hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三叉神経痛モデル動物の作成と痛み情報伝達におけるATP受容体の役割に関する研究

ATP受容体は神経因性疼痛の形成に重要な役割を果たしていることが,明らかとてきた。さらに,中枢神経における主要な抑制性伝達物質であるGABAが,ATP受容体活性化を通じて興奮性に働くことも明らかとなってきた。正常神経細胞においては,細胞内外のClイオン濃度はそれぞれ,10mM以下及び120-130mMを示し,この条件下において,GABAはGABAタイプA受容体活性化によりClイオン流入を引き起こし,膜電位を過分極させる。一方,発達段階や,末梢神経障害により細胞内Clイオン濃度が上昇すると,GABAによりClイオン流出がおこり結果として,膜電位脱分極と細胞興奮が引き起こされる。このようなGABA機能の逆転が神経因性疼痛時におこり,この細胞内Clイオン濃度を調節するトランスポータの役割を電気生理学的およびyeast-two hybridシステムを用い解析した。yeast-two hybridシステムにより神経特異的なKCC2トランスポータが脳型creatine kinaseと相互作用する可能性が資された。そこでHEK293細胞にKCC2を導入し,stable lineを作成し,kinaseをさらに強制発現させ機能解析を行った。電気生理学的手法により,細胞内のCl濃度を測定し,細胞内でKCC2がこのkinaseにより,活性化され,細胞内Clイオン濃度上昇を来すことを明らかとした。また,脳スライスを用いた実験系により,興奮伝搬の2次元的広がりの解析系を確立した。障害による神経細胞の機能変化を見るために、顔面神経切断モデルを用いて解析した。顔面神経の軸索を切断後、顔面神経の神経細胞の機能変化を顔面神経核を含む脳スライス標本を作製し、興奮性および抑制性シナプス電流、細胞内Ca変化をCa蛍光色素であるFuraIIを神経細胞に負荷し観察した。神経軸索切断後、細胞体での興奮性のシナプス電流の頻度が増加し、また、抑制性伝達物質であるGABAによって細胞内のCa上昇が見られるようになった。すなわち、細胞内のCl濃度が変化してGABAの働きが幼若期における尊敬組織同様、興奮性に働くことが示され、神経障害による神経の異常興奮もしくは、易興奮性にGABA効果の逆転現象も関与していることが示唆され、報告した(Brain Res Mol Brain Res 133:12-18,2005)。また、中枢神経細胞の特定のエンハンサーやプロモーター下流にEGFP等の蛍光物質配列を挿入することによって特定の神経細胞を可視化することに成功し、報告した(Endocrinology 146:406-413,2005)。一方、異常疼痛伝達には、シナプスの可塑性により異常な神経回路を形成することが、組織学的に示唆されているので、この方法を利用して、神経障害によっておこる異常神経回路形成、および再生神経を可視化し、その生理機能を直接観察することが可能と考え、その動物作成を実行中である。神経因性疼痛の発症過程及び痛み伝達に,ATP受容体の一つであるP2X受容体が重要な役割を持つことが明らかとなった。しかも神経因性疼痛形成時において,P2受容体活性化を介して抑制性に働くGABA受容体機能が逆転し,興奮性に働くことが新たに分かってきた。そこでP2受容体を介したGABA受容体チャネルの逆転機構解明に関して,細胞内Cl代謝に関わるトランスポータの機能解析を本年は推進した。神経細胞内のCl-濃度は,正常時は約10mM未満と他の細胞と比較すると,非常に低い濃度に保たれている。細胞外Cl-濃度は,120130mM前後であり,この細胞内外のCl-イオン濃度差によって,GABAがシナプスより放出された際にGABA受容体チャンネルを活性化し,細胞内にCl-イオンの流入を引き起こし,膜電位の低下,ひいては細胞興奮性の低下をきたす。神経因性疼痛形成時には,この細胞内Cl-濃度上昇がおこり,GABAが放出されても,Cl-はGABA受容体チャネルを細胞内から細胞外へと移動し,脱分極ひいては細胞興奮を来す。神経細胞において,通常はCl排出機構が発達しており,細胞内から細胞外へのClくみ出しにKCC2トランスポータが主に働いている。

このトランスポータと共存して働くタンパクの探索をyeast two hybridizationを用いて行い,その結果,脳のcreatine kinaseの可能性が示唆され,このタンパクの強制発現系細胞による解析により,KCC2トランスポータ活性化が明らかとなった。また現在,GABA受容体チャネルのガンマサブタイプの膜移行が阻害されたモデルマウスを用い,この逆転現象とGABA受容体サブタイプとの関連を解析中である。
ニューディール政策のFSA写真プロジェクトにおける〈貧困〉と〈被災〉の表象

本研究は大恐慌期アメリカで農民救済を目的として撮影されたFSA写真を流通と受容のプロセスから検討した。1930年代のニューディール政策とフォトジャーナリズムと美術館を通じて、FSA写真はヒューマニスティックな写真芸術として、そして「貧しくとも強い」国民的記憶イメージとして受容されていったことを明らかにした。さらには国外での文化外交にも活用されたが、一方でそれらのプロセスは、今日にも続く被写体と観者との倫理的緊張を孕んでいたことが指摘できる。本研究は、研究対象をアメリカにおいてドキュメンタリー写真を確立したとされる大恐慌期の「FSA写真(ニューディール政策の一環として、農務省の農業安定局(FSA)で1935年から44年まで実施された記録写真プロジェクト)」とし、特に農民の〈貧困〉と同時期に頻発した自然災害による〈被災〉の表象を中心に、FSA写真の意義と問題を政治・経済・文化が交叉する社会的流通のプロセスと受容の文脈から解明することを目的とする。本年度は、(1)文献資料と視覚資料の収集と、それらの資料をもとにFSA写真の評価と保存に寄与した美術の文脈への導入を調査し、1938年にニューヨークで開催された「第一回国際写真展」と「アメリカン・フォトグラフ」、そして後者に続くニューヨーク近代美術館での写真展の重要性を明らかにし、「アメリカ写真」という概念の確立という観点から、民族藝術学会での口頭発表を経て、学会誌『民族芸術』に論文を発表した。(2)上記の流れのキーパーソンとしてニューヨーク近代美術館写真部ディレクターであったE・スタイケンの重要性が浮上し、彼とFSA写真の関係、そして彼が企画した写真展についての調査を重点的に行った。その中で、ルクセンブルクで保存・展示されている「ザ・ファミリー・オブ・マン」展と「ザ・ビター・イヤーズ」展の現地調査を行い、学芸員へのインタビューとルクセンブルクの他の美術館、並びに周辺国であるベルギーとオランダの美術館も調査し、なぜFSA写真展がルクセンブルクで保存・公開されているのか、それはルクセンブルクにおいて、そしてアメリカにとってもどのような意味があるのかを論文「ルクセンブルクのスタイケン・コレクションについてーパブリック・ディプロマシーとしての二つのアメリカ写真展ー」にまとめ、『カルチャー・ミックス』(岡林洋編、晃洋書房、2014)で公刊した。〈調査〉FSA写真に関する研究調査:2014年8月にワシントンD.C.のアメリカ議会図書館でThe Farm Security Administration/Office of War Information Photo Collectionとカリフォルニア州オークランド美術館のDorothea Lange ArchiveでFSA写真のオリジナルプリント、ネガ、その他資料の保管方法と保存状態およびアーカイヴ公開の状況について調査を行った。併せてワシントンD.C.とサンフランシスコ周辺の美術館でアメリカ美術を中心とした美術館のコレクションとその展示方法を調査した。その他、大恐慌時のアメリカ文学作品や災害表象、また1920年代に渡米して写真家として活躍していた女性写真家山沢栄子と」ドキュメンタリー写真に関する資料を収集し、調査した。〈発表〉「災害のランドスケープー1920-30年代の日本とアメリカー,竹中悠美,第5回「風景のイメージとその人類学的諸相」研究例会,立命館大学国際言語文化研究所重点研究プログラム「「風景のイメージとその人類学的諸相」研究会,立命館大学衣笠キャンパス学而館,2015/01/09「1930年代アメリカの災害表象における文学的救済と写真的呵責」,竹中悠美,文芸学研究会第57回研究発表会,文芸学研究会,立命館大学朱雀キャンパス,2015/02/212013年度は、(1)各種資料の収集と、それらをもとにFSA写真の評価と保存に寄与した芸術化の文脈を調査し、1938年に開催された写真展とその後のニューヨーク近代美術館写真部の重要性を明らかにし、「アメリカ写真」という文化的アイデンティティの確立という観点から、学会発表と論文を発表した。(2)上記の芸術化のキーパーソンとしてニューヨーク近代美術館写真部ディレクターであったスタイケンの重要性が浮上し、彼とFSA写真の関係、そして彼が企画した写真展についての調査を行い、ルクセンブルクで保存・常設展示されている「ザ・ファミリー・オブ・マン」展と「ザ・ビター・イヤーズ」展について論文としてまとめた。2014年度は(1)ワシントンD.C.のアメリカ議会図書館のFSA写真コレクションとカリフォルニア州オークランド美術館のDorothea Lange Archiveで資料保管とその公開状況の調査行い、(2)1930年代のダスト・ボウルに代表される自然災害の表象と1923年の関東大震災の表象についての比較を研究会で発表し、災害表象における文学的救済と写真的呵責についての発表を学会発表した。2015年度は、前年度の写真表象における倫理的問題を(1)大恐慌期の貧困表象の中で考察し、被写体のリアクション事例の分析とドキュメンタリー写真による貧困の美学化の批判を含む論文を発表した。そして(2)被写体への暴力は写真の流通と受容の中にも見出せるという見地から、アブグレイブ収容所での抑留者の写真についてのスーザン・ソンタグの評論の問題点についての論文を発表した。さらに(3)風景をテーマにベルリン自由大学の研究者たちと国際ワークショップを開催し、ルクセンブルクでのFSA写真の調査をアメリカールクセンブルク間の国際文化交流と、歴史的な場所と建築物における写真展示を風景と見なして論じた英語発表を行った。

1930年代のニューディール政策とフォトジャーナリズムと美術館を通じて、FSA写真はヒューマニスティックな写真芸術として、そして「貧しくとも強い」国民的記憶イメージとして受容されていったことを明らかにした。さらには国外での文化外交にも活用されたが、一方でそれらのプロセスは、今日にも続く被写体と観者との倫理的緊張を孕んでいたことが指摘できる。25年度中に行えなかったアメリカでの現地調査を26年度に遂行できたその成果が大きい。加えて、近年の災害表象・貧困表象についての研究からおおいに刺激を受けて前進している。論文も執筆し、出版者に入稿したが、収載予定の論集の発刊が予想外に遅れており、研究発表に至っていないのが残念である。その分も含めて本年度に発表できると考える。芸術学・視覚文化論最終年度の27年度は、再度、渡米し、カリフォルニアでの大恐慌期のダストボウル難民用のキャンプ跡やFSA写真家のFSA後のテーマとなった日系人収容所やその記念館も調査し、調査の仕上げを行いたい。研究成果の発表として、いくつかの紀要と国際版学会誌への投稿が予定されている。さらに2016年に韓国ソウルで開催されるICA国際美学会議での発表も視野に入れている。また本研究の成果を単著として出版する計画が進んでおり、その具体的な内容なども検討していく。ルクセンブルクでの調査が予想していた以上に重要な結果となり、その点で研究は計画以上に進んだが、その分、アメリカ本国への出張調査が行えず、その面での研究は計画していたほどに進まなかった。26年度未使用額287,283円の発生の要因は初年度に購入予定として予算に組んでいた高額のマイクロフィルム資料とその閲覧機器が購入不要となったことから25年度未使用額737,548円が発生したことに起因しており、その分を旅費(リサーチアシスタントの旅費を含む)や文献資料や視覚資料の収集にで使用したことによって、全体としての未使用額は着実に減少している。1.アメリカでの現地調査を行う。1930年代に移動農民のキャンプがあった場所や、FSAの写真家が被写体とした第二次世界大戦中の日系人収容所などを現地調査し、検証と資料収集を行う。2.文献・視覚資料調査としては、1930年代のドキュメンタリー文化を写真だけでなく、映画や文学にも広げ、特に災害と被災者の表象を検討する。本年度は最終調査の旅費と成果発表のための旅費を中心に使用する予定であるが、その他、新資料の収集にも充てる。前年度に引き続き、次年度も資料収集のための物品購入費と情報収集のための旅費としての使用が主となる。特にアメリカでの現地調査と資料収集のための旅費と物品費としての使用に重点を置く。また、成果公開と意見交換を目的とした学会等での発表のための旅費および諸経費としての使用も増える予定である。
経営者の自発的開示戦略と情報間の相互作用についての理論的研究

本研究の目的は、数理モデルを用いて、経営者の自発的開示戦略と情報間の相互作用を検討し、自発的開示研究の発展に貢献することである。具体的には、性質の異なる複数の会計情報を保有する経営者の自発的開示戦略が資本市場に与える影響について、情報トレーダーの情報獲得行動を加味して分析する。近年、企業の経営者は、法令に義務付けられた情報を開示するだけでなく、知的財産報告書、環境報告書およびCSR報告書といった多種多様な情報を投資家へ自発的に開示している。そこで経営者の自発的開示意思決定が市場に与える影響を考える上で、保有するさまざまな情報間の相互作用について具体的な情報の特徴を踏まえて検証することの重要性は高いと思われる。加えて、情報トレーダーおよびノイズトレーダーが存在する状況を想定し、特に情報トレーダーの情報獲得行動について数理モデルを用いて考察するためにKyle (1985)の市場設定を利用する。平成三十年度は、自発的開示情報の一つであるCSR情報に関するモデルを扱い企業が開示するCSR情報と自発的保証の質の関係を分析しているBagnoli and Watts(2017)をサーベイし、論文を執筆した。現在、数多くの企業がCSR報告書の開示を行っているので、CSR報告書がモデル上どのように扱われているかを検討することは、経営者の自発的開示と資本市場の関係を分析するために極めて重要であると思われる。平成三十年度は具体的な自発的開示情報を想定してモデルを構築している文献に注目し、サーベイを通じて特定の自発的開示情報のモデルへの組み込み方や扱い方について検討することが目標であった。検討した内容を論文として公表しており、現在、論文の内容を踏まえたモデル構築に取り組んでいる。平成三十一年度以降は、自発的開示のモデルを扱った文献をサーベイした論文からフィードバックを得る形でモデルを構築し、計算を行うことを目標としている。計算したモデルの妥当性を確認するために、研究会で報告を行う。研究会で得られたコメントをもとに、追加して自発的開示のモデルを扱った文献をサーベイし、サーベイの内容を論文にまとめた上で(あるいは並行して)、構築したモデルを改良する。その後学会で報告し、最終的に論文にまとめる。
卵の質の低下に関与する因子の解明

細胞内においてメラトニン(M)が活性酵素による酸化ストレスから卵を保護しているかどうかを検討するため以下の検討を施行した。2.IVF-ET患者に前周期の5日目より採卵前日までM錠(3mg/日)を投与し、卵胞液中HEL8-OHdG濃度を測定した。M投与により卵胞液中8-OHdG濃度とHEL濃度は有意に低下した。卵胞液中の8-OHdG濃度とM濃度には負の相関を認めた。3.前回のIVF-ET不成功で受精率が50%未満であった115症例で、今回のIVF-ET時に上記と同様にMを投与した56症例とM投与しなかった59症例において変性卵率、受精率、妊娠率を検討した。M投与により変性卵率は低下し、受精率は有意に上昇した(20→50%)。妊娠率は19.6%(11/56周期)であった。M投与しなかった症例では受精率(21→23%)に改善を認めず、妊娠率は10.2%(6/59周期)であた。4.3週齢雌ICRマウスを用い過排卵刺激48時間後に卵を採取し、酸化ストレスとしてH202(11000nM)またはH202(100nM)+M(1、10ng/ml)を添加し、12時間培養後の第一極体放出の割合を観察した。H202(100nM以上)は第一極体の放出を有意に抑制した。このH202の障害作用はM添加により改善した。以上の結果より、Mは酸化ストレスによる卵の成熟障害を防御した。M投与は卵胞液中の酸化ストレスを抑制し、受精率や妊娠率を向上させる有効な治療法と考える。卵胞内においてメラトニンが活性酸素種による酸化ストレスから卵を保護しているかどうかを検討するため以下の検討を施行した。1.体外受精胚移植において、採卵時に卵胞穿刺を行い卵及び卵胞液を吸引し、卵を採取した残りの卵胞液を研究に供する。卵胞液は遠心処理にて血球成分を除去した後、メラトニン濃度および性ステロイド濃度(estradiol、testosterone、progesterone)をRIA法にて測定し、酸化ストレスの指標として8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)濃度をELISA法にて測定した。これらの因子と卵のgrade、受精率、妊娠率との関連性を検討した。卵胞液中のメラトニン濃度および8-OHdG濃度と卵のgrade、受精率、妊娠率には相関を認めなかったが、メラトニン濃度とprogesterone濃度に有意な正の相関を認めた。また卵胞液中のメラトニン濃度と8-OHdG濃度に負の相関を認め、メラトニンが酸化ストレスの消去に関与している可能性が示唆された。3.メラトニン投与により卵の質に改善がみられるかどうかを検討するため、体外受精胚移植患者にメラトニン錠(3mg/日)を内服していただき、採卵時に卵胞液を採取した。症例の蓄積を待って、卵胞液中のメラトニン、性ステロイド、8-OHdG濃度を測定し、卵のgrade、受精率、着床率、妊娠率との相関を検討し、メラトニン非投与周期と比較検討する予定である。
看護師のストレス反応を低減させる職場環境改善プログラムの確立

ストレスの原因を低減させるとともに、ストレス対処といった個人要因を同時に高めることも必要で、一般企業はもとより、ストレス反応の多い看護師の職場環境の改善は離職予防と合わせて求められている。本研究は、ソーシャルネットサービス(SNS)などで普及している、プッシュボタンにヒントを得て、感謝や承認の気持ちを伝えるサンクスカード、OKカードを改良した「いいね!」シールを導入し、職場の有効性を高め、ストレス反応を低減し、個人要因である康保持要因のSOCを高める職場環境改善プログラムの確立を図るものである。平成28年度では、病院に勤務する看護師へ自記式質問紙調査、ベースラインの検討・記述統計を行い、自記式質問紙調査を実施した病院へ報告した。平成29年度では、平成28年度に実施したベースラインの解析、プログラム実践を主に行った。プログラム実践は8週間であった。プログラム実践の効果判定指標には、ベースラインの検討で用いた指標、すなわち、対象属性として、性別、年齢、臨床経験年数、配偶者の有無、子どもの有無、資格の種類、役職の有無、配属部署を尋ねた。効果判定指標として、職業性ストレス簡易調査表、日本語版首尾一貫感覚尺度短縮版(SOC-13)、勤労者のためのコーピング特性簡易尺度、健康習慣指数、主観的健康度であった。さらに、プログラム実践の希望をいただいた病院への説明と同意、ベースラインの検討、プログラム実践を先行した実践と同条件で行った。平成30年度は、平成28・29年度に実施した調査・実践に基づき、研究の総括として、「いいね!」シールを用いた職場環境改善プログラムの確立を図ることであった。プログラム実践は同一であったが、複数の施設へ異なる年度で行ったため、ベースラインデータの検証を慎重に行う必要があった。幸いベースラインデータの結果は先行研究結果と近似しており、この検証結果を学会発表まで進めることができた。ベースラインデータ検証結果を施設単位で学会へ報告したが、全てのベースラインデータ検証結果の報告、プログラム実践の解析、プログラム確立が残されている。研究の総括として、「いいね!」シールを用いた職場環境改善プログラムの確立を図るためには、全てのベースラインデータ検証結果の報告、プログラム実践の解析が必要である。プログラム実施施設の協力は終了しているため、今後は、全てのベースラインデータ検証結果の報告を行い、プログラム実践の解析を進め、職場環境改善プログラムの確立へ進める。メンタルヘルスの不調に係る一次予防対策として、職場環境の改善が有効である。職場環境においてはストレスの原因を完全に除去することは困難であるため、ストレスの原因を低減させるとともに、ストレス対処といった個人要因を同時に高めることも必要で、一般企業はもとより、ストレス反応の多い看護師の職場環境の改善は離職予防とあわせて求められている。本研究は、ソーシャルネットサービス(SNS)などで普及している、プッシュボタンにヒントを得て、感謝や承認の気持ちを伝えるサンクスカード、OKカードを改良した「いいね!」シールを導入し、職場の友好性を高め、ストレス反応を低減し、個人要因である健康保持要因のSOCを高め得る職場環境改善プログラムの確立を図るものである。平成28年度では、プログラム実施に係る効果判定指標のベースラインの検討を目的として、病院に勤務する看護職員へ自記式質問紙により予備調査を平成28年12月平成29年1月にかけて実施した。質問項目は、対象属性として、性別、年齢、臨床経験年数、配偶者の有無、子どもの有無、資格の種類、役職の有無、配属部署を尋ねた。効果判定指標として、職業性ストレス簡易調査票、日本語版首尾一貫感覚尺度短縮版(SOC-13)、勤労者のためのコーピング特性簡易尺度、健康習慣指数、主観的健康度を用いた。予備調査終了後、記述統計を行った。その結果、研究者の実施した先行研究の例に近い結果、即ち、ストレス反応は高く、SOCは低かった。記述統計の結果は、対象者・施設への報告書としてまとめた。研究倫理審査申請、調査・プログラム実践の依頼・調整、備品の調達等、おおむね計画通り進めることができた。平成28年度は本研究の初年度であるため、研究に係る倫理審査申請、調査の依頼・調整等研究執行に必要不可欠な準備、解析ソフトを搭載したPC・モニター等設備の準備を行った。承諾の得られた看護職員へ自記式質問紙調査による予備調査を平成28年12月平成29年1月に行った。得られたデータの解析の後、本調査実行の妥当性を検討した。研究計画に基づき、おおよそ予定通りに進めることができた。職場環境においてはストレスの原因を完全に除去することは困難であるため、ストレスの原因を低減させるとともに、ストレス対処といった個人要因を同時に高めることも必要で、一般企業はもとより、ストレス反応の多い看護師の職場環境の改善は離職予防と合わせて求められている。本研究は、ソーシャルネットサービス(SNS)などで普及している、プッシュボタンにヒントを得て、感謝や承認の気持ちを伝えるサンクスカード、OKカードを改良した「いいね!」シールを導入し、職場の有効性を高め、ストレス反応を低減し、個人要因である健康保持要因のSOCを高める職場環境改善プログラムの確立を図るものである。

プログラム実践は8週間であった。プログラム実践の効果判定指標には、ベースラインの検討で用いた指標、すなわち、対象属性として、性別、年齢、臨床経験年数、配偶者の有無、子どもの有無、資格の種類、役職の有無、配属部署を尋ねた。効果判定指標として、職業性ストレス簡易調査表、日本語版首尾一貫感覚尺度短縮版(SOC-13)、勤労者のためのコーピング特性簡易尺度、健康習慣指数、主観的健康度であった。さらに、プログラム実践の希望をいただいた病院への説明と同意、ベースラインの検討、プログラム実践を先行した実践と同条件で行った。平成29年度では、ベースライン検討をした施設へのプログラム実践と効果判定の解析を計画していた。例数の確保も計画に入れていたが、幸いにもプログラム実践の希望をいただいた施設を新規に加えた。プログラム実践病院との調整の結果、ベースライン検討からプログラム実践と、年間を通してプログラム実践に注力することになったため。その結果、効果判定の解析まで至っていない。ストレスの原因を低減させるとともに、ストレス対処といった個人要因を同時に高めることも必要で、一般企業はもとより、ストレス反応の多い看護師の職場環境の改善は離職予防と合わせて求められている。本研究は、ソーシャルネットサービス(SNS)などで普及している、プッシュボタンにヒントを得て、感謝や承認の気持ちを伝えるサンクスカード、OKカードを改良した「いいね!」シールを導入し、職場の有効性を高め、ストレス反応を低減し、個人要因である康保持要因のSOCを高める職場環境改善プログラムの確立を図るものである。平成28年度では、病院に勤務する看護師へ自記式質問紙調査、ベースラインの検討・記述統計を行い、自記式質問紙調査を実施した病院へ報告した。平成29年度では、平成28年度に実施したベースラインの解析、プログラム実践を主に行った。平成30年度は、平成28・29年度に実施した調査・実践に基づき、研究の総括として、「いいね!」シールを用いた職場環境改善プログラムの確立を図ることであった。プログラム実践は同一であったが、複数の施設へ異なる年度で行ったため、ベースラインデータの検証を慎重に行う必要があった。
日本人作曲家の独創的音楽語法に関する研究

現代日本を代表する作曲家,湯浅譲二と細川俊夫作品の楽曲分析研究,演奏法研究を行い,彼らの代表的作品である「室内オーケストラのためのプロジェクション」および「春の庭」の2曲について,それらの融合による合奏指導法研究実践を行った。また,同時代の西洋人作曲家との比較研究を通して,日本人作曲家の独創的音楽語法の解明を試みた。さらに,現代音楽研究セミナーを主宰して,湯浅作品をはじめとする現代作品への接触機会の創出に努めた。作曲家湯浅譲二(1929-)と細川俊夫(1955-)の作品および施行を通して、「日本的」と評される作曲作品の構造や性質を読み解き、さらに同時代の西洋人作品との比較分析を行うことで、日本人作曲家作品の持つ独創性を探ろうという試みが、本研究の全体構想である。平成25年度は湯浅作品の楽曲分析と演奏法研究に加え、細川作品の演奏法研究を行った。湯浅作品の楽曲分析は昨年度に引き続いて「始原への眼差し」シリーズを中心に実施したが、作曲者本人へのインタビューを行って、より詳細な情報とそれまでの研究内容の修正を行うことができた。また同氏の作品に関する演奏法研究では、音響を伴うアルト・サキソフォンのための「私ではなく風が・・・」(1976)を取り上げた。同作品をレパートリーとしているスペシャリスト、安部浩信氏を招へいして部分的に実演しながら、島根大学のサキソフォン専科学生とともに演奏法の詳細な研究を行った。「始原への眼差し」の分析成果は、2014年12月発行の島根大学教育学部研究紀要で公表予定である。細川作品は、9人の奏者のための「春の庭にて」(2002)を取り上げ、研究者の指揮によって11月30日および1月13日のコンサートで実演した。この演奏は島根大学教育学部の授業科目「合奏A(オーケストラ)」の一環として行われたもので、半年にわたって楽曲分析を行いながら授業を重ねたのち、上述のコンサートにおいて、いずれも解説付きで成果の公表を行った。このコンサートは松江市の主催による一般市民を対象としたもので、合計1700名の聴衆が来場した。同時代の西洋人作品との比較分析では、比較対象者としているM.ジャレルおよびI.フェデレに強い影響を与えたP.ブーレーズの作品分析を中心に行った。作曲家湯浅譲二(1929ー)と細川俊夫(1955ー)の作品および思考を通して、「日本的」と評される作曲作品のコンテクストを探り、さらに同時代の西洋人作品との比較分析を行うことで、日本人作曲家作品の持つ独創性を探ろうとする試みが、本研究の全体構想である。平成24年度は、湯浅作品を中心に楽曲分析と演奏法研究を行った。湯浅作品の楽曲分析では「始原への眼差し」を中心として行い、演奏法研究はフルート独奏のための「ドメイン」を取り上げた。また「室内オーケストラのためのプロジェクション」については楽曲分析と演奏法研究の双方について取扱い、「プレリュードとフーガ」(J.S.バッハ作曲・平均律1巻・変ロ短調/湯浅編曲)については、編曲法および演奏法研究を行った。この「プレリュードとフーガ」は島根大学吹奏楽団の委嘱編曲作品であり、今回、演奏を参考として修正を重ね、最終稿を編集することができたので、近々出版できる予定となった。本研究の成果によって、湯浅氏の編曲作品が国内外で演奏される機会を提供できることは、我が国の吹奏楽界のみならず、国内外の音楽界の発展へ寄与できる。楽曲分析の研究成果は、随時、講義形式で島根大学音楽教育専門科目群の中で公表してきたが、特に「始原への眼差し」の分析成果については、2013年12月発行予定の島根大学教育学部研究紀要で公表予定である。「室内オーケストラのためのプロジェクション」は、島根県松江市の「市民大学講座」において実演を伴う楽曲分析を行い、一般音楽愛好家向けへの学術成果の公表として特筆できる。これらの研究成果をもとに、日本人作曲家の独創性に着目した楽曲を研究者自身が作曲し、演奏による公表も行った。研究対象である2名の現存日本人作曲家について,本人への聞き取り調査や世界初演作品のリハーサルおよび本公演に参画し,作曲者本人の視点に立って,その独創的音楽語法の資料収集と分析を行った。更に,これまでの研究成果をもとに,その独創的音楽語法を援用した研究者本人の新作発表を国内外で行い,広く研究成果を公表した。1人目の研究対象者である作曲家・湯浅譲二氏については,未出版の氏の電子音楽作品である「ホワイトノイズのためのイコン」の音響設計図について,氏本人から聞き取り調査を行うとともに,研究者の主宰する「秋吉台の夏2014・現代音楽セミナー」において,当音響設計図をギャラリーに掲示して,その成果を一般公開した。また,2015年3月には,「第7回低音デュオ演奏会」(東京)において湯浅氏と研究者が新曲を発表し,湯浅作品への情報収集を行うとともにそのリハーサルにも参画し,より精緻な作品分析を行う機会を得た。同時に研究者の新作について湯浅氏による評価を直接聴取することができた。これらに係る旅費や専門的技術の提供による謝金等を計上した。2人目の研究対象者である細川俊夫氏については,2014年10月にドイツ・ケルン市で初演された氏の「Fluss(弦楽四重奏とオーケストラのための)」のリハーサルおよび本公演に立ち会い,湯浅氏同様,作曲者本人からの情報提供による音楽語法分析を行うことができた。

この渡欧の機会に,「現代日本人作曲家の独創的音楽語法について」と題した口頭発表を日本学術振興会ストラスブール研究所(フランス・ストラスブール市)で行い,広く研究成果の公表に努めた。同時に,湯浅・細川両氏の作品と研究者本人の新曲を含む発表会をストラスブール市とケルン市で開催し,音楽作品そのものによる研究成果の公表にも努めた。これらに係る旅費や謝金を計上している。当初の研究計画最終年度(平成26年度)における研究成果の公表を平成27年3月20日に行ったが,その評価を取り入れたうえで,最終の研究成果を公表する必要性が生じたことから,補助期間の延長が認められた最終年度の研究である。上記した平成27年3月20日の成果発表では,研究対象者の1人である作曲家,湯浅譲二氏への新曲委嘱と同時に,研究者自身がこれまでの研究成果を援用した新作の発表も行い,実際の新作楽曲の初演を通して,現代日本人作曲家の独創的音楽語法の解明を試みた。今年度は,この成果発表の各方面からの評価を収集・分析し,最終的な研究発表を我が国最大の現代音楽セミナーである「秋吉台の夏2015(平成27年8月18日・山口県秋吉台国際芸術村)において行った(研究発表題目:「湯浅譲二・細川俊夫作品を中心とした日本人現代作曲家の独創的音楽語法を探る試み」)。さらに,前年度の成果発表として欧州で発表した研究者の新作の改定を行い,同セミナーにおいて再演を行った。この発表に係る資料収集関連諸費および交通費を計上している。「秋吉台の夏2015現代音楽セミナーには,研究対象者の一人である湯浅譲二氏も参加同席し,また前年度末の新作発表時の演奏者であるチューバ奏者の橋本晋哉氏も参加して適宜コメントや助言を得ることができ,特に音列の在り方や時間・空間の認識方法を読み解くことで,日本人作曲家の独創的音楽語法について一定の根拠を提示することができた。聴衆の多くは,きわめて優秀な若手作曲家と演奏家および音楽教育関係者であり,本研究発表によって,我が国の学術界および音楽創作界に対する具体的な作曲技法や美学認識に関する提案を行うことができた。これらの成果の一部を,平成28年12月刊行予定の島根大学教育学部研究紀要において発表する予定である。現代日本を代表する作曲家,湯浅譲二と細川俊夫作品の楽曲分析研究,演奏法研究を行い,彼らの代表的作品である「室内オーケストラのためのプロジェクション」および「春の庭」の2曲について,それらの融合による合奏指導法研究実践を行った。また,同時代の西洋人作曲家との比較研究を通して,日本人作曲家の独創的音楽語法の解明を試みた。さらに,現代音楽研究セミナーを主宰して,湯浅作品をはじめとする現代作品への接触機会の創出に努めた。主に以下のような理由にまとめられる。1.日本人作曲家の独創性について,海外(フランス・ドイツ)で口頭発表および作品・演奏発表を行うことができ,日本人の独創性について,相対的な評価機会を得たこと。2.研究対象者の未公表資料について,本人の解説を得て一般公開する機会を創出できたこと。3.2名の研究対象者の世界初演作品のリハーサルおよび本公演に参画することができ,第1次資料としての貴重な情報を得ることができたこと。4.ここまでの研究成果を踏まえた研究者自身の新作発表を,欧州と東京において2作品公表することができたこと。5.2名の研究対象作曲家の音楽語法に見られる,独自の時空概念に、日本人作曲家の独創性を見出すことができるのではないかという仮説を唱えることができたこと。
磁気共鳴イメージングによる多孔質内の熱・流動場計測と輸送特性の解明

充てん層を始めとする多孔質内の熱・物質輸送現象の解明とその輸送特性の評価を目的として、磁気共鳴イメージング(Magnetic Resonance Imaging)装置を用いて多孔質体内の空隙構造の幾何構造特性と共に、温度・流速計測法の開発を行い、次のような結果を得た。・水素原子核の磁気モーメントの緩和時定数が温度に強く依存することを利用して、Inversionパルスを加えたinversion Recovery法により高精度で温度分布を計測できる手法を開発し、その測定精度の評価を行った。また、この手法を球状ビーズ充てん層内の温度場計測に適用し、管壁周囲が冷却された場での内部を流動する流体の温度分布を計測し、これまで定量的に計測することができなかった多孔質の局所幾何構造と局所温度分布との関連性を明らかにした。さらに、Tagging法を改良したInversion Recovery Tagging法を開発し、温度と流速の同時計測を可能とする手法を開発し、その測定精度の評価を行った。・位相法を充てん層内の流速計測に適用し、0.2mm×0.2mm×0.5mmという非常に高い空間分解能で流速計測を行った。この結果を元に、内部の空隙幾何形状と局所流速との相関を求め、流れ方向に長く連なる大規模な空隙を通過する流量が、その空隙直径の2乗に比例して増加することを初めて実験的に示した。多孔質体内の熱・物質輸送現象の解明を目的として、磁気共鳴イメージング(MRI)を用い、多孔質体内部の微細構造と共に熱・物質移動現象を局所的に捉えるための温度・流速分布計測法の開発を以下のように行った。・水分子中の水素原子核の磁気モーメントの緩和時間が温度に強く依存することを利用したInversion Recovery法を用いて、一定勾配温度分布を付けた静止流体セルおよび周囲壁面冷却管内の温度分布計測を行い、熱電対との比較によりInversion Recovery法の測定精度の評価を行った。・水素原子核の選択的な部分励起パルスにより流体中に格子状のタイムラインを形成し、それらを時間経過と共に追跡することで流速分布を計測するTagging法をビーズ充てん層に適応し、その内部流動の可視化と共に構造との関連を示した。・温度・流速分布の同時計測法の確立を目指して、Inversion Recovery法とTagging法を組み合わせたIR Tagging法を開発し、その計測精度の評価を行った。・固体・液体間での磁化率の急激な変化が核磁化モーメントの緩和過程に及ぼす影響を調べるために、磁化率を変化させた特殊な微粒化ガラス粒子の緩和時間を計測し、磁化率が緩和時間及ぼす影響を実験的に求めた。
嚥下反射を修飾する咽頭・喉頭感覚の検討

本研究では、咽頭・喉頭領域の支配する感覚神経(舌咽神経咽頭枝や上喉頭神経)の細胞体が存在する下神経節・上神経節および咽頭・喉頭粘膜におけるTRPチャネルの発現分布を免疫組織学的手法により調べた。それらの結果を元に、TRPチャネル阻害剤による咽頭・喉頭領域における味覚受容の変調を調べ、TRPチャネルの味覚受容における機能的役割を考察した。更に、TRPチャネル阻害剤による嚥下誘発の変調を検討した。申請者は、咽頭・喉頭領域の電気刺激による嚥下促進効果について生理学的手法を用いて実験し、また咽喉頭領域におけるうま味および脂肪受容機構の特殊性について報告してきた。これらの結果をもとに、嚥下の促進または抑制機構と修飾因子の解明を目指すために、本研究を立案した。近年、温度感受性受容体の研究が進み、これまで様々な温度感受性TRP (TRP:transient receptor potential vanilloid receptor)チャネル(TRPV1、TRPV2、TRPV3、TRPV4、TRPM2、TRPM3、TRPM4、TRPM5、TRPM8、TRPA1)が発見され、このうち、TRPV1、TRPV2、TRPM3、TRPM8、TRPA1、が感覚神経に多く発現している。さらにTRPM5は味蕾に発現が認められ、うま味・甘み・苦みの受容に関与することが報告されている。これらのTRPチャネルは咽頭・喉頭領域でも発現が確認されており、様々な機能に関与していることが報告されているが、その詳細は解明されていない。本申請研究において、舌後部・口蓋扁桃・咽頭および上咽頭後壁領域におけるTRPV1、TRPV2、TRPM3、TRPM8、TRPA1の発現分布について調べた。平成26年度は咽頭・喉頭領域からの感覚入力が嚥下反射を促進するメカニズムを解明するために、嚥下中枢における内因性カンナビノイドによる逆行性シナプス伝達抑制の関与について実験を行ってきた。その結果、咽頭・喉頭感覚入力が内因性カンナビノイドを介して嚥下反射の促進を調節することが判明した。したがって、本研究における咽頭・喉頭感覚が嚥下反射を修飾する機能の一部は解明したが、研究申請計画のように免疫組織化学染色法を用いたTRPチャネルの咽頭・喉頭領域における発現分布の検討ができなかったため。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯科矯正学免疫組織化学染色法を用い、TRPV1、TRPV2、TRPM3、TRPM8、TRPA1の発現分布を調べるとともに、それぞれのアンタゴニストを使い、水応答・うま味応答および脂質応答などどのような味応答に関与しているのかについて検討する。さらに嚥下反射に関与しているのかについても調べ、咽頭・喉頭領域の生理学的な機能について総合的にTRPチャネルの関与を検討する。
有機ホウ素錯体を用いた共役系構造体の構築とその諸機能

本研究では、共役系高分子内に有機ホウ素錯体を組み込むことで、新しい電子状態の構築や特異な光学物性の発現を目指した。例えば、高分子主鎖にケトイミン構造を有する共役系高分子は、強い凝集誘起型の発光を示した。よって、得られた高分子は優れた固体発光材料として有用であると考えられる。さらに、ケトイミン部位は様々な元素と錯形成可能であり、主鎖共役や発光特性の制御、新たな機能性の付与が可能であることが示された。当該研究では「有概ホウ素錯体からの構造体の構築は、新たな電子材料への可能性を生み出す」という学術的かつ独創的な点から、研究目的は、設計された有機ホウ素錯体の高分子を含む構造体への取り込みとその超分子化である。当該年度に実施した研究は、安定な有機ホウ素錯体であるボロンキノレート類とボロンジピロメテン(BODIPY)を用いた材料設計である。1.BODIPY骨格を有するポリマーの合成とその超分子構造体の制御この研究は、BODIPY部位の超分子化挙動の解明と高分子への応用である。研究実施者は、BODIPYの超分子構造機構を解明に成功し、またその知見を下にそのBODIPY含有ポリマーのモルホロジーを制御することで光学特性の向上を明らかにした。さらに、水中での温度刺激応答による高効率な発光スイッチングも成し遂げた。この成果は学術論文と学会発表にて報告し、特に刺激応答に関してはバイオプローブとしての応用に期待できる。2.有機ホウ素キノレート類を主鎖に有する共役系高分子の合成とその応用この研究は、有機ELデバイス用の発光材料と電子輸送材料を目的としている。研究実施者は、ホウ素キノレートの酸素部位を硫黄原子やセレン原子に置き換えることにより、新しい発光材料の創製に成功した。また得られたポリマーは、発光特性に加え高い屈折率を有し、次世代の高機能性材料と期待できる。この成果に関して、学術論文と学会発表にて報告した。その他にホウ素錯体含有ポリマーをハイブリット材料への応用にも成功している。当該年度の研究は、研究実施計画以上に良好な成果が得られた。近年、四配位型有機ホウ素錯体は吸光係数が大きく、優れた安定性や発光特性を示すことから有用な有機色素材料として注目されている。なかでも、ケトイミンホウ素錯体はホウ素-窒素結合の影響で、強い凝集誘起型の発光を示すことやケトイミンの持つ互変異性(エナミノケトン体-エノールイミン体)の平衡がエナミノケトン体の優勢な状態からエノールイミン体の優勢な状態に偏ることなどがこれまでの研究から明らかになっている。一方で、主鎖にケトイミン構造を有する共役系高分子は、ケトイミン部位が互変異性(エナミノケトン体-エノールイミン体)を有するため、高分子主鎖内において線形共役型と交差共役型の電子状態が混成していると予想される。したがって、高分子主鎖にケトイミン構造を有する共役系高分子のケトイミン部位をホウ素錯体化し、互変異性の平衡をエノールイミン型に偏らせることによって、有効に主鎖共役の拡張が可能であると考えられる。また、これまでにケトイミン構造を主鎖に含んだ共役系高分子において、主鎖共役の拡張を明らかにした報告例はなく、本研究では上記の要件を満たすポリマーを合成し、その機構について解明することを目指した。そこで、ケトイミンまたはケトイミンホウ素錯体を主鎖に有する共役系高分子を合成し、光学特性を測定することで主鎖を介した共役系の拡張を評価した。そして、ホウ素の配位による主鎖共役への影響を調べた。その結果、ケトイミンホウ素錯体は強い凝集誘起型の発光を示した。よって、得られるポリマーは優れた高分子系固体発光材料として期待できる結果を得た。さらに、ケトイミン部位は様々な元素と錯形成可能であり、異なる元素と錯形成させることができ、主鎖共役や発光特性の制御、新たな機能性の付与が可能となった。この中で、ケトイミンホウ素錯体はホウ素-窒素結合の影響で、強い凝集誘起型の発光を示すことや、ケトイミンの持つ互変異性(エナミノケトン体-エノールイミン体)の平衡がエナミノケトン体の優勢な状態からエノールイミン体の優勢な状態に偏ることなどが前年度までの研究で明らかとなった。

したがって、高分子主鎖にケトイミン構造を有する共役系高分子のケトイミン部位をホウ素錯体化し、互変異性の平衡をエノールイミン型に偏らせることによって、有効に主鎖共役の拡張が可能であると考えられる。実際に、ケトイミンまたはケトイミンホウ素錯体を主鎖に有する共役系高分子を合成し、光学特性を測定することで主鎖を介した共役系の拡張を評価した。そして、ホウ素の配位による主鎖共役への影響を調べた。その結果、ケトイミンホウ素錯体は強い凝集誘起型の発光を示した。また、共重合体を変えることにより発光色の制御が可能であることを示した。これはケトイミンホウ素錯体部位の電子状態が固定化され、効率よく電子的な相互作用を行うことができたためである。以上の結果を含め、光学的・電気化学的に特異な機能を有する高分子材料を様々見出すことができたことから、本研究の目標を十二分に達成できたといえる。
地方農林業社会の経済・社会的基礎構造に関する研究

本年度の研究は,第1に,北海道の山村の社会構造変動の一般的傾向を、北海道の農林業基本デ-タ-の分析をもとに捉え、第2に網走郡津別町の実証研究、そして第3に、高知県山村の基礎デ-タ-の集績と幡多郡十和村,高岡郡檮原町の基礎調査という研究経過をとった。今日の山村の社会構造変動の基本的要因は、林業の動向に依る。昭和30年初頭の植林による林産資源(北海道でカラ松、高知県で杉)が、30年経過して有効な資源として生きていないこと。又、自然林が、いずれの地域においても枯渇していること。その上に、林産資源の経済的価値の停迷が大きく影響している。山村の人口の減少は、基本的に林業の停迷に起因している。山村の産業構造は、林産加工業に依存する度合いが依然として強いものの、食品加工業,繊維業など新たに誘致された企業の比重が大きくなり、且つ、山村といえども産業のサ-ビス化の動きが一方で進んでいる。しかし、林業、農業をも含む諸産業の労働力の中高年令化、女性化が著しく、他町村との労働力の交流も激しい。地域の産業は,絶えず労働力不足の状態にある。しかし、都市と比較しての賃金格差、労働環境の劣悪な点は、一層進んでおり、行政、地域経済界が、その点に対して、きわめて無自覚であることが明らかとなった。地域の労働力不足への対応として、中高年と婦人労働力への依存は、山村社会では、今後とも避けられないので、むしろ、中高年と婦人の労働力が、より有効に働らけるような労働環境の整備が必要であることが明らかである。山村の高令化と地域社会の崩壊は、府県の進展が著しいが、北海道も、やや遅れた形で地域の“限界化"が進むと考えられ、先を見こした対応の必要なことを結論として導き出して、今年度の研究は一先ず終了した。
社会人学生を対象とした社会福祉士養成教育に関する研究

演習教育・実習教育・実習指導に係る3つの研究課題に取り組んだ。演習教育では、社会人学生は社会経験を活かして学び、中でも、相談援助の経験の有無で学習法に特徴があることを明らかにした。実習教育では、実習教育プログラミングの内容が、学習成果を左右しうる可能性を示唆した。実習指導では、実習指導者は実習の成果よりも過程を重視した評価を行い、また、評価項目以外にも、実習中の態度などに着目している実態を掴んだ。第一調査「社会経験を活かす演習教育プログラムの開発およびテキスト学習における演習プログラム効果の検証」については、平成22年度までの4か年度の演習科目履修者を対象とした量的調査データの分析を進めている。また、「精神保健福祉援助演習」履修者119人を対象とした量的調査データの分析を進めた。その結果、既存の教育プログラム(学習指導書に基づくテキスト学習とスクーリング履修)では、十分な学習体制をとることのできない実態が明らかになった。第二調査「実務経験者向けの演習プログラムの開発」については、標本抽出により、「相談援助演習I・II」履修者338人を対象とした量的調査を行った(有効回答311人、92.0%)。さらに、その分析結果を踏まえて、16人を対象に面接調査を実施した。その結果、実務経験者が演習教育に求めるもの・期待は、資格教育のみならず職務上のスーパービジョンを含むものであること、などが明らかになった。第三調査「実習教育マネジメント・実習マネジメント方法の検討」では、実習科目履修者に対する量的調査を、LMS(学習管理システム)を活用して実施した。また、冊子『よくわかるかもしれない精神保健福祉士現場実習指導のてびき』(PSW実習教育研究会編)の作成に参画し、愛知県精神保健福祉士協会員から実習指導についての意見を求めた。その結果、実習マネジメント、実習プログラミング、実習スーパービジョンに関するより具体的な指針を示す必要性があり、本研究を推進する意義が確認できた。なお、実習マネジメント、実習プログラミング、実習スーパービジョンに関するこれまでの取り組みの一部は、『社会人のための社会福祉士-社会人学生と実習指導者のための実習読本』(学文社、2011)に著した。第一調査「社会経験を活かす演習教育プログラムの開発およびテキスト学習における演習プログラム効果の検証」のうち、量的調査についてはLMS(学習管理システム)を用いた量的調査データを実施した。また、質的調査についても予定通り実施し、ともに分析作業を進めている。その中では、現在の教育システムでは、社会経験を活かす演習プログラムとは成り得ておらず、その要因についてさらなる分析が必要であることが明らかになった。第二調査「実務経験者向けの演習プログラムの開発」については、コホート調査を継続し、昨年度までの研究成果(実務経験者が演習教育に求めるもの・期待は、資格教育のみならず職務上のスーパービジョンを含むものであること、等)を補強しうるデータの収集を進めた。第三調査「実習教育マネジメント・実習マネジメント方法の検討」では、実習科目履修者に対する量的調査を、LMSを活用したコホート調査に着手した。これにより、実習科目免除者との比較検証も可能となり、第二調査と合わせた分析作業を進捗している。第四調査「実習評価方法の確立」については、第1回調査を個別面接に変更し、第2回調査を平成24年度に延期した。第1回調査においては、実習の評価が「実習評価表」の項目に基づく客観的な実践力の評価のみならず、社会人学生に対する期待度も反映しうるものであること、等が明らかになった。なお、これまでの取り組みの一部は、関係学会で報告するとともに、『実習生必携ソーシャルワーク実習ノート』(みらい、2011)に著した。第一調査は,社会経験を活かして学ぶための演習教育プログラムとテキスト学習の実態を明らかにするための調査である.過年度に実施したグループインタビュー調査の分析を進め,実習前にはテキスト学習への認識が軽くテキスト内容との距離を感じていること,実習後にはテキスト学習の積極的な位置づけがみられた反面,ひとり学習の困難さなどが抽出された.それらの成果は,日本社会福祉教育学会等で報告した.第二調査は,実習免除制度が適用される者を対象とした,演習教育のあり方を明らかにするための調査である.実習免除者は実習履修者に比べ,社会経験と演習の相互作用の中で学びを深める割合が高いこと等が明らかになった.それらの成果は,日本社会福祉学会で報告した.なお,第三調査とともに,2012年度以降も継続してデータ収集ができる体制をとり,縦断データに基づく分析を継続する.第三調査は,実習マネジメント・実習プログラミング・実習スーパービジョンの実態とその成果を明らかするための調査である.学習成果の高低には,実習プログラムと事前学習の関連付けや実習目標の明確化など,実習教育プログラミングにかかる因子が関与する可能性が示唆された.第四調査は,実習プログラムに基づく実習評価の実態を明らかにするための調査である.質的データでは,社会福祉士として伝えたいことが実習プログラムに反映されるが,実習評価にあたっては評価者としての悩みや迷いが生じ,社会福祉士像を模索しながら取り組む姿がみられた.

その成果は,論文「実習指導者の実習評価における困難さに関する研究」にまとめた.量的データでは,実習評価の重点は実習の「成果」ではなく「過程」にあることなどが明らかになり,速報値をもとに「調査報告実習プログラミングと実習評価に関する調査」を著した.LMSを用いた量的調査は当初の予定通り実施し分析作業に着手できた(第1・第3調査)。しかし,質問紙法による調査については、質的調査の実施を優先したため、平成24年度に延期した(第4調査)。質的調査については、一部で規模の見直しをしたものの、すべての調査を予定通り実施し分析作業に着手できた(第1・第2・第4調査)。24年度が最終年度であるため、記入しない。2か年度にわたって実施した各種調査により、おおむね順調にデータ収集を進めることができた。最終年度にあたり、これらのデータ分析を進めるととともに、最終年度に予定していた調査を進捗することで、分析の精度を高めていくことが課題となる。また、一部調査については、最終年度の実施に予定を変更している。当該調査についても遅滞なく推進し、3か年度の研究成果を取りまとめていく予定である。