hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
衝撃圧縮法による酸化物超伝導体Bi-Pb-Sr-Ca-Cu-O微粒子の固化

本研究では、原材料として、酸化物超伝導体Bi-Pb-Sr-Ca-Cu-Oの超伝導体粒子を用い、その超伝導特性の改善を目指して、衝撃圧縮法を試み、その後、衝撃圧縮を施した試料を焼成、加工して磁気センサとして応用する実験を行った。衝撃圧縮用試料は高温超伝導体粒子を油圧プレス機により、直径10mm、厚さ1mmのペレット状にした。銅製のターゲットに封入し、衝撃銃による衝撃圧縮後(約4GPa)、焼成を行った。焼成はクウェンチングプロセス(QP)を行ってからシンタリングプロセス(SP)を実施した。クウェンチングプロセスは急冷により非結晶化し、その後のシンタリングプロセスで超伝導相構成を容易にするためのプロセスである。これらのプロセスでさらに試料の超伝導特性を改善することが可能である。その後、センサとして応用した試料は短冊状(幅3.7mm、長さ9.5mm、厚さ700μm)に加工してその磁気感度等を測定した。製作した試料は77.4Kにおいて19A/cm^2の電流密度の電流を流し、さらに一様なバイアス磁場(25×10^<-4>T)を印加すると抵抗R_<ms>(B_<ex>)が発生し、磁気センサとしての応用が注目される。この磁場範囲(0Tから4×10^<-4>T)においてヒステリシス現象の発生は一切見られなかった。センサの磁気感度は約10%/(10^<-4>T)という非常に高い磁気感度を示した。すなわち、巨大磁気抵抗(GMR)センサの約10倍の感度を持つセンサの製作に成功した。東北大共同研究利用施設として活用した衝撃圧縮装置により、2-5GPa程度の超高圧による衝撃圧縮で得られた試料は、一個100mg程度である。衝撃後、転移温度Tcは、衝撃なしと比べて高くなっている。衝撃圧縮を施した試料を焼成、加工して微粒化をおこなう。本申請の目的である厚膜磁気センサとしての試料としては、シンタリングプロセスをおこない、シンタリングプロセスなどを確立しながら、磁気感度を測定し、高感度の厚膜磁気センサとしての特性を得ることができた。焼成はクウェンチングプロセス(QP)をおこなってから、シンタリングプロセス(SP)を実施した。センサとして応用した試料は短冊状(幅3.7mm、長さ9.5mm、厚さ700μm)に加工してその磁気感度等を測定した。衝撃後の結晶粒の大きさが10-20μmまで大きく育成されていることが、申請で購入した画像解析装置で確認している。製作した試料は77.4Kにおいて35A/cm^2以上の電流密度の電流を流し、さらに一様なバイアス磁場(40x10^<-4>T)を印加すると抵抗R_<ms>(B_<ex>)が発生し、磁気センサとしての応用が注目される。この磁場範囲(0Tから50×10^<-4>T)においてヒステリシス現象の発生は一切見られなかった。バイアス磁場は、ヘルムホルツコイルを用いて、センサの表面に対して垂直に印加した。センサの磁気感度は約13%/(10^<-4>T)という非常に高い磁気感度を示した。
1000m用CVDTの開発と応用に関する研究

1.最大水深1000mまでの流速、水温、電気伝導度(塩分は水温、電気伝導度から計算)の連続プロファイラー(VCTP-1000)が開発された。完成したVCTP-1000の主要諸元は次の通り。全長105cm(アンテナ先端まで)外径28cm ,空中重量34.2kg水中重量-6.0kg(調整おもりなし)これに、2.2kgの調整おもりと6.4kgの投下バラストをつけたときの沈降速度は約120cm/sである。また、測定量のレーンジおよび分解能はそれぞれ、測定値はデータ処理によって深度50cm毎の流速成分u、v、水温、塩分、【δ_t】のデータに変換され、処理システムのフロッピーディスクに収録され、適宜、ディスプレー上にグラフ化される。2.忍路沿岸での着底レリーズ使用による観測試験着定レリーズを用いた試験は昭和62年7月31日に忍路沖水深50mの地点で実施し最初のプロファイル取得に成功した。3.後志海丘群海域での圧カレリーズ使用による観測試験。圧カレリーズ使用による観測試験は昭和62年10月30日に、海洋海山西側の水深2300mの地点で行なわれた。この観測試験で水深420mまでの水温、電気伝導度、流速のプロファイルが得られた。データ処理およびデータ解析によって、VCTP-1000がほぼ所定の性能を満足するものであることが判った。4.取得データについては、海洋乱流に関するさらに進んだ解析が進められている。1.最大水深1000mまで使用可能な水温・塩分・流速プロファイラー(VCTプロファイラー)の実用試作が本研究初年度の目標であるが、60年9月までに必要部品の購入及びダミー水槽試験を実施し、この結果に基づいて10月から試作に取りかかった。途中、浮力材に新素材を用いることにより更に小型化が可能であることが判明し、一部設置計変更を行った。このため、完成は当初の2ケ月遅れとなり、3月中旬を予定している。2.本体製作と併行して、船上データ処理系のソフト開発を進め、取得データの作表のみならず、密度分布、リチャードソン数分布も同時に作表プロットし得るものとした。3.回収用圧力式レリーズのヒューズ板の厚さ、材質を高圧水槽によりテストし、10%の精度で重錘レリーズが可能なヒューズ板の選定を行った。4.流速センサー長を28cmに縮小し、さらに回転翼を本体周囲に取り付けた通水円筒内部に収納する等、実用機としての外見及び取り扱い易さに留意すると共に、新素材による耐圧浮力材を用いることにより、全長90cm、外径28cmの大きさに収めることができた。5.主要諸元及び予定性能は以下に示す通りである。全長90cm深度レーンジ01200m (±0.3m)外径28cm水温レーンジ-5 +35°C(±0.01°C)水中重量-2.2Kgレリーズ方式浅海:ボトムコンタクト沈降速度94cm/s深海:圧力式
筋収縮系におけるメカノケミカルカップリングの画像化と顕微解析

1.単一筋原線維の構造・力学特性と化学反応とを光学顕微鏡下で位相差像あるいは蛍光像として同時画像化し、解析することのできる顕微操作・顕微解析装置を製作した。この装置は、2波長蛍光励起装置、倒立顕微鏡、顕微鏡操作装置、蛍光用特殊フィルター・ミラー、double-View (W)光学系、超高感度テレビカメラ、ビデオ、画像処理コンピュータからなる。2.アクチンフィラメントに特異的に結合し、しかもpH感受性を持つ蛍光物質SNAFL-Phalloidin (SF-Ph)を合成し、これを用いて筋原線維を染色し、ATPase活性に伴うpHの減少を画像として捉えた。しかしSF-Phは2波長励起・1波長検出に適しており、W光学系を活用できないので時間分解能は高々1s程度であった。そこで、1波長励起・2波長検出に適し真の意味で同時画像化が可能なW光学系を活用できるSNARF-Ph (SR-Ph)を特注したので、現在研究を進めている。3.直径1μm程度のプラスチックビーズを70pNの力で捕捉し、顕微操作することのできるレーザー光ピンセット装置(赤外YLFレーザー(1W)、赤外光導入用に特注改造した倒立顕微鏡からなる)を組み上げた。4.in vitro滑り運動系において、低濃度のATP存在下でアクチンフィラメントに発生する滑り力と1個のATP分子の分解に伴うステップサイズとを光ピンセットを用いて顕微計測した。滑り力は最大捕捉力の下で約3pNであり、ステップサイズは約10nmであった。一方、ATP非存在(硬直条件)下でのアクチンフィラメントと一個のミオシン(HMM)分子との間の硬直結合の破断力を計測し、平均9.2pNという値をえた。同時に得られた張力-歪み曲線の最大傾斜から求めたHMM分子の弾性率は、約0.5pN/nmであった。本研究の目標は、筋収縮滑り運動系(単一筋原線維、あるいは単一アクチンフィラメントのin vitro滑り運動系)における構造・力学特性変化と化学変化とを光学顕微鏡下で位相差像あるいは蛍光像として同時画像化することによって、筋収縮滑り運動における力学・化学共役(メカノケミカルカップリング)を分子レベルで明らかにすることにある。そのために我々は、顕微画像解析装置(2波長蛍光励起装置、倒立顕微鏡、蛍光用特殊フィルター、Double-view(W)光学系、超高感度テレビカメラ、ビデオ、画像処理装置)や、レーザー光ピンセット法(赤外レーザー光源、倒立顕微鏡(この方法のために改造中)、超高感度テレビカメラ、ビデオ、画像処理装置(一部は上と共用)を導入し、一方でアクチン分子に特異的に結合する蛍光物質SNAFL-Phalloidin(SF-Ph)を合成して、アクチン分子近傍のpH変化を画像化することを試みた。まず、(1)単一筋原線維中のアクチン(細い)フィラメントに(SF-Ph)を結合したところ、周囲の溶媒のpH変化に伴う蛍光強度の変化を画像化することができた。(2)SF-Phは一本のアクチンフィラメントを画像化することもでき、in vitro滑り運動系にも応用できることが判った。(3)レーザー光ピンセット法を用いて、in vitro滑り運動系で一本のアクチンフィラメントが発生する力とその揺らぎを検出した。その結果、非常に少数個のミオシン分子との相互作用の結果、収縮(滑り)力がパルス状に現れ、熱雑音のように揺らぐことが判明した。(4)アクチンフィラメントのin vitro

滑り運動には、右ネジ回転運動が伴うこと、従って収縮力に右巻きトルク成分が存在することが示唆されたが(Nature誌上に発表)、このことを生理的環境下で証明すべく、高次構造を保持したin vitro滑り運動系を開発した。その結果、筋原線維内滑り運動においても右巻きトルクの存在が示唆された。本研究の目標は、筋収縮滑り運動系(単一筋原線維、あるいは単一アクチンフィラメントのin vitro滑り運動系)における構造・力学特性の変化と化学反応とを光学顕微鏡下で位相差像あるいは蛍光像として同時画像化することによって、筋収縮滑り運動における力学・化学共役(メカノケミカルカップリング)を分子レベルで明らかにすることである。そこで我々は、顕微画像解析装置(2波長蛍光励起装置、倒立顕微鏡、顕微操作装置、蛍光用特殊フィルター・ミラー、Doubl-View(W)光学系、超高感度テレビカメラ、ゼデオ、画像処理装置)や、レーザー光ピンセット法(赤外YAGレーザー(1W)、倒立顕微鏡(赤外光導入用に改造)、W光学系、超高感度テレビカメラ、ビデオ、画像処理装置(一部は上と共用)を完成させた。一方、アクチン分子に特異的に結合し、しかもpH感受性の蛍光物質SNAFL-Phaloidin(FS-Ph)を合成したので、これを用いて、収縮・滑り運動に伴うアクチン分子近傍のpH変化を画像化することを試みた。その結果、(1)筋原線維中の細いフィラメントの両端(自由端側とZ線側)に結合したSF-Phの蛍光強度が、溶媒のpH変化に伴って変化することを画像化し定量化した。(2)等尺性収縮状態にある筋原線維において、ATP分解に伴うpHの減少を、蛍光強度変化として画像化することができた(1993.10の日本生物物理学会年会にて発表)。蛍光強度変化は期待以上の大きさで、pH変化にして0.2unit程度であった。当初は、H^+の拡散が非常に速いので、大きなpH変化としては捉えられないのではないかと予想し、筋原線維を油に浸すことなどを計画していたが、その必要はないかもしれない。ただし、蛍光強度変化の一部は、タンパク質の構造変化や、筋原線維がタンパク質濃厚系であることによるpH緩衝作用などに帰せられるようなので、今後は十分にコントロール実験を行い定量化を進めたい。そこで我々は、昨年度に完成し稼動している顕微画像解析装置(2波長蛍光励起装置、倒立顕微鏡、顕微操作装置(昨年度より改良)、蛍光用特殊フィルター・ミラー(改良)、Double-View(W)光学系、超高感度テレビカメラ、ビデオ、画像処理装置)や、レーザー光ピンセット法(赤外YLFレーザー(1W)、倒立顕微鏡(赤外光導入用に改造)、W光学系、超高感度テレビカメラ、ビデオ、画像処理装置(一部は上と共用))をさらに改良した。(1)アクチン分子に特異的に結合し、しかもpH感受性の蛍光物質SNAFL-Phalloidin(SF-Ph)を用いた実験については既に予備的結果を昨年度報告したが、この色素は2波長励起・1波長検出に適しており、W光学系による同時画像化には適していない。そこで1波長励起・2波長検出の可能なSNARF-Phalloidin(SR-Ph)を特注した。
連合性長期記憶の検証とその分子メカニズムの解析

シナプス可塑性は、学習・記憶の細胞基盤である。我々は、可塑性関連の細胞外プロテアーゼであるニューロプシンがシナプスタグ形成に関与していることを見出している。本研究では、ニューロプシンが個体レベルで連合性長期記憶の行動タグ形成に関与しているかどうか検討した。短期記憶課題である受動的回避課題または空間的物体認識課題において、マウスを新奇環境に1時間前に暴露することによって連合性長期記憶が誘導されるかどうかを検討した。その結果、我々は、ニューロプシン欠損マウスは受動的回避課題による連合性長期記憶の誘導障害を引き起こし、また空間的物体認識課題による連合性長期記憶は正常であることを見出した。さまざまな経験により記憶が形成されるとき、特定のシナプスの情報伝達効率が変化することで、個別の回路が構築され、記憶が保持されると考えられている。その変化が数分から数時間で消失する場合、短期記憶となる。しかし、強烈な経験や何度も同じ経験をすると、情報伝達効率の変化は数日以上の長期にわたり維持され、長期記憶が形成される。このとき強烈な経験刺激と弱い経験刺激が組合わさることにより、通常長くは記憶されないような短期記憶の内容を長く覚え続けられる連合性長期記憶が形成される。連合性長期記憶は、電気生理学的レベルの他、個体レベルでの記憶行動実験でも起きる事が検証されつつある。しかしながら、どのような記憶や学習に関与するのか、またその分子機構については良く分かっていないのが現状である。本研究課題は動物個体を用い連合性長期記憶の機構解明を目的とする。研究初年度は連合性長期記憶実験の構築を中心に研究を行い個体レベルで行動学的タグ形成にニューロプシンが関与をしているかどうかを、すでに作成済みであるニューロプシン欠損マウスをもちいて検討した。その結果、ニューロプシン欠損マウスでは連合性長期記憶の成立に異常があることが示された。この結果は、海馬急性切片を用いた生理学的アプローチで得られている結果と一致している。これらの研究成果は日本神経化学会のシンポジウムにて発表した。本研究課題は動物個体を用い連合性長期記憶の機構解明を目的とした。連合性長期記憶の行動実験系の構築は概ね順調に進んでおり、これまでのところ比較的弱いフットショックによる嫌悪刺激や新奇物体認識課題による短期記憶を形成させ、次に短期記憶課題の前後に新奇環境刺激を加えることで連合性長期記憶の誘導を試みた。それぞれ野生型マウスによる検討において連合性長期記憶の誘導が可能であることを確認した。次にシナプス連合可塑性に関与するシナプス分子・ニューロプシン欠損マウスをもちいて同様の実験を行っている。比較的弱いフットショックによる嫌悪刺激と新奇環境刺激の組み合わせによる連合性長期記憶の誘導は起きないことが明らかにすることができ、カニューレによる海馬へのニューロプシン注入実験によりその障害が部分的に回復したことを見いだした(日本神経化学大会、日本生理学会)。現在のところニューロプシン欠損マウスにおいて比較的弱いフットショックによる嫌悪刺激と新奇環境刺激の組み合わせによる連合性長期記憶の誘導は起きないことが明らかにすることができ、カニューレによる海馬へのニューロプシン注入実験によりその障害が部分的に回復したことを見いだした(日本神経化学大会、日本生理学会)。しかしながら、最適な注入する量やタイミングの検討がまだであり今後実施予定である。また、当初予定していた新奇物体認識や新奇物体場所認識による行動課題はニューロプシン欠損マウスでの実施が遅れているため、進捗状況はやや遅れていると判断した。これまでのところ比較的弱いフットショックによる嫌悪刺激や新奇物体認識課題による短期記憶を形成させ、次に短期記憶課題の前後に新奇環境刺激を加えることで連合性長期記憶の誘導を試みた。

比較的弱いフットショックによる嫌悪刺激と新奇環境刺激の組み合わせによる連合性長期記憶の誘導は起きないことが明らかにすることができ、カニューレによる海馬へのニューロプシン注入実験によりその障害が部分的に回復したことを見いだした。さらには空間物質認識課題による連合性長期記憶課題を行ったところニューロプシン欠損マウスにおいても野生型マウスと同様の連合性長期記憶を誘導することができた(日本神経化学大会、日本生理学会)。このことは、ニューロプシン依存的・非依存的連合性長期記憶のメカニズムが存在することを示唆している。シナプス可塑性は、学習・記憶の細胞基盤である。我々は、可塑性関連の細胞外プロテアーゼであるニューロプシンがシナプスタグ形成に関与していることを見出している。本研究では、ニューロプシンが個体レベルで連合性長期記憶の行動タグ形成に関与しているかどうか検討した。短期記憶課題である受動的回避課題または空間的物体認識課題において、マウスを新奇環境に1時間前に暴露することによって連合性長期記憶が誘導されるかどうかを検討した。その結果、我々は、ニューロプシン欠損マウスは受動的回避課題による連合性長期記憶の誘導障害を引き起こし、また空間的物体認識課題による連合性長期記憶は正常であることを見出した。研究初年度は連合性長期記憶実験の構築を中心に研究を行い個体レベルで行動学的タグ形成にニューロプシンが関与をしているかどうかを検討することが目的であり、連合性長期記憶の行動解析が可能になった。また、電撃フットショック以外での記憶実験構築も行っており、現在のところ概ね目的を達成出来ていると考えている。新奇物体・場所認識課題による短期記憶を形成させ、次に短期記憶課題の前後に新奇環境刺激を加えることで連合性長期記憶の誘導を野生型マウスで確認した。今後同様の課題によりニューロプシン欠損マウスでどのようになるのかを検討する。ニューロプシン注入実験の結果部分的な回復が観察されたが最適条件でない可能性があるため海馬実質へのニューロプシンのカニューレ注入実験の最適化を実施する。神経科学連合性長期記憶実験の構築を中心に研究を行い個体レベルで行動学的タグ形成にニューロプシンが関与をしているかどうかを検討することが可能になり、今後はニューロプシン精製タンパク質をニューロプシン欠損マウスの海馬に注入することでその連合性長期記憶の異常が回復されるかどうかを検討して行く。また、行動解析用機器に若干不具合が生じたため至急ソフトウェアの更新を行い研究を推進していく。実験実施状況に遅れが出たため次年度使用額が生じた。研究実施に用いている行動解析用機器に不測の不具合が生じたため次年度至急ソフトウェア更新を行い研究を円滑に実施するため次年度使用額が生じた。実施予定のカニューレによる薬液注入実験などに使用予定である。機器不具合修正のためのソフトウェア更新65万円(内前年度繰り越し24万円)
触覚を伴う脳外科手術シミュレーションシステムの開発

近年、脳神経外科領域では、頭蓋底手術の技術発達、微小手術解剖の詳細な検討により、脳神経、脳血管、頭蓋底構造物などの複雑な手術立体解剖の知識と多くの手術経験が要求される深部病変への手術が行えるようになってきた。一般に、脳神経外科医は経験をもとにCT(コンピュータ断層画像)、MRI(核磁気共鳴画像)、脳血管撮影により得られた情報と腫瘍の解剖学的見地を加味することで頭の中で立体構造をイメージし、頭の中で手術シュミレーションを行ったうえで手術到達法を作成する。本研究課題では、より安全な外科的治療を提供できる脳神経外科医の育成に寄与するため、仮想現実感(VR)技術を応用した触覚を伴った東部神経外科手術支援・シミュレーションシステムの開発を行う。平成18年度は以下のテーマについて研究する予定であった。1.CT、MR画像からの精細な頭部3次元ソリッドモデルの構成2.柔軟で変形可能なボリュームモデルの構築4.組織.器官の触覚モデルの作成5.3次元ソリッドモデルの高速表示7.3次元空間における対話操作のためのデータ管理方式の研究しかし、本年度からスタートした研究課題である上、9月末に研究全体を統括する研究代表者の急な退職により、研究打合せ等も十分であったとは言えず、実質的な研究成果はこれまでに継続していた研究の延長線上にある「どのボクセルに操作が適用されているのかを高速にハンドリングするための新しい空間データ構造であるMVR+木の開発に関する成果のみであった。
多文化共生社会に向けての災害時コミュニケーションに関する総合的研究

災害時および防災時にいかなる語彙が必要になるのかの調査を、自治体の防災パンフレットや自治体ホームページ、また「平成28年熊本地震」後の地元新聞紙を対象として実施した。そこから、災害時に必要になる語彙およそ110語を選定した。当初、研究期間内でのデータベース構築を目標としていたが、地震以外の災害語彙についての収集もおこなったこともあり、現在もデータベース構築・公開のための作業を継続中である。本研究では、多文化共生社会の中で災害時に情報弱者となりうる外国人の支援ツール作成を目指している。災害語彙のデータベース構築を主眼に置きつつ、その語彙を活用したツール作成をおこない、災害時コミュニケーション支援のモデルケースを築くことを目的としている。活動は以下のa、bの2つの大きな柱にそっておこなっている。a)「もっとやさしい日本語」の提案実際に外国人が言い換えた単語をもとに、災害語彙をよりやさしい日本語で表現することを目指している。すでに多くの地震語彙については言い換え調査をおこなっており、それらを「もっとやさしい日本語」として提示してきた。現在、国際交流関連の組織などと情報交換をしながら、「もっとやさしい日本語」の修正をおこなっている。同時に、学界や関連機関への周知活動をおこなっている。加えて、海外の日本語研究者の協力を得ながら、わかりやすい外国語表記についても併せて検討をおこなっている。b)「災害語彙データベース」構築本年度は、災害語彙データベースに収録する語の選定のため、全国の大学、各自治体(東京都および千葉県)における防災・減災のパンフレットやマニュアルの収集をおこなった。また平成28年度4月に起きた熊本地震に際し、各種メディアで公開された地震関連の記事や情報の収集をおこなった。各種の集計・分析は随時進めていく。また作業の過程で、本科研の研究協力者が集まり、各自の取り組みについて報告し合う小規模な研究会をおこないつつ、今後の推進方法についても議論をおこなっている。科研最終年度での災害語彙データベースの公開を目指し、現在はさまざまな媒体から災害関連語彙の収集を進めている。予想通りデータは膨大であり、集めたデータの分析に時間はかかっているものの、集計・分析を徐々に進めている。「もっとやさしい日本語」については、協力機関からの意見をまとめ、科研参加研究者間で修正のための検討を随時おこなっている。全体としては、おおむね順調に進んでいると考える。本研究は、多文化共生社会に向けて適格に情報を発信・享受することのできる環境を整えるために、外国人のためのことばの面での支援ツール作成を目指している。特に、緊急性が高く、一般的でない単語の使用が予想される災害時における支援を目指している。今年度は、次に示すような活動をおこなってきた。以下、本研究のa、bの2つの柱に沿って示す。a)「もっとやさしい日本語」の提案外国人の言い換え案調査をもとに、災害語彙をよりわかりやすい表現へと言い換えた「もっとやさしい日本語」を各種団体、学会等に向けて本研究の周知活動をおこなっている。具体的には、既に作成済みの「災害支援カード」を国際交流関係の各所に配布し、活動を周知するとともに、国際交流関係の現場の状況について情報を収集している。また、国際学会でも本研究に関する活動についての発表をおこない、関連活動をおこなう研究者との関係を築いている。b)「災害語彙データベース」の構築本年度は、まず千葉県の各市町村における防災関連HPの語彙調査をおこない、地域と語彙、外国人受入状況と語彙などの観点から災害語彙に関する考察を深めた。また、さまざまな災害に関する防災パンフレットにおける語彙量調査、平成28年熊本地震後1ヶ月の熊本日日新聞における語彙調査などをデータ化しつつ、データベースに記載する語について選定作業を進めている。さらに、韓国、台湾籍の研究協力者より、各国の防災対策の状況や、どういった点に関心を持っているかの情報提供を受け、それらを踏まえた対策についても現在検討中である。最終年度での災害語彙データべースの公開のために、現在もさまざまな媒体から災害関連資料を収集し、それらのデータ化をおこないつつ分析を進めている。併記予定の多言語訳についてはこれから進めることになるが、複数の観点からの語彙選定をおこなっており、データの重層性としては当初の予定よりも厚みを増している。「もっとやさしい日本語」については、国際交流団体や学会、研究者へと機会あるごとに発信しており、今後の活動拡大の足場を作っている。本研究は、これからの多文化共生社会の中で、災害時に情報弱者となりうる外国人の災害時コミュニケーションの円滑化を目指し、支援ツールを作成することを目指すものである。具体的には、a)実際に外国人が言い換えた災害語彙を基に、よりわかりやすい表現に直した「もっとやさしい日本語」を推奨し、b)それらの情報を含む「災害語彙データベース」の構築を進めてきた。これまでの活動の経過や成果の概要については、年度末に科研費成果報告書『多文化共生社会に向けての災害時コミュニケーションに関する総合的研究』を作成し、協力各所、関連研究者に配布した。a)「もっとやさしい日本語」の提案地域の外国人支援団体やボランティア団体、大学関係者に、「もっとやさしい日本語」と災害語彙の対応が記載されている「災害支援カード」を配布した。併せて、その内容に関するアンケートを配布・回収し、「もっとやさしい日本語」の修正・改善を目指したフォローアップ調査をおこなった。その結果、「もっとやさしい日本語」の修正案をはじめ、災害支援ツールの必要性についての意見等を得ることができた。詳細については、上記報告書にまとめた。

b)「災害語彙データベース」の構築前年度までに集めた災害語彙データを基に、データベースに記載する語について選定作業を進め、「災害支援カード」掲載の83語に加え、111語を新たに設定した。また、それらの語に対応する「もっとやさしい日本語」を検討するため、在留外国人を対象にした言い換え案調査を実施した。なお、この調査については、現在も継続中である。具体的な構築経緯、概要などについては上記報告書にまとめた。災害時および防災時にいかなる語彙が必要になるのかの調査を、自治体の防災パンフレットや自治体ホームページ、また「平成28年熊本地震」後の地元新聞紙を対象として実施した。そこから、災害時に必要になる語彙およそ110語を選定した。当初、研究期間内でのデータベース構築を目標としていたが、地震以外の災害語彙についての収集もおこなったこともあり、現在もデータベース構築・公開のための作業を継続中である。基本的には、本年度の作業を継続していく。災害語彙の収集と分析、「もっとやさしい日本語」の検討をおこないつつ、災害時コミュニケーション支援のモデルケースになりうる支援ツール作成も目指す。また、2016年4月の熊本地震の際に、データベース等の公開が間に合わなかったことが悔やまれるが、今後規模や種類にかかわらず災害が起きたときに、本科研の成果が確認でき、利用できるようにするため、ホームページの開設などを予定している。データベース等の成果や、研究会の情報等も記載し、本科研の活動を誰しもが目にすることができるような環境を整える。昨年度までの作業を継続しつつ、災害語彙データベースの構築を目指す。データは、ある程度の範囲で収集できたので、早急に語彙選定をおこない、データベースに記載する「もっとやさしい日本語」、多言語訳等のための調査をおこなう。年度後半においては、これまでの活動のまとめと、韓国、台湾など他国との災害/防災の関わりに関する現状と考察をまとめ、報告書として上梓する。また、昨年開設したホームページの充実を図り、これまでおこなった研究会の資料なども、一般に公開する予定である。データベースについても、ホームページ上での公開を目指す。一時サイトへのアクセスが出来なくなったため、一から再設計した。徐々に内容を補充している。方言学本年度は、災害語彙データの収集に重きを置き、各種媒体での災害語彙の使用状況把握の整理と分析をおこなってきた。今後の活動の基礎となるデータ整理を推し進めた結果、本科研の活動周知と成果発表を兼ねた学会発表がおこなえなかった。その分旅費での計上が予定よりも少なくなっている。これまでの研究成果や、研究会の情報、資料を掲載するページです。すでに2016年9月にインドネシアでおこなわれる国際学会での発表が2件採択されている。成果発表と同時に、本科研活動周知の目的もあり、研究協力者複数人での参加を予定している。
くも膜下出血後脳血管れん縮期の脳脊髄液中ユビキチン存在様式の検討

ユビキチンは、複数の酵素の作用によりATP依存性に細胞内の短寿命蛋白質や異常蛋白質に結合し、産生されたユビキチン蛋白質はマルチユビキチン化反応を生じ、ATP依存性の26Sプロテアソームにより分解されます。近年、生体内でのユビキチンの存在様式には遊離型(free ubiquitin)と結合型(multi ubiquitin)があり、それぞれ異なる機能があることが判明してきました。一方、くも膜下出血後に脳血管れん縮を来すことは周知の事実ですが、その機序について分子レベルでの解明はなされていません。そこで今回、試料としてくも膜下出血後の脳脊髄液を経時的に採取し、その脳脊髄液中のユビキチンの存在様式を定量化しました。試料をヨード化-遊離ユビキチン(^<125>I)、抗ユビキチンポリクローナル抗体US-1を用いて、その反応後の放射活性を測定し、Free ubiquitinの定量とする。抗マルチユビキチン鎖モノクローナル抗体FK2をABC法にて発色させ吸光度(450nm)測定しMulti-ubiquitin chainの定量とします。現在、症例数の関係から統計学的な有意差についての検討はできませんが、脳血管れん縮期に相当する出血後7日目前後に遊離型(free ubiquitin)の増加が認められる傾向があります。また結合型(multi ubiquitin)については比例して多少の増加を認める傾向がありました。
光ファイバー検出器を用いた放射線計測技術の高度化に関する研究

近年、光ファイバーを用いた様々な中性子検出器の開発が進められてきた。光ファイバーは離れた場所から測定することができる、細径のため狭い空間に挿入することができ空間分解能が高いなどの特徴を持っており、金属被覆を用いた光ファイバーであれば600°C以上という過酷な高温環境であっても使用することができる。しかし、これまで広く用いられてきた中性子との反応により生成された荷電粒子を光に変換するシンチレータは高温では使用できないという問題点がある。そこで本研究の目的は、高温環境で使用できるような細径の中性子検出器として、チェレンコフ光を測定することにより熱中性子を測定することができる新しい光ファイバー検出器を開発することである。様々な核種を検討した結果、中性子のコンバータとしては反応断面積が大きいガドリニウム(融点約1300°C)の箔を用い、チェレンコフ光を発光させる媒質としてはルチル(TiO_2)結晶(融点約1800°C)を用いた検出器プローブを作成した。ガドリニウム箔に中性子が吸収されることにより転換電子またはγ線が放出され、それによりルチル結晶中で発生したチェレンコフ光を光ファイバーで伝送し、光電子増倍管により電気信号に変換することができる。この検出器を用いて京都大学原子炉実験所の研究用原子炉(KUR)の熱中性子導管において様々な条件下で熱中性子の測定を行った。実験とモンテカルロ計算コードMCNPXによる解析の結果により、この検出器プローブに入射する熱中性子束とガドリニウムから発生するγ線により生成されるルチル結晶中での電子強度との間に比例関係があることを確認することができた。従って、チェレンコフ光を用いる本手法は中性子を測定する手法として有効であり、今後、高温や高線量下のような過酷な環境においても利用できる新しい細径の光ファイバー中性子検出器を開発することができることが判った。
培養脳幹を用いた咀嚼・嚥下運動連関に関する研究

本研究は咀嚼系、嚥下系、呼吸系の3系とそれぞれの運動連関について検討した。ことに運動連関の実験において、咀嚼系嚥下系いずれも呼吸にはネットワーク内で抑制的に働いていることが示された。咀嚼運動を起こしている間に嚥下運動を誘発すると咀嚼運動が抑制されることが認められた。逆に嚥下運動に対する咀嚼運動の影響については嚥下運動の咀嚼運動に対する効果よりも弱いが嚥下運動も咀嚼運動により抑制される傾向が認められた。妊娠ラットを飼育し、出生後1から7日の新生児ラットを用いた。新生児ラットから嚥下・咀嚼研究用培養脳幹標本を作製した。脳幹のほか三叉神経や迷走神経、上喉頭神経が保存されねばならない。咀嚼運動の誘発:咀嚼のパタンジェネレータ近くにNMDAをはじめとする薬剤刺激をおこない培養脳幹標本に安定して咀嚼運動が起こることを確認した。記録は三叉神経で確認するだけではなく、一部は顎をつけた標本を作製し、肉眼で咀嚼運動を確認し、咀嚼筋からの筋電図でも安定した咀嚼運動が起こることを確認した。嚥下運動の誘発:孤束核近くにNMDAをはじめとする薬剤刺激をしたほか、上喉頭神経への電気刺激により安定した嚥下運動を得た。これは食道・舌をつけた標本でも嚥下運動が起こることを確認した。咀嚼運動に対する嚥下運動の影響の検討咀嚼運動をある一定期間誘発し、それに対して嚥下運動を誘発したときの影響について三叉神経の神経活動で分析した。その結果、咀嚼運動を起こしている間に嚥下運動を誘発すると咀嚼運動が抑制されることが認められた。現在逆に嚥下運動に対する咀嚼運動の影響についてパタンジェネレターを刺激することにより検討を行っている。現在のところ嚥下運動の咀嚼運動に対する効果よりも弱いが嚥下運動も咀嚼運動により抑制される傾向が認められている。しかしながら統計的に確定するには至っていない。今後さらに呼吸運動との関係についても検討を行っていく予定である。NMDA(N-methyl-D-aspartate)は、興奮性神経伝達物質の中で、最も重要なものの一つである。これは嚥下の誘発に関与し、また同時に咀嚼の抑制に関与していると報告されている。三叉神経系ネットワークの中で、三叉神経中脳路核ニューロンは、一次感覚神経細胞として神経シグナルを遠心性に伝達しており、この神経細胞は、脱分極によりリズミカルな神経活動を誘発し、この活動には、神経細胞に流れるナトリウム電流が非常に重要な働きをしていることが近年報告されている。本実験では、SD系ラットを用い、脳幹スライスを作成し、三叉神経中脳路核ニューロンより電気生理学的特性をパッチクランプ法にて記録した。7日目以降の50-80%の三叉神経中脳路角ニューロンは平均90Hzの連続発火を示すが、実験溶液中に50μMのNMDAを投与することにより、静止膜電位が3.4±0.6mV上昇し、同脱分極刺激による自発的神経活動の誘発は消失した。この現象は検討したすべての三叉神経中脳路核ニューロンに認められた(n=9/9)。さらに膜電位の振幅についての検討を行ったところ、膜電位の振幅とpower(mV^2/Hz)の変化においては、振幅に変化は認めず、power値が減少していることが認められた。次に、NMDA投与によるナトリウム電流(persistent sodium currentとresurgent sodium current)の変化を検討した。NMDA投与の前後における電流の大きさを比較するとpersistentsodium currentは投与前と投与後を比較したところ42.4%減少を認め(n=8)、resurgentsodium currentは、投与前から投与後にかけて23.3%減少していることを認めた(n=10)。今回の研究にて、NMDA投与にて、リズミカルなバーストを示す三叉神経中脳路核ニューロンの神経活動誘発が抑制されることが認められ、またナトリウム電流の流入も減少することが認められた。本年度も引き続き咀嚼・嚥下運動の研究を行った。実験は咀嚼系、嚥下系、咀嚼嚥下運動連携の3部構成で行っている。特に本年度得られた成果について述べると咀嚼系の研究において成果が得られた。本実験にて"顎運動における機能的順応"について三叉神経系の神経生理学的な視点から検討を行った。

前年度に引き続く方法で生後2-4日目のSD系ラットから脳幹スライスを作製し、人工脳脊髄液のもとで実験用チャンバーに固定して実験を行った。三叉神経運動ニューロン群について神経根からの細胞外記録法及び神経細胞体からのパッチクランプ法を用いて神経活動を解析した。実験は、不要な活動を停止させるため、薬理学的に神経間の伝達を遮断した状態のもとで行った。三叉神経運動ニューロン群にInductionとなる刺激を加え、その結果生じる神経活動の変化を三叉神経運動根から細胞外神経記録にて検討した。三叉神経運動核に電気的あるいは化学的刺激を与えることで、三叉神経運動ニューロン群の神経活動の増強を認めた。さらに、パッチクランプ法を用いて単一の三叉神経運動ニューロンに同様にInductionを加え、単一ニューロンの神経活動の変化を検討した。単一の三叉神経運動ニューロンにおいても同様に、Induction刺激にて、興奮性が増強し、これが長期に継続した。以上より、三叉神経運動ニューロンが内因性の神経可塑性(長期増強:LTP)をもつということが確認された。本結果は来年度も確認と追加実験を行う予定である。咀嚼系の実験において、単一細胞体として、三叉神経運動ニューロンは、直接Induction刺激をニューロンに入力することにより、活動電位の明らかな数の増加、それに伴うSpike frequencyの長期増加が認められた。この長期増強においてResting potentialやinput resistanceは変化がなく、さらに、神経特性の変化を検討したF-Icurveでは、induction後はInduction前と比較してグラフの左方移動を認め、神経の活動性の興奮性が増強し、長期に継続することが認められた。Induction群の閾値の変化を検討したところ、閾値の低下傾向は認められたが、有意差は認めなかった。各パターンの神経活動を示す神経群ごとにspike frequencyと活動電位の数の変化に違いは認めなかった。嚥下系の実験においてはラット培養のなかで上喉頭神経を電気刺激し、嚥下活動を誘発し、嚥下活動時に呼吸周期が延長することを確認したがNorepinephrineを投与することでこの効果は抑えられた。すなわちalpha-2adrenergic receptorが関与することが示された。またヒトでの研究で圧力センサーを用いれば嚥下開始時期と嚥下スピードを示せることが明らかとなった。運動連関に関する実験においては三叉神経に咀嚼様活動を誘発すると、三叉神経運動ニューロンの呼吸性活動は咀嚼様活動とは同期しないtonicな活動となり、三叉神経運動ニューロン呼吸性活動は、咀嚼リズム活動発現により抑制を受けることが示された。一方、三叉神経呼吸性活動は同側のPre-Botzinger complexからのコントロールを優位に受けており三叉神経運動核間の相互作用は少ないことが明らかとなった。咀嚼系嚥下系いずれも呼吸にはネットワーク内で抑制的に働いていることが示された。
運動による積極的熱産生増大システムの温度生物学的意義とその制御機構の解析

β2アドレナリン受容体遺伝子flox(β2AR-flox)マウスと骨格筋特異的にCreリコンビナーゼを発現するMLC1f-Creトランスジェニックマウスとの交配により、骨格筋特異的β2AR欠損マウスを作成した。また、テレメトリーセンサー温度計を大腿皮下に留置することにより、マウス運動中の骨格筋の温度変化の計測系を確立した。野生型マウスではトレッドミル運動負荷を与えると、運動開始後30分以内に骨格筋温が約1.2度上昇したが骨格筋特異的β2AR欠損マウスでは0.8度程度の上昇に留まった。また、骨格筋特異的β2AR欠損マウスの骨格筋では、運動時にPGC1αを始めとしたエネルギー代謝関連遺伝子の発現上昇が抑制されており、運動時のエネルギー消費には骨格筋でのβ2アドレナリンシグナルが重要な機能を果たすことが明らかとなった。また、骨格筋特異的β2AR欠損マウスでは、運動による脂肪組織重量の減少が抑制されることも明らかとなった。以上の結果から、運動により活性化される骨格筋のβ2アドレナリン受容体シグナルが、骨格筋の熱産生を通じて全身の代謝制御に重要な役割を担うという仮説がほぼ証明されたといえる。また、KLF15floxマウスとMLC1f-Creトランスジェニックマウスとの交配により骨格筋特異的KLF15欠損マウスの作成を行った。本マウスは、定常状態においては脂肪量や筋肉量、エネルギー代謝などに大きな異常がなく、少なくとも定常状態でのエネルギー代謝正制御における骨格筋KLF15の役割は限定的と考えられた。29年度が最終年度であるため、記入しない。以上の結果から、運動により活性化される骨格筋のβ2アドレナリン受容体シグナルが、骨格筋の熱産生を通じて全身の代謝制御に重要な役割を担うという、当初の申請者の仮説がほぼ証明されたといえる。本マウスは、定常状態においては脂肪量や筋肉量、エネルギー代謝などに大きな異常がないことが確認された。当初の計画どおり骨格筋特異的β2AR欠損マウスを作成した。本マウスの骨格筋では運動時の熱産生が低下していることが明らかとなり、本計画開始時の仮説の一つが証明された。また、やはり当初の予想通り本マウスでは運動による脂肪組織重量の減少が抑制されていることも明らかとなり、運動時の骨格筋の積極的熱産生システムの生理学的意義の一端が明らかになったといえる。また、当初の予定通り、骨格筋特異的KLF15欠損マウスを作出し、定常状態での表現型の解析を終了した。これにより当初の計画にしたがって運動時の代謝変化を解析する準備が整った。これらの点から、ほぼすべての計画は順調に進展しているといえる。

本マウスは、定常状態においては脂肪量や筋肉量、エネルギー代謝などに大きな異常がなく、少なくとも定常状態でのエネルギー代謝正制御における骨格筋KLF15の役割は限定的と考えられた。今後は当初の予定通り、骨格筋特異的β2AR欠損マウスの運動時の熱産生のメカニズムについて、UCP3の発現制御機構などと関連も含めて解析を進める。また、骨格筋特異的KLF15欠損マウスについての運動時の熱産生のメカニズムやその聖地的意義についても検討を進める。具体的には今までに確立したテレメトリーセンサー温度計の大腿皮下留置による骨格筋の温度変化の計測系や代謝ケージでの解析により、運動中のエネルギー消費や熱産生、運動中の骨格筋の温度変化の解析を行う。また、運動による脂肪量の変化や運動耐容能についても検討し、KLF15の運動時の熱産生増大システムと運動能力や脂肪量維持機構への関与について検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
高次元標準特異点の代数的構造とその対称性

5月にペンシルバニア大学で開催された幾何学と理論物理学の研究集会に出席し、これまでのマッカイ対応に関する研究成果と理論物理(特に超弦理論)との関わりについて講演者として発表した。その研究集会には、代数幾何学者だけでなく、微分幾何学者もおり、数学的にも充実していたが、物理学者と局所的なミラー対称性についての情報交換ができた。10月に出席した代数幾何学シンポジュームでは、トロピカル幾何学やミラー対称性についての新しい情報を得、本研究課題に関連した新しい手法を得た。12月にはかつてマッカイ対応に関する共同研究をしたマイルス・リード氏が来日したので、名古屋に招聘し、代数多様体の分類に関する研究成果を講演してもらい、高次元のマッカイ対応に関する最近の研究に関する情報交換も行った。2月に、本研究費による勉強会を開催した。内容は本研究課題に深くかかわっているもので、東北大学の梶原健氏によるトロピカル幾何学、京都大学の前野俊昭氏による量子コホモロジー環、広島大学の石井亮氏によるモジュライ空間によるクレパントな特異点解消、東京大学の小木曽啓示氏によるK3曲面の研究、京都大学の高橋篤史氏と加藤文元氏によるミラー対称性に関する研究についての最新の研究情報であった。またこの勉強会には、これらの研究内容に関わっている研究者が国内から多く参加したため、彼らから更なる情報が得られ、非常に有意義であった。この勉強会の講演に関する資料はすでに私のホームページ上にあるが、講演の記録も公開する予定である。これ以外にも、京都大学や名古屋大学の代数幾何セミナーに出席し、商特異点やミラー対称性に関する研究について国内外の研究者と情報交換を行うことができた。本研究費は実質的には7月1日から名古屋大学での研究に用いられたが、4月1日からの東京都立大学での研究とは同テーマであり切りはなせないものである。研究テーマとして本年度は3次元の商特異点の解消についてヒルベルトスキームを用いた構成とグレブナ基底を用いた構成の比較を行った。両者とも有限可換群が作用している場合の不変式論と密接に関わっており、高次元でも2つの関係が重要であることがわかった。また特異点の解消については物理のミラーシンメトリーとの関係も研究し、仏からの訪問者(Sylvie Paycha氏)とも議論した。また高次元でのグレブナ基底を用いた特異点解消について米からの訪問者(A.Craw氏)と議論し最近の研究の情報を得た。また本年度までに得られた成果の発表のためC.Voisin氏のいる仏、パリ第7大学とGonzalez-Sprinberg氏のいるグルノーブル大学フーリエ研究所を訪れ、講演による発表やセミナー参加者との活発な議論を行い、有益な情報を得ることができたので来年度以降の研究に生かしたい。本年度は昨年度問題として提起した研究内容について、資料収集や情報収集また他の研究者との議論を主に行った。具体的には6月には表現論の研究集会に招待されたので、そこでこれまでの私の特異点解消に関する研究の中で、有限群の表現に関わる結果や研究成果を発表し、未解決問題を提示することにより今まであまり接することのなかった表現論の研究者から様々な新しい見方、表現論で知られている結果を習得することができた。また夏にトロント大学から本大学に来た堀健太郎氏のミラーシンメトリーに関する連続講演に出席し、物理的な側面や数学的な解釈について議論することができた。更に11月には堀氏の主催したミラーシンメトリーと複素幾何学に関する研究集会(カナダ、ペリメータ研究所)に招待され、数学者だけでなく物理学者ともミラーシンメトリーとマッカイ対応の関連について議論したり情報交換することができた。本研究は来年度に最終年度を迎えるが、昨年度からの研究と合わせ、ミラーシンメトリーへの数学的アプローチも含めた形で研究成果を発表できるよう研究を進める予定である。
ウルシオール-オリゴ糖配糖体の合成と作用機構の解明

本研究ではウルシオール(PDC)-マルトオリゴ糖(G4G7)配糖体の合成と、その配糖体の性質、酵素による加水分解性、水に対する溶解性などと、トレランスの誘導に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行っている。パーアセチルマルトオリゴ糖とPDCに三フッ化ホウ素-エーテル錯体を用いるとウルシオール-パーアセチルマルトオリゴ糖のβ-配糖体が選択的に、また収率よく得られた。これら合成したパーアセチルマルトオリゴ糖配糖体をメタノール溶媒中ナトリウムメトキシドで脱アセチル化するとウルシオール-マルトオリゴ糖配糖体が高収率で得られた。合成したウルシオール-マルトオリゴ糖配糖体は酸化に安定であり、マルトテトラオース(G4)以上のウルシオール配糖体はいずれも水溶性であることが分かった。そこで合成したウルシオール-マルトテトラオース(G4)配糖体をモルモットに静脈注射し、更に感作処置を行い、続いて惹起反応による漆アレルギー試験を検討した。その結果、前処置としてG4配糖体を投与しないモルモットは漆カブレが確認されたがG4配糖体を注射したモルモットは、PDCによる惹起反応を行っても漆カブレは検出されず、漆アレルギー反応が抑制されることが認められた。次にモルモットの皮膚での、ウルシオール-マルトオリゴ糖配糖体の加水分解反応性を調べた。モルモットの腹部に合成したG4G7配糖体をパッチテストの方法で貼布し、48時間後の皮膚の状況を観察した。PDCを貼布した箇所の皮膚に紅斑、浮腫が認められたがウルシオール-マルトオリゴ糖(G4G7)配糖体を貼布した箇所はいずれも変化が無かった。
アフィニティクロマトチップを目指した反応性PEG化磁気ナノ粒子の調製と表面処理

今年度は、昨年度までに得られた成果を利用し、以下のようにアプローチした。i)PEG化磁性ラテックスの効率的製造法の確立:親-疎水ブロック共重合体としてアセタール-PEG/ポリ乳酸-メタクリロイル存在下での磁性ラテックス調製法を試み、高性能磁性ラテックスの製造法を確立する。ii)PDMS表面処理法の開発:これまでガラス表面の表面処理法を確立してきたので、現在様々な分野で用いられ始めたPDMS表面処理法の検討を行い、非特異吸着を極めて抑制したバイオインターフェースの確立に成功した。iii)表面のナノ粒子処理法の開発:PEG鎖を有するナノ粒子を調製し、表面処理剤としての検討を行った。iv)チップ流路による集積化アフィニティクロマト構築の予備試験として百μm程度のガラスパターン流路への表面処理を行い(長崎)、タンパク吸着特性、細胞分離特性に関して検討を行った(分担者:大塚)。i)これらの研究によりアフィニティークロマトチップを完成させ、混合タンパク質の分離にも成功した。最近、磁性粒子を利用した免疫診断やDNA分析の例は数多く報告されている。しかしながらこれらの殆どで粒子の分散安定性、非特異吸着抑制能が十分でなく、期待する成果が得られていないのが現状である。申請者らの特徴は粒子そのものに申請者らが創出してきた材料を表面処理しているため、極めて高性能・高感度で分子認識が可能である。一方、マイクロチップの診断法への利用はほとんど電気泳動の小型化のアプローチのみに限られており、本申請のように非特異吸着抑制・磁場誘導・アフィニティークロマトを組み合わせたファブリケーション技術は殆ど見あたらず、本申請の研究の達成によりマイクロチップの新しい展開が加速されることが期待できる。本研究では両末端に異なる官能基を有する「ヘテロ2官能性ポリエチレングリコール(PEG)の合成」、これを利用した「表面に反応性PEGブラシを有する磁性ナノ粒子の調製」、この磁性ナノ粒子表面処理による「非特異吸着を抑制した磁場制御可能界面の構築」さらには「磁場制御可能なアフィニティークロマトチップ」を作製する事を目標とした。最後に次年度に予定しているチップ流路による集積化アフィニティクロマト構築の予備試験として百μm程度のガラスパターン流路への表面処理を行い、タンパク吸着特性、細胞分離特性に関して検討する。
地域包括ケアシステム構築における介護保険制度改革のもとでの介護者支援に関する研究

本研究の目的は、地域包括ケアシステム構築を目指して進められている介護保険制度改革のもとで、介護者支援はどうあるべきか、保険者として権限の増した市町村の役割に焦点をあてて、全国規模の統計的調査ならびに事例調査をもとに究明することである。初年度にあたる2018年度は、全国の市町村1,741団体(815市区、743町、183村:2018年10月現在全数)を対象とする、郵送法による質問紙調査「介護者支援事業に関する自治体アンケート調査ー地域包括ケアシステム構築に向けて」を実施した(有効回収数512票、有効回収率29.6%)。得られたデータをもとに、1介護者支援事業の実施状況、2行政課題としての介護者支援策、3地域包括ケアシステムにかかわる事項について、自治体規模による市町村別の特徴を把握した。介護者支援事業の実施状況については、各種事業の実施率において、全般的に都市部で高く、郡部で低いという傾向があるものの、2015年施行の改正介護保険法により地域支援事業の包括的支援事業が拡充されたことなどを背景とする、多様な事業展開が確認された。また、行政課題としての介護者支援策については、自治体規模において対照的な人口規模の最も大きな市区と小さな村とにおいて、高齢者福祉施策のなかでの介護者支援策の優先順位が高い傾向にあることが明らかになった。そして、地域包括ケアシステムの構築にあたり、自助や互助への期待が高まるなかで、介護者支援においてもボランティアの育成などの取り組みは、保険者として機能強化の図られている市町村の今後の課題であることが示唆された。本研究は、介護保険制度の保険者である市町村を対象とする量的・質的調査をもとにした実証研究である。このうち、2018年度の研究計画の中心である質問紙調査を予定どおり実施し、報告書をとりまとめた。本調査の有効回収率は29.6%にとどまったものの、全国の市町村を対象とする全数調査として、介護保険制度改革のもと地域支援事業が拡充されたことによる介護者支援事業の全国的な趨勢を把握することができたものといえ、研究計画に基づく一定の成果が認められることから、おおむね順調に進んでいるものといえる。2018年度に実施した質問紙調査のデータをもとに、市町村が介護者支援事業に取り組むうえでの関連要因などを分析するとともに、介護者支援の取り組みにおいて先進的、あるいは多様な事業展開のみられる市町村を抽出し、インテンシブな事例調査を実施する。具体的には、市町村が地域包括ケアシステム構築を推進するうえでの中核的機関であり、介護者支援の相談窓口である地域包括支援センターを中心に、フォーマル/インフォーマルケアの連携と調整の機能に焦点をあてたインタビュー調査を実施するなど、当初の研究計画に沿って推進する予定である。