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内生的景気循環理論の構築と物価上昇率への応用

この研究成果について、東北大学経済学研究科における現代経済学研究会(30年2月22日)や大阪大学社会経済研究所セミナー(30年1月24日)において報告し、参加者から貴重なコメントをいただくことができた。また、この研究で用いた自己組織臨界現象のマクロ経済学への応用の第一人者と意見交換する機会を得て(30年3月14日)、貴重なコメントと激励を受けた。一方、本研究プロジェクトで推進している研究の包括的な内容について、日本経済学会春季大会(6月24日、立命館大学)にて招待講演として、またキヤノングローバル戦略研究所「経済・社会への分野横断的研究会」(9月26日)やOsaka Workshop on Economics of Institutions and Organizations(平成30年2月20日、東京大学社会科学研究所)にて紹介する機会を得た。所期の目標である物価水準と物価振動率の相関を導く結果を得て、その理論を十分に精緻化することができた。その成果をいくつかの研究会や学会の第一人者に報告し、好意的な評価を得た。また、関連する研究についても公刊やコンファレンス報告を数多く達成することができた。29年度の研究代表者の異動に伴う他の研究業務の影響を受けて、本プロジェクトのメイン研究である物価論文の公刊については30年度以降に持ち越されることになったが、研究自体の進捗としては想定通りのタイミングで進展したと考えている。本研究は、内生的景気循環モデルを資産市場振動や異質的家計分布などに拡張しながら、物価上昇率の平均と分散の正相関について明らかにすることを目的とした。また、サプライチェーン途絶や無形資産を核とする新産業の勃興など、内生的景気循環に関わる新しい現象についても積極的に対象に取り込み、多数の論文を報告することができた。30年度は、本研究の主要目的である、物価上昇率とその振動の正相関についての理論的解析を完成することができた。その成果を、北海道大学Sapporo Summer Workshop on Monetary and Financial Economics、日本銀行金融研究所、一橋大学マクロ・金融ワークショップにおいて報告した。本研究分野(自己組織臨界現象)の第一人者であるJose Scheinkmanコロンビア大学教授からは、最適インフレ率については後の研究課題としてまずはインフレ率とインフレ振動の正相関について精緻に完成させた方が良いとの貴重なアドバイスを得た。その方向で論文を改訂し、主要な解析的命題について一般的で厳密な証明を与えることに成功した。その後、Scheinkman教授との共著論文とすることを申し入れ、快諾された。共著となった論文は国際学会に送付され、Society of Economic Dynamics年次大会とSociety for Advancement of Economic Theory年次大会における口頭報告論文に採択された。今後は、これら大会にてコメントを集めて改訂した後、National Bureau of Economic Researchのワーキングペーパーに投稿する予定である。もう一つ取り組んだ資産価格の冪乗的振動の論文は、有力学術誌であるTheoretical Economicsに改訂再投稿中である。
近代日本美学史における亀井茲明の功績

研究作業としては、(1)5度にわたる津和野における調査(主に亀井温故館において所蔵品・史資料)、(2)3度にわたる東大総合図書館所蔵亀井文庫の調査、(3)東京の渋谷区立松涛美術館(2度開催された亀井コレクション展の図録閲覧)、および(4)国会図書館憲政史料室における西周文書の閲覧、そして(5)ヨーロッパにおける亀井茲明の足跡の追跡調査(ベルリン、ドレスデン、ミュンヘン、トリノ、フィレンツエ、ローマ、パリにおいて、亀井に関する資料調査・収集;森鴎外記念館(ベルリン)、ベルリン・フンボルト大学図書館、等にて調査)を行った。その成果としては、(A)亀井茲明の精神風土としての津和野の歴史、とくに近代日本における、さらに特に明治維新政府における津和野藩関係者の役割・貢献について再認識、(B)亀井茲明をめぐる人的ネットワークの範囲、とくに亀井茲明と西周・森鴎外との関係の重要性、(C)亀井の美学・美術上の関心が当時のドイツ学に影響されていること、ドイツの中でもとくにプロシャ、そしてベルリン大学における精神的及び学問状況が彼の研究を導いていることを理解、(D)亀井茲明の自筆文書の所在・行方等の情報の整理(草稿類は第二次大戦の戦災によって焼失したが、書簡類は亀井家が保存)、そこで、写真・染織といった亀井茲明コレクションの分析は木下直之氏を代表とする研究グループがめざすのに対して、本研究では彼の美学的関心を解明するという方向付けを再確認した。しかし、一次資料に即しての亀井茲明の美学的関心の実態解明にはさらなる原資料の解読ないし発見を要することを理解したので、そこで、本研究期間中に公表をめざした研究成果は、彼の美学史的位置がより明確になるように、彼の周辺の美学史(西周・森鴎外・二葉亭四迷・高山樗牛など)の追跡が主たるものである。平成14年度中に行った調査等の作業と成果は以下の通りである。1、東大総合図書館所蔵亀井文庫の調査:(1)6月3日(月)、(2)8月5日(月)、(3)12月6日(金)(貴重本の一部を閲覧)2、亀井家御当主亀井茲基氏との会見:10月7日(月)霞会館(亀井茲明関係資料の種類・保存場所等について教示を得る。)3、津和野における調査:(1)9月13日(金)-16日(月):松島弘氏(郷土史家、前津和野高校校長)と古山琢磨氏(前温故館支配人)に会見。郷土館、町立図書館(旧養老館)、森鴎外記念館、西周・森鴎外旧居などを訪問。文献資料を教示される。(2)12月22日(日)-24日(火):松島氏に会見。同じく亀井茲明のコレクションの研究をされている木下直之氏(東京大学文学部)のグループと合同で、亀井茲基氏の案内で亀井温故館において資料調査。町立図書館、亀井家墓地などを訪問。以上の調査の結果、次のような反省と認識を得た。1、津和野の歴史、とくに近代日本における、さらに特に明治維新政府における津和野藩関係者の役割・貢献について再認識した。そこで、2、亀井茲明の精神風土として津和野本学についての研究を進める必要を実感。3、亀井茲明の自筆文書の所在・行方等の情報を得た。草稿類は第二次大戦の戦災によって焼失したが、書簡類は亀井家が保存。

4、木下氏のグループが写真・染織といった亀井茲明のコレクションの分析を主とするのに対して、本研究では彼の美学的関心を解明するという方向・位置付けを再確認した。本年度の研究成果としては文書による公表はないが、口頭発表として以下の報告を行った。「津和野の人材と人脈-西周・森鴎外・大国隆正、ほか-」(平成14年12月19日(木):神戸女学院大学研究所専門部会報告):内容の目次は「序:津和野への関心;1、私の近代美学史研究:西周・森鴎外・亀井茲明;2、津和野が輩出した人材・人脈;3、日本の近代・近代化:大国隆正と西周;結語:人材はどのようにして育てられたのか?」-小藩であった津和野から明治維新期の先覚者(西周・大国隆正・岡熊臣、ほか)、すぐれた洋学者(西周・森鴎外)、そして近代国家建設を美学・美術的側面から構想した逸材(西周・森鴎外・亀井茲明)が何故に輩出されたのか、という問いに対する序論的な整理を行った。平成15年度中に行った調査等の作業と成果は以下の通りである。1、津和野における調査:(1)平成15年7月26日(土)-28日(月):木下直之氏(東京大学文学部)を研究代表者とする亀井茲明研究会グループと合同で、亀井茲基氏の案内で亀井温故館において所蔵品および資料調査。松島弘氏(郷土史家、前津和野高校校長)と会見。郷土館、町立図書館(旧養老館)、森鴎外記念館、西周・森鴎外旧居、などを訪問。(2)11月21日(金)-22日(土):津和野町民センターにて西周シンポジウム(島根県立大学主催)に出席。(3)12月20日(土)-22日(月):上記木下氏のグループと共同で亀井茲基氏の案内で亀井温故館において染織コレクションを中心とする資料調査。町立図書館、亀井家墓地などを訪問。2、東京の渋谷区立松涛美術館および国会図書館憲政史料室における調査:(4)平成16年2月15日(日):松涛美術館において、過去2回開かれた亀井コレクション展の図録閲覧。(5)2月16日(月):国会図書館憲政史料室において西周文書の閲覧。3、ヨーロッパにおける亀井茲明の足跡の追跡調査:(6)平成15年8月27日(水)-9月16日(火):ベルリン、ドレスデン、ミュンヘン、トリノ、フィレンツエ、ローマ、パリにおいて、亀井に関する資料調査・収集。森鴎外記念館(ベルリン)、ベルリン・フンボルト大学図書館、ミュンヘン大学、バイエルン州立図書館、等にて調査。ミュンヘンにてラオク博士と会見。以上の調査の結果、次の失うな認識と成果を得た。(1)亀井茲明の精神風土および人的支援ネットワークの絆として津和野の歴史・文化・人脈についての研究をさらに進める必要を実感。(2)とりわけ、亀井茲明と西周・森鴎外との関係は重要であり、この点についての研究成果の一部は論文「津和野からの遊学者たち」として公表。(3)亀井の美学・美術上の関心が当時のドイツ学に影響されていることを再確認。ドイツの中でもとくにプロシャ、ベルリン大学における学問状況が彼の研究を導いている。
HIVプロウィルス活性化過程の分子生物学的研究

細胞に潜伏感染しているHIVプロウイルスの活性化に際して、細胞外からのさまざまな刺激が複数のシグナル伝達経路を経て共通の転写因子NFkBへと伝えられ、これがHIVプロウイルスからの転写を促進する。われわれは、NFkBの活性化に関連する新たなセリンキナーゼ(NFkBキナーゼと命名)を同定した。健常人末梢血リンパ球の大量培養を出発材料とし細胞質S100成分を分離し、さらに各種カラムコロマトグラフィーおよびグリセロール密度勾配遠心法によりNFkB/IkB複合体を精製した。精製したNFkB/IkB複合体を存在下でin vitroリン酸化反応を行なったところ、NFkBが活性化され、特異的DNA結合能が誘導された。^<32>P-標識ATPを用いてリン酸化される蛋白分子をSDS-PAGEにて調べた結果、NFkBのサブユニット分子p50とp65にリン酸化の起こっていることが明らかになった。この点は特異抗体を用いた免疫沈降反応とin vitroリン酸化反応でも確認した。さらに、p50およびp65をゲルより切り出して抽出し、セリン残基がリン酸化されていることを確かめた。代表的なセリンキナーゼ阻害剤であるH7とH8ではこの酵素の活性は阻害できなかった。また、本キナーゼは自己リン酸化活性この活性を欠いていたので、基質結合反応により分子量を明らかにした。^<32>P-標識azido-ATPと本酵素を含む複合体を反応させ、UV照射によるクロスリンクを行ない、SDS-PAGEで分析したところ、約43キロダルトンの蛋白分子が同定され、本酵素と考えられた。さらに、他の生化学および血清学的検索より本キナーゼが新規のものであることをつきとめNFkBキナーゼと命名した。NFkBキナーゼはNFkBと複合体を形成して細胞質に存在しているため、NFkBを活性化することで知られる種々のシグナルの標的となっていると考えられる。今後、特異的阻害剤のスクリーニングが進めば、エイズ発病阻止薬として使用できるものが見つかる可能性が高い。また、現在進めている遺伝子クローニングによりこの酵素の遺伝子が同定されれば、エイズプロウイルスの活性化過程の理解が分子レベルでさらに進むことが期待できる。
生体分子群のデジタル精密計測に基づいた細胞機能解析:ライフサーベイヤをめざして

生命や細胞機能を正確に理解するには、個々の細胞に含まれる多様な分子種を定量解析し、細胞間の相互作用を含め、生命活動をシステムとして統合的に捉えることが必要である。特定領域研究「ライフサーベイヤ」(平成1720年度)では、世界に先駆けて、細胞に含まれる生体分子を定量的かつ網羅的に精密デジタル計測する技術の開発に着手し、わが国における1細胞解析分野の立ち上げに成功した。本年度は、本特定領域研究の最終成果を広く国際的に公開するため、国際会議"Th 6^<th>International Forum on Post-Genome Technologies(2009年9月17日18日)"をBeijing (China)で開催した。細胞解析関連分野をリードする研究者を各国から招聘する事で、研究の潮流を見出すと共に、本領域からは特に気鋭の若手研究者を中心として研究発表を行い、細胞解析分野の活性化に努めた。ここでは、本特定領域研究で得られた研究成果の実用化や、次世代細胞解析技術の開発へ向けたこれからの展開や問題点を議論し、細胞解析の今後の方向性を明らかにした。さらに、本会議での議論を踏まえた上で、本領域構成員の研究期間内(4年間)における成果をとりまとめ、成果報告書を作成することで、領域全体として得られた成果を明らかにした。また、総括班メンバーが中心となって"シングルセル解析の最前線(シーエムシー出版)"を発刊し、研究成果を国内向けに公表した。分子レベルで生命や細胞情報をデジタル的に精密解析する技術の確立を目的として、本領域を構成する4班を統括し、目的達成のための研究方策や研究費の重点配分等を討議することで下記の研究成果を得た。A01班では「生体シグナル解析用分子材料群の創製」を目的とし、細胞表層の糖鎖を可視化イメージングできる蛍光性バイオセンサーの構築、生体シグナル解析用ドライペプチドアレイフォーマットの確立等を行った。A02班「細胞内生体分子群の動態シグナルの解析」では、細胞内情報伝達物質、一次代謝産物、ペプチドリガンド等の網羅的解析法を開発した。低コストなDNA増幅法・連結反応による遺伝子解析法、タンパク質フォールディングや凝集現象を網羅的に観察する手法も開発した。A03班「細胞間ネットワークシグナルの解析」では、1細胞レベルでのシグナル応答を計測・定量解析を行なうためにマイクロチャンバーアレイ、シグナル計測用電極を一体化したマイクロチャンネルアレイなどを作製し、免疫細胞・神経細胞ネットワーク、細胞死などの解析を実現した。A04班「ライフサーベイヤをめざしたデジタル精密計測技術の開発」では、1細胞内のmRNA発現情報を網羅的に解析する技術開発を目的として、ナノビーズを用いたパイロシークエンス法の開発、RNA結合ペプチドによるRNA定量分析法の開発、これらを統合するバイオインフォマティクス解析ソフトウエアの開発を行った。さらに、研究成果を公開と国内外の関連分野の研究者との交流を行い、班員の相互情報・データ・技術交換を促進するため2度の特定領域研究シンポジウムを開催した。日本化学会第86回春季大会においては、特別シンポジウムを開催した。また、この中からA01班浜地とA02班植田の間において、超分子ヒドロゲルによる一細胞個別包埋化とそのプロテオームとメタボローム解析への応用に向けた共同研究を発足した。分子レベルで生命や細胞情報をデジタル的に精密解析する技術の確立を目的として、本領域を構成する4班を統括し、目的達成のための研究方策や研究費の重点配分等を討議することで、下記の研究成果を得た。具体的には、研究計画や方策を討議するため、班長会議を定期的に開催し、研究全体の進行に対する調整を行った。班内及び班間の共同研究の促進を図るため、相互の研究ニーズ・シーズの探索を行い、個別の研究を全体に結びつける方策を検討した。また、班会議を定期的に開催し、班長を通して各班員にも情報のフィードバックを行うとともに、班内における研究の方向性や研究課題の確認、情報交換を行った。その結果、合計10件の共同研究がスタートしており、当初の計画に則って研究を実施することができた。さらに、定期的な領域会議、国内における第3回及び第4回ライフサーベイヤシンポジウムの開催(6月東京、1月京都)、ライフサーベイヤ若手会の立ち上げと若手の会シンポジウムの開催(1月京都での第4回ライフサーベイヤシンポジウムにおいて併開催)、海外におけるシンポジウムの開催(6月スウェーデン・ウプサラ、9月中国・杭州)、ホームページの運営、学会誌やフリーメールサービスによるこれらの会告、"一細胞解析"をテーマとした本の出版、年2回のニュースレターの発刊など多岐に渡る広報活動を行った。また、新たに英語版ホームページ、国際シンポジウムホームページの開設を行った。これらの活動の結果、ウプサラ大学にて共催で行われた「The First International Workshop on Approaches to Single-Cell Analysis」の活動内容はNature Methods誌(vol.3,page 581,2006)にも取り上げられるなど、本研究の活動は国内外の研究者から高い関心を得ている。分子レベルで生命や細胞情報をデジタル的に精密解析する技術の確立を目的として、様々な活動を通して本領域を構成する4班を統括し、下記の研究成果を得た。具体的には、目的達成のための研究方策や研究費の重点配分等について討議するため、本年度は7回の班長会議を開催し、研究全体の進行に対する調整を行った。班内及び班間の共同研究の促進については、相互の研究ニーズ・シーズの探索を行い、技術会議(07年5月、静岡)を開催することで個別の研究を全体に結びつける方策を検討した。

また、班会議を定期的に開催し、班長を通して各班員にも情報のフィードバックを行うとともに、班内における研究の方向性や研究課題の確認、情報交換を行った。さらに、領域全体の研究進捗情報の確認、情報交換を目的として領域会議(07年6月、東京)、第5回ライフサーベイヤシンポジウム(08年1月、名古屋)を開催した。07年9月には、国内外の細胞解析に関わる著名な研究者を招聘し、国際会議「The Second International Workshop on Approaches to Single-Cell Analysis」(東京)を開催した。各会議においては、ライフサーベイヤ若手会が企画するシンポジウムやポスターセッションが開催され、総括班がその支援にあたった。現在、若手会メンバーは50名に達しており、本会に対する支援の成果が現れてきている。また、海外における国際シンポジウムThe International Forum on Post-Genome Technologies (07年9月、Suzhou、China)の開催、国内学会等における特別シンポジウムの開催、ホームページの運営、学会誌やフリーメールサービスによるこれらの会告、年2回のニュースレターの発刊など多岐に渡る広報活動を実施した。分子レベルで生命や細胞情報をデジタル的に精密解析する技術の確立を目的として、様々な活動を通して本領域を構成する4班を統括し、下記の研究成果を得た。最終年度の成果報告会として、第6回ライフサーベイヤシンポジウム(08年6月、大阪)、第7回ライフサーベイヤシンポジウム(国際ライフサーベイヤシンポジウム)(09年1月、東京)を開催した。ここでは、国内外の細胞解析に関わる著名な研究者を招聘し、来年度以降の国際会議開催や各国の研究動向など、これからの国際的な細胞解析関連分野の展開について意見交換を行った。また、研究成果の取りまとめにあたっては、班長を中心として班会議を定期的に開催し、各班員にも情報のフィードバックを行うとともに、班内における研究の方向性や研究課題の確認、情報交換を行った。各会議においては、ライフサーベイヤ若手会が企画するシンポジウムやポスターセッションの開催、若手賞や学生賞を設け、総括班がその支援にあたった。また、海外における国際シンポジウムとして、チューリッヒ(スイス)においてThe 3rd International Workshop on Approaches to Single-Cell Analysis(08年9月)をETH Zurichのグループ、Uppsala Universityとの共催の下に開催した。さらに、国内学会等における特別シンポジウムの開催、ホームページの運営、学会誌やフリーメールサービスによるこれらの会告、年2回のニュースレターの発刊など多岐に渡る広報活動を実施した。生命や細胞機能を正確に理解するには、個々の細胞に含まれる多様な分子種を定量解析し、細胞間の相互作用を含め、生命活動をシステムとして統合的に捉えることが必要である。
脳内一酸化窒素産生に及ぼすグルタミン酸受容体作動薬の効果

従来の研究では、脳虚血時に中枢神経系の障害を生じる機序として、グルタミン酸受容体サブタイプであるNMDA,AMPA受容体の刺激が重要とされている。またグルタミン酸の神経毒性が、一酸化窒素により仲介されるという仮説が提出されている。一酸化窒素とグルタミン酸の関係を明らかにすることで新たな神経細胞障害の予防法が開発できる可能性があると思われるので、このAMPA受容体の脳内一酸化窒素(NO)産生に及ぼす役割をin vivo microdialysis法を用い検討した。対象と方法:SD系雄性ラットの線条体に透析プローブを挿入固定した。術後、24時間以上あけてプローブを人工髄液で灌流し、無麻酔下で自由に動き回っているラット脳から20分おきに透析液を回収した。回収された透析液に含まれるNO代謝物であるNO_2^-とNO_3^-を還元カラムを通してNO_3^-をNO_2^-に変えた後、グリース反応法を用い測定した。灌流の途中、AMPA受容体作動薬であるAMPAを0.1mMと1mMの濃度で負荷し、負荷前後でのNO_2^-+NO_3^-の濃度の変化を検討した。結果と結論:灌流液にAMPA0.1mMを加えてもNO_2^-+NO_3^-濃度の変化は認められなかった。AMPA1mMでは、NO_2^-+NO_3^-濃度の上昇が認められた。脳内NO産生にAMPA受容体の刺激が関与することが示唆された。今後、同じ手法を用いグルタミン酸受容体作動薬だけでなく遮断薬投与前後での一酸化窒素の変化を線条体と海馬で検出する予定である。そして、神経細胞死におけるグルタミン酸系ニューロンと一酸化窒素合成系の相互関係を調べる。
訪問介護の質を評価する利用者満足度尺度の開発に関する研究

訪問介護の質を利用者が評価する2つの尺度を開発した。ヘルパーの態度などを測る「ヘルパーとの援助関係」評価尺度、サービスの継続性などを測る「事業所の対応」評価尺度は、2地域のデータでその信頼性と妥当性が確認できた。満足度を構成する概念の数やタイプについて共通見解はないと言われているなかで、訪問介護の満足度には援助関係と事業所の対応にかかわる次元があることを尺度を通じて確かめ、構成概念の一端を明らかにできたと思われる。利用者が訪問介護の質を評価する満足度尺度を開発するため、ヘルパーと利用者の援助関係を測る尺度案を既に提起したが、次の段階として事業所の対応(サービス運営)の次元を測る尺度の開発を目的として調査を行った。平成16年に行った満足度調査での訪問介護利用者の苦情不満を分析すると共に、サービス提供責任者からの聞き取りによって、事業所の対応のなかでサービスの質に影響を与える事項を整理し、評価項目の原案を作成した。原案に専門家の助言を入れて修正した37項目を中心に自記式の調査票を作成し、D市管内の40事業所の協力を得て平成18年11月に予備調査(対象数640件)を行い、447件(70%)の回答を得た。調査では事業所の対応を評価する項目だけでなく、サービス提供責任者氏名の利用者の認知、要望を出した経験など、事業所の対応への評価と関連すると思われる設問を設け、事業所の対応への全体的な満足度との関連を調べた。この結果、担当のサービス提供責任者の名前を知らない利用者や訪問介護計画の交付をよく分からない利用者は、そうでない利用者と比べて、事業所の対応への満足度に統計的に有意な差があった。また満足度項目の分布などを分析し、項目の特性を検討した。これらの結果を平成19年3月、調査報告書にして刊行すると共に、同月D市管内の40事業所への調査報告会を実施した。事業所の対応への満足度とサービス提供責任者の役割との関連について得られた知見は、第49回老年社会科学会(6月)で報告する。事業所の対応を評価する項目について主成分分析を行った結果、5因子が抽出され、説明と同意、サービス範囲、要望への対応、交替とサービスの継続性、サービスの均質化など当初の構成概念とほぼ一致した。事業所の対応を測る項目の適切さ及び信頼性、妥当性については、平成19年度に行う本調査での更なる検討が必要と考えられた。訪問介護の質を評価する信頼性と妥当性が検討された満足度尺度の開発を目的に、サービス提供責任者が行う調整など事業所の対応の良し悪しによって影響される質の次元を測るモデルをつくり、平成19年8月に調査を行った。訪問介護を利用する高齢者1831人を対象に調査を行い1347件の回答(回収率70%)から欠損値のない本人回答650件を分析データとした。構成概念を5因子(事情聴取と仕事の説明、ヘルパーの仕事範囲、必要とのズレ、サービスの継続性、サービスのばらつき)で表わすモデルにもとづき探索的因子分析を行ったところ、仮説どおりの因子が抽出された。モデルの評価のために確認的因子分析を行ったところ、適合度指標はCFI=0.965、TLI=0.983、RMSEA=0.079となり、構成概念の妥当性が確認できた。信頼性はCronbachのαが0.88で十分なことが確かめられた。他の地域において尺度案を適用し交差妥当性を確かめることが次の課題である。(1)訪問介護事業所の対応を評価する尺度の開発サービス提供責任者が利用者にきめ細かく応じているかなど「事業所の対応」による質の差を測るために尺度15項目を作り、調査1(平成19年)で信頼性と妥当性を一定の範囲で確かめた。尺度の作成に用いたデータとは別の標本によって交差妥当性を確かめるため、平成20年に訪問介護利用者を対象に調査2を行い欠損値のない本人回答297件を分析対象とした。探索的因子分析の結果、仮説とした5因子(事情聴取と仕事の説明、ヘルパーの仕事範囲、必要とのズレ、サービスの継続性、サービスのばらつき)が抽出され、確認的因子分析の結果、モデルの適合度はCFI=0.960,RMSEA=0.086で構成概念の妥当性がある程度確認できた。本尺度の測定モデルとしての頑健性を調べるため、調査1と調査2をもとに多母集団分析を行った結果、パラメタの制約が最も強い第4段階でも適合度はCFI=0.989,RMSEA=0.056となり、本尺度は測定状況が変わっても得られる知見が安定した尺度であると思われる。尺度の信頼性はCronbachのαが調査1調査2ともに0.88で十分なことが確かめられた。(2)援助関係尺度の改定と訪問介護の満足度の構成概念

既に開発したヘルパーとの援助関係を測る尺度について、2回の調査データを用いて本人だけでなく家族回答にも適用できる短縮版10項目を作り、その適合度も十分なことを確かめた。先行研究では満足度を構成する概念の数やタイプについて共通見解はないと言われているなかで、本研究は訪問介護の満足度には、援助関係と事業所の対応の次元があることを尺度によって確認し、従来明らかでなかった満足度の構成概念の一端を訪問介護において解明したことになると思われる。
アレルギー性鼻炎の鼻汁中蛋白質成分に関する検討

下甲介化学剤手術の経過で注目すべきは抗原誘発試験の結果で術前陽性例が本法施行後陰性変化することである。つまり従来述べられてきたアレルギー性鼻炎の病態とされるI型アレルギー反応が下甲介化学剤手術により抑制ないし除去されている可能性がある。しかしながら実際臨床では、誘発試験が陰性を示すにもかかわらず水様性鼻汁症状が存続する症例が少なからず見られる。I型アレルギーとは異なるこの病態を解明するためにこの鼻汁の蛋白質成分を分析することから新たな知見を得た。下甲介化学剤手術後、誘発試験が陰性にもかかわらず水様性鼻汁症状が継続あるいは再燃する症例では、その鼻汁中の血管由来のアルブミンは健常者と比べたとき高濃度で認められ、鼻腺由来の23kD蛋白質は低濃度を示した。しかもその蛋白質成分は血管運動性鼻炎のパターンを示した。さらに蛋白質成分からみてこれまで一括総称してきたアレルギー性鼻炎はI型アレルギーを主因とするものと、血管運動性鼻炎様の病態が関与するものの2群に分類できることが明らかとなった。そして23kD蛋白質は下甲介化学剤手術の効果判定、あるいは適応のパラメータとなり得ることがわかった。
行政組織における保健師業務の引継ぎに関する研究

行政組織に所属する保健師は、サービスの専門分化や組織編成にあわせ、保健衛生部門以外への配属も増えており、また同じ部門・課であっても担当地区や業務の交代といった役割の変更にともなって、何らかの形で引継ぎがなされている。この引継ぎで保健師は何をどのように引き継ぐのか、そこから公衆衛生看護活動の必要最小限の情報を吟味でき、また、引継ぎの技法による現任教育方法の開発が期待できると考えた。本研究では、異動にともなう業務の引継ぎの種類とその際に用いるツールに着目し、引継ぎの実態を捉える枠組みを検討し、異なるフィールドで検討を重ねた。保健師が広域的な異動も経験する都道府県において、2名の個別面接調査と、3つのグループインタビュー(複数回の異動経験をもつ保健師5名,引き継ぎ経験の浅い中堅前期の保健師3名、管理・指導的立場の保健師4名)を実施し、直近の引継ぎの想起から、部門・課を越えた異動の実態や担当する地区や業務の交代の状況について自由に語ってもらい、異動の形態と引継ぎのツール・内容を抽出し質的帰納的分析を行った。その結果、異動の種類としては、部門・課の内外の異動にかかわらず、担当事業・地区の交代と管理的立場での異動に大別でき、さらに後任者に直接会って引継ぎができる場合とできない場合、また日常的に直接・間接的に確認できる機会がある場合等の条件によって分類できた。ツールとしては、他の行政職と同様の引継ぎ書、個々に新任期からの異動経験で工夫している私的な引継ぎ書とともに、保健事業の「手引き」「実施要領」などのマニュアル、「保健師業務評価・計画」が引き継ぎの役割を果たしていると指摘された。その内容としての要件は、担当する地区や保健事業・保健業務に関するもの、保健所として市町村や関係機関との連携に関するもの、統括的立場の保健師として管理に関するものがあげられた。本研究は、行政組織における保健師業務の引継ぎについて、その実態を類型化し効率的・効果的な引継ぎの要件を明らかにし、保健師活動の可視化と人材育成の取組としての可能性を検討することを目的としている。担当する地区や業務の交代に際して保健師は何を引き継ぐのか、その内容を把握・分析し洗練することで、公衆衛生看護活動の必要最小限の情報を吟味できると考えている。また、引継ぎの技法による現任教育方法の開発へ発展を期待している。研究計画としては、保健師業務の引継ぎについてタイプの異なるフィールドにおいて、保健師に対する面接・質問紙調査を実施し、その実態から類型化を試み、それぞれの類型ごとに効果的効率的な要件を分析し、他の職業分野の引継ぎについての比較検討とあわせて、保健師活動の可視化と人材育成の取組としての可能性を検討することとしている。具体的には、これまでの研究者らの実務や教育・研究活動を通して知りえたタイプの異なる都道府県および市町村をフィールドとして選定し、はじめに、フィールドにおける統括的立場の保健師への調査(以下、統括保健師調査)と、その後の、すべての保健師に対する質問紙調査(以下、全保健師調査)を予定している。研究初年度である28年度は、3つのフィールドにおいて、統括保健師調査を実施し、組織全体としての引継ぎにかかる実態と課題についての情報収集、および全保健師を対象とした調査の協力依頼と調査方法・内容の検討、当該フィールドにおける引継ぎの特徴の整理と保健師の配置・キャリア構成、部門・課を越えた異動の実態などを整理している。また、他分野の「引継ぎ」についての情報収集を行った。平成29年度以降の全保健師調査の実施にむけて、28年度は調査対象の3フィールドの統括的立場の保健師に対する調査を実施し、その準備に着手することができた。これにより、この3フィールドにおいて全保健師に対して質問紙による調査を実施し、保健師業務の経験、とくに部門・課を越えた異動の実態や担当する地区や業務の交代の状況と、これまで経験した引継ぎの方法・内容、効果的・効率的な引継ぎに関する意見などを把握し、引継ぎの実態を捉えることができる準備ができたといえる。研究2年目である29年度は、前年度に実施した3つのフィールドにおける、統括保健師調査を分析し、組織全体としての引継ぎにかかる実態と課題についての検討、および全保健師を対象とした調査の協力依頼と調査方法・内容の検討、当該フィールドにおける引継ぎの特徴の整理と保健師の配置・キャリア構成、部門・課を越えた異動の実態などの整理を継続した。また、他分野の「引継ぎ」についての情報収集・分析を行った。

全保健師調査の実施にむけて、3フィールドの統括的立場の保健師に対する調査から、保健師業務の経験、とくに部門・課を越えた異動の実態や担当する地区や業務の交代の状況と、これまで経験した引継ぎの方法・内容、効果的・効率的な引継ぎに関する意見などを把握し、引継ぎの実態を捉える枠組みを検討した。また、これまでの研究者自身の実務や教育・研究活動を通して知りえた都道府県・市町村の状況を加味し、調査内容の精選を調査体制の調整を行うことができており、おおむね順調に進展していると考える。行政組織に所属する保健師は、サービスの専門分化や組織編成にあわせ、保健衛生部門以外への配属も増えており、また同じ部門・課であっても担当地区や業務の交代といった役割の変更にともなって、何らかの形で引継ぎがなされている。この引継ぎで保健師は何をどのように引き継ぐのか、そこから公衆衛生看護活動の必要最小限の情報を吟味でき、また、引継ぎの技法による現任教育方法の開発が期待できると考えた。本研究では、異動にともなう業務の引継ぎの種類とその際に用いるツールに着目し、引継ぎの実態を捉える枠組みを検討し、異なるフィールドで検討を重ねた。保健師が広域的な異動も経験する都道府県において、2名の個別面接調査と、3つのグループインタビュー(複数回の異動経験をもつ保健師5名,引き継ぎ経験の浅い中堅前期の保健師3名、管理・指導的立場の保健師4名)を実施し、直近の引継ぎの想起から、部門・課を越えた異動の実態や担当する地区や業務の交代の状況について自由に語ってもらい、異動の形態と引継ぎのツール・内容を抽出し質的帰納的分析を行った。その結果、異動の種類としては、部門・課の内外の異動にかかわらず、担当事業・地区の交代と管理的立場での異動に大別でき、さらに後任者に直接会って引継ぎができる場合とできない場合、また日常的に直接・間接的に確認できる機会がある場合等の条件によって分類できた。ツールとしては、他の行政職と同様の引継ぎ書、個々に新任期からの異動経験で工夫している私的な引継ぎ書とともに、保健事業の「手引き」「実施要領」などのマニュアル、「保健師業務評価・計画」が引き継ぎの役割を果たしていると指摘された。その内容としての要件は、担当する地区や保健事業・保健業務に関するもの、保健所として市町村や関係機関との連携に関するもの、統括的立場の保健師として管理に関するものがあげられた。これまでの研究者自身の実務や教育・研究活動を通して知りえた都道府県・市町村では、保健師業務の引き継ぎについて、他の行政職にならい引継ぎ書が慣例となっているという意見がある一方で、特別な形式はなく、保健師の係(チーム)内で異動しない他保健師を介して業務内容が伝承されていたり、「手引き」「実施要領」などのマニュアルや「保健師業務評価・計画」がそれに代わる役割を果たしていたり、さまざまな状況があった。今後は、統括保健師への調査を行った3フィールドに加えて、調査対象のフィールドを拡大しつつ、行政組織における保健師業務の引継ぎの全体像を把握するための手がかりとして、類型化を試みたいと考えている。
ダイナミック昇温熱分解と複合スペクトル検出を用いる新しい熱分解GCシステムの開発

まず従来の熱分解ガスクロマトグララィー(Py-GC)の測定システムに、プログラム昇温の可能な熱分解装置、および液体窒素冷却捕集型の超高感度フーリエ変換赤外分光検出装置(FT-IR)を新たに導入して、著しく高性能化した熱分解分析システムを構築し、種々のエンジニアリングプラスチックなどを試料に用いてその基本特性を検討した。その結果、新しく構築した測定システムは、従来のGC/MSを主たる手法とした、パイログラム上のピークの同定では一義的な構造決定が困難であった、熱分解生成物中の異性体成分の同定に画期的な威力を発揮することが実験的に確かめられた。さらに、試料の加熱を徐々に行うプログラム昇温機能を活かして、シロキサン系難燃剤などを用いた難燃化ポリマー材料の熱分解過程を詳細に解析し、それらの難燃化の発現機構を解明することができた。さらに、この高性能化した熱分解分析システムを発展的に応用して、従来の分光学的な分析手法では詳細な解析が困難であった、最先端の研究領域で活用されている各種の高分子材料のキャラクタリゼーションを以下の諸項目について行った。1)ナイロンクレイハイブリッド(NCH)の諸物性に密接に関係するポリマー/クレイ間の分子レベルでの相互作用の評価2)ポリ(ε-カプロラクトン)の生分解挙動の解析3)キチンを基質高分子とするポリマーブレンドの相溶性の評価まず従来の熱分解ガスクロマトグララィー(Py-GC)の測定システムに、プログラム昇温の可能な熱分解装置、および液体窒素冷却捕集型の超高感度フーリエ変換赤外分光検出装置(FT-IR)を新たに導入して、著しく高性能化した熱分解分析システムを構築し、種々のエンジニアリングプラスチックなどを試料に用いてその基本特性を検討した。1)ナイロンクレイハイブリッド(NCH)の諸物性に密接に関係するポリマー/クレイ間の分子レベルでの相互作用の評価2)ポリ(ε-カプロラクトン)の生分解挙動の解析3)キチンを基質高分子とするポリマーブレンドの相溶性の評価本年度は、従来の熱分解ガスクロマトグラフィー(Py-GC)の測定システムに、プログラム昇温の可能な熱分解装置、および液体窒素冷却捕集型の超高感度フーリエ変換赤外検出装置(FT-IR)を新たに導入して、著しく高性能化したPy-GCシステムを構成し、その基本特性を主鎖中にヘテロ原子を含む、種々のエンジニアリングプラスチックなどを試料に用いて検討した。その結果、新しく構築した測定システムは、従来のGC/MSを主たる手法とした、パイログラム上のピーク同定では、一義的な構造決定が困難であった、熱分解生成物中の異性体成分の同定に画期的な威力を発揮することが実験的に確かめられた。さらに、試料の加熱を徐々に行うプログラム昇温機能を活かして、シロキサン系難燃剤などを用いた難燃化ポリマー材料の熱分解過程を詳細に解析した結果、それらの難燃化の発現機構を解明することもできた。また、本手法の応用例として、動物系および植物系の各種ワックスのキャラクタリゼーションを試みた結果、FT-IRを用いて得られる各官能基別のパイログラムから、ワックスの複雑な構成成分を反映する分解生成物の詳細な帰属を行うことが可能となり、それらのピーク強度から、ワックス成分の化学組成を迅速かつ高精度に分析することができた。さらに、パイログラム上に観測される、ワックス由来の熱分解生成物のピーク強度をデータベースとして、統計的手法の1種である主成分分析を行うことにより、採取地の異なる天然ワックスの識別分析を行うこともできた。本年度は、前年度までに構築した昇温熱分解(TPPy)測定システムを用いて、有機/無機ハイブリッドの一種であり、従来のプラスチック複合材料に比べ耐熱性や機械的強度などが優れた新しいタイプのエンジニアリングプラスチックとして自動車部品などの素材に用いられているナイロンクレイハイブリッド(NCH)の諸物性に密接に関係する、ポリマー/クレイ間の分子レベルでの相互作用の評価を試みた。ここではTPPy法を用いて、粘土種の異なるNCHの熱分解挙動を観測し、ハイブリッド中でナイロン分子とクレイとの間に働いている相互作用の程度や、粘土種の違いがそれらの作用機構に及ぼす影響について調べた。試料には、ナイロン6を基質として、モンモリロナイトやマイカ等のSiO_2・Al_2O_3、あるいはSiO_2・MgOを主成分とする粘土を約210%含有するNCHを用いた。TPPy測定は約0.2mgの試料を、ヘリウム気流中で200600°Cの温度範囲を10°C/minの昇温速度で加熱して行った。

TPPy測定により、いずれの粘土を含むNCHについても、添加量がわずか5wt%程度で主な熱分解生成物であるε-カプロラクタムモノマーの生成が、もとのナイロン6単独の場合と比較して約25%も減少しており、それらの生成の極大温度は、ナイロン6単独の場合に比べて約510°C低下することが観測された。こうした変化は粘土含有量の増加に伴ってさらに顕著になり、粘土-ポリマー間の相互作用の程度が熱分解挙動に反映された結果と考えられる。しかしながら、それぞれの変化の度合は粘土種の違いによってかなり異なるため、ナイロン-粘土間に働く相互作用の程度の違いに加え、粘土の構成成分であるSiO_2・Al_2O_3およびSiO_2・MgOの接触分解に際する触媒効果の差異が、NCHの熱分解挙動に大きな影響を与えていると考えられる。本年度は、前年度までに構築した昇温熱分解(TPPy)測定システムを用いて、代表的な生分解性ポリマーの一種であるポリ(ε-カプロラクトン)(PCL)の生分解に伴う化学構造の変化を直接追跡することにより、その生分解挙動を詳細に解析することを試みた。本実験ではポリマーの微細化学構造の違いが生分解性の挙動に及ぼす影響に着目して、試料として分子鎖中のカルボキシル末端をベンジル基で修飾して、末端構造を制御して合成したPCLを用いた。またここでは微生物によるポリマーの生分解の進行過程を模して、PCL試料をバクテリア由来のエステル分解酵素を含むリン酸緩衝液中で酵素分解試験を行い、分解試験後に回収された残留ポリマーを測定に供した。まず、昇温熱分解-質量分析法により、酵素分解前後の試料における昇温熱分解のプロファイルを比較測定したところ、酵素分解前の試料では、約280°Cであった熱分解物の生成極大温度が、生分解の進行に伴って徐々に高温側へシフトし、酵素分解試験を36時間行った後に残留した試料では約30°C上昇することが分かった。このことからPCL試料中の局所的な結晶化度の違いが、酵素分解の進行に影響していることが示唆された。さらに有機アルカリ共存下での反応熱分解ガスクロマトグラフィー(反応Py-GC)により得られる、末端基由来成分の相対生成量についての情報も考慮に入れることにより、今回用いた酵素分解の条件下では、PCLの酵素分解が、試料中の非晶領域に存在する分子鎖のベンジル末端から優先的に進行することが解明された。
心筋細胞の制御と破綻に関する分子薬理学的研究

心筋細胞収縮機能は、発達した調節系の制御により広範囲に変化し、心臓が血液循環ポンプとして広範な環境の変化に適応して即時に需要に見合った循環血液量を拍出することを可能にする。これらの調節系は心筋細胞固有の性質である内因性機構と神経・液性因子による外因性機構とから成り、Ca^<2+>が興奮・収縮連関(E・C coupling)の中心的な役割を演じている。Ca^<2+>による調節は、上流機構(細胞内Ca^<2+>動員調節)、中心機構(トロポニンCへのCa^<2+>結合)および下流機構(細い線維による調節とクロスブリッジ調節)に分けられ、調節と破綻はそれぞれの過程の選択的な修飾によって起こる。実験はうっ血性心不全および虚血性心疾患をはじめとする種々の心疾患の際に血中に放出され、病態生理学的意義が注目されているendothelin・1(ET・1)による調節機構解明した。単離心筋細胞の短縮(収縮性)およびindo・1蛍光強度変化を指標としてマウスおよびイヌ心室筋細胞で実験した。イヌではET-1はnorepinephrine(NE)とのクロストークによりNEの濃度に依存して陽性または陰性変力作用を惹起し、その調節は多岐に渡るシグナル過程活性化の関与のもとに達成される。一方、マウスにおいてET・1は顕著な陰性変力作用を惹起し、これはET・1によるNa^+/Ca^<2+>交換機構の活性化を介して起こる。マウスは大型哺乳類と比較して遺伝子操作が容易なため、ヒトの病態モデルとして最近まずます用いられているが、臓器の大きさや心拍数をはじめとする大型哺乳類との差違が結論に大きな影響を与える可能性があり今後の重要な研究課題である。また、心筋細胞の基本的な性質であるForce・Frequency Relationshnip(頻度収縮関係)、PDE 3 inhibitorsとCa^<2+>sensitizersの強心薬としての特徴およびそれらの臨床的な意義に関して総括し、研究成果を中心に種々の生理的調節因子によるE・ccoupling修飾機構の特徴およびうっ血性心不全による調節破綻、新薬開発の方向性についてCa<2+>を中心に総説を取りまとめた。心不全の際には交感神経系、レニンアンジオテンシン系、エンドセリンなどの生体内情報伝達物質が代償性に動員され、ノルエピネフリン(NE),アンジオテンシンII(AngII),エンドセリン(ET)などの血中濃度が上昇する。今年度はイヌ心室筋におけるET-1とノルエピネフリン(NE)のクロストークによる収縮性およびCaシグナル制御の細胞内情報伝達機構の詳細を薬理学的に分析した。ウサギ心室筋におけるET-1による収縮調節機構はイヌにおけるそれと顕著に異なるので、ET-1による調節機構の共通性と差違の有無を摘出心室筋標本および単離心室筋細胞を用いて検討した。イヌにおけるET-1とNEのクロストークによる陽性変力作用(PIE)は選択的ET_A受容体遮断薬で効果的に拮抗されるが、ウサギ心室筋におけるのET-1のPIEは従来のET_A遮断薬では拮抗されないことを見いだしていた。今回の実験において新しいET_A受容体TAK-044はウサギ心室筋においてET-1のPIEを遮断することを見いだしたが、ET-3のPIEに対する拮抗と比べると100倍の濃度を必要としその差違の機序は現在のところまだ不明である。

ウサギ心室筋におけるPIEはMLCK阻害薬の1-2μM wortmanninn(WMN)で遮断されたが、Ca^<2+>トランジェント(CaT)は有意な抑制を受けず、WMNは選択的にET-1によるCa^<2+>感受性増強を遮断することが示された。一方、Rhoキナーゼ阻害薬のY-27632はCaTが完全に遮断された状態でもPIEを惹起した。これらの実験結果はET-1によるCaT増高とCa^<2+>感受性増強には異なった細胞内機構が関与していることを示唆する。一方、イヌにおけるNEのβ作用とET-1、AngII,α作用(フェニレフリン:PE)とのクロストークの差違を検討した。ET-1とPEのクロストークによるPIEはAngIIのそれよりは顕著であり、共通するシグナル伝達過程とそれぞれの受容体に固有のクロストークが存在することが明確に示された。エンドセリン(ET)は種々の心血管系疾患でその血中レベルが上がり、疾患の進展に重要な病態生理学的意義を持つことが明らかにされてきている。しかし、ET受容体刺激を介する細胞内伝達機構は複雑でまだ不明の,点が多く残されている。哺乳類心室筋細胞におけるCaシグナルおよび収縮性変化を指標として、イヌ心室筋においてノルエピネフリンとのクロストークで惹起されるET-1の作用に関与するET受容体を同定した(文献1)。ET-1単独で惹起される軽度の一過性陰性変力作用および低濃度のノルエピネフリン存在下で観察される持続性の顕著な陽性変力作用はET_A受容体活性化に仲介されている。一方、高濃度のノルエピネフリンの存在下で惹起される顕著な持続性の陰性変力作用はET_AおよびET_B受容体刺激を介して導入される。ET-1は軽度のRhoキナーゼ阻害薬のY-27632はET-1によるCaトランジェントの増高を選択的に遮断するのに対して(文献2)、MLCK阻害薬のワートマニンはET-1によるCa感受性増強を特異的に遮断する(文献3)。これらの実験結果はET-1によるCaトランジェント増高とCa感受性増強が異なったシグナル伝達系(プロテインキナーゼ活性化)を介して起こることを示唆する。これらの識別的調節作用に関しては、ET-1単独で顕著な効果を発揮するウサギ心室筋細胞およびノルエピネフリンとのクロストークではじめて作用が発揮されるイヌ心室筋細胞において同一であることを指示する実験結果が得られている。心筋細胞収縮機能は、発達した調節系の制御により広範囲に変化し、心臓が血液循環ポンプとして広範な環境の変化に適応して即時に需要に見合った循環血液量を拍出することを可能にする。これらの調節系は心筋細胞固有の性質である内因性機構と神経・液性因子による外因性機構とから成り、Ca^<2+>が興奮-収縮連関(E-C coupling)の中心的な役割を演じている。Ca^<2+>による調節は、上流機構(細胞内Ca^<2+>動員調節)、中心機構(トロポニンCへのCa^<2+>結合)および下流機構(細い線維による調節とクロスブリッジ調節)に分けられ、調節と破綻はそれぞれの過程の選択的な修飾によって起こる。
農業廃棄物を利用した魚類養殖における適切な施肥・給餌システムの確立

家畜糞や米糠等の農業廃棄物を利用した淡水魚養殖池の生物生産システムについて調査した。結果、養殖ティラピアの生産は、米糠や植物プランクトンだけでなくアカムシ等の底生生物にも依存していたことが示唆された。それら底生生物の生産は、投入された農業廃棄物が直接またはプランクトン等を介して間接的に支えていたことが示唆された。小規模養殖とは、開発途上国の農家が農業廃棄物を利用してため池や水田で行う低コスト・リサイクル型の動物性タンパク生産システムである。小規模養殖では、家畜糞等の施肥により涌いた植物プランクトンや米糠などが、養殖魚の主な餌とされている。しかしながら、本年度ラオスの養殖池や水槽内で実施したティラピアを用いた実験結果によると、植物プランクトンと米糠の餌料効率及びタンパク効率は、配合飼料に比べて著しく低いことが分かった。また、安定同位体比による養殖池の食物網解析では、ティラピアの成長が米糠や植物プランクトンだけでなく、底性生物(アカムシ、水生昆虫の幼生等)にも強く依存していることが示唆された。以上の結果から、ラオスの小規模養殖では、植物プランクトンが直接に魚の餌となるだけでなく、それらの遺骸等が堆積して底性生物の生産を増大させ、それらが魚に摂餌されるといった間接的な効果も重要であったと考えられた。また、米糠にはタンパク質節約効果があること、生の米糠を加熱処理することで餌料効率が大幅に改善されることが、予備的な実験結果として得られている。次年度は、養殖池内におけるアカムシ等底性生物の現存量や生産量の季節変化、アカムシの餌料効率及びタンパク効率を調べ、養殖魚の餌としての底性生物の相対的な重要性を定量的に評価する予定である。小規模養殖とは、開発途上国の農家か農業廃棄物を利用してため池や水田で行う低コスト・リサイクル型の動物性タンパク生産システムである。前年度の安定同位体を指標とした調査では、養殖魚は施肥により涌いた植物プランクトンを直接摂餌するだけでなく、それらの遺骸が水底に堆積して底生生物の生産を増大させ、魚の生産に貢献している可能性が示唆された。そこで、本年度は計23面の養殖池を対象とし低次生物生産過程に関する調査を行った。その結果、常に換水されていた養殖池では、ほとんど換水されてない池に比べ、クロロフィルa及びプランクトン群集の生産量が有意に低かった。全ての池において、プランクトン群集の総生産は呼吸よりも大きく、独立栄養的であった。セディメントトラップを用いた調査によると、プランクトン態として生産された有機物のかなりの割合が、水底に堆積していたことが確認された。また、透明度とクロロフィルaの間には有意な負の相関が認められ、透明度が植物プランクトン量の指標として有効である可能性が示唆された。底性生物については、量的に重要なユスリカ幼虫の食性について調べた。調査時の8月上旬に現地で優占していたユスリカは、終令幼虫が深紅色、全長が10mm前後であったこと、触覚や尾部の特徴からユスリカ科ユスリカ属の一種と考えられた。粘土質の底泥に、有機物を含んだ表泥、配合飼料、牛糞を加えて基質とし、卵傀から孵化させた幼虫を飼育したところ、牛糞を与えた場合にもっとも良い成長を示した。このことから、牛糞は植物プランクトンの肥料としてだけでなく、ユスリカ等の底生生物の生産力を向上させる効果もある可能性が示唆された。本年度は昨年度に引き続き、水質、プランクトン群集の種組成、生産力についてさらに詳細な調査を実施した。結果、全窒素または全リンとクロロフィルaは強い正の相関を示し、植物プランクトン量が施肥量や換水頻度に左右されることを示唆した。動物プランクトンは、橈脚類、枝角類、輪虫類の亜熱帯種と汎世界種が出現し、とくに透明度の低い池では富栄養水域を好むネズミワムシ類等が多かった。プランクトン群集の総生産は表層で最大となり、深度にともない急減した。呼吸では、深度方向の変化は小さかった。その結果、大部分の池で、純生産は表層と中層ではプラス、底層ではマイナスとなった。水柱全体で積算すると、総生産は439±200mgO_2m^<-2>d^<-1>(平均±標準偏差)と、呼吸(327±185mgO_2m^<-2>d^<-1>)を上回り、プランクトン群集は全体として有機物の供給源になっていたと言える。沈降物量は、底層で9.9±6.5mg m^<-2>d^<-1>と、中層4.4±3.1mg m^<-2>d^<-1

>に比べ大きかった。また、沈降物中に占める強熱減量とクロロフィルa量の重量比は、559-189456と両層で極めて大きかった。この結果から、沈降フラックスに新鮮な植物プランクトンの遺骸が占める割合は小さく、堆積物表面からの再懸濁の影響が大きかったと考えられる。
深層学習に内在する不確実性の利用と制御によるデータ構造理解と異常検知への応用

本研究の目的は,深層学習のもつ柔軟性と汎化性能を保ちつつ,以下の問題を解決することにある.(a1)深層生成モデルの出力分布の解析により,異常データに対する不適当な汎化を検出し,「何を知らないかを知っている深層学習」を実現する.(a2)「何を知らないかを知っている深層学習」によって学習が不十分なデータを検出し,一般的な識別問題の学習の高速化・高性能化を実現する.(b1)構造化深層生成モデルを提案することで新しいデータグループの異常検知(zero-shot異常検知)を実現する.(b2)構造化深層生成モデルを一般化し,代表的な異常を検出しやすいモデル構造を提案する.本研究の目的は,深層学習のもつ柔軟性と汎化性能を保ちつつ,以下の問題を解決することにある.(a1)深層生成モデルの出力分布の解析により,異常データに対する不適当な汎化を検出し,「何を知らないかを知っている深層学習」を実現する.(a2)「何を知らないかを知っている深層学習」によって学習が不十分なデータを検出し,一般的な識別問題の学習の高速化・高性能化を実現する.(b1)構造化深層生成モデルを提案することで新しいデータグループの異常検知(zero-shot異常検知)を実現する.(b2)構造化深層生成モデルを一般化し,代表的な異常を検出しやすいモデル構造を提案する.