hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元からのアプローチによる強相関伝導系の電気・磁気的性質の研究

本重点研究では,強相関伝導系の中心であるところの,重い電子系について,とくに,(1)メタ磁性(2)近藤絶縁体(3)超伝導を3本の柱としているが,本公募研究では特に,2番目の近藤絶縁体の性質を理論的にきちんと調べることに重点をおいて研究した。最近明らかになったとおり,空間次元無限大の極限では,Hubbard模型,周期Anderson模型等は一般化された1不純物問題を自己無撞着に解くことに帰着される。本研究では,この方法を軌道縮退のない周期アンダーソン模型に適用し,1不純物問題については,伝導電子部分を有限系とした系を厳密対角化法によって解いた。本年度は,近藤絶縁体に対応するhalf-filledの場合について,磁化過程および1電子スペクトル等の計算を行った。その結果,(1)近藤温度程度の臨界磁場で,絶縁体から金属への転移が起こることを見いだした。これは,1次元近藤格子系に対するYuとWhiteの主張とは異なっているが,3次元系はここでの結果に近いものと思われる。また,(2)近藤絶縁体のエネルギーギャップが磁場により消失する様は,YbB_<12>についての実験結果とよく対応している。さらに、(3)VanVelck帯磁率が多体効果によって増強される様子を明らかにした。数値計算は昨年1月に東京大学物性研究所に導入された富士通製並列スーパーコンピュータVPP500を用いて行った。データ解析は既存のワークステーション(WS)およびパソコン(PC)上で行った。WSを増強するため,ハードディスクを購入した。また,結果の図の出力のためのカラーのインクジェットプリンターを購入した。消耗品により,PCをX端末にするためのソフトウェア等を購入した。謝金(研究補助)は,大学院生による計算補助に対するものである。
「粗悪本」を中心とした中国通俗小説の出版および受容に関する研究

本研究は、日本国内に所蔵される『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説の刊本について、これまで顧みられることのなかった「粗悪本」についても調査を行うことで、中国通俗小説あるいは漢籍そのものの受容について、また中国通俗小説の出版問題について、従来とは異なる視点からの考察を行うことを目的とするものである。昨年度は「日本における『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説について、特に「粗悪本」の所蔵状況を明らかにする」ことを中心に調査を進める中で、『金瓶梅』の生みの親でもある『水滸伝』の版本、特に最も古いテキストである容与堂刊『李卓吾先生批評忠義水滸伝』に付けられた批評(圏点傍点、眉批旁批)に目がとまり、検討を行った。明清時代の通俗小説は、多くがこうした「批評込み」で紙面が構成され、ひとつの世界を形作っているのであるが、それは通俗小説にとどまらない。本年度は、同じく明代に作られた評点本について、凌濛初編『合評選詩』を中心に調査と考察を進めた。この問題については、日本中国学会第七十回大会のシンポジウムにおいて口頭発表を行った。一方で当初予定していた日本国内における「粗悪本」を中心とした版本の所蔵調査については、こうしたいわば派生的な問題に取り組んだこともあり、計画の見直しが必要となった。龍谷大学図書館、京都大学図書館、天理大学図書館他、主要な図書館の所蔵状況については現地調査を終えたものの、網羅的な調査にまでは至らなかった。最終年度は所蔵調査に集中する予定である。本年度も、日本国内における『金瓶梅』の所蔵状況の調査を行ったものの、昨年度に続いて派生的な問題(上述した評点本の調査と考察)を進めたこともあり、当初の予定からはやや遅れてしまった。また、目録等に記載されていない版本の存在も確認できたため、調査をさらに細かく行う必要性も生じた。今後は、日本国内における『金瓶梅』の所蔵調査に専念する。特に所蔵数が多く、全貌が明らかになっていない「第一奇書本」を網羅的に調査し、可能な限り目睹した上で目録を作成する。また、複数確認されている版本の系統についても整理をすることで、粗悪な版本が作られていく過程の一端を明らかにしたい。本研究は、日本国内に所蔵される『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説の刊本について網羅的な調査を行い、これまで顧みられることのなかった「粗悪本」を通して、中国通俗小説あるいは漢籍そのものの受容について、また中国通俗小説の出版問題について、従来とは異なる視点からの考察を行うことを目的とする。調査は、(1)日本における『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説について、特に「粗悪本」の所蔵状況を明らかにする。(2)龍谷大学図書館写字台文庫蔵「金瓶梅」ほか、(1)の調査で明らかとなった「粗悪本」についての詳細な調査を行う。(3)(1)の調査を踏まえ、国外の「粗悪本」の所蔵状況を調査する。という手順で行う。中国通俗小説の目録については、孫楷第『中国通俗小説書目』(1933、その後1957と1982に改訂版が刊行)、大塚秀高『増補中国通俗小説書目』(1987)などがあり、日本における漢籍の所蔵状況については、厳紹トウ『日蔵漢籍善本書録』(2007)が発表されている。特に『金瓶梅』の刊本については、澤田瑞穂主編『増修金瓶梅研究資料要覧』(1981)等に整理されているが、いずれも基本的には善本を対象としていること、その後インターネット環境の整備等により各所蔵機関の蔵書整理、公開が進み、これまで知られていなかった書物の存在が明らかになりつつあることなどから、本年度はまず(1)日本国内における『金瓶梅』の所蔵状況の調査に着手した。また(2)龍谷大学図書館写字台文庫蔵「金瓶梅」についても、基礎的な調査を行った。本年度は、データベースを利用しつつ日本国内における『金瓶梅』の所蔵状況の調査に着手した。特に「詞話本」については、故宮博物院蔵本、徳山毛利家蔵本、日光輪王寺蔵本(影印本を使用)および京都大学蔵残本について、閲覧の上(一部は過去に閲覧、資料収集済み)詳細な比較を行い、各テキストの特徴、テキスト間の関係、影印本の問題について整理を行った。また「第一奇書本」についても、データベースを利用した所蔵状況調査のほか、京都大学蔵本、龍谷大学蔵本を閲覧、調査し、同じく整理を行った。いずれも近く論文を発表する予定である。また本来は二年目に予定していた龍谷大学大宮図書館写字台文庫蔵「金瓶梅」についても、第一段階の調査を終えたところである。しかし本書がいつ頃、どこで作られたものなのか、どのようにして写字台文庫に収められるに至ったのかについてはいまだ明らかになっておらず、引き続き調査を進めたい。

本年度も、昨年度にひきつづき「日本における『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説について、特に「粗悪本」の所蔵状況を明らかにする」ことを中心に、『金瓶梅』の版本の中で最も流通した「第一奇書本」の調査を進めた。その過程で、『金瓶梅』の生みの親でもある『水滸伝』の版本に目がとまった。『水滸伝』はいくつもの版本を有し、最も古いテキストである容与堂刊『李卓吾先生批評忠義水滸伝』のほか、代表的なものとして、芥子園刊『李卓吾評忠義水滸伝』、無窮会刊『李卓吾評忠義水滸伝』、金聖嘆の『第五才子書施耐庵水滸伝』等がある。これらの版本には、いずれも圏点傍点、眉批旁批が付されており、こうした「批評込み」で紙面が構成され、ひとつの世界を形作っている。本文そのものはほとんど変わらずとも、批評の在り方によって、各テクストの世界観が大きく異なっているのである。そこで、当初予定をしていなかったものの、『水滸伝』におけるこれらの版本について、批評を中心に調査を行った。批評については『金瓶梅』にも「崇禎本」および「第一奇書本」に付されており、いずれ検討すべき問題である。本年度は、昨年度に引き続き、日本国内における『金瓶梅』の所蔵状況の調査を行った。しかしその過程で派生する別の問題(上述の『水滸伝』の版本について)に着手したこともあり、当初の予定からはいささか道をはずれてしまい、計画通りには進まなかった。しかし派生した問題については、すでに論文を作成し、七月に刊行される予定である。また、明代における『金瓶梅』の流通状況を明らかにするために、当時の文献についての訳注作業も行った。本研究は、日本国内に所蔵される『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説の刊本について、これまで顧みられることのなかった「粗悪本」についても調査を行うことで、中国通俗小説あるいは漢籍そのものの受容について、また中国通俗小説の出版問題について、従来とは異なる視点からの考察を行うことを目的とするものである。昨年度は「日本における『金瓶梅』を中心とした中国通俗小説について、特に「粗悪本」の所蔵状況を明らかにする」ことを中心に調査を進める中で、『金瓶梅』の生みの親でもある『水滸伝』の版本、特に最も古いテキストである容与堂刊『李卓吾先生批評忠義水滸伝』に付けられた批評(圏点傍点、眉批旁批)に目がとまり、検討を行った。明清時代の通俗小説は、多くがこうした「批評込み」で紙面が構成され、ひとつの世界を形作っているのであるが、それは通俗小説にとどまらない。本年度は、同じく明代に作られた評点本について、凌濛初編『合評選詩』を中心に調査と考察を進めた。この問題については、日本中国学会第七十回大会のシンポジウムにおいて口頭発表を行った。一方で当初予定していた日本国内における「粗悪本」を中心とした版本の所蔵調査については、こうしたいわば派生的な問題に取り組んだこともあり、計画の見直しが必要となった。龍谷大学図書館、京都大学図書館、天理大学図書館他、主要な図書館の所蔵状況については現地調査を終えたものの、網羅的な調査にまでは至らなかった。最終年度は所蔵調査に集中する予定である。本年度も、日本国内における『金瓶梅』の所蔵状況の調査を行ったものの、昨年度に続いて派生的な問題(上述した評点本の調査と考察)を進めたこともあり、当初の予定からはやや遅れてしまった。また、目録等に記載されていない版本の存在も確認できたため、調査をさらに細かく行う必要性も生じた。平成28年度の調査結果を踏まえ、より具体的な考察を加える。まずは日本国内における『金瓶梅』の所蔵状況について、特に「第一奇書本」を網羅的に調査し、可能な限り目睹した上で調査を進める。また西本願寺歴代宗主のコレクションである龍谷大学大宮図書館写字台文庫蔵「金瓶梅」についても、さらなる調査を行う。
患者・家族と創る日本版アドバンス・ケア・プラニング～人生最終段階の幸せを支える

欧州緩和ケア協会(EAPC)でアドバンス・ケア・プラニング(ACP)の国際デルファイ研究を率いたオランダの2名の研修者の助言を得ながら、日本・韓国・台湾を中心としたアジア諸国の研究者とデルファイ研究のタスクフォースを立ち上げた。2018年6月に神戸で初回の国際会議を開催し、EAPCによるACPの定義と推奨項目をたたき台にし、アジア文化に適したACPの在り方について議論を開始した。また、よりアジア地域での一般化可能性を確保する上で、Asia Pacific Hospice Palliative Care Network (APHN)と協働することとした。アジアにおけるACPに関する先行研究の内容を把握するために、各国のデータベースを用いた系統的レビューを開始した。また、毎月1-2回のテレビ会議を開催し、日本を含むアジア文化に適したACPの定義と推奨項目について議論を進めている。さらに、国立がん研究センター中央病院をはじめ、研究参加予定施設の医療者・患者・家族から現場での意見を伺い、日本の医療現場におけるACP介入の開発について検討を進めた。上記概要の通り、おおむね予定通りに進展している。日本・アジア文化に即したACPの介入を開発し、医療現場の患者・家族・医療者の意見を伺いながら実施可能性を探索し、前向き研究を行っていく。
シロイヌナズナの抵抗性遺伝子と病原体抗原遺伝子の共進化に関する研究

シロイヌナズナで見つかっている病原体認識遺伝子、R遺伝子は、LRRと呼ばれるシグナル伝達に関わると思われる領域を持ち、バクテリアの持つAvr遺伝子の産物を特異的に認識して免疫反応を引き起こす。しかしながら、R遺伝子、Avr遺伝子の分子進化上の対応関係については未だ明らかにされていない。本研究は、シロイヌナズナのR遺伝子の一つ、RPS5の種内変異を解析すると共に、自然界における主要な病原体と思われるPseudomonas viridiflavaのAvr遺伝子を同定し、種内変異を基にR遺伝子との共進化のパターンについて解析を行うことにより、植物の抵抗性遺伝子とバクテリアの抗原遺伝子の間の相互作用、植物の免疫システムの獲得プロセスを解明することを目的としている。本年度は、昨年度より研究代表者が共同研究者であるシカゴ大学生態進化学講座のメンバーと共に携わってきたRPS5の種内変異の解析を行い、この遺伝子が、これまで一般に受け入れられていた「軍拡競争仮説」の予測に反して分子進化上、長期にわたって「病原体抵抗性・非抵抗性」の種内多型を選択的に維持していることを示した。また、自家受精型であるこのシロイヌナズナにおいて、上記の遺伝子で選択的種内多型を維持したことがゲノム上の隣接する遺伝子に与える影響を、周辺部位のDNA多型から推定したところ、その影響の範囲がおよそ10KB以内であったことも示した。さらに、バクテリアの一種、Pseudomonas viridiflava及びPseudomonas syringaeがシロイヌナズナに寄生する天然の寄生バクテリアであることを示すに当たって、寄生に不可欠なプロセスに関与する複数の遺伝子がこれらのバクテリアに存在することを示した.。
抗イディオタイプ抗体を用いた犬のリンパ腫の免疫療法

犬のリンパ腫は犬では比較的多く発生する腫瘍であり化学療法後も1年後の生存率はおよそ50%と予後が厳しい。しかしながら70-80%の症例では化学療法により完全寛解に導入することが可能で、この時期に免疫療法などにより腫瘍細胞に対する免疫誘導を行うことができれば治癒に導くことが可能かもしれない。過去に研究者らは犬のリンパ腫の多くが免疫グロブリン遺伝子またはT細胞レセプター遺伝子に遺伝子組み換えを起こしていることを証明しており、これらを腫瘍細胞特異的な抗原に用いることで原理的に免疫療法が可能であると考えた。まず研究者らは腫瘍特異的な抗原を遺伝子組み換えにより検出する方法を応用して、種々の臨床症状を示す症例で特異的な遺伝子組み換えを起こしていることを見いだした。また、腫瘍特異的な免疫グロブリンを産生する多発性骨髄腫の症例を集めた。その中の1例でおそらく治癒といえる長期生存例がいたので詳細な解析を行った。残念ながら長期生存の要因となる因子を見いだすことはできなかった。そこでこれらのミエローマ患者の血液を採取し、ミエローマ細胞が特異的に産生する免疫グロブリンを精製し十分な量の蛋白を得ることができた。この蛋白を免疫増強するアジュバンドと共に実験用に飼育する犬に対して2週間毎に接種し、経時的に血清中のM蛋白に対する抗体価を測定した。しかしながら特異的な抗体価の上昇はみられず、腫瘍特異的な免疫を誘導することができなかった。今後は、どのようにして強力に免疫誘導するかが課題であり、リコンビナント蛋白として免疫源性の強いKLH蛋白と誘導する方法やより強力なアジュバンドを使用する方法を考慮している。リンパ腫は犬では最も多くみられる血液系腫瘍である。化学療法が有効な腫瘍であり完全寛解が得られることが多い。しかしほとんど全ての症例が化学療法に抵抗性となり再発することが知られている。化学療法実施時の1年生存率はおよそ5割である。完全寛解時には化学療法を中止できることも多く、罹患動物の免疫能は比較的良好に保たれる。そこで寛解時に免疫療法を行うことでより長期間の寛解が得られることが期待できる。犬のリンパ腫はB細胞由来のものが多く、ほとんどが細胞表面に免疫グロブリンを発現している。これまでの申請者らの研究によりこれらの腫瘍細胞の免疫グロブリン遺伝子は再構成を起こしていることが判明している。細胞表面に発現している免疫グロブリン遺伝子は腫瘍細胞に特異的な抗原であり、潜在的に免疫治療の対象となりうる。本研究は平成17年度-18年度の課題である。本研究の遂行には臨床サンプルの採取が不可欠である。そのため初年度にあたる平成17年度には、動物のリンパ腫および多発性骨髄腫の症例から免疫源となる血漿サンプル等を採取し保存した。さらにミエローマ動物の血漿を材料としてプロテインAを用いてミエローマ蛋白(M蛋白)の精製を行った。精製後のM蛋白をSDS-Pageなどにより解析し精製度を確認している。また犬の多発性骨髄腫の症例とのリンパ腫の症例から腫瘍細胞の採材を行っており、免疫グロブリン遺伝子領域の再構成を起こしている領域の塩基配列を決定する準備を行っている。現在、精製した蛋白を健常動物へ摂取し、免疫源性を評価する準備を進めている。
粘膜負担義歯における装着後の床適合性の経時的変化について

粘膜負担様式を含む義歯症例における床の適合性の変化には、顎堤の吸収と、粘膜の塑性変形とが含まれると考えられるが、粘膜の塑性変形による床の適合性の変化は、比較的短期間で生じる可能性が高い。そこで、本研究においては、装着直後より1週間にわたって義歯の咬合接触強さおよび床の適合性の変化について検討を行なった。臼歯部に遊離端欠如を有する7症例を被験対象とし、それぞれにクラスプを支台装置とした実験用遊離端義歯を作製した。これらの実験用義歯の床基底面の条件は、粘膜静止印象と加圧印象との2種類である。いずれの義歯においても、その装着時の咬合接触強さを、咬合紙の引き抜き法によって確認した。義歯装着直後、1日後、3日後および7日後の各観察日において、咬合紙の引き抜き法による義歯床の沈下量および義歯床の適合性の検査を行なった。結果の概要は以下のとうりである。1.加圧印象による義歯については、義歯装着時に咬合紙1枚の接触強さに調整を行ったが、装着後7日までの範囲においては、沈下量の増大は認められず、床の適合性の変化も認められなかった。粘膜静止印象による義歯については、義歯装着時には咬合紙3枚10枚の接触強さを示し、装着後7日までの義歯床の沈下量の増大は1枚10枚に分布し、床の適合性の変化が生じるものが約半数存在した。以上の結果から、加圧印象による義歯床に対して、装着時に咬合接触強さの管理を行なうならば、装着直後の粘膜の塑性変形に伴う適合性の変化はほとんど生じないことが指摘される。
ヒト単球のランゲルハンス細胞への運命決定における皮膚組織環境の重要性

造血幹細胞由来である単球のランゲルハンス細胞への運命決定における組織環境の重要性について研究を進めている過程において、造血幹細胞の生着、生存、分化、増殖には組織環境だけでなく、造血幹細胞そのものの変化も大きく関わっていること、造血幹細胞は肝では非造血細胞と認識されている肝星細胞へも分化していること、末梢性T細胞リンパ腫は発生組織により特徴的な遺伝子プロファイリングを示すことを見出した。これらのことは造血系の正常細胞および腫瘍細胞と組織環境の密接な関連性を示すものである。造血幹細胞由来の単球のランゲルハンス細胞への運命決定における組織環境の重要性について研究を進めている過程において次のようなことを見出した。(1)組織の支持細胞に発現されているNotchリガンドDelta-1によるNotchシグナルとgp130シグナルの相互作用をNotchリガンドDelta-1,IL-6,およびIL-6受容体陰性細胞においてもIL-6のシグナル伝達受容体であるgp130シグナルを活性化できるIL-6とIL-6受容体の融合蛋白(FP6)を用いて検討した。NotchリガンドDelta-1は固相化状態でNotchを強く活性化するため,NotchリガンドDelta-1の細胞外領域と2myc tagからなるコンストラクトDelta-1^<ext-myc>を作製し,culture plateの表面を抗myc抗体で被い,抗myc抗体を介して固相化した。NotchリガンドDelta-1がIL-6受容体陽性骨髄球系前駆細胞においてIL-6によるgp130シグナルを抑制し,IL-6受容体陰性赤芽球系前駆細胞においてFP6によるgp130シグナルを促進することを見いだした。これらのことから,NotchリガンドDelta-1は標的細胞により対照的にgp130シグナルを制御していることが明らかとなった。(2)造血幹細胞は経静脈的に移植されているが,将来には生着率の改善のため骨髄内移植も行われるようになると思われる。そこで,免疫不全マウスを用いてヒト造血幹細胞の骨髄内移植の実験を行ったところ,体外でサイトカインにより培養されたヒト造血幹細胞は注入した骨以外の骨髄には移行し難いことが判明した。造血幹細胞の生着,生存,分化,増殖には細胞がおかれている組織環境だけでなく,細胞側の変化にも注意を要することが示された。血液細胞の運命決定は組織環境と細胞特性の両面から検討していく必要がある。造血幹細胞由来である単球のランゲルハンス細胞への運命決定における組織環境の重要性について研究を進めている過程において、昨年度は、造血幹細胞の生着、生存、分化、増殖には細胞がおかれている組織環境だけでなく、細胞側の特性あるいはその変化も大きく関わっていることを明らかにしてきた。これらのことを踏まえて、本年度は次のような知見を得た。(1)1個の造血幹細胞により造血系が再構築されたマウスを用いて、造血幹細胞の肝臓組織内での非造血細胞への分化について検討した。肝臓組織内にはドナー由来の非造血細胞が多数存在していたため、免疫組織学的手法を用いて、これらの細胞の同定を試みた。ドナー由来非造血細胞は肝類洞壁に見られ、vimentin陽性で、細胞質内に脂肪滴を含んでおり、glial fibrillary acidic protein (GFAP)、ADAMTS13、vimentinが陽性であり、肝星細胞であることが判明した。これらの肝星細胞はドナー由来の造血細胞とレシピエントの肝星細胞との融合細胞でないことをY染色体FISHにて確認した。造血細胞は肝組織環境では肝星細胞へ分化することができることを示している。(2)γδT細胞の腫瘍であるγδ型T細胞リンパ腫(γδTCL)とαβT細胞の腫瘍であるαβ型T細胞リンパ腫(αβTCL)を含めた末梢性T細胞リンパ腫の遺伝子発現プロファイリングを解析した。肝脾γδTCLと肝脾αβTCLはγδTCLのグループ内に配置された。非肝脾γδTCLは遺伝子発現のプロファイリングの解析では多彩な疾患であった。これらのことは、腫瘍の発生する臓器(組織)環境が疾患の臨床的特徴と密接な関連があることを示唆している。本研究の成果は造血細胞の非造血細胞への分化、造血器腫瘍細胞の特性における組織環境の重要性を示している。
金融政策の制度設計についての研究

「金融動学の理論」研究班(渡辺(和)、浅田、黒木)は、企業、家計、市中銀行、中央銀行を含む金融動学モデル、インフレ率と為替レートを内生変数として含む金融動学モデルを構築し、比較動学分析やカリブレーションの手法を用いて政策的効果を分析した。「金融制度の歴史的実証分析」研究班(野下、石倉、渡辺(良))は、2007年に起きた米国の金融不安が世界的に拡大した因果関連を歴史的実証分析の方法により考察し、さらに国際通貨制度の再構築について研究した。「金融政策と所得分配の理論」研究班(八木、山田、笠松)は、スラッファモデルにおける賃金と利潤の関係を検討することにより、スラッファモデルの深化を試み、またSNA体系における銀行の付加価値生産の処理のされ方、銀行が投入・産出という観点でどのように採用されてきたかを整理し検討した。以上の研究成果は平成23年度科学研究費学術図書助成を受けて『金融政策と所得分配』(渡辺和則編、日本経済評論社、2011年)として刊行される。「金融動学理論」の研究班浅田(2008b,c,d)は、内生変数として為替レートを含む高次元のマクロ動学モデルを構築し、インフレとデフレ下での財政金融政策の効果をカリブレーションによって分析した。黒木(2008)は、Circuit Approachにより、企業、家計、市中銀行、中央銀行のバランスシートの景気循環における継起的変化を分析した。渡辺(和)は「信用と経済の不安定性」(『国際政経論集』2008年)におけるモデルに投機的資金を組み込んだ金融動学モデルの構築を行った。「金融制度の歴史的実証分析」の研究班野下、石倉、渡辺(良)は、2007年夏に起きた米国の金融不安が世界的に拡大した因果関連を歴史的実証分析の方法により考察した。野下(2008a,b,c)は、HLI(Highly Leveraged Institution)の拡大と多様化の過程を、資産価格形成の変容とそれによるヘッジファンドなどの機関投資家による投資戦略の転換、及びそれに対応する大手金融機関によるHLIの設立という側面から歴史的時系列を重視しながら考察した。石倉(2008a)は、銀行部門の構造変化を中心に、日本の金融システムの構造的変化を検討した。「金融政策と所得分配の理論」の研究班八木は、スラッファ(196)の第3部で展開された賃金曲線を、八木が開発してきた生産性指数を組み込むことにより拡張し、分配理論や資本理論の新しい基礎となる独自の2つの賃金曲線を示すことにより、スラッファモデルを深化させた。「金融動学理論」研究班浅田は、貨幣と金融資産を含む非線形の高次元ケンジアン・マクロ動学モデルおよび変動相場制を前提にしたカルドア型の非線形2国動学モデルの数学的解析と数値シミュレーションによって、政策パラメーターを含む重要な諸パラメーターの変化がシステムの安定性・不安定性や循環的変動のパターンに及ぼす影響を分析した。「金融制度の歴史的実証分析」研究班渡辺良夫は、「ポスト・ケインジアンによるケインズ貨幣理論の拡充と展開」は、発達した金融システムを内蔵する現代資本主義経済において貨幣が演じる独特な役割について、(1)長期的な非中立性、(2)内生性および(3)不安定性の3つの視点から分析を行った。野下は、「ケインズ貨幣経済理論の拡張と展開」は、1970年代初めにポスト・ケインジアンがひとつの独立した学派として形成された背景とそれ以降の理論的な発展を振り返り、最近のケインズ主義の復権に至る過程を素描したものである。石倉は、金融システムの構造変化をめぐる近年の論争点である「市場型間接金融の再検証」という課題に取り組むため,貸出債権の証券化に伴う資金循環構造の変化,および,証券の流動性と銀行の流動性選好に注目して,貸出債権の証券化がマクロ経済に及ぼす影響を分析した.「金融政策と所得分配の理論」研究班八木は、アムステルダム大学において、固定資本に対する利潤を含む貨幣表示のレオンチェフ体系の中に、労働量で測定可能なスラッファ体系で説明可能な基本部分を見いだし、多部門の投入産出構造と、マクロ経済の重要な変数である実質賃金やマークアップ式との関連を明らかにした研究発表を行った。

招待講演海外研究者3名を招待したThe Ricardian-Post Keynesian Joint International Seminar(2009/9/5.6)、宇沢弘文東大名誉教授によるPK研30周年記念講演(ポスト・ケインジアンとネオリベラリズムと市場原理主義)(2010/3/15)、小川一夫大阪大教授による招待講演(金融危機と産業構造:「失われた10年」への産業連関アプローチ)(2009/12/26)を開催した。これらの開催において、渡辺(和)、八木、黒木、笠松、山田は中心的な役割を担った。「金融動学の理論」研究班浅田は、カルドア型景気循環の2地域(2国)モデルの動学分析、財政金融政策によるマクロ安定化政策の動学分析、北欧型福祉資本主義の動学分析等を行った。渡辺は、企業のバランスシート調整式と政府予算制約式を含むモデルによって、企業と市中銀行の期待の変化による生産量の変動が大であることを示した。「金融制度の歴史的実証分析」研究班石倉は、日本の金融構造の変化の観点から,1980年代後半のバブル経済期と2000年代前半の量的緩和政策期における金融政策の目的と手段を比較・検討し、貸出債権の証券化と銀行行動との関連,証券化商品の流動性を確保する市場制度の問題点について分析を行った。野下は、2008・9年の世界金融危機を引き起こした資本運動がグローバルに資産選択を行っている国際投資家群であると捉え、こうした国際投資家を概念化するために、資本理論について理論的かつ歴史的に検討を行った。「金融政策と所得分配の理論」研究班八木は、産業連関表のデータにスラッファ体系を適用する方法を開発し、多部門の生産体系を基礎とした生産性変化と分配変化を考慮する理論を構築した。笠松は、銀行の付加価値生産のSNA体系における処理のされ方、銀行が投入・産出という観点で採用されてきた様々な方法を整理し検討した。研究成果の公表本研究の成果は平成23年度科学研究費学術図書出版助成を受け、『金融と所得分配』(日本経済評論社)として平成23年10月に出版されることが決まっている。
新しい哺乳動物ホスホリパーゼC分子種PLC-εの機能解析

我々が発見した新しいクラスのホスホリパーゼC、PLCε、の活性調節機構を解明して低分子量G蛋白質RasとRap1の標的蛋白質である事を確立するとともにとその生体内機能の一環を解明した。PLCεのCDC25類似ドメインは、Rap1に対して特異的なグアニンヌクレオチド交換促進活性を持ち、Rap1依存性シグナルの自己増幅活性を有する。細胞の血小板増殖因子(PDGF)刺激に伴い、RasとRap1が活性化され、PLCεはRasとの結合を介して細胞膜において即時性の、Rap1との結合を介してゴルジ装置において持続性の二相性の活性化を受ける。CDC25類似ドメインがRap1による持続的活性化に必要であった。Ras/Rap1によるPLCεの活性化は、BaF3細胞に対して増殖促進効果と細胞増殖因子飢餓により誘導されるアポトーシスの抑制効果を示した。マウスでの発現パターンの解析から、PLCεが胎生期に神経幹細胞の神経細胞系列への分化に際して強く発現誘導されることと、成体では心臓に良く発現されていることがわかり、PLCεが神経細胞の発生・分化や心臓機能調節に関与する事が示唆された。実際、遺伝子ターゲッティングによりPLCε遺伝子ノックアウトマウスを作製したところ、生後4週令の早期から心臓の拡大と心不全マーカーの過剰発現の表現型が検出された。この結果より、PLCεは、心筋肥大における主要な細胞内情報伝達系であるカルシウム-カルシニューリン-NFAT経路とRas経路を繋ぐ働きを有すると推論した。また、線虫においても、PLCε遺伝子欠損株を得て、貯精嚢収縮不全による卵の子宮への移行障害に起因すると思われる不妊表現型を認めた。これは、貯精嚢の入口と出口の括約筋の拡張障害に起因すると結論された。哺乳働物と線虫の表現型が筋肉の律動的収縮の異常という点で類似しているのは、興味深い。1,新しい哺乳動物ホスホリパーゼC分子種PLCεが、低分子量GTP結合蛋白質RasとRap1の標的蛋白質(エフェクター)であり、GTP結合型Ras, Rap1との結合によって各々細胞膜とゴルジ装置に移送され、ホスホリパーゼC活性が活性化される事を証明した。血小板由来細胞増殖因子(PDGF)による刺激が、RasとRap1の活性化を介して各々即時的と持続的の二相性のPLCε活性化を引き起こす事を示した。2,PLCεは、そのN末端に存在するCDC25類似ドメインにてRap1に対してグアニンヌクレオチド交換促進活性を持ち、ゴルジ装置においてこのCDC25類似ドメインを介してRap1を活性化することによりシグナルを自己増幅する機能を有する全く新しいタイプのエフェクター事を証明した。3,PLCεは、マウス胎生10-11日目には神経管の神経上皮、12日目以降は脳室・脊髄中心管周囲のVentricular ZoneとSubventricular Zoneに局在する神経系前駆(幹)細胞に特異的に強く発現されていた。また、ヒト胚性がん細胞NTERA-2にレチノイン酸で神経細胞分化を誘導する系にて、レチノイン酸処理後すぐにPLCεの発現が強く誘導される事がわかった。これらの結果から、PLCεが神経系前駆(幹)細胞の発生・分化に関与する可能性が示唆された。4,活性部位であるXドメインを欠失したPLCε遺伝子を用いた遺伝子ターゲッティングによりPLCε遺伝子ノックアウトマウスを得て、ホモ接合体の作製に成功した。胎児期致死性ではなかったので、現在その表現型を鋭意解析中である。線虫については、PLCε遺伝子欠損株を得て不妊表現型を示す事を示した。

この不妊表現型は貯精嚢で受精した卵の子宮への移行障害(貯精嚢収縮障害)に起因することが判明した。我々が発見した新しいクラスのホスホリパーゼC(PLC)であるPLCεの活性調節機構と生体内機能を解明した。細胞の血小板由来細胞増殖因子(PDGF)刺激に伴い、低分子量G蛋白質RasとRap1が活性化され、PLCεはRasとの結合を介して即時性、Rap1との結合を介して持続性の二相性の活性化を受けることが証明された。Rap1に対して特異的なグアニンヌクレオチド交換促進活性を持つPLCεのCDC25類似ドメインを介したシグナルの自己増幅機構がRap1による持続的活性化に必要であった。Ras/Rap1によるPLCεの活性化は、BaF3細胞に対して増殖促進効果と細胞増殖因子飢餓により誘導されるアポトーシスの抑制効果を示した。マウスでの発現パターンの解析から、PLCεが胎生期に神経幹細胞の神経細胞系列への分化に際して強く発現誘導されることと、成体では心臓に良く発現されていることがわかった。この結果から、PLCεが神経細胞の発生・分化や心臓機能調節に関与する事が示唆された。実際、遺伝子ターゲッティングによりPLCε遺伝子ノックアウトマウスを作製したところ、生後4週令の早期から心臓の拡大と心不全マーカーの過剰発現の表現型が検出された。この結果より、PLCεは、心筋肥大における主要な細胞内情報伝達系であるカルシウム-カルシニューリン-NFAT経路とRas経路をつなぐ働きを有すると推論した。また、線虫(C. elegans)においても、PLCε遺伝子欠損株を得て、貯精嚢収縮不全による卵の子宮への移行障害に起因すると思われる不妊表現型を認めた。これは、貯精嚢の入口と出口の括約筋の拡張障害、特に両者の拡張の連係の異常に起因すると結論された。哺乳動物と線虫の表現型が筋肉の律動的収縮の異常という点で類似しているのは、興味深い。
RNA干渉法による骨肉腫肺転移の阻止

GeneChip (Mouse Genome 430 2.0,Affymetrix社)を用いて再検討を行ったところ、同様の結果であった。そこで、LM8細胞で発現の亢進が認められる遺伝子を検討した所、Dunn細胞と比較してS100A4遺伝子の10倍以上発現の亢進が認められた。Real-Time PCR法による検討においても8倍程度の発現亢進が確認された。S100A4はカルシウム結合蛋白であり、細胞運動能を亢進し、メラノーマや腺癌において転移や浸潤に関連すると考えられている。そこで、特異的なRNA干渉を生じるヘアピン構造を含む2本鎖RNAを発現し、ネオマイシン耐性遺伝子発現カセットを含み、さらにトランスポゾン及びインスレーター配列により安定発現を可能にしたプラスミドベクターを作製した。本ベクターをトランスポゼース発現ベクターと共にLM8細胞に導入したところ、S100a4の発現が98%低下したクローン2株を得た。この細胞及びコントロール細胞を用いて、in vitroでの運動能や増殖能を検討したところ、予想通りS100a4の機能阻害により細胞運動能が著明に抑制された.さらにマウス接種による腫瘍形成能・転移能に関して、タンパク発現を含めた検討を行った.また、東京大学附属病院病理部で診断され、同一症例から生検検体・化学療法後切除検体・転移巣切除検体が得られる骨肉腫症例を抽出し、組織マイクロアレイを作製した.これにより、タンパク発現及び化学療法効果や肺転移能の比較を、それぞれの治療段階において一度に検討する事が可能となった。これらの標本に対して、抗S100A4抗体により免疫染色を施行し、ヒト骨肉腫腫瘍組織におけるS100A4の発現を検討したところ、ほぼすべての腫瘍細胞でS100A4は陽性であった.前半の結果は平成17年第94回病理学会総会にて発表し、その後の結果をまとめて現在論文投稿準備中である.申請時の予備実験結果を再検討した結果、マウス骨肉腫高転移株LM8細胞及びその親株であるDunn細胞に於いて、VE-cadherinの発現はほとんど認められなかった。このため、最新のGeneChip(Mouse Genome 430 2.0,Affymetrix社)を用いて再検討を行ったところ、同様の結果であった。Real-Time PCR法による検討においても8倍程度の発現亢進が確認され、免疫組織化学においてもLM8細胞では高発現が認められた。S100a4はカルシウム結合蛋白であり、細胞運動能を亢進し、メラノーマや腺癌において転移や浸潤に関連すると考えられている。本ベクターをトランスポゼース発現ベクターと共にLM8細胞に導入したところ、S100a4の発現が98%低下したクローン(S100i clone)を得た。現在、この細胞及びコントロール細胞を用いて、in vitroでの運動能や増殖能、マウス接種による腫瘍形成能・転移能に関して検討を行っている。これらの標本に対して、抗S100A4抗体により免疫染色を施行し、ヒト骨肉腫腫瘍組織におけるS100A4の発現を検討したところ、ほぼすべての腫瘍細胞でS100A4は陽性であった.前半の結果は平成17年第94回病理学会総会にて発表し、その後の結果をまとめて現在論文投稿準備中である.
含フッ素反応活性種の創製による新規フッ素化合物の合成

1)C-F結合の活性化:金属マグネシウムにより、π-電子系に結合したトリフルオロメチル基よりフッ素1個を選択的に脱離させ、ジフルオロメチレン化合物又はジフルオロ-トリメチルシリルメチル化合物に変換する方法を開発した。特に、トリフルオロメチルケトン、同イミンならびにビストリフルオロメチルベンゼンから各々ジフルオロエノールシリルエーテル(1)、ジフルオロエナミンミン(2)ならびに4-トリフルオロメチル-1,1-ジフルオロベンジルトリメチルシラン(3)を高収率で合成した。反応は、2当量の金属マグネシウム、4-当量のTMS-Clを用い、0°Cで30分以内で終了する効率の良い反応と言える。この方法の開発により、フッ素化ビニロンの合成、耐熱性コーテング材、フッ素化パーアリレンポリマーの実用的合成方法が可能になったので、今後、企業との共同研究に入る予定である。2)光学活性含フッ素アミノ酸の合成:3,3,3-トリフルオロ2-2-イミノプロピオン酸エステルをパラジウム触媒により不斉水素化することに成功した。水素化溶媒としてトリフルオロエタノールが有効であることを見い出したので、今後この溶媒をさらなる応用展開と、各種含フッ素アミノ酸の不斉合成を進展させる。3)含フッ素アルキルα-ジイミンの合成:重合触媒としての活用が期待できる、新規トリフルオロならびにペルフルオロアルキル-α-ジイミンのパラジウム触媒による新規合成法を開発したので、このジイミンの触媒としての応用展開を実施する。本年度では,フッ素化合物の電気化学的あるいは有機金属化学的活性化ならびに,トリフルオロプロペンオキシドの合成中間体としての活用を中心に研究した。1.電気化学的な活性化によるジフルオロエナミン等の合成ジフルオロイミンおよびジフルオロケトンを塩化トリアルキルシラン存在下で電気化学的に還元することにより,ジフルオロエナミン,ジフルオロシリルエノールエーテルを各々好収率で合成する方法を開発した。本手法により初めて,トリフルオロメチルイミン,ケトンよりジフルオロオレフィン類の合成が可能になった。次年度は,この反応の一般性と実用性の可能性を追求する。2.ハロゲン化トリフルオロアセトイミドイルパラジウム錯体の合成とX-線構造解析N-アリールハロゲン化トリフルオロアセトイミドイルパラジウム錯体の単離とX-線構造解析に成功し,その構造はアリール基とパラジウムが炭素-窒素二重結合に対し,シスの立体配置にあることを明らかにした。この錯体と一酸化炭素押入錯体の単離を進めている。この錯体の単離により,パラジウム触媒反応の中間体が明らかとなり,今後,より効率の良い触媒反応の設計の指針を得た。3.トリフルオロプロペンオキシド(TFPO)の炭素陰イオンによる開環シアノ基により安定化されたカルボアニオンによる開環法を確立した。また,トリフェニルフォスフィン-ハロゲン複合体により活性化し,立体特異的分子内S_N2反応により,トリフルオロメチルシクロプロパン,および光学活性トリフルオロメチルアジリジンの合成に成功した。1.グリシンシッフ塩基のブロモジフルオロ化とその分子内転位。グリシンシッフ塩基のα-位カルボアニオンをCF_2Br_2と反応させブロモジフルオロメチル化した。これをスズラジカルと反応させると、ほぼ定量的に2,2-ジフルオロ-2-フェニルプロパン酸エステルに変換できた。2. β-トリフルオロメチルイソセリンの合成トリフルオロアセトイミドエーテルをLTMPと作用させることにより、80%以上の収率でβ-トリフルオロメチルイソセリンを合成した。3. N-アリールトリフルオロメチルイミンの2,2-ジフルオロエナミンへの変換。N-アリールトリフルオロメチルイミンをDMF中、過剰のTMSC1存在下で電気化学的還元することにより、高収率で2,2-ジフルオロエナミンに変換した。

4. 2,2-ジフルオロエノールシリルエーテルの合成トリフルオロメチルケトンを同様に電気化学的にあるいはマグネシウム金属により還元し、高収率で2,2-ジフルオロエノールシリルエーテルを合成した。5.光学活性1-アミノ-2-トリフルオロメチルシクロプロパン酸エステルの合成。6.光学活性トリフルオロメチル化されたβ-ヒドロキシアミンの合成1)C-F結合の活性化:金属マグネシウムにより、π-電子系に結合したトリフルオロメチル基よりフッ素1個を選択的に脱離させ、ジフルオロメチレン化合物又はジフルオロ-トリメチルシリルメチル化合物に変換する方法を開発した。特に、トリフルオロメチルケトン、同イミンならびにビストリフルオロメチルベンゼンから各々ジフルオロエノールシリルエーテル(1)、ジフルオロエナミンミン(2)ならびに4-トリフルオロメチル-1,1-ジフルオロベンジルトリメチルシラン(3)を高収率で合成した。反応は、2当量の金属マグネシウム、4-当量のTMS-C1を用い、0°Cで30分以内で終了する効率の良い反応と言える。この方法の開発により、フッ素化ビニロンの合成、耐熱性コーテング材、フッ素化パーアリレンポリマーの実用的合成方法が可能になったので、今後、企業との共同研究に入る予定である。2)光学活性含フッ素アミノ酸の合成:3,3,3-トリフルオロ2-2-イミノプロピオン酸エステルをパラジウム触媒により不斉水素化することに成功した。水素化溶媒としてトリフルオロエタノールが有効であることを見い出したので、今後この溶媒をさらなる応用展開と、各種含フッ素アミノ酸の不斉合成を進展させる。3)含フッ素アルキルα-ジイミンの合成:重合触媒としての活用が期待できる、新規トリフルオロならびにペルフルオロアルキル-α-ジイミンのパラジウム触媒による新規合成法を開発したので、このジイミンの触媒としての応用展開を実施する。
援助ニーズ調査に基づく学生支援コーディネーション体制の構築

全国の高等専門学校(高専)の学生相談室長・看護師・カウンセラーを対象に、学生支援コーディネーション体制に関する実態調査を行い、分析結果からコーディネーション行動の認識や配置の特徴を明らかにした。また、全国62高専中、約3分の1に相当する19高専の学生を対象に、援助ニーズおよび被援助志向性に関する調査を行い、学生群を分類した分析結果からそれらの特徴や傾向を明らかにした。この2つの調査結果に基づき、チーム援助をより効果的にする、高専の特徴を踏まえた学生支援コーディネーション体制構築のあり方について、ガイドラインを提示した。最終年度の本研究の実施計画として前年度提示した内容は、1.学生対象の援助ニーズおよび被援助志向性に関する調査の実施およびデータの統計処理・分析、2.前年度に実施したコーディネーション体制の実態調査の結果公表、であった。1.について、最終的に19高専の協力を得て学生対象の調査を実施し、約1万4千件の回答を回収し、有効回答と判断した約1万1千件の回答データについて統計処理・分析を行った。援助ニーズ4因子と被援助志向性2因子について、男女別、通学生・寮生別、学年別、専門分野別の分析を行った結果、それぞれ有意差がある傾向を持つ分析結果を得た。高専全体の約3分の1に当たる学生を対象とした本調査により、学生の援助ニーズおよび被援助志向性の傾向が明らかになった。2.について、全高専の学生相談室長・看護師・カウンセラーの三者を対象としたコーディネーション体制の実態調査について、論文集「高専教育」および全国高専教育フォーラムにより、高専教職員に対して結果の公表・還元を行った。本調査により明らかになった三者間の現状認識の差異および改善が必要な分野に関する情報を共有する機会を提供することにより、高専学生支援コーディネーション体制構築の必要性の啓発に貢献した。研究期間全体を通じて、1.支援を提供する側(教職員)に対するコーディネーション体制の実態調査の実施(全高専の約80%より回答)、2.支援を提供される側(学生)に対する援助ニーズおよび被援助志向性に関する調査の実施(全高専学生の約3分の1より回答)、3.両調査の結果分析およびその融合、を行った。その結果、より有益な学生支援体制構築のために、体制が弱い分野の補完を含む分野間を「つなぐ役割」、および、学生のニーズを的確に判断・処理して各分野に「つなぐ役割」、の2つの機能を有するコーディネーション役割を配置することの重要性を明らかにした。当該年度の本研究の実施計画として提示した内容は、1.開発済みの高専学生用の援助ニーズ尺度の適切化の検討、2.調査に用いる既存尺度の選択、3.対象校への調査協力依頼および一部調査の実施、の3点であった。1.について、試行的に開発済みであった援助ニーズ尺度について、数回にわたり専門家との打ち合わせを重ね、改めて信頼性・妥当性を検討・確認した。本尺度は次年度の学生対象調査の主要部分を成す予定である。2.について、開発した援助ニーズ尺度だけを用いて学生対象調査を行うことは、調査結果の分析において独善的な結論を招きかねないことから、数回にわたり専門家との打ち合わせを重ね、先行研究により信頼性と妥当性が検証されており、かつ、高専学生に対する調査に用いることが適切な既存尺度の選択を行った。その結果、当初候補としていた既存尺度ではなく、田村ら(2001)による「被援助指向性尺度」、または水野ら(2003)による「学校生活適応尺度」のどちらかを候補とした。次年度の早い時期にさらに専門家と打ち合わせを行い、尺度の決定および使用する尺度項目の選定を行う。3.について、全国の国公私立高専に対して、調査の趣旨説明と調査への協力依頼を行った。コーディネーション体制の実態調査に関しては、全高専の学生相談室長、看護師、カウンセラーの三者に対して調査を依頼・実施し、80%以上の回答を回収した。学生の援助ニーズ調査に関しては、同じく全高専に調査の趣旨を説明し、調査対象校としての協力可否を打診した結果、全体の約3分の1に相当する約20校から調査に協力する旨の回答を得た。研究実施計画では、当該年度中に可能な範囲で学生対象調査も実施する予定だったが、調査時期を揃える方が正確なデータを得られることから、調査実施は次年度の同一時期に統一することとした。高等専門学校でコーディネーション体制がどのように認識あるいは配置されているか実態調査を行い、学生支援におけるコーディネーション体制構築の必要性を明らかにすることを目的とする本研究において、コーディネーション体制の実態調査をすでに実施しており、データの検討・分析を行う段階にある。また、試行的に開発済みであった援助ニーズ尺度について、尺度の検討と調査対象の拡大、および並行して行う既存尺度による調査との比較検討を行うことを目的としているが、開発した尺度の検討は十分に行うことができており、既存尺度の選定もほぼ終わっている。

調査対象の拡大についても、調査趣旨の説明および協力可否の打診を終えており、次年度に調査を実施する段階にある。今後の研究においては、学生対象調査の実施およびデータの検討・分析が重要になる。まず、使用する既存尺度の決定を早急に行い、調査資材を準備する。データの検討・分析にかかる時間を勘案して、次年度の6月7月に学生対象調査を実施する。調査実施済である、学生相談室長、看護師、カウンセラーを対象としたコーディネーション体制の実態調査については、データの検討・分析を始めて、結果の公表を随時行う。当初想定していたよりも、学生対象調査の協力校が多くなることから、調査資材の追加購入に研究費の一部を充てる。また、調査資材の協力校への送付と返送の経費としても研究費を使用する。使用する既存尺度の決定およびデータの検討・分析のために、次年度も専門家との打ち合わせが必要になる。また、結果の公表の一環として、要請に応じで調査協力校に赴き調査結果を還元することも想定される。これらを目的とした旅費として、研究費を使用する。
介護予防を目指した予知因子解明と事業評価を志向した高齢者コホート研究

高齢者の早すぎる死亡や要介護状態の発生の予防対策(介護予防)を明らかにするために鳥取県伯耆町(旧岸本町)の要介護状態にない高齢者約1300人の前向きコホート調査を実施した。ベースラインデータの解析により、閉じこもりの割合が高いこと、割合に地域差があることが明らかになった。閉じこもりを、総合的移動能力、外出頻度、生活行動範囲の3面から検討した結果、それぞれの指標が異なった角度から閉じこもりをみており、3尺度を総合的に用いる重要性が示唆された。3年間の追跡データを解析し、死亡の危険因子は、男性では、健康度自己評価が低い、家族の中の宇役割がない、喫煙しているであり、女性では預貯金の出し入れができないであった。要介護状態の危険因子は、男性では、総合的移動能力が低い、健康度自己評価が低い、新聞を読まない、ひとりで電話をかけられない、脳卒中の既往があるであった。女性では、一人暮らし、外出頻度が低い、趣味・楽しみがない、生きがい・生活の張りがない、食事の用意ができない、家族や知人の相談に乗らないであった。個々人の調査結果の推移は個人ごとに還元され、調査結果の一部は状態悪化者への介護保険利用の手続き、介護予防事業の対象者選定と通知、等に活用された。アンケート記載が難しい対象者等には、医学生高齢者家庭訪問実習として調査内容の聴取を行い、地域医療を志向する医学生教育に活用された。調査研究の成果物として、町内全戸配布用調査結果ダイジェスト、保健医療福祉専門家用介護予防ハンドブック、保健委員民生委員等用の活動支援ノートを印刷し、配布還元した。今後は調査成果を生かした、地域小集団単位の介護予防事業の展開、評価を行う予定である。鳥取県岸本町の要介護状態にない全高齢者(65歳以上)を対象に、要介護状態の発生因子(予知因子、予防因子)解明と介護予防事業の効果の評価を目的に高齢者のコホート研究を行った。初年度である平成15年度は、追跡情報の整理、情報管理、統計学的分析のための基礎づくりを行った。平成13年度に確定した追跡調査項目に基づく調査を平成13-15年度にわたり実施した。調査の内容は、主観的健康観、閉じこもりの判定項目(外出頻度、外出範囲、日中の生活場所)、ADL(日常生活動作能力)、社会的ADL(老研式活動能力指標)、尿漏れによる外出制限の有無、転倒の有無、喫煙の有無、いきがいの有無、様々な場や会への参加状況、家庭内での役割、疾病の既往である。これらは、高齢者に負担のないように分量を厳選しつつ、要介護状態や寝たきり状態の危険因子や予防因子として注目されている要因を文献検討等をもとに集約したものである。この基本項目は今後5年間の追跡期間中は固定し、そのつど重要なトピックスが発生した場合には追加していく。平成13年度追跡開始時には対象者1383人のうち1316人(95.2%)から承諾を得、平成14,15年度の追跡調査は、その時点までの死亡者、転出者、要介護状態発生者を除外して行った。記入漏れは、電話問い合わせ、医学部生による訪問調査により確認した。前年に比して社会的ADLが急に下がったもの、閉じこもりや高齢者うつ病が疑われ且つ介護保険による要介護認定を受けていない者へ状態確認のための家庭訪問を実施し、毎年数件の危機介入を実施した。新65歳高齢者、転入高齢者も追跡集団に加えるため医学部保健学科生による訪問調査を実施した。蓄積された個人データを集計するためと個人への情報還元のために情報管理システムを構築した。個人情報の保護を行うためのコンピューター情報管理と調査原票保管方法を検討し、個人台帳管理を地区別、家族別に行った。

統計分析を行うためのデータ入力、データ整理方法を検討し、予備解析として、追跡ベースラインと追跡1年後のデータの集計、1年後に発生した状況の関連要因分析を実施した。鳥取県岸本町(合併により1月より伯耆町)の要介護状態にない全高齢者(65歳以上)を対象に、要介護状態の発生因子(予知因子、予防因子)解明と介護予防事業の効果の評価を目的に高齢者のコホート研究を行った。2年目である平成16年度は、追跡の継続、転帰情報把握、ベースラインデータの解析を行った。平成16年8月に4回目(追跡3年後)のアンケート調査を実施した。情報不備な調査票の電話による問い合わせを実施し、データを確定した。記入が困難な者などは医学生の実習とタイアップし、訪問面接調査にて状況を把握した。次いで、平成13-16年8月までの3ヵ年の転帰(死亡、死因、転出、要介護状態発生、要介護度発生の理由および介護度の変化)を調査し、調査票による追跡情報と連結した。また、追跡開始時点でのベースラインデータを閉じこもり(外出頻度、外出能力、日常の生活の場所)の実態を明らかにするために解析し、さらには閉じこもりの関連要因を検討した。検討した要素は、社会的ADL(老研式活動能力指標)、尿漏れによる外出制限の有無、転倒の有無、喫煙の有無、いきがいの有無、様々な場や会への参加状況、家庭内での役割、疾病の既往である。調査地域は外出できる能力(総合的移動能力)が高い(男91.1%、女71.2%)にも関わらず、閉じこもりの頻度が高く(外出週1回未満男20.7%、女34.1%)、性差および地域差が認められた。女性は高齢になると閉じこもりの頻度が上昇した。外出範囲も、男の47.4%、女70.2%)はおもに自宅内、敷地内であった。外出頻度は高いが、外出範囲が狭い地域も存在した。既報と比較してもこの地域の閉じこもり頻度は高かった。これらの指標は老研式活動能力指標との関連が強かった。平成13年度追跡開始時には対象者1383人のうち1316人(95.2%)から承諾を得、平成14,15年度の追跡調査は、その時点までの死亡者、転出者、要介護状態発生者を除外して行った。平成14年は1363人、平成15年度は1313人回答した(ダイナミックコホートのため新65歳や転入者も追跡対象となっている)。鳥取県伯耆町(旧岸本町)の要介護状態にない生活自立高齢者約1300人に対してコホート研究を実施した。追跡開始時のベースラインの断面研究では、ベースライン情報のうち、閉じこもりに関する3指標を分析し、伯耆町の生活自立高齢者の「閉じこもり」に関連する3指標を分析し、それぞれの出現頻度と関連要因、指標間の一致度を検討した。閉じこもりの頻度は高齢ほど高く、男性より女性で高かった。3指標間の一致度は低く、それぞれ異なった角度から閉じこもりをみている指標であるといえる。閉じこもりの3指標は、調査票の他の項目との関連状況も異なり、異なった側面を測定しているものといえた。コホート対象者の3年間の追跡情報を把握し、死亡をエンドポイントとする場合と要介護発生+死亡をエンドポイントとする場合とに分けて解析を行った。Coxの比例ハザードモデルによる解析の結果、死亡の危険因子は、年齢、性が男性、主観的健康度が低いこと、喫煙、家族内役割が無いことであった。要介護または死亡の危険因子は、年齢、外出頻度、主観的健康度が低いこと、喫煙、食事の準備ができない、生きがいがないであった。