hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内大麻による中枢性交感神経ー副腎髄質系賦活抑制作用の脳内機序解明

既に代表者らは、脳内エンドカンナビノイド(eCB)(いわゆる脳内大麻)の2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)が中枢性SA系賦活時に産生され、本賦活に対し二方向性の役割[脳内アラキドン酸(AA)前駆物質としての促進性役割、かつ、カンナビノイドCB1受容体を介したeCBとしての抑制性役割]を有する事を明らかにしてきた。本年度は、(1)外来性投与2-AGが本賦活に及ぼす影響、(2)eCBによる本賦活抑制作用機序、について解析した。成果(1):脳室内投与2-AGは中枢性SA系賦活を惹起し、その反応はJZL184[2-AGからのAA産生酵素、モノアシルグリセロールリパーゼ(MGL)の阻害薬]により抑制された。更に、ボンベシン(BB)による中枢性SA系賦活は2-AG ether(MGLにより分解されない2-AGアナログ)により抑制され、その抑制作用はリモナバント(Rimo)(CB1受容体遮断薬)存在下で消失した。よって、本賦活に対する2-AGの二方向性の役割が更に明らかとなり、ストレス関連疾患に対するeCBシグナル増強薬(CB1受容体刺激薬等)の有用性が示唆された。成果(2):BBによる本賦活はMK-801[NMDA型グルタミン酸(Glu)受容体遮断薬]及びUCM707(eCB取込み阻害薬)により抑制され、Rimoにより増強された。一方、NMDA(NMDA型Glu受容体刺激薬)による中枢性SA系賦活はUCM707及びRimoの影響を受けなかった。よって、BBによる本賦活に脳内Glu神経系が関与し、本賦活に対するeCBの抑制作用が、少なくともGlu神経の後シナプスよりも上流を標的にしている事が示唆された。脳内大麻による中枢性SA系賦活抑制作用の作用標的が、本系の賦活中枢である視床下部のPVNへ興奮性の入力をしているGlu神経系である可能性を検討し、明らかにすることが本研究の最終目的である。現在までに、ストレス関連ペプチドのBBがPVNレベルでSA系賦活を惹起し、脳内大麻が本系賦活反応に対し抑制性に関与することを明らかにした。またGlu神経系についての検討は、BBによる中枢性SA系賦活に脳内Glu神経系/NMDA型Glu受容体が関与し、本賦活に対する脳内大麻の抑制作用が、少なくともGlu神経の後シナプスよりも上流を標的にしている事を示唆する結果を得ている。しかしながら、PVNのGlu神経系に関する検討結果については、現状報告できるレベルまでまとまっていない。以上から、現在までの達成度を上記の様に評価した。中枢性SA系の賦活中枢である視床下部の室傍核(PVN)に興奮性の入力をしているGlu神経系が、脳内大麻による本賦活抑制作用の作用標的である可能性を検討するのが本研究の目的である。現在までに、ストレス関連ペプチドのBBによる中枢性SA系賦活に脳内Glu神経系/NMDA型Glu受容体が関与し、本賦活に対するeCBの抑制作用が、少なくともGlu神経の後シナプスよりも上流を標的にしている事を示唆する結果が得られた。しかしながらこれは脳室内投与の実験系を用いた結果であり、脳内作用部位の詳細についてまでは言及できない。一方、PVNレベルでの検討も同時に進めてきたが、結果については現状、報告できるレベルまでまとまっていない。研究方法:ウレタン麻酔下のラットを実験に用いる。ストレス関連ペプチドのBBを脳定位固定下にPVNへ微量投与し、中枢性にSA系を賦活させる。投与後、経時的に動脈血を採血し、血中のカテコールアミン量を高速液体クロマトグラフィーにより定量する事で、SA系賦活の程度を評価する。計画1.PVNレベルでの中枢性SA系賦活に対するNMDA型Glu受容体の関与:BBのラットPVN微量投与による中枢性SA系賦活に対する、NMDA型Glu受容体遮断薬の影響を検討する。
高度翻訳知識に基づく高品質言語サービスの研究

1日英対訳文に対する品詞変数化処理によって文型パターン対を作成した。翻訳手法を文型パターン対から抽出する方法を試み、いくつか翻訳手法を析出することができた。2二重主格構文などの和文型の換言と英訳法、シテ形「VしてVする」の英語への翻訳法の開発に取り組んだ。2-1和文型の換言と英訳法との体系試案を作成した。2-2シテ形接続の用言句と英語フレーズとのパターンデータを作成した。2-3和語動詞の漢語変換などの換言による多義解消方策を考案した。2-4オノマトペが表す感性的な表象、その意味するところを把握、その意味把握から適切な概念化と翻訳表現を創案することへ進むとの見解を明らかにした。3高度翻訳知識の獲得に必要な日英対訳データを作成した。3-1高度な翻訳知識を導出するための対訳への註釈付与を実施した。3-2日英対訳文について品詞変数化手法によりパターンを試作し、注釈データと照合しつつ翻訳技法の抽出を試みた。3-3シテ形接続の用言句と英語フレーズとのパターンデータを、感情表現に絞って作成して未知の翻訳技法を抽出出来た。ナース英語や介護英語など具体的場面を想定してた場合、その場で求められるニーズに数量表現の正確にして精確な日英翻訳が必要であることが分かった。子供年齢制限や投薬量の上限などの表現に留意すべきであることが理解された。5事柄の認知機序、情報配列の優先順位、叙述順序という三つの機制があり、区別する必要がある。翻訳においては、5Wのどの情報が重要でどこに力点が置かれているのかという問題意識を正しく伝えるときには、原文の情報配列を尊重する翻訳手法が必要との知見を得た。文化的宗教的な異なりを含む表現を目標言語側に合わせて解釈的な翻訳した場合、その解釈は他文化理解とユニバーサルとの両方の観点から検討が課題であることを認識した。1高度翻訳知識データベース編纂について、新たな知見を得ることが出来た。大規模に集めることの出来る対訳データは翻訳品質に問題があり量が無限に拡大しても質の向上は保証されない。逆に言え、高品質の対訳データが高度翻訳知識には欠かせないということである。高品質とは、意味的に深く検討がされた結果として翻訳技法がハイレベルになっていることを意味する。科研費によるシンポジウム「高度翻訳知識に基づく高品質言語サービスの研究」、および科研費合同研究集会:高度翻訳知識、言語環境・言語景観」を開催し、研究成果を公表した。2シテ形接続の用言句と英語フレーズとのパターンデータを作成した。そのうち、感情表現のみを取り出し品詞変数化処理によって文型パターン対を作成した。高品質な日英対訳に注釈を付与したデータを試作し変数化パターンへの準備を整えた。高度な翻訳知識を導出するための対訳への<註釈付与>を実施した。この英訳に評注を付けるのは容易ではなく、結果として少量の作業量となった。今後の目標は、数は少なくとも質の良い注釈データを作成することとする。3文の複雑度に応じた日本語の換言手法の研究について、1)二重主格構文などの和文型の換言と英訳法、2)シテ形「VしてVする」の英語への翻訳法の開発が進んだ。3)和語動詞の漢語変換などの換言による多義解消方策を考案した。4観光英語と言語サービスの関連性についての検討を進めた。5語用論的研究において、認知と表現との乖離という観点から、5W情報の記述方法に関して、いくつかの知見を得た。たとえば、人間の対象認知の段階では、時や場所の認知は前提的であって、その時その場に事が起るという認知機序がある。しかし、発話や文においては、当該言語の構造に規定され情報配列の機序が定まり、時・場所が主体・行為に先行/後続する。1前年度に引き続き、高品質な対訳に注釈を付与する作業を実施する。1)ハイレベルの注釈データを作成する。2)前年度に引き続き、シテ形対訳パターンデータから翻訳手法の導出を試みる。2換言方式の定式化を進める。1)原因ー結果・理由ー結論・目的ー手段の表現の換言と英訳の定式化に取り組む。2)格助詞の多義性解消のための複合辞への換言と複合辞の複合前置詞への翻訳手法の開発を進める。3)前年度に引き続き、慣用句の英訳、オノマトペの換言と英訳手法の研究を進める。3観光英語関連では、外国人への医療・保健サービスと言語サービスの研究を進め、急患対応に関して、場面別の会話を想定して、カード形式の日英両語の対応マニュアル(問答集)を作成する。4英語表現力の育成とコミュニケーションの場における創発力については、インバウンド時代における観光英語の授業を検討する。1関連文献などから日英・英日の翻訳文法に関する知見を抽出した。1-1主節主部を修飾する連体節の表す意味が、付帯状況・原因理由・相反の場合は連用節へ換言、予備的背景的情報の場合にはシテ形接続へ換言できるという換言手法を開発した。前者の英訳は従属接続節が好ましいが、付帯状況の一部と後者は分詞構文が適切であるとの知見を得た。付帯状況には「状況的起因」が含まれており従属節相当の英訳が適切であることを見出した。

1-2英文がwhileなどで付帯状況を表すとき、和訳は連体節が適切であることを見出した。1-3和語動詞の多義解消のための方策を考案した。2実践的な翻訳手法のアセスメントを、ヒヤリング・招待講演として実施した。1)付帯状況であっても状況的起因であることを表す連体節は、従属節相当のafter句に英訳できる事例を収集し、当該事例が適訳であるとのネイティブの見解を聴取。2)統語論・意味論から見て適切な和文の換言方式についての知見を聴取。3観光英語関連では、ナース英語や介護英語など具体的場面を想定してた場合、その場で求められるニーズに数量表現の正確にして精確な日英翻訳が必要であることが分かった。子供年齢制限や投薬量の上限などの表現(以上・以下、未満・超えるといった閾値に関する表現)に留意すべきであることが理解された。4高度翻訳知識の獲得に必要な日英および英日の対訳データについて、収集した。定評ある翻訳者が監修した翻訳訳語データについて、研究使途の許諾を得て、データ編纂および高度な翻訳知識を導出するための註釈付与の作業を開始した。先行研究の成果である春田コーパスの電子化に着手した。5コミュニケーション・ギャップの解決について、文化的宗教的な異なりを含む表現を目標言語側に合わせて解釈的な翻訳した場合、その解釈は他文化理解とユニバーサルとの両方の観点から検討が課題である(1)高度翻訳知識の集成と体系化の理論的研究については、関連文献などから日英・英日の翻訳文法に関する知見を抽出できた。(2)文の複雑度に応じた日本語の換言手法の研究については、連体節の換言手法について、従属節に関する南のABC分類を適用して意味論的な分析を進めることができた。単語レベルでの換言手法について、和語動詞の多義解消により翻訳精度を高め誤訳を回避する方式を考案した。(3)言い換えに媒介される英訳法の研究については、連体節の英訳として、関係節ではなく従属接続詞節を採用するという翻訳手法と、英語従属接続節の和訳として連用節ではなく連体節を採用するという翻訳手法とについて定式化の展望が開けた。(4)観光英語を中心に高品質な言語サービスの研究、ナース英語や介護英語など具体的場面で求められるニーズに基づく日英翻訳が必要であることが分かった。(5)日英語の情報構造と翻訳のずれに関する語用論的検討につては、5Wの情報配列が日英で異なることを確認できた。(6)コミュケーションの場における創発とサービス創新についての研究については、場の発想からのアプローチを検討した。1日英対訳文に対する品詞変数化処理によって文型パターン対を作成した。翻訳手法を文型パターン対から抽出する方法を試み、いくつか翻訳手法を析出することができた。2二重主格構文などの和文型の換言と英訳法、シテ形「VしてVする」の英語への翻訳法の開発に取り組んだ。2-1和文型の換言と英訳法との体系試案を作成した。2-2シテ形接続の用言句と英語フレーズとのパターンデータを作成した。2-3和語動詞の漢語変換などの換言による多義解消方策を考案した。2-4オノマトペが表す感性的な表象、その意味するところを把握、その意味把握から適切な概念化と翻訳表現を創案することへ進むとの見解を明らかにした。3高度翻訳知識の獲得に必要な日英対訳データを作成した。3-1高度な翻訳知識を導出するための対訳への註釈付与を実施した。3-2日英対訳文について品詞変数化手法によりパターンを試作し、注釈データと照合しつつ翻訳技法の抽出を試みた。
マウスの生殖細胞欠損遺伝子terの発現様式の関する発生工学的解析

マウスの劣性突然変異ter(teratoma)は、精巣性テラトーマ高発系統129/Sv-ter及び、ter遺伝子をC57BL/6J及びLTXBJ系統に交配導入し樹立したterコンジェニック系統C57BL/6J-terとLTXBJ-terのそれぞれのter/ter型雌雄に、生殖細胞欠損をおこす。この生殖細胞欠損は、始原生植細胞(PGC)が生殖隆起へ移動し増殖する時期から起こる(3年度報告)。今回、ter遺伝子の染色体へのマッピングと再構成精巣を用いた発生工学的方法によりter遺伝子の発現様式に関し、以下の実績を得た。1)。C57BL/6J-ter(ter/+)マウスを数系統と交配し、得られたマウスの32種のマーカー遺伝子とter遺伝子との連鎖解析を行った結果、ter遺伝子は第18番染色体のGr1-1遺伝子座の極近傍(0-2cM)に位置し、Gr1-1遺伝子のミニサテライトDNAのPCR増幅多型から、terコンジェニック系統では、+/+、+/ter及び、ter/terの各遺伝子型を胚から成体まで識別できることが判明した。2)。胎仔精巣でのter遺伝子によるPGC欠損の要因が、生殖細胞、体細胞或いは、両者にあるかを見るため、胎仔精巣の生殖細胞と体細胞を分離し、+/+、及び+/ter型の生殖細胞を同遺伝子型の体細胞と再集合させ、成体精巣に移植して再構成精巣を得た。精細管内に多数の生殖細胞が分化したが、ter/ter型の精巣体細胞と組んだ再構成精巣には、生殖細胞は全く生存しなかった。この結果は、ter遺伝子による生殖細胞の欠損の要因は精巣体細胞に有ること、宿主精巣からの液性因子では、生殖細胞欠損を回復できないことを示唆している。3)。129/Sv-ter(+/+)マウスの後腸の分布する移動期のPGCは、再構成精巣内で増殖分化し、テラトーマへも分化した。移動期のPGC欠損に対するter遺伝子の作用を再構成精巣を用いて解析できるめどがついた。1)。2)。3)。報告者等は、マウスの劣性突然変異teratoma(ter)は、129/Svーtet系統と、同系統から交配導入して育成したterコンジェニックマウスLTXBJーterの、ter/ter型の雌雄に、生殖細胞の欠胞による不妊を起こし、前者では、胎仔期の始原生殖細胞の移動期から、その細胞増殖を抑え、その数少ない始原生殖細胞が精巣性テラト-マとなる事を明らかにしてきた。又、生殖細胞の生存と分化に、生殖細胞と生殖単体細胞の相互関係が関わる事を解析する為の、胎仔期の生殖巣を解離し、再構成する、発生工学的方法を開発してきた。本研究では、1つの劣性遺伝子が引き起こす先天性不妊の動物モデル系として、マウスのter突然変異が起こす生殖細胞欠損に着目し、terのコンジェニック系統においてterの発現様式を発生工学的に解析する事を目的とし本年度は、以下の成果を得た。1.N13世代まで育成した、terコンジェニック系統LTXBJーterの、(+/ter×+/ter)交配から得た9日胚から16日胎仔で、各胚の全生殖細胞数を、水溶性樹脂切片において集計した。

生殖細胞の同定には、その細胞膜に、アルカリ性フォスファスタ-ゼ活性が、組織化学的に強く検出できる事を指標とした。その結果、約23%の胎仔で極端に生殖細胞数が少なく、これらをter/ter型と判定した。コンジェニック系統においてもter/ter型胎仔では、始原生殖細胞の移動期からその増殖は抑制され、次第に死滅する事、及び、始原生殖細胞がテラト-マへ転換するには、更に129/Sv系統の遺伝子的背景が必要である事が明かとなった。2.始原生殖細胞の移動期から14日胎仔までの生殖細胞と生殖単体細胞の再集合塊、及び、再構成生殖巣を作出できた。この方法で、ter遺伝子型により始原生殖細胞と体細胞を組み合わせ、terの作用点を探っている。マウスの劣性突然変異ter(teratoma)は、精巣性テラトーマ高発系統129/Sv-terのter/ter型雌雄に、生殖細胞欠損をおこし、且つ、精巣性テラトーマを高率に発症させる(Noguchi&Noguchi,1985)。ter遺伝子をC57BL/6J等数系統に交配導入して、terコンジェニック系統を育成したところ、生殖細胞欠損は起こるが精巣性テラトーマを併発することはなくなった。129/Sv-ter及びterコンジェニック系統のter/ter個体での生殖細胞の欠損は、始原生殖細胞が後腸、腸間膜及び生殖隆起へと移動し増殖する時期から起きていた。昨年度までのこれらの知見からみて、ter/ter個体は始原生殖細胞欠損に起因する不妊のモデルとなりえよう。そこで、この始原生殖細胞の欠損が生殖細胞或るいは、それらの環境をなす体細胞のいずれに起因するかを明らかにする為に、生殖細胞と体細胞を種々に組み合わせた再構成生殖巣を用いる発生工学的方法が応用できるか否か検討し、次の実績を得た。(1)terが発現している始原生殖細胞の移動期を解析するため、始原生殖細胞を普通に含む+/+型胎仔の後腸の始原生殖細胞を体細胞から分離し、胎仔精巣の体細胞と組み合わせ懸滴倍養し、再集合塊を作った。それらを移植して発達させた再構成精巣には、精原細胞が分化し、129/Sv-ter系統の場合には、始原生殖細胞起源の精巣性テラトーマも分化した(日本動物学会発表、1992)。(2)129/Sv-ter系統の+/+型胎仔の精巣の回転管倍養法を検討し、始原生殖細胞から精原細胞の休止期を径て、増殖を再開させることができた(未発表)。以上の結果は、ter/ter、+/+及び+/ter型間の再構成精巣を用いterの発現様式を発生工学的に解析することを可能にした。本年度、terの染色体上の位置と連鎖遺伝子座が判明した(日本遺伝学会発表、1992)ので、これまで不明であった胎仔のter遺伝子型の識別が可能になり、これらを合わせて目的の達成がより現実的になった。
コロナ帯電を用いた超低光損失機能素子の開発

コロナ帯電処理を用いたガラス内の屈折率変調により、光損失を抑制する機能性ガラス素子の実現を目標に研究を行った。屈折率の変調度はガラス内のアルカリ金属イオンの含有濃度に依存し、コロナ帯電によりガラスの屈折率は低下していることが分かった。本方法により、ガラスの光損失の抑制に成功した。更に効率を高めるための実験の中で、コロナ帯電のパターンに対応し、表面に凹凸構造を形成することのできる新奇の現象を発見した。ガラス内部の屈折率変化に関して考察を行うため、まず、屈折率変化量の測定をアッベ屈折計により行った。その結果、誘起されている屈折率変化量は10^<-4>以下と見積もられた。これは、初期値に比較して0.007%以下の変調度であり、非常に微弱な変化であることが判明した。当初計画ではSIMSによる組成分析を予定していたが、この条件下ではSIMSの感度とシグナル/ノイズ比が十分とは言えず、有意なデータを取得することが困難であると判断された。そこで、当該分析は当面順延し、表面領域の屈折率変調度の向上に注力することとした。ガラスの材質に着目した比較実験を行った結果、アルカリ金属イオンの含有濃度と誘起屈折率変化量の間に正の相関関係が認められた。そこで、続く実験では、ガラス基板を異なるpH溶液に浸漬する方法で表面近傍のイオン濃度制御を試みた。現時点ではまだ10^<-4>以上の屈折率変化が達成されていないが、引き続きガラス材料の検討とプロセス条件の見直しなどを進め、次年度には10^<-4>以上の屈折率変化の達成を日指す。屈折率分布の誘起プロセスの最適化に関しては、コロナ帯電の再現性や安定性向上のための装置改良と条件出しを行い、光散乱ノイズを低減した回折構造の転写に成功した。さらに、得られた知見を元に、従前使用して来たアゾベンゼンポリマーだけではなく、ポリスチレン微粒子の自己組織化単層膜などもテンプレートとして有効であることを実証した。この実験事実は、テンプレート材料の汎用化や現象の応用にあたって非常に意義深い。これらの成果は、1件の国際会議発表(招待講演)と1報の論文発表(OPTICAL REVIEW)として発信した。さらに、転写構造の熱消去、あるいは、加熱とコロナ帯電処理の組み合わせによる消去などの実験を行い、現象のメカニズム解明に資する知見を得た。この結果は2件の学会発表(応用物理学会)として成果発信した。コロナ帯電処理によりガラスに微細な屈折率分布を転写するためのテンプレートとして、新たにフォトレジストをテンプレート形成材料として使用できることが明らかになった。これにより、従来のホログラフィや微小球の配列構造を利用したテンプレートに比べ、より自由な構造を高いSNで転写出来るようになった。そのため、共焦点レーザ顕微鏡を用いた詳しい観察が可能となり、コロナ帯電処理時に、ガラス基板がテンプレートでマスクされていない部分の屈折率が、マスクされていた部分の屈折率に比べて低くなっているということを明らかにすることが出来た。更に、その屈折率分布転写ガラスをケミカルエッチングすることで、コロナ帯電処理時にガラス基板がテンプレートでマスクされていなかった部分(屈折率が低かった部分)が、マスクされていた部分に比べて速い速度でエッチングされることが分かった。この選択的なエッチングは表面から深さ150nm程まで起こることから、転写されている屈折率分布の深さを見積もることができた。本実験事実はメカニズムを考察するうえで大変意義深い発見であり、学会での報告を行った。また、ガラス内部の屈折率変調度向上に向け、LaやAg等のドープ実験を実施した。転写構造の回折効率により評価したが、現段階ではその向上は確認出来なかった。その一方で、本実験の中で、構造転写を行ったガラス表面に粘性の高い水溶液をコートすると、乾燥していく中で、ガラスの転写構造に合わせてフィルム表面がレリーフ状に自己形成するという新奇な現象を発見した。これまでに、深さ1μm以上のレリーフが形成可能であり、それにより回折効率を100倍以上に増幅可能であることが明らかになった。単純なプロセスで微細構造を形成可能であることから、新たな加工プロセスとして1件の特許申請を準備中であり、また、1件の国際会議で発表を行った。3年度目となる本年度は、1年度目・2年度目に行ってきた、コロナ帯電処理によるガラスへの屈折率分布の転写に関する知見をもとに、以下の内容を実施した。1.様々な構造テンプレートを用いた転写を行い、光損失低下への有効性を検証2.より光損失を低下するための手段について検討3.応用に向けて、大面積をコロナ帯電処理するためのコロナ帯電装置を設計その結果、以下のようになった。1.構造テンプレートの周期が大きくなるにつれ、コロナ帯電処理によるガラスの屈折率低下量が大きくなることが分かった。これにより、コロナ帯電処理部分とマスクされた未処理部分との屈折率変化は、1年度目の10^<-4>オーダー以下から10^<-3>オーダーまで向上させることができた。

これにより、可視波長域での透過率計測で、光損失の低下を確認できた。2,1.の実施結果として光損失を低下できた反面、従来、構造性反射防止に用いられてきた、サブ波長構造のような微細なパターンの転写では、コロナ帯電処理だけで十分な屈折率変調を得ることは困難であると判断された。更に光損失を抑える手段として、1.の屈折率変調と、ガラス表面の形状変化の組み合わせについて検討した。ガラス表面の形状を変形させる方法として、屈折率変調パターンが転写されたガラスを急加熱することで、そのパターンに対応してガラス表面が凹凸化するという現象を見つけることができた。3.応用に向けた大面積処理のため、電極に金属ワイヤーを用いた大型コロナ帯電処理装置を作製した。これまでの実験では20mmφ程度だった処理領域を、100mm角の領域に対して均一に処理することが可能となった。
幕末・明治前期における電気機械および器具製造業の発達に関する基礎的研究

電気機械及び器具製造業の発達史研究に資するため、基礎的な研究として幕末から明治前期にかけて電気に関する仕事に携わっていた人々と企業をリスト化した。その数は予想を大きく超え、個人営業の工場を含め企業160社以上、人物は2,000名を超えた。この成果はこの分野の研究の基礎データとなろう。また今回の研究で得られた知見は、平成21年秋に開催が決定している国立科学博物館・日本の科学者・技術者展第8回「日本を明るくした男たち」に活用される。本年は研究期間3年の初年度に当たるため、まず幕末から明治前期にかけて電気に関する仕事に携わっていた個人や集団の全体像の把握と、先行研究や基礎文献から抽出したデータのリスト化を行い、さらに現存する実物資料の現地調査を行った。主要な活動および成果は以下である。1)基礎文献の調査日本電気事業発達史、明治工業史電気編、帝国大日本電信沿革史、工部省沿革報告や官員録など、明治期の電気産業に関する基本文献より、電気機械・器具製造者および関係者のデータを約250件収集し、リスト化をした。2)明治初期の電気関連職種および電気工作物の把握上記リストから漏れる電気に関する職種、団体及び個人を拾い出すため、内国勧業博覧会等の出品目録、各地の商工名鑑・独り案内および公文書などを調査し、電気治療器、電気鍍金、硝子や電気器具などの小町工場や職人などに関するデータ約50件を、上記1)リストに追加した。3)現存理科教育教材資料調査現存数が少ない明治初期につくられた電気器械・器具のなかで、比較的良く残っているのが理科教育教材である。そこで各旧制高校由来の器機についてその実態を調査し、本年度はその中から、金沢大学と石川県立自然史資料館に所蔵されている4高および、熊本大学に所蔵されている5高資料について現地で実地に調査を行った。4)発電機調査明治初期に製造された電力器機を把握するため、東京大学の所有で東京電力(株)電気の史料館に展示されている国産交流発電機と国立科学博物館が所有する発電機部品を比較調査し、国立科学博物館研究報告にその結果を報告した。本年は研究期間3年の2年目に当たるため、昨年度の国内外の文献調査やカタログ等からのデータ収集を継続すると同時に、新たに以下の作業を行った。1)明治前期の電気家および電気機器製造業者のリスト化昨年度の主要電気技術史資料に加え、明治8年から20年までの各種官員録、電気学会会員録や各地の「ひとり案内小などの文献調査により、昨年度の250件に加え2,000件を超える人物・企業情報を収集しリスト化した。2)海外調査本年度は欧米における19世紀の科学機器及び製造販売者の現地調査を予定していたが、電子情報化の進展によって主要製造者のカタログデータなどがオンラインで入手可能となり、当初の目的を達成できたため、渡航調査は中止した。3)各地の電気関連産業及び資料の調査東京都公文書館、大阪市立図書館や京都府図書館などにおいて、電気機械器具製造業及びその関連産業についての調査を行い、昨年度の文献調査と上記1)の調査から漏れていた町工場などのデータを収集した。旧四校の電気実験機器調査は、本年度は文献調査を優先し来年度に行うこととした。4)研究成果公開等現時点で得られた知見をまとめ「明治初期の電気産業と職工」として国立科学博物館研究報告に発表した。平成20年度は研究期間3年の最終年に当たる。本年度の活動概要及び成果は以下である。1)明治初期理科教育教材資料調査:東京大学教養学部駒場博物館及び北海道大学総合博物館に所蔵されている明治期の資料の中で、電気工学分勝の理科教育史料について調査を行った。2)東京府における明治初期の電気関連機器の製造業及び問屋等の調査:昨年度のまでの調査に引き続き、東京府内における電気機械器具製造業や問屋を調査し、電線や電池などの部品を供給していた各地の職人や町工場の存在をリスト化した。それらの調査により、田中久重が真鍮板を購入していた金属商を特定するなどの成果があった。3)データの取りまとめ:3年間の調査を取りまとめ、幕末から明治前期において電気に関係した町工場及び問屋など164件、電気のエンジニア及び職人など主に技彬畑で電気に関係した人物2,240件をリストアップした。改名などによる重複や原典の誤記などは分かる限り記述したが、若干含まれているものと思われる。4)報告書の取りまとめ:本年度から冊子体の報告書の提出義務は無くなったが、研究の性格上必要と考え、上記データと成果概要を報告書「幕来・明治前期における電気機械および器具製造業と電気家」として印刷した。5)学会発表:上記内容について、電気学会・電気技術史研究会で発表した。
バリの宗教に関する研究-ヒンドゥー教と仏教のシンクレティズムについて

3年にわたる実質24ヶ月の研究の最終年度にあたり、継続中の文献読解研究についてはシンクレティズムの解明につながる概念についての分析と考察を、現地調査に関しては、補足的な情報収集をおこなった。また本年度新たに、宗教政策によるバリ宗教の変容など現代的な要因についても調査を進めた。これらの研究から得られた主な知見を概略すれば以下の通りである。1.バリに伝わる古ジャワ語文献には、pancatathagata(pancabuddha)、pancakusikaという仏教とヒンドゥー教でパラレルな五仏神格の概念がある。ジャワ・バリで発展した仏教の五仏・五如来の概念に触発されて、シヴァ教の側でインド由来の五師を神格化して関連づけたのではないかとみられる。2.インドネシアでは、カリマンタン島やジャワ島でヒンドゥー教徒が増加している。バリ・ヒンドゥーとの関連で見れば、バリではヒンドゥー教徒はカーストに組み込まれているが、他の島のヒンドゥー教徒はカーストは適用されない。ただし、ヒンドゥー教入信の際の誓言・合掌・聖水による浄め、読誦、僧の祈祷という5つの手順は共通する。3.唯一絶対神の信仰を国是の一つに掲げるインドネシアにおいて、もとより多神教であるバリ・ヒンドゥー教が国家公認の宗教と認定されるには、教団がSang Hyang Widhiというインドのヒンドゥーにはない最高神を教義に位置づける必要があった。これは、仏教側のAdibuddhaと軌を一にするものであるが、Sang Hyang Widhiの概念は、ジャワ・バリで、ヒンドゥー教の三神からBhatara Guru、そしてSang Hyang Widhiへと、主宰神への志向とも言える思想展開をふまえて巧みにすくい取られたものである。これらの研究成果は約200頁の英文成果報告書にまとめることができた。本年度は研究費交付が決まって4か月ほどの期間しかなかったが、バリの宗教に関する基礎的な文献資料の収集と整理にとりかかる一方、バリにおけるシヴァ=ブッダ信仰に関して、バリに伝承された14世紀の古ジャワ語文学作品"Sutasoma"の読解を主として、文献にもとづいた分析を進めた。時間的な制約からも、学会発表や論文による成果の公開には至らなかったが、"Sutasoma"からいくつかの特徴を読み取ることができた。その主な点は次の通りである。1)著者MpuTantularは、シヴァ教も仏教も異なるが一つと述べる一方、シヴァ教よりも仏教の方が解脱に至る早道であると説く。これは往時、支配者がシヴァ教の方を奉じていて、仏教が相対的には弱い立場にあった中で、著者が巧みに仏教を公認の宗教として認められるよう描いたとみなすことができるだろう。ただし同時代の古ジャワ語の史書"Nagarakrtagama"において、シヴァ教と仏教にはそれぞれ別個に担当の役人が配されており、仏教が偏向的に抑圧されていたわけではない。2)このテキストで言及されるシヴァ教と仏教は、インドのそれらとは隔たりがある。例えばバイラワ儀礼はジャワの神秘主義の影響をうけていることが見て取れる。3)Bhatara Guruという神格は、ジャワ及びバリに特異な存在である。呼称としてシヴァ神と同定する文献が多いが、ブラフマー・ビシュヌ・シヴァのヒンドゥー三神を超越する別神格ともいわれ、あるいは、"Kunjarakarna"という古ジャワ語仏教文献では、Wairocanaをシヴァ及びブッダの顕現としてBhatara Guruと結びつけている。したがって、Bhatara Guruという表現やその意味するところを古ジャワ文献で網羅的に綿密に研究することが、シヴァ=ブッダ信仰のあり方の解明にも重要であると思われる。本年度は古ジャワ語文献読解と現地調査の二本柱で研究を進めた。文献研究では、シヴァ教およびヒンドゥー教の綱要書と文学作品の読解を中心とした。その主な成果として、次の2点を挙げておく。1.Purwaka Bhumiというジャワ・バリの宇宙観を描いた古ジャワ語テキストによれば、Sang Hyang Widhiが最高神としてヒンドゥー教と仏教の両方で受容されているとしている。現代のバリ・ヒンドゥー教でインドにはない最高神Sang Hyang Widhiを奉じるのは、インドネシア政府が「唯一神の信仰」を国是に掲げてから、このテキストで説かれるような概念を援用、強化したゆえとみられる。2.Kunjarakarnaという仏教文学作品では、仏教の教義がヒンドゥー的な仕方で説明されている。これら、シヴァ教と仏教の重層的ないし融合的な面、そして国家の宗教政策の影響もうけたバリ・ヒンドゥー教の変容については、次年度も継続して分析を深めていきたい。なお、テキスト読解と並行して、文献データベースおよびテキストコンコーダンスの構築も進めており、最終年度には何らかの形で公開できるよう期している。一方、現地調査は、バリのブッダクリン村でおこなったが、ここにはBauddha Brahmanと称される高位カーストが存在し、この地で仏教がバリヒンドゥーのカーストの中で高位に組み込まれていることが見て取れた。僧侶は出家でなく世襲となっていること、僧侶の妻も儀礼の準備やその執行において重要な役割をもっていることが観察された。また、バリヒンドゥーのカースト制度は、インドのような厳密なものではなく、寺院や家庭での儀礼の場においてのみ顕在する。それは言語の選択にも表れており、バリの人々は、公的あるいは仕事上の関係においては、階層を区別する体系をもつバリ語よりも、フラットなインドネシア語を用いる傾向にある。

3年にわたる実質24ヶ月の研究の最終年度にあたり、継続中の文献読解研究についてはシンクレティズムの解明につながる概念についての分析と考察を、現地調査に関しては、補足的な情報収集をおこなった。また本年度新たに、宗教政策によるバリ宗教の変容など現代的な要因についても調査を進めた。これらの研究から得られた主な知見を概略すれば以下の通りである。1.バリに伝わる古ジャワ語文献には、pancatathagata(pancabuddha)、pancakusikaという仏教とヒンドゥー教でパラレルな五仏神格の概念がある。ジャワ・バリで発展した仏教の五仏・五如来の概念に触発されて、シヴァ教の側でインド由来の五師を神格化して関連づけたのではないかとみられる。2.インドネシアでは、カリマンタン島やジャワ島でヒンドゥー教徒が増加している。バリ・ヒンドゥーとの関連で見れば、バリではヒンドゥー教徒はカーストに組み込まれているが、他の島のヒンドゥー教徒はカーストは適用されない。ただし、ヒンドゥー教入信の際の誓言・合掌・聖水による浄め、読誦、僧の祈祷という5つの手順は共通する。3.唯一絶対神の信仰を国是の一つに掲げるインドネシアにおいて、もとより多神教であるバリ・ヒンドゥー教が国家公認の宗教と認定されるには、教団がSang Hyang Widhiというインドのヒンドゥーにはない最高神を教義に位置づける必要があった。これは、仏教側のAdibuddhaと軌を一にするものであるが、Sang Hyang Widhiの概念は、ジャワ・バリで、ヒンドゥー教の三神からBhatara Guru、そしてSang Hyang Widhiへと、主宰神への志向とも言える思想展開をふまえて巧みにすくい取られたものである。これらの研究成果は約200頁の英文成果報告書にまとめることができた。
健常人樹状細胞由来エキソゾームを応用した標準化樹状細胞ワクチン療法の開発

本研究の目的は、個人差の小さい一定の抗原提示能を有する治療用の樹状細胞を調整する方法の開発であり、特徴はその手段として健常人由来の樹状細胞の分泌するexosomeを利用する点である。得られた研究成果は以下の通りである。1)DC由来exosomeの質的・量的評価法の開発:健常人DC由来exosomeを遠心操作、ショ糖密度勾配およびビーズ法を組み合わせることにより、純化したexosomeの回収および質的・量的評価法を開発した。その結果、健常人exosome上には非常に高密度かつ高い均一性をもって抗原提示に関連したMHC class II分子、CD80分子、CD86分子、ICAM-1分子が発現していることが確認された。進行癌患者由来DC由来exosome抗原提示関連分子の発現強度と発現頻度の低下が認められ、ワクチン療法のDC由来exosomeの質的・量的評価にはMHCclassII分子発現状況がマーカー候補分子である可能性を得た。2)Exosomeの単球のDC分化およびDC機能に及ぼす効果の解析:2-1:健常人DC由来exosomeによるCD4陽性T細胞の寿命延長2-2:健常人DC由来exosomeによる癌患者単球のDCへの分化誘導作用2-3:健常人DC由来exosomeによるNK細胞活性の増強2-4:癌細胞刺激DC由来exosomeによる細胞傷害性T細胞(CTL)誘導2-5:癌性腹水中exosomeによる制御性T細胞の細胞寿命延長作用3)その他:アデノウイルスベクターによるDCへのCEA遺伝子導入によりDC由来exosome上へのCEA発現誘導の可能性を示唆するデータを得た。本年度における結果を研究計画に従って報告する。1)DC由来exosomeの質的・量的評価法の開発:6人の健常人DC由来exosomeを遠心操作により部分精製し、この分画を標的として、DC自身に特異性が高く抗原提示に関連したMHC class II分子、CD80分子、CD86分子、ICAM-1分子等の発現をFACSおよびwestern blot法により測定した。その結果、健常人exosome上には非常に高密度かつ高い均一性をもってこれら分子が発現していることが再確認された。次いで、抗原提示能の低下した進行癌患者由来DC由来exosomeを標的として同様の検討を行った結果、MHC class II分子の発現強度と発現頻度の低下が認められ、ワクチン療法のDC由来exosomeの質的・量的評価にはMHC class II分子発現状況がマーカー候補分子である可能性を得た。2)Exosomeの単球のDC分化およびDC機能に及ぼす効果の解析:この計画のひとつの柱となった、健常人DC由来exosomeによるCD4陽性T細胞の寿命延長および癌患者単球のDCへの分化誘導作用が再確認された。本研究期間において、癌性腹水中exosome様分画に制御性T細胞の細胞寿命延長作用を示唆するデータを得た。制御性T細胞はワクチン療法においては負の作用をする可能性があり、健常人DC由来exosomeに同様の作用が存在するかどうか確認中である。3)その他:アデノウイルスベクターによるDCへのCEA遺伝子導入によりDC由来exosome上へのCEA発現誘導の可能性を示唆するデータを得た。本研究の目的は、免疫療法の標準化のツールとして、樹状細胞(DC)由来のexosome利用の可能性を検討することである。前年度は、健常人由来DCの分泌するexosome上には抗原提示に必要な分子群がセットで発現し、さらに、ビーズ法にて高い均一性を持って回収可能なことを報告した。本年度における結果を研究計画に沿って報告する。Exosomeの単球のDC分化および分化DCの抗原提示能改善効果の機序解析:健常人DC由来exosomeは、癌患者末梢血単球のDCへの分化を明らかに改善した。

具体的には、単球より分化するDCの量的増加を誘導し、さらに、癌患者末梢血単球由来DC中のMHC class II発現減弱分画の減少作用が確認された。しかし、DNAマイクロアレイによる結果の再現性が乏しく、当初目的とした、exosome上のDC分化誘導補助分子の同定には至っていない。一方、本研究を通して、本研究の目的につながる新たな有用な結果が得られた。(1)DC由来exosomeによるCD8+T細胞の生存延長およびNK細胞活性の増強(2)DC由来exosomeの他の細胞への移動・接着が確認された。(3)本研究中に、癌細胞へのEGFR遺伝子導入により、導入癌細胞分泌exosome上でのEGFR発現が確認されたので、DCへの遺伝子導入によるexosome上への任意蛋白発現実験を精力的に実施している。現在、膜上での発現を確認する段階だが、他の細胞に比べDCでの蛋白発現誘導に苦慮している。(4)一方、癌性腹水中のexosomeによる制御性T細胞の生存延長効果を示唆する結果が得られたため、DC由来exosomeの制御性T細胞機能に及ぼす効果を検討中である。以上、本年度の成果は、当初の計画を必ずしもクリアするものではないが、exosomeによるワクチン療法開発に貢献しうると確信している。
剪断塑性変形する岩石の再結晶粒径を左右する物理条件

1.野外調査北上山地および四国の延性剪断帯について、野外調査と試料の薄片観察とを行った。特に北上山地では、層理面に平行な延性剪断帯を多数発見した。観察の結果、やはり従来の多くの研究の通り、延性剪断帯の外の非変形の部分から、剪断組織の発達した延性剪断帯の中央部へと、再結晶粒径が減少していく様子が観察された。変形実験ノルカンファーなどの有機化合物を、顕微鏡下で剪断変形させる実験を行い、再結晶粒径の変化を観察した。観察事項は、以下の通りである:(1)変形開始後比較的早い時期に、試料と変形装置との境界部付近や、試料の結晶粒界などに、細粒(径数mum)な再結晶粒からなる剪断帯が形成される;(2)剪断帯形成後は剪断帯に歪が集中する;(3)変形に要する荷重は、変形初期に高く、後に徐々に下降するというパターンをとる。以上の結果より、次の様な判断を下した。(1)剪断帯での再結晶粒径の細粒化は変形初期の高い応力下での転位クリーブにより生じた。(2)細粒化の後、剪断帯中での変形機構が転換し、低応力で変形が進行するようになった。(3)細粒な剪断帯ででは、結晶表面積の密度が高いため、変形機構として結晶粒界でのすべりまたは拡散が大きく寄与していると判断される。(4)変形後の岩石(模擬物質)の粒径は、転位クリーブが変形に寄与している時点の応力値を反映しているにすぎない。今後の研究計画上の結果のみでは、本当に細粒化が高い応力のために起きたのかわからない。剪断帯での応力分布は非常に不均質だと考えられるからである。今後は、岩石模擬物質中に応力のマーカー、例えば微小な球形の弾性体を混ぜて、細粒化と応力値との関係をよりはっきりさせていく必要がある。
旧ソ連東欧諸国の国際システムへの再統合

研究計画は最終年度である3年目を迎えたので、調査研究を継続しながらも、全体の研究成果を総括する活動に精力を注いだ。昨年度は派遣事業よりも招聘事業を中心としたが、今年度は派遣事業により重点をおいた。研究代表者伊東孝之はロシア、チェコ、ドイツで安全保障面での旧ソ連東欧諸国の国際統合の動向を調査した。ウクライナでも調査を行う予定だったが、同国の治安状態に不安が生じたので断念し、その代わりにモスクワでウクライナの国際統合の動態について情報を収集した。当初の予定ではポーランドでも調査を行う予定だったが、同国についてはわが国でも情報が豊かなので、近年とみに西側諸国への急接近を試みているチェコで調査を行った。また、旧ソ連東欧諸国に対して吸引力を強めているドイツにおいても調査を行った。経済面での国際統合については、本来研究分担者西村可明が行う予定だったが、本務が多忙のため研究分担者家田修が代行した。家田はロシアとハンガリーでそれぞれ聞き取り調査、資料調査を行った。経済学と政治学に通じ、英語とハンガリー語に通じる家田はこの役割に正に適任であった。歴史意識、文化思想面の調査は研究分担者原暉之がロシアで行う予定だったが、健康を害したため、研究分担者望月哲男が代行した。望月は専門のロシア文学だけではなく現代ロシアの思想動向にも通じており、調査者としてきわめて適任であった。招聘事業に関しては、本年度が最終年度であることを鑑み、相手側研究代表者A.S.ツィプコを招聘し、二度のワークショップを開いた。さらに相手側研究分担者D・ゼングハ-スを招聘する予定だったが、健康を害して来日することができなかったので、相手側研究分担者A・D・ボガトゥーロフを招聘した。ボガトゥーロフは相手側研究チームの事務局担当であり、かつ日露関係の専門家でもあるので、その招聘は時宜を得たものだった。以上のほかに、若干の相手側研究分担者が独自の財源で来日し、日本側の研究分担者と研究成果を交換している。それは米国カリフォルニア大学の長谷川毅(94年6月95年3月)、オーストラリア国立大学のG・ジュークス(94年11月12月)、韓国ソウル国立大学の河龍出(95年12月)の3氏である。また、多くの日本側研究分担者が本研究計画の予算外で現地調査を行っているが、いちいち枚挙しない。こうしたことは共同研究に対する研究分担者の熱意を証明するものといってよいだろう。このように研究分担者間の交流はきわめて濃密である。主として札幌で毎月のように研究会を開き、また94年7月と95年1月には大規模なシンポジウムを開催した。本研究によって得られた知見のうち、若干の例を挙げれば、(1)統合の過程と分解の過程が併行して進んでいる。CIS諸国の再統合が進んでいるといわれるが、それと併行して分解も一層深化している。旧ソ連東欧諸国間の結びつきも急速に解体しつつある。しかし、他方でこれら諸国が西欧中心の経済と安全保障の磁場に吸引される過程が観察でき、その中でこれら諸国間の関係も再編成されつつある。(2)国内プロセスと国際プロセスが複雑に絡み合っている。どの国の外交政策論争も優れて国内問題である。今日の不安定な政治状況を念頭におくならば、外交政策の急転換も十分にあり得る。また、国内の経済改革の方向、その進展度が国際統合に大きな影響を及ぼす。(3)国内プロセスは政治、経済だけではなく、歴史意識、文化、思想などのプロセスでもある。どの国でも19世紀ロシアに起きたスラブ派と西欧派の論争を彷彿とさせる論争が起きている。この論争の帰結も外交政策の志向に大きく影響するだろう。大きく見て冷戦後の欧州には、西欧を中核地域とし、北、東、南の隣接諸国を辺境地域とする一種の華夷秩序が形成されつつある。旧ソ連東欧諸国はこの新しい世界秩序に参入するか、それともそれを拒否して独自の世界秩序を構築するかという選択肢の前に立たされている。

招聘事業に関しては、本年度が最終年度であることを鑑み、相手側研究代表者A.S.ツィプコを招聘し、二度のワークショップを開いた。さらに相手側研究分担者D・ゼングハ-スを招聘する予定だったが、健康を害して来日することができなかったので、相手側研究分担者A・D・ボガトゥーロフを招聘した。ボガトゥーロフは相手側研究チームの事務局担当であり、かつ日露関係の専門家でもあるので、その招聘は時宜を得たものだった。以上のほかに、若干の相手側研究分担者が独自の財源で来日し、日本側の研究分担者と研究成果を交換している。それは米国カリフォルニア大学の長谷川毅(94年6月95年3月)、オーストラリア国立大学のG・ジュークス(94年11月12月)、韓国ソウル国立大学の河龍出(95年12月)の3氏である。また、多くの日本側研究分担者が本研究計画の予算外で現地調査を行っているが、いちいち枚挙しない。こうしたことは共同研究に対する研究分担者の熱意を証明するものといってよいだろう。このように研究分担者間の交流はきわめて濃密である。主として札幌で毎月のように研究会を開き、また94年7月と95年1月には大規模なシンポジウムを開催した。本研究によって得られた知見のうち、若干の例を挙げれば、(1)統合の過程と分解の過程が併行して進んでいる。CIS諸国の再統合が進んでいるといわれるが、それと併行して分解も一層深化している。旧ソ連東欧諸国間の結びつきも急速に解体しつつある。しかし、他方でこれら諸国が西欧中心の経済と安全保障の磁場に吸引される過程が観察でき、その中でこれら諸国間の関係も再編成されつつある。(2)国内プロセスと国際プロセスが複雑に絡み合っている。どの国の外交政策論争も優れて国内問題である。今日の不安定な政治状況を念頭におくならば、外交政策の急転換も十分にあり得る。また、国内の経済改革の方向、その進展度が国際統合に大きな影響を及ぼす。(3)国内プロセスは政治、経済だけではなく、歴史意識、文化、思想などのプロセスでもある。どの国でも19世紀ロシアに起きたスラブ派と西欧派の論争を彷彿とさせる論争が起きている。この論争の帰結も外交政策の志向に大きく影響するだろう。大きく見て冷戦後の欧州には、西欧を中核地域とし、北、東、南の隣接諸国を辺境地域とする一種の華夷秩序が形成されつつある。旧ソ連東欧諸国はこの新しい世界秩序に参入するか、それともそれを拒否して独自の世界秩序を構築するかという選択肢の前に立たされている。平成5年度は計画初年度であるので実施方法について相手側研究代表者A.ツィプコ及び研究分担者G.ジュークスと綿密な打ち合わせを行なうことを重視した。両人は予定通りスラブ研究センター外国人研究員として平成4年6月に札幌に着任し、平成5年3月まで日本側研究分担者と打ち合わせ及び研究交流を行なう機会をもった。平成4年7月と平成5年12月には両人の参加のもとにワークショップを開催した。本年度は調査研究のため伊東孝之、田畑伸一郎、山村理人、塩川伸明の4名をCIS諸国、東欧諸国に派遣した。伊東孝之は研究代表者として現地の研究分担者と接触を行い、併せてロシア、カザフスタン、ウクライナ、ポーランドの安全保障面での国際統合の現地調査を行なった。田畑伸一郎、山村理人はロシアの経済面での国際統合の現状を調査した。
生物多様性概念の社会化の研究:現代生態学者の科学人類学

生物多様性とそれに関連する用語と概念が、もともとあった生態学研究の学術的文脈を離れて、人々の生活、学校教育、マスメディア、国際協力や国際会議等のそれぞれの現場で、使われ(=流用され)定着していく様を、文化人類学の民族誌インタビュー、参与観察、文献検討等の質的方法を通して分析した。生物多様性概念は(1)国際会議開催などの注目度、(2)「環境と共生する」「地球にやさしい」などの肯定的な価値判断に結びつく社会的イメージの集合的形成、(3)生態学に関係する/しないに関わらず政治運動の宣伝のための動物象徴の偶像(イコン)の脱文脈化的流用により、著しい意味の多様化という副産物を伴って、急速に社会のさまざまな局面において幅広く定着したことが明らかになった。2010年10月名古屋市において開催された生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)での関連イベントに参加した。国内旅費を使い博物館施設などで開催された生物多様性に関する展示に関する資料収集をおこなった(池田・田所)。また田所はパプアニューギニアの首都近郊にあるゴムプランテーションにおいて、主として僻地出身の若者に対し、環境保全・地域開発・生物多様性についてインタビューした生物多様性の概念は生態学の純理論的用語から乖離しつつ、遺伝子資源管理と環境保全に関する国際政治化に巻き込まれる様相について、国際会議・シンポジウム・展示などに赴いて、関係者に聞き取り調査をおこなった。とりわけ資源管理やバイオマテテリアル知的財産などについての資料収集をおこなった。これにあわせた様々な市民団体の動きについて調査し、メディア取材、政府見解、学会の反応、自然保護や先住民擁護の活動や抗議行動など)観察結果を、日本文化人類学会、総合地球環境学研究所や琉球大学での関連するセミナーにおいて発表した(池田・田所)。2011年12月岡山県美作市において開催された第1回クマサミットに参加し、関係者に対するインタビューをおこなった。国内旅費を使い博物館施設などで開催された生物多様性に関する展示に関する資料収集をおこなった(共に池田・田所)。中国、上海市楊浦区の復旦大学(FudanDaxue)に赴き、研究テーマについての中国での展開に関する情報収集をおこなった(田所)。生物多様性の概念と用語が、遺伝子資源管理と環境保全に関する国際政治化に巻き込まれる様相について、国際会議・シンポジウム・展示などに赴いて、関係者に聞き取り調査をおこない、とりわけ資源管理やバイオマテテリアル知的財産などについて国内において資料収集をおこなった。ツキノワグマとジュコンの個体数管理と保護政策について政治問題化する現象をとらえ、この現象の比較と総合に関する論文にまとめ、現在企画中の書籍(共著)にまとめた。この著作は平成24年度中に刊行される予定である(池田)。これに呼応した様々な市民団体の動きについて調査し、メディア取材、政府見解、学会の反応、自然保護や先住民擁護の活動や抗議行動などの観察結果を、日本文化人類学会において発表した(池田)。
PIXE法を用いたGaAs半導体中の注入元素の濃度と位置の決定法の研究

GaAs半導体は種々の元素を注入してその電子的特性が検討されている.注入元素は多種類であるばかりでなく,注入量も広い濃度範囲に及んでいる。半導体では注入元素の種類,量,給晶格子中の位置が大きく電子的特性に影響する。本研究ではPIXE法を用いて直接的、簡便なGaAs半導体中の注入元素の濃度の定量法を開発した。実験はGaAsーIn半導体結晶を粉末にし,10μm厚のマイラ-膜に塗布しタ-ゲットとし東北大学サイクロトロン・RIセンタ-の3MeVプロトンビ-ムを照射し,Si(Li)検出器で発生する特性X線を検出し,注入元素のIn濃度の定量を行なった。GaAs半導体の様に低原子番号元素中に中重元素が微量存在する場合には,低原子番号元素のX線を吸収体で減衰しないと正確な定量が不可能となることを認めた。吸収体として銅箔(50μm)を用いた。そのため発生するCuKαX線の妨害を避けるためGaKβ,AsKα二重線からGaKβをピ-ク分離を行ないGaの濃度の定量を行なった。In濃度0.060.81重量%のGaAsーIn半導体の定量を行い,In濃度とInKαX線計数値の間に直線の検量線を作成した。GaAs半導体中の注入元素Inの位置は〈1,1,1〉,〈100〉,〈110〉結晶面で切り出した結晶と結晶面を等方的にした粉末のタ-ゲットでX線の計数値を比較した。結晶面で切り出した結晶をビ-ムに対して回転したときに角度により有意の差を認めた。しかし,正確なGaAs半導体中のInの位置の決定にはマイクロビ-ムを用いたチャンネリング測定装置が必要であると結論した。