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対麻痺患者の歩行機能再建のための内側股継手の精緻化

我々は対麻痺歩行機能再建の鍵となる股関節制御のためのスライド式内側単股継手を開発し,これが,既存の内側股継手に比べ,歩行時の骨盤回旋を減少させ歩行の安定化をもたらすことを確認した.さらに実用的な歩行再建を行うため,平成12年度は歩行効率向上のための股関節自由度を増やした股継手の開発・検討と起立補助機構を備えた長下肢装具部分の開発・検討を行った.平成13年度にはこれらの内側股継手システムの効果を脊髄損傷高位別に検討した.1.内旋機構付与股継手の開発:股関節自由度を屈曲・伸展に加えて内旋・外旋を各10度ずつ許容する股継手を試作・検討した.健常者1例と対麻痺者1例における歩行実験では,立位安定性は変わらず,立脚期の足部回旋が減少した.実用的側面では歩行中の方向転換が容易になった.2.伸展補助装置を備えた膝継手の開発:軽量,低コストという利点から,膝伸展補助装置としてコイルバネを使用した両側支柱長下肢装具を開発した.平行棒内,歩行器使用において,安定した起立・立位動作が再建できた.しかし,杖での起立動作は困難であった.また,低頻度ながら膝継手ロック不全を生じ,実用的安全性が課題として残された.3.2001年1月までに当院入院または外来で内側単股継手付長下肢装具を作製した成人24名(男性20名,女性4名),平均年齢成人37.3歳(1868歳)を対象とし,損傷高位別の効果を検討した.頸髄損傷レベルでも平行棒内立位・歩行までは可能であることが明らかとなり,拘縮予防,褥瘡予防,心理的効果など臨床的意義が認められた.胸髄レベルでは訓練室内での立位・歩行が可能であった.その際,起立補助機構,股継手回旋付与機構は,より負担の少ない効率よい立位・歩行達成に有用と思われた.腰髄レベルは最も適応があると考えられるが,今回は不全例が中心であったため最終的に股継手が不要になり,完全麻痺例での検討が課題として残った.損傷高位に関わらず不全対麻痺では早期からの立位歩行導入に極めて有用であり,歩行を通しての実用的筋力増強も達成でき,その後の身行機能の回復に有利な環境を提供できると思われた.我々は対麻痺歩行機能再建の鍵となる股関節制御のためのスライド式内側単股継手を開発し,これが,既存の内側股継手に比べ,歩行時の骨盤回旋を減少させ歩行の安定化をもたらすことを確認した.さらに実用的な歩行再建を行うため,平成12年度は歩行効率向上のための股関節自由度を増やした股継手の開発・検討と起立補助機構を備えた長下肢装具部分の開発・検討を行った.平成13年度にはこれらの内側股継手システムの効果を脊髄損傷高位別に検討した.1.内旋機構付与股継手の開発:股関節自由度を屈曲・伸展に加えて内旋・外旋を各10度ずつ許容する股継手を試作・検討した.健常者1例と対麻痺者1例における歩行実験では,立位安定性は変わらず,立脚期の足部回旋が減少した.実用的側面では歩行中の方向転換が容易になった.2.伸展補助装置を備えた膝継手の開発:軽量,低コストという利点から,膝伸展補助装置としてコイルバネを使用した両側支柱長下肢装具を開発した.平行棒内,歩行器使用において,安定した起立・立位動作が再建できた.しかし,杖での起立動作は困難であった.また,低頻度ながら膝継手ロック不全を生じ,実用的安全性が課題として残された.3.2001年1月までに当院入院または外来で内側単股継手付長下肢装具を作製した成人24名(男性20名,女性4名),平均年齢成人37.3歳(1868歳)を対象とし,損傷高位別の効果を検討した.頸髄損傷レベルでも平行棒内立位・歩行までは可能であることが明らかとなり,拘縮予防,褥瘡予防,心理的効果など臨床的意義が認められた.胸髄レベルでは訓練室内での立位・歩行が可能であった.その際,起立補助機構,股継手回旋付与機構は,より負担の少ない効率よい立位・歩行達成に有用と思われた.腰髄レベルは最も適応があると考えられるが,今回は不全例が中心であったため最終的に股継手が不要になり,完全麻痺例での検討が課題として残った.損傷高位に関わらず不全対麻痺では早期からの立位歩行導入に極めて有用であり,歩行を通しての実用的筋力増強も達成でき,その後の身行機能の回復に有利な環境を提供できると思われた.我々は対麻痺歩行機能再建の鍵となる股関節制御のためのスライド式内側単股継手を開発し,これが,既存の内側股継手に比べ,歩行時の骨盤回旋を減少させ歩行の安定化をもたらすことを確認した.さらに実用的な歩行再建を行うため,平成12年度は,歩行効率向上のための股関節自由度を増やした股継手の開発・検討と起立補助機構を備えた長下肢装具部分の開発・検討を行った.1.内旋機構付与股継手の開発:股関節自由度を屈曲・伸展に加えて内旋・外旋を各10度ずつ許容する股継手を試作・検討した.

健常者1例と対麻痺者1例における歩行実験では,立位安定性は変わらず,立脚期の足部回旋が減少した.主観的運動量は減少した.実用的側面では歩行中の方向転換が容易になった.2.伸展補助装置を備えた膝継手の開発:軽量,低コストという利点から,膝伸展補助装置としてコイルバネを使用した両側支柱長下肢装具を開発した.バネ強度は0.56Kg・m/1本で,膝継手外側に位置させた.座位でバネ機構をオンとし,起立時にその回復力を利用した.膝継手ロックにはスイスロックを用いた.対麻痺者(39歳男性,Th10A)で試行実験を行った結果,システムの股関節外転設定角度が通常の10度である場合,起立・立位時の歩隔が大きく,膝軸が床面と平行を保てないため,最終伸展位確保が困難であった.3.単内側支柱長下肢装具の開発:2の両側支柱型の結果を踏まえ,初期外転角を減じたうえで外側支柱を取り除き内側支柱のみとした長下肢装具部分を設計,作製した.伸展補助用バネは膝継手内側に位置させた.膝継手ロックにはスイスロックを用いた.内側支柱型では車椅子座位でのかさばり問題も改善された.対麻痺者に試用し,車椅子からの起立動作実験を行った.平行棒内,歩行器使用において,安定した起立・立位動作が再建できた.しかし,杖での起立動作は困難であった.また,低頻度(5%)ながら膝継手ロック不全を生じ,実用的安全性が課題として残された.我々は対麻痺歩行機能再建のためのスライド式内側単股継手を開発してきた.さらにこの臨床的価値を高めるため,平成12年度は股関節自由度を増やした股継手及び起立補助機構を備えた長下肢装具の開発・検討を行った.平成13年度にはこれらの内側股継手システムの効果を脊髄損傷高位別に検討した.対象は2001年1月までに当院入院または外来で内側単股継手付長下肢装具を作製した成人24名で,性別は男性20名,女性4名,平均年齢は成人37.3歳(1868歳)であった.1)頸髄損傷例5例の残存機能髄節はC6:2名,C7:3名であった.訓練経過中,Frankel DとなったC7の1名は短下肢装具に変更でき,現在車椅子と装具歩行の併用となった.他の4名は日常生活では車椅子を使用しており,このうち2名は平行棒内の介助立位・歩行訓練を行っている.2)胸髄損傷例16名の残存機能髄節はTh5Th11であった.Th9とTh11でFrankel Cである各1例は長下肢装具と短下肢装具に変更でき,後者では実生活で装具歩行と車椅子移動を併用している.Th11でFrankel Bの1例は経過中Dに変化し独歩可能となった.他の13名中8名は日常生活では車椅子移動であるが,訓練室内をロフストランド杖で歩行可能となり訓練を継続している.3)腰髄損傷例3名の残存機能髄節はL1が2名,L2が1であった.L1でBからDに変化した1名が長下肢装具と短下肢装具で歩行可能となった.他の2名は訓練が中断された.今回の検討で,頸髄損傷レベルでも平行棒内立位・歩行までは可能であることが明らかとなり,拘縮予防,褥瘡予防,心理的効果など臨床的意義が認められ,患者自身の満足度も高かった.胸髄レベルでは訓練室内での立位・歩行が可能であった.その際,起立補助機構,股継手回旋付与機構は,より負担の少ない効率よい立位・歩行達成に有用と思われた.腰髄レベルは最も適応があると考えられるが,今回は不全例が中心であったため最終的に股継手が不要になり,完全麻痺例での検討が課題として残った.損傷高位に関わらず不全対麻痺では早期からの立位歩行導入に極めて有用であり,歩行を通しての実用的筋力増強も達成でき,その後の歩行機能の回復に有利な環境を提供できると思われた.
腎癌におけるmicroRNA-204によるオートファジー制御の治療効果

miR-204の発現は正常腎細胞と比較して腎癌細胞において低下していることが報告されている。当施設において過去に施行された腎癌手術で得られた組織標本を用いてRT-PCR解析を行うと、過去の報告と同様に正常部腎組織よりも腎癌組織においてmiR-204の発現は低下していた。また、in vitroの実験系を用いて、正常腎細胞株と比較して2種の腎癌細胞株ACHN, Caki1においてmiR-204の発現が低下していることもRT-PCRで示された。miR-204発現が低下している腎癌細胞株ACHN, Caki1に対してmiR-204を強制発現させ、細胞増殖の抑制効果を期待してMTT assayを用いて検討した。われわれが参考にした2012年のCancer Cell掲載の論文ではmiR-204の強制発現によって細胞増殖が見事に抑制されていたが、われわれが行った実験系では種々の条件で検討してみたが、増殖抑制効果はいずれの細胞株においても認められなかった。念のためにオートファジー誘導の有無もウェスタンブロッティング法を用いて解析してみたが確認されなかった。当初デザインした実験の流れにおける最初の段階で予想と異なる結果となり、実験の方向性の再考が必要となっている。過去の論文をもとにmiR-204の発現が減弱している腎癌細胞にmiR-204を強制発現することでオートファジーの誘導、癌細胞増殖抑制効果がみられると予測したが、これまでの実験ではいずれの効果も見られていない。これまでのところわれわれはmiR-204単独による腎癌細胞に対する増殖抑制効果ならびにオートファジー誘導に関する実験は既報論文のような効果は示せていない。今後は他の薬剤との併用による効果を検討したい。例えばmTOR阻害薬はすでに腎癌治療に臨床応用されているが、オートファジーを誘導することが知られている。miR-204との併用によりmTOR阻害薬の治療効果・オートファジー誘導効果を増強できないか検討する。併用により治療効果が増強できれば、mTOR阻害薬の副作用軽減につながるかもしれない。Von-Hippel-Lindau (VHL)遺伝子は腎癌の性質にかかわる遺伝子の一つである。このVHL遺伝子の発現様式が異なる数種の腎癌細胞株(ACHNやCaki1を含む)と正常腎細胞株のmiR-204の発現をRT-PCR法にて確認し、各細胞株のmiR-204発現に関するプロファイリングを行った。腎癌において高頻度に欠損が認められるVHL遺伝子がmiR-204の発現を制御している可能性が報告されており、VHL遺伝子とmiR-204の発現パターンの関連を検討した。miR-204発現の低下している細胞に対してmiR-204のwild-typeおよびmutantを強制発現させ、増殖抑制効果をMTT assayを用いて計測している。また、発現の亢進している細胞株にはsiRNAを用いた抑制試験により細胞増殖を計測している。今後、miR-204の強制発現、または抑制によるオートファジー誘導の確認をMDC染色のほか、GFP-LC3を導入した細胞を用いたLC3凝集の確認、電子顕微鏡検査、ウェスタンブロッティング法によるLC3-IIの発現亢進の確認などを用いて行う予定である。オートファジー誘導に関わるシグナル伝達については、オートファジーが誘導された細胞より蛋白を抽出し、ウェスタンブロッティング法による蛋白解析を行い、p70S6カイネースのリン酸化やmTORを介したシグナル伝達の変化などオートファジー誘導のメカニズムを解析する。概要は日本泌尿器科学会総会、日本癌学会総会にて報告予定である。当初得られるデータにばらつきがあったため、複数の実験者による実験を重ね再現性の確認を行いながら進行してきた。最近は実験手技も安定してきており、今後は遅れは取り戻せると考えている。安定したデータが得られるようになってきており、今後はスピード感を持って計画の遅れを取り戻す。予想された結果が得られない場合には、既存の腎癌治療薬剤との併用効果などを検討する。これまでのところわれわれはmiR-

204単独による腎癌細胞に対する増殖抑制効果ならびにオートファジー誘導に関する実験は既報論文のような効果は示せていない。今後は他の薬剤との併用による効果を検討したい。例えばmTOR阻害薬はすでに腎癌治療に臨床応用されているが、オートファジーを誘導することが知られている。miR-204との併用によりmTOR阻害薬の治療効果・オートファジー誘導効果を増強できないか検討する。併用により治療効果が増強できれば、mTOR阻害薬の副作用軽減につながるかもしれない。消耗品などの購入や情報収集・結果発表のための学会参加費用などを30年度も予定している。期待したデータが得られなかったため、当初計画した次の実験段階へ進めず、試薬購入が見込みよりも少なくなった。今後の進展に期待し次年度の試薬購入に充てたい。
アレルギー性鼻炎関連遺伝子ＯＲＭＤＬ３遺伝子とウイルス感染の関連

上気道のウイルス感染とアレルギー疾患発症の関与を示唆する報告として、小児喘息の易罹患性に関連する遺伝子座17q21にあるORMDL3遺伝子近傍のSNP(一遺伝子多型)が注目されている。アレルギー性鼻炎発症とこのSNPとに相関があることは福井大学の過去のデータで示しており、本研究は、本遺伝子関する機能解析を行う。1ヒト組織におけるORMDL3の高発現組織の選出ORMDL3は特に炎症反応関連細胞において高いという報告がある。以下の組織での発現情報を収集した結果(鼻粘膜上皮、鼻茸繊維芽細胞、皮膚、末梢リンパ球、小腸、甲状腺、脾臓、骨格筋、気管、肺、肝臓、腎臓、心臓、脳、骨髄)、鼻粘膜上皮で最も多く、次いで肝臓、鼻茸繊維芽細胞、肺、脾臓の順に多く発現していた。2鼻茸由来線維芽細胞において、ORMDL3発現誘導実験ORMDL3発現を促進する感染性刺激を調べるために以下の刺激を行った結果(polyI:C、LPS、MALP-2の他、すべてのTLR及びCD3、CD23、抗CD40抗体、IL-4、IL-1β、TNFα)、polyI:Cにて発現誘導がみられた。3ラットの肥満細胞株(RBL-2H3)を用いたORMDL3発現誘導実験、脱顆粒実験polyI:C、LPS、MALP-2刺激の結果、polyI:Cにより発現誘導がみられた。しかし、polyI:Cによるβヘキソサミニダーゼ活性測定からは脱顆粒の増強はなかった。鼻においてORMDL3の高発現がみられたこと、polyI:Cによる発現誘導がみられたことからウイルス感染とORMDL3との関連は示唆されたが、肥満細胞からの脱顆粒は生じなかった。
分子動力学法を用いた二元系非晶質合金の力学特性評価と破壊機構の解明

アモルファス合金は、低い剛性にも関わらず、静的強度、衝撃破壊強度、疲労強度、いずれも大きいというその特徴をもち、その製品の開発が進んでいる。申請者は、鉄単元系アモルファス金属の理想化されたモデルに対して、分子動力学シミュレーションを実施し、その変形挙動、破壊機構が、結晶とは全く異なっており、その違いは、原子レベルの構造とその変化の違いから生じていることを明らかにしてきた。しかしながら、現実に存在する複数種類の原子を含む合金系では、その原子構造が有しているオーダーリングの複雑さのために、単元系に対する知識がそのまま通用するかどうかはわかっていない。一方、アモルファス合金の解析については、銅ジルコニウム(Cu-Zr)合金について、二、三の原子レベルシミュレーションがなされているが、合金系の原子間ポテンシャルのパラメータに単元系の値を平均したものを用いているなどの点で曖昧さを有している。また、損傷/破壊に対するメカニズムはまだ十分に明らかにされていない。このような経緯から、本研究では、実験データが豊富な銅-ジルコニウム(Cu-Zr)合金系のアモルファス相に対して分子動力学法を用いてその構造および力学特性、変形・破壊挙動について検討を加えることを目的としている。この目的達成のために、今年度は、昨年度に開発したポテンシャルをより適切なものへとブラッシュアップした。さらに、作成したポテンシャルを結晶構造に適用し、その相変態や、構造強度の変化を調べることを試みた。具体的には,(1)幾何学的な原子構造と原子レベルの固有応力,弾性定数の分布等の基礎的データの収集,(2)無負荷および引張予負荷を与えた試験片に対する単軸引張圧縮および二軸引張圧縮試験の分子動力学シミュレーションによる基本力学特性とその変形による損傷についての研究を行なった。得られた成果により、申請者は、(財)日本機械学会から2001年度日本機械学会奨励賞(研究)を授与された。一方、アモルファス合金の解析については、銅ジルコニウム(Cu-Zr)合金について、二、三の原子レベルシミュレーションがなされているが、合金系の原子間ポテンシャルのパラメータに単元系の値を平均したものを用いているなどの点で暖昧さを有している。この目的達成のために、今年度は、Cu-Zr合金系を適切に表現できる原子間ポテンシャルの構築を行なった。具体的には、以下のような内容で、解析を行った。(1)合金系を記述するにあたって、原子間ポテンシャルとして、Baskesにより提案された修正埋め込み原子法(Modified Embedded Atom Method ; MEAM)の枠組を用い、Cuに対するポテンシャルパラメーターについて、ほぼ満足のいくものを得、Zrについても、既に、申請者が提案しているものに比べ、より改良されたパラメータを提案した。この際、結晶構造の安定性、力学特性だけでなく、従来検討されている諸量に加えてフォノン分散曲線を良好に再現することも考慮した。(2)提案したポテンシャルパラメーターを用いて、単元相、合金相の相変態に対するシミュレーションを実施し、その安定性を調べ、パラメーターの妥当性を調べた。次年度は、Cu-Zr合金系の大規模アモルファス構造に対する変形シミュレーションを実施し、弾性特性の評価、結晶体との比較、引張変形下でのせん断帯の発生や応力ひずみ関係を基本とする非弾性挙動や、負荷除荷モデルによる損傷の蓄積、破壊のプロセスについて検討する。

さらに、作成したポテンシャルを結晶構造に適用し、その相変態や、構造強度の変化を調べることを試みた。具体的には,(1)幾何学的な原子構造と原子レベルの固有応力,弾性定数の分布等の基礎的データの収集,(2)無負荷および引張予負荷を与えた試験片に対する単軸引張圧縮および二軸引張圧縮試験の分子動力学シミュレーションによる基本力学特性とその変形による損傷についての研究を行なった。得られた成果により、申請者は、(財)日本機械学会から2001年度日本機械学会奨励賞(研究)を授与された。
組織培養による尿毒症性末梢神経障害の成因分析

尿毒症性末梢神経障害の成因を解明するべく、組織培養法を用い、uremictoxinのneurotoxicityについて以下の如く検討した。(1)末梢神経培養法の確立:胎生期マウス脊髄後根神経節を顕微鏡下で採取しコラーゲン塗布プラスチック皿上に植え、培養液(Eagle'sMEM、600mg/dl glucose、25%FCS、10%マウス胎児抽出液、1μg/ml NGF)に浸し、36°C、5%【CO_2】下で培養した。対照実験の結果、胎児抽出液の添加とコラーゲンの存在がmyelinationに有利な条件と考えられた。(2)上述の培養法を用いin vitroでの末梢神経のDevelopmentalstudyを形態学的及び神経化学的に検討した。電顕的解析を培養1週毎に行ない、セレブロシド、スルファチドの生合成とCNPase活性を経時的に測定した。電顕的には培養2週目にneutiteにschwann cellが巻きつく初期像をみ、34週目にはmajor dense line、intraperiod lineを有するcompact myelinが観察された。セレブロシド及びスルファチドは1週目より生合成を認め34週目にかけて著明な増加が認められた。CNPase活性も時相的に同様の上昇カーブを描き、形態学的成長と生化学的成熟とがほぼ同時に行なわれていることが確認された。(3)これらの結果を踏まえ、同じ培養条件下で、尿毒症患者血清、正常人血清、メチルグアニジン(MG)、グアニジノコハク酸(GSA)の添加を行ない、末梢神経組織への影響をセレブロシド、スルファチドを指標として検討した結果、従来uremic toxinといわれているMG及びGSAは糖脂質合成に影響を与えなかった。尿毒症患者血清ではメヂウム中濃度が1020%の低濃度では影響を認めなかったが80%では、正常人血清がセレブロシドの生合成を促進するのに比し、逆に著明な低下をみた。以上の結果より、uremic neuropathyの成因としてMG、GSA以外のuremic toxinが関与しているのか、或は、尿毒症患者血清には正常人血清に含まれるミエリンの生合成を促進する因子が欠乏しているのか、いずれかの可能性があり今後更に検討を加えたい。
サービス業におけるCRM能力の構造と成果に関する研究

本研究は、CRM (Customer Relationship Management)の組織能力に注目し、顧客関係のマネジメントの歴史的変遷、顧客関係のマネジメントにおけるCRMの位置づけを理論的に研究するとともに、小売業およびサービス業を対象としたアンケート調査に基づく実証分析により、のCRMにおける市場マネジメントと組織マネジメントの重要性、顧客戦略の諸側面、ならびにそれらが経営成果に及ぼす影響を明らかにした。21年度の研究では、小売業を対象としたアンケート調査を実施し、多変量解析による統計分析を行い、以下のような結果を得た。(1)CRM能力の要素は、CRM基盤、組織サポート、顧客データ分析、顧客コミュニケーション、競合・取引先分析、顧客データ共有、およびCRM実施の7つからなる。(2)これらのCRM能力は、顧客関係の組織マネジメントと市場マネジメントの2つに類型化することができる。(3)CRM実施には、これら2つのマネジメント能力が重要な役割を果たしている。(4)CRMの財務的な成果は、ロイヤルティ・カスタマイゼーションと、それによってもたらされる顧客成果によって規定される。この研究成果は、「小売業における顧客関係管理の構造と成果」として高嶋克義・西村順二編『小売業革新』千倉書房、2010年、に収められた。また、小売業のCRMにおいて密接に関連するSCM(Supply Chain Management)に注目し、生活協同組合コープさっぽろを事例研究の対象として、POS情報開示に伴うチャネル・パートナーシップ構築の様式と課題を検討し、チャネル研究における次のような新たな課題を提示した。(1)チャネル・パートナーシップという協調的関係における取引先企業の焦点企業への情報依存の様式、および情報依存性に基づく取引依存のメカニズムを理論的に明らかにすること、(2)ある焦点組織がPOS情報開示による先行者利益と持続的な競争優位を確保するための能力を戦略的に構築していくメカニズムを理論的に検討すること、(3)POS情報開示という情報の「開いた」チャネル関係を理論的にとらえ、そこでの取引および競争関係の様式を明示的に組み込んだチャネル研究を行うこと、である。この研究成果は、「POS情報開示によるチャネル・パートナーシップの構築」として『流通研究』第12巻第3号、2010年、に発表された。平成22年度においては、アンケート調査に基づく実証分析を中心として研究を進めた。実証分析においては、CRMの組織能力の構造と成果に関する分析モデルを構築し、サービス業を対象としたアンケート調査データを統計的に解析した。分析モデルの基本目的は「CRMにおける組織能力の構造(要素とその関連性)と成果の関係を解明すること」である。この実証分析では、CRMにおける組織能力に注目し、CRM能力とCRM実施の関係、およびCRM実施と経営成果との関係を実証的に検討した。一連の統計解析から導き出される結論は、以下の点にまとめることができる。第1に、CRM実施には市場マネジメントに関連する能力だけでなく、組織マネジメント関連の能力が重要な役割を果たしている。優れたCRMを実践するためには、組織と市場のマネジメントを統合的に遂行する必要がある。第2に、CRM実施と経営成果との関連において、FSPカスタマイゼーションがいずれの経営成果でも共通して重要な戦略である。このことは、顧客を階層化し、カスタマイズされた製品・サービスを提供するというCRMの最も基本的な顧客戦略の有効性を示している。第3に、CRMはほぼすべての市場環境において高い経営成果をもたらす有効な顧客戦略である。この研究は、従来の研究、とくに実証研究において明示的に考察されてこなかったCRMの組織能力に注目したことに意義があり、CRMが単なる顧客戦略ではなく、それを有効に機能させるための組織戦略としても構築されなければならないことを示している。以上の実証研究は、日本商業学会第61回全国研究大会(平成23年5月27日30日、熊本学園大学)において「サービス業におけるCRMの構造と成果」と題して報告される。今回の研究の集大成として『顧客関係のマネジメント』(仮題)として研究書を執筆する予定であり、その第1章に当たる部分を「顧客関係のマネジメントの系譜」として執筆・公表した。平成23年度においては、これまでの研究成果の取りまとめを行った。論文「CRMにおける顧客関係のマネジメント」では、CRMにおける戦略と組織の2つの局面に注目し、その活動の広がりを統合的に理解する枠組みを提示した。まず、CRMとリレーションシップ・マーケティングとの関連を考察し、CRMの定義からその多義性を明らかし、次に、CRMの全体的な構造をこれまでの主要な研究で示されてきた概念枠組みに焦点を当てて分析を行うとともに、CRMによって生み出させる経営成果を整理した。最後に、CRMの成功・失敗要因をめぐる議論を検討することにより、CRMにおける顧客関係のマネジメントの2つの局面を提示した。また、日本商業学会第61回全国研究大会(平成23年5月27日-30日、熊本学園大学)において「サービス業におけるCRMの構造と成果」と題して前年度に行った実証分析を報告し、その内容はr日本商業学会第61回全国研究大会報告論集』に論文として掲載された。

この研究では、第1に、CRM実施には市場マネジメントに関連する能力だけでなく、組織マネジメント関連の能力が重要な役割を果たしていること、第2に、優れたCRMを実践するためには、組織と市場のマネジメントを統合的に遂行する必要があること、第3に、CRMはほぼすべての市場環境において高い経営成果をもたらす有効な顧客戦略であることを明らかにした。さらに、本研究に密接に関連する主題として「POS情報開示によるチャネル・パートナーシップの構築」があり、これに関する論考を「POS情報開示が生み出す協調と競争」として公表し、小売企業によるサプライヤーへのPOS情報開示により、サプライヤーとの協調関係がどのように構築されるか、サプライヤー間、小売企業間でどのような競争関係が生じうるのかを考察した。
先天代謝異常症に対する骨髄移植治療原理に関する血液・生化学的検討

東北大学医学部付属病院小児科で骨髄移植を施行したI-cell disecse,metachromatic leukodystrophy(MLD),Maroteaux-Lamy syndrome,Hunter syndrome(mild form)の4人の症列で、移植後長期間の治療効果について検討した。骨髄ドナーは、全てHLA一致の同期。経過観察期間は、移植後2471カ月。酵素活性は、白血球、血漿、肝組織で移植前のレベルより増加していた。I-cell disecseの児は、移植後48カ月の乳児の発達を獲得し、心機能の低下がくいとめられた。MLDの児は、病状の進行が緩徐となり、末梢神経障害が改善したが、脳萎縮の進行を防げることはできなかった。Maroteaux-Lamy syndrome Hunter syndromeの2児では、肝腫大、関節拘縮、低身長、皮膚症状が改善し、生活の質の向上が認められた。以上から、骨髄移植によって得られる長期間の治療効果は、生化学的な改善だけではなく、先天代謝異常症の場合、臓器異常や病期、中枢神経障害の進行についても治療効果が及ぶと考えられた。
低温表面構造揺らぎの時間分解モンテカルロシミュレーション

第一原理計算結果に基づき開発したSi(001)表面ダイマー系モデルポテンシャル(MP)を用いて、時間分解モンテカルロシミレーションを70Kで行い、時間分解STMの結果をよく再現した。電子系-振動系結合を持ったハミルトニアンを使い、Si(001)表面でSTM電流により位相非保存過程による振動励起について調べた。電子系-振動系の結合定数は、MPを使って決定した。Si(001)基盤では、基盤温度20K以下では、100pA程度の電流で実効温度が250K程度になることを明らかにし、低温で対称ダイマー像が観測されることを説明した。基盤温度が60K程度に上昇すると実効温度と基盤温度はほぼ同じ値を取るようになり、高温領域での非対称ダイマー像を説明した。これらを踏まえて、励起誘起冷却という概念を提唱した。電子系-振動系の結合を持ったハミルトニアンを用いて、STM電流によってGe(001)表面ダイマー振動が励起されるRATEを求めた。80K程度の基盤温度では、振動励起は主にコヒーレント励起(CE)によることを明らかにした。Ge(001)表面で、TIPの下のダイマー振動のCEによる振動励起RATEが指数関数的な増加をみせる電圧領域が存在することを明らかにした。TIPから電子もしくはホールが注入される表面バンドが一次元のときには、励起RATEはTIPからの距離によって減衰しない項を持つことを明らかにした。Ge(001)表面π^*-bandは、一次元的であり、表面バイアス電圧が正のときに、遅い減衰が期待される。明らかにした、電圧・距離依存性は、STM装置を使ったGe(001)表面局所構造操作の実験結果を良く説明する。表面ダイマー系を2次元イジングシステムに投影し、マルチフラクタル統計的計算を行い、この系を支配するコヒーレントなモードについて明らかにした。Yoshimoto, TsukadaによるP型欠陥を含むユニットセルでの第一原理DFTの結果を使い低温まで有効な高精度ダイマー系モデルポテンシャルを開発した。このモデルポテンシャルにより,70KでのP型欠陥の時間揺らぎのスケールが24000倍改善された。DMCS結果は,Hata他によって行われた70KでのTCHC STMの実験結果をよく再現する。このことから開発された高精度ダイマー系モデルポテンシャルの有効性が確かめられた。低温でのSTM電流による振動励起を調べるために、Si(001)表面で電子系とダイマー振動系の結合を含んだ新たなモデルを作った。ハミルトニアンに現れる電子系-振動系の結合定数を本研究により開発された高精度ダイマー系モデルポテンシャルをもとに決定した。このモデルに基づく結果は,表面温度が20K以下では,50pA程度のSTM電流で実効温度が300K程度になり,表面温度が70K程度以上では,実効温度は表面温度とほぼ一致することを示す。これは,Si(001)において20K以下で観測例が報告されている対称ダイマー像を説明する。表面温度が30K程度に上昇すると表面π電子系の励起により振動の実効温度が冷却される。この励起は,必ずしも熱励起である必要はなく,光による励起,電子注入によっても同様の冷却が期待される。我々が励起誘起冷却と名付けたこの現象には広範な応用が期待される。Si(001)表面・Ge(001)表面の相転移のようすを2次元イジングモデルに投影して理解することは極めて重要である。

Si(001)表面に至る前段階の簡単化したモデルとして、2次元イジングモデルのスピン状態を動的に測定し、マルチフラクタルであることをはじめて示した。N型Si(001)表面でSTMによるc(4×2)-p(2×2)間の構造操作が報告されている。我々は、表面電場によるダイマーへのトルクが重要であると考え、構造操作の臨界電場を求めた。結果は、実験と良い対応を示した。表面誘電率の温度依存性が構造操作温度依存性に重要であると明らかにした。Ge(001)表面の転移温度の近傍で時間分解モンテカルロシミュレーションを行い、観測されるSTM像ストライプが転移温度の近傍での自己相似的空間揺らぎを反映した遅い緩和によることを明らかにした。ストライプの幅分布に新たなスケーリング規則があることを明らかにした。既に、本研究で低温P型Si(001)表面では、Tipバイアスが正のときに、Incoherentフォノン励起がダイマーレフリップフロップに重要であると示している。これは、フリップフロップ速度が電流に対して非線形に依存することを意味する。最近の低温N型Ge(001)表面の構造変換速度の測定結果は、Tipバイアスが負のとき、速度が電流の一次に比例することを示している。Ge(001)表面では、フリップフロップのエネルギー障壁がSi(001)表面よりも高く、フォノンエネルギーがSi(001)表面よりも低い。その値からGe(001)表面では、Incoherentフォノン励起によるフリップフロップは、大幅に抑制されることを示した。Ge(001)表面で、Coherentフォノン励起の励起速度を求めた。その結果は、励起速度は、電流の一次に比例するが急激に励起速度が大きくなるSTM電圧が存在することを示している。求められた電圧は、実験結果と極めてよい一致を示す。SiないしGe表面に至る前段階として、2次元イジングモデルの相点移転における動的挙動に続き、2次元の動く粒子系のガラス転移点近傍の動的挙動もマルチフラクタル的であることを見出した。P型Si(001)表面で、走査トンネル顕微鏡(STM)のトンネル電流によるダイマー振動の励起確率について詳しく研究した。その結果、従来発表していた弾性電流と非弾性電流の比に修正が必要になることを明らかにした。この比が従来よりも1/3の大きさになる。ダイマー振動の実効温度における基盤温度依存性は、この修正によっても殆ど影響されない。STM電流依存性は、数十パーセントの修正を受ける。STM観測下でのP型Si(001)表面のSTM像に関する基盤温度依存性、STM電流依存性に関する結論は、従来発表したものと変らない。N型Si(001)表面で、STM電流によるc(4×2)-p(2×2)構造間操作が報告されている。15年度の本研究でこの構造間操作が表面電場によってダイマーへのトルクが重要であることを明らかにしている。このモデルの基に、表面電場によるトルクを考慮したモデルハミルトニアンを開発した。このモデルハミルトニアンを使い重川らの実験と同じ濃度のC型欠陥を配置した系でのモンテカルロシミュレーションを行なった。結果は、重川らによって報告されているc(4×2)分域・p(2×2)分域の温度依存性を極めてよく再現している。この温度依存性は、C型欠陥の濃度に大きく依存する。
生後１週間内の行動と３歳時点での自閉スペクトラム症のリスクの関係

本研究は、3歳時点の自閉スペクトラム症(Autism spectrum disorder: ASD)のリスクと生後1週間内の子どもの行動特徴に関連があるか否かを検証することを目的とした縦断的研究である。本研究では生後1週間内に見つめかけや運動、反射の状況を確認する介入評価(Neonatal Behavioral Assessment Scale; NBAS)を実施した対象に対して、3歳時のASDリスクや子どもの行動、情緒等に関する親記入式の質問紙評価を実施する。本研究は、生後1週間、3歳時の2時点を評価することにより、ASDリスク児の行動特徴を探索することを目的とした。
血管新生における血管内腔圧の新たな機能の解明

血管新生とは、既存の血管から血管が出芽・伸長し新たな血管網を構築する現象である。本研究では、内腔圧による血管新生の新たな制御機構の存在を明らかにし、その分子機構と生理的・病的な血管新生における意義を解明することを目的とした。以下に平成30年度の研究成果を示す。これまでにゼブラフィッシュ成魚を用いた皮膚創傷治癒に伴う血管新生のライブイメージング解析から、創傷治癒では血流に対して下流側の損傷血管のみが伸長し、上流側の血管は伸長しないこと、またその原因として、上流損傷血管では内腔圧が高く、この内腔圧が血管新生における血管伸長を抑制していることを示した。本年度は、内腔圧が血管新生を阻害する分子メカニズムについて解析した。血流に対して上流側の損傷血管は、内腔圧によって拡張し、内皮細胞に伸展刺激が負荷されていた。また、下流損傷血管の内皮細胞は、前後軸極性を獲得し、先導端でアクチン重合を活発に誘導することで前進していたのに対し、上流血管の内皮細胞では、先導端におけるアクチン重合が抑制され、前後軸極性が消失していた。微小流体デバイスを用いたin vitro血管新生実験から、内腔圧による伸展刺激が、内皮細胞の先導端におけるアクチン重合を抑え、それにより前後軸極性形成を阻害していること、さらに、内皮細胞への伸展刺激は、アクチン重合促進因子Arp2/3複合体の先導端への局在化を抑えることで、アクチン重合を阻害していることが分かった。以上の結果から、損傷上流血管では、内腔圧が内皮細胞に伸展刺激負荷することで、先導端におけるArp2/3複合体の局在化とアクチン重合、さらには前後軸極性形成を抑え、それにより内皮細胞遊走と血管伸長を阻害していることが示された。以上の結果より、創傷治癒過程の血管新生における内腔圧の新たな役割とその制御メカニズムを明らかにした。現在、本研究成果に関する論文を作成中である。これまでに、ゼブラフィッシュの蛍光イメージングにより、内腔圧が血管新生を阻害する可能性を示してきた。本研究では、内腔圧による血管新生の新たな制御機構の存在を明らかにし、その分子機構と生理的・病的な血管新生における意義を解明する。以下に平成29年度の研究成果を示す。研究項目1「内腔圧による血管新生過程の血管伸長阻害の証明」ゼブラフィッシュ成魚皮膚を損傷すると、血流に対して下流側の損傷血管が伸長し、上流側の損傷血管はほとんど伸長しなかったが、上流側血管のさらに上流に損傷を加え内腔圧を解除すると、伸長した。また、マイクロ流体デバイスを用いた血管新生実験により、伸長する血管に内腔圧を負荷すると伸長が抑制された。以上から、内腔圧が血管新生における血管伸長を抑制することが示された。研究項目2「内腔圧が血管新生における血管伸長を制御する分子機構の解明」ゼブラフィッシュ損傷血管の構造解析およびマイクロ流体デバイスを用いた血管新生実験から、上流血管の先端部は血流に起因する内腔圧により拡張し、内皮細胞に伸展刺激が負荷されていること分かった。また、内皮細胞への伸展刺激が、内皮細胞のアクチン重合を抑制し、細胞移動に必要な前後軸極性の形成を阻害していることが示唆された。以上の結果から、内腔圧は内皮細胞に伸展刺激を負荷することで、アクチン重合と前後軸極性を阻害し、内皮細胞の運動と血管伸長を阻害していることが示唆された。研究項目3「内皮細胞が内腔圧を感知する機構の解明」これまでの研究から、張力負荷された細胞膜では、BARドメイン含有タンパク質が局在できないために、アクチン重合が阻害されていることが報告されている。現在、BARドメイン含有タンパク質が内腔圧のセンサーとして機能し、血管伸長阻害に関与するか検討している。【研究実績の概要】で示したように、平成29年度は当初予定していた計画のほとんどを実施することができた。まず、内腔圧が血管新生における血管伸長を抑制することを明確に証明できた点は評価できる。また、内腔圧が血管新生における血管伸長を抑えるメカニズムについては、当初、静水圧が関与すると考えていたが、当該年度の解析から静水圧よりも内腔圧によって負荷される内皮細胞への伸展刺激が重要であることを発見することができた。それにより、内腔圧による血管新生の制御機構の分子メカニズムの解析を飛躍的に進展させることができた。以上を総合的に考え、「おおむね順調に進展している」との自己評価にした。

また、下流損傷血管の内皮細胞は、前後軸極性を獲得し、先導端でアクチン重合を活発に誘導することで前進していたのに対し、上流血管の内皮細胞では、先導端におけるアクチン重合が抑制され、前後軸極性が消失していた。微小流体デバイスを用いたin vitro血管新生実験から、内腔圧による伸展刺激が、内皮細胞の先導端におけるアクチン重合を抑え、それにより前後軸極性形成を阻害していること、さらに、内皮細胞への伸展刺激は、アクチン重合促進因子Arp2/3複合体の先導端への局在化を抑えることで、アクチン重合を阻害していることが分かった。以上の結果から、損傷上流血管では、内腔圧が内皮細胞に伸展刺激負荷することで、先導端におけるArp2/3複合体の局在化とアクチン重合、さらには前後軸極性形成を抑え、それにより内皮細胞遊走と血管伸長を阻害していることが示された。以上の結果より、創傷治癒過程の血管新生における内腔圧の新たな役割とその制御メカニズムを明らかにした。現在、本研究成果に関する論文を作成中である。平成30年度は、平成29年度の研究成果を踏まえ、内腔圧による内皮細胞への伸展刺激が、内皮細胞のアクチン重合および前後軸極性形成を阻害する分子メカニズムについて精力的に解析し、内腔圧が血管新生を阻害するメカニズムの解明を目指す。それにより、年度の前半までにはプロジェクトを纏め、年度内の論文化を目指す。また、論文作成と平行して、内腔圧により血管新生の制御機構が、生理的および病的な血管新生においてどのような生物学的意義を有するのか研究を進める。当該研究課題は、研究代表者である日本医科大学の福原と分担研究者である熊本大学の西山功一博士との共同研究により実施している。そのため、当初は研究を円滑に遂行するため、研究打合せを行うための旅費を60万円計上していたが、スカイプミーティングを実施することで旅費を大幅に削減することができた。平成30年度は、平成29年度からの繰越分を研究成果発表の為の費用(論文作成費、学会参加費)に使用する。
フェムト秒パルス光情報処理システム

本研究の目的は、画像情報で直接フェムト秒光パルスをアナログ変調し、帯域圧縮せずに既存の光伝送ファイバーで画像情報を伝送することのできる新しい光情報通信システムとして,フェムト秒パルス超高速光情報処理システムの開発を行うことである。この目的に対し、まず、われわれが考案した光シリアル情報処理と光並列情報処理との間の情報の次元変換を実現する新しいインターフェースである時空間光情報変換技術の実験システムを用いた2次元画像の空間伝送実験を行った。試作システムは、光アドレス型の液晶空間光変調素子を用いた時空間変換システムと空間領域のフィルタリングシステムによる時間-周波数変換システムとから構成した。空間領域で文字画像を空間周波数多重化を行い2次元画像を1次元画像に次元圧縮した。次元圧縮された1次元画像をパルス整形システムに導入することにより、対応する変調フェムト秒パルスに変換し、空間伝送を行った。空間伝送された変調フェムト秒パルスを再度次元展開することにより、文字画像を超高速に変換・出力することに成功した。本研究で得られた研究成果は、光の持つ時間と空間の多次元性を活かしたフェムト秒パルス超高速光情報処理システムの開発に対してきわめて有益な知見を得ることができた。本研究は、画像情報で直接フェムト秒光パルスをアナログ変調し、帯域圧縮せずに既存の光伝送ファイバーで画像情報を伝送することのできる新しい光情報システム:フェムト秒パスル超高速光情報処理システムの提案・検討を目的とする。本年度の研究により得られた成果・知見は以下の通りである。1.本研究では提案するフェムト秒パルス超高速光情報処理システム実現の一つのアプローチとして、スペクトラルホログラフィ技術を応用した光情報伝送が可能な超高速2次元空間→時間→2次元空間光情報変換を実現するシステムの検討を行った。2.提案するスペクトラルホログラフィ技術を応用した超高速2次元空間→時間→2次元空間光情報変換システムの試作を行った。処理の原理確認実験を目的とする試作システムでは、時間信号と空間信号のインターフェース部分に必要となる空間光変調素子として、光アドレス型並行配向液晶空間光変調器を用いた。3.試作したスペクトラルホログラフィ技術を応用した超高速2次元空間→時間→2次元空間光情報変換システムの動作確認を目的として、文字画像の伝送実験を行った。He-Neレーザを用いた超高速2次元空間→時間光情報変換と超高速時間→2次元空間光情報変換、Ti:Sapphireレーザから出た繰り返し82(MHz)、パルス幅60(fs)の超短TL光パルスを用いたスペクトラルホログラフィ技術の基づいた伝送を行った。文字画像を用いた実験の結果より、実際に超高速2次元空間→時間→2次元空間光情報変換が確かに実現できることが確認できた。本研究では、画像情報で直接フェムト秒光パルスをアナログ変調し、帯域圧縮せずに既存の光伝送ファイバーで画像情報を伝送することのできる新しい光情報通信システムとして,フェムト秒パルス超高速光情報処理システムの開発を目的とする。さらに2次元画像情報(3次元ホログラムを含む)を超高速光通信に用いる1次元時系列信号に超高速で変換/逆変換するという情報の次元圧縮原理を拡張することにより,3次元自然動画像を帯域圧縮せずに伝送ができる新しい3次元画像伝送システムの基本アーキテクチャの確立を追及する。本年度は、液晶空間光変調素子を入力画像システムとする時間-空間-時間-空間光情報変換・伝送システムの検討を行った。1.時間-空間-時間光情報変換・伝送に関する研究液晶空間光変調素子を入力画像システムとする時間-空間-時間-空間光情報変換・伝送システムのプロトタイプの設計・試作と性能評価、伝送基礎実験を行った。実験の結果、スペクトラル・ホログラフィに基づく文字画像の伝送実験に成功した。2.3次元画像伝送システムの研究3次元画像を入力画像とする実時間3次元画像→1次元画像変換光学系の検討を行った。ホログラムをアレイ化することによる3次元画像→1次元画像変換光学系を提案し、実験により原理確認を行った。
各種動物ロタウイルスの血清型別と遺伝子組換え体ウイルスワクチンの基礎的研究

ロタウイルスは哺乳類から鳥類までの各種動物に広々分布し、ヒト、動物の急性下痢症の原因となる。本ウイルスは内、外殻蛋白抗原でAEの5群、2亜群、9血清型に分類されている。このうちA群でIあるいはII亜群に属する3、4型ウイルスはヒト・サル・イヌ・ウマ・ブタ等から分離されており、これはヒト・動物併用ワクチンの開発上からも注目されている。本研究ではヒト・動物にどの程度の血清型が存在するのか、ウイルス分離と抗体保有から調査し、併せてヒト・動物由来ウイルスの病原性や遺伝子性状も検討した。(1)血清型別:血清型3および6型ウイルスによる幼駒下痢症が、それぞれある牧場で確認され、3型ウイルスによる集団発生は本邦初で、この原因ウイルスは従来のウマ3型ウイルスとは中和反応で交差性が弱く、ウマ3型ウイルス抗原の多様性が示された。またドバトからA群ロタウイルスが分離され、ハトと鶏が本ウイルス抗体を高率に保有した。日本と一部の発展途上国におけるヒトロタウイルスに対する抗体調査では、1か2型抗体を保有するヒトが圧倒的に多く、地域や年度により各血清型の侵淫度に差がみられた。(2)病原性:無菌豚にブタロタウイルスを接種したとき、明らかな腸病変がみられ、24日令豚は、2日令のものに比べ、下痢と病変が軽くウイルスを長期間体外に排泄した。無菌猫にヒトロタウイルスと乳酸産生菌あるいは卵黄免疫グロブリンを投与したとき、対照猫に比べ下痢の発現が軽かった。牛初乳濃縮免疫グロブリンを子牛下痢症に投与したときも、その死亡率を激減した。(3)ウイルス遺伝子:血清型3と4型ウイルスの同時感染細胞で3型のVP7と4型のVP3を持つ組換え体ウイルスが作出された。ヒトロタウイルスでは、これまでに報告されていないユニ-クなVP4遺伝子を持つ株と、またユニ-クなVP7抗原性を有する株がそれぞれ分離同定された。ロタウイルスは哺乳類から鳥類までの各種動物に分布し、これら動物の急性下痢症をひき起こす。本ウイルスは内殻と外殻の両蛋白抗原で5群、2亜群、7血清型に分類されている。このうちA群、I、II亜群の3、4型ウイルスはヒト・サル・イヌ・ウマ・ブタなどの多種動物から分離され、これはヒトと動物用ロタウイルスワクチンの開発上からも注目されている。本研究では、血清型を異にするウイルス株が、各種動物間でどの程度存在するか、また遺伝子組換え体ウイルスの作出、の2点について検討した。(1)血清型別:子馬下痢症由来のウイルスと既知の代表ウイルスの高度免疫血清での交差中和試験により、従来の馬由来ウイルスのH1株(亜群I・血清型5型)およびH2株(亜群不明・血清型3型)には属さない新型(亜群1・血清型6型)ウイルスが分離同定された。また野外での下痢哺乳豚から18株の豚ロタウイルスを分離しこれら分離ウイルスで作製した高度免疫血清による交差中和反応により豚には少なくとも7種以上の血清型が存在することを明らかにした。一方、ドバトから分離したトリロタウイルス(PO-13株)は各動物由来のA群ロタウイルスと血清学的に交差し、わが国の鳥類にはA群ロタウイルスの存在することをはじめて明らかにした。

また日本各地より収集した600例のロタウイルス下痢症患児便について、血清型14型特異単クロン抗体によるELISAでウイルス型別を行った結果、62年冬は1型(59%)、63年冬は1,2型(43%,47%)の両ウイルスの流行のあったことが判明した。(2)遺伝子組換え体:血清型3と4型ウイルスの培養細胞への同時感染により、血清型3型ウイルスのVP7と4型ウイルスのVP3の両ウイルス蛋白を合せ持つ遺伝子組換え体を作出し、この組換えウイルスによる高度免疫血清は3型と4型の両血清型ウイルスを中和することを確認した。ロタウイルスは哺乳類から鳥類までの各種動物に広く分布し、急性下痢症の原因となる。本ウイルスは内、外殻蛋白抗原で5群、2亜群、9血清型に分類されている。このうちA群でIあるいはII亜群に属する3、4型ウイルスはヒト・サル・イヌ・ウマ・ブタ等から分離されており、これはヒト・動物用ワクチンの開発上からも注目されている。本研究では、各動物にどの血清型が存在するか、またヒト・動物由来ウイルスの病原性や遺伝子について検討した。(1)血清型別:血清型3型ウイルスによる幼駒下痢症がある牧場で確認され、これは本邦における初の集団発生で、この原因ウイルスは従来のウマ3型ウイルスとは中和反応で交差が弱く、ウマ3型ウイルス抗原の多様性が示された。日本・タイ・バングラディッシュで最近数年間のヒトにおけるロタウイルスに対する抗体調査では、1か2型抗体を保有する者が圧倒的に多かったが、地域あるいは年度により各血清型の浸淫度に差異がみられた。(2)病原性:無菌豚にブタロタウイルスを接種したとき、腸における繊毛の脱落、上皮細胞の変性剥離、粗面小胞体腔でのウイルス粒子の出現などがみられ、24日令の哺乳豚は、2日令のものに比べ、下痢と腸病変が軽くウイルスを長期間体外に排泄した。感染モデルとして、無菌描にヒトロタウイルスと乳酸産生菌あるいは卵黄免疫グロブリンを投与したとき、対照描に比べて腸内フロ-ラの構成がよく保持され、下痢も軽症であった。また初乳免疫グロブリンを子牛下痢症に投与したとき、その死亡率を著しく減少した。(3)ウイルス遺伝子:ハト由来ウイルスのRMA泳動像と単クロ-ン抗体による比較検討で、英国の鳥類由来ウイルスの抗原性と類似することが明らかとなった。またヒトロタウイルスでは、これはでに報告されていないユニ-クなVP4遺伝子を持つ株と、またユニ-クなVP7抗原性を有する株がそれぞれ分離された。
反射電子顕微鏡と組み合わせたカソ-ドルミネッセンス検出装置の試作

透過型電子顕微鏡(TEM)と組み合わせたカソ-ドルミネッセンス(CL)検出装置は、走査型電子顕微鏡(SEM)と組み合わせたものに比べ空間分解能が高く、また透過電顕像から格子欠陥の結晶学的な情報を得ることが出来る利点があるが、薄膜試料を用いるためCL発光強度は弱く、試料作製上の困難も伴っている。本研究では、空間分解能やCL強度の点で両者の中間に位置する手法として、反射型電子顕微鏡(REM)と組み合わせたCL検出装置の製作を試みた。この方法では、試料の表面すれすれに電子線を入射し、その表面をREM像として観察し、同時に表面上の任意の位置に電子ビ-ムを照射し、その領域からのCLスペクトルを検出することが出来る。反射電子顕微鏡法は、表面の観察法として定着しており、その意味でこの方法は表面の新しい評価法としての可能性も含んでいる。装置は、既存のTEMと組み合わせたCL検出装置の集光部を改造し、REM専用の試料ホルダ-を製作することで完成した。集光方式として2つのものを試した。1つは表面からの光を直接レンズによって集める方式と、もう1つは試料位置をホルダ-の適当な場所に移し楕円型ミラ-により集光する方式である。応用としてREM用ホルダ-を用いて半導体結晶のへきかい面を利用してGaAS/AlGaAS量子井戸構造を直接観察することが出来た。反射モ-ドのCLでは検出に十分な強度を得ているが、欠陥における強度変化は透過モ-ドに比べると大きくない。現在、さらに入射角や試料設定を変えて検討中である。楕円型ミラ-を試料の下側に置いたとき、特に透明な絶縁体試料からCLとは明かに別の性質を持つ光が検出された。この光の性質を調べた結果、電子が媒質中の光速より速く運動するとき発するチェレンコフ放射であることが明らかにされた。さらに、金属や半導体では遷移放射が観測され、加速電圧や結晶厚さに対する性質が調べられた。当該年度の主な計画は、1)反射電子顕微(REM)用の試料ホルダーの設計および製作と、2)既存のカソードルミネッセンス検出装置における集光部をREMホルダー用に改造することである。1)のホルダーの設計では当初簡単な1軸傾斜機構を考えていたが、REM像を最適な条件で観察するためには2軸傾斜機構が必要と考え、この機構を導入することにした。そのためルミネッセンス光の集光効率は多少犠牲になるが、ホルダーを45°傾けて使用し、試料位置やホルダー側面の形状を工夫することで集光効率の減少を出来るだけ抑えるようにした。2)の集光部については、現在試料から放射されたルミネッセンス光を集光するのに楕円型ミラーを用いているが、その部分をレンズで置き換えるだけで他の位置調整用の部分はそのまま使うことが出来た。レンズには紫外光領域でも透過率の良い融溶石英製を選び、電子線によるチャージングを防ぐため表面に導電性IDO膜をコーティングして使用した。これらの装置が完成するまで既存の装置で予備実験を行ない次の結果を得た。1)GaAs単結晶のへき開面をREM法で観察しながらルミネッセンス光を検出したが、その強度は非常に弱かった。これはREM法の試料設定で楕円型ミラーを用いたときの集光効率の低減と、検出する光が結晶表面に対し低角度で放射された光であることから結晶による自己吸収の影響と考えられる。2)楕円型ミラーを結晶の下側に置くと、赤外領域に発光帯のあるはずのSi結晶から可視光領域全体にわたるブロードなスペクトルを持つ発光が検出された。