hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)による血管拡張作用に及ぼす麻酔薬の影響

カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)は強力な血管拡張作用を有し、ショック、心不全患者などにおいて血中に分泌される。作用機序は、G蛋白共役型の受容体に結合し細胞内cAMP産生を介して作用する。これまでに、揮発性麻酔薬であるセボフルランおよびイソフルランがCGRPによる血管拡張作用を抑制し、その抑制部位はGs蛋白にあることを報告した。(目的)日常使用頻度の高い静脈麻酔薬であるプロポフォールが、CGRP受容体を介する細胞内情報伝達におよぼす影響を検討するため,内因性のCGRP受容体を有するヒト神経芽細胞腫由来の培養細胞(SK-N-MC)をCGRPで刺激し、cAMP産生におよぼすプロポフォールの影響を検討した。(方法)細胞懸濁液(5×10^5)に0.5mM 3-isobutyl-1-methykanthine(IBMX ; PDE inhibitor)を加え、プロポフォール(1,10,100μM)を37°Cで10分間前処置後、CGRP10^<-7>MまたはForskolin(FSK; adenylate cyclase activator)10^<-6.5>Mを投与し、15分間インキュベーションした後に細胞内cAMPを抽出し、ラジオイムノアッセイで測定した。(結果)CGRP投与後、細胞内cAMPは増加した。プロポフォールは、濃度依存的にCGRPによる細胞内cAMPの増加を抑制した。一方、FSK投与後、細胞内cAMPは増加したが、プロポフォールは、FSK投与による細胞内cAMPの増加には影響しなかった。(結論)プロポフォールはCGRP受容体を介する反応を抑制する。その抑制部位は、アデニレートシクラーゼより上流に存在する。カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)は、血管拡張作用、陽性変力・変時作用を有し、生体侵襲時や心血管病変患者において血中に分泌される。アドレノメジュリン(ADM)は、CGRPファミリーといわれる生理学的作用の類似した神経ペプチド群に含まれ、その中でも最も近年発見された物質である。ADMは、血管拡張作用、陽性変力作用などの心血管系への作用の他に、心筋リモデリングの抑制、抗炎症作用、血管新生作用などによる治療的効果も有する。そこで、ADMの心血管作用に及ぼす揮発性麻酔薬の影響をin vivoで検討した。雄性ウィスターラットをイソフルランで麻酔し、頸部で両側迷走神経を切断。左眼窩よりステンレス棒を脊髄腔内へ挿入し、中枢破壊ラット(pithed rat)を作製した。上行大動脈にトランソニック社製超音波トランジットタイム血流計を装着し心拍出量を持続的に測定し、血圧は左内頸動脈で測定した。ノルアドレナリンを持続投与し、平均血圧を100mmHg、心拍出量を50ml/minに維持。イソフルラン(1%,2%)またはセボフルラン(2%,4%)を30分間投与し、ADM(1.0、3.0、10.0、30.0μg/kg)による循環動態の変化を対照群と比較検討した。統計は分散分析で行い、posthoc testはSheffe testを用い、P<0.05を有意差ありとした。結果は、ADM投与直後、血圧、心拍出量は一過性に上昇し、投与1分後それぞれ最低値まで低下し、末梢血管抵抗も低下した。両麻酔薬とも用量依存的に血圧の低下を抑制し、イソフルラン2%およびセボフルラン4%は、ADMによる末梢血管抵抗の低下を有意に抑制した。したがって、揮発性麻酔薬は、ADMの血管拡張作用を抑制すると結論した。以上、現在Anesthesia & Analgesia誌へ投稿中である。
脂肪酸代謝酵素SCD1に着目した炎症性腸疾患の病態解明並びに新規治療戦略の開発

クローン病は腸管粘膜の慢性炎症を伴う難治性疾患であり、高脂肪食が病態悪化に関与することが知られているが、脂肪食が惹起する腸管局所での炎症進展機序は未だ不明である。本研究では大腸炎と高脂肪食の関わり、不飽和脂肪酸変換酵素であるStearoyl-CoA desaturase-1(SCD1)とオートファジーの関与について検討した。C57BL6マウスに3%DSSと高脂肪食を負荷することにより、DSS単独投与群と比較し、有意に体重減少及び大腸長の短縮を認めた。DSS+高脂肪食群では、組織学的に上皮の萎縮や炎症細胞浸潤を著明に認め、組織内のIL-17AおよびTNFα発現は増加傾向にあった。次に高脂肪食負荷とオートファジーの関連性について、DSS腸炎では大腸上皮内でのLC3発現が有意に増加し、その作用はクロロキンの投与により増強した。一方高脂肪食投与によるLC3発現は増強せず、選択的オートファジー基質のp62の蓄積を認めた。よって高脂肪食負荷により何らかの理由でオートファジー不全が生じ、腸炎の悪化を誘発している可能性が示された。次にSCD1の関与を検討した。内視鏡下生検組織を用いた検討では、活動性クローン病患者の小腸上皮ではSCD1の発現が健常人と比較し低下していた。マウスを用いた検討では、高脂肪食負荷および3%DSS+高脂肪食負荷の両群において上皮細胞内のSCD-1の発現低下を認めた。一方、SCD-2の発現には影響を認めなかった。これらの結果から、高脂肪食による腸炎悪化に粘膜局所のSCD-1が重要な役割を担っていることが示唆された。また、高脂肪食負荷によるオートファジー機能不全にまた、オートファゴソーム形成に必須であるとされるSCD-1が関与している可能性も示唆された。現在、SCD-1欠損マウスを現在作成中であり、DSS腸炎の感受性およびオートファジー誘導について今後検討予定である。クローン病は腸管粘膜の慢性炎症を伴う難治性疾患であり、高脂肪食が病態の悪化に関与することが知られているが、脂肪食が惹起する腸管局所での炎症進展機序は未だ不明である。エネルギー源として重要である飽和脂肪酸は単体では炎症を惹起する細胞毒性作用を有し、反対に不飽和脂肪酸は抗炎症作用を有することが知られており、近年脂肪酸代謝と慢性炎症の関わりが糖尿病性腎症などの疾患で注目されている。本研究は腸管炎症局所における細胞内飽和/不飽和脂肪酸比と飽和脂肪酸を不飽和脂肪酸に変換する酵素であるStearoyl-CoA desaturase-1(SCD1)に着目し、脂肪酸代謝を介した腸管の炎症制御機構の解明とSCD1を治療標的とした新たな治療法の開発を目的としたものである。現在までの実績として、(1)小腸上皮および筋線維芽細胞の培養細胞において飽和脂肪酸のパルミチン酸が炎症性サイトカインであるIL-6mRNAの発現を誘導し、不飽和脂肪酸のオレイン酸はそれらの発現を抑制すること。(2)高脂肪食を負荷したマウス大腸粘膜上皮においてSCD-1mRNA発現が対照群と比較して有意に亢進していること、などが明らかとなった。現在、これらの結果を基に遺伝子改変マウスの作製、炎症性腸疾患のコホートなどを用いた検討など進めていく方針である。腸炎モデルマウスの作成やヒト大腸筋線維芽細胞の単離といった研究手法はすでに確立できている。また、仮説の一部に基づいた研究結果が得られつつある。これまでのところ、申請者は以下の研究成果を得ている。1.ヒト大腸培養細胞において炎症性サイトカインの刺激によりSCD1の発現が低下した。2.マウスへの高脂肪食負荷により炎症性腸疾患モデルであるDSS(デキストラン硫酸ナトリウム)腸炎が有意に増悪した。(腸管長、体重、組織学的評価)(p<0.01)3.高脂肪食負荷マウスでは大腸上皮における炎症性サイトカイン(IL-17,TNF-α)の発現が亢進する一方で、SCD1の発現は低下していた。この傾向は高脂肪食負荷DSS腸炎マウスにおいて相乗的に増強した。また、SCD2の発現には変化を認めなかった。

一方高脂肪食投与によるLC3発現は増強せず、選択的オートファジー基質のp62の蓄積を認めた。よって高脂肪食負荷により何らかの理由でオートファジー不全が生じ、腸炎の悪化を誘発している可能性が示された。次にSCD1の関与を検討した。内視鏡下生検組織を用いた検討では、活動性クローン病患者の小腸上皮ではSCD1の発現が健常人と比較し低下していた。マウスを用いた検討では、高脂肪食負荷および3%DSS+高脂肪食負荷の両群において上皮細胞内のSCD-1の発現低下を認めた。一方、SCD-2の発現には影響を認めなかった。これらの結果から、高脂肪食による腸炎悪化に粘膜局所のSCD-1が重要な役割を担っていることが示唆された。また、高脂肪食負荷によるオートファジー機能不全にまた、オートファゴソーム形成に必須であるとされるSCD-1が関与している可能性も示唆された。現在、SCD-1欠損マウスを現在作成中であり、DSS腸炎の感受性およびオートファジー誘導について今後検討予定である。これまでの研究結果を鑑み、遺伝子改変マウスの作製、炎症性腸疾患のコホートなどを用いた検討にてより臨床的意義・個別化医療の確立に向けた成果を目指したい。現在、腸管局所のSCD1欠損モデルマウス(SCD1ΔIEC)の作成中であり、DSS腸炎の感受性評価や高脂肪食負荷による相乗効果、オートファジーとの関連等、検討予定である。
人工甘味料による骨格筋不全メカニズムの解明および自発運動による改善効果の検討

糖尿病や肥満患者にとって人工甘味料は摂取カロリーを減少させながら,甘味を感じることができる有用なものである.しかしながら,体脂肪や糖尿病リスクの増加などその作用については未だ解明されていない部分も多く,また人工甘味料の骨格筋に対する作用は報告されていない.本研究では人工甘味料摂取により骨格筋量ならびにエネルギー代謝を含む骨格筋機能及びマイオカイン糖代謝マーカーを調べることによって,人工甘味料が骨格筋に与える作用を解明するとともに運動の効果との関連性も明らかにする.糖尿病や肥満患者にとって人工甘味料は摂取カロリーを減少させながら,甘味を感じることができる有用なものである.しかしながら,体脂肪や糖尿病リスクの増加などその作用については未だ解明されていない部分も多く,また人工甘味料の骨格筋に対する作用は報告されていない.本研究では人工甘味料摂取により骨格筋量ならびにエネルギー代謝を含む骨格筋機能及びマイオカイン糖代謝マーカーを調べることによって,人工甘味料が骨格筋に与える作用を解明するとともに運動の効果との関連性も明らかにする.
ミトコンドリアDNAの変異に起因する自然炎症と移植拒絶のメカニズムの解明

ミトコンドリアは独自の環状二重鎖DNAを持ち、核と独立にDNAを複製して増殖するが、このミトコンドリアDNA(mtDNA)は、呼吸に伴う酸化的リン酸化反応によって生じるROSによって、核DNAよりも酸化傷害を受けやすく、そのため変異の蓄積が著しく、多型にも富む。mtDNAにおける変異の蓄積は細胞機能にさまざまな影響を与え、ミトコンドリア病と総称される様々な疾患を引き起こすことも知られている。私たちはこれまでに、核DNAは同一だが異なるmtDNAを有する細胞(サイブリッド)を用いて、アロミトコンドリアを有するがん細胞および移植皮膚片が同一核DNAを有する宿主によって選択的に拒絶されることを見出した。本研究では、その移植拒絶に関わる責任細胞および責任受容体の同定を目的として行った。サイブリッドと種々の免疫不全マウスを組み合わせ、移植拒絶を解析した結果、獲得免疫細胞は関与せず、MyD88に依存した自然免疫応答が関与すること、樹状細胞とNK細胞が関与することを明らかにした(Ishikawa, K., et al., J.Exp.Med.2010)。また、NK細胞がサイブリッドを傷害する際の認識分子を検索することを目的として、アロミトコンドリアを有する細胞に特異的なモノクローナル抗体を樹立し、性状解析を進めた。本研究成果は、核型とは独立したミトコンドリアのallogenicity(mtDNAの配列の違い)が自然免疫細胞に認識され、非自己として排除される可能性を示唆するものであり、特に体細胞を用いた再生医療に新しい問題を提起したという点において重要な研究となった。
自然浄化機能の強化と制御

1.森林における浄化機能は、枝打ちや下草の育成など一連の森林管理を行うことによって向上する。2.ダム湖において、湖水の循環による混合水深の有光層以深へ増加と生産層での光制限により藻類増殖抑制が可能となる。3.水田で田面内を水が均等に流下するように改良し、水温を高く維持することで窒素除去能を強化できる。無植生区、雑草区、水稲区間で窒素除去能の差は認められなかった。4.河川での薄層流の形成は曝気効果が大きい。従って河川整地改修方法として薄層流浄化水路は有力である。5.水路網の水質改善には下水道を整備して点源負荷を減少させ、水路内での内部生産を抑制する必要がある。その方策として、水路網内での流量の配分方法を検討し導水量を増加させることが必要である。6.湖沼への流入栄養塩の負荷は水田の湛水期と降雨期が重なる4月末6月にピークとなる。この時期に流入河口部での栄養塩をトラップして沈澱物を除去することで湖内の一次生産抑制を強化できる。7.脱窒とメタン生成の制御には、酸化還元環境の微妙な調節が重要である。湖水が混合し易く、しかも有機物生産が高い湖は脱窒機能に優れているため、窒素の流入負荷が大きい河川の流入口付近において内湖として利用可能である。8.湖岸・河岸帯の植物群落は自然景観の形成、水質浄化、水際の侵食防止、資源の供給等、重要な機能を有する。多自然型工法による河川改修の際には植生の特色を考慮して植物を選択する必要がある。9.感潮域の底泥表層部ではC/N比が高いため、バイオターベーション等により硝酸態窒素を下層へ強制輸送することによりCとNの除去効率を高めることができる。
ポリエチレンの耐内部放電性の向上に対するハロゲン化ポリマの効果に関する研究

本研究は高電圧用高分子絶縁材料にとって、最も重用な問題の一つである部分放電劣化特性の改善を大きな目標として行った。高分子材料の部分放電劣化の主因である活性放電生成気体と高分子との反応を基にして扱った。高分子から、劣化を抑制する物質を放出する可能性のある高分子として、難燃剤として多用されているハロゲン化高分子に注目し、その中でも塩素化ポリエチレン(CPE)を試料の主体とした。ポリエチレン(PE)に塩素化率30%のCPEを060%ブレンドしたものを試料とした。各試料について、開放気中および密閉状態における劣化を集中法およびボイド法で寿命時間特性の評価を行い、また劣化のプロセスを平行平板法によって評価した。試料は赤外線吸収スペクトルXESCAで分析を行った。開放気中の寿命時間から、PEに適当量のCPEをブレンドすることによっても、耐部分放電性を改善も改悪もされないが、多量のブレンドでは悪くなることが示された。ボイド試料による寿命時間から、結晶性が低いCPEをブレンドすればブレンド量により耐内部放電性は改善される。しかし、結晶性の高いCPEではブレンド割合40%でのみ改善されることがわかった。開放気中ではCPEブレンドによって、耐部分放電性は改善されないが、密閉ボイド中で改善されるのはCPEの劣化によって塩素系気体生成物の発正および試料表面上に推積する塩素系化合物の発生により、放電の発生を抑え、ていることが、ガス分析と試料表面の分析によって明らかとなった。ブレンドするCPEの結晶化度によって耐部分放電性の改善割合が異ることを更に発展させ、塩素化率、CPEブレンド割合および結晶化度の最適値により飛躍的な耐内部放電性の向上を目指し、新たにリアルタイム解析法も導入し、昭和62年度は新期に一般研究(B)へ申請を行った。予備的実験から本格的実験に移行する段階にある。
幼児の造形遊びを活性化する土素材「スーパークレイ」の開発と実践的活用

幼児が成長、発達する上において自然素材と接し、自然素材で遊ぶことは人間形成においてとても重要な営みであると考えられる。本研究は、重要な自然素材である土、中でも粘土質土に着目し、理想的な土環境として「スーパークレイ」の開発を行おうとするものである。当該年度においては、市販で流通されている、一般的な土素材である。珪砂(ケイシャ)5号から9号までの粒度の異なるものと一般的な彫塑用粘土粉の様々な組み合わせを行う事によって、スーパークレイのモデルになっている、河川プラントから排出された利用土の粒度特性にあわせる作業を繰り返した。利用土の特性は、レーザー分析から、粘土質の粒子とシルト(微砂)が混在する事により、粘性、可塑性を保ち、造形遊びや感覚遊びにも有効であると同時に乾燥時にも、土粘土のように再利用に時間がかかることの少ない良好な吸水性を持っていることが明らかになっている。結果的に、珪砂9号と彫塑用粘土粉の組あわせがよいのではないかとの判断をすることになった。具体的には、何度かの試作の上、体積比で、11:2を基準にし、233:67、332:68、431:69、530:70の組み合わせの試作クレイを作成した。質量比では、11:2.32、21.2.36、31:2.47、41:2.58、51:2.71である。まず、吸水性に関しての予備調査では、14の試作クレイとも、利用土に比し良好な吸水性をもっていることが確認された。また、珪砂利用においては、珪砂を生産する従事者の吸入による健康被害が報告されていたこともあり、スティック状の試作クレイを2つに粉砕した際に出る土についても調査(n=5)を行ったが、14の試作クレイにおいて差は見られず、この点に関しては問題は見られないことが確認された。また、良好な感覚遊びを可能にするさらに微細な粒度を持つA3号珪砂に関しても試作を予定している。当該年度における研究概要を背景としながら、スーパークレイの試作を試作クレイとして実践的に適用しようと調査・研究を進めてきたが、研究代表者の個人的な事情により、研究環境が変更になるなどにより、当初、実践的な適用に関しては十分な研究環境が得られない状況が発生した。これまで調査を背景として、2019年9月1日に門真市内の園舎建替え前のM保育園にて、1を基準とした珪砂9号による試作クレイをもとにワークショップを行い、スーパクレイ開発に関する具体的な手がかりを得ることになった。今後の推進方策に関しては、1珪砂9号と新たにさらに粒度の微細な、珪砂A3号と彫塑用粘土分の組み合わせ試料を作成し、(1)同一含水率による利用土と試作クレイとの粘性調査(2)利用土との吸水率の比較、(3)利用土との可塑性の比較などをしながら利用土と最も特性の近いブレンド率、組み合わせを明らかにしつつ、2当初の計画に沿って、実践的な適用を図り、その結果に関して検討し、スーパークレイとしての最終成果を求めたいと考えている。これまで、河川プラントより排出される泥水を高圧プレスでろ過した後に残る残土(利用土)の特性に注目し、その土の教育、保育における可能性について検討を加えてきた。それらの土は安価で安全であり、一定程度の水分を加えることで、適度な粘性、可塑性を帯び、乾燥状態においても容易に粉砕でき、水分の吸収においても高評価を持つ優れた土素材といえる。他方、本素材は、全ての地域において常時入手可能なものとはいいがたく、同様の特性をもつ代替素材の開発が望まれる。このような背景のもと、特性を維持しつつ安定的に供給できる土環境の開発が必要とされ、本研究では、それらの特性をもつ土を「スーパークレイ」と命名し、その土素材の開発を行うものである。利用土の特性を検討するプロセスで同様の特性をもつと考えられる様々な土素材の可能性の検討を行ったが、最も安価で、安定的に供給可能な、硅砂(SiO2)と彫塑用粘土粉の組み合わせにその可能性を見出すことにした。本年度においては、1利用土を保育環境にねんど場として、設置し、園児の日常的な遊びの中に位置づけ、幼児が遊びの中でその土素材の特性を理解する環境を作る。2上述した硅砂、彫塑用粉について粒度分布を明らかにするとともに、3上述した入手可能な硅砂(4号8号)について、その特性を確かめ、それぞれの硅砂に彫塑用粘土を混入させ、水分を加えた際の特性に関する検討を行った。現在においては、硅砂の6号または7号の粒度をベースに彫塑用粘土粉を加えることで、利用土に近い特性を持たせることが出来ないかについて考えるに至っている。理由としては、大きく3つの理由があげられる。まず、利用土等の具体的な実験フィールドを刈谷市公立保育園の保育現場に得られたことにより、実践的に観察、検証する環境が整っていること。次に、美濃粘土株式会社の研究協力を得ることで、スーパクレイの開発における原材料に関する貴重な示唆を得ることができ、研究の方向や課題が具体的になってきた事。最後に、土や粘土の状態を実体顕微鏡とレーザー分析の併用によって随時、観察やデータをもとに進められることでスーパークレイ開発への具体的な見通しを持てることなど。当該年度においては、モデルとなる、「利用土」の粒度に関するデーター分析を繰り返し行い、およその粒度分布データを入手した。

「利用土」に関しては研究協力園である、刈谷市立さくら保育園、同かりがね保育園において日常の土遊びに使用し、土遊びを活性化する十分な土環境になりうることが確認された。また、滋賀大学付属幼稚園にも一定量の利用土を設置し、ワークショップなどを行い、幼児の土遊びについてデータ収集し、同時に遊びそのものが活性化されたことが確認された。具体的には、「利用土」の1感触、2粘性・可塑性は、幼児の感覚遊び、造形遊びを十分に保障し、同時に乾燥時の管理においても良好な吸水性から扱いやすく、鉱物主体であるため植物もほとんど自然発生することがなく、保育・教育用途にふさわしい土環境であることが確認されたといえる。他方、モデルとなる「利用土」の特性に近づけるため、粘土成分を含有する彫塑用粘土粉とそれに加える珪砂の種類、ブレンド比率に関して調査を進めている。この成果は中間報告として大学美術教育学会において発表した。同時に、粒度として細砂領域に位置する「しのはら土」及び不要土としてその用途が模索されている桜島火山灰土も候補に入れ、理想的な組み合わせについて検討を繰り返している。現時点では、珪砂8号または9号と彫塑用粘土粉、及びしのはら土との組み合わせにおいて良好な成績を示し、今後は、この3種類の土の様々な組み合わせを行い、「利用土」に近い特性を持つスーパークレイの開発を行っていきたい。現在までの進捗状況は、モデルとなる「利用土」の特性に近づけるため、粘土成分を含有する彫塑用粘土粉とそれに加える珪砂の種類、ブレンド比率に関して調査を進めている。珪砂は、5号、6号、7号、8号、9号の6種類の粒度をもつ砂を採用し、彫塑用粘土粉と一定の比率に基づきブレンド繰り返し、1感触、2可塑性、3粘性、4吸水性、5破壊性、5その他目視による表面観察などの評価項目を立てながら調査を行い、どの粒度の珪砂と彫塑用粘土粉の組み合わせが「利用土」に適しているかについて調査を進めている。同時に、粒度として細砂領域に位置する「しのはら土」についてもブレンド土の候補に入れ、理想的な組み合わせについて検討を繰り返している。現時点においては、珪砂8号または、9号と彫塑用粘土粉、及びしのはら土との組み合わせにおいて比較的良好な成績を示していることが明らかになりつつある。しかしながら、上述の評価項目の中で、それぞれのすべてに関して良好な成績を持つ組み合わせは現時点では見つかっていない。例えば、吸水性においては良好な成績を収めるためには、粒度の大きい珪砂を含有させる必要があるが、それは同時に土の感触を損なうマイナスの要因になる、逆に感触の良さを中心に粒度を小さくすると、乾燥時の吸水性がわるくなり、扱いにくい土環境になるといったものである。感触、粘性・可塑性、吸水性を成立させている要因はこれまでの調査から、「利用土」の中に含まれているシルト成分ではないかという点が予想されるに至っている。当該年度においては、幼児の造形活動を活性化する、スーパークレイについて、一般的で安価な彫塑用粘土粉及び粒度の異なる珪砂(SiO&sup2;)の組み合わせによって出来る粘土質土の特性を工学的な観点から評価した。彫塑用粘土粉は、スーパークレイを構成する粘性や可塑性を担保するための基本的素材であり、珪砂成分は、粘土質土の乾燥時にも幼児の力で容易に粉砕可能な特性を持ち、なおかつ、水分を加えることによって出来るだけ短時間に吸水するための成分である。これ等の2つの素材をブレンドすることにより、粘性や可塑性の特性をもった粘性土になることが予想される。
ピエール・ベールにおける良心の自由と政治の問題－ポール・ロワイヤルと比較して

昨年度に引き続き、今年度は夏季までフランスのパリ第4大学ソルボンヌにて、ジェラール・フェレロル教授の指導のもと研究活動を行った。また、春には、哲学におけるベール研究の第一人者のジャンニ・パガニーニ教授(イタリア・東ピエモンテ大学)の来日講演で口頭発表を行い、研究指導を受けた。これらの成果から、博士論文に、以下のような新たな知見を取り入れた。これまでは、ベールを、ポール・ロワイヤル、ボシュエとの関係から論じ、ベールの反プロテスタント的側面へのアプローチを試みてきたが、それに加え、1中世神学からの流れでベールの国家と個人像を位置づけた。共同体の基本単位を家族とするアウグスティヌスに対し、ベールは、国家の最小構成単位を個人として考え、法の遵守による社会形成を考える。このベールの立場はトマスの流れ汲む。この個人と社会の関係から、自然法を基礎とする法の問題を論じる。以上の成果を5月の学会発表で発表する。2ベールの思想へのアプローチとして、意思、知性(悟性)、良心の権利の関係を、マルブランシュ、デカルト、エリ・メルラらの関連から探り、ベールの寛容の基本概念の「迷える良心の権利」「打ち克ちがたい無知」を再考した。ベールは、デカルトにおける意思と誤謬の繋がりを、メルラやマルブランシュを援用しつつ再読し、誤謬と無知の関係を問い直す。権利の行使の問題はこの関係の中で考えられる。ここから、自然法への打ち克ちがたい無知の議論が、自然法と道徳の問題から争われた中国の典礼問題へのベールの態度が、アルノーと共有されつつ発展させられたのを見る。1と2の成果の融合で、自然法などの問題系から、ベールの政治論と思想を併せて論じることが可能になるだろう。このことが、両者を別個に扱いがちだった、これまでの先行研究に対して、綜合的視野を示すことが期待できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ピエール・ベール(1647-1706)における良心の自由の問題を、政治思想的側面からより深めることを目的とした。具体的には、17世紀フランスを生きたプロテスタントであるベールと同時代のカトリック作家たち(アントワーヌ・アルノー、ピエール・ニコル、ポシュエなど)との比較に加え、前世紀のフランスのプロテスタント(ユグノー)たちを視野に入れた。出発点として、アルノーとベールが共通して行う17世紀プロテスタントのピエール・ジュリューへの批判を設けた。このアルノーととベールの攻撃が、ジュリューが理論的背景とする16世紀ユグノーたちやカルヴァンの政治思想へ及んでいることを明らかにした。この批判を土台として、ベールが、16-17世紀のプロテスタントの政治思想と袂をわかちつつ、良心の自由と多宗教の共存という国家や社会像を考えていることをつきとめた。以上が本年度の実績の概要である。ここから、新たなテーマとして、ベールにおける公と私の領域という問題が提起された。ユグノーたちへの批判を通じ、ベールは、個人の良心の自由を、他者の介入を許さない私的な領域として確保しつつ、社会的・政治的側面では、王の権力に社会の構成員みなが従うべきだ、とする。公の領域では、権力や実定法が絶対的な基準であるのに対し、私的な領域では、個人の理性を判断基準とする自然法が絶対的なものとなる。こうして、良心の自由と社会の秩序維持の両立が可能になる。この問題を次年度以降の課題としたい。

26年度が最終年度であるため、記入しない。上述の成果を、論文としてまとめ投稿することができ、新しい課題として、ベールにおける自然法、公私の問題などが浮かび上がったことから、おおむね順調な進展といえる。今後の課題は、ベールにおける自然法に加え、社会と道徳といった観点を取り入れる。ベールにとって、自然法は、個人の私的領域で良心を導く法であるのと同時に、万人にとって普遍的な法にもなる。それは、道徳の基準であり。その普遍性は、宗教を持つ以前の人間にも共有されうる。そこから、無神論者の道徳や神なき社会への考察が導かれ、個人がいかに公的存在として社会と結びつくのか、という問題が展開していく。この問題を展開するベールの『続・彗星雑考』では、アルノーのイエズス会への攻撃を踏まえ、キリスト教の神を知らない民族(具体的には中国人など)にも道徳が存在しうることや、彼らが有徳な社会を形成しうることが議論される。この問題を扱うことを目標とする。
新規マクロファージ活性化因子のDMB A誘発ハムスター舌癌に対する抗腫瘍効果

ヒト血清中のビタミンD3結合蛋白を,B細胞由来のβ-ガラクトシダーゼとT細胞由来のシアリダーゼで順次処理することによって,マクロファージの活性化を強力に誘導する新たな因子としてのGcMAFを生成した.口腔癌モデルとして,化学発癌剤であるジメチルベンツアントラセン(DMBA)によるハムスター舌発癌系を用いて,GcMAFによる発癌抑制効果および抗腫瘍効果を検討した.前年度の研究では,GcMAF投与群と非投与群の間で扁平上皮癌の発生率で差を認めなかったものの,GcMAFの投与によって,わずかながら腫瘍発生の遅延効果を認めた(平均14.4週vs13.2週;NS).また,GcMAF投与群で若干の生存期間の延長を認めた(平均32.5週vs30.7週;NS).また,in vitroにおける検討として,ハムスター腹腔マクロファージとハムスター頬粘膜癌由来培養細胞株(HCPC-1)の混合培養における活性化されたマクロファージの細胞障害性をクロム放出試験を用いて検討したが,殺細胞効果は明らかではなかった.今年度は動物種による影響を考慮し,ハムスター血清中から得たビタミンD3結合蛋白からハムスターDBPMAFを生成した.ヒトではβ-ガラクトシダーゼとシアリダーゼによる処理が必要であるが,β-ガラクトシダーゼのみでもMAF活性を発現することを,ハムスター腹腔マクロファージを用いたチトクロームC還元法による活性酸素生成能で確認できた.なお,β-ガラクトシダーゼ単独処理による活性の発現はマウス由来のDBPMAFで報告されている.この新規ハムスターDBPMAFによって,GcMAFと同様,in vitroにおいては濃度依存性に,in vivoにおいては注射後の時間経過に応じたハムスター腹腔マクロファージの活性化が確認できた.現在,ハムスターDBPMAFを用いたハムスター舌発癌系における発癌抑制効果および抗腫瘍効果を検討中である.ヒト血清中のビタミンD3結合蛋白を,B細胞由来のβ-ガラクトシダーゼとT細胞由来のシアリダーゼ順次処理することによって,マクロファージの活性化を強力に誘導する新たな因子としてのGcMAFを生成した.口腔癌モデルとして,化学発癌剤であるジメチルベンツアントラセン(DMBA)によるハムスター舌発癌系を用いて,GcMAFによる発癌抑制効果および抗腫瘍効果を検討した.すなわち,雄シリアンハムスター(5週齢)の舌縁部を,歯科用クレンザーによる擦過と1%DMBAの塗布を週3回反復することによって,舌扁平上皮癌を誘発させた.GcMAF 100pgを週2回,大腿部に筋注投与し,GcMAF非投与群と比較検討したところ,以下の結果を得た.GcMAF投与群と非投与群の順(各16匹)に,扁平上皮癌の発生率ではいずれも93.8%(15/16)で差を認めなかったが,発生時期では平均14.4週および13.2週と差を認めた.GcMAFの投与によって,わずかながら腫瘍発生の遅延効果を認めたことから,18週までの腫瘍重量に差を認めたが,それ以降においては投与群と非投与群の間の差は消失した.また,GcMAF投与群で23週以降,非投与群では21週以降に担癌ハムスターが腫瘍死しはじめ,発癌したハムスターの平均生存期間はそれぞれ32.5週,30.7週と,GcMAF投与群で若干の生存期間の延長を認めた.なお,GcMAFの副作用は全く認められなかった.また,in vitroにおける検討として,ハムスター腹腔内よりマクロファージを採取し,ハムスター頬粘膜癌由来培養細胞株(HCPC-1)と混合培養することにより,活性化されたマクロファージの細胞障害性についてもクロム放出試験を用いて検討したが,現時点ではマクロファージによる殺細胞効果は明らかではない.今年度の研究において,GcMAFは抗癌剤としての抗腫瘍効果は期待できないが,発癌の抑制あるいは延命効果を有する可能性があり,用量設定や投与方法も含め,再検討中である.ヒト血清中のビタミンD3結合蛋白を,B細胞由来のβ-ガラクトシダーゼとT細胞由来のシアリダーゼで順次処理することによって,マクロファージの活性化を強力に誘導する新たな因子としてのGcMAFを生成した.口腔癌モデルとして,化学発癌剤であるジメチルベンツアントラセン(DMBA)によるハムスター舌発癌系を用いて,GcMAFによる発癌抑制効果および抗腫瘍効果を検討した.前年度の研究では,GcMAF投与群と非投与群の間で扁平上皮癌の発生率で差を認めなかったものの,GcMAFの投与によって,わずかながら腫瘍発生の遅延効果を認めた(平均14.4週vs13.2週;NS).また,GcMAF投与群で若干の生存期間の延長を認めた(平均32.5週vs30.7週;NS).また,in vitroにおける検討として,ハムスター腹腔マクロファージとハムスター頬粘膜癌由来培養細胞株(HCPC-1)の混合培養における活性化されたマクロファージの細胞障害性をクロム放出試験を用いて検討したが,殺細胞効果は明らかではなかった.今年度は動物種による影響を考慮し,ハムスター血清中から得たビタミンD3結合蛋白からハムスターDBPMAFを生成した.ヒトではβ-ガラクトシダーゼとシアリダーゼによる処理が必要であるが,β-ガラクトシダーゼのみでもMAF活性を発現することを,ハムスター腹腔マクロファージを用いたチトクロームC還元法による活性酸素生成能で確認できた.なお,β-ガラクトシダーゼ単独処理による活性の発現はマウス由来のDBPMAFで報告されている.

この新規ハムスターDBPMAFによって,GcMAFと同様,in vitroにおいては濃度依存性に,in vivoにおいては注射後の時間経過に応じたハムスター腹腔マクロファージの活性化が確認できた.現在,ハムスターDBPMAFを用いたハムスター舌発癌系における発癌抑制効果および抗腫瘍効果を検討中である.
1980年代日本のナショナリズム--政治思想からのアプローチ

本研究は、オイルショック後の1970年代後半から80年代までの日本政治の転換を、政治思想研究の立場から分析したものである。この時期は、自民党の補助金ばら撒きによる「利益政治」や、革新自治体の社会民主主義的政策が行きづまり、行財政改革が深刻な課題となったが、他方では様々な面での「国際化」の圧力もあって、ナショナリズムが目立つ現象として出現した。本研究は、とくにナショナリズムに焦点を絞りながら、この時期の政治思想を分析することを意図したものである。当該の時期の日本政治研究において、政治過程分析が主となっており、政治思想からの先行研究はほとんど存在しない状況をふまえ、その欠落を埋めることをもめざした。研究の遂行にあたり、まず全国紙の「論壇時評」を参照して、この時期にどのようなテーマがどのように論じられたかをサーベイした。そして「「戦後」の終焉」、「国際化」、「新保守主義」などの論点にもとづいて議論を整理した。そして研究テーマであるナショナリズムが、いかなる動機や背景にもとづいて、いかなる形で主張されたか、そしてその影響はどのようなものだったかについて考察した。70年代後半以後、日本経済の世界における比重の増大によって、日本は「経済大国」として認知されたが、それは国民のあいだにある種のナルシズムの雰囲気を生んだ。中曽根首相はこうした国民的雰囲気に見合った見事なパフォーマンスを演じることによって、この時代のナショナリズムを醸成した。英米に顕著だった新保守主義の風潮も、それを助長したといえる。1.関連資料の収集1980年代の日本政治とナショナリズムにかんする書籍・資料を収集した。その中心は、1)中曽根康弘内閣時代の政治と思想に関するもの2)中曽根康弘の戦後の政治的経歴とその思想に関するもの3)ナショナリズムに関する一般理論に関するもの、4)新保守主義やポスト産業化時代の政治の特徴に関するもの、などである。2.ナショナリズム研究会での出席・発表1)6月16日(場所:同志社大学博遠館)平野敬和「橋川文三のナショナリズム論」の報告を聞いて、討論に参加した。2)9月29日(場所:同志社大学博遠館)「ポスト産業社会とナショナリズム」のタイトルで、高度経済成長期以後の日本のナショナリズムの変容について発表し、出席者と討論した。3)10月14日(場所:同志社大学光塩館)日本の戦後ナショナリズムについて、長妻三佐雄氏(大阪商業大学)の報告を聞いて、討論に参加した。3.学会・シンポジウムへの出席・発表1)6月2930日に早稲田大学で開催された日韓共同学術会議「日本と韓国における憲法と民主主義」に出席し、討論に参加した。2)10月68日に明治学院大学で開催された日本政治学会に出席し、「四つ戦争と日本ナショナリズムの変容」という題で発表した。また別のセッションでコメンテーターを担当し、本課題に関する最近の研究動向について情報を収集した。
Wilms腫瘍に対するWT1遺伝子のサイレンシングによる分化誘導療法の開発

神経芽腫群腫瘍においてWT1蛋白の発現は分化した神経節細胞に高発現で、神経節腫は神経芽腫に比して有意に発現率が高かった。またWT1遺伝子のノックダウンにより、神経芽腫細胞株NB69で有意の腫瘍増殖の亢進が認められたことから神経芽腫においてWT1遺伝子はoncogeneとしての働きは無く、むしろ腫瘍細胞の分化に関与していることが示唆され、WT1遺伝子のサイレンシングによる分化誘導療法の可能性が示された。(1)まずWT1遺伝子の抑制実験を行う前に、まず代表的な小児悪性腫瘍におけるWT1遺伝子の発現を検討した。過去に種々の小児腫瘍の凍結検体からtotal RNAを抽出し、Real time RT-PCR法によりWT1 mRNAを測定し、internal markerとしてβ-actinを用いて定量した。その結果WT1発現亢進例は神経芽腫で18例中7例に見られ、小児腎腫瘍では腎芽腫10例中8例、腎ラブドイド腫瘍3例中2例に高発現していた。横紋筋肉腫(6例)、肝芽腫(5例)、腎明細胞肉腫(3例)でも発現を検討したが、発現は見られるものの神経芽腫や腎芽腫にくらべる発現レベルは低かった。また、これらWT1遺伝子が高発現の腫瘍に置いて、WT1遺伝子産物に対する抗体を用いて免疫組織染色を行ったところ、検討した腫瘍ではいずれも陽性に染色され、WT1蛋白が確かに増加していることが確認された。これらの検討より、小児腫瘍では神経芽腫と腎腫瘍がWT1遺伝子抑制実験の対象となりうることが示唆された。(2)次に、WT1遺伝子発現の抑制実験を行うべく、小児腎腫瘍の細胞株樹立を試みた。しかし、腎芽腫の細胞株は樹立できず、市販されているものの入手も困難であった。しかし、極めて悪性度の高い小児腎腫瘍である、腎ラブドイド腫瘍(RTK)の細胞株を入手することができ、現在継代培養を行い、種々の遺伝子の発現を検索している。また、神経芽腫の細胞株も準備している。来年度以降は、これらRTKおよび神経芽腫の細胞株を用いて、WT1遺伝子の抑制を行い、腫瘍増殖やapoptosisに対する影響を検討する予定である。Real time RT-PCR法によりWT1 mRNAを測定し、internal markerとしてβ-actinを用いて定量した。また、これらWT1遺伝子が高発現の腫瘍において免疫組織染色を行ったところ、検討した腫瘍ではいずれも陽性に染色され、WT1蛋白が確かに増加していることが確認された。神経芽腫の細胞株に関してはsiRNAを用いたWT1遺伝子の抑制を行い、腫瘍増殖に対する影響を検討したところ、予測に反して、遺伝子の抑制により腫瘍増殖の増加がみられた。免疫染色の結果でも、WT1遺伝子が分化した細胞にこう発現であるという結果が得られ、神経芽腫においてはWT1遺伝子は腫瘍増殖よりは、腫瘍の分化に関わっている可能性が示唆された。代表的な小児悪性腫瘍である神経芽腫におけるWT1遺伝子の発現と腫瘍増殖に対する働きを検討し、WT1遺伝子の意義について検討を加えた。方法:(1)当科にて摘出した神経芽腫22例、神経節腫5例に関して、WT1蛋白の発現を免疫組織染色で検討し、またWT1遺伝子の発現を定量的RT-PCR法にて検討した。神経芽腫細胞株4株に関してもWT1遺伝子の発現を検討した。(2)WT1遺伝子発現の高かったNB19、NB69の2株に対し、siRNAを用いてWT1遺伝子をノックダウンし、腫瘍増殖に対する影響をWST-1 assayにて検討した。結果:(1)免疫組織染色による検討では、WT1蛋白の発現は分化した神経節細胞により高発現であり、神経節腫では神経芽腫に比して有意に発現率が高かった。(2)すべての腫瘍及び細胞株において種々の程度でWT1 mRNAの発現が認められたが、その発現量と組織型、病期、予後等の臨床因子との関連は認められなかった。(3)WT1遺伝子のノックダウンにより、NB19では有意な腫瘍増殖の変化は見られなかったが、WT1の発現が最も高かったNB69で有意の腫瘍増殖の亢進が認められた。

結語:神経芽腫においてWT1遺伝子の発現が悪性度や予後と関連しないことからoncogeneとしての働きは無く、分化した神経節細胞で高発現であることからむしろ腫瘍細胞の分化に関与していることが示唆された。
ヒト赤血球脱核関連遺伝子の同定と解析

ヒト臍帯血から分化誘導した赤血球系細胞の各分化段階、および貧血マウス脾臓に集積した赤芽球と脱核能の低いマウスES細胞由来赤芽球に関して、それぞれSubtraction assayを用いた発現遺伝子比較を行った。その結果、脱核に関連していると考えられる5遺伝子が候補として同定された。そのうちの1つであるGDI-betaは、近年脱核機構に重要であると報告されたRhoシグナルに関与する遺伝子であり、脱核の実行に重要な遺伝子である可能性が示唆された。本年度は、遺伝子発現解析を行う前準備として比較解析する細胞群の選別を行った。既に赤芽球脱核赤血球への分化誘導系は確立しているが、この分化誘導系では様々な分化段階の赤芽球が混在するため、そのまま細胞を解析に用いることは特異的な遺伝子を同定するためには不都合である。そこで、フローサイトメトリーによる細胞表面抗原解析と細胞内核酸含有量の差異により、細胞を34段階に分類することにした。当初、代表的な赤血球系マーカーであるGlycophorin-Aを用いる予定であったが、十分分化が進行した赤血球に抗Glycophorin-A抗体を反応させると細胞が凝集してしまうことがわかった。そこで、凡血球マーカーでありながら赤血球系細胞では発現しないCD45抗原を指標とし、CD45陰性細胞中で(1)細胞のサイズ(FSC)、(2)SYTO16による生体核染色を利用した核酸含有量、の2点で赤血球系細胞を分類した。結果、[a]FSC-high,SYTO16+,[b]FSC-low,SYTO16+,(脱核直前)[c]FSC-low,SYTO16-(脱核直後)の3段階の区分が可能であることが判明した。この分類法は、従来より用いられている形態学的分類法と非常によく対応していることが分取後の細胞の形態解析などにより確認された。網羅的遺伝子発現解析(マイクロアレイによるmRNA解析)の前に、前述の方法で分取した細胞のmRNAを用いてDifferential Display法、Subtraction法を実施し、特異的遺伝子の同定を目指したが、これらの手法では特筆すべき差は認められなかった。このことから、マイクロアレイを用いた網羅的かつより詳細な解析が必須であると結論づけると同時に、核の凝集した赤芽球ではmRNAよりもタンパク質の解析が有効であると判断し、来年度は二次元電気泳動のスポット解析を実施することを前提に研究を進展する予定である。近年日本国内においても輸血用血液が不足している背景から、献血に頼らない輸血用赤血球の供給法が模索されている。現在は主に臍帯血や骨髄中に含まれる造血幹細胞から成熟赤血球を増殖・分化誘導する方法や、ES細胞及びiPS細胞から赤血球若しくは赤芽球系の前駆細胞(株)を作製する方法などが検討されており、我々も当該手法の確立に尽力し、成果を報告してきた。一方で成熟赤血球を作製するために最も重要な点は、赤血球分化のクライマックスとも言うべき「脱核」を確実に誘導することであり、脱核によって遺伝情報を完全に欠失する事はがん化のリスクが無いなど培養細胞を臨床応用する上で大きなアドバンテージともなっている。しかしこの脱核のメカニズムは未だ解明されておらず、実行遺伝子が同定されていないため培養条件の改良により脱核効率を改善するしか方法がない。そこで本研究では初代培養細胞及び当研究室により樹立された赤血球前駆細胞株を用いて脱核に直接的に関与している遺伝子の同定及び解析を目指した。本年度は、昨年度に検討した赤血球細胞の詳細な分画に従い、マウス細胞を用いてこれを分取したものと、前述のES細胞由来赤血球前駆細胞株(MEDEP)を用いてSubtraction Assayを行った。MEDEPは脱核能を有するが限定的であり、培養条件での脱核は非常に少ないため、初代培養細胞と遺伝子発現の差異を調べることで実行遺伝子が同定できるのではないかと考えた。実験の結果、初代培養細胞特異的に発現していると思われる遺伝子として5つ、MEDEP特異的に発現していると思われる遺伝子として4つが見つかった。その中でMEDEP特異的に発現している遺伝子として挙がってきたGDI-betaは、近年(トリガーではないが)脱核に必須な遺伝子とされるmDiaなどが含まれるRhoシグナルに関与する遺伝子であった。今後は各遺伝子の詳細な解析が期待される。
学校と教員養成大学の協働による学校適応支援システムの構築

児童生徒の学校適応を効果的に支援するために、保健体育の教職課程を履修している大学生をスクールサポーターとして学校参入させ、学校教育現場と教員養成大学との学校適応支援システムをつくることを目指した。保健体育の専門性を活かして、児童の学習活動や遊びなどの幅広い領域において支援活動の効果が確認された。また、学校の教員と大学教員および大学生サポーターの組織開発を目指した研修スタイルの試案も作成した。初年度は、特に軽度発達障害等の指導上困難な児童を多く抱える2つの公立小学校に対して、保健体育教員を目指す大学生が中心となってスクールサポート活動を実践し、その体制づくりと今年度の実践効果を調査し、今後の改善点について整理を行なった。実施期間は平成21年4月平成22年3月までの間。(1)スクールサポートの内容:学級適応や学習が困難な児童が在籍している学級におけるT・Tや別室におけるマンツーマンでの支援、運動会等の校内行事での介助、校外学習等の随行等を実施。保健体育教員の特性として、運動処方、健康教育、ストレスマネジメント等の視点を活かすことを主眼とした。(2)サポート活動の手順:(1)学校と大学の連絡調整会議の設定(対象校の校長・特別支援コーディネーター、関係する教員、大学側教職関連研究室教員、教職履修大学院生大学生)による打ち合わせ(2)サポート対象校の現状把握(学校・学級の状況、特に軽度発達障害を有する児童の所見等の情報共有)(3)大学生スクールサポーターの研修(教職履修大学生に対してスクールサポート活動の目的と実際の対処方法)(4)スクールサポート活動の実施(対象となるクラスの状況や特に配慮の必要な児童についてのかかわり方を検討)(5)連絡ノートの作成およびスクールサポート報告書の作成(教員とサポーターの連絡調整および活動内容と児童の変化を記録)(6)事例検討会(スーパーバイズ)の実施(3)今年度の成果と問題点:「児童の適応支援」の効果としては、○教員一人では目の届かない側面にも対応が行き届いて孤立する児童が少なくなった。0子どもの運動量が増加し、授業での集中力も向上している。一方、課題としては教員とサポーターのより密な連絡調整の必要性が生じている。「学生の資質向上」の効果としては、○学生が実習期間だけでは経験できなかった多様な子どもへの対応方法を学べた。○理論を現場でどのように活かすか応用の視点が見出せた。課題としては、学生のスーパーバイズに十分な時間が避けない。授業の単位化を図らないと多くの学生が参加できない等であった。1公立小学校における児童の適応支援活動とそれを支える機能的なシステム構築を目指して、以下の3種類の活動を行い、効果を検討した。○T・Tを中心とした学習支援の実施:公立小学校2校において、教職履修大学生をスクールサポーターとして派遣し、教室活動に集中できない児童等に対する学習支援をチームテーチング方式で実施した。スクールサポーターの配置は、小学校の特別支援コーディネーターが支援クラスの選定や配置計画を立て、大学の担当教員や大学生サポーターとの連絡調整を行いながら進めている。その結果、教員1人では十分に手が届かない児童への支援が可能となり授業の進行を促すことができていると、現場の教員からの報告があった。○保健体育教員の専門性を活かした支援活動:児童の駅伝大会等において大学生サポーターを導入し、個々の能力にあったトレーニングの科学的な視点を児童に伝えて動機づけを高める効果が確認された。○公立中学校における校内適応指導教室におけるストレスマネジメント教育の実践:相談室登校の生徒や保健室にたびたび訪れるメンタルヘルス上の問題を抱えた生徒に対して、呼吸法や筋弛緩法等のストレスマネジメントを実施し、ストレス反応の緩和が確認された。2適応指導教室における教員の児童・生徒支援能力を高めるための事例研修○教員・スタッフの組織開発を目指した研修:教員と相談員にTPIの心理テストを実施し、自己の思考過程分析や影響力分析を実施し、スタッフ間の相互理解の促進を図り、このような研修の有効性が認識された。1適応指導教室における教員の児童・生徒支援能力を高めるための組織開発的な研修の有効性教員および教育相談スタッフの組織開発を目指した研修:教員と相談員スタッフに対して、多面人格検査のTPIテストを用いて、自己の思考過程分析や影響力分析を実施した。スタッフ間の相互理解の促進を図るような研修内容の有効性が認識された。2保健体育系大学生による児童生徒の適応支援活動の有効性とそれを支えるシステム整備における課題:3年間行ってきた公立小学校3校における保健体育教職履修大学生スクールサポーターによる適応支援活動の総括を行った。大学生サポーターの支援活動報告書とインタビュー調査から以下のような結果が得られた。<有効性>(1)児童も大学生サポーターとの活動を受け入れ積極的にかかわりを持てるようになっている。(2)また担任をはじめとする教員の負担も軽減できている。(3)やや荒れたクラスの学習が成立するようになった。(4)保健体育教員の教職で学ぶ知識や技能等の専門性が児童の学習活動や遊びなどの幅広い領域での支援を効果的にしている側面が確認された。

(5)児童の運動会や駅伝大会等において大学生サポーターを導入し、個々の能力にあったトレーニングの視点を児童に伝えて動機づけを高める効果が確認された。<課題>(1)大学生サポーターが授業や部活動の合間の時間を割いてサポーターに入ることが困難であり、カリキュラム上で実習・演習に位置づけていく必要性がある。(2)スクールサポーターの配置は、小学校の特別支援コーディネーターが支援クラスの選定や配置計画を立てて行っているが、学校と大学の担当教員や大学生サポーターとの連絡調整をよりスムーズにすることが必要である。(3)地域や保護者に対して活動を効果的に広報していくことが必要となる。