hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食細胞の抗原の識別と排除機構の研究

したがって,Mφは抗原が細胞か可溶性抗原であるかを識別して,2種類のFcRを使い分けて食作用によって消化分解することを示している.2.PMNのFcR_2への抗原抗体結合物の結合はO^-_2生成反応を始動させるが,FcR_<1,2>への結合はO^-_2生成反応を始動させる活性が著しく弱い.しかし,後者のミクロフィラメントを重合させる作用は著しく強く,この作用をサイトカラシンBで阻害すると,O^-_2生成反応が著しく亢進される.また,抗原抗体結合物のFcR_2への結合はホスホリパーゼA_2の活性化を強く誘導するが,FcR_<1,2>への結合はホスホリパーゼA_2を活性化しない.これらの点でFcR_2とFcR_<1,2>の機能が異なることを明らかにした.3.MφのFcR_2とFcR_<1,2>に対する単クローン抗体のほかに,新たにPMNのFcR_2に対する単クローン抗体を作成することに成功した.当初に計画した研究は順調に進展していて,特に変更する必要はないと考えている.モルモットのマクロファージ(Mφ)と多形核白血球(PMN)には、IgG2抗体にのみ結合するFcR_2と、IgG2とIgG1抗体の両方に結合するFcR_<1,2>の2種類のFcレセプター(FcR)が存在することをそれぞれのFcRに対するマウス単クローン抗体を作製して証明した。これら2種類のFcRのMφとPMNの抗原の識別と排除機能に占める役割を明らかにする目的から研究を進め、以下の事実を見出した。1.印アルブミンなどの蛋白抗原の抗体結合物に対するMφの食作用を解析、1)赤血球の抗体結合物に対する食作用はFcR_2を介して優先的に起こるに対して、蛋白抗原の抵抗結合物はFcR_2とFcR_<1,2>のいずれを介しても同様に起こる。2)FcR_2又はFcR_<1,2>に結合した抗原抗体結合物はいずれも約6分の半減期で細胞内に取り込まれ、約90分の半減期で消化分解されて細胞外に放出されることを明らかにした。これらの活性の点では、FcR_2とFcR_<1,2>の間に相違は認められないが、FcR_2を介する食作用は約2時間で停止するに対して、FcR_<1,2>を介する食作用は8時間以上にわたって進行する点で著しく異なる。2.PMNのFcR_2への抗原抗体結合物の結合はミクロフィラメントのF-アクチンへの重合反応を始動させる作用が著しく弱いが、FcR_<1,2>への結合は作用が強い。3.PMNのFcR_<1,2>は分子量や抗原性の点でMφのFcR_<1,2>と区別されないが、PMNのFcR_2はMφのFcR_2と交差反応性の異なる蛋白であることをマウス単クローン抗体を作製して証明した。4.ヒトの末梢血PMNを用いてFcRを介する刺激の伝達機構を調べて、GTP結合蛋白が関与しないことを見出し、この点でC5aアナフィラトキシンやformyl-Met-Leu-Pheによる刺激に対する応答の機構と異なることを明らかにした。
ダイナミックストレッチの日常的実施は地域在住高齢者に介護予防効果をもたらすか？

【本研究の目的】本研究の目的は,新しいストレッチングの方法である,ダイナミックストレッチングを,リハビリテーション分野,介護予防分野に応用し,その効果を検討することである。ダイナミックストレッチングは柔軟性を増すだけでなく,筋力を含めたパフォーマンスを向上させ得る方法として研究が盛んに行われ,スポーツ分野においてはウォーミングアップの方法として浸透してきている。また,長期的な実施効果についてもいくつか検討され,身体機能に対するトレーニング効果も有していることがわかっている。一方,リハビリテーション分野や介護予防分野においては,ほとんど応用されることなく,従来のスタティックストレッチングが未だ主流である。このような状況を鑑みて,本研究では地域在住高齢者を対象として日常的ダイナミックストレッチングで構成されたホームエクササイズを行った場合に,身体機能面にどのような効果を与えるか検討する。【研究実績】本研究は3年間の計画で,前年度(2018年度)は2年目であった。前前年度の1年目は,高齢者にも行いやすいダイナミックストレッチングとして,一般よりもゆっくりと安定した肢位における方法のダイナミックストレッチングの効果を検討した。結果,ゆっくりとした方法でも一般的な速度のダイナミックストレッチングと同等の効果を得られることがわかり,2年目は1年目の結果を英語論文化した。同時に,高齢者を対象としたゆっくりで安定した肢位のダイナミックストレッチングを10名の対象者に8週間行い,筋力増強効果などの有益な効果が得られた。この結果を2年目(昨年度)にスイス・ジュネーブで行われる世界理学療法学会に演題登録し,3年目(2019年度)の5月に発表予定である。一方で,昨年度作成の英語論文は推敲に時間がかかり,まだ投稿できていない。本文はほぼ完成しているため,早期に国際誌に投稿しなければならない。1年目(2017年度)に得られた健常成人の知見は,超音波エラストグラフィを用いたダイナミックストレッチングの筋柔軟性の検討を含み,新規性を有しているため英語論文化を急いだ。しかし,英文作成途中に,英国の研究チームがダイナミックストレッチングをエラストグラフィで検討した論文を発表し,この報告を精査,論文の内容の修正に時間がかかってしまった。2019年度は修正した論文を早期に投稿し,実績としたい。一方で,高齢者のゆっくりで安定した肢位のダイナミックストレッチングのホームエクササイズは介入が始まり,知見が得られた。今後はより対象者を増やすことが必要である。また,比較対照群の参加者も増やさなければいけない。健常成人を対象とした,超音波エラストグラフィの論文を早期に投稿しなければならない。また,高齢者を対象としたダイナミックストレッチングのホームエクササイズの検討を継続し,こちらも国際誌に投稿する。研究期間内に,今回研究で得られた知見を論文という形で残すことができるようにしたいと考えている。【本研究の目的】本研究の目的はリハビリテーション分野,介護予防分野,生活習慣病予防分野などにおいて効果が期待されるダイナミックストレッチングを日常的に行った際の,バランス能力,筋柔軟性,筋力に対する効果を調査することである.近年,ストレッチングの新しい方法としてスポーツ分野においてダイナミックストレッチングが注目されており,ダイナミックストレッチングを8週間行うことでジャンプ力や柔軟性が向上したと報告されている.本研究では,高齢者がダイナミックストレッチングを日常的・長期的に行った際の効果を検討する.【研究実績】本研究は高齢者が日常的・長期的にダイナミックストレッチングを行った際の身体機能への効果を検討することを目的にしている.この際実施するダイナミックストレッチングは,高齢に行いやすいよう,ゆっくりと安定した肢位の方法を行う.効果指標は,筋硬度,バランス,筋力の変化である.特に筋硬度評価は,超音波エラストグラフィを用いて実施する.超音波エラストグラフィは,スタティックストレッチングにおいて急性効果および長期効果が近年検討され,効果が報告されているが,ダイナミックストレッチングは報告が未だない.初年度は,超音波エラストグラフィを用い,健常若年成人20名を対象にゆっくりと安定した肢位のダインミックストレッチングを行った際の,筋硬度,筋力に対する急性的効果を,一般的な速度のダイナミックストレッチング,スタティックストレッチング,対照群の3条件と比較した.その結果,ゆっくりと安定した肢位のダイナミックストレッチングは,一般的な速度のダイナミックストレッチングと同じような効果が得られることがわかった.現在,この結果を国際誌に論文投稿する準備を進めている.初年度にまとめた研究は長期的介入ではなく急性的効果の検討であったが,その結果が新規性を有していると考え,これを公表するため,論文投稿の準備を進めている.現在,英文校正および投稿先の検討を行っている.【本研究の目的】本研究の目的は,新しいストレッチングの方法である,ダイナミックストレッチングを,リハビリテーション分野,介護予防分野に応用し,その効果を検討することである。

前前年度の1年目は,高齢者にも行いやすいダイナミックストレッチングとして,一般よりもゆっくりと安定した肢位における方法のダイナミックストレッチングの効果を検討した。結果,ゆっくりとした方法でも一般的な速度のダイナミックストレッチングと同等の効果を得られることがわかり,2年目は1年目の結果を英語論文化した。同時に,高齢者を対象としたゆっくりで安定した肢位のダイナミックストレッチングを10名の対象者に8週間行い,筋力増強効果などの有益な効果が得られた。この結果を2年目(昨年度)にスイス・ジュネーブで行われる世界理学療法学会に演題登録し,3年目(2019年度)の5月に発表予定である。一方で,昨年度作成の英語論文は推敲に時間がかかり,まだ投稿できていない。本文はほぼ完成しているため,早期に国際誌に投稿しなければならない。1年目(2017年度)に得られた健常成人の知見は,超音波エラストグラフィを用いたダイナミックストレッチングの筋柔軟性の検討を含み,新規性を有しているため英語論文化を急いだ。しかし,英文作成途中に,英国の研究チームがダイナミックストレッチングをエラストグラフィで検討した論文を発表し,この報告を精査,論文の内容の修正に時間がかかってしまった。2019年度は修正した論文を早期に投稿し,実績としたい。一方で,高齢者のゆっくりで安定した肢位のダイナミックストレッチングのホームエクササイズは介入が始まり,知見が得られた。今後はより対象者を増やすことが必要である。また,比較対照群の参加者も増やさなければいけない。初年度の研究成果を国際誌へ投稿する.今後は,ゆっくりと安定した肢位のダイナミックストレッチングの安全性を十分検討し,高齢者に対する効果を検討する.健常成人を対象とした,超音波エラストグラフィの論文を早期に投稿しなければならない。また,高齢者を対象としたダイナミックストレッチングのホームエクササイズの検討を継続し,こちらも国際誌に投稿する。研究期間内に,今回研究で得られた知見を論文という形で残すことができるようにしたいと考えている。前年度は既存の設備で健常成人を対象の研究を行い、被験者には無償で参加いただいた。そのため人件費や物品費が発生しなかった。前年度研究予算は英文校正・論文投稿費として使用する予定。また学会参加費として使用する。今後の高齢者の研究では、測定機器が必要なため、物品購入費が発生する見込み。これまで,既存の設備で健常成人を対象とした研究を行え,この結果をまとめた論文の英文校正代は今年度生じる。また,国際学会に演題投稿しこの際に英文校正代が生じた。今年度は国際学会に参加するため,旅費が計上される。
組織再編成功企業の財務特性－のれんと財務特性に着目した実証分析－

M&Aや子会社化などの組織再編によりのれんを計上した企業の将来業績と,企業の財務特性との関係を明らかにすることを目的として実証分析を行った。まず,分析に使用するデータを日経NEEDS-Financial QUESTから入手した。最新の2017年度までのデータを入手したため,先行研究より新しい年度のデータを使用して分析を行うことが可能になった。分析対象は,日本の証券市場に上場している企業のうち,当期にのれんの金額が増加した企業年である。将来業績の代理変数にはROA用いており,ROAの変化を業績変化としてとらえて,当期のROAに対する将来5年までのROAの変化を分析に使用している。分析結果ではまず,のれんの金額が大幅に増加した企業は,それが小幅に増加した企業に比べて,将来業績が有意に悪化することが示された。続いて,期首のキャッシュ保有量や負債比率といった財務特性が,のれんを計上した企業の将来業績の決定要因の1つであることが明らかになった。すなわち,比較的に財務的な余裕がある企業は,組織再編に関して効率的な投資を行う傾向があることが示された。ただし,きわめて財務的な余裕がある企業は,組織再編に関して非効率的な投資を行う傾向があることが示された。現在は,企業の財務特性に関して,これまで単独で用いていたキャッシュ保有量や負債比率などを組み合わせた指標を作成して,このような財務特性の指標とのれんを計上した企業の将来業績との関係を分析している。また,組織再編後の追加投資に関しても,財務特性とのれんを計上した企業の将来業績との関係を分析している。現在,日本企業による大型M&Aが活発に行われ,多額ののれんを計上する企業が増加している。本研究の結果は,投資者がのれんを計上した企業の将来業績を予測する際に,参考となるものであるといえる。また,本研究の結果は実証結果の蓄積に貢献しうると考える。平成30年度の助成金だけでは必要なデータを購入することができなかったため,翌年度以降の助成金について前倒し申請をした。申請が認められ,データ購入の手続きを行い,データが入手できたのが12月中であった。よって,予定より研究の進捗はやや遅れている。ただし,データ入手後の分析は順調に進んでいる。・令和元年度現在は,企業の財務特性に関して,これまで単独で用いていたキャッシュ保有量や負債比率などを組み合わせた指標を作成して,このような財務特性の指標とのれんを計上した企業の将来業績との関係を分析している。そして,このようなことを市場がどのように評価しているのかを調査するために株価データを用いた分析も行う。続いて,組織再編前後の財務特性が将来業績に及ぼす影響に関して業種別の比較を行う。組織再編と追加投資に関して,効率的な投資を行っている業種,非効率的な投資を行っている業種を明らかにすることが本分析の目的である。そして,これらに関して株価データを用いた分析も行う。・令和2年度組織再編前後の財務特性が将来業績に及ぼす影響に関して,投資先が国内か海外かにより相違があるか否かを調査する。組織再編について投資先が国内か海外かにより投資の効率性が異なるのか。同様に,組織再編の投資先が国内か海外かにより,その後の追加投資に関しても投資の効率性が異なるのかを明らかにすることが本分析の目的である。そして,これらを市場がどのように評価しているのかを調査するために株価データを用いた分析も行う。

また,本研究の結果は実証結果の蓄積に貢献しうると考える。平成30年度の助成金だけでは必要なデータを購入することができなかったため,翌年度以降の助成金について前倒し申請をした。申請が認められ,データ購入の手続きを行い,データが入手できたのが12月中であった。よって,予定より研究の進捗はやや遅れている。ただし,データ入手後の分析は順調に進んでいる。・令和元年度現在は,企業の財務特性に関して,これまで単独で用いていたキャッシュ保有量や負債比率などを組み合わせた指標を作成して,このような財務特性の指標とのれんを計上した企業の将来業績との関係を分析している。また,組織再編後の追加投資に関しても,財務特性とのれんを計上した企業の将来業績との関係を分析している。そして,このようなことを市場がどのように評価しているのかを調査するために株価データを用いた分析も行う。続いて,組織再編前後の財務特性が将来業績に及ぼす影響に関して業種別の比較を行う。組織再編と追加投資に関して,効率的な投資を行っている業種,非効率的な投資を行っている業種を明らかにすることが本分析の目的である。そして,これらに関して株価データを用いた分析も行う。・令和2年度組織再編前後の財務特性が将来業績に及ぼす影響に関して,投資先が国内か海外かにより相違があるか否かを調査する。組織再編について投資先が国内か海外かにより投資の効率性が異なるのか。同様に,組織再編の投資先が国内か海外かにより,その後の追加投資に関しても投資の効率性が異なるのかを明らかにすることが本分析の目的である。そして,これらを市場がどのように評価しているのかを調査するために株価データを用いた分析も行う。先述のとおり,研究に必要なデータの購入が12月中になったため,その後の追加のデータ購入などを行わなかった。よって,次年度使用額が生じた。この金額と令和元年度の助成金は主として,新たなデータ購入,学会参加に使用する。
身体的フレイルを有する高齢者における座位での知的活動と認知機能の関連

本研究は、座位で行われる知的活動(以下、知的座位活動)に着目して認知機能との関連を調べ、高齢者の認知機能に保護的に作用する座位活動を検討することを目的に、知的座位活動を評価する質問票の作成、ならびに知的座位活動(時間・内容)と認知機能との関連性の検討を行う。本年度は、質問票作成の研究では先行研究の精査ならびに研究協力者との意見交換を通じて質問票の素案を作成し、地域在住高齢者21名に予備調査を行い、受けた意見をもとに修正を加えて質問票を完成させた。知的座位活動の項目は(1)車を運転する、(2)デスクワーク全般の仕事、(3)本、新聞などの読書、(4)日記、家計簿の記録、書き物、(5)クロスワードパズル、数独、脳トレ、(6)ボードゲーム、カードゲーム、将棋、囲碁、麻雀、(7)パソコン、スマートフォンの使用、(8)絵画工作活動の8項目とし、非知的座位活動として(1)電車、バス、車での座っての移動、(2)食事、(3)テレビ、ビデオ、DVDの視聴、(4)知人とのおしゃべりの4項目と合わせて平均的な1週間の行う日数と1日あたりの実施時間を回答することで、1週間の総座位時間と知的座位活動時間を集計できる形式にした。質問票の信頼性・妥当性を検証するためのデータ収集は他のデータ収集と同時に行い、所属研究室で実施の機能健診に参加した高齢者91名に質問票の回答、7日間の生活記録表の記録と加速度計の装着を依頼した。調査完了者は76名で、次年度以降にデータクリーニング、統計解析を行う。1年目に計画していた知的座位活動を評価する質問票作成のためのデータ収集や活動量ならびに認知機能評価は実施できた。今後は、知的座位活動を評価する質問票の信頼性、妥当性を確認するための解析を行う。続けて、認知機能のフォローアップ評価を行い、知的座位活動と認知機能の関連性ならびに知的座位活動を評価する質問票の予測妥当性を検討する。対象者への謝金ならびにデータ入力に関わる人件費の手続きが遅れたため。また、学術的情報収集のため学会参加を中止したため。当研究の成果発表および関連する学術的情報収集のため学会参加旅費や、オープンアクセス化に係る費用を含めた論文投稿費用として使用する。
多元機能を有する金属－金属酸化物複合クラスター触媒の開発

本研究では、バルク構造と比べて特異的な触媒作用を示す触媒材料として知られる金属クラスターおよび酸化物クラスターを組み合わせ、従来の金属ナノ粒子触媒ではみられない特異な反応性を示す金属-金属酸化物複合クラスター触媒を創製することを目標としている。はじめに、最適な金属クラスターおよび酸化物クラスターの構成元素種を探索した。昨年度までに、担持金属クラスター触媒の構成元素として、RhおよびMo酸化物が最適であることを発見した。特に、水素化反応においてRhに解離吸着した水素が、Moを部分的に還元することが重要であることを明らかにしている。この結果に基づき、本年度では、RhおよびMo酸化物からなる複合クラスター触媒の開発を行った。複合クラスター触媒の調製は、有機配位子によって保護されたRhとMo酸化物の複合クラスターを、担体に担持後焼成することで行った。この触媒は、予めRhとMoが複合化しているため、水素雰囲気下でMoの還元が効率よく進行することが期待される。前駆体としてRhとMoから構成される複合クラスターに着目し、担体に担持後焼成することで複合クラスター触媒の調製を行った。焼成雰囲気として大気下、真空下または水素雰囲気下で触媒の調製を行ったところ、真空下での焼成で得られた触媒のみが水素化反応において高い活性を示した。Rh K殻XANES測定によると、真空下で焼成した触媒はRhの酸化数が0価近くまで還元されていることがわかった。一方、他の焼成条件で得られた触媒では、Rhの酸化数が前駆体から変わらず1価であった。従って、真空下で焼成した触媒の水素化反応における高い活性は、Rhの低い酸化数に由来すると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には、予め調製した金属クラスターおよび酸化物クラスターを溶液中で混合し触媒作用を調査することで、酸化物クラスターの添加が金属クラスターの触媒作用に及ぼす効果を検討した。金属クラスターとして、高分子によって保護された白金族元素のクラスターを用いた。また、5、6族元素から構成される酸化物クラスターを用いた。モデル反応として4-ニトロスチレンの水素化反応を行い、基質のビニル基またはニトロ基の還元への選択性を調査したところ、Mo酸化物クラスターをRhクラスターへ添加することで水素化触媒作用は大きく変化し、Rhクラスター単独ではほとんど進行しないニトロ基の水素化反応が進行した。この理由を調査するためMo K殻およびRh K殻XAFS測定を行ったところ、Rhクラスターの存在下Mo酸化物クラスターは水素ガスの導入によって可逆的に還元されることが明らかとなった。従って、Mo酸化物クラスターの添加による水素化触媒作用の劇的な変化は、Rhクラスターに吸着した水素によってMoが部分的に還元され、選択的に極性官能基であるニトロ基を還元する活性サイトを形成することに由来すると考えている。金属クラスターおよび酸化物クラスターとして最適な構成元素種を探り出すため、予め調製した種々の金属クラスターと酸化物クラスターを混合し、触媒として水素化反応を行っている。そして、RhクラスターおよびMo酸化物クラスターからなる複合クラスター触媒がニトロ基の水素化反応において有望である可能性を見出している。また、XAFS測定から、反応中にRhクラスターに吸着した水素によってMo酸化物クラスターが部分的に還元され、ニトロ基といった極性官能基の還元に有効な活性サイトが生成する可能性を提案している。このように、本年度において最適な複合クラスター触媒の構成元素種の発見、および複合化による触媒作用発現の起源の解明を解明した。

一方、他の焼成条件で得られた触媒では、Rhの酸化数が前駆体から変わらず1価であった。従って、真空下で焼成した触媒の水素化反応における高い活性は、Rhの低い酸化数に由来すると考えている。本年度に見出した最適な構成元素種に基づき、金属-金属酸化物複合クラスター触媒の開発を進める。この触媒は、予め金属部位と酸化物部位からなる複合クラスターを合成し、前駆体とすることで調製される予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ホルモンによるウナギの精子形成開始に伴って生殖細胞で発現の変化する遺伝子の性質

人工飼育下のニホンウナギの精巣は、脊椎動物で唯一、精子形成をin vitro系で完全に再現することができる。この時、精子形成の開始は、生殖腺刺激ホルモン(GTH)-11-ketotestosterone-アクチビンBという経路で誘起される。今回、この精子形成の開始の分子機構を生殖細胞の分化という側面から明らかにするために、精子形成の開始に伴って生殖細胞で発現の変化する遺伝子の検索を試みた。GTH処理後、0、3日目(精原細胞が増殖し始める)の精巣組織より、poly(A)^+・RNAを調整し、mRNA differential display法を用いて、発現の促進される遺伝子と抑制される遺伝子を検索した結果、発現の促進されるもの、抑制される遺伝子断片をそれぞれ、2、3ケ得た。この中で、発現の促進されるRD3-3をプローブとして、ウナギ精巣cDNAライブラリーより完全長のORFを含むcDNAクローンを単離し,シークエンスした結果、この遺伝子は、DEAD-box protein familyに属することが明らかとなった。このクローン(eel DEAD-box gene 1:eDE-1)は、DEAD-box protein familyのmvh,RVLG,XVLG1とアミノ酸レベルで、約70%の相同性を示した。ノーザン解析は、この発現が、精巣、卵巣で認められたが、脳、肝臓、心臓、頭腎などでは、発現が認められないことを示した。また、eDE-1産物を特異的に認識する抗体を作製し、精子形成の開始に伴う、eDE-1のmRNA、蛋白の発現を調べた。共にその発現はGTHによる精子形成の開始の誘起後、著しく増大し、9日(精原細胞の増殖のピーク)で最大となった。また、in situ hybridization、免疫組織化学を行った結果、eDE-1の発現は、生殖細胞に限定すること、そして、幹細胞型精原細胞から第一次精母細胞のステージにかけてのみ、その局在がみられることが明らかとなった。
細菌芽胞の発芽剤受容体に関する研究

本研究ではまず、Bacillus megaterium ATCC 12872菌において発芽剤(グルコ-ス、プロリン、ロイシン)の認識に関与すると考えられる遺伝子についてその構造解析を行った。その結果、この遺伝子は1)30kDaの蛋白質をコ-ドするORFを一つ含み、2)コ-ドされている蛋白質はそのアミノ酸組成より極めて親水性の高いペプチドであること、また、3)そのプロモ-タ領域にはσ^<43>により認識されるコンセンサス配列の存在が認められた。しかし、塩基レベルでホモロジ-をもつ既知の遺伝子の存在は確認できなかった。一方、我々はトランスポゾンTn917を用いて二つの異なるタイプのの発芽変異株を得た。すなわち、その芽胞が種々の発芽剤に対して全く発芽能を示さないタイプIの変異株(例えばTMー4株)および脱イオン水のみでも発芽するタイプIIの変異株(例えばTMー23株)である。タイプIIの変異株芽胞は芽胞殻蛋白質抽出法であるドデシル硫酸ナトリウムージチオスレイト-ル(pH9.8)、(SDSーDTT)処理により(コルテックス+プロトプラスト)の体積に対するコルテックスの体積比が増加し、もはや脱イオン水のみでは発芽しなくなることにより、コルテックスの不十分な収縮により脱イオン水のみでも発芽が起こるものと考えられた。一方、タイプIの発芽変異株芽胞では耐熱性の減少も見られないことより、発芽開始反応初期の共通の素過程に関与する遺伝子に変異が起こっていると考えられた。そこで、TMー4株を用いてトランスポゾン挿入部位近傍の遺伝子のクロ-ニングおよび塩基配列決定を行ったところ、既知の遺伝子の塩基配列とは全く異なる配列を有していた。従来B.subtilisで報告されている発芽遺伝子gerΑやgerΕではそれぞれ膜蛋白質およびDNA結合蛋白質がコ-ドされていたが、本研究でクロ-ン化された遺伝子はこれらの蛋白質とは全く異なる蛋白質をコ-ドしていた。今後、これら蛋白質の発芽における機能を解明しなければならない。平成1年度はクロ-ニングしたDNA断片(2.7k6)の一次構造を解析する予定であったが、このDNA断片はプラスミドベクタ-あるいはA13ファ-ジベクタ-のEcoRI切断箇所に挿入した場合は安定であるがHincIIまたはSmaI断片箇所に移したり、挿入方向を逆向きにするとDNAは、E.coli内で安定に複製せず欠失などがおこることが判った。また、2.7KbのDNA断片の一部欠失させサブクロ-ニングを行うと、DNAが不安定になることもあった。現在のところ、その原因は不明であるが、2.7KbのDNA断片にはE.coliの生存に不適当なタンパク質、たとえば、膜タンパク質のようなものがコ-ドされている可能性も考えられる。そこでDNAの一次構造の解析は、より小さなDNA断片として、サブクロ-ニングを行い、E.coliの生存に不適当なタンパク質を産生できないようにし、そのうえで塩基配列の決定を行っている。これまでにDNAの約90%の塩基配列を決定している。そして、残りの約10%の部分の塩基配列の決定を進行中である。また、トランスポゾンTr9しての挿入変異による発芽変異株を単離しトランスポゾンが挿入された部位周辺のDNAのクロ-ニングにも成功している。本年はまずBacillus megaterium ATCC12872

菌において、発芽剤(グルコ-ス、プロリン、ロイシン)の認識に関与すると考えられる蛋白質がコ-ドされているDNA断片(約2kb)についてその塩基配列を決定した。その結果、この遺伝子断片には1)アミノ酸250残基よりなるORFが一つ含まれ、2)そのプロモ-タ領域にはσ^<43>により認識されるコンセンサス配列が存在し、また、3)このORFにコ-ドされている蛋白質はそのアミノ酸組成より極めて親水性の高いペプチドと考えられるが、ホモロジ-検索の結果、塩基レベルでホモロジ-をもつ既知の遺伝子は認められなかった。次に、我々はトランスポゾンTn917を用いて発芽変異株の単離をおこない二つの異なるタイプの発芽変異株を得た。すなわち、その芽胞が種々の発芽剤に対して全く発芽能を示さないタイプIの変異株(例えばTMー4株)および脱イオン水のみでも発芽するタイプIIの変異株(例えばTMー23株)である。タイプIIの変異株芽胞を芽胞殻蛋白質抽出法であるドデシル硫酸ナトリウムージチオスレイト-ル(pH9.8)(SDSーDTT)処理を行うと、野性株同様脱イオン水では発芽しなくなった。また、SDSーDTT処理前後での芽胞の超溥切片電子顕微鏡像より(コルテックス+プロトプラスト)の体積に対するコルテックスの体積比を比べると、SDSーDTT処理によりこの値が大きく増加することが分かった。このような形態変化の機構については未だ不明であるが、このタイプの芽胞ではコルテックスの不十分な収縮により脱イオン水のみでも発芽が起こるものと考えられる。一方、タイプIの発芽変異株芽胞では発芽剤により耐熱性の減少も見られないことより、発芽開始反応初期の共通の素過程に関与する遺伝子の変異と考えられた。そこで、TMー4株を用いてトランスポゾン挿入部位近傍の遺伝子のクロ-ニングおよび塩基配列決定を行ったところ、既知の遺伝子の塩基配列とは全く異なる配列を有していた。
東南アジア地域の残虐行為の予防ガバナンスに関する研究

最終年度に当たる本年度は事例分析の続きを行った上で、本研究課題のテーマである東南アジアの「残虐行為の予防ガバナンス」の構築に関する総括を行った。事例分析に関しては、以下の研究成果をあげることができた。前年度から継続して実施してきた残虐行為の予防におけるカンボジアの取り組みに関する事例分析では、カンボジアの研究者や実務家を対象に聞き取り調査を実施すると共に、カンボジア国内の平和研究所で公開セミナー(招待講演)を実施して研究成果を公開した。また、ロヒンギャ問題への外部アクターの対応に関する事例分析では、日本国際政治学会での報告を通じてフィードバックを得た上で、英語書籍(分担執筆)に収録する形で研究成果を公開した。既存研究では、東南アジアには残虐犯罪と総称されるジェノサイドや民族浄化などの大規模な人権侵害から人々を保護することを目的とする規範的概念「保護する責任」を積極的に推進する行為主体(アクター)が存在しないとされ、東南アジアの「遅れ」が指摘されてきた。しかし、欧米地域では強制的な軍事介入を正当化するための「保護する責任」が推進されてきたのに対し、むしろ東南アジア地域では内政不干渉原則を重視する「保護する責任」が推進されている。現地の規範起業家として主要な役割を果たしているアクターは東南アジア地域の市民社会組織(研究機関やNGO)であり、国境を越えたネットワークを形成して「残虐行為の予防」を実現するための様々な活動を展開していることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、東南アジア諸国連合(ASEAN)、各国政府、市民社会・非政府組織(NGO)といった行為主体(アクター)の言説や行動に着目し、東南アジアにおける「残虐行為の予防ガバナンス」の構築について考察することである。初年度に当たる本年度は本研究で用いる分析枠組みの構築を優先課題とした。コンストラクティヴィズム(社会構成主義)の諸理論、グローバル・ガバナンス、「保護する責任(responsibility to protect)」といった概念を整理し、研究関係者からのアドバイスを得て「残虐行為の予防ガバナンス」の構築を捉える上で必要となる明確な分析枠組みを構築した。加えて、上記の分析枠組みに基づいて複数の事例研究を実施し、以下の成果をあげることができた。まず、ASEAN加盟国で初めて「保護する責任担当官」を設置したカンボジアに関する事例分析を行った。カンボジアの事例に関する研究成果は、学会報告や学会誌に論文を掲載する形で公開した。次に、東南アジアにおいて未曾有の人道危機を引き起こしているロヒンギャ問題に関する事例分析を行った。外部アクターの対応について分析する上で必要な情報の収集を目的に、当該問題を専門とする研究者および実務家を対象に聞き取り調査を実施した。ロヒンギャの事例については、国内の研究会や国際会議で中間報告を行い、フィードバックを踏まえて研究成果のまとめに取り組んだ。参加を予定していた国際会議が運営側の都合により延期されるなど当初の計画に若干の変更が生じたものの、事例研究に関しては学会報告や学会誌への論文掲載という形で研究成果を公開することができた。研究課題そのものに大きな変更は生じておらず、おおむね順調に進展している。最終年度に当たる翌年度は本研究の総括を行う。まずは、事例分析を進めてきたロヒンギャ問題についての研究成果を学会報告や論文などの形で公開する。次に、東南アジアにおける残虐行為の予防ガバナンスの構築に関して本研究で明らかになったことを整理する。その上で、国内外の研究関係者との意見交換を踏まえて本研究を仕上げていく予定である。
化学反応を駆使した自己組織化材料のナノバイオ工学

本研究の目的は、「リアルなバイオ環境にある刺激」あるいは「バイオ環境で使えるマイルドな刺激」に応答する自己組織化ナノ材料の開発である。この目的のため、申請者は自己組織化ナノ構造体に化学反応の特異性を組み込むことに着眼した。本研究では、バイオマーカーとなる生体分子に応答する超分子ヒドロゲルの開発や昇温によって固まる超分子ヒドロゲル化剤の開発に成功した。本研究の目的は、「リアルなバイオな環境にある刺激」あるいは「バイオ環境で使えるマイルドな刺激」に応答するアダプティブな完全人工自己組織化ナノ材料の開発である。得られたナノ材料は、薬物放出マトリックスや細胞培養機材等のバイオ医療材料としての応用が期待できる。平成24年度は、開裂反応により自己組織性を失う自己組織性分子を、半合理的分子構造のスクリーニングから見出した。具体的には、今回新たに開発した自己組織性分子は、ナノファイバーネットワークからなる超分子ヒドロゲルを形成し、過酸化水素に応答して選択的に化学反応し、崩壊することを明らかにした。過酸化水素は炎症部位などで濃度上昇することが知られているバイオマーカーである。さらに、開発に成功した過酸化水素応答性超分子ヒドロゲルに酵素(オキシダーゼ)をハイブリッドさせたところ、グルコース、コリン、尿酸、サルコシンといった様々なバイオマーカーに応答して崩壊するヒドロゲル材料となることを明らかにした。このような多様なバイオマーカー生体分子に応答する自己組織化ナノ材料の開発はこれまでに例がなく、薬物放出マトリックスとして非常に有用であると期待される。実際に、インスリンを超分子ヒドロゲル/酵素ハイブリッド材料中に担持させたところ、グルコースの濃度に応じたインスリン放出が観測された。さらに、その応答グルコース濃度は糖尿病患者の血糖値に対応することを明らかにした。したがって、本研究によって新たに創製した自己組織化ナノ構造体を基盤とした超分子ヒドロゲル/酵素ハイブリッドは、病気の状態や進行度を示すバイオマーカーの存在を感知し、薬物を放出するインテリジェントなドラック・デリバリー・システムに繋がるバイオ医療材料として有用であると期待できる。本研究の目的は、「リアルなバイオ環境にある刺激」あるいは「バイオ環境で使えるマイルドな刺激」に応答するアダプティブな完全人工自己組織化ナノ材料の開発である。平成24年度は、開裂反応により自己組織性を獲得する自己組織性分子の開発を進めた。具体的には、Diels-Alder反応によって、糖脂質と水溶性デンドロンを連結した双頭型両親媒性分子を合成した。この分子は室温では水中でナノシート構造を形成した。さらに、温度を上昇させると、設計どおり糖脂質と水溶性デンドロンに開裂した。その結果、生成した糖脂質は自己集合し、ヘリカルファイバーネットワークを形成し、ヒドロゲルになることを明らかにした。また、原子間力顕微鏡および透過型電子線顕微鏡、小角X線散乱実験から明確にそのナノ構造の変換を捉えた。通常のヒドロゲルは温度を低下させることによって得られる。本研究のように、温度を上昇させることでヒドロゲルになるシステムは珍しく、薬物放出マトリックスや細胞培養機材等のバイオ医療材料として新たな応用が期待できる。リアルなバイオ環境にある刺激、すなわち体温程度の温度上昇に対応する分子システムとするにはさらなる改良が必要であるが、本成果は、本研究課題で取り組んでいる「化学反応部位を自己組織性分子に組み込むという申請者独自の分子設計指針」が有効であるということを明示している。これまでに開裂反応によって自己組織性を失う分子性材料の開発に成功した。得られたナノファイバーネットワーク材料(ヒドロゲル)は従来の分子設計では困難な化学種に対する刺激応答性を付与することを可能にした。以上の成果は、本研究課題で取り組んでいる「化学反応部位を自己組織性分子に組み込むという新しい設計指針」が新規かつ有効であるということを明示している。24年度が最終年度であるため、記入しない。自己組織性分子の設計に利用する化学反応を拡張する。それによって既存のナノ材料とは一線を画する刺激応答性を示す自己組織化ナノ材料の開発とそのバイオ応用(ナノバイオ工学)を着実に前進させ、高バイオ機能性ナノ材料の開発に挑戦する。
高大接続に対応する国語科教員養成の初期段階の指導プログラムの開発

平成30年度は、基礎調査と指導プログラムの作成を主な目的とした。基礎調査については、(1)文献調査として、国語科教育分野の、表現活動を重視した「読むこと」の指導研究、教育工学分野の教員養成研究について検討した。また、小中学校学習指導要領の改訂に関する行政資料や専門家の提言、教員養成に係る答申、長年教科書に連続採択されてきた「読むこと」の定番教材を検討した。これらと並行して、(2)質問紙調査を実施した。教員養成課程を持つ大学の2年次生を対象に、「読むこと」「書くこと」に対応するメタ認知方略尺度(井口, 2017)を調査し、尺度の信頼性と妥当性を検討した。指導プログラムの作成については、(3)教材の選定に取り組み、連続採択されている教科書教材の学習の手引きを検討し、複数の教材の候補を検討するとともに、(4)指導プログラムの概要を整理した。(1)は、複数の実践家の「読むこと」、「書くこと」の実践記録を検討し、読みの指導に論理的な文章表現活動を組み込むと、あるいは論理的な文章表現指導に読みの指導を組み込むと、どのように探究的で創造的な思考が促されるか整理した。またそのような思考を保証する教材の要件、指導過程を把握した。また行政資料等における評価について整理を継続している。(2)の質問紙調査では、「読むこと」「書くこと」の指導に対応するメタ認知方略尺度(井口, 2017)の項目が、初等・中等(国語科)教員免許状取得予定の大学生を対象とした指導に使用可能であることが概ね確認された。調査の結果、項目の構造に特徴が見られ、指導プログラム中の指導過程は、学習者の多様な反応を想定して、教材の解釈を深め「読むこと」の授業を論理的に構想する過程になることが予測された。現在追加調査を行い、詳細を検討している。研究の方向は概ね計画通りであるが、指導プログラムを確定するための基礎調査の一部が遅延している。具体的には、質問紙調査の結果、当初予期していなかった興味深い特徴が得られ、その特徴を確認しより詳細に把握するため、追加調査をする必要が生じた。一連の調査の結果は、指導プログラムの内容に反映させる予定である。現在仮設定している指導過程、教材の扱い方、評価に修正を加える可能性がある。また、今後公にされる評価に関する行政資料も参照し、今後、本研究で育成する「授業構想力」「教材分析力」の定義を、多様な実践開発が可能になるように確定する予定である。令和元年度は、作成した指導プログラムを、専門家との協議を通して最終確定し、実践を通して検証する調査を開始する予定である。実践では、作成した指導案と論理的な文章について評価する予定である。現在仮設定している評価観点を、今後確定することになる。また、学習過程での変容を、質問紙調査を通して、井口(2011)の方法を用いて数量的に検討する予定である。研究遂行上課題となるのは、確定した指導プログラムを、調査校の教育課程、実施可能な時期等に対応させて、指導プログラムを実践的に運用することである。その対応方法として、行政資料も参照し、共通の観点で複数の協力校の情報収集を進め、教育課程の特徴、学生の学習状況を把握する。そうすることで、指導プログラムの運用性とその範囲、汎用可能性等を示す予定である。また、協力校の教員とコミュニケーションを重ねることで学生の特徴を理解するとともに、倫理面の配慮、個人情報の管理等の準備を整えていきたい。

具体的には、質問紙調査の結果、当初予期していなかった興味深い特徴が得られ、その特徴を確認しより詳細に把握するため、追加調査をする必要が生じた。一連の調査の結果は、指導プログラムの内容に反映させる予定である。現在仮設定している指導過程、教材の扱い方、評価に修正を加える可能性がある。また、今後公にされる評価に関する行政資料も参照し、今後、本研究で育成する「授業構想力」「教材分析力」の定義を、多様な実践開発が可能になるように確定する予定である。令和元年度は、作成した指導プログラムを、専門家との協議を通して最終確定し、実践を通して検証する調査を開始する予定である。実践では、作成した指導案と論理的な文章について評価する予定である。現在仮設定している評価観点を、今後確定することになる。また、学習過程での変容を、質問紙調査を通して、井口(2011)の方法を用いて数量的に検討する予定である。研究遂行上課題となるのは、確定した指導プログラムを、調査校の教育課程、実施可能な時期等に対応させて、指導プログラムを実践的に運用することである。その対応方法として、行政資料も参照し、共通の観点で複数の協力校の情報収集を進め、教育課程の特徴、学生の学習状況を把握する。そうすることで、指導プログラムの運用性とその範囲、汎用可能性等を示す予定である。また、協力校の教員とコミュニケーションを重ねることで学生の特徴を理解するとともに、倫理面の配慮、個人情報の管理等の準備を整えていきたい。今後、指導プログラムを確定するための専門家との検討、実践校との打ち合わせ、実践遂行、実践の評価のための費用を使用する予定である。
日本における<協同労働・協同社会>の実証的研究

1.本研究は日本における<協同労働><協同社会>を発見し、その実態を調査することを目的としている。<協同労働>とは、人々の労働を結合する新たな方式のことであり、従来のものとは異なることを特徴としている。本研究では、雇用を通じて労働を結合する方式や、一人親方の利益共同体として形成される事業協同組合の下での労働の結合の方式とは異なる新しい労働の結合形態として労働者協同組合を措定した。労働者協同組合という名称を冠していなくとも、実態的に労働者協同組合に類する労働者組織は日本全国に多様に存在しており、この研究ではそれらの鳥瞰図を作成すること、およびその営為の実態を調査分析することを具体的な課題とした。また<協同社会>とはまだなじみの少ない概念であるが、この研究では異種協同組合間協同を通じた地域的な相互扶助のあり方を指している。その仕組みの創造を意識的に追求している事例を対象に実態調査することをこの研究ではいまひとつの課題とした。2.全国に散在するであろうこうした労働者組織すべての発見は2年という限られた時間では相当に困難であり、鳥瞰図を作成するという当初の目的はその点で必ずしも達成できたとはいいがたい。しかしながら、具体的な対象として、ワーカーズ・コレクティヴにんじん、中高年雇用福祉事事団(労働者協同組合)、タウ技研、パラマウント製靴、大分自交総連傘下のセキタクシーなどに協同労働のあり方を探り、実態調査・分析の結果を雑誌に公表した。また、協同社会の一事例として、長野県での農業協同組合傘下の厚生連病院および厚生連労働組合の地域医療活動を取りあげ、その調査分析結果の一端を公表した。3.2年間の研究を通じてもなお残された調査対象は数多くあり、かつこれらの労働者組織は族生しつつもあり、協同労働・協同社会の鳥瞰図を作成するためにはこの研究をなお継続する必要があると判断している。1平成3年度研究実施計画で予定された予備調査を基にして、業種毎に代表的な個別事例を取り上げ、実態調査および比較分析を行った。実態調査は聴取り・資料収集を中心として行った。実態調査の課題は、(1)経営管理機構についての資料を収集すること、(2)〈自主生産事業組織〉における構成員相互の関係や日常の労働のありかたなどの実態の領域とを解明することであった。2柳沢・内山両名の共同の実態調査研究によって得られた知見をもとに、研究成果を公表した。消費生協を母体として形成された自主経営労働者集団の調査研究として、柳沢敏勝「ワ-カ-ズ・コレクティブ運動の問題提起」、タクシ-会社の労働組合による自主経営の実態分析として、内山哲朗「労働組合の自主経営闘争」(いずれも『大原社会問題研究所雑誌』394号、平成3年9月、所収)、および内山「労働者協同組合の基本的性格」(『仕事の発見』19号、平成3年9月)である。3これらの実態調査を含む共同研究の成果についての意見交換を目的に、学会にて報告した。平成3年10月に開催された日本協同組合学会第11回大会での個別報告、柳沢「協同組合内労働のあり方について」、内山「協同組合と労働組合運動ー長野県厚生連労働組合の事例研究ー」である。4なお、今年度は実態調査を中心に研究を進めてきたが、意識調査の実施についての若干の遅れを別とすれば、概ね平成3年度の研究は「実施計画」通り進捗したと判断している。次年度は意識調査を実施し、研究計画の遂行に遺漏のないよう配慮する予定である。1.本研究は日本における<協同労働><協同社会

>を発見し、その実態を調査することを目的としている。<協同労働>とは、人々の労働を結合する新たな方式のことであり、従来のものとは異なることを特徴としている。本研究では、雇用を通じて労働を結合する方式や、一人親方の利益共同体として形成される事業協同組合の下での労働の結合の方式とは異なる新しい労働の結合形態として労働者協同組合を措定した。労働者協同組合という名称を冠していなくとも、実態的に労働者協同組合に類する労働者組織は日本全国に多様に存在しており、この研究ではそれらの鳥瞰図を作成すること、およびその営為の実態を調査分析することを具体的な課題とした。また<協同社会>とはまだなじみの少ない概念であるが、この研究では異種協同組合間協同を通じた地域的な相互扶助のあり方を指している。その仕組みの創造を意識的に追求している事例を対象に実態調査することをこの研究ではいまひとつの課題とした。2.全国に散在するであろうこうした労働者組織すべての発見は2年という限られた時間では相当に困難であり、鳥瞰図を作成するという当初の目的はその点で必ずしも達成できたとはいいがたい。しかしながら、具体的な対象として、ワーカーズ・コレクティヴにんじん、中高年雇用福祉事業団(労働者協同組合)、タウ技研、パラマウント製靴、大分自交総連傘下のセキタクシーなどに協同労働のあり方を探り、実態調査・分析の結果を雑誌に公表した。また、協同社会の一事例として、長野県での農業協同組合傘下の厚生連病院および厚生連労働組合の地域医療活動を取りあげ、その調査分析結果の一端を公表した。3.2年間の研究を通じてもなお残された調査対象は数多くあり、かつこれらの労働者組織は族生しつつもあり、協同労働・協同社会の鳥瞰図を作成するためにはこの研究をなお継続する必要があると判断している。
相転移を伴う流体運動のカオス理論による普遍的性質の研究

気候の基本単位である天気の変化を考えるために、雲の生成と崩壊を議論できるモデルを構築した。そのモデルでは、大気の運動と水の相変化を最小的にとりいれられている。具体的には、大気の運動は浮力による上昇と水の落下によるひきずりによって支配され、温度の時間発展は大気の断熱膨張と平衡の状態への緩和で与えらた相変化に伴う潜熱を考慮している。これらの反応の組合せを標準的な微分方程式で書くというよりは、むしろ、過程」を写像としてその本質をとりだした形で表現し、その過程」の結合という形でモデルが構築されているCML法)。このモデルを用いてシミューレションを行ない、底面温度と水分量の変化により幾つかの雲の形状を持つ相層雲、積雲、乱積雲、層積雲)が存在する事がわかった。これらの相の定量的な特徴付けを雲量の時間変化、雲の境界の長さと雲面積の比やそのゆらぎ、雲内外での速度場の乱れのさ等によって行なった。モデルを3次元に拡張し山岳などの地形の境界条件に伴う雲の発生のメカニズムを調べた。山岳の存在は上昇気流が生成されるため雲が発生しやすく、気流が不安であることが分かった。これらの結果は“The modelling and characterization of cloud dynamics"Statistical Physics:Experiments,Theories andComputerSimulations(Proceeding of The 2st TohwaUniv.Statistical Physics Meeting)p.158(1998)World Scientific Pub.に掲載された。本年度は、気候の基本単位である天気の変化を考えるために、雲の生成と崩壊を議論できるモデルを構築した。具体的には、大気の運動は浮力による上昇と水の落下によるひきずりによって支配され、温度の時間発展は大気の断熱膨張と相変化によって支配され、相変化の動力学は平衡の状態への緩和で与えられる、とする。これらの反応の組合せを標準的な微分方程式で書くというよりは、むしろ、「過程」を写像してその本質をとりだした形で表現し、その「過程」の結合という形でモデルが構築されている。このモデルを用いてシミュレーションを行ない、底面温度と水分量の変化により幾つかの雲の形状を持つ相(層雲、積雲、乱積雲、層積雲)が存在する事がわかった。また、リヤプノフ数(KSエントロピー)により力学的不安定性を調べ、層積雲・乱積雲において不安定性が大きい事がわかった。これらの結果を物理学会、国際会議The 1st Tohwa Univ.Statistical Physics Meeting(東和大学,1997/11/7)やPATTERNS,NON-LINEAR DYNAMICSAND STOCHASTIC BEHAVIOUR IN SPATIALLYEXTENDED,COMPLEXSYSTEMS(ブタペスト,1997/10/26)において口頭発表を行った。また、結果を"Modelling and Characterization of Cloud Dynamics"Phys.Rev.Lett.,78:4297-4301(1997)に掲載された。
ソーシャル・キャピタルの政策含意－その醸成要因と地域差の研究

経済格差とSC:経済格差が大きいとSCは壊れる。認知的SCよりも構造的SCが関連しており、所得格差よりも資産格差が大きく負の相関がある。また、市町村レベルの所得格差の拡大と認知的SCと構造的SCの低下は、生活満足度の低下と関連している。教育とSC:SCの醸成を規定するのは量的側面ではなく質的側面であり、質的側面が高いと孤立化しにくい。また、学習の社会的成果は、地域の特性を強化する上で普遍的な影響を与える。地域の歴史的・文化的背景とSC:地域の歴史的経緯がSCに影響を与え、既存地区のほうが近隣と距離を置き、地域参加や地域への愛着も低いため、行政を通じた地道な啓蒙活動が重要である。平成24年度は,1)先行文献サーベイ,2)分析の基礎データとしての市町村別所得ジニ係数の推計,3)研究会・公開ワークショップ,4)郵送法ソーシャル・キャピタル全国調査についての実施検討会を実施した。先行文献サーベイとして、過去にわが国で実施された社会関係資本調査の設問票の比較と,ソーシャル・キャピタル研究に対する批判についての研究を実施した。所得ジニ係数のデータベースは,総務省納税データから2006年,2007年について全国1,842市町村について作成した。所得については給与所得,営業所得,農業所得,その他所得とこれらの合計所得のそれぞれについて市町村別に,納税義務者数,平均所得,ジニ係数,ハーフィンダール指数を含んでいる。ジニ係数がソーシャル・キャピタルにどのような影響を与えるかを推計する際に用いる予定である。2012年12月に研究会,2013年3月に研究会を実施した。研究会では上記のジニ係数の推計,教育分野におけるソーシャル・キャピタルの現状,ソーシャル・キャピタル研究に関する批判などについて報告がなされ,あわせて2013年夏に実施予定のソーシャル・キャピタル全国調査の概要について検討した。近藤克則日本福祉大学教授にもご参加いただき,全国調査設問の検討会を実施した。また,調査実施について複数の調査専門法人からの見積もりを求めた。2013年3月15日には,本研究の研究分担者・外部の研究者8名を講師に招き,ソーシャル・キャピタルワークショップを日本大学法学部で開催し,全国から130名の参加を得て,ソーシャル・キャピタル研究の現状と課題について,報告・検討の機会を得た。ワークショップの速記録は何らかのかたちで公表予定である。ソーシャル・キャピタル全国調査(100地点1万票)の実施:有効回答3575票を得た。なお,本調査の内容については日本大学医学部倫理委員会の承認を得た。データセットの作成:上記調査のデータを既存郵送法調査データと合わせてデータセットを作成した。サンプル数は過去2回の郵送法調査とあわせて7032票である。上記データセットを用いた分析:結果の一部を「社会関係資本は毀損したかー2013年全国調査と2003年全国調査からみた社会関係資本の変化」として『政経研究』第51巻第1号に発表予定(印刷中)。研究会の実施:公開研究会を3回実施。16月30日(講師:林文氏,真鍋一史氏)29月28日(講師:小山弘美氏,市田行信氏)311月23日(講師:S.V.スブラマニアンハーヴァード大学教授,澤田康幸東京大学教授)。公開ワークショップの開催:3月13日に「社会学と社会関係資本」をテーマに公開ワークショップ(講師:佐藤嘉倫東北大学教授,三隅一人九州大学教授ほか)を110名の参加者を得て開催した。研究代表者の稲葉より全国調査結果の概要を報告し,コメントを得た。2013年に実施した社会関係資本全国調査の結果を2003年・2010年調査と比較し,より詳細に分析した。この10年間で,認知的な社会関係資本である一般的信頼は安定し,構造的な社会関係資本でも地縁活動と趣味・スポーツ・娯楽活動への参加率は大幅に上昇したが,毎日の生活の中で接する隣人,友人・知人,職場,家族,親戚等との実質的なつきあいは大幅に減少し,認知的な社会関係資本でも日常で接する組織や人々に対する特定化信頼は大幅に毀損したことを示唆する結果となった。この傾向は2010年から2013年のわずか3年の間に,一般的信頼を除いたネットワークを主体とする構造的な社会関係資本と,認知的ではあるが構造的な社会関係資本の影響を受けやすい特定化信頼が大きく変化している。この3年間の大きな変化は,東日本大震災をはじめとする天災の激化であるが,一般的には,東日本大震災は人々の間に絆の重要性を再認識させたと評価されており,絆を社会関係資本と解釈すればむしろ社会関係資本の指標は強化される方向への変化が期待された。しかし,集計値でみる限り本調査の結果は全く反対の変化を示唆している。2003年から2013年の変化は,性別,年齢階層別,年間世帯収入別でみた場合,基本的にすべての階層で有意な差がみられるので,性別,高齢化,収入の影響によるものとはいいがたい。職業別にみた場合は,有意に差がみられる職種とそうでない職種に二分されるところから,2003年調査と2013年調査との比較でみられた社会関係資本の変化は,基本的にこの間の雇用環境と労働市場の変化を反映しているのではないだろうか。公開研究会開催:6月22日(参加者約70名),12月13日(参加者約40名)。