hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1920～30年代の大衆文学の展開とメディア・ミックス現象に関する総合的研究

本研究は、文学が大衆化される過程に生じていた、文学作品の映画化などのメディア・ミックス現象に着目するものである。メディアを越えた文学作品の享受の過程からは、文学的事象が当時の読者とどのように対峙しようとしていたのか、ひいては変容する社会にどのように応答していたのかが浮かび上がってくる。その諸相を、特に女性作家や女性表象をめぐって生じていたジェンダーの問題に着目することから考察した。本研究は、「大衆文学」という新ジャンル成立の動きと、1920年代以降に起きていたメディア・ミックス現象との関わりに注目するものである。メディア・ミックス現象を、「大衆」と対峙しようという姿勢の現れとして検討すること、また、多様なメディアを通した範囲の大衆文化創出の諸相について捉えることを目的としている。平成25年度は、以下のような研究実績をあげた。1)「大衆文学」というジャンルの成立そのものに関わる、「講談」から「小説」へ、というメディア横断についての基礎調査を行った。具体的には、「大衆文学」というジャンルの成立を示したものと評価される「現代大衆文学全集」(平凡社、1927年、全40巻)の収録作家・作品の調査を行い、すでに流通していた講談との物語内容の重なり等の調査を進めた。2)個別的な事象の分析・調査を進め、物語が「大衆」へと受け渡そうとされる際に起きていた諸問題を検討した。個別的な事象の一つは、大衆文化創出の担い手の一人であった菊池寛の小説とその映画化についてである。享受者を巻き込むような物語構造をとることを通して華やかなモダン文化が創出されていく様と、それらの文化が抱えていた問題を浮かび上がらせている様などを明らかにした。また、樋口一葉作品のメディアミックス現象について、特に視覚メディア化された事象に着目して考察した。3)ラジオ・映画などの多様なメディアの誕生と、文学表現・「受け手」との関係性について論じていた同時期の評論(大熊信行らによるもの)の調査、分析を行った。これは申請時の計画にはなかったものだが、メディア・ミックス現象と「大衆」との関わりを考える上で、重要な視座を得ることができた。本研究は、1920年30年代のメディア・ミックス現象を手がかりに、文学的事象が「大衆」にいかに対峙してきたのかについて、考察しようとするものである。平成26年度は、基礎的な調査をさらに進めるとともに、個別的な事象の分析に重点を置いた。まず着目したのは、演劇というメディアである。一度に大勢の観衆を前にする演劇は、「大衆」をどのように意識していたのか。新派劇が新生をかけて上演した「一葉舟」を対象に、樋口一葉の「日記」やその作品が演劇化された際の問題を明らかにした。また、樋口一葉文学をめぐる享受者の変容は、言語内翻訳ともいえる「現代語訳」を登場させた。とりわけ「たけくらべ」の翻訳、翻案事例を考察し、物語の解釈が読者の〈今〉へと接続されていく様を捉えた。樋口一葉の事例にも見られるように、「大衆」が意識される時に好んで描き出されるのは女性たちの姿である。2年目にあたる平成26年度の研究計画として挙げていたのは「モダン文化に特徴的であった女性表象の分析」であった。1920年代に登場したモダンガールが闊歩する街として最もポピュラーなのは銀座であるが、都市のモダンガールの移動先として多く描き出されていたのは軽井沢であった。そこで、軽井沢を舞台に描かれた堀辰雄「美しい村」、阿部知二「山のホテルで」、菊池寛「陸の人魚」における女性表象を捉えることから、「大衆」の期待の地平に応じた物語が創られていく様と、モダン文化が抱えていた問題点を明らかにした。また、同時期のスキャンダルとして多くのメディアに書き立てられた女性の一人に、柳原白蓮がいる。マスメディアを通して大衆の前に流通させられたイメージとしての白蓮の姿と、スキャンダルな報道への応酬の姿勢が認められる白蓮自身の文章とのぶつかり合いの諸相を明らかにした。本研究は、1920年30年代のメディアミックス現象を、文学的事象が「大衆」とどのように対峙しようとしていたのかという姿勢の現れとして検討するものである。同時に、大衆文化創出の諸相について捉えることも目的としている。平成27年度は、(1)「大衆文学」というジャンルの成立を示したものとして評価されてきた『現代大衆文学全集』と「講談」との関わりの基礎的な調査をさらに進めるとともに、(2)映画化されてヒットした作品などの調査、(3)文学が享受される現場における「読者」の問題についての考察を行った。(3)は、当初の計画に中心課題としては組み入れていなかったが、文学的な事象の享受者のあり方が、当時どのように捉えられていたのかといった点は、本研究課題を進める上で欠かせない考察であることがわかったため検討した。・まだ公表はできていないが、基礎的な調査を行い、調査表の作成を進めている。・個別的な事象を分析した論考は平成27年度には発表できなかったが、平成26年度に計画以上の成果を上げたたため、抽象的な概念としての「読者」についての考察と、それをめぐる当初の言説などの調査を行い、口頭発表を行った。本研究は、192030年代のメディアミックス現象を中心に、文学的事象が〈大衆〉にいかに対峙してきたのかについて考察しようとするものである。平成28年度の実施計画は、映画などの大衆メディアと文学的事象との関わりを検討することを通して、文学が商品価値のあるコンテンツにされる様を捉えることであった。

計画に基づき、1920年代を中心としながら戦後にも分析範囲を広げ、吉川英治『鳴門秘帖』、谷崎潤一郎『細雪』、原田康子『挽歌』など、大ベストセラー作品に着目した。出版ブームや、映画界の隆盛に目を向けることから、〈大衆〉が文化を獲得する様/取り戻していく様を捉えた。また、女性作家がメディア上でどのように表象されるのかに注目するとともに、読者の期待の地平に応答するような創作について分析し、口頭発表を行った。・平成28年度の計画であった「大衆メディアと文学的事象との関わり」について分析を行い、3本の論文発表、1度の口頭発表、1度の講演を行った。・「大衆文学」と講談との関わりの調査を行い、調査表の作成を進めている。・分析の範囲を広げ、戦後の現象も視野に入れることができるようになった。・女性作家をめぐるスキャンダルと、それに応酬するかのような創作など、新たに興味深い対象を見つけることができた。2017年度は、戦後復活第1回の芥川賞を受賞した由起しげ子をめぐる事例を中心に、メディアミックス現象の調査分析を行った。由起しげ子が所蔵していた映画、テレビ、ラジオドラマの脚本や、日記、書簡等といった貴重な資料を調査する機会に恵まれたため、当初予定していた1920年代から30年代という期間からより広げて、戦後の女性作家とメディアとの関わりについて検討した。日記の記述や書簡等をもとに、由起が映画界、ラジオ、テレビ界と交流が深かったことを明らかにした。特に、映画の原作として執筆を求められ、取材を行いながら創作された「赤坂の姉妹」の成立過程を、取材ノートをもとにたどると共に、その映画化に際して起きた諸問題等を明らかにした。また、由起の日記・書簡や、映画雑誌、新聞のテレビ・ラジオ欄の調査を行い、「由起しげ子と視聴覚メディアとの関わり事例一覧」として公開した。由起をケーススタディに、戦後文学と視聴覚メディアとの関わりを捉えることを企図したものである。その他、調査の過程で明らかになった由起関連文献や未発表書簡等を、それぞれ、文献目録、書簡文翻刻・解説というかたちで、共著として発表した。また、1930年代の女性作家が〈大衆〉と対峙する諸相についての調査・分析を行った。1930年代の〈大衆〉とは、左傾化する動きの中で教化されるべき対象としても見いだされていた。映画や演劇などといった大衆消費文化を、1930年代性の中で多角的に見直す視座を得ることを目的に、『女人芸術』について分析し、国際シンポジウムにおいて口頭発表を行った。本研究は、文学が大衆化される過程に生じていた、文学作品の映画化などのメディア・ミックス現象に着目するものである。メディアを越えた文学作品の享受の過程からは、文学的事象が当時の読者とどのように対峙しようとしていたのか、ひいては変容する社会にどのように応答していたのかが浮かび上がってくる。その諸相を、特に女性作家や女性表象をめぐって生じていたジェンダーの問題に着目することから考察した。(1)初年度に引き続き、「現代大衆小説全集」と講談との関わりについての基礎調査と、調査表の作成を進めている。(2)二年目である平成26年度の計画であった「モダン文化に特徴的であった女性表象の分析」を行い、三本の論文発表、一度の口頭発表、一度の講演を行った。
十九世紀前半のフランス生命科学における環境概念

本研究は、19世紀初頭のフランスで、生命科学を、物理化学に還元されない新たな学として確立しようとしたビシャ、キュヴィエ、ラマルク、コントといった思想家、学者たちの思想の展開に環境の考察がどのような役割を果たしたかを明らかにする。具体的には、顕微鏡を使用せず、細胞ではなく組織(tissu)を生命の基礎単位としたこと、生命力という検証不可能な原理を立てたこと、生命の進化を認めなかったこと、獲得形質の遺伝を信じて自然選択説の受容を遅らせたことなど、フランスの生命科学の発展を妨げる側面が強調されることもある彼らの学説を、環境という観点から新たに評価しなおす。
カイコの胚子活性化時における新規RNAヘリケースの役割

本研究においては,カイコの胚子活性化に関与する新規RNAヘリケース(RNA helicase-like ; RHL)の胚子発生過程における卵内の分布と細胞内局在性の解明,RHLをコードするゲノムDNAの構造の解明,およびRHLをリン酸化するキナーゼの解明などを主に行った。その実績の概要を以下の(1)(3)に示す。(1)リコンビナント・タンパク質(rRHL)に対するポリクローナル抗血清を作成する事に成功しているので,非休眠卵の産卵後12,24,36,60時間目の切片を用いて免疫組織化学的にRHLの分布と局在の観察を行った。その結果,RHLは,12時間目の卵では胚盤葉に,24時間目以降の卵では卵黄細胞にそれぞれ分布しており,それらの細胞中では全て核周辺部にRHLが特異的に局在している事が明らかとなった。(2)シス領域を含むゲノムDNAの構造解明を目的としてカイコのゲノムライブラリーのスクリーニングを試みたところいくつかの陽性クローンが得られた。その塩基配列の解析を行ったところ,RHL遺伝子は,二つのエキソンよりなり,その翻訳領域は2番目のエキソン中にコードされている事が明らかとなった。また,転写開始点より上流約3.5kbの解析を行ったところ,-900b以内にTATA-box, GC-box, CCAAT-box, GT-boxなどの基本転写に関わるプロモーター領域が確認され,それより上流に転写因子結合エレメントが約20箇所確認された。(3)RHLは,CK2によるリン酸化で機能調節を受けている可能性が示唆されたので,手始めにカイコCK2をコードするcDNAのクローニングにも着手した。その結果,活性サブユニットと調節サブユニットの両者のクローニングに成功した。更に,酵素活性の変動と遺伝子の転写の両者を解析したところ,酵素の活性調節は転写レベルではなく翻訳後の調節により行われている可能性が強く示唆された。現在,次のステップの足掛かりとしてリコンビナントCK2の大腸菌内での発現を進めている。本年度は,カイコの胚子活性化に関与する新規RNAヘリケース(RNA helicase-like ; RHL)の胚子発生過程における卵内の分布と細胞内局在性の解明,RHLをコードするゲノムDNAの構造の解明,およびRHLをリン酸化するキナーゼの解明などを主に行った。(1)RHLをコードする完全長cDNAのORF部分を大腸菌内で発現させたリコンビナント・タンパク質(rRHL)を用いて,rRHLに対するポリクローナル抗血清を作成する事に成功しているので,非休眠卵の産卵後12,24,36,60時間目の切片を用いて免疫組織化学的にRHLの分布と局在の観察を行った。(2)ゲノムサザン解析では,RHL遺伝子がゲノム中にシングルコピーで存在し,第2連関群に座位する事なども既に明らかとなっている。今回は,シス領域を含むゲノムDNAの構造解明を目的としてカイコのゲノムライブラリーのスクリーニングを試みたところいくつかの陽性クローンが得られた。

その塩基配列の解析を行ったところ,RHL遺伝子は,二つのエキソンよりなり,その翻訳領域は2番目のエキソン中にコードされている事が明らかとなった。また,転写開始点より上流約3.5kbの解析を行ったところ,-900b以内にTATA-box, GC-box, CCAAT-box, GT-boxなどの基本転写に関わるプロモーター領域が確認され,それより上流に転写因子結合エレメントが約20箇所確認された。(3)rRHLは主に卵内のカゼイン・キナーゼ2(CK2)によりリン酸化を受ける事が明らかとなったので,カイコCK2をコードするcDNAクローニングにも着手した。その結果,活性サブユニットと調節サブユニットの両者のクローニングに成功した。更に,酵素活性の変動と遺伝子の転写の両者を解析したところ,酵素の活性調節は転写レベルではなく翻訳後の調節により行われている可能性が強く示唆された。本研究においては,カイコの胚子活性化に関与する新規RNAヘリケース(RNA helicase-like ; RHL)の胚子発生過程における卵内の分布と細胞内局在性の解明,RHLをコードするゲノムDNAの構造の解明,およびRHLをリン酸化するキナーゼの解明などを主に行った。その実績の概要を以下の13に示す。1,RHLをコードする完全長cDNAのORF部分を大腸菌内で発現させたリコンビナント・タンパク質(rRHL)を用いて,rRHLに対するポリクローナル抗血清を作成する事に成功しているので,非休眠卵の産卵後12,24,36,60時間目の切片を用いて免疫組織化学的にRHLの分布と局在の観察を行った。その結果,RHLは,12時間目の卵では胚盤葉に,24時間目以降の卵では卵黄細胞にそれぞれ分布していた。更に,免疫電顕を行ったところ,核の中のクロマチン,核膜,核周辺部の細胞質などにRHLが特異的に局在している事が明らかとなった。2,ゲノムサザン解析とSLA法により,RHL遺伝子がゲノム中にシングルコピーで存在し,第2連関群に座位する事などが既に明らかとなっている。今回は,シス領域を含むゲノムDNAの構造解明を目的としてカイコのゲノムライブラリーのスクリーニングを試みたところいくつかの陽性クローンが得られた。3,rRHLは主に卵内のカゼイン・キナーゼ2(CK2)によりリン酸化を受ける事が明らかとなった。また,RHLの分子内には,CK2によるリン酸化サイト(S/T-x-x-D/E)が7カ所存在する事も既に確認済である。これらの結果からRHLは,CK2によるリン酸化で機能調節を受けている可能性が示唆されたので,手始めにカイコCK2をコードするcDNAのクローニングにも着手した。現在,次のステップの足掛かりとしてリコンビナントCK2の大腸菌内での発現の準備を進めている。
開発と実践-筑波山山麓地域における地域づくり過程のアクター分析と政策的提言

筑波山麓全域を人類学的に調査し、とくに各地区独自の地域づくり活動の実態を調べ、活動のアクター間の関係性を明らかにした。また、つくば学園地区での独自の地域づくりやネットワーク形成の事例も取り上げ、そうした中から山麓地区と連携できる活動をとりあげ、その可能性を調べた。具体的には、大学および大学院での「野外調査法」の実習を通じて、学生主体による山麓・学園地域の聞き取り調査を指導・実施し、報告書としてまとめた。この報告書はつくば市の観光基本計画策定の基礎資料としても利用されている。開発論および地域おこしの文献、筑波山麓地域の自然、歴史、文化、行政プロジェクトに関する資料のデータベースを作成する。筑波山麓地域という空間をノーマン・ロングのいうソーシャル・フィールド(社会的な場)と捉えた場合、小田、北條、筑波、臼井、神郡、平沢など各地区は、その下位空間を構成するドメイン(空間領域)とされるが、実際にはソーシャル・フィールドとドメインは単純な階層構造ではないため、行政が設定する筑波山麓地域(旧筑波村)と各地区との関係性を見極め、地域づくりのアクターを特定し、アクター間の交渉過程を明らかにする。本研究課題に関する平成19年度の研究実績は以下のとおりである。第一に、建築系教官および院生と協同し、古民家を改装し、ハードウェアとしての地域づくりの拠点とした。この空間を軸に展開される種々のアクターを県、市、地区、商工会、地域振興会、各種NGOなどに分類し、各アクター間の関係性の構造を明らかにした。第二に、大学および大学院における「野外調査法」の実習を通して、学生主体による地域での聞き取り調査を指導し、民族誌の作成を進めた。とくに北條地区のフィールドワークを中心とし、伝統的な生活習慣の調査だけでなく、地域づくりの歴史的経緯や地域づくりについて、一般の住民がどのように捉えているかまで明らかにした。そうした成果をもとに、実践的な地域づくりへの参画の可能性の吟味を行った。具体的には、改装した古民家を住民及び外来者の交流および情報発信の基地とすべく、ソフトウェアとしてのHP、ブログの立ち上げを行い、日々のイベント情報の発信熊勢を整えた。第三に、大学の主催となる地域連携プロジェクト「筑波山ルネサンス」フォーラムによるシンポジウムを実施し、今年度は北條地区の地域づくりの展開を発表し、議論するセッションを設けた。シンポジウムの司会者の立場から、地域づくりに必要な要素を総括し、とくにこの地域での展開という観点から、どのような要素が必要かということを、発表者およびオーディエンスに対して問題提起した。北條地区の拠点づくりが他地区での地域づくりのモデルとなるかどうかについての吟味も行った。開発論および地域おこしの文献、筑波山麓地域の自然、歴史、文化、行政プロジェクトに関する資料のデータベースの更新を行った。筑波山麓地域という空間をノーマン・ロングのいうソーシャル・フィールド(社会的な場)と捉えた場合、小田、北條、筑波、臼井、神郡、平沢など各地区は、その下位空間を構成するドメイン(空間領域)とされるが、実際にはソーシャル・フィールドとドメインは単純な階層構造ではないたφ、行政が設定する筑波山麓地域(旧筑波村)と各地区との関係性を見極めることが重要となる。平成20年度は、平沢地区を集中調査し、その地区の視点から捉えた筑波山麓地域像を明らかにすることに努めた。また、地域おこしのリーダーなどのキー・パーソンにインタビューを試み、アクターとしての総合的把握とそれらアクター間の関係性を明らかにすることを試みた。具体的には、大学および大学院での「野外調査法」の実習を通じて、学生主体による山麓地域の聞き取り調査を指導・実施し、さまざまなインフォーマントへの聞き取り調査の報告を整理した。生態や伝承、生業、社会構造や世界観、個人の生活史、行政の関わり方などの全般的な調査のほか、生成しつつある地域おこしの運動に対する意識調査を実施した。そうした調査研究の成果として、成城大学民俗学研究所グローカル研究センター主催公開シンポジウム『グローカル研究の可能性』において、グローカルな地域づくりの事例として、筑波山山麓地域を鳥取県や大分県の事例と比較し、これまでの経緯と今後の展開などについて報告した。筑波山麓地域という空間をノーマン・ロングのいうソーシャル・フィールド(社会的な場)と捉えた場合、小田、北條、筑波、臼井、神郡、平沢など各地区は、その下位空間を構成するドメイン(空間領域)とされるが、実際にはソーシャル・フィールドとドメインは単純な階層構造ではないため、行政が設定する筑波山麓地域(旧筑波村)と各地区との関係性を見極めることが重要となる。平成21年度は、筑波地区を集中調査し、その地区の視点から捉えた筑波山麓地域像を明らかにすることに努めた。

生態や伝承、生業、社会構造や世界観、個人の生活史、行政の関わり方などの全般的な調査のほか、生成しつつある地域おこしの運動に対する意識調査を実施した。そうした調査研究の成果として、スローライフジャパン主催公開フォーラム『空き地で交流・空き家に定住』において、地域づくりの事例として、筑波山山麓地域と茨城県北部地域を取力上げ、これまでの経緯と今後の展開などについて報告した。開発論および地域づくりの文献、筑波山麓地域の自然、歴史、文化、行政プロジェクトに関する資料のデータ・ベースの更新を行った。平成22年度は、筑波山麓全域を再度広範に調査し、生態や伝承、生業、社会構造や世界観、行政の関わり方などの全般的な調査のほか、地域おこし活動に対する意識調査を実施した。各地区独自の地域づくり活動の実態を明らかにし、地域づくり活動のリーダーなどのキー・パーソンにインタビューを試み、アクターとしての総合的把握とそれらアクター間の関係性を明らかにすることを試みた。また、筑波山麓地区とは対照的な都市地域であるつくば学園地区での独自の地域づくりやネットワーク形成の事例も取り上げ、そうした中から山麓地区と連携できる活動をとりあげ、その可能性を調べた。具体的には、大学および大学院での「野外調査法」の実習を通じて、学生主体による山麓・学園地域の聞き取り調査を指導・実施し、さまざまなインフォーマントへの聞き取り調査の報告を整理し、報告書としてまとめた。さらに、そうした調査研究の成果の応用として、早稲田大学人類学会主催公開研究集会の招待講演として『グローバリゼーションからグローカリゼーション、そしてオルター・グローバリゼーションへ』において、筑波山山麓地域の地域づくりをオルターナティヴ・グローバリゼーションの事例として論じ、他地域の地域づくり活動との連携の可能性を論じた。
情報社会の社会的性格とアイデンティティ

高度に情報化した現代社会では、これまでの近代的人間観や社会観がその妥当性を失いつつあるが、この点についてのこれまでの研究は不充分であった。本研究では、現代人の曖昧な自己意識や状況主義的行動を積極的に肯定し、今後の情報化社会にあり得べき社会的性格と個々人のアイデンティティの存立様式を追究することができた。現代人の振舞いは、軽薄でその場主義的であるという批判を受けるが、学問的研究においても事情は同じであり、始めからこの種の行動様式を望ましくないものと決めつけている。しかし、そのような研究姿勢そのものが近代個人主義的な発想を出ることのできない狭い視野に捕らわれたものである。本研究では思い切ってこの予断を捨て、同様の展望を備えた最近の研究業績を踏まえながら、現実の生活感覚に立って現代人の存在様式に迫った。具体的には、主として社会的性格の変遷、特に第二次大戦後の自己論・アイデンティティ論に関する文献を購入、検索・複写し、D・リースマン以降の他人志向的性格づけが現段階でどの程度妥当性を持つものであるかを検証した。また、E・ゴフマンの演技論的アプローチやE・H・エリクソンの自己同一性概念が、いかなる情勢の中でその妥当性を失いつつあるかを検討し、これらの先行研究を踏まえて、より積極的な形でポスト近代社会における社会的性格とアイデンティティの可能性について検討を加えた。近代社会における社会的性格の変遷、特に第二次大戦後の自己論・アイデンティティ論ならびに、大衆社会論に関する内外の文献を購入、もしくは各地の大学・研究機関におもむいて、検索・複写し、D・リ-スマン以降の他人志向的性格づけが現段階でどの程度妥当性を持つものであるかを文献的に検証した。そのさい、E・ゴフマンの演技論的アプローチやシンボリック・インタラクショニズムの業績を参照することも合わせて行った。これらの諸点を踏まえたうえで、申請者が『ポスト近代の社会学』で主張した、「歴史と主体」から「時間と自己」へというテ-ゼを発展させながら、現代の情報社会の人間はその社会的性格とパーソナリティの点でどのような特殊な状況下に置かれ、また近代的な主体性概念は、どのような意味で行き詰まっているかを検討した。特に、その社会学的形態であるT・パーソンズの主意主義的行為論とE・H・エリクソンの自己同一性概念が、いかなる情勢の中でその妥当性を失いつつあるかを考察した。さらにこれらの成果をより一般化する方向で理論的に発展させ、ポスト・モダン的社会理論の進展状況を考慮に入れつつ、S・ラッシュやA・ギデンズ、U・ベックらの新しい理論にも当たってこれを摂取した。このような作業を経て、現代人の社会的性格とアイデンティティに関して、戦後の社会的性格論の延長上で、現代情報社会特有のどのような新しい理論構築が可能であるかを模策中である。

また、E・ゴフマンの演技論的アプローチやE・H・エリクソンの自己同一性概念が、いかなる情勢の中でその妥当性を失いつつあるかを検討し、これらの先行研究を踏まえて、より積極的な形でポスト近代社会における社会的性格とアイデンティティの可能性について検討を加えた。
CD271陽性骨髄幹細胞の軟骨再生能および抗炎症作用の基礎的研究

【方法】10週齢のSDラット(n=90)の膝関節にMIA 2mg/0.5mlと逆行性トレーサーを投与し、関節炎動物モデルを作成した。MIA注入後7日目(早期注入群)、14日目(進行期注入群)に同種脂肪細胞よりプラスチック接着法で分離培養したPLA cellを膝関節内に注射器を用いて直接投与した。MIA投与後7,14,21,28日でラットの灌流固定を行い、関節軟骨は肉眼的関節軟骨スコアを用いて評価し、合わせて組織学的評価も行った。疼痛評価は後根神経節におけるSubstance P、CGRPの免疫染色による陽性細胞割合で検討した。また局所炎症評価は膝関節滑膜のATF-3の発現を評価した。【結果】関節軟骨スコアは、MIA投与後28日ではコントロール群が4.9、進行期投与群が4.3であったのに対し、早期投与群では1.5と良好であり、PLA cellによる軟骨保護効果を早期投与群においてのみ認めた。後根神経節におけるSubstance P、CGRPの陽性細胞割合は、PLA cellを投与した両群で有意に低下していた。また膝関節滑膜のATF-3発現も同様に低下していた。【考察・結論】今回の結果からPLA cellは関節症動物モデルに対して、早期からの投与で関節軟骨保護効果を示したが、進行期に関節内投与を行っても軟骨保護効果は示さなかった。しかし抗炎症効果、除痛効果は早期および進行期で認められ、進行した変形性関節症に対してもPLA cellの関節内投与は抗炎症、疼痛抑制という点で有用であると考えられた。最終的にCD271陽性細胞を用いての実験は本年度に繰り越されているが、実験自体は概ね順調に進展している。また共同研究を行っているAston Universityのラボチームにおいて、2019年2月に、CD271で良好な軟骨再生が得られるとした論文を共著者の1人として発表している。基本的には当初予定していたスケジュール通りに実験を進めていくが、次年度への実験につながるよう発展性を持たせて追加実験等を行っていきたい。以下に現在得られている実験結果について概要を示す。MIAを用いた関節症動物モデルに対して、初期および進行期に間葉系細胞の関節内投与を行い、膝関節軟骨の変化および後根神経節における疼痛関連因子の免疫組織学的な変化を検討した。10週齢のSDラット(n=30)の両膝関節にMIA 2mg/0.5mlと逆行性トレーサーであるFluoro-Goldを投与し、モデルを作成した。治療介入群としてMIA注入後7日目(初期群)、14日目(進行期群)に間葉系細胞(0.5ml:1×10/6 cells)を右膝関節内に投与した群をそれぞれ作成した。間葉系細胞は同種脂肪細胞より採取し用いた。MIA投与後7,14,21,28日で還流固定し、膝関節軟骨の肉眼的関節軟骨スコアを用いて評価、HE染色、サフラニンO染色を用いて観察した。後根神経節における疼痛関連因子としてSubstance P、CGRPの免疫染色を行い、陽性細胞割合を比較検討した。またCGRPの発現をWestern blottingを用いて半定量的に評価した。投与した間葉系細胞についてはflow cytometryで表面抗原の発現を検討した。その結果肉眼的関節軟骨スコアは、MIA投与後28日では非治療介入群が4.5であったのに対し、初期群では1.3と良好であった。後根神経節における疼痛関連因子の陽性細胞割合は、治療介入群ではSubstance P、CGRPともに非治療介入群と比較して低下していた。CGRPのWestern blottingでも同様の結果であった。間葉系細胞はCD29、CD90陽性、CD31陰性であった。MIAを用いた関節症動物モデルに対して、初期、進行期共に間葉系細胞の関節内投与で疼痛の抑制を認めた。現在上記内容について論文にまとめ、Osteoarthritis and Cartilageに投稿を予定している。実験は順調に行われており、論文化も進んでいる。今後CD271陽性細胞のセレクションを行い、実験を継続する予定です。【考察・結論】

今回の結果からPLA cellは関節症動物モデルに対して、早期からの投与で関節軟骨保護効果を示したが、進行期に関節内投与を行っても軟骨保護効果は示さなかった。しかし抗炎症効果、除痛効果は早期および進行期で認められ、進行した変形性関節症に対してもPLA cellの関節内投与は抗炎症、疼痛抑制という点で有用であると考えられた。最終的にCD271陽性細胞を用いての実験は本年度に繰り越されているが、実験自体は概ね順調に進展している。また共同研究を行っているAston Universityのラボチームにおいて、2019年2月に、CD271で良好な軟骨再生が得られるとした論文を共著者の1人として発表している。今後予定通り研究を推進する予定である。基本的には当初予定していたスケジュール通りに実験を進めていくが、次年度への実験につながるよう発展性を持たせて追加実験等を行っていきたい。補助事業の誠実な執行に努めた結果、当初計画より経費の使用が節約できたことにより未使用額が生じた。当該未使用額を次年度に持ち越して追加の試薬・抗体・消耗品等購入する。
注意の切替え機能に着目したASDの柔軟性低下に関わる脳神経メカニズムの解明

本年度は、ASD群25名、健常群24名に対して採取した行動課題(Implicit Association Test;IATとUltimatum game; UG)による研究が、論文化された(Tei, et al., Nature, Sci. Rep., 2018)。本論文では、IATの結果に基づき、自閉症群の潜在的な注意制御能力の変調・低下の可能性を報告し、さらに経済ゲーム(UG)についても、自閉症群における、柔軟性に寄与する意思決定の変調に関して新たな洞察を加える事ができた。そして、一般線形モデルを補完し、データの個人差も加味できる同期解析Inter-subject correlation(ISC)についても、国外研究者と解析手法の開発を行った。この結果、柔軟な意思決定における脳活動を評価する新たな手法を提案する論文を執筆し、受理に至った(Tei, et al., Neurosci Res., 2018)。さらに、本年度は、新た実施した空間視点転換課題についても実験を行い、論文を執筆し、受理に至った(Tei, et al., Autism Research, 2019)。ここでは、自閉症群のegocentricな空間視点転換biasのレベルが、他者とお金の分配を判断するSocial discounting課題における利己的な判断のレベルと、むしろ負の相関がある事を示した。本結果は、自閉症群の柔軟性の変調と注意・視点転換を議論する上で、有意義な知見を提供することができた。最後に、当初実験計画に記した道徳課題を用いた機能的MRIの実験についても、自閉症群20名、健常者30名の撮像を行い、同時に解析を進めている。ここでは仮説にそった注意切り替えに関わる脳部位に有意な群間差があるかを調べている。Preliminaryな結果については、今年度中に学会発表を行う予定である。機能的MRIの撮像枠の混雑・調整で、データの採取に関してやや遅れが生じている。今後は、既に論文化した報告を統合し、自閉症群の注意切り替え機能と柔軟性の関係について、洞察をさらに洗練させる。そしてこれらを発信し、他の研究者との連携により、研究を発展させていく予定である。具体的には、経頭蓋磁気刺激法などによる介入研究を進めていきたいと考えている。平成29年度は、当初計画をした行動課題(Implicit Association Test;IAT, Wisconsin Card Sorting Test;WCST, Ultimatum game;UG)をASD群25名、健常群24名に対して施行しデータ収集を行った。さらに新たに採用した空間視点転換課題についてもデータを採取した。IAT(潜在的連合テスト)の結果は、予測通り、自閉症群では、健常群に比較し有意に高いIAT効果が認められ、自閉症群の潜在的な柔軟性気質の減弱、並びに注意制御能力の低下傾向が推測された。また、UG(経済ゲーム)についても、自閉症群において、先行研究同様に不公平分配に対する有意に高い承諾率が認められ、柔軟性に関して有益な洞察を加える事ができた。なおWCSTにおいては、有意な群間差等は、認められなかった。しかし空間視点転換課題では、ASD群における顕著な視点・注意バイアズを示唆する結果が得られた。これらは、既存の関連研究とも矛盾せず、高次の柔軟性との関係を理解する上で、新たな情報源となった。上記のIATとUGに関する結果は、国際自閉症学会にて発表し(研究発表の項目を参照下さい)、論文化に至った(現在は、投稿中)。そして空間視点転換課題の結果も、現在論文を執筆中である。また、本研究プロジェクトのfMRIデータ解析に用いる同期解析についても、国外の連携研究者と開発を進展させ、これに関する論文執筆も行った。さらに、平成29年度中には、本研究課題の基となった我々の健常群を対象とした柔軟性に関する投稿中の論文が受理された(Tei, et al., Sci Rep, 2017)。平成30年度は機能的MRIにおいても被験者数を増やし、仮説の検証を進めて行く予定である。行動課題については、順調に進展しているが、機能的fMRIについては、被験者の実験参加が可能な日程と、機能的fMRIの撮像スケジュールの調整が必要となる場合が多く発生した為、当初の予定よりやや遅れている。

最後に、当初実験計画に記した道徳課題を用いた機能的MRIの実験についても、自閉症群20名、健常者30名の撮像を行い、同時に解析を進めている。ここでは仮説にそった注意切り替えに関わる脳部位に有意な群間差があるかを調べている。Preliminaryな結果については、今年度中に学会発表を行う予定である。機能的MRIの撮像枠の混雑・調整で、データの採取に関してやや遅れが生じている。今後は、当初予定していた計画に基づき、平成29年度に採取した行動データをさらに増やしていく。さらに機能的fMRIにおいても同様に被験者数を増やし、解析を進めて行く予定である。今後は、既に論文化した報告を統合し、自閉症群の注意切り替え機能と柔軟性の関係について、洞察をさらに洗練させる。そしてこれらを発信し、他の研究者との連携により、研究を発展させていく予定である。具体的には、経頭蓋磁気刺激法などによる介入研究を進めていきたいと考えている。被験者のリクルート、実験実施日の調整に時間を要した事も関係し、被験者の謝金の算出に遅れがでた。また物品費等に関しても機器の購入に一部遅れが出たため、次年度使用額が発生した。次年度使用分は、これらの費用に充当する予定である。本年度は論文執筆に重点を置いたため、旅費と謝金の支出に関して当初の計画から変更が生じた。本年度は実験を遂行し、また国際会議も予定しているので、これらに充当したいと考えている。
生物時計装置作動の可視化

藍色細菌の生物時計分子装置は3つの時計タンパク質KaiA、KaiB、KaiCから構成され、これまでにKaiA(我々による)とKaiCの原子構造がX線結晶構造解析により解明されている。我々は、別府温泉産の好熱性藍色細菌Thermosynechococcus elongatusにおいて遺伝子移入系を確立し、生物発光リズム系を開発、さらに時計タンパク質と時計関連タンパク質の大腸菌における大量生産法と高度精製法を確立し、これらタンパク質の生化学的解析とX線結晶構造解析を進めてきた。本実験計画では、未解明であったT.elongatus KaiBの結晶構造を解明した(Iwase et al.,2005,J.Biol.Chem.280:43141-43149)。KaiBは他のタンパク質との相同性も既知のモチーフも見つかっておらず、構造機能相関の推測が困難でした。我々はX線結晶構造解析により分解能2.6ÅでKaiBの4量体6角板状構造を解明し、その原子構造に基づき時計機能に重要なアミノ酸残基と「サブ構造」を実験的に同定した。in vivoリズム解析により、サブ構造である負電荷に富んだ2列の尾根状構造(negative ridges)とその間に存在する正電荷に富んだ溝状構造(positive cleft)が、時計発振に重要なことを明らかにした。KaiBサブユニット構造は新規フォールドであり、KaiBにおける構造機能相関の解明は世界初である。次にKaiA-KaiC聞の相互作用を一分子計測で解析するため、KaiC6量体をガラス基板に固定し、蛍光色素で修飾したKaiAを貫流して、相互作用を解析した。現在のところ、KaiAの非特異的吸着のノイズが高すぎて特異的なシグナルを検出するに至っていない。KaiAの非特異的吸着の軽減策の検討や溶液系での一分子計測系の立ち上げを試みつつある。
コンピュータシミュレーションを利用した小分子機能性RNAの構造及び作用機構の解明

数十百塩基長程度の小さなRNA分子が、細胞内でタンパク質合成抑制等の機能を担っている事が、様々な生物種において知られている。これら小分子機能性RNAの作用機構を明らかにするためには、まずその立体構造を得る事が必要不可欠である。本研究では、数塩基からなる小断片をコンピュータ上でパズルのように組み合わせて全体の立体構造を得る手法に対して、小断片の扱い方や構造評価関数へ改良を加える事で、高速かつ高精度な小分子機能性RNAの立体構造予測を可能にした。本研究課題において最重要となる目的のひとつは、コンピュータを利用したRNAの立体構造予測手法の開発である。その実現のために、平成22年度においてはまず、既知のRNA立体構造群から得られるRNA断片構造を体系化・データベース化する事を目指した。その断片構造データベースの普遍性・可用性を示すために、その断片構造データベースを利用した、RNA立体構造予測プログラムの開発も並行して進めた。ここで開発した手法は、一般にfragment assemblyと呼ばれる手法に類似するものであるが、(1)assemblyに用いるfragment(断片)構造は、RNAの二次構造に基づくものであること、(2)Metropolis Monte Carlo法をいくつかのRNA構造評価関数と共に用いる事で、様々な立体構造を試行・評価しうる手法であること、という点において大きな新規性があると考えられる。このRNA立体構造予測プログラムの成果について、Biwo2010ならびに日本生物物理学会第48回年会において口頭またはポスターによる発表を行い、一定の評価が得られた。特に、RNA-タンパク質間相互作用を研究課題としている研究者らからの反響は大きく、RNAの立体構造を予測する手法の重要性が改めて示され、多大な励みとなった。このRNA立体構造予測プログラムについては、より広範な対象に適用でき、且つより高精度な予測結果が得られるよう改良しつつ、一連の成果をまとめた論文を執筆中である。論文掲載の暁には、広く一般にも公開する予定である。また、RNA断片構造データベースに関しては、RNA立体構造予測は為し得るものの、まだ成果とするには不十分と言える状態であるため、より普遍的で役立つデータベースを目指し、次年度においても改善を続ける。本研究課題の重要な目的の一つ、コンピュータを利用したRNAの立体構造予測手法に関しては、前年度に達成した手法に、立体構造評価ポテンシャルの改良、断片構造の扱い方の工夫、等の細かな改良を加えつつ、Journal of Chemical Information and Modeling誌上で論文として発表を行った。また、この論文で発表した手法は二次構造情報に基づいた断片構造を利用する手法であったが、その汎用性や予測精度を高める目的で、単鎖の断片を利用する手法、単鎖の断片と二次構造情報に基づいた断片の両者を併せて利用する手法についても別途開発を進め、その成果の一部は分子生物学会年会等で発表を行った。これらの成果物は、現在所属している産業技術総合研究所主体の他の研究プロジェクトにも供出される予定である。また、RNA-タンパク質間の相互作用の評価に必要となる統計ポテンシャルの設計を目差し、まずはRNAよりも安定で扱いやすいとされる、DNAとタンパク質との相互作用をテストケースとして扱う事にした。その結果、DNA分子の熱力学的特性を考慮したポテンシャルを得るに至った。このポテンシャルは、DNAの構造と塩基配列に基づいたものであり、実際にタンパク質結合状態における塩基配列特異性を評価する手法としての有効性が示され、その成果はNucleic Acids Research誌上で論文として発表した。これにより得られた成果を詳細に検討・再設計することで、RNA-タンパク質の系においての応用も可能であると期待している。また、この過程で得られた核酸構造の熱力学的特性は、立体構造予測の予測精度向上にも寄与できるものであると考えている。今後はこれらの成果を発展させ、引き続きRNAの立体構造や相互作用に関する研究を進めていく。
電位依存性カルシムチャネルの不活性化機構と不整脈の研究

Lonf QT症候群(LQT)は遺伝性の心臓不整脈の1つで電位依存性カルシウムチャネルやナトリウムチャネルの異常が報告され、現在までのところ、LQT3でナトリウムチャネルの不活性化領域の異常であることが明らかにされている。また最近、低カリウム性周期性四肢麻痺の原因遺伝子が骨格筋の電位依存性カルシウムチャネルであることがあきらかにされ、カルシムチャネルの不活性化との関係が示唆された。本研究では電位依存性カルシムチャネルの不活性化機構を分子レベルで解析し心臓不整脈の成因を明らかにすることを目的としている。具体的には低カリウム性周期性四肢麻痺で見つかった異常がヒト低カリウム性周期性四肢麻痺の原因として見つかった変異(アルギニンがヒスチジンに置換)を人工的にウサギL型カルシムチャネルに導入し、異変カルシウムチャネルcDNA(R528HとR1239H)を作製した。このcDNAを先天的にL型カルシウムチャネルを欠くマウス(dysgenic mouse)の培養骨格筋細胞にマイクロインジェクション法により導入し、変異カルシウムチャネルの性質をパッチクランプを用いた電気生理学的方法とFluo3を用いた細胞内カルシウムイオン測定法を用いた同時測定により調べた。その結果、R528HとR1239Hのいずれの変異によってもgating current、カルシウム電流および細胞内カルシウム濃度の増加に変化を認めなかった。変化が認められなかった理由としては、ヒトとウサギの種差によるものかもしれない。また、この変異はチャネルが低カリウム状態におかれたときのみ正常と異なる性質を持つという可能性もある。今後こういった点を検討してみる必要がある。
クラススイッチ遺伝子再構成の分子機構

in vitroの培養細胞株CH12F3細胞は試験管内でIL-4、TGFβ、CD40Lを加えることによって50%以上の細胞がIgMからIgAにクラススイッチすることを明らかにし、この細胞のクラススイッチによってSμ-Sa組み換えが起こり遺伝子の欠失が起こることを証明した。さらにこの細胞の遺伝子組み換えの部位頻度分布を詳細に検討したところ遺伝子組み換え点はS領域を中心に前後に広く広がっていること、またI領域内には極めて低頻度でしか組み換えが起こらないことを明らかにした。この結果は、S領域の役割が組み換えの引き金としての役割と実際に切断、つなぎ戻しを行われる場であるのと二つの可能性の内、前者の可能性を強く示唆するものである。ついでCH12F3細胞に人工的に作製したSμとSαをもつプラスミドを導入し、染色体外で遺伝子組み換えの発現誘導を試み、低頻度ではあるが実際にクラススイッチ組み換えが行われることを確認した。現在これをさらに高頻度の組み換えが起こるようにプラスミドを改変中である。新しいクラススイッチ制御遺伝子を単離するためにクラススイッチ刺激を加えたものと加えないものとの間でsubtraction hybridization法を行った。このために酵素分解を加味した新しいsubtraction法を確立し、特異的に誘導される2種類の遺伝子を単離し現在この意義を解析中である。また先天的にリンパ節及びジャーミナルセンターの形成不能マウスaly/alyマウスの病態を解析し、このネズミにおいてはクラススイッチが極めて起こりにくいことを明らかにした。すなわちクラススイッチが起こるためにはジャーミナルセンターにおけるT、B細胞の協調的制御が必要であることを明らかにした。高頻度クラススイッチB細胞株CH12F3に様々な染色体を導入し、クラススイッチ遺伝子再構成を人工ミニ染色体上で検出し、これに必要なDNA領域を確定するためにプラスミッドの作製を行い、このプラスミッドが遺伝子導入された細胞で発現されることを確認した。現在このプラスミッドを持つB細胞株を単離し、クラススイッチ刺激によって実際にスイッチ再構成がおこるかどうかを検索中である。内在性の遺伝子座と区別するために導入した遺伝子には抗体で分別できるようなアロタイプの違いによるマーカーを導入した。一方この細胞株において、実際におこるクラススイッチ領域が特定の遺伝子塩基配列の場所で集中的に起こるのか、S領域内の広範な部位で特異性がなくおこるのかを明らかにするために、約100個の環状に放出されたスイッチ再構成産物DNAを単離し、その塩基配列の決定を行った。その結果、明確に明らかな塩基配列の特異性は見られずかなり広範な領域で再構成が見られることが明らかになった。しかし、その分布はまったくの均等ではなく、かなり幅広い領域の中で部分的な好発部位が検出された。第三にクラススイッチを誘導した際に発現誘導される遺伝子を単離するために新しいsubtraction hybridization法を開発した。この方法は、酵素分解によって引かれるべきDNAを分解し、残されるべきDNAをPCRで増幅回収するという原理によるものであり、現在この方法を用いて、多数のクラススイッチに際して発現誘導される遺伝子の単離を行っている。in vitroの培養細胞株CH12F3細胞は試験管内でIL-4、TGFβ、CD40Lを加えることによって50%以上の細胞がIgMからIgAにクラススイッチすることを明らかにし、この細胞のクラススイッチによってSμ-Sα組み換えが起こり遺伝子の欠失が起こることを証明した。さらにこの細胞の遺伝子組み換えの部位頻度分布を詳細に検討したことろ遺伝子組み換え点はS領域を中心に前後に広く広がっていること、またI領域内には極めて低頻度でしか組み換えが起こらないことを明らかにした。

ついでCH12F3細胞に人工的に作製したSμとSαをもつプラスミドを導入し、染色体外で遺伝子組み換えの発現誘導を試み、低頻度ではあるが実際にクラススイッチ組み換えが行われることを確認した。現在これをさらに高頻度の組み換えが起こるようにプラスミドを改変中である。新しいクラススイッチ制御遺伝子を単離するためにクラススイッチ刺激を加えたものと加えないものとの間でsubtraction hybridzation法を行った。このために酵素分解を加味した新しいsubtraction法を確立し、特異的に誘導される2種類の遺伝子を単離し現在この意義を解析中である。また先天的にリンパ節及びジャーミナルセンターの形成不能マウスaly/alyマウスの病態を解析し、このネズミにおいてはクラススイッチが極めて起こりにくいことを明らかにした。すなわちクラススイッチが起こるためにはジャーミナルセンターにおけるT、B細胞の協調的制御が必要であることを明らかにした。
脳血管障害による片麻痺を呈するドライバに対する運転支援システムの開発

本研究の目的は、自動車運転の可否が課題となっている脳血管障害者を対象とした運転支援システムの指標化および臨床への応用を目指したものである。簡易ドライビングシミュレータ、バーチャルリアリティ技術を使用した上肢機能検査用装置、その他の検査を協力者に対して実施し、一般成人と運転のニーズのある脳血管障害者との結果の違いを分析し、臨床で使用可能な指標を作成した。本研究は、申請者らが平成20年度まで科学研究費の助成を受けて開発してきた「簡易ドライビングシミュレータ(SDS)」が有するスクリーニング測定機能を補完し、臨床において、より対象者の微細な変化をとらえる自動車軍転評価を可能とするために新型システムの導入と臨床への適用を最終目的としている。本年度は、自動車運転可否に関わるハプティックデバイス(HD)装置の指標作成のための対照群データの蓄積を目的とした。具体的には、臨床における自動車運転評価の現状を調査するともに、(1)SDS、HD装置を使用した認知・上肢機能評価,(2)心身機能測定および生活状況に関する情報の聴取を実施した。評価項目は、上肢機能、体力等の身体機能、記憶検査等の精神機能検査であった。当初、対象者の同意が得られた場合、(1)における測定値と実車運転の関係を分析する目的で、実車運転も評価項目含める予定であった。しかし、被検者の意向により実車運転への同意を得ることが難しい場合が多く、データ数が当初の目標(100名)に達せず、次年度においても継続することとすった。実車運転との関係性の検証については何らかの対策を講じるべきであろう。また、被験者の負担軽減のため、聴取する情報を減らすなど、目的に支障のない範囲で若干の計画変更を行った。現時点において得られている結果からは、SDS、HDの成績の間に正の相関があり、年齢と成績との間に負の相関が認められている。これらは中間報告であるが、仮説通りの結果を示しており、さらに被検者数を増やすことにより、健常人の測定結果の分布を明確化することができると思われる。本研究は、申請者らが平成20年度まで科学研究費の助成を受けて開発してきた「簡易ドライビングシミュレータ(SDS)」が有するスクリーニング測定機能を補完し、臨床において、より対象者の微細な変化をとらえる自動車運転評価を可能とするために新型システムの導入と臨床への適用を最終目的としている。本年度は、自動車運転可否に関わるハプティックデバイス(HD)装置の指標作成のためのデータの蓄積を目的とした。(1)SDS、HD装置を使用した認知・上肢機能評価,(2)心身機能測定および生活状況に関する情報の聴取を実施した。当初、対象者の同意が得られた場合、(1)における測定値と実車運転の関係を分析する目的で、実車運転も評価項目に含める予定であった。しかし、被検者の意向、病状により実車運転実験を行うことが困難である場合が多く、データ数及び研究デザイン、解析方法について修正をせざるを得ない状況となっている。実車運転との関係性は当初の予定していた量的解析ではなく事例検討、質的側面からの検討という方向へ修正を行っている。現時点において得られている結果からは、昨年の結果を支持する内容、SDS、HDの成績の間に有意な正の相関があり、年齢と成績との間に有意な負の相関が認められていることが明らかとなっており、年齢と測定結果(成績)の分布図、指標を作成する作業に取り組んでいる。本年度は、昨年度に引き続き自動車運転可否に関わるハプティックデバイス(HD)装置およびSDSの指標作成のためのデータの補完および指標作成を目的とした。実験としては、(1)SDS、HD装置を使用した認知・上肢機能評価,(2)心身機能測定および生活状況に関する情報の聴取を実施した。しかし、昨年度、被検者の意向、病状により実車運転実験を行うことが困難である場合が多く、データ数及び研究デザイン、解析方法について修正をせざるを得ない状況となったため、実車運転との関係性は当初の予定していた量的解析ではなく事例検討、質的側面からの検討という方向へ修正を行って取り組んだ。その結果、SDS、HDの成績の間に有意な正の相関があり、年齢と成績との間に有意な負の相関が認められていることは昨年までに明らかとし、年齢と測定結果(成績)の分布図、指標を作成した。今後は、これらの指標を臨床で活用していきたい。
気候系に影響を及ぼす南大洋の二酸化炭素と揮発性有機分子に関する研究

本研究は、南大洋における二酸化炭素(CO2)および揮発性有機化合物(volatile organic compounds, VOC)の大気-海洋間交換と、その変動要因(特に生物活動の影響)を解明することを目的として開始した。2012年度には、海洋地球研究船「みらい」に前年度開発したシステムを搭載し、南大洋広域で11月から2月まで海洋CO2・メタン(CH4)分圧、VOCなどの観測を行った。その結果、南緯60度以南の高緯度海域では海氷融解、鉛直・水平混合、生物活動などの影響によりCO2とCH4の吸収域、放出域が混在していること、VOCは生物活動に起因して亜表層で極大となっていることが分かった。本研究は、南大洋の二酸化炭素(CO2)および揮発性有機分子(volatile organic compounds, VOC)の大気-海洋間交換と、その変動要因(特に生物活動の影響)を解明することを目的としている。CO2は気候変化と海洋酸性化をもたらす原因物質であり、海洋生物への影響が懸念されること、VOCは生物活動により生成し、大気に放出されて大気酸化能やエアロゾルの生成などを通じて気候変化に関与する物質であることから本目的を設定した。南大洋は北極海とともに全世界の海洋に先駆けて酸性化の影響が現れると予想されている。その結果、生物相の変化が生じ、VOCの生成に影響を及ぼすことが考えられる。このことから本研究では南大洋における海洋観測により、(1)海洋表層の酸性化、すなわち炭素循環の実態を把握するとともに、(2)生物活動に伴うVOC放出・生成過程の解明を目指している。平成23年度にはVOC観測装置をまず整備し、「白鳳丸」(海洋研究開発機構)で実証試験を行い良好な観測結果を得た。観測海域はペルー沖から日本までの南北太平洋(2012年1月2月)であり、広域での観測結果がえられた。また南大洋の110°Eと140°Eに沿って航行した海鷹丸(東京海洋大学)においても海洋二酸化炭素分圧と炭酸系の観測(2011年12月1月)を行い、現在分析と解析を進めている(海鷹丸東京帰港は3月)。なお、海洋二酸化炭素分圧とCH4観測に使用するWS-CRDSを用いた計測器(Picarro G2301)を予定通り購入したが、予算執行の制限(当初予算の70%)のため周辺機器の整備に時間を要することになった。この計測器を用いた革新的な二酸化炭素分圧測定装置の開発に向け、海水と気相を気液平衡状態にするためのシャワー式平衡器を新たに設計・製作し、陸上で良好な測定結果を得た。このことから本研究では南大洋における海洋観測により、1海洋表層の酸性化、すなわち炭素循環の実態を把握するとともに、2生物活動に伴うVOC放出・生成過程の解明を目指している。平成25年度は、平成24年度に実施された海洋地球研究船「みらい」(海洋研究開発機構)による南極海のオーストラリアおよびインド洋セクターでの観測結果について、取りまとめを行った。海洋の二酸化炭素分圧は、南緯60度以南では昭和基地近傍のインド洋セクターで大気よりも20-30マイクロアトムほど高い放出域が、オーストラリア南部で50マイクロアトムほど低い吸収域が観測された。これらの結果は、時間的あるいは空間的に海洋二酸化炭素分圧(炭酸系)を支配する要因がそれぞれ異なっていることを示している。一方、海洋のメタン分圧は、ほとんどの海域で大気に対して放出域となっていた。VOC観測の結果は、温度で規格化された二酸化炭素分圧と良い相関を示す海域とそうでない海域に分かれた。前者は生物活動によるVOC生成の寄与を示しているが、後者については更なる観測・検証が必要である。