hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥大心筋の細胞膜情報伝達系と細胞増殖抑制因子に関する研究

ホルモンおよび細胞増殖因子等の細胞外からの刺激が細胞表面の受容体よりGTP結合蛋白質を介してPIーPLCを活性化しDGとIP3という二つのsecond messengerを産生しプロテインキナ-ゼCを活性化し蛋白のリン酸化を起こす経路はliposomeを用いGTPおよびPLCを再構成させる実験より明らかになりつつある。近年PIーPLCに関連のあるG蛋白質(GP)は低分子量であることが報告されつつある。またPIーPLCにも脳、および肝臓他、各臓器にて精製され分子量の異なるPLCが少なくても4種類存在する。心臓において、肝臓に存在するPLCと異なる2種類のPIーPLCをわれわれは精製している。またIP3kinaseにかんしては脳、大動脈平滑筋細胞にて精製されている。心臓に関しては、われわれが部分精製の段階にある。G蛋白質にも他の臓器の異なったものが有り、心臓における細胞膜情報伝達系は他の臓器と異なった様式を示すものと考え、現在検討中である。またPLCにheterogeneityがあることが知られているが、未だに完全精製されておらず、3種のイノシト-ルリン脂質(PIns,PIP,PIP_2)に特異的なPLCや、至適pHやCa濃度の異なるPLCは報告されていなかった。また従来、PLC活性には非生理的に高濃度なCa(5mM)を要するため、生体内における役割は疑問視されていた。我々はラット心筋に、50uMという生理的濃度に近いCa濃度でPIP_2を特異的に加水分解する新たなPLCを発見しこれを精製した。またラット心筋膜において、種々の情報伝達に関わっているG蛋白のαサブユニットは41Kではなく、39Kと40Kであることを発見し心筋肥大にこれらGTP結合蛋白質ーPIーPLCが関与していることを報告してきた。現在、ラット心筋からIP3kinase、IP3およびIP4monophosphataseを精製中でありこれらの酵素の心筋肥大との関連を検討中である。
広域被災地の早期把握を目的としたマルチセンサ画像処理技術の高度化

本研究では,東日本大震災等および諸外国での被害地震・津波を観測した画像を用いて,既往の被害抽出精度の向上を目的とした新たな画像処理手法の開発を進めると共に,災害対応期における大量かつ複数のセンサから得られる被害抽出手法の統合処理モデルを提案することを目的として,主な成果として,光学画像とSAR画像を統合した津波や洪水の浸水域の抽出手法の構築,複数の航空写真による対象地域の3次元モデルの復元と被害抽出手法を提案した。本研究では,東日本大震災および諸外国での被害地震・津波を観測した画像を用いて,既往の被害抽出精度の向上を目的とした新たな画像処理手法の開発を進めると共に,即時性を重視した手法の簡便化と定量化を行い,そして,災害対応期における大量かつ異種データを効率良く利用する枠組みとして,複数のセンサから得られる被害抽出結果の標準化に基づく統合処理モデルを提案することを目的としている。今年度は,地震による建物被害の抽出に関しては,2010年ハイチ地震前後に被災地を観測したSAR画像の強度差分と相関係数から得られる指標に基づき,精度よく倒壊建物を検出する手法を開発した。また,建物規模が大きく密集度が低い建物の検出率は比較的高いが,小規模で密集度が高い建物の検出はやや困難になることを明らかにした。さらに,ハイチ地震のSAR画像から得られる指標から求めた判別スコアと被災ランク分布から尤度関数を作成し,尤度関数と被災ランクの統計情報から建物被害率を簡便に推定する手法を提案した。なお,マイクロ波の入射方向と建物の配置との位置関係によって被害率の推定精度に差がでるという本手法の限界も明らかになった。同様の手順を東日本大震災の津波被害に適用することで,建物被害の程度や津波による建物流出率を推定するモデルへと拡張し,津波被害にも応用できる汎用性を示した。浸水域の抽出に関しては,2013年11月にフィリピンを襲った台風Haiyanの被害を観測したLandsat-7/ETM+画像にSpectral Mixture Analysis法を適用することで,水の占有率を定量的に推定できることを示した。本研究では,東日本大震災および諸外国での被害地震・津波を観測した画像を用いて,既往の被害抽出制度の向上を目的とした新たな画像処理手法の開発を進めると共に,即時性を重視した手法の簡便化と定量化を行い,そして,災害対応期における大量かつ異種データを効率良く利用する枠組みとして,複数のセンサから得られる被害抽出結果の標準化に基づく統合処理モデルを提案することを目的としている。今年度は,津波や台風と対象に,合成開口レーダ画像からの津波浸水域の判読と建物被害の定量推定手法の高精度化に取り組んだ。また,合成開口レーダ画像(SAR)と光学センサ画像を統合した浸水域の抽出手法を提案した。具体的には,光学センサ画像にSpectral Mixture Analysis(SMA)を適用して洪水や津波による水占有率を明らかにし,さらに,SARとの比較に基づき,後方散乱係数から水占有率を定量的に推定するモデルを提案した。東日本大震災や台風Haiyanに適用することで手法の検証を行った。また,レーダの波長や衛星からの照射角と土地被覆および水占有率の関係を検討したところ,波長が短いほど水と裸地の分離性が高く,水占有率の推定の精度が高くなることが明らかになった。そして,照射角と後方散乱係数は依存することから,照射角が異なる場合には水占有率の推定モデルを改良する必要があることを示した。さらに,UAV等を用いた被害域の3次元モデル抽出を目的に,Structure from Motion(SfM)技術を航空写真に適用した場合の復元精度を確認し,夜間での応用を念頭に高感度カメラ画像の利用可能性について調査した。今年度は,洪水や津波による浸水域を把握するために光学衛星データによる混合スペクトル解析Spectral Mixture Analysis(SMA)により水占有率を算出し,浸水域を定量的に評価した。さらにSMAによる水占有率と合成開口レーダの後方散乱係数の関係から換算モデルを構築し,光学衛星データの欠点を補間するためにSAR画像と組み合わせて,2011年タイ・バンコクの洪水被害,2011年東日本大震災の浸水域の定量的な抽出を行った。また,自然災害による被害状況を簡便かつ正確に把握するために,コンピュータビジョン分野における3次元形状復元技術のひとつであるSfM-MVS (Structure from Motion / Multi-View Stereo)を用いて,被災地域を撮影した複数枚の空撮写真から3次元モデルを作成した.まず,2014年度広島豪雨災害の被災地を対象に,LiDARデータとの比較により,3次元モデルの高さ方向精度を検証し,次に,1995年度阪神・淡路大震災被災の被災地に適用し,被災前後の都市域の3次元モデルの差分等の変化により,建物被害の抽出を行った。

本研究では,東日本大震災等および諸外国での被害地震・津波を観測した画像を用いて,既往の被害抽出精度の向上を目的とした新たな画像処理手法の開発を進めると共に,災害対応期における大量かつ複数のセンサから得られる被害抽出手法の統合処理モデルを提案することを目的として,主な成果として,光学画像とSAR画像を統合した津波や洪水の浸水域の抽出手法の構築,複数の航空写真による対象地域の3次元モデルの復元と被害抽出手法を提案した。SAR解析の高度化については,当初は都市の3次元モデル作成およびシミュレーションを予定していたが,都市内の建物の形状をモデル化することなく,後方散乱係数のみから建物外壁の損傷を類推する手法を提案できたため実施する必要がなくなった。また,光学センサ画像処理手法の開発と高度化については,瓦礫を模擬した実験および瓦礫抽出の最適手法構築を予定していたが,2014年に発生した広島県土砂災害の実例に置き換え,土砂や瓦礫抽出についてコンピュータビジョンの手法の適用性を検討中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。防災リモートセンシング被災地を観測した航空写真やUAVからの被害抽出に関連して,UAVで得られた画像からの3次元モデルの復元性を定量的に評価する実験を行い,近年の被害地震の画像に適用して被害調査報告等と比較することで,簡便かつ汎用性のある被害抽出手法を構築する。また,熱赤外カメラについては調達困難なため,夜間等での情報収集を目的に,高感度カメラの利用可能性について検討する。画像処理結果の統合処理モデルの構築については,被害情報の更新アルゴリズムを検討すると共に複数センサの画像を3次元可視化システムに実装する予定にしている。画像処理技術の整理がままならないうちにフィリピンにおいて巨大台風災害が発生したことで,すぐに実践研究をすることになったが,画像入手が順調だったことや既往研究を応用することで対応できた。また,地震や津波以外の災害にも適用可能な画像処理手法が提案できた。UAVによる観測については,修理等のメインテナンスにより予定通りに実施できなかった。台風による洪水・高潮被害の抽出手法と津波の浸水被害の抽出手法の類似性を明らかにするとともに,光学センサ画像とSAR画像の統合処理から水域を定量的に抽出する汎用手法を提案する。当初利用予定のUAVによる観測については,WorldView-2などの高解像度光学センサ画像で代用することを検討している。機器修理およびメインテナンスによりUAVによる光学センサ観測が出来なかったことや,多くの衛星画像を無償にて入手できたため。UAVによる光学センサの代替として,高分解能衛星の光学センサ画像を購入する。また,それに特化した画像処理ソフトのオプションを購入する。
外部強磁場による低温核偏極を用いた核物理の研究

外部強磁場を用いた低温偏極核の核磁気共鳴(BF-NMR-ON)の方法はこれまでの強磁性体の内部磁場を用いたNMR-ONの方法でなく、超微細相互作用のアノーマリイの情報無くてもで原子核のg因子を正確に求められる魅力的なものである。試料の^<75>SeFe,^<90>NbCu,^<90>NbNb,^<96>NbNb,^<101m>RhCuはサイクロトロンの50、70MeVのαビームを用いて、^<75>Se,^<90>Nb,^<101m>Rhをそれぞれホスト金属に(厚さ2ミクロン)に反踏埋め込みを行って試料を制作した。此れを3He/4He希釈冷凍機で約10mKに冷却して核偏極させた。試料には垂直方向にNb_3Snの超伝導磁石による4Kでの12Tの強磁場がかけられた。この磁場の不均一性は製作会社の計算精度は1cmの球内では5X10^<-4>であった。^<75>SeFeは0.2,2,6Tでの外部磁場共鳴を観測して内部磁場67.9(7)Tと決定した.この実験で^0NbCu,^<90>NbNb,^<96>NbNb及び^<101m>RhCuのBF-NMRONの共鳴の観測に成功した。^<90>NbCuと^<90>NbNbの外部磁場12Tでの共鳴周波数は56.448(2)MHz及び56.57(1)MHzであった。共鳴巾はそれぞれ21(1)と49(3)kHzであった。^<101m>RhCuは外部磁場12Tに対しては中心周波数110.878(1)MHz、幅は178(1)kHzであった。緩和時間の測定も行なわれた。周波数と外部磁場の関係がわずかであるが直線にならなかった。そこで良く知られた^<110m>AgAgを測定して磁場の絶対値と電流の関係を正確に測定するために、濃縮された^<109>Ag箔を原子炉で照射して^<110m>AgAgを製作した。共鳴の測定は外部磁場12から2Tで行なわれた。共鳴の巾は12Tで26(2)kHzと得た。その結果この場合も外部磁場と共鳴周波数は直線関係でないことが判明した。その結果、^<90>NbCu,^<90>NbNb,^<96>NbNb,^<101m>RhCuのナイトシフトをそれぞれ求めた。

この研究の目的は,外部強磁場を用いた低温偏極核の核磁場共鳴(BF-NMR-ON)の包囲を確立させ,これまでの強磁場体の内部磁場を用いたNMR-ONの方法では測定できなかった広範囲の原子核の電磁モーメントの測定を行い、原子核の研究を行うものである.計画は平成9年度から3年計画である.この研究費で購入した外部強磁場は,最高磁場12T、ソレノイド型,均一度0.1%以下(直径10mm球内),コールドボア33mm以上,永久電流モードスイッチ付で,マグネットサポートシステムを備え,ガンマー線測定用の半導体検出器を強磁場から保護するためのキャンセレーションコイル(100ガウス以下)をも備えている.これを新潟大学理学部にある既存の3He/4He希釈冷凍機の外側にセットした.この希釈冷凍機内には面積50mm^2,暑さ0.7mmのSi検出器を備え,β線を窓無しで検出できるようにした.また内部には共鳴用のRFコイルを2個設置した.Ge半導体ガンマー線検出器は,既存の60%の検出効率をもつポップトップ水平型のクライオスッタトからハンデイ型のものに移し替えるため新しいクライオスッタトを購入してこれに移し替えた.これでこの希釈冷凍機の下部から挿入してガンマー線を測定する.テスト実験用の試料は高エネルギー加速器研究機構田無分室のSFサイクロトロンを用いて制作した。50MeVのαビームを用いてCr,Mn,Feなどのターゲットで56,57Co,52,54Mnなどの放射性原子核をCu箔に反跳埋め込み法でインプラントした.それぞれの強度を調べた結果,52MnはCr,56CoはMn,57Co,54MnはFeをそれぞれターゲットにしたときが収量が一番多いことが判明した.10mK以下の低温での実験はこれから引き続き行う.この研究の目的はこれまでの強磁性体の内部磁場を用いたNMR-ONの方法でなく、外部強磁場を用いた低温偏極核の核磁気共鳴(BF-NMR-ON)の方法で原子核、核物性の研究を行うものである.計画は平成9年度から3年計画である.高エネルギー加速器研究機構田無分室のSFサイクロトロンによる50MeVのαピームでY,^<101>RUをターゲットにして照射して、^<75>SeFe,^<90>NbCu,^<101m>RhCuをそれぞれホスト金属に(厚さ約2ミクロン)に反跳埋め込みを行って試料を制作した。此れを3He/4He希釈冷凍機で8mKに冷却して核偏極させた。^<75>SeFeは0.2、2、6Tの外部磁場共鳴を観測して内部磁場を67.9(7)Tと決定した。^<90>NbCuは12Tでの強磁場をかけて、核偏極させて共鳴を観測した。2319keVγ線をブローブとして^<90>Nbの共鳴を56.4504(5)MH zと得た。半値幅は23(1)kHzであった。これは此れまでの報告より半値幅狭くナイトシフトを無視すると磁気モーメントは4.93704(5)μ_Nになる。また緩和時間の測定もおこなった。詳しいデータは現在解析中。^<101m>Rhは307keVγ線を観測して共鳴を得た。外部磁場12、10、8、6、4Tに対してそれぞれ共鳴を得た。外部磁場12Tに対してはモジュレーションの幅+-5kHzで観測して中心周波数110.856(1)MHz、幅は24kHzであった。周波数と外部磁場の関係がわずかであるが直線にならなかった。原因は現在検討中である。各外部磁場にたいしての緩和時間の測定も行った。ナイトシフトを無視すると磁気モーメントは5.43358(5)μ_Nになる。^<95.96>Tcは共鳴をサーチしたが現在のところ見つけられていない.緩和時間が早いか、ナイトシフトが大きいかと思われる。
拡散ＭＲＩを用いた生体構造のマルチスケール推定による新しい診断情報の創出

本研究では、拡散MRIの画像データを用いて大域的に得られた脳白質線維束の構造に対して、画像の各画素内の平均の線維方向に基づき線維に垂直な方向の局所情報として軸索の太さや拡散の制限の度合い(拡散尖度)を定量的に得る計算手法についての検討を行った。具体的には、拡散MRIを記述するQ空間データの放射基底関数による表現や再構成に基づき、既存のモデルおよび新しい数理的方法について検討を行い、上記の神経束構造に関する大域局所のマルチスケールモデルの計算における多くの研究成果を得た。新しい診断情報の創出までには至らなかったが、多くの臨床データ解析により、これにつながる多くの知見を得ることができた。本研究は、生体内水分子の3次元的な拡散現象の計測に基づき生体構造の推定が可能である拡散MRIデータを用いて、以下の研究を行うことを目的としている。(1)生体内の大域局所微細構造をマルチスケールで扱う新しい統合モデルの構築、(2)統合モデルのパラメタを頑健かつ高速に推定する計算手法の確立、(3)統合モデルのパラメタ群の組み合わせによる新しい診断情報の創出のための基礎的検討具体的には、脳白質線維の錐体路を中心とした神経線維束構造のモデリングを行い、脳梗塞、多発性硬化症などの神経系に影響を及ぼす疾患および加齢変化が対象である。初年度であるH26年度においては、研究目的の(1)および(2)を中心に行った。すなわち、モデル構築の方針として、従来のBall and Stick Modelなどのモデルと同様に、拡散の等方性を有する部分と線維構造により異方性を呈する部分の混合とし、モデルの設計を行った。同モデルでは、同時に周辺との連続性を考慮するため、そのモデルパラメタの推定時に正則化項を導入した形とするようにした。一方、高速な計算を実現するために、GPUを有する計算機を導入して、その効果を検討した。ただし、実計算部分は本年度に行うため、既存のテンソルモデルの計算による確認である。その他、DKIモデルにおける画像の正則化、拡散MRIのq空間データよりODFを再構成する方法についても検討した。これらの成果は2つの国内学会で既発表であり、1つの国際学会で発表予定である。生体内水分子の3次元的な拡散現象の計測に基づき生体構造の推定が可能である拡散MRIデータを用いて行う本研究の目的は、次の3点である。(1)生体内の大域局所微細構造をマルチスケールで扱う新しい統合モデルの構築、(2)統合モデルのパラメタを頑健かつ高速に推定する計算手法の確立、(3)統合モデルのパラメタ群の組み合わせによる新しい診断情報の創出のための基礎的検討H27年度においては(1)および(2)を中心に行い、特に神経線維軸索サイズをパラメタとして有するモデルおよびその実データ(正常ボランティアデータ)に対する適用を検討した。具体的には、Zhou-Laidlawのモデルを応用し、拡散テンソルによって定義される線維方向に垂直な方向の1次元Q空間の再構成により実データでの神経線維軸索径の推定を行うことができた。ファントム実験による誤差評価に加えて、実データでは解剖学的に知られる10マイクロメートル付近の軸索径を得ることができ、モデルおよび手法の実行可能性を示した。本成果は、日本医用画像工学会他にて発表予定である。また、Structured Sparsityを用いた線維交叉部を含めた全体構造の滑らかさかさを保証する正則化法についても検討を行った。本手法を含め、全体モデルへの適用に関しては今後の検討課題である。研究目的に従って、おおむね計画通りに研究は進展していると言える。また、別予算で購入した実験用MRIが導入され、本研究の実データ(模型、標本など)による検証に活用することができるため、より一層の進展が見込まれる。拡散磁気共鳴イメージング(以下:拡散MRI)による生体内水分子の3次元的な拡散現象の計測に基づき生体構造の推定を行う本研究の目的は以下の3点である。(1)拡散MRIに基づく生体内の大域・局所・微細構造をマルチスケールで扱う新しい統合モデルの構築(2)統合モデルのパラメタを頑健かつ高速に推定する計算手法の確立(3)統合モデルのパラメタ群の組み合わせによる新しい診断情報の創出のための基礎的検討H28年度においては(2)および(3)を中心に行った。まず(2)においては、拡散テンソル等による推定で与えられた神経束の走行方向に垂直な方向の1次元の信号減衰比を放射基底関数の補間により再構成する方法を考案し、実験的に検討した。これはH27年度までに行ったZhou-Laidlawのモデルによる神経線維軸索サイズの推定などにおいても特に必要不可欠な技術となる。具体的には、Q空間において軸索方向に垂直な平面上でかつ同一のq値をとる円軌道上の平均で1次元の信号減衰比を再構成する方法で、これにより拡散尖度などの頑健な推定が可能となることを示した。実際には円軌道上の数点の平均を数値計算で求めている。さらに、Q空間における補間に使用する基底関数としてガウス関数を使用した場合には、信号減衰比がベッセル関数を用いて準解析的に計算できることを示した。(3)に関しては、現時点では軸索径および多様な拡散パラメタを取得するに留まっているものの、これを組み合わせて診断情報を創出するべく各種症例サンプルデータでの基礎的検討を行っている。また、拡散異方性を有するファントムの作成と拡散MRI撮影を行うとともに、3次元位置センサを用いたファントムの形状と異方性の方向測定による検証を現在も継続中である。以上の内容の一部は、2016年11月の電子情報通信学会

医用画像研究会、2017年4月の国際磁気共鳴医学会で発表を行った。本研究では、拡散MRIの画像データを用いて大域的に得られた脳白質線維束の構造に対して、画像の各画素内の平均の線維方向に基づき線維に垂直な方向の局所情報として軸索の太さや拡散の制限の度合い(拡散尖度)を定量的に得る計算手法についての検討を行った。具体的には、拡散MRIを記述するQ空間データの放射基底関数による表現や再構成に基づき、既存のモデルおよび新しい数理的方法について検討を行い、上記の神経束構造に関する大域局所のマルチスケールモデルの計算における多くの研究成果を得た。新しい診断情報の創出までには至らなかったが、多くの臨床データ解析により、これにつながる多くの知見を得ることができた。異動(東大病院講師→広島市立大教授)により、臨床MRI機へのアクセスは不便になったが、連携研究者との密な協力および年度あたり数回の東京出張によりこれをカバーしており、計画の遅れはない。来年度では、研究目的の(3)を中心課題としつつ、残された課題についても取り組むこととする。具体的には、以下の2点である。・大域微小構造までを網羅する統合モデルの完成・統合モデルパラメタによる新しい診断情報の創出に向けた正常・異常間の差異の検討前者については、これまでに提案されている拡散MRIの各ボクセルにおける信号値モデル、および特定の線維束構造のモデルを統合し、従来にない新しい統合モデルを完成する。具体的には、従来の線維追跡手法による神経束構造抽出法およびその結果を利用するが、その改良や新手法の検討も行う。後者については、現在までに検討した各種モデルで得られるパラメタは、局所すなわち各ボクセルで得られる拡散パラメタ(拡散係数、拡散異方性、拡散尖度など)、および微細構造を表すパラメタである軸索径と線維方向のばらつきに加え、これらの空間微分である。また、特定の神経束構造内でのこれらの統計値も大域情報として加わる。以上の組み合わせにより、新しい診断情報を創出することが本研究の最終目標であるが、様々な疾患によって適した組み合わせは異なると思われる。よって、これらのパラメタを特徴量と考え、特定の疾患において正常・異常間を最も分離するような組み合わせを検討することとし、機械学習・パターン認識のアプローチ法を採用する。対象となる疾患については脳白質に関連する疾患を複数検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。医用画像工学本年度では、画像信号値と3次元ODFを用いたモデルパラメタの推定の実計算に着手する。当初の計画通り、L1ノルム最小化やTotal Variationなどによる正則化によりパラメタ空間で大域的な最適性が保証されるような目的関数および最適化法を設計する予定である。また、Structured Sparsityにより線維交叉部を含めた全体構造の滑らかさが保証されるような計算手法の確立を目指す。具体的には、モデルパラメタを推定するための目的関数の設計と最適化法の選択である。最適化時のパラメタの検討も必要である。
レギュレーターとしてのCFTR

まず、CFTRを介して細胞から分泌されると考えられているATPを単一細胞レベルでリアルタイムで検出するシステムの確立を行った。ATP作動性カチオンチャネル(P_2X受容体)を持つ培養細胞PC12に対してホールセルクランプを行い細胞外からATPを投与すると濃度依存性に電流増加が認められた。細胞から分泌されるATPがこのPC12を用いて検出できるかどうか調べるために、すでにインシュリンと共にATPを分泌することが知られている膵β細胞にホールセルクランプを行ったPC12を接触させグルコース刺激を行うとATP作動性電流が観察された。グルコースと共にATP分解酵素であるApyraseを投与するとこの電流は抑制された。この様にPC12を用いたATP検出システムが単一細胞より放出されるATPを検出できることが明らかとなった。次にこのシステムをCFTRを持つ培養大腸上皮細胞T84に対して応用した。T84にホールセルクランプを行ったPC12を接触させCAMP刺激(フォルスコリン)を行うとATP作動性電流が観察された。次にルシフェリン・ルシフェラーゼを用いたATPアナライザにより実際に分泌されるATPを測定するとCAPM刺激に応じてATPの増大が認められた。このATPの増大はCFTRのCl^-チャネルとしての阻害剤であるグリベンクラミドにより抑制され、ATPがCFTRを介して放出されることが示唆された。
ヒトデの生殖腺刺激ホルモン（リラキシン様ペプチド）の作用機構に関する研究

(1) RGPの輸送経路:これまでイトマキヒトデの放射神経には強い自家蛍光があり、免疫組織学的にRGPのシグナルを観察するのが難しかった。今回、マヒトデの放射神経を用いて輸送経路を解析した。そのために、新たにマヒトデRGP (AamRGP)の抗体を作成した。抗原はAamRGPスルファニルPEG誘導体を化学合成し、そこにKLHを結合させ、ウサギに免疫することで、ポリクローナル抗体を作成した。得られた抗体はAamRGPに対して高い特異性と力価を示した。AamRGP抗体を用いて単離したマヒトデ放射神経を免疫染色したところ、神経内部にAamRGPのポジティブなシグナルが観察された。次に、放射神経をイオノマイシン処理したところRGPのシグナルは消失していた。AamRGPが放射神経外部に分泌したことが示唆される。(2) RGP受容体:イトマキヒトデ卵濾胞細胞のmRNAからtranscriptomeを作成し、リラキシンファミリーペプチド(RXFP)受容体と相同性の高いcDNAを検索した。得られた塩基配列に基づきcDNA cloningを行い、イトマキヒトデRGP受容体(PpeRXFP)のcoding DNAシーケンスを確定した。PpeRXFPは脊椎動物のRXFP2と相同性が高かった。さらにPpeRXFPを培養系HEK293細胞に強制発現させたところPpeRGPによりサイクリックAMPの上昇がみられ、PpeRXFPがPpeRGPの受容体であることが強く示唆された。(1) RGPの輸送経路:イトマキヒトデRGP (PpeRGP)の抗体作成に当たり、PpeRGPのスルファニル-ポリエチレングリコール(PEG)誘導体を化学合成した。スルファニルPEG-PpeRGPにKLHを結合させ抗原とし、ウサギに免疫することで、ポリクローナル抗体を作成した。得られた抗体はPpeRGPに対して高い特異性と力価を示した。イトマキヒトデの放射神経に対して、PpeRGP抗体による免疫染色を施したところ、管足側周辺部にポジティブなシグナルが得られた。このことから、PpeRGPは放射神経の管足側周辺部に分布していることが示唆された。さらにPpeRGP抗体を用いてラジオイムノアッセイ法によるPpeRGPの定量法を開発した。(2) RGP受容体:イトマキヒトデ卵濾胞細胞からリラキシンファミリーペプチド受容体(RXFP)と相同性の高いcDNAをクローニングした。Coding DNAシーケンスは2841 bpから成り、947個のアミノ酸をコードしていた。タンパク質に翻訳した配列にはG-タンパク共役型受容体にみられる7箇所の膜貫通領域が存在し、さらにシグナルペプチドと5箇所のロイシンリッチリピート配列を持つことが確認できた。以上の結果から、今回得られたcDNAはPpeRGPの受容体をコードしている可能性が極めて高い。(1) RGPの輸送経路:研究計画通り、イトマキヒトデの生殖腺刺激ホルモン(PpeRGP)の抗体を作成することができた。それにより放射神経におけるRGPの分布状況が明らかになったばかりでなく、PpeRGPのラジオイムノアッセイ(RIA)系を確立することができた。(2) RGP受容体:RGPの受容体候補として、イトマキヒトデ卵濾胞細胞から新規にRXFPと高いホモログを持つcDNAがクローニングされた。すなわちPpeRGP受容体である可能性が極めて高い。(1) RGPの輸送経路:イトマキヒトデRGP (PpeRGP)の分布および輸送経路を解明する目的で、PpeRGPのポリクローナル抗体(ウサギ)を作成した。また抗体とPpeRGPとの結合に競合させる目的でPpeRGPのビオチン誘導体を化学合成し、PpeRGPのELISA法による定量方法を開発した。原理は、PpeRGP抗体に結合したビオチン化PpeRGPをパーオキシダーゼを共役させたストレプトアビジンと結合させ、そこに基質としてTMBを加え、発色させる方法である。このELISA法によりPpeRGPはイトマキヒトデの主に放射神経と周口神経に存在していることが明らかになった。また、イトマキヒトデの放射神経をPpeRGP抗体による免疫染色を施したところ、管足側周辺部にポジティブなシグナルが得られた。Coding DNAシーケンスは2841bpから成り、947個のアミノ酸をコードしていた。翻訳後のタンパク質は分子量は104kDaと推定され、配列にはG-タンパク共役型受容体にみられる7箇所の膜貫通領域が存在し、さらにシグナルペプチドおよび5箇所のロイシンリッチリピート配列を持つことが確認できた。定量PCRの結果からPpeRXFPは主に卵濾胞細胞で発現していることが分かった。(1) RGPの輸送経路:昨年度作成したイトマキヒトデの生殖腺刺激ホルモン(PpeRGP)の抗体を用いて、ELISA法によるPpeRGPの定量方法を開発した。これによりRIを用いずに高い精度でPpeRGPを定量することが可能になった。その結果、RGPは主に放射神経と周口神経に存在することが明らかになった。(2) RGP受容体:昨年度リラキシン受容体ホモログとして得られたcDNAがPpeRGP受容体(PpeRXFP)である可能性を示す結果が得られた。

さらに定量PCRの結果から、PpeRXFPは濾胞細胞に特異的に発現しているが、放射神経や周口神経では発現していないことが明らかになった。(1) RGPの輸送経路:これまでイトマキヒトデの放射神経には強い自家蛍光があり、免疫組織学的にRGPのシグナルを観察するのが難しかった。今回、マヒトデの放射神経を用いて輸送経路を解析した。そのために、新たにマヒトデRGP (AamRGP)の抗体を作成した。抗原はAamRGPスルファニルPEG誘導体を化学合成し、そこにKLHを結合させ、ウサギに免疫することで、ポリクローナル抗体を作成した。得られた抗体はAamRGPに対して高い特異性と力価を示した。AamRGP抗体を用いて単離したマヒトデ放射神経を免疫染色したところ、神経内部にAamRGPのポジティブなシグナルが観察された。次に、放射神経をイオノマイシン処理したところRGPのシグナルは消失していた。AamRGPが放射神経外部に分泌したことが示唆される。(2) RGP受容体:イトマキヒトデ卵濾胞細胞のmRNAからtranscriptomeを作成し、リラキシンファミリーペプチド(RXFP)受容体と相同性の高いcDNAを検索した。得られた塩基配列に基づきcDNA cloningを行い、イトマキヒトデRGP受容体(PpeRXFP)のcoding DNAシーケンスを確定した。PpeRXFPは脊椎動物のRXFP2と相同性が高かった。さらにPpeRXFPを培養系HEK293細胞に強制発現させたところPpeRGPによりサイクリックAMPの上昇がみられ、PpeRXFPがPpeRGPの受容体であることが強く示唆された。(1) RGPの輸送経路:計画通り、PpeRGP抗体を使ってイトマキヒトデの放射神経や周口神経を免疫染色をおこないRGPの分布について解析する。また、RIA系に加え、新たにELISA法によるPpeRGPの定量方法を確立する。(2) RGP受容体:今回リラキシン受容体のホモログとして得られたcDNAがPpeRGP受容体であることを証明する。具体的には、得られたcDNAをCOS-7培養系細胞で強制発現させ、RGPとの結合実験やPpeRGPを処理した際に細胞内サイクリックAMP濃度に変動があるかどうかを確認する。(1) RGPの輸送経路:計画通り、イトマキヒトデの放射神経や周口神経をPpeRGP抗体による免疫染色を行いRGPの分布を解析する。また、イトマキヒトデと同じRGP分子を持つオニヒトデについても同様にRGPの分布について免疫組織学的に解析を行う。(2) RGP受容体:PpeRXFPがRGP受容体であることを証明するために、PpeRXFP cDNAをベクターに組み込み、COS-7あるいはHEK293細胞で強制発現させ、PpeRGPとの結合実験や細胞内cAMP濃度の測定を行う。さらにRGPとRXFPとの相互作用に注目して、PpeRGPのオーソログであるAamRGPやAjaRGPとA鎖・B鎖を交換したキメラRGPを化学合成し、放卵誘起活性を調べることで、リガンドと受容体との結合サイトについて解析を行う。
文明開化が近代日本の民衆生活に及ぼした影響に関する経済的実証分析

本年度はまとめの年度なので、前年度に収集した史料の補足史料を収集し、収集した史料の分析を進めた。特に富山県新湊市の宮林家と大阪府貝塚市の廣海家の史料は詳細なものを収集できたので、それら2家の消費生活の検討を主軸に、それらとの比較のため、都市近郊地域として東京都の富沢家と神奈川県の原家、農村地域として岩手県の高橋家と秋田県の大西家も取り上げ、さらに従来研究史上で取り上げられた自作農6家の消費生活とも比較して、明治初年の文明開化が民衆生活に与えた影響を、地域間格差・階層間格差の視点を入れて分析した。分析の結果以下のような結論を得た。1.文明開化の影響を端的に表現する舶来品の普及は、近代的輸送網の形成と大きな関連があり、地方においては都市へのアクセスが容易な地域ほど舶来品の普及は早かった。2.同じ地域でも有力資産家層と自作農層では文明開化関連支出の程度に大きな差があり、それは以下の3つの側面からなっていた。第一に、砂糖・石油・蝙蝠傘など単価は安くて量の多少にかかわらず使い道のあるものは、購入量は異なるものの資産家層も自作農層もいずれも購入した。第二に、銀時計・眼鏡・毛織物など単価の高いものは、資産家層でしか購入は見られなかった。第三に、新聞購読と舶来綿布購入は、単価は割と低めだったが、資産家層は支出して自作農層は支出しなかった。その背景には、「消費生活者」たる資産家層と「生産者」たる自作農層生活様式の違いがあったと考えられる。3.明治10・20年代に地方資産家の内国勧業博覧会見物を兼ねた旅行が多く見られたが、それが舶来品消費の地方への普及の先駆的役割を果たした。本年度は研究実施計画に基づいて、富山県の宮林家と大阪府の廣海家の所蔵史料調査を10月に行い、補足資料を11月に東京で収集して、文明開化が宮林家と廣海家の消費生活に及ぼした影響を、自作農の消費生活と比較しつつ経済的に実証分析した。その結果次のような知見が得られた。(1)宮林家の場合、日常的消費財の購入が判明する「通帳」を検討した結果、舶来品の購入が薬や衣類の面で明治20年代より見られた。ただし明治30年代でも近世来の商品も購入しており、近代的な消費生活と伝統的な消費生活が併存していた。一方非日常の生活世界であった旅行においては、舶来品の過度な購入や文明開化関連の支出が見られ、近代的な生活世界への強い欲求が現れた。(2)廣海家の場合、居住地の貝塚では明治10年代には舶来品を扱う小売商はほとんど存在せず、廣海家は大阪との取引関係を活かし、手代を大阪に派遣した際に、買物代を渡して、大阪で舶来品を購入させた。こうして廣海家は明治10年代から近代的な生活世界に触れることが可能となった。(3)宮林家・廣海家ともに明治前期の年間現金支出が数千円の有力資産家であったが、年間現金支出が100200円程度の自作農の消費生活でも、砂糖・石油・ランプなどの消費は明治20年代には広く行われた。しかし時計・眼鏡・毛織物類のような高額のものは、明治後期に至っても、自作農の消費生活には登場しなかった。それゆえ真の意味での近代的な消費生活を送ることができたのは、明治期は有力資産家層に限られたと言える。以上の研究成果を踏まえ、次年度はさらに消費生活が判明する自作農の事例研究を増やし、階層間格差と地域間格差の関連を検討して、明治期民衆の消費生活の全体像に迫る計画である。3.明治10・20年代に地方資産家の内国勧業
超弦理論から導かれる最小超対称標準理論と動的超対称性の破れの研究

磁場を有するDブレーン系の低エネルギー有効理論として知られる,余剰次元方向へ磁束(モノポール)のある高次元理論を扱った.前年度の研究成果の一つとして,背景磁場系におけるオービフォルド固定点への局在質量項による影響を調査した.ニュートリノの極小質量を与える模型として有望視されているシーソー機構では右巻きマヨラナ質量項が用いられ,模型自体が有しているパラメータをスキャンし,現在ニュートリノ振動実験により測定されているニュートリノ混合角,質量二乗差をフィットできることを確認した.近年T2K実験などで測定されつつあるCP対称性破れの位相(おおよそ,-π/2 [rad]と見積もられている)も説明可能であること,ニュートリノ質量の順階層のみが実現されることを明かした.超対称ヒッグス質量項μ項の係数,通称μ係数は1 [TeV] = 1000 [GeV]程度であれば自然な電弱対称性の破れを引き起こせるとされているが,μ項を局在質量から実現すると,複素構造モジュラスの値がオーダー10程度のとき,つまりトーラスの半径の比が10倍程度の構造を持つとき,質量項の微調整がなくともμ係数は1 [TeV]程度まで軽くなることを明かした.前者の研究は学術論文として執筆し現在論文誌に投稿中であり,後者は現在原稿執筆中である.またドイツのボン・ホーネフで行われた研究集会,加えて,東京女子大でのセミナーに招待され,講演を行った.ドイツ電子シンクロトロンの研究グループとの共同研究では,これまで共変場の理論で定式化していたゲージ理論を量子電磁力学の言語に書き換えることで,フラックスコンパクト化の理解を深めることに取り組んだ.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。磁場を有するDブレーン系の低エネルギー有効理論として知られる,余剰次元方向へ磁束(モノポール)のある高次元Yang-Mills理論におけるCP対称性の破れについて議論した.余剰次元空間をトーラス,あるいはトーラスオービフォルドを想定した際には,複素構造パラメータの実部が非ゼロの場合に4次元有効理論においてCPの破れが説明できることが分かった.Dブレーン交差系における湯川相互作用定数のモジュライ依存性に注目しインフレーション模型を構築した.その際,ケーラーモジュライ固定のスケールに依存して,プランク衛星により観測されているtensor-to-scalar ratio,spectral index及びそのランニングの観測値を再現できることが分かった.背景磁場系において,オービフォルド固定点に局在質量項がある場合を解析した.局在質量がない場合には磁場の効果によりKKスペクトラムの各準位が縮退するが,局在質量項が一つ存在するごとにその縮退が一つずつ解けることが確認された.また,縮退から外れたモードは局在質量項程度,元のKK質量より重くなることを調べた.余剰次元模型のUV補填として提唱された脱構築を,背景磁場系においても行った.ドメインウォールフェルミオンを用いた2次元格子ゲージ理論を構築することにより,背景磁場のあるトーラスでのKK質量スペクトラムと波動関数のガウシアン型局在性を再現した.以上の研究は学術論文として執筆し,現在論文誌に投稿中である.また,広島大,韓国高等研究所(KIAS)よりセミナーに招待され,上述のインフレーション模型についての講演を行った.申請書にて計画していた初年度の計画を順調に達成し,二年目に行うことになっていたテーマに既に着手している.初年度では動的超対称性の破れをブレーン交差系から導く前に,超対称性を保つ超弦理論の真空を系統的に解析することを想定していた.また,申請段階には構想していなかったテーマを複数得ることができ,それにより超弦理論から導かれると期待されるインフレーションや,脱構築手法の確立,スニュートリノの真空期待値による超対称性の回復などといった論文を仕上げることができたため.磁場を有するDブレーン系の低エネルギー有効理論として知られる,余剰次元方向へ磁束(モノポール)のある高次元理論を扱った.前年度の研究成果の一つとして,背景磁場系におけるオービフォルド固定点への局在質量項による影響を調査した.ニュートリノの極小質量を与える模型として有望視されているシーソー機構では右巻きマヨラナ質量項が用いられ,模型自体が有しているパラメータをスキャンし,現在ニュートリノ振動実験により測定されているニュートリノ混合角,質量二乗差をフィットできることを確認した.近年T2K実験などで測定されつつあるCP対称性破れの位相(おおよそ,-π/2 [rad]と見積もられている)も説明可能であること,ニュートリノ質量の順階層のみが実現されることを明かした.超対称ヒッグス質量項μ項の係数,通称μ係数は1 [TeV] = 1000 [GeV]程度であれば自然な電弱対称性の破れを引き起こせるとされているが,μ項を局在質量から実現すると,複素構造モジュラスの値がオーダー10程度のとき,つまりトーラスの半径の比が10倍程度の構造を持つとき,質量項の微調整がなくともμ係数は1 [TeV]程度まで軽くなることを明かした.前者の研究は学術論文として執筆し現在論文誌に投稿中であり,後者は現在原稿執筆中である.またドイツのボン・ホーネフで行われた研究集会,加えて,東京女子大でのセミナーに招待され,講演を行った.ドイツ電子シンクロトロンの研究グループとの共同研究では,これまで共変場の理論で定式化していたゲージ理論を量子電磁力学の言語に書き換えることで,フラックスコンパクト化の理解を深めることに取り組んだ.

概ね研究計画書の通りに研究を進める.超弦理論の真空は既に同定したことから,動的超対称性の破れの模型として知られるISS模型を構築する.ここでも,D6ブレーンと同様にインスタントンブレーンの配位を系統的に探索することで,隠れたクォーク質量行列をインスタントンブレーンから生成し,クォーク質量項が存在するスケールを同定する.更に,隠れたクォークの動的スケールを計算し,超対称性の破れのスケールを導出する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
戦中期上海における文化状況及び日中文化界の交流

近代中国において上海は経済・文化の中心的存在であった。しかし、1937年に日中戦争が始まり、上海租界区がいわゆる“孤島"期を迎え、続けて1941年太平洋戦争が始まりその租界区も日本軍に接収されるに至ると、上海文化界は大きな変貌を遂げた。戦前の上海には二万を越す邦人が滞在し、三種の邦字日刊紙が刊行されていた。太平洋戦争間近になると、これら邦字紙は新聞紙統制のため統合され『大陸新報』一紙となる。その一方、邦人数は十万に達する。厳しい言論統制下にあったことを常に念頭に置くべきではあるが、『大陸新報』はこれら邦人の動向及びその中国観、そして日中文化界の交流の最大級の証言者であった。本研究では、このような日中文化交流史における空白領域を埋め、不幸な時代の新聞資料を整備し、ひいては戦時下における文化界の交流のあり方を考察するために以下の作業を行い、研究実績を積み上げた。『大陸新報』(1939年1月45年9月、全22巻)マイクロフィルム版をもとに、その第一年分(1939年1月12月)の総合的記事目録および50音索引の作成をほぼ完成し、これに基づく文化交流の実態調査を鋭意進行中である。その一環として、日中戦争期の中国文学者、中国語学者の体験を調査し、その成果の一部を拙著『東京外語支那語部--交流と侵略のはざまで』(朝日選書)に収めた。また、1895年以来長期にわたって日本の植民地統治を受けた台湾における文化交流のあり方を取り上げ、戦中期上海の状況との比較研究の基礎作業を拙稿「植民地台湾へのまなざし--佐藤春夫『女誡扇綺譚』」で行った。
新規な多量子コヒーレンス生成法に基づく固体高分解能NMR

NMRスペクトルの感度や分解能の向上のため、強磁場磁石を測定に用いることは有効な手段である。NMR用の強磁場磁石としては超電導磁石が一般的であるが、ハイブリッド磁石を用いれば磁場強度を大幅に高くすることができる。しかし、ハイブリッド磁石の磁場の安定度は極めて悪いため、通常のNMR測定では高分解能スペクトルを得ることは困難である。揺動磁場下で高分解能NMRを測定する手法として、昨年度、我々はピックアップ・コイルを用いて磁場揺動成分を補正する方法を考案し、その有用性をKBr試料で実証した。しかし、溶液試料なみの高分解能なNMRを行う場合には、極めて正確な参照信号が要求されるため、この方法では不十分である。そこで本年度はより正確に磁場揺動成分を補正する方法を考案した。本法では、磁場揺動に伴って生じるNMR位相角を参照NMR信号から求める。つまり、観測用IスピンのNMR信号の測定と同期して、参照用SスピンのNMR測定を行う。参照用信号からNMR位相角の抽出は次の4ステップにより行う。(1)横緩和の影響を取り除く(2)位相部分の実部と虚部の逆正接を算出する(3)位相再構成を行い正しい位相を求める(4)これにIスピンとSスピンの磁気回転比の比をかけて、Iスピンの位相角を求める。このようにして求めた位相角を用いて、観測用信号をdeconvolutionし、磁場揺動の影響を補正する。本法を実証するため、16.4Tの超電導磁石と、磁場揺動発生用コイルをヘッドに巻きつけたプローブを使って実験を行った。エチルベンセンの^1HNMRスペクトルを揺動磁場下で測定すると、本来のスペクトルとは異なり、非常に複雑なスペクトルとなった。これと同期測定した参照用のベンゼンd_6の^2H NMRの信号を用いて上述の処置をしたところ、静磁場下のスペクトルと同様なスペクトルが再現した。このように、本研究により、極めてシャープなスペクトルに対しても揺動磁場下で高分解能測定が可能になった。NMRにおいて、より高分解能なスペクトルを測定するには磁場の強磁場化が極めて有効である。高分解能NMR測定に用いられる最も一般的な磁石は超電導磁石であるが、その磁場強度はせいぜい22T程度である。これよりもはるかに高い磁場を発生できるのが水冷銅磁石やハイブリッド磁石である。しかし、これらの磁石には磁場の安定度が悪いという、高分解能NMRに対する致命的欠陥がある。そこで本研究では、水冷銅磁石やハイブリッド磁石を用いて高分解能NMRスペクトルを測定するための新しい方法を開発した。我々が考案した方法は次の通りである。NMRプローブの試料付近にピックアップ・コイルを巻きつけ、磁場揺動に伴って生じる誘導起電力をこれで測定する。得られた信号を時間積分してNMR位相角に変換し、それをもとに磁場揺動補正信号を生成する。NMR測定は誘導起電力の測定と同期して行う。NMR信号に磁場揺動補正信号をdeconvolutionすることにより磁場揺動成分を取り除き、「安定な」磁場下でのNMR信号を得る。本法を実証するため、物質・材料研究機構に設置されているハイブリッド磁石(30T)を用いてNMR測定を行った。NMRプローブに0.435mmφの銅線を100mmに渡り巻きつけピックアップ・コイルとした。用いた試料は粉末KBrで、79Br MAS(マジック角回転)NMR測定を共鳴周波数324MHzで行った。NMRと誘導起電力の同期測定を20回行った。補正処理前は、ハイブリッド磁石の磁場揺動のためにNMRスペクトルのピーク位置は測定毎に変化し、その広がりは約200ppmにも達した。誘導起電力のデータを用いて補正処理を行ったところ、各NMRスペクトルのピーク位置は一点に集中し、位相はout-of-phaseからin-phaseに変化し、またピークの線幅も約1.5ppm減少した。補正後のスペクトルを20個足し合わせた結果、線幅が約4.4ppmの高分解能79Br NMRスペクトルが得られた。このように、本研究により、揺動磁場下で固体高分解能NMRの測定が可能となった。

このようにして求めた位相角を用いて、観測用信号をdeconvolutionし、磁場揺動の影響を補正する。本法を実証するため、16.4Tの超電導磁石と、磁場揺動発生用コイルをヘッドに巻きつけたプローブを使って実験を行った。エチルベンセンの^1HNMRスペクトルを揺動磁場下で測定すると、本来のスペクトルとは異なり、非常に複雑なスペクトルとなった。これと同期測定した参照用のベンゼンd_6の^2H NMRの信号を用いて上述の処置をしたところ、静磁場下のスペクトルと同様なスペクトルが再現した。このように、本研究により、極めてシャープなスペクトルに対しても揺動磁場下で高分解能測定が可能になった。
少子高齢化社会における働く女性の育児支援への祖父母の役割とその影響

少子高齢化社会において,働く女性への育児支援として,母親とその家族,家族機能の活性化おいて,祖父母の役割にはどのような意義があるのかを検証することを目的とし,看護職者を対象として調査を行った。祖父母の役割が大いに期待される拡大家族と,祖父母とは別居している核家族とを比較するため,家族形態の差が著明な出雲圏内(以下,地方)と大阪府下(以下,都市部)の双方から結果を得た。一次調査は地方4施設の看護職者989名と都市部2施設の853名を対象とし自己記入式質間紙調査を行った。地方859名(回収率87%),都市部674名(回収率79%)から有効回答を得,そのうち子育て経験者地方525名(61%),都市部156(23%)の特徴を分析した。子育て経験者の平均年齢は地方42.9歳,都市部45.3歳であった。子ども数の平均は,地方2.3人,都市部1.9人で有意差があった。家族形態は,都市部では核家族68%,地方では義父母同居家族60%,実父母同居家族20%であった。育児休業の取得割合は,地方では子ども数が多くなるほど高く,都市部ではその反対の結果がみられた。育児サポートの比較では,夫のサポートは都市部が有意に高く,義父母,実父母のサポートは地方が有意に高く,地方において祖父母の援助が欠かせないものとなっていた。また家族機能についてFamily Adaptability and Cohesion Evaluation Scale-IIIを用いたところ,育児中の看護職者の家族機能は,家族形態により差があった。特に家族機能の凝集性は,核家族の方が拡大家族よりも高く,地方と都市部においても同様の傾向がみられた。さらに二次調査として看護職者18名と祖父母3名に面接調査を行った結果,看護職者は育児期間中に十分な家族サポートを受けて仕事の継続をし,一時的な社会資源と家族サポートをうまく組み合わせて育児期を乗り越えていた。また祖父母の生活において孫の存在は生きがいではあるが,世代間伝達により孫育てを当然のこととして祖父母自身の生活の一部に取り入れていた。少子高齢化社会において,働く女性に対する育児支援として,拡大家族の中での祖父母の役割を十分に活用し,母親とその母親を取り巻く家族、あるいは家族機能の活性化おいて,祖父母の役割には具体的にどのような意義があるのかを検証することを目的とし,勤労女性の中でも特に過酷な勤務を強いられる看護職者を対象として調査を行った。調査は自己記入式質問紙により,出雲圏内4施設の看護職者989名と大阪市内の約900名を対象として実施し,今年度(平成13年度)は出雲圏内の分析を行った。出雲圏内において留置法にて調査票を配付回収し,859名から回答を得た(回収率86.9%)。子育て経験者はそのうち525名だった(61.1%)。平均年齢は42.9±7.3歳,平均勤務年数は20.4±7.3年だった。子どもの数の平均は2.34±0.7人で最小1人,最大5人の子どもを有していた。本調査では子育て期間を末子が小学校就学前までと限定し,分析を行った。子育て期間中の家族形態は,核家族27%,実父母と同居19%,義父母と同居が53%で,拡大家族の割合が多く,家族サポートが機能していると考えられた。さらに出雲圏内の対象者の場合,育児休業の取得率は子どもの数が増えても50%を超えず,また核家族の70%は1時間以内で親族の援助が得られる環境にあり,祖父母の援助が欠かせないものとなっていた。特に子どもの数が多いほど,義父母のサポート力が大きいことが示唆された。また家族機能についてFamily Adaptability and Cohesion Evaluation Scale-IIIを用いて調べたところ,家族システムの安定性は核家族よりも実父母・義父母同居家族の方が強く,祖父母の果たす役割が大きいことが示唆された。育児に関するストレスでは,「子どもにすまないと思う気持ち」が最も多く,対処行動では「何かをしようと努力する」の直接行為モードが高く,育児と仕事を両立させながら前向きに対処行動を起こしていた。

育児サポートの比較では,夫のサポートは都市部が有意に高く,義父母,実父母のサポートは地方が有意に高く,地方において祖父母の援助が欠かせないものとなっていた。また家族機能についてFamily Adaptability and Cohesion Evaluation Scale-IIIを用いたところ,育児中の看護職者の家族機能は,家族形態により差があった。特に家族機能の凝集性は,核家族の方が拡大家族よりも高く,地方と都市部においても同様の傾向がみられた。さらに二次調査として看護職者18名と祖父母3名に面接調査を行った結果,看護職者は育児期間中に十分な家族サポートを受けて仕事の継続をし,一時的な社会資源と家族サポートをうまく組み合わせて育児期を乗り越えていた。また祖父母の生活において孫の存在は生きがいではあるが,世代間伝達により孫育てを当然のこととして祖父母自身の生活の一部に取り入れていた。