hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国低開発農村の持続可能な新システムの形成と定着に関する研究

2012年の尖閣問題により一時調査が不可能になり正常化するまで約一年のロスを生じた。時間的制約から社会実験は出来なかったが、次の三点に関する成果を得た。1)脆弱な自然条件の下での強度の放牧から舎飼に変更された牧畜業(綿羊)に関して、摂取養分と肉質との関連、販売システムを点検し、その結果多くの課題が見出された。これらの改善により増頭せずに(環境負荷を増大することなく)、安定的収入が得ることができる方法を提案した。また農民専業合作社・地域優勢産業の形成、農民小金融の普及により、所得を改善し環境負荷を低下する方法を提案した。2)中国農村では概してSCが保持されているが、経済発展が著しい都市近郊農村ではSCが薄れ現実的行動がみられ、他方経済発展の影響が及んでいない遠隔地農村では経済的には貧しいが豊かなSCが保持されている。中国農村の発展要求は高く、経済的豊かさの追求が当面の課題であるので、就業構造や年齢構成・人口規模の変化によりSCは伝統的なものから変質することは否めない。3)農村地域では経済発展を優先し、環境意識は未熟である。その中でも都市近郊農村や環境脅威が大きい農村では、環境と経済とを比較する段階に達してきた。地方政府により環境教育の枠組みは検討されているが、農村の現状や農民意識を考慮しておらず、効果は期待できない。農民意識の詳細な調査をもとに、島根県の環境教育テキスト(メンバーの一員が執筆)を参考に農民に適した環境教育プログラムの示唆を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。農林経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。予備調査とキックオフのミニワークショップを実施した。日本側研究者と中国側研究者・政策実務者が各研究テーマに関連して報告・質疑を行い、今後の研究展開についての意見交換を行い、寧夏社会科学界連合会との今後の研究交流について協議した。寧夏回族自治区の典型的農村である塩池県、紅寺堡をまわり、農民生活と環境の実態を集落でヒアリングを行った。2012年の尖閣問題、2013年の首相の靖国参拝による日中の国際情勢の緊張に大きく影響を受けている。そのため、農村部での現地調査を行うには大きな制約があり、カウンターパートに依存せざるを得ない部分があり、研究計画、研究項目のある程度絞らざるを得なかった。そのため、本来は1年目に終了していなければならない基本的調査が大きくずれ込んでいる。寧夏回族自治区における地域貢献・提言型地域研究へむけた連携・調整を行った。具体的には1)寧夏大学研究者・現地政府関係者との意見交換と今後の連携確認とともに研究概要紹介と意見交換の実施。具体的なモデル地域の選定について協力依頼した。2)寧夏社会科学界連合会の訪問と今後の協力・連携。自治区内の社会が各分野の成果を政府の立場から評価し、政府資料とする機関。島根大学の研究概要に対して、自治区政府の直面している課題、研究要請と合致していると評価。今後、連合会メンバーが科研のメンバーとして加わり、連携・協力していくことを確認した。これらを受けて平成25年度にはおくれを取戻し、基礎調査と社会実験の基盤を固めてゆく。上記のように、研究計画がずれ込んでいるが、3年目には一定の明らかな結果をまとめたいと考えている。
ダイヤモンドMISFET構造のカソードルミネッセンスによる特性評価

CVDダイヤモンド表面の結晶性評価において,カソードルミネッセンス特性結果は,今後の研究指針を与える知見を示した.まず,CVDダイヤモンドは天然ダイヤモンドに比べて結晶性にダメ-ジ受けていることが示唆された.そしてこのダメ-ジはプラズマの状態によって大きく依存していた.カソードルミネッセンスの特性結果は表面の結晶性のみならず表面化学吸着状態をも反映し,ダイヤモンド表面への科学吸着に起因した表面バンドベンディングが生じていることが示唆された.これらの結果からダイヤモンドエレクトロニクス応用へ向けて,ダイヤモンド表面結晶性改善を目的として,さらに次の二つの観点からアプローチを行った.1.ダイヤモンド表面上へのゲート絶縁膜堆積プロセスと界面準位.2.ダイヤモンド成膜プロセスとプラズマダメ-ジ.1.においては,as-grown CVDダイヤモンド表面にCaF_2ゲート絶縁膜を基板温度室温で堆積することにより,従来の堆積プロセス(基板温度500°C)より,ダイヤモンドMISFET特性において,相互コンダクタンスに飛躍的な向上がみられた.これは絶縁膜堆積時のプロセスにおいて,残留酸素成分による界面準位の形成が抑制されたことが原因として推測される.一方2.においては,ダイヤモンド成膜ガスへの添加ガス(酸素,キセノン)効果について,プラズマインピーダンス測定を駆使して評価を行った.このなかでキセノン(Xe)ガスを少量添加することによって,CH_3ラジカルの供給を減らすことなく,プラズマのダメ-ジを抑制する可能性が示された.今後の研究展開として,1.2.の研究アプローチを相互に関連させて,プラズマダメ-ジを抑制した高品質のダイヤモンド薄膜を作製し,キャリヤ移動度の向上を目指す.CVDダイヤモンド表面の結晶性評価において,カソードルミネッセンス特性結果は,今後の研究指針を与える知見を示した.まず,CVDダイヤモンドは天然ダイヤモンドに比べて結晶性にダメ-ジ受けていることが示唆された.そしてこのダメ-ジはプラズマの状態によって大きく依存していた.カソードルミネッセンスの特性結果は表面の結晶性のみならず表面化学吸着状態をも反映し,ダイヤモンド表面への科学吸着に起因した表面バンドベンディングが生じていることが示唆された.これらの結果からダイヤモンドエレクトロニクス応用へ向けて,ダイヤモンド表面結晶性改善を目的として,さらに次の二つの観点からアプローチを行った.1.ダイヤモンド表面上へのゲート絶縁膜堆積プロセスと界面準位.2.ダイヤモンド成膜プロセスとプラズマダメ-ジ.1.においては,as-grown CVDダイヤモンド表面にCaF_2ゲート絶縁膜を基板温度室温で堆積することにより,従来の堆積プロセス(基板温度500°C)より,ダイヤモンドMISFET特性において,相互コンダクタンスに飛躍的な向上がみられた.これは絶縁膜堆積時のプロセスにおいて,残留酸素成分による界面準位の形成が抑制されたことが原因として推測される.一方2.においては,ダイヤモンド成膜ガスへの添加ガス(酸素,キセノン)効果について,プラズマインピーダンス測定を駆使して評価を行った.このなかでキセノン(Xe)ガスを少量添加することによって,CH_3ラジカルの供給を減らすことなく,プラズマのダメ-ジを抑制する可能性が示された.今後の研究展開として,1.2.の研究アプローチを相互に関連させて,プラズマダメ-ジを抑制した高品質のダイヤモンド薄膜を作製し,キャリヤ移動度の向上を目指す.
大卒就職における不利益者析出メカニズムに関する研究

研究期間最終年度の平成30年度は,「学生調査(インターネット調査)」を実施した。調査対象として,3学年分(2015年3月卒,2016年3月卒,2019年3月卒)を設定することとした。これは,たびたび変更される就職活動スケジュールの影響を確かめるためで,2015年3月卒は従来のスケジュール,2016年3月卒が従来より4ヶ月遅れの後ろ倒しスケジュール,2019年3月卒は活動期間短縮スケジュールでの就職活動にそれぞれ対応している。調査項目は,就職活動の始期終期や受験企業数・内定獲得企業数といった就職活動プロセスを中心に,大学在学中の学生生活なども尋ねた。回答は,2015年3月卒業生879名,2016年3月卒業生782名,2019年3月卒業生851名から得られた。基礎的な分析の結果,以下のような点が明らかになった。(1)就職活動始期は,後ろ倒しによって遅くなった。2015年3月卒では3年生12月までにおよそ半数の人が就職活動を始めていたが,後ろ倒しが行われた2016年3月卒では3割に満たず,多くの人は3年生1月以降に始めていた。(2)最初の採用内定獲得時期も,後ろ倒しによって遅くなっている。2015年3月卒では4年生46月に集中していたが,2016年3月卒では4年生79月が最多となった。(3)しかしながら,就職活動終期には大きな変化が生じなかった。4年生79月までに6割程度の人が就職活動を終えていた。以上の(1)(3)から,後ろ倒しに伴い就職活動が短期集中になったことが読み取れる。このほか,(4)就職活動が原因で授業を欠席したり卒業研究に支障が出たりした人の割合や内定先満足度は,後ろ倒しが起きても大きく変化はしなかったこと,(5)就職活動シーズン晩期(4年生10月以降)においては,大学就職部だけでなくハローワークによる求人紹介も一定の役割を果たしていることがわかった。本研究は、近年たびたび変更されている大学生の就職活動開始日を題材とし、1就職活動スケジュールの変更がどういった学生にどのような不利益をもたらすのか、2不利益を被る学生に対して大学はいかなる支援をなし得るのか、を明らかにすることを目的とする。研究初年度の平成28年度は、本研究を構成する「大学職員聞き取り調査」「学生調査(インターネット調査)」「学生聞き取り調査」の3調査のうち、「大学職員聞き取り調査」と「学生調査(インターネット調査)」の2調査に関連して研究を進めた。「大学職員聞き取り調査」については、2017年3月卒業生向け指導の状況を中心に聞き取りを行った。2017年3月卒業生は前年と比べて解禁日が2ヶ月前倒しになっており、そのスケジュール変更が学生の就職活動や大学による就職指導に対してどのような影響を与えたのかという点が主たる関心である。8月開始への後ろ倒しは混乱をもたらしたのに対して、6月への前倒しは混乱が是正されたという意味で大きな悪影響は出ていないのではないかというのが現在のところの結論である。他方、「学生調査(インターネット調査)」については、研究代表者が00年代半ば頃に関わった大学生に対する就職活動に関する調査を中心に、当時の調査項目と収集した情報の整理及び見直しを行った。当時は3年生10月が就職活動の開始で、本調査で得られるであろう研究結果の重要な比較対照群となり得るが、活動スケジュールが現在とは異なっていたという点で比較には注意が必要となる点もあり、そうした問題点を洗い出すための検討を進めた。本研究を構成する「大学職員聞き取り調査」「学生調査(インターネット調査)」「学生聞き取り調査」の3調査のうち、「大学職員聞き取り調査」と「学生調査(インターネット調査)」については、研究実績の概要欄でも述べたように、当初予定通りの進度で研究が進んでいる。しかしながら、「学生聞き取り調査」については、他2調査の実施を優先した関係で平成28年度は実施を見送り準備をするにとどめた。以上のことから、研究全体としては当初の計画以上に進展しているとは言えず、おおむね順調に進展していると評価することができる。本研究は、近年たびたび変更されてきた大学生の就職活動開始日を題材とし、1就職活動スケジュールの変更がどういった学生にどのような不利益をもたらすのか、2不利益を被る学生に対して大学はいかなる支援をなし得るのか、を明らかにすることを目的とする。研究2年目の平成29年度は、本研究を構成する「大学職員聞き取り調査」「学生調査(インターネット調査)」「学生聞き取り調査」の3調査のうち、「大学職員聞き取り調査」と「学生聞き取り調査」の2調査に関連して研究を進めた。「大学職員聞き取り調査」については、前年度からの継続として実施し,直近5年程度における変化についても新たに聞き取りを行った。2018年3月卒業生は2017年3月卒業生と同様(2016年3月卒業生と比べて2ヶ月前倒し)のスケジュールで就職活動が行われ,特段大きな混乱は生じなかったようである。8月開始時の混乱を考えると現状の6月開始の方がベター,との認識が優勢だった。他方,「学生聞き取り調査」では2018年3月卒業生を対象に聞き取りを実施した。6月開始へと変更になってから2年目の世代で,前年に活動した先輩たちの様子をどのように参考にしたかに注目して聞き取りを行った。

同じスケジュールであることから,違和感なく先輩の話を参考にすることができたのではないか,というのが現時点での結論である。ウェブサイトのみならず大学やその他さまざまなプロバイダからも就職に関する情報は提供されるが,直接知り合っている先輩からの情報は信憑性が高く信頼できるものとして認識されていた。その先輩からの経験談が,同一スケジュールという条件の下で,学生の就職活動に対する大きな指針になっていたのではないかと考えられる。本研究を構成する「大学職員聞き取り調査」「学生調査(インターネット調査)」「学生聞き取り調査」の3調査のうち、「大学職員聞き取り調査」については、ほぼ当初の予定通り研究が進んでいる。また,「学生聞き取り調査」については、本来であれば前年度から実施すべきであったところ,他の2調査を優先させるために未実施であったが,本年度において前年度不足していた分とあわせて実施し,ほぼ当初の計画通りの状況になったということができる。しかしながら,「学生調査(インターネット調査)」は,前年度に引き続き調査設計を行ったものの,実査については,当初予定していた平成29年度ではなく,一年延期して平成30年度に実施することとした。以上のことから、研究全体としては当初の計画以上に進展しているとは言えず、おおむね順調に進展していると評価することができる。研究期間最終年度の平成30年度は,「学生調査(インターネット調査)」を実施した。調査対象として,3学年分(2015年3月卒,2016年3月卒,2019年3月卒)を設定することとした。これは,たびたび変更される就職活動スケジュールの影響を確かめるためで,2015年3月卒は従来のスケジュール,2016年3月卒が従来より4ヶ月遅れの後ろ倒しスケジュール,2019年3月卒は活動期間短縮スケジュールでの就職活動にそれぞれ対応している。調査項目は,就職活動の始期終期や受験企業数・内定獲得企業数といった就職活動プロセスを中心に,大学在学中の学生生活なども尋ねた。回答は,2015年3月卒業生879名,2016年3月卒業生782名,2019年3月卒業生851名から得られた。基礎的な分析の結果,以下のような点が明らかになった。(1)就職活動始期は,後ろ倒しによって遅くなった。2015年3月卒では3年生12月までにおよそ半数の人が就職活動を始めていたが,後ろ倒しが行われた2016年3月卒では3割に満たず,多くの人は3年生1月以降に始めていた。(2)最初の採用内定獲得時期も,後ろ倒しによって遅くなっている。2015年3月卒では4年生46月に集中していたが,2016年3月卒では4年生79月が最多となった。(3)しかしながら,就職活動終期には大きな変化が生じなかった。4年生79月までに6割程度の人が就職活動を終えていた。以上の(1)(3)から,後ろ倒しに伴い就職活動が短期集中になったことが読み取れる。このほか,(4)就職活動が原因で授業を欠席したり卒業研究に支障が出たりした人の割合や内定先満足度は,後ろ倒しが起きても大きく変化はしなかったこと,(5)就職活動シーズン晩期(4年生10月以降)においては,大学就職部だけでなくハローワークによる求人紹介も一定の役割を果たしていることがわかった。平成29年度は、「学生調査(インターネット調査)」の実施を予定している年度であり、調査設計を進め、年度末に予定通り実施したい。
ダイヤモンド半導体評価のための高感度非輻射欠陥評価系の開発

本研究の目的はダイヤモンド結晶を中心としたワイドギャップ半導体材料の非輻射欠陥評価系を開発することである。焦電素子による信号検出系を用いることで高感度化した試料温度可変(80400K)光音響分光評価系を開発し、高温高圧合成ダイヤモンド結晶およびマイクロ波プラズマCVD法により形成したホモエピタキシャルダイヤモンド自立膜の特性評価を行った。本年度は非輻射欠陥評価系として光音響分光評価系、一定光電流分光評価系の構築およびマイクロ波プラズマCVDホモエピタキシャルダイヤモンド薄膜の作製を行った。光音響分光評価系では微小信号検出系の構築が必要不可欠であることから容量性ハイインピーダンスセンサに適したプリアンプを設計製作し、ロックイン検出することで信号検出系の高感度化を図った。また、測定波長領域2502100nm、波長分解能約1nm(紫外可視領域)約2.5nm(赤外領域)を有する光学系の構築を行うとともに、これら光学系・信号検出系の制御プログラムを作製し、高温高圧合成ダイヤモンド結晶の評価を行った結果、比較的良好な信号特性が得られた。しかし高温高圧合成ダイヤモンド結晶に比べホモエピタキシャルダイヤモンド膜は優れた結晶品質をもち、更なる高感度化のためには信号検出に用いる圧電素子のジョンソンノイズおよび外来ノイズ(振動、音波等)を低減する必要があることから、測定試料および圧電素子の低温・真空環境下への導入を検討している。一定光電流分光評価系では微小電流信号の検出系の構築を行った。また、ショットキー接合を形成した試料の結晶欠陥に捕獲されたキャリアを光励起し、その際のショットキー容量変化を検出する評価系の構築を追加した。この評価法は評価深さがショットキー接合深さに限られることから、信号感度が光音響分光法等に比べ劣る可能性があるものの基板除去の必要がないという特徴があり、その検出系の検討に着手した。本年度は光音響分光評価系の低温・真空測定環境導入による高感度化を図るとともにショットキー容量変化を検出する評価系の構築を検討した。光音響分光評価系では容量性ハイインピーダンスセンサのジョンソンノイズおよび外来ノイズ(振動、音波等)の低減を目指し、測定試料および圧電素子の低温・真空環境下へめ導入を検討した。昨年度開発の評価系に低温測定用クライオスタットおよび試料温度制御系を追加することで試料温度80370Kにおいて測定可能な評価系を構築した。低温環境下においては昨年度設計製作した信号検出系の使用が不可能なため、新たに低温動作可能な接合型電界効果トランジスタを用いた信号検出系を構築し、測定試料近傍において微小信号のインピーダンス変換を行うことで評価系の高感度化を図った。その結果、高温高圧合成ダイヤモンド結晶およびシリコンカーバイト結晶において良好な信号特性が得られた。更にショットキー接合を形成した試料の結晶欠陥に捕獲されたキャリアを光励起し、その際のショットキー容量変化を検出する評価系の構築を検討した。この評価法は不純物導入がされた結晶評価が可能であるが、評価深さがショットキー接合深さに限られることから測定試料の評価面積にも依存するが、光照射による容量変化はわずか(〈3pF)であった。そこで参照容量を用いた差動検出系の構築を行うことで高感度化を図り、ポロンドープホモエピタキシャルダイヤモンド薄膜の評価を行った。
非結合性相互作用を有する新規分子の合成とその医薬品リード化合物開発への応用

血圧降下剤開発の共同研究過程で、各種アシルイミノチアジアゾリン誘導体を合成しアンジオテンシンII(AII)受容体拮抗活性テストに付したところ強力な拮抗作用を示す新規化合物の合成開発に成功した。多数の合成化合物のなかから3種の結晶化合物をX線結晶解析に供したところ、全ての化合物において分子内非結合性S・・・O相互作用の存在が示唆される知見が得られた。更に簡単な4種のモデル化合物を合成しX線結晶解析に付したところ、同様に非結合性S・・・O相互作用の存在が示唆された。そこで、ab initio MO計算にて詳細に検討したところ、S・・・O相互作用を示すアシル基の回転異性体が最も安定であることが明らかとなった。硫黄原子を酸素原子に変えたアシルイミノオキサジアゾリン誘導体のAII受容体拮抗活性は低下していることも明らかとなった。この様な非結合性S・・・O相互作用は多数の医薬品リード化合物分子内に存在することが期待された。われわれは独自に合成したキラルなチオジグリコール酸モノアミドスルホキシド体分子内においてスピロ型のS・・・O相互作用の存在をそのX線結晶解析によって明らかにした。更に、ヒドラジン水和物とアリルブロミドを原料とするメルカプトビシクロトリアゾリウムクロリド体の実用的合成を共同研究下に達成し、その1β-メチルカルバペネム骨格への導入により強力抗菌剤ビアペネムの合成法を確立した。ビアペネムのX線結晶解析、^1H-及び^<13>C-NMR分析、重水素化実験等から、ビアペネム分子内にS・・・O非結合性相互作用やCH・・・O水素結合の存在を明らかにした。ジフェン酸のチアゾリジン-2-チオンジアミド体のX線結晶解析と^1H-NMR分析から、CH・・・π相互作用の存在を証明することに成功した。
偏微分方程式の解の構造の研究

上記研究課題のもとに研究代表者ならびに分各担者はそれぞれの分野において研究を進め以下のような成果をあげた.1.研究代表者櫻井はSymplecticな特性集合を持つ偏微分方程式の解の構造について研究を行った.このような方程式Pu=fは低階項がある離散的な値をとるとき,局所的にすら解けない:すなわち,u-->Puが全射でないことが知られているが,'それではいかなるfに対して解uが存在するのか?'という問題が提起される.この問題に対してJ.SjostrandやB.Helffer等がC^∞-Categoryでの擬微分作用素を用いた値域の特徴付けをしているが,C^∞級のfでもPの値域に入らないものが存在するのであるから,彼等のC級関数をmoduloとした結果は十分なものではない.今回,研究代表者は作用素PのParametrixをAnalytic-擬微分作用素として構成することにより彼等の理論を精密化し,Pの値域を完全に特徴付けることに成功した.また,ここで用いられた擬微分作用素の理論をランク2のNilpotent-Lie群上の不変作用素へ応用することにより,Gevrey級特異性の伝播が起こることを示すことができた。3.分担者木村は複素射影空間内の超曲面の局所合同類について考察し,興味深い結果を得た.結果は一連の論文として発表される予定である.上記研究課題のもとに研究代表者ならびに分各担者はそれぞれの分野において研究を進め以下のような成果をあげた.1.研究代表者櫻井はSymplecticな特性集合を持つ偏微分方程式の解の構造について研究を行った.このような方程式Pu=fは低階項がある離散的な値をとるとき,局所的にすら解けない:すなわち,u-->Puが全射でないことが知られているが,'それではいかなるfに対して解uが存在するのか?'という問題が提起される.この問題に対してJ.SjostrandやB.Helffer等がC^∞-Categoryでの擬微分作用素を用いた値域の特徴付けをしているが,C^∞級のfでもPの値域に入らないものが存在するのであるから,彼等のC級関数をmoduloとした結果は十分なものではない.今回,研究代表者は作用素PのParametrixをAnalytic-擬微分作用素として構成することにより彼等の理論を精密化し,Pの値域を完全に特徴付けることに成功した.また,ここで用いられた擬微分作用素の理論をランク2のNilpotent-Lie群上の不変作用素へ応用することにより,Gevrey級特異性の伝播が起こることを示すことができた。3.分担者木村は複素射影空間内の超曲面の局所合同類について考察し,興味深い結果を得た.結果は一連の論文として発表される予定である.
遷移金属配位子としてのペプチド三次元空間の創出

近年、イミダゾールなどの含窒素複素環から誘導される安定カルベンを遷移金属の配位子として利用することで高い反応性や選択性を得ようとする研究が盛んである。本年度は、遷移金属配位子としてのペプチド三次元空間の創出を実現する上でかかせないアミノ酸由来配位子、およびそれを配位子とする遷移金属錯体の合成を行い、その錯体の触媒活性について検討を行った。具体的には、必須アミノ酸の一つであるヒスチジンのイミダゾール環のカルベン配位子への誘導および含ヒスチジンペプチドを配位子とするルテニウム錯体の合成を行った。さらに、このアミノ酸由来カルベン-ルテニウム錯体の閉環メタセシス反応における活性を検討し、酵素様反応場構築のための重要な手がかりを得ることに成功した。N-Boc-ヒスチジンメチルエステル(Boc-His-OMe)のイミダゾール環の1位窒素上に、銅触媒によるメシチルボロン酸を用いるアリール化反応によってメシチル基を導入し、続いて2-(t-ブチルジメチルシロキシ)エチルブロミドと反応させることで2-シロキシエチル基を導入しイミダゾリウム塩を得た。これのt-BuOKによる脱臭化水素反応によって生成した含窒素ヘテロ環カルベンを単離することなくジクロロビス(トリシクロヘキシルホスフィン)ベンジリデンルテニウム(IV)(Grubbs錯体)と反応させたところ、一つのトリシクロヘキシルホスフィンが含窒素ヘテロ環カルベンと配位子交換されたルテニウムカルベン錯体を得ることができた。この錯体を触媒としてジアリルマロン酸ジエチルの閉環メタセシス反応を塩化メチレン中、室温で行ったところ、45分間で81%がシクロペンテンに転化した。
インクルーシブ教育における学習集団の質的発展を目指した指導法とカリキュラムの開発

本研究の最終年度にあたる平成30年度は、特別なニーズのある子どもを含む通常学級で編成される学習集団を、前年度までに実施した日本の授業研究や教授学の盛んなドイツでのフィールドワークをはじめ、収集した文献を中心に考察し、年間を通じて高めていく学習集団の具体的な指導法とカリキュラムを検討した。具体的には、ドイツ教授学をはじめ個別化と集団化に関する教授学やカリキュラム論を基本的な理論とし、日本の小学校において特別なニーズのある子どもを含む学習集団を高める学級づくり・授業づくりの分析から、指導法とカリキュラムについて検討し、学習集団づくりの発展モデル(試案)と指標(試案)を作成した。以上の研究成果については、これまで発表した雑誌論文や著書とともに、本年度末には研究成果報告書として『インクルーシブ教育における学習集団の質的発展を目指した指導法とカリキュラムの開発』を印刷・刊行した。研究成果報告書の構成は、Iの「インクルーシブ教育における学習集団の質的発展の構造」では、インクルーシブ教育に求められる学習集団の質的発展の構造に必要な視点を明らかにし、Iで明らかにした視点をふまえ、学習集団の質的発展について年間を通じて指導の見通しが持てるように、IIでは「インクルーシブ教育における学習集団づくりの発展モデル(試案)」を、IIIでは「インクルーシブ教育における学習集団づくりの指標ー学習規律ー(試案)」を仮説的に作成した。IVではドイツの調査をふまえ、ドイツにおけるインクルーシブ教育のカリキュラムの構想を明らかにした。本研究の目的は、インクルーシブ教育において、障害のある子どもだけではなく、「特別な教育的ニーズ」のある子どもを含む通常学級で編成される学習集団を高める指導法とカリキュラムの開発を行うことである。その際に、インクルーシブ教授学に先進的に取り組んでいるドイツおよび日本の学習集団研究の動向を参照する。初年度である平成28年度は、日本およびドイツの関係図書・資料の収集をはじめ、長崎県、福岡県、広島県、香川県、大阪府の小学校等の実践分析や教員が参加する研究会、サークルにおいても資料収集、意見交換を行った。年度末には小学校の先生方が参加している研究会で学習集団を質的に高める指導方法について提案し、意見交換を行った。それをふまえ、連携して研究を進めている共同研究者との情報交換会も行った。その結果、理論と実践の両方の視点から、次年度以降、インクルーシブ教育における学習集団の質的発展を考える上で重要な研究の論点を解明することができた。なお、ドイツのインクルーシブ教育における事実教授に焦点をあてて学会発表を行った。その結果、以下のことが明らかになった。それは、インクルーシブ教育の視点で子どもたちの多様なニーズに応じることは、単に個別化を志向するのではなくて、多様な子どもたちで共同する授業を志向する、ということである。この視点から、2年目以降の課題は、インクルーシブ教育に関する授業論や教授学ついて考察することである。当初の計画通り、学習集団の質的発展に関する国内の関係図書・資料の収集、小学校等の実践分析や教員が参加する研究会、サークルにおける資料収集、意見交換を行うことができた。また、ドイツの研究動向についても文献を収集し、分析することでインクルーシブ教育における授業づくりの視点を得ることができた。こうした内容を整理・分析し、学会発表・活字化する準備を進めているところである。研究の2年目である平成29年度は、1年目のフィールドワークで訪問した小学校や教員が参加する研究会・サークル(長崎県、福岡県、広島県、香川県、高知県、大阪府など)において実践分析や資料収集、意見交換を行った。そのさい、1年目の年度末に作成した学習集団を質的に高める指導法について検証し、改善を行うことができた。特に、学習集団を高めるためには、指導的評価活動と学習規律の関係、教科内容の習得を目指した「自覚的な規律」まで高める必要性については再検討が求められる。また、学習集団の内実は常に変化しているため、特定の指導法に子どもを適応させるのではなく、指導法を構想するさい、特別なニーズのある子どものニーズへの応答には合意形成が必要である。なお、ドイツのブレーメンにおいて文献収集及び研究者・実践家との意見交換、フィールドワーク、授業観察等も行った。それらを分析・整理し、学会での発表や論文等にまとめた。ドイツのインクルーシブ教育では、授業の構想として、参加、権利を保障するプロセスを準備するだけでなく、それを実現できるカリキュラムをはじめ学校制度の構想が整えられてきていることが明らかとなった。そのなかで、カリキュラムを必修部分と選択部分とに分けることや、テーマベースにした諸教科横断的なカリキュラムを構想することが模索されていた。こうしたことはすでに日本の文脈においても指摘されているが、ますますこの必要性が高まっていると考えられる。学習集団の質的発展の指導法とカリキュラムのモデル試案を作成し、実践現場からの意見などから検証・改善を行うことができた。また、ドイツのブレーメンにおいて文献収集及び研究者・実践家との意見交換、フィールドワーク、授業観察等も行い、それらを学会で発表し、論文等にまとめることができた。

具体的には、ドイツ教授学をはじめ個別化と集団化に関する教授学やカリキュラム論を基本的な理論とし、日本の小学校において特別なニーズのある子どもを含む学習集団を高める学級づくり・授業づくりの分析から、指導法とカリキュラムについて検討し、学習集団づくりの発展モデル(試案)と指標(試案)を作成した。以上の研究成果については、これまで発表した雑誌論文や著書とともに、本年度末には研究成果報告書として『インクルーシブ教育における学習集団の質的発展を目指した指導法とカリキュラムの開発』を印刷・刊行した。研究成果報告書の構成は、Iの「インクルーシブ教育における学習集団の質的発展の構造」では、インクルーシブ教育に求められる学習集団の質的発展の構造に必要な視点を明らかにし、Iで明らかにした視点をふまえ、学習集団の質的発展について年間を通じて指導の見通しが持てるように、IIでは「インクルーシブ教育における学習集団づくりの発展モデル(試案)」を、IIIでは「インクルーシブ教育における学習集団づくりの指標ー学習規律ー(試案)」を仮説的に作成した。IVではドイツの調査をふまえ、ドイツにおけるインクルーシブ教育のカリキュラムの構想を明らかにした。引き続き、文献研究とともに各地の授業研究のあり方についてフィールドワークを行い、インクルーシブ教育の視座から学習集団の質的発展の指導法とカリキュラムについて学会等で発表する。平成29年度内にはドイツへ渡航し、インクルーシブ教育を推進しているブレーメンを中心にフィールドワークを行う。また、小学校の先生方や共同研究者との情報交換会を行う。日本国内でのフィールドワークの結果を整理・検証し、平成29年度のドイツの調査で得られた知見とも交差させなが、実践的な指針となる学習集団の質的発展の指導法とカリキュラムについてまとめる。次年度使用額が生じた理由は、次の通りである。1旅費を長崎、福岡、広島、香川へ行く費用に充て、実際にフィールドワークを行うことができたが、地元大阪の小学校教員との意見交換や研究会に行く機会にも恵まれた。その結果、費用が計画よりも少額になった。229年度にドイツ渡航を予定している。28年度にドイツの文献も購入したが、ドイツ渡航の際に確認してから29年度に購入しようとしたため、物品費を次年度にまわすことにした。329年度のドイツ渡航が、予定していた渡航費よりも高額になっていたため、旅費として次年度に繰り越すことにした。平成29年度では、28年度に発生した次年度使用額は、ドイツ渡航で確認したドイツの文献を購入する物品費に充て、ドイツ渡航費としても支出する予定である。また29年度分として請求した助成金と合わせ、国内調査研究旅費として、大阪以外の小学校をはじめ研究会、学会等へ行き、フィールドワークや資料収集、意見交換を行う予定である。さらに、これまでの文献研究やフィールドワークから分析した知見を、学会や研究会等で提案する旅費として考えている。
インドネシアにおける表現の自由とプレスの機能-インドネシア憲法理論からの分析

本年度は、インドネシアにおける憲法理論の歴史的系譜を明らかにするために、オランダにおける憲法、法律の諸理論がインドネシアにおける憲法理論の生成にどのような影響を与え、また理論的・歴史的にどのような関係にあるのかを分析することを目的とした。そのため、オランダの国立ライデン大学Universitas Leiden法学部、ファン・フォレンホーヘン研究所Van Vollenhoven Institute、王立歴史学・民族学研究所KITLVにおける19世紀から20世紀前半にかけての、オランダ・インドネシアにおける法学資料の収集、関係者への聞き取り調査を行った。この調査の成果は、2004年5月に金沢大学において開催された「社会体制と法」研究会学術総会において「インドネシアにおける植民地支配と『近代経験』-インドネシア国家原理の探求とアダット法研究」というテーマで報告した。この報告は、2005年6月に発行予定の『社会体制と法』誌第6号において同名の論文として出版されることとなっている。また、このほかに3年間を通しての研究テーマであるインドネシアを中心とした国際人権・比較人権法に関する知見を深めるために、2004年7月にフランス・ストラスブールにおいて開催された国際人権研究所Insititute of International Human Rights主催の第35回国際・比較人権スタディ・セッション35th Study Session in international and comparative law of human rightsに参加した。本研究は、発展途上国における市民的政治的自由の特徴を明らかにするため、インドネシアを対象とし、自由権の制限と開発主義的権威体制に関する通説を批判的に再検討することを目的とした。そこで、第一にインドネシア憲法学の諸理論の検討を通じた学説の整理、第二に、同国の憲法理論への、外国法理論の影響等についての研究、第三に、具体例として同国のマスメディア規制を取り上げた、関係法令の制定過程および運用、学説の検討を研究項目とした。2003年度は、発展途上国法研究一般に関する先行研究の方法論およびその問題点の整理、表現の自由一般とマスメディアの自由との理論的および実際的関係に関する、インドネシアにおける現在までの法令およびその運用、学問的議論、および考察を必要としている問題点の整理を行うことを計画した。そこで2003年9月インドネシアでの現地調査を行い、1960年代後半に行われた人権憲章案起草作業および1990年代末に行われた憲法改正作業にかんする記録を収集した。この調査では現地での資料が十分に整理されていないため、約1ヶ月間にわたり国会議事堂付属図書館を中心に分散した資料を整理しながら調査を行った。また、2004年2月オランダ・ライデン大学においても調査を行った。この調査では、インドネシア独立段階での憲法理論に大きな影響を与えた、オランダ人による東インドネシア法研究およびその過程で生じた、いわゆるライデン・ユトレヒト論争(植民地へのオランダ法導入の是非に関わり、オランダ人からみたインドネシア社会の法的性格が議論された)にかんする資料を収集した。これらの調査で得た資料は現在研究中であり、2004年6月の学会(社会体制と法研究会)報告で発表する予定である。2004年に発表した業績としては、憲法改正プロセスを軸としてインドネシア憲法史および現在の憲法制度をまとめた論文(「諸外国の憲法事情3」に所収)と、インドネシア法研究にかんする基本的資料および情報源をまとめた論文(「アクセスガイド外国法」に所収)がある。
脳科学と情報科学を融合させたＢＭＩ構築のための多チャネル脳波信号処理技術の革新

本プロジェクトでは、人が音の空間性を認識するときの脳活動に着目し、基礎研究を行なうとともに、このような空間性を有する音の聴取時に観察される特徴ある脳活動を利用したブレインマシンインタフェースの開発を行なった。今年度は、空間聴覚刺激に対する事象関連電位の統計的特徴に基づいた電極と潜時の選択手法を提案し、識別率を向上させた。音の出力法の試みでは、スピーカによる実音源と仮想音源でP300反応に個人差があること、視覚刺激より振幅が小さいこと、頭部伝達関数を利用した空間聴覚刺激が後頭部にP300を誘発させることを確認した。平成24年度は、音響刺激の選別やmEMD法フィルタリング開発用のデータを得るため多くの被験者実験を行なった。(1)N200とP300を用いた空間聴覚BMIに関する研究[3]では、空間的に配置され、多方向から提示される聴覚刺激と音源方向を対応付け、target刺激の音源方向、すなわちtarget方向に意識を向ける空間聴覚BMIを検討した。その結果、従来用いられてきたP300反応に加えてN200反応の特徴を識別に用いる事で識別正解率が改善された。また、N2ac反応が見られる時間区間のみを切り出して識別することで、波形全体を用いて識別するよりも高い精度でtarget刺激の音源方向を推定できた。(2)空間的な視覚、視聴覚、聴覚によるBMIスペリングの心理物理的反応およびEEG反応の比較に関する研究[1]では、視覚と聴覚によって誘発される感覚モダリティの違いに注目した心理物理実験を行なった。その結果、聴覚モダリティは従来の視覚及び視聴覚モダリティと同じように認知されることが分かった。さらに、脳波実験を行なった結果、P300の反応において、聴覚モダリティが視覚及び視聴覚モダリティと同等の信頼性を持ち速い脳反応を誘発させるという非常に興味深い可能性を得ることに成功した。(3)聴覚BMIにおける空間音響刺激の最適化に関する研究[4]では、空間聴覚BMIのプロトタイプとして、仮想音源の概念を採用することにより、実際のスピーカ数よりも多くの選択肢を持つコマンド選択が可能な音響システム構成を検討した。その結果、人間の脳が仮想音源を実音源と同等のものとして知覚している可能性が得られた。本年度の研究成果は、(1)最適な電極と潜時の選別手法の提案、(2)仮想音源の有効性の確認の2点によって、空間聴覚BMIの実現可能性を広げたことにある。(1)空間情報を付加した聴覚刺激に対する事象関連電位の統計的特徴から、F値に基づいてターゲットと非ターゲット間で電位の差が大きい電極と潜時を選択し、識別性能を最適化する手法を提案した。従来手法に比べて最大8%正答率が改善された。(2)今回は実音源と仮想音源の併用を試みた。脳波実験の結果、併用条件では実音源のみの条件より識別正答率が低下した。P300反応の波形や潜時に、実音源と仮想音源の間で差があり、識別器の学習に影響したことが要因として考えられる。また、併用条件において、実音源と仮想音源のどちらのP300反応がより明確かに個人差が見られた。仮想音源利用の新しい試みとして、公開データベースの頭部インパルス応答を利用したヘッドホンベースの空間聴覚刺激呈示方法を提案した。心理物理実験の結果、方向定位の正答率が90%以上となり、適切な刺激が作成できることが確認された。脳波実験の結果、後頭部において明確なP300反応が観察された。また、空間聴覚BMIの識別性能の向上には、先行する視覚BMIとの共通性や差異を把握することが有用である。日本語の5母音の音声・文字を用い、スピーカによる空間聴覚・視覚・視聴覚呈示によるP300反応を比較した。空間聴覚条件の正答率は他の条件に比べて低下したが、P300反応の振幅が他条件より小さいことが原因と考えられた。P300反応の振幅を増加させる音刺激の出力方法の必要性が示唆された。まず、聴覚上の空間応答特性と時間応答特性を解明するため、健常者を対象にした非侵襲的な脳波測定を行なった。

8つのスピーカを用いて空間的に音を提示した場合の脳計測実験を行ない、新たな信号処理手法の開発を並行して行なった。予測した方向から音がすると、P300という期待に関する反応が起こるので、信号処理によってこれを抽出する。抽出された信号は、ブレインマシンインタフェースに応用し、車いすなどを動かすために利用出来る。被験者6人、刺激音2種類について、脳波を用いて空間刺激に対するP300応答を識別する場合の、時間・空間の脳波活動領域の測定を行なった。これによって、ブレインマシンインタフェース応用に向けた脳波チャンネル選択を可能とした。音源の方向に関する誘発電位を測定し、ターゲットと非ターゲットに対する誘発電位の差をプロットすると300ms付近での反応が一番大きなコントラストを示すことを明らかにした。また、刺激提示後335msでのターゲットと非ターゲットへの反応の違いから、脳の構造モデルによってこの時刻での脳活動の位置が推定できることを明らかにした。正面から音を提示した場合と背面から音を提示した場合の事象誘発電位P300の応答実験結果から、音源位置を変化させた場合、P300(刺激の300ms後に現れる正の誘発電位)に変化が確認できた。これより、提案法の実現可能性を確認した。(1)mEMD法フィルタリング開発によってデータ使用率8090%を達成脳波データごとの個体差はあるものの、mEMD法フィルタリング開発によってデータ使用率80%の達成に成功した。また、フィルタリングされた脳波データを図示することでP300反応を確認することができた。しかし、今回開発した手法は処理速度の面で課題が残っており、現段階ではリアルタイム聴覚BMIへの実装は難しい。次の段階である特徴量抽出やクラシフィケーションの確立と並行して解決するべき新たな課題を残した。(2)BMI利用に適した音響刺激を816種類選別今回の研究では5つの空間聴覚BMIについて検討し、それぞれのアプローチからBMIに適した音響刺激の選別を行なった。比較的短い期間で網羅的に調査を行なうことに成功したが、心理実験の正答率に注目したところ、実・仮想音源間における有意差しか得ることができず、音響刺激を816種類に選別することができなかった。今後は、心理実験の正答率だけでなく、各音響刺激が持つ他の特徴量や脳波実験における有意差に注目した選別が求められる。平成23年度は、聴覚上の空間応答特性と時間応答特性を解明するため、健常者を対象にした非侵襲的な脳波測定を行なった。脳計測実験を行ない、新たな信号処理手法の開発を並行して行なった。これまでに得られた、被験者の脳波から推定された事象誘発電位(P300)の時系列平均に関する結果から、音源位置を変化させた場合、P300(刺激の300ms後に現れる正の誘発電位)に変化が現れることを明らかにした。P300は別名「アハ反応」ともよばれ、注意反応の指標であり、被験者が期待した通りの刺激が起こったときに観測される。P300は他の誘発電位に比べて抽出が容易であり個人差も少ないため、これまでのブレインマシンインタフェースに広く利用されて来た。本研究では、この反応を利用した新しい聴覚ブレインマシンインタフェースシステムを検討している。つまり、音源移動に関連した脳反応を利用した新しい聴覚的ブレインマシンインタフェースの枠組みである。
脂質代謝が駆動する転写活性化とダイレクトリプログラミングの解析

研究代表者が過去に行ったプロテオーム解析において、肝細胞様細胞を誘導する転写因子の一つであるFoxaと多数のベータ酸化関連酵素群が物理的に相互作用することが示されていた。そこで本研究では、転写因子の強制発現による体細胞のリプログラミング現象において、脂質のベータ酸化酵素群が、リプログラミングを誘導する転写因子と協調的に働き、特定遺伝子の発現、及びその遺伝子座のクロマチン状態を変動させることの証明を目的として解析を行った。肝細胞様細胞について、免疫蛍光染色による観察を行った結果、Acsm3, Mcad, Acaa2などの複数のベータ酸化関連酵素が、ミトコンドリアとは独立して核内にもスペックル状に局在することが明らかになった。このことは、生化学的な分画実験結果からも裏付けることができた。さらに共免疫沈降実験により、Foxaがそれらベータ酸化酵素と物理的に共在することを示すデータを得ることもできた。今後は、より微細なレベルでの共局在を証明するために、Proximity ligation assay等の手法を用いた解析が必要であると考えている。物理的な共役が明らかになったため、転写因子周辺に集積したベータ酸化酵素群の分子的機能を解析する実験を行った。Foxaの免疫沈降物を用いたin vitro脂質代謝アッセイや、核内移行シグナルを付加したベータ酸化酵素の強制発現などを試みているが、これまでのところ転写機能と脂質代謝の直接的な関連性を説明できるデータは得られていない。今後は、Foxa標的遺伝子座のアセチル化のクロマチン免疫沈降法による解析や、安定同位体元素を有する脂質分子を使用するなど、より詳細な解析手法を導入し、転写因子周辺に形成される「脂質代謝ファクトリー」の機能と、それによるリプログラミング現象への影響を証明していく必要がある。本研究は研究代表者がこれまでに発見した、脂肪酸ベータ酸化酵素群の核内局在及び転写因子との共局在に関して、その機能的な解析を目的としている。転写因子による特定遺伝子の転写亢進には、その遺伝子座のヒストンが特異的なアセチル化修飾を受けることが必要である。アセチル化には、触媒であるアセチル基転移酵素(HAT)及びアセチル基ドナー分子であるアセチルCoAが必須である。アセチルCoAは通常、ミトコンドリア内でTCAサイクルにより産生されるが、非常に不安定な物質であるのと同時に、核膜を透過することができないことから、この分子を核内に供給する何らかの能動的な機構が存在すると考えられてきた。最近10年ほどの間に、様々な代謝経路によりアセチルCoAを核内で現地生産する仕組みが明らかされてきたが、まだ不明な部分が多い。研究代表者は、Foxaという肝臓発生に重要な役割を果たす転写因子の機能を明らかにする目的で、IP-MSによるタンパク質複合体の解析を行った。その結果、転写関連因子に加えて、多数の脂肪酸ベータ酸化酵素群が検出された。メチル化などの他のヒストン修飾の研究から、転写因子を介した代謝酵素のゲノム上の局在が、局所的な修飾基ドナー分子の濃度上昇を引き起こし、結果として部位特異的なヒストン修飾を促すことが知られていたことから、これらベータ酸化酵素群が局所的なアセチルCoA濃度の上昇を引き起こし、Foxa結合部位周辺のアセチル化、ひいては転写の亢進を引き起こすものと考えた。そこでH28年度は、細胞生物学的及び生化学的手法を用いて、当該ベータ酸化酵素群が核内局在することの確証を得るための実験を行った。いつくかの候補タンパク質について、蛍光免疫染色と共焦点レーザー顕微鏡による観察、及び共免疫沈降による物理的相互作用の確認を行い、それらが核内でFoxaと複合体を形成していることを確認している。当初の計画通り、蛍光免疫染色と共焦点レーザー顕微鏡を用いた画像解析、及び共免疫沈降とウエスタンブロッティングによる生化学的解析の2面からの検討を行い、候補となる複数の脂肪酸ベータ酸化酵素群が細胞核内に存在し、転写因子と共局在することの確証を得ている。また、本計画以前にIP-MSによりそれら候補を発見したサンプルである人工肝細胞様細胞(iHep細胞)だけでなく、他の培養細胞株を用いた検証でも同様の結果を得ており、これは今回解析対象とする現象が、特定の細胞や条件に限定的なものではなくユニバーサルな現象であることを示唆している。最近10年ほどの間に、様々な代謝経路によりアセチルCoAを核内で現地生産する仕組みが明らかされてきたが、まが不明な部分が多い。

メチル化などの他のヒストン修飾の研究から、転写因子を介した代謝酵素のゲノム上の局在が、局所的な修飾基ドナー分子の濃度上昇を引き起こし、結果として部位特異的なヒストン修飾を促すことが知られていたことから、これらベータ酸化酵素群が局所的なアセチルCoA濃度の上昇を引き起こし、Foxa結合部位周辺のアセチル化、ひいては転写の亢進を引き起こすものと考えた。H29年度は、初年度に引き続き、ベータ酸化酵素群が核内局在することの確証を得るための実験を行い、複数の候補が核内でFoxaと複合体を形成していることを確認した。また、核抽出物の脂肪酸代謝活性の測定の試みも行なっている。標的となる候補酵素群のいくつがが、核内、特に転写因子近傍に局在することは、複数の手法を用いて確認できているが、核より抽出したタンパク質複合体のベータ酸化活性の測定に苦慮している。既存の測定系を用いた場合には、酵素量が少ないためか、活性の測定に成功していない。今年度は別の系として、安定同位体と質量分析を用いた新たな測定系の確立が必要だと考えている。研究代表者が過去に行ったプロテオーム解析において、肝細胞様細胞を誘導する転写因子の一つであるFoxaと多数のベータ酸化関連酵素群が物理的に相互作用することが示されていた。そこで本研究では、転写因子の強制発現による体細胞のリプログラミング現象において、脂質のベータ酸化酵素群が、リプログラミングを誘導する転写因子と協調的に働き、特定遺伝子の発現、及びその遺伝子座のクロマチン状態を変動させることの証明を目的として解析を行った。肝細胞様細胞について、免疫蛍光染色による観察を行った結果、Acsm3, Mcad, Acaa2などの複数のベータ酸化関連酵素が、ミトコンドリアとは独立して核内にもスペックル状に局在することが明らかになった。このことは、生化学的な分画実験結果からも裏付けることができた。さらに共免疫沈降実験により、Foxaがそれらベータ酸化酵素と物理的に共在することを示すデータを得ることもできた。今後は、より微細なレベルでの共局在を証明するために、Proximity ligation assay等の手法を用いた解析が必要であると考えている。物理的な共役が明らかになったため、転写因子周辺に集積したベータ酸化酵素群の分子的機能を解析する実験を行った。Foxaの免疫沈降物を用いたin vitro脂質代謝アッセイや、核内移行シグナルを付加したベータ酸化酵素の強制発現などを試みているが、これまでのところ転写機能と脂質代謝の直接的な関連性を説明できるデータは得られていない。今後は、Foxa標的遺伝子座のアセチル化のクロマチン免疫沈降法による解析や、安定同位体元素を有する脂質分子を使用するなど、より詳細な解析手法を導入し、転写因子周辺に形成される「脂質代謝ファクトリー」の機能と、それによるリプログラミング現象への影響を証明していく必要がある。物理的な核内局在、及び転写因子との共局在を明らかにすることができたため、今後はその機能的な側面に着目した解析に注力する。具体的には、安定同位体で標識した脂肪酸分子と、抽出した細胞核、または免疫沈降したタンパク質複合体を用いることで、アセチルCoAが局所的に生産されることをin vitroで証明する。また同様に安定同位体標識脂肪酸を用いることで、脂肪酸代謝を介したヒストンアセチル化修飾が行われることを明らかにする。