hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全身錯覚にもとづく多様な視点を得るための仮想ユーザ像表現

「普段と違う自分」を表現するための仮想ユーザ像表現に関して,表現手法と人間への影響を実験心理学的手法で検討を試みた.その際,仮想ユーザ像を人間自身のものと明示的に認識するため,人間自身と仮想ユーザ像の対応箇所に触刺激を呈示する形で表現し,人間に対して仮想ユーザ像を自身の身体とみなす錯覚の誘発を試みた.この際の人間への影響を無自覚レベル・自覚レベルの双方から検討するための実験環境の構築を行った.「普段と違う自分」を表現するための仮想ユーザ像表現に関して,表現手法と人間への影響を実験心理学的手法で検討を試みた.その際,仮想ユーザ像を人間自身のものと明示的に認識するため,人間自身と仮想ユーザ像の対応箇所に触刺激を呈示する形で表現し,人間に対して仮想ユーザ像を自身の身体とみなす錯覚の誘発を試みた.この際の人間への影響を無自覚レベル・自覚レベルの双方から検討するための実験環境の構築を行った.本年度は仮想空間,ないし複合現実空間におけるユーザの全身錯覚に関する研究の準備を進めた常まず,関連研究について論文や学会発表の資料をもとに調査を進め,感覚統合や仮想空間・複合現実空間の認知に関する最近の研究動向も踏まえ,実験手続きの確立および工学的な応用が可能な分野の検討を行った.感覚統合の研究については,特に視触覚統合の研究に着目し,視覚・触覚呈示間の時間遅れの影響について調査した.これは,映像合成装置を利用する場合に装置の仕様上時間遅れが不可避であるため,その影響の大きさを見積もる必要があるためである.そして,仮想空間・複合現実空間の認知に関する研究についても調査した.触覚に関連する視覚の刺激呈示をコンピュータグラフィックス(CG)のみ,ないし触覚刺激も含めて行った研究はあるものの,装置の設計論に終始したものも多く,また身体錯覚に関連させた議論を行ったものはほとんどみられなかった.また,工学的な応用の観点から先行研究を検討した場合,触覚に関連する視覚刺激の呈示がCGで行えると判断可能な場合には,刺激呈示装置の簡略化が行える点が他の感覚統合(たとえば視覚・味覚統合など)の研究からも期待できる.加えて,本研究の目指す「普段と違う自分」の表現を通じた他者の視点の取得であるが,関連した目標をもつ研究が現れつつある.だが,現時点ではそうした装置の構築とデモンストレーションにとどまっており,その評価手法についてはいまだ模索段階にあるといえる.現在,実験刺激の作成・呈示に必要な装置,およびCG編集ソフトウェアを導入し,実験環境の構築を行っている.今後,先行研究にもとづき実験手続きに留意するとともに,先行研究でみられず,かつ「普段と違う自分」の表現が期待できる形の全身錯覚現象の発見を試み,実験を進める予定である.本研究は,人間の身体の認識についての実験心理学の研究,そして仮想ユーザ像の表現技術に関する工学の研究の2つのアプローチを考慮して,他者の立場で考えるための身体表現の設計指針を示すことを目的とする.仮想ユーザ像とは,仮想空間,ないし実空間の映像に仮想空間の映像を重畳した複合現実空間において表現されたユーザ像のことを挿す.仮想ユーザ像の研究として,アバタの身長などの表現形式により,ユーザの行動が無自覚のうちに影響を受けるというプロテウス効果が知られている.これはアバタを介した言語的なやりとりのレベルにおけるものだが,言語以外の無自覚な行動にも影響が表れる可能性が考えられる.そこで,ラバーハンドイリュージョン(RHI)の実験パラダイムのもとで,ラバーハンドを実験参加者の実物とは程遠い,細い腕や太い腕にした場合に腕の力に与える影響について検討を試みている.これまでRHIの研究においても実験参加者の実物とは遠いもの,たとえば長さ2mのラバーハンドや手袋,机を実物に近いラバーハンド代わりに呈示し,同じタイミングで触刺激を与えた形で検討は行われてきたが,それらの研究はそもそも錯覚が起こるかどうかについて検討したものであり,錯覚が起こった後で参加者の行動に与える影響については注目されていなかった.仮想ユーザ像が人間の行動に与える影響の検討が本研究の本来の目的だが,基礎的な検討を行うため本来のRHIの実験に近い形を採用した.そのため,実際のヒトの腕をもとにした模型をラバーハンドとして作成し,無自覚な腕の力の変化を計測する形の実験を準備した.年度末に実験を行う予定であったが,東北地方太平洋沖地震の影響で実験が困難となったため,次年度以降に別途実験を進める予定である.この実験により,本人と程遠い仮想ユーザ像から与えられる影響を検討し,他者の立場で考える環境づくりへの指針を示すことが可能と考える.
日本近世期における中国白話受容の研究――『陰隲録』を中心に――

日本近世において当時の現代語である中国白話の世界がいかに受容されたか、という問題意識のもと、1年目は文献の収集と分析を行った。中間報告を兼ねて2年目の2012年8月27日28日、中国ハルピン工業大学において「日本文学の中の外国文学、外国文学としての日本文学」と題して中国人研究者とともに国際シンポジウムを実施、『陰隲録』を始めとする諸作品について活発に討議し、新たな視野を獲得した。更に研究を進め、『雨月物語』「吉備津の釜」の「呪符」の表現は近世初期に渡来した明僧が日本にもたらした道教の霊符を踏まえたものという仮説に至り、研究代表者が日本近世文学会において口頭発表、投稿論文が学会誌に掲載された。本年度は当該研究2年目に当たるので、各々が従来の研究活動を継続する一方、これまで各々が行ってきた研究成果をひとまず取りまとめ、各研究者の研究成果を公表すること、及びそこから浮上した問題意識を共有し今後の課題を明確にすることを目的に、研究活動を行った。具体的には、申英蘭氏の協力を得て、平成24(2012)年8月27日28日に中国ハルピン工業大学(代表、祝玉深氏)において「日本文学の中の外国文学、外国文学としての日本文学」と題してワークショップを開催した。これは我々のこれまでの研究成果を中国の日本文学研究者及び学生に対して問い掛け、相互に理解を深め合う試みである。ワークショップ実施においては科研費代表者、分担者、研究協力者のみならず、広く参加者を募り、また中国側研究者にも発表を求めた。27日は第一部/公開シンポジウム、第二部/研究発表・交流会を行い、28日は中国側の案内によるハルピン市内文学踏査を行った。ここでは主に代表者、分担者の関わったシンポジウムについて報告する。発表は「陰隲文享受の一様相ー高崎庚申寺刊『庚申祭式』を読むー」福田安典、「大江文坡の教訓思想と文芸」田中則雄、「『雨月物語』と善書」近衞典子、「『陰隲録』とその周辺」川上陽介の4本(司会・木越治、コメンテーター・入口敦志)。第二部ではA・B2会場に分かれて、11名の研究発表及び質疑応答が行われた。ワークショップ終了後、参加者の一人David Bogdan氏によるアンケートを利用した検証がなされた。日本側、中国側双方の参加者を対象に行われたこのアンケート結果の分析が『言語文化研究』32巻1-2号(松山大学、2012年9月)に掲載されている。これによれば、今回の試みは、言語の上での多少の困難はあったが、概ね当初の目的を達し、有意義な交流ができたと結論してよいと思われる。本年度は研究最終年度であるため、これまでの研究を継続的・発展的に推し進めつつ3年間の研究成果を総括し、かつ今後の課題を明確にすることが肝要なテーマとなった。メンバーは各自で日本近世文学と中国白話との関連性を中心とする研究を推進する一方、学会を始めとする場で情報を交換することにより研究の現状や問題点・課題等を理解し、研究の方向性をメンバーで共有し各自の研究に反映させた。本年度の研究の特筆すべき点として、昨年度に実施したハルピンでのワークショップが齎した研究の深化のうちの幾つかが、早くも成果として結実したことが挙げられる。このワークショップでは、江戸時代初期における渡来の黄檗僧らを通じた明・清文化流入の影響がいわゆる「文学」の範疇にとどまらず、より広範かつ日常卑近なレベルにまで及んでいることが、『陰隲録』を始めとする作品の流入やその日本近世文芸への反映についての多面的な研究を通じて浮き彫りになった。幅広く中国文化と日本文芸との影響関係を探るという自由闊達なこのワークショップを通じて、個々の具体例を超えた大きな文化的潮流を把握することが出来、今年度はメンバーがそれぞれに論文発表や学会研究発表を重ね、世に広くこの科研での研究成果を提示することができた。たとえば研究代表者は、周知の作品である上田秋成の読本『雨月物語』の分析を通じて、従来は見過ごされていた呪符の形象に道教的な中国文化の影響が見られることを明らかにし、学会発表した内容は学会誌に掲載された。研究分担者、連繋研究者も積極的に論文や研究会等で成果を発表している。また、日本文学研究の国際的な展開にも有益であった。ワークショップを機に生まれた人的交流により、今年度はハルピン工業大学の准教授を日本に迎え、科研メンバーを中心とする研究会を開催することができた。また来る5月には研究代表者が韓国で科研の成果の一部を研究発表する予定である。

平成23(2011)年6月10日(金)14時より、駒澤大学246会館6ー1会場において、第1回会議を行った。参加者は近衞典子・田中則雄・福田安典・川上陽介・木越治・入口敦志・申英蘭。今年度及び3年間の研究の方針、研究分担の方法、予算の執行方法等について以下の通り確認した。(1)各自、善書及びその周辺資料についての資料収集・調査を行う。(2)各自、それぞれの研究テーマに応じて、日本近世文学における善書の影響について研究を進める。(3)前年度の研究結果を踏まえて、平成24(2012)年度に中国においてワークショップを実施する。科研メンバー相互の研究成果を共有し、さらに中国研究者との交流を進めることを目的とする。(4)最終年度には、それまでの研究成果をまとめ、公開する(以上)。続いて研究報告がなされ、研究の方向性と可能性が示された。報告は近衞「陰隲文の諸本について」、福田「庚申について」の2本である。当日は会議後、駒澤大学禅研究所において本研究と関連性の深いテーマでセミナーが開催されたので(禅研セミナー「紙銭の世界」16:3018:00)、全員で参加・聴講し、中国文化への理解を深めた。その後は、科研メンバー各自がそれぞれの研究テーマや興味に応じて、善書及びそれに関連する日本近世文学資料や周辺資料の収集・調査に当たり、研究を進めた。また必要に応じてメールにてメンバー会議を行い、情報を共有した。一方、次年度の中国におけるワークショップ開催に向けての準備も並行して行った。会場校としてハルビン工業大学の協力を得ることが出来、平成24(2012)年8月26日29日の日程で、当該大学においてワークショップを開催することが決定した。現在は詳細について交渉を行っているところである。前半はシンポジウム、後半は研究発表というプログラムで、既に発表メンバーもほぼ決定しており、具体的な作業が進捗している。平成24年度の最も大きな成果は、中国におけるワークショップの開催である。研究計画当初から2年目にワークショップを行うことは企画していたが、中国における開催校の選定に当たっては、かなりの困難が伴った。しかしながら研究協力者の申英蘭氏の尽力により、幸いハルピン工業大学(代表・祝玉深氏)を会場として実施することが決定した。8月27日28日の日程で行われたワークショップは「日本文学の中の外国文学、外国文学としての日本文学」というテーマのもと、1日目は日本・中国双方の研究者による研究発表が行われ、日本近世期の中国白話受容に関わる日中交流を中心に、広く日中文化交流に関わる意見交換が行われ、大変有意義なワークショップとなった。2日目は中国側の学生の案内によるハルピン市内文学踏査を実施し、日本近世・近代の文化に影響を与えたと思われる中国の旧跡を訪問、また日本語・日本文学を学ぶ中国人学生との交流を深めることもできたことにも大きな意義があった。今回、ワークショップという形態での交流を図ったが、日本側の一方的な情報発信に終わるのではないかという懸念があった。しかしこれについては、ワークショップ後に行ったアンケート調査結果を分析したBogdan氏の報告書によれば、おおむね中国側の研究者・学生にも参加の意義を感じてもらうことができ、また我々日本人研究者にとっても、発信することの難しさと共にその重要性、相手の理解を助ける発表方法の改善点など多くの課題を自覚することができ、大変有意義であったと考える。
一塩基多型を利用した新たな膵癌予測因子の開発とテーラーメード治療への応用

膵癌細胞株、膵癌とIPMNの臨床検体により、「C-460T」と「G+405C」VEGF SNPを測定し、生存成績、臨床病理学的因子との相関、IPMN症例においては悪性化との相関を解析した。IPMN症例では、VEGF +405C/Cは+405G/Gと比較してIPMC (悪性化症例)に有意に多く認められ、+405Cアレルは+405Gアレルと比較してIPMNの悪性化と有意に相関していた。分枝膵管型IPMNでは、VEGF +405C/CはIPMCにおいて有意に多く認められ、胃型でもより多く認められる傾向であった。本研究においては、膵癌及び膵管内乳頭状粘液性腫瘍(IPMN)症例における血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の一塩基多型(SNP)として、「C-460T」と「G+405C」のそれぞれを調査することにより、膵腫瘍の発癌における影響だけでなく、臨床病理学的因子・予後との相関を解析するものである。これまでに、膵癌細胞株と膵良性腫瘍細胞株を使用してVEGF SNPを測定し、引き続き、教室における膵癌ならびにIPMN症例の臨床検体を用いて研究を進めた。108例の膵癌症例、169例のIPMN症例の「C-460T」と「G+405C」VEGF SNPをそれぞれ測定し、生存成績、臨床病理学的因子との相関、また、IPMN症例においては悪性化との相関を統計学的に解析した。今後、細胞株の培養液中のVEGF濃度、さらに、膵癌及びIPMN症例における血中VEGF濃度の測定を行うことにより、さらなる機能解析を進めていく予定である。次に、膵癌(約100例)およびIPMN(約20例)、同時に良性疾患(胆石症、慢性膵炎、膵嚢胞など約10例)の切除標本よりDNAを抽出した。これらのDNAを用い、同様にVEGFに関するジェノタイピングを行った。VEGF SNPと膵癌及びIPMNの臨床病理学的因子、予後との相関に関して解析を行った。これまで、膵癌約100例による解析を行ったが、まだ症例数が十分ではないため、臨床病理学的因子や生存成績との差は認められていない。今後、症例を蓄積することにより、再度解析を試みる予定である。IPMN症例に関しては、組織学的分類をHE染色にて行った。今後、これらのデータを利用して解析をする予定である。これまでに、膵癌細胞株と膵良性腫瘍細胞株を使用してVEGF SNPを測定し、引き続き、教室における膵癌とIPMN症例の臨床検体を用いることにより、解析を試みた。108例の膵癌症例、169例のIPMN症例の「C-460T」、「G+405C」をそれぞれ測定し、生存成績、臨床病理学的因子との相関を解析した。その結果、IPMN症例においては「405C」のVEGF遺伝子多型を有する症例は有意に悪性症例に多く認められることが判明した。また、IPMN症例における分枝膵管型IPMNや胃型IPMN症例においては、「405C」の頻度が有意に高いことが分かった。しかしながら、術後生存成績との相関を解析したところ、VEGF SNPとの有意な相関は指摘できなかった。一方、膵癌切除症例においても同様の研究を施行した。その結果、IPMN症例とは同じ膵疾患であるにも関わらず、VEGF SNPの分布に明らかな相違があることが判明した。ただし、膵癌における臨床病理学的因子や予後との相関は認められなかった。以上の研究結果より、VEGF SNPはIPMN症例が良性から悪性転化する際の発癌過程に関与していると考えられ、特に、分枝膵管型IPMNや胃型IPMN症例においてはより顕著であった。本研究の研究成果については、論文報告を行った。消化器外科学前述したように、教室における108例の膵癌症例、169例のIPMN症例のVEGF SNPとして「C-460T」と「G+405C」をそれぞれ測定し、生存成績、臨床病理学的因子、悪性化への影響との相関を統計学的に解析した。その結果、IPMN症例においては「405C」のVEGF遺伝子多型を有する症例は有意に悪性化症例に多く認められることが判明した。また、IPMN症例における亜分類として、分枝膵管型IPMNや胃型IPMN症例においては、「405C」の頻度が有意に高いことが分かった。これらの結果に関しては、現在、論文投稿中である。膵癌、IPMN及びコントロールにおけるFFPEからのDNA抽出を開始しているが、抽出されたDNAの精度が不安視されたため、その確認作業に時間を要している。

これまでの研究では、VEGF SNPとしての「G+405C」がIPMN症例の発癌に関与していることが判明したが、今後は機能解析が必要であると考えている。まずは、IPMN及び膵癌細胞株を用い、これらの細胞株の「G+405C」VEGF SNPを測定する。その後、培養液中のVEGF濃度をELIZA法にて測定し、VEGF SNPとの相関を明らかにする。さらに、教室における膵癌及びIPMN症例を用い、これらの症例の血中VEGF濃度の測定をELIZA法にて同様に行うことにより、VEGF SNPとの相関を統計学的に解析するだけでなく、臨床病理学的因子・予後との相関を解析する。以上の実験により、本研究の目的は達成されると思われる。従って、これまでの研究結果を再度解析し、統括することにより、最終的には学会発表、論文報告をしていく予定である。引き続き、切除標本のFFPEからのDNA抽出を続け、当初計画した症例数までVEGFのジェノタイピングを行う。次に、膵癌、IPMNおよび良性疾患の凍結標本から、RNeasy Mini Kit(QIAGEN)によりRNAの抽出を行い、これらからcDNAを作成した後、real-time PCR法により組織レベルでのVEGF発現を調べる。さらに、血清を使用することにより、Enzyme-linked immunosorbent assay(ELISA)法にて血中でのVEGFレベルも測定する。基本的には消耗品による使用となる。膵癌、IPMN、良性腫瘍の検体のFFPEからのDNA抽出、凍結標本からのRNA抽出、また、ジェノタイピングを行い、組織および血中のVEGFレベルを測定する予定である。従って、各種キットや試薬だけでなく、実験器具などの消耗品が必要となる。
脳損傷者の自動車運転再開プログラムの開発

脳損傷者の日本とカナダにおける自動車運転再開に向けたシステムの違いを確認し、NPO法人にて自動車運転プログラムを実施した。これらから医学的所見である神経心理検査の結果はスクリーニングにおいて有効ではあるが、脳損傷後数年経過した者においては、神経心理検査の結果に依存せずに、運転再開を果たされる者が多く、その因子として脳損傷者の「気づき」の程度に起因すると推測される。そして自動車運転プログラムの実施内容の主な課題は、脳損傷者の機能回復のみではなく、障がいの程度にあわせた技能獲得ではないかと考えられる。研究1)2008年から2012年に静岡県自動車学校において自動車運転評価を受けた方を対象に郵送によるアンケート調査を実施した。結果)自動車運転評価受講者159名に対して、アンケート調査表を送付し67名より回答を得た。平均年齢56.5歳であり、運転を再開している人は8割程度であり、概ね通勤や仕事で使用していることが明らかとなった。「ヒヤリハット」の経験の有無については、59%(34人)の人が経験しており、主な内容は注意力及び集中力の低下にともなうものが多かった。事故歴については、接触など軽微なものも含め全体の22.6%であった。この調査期間まで平均期間31.2ヶ月であることから考えると事故を起こすリスクは極めて高く、今後は安全講習をはじめ運転再開後のフォローアップも課題である。研究2)シュミレーターの検査結果である反応速度の反応の時間的バラつきに注目をして運転評価の指標となるのではないかと考え,これまでに実施されてきた自動車運転評価をもとに検討を行った。対象)2008年から2012年に静岡県自動車学校で自動車運転評価を受けた方(身体機能障害を有しない)を対象に,運転評価受講者150名の結果(欠損値あり)をもとにシュミレーターの評価結果と運転評価との関係性を明らかにした。結果)自動車運転指導員による路上での自動車運転評価における評価結果とシュミレーターによる評価の関係性は単純反応時間ブレーキのムラF(3,145)=7.690、p<0.1であり単純反応時間ブレーキのムラにおいて有意な差があることが明らかとなった。研究3)上記研究に加え、近隣病院とホンダ交通教育センターの協力により自動車運転再開プログラムである認知リハ訓練(Off-road訓練)と実車訓練(On-road訓練)のプレスタディを実施している。海外(カナダ)での障害者に対する自動車運転再開システムの視察をおこなった。運転再開にあたり、On-roadテストを受けた後に政府にレポートを提出し,後に政府からの依頼で一般のOn-Roadテストを受けて合格する必要がある.テストを受けて合格できなかった場合,6ヶ月は運転してはいけないと法律で定められている.特徴として、Clの住んでいる地域でテストを実施し、日常生活で使われているルートや行く場所を相談して決め、11.5時間を検査時間としている.障害者の自動車運転について、現状の課題として具体的に推奨される検査や基準値の提示がなく、実車運転においても指定自動車運転教習所指導員の経験によって判断が変わってくる。また神経心理検査と実車運転との乖離が認められる。そこで本研究において、警察庁方式運転適性検査K-2の有効性を明らかにすることを目的とした。2014年度4月から2015年3月に自動車教習所にて脳損傷者で運転適性検査を受けた31名(平均51.6±14.8歳)に対して警察庁方式運転適性検査K-2(以下K-2)、ドライビングシミュレーター(以下DS)及び路上にて実車運転を40分程度実施した。K-2の実施については有資格者が実施し、DSは単純反応、選択反応、ハンドル操作、注意配分・複数作業検査を実施した。また路上における実車運転評価を行った。それぞれの順序尺度の結果から統計的に処理を行った。K-2とDSとの関係についてK-2の状況判断と行動の内容である動作の正確さや衝動抑制性がDSの総合判断や単純反応やハンドル操作に大きく関与していることが明らかとなった。自動車運転における状況判断は事故のリスクファクターであり,タイムプレッシャーのかかる中でいかに適切な判断ができるかが問われ、その場における環境からも影響を受け状況判断は低下する。このことから本研究においても,ハンドル操作及び単純反応の遅延が認められたのではないかと推測できる。動作の速さについては,K-2の机上での検査であるスタテッィクな動作とDSのダイナミックな動作と一致する結果であった。警察庁方式運転適性検査K-2は脳損傷者の運転適性を知ることが可能であることが推測され、医療機関等での自動車運転の適性を判断するためのスクリーニングとしての有効性は高いと考えられる。高次脳機能障害学2013年度入力したデータ(159名)分のデータ解析が予定通り進まなかった。過去の自動車運転評価データの入手及びデータ入力に時間を要したため研究の進捗状況がやや遅れている。1)On-road評価とOff-road評価との関係性を明らかにする。(2013年度より継続)

2013年度にデータ入力したものをもとに統計処理等行う予定。(現在も進行中)さらにこれらのデータに加え警察庁方式運転適性検査K-2のデータの解析を行う予定である。2)2013年に実施したプレスタディおよび上記分析をもとに自動車運転プログラムを実施しその有効性を明らかにする。(研究する上での課題)自動車運転再開プログラム実施のための研究協力者の確保が困難であることが予測される。またプレスタディより、総合的な訓練効果を示すには長期的な介入が必要であることが予測される。対応方法として、自動車運転プログラムすべての項目についての有効性を確認するのではなく、分析データから得られた情報をもとに対象者(30名程度)に対して集中的かつ特異的に訓練を実施し、実車運転に与える影響と有効性を検討する。10n-road評価とoff-road評価との関係性を明らかにする2008年2012年まで自動車学校で自動車運転再開のための路上試験を受けた方(概ね200人)の検査結果及び一部の医学的情報のデータ入力は済んでいるので、この結果を用いて医学的評価と路上試験の関係性を明確にしていく予定である。その関係性より、医学情報の有効性と今後は自動車運転シュミレーターを用いてのデータとの照合を前半で行っていく予定である。運転能力評価に用いられる神経心理学的検査(off-road評価)と実車評価(On-road評価)への影響を明らかにする。また、自動車運転シュミレーターHondaドライビングシュミレーター)と実車評価との関係性を明らかにする。新たに脳損傷者50名のデータ収集をおこなう。教習場内に簡易コースを設置し検討を行う。2自動車運転の再開プログラムの実践及び教育プログラムの開発静岡県浜松市にて、研究協力者の勤務する施設及び近隣の施設より年間約40名の脳損傷者を第1次で作成した自動車運転の再開プログラムの計画に基づき実施する。教育プログラムの開発自動車運転の再開プログラムで不合格となった者に対して、第1次で得られたOn-road評価とoff-road評価との関係性のデータを基に最も有効的な教育プログラムを開発する。特にoff-road評価は、医療的機関でも実施可能である点から、机上訓練及びシュミレーターでの教育プログラムを中心に開発にあたる。運転再開プログラムの実施に当たり、プレスタディが済んでおらず、また障がい者の自動車運転にかかわる法制度との関係もあり実施が遅れていた。次年度は介入プログラムをホンダ交通教育センターおよび静岡県自動車学校及び各種病院、福祉施設にて実践を行いデータの蓄積を行っていく予定。2年間の成果を広報及び啓発し、ワークショップを名古屋、大阪で開催の為、その開催費及び出張費とする。また、他機関との連携と情報交換する為に日本で最新の取り組みをしている井野辺病院(大分)や兵庫県での取組を調査し情報交換を行うための出張費や郵送費等を計画している。自動車運転再開プログラムを実施できなかった為、平成24年度の残高が生じた。これを次年度の計画に盛り込み実施していく予定である。
神経・筋疾患に対する新規細胞医療法の開発:歯根膜の細胞ソースとしての可能性を探る

我々は、ラット歯根膜由来細胞から筋細胞と神経細胞(ニューロン)の分離を行った。分離した歯根膜由来筋細胞集団に骨格筋細胞、心筋細胞様の活動電位を持つ細胞が存在することがパッチクランプ法により確認された。また、免疫染色から、骨格筋マーカーであるToroponinT陽性細胞、心筋マーカーであるToroponinI陽性細胞、また、平滑筋マーカーsmooth muscle actinに陽性を示す細胞が存在することが確認された。骨分化能評価では、歯根膜由来線維芽細胞では石灰化ノジュールの形成が確認されたが、歯根膜由来筋細胞、ニューロンではほとんど観察されなかった。我々は、ラット歯根膜細胞から筋細胞と神経細胞(ニューロン)の分離を行った。分離した細胞は継代培養により維持が可能であった。本研究は、我々独自の分離培養法で分離したラット歯根膜由来筋細胞およびニューロンの機能解析と、ヒト歯根膜組織からの同細胞の分離を目的とする。また、歯根膜由来筋細胞は、mdxマウス(デュシャンヌ型筋ジストロフィー疾患モデルマウス)に、歯根膜由来ニューロンは脊髄損傷モデルマウスに移植することで運動機能の回復を図るという、新たな細胞移植による再生医療の開発を目指す。以下に平成22年度に行った概要を示す。1.ラット歯根膜由来筋細胞とニューロンの活動電位測定分離した歯根膜由来細胞が、筋またはニューロンの特異的な遺伝子とタンパクを発現していることから、筋細胞およびニューロンであることを同定した。さらに、筋細胞やニューロンは特徴的な細胞膜の活動電位を示すことから、膜電位の測定を行った。2.GFP発現ラット歯根膜からの筋細胞、ニューロンの分離分離した細胞を疾患または障害モデルマウスに移植し、GFPタンパクを指標として成体内でのGFP陽性細胞の動態を観察するため、GFP発現ラット臼歯から筋細胞、ニューロンの分離を行った。3.筋疾患および脊髄損傷モデル動物の作製本研究の歯根膜由来筋細胞はmdxマウスに、歯根膜由来ニューロンは脊髄損傷モデルマウスに移植する。そのため、移植に最適なmdxマウスの月齢の検討と、脊髄損傷モデルの作製を行った。4.ヒト歯根膜組織からの培養我々独自の培養法を応用し、ヒト抜去歯から筋細胞およびニューロンの分離条件の検討を行った。我々は、ラット歯根膜由来細胞から筋細胞と神経(ニューロン)の分離をおこない、分離した細胞は継代培養による維持が可能であった。本研究は、分離したラット歯根膜由来筋細胞およびニューロンの機能解析とヒト歯根膜組織から同細胞の分離を目的とする。また、歯根膜由来筋細胞はmdxマウス(デュシャンヌ型筋ジストロフィー疾患モデルマウス)に、歯根膜由来ニューロンは脊髄損傷モデルマウスにそれぞれ移植することで運動機能の回復を図るという、新たな細胞移植による再生医療の開発を目指す。そこで、平成23年度は、ラット歯根膜由来筋細胞に着目した。以下に研究概要を示す。(1)活動電位測定:分離した筋細胞が機能を持っているかを検討するため、パッチクランプ法により活動電位の測定を行った。測定の結果、心筋様または骨格筋様の活動電位をもつ細胞が確認された。また、分離した筋細胞を2%horse serum含有DMEM/F12で培養し筋分化誘導を行うことで、0mVであった静止膜電位が-70mVに変化することが確認された。(2)免疫染色:分離した筋細胞に心筋様、骨格筋様の活動電位をもつ細胞の存在が確認されたことから、心筋マーカーであるToroponinI,骨格筋マーカーであるToroponinTにて免疫染色をおこなった。また、典型的な活動電位は測定できなかったが、平滑筋細胞は心筋と同様に中胚葉細胞から分化するため、平滑筋マーカーであるsmooth muscle actin(SMA)による免疫染色を行った。染色の結果、ToroponinT、またはSMAに陽性を示す細胞と、ToroponinIに弱陽性を示す細胞が確認された。(3)シングルセルPCR:パッチクランプ法で活動電位を測定した細胞をもちいてシングルセルPCRをおこなうことで、活動電位のパターンと筋特異的遺伝子(心筋、骨格筋、平滑筋いずれか)の発現が一致するかを検証中である。
小腸移植拒絶反応における接着因子MAdCAM-1の関与に関する研究

[目的]Peyer板は小腸における特殊な粘膜防御機構の中心的役割を担うとされる。そのT細胞領域には高内皮細静脈(HEV)が存在し、ここに接着分子MAdCMA-1が発現分布し、リンパ球homingにかかわる免疫応答に重要な役割を演ずる。今回、小腸移植拒絶反応に伴う腸管粘膜防御機構の破錠がどのように進行していくかに関して、MAdCAM-1の発現分布とリンパ球サブセットの局在の変化を検討し、さらにHEVに対するリンパ球homing様式の変化を検討した。[方法]donorにBNラット、recipientにLEWラットを用い、同所性全小腸移植(免疫抑制剤非投与)を施行し、3,4,5,6,7日目に犠牲死させ、graftを採取し凍結標本を作製した。抗MAdCAM-1抗体(OST12)を用いて免疫組織染色(SAB-HRP法)を行った。MAdCAM-1が発現とこれに関与するリンパ球の分画を同定するために、抗MAdCAM-1抗体とともに抗B細胞抗体(HIS24)、抗T細胞抗体(OX19)を用いて、二重染色(SAB-HRP/PAP-ALP法)を行った。移植腸管におけるHoming現象を確認するために、in vitrolymphcyte/HEV binding assay(未固定の凍結標本上に正常リンパ球を乗せる)を行った。対照は正常小腸と同系移植(LEW-LEW)のgraftを用いた。[結果](1)対照群では、Peyer板のHEVの血管内皮にMAdCAM-1が強く発現したが、絨毛の血管にほとんど発現しなかった。この血管内腔にはB細胞とT細胞が共にみられた。(2)異系移植群では、拒絶反応の進行に伴い、著名なリンパ芽球化を伴うT細胞領域の著名な拡大と著名なアポトーシスを伴う胚中心(B細胞領域)の縮小がみられ、Peyer板HEVにおけるMAdCAM-1の発現は減弱した。一方で、絨毛底部の小血管に術後4日目よりMAdCAM-1の発現が増強がみられ、絨毛先端部の小血管においても術後6日目よりその発現の増強がみられた。(3)異系移植群の移植腸管Peyer板のHEVに対するリンパ球の結合能は正常腸管に比べて減弱した。[結語]小腸移植拒絶反応の進行に伴い、リンパ球homingの免疫応答に関るとされる接着因子MAdCAM-1の発現の局在は、HEVから絨毛底部の小血管にシフトした。加えて、HEVに対するリンパ球の結合能は腸管拒絶時に減弱し、リンパ球homingの様式が大きく変化したと考えられた。[目的]接着分子MAdCAM-1は腸管粘膜組織の高内皮細静脈(HEV)に発現分を示し、リンパ球homingにかかわる免疫応答に重要な役割を果たす。

小腸移植拒絶反応におけるMAdCAM-1の発現の変化について免疫組織学的に検討し、homing現象とのかかわりについてもin vitroのassayにて検討した。[方法]donorにBNラット、recipientにLEWラットを用い、同所性全小腸移植(免疫抑制剤非投与)を施行し、3,4,5,6,7日目に犠牲死させ、graftを採取し凍結標本を作成した。抗MAdCAM-1抗体を用いて免疫組織染色を行った。MAdCAM-1が発現とこれに関与するリンパ球の分画を同定するために、抗MAdCAM-1抗体とともに抗B細胞抗体、抗T細胞抗体を用いて、二重染色を行った。移植腸管におけるHoming現象を確認するために、in vitrolymphcyte/HEV binding assayを行った。対照は正常小腸と同系移植(LEW-LEW)のgraftを用いた。[結果](1)正常小腸では、パイエル板のHEVにMAdCAM-1の強い発現がみられたが、絨毛や腸管壁の血管にはほとんど発現しなかった。(同系移植のgraftも同様。)(2)異系移植群では、絨毛底部の小血管に術後4日目よりMAdCAM-1の発現が増強がみられ、絨毛先端部の小血管においても術後6日目よりMAdCAM-1発現の増強がみられた。パイエル板のHEVに相当する部位のMAdCAM-1発現は同様であった。この血管内腔に認めるリンパ球はT細胞が主体であった。(3)移植腸管Peyer板のHEVに対しては正常腸管と同様にリンパ球のbindingを認めた。[結語]移植腸管Peyer板のHEVに対してはT細胞を主体とするhomingが起こっていることが考えられた。移植腸管の絨毛の小血管もMAdCAM-1の発現がみられ、homingへの関与が示唆された。[目的]Peyer板は小腸における特殊な粘膜防御機構の中心的役割を担うとされる。そのT細胞領域には高内皮細静脈(HEV)が存在し、ここに接着分子MAdCAM-1が発現分布し、リンパ球homingにかかわる免疫応答に重要な役割を演ずる。今回、小腸移植拒絶反応に伴う腸管粘膜防御機構の破綻がどのように進行していくかに関して、MAdCAM-1の発現分布とリンパ球サブセットの局在の変化を検討し、さらにHEVに対するリンパ球homing様式の変化を検討した。[方法]donorにBNラット、recipientにLEWラットを用い、同所性全小腸移植(免疫抑制剤非投与)を施行し、3,4,5,6,7日目に犠牲死させ、graftを採取し凍結標本を作製した。抗MAdCAM-1抗体(OST12)を用いて免疫組織染色(SAB-HRP法)を行った。MAdCAM-1が発現とこれに関与するリンパ球の分画を同定するために、抗MAdCAM-1抗体とともに抗B細胞抗体(HIS24)、抗T細胞抗体(OX19)を用いて、二重染色(SAB-HRP/PAP-ALP法)を行った。移植腸管におけるHoming現象を確認するために、in vitrolymphcyte/HEV binding assay(未固定の凍結標本上に正常リンパ球を乗せる)を行った。対象は正常小腸と同系移植(LEW-LEW)のgraftを用いた。[結果]
味覚受容体の膜ターゲット機構

我々は、本研究で舌上の味を感じる味蕾の特に味孔(taste pore)にどのようにして味覚受容体が集中しているのか、その分子基盤に注目した。この味覚受容体の細胞膜上の挙動に関連して、興味深い事が報告されている。即ち、第一に多数同定されてきた苦味受容体T2Rファミリーは、通常の培養細胞に発現させてもいずれも細胞膜にターゲットされないのである。一方、嗅覚受容体も、味覚受容体同様に自分自身では細胞膜にターゲットできない受容体として知られていたが、嗅覚受容体を膜に移動させるRTR、REEPファミリーが2004年に発見されたのである。これらのことから、味細胞には味覚受容体を細胞膜にターゲットさせるシステムが存在することが強く示唆される。そこで、本研究では、味覚受容体の味孔集積にアプローチする第一段階として、味覚受容体の細胞膜ターゲット機構を明らかにする事にした。一方、小腸由来の培養細胞であるSTC-1細胞は、小腸由来でありながら幾つかの味覚受容体の発現が報告されていた。そのためこの細胞には味覚受容体を細胞膜にターゲットして機能させる機構が存在すると考えらる。そこで、本研究では、このSTC-1細胞をモデルに研究を進め、以下の検討を行った。(1)STC-1細胞が生理的にどのような味覚システムを持っているか、各味に対する応答性をカルシュームイメージング法で解析した。結果、STC-1細胞が苦味、甘味、塩味、酸味、うま味全ての5味物質に応答できることを発見した。また、各種の味物質を用いて解析した結果、苦味、酸味、塩味の受容システムは舌と類似したシステムであるが、甘味のシステムは、砂糖・人工甘味料の反応性から感受度が舌とは異なるシステムであること、またうま味のシステムはイノシン酸による増強を示さない舌より高感度システムであることが分かった。(2)STC-1細胞に味覚受容体の細胞膜ターゲット能があるか、味覚受容体の代表として苦味受容体mT2R8、通常の受容体としてアセチルコリンM1受容体を用いて検討を行った。結果、まず味に応答しないHEK293細胞は、M1を細胞膜移行させるが、mT2R8は移行出来ないこと、一方STC-1細胞はM1を移行出来るだけでなく、発現効率が低いものの発現されればすべてのmT2R8を細胞膜に移行出来ている事が判明した。(3)STC-1細胞がどのRTPファミリー、REEPファミリーを発現しているか、受容体膜移行因子の探索を行った。結果、RTPファミリーの発現は、NIH3T3とSTC-1細胞で違いはないこと、ところがREEPファミリーでは、STC-1細胞にREEP1,2,4,6が高発現していることが明かになった。

我々は、本研究で舌上の味を感じる味奮の特に味孔(taste pore)にどのようにして味覚受容体が集中しているのか、その分子基盤に注目した。この味覚受容体の細胞膜上の挙動に関連して、興味深い事が報告されている。即ち、第一に多数同定されてきた苦味受容体72Rファミリーは、通常の培養細胞に発現させてもいずれも細胞膜にターゲットされないのである。一方、嗅覚受容体も、味覚受容体同様に自分自身では細胞膜にターゲットできない受容体として知られていたが、嗅覚受容体を膜に移動させるRTR、REEPファミリーが2004年に発見されたのである。これらのことから、味細胞には味覚受容体を細胞膜にターゲットさせるシステムが存在することが強く示唆される。そこで、本研究では、味覚受容体の味孔集積にアプローチする第一段階として、味覚受容体の細胞膜ターゲット機構を明らかにする。小腸由来の培養細胞であるSTC-1細胞は、小腸由来でありながら幾つかの味覚受容体の発現が報告されていた。そのためこの細胞には味覚受容体を細胞膜にターゲットして機能させる機構が存在すると考えられる。そこで、本研究では、このSTC-1細胞をモデルに研究を進めていく。18年度は、まず第一に前述のSTC-1細胞を材料に、生理的にどのような味覚システムを持っているか、各味に対する応答性をカルシュームイメージング法で解析した。結果、これまで知られていた苦味以外にも砂糖、塩化ナトリューム、塩酸、グルタミン酸のいずれにも反応して、甘味、塩味、酸味、うま味全ての味物質に応答できることを発見した。即ち、この小腸由来の細胞は、5種の基本味すべてを認識できる能力を持っていることが初めて明らかになった。そこで次に、味覚受容体の代表として苦味受容体mT2R8、通常の膜移行できる受容体としてアセチルコリンM1受容体を用いて、受容体の細胞膜ターゲット能の検討を行った。mT2R8とM1は、いずれもG蛋白質共役受容体で正しく細胞膜に位置するとN端を細胞外に出す形になる。そこで、両受容体のN端に抗体識別可能なロドプシンタグを付加した発現コンストラクトを作成し、これをSTC-1細胞と対照の細胞としてHEK293細胞に遺伝子導入した。そして、それぞれの受容体のN端の細胞外突出を頼りに、両細胞の細胞膜移行させる能力を検討した。結果、まず味に応答しないHEK293細胞は、M 1を細胞膜移行させるが、mT2R8は移行出来ないこと、一方STC-1細胞はM1を移行出来るだけでなく、発現効率が低いものの発現されればすべてのmT2R8を細胞膜に移行出来ている事が判明した。19年度は、STC-1細胞の持つこの味覚受容体の細胞膜移行が、どのような分子の関与によって可能になっているのか、検討を進めていく。我々は、舌上の味を感じる味蕾の特に味孔(taste pore)にどのようにして味覚受容体が集中しているのか、その分子基盤に注目した。近年多数同定されてきた苦味受容体T2Rファミリーは、通常の培養細胞に発現させてもいずれも細胞膜にターゲットされない事が知られている。一方、嗅覚受容体も、同様に自身では細胞膜にターゲットできない受容体として知られていたが、嗅覚受容体を膜に移動させるRTR・REEPファミリーが2004年に発見された。以上から、味細胞には味覚受容体を細胞膜にターゲットさせるシステムが存在することが強く示唆され、本研究では、味覚受容体の味孔集積にアプローチする第一段階として、味覚受容体の細胞膜ターゲット機構を明らかにする。
創造的視覚化を活用する市場機会特定

新製品開発において、市場機会の特定に結びつくような新製品アイデアの創出は重要な課題とされる。本研究は、創造的認知アプローチとしての視覚化に注目し、新製品アイデア開発において開発者が視覚化を活用することにより創出される、アイデアの創造性(新規性と有意味性)実現に対する効果とその性質を、実験調査により検討した。2種の実験の結果、次の知見が得られた。すなわち、アイデア視覚化は、アナロジー転移活用、顧客調査活用、複数アイデア創出と独立して、アイデア新規性実現に効果があり得る。本研究2年目であるH25年度には、次の3点をおこなった。(1)前年度(H24年度)に実施した、アイデア開発におけるアナロジーと視覚化活用の効果についての実験調査からの知見を、H25年度の5月に商業学会にて報告した。その内容をまとめた論文原稿をこのH26年度6月に投稿する予定にしている。また実験に伴い得られたアイデア群に対する評価をまとめたものを、商品アイデア開発の教材として出版化した。(2)前年度(H24年度)におこなった、本調査に関連する先行研究レビューをまとめたものと(新製品開発上流段階の問題、デザインの問題、創造性の問題に関する研究)、以前におこなったケース分析をまとめ、「新製品コンセプト開発におけるデザインの役割」として出版化した。また前年度におこなった先行研究レビューを、別途進めた研究に活かし、2013Cambridge Academic Design Management Conferenceにて報告した。(3)H24年度の実験(実験1)より、アイデア開発において視覚化を活用することは、創出されたアイデア創造性の実現に効果があることが示された。そこでH25年度では、その視覚化活用について、どのような視覚化のときにより効果があるのかを実験により調べることとした(実験2)。そして:(3ー1)先行研究において、アナロジーの活用、さらに多様性あるアナロジーの活用が、より創造性の高いアイデア実現に効果があることが示されていることに依拠し、多様性ある視覚化の活用が、より創造性の高いアイデア実現に効果があるのではないかという仮説を立てた。(3ー2)その仮説をもとに、アイデア開発における視覚化活用について、その視覚化多様性とその創出アイデアの創造性実現に対する効果についての実験調査を、鳥取環境大学経営学学部生およそ150人を対象として実施した。H26年度は、その調査結果を分析し、知見を投稿論文としてまとめる予定である。本研究は、新製品アイデア開発における(1)アナロジーの活用、および(2)視覚化の活用が、より創造的なアイデアの創出に結びつき得ることを、実験室実験およびサーベイ調査により実証的に示すことを目的としている。平成24年度ではその実施計画通り、関連文献レビュー、仮説構築、各概念の操作化を行った後、実験室実験を実施しその仮説を検証し考察を導いた。ここまでの研究から言えることは次である。実験室実験の限り、新製品アイデア開発において、アナロジー、視覚化、顧客調査活用は、それぞれ、アイデアの創造性実現に効果がある。特にアナロジーの活用と視覚化の活用はそれぞれ独立して効果がある。この意義・重要性については、次である。Dahl & Moreau (2002)等の先行研究において、アナロジーの効果は示されつつも、その調査には視覚化が含まれていることが指摘でき、実質的にそのアナロジーの効果と視覚化の効果の区別がなされていなかった。さらに視覚化自体の効果は、Kelley (2001)等により実務経験をもとに主張されるも実証はされていなかった。今回の調査結果からの知見は、これまで必ずしも明確に区別されてはこなかったアナロジーの活用と視覚化活用は、区別されるべきものであることを示す。また、視覚化活用はそれ単独で効果があることを実証的に示す。またこの知見を拡張すべく、視覚化活用がどのようなときにより効果的であるのかを明らかにすることが、次の研究課題として導かれる。ここまでの研究知見は、5月26日の平成25年度商業学会全国大会にて報告する予定にしている。本研究は、新製品アイデア開発における創造的視覚化の活用が、全く新しく意味のある製品アイデアの創出と市場機会の特定に結びつき得ることを、実験およびサーベイ調査により実証的に示すことを目的とした。本研究H24-25年度においては、新製品開発研究のうちの市場機会特定段階に関するもの等のレビューを行った上で、知見探索の余地があると考えられるアナロジーと視覚化の活用が創造的なアイデア創出にもたらす効果について、アイデア開発実験調査(実験1)によって調べた。その結果、アナロジー活用と視覚化活用はそれぞれ独立して、アイデア創造性を構成する一要素であるアイデア新規性実現に効果がある可能性が示された。しかしアイデア創造性を構成するもう一要素であるアイデア有意味性実現に対する効果は確認されなかった。H26年度においては、実験1の知見を拡張すべく、実験2として、視覚化活用と複数アイデア創出が、創造的なアイデアの創出にもたらす効果について、アイデア開発実験調査によって調べた(サーベイ調査ではなく実験を行うこととした)。

その結果、視覚化活用と複数アイデア創出も、それぞれ独立してアイデア新規性実現に効果がある可能性が示された。しかし実験1と同様、アイデア有意味性実現に対する効果は確認されなかった。本研究の知見とは、先行研究においてケーススタディなどで言及されつつも示されてはこなかった、新製品アイデア開発における視覚化活用の、アイデア創造性実現に対する効果を、アナロジー活用、複数アイデア創出等と関連されつつ、実証的に示したことである。この知見は、新製品アイデア開発をより効果的に進め、新市場を特定しようとするときの具体的な開発アプローチの一つとなり得る。今後の研究課題として、実験をより厳密な実験デザインのもとで行い、この知見の妥当性を確認することがあげられる。マーケティング本科研調査全体として、当初は実験1調査(アナロジーと視覚化の効果の検証)とサーベイ調査1(実験1調査知見の企業開発者による開発への拡張可能性検証)を計画していたが、初年度(H24年度)に実験1を終えた後、サーベイ調査に進むよりも、実験1の延長として、視覚化の効果の検証に絞った、実験2を進めることとした。そして前年度(H25年度)では実験2の実施部分を終えることができた。その分析、および知見のまとめは最終年度(H26年度)に進める予定としている。また調査知見の報告について、初年度H24年度に実施したアイデア開発におけるアナロジーと視覚化活用の効果についての実験1調査からの知見は、計画通りH25年度の5月に商業学会にて報告した。そしてその内容をまとめた論文原稿をこのH26年度6月に投稿する予定。さらに本調査のための先行研究レビューをまとめたものと、以前におこなったケース分析をまとめ、出版化した。また、実験2調査からの知見は、分析後、このH26年度中にまとめ、論文投稿を計画しているが、実験自体は終えているため、計画達成は可能と考える。平成24年度は文献レビューから実験室実験の実施までとしていたが、予定通り実験室実験の実施まで達成できた。また、その知見をまとめ、5月26日の平成25年度商業学会全国大会にて報告する予定にしている。今年度H26年度には、前年度(H25年度)に実施した、実験2(アイデア開発における活用視覚化多様性と、それにより創出されるアイデア創造性の実現に対する効果について)の結果を分析し、その知見を投稿論文としてまとめる。また、その内容を、H27年度に開催される商業学会全国大会において報告する。また、H24年度とH25年度におこなった実験結果知見を、花王、サントリー、ネスレ、マンダム等のメーカー企業の開発担当者に直接報告する。本研究2年目にあたる平成25年度は、当初、前年度に実施された実験室実験からの知見を受けて、その知見の開発現場への応用可能性を検討するために、同様の仮説をもってサーベイ調査を実施することを計画していた。
逆GPSの実験的研究

逆GPS方式ポジショニングシステムは、本報告者が発明人の一人であるポジショニング方式である。また、その原理も広く認知され始めているが、実験的検討はほとんど行われていない。そこで、超音波をキャリアとした実験、電波をキャリアとしたシミュレーション、実験を行った。超音波を媒体とした場合では、単一パルス時よりも更なる測位範囲拡大を狙い送信信号をスペクトル拡散化し相関受信を行うハードウェア実験装置を作成し、実験を行った。その結果、単一パルスでの実験と比較して、約4倍のレンジ(64倍の空間)に測位範囲を拡大できた。電波を媒体とした場合では、まず詳細なパラメータを含む回路を検討し、シミュレーションによりその性能評価を行い装置作成の目処を立てた。また、5つ以上のアンテナを用いたポジショニング精度の向上法の提案を行った。次に、普及を考慮して市販の無線通信モジュール"GIGWAVE"を利用した実験システムを設計し実験を行った。その実験により、送受信モジュールは受信シンボル復調タイミングの精度の大幅向上が必要であることが明らかになり、また、その際に伝搬遅延時間差を検出する相関器出力は振幅変動や雑音の影響を受けにくく、遅延時間差によってのみ変化するような回路である必要があることがわかった。この問題をクリアするため、位相連続FSK(CP-FSK)を変調方式とするポジショニングシステムに改造を行った。まず、有線ケーブルを利用した10m×10m×3mの仮想的な3次元空間で測定評価実験を行い、測位精度が40cm90cmの結果を得た。さらに誤差の大きさがGDOPに対応していることを確認した。無線での実験では、有線と同様の10m×10m×3mの実フィールドでの実験を行い、測位精度が80cm2mの結果を得た。今後は、種々の電波環境下でのポジショニング精度の点からの性能評価や提案した測位精度向上手法の無線信号での性能評価実験を行う予定である。逆GPS方式ポジショニングシステムは、本報告者が発明人の一人となり米国で特許が成立している。ここでは実験的検討を行うため、まず、キャリアレベルのシミュレータを構築し、実験装置作成のための詳細なパラメータを含む回路を検討し、コンピュータシミュレーションによってその性能評価を行った。用いる装置のブロック線図、バンドパスフィルタの定数、群遅延の考慮、回路の簡略化などを検討し、次年度における実験装置作成の基本的知見を得た。これにより、実験装置作成への目処が立った。また、5つ以上のアンテナを用いてポジショニングを行ったときの仮のGDOP計算を用い、フィードバック的にポジショニング精度を上げるポジショニング手法の提案も行った。一方、キャリアを超音波とした逆GPS方式ポジショニングシステムの実験装置は作成し、実験を行った。位置特定基本プログラム、GDOPの計算プログラム、4つの超音波トランスジューサ出力をPC上のAD変換ボードに入力し、データを取り込む部分の作成を行い、それでポジショニングを行う、直接単一パルス波形を取り込む方式の性能と、送信信号を単一パルスでなくスペクトル拡散信号化し、その相関演算もアナログ回路で行う方式の性能の比較を行った。その結果、ポジショニングの空間は長さで3倍以上に広がり、スペクトル拡散信号化の効果が認められた。本手法はA/D変換器への要求は極めて小さい。以上により、来年度の電波による実験、超音波によるさらなる性能向上の実験に向け、基本的な準備が整った。