hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノビーム誘起堆積プロセスによる可干渉電子源の創製

現有の室温でエミッションパターンの観測を行う装置を用いて、エミッションの閾値の評価と、エミッションパターンの観測を行う他に、前年度に完成させたエミッタをヘリウム温度程度に冷却し、その時のエミッションパターンの評価を行う装置を用いて、プロセス条件や先端形状が、コヒーレンスに与える影響を評価した。(1)低エネルギー低損傷ナノビームプロセスの最適化(高井、若家、阿保)前年度までに完成した低エネルギーナノビームプロセスによって作製された電子源の欠陥や結晶性を透過電子顕微鏡やイオンビーム分析技術を用いて行い(阿保)、可干渉長の評価(若家)の結果と併せて、低エネルギーナノビーム誘起プロセスやアニールプロセス(高井)にフィードバックし、プロセスパラメータの最適化を図った。(2)ナノビームプロセスによるナノ間隙電子源の設計・作製(高井)これまでの研究で明らかにした最適なプロセスパラメータを用いて電子源を作製する場合の電子源の形状とゲート電極の配置、アノードの距離などを設計した。設計に基づき、開発された低エネルギーナノビームプロセスを用いて、電子源を作製した。(3)ナノ間隙電子源から放出される電子線のスクリーン上でのパターンの観察(高井、若家、阿保)ナノ間隙電子源から放出される電子線の放射パターンを観測し、電子線の可干渉性を大きくするための研究を行った。電子源の可干渉性を大きくするために、エミッタの温度や、エミッタの材料などの最適化を行った。また、エミッタ材料の結晶性や不純物分布、欠陥分布などがエミッション特性に与える影響についても検討した。エミッタを7K程度に冷却し、その時のエミッションパターンの評価を行う装置を用いて、プロセス条件や先端形状および電子放出サイトが、コヒーレンスに与える影響を評価した。さらに.、得られた固体中の電子のコヒーレンス長と、放出された電子のコヒーレンスの関係を明らかにした。1.ナノビーム誘起堆積プロセスによるナノ間隙電子源の作製これまでの研究で明らかにした最適なプロセスパラメータを用いて、プラチナナノ間隙電子源を作製した。このとき、エミッタの先端部分がナノ間隙となった電子の隣接放出サイトを形成した。電子源の作製と2.のパターンの観察とを繰り返して、コヒーレンスの良い電子線が得られる電子源の作製が可能となった。2.ナノ間隙電子源から放出される電子線パターンの観察ナノ間隙電子源から放出される電子線の放射パターンを観測し、電子線の干渉縞を制御するための研究を行った。電子源からの放出電子の干渉性を大きくするために、エミッタのプロセス温度の最適化を行った。また、エミッタ材料の結晶性や不純物分布などがエミッション特性に与える影響についても検討した。室温でのエミッションの閾値の評価と、エミッションパターンの観測を行う他に、研究期間内に完成させた装置によりエミッタをヘリウム温度程度に冷却し、その時のフィールドエミッションパターンとフィールドイオンマイクロスコピーの評価を行い、ナノ間隙の電子放出サイトの特定とプロセス条件や先端形状が、干渉縞に与える影響を明らかにした。3.電子のコヒーレンス長と可干渉
a-C:H コーティングによる小型高機能補助人工心臓の開発に関する研究

数値流体解析(CDF)と多目的遺伝的アルゴリズム(MOGA)による最適化手法を組み合わせた自動最適化システムにより、血液ポンプの羽根形状の最適化に取り組んだ。そして、羽根形状を最適化した後、血液接触面となる羽根車表面に撥水性非晶質炭素(a-C:H)被膜を施した。CDFとMOGAを組み合わせた羽根車の形状の最適化とa-C:H被膜による表面処理によって、血液ポンプの羽根車の溶血性能が改善され、本研究で提案した最適化手法の有用性が示唆された。平成22年度は、羽根車形状の最適化および羽根車へのa-C : Hコーティング方法の確立を行った。羽根車形状の解析には、CFDによるポンプ内流れの解析とMOGAによる最適化手法を組み合わせた自動最適化システムを用いた。MOGAの目的関数の設定としては、LVAD条件を満たすための圧揚程の最大化、低溶血性を得るための平均せん断応力の最小化の2つとした。この最適化システムにより、羽根車については、CFD解析より羽根車の全長、羽根断面、羽根枚数の順に最適化を行った。羽根枚数は揚力を得る羽根の負荷を分散させることを目的とし、CFD解析の部分を磁場解析に置き換えることで、本最適化システムは、モータの開発にも適用した。申請者らが開発した軸流血液ポンプのモータは、高耐久性、小型化、高効率化、低振動・騒音性が不十分であったが、コギングトルク、磁気飽和、損失の低減、ポンプの駆動条件に合わせたモータサイズの最適化を行った。また、羽根車のみの特性を測定するために、ブラシレスDCモータと動圧軸受を取除き、血液流路と羽根部で構成される試験ポンプを製作した。そして、圧揚程の最大化および溶血性の最小化を実現する羽根車についてa-C : Hコーティングを施し、LVAD条件および低溶血性と合わせて効率について検討した。光造形システムにより作製した羽根車(フローストレーナ、エンクローズドインペラ、ディフユーザ)へのa-C : Hコーティングは、グロー放電を利用したプラズマCVD法により行った。その結果、a-C : H被膜により羽根車表面粗さが低減され、良好な溶血低減効果が得られた。H23年度は、a-C:H被膜の溶血低減効果について検討を行うため、ブラシレスDCモータと動圧軸受を取除き、血液流路と羽根部で構成される試験ポンプを用いて、溶血実験を実施した。本実験で使用した軸流血液ポンプには、表面粗さを0.46μmに研磨したSUS304製のインペラを用いた。このインペラ表面へ、イオン化蒸着法により、フッ素をドープしたa-C:H(以下、a-C:H:Fと記す)膜を1[μm]形成し、ヘマトクリット値33[%]に調整したブタ血液を用いて、流量5[L/min]、圧楊程100[mmHg]、血液充填量500[ml]の条件にて、in-vitroによる溶血実験を行った。インペラ表面へa-C:H:F被膜を施すことにより、インペラの表面粗さは0.46[μm]から0.48[μm]に増加した。しかしながら、180分間の溶血試験においてa-C:H:F被膜の有無による溶血量を比較した結果、a-C:H被膜により、実験終了時の溶血量は1110[mg/dl]から925[mg/dl]と減少し、約20%の溶血低減効果が認められた。溶血量としては非常に高いレベルの血液ポンプではあるが、SUS304製インペラにおいて、a-C:H:F被膜により、約20%程度の溶血低減効果が得られた。この要因として、a-C:H:F被膜により、血液接触面となるインペラ表面にC-F結合が形成し、表面エネルギーが減少したことが挙げられる。すなわち、a-C:H:F被膜により、表面粗さは僅かながら増加したものの、a-C:H:F被膜のインペラ表面全体においては、表面エネルギーが減少したと考えられる。その結果、赤血球に対しせん断応力が低下し、溶血低減効果が得られたものと考えられる。このことから、a-C:H:F被膜をインペラ表面へ施すことにより溶血量が低減し、血液ポンプの溶血性能を向上が見込まれることが明らかになった。H24年度は、数値流体解析と遺伝的アルゴリズムによる最適化手法を組み合わせた自動最適化システムにより、血液ポンプの最適化に取り組んだ。また、血液接触面となる羽根車表面については、フッ素ドープ非晶質炭素(a-C:H:F)被膜を施し、表面処理による溶血低減効果について検討した。羽根車の最適化では、圧揚程が高い羽根形状は、インペラおよびディフューザの流出角が大きく、軸径はディフューザ前方にて最大値をとる傾向が見られた。

高圧揚程を実現する羽根形状には、羽根のねじれを抑え、圧力損失を少なくする形状が良いと見込まれた。また、せん断応力が低い羽根形状は、インペラおよびディフューザの流入角が小さく、流路面積が少ない傾向が見られた。羽根のねじれを増加させ、軸径を大きくすることで、せん断応力は小さくすることが出来ると示唆された。今後、羽根車の形状を決定する設計変数に関してより効率的な最適解探索のためには、重回帰分析やt検定などを用い、設計変数自体を評価する必要がある。また、作製した血液ポンプのモータについては、電源電圧解析において解析値と実測値の整合性を図ることで、コギングトルク、磁気飽和や損失を抑制し、ポンプの駆動条件に合わせたモータサイズの最適化を行った。羽根車の素材については、SUS304製で加工した羽根車表面を、電解研磨により表面粗さを0.5μm以下に研磨し、その表面をa-C:H:Fで被膜した。a-C:H:F被膜により、血液接触面にC-F結合が形成され、表面エネルギーの減少や、表面が負に帯電することによって血栓形成が抑制され、その結果として、フッ素ドープ非晶質炭素で被膜による溶血低減効果が示された。羽根形状の最適化、モータの最適化、羽根車表面の最適化により、本研究で開発した血液ポンプは、小型高機能補助人工心臓用血液ポンプとしての指標が得られた。H23年度では、インペラ表面へフッ素ドープa-C:H被膜を施す手法を確立し、被膜無および従来のa-C:H被膜と比較して20%の溶血低減効果が得られた。フッ素ドープにより溶血低減効果が得られることが明らかとなり、当初の計画に沿って順調に展開している。24年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度は、本研究で開発中の血液ポンプにて発生する溶血の絶対量の低減化に努める。既に、フッ素ドープa-C:H被膜により溶血低減効果が得られた一方で、溶血量としてはかなり高い値となっている。溶血量は、ポンプ構成に強く依存することから、再度、血液ポンプのインペラの形状・構成を中心に検討を行い、溶血量の改善に取り組む。溶血の改善後、慢性動物実験へと移行し生体適合性の評価、抗血栓性・溶血性の評価、また長期使用における自己心への影響を生理学的視点から解明する予定である。
川崎病血管炎の解明－血管微小粒子（EMPs）に焦点を当てて－

血清中に含まれるEMPsは、川崎病患者を予測するだけでなく、血管内皮細胞障害や血管炎の重症度を反映しており、川崎病急性期におけるCAL形成を予測する鋭敏なバイオマーカーとなる。さらに、微小粒子内に含まれる特異的なmicroRNA(hsa-miR-145-5p, hsa-miR-320a)は炎症性サイトカインの遺伝子発現を調整し、川崎病の病因やCAL形成機序に重要な役割を果たしていることが示唆された。【研究の目的・動機】川崎病は全身の血管炎であり、特に冠動脈の血管内皮障害をきたし心機能障害を引き起こす。近年血管内皮細胞の障害により血管内皮細胞表面から遊離される血管微小粒子(endothelial microparticles(EMPs))が冠動脈疾患、糖尿病、慢性腎不全、高血圧などの心血管合併症を有する患者において上昇することが報告され、EMPsは細胞細胞間でmicroRNAなどの核酸物質を運搬する重要な役割があると見直されている。そこで川崎病の病態においてEMPsが情報伝達の役割を担い、血管炎および血管内皮細胞障害に重要な役割を果たしているのでないかと考えた。【研究の方法および結果】1川崎病急性期患者のサンプルの採取とEMPs濃度の測定:対象は、免疫グロブリン大量療法(IVIG)が行われた川崎病患者とした。IVIGの反応性から2群に分類し、IVIG反応群は投与後48時間以内に解熱するものとした。発症から1ヶ月後において、心エコー上、Zscoreを用い冠動脈が+2SD以上拡張をきたす群を冠動脈病変群とした。患者の末梢血は、IVIG投与前、投与直後、発症2週間後、4週間後に採取した。川崎病急性期におけるEMPs濃度の測定を行い、炎症の程度と冠動脈病変の有無により相関があるか検討した。IVIG投与前、投与直後、発症2週間後、4週間後のEMPs濃度を測定し、冠動脈病変群と非冠動脈病変群の比較検討を行い血管炎の重症度とEMPsの相関を明らかにした。2マイクロアレイによるEMPsの同定:まず、採取した血漿を遠心し、そこからRNA isolation kitを使用しtotal RNAを抽出した。続いて、単離したtotal RNAからmiRNAの遺伝子発現の解析を施行した。研究の方法に述べたとおり、おおむね予定通りに進展している。【方法】当院及び当院関連施設での川崎病50例、コントロール(有熱者25例及び健常人25例)の計100例でEMPsを検討した。川崎病患者のIVIG治療前、治療後、治療後数週間の血清からEMPsを測定しコントロール群と比較した。さらに、CAL症例におけるmiRをマイクロアレイを用いて解析し、血管炎と関連があると予測されたmiRをTHP-1細胞に遺伝子導入し、炎症性サイトカインの発現を測定した。【結果】川崎病急性期におけるEMPsの95%信頼区間は1.77±0.20%であり、有熱者(0.12±0.04%)及び健常人(0.10±0.03%)に対して有意に上昇を認めた(p<0.001)。さらにマイクロアレイとin siloco解析により、2つのmiRが血管炎に重要であると考えら、それらを遺伝子導入したTHP-1細胞ではIL-6,TNF-αの発現は上昇していた。また、IVIG反応群と不応群を比較し、不応群に特異的に発現しているlncRNAを18個抽出した。【総括】1EMPsの測定は冠動脈瘤形成傾向のある症例を予測することができるのではないかと考えた。2急性期の川崎病において、2つのmiRがサイトカインの発現に重要であることを予測した。3川崎病患者の単球で、炎症とlncRNAの発現との関連を報告する論文は既報がない。川崎病急性期に特異的に発現しているlncRNAを解析することで病態把握や新たな治療戦略に繋がると考えている。これまでの結果から、1EMPsの測定は冠動脈瘤形成傾向のある症例を予測することができるのではないかと考えた。2急性期の川崎病において、2つのmiRがサイトカインの発現に重要であることを示すことができたため。しかし、miRとlncRNAとの関連性が十分に立証れていないため、やや遅れていると考えている。【結果】1急性期川崎病におけるEMPsの推移:微粒子中に含まれるEMPsの割合は、IVIG治療前の川崎病患者において(1.27±0.16%、mean±SD)、コントロール(有熱者0.09±0.03%、健常人0.08±0.03%)に対し優位の増加を認めた(p<0.0001)。EMPs割合の最大値と左右の冠動脈径のZ scoreとの間に強い相関係数を認めた(右冠動脈:R=0.512,左冠動脈:R=0.488)。3microRNAのトランスフェクション実験:THP-1単球細胞に対して、この2種類のmicroRNAのトランスフェクションを行った。2種類のmicroRNA(hsa-miR-145-5p, hsa-miR-320a)をTHP-1細胞にトランスフェクションし、hsa-miR-320aはIL-18のmRNAを78%抑制し、hsa-miR-145-5pはIL-6のmRNAを54%抑制かつIL-18のmRNAを47%抑制することを証明した。【総括】

血清中に含まれるEMPsは、川崎病患者を予測するだけでなく、血管内皮細胞障害や血管炎の重症度を反映しており、川崎病急性期におけるCAL形成を予測する鋭敏なバイオマーカーとなる。さらに、微小粒子内に含まれる特異的なmicroRNA(hsa-miR-145-5p, hsa-miR-320a)は炎症性サイトカインの遺伝子発現を調整し、川崎病の病因やCAL形成機序に重要な役割を果たしていることが示唆された。今後は研究の方法の後半部分である、iPS細胞を用いたin vitroの実験を行うが、共同研究者と十分に議論を重ねながら実験系を丁寧に施行していく。lncRNAが炎症免疫反応を調整していることが示唆されており、自然免疫の関与する川崎病においてもlncRNAは重症な役割を担っていると考えられる。自然免疫に関する炎症性サイトカインとlncRNAの関連を示した論文は散見される一方、川崎病についてlncRNAを検討した報告は認めていない。我々のこれまでの研究で、川崎病の炎症のプロセスに単球が重要な役割を担っていると考えられた。また川崎病において、IVIG反応不応例がCAL形成に移行するケースが多いことから、今回急性期のIVIG不応例の単球に含まれるRNAを抽出した。急性期の不応例において、特異的に発現していたlncRNAとmRNAを解析した。今後はこれらのlncRNAとmRNAをTHP-1細胞に導入し、炎症性サイトカインの発現を確認するなど、関連や機能を解析をしていく予定である。川崎病研究が当初の予定より遅れているため。血管微小粒子とmiRNAの関連性は示すことができたが、lncRNAとの関連性を検証するための機能解析の前段階として、遺伝子発現の網羅的解析を現在行っているため、残金370,873円が生じた。今後は患者由来iPS細胞による機能解析を行う。具体的には、iPS細胞による分化能の評価、増殖能の評価、アポトーシスの評価、電気生理学的評価を行う予定である。今後はこれらのlncRNAとmRNAをTHP-1細胞に導入し、炎症性サイトカインの発現を確認するなど関連や機能を細胞実験で解析をしていく予定である。細胞実験の培養試薬と消耗品に使用予定である。
α-トリフルオロメチル置換エノラートの創出と不斉アルドール合成への応用

N-メトキシ-N-メチル-2-ブロモ-2,3,3,3-テトラフルオロプロパンアミドを調製し、これにジクロロメタン中それぞれ1.2当量のルイス酸および1.2当量のトリフェニルホスフィンの存在下に、芳香族アルデヒド、脂肪族アルデヒドあるいはα,β-不飽和アルデヒドを室温で24時間作用させると、対応するα-フルオロ-α-トリフルオロメチル-β-ヒドロキシアミドが高収率でかつ高エリトロ選択的に(erythro:threo=85-9615-4)得られることを見出した。各種のルイス酸を用いたが、チタン(IV)イソプロポキシドが最も良好な結果を与えた。また、トリブチルホスフィンやトリエチルホスファイトのような、トリフェニルホスフィン以外のリン化合物では反応はうまく進行しなかった。この反応はチタン(IV)イソプロポキシドの使用量を1.2当量から0.1当量に減らしても効率良く進行し、対応するβ-ヒドロキシアミドを高エリトロ選択的に与えた。一方、トリフェニルホスフィンの使用量を少なくすると、反応は完結せず、原料のブロモアミドが相当量回収されることもわかった。また、2-ブロモ-2,3,3,3-テトラフルオロプロパン酸ベンジルと光学活性なスルフィンイミンとを、亜鉛存在下、テトラヒドロフラン溶媒中で反応させたところ、高収率かつトレオ選択的に対応するα-フルオロ-α-トリフルオロメチル-β-アミノエステルが得られた。得られたカップリング生成物のトレオ体とエリトロ体はそれぞれ非常に高い光学純度であった。次に、このベンジルエステルと様々な光学活性イミン類との亜鉛を用いたカップリング反応を詳細に検討した。その結果、(S)-フェニルエチルアミンから調製したイミンはほとんど反応しなかったが、アミノ酸から調製したイミン、(L)-バリンメチルエステル由来のイミンはベンジルエステルとわずかに反応し、少量のβ-アミノエステルとともにβ-ラクタム誘導体を与えた。(L)-フェニルグリシンメチルエステル由来のイミンはベンジルエステルと良好に反応し、α-フルオロ-α-トリフルオロメチル-β-アミノエステルを良い収率で与えた。この場台、エリトロ体とトレオ体の選択性はほとんど認められなかったが、それぞれの異性体が高ジアステレオ選択的に得られることがわかった。以上、本研究で得られた多くの知見は、今後、有機フッ素化学をはじめ一般有機化学や合成化学において大いに役立つものと期待される。S-フェニル2-ブロモ-3,3,3-トリフルオロプロパン酸エステル(1)を高収率で合成した。このチオエステル1をTHF中亜鉛末(1.2当量)及び塩化ジエチルアルミニウム(1.2当量)の存在下に種々の芳香族又は脂肪族アルデヒド(1.2当量)と0°C又は-20°Cで3時間反応させると、対応するα-トリフルオロメチル-β-ヒドロキシチオエステル(3)が74-90%の収率で得られた。しかし、反応の立体選択性は殆ど認められなかった(erythro : threo=26-5674-44)。

ブロモチオエステル1の合成過程で調製したS-フェニル3,3,3-トリフルオロプロパン酸エステルのトリメチルシリルケテンチオアセタールを、ジクロロメタン中三フッ化ホウ素エーテル錯体の存在下で、各種のアルデヒドと-78°Cで20時間反応させたところ、対応するβ-ヒドロキシチオエステル3がエリトロ選択的(erythro : threo=79-9521-5)に良好な収率で得られることがわかった。一方、N-メトキシ-N-メチル-2-ブロモ-2,3,3,3-テトラフルオロプロパンアミド(2)を調製し、これにジクロロメタン中それぞれ1.2当量のルイス酸及びトリフェニルホスフィンの存在下、種々のアルデヒドを室温で24時間作用させると、対応するα-フルオロ-α-トリフルオロメチル-β-ヒドロキシアミド(4)が高収率かつ高立体選択的(erythro : threo=85-9615-4)に得られることを見出した。ルイス酸としてはチタン(IV)テトライソプロポキシドが最も良い結果を与えた。また、ルイス酸の使用量を0.1当量に減じても、反応は効率良く進行し、β-ヒドロキシアミド4をエリトロ選択的に与えるが、トリフェニルホスフィンの量を少なくすると、反応は完結せず、原料2が相当量回収されることもわかった。N-メトキシ-N-メチル-2-ブロモ-2,3,3,3-テトラフルオロプロパンアミドを調製し、これにジクロロメタン中それぞれ1.2当量のルイス酸および1.2当量のトリフェニルホスフィンの存在下に、芳香族アルデヒド、脂肪族アルデヒドあるいはα,β-不飽和アルデヒドを室温で24時間作用させると、対応するα-フルオロ-α-トリフルオロメチル-β-ヒドロキシアミドが高収率でかつ高エリトロ選択的に(erythro:threo=85-9615-4)得られることを見出した。各種のルイス酸を用いたが、チタン(IV)イソプロポキシドが最も良好な結果を与えた。また、トリブチルホスフィンやトリエチルホスファイトのような、トリフェニルホスフィン以外のリン化合物では反応はうまく進行しなかった。この反応はチタン(IV)イソプロポキシドの使用量を1.2当量から0.1当量に減らしても効率良く進行し、対応するβ-ヒドロキシアミドを高エリトロ選択的に与えた。一方、トリフェニルホスフィンの使用量を少なくすると、反応は完結せず、原料のブロモアミドが相当量回収されることもわかった。(4S)-3-(3,3,3-トリフルオロプロパノイル)-4-ベンジル-2-オキサゾリジノンとトリメチルシリルトリフラートおよびトリエチルアミンとから調製した相当するトリメチルシリルケテンアセタール(一方の幾何異性体のみが生成)を、ジクロロメタン溶媒中0.3当量の四塩化チタンの存在下で、各種のアルデヒドと0°Cで4時間反応させたところ、向山アルドール反応が高ジアステレオ選択的に(syn:anti=92-988-2)進行し、対応するβ-ヒドロキシイミドのsyn-(2R,3s)-異性体を収率良く与えることを見出した。
高強度テラヘルツパルスによる水素結合型誘電体の高速・高効率分極制御

水素結合型分子性結晶であるクロコン酸では、水素結合を形成するプロトンの移動に加えて分子骨格のπ結合の切り替えに伴う分子内電子移動が起こることにより、強誘電分極が生じる物質である。本研究では、高強度テラヘルツパルスによってその分極を高速に変調するとともに、電場による分極変化の物理的機構を明らかにすることを目的とした。テラヘルツポンプーSHGプローブ測定を行うことによって、実際に、強誘電分極がテラヘルツ電場パルスによって高速に制御できることを明らかにした。その大きさは、電場強度150 kV/cmで約10%である。この分極変化は、π電子系の分極変化に対応させることができる。また、テラヘルツポンプー光反射率プローブ分光により、スペクトルの変化を測定した。その結果、テラヘルツ電場を分極と逆向きに印加した場合、π-π*遷移のエネルギーが低エネルギーシフトすることが分かった。DFT計算の結果と比較することによって、電場印加によって実際にπ電子の偏りが変化することが明らかになった。さらに、フーリエ変換赤外分光計(FTIR)を用いて、抗電場以下の静電場のオンオフを繰り返すこと(電場変調分光)によりプロトン振動のスペクトル変化を高精度で測定し、電場によるプロトン位置の変化量を評価した。その結果、電子系が大きく変化したこととは対照的に、同じ電場強度ではプロトンの変化は無視できるほど小さいことが分かった。この結果は、水素結合型強誘電体における分極において、π電子分極が重要であることを実証するものである。また、有機二次非線形結晶であるDSTMSを利用することによって、2 MV/cmの電場振幅のテラヘルツパルスの発生にも成功した。当初の計画通り、水素結合型強誘電体であるクロコン酸において、テラヘルツパルスを利用した高速の分極変調に成功した。また、その分極変調の起源がπ電子系の変化にあることを明らかにすることができた。さらに、この内容を学術論文として発表した。これは、当初の計画通りである。そのため、おおむね順調に進展しているといえる。室温近傍で強誘電転移を起こすジメチルビピリジンヨーダニル酸塩を対象とする。転移点直上では、水素結合中のプロトンがπ電子系や分子骨格と相互作用しながら集団的に揺らいでいると考えられている。そこで、DSTMS結晶を用いて発生させた超高強度テラヘルツパルスを励起源として、瞬時強電場による巨視的分極生成(常誘電ー強誘電転移)を実現する。また、各種水素結合型分子性誘電体(PhMDA, MBI, DCMBI, [D-55DMBP][Dia]等)に積極的においてクロコン酸やジメチルビピリジンヨーダニル酸塩と同様の研究を行い、強誘電相における電場誘起巨大分極変調および高速分極反転、常誘電体相における巨視的分極生成、を実現する。テラヘルツ電場で誘起される巨視的分極変化、電子状態変化、プロトン変位の各ダイナミクスを測定・解析することによって、分極変化の物理的機構を解明し、高速高効率の分極制御のための物質設計上の必要条件を提示する。

また、有機二次非線形結晶であるDSTMSを利用することによって、2 MV/cmの電場振幅のテラヘルツパルスの発生にも成功した。これは、当初の計画通りである。そのため、おおむね順調に進展しているといえる。室温近傍で強誘電転移を起こすジメチルビピリジンヨーダニル酸塩を対象とする。転移点直上では、水素結合中のプロトンがπ電子系や分子骨格と相互作用しながら集団的に揺らいでいると考えられている。そこで、DSTMS結晶を用いて発生させた超高強度テラヘルツパルスを励起源として、瞬時強電場による巨視的分極生成(常誘電ー強誘電転移)を実現する。また、各種水素結合型分子性誘電体(PhMDA, MBI, DCMBI, [D-55DMBP][Dia]等)に積極的においてクロコン酸やジメチルビピリジンヨーダニル酸塩と同様の研究を行い、強誘電相における電場誘起巨大分極変調および高速分極反転、常誘電体相における巨視的分極生成、を実現する。テラヘルツ電場で誘起される巨視的分極変化、電子状態変化、プロトン変位の各ダイナミクスを測定・解析することによって、分極変化の物理的機構を解明し、高速高効率の分極制御のための物質設計上の必要条件を提示する。
独居認知症高齢者のアセスメントツールの開発と妥当性・有用性の検討

認知症高齢者の独居生活におけるアセスメントツールの開発を目指して、多職種にインタビューを行い、質問紙の作成を試みた。当初は、項目の枠組みとして、「認知症のレベル」「近隣トラブル」「健康管理」「安全の確保」であったが、「本人のQOL]や「生活満足度」も測定していく必要性が導き出せた。認知症が進行すると、判断力も低下し意思決定も難しくなるなかで、本人のQOLや生活の満足度も考え、本人の尊厳を支える視点が必要である。研究の目的は、在宅生活を送る認知症高齢者を支援するための「独居生活の限界指標を含めたアセスメントツール」を開発することである。実施計画では、事前研究である「独居認知症高齢者の限界要因」の結果や国内外の文献検討、介護支援専門員のグループインタビューなどから独居生活の限界指標を仮構築する計画であった。しかし、文献検討の結果などから、介護支援専門員だけでなく、訪問介護職、訪問看護師、本人、家族、民生委員など、多様な視点からの意見を集めて検討して必要があると考えた。そこで、介護支援専門員のグループインタビューを行う前に、訪問介護職を対象に聞き取り調査を追加した。これまでに独居認知症高齢者に関して、いくつかの困難事例は発表されているが、訪問介護職の生の声に焦点を当てたものは今のところ見当たらない。訪問介護職者は、認知症高齢者に早期の段階から、生活支援に携わっており、支援の期間や訪問回数、訪問時間は他の職種よりも多い。今回の聞き取り調査では、「認知症高齢者の独居生活の限界」「独居認知症高齢者訪問での困難感と工夫点」について、9名の訪問介護職に半構成的面接を実施して、現在分析をしているところである。結果の一部として、介護職は、独居の認知症高齢者と関係性を構築するまでに困難感を感じつつ、タイミングを見はからったり、その人の世界に入り役を演じることでケアを行っていた。一方で、制度の中でしか支援できないことや多職種との意見の相違などで葛藤を感じていることが明らかになった。また限界要因に関して、徘徊や不潔行為、近所とのトラブル、健康や安全管理の危機が挙がっていた。今後、分析考察を進めていく予定である。この追加研究は、独居認知症高齢者の限界指標や支援を考えていくうえで非常に意義あるものと考える。当初の計画していた研究に、追加研究を実施しており、そのインタビュー調査に時間を要し、遅れている。本研究は、独居生活を希望している認知症高齢者が、自分の能力を活かしながら安全に在宅生活を継続していくためのアセスメントツールを開発し、信頼性・妥当性について検討することである。特に、認知症高齢者の独居生活の限界を指標を定めることを本研究の特徴としていた。アセスメントツールを作成するための質問紙作成の過程において、1文献検討、2介護支援専門員・訪問介護職・訪問看護師らへのインタビューを実施した。文献検討の結果から、項目として「本人のADL状況」「認知機能」「健康・安全面の管理」「地域住民との交流」「家族の支援体制」などが挙がった。2の専門職へのインタビュー実施していくなかで、認知症が進行して「本人の希望が揺らいでくる可能性」や当初は在宅生活を希望していたものの「認知症の進行とともに意思表示が困難になっていくこと」、「安全な生活は確保できたとしてもQOLの低下や尊厳の保持が脅かされる状態」などが、新たな問題となった。最も、考えさせられたのは「安全で身体的に健康状態が保てても、下半身何もつけず、1人で壁に向かってしゃべっている高齢者を、本人の希望だからと、独居生活を継続支援していてよいものか・・」という意見であった。そのため「認知症者の尊厳」や「認知症者のQOL」に関する文献検討や臨床家、認知症の専門家とのディスカッションを重ねた。現在、それらを踏まえたうえで、質問紙の作成をおこなっているところである。本研究は、期間内に完成することはできなかったが、今後も計画を追加修正していきながら、最終的には、臨床の現場で活用できるアセスメントツールの作成を目指していくこととする。現在、訪問介護職を対象に、独居認知症高齢者の支援で困難なことや工夫していること、限界と思われる状況などを聞き取り調査をして分析しているところである。今後、看護師、介護支援専門員、民生委員からも同様の聞き取り調査をしていき、最終的にアセスメントルールを作成していく方向である。当初の予定よりも前段階の研究を追加したため、遅れてしまったが、この追加研究は、今後、認知症高齢者の独居生活の支援を考えていくうえで、非情に意義があるものと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。在宅看護28年度が最終年度であるため、記入しない。
タウレプトンにおけるレプトンフレーバー破れの探索

平成30年度は、belle2linkと呼ばれるBelle II実験で共通に使用される高速光データ転送プロトコル及び、Belle II DAQ制御システムの通信フレームワークを、COPPERのアップグレードモジュール(UGM)に実装するために、FPGAファームウェアの開発を行った。現行のBelle II DAQシステムでは、各検出器のフロントエンド電子回路(FEE)からのデジタル化された信号がbelle2linkを通して収集される。アップグレード後も、UGMがbelle2linkを使用しないと、各検出器のFEEの変更が必要となり、それに伴う多大な労力、バグを混入させる可能性などから、非常に好ましくないことになる。そこで、UGMにbelle2linkを搭載できることを検証するために、KEKにおいてUGM候補モジュールのテストベンチを構築した。Belle IIのCDC検出器のFEEおよび模擬のFEEとUGMの間に、belle2linkを通してデータ転送を試み、いずれの場合についても転送がエラーなく成功することを確認した。また、これらのbelle2linkの検証テストは海外の共同研究機関においても再現された。続いて、DAQの制御システムをUGMに実装するために、ファームウェアを新たに開発した。まず、既存のCOPPERとCDCのFEEを用いて、A7D8、A16D32および連続データアクセス方式を試み、制御コマンドが正しく機能していることを確認した。高速光データ転送プロトコルbelle2linkがUGMに搭載できるように、ファームウェアの開発と実装を成功させ、複数の検出器のFEEで構築したテストベンチで高速光データ転送の性能に問題がないことが確認した。これにより既存のBelle II読み出しシステムは、期待通り、COPPERのみを候補となるUGMに変更することで高度化できることが検証された。開発したBelle II DAQの制御システムをテストするために、当初は通信用のソフトウェアドライバの開発を予定していたが、その後、関連する機能をFPGAファームウェア上で実現できることがわかり、それを開発し、既存のCOPPERとCDCのFEEを使用したテストベンチを用いて、制御の確認を行った。こちらは当初の想定よりも良い進展をもたらしたと言える。以上により、全体的におおむね順調であると言え、また、一部においては当初計画以上に進展している。KEKにおいて、できるだけ多くの検出器のFEEとUGMを用いてテストベンチを構築し、高速光データ転送の性能を確認する。開発したbelle2linkのファームウェアモジュールと他の機能のモジュールを統合し、システムとしての機能を確認する。また、UGMのデータ転送・処理能力試験、ビットエラー頻度確認、耐ノイズ試験などを行い、性能を評価する。UGMを用いたBelle II DAQの制御システムのソフトウェアを開発し、制御テストを行う。
小学校の朝活動における描画が児童の創造性育成に及ぼす効果の研究

本研究は、小学校朝活動において行われる描画(スケッチ)が児童の創造性にどう資するか検証する目的をもつ。平成28年度は、埼玉県下二校の小学校で行っている朝活動におけるスケッチのこれまでの画像データ(平成24年度)を、児童の定期的な回想記述記録、質問紙調査と相関させながら分析のためのデータベース構築を行った。平成29年度は、データ分析を今後進めていくため児童の能力特性と絵画表現との関わりを探る基礎的研究を附属小学校と連携して行った。ガードナーのMI理論に基づく質問紙調査を児童に実施し、絵画表現が学習環境を形成する重要な要素である「コミュニケーション能力」と深く関わることが確認された。平成28年度は大久保小学校及び在家小学校の朝活動「スケッチタイム」で描かれた一年分の全スケッチ作品の画像スキャン及び学年末の質問紙調査を行なった。平成24年度よりこのリサーチを開始し5年目を無事に終えることができた。本研究の目的は、これまでの約10万枚に及ぶ児童のスケッチ画像及び各児童の質問紙調査結果を、エクセルで一覧表を作成することである。二校の小学校の全児童のこれまで描いたスケッチ作品を時系列にしたがって整理し、質問紙調査の結果と照応可能となる一覧表を現在作成中である。極めて膨大な量であるので、まだ3年間分の整理にしか至っていないのが現実である。また、児童の認知特性を測るためのチェックリストを作成し、先行施行として埼玉大学付属小学校5年生に2度実施し、その信頼性と妥当性の検討を行なった。この作業は本年3月に完了した。したがって、作成したチェックリストは児童の認知特性を測る上で、信頼性に足るものであることが立証された。平成29年度は、このチェックリストを大久保小と在家小の2校の5年生を対象に実施する。そこから導き出される各児童の認知的特性と、その子どもが描いてきたスケッチ表現のありようとの関係性を、まずは質的な判断を通して探って行くことになる。その際には大学で美術を指導する専門家に被験者になっていただき、それらのデータから、児童の認知特性とスケッチ表現に見られる特質との相関を抽出していく作業を行うこととする。本研究は平成24年度から着手しており、平成28年度で5年目に入った。それ以前の4年間、毎学期末に二校の小学校において、全児童の朝活動「スケッチタイム」のスケッチを全て画像記録し、毎学年末には質問紙調査も継続して実施してきた。本研究の当初の研究期間は6年間としており、平成29年度末に研究に必要なデータの全てが収集されることになる。本研究は、児童が1年次に入学してから卒業するまで、毎週スケッチを描き、それを記録することで、児童各自の表現のありようと、その児童の認知的特性との相関を明らかにすることを目的として設定している。今年度をもって二校1学年分の6年間を通したスケッチ変遷の画像データが完成することになる。平成28年度は、児童各自の認知特性を測るためのMIをベースにしたチェックリストを考案し、その信頼性と妥当性を埼玉大学付属小学校において検証した。今年度はそのチェックリストを二校の小学校5年生に施行し、スケッチ表現と各児童の認知特性との関係性を明らかにしていくことになる。以上本研究課題の目的を達するにあたり、現時点ではそれを可能とする確実なデータの蓄積があり、また認知特性を測るためのチェックリストの精緻化も完了している。以上が上記区分の理由となる。本研究の目的は,児童の能力特性と絵画表現の関わりや教科学習との関連を詳らかとすることである。その手立てとして,次の3つの調査を行った。調査Iでは,ハワード・ガードナーが提唱する8つの知能に基づいた「MI理論」を用いて、認知的な側面から能力特性を測る質問紙調査を児童(国立大学附属小学校5年生)に対して実施し,当該学年時に学校が一斉に実施した知能検査の結果と比較を行った。調査II・IIIでは,美術教育の専門家(国立大学教育学部図工美術専修教員3名)に当該児童が5年次に描いた絵の評定を依頼し,それを踏まえて更に考察を進めた。この評定についてはSD法を用い10対の形容詞を使って5段階評定を行った。データ分析については、統計学の専門家が因子分析等を行い、最終的には8つの下位尺度と、5段階評価を行った形容詞対との相関係数を計算して導き出した。その結果,MI理論における8つの知能のうちの「身体運動的知能」は表現の行為性と,「対人的知能」は絵画の感覚的な表現と関係があることが示唆された。これらはいずれも「コミュニケーション」と関連することから,絵画表現は学習環境を形成する重要な一要素である「コミュニケーション能力」との関わりが深いことが確認された。それは学習指導要領に見られる「生きる力」を構成する重要な要素であり、少なくとも小学5年生の児童における絵画表現は、そうした力を涵養する貴重な手立てとなることが確認できた。また,知能検査における「直感判断力」は多くの知能と関わりがみられ,図工・美術の授業はガードナーが提唱する8つの知能を十分に活性化できる教科であることが示唆された。

平成29年度は、データ分析を今後進めていくため児童の能力特性と絵画表現との関わりを探る基礎的研究を附属小学校と連携して行った。ガードナーのMI理論に基づく質問紙調査を児童に実施し、絵画表現が学習環境を形成する重要な要素である「コミュニケーション能力」と深く関わることが確認された。既に「進捗状況」でも述べているように、今年度は昨年度同様に毎学期末に二校の小学校での朝活動「スケッチタイム」で描かれたスケッチの画像スキャニングを継続して行う。5年目を終え、画像枚数は10万枚を超えている。残す1年で一応当初の研究計画の区切りとすることができる。また、今年度は二校の小学校の特に5年生を対象としてMIベースのチェックリストを施行し、各児童の認知特性を知る術とする。そうした認知特性で子どもたちをグルーピングし、それぞれのグループに属する児童の描いたスケッチが、どのような傾向を示しているのかを、美術専門家の大学教員3名に判断をしていただく。以上の研究のもっとも大事な課題は、膨大な数の児童のスケッチをどのようにブラウジングして俯瞰的に捉えられるか、その具体的方策の確立であろう。この件については、現在専門家の意見を聞いているところである。この課題を合理的にクリアできれば、都合6年に及ぶ画像データと質問紙調査の結果から、極めて有効な研究成果が見えてくるはずである。絵画教育学部事務移転に伴い、研究費使用残高の照会がままならず、当方で把握していた使用額と実際の使用額との間に微妙な認識のズレが生じたために、247円残ってしまった。意図的に残したわけではない。247円を今年度の必要経費に充てる予定である。
凍結条件下におけるコンクリートの圧縮強度増進性状におよぼす不凍結水率の影響

耐寒促進剤を用いたコンクリートを対象として、凍結環境を含む条件での圧縮強度増進性状に関する実験を行い、積算温度の基準温度、気温による強度補正値およびコンクリート中の水分の不凍結率との関係について考察を行った。その結果、以下の結論を得た。1)コンクリートの強度増進の温度依存性を表わす温度-時間関数である積算温度の基準温度は、その算出方法により異なる値を示し、必ずしも耐寒促進剤による基準温度の低下は認められず、その強度増進の過程は、普通コンクリートと同様に、基準温度を-10°Cとした積算温度を用いたゴンペルツ曲線で精度良く近似することができる。2)耐寒促進剤を用いたコンクリートは、そのタイプおよび種類により程度が異なるものの、同一水セメント比の普通コンクリートに比べて早強性があり長期強度が増大することから、気温による強度補正値をJASS5に規定されている値に比べて大幅に低減できる。3)耐寒促進剤を使用しても普通コンクリートと同様に凍結環境下での強度増進は緩慢になり、凍結環境下での正常な強度発現を保証するものではない。しかし、適切な使用量が確保されていれば、その早強性と強度増大の効果により、同一積算温度において20°C養生の普通コンクリートと同等以上の強度を得ることができる。また、この凍結環境下における強度増進性状の改善効果は、前養生期間が長いほど、混和剤の使用量が多いほど顕著であり、このことは不凍結水率の増加により説明できる。
高密度ポリマーブラシ層の構築に基づく優れた血液適合性を有する表面処理剤の開発

本年度は昨年度に得られた結果を基にフードバックし、新たな材料設計と表面処理及びその評価を以下のように行った。1.アセタール-ポリエチレングリコール/ポリ乳酸-メタクリロイルの合成(acetal-PEG/PLA-methacryloyl):カリウム3,3-ジエトキシプロパノールを開始剤としてエチレンオキシド、ラクチドを重合させ、無水メタクリル酸でメタクリロイル基を導入した。2.acetal-PEG/PLA-methacryloylの自己組織化ミセルとコア重合:水中で透析する事によりコア・シェル型のミセルを調製した。さらに疎水性コア中のメタクリロイル基をラジカル重合し、安定ナノ粒子を調製した。3.アルデヒドミセルの調製:上で得られたミセルの表面アセタール基を酸処理によってアセタールに添加した。4.ミセル表面処理:アミノ基を有する表面へ還元アミノ化によってアルデヒドミセルを担持させた。5.ミセル処理界面の生体適合性評価:材料表面に対するタンパク質の吸着抑制効果の検討を行なった。この際、アルブミンをモデルタンパクとして用い、検討を進めた。bicinchoninic acid(BCA)による吸光に基づく方法(マイクロBCA法)を利用してBSA吸着に関して検討したところ、処理前の機材に比べて極めてタンパク吸着の抑制された表面が構築されたことを確認した。ポリ(ヒドロキシエチルメタクリレート)(PHEMA)を主成分とするポリマーブラシ様表面構造の構築のために、初年度はまず、材料合成、表面構築を以下のように検討した。1. PHEMAを1成分とする種々ブロックポリマーの合成:PHEMAと結合させる他のブロック成分として、2つの有機ケイ素を有するビストリメチルシリルメチルスチレン(BSMS)を疎水性セグメントとする種々鎖長のブロックポリマーの合成を行った。2.末端アミノ基を有するPHEMAセミテレケリックスの合成:リチウムビストリメチルシリルアミドを開始剤としたアニオン重合法により、末端に反応性アミノ基を有するPHEMAセミテレケリックスの合成に成助した。3.ナイロン表面へのPHEMAブラシ構築:ナイロン表面のアミド基よりイソシアナートによりイソシアナート化した表面に末端アミンPHEMAを反応させることによりPHEMAブラシの構築を行った。4. PHEMAブラシ、PHEMAブロックポリマー吸着表面をPHEMAキャスト表面とともにぬれ及びタンパク吸着で比較を行ったところ、ナイロン表面及びPHEMAキャスト表面に比べ、PHEMAブラシ、ブロックポリマーの順に接触角が増加し、表面が親水化していることが示された。アルブミンを用いたタンパク吸着の結果ではブラシ及びブロックとも極めて低い吸着性を示した。本年度は昨年度に合成した様々な材料を用いて、以下のように研究を行った。1.表面処理:得られたポリマー溶液による表面処理条件の検討、処理表面の解析を中心に検討を進めた。特にミセルの構造、組成と表面の物理化学的特性の相関を明らかにし、後述する血液適合性との相関を詳細に追究した。具体的には接触角を、空気中及び水中表面に対して検討し、界面特性の定量的評価を行ない、PHEMAブラシが効率よく構築されていることを確認した。2.ミセル処理界面の生体適合性評価:材料表面に対するタンパク質の吸着抑制効果の検討を行なった。bicinchoninic acid(BCA)による吸光に基づく方法(マイクロBCA法)を利用してBSA吸着に関して検討したところ、処理前のナイロンやPHEMAハイドロゲルに比べて極めてタンパク吸着の抑制された表面が構築されたことを確認した。3.新規材料設計:シリル保護したリチウムアミドにより水酸基を保護したHEMA(ProHEMA)が効率的に重合した。得られたポリマーの分子量、分子量分布は高度に規制され、その末端には定量的にアミノ基を有していることか確認された。室温下におけるアニオン重合にて、極めて高度に制御されたPHEMA誘導体の新規合成法として期待される。本年度は昨年度に得られた結果を基にフードバックし、新たな材料設計と表面処理及びその評価を医科のように行った。1.アセタール-ポリエチレングリコール/ポリ

乳酸-メタクリロイルの合成(acetal-PEG/PLA-methacryloyl):カリウム3,3-ジエトキシプロパノールを開始剤としてエチレンオキシド、ラクチドを重合させ、無水メタクリル酸でメタクリロイル基を導入した。2.acetal-PEG/PLA-methacryloylの自己組織化ミセルとコア重合:水中で透析する事によりコア-シェル型のミセルを調製した。さらに疎水性コア中のメタクリロイル基をラジカル重合し、安定ナノ粒子を調製した。3.アルデヒドミセルの調製:上で得られたミセルの表面アセタール基を酸処理によってアセタールに添加した。4.ミセル表面処理:アミノ基を有する表面へ還元アミノ化によってアルデヒドミセルを担持させた。5.ミセル処理界面の生体適合性評価:材料表面に対するタンパク質の吸着抑制効果の検討を行なった。この際、アルブミンをモデルタンパクとして用い、検討を進めた。bicinchoninic acid(BCA)による吸光に基づく方法(マイクロBCA法)を利用してBSA吸着に関して検討したところ、処理前の機材に比べて極めてタンパク吸着の抑制された表面が構築されたことを確認した。
楚式鬲からみた楚文化の形成と展開及びその変容

楚文化の指標器である楚式鬲を中心資料として、楚文化の形成と展開及びその変容を考察し、楚文化は湖北省・河南省・陝西省三省交界地帯で発生し、その後西周から春秋にかけて漢水西側荊山東麓を南下し、ついで、春秋から戦国にかけてしだいに漢水東側地域に侵入していったこと、楚式鬲の最盛期は春秋中期であり、その後はしだいに周式青銅器を模倣した楚式青銅器が楚文化の指標器となっていたことを明らかにし、この楚文化の歴史的変遷は、西周時代の拠点丹陽は漢水上流に存在し、春秋戦国時代の拠点郢都は湖北省西部荊州地区(紀南城)に存在したという、楚国の歴史地理的推移に正しく対応していることを確認した。湖北省西部地区・漢水上流地区・漢水東部地区出土の西周・春秋・戦国陶鬲を網羅的に調査し、いわゆる周式鬲から楚式鬲への移行時期を考察して、もっとも早いのが漢水上流地区における両周の際、ついで湖北省西部地区の春秋前期、もっとも晩いのが漢水東部地区の戦国中期であることを確認した。このことは、楚族の移動路線と楚国の拡大経路が漢水上流→湖北省西部→漢水東部であるという、従来からの想定を裏付けるものであり、一つの重要な成果であるということができる。なおこれと関連して、楚族が春秋初期の武王時代には、すでに湖北省西部荊州地区に到達していたことを、新出の戦国楚簡によって確認しえたのも、大きな成果である。楚式鬲の起源地については、丹江流域を中心に陝西省東南部・河南省西南部・湖北省北部において鋭意現地調査を実施し、商南県過鳳楼遺跡など出土の陶鬲を精査して、いわゆる過鳳楼類型の西周鬲が楚式鬲の原初形態であることを確認した。このことは、楚族の西周時代の居地丹陽が丹江流域に存在していたことを有力に裏付けるものであり、長年の論争に一つの決着をつけえたものと自己評価している。この現地調査の過程で、西北大学・陝西省考古研究院・商洛博物館・南陽市文物考古研究所・襄陽市文物考古研究所の研究者から教示を受け、殷式鬲・周式鬲・楚式鬲の形態・紋飾・製法による区別をより正確に理解できえたのは、本研究課題の遂行に堅実な基礎を与えたものとして高く評価されると思う。以上の成果の一部は、三峡奉節で開催された重慶市歴史地理専業委員会年次大会と日本中国出土資料学会の例会(成城大学)で口頭発表するとともに、『同専業委員会論文集』と『東北学院大学論集・歴史と文化』に論文として掲載した。本研究の目的は、楚文化の指標器である楚式鬲(長江中流域を中心に流行した、先秦時代の楚国に特有な陶器)を中心資料にして、楚文化の形成と展開及びその変容を、楚国の歴史地理的展開と照合しつつ明らかにすることであり、最終年度である本26年度は、昨年度までに収集した関連資料に、新たに収集した湖北省漢水東側地域の関連資料をあわせて、既得のすべての資料を彼此検討し、次のような結論を得るにいたった。楚国を創立した楚族は本来周文化の保持者であったと考えられるが、楚国の建国とほぼ時を同じくして、しだいに周文化から脱却して独自の文化要素を創設することとなった。周式鬲から楚式鬲への転換は、まさしくこの事情に対応しているのであり、そしてその転換がもっとも早くみられたのは、湖北省・陝西省・河南省三省交界地帯であったと想定される。つまり、楚文化の形成地にして楚国の発祥地は、この一帯であったと考えられるのである。この転換の事情は、その後、漢水西側地域の各処においても見ることができるが、南へ下がれば下がるほど転換時期も時間的にくり下がっており、湖北省西部荊州地区では周式鬲そのものがほとんど見られない情況を呈している。このことは、楚文化が漢水西側をしだいに南下していったことを示しているであろう。そして春秋時代に入ってまもなく、楚式鬲は漢水東側地域にも姿を現わすようになり、当地の周文化をしだいに駆逐してことになるのであるが、その侵入経路は、北側からよりもむしろ南側からの路線がより主要であったと考えらる。これは、漢水下流へ通じる荊州地区が、かなり早い段階で楚国の拠点となっていたことを示しているはずである。要するに、楚文化の形成と展開の経路は、三省交界地帯→漢水西部荊州地区→漢水東側地域南部→漢水東側地域中部であり、この経路は、楚国の政治的展開の地理的情況にほぼ正しく対応しているということができるであろう。