hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
松葉杖歩行訓練のための「見守り・付き添い」型バーチャル・トレーナーロボットの開発

この「付き添い」機能のために,パソコンから随時制御できるなど研究用途で使いやすい掃除ロボットの派生品「ルンバ研究開発キット」を導入した.そしてこの移動ロボットにKinectセンサとパソコンを搭載して,実際に歩行中の松葉杖歩行者の身体加速度を推定した.続いて,訓練を監視するための「見守り」機能を付加した.移動ロボット上のパソコンの画面にリアルタイムにメッセージを表示した.「ロボット」といってもその実体はなく,画面の中の存在であるが,プロトタイプとして開発した簡単な評価基準に基づいて,被験者に対して簡単な指示を発することができた.平成28年度は,前年度までに開発したロボットを被験者の松葉杖歩行の訓練に導入した.実験を繰り返す中で,動作の不具合などを調整した.更に,前年度に開発した警告・教示効果の向上を目指して,歩行評価のためのアルゴリズムを更新した.具体的には,被験者の歩行中の大腿の振れ幅の変化率を説明変数,影響を受けた歩幅の変化率を目的変数としてロジスティック解析して,評価の基準を導出した.最終年度には,前年度までに開発した要素技術を組み合わせて松葉杖歩行訓練システムとして完成させ,その有用性を検証するための実験,および学会参加や論文投稿での成果発表を予定していました.しかし,ハードウェア的なタスクである要素技術の組み合わせと,ソフトウェア的なタスクである評価アルゴリズムの開発に予想よりも時間を要しました.本研究での提案システムがシステムとして動作することを確認しましたが,それが松葉杖歩行の計測・評価・矯正にどの程度有効なのかを検証し,実用化に近づける段階まで完全には進めることができませんでした.その結果,科学研究費補助期間内に,本課題の研究成果として当初予定していた学会発表と雑誌への論文投稿の全てを実現できませんでした.本研究では,簡単なシステムで松葉杖使用患者の歩行中の転倒の可能性を予測し,転倒の可能性が高ければ警告・教示することでその可能性を減少させる訓練システムを開発した.既存のシステムや歩行解析研究で用いられる方法では,松葉杖歩行者の身体にセンサを取り付けたり,複数カメラから成るモーションキャプチャシステムを使う必要があるなど大がかりであった.平成27年度までに,松葉杖歩行者の大腿の動作から身体加速度を推定できることを確認し,更に,小型軽量で扱いやすいKinectセンサで歩行動作を計測することを提案し,身体加速度の推定を目指した.このセンサの計測領域は狭かったためセンサを移動ロボットに載せて歩行者に伴走するように移動しながら歩行動作を計測する「付き添い」方法を開発した.続いて,訓練を監視するための「見守り」機能として,移動ロボット上のパソコンの画面にリアルタイムにメッセージを表示した.被験者に対して簡単な指示を発することができた.平成28年度は,それまでに開発したロボットを松葉杖歩行の訓練実験に導入した.前年度に開発した警告・教示効果の向上を目指して,歩行評価のためのアルゴリズムを更新した.具体的には,被験者の歩行中の大腿の振れ幅の変化率を説明変数,影響を受けた歩幅の変化率を目的変数としてロジスティック解析して,評価の基準を導出した.平成29年度は,それまでに開発した機能を統合して「見守り・付き添い型ロボット」として完成した.
SCN5A-Nedd4-2系の電気的リモデリングに関する病態解明

これまでの研究から、Nedd4-2は分子多様性を持ち、特にC2ドメインを有するNedd4-2の機能が食塩感受性高血圧の発症に関わることが示唆されている。SCN5Aとその制御因子であるNedd4-2の役割に注目し、Nedd4-2のC2ドメインを特異的にノックアウトしたマウスに対して、心電図検査、心臓超音波検査、定量的PCR法、Radio telemetr法、冠動脈結紮による心筋小梗塞作成術、経食道内バーストペーシングによる心房細動誘導術を施行した。(Minegishi S, et al. Int J Mol Sci. 2017;18(6).)ノックアウトマウスは野生型と比較して、心電図ではPR幅短縮、P波幅開大、QRS波幅開大、QT時間延長を認めたが、心臓超音波検査では、ノックアウトマウスと野性型の差異は認めなかった。ノックアウトマウスでは、転写レベルでは心不全マーカーおよび線維化マーカーの上昇を認め、心拍変動評価と尿中カテコラミン分画評価にて、交感神経優位であったが、心拍数はむしろ低下していた。心筋小梗塞作成6週後の心電図評価ではノックアウトマウスは野生型と比較して著明なPR間隔短縮、QTc延長、Tpeak/Tend間隔開大を認め、心房細動モデルにおける検討では、ノックアウトマウスは野生型よりも心房細動持続時間が延長する傾向を認めた。これらの検討により、Nedd4-2 C2ドメインノックアウトマウスには、心臓の電気生理学的変化をもたらす基盤があり、結果として、心血管合併症が重篤化する可能性があり、SCN5A-Nedd4-2系に焦点を当てた研究が新たな治療戦略となり得る。我々のこれまでの実験で、C2 domainを有するNedd4L/Nedd4-2の機能低下が食塩感受性高血圧の発症に関わることを証明した。SCN5A遺伝子は、Nedd4-2による翻訳後修飾によって発現が制御されており、心臓の電気的特性を決定付ける重要遺伝子であり、致死的不整脈の発症に強く関与している。高血圧は代表的な生活習慣病であり、致死的・非致死的な心血管合併症発症のリスクとなるため、心臓におけるSCN5A-Nedd4-2系の役割を解明することで、高血圧症・食塩感受性の予後改善につながることが期待される。本研究では、遺伝子改変動物を用いて、SCN5A-Nedd4-2系の、心臓における電気的リモデリングについて、分子病態生理の解明を目指す。平成29年度は、Nedd4-2 C2ドメインKOマウスの電気生理学的表現型を評価するため、生理モデル(安静時)と心筋梗塞モデルを用いた検討を行った。安静時モデルの心電図波形において、KOはWTと比較してQT延長、QRS延長、PR短縮を認め、KOはWTと比べて明らかな除脈を呈した。Heart Rate Variability解析にてKOはWTよりLF/HFが上昇し、交感神経の活発が亢進していることが確認できた。また、KOはWTよりも尿中のカテコラミン分画の濃度が上昇していた。心筋梗塞モデルでは、KOにおいてTpeak/Tend間隔開大を認めた。心臓の生理学的表現型を調べたが、形態的差は認めなかったにも関わらず、心電図変化が認められたことから、刺激伝導系におけるイオンチャネルの膜発現増加によりNedd4-2 C2 KOの効果が現れていると予測された。平成30年度は、心房細動モデルでの検討を進めていく予定である。経過どおり、生理モデル(安静時)と心筋梗塞モデルについては実験が遂行できており、C2ドメインを有するNedd4-2が、腎臓および心臓機能にとって重要なENaCおよび心臓イオンチャネルの両方の転写後修飾を介して心腎症候群において重要な役割を果たす可能性があることを示唆した。

心房細動モデルでの検討を引き続き行い、Nedd4-2 C2 isoform欠損によるイオンチャネルの翻訳後修飾の異常が致死的不整脈の発症に関与するか検討していく。予定より順調に進んでいるが、テレメトリー実験は一度に使用できるマウスに制限があるため、次年度にまたがることになり、一部持ち越しとなっている。平成30年度には、テレメトリー実験を完遂させ、経食道内バーストペーシングによる心房細動の誘導実験を行い、野生型とNedd4-2 C2ノックアウトマウスの心房細動持続時間の違いを調べる。
担持金属触媒における触媒活性の発現および劣化機構の環境制御TEMによる解明

一酸化炭素や揮発性有機化合物は人体や環境に悪影響を及ぼすため、環境触媒と呼ばれる担持金属触媒により浄化することが求められている。担持金属触媒の性能向上や劣化抑制、再活性化を達成するためには、化学反応中の触媒のナノ構造を詳細に解析する必要がある。本研究では、金属酸化物を担体とするパラジウム触媒とナノポーラス金触媒に着目し、前処理条件やガス雰囲気が触媒のナノ構造に与える影響を環境制御型透過電子顕微鏡により調べた。その結果、化学反応中の触媒のナノ構造は、真空中や酸素中とは大きく異なることが明らかになった。担持金属触媒は人体や環境に悪影響を及ぼす有害物質を浄化することができるため、環境触媒として広く実用化されている。触媒の性能向上や劣化抑制を達成するためには、触媒のナノ構造を詳細に解析する必要がある。本研究では、まず一般的な触媒活性評価装置である常圧固定床流通式反応装置を作製した。次に、担持金属触媒として、酸化スズ担持パラジウム触媒を含浸法により調製し、還元雰囲気や酸化雰囲気で様々な前処理を施した。作製した反応装置を用いて、CO酸化反応に対するパラジウム触媒の活性を評価した。焼成(酸化処理)後のパラジウム触媒では、100度からCO酸化反応が進行し、160度以下で100%の転化率に到達した。一方、400度で水素還元処理後のパラジウム触媒では、180度からCOの酸化反応が始まり、300度で100%の転化率に到達した。これらの結果から、酸化処理後に触媒表面に存在する酸化パラジウムがCO酸化反応を促進させると考えられた。そこで、水素還元処理後に再酸化処理を行ったパラジウム触媒の活性評価を行った。その結果、触媒性能の回復がみられ、110度からCO酸化反応が進行し、170度で100%の転化率に到達した。貴金属などの限られた資源の有効活用という観点から、劣化した触媒の再活性化は非常に重要である。パラジウム触媒で明らかになった触媒性能の劣化と再活性化の要因を明らかにするため、透過型電子顕微鏡を用いて触媒のナノ構造を調べた。5-7nmの粒子径であったパラジウム粒子が、水素還元処理によって10nm以上へと粗大化し、一方、再酸化処理後は再び微細化している様子とcore-shell構造をした粒子の生成が確認された。以上より、前処理によってパラジウム粒子の酸化状態およびナノ構造が変化することで、CO酸化反応におけるパラジウム触媒の活性の低下、再活性化が起こると考えられる。ナノポーラス金(NPG)触媒は、一酸化炭素中毒の原因物質であるCOの除去反応(CO酸化反応)において室温以下から高い活性を示すことが報告されており、ナノ空間を反応場とする新規触媒材料として応用が期待されている。しかしながら、触媒活性の発現機構についてはまだ明らかになっておらず、活性サイトとして、双晶などの欠陥構造、特定の結晶面、触媒調製時に残留する異種金属成分など様々な可能性が提案されている。本年度は、残留金属成分がポーラス金に担持されている担持金属触媒と捉えることができるNPG触媒に着目し、反応ガス存在下でのナノ構造について検討した。濃硝酸溶液によりAu-Ag合金薄膜からAg成分を溶出することでNPG触媒を調製した。電子線照射の影響を考慮した上で、収差補正器を搭載した環境制御透過電子顕微鏡(Cs-corrected ETEM)によりガス雰囲気下でのナノ構造の原子分解能観察を行った。酸素雰囲気やCO酸化反応雰囲気などのガス条件、および、NPG触媒の露出結晶面({111}、{100}など)によって表面構造が異なることが明らかになった。本研究では、ガス雰囲気によって担持金属触媒のナノ構造が大きく変化することが明らかになり、触媒の活性構造を解明するためには、その場解析が不可欠であることが示された。本研究で取り組んだように、化学反応中の触媒のナノ構造を解析することで、様々な固体触媒の活性構造・反応メカニズムが明らかになり、今後の新規高性能触媒の開発につながると期待される。当初の研究計画では、透過型電子顕微鏡による触媒ナノ構造の解析を中心に据えており、調製した触媒を真空中で観察した後、ガス雰囲気下での観察を行う予定であった。しかし、触媒の活性とナノ構造の相関を調べる上で、触媒性能を評価する必要があると判断したため、触媒活性評価装置の作製に取り組んだ。そのため、真空中での触媒のナノ構造観察は行ったが、ガス雰囲気下での観察はできなかった。次年度はガス雰囲気下での観察に注力し、ナノ構造の変化と触媒活性の相関について調べる予定である。触媒化学引き続き、ガス雰囲気下での担持触媒のナノ構造、および構造変化を環境制御透過型電子顕微鏡により観察し、触媒活性との相関について調べる。特に、前処理によって触媒活性の低下や回復が起こる際のナノ構造の変化に着目し、触媒活性が変化する要因の解明を目指す。以上より明らかになった研究結果を該当する学会や学術雑誌で積極的に発表する。
土壌中の現位置酵素活性に関する基礎的検討

土壌中に存在する酵素の活性を、土壌構造の破壊を伴わず、また、pHなどの土壌環境の改変を最小限度化して、評価するための土壌現位置酵素活性測定方法の開発を試みた。竹串を土壌中に挿入し、その強度低下を評価する方法を栃木県の畑地土壌を利用して試験した。室温、暗所にて1水飽和、2水没、3飽和から乾燥を2回繰り返し、の3処理を2週間行った。3の処理で竹串の強度がもっとも低下し、当方法の適用可能性が示された。現位置土壌酵素活性測定の方法として、とくに土壌微生物群集の活動に強く関係するデヒドロゲナーゼの活性測定方法を中心に検討してきたが、いくつかの問題点が明らかとなった。ひとつに、基室としてのテトラゾリウム化合物の土壌生態系への毒性が見られた。土壌生態系への毒性は、当酵素活性測定の農業生産等の現場における利用を著しく制限することとなる。また、当初計画していた、デヒドロデナーゼを含んだ観点などのジェルは、土壌に埋設後徐々に水分を失ったり、ジェルそのものが微生物に分解され、小さくなり、あるいは、形状も変化するなど、回収時に問題が発生した。これらの問題をもたず、かつ、農業生産等の現場土壌中での土壌の生理活性に強く関与する酵素として、セルラーゼに着目した。土壌セルラーゼ活性の測定は、従来、綿糸やろ紙などの分解を、それぞれ、綿糸の強度低下やろ紙の形状保全/消失といった項目の定量により行われてきた。しかし、それらの方法では、土壌の構造を保持した状態での活性測定は不可能であり、また、ごく表層の土壌セルラーゼ活性のみが測定可能である。本研究では、これらの限界を超えて、土壌のより深い層まで基質であるセルロースを、土壌構造の破壊をともなわず、構造を保持したまま到達させることを試みた。現在までに、潅水と地下水位ー20cmでの水稲栽培を行い、現位置土壌セルラーゼ活性の定量化のための竹串を土壌深度25 cmまで挿入した竹串サンプルを確保した。また、当測定方法の最適化のために、予備試験を実施、こちらも竹串サンプルを確保している。近々これら竹串サンプルの曲げ強度低下を定量し、水稲栽培時における地下水位の土壌セルラーゼ活性に及ぼす影響を評価する予定である。室内での予備試験として、商業的農業生産に利用されている栃木県内の畑地の土壌を、プラスチックの筒に充填して、土壌カラムを作成した。これに、バジル幼植物を移植した根圏カラムとした。根圏カラムにおけるデヒドロゲナーゼの活性測定法を、既存のよく確立された方法(以下土壌けん濁法と呼ぶ)と現位置測定法で比較した。その結果、基質たるブドウ糖をトリス緩衝液(pH 7.6)で与えた場合、土壌けん濁法と同程度の酵素活性を検出できることがわかった。他方で緩衝液を含まず、ブドウ糖溶液を与えた土壌カラムでは、その活性が検出できなかった。このことから、デヒドロゲナーゼの根圏での活性測定を可能とするためには、基質溶液のpHが中性付近である必要が示された。このことは、同時に、土壌中でデヒドロゲナーゼが存在する位置において、緩衝能力を持たない基質溶液が与えられた場合、そこが必ずしも最適pHとはならないことを示唆している。また、土壌カラムとバジルの系を利用して、土壌デヒドロゲナーゼ活性測定に必要なテトラゾリウム化合物とブドウ糖を含む緩衝液の量を確認した。結果、土壌カラムの体積に対して、最適な緩衝液量が得られ、これが0-5 cm深さにおいて、1割以上3割までであることがわかった。ただし、水分が飽和している場合、より深い層へのテトラゾリウム-ブドウ糖入り緩衝液が到達しにくいことも観察された。屋外での土壌水分によっては、より深い層での活性測定を目的とする場合、注入するための機材を利用せざるを得ないと考えられた。なお、今後、緩衝液を含んだ基質溶液を利用して、実際の作物生産圃場での測定試験を行うため、チュニジアとタイの圃場を訪問した。試験を実施するための圃場を確定した。土壌に存在する酵素にはさまざまなものがあり、それらは、酵素反応によって、物質を変化させ、土壌を土壌たらしめる。土壌酵素活性は、土壌の活力や生産性の指標となる。他方で、近年、土壌酵素活性測定に関して、疑問が投げかけられた。すなわち、土壌を採取して、緩衝液などに懸濁し、基質を与え、酵素反応による生成物を定量するといった方法では、実際にその基質が土壌中で酵素による作用を受ける環境とはかけ離れている。土壌中に酵素が存在する条件を破壊せず、その活性を測定することができれば、現実の土壌における酵素反応に即した土壌酵素活性の評価が可能となる。まず、水か緩衝液に混合したブドウ糖とブドウ糖が酵素によって酸化されたさいの電子受容体となるテトラゾリウム塩を土壌に与え、反応後に土壌を回収し、テトラゾリウム還元物(フォルマザン)を定量する方法を試みた。

ところが、この方法では、数日後にバジルなどの幼植物が枯死した。幼植物の葉脈に、赤い発色が観察され、水に不溶のフォルマザンが沈着していることがわかった。この方法は生成するフォルマザンの毒性が問題となるのみならず、緩衝液を利用しても酵素活性の検出が困難であった。そこで、木材を利用したリグノセルロース分解能を利用することにした。栃木県の畑地土壌に異なる量の水を加え、1)水没、2)飽和、および3)飽和から乾燥への移行をたどった各土壌カラムを用意した。これに木材を差し込み、26°Cの暗所で15日間培養後に回収した。木材を乾燥後、その曲げ強度を測定した。その結果、これら土壌水分処理の違いがリグノセルロース分解の有意な変動要因であることがわかった。飽和から乾燥に至った処理区でリグノセルロース分解がもっとも進行した。水没と飽和の処理区間に差はなかった。木材の曲げ強度低下を利用したリグノセルロース分解能の現位置測定は、土壌環境の違いを反映することがわかった。土壌生物当初はデヒドロゲナーゼでの測定が簡易、鋭敏かつ正確に実施可能であると考えられた。ところが、その生態毒性が本研究でも確認されたため、テトラゾリウム化合物を利用する現位置土壌酵素活性の生産現場土壌への悪影響が憂慮された。それ以外にも、予想外の技術的困難が発生したため、農業生産などの現場土壌のデヒドロゲナーゼ活性測定の実行可能性は低いと考えられた。また、農業生産現場として、タイとチュニジアでの測定作業を計画していたが、両国とも国内の政治問題がしばしば先鋭化し、渡航機会が限定されることがあった。そのため、チュニジアにいたっては、農業生産現場での酵素活性測定に適した雨季の渡航ができなくなった。タイにおいても、現在のところ、比較的安定して農業用水が得られる低地での試験に限定され、やや標高が高い台地などでは、試験を実施できていない。土壌カラムを用いた試験において、当初予想された活性測定検出の困難がなかった。反面、与える基質の量や、とくに土壌pHの制御に寄与する緩衝液の必要性は新な知見として得られた。チュニジアやタイでの協力者との協議も進んでおり、今後の展開がしやすい状況となっている。竹串など、木材の強度低下を利用した現位置酵素活性測定は、とくに木材を構成するセルラーゼやリグニンの分解を通して可能である一方、その応用が過去に行われたことはない。さらに、従来の土壌セルラーゼ活性は、農業生産現場などの土壌構造を破壊することを伴い、それによる、土壌条件のかく乱がともなうものであった。他方、本研究では、竹串など、木材を土壌に差し込んで、本来の土壌構造の中で、かつ、上層と下層の土壌の各々の現位置土壌セルラーゼ活性を評価することができる。これらのことから、本研究では、木材の主な成分であるセルロースの分解による木材強度低下を観察し、現位置土壌セルラーゼ活性として評価することを中心として作業を進める。現在までに、ポット試験による水稲栽培において、その土壌中に差し込んだ竹串のサンプルを確保している。また、竹串を利用した当測定方法の最適化用サンプルも確保したので、近々その強度を測定し、新品の竹串からの強度低下を数量化する。これらを通じて、最適化された現位置土壌セルラーゼ測定方法をタイとチュニジアの農業生産現場の土壌に適用して、(1)適用される稲作技術による現位置土壌セルラーゼ活性の違いや、
鉄筋コンクリート造のはり・柱部材のじん性能評価に関する実験的研究

本研究では、鉄筋コンクリート造部材の曲げ靱性能を評価することを最終目的にして、そのため必要な長方形帯筋により拘束されたコンクリートの応力度ー歪関係のモデル化を試みた。内容・結論をまとめて以下に示す。1.正方形帯筋により横拘束を受ける角柱の軸方向加力実験を行い、横拘束を受けるコアコンクリートの破壊頒域内の平均的な軸方向応力度ー軸方向歪関係を実験的に求め、正方形帯筋により横拘束を受けるコアコンクリートの破壊頒域内の平均的な軸方向応力度ー軸方向歪関係のモデルを提案し、実験よりその定数を推定した。2.提案モデルを用いて高軸力を受けるシアスパン比2.0の既往の試験体の解析を行い、本モデルのかぶりコンクリートを変えるとその解析結果が大きく変化し、実験値はそのなかにばらつくことを示した。3.角柱試験体の偏心軸方向圧縮実験を行い、本実験方法により各変位段階でのMーN相互作用が連続的に求められる可能性のあることを示した。すなわち、必要水平変位(靱性率)が与えられれば本実験法により、試験体1体で、限界(例えば最大荷重の80%耐力時)における軸力が評価できることになる。4.提案モデルを用いて偏心軸方向加力実験及び高軸力を受ける柱の曲げせん断加力実験の柱脚部のモーメントー曲率関係を解析した結果、基礎部のカバーコンクリートへの拘束作用により、提案モデルでは過小評価してしまい、また、カバーコンクリートのモデルを多少変えた程度では実験結果は模擬できず、カバーコンクリートにも拘束コンクリートのモデルを用いる必要があることを示した。しかしながら、カバーコンクリートにも拘束コンクリートのモデルを用いると、さらに軸力が増したときには大きく過大評価してしまう危険があることも示した。1.概要本研究は角柱試験体の軸方向圧縮実験(予備実験,実験1)と片持柱形式の部材実験(実験2)の3シリーズの実験からなっている.現在,予備実験が終了し,データ解析が終了しており,実験1・2が進行中であり,データ解析が未了である.本報告書ではデータ解析まで終了した予備実験の結果と現在進行中の実験1・2の概要を示す.2.予備実験の結果15cm角の角柱試験体を8体作製し,一方向中心軸方向圧縮力を与え,帯筋によるコンクリートの拘束効果を検討した.実験パラメータは帯筋量,帯筋間隔,主筋間隔である.実験結果は最大耐力,最大耐力時の軸方向歪,および最大耐力時以降の負勾配に対する実験パラメータの効果という観点から整理した.その結果,今まで帯筋量のみで与えられることの多かった拘束効果に対して配筋詳細(帯筋間隔,主筋間隔)の影響を評価し得る計算式を提案した.さらに,既往の実験をこの提案式を用いてその適用性を検討した.3.実験1・2の概要実験1では予備実験と同様の試験体を16体作製した.パラメータも予備実験と同じであるが,範囲を広げ,より適用性のある提案式を作製する予定である.実験2では18cm角の片持ち柱形式の試験体を8体作製した.配筋は実験1のうちの2体と同じものである.加力は水平力を加え,降伏変位の2, 4,および8倍の点で変位を拘束し,以後,軸力を漸増載荷した.その時,水平力は増加していくが,結果として各変位段階でのモーメントー軸力相関図が得られる.これと,主筋降伏時のM-N相関図を比較することにより,各軸力における限界靭性率を定義でき,又,軸方向加力実験との対応が明確になるはずである.本研究では、鉄筋コンクリート造部材の曲げ靱性能を評価することを最終目的にして、そのため必要な長方形帯筋により拘束されたコンクリートの応力度ー歪関係のモデル化を試みた。本年度は、鉄筋コンクリート造部材の曲げ靱性能を評価することを最終目的にして、角柱の中心軸方向圧縮実験(シリーズ1)と偏心軸方向加力実験と高軸力を受ける曲げ専断加力実験(シリーズ2)を行った。

シリーズ1では15cm×15cmの直方体試験体を16体製作し、拘束筋量とその配筋法を変えることにより、試験体の軸方向の応力度-歪関係がどのように変わるかを観察した。さらに、正方形の帯筋により横拘束を受けるコアコンクリートの破壊領域内の平均的な軸方向応力度一軸方向歪関係のモデルを提案し、実験よりその定数を推定した。シリーズ2ではシリーズ1の試験体の内2体を選択し、この2体と同じコアの配筋詳細を持つ片持ち柱式試験体を4体ずつ計8体製作し、それぞれ3体について偏心軸方向加力実験を行い、1体について高軸力下で曲げ専断加力実験を行った。シリーズ2の実験方法により各変位段階でのM-N相互作用が連続的に求められる可能性のあることを示した。すなわち、必要水平変位(靱性率)が与えられれば本実験法により、試験体1体で、限界(例えば最大荷重の80%耐力時)における軸力が評価できることになる。さらに、コアコンクリートの応力度-歪関係の提案モデルを用いて偏心軸方向圧縮実験と高軸力を受ける柱の曲げせん断加力実験の解析を行った。この結果、基礎部のカバーコンクリートへの拘束作用により、提案モデルでは実験の耐力を過小評価してしまい、また、カバーコンクリートのモデルを多少変えた程度では実験結果は模擬できず、カバーコンクリートにも拘束コンクリートのモデルを用いる必要があることを示した。しかしながら、カバーコンクリートにも拘束コンクリートのモデル
統合失調症を有する人と家族のセルフスティグマの関連性の分析

統合失調症を有する人がセルフスティグマを克服する過程、即ちグループミーティングの中で見られたメンバー間の特徴的なコミュニケーションを明確にした。総合病院精神科外来に通院中の精神障害者を対象にセルフスティグマを克服できるような自助グループを育成する目的で週1回90分のミーティングを130回開催した。参加者は44名で、統合失調症48%、感情障害13%、広汎性発達障害7%、その他32%であった。一回の平均参加者数は5名であった。ミーティングの主なテーマは、日常生活で困っていることや対処法44%、病気や薬に関すること17%、仕事14%、家族関係7%、その他18%であった。次にミーティングを重ねるうちにメンバー間に特徴的なコミュニケーション、即ちレフレーミング(reframing)やユーモアが自然に頻繁に観察されるようになっていった。リフレーミングとは物事の捉え方(認知)の枠組みを変えることである。ある状況をこれまでとは異なった側面から見直すことによって否定的な意味づけを肯定的な意味づけへと変化させる。意味が変わるとその人の反応や行動も変わる。自分の体験を語り他メンバーの体験を聴く場を作ることの重要性が示唆された。精神障害者の自助(セルフヘルプまたはピアサポート)グループを育成し支援していくことは、当事者のセルフスティグマの軽減に寄与するため地域精神保健福祉活動を推進していく上で必須のものである。今回は、精神障害者の自助グループを育成する過程でグループミーティングの中で見られたメンバー間の特徴的なコミュニケーションを明確にした。方法:総合病院精神科外来に通院中の精神障害者を対象に自助グループを育成する目的で週1回90分のミーティングを130回開催した。結果(経過のまとめ):ミーティング参加者は44名で、統合失調症48%、感情障害13%、広汎性発達障害7%、その他32%であった。考察:リフレーミングとは物事の捉え方(認知)の枠組みを変えることである。このような現象がミーティングの中で自然と観察されたことはとても興味深いことであった。背景・目的:欧米諸国では地域基盤の精神保健サービスへの移行に伴い統合失調症を抱える患者の家族の介護負担感について研究が盛んになされてきた。しかしながら日本や韓国といった社会文化的背景を持つ家族については何ら検討されてなかった。そこで北東アジア地域の家族の介護経験に影響を及ぼす社会文化的要因の共通点と相違点を明らかにするために、統合失調症を抱える患者の家族の介護負担感と対処行動について日韓で比較を行った。方法:統合失調症を抱える患者の家族、日本(長崎)99人と韓国(ソウル、テグ)92人を対象に介護負担感(Zarit Caregiver Burden Interview 8項目版)、対処行動(Family Coping Questionnaire 23項目版)、介護役割意識(東京都老人総合研究所版)を評価した。結果:患者の平均年齢は日本38.5歳、韓国35.8歳、性別は両国ともに男性が7割であった。家族の平均年齢は日本65歳、韓国59.7歳で続柄では母親が日本71.7%、韓国58.7%であった。介護負担感と対処行動は両国間で有意差は認められなかった。しかし、介護役割意識は韓国より日本が有意に高かった。両国ともに介護負担感は、患者の社会的機能や介護ニーズとの間および社会的関心の乏しさ、威圧、回避、あきらめといった対処行動や介護役割意識との間に有意な関連が認められた。

結論:統合失調症を抱える家族の介護役割意識は日韓両国で相違が見られたが、介護負担感に影響を及ぼす要因は類似の傾向が示唆された。日韓両国ともに家族の介護負担感を軽減するための効果的な支援を検討する必要がある。長期入院統合失調症患者64名を対象に退院困難度(8因子29項目版)と関連要因を検討した。退院困難度と有意な相関が認められた評価項目は、作業療法参加回数、GAF(全般的機能評価)、BPRS(簡易精神症状評価尺度)、LASMI(精神障害者社会生活評価尺度)などであった。対象者のセルフスティグマは、LASMIと有意な関連性が認められた。退院困難度は生活障害と精神症状に関連し、退院困難要因としては病識と薬物療法の必要性の自覚、日常生活能力、家族関係などが明確になった。退院支援には疾病や服薬に関する心理教育、作業療法による生活障害の改善、家族心理教育などが重要であることが示唆された精神科看護師215名を対象に慢性統合失調症仮想事例に対する地域生活困難度の評価を行い、看護師自身のセルフスティグマとの関連性を検討した。因子分析の結果、地域生活困難度は、「入院指向」、「地域生活のための人的資源」、「地域生活上の社会的不利益」の3因子が抽出された。セルフスティグマは「入院指向」と有意な相関が認められた。重回帰分析の結果、「入院指向」と「地域生活上の社会的不利益」との間に有意な関連性が認められた。精神科看護師は統合失調症を有する人の地域生活に対して悲観的な見方をする傾向が強いため、暴力のリスクに関連づけられた「入院指向」の認識を改善し、多職種のケアマネジメントによる生活支援技術を習得するプログラムの必要性が示唆された。
超対称性標準模型とCP非保存

素粒子物理の標準模型を越える新しい物理として最も期待される超対称性理論の現象論的帰結を、この理論が持つ新しいCP非保存相互作用の効果に焦点を当てて研究する。具体的には最小超対称性標準模型に現れるCP非保存パラメータの効果を、現在及び近い将来のコライダー実験に於ける様々なヒッグスボソンの生成崩壊過程と、CP非保存探索実験に於けるBメソン系の物理の双方について、定量的且つ組織的に検討する。最小超対称性標準模型に於けるCP非保存パラメータの効果によって、コライダーでのヒッグスボソン生成と崩壊のシグナルがどう変更されるかを研究し、新たに3投稿論文を発表し掲載された。2006年に稼働を開始する陽子陽子コライダーLHCに於けるヒッグスボソン生成のシグナルが、超対称性模型のCP非保存相互作用によってどのような変更を受けるかの研究を完成させ、KEKの萩原と韓国Chonbuk国立大学のS.Y.Choiとの共著論文として発表し、Physics Letters誌に掲載された。ヒッグスボソンの崩壊比が、CP非保存相互作用の影響でどう変化するかを検討した。研究結果を韓国Chonbuk国立大学のS.Y.Choi他との共著論文として発表し、European Physical Journal誌に掲載された。超対称性粒子チャージノの相互作用に現れるCP非保存によって、ヒッグスボソンと2光子の結合がどのように変更されるかを研究した。その成果を、韓国のS.Y.Choi他との共著論文としてPhysical Review誌に投稿し、掲載された。
傾斜面光源を用いた3次元形状計測および立体表示システムの開発

本研究では、独自に開発した傾斜面走査による共焦点型3次元形状計測法の有効性を確認するために、評価システムを作製し分解能等の評価を行った。また、その3次元データを効果的に表示するために、体積走査法による立体ディスプレイを試作した。本研究における共焦点型3次元形状計測法が従来の方法と異なる点は傾斜した2次元ピンホールアレイを利用することである。走査のためにミラースキャナを利用して、ピンホールの光学的像である傾斜した2次元交点群を光軸に対して横方向に移動させて測定物体を走査する。それにより通常の共焦点法では必要となる光軸方向の移動を不用にした。実験では、25μm×35μmのピンホールを垂直方向に175μm、水平方向に245μmの間隔でならべたピンホールアレイを用い、これを走査光学系の光軸に対してアレイ面が水平方向に45度傾くように設置した。直径30mm、焦点距離80mmのレンズを用いた場合、一辺1.5cmの立方体内の測定物体に対して、60μm程度の奥行き分解能を持つことが確認できた。奥行き分解能は、さらに開口数の大きなレンズを利用することで高めることができる。また、体積走査法による立体表示の実験システムを作製した。自然な3次元像を形成するために、解像度が高く、高速の輝度変調が可能なベクトル走査ディスプレイを利用した。凹面鏡とガルバノメータミラーにより構成された走査光学系に、ベクトル走査ディスプレイを斜めに配置した。画面上に表示物体の斜め断面形状を表示しながら高速に走査することで3次元立体像を形成することができた。断面形状の数は768まで表示可能で各断面形状の解像度は256×256画素であった。ただし、各断面形状に対して一度に表示できる画素点数は1024であった。画像のサイズは一辺50mm程度の立方体内であった。3次元実像が形成されているので、立体視の知覚要因がすべて満たされた自然な立体像の観測が可能であった。傾斜面走査による共焦点型3次元形状計測システムを作製した。ハロゲン・ランプからの光をピンホールアレイに照射した。ピンホールは金属薄膜のエッチングにより作製した。ピンホールの直径は50μmで、配置間隔は垂直な方向にそれぞれ300μm、150μmとした。ミラーを備えたテレセントリック結像光学系に、ピンホールアレイを光軸に対して約45度傾けて置いた。対象物体をピンホールアレイの結像位置の付近に置いて光点像を投影した。物体からの反射光を、ピンホールに再び通過させCCDカメラで検出した。それにより、ピンホールの像が物体表面で焦点を結んだ場合の反射光のみを検出することができる。斜めのピンホールアレイを用いたことで、傾斜した切断面の輪郭形状を一度に取得することができる。ミラーを回転してピンホールアレイ像の投影位置を変えて断面形状の計測を13回行った。これらの計測から3次元データを構成し、奥行き方向ごとに光強度が最大となる位置を求め、それにより表面形状データを得ることができた。さらに、傾斜面走査による体積走査型立体ディスプレイの試作を行った。2枚の凹面鏡を用いたテレセントリック結像光学系にガルバノミラースキャナを挿入して走査光学系を構成した。2次元ディスプレイとしてオシロスコープを用い、光軸に対して45度傾けて配置した。パーソナルコンピュータのモニタ出力信号におけるRGB信号をオシロスコープのx軸信号、y軸信号、輝度信号として利用することで、高速なベクトル走査ディスプレイを実現した。2次元ディスプレイの実像をガルバノミラースキャナにより横方向に高速移動させ、それに応じて断面像を表示することにより、3次元立体像を形成させることができた。表示領域は約5cmの立方体とした。

ただし、各断面形状に対して一度に表示できる画素点数は1024であった。画像のサイズは一辺50mm程度の立方体内であった。3次元実像が形成されているので、立体視の知覚要因がすべて満たされた自然な立体像の観測が可能であった。
放射線治療における歯科インプラント周囲の線量シミュレーション

放射線治療において,歯科インプラント周囲での線量分布の変化を明らかにすることは重要である。舌癌における放射線治療を想定してモンテカルロ法による線量シミュレーションを行った。また,^<137> Cs線源とTLDを用いた実測も行った。シミュレーションにおいて,インプラントが存在し無い場合と比較して,インプラントが存在する場合の吸収線量は0.412MeV-γ線では最大で約20%、6MV-X線では最大で約40%増加していた。実測において、インプラントがある場合の吸収線量は頬側で-47.9%となった。頭頚部悪性腫瘍には放射線治療が適応されることが多いが,歯科インプラント治療の普及に伴い,インプラント体が照射野に含まれることも十分考えられる.その場合,埋入された歯科インプラントからの散乱線により周囲骨の線量が増大することが考えられ,結果として,骨壊死や歯科インプラント脱落の危険性が増加するかも知れない.しかしながら,歯科インプラント周囲の正確な線量分布を実測することは困難である.そこで,モンテカルロ法を用いた線量シミュレーションにより歯科インプラント周囲の線量を評価する研究を創出した.本年度には,下顎の数学ファントムの作製とモンテカルロ法を用いた線量シミュレーションを行なった.被写体としてランドファントムを用いてマルチスライスCT撮影(GE横河メディカルシステム,Hispeed NxiPro)を行ない,その下顎骨領域のCT画像において,CT値を用いて骨,軟組織および空気の3領域に分離し,下顎の数学ファントム(0.3x0.3x0.3mm^3ボクセル)を作製した.線量シミュレーションにおいては,モンテカルロコードEGS5(Electron Gamma ShowerVer5)を使用した.舌癌に対する6MV-X線を用いた外部照射の放射線治療(照射野5X5cm,SSD100cm)を設定した.そして,歯科インプラント(Ti)を下顎第1大臼歯部に配置し,歯科インプラント周囲の散乱線による影響を検討した.また,対照として,歯科インプラントが存在しない場合の計算も行なった.来年度にこれらの結果をまとめることを予定としている.頭頚部悪性腫瘍には放射線治療が適応されることが多いが,歯科インプラント治療の普及に伴い,インプラント体が照射野に含まれることも十分考えられる.その場合,埋入された歯科インプラントからの散乱線により周囲骨の線量が増大することが考えられ,結果として,骨壊死や歯科インプラント脱落の危険性が増加するかも知れない.このように、放射線治療における歯科インプラントからの散乱線効果による歯科インプラント周囲の線量分布を計測することは重要であり、本研究ではモンテカルロ法を用いてその線量分布をシミュレーションすることを目的としている。ランドファントムを用いたマルチスライスCT画像データから構築した下顎の数学モデルの構築を行い、下顎第一大臼歯部に1本の歯科インプラントを想定し、また舌癌への放射線照射(外部照射6MV-X線)を想定して、インプラントインプラント表面1mmから1mm間隔で5mmの位置までの線量分布をモンテカルロ法により計算し、2次元的な線量動態を明らかにし得た。また、そのモンテカルロ法による計算の線量分布の妥当性を実証する必要があり、歯科インプラントを埋入した下顎骨とTLDを用いた実測を施行し、歯科インプラント周囲の線量分布を計測した結果、モンテカルロ法による線量計算はほぼ妥当的な数値であることが解った。この研究は、計画立案通りに進んでおり、来年度、歯科インプラントを下顎臼歯部に複数本想定したときの線量分布を、モンテカルロ法によりシミュレーションし、歯科インプラントの本数による線量分布の影響を検討することを予定している。放射線治療における歯科インプラント周囲の正確な線量分布を測定することは難しい。そこで、モンテカルロ法により、放射線治療における歯科インプラント周囲の線量分布をシミュレーションすることを目的とした。すでに、モンテカルロ法によるインプラント周囲の線量分布のシミュレーションを終えた。そこで、実測値との比較検討を行った。乾燥下顎骨の左側第一大臼歯部周囲4点(近心側、遠心側、頬側、舌側)にTLD素子(MBO)を配置した。第一大臼歯部から1cm舌側の位置に^<137>Cs線源(ペレット状)を配置し、線量を測定した。乾燥下顎骨は直径16cmの円筒形の水槽に入れた。インプラント体のある場合とない場合で24時間ずつ照射を行い比較した。測定は3回ずつ行い平均した。実測のにおいてインプラントがある場合の吸収線量をインプラントがない場合と比較すると、近心側で-5.5%、遠心側で+12.1%、舌側で+0.6%、頬側で-47.9%となった。TLD素子のバラツキと測定誤差を考慮すると、頬側の測定点以外はインプラントの有無で吸収線量はほぼ変化しないと考えられた。シミュレーションの結果からは吸収線量の増加はインプラントから1mm以内で生じており、TLD素子でこの部分の吸収線量を正確に測定するのは困難と考えられた。

モンテカルロシミュレーションにより、照射側のインプラント近傍で吸収線量が増加することがわかった。増加量は照射エネルギーが高いほど多くなり、外照射の場合最大で40%増加することも考えられる。この吸収線量の増加が骨壊死のリスクを増加させるかどうかは、今後実際の症例での検討が必要であると考えられた。
DNA修復欠えマウスを用いた継世代変異を誘発する分子機構の解析

酸化DNA損傷の修復機構をえ損させたマウス家系を作成し、自然突然変異が各世代で生じ生殖細胞グノム変異を効率よく解析できる実験糸を樹立した。8-オキソグアニンが哺乳類生殖細胞中で新たに生じる遺伝的変異(特にGからTへの一塩置換)の主要な原因となることをはじめて明らかにした。ヒトにおいても過剩な酸化ストレスを回避し酸化DNA損傷を抑制することで加齢や環境要因により上昇する遺伝的リスクの軽減に繋がるにとが示唆だれた。生殖細胞ゲノムで生じた突然変異は先天異常や遺伝性疾患の原因となる一方で、塩基配列の多様性を増しゲノム進化の原動力となると考えられる。本研究ではマウスの生殖細胞におけるゲノム変異誘発を抑制する分子メカニズムの解明を目的としている。具体的には活性酸素によって生じるDNA損傷に対する各種DNA修復機構欠損マウスをモデルとして遺伝性変異を高頻度に誘発する系を確立し、生殖細胞系列での分子病態の解析を行ない、自然突然変異の主要な原因と考えられる酸化的損傷塩基の寄与並びにそれらに対するDNA修復機構の破綻による継世代的影響を明らかにする。本年度は精巣における突然変異の頻度と種類を解析する為に、突然変異解析用レポーター遺伝子をゲノムに組み込んだトランスジェニックマウスと種々のDNA修復遺伝子欠損マウスを交配し目的の遺伝子型のマウスの作製を行い、現在継続中である。また、これまでに私たちはグアニンの酸化体である8オキソグアニンが配偶子形成過程で相同染色体組換えの誘発要因となっている可能性を見いだしていることから、減数分裂期の相同染色体組換え頻度との関連についての解析を行った。8オキソグアニンの修復に関与する遺伝子を欠損させたノックアウトマウスの精巣を用い、減数分裂期の相同染色体組換えを解析したところ、野生型マウスに比較してその頻度が上昇していることを明らかにした。さらにDNA鎖切断の頻度、γH2AおよびRad51の免疫染色性がノックアウトマウスの減数分裂期の細胞で上昇していたことから、ゲノム中およびヌクレオチドプール中の8オキソグアニン量の上昇に起因してDNA鎖切断が誘発され、結果として相同染色体組換え頻度が上昇することが推測された。これらの成果は現在投稿準備中である。該当年度は次世代以降に伝わるゲノム変異の発生様態に対する酸化的DNA損傷とその修復機構の影響を解析する為に、グアニンの酸化体である8-オキソグアニンに注目し、その修復に関与する遺伝子群の欠損マウス家系を作成/維持し先天性の変異表現型の解析とゲノム変異の解析を行った。Ogg1/Mth1/MutyhトリプルKOマウスの家系では水頭症、二分脊椎、小眼球症、白班を持つ個体が高頻度に生まれ、野生型との交配を初めとする遺伝的解析により水頭症と白班は常染色体優性遺伝形式で遺伝することを明らかにした。さらに変異解析の為にアレイCGHを含む各種ゲノム解析を行ったところ、トリプルKOマウスの家系内で発生し、遺伝的に受け継がれたと考えられる変異を複数検出した。このことは活性酸素によりDNAが酸化されて生じる8-オキソグアニンは継世代変異の原因となる可能性を強く示唆しており、その修復経路の破綻によって生殖細胞中でのゲノムの変異頻度を上昇させていると考えられた。従って本研究課題の主要な目的「各種DNA修復機構次損マウスを用いた生殖細胞系列で遺伝性変異を高頻度に誘発するマウスモデル系の樹立」を達成したと言える。また、昨年度はゲノム中に蓄積した8・オキソグアニンが減数分裂期の相同染色体組換えの頻度を上昇させることを見出していたが、ヌクレオチドプール中から取り込まれた8-オキソグアニンもまた相同染色体組換えの頻度を上昇させることを明らかにした。8-オキソグアニンの蓄積および取り込みによるDNA鎖切断の誘発、Rad51の免疫染色性の上昇より相同染色体組換え経路が誘導されたと考えられた。以上の結果は酸化的DNA損傷とその修復機構は直接生殖細胞におけるゲノム変異の頻度や種類に影響を与えていることがわかった。本課題は生殖細胞ゲノム変異の発生様態に対する酸化的DNA損傷とその修復機構の影響をDNA修復欠損マウスを用いて解析を行うことを目的としている。細胞は酸化損傷DNAを効率的に除去、修復することによってゲノムを安定に保っている。グアニンの酸化体である8-オキソグアニン(8-oxoG)はG>T塩基置換を引き起こすことが明らかになっているが、哺乳類の生殖細胞ゲノム変異への影響は不明であった。そこで8-oxoGの修復に関与する3つの遺伝子を欠損させたOgg1/Mth1/MutyhトリプルKOマウス家系を作製し遺伝学的、分子生物学的解析を行った。この家系では水頭症、二分脊椎、小眼球症、腹部の白班など先天性変異表現型を示す個体が高頻度に生まれ、遺伝的解析により水頭症と白班は常染色体優性遺伝形式で遺伝することが明らかになった。

さらに当該年度はこの家系内で新たに生じ、子孫に伝えられている生殖細胞突然変異を網羅的に検出する為に、最も進んだ世代のマウスを選び、次世代シーケンサーによる全エクソーム解析を行った。MassArrayによるバリデーションを行い、最終的に3個体から200以上の変異を同定した。これらの変異の90%以上がG>T塩基置換型変異だったことから、Ogg1/Mth1/Mutyhの欠損による特異的影響であると考えられた。さらにシーケンス解析に使用したマウスから親系統を遡って解析したところ、変異が新たに生じた個体を特定することができた。以上の結果は酸化的DNA損傷の蓄積または修復機構の欠損は塩基置換頻度を上昇させ、ゲノム多様性を生み出す原因となっていると考えられた。これらの知見はヒトの先天性疾患や遺伝病の発生機構を解明する重要な手がかりとなる。本研究課題の主要な目的のひとつ「各種DNA修復機構欠損マウスを用いた生殖細胞系列で遺伝性変異を高頻度に誘発するマウスモデル系の樹立」を達成した。それらのマウス家系を用いて生殖細胞中で生じた遺伝的変異の検出を行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。野生型マウスを用いて生殖細胞系列における核種DNA修復遺伝子の発現状態を解析する。またこれまでに確立した各種DNA修復欠損マウス家系を用いて、生殖細胞形成過程の各段階でのDNA損傷の検出、細胞応答の解析、ゲノム変異の検出を行い、配偶子形成過程での酸化的DNA損傷とその修復機構の役割を明らかにする。また、人為的にDNA損傷を誘発させる系を用いて、欠損させた遺伝子の生殖細胞での役割を解析し、継世代変異の誘発および抑制の分子機構を解析する。たとえば細胞内で8-oxoGを発生させる効果があることが確認されている酸化剤の投与や、低線量X線照射を照射することで全身性に酸化ストレス亢進状態を誘発し、その影響を検証する。
動物の個性の評価指標の確立と、ヒトを含む種間共通モデルの作製

本研究では動物の個性の評価指標を確立し、ヒトを含む種間に共通するモデルの作製を目指す。1)個性の評定方法の比較:個性の指標を確立するため、性格評定の可能な霊長類や家畜など多様な飼育動物を対象に、同一個体の性格や社会行動を、質問紙や行動指標など多様な指標を用いて評定し、指標間で比較する。評定に影響する要因についても精査する。2)個性の分子指標の比較:動物種を横断的に比較できる新たな指標として、性格・行動の評定のためのゲノムやホルモン指標を確立し、種間比較によって遺伝子の多様性や機能を解明する。3)種間比較による共通モデルの作製:広範な動物種に適用可能な、個性の共通モデルを作製する。
バリュー・ベース・マネジメントに基づく戦略的業績評価システムの理論及び実践的研究

本研究は、パリュー・ベース・マネジメントに基づく新たな企業価値創造の戦略的業績評価システムを研究することであった。そこで第1年度は、日英米三国におけるグローバル企業を対象に、国際企業の経営戦略、マネジメント・システムおよび業績評価システムについて文献研究を行った。さらに、英国のグローバル企業を訪問し、英国企業の経営戦略とマネジメント・システムおよび業績評価システムについてフィールド・スタディーを実施する事ができた。その具体例として、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド銀行を訪問し、同銀行のパランス・スコアカードを研究することができた。この研究成果は、2001年2月22日に生産性出版から出版した書物、『バランス・スコアカード入門』に発表することができた。さらに第2年度は、バランス・スコアカードの機能を十分に活用することが、本研究の目的を達成する最短距離であることを十分に解明することが出来た。したがって、将来は、バランス・スコアカードに基づくバリュー・ベース・マネジメントのための戦略的業績評価システムを構築する、という新たな研究テーマの必要性を発見する事が出来た.最後に、十分とはいえないまでも、研究成果の一部として、著書「Strategic Value Analysis」を英国のFinancial Timesより出版することが出来た。本年度は、日英米三国におけるグローバル企業を対象に、国際企業の経営戦略、マネジメント・システムおよび業績評価システムについて文献研究を開始し、第2年度への研究の道しるべとして一応の光明をみることができた。さらに、現実の企業の経営戦略、マネジメント・システムおよび業績評価システム等に関するフィールド・サーベイの一環としての企業訪問に先立ち、研究のポイントに沿った質問事項の整備とケース・スタディー作成の方向付けを事前に整理することができた。また英国に滞在し、英国のグローバル企業を訪問し、英国企業の経営戦略とマネジメント・システムおよび業績評価システムについてフィールド・スタディーを実施する事ができた。その具体的事例の一つとして、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド銀行を訪間し、同銀行のバランス・スコアカード(Balanced Scorecard)を研究することができた。この研究成果は、2001年2月22日に生産性出版から出版した書物、吉川武男著『バランス・スコアカード入門』の第13章に「ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド銀行のバランス・スコアカードに学ぶ」と題し、発表することができた。最後に、日本のグローバル企業も訪問し、経営戦略、マネジメント・システムおよび業績評価システムについて、十分とはいかないまでも、次年度の研究に向けてフィールド・スタディーを実施することができた。本研究は、バリュー・ベース・マネジメントに基づく新たな企業価値創造の戦略的業績評価システムを研究することであった。なぜなら、日本企業が抱えている問題を理論と実践を交えて解決したかったからである.その問題とは、これまで日本企業が得意としたコスト・マネジメントだけでは、企業を成功に導くことが出来ない時代になったからである。すなわち、グローバル化と情報化時代にあって、コア・コンピタンス経営やシナジー効果を創る戦略的提携や新規事業の創造を導く新たな企業価値創造の戦略的業績評価システムを構築することが必要不可欠な時代だからである。そこで本研究の成果は、グローバル企業を訪問し研究することにより、企業価値創造の戦略的業績評価システムの体系化が急務である事を十分に理解することが出来た点である。そのためには、本研究のスタート地点では、バランス・スコアカードに対し懐疑的であったが、むしろ、バランス・スコアカードの機能を十分に活用することが、その目的を達成する最短距離であることを十分に解明することが出来た。したがって、将来は、バランス・スコアカードに基づくバリュー・ベース・マネジメントのための戦略的業績評価システムを構築する、という新たな研究テーマの必要性を発見し、これを将来の研究テーマとする事が何よりも重要である、ということを自覚できた点にある。最後に、十分とはいえないまでも、バランス・スコアカードを応用し企業価値創造の戦略的業績評価システムに関連した著書を2冊著すことが出来た。