hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類における「かたち」の多様化とその進化パターンの解明～メバル科・カジカ科を例に

ホッキョクカジカ属においては,ニラミカジカの日本海集団,オホーツク海集団,ベーリング海集団を対象とし,遺伝的分析を行ったところ,各海域間の集団にはわずかな分化しか認められなかった.しかし,形態的分析を行ったところでは,日本海の集団が体サイズが大きく,また頭部が大きいことや眼が大きいことなどの特徴が認められた.同様に,コオリカジカ属のコオリカジカの日本海集団,太平洋集団,オホーツク海集団について遺伝的分析を行ったところ,海域間の差異は認められなかった.ところが,形態的にはニラミカジカと同様に,日本海集団で頭部が大きいことや眼が大きいことなどの傾向が認められた.全く異なる属に分類されている種でも,日本海集団で同様の形態的変化が認められたことから,日本海に特有の何らかの選択圧がかかっている可能性が考えられた.このほか,コオリカジカ属に近縁と考えられるカワリアナハゼ属,および前年度から研究を進めていたキンカジカ属魚類について論文として投稿した.一方,メバル科魚類については,前年度から行っていたユメカサゴ属魚類について,主にマイクロサテライトによる核ゲノムの分析を進めた.その結果,西-中央太平洋に広く生息するユメカサゴと天皇海山に生息するオキカサゴには,天皇海山付近で大規模な交雑が起こっていることが判明した.海山に生息するオキカサゴは,ユメカサゴに比べると体高が低く,尾鰭が切れ込むなど,より遊泳に適した体型であるが,交雑個体群はその中間的な形態を呈していることが明らかとなった.通常,交雑個体は適応度が低いことが知られているが,ユメカサゴ属ではそのような傾向は認められず,中間的な形態も特に選択に対してマイナスに働くと言うことはない可能性が高いと考えられた.生物は様々な「かたち」をしているが,それを明示的・定量的に評価した研究は少なかった.本研究では,北太平洋で爆発的種分化を遂げたメバル科・カジカ科を対象に,「かたち」を標識点位置座標そのものの関数として定義する幾何学的形態測定学を用いることで「かたち」の定量化を行い,分子系統樹で明らかになった系統関係と比較して,「かたち」の進化パターンを明らかにすることを目的とした.メバル科魚類においては「かたち」の差異が何らかの適応の結果である可能性が示唆されるケースが多く認められたが,カジカ科魚類においては,必ずしもそうではないことが示唆され,その進化過程は大きく異なる可能性があると考えられた.全体を通じて,当初の予定よりも進んだ点,あるいは予想外の結果のため,予定通りには進まなかった点があるが,平均すると総じて順調に進展していると判断している.メバル科のメバル属魚類については,種数が100種以上含まれるため,すべてを対象にはできなかったが,浅海性の種(=生態的知見の多い種)についてターゲットを絞り,生体と形態の関係について明確な結果を出すことができた.この点においては予定よりも順調に計画が進んだと言えるが,メバル属の種多様性を理解するためには,深海性の種も解析に含める必要がある.深海性の種の標本を多く保管している博物館を訪問し,これらのデータを取ることが今後必要になると思われる.メバル科ユメカサゴ属魚類については,「かたちの進化」という点を明らかにする予定で研究をスタートさせたが,種間交雑の可能性という点も検出できた.当初考えていたよりも複雑な結果となったが,これは分析個体数を増やすことで十分対応ができる.カジカ科魚類については,2014年度は主に標本採集がメインとなった.
気道腺分泌の過剰産生機構についての研究

1.ラット腹腔に抗好中球を投与することにより、杯細胞の増生が抑制されたことより、好中球が杯細胞の増生と粘液産生に重要な役割を果たしているものと考えられた。2.杯細胞の増生と粘液産生にはアラキドン酸代謝物の関与が示唆された。3.他の一つの分泌細胞である腺細胞の増生モデルを作製するためにラット鼻腔にエンドトキシンを3か月連続投与を行い腺の増生と肥大の有無を検討したが、腺細胞の増生はみとめられなかった。4.鼻腺細胞を単離してコラーゲンゲル内で3D培養(立体培養)を行うことに成功した。この培養では腺細胞は細管形成を示し、腺細胞内には分泌顆粒の産生をみとめた。5.腺細胞の3D培養は腺の増生と肥大、腺細胞からの分泌のメカニズムを解明する上で有効な手段であり、今後は3D培養腺細胞の分化と増殖に及ぼすケモカインや細胞外マトリックスの影響をみたいと考えている。6.慢性副鼻腔炎の鼻・副鼻腔分泌液の物理学的性質に及ぼすマクロライド抗生物質の効果を検討した。この結果マクロライド抗生物質は物理的性質を改善することが明らかとなった。1.分泌細胞のうち杯細胞の増生モデルとしてラットを用いラット鼻腔に大腸菌由来のエンドトキシンを7日間にわたって連続投与し、鼻中隔粘膜の杯細胞をAB-PAS染色し検討した.エンドトキシン投与後37日では杯細胞の増生は著明にみとめられた.この杯細胞増生モデルラットの腹腔に抗ラット好中球抗体を投与することにより杯細胞の増生は抑制された。このことより好中球または好中球由来の粘液産生物質が杯細胞の増生に関与しているものと考えられた.そこでラット鼻腔に好中球エラスターゼや好中球遊走因子であるIL-8を投与したところエンドトキシンと同様の杯細胞の増生がみとめられた.2.上記のモデルにABPC,CET,EMを腹腔内投与したところ杯細胞の増生の抑制はEMに最も高度にみとめられた.3.上記モデルにインドメサシンやデキサメサゾンを腹腔内投与したところ杯細胞の増生は著明に抑制された.4.他の一つの分泌細胞である腺細胞の増生モデルを作製するためにラット鼻腔にエンドトキシンを1ヶ月間および3ヶ月間連日投与し,エンドトキシンの長期投与が腺の増生と肥大をきたすか否かを検討したが,今日の実験条件では腺細胞に有志の変化はみとめられなかった.5.非アドレナリン,非コリン作動性ニューロペプチドであるSPとNKAをヒト鼻腔に投与し,SPとNKAが分泌細胞とくに腺細胞からの分泌の亢進を示すか否かを検討するとともに,鼻粘膜過敏性に及ぼす影響をみた.その結果SP,NKAともに腺分泌の亢進は示さずSPのみ鼻粘膜の過敏性を亢進した.6.上皮細胞の培養を行い,杯細胞を含めた分泌細胞の分化と増殖の過程をみてゆく予定である.1.気道分泌腺の過剰産生には腺細胞の増殖と肥大が大きく関与している。このメカニズムを知る目的で分泌腺の細胞培養を試みた。鼻茸より得た鼻腺の腺細胞を現在試みており、ほぼ完成した状態である。今後は本培養細胞を用い腺よりの分泌亢進、腺細胞の増殖のメカニズムを解明したい。2.気道の分泌細胞から分泌された気道液に及ぼす薬物の影響(全身投与)をみる目的で、現在ラットの気管を別のラットの皮下に移植して気道液を得る気道粘液産生モデルを作製中である。3.気道の分泌細胞からの分泌を抑制する可能性が前年度の結果で示されたマクロライドをヒト慢性副鼻腔炎患者に投与し投与前と投与後の気道液のレオロジー的性質に及ぼす効果を検討した。この結果、マクロライド投与後に気道液のレオロジー的性質は有意に改善した。1.分泌細胞のうち杯細胞の増生モデルをラット鼻腔に大腸菌由来のエンドトキシンを投与することにより作製した。

この杯細胞増生モデルラットの腹腔に抗ラット好中球抗体を投与することにより杯細胞の増生は抑制されたことより、好中球または好中球由来の粘液産生促進物質が杯細胞の増生に関与しているものと考えられた。2.上記のモデルにインドメサシンやデキサメサゾンを投与することにより杯細胞の増生は有意に抑制されたことから、本モデルにおける杯細胞の増生にはアラキドン酸代謝物の関与が示唆された。3.他の一つの分泌細胞である腺細胞の増生モデルを作製するためにラット鼻腔にエンドトキシンを3か月連続投与を行い腺の増生と肥大の有無を検討したが、腺細胞の増生はみとめられなかった。4.そこで、腺細胞の増生と腺細胞による気道液の過剰産生機構を解明する手段の一つとして腺細胞の培養を試みた。臭腺細胞を単離し、コラーゲンゲル内で3D培養(立体培養)を行うと、腺細胞は導管形成を行い、管腔側の細胞内には分泌顆粒がみとめられ、糖蛋白の産生も確認された。この腺細胞3D培養モデルは腺細胞の増殖と過剰産生の機構の解明に有用なモデルと考えられる。5.慢性副鼻腔炎の鼻・副鼻腔分泌液の物理学的性質に及ぼすマクロライド抗生物質の効果を検討した。この結果マクロライド抗生物質は物理学的性質を改善することが明らかとなった。
パワーエレクトロニクス回路における低ノイズ化トポロジーに関する研究

省エネルギー化の切り札として利用が拡大しているパワーエレクトロニクス回路では,スイッチング素子が高周波でオン・オフ動作を繰り返すため,スイッチングノイズが発生する。従来のノイズ対策はノイズフィルタやスナバ素子などを主回路に後付けするもので,サイズや重量の増加やコスト上昇を招き,かつ対策に多大な時間を要していた。本研究は,パワーエレクトロニクス主回路におけるトポロジーの工夫によるノイズ低減を行うもので,三相インバータ回路の半導体スイッチの寄生容量,及びモータの内部寄生容量に起因するコモンモードノイズ電流の低減法と,トーテムポール形ブリッジレス力率改善コンバータにおけるノイズ低減法について述べる。近年、低炭素社会の実現に向けて、環境に優しいハイブリッド自動車や電気自動車の普及が促進され、太陽光発電や風力発電等の再生可能エネルギーの利用が注目されている。今後、これらの機器において、パワーエレクトロニクス回路が多用されることが予想される。しかし、パワーエレクトニクス回路ではスイッチング素子が高周波でオン・オフ動作を繰り返すため、それ自体がスイッチングノイズの発生源となり、伝導・放射ノイズとして周囲にノイズをまき散らし、機器の誤動作の要因となる恐れがある。これに対し、従来、ノイズフィルタやスナバ素子などを主回路に後付けしてノイズ対策を行っていたが、サイズや重量の増加、およびコスト上昇を招き、試行錯誤的な対策に多大な時間を要していた。本研究は、応募者が以前に提案した、パワーエレクトロニクス主回路におけるトポロジーの工夫によるノイズ低減法を基礎技術とするもので、本研究でこれをさらに拡張・発展させ、応用範囲を広げる。これにより、来るべき低炭素社会において、ノイズ環境にも優しいパワーエレクトロニクス回路を実現し、明るい未来社会を創出することを目的とする。今年度は,研究の初年度である。まず,これまでに提案したトポロジーの工夫による低ノイズ化基礎技術の整理を行った。その結果,スイッチングノイズの原因は,殆ど回路の寄生要素にあり,それら寄生要素をなくすことが難しい場合は,ノイズ電流をキャンセルするなどによって相殺する方法が有効であることが確認できた。次に,最近注目されている「ブリッジレスPFC (Power Factor Correction,力率改善)回路」に注目し,各種ブリッジレスPFC回路トポロジーとスイッチングノイズの大きさとの関係について調べた。その結果,主回路動作だけでは,スイッチングノイズの評価検討はできず,寄生要素を含めた検討が必要であることが分かった。パワーエレクトニクス回路ではスイッチング素子が高周波でオン・オフ動作を繰り返すため,それ自体がスイッチングノイズの発生源となり,伝導・放射ノイズとして周囲にノイズをまき散らし,機器の誤動作の要因となる恐れがある。本研究は,パワーエレクトロニクス主回路におけるトポロジーの工夫によるノイズ低減法を基礎技術とするもので,本研究でこれをさらに拡張・発展させ,応用範囲を広げることを目的とする。今年度は,研究の3年目であり,次の3項目について検討を行った。まず,モータ等を駆動する場合に用いられる三相インバータ回路において,対称的な構成を持つ2つの三相インバータ回路を設け,スイッチング時のパルス電流を互いに相殺することによりコモンモードノイズ電流を低減できる回路構成を昨年度提案したが,本年度は,等価回路を用いて提案回路のノイズ低減効果を明らかにし,実験によってノイズ低減効果を確認した。次に,各種ブリッジレスPFC (Power Factor Correction,力率改善)回路トポロジーと伝導ノイズの関係について詳細に検討し,入力部のYコンデンサとフレームグラウンドの接地用コンデンサ,商用入力電源の対地容量等が大きく影響していることを,昨年度見いだしたが,本年度は,ノイズ対策回路を提案し,その効果をシミュレーションと実験によって確認した。最後に,太陽光発電用パワーコンディショナ(トランスレス形)におけるコモンモードノイズの発生について検討し,インバータの2レグが完全に逆相でPWM駆動された場合,フィルタ用インダクタのリプルノイズ電流,およびフィルタ用インダクタの寄生容量やインバータ回路内部の寄生容量に起因するノイズ電流がすべて相殺され,コモンモードノイズ電流が低減されることを示した。パワーエレクトニクス回路ではスイッチング素子が高周波でオン・オフ動作を繰り返すため、それ自体がスイッチングノイズの発生源となり、伝導・放射ノイズとして周囲にノイズをまき散らし、機器の誤動作の要因となる恐れがある。本研究は、パワーエレクトロニクス主回路におけるトポロジーの工夫によるノイズ低減法を基礎技術とするもので、本研究でこれをさらに拡張・発展させ、応用範囲を広げることを目的とする。今年度は,研究の2年目であり,次の3項目について検討を行った。まず,モータ等を駆動する場合に用いられる三相インバータ回路において,対称的な構成を持つ2つの三相インバータ回路を設け,スイッチング時のパルス電流を互いに相殺することによりコモンモードノイズ電流を低減できる回路構成を新しく提案し,その効果について検討した。次に,各種ブリッジレスPFC (Power Factor Correction,力率改善)回路トポロジーと伝導ノイズの関係について詳細に検討し,入力部のYコンデンサとフレームグラウンドの接地用コンデンサ,商用入力電源の対地容量等が大きく影響していることを,新たに見出した。最後に,同期整流型降圧方式DC-DCコンバータにおける実装の違いによる放射ノイズの検討を行った。

今年度は,従来の回路トポロジーを用い,実装の違いによる放射ノイズの基礎的な検討を行ったが,今後,回路トポロジーの工夫による放射ノイズの低減を検討する際にも役立つものである。まず,これまでに提案した,トポロジーの工夫による低ノイズ化基礎技術の整理を行った。次に,最近注目されている応用例の一つである「ブリッジレスPFC回路」に注目し,各種回路トポロジーとスイッチングノイズの大きさとの関係について調べた。また,携帯電話用の小型スイッチング電源のパターンレイアウトと放射ノイズとの関係について調べた。まだ,ノイズ低減手法の一般化には到達していないが,検討材料は集まりつつある。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度,新しい応用例として,「対称的な構成を持つ2つの三相インバータによるコモンモードノイズ電流の低減法」を加えることができ,DC-DCコンバータだけでなく,一般のパワーエレクトロニクス機器における低ノイズ化トポロジーの一般化に結びつける下地ができた。継続して研究を行っている「ブリッジレスPFC回路の低ノイズ化」については,入力回路部の寄生容量を詳細に検討する必要があることを新たに見出すことができた。まだ,パワーエレクトロニクス主回路におけるトポロジーの工夫によるノイズ低減手法の一般化には到達していないが,その基礎となる各種の応用事例は集まりつつある。ブリッジレスPFC回路については,回路トポロジーとスイッチングノイズの大きさとの関係について,今後,その原因究明を行い,そこで得られた知見をもとに,新しいブリッジレスPFC回路の提案を行うことを検討する。また,この知見を他のスイッチング電源(DC-DC, AC-DC, PC-AC, AC-ACコンバータ)すなわち,一般のパワーエレクトロニクス機器に拡張し,低ノイズ化トポロジーの一般化に結びつけたい。この他,低ノイズ化基礎技術であるノイズ電流キャンセル技術を拡張・発展させた「ノイズ電圧キヤンセル技術」の検討は,今後の課題とする。ブリッジレスPFC回路トポロジーと伝導ノイズの関係については,入力回路部の寄生容量を詳細に検討する必要があることを新たに見出すことができたので,今後,整理検討を行い,回路トポロジーによるノイズ低減手法を考案するとともに,他の応用回路へも展開する。対称的な構成を持つ2つの三相インバータによるコモンモードノイズ電流の低減法については,今後,モータの軸電流の低減や,系統連係インバータへの応用展開を検討する。
無限ルート系と周期積分

特異点の普通変形、周期写像、周期領域およびそれらを記述するルート糸,その鏡映群と不変式論などの総合的に研究しようという本研究のために次のようなテーマについての研究会を開いた:原始形式の理論、普遍変形の群論的構成、ミルナーの格子の構造論、ヤコービ形式と母関数ミルナー・ファイバーのコンパクト化、アーベル・ファイブレイションのモルデル-ヴェイユ群の有限性、共形場理論。会議は平成4年7月に開かせれたが参加者は複素解析、群論、リー群リー環論、代数幾何、トポロジーなどの分野にわたり、活発な討論がなされた。その内容は報告集としてまとめられる予定である。個別の研究状況は以下の通りである。1松澤:単純特異点の普通変形に関して、A型の場合にHirgebruch曲面をブローアップした曲面のmoduliをA型リー群の極大トーラスを用いて記述するという立場から研究を進めており、total spaceの構成、周期写像モノドロミー等を具体的にルート系を使って記述したが、これをD型の場合に試みることが現在進行中である。2齋藤:Armoldのstrunge dualityと落合のclualityをweight系の概念を用いることにより統一的に証明し、かつ一般化した。これはprimitive fornの群論的構成とは違った、より一般的な構成のための第一歩と思われる。また、teal affine algebraic varietyの連結成分として既に得られていた、Teichmiiller Spaceについて、その定義方程式系をFuchs群から具体的に定めた。3成木:Arnoldの例外型特異点におけるstrange dualityをK3曲面の幾何学を用いて説明することはPinkhanに始まるが、K3曲面の変形の理論と統分に結びつけるためには、変形のcentral fiberを見いだすこるが不可欠である。このようなcentral fiberの候補として、Picand数20の特別なK3曲面を個々の場合に構成することを試みている。
スケーラブル量子情報処理のための新奇制御法の構築

本研究では,大規模な量子情報処理を実現するための多体量子系における新奇な制御法の理論的提案を行い,実験的実現性の検討を行った.個々の物理系の特性に基づいて,分散型とバルク型に分類し,それぞれの物理系にあった制御法の構築を行った.特に,大域的制御と散逸過程による量子誤り訂正を用いることによって超寿命の量子コヒーレンスが実現できることが明らかになった.核・電子スピン系を用いた実装提案も行った.本研究では,大規模な量子情報処理を実現するための多体量子系における新奇な制御法の理論的提案を行い,実験的実現性の検討を行った.個々の物理系の特性に基づいて,分散型とバルク型に分類し,それぞれの物理系にあった制御法の構築を行った.特に,大域的制御と散逸過程による量子誤り訂正を用いることによって超寿命の量子コヒーレンスが実現できることが明らかになった.核・電子スピン系を用いた実装提案も行った.スケーラブルな量子情報処理の実現におてい,量子状態をデコヒーレンス(量子コヒーレンスの消失)から保護しながら情報処理を行う,誤り耐性量子計算の研究は必要不可欠である.本年度は,謝り耐性量子計算の研究として包括的制御によるバルク型量子計算と少数量子ビットと量子チャネルから構成される分散型量子計算の研究を行った.バルク型量子計算の研究では,射影測定を一切用いずにトポロジカル量子誤り訂正を実行する方法である,「非測定型トポロジカル量子誤り訂正」を理論提案し解析を行った.従来の方法では,集積化された沢山の量子ビット1つ1つにアドレスして制御する必要があるが,提案した方法ではシステム全体へのパルス制御と散逸プロセスだけを用いてトポロジカル量子誤り訂正を実行することができる.この結果は既に論文としてまとめられ,arXivにて公開されている(現在投稿中).また,分散型量子計算については,超伝導量子ビットを用いた実装について共同研究をおこない,物理的実現性について検討した.この内容は既に学会等にて発表している.また,これらの研究に加え新たな量子誤り訂正符号を用いた根本的に新しい誤り耐性量子計算についての研究にも着手した.スケーラブルな量子情報処理の実現において,量子状態をデコヒーレンス(量子コヒーレンスの消失)から保護しながら情報処理を行う,誤り耐性量子計算の研究は必要不可欠である.昨年度おこなった「非測定型トポロジカル量子誤り訂正」の結果がPhysical Review X誌に掲載された.また,本年度はトポロジカル量子誤り訂正における復号化を行う古典情報処理の複雑性に関する過去の文献調査を行い,特に,実空間繰り込みと確率伝搬法を利用し復号化を高速化する研究に着手した.トポロジカル量子誤り訂正の復号化問題は,量子誤り訂正技術の実現という技術的モチベーション以外にも,復号化のためにに利用する事後確率分布は古典イジング模型の分配関数に対応するため,古典イジング模型の分配関数評価の複雑性としても興味深い.本年度は上記の関連から,古典イジング模型の分配関数評価を行う量子アルゴリズムの構築を行い,復号化・分配関数評価の量子複雑性の知見も得た.この結果は,Physical Review A誌に掲載された.また,古典イジング模型の分配関数の評価の複雑性は,量子・古典対応を通じて量子系の実時間発展の複雑性へと接続される.今後このような対応を用い,多体量子系の実時間発展の古典シミュレーションの複雑性検討していく予定である.また,散逸を用いた非測定型量子誤り訂正に関しては,スピン増幅などの応用が見込める方向性に発展させていく予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。量子情報処理26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度に計画していた研究は予々順調に進められた.包括的制御を用いたトポロジカル量子誤り訂正は,提案から主な解析まで完了しており,すでに論文としてまとめ,arXivにて公開している.現在,論文掲載にむけて投稿作業中である.また,この研究で得られた知見に関して新たに量子状態制御に向けて研究を進めている.また,新たな符号を用いた誤り耐性量子計算の提案も,利用する符号を特定し,誤り耐性量子計算をする手法の構築を終えている.現在,確率伝搬法や線形計画法などの最適化の手法を応用し復号化法の構築を行っている.復号化法が構築できれば,表面符号を用いた既存の方法との比較を行うことができ,新しい研究成果として発表できるであろう.昨年度から継続して行っている,包括的制御を用いたバルク型量子計算の研究を進める.特に昨年度までの研究で得られた知見を発展させ,選択的操作を伴わない包括的制御とエネルギーの散逸過程を用いた高効率なスピン増幅やスピンスクイーズ状態の生成等,量子状態制御への応用法を構築する.また,これまでの誤り耐性量子計算の研究では,表面符号がもっぱら用いられてきた.しかし,表面符号では,Clifford演算が簡単に実装できないという弱点がある.これを克服するために,新しいトポロジカル符号を用いた誤り耐性量子計算を構築する.表面符号とは異なる新たな符号の探索,そして,その新しい符号を用いた誤り耐性量子計算法の構築を行う.また一般のトポロジカル符号状態の復号化に適用できるような,復号化方法を最適化法の一種である確率伝搬法や線形計画法を用いて構築する.
日本型JITシステムの国際移転プロセス

前年度での研究・調査実績を踏まえ,今年度は,日本の製造企業におけるジャスト・イン・タイム(JIT)技術を国際移転するに当たり,国レベルでの「文化」要因(「日本文化」)が技術移転先国における文化とコンフリクトをおこすか否か,またコンフリクトが発生する場合には,具体的にどのようなコンフリクトが発生し,それに対する処置が組織的になされているかを調査することに実態調査上の焦点を絞って研究を進めた。技術移転プロセスの全体像を理解しようと知れば,これらの問題を先に検討しなければならないことが,文献調査・インタビュー調査等を通じ,判明したためである。その結果,とりわけ日本古来の「集団主義」的文化を企業文化として強く有している組織においては,欧米諸国に加えアジア諸国(とりわけ中国)への工場等事業所の進出においても,現地人マネジャーとの間にある種のコンフリクトを抱えているケースが多いことがわかった。それに対する日本企業のリアクションとしては,特に積極的な対策は採られていないことも判明した。同じアジア文化圏に属すると処理されることが多い日本と中国であるが,中国の方がより欧米的な個人主義的発想に基づく経営システムがとられており,そのことが技術移転に際しても鍵要因として効いている可能性が高いことが,文献調査およびインタビュー調査等を通じ明らかにされた点の1つである。ただし,文化の他の次元(たとえば「組織階層」次元)においては,中国は必ずしも欧米諸国の文化と類似しているわけではなく,日本文化と類似している側面も存在することも同時に明らかにされた。今後は,技術移転に果たす文化の役割の総合的・統一的な理解と,文化以外の制度的側面(たとえば教育訓練制度)にも焦点を当て,間口を広げた検討が必要となることも今回の調査を通じ明らかとなった。まず,従来では統一的に把握されることのなかった,昨今の情報技術(IT)やME技術等を,総合的に「情報技術システム」という新しい概念として措定した。そのうえで,イギリス企業と日本企業の間で,情報技術のシステム・デザイン,とりわけJITにいかなる相違がみられるか,また,多様な情報技術を組織において利用するにあたり,文化の差異に基づく相違がどのように反映され,具体的にどのような形態として組織現象に表れているか,その伝播状況はどのようなものか,等について具体的事実に努めた。このうち,最後の課題については,ひとまず文化的作用が存在するかどうかが検討された後に,別の方法論を設定したうえで詳細に追究されるべき検討課題であると考えたため,本研究のなかでは十分には検討することができなかった。しかし,文化の影響が比較的具現化しやすいいくつかの組織的メカニズムとして,例えば「情報の上意下達志向」や「単純な職務設計」,「ジョブ・ローテーション」などの組織的メカニズムが存在していることが明らかとなった。今後は,そのうちのいくつか取り上げ,技術の伝播・移転プロセスを詳細に調査したり,あるいは情報技術システムを用いて職務に従事する数人のキーパーソンの組織行動に焦点を当てたりといった方向での検討が必要となると考えられる。また,今回の調査の結果,JIT利用をしている在英日本企業のマネジャーは,今後,文化の差異を十分に認識しなければならないということが明らかとなった。例えば,イギリス企業が日本に進出する場合には,日本企業における一般的な日本人マネジャーは,その文化的特性からして「組織階層」を非常に重要なものであると認識しており,したがってその点に関する認識を十分踏まえたうえで,日常の経営活動を行っていく必要があり,情報技術システムの利用にあたってもその点を認識しておく必要があるという点が明らかにされた。
１１世紀南仏における政治・宗教情勢と十字軍士のキリスト教的ネットワーク形成

今年度は、前年度に行ったフランスにおける史料調査よって以下のことを明らかにした。11世紀南フランスにおいて、マルセイユの聖ヴィクトル修道院にクリュニー修道院を凌ぐ勢力があり、その背景として同修道院と世俗諸侯との関係形成が先行研究によって明らかにされていた。今回の調査では、南フランスの十字軍士を率いたトゥールーズ伯レイモン4世と同修道院との間に寄進による関係構築があったことが分かった。この事実は、クリュニー修道院とレイモン4世の保護関係を重視し、教皇庁とレイモン4世の直接的な協力関係を想定していた先行研究に対して、元来より教皇庁と南フランス諸侯とを結びつけていた聖ヴィクトル修道院の役割と第一回十字軍における働きの重要性を問題提起できる。すなわち、十字軍は同時代に存在する社会的・宗教的活動の延長線上にある運動であり、決して急進的なものではない。また、それは教皇庁と地方とを結びつける存在によって長期的に形成された人的紐帯を基盤としている。一方で、地中海世界における十字軍運動の展開において、マルセイユの聖ヴィクトル修道院は重要な役割を果たしている可能性も十分に考えられる。1070年代に同修道院は、それまでビザンツ帝国やサラセン人の影響を受けていたサルデーニャ島に分院を設置し、その「キリスト教化」に貢献していたことがそこで保管されていた書簡から判明した。サルデーニャ島の回復は、1015年から1016年にかけてピサとジェノヴァの海軍によってなされており、Enrica Salvatoriのようにこの遠征を十字軍の起源とみなす研究者も存在する。地中海世界におけるキリスト教世界の拡大と十字軍運動の展開の連動性を検討する上でも、マルセイユを始めとする南フランス諸侯とピサ・ジェノヴァを始めとするイタリア諸都市の動向を実証的に解明する必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、第一回十字軍を、当時の南フランス情勢の文脈から再解釈し、その成果を、第4回西洋中世学会ポスター報告において、および第110回史学会大会において発表した。第4回西洋中世学会ポスター報告においては、「第一回十字軍における南仏聖俗諸侯ー聖ヴィクトル修道院長Richardと1101年の十字軍によるトリポリ攻略」と題し、十字軍士達が、聖地においても出身地域というまとまりを保持し、その地域の修道院長がその強化のために宗教的儀礼を行っていたという問題提起を行うことができた。次いで、第110回史学会大会において、「第一回十字軍における南仏聖俗諸侯」と題して口頭発表を行った。本発表では、上記のRichardに研究の主眼を置いてはいるが、より多くの南仏諸侯を分析の要因とし、それらの関係に重きをおいた。特筆するべきは、トゥールーズ伯の南仏支配が流動的であったことを示す事実として、同地の副伯であったトランカヴェル家がトゥールーズ伯に対して離反的な態度をとった点を挙げた。諸侯間の関係に焦点を当てることで、地方において、十字軍がどのような「政治性」を有していたのかを示すことができた。今年度の科学研究費補助金は、上記の研究を遂行するために、中世フランス史・中世スペイン史に関係する研究文献の収集に充てられた。本研究の主な研究対象であるトゥールーズ伯レイモン4世の影響下にあった南仏以外にも、ガスコーニュ地方やリムーザン地方、オーヴェルニュ地方の諸侯、そしてバルセロナ伯やアラゴン王といったスペイン諸侯にまで研究の対象を広げ、その全体像の把握を目指した。フランス中部のオーヴェルニュ地方についてはChr.Lauranson-Rosazの研究、ガスコーニュ・リムーザン地方の研究としてはF.Boutoulleの研究、スペイン情勢に関してはR.Fletcherの研究が挙げられる。南仏十字軍士の行軍過程を明らかにするために、トリポリ侵攻に関する史料や研究書を調査した。第一回十字軍研究は1099年のエルサレム占領と共に史料の記述が終わっており、その後の1101年の十字軍およびトゥールーズ伯が進めたトリポリ侵攻に関する研究は少なく、アラビア語史料を活用する必要があり、それに関係する文献の購入を行った。今年度は、フランスにおける史料調査を行うことで、第一回十字軍における南フランス諸侯のより詳細な動静を明らかにした。主に2つの文献を閲覧するために行った。まず、マルセイユの聖ヴィクトル修道院の未刊行証書集である。同証書集は、ブーシュ=デュ=ローヌ県立文書館に保管されており、11世紀後半から12世紀にかけての同修道院の動向を記録している。同史料から第1回十字軍において活躍した同修道院の長であり、また同時に教皇特使であるRichardと同修道院に寄進を行っている南フランス諸侯の人的紐帯を明らかにできた。もう一方の文献は、トゥールーズ伯・プロヴァンス伯の文書目録である。同目録から、上述のレイモン4世が十字軍を前にして、聖ヴィクトル修道院やレランス修道院といった南仏の大規模な修道院に対して寄進を行い、結びつきを強めていたことが明らかになった。また、ここまでの成果を、第5回西洋中世学会ポスター報告において発表した。「第一回十字軍におけるウルバヌス2世の革新性」と題し、以下のように報告した。近年、P. E. Cheveddenは、イェルサレムへの遠征を十字軍の起源とする先行研究に対し、ウルバヌス2世がイベリアやシチリアにおけるイスラームとの戦いを十字軍と同等に扱っていたことが同時代史料から把握することができるしている。このような見解は、近年の十字軍を同時代の様々な要素との連関の中で再検討しようとする近年の研究潮流の代表例と言え、欧米の最新の研究動向を報告することが出来た。

また今年度の補助金は、上記の研究を遂行するため、主に研究文献の収集と出張費に充てられた。今年度は、前年度に行ったフランスにおける史料調査よって以下のことを明らかにした。11世紀南フランスにおいて、マルセイユの聖ヴィクトル修道院にクリュニー修道院を凌ぐ勢力があり、その背景として同修道院と世俗諸侯との関係形成が先行研究によって明らかにされていた。今回の調査では、南フランスの十字軍士を率いたトゥールーズ伯レイモン4世と同修道院との間に寄進による関係構築があったことが分かった。この事実は、クリュニー修道院とレイモン4世の保護関係を重視し、教皇庁とレイモン4世の直接的な協力関係を想定していた先行研究に対して、元来より教皇庁と南フランス諸侯とを結びつけていた聖ヴィクトル修道院の役割と第一回十字軍における働きの重要性を問題提起できる。すなわち、十字軍は同時代に存在する社会的・宗教的活動の延長線上にある運動であり、決して急進的なものではない。また、それは教皇庁と地方とを結びつける存在によって長期的に形成された人的紐帯を基盤としている。一方で、地中海世界における十字軍運動の展開において、マルセイユの聖ヴィクトル修道院は重要な役割を果たしている可能性も十分に考えられる。1070年代に同修道院は、それまでビザンツ帝国やサラセン人の影響を受けていたサルデーニャ島に分院を設置し、その「キリスト教化」に貢献していたことがそこで保管されていた書簡から判明した。サルデーニャ島の回復は、1015年から1016年にかけてピサとジェノヴァの海軍によってなされており、Enrica Salvatoriのようにこの遠征を十字軍の起源とみなす研究者も存在する。地中海世界におけるキリスト教世界の拡大と十字軍運動の展開の連動性を検討する上でも、マルセイユを始めとする南フランス諸侯とピサ・ジェノヴァを始めとするイタリア諸都市の動向を実証的に解明する必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究においては、南フランスにおける十字軍運動の実態解明にとどまらず、スペインを含めた地中海世界の中に本研究を位置づけることができたため。フランスにて史料調査を行い、研究の詳細を明らかにするとともに、研究の視野を大きく広げることが出来たため。今年度の成果をもとにして、投稿論文の執筆を進めている。その論文の質を向上させるため、今後、ブーシュ=デュ=ローヌ県立文書館エクス=アン=プロヴァンス・センターへの史料調査を予定している。この他に、これまでの研究で得られた第一回十字軍に関する研究動向を史学雑誌に投稿する予定である。今回の史料調査の結果を以下のように公表してゆく。第一に、現在執筆中の投稿論文に、未刊行史料の事例を反映させ、より正確な分析を行う。第二に、南フランス諸侯とイタリア・スペイン諸侯との関係を踏まえた研究報告を行う。第三に、第一回十字軍期における地中海世界全体の動向から研究史を整理し、論文とする。
対人恐怖症や精神分裂病等にみられる自我漏洩感の発生メカニズムの認知論的解明

研究課題名にあるように、自我漏洩感という症状は、対人恐怖症や統合失調症など、複数の精神疾患に見られる症状である。研究代表者は、自我漏洩感という症状に関する研究だけでなく、それに関連する他の疾患に関する研究についても実績を挙げている。自我漏洩感については、3つの査読論文と1つの著書の実績がある。具体的には、3つの査読論文において、自我漏洩感を測定することを可能にする事ができ、また、どのような症状であるかを強迫的侵入思考と抑うつ的自動思考と自我漏洩感を比較することによって、その実態を明らかにした。この研究は、自我漏洩感の介入モデルとなる認知モデルの構築へ示唆を与えるものであり、意義深い知見である。著書に関しては、作成した尺度を臨床場面で使う際にどういった注意点があるのかをまとめており、更に研究を促進する可能性を有するものである。他の疾患に関する著書については様々なものがある。近年グローバルスタンダードとなりつつある認知行動療法の国内啓蒙書としての訳本、関連する統合失調症の妄想に関する心理学的研究をまとめたもの、統合失調症という精神疾患に対するスティグマに関する心理社会的研究、また、対人恐怖症と類似する社会不安障害の多面的レビュー、実際の臨床面接において厄介な疾患とされる人格障害に関するレビューなどである。先に論じたように、こうした啓蒙は、自我漏洩感の研究・臨床の心理学的研究にとどまることなく、患者の心理過程だけでなく、社会的な側面までをカバーするという特色を持っており、社会的意義も高いと考えられる。自我漏洩感は、対人恐怖症や統合失調症などに広くみられる重要な症状であるが、これまで十分に研究されてこなかった.平成14年度の研究では、科学的研究に不可欠な測定法の開発を中心課題とし、症状の実態把握につとめた。その成果は2本の論文にまとめられ、そのうち1本については『性格心理学研究』誌にすでに受理・印刷中である。この論文は、自我漏洩感研究の基礎として、(1)健常者において自我漏洩感が発生する状況を記述し、(2)体験状況を整理した。研究1では、健常者を対象として、自我漏洩感の頻度と自由記述を求めた。その結果、体験率が50%以上の項目は、15項目中9項目あった。そして、多くの体験状況を得ることが出来た。研究2では探索的因子分析を用いて、自我漏洩状況の分類を試みた。その結果、「異性の好意状況」「以心伝心的に伝わる状況」「賞賛される状況」「共感される状況」「不潔状況」「赤面状況」「親しい人にお見通し状況」「平静を装う状況」「苦手な相手状況」の9つの状況因子を得た。さらに、これらの状況因子を、(1)自分から相手に伝わる内容(情報の属性)、(2)相手に伝わることによって予期される結果、(3)相手に対して持っている感情の3側面から分類できた。臨床的な話題との関連から、自我漏洩感を「何も言わないのに自分の内面的な情報が伝わると感じ、ネガティブな結果が予期される体験」と定義した。発生状況についてはこれまで複雑ものと考えられる場合が多く、整理されることがなかった。しかし、この発生状況の整理は、測定のキーポイントであり、測定法開発の重要な基礎ということができる。この研究を基盤として、自我漏洩感の症状の測定法を開発した。この成果は「精神科診断学」誌に投稿中である。自我漏洩感は、対人恐怖症や統合失調症などに広くみられる重要な症状であるが、これまで十分に研究されてこなかった.平成15年度の研究では、医科学研究におけるスタンダードなモデルである『素因-ストレスモデル』に基づき、自我漏洩感の発生メカニズムを実証的に検討した。自我漏洩感の発生メカニズムの解明は、精神病理学的な意義ばかりでなく、治療法の進展まで望めるという点で治療的意義も備えている研究課題である。素因-ストレスモデルの実証に先立って、素因(自我漏洩感になりやすい性格)とストレス(自我漏洩感を引き起こすストレス)を特定した。まず、素因と自我漏洩感の苦痛度との関連性を重回帰分析によって調べた。その結果、加害的な意識、秘密主義的な傾向、拒否回避的な傾向などが強いほど、自我漏洩感にネガティブな意味づけをしてしまい、苦痛を感じていることが明らかになった。この研究成果については、心理学専門誌に投稿中である。また、ストレスに関しても、先般行なった調査から、体験率が高く、自我漏洩感を生じさせる代表的なものを選び出すことに成功した。そういった基礎的研究にもとづき、縦断調査手法をもちいて、素因-ストレスモデルを検討した。これは、素因を持っている人がストレスを受けることで自我漏洩感が生じていることを確認する作業であり、500人レベルの大調査を2週間間隔で2回行なった。この研究成果については、分析終了次第、投稿、内外の心理系学会で発表予定である。なお、14年度の研究成果である、アセスメント技法については、『精神科診断学』誌に本年度受理され、現在印刷中である。

この研究は、自我漏洩感の介入モデルとなる認知モデルの構築へ示唆を与えるものであり、意義深い知見である。著書に関しては、作成した尺度を臨床場面で使う際にどういった注意点があるのかをまとめており、更に研究を促進する可能性を有するものである。他の疾患に関する著書については様々なものがある。近年グローバルスタンダードとなりつつある認知行動療法の国内啓蒙書としての訳本、関連する統合失調症の妄想に関する心理学的研究をまとめたもの、統合失調症という精神疾患に対するスティグマに関する心理社会的研究、また、対人恐怖症と類似する社会不安障害の多面的レビュー、実際の臨床面接において厄介な疾患とされる人格障害に関するレビューなどである。先に論じたように、こうした啓蒙は、自我漏洩感の研究・臨床の心理学的研究にとどまることなく、患者の心理過程だけでなく、社会的な側面までをカバーするという特色を持っており、社会的意義も高いと考えられる。
低酸素ストレスと皮膚線維化の関連の検討

我々の研究により、CA9およびmiR-29aが強皮症のトリガーとして機能している可能性、強皮症においてVEGF-A/VEGFR2シグナルが活性化しリンパ管においても血管と同様の発達障害が存在している可能性、さらにCD163の増加およびadiponectinの低下が低酸素状態の維持に関与している可能性が示された。また、組織中VEGF-DおよびVEGFR3のmRNA発現が上昇していた(Honda N et al, in submission)。リンパ管が減少しているにもかかわらずVEGF-DやVEGFR3の発現が増加していることから、制御不能なVEGF-D/VEGFR3シグナルの活性化が逆に正常なリンパ管形成を阻害している可能性があると思われた。さらに血清adiponectinもdcSSc患者で有意に減少していた。よって本症における低酸素状態の維持に関与している可能性がある。以上より、CA9は強皮症のトリガーとして機能している可能性、本症においてVEGF-A/VEGFR2シグナルは増加している可能性、逆にadiponectinは減少し低酸素状態の維持に関与している可能性があること、リンパ管においても血管の同様の変化が存在している可能性があることが示された。一方、低酸素刺激下での線維芽細胞での線維化関連遺伝子の誘導やマウスモデルの作成については、未だ安定した結果を得られておらず、今後研究を継続する予定である。昨年度にひきつづき、汎発性強皮症(SSc)の病変部皮膚におけるVEGFシグナルや低酸素マーカーの発現を検討したが、その過程でM2マクロファージのマーカーであり低酸素やVEGFとの関連も示唆されているCD163の血清濃度が強皮症患者において有意に増加している事を見いだした(Nakayama Y et al. RheumatolInt 2010).以上より、CA9およびmiR-29aが強皮症のトリガーとして機能している可能性、本症においてCD163の増加およびadiponectinの減少が低酸素状態の維持に関与している可能性が示された。一方、低酸素刺激下での線維芽細胞での線維化関連遺伝子の誘導やマウスモデルの作成については、様々な条件を設定して何らかの変化を観察したいと考えていたが、これまでに安定した結果を得られておらず、今後さらなる研究が必要であると思われる。
戦後沖縄の数学教育実践に関する実証的研究

本研究では、戦争終結直後からの沖縄県全域を対象にして、算数・数学の教育実践に関する資料を収集し、表題について研究を進めた。地理的、文化的な独自性に加え、復帰まで施政権が米軍にあったという特殊事情の中で日本人としての教育にこだわり学校教育を展開してきた沖縄は、地域個別的な課題を超えた、戦後のわが国の学校教育、本研究について言えば算数・数学教育の歴史、および、歴史的な課題を整理するのに典型な切り口を与えてくれる。本表題に関しては、史料の散逸が実証的研究を難しくしているので、教育実践の様子を知り得る資料の収集と保存が急務となっている。また、戦後直後からの教育の復興の様子を、教育実践のレベルで包括的に描き出したものはなく、その作業が待たれている。沖縄本島では、中・南部が戦争になったこともあり、ガリ刷の教科書を印刷発行する必要があった。そのための米軍の支援もあった。宮古・八重山の先島地域では、ガリ刷り教科書の編集も計画されたが、沖縄本島の刷まわし本や戦前の教科書の黒塗り本が使われた。奄美地域では、文部省の暫定教科書が教師用として配布された。最後となった国定教科書も持ち込まれ、その教科書を親が書き写して児童に持たせた。地域により戦後直後の状況は異なり、それぞれについて学校や算数・数学の授業の様子を描き出してみる必要がある。授業案や授業で用いられた教材、教科書、当時の教師の証言や学校の様子について記述のある資料の一覧、および、収集資料に基づき描き出した教育復興の様子(一部)を報告書にまとめた。群島政府時代だけに限らず、沖縄県下の宮古・八重山地域は、戦災の状況や地理的な事情にもより、沖縄本島とは、異なる文化的脈絡をもつ。その個別的な側面もすべて総合して戦後沖縄の教育実践・教育文化の展開の適切な描写になるであろう。この立場から、1953年12月復帰した奄美群島地域も、戦後直後の沖縄の実態を語る必要な部分である。本件研究が対象にしている範囲を地域的に区分して言えば、次のようになる。すなわち、沖縄本島とその周辺、八重山地域、宮古地域、それから(復帰までの)奄美群島地域である。3年計画の1年目として、以下のとおり研究を進めることができた。1.八重山地域の教育実践資試料の収集を行った。資料の内容は、学校沿革誌による研究授業などの記録と校内研究会などにおける資料である。この調査では、これまで聞き取り、あるいは、伝聞としてよくしられてはいたが、具体的な裏づけ資料が明確でなかった本土からの送付教科書について、一部ではあるが教科書の受け取りリストを「発掘」できた。2.奄美群島地域において、教育実践資料の収集を行った。この調査では、戦後直後の、教育振興に向けた動き出した、その時の教育実践を具体的に語る「手作り教科書」やガリ刷りの「指導案」などの教育実践資料を「発掘」できた。3.これらの収集資料のデータベース化のために、文献整理ソフトを利用して、コンピュータへのデータ入力を行った。4.聞き取り調査や資料の新たな「発掘」のための計画も立てられた。「戦後沖縄の数学教育実践に関する実証的研究」のために、沖縄本島内における資料収集を継続しながら、奄美群島下の状況に関する調査を中心に行った。また、戦後沖縄の教育状況の特徴を明らかにするために比較資料の収集を行った。具体的には、沖縄とは対照的な地域として長野県を選び、比較資料の収集を行った。本研究では、他地域の教育実践関係資料のデータベース化は行う予定はないが、戦後沖縄の教育実践状況を分析するときに利用していきたい。沖縄本島内における資料収集では、城前小学校などの学校沿革誌などの資料収集をおこなった。そして、これまでに収集した資料とともにデータベース化をすすめている。奄美群島下の状況に関する調査では、当時の教育関係者からの聞き取り調査を行うとともに、関係資料の収集を行った。

そして、それらから得られた情報の裏づけ調査を行った。その結果、沖縄本島地域や宮古・八重山地域と同様に米軍群島政府下におかれた奄美群島において、昭和21年の文部省著作「暫定教科書/折りたたみ教科書」が持ち込まれていたのを確認した。また、手書きで教科書を写し取り、糸を通して製本し使用した「教科書」が昭和22年の「国定教科書」であったことも確認した。敗戦直後の様子、学校教育が再開される様子、および、教科書などの充足状況を含むその当時の教育実践の様子については、本研究の成果として、その一部を以下のタイトルで発表した。「戦後沖縄数学教育実践史研究ノート」(『新しい算数・数学教育の実践をめざして』東洋館出版社1999年3月,pp-305314)本研究では、戦争終結直後からの沖縄県全域を対象にして、算数・数学の教育実践に関する資料を収集し、表題について研究を進めた。地理的、文化的な独自性に加え、復帰まで施政権が米軍にあったという特殊事情の中で日本人としての教育にこだわり学校教育を展開してきた沖縄は、地域個別的な課題を超えた、戦後のわが国の学校教育、本研究について言えば算数・数学教育の歴史、および、歴史的な課題を整理するのに典型な切り口を与えてくれる。本表題に関しては、史料の散逸が実証的研究を難しくしているので、教育実践の様子を知り得る資料の収集と保存が急務となっている。また、戦後直後からの教育の復興の様子を、教育実践のレベルで包括的に描き出したものはなく、その作業が待たれている。沖縄本島では、中・南部が戦争になったこともあり、ガリ刷の教科書を印刷発行する必要があった。そのための米軍の支援もあった。宮古・八重山の先島地域では、ガリ刷り教科書の編集も計画されたが、沖縄本島の刷まわし本や戦前の教科書の黒塗り本が使われた。奄美地域では、文部省の暫定教科書が教師用として配布された。最後となった国定教科書も持ち込まれ、その教科書を親が書き写して児童に持たせた。地域により戦後直後の状況は異なり、それぞれについて学校や算数・数学の授業の様子を描き出してみる必要がある。授業案や授業で用いられた教材、教科書、当時の教師の証言や学校の様子について記述のある資料の一覧、および、収集資料に基づき描き出した教育復興の様子(一部)を報告書にまとめた。
クロマチン制御による神経幹細胞のニューロン分化機構の解明と神経機能修復への応用

神経幹細胞は自己複製能を有するとともにニューロンおよびグリア細胞(アストロサイトとオリゴデンドロサイト)への多分化能をもった細胞である。各遺伝子の発現はエピジェネティックな修飾であるヒストンのアセチル化(正)や脱アセチル化(負)により精妙に制御されていることが分かってきているものの、幹細胞分化制御に与える影響についてはほとんど不明である。また最近癩癇治療薬として一般的に使用されているバルプロ酸がヒストン脱アセチル化酵素阻害活性を持つことが報告されている。そこで研究代表者は、ヒストンアセチル化の神経幹細胞系譜制御への影響を調べるため成体神経幹細胞をバルプロ酸で処理したところ、グリア細胞への分化が抑制されつつニューロンへの分化が促進されることがわかった。これは多くの遺伝子発現がヒストンアセチル化の亢進により活性化され、混合された分化が誘導されるであろうという予想に全く反している点で非常に興味深い。さらに代表者はこのVPAによるニューロン分化促進作用はニューロン分化に対して促進的に作用する転写因子、NeuroDの発現が亢進するためであることも明らかにした。ところで研究代表者らはこれまでに神経幹細胞移植により損傷脊髄の機能を回復させるという実験に着手している。本研究ではこのモデル系におけるバルプロ酸併用の効果の検討も目的としており、現在までに安定したモデルの作成と機能評価法を確立した。今後はこれらを駆使して「エピジェネティクス」と「幹細胞制御」を連関づけた治療法開発への可能性を検討する予定である。