hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学生相談機関の利用促進を目的としたウェブサイトを通じた情報発信の改善に関する研究

本研究は,学生相談機関の利用の促進のためのウェブサイトの改善方法について示唆を得ることを目的として行われた。平成25年度には,日本,アメリカ,イギリス,台湾の学生相談機関のウェブサイトの現状について調査を行った。平成26年度には,全国749の大学を対象として,学生相談機関のウェブサイトの活用状況について明らかにするための質問紙調査を行った。平成27年度には,528人の大学生を対象として,学生側から見た学生相談機関のウェブサイトについて明らかにするための調査を行った。これらの調査により,利用促進のために必要となる日本の学生相談機関のウェブサイトの改善方法について実践的な示唆を得た。大学には潜在的には相談ニーズを抱えながらも相談機関の利用に結びつかない学生が多いことが指摘されている。学生の中には学生相談機関の利用に心理的抵抗が大きい場合や,どこで必要な援助を受けられるかを知らない場合も少なくない。利用を考えた学生の中には,インターネットにより学生相談機関のウェブサイトを通じて情報を入手する学生も多いと予想される。こうした最初の「接触機会」を確実に相談機関の利用に結びつけることは,学生支援の充実を進める上できわめて重要な課題といえる。本研究は,こうした点を踏まえ,大学の学生相談機関の利用を促進する方策として,学生相談機関のウェブサイト上における情報発信の改善方法を探ることを目的とする。2013年度は,近年のインターネット環境等の変化を踏まえた上で,学生相談機関がウェブサイト上で展開する情報発信についてのデータを収集することを目的として研究を行った。2013年4月5月に,日本315大学,アメリカ282大学,イギリス70大学,台湾60大学を対象に学生相談機関のウェブサイトを閲覧した。この作業を通じて,今回の一連の研究において収集する51の情報カテゴリを決定し,閲覧した内容をその情報カテゴリに基づき分類整理した。また,各大学の設置形態(国立・公立・私立)及び大学規模の指標として学部在学生数を調査した。日本とアメリカについては,最近の変化を明らかにするために2004年調査,2005年調査データを加えた。これらの作業により,次年度以降の分析のためのデータセットを完成させた。本研究は,大学の学生相談機関の利用を促進する方策を得るために,学生相談機関のウェブサイト上における情報発信の実態を明らかにするとともに,その改善方法を探り,学生相談活動の発展に寄与する知見を得ることを目的として実施されている。平成26年度は,平成25年度中に行った日本,アメリカ,イギリス,台湾の大学の学生相談機関の「ウェブサイト上における情報発信」に関する調査の結果を整理,分析した。得られた知見について,日本学生相談学会(5月),日本心理臨床学会(8月),日本心理学会(9月),日本教育心理学会(11月)にて発表し,研究の成果と課題について参加した学会員と意見交換を行った。また,日本教育心理学会では自主シンポのシンポジストとして,本研究で得られた成果をもとに話題提供を行い,研究に対する考察を深めた。一連の研究により,日本の大学の学生相談機関におけるウェブサイト上での情報発信の特徴,最近の変化,他国と比べた場合の課題を明らかにした。また,アメリカ,イギリス,台湾の特徴についても分析した。その結果,日本のウェブサイト上における情報発信は充実してきているが,アメリカ,イギリス,台湾に比べて充実度が低いこと,また,国によりどのような情報に重点をおいて情報発信を行うかに差異が見られることが明らかになった。これについて,各国の学生相談に対する考え方を踏まえて検討を加えた。また,上記の研究で得られた知見をもとに,日本の学生相談機関を対象にした「ウェブサイトにおける情報発信に関するアンケート調査」を作成し,これを全国の749の4年制大学・大学校に発送して,296大学より回答を得た。平成25年度には,日本335大学,アメリカ293大学,イギリス70大学,台湾60大学を対象に学生相談機関のウェブサイトにおける情報発信に関する調査を実施し,各国の状況および日本の学生相談機関の情報発信の特徴と課題について明らかにした。平成26年度は,全国749大学を対象に学生相談機関のウェブサイトの活用状況に関する調査を実施し,学生相談機関側から見た情報発信の現状とその課題について示唆を得た。平成27年度は,これまでの研究では,得られた知見が外部からのウェブサイトの閲覧,学生相談機関側から見たウェブサイトの位置づけにとどまり,利用者側からの視点が含まれていないという限界があることを踏まえ,学生相談機関の主たる利用者である学生側から見た学生相談機関のウェブサイトのあり方を検討することを目的として研究を行った。まず,平成26年度に実施した質問紙調査をもとに,新たに学生を対象とした調査のための質問紙を作成した。次に,協力が得られた8大学において,合計528名の学生を対象とした質問紙調査を実施し,また,この時,調査大学における学生相談機関の概要と課題について学生相談担当者から情報を得た。調査終了後,質問紙調査の回答をデータ入力し,基本統計の算出などの分析を行い,結果の概要をまとめた。本研究はここまでを範囲としているが,平成28年度以降,平成25年度,平成26年度に得られた成果と平成27年度に得られたデータをあわせてさらに分析を行い,学生相談機関のウェブサイトの改善点について示唆を得て,今後の研究につなげる計画である。

平成26年度には,全国749の大学を対象として,学生相談機関のウェブサイトの活用状況について明らかにするための質問紙調査を行った。平成27年度には,528人の大学生を対象として,学生側から見た学生相談機関のウェブサイトについて明らかにするための調査を行った。これらの調査により,利用促進のために必要となる日本の学生相談機関のウェブサイトの改善方法について実践的な示唆を得た。当初の研究計画通りに研究が進んでいるため。臨床心理学平成27年度前半は,平成26年度中に実施された日本の大学の学生相談機関を対象とした「ウェブサイト上における情報発信に関する質問紙調査」の結果を分析し,報告書を調査用紙を配布した大学に送ってフィードバックする。平成27年度後半は,複数の大学において,学生を対象とした「学生相談機関のウェブサイトの利用・閲覧に関するアンケート調査」を実施する予定である。研究の遂行過程において,予想外の問題は生じていないため,当初の計画通りに進んでいる。科研費で購入したプリンタの性能表示に誤りがあり,その補償としてメーカーからインクトナーのセットが送られてきた。このため,当初予定より,インク代がかからなかった。2014年度は,2013年度に作成したデータセットを用いて,次の点を中心に研究を進める。1.2004年調査と2013年調査のデータを比較検討することで,日本の学生相談機関の情報発信の変化について明らかにし,そこから日本の学生相談機関の情報発信の課題について示唆を得る。2.2005年調査と2013年調査のデータを比較検討することで,アメリカの学生相談機関の情報発信の変化について明らかにし,そこからアメリカの学生相談機関の情報発信の特徴を明らかにする。また,日本とアメリカの変化を比較することで,日本の学生相談機関の情報発信の課題について示唆を得る。3.日本,アメリカ,イギリス,台湾の学生相談機関の情報発信のデータから学生相談機関の情報発信の構造を探る。4.日本,アメリカ,イギリス,台湾の学生相談機関の情報発信の仕方の差異を分析することで,各国の情報発信の特徴を明らかにする。5.以上の研究をもとに日本の学生相談機関の情報発信の課題を明らかにし,2015年度に実施する学生相談機関の情報発信に関する全国調査の準備を進める。全国調査では,学生相談機関にとってのウェブサイトを通じた情報発信に関する課題や,学生のウェブサイトの利用状況,実際の来室との関係などをたずねる。2015年度は,全国調査の結果を分析し,学生支援と学生来室の促進に効果的な情報発信の方法について示唆を得ることを目指す。研究テーマに関連する学術専門図書の購入と関連文献の複写を増やし,研究の質を高めるために使用する。
一般相対論的輻射輸送計算と電波VLBI観測で探るブラックホールジェットの駆動機構

イベントホライズンテレスコープ(以下EHT)コラボレーションは、M87の巨大ブラックホールシャドウの存在を史上初めて画像で直接証明することに成功した。この成果は、アメリカの天文学専門誌『アストロフィジカル・ジャーナル・レターズ』特集号に6本のシリーズ論文として掲載された。M87中心核の画像からリング状の構造が検出され、リングと中心の暗い部分のコントラスト比が10対1以上になり、中心部が有意に暗いことが確認された。リングの直径はおよそ42マイクロ秒角であることから、ブラックホールの質量が太陽の65億倍であることがわかった。過去の研究では、M87ブラックホールの質量が太陽の35億倍か62億倍かと議論されていたが、本研究により、重い方の質量と一致すると決定づけられた。また、理論・シミュレーションとの比較から、リングの非対称性およびプラズマジェットが噴出している事実を組み合わせると、観測されたシャドウは一般相対性理論の厳密解として知られるカーブラックホールの近傍にあるプラズマからの放射であるとのシナリオと無矛盾であることが分かった。一方で今回の観測では新たな課題も見つかった。これまでわれわれの行なってきた43GHzのVLBI観測で撮影されてきたM87画像では中心部から右上に伸びる強力なジェットが見られている。しかし今回のEHT画像では中心のブラックホールとリング状の放射のみが際立って検出されており、ジェット成分は検出されなかった。今回得られたブラックホールシャドウとジェットのつながり、そしてジェット生成機構が、ブラックホール研究における残された最重要課題となった。本年度の進捗について報告する。EHTコラボレーションではM87データ解析の進捗が順調に進んだ。そのため、結果の論文執筆は本年度中に行なうことになった。また私自身、本年度の初秋からは、同コラボレーションの理論(D2)グループに新規加入し、同コラボレーションへの貢献を開始した。これにともない、本研究計画内の取組み順番を調整して、EHTの成果の論文に注力した。私は特に、EHTコラボレーションの中の理論グループとともに第5番論文に携わり、観測されたブラックホールシャドウの理論的な解釈に関わり、コラボレーションメンバーとともに概要に記した結論を得ることに貢献した。天文学史上に残る重要な結果が本年度に得られたことから、「当初の計画以上に進展している」との自己点検の評価に至った。1) EHTコラボレーションの進捗が順調であったため本研究計画の優先順位を調整したため、投稿中であった「光学的に厚い降着流が作るリングとフォトンリングの組み合わせでできる三日月上の影を有する新しいタイプのプラックホールシャドウの存在」の理論論文は、本年度はまだ受理にまで至らなかった。レフェリーからの比較的マイナーなコメントに対する改訂を完了し、本年度前半での受理を目指す。2) EHTシリーズ論文で探求しきれなかったケースについての検討を行なう。具体的には、磁化パラメータが1よりも大きい領域中で電子用電子対の生成の可能性が示唆される「よどみ面」からのシンクロトロン放射のイメージについての検討を進める。

レフェリーからの比較的マイナーなコメントに対する改訂を完了し、本年度前半での受理を目指す。2) EHTシリーズ論文で探求しきれなかったケースについての検討を行なう。具体的には、磁化パラメータが1よりも大きい領域中で電子用電子対の生成の可能性が示唆される「よどみ面」からのシンクロトロン放射のイメージについての検討を進める。予定していた物品費と実際に使用した物品費に若干の差が発生したため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は十分に少額なため、翌年度分の助成金と合わせた使用計画の内容自体は変更は無い。
肺炎患者と健常高齢者における嚥下機能と呼吸機能の関連

研究目的高齢者は加齢に伴い呼吸器系の機能低下を招き,誤嚥性肺炎(Aspiration pneumonia :以下AP)のような加齢に伴う気道防御反射の機能低下によって生ずる肺炎などに罹患しやすいと推察されている.また嚥下関連筋群の廃用・筋力低下による老人性嚥下障害(Presbyphagia), SarcopeniaにともなうSarcopenic dysphagiaを認めることから,嚥下障害は健常高齢者の11.4-38%に発症するとされている.しかし肺炎患者と健常高齢者における嚥下機能と呼吸機能の特徴は明らかとなっていない.そこで本研究の目的は以下の2点からなり一点目は高齢肺炎患者の嚥下機能と呼吸機能の特徴を明らかとすること,二点目は嚥下機能と呼吸機能の関係性を明らかとすることである.研究方法肺炎患者群については基本情報,血液検査,嚥下機能検査,呼吸機能検査, ADL評価を行った.コントロール群である健常高齢者は地域在住健常高齢者とし嚥下機能検査及び呼吸機能検査を行った.2群間の嚥下機能と呼吸機能及び背景因子の比較及び嚥下機能と呼吸機能の相関関係を調査した.研究成果2群間の比較では呼吸機能である呼吸数,一回換気量, %肺活量, 1秒率,努力性肺活量,咳嗽力,嚥下機能であるFEESに有意差を認めた.また,呼吸機能の部分的要因である呼吸数と一回換気量及び咳嗽力と嚥下機能(FEES)に相関を認めた.肺炎患者と健常高齢者の呼吸数,一回換気量および咳嗽力に有意差を認めたことから,これらの呼吸機能が嚥下障害と関連性が強く臨床的に活用しやすい指標になることが示唆された.よって高齢肺炎患者の嚥下機能(FEES)と呼吸機能(呼吸数,一回換気量,咳嗽力)は健常高齢者と比較し低下していることが明らかとなった.また嚥下機能と呼吸機能は相関関係にあることが明らかとなった.研究目的高齢者は加齢に伴い呼吸器系の機能低下を招き,誤嚥性肺炎(Aspiration pneumonia :以下AP)のような加齢に伴う気道防御反射の機能低下によって生ずる肺炎などに罹患しやすいと推察されている.また嚥下関連筋群の廃用・筋力低下による老人性嚥下障害(Presbyphagia), SarcopeniaにともなうSarcopenic dysphagiaを認めることから,嚥下障害は健常高齢者の11.4-38%に発症するとされている.しかし肺炎患者と健常高齢者における嚥下機能と呼吸機能の特徴は明らかとなっていない.そこで本研究の目的は以下の2点からなり一点目は高齢肺炎患者の嚥下機能と呼吸機能の特徴を明らかとすること,二点目は嚥下機能と呼吸機能の関係性を明らかとすることである.研究方法肺炎患者群については基本情報,血液検査,嚥下機能検査,呼吸機能検査, ADL評価を行った.コントロール群である健常高齢者は地域在住健常高齢者とし嚥下機能検査及び呼吸機能検査を行った.2群間の嚥下機能と呼吸機能及び背景因子の比較及び嚥下機能と呼吸機能の相関関係を調査した.研究成果2群間の比較では呼吸機能である呼吸数,一回換気量, %肺活量, 1秒率,努力性肺活量,咳嗽力,嚥下機能であるFEESに有意差を認めた.また,呼吸機能の部分的要因である呼吸数と一回換気量及び咳嗽力と嚥下機能(FEES)に相関を認めた.肺炎患者と健常高齢者の呼吸数,一回換気量および咳嗽力に有意差を認めたことから,これらの呼吸機能が嚥下障害と関連性が強く臨床的に活用しやすい指標になることが示唆された.よって高齢肺炎患者の嚥下機能(FEES)と呼吸機能(呼吸数,一回換気量,咳嗽力)は健常高齢者と比較し低下していることが明らかとなった.また嚥下機能と呼吸機能は相関関係にあることが明らかとなった.
ステロール代謝平衡における小腸細胞の役割の解明

TICEは小腸を介するコレステロールの搬出機構であり、近年注目されている肝臓を介さないコレステロール排出経路である。我々はマウス尾側静脈より3Hコレステリルエ-テルを含むマウスHDLを注入した。SR-BIはHDLコレステロールの受容体であるが、この受容体欠損マウスでは肝臓や副腎だけでなく小腸の放射標識も野生型マウスと比較して有意に低下した。更にマウス小腸吸収上皮細胞を4%PFAにて固定化し、免疫組織蛍光法でSR-BIの局在を確認した。共焦点顕微鏡を用いた観察では小腸吸収上皮細胞の尖端と基底膜が染色され、小腸に局在するSR-BIのHDLコレステリルエステル排出への関与が推察される結果が得られた。小腸上皮細胞は食事由来のコレステロールをTAGと共にキロミクロンに組み込み、リンパ中へ放出する経路を有するが、また肝臓と同様にHDL新生機構の第一段階といえるapolipoprotein A-I(apoA-I)の産生・分泌を行う、重要な細胞である。小腸上皮細胞では基底膜側において分泌されたapoA-Iが細胞表面のABCA1トランスポーターと共同的に機能することで初期HDLが形成される。本実験ではapoA-Iを構成タンパク質とするHDL粒子中のコレステリルエステルを選択的に取り込むスカベンジャー受容体SR-BIの局在を判定することを目的とする。長鎖脂肪酸の受容体であるCD36と同様にSR-BIは小腸では腸管側からのコレステロールエステルの取り込みに関与することが報告されている。今回我々はマウス舌有核乳頭、葉状乳頭、茸状乳頭中の味蕾の味細胞中にSR-BIを検出した。同様な手法を用いて小腸上皮細胞におけるSR-BIの局在と細胞内局在を検討し、TICEと称される小腸を介した(胆汁を介さない)コレステロール搬出経路へのSR-BIの関与を検討することを目的としている。基質となる血漿中apoA-Iは実験モデル動物のマウスでは異なるpIを有する3種類を見つけた(ヒト血漿中では2種類のみ)。これらのapoA-Iを構成蛋白質とするHDLからのSR-BIを介したコレステロール輸送がヒトとマウスでTICEが異なる理由の一因であると仮定し、TICEへのSR-BI並びにLDLRの寄与を検討する。また最も高いpIを有するマウスapoAIは細胞コレステロール搬出能が消失していた。更にこれらを単離し、転写後修飾の機構とその役割を明らかにする。小腸吸収上皮細胞では食事由来のコレステロール並びに中性脂肪をApoB48を構成タンパク質とする細胞内粒子へ組み込みキロミクロンとしてリンパへ放出するが、肝臓と同様にHDL新生反応の第一段階であるapoA-Iを分泌し、基底膜上のABCA1と相互反応することでHDLの新生反応を行う。肝細胞と小腸吸収上皮細胞はこれ以外にも多くの共通の蛋白質の発現や機能を有していることが現在までに明らかにされている。今回の我々の課題では小腸吸収上皮細胞への循環中のHDL-CEの輸送機構について検討した。肝実質細胞ではHDL-CEの主要な輸送タンパク質はSR-BIであり、小腸吸収上皮においてもその欠損マウスでコレステリルエステルの輸送が低下することからその機能が予想される。小腸上皮細胞でのSR-BIの発現は現在までの報告は全て消化管内からのコレステロールの取り込みのみであり、この場合はアピカル側での発現が予想される。今回我々は蛍光免疫組織染色によりSR-BIが小腸吸収上皮細胞基底膜側にも強く発現している結果を得た。これはSR-BIの小腸吸収上ににおける循環中HDLコレステロールの新規の排出経路を示すものである。SR-BI欠損マウスを用いたTICE(Trans intestinal cholesterol efflux)の検討は既に欧米で始まっているが、SR-BI欠損マウスは血漿中に大型の異常なHDLを有し、また代償的な代謝経路の活性も予想されるためいずれも期待する結果が得られていない。今後は小腸吸収上皮細胞特異的なSR-BIの欠損マウスを作成し、本経路の確認が必要である。小腸は肝臓と同様に生体内においてHDL新生機構の第一段階といえるapolipoprotein A-Iの産生・分泌を行う重要な細胞である。Apo A-Iは細胞外へpro-apo A-Iとして分泌され、細胞表面に局在するABCA1と相互作用することで円盤状のHDLが産生される。本年度はvitroでの実験に用いるヒト並びにマウス血漿Apo A-Iを得るため、ヒトApo A-Iの古典的な方法を用いてそれぞれの血漿よりApo A-Iを単離した。血漿よりHDL画分を超遠心法で分離し、蒸留水に対して透析後、凍結乾燥法にて粉末標品を得た。

有機溶媒にて脱脂後、6M Ureaを含む緩衝液に可溶化し、DE-52イオン交換カラムクロマトグラフィーで精製した。この可溶化状態において異なる等電点を示すApo A-Iが観察された。ヒトでは2つのsubtype、マウスでは3つのsubtypeがDE-52カラムにて単離された。コレステロール搬出に対するこれらのsubtypeのapoA-Iの効果をマウス腹腔泡沫化マクロファージ細胞にて比較した。ヒトでは2つのsubtypeに差はなかったが、一方、マウスでは3つのsubtypeの内最も高いpIを有するapoA-Iは殆どコレステロール搬出を行わず、また細胞内のACATが作用するコレステロールコンパートメント低下作用においてもその効果は失われていた。これらのsubtypeのapoA-Iは分子量を同じくするがUreaを含む緩衝液中では等電点が異なる。この分離を簡易に行うためurea中でのPAGE法を確立した。本課題では小腸でのコレステロール代謝におけるSR-BIの役割を探索した。野生型マウスでは小腸吸収上皮細胞のアピカル側だけでなく基底膜側にもSR-BIが局在し、血中HDLコレステロールの排出に関与する可能性を示した。小腸吸収上皮細胞での腸管からのコレステロール摂取に寄与することが報告されているNPC1L1はアピカル側でのみ蛍光免疫染色された。この結果はNPC1L1が吸収に特化したトランスポーターである事を示唆するが、これに対して小腸吸収上皮細胞の両極に検出されたSR-BIは両膜領域で異なる機能を発揮すると推察される。血中から腸管内へ直接コレステロールを排出する経路(TICE; transintestinal cholesterol efflux)はオランダやフランスの複数の研究室により直接的な測定法が考案されてきた。HDL受容体SR-BIを欠損したマウスはこの測定法を用いたTICEに影響しないため、HDLのTICEへの関与が否定された。しかしSR-BI欠損マウスでのLDL受容体の上昇の可能性から、HDLコレステロールがLDLへ輸送された後にLDL受容体を介した経路により腸管内へ排出されている為に有意な差が認められない可能性は否定できない。我々の測定法では標識HDLコレステロールをマウス尾側静脈に注入するとSR-BI欠損マウスでは3時間後の小腸への取込みが有意に低下する結果を得ている。全SR-BIを欠損したマウスでは肝臓並びに副腎へのHDLコレステリルエステルの供給も停滞する為、血中HDLは巨大化し、SR-BIとHDLとの結合に重要なapoA-IもHDL表面での構造が変化しSR-BIとの親和性が変化している可能性がある。小腸基底膜側に局在するSR-BIのTICEへの関与についての更なる詳細は小腸SR-BIのみ欠損させたマウスを用いた研究成果により明らかにされるであろう。生化学・リポタンパク質SR-BIの遺伝子改変マウスの繁殖が不調であった。オランダのグループからProbucol投与飼料を用いた繁殖方法を聞き現在は繁殖率が少し上昇している。できるだけ早く欠損個体を得て検討を行いたい。昨年度単離した複数のmouse apoA-IのLC/MSでの解析をNIH並びにシンシナティー大学へ依頼した。担当者の変更等で現在も最後の一種類についての結果を待っている。
求心衝撃波に伴う界面不安定性と渦ダイナミックスの大規模分子動力学シミュレーション

本研究では、求心衝撃波に伴う界面の不安定性、すなわちリヒトマイヤー・メシュコフ不安定性(RMI)、とレーリー・テーラー不安定性(RTI)の非線形発展について、分子動力学(MD)シミュレーションを用いて、また渦生成の観点から理論的な解明を行った。得られた主な成果は以下のとおりである。1.大規模分子動力学流体シミュレーションプログラムの開発RMI, RTIなどのマクロな流体不安定性を扱うことのできる大規模MDプログラムを開発し、さらにネットワークで接続された複数のスーパーコンピュータを用いて大規模シミュレーションを効率よく行える最適化手法(動的領域分割手法)を開発した。開発した動的領域分割手法のスケーラビリティを720台の計算機を用いて確認し、またSUPER SINETで接続されたスーパーコンピュータにおいて不特定多数のユーザーが使用している環境での有効性を確認した。2.リヒトマイヤー・メシュコフ不安定性(RMI)の非線形発展MDシミュレーションにより、求心衝撃波に伴うマッハ衝撃波・マッハステム、あるいはリップル不安定性の形成を確認し、反射衝撃波に伴うRMI不安定性の非線形成長を明らかにした。またRMIを渦シートのダイナミックスとして扱う非線形理論(ただし、非圧縮性流体)を構築し、RMIで生じるバブルとスパイクの非線形成長率、ダブルスパイラル構造の密度の跳び、初期渦度などの依存性を明らかにした。3.レーリー・テーラー不安定性(RTI)の非線形発展MDシミュレーションにより、RTIで生じる渦の生成とそれに伴う粒子の異常拡散の存在を明らかにした。また、RTIの非線形発展で生じるバブルの漸近的振る舞いを記述する理論を構築し、バブルの曲率と非線形成長率について密度の跳びの依存性を明らかにした。レーザー核融合の燃料爆縮過程で生じる種々の流体不安定性の非線形発展について、渦の生成とそのダイナミックスの観点から理論解析を行い、また分子動力学シミュレーションを行った。主な成果は以下のとおりである。1.大規模分子動力学(MD)シミュレーションプログラムの開発;流体不安定性の解析が可能な大規模シミュレーションプログラムを開発し、MPIを用いて並列化を行った。異なる通信性能で接続された異機種間でもelapse時時間が最小になるような時間的に可変な領域分割法を新しく開発したことは特筆すべきことである。2.求心衝撃波に伴うリヒトマイヤー・メシュコフ不安定性(RMI)の非線形発展;求心リップル衝撃波の安定性、およびRM不安定性の非線形発展を開発したMDコードを用いて解析した。特に、衝撃波波面と界面での渦の生成を確認し、また線形成長率の確認を行った。3.レーリー・テーラー不安定性(RTI)とRMIの非線形理論モデル開発;RTIについては、渦シートの非線形自己相互作用の観点から、ラグラジアンマーカーに対する適切な境界条件を導入し、弱い非線形理論モデルを開発しPhysical Review Eに論文として発表した。また、RTIについては、バブル非線形漸近解を多モード展開モデルを用いて構築しPhysical ReviewLettersに論文として投稿した。レーザー核融合の燃料爆縮過程、あるいは超新星爆発などで生じるレーリー・テーラー不安定性(RTI)、あるいはリヒトマイヤー・メシュコフ不安定(RMI)性の非線形発展について、渦の生成と渦のダイナミックスの観点から理論解析を行い、また分子動力学(MD)シミュレーションを行った。1.GRIDコンピューティングによる大規模分子動力学シミュレーショシ;時間的に変動する計算機環境に対応することのできる動的領域分割手法を開発し、SUPER SINETで接続された東北大学と大阪大学のスーパーコンピュータを用いて、大勢のユーザーが使用している環境で性能を評価した。その結果は、国際会議で発表する予定である。また、レーリー・テーラー不安定性のMDシミュレーションを世界で始めて行い境界面での渦生成に伴う粒子拡散の増大を観測した。

2.密度のとびを伴う非一様渦シートの非線形ダイナミックス;密度のとびを伴う非一様渦シートでは、渦度の生成・消滅が生じるが、そのダイナミックスを記述する理論モデルを構築した。特異点が存在するため、その数値解析は容易ではないが、勾配の計算に改良を加えるなどの努力を行っている。また、RMIについては、境界面での初期渦とバルクでの渦との相互作用によって、線形成長が生じないフリーズアウト解が存在することを明らかにし、その条件などを示した。これについては論文を執筆中である。縦渦の生成に着目して、二つの高調モードを初期に与えた系に対するレーリー・テーラー不安定性のシミュレーションを行い、縦渦の生成機構などを平面と球形状についてその異なる点などを解析中である。本研究では、求心衝撃波などに伴う種々の流体不安定性の非線形発展と乱流形成過程を分子動力学(MD)シミュレーションを用いて解明してきた。種々の流体不安定性とは、求心衝撃波波面の不安定性、求心衝撃波通過に伴う接触面のリヒトマイヤー・メシュコフ不安定性(RMI)、あるいはレーリー・テーラー不安定性(RTI)を指す。主な成果は以下のとおりである。1大規模分子動力学シミュレーションプログラムの開発SuperSINETで接続された複数のスーパーコンピュータを用いて大規模シミュレーションが効率良く行える最適化手法(ダイナミック・ドメイン・ディコンポジション法)を開発した。また720台の計算機を用いて並列性能のスケラビリティを確認した。これらの成果はGRID computingの今年の5月に英国で開催される国際会議で発表する。2.リヒトマイヤー・メシュコフ不安定性(RMI)非線形RMIの発展を渦シートの問題と捉え、界面での密度の跳びに伴う渦の生成・消滅を考慮した渦シートの非線形発展を記述する理論モデルを構築した。理論モデルを用いてRMIの非線形成長で出現するダブルスパイラル解について、密度の跳び,あるいは初期振幅などの依存性を明らかにした3.レーリー・テーラー不安定性(RTI)レーリー・テーラー不安定性の非線形発展について、開発した上記のMDシミュレーションを行い、スパイクの成長速度の理論値との比較を行い、弱い非線形過程まではよく一致することを確認した。また、スパイクでの渦生成に伴う異常粒子拡散過程に伴い渦の成長が抑制されることを明らかにした。
ニュージーランドで発生した新奇二枚貝類食中毒の解明

本研究ではニュージーランドで発生した(1)神経性貝毒(2)カキの新奇毒成分(3)麻痺性貝毒の3種の貝毒を対象として情報の交換、試料の収集、原因毒の解明についての共同研究を実施した。研究実績の概要は下記の通りである。1。神経性貝毒1992年12月から1993年の1月にかけて発生した食中毒について、疫学調査、発生プランクトンの種類、及び毒の薬理作用についての予備試験結果から神経性貝毒であろうと推定し、原因毒の単離・構造決定を実施した。共同研究者の協力により約270kgのイガイ中腸腺を入手した。原因プランクトンとしてはGymnodiniumbreveまたはその近似種が示唆されていた。本種はブレベトキシン類を生産することが知られているが、イガイからは既知のブレベトキシン類は検出されなかった。代わってブレベトキシンの新奇類縁体3成分が単離された。成分1はC_<53>H_<79>NO_<17>S(MW:1033)の分子式を有し、ジアステレオマ-4成分の混合物と推定された。成分2では42位炭素がカルボキシル基に酸化され、さらにD環が開環しており、新たに生じた10位の水酸基に脂肪酸がエステル結合していると推定された。成分3はブレベトキシンBの基本骨格を保持し、側鎖に修飾を受けた新奇物質と推定された。現在立体配置を含めた構造の確認を進めている。成分1と3ではマウス致死毒性およびNaチャンネル活性化作用が確認された。2。カキの新奇毒成分1993年に南島南端のFoveaux海峡周辺でカキが毒化した。原因プランクトンはGymnodiniumcf.mikimotoiと推定された。毒化したカキの試料約60kgを入手し、その30kgをアセトンで抽出して原因毒の単離・精製を行った。その結果、原因毒は分子式C_<32>H_<45>NO_4(MW:507)を有する新奇イミンであることを確認したのでジムノジミン(gymnodimin)と命名した。ジムノジミンは分子内に16員の大きな炭素環、6員環イミン、ブテノリド環を含む特異な構造を有する。既に平面構造を確定し、現在は絶対構造の確認を目指して誘導体の調製を行っている。ジムノジミンのマウス腹腔内投与による最少致死量は450μg/kgを示した。小型淡水魚のアカヒレを用いた魚毒性試験で求めた最少致死濃度は0.10ppm(20nM)であり、魚類に対して強力な毒性を示すことが明らかになった。細胞毒性や溶血性は認められず、培養細胞を用いたNaチャンネル活性試験でも顕著な活性は検出されなかった。共同研究者から提供を受けたG.cf.mikimotoiを培養し、その抽出物をLC/MSで分析したところジムノジミンが検出され、本種が毒の起源であることが確認された。3。麻痺性貝毒麻痺性貝毒を生産する渦鞭毛藻としてはAlexandrium属、Gymnodinium属、及びPyrodinium属が知られているが、ニュージーランドではA.minutum及びA.ostenferdiiの出現が確認されている。同国内で採集されたA.minutumの1株及び異なる地域で採集されたA.ostenferdiiの5株について、培養を行い毒生産能の確認及び毒組成の分析を行った。その結果、A.ostenferdiiの1株は無毒であり、この無毒株も含めて5タイプに区別され、多様な毒組成を示した。同国内のA.minutumはほぼ同じ組成を示したが、著量のサキシトキシンとネオサキシトキシンを生産する点に特徴が見られた。1。

成分1と3ではマウス致死毒性およびNaチャンネル活性化作用が確認された。2。カキの新奇毒成分1993年に南島南端のFoveaux海峡周辺でカキが毒化した。原因プランクトンはGymnodiniumcf.mikimotoiと推定された。毒化したカキの試料約60kgを入手し、その30kgをアセトンで抽出して原因毒の単離・精製を行った。その結果、原因毒は分子式C_<32>H_<45>NO_4(MW:507)を有する新奇イミンであることを確認したのでジムノジミン(gymnodimin)と命名した。ジムノジミンは分子内に16員の大きな炭素環、6員環イミン、ブテノリド環を含む特異な構造を有する。既に平面構造を確定し、現在は絶対構造の確認を目指して誘導体の調製を行っている。ジムノジミンのマウス腹腔内投与による最少致死量は450μg/kgを示した。小型淡水魚のアカヒレを用いた魚毒性試験で求めた最少致死濃度は0.10ppm(20nM)であり、魚類に対して強力な毒性を示すことが明らかになった。細胞毒性や溶血性は認められず、培養細胞を用いたNaチャンネル活性試験でも顕著な活性は検出されなかった。共同研究者から提供を受けたG.cf.mikimotoiを培養し、その抽出物をLC/MSで分析したところジムノジミンが検出され、本種が毒の起源であることが確認された。3。麻痺性貝毒麻痺性貝毒を生産する渦鞭毛藻としてはAlexandrium属、Gymnodinium属、及びPyrodinium属が知られているが、ニュージーランドではA.minutum及びA.ostenferdiiの出現が確認されている。同国内で採集されたA.minutumの1株及び異なる地域で採集されたA.ostenferdiiの5株について、培養を行い毒生産能の確認及び毒組成の分析を行った。その結果、A.ostenferdiiの1株は無毒であり、この無毒株も含めて5タイプに区別され、多様な毒組成を示した。同国内のA.minutumはほぼ同じ組成を示したが、著量のサキシトキシンとネオサキシトキシンを生産する点に特徴が見られた。
カーボンナノチューブ電荷汲み上げ発光素子による単一光子発生

次世代の量子情報通信技術の実用化に向けて求められている単一光子発生源では、単一光子の生成効率が高いことと同時に、実用に適した動作温度と発光波長を有し、さらに電気駆動が可能であることが重要である。そこで近年、カーボンナノチューブの持つ特徴的な性質を利用した単一光子源の開発が注目を集めている。本研究ではカーボンナノチューブにおける励起子拡散の特性、特にナノチューブの一次元性に起因する高効率な励起子-励起子消滅を利用して、室温中での通信波長帯における高効率な単一光子生成を実現する。さらに、ミクロンスケールでこれが起こることを利用して、デバイス構造を取り入れることで励起子の電気的な生成を行い、電気駆動の単一光子源を実現することを目指す。平成30年度は、自作の顕微分光測定および時間分解測定システムを用いて、単一光子生成機構のカギとなるカーボンナノチューブ中の励起子ダイナミクスを詳細に調べた。その結果、励起子の発光寿命や拡散係数がナノチューブの構造だけでなく、パリティの偶奇によって生じる励起子状態の違いによっても大きく異なることが明らかとなった。特に、奇パリティを持ち発光に関与できる明るい励起子状態に比べ、偶パリティで光学禁制な暗い励起子は一桁以上も長い寿命および拡散長を持つことがわかった。このような特異な励起子物性を利用することで、非常に高効率な単一光子生成デバイスの実現につながると考えられる。また、励起子の局在化による単一光子生成のアプローチとして、ドープしたカーボンナノチューブとシリコン微小共振器との結合を試み、室温中で高純度かつ高輝度な単一光子生成を達成した。シリコン基板上での高品質な単一光子発生源は、デバイス微細加工やシリコンフォトニクスの技術と融合させることにより、チップ上に集積化した量子デバイスの実現につながることが期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。さらに、ミクロンスケールでこれが起こることを利用して、デバイス構造を取り入れることで励起子の電気的な生成を行い、完全電気駆動の単一光子源を実現することを目的とする。平成29年度は、架橋カーボンナノチューブにおける励起子拡散ダイナミクスを解明するため、超伝導単一光子検出器を導入した時間分解光学測定システムを構築した。これにより単一のカーボンナノチューブからの近赤外領域の発光を非常に高い感度、かつ十分な時間分解能で検出することが可能となった。その後、この測定システムを用いて架橋カーボンナノチューブからの発光の減衰曲線を測定し、架橋長さや励起強度の違いによる発光寿命の変化を観測した。特に架橋長さの影響は顕著であり、長いナノチューブにおいては励起子が比較的長い時間架橋部分に留まり、それによって高い確率で励起子-励起子消滅を起こすことが可能であることが示された。また、ドープされたナノチューブとシリコン微小共振器を組み合わせたデバイスをこの測定システムを用いて測定し、パーセル効果による発光レートの増強と高い品質の単一光子生成が両立できることを確認した。平成29年度は時間分解測定システムの構築を開始し、予定通りに完了することができた。また、架橋カーボンナノチューブを用いて動作テストを行い、想定していた水準の性能を持つことが確認できた。実際にこの測定システムを用いて、ドープされたナノチューブとシリコン微小共振器を組み合わせたサンプルの特性評価を行い、発光寿命の測定、及び光子相関測定に成功した。架橋カーボンナノチューブの励起子ダイナミクスに関する測定も進行中であり、さらにデータが集まれば解析に移れる見通しである。

このような特異な励起子物性を利用することで、非常に高効率な単一光子生成デバイスの実現につながると考えられる。また、励起子の局在化による単一光子生成のアプローチとして、ドープしたカーボンナノチューブとシリコン微小共振器との結合を試み、室温中で高純度かつ高輝度な単一光子生成を達成した。シリコン基板上での高品質な単一光子発生源は、デバイス微細加工やシリコンフォトニクスの技術と融合させることにより、チップ上に集積化した量子デバイスの実現につながることが期待される。今後は平成29年度中に構築した時間分解光学測定システムを用いて、カーボンナノチューブにおける励起子ダイナミクスを明らかにする。特に、合成直後のサンプルを用いることでナノチューブ表面に分子が吸着していない状態を作りだせることから、吸着分子の有無が励起子拡散に及ぼす影響について解明する。これにより、外的な要因による単一光子生成効率の向上の実現可能性を探る。その後、SOI基板上に作製したデバイスの上にカーボンナノチューブを合成し、光励起された電荷をゲート電圧の変調によって保持することによる光メモリデバイスを作製する。このデバイスの応答特性を時間分解測定によって調べることにより、ナノチューブ中における電荷の蓄積・拡散ダイナミクスを明らかにする。また、このデバイスの動作にゲート電圧印加による電荷蓄積を導入することで電気的な方法による電荷の蓄積・拡散を実現し、それによって生じた励起子が励起子-励起子消滅による単一光子生成を起こすことによって、電荷汲み上げ発光素子による単一光子発生を達成する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞に加わる圧に対する情報伝達系の解析

細胞は生体において、空気からは表皮あるいは粘膜で保護され,固有の圧力とガス環境に存在している。一方in vitroの培養細胞は,直ちに環境の選択を受け、圧およびガス等に適応したもののみが生着・増殖すると考えられた。この考え方は常温(37.0°C)における30mmHg加圧実験下ではプラスチック皿での核酸合成能、蛋白合成能に有意の差を示さなかった結果による。しかし培養温度条件を34.5°C,35.5°Cに設定し、同様の加圧条件を与えると、以下の結果が得られた。なお本実験にはラット胎児由来のケラチノサイトが用いられた。34.5°Cでは対照群の細胞増殖はほぼ正常のパタ-ンを示したが、加圧群ではほとんど増殖を示さないばかりか、培養四への付着能力が著しく阻害されていた。一方35.5°Cにおいては対照群は培養2日目でGI期58.0%,S期25.0%,G_2+M期17.0%に分布し、培養4日目でGI期78.4%,S期13.9%,G_2+M期7.6%であった。加圧群は培養2日目でGI期54.1%,S期26.0%,G_2+M期19.9%であり、同4日目にはGI期80.0%,S期11.3%,G_2+M期8.7%となり,S期に分布する細胞の割合が減少していることが明らかとなった。またKB細胞を用いた実験では、細胞が増殖する接触面の性格にも影響されることが明らかになった。すなわち厚さ2.0mmのコラ-ゲン・マトリックス上で培養された細胞は、対照のプラスチックシャ-レ上における増殖率(4日目)に比して、58%に減少し、さらに30mmHgの加圧条件では、さらに35.0%に抑制されていた。これらの事実より、細胞は組織の構成単位として、圧を刺激あるいは情報として感知することが明らかとなり、その伝達系には温度感受性の存在する可能性と周囲組織の粘弾性が効果を与える可能性の存在することを示唆した。また今回、グスの環境の効果、すなわち5%、20%のそれぞれの酵素分圧では、圧の効果を明らかにすることが出来なかった。
口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤特異的遺伝子変異の探索

頭頸部癌患者において、頚部リンパ節転移巣における被膜外浸潤の存在は、原発巣の外科手術後に高用量シスプラチン単剤を用いた化学放射線同時併用療法の施行が推奨される世界標準マーカーである。しかし、重篤な副作用の軽減、および、さらなる生存率改善が必要であり、用量の調整、および、他剤、ないし、分子標的薬との併用療法などの模索が続いているが、その1つに、2004年以降行われた第2相試験がある(J Clinical Oncol. 2014)。この登録患者のうち、臨床・病理データの解析が可能であった151症例のゲノムDNAに対し、TP53ターゲットシーケンスを終了させた。シーケンス解析は141症例で成功した。失敗に終わった10症例のうち、9症例はDNA量の不足が原因であり、1症例は、DNAの品質に問題があった。TP53遺伝子変異の頻度および位置に対して過去のデータとの整合性を確認した後、TP53野生型が多くを占めるHPV陽性症例を除外し、HPV陰性81症例に対象を絞り、TP53遺伝子変異の状況と、全体の予後および第2相試験内の異なる2種類の治療に対する経過(全生存率・無病生存率・局所再発率・遠隔転移率)との関連性を確認した。この結果は、2019年のASCO(The American Society of Clinical Oncology)meetingにおいて、Clinical Science Symposium内の演題に採択された。残念ながら最終的なコホートが小さいため、結果はさらなる検証が必要であり、現在は、この検証のための研究立ち上げを行っている。一方、被膜外浸潤のバイオロジー解明を目的とした、癌ゲノム・アトラス(TCGA)の解析からは、ひとつの因子を算出することができた。昨年度終了させた頭頸部癌の術後治療に関する臨床試験対象患者の検体に対する次世代シーケンス解析は、TP53遺伝子変異状況の同定臨床結果との関連性の解析までが終了し、国際学会での発表まで結び付けられ、現在は、論文作成を行っている。だが、TCGAの登録データの一部を用いた新たな解析は、ある因子を抽出するまでに至ったが、これを発展させる研究計画の立ち上げに苦慮している最中である。臨床試験のサンプルを用いた1つの大きな研究は、meetingでの発表が決まっているが、論文という記録に残し、情報を整理するとともに、啓蒙活動を行う。また、今回得られた結果が臨床現場において、実用可能なものになるかどうか、検証のための研究を立ち上げる予定である。最終目標は、被膜外浸潤のバイオマーカー同定・メカニズムの解明と被膜外浸潤を生じる患者の術前選択、および、術後治療方針の選択である。被膜外浸潤のバイオロジー解明を目的としたTCGAのデータ解析は、論文を参考にしたデータセットを用いて、ひとつの因子の算出に成功したが、現在、TCGA全体のデータ解析を進行中である。現在、頭頸部癌患者において、頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤陽性症例のみ、もしくは、被膜外浸潤および切除断端陽性症例に対して、術後に3週間毎の高用量シスプラチン単剤を用いた化学放射線同時併用療法を施行することが世界標準治療とされている。しかし、重篤な副作用の軽減、および、さらなる生存率改善が必要であり、新たな標準治療の開発が望まれる。用量の調整、および、他剤、ないし、分子標的薬との併用療法などが模索されているが、その1つに、2004年以降、行われた第2相試験があげられる。ここでは、低用量シスプラチンおよび分子標的治療薬であるセツキシマブに放射線を組み合わせた群と、低用量ドセタキセルおよびセツキシマブに放射線を組み合わせた群の比較を行った。この結果、両群ともに従来の高用量シスプラチン単剤併用放射線療法よりも生存率の改善および、副作用の減少が認められ、特に、ドセタキセルを用いた群は、遠隔転移の減少による明らかな生存率の改善が得られたと報告している(J Clinical Oncol. 2014)。一方、近年、癌ゲノム・アトラス(The Cancer Genome Atlas: TCGA)をはじめとする癌の分子的機序の解明を目指す包括的プロジェクトにより、頭頸部癌の分子的および臨床的な特徴についての包括的な解析が報告されている。そこで、上記第2相試験の対象患者のうち、可能であった172症例の臨床検体に対して頭頸部癌において高頻度で変異が見られる遺伝子の変異状況と患者の生存率、被膜外浸潤、および、術後治療法との関連性を検索することを目的とし、ゲノムDNA抽出をスタートさせた。今後、遺伝子変異解析を行う予定である。過年度よりおこなっている口腔癌頸部リンパ節転移巣における被膜外浸潤の病理組織学的・形態学的詳細検索に関しては現在までの症例数で有用な結果が得られた。また、被膜外浸潤陽性症例における原発巣・転移巣に関しての遺伝子変異検索に関してpreliminary dataが得られ、現在、このdataの理解をしている最中である。また、被膜外浸潤陽性症例に対する術後治療に関する臨床試験対象患者の検体を用い、遺伝子変異解析に着手できているため。被膜外浸潤を生じた口腔扁平上皮癌17症例に対して、原発巣新鮮凍結検体、同一症例の被膜外浸潤陽性頸部リンパ節転移巣、血液(コントロール)からゲノムDNAを抽出して実施した次世代シーケンス解析が終了したため、これに先駆けて行った癌ゲノム・アトラス(TCGA)に登録されている口腔扁平上皮癌230症例の遺伝子変異データの探索的解析の結果と合わせて論文にまとめた。この解析により、TP53のある変異タイプが、被膜外浸潤を生じる原発巣において高頻度に見られることが分かった。

また、原発巣および転移リンパ節の両方にTP53変異が認められた12症例のうち、8症例の変異タイプは原発巣・リンパ節転移巣両者に共通していた。共通した変異が見られなかった症例に関しては、癌の遺伝的多様性が原因と推測されるため、さらなる詳細解析を検討している。また、現在、頭頸部癌患者において、被膜外浸潤陽性症例に対して術後に高用量シスプラチン単剤を用いた化学放射線同時併用療法を施行することが世界標準治療とされている。しかし、重篤な副作用の軽減、および、さらなる生存率改善が必要であり、用量の調整、および、他剤、ないし、分子標的薬との併用療法などが模索されているが、その1つに、2004年以降行われた第2相試験がある。ここでは、低用量シスプラチンと分子標的治療薬であるセツキシマブに放射線を組み合わせた群と、低用量ドセタキセルとセツキシマブに放射線を組み合わせた群の比較を行い、両群ともに従来の標準療法よりも生存率の改善と副作用の減少とが認められた(J Clinical Oncol. 2014)。この対象患者のうち、使用可能であった172症例の臨床検体を取り寄せ、ゲノムDNA抽出を行い、遺伝子変異の状況と患者の生存率、被膜外浸潤、および、術後治療法との関連性を検索することを目的とし、次世代シーケンス解析を終了させた。癌の分子的機序の解明を目指す包括的プロジェクトの1つである癌ゲノム・アトラス(TCGA)の登録データを用いて、被膜外浸潤陽性症例の原発巣における遺伝子変異・RNA発現状況・遺伝子(領域)コピー数に関する網羅的解析を行うことができた。この結果は、被膜外浸潤を生じた原発巣および同一症例の転移巣に対する次世代シーケンスを用いた遺伝子変異検索に関するpreliminary dataと合わせて論文にまとめられた。そして、被膜外浸潤陽性症例を多く含む切除可能進行頭頸部癌の術後治療に関する臨床試験対象患者の検体を用いたさらなる遺伝子変異解析結果を進めることができているため。頭頸部癌患者において、頚部リンパ節転移巣における被膜外浸潤の存在は、原発巣の外科手術後に高用量シスプラチン単剤を用いた化学放射線同時併用療法の施行が推奨される世界標準マーカーである。しかし、重篤な副作用の軽減、および、さらなる生存率改善が必要であり、用量の調整、および、他剤、ないし、分子標的薬との併用療法などの模索が続いているが、その1つに、2004年以降行われた第2相試験がある(J Clinical Oncol. 2014)。この登録患者のうち、臨床・病理データの解析が可能であった151症例のゲノムDNAに対し、TP53ターゲットシーケンスを終了させた。シーケンス解析は141症例で成功した。失敗に終わった10症例のうち、9症例はDNA量の不足が原因であり、1症例は、DNAの品質に問題があった。TP53遺伝子変異の頻度および位置に対して過去のデータとの整合性を確認した後、TP53野生型が多くを占めるHPV陽性症例を除外し、HPV陰性81症例に対象を絞り、TP53遺伝子変異の状況と、全体の予後および第2相試験内の異なる2種類の治療に対する経過(全生存率・無病生存率・局所再発率・遠隔転移率)との関連性を確認した。
未熟胸腺細胞腫の分化誘導による増殖停止機構の解明

Cdk2は細胞周期と密接な関係を持ち、Gl-S期の移行に重要な働きをしているサイクリン依存性キナーゼである。近年、このdck2が胸腺におけるT細胞の分化、特に自己抗原特異的なクローンの除去(負の選択)に係わっていることが報告されている。今回、我々はcdk2に対する特異的な阻害剤であるolomoucineおよびroscovidtineが胸腺内においてCD4シングルポジティブ細胞を誘導することを初めて明らかにし、cdk2が負の選択だけでなく、正の選択にも関わっている可能性を初めて示した。阻害剤より作用の特異性が高いペプチドアプタマーを用いた実験によっても、この誘導作用がcdk2の阻害によって起こることが確認された。さらに、MHCを持たないマウスにおいても阻害剤添加によってCD4T細胞が誘導されることがわかり、このCD4T細胞の誘導にはTCR/MHCの相互作用が必要でないという意外な結果が得られた。誘導されたCD4シングルポジティブT細胞は分化マーカーおよびその機能解析から、成熟型のT細胞ではないことがわかった。いっぽう阻害剤添加によってはCD8シングルポジティブ細胞は全く誘導されなかった。以上の結果は、CD8系列でなくCD4系列へと発生運命を決定する際にcdk2活性の一時的な抑制が起こる可能性を示唆するものであり、細胞周期制御の要として働いているcdk2が胸腺細胞の正の選択に深く関わっていることを初めて示した本研究結果は非常に興味深いものである。現在さらにCD4系列への運命決定の際にcdk2活性の低下が必須であるかどうかについて検討を進めている。