hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内外生殖器の性差構築

このように性差構築においてアンドロゲンシグナルと細胞増殖因子シグナル、Wnt信号系などのクロストークの可能性が示唆された。このような分子的なカスケード解明ばかりでなく性差構築過程としての尿道形成の重要性とユニークさも明らかとなりつつある。従来より外生殖器の発生にDHTが重要である事は、示唆されていた。今回の新規エフェクター遺伝子の同定によって尿道形成過程が性差構築過程として特にアンドロゲンの中でもDHTの制御を受けている可能性が示唆されつつある。総合して内外生殖器の性差構築の解明について着実に進展が得られた。これまでのWnt等の細胞増殖因子シグナル研究を発展させて外生殖器間葉で機能する重要な性差エフェクター遺伝子を見出した。男性ホルモン(アンドロゲン)の作用の直下にて作用する、外生殖器形成の制御遺伝子として転写因子MafBを同定し論文を出した(Suzuki at. al.,PNAS,2014)。これまでPSCBを含め、アメリカ内分泌学会(Endo)やGRC(2回)で招待講演を行った。また男性ホルモンの作用を受ける性差構築制御遺伝子について網羅的に解析を行った。その結果、複数の候補遺伝子が得られた。さらに骨盤における性差形成機構(Ipulan et. al., Endocrinology,2014)や前立腺の過形成の発生機構も明らかにした(Omori et.al.,Endocrinology,2014)。また、MafB遺伝子においてはアンドロゲンが作用する以前にその転写はサイレントな状況になっており、胎生中期において誘導がかかった後、その誘導が消失する。このような外生殖器におけるアンドロゲンの作用による遺伝子の誘導性の変遷についてエピジェネティックレギュレーションの関与を解析した。トリコスタチン(TSA)を含む、阻害剤を用いた実験を行った。胎生中期に特異的なMafB遺伝子の誘導について、エピジェネティックな制御が関与している事が示唆された。この事から男性ホルモンシグナルが作用する以前においてクロマチンに対して作用する事により、MafBのような制御遺伝子の人為的な発現制御が可能になる可能性が推察された。この様にして今後性差構築から性的な可逆性の解析について、解析の手がかりを得た。これまで生殖器官形成機構に関する性差制御エフェクター遺伝子のスクリーニングを行なって来た。その結果、マウス外生殖器の未分化間葉に発現し、雄型-雌型の生殖器官形成を制御する性差制御エフェクター遺伝子を複数同定した。それらの中には、Oncogeneとして知られている遺伝子も含まれていた。これらの性差制御エフェクター遺伝子は、アンドロゲン投与によって短時間で間葉細胞において発現が誘導される。また、AR(アンドロゲンレセプター)遺伝子ミュータントマウスにおいてその発現は消失した。更に、同制御遺伝子のGFPノックインマウスを解析する事によって、生殖器官の性差決定が行なわれる以前の間葉細胞の純化-単離にも成功した。
侵襲性接合菌症に対する特異的養子免疫療法の開発

造血幹細胞移植などの免疫抑制患者において接合菌症は重篤で致命率が高い疾患であるが、特徴的な臨床経過や特異的な画像所見がなく、血清補助診断法も確立されてない。診断するためには直接病巣組織を調べる必要があり、生検や手術による切除などの侵襲を伴う処置が必要であった。そこで、Laurenceらが報告した方法を改良しMucor/Rhizopus、Lichtheimia、Rhizomucorに対する接合菌DNAを定量的PCR法にて検出する方法を確立した。また接合菌溶菌液を精製し、代表的な糸状菌真菌であるアスペルギルスと樹状細胞を用いた真菌特異的T細胞を増幅することができた。接合菌に対する養子免疫療法の開発にあたり、代表的な糸状菌真菌であるアスペルギルスを用いた真菌特異的T細胞の樹立を試みた。<考察>DC pulse2回でのT細胞増殖は優位に抗原刺激したDCで優位であったが、抗原特異的T細胞の評価はElispot assayでは困難であった。接合菌感染症は造血幹細胞移植や化学療法後の好中球減少においては重篤になる疾患である。そのため接合菌特異養子培養が必要と考えてプロジェクトを進めてきた。しかし感染症の既往や感作されてない血液からの接合菌養子培養は困難であることが予想された。そこで接合菌感染症の診断が重要と考えた。予備実験として行ったアスペルギルスを用いた真菌特異的T細胞の樹立から、接合菌感染症の既往や感作されてない血液からの接合菌養子培養は困難であることが予想された。そこで接合菌感染症の診断が重要と考え、診断する方法を構築した。多施設多数の検体の解析を行い、特異的診断法を確立できた。感染症の既往や感作されてない血液からの接合菌養子培養は困難であることから、まず接合菌感染症の診断が重要と考え、診断する技術を確立した。Laurenceらが2013年に報告した血清中の接合菌DNAを検出する方法をもとに、接合菌症の代表的な菌種であるMucor/Rhizopus、Lichtheimia、Rhizomucorに対するTaqMan用primer, probeを用いてreal time PCRの系を作製した。絶対定量系を確立するため陽性コントロールを用いたPCR産物をプラスミドへ組み込み、接合菌DNAプラスミドを作製し絶対定量コントロールとした。10施設、103検体の患者造血幹細胞移植後、白血病、免疫不全症患者で接合菌感染症が疑われた症例に対して、合計309回解析を行い、6検体で接合菌DNAを検出した。次に、接合菌に対する養子免疫療法の開発にあたり、代表的な糸状菌真菌であるアスペルギルスを用いた真菌特異的T細胞の樹立を試みた。末梢血単核球からアスペルギルス溶菌液(+/ー)の成熟樹状細胞を作製し、培養T細胞に対して作成した樹状細胞を2度添加した。Elispot assayによる抗原特異的評価は困難であったが、樹状細胞の2度のパルスにより抗原刺激したT細胞増殖は優位であり、アスペルギルス特異的T細胞が増加したと考えられた。当初計画していた真菌の培養、溶菌液の作製が困難であった。代表的な真菌であるアスペルギルスの溶菌液を用いて予備研究を行い研究を進めている。現在Rhizomucor pusillus株ATCC46883とNBRC4578の二株から、それぞれ0.23mg protein/ml, 0.31 mg protein/mlの溶菌液を作製している。臨床検体から特異的診断法にてRhizomucorをさらに検出し、その患者血液を用いて養子培養を試みる予定である。溶菌液刺激で作製した樹状細胞にて患者T細胞を2回pulseし、T細胞増殖、抗原特異的T細胞の評価を行う予定である。造血幹細胞移植接合菌を新たに購入し、再度培養、溶菌液の作製に取り掛かっている。完成した溶菌液でアスペルギルスの系同様に評価する予定である。予備実験として行ったアスペルギルスを用いた真菌特異的T細胞の樹立から、感染症の既往や感作されてない血液からの接合菌養子培養は困難であることが予想された。そこで、無作為に接合菌養子培養を行うことを一旦中断し、特異的診断法を確立した。養子培養に必要なサイトカイン、培養液、抗体に必要な大幅な経費を削減することで差額が生じた。予定していた物品が安価で購入できたため。Rhizomucor pusillusの接合菌溶菌液を作製している。

無作為に接合菌養子培養を行うのではなく、同菌種が検出された血液を用いて養子培養を試みる予定である。次年度使用額は消耗品、論文投稿費として使用する計画である。次年度翌年分の請求した助成金と次年度使用額をあわせて培養に必要な抗生剤を購入する。
耳下腺腺房細胞分泌顆粒におけるコレステロール・糖脂質マイクロドメイン

近年細胞膜に対する考え方の流れに大きな変化が生まれ、流動モザイクモデルの出現に匹敵するような新しいモデルが提唱されている。それは細胞膜上に糖脂質とコレステロールの自己会合による細胞膜ドメインが存在し、さまざまなシグナル伝達タンパク質を局在化させることにより刺激応答の足場となるという「膜ドメイン説」である。特異な陥没構造として古くから電子顕微鏡により観察されてきたカベオラは代表的な膜ドメインである。またそのような特徴的な構造をもたない膜ドメインもいろいろな細胞で報告されている。膜ドメインは通常は細胞表層の細胞膜に存在し、膜タンパク質の中でも脂質修飾をもつタンパク質(グリコシルフォスファチジルイノシトールアンカー型タンパク質、GPI-anchored protein)などを局在化させている。一方膜ドメインの直下にあたる細胞質側の細胞膜の領域には種々の細胞内シグナル伝達タンパク質が集合することが確認されている。その結果として細胞外からの情報の入力は効率よく細胞の内側に伝達される。すなわち膜ドメインはタンパク質局在化の足場を提供することにより、細胞膜において外と内をつなぐ巨大な分子装置として機能することが明らかになりつつある。本研究では膜ドメインの生理的な役割を検討するためにIgG-Fc-receptorの架橋刺激におけるチロシンリン酸化反応の開始における膜ドメインの関与を検討した。またその結果をふまえてラット耳下腺分泌顆粒における膜ドメインの存在を検討した。マイクロドメインはコレステロールと糖脂質との二次元的な会合により細胞膜上に形成される微小な領域である。特異な陥没構造として古くから電子顕微鏡により観察されてきたカベオラは代表的なマイクロドメインである。またそのような特徴的な構造をもたないマイクロドメインもいろいろな細胞で報告されている。マイクロドメインは通常は細胞表層の細胞膜に存在し、膜タンパク質の中でも脂質修飾をもつタンパク質(グリコシルフォスファチジルイノシトールアンカー型タンパク質、GPI-anchored protein)などが局在する。一方マイクロドメインの直下にあたる細胞質側の細胞膜の領域には種々の細胞内シグナル伝達タンパク質が集合することが確認されている。その結果として細胞外からの情報の入力を効率よく細胞の内側に伝達できる。すなわちマイクロドメインはタンパク質局在化の足場を提供することにより、細胞膜において外と内をつなぐ巨大な分子装置として機能することが明らかになりつつある。本研究は耳下腺腺房細胞の分泌顆粒膜におけるマイクロドメインの存在とその生理的な役割を検討するものである。従来の研究成果より耳下腺腺房細胞には低分子量GTP結合蛋白質ADP-ribosylation factor(Arf)が存在し、GTP依存的に分泌顆粒に移行することを明らかにしている。最近の研究ではArfの標的のひとつと考えれられているホスホリパーゼDが細胞膜のマイクロドメインに局在することが報告されている。そこで平成11年度においては分泌顆粒においてマイクロドメインにホスホリパーゼDが局在する可能性を検討した。
対人援助者の実践過程における「司法臨床」の応用可能性に関する実証的研究

2017年度に実施した、法や臨床の専門家ではない対人援助者が関わる各問題に即して「援助において困難が生じたとき」や「どのように援助すべきか判断に迷ったとき」などについて、どのように対応しているのかを中心に現場の視点でデーター収集をして検証した。2018年度の目的は研究計画の通り、2017年度までの実績である検証結果をもとにして、対人援助者が子どもの問題(非行、いじめ)、家庭の問題(児童虐待、離婚問題、ドメスティック・バイオレンス、高齢者虐待)、学校の問題(体罰問題、モンスター・ペアレントの対応)などで「司法臨床」による援助をするための手引きとして活用できる著書を編集、執筆することである。その研究成果として、『心理職・援助職のための法と臨床ー家族・学校・職場を支える基礎知識』廣井亮一、中川利彦、児島達美、水町勇一郎著、有斐閣、2019年2月、を予定通り刊行した。本書は研究者・廣井亮一の司法臨床の実践と司法臨床の研究の集大成ともいえる研究成果になった。さらに、その編集過程で、昨今大きな社会問題となっているストーカー問題を検証対象とする必要性があることが明らかになり、研究継続を申請してすでに調査、検証に着手している。具体的には大阪府警本部と共同して、大阪府7警察署で受理したストーカー事案100ケースの質的分析を行い、重大事件につながらないようにするための司法臨床による適切な初期対応を検討するものである。研究成果として、『心理職・援助職のための法と臨床ー家族・学校・職場を支える基礎知識』廣井亮一、中川利彦、児島達美、水町勇一郎著、有斐閣、2019年2月、を刊行した。さらに、補助期間の延長申請の許可を受けて、ストーカー問題に対する司法臨床によるアプローチについての研究に着手している。ストーカー対策とりわけハイリスク・ストーカーのリスクアセスメントと「司法臨床」によるアプローチについて、大阪府警のストーカー事案100ケースをもとにして、研究目的をより精緻に達成するために補助事業延長の許可を受け、ストーカーへの司法臨床によるアプローチについて実証的に研究を続け、本研究成果を完結する。2016年度は研究計画の通り、法や臨床の専門家ではない「対人援助者」が司法臨床による援助を実践できるようになることを目的として、対人援助者の援助の実際をヒアリング調査して、その援助過程における司法臨床の応用可能性を実証的に研究するためのデーターを収集した。本研究の対象者である「対人援助者」とは、家庭相談員、保護司、民生委員、青少年委員、母子相談員、など特に必須とされる資格はなくとも、人格識見が高く社会的信望がある者による「人を援助する」という実践的行為に携わる者である。援助の対象としては、家庭の問題として児童虐待や離婚に伴う子の奪い合い、青少年の問題である非行、成人の犯罪ではストーカー問題など、法と臨床に密接に関わる問題を主に取り上げている。対人援助者の援助において期待されていることはいわゆる社会的常識や見識にもとづいた対応であるが、彼らが対象にする諸問題は、極めて法的事項と絡みさらに人間関係など臨床的関与が必要になる問題や紛争である。そのような諸問題に対人援助者が対応するためには、経験だけに頼ることには限界があり、ましてや独善的な価値観による対応は避けなければならない。そのために対人援助者が司法臨床の機能を援助のどの段階でどのレベルまで適用することが可能かについての見極めを行っている。ヒアリングの感想の例として、ある町の子育て指導員は「「法」を知識として持ちながらかかわることにより、的確にかつ柔軟に支援していくことが大切だということがヒアリングを受けながら分かった」またある市の家庭児童相談員は「ヒアリングで「法」と「臨床」の協働というこれまでにない視点を知ることができて勉強になった」と述べた。また、研究成果の報告のために著書の出版を内諾している有斐閣と企画内容の打ち合わせを行っている。2016年度は研究計画の通り、法や臨床の専門家ではない「対人援助者」の援助の実際をヒアリング調査を実施してデーターを収集することができた。ただしデーターの分析は未だ完了していない。2017年度の目的は研究計画の通り、法や臨床の専門家ではない対人援助者が「司法臨床」による援助をできるように、対人援助者のための司法臨床モデルを構築することであった。援助の対象は、家庭の問題として児童虐待や離婚に伴う子の奪い合い、青少年の問題である非行、いじめ、成人の犯罪ではストーカー問題など、法と臨床に密接に関わる問題である。対人援助者のための司法臨床モデルの構築にあたっては、対人援助者が関わる各問題に即して、「援助において困難が生じたとき」や「どのように援助すべきか判断に迷ったとき」などに焦点化しながら、その際にどのように司法臨床を活用すれば有効に援助できるか、について現場の視点でデーター収集をして検証した。たとえば、関連する法的事項や提供し得る臨床・福祉サービスを提示することで、実際の困難場面の援助対応につなげることができるかなどである。2017年度中に検証した援助の対象は、家庭の問題として児童虐待、離婚問題、ドメスティック・バイオレンス、高齢者虐待、子どもの問題としては非行、いじめ、学校の問題としては体罰問題、保護者対応(モンスター・ペアレントの対応)などである。成人の問題としてストーカー問題についても検証に着手した。なお、研究成果の報告のために、上記の研究実績をもとに有斐閣と出版打ち合わせを行ったうえですでに編集作業に取り組んでいる。

2017年度までの研究計画は、それぞれの対人援助者に司法臨床モデルをもとにしたアプローチと援助を実践してもらいながら、その実践過程を時系列的に随時インタビュー調査を実施することで対人援助者の司法臨床モデルの有効性と応用可能性を検証することであった。その研究計画はおおむね遂行できた。ただし、分析の方法は各問題ごとの事例研究法で実施したためGTA(グランデッド・セオリー・アプローチ)による概念図等は作成していないが、2018年の研究計画に問題なく進むことができる。2017年度に実施した、法や臨床の専門家ではない対人援助者が関わる各問題に即して「援助において困難が生じたとき」や「どのように援助すべきか判断に迷ったとき」などについて、どのように対応しているのかを中心に現場の視点でデーター収集をして検証した。2018年度の目的は研究計画の通り、2017年度までの実績である検証結果をもとにして、対人援助者が子どもの問題(非行、いじめ)、家庭の問題(児童虐待、離婚問題、ドメスティック・バイオレンス、高齢者虐待)、学校の問題(体罰問題、モンスター・ペアレントの対応)などで「司法臨床」による援助をするための手引きとして活用できる著書を編集、執筆することである。その研究成果として、『心理職・援助職のための法と臨床ー家族・学校・職場を支える基礎知識』廣井亮一、中川利彦、児島達美、水町勇一郎著、有斐閣、2019年2月、を予定通り刊行した。本書は研究者・廣井亮一の司法臨床の実践と司法臨床の研究の集大成ともいえる研究成果になった。さらに、その編集過程で、昨今大きな社会問題となっているストーカー問題を検証対象とする必要性があることが明らかになり、研究継続を申請してすでに調査、検証に着手している。具体的には大阪府警本部と共同して、大阪府7警察署で受理したストーカー事案100ケースの質的分析を行い、重大事件につながらないようにするための司法臨床による適切な初期対応を検討するものである。研究成果として、『心理職・援助職のための法と臨床ー家族・学校・職場を支える基礎知識』廣井亮一、中川利彦、児島達美、水町勇一郎著、有斐閣、2019年2月、を刊行した。さらに、補助期間の延長申請の許可を受けて、ストーカー問題に対する司法臨床によるアプローチについての研究に着手している。得られたデーターはトランスクリプトしたうえで、GTA(グランデッド・セオリー・アプローチ)により分析している。分析内容としては、事例の関与から終結までの経過に沿いながら、対人援助者として具体的にどのような関与を行ったのか、援助において戸惑ったこと、困難に陥ったことなどをその局面ごとに詳細に把握することで対人援助者の援助と関わりの特徴や課題、問題点を明らかにする。次に、法と臨床の観点(たとえば、法的な強制・禁止・罰的措置などと、臨床的な受容・共感など)からデーターを再分析することによって、対人援助者による司法臨床のアプローチの可能性について概念図としてまとめる。さらに以上の分析をもとにしながら、対人援助者に向けた司法臨床のモデルの基盤を構築していく。2018年は、福祉・医療関係者、学校教員など、法と臨床の協働が求められるさまざまな領域における対人援助者を視野に入れて、その実践にも応用できるかについて検証しながら対人援助者のための司法臨床を完成させる。
医療・教育現場で真に役立つ自己制御尺度の開発と応用

教育分野では、小学生用の価値割引を開発し、割引率が算数の成績と相関があること、自己制御傾向は介入により改善できることを示した。また、大学生の割引率は学習態度と相関があり、割引率がレポート作成時間を予測することを見出した。一方、医療分野では、2型糖尿病患者の入院時の刺激欲求尺度の得点が退院後のHbA1cの推移を予測できること、さらに、今回開発した保健行動の自己制御尺度が高齢者の口腔ケアの遂行や慢性腎臓病患者の薬物・食事療法の遵守を予測できることを示した。教育・医療の現場で有用とされるいくつかの自己制御検査について、標準化と実用性のための前向きコホート研究、療育や指導の効果を分析する介入研究、及び、地域差・年齢差等を明らかにするエコロジカル研究を、複数の研究プロジェクトを全国に配置することにより組織的に行う。教育研究では、以下の研究を行う。(1)大阪及び弘前の小学校において、割引検査等の心理検査を行い、及び、衝動性の評定と自己制御検査との相関を明らかにする。(2)大阪及び弘前の小学校のクラスで各学年の自己制御傾向を比較する基礎研究を行う。さらに、自己制御を高めるための一斉指導を複数回行い、その前後で各生徒の自己制御傾向を明らかにする。(3)弘前市内の特別支援小学校で、衝動性を問題とする児童に対し自己制御獲得の介入研究を実施し、訓練効果の評価としての有用性を確認する。(4)大学生を対象として、自己制御検査と勉強行動と学習態度の関係を分析し、学習行動を予測する自己制御検査を明らかにする。また、医療分野では、以下の研究を行う。(4)愛知県内の市のシニアクラブにおいて口腔衛生自己制御尺度を作成する基礎研究を行い、自己制御的に口腔衛生を維持する看護プログラムを開発する。(5)2型糖尿病患者に各種の自己制御検査を実施し、さらに退院後の治療経過の生化学的指標を使って前向きコホート研究を行う。これにより、糖尿病の経過、再発しやすさ等を予測する自己制御検査を明らかにする。教育分野では、衝動性選択課題と時間割引検査との相関という視点から,教育研究で使用可能な新しい自己制御検査の検討が開始された.また,大学生において、自己制御検査と勉強行動についての研究を行い、時間割引検査及び自己制御尺度と実際の勉強行動の間に一定の相関関係があることが明らかにされた。さらに,自己制御尺度を使って特別支援学校における療育効果を評価する研究の準備として、選択行動研究装置が開発され、その妥当性が検討された。加えて、日本全国の大学生を対象とする時間割引のエコロジカル研究の準備として,新しい簡易版質問紙が開発され,それを用いて求められた時間割引率の妥当性の検討が完了し,全国調査のための検査用紙炉作成された。一方、医療分野では、2型糖尿病の患者を対象として、入院中に実施された自己制御検査の結果と、退院後の自己制御行動の間の相関関係を分析する研究が行われた。特に,退院後の自己制御の指標となるヘモグロビンAlc(HbAlc)の退院後の推移と,入院中に実施された自己制御傾向の相関が主な分析され,それらの間にある程度の相関があることが示唆された.また、口腔保健行動の自己制御検査を標準化するために,高齢者に対するフォーカスグループインタビューを行い、標準化に適した口腔保健行動を抽出した.さらに,抽出した口腔保健行動項目、及び,複数の自己制御尺度(RRS、Health Locus of Control尺度、新たに作成した健康管理行動項目)を,高齢者を対象として大規模に実施するための調査用紙の用意を行った。さらに、数回の研究集会が実施され、教育場面で使用可能な自己制御検査の開発や、生活習慣に由来する疾患の診断・治療に役立つ汎用的な自己制御検査の開発が検討された。教育チームでは、自己制御傾向の発達という視点から,就学児童を対象とする発達研究で使用可能な新しい自己制御検査が開発された。さらに、開発した尺度の有効性についての実験的検討が小学校において実施された.また,大学生の自己制御傾向と勉強行動についての実験研究が行われ、時間割引検査及び自己制御尺度と大学生のレポート作成行動の間に一定の相関関係があることが明らかにされた。さらに,自己制御尺度を使って教育効果を評価する方法の開発という視点から、衝動性についての様々な心理検査と、自己制御傾向の指標のひとつである時間割引検査を同時に実施する実験的研究が行われた。その結果、それらの検査の間に相関が見られることが示された。加えて、日本全国の大学生を対象とする時間割引のエコロジカル研究のための新しい簡易版質問紙が開発され,全国の複数の大学において検査が実施された。一方、医療分野では、2型糖尿病の患者を対象として、入院中に実施された自己制御検査の結果と、退院後の自己制御行動の間の相関関係が分析された。

その結果、退院後の自己制御の指標となるヘモグロビンAlc(HbAlc)量と,入院中に実施された自己制御傾向の相関の間に弱い相関があること、及び、肥満度により自己制御傾向が異なることが示された.また、前年度に開発した口腔保健行動の自己制御検査の妥当性を検証するために,開発した検査を高齢者を対象として実施し、同時に口腔ケアの程度を表す生理学的指標との相関が分析された。その結果、自己制御尺度と生理学的指標との間に相関があることが示され、開発された尺度の妥当性が示唆された。さらに、数回の研究集会が実施され、教育場面で使用可能な汎用的自己制御検査の開発や、生活習慣に由来する疾患の診断・治療に役立つ汎用的な自己制御検査の開発が検討された。本年度の目的は医療教育場面で役立つ自己制御尺度の開発と応用をさらに押し進めることであった。医療分野では、愛知県立看護大チームが、高齢者を対象に、「地域高齢者の保健行動用の自己制御尺度」の妥当性と信頼性を自己制御課題(口腔ケアの実施、磨き残しセルフチェック等)の遂行結果から検討した。その結果、尺度は10%の有意水準内で妥当性であることが示唆された。また、旭川医科大学チームは、2型糖尿病の患者の性格検査という要因に、合併症と肥満という追加要因を導入し、退院後のHbAlcの推移を予測するための解析を行った。その結果、2型糖尿病の予後を予測する要因の組み合わせが明らかにされた。一方、教育分野では、弘前大チームが、自己制御についての授業実施に伴う小学生の価値割引の変化を見る調査の結果を分析し、割引率とセルフコントロール選択質問との関連を明らかにした。また小学校の低・中学年において、割引率と学力、知能、学級活動などとの関連性を縦断的に調査していく研究に着手した。また、大阪市立大学のチームは、大学生の調査研究で、「日常場面における自己制御選択質問紙」と「遅延割引質問紙」との関係を検討したが、明確な関係は得られなかった。しかし、小学生の研究では、年齢の上昇に伴う割引率の有意な低下が確認された。さらに、同志社大チームは、心理学部の受講生を対象に、遅延価値割引と科目学習の指標(出席回数、期末テストの成績、期末テストに向けた勉強時間等)との相関を分析したが、それらの間に相関は見られなかった。ただし、価値割引と授業姿勢の自己報告の間には相関が見いだされ、遅延価値割引の緩やかな学生は、ノートをしっかりとる傾向が高く、授業を楽しいと感じる傾向が高かった。これらの成果は、医療教育場面で役立つ自己制御尺度の開発という心理学的にきわめて重要な意義と重要性を持つことが示唆される。教育分野では、小学生用に開発した遅延割引質問紙を用いて、遅延割引の発達的変化を検討した結果、遅延割引率は6-8歳にかけて著しく低下することが明らかになった。また、割引率は、算数の成績や不安尺度群と相関することが示された。加えて、自己制御を高める授業による介入により、自己制御を改善できることが示唆された。さらに、大学生の割引率は、認知的衝動性、無計画性等との間に有意な相関のあることが明らかにされた。さらに、大学生の遅延割引と学習行動との関係を検討した結果、テスト直前の学習時間(一夜漬け)時間の割合は遅延割引が激しい学生ほど高いこと、さらに、遅延割引の程度が激しい学生ほどレポート作成に取り組む時間が短いことが見出された。これらの結果は、遅延割引が激しい学生への支援が重要であること.を示している。
検索効率に着目した画像情報表現方式とその応用に関する研究

画像認識における基本演算は入力画像情報とデータベース中に格納された情報との照合操作であるとみなすことができるが、この照合操作は、適当な距離尺度の下で与えられたベクトルに最も近い要素をデータベース中のベクトル群の中から探索する問題に帰着できる。画像データをベクトル表現する場合、得られるベクトル通常高次元となる。高次元データの取り扱いには様々な困難が生じるが、その1つに上記のような最近接検索の検索速度の悪化が挙げられる。本研究においては、まず典型的な高次元データ検索方式である単純検索方式(しらみつぶし法,brute force法)、空間の再帰分割に基づく検索(kd木を用いた検索アルゴリズム)を比較し、高次元データ検索における問題点とそれがなぜ生じるのかを明かにする。次いで、高速検索実現のために、ある距離尺度の下で、近い要素を同一スロットに写像するようなハッシュ関数を用いる手法に基づくアルゴリズムを検証し、必ずしも最近接要素が得られる保証は無くなるものの、十分近いデータを高速に検索可能であることを見る。以上の予備実験から得られる知見に基づいて、クラスタリングおよび次元低減手法に基づく画像検索システムについて述べる。このようなシステムにおいて高速検索性能が実現できるか否かは、各データがクラスタリング可能であり検索毎に適切なクラスを高速に選択できる関数が獲得できるか否かにかかっている。これは従来パターン認識の分野で研究が進められてきている多クラスパターン識別器であるとみなすことができる。このとき、求められる多クラス識別器は、多クラスを高精度かつ高速に識別できるものであると同時に、精度100%は現実には期待できない以上、最も可能性の高いクラスだけではなく複数の可能性の高いクラスを生成できるようなものであることが望ましい。本報告では、SVMを用いた、そのような多クラス識別器の構成手法、特に多重仮説生成手法について述べ、その有効性を文字画像を対象とした実験により示す。画像認識等においては、画像をベクトルとして表現する方式がよく用いられるが、このとき生成されるベクトルは一般に非常に高次元となるため、最近接探索等の基本操作に要する時間が大きくなるという問題がある。本研究の目的は、この高次元性に関わる難点を解消できるような、検索効率の観点から見て最適な画像表現方式及び高速探索アルゴリズムを確立すると共に、これらを3D物体認識等に利用することである。本年度の研究においては、与えられた画像データ(高次元ベクトル)の分布に応じて適応的に表現を選択し、データ検索を高速化するための研究を実施した。N個のd次元ベクトルに対して最近接探索を行う場合、実行時間0(Nd)の単純なアルゴリズムがよく用いられる。このとき、ベクトルの次元を低減することができれば、この実行時間を改善することが可能になる。このための代表的な手法としては主成分分析(PCA)がよく知られている。PCAの場合、高次元データが低次元部分空間中に偏在している場合は有効であるが、一般には次元圧縮の効果があまり期待できない場合も多い。しかしながら、データ全体は低次元部分空間中に偏在していなくても、もしデータをその分布状況に応じてクラスタリングでき、各クラスタが固有の低次元部分空間中に存在していれば、探索ベクトルに対してまずそれに近いクラスタを選択し、クラスタに固有の低次元座標系で検索を行うことで処理の高速化が期待できる。そこで、本研究においては与えられたデータの分布を解析し、これを標準的なEMアルゴリズムを用いて混合正規分布(Gaussian Mixture)としてモデル化し、検索ベクトルqが与えられたときの各Gaussian cの確率P(clq)に基づいてまずクラスタ(Gaussian)を選択してデータを限定し、さらに各Gaussianの共分散行列の主成分分析によって得られる圧縮後の次元で検索を行う手法を考案し、これを用いたプロトシステムを試作して能力評価を行った。

クラス数が非常に多い場合の多クラス識別問題は、入力パターンがどのクラスに最も近いかを判定する最近接探索問題の一つであると考えることができる。手書き文字(漢字、ひらがな)認識は、このような多クラス識別問題の典型例である。本年度は、この認識手法の高速化、高度化の研究を実施した。多クラス探索は2クラス識別に基づいて実行する場合が多い。このとき、2クラス毎の識別器の組み合わせに基づく代表的手法にWinMax法があるが、この手法はクラス数がnの場合n(n+1)/2回の判別を必要とし、時間がかかるという問題がある。これを解消するために、DAG(Directed Acyclic Graph)構造を利用することによりn回の判別のみで最近接クラスを決定する手法が提案されているが、誤識別を行った際、解として提示されるクラスと真のクラスとの距離(類似度)が必ずしも高くないという問題がある。本研究では、SVM(support vector machine)を2分識別器として用い、近接クラス群毎にクラスタリングを行い、全体としてはDAGを用いるものの、各クラスタ内ではWinMax法を用いることにより、検索の高速化と順位正解性を向上させる手法を考案した。このとき近接性は各SVMの判別誤差に基づいて行うが、これは一般に求めることができないため、何らかの推定量で代用する必要がある。本研究ではSVMのLagrange係数の役割に着目したヒューリスティックな指標を考案し、これを用いたくラスタリングを実行することにより、DAG構造に起因する高速検索性を損なうことなく、順位正解性を向上されることが可能であることを手書きひらがなデータを用いた実験により確認した。画像に代表される高次元データが対象である場合、低次元データの場合は有効であるkd木などの方式は有効性を失ってしまう。与えられた検索ベクトルの最近接要素を高速に検索するためには、与えられた検索ベクトル毎にそれに対する検索対象データを高速に限定することが有効である。このような検索対象の限定は一様ランダムに分布するようなデータの場合は困難であるが、データがクラスタを成すように分布している場合は極めて有効である。この場合、検索対象の限定は、未知データがどのクラスに属するかを決定する多クラス識別であるとみなすことができる。このような多クラス識別問題は従来パターン識別の分野で研究が進められてきているが、識別率100%を達成することは現実には困難である。したがって、できるだけ精度の高い検索限定を行うためには、未知入力に対して所属する確率が最も高いクラス1つを返すのではなく、入力に応じて信頼度の高い複数のクラスを返すような多重仮説生成型の識別方式が望ましい。本年度の研究においては、文字画像を対象とし、SVM (support vector machine)を用いて多重仮説を生成する方式の検討を行った。
複数アームによる曲げ・ねじり剛性を有する線状柔軟物のマニピュレーション技術の確立

この研究は複数のロボットアームが協調しながら一本のワイヤーハーネスを自動車のボディに組み付ける方法を研究した.この研究によって,作業に伴うワイヤーハーネスの振る舞いまで考慮したロボットの作業計画法を提案した.また,作業全体を見張るセンサ,複雑なセンシングアルゴリズムがない条件下での実装を考え,ワイヤーハーネスをなぞりながら形状,またその上にあるクランプの位置を認識していく方法を提案した.検証実験により,本研究で提案された方法が将来実現場におけワイヤーハーネスの組み付け自動化にコスト、信頼性ともに向上させたの一つの方法と思われる.平成24年度において,申請書の通りに線状柔軟物を取り扱うためのグリッパーの設計・開発に着手した.効率よくワイヤーのような線状柔軟物を操作するグリッパーには他の把持用ハンドのない特殊な機能が必要となる.また,産業への応用からグリッパーの設計には高信頼性,低コストが要求されている.こちらの考えと昨年度の結果を踏まえ,なぞり動作による線状柔軟物の組付け方法を提案した.ワイヤーのような線状柔軟物の組付け作業になぞり作業を導入することにより複雑なセンシングやシステムを用いる必要がなくなると考えられる.また、ワイヤーをなぞりながら,組付け用クランプを辿る方法は信頼性の向上に有利と判断した.そこで、グリッパーの設計・開発はこのアイデアの実現を目的に行われた.具体的設計に入る前に検証実験を行った.この実験において,現在使用しているグリッパーを使って,剛性の大きい太い紐と柔らかい細い紐のなぞり作業を様々の条件下で行った.この実験で取ったデータから具体設計にかかわ仕様を以下のように決めた.1.表面の凹凸に依らずに掴むことができる.2.なぞり作業の途中で線状柔軟物を径が変化しても掴むことができる.3.なぞる方向に対してある程度受動的にグリッパーの向きが変化する.以上の設計仕様に基づいてローラ機構を用いた具体的設計案を完成した.この案には以下の特徴を持つ.1.グリッパーにワイヤーをなぞるためのローラ機構を組み込んでいる.ローラ部分は中央部の径が小さくなっているため,柔軟物が外れにくくなっている.2.ローラを支えるシャフト部分にばね機構が取り付けられている.また,シャフト全体が回転できるため,なぞりの方向に対してローラが常に垂直になり,挟み込みの成功率向上を図れる.来年度以降,この設計案の製作とそれを用いたデモを行う予定である.平成25年度において,前年度設計した線状柔軟物をなぞることのできるグリッパーを製作し,性能評価を行った.また,それに基づいてこの新型グリッパーを用いた線状柔軟物の自動取り付けの実現に向けて研究を展開した.グリッパーの製作については,実験による改良を重ねて計二通りの案を評価した.その改良版では,柔軟物の径の変化に対応でき,なぞる途中外れにくいことが確認できたことから,ほぼ設計当初の目的を実現されていると思われる.また,このグリッパーの特徴を活かした線状柔軟物の自動取り付けの実現に向け、以下の研究が展開された:1.柔軟物表面を安定になぞるための力制御,2.なぞるにおける軌跡及び表面凹凸情報による把持クランプの認識,3.分岐のある線状柔軟物のなぞり方,4.複数アームの持ち替えを伴うなぞり作業の作業計画方法.それぞれの項目に対して提案を行い,実験による検証を行った.前述した課題に対して,柔軟物表面をなぞるための手先力制御,力センサ情報・なぞり軌跡による作業クランプのオンライン特定アルゴリズム,分岐を含めたなぞり先柔軟物形状予測方法,持ち替え動作計画方法を提案された.提案方法により,1.ある程度剛性を持つ柔軟物(ワイヤーハーネスの太い部分に相当)の表面にも安定ななぞり作業ができること,2.ビジョンなどのセンサなしに凹凸・軌跡情報だけで目標取り付けクランプが特定できること,3.平面状分岐を跨るなぞり動作,4.両アームによるなぞり操作などの4つ成果が実験によって確認できた。こちらの要素技術を組み合わせ,なぞり作業を用いた線状柔軟物の自動取り付けの可能性を示した簡単なデモができた.この研究は複数のロボットアームが協調しながら一本のワイヤーハーネスを自動車のボディに組み付ける方法を研究した.この研究によって,作業に伴うワイヤーハーネスの振る舞いまで考慮したロボットの作業計画法を提案した.また,作業全体を見張るセンサ,複雑なセンシングアルゴリズムがない条件下での実装を考え,ワイヤーハーネスをなぞりながら形状,またその上にあるクランプの位置を認識していく方法を提案した.検証実験により,本研究で提案された方法が将来実現場におけワイヤーハーネスの組み付け自動化にコスト、信頼性ともに向上させたの一つの方法と思われる.平成23年度において,線状柔軟物を取り扱う作業の作業計画に関する研究を行った.具体的に,ワイヤーのような柔軟物の作業におけるねじり、曲げ変形の変化を表現できるようにワイヤーの動力学モデルを作成した.このモデルでは,ワイヤーが質点とそれを繋ぐバネとして表現されている.また,ワイヤーのねじりを表現するために質点間に伸び方向のほかに,ねじり方向にもバネを配置している.そして,この動力学モデルをワイヤーの作業計画にも反映した.

この研究では,作業計画用アルゴリズムとして,RRT(Rapidly-exploring Random Tree)が使用されている.そして,従来RRTにおける状態の定義にワイヤーの形状を決める各質点の状態を加える.取り付けによって,ワイヤーの一部が拘束された場合,それを表現する質点の状態を環境に固定する.ロボットに把持された部分は,ワイヤー全体の状態変化をもたらす部分であるためサンプリングされる.このほかの拘束のない部分(垂らす部分)の状態変化は,拘束された点の状態遷移とともに,ワイヤーの動力学モデルから算出される.こうしたことで,ワイヤーが実際の作業における様々の変化をRRTの枠組みに定義されるようになる.RRTの実行に伴い,サンプリングされた状態に対して,環境との接触があるか、ワイヤーが伸びきるか、アームの可能範囲を超えるかのチェックが常にされている.ワイヤーハーネスのインパネメンバーへの取り付け作業を例題に,上記アルゴリズムを適応した.この作業において,クランプをある方向から把持され,そして決められた穴の挿入する動作が含まれている.そのため,作業計画の目標に,クランプの向きを決めるワイヤーのねじり状態も重要である.上記のアルゴリズムで,全取りつけタスクを完成させる動作シーケンスが自動生成することに成功した.これで,アルゴリズムの有効性を示した.平成26年度において、引き続き自動取り付けデモの速度、成功率の向上に向けて評価実験を重ねた。その内、力処理アルゴリズム、ビジョンプログラムの改良を行った。改良したシステムにより、ゴムホースを対象としたワイヤーハーネスの自動取り付け実験を再評価し,速度、信頼性の向上が確認された。これらの結果をまとめた論文を投稿した。年度末に論文が無事に掲載された。また,自動車ワイヤーハーネス組み付けロボットの開発に関する記事がアメリカのオンライン雑誌"Assembly"の7月号に掲載された。より複雑な線状柔軟物の自動取り付けに向けて、本年度では問題の洗い出し及びその解決方法の提案を行った。取り込まれた課題の中に、一つ目は分岐点におけるそれぞれの枝からなる平面を特定する問題である。ワイヤーをなぞる際、現状ではねじり状態に関する情報が得られないため、理論上それぞれの枝からなる平面を特定することが出来ないという問題がある。これに対して、ワイヤーにねじり方向を示す人工的な凹凸を付ける方法の検討を行った.それにより、なぞる際、力センサで読み取ったワイヤー表面にある凹凸の出る順番から、ワイヤーがどうのようにねじったかの情報を得られる。二つ目は、ワイヤーの絡まりを代表とするトポロジー変化を伴う作業における作業計画問題である。これに対して、なぞり動作を用いたことにより、問題がより簡単に解決できることを理論的に示した。これらの研究により、本研究のこれから発展する方向を決めた。これらの検討結果を新規科研費の提案書に纏められ、平成27年度に採択された。産業ロボット計画した通り,研究の二年目に本研究は柔軟物組付け用ロボットグリッパーの設計・開発に展開した.
非リボスイッチ型・分子応答性タンパク質発現バイオセンサーの開発

特定の分子が存在する時にのみ、その濃度に応じてタンパク質が発現する仕組みを2つ作った。1つは原核細胞の翻訳システム中で働くもので、もう1つは真核細胞の翻訳システム中で働くものである。これらの分子応答性タンパク質発現システムは、生体システムを利用しているため、生体内外におけるバイオセンサーとして期待できる。また、簡単な調整によって、ターゲット分子を変換することができるため、汎用性も高い。当該年度は、当初の研究計画通り、アプタザイム・サプレッサーtRNA連結体を用いることによって、「非リボスイッチ型の分子応答性タンパク質発現システム」を大腸菌系で構築することに成功した。具体的には、レポーター遺伝子ルシフェラーゼのSer60コドンを終止コドンの1つであるアンバーコドンに置き換えたものと、分子応答性リボザイム「アプタザイム」をアンバーコドン対応サプレッサーtRNA(Ser)の5'末端に連結させたものを作成し、大腸菌系の翻訳システムと組み合わせた。標的分子が存在しないと、ルシフェラーゼの翻訳はアンバーコドン部位で終了するが、標的分子が存在すると、アプタザイムが切断されてサプレッサーtRNAが活性化し、アンバーコドンがサプレッションされるため、全長のルシフェラーゼが発現する、という仕組みである。この分子応答性タンパク質翻訳システムは、天然に存在しない全く新しい遺伝子発現制御技術であり、通常のリボスイッチ型タンパク質翻訳システムと比しても、応答性は遜色ない。また、アプタザイムを標的分子に合わせて分子進化法で獲得することによって、あらゆる分子に対してシステムを構築することが可能であることから、一般性も極めて高い。生体外では分子検出法として、生体内ではバイオセンサーおよび外部刺激応答性ドラッグタンパク質翻訳システムとしての応用が期待される。今後は、これらのシステムを真核細胞系で開発することを目的として、研究を進めていきたい。当該年度は、昨年度実績報告書にあるように、昨年度に原核生物系において開発した「アプタザイム-tRNAコンジュゲートを利用した分子応答性タンパク質発現システム」を真核生物系に応用する予定で研究を始めた。しかしながら、アプタザイム-tRNAコンジュゲートが真核細胞抽出液中で分解されることが判明したため、アプタザイムをmRNAに結合させる方法に切り替えた。真核生物のmRNAにおいては、原核生物のようなリボソーム結合サイトが存在しないため、原核生物で見られるようなリボスイッチ型での翻訳制御は困難であったが、真核生物の翻訳システム特有の特徴を活かした斬新なデザインにより、優れた分子応答性を有するタンパク質発現システムを構築することに成功した。本システムにおける「アプタザイム活性→タンパク質発現」変換効率は非常に高く、バイオセンサーとしての感度は、昨年度の原核生物系のシステムに比して数十倍となった。また、本システムは、アプタザイムを変換するだけで標的分子を変更できるため、一般性も極めて高い。当初の研究実施計画とは少しズレが生じたが、本システムは、本研究課題の研究目的である「検出分子に応答してタンパク質を発現させる技術の開発」を十分に満たしているだけでなく、当初の方法で予想していたよりも遥かに高いパフォーマンスを示すものとなった。実際の真核生物中でうまく働くかどうかは調査段階であるが、本システムは生体内外のバイオセンサーとしてのプロトタイプとして期待できる。
小学校英語活動授業展開プロトタイプによる教員の指導力向上

○研究目的:本研究の目的は、平成23年度から必修となる外国語活動導入への準備として授業展開プロトタイプを改善し活用できるようにすることで教員の指導力向上に結びつけることである。○研究方法:研究指導者の林桂子氏から改善点に関する助言を受けた。また改善されたものを活用して、授業実践を重ね、改善を進めた。その後、全国から参加者が集まる勤務校での夏季教科等別研修会で、ワークショップを実施し、有効性に関するアンケート調査を行い検証した。○研究成果:本研究の成果は、次の2つがある。1.授業展開プロトタイプの改善されたものが完成した。研究前は、「ウォームアップ」→「聞くことに慣れ親しむ活動」→「発音することに慣れ親しむ活動」→「コミュニケーション活動への橋渡し的活動」→「コミュニケーション活動」→「振り返り」であったものが、「ウォームアップ」→「コミュニケーション場面の提示」→「聞くことに慣れ親しむ活動」→「発音することに慣れ親しむ活動」→「準コミュニケーション活動」→「コミュニケーション活動」→「振り返り」という改善されたものになった。改善前は、コミュニケーション活動で使う表現や語彙を「聞くことに慣れ親しむ活動」で提示してきたが、それでは、児童達にとっての最終目標である「コミュニケーション活動」をイメージすることが困難であった。そのため、ただ単に表現や語彙を提示するのではなく、コミュニケーション場面の提示を行うことで到達点をイメージできるようになった。また、授業展開のモデルであるため「準コミュニケーション活動」という簡潔な表現に変更した。2.ワークショップ後の参加者アンケート調査から、本プロトタイプの有効性が明らかになった。具体的には「分かりやすさ」や「児童にとって有益」の項目では、100%の者が肯定的な評価であった。「指導しやすさ」と「使ってみようという意識」の項目では、97%の回答者が肯定的な評価であった。
1,8,9-トリス(セレノ)アントラセン類の合成とその特異な化学的性質の究明

1.1,8,9-トリス(フェニルセレノ)アントラセン(1)を合成するため、その前駆体となる1,8-ビス(フェニルセレノ)アントラセン(2)を、1,8-ビス(フェニルセレノ)アントラキノンから中程度の収率で合成する方法を確立した。2をn-BuLiと反応させたところ、n-BuLiがセレンを攻撃したと思われる生成物が得られた。現在種々の有機金属との反応を試みており、近日中に1が合成できるものと期待される。3.2.と同様に、1-[8-(p-YC_6H_4Se)C_<10>H_6Se]_2(4:Y=OMe,Me,H,Cl,Br,COOEt,NO_2)を合成し、そのNMRスペクトルを測定した。その結果、Se-Se基の^<77>Se化学シフトおよび^4J(Se,Se)の値はともに、4のp-YC_6H_4Se基の^<77>Se化学シフトとは、負の相関関係にあることが判明した。4のSe-Se基の^<77>Se化学シフトは、3のMeSe基のとは逆の置換基効果を示しすという興味深い結果である。この場合、4と関連して、非対称のジセレニドの挙動に興味が持たれる。5.合成した有機セレン化合物の酸化還元電位を測定中であり、系統的な合成に伴って、成果が期待される。研究実績の概要を次の4点にまとめた。1.1、8、9、-(トリスアリールセレノ)アントラセン(1)の合成を目的としてその前駆体となることが期待される1、8-(ビスアリーレセレノ)アントラキノン(2)および1、8-(ビスアリートセレノ)アントラセン(3)を合成した。2および3を出発としていくつかの方法により1の合成を試みた。現在のところ高収率で1を合成できる経路を確立するには至っていないが、近日中に有効な手段が確立できるものと期待される。2.新たに購入したCV(サイクリックボルタンメトリー)を用いて一連の有機セレン化合物の酸化還元電位の予備的な測定を試みた。3.本研究を効率的に行う上で重要な役割を果たすことが期待される1、8-(ビスアリーレセレノ)ナフタレン(4)の合成を行い、そのハロゲン付加体の構造を調べた。その結果、4の四臭素化体は(TB,MC)構造であることが確認された。一方、4の四塩素化体は(TB,TB)構造であったが、二塩素化体では塩素が分子内の両セレン間で速やかに移動することを見い出した。また1、8-(ビスメチルセレノ)ナフタレンとヨウ素とのC-Se結合開裂反応を詳しく検討した。4.セレニドのハロゲン付加体(TBおよびMC)における結合の特性を分子軌道法を用いて詳しく検討し、MCにおける結合においてもTBにおける結合と同様に3c-4e結合として表現できることを明らかにした。その結果、有機セレニド等のMC付加体ではハロゲンからセレン原子への電荷のバックドネーションが重要であることが確認できた。研究実績の概要を次の5点にまとめた。1.1,8,9-トリス(フェニルセレノ)アントラセン(1)を合成するため、その前駆体となる1,8-ビス(フェニルセレノ)アントラセン(2)を文献記載の方法を参照、改良して、1,8-ビス(フェニルセレノ)アントラキノンから中程度の収率で合成する方法を確立した。2をLDAと反応させたが、9-位の水素が引き抜かれた様子はなかった。また低温でn-BuLiと反応させたところ、n-BuLiがセレンを攻撃したと思われる生成物が得られた。

2.1のモデル化合物としてナフタレン誘導体1-(MeSe)-8-(p-YC_6H_4Se)C_<10>H_6(3:Y=OMe,Me,H,Cl,Br,COOEt,NO_2)を合成し、そのNMRスペクトルを測定した。その結果、3においては、MeSe基の^<77>Se化学シフトはp-YC_6H_4Se基の^<77>Se化学シフトと良い正の相関正があり、^4J(Se,Se)の値は、p-YC_6H_4Se基の^<77>Se化学シフトとは、負の良い相関性があることが見い出された。5.合成したセレン化合物のCVによる酸化還元電位を測定中であり、有機セレン化合物が系統的に合成されるに伴って、統一的な説明がなされるものと期待される。