hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人型アバターを用いた高臨場ウェアラブルコミュニケーションシステム

ウェアラブル双方向テレイグジスタンスシステムを実現するため,上体ミニチュアヒューマノイドを開発した.ミニチュアヒューマノイドは片腕4自由度の冗長自由度を有し,頭部も3自由度の自由度を持つ合計11自由度のシステムとした.頭部にはステレオ視が可能なカメラを搭載した.また,ワイヤ駆動を導入することにより,たばこ大の大きさを実現している.一方,操作システムも開発し,これらを結ぶことで双方向のテレイグジスタンスシステムの基本システムを構築し,基礎的検証を行った.ウェアラブル双方向テレイグジスタンスシステムを実現するため,上体ミニチュアヒューマノイドを開発した.ミニチュアヒューマノイドは片腕4自由度の冗長自由度を有し,頭部も3自由度の自由度を持つ合計11自由度のシステムとした.頭部にはステレオ視が可能なカメラを搭載した.また,ワイヤ駆動を導入することにより,たばこ大の大きさを実現している.一方,操作システムも開発し,これらを結ぶことで双方向のテレイグジスタンスシステムの基本システムを構築し,基礎的検証を行った.本研究の目的は,『人型アバターを用いた高い臨場感を提示可能なウェアラブル型双方向テレイグジスタンスシステムの実現』である.目標とするシステムは密度の濃い人間同士のコミュニケーションを実現する一種のウェアラブルな双方向テレイグジスタンスシステムである.このため,人型アバターを開発し,これに必要な技術を確立する.本年度の研究実績を以下に示す.1.人型アバターの設計と腕部の試作設計した人型アバターは双腕のロボットである.頭部に3自由度,片腕4自由度の合計11自由度を持ち,小型化のためワイヤー駆動とした.アクチュエータとして超音波モータを使用する.冗長自由度を持つ腕部の駆動機構が複雑なため,本年度は,まず腕部と体部のみの試作を行い,基本動作を検証した.基本的な動作は実現できたが,冗長自由度の動きにワイヤー部の摩擦が大きな影響を及ぼすことが判明した.次年度以降改良を行う.2.能動ディスプレイの評価操作インタフェースとしてこれまで開発してきた能動ディスプレイの評価を複数の被験者により行った.能動ディスプレイとは,液晶ディスプレイを3自由度のパラレルマニピュレータで動かすことにより,顔の表情を隠すことなくHMDに似た臨場感を提示可能な映像提示装置である.その結果,HMDほどではないが,通常のディスプレイに比べ高い臨場感を提示できていることを統計的検定による明らかにした.本研究の目的は,『人型アバターを用いた高い臨場感を提示可能なウェアラブル型双方向テレイグジスタンスシステムの実現』である.目標とするシステムは密度の濃い人間同士のコミュニケーションを実現する一種のウェアラブルな双方向テレイグジスタンスシステムである.このため,人型アバターを開発し,必要な技術を確立する.本年度に行った成果を以下に示す.1.人型アバターの改良と制御システムの構築前年度に試作した人型アバターは,機構やワイヤーの摩擦により,冗長自由度を滑らかに動かすことができなかった.そこで,新たな冗長機構を設計し,片腕4自由度を持つ双腕アームシステムを開発した.この際,前年度の形状よりも小型化を実現した.また,3自由度の頭部機構も開発した.これで当初の予定通り全11自由度を持つ人型アバターの機構部が完成した.現在,外装部をデザインすると同時に超音波モータを用いた制御部を製作中である.2.操作システムの開発ポヒマスセンサを用いて人間の両腕の動きを検出すると同時にモーションセンサを用いて頭部の動きを検出するモーションキャプチャシステムを構築した.構築したモーションキャプチャは,各手先に一つのセンサを取り付けるだけでジェスチャを取得することができる.シミュレーション用のコンピュータグラフィックスを動かし,システムの有効性も検証した.今後,人型アバターにLAN経由で接続することで,操作者の動きを遠隔地で実現する.本年度達成した成果を下記に示す.1.人型アバターの制御システムの構築開発した人型アバターは,ワイヤー駆動のため,各軸を駆動するワイヤが互いに干渉してしまう問題が生じる.そこで,キャリブレーション治具を設計・製作し,キャリブレーション行列を求める手法を確立した.これにより,従来より人間の動きを反映させることができるようになった.2.操作システムを含む全体システムの構築モーションセンサ及びポヒマスセンサを利用した操作システムを用いて,実際に人型アバターを操作した.これにより,当初予定していた全体システムが完成した.3.コミュニケーション実験3自由度の自由度を持つT2と開発した人型アバターを用いて,基礎的なコミュニケーション実験を行った.その結果,単純な形状であるT2に比べ,人型アバターを用いた方が高い臨場感が得られているというアンケート結果を得ることができた.ただし,被験者の数が少ないため,今後,より精度の高い検証実験を行う予定である.
多重スパッタ法による高温超伝導薄膜成長の低温プロセス化と接合素子形成

本研究の第一の目的は、酸化物超伝導薄膜を低温基板上で安定に成長させるために,新しく多重積層スパッタ法を開発し、実験的パラメ-タを詳細に検討するところにある。Y系材料に対してはrf反応性多重積層スパッタ装置を立ち上げ、さらに間欠的に回転する基板上への選択的光励起プロセスの導入が酸化あるいは結晶化の低温プロセス化に効果的であることを明らかにした。例えば、基板温度Ts580°C、Ar+N_2O+UV照射によってY_2Cu_2O_5化合物膜が成長した。また、BaCuO_2化合物はUV照射なしでもTs540°Cで良好な成長が確認された。つまり、組成制御性は大幅に改善され、安定な多重積層膜形成が可能となった。引続き、Y-CuとBa-Cu合金タ-ゲットからの交互反応性スパッタを行い、123相の層状成長へ向けての基礎的膜成長機構を検討するとともに、焼結タ-ゲットからの通常の膜成長時におけるN_2O+UVの効果についても比較検討している。一方、Bi系薄膜に関しては、対向タ-ゲット式反応性スパッタによるas-grown膜の特性改善を検討中である。現状では、Ts700°Cにおいて、比較的表面平滑性に優れた(2223)組成の膜を形成し、オンセット約95K、零抵抗温度約50Kの超伝導性を得ている。今後、Y系(123)相の安定なエピタキシ-あるいはその低温化を目指し、さらに詳細な実験的検討を進める予定である。Bi系に対しては未だas-grown膜物性の改善をはかる段階であるが、層状成長しやすい材料であることから、多層化へ向けての基礎的成膜実験を展開する予定である。
東南アジアの経済的・社会的発展と近代化に関する研究

東アジア諸国ないしは西太平洋地域の経済的・社会的発展が大きな注目を集めているなかで、本研究は、昭和62年度から始まる科学研究費重点領域研究「東アジアの経済的・社会的発展と近代化に関する比較研究」に関する予備的な調査研究に当てられた。当該テーマに関する問題意識を各研究分担者間でより具体的に堀り下げるための研究会,「重点領域研究」にふさわしい組織づくりについての方針、人員配置などを調整することが本年度の大きな課題であった。本研究課題にふさわしい資料も一部購入した。また、国内の研究に関する事前調査,文献整理をおこなう一方、外国の研究者との連絡をはかった。併せて、わが国の関連学会,研究機関の動向の再調査もおこなった。研究代表者,分担者は東京にて数回の打ち合せ会議をおこなって、「重点領域研究」の準備に取りくんだ。また、代表者・中嶋嶺雄,分担者・渡辺利夫,猪口孝は、北九州大学,広島女子大学,京都産業大学,名古屋大学などに出張し、各研究分担者と個別的に面談して組織づくりをはかるとともに、来年度からの研究計画をより具体化するために必要な事前調査をおこなった。
有機半導体のイレブンナイン超高純度化による10%効率有機薄膜太陽電池の開発

有機半導体において、ドナー性、アクセプター性のドーパントを見いだし、pn制御技術を確立した。ドーピングのみで、ショットキー接合、pnホモ接合、p^+, n^+有機/金属オーミック接合、n^+p^+有機/有機オーミック接合などの、一連の基本的接合、および、タンデムセルを、単独、共蒸着膜中に作り込む技術を確立した。本研究によって、ドーピングのみによる全く新しい有機太陽電池のセル設計が可能になったため、効率の抜本的向上につながる。結晶析出昇華精製を、これまで行ってきたC_<60>だけでなく、メタルフリーフタロシアニン、ペリレン顔料、亜鉛フタロシアニン、等の、種々の有機半導体に適用した。なお、これらの有機半導体の精製は、水素雰囲気下の結晶析出昇華精製技術を確立して行い、精製効率をもう一段引き上げた。有機薄膜太陽電池の効率向上には近赤外光の利用が不可欠である。今回、近赤外に吸収を持つ鉛フタロシアニン(PbPc)に注目しPIN型有機薄膜太陽電池を作製した。この結果、近赤外に高い感度を持つセルが作製できた。セルは7001050nmまでの近赤外に感度を有し、900nm付近で40%以上の量子収率が観測された。この近赤外での光電変換により短絡光電流(J_<sc>)は11mA/cm^2に達し、変換効率が2%を超える高い特性が得られた。なお、このような高効率の近赤外利用はこれまで行われておらず、近赤外セルとしては、世界最高の効率である。本セルの光電流は、PbPc:C_<60>共蒸着i層で発生する。SEM及びXRDによる詳細な解析の結果、近赤外光によるキャリア発生はPbPcのJ会合体で起こり、光生成したホールはPbPcのH会合体、電子はアモルファスC_<60>を通って輸送される、3元系機能分離ナノ構造となっていることが分かった。以上のように、有機半導体の超高純度化技術のレベルを大きく引き上げるとともに、近赤外光の利用が可能なことを実証できた。本年度は、最もすぐれたn型半導体として有機太陽電池に必ず用いられているフラーレン(C60)のpn制御を完成することを目標に研究した。セブンナイン(7N,99.99999%)まで超高純度化したC60と、モリブデン酸化物(MoO_3)とを同時に蒸着する共蒸着法によって、MoO_3をドーピングした。極微量の50ppmまでドープする技術を開発した。ドープしていないC60ではフェルミレベルは45eVでn型性を示すのに対して、MoO_3を3300ppmドープしたものは5.88eVになり、p型になったことを世界で初めて示した。さらに、C60をn型からp型化することによって、実際にp型の光起電力特性が出現することを確認した。本方法によって、1種類の有機半導体のみを用いてn型、p型の両方を得ることができ、太陽電池の電圧の起源となる内蔵電界を得られる。このことは、有機太陽電池もシリコン(無機系)太陽電池のように、ドーピングによってエネルギー構造を設計したセルを、制御可能な方法で製造することができることに基礎科学的な根拠を与えるものである。今後さらに、ドーパントの種類や濃度の最適化や、他の有機半導体への適用などの展開が考えられる。また、従来型のC60(n型)とフタロシアニン系(p型)の電池との併用により、実用的な性能の有機太陽電池を自由に設計して開発することが期待できる。本成果は、2011年3月3日付日経産業新聞、3月15日付日刊工業新聞に掲載された。本年度までに、典型的な有機半導体であるC_<60>とフタロシアニンについて、ドーピングによるpn制御とpnホモ接合の形成技術を確立した。h型化ドーパントとしてCs_2CO_3およびCa、p型化ドーパントとしてMoO_3およびV_2O_5が効果的に利用できることを見いだした。今回の結果は、ほぼすべての有機半導体に対して、pn制御、pnホモ接合形成が一般的に可能であることを示している。有機薄膜太陽電海は、異種半導体の共蒸着膜を使用することが必要不可欠であるため、典型的な共蒸着層の組み合わせである、6T(チオフェン誘導体):C_<60>に3元蒸着に、よってドーピングを行い、共蒸着膜に対するpn制御技術を確立した。その結果、p型、n型ショットキー接合、pnホモ接合、オーミック接合、等が自由自在に作製できることを確認した。今後、以上の様々な接合を組み合わせで、光を充分吸収できる厚膜共蒸着セルで、pnホモ接合、pin接合、タンデム接合などを持つ高効率セルに展開する。近赤外域に吸収を有する鉛フタロシアニン(PbPc)と、C_<60>の共

蒸着膜(PbPc:C_<60>)と、可視域に啓度を有するメタルフリーフタロシアニン(H_2Pc)とC_<60>の共蒸着膜(H_2Pc:C_<60>)を接合した、ダブルバルクヘテロ接合セルを検討し、400-1100nmまでの可視-近赤外感度を有するセルの作製に成功した。6T=C_<60>の成果は、2011/9/21付け日経産業新聞、2011/9/30付け科学新聞に掲載された。本年度までに、有機半導体においても、無機半導体と同様の、ドーピングによるエネルギー設計が自由自在にできることを示した。n型化ドーパントとしてCs2CO3、p型化ドーパントとしてMoO3およびV2O5を用いた。C60とフタロシアニン(H2Pc)については、ドーピングのみによる、pnホモ接合、n+p+有機間オーミック接合(+は高濃度(ハイ)ドープを意味)、それらの組み合わせによるタンデムセルの作製に成功した。また、金属電極と有機半導体の界面に、ハイドープ層を挿入することで、金属/有機接合をオーミック化する技術を確立した。H2Pcの成果については、2012/9/14付け中日新聞「「塗る太陽電池」夢近づく」、2012/9/21付け科学新聞「有機半導体でp型、n型を自在制御」に掲載された。有機薄膜太陽電池においては、2つの有機半導体の共蒸着膜を用いることが光電流発生に不可欠である。そのため、共蒸着膜を1つの有機半導体とみなしてドーピングすれば、共蒸着膜は全バルクで励起子が分離するので、「励起子が分離しない」という、有機特有の問題はなくなる。本年度、6T(チオフェン誘導体):C60およびH2Pc:C60共蒸着膜においてpn制御技術を確立し、ショットキー接合、pnホモ接合、p+, n+電極金属オーミック接合、n+p+ホモ接合(有機間オーミック接合)、タンデムセルなど、一連の基本接合をドーピングのみで、共蒸着膜中に作り込むことに成功した。また、ケルビン法によるセルエネルギー構造の直接マッピングに成功した。なお、p+in+光起電力接合とn+p+オーミック接合を組み合わせた、ドーピングのみによるタンデムセルは、開放端電圧は2倍の1.7 Vとなり、これまでにない世界初のタイプのセルであるが、かなり高い効率2.4%が得られた。当初の有機半導体の超高純度化技術、次の段階であるpn制御に目処がつき、pnホモ接合、オーミック接合に代表される一般的接合を自由自在に作製できる技術を開発でき、有機薄膜太陽電池の抜本的効率向上を実現する基礎をほぼかためることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。高純度化とpn制御技術に基づいて、種々の有機半導体の組み合わぜの共蒸着膜セルで性能の抜本的向上に挑み、効率10%を目指す。伝導度は、ドーピングによって増大できるキャリア濃度と、共蒸着膜のナノ構造最適化によって増大できるキャリア移動度の積で表されるため、セル抵抗を減らして高効率につなげるために、ドーピング技術とナノ構造設計技術を積極的に組み合わせる。
可動な結合点を基盤とするナノ-マクロ構造変換材料の創成

ロタキサンの軸分子を高分子鎖とした高分子[2]ロタキサンの環状分子に高分子鎖を連結することで、ロタキサン構造が可動な分岐点として機能する新しい高分子の合成を行った。この高分子は環状分子の中に高分子鎖が貫通した構造であり、環状分子が高分子鎖に沿って運動できるため、動的な結合点として機能する。そのため、環状分子の位置によって直鎖状高分子から分岐高分子へと変換できるようなロタキサンというナノサイズの分子によって、高分子材料全体の物性が変化するような高分子を設計し合成した。このように高分子鎖のトポロジーを同一分子で変換できる高分子はこれまで報告されておらず、今後の進展が期待される。本研究ではロタキサン部位を可動な結合点とした高分子を合成し、その高分子鎖のトポロジー変換に伴いマクロな物性が変化するような材料を創成することを目的としている。今年度ではこれまでに確立した高分子[2]ロタキサンの環状部分や貫通高分子鎖末端などの位置に別の高分子鎖や官能基を結合し、線状から分岐状へとトポロジー変換する高分子を合成した。まず、嵩高い官能基を挟んで両端に開始剤となる水酸基を有する軸分子を合成し、さらに水酸基を有する輪分子(クラウンエーテル)と擬ロタキサン構造を形成することで、3官能性の擬ロタキサン型開始剤を得た。この開始剤からデルタ-バレロラクトンを重合することで、軸分子の両端および輪分子からそれぞれ高分子鎖が伸長した3本鎖高分子を合成した。次にクラウンエーテルと錯形成を行っている軸分子上のアンモニウム部位をアセチル化することで、クラウンエーテルとの相互作用を切断した。この際、自由に並進運動できるクラウンエーテルが末端までいどうすることで、直鎖状高分子鎖へと変換された。この分岐鎖から直鎖へのトポロジー変換はGPCや粘度測定などによってその流体力学的半径の増加を確認した。このようにしてロタキサンを連結点とする高分子を合成することで、分岐状から線状へのトポロジー変換を達成した。本研究課題では、ロタキサンの軸成分と輪成分とが自在に運動できる点に注目し、軸成分が高分子鎖からなるロタキサン(高分子[2]ロタキサン)の合成とその応用について研究を行ってきた。これまでに、(a)高分子[2]ロタキサンの効率的な合成法、(b)輪成分に官能基を有する高分子[2]ロタキサンの合成、(c)輪成分に高分子鎖を連結した高分子[2]ロタキサンの合成、を達成してきた。この輪成分に高分子鎖を連結した高分子[2]ロタキサンは、ロタキサンならではの自由な輪成分の運動性を利用することで、「可動な連結点を有する分岐高分子」と位置づけることができる。そこでこの「可動な連結点」をもつ高分子の具体例として、1輪成分に連結した高分子と軸成分の高分子が同一である「分岐ー線状トポロジー変換」2軸成分をABジブロック共重合体とし、別のAポリマーを連結した輪成分が軸高分子のB成分上を移動する「ABA-A2Bトポロジー変換」3軸成分がABジブロック共重合体で、輪成分にはCポリマーが連結した「ABC星型ー直鎖トポロジー変換」を目的に本研究課題を行っている。昨年度までに1の「分岐ー線状トポロジー変換」を達成し、様々な学会や論文等で報告している。今年度では2の「ABAーA2Bトポロジー変換」を達成し、様々な学会等で報告しており、現在論文執筆中である。最終年度である27年度では、「ABA-A2Bトポロジー変換」および「ABC星型-直鎖トポロジー変換」の合成について研究を行った。「ABA-A2Bトポロジー変換」ではABA型トポロジーの際には中間のB鎖がA鎖によるドメイン間を橋架けするような構造となるため、機械的強度の上昇が観察された。また「ABC星型-直鎖トポロジー変換」の合成では、上記のABA-A2Bトポロジー変換の1つのA鎖をC鎖に変えることで合成を達成した。このように本研究課題では、3年間の研究期間を通じてロタキサンという空間的に連結した構造を高分子の分岐点として導入することで、これまでにない新しい高分子の創製を行った。ロタキサンの環状分子は軸分子と化学的に連結していないために、比較的自由に運動できる点に注目し、このロタキサン構造を高分子鎖の分岐点とすることで、高分子鎖のトポロジーが変換できる高分子を合成した。高分子を材料として考えたとき、高分子鎖のトポロジーによってその材料の物性が変わることから、「分岐-線状トポロジー変換」では溶液中での高分子鎖の広がりが変わる材料となり、「ABA-A2Bトポロジー変換」ではミクロ相分離構造におけるB鎖が橋架け型のコンフォメーションを取ることから機械的強度が変わる材料となった。「ABC星型-直鎖トポロジー変換」ではミクロ相分離構造そのものが変わり、よりドラスティックに物性が変化する材料の創製を目指して合成を行った。このようにロタキサンという分子サイズの構造変換によって、高分子鎖の広がりや相分離などのミクロな構造に影響を与え、最終的には高分子材料というマクロな物性へと伝達するような新しい高分子材料を創製した。

そのため、環状分子の位置によって直鎖状高分子から分岐高分子へと変換できるようなロタキサンというナノサイズの分子によって、高分子材料全体の物性が変化するような高分子を設計し合成した。このように高分子鎖のトポロジーを同一分子で変換できる高分子はこれまで報告されておらず、今後の進展が期待される。当初の予定通り、1年目では一成分からなる「分岐ー線状トポロジー変換」を完了し、2年目である本年は「ABAーA2Bトポロジー変換」を行っている。合成に関しては「ABA-A2Bトポロジー変換」は既に達成しているが、このテーマの真の目的はABAトリブロック共重合体からA2B型分岐高分子へと構造変換することで、熱可塑性エラストマーのような力学物性を持つ高分子が、トポロジー変換をすることで架橋構造を喪失し、液状高分子材料へと変わることである。現在はこのような力学物性を測定中であるが、最も困難と思われた合成が達成できているため、本研究課題の進捗状況としては、「ほぼ順調に進展している」と評価できると思われる。高分子合成最終年度である27年度では、2「ABA-A2Bトポロジー変換」の力学物性に焦点をあてた研究と、3「ABC星型ー直鎖トポロジー変換」の合成について研究を行う。2「ABAーA2Bトポロジー変換」のテーマでは合成面においてすでに達成しているため、スケールアップによる試料の大量合成と、この試料を用いたフィルムの粘弾性測定等を行う。3「ABC星型ー直鎖トポロジー変換」では、輪成分に連結する高分子をCポリマーとすることで合成可能であるので、比較的順調に進行すると思われる。しかしこのテーマの最終的な目的は、トポロジー変換にミクロな構造変換が、その集合構造であるうミクロ相分離構造にまで影響してマクロな物性が変換きるような材料へと発展させるため、各成分の分子量や組成などの最適な条件を見つける必要があり、この点をどう克服するかが課題となる。当初予定していたA2B型分岐とABA型直鎖のトポロジー変換を裏づける重要な実験として、同一成分からなる高分子鎖を用いて分岐状から直鎖状へのトポロジー変換を確認した。今年度の知見によりA2B分岐からABA直鎖へのトポロジー変換だけでなく、線状から環状など様々なトポロジー変換が可能となるという確証を得ることができた。そのような意味からも研究は順調に進展していると言える。26年度だけの使用金額をみると、ほぼ計画通りの金額を使用している。25年度で使用できなかった予算分を26年度で使用しようと試みたが、全額を使用することはできなかった。しかし研究は計画通りに遂行しているため、問題はないと考えられる。次年度以降は、本年度の知見を基に1A2B型分岐ーABA型直鎖のトポロジー変換に伴う流動性ーエラストマー変換材料の開発、2線状ー環状トポロジー変換に伴う高分子鎖の絡み合い効果による機械特性制御、などの研究を推し進める。今年度のモデル高分子での研究から物性変換を目指す研究へとステージを上げることにより使用する高分子が重要であり、高分子系が変わることで合成面で少し工夫が必要となると思われる。例えば、1のA2B型分岐とABA型直鎖のテーマにおいて目的とするエラストマーを達成するにはB鎖は室温で液状の高分子を用いる必要がある。
癌の細胞膜糖鎖変化の機構とその応用に関する研究

1.培養細胞を癌遺伝子あるいはX線でトランスホームすることにより、細胞膜の複合糖質糖鎖は顕著な変化を示した。各々の癌遺伝子で特徴的な新しいガングリオシドが誘導され、糖蛋白では糖鎖の高分子化が形質転換の早期に起こることがわかった。2.ヒト臓器癌について(1)異種糖鎖抗原の発現。結腸癌でヒツジで知られている二糖のムチン型糖蛋白の同定と蛋白上での存存様式,ヒト以外の動物種で知られているH-D抗原の微量定量法の確立した。(2)リン酸化,硫酸化糖鎖の出現増加。甲状腺癌でリン酸化糖鎖が出現しその有効な同定法を検討した。腎癌では硫酸化糖脂質が顕著に増大することを見出した。3.糖鎖変化をもたらす糖鎖の合成と分解の酵素肝癌のシアル酸転移酵素の活性は長鎖のガングリオシドに働く酵素は正常肝と差がないが、短鎖のものに働く酵素は亢進しており、糖鎖変化は糖鎖合成の初期段階で起こることを示唆する。他方、シアリダーゼは細胞局在,基質特異性などを異にする二つのものを精製、characterizeした。肝癌では二つとも活性が減少し、癌化糖鎖はシアル酸化が優先するとみられる。ヒト腎癌での硫酸化糖脂質の増加は硫酸転移酵素の活性亢進によることを明らかにした。4.癌関連糖鎖抗原のうち【Le^x】系糖脂質群に対する7種の単クロン抗体を作製した。これらの抗体で各種臓器癌患者の血清を調べたところ、肺腺癌など各種腺癌のマーカーになるとみられるものが一つ,肝癌に有効とみられるものが一つ,消化器癌で高値を示すものが二つあった。γGTP酵素に結合する糖鎖は癌で変化する。この酵素から解離した糖鎖に対する単クロン抗体を作り、癌患者血清を調べた結果、子宮癌初期で高値を示した。5.多分化能を有するヒト白血病細胞HL-60にラクト系ガングリオシドを加えると、濃度依存的に増殖抑制が起き、顆粒球への分化が誘導された。
脳磁図とアミロイドＰＥＴによる、アルツハイマー病発症前の機能的診断マーカーの探索

本研究の目的は、脳磁図をアミロイドPETと組み合わせることによって、アルツハイマー病(AD)の早期診断、特に軽度認知障害や、臨床症状がない前臨床段階での診断や病態把握に役立つ機能的バイオマーカーを明らかにしていくことであった。その結果、次の二つの成果が得られた。1)正中神経のペア刺激に対する脳磁図誘発反応の回復曲線を測定することにより、局所のアミロイド蓄積によって生じた皮質の興奮性の変化を評価できる可能性が示された。2)安静時の脳磁場活動を記録し、ネットワークの機能的連結の程度を計算することにより、ADの前臨床段階にアミロイド蓄積に伴って生じる潜在的な機能的変化を捉えられることが示された。本研究の目的は、脳の神経ネットワークやシナプス機能の変化を鋭敏に捉える事のできる脳磁図を用い、PiB-PETによるアミロイドイメージングと組み合わせることによって、アルツハイマー病(AD)の早期診断、特に認知症発症前の軽度認知障害(MCI)の段階や、更には臨床症状がまだない前臨床段階での診断に役立つ機能的バイオマーカーを明らかにしていくことである。前年度の研究で、正中神経のペア刺激による脳磁図誘発反応の回復曲線(SEF-R)を用いて大脳皮質の興奮性を評価したところ、MCIの段階から体性感覚野皮質の興奮性が高まっていることが明らかとなった。本年度はこの皮質興奮性の変化と脳内アミロイド沈着がどのように関連しているのかを明らかにする目的で、AD7名、MCI12名、健常高齢者(NC)33名を対象にPiB-PETと脳磁図検査を行い検討した。SEF-Rは、右正中神経に刺激間隔(ISI)の短い2連発電気刺激を与え、ISIを30,60,90,120,150 msの5段階でランダムに変化させながら誘発反応を測定、1発目の刺激に対する反応(R1)と、2発目に対する反応(R2)の振幅比(R2/R1)を求めて評価した。その結果、PiB-PETは、ADの全例(7/7),MCIの半数(6/12),NCの約2割(7/33)でアミロイド蓄積が陽性であった。SEF-Rは、ISIが90 msの時R2/R1が約1になるような回復曲線が得られたが、AD及びアミロイド陽性のMCI群ではこの値がNC群よりも有意に大きく、一次体性感覚野の興奮性が増大していることが示された。このR2/R1値とPiB-PET SUVR画像との相関をSPM8を用いて検討したところ、両側の一次運動感覚野のPiB集積度は、R2/R1値と有意な正の相関があることが示された。今回の結果は局所のアミロイド蓄積がその部位の皮質の電気的興奮性を高めることを示すもので、ADの治療モニタリングの候補のひとつと期待されるだけでなく、ADの病態生理を把握する上でも重要な知見であると考えられた。本研究の目的は、脳の神経ネットワークやシナプス機能の変化を鋭敏に捉える事のできる脳磁図を用い、PETによるアミロイドイメージングと組み合わせることによって、アルツハイマー病(AD)の早期診断、特に認知症発症前の軽度認知障害(MCI)の段階や、更には臨床症状がまだない前臨床(preclinical)段階での診断に役立つ機能的バイオマーカーを明らかにしていくことである。本年度は、当該施設倫理委員会承認の元、軽症AD、健忘型MCI及び健常高齢者(NC)を対象にPiB-PET検査と脳磁図検査を行った。PiB-PET検査によりアミロイド陽性と判定されたAD7名、MCI5名、NC5名と、アミロイド陰性と判定されたNC19名について、正中神経のペア刺激による脳磁図誘発反応の回復曲線(SEF-R)を用いて大脳皮質の興奮性の検討を行った。SEF-Rは、ペア刺激の間隔(ISI)を、30ms, 60ms, 90ms, 120ms,150msの5段階でランダムに変化させて与え、1発目の刺激に対する反応と、2発目の刺激に対する反応の振幅比をプロットすることにより求められ、その振幅比が1を越えると大脳皮質の興奮性が増していると考えられる。その結果、アミロイド陰性のNC群では、ISIが90msの時に振幅比が平均1.11と最大になるのに比べ、AD群とMCI群ではISIが120msの時に振幅比が最大になり、それぞれ平均1.22と1.47であった。特にMCI群は、NC群よりも有意に(p < 0.05)興奮性が高まっていることが示された。尚、NC群の中でアミロイド陽性群と陰性群の差は認められなかった。以上の結果より、MCI段階で大脳皮質の興奮性が高まっているとことが示唆され、SEF-Rはアルツハイマー病の早期診断に有用な機能的バイオマーカーとなる可能性があると考えられた。本研究の目的は、脳の神経ネットワークやシナプス機能の変化を鋭敏に捉える事のできる脳磁図を用い、PiB-PETによるアミロイドイメージングと組み合わせることによって、アルツハイマー病(AD)の早期診断、特に認知症発症前の軽度認知障害(MCI)の段階や、更には臨床症状がまだない前臨床(preclinical)段階での診断に役立つ機能的バイオマーカーを明らかにしていくことである。

前年度の研究では、AD7名、MCI12名、健常高齢者(NC)33名を対象に、正中神経のペア刺激による脳磁図誘発反応の回復曲線(SEF-R)を用いて大脳皮質の興奮性を評価し、[C11]PiB-PET検査による脳内アミロイド沈着の程度との関連を検討したところ、AD及びMCI群では、NC群よりも有意に体性感覚野皮質の興奮性が高まっており、一次体性感覚野の興奮性が増大していることが示された。更に、この興奮性増大の程度は、一次運動感覚野のPiB集積度と有意な正の相関があることも示された。そこで今年度は、エビデンスレベルを高めるため、対象者数をAD10名(全例PiB陽性)、MCI21名(12名がPiB陽性)、NC45名(9名がPiB陽性)に拡充して検討を行った(方法の詳細は前年度報告書に記載)。その結果は前年度と同様で、ADやアミロイド陽性のMCIでは体性感覚野の皮質興奮性が高まっており、局所のPiB集積度と有意な正の相関があることが認められた。これらの結果は局所のアミロイド蓄積がその部位の皮質の電気的興奮性を高めることを示すもので、ADの治療モニタリングの候補のひとつと期待されるだけでなく、ADの病態生理を把握する上でも重要な知見であると考えられた。本研究の目的は、脳の神経ネットワークやシナプス機能の変化を鋭敏に捉える事のできる脳磁図を用い、PiB-PETによるアミロイドイメージングと組み合わせることによって、アルツハイマー病(AD)の早期診断、特に認知症発症前の軽度認知障害(MCI)の段階や、更には臨床症状がまだない前臨床(preclinical)段階での診断に役立つ機能的バイオマーカーを明らかにしていくことである。今年度の研究では、認知機能正常高齢者において、脳内アミロイド蓄積に伴って神経ネットワークに機能的変化が生じているかどうか、脳磁図を用いてFunctional Connectivity (FC)を解析した。PiB-PETでアミロイド陽性と判定された健康高齢者(CN+)13名、及び陰性と判定された(CN-)32名を対象に、5分間の安静時脳磁図を測定し、Default Mode Network内のFCを、Phase locking valueを用いて解析した。その結果、1)Precuneus内に限定して解析した局所FCは、CN+群でCN-群よりも有意に低下しており(p < 0.001)、その程度と脳内アミロイド蓄積との間に負の相関があることが認められた。2)一方、Precuneusから他のDMN領域への領域間FCは、全般的にCN+群でCN-群よりも有意に増大しており(p < 0.001)、脳内アミロイド蓄積とは正の相関が認められた。以上の結果より、脳磁図はアミロイド蓄積に伴うネットワークの機能変化をも高感度に捉えることができる可能性があり、アルツハイマー病発症前の早期の病態把握に有用であると考えられた。本研究の目的は、脳磁図をアミロイドPETと組み合わせることによって、アルツハイマー病(AD)の早期診断、特に軽度認知障害や、臨床症状がない前臨床段階での診断や病態把握に役立つ機能的バイオマーカーを明らかにしていくことであった。その結果、次の二つの成果が得られた。1)正中神経のペア刺激に対する脳磁図誘発反応の回復曲線を測定することにより、局所のアミロイド蓄積によって生じた皮質の興奮性の変化を評価できる可能性が示された。2)安静時の脳磁場活動を記録し、ネットワークの機能的連結の程度を計算することにより、ADの前臨床段階にアミロイド蓄積に伴って生じる潜在的な機能的変化を捉えられることが示された。局所のアミロイド沈着が同部位の大脳皮質の興奮性をきたすことを示す結果を、更に高いエビデンスレベルで確認することができた。
小児脳腫瘍における腫瘍幹細胞分離・培養とテーラーメイド治療の開発

脳腫瘍の臨床検体から腫瘍幹細胞を分離・培養する技術を確立しCD133陽性細胞の陽性率と病理組織標本での幹細胞マーカーとの比率を検討した。CD133陽性細胞より採取したRNAから高発現している分子候補を選択しtumor sphere-initiating cellを濃縮するマーカーを得た。得られた分子を抑制することによりcell motilityは上昇し細胞侵潤などに関係すると想像され、腫瘍幹細胞を抑制する分子標的薬剤の開発の可能性を広げると考える。近年、悪性脳腫瘍内に神経幹細胞と同様の性質を有する腫瘍幹細胞の存在が明らかとなり、その細胞生物学的な検討により腫瘍形成や悪性度、治療抵抗性に重要な役割を担っていると考えられる。様々な悪性脳腫瘍から採取した脳腫瘍のサンプルを無血清培地にて培養し浮遊細胞塊の形成を観察した。stem cell markerである、CD133やNestin、Musashilなどの免疫組織化学にて評価を行った。多分化能を蛍光抗体法により神経・グリア系マーカーである、GFAP、MAP2、TUJ1などを用いて検討した。FACSにてCD133陽性細胞とそれ以外に分離し、それぞれの多分化能と自己複製能などについて調査した。自己複製能については、doubling timeやMIB-1indexなどを指標にした。また、得られた病理組織標本においても幹細胞マーカーの発現およびその特徴を検討した。得られた悪性脳腫瘍において、tumor sphereの形成を確認し、Nestin,Musashi,CD133陽性細胞をほぼ全例に認めた。それぞれ多分化能を有しneural stemcell様の性質を持つことを確認した。また、病理組織標本では幹細胞マーカーの発現を腫瘍の一部に認めた。現在、当施設では悪性脳腫瘍よりCD133陽性細胞を分離・培養し、細胞上に発現する新規細胞表面抗原の同定する試みを行っているが、より高純度な幹細胞の分離・培養により脳腫瘍幹細胞の性質、治療抵抗性の解明や分子標的治療の可能性に寄与するものと期待する。また、自己複製能、薬剤及び放射線感受性に関与している予後不良因子を同定し、脳腫瘍に対するテーラーメイドな治療へ応用できることを期待するものである。前年に確立した腫瘍幹細胞の分離・培養の技術を用いて、神経膠芽腫の臨床検体から得られた細胞塊をFACSにて解析し、CD133陽性細胞の陽性率を検討した。30%近いもののあればほとんど認められないものも存在した。神経膠芽腫にはCD133陽性分画だけでなくCD133陰性細胞の中にも腫瘍形成能を有する細胞が存在した。膠芽腫の症例の腫瘍検体から分離したCD133陽性細胞、陰性細胞より採取したRNAを用いてsignal sequence trap法およびmicroarray法により、CD133陽性腫瘍幹細胞分画に高発現している分子候補を選択した。膠芽腫検体で候補分子の発現とCD133の発現との関係を検討し、4分子を候補として挙げ、CD133陽性細胞で高い発現を示し陰性細胞では発現低下が見られる分子をBTSC1, 2, 4とした。CD133陽性細胞をBTSC1, 2, 4の発現により陽性、陰性分画に分けtumor-sphere assayを行い、tumor sphere-initiating cellを濃縮するマーカーを選択した。CD133陽性細胞が認められないglioblastomaの症例でもBTSC4陽性分画にのみtumorsphere-initiating cellが認められた。BTSC4として得られた分子を抗体にて抑制することによりcell motilityは上昇し細胞侵潤などに関係すると想像された。腫瘍幹細胞により特異的なマーカーを同定し、その特性を精査することにより、腫瘍幹細胞を抑制する分子標的薬剤の開発の可能性を広げ、更なる腫瘍幹細胞研究に寄与することが出来ると考える。
日本企業の対外直接投資の研究：米国、中国、インドの比較分析

本課題研究では日本企業の対外直接投資(FDI)について産業組織論の視点を国際経済学に取り入れた研究により有効な産業政策策定に資するインプリケーションを得ることを目的として研究を行った。この研究目的に即して、まずはインドに進出している日系企業の現地法人に関して経済産業省の海外企業活動基本調査に基づく包括的な状況分析を初めて行ったが、昨年度はこの研究を、インド人研究者によるインド経済に関する知見を加えて英文化し現在学術誌への投稿の最終準備を行っている。次に、日系企業が最も多く進出している中国と付加価値の基準で最大の貿易黒字対象国であるアメリカに進出している日系企業の現地法人についても同様の分析を行いその結果をインドに関する分析結果と比較することで、サプライチェーン構造の違いや自由貿易協定(FTA)の影響について分析を行った。この結果については現在金沢大学紀要への投稿に向けて最終的な整理と論文の執筆を行っている。また、新たに兵庫県立大学の西山博幸教授と新潟県立大学の鎌田伊佐生教授を研究協力者に迎え、新新貿易理論の理論モデルに基づく日系企業のFDIに関する実証分析を行った。このうち理論パートと実証の予備的結果については1月に金沢大学で開催したセミナーで報告しており、さらに理論のインプリケーションと実証分析の結果のギャップを説明する論文を現在準備中である。これらに加えて、為替レートと企業内貿易の関係についての実証分析も行い、企業内貿易では通常の為替レートと貿易に対する関係とは異なる関係が確認されることを示し、その成果を国際経済学会関東部会で報告した。この研究については同部会で得られたフィードバックをもとに加筆修正を行った論文を現在執筆中である。当初の計画を拡充し、新たに兵庫県立大学の西山博幸教授および新潟県立大学の鎌田伊佐生教授を研究協力者に加えたうえで日本企業のFDIについて理論と実証の融合研究を行うことになったが、その研究を遂行する上で研究者間のコミュニケーションを繰り返し行い昨年度中に論文執筆が終了しなかった。また、12月に国際経済学会関東部会で行った論文報告で得られた重要なコメントに基づき十初分析の修正を行ったため、執筆が年度内に終了しなかった。昨年度末までに必要なデータ分析をすべて終了しているので、本年度は分析結果を取りまとめた論文を執筆し、逐次学会およびセミナーで報告する予定である。また、併せて条件の整ったものから逐次査読誌および大学紀要に投稿し発表していく予定である本年度は研究計画の初年度にあたるため、まず政府統計データを経済産業省に申請し、10月末にデータを受け取った。その後、神戸大学経済経営研究所の佐藤隆広教授と研究代表者それぞれによるデータ整理作業を行い、佐藤教授による日系企業のインドでの活動データについて、集計的な分析を進めた。初年度であり、データ整理を進めている段階なので、現在までに発表した論文はないが、現時点でも成果について3月に金沢大学で報告会を行い、さらに今後の研究の進め方および論文執筆スケジュールについて確認を行った。本年度中に行ったインドに関する企業データの集計および解析の結果については、2017年夏を目途に神戸大学経済経営研究所において論文として報告を予定している。本年度はデータ取得および取得したデータの整理に充てる計画であり、当初の計画通りその作業を行った。個票データの整理と既存研究の分析を同時進行で行っており、年度内に予定していた作業はすべて計画通りに行っている。経済産業省より海外事業活動基本調査個票データを受け取り、同データを用いてインドに進出している日系企業の現地法人について連携研究者の佐藤隆広神戸大学教授と共著で論文「インドにおける日系企業の事業活動:経済産業省『海外事業活動基本調査』個票データを利用して」をまとめた。同論文は金沢大学で本研究課題の研究代表者が所属している国際経済研究会において成果報告を行い、法政大学経済学部の紀要である「経済志林」第85巻第4号に掲載予定である。同論文では、進出企業数、出資金推移、雇用者数、給与および労働分配率、売上高、付加価値、労働生産性、経常利益、利益、各種コスト、現地販売および輸出シェア、輸出先別シェア、現地販売の取引相手、現地調達および輸入シェア、輸入仕向地および現地調達先別シェアなどの項目別に図表を作成し、インドにおける日系企業の活動に関する包括的な情報を提供しており、インド経済の研究者のみならずインドに進出している、または関心のある産業界にとっても価値のある情報提供を行っている。研究代表者は中国についても同様のデータ整理を行い、その結果については今年度中に金沢大学経済学類の紀要である経済論集に投降予定である。さらに、本研究課題に関して2月3日に外部研究者を招いたセミナーを金沢大学で行い、連携研究者とのさらなる研究計画の打ち合わせ・確認のみならず、兵庫県立大学の西山博幸教授および新潟県立大学の鎌田伊佐夫教授との共同研究について意見を交換し、2月中に西山教授の理論モデルに基づいた日系企業の分析に関する研究をスタートさせた。加えて、アジア経済研究所の研究者が金沢で行ったセミナーに参加し、研究計画について有益なコメントを受け取った。研究の第1段階として、連携研究者と経済産業省海外事業活動基本調査個票データを用いた分析を行い、その成果を経済志林に投降した。これにより、研究代表者および連携研究者が経済産業省個票データの使用について十分な経験を積み、さらに同データの特徴を把握したことで、研究の第2段階である同データと企業活動基本調査個票データをマッチングしたデータベースによる分析を行う上でのデータに関する基礎情報を整理できた。加えて、今後の研究についてAntras等の理論モデルに基づいた実証分析および西山教授の理論モデルに基づいた実証分析について活動計画を具体的に整理することができた。

本課題研究では日本企業の対外直接投資(FDI)について産業組織論の視点を国際経済学に取り入れた研究により有効な産業政策策定に資するインプリケーションを得ることを目的として研究を行った。この研究目的に即して、まずはインドに進出している日系企業の現地法人に関して経済産業省の海外企業活動基本調査に基づく包括的な状況分析を初めて行ったが、昨年度はこの研究を、インド人研究者によるインド経済に関する知見を加えて英文化し現在学術誌への投稿の最終準備を行っている。次に、日系企業が最も多く進出している中国と付加価値の基準で最大の貿易黒字対象国であるアメリカに進出している日系企業の現地法人についても同様の分析を行いその結果をインドに関する分析結果と比較することで、サプライチェーン構造の違いや自由貿易協定(FTA)の影響について分析を行った。この結果については現在金沢大学紀要への投稿に向けて最終的な整理と論文の執筆を行っている。また、新たに兵庫県立大学の西山博幸教授と新潟県立大学の鎌田伊佐生教授を研究協力者に迎え、新新貿易理論の理論モデルに基づく日系企業のFDIに関する実証分析を行った。このうち理論パートと実証の予備的結果については1月に金沢大学で開催したセミナーで報告しており、さらに理論のインプリケーションと実証分析の結果のギャップを説明する論文を現在準備中である。これらに加えて、為替レートと企業内貿易の関係についての実証分析も行い、企業内貿易では通常の為替レートと貿易に対する関係とは異なる関係が確認されることを示し、その成果を国際経済学会関東部会で報告した。この研究については同部会で得られたフィードバックをもとに加筆修正を行った論文を現在執筆中である。当初の計画を拡充し、新たに兵庫県立大学の西山博幸教授および新潟県立大学の鎌田伊佐生教授を研究協力者に加えたうえで日本企業のFDIについて理論と実証の融合研究を行うことになったが、その研究を遂行する上で研究者間のコミュニケーションを繰り返し行い昨年度中に論文執筆が終了しなかった。また、12月に国際経済学会関東部会で行った論文報告で得られた重要なコメントに基づき十初分析の修正を行ったため、執筆が年度内に終了しなかった。2017年度は前年度に取得・整理したデータを用いて実証分析を行い論文を執筆する。まず、インドに進出している日系企業に関して、集計的な分析結果を夏を目途に報告する予定である。また、インド、中国、アメリカに進出している日系企業の比較に関する第1次の分析結果も本年度中に論文にまとめることを計画している。さらに、2017年秋に経産省の個票データを再度取得し、企業活動基本調査と海外事業活動基本調査を合わせたデータによる分析を進めることを計画している。
超省電力型液晶表示素子に用いるレーザー光誘起ナノグレーティング界面配向の研究

本研究では、ネマティック液晶を用いた双安定表示素子のモードの1つであるZBD (Zenithal Bistable Display)モードを実現するための基礎研究を、研究計画に従って遂行した。昨年に引き続き、有限要素法による液晶配向シミュレーションを行い、ZBDセルの最適作製条件を探るため、デバイスパラメーターを振ることによって、実験する際の具体的な条件を明らかにした(裏面論文1)。次に、垂直配向のアンカリングエネルギー評価技術の確立に取り組んだ。エリプソメトリー法を用いた新規な垂直アンカリング測定手法を構築して、垂直配向膜を用いたHANセルより極角アンカリングエネルギーの測定を行った(裏面論文2)。また、ZBDモードの対向側一様配向は水平配向でも可なため、水平配向の方位角アンカリング測定技法の改良も行い、SOITE法を考案した(裏面論文4)。また、実用化に当たって、用いる液晶の相転移の違い(界面相転移/バルク相転移)が、アンカリングエネルギーに及ぼす影響について知見を得ておく必要性があることから、ラビング処理と残留リタデーションがアンカリングエネルギーに及ぼす影響を詳細に調べた(裏面文献3)続いて、LRGを用いて作製されたグレーティング表面の方位角アンカリングエネルギーの測定を行った。有限要素法を用いたモデル検証からBerremanの溝モデルでは説明できなかった深い溝でのアンカリング飽和現象を説明できた(裏面文献1)。ZBDモードの研究に取り組む中で、表面幾何形状を用いずに、水平配向と垂直配向の周期的な構成による双安定モードを新規に見出した(裏面特許)。本研究に関連して、国内学会2件、国際学会5件の発表を行うことが出来た。本研究では、ネマティック液晶を用いた双安定表示素子のモードの1つであるZBD(Zenithal Bistable Display)モードを実現するための基礎研究を、研究計画に従って遂行した。はじめに、レーザー光干渉露光を用いた光誘起レリーフグレーティング(LRG)作製手法を確立した。現有備品並びに科研費補助によって新規に購入したHe-Cdレーザによって、再現性あるレリーフグレーティング界面の作製技術を確立した。平行して、有限要素法による液晶配向シミュレーションプログラムを作成した。ZBDセルの最適作製条件を探るため、デバイスパラメーターを振ることによって、実験する際の具体的な条件を明らかにした。次に、次年度予定であった垂直配向のアンカリングエネルギー評価技術を確立を先に行った。エリプソメトリー法を用いた新規な垂直アンカリング測定手法(今回特許出願)を構築して、垂直配向膜を用いたHANセルより極角アンカリングエネルギーの測定を行った(裏面論文3)。また、ZBDモードの対向側一様配向は水平配向でも可なため、水平配向の方位角アンカリング測定技法の改良も行い、改良トルクバランス法を考案した(裏面論文1)。また、実用化に当たって、用いる液晶の相転移の違い(界面相転移/バルク相転移)が、アンカリングエネルギーに及ぼす影響について知見を得ておく必要性があることから、ラビング処理と残留リタデーションがアンカリングエネルギーに及ぼす影響を詳細に調べた(裏面文献4)続いて、LRGを用いて作製されたグレーティング表面の方位角アンカリングエネルギーの測定を行った。有限要素法を用いたモデル検証からBerremanの溝モデルでは説明できなかった深い溝でのアンカリング飽和現象を説明できた(裏面文献2)。本研究に関連して、国内学会2件、国際学会1件の発表を行うことが出来た。
外国人労働者受入の経済的便益と社会的費用：日本の中小企業と地域社会の実態調査

少子高齢化による人口減少と労働力不足の進行は、土木・建設分野、製造業、サービス業、医療・福祉分野、農林水産業の労働力不足が深刻化している。特に地方の人口減少と高齢化は、産業と地域社会の衰退を招いている。本研究は農業分野における技能実習制度による外国人労働者受入れについて検討している。地方は、量、質ともに労働力が絶対的に不足し、規模の経済を狙った経営が難しく、若者を確保する産業が限られている。技能実習生の受入れで、労働力不足の解消に貢献している。しかし、文化の違いや言葉の壁はあるという。また、労使関係上のトラブル、賃金未払い、労働者の脱走は問題との指摘がNGOや送出し機関から指摘された。本研究課題の目的を達成するため平成24年度に実施した調査研究は以下の通りである。当該年度は既存研究の整理と二次的データの収集・分析に念頭を置いて行った。具体的には、本研究課題に関連する文献・資料調査を行い、それらをベースに日本の外国人労働者受入れの問題点の把握に努めた。また、厚生労働省や法務省、国際研修機構などが公表する外国人労働者に関する統計データの変遷の把握と、日本の受入れ政策の流れ、日本経済の変動と構造変化などのデータも収集した。そしてそれらの間にどのような関連性があるのかについて考察するための下準備を行った。この他、外国人労働者の日本での労働環境、生活実態、地域社会の参加活動の状況等について把握するため、簡便なフィールド調査を実施した。具体的には、外国人労働者が集まる教会をたずね、日系人労働者、日本人配偶者、教会関係者、教会の周辺住民から聞き取り調査を行った。日系人労働者からは職場環境、日本での生活状況などをたずねた。教会関係者と教会の周辺住民からは日系人労働者の流入初期に対立があったことや、その後の幾度もの話し合いの末に日系人たちへの理解が深まったことなど、日系人労働者受入れの取り組みなどが具体的に語られた。また、生活実態や子供の教育問題など、多くの既存研究でも指摘されている内容に関する現状の把握につながった。また、長崎県大村市にある入国管理センターをたずね、不法就労・不法滞在・刑務所からの移管・難民申請者などと面会した。そこでは、日本に来た経緯と理由、収容されるまでの経緯、現在の健康状態、日々の過ごし方、問題や悩み、今後の計画、帰国の意思などをたずねた。さらに、スリランカを訪問し、日本でスリランカ人労働者の研究を実施した研究者と意見交換を行った。また、現地では日本に働いた経験を持つ男性4名から、日本で働くまでの経緯、収入、帰国後の状況についてたずねた。現在の日本は、少子高齢化の現状と、将来的に人口減少と労働力不足が深刻化することが予測され、その対応策の一つとして、外国から労働力を受け入れるか否かの議論が活発化している。同議論の背景には、東北大震災からの復興、首都圏インフラの建て替え時期、東京オリンピック開催に伴う建設ラッシュによる土木・建設系の労働力の確保と、福祉・医療分野の人材の確保が必要になっているからである。ここで検討されているのが国際貢献のもとに設計された技能実習制度である。本研究は、地方の労働力不足問題に着眼した。本年度に行った外国人技能実習生を雇う聴き取り調査によると、地方では絶対的に労働力が不足しているため、規模の経済を狙った経営戦略を立てにくいという。また、高度人材と資本は都市部に集まるため、産業・業種も限られてくる。都市部と比較し賃金が低いため、量のみならず質の高い人材確保も難しい。高齢者の割合が高く、60代が若手として活躍している。こうした現状の中、地方の中小零細企業の経営者たちは、経営を維持するだけでも苦慮している現状があった。特に農業分野は、グローバル化の進展で国際競争によりさらされようとしている。経営を維持しながら品質の高い農産物を作るには、人件費を減らす他ない。このような背景が農業分野における技能実習生受入れ数が増えている。その多くはアジア諸国からである。協同組合が監理団体として受入れを行い、中国、フィリピンなどアジア系労働者が、農業協同組合の運営する農場や各農家で働いていた。地方農業分野における外国人技能実習生は、安く労働力を確保できることが大きなメリットであるが、副次的な効果として、若者との交流機会、村内部のしがらみや雇用関係から逃れられるなどが挙げられる。一方、文化の違い、言葉の壁は問題として挙げられた。また、労使関係におけるトラブル、脱走・逃亡、賃金未払いなどが問題である。平成24年度は他部局にて事務・調査研究補助の仕事をしていた。

特に正式に本研究課題が採択された平成24年度後半からは他部局での仕事が多忙をきわめ、当初計画していた平成24年度分の研究計画を完全に達成することができなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究実施計画は可能な限り以下の通りで実施する。昨年度に引き続き、本研究課題に関する文献調査と資料調査の実施し、その成果を研究ノートとしてまとめる。次に、外国人労働者(特に技能実習生など)の関係受入機関への聞き取り調査を行い、全体像の把握に努める。関係機関より外国人労働者を雇う企業を紹介してもらい、可能であれば聞き取りとアンケート調査を行いたい。また、労働・人権問題に取り組むNPOや関係機関への聞き取り調査を行い、外国人労働者が持ち込む相談内容や問題などの把握に努める。この他、外国い人労働者の地域社会での受入れ状況の実情を把握するため学校、教会などでの聞き取り調査を行う。文献・資料調査、聞き取りアンケート調査をもとに分析し、調査研究結果をもとに学術論文の作成、研究成果を国内外の学会やシンポジウムで論文発表、出版することを予定している。