hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスジェニックマウスモデルを用いたウイルス性肝発癌の分子機構に関する研究

慢性ウイルス肝炎からの肝発癌に関与するウイルス側、宿主側要因を明らかにする目的で、マウスモデルを用いて検討した。B型肝炎ウイルストランスジェニックマウスに、同系統の野生型マウスから骨髄細胞、脾細胞を移植することによって慢性肝炎モデルを作成した。肝炎の経過を観察すると、約17カ月後に肝細胞癌が発症した(J.Exp.Med.188:341,1998)。1.ウイルス側要因の検討として、肝組織におけるウイルス遺伝子の発現をRNA、タンパクレベルで検討すると、前癌状態、非癌組織における発現はやや低いレベルながら持続していた。癌組織におけるウイルス遺伝子の発現レベルには多様性を認め、ウイルス遺伝子または発現調節因子の変異が示唆された。2.宿主側要因の検討として、移植する脾細胞をCD4またはCD8陽性Tリンパ球、Bリンパ球、単球の各分画に分離して役割を検討したところ、主にCD8陽性Tリンパ球が慢性肝炎の増悪および遷延化に作用していた。そこで臨床応用を念頭に、CD8陽性Tリンパ球の細胞障害作用を抑制する目的で、エフェクター分子であるFasリガンドに対する中和抗体を投与したところ、慢性肝炎が抑制され肝発癌が著明に減少した。これより、肝発癌過程には以上のウイルス側、宿主側要因の関与が示唆された。2.宿主側要因の検討として、慢性肝炎を誘導している免疫反応の本態を検討する目的で、移植する脾細胞を表面マーカーを用いて各分画に分離することによって役割を検討した。(1)CD4陽性Tリンパ球;慢性肝炎の増悪期に作用していた。(2)CD8陽性Tリンパ球;慢性肝炎の増悪期および遷延化に作用していた。(3)Bリンパ球;慢性肝炎の発症に直接関与していなかった。肝発癌過程には以上のウイルス側、宿主側要因の関与が示唆された。
セラミックススラリ-及びはい土の流動・すべり特性試験法の研究

セラミックスの射出成形において材料は粘塑性的挙動を示すが,その力学的特性の測定には問題が多く,これが数値シミュレ-ションの精度低下の原因になっている.本研究ではこのような粘塑性特性と,材料・工具面間のすべり特性の測定法について検討し,実用的な測定法を提案した.また実際の成形のための基礎資料を得た.(i)まずセラミックススラリ-(またははい土)の高温混練装置を製作し,多種類の材料を実験室規模で自由に供給できる体制を整えた[加藤].(ii)次に,落鍾式の高速単純試験装置を試作した.この試験法では厚さ63mmのスラブ状試験片を用いることにより,せん断ひずみ速度r=1100sec^<ー1>,せん断ひずみr=03,試験温度T=100200°Cの範囲の測定が可能である.(iii)上記のせん断ひずみのVTRによる計測法および高温下でのせん断荷重計測法を確立した[岡田].ここで,せん断ひずみについては工具面と試験片との密着性に注意を払えば上下工具の相対移動量からの評価値で十分であることがわかった。.(iv)各種材料のせん断試験を行ない,本試験法が有効であることを確かめた[加藤].(v)材料・工具面間のすべり特性を調べるため,スリット状流路の押出し装置を製作した[加藤].また,すべり特性は材料に埋め込んだ格子の変形より計測し,圧力および摩擦応力は金型内臓の圧力センサにより検出する方法を確立した[岡田].(vi)種々の条件下でのすべり特性を調べた[加藤].その結果,すべり特性は材料温度および金型温度により大きく変わり,特に流れのフロント近傍では特異なすべり現象がみられることがわかった.セラミックスの射出成形において材料は粘塑性的挙動を示すが,その力学的特性の測定には問題が多く,これが数値シミュレ-ションの精度低下の原因になっている.本研究ではこのような粘塑性特性と,材料・工具面間のすべり特性の測定法について検討し,実用的な測定法を提案した.また実際の成形のための基礎資料を得た.(i)まずセラミックススラリ-(またははい土)の高温混練装置を製作し,多種類の材料を実験室規模で自由に供給できる体制を整えた[加藤].(ii)次に,落鍾式の高速単純試験装置を試作した.この試験法では厚さ63mmのスラブ状試験片を用いることにより,せん断ひずみ速度r=1100sec^<ー1>,せん断ひずみr=03,試験温度T=100200°Cの範囲の測定が可能である.(iii)上記のせん断ひずみのVTRによる計測法および高温下でのせん断荷重計測法を確立した[岡田].ここで,せん断ひずみについては工具面と試験片との密着性に注意を払えば上下工具の相対移動量からの評価値で十分であることがわかった。.(iv)各種材料のせん断試験を行ない,本試験法が有効であることを確かめた[加藤].(v)材料・工具面間のすべり特性を調べるため,スリット状流路の押出し装置を製作した[加藤].また,すべり特性は材料に埋め込んだ格子の変形より計測し,圧力および摩擦応力は金型内臓の圧力センサにより検出する方法を確立した[岡田].(vi)種々の条件下でのすべり特性を調べた[加藤].その結果,すべり特性は材料温度および金型温度により大きく変わり,特に流れのフロント近傍では特異なすべり現象がみられることがわかった.
素材カテゴリーの階層構造における多感覚的経験の役割とその神経基盤の解明

多感覚的知覚は素材知覚の重要な側面である。様々な素材についての視触覚経験がニホンザルの行動反応と神経表現に与える影響を調べた。把持課題における行動反応は素材カテゴリーによって異なり、視触覚経験によって実物体を引く力が素材カテゴリーに従って収束する傾向がみられた。fMRIによって計測された後部側頭葉の神経表現は視触覚経験後に視覚的・触覚的特徴との相関を示した。さらに、電気生理学的手法によって記録された下側頭皮質の多くのニューロンは素材カテゴリーについてある程度の選択的反応を示した。これらの結果は日常行動による多感覚的経験が素材の多感覚的知覚の重要な要因となっている可能性を示唆する。素材カテゴリーの神経表現を明らかにするために、多感覚的経験を与える前のサルの下側頭皮質(IT野)から単一細胞外電位記録法を用いてニューロン活動を記録した。注視課題遂行中のサルにさまざまな素材画像刺激を呈示しニューロンの反応をテストした。素材画像刺激は9つの素材カテゴリー(金属、ガラス、セラミック、石材、木目、樹皮、皮革、布、毛)からなる実物の素材刺激セットを撮影することによって作成した。IT野から107個のニューロン活動を記録した。大部分の細胞が素材画像について選択的な反応を示し、このうちの約30%の細胞が同じ素材カテゴリーに含まれる複数の刺激に対して強い反応を示した。しかしながらこれらの細胞の選択的反応は、一種類の素材カテゴリーのみを表現するような鋭い選択性ではなく、数種類の素材カテゴリーに対する幅の広い選択性だった。一方、刺激セットに含まれる数個の刺激のみに強い反応を示す細胞も少数見つかった。さらに、ニューロンの反応強度と素材画像刺激に含まれる画像特徴量(色、輝度、空間周波数など)との関係を明らかにするために、実験に用いた素材画像刺激の画像特徴量を計算し、解析を行った。大部分のニューロンの反応は単一の画像特徴量だけではほとんど説明することはできず、IT野のニューロンは複数の画像特徴が絡み合った高次の画像特徴を持つ素材画像に選択的に反応することが示唆された。これらの結果から、IT野のニューロンは知覚的な素材識別と素材カテゴリー弁別の基盤となる神経表現に関与していることが示唆される。9種類の素材カテゴリー(金属、ガラス、セラミック、石材、木目、樹皮、皮革、布、毛)からなる素材画像刺激セットを呈示し、注視課題遂行中のサルの下側頭皮質から単一細胞外電位記録法を用いてニューロン活動を記録した。多くの細胞が素材画像について選択的な反応を示し、同じ素材カテゴリーに含まれる複数の刺激に強い反応を示した。しかしながら、強い反応を示すカテゴリーとは別の素材カテゴリーに属する一部の刺激に対しても強い反応を示す細胞も見られた。また素材カテゴリー間での選択性の強さは素材カテゴリー内よりも強い傾向が見られた。多感覚的経験前の下側頭皮質のニューロンは不完全ではあるが素材カテゴリーの違いを選択的に表現していることが示唆された。実物素材経験課題を行うための実験システムをセットアップし、2頭のサルで予備的な実験を行った。プロジェクターによる注視点の呈示と実物素材への照明を可能にする実験システムを構築した。2頭のサルに行動課題を遂行させ、行動課題のパラメータと実験システムの調整を行い、サルが長時間安定して課題を遂行できることを確認した。実物素材刺激を用いて見ながら触らせる視触覚経験をサルに与え、経験の前と後で注視課題遂行中のサルに画像素材刺激を呈示しfMRIを用いて視覚野での神経表現を測定した。サルの下側頭皮質後部の素材の表現様式は視触覚経験の前後で異なり、視触覚経験の後にはヒトの印象評価との相関が高くなることが明らかになった(生理学研究所・郷田直一らと共同で実施)。実物把持課題を行う実験システムの準備が完了し、実際に2頭のサルを用いて予備的な実験を行った。2頭目のサルで生理実験を行うための準備が完了した。fMRIを用いた実験の結果から下側頭皮質のニューロンの反応が多感覚的経験によって変化する可能性が示唆された。素材知覚の神経メカニズムを明らかにする上でサルは有用なモデル動物である。サルがどのように素材を知覚しているかの手掛かりを得るために、実物素材刺激を用いてサルの行動反応を記録し解析を行った。9種類の素材カテゴリー(金属、ガラス、陶器、石材、木目、樹皮、皮革、布、毛)からなる実物素材刺激セット(合計36個:9カテゴリー×各4サンプル)を、サルの前面に設置した実物素材提示装置を用いて呈示した。実物素材刺激は円柱の形状を持ち、サルはこれを把持することで報酬を得る。ストレインゲージを用いてサルが実物を把持して手前に引っ張る力の強さを計測した。課題の成功率は素材カテゴリーに依存し、サルが簡単に触る素材(金属、ガラス、木目)と触れることを避ける素材(毛)が存在した。実物素材刺激を引く力は高い成功率を示す素材カテゴリーでより強い傾向を示し、課題成功率と引く力との間には相関があることが明らかになった。実験を行った複数のサルにおいて同様の傾向が見られ、個体間での相関がみられた。これらの結果は素材に対するサルの行動には過去に素材に触れた経験と、生物学的な重要性が反映されていることを示唆する。また、実物素材刺激セットを写真撮影した画像素材刺激を平面ディスプレイ上に呈示し、サルに素材画像をタッチさせる課題を行わせた場合には、素材カテゴリー間での成功率の差はほとんど見られなかったことから、実物素材刺激が持つ三次元構造が強い情動反応を引き起こしたと考えられる。

これらの結果をまとめた論文を現在作成中である。初年度に1頭のサルが突然死したため生理実験の進捗がやや遅れているが、これまでに行った実験よって、サルの下側頭皮質ニューロンの素材刺激に対する反応特性、実物素材を用いたサルの行動実験において素材カテゴリーに依存した行動反応が明らかになってきている。また、fMRIを用いた実験によってサルの下側頭皮質の素材の表現様式は視触覚経験の前後で変化することがよって明らかになっている(生理学研究所・郷田直一らと共同で実施)。これらは素材知覚の神経メカニズムの解明において新規な知見と考えられる。実物の素材についての視触覚経験が行動反応に与える影響を調べるために、実物体把持課題を遂行中のサルに様々な素材カテゴリーからなる実物素材刺激を呈示した。把持課題では9種類の素材カテゴリー(金属、ガラス、陶器、石材、木目、樹皮、皮革、布、毛)によって構成される実物素材刺激セット(合計36個:9カテゴリー×各4サンプル)から刺激が呈示され、サルは呈示された実物体を把持することで報酬を得る。この行動課題を長期間(約2ヶ月間)繰り返し行わせ、記録されたサルの行動反応について詳細な解析を行った。課題成功率は、実験開始直後には約1/3の実物刺激に対して低い成功率(50%以下)を示したが、実物素材を繰り返し呈示することによって上昇した。さらに、個々の実物体間の関係性を調べるためにサルが実物体を引っ張る力についてクラスター解析を行った。実験開始直後よりも後半のセッションにおいて、同じ素材カテゴリーに属する複数のサンプルが同じクラスターに含まれる傾向が見られた。これらの結果は長期間の視触覚経験によって様々な素材の実物体に対するサルの行動反応が変化したことを示唆する。素材カテゴリーの神経表現を明らかにするために、注視課題遂行中のサルに様々な素材の画像を呈示し、単一細胞外記録法を用いてサルの下側頭皮質から視覚応答を記録した。行動実験で用いた実物素材刺激を写真撮影した画像を視覚刺激として用いた。大部分の細胞が素材画像について選択的な反応を示した。素材についての選択性はこれまでに記録したもう1頭のサルとよく似た傾向を示し、約25%の細胞が同じ素材カテゴリーに属する複数の刺激に対して強い反応を示した。これらの結果は素材カテゴリー知覚の基盤となる神経表現が下側頭皮質に存在していることを示唆する。多感覚的知覚は素材知覚の重要な側面である。様々な素材についての視触覚経験がニホンザルの行動反応と神経表現に与える影響を調べた。把持課題における行動反応は素材カテゴリーによって異なり、視触覚経験によって実物体を引く力が素材カテゴリーに従って収束する傾向がみられた。fMRIによって計測された後部側頭葉の神経表現は視触覚経験後に視覚的・触覚的特徴との相関を示した。さらに、電気生理学的手法によって記録された下側頭皮質の多くのニューロンは素材カテゴリーについてある程度の選択的反応を示した。これらの結果は日常行動による多感覚的経験が素材の多感覚的知覚の重要な要因となっている可能性を示唆する。
化学的未同定溶存有機物の官能基を探索する試み

本研究では、試料に含まれる有機物全体に対して、特定の分子内の官能基に対して標識誘導体化法を適用し、観測核種すべてが分析対象となる1次元及び2次元-同核・異核-核磁気共鳴スペクトル法で修飾官能基を検出して、海洋溶存態有機物の化学像をあぶり出すことを試みる。研究目的は、以下に示す。誘導体化法と核磁気共鳴法を組み合わせて、存在量のおよそ90%が、化学的未同定である海洋の溶存態有機物を分子レベル(官能基組成)で詳細に把握し、熱力学的解析(分子運動及び分子間相互作用)で海水中での動的挙動を推定することで、海洋における溶存態有機物の分解・残存メカニズムを明らかにする。本年度は、21年度に得られた脱塩・濃縮試料に対し、蛍光誘導体化法と電気泳動法を組み合わせた分析法を適用し、溶存有機物中に2糖から23糖までの複合糖質が存在していることが分かった。これらの糖鎖について、糖組成分析を試みたが、ごく微量であるため、詳細な結果を得るには至らなかった。本研究の目的は、誘導体化法と核磁気共鳴法を組み合わせて、存在量のおよそ90%が、化学的未同定である海洋の溶存態有機物を分子レベル(官能基組成)で詳細に把握し、熱力学的解析(分子運動及び分子間相互作用)で海水中での動的挙動を推定することで、海洋における溶存態有機物の分解・残存メカニズムを明らかにすることである。本年度は本研究の初年度であるため、研究に用いるための試料の採取、分析に用いるための前処理条件の検討を行った。平成20年7月に東京大学海洋研究所所属淡青丸による相模湾・黒潮域を対象海域とした研究航海および平成20年9月に三重大学生物資源学部所属勢水丸による伊勢湾三河湾黒潮流軸四国海盆航海に参加し、これらの航海において、試料を採取した。採取した試料に対し、有機炭素量、同定可能成分(脂質、糖、アミノ酸)の濃度を有機炭素計、高速液体クロマトグラフィーを用いて測定し、試料の基礎パラメータを得た。さらに得られた試料について、限外濾過法および電気透析法を用いて、海水中の無機塩類の除去方法について条件検討し、濃縮有機物試料を得たのち、蛍光標識糖鎖電気泳動法を用いて、海水中の溶存有機物に221単糖の糖鎖が含まれることを発見した。これらの糖鎖は、従来海水に酸処理を行うことで検出可能となる単糖類の存在することから、海水には多糖類が存在することが指摘されてはいたが、具体的に糖鎖を構成する単糖の個数までは知られていなかった。海洋の溶存有機物中の多糖類そのものを世界で初めて検出したことは、大きな成果である。本年度は、20年度に得られた脱塩・濃縮試料に対し、標識誘導体化を行い、1次元および2次元核磁気共鳴スペクトル法で標識誘導体化された官能基の検出を行った。標識誘導体化官能基の分布特性を得る。またそれらの海域・深度などにおける異同を明らかにする。誘導体化の際に試料に混入する無機塩の影響で、誘導体化反応は阻害されたため、至適条件の模索をすると共に、無機塩に影響されない検出法を導入した。溶存有機物について、蛍光誘導体化法と電気泳動法を組み合わせた分析法を開発した。溶存有機物中に2糖から23糖までの複合糖質が存在していることが分かった。
老年期うつ病者の「レジリエンス」向上に寄与する治療的看護実践の考案

老年期うつ病者の「レジリエンス」について、ナラティブ研究法を使用してインタビュー調査を実施した。その結果、情緒的なつながりの感覚や人生との対話、スピリチュアリティの高まりなどが明らかとなった。そこで既存の老年期うつ病者へのケア方法を参照しながら、人生との対話やスピリチュアリティの視点を取り入れた治療的看護実践の指針を作成した。その指針に基づいて4名の老年期うつ病者に継続的な看護介入を実施した結果、初回介入時は悲観的な訴えや身体の不定愁訴が多くみられていたが、面接の回数を繰り返す毎に人生との対話や洞察が進み、レジリエンスが向上した。このことから指針の有効性が示唆された。平成26年度は、老年期うつ病者の「レジリエンス」の発動や向上に寄与する治療的看護実践を考案するための基礎資料を得ることを目的に、老年期うつ病者の「レジリエンス」の様相を明らかにした。入院あるいは外来治療を受けており、急性期症状を脱した老年期うつ病者11名(男性4名・女性7名、年齢6282歳、平均年齢70.7±6.72歳)を対象とし、1人1回10回のナラティブインタビューを行い、発病前および発病からの病いのストーリーと回復のストーリーについて語ってもらった。その結果、発病には老いによる喪失体験やライフイベントが影響しており、発病後は絶望感や不安感が大きく微小妄想・罪業妄想・貧困妄想などに支配されたり、様々な身体症状が現れたりして、暗闇の中にいるような体験をしていた。しかし、精神科治療を受けることによって、うつ症状やそれに伴う身体症状が軽快したり、病気をきっかけに配偶者や次世代の家族との絆が再確認できたり、自らの生と死について洞察したり、老年期の新たな生き方を再発見したりすることができていた。これらは老年期うつ病者の「レジリエンス」となっていた。また、発病の原因となったライフイベントに対してソーシャルサポートを導入することや人とのつながりの中で罪悪感や疎外感が緩和できることも回復への力となっていた。老年期うつ病者の「レジリエンス」を活かすことによって、うつ病からの回復促進のみならず、後期高齢者の2人に1人と言われているうつ状態の高齢者へのサポートと予防、認知症への移行の予防、うつ病や認知症に伴って生じる老年症候群の予防のために意義があり、老年期を生きる人々の安寧な生活の保障に寄与すると考える。27年度は、老年期うつ病者のレジリエンス向上に寄与する治療的看護実践を考案するための基礎資料として、老年期うつ病者のレジリエンスについて当事者が体験した病いと回復のストーリーから明らかにした。うつ病と診断され、精神科治療を受けている高齢者5名を対象に、参加観察および非構造的面接を行い、Riessmanのナラティヴ研究法に基づいてデータを分析し、学会発表ならびに論文作成を行った。研究参加者の病いと回復のストーリーを解釈した結果、老年期うつ病者のレジリエンスとして「人生で獲得してきた能力や日常性がよみがえることで生まれる力」「家族からの何気ない気遣いの中で家族との絆を感じる力」「慣れ親しんだ地域との一体感を再確認する力」「罪悪感と折り合い自らの人生を肯定的に統合する力」「孤独の価値を見出す力」「いのちのつながりの中で次世代のいのちを慈しみ希望をたくす力」の6つのテーマが導き出された。本研究で導き出された6つのレジリエンスには、いずれも長年のその人の人生や生活世界が密接に関連していることが考えられた。看護師は老いや死に対する価値観や人間観をもつ中で,老年期うつ病者とともに在ることや対話することを通して,そこに存在するその人の人生に裏打ちされた力に着目することが重要であると考えられた。さらに、研究参加者を増やし、得られたデータを基に老年期うつ病者のレジリエンスについて分析中である。また同時に精神看護専門看護師、老年看護専門看護師と本研究成果および既存文献の検討を進め、治療的看護実践の方法を考案中である。新たに開設された大学院の教育へのエフォートが高くなっているため、データ分析が遅れている。老年期うつ病者の「レジリエンス」について、Grothberg(1999)が提唱する「I have(環境要因)」「I am(個人内要因)」「I can(獲得要因)」という3つの構成要素の視点から、包括的に明らかにした。「I have」には【信頼できる治療者がいる】など、「I am」には【人生で構築してきたものがある】など、「I can」には【自己の人生や生き方の中で病気をとらえることができる】などのカテゴリーが含まれていた。看護実践としては、急性期には治療者や家族・友人などの親密な人からの情緒的サポートである「I have」を活用しながら、患者が元々もっている気質や長年の人生の文脈の中で培われた内面的な強さである「I am」を見出しつつ、回復に伴って老いや抑うつの受容とそれらをコントロールする力である「I can」が生まれることを支持するという方向性が見出された。26ー28年度の研究成果と既存文献をもとに、以下の項目からなる老年期うつ病者の「レジリエンス」向上に寄与する治療的看護実践の指針を作成した。(1)抑うつの状態像や症状の程度に応じて、その時期に有効なレジリエンスを活用し、抑うつが緩和するように働きかける。(2)自殺念慮の有無を確認し、自殺念慮がある場合にはその緩和と自殺防止のためのケアを行う。

(3)患者の訴える身体症状に関心を向け、身体の苦痛が緩和するようにケアを行う。(4)ナラティブアプローチやライフレビューなどの援助技法を活用しながら、患者のスピリチュアリティが高められたり、自我の生涯発達や人生の統合が促進されるように支援する。(5)患者が自らの症状や生活をマネジメントしながら生きるために必要な力を引き出すことができるように支援する。29年度は、この指針に基づく実践研究を行い、老年期うつ病者の「レジリエンス」向上に寄与する治療的看護実践の効果を検証する。治療的看護実践の指針を考案するために質的研究の対象者を増やして検討を重ねたこと、また、指針の臨床適応性を担保するために検討する時間を要したことなどによって、当初の計画より進捗状況がやや遅れた。老年期うつ病者の「レジリエンス」について新たな知見を深めるために、回復過程を促進した力という視点から調査を行った。ナラティブ研究法を使用して収集したデータを分析した結果、「情緒的つながりの感覚」「人生との対話」「発見」という3つのテーマが明らかとなった。「情緒的つながりの感覚」には、「人の優しさや親切を素直に感じとれる感性がある」「地域の人と情緒的にコミットメントしている」などの3つのサブテーマが含まれていた。「人生との対話」には、「人生で構築してきたものがある」「死と向き合う力がある」などの7つのサブテーマが含まれていた。「発見」には、「自然な自分がみつかる」「スピリチュアリティが高まる」という2つのサブテーマが含まれていた。精神看護専門看護師および老人看護専門看護師と検討しながら、既存の老年期うつ病者に対するケア、すなわち「症状の程度の把握」「身体症状の緩和」「抑うつの緩和」などに、今回の研究で明らかとなった「人生との対話」や「スピリチュアリティの高まり」が進展するような支援項目を組み込み、老年期うつ病者のレジリエンス向上に寄与する治療的看護実践の指針を作成した。作成した治療的看護実践の指針をもとに、4名の老年期うつ病者に対して継続的に看護介入を実施した。その結果、介入の初期には悲観的な訴えや身体の不定愁訴などがみられていたが、面接の回数を重ねるごとに人生との対話や自己洞察が深まり、スピリチュアリティが高められた。介入の終結時には、抑うつ症状が改善あるいは症状がありながらも、人生への肯定的な意味づけや生きる力が芽生えるようになっていた。このことから、老年期うつ病者の「レジリエンス」向上に寄与する治療的看護実践の指針は有効であることが示唆された。老年期うつ病者の「レジリエンス」について、ナラティブ研究法を使用してインタビュー調査を実施した。その結果、情緒的なつながりの感覚や人生との対話、スピリチュアリティの高まりなどが明らかとなった。そこで既存の老年期うつ病者へのケア方法を参照しながら、人生との対話やスピリチュアリティの視点を取り入れた治療的看護実践の指針を作成した。その指針に基づいて4名の老年期うつ病者に継続的な看護介入を実施した結果、初回介入時は悲観的な訴えや身体の不定愁訴が多くみられていたが、面接の回数を繰り返す毎に人生との対話や洞察が進み、レジリエンスが向上した。このことから指針の有効性が示唆された。平成26年度中に、得られたデータを分析し、論文作成を行う予定であったが、現在データ分析段階である。
銀イオン導電体におけるAg^+イオンの特異性とNMR

2.AgI単結晶の作製-NaIとの対比のため、β-AgIの単結晶をブリッジマン法で作製する計画であったが、その後β単一相を得るには、飽和AgI-KI水溶液から結晶成長させる(Mills法)特殊な方法を用いる必要のあることが判り、今年度中には作製できなかった。3.解析とまとめの考察(1)係数Aをイオン模型に基づいた計算と比較し、共有結合性の割合を定量的に評価した。その際、電子雲の重なりについては、s,p-電子のみならず、最外殻d-電子についても考慮し、Hartree-Fockの波動関数を用いて、Lowdinの方法で計算した。(2)共有結合性度λの値はナトリウムハライドでは2%以下であり、通常数%と言われていることとよく符合する結果を得た。一方、銀ハライドではこれらより一桁大きく、AgClで20.5%、AgBrで24.5%である。銀ハライドの場合、結合力は中心力ではなく共有性が大きいことが予想されていたが、そのことを数値的に確認したのはこれが初めてである。さらに、λ値をPhillipsのイオン性度と比較し、結晶の配位数と不安定性について考察した。これらの結果について公表した。
in silicoアプローチをもとにしたチャンネル活性化極性を決める構造の同定

電位依存性Kチャネルの電位センサーであると考えられている第4膜貫通領域S4は独特のモチーフ構造を持つ。このモチーフをデータベース検索し、過分極活性化チャネルの間での配列を比較検討した。過分極活性化チャネルのうちKATではS4近傍に正電荷残基は最低9個あるがその周期性に乱れがある。このうちどの残基が電位依存性に効果があるか、現在点変異による実験を進めている。最近あらたにクローニングされた過分極活性化チャネルであるHACチャネルに注目すると、S4領域は6種類のHACチャネルにおいて44残基にもわたってほとんど同一であるという驚異的な相同性が認められた。3残基に1個という正電荷残基が10個も並ぶ特異な構造であった。この場合にも、どの残基が電位依存性に効果があるか今後検討したい。S4近傍配列について過分極活性化チャネル(KATとHAC)と脱分極活性化チャネルの多重配列を試みた。過分極活性化チャネルではKATよりもHACの方が脱分極活性化型に相同性が高かった。以上の解析の結果、KATの配列上の特殊性が明快になった。電位依存性は必ずしもS4のみに書かれていない可能性があるので、今後他の領域に対する配列解析も行なっていきたい。従来、KATのチャネルキネティクスに対する研究はほとんどされてこなかったが、最近私達は電気生理学的な実験結果をもとにKATチャネルのキネティクスに対する新しいモデルを得た。活性化過程における状態間遷移がShaker型Kチャネルと質的に異なる。このモデルをもとにS4に対する点変異の実験結果を解析したい。
物理蒸着法による真空中でのポリペプチド薄膜の形成と表面プラズモンによる評価

ポリペプチドは生体機能を持つのみならず、環境によってコンフォーメーションが変化すること、分子鎖中に強い双極子モーメントを持つことなどの特徴を持ち、機能材料として有用である。そこでその薄膜化が重要な課題となるが、従来の溶液法では不純物などの影響で十分に分子量の大きな重合膜を形成することは容易でなかった。そこで物理蒸着法によってポリペプチド薄膜を形成するための手法を開拓し、表面プラズモンを用いて膜成長過程のその場観察を行った。ポリペプチド薄膜は、末端にアミノ基を持つ単分子(SAM)膜を基板表面に形成し、その表面にアミノ酸N-カルボキシ無水物(NCA)を蒸着することによって形成した。SAM材料としてはアミノエタンチオール(AET)及びアミノベンジルチオール(ABT)で比較を行い、NCA材料としてはベンジルアスパレートNCAを用いた。その結果、通常の蒸着ではNCAが基板表面にそのまま付着して低分子膜を形成するが、SAM膜表面に蒸着することによって真空中の基板表面で重合反応が進行してポリペプチド膜が得られることが示された。さらに通常のNCA蒸着膜は蒸着直後から再蒸発が進行して膜が消失するが、SAM膜表面にポリペプチド膜を形成することで再蒸発が抑制できることが示された。次にこのような製膜機構の差を薄膜成長様式の制御に応用した。有機蒸着膜は多くの場合島状に三次元成長するために表面平坦性が損なわれる。そこでAET及びABT表面のNCA製膜過程を表面プラズモン観察した。その結果ABT表面の蒸着膜は光学損失が少ないことが見出された。また原子間力顕微鏡観察では、AET表面に比較してABT表面では平坦性に優れた薄膜が成長することが見出された。これらの結果から、基板表面に最適な化学修飾を施すことによって、重合反応を促進できるのみならず、平坦性に優れた膜成長を実現できるものと考えられる。そこで高真空の清浄な環境中で、物理蒸着法によってポリペプチド薄膜を形成するための手法を開拓した。アルミニウムを蒸着した基板をアミノプロピルシランの溶液に浸漬し、末端にアミノ基を持つ自己組織化膜を形成した。この表面にアミノ酸N-カルボキシ無水物を蒸着し、基板表面での重合反応によってポリペプチド薄膜を形成した。反応を促進するために、蒸着と並行して電子照射を行っうイオン化蒸着法を適用した。赤外吸収分析の結果、この手法によってポリベンジルセリン薄膜が形成でき、膜成長のためには特に基板表面の自己組織化膜処理が重要な役割を果たすことが示された。さらに、この手法を他の高分子薄膜形成に適用した結果、金あるいは酸化インジウム錫基板表面に、安定に化学結合したビニル高分子薄膜を形成できることが示された。重合反応は、イオン化蒸着あるいは通常蒸着と紫外線照射の組み合わせによって可能となった。この手法で作製した薄膜は、熱的・化学的安定性に優れ、従来の手法で作製した薄膜に比較して、熱処理による凝集や溶媒による侵食を抑制でき、均質かつ平坦性に優れた特性を持つことが見出された。さらに従来の製膜法では分子同士が凝集するため、均質かつ平坦性の高い薄膜を形成することは困難であった。そこで高真空の清浄な環境中で、物理蒸着法によってポリペプチド薄膜を形成するための手法を開拓し、表面プラズモンを用いて膜成長過程のその場観察を行った。金を蒸着した基板をアミノチオール溶液に浸漬し、末端にアミノ基を持つ自己組織化膜を形成し、その表面にアミノ酸N-カルボキシ無水物を蒸着し、基板表面での重合反応によってポリペプチド薄膜を形成した。この際、真空チャンバーに設置したプリズムを介して金表面にレーザー光を入射し、表面プラズモン共鳴による反射光強度分布の変化をCCDカメラにてその場観察した。この結果、基板表面をアミノチオールで処理することによって、膜成長と同時にポリペプチド薄膜が形成されること、単純な蒸着に比較して欠陥が少なく均質な薄膜が形成されること、さらに膜の再蒸発が抑制されることなどが見出され、表面のアミノ基が重合の開始と膜成長モルフォロジー制御に重要な役割を果たすことが見出された。また、蒸着速度やアミノチオール分子の種類によっても膜成長様式や膜質が制御できる可能性が示された。

ポリペプチド薄膜は、末端にアミノ基を持つ単分子(SAM)膜を基板表面に形成し、その表面にアミノ酸N-カルボキシ無水物(NCA)を蒸着することによって形成した。SAM材料としてはアミノエタンチオール(AET)及びアミノベンジルチオール(ABT)で比較を行い、NCA材料としてはベンジルアスパレートNCAを用いた。その結果、通常の蒸着ではNCAが基板表面にそのまま付着して低分子膜を形成するが、SAM膜表面に蒸着することによって真空中の基板表面で重合反応が進行してポリペプチド膜が得られることが示された。さらに通常のNCA蒸着膜は蒸着直後から再蒸発が進行して膜が消失するが、SAM膜表面にポリペプチド膜を形成することで再蒸発が抑制できることが示された。次にこのような製膜機構の差を薄膜成長様式の制御に応用した。有機蒸着膜は多くの場合島状に三次元成長するために表面平坦性が損なわれる。そこでAET及びABT表面のNCA製膜過程を表面プラズモン観察した。その結果ABT表面の蒸着膜は光学損失が少ないことが見出された。また原子間力顕微鏡観察では、AET表面に比較してABT表面では平坦性に優れた薄膜が成長することが見出された。これらの結果から、基板表面に最適な化学修飾を施すことによって、重合反応を促進できるのみならず、平坦性に優れた膜成長を実現できるものと考えられる。
電荷によって誘起されるソフトマターの階層的秩序

ソフトマター系の秩序化や構造形成は一般にエントロピー的な相互作用によって支配される。その中で電荷による相互作用は「強い相互作用」であり秩序化に対する影響も大きい。我々は有機溶媒と重水の混合溶液に親水性と疎水性のイオン対からなる拮抗的な塩を加えることにより、ナノスケールの膜構造が形成されるとともにマイクロメートルスケールのオニオン球が形成されることを示した。これは、イオンの非一様な空間分布と電気的相互作用により界面活性剤のような役割を果たすことによる。本研究ではこの現象の一般性を明らかにするとともに、界面活性剤系や高分子電解質、ヤヌス粒子、液晶、コロイド、ナノバブルなど様々な系についても調べた。研究代表者の瀬戸は、研究協力者の長尾、貞包とともに、主に中性子小角散乱を用いて研究を進めた。対象とした物質系は3メチルピリジン(3MP)などの有機溶媒と水の混合系と非イオン性界面活性剤水溶液系で、これらに陽イオンと陰イオンの溶媒和効果が大きく違う「拮抗的塩」を加えた場合に形成されるナノ構造を調べた。この結果、3MPを水の混合系に拮抗的塩の一種であるテトラフェニルホウ酸塩を加えた場合に見られた電荷密度波構造やラメラ構造が、物質の種類によらずに現れる一般的な現象であることを示した。またこの時に表れるラメラ構造が、拮抗的塩を構成するイオンのheterogeneousな分布による長距離相互作用によって安定化されることを示した。更に非イオン性界面活性剤水溶液においては、拮抗的塩を加えることによって相図が大きく変化することを明らかにした。研究分担者の小貫は、選択的水和効果による相分離現象の研究をした。特に僅かの塩や疎水性不純物により水油系に相分離が引き起こされることを理論的に予言した。また2成分混合溶液中でのコロイド間の相互作用を研究した。その詳細な計算により、コロイド周辺で組成の不均一が重要であることを示した。研究協力者の荒木は、二相液体における荷電粒子の振る舞いを数値シミュレーションによって調べた。通常、荷電粒子は誘電率の高い水を多く含む相を好むが、荷電粒子表面を疎水化したり、疎水性塩を添加することで、界面に吸着させたり、油相側に移動しうることを見出した。また、微小量の水滴を含んだネマチック液晶相に電場を掛けたときの振る舞いについても調べた。二相の誘電率の違いにより、水滴周りでは配向場が乱されることが分かった。この効果は、塩濃度によってさらに増大する。【非イオン性界面活性剤系の構造形成における電荷の効果】60°C付近でスポンジ相となる非イオン性界面活性剤C12E5の10%水溶液に拮抗的な塩を加えることにより、ラメラ構造に転移することを明らかにした。これは界面活性剤膜の膜内あるいは膜間の電気的相互作用が構造変化をもたらしたことを示す。またこのラメラ相にずり流動を加えることにより「ずり粘稠化」が起きることが分かった。【水と有機溶媒に拮抗的な塩を加えた系のずり粘稠化】水と3メチルピリジンに拮抗的な塩を加えて得られるオニオン構造にずり流動を加えることにより、ずり粘稠化が起きることが分かった。自発的にオニオン構造ができる系でずり粘稠化が起きると言う実験事実はこの系が初めてである。【自発的に運動する界面で形成されるラメラ構造】イオン性界面活性剤STACを含む水の上にパルミチン酸を含むテトラデカンを浮かべると、その界面が自発的に運動することが我々の研究から分かっている。最近の実験により、まず水と油の界面で長周期ラメラ構造が形成され、それが短周期ラメラ構造に変化する過程で自発的な界面運動を起こしている、と言うメカニズムを示唆する結果を得た。【高分子電解質の電気浸透現象】正に帯電した高分子電解質の溶液を負に帯電した壁面を持つキャピラリーに封入し、その電気浸透現象を理論的に調べた。その結果、高分子濃度が高くなると溶液の粘性が増大するため、壁付近では流れにくくなる。塩が十分に少なく、また高分子電解質の電荷数が十分に大きい場合、電気浸透係数が通常とは異なり負の値を取りうることを見出した。【水和効果を考慮した電離現象と化学反応の理論】電極が存在する系で使うことのできる分子動力学法を考案し、イオン結晶の電場による破壊や双極子の鎖状の連結形成、極性流体における局所電場などの実例を示した。研究代表者の瀬戸は研究協力者の貞包、長尾、及び本研究経費によって雇用した研究員のKuperkerと共に、3メチルピリジンなどの有機溶媒と水を混合した系や非イオン界面活性剤水溶液系に、塩を加えた時に見られる秩序形成について中性子小角散乱及び中性子反射率計を用いて調べた。その結果、陽イオンも陰イオンも親水性の塩を加えた時にはほとんど影響が現れないのに対して、一方のイオンが疎水性である「拮抗的塩」を加えた場合にはラメラ構造が形成されることを示した。またこのラメラ構造を安定化させる力は、親水性のイオンのイオン半径に依存することを示唆する結果を得た。瀬戸はこのほか、自発的に運動する水・油界面における秩序構造形成についても調べた。研究分担者の小貫は、水油界面が疎水性イオンと親水性イオンからなる塩の添加により不安定化する現象の解析を荒木と共に調べた。

また臨界点近くでの選択的吸着をする壁近傍の相転移現象を岡本と理論的に研究した。これはいわゆる、capillary condensationの初めての解析的理論である。研究分担者の荒木は、ヤヌス粒子懸濁液の振る舞いを調べた。懸濁液を相分離させると、ヤヌス粒子は界面活性剤のように振る舞い、相分離構造の粗大化を抑制する役割を持つことが分かった。またヤヌス粒子が電荷を持つ場合には、粒子間の静電斥力によりさらに粗大化を抑制することを明らかにした。これに加えて、多孔質中のネマチック液晶の流動特性についても調べた。この系に電場を印加することで、液晶の欠陥構造を制御することができること、それに由来する複雑な流動特性が現れることを見出した。非イオン性界面活性剤に親水性の陽イオンと疎水性の陰イオンからなる「拮抗的塩」を加えると、陽イオンが水の部分に、陰イオンが界面活性剤の疎水基部分に分布することにより界面活性剤膜間に静電的な相互作用が生じる。これにより、非イオン性界面活性剤C12E5水溶液に拮抗的塩を加えるとラメラ構造が現れることが分かった。またこの系にずり流動を加えるとオニオン構造ができてずり粘稠化が起きることが分かった。この要因を明らかにするため、ずり流動下での中性子小角散乱を行ってナノ構造の変化を調べるとともに、中性子スピンエコー実験を行って膜の曲げ弾性係数に対する拮抗的塩の影響を調べた。一方、水と3メチルピリジン(3MP)の混合系に拮抗的塩を加えた場合もラメラ構造が形成されるが、この系にずり流動を加えた場合にもずり粘稠化が起きることが分かった。ただしそのメカニズムは界面活性剤系の場合とは違っていて、オニオンが形成されるよりもむしろオニオンが変形して絡まっているような結果を得た。貞包はこの系の構造変化を顕微鏡で調べるため、ずり流動を加えた状態で観測できるサンプロセルを開発した。そしてこのセルを用いて水/3MP/NaBPh4混合系の測定を行い、得られた結果の一部を学会で発表した。また界面活性剤系及び水/3MPの小角散乱実験の結果をまとめて、瀬戸が国際会議で発表した。小貫は親水性カチオンと疎水性アニオンを2成分溶液に溶かした場合の理論を構築し、電荷揺らぎと組成揺らぎの強い結合が新規な現象を生み出すことを示した。また酸素などのガスを微量に水に昆入させてできるナノバブルの物理化学的理論を作った。荒木は電場下にある等方状態の液晶性物質に対する、コロイド粒子の添加の影響を調べた。周囲の分散媒と誘電率の違いにより、粒子の周囲では局所的にネマチック相が誘起され、マクロな物性が変化することが分かった。ソフトマター系の秩序化や構造形成は一般にエントロピー的な相互作用によって支配される。その中で電荷による相互作用は「強い相互作用」であり秩序化に対する影響も大きい。我々は有機溶媒と重水の混合溶液に親水性と疎水性のイオン対からなる拮抗的な塩を加えることにより、ナノスケールの膜構造が形成されるとともにマイクロメートルスケールのオニオン球が形成されることを示した。これは、イオンの非一様な空間分布と電気的相互作用により界面活性剤のような役割を果たすことによる。本研究ではこの現象の一般性を明らかにするとともに、界面活性剤系や高分子電解質、ヤヌス粒子、液晶、コロイド、ナノバブルなど様々な系についても調べた。27年度が最終年度であるため、記入しない。ソフトマター物理初年度末に起きた大震災の影響により、原子力機構の研究
日本における世論調査の「制度化」に関する歴史社会学的研究

戦後、大手の新聞社のみならず小規模な世論調査機関が乱立し、一斉に「世論」の把握に乗り出した。戦時下には政治的意見の表明を避けてきた一般の国民にとって世論調査は新鮮な体験であった。しかし、世論調査の目的や方法についての誤解もあった。GHQはより「科学的」な世論調査のあり方を啓蒙する。こうして世論調査は、次第に戦後の政治過程の中に定着し、「戦後民主主義」における政治の回路に組み込まれていったのである。近年、新聞社・放送局といったマス・メディアや、政府・自治体などによって種々の世論調査が頻繁に行われている。そうした世論調査によって示された結果が、時には政局に大きな影響を与えることさえあり、まさに世論調査全盛の時代であると言える。そして重要なことは、今日では、世論調査はたんに世論を測定するというだけでなく、世論調査が世論を確定し、それを喚起し、方向付けをするという相互作用さえ見ることができるということであろう。つまり、世論調査は、決して中立的なものではなく、政治制度の中の1つの装置として機能していると言うことができる。本研究は、こうした状況がいかにして成立したのかを歴史社会学的に明らかにすることによって、世論調査のあり方を再検討することである。2006年度は研究の初年度として、第二次世界大戦後にGHQがどのように世論調査の導入をはかったかについてGHQの内部文書に基づいて検討した。1945年10月に設置されたCIE(民間情報教育局)には、1つのunit(班)としての世論調査班があった。これは、本来、「占領政策や復興計画の遂行に必要な世論調査や各種の社会調査を行うこと」(一般指令第4号d項)がその目的であった。しかし、スタッフは限られており、自前で調査をすることは不可能であったため、日本の世論調査機関と連携して、それらが提出する世論に関する報告書を分析・批評する作業に従事することとなった。そのため、日本の新聞社等の機関を育成して世論調査を行わせる方針をとったのである。しかし、世論調査を短期間に習得させたため、方法論の精緻化のみが先行し、そもそも世論とは何かというような根本的な問題は残されたままになってしまったと言える。占領期には,大手の新聞社が相次いで世論調査担当セクションを設置した。また,新興の新聞・雑誌の中にはタイトルに「世論」「投書」「声」といった単語を用いるものが少なくなかった。これらの現象は,「世論」の噴出とでも言えるだろう。この背景の1つとして,ポツダム宣言では「日本国国民の自由に表明せる意思に従い平和的傾向を有し且責任ある政府」樹立するものとされ,そうした日本国民の世論を媒介するものとして活字メディアが希求されたことがあげられる。そこで本年度は,占領期に書かれた各種の記録を用い,当時,世論調査がどのように人々に認識され,受容されていったのかについて検討を行った。新聞・雑誌などのメディアは,手探りでさっそく世論調査に乗り出すが,初期においては質問紙を用いた調査は回収率が総じて低く,調査員が苦労したことが,いろいろな記録に残されている。これはまだ一般の人々にとって世論調査は異質で不慣れなものであったからである。そもそも戦時下を過ごしてきた一般の国民は,自らの政治的意見を表明するという経験が乏しく,むしろそれを避けることが習慣となっていた。そうした人々にとって,世論調査に協力するなかで自らの政治的意見を表明することは新鮮な体験であり,それを通して自らの政治的意識を顕在化させることが多かった。そして世論調査の意義も次第に認識するようになったのである。こうして世論調査は,次第に戦後の政治過程の中に定着し,「戦後民主主義」における政治の回路として確固とした基盤を築いていったと考えることができる。研究最終年度にあたる本年度は、「世論調査」の技法が精緻になって社会へ浸透していく過程と現実の政治情勢との関連について、米国公文書等の資料に基づいて検討を行った。第2次世界大戦後、アメリカは東側に対する心理的な攻撃を行う一方で、同盟国や中立国に対してもつねにプロパガンダを行った。特に占領下の日本では、GHQは、日本の非軍事化と民主主義の理念の定着をはかる一方で、冷戦の進展および米ソ対立の固定化という国際情勢の変化に対応して、日本を自由主義陣営に引き入れ、極東における同盟国に位置づけようとしてきた。アメリカ政府は、そうしたプロパガンダ・キャンペーンを行うのと同時に、その効果を測定するために、各国においてさまざまな世論調査を実施した。占領下の日本では世論調査機関の育成に尽力したが、それは日本に民主主義を根付かせるためという側面とともに、日本の世論を絶えず監視し、反米的な世論が高まりそうな場合には先手を打ってそれに対処するためのものという側面があったと考えられる。したがって、「世論調査」という調査手法は、その成り立ちからして決して政治的に中立なものではない。プラグマティックな色彩の強いアメリカの社会科学研究は、絶えず政策科学的な色彩を帯びている。

それゆえ、戦後の世論研究や「世論調査」も、冷戦体制の枠組の中で発展し、その強い影響のもとにあったことが資料から確認できる。今後、こうした視点から研究史を見直し、知の社会的編成のあり方を歴史的に問い直す作業が、ますます重要となるだろう。
DNAメチル化制御因子PGC7/Stellaの機能解析

受精卵におけるPGC7の機能解析を行い、PGC7はヒストンH3の9番目のリジンがジメチル化された場合にヒストンと強く結合し、能動的DNA脱メチル化を阻害することを明らかにした。また、PGC7を体細胞に強制発現させた場合には、初期胚の場合とは逆に、脱メチル化を誘導することを見出した。さらに、PGC7と結合するたんぱく質として、維持メチル化に関与するNp95を同定した。最終的に、PGC7はNp95と結合することによりNp95の複製フォークへの局在を阻害し、結果として脱メチル化を促進することを明らかにした。PGC7/Stellaは、初期胚において雌性ゲノムのDNA脱メチル化を阻害する。しかし、雌雄両方の前核に存在するPGC7/Stellaが、どのように雌性ゲノムと雄性ゲノムを区別して機能するのかは全くわかっていない。現在までに、雌雄の前核においてクロマチンの修飾状態が異なっていることが示されていることから、PGC7/Stellaが、異なった修飾をうけたクロマチンに対して異なった結合能を示すことにより、両者を区別するという可能性がある。PGC7/Stellaによる雌雄ゲノムの識別機構が明らかとなれば、初期胚におけるDNAメチル化制御機構に大きな知見をもたらすだけでなく、精子および卵子が、受精後に分化多能性を再獲得する機構の解明にも寄与すると期待できる。本研究では、PGC7/Stella受精卵においてH3K9のメチル化を指標にして雌性ゲノムを認識しているとの仮説をたて、H3K9のメチル化がPGC7とクロマチンの結合に及ぼす影響を検討した。その結果、H3K9のメチル化酵素G9aを欠損するES細胞のクロマチンは、野生型と比較してPGC7との結合が弱いことが明かとなった。また、野生型のES細胞にPGC7を過剰発現させた場合には、エンドヌクレアーゼに対する感受性が低下したが、G9a欠損ES細胞では変化は認められなかった。さらに、H3K9の脱メチル化酵素Jhdm2aを受精卵に過剰発現させた場合、H3K9の脱メチル化だけではなく、ゲノムの脱メチル化も生じた。以上から、PGC7は、H3K9がメチル化された雌性クロマチンと強く結合することにより、雌性ゲノムを能動的脱メチル化から保護することが明らかになった。前年度までに、PGC7は、H3K9がメチル化された雌性クロマチンと強く結合することにより、雌性ゲノムを能動的脱メチル化から保護することが明らかにしている。最近、雄性ゲノムの能動的DNA脱メチル化は、DNA修復経路を介して生じることが示された。そこで、今年度は、ES細胞において、PGC7がDNA修復経路に及ぼす影響を検討した。その結果、PGC7は、DNAのメチル化状態とは関係なく、ヒストンH3K9me2に依存してDNA修復を阻害することを明らかにした。ES細胞におけるDNA修復経路の阻害は、受精卵における能動的DNA脱メチル化を再現している可能性が考えられる。
両手多指操作可能な等身大ハプティックVR設計環境の構築

本研究の目的である両手多指操作可能な等身大ハプティックVR設計環境を研究開発するため、次の三つのシステム構成要素の研究開発を行うことである。(1)実スケールで直接操作可能な等身大VR環境(2)両手多指操作のための力触覚提示装置(3)実時間VR空間の動的シミュレーション機能これらの3つの構成要素を統合したハプティックVR設計環境を明確化して、操作性,有効性、実用性等の評価実験を行い、今後の課題を明らかにした。本研究は、設計者が自らの両手や指先を用いてVR世界の様々な設計対象を直接的にかつ直感的に操作することのできる等身大のハプティックVR設計環境の構築方法を明らかして、そのシステム実現を目指すことを目的としている。本研究の目的である両手多指操作可能なハプティックVR設計環境を実現するためには、次の三つのシステム構成要素が不可欠である。(1)実スケールで直接操作可能な等身大VR環境(2)両手多指操作のための力触覚提示装置(3)実時間VR空間の動的シミュレーション機能本研究を達成するためには、上記の三構成要素を実現する提案とその開発を行い、さらにこれらの構成要素を有機的結合することにより等身大ハプティックVR設計環境の構築を目指す。研究期間内に明らかにするべき本研究の目的は、上記三構成要素の研究開発とその統合による等身大ハプティックVR設計環境のシステム実現、そしてその有効性と実用性の評価である。本年度は、まずこれらの三つの研究課題について、それぞれ研究代表者と研究分担者が役割分担をして、個別に研究開発を進めた。次年度以降にこれらのシステム構成要素を統合する予定である本研究の目的である両手多指操作可能な等身大ハプティックVR設計環境を研究開発するため,次の三つのシステム構成要素の研究開発を行った。1.実スケールで直接操作可能な等身大VR環境2.両手多指操作のための力触覚提示装置3.実時間VR空間の動的シミュレーション機能具体的に行った研究・方法を以下に記述する。(1)実スケールで直接操作可能な等身大VR環境1.設計作業に必要な高品位な映像を投影することのできるマルチプロジェクションシステム2. 3次元の幾何学的再生の忠実度の高い等身大曲面スクリーン上でのステレオ立体視の実現3.直接操作可能なインタラクション機能を備えるための力触覚提示装置の結合(2)両手多指操作のための力触覚提示装置本研究では、力覚提示の方法として研究代表者が提案してきたSPIDARと同様のワイヤ駆動型の方法を採用した。一方、触覚提示の方法にはまだ確定的な方法が定まっておらず、ハプティックVR設計環境の操作性に大きく影響を与える、本研究の中でも最も重要な研究開発項目であると考えられる。振動素子を用いた方式のほかに、空気圧を活用した圧力方式や電気刺激方式など幾つかの候補が考えられるが、実証的な研究を通じて、高品位の触覚提示が可能でしかも等身大VR環境との整合性に優れた装置を提案し設計を行った。(3)実時間VR空間の動的シミュレーション機能バーチャルヒューマンの実時間の動作生成システムと運動制御力触覚提示装置とVR空間とを結合するためのバーチャルカップリング制御と力触覚情報の生成システムを開発を行った.本研究は、設計者が自らの両手や指先を用いてVR世界の様々な設計対象を直接的にかつ直感的に操作することのできる等身大のハプティックVR設計環境の構築方法を明らかして、そのシステム実現を目指すことを目的としている。本研究の目的である両手多指操作可能な等身大ハプティックVR設計環境を研究開発するため,次の三つのシステム構成要素の研究開発を行った.(1)実スケールで直接操作可能な等身大VR環境(2)両手多指操作のための力触覚提示装置(3)実時間VR空間の動的シミュレーション機能具体的に行った研究・方法を以下に記述する.(1)実スケールで直接操作可能な等身大職環境1.設計作業に必要な高品位な映像を投影することのできるマルチプロジェクションシステム2.3次元の幾何学的再生の忠実度の高い等身大曲面スクリーン上でのステレオ立体視の実現3.直接操作可能なインタラクション機能を備えるための力触覚提示装置の結合(2)両手多指操作のための力触覚提示装置高品位の触覚提示が可能でしかも等身大VR環境との整合性に優れた装置を提案し設計開発を行った.開発装置は各指を3本あるいは4本の糸で吊るワイヤ駆動型SPIDARシステムである.(3)実時間VR空間の動的シミュレーション機能力触覚提示装置とVR空間とを結合するためのバーチャルカップリング制御と力触覚情報の生成システムを開発した.これらの3つの構成要素を統合したハプティックVR設計環境を明確化して,操作性,有効性,実用性等の評価実験を行い,今後の課題を明らかにした.