hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
独自手法でES細胞から誘導された肝細胞を用いた慢性肝不全治療用人工肝臓の開発

オルガノイド培養法によるES細胞の肝細胞への分化誘導について、霊長類ES細胞であるサルES細胞(カニクイザルES細胞:アサヒテクノグラス社)を用いた検討を行った。サルES細胞は分散状態では増殖能および分化誘導のトリガーとなる胚様体の形成率が著しく低下するといわれているが、オルガノイド培養法の適用により、旺盛な増殖能を示し4×10^8cells/cm^3の高密度培養を達成した。一方肝機能評価としてアンモニア除去能を評価した結果、特別な分化誘導因子を添加することなく機能の発現が認められた。マウスES細胞において効果が示された分化誘導因子については明確な効果は認められず、サルES細胞を用いた条件下で最適化する必要性が示された。次にサルES細胞を用いたオルガノイド培養法における肝機能発現レベルを初代ブタ肝細胞、初代ヒト肝細胞およびヒト肝芽腫由来細胞株であるHepG2、C3Aと比較した。その結果、培養空間体積あたりでの機能発現レベルは初代肝細胞の約1/3、ヒト肝由来細胞株と同等の値を示した。分化誘導条件の最適化によりさらなる機能向上も見込めることから霊長類ES細胞へのオルガノイド培養法の適用はヒト臨床用人工肝臓開発における細胞源確保の課題を解決する有望な手段であることが示された。2.ES細胞から肝細胞への分化誘導過程における肝細胞の割合の定量評価に取り組んだ。まずオルガノイドから酵素処理法によって分散細胞を調整する手法を確立した。次の肝細胞特異的に発現するタンパク質をマーカーに免疫蛍光染色を行い、パーソナルセルファンクションアナライザーによってマーカー陽性細胞の割合を定量的に解析することに成功した。本手法の確立によりオルガノイド内部の種々の特異的細胞集団の定量評価が可能になるとともに、分化誘導法の最適化のための有望な評価手段となることが期待される。
Rh蛋白複合体の生物学的機能に関する研究

Rh蛋白に担われているRh血液型システムは、輸血領域における主要アロ抗原として、また法医学・人類遺伝学領域における個人識別などの遺伝マーカーとして広く利用されているが、その機能は未だに解明されていない。我々のグループはRh蛋白複合体の生物学的機能を明らかにするために、Rh変異型遺伝子の分子遺伝学的解析ならびにRh抗原欠失マウス作成へ向けたマウスRh複合体関連遺伝子の同定と構造解析を行った。(1)Rh変異型遺伝子の分子遺伝学的解析RhD抗原の変異型であるpartial Dvaカテゴリーに属する3種類の新たな遺伝子変異を見出し、Dva表現型の細分類を可能にした。また、この解析を通してDva表現型を特徴づけるRh23抗原エピトープがRhD蛋白の233番目のグルタミンに大きく依存していることが明らかになった。(2)マウスRh複合体関連遺伝子の同定と構造解析マウスゲノムBACライブラリーより、rhag遺伝子ゲノムクローンを単離した。このクローンをもとにrhag遺伝子の構造解析を行った。また、ヒトRHAG遺伝子の5'上流域にエンハンサー領域を同定し、rhag遺伝子の上流配列と比較することによって、保存性の高いDNAモチーフを明らかにすることができ、エンハンサー配列における機能ドメインの同定に寄与した。Rh蛋白に担われているRh血液型システムは、輸血に用いる適合血の判定指標としてあるいは、法医学・人類遺伝学領域における個人識別などの主要遺伝マーカーとして広く利用されているが、その機能はいまだ解明されていない。我々はRh蛋白複合体の生物学的機能を明かにするため、Rh変異型遺伝子およびRh蛋白複合体変異マウスの作成に向けたマウスRh複合体関連遺伝子の分子遺伝的解析を行った。(1)Rh変異型遺伝子の解析についてRh蛋白の細胞外第4ドメインのアミノ酸変異を伴う3つの新しいpartialDの存在を明かにした。さらに、Rh23抗原のエピトープを同定した。(Omi et al.Biochem Biophys Res Commun,254:786-794,1999、Omi etal.Transfusion,40:256-257,2000)。(2)マウスRh複合体関連遺伝子の分子遺伝的解析についてマウスゲノムのBACライブラリーより、RH50-like遺伝子のクローンを得ることができた。また、ゲノムDNAをテンプレートし、複数のプラーマーを設定したlongPCRを実施した結果、RH-likeならびにRHAG-like遺伝子のエクソン2からエクソン10領域は、ひとのRH、RH50遺伝子の大きさよりいずれも小さいことが明かとなった。今後、イントロン領域のシークエンス解析を行い、RH-likeおよびRHAG-like遺伝子の構造を解析するとともに、Rh蛋白複合体ノックアウトマウスの作成に必要なターゲティングークベクターを構築する予定である。
卒業記念画にみる図画題材の通史的分析と作品資料の活用に関する研究

本研究は、富山県高岡市の学校に明治期から継続的に保管される卒業記念画を手掛かりに、図画作品に描かれた画題及びその指導過程を含む題材に関する調査を行い、図画教育の歴史的展開を実証的に明らかにするものである。また、卒業記念画が学校と地域社会とのつながりを創る材料となっていることに着目し、作品の活用実態などに関する調査を行い、多世代交流を促す卒業記念画の意味について探究していきたい。
南アジアにおけるマイノリティの生存戦略―包摂と排除から共棲へ―

2018年度の研究実績は、主に、代表者及び分担者が各自の研究計画に基づいて調査地のフィールドワークを実施し、資料収集を行ったこと、各自が収集資料の整理と分析に取り組んだこと、今後の研究の方向性を明確化するために、南アジアのカーストや宗教などに由来するマイノリティ性を背負う諸集団が、先鋭化する対立と排除の論理を乗り越えて日常生活を営む「ゆるやかな共棲社会」の構想を共有したことである。研究会は全部で4回実施した。第1回(4月24日)には、8月9月に各自が実施予定のフィールドワークを中心とした研究計画について話し合った。第2回(6月19日)には、フィールドワークの準備状況について報告した。8月9月には各自の計画に従ってフィールドワークを実施した。第3回(12月18日)には、フィールドワークの実施報告を行い、収集資料の分析と研究の進捗状況を報告した。第4回(2月13日)は、「ゆるやかな共棲社会」の理論的構想を共有し、次年研究計画を確認した。以上の研究会は科研分担者を中心に開催したが、関連分野の研究者にも出席を求め、情報の共有と意見交換を行った。さらに、現地の研究者と構想を共有し、共同研究の可能性を広げる目的で、来日インド人研究者と2回の研究交流会を開催した。9月20日には、インドのデリーからジャワハルラール・ネルー大学教員と学生が訪問、日印交流の推進を含む研究会を開催した。10月6日には、インドのマハーラーシュトラ州からアムラーヴァティー大学教員と学生が訪問、日本のNPO法人で同大学と協力して農業技術交流を推進している「太陽と水と緑のプロジェクト」との合同で研究交流会を開催した。以上、専門地域でのフィールドワークを通じて、マイノリティの日常的生存戦略に迫り、研究会を通じて、南アジア社会を分断し対立を助長する諸問題にアプローチする視点を相互に共有することができた。2018年度は、各自がフィールドワークを実施して必要な資料収集を行った。収集された資料の整理と分析は個別に進めており、実施内容とその後の研究の進捗状況を研究会で報告し、情報を共有した。井上貴子は主にチェンナイとバンガロールで、パライヤルと呼ばれるダリト・カーストの政治社会運動と文化活動に関する調査を行い、カースト政治、宗教的アイデンティティ形成、文化活動との関係について分析を進めた。篠田隆はアフマダーバードの中小零細企業の経営者の出自と属性に関する資料を収集し、経営者への聞き取り調査を行い、後進諸階級出身の経営者が抱える問題の洗い出しを進めた。石田英明はインド国内の複数の高等教育機関で、宗教的マイノリティであるムスリム学生のヒンディー語とウルドゥー語の理解度についてアンケート調査を行い、ヒンディー文学におけるムスリム作家の位置づけの前提となる若者のヒンディー語に対する意識について分析を進めた。須田敏彦は、バングラデシュとインド・西ベンガル州で女性労働者と中学生に聞き取り調査を行い、就労意識や将来展望にかんする分析を進めた。以上、個別のフィールド調査は滞りなく実施された。また、分析の際に重要な視点となる「ゆるやかな共棲社会」の構想については、主に井上貴子が、理論的背景となる文献の紹介と解読、それに基づく具体的な構想についての報告を行い、研究会で全員に共有した。したがって、個別の研究と課題全体にかんする情報の共有と意見交換という側面では、おおむね順調に進展しているといえる。なお、従来の計画では本研究課題の専用ウェブサイトを立ち上げ、研究の進捗状況や必要な情報を随時ウェブ上で公開、さらに、収集資料のデジタル化も進める予定であった。しかし、年度内にデジタル化作業の補助を行う適切な人材がみつからなかったため、この点については2019年度の課題とすることになった。本研究課題2年目の全体目標として最も重要な計画は、初年度に実施できなかった専用ウェブサイトを立ち上げることである。研究の進捗状況、収集資料の分析、必要な情報などを随時ウェブ上に公開することによって、本研究課題の意義と重要性を社会一般に発信、共有していく。次に、これまで個別に収集した資料をデジタル化して一括保存することによって、資料の共有と適切な利用を実現すると共に、個人情報の厳格な一括管理体制を構築することである。個別の計画としては、初年度に実施されたフィールドワークでの収集資料を整理分析し、「マイノリティの生存戦略」の具体的な実態を明らかにし、それに基づいて「ゆるやかな共棲社会」を構築するための具体的な方策を立案していくことである。井上貴子は、南インドのダリト・コミュニティにおける宗教と政治と文化活動の関係について分析を進め、アイデンティティ構築と具体的な生存戦略との関係について考察を進める。篠田隆は、中小企業経営者の範囲をダリトからムスリムへと広げ、経営実態や彼らの抱える問題について比較考察を進める。石田英明は、ムスリムのヒンディー語作家の作品を複数取り上げ、ムスリム性が作品にいかに現れているのか、ウルドゥー語との関係を視野に入れて考察を進める。須田敏彦は、バングラデシュとインド・西ベンガル州の若者とバングラデシュ女性の海外出稼ぎ労働希望者の実態調査を通じて収集した資料の分析を行い、社会経済的後進状況におかれたマイノリティの生存戦略としての教育問題や出稼ぎ労働、さらにマイクロファイナンスの果たす役割について考察を進める。以上、初年度に収集された資料の分析を個別に進めると共に、年4回の研究会を実施、分析結果を共有し、意見交換を行う。また、最終年度に予定している学会等でのパネルやシンポジウムの開催計画、さらに成果報告書の出版計画にも着手する。

2018年度の研究実績は、主に、代表者及び分担者が各自の研究計画に基づいて調査地のフィールドワークを実施し、資料収集を行ったこと、各自が収集資料の整理と分析に取り組んだこと、今後の研究の方向性を明確化するために、南アジアのカーストや宗教などに由来するマイノリティ性を背負う諸集団が、先鋭化する対立と排除の論理を乗り越えて日常生活を営む「ゆるやかな共棲社会」の構想を共有したことである。研究会は全部で4回実施した。第1回(4月24日)には、8月9月に各自が実施予定のフィールドワークを中心とした研究計画について話し合った。第2回(6月19日)には、フィールドワークの準備状況について報告した。8月9月には各自の計画に従ってフィールドワークを実施した。第3回(12月18日)には、フィールドワークの実施報告を行い、収集資料の分析と研究の進捗状況を報告した。第4回(2月13日)は、「ゆるやかな共棲社会」の理論的構想を共有し、次年研究計画を確認した。以上の研究会は科研分担者を中心に開催したが、関連分野の研究者にも出席を求め、情報の共有と意見交換を行った。さらに、現地の研究者と構想を共有し、共同研究の可能性を広げる目的で、来日インド人研究者と2回の研究交流会を開催した。9月20日には、インドのデリーからジャワハルラール・ネルー大学教員と学生が訪問、日印交流の推進を含む研究会を開催した。10月6日には、インドのマハーラーシュトラ州からアムラーヴァティー大学教員と学生が訪問、日本のNPO法人で同大学と協力して農業技術交流を推進している「太陽と水と緑のプロジェクト」との合同で研究交流会を開催した。以上、専門地域でのフィールドワークを通じて、マイノリティの日常的生存戦略に迫り、研究会を通じて、南アジア社会を分断し対立を助長する諸問題にアプローチする視点を相互に共有することができた。2018年度は、各自がフィールドワークを実施して必要な資料収集を行った。収集された資料の整理と分析は個別に進めており、実施内容とその後の研究の進捗状況を研究会で報告し、情報を共有した。井上貴子は主にチェンナイとバンガロールで、パライヤルと呼ばれるダリト・カーストの政治社会運動と文化活動に関する調査を行い、カースト政治、宗教的アイデンティティ形成、文化活動との関係について分析を進めた。篠田隆はアフマダーバードの中小零細企業の経営者の出自と属性に関する資料を収集し、経営者への聞き取り調査を行い、後進諸階級出身の経営者が抱える問題の洗い出しを進めた。石田英明はインド国内の複数の高等教育機関で、宗教的マイノリティであるムスリム学生のヒンディー語とウルドゥー語の理解度についてアンケート調査を行い、ヒンディー文学におけるムスリム作家の位置づけの前提となる若者のヒンディー語に対する意識について分析を進めた。須田敏彦は、バングラデシュとインド・西ベンガル州で女性労働者と中学生に聞き取り調査を行い、就労意識や将来展望にかんする分析を進めた。以上、個別のフィールド調査は滞りなく実施された。
ウェアラブルデバイスとしてのシ－ト状拡散型サンプラ－の開発

捕集剤に繊維状活性炭(ACF)を使用し、安価で取扱いが簡単なウェアラブルデバイス型のシート拡散型サンプラーを開発することを目的とした。平成29年度のトルエンを対象とした捕集性能実験より、一定の条件下にて最大4時間のサンプリングが、サンプリング後の保存は冷蔵で約1週間可能であった。さらに広く使用されている7種類の化学防護手袋を対象に、トルエンについて手モデルによる実験を行い、トルエン濃度の内外比を求めた。具体的にはシート状サンプラーを、手モデルに装着させた試験手袋の外側と内側の異なる位置の各3箇所へ、重ならないように貼り付けた。試験手袋をトルエン蒸気が発生しているチャンバー内に設置し、4時間曝露時の平均濃度を算出した。手袋下端側を閉鎖または開放した条件で各々5回の測定を行った。その結果、素材の透過性能を反映した内外濃度比が得られた。化学防護手袋の下端開放時には、皮膚と手袋の隙間から外側のトルエン蒸気が入り込み、内外濃度比が高い傾向が認められた。平成30年度は、本サンプラーを用いて実際の現場で使用されている化学物質の濃度を測定し、リスクアセスメントをさらに精度良く普及させることの可否をテーマとして行った。具体的にはキシレンを対象とし、本サンプラーによる防護手袋の防護性能評価への応用を試みた。対象は3事業所とした。手モデルによる実験と同様にサンプラーを貼り付け、手袋内外の吸着量比より透過性能を評価した。その結果、内外比はポリウレタン製(厚手)手袋にて1.98.7%、ポリエチレン製(薄手)手袋42.487.4%、天然ゴムラテックス製手袋3.091.2%とばらつきのある結果が得られた。以上より、本サンプラーを用いて化学防護手袋の内外濃度比を求めることにより、手袋素材の選択や作業内容を踏まえた適切な使用方法の指導を行い、リスクアセスメント普及に対する寄与が可能と言えた。平成29年度の計画は開発するサンプラーの素材と構造の決定することであった。シート状の拡散型サンプラーの主な捕集素材である活性炭素繊維(ACF)と超高分子ポリエチレン多孔質フィルム(UHMW-PE)の多種類について検討した。そして、最も条件が合うものについて、実際の使用環境下の条件に対する性能を検討した。平成30年度の計画は、現場にて有機溶剤を使用している労働者の防護手袋へ装着し、防護手袋の有効性を検証することであった。3つの事業所において測定を行い、使用されている防護手袋の選定の可否、使用状況を確認した。そして、防護手袋の有効性評価を通して化学物質リスクアセスメントへの応用が可能であることを確認した。以上より、おおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は、本サンプラーを用いて化学防護衣の防護性能評価への応用を試みる。そのため複数の事業所の現場に出向いてサンプリンクを行う。これらのデータを元にその有用性を比較検討する。そして最終的にリスクアセスメントのツールとして広く普及可能である結果を取りまとめ、成果の発表を行う。本研究では、捕集剤に繊維状活性炭(ACF)を使用し、安価で取り扱いが簡単、かつ、安全なウェアラブルデバイス型のシート拡散型サンプラーを開発することを目的とした。トルエンの捕集性能の解析結果より、捕集速度Sampling Rate(SR)は4.4ng/(ppm・min)となり、濃度4 ppm20 ppm、温度25°C、湿度40%にて、4時間のサンプリングが可能であった。自然環境因子による捕集性能変動の解析結果は、温度2035°C、相対湿度約2080%、風速0.050.3 m/sの範囲では捕集可能で、添加回収試験結果よりは添加量12.9マイクロg258.8マイクロgで回収率90%以上と良好であった。サンプリング後の保存は冷蔵で約1週間可能であった。本サンプラーによる、防護手袋の防護性能評価への応用として、試験手袋の外側と内側の手模型表面の3箇所へサンプラーを貼り付けた。トルエン蒸気内に設置し、サンプラーに吸着した平均トルエン濃度を求め、内外の濃度比より透過性能を評価した。その結果、EVOH、ポリウレタン(厚手)、ニトリルゴム(厚手)製は、外側に対する内側のトルエン濃度比は1%以下と低濃度で、手袋素材の耐透過性が示された。本サンプラーによる、防護手袋の防護性能評価への応用の可能性が示唆された。さらに、実際に防毒マスクを使用している際の、面体からの漏れ率評価への応用を試みた。本サンプラーを防毒マスク面体の内側と外側に貼り付けてトルエンの濃度比を求め、漏れ率とした。漏れ率は、濃度が低いほど漏れ率が高い傾向が認められた。曝露濃度が低いと思われる作業時は、マスクの密着性確認作業が軽視されたことも原因の一つと推定された。本サンプラーを防毒マスクの面体内外に貼り付けて濃度比を測定することより、マスクの漏れ率計測への応用の可能性が確認された。平成29年度の計画である、1サンプラーに使用する素材と構造の決定、2捕集性能の解析、3自然環境因子による捕集性能変動の解析についてはほぼ完了した。平成30年度以降は、実際に有機溶剤を使用している作業者へ本サンプラーを装着し、曝露濃度測定を実施して捕集性能の検証を行う。また、現場への応用として、使用されている防護手袋の防護性能評価や、防毒マスクの密着性確認のための測定を行う。

さらに研究における測定や分析については研究協力者(大学生)の協力を得ながら、研究成果について学会発表や論文の作成を行っていく。捕集剤に繊維状活性炭(ACF)を使用し、安価で取扱いが簡単なウェアラブルデバイス型のシート拡散型サンプラーを開発することを目的とした。平成29年度のトルエンを対象とした捕集性能実験より、一定の条件下にて最大4時間のサンプリングが、サンプリング後の保存は冷蔵で約1週間可能であった。さらに広く使用されている7種類の化学防護手袋を対象に、トルエンについて手モデルによる実験を行い、トルエン濃度の内外比を求めた。具体的にはシート状サンプラーを、手モデルに装着させた試験手袋の外側と内側の異なる位置の各3箇所へ、重ならないように貼り付けた。試験手袋をトルエン蒸気が発生しているチャンバー内に設置し、4時間曝露時の平均濃度を算出した。手袋下端側を閉鎖または開放した条件で各々5回の測定を行った。その結果、素材の透過性能を反映した内外濃度比が得られた。化学防護手袋の下端開放時には、皮膚と手袋の隙間から外側のトルエン蒸気が入り込み、内外濃度比が高い傾向が認められた。平成30年度は、本サンプラーを用いて実際の現場で使用されている化学物質の濃度を測定し、リスクアセスメントをさらに精度良く普及させることの可否をテーマとして行った。具体的にはキシレンを対象とし、本サンプラーによる防護手袋の防護性能評価への応用を試みた。対象は3事業所とした。手モデルによる実験と同様にサンプラーを貼り付け、手袋内外の吸着量比より透過性能を評価した。その結果、内外比はポリウレタン製(厚手)手袋にて1.98.7%、ポリエチレン製(薄手)手袋42.487.4%、天然ゴムラテックス製手袋3.091.2%とばらつきのある結果が得られた。以上より、本サンプラーを用いて化学防護手袋の内外濃度比を求めることにより、手袋素材の選択や作業内容を踏まえた適切な使用方法の指導を行い、リスクアセスメント普及に対する寄与が可能と言えた。平成29年度の計画は開発するサンプラーの素材と構造の決定することであった。シート状の拡散型サンプラーの主な捕集素材である活性炭素繊維(ACF)と超高分子ポリエチレン多孔質フィルム(UHMW-PE)の多種類について検討した。そして、最も条件が合うものについて、実際の使用環境下の条件に対する性能を検討した。平成30年度の計画は、現場にて有機溶剤を使用している労働者の防護手袋へ装着し、防護手袋の有効性を検証することであった。3つの事業所において測定を行い、使用されている防護手袋の選定の可否、使用状況を確認した。そして、防護手袋の有効性評価を通して化学物質リスクアセスメントへの応用が可能であることを確認した。以上より、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は、サンプラーの開発から実際に有機溶剤を使用している労働者に装着して曝露濃度を測定し、現場での実用性を確認することである。今後はキシレンを取り扱う事業所と連携し、これらの事業所の作業者へ開発したサンプラーを装着し、個人曝露濃度の測定を行う。なお、アクティブサンプラー法や、市販されているパッシブサンプラー法の数種類を用いて同時に測定し、その測定結果を比較検討することにより、本方法の精度を確認する。
ME技術革新と企業経営および労働の将来

今回の調査によって多数の第一次資料を集めることができた。第1回目のアンケート調査ではME技術革新が作業組織や管理組織さらには労使関係に及ぼす影響について167社の企業から回答を得た。第2回目のアンケート調査においてはエンジニアの意識と設計原理について252社より回答を得た。さらに9社と1つの労働組合に工場見学とインタビューを行うことができた。こられの資料は国内および国外と比べても貴重なものがある。2.ME技術革新が管理組織にどのような影響を与えるかという論点については従来までは実証的な資料は個別事例しかなかった。しかし今回の167社のアンケート調査から明らかになったことは、管理階層は、作業組織の変化ほど大きな変更をうけていないことである。日本の管理組織は係あるいは課を単位として組立てられているため、作業現場において多数の労働者が不用となったとしても、管理組織自体は大きな変更をうけていない。このことは、日本の企業組織が技術革新に対し、柔軟に対応し、企業の成長を維持している秘密の1つである。3.作業組織を規定する要因としてエンジニアの価値観から検討されねばならない。今回のアンケート調査によると、日本のエンジニアの価値観はアメリカのそれよりもスウェーデンのそれにより近いことが明らかになった。スウェーデンにおけるロボットの普及率が日本より高く、アメリカをはるかに越えている事を考え合わせると、この事実は大変興味のあることである。昭和61年度の主要な研究課題は、(1)エンジニアが設備や労働者に対してもっている価値観およびその設計原理を明らかにすること、(2)昭和60年度のアンケート調査に基づき明らかにされた問題点について現場の聞き取り調査を行なうことであった。エンジニアを対象としたアンケート調査においては252社より回答を得た。エンジニアの職務設計原理についてのこのような多数の調査票は従来の研究では得られなかったものである。また、MEが導入された作業現場の聞きとり調査は10社とし労働組合に及んだ。アンケート調査は労働組合を対象としていなかったので、聞きとり調査により、労働組合の立場を確認することができた。調査の結果として得られた新しい事実は次の通りである。1.わが国の職場組織は、新しい技術の導入に対して比較的柔軟に対応している。現場の作業者の人数は激減するが、係・課の数はそれほど変動しておらず、係や課の間で人数を調整し合っている。係あるいは1つの職区が工場あるいは事業所の最小の組織単位となっている。2.エンジニアはシステム設計の基本原理として、コスト・品質・省力化と並び、変化への柔軟な対応を挙げるまでに至っている。このことは多品種少量生産原理が技師の設計原理にまで固定化したことを示している。3.エンジニアは、制御の理論と並んで、経営学や人間工学を学習する必要を強く認識するに至っている。4.エンジニアが設計前提としている労働者像と現実の労働者像との間にはギャップがあり、現実の労働者像は自己実現型労働者像に一層接近してきている。
化学気相堆積法による薄膜形成関連現象全体像の描出

化学気相堆積法(CVD)において複雑に関わり合う移動現象と表面反応の詳細および全体像を簡便に捉える基礎解析実験技術を開発するため、圧電性結晶振動子(ランガサイト)を用いたその場計測技術を研究した。幅広い密度に亘る混合ガスを用いて室温から測定可能上限温度まで詳細に振動数を測定し、その結果を基に、幅広い温度とガス物性の変化を関数に表した。成膜が進行し得る温度に昇温して前駆体を導入した場合の振動数の変化を測定し、CVD装置内における加熱の変化とガス物性の変化により生じた非定常状態が緩和されて定常状態に達するまでの時間を時定数として表現し、その後の時間における振動数変化が成膜によることを決定した。化学気相堆積(CVD)法の基礎解析実験技術を研究するため、下記の(1)と(2)を目的として研究を行う。(1)CVD反応器内で複雑に関わり合う諸現象(移動現象(流れ、熱、化学種輸送)と表面反応)の詳細および全体像を簡便に捉える方法として、圧電性結晶振動子(ランガサイト)を用いた「その場計測技術」を研究する。(2)その場測定の詳細情報を基に、高品質薄膜形成のプロセス最適化・効率化・精密制御を実現する思想と方法論を提案する。これらを達成するために今年度は、提案書に記載された装置を用いて研究を進めた、即ち、CVD装置の中に圧電性結晶振動子を挿入して設置し、その外側から赤外線ランプで加熱すると同時に雰囲気ガスと前駆体ガスを導入して成膜を行った。(1)混合ガスとして、ガス密度が最も小さい条件(分子量2、水素)から比較的大きな条件(分子量28、窒素)までを想定した。(トリクロロシランを水素中に高濃度で用いた場合も、この密度範囲内に含まれる。)(2)これらの混合ガスを用いて室温から測定可能上限温度まで詳細に振動数を測定した。(3)振動数変化幅と混合ガスの密度・粘度の間に成立する関係を確認するため、液体の密度、粘度と振動数変化幅の関係式(D. Shen, et al., Sensors and Actuators B, 119, 99 (2006).))⊿f=(ρη)x (x=0.5)と比較した。(4)基本となる振動数が温度に依存して変化することをも考慮して、幅広い温度と濃度に亘って成立する関数を検討した。以上の結果、Shenらの式を用いた場合、x=1.3を用いることにより振動数変化を直線の形に表すことができた。また、温度変化を表す関数に⊿fの関数を併せることにより、幅広い温度とガス物性の変化を関数に表すことができた化学気相堆積(CVD)法の基礎解析実験技術を研究するため、下記の(1)と(2)を目的として研究を行う。これらを達成するために今年度は、提案書に記載された装置を用いて研究を進めた、即ち、それら条件のうち成膜が進行し得る条件に着目して詳細に測定し、その様子を基に、化学反応により生じる環境の変化、成膜速度の変化、などを推定した。成膜が進行し得る温度に昇温して前駆体(トリクロロシラン(TCS),三塩化ホウ素(BCl3))を導入した場合の振動数の変化を測定した。400570°Cにおいて水素にBCl3を種々の濃度で混合したところ、400°CにおいてはBCl3の濃度を増加させた際に流体物性(密度・粘度)に応じて振動数が段状に減少するものの、その後は一定に保たれることから、成膜は生じていないものと判断された。470°Cにおいては、BCl3濃度変化による段状の変化を呈した後に極めて穏やかに経時的な振動数減少が認められた。更に、570°Cにおいては経時的な振動数の減少が明らかに認められた。これによりBCl3は470°C付近で成膜を伴う化学反応を開始すると考えられた。TCSの成膜最低温度が470°C付近であることを併せ、400570°CにおいてTCSとBCl3を混合したところ振動数の減少が観察され、混合した場合にも470°C付近で成膜が開始されることが把握された。得られた膜の中のから二次イオン質量分析(SIMS)によりホウ素が検出されたことから。本研究の方法が妥当性であることを判断した。化学気相堆積(CVD)法において複雑に関わり合う諸現象(移動現象と表面反応)の詳細および全体像を簡便に捉える基礎解析実験技術を開発するため、圧電性結晶振動子(ランガサイト)を用いた「その場計測技術」を研究し、高品質薄膜形成のプロセス最適化・効率化・精密制御を実現する思想と方法論を提案した。平成25年度には、幅広い密度に亘る混合ガスを用いて室温から測定可能上限温度まで詳細に振動数を測定した。その結果を基に、幅広い温度とガス物性の変化を関数に表した。

平成26年度には、成膜が進行し得る温度に昇温して前駆体(トリクロロシラン,三塩化ホウ素)を導入した場合の振動数の変化を測定した。ガス濃度を変化させた際に、密度と粘度に応じて振動数が素早く変化した後の様子を比較したところ、或る温度より高温側では継続的に低下し続ける傾向が発生した。これが、成膜が開始されて現れる重量増加であると判断した。実際にシリコン基板表面に成膜して組成を分析したところ、納得できる組成であったことから。本研究の方法が妥当であることを結論した。平成27年度には、CVD装置内における加熱の変化とガス物性の変化により生じた非定常状態が緩和されて定常状態に達するまでの時間を時定数として表現し、その後の時間における振動数変化が成膜によることを決定した。同時に、ガス物性に起因する基板温度変化が成膜速度に影響を与えない程度であることを把握した。反応熱の計測については、ガス操作時の圧力変動などが大きかったために見積もれなかったものの、圧力変動は数秒以内に終了することが分かり、成膜速度への影響は短く小さいものと推定された。以上を基に、CVDにおけるガス条件の変化による成膜の変動は比較的小さいことが把握された。一方で、ガスバルブ操作による圧力変動などは極めて大きいことが分かり、これを抑えれば、更に安定な成膜が可能になると推定された。化学気相堆積法(CVD)において複雑に関わり合う移動現象と表面反応の詳細および全体像を簡便に捉える基礎解析実験技術を開発するため、圧電性結晶振動子(ランガサイト)を用いたその場計測技術を研究した。幅広い密度に亘る混合ガスを用いて室温から測定可能上限温度まで詳細に振動数を測定し、その結果を基に、幅広い温度とガス物性の変化を関数に表した。成膜が進行し得る温度に昇温して前駆体を導入した場合の振動数の変化を測定し、CVD装置内における加熱の変化とガス物性の変化により生じた非定常状態が緩和されて定常状態に達するまでの時間を時定数として表現し、その後の時間における振動数変化が成膜によることを決定した。平成25年度は予定通り下記を行い、予定していた項目について成果を得たことが理由である。成膜が進行し得る条件に着目して詳細に測定し、その様子を基に、化学反応により生じる環境の変化、成膜速度の変化、などを推定できた。成膜が進行し得る温度に昇温して前駆体(トリクロロシラン、三塩化ホウ素)を導入した場合の振動数の変化を測定したことにより、成膜が進行しない場合には時刻により変化しないことに対し、成膜が進行する場合には振動すが継続的に変化することを、成膜の進行を検出する方法とした。その方法により、成膜検出が可能になる最低温度を評価することができた。実際に基板上に成膜を行い、その結果を二次イオン質量分析により評価したところ、実際に成膜されたことを検証できた。これにより、本研究の方法の妥当性を判断した。化学工学3年目は、成膜と流体特性の変化を総合して、振動数に影響する要因を整理し、CVD装置内の成膜に関わるプロセスの全体像を理解する。更に、この知見を活かして、例えば前駆体導入に際して生じる不安定現象について下記を行う。(1)反応熱による基板表面温度の変化と定常状態到達に要する時間の評価.(2)流体物性(密度・粘度・比熱など)の変化と定常状態到達に要する時間の評価.(3)その他、攪乱により発生する不安定状態と定常状態到達に要する時間の評価.4)不安定状態における成膜量の把握.(5)これら不安定状態を抑制して素早く安定状態を形成する方法の考察・提案.これらにおいては、必要に応じて排出側にも圧電性結晶振動子を導入し、そこにおける振動数変化を参照しながら、反応器内の状態推定を試みる。
好中球走化性蛋白質LECT2のレセプターのクローニング

ヒトLECT2レセプターの検出系の確立及びLECT2レセプターを発現する培養細胞のスクリーニングを目的として、CHO細胞由来のヒト組み換え体LECT2(rLECT2)をペルオキシダーゼ法により常法にしたがって125Iラベルし、各種細胞に対して結合実験を行った。用いた細胞は、接着系の培養細胞としてHeLa細胞,HepG2,HuH-6を初めとする肝癌細胞6種、及びMC3T3-E1細胞、血球系癌細胞としてHL-60,U937,K562など15種類の細胞をPHA(5μg/ml),LPS(10μg/ml),PMA(1ng/ml)で24時間処理しBinding assayに供した。接着系細胞でのassayは、10cmのdish当たり1×10^6まいた細胞に対して1,2,4nMの標識LECT2を処理し、4°Cで3時間インキュベーション後、細胞と上清の放射活性を測定した。また、特異的結合については標識LECT2添加1時間後に非標識LECT2を8μM加え、さらに2時間インキュベーションした。浮遊系細胞では、1サンプル当たり5×10^6細胞に対しtest tubeを使い同様の実験を行った。スクリーニングの結果、ヒト血球系細胞HuT-78,K562,マウス骨芽球系細胞MC-3T3-E1が候補として得られた。しかし、cDNAのクローニングの為のLECT2レセプターmRNAのsourceとしては発現レベルが低いことが予想されたため、現在、さらに別の細胞のスクリーニング、高感度Binding assay系の検討を行っている。
新規創薬基盤を目指した癌抑制遺伝子p53クロマチン会合分子群の網羅的同定

p53研究の進歩により、ゲノムの守護神としての癌抑制機能以外にも実に多彩な生理作用を発揮することがわかってきた。それは主にp53が転写因子として機能し、生理作用の異なる様々な下流遺伝子群を、細胞の種類や細胞環境の変化に応じて、時間的・空間的・選択的に巧妙に使い分けているからである。今回ゲノムワイドの解析から、細胞内代謝制御に関わるp53下流遺伝子GLS2を同定することに成功した。さらに、その肝臓腫瘍組織における発現低下と腫瘍細胞増殖抑制効果を証明し、p53の癌抑制機能を担うことをProc.Natl.Acad.Sci.USA.誌に報告した。またクロマチンの構造的・機能的調節機構に着目して、in vivoにおけるp53クロマチン複合体中に含まれる機能的会合分子群の同定とp53化学修飾の解析をプロテオミクスの手法を駆使して網羅的に試みた。その結果、p53のリン酸化・アセチル化・メチル化などの化学修飾や、クロマチン会合分子であるtranscriptional co-factor hSp110を同定した。Sp110の機能解析の結果、p53による細胞老化の制御を介して癌抑制機能に関連する可能性が示された。これらの新知見は、癌のエピジェネティック治療創薬における新規標的分子基盤の候補であり、確実な成果が成し遂げられた。ゲノムの守護神と呼ばれる癌抑制遺伝子p53は、個体を癌の発生から防ぐために傷害を受けた細胞の運命を決定する重要な役割を担っている。p53はクロマチンにカップリングして転写因子として作用し、様々な下流遺伝子を転写誘導することで生理作用を発揮するが、どのように下流遺伝子を使い分けるのか?その分子メカニズムは未だ明確になっていない。今回、クロマチンの構造的・機能的調節機構に着目して、in vivoにおけるp53クロマチン複合体中に含まれる機能的会合分子群をプロテオミクスの手法を駆使して網羅的に同定しようと試みた。また、それらの分子群について、p53の選択的転写活性化能とクロマチン制御能に対する機能的スクリーニングを通して、クロマチンを介した遺伝子発現調節の分子メカニズムの新知見と癌のエピジェネティック治療創薬における新規標的分子候補の発見を目指すことを試みた。p53クロマチン複合体分画の精製とLC-MS/MSを組み合わせて、新規クロマチン会合分子候補として、transcriptional co-factorhSp110, Zinc finger protein73, Putative homeodomain transcriptional factorl, Unknown proteinなど興味深い分子を同定することに成功した。Sp110の機能解析の結果、nuclear bodyに局在しp53の転写活性能を選択的に調節する機能が認められた。
アデノシン受容体による代謝型グルタミン酸受容体と中枢シナプス可塑性の制御

アデノシン受容体(AR)は多くの哺乳動物中枢ニューロンに発現し、覚醒レベルや認知課題・学習の効率を調整する重要なGタンパク共役型受容体である。最近、ARが代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)と複合体化し、中枢ニューロンのmGluRシグナリングを修飾する可能性が示唆された。本研究では培養マウス小脳プルキンエ細胞を用いてこの可能性を検討した。mGluR1シグナリングの指標として、mGluR1アゴニストDHPGの急速投与によて活性化される内向き電流をperforated-patch電位固定法により測定した。1型AR (A1R)選択的アゴニストR-PIAおよびCCPAは内向き電流の振幅を減少させた。R-PIAによる内向き電流振幅減少はGi/oタンパク阻害剤百日咳毒素で事前処理したプルキンエ細胞でも観察された。一方、百日咳毒素処理はA1R-Gi/oタンパク・シグナル系を通じて活性化される内向き整流性カリウム電流を完全に遮断した。これらの結果はGi/oタンパクがA1Rに共役しているものの、A1R-mGluR1相互作用には関与していないことを示している。Gsタンパク・シグナル系活性化剤フォルスコリンは内向き電流の振幅を減少させなかった。またR-PIAの急速投与ではGqタンパクを介して内向き電流を活性化させることができなかった。これらの結果はGsおよびGqタンパクが小脳プルキンエ細胞のA1Rに共役しておらず、A1R-mGluR1相互作用に関与していないことを示している。さらにR-PIAは長期抑圧などシナプス可塑性の誘導シグナルであるmGluR1介在性細胞内カルシウムストア放出を減少させた。以上の結果はA1Rが主要なGタンパクに依存しない新しい経路を通じて中枢ニューロンmGluR1シグナリングを抑制的に修飾し、運動学習の素過程である小脳シナプス可塑性に影響を与えることを示唆している。
地すべり地に到達する地震動の変質機構の解明

地すべり地における地震動特性を明らかにするため、新潟県上越市の地すべり地の内部移動域と側部不動域の2箇所において加速度型強震計による地震動観測をおこなった。移動域はぜい弱化した強風化泥岩および強風化凝灰岩からなる。観測された有意な地震は2回(M3.0、M6.7)である。両地震とも地震動の最大加速度および最大速度は移動域の方が大きくなる傾向にあり、地すべり地内では地震動が強くなることが明らかとなった。フーリエ解析の結果、地震動の周波数分布は相対的に軟弱地盤である移動域で1Hz前後の周波数帯の振動が増幅される特徴があり、これが移動域において相対的に地震動が強くなった要因と考えられた。地震時の地すべり発生メカニズムを解明するための重要なパラメータとして、誘因となる地震動の性質(強さ)が挙げられる。地形・地質的に特殊な地すべり地に到達する地震動の性質は、平野部で観測される一般的な地震動と異なると予想される。しかし、地すべり地での地震観測例が少ないために、多くの研究では、平野部の観測地震動を便宜的に適用してきた。本研究はこの問題を解決するため、未知であった地すべり地に到達する地震動の性質を観測・解析の両面から明らかにすることを目的とする。今年度は地震動観測を開始するため、2011年長野県北部地震の余震が継続中の新潟県上越市の伏野地すべり地内に、加速度型地震計(強震計)1基を新規設置した。同地すべり地では地すべり地外に地震計1基が既設のため、両者の観測値を比較することで地すべり地内外の地震動の差異を見いだすことができる。2つの地震計は近傍の観測小屋を経由してネットワークに接続されており、遠隔地から観測データをモニタリング、回収することが可能な仕組みになっている。2013年12月に開始された地震観測は、2014年1月28日に新潟県中越地方を震源とするM3.1の地震振動を捉えた。この地震では地すべり地内において最大加速度12.5gal、計測震度1.4を観測した。今後、地すべり地外の地震動との比較することで、地すべり地の内部における地震動の変質特性を明らかにする予定である。本研究は2011年長野県北部地震の余震が想定される新潟県上越市の伏野地すべり地において地震観測を実施している。2014年には周囲で発生した気象庁マグニチュードM3.0およびM6.7の地震により現地で2回の地震動を観測した。観測された地震動を地すべり地の内部(移動域)と外部(不動域)での振動特性に着目して差異を解析、考察した。地震波形から得られる最大加速度および最大速度は2回の地震動ともに移動域で大きくなり、地すべり地では地震動が相対的に強くなることが明らかとなった。地震動波形をフーリエ変換して得られる周波数分布は、外部では地震動が1Hz前後で減衰するが、内部では強さが減衰せずに残った。1Hz前後での揺れの違いは、地すべり地の内部と外部の地質特性の差に起因すると考えられ、移動域の軟弱地盤が1Hz前後の周波数帯の揺れを増幅させた、もしくは減衰させなかったことが地震動の増大に結びついたと考えられた。地震時の地すべりは、振動が強いほど発生件数や規模が大きくなる傾向がある。地震と地すべりに関する定量的解明を目的として多くの統計的、数値的解析進められているが、土層の風化や破砕の進む地すべり地では、平野部と比べて到達する地震動の特性そのものが変化する可能性がある。そこで本研究は地すべり地に到達する地震動の特性を、現地観測によって明らかにすることを目的とする。2011年長野県北部地震を契機に地震活動が活発化した新潟県上越市の伏野地すべり地を観測対象地として、地すべり地の内部移動域と側部不動域に加速度型強震計を設置した。2013年以降に2回の有感地震(M3.0、M6.7)が観測されたため、その振動特性を地すべり地の内外で比較した。その結果、地震動の最大加速度および最大速度は内部移動域の方が大きいことが明らかとなった。地震動の周波数分布を見ると、側部不動域では1Hz前後の周波数帯の強さが減衰する一方で移動域では同周波数帯の強さが減衰せずに残り、この未減衰が移動域における地震動の増幅の要因と考えられた。2011年長野県北部地震(M6.8)の本震および余震時に側部不動域で観測された30回の地震動について振動特性を方位別に解析したところ、東西方向では振動が一定の周波数帯に収束する傾向があった。伏野地すべりは東西方向に地形的に開放された特徴があり、両者の関連性についてさらに検討する必要があると考えられた。

地すべり地における地震動特性を明らかにするため、新潟県上越市の地すべり地の内部移動域と側部不動域の2箇所において加速度型強震計による地震動観測をおこなった。移動域はぜい弱化した強風化泥岩および強風化凝灰岩からなる。観測された有意な地震は2回(M3.0、M6.7)である。両地震とも地震動の最大加速度および最大速度は移動域の方が大きくなる傾向にあり、地すべり地内では地震動が強くなることが明らかとなった。フーリエ解析の結果、地震動の周波数分布は相対的に軟弱地盤である移動域で1Hz前後の周波数帯の振動が増幅される特徴があり、これが移動域において相対的に地震動が強くなった要因と考えられた。本研究が開始された平成25年度より、現地において2度の有感地震を観測しており、研究目的は順調に進展している。今後も観測を継続することで、さらに多くの地震動観測を期待できる。地すべり学観測により、地すべり地の移動域と不動域間で地震動特性に差異があることが判明した。差異が生じた要因を明らかにするため、観測点でボーリング調査を実施して地質特性を明らかにする。研究対象の地すべり地において、地すべり地内に地震計を1基設置した。既設の地すべり地外地震計と合わせて2基の地震計による地震観測が開始されたことにより、計画は概ね達成できたと考える。また、現在までに1回の地震動を観測しており、今後より多くの地震動の観測データが蓄積されていくと考えられる。学会誌の印刷代及び別刷り代が想定より安価であったため。地すべり地内外に設置された2基の地震計により、今後複数の地震動が観測されると考えられる。これらの観測データを元に、地すべり地内と地すべり外での地震動を比較することで、破砕や風化の進んだ地すべり地に到達する地震動の特性を明らかにすることが期待できる。地震計の維持管理に係る経費として使用する。地震計の設置にかかる経費が想定よりも安価であった一方、次年度以降の保守管理経費が想定よりも高価になると考えられたため。地震計の保守点検に必要となる経費として使用する。
癌進展過程における癌幹細胞様細胞の出現をpRbが抑制する

がん抑制遺伝子Rbの不活性化は、がんの悪性進展過程において頻繁に観察される。これまでに私達は、p53が欠損したがん細胞において、Rbの不活性化により、がん幹細胞様細胞が出現することを明らかにした。RNA sequenceにより遺伝子発現を解析した結果、Rb不活性化により誘導されるがん幹細胞様細胞群では炎症性サイトカインの発現が亢進していることが明らかになった。さらに遺伝子ノックダウン実験から、これら炎症性サイトカインの分泌さらにその下流のSTAT3活性化が、Rb不活性化によるがん幹細胞様細胞の誘導と炎症性がん微小環境の形成に寄与することが明らかになった。これは、Rb不活性化が、がん細胞の幹細胞性獲得というCell autonomousな作用のみならず、Non-cell autonomousな作用を介して、がんの悪性化を促進することを意味する。がん抑制遺伝子Rb(retinoblastoma)の不活性化は、がんの悪性進展過程において頻繁に観察される。これまでに、p53が欠損した特定の腫瘍細胞において、Rbの不活性化により脱分化が誘導され、がん幹細胞様細胞が出現することがわかり、本研究ではこの分子機構を解明することで、Rb不活性化のがん悪性進展過程における意義を明らかにすることを目的とした。まず、RNA sequenceにより、Rb不活性化により誘導されるがん幹細胞様細胞群の遺伝子発現を解析した結果、これらの細胞群ではIL-6、CCL2などケモカインを含む種々の炎症性サイトカインの発現が顕著に亢進していることを明らかにした。また、Rb不活性化細胞ではこれらサイトカイン群の細胞外への分泌が顕著に亢進しており、Paracrine型またはAutocrine型にサイトカイン群が作用することで、その下流シグナルであるSTAT3経路が活性化することが、Rb不活性化によるがん幹細胞様細胞の誘導に必須であることを明らかにした。さらに、C57BL/6背景野生型マウスへ皮下移植したp53欠損繊維芽腫細胞の免疫組織染色による観察から、Rbが正常であるコントロール細胞由来の皮下腫瘍と比較して、Rb不活性化細胞由来の腫瘍形成部位では、マクロファージおよび好中球の遊走が著しく亢進していることを明らかにした。これらの分子メカニズムをさらに解明することにより、Rbの新規機能の解明という生物学的意義に加えて、Rb経路を標的としたがん創薬に新しい視点を提供することができる。昨年度より作製を開始していた種々のRb複合遺伝子欠損マウスを解析した結果、LOHによるRb不活性化が原因で生じるRb+/-Trp53 nullマウス由来カルシトニン産生細胞(C細胞)腫は、その他の遺伝子欠損やTrp53へテロ型背景のマウスから生じた腫瘍と比較して、足場非依存的増殖能が非常に高く、分化マーカーであるカルシトニンやAscl1の発現が著しく低い、非常に未分化な腫瘍であることが明らかとなった。また、Trp53 nullマウスに自然発生した繊維芽種より樹立した初代培養細胞においてpRbを機能抑制すると、上記と同様の幹細胞様の細胞群を生じた。これらのことから、Trp53 null背景の腫瘍細胞においてRbの不活性化により、脱分化が誘導され、がん幹細胞様細胞が出現する可能性が示唆された。そこで、この幹細胞様性質を持つ細胞群を、Tumor sphere形成能の有無を指標に選択培養することで純化し、マクロアレイにより遺伝子発現解析を行った。その結果、これらの細胞群ではIL6-STAT3経路を中心とする炎症性シグナルが顕著に上昇していること、さらにその後の阻害剤等を使用した実験により、この炎症性シグナルの活性化が、pRbの不活性化による幹細胞様性質の誘導に寄与していることが明らかとなった。本年度の研究成果により、pRbががん幹細胞化に対して抑制的に作用すること、およびその分子メカニズムの一端を示すことができた。また本研究手法を用いて、pRbとTrp53の不活性化により誘導される幹細胞様の細胞群は、Doxorubicin等の抗がん剤への薬剤耐性が高く、免疫不全マウスへの接種実験により高い転移能を示すことから、現在まで確固たるものが確立されていないin vitroがん幹細胞モデルの1つとして、様々な研究に発展応用できると考える。本申請における、申請者らの主な研究目的は「癌の悪性進展過程において、Rbの不活性化ががん幹細胞化を誘導すること」を証明することである。

本年度、様々なRb複合遺伝子変異マウスの解析を行った結果、Trp53 null背景の腫瘍細胞においてpRb不活性化が、がん幹細胞様細胞を誘導することを明らかとした。さらにこれを発展させ、pRb不活性化によるin vitroがん幹細胞様細胞誘導モデルの確立に成功した。本結果により、本申請初年度に計画した「pRbが癌幹細胞様細胞の出現に拮抗的に作用することを証明」および「Rb関連遺伝子追加欠損マウスの解析と、癌幹細胞様細胞誘導条件の最適化」を十分に達成したと考える。一方で、研究手法として掲げていたCD133、CD44陽性画分による幹細胞様細胞の選択やSide Population画分の濃縮は順調に進行しなかった。原因の1つは、ヒト上皮細胞系がんではなく、マウス間葉系がんを対象に上記手法を応用したためであると考えられるが、Tumor Sphere形成能による選択培養等の代替手法により本来の目的は達成できたと評価している。最後に、「Aktシグナルを中心とした分子メカニズムの解明」の項目に関しては、マイクロアレイ遺伝子発現解析等の結果を検討した結果、がん幹細胞様細胞の誘導にはAkt経路よりも、むしろIL6-STAT3経路の活性化が重要であることが明らかとなった。そのため、平成24年度の研究計画は、当初の計画とは多少の変更が生じるものの、がん幹細胞化にpRb不活性化が寄与すること、またその分子機構を明らかにするという点において、本申請はおおむね順調に進行した、と考える。本年度は、in vitroがん幹細胞モデルの確立を目標とし、種々の複合変異マウスの解析を行った。その過程において、研究早期からRb;Trp53二重変異マウスに対象を絞ることができた。その結果、マウス管理維持費、購入費および実験消耗品費を中心に支出を抑えることが可能となり、研究費の一部が次年度使用となった。次年度は、本年度に確立したin vitroがん幹細胞モデルを用いて、pRbががん幹細胞化に抑制的に作用する分子メカニズムの解明を目的とする。現在までにマイクロアレイ発現解析により、pRbの不活性化により誘導され、かつ幹細胞性の維持に必要と考えられる遺伝子(100種類以上)のリストを得た。IL6-STAT3経路の活性化が重要であることはすでに述べたが、さらにこの中から、Trp53 nullの背景においてのみRbの不活性化により強く誘導され、かつ発現抑制により幹細胞性の消失が起こる標的遺伝子を、主に定量的PCRとスフィアアッセイ法を用いて評価する。また、これらの遺伝子が誘導される分子メカニズムとして、pRbによるクロマチン構造制御を介したエピジェネティクスの制御に着目しており、pRb不活性化により一部のクロマチン高次構造がゆるみ、分化細胞では本来負に制御されるべき遺伝子が発現することで脱分化が誘導されるという仮説を立てた。特にpRbはHDAC familyやJarid1a、PcG complexなどと協調して、クロマチン構造を閉じた状態に保つことから、標的遺伝子のプロモーター領域におけるH3・H4のアセチル化、およびH3K4・H3K27のメチル化状態をqChip assayにより解析する予定である。
研究倫理コンサルテーションの質保証のための必須記録項目および記録システムの開発

本研究は、自機関と国内他機関の研究倫理コンサルテーションサービス(research ethics consultation service: RECS)の記録に関する調査と、必須記録項目を含む記録システムの開発と試用、評価、公表を通じて、RECSが統一的に採用すべき必須記録項目を含む実行可能な記録システムを開発する。本研究によりRECSの質保証と普及を促進し、臨床研究の倫理性向上と推進に貢献する。