hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミスオリエンテーション理論に基づく新規Ａｌ合金板材創製のためのプロセスメタラジー

アルミニウム合金板材の成形性向上を目的として,結晶集合組織制御のための板材創製プロセス条件最適化を行った.ミスオリエンテーション理論に基づくマルチスケール有限要素解析手法を開発し,微視結晶形態に起因する板材の塑性異方性と塑性変形誘起の微視集合組織発展を解析した.ランクフォード値(r値)向上と面内異方性低下を目指し,2段圧延の最適パラメータを求めた.その結果,従来のA6022-T43板材に比べr値が1.6倍向上し,面内異方性は1.78倍減少することが確認された.曲げ加工性についても,圧延条件および熱処理時間の最適化を行い,高曲げ加工性かつ低スプリングバック性の材料創製が可能であることを示した.自動車車体用(ボディパネル用)薄板材について,高強度と高成形性能を兼ね備えた新規板材創製のためのプロセスメタラジー手法を開発中である.特に,アルミニウム合金などの難加工材について,成形性(主に深絞り性)の向上を目標に,板材料創製過程の熱処理を含めた多段圧延において微視結晶形態制御を行うための基盤技術開発として,ミスオリエンテーション理論にもとづくAl板材創製過程における再結晶現象をコンピュータ上に再現するための基盤技術開発を行った.本年度は,まず,圧延工程時の塑性変形にともなう塑性発熱量を塑性変形エネルギーから換算し,熱伝導方程式にもとづき板材の温度分布を有限要素法を用いてシミュレーションした.ここでは,マクロスケールにおける巨視的な材料創製(圧延工程)時の温度変化について,塑性変形にともなう内部発熱量を理論的に算出することができた.Numisheet国際会議が設定したベンチマーク用アルミニウム合金板材(A6022-T43)について仕上げ圧延を想定したシミュレーションによって,妥当な温度分布を得ることができた.今後は,得られた温度分布により熱・弾/結晶粘塑性連成構成式による巨視解析を行い,さらに微視的な結晶粒界における結晶粒間のミスオリエンテーションを導入した核配向・選択成長による動的再結晶の集合組織発展を解析可能にする.このとき,結晶粒間のミスオリエンテーションはすでに定式化,解析コードへの組み込み,およびその妥当積の検証は終了しており,早急に板材創製プロセスにおける多目的・大域的離散最適化の定式化に着手する予定である.自動車車体用高成形能アルミニウム板材の開発を目指し,板材の微視結晶集合組織を制御するための圧延プロセス開発が進められている.アルミニウム板材においては,上下ロールの周速度が異なる異周速圧延により板材にせん断集合組織({111}<110>, {111}<112>, {001}<110>)を導入し,このうち結晶の{111}面が板面内に沿う結晶集合組織<111>//NDを集積させることにより,ランクフォード値(r値)が向上する.さらに,自動車車体用薄板材には,高曲げ加工性,および高スプリングバック特性を有する材料開発が求められる.そこで本研究においては,動的陽解法・結晶均質化弾/結晶塑性有限要素法に基づくマルチスケール異周速圧延解析と離散最適化手法とを組み合わせたプロセスメタラジー手法を開発することにより,アルミニウム合金板材のr値向上,および曲げ特性向上のための板材創製プロセスパラメータを最適化した.結晶均質化マルチスケール有限要素法と応答曲面法に基づく離散最適化手法を用い,アルミニウム合金A6022の成形性向上を目的としたプロセス最適化を行った.その結果,2段異周速圧延を想定した解析において,最適な異周速比1.25, 1.65を見いだした.これにより従来の通常圧延材と比較して,平均r値は1.6倍向上し,面内異方性を1.78倍以上低下させること可能であることを示した.さらに曲げ性,スプリングバック特性向上を目指した異周速圧延と熱処理パラメータ最適化においては,異周速比1.16,焼鈍時間13.5 min.を得た.以上により,本手法は高成形性材料の創製に利用可能なプロセスメタラジー手法として有用であると考える.アルミニウム合金板材の成形性向上を目的として,結晶集合組織制御のための板材創製プロセス条件最適化を行った.ミスオリエンテーション理論に基づくマルチスケール有限要素解析手法を開発し,微視結晶形態に起因する板材の塑性異方性と塑性変形誘起の微視集合組織発展を解析した.ランクフォード値(r値)向上と面内異方性低下を目指し,2段圧延の最適パラメータを求めた.その結果,従来のA6022-T43板材に比べr値が1.6倍向上し,面内異方性は1.78倍減少することが確認された.曲げ加工性についても,圧延条件および熱処理時間の最適化を行い,高曲げ加工性かつ低スプリングバック性の材料創製が可能であることを示した.

自動車車体用薄板材について,高強度と高成形性能を兼ね備えた新規板材創製のためのプロセスメタラジー手法の開発を目指し,本年度は,多結晶アルミニウム板材の結晶方位差(ミスオリエンテーション)理論を組み込んだ非線形マルチスケール有限要素解析手法を開発した.結晶座標系において(111)面を含む曲面をリーマン空間内における曲面とし,この(111)面に垂直なベクトルを用いて隣接結晶のベクトルとの差を計算することにより,ミスオリエンテーションを曲率ととらえ,その増分をワインガルテン方程式として導出した.これを3次元空間へ拡張し,ミスオリエンテーションテンソルの相当量(スカラー量)として結晶均質化マルチスケール有限要素法のミクロ解析へ導入した.本手法の有効性を検証するため,ミクロ代表体積要素として双結晶,3結晶体を仮定し,人為的に大傾角粒界,小傾角粒界を設定して解析を行った結果,塑性変形誘起の結晶方位回転が実験結果ならびに理論値と良い一致を示した.このことにより,本研究課題の根幹であるミスオリエンテーション理論に基づくマルチスケール解析手法の妥当性が確認されたと考える.これまでにミスオリエンテーションを表現する相当ミスオリエンテーション(スカラー量)の定義とその空間分布について,マルチスケール有限要素解析コードへの組み込みを終え,さらに塑性発熱の取扱についてもシミュレーション可能なところまでこぎ着けたことから,申請時の研究目的に沿って,おおむね順調に進展していると考える.本研究課題の基礎となるミスオリエンテーション理論に基づく結晶均質化マルチスケール解析手法を確立することができ,おおむね順調に進展していると考える.申請書記載の研究方法にしたがい,動的再結晶過程のシミュレーションを完成させるため,まず,静的再結晶過程のモデル化と解析を行い,実験値との比較によってその妥当性を検証する.その後,動的再結晶過程のシミュレーションへと展開していく.板材創製過程の熱処理および熱間圧延を想定した熱連成解析手法の開発に着手する.さらに,熱処理,多段圧延工程の種々の条件(パラメータ)を設計変数とする離散多目的最適化問題を定式化し,高強度と高成形性能を兼ね備えた板材創製を実現する.出張旅費が予定よりも安価に済んだため,次年度繰越額32,962円が生じた.これを含めて,次年度研究費では,シミュレーションのための計算サーバの導入,および研究成果発表のための旅費の支出を予定している.これまで得られた研究成果を発表するための国際会議等に参加のための旅費として使用する.また,膨大な解析結果(数値データ)をわかりやすく表示するためのデータ可視化ソフトウェアの購入に充てる.
指紋を中心とする身元確認技術の歴史の総合的研究-「登録される身体」の誕生

指紋を用いた身元確認システムの成立を、身体と同一性の関係の変容として思想史的に捉えなおす本研究は、主として以下の3点をめぐり展開される。(1)19世紀フランスにおける出生証明の医学化。(2)19世紀末における科学的な身元確認技術の成立。(3)身体的同一性の現代的な展開。上記(1)(3)それぞれについての本年度の研究状況は以下のとおりである。(1)フランスにおける戸籍の成立と、そこでの医学の役割についで考察した。フランス革命中に整えられた戸籍制度は、当初の規定によれば出生証明の提出時に新生児を役場まで運んで「お披露目」することになっていた。本研究は、医師たちの主張により19世紀半ばに廃止されるこの「お披露目」という儀礼に着目し、制度的なものとしての人間の誕生が、医学の領域に取り込まれる過程を描き出した。(2)前年度に引き続き、人間の同一性が、指紋のような客観的な指標によって確認されるようになる過程を考察した。この過程を19世紀の科学全般における客観化の流れのなかに位置づけなおすことを試みたのが<学会発表1>である。またそこでの写真メディアの役割をめぐり、<論文1>では医学における写真について、また<論文2>では身元写真の歴史的意義について考察した。(3)上記の二点から明らかになるのは、「お披露目」の廃止によって制度的な場面から撤退した身体が、警察により同一性の指標として再発見されるという過程である。しかし自分の指紋を見分けることが困難であることが端的に示すように、この新たなに発見された身体には、主観性の次元が不在である。本研究は、制度的な場面において居場所を失ったかに見える主観的な身体の、近代的な表象をとらえなおすことを目指した。また本研究は、19世紀の法学における身体のステータスの変容をめぐる検討をあわせて、より広範な身体論へと引き継がれる予定のものであり、本年度はそのための準備となる資料収集や調査を行った。指紋を用いた身元確認システムの成立を、身体とアイデンティティの関係の変容として思想史的に捉えなおす本研究は、主として時系列的な以下の3つの段階にわたって繰り広げられる。1.十九世紀フランスにおける出生証明の医学化。2.十九世紀末における科学的な身元確認技術の成立。3.身体的アイデンティティの現代的な展開。それぞれの段階の本年度における研究実施状況は以下のとおりである。1.フランス国立図書館などに収蔵されている、十九世紀フランスの医学雑誌を中心とする文献調査を通じて、出生証明という制度が徐々に医学の問題へと回収されていく流れを確認した。2.十九世紀末から二十世紀初頭の犯罪人類学の文献を読み解きながら、ベルティヨン・システムや指紋のような身元確認システムの成立が、犯罪捜査の現場における一般人からの証言の忌避と表裏一体をなしていることを明らかにした。モルグ(死体公示所)の廃止(1906年)という例に焦点を当てつつ、この成果を雑誌論文の形で発表した。3.現代のアイデンティティをめぐる問題を、身体的アイデンティティと主観的アイデンティティの拮抗として浮かび上がらせることを目指し、「モンタージュ写真」という例に着目して、その歴史を総合的に考察した。学問的な研究のまったくなされていないこの技術の、ベルティヨンによる「口述ポートレート」に由来する来歴を明らかにした上で、科学捜査において忌み嫌われてきた「証言」が、1950年代における「モンタージュ写真」の出現によって、捜査の現場に回帰したことの意味を考察し、学会発表において現時点の成果を報告した。
重度のう蝕病変部に定着したミュータンスレンサ球菌が全身に及ぼす影響の追究

これまでに、う蝕病原性細菌のうち菌体表層にコラーゲン結合タンパク(Collagen-binding protein;CBP)を発現しているミュータンスレンサ球菌が感染性心内膜炎の病原性に関与していることを明らかにしてきた。しかし、従来の動物モデルでは菌を血中に人工的に投与し病原性を評価しており、う蝕病変部に存在する菌による感染性心内膜炎の病原性を評価するモデルは存在していなかった。本研究では、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌をラットの口腔内に定着させ重度のう蝕を誘発した状態で心臓弁に傷害を生じさせ、う蝕病変を介した感染性心内膜炎の病原性について検討した。まず、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌であるSA31株を18日齢のラットの口腔内に定着させ、56%スクロースを含有した飼料を与えて飼育し重度のう蝕を誘発させた。その後、90日齢時に全身麻酔下にてラットの右頸動脈よりカテーテルを挿入し、心臓弁に傷害を生じさせ、その1週間後、1か月後および3か月後に屠殺して、う蝕病変の評価および心臓弁における病原性の評価を行った。どの時期で屠殺したラットにおいても口腔内にう蝕を認めたが、飼育期間が長いラットほどう蝕の程度は重度であり、3か月飼育したラットでは残根状態であった。また、1か月および3か月飼育したラットから摘出した心臓弁においては、口腔内に定着させたSA31株が検出された。これまでに、重度のう蝕と感染性心内膜炎との関連性を示す報告はなく、検討する実験系も存在していなかった。そのため、本研究ではラットう蝕モデルとラット心臓弁傷害心内膜炎モデルを融合させた初めての動物実験系で確立できた。さらに、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌がう蝕病変を介して歯髄腔より血液循環に侵入し、感染性心内膜炎の病原性に影響を及ぼす可能性を示すことができた。本研究の目的の1つは、ラットう蝕モデルとラット心臓弁傷害心内膜炎モデルを融合した動物実験系を確立することである。さらに、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌をラットの口腔内に定着させ重度のう蝕を誘発した状態で心臓弁に傷害を生じさせ、う蝕病変を介した感染性心内膜炎の病原性を検討することである。現在までに、ラットう蝕モデルとラット心臓弁傷害モデルを融合させた初めての動物実験系を確立することができている。また、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌がう蝕病変を介して歯髄腔より血液循環に侵入し、感染性心内膜炎の病原性に影響を及ぼす可能性も示すことができている。これらのことから、研究はおおむね順調に進展している。まずは、それぞれの時期に屠殺するラットの総数を増やすとともに、ミュータンス菌を非感染のラットおよび心臓弁に傷害を与えないラットを新たに飼育し、う蝕病変の評価および心臓弁での病原性の評価を行い、包括的な検討を行いたいと考えている。また、う蝕スコアと心臓弁での病原性スコアとの相関を検討する予定である。次に、菌感染ラットおよび菌非感染ラットから摘出した心臓を用いて、マイクロアレイによる遺伝子発現の変化に対する網羅的検索を行い、ミュータンスレンサ球菌の感染が心臓に与える現象について詳細に検討するつもりである。また、ヒトの循環器系培養細胞を用いてミュータンスレンサ球菌を感染させ、共焦点レーザー顕微鏡にて細胞への付着侵入能を検討することを考えている。さらに、マイクロアレイ分析にて発現上昇を認める分子を抽出し、菌の感染により生じる病態悪化に関連する生体側の要因を明らかにしたい。

本研究の目的の1つは、ラットう蝕モデルとラット心臓弁傷害心内膜炎モデルを融合した動物実験系を確立することである。さらに、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌をラットの口腔内に定着させ重度のう蝕を誘発した状態で心臓弁に傷害を生じさせ、う蝕病変を介した感染性心内膜炎の病原性を検討することである。現在までに、ラットう蝕モデルとラット心臓弁傷害モデルを融合させた初めての動物実験系を確立することができている。また、CBPを発現しているミュータンスレンサ球菌がう蝕病変を介して歯髄腔より血液循環に侵入し、感染性心内膜炎の病原性に影響を及ぼす可能性も示すことができている。これらのことから、研究はおおむね順調に進展している。まずは、それぞれの時期に屠殺するラットの総数を増やすとともに、ミュータンス菌を非感染のラットおよび心臓弁に傷害を与えないラットを新たに飼育し、う蝕病変の評価および心臓弁での病原性の評価を行い、包括的な検討を行いたいと考えている。また、う蝕スコアと心臓弁での病原性スコアとの相関を検討する予定である。次に、菌感染ラットおよび菌非感染ラットから摘出した心臓を用いて、マイクロアレイによる遺伝子発現の変化に対する網羅的検索を行い、ミュータンスレンサ球菌の感染が心臓に与える現象について詳細に検討するつもりである。また、ヒトの循環器系培養細胞を用いてミュータンスレンサ球菌を感染させ、共焦点レーザー顕微鏡にて細胞への付着侵入能を検討することを考えている。さらに、マイクロアレイ分析にて発現上昇を認める分子を抽出し、菌の感染により生じる病態悪化に関連する生体側の要因を明らかにしたい。(理由)動物飼育施設の使用可能な時期が予定よりも若干少なかったため、数匹分の動物実験が遅れている。しかし、次年度の早い時点で予定したスケジュールに追いつくことができると考えている。(使用計画)次年度早期に今年度に予定していた動物実験を遂行するつもりである。
哺乳動物の受精におけるADAM1の機能解析

マウスファーテリンα(ADAM1)には二個のアイソフォーム(ADAM1aとADAM1b)があり,ADAM1aが精巣精細胞の小胞体に限定局在しているのに対し,ADAM1bは精子細胞膜表層へ運搬されADAM2とヘテロダイマーを形成している。ADAM1a欠損マウスは,精子の子宮から輸卵管への移動不能が原因で不妊になる。ADAM1aは精細胞でADAM2とヘテロダイマーを形成しているが,その複合体によってADAM3を含めたいくつかのタンパク質の精子膜表層への移行が制御されている。精子表層にあるADAM1b/ADAM2ファーテリンが精子と卵子の相互作用だけでなく,精子形成過程で何らかの機能を持っているかに関して明確にすることを試みた。ADAM1b欠損オスマウスは,野生型マウスと同様の産仔産生能を有していた。その欠損マウス精子について調べたところ,精子の卵子透明帯への結合能や卵子との融合能に野生型と有意な差がなかった。子宮から輸卵管への精子移動にも異常はなかった。精巣上体精子の生化学的な解析によって,ADAM1b欠損マウスでは,ADAM1bと同時にADAM2も欠損していた。以上の結果から,従来から考えられてきたADAM1b/ADAM2複合体ファーテリンが精子と卵子の融合に必須でないことを証明できた。ADAM1a欠損マウスの解析結果も含めて考察すれば,ファーテリンは,受精での直接的な配偶子間相互作用ではなく,ADAM3などの受精に必須の精子タンパク質を精細胞小胞体から精子表面へ移行させるような機能をもっていることが示唆された。精巣・精子特異的なADAM(A Disintegrin And Metalloprotease)であるファーテリンはADAM1とADAM2から構成されるヘテロダイマーで、雄雌配偶子間相互作用に関与していることが示唆された。また、マウスADAM1は2個のサブタイプ(ADAM1aとADAM1b)が存在し、それぞれADAM2とヘテロダイマーを形成していることが明らかになった。そこで、ADAM1aの生体内での機能を調べるためにADAM1a欠損マウスの作製および機能解析を行った。ADAM1a欠損マウスの精子は子宮から卵管への上昇能が欠如したため不妊であった。しかし、体外受精を行うと卵丘細胞の存在下では正常に受精できることが明らかになった。さらに、ADAM1a欠損マウス精子膜はADAM3の発現量が著しく減少していた。このことから、ADAM1a/ADAM2ヘテロダイマーがADAM3の精子膜への輸送に関与していることが考えられた。また、これらのADAM分子が精子の卵管への移動および卵透明帯との結合に関与していることが示された。精子形成過程におけるADAM3の局在およびプロセシングを明らかにするために、精巣上体を頭部、体部、尾部および輸精管から精子を回収し、ADAM3の抗体を用いてウエスタンブロット分析と免疫染色を行った。ADAM3は球状性精細胞で110kDa前駆体として発現していて、精巣上体のなかで42kDaの成熟型にプロセスされる。成熟型ADAM3は受精能力を獲得した精子の頭部先端に存在し、カルシウムイオノフォアA23187刺激によりなくなる。これらのことから、成熟型ADAM3は精子と卵細胞膜との結合ではなく、精子と卵透明体との結合に関与していることが示された。
人間ー機会・システム協調のための高次コミュニケーションに関する基礎的研究

本重点領域研究の目的は、機械システムが真に人間の道具として役立つように、機械システムが人間に合わせて協調する新しいコミュニケーションと、情報処理の基礎研究を行うことである。63年度は、次のグループ毎に各研究テーマを個別的に進め、総括班(本研究)が全体を把握しまとめた。(O)総括、(A)高次コミュニケーションの基礎研究グループ、(B)高次コミュニケーションの研究グループ、(C)知能インタフェースの研究グループ、(D)高次コミュニケーションシステム構築に関する研究グループ(O)は本研究全体を総括する。(A)では、高次コミュニケーションを情報の認知、理解、推論、そして行動に至る総合的なプロセスとして捉え、この立場から本重点領域研究の基礎を与える理論研究を行った。(B)では、人間と機械が協調するための高次コミュニケーションの研究を知識と知識の相互作用の観点から行った。(C)では、メディアを通しての人間-機械間のコミュニケーションの動的モデルと、知識の形成過程について研究した。(D)では、高次コミュニケーションを実現するためのシステム構成論の研究を行った。平成元年1月31日には、シンポジウム「言語の意味と論理」を盛会裡に開催し、63年度の末は、各グループの研究成果を発表し討論する集会を行い、今年度のまとめを行った。
住まい手の主体的な住み継ぎや地域環境の継承をめざした生活知共有プログラムの開発

住宅の老朽化、空き家の発生等の問題が現れ始めた住宅地において、地域住民がそこでの居住継続を望む場合、自宅の適切な維持管理とともに、地域環境の維持・継承の視点が必要である。しかし、住まい手は、自宅の維持管理状態や自宅の次世代継承が地域に及ぼす影響について、十分な理解や関心があるとは言い難い。本研究では住まい手の住経験および住経験を通して得た知恵の収集を行い、住まい手の主体的な住み継ぎや地域環境の継承をめざす教材・学習プログラムについて検討する。初年度は以下の調査を行った。1)住まい手の住経験に基づく生活知を把握するため、住宅地を形成する広島市の学区住民を対象にヒアリング調査を行った。調査内容は住まい手の住宅取得経験、住宅維持管理状況、住宅継承の意向、住情報入手および住学習の経験等、地域生活の様子などである。その結果、住まい手は自宅の維持管理、自宅や実家の相続・継承等、ライフステージの変化とともに起こりうる住まいの問題に対して具体的なイメージを持てないために、将来計画を立てることが難しい状況にあることがわかった。2)ヒアリング調査の対象学区に類似する地域を中心に、住まい手および地域団体による地域環境継承を目指す活動事例の抽出を行った。3)ライフステージに応じた住情報提供の現状を把握するため、市民が入手しやすい住情報として書籍・雑誌の収集を行い、掲載内容を整理した。その結果、住宅取得、維持管理、自宅の相続等に関する情報はそれぞれテーマが特化した形では情報提供がなされているが、住宅取得から次世代への継承までの流れを提示する住情報は乏しいことがわかった。1年目に予定していた住まい手へのヒアリング調査が当初予定していた人数の調査を実施できず、また関連事例調査は事例抽出に留まった。ヒアリング調査および関連事例調査については、次年度も引き続き行う予定である。次年度は、1)住まい手へのヒアリング調査、2)住まい手および地域団体による地域環境継承を目指す住まいづくりや地域環境づくりの事例調査、3)住情報に関する調査を実施し、これらの調査結果をふまえ、住まい手の住経験に基づく生活知を共有する教材を作成し、学習プログラムの検討を行う。今年度はヒアリング調査、事例調査が一部のみの実施となったこと、他の出張と期間が重なったことなどにより、謝金、旅費が計画時より下回った。次年度は、引き続き、ヒアリング調査、事例調査を行い、今年度に計上していた予算を使用する計画である。
東京都心および隣接地域における居住者の高齢化と居住の継承に関する研究

本研究は、家族の居住形態の変化を東京都心およびその隣接地域の住宅地を対象として即地的に把握し、住宅需要との関係や住宅地の変容について、その構造を明かにするための基礎的研究である。1986年に調査を実施した住宅地のその後の10年間の変容を、居住者の家族構成の変化と住宅の増改築・建て替え実態のトレースによって、明らかにしようとするものである。これまでに、下町住商工混在地域(墨田区東向島)、山の手専用住宅地域(世田谷区梅ヶ丘)、木賃アパート密集地域(豊島区東池袋)の3地域において、居住者の居住実態および住宅の増改築・建替実態のトレースを行った。加えて、家族構成の変化に伴う住まい方の変化や住宅の改造・建て替えについての訪問調査を実施した。訪問調査では、より詳細に、建て替えや増改築を実施する動機および条件を検討している。加えて今年度は、木賃アパート密集地域におけるアンケート調査(65歳以上の居住者を含む世帯を対象、サンプル数500)を行い、高齢居住者の居住実態および意向を分析した。その結果、居住継承のメカニズムの整理を試みた。長く住み続けることの価値を再評価し、世代を超えて住み続けるための住宅・住環境のあり方として、多世代での同居や多世帯住宅への建て替えなどの実例から、その意義、規定条件を東京の都心および隣接地域の典型的住宅地での世代を超えた居住パターンとして、評価した。居住継承のプロセス、住み替えの選択などについて、土地建物の保有、職業、地域社会との関係、居住地域の住宅地としての機能の変化を踏まえて検討することで、家族の居住形態と住宅需要、居住地の変容の定性的な関係を考察した。
ヒト羊膜の修飾と生体反応

前年および前々年度において羊膜の力学的性質とin vitroにおける細胞応答性を調べたので、いよいよこの最終年度においては、羊膜の生体反応性を研究した。そのために、まず、ヒトから得られた羊膜を洗浄後、グルタルアルデヒドによって架橋した。この化学修飾は、生体内における分解速度を低くするためである。動物にはラットを用い、その皮下に架橋および未架橋羊膜を埋込んだ。最初の実験では、埋込んでから一週間後にラットを犠牲死させて埋込み部位を肉眼観察によって羊膜の分解状態と周辺組織に対する炎症性を調べようとした。ところが、羊膜の残片を見つけだすことはできなかった。そこで次に、埋込み周辺の組織切片を作成して光顕観察を行ったところ、少量の羊膜の残存を何とか認めることができた。このように、羊膜そのものを埋込んだのでは、その後の観察がきわめて困難であることがわかったため、次に二枚の穴あきシリコーンシートではさんで羊膜の埋込み実験を行うことにした。その結果、肉眼および光顕観察が可能となった。得られた動物実験結果によると、まず、未架橋の場合でも、一週間の埋込み後では少量の羊膜が残っていた。しかし、10日以上になると、グルタルアルデヒド架橋による化学修飾がなければ、ほぼ完全に体内で分解してしまうと考えれられる。埋込み一週間後では、羊膜周辺に炎症系細胞の存在が認められた。しかし、その細胞数は、天然縫合糸のカットガットと同程度であった。
半数体植物における種多様性-種分化と形態分化の関わりについての研究

コケ植物(蘚苔類)は、陸上植物の中で唯一、生活史の大部分を半数体(配偶体)世代が占めている。その結果、突然変異による遺伝子の変化が隠蔽されることなく表現型として発現されるとともに、表現型に働く自然選択の力が(胞子体世代が優先する他の植物群に較べて)よりダイレクトに集団の遺伝子構成に変化をもたらす。以下の2つの課題について、形態形質、染色体数、アロザイム多型、遺伝子の塩基配列解析を手法として研究を行った。1.蘚類における形質進化と種の多様化の解明コケ植物では、他の陸上植物に較べて広域分布種が多数存在する。形態が類似するゆえに、地理的に遠く離れた集団が同一種に属すると判断されるのであるが、形態や核型などが均一であるにもかかわらず、連続的に広域に分布する種の集団内や集団問においてアロザイム多型が認められ、遺伝的レベルで集団間分化が生じていることが予想される。これを蘚類Dixonia属について研究し、広域分布種においても遺伝的には均質であることを示した。2.苔類における形質進化と種分化の実体解明:倍数体形成が進化に果たす役割の究明ケゼニゴケには同質倍数体起源のものと異質倍数体起源のものが存在することが、申請者らによるこれまでの研究から明らかとなってきた。同質倍数体はこれまでのところ、他の生育地から遠く隔離されたハワイ諸島からのみ見つかっている。1倍体と異質性2・3倍体が混成する日本産ケゼニゴケ集団と、1倍体とその同質2倍体のみからなる台湾ケゼニゴケ集団、ならびにハワイ諸島ケゼニゴケ集団を遺伝子レベルで比較検討し、1倍体内に複数の種が存在していること、ハワイ諸島では同質倍数体化により、生育環境の拡大が起こっていることを示した。本年度については,特にケゼニゴケ倍数体系列関係の研究をおこなった.手法としては,1)形態形質の解析、2)染色体数、核型の分析、3)アロザイム多型による集団間分化の解析、4)葉緑体DNAをもちいている.全国各地においてサンプリングをおこない,各集団についてそれぞれ30個体を目標としてできるだけおおくのサンプルを採取した.ケゼニゴケは無性的に繁殖する可能性があるため,各サンプルを採取するにあたっては,同一のgenetから複数のサンプルをあやまって採取することをさけるために,各パッチからおよそ5cm×5cmのサンプルを1点のみ採取した.ケゼニゴケは一般に直径数十センチから数メートル規模のパッチを構成することがおおい.少なくないケゼニゴケ集団において,1倍体と倍数体の両方が混成しているが,今回の研究に用いた材料は、後述のように調査サンプルを数週間培養した後にその染色体を観察することによって確定した。採集した各サンプルは,4つに分割し1)形態の観察,2)染色体数の確認,3)アロザイムについて調べた.同時に,葉緑体DNA上の,atpB-rbcL遺伝子間領域の塩基配列情報の解読をおこなった.その結果, 1.日本の1倍体と倍数体の間には直接的関係が存在しないこと2.少なくとも種のレベルで識別可能な3種の1倍体が存在することがわかった.また,これと並行して,次年度から解析を予定している,オオカサゴケならびにフジノマンネンゴケ,コウヤノマンネンゴケの産地に関する情報を各地標本館所蔵の標本を検討することで情報の集積を行い,またそれぞれ2カ所においてサンプリングをおこなった.

昨年度に引き続き,ケゼニゴケ倍数体系列の研究をおこなった.手法としては,1)形態形質の解析,2)染色体数の確認,3)アロザイム多型による集団間分化の解析,4)葉緑体DNAの解析をもちいている.今年度は,日本国内だけではなく台湾においてサンプルリングした材料を解析して,1倍体と2倍体における形態分化と生育地の嗜好の分化を解析し,結果を論文として報告した(秋山他2003)各採集地におけるサンプリングは,発見した集団についてそれぞれ30個体を目標としてできるだけ多くの個体を採取した.ケゼニゴケは無性的に繁殖する可能性があるため,各サンプルを採取するにあたっては,同一のgenetから複数のサンプルをあやまって採取することを避けるために,各パッチからおよそ5センチx5センチのサンプルを1点のみ採取した(ケゼニゴケは一般に直径数十センチから数メートルの規模に達するパッチを構成することが多い).台湾での解析では,1倍体と2倍体が混生している集団が2カ所でみつかった.形態は共通しており外見からは見分けることが困難である.しかしながら,葉緑体DNAのrbcL-atpB遺伝子間領域の塩基配列の比較からは,1倍体と2倍体は少なくとも葉緑体に関しては由来が異なることが判明した.またアロザイム解析からも,両者はそれぞれ固有の対立遺伝子を保有しており,1倍体から直接に2倍体が生じたものではないことが示唆された.そのほか,ビルマ,タイ,マレーシアからサンプルをえられたDixonia thamnioides(蘚類)を使って,地理的に離れた場所から見つかった同一種が形態では地域差を有するが,rbcL塩基配列においてはほとんど分化していない事例を報告することが出来た.コケ植物(蘚苔類)は、陸上植物の中で唯一、生活史の大部分を半数体(配偶体)世代が占めている。その結果、突然変異による遺伝子の変化が隠蔽されることなく表現型として発現されるとともに、表現型に働く自然選択の力が(胞子体世代が優先する他の植物群に較べて)よりダイレクトに集団の遺伝子構成に変化をもたらす。以下の2つの課題について、形態形質、染色体数、アロザイム多型、遺伝子の塩基配列解析を手法として研究を行った。コケ植物では、他の陸上植物に較べて広域分布種が多数存在する。形態が類似するゆえに、地理的に遠く離れた集団が同一種に属すると判断されるのであるが、形態や核型などが均一であるにもかかわらず、連続的に広域に分布する種の集団内や集団間においてアロザイム多型が認められ、遺伝的レベルで集団間分化が生じていることが予想される。これを蘚類Dixonia属について研究し、広域分布種においても遺伝的には均質であることを示した。また、形態的な独立性だけでなく、遺伝的な違いにもとづいて、新属Benitotaniaを記載・発表した。
新規解熱鎮痛抗炎症薬開発を目指したPGE_2合成酵素の基盤研究

本研究では、哺乳動物に存在する3種類のPGE_2合成酵素(mPGES-1,mPGES-2,cPGES)の細胞および個体レベルでの機能を明らかにすることを目的とした。mPGES4は刺激誘導性の核膜酵素であり、培養細胞において二種のシクロオキシゲナーゼ(COX)分子種のうち誘導型のCOX-2と比較的選択的に機能的にカップリングしてPGE_2を産生した。mPGES-2は構成的に発現しているゴルジ膜酵素で、N末端の限定分解により細胞質に遊離し、常在型のCOX-1および誘導型のCOX-2の両者とカップリングしてPGE_2を産生した。cPGESは細胞質に構成的に発現しており、Hsp90との会合およびカゼインキナーゼ2によるリン酸化による活性制御を受け、COX-1依存的にPGE_2を産生した。mPGES-1ノックアウトマウスは通常飼育下では正常に発育し、繁殖にも異常は見られなかったが、痛覚モデルや炎症性肉芽形成モデル、炎症性関節炎モデル、癌の増殖転移モデルなどにおいて野生型マウスと比較して軽度の表現型を示し、炎症や癌などの病態に関わるPGE_2の産生に寄与する主要PGES分子種であることがわかった。一方潰瘍性大腸炎モデルでは、mPGES-1ノックアウトマウスは野生型マウスと比較して症状の増悪傾向が観察され、消化管粘膜保護に関わるPGE_2産生にも本酵素が関与することが示唆された。したがってmPGES-1を阻害する化合物は新規の解熱鎮痛抗炎症薬あるいは抗腫瘍薬として期待される反面、消化管潰瘍などの副作用が生じる可能性が懸念される。cPGESノックアウトマウスは出生直前の時期に致死となった。本マウスでは皮膚や肺など一部の臓器に分化異常が生じており、これらの臓器中のPGE_2量は顕著に減少していた。一方、心臓や肝臓などの見かけ上障害を生じていない臓器のPGE_2量は野生型マウスとほぼ同程度であった。しかしながら、これまでにPGE_2の産生に関わる代謝系上流の酵素やPGE_2受容体のノックアウトマウスに同様の表現型は報告されておらず、cPGESノックアウトマウスの激しい表現型はPGESとしての機能以外のメカニズムの欠損により発症している可能性が高いものと考えている。本研究では、これまでに同定された三種類のPGES(mPGES-1、mPGES-2、cPGES)の生理機能を明らかにすべく、各酵素の培養細胞レベルでの機能を調べると共に、遺伝子欠損マウスを用いて個体レベルの解析を実施している。mPGES-1:mPGES-1とCOX-2との機能連関が細胞の癌化を促進するというこれまでの背景を元に、cDNA microarrayによりmPGES-1依存的に発現が変動する遺伝子群を一括同定した。その結果、細胞増殖、細胞周期、細胞接着などに関わる遺伝子の発現変化が明らかとなり、現在はこの分子メカニズムの解明を目指している。一方、mPGES-1欠損マウスを用いた解析により、本マウスではLPS感作後の酢酸ライジング応答(痛みのモデル)が著減し、背部皮下への綿糸移植に伴う炎症性肉芽形成と血管新生が軽減し、またコラーゲン抗体誘導関節炎が緩和することを明らかにした。

このことは、mPGES-1を標的とした薬物が新規抗炎症薬として有用となる可能性を強く示唆している。mPGES-2:細胞レベルの解析により、mPGES-2がCOX-1、COX-2の両者と機能的に連関すること、全長体はゴルジ膜に存在するがN末端疎水部が限定分解されると成熟型の細胞質酵素を生じること、さらに本酵素は各種細胞に比較的構成的に発現していることを明らかとした。更に特異抗体を用いた各種ヒト病理組織の免疫組織化学染色により、mPGES-2の構成的発現とmPGES-1の誘導的発現を組織レベルで確認した。cPGES:cPGESの細胞レベルでの活性調節機構として、casein kinase 2によるリン酸化が重要であること、またこの反応はHsp90との複合体形成により促進されることを見い出した。また、cPGES欠損マウスの作製に着手しており、現在欠損マウスが誕生した段階である。本研究では、これまでに同定された三種類のPGES(mPGES-1、mPGES-2、cPGES)の生理機能を明らかにすべく、本年度は、mPGES-1とcPGESの遺伝子欠損マウスを用いた個体レベルの機能解析に着手した。mPGES-1:前年度からmPGES-1欠損マウスを用いた解析を実施しており、その表現型として、炎症性疼痛応答の軽減、背部皮下への綿糸移植に伴う炎症性肉芽形成と血管新生の軽減、またコラーゲン抗体誘導関節炎とそれに伴う骨破壊の緩和を観察し、既に論文報告した。また、マクロファージの炎症局所への遊走がmPGES-1欠損マウスでは有意に減少しており、これは組織中のケモカイン発現量の低下と相関していた。更に、mPGES-1欠損マウスへの癌移植実験を実施し、本マウスでは移植部位での腫瘍形成の抑制と肺への血行性転移が軽減することを明らかにした。逆に、mPGES-1を過剰発現させた肺癌細胞をヌードマウスに移植すると、肺への転移が著明に増加した。このことは、mPGES-1を標的とした薬物が新規抗炎症薬のみならず、抗腫瘍薬としても有用となる可能性を示唆している。cPGES : cPGES欠損マウスを作成したところ、ヘテロマウス同士の交配で生まれてくるマウスの中にホモ欠損マウスは存在せず、本酵素の欠損は胎生致死であることがわかった。胎生期E16.5日で既に胎児の発育に遅延が見られた。E12.5日胚から胚由来線維芽細胞(MEF)を調整し、PGE_2産生能を調べた結果、野生型マウス由来MEFと比較して欠損マウス由来MEFではその産生量が有意に低下していた。本研究では、これまでに同定された三種類のPGES(mPGES-1、mPGES-2、cPGES)の生理機能を明らかにすることを目的としており、本年度はmPGES-1欠損マウスを中心に解析した。これまでに本マウスでは、疼痛応答の軽減、血管新生を伴う炎症性肉芽形成の軽減、コラーゲン抗体誘導関節炎による骨破壊の緩和、マクロファージの炎症局所への遊走の低下、移植癌の増殖転移の抑制などが観察されることから、mPGES-1を標的とした薬物が新規抗炎症薬、抗腫瘍薬として有用となり得る可能性を提唱してきた。本年度は、生理的応答や組織保護に関わるPGE_2の生成にmPGES-1がどの程度関与するかについて検討した。1)生殖:PGE_2は雌性生殖器における妊娠の成立と維持に関わることが知られているが、通常飼育下ではmPGES-1欠損マウスに繁殖異常は認められない。そこでLPS誘導早流産モデルを本マウスに施し、生殖への影響を更に検討した。
子ども虐待事例の家族生活力量向上をめざすアクションリサーチ

研究目的は,研究者が子ども虐待事例に対するケアを実施している保健師を対象に,子ども虐待事例検討会を実施し,家族生活力量のアセスメントに基づき,ストレングスに焦点を当てた事例検討を行い,家族生活力量,虐待の改善等を評価するとともに,焦点を当てた家族の強みと保健師の支援内容を検討することである.有効回答が得られた20事例を分析した結果,支援によって,虐待の重症度は改善しており,家族生活力量についても75%の事例で向上がみられた.家族の強みを伸ばす支援を検討し実践していくことにより,家族生活力量を向上させるとともに虐待の改善につながることが示唆された.本研究の目的は、子ども虐待事例に対するケアを実施している保健師を対象に、子ども虐待事例検討会を実施し、家族生活力量のアセスメントを行ったうえで、ストレングス・モデル(Rapp,1998/1998)を用いてケア実践をサポートする。事例検討会は、検討、実践、モニタリング、評価の過程を螺旋的に展開させ、支援開始時と支援終了時(あるいは検討後、3、6,12か月後)に家族生活力量、虐待の改善等を評価することである。2013年度は、2013年3月に実施した22事例うち現状が把握できた20例の追跡調査の分析を継続した。虐待の種別はネグレクトが55%、身体的虐待が30%、心理的虐待が15%であった。虐待の重症度は軽度40%、中等度25%で支援後、支援を行った保健師が「改善した」と思う事例が45%、「どちらとも言えない」と思う事例が50%であった。支援前後の家族生活力量の変化をみると、健康維持力、問題対処力、養育力、社会資源活用力、関係調整・統合力、住環境調整力、経済家計管理力が有意に向上していた。一方、家事運営力、役割再配分補完力は有意な差は見られなかった。保健師の支援で十分実施した内容は「子どもの安全確認」「子どもの安全確保」「支援者であることを伝えた」「実践可能な方法を提案した」「家事育児のモデルを示した」であった。実施しなかった内容としては、「虐待であることを告知した」「土日や夜間の相談先を教えた」「親が同席のカンファレンスを開催した」であった。事例検討会で家族のもつ強みに着目し、強みを伸ばす支援を検討し、実践につなげることが家族生活力量の改善につながったと考える。本研究の目的は保健師を対象にストレングス・モデル(Rapp,1998/1998)を用いた子ども虐待事例検討会を実施し、家族の強みに着眼し、家族生活力量の向上をめざすケア内容を実践できるように介入し、実施評価することである。具体的には、子ども虐待事例の事例検討を実施後、モニタリング、評価を螺旋的に展開し、保健師等が実施したケアと虐待が起こっている家族の家族生活力量の変化、虐待の改善度、家族問題の変化との関連について分析・評価することである。2012年度は次の2つの調査を行った。1.子ども虐待事例を支援している保健師を対象に「家族の強みに着眼し、家族生活力量を高める」ことを目的とした研修会を2会場で述べ5回開催した。研修会で、研究者がこれまでの研究で抽出した有効なケア内容について報告し、参加者からケア内容について妥当性の評価を得るよう意見を聴取した。2.これまで同様の方法で研究者が実施し・蓄積してきた検討事例22例の支援内容とアウトカムを調査した。現在、得られている結果は次のとおりである。1.有効な家族支援について、1より、早い(育児不安レベルの)段階からのアプローチをする(訪問すること)2家族生活力量のアセスメントをし、生活力量を高める支援をする3保護者、家族に寄り添い、味方となる、4親の子育てで、できているところやよい面を認める5活用できる資源をともに考え、活用できるようにすることである。2.家族生活力量、ケア項目、の質問紙調査は統計ソフトを用いて分析するとともに、質的データは内容分析を行う予定である。本研究の目的は、研究者が子ども虐待事例に対するケアを実施している保健師を対象に、支援に困難を感じている子ども虐待事例検討会を実施し、家族生活力量のアセスメントに基づき、ストレングス・モデル(Rapp、1998/1998)を用いてケア実践をサポートする。事例検討会は、検討、実践、モニタリング、評価の過程を螺旋的に展開させ、支援開始時と支援終了時(あるいは検討後)に家族生活力量、虐待の改善等を評価することである。2014年度は、2013年3月に実施した20事例の追跡調査の分析を継続するとともに、さらに5事例を調査している。新たに追加した事例を除く20事例の分析を進めており、概要は次のとおりである。虐待発見のきっかけは「健診」が25%、「病院からの通報」15%、「家庭訪問」と「学校からの通報」がそれぞれ10%であり、乳幼児健診や乳児全戸訪問事業などの保健事業や医療機関や学校などの関係機関からの発見が大半を占めていた。虐待の種別はネグレクトが55%と最も多く、また、母親がうつ等、精神疾患等健康問題を抱える事例が60%であった。虐待重症度は軽度40%、中等度25%であり、比較的軽度から中等度の事例が大半を占めていた。支援後、保健師が「改善した」と思う事例が45%、「どちらとも言えない」と思う事例が50%であった。

事例はいずれも事例検討を行った支援者が支援に困難感を感じている事例であるが、約半数に改善がみられ悪化した事例はなかった。支援前後の家族生活力量の変化をみると、「健康維持力」、「問題対処力」、「養育力」、「社会資源活用力」、「関係調整・統合力」、「住環境調整力」、「経済家計管理力」が有意に向上していた。一方、「家事運営力」、「役割再配分補完力」は有意な差は見られなかった。75%の事例で家族生活力量の改善がみられた。【目的】保健師を対象に子ども虐待事例検討会を実施し,家族の強みに焦点を当てストレングスモデルを用いて検討し,支援による家族生活力量,虐待の変化を評価する。【方法】保健師を対象に事例検討実施後,支援を行った28事例のうち,追跡調査できた20事例を分析対象とした。調査期間は平成25年2月28年3月。方法は自記式質問紙調査票と半構成質問法により実施し,調査項目は事例の虐待の状況,検討した家族の強み,虐待改善度,家族生活力量等である。分析は記述統計量、度数を算出後、事例検討前と検討後1月以上経過した時点を比較するため,重症度の変化はWilcoxonの符号付順和検定,家族生活力量については対応のあるt検定を行った。本研究は新潟大学医学部倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】虐待児の年齢は0歳が35.0%と最も多く、3歳以下が全体の75.0%を占めていた。虐待の種別は「ネグレクト」60.0%,「身体的虐待」30.0%,重症度は軽度40.0%,ハイリスク30.0%、中等度20.0%、重度5.0%であり,母親がうつ等,精神疾患等を抱える事例が65.0%であった。家族生活力量アセスメント指標の得点では「社会資源活用力」が58.0%と最も高かった。事例検討で焦点を当てた家族の強みの例は,「保健師の支援を受け入れる」「社会資源を活用できる」等であった。支援の結果,「改善した」が45.0%,「どちらとも言えない」が55.0%であった。支援後に家族生活力量の向上が見られた事例は70.0%で,具体的な項目でみると,健康維持力,問題対処力,養育力,社会資源活用力,関係調整・統合力,住環境調整力,経済家計管理力が有意に向上していた。【結論】事例検討により、家族生活力量アセスメントに基づき,家族の強みを伸ばす支援を検討し実践していくことによって,家族生活力量を向上や虐待の改善につながると考える。研究目的は,研究者が子ども虐待事例に対するケアを実施している保健師を対象に,子ども虐待事例検討会を実施し,家族生活力量のアセスメントに基づき,ストレングスに焦点を当てた事例検討を行い,家族生活力量,虐待の改善等を評価するとともに,焦点を当てた家族の強みと保健師の支援内容を検討することである.有効回答が得られた20事例を分析した結果,支援によって,虐待の重症度は改善しており,家族生活力量についても75%の事例で向上がみられた.家族の強みを伸ばす支援を検討し実践していくことにより,家族生活力量を向上させるとともに虐待の改善につながることが示唆された.事例検討会でストレングスモデルを用い家族のもつ強みに着目し、強みを伸ばす支援を検討し、家族生活力量を高めるよう働きかけるというケアにつなげ、それを評価することで虐待や家族問題の改善、家族生活力量の向上につながっていると考える。検討事例は30例以上と目標数をほぼ収集できているが、事例検討後の保健師のケアによる家族生活力量のデータ収集と分析を進める必要がある。公衆衛生看護学子ども虐待事例検討会において、引き続き追跡調査をしていく予定である。
イオマゼニルSPECTとMRI拡散尖度画像を用いた高次脳機能障害の脳機能解析

本研究の目的は、脳外傷による高次脳機能障害において、123I-iomazenil(以下IMZ) SPECTとMRI拡散尖度画像(Diffusion Kurtosis Imaging;以下DKI)という2つの画像によって脳損傷を可視化、2つの画像の相関関係、画像と高次脳機能障害の相関関係を検討して、高次脳機能障害と損傷部位の関連をこれまで以上の高い精度で明らかにし、将来的にリハビリテーションによる治療方針の指標となるような画像診断の手法の確立をめざす事である。IMZと同様に中枢性ベンゾジアゼピンレセプターに結合する11C-fulumazenil(以下FMZ)を用いたFMZ PETは脳外傷において神経細胞の脱落を評価できるとする報告が散見される。IMZ SPECTもFMZ PETと同様の所見が得られると理論的には考えられるが、エビデンスが少ない。このため、本研究の準備として、脳外傷後高次脳機能障害の患者におけるIMZ SPECTとFMZ PETの所見が一致るすかどうかを、同一患者において両方の検査を実施した7例を解析し検討した。IMZ SPECTはFMZ PETよりコントラストや精度は劣るものの、ある程度同様の所見が得られることがわかった。IMZ SPECTもFMZ PETと比較し脳外傷後の神経細胞脱落の評価に有用であることがわかった。この知見を加味して、本学自主臨床研究審査委員会に計画書を申請した。近く承認される予定である。本学自主臨床研究審査委員会に研究計画書を提出したが、軽度ではあるものの、侵襲を伴うためモニタリングを行うよう指摘をうけた。また、ベンゾジアゼピン系薬剤内服中の患者の休薬の安全性などの指摘を受け、修正すべき点が多く、モニタリング手順の検討とシステムの構築にも時間がかかり、承認がおりるまでに時間がかかった。本研究の目的は、脳外傷による高次脳機能障害において、123I-iomazenil(以下IMZ) SPECTとMRI拡散尖度画像(Diffusion Kurtosis Imaging;以下DKI)という2つの画像によって従来の画像では検出できない脳損傷を可視化、2つの画像の相関関係、画像と高次脳機能障害の相関関係を検討して、高次脳機能障害と損傷部位の関連をこれまで以上の高い精度で明らかにし、将来的にリハビリテーションによる治療方針の指標となるような画像診断の手法の確立をめざす事である。本年度は、本学自主臨床研究審査委員会から承認され、6名の患者をエントリーし、IMZ SPECTとMRI拡散画像を撮像した。DKIと同じ拡散画像であるdiffusionspectrum imaging(DSI)は、数学的なモデルを用いず、直接に拡散を評価できる事から、DSIの方がDKIより正確である。今回撮像した拡散画像でDSIのgeneralizedfractional anisotropy(GFA)の解析が可能であるため、これについて患者群と健常群データベースと比較した。MRIで異常所見のない領域も含めて、合計15か所において、GFAの低下が認められ、その15か所について、IQとGFAの値の相関関係を調べた。前頭葉と橋において正の相関が認められた。今後は症例を増やし、MRI拡散画像とIMZ SPECTの関係を検討していく。H29年末までに20名の対象患者に対して実施する予定であったが、現在までにエントリーは6名である。初年度に倫理委員会の承認がおりるまで時間がかかったため、エントリーは平成28年度から開始となった。また、高次脳機能障害を主訴に受診する頭部外傷患者が例年よりやや少ないため、エントリーできる患者が少ない。実際に頭部外傷後高次脳機能障害の患者に対してIMZ-SPECTとDKIを撮影し、神経心理検査、臨床的画像検査を行っていき症例を増やしていく。エントリーできる患者を増やすため、頭部外傷後の高次脳機能障害について講習会などで発表を行い、多くの方に理解を深めてもらう事で、当院への紹介患者を増やす。また、拡散尖度画像は、本研究の終了時点では最新の研究ではなくなっている可能性があるため、同じ拡散画像であるdissusion spectrum imagingとIMZ SPECTの解析を行う事とする。高次脳機能障害患者データ採取が進んでいないためIMZ SPECTの試薬を購入しなかった。研究にエントリーした患者の数が少なかったため、SPECTやMRI撮像のための費用が未使用になったため。平成28年度は平成27年度に予定していた分も含めて患者に対する検査費用(IMZ SPECTの試薬、MRI使用料など)、臨床治験用保険費、データ解析費用、学会出張費に使用する。エントリーの患者を増やし、SPECTやMRIを撮像していく。