hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス移植皮下腫瘍に対するIFN-gamma誘導活性化マクロファージの腫瘍傷害作用

腫瘍移植マウスへの腫瘍内へのIFN-gamma単独投与群(A群)は、経時的に投与することにより早い時期からの腫瘍の壊死化が見られ、コントロール群よりも有意な延命が見られる。しかし、担癌マウスの腹腔マクロファージ投与群(B群)は、コントロール群とほぼ同様の経過をとり、延命についても特に有意差は認められていない。またIFN-gamma誘導活性マクロファージ投与群(C群)も、経時的な投与を行っても期待する程の有意な腫瘍の壊死化や延命効果は見られなかった。そこで、C群はIFN-gamma投与を同時に行うと、A群に近い結果が得られる。つまり、これらの腫瘍傷害作用は、IFN-gammaの直接作用による影響が大きいものと考えられた。一方、各群の7日,14日,21日,28日と経時的に腫瘍の組織標本を見ると、壊死化をおこしていない腫瘍内での単体やリンパ球の反応はHE染色で見る限り、比較的弱く、3群の間には特に大きな所見の違いは見られなかった。さらに凍結標本でのマウスTリンパ球、Bリンパ球、マクロファージ、MHCクラスIIに対するモノクローナル抗体によるABC法染色で検索中であるが、これに関しても現在のところ、3群間に有意となる明らかな所見の違いは得られていない。これらの結果を踏まえて、現在さらにLPS+IFN-gamma刺激によるマクロファージの活性化を行ない、これを使ったプロトコールでの実験を追加している。またマウスIFN-gammacDNAの腫瘍細胞へのトランスフェクションを現在in vitroで試みており、このin vitroへの実験応用を計画中である。まず、C_3H/HeJマウス由来膀胱腫瘍細胞であるMBT-2を68週齢C_3H/HeJマウスの右大腿部の皮下に5×10^6個移植し、径が10×10mmに増殖した移植腫瘍を作成しこれを対象とした。この腫瘍への局所投与として、生食投与(A群)、IFN-Υ単独投与(B群)、IFN-Υ+IFN-Υ誘導担癌マウスの腹腔マクロファージ投与(C群)を施行した。IFN-ΥはマウスリコンビナントIFN-Υを使用した。A群は連続5日間投与を2週間施行した。腫瘍は増殖を続け、平均28日で宿主は死亡した。B群連続5日間、IFN-Υを5×10^2U/mouse投与した。腫瘍は中心部壊死をおこし一旦縮小したが再び増殖し、平均48日で宿主は死亡した。C群は1、3、5日目に5×10^2U/mouseのIFN-Υで誘導した担癌マウス腹腔マクロファージ1×10^6個をIFN-Υ5×10^2U/mouseとともに2週間投与した。やはり、腫瘍は中心部壊死をおこし一旦縮小したが再び増殖し、平均50日で宿主は死亡した。生存日数はB群、C群がA群に比し明らかに延命しているが、B群とC群には有意差はない。従って、B群、C群の延命効果はIFN-Υ自体による可能性がある。これをHE染色で検討すると、A群はTILや単球の出現は認め難く、B群、C群でも僅かに認める程度であった。またモノクローナル抗体の染色による検討でもA群ではマクロファージの存在やMHCクラスIIの発現は認められなかった。一方B群、C群でも明らかな陽性所見は得られていない。そこで現在B群C群の追加実験とともに、新たにLPSとIFN-Υによる誘導担癌マウス腹腔マクロファージを使用し、さらに強い腫瘍傷害活性をもつマクロファージによるin vivoでの抗腫瘍効果を検討中である。
重力波データ解析法の研究

ブラックホール連星合体のパラメータを推定する際に、将来の地上の重力波干渉計と衛星による重力波検出器からの観測を組み合わせることの利点の研究をさらに推し進めました。これは我々の以前の研究(PTEP 053E01(2016))を拡張したものです。以前の研究ではアンテナパターンに関して平均化した上で、自転を伴わない連星合体に特化するという単純化をおこなっていました。今回の拡張では、歳差運動は考慮しないものの軌道角運動量と平行な自転が大きい可能性も考慮した上で、連星の天球上の位置や軌道角運動量の向きに関してもどれだけの精度で決定できるかという点に着目しました。「アインシュタイン望遠鏡」に代表される第3世代の地上重力波干渉計と提案されている宇宙重力波干渉計DECIGOを組み合わせた場合に焦点を当てています。DECIGOの前段階として、より感度の低いB-DECIGOというミッションも提案されています。B-DECIGOの場合には、太陽周回軌道だけではなく、太陽同期地球周回軌道の可能性も検討されています。本研究では、B-DECIGOを用いても、太陽周回軌道であれば、宇宙重力波干渉計と地上の重力波干渉計の情報を合わせることにより、天球上の位置の特定において立体角にして2桁程度の改善を得ることができることを実証しました。一方で、太陽同期地球周回軌道では、同様の改善は得られないことも明らかになりました。この研究は、将来の重力波天文学にとって特に重要な意味をもちます。なぜなら、天球面上の位置決定精度を向上させることで、これらの連星系のホスト銀河が特定できる可能性がさらに高まるからです。太陽周回軌道のB-DECIGOであれば、ギガパーセクスケールであっても、ホスト銀河との相関を議論することで宇宙論モデルの独立な決定に十分に用いることが可能であることを明らかにしました。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでにおこなった将来の衛星を用いた重力波検出装置と地上の重力波検出装置のデータを組み合わせることで、一般相対論のテストや重力理論の制限がどれだけ向上するかという研究の精密化を進めた。以前の研究では、重力波源の方向依存性や衛星の軌道の情報、重力波源となる連星の向きや連星を構成する天体のスピンなど、多くの効果を無視する簡単化のもとで、衛星を用いた重力波検出装置と地上の重力波検出装置の間の相乗効果が期待できることを示した。しかし、実際にこれらの無視されていた効果を取り入れた際にも同様の相乗効果が得られるのかという点に疑問が残る。そこで、これらの効果を取り入れたより詳しい解析を進めている。具体的には典型的な連星合体を仮定してフィッシャー解析をおこない、様々なパラメータの推定の精度を求める。30太陽質量のブラックホール連星が見つかったが、それに対応する電磁波対応天体が見つからないという状況もあり、そのような連星の天球上の位置決定精度が相乗効果によってどれだけよくなるのかということや、ブラックホール合体後のリングダウンを用いた相対論のテストにおける相乗効果なども調べるべき課題として新たに上がってきている。これらを調べるためには多くのパラメータを含むテンプレートに対してフィッシャー解析をおこなわなければならないが、近似的に退化している行列を反転するという計算技術的に難しい点があり、その困難の解決を試みてきた。基本的にはこの数値計算技術上の問題については解決できたと考えている。以前の研究に対して、モデルパラメータを増やしてより現実的にするという拡張をおこなう研究をまずは進めていたので、比較的短期間に成果が挙げられると思ったが、予想外に解析の手法の詳細において技術が必要とされ進捗が遅れている。しかし、主な困難は解決したものと思われるので、今後はスムーズに研究がすすむものと考えている。本年度の研究で、地上の重力波検出器と宇宙での重力波観測から得られるデータを組み合わせることにより、電磁波対応天体の期待できない連星ブラックホールに対する位置決定精度が飛躍的に向上し、ホスト銀河の同定の可能性が大きく広がることを明らかにした。連星ブラックホールの起源を明らかにする上で重力波源が付随する銀河を同定することは大きな意味を持つ。このシナジー効果はB-DECIGOと呼ばれるDECIGO計画の前段階の計画のレベルの感度であっても顕著であり、B-DECIGOを推進する上で大きなモチベーションを与えるものである。位置決定精度を問題にするため、衛星や地上の検出器の運動を取り入れた解析が必要とされる。純粋に解析的な表式を得ることはできないため、具体的に天球上に様々な全角運動量の向きを持った重力波源を多数用意し、共分散行列、および、その逆行列であるフィッシャー行列を求めた。シナジー効果を調べるためには、複数の検出器から得られるフィッシャー行列を足し合わせて、全体の系としての共分散行列を求める手法を用いた。加えて、B-DECIGO計画においては地球の周りを周回する衛星軌道を採用する可能性も議論されている。そのため、このような衛星軌道を選んだ場合の重力波波形についての考察も深めた。この結果を論文としてまとめる作業を進めている。上記の研究に並行して、Nair氏は連星ブラックホールからの重力波観測を使って、対応する銀河との相関解析をおこなうことで、どれだけHubble定数を決定できるかという研究を行っていた。この研究の成果は、出版はされていないものの論文として発表されている。初年度にも報告したように、以前におこなった解析のパラメータを増やすだけの作業と考えていたが、行列反転での精度が保証される計算を実現することに時間が掛かってしまっている。

また、考えている衛星の軌道もこれまでの文献に扱い方が記されているものではなく、結果を見て予想と異なることから、解析の方法に誤りがあることに後から気付くなどの試行錯誤を繰り返してしまった。ブラックホール連星合体のパラメータを推定する際に、将来の地上の重力波干渉計と衛星による重力波検出器からの観測を組み合わせることの利点の研究をさらに推し進めました。これは我々の以前の研究(PTEP 053E01(2016))を拡張したものです。以前の研究ではアンテナパターンに関して平均化した上で、自転を伴わない連星合体に特化するという単純化をおこなっていました。今回の拡張では、歳差運動は考慮しないものの軌道角運動量と平行な自転が大きい可能性も考慮した上で、連星の天球上の位置や軌道角運動量の向きに関してもどれだけの精度で決定できるかという点に着目しました。「アインシュタイン望遠鏡」に代表される第3世代の地上重力波干渉計と提案されている宇宙重力波干渉計DECIGOを組み合わせた場合に焦点を当てています。DECIGOの前段階として、より感度の低いB-DECIGOというミッションも提案されています。B-DECIGOの場合には、太陽周回軌道だけではなく、太陽同期地球周回軌道の可能性も検討されています。本研究では、B-DECIGOを用いても、太陽周回軌道であれば、宇宙重力波干渉計と地上の重力波干渉計の情報を合わせることにより、天球上の位置の特定において立体角にして2桁程度の改善を得ることができることを実証しました。一方で、太陽同期地球周回軌道では、同様の改善は得られないことも明らかになりました。この研究は、将来の重力波天文学にとって特に重要な意味をもちます。なぜなら、天球面上の位置決定精度を向上させることで、これらの連星系のホスト銀河が特定できる可能性がさらに高まるからです。太陽周回軌道のB-DECIGOであれば、ギガパーセクスケールであっても、ホスト銀河との相関を議論することで宇宙論モデルの独立な決定に十分に用いることが可能であることを明らかにしました。まずは、28年度におこなう予定であった、同一の重力波源に対して、地上および宇宙の複数の重力波検出器から得られるデータを組み合わせることにより、様々なパラメータ決定に対して、どのようなアドバンテージが生じるかを明らかにする。特に、重力波源の方向の同定や、重力理論の一般相対論からのずれの検証といった、連星ブラックホールや中性子星からの引きだされる様々な物理的情報を得るには、将来の宇宙重力波アンテナのスペックに対する要求がどこまで必要かを明らかにする。これと平行して、当初より予定していた機械学習の手法を応用した重力波イベント検出のターゲットとなりえる重力波源の候補を絞り込む。さらに、その波形の予測に関する理解を深める。それらの後にイベント検出のためのパイプラインの設計と実装を進める。また、並行してDECIGOにおける前景放射除去の実行可能性についてのより現実的な評価を進める。
英語リスニング力の発達過程における音声単語認知へのトップダウン処理の影響

本研究は,英語学習者による音声単語認知におけるトップダウン処理の影響について明らかにすることを目的としている。本研究の基礎となるField(2004)の調査では,複数の語を続けて聞いたとしても,先行する語彙の意味に影響されることはほとんどない(語レベルの聞き取りにおいてはトップダウン処理はほとんど行われていない)という結果であったが,Yamauchi, Yamato, and Kida(2016)の調査では,それが一部支持されない結果となった。本研究は,単語を音声で認知する際のトップダウンが生じる際の要因について,語の選択や順序の影響,英語学習者が持つ特性(e.g.,熟達度,方略使用)という側面から明らかにするものである。計画として,1年目となる平成29年度は材料となる単語認知課題の作成と予備調査,2年目の平成30年度は300名程度を対象とした本調査を実施する予定であったが,1年目の研究に遅れがあり,平成30年度は小規模のパイロット調査を実施するにとどまった。ごく少数のサンプルを対象に,リスニングテスト,思考発話プロトコル,そして学習者の背景を尋ねる質問紙調査を実施し,英語学習者が英語を聞く際の方略ともいうべき指向性の違いにより,トップダウン,ボトムアップ処理の優位性が異なることが明らかになった。この結果は,これまでトップダウン処理対ボトムアップ処理の優位性が熟達度のみで語られることが多かったのに対し,学習者個人の要因が及ぼす影響について異なる視点からの解明と,今後の指導につながる示唆が得られるものであった。第一に,本研究1年目(平成29年度)の遅れが影響していること,第二に,同年より増大した学内業務における負担が,2年目(平成30年度)にも続いたことが大きな理由である。当初の計画では,教育的指導の効果を検証することを想定していたが,現在の進捗状況では,横断的な調査を行うにとどまる可能性が高い。まずは,平成30年度に実施した調査の論文化,比較的大きなサンプルを対象とした調査につなげたい。本研究は,英語学習者による音声単語認知におけるトップダウン処理の影響について,次の3つの観点から明らかにすることを目的とする。(1)トップダウン処理が働くためにはいくつの単語が必要か。(2)英単語認知をトップダウン処理に依存する傾向は,熟達度によって異なるのか。(3)教育的な応用は可能なのか。これにより,従来の1語で行われていた単語認知研究から,まとまりのある文章の理解に関するリスニング研究へとつながる学術的・教育的成果を得ることができる。平成29年度は,(a)意味の関連がある語を英単語を収集,および選定すること,(b)英語母語話者による音声を録音し,編集作業を行うこと,(c)録音された音声の明瞭性を検証すること,(d)パイロット調査を実施することを計画していた。当初の計画において本研究は,先行研究であるField (2004)の追行研究という位置づけであり,当該文献で用いられていた調査材料の不備を改め,新たな材料を作成することを研究の基盤としていた(平成30年度以降は,改訂版の材料を用いた調査の実施を想定していた)。しかしながら,連携協力者との意見交換から,不備の修正にはとどまらない,抜本的な改善の必要性が指摘された。具体的には,Fieldによる調査材料が,トップダウン処理が行われていることの証明になるかという妥当性の問題である。調査で行われている語彙聞き取り問題の形式そのものについて再考の余地がある。また,語彙を選定する上で,語彙レベル・親密度・語と語の音の類似性・意味の類似性すべてを統制することは困難であり,これらの変数による影響を統計的な処理により解消することが提案された。研究の基盤となる調査材料の抜本的に見直すことになり,当初計画していた調査材料の作成に至ることができなかった。また,新しい学内業務を担当するにあたり,年間の見通しが十分に持てていなかった。

第一に,本研究1年目(平成29年度)の遅れが影響していること,第二に,同年より増大した学内業務における負担が,2年目(平成30年度)にも続いたことが大きな理由である。平成29年度で遅れている調査材料の改訂版および分析方法の概案を連携研究者と共有し,確定させる。材料を作成し,小規模でパイロット調査を実施する。当初の計画では,教育的指導の効果を検証することを想定していたが,現在の進捗状況では,横断的な調査を行うにとどまる可能性が高い。まずは,平成30年度に実施した調査の論文化,比較的大きなサンプルを対象とした調査につなげたい。調査材料の作成に至ることができなかったため,母語話者および学習者にたいする調査依頼をすることがなく,人件費が大幅に次年度繰越となった。また,他の科研課題による予算の使用や週末などの学内業務により学会参加が叶わないことがあり,旅費の使用が抑えられた。大規模な調査が未実施であるため,人件費・謝金の使用が遅れている。また,学会等で未発表のため,旅費の使用が遅れている。
代謝的ポテンシャル依存的化学ゆらぎによるミクログリアの毒性/保護性の変動

ミクログリアの神経保護作用-毒性転換の調節メカニズムとして活性酸素酸性系の電子供与体となるNADPHの化学ゆらぎが大きく関与している可能性を鑑み、高速度カメラを装着した蛍光顕微鏡でNADPHの産生濃度のゆらぎ(代謝ポテンシャルの変化)と活性酸素産生を可視化して調べることを目的として研究を行った。本年度はその二年目として前年度に行った種々の条件でNADPH自家蛍光変化に連動しておこる活性酸素産生を培地にハイドロエチジン(dihydrotetramethylrozamine)を添加して発光させ撮像した。貪食現象はLAMP2-GFPの蛍光を観察して行った。次に、活性酸素産生が外来遺伝子導入により活性酸素産生が増大したミクログリア株(J.Biol.Cel.277 : 42136, 2002)におけるNADPH化学的ゆらぎの計測と貪食システム制御について調べた。この細胞ではLPSやIFNなどの活性化剤で処理する事無く大きなゆらぎが生じている事がわかった。上の結果から、ミクログリアの活性化や活性酸素産生は代謝的ポテンシャルのゆらぎの大きさと相関している事が明らかとなった。今回の研究では種々の活性化を引き起こす処理(薬剤処理や遺伝子導入)が代謝的ポテンシャルのゆらぎそのものを調節してミクログリアの活性化状態を増大させたのか、両者が独立して同時に起こっているかについての識別ができなかったが、少なくとも両者は相関して駆動されている事が推定された。今後、遺伝子改変動物由来のミクログリア等を用いてさらに解析していく予定である。本年度はその一年目としてシステム構築と基本的な計測条件の検討を行った。まずシステムの構築として現有の高速度カメラに微弱光増強装置を連結したものを正立顕微鏡に装着し除振台上に設置した。計画で計上していた多波長同時観察ユニットの導入は費用が不足しているため購入を見送った。次に、NADPHの化学的なゆらぎの測定条件検討を既報の方法を参考にして行ったところ、約4000fps程度の高速度撮像でNADPHの蛍光強度の周期的な変化が観察されることがわかった。しかしその周期性の変化は非常に軽微なため、より多くの光量を得るためにROIを広く設定すると反対に検出が困難になった。この原因として考えられることは、ミクログリアが多くの分岐や突起をもつため複雑なゆらぎ現象が生じたためで、この対策として撮像データの各フレームを流れ解析ソフトウェア(Ditect社製Dipp-MotionFlow)をもちいてベクトル解析を行って細胞膜上での収束点、方向、大きさのデータを取得し、活性酸素産生と貪食の起始部、貪食の規模などとの相関を解析した。
銅単結晶配線技術の実現による次世代ULSIの高性能化に関する研究

本研究課題のまとめとして、(1)(001)と(111)Si上に(001)及び(111)HfN膜をエピタキシャル成長させ、更にその上にCu膜を連続エピタキシャル成長させる条件と要因を確定すると共に、得られたHfN及びCu膜の表面形態を併せてISSPで発表し、JJAP誌に公表した。また、各エピタキシャルHfN膜を米カリフォルニア大学、名古屋工業大学及び京都大学に提供し、それぞれ、Si上GaNのエビ成長のためのバッファー層、スパッタイオンの放出角度分布依存性、及び冷陰極材料としての評価に関する共同研究を行っている。上記と併行して、研究成果欄に示されているように、(2)ZrO_2の誘電体特性も評価すると共に、(3)MgO基板上にIrがエピタキシャル成長することや、(4)RuのO_2サーファクタントエピ成長効果も同時に検討した。加えて、(5)スパッタ法でのみ得られる高抵抗なβ相とバルクと同じ構造で低抵抗なα相に着目して、Si基板上に成長するTa膜の相変化に及ぼす基板温度と熱処理温度の影響を調べた。その結果、(111)Si基板上では、基板温度200°Cからα相が形成し始め、且つ、α相の形成と同時にα-Ta(110)面がエピタキシャル成長することを明らかにした。一方、(001)Si基板上に基板温度室温で形成させたβ-Ta膜に真空熱処理を施すと、300°Cの熱処理温度でα-Ta単一相となり、且つ、(110)面がエピタキシャル関係を示しながら相変化することが明らかとなった。加えて、シリサイド形成が懸念される500°Cで熱処理を施しても、(110)面のエピタキシャル関係が確認されることから、Ta/Si界面でシリサイド形成のために相互拡散する以前に、(001)Si基板の格子配列に沿ってTa原子が優先的に最配列し、α相へ相変化することが確認された。以上の結果は、今春の応用物理学会にて発表する予定である。次世代ULSIの更なる高性能化を図るため、(1)(001)Si及び(111)Si基板上に堆積させたエピタキシャル(001)及び(111)HfN膜をCu配線技術の拡散バリアとして適用することで、その上部に成長するCu層の配向性をX線極点図形分析を用いて評価した。その結果、エピタキシャル(111)HfN膜上には、2次元超格子同士の小さな格子ミスマッチによりCuの(111)面が、また、エピタキシャル(001)HfN膜上には、単位格子同士の小さな対角線ミスマッチに起因してCu(110)面が、それぞれ連続エピタキシャル成長することが明らかとなった。加えて、これ等のエピタキシャル成長モードの違いにより、得られるCu膜の表面形態にも違いが生じることを示した。以上の結果は、応用物理学会にて発表を行い、論文としてもJJAPに近々公表する予定である。上記の課題と併行して、研究成果の欄に示されているように、(2)GaNのSi上でのエピタキシャル成長のためにHfNをバッファ層として利用することの意義や、HfN_2やZrO_2の誘電体特性も同時に検討すると共に、加えて、(3)Cu配線技術の拡散バリアへの適用を念頭において、簡便なスパッタ法による低抵抗なα-Ta薄膜の作製条件も検討した。その結果、スパッタ電力50W及び基板温度400°C以上の適切なスパッタ条件を与えることで、(001)Si基板上にα-Taの最密面である(110)面を単配向成長させ得ることも明らかにすることができた。以上の結果は、近日中にJJAPに掲載される予定である。これらの諸結果を受けて、目下、連続エピタキシャル成長Cu/HfN/Siコンタクト構造の熱的安定性、及び(001)Si基板上におけるα-Ta薄膜のエピタキシャル成長についての研究に着手している。

一方、(001)Si基板上に基板温度室温で形成させたβ-Ta膜に真空熱処理を施すと、300°Cの熱処理温度でα-Ta単一相となり、且つ、(110)面がエピタキシャル関係を示しながら相変化することが明らかとなった。加えて、シリサイド形成が懸念される500°Cで熱処理を施しても、(110)面のエピタキシャル関係が確認されることから、Ta/Si界面でシリサイド形成のために相互拡散する以前に、(001)Si基板の格子配列に沿ってTa原子が優先的に最配列し、α相へ相変化することが確認された。以上の結果は、今春の応用物理学会にて発表する予定である。
INFγ発現とT細胞レセプターを指標としたマイナー組織適合抗原特異的T細胞の検出

Y染色体特異的マイナー組織適合抗原であるH-Yペプチドは男性にのみ発現し,HLA-A2に表出される.まず,HLA一致姉からの同種骨髄移植後に慢性骨髄性白血病リンパ性急性転化を来した男性患者(HLA-A2陽性)を対象に,患者の白血病細胞に対し高い細胞傷害活性を示すドナー由来のT細胞を作成した.H-Yペプチドでパルスしたドナー由来樹状細胞を抗原提示細胞に用いてドナーのT細胞を繰り返し刺激することにより,細胞傷害性T細胞を樹立した.この細胞傷害性T細胞は,ドナーの樹状細胞に対しパルスするペプチド濃度依存性の細胞傷害活性を示した.さらに,患者白血病細胞・線維芽細胞,男性リンパ芽球性リンパ細胞株細胞に対し,HLA-A2拘束性の細胞傷害活性を示した.次に,同じ男性患者が再移植を受けたのち分子遺伝学的寛解を維持していた時期の流血中に,インターフェロン(IFN)γ発現とT細胞レセプターを指標としてH-Yペプチド特異的T細胞を検出した.患者血液からCD8陽性細胞を分離し,H-Yペプチドで5時間刺激したところ,6.8%がIFN-γ陽性となった.このCD8陽性IFN-γ陽性細胞のT細胞レセプターβ鎖のCDR3領域をPCRにより増幅し,サイズ・スペクトラタイピングを行った.その結果,BV22においてin vitroで誘導された細胞傷害性T細胞と同じサイズのピークが検出された.塩基配列を決定したところ,患者の流血中に存在しているH-Yペプチド反応性T細胞とin vitroで樹立した細胞傷害性T細胞で共通のCDR3領域の配列が証明された.流血中に存在していたCD8陽性細胞は,H-Yペプチド特異的にIFN-γを発現することから,同種免疫による抗腫瘍効果の担当細胞であった可能性がある.Y染色体特異的マイナー組織適合抗原であるH-Yペプチドは男性にのみ発現し,HLA-A2に表出される.まず,HLA-致姉からの同種骨髄移植後に慢性骨髄性白血病リンパ性急性転化を来した男性患者(HLA-A2陽性)を対象に,患者の白血病細胞に対し高い細胞傷害活性を示すドナー由来のT細胞を作成した.H-Yペプチドでパルスしたドナー由来樹状細胞を抗原提示細胞に用いてドナーのT細胞を繰り返し刺激することにより,細胞傷害性T細胞を樹立した.この細胞傷害性T細胞は,ドナーの樹状細胞に対しパルスするペプチド濃度依存性の細胞傷害活性を示した.さらに,患者白血病細胞・線維芽細胞,男性リンパ芽球性リンパ細胞株細胞に対し,HLA-A2拘束性の細胞傷害活性を示した.次に,同じ男性患者が再移植を受けたのち分子遺伝学的寛解を維持していた時期の流血中に,インターフェロン(IFN)γ発現とT細胞レセプターを指標としてH-Yペプチド特異的T細胞を検出した.患者血液からCD8陽性細胞を分離し,H-Yペプチドで5時間刺激したところ,6.8%がIFN-γ陽性となった.このCD8陽性IFN-γ陽性細胞のT細胞レセプターβ鎖のCDR3領域をPCRにより増幅し,サイズ・スペクトラタイピングを行った.その結果,BV22においてin vitroで誘導された細胞傷害性T細胞と同じサイズのピークが検出された.塩基配列を決定したところ,患者の流血中に存在しているH-Yペプチド反応性T細胞とin vitroで樹立した細胞傷害性T細胞で共通のCDR3領域の配列が証明された.流血中に存在していたCD8陽性細胞は,H-Yペプチド特異的にIFN-γを発現することから,同種免疫による抗腫瘍効果の担当細胞であった可能性がある.Y染色体特異的マイナー組織適合抗原であるH-Yペプチドは男性にのみ発現し,HLA-A2に表出される.まず,HLA一致姉からの同種骨髄移植後に慢性骨髄性白血病リンパ性急性転化を来した男性患者(HLA-A2陽性)を対象に,患者の白血病細胞に対し高い細胞傷害活性を示すドナー由来のT細胞を作成した.H-Yペプチドでパルスしたドナー由来樹状細胞を抗原提示細胞に用いてドナーのT細胞を繰り返し刺激することにより,細胞傷害性T細胞を樹立した.この細胞傷害性T細胞は,ドナーの樹状細胞に対しパルスするペプチド濃度依存性の細胞傷害活性を示した.さらに,患者白血病細胞・線維芽細胞,男性リンパ芽球性リンパ細胞株細胞に対し,HLA-A2拘束性の細胞傷害活性を示した.次に,同じ男性患者が再移植を受けたのち分子遺伝学的寛解を維持していた時期の流血中に,インターフェロン(IFN)γ発現とT細胞レセプターを指標としてH-Yペプチド特異的T細胞を検出した.患者血液からCD8陽性細胞を分離し,H-Yペプチドで5時間刺激したところ,6.8%がIFN-γ陽性となった.このCD8陽性IFN-γ陽性細胞のT細胞レセプターβ鎖のCDR3領域をPCRにより増幅し,サイズ・スペクトラタイピングを行った.その結果,BV22においてin vitroで誘導された細胞傷害性T細胞と同じサイズのピークが検出された.塩基配列を決定したところ,患者の流血中に存在しているH-Yペプチド反応性T細胞とin vitroで樹立した細胞傷害性T細胞で共通のCDR3領域の配列が証明された.流血中に存在していたCD8陽性細胞は,H-Yペプチド特異的にIFN-γを発現することから,同種免疫による抗腫瘍効果の担当細胞であった可能性がある.
「存外子弟」教育の規定要因と異文化間教育に関する研究 ―近代日本とハワイ・アメリカ・ブラジル・満州・東南アジア・台湾との関係を基軸にして―

本共同研究の成果は、計11回の研究会とブラジルとハワイでの2回のレビュー、天理大学図書館・早稲田大学図書館・国際協力事業団図書館などで資料閲覧と複写、関係者への質問紙調査と聞き取り調査などによって得られ、まとめの報告書『「存外子弟」教育の規定要因と異文化間教育に関する研究-近代日本とハワイ・アメリカ・ブラジル・満州・東南アジア・台湾との関係を基軸にして-』(平成12年3月31日発行)を作成した。研究会ではゲストを招いて研究報告を聴くことも行なったが、研究会開催の年月日・発表者・発表題目など、研究活動の記事については本報告書の「はしがき」に掲載している。報告書において、石川友紀(以下も、敬称略)は、「外務省記録にみる1910年代のアメリカ合衆国及びカナダにおける日本人学校の実態」、足立聿宏は、「"TOKYO HIGH"とハワイ日系二世のアメリカ化教育」、粂井輝子は、「日米『親交の連鎖』アメリカの二世教育と外務省」、森本豊富は、「米国日系市民の『異文化』体験-1920年代1950年代における日米関係の中で-」、塚本恵美子は、「在外子弟家族における教育方針の決定要因-日系アメリカ人家庭を中心に-」、小嶋茂は、「在伯邦人子弟教育問題をめぐる外務省報告書等見られる対外方針-1920年代以降、戦前の日本側資料を中心に-」、槻木瑞生は、「満州国における日本人教育-日本人教育のねらい-」、前田均は、「日本統治下台湾の元『内地人』児童からの聞き取り」、渡部宗助は、「教員の海外派遣・選奨の様態-『大正』期の政策-」、小島勝は、「新嘉坡日本小学校の異文化間教育-同窓会への質問紙調査をもとに-」を執筆した。また、ブラジルでの質問紙調査の結果については、「資料:ブラジルにおける日本人学校・日本語教育に関するアンケート」として掲載した。今年度は4回の合宿研究会をもつとともにブラジルで研究のためのレビューを受けるなどの活動を行なった。第1回研究会(7月1213日)では、前田均氏の「日本統治下台湾の元『内地人』児童からの聞き取り」・「在満州日本人子弟教育関係の新資料紹介」、第2回研究会(9月2021日)では、粂井輝子氏の「外務省の在米子女教育方針-外務省領事会議議事録を中心にした資料紹介」と石川友紀氏の「沖縄県における第二次世界大戦前の在外子弟教育」、第3回研究会(11月2324日)では、塚本美恵子氏の「帰国子女の家庭教育について」と森本豊富氏の「マージナル・マンとしての在米日系二世-戦前・戦中の留日二世を中心に-」、第4回研究会(3月2122日)では、小島勝の「ブラジルでのレビューを終えて(1)」、小嶋茂氏の「ブラジルでのレビューを終えて(2)日本人子弟教育の実情と関係史料」、足立聿宏氏の「第2次世界大戦前のハワイ日系人と現地教育」と槻木瑞生氏の「満州の教育-新京工業大学における日本人教育を中心に」の研究報告のもとに意見交換を行なった。また、12月1830日に小島勝と小嶋茂がブラジルに行って、戦前の在外子弟教育についてのレビューを受けた。

研究会で得られた知見の詳細については、報告書にゆずりたいが、1.これまでの台湾での日本人児童からの聞き取りは「エリート層」が多かったことに問題があること、2.アメリカでは、日本外務省は排日気運に腐心し協調的態度をもって妥協を重ねていったこと、3.沖縄での移民教育は、日本の国家主義への過剰同調の姿勢で盛んになったこと、4.海外子女教育の特徴のひとつは、学校の文化や地域社会の文化を選択できる立場にあること、5.「マージナル・マン」の概念は、在米日系二世を分析するのに再評価できること、6.ブラジルでは、45年前まで教育勅語が尊重されており、日本の「よき伝統」が今なお息づいていることの意味などが話題となった。1.合宿研究会を4回開催し、メンバーの2名ずつが研究報告を行ない意見交換をした。うち1回は、ゲストを招いて本研究のいっそうの進捗を図った。本年度第1回研究会(6月1314日:東京都品川区「ゆうぽうと」)では、渡部宗助氏が「戦前の教員の海外派遣・選奨-その政策と様態」、小島勝が「南洋の日本人児童生徒の異文化体験-『在南児童教育』の分析を通して」、第2回研究会(10月1011日:神戸市北区「瑞宝園」)では、粂井輝子氏が「敝之館と外務省:資料紹介」、前田均氏が「在外児童作文集に見る日中・日英語混用の実態」、第3回研究会(1月67日:東京都千代田区「アルカディア市ケ谷」)では、森本豊富氏が「米国日本人移民の言語・文化維持-日本語学園協同システムを事例として」、塚本美恵子氏が「異文化体験のインパクト-第二次大戦前後における日系二世の異文化体験とその『語られ方』」、第4回研究会(3月2021日:岐阜県益田郡下呂町「あさぎり荘」)では、石川友紀氏が「外務省記録における日本人移民の学校教育関係史料の紹介」、小島勝が「ブラジルの在外子弟教育の性格-東南アジアの場合との比較」の報告した。第3回研究会では、長野正・玉川大学文学部助教授をお招きして、「日系人子弟の日本語教育に関わって」をお話いただいた。2.第1回研究会の後に早稲田大学図書館、第3回研究会の後に国際協力事業団図書館を訪問し、在外子弟教育関係史料の閲覧・複写を行なった。3.8月417日の間、足立聿宏氏が、Dr.Dennis Ogawa・ハワイ大学アメリカ研究学部教授等に研究課題進捗のためのレビューを受けに海外出張した。4.外務省外交史料館所蔵の在外子弟教育関係外交文書のマイクロ化とそれの複写を行なった。以上のように、研究会発表のための準備と当日における質疑応答・意見交換ならびに史料蒐集等によって、各自の研究課題の追求がより広角的視野を獲得しつつ深化された。1.合宿研究会を3回開催した。うち1回はゲストを招いたが、後はメンバーが2名ずつ研究報告を行なって意見交換をした。本年度第1研究会(6月1920日:兵庫県城崎町「城崎大会議館」)では、レイメイ・ヨシオカ・天理大学国際文化学部教授を招いて、「力行会の移民とその教育への影響」について発表していただいた。また、粂井輝子氏が「資料紹介:シアトル日系人社会における日本人移民文化保存の試み」を報告し、意見交換をした。第2回研究会(10月1617日:東京都品川区「ゆうぽうと」)では、研究協力者の小嶋茂氏が「外務省報告書等(大正12年昭和15年)に見られる在伯邦人子弟教育問題」を、渡部宗助氏が「戦前の教員の海外派遣・選奨-その政策と様態(その2)-」を報告した.第3回研究会(2月1920:静岡県修善寺町「渡月荘金龍」)では、足立のぶ宏氏が「"Tokyo High"と日系二世のアメリカ化教育」を、小島勝が「『新嘉土皮日本小学校同窓会へのアンケート』集計結果について」を報告した。2.3年目のまとめの報告書を作成した。石川友紀「外務省記録にみる1910年代のアメリカ合衆国及びカナダにおける日本人学校の実態」、足立のぶ宏「"T0KY0 HIGH"とハワイ二世のアメリカ化教育」、粂井輝子「日米『親交の連鎖』アメリカの二世教育と外務省」、森本豊富「米国日系市民の『異文化』体験-1920年代1950年代における日米関係の中で-」、塚本美恵子「在外子弟家庭における教育方針の決定要因-
ブナ二次林の音場環境の解析

本研究では森林空間に入ることで人間の感覚を刺激する要素の1つである「音」に着目したものである。森林内の音を環境資源として捉え、森林環境の変化に伴う音響環境の変動を段階的に捉えることとした。段階的に捉えるため、山形大学農学部附属上名川演習林内のブナ二次林に20m×20mの方形区を設置し、方形区内の立木をランダムに3区分し、3回に分けて伐採を行った。(1)伐採前、(2)33%伐採後、(3)67%伐採後、(4)皆伐後の計4回録音し、森林環境の変化としている。録音は、1台のノートパソコンを音波発信機として用い55Hzから1オクターブごとに9音階、さらにホワイトノイズとピンクノイズを出力し、もう1台はデジタル録音機として44kHzのPCMモードで3回以上繰り返して録音した。森林環境の変化として材積、胸高断面積合計、立木本数密度の3点の変動に着目したが、いずれも一定の値で推移していることが分かった。周波数特性を見ると、880、1760、3520Hzの3発信音と440、7040、14080Hzの3発信音との間に違いが見られた。前者の3発信音は後者の3発信音と比較し、反射されやすいということが示唆された。また、森林内の音の反射・吸収には、対象とした森林の材積や胸高断面積合計、立木本数密度などが関与していると考えられた。残響特性は、残響時間1秒間における音圧レベルの減衰量を比較した。その結果、伐採率33%→67%の時、44014080Hzの全ての発信音で減衰量が増加している。880,1760,3520Hzでは、減衰量の増減が同じ変動をしていた。また、1秒間の減衰量を見ると、今回の対象地が非常に長い残響時間を持っているということが推定された。本研究では森林空間に入ることで人間の感覚を刺激する要素の1つである「音」に着目した。本年度の調査では、音を環境資源として捉え、森林環境の変化に伴う音響環境の変動を段階的に捉えることとした。また、森林内の音の反射・吸収には、対象とした森林の材積や胸高断面積合計、立木本数密度などが関与していると考えられる。

残響特性は、残響時間1秒間における音圧レベルの減衰量を比較した。その結果、伐採率33%→67%の時、44014080Hzの全ての発信音で減衰量が増加している。880,1760,3520Hzでは、減衰量の増減が同じ変動をしていた。また、1秒間の減衰量を見ると、今回の対象地が非常に長い残響時間を持っているということが推定された。「やまびこ」は「音の反響現象」であり、身近に体験することが出来る。その原理は、魚群探知機や超音波診断装置などに応用されており、現在では完全に解明された現象となっている。しかし、江戸時代までは「やまびこ」は妖怪の仕業として認識されていた。妖怪の現れる時間・状況など当時の体験者の主観が文献中に残されているが、このことを科学的に解明した例はない。そのため、「やまびこ」がどんな音で発生しやすく、いつ大きく返ってくるかなど、未知の部分が多い。そこで本研究では、1年間における「やまびこ」の発生頻度や大きさ(音圧)の関係、さらに気象要因との関係を重回帰分析により把握することを目的とした。調査地は、月山ダム付近にある「くわだいさくら公園」である。2004年12月から2005年11月にかけて毎月1回の定点調査を行った。2台のノートパソコンをそれぞれデジタル低周波発振機、デジタル録音機として用い、公園から南200°方向の谷間に向けて音の発振・録音を行った。発振音には110Hz14080Hzの8オクターブの音を用い、音量は最大とした。録音された「やまびこ」について、各月の発生頻度と音圧差の比較を行った。音圧差とは、「やまびこ」の音圧から発振音の最大音圧を引いた値である。調査の結果、1年間で「やまびこ」の発生頻度が最も多い月は7月であり、次に3月・10月であった。周波数毎にみると、1年間では880Hzの「やまびこ」がよくみられた。「やまびこ」の音圧差を比較したところ、1年間で音圧差に差がみられた周波数は880Hzのみであり、6・7月よりも3・4・11月の方が大きかった。重回帰分析を行った結果、特に880Hzで気圧・気温・風速のいずれか複数の組み合わせの時に、「やまびこ」の大きさと負の相関がみられた。以上より、1年間において、「やまびこ」は880Hzでよく発生し、3・4・11月に大きいことが把握できた。また、気圧・気温・風速が小さい時に「やまびこ」が大きくなる可能性が高いことが示唆された。近年、森林の多面的機能について大きく取り上げられるようになった。その一つに、「森林浴」のように人間を癒すあるいは心地よい環境をもたらすといった機能があり注目を浴びている。そこで、心地よい環境を形成する要因の一つである「音」に着目した。本研究では、ブナ林に続きスギ人工林における音響特性に注目し、森林構造の変化に伴う音響特性を明らかにすることを目的とした。調査地は、山形県金山町、庄内町、東根市のスギ人工林である。ノートパソコン1台を低周波発振機として使用し、スピーカーを通して発振し、デジタル録音機で録音した。発振音には110Hz14080Hzの8オクターブとホワイトノイズの計9種類を用いた。この9種類の発振音を2秒間隔で断続的に発振し、最大音量で録音した。録音は、発振用のスピーカーとマイクまでの距離を1、2、4、8、16、32mと呈倍していき各距離で3回計測した。録音されたデータについて、周波数特性と音圧差の比較を行った。その結果、周波数毎では220Hzと440Hzの理論値より5dB以上の音圧差の発生頻度がその他の周波数より2倍以上多くみられ、その70%以上は理論値より小さくなる現象であった。過剰減衰の60%以上が220Hzと440Hzで起っていた。
温室地球と氷室地球の分岐点：カナダ太平洋岸白亜系の水温変動記録から探る

カナダ国ブリティッシュコロンビア州バンクーバー島近傍の小島であるホーンビー島の海蝕台に露出する上部白亜系カンパニアン階ーマーストリヒチアン階の地質調査を行い,得られた地質試料の酸素および炭素同位体比分析を行った.最も重要な成果は,長径約2mの炭酸塩コンクリーションがメタン冷湧水性炭酸塩であることを同定したこと,そしてその酸素同位体比から,カンパニアン期後期には東太平洋の水深約200mの海底に約8°Cという,深層水に匹敵する低温の水が存在したことが明らかになったことである.このことは,この場所に深層からの湧昇流が存在したことを示唆し,北東太平洋の古海洋を考察する上で非常に重要である.27年度および28年度の前半に延長した研究では,カナダ・ブリティッシュコロンビア州ホーンビー島および同州ハイダグアイ(クイーンシャーロット諸島)グレアム島にて試料採集を行った.調査は事前に研究協力者のJim Haggart博士(カナダ地質調査所)と打ち合わせを行ったうえで長谷川と研究協力者(大学院生)が進めた.過去に採集した試料を補完する形で採集した.グレアム島においては,特に干潮時にしか露出しない露頭であり時間的拘束が大きく,かつ海岸礫に覆われているため試料採取が困難を極めたが,約10試料を採取した.ただちに現地で有孔虫処理を行い,化石を拾い出した.これを調査後に参加した米国地質学会(GSA)で米国イェール大のThomas教授に県境を依頼した(顕微鏡を持参した).その結果,試料は予想した白亜系ではなく,新生代の底生有孔虫であった.帰国後にさらに試料解析を進めたところ,すべての試料が新生代の者であった.これにより計画を変更し,28年に再調査を行うこととし,分析計画も延期した.ホーンビー島のノースアンバーランド層(カンパニアン階上部)から得た試料については,泥岩から微化石およびアンモナイトなどの化石片を得るための処理を進めた.一部の試料(アンモナイト化石片)については非常に保存状態が良く,酸素同位体比の分析を進めることができた.予察的ではあるが,ここから得た酸素同位体比古水温は安定して約20°Cであった.グレアム島で採取した試料が,目標とした白亜系のものではなく,新生界のものであったため,27年度に予定していた分析ができなかった.グレアム島があるハイダグアイは,綿密な地質調査がなされておらず,露頭の位置も調査前には正確に把握できなかったことや,海岸の礫の分布によって露頭の状況が極めて変わりやすいことが目標の試料を採取できなかった原因である.カナダ・ブリティッシュコロンビア州・ホーンビー島およびハイダグアイ(クイーンシャーロット諸島)グレアム島の地質調査および試料採集を行った.ホーンビー島については長谷川と研究協力者(大学院生)が追加調査を行い,特に同島北側でスプレー層上部を中心として新たな試料を採集した.またノースアンバーランド層最上部のコリショウポイント付近の海食台において追加の泥岩試料および大型化石試料を採集した.その際,クレーターの形状をした,約2.5mの直径を持つ特異なコンクリーションを発見したため,試料採集を行った.グレアム島については,現地の研究協力者(共同研究相手先)のカナダ地質調査所のJim Haggart博士と共同で調査を行い,前年採集できなかった白亜系試料を採集することができた.以上の調査で得た化石についてはカナダ現地でHaggart博士によって鑑定された.また同博士からはカナダ地質調査所が保管している多数の化石試料の一部から分析用試料を分取する許可をいただき,採取した.ホーンビー島の泥岩試料は対比のための有機炭素同位体比分析を行い,また得た化石については電子顕微鏡写真の撮影を進め,一部の試料は酸素同位体比分析にふさわしい保存状態を維持していることが分かった.さらにホーンビー島から得たクレーター型コンクリーションについて記載,SEM観察,酸素・炭素同位体比分析,XRD分析などを総括的に進めた結果,当時のメタン湧水起源であることが明らかになった.これはカナダ太平洋岸の白亜系(ナナイモ層群)からは最初の発見となった.またその酸素同位体比が,海底古水温を反映していることもわかった.海底古水温の推定は本研究の当初の目的に合致する.得られた古水温は安定し約10度であり,当時の古緯度が北緯約25-30度であることを考えると非常に寒冷であった.この成果は論文投稿間近な状況になっている.昨年度,期待した試料が得られなかったグレアム島では順調に試料採取ができた.またホーンビー島からは予期せず海底直下で形成された大型のコンクリーションを発見することができ,これから当時の古水温を推定できることが分かり,実際に古水温を得ることができたため,研究は大きく前進した.カナダ太平洋岸南部にあるバンクーバー島に近接するホーンビー島について,3年間にわたり調査を行い,試料を採取の上,炭素同位体比層序を構築し,水温指標となりうる保存良好な炭酸塩試料の採集を行ってきた.その結果,Upper CampanianからMiddle Maastrichtianまでの炭素同位体比層序が明らかになった.ここでは,炭素同位体比イベントのLate Campanian Event (LCE)とMiddle Maastrichtian Event (MME)が明瞭に認められ,時代の確定のために重要な役割を果たすことが判った.またUppermost CampanianからLowest Maastrichtianの層準に関しては,チャネル堆積物の削り込みによって失われている可能性が高いことが判った.

さらに調査では,大潮の干潮時にのみ露出する,長径約2m程度の海蝕台部分に特異なクレーター状炭酸塩岩を発見した.炭酸塩岩を精査した結果,メタン冷湧水によって形成された炭酸塩岩であることが,岩石内部組織,炭素同位体比などの証拠から明らかになった.これは,海底直下で形成されたものであるため,酸素同位体比が海底の古水温を反映している.底生生物などは運搬されている可能性が捨てきれないため,この岩石の酸素同位体比は重要であった.ここから算出した海底古水温は約8°C程度であり,同時代の太平洋の深海から報告されている値と比較しても低い.さらにこの海底の古水深は200m程度であったことが推定されており,湧昇流などが海底の寒冷な水塊に由来する海水が導入されていた可能性が示唆された.このことは太平洋西岸の同緯度と比較すると,太平洋東岸が寒冷であったことを示している.化石試料から得られた遊泳性生成物の酸素同位体比古水温はいずれも海底で形成された炭酸塩がんよりも高い水温を示しており,最高の水温では約21°C程度であった.このことは,この海域の表層の温度勾配が非常に大きいことを示唆している.カナダ国ブリティッシュコロンビア州バンクーバー島近傍の小島であるホーンビー島の海蝕台に露出する上部白亜系カンパニアン階ーマーストリヒチアン階の地質調査を行い,得られた地質試料の酸素および炭素同位体比分析を行った.最も重要な成果は,長径約2mの炭酸塩コンクリーションがメタン冷湧水性炭酸塩であることを同定したこと,そしてその酸素同位体比から,カンパニアン期後期には東太平洋の水深約200mの海底に約8°Cという,深層水に匹敵する低温の水が存在したことが明らかになったことである.このことは,この場所に深層からの湧昇流が存在したことを示唆し,北東太平洋の古海洋を考察する上で非常に重要である.28年度に研究協力者のJim Haggart博士とともにグレアム島に赴き,地質調査を進めた(28年度の報告書を参照)その結果,試料中からアンモナイト,イノセラムス等の白亜系にしか産しない化石を得ることができ,約20の泥岩試料や石灰質団塊試料を得ることができた.これらの分析を進めることで,27年度の遅れを取り戻す.上述の大型コンクリーションを用いたカンパニアン期最後期の海底古水温に関しては今年度中に論文を出版できると考えている.また水柱の水温を反映するアンモナイト化石についても,少なくとも一部は保存状態が良好であることが分かっているため,積極的に酸素同位体比分析を進めていく.また,マーストリヒチアン階であると推定されるスプレー層については,微化石処理を進め,年代の確定を目指すと同時に,イノセラムス化石片の有無を検討することでMME(中部マーストリヒシアン期イベント)の認定に努める.カンパニアン階のノースアンバーランド層の一部の試料からは魚の歯化石も得ており,これらはネオジムの分析を進める予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。地質学・古環境学29年度が最終年度であるため、記入しない。