hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオナノファイバー複合化水処理膜創製のための基盤技術の確立

本研究では、酢酸セルロース基材に表面改質を行ったセルロースナノファイバーを複合化させ、透水性と強度を両立した新規水処理膜の作製を目的とした。透水量と膜強度の両立には、疎水性である酢酸セルロース中において親水性のセルロースナノファイバーが十分に分散することが重要となる。表面改質を行うことでセルロースナノファイバーの分散性が高まり、高分子など他成分との複合材料の機械特性などが向上することは明らかにされているが、その機構は十分に明らかになっていない。すなわち、酢酸セルロースとセルロースナノファイバーの親和性を実験的に評価できる手法が求められているといえる。本年度は、セルロースナノファイバーと酢酸セルロース間の親和性について明らかにするため、2成分間の接着力を原子間力オーダーで測定可能なコロイドプローブ原子間力顕微鏡法を検討した。異なる長さのアルキル鎖を有する4級アンモニウムイオンを用いてセルロースナノファイバーの表面改質を行い、薄膜フィルムを作製した。酢酸セルロースで被覆したシリカマイクロ粒子をカンチレバーに接着し、セルロースナノファイバーフィルムに接近させた。カンチレバーの離脱時における両成分間の接着力を原子間力顕微鏡により測定することで、セルロースナノファイバーの表面改質法による酢酸セルロースとの接着力の違いを評価した。その結果、異なる表面構造により、セルロースナノファイバーと酢酸セルロース間の接着力は変化することが示された。また、表面構造の異なるセルロースナノファイバーのファイバー間相互作用が異なることで、フィルム特性が制御できることが明らかになった。以上より、セルロースナノファイバーの表面改質により、得られる複合膜の特性を制御できる可能性が見出された。研究計画において2018度は、セルロースナノファイバーと酢酸セルロース間の相互作用評価を行うことを予定した。実際に本年度はスウェーデン国立研究機構に赴き原子間力顕微鏡を用いた測定を行い、セルロースナノファイバーの表面改質法により酢酸セルロースとの接着力が変化することを明らかにした。また、表面改質を行ったセルロースナノファイバーフィルムに関する構造解析と特性評価を行った論文が掲載され、計画は順調に進んでいるといえる。前年度の原子間力顕微鏡を用いた接着力の測定結果より、酢酸セルロースと親和性の高いセルロースナノファイバーの表面改質方法を決定し、酢酸セルロース複合膜を作製する。作製した膜の水処理膜としての性能評価や構造解析を行う。本研究遂行に必要な測定を行う、共同研究機関でもあるスウェーデン国立研究機構における滞在が計画よりも短くなったため。次年度これまでの結果をまとめた国際学術論文に提出するための英文校正料等に当該助成金を使用するため、次年度の研究計画・助成金使用計画ともに変更はない。
大気・海洋間の二酸化炭素のロバストな推定

本研究の主眼は、準リアルタイムで全海域における大気-海洋間の二酸化炭素収支の推定を行うための海洋輸送モデルシステムを構築すること、また、開発されたモデルシステムを活用して、海流の動向や海水溶存の人為排出ガスの追跡、またこれらの年々変動を調査することである。海水に溶存する炭素濃度を解析するためにオフライン海洋輸送モデルを開発した。この輸送モデルは溶存炭素の生物地球化学モデルとリンクしている結合型モデルである。輸送モデルの計算手法の検証は人為排出由来の溶存ガスのデータを用いて行った。他の海洋輸送モデルによる出力結果との比較も実施し、その性能を確認した。海洋輸送モデルの開発に並んで、4次元変分法を用いたデータ同化システムの開発を行い、輸送モデルが予測する海面付近の二酸化炭素分圧を船舶観測値に同化できるようにした。これらのシステムを用い、1994年から2010年までの17年間の大気-海洋間の二酸化炭素収支量の推定を行った。得られた収支量データは、温室効果ガス観測技術衛星GOSATにより得られる二酸化炭素カラム濃度を用いた二酸化炭素収支全球分布の推定を行う際の先験データとして利用されている。開発された海洋輸送モデルを活用して、本土周辺海域2000m以下の深海において二酸化炭素の貯留や他の廃棄物の処理に適したサイトの調査を行った。暫定的な結果では本州東岸より南の海域で最適サイトが多く見られた。また同モデルを利用し、ソマリア・アラビア沖上昇流の北インド洋における移動経路に関する調査も行った。解析結果から、ソマリアおよびアラビア沿岸沖に現れる上昇流の水平方向への移動経路が明らかになった。ソマリア沖上昇流は赤道北部域に沿いながら東インド洋へ到達するが、アラビア沖上昇流は、アラビア海北部へ移動した後、時計回りに同海中央へ移動し、東インド洋へ達することが分かった。1.海洋炭素循環を研究するために、全球海洋輸送数値モデルである「NIES海洋輸送モデル」を開発した。開発したモデルの概要は以下の通りである。(1)本モデルはNIES独自で開発したものであり、オフラインの海流データを使って計算を行う海洋トレーサー輸送モデルである。(2)様々な人為起源の温室効果ガスの海中輸送過程をシミュレーションすることにより、NIES海洋輸送モデルの性能試験を行い、その信頼性を確認した。(3)さらに、平成19年度は本モデルをチューニングすることにより、スーパーコンピュータ上で計算することができるようにした。2.さらに、生態系モデルと炭酸塩化学モデルをNIES海洋輸送モデルに取り込み、二酸化炭素の大気・海洋間の交換量をより正確に再現できるようにした。その詳細は以下の通りである。(1)NIES海洋輸送モデルに炭酸塩化学モデルを取り込むことにより、海洋中の二酸化炭素量の化学反応による増減を考慮してその循環(輸送)過程を計算できるようにした。それにより、二酸化炭素の海中での化学反応を考慮した大気・海洋間の二酸化炭素フラックスの推定ができるようになった。(2)さらに、生態系モデルを取り込み、海洋中の二酸化炭素の生物学的消費量の計算をおこない、その変動も考慮して海中の輸送過程をシミュレーションできるようにした。(3)これらのモデルをNIES海洋輸送モデルに取り込むことによって、大気・海洋間の二酸化炭素フラックスを全球規模で計算できるようになった。3.全球大気・海洋間の二酸化炭素フラックスの複数年に渡るシミュレーションを実施した。(1)1960年以降の45年分の大気・海洋間の二酸化炭素のフラックスのシミュレーションを実施した。(2)その結果をもちいて、大気・海洋間の二酸化炭素フラックスの年々変動を解析した。(1)本輸送モデルは、JSPS研究プログラムの一貫で開発されたものである。(2)今回結合したモデルは、1980年2000年の大気・海洋間の二酸化炭素フラックスのシミュレーションに利用し、フラックスの経年変動について調査を実施した。(3)このシミュレーションによって得られた二酸化炭素フラックスを、実観測値や他のモデル結果と比較し、今回開発したモデルの性能を検証した。2.大気・海洋間の二酸化炭素のフラックス計算に用いる同化システムを開発した。(1)開発したモデルに、大気・海洋間の二酸化炭素フラックスとpCO_2の四次元変分法データ同化システムを構築した。(2)本システムの開発により、船舶観測によって得られた海洋表面のpCO_2値を利用することで、モデルpCO_2を実観測値に近い数値に調節することが可能となった。(3)本同化システムを利用し、1995年2004年の大気・海洋間二酸化炭素フラックス同化システムを開発した。3.近リアルタイムでの二酸化炭素フラックス同化予測システムを構築した。(1)これまでに、2009年までの海流データを入手し、それらを二酸化炭素フラックス予測に利用した。(2)今回得られたフラックスデータは、温室効果ガス観測技術衛星(GOSAT)プロジェクトにおけるインバージョン実験に利用される。

海洋輸送モデルの開発に並んで、4次元変分法を用いたデータ同化システムの開発を行い、輸送モデルが予測する海面付近の二酸化炭素分圧を船舶観測値に同化できるようにした。これらのシステムを用い、1994年から2010年までの17年間の大気-海洋間の二酸化炭素収支量の推定を行った。得られた収支量データは、温室効果ガス観測技術衛星GOSATにより得られる二酸化炭素カラム濃度を用いた二酸化炭素収支全球分布の推定を行う際の先験データとして利用されている。開発された海洋輸送モデルを活用して、本土周辺海域2000m以下の深海において二酸化炭素の貯留や他の廃棄物の処理に適したサイトの調査を行った。暫定的な結果では本州東岸より南の海域で最適サイトが多く見られた。また同モデルを利用し、ソマリア・アラビア沖上昇流の北インド洋における移動経路に関する調査も行った。解析結果から、ソマリアおよびアラビア沿岸沖に現れる上昇流の水平方向への移動経路が明らかになった。ソマリア沖上昇流は赤道北部域に沿いながら東インド洋へ到達するが、アラビア沖上昇流は、アラビア海北部へ移動した後、時計回りに同海中央へ移動し、東インド洋へ達することが分かった。
多色人工生物発光を用いた低分子化学物質の生理活性評価プラットフォームの創製

本課題では、低分子化学物質より引き起される代表的な細胞内分子イベントを特異的な発光色により高速評価する、多色発光評価プラットフォームを創製することを目的に研究を進めてきた。本課題の初年度(今年度)の研究では、大きく分けて(1)基礎発光基質の有機合成(慶大・産総研)と新規人工生物発光酵素の開発(産総研)、(2)人工生物発光酵素の立体構造解析業務の実施(高エネ研)、(3)化学物質のホルモン様活性を可視化する新たな発光プローブの開発の三つの流れで研究を実施してきた。以下、その詳細を説明する:まず(1)の課題においては、基質と酵素の両側から発光信号の多色化を目指して実験を進めた。例えば、蛍光色素付きの発光基質類を新規合成し、光らせることにより青・緑・赤色発光を実現した。また、新規人工生物発光酵素(ALuc)群を新たに樹立した。これらの成果は、アメリカ化学会(ACS)ジャーナルにそれぞれ報告した(業績リスト参考)。(2)の課題においては、ALuc類はシステイン含有量の多いことを配慮しつつ、最適な結晶化条件を多数試してきており、引き続き結晶化条件を変えながら結晶化と構造決定実験を進めている。(3)の課題においては、免疫毒性物質でありながらも長寿要因物質でもあるラパマイシンの生理活性を可視化するイメージングプローブの開発を行った。このプローブを開発するために、ラパマイシンと特異的に結合することが知られているFRBとFKBPをALuc23の両端に繋げて、ラパマイシン依存的な発光輝度の変化を測定した。この成果もACS系のジャーナルに報告した。まだ、論文報告までには至ってないが、青色から組織透過性の優れた近赤外線に共鳴エネルギーが移動する現象(BRET)を活用した、新たな発光システムを開発し、動物個体で癌の転移を中心とした病理現象解明実験を行っている。当該年度は、本研究課題の初年度として、全体的な体制作りと発光基盤技術の開発と応用、人工生物発光の結晶化研究などを進めてきた。その結果、新たな蛍光色素付き発光基質群の有機合成、新規人工生物発光酵素群を樹立しており、これらの発光素材を用いた新規生物発光プローブを開発した。また結晶化においても一定を糸口を掴んで研究を進めている。これらの成果により3件のアメリカ化学会(ACS)ジャーナルに論文出版またはAcceptされている。他にもこれらの成果を纏めて、プレス発表を2回行った(1回は済み、もう1回は2018年5月17日実施予定)。このような努力により、基礎研究の広がりもさておきながら、企業やマスコミからの注目もかなり受けた結果になった。上述した研究成果は、低分子化学物質より引き起される代表的な細胞内分子イベントを特異的な発光色により高速評価する上で、重要な進展だと思っている。客観的な研究成果と研究論文の質、今後の広がりの可能性などを総合的にみて、本課題の初年度における研究成果としては当初の計画を上回るもとであると自評する。平成30年度以降には、初年度の研究課題に継続的に取り組むと共に、特異的・多色発光を放つ、斬新な発光基質の合成、人工生物発光酵素(ALuc)群への応用、そして、これらの基盤技術を分子イメージングプローブ開発に応用して行く:より具体的には、近赤外線(IR)や赤色発光が可能な新規発光基質の継続的な有機合成と、ホルモン様化学物質の活性を可視化する分子プローブの開発、更に、これらの発光反応におけるその基礎となる発光メカニズムを解明する研究を行う。継続して、ALucの結晶構造解析を行う。この発光基盤より有機系/融合蛋白質系発光プローブを開発する。

まだ、論文報告までには至ってないが、青色から組織透過性の優れた近赤外線に共鳴エネルギーが移動する現象(BRET)を活用した、新たな発光システムを開発し、動物個体で癌の転移を中心とした病理現象解明実験を行っている。当該年度は、本研究課題の初年度として、全体的な体制作りと発光基盤技術の開発と応用、人工生物発光の結晶化研究などを進めてきた。その結果、新たな蛍光色素付き発光基質群の有機合成、新規人工生物発光酵素群を樹立しており、これらの発光素材を用いた新規生物発光プローブを開発した。また結晶化においても一定を糸口を掴んで研究を進めている。これらの成果により3件のアメリカ化学会(ACS)ジャーナルに論文出版またはAcceptされている。他にもこれらの成果を纏めて、プレス発表を2回行った(1回は済み、もう1回は2018年5月17日実施予定)。このような努力により、基礎研究の広がりもさておきながら、企業やマスコミからの注目もかなり受けた結果になった。上述した研究成果は、低分子化学物質より引き起される代表的な細胞内分子イベントを特異的な発光色により高速評価する上で、重要な進展だと思っている。客観的な研究成果と研究論文の質、今後の広がりの可能性などを総合的にみて、本課題の初年度における研究成果としては当初の計画を上回るもとであると自評する。平成30年度以降には、初年度の研究課題に継続的に取り組むと共に、特異的・多色発光を放つ、斬新な発光基質の合成、人工生物発光酵素(ALuc)群への応用、そして、これらの基盤技術を分子イメージングプローブ開発に応用して行く:より具体的には、近赤外線(IR)や赤色発光が可能な新規発光基質の継続的な有機合成と、ホルモン様化学物質の活性を可視化する分子プローブの開発、更に、これらの発光反応におけるその基礎となる発光メカニズムを解明する研究を行う。継続して、ALucの結晶構造解析を行う。この発光基盤より有機系/融合蛋白質系発光プローブを開発する。
胃癌の浸潤・転移過程におけるマトリックス分解酵素遺伝子・蛋白発現に関する検討

研究目的:癌が浸潤、転移する際、主病巣周囲の間質結合組織や脈管周囲の基底膜の破壊が重要なステップの一つとして知られている.この点に注目し、分子生物学的手法を用いて、Matrix metalloproteinase(MMP)の産生調節機序を明らかにしながら、癌の浸潤、転移を抑制する手がかりを得ることを目的とする.研究方法:1.in situ hybridization(ISH)によるMMP-1 mRNAの局在の検討;癌先進部組織を4%paraformaldehydeで固定後、ISHを行い、同時に連続切片で特殊染色を行って、MMP-1 mRNA発現細胞の同定を試みた.2.免疫組織染色法によるMMP-1蛋白発現に関する検討;癌先進部組織とヌードマウス可移植性ヒト胃癌細胞株を用いて蛋白レベルでMMP-1蛋白発現様式を検討した.3.胃癌の臨床病理学的特徴とMMP-1発現の関係を比較検討した(20例).4.ELISA法を用いたin vitroでの検討.研究結果:1.MMP-1 mRNA、は癌細胞そのものに発現を認めず、間質の細胞に局在が認められた.また、連続切片をもちいた特殊染色との比較検討で、MMP-1 mRNA発現細胞は好酸球であることが示唆された.2.MMP-1蛋白発現は、癌細胞、間質細胞(線維芽細胞、顆粒球)共に認められた.ヌードマウスの皮下に移植したヒト胃癌細胞株においても、MMP-1蛋白発現は、癌細胞、間質細胞共に認められ、株の種類より発現様式が異なっていた.3.胃癌の臨床病理学的特徴とMMP-1発現の関係を比較検討により、浸潤好酸球とMMP-1発現との間には正の相関関係が認められ(p<0.01)、スキルス胃癌では非スキルス胃癌に比べてMMP-1発現が低い傾向にあった(p<0.05).4.ヒト胃癌由来線維芽細胞とヒト胃癌細胞株をin vitroで検討した結果、胃癌細胞株の上清により線維芽細胞におけるMMP-1発現が高くなる傾向にあり(ELISA法)、腫瘍細胞と宿主細胞との刺激伝達が示唆された.研究目的:癌が浸潤、転移する際、主病巣周囲の間質結合組織や脈管周囲の基底膜の破壊が重要なステップの一つとして知られている.この点に注目し、分子生物学的手法を用いて、Matrix metalloproteinase(MMP)の産生調節機序を明らかにしながら、癌の浸潤、転移を抑制する手がかりを得ることを目的とする.研究方法:1.in situ hybridization(ISH)によるMMP-1 mRNAの局在の検討;癌先進部組織を4%paraformaldehydeで固定後、ISHを行い、同時に連続切片で特殊染色を行って、MMP-1 mRNA発現細胞の同定を試みた.2.免疫組織染色法によるMMP-1蛋白発現に関する検討;癌先進部組織とヌードマウス可移植性ヒト胃癌細胞株を用いて蛋白レベルでMMP-1蛋白発現様式を検討した.3.胃癌の臨床病理学的特徴とMMP-1発現の関係を比較検討した(20例).4.ELISA法を用いたin vitroでの検討.研究結果:1.MMP-1 mRNA、は癌細胞そのものに発現を認めず、間質の細胞に局在が認められた.また、連続切片をもちいた特殊染色との比較検討で、MMP-1 mRNA発現細胞は好酸球であることが示唆された.2.MMP-1蛋白発現は、癌細胞、間質細胞(線維芽細胞、顆粒球)共に認められた.ヌードマウスの皮下に移植したヒト胃癌細胞株においても、MMP-1蛋白発現は、癌細胞、間質細胞共に認められ、株の種類より発現様式が異なっていた.3.胃癌の臨床病理学的特徴とMMP-1発現の関係を比較検討により、浸潤好酸球とMMP-1発現との間には正の相関関係が認められ(p<0.01)、スキルス胃癌では非スキルス胃癌に比べてMMP-1発現が低い傾向にあった(p<0.05).4.ヒト胃癌由来線維芽細胞とヒト胃癌細胞株をin vitroで検討した結果、胃癌細胞株の上清により線維芽細胞におけるMMP-1発現が高くなる傾向にあり(ELISA法)、腫瘍細胞と宿主細胞との刺激伝達が示唆された.
アストロサイト由来エクソソームを基盤としたうつ病のバイオマーカーの探索研究

うつ病の病態や治療効果発現にアストロサイトが関与する可能性が考えられている。本研究では、アストロサイト由来エクソソーム(以下ASTエクソソーム)と呼ばれる、末梢血で回収可能とされるアストロサイトを反映する成分の中に、うつ病の病態及び治療反応性に関連する分子が存在すると仮説を立てた。トランスレーショナルリサーチの観点から、マウスを用いたin vivoでの評価からうつ病の病態及び治療反応性に関連するうつ病のバイオマーカー候補分子を探索し、さらにヒト由来サンプルでその有用性を検証する手順で進めた。本年度は以下のような成果が得られた。1ASTエクソソームの標識となるアストロサイト系細胞表面タンパクについて既に報告されているものには末梢の影響を受けるものもあり、より中枢を反映するものを見出すため、複数種類の抗体を検討した。超遠心機などを用いてマウスの脳および血漿から回収したエクソソームを比較検討し、数種類の有望な表面タンパクを見出すことができた。2市販のエクソソームELISAキットに1で見出した抗体を組み合わせて、ASTエクソソームを定量する条件を確立した。3マウスのうつ病モデル、治療反応性モデルから回収したエクソソームについて2を用いた際に、ASTエクソソームの動態が変化している可能性が考えられる予備的結果が得られた。4研究協力者の協力のもと、健常者およびうつ病患者の脳脊髄液と末梢血(末梢血は治療前後を含む)の回収を進めることができた。51で見出した細胞表面マーカーを発現するエクソソームがヒトの末梢血中にも存在することを、ウェスタンブロット法および2のELISAで確認した。また、定量の条件を確立した。ASTエクソソームを評価するためのアストロサイト系細胞表面タンパクの絞り込みや定量化の条件検討などの基礎検討に時間を要した。そのため、ASTエクソソームの特異的精製方法の確立やin vivo評価系でバイオマーカー候補分子を見出す段階に至らなかった。マウスのうつ病モデル、治療反応性モデルにおいてASTエクソソームの動態が変化しているか否か追試する。また、今年度の検討で見出したアストロサイト系細胞表面タンパクに対する抗体を固定化したビーズを作成し、AST由来エクソソームを特異的に精製する方法の条件検討を進める。その後まずはマウス由来のサンプルでバイオマーカー候補分子を探索し、最終的にはヒト由来のサンプルで有用性を検証する。当該年度は計画していたよりも少ない予算で進行したため。
ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンの開発

ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンを開発するためには、まずベクターウイルスの選択を検討しなければならない。この目的に合うベクターウイルスとしては、(1)ブタに感染するが病原性の弱いもの、あるいは確実に弱毒化されているもの、(2)比較的サイズの大きな複数の外来性の遺伝子の挿入が可能なもの、(3)外来抗原を長期間発現可能な持続感染性のもの、が理想的であると考えられる。本研究では、この条件に合うものとしてブタサイトメガロウイルス(Porcine Cytomegalovirus : PCMV)のベクター化を考えた。その基礎知見の獲得のため、PCMVのゲノム構造および主要蛋白質の性状解析を実施し、以下の研究成果を得た。(1)PCMVゲノムDNAの制限酵素切断プロファイルを明かにし、切断断片のクローニングに成功した。(2)ヘルペスウイルスの主要遺伝子である主要ゲノムの転写複製に必須であるDNAポリメラーゼ遺伝子、粒子形成に必須であるカプシッド蛋白遺伝子、細胞レセプターへの結合に関与する糖蛋白質gB遺伝子、およびこれら周辺の遺伝子クラスターの同定、塩基配列を決定した。(3)これら主要遺伝子の分子系統解析の結果、PCMVはベータヘルペスウイルス亜科、特にヒトヘルペスウイルス6型および7型と非常に近縁なウイルスであることを発見した。(4)いくつかの必須遺伝子の発現実験により蛋白質の分子構造解析、あるいは免疫性状などについて検討した。(5)PCMV感染の有無を判定する高感度で特異性の高いMCP遺伝子配列に基づくPCR法を確立した。さらに、濾紙乾燥血液をこの方法に応用した。これらの成果は、細胞性・液性免疫の誘導や組み換えワクチン作製に関する基礎的な情報を提供するのみならず、今後、獣医畜産学および豚の臓器を利用した異種移植に関する臨床医学の発展に大きく貢献するものと考えられる。ブタサイトメガロウイルス(PCMV)は、線維芽培養細胞において巨細胞を形成するなどの生物性状によりベータヘルペスウイルス亜科に属するものと考えられているが、その遺伝子構造については分かっていない。本研究では、PCMVの遺伝子構造を解析するために、まず他のヘルペスウイルスとの相同性を検索することを目的とした。VanDEVANTERらのコンセンサスプライマーPCR法(J.Clin.Microbiol.34:1666-1671,1996)により、DNAポリメラーゼ遺伝子断片の増幅を試みたところ、447bpの遺伝子断片の増幅に成功した。PCR産物をプラスミドベクターに組み込んだ後、塩基配列を決定し、PCMV DNAポリメラーゼ断片のアミノ酸配列を、他のヘルペスウイルスのDNAポリメラーゼデータベース配列とアラインし、遺伝的距離を解析した。その結果、PCMVはベータへルペスウイルス亜科に属するが、ヒトサイトメガロウイルス、マウスサイトメガロウイルスなどにより形成されるサブグループではなく、ヒトヘルベスウイルス6型および7型により形成されるサブグループに含まれることが判明した。ベータヘルペスウイルスに属するウイルスは、種特異性が非常に強いという特徴をもつ。特に、ヒトサイトメガロウイルスはHIV感染者、あるいは臓器移植者における日和見感染が大変問題となっているが、動物実験系が存在しないことが研究の進展の妨げとなっている。本研究により、PCMVはヒトヘルペスウイルス6型および7型に近縁であることが示され、PCMVの実験系はヒトサイトメガロウイルスのみならず、これら新しいヒトヘルペスウイルス感染症の有効な動物モデルとして将来貢献する可能性が示唆された。ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンを開発するためのベクターウイルスとして、ブタサイトメガロウイルス(PCMV)の利用を考えている。そのためにはまず、PCMVの遺伝子構造、蛋白性状などの基礎知見を獲得しなければならない。

昨年度、PCMVのDNAポリメラーゼ遺伝子を解析することにより、PCMVはベータヘルペスウイルス亜科に属するウイルスであることを明らかにした。本年度の研究では、PCMVのDNAゲノムライブラリーをいくつかの制限酵素を用いたショットガンクロー二ングにより作製した。これらクローンの中からPCMVの主要構成蛋白のひとつであるカプシッド蛋白全領域をコードする遺伝子クローンの選択に成功し、塩基配列の決定、発現ベクターへのサブクローニングにより大腸菌ならびに培養細胞上でのカプシッド蛋白の発現に成功した。また、カプシッド遺伝子の上流に存在するORFが確認され、他のベータヘルペスウイルスとの相同性比較から、この遺伝子は増殖非必須遺伝子であることが推測された。今後はこのORFに外来病原体の遺伝子の挿入、発現能の解析を行うことにより、PCMVのベクターウイルスとしての応用性を調べる予定である。また、カプシッド遺伝子の塩基配列をもとにして、数種類のPCRプライマーを設定したところ、いくつかのものはPCMV野外株に対してもカプシッド遺伝子断片の増幅性が認められた。この確立されたPCR検出法は今後の本研究に大いに役立つものと考えられる。ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンを開発するためにはベクターウイルスを選択する必要がある。ブタに対して病原性が弱く、さらに体内で持続感染性を示すゲノムサイズの大きなヘルペスウイルスであるブタサイトメガロウイルス(PCMV)を第一候補として考えた。そのためには、PCMVの遺伝子構造、蛋白性状などの基礎知見の獲得が必須である。これまでにPCMVのDNAポリメラーゼ遺伝子、あるいは主要カプシッド遺伝子の同定に成功し、その周辺領域を含む塩基配列を決定した。これらの情報から、PCMVはベータヘルペスウイルス亜科の中のヒトヘルペスウイルス6型および7型に非常に近縁なウイルスであることを明らかにした。したがって、PCMVの系はベクターウイルスとしての利用のみならず、これらのヒトヘルペスウイルスの基礎研究における動物モデルとしての活用も考えられる。われわれはさらにPCMVの感染性を規定する主要な因子であるエンベロープ糖蛋白gBの遺伝子の同定にも成功した。現在はPCMV株間に見られるgB蛋白のheterogeneityとPCMVの免疫原性との関連性について検討を加えている。今後は、これらの解析を通じて得られたベクターウイルスとしてPCMVを利用するために必要なゲノム上の増殖非必須領域に外来遺伝子を挿入し、その抗原性について検討していく予定である。最近、臓器移植のドナー不足からブタの臓器のヒトへの移植が考えられているが、感染性因子の存在が問題視されている。PCMVもその一つの因子であり今後の検討課題に含まれている。われわれが報告したPCMVのウイルス学的知見がその課題に寄与するものと考えられる。ブタ用多価組み換えウイルス生ワクチンを開発するために、ブタサイトメガロウイルス(PCMV)のベクター化を検討した。
多文化多言語社会の中で生きる日本人像:英文作家杉本鉞子の排他性との闘い

文化的差異と排他性を越えた信頼関係を築ける個を養成することは重要である。本研究は杉本鉞子(1872-1950)がアメリカ人の友人に恵まれた英文作家としての活躍を分析し、現代及び未来の人間形成に寄与することを目指す。鉞子は当初想定していたよりもはるかに複雑な19世紀から20世紀にかけて欧米日を縦横断した知的思想潮流を複合的に具象したアイデンティティであった。本研究の最大の成果は、鉞子が「精神史」という手法が生れた時代の産物の一人であり、「精神史」をキー概念として分析することで鉞子と同時代人、及び現代日本のアイデンティティをさらに深く掘り下げられるという方向性を確立することができたことにある。平成27年度は国家的縛りの心理を超える杉本鉞子の思想と英文作家の形成の検討をテーマとして掲げた。前半は資料を整理しつつ、鉞子が「アメリカ」を生身の経験として感得していくCollegeHill時代の作品をアイデンティティ形成理論モデルに基づいて読みこんだ。初期作品の執筆行為そのものに、鉞子が多文化と複数の言語の中で生きることを肯定した姿があるのだが、それらには文化研究者としての視点・手法をアメリカでの日々の生活のなかから形成しつつあることをうかがわせる。後半は「鉞子の差異を超えた人としての見方を開拓する要求の形成-地域的、時代的、個人史的分析」に着手した。現在は、日本アイデンティティの一側面である排他性の表出を、現代史との関係性の中で、時には文学的な手法をもちいて分析、再構築しているところである。この過程において鉞子同様に非日本アイデンティティとの友情を築き、時代の風潮に流されずに二者間に排他性の影をおとすことをさせなかった同時代人たちが浮上してきた。ひとりは日本の排他性に警鐘をならした朝河寛一(1873-1948)であり、もうひとは一世代あとの竹山道雄(1903-1984)である。鉞子の初期作品分析の延長線上で、朝河・竹山を含め、かれら三人がなしえた排他性の克服には共通した執筆態度があるのではないかという仮説をもつに至った。朝河は鉞子とほぼ同時代にアメリカイェール大学で活躍したが、その資料を現地で一部分であるが貴重室で調査することを得た。また鉞子の手紙及び、鉞子の執筆協力者の資料を、それぞれNY市立図書館、コロンビア大学にて入手することを得たことも付け加えておく。おおむね順調である箇所と、やや遅れている箇所が混ざっている。おおむね順調な部分は、平成27年度は資料整理・収集、分析、仮説を立てる作業を中心に行うことを計画しており、目的に掲げていた鉞子の執筆と文化研究者としての視点・手法の養成、初期新聞投稿などは執筆のめどが、資料が欠けている部分もあるとはいえ、執筆のめどが立ちつつある点である。Kearney-足立アイデンティティ形成理論をふまえて、社会・言語・文化と個や集団のアイデンティティ形成を見ていく作業も順調に応用が進んでいる。やや遅れているのは、地域的、時代的、個人史的背景を読者に提供するための現代史との関係での構築に関してである。これは日本アイデンティティの一側面としての排他性を、現代からさかのぼっていく作業であり、明治から現代にいたるまでの鉞子をとりまく鉞子以前、鉞子と同時代、鉞子の時代以降の、排他性と非排他性をめぐる社会の様相をとらえていく試みである。おうおうにして矛盾しながら揺れ動く排他ー被排他の関係だが、それらを地域と時代を縦断横断させて連続性、非連続性をとらえるべく研究しており、ようやく1920年代30年代にたどりついたところである。また、これはその調査分析過程で、鉞子にとっての「執筆」という行為は鉞子自身に作用する排他性の克服と関連している行為なのではないかという本研究遂行者の気づきが、調査過程で浮上した鉞子同様、差異を越えて信頼と友情を育んだ二人の日本人、朝河寛一・竹山道雄に着目させ、その二人についての研究に時間を割いたためでもある。なお、アメリカ合衆国Ohio州の鉞子のアメリカ成功体験となったCollege Hillに行くのは、もう少し資料の準備が必要であると判断し延期した。NY市立図書館、コロンビア大学、イェール大学で資料の収集を行えた。資料提供者の植木氏が健康を回復されたため、資料の返却をすることも得た。平成28年度も昨年度に引き続き、杉本鉞子の思想と鉞子の英文作家の形成過程を検討した。鉞子がとくに大きく英文作家としての知を培ったのは、Cincinnatiの郊外であるCollege Hillと、その後のNew YorkにおけるChristopher Morleyを中心とする学問的・作家社会の中であることが推察されてきており、その具体的な内容の把握が本研究のひとつの要となる。そのため平成28年度はNew YorkおよびCincinnatiへの実地調査をIdentity形成理論の専門家である連携研究者の協力を得て行った。鉞子とFlorence Wilsonの深い絆を形成した地での実地調査は、二人の女性の世界観把握を大幅に前進させた。地学的な環境、経済的なマッピングや歴史的な流れの中でのCincinnatiを物理的空間的に体験という形で把握をすることを得たのみならず、あまり着目してこなかったCincinnatiの別の郊外、本調査では訪れることを得なかったCliftonという地に目を向けさせた。

また、なによりも、本年度の研究過程で明らかになってきたことは、鉞子の住んだ環境、また鉞子に大きく影響を与えた人々が形成していた世界観の解明は、研究当初に想定していたスケールを越えて、はるかに複雑かつダイナミックであり、このことは鉞子をより大きな世界の流れのなかに位置づけて見直す必要を要求している。昨年度の研究過程で朝河寛一、竹山道雄らが鉞子の知的環境の研究上に上ってきたが、それは歴史文化研究手法として当時取り上げられた「精神史」という見方が鉞子たちの「知」のありかたに影響を及ぼしているからだと考えられ、精神史をめぐる学問のながれについての研究を行った。精神史とIdentity Matrixing Modelとを活用して現代社会批評に応用することの手ごたえを確認する必要も生じ試論を発表した最大の要因は、鉞子の英文執筆作家としての「知性」は当初想定していたも日本とアメリカという枠組みをこえていることが浮かび上がってきた点にある。歴史文化研究手法として当時取り上げられた「精神史」という見方が鉞子たちの「知」のありかたに影響を及ぼすキー概念となっているように思われ、重点的な調査が必要だからである。朝河寛一、竹山道雄といった人物が昨年研究過程で上がったきたのは、この点と関係する。すなわちヨーロッパの近代化、アメリカの近代化、日本の近代化という三つの近代化から生まれるそれぞれの「精神史」が鉞子の中で邂逅していることが、本研究で明らかになってきており、それは鉞子の知を形成する「精神史」的なビジョンの理解なくして鉞子の英文作家としての知、そしてアイデンティティ形成の解明は行えないことを意味するため、遅れが生じている。「精神史」という概念の考察の過程でIdentity Matrixing Modelとを活用して現代社会批評に応用することの手ごたえを確認する必要も生じた。こうした新たな、より鉞子研究を深化させる課題が明らかになったため、予定していた鉞子作品の検討作業に本格的に着手できていない。「矛盾する言語的重層世界と多元的世界観を生きのびる」という観点からの検討も、そのため足踏み状態となっている。鉞子の子供の教育と、子供たちが書き残した作品分析はまだ表層的な域を出ていない。こうしたことをあわせて考えると本研究を書物として次年度完成させるのは、現在の進捗状況からすると困難である。次年度が最終年度ではあるが、それを延長して行う必要がある。平成29年度の研究は、28度の研究で認識した方向性の変換の必要性を踏まえている。本課題の対象杉本鉞子が当初本研究者が想定していたよりも、はるかに複雑なその時代の思想潮流を複合的に具象した人材だという認識による。当初、本研究者の視点は、鉞子という英文作家の形成とその国際的成功にのみ着目し、その国際的な成功の要素をIdentity Matrixingをもちいて解明することに焦点をあてていたが、それは第二次世界大戦を経た社会が鉞子を急速に忘却のかなたに追いやったことを見落としたものであった。鉞子研究のながれで浮かびあがってきたその時代を代表した知性、Christopher Morley、朝河貫一、竹山道雄らが、同様の忘却の潮流の中にあり、まずこの浮沈の潮流の解明が必要とされる。この浮沈が「精神史」という手法の隆盛と衰退と重なること、それが鉞子らの行った異なる文化生活のなかに入り込むという立ち位置の重要性の認識の低下と関わっているのでは、という視点から、竹山道雄を論じた。
おとり型核酸と肝細胞増殖因子を用いた放射線腸炎に対する治療効果の検討

腹部、骨盤内悪性腫瘍に対する放射線療法は有用であるが放射線腸炎という障害をきたすことがある。本研究はマウス放射線腸炎モデルに対し、様々な組織に対し修復効果をもたらす肝細胞増殖因子(HGF)と、様々なサイトカインの転写因子であるNF-kBの活性を抑制するおとり型核酸を投与することにより、どのような改善効果が得られるかを検討した。HGFとおとり型核酸の投与により抗アポトーシス効果を示し炎症が軽減することが示唆された。これまで行ってきた基礎実験に引き続き、作成した急性期および晩期障害の障害モデルの、組織学的評価を行い、発現しているサイトカインの解析をおこなった。まず、動物モデルは放射線照射線量を5Gy,10Gy、15Gy、20Gyの4群わけ全腹部に照射した。組織学的な障害は照射線量依存性で、5Gyでは軽微な炎症しか認められず、20Gyでは障害は大きく見られたが、下痢、体重減少が著しく生存率が低く15Gyが致適照射線量であった。急性期障害においては著明な細胞浸潤が見られ、粘膜の浮腫、出血が見られた。放射線によるダメージは小腸においてcryptに存在する幹細胞がもっとも受けており、TUNEL染色ではアポトーシス細胞が多く見られた。また、晩期障害では、炎症細胞浸潤は軽減するが、sirius redとfast green染色による、線維化の程度については照射後46週より顕著に見られた。本研究の目的はマウス放射線腸炎モデルを用い急性期障害および晩期障害の病態を解明し、分子生物学的なアプローチにより抑制および修復効果を得られるかどうかを検討するものである。本年度はマウス放射線腸炎モデルに対しHVJ-E法を用い遺伝子導入を行う予定であったが腸炎モデルの障害の程度が不安定であったためモデルの作製方法を再検討した。急性期の障害モデルは安定しており1215Gyが適正線量で3日目に腸炎の評価を行ったが、46週間後みられる晩期障害を評価するには同線量では致死率が高く、照射線量、方法の再評価が必要となった。本年度は主に晩期放射線障害について形態学的な評価した。15GyのWhole bobyへの照射は骨髄抑制が強く約5日で死亡するため遮蔽を行い、照射をおこなった。障害の程度にはばらつきが見られたが2週目で顕著な障害が見られた。また、晩期障害では、粘膜下層の炎症細胞浸潤は軽減するが、sirius redとfast green染色による、線維化の程度についても評価し確認した。本年度は予定していた遺伝子導入に及び効果の判定にまでは行えなかったが、現在急性期障害に対しNF-kb decoyの腹腔内投与の準備段階に入っており、また同時に晩期障害に対してはまずはリコンビナントHGFを投与しその効果判定も行予定である。
ベーチェット病の主要病態としてのTリンパ球の異常活性機序の分子生物学的解析

本研究においては、まずベーチェット病のTリンパ球の異常が、T細胞抗原レセプターとCD3分子の間の刺激伝達系に存在する可能性が強いことを確認した。これにより、健常人においては反応を誘発できないような弱い抗原刺激に対しても、ベーチェット病患者Tリンパ球は反応し、種々の発作を生じることがよく説明される。一方で、ベーチェット病においては好中球の機能亢進もよく見られることがわかっている。本研究においてベーチェット病患者好中球にはtruncated actinが特異的に検出されることが明らかになった。こうした異常は、同じ炎症性疾患である慢性関節リウマチでは認められなかったことから、サイトカイン等の炎症反応に起因する二次的な現象ではなく、ベーチェット病の病因そのものと密接に関係している可能性が十分に考えられる。この点において、こうした異常actinがリンパ球・単球などにも存在するのかを確認しておくことは極めて重要であると考えられる。ベーチェット病の基本病態は急性発作と寛解の繰り返しである。しかしながら、一部の患者においては長期罹病の後に進行性の痴呆様精神症状が出現する。本研究においては、こうした進行性の精神症状が中枢神経内のIL-6の過剰産生を伴う慢性炎症に起因することを明らかにした。さらに、こうした炎症は唯一メトトレキサートによってにみ沈静化できるという点から、慢性関節リュウマチの炎症とも類似点があることが明らかになった。今後は、如何なる機序により、急性炎症の反復が慢性進行性の炎症へとスイッチしてゆくかについて解明してゆく必要があろう。ベーチェット病においては細胞の異常な活性化に基づく好中球機能の亢進が病態形成上重要な役割を果たすことがわかっている。我々は、ベーチェット病患者T細胞は健常人T細胞に比して、低濃度の連鎖球菌抗原や大腸菌抗原に対して過敏に反応してIL-6やIFN-γを産生することをこれまでに明らかにしてきた。本年度は、こうしたベーチェット病患者T細胞の異常反応性が抗原特異的であるか否かを、スーパー抗原であるStaphylococcal enterotoxins(SEs)や抗原非特異的な活性化作用を有する抗CD3抗体を用いて解析した。その結果、ベーチェット病患者T細胞は、健常人T細胞に比べて、低濃度のSEB、SEC1、SEC2に対して過敏に反応しIFN-γを産生した。しかし、低濃度固相化抗CD3抗体に対する反応性は、ベーチェット病患者T細胞と健常人T細胞の間では有意な差は見られなかった。ベーチェット病患者末梢血T細胞中のT細胞抗原レセプターのVβレパートリーは、健常人末梢血T細胞と有意の差を認めなかったことより、ベーチェット病患者T細胞のSEB、SEC1、SEC2に対する異常反応性は、T細胞中のVβレパートリーの差異に基づくものではなく、あくまで個々のT細胞のシグナル伝達の異常に基づくものであることが示唆された。そこでベーチェット病患者T細胞のlckのリン酸化について免疫沈降法とウェスタンプロット法にて解析を行ったが、健常人T細胞との間に有意の差異は見られなかった。今後は、costimulatory moleculeの役割やその他のシグナル伝達分子の異常についても検討を行ってゆく必要があると考えられる。また、本症におけるT細胞の異常活性化と好中球の異常活性化についての相互関係についても明らかにしてゆく必要がある。これまでの研究を追試して以下の点を確認した。すなわち、ベーチェット病患者Tリンパ球の低濃度SEC1に対する異常反応性は、慢性関節リウマチ患者単球の存在下でも見られたのに対し、ベーチェット病患者単球は慢性関節リウマチ患者Tリンパ球のSEC1に対する反応性に対して変化を及ぼさなかった。一方、固相化抗CD3抗体刺激下においては、低濃度においても高濃度においても、Tリンパ球によるIFN-γ産生はベーチェット病・慢性関節リウマチの間に有意差は認められなかった。しかし、低濃度のSEC1に対しては、ベーチェット病で有意に高いIFN-γ産生を示した。従って、ベーチェット病におけるTリンパ球の過敏反応性においては、Tリンパ球抗原レセプターのVβ鎖とCD

3分子間のシグナル伝達の異常が重要な役割を果たしている可能性が強く示唆された。さらに、ベーチェット病患者末梢血Tリンパ球の抗CD3抗体に対する反応性の単球による増強効果は、ベーチェット病患者と慢性関節リウマチ患者との間で全く差がなかったことからcostimulatory signalの異常亢進がベーチェット病患者Tリンパ球の異常反応性に関与する可能性はないと考えられた。一方、ベーチェット病では好中球の異常が見られることはよく知られている。そこで、ベーチェット病患者好中球の発現されている蛋白の解析を行った。その結果、ベーチェット病患者好中球には健常人好中球に発現している53kD(pl5.2)の蛋白が欠失しているかわりに、健常人好中球には見られない40kD(pl5.2)が発現していることが明らかになった。N末端のアミノ酸解析の結果、この40kDの蛋白はtruncated actinであることが明らかになった。また、ベーチェット病の難治性病態の一つである進行性神経ベーチェットは、髄液IL-6の持続的高値を特徴とする。メトトレキサートの少量パルス療法により、この髄液IL-6の低下とともに、症状の進行を抑制できることが明らかとなった。
高病原性鳥インフルエンザウイルスの食品内における感染性残存に関する実験研究

2007年、宮崎県および岡山県の養鶏場で再びH5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザの流行が認められた。この流行ではいずれも現場における早期発見、早期報告がなされ、それに続く殺処分、埋・焼却の迅速な防疫対応も功を奏して、流行規模は最小限に抑えられ、続発も確認されなかった。そのため、2004年の発生時と比較して、国民の鶏肉・鶏卵の安全性に対する不安や風評被害の程度もずいぶんと小さかった。しかし、高病原性鳥インフルエンザが発生した場合、鶏肉や鶏卵にどの程度のウイルスが残存し、それがどのような処理によって完全に除かれ得るのかなど具体的な実験成績が未だ明らかとなっていない。そこで本研究では鳥インフルエンザウイルスに対する(1)一般的な消毒薬の効果(2)湖沼水中における感染性の残存(3)感染後の鶏卵中のウイルス量を調べた。その結果、(1)70%エタノールおよび70%イソプロパノールではわずか10秒で0.1%塩化ベンザルコニウム、0.5グルコン酸クロルヘキシジンおよび500倍希釈パコマについても10分以内に鳥インフルエンザウイルスは検出感度以下にまで失活したことかちこれらの消毒薬の有効性が確認された。(2)鳥インフルエンザウイルスを湖沼天然水に浮遊させ、4°Cおよび20°Cで経時的にウイルス感染価の推移を測定した結果、観察した30日目までに感染価の大幅な低下は認められず、水中の本ウイルスの安定性が確認された。(3)感染鶏の死亡前日の卵からウイルスは検出されなかったが、死亡直前に生まれた2個の卵のうち、1個から10の2.5乗個のウイルスが検出された。しかし、鶏卵を食用とすることで人が高病原性鳥インフルエンザウイルスに感染する可能性は極めて低いことが示唆された。本研究で得られた成績は養鶏産業界のみならず食品産業界や一般家庭における鳥インフルエンザ対策のためにも有用な情報を提供するものである。2004年1月、山口県の採卵養鶏場において、79年ぶりに高病原性鳥インフルエンザの国内発生が認められた。ついで2月には大分県と京都府で次々と本病の流行が報告され、とくに京都府の採卵養鶏場における発生では報告が大幅に遅れたために、1万羽を超える大流行となり、隣接する他の養鶏場への伝播、さらには汚染された可能性のある鶏肉・鶏卵が一部他県へも出荷されてしまう事態となって、大きな社会問題となった。この一連の事件で国民が食品に対して大きな不安を抱き、風評被害が拡がった最大の理由は鶏肉・鶏卵等関連食品中における本ウイルスの感染性あるいは物理化学的抵抗性に関する確実なデータがこれまでほとんど蓄積されてこなかったことによる。鶏が高病原性鳥インフルエンザウイルスに感染した場合、鶏肉や鶏卵中にどの程度のウイルスが残存し、それがどのような処理によって完全に除かれ得るのかなど具体的な実験成績が本病に対する国民の食の安全・安心問題には必要不可欠である。そこで本年度は一般的に用いられている消毒薬や一般家庭で用いられているアルコール系消毒剤を中心として、鳥インフルエンザウイルスに対する効果を調べた。その結果、70%エタノールおよび70%イソプロパノールではわずか10秒でH5およびH9ウイルス(共に10^<4.8>EID_<50>/0.1m1)はいずれも検出感度以下にまで失活した。一般的な消毒薬、0.1%

塩化ベンザルコニウム、0.5グルコン酸クロルヘキシジンおよび500倍希釈パコマについて同様に鳥インフルエンザウイルスに対する効果を調べた結果、いずれの消毒薬でも10分以内で検出感度以下にまで失活することが明らかとなった。本研究で得られた成績は食品産業における鳥インフルエンザ対策のみならず、一般家庭で実施可能なインフルエンザの予防法としても有用な情報を提供するものである。尚、本年度計画していた鶏感染実験についてはP3感染動物実験施設の完成が大幅に遅れたため、準備作業としてウイルス株の選定、および備蓄、感染実験手技の確立をするに止まり、次年度以降で実施することとなった。我が国において高病原性鳥インフルエンザが発生した際に、鶏肉・鶏卵に対する風評被害が起こる最大の理由は鶏関連食品中における本ウイルスの感染性あるいは物理化学的抵抗性に関する確実な基礎データがこれまでほとんど蓄積されてこなかった点にある。すなわち鶏が高病原性鳥インフルエンザウイルスに感染した場合、鶏肉や鶏卵中にどの程度のウイルスが残存し、それがどのような処理によって完全に除かれ得るのかなど具体的な実験データが本病に対する国民の食の安全・安心問題には必要不可欠であろう。そこで本研究では今年度、不活化ワクチン接種鶏への高病原性鳥インフルエンザウイルスの感染を想定し、ウイルスの体内分布(筋肉内、内臓、生殖器系および卵)を解析する目的で、まず、2種の候補不活化ワクチンを作成し、各々のワクチンを接種した鶏において確実な免疫応答を確認した。この成績に基づき、最終年度は不活化ワクチン接種鶏への感染実験を実施する。また、昨年度に引き続き、鳥インフルエンザウイルスの自然界における残存の程度を調べる目的で高病原性ウイルスと低病原性ウイルスを各々滅菌蒸留水、滅菌生理的緩衝液、水禽類が飛来する湖沼の天然水にそれぞれ浮遊させ、温度を変えて(4°Cおよび20°C)、経時的にウイルス感染価の推移を測定した。その結果、いずれの条件下でも観察した30日目までに感染価の大幅な低下は認められず、水中の鳥インフルエンザウイルスの安定性が確認された。さらに各々のウイルス株を混合させた鶏糞を一定条件下で保存し、経時的にウイルス感染価の推移を測定した結果、4°Cで30日間、20°Cでは7日間、感染性が残存することが確認された。これらの成績は鳥インフルエンザに対する防疫対策の確立あるいは鶏関連食品の安全性確保の一助となるものと期待される。2004年に続き、2007年には宮崎県および岡山県の養鶏場で再びH5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザの流行が認められた。今回の流行ではいずれも現場における早期発見、早期報告がなされ、それに続く殺処分、埋・焼却の迅速な防疫対応も功を奏して、流行規模は最小限に抑えられ、続発も確認されなかった。そのため、2004年と比較して、国民の鶏肉・鶏卵の安全性に対する不安や風評被害の程度もずいぶんと小さかった。しかし、高病原性鳥インフルエンザが発生した場合、鶏肉や鶏卵にどの程度のウイルスが残存し、それがどのような処理によって完全に除かれ得るのかなど具体的な実験成績が未だ明らかとなっていない。そこで本年度は産卵鶏に高病原性鳥インフルエンザウイルスを実験感染させ、産卵への影響や感染後に生まれた鶏卵中のウイルス量を調べた。鶏はウイルス感染前から感染後2日目までほぼ毎日産卵し、3日後にすべて死亡した。死亡した前日の卵からウイルスは検出されなかった(検出感度以下)が、死亡直前に生まれた2個の卵のうち、1個から10の2.5乗個のウイルスが検出された。
高精度微細エッチング用ホトレジストの密着性の電気化学的評価法

CRT用シャドウマスクの高精度化を図るためには,エッチングマスクとなるホトレジストと素地金属の密着性を改善することが重要である。そのためには,まず,ホトレジストの密着性を定量的に評価する方法が必要である。本研究では,ホトレジストの密着性を電気化学的に評価する方法を開発することを目的として一連の検討を行い,以下のような成果を得た。1.密着性ファクターの決定前年度までに開発した電気化学的手法による密着性評価をより定量的なものとするために,密着性が良好な条件で測定される通過電気量を基準値とし,これに対する試験試料の通過電気量の比を密着性ファクターとして定義し,各前処理条件による密着性ファクターの変化を調べた。2.エッチングファクターの測定および密着性ファクターとの比較実操業で用いられる塩化第2鉄溶液を用いてエッチングを行い,エッチング深さとサイドエッチング量を計測することによってエッチングファクターを求めた。このエッチングファクターと電気化学的手法により得られたる密着性ファクターとを比較した結果,両者の間には良い相関関係があることが分かった以上の結果を総合して,電気化学的手法による密着性の定量的評価法を確立した。1.電気化学的測定法による密着性の定量的評価方法の開発:シャドーマスク材料であるFe-36Ni合金上に,カゼインを主成分とするホトレジストを用いて密着性不良を人為的に再現した試料を作製した。この試料を用いて各種の電気化学的測定を行い,密着性不良の検出に最適の方法を探索した。その結果,0.1M-Na_2SO_4+0.003M-NaCl中において0.3V(vs.Ag/AgCl)でアノード分極すると,密着性不良部にすき間腐食が発生し,電流が上昇することを発見した。このような定電位アノード分極法を用いると密着性を定量的に評価できることが分かった。2.ホトレジストとエッチング素材の密着性に影響を与える因子の検討:ホトレジストの作製工程(素材のアルカリ脱脂・洗浄・乾燥,レジストコート,プレベーク,露光,現像,硬膜・ポストベーク)のうち,前処理工程の影響について検討した。その結果,アルカリ脱脂剤濃度は10%が最適であり,これ以下では濃度が低いほど密着性不良が発生しやすくなることが分かった。また,乾燥温度および乾燥時間にも各々最適の条件があり,温度は333K,時間は600sのときに密着性は最も良くなることが判明した。1.電気化学的測定法による密着性の定量的評価方法の改良:前年度に開発した定電位分極試験法を発展させ,密着性を定量的に評価するために定電位分極時の通過電気量Qから密着性ファクターを求めることを検討した。密着性が良く,不働態化する試料のQを基準にした密着性ファクターを定義し,前処理条件による変化を調べた。次にFeCl_3溶液でエッチングを行った際のエッチングファクターを測定し,密着性ファクターと比較した。その結果,両者の間には良い相関関係があり,密着性ファクターを用いるとエッチングの良否を定量的に予測可能であることが分かった。2.材料およびレジストの化学的状態と密着性の関係:インバー合金を前処理する際の脱脂剤濃度(2,4,7,10%),表面残留水量(0,0.25,1.0,2.4g),乾燥温度273,333,393K()および乾燥時間(180,300,900s)を種々変えた試料の表面をX線光電子分光法により解析した。その結果,密着性が悪くなる前処理条件の表面には水酸化物結合が多く存在することなどが分かった。

このエッチングファクターと電気化学的手法により得られたる密着性ファクターとを比較した結果,両者の間には良い相関関係があることが分かった以上の結果を総合して,電気化学的手法による密着性の定量的評価法を確立した。