hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物起源炭酸塩の生成機構と精密間接指標の開発に関する研究

現代のサンゴ試料において,高時間解像度でアスパラギン酸(Asp)の濃度と酸素同位体比を測定したところ,Asp濃度は顕著な季節変動を示すとともに,サンゴの生理指標として使用できることが示唆された.飼育サンゴの分析によるとSr/Ca比は水温を反映するが,Mg/Caは成長速度を反映することがわかった.飼育真珠二枚貝における真珠層の形成は通常より広い温度範囲であることがわかった.飼育底棲有孔虫は,pHが下がると急激に石灰化速度を減じることがわかった.現代のサンゴ試料において,高時間解像度でアスパラギン酸(Asp)の濃度と酸素同位体比を測定したところ,Asp濃度は顕著な季節変動を示すとともに,サンゴの生理指標として使用できることが示唆された.飼育サンゴの分析によるとSr/Ca比は水温を反映するが,Mg/Caは成長速度を反映することがわかった.飼育真珠二枚貝における真珠層の形成は通常より広い温度範囲であることがわかった.飼育底棲有孔虫は,pHが下がると急激に石灰化速度を減じることがわかった.過去の地球環境を復元する際に用いられる試料としてサンゴや有孔虫等の生物が作りだす殻や骨格などが挙げられる。特に,近年では,サンゴや有孔虫等の炭酸塩生物殻の物質的側面,すなわち同位体,化学組成に注目し,より精度高く水温を推定する手法が開発されつつある。そして,生物起源炭酸塩を用いた研究では,定量的な環境復元に向けての環境支配因子の間接指標(Proxy)の開発,その基礎となる生物鉱化作用(Biomineralization)の研究が併行して進行しており,近い将来ますます発展するものと期待されている。今回,上記の幾つかの因子を精度高くモニターした上で,サンゴの精密飼育実験を行ない,その骨格を分析した。恒温水槽飼育サンゴ骨格の酸素同位体比と水温の関係については,同飼育温度区,例えば飼育温度21°C(誤差0。1°C)の場合,試料によって骨格の酸素同位体比に約1.5パーミルの差がでてしまった。これは温度換算で約6°Cに相当する程大きいものである。一方,これを骨格形成速度との関連で解析すると,ばらつきはかなり解消された。これは,酸素同位体比のばらつきが速度論的効果により,説明されることを意味している。このように速度論的効果が発現するのは,換言するとサンゴが同位体交換以上の素早いスピードで石灰化し,その効率が非常に高いためと解釈できるが,これにはアミノ酸が関与しているらしく,アスパラギン酸の相対含有量が生物の活性度の間接指標として使用できる可能性が明らかとなった。過去の地球環境を復元する際に用いられる試料としてサンゴや有孔虫等の生物が作りだす殻や骨格などが挙げられる.特に,近年では,サンゴや有孔虫等の炭酸塩生物殻の物質的側面,すなわち同位体・化学組成に注目し,より精度高く水温を推定する手法が開発されつつある.そして,生物起源炭酸塩を用いた研究では,定量的な環境復元に向けての環境支配因子の間接指標(Proxy)の開発,その基礎となる生物鉱化作用(Biomineralization)の研究が併行して進行しており,近い将来ますます発展するものと期待されている.今回,上記の幾つかの因子を精度高くモニターした上で,サンゴの精密飼育実験を行ない,その骨格を分析した.恒温水槽飼育サンゴ骨格の酸素同位体比と水温の関係については,同飼育温度区,例えば飼育温度21°C'(誤差0.1°C)の場合,試料によって骨格の酸素同位体比に約1.5パーミルの差がでてしまった.酸素同位体比のばらつきが速度論的効果により,説明されることを意味している.このように速度論的効果が発現するのは,換言するとサンゴが同位体交換以上の素早いスピードで石灰化し,その効率が非常に高いためと解釈できた.次に,同じ骨格について,Sr/Ca,Mg/Ca,U/Caについても分析を行った.その結果,Sr/Ca,U/Caは,.以前から言われているように水温に依存していたことが確認されたが,Mg/Caは水温でなく,骨格形成速度と密接な関係のあることが今回初めてわかった.これらの事実は,Mgについても酸素同位体比で観察されたように,速度論的効果が非常に聞いていることが示唆された.今後はサンゴについても別種のものについて,同様の解析を行う予定である.過去の地球環境を復元する際に用いられる試料としてサンゴや有孔虫等の生物が作りだす殻や骨格などが挙げられる.特に,近年では,サンゴや有孔虫等の炭酸塩生物殻の物質的側面,すなわち同位体・化学組成に注目し,より精度高く水温を推定する手法が開発されつつある.そして,生物起源炭酸塩を用いた研究では,定量的な環境復元に向けての環境支配因子の間接指標(Proxy)の開発,その基礎となる生物鉱化作用(Biomineralization)の研究が併行して進行しており,近い将来ますます発展するものと期待されている.環境因子を精度高くモニターした上で,サンゴの精密飼育実験を行ない,その骨格を分析した.その結果,サンゴ骨格中の微量元素比について,U/Ca比が過去の海水のpH(pCO_2)復元の間接指標として有用である可能性が示された。Sr/Ca比については、海水のpCO_2および骨格成長速度との依存性が見られなかったため,これまで報告されている古水温復元の間接指標としての信頼性が高まつた.

また,コユビミドリイシの成体の骨格のMg/Ca比と骨格成長速度とに相関が見られたことから,Mg/Ca比は成長速度依存性があり生物学的効果を受けやすい事が示された.コユビミドリイシ幼サンゴのBa/Ca比とpCO_2とに相関が見られたが,成体については相関が見られなかった.Ba/Ca比は主に水温,陸源物質の流入や湧昇の指標としての報告がされており(McCulloch et al., 2003),海洋環境中の様々な要因に起因する微量元素である.今回の結果に関して,なぜ幼サンゴのBa/Ca比とpCO_2との間に相関が見られたのかは不明な点が多いが,Inoue et al.(submitted)の結果では褐虫藻を取り込んだ後の幼サシゴのBa/Ca比とpHとに相関が見られたことが報告されている.酸性化海水に対する石灰化の応答に関しては,コユビミドリイシの着底直後の幼サンゴの石灰化に負の影響が生じる可能性がある.1000ppmまでの海水のpCO_2環境下では、褐虫藻の光合成への影響はほとんど現れないことが示された.一方で,pH7.4までの低pH環境下で8週間の飼育を行ったハマサンゴの骨格成長率は,pHの低下に伴って有意に低下した.また光合成活性もpHの低下と共に低下することが確認された.
中枢神経細胞の運動性変性予防と回復促進に関する運動処方作りのための基礎的研究

我々は、先の研究において、強度の強い運動を負荷すると、ラット海馬体の神経細胞に変性が起きることを報告した。本研究は、上述のような運動の中枢神経細胞に対するマイナスの効果を避けるための手立てを策定する目的で以下の基礎的研究を行った。実際には、海馬体の神経細胞が低酸素に極めて脆弱であることから、海馬体での酸素分圧に着目し、(1)酸素電極と測定補助具の意匠、および(2)水泳運動中のラット海馬体での局所酸素分圧の測定を行った。酸素電極は、+極に白金、-極にプラチナ線を用い、ポラログラフを描く方法を用いた。in vitro実験において、酸素分圧の測定誤差は変動係数にして平均4.6%であった。この酸素電極と補助具を用いて、水泳中のラット海馬体に平均4.6%であった。この酸素電極と補助具を用いて、水泳中のラット海馬体における局所酸素分圧を測定した。安静温水浴群には2時間の温水浴(33°C)、無負荷群には重りなしの2時間水泳、5g負荷群には5gの重りを付けた2時間水泳、さらに10g負荷群には10gの重りを付けた2時間水泳を課した。その結果、5g負荷群では、運動開始と共に酸素分圧の上昇が見られ、運動後には安静値に戻った。しかし、10g負荷群では、上述と同様に運動初期に酸素分圧の上昇が見られたが、運動後半から継続的に低下し、運動後の回復期には、安静値を有意に下回る値(70%)で推移した。このことは、中枢神経系のトレーニングには、軽度の持久的運動が効果的であることを示唆している。雌ラットに最大酸素摂取量の60-80%に相当する持久的水泳運動を6-12週間,トレーニング形式で負荷すると、海馬体神経細胞に組織化学的変性が起きることをこれまでに報告するとともに、その変性が運動中、および運動後に発生する低酸素・低グルコース症による可能性を強く示唆する研究結果を得た。そこで、本研究は、雌ラットの海馬体を対象に、運動強度の異なる持久的水泳運動を負荷した時の運動のおよび運動後にわたる酸素分圧の経時的変化を調べ、低酸素分圧を引き起こす運動強度を推察した。成熟雌ラット24匹を4グループに等分した。第一グループには体重の5%、第二グループには体重の2.5%に相当する重りを負荷した。第三および第四グループは無加重とした。いずれのグループにも課題前に1時間の安静期間を与えた。その後、第一、第二、第三グループには2時間の水泳運動とそれに続く2時間の安静を課した。第四グループには4時間の温水での安静を課した。水泳は、32-34°Cの温水プールで行わせた。酸素分圧の測定は、慢性クラーク電極を海馬体に挿入し連続測定した。電極の挿入位置は、測定後、直ちに凍結切片にて同定した。5%の重りを負荷したグループでは、水泳運動開始数分後から連続的に酸素分圧が減少しはじめ、運動終了10分前から2時間の運動後安静期間中、運動前の安静値の約60%値っまで低下した。これに反して、2.5%の負荷グループでは、運動中、安静値に比べて約60%の高い酸素分圧値を示し、運動終了後の安静期には運動前の安静値に戻った。無負荷運動(第三)グループおよび安静(第四)グループでは、課題負荷中、有意な変化を示さなかった。これらの結果は、軽い運動負荷が海馬対領域の酸素分圧を上昇させる。すなわち、血流を昴進させる働きがあることを示唆すると同時に、中程度以上の長時間運動負荷が低酸素条件を中枢、特に海馬体にもたらすことを示した。

今後、運動後の低酸素状態を引き起こす要因について解析し、ストレス性神経細胞障害の防止の手だてを提示したい。目的:我々は、これまで、ラットに持久的水泳運動やトレッドミル走をトレーニング形式で負荷すると、組織化学的変性像が海馬体神経細胞に出現し、この像が低酸素や低グルコース暴露時に観察されるものに酷似していること、及びトレーニングに用いた運動の急性負荷が細胞変性の引き金と推察されるc-fos遺伝子の発現や酸素不足を海馬体で誘発することを報告している。本研究では、持久的運動の負荷時とその前後にグルコース濃度をin vivo microdialysis法を用いて経時測定し、細胞変性を誘発すると考えられる運動性低グルコース現象発生の可能性について検討した。方法:実験には9-10週齢のWistar系雄ラット(n=19)を用い3群に分けた。運動には2時間の水泳を採用し、その前後に2時間の安静を課した。なお、ラットに強度の異なる運動を負荷するため、2群にはそれぞれ体重の約4%(10g加重群;n=7)と2%(5g加重群;n=6)に相当する重りを頚部に加重し、残りの1群は無加重群(0g;n=6)とした。海馬体でのグルコース濃度は、2時間の水泳とその前後2時間の安静の計6時間に亙り微小領域の細胞外液を透析法により経時的に回収し、HPLCを介した酵素カラム法により定量した。細胞外液の回収部位は、各ラットの透析膜先端の痕跡を凍結連続切片にて確認したが、全て海馬体内に在り、3群間で極端な部位の片寄りはなかった。グルコース濃度の群内および群間の変化は分散分析により検定した。結果:2時間に亙る運動前のグルコース濃度(100-250μM)は、平均値から見ると、3群ともほぼ近似した値を示した。水泳中の変化を見ると、3群とも安静値に比べ一過性の有意な増大を示した。しかし、ピーク時の出現時間は、3群間で違いがあり10g加重群で水泳開始後10分、5g加重群で50分、無加重群で70分であった。また、ピーク値の比較においては、5g加重群と無加重群で差が無いものの、両者に比べて10g加重群では約倍の高値を示した。一方、ピーク値到達直後の減少経過を水泳後2時間の回復(安静)期を交えて観察すると、10g加重群の減少経過は急激で、水泳中、すでに水泳前の値を下回るまで減少し、回復期においても緩やかではあるが継続的減少傾向を示した。なお、他の2群では減少量が少なく水泳前の安静値をやや上回るかたちで推移した。従って、10g加重群の値は、測定終了時点では他の2群より低値傾向を示した。考察:運動強度に依存したグルコース濃度の一過性上昇は、海馬体神経細胞群での活動亢進を反映し、10g加重群でのクルコース濃度の運動初期からの急激な減少は、酸素分圧の減少と相関するもので、神経細胞変性に繋がるエネルギー源の不足を反映する結果と推察される。これまでの研究において、われわれは、雌ラットに持久的水泳運動をトレーニング形式で負荷すると、海馬体神経細胞に変性が起き、この変性の原因が運動性の低酸素、低グルコース症による可能性を明らかにすると共に、この運動性細胞変性が空間認知学習能の低下をもたらすことを報告した。本研究では、低酸素、低グルコース性の海馬体細胞変性の薬理学的予防法の検討を試みた。最近、神経成長因子様の作用や、神経細胞死の抑制、さらには、血管新生や障害筋細胞の修復に効果を発揮することが報告されている人工合成産物であるMS-818の細胞変性の抑制効果を片側頚動脈閉塞モデルラットを用いて検討した。成熟雌ラット(Wistar系)を対象に右側頚動脈閉側群と右側頚動脈非閉側群(シャム対照群)とに大別した。閉塞群はさらに薬物投与群と薬物非投与群に二分した。薬物投与群には、一日一回、体重1kg当たり5mgのMS-818を腹腔内に3カ月間に渡り投与した。
Versatileナノトランスポーターを用いた新規乳癌治療法の開発

<背景および目的>炎症や腫瘍など多くの疾患は特定の細胞が増殖することによって惹起される疾患である。この特定細胞の増殖はそれぞれの細胞に発現している特異的な増殖因子・受容体系が機能することによりもたらされている。そこで、これらの増殖因子・受容体系を分子標的とすれば、疾患の原因となる細胞群のみを特異的に死滅させることが出来、優れた治療薬へ発展する可能性が高い。一方、疎水性物質を内包できる水溶性高分子物質であるMPC polymerは難水溶性抗癌剤であるPaclitaxel(PTX)のトランスポーターとして有用であることは既に報告してきた。今回、予後不良である上皮増殖因子受容体(EGFR)過剰発現癌に対するターゲッティング療法として、上皮増殖因子(EGF)を結合させたMPC polymerを作製し、その有用性を検討した。<方法>EGFR過剰発現細胞株である乳癌細胞株BT-20、扁平上皮癌細胞株A431、およびEGFR低発現細胞株である肺小細胞癌株H69を使用し、PTX濃度を0.01、0.1、1.0、10、100nM、薬物接触時間を72時間に設定した。殺細胞効果はMTT assayを用いて評価した云<結果>BT-20、A431におけるEGF結合PTX封入MPC polymerのIC_<50>はそれぞれ1.1nM、0.91nM、非結合MPC、polymerではそれぞれ8.1nM、2.4nMであり、EGFR過剰発現細胞株におけるEGF結合MPC polymerの殺細胞効果は有意に高かった(p<0.05)。一方、H69においてはEGF結合による殺細胞効果の増強は認めなかった。また、MPC polymer単独での殺細胞効果は認めなかった。<結語>EGF結合PTX封入MPCポリマーは、EGFR過剰発現乳癌に対する新しい治療となる可能性が示唆された。上皮増殖因子受容体(EGFR)の過剰発現は乳癌の約20-30%に認められ、過剰発現癌群の予後は不良である。MPCポリマーは疎水性物質を安定的に内包することができる水溶性高分子物質であり、難水溶性抗癌剤Paclitaxelのトランスポーターとして有用であり、EGFを結合させることにより、EGFR過剰発現細胞株に対して殺細胞効果が増強することについては既に報告してきた。今回担癌マウスにおける抗腫瘍効果について検討した。扁平上皮癌細胞株(A431)10<SUP>6</SUP>個をヌードマウス(balb/c nu/nu)の側腹部皮下に注入し、腫瘍径が5mm以上となった時点で試薬投与開始とした。投与するPaclitaxel量は15mg/kgとし、EGF結合Paclitaxel封入MPCポリマー、EGF非結合Paclitaxel封入MPCポリマー、Paclitaxel、生理食塩水をそれぞれ5日間連続腹腔内投与し、それぞれの抗腫瘍効果について比較検討した。投与開始日より21日目における腫瘍抑制率は、コントロール群を対照とした場合、EGF結合Paclitaxel封入MPCポリマー群で94.7%、EGF非結合Paclitaxel封入MPCポリマー群で70.4%、Pac1itaxel群で62.9%であり、EGF結合Paclitaxel封入MPCポリマーはEGF非結合Paclitaxel封入MPCポリマーに比して有意に抗腫瘍効果が高かった(p<0.05)。またいずれの群においても、体重減少などの副作用は認めなかった。

EGF結合Paclitaxel封入MPCポリマーは、EGFRを標的とした新しい癌治療となる可能性が示唆された。<背景および目的>炎症や腫瘍など多くの疾患は特定の細胞が増殖することによって惹起される疾患である。この特定細胞の増殖はそれぞれの細胞に発現している特異的な増殖因子・受容体系が機能することによりもたらされている。そこで、これらの増殖因子・受容体系を分子標的とすれば、疾患の原因となる細胞群のみを、特異的に死滅きせることが出来、優れた治療薬へ発展する可能性が高い。一方、疎水性物質を内包できる水溶性高分子物質であるMPC polymerは難水溶性抗癌剤であるPaclitaxel(PTX)のトランスポーターとして有用であることは既に報告してきた。今回、予後不良である上皮増殖因子受容体(EGFR)過剰発現癌に対するターゲッティング療法として、上皮増殖因子(EGF)を結合させたMPC polymerを作製し、その有用性を検討した。<方法>EGFR過剰発現細胞株である乳癌細胞株BT-20、扁平上皮癌細胞株A431、およびEGFR低発現細胞株である肺小細胞癌株H69を使用し、PTX濃度を0.01、0.1、1.0、10、100nM、薬物接触時間を72時間に設定した。殺細胞効果はMTT assayを用いて評価した。<結果>BT-20、A431におけるEGF結合PTX封入MPC polymerのIC_<50>はそれぞれ1.1nM、0.91nM、非結合MPC polymerではそれぞれ8.1nM、2.4nMであり、EGFR過剰発現細胞株におけるEGF結合MPC polymerの殺細胞効果は有意に高かった(p<0.05)。一方、H69においてはEGF結合による殺細胞効果の増強は認めなかった。また、MPC polymer単独での殺細胞効果は認めなかった。<結語>EGF結合PTX封入MPCポリマーは、EGFR過剰発現乳癌に対する新しい治療となる可能性が示唆された。
伝達性海綿状脳症の高感度早期診断法の開発:PrPScの高感度検出法による早期診断と動物由来薬粧品原料のPrPSc汚染の検出への応用

本研究では、従来から行われているウエスタンブロット(WB)法の試料調整法の改良を行った。その結果、マウスモデルでは、腹腔内接種1週目から脾臓にプリオン蛋白が検出できるようになった。多数検体を検査するためには、より簡便なプリオン検出法が必要であり、マウスモデルを用いてELISA法を開発した。検出感度はウエスタンブロット法のおよそ2倍であった。中枢神経系組織からの試料調整を簡便化し、実際に羊材料に応用可能なことを確かめた上で、この方法の有用性を北海道のと蓄場から分与を受けた羊材料を用いて検証した。また、さらに検出感度を高めるために、ELISAの検出系に光化学反応試薬を導入したところ、およそ20倍ほど検出感度が上昇した。まさらに、コラーゲン中のプリオン検出のための試料調整法も検討し、前処理法としてコラーゲンの粘性を低下させ、大容量から比較的選択的にプリオン蛋白を濃縮することが可能となり、プリオン汚染の検出法に目処がついた。一方、プリオン病は宿主のプリオン蛋白の遺伝子に多型があり、その型によって感受性が異なる。国内の羊プリオン遺伝子型の出現頻度とスクレイピ-との関連を検討した。またプリオンの蓄積は主として中枢神経系であり、少量であるが細網内皮系の組織にも起きる。診断に有用な組織採取部位を決定するためにも、詳細なプリオン蛋白発現の違いを明かにする必要があり、羊体内のプリオン蛋白発現を調べた。さらに伝達性海綿状脳症のプリオン以外の危険因子の検討を人海綿状脳症に倣い、アポ蛋白Eを標的として検討した。本年度は感染マウス臓器をモデルとして用いて、PrPSc検出による早期診断のための試料調整法の改良を行った。組織をコラゲナーゼ処理及び、キレートビーズ吸着を取り入れた方法(1)とキレートビーズの代わりに、サルコシル抽出、NaCl塩析を取り入れた方法(2)の2通りを開発した。従来、診断に用いてきた方法(Doi,et al.,J Gen Virol,69,955,′88)と比較すると、(1)の方法は感染後期の組織からは非常に効率良くPrPScが濃縮されたが、極く微量しかPrPScが存在しない感染初期の組織からの検出感度はひくかった。(2)の方法では感染初期の試料からも効率良くPrPScが検出され、さらにSDS-PAGEで解析する際に負荷する出発組織換算の量が3倍以上に増加できた。このため、全体の検出感度はDoi,et al.の方法に比べ少なくとも710倍高くなった。この(2)の方法を用いて感染後何時からPrPScが検出されるか調べたところ、7日目の材料からも検出可能なことが判った。PrPScの検出にはウエスタンブロットと化学発光を組み合わせているが、さらに検出感度の高い方法であるイムノPCRが応用できないか検討を始めた。感染マウス脳及び脾臓を感染羊のモデルとしてウエスタンブロットによる高感度検出のための1)試料調整法を開発した。また本法をさらに部分的に改変して2)ELISA法への応用を試みた。又薬粧品への応用のため、3)コラーゲンを対象として試料調整法を検討し始めた。1)本年度に樹立されたコラゲナーゼ処理を取り入れた方法(TCSN法)は、従来行っていた方法に比べ、PrPScの抽出回収効率がおよび5倍は上昇し、一度に解析できる組織量が2倍以上に増加したことから、最終的に10倍程感度を高めることができた。この結果、腹腔内接種マウスで、感染後1週からPrPScを検出できるようになった(Arch.Virol.,141:1863-1874,1996)。2)昨年度から我が国でも屠畜場に於て中枢神経症状を示す反芻獣の伝達

性海綿状脳症の検査が実施される様になった。検出感度が良く、簡便な方法を開発するために、マウスモデルを用いてELISA法を検討した。脾臓(リンパ節)の場合は試料調整になお煩雑さが残るが、中枢神経系の試料調整は現場でも実施可能な簡便で、非特異反応のない方法を開発できた。感度はウエスタンブロットのおよそ2倍程度であった(J.Virol.Methods,1997,in press)。化学発光を検出系に使用するとさらに数10倍高くなること及び、羊脳を用いた応用試験でマウス脳と同様の結果が得られるととを確認した。3)コラーゲン試料中のPrPScの検出のための試料調整法を検討を始めた。高度の粘調性のためと高濃度の蛋白のために前処理が必要であり、PrPScに結合するGPIアンカーの性質に着目してPrPScを選択的に沈殿させる方法を検討している段階である。1)マウスモデルで開発したELISA法を羊試料に応用可能なことが判ったため、本年度は北海道で屠殺解体される羊材料を対象に有用性の検討を行った。対象組織はと体からの採取が容易で、PrPScの蓄積が中枢神経系では早期から始まる延髄とした。また対象組織が延髄であるため、試料調整法を簡略化することも検討した。293頭を調べた結果、一例の陽性もなかった。北海道内の現在のスクレイピ-発生状況から、この成績は妥当なものといえる。2)コラーゲンは医薬品、化粧品等に多用される畜産物であるが、プリオン汚染の検出法が確立されていないため、試料調整のための処理法を検討した。最終的な成績が得られる段階までに至っていないが、粘調性を低下させるためには、pHを修正した後コラゲナーゼ処理を行うあるいはそのままブロメリン処理を行うことが有効なことが判った。これら処理試料中のプリオンを比較的特異的に濃縮するためには1%食塩在存下でポリエチレングリコール沈殿を行うことが有効であることまで判明した。3)羊スクレイピ-には宿主のプリオン蛋白の遺伝子に多型があり、その型によつて感受性が異なる。しかし、サフォーク種で調べた成績ではプリオンの遺伝子型以外に未知の因子が感受性に関与していることが示唆された。そこでこの因子の候補として、人アルツハイマー病の危険因子として知られるアポ蛋白Eを標的として検討した。しかしスクレイピ-とは関連しないことが判った。
身体に関する自己概念の発達

自尊感情や身体的自己概念が発達・変化する過程を明らかにすることを目的として,多面的階層性モデルに基づいた一連の調査・研究を行った。子ども,大学生,高齢者を対象として,キャンプや通学合宿,スポーツ体験と自尊感情・身体的自己概念の関係を調べた。その結果,身体的自己概念を想定することで,体力と自尊感情の関係性を説明できることがわかった。自尊感情や自己概念の変容につなげるには,自分自身の変化や成長を気づくことが重要であることが示唆された。また,トップダウン型とボトムアップ型のモデルを想定し,両方のモデルとも有効であることがわかった。本研究では,こころの健全な発達を促す身体活動の意義やあり方について,自尊感情や自己概念(主に身体的自己概念)の観点からとらえようとするものである.具体的には,自尊感情の発達や自己概念の変化において,どのようなメカニズムで身体に関する自己概念が影響するのか,そして,どのような身体活動や体験が変容のメカニズムに影響するするのかについて考察することを目的としている.自尊感情や身体的自己概念が発達・変化する過程を明らかにすることを目的として,多面的階層性モデルに基づいた一連の調査・研究を行った。小学生を対象とした通学合宿を2006年6月19日(月)25日(日)の6泊7日の日程にて行った。この間,合宿初日,合宿最終日,合宿終了後1ヶ月の計3回に渡り身体的自己概念,自尊感情などに関する調査を実施した。対象となった人数が10名程度で少なかったため,統計的な手法は用いず分析を行った。主な結果としては,身体的自己概念の下位尺度のうち「筋力」「体型」の尺度と「自尊感情」の得点では時間の経過にしたがい得点の向上がみられた。「運動」「元気さ」「健康」「疲労感」の身体的自己概念の下位尺度ではほとんど変化はみられなかった。しかし,唯一,「身体全般」尺度のみ低下している傾向がみられた。高齢者運動教室に通う65歳以上の高齢者367名(男性82名,女性285名)を対象として,体力テストおよび各種質問紙を実施した。しかし,分析には全ての項目を遂行した195名(男性44名;女性151名)を対象とした。重回帰分析により,自己概念の多面的階層性モデルについては部分的に支持された。体力と自尊感情との関係性については直接的な影響はあまりみられなかったが,中間に身体的自己概念を想定することで,間接的には関連性のあることが示唆された。夏休み長期キャンプ(約20日間)に参加する子どもたち約30名に対して,キャンプ初日,キャンプ中日,キャンプ最終日,キャンプ終了後1ヶ月の計4回に渡り身体的自己概念,自尊感情などに関する調査を実施した。全体的な特徴としては,自尊感情,身体的自己概念とも,右上がりの傾向が見られ,それぞれの項目が向上していることがうかがえた。とりわけ,「健康」「体型」「身体全般」にそのような傾向があった。詳細な分析などについては,今後,継続して行う予定である。また,スポーツ動機づけ研究会(名古屋),日本スポーツ心理学会(沖縄)にも参加・発表し,意見の交換や情報収集を行った。小学生を対象とした通学合宿を2007年6月24日(日)30日(土)の6泊7日の日程にて行った。この間,合宿初日,合宿最終日の計2回に身体的自己概念、自尊感情などに関する調査を実施した。対象は小学3年生6年生までの24名であった。主な結果として、平均得点の変化をみると,いずれの項目(自尊感情,身体的自己概念的下位尺度)においても、合宿前と比べて合宿後の得点が向上していた。ただ,統計的に有意な変化ではなかった。しかし、個別に見ると,大きく向上している者がいれば、低下している者もあり一様に変化しているわけではないことが伺えた。初めて長期キャンプの指導スタッフとして活動を行った大学生2名(女性)を対象として、自尊感情、および、身体的自己概念を測定し、キャンプ前・中・後でどのようにこれらが変化をするのかについてとらえることを試みた。その結果、キャンプでの指導経験は次のような過程を経て自尊感情や自己概念の変容に影響することが考えられた。「ストレス状況への直面」→「ストレス状況への働きかけ」→「ストレス状況の克服」→「変化・成長の自覚」→「自尊感情・自己概念の変容」。つまり、キャンプ中の経験を自尊感情や自己概念の変容につなげるには、キャンプ終了後に自分自身の変化や成長を気づくような過程が含まれることが重要であると考えられた。小学生を対象とした通学合宿を2008年6月22日(日)28日(土)の6泊7日の日程にて行った。主な結果として,平均得点の変化をみると,身体的自己概念の「運動・スポーツ」の項目を除いて,合宿前と比べて合宿後の得点が向上していた。

ただ,変化の程度は大きなものではなかった。個別に見ると,大きく向上している者がいれば,低下している者もあり一様に変化しているわけではないことが伺えた。前年度に引き続き,初めて長期キャンプの指導スタッフとして活動を行った大学生1名(女性)を対象として,自尊感情,および,身体的自己概念を測定し,キャンプ前・中・後でどのようにこれらが変化をするのかについてとらえた。結果としては,キャンプ期間中は一時的に自己概念が低下することがあるが,達成感や自分の成長の自覚を経験することでその後の自己概念,自尊感情の上昇につながることが予測された。また,キャンプ指導を経験した大学生30名を対象として,身体的自己概念,自尊感情の変化をとらえた。全体としては,疲労感,運動の尺度は低下したが,それ以外では向上がみられた。詳細な分析については今後行う。小学生を対象とした通学合宿を2009年7月5日(日)11日(土)の6泊7日の日程にて行った。対象は小学4年生6年生までの23名であった。主な結果として,自尊感情や身体的自己概念の「運動・スポーツ」以外の下位尺度で数値の上昇がみられた。全体として,子供たちは合宿を通して自分のことをより肯定的にとらえることができるようになったと考えられた。また,自尊感情と身体的自己概念の関係性を調べるため,大学生626名(男子301名,女子325名)を対象として質問紙調査を実施した。このデータを共分散構造分析を用いて分析し,身体的自己概念の多面的階層性モデルについて,ボトムアップ型モデルとトップダウン型モデルの2つを想定し,それぞれの有効性や相違を検証した。その結果,両方のモデルが有効であることが分かった。両者のモデルの比較から,トップダウン型モデルの方が影響力が強いことがわかった。これらのことから,自尊感情と自己概念は一方的な影響ではなく,両方向で影響しあうことが示唆された。さらに,近年,関心の高まっている他尊感情(他人を敬う気持ち)について,自尊感情との関わりやそれらの構造,発達・成長に関連する要因について整理し,公表した(体育科学,2010)。
人工血管への応用を目指した多機能バイオインターフェースの構築

直径5mm以下の小口径人工血管を実現することを目指した。そのモデルであるシート状の延伸ポリテトラフルオロエチレンを用いて,内皮細胞付着の足場であるコラーゲンとの接着力の改善を図った。表面近傍のフィブリルを表面処理により切断しコラーゲンが膜内部に侵入しやすくしアンカー効果を発現させることと、表面に酸素系の極性官能基の導入及び炭素割合の増加による相互作用の増加が重要であった。コラーゲンをイオンビーム処理すると、タンパク質を切断し弱い結合のアミノ酸を除去するためその組成が変化した。内皮細胞は照射量が少ないほどコラーゲンにつきやすいが、アミノ酸組成によって血小板の付着しやすさが変化すると考えられる。本研究は、直径5mm以下の小口径人工血管を実現することを目指し、表面処理を施した高分子基材上の表面構造・表面物性と内皮細胞接着性・血小板吸着性との関係を調査し、バイオインターフェースの構築の指針とすることを目的としている。人工血管内壁のモデルとしてシート状の延伸ポリテトラフルオロエチレン(ePTFE)を用いて,内皮細胞付着の足場であるコラーゲンをまず接着させるため、ePTFEに対して表面処理(グロー放電処理、イオンビーム処理、大気圧プラズマ処理、表面処理剤による化学処理(テトラエッチ処理))を行い,その表面分析とコラーゲンの接着挙動に関する研究を行った。ePTFEとコラーゲンの接着力を改善するには、ePTFE表面近傍のフィブリルを表面処理により切断しコラーゲンが膜内部に侵入しやすくし凹凸によるアンカー効果を発現させることと、ePTFE表面に酸素系の極性官能基導入による表面濡れ性の改善や炭素割合の増加による相互作用の増加が重要であることがわかった。さらに、表面処理による劣化層の形成を抑制することも重要であることが明らかとなった。次に、コラーゲンに対する表面処理による内皮細胞接着性・血小板吸着性の機構を探るため、イオンビーム処理による効果を検討した。照射量を増やすとコラーゲンが褐色を帯び、アミノ酸組成が変化することが明らかとなった。タンパク質を切断し弱い結合を有するアミノ酸を真空中に飛ばすためであると考えられる。内皮細胞はイオンビーム照射量が少ないほどコラーゲンにつきやすく、血小板はイオン未照射よりも照射量を増やすと一旦付着しにくくなるがある値以上になるとまた付着しやすくなることから、血栓を生じないためには最適値が存在する。アミノ酸組成によって血小板の付着しやすさが変化すると考えられる。アミノ酸組成と血小板付着の関係については今後の検討課題である。本研究は、直径3mm以下の小口径人工血管を実現することを目指し、表面処理を施した高分子基材上の表面構造・表面物性と細胞接着性・血小板吸着性との関係を調査することを目的としている。当該年度においては、人工血管内壁のモデルとしてシート状の延伸ポリテトラフルオロエチレン(ePTFE)基材を用いて、イオンビームなどにより表面処理を行い、コラーゲンの付着挙動と表面の分析に関する研究を行った。ePTFE、Neイオンビーム照射ePTFE、さらにそれにコラーゲン塗布したもの、さらに、Heイオビーム照射したものについて、その表面構造について、走査型電子顕微鏡(SEM)および原子間力顕微鏡(AFM)観察により観察した。また、表面の化学構造については、X線光電子分光(XPS)、顕微フーリエ変換赤外分光(FTIR)測定を行い、表面に存在する原子、官能基、イオンビーム照射によるカーボン生成の有無を調べた。結果として以下のことが明らかにされた。まず、ほとんどの物質と接着しないPTFEにコラーゲンが接着する原因については、Neイオンビームの照射によりePTFE表面近傍のフィブリルを切断し、コラーゲンが膜内部に入りやすくしていることとePTFE表面に酸素系の官能基を作ることにより接着性を向上させていることがわかった。さらに、コロナ放電によっても、ePTFE表面近傍のフィブリルの切断や酸素系官能基の存在が確認され、コラーゲン付着に関しては同様の結果が得られる可能性があることを明らかにした。コラーゲン塗布されたePTFEにHeイオンビーム照射することによっては、XPS測定の結果、ほとんど変化は見られないが、色の変化から一部コラーゲン分子の切断が起こっていることが示唆された。当該年度の実施計画として、イオンビーム照射後のePTFE基材表面の構造を明らかにし、ePTFE表面のコラーゲンの接着性との関係を明らかにすることを実施計画として挙げていた。イオンビームによって、ePTFE表面近傍のフィブリルが切断されてコラーゲンが隙間に入りやすくなることや、表面に酸素系官能基が形成されることによって、接着性を向上させていることを突き止めた。コロナ放電によっても同様の結果が得られることを明らかにしている。それゆえ、ePTFE基材の表面構造の評価はかなり進んでいると考えている。接着性そのものの評価については現在進行中である。当該年度の達成度としては、おおむね順調に推移しているものと考えている。

現在、コラーゲンのePTFEへの接着力を測定する試みを行うために、装置の作製を行っている。接着力について、イオンビーム、コロナ放電、プラズマ処理の各処理とその処理時間の依存性等を検討し、どのような条件が最適であるかを検討する。また、コラーゲン塗布したePTFEにHeイオビーム照射したものの表面について、コラーゲンがどのように変化しているかを探る。上記に加えて、コラーゲンコートePTFEシート表面における細胞接着性と血小板吸着挙動の評価を行う。ePTFE表面へのコラーゲンコーティング条件とイオンビーム照射条件を検討し、ビーム照射前後の血管内皮細胞接着性、血小板吸着挙動の評価を行う。評価法としては、光学顕微鏡による表面の直接観察、及び免疫染色、酵素免疫測定等の免疫化学的手法により定量的に解析する。前項の細胞接着性・血小板吸着挙動の評価結果と前年度に行った表面処理基材の分析・評価結果を踏まえて、基材の表面構造・表面物性と生体分子(細胞・血小板)との相互作用の関係を明らかにし、バイオインターフェースの設計指針を示す。平成24年度の未使用額は1,098円発生しており、平成25年度の研究計画に組み込む。平成25年度は、主に、細胞接着性・血小板吸着挙動の評価のための消耗品として使う予定である。
フィンランドにおける多文化保育の研究-移民の子どもと生活世界-

本研究は、北欧型の多文化保育モデルの構築を目指し、多文化環境下の子ども(0歳から6歳)の生活世界を分析することである。今回、在住移民の子どもの様相に着目し、保育施設・家庭・地域の三者の関係性の側面から包括的に議論した。幼少期から獲得する多様な生活スタイルや思考の成り立ちを分析することを通して、多文化・多言語環境下の保育在り方、アイデンティティー形成の実態、保育者や社会制度の課題を読み解くことができた。初年度および2年目は、合計8週間におよぶ現地調査において、保育所や移民コミュニティーを訪問し、子どもの活動分析を実施し、保育スタッフ、保護者、為政者らへのインタビュー調査を実施した。その結果から、フィンランドの保育政策の全体像を把握でき、さらに乳幼児の生活世界を分析するための個別的な調査手続きを進めた。最終年度は、4週間の現地調査を通し、個別の家族や集団への介入をおこないながら、生活世界の分析をおこない課題を整理した。研究により、民族意識の動態と日常的交渉の場面や保育文化のコンテクストで表現されるパターンを見出すことができた。また、パターンに従って生じる集団における意識の成立に関する意味を捉えた。さらに、フィンランド社会の家族支援について理解することを通して、パラダイムシフトの様相を明らかにした。調査者は、これまで社会的背景を軸に、保育や子育環境に及ぼす環境のメカニズムを解明することの重要性に注目してきた。本研究において移民の中に存在するアンビバレンスを例証することで、アジア移民コミュニティーの抱くフィンランド社会における子育て環境への満足感・期待が明らかになった。一方、移民コミュニティーへの介入により、所属する文化圏で共有される「困り感」が共存することも示唆できた。本課題で得られたフィンランドのケースは、新時代の移民社会における子どもを分析するサンプルになるであろう。本研究の目的は、新しい北欧型の多文化保育モデル「フィンランド・モデル」の構築を目指し、多文化環境下にある保育という現象を子ども(0歳から6歳)の生活世界を通して分析することである。フィンランド在住の移民の子どもを取り巻くコミュニティーの様相に着目しながら、保育施設・家庭・地域の三者の関係性について包括的に議論することを目指す。とりわけ、乳児期(0歳)から始まる移民の子どもの生活世界の成り立ちを通して、多文化・多言語環境下の保育の在り方、アイデンティティ形成の実態、乳幼児期の多文化環境における課題を読み解いていく。初年度は、フィンランドにおける移民家族の実態について、主にフィールドワークを通して最新の基礎的資料を収集した。現地調査では、移民の子どもの活動分析を行いながら、保育スタッフ、保護者、為政者らにインタビュー調査を実施し、フィンランドの保育政策の全体像を把握することができた。同時進行で、移民家族への介入を開始し、所属する文化圏のコミュニティーについて情報を収集しながら、乳幼児の生活世界を分析するための個別的な調査手続きを進めた。従来、多文化保育を取り上げる際、イギリス型やカナダ型をもって分析する研究が主流であった。しかしながら、フィンランドの移民の増加は顕著であり、その急激な変化に対応する保育現場のアプローチは最新のモデルケースとして分析するにふさわしいことが明らかとなった。また、フィンランドは、2014年1月に保育所管轄が教育省に変更となり、2016年8月に新しい学習指導要領が完成した。転換期を迎えたフィンランドの保育・教育制度の「今」を取り上げ社会学的に分析することには大いに意義があった。当初の予定通りに現地調査を5週間実施でき、内容的にも例年以上の収穫であった。さらに、調査前後には、メールやSNSを介して、質的によいフォローアップインタビューと協力者との関係が築けており、すでに今後の具体的な準備を開始している。本研究の目的は、新しい保育型多文化保育モデル「フィンランド・モデル」の構築をめざし、多文化環境下にある保育という現象を、子ども(0歳から7歳の未就学児)の生活世界を通して分析することである。そのため、フィンランドにおけるフィールドワークを中心とした調査によって、フィンランド在住の移民の子どもを取り巻くコミュニティーの様相に着目しながら、保育施設・家庭・地域の関係性について包括的に議論する。過去の一連の研究との連続性をもって、本課題では乳児期からはじまる移民の子どもの世界の成り立ちを通して、多文化・多言語環境下の保育・教育の在り方、アイデンティティー形成の実態、乳幼児期の多文化環境における課題を読み解いている。初年度に引き続き、2年目はフィンランドにおけるフィールドワークを5週間実施し、最新の基礎的資料を収集した。また、現地の保育所および保育者養成施設を訪問したほか、保育者を目指す移民学生および移民の子どもの学びを参与観察し、保護者へのインタビューも同時に実施した。そのほか、保育スタッフ、為政者らと面談することで、フィンランドの保育政策の全体像の把握にも努めた。さらに、同時進行で移民家族とコミュニティーへの介入を開始し、所属する文化圏の情報収集および子育て実態の把握をおこないながら、子どもの生活世界を分析するための個別的な調査手続きを進めた。従来、多文化保育を取り上げる際、フランス型やイギリス型、アメリカ型やカナダ型など大国をもって分析する研究が主流であるなかで、フィンランド独自の移民形態や増加に注目しながら、急激な変化に対応する保育現場のアプローチは最新のモデルケースとして価値あることが具体的に明らかになりつつある。転換期を迎えるフィンランドの保育・教育界の動きに着目しながら、幸福の国フィンランドの「今」を社会学的に分析することには意義があった。当初の予定通りに現地調査を5週間実施でき、内容的にも例年以上の収穫があった。さらに、調査前後には、メールやSNSを介してフォローアップインタビューをし、年間を通して協力者との関係性を構築している。

そのため、すでに30年度の具体的な調査準備を開始し、最終的な分析も始めている。もちろん調査対象が幼少期の子どもを持つ家族、移民家族、保育現場等であるため、現地で1日に実施可能なインタビューや家庭訪問には限界があり、直前の予定変更などもありうる。本来、さらに3週間程度の現地調査期間を必要とすると考えるが、その点を鑑みても、研究の分析段階や考察に関して、また調査全体のペースに関して、おおむね順調に進展している。本研究は、北欧型の多文化保育モデルの構築を目指し、多文化環境下の子ども(0歳から6歳)の生活世界を分析することである。今回、在住移民の子どもの様相に着目し、保育施設・家庭・地域の三者の関係性の側面から包括的に議論した。幼少期から獲得する多様な生活スタイルや思考の成り立ちを分析することを通して、多文化・多言語環境下の保育在り方、アイデンティティー形成の実態、保育者や社会制度の課題を読み解くことができた。初年度および2年目は、合計8週間におよぶ現地調査において、保育所や移民コミュニティーを訪問し、子どもの活動分析を実施し、保育スタッフ、保護者、為政者らへのインタビュー調査を実施した。その結果から、フィンランドの保育政策の全体像を把握でき、さらに乳幼児の生活世界を分析するための個別的な調査手続きを進めた。最終年度は、4週間の現地調査を通し、個別の家族や集団への介入をおこないながら、生活世界の分析をおこない課題を整理した。研究により、民族意識の動態と日常的交渉の場面や保育文化のコンテクストで表現されるパターンを見出すことができた。また、パターンに従って生じる集団における意識の成立に関する意味を捉えた。さらに、フィンランド社会の家族支援について理解することを通して、パラダイムシフトの様相を明らかにした。調査者は、これまで社会的背景を軸に、保育や子育環境に及ぼす環境のメカニズムを解明することの重要性に注目してきた。本研究において移民の中に存在するアンビバレンスを例証することで、アジア移民コミュニティーの抱くフィンランド社会における子育て環境への満足感・期待が明らかになった。一方、移民コミュニティーへの介入により、所属する文化圏で共有される「困り感」が共存することも示唆できた。本課題で得られたフィンランドのケースは、新時代の移民社会における子どもを分析するサンプルになるであろう。2年目は、具体的な生活世界に着目する。フィンランドにおけるフィールドワークの対象を、移民の子どもの日常に絞り込み、コミュニティーにおける乳幼児のかかわりを観察すると共に、所属する集団の子育て観や保育観を探る。乳幼児を取り巻く生活世界をより正確に分析するため、研究者や保育者らと意見交換しながら、現在のフィンランドの保育システムが子どもの実態にマッチしているか検討する。
慢性関節リウマチに対するワクチン療法のための基礎的研究

RA患者関節液よりインターロイキン-2刺激下にII型コラーゲン反応性T細胞株JT1を樹立した。JT1のII型コラーゲン反応性は抗HLA-DR抗体存在下で抑制された。このことよりJT1のII型コラーゲン反応性はMHC拘束性であることが判明した。JT1のII型コラーゲン反応性はエストラジオール添加により抑制された。このことよりRA滑膜組織中にエストロジェン反応細胞があるものと予測し、RA患者滑膜組織を調べたところ、滑膜細胞がエストロジェン・リセプターを発現していることを発見した(論文発表)。JT1に軟骨細胞を加えると、JT1の増殖は促進した。この反応はエストロジェン添加により抑制された。このことより関節軟骨がエストロジェンの標的組織であるものと予測し、関節軟骨のエストロジェン・リセプターmRNAを調べた。その結果、ヒト関節軟骨細胞がエストロジェン・リセプターを発現していることを発見した(投稿中)。JT1とヒトT細胞白血病株(Jurkat)とのハイブリドーマを作成した。作成したハイブリドーマの表面抗原を調べたところ、いずれもCD3陰性であった。このような実験を繰り返したが、ヒト白血病細胞とのハイブリドーマは形質をつぎつぎと変化させ、安定したII型コラーゲン反応株を得ることはできなかった。現時点でワクチンを作成する段階に達していないがJT1のT細胞リセプターのDNA解析を行い、TCRの合成を行う方向で研究を続けている。われわれが樹立したII型コラーゲン反応性T細胞株(JT1)に対し、種々の抗体により抗原刺激をブロックし、その抗原反応性がMHC(組織適合性抗原)拘束性か非拘束性かを調べた。その結果、つぎの実験結果を得た。以上の結果より、JT1のII型コラーゲン反応性はMHC拘束性であると推測された。一方、ヒト急性白血病細胞株(CCRF-CEM)とJT1との細胞融合を試みた。CCRF-CEMよりエメチン-アクシノマイシンD感受性クローンを作り、これとJT1とのハイブリドーマを作製し(E-M法による)たところ、計3クローンが確立した。これら3クローンの表面抗原を調べたところ、いずれもCD3,CD4,CD8,IL-2R陰性であった。また、いずれのクローンもII型コラーゲン反応性を認めなかった。以上の結果より、ヒト白血病細胞株(CCRF-CEM)を使用した場合には、目的のハイブリドーマを得ることができなかった。現在、他の細胞株を使い実験中である。(1)RA患者より抽出したII型コラーゲン反応性T細胞クローン株(JT1)の増殖JT1よりT細胞リセプター(TCR)を抽出するためにJT1を増殖させて、多数のクローン細胞を作る必要がある。その目的でヒト白血病細胞株(Jurkat)とのハイブリドーマを作成した。その結果、多数のハイブリドーマ株を得たが、これらの株は元のJT1の性質を失っていた。これまでに得たハイブリドーマ株は全て、CD3陰性、CD4陰性、CD8陰性であり、またII型コラーゲンに対する反応性を失っていたそこでJT1を増殖させる方法として、OKT3およびインターロイキン2(IL-2)で刺激した。その結果JT1は増殖を続けてるが、増殖速度はハイブリドーマより遅いためTCRを抽出するに十分な量の細胞はまだ得られていない。(2)JT1のII型コラーゲン反応性を修飾する因子JT1のII型コラーゲン反応性が何らかの因子により抑制されるならば、それはRAの治療法として応用されうる。われわれは、RAが女性に多く、また女性のほうが重症である事実に着目して、(1)で得たJT1のII型コラーゲン反応性がエストラジオールで修飾されるか否かを検討した。その結果、エストラジオールはこの反応を促進することがわかった。

JT1のII型コラーゲン反応性は抗HLA-DR抗体存在下で抑制された。このことよりJT1のII型コラーゲン反応性はMHC拘束性であることが判明した。JT1のII型コラーゲン反応性はエストラジオール添加により抑制された。このことよりRA滑膜組織中にエストロジェン反応細胞があるものと予測し,RA患者滑膜組織を調べたところ、滑膜細胞がエストロジェン・リセプターを発現していることを発見した(論文発表)。JT1に軟骨細胞を加えると、JT1の増殖は促進した。この反応はエストロジェン添加により抑制された。このことより関節軟骨がエストロジェンの標的組織であるものと予測し、関節軟骨のエストロジェン・リセプターmRNAを調べた。その結果、ヒト関節軟骨細胞がエストロジェン・リセプターを発現していることを発見した(投稿中)。JT1とヒトT細胞白血病株(Jurkat)とのハイブリドーマを作成した。作成したハイブリドーマの表面抗原を調べたところ、いずれもCD3陰性であった。このような実験を繰り返したが、ヒト白血病細胞とのハイブリドーマは形質をつぎつぎと変化させ、安定したII型コラーゲン反応株を得ることはできなかった。現時点でワクチンを作成する段階に達していないがJT1のT細胞リセプターのDNA解析を行い、TCRの合成を行う方向で研究を続けている。
アミノ酸の立体異性体分子レベル安定窒素同位体比解析法の研究

生体を構成する分子には、光学異性体や構造異性体が存在する。身近な光学異性体の例でいうと、タンパク質を構成するアミノ酸は、基本的にL-体アミノ酸から構成され、核酸の糖は、D-体リボースから構成されることが挙げられる。また、D-アラニンなどのようにタンパク質は構成しないが、細胞内のペプチドグリカンとして局所的に高濃度に存在する場合がある。これらの他にも生体内で生理活性を持つ種々の分子は、いずれかの異性体に偏っていることが多い。本研究では、従来のキラルなキャピラリーカラムを用いた光学異性体の分離ではなく、光学活性アルコール付加によるジアステレオマー誘導体化法を導入し、自然界に存在する光学異性体および構造異性体の個々の分子レベル窒素同位体比の評価を行った。当該年度では,地球生物圏の構造,代謝,生理機能に本質的に関わるアミノ酸の立体異性体について,新しいジアステレオマー法を開発し,ガスクロマトグラフ/燃焼/同位体質量分析計を用いて,個々の異性体分子レベル安定同位体比(個々のD-体とL-体に対応した安定同位体比)を解折する方法を確立した(米国化学会の専門誌に掲載[1].自然界の代表的試料として,生物プロセス(真核の単細胞生物,真正細菌,古細菌の3つの生物界の代表的試料),化学プロセス(有機合成反応)の評価を行い,同位体組成の均質性と不均質性を規定する因子が,生体内での立体反転反応に関する酸素反応に依存すること(専門誌で投稿中)を見出した.また,イオン交換クロマトグラフィーの前処理法を適確に行なうことにより,元素分析/同位体質量分析計と1:1で対応する整合的な窒素同位体比が得られ,鉱物マトリックスの多い堆積物・岩石試料や,考古学試料,生物化石試料など,鉱物学,考古学,古生物学的な多様な試料要求に際しても評価が可能になった.次年度は,それらの代表的アプリケーションの知見を深めていく.それらの基礎的記載により,幅広い自然界の試料への応用的展開を図ることが可能となり,生命科学と地球科学とをリンスする分野横断的な波及効果があると考えられる.本研究は、地球生物圏の構造、代謝、生理機能に本質的に関わるアミノ酸の立体異性体について、個々の異性体分子レベル安定同位体比(個々のD-体とL-体に対応した安定同位体比)を解析する方法を確立し、自然界の代表的試料の保有する情報を引き出すことを目的とした。その方法論を確立したことにより、従来のように試料をバルクで分析(全量分析)するよりも得られる情報量は遥かに多くなり、より本質的な議論が可能になった。当該年度は、真核単細胞生物から原核微生物の腐食連鎖および従属栄養メカニズムの具体的解明に向けて、アミノ酸分子レベルの窒素同位体組成を決める生理的要因と環境要因を検証した。特に、(1)独立栄養および従属栄養の微生物試料(核を持たない原核生物)の室内培養による評価(国際誌に投稿準備中)、(2)栄養段階などが明らかになっている水界生態学試料の評価(国際誌に受理)、(3)有孔虫化石などの海底堆積物に埋没した古生物試料の評価(国際誌に投稿中)、(4)地球極限環境、地球内部試料に含まれる固体試料の評価を行った(国際誌に受理)。(1)-(4)に加えて、(5)窒素同位体でラベルした基質から、微生物の代謝系を解読する作業を行なった。また、岩石試料や考古学試料、古生物試料など分析時に除去しなければならないマトリックスから、目的の生体分子を精製する分析法を新たに開発した。その方法は、化学処理による同位体分別が無いことから、様々な地球化学試料や生物試料に応用が可能となった(国際誌に投稿中)。