hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水稲直播栽培法における施肥管理改善に関する研究

直播水稲の生育並びに収量の安定かつ省力,低コスト栽培法の開発を目途に,従来の直播断根栽培法を基本とする施肥技術と応用的な施肥法を考究した.施肥は土中施肥を基準とし,その施肥時期との関連を追究したところ分げつ初期の断根施肥に対し,幼穂形成期の切根土中施肥は登熟を高め生産に安定的であり生育調節をかねた省力施肥技術と考えられた.そこで切根を伴った側条施肥に主点をおき作条深層施肥及び点施の方法の作用特性を考究した.即ち,乾田直播形式で播種したホウネンワセの幼穂形成期(葉令指数7880)に作条を想定した株際5cmの距離の両側から垂直に断根施肥板を挿入し, 5cm及び15cmの深さに粒状肥料を施肥した.また同様の位置に点施して表層施肥区に対比し,生育生産さらには形態,生理学的変化への影響を追究した.その結果,作条深層施肥は点施に対し,地上部生育を調節し無効分げつの発生を抑え最終的には有効茎歩合を高め,さらには登熟の程度をも高めて収量を確保することが判明した.これに対し幼穂形成期の点施は,むしろ無効茎を多発し最終的には有効茎歩合は低下し,ひいては稔実をも低下させる結果を招いた.特に施肥に伴う生理的変化として作条深層施肥は,切根によって新根の発生が旺盛で後期の根の活性が極めて高いこと,また,後期まで水稲体からのエチレン生成量が多く,木部圧ポテンシャル値は高められ,蒸散抵抗値の大きいことから乾性的生理状態であることが知られた.また登熟期の下位節間は短縮と稈壁の肥厚がみられ,上位葉の直立形及び気孔細肥の小形化と数の増大など乾性的な生理変化に伴う特異的な形態の変化と見ることが出来る.しかし,土中施肥の深度の相違からは生育生産及び生理的変化への影響は認め得ず,施肥方法の相違に基づく差異の大きいことが明らかとなった.直播水稲の生育並びに収量の安定かつ省力,低コスト栽培法の開発を目途に,従来の直播断根栽培法を基本とする施肥技術と応用的な施肥法を考究した.施肥は土中施肥を基準とし,その施肥時期との関連を追究したところ分げつ初期の断根施肥に対し,幼穂形成期の切根土中施肥は登熟を高め生産に安定的であり生育調節をかねた省力施肥技術と考えられた.そこで切根を伴った側条施肥に主点をおき作条深層施肥及び点施の方法の作用特性を考究した.即ち,乾田直播形式で播種したホウネンワセの幼穂形成期(葉令指数7880)に作条を想定した株際5cmの距離の両側から垂直に断根施肥板を挿入し, 5cm及び15cmの深さに粒状肥料を施肥した.また同様の位置に点施して表層施肥区に対比し,生育生産さらには形態,生理学的変化への影響を追究した.その結果,作条深層施肥は点施に対し,地上部生育を調節し無効分げつの発生を抑え最終的には有効茎歩合を高め,さらには登熟の程度をも高めて収量を確保することが判明した.これに対し幼穂形成期の点施は,むしろ無効茎を多発し最終的には有効茎歩合は低下し,ひいては稔実をも低下させる結果を招いた.特に施肥に伴う生理的変化として作条深層施肥は,切根によって新根の発生が旺盛で後期の根の活性が極めて高いこと,また,後期まで水稲体からのエチレン生成量が多く,木部圧ポテンシャル値は高められ,蒸散抵抗値の大きいことから乾性的生理状態であることが知られた.また登熟期の下位節間は短縮と稈壁の肥厚がみられ,上位葉の直立形及び気孔細肥の小形化と数の増大など乾性的な生理変化に伴う特異的な形態の変化と見ることが出来る.しかし,土中施肥の深度の相違からは生育生産及び生理的変化への影響は認め得ず,施肥方法の相違に基づく差異の大きいことが明らかとなった.水稲直播栽培法における施肥技術の改善について検討した。即ちポツト土耕法で乾田直播の形式でホウネンワセを栽培し、分げつ初期及び幼穂形成期にいわゆる断根直後さらには切根を伴った要領で土中12cm深に施肥し、生育収量と操作上派生する形態生理学的な影響との関連性を考究した。その結果分げつ初期の断根で一時的な生育停滞を認めたが、その後新根の旺盛な発生で地上部生育量を増大し、むしろ直播の特有な生育相を一層助長した。このことから初期の断根施肥は栄養生長期の後半の栄養バランスをくずし、株当り穂数の多い割に登熱の程度を低下させた。また幼穂形成期の切根施肥は初期と異なり、切根に伴なう生育停滞は生態的に認め難いが登熱への効果は大きく、むしろ根部活力を高めて極めて有効的手法となりうることを認めた。本研究で特徴づけられることは切根後いずれの時期ともに地下部生育が新根の発生で健全化に導くことが判明した。従ってこの特性を生育生産に充分活用出来ることが示唆された。このことは肥培管理上で施肥時期の設定が重要である事を意味する。また、新根に伴って一時的に水分ストレスを生じ、熱散抵抗値及び木部圧ポテンシヤル値の増大など生理的に特異性が認められた。

この傾向は、生育後期の発熟期まで継引され、乾性生理的となって下位節間の稈壁の肥厚,短縮によって耐倒伏性に導くことが明らかとなった。特に、この傾向は分げつ初期の断根施肥でより大きいことが確認された。また、切根直後はいずれの時期ともに葉中の葉緑素含量の低下、さらに葉緑素の分解能も増大し、サイトカイニンの生成移行の阻害が認められたが、新根の旺盛な発生で漸次回復して、その後はむしろ葉緑素を増大して、登熟期の下葉の枯れ上りを防ぐなど生産に大きく関与する作用のあることが確証され、本研究の新知見としてあげることが出来、直播水稲栽培における施肥管理技術に導入されうることが判明した。
大都市住工混在地域の土地利用変化と産業まちづくり

本年は、神戸の住工混在地区(長田地区)を中心に、企業の立地動向と土地利用変化に関する分析を続行したが、長田地区において進行している、グローバル化による産業の衰退、下町の機能と景観の喪失といった現象は他の大都市住工混在地域に共通するものである。そこで、(1)復興都市計画事業の影響といった長田地区独自の問題について明らかにするとともに、(2)一般的な大都市住工混在地域における産業まちづくりについて考察を行った。それぞれの概要は以下の通りである。(1)長田地区のケミカルシューズ産業集積地は震災後もある程度の求心力を保持しているが、区画整理・再開発事業区域を中心に企業の流出が激しい。集積地の主要部が事業区域となっている現状では、事業にかかる時間やその間の都市計画制限などが産業復興の足かせとなっていることは否定できない。事業の施行にあたって産業に配慮した柔軟な対策が求められており、区域内における期間中の暫定利用としての産業用途立地緩和、公的な仮説賃貸工場の建設といった措置が必要である。(2)一般的な産業まちづくりを展望すると、下町の景観と機能を創造・再生すること、地域産業の高度化・高付加価値化という二つの方向を模索していくことが求められる。高層化を伴う再開発事業や共同化は安定成長下では困難であり、下町らしい景観とコミュニティを再生するためにも、共同化よりも協調立替的な手法を積極的に推進し、低層高密の統一性のある町並みを誘導していくべきであろう。一方、工場が多く、遊休地の発生が予測されるところは、住宅への無秩序な転換を防ぎ、地域産業の核となるような施設や、下町・工場町にふさわしい集客施設を積極的に創り出していくことが考えられる。既存の産業政策の枠を越えた施策が都市計画と連動して展開されていく必要があろう。地域の問題解決をビジネス化するコミュニティ・ビジネスの叢生も期待されるところである。本年は、神戸の住工混在地区(長田地区)において企業の立地動向と土地利用変化に関する分析を行った。長田地区は被災地であるが、本研究は大都市住工混在地域の総合的研究であるため、被災地としてだけではなく、一般的な住工混在地区として、震災前から現在までの長期にわたる動向をとらえている。結果の概要は以下の通りである。(1)企業の立地動向:震災前の長田では、賃貸工場ビルを受け皿に、企業の活発な創業・移転・消失がみられたが、近年は創業・消失とも少なくなり、企業数は緩やかに減少していた。震災後の企業の再開は早く、移転については長田地区の集積を重視する姿勢がうかがえる。しかし、震災直後に脱退した企業が多く、その後も企業数は伸び悩み、停滞傾向が強まっている。企業の分布形態は、1964年には地区内に比較的企業が均等に分布していたが、その後東西に二極化する傾向にあり、震災直前には周辺部・地区外への移転が増加するなど、集積地が拡散する傾向も表れていた。震災後は西区域を中心に企業が流失し、集積地拡散の動きが加速している。(2)土地利用変化:震災前の当該地区では、高密で住居系中心の街区と、低密で工業系中心の街区がみられた。震災後の変化は、全般的に復旧率が震災前の6割に満たず、特に住宅の割合が低い一方、商業系がもっとも高く、商業地化の傾向がみられる。工業系の土地利用の中では工場ビルの復旧が遅れ、狭小な独立工場の割合が増大している。高密な街区ほど復旧率が低いが、その中では小工場の復旧率が相対的に高く工業系の構成比が増加、住居系は減少しているのに対し、低密街区では工業系の構成比が減少、住居系が増加して工場に接する住宅の割合が増加している。またマンションの侵入が、密街区では高さの混在、低密街区や工業系特化街区においては新たな住工混在を引き起こしつつある。
顎顔面補綴患者における術前および術後経過の評価に関する研究

本研究は顎顔面補綴患者における術前から術後にかけての経時的変化を客観的評価である発音検査と主観的評価であるQOLのアンケート調査を用いて患者の回復度を総合的に評価することを試みるものである。本研究結果より、手術前、上顎腫瘍切除患者の手術直後から装着しているイミディエートサージカルオブチュレータ、その後創面が安定してから製作される最終顎義歯の発音機能評価及びQOLのスコアの特徴的な変化が示された。今回の研究では本学顎義歯外来を受診する術前患者を対象に術前、術後12週間、術後1ヶ月程度、術後3ヶ月、術後半年、術後1年をめどに、各時点での機能評価とアンケート調査により患者の回復度を明らかにし、発音機能評価で得られた客観的評価と患者主体のアンケート調査で得られた主観的評価の相関関係を検討することを目的としている。方法は発音機能評価である、発語明瞭度検査(日本語100単音節について患者音声を録音し、5人の検査者が聞き取りを行う)、フォルマント分析(5母音のフォルマント値よりFormant1-Formant2グラフを作成し舌の動きを中心とした構音障害を確認する)、喉頭雑音のパラメーター分析(喉頭雑音の程度により口腔から声帯における異常を検出する)を行った。また、QOLのアンケート調査としてOHIP-J ; Japanese version of the Oral Health Impact Profile(患者の口腔関連QoLを測る)、UW-QOL ; University of Washington Quality of Life Questionnaire(頭頚部領域で広く用いられているアンケート調査法)を行った。本年度得られたデータをさらに経時的に追跡し、また今後さらに研究に参加する患者総数を増やす必要があると考えられる。また、本学歯学部口腔外科、本学医学部頭頚部外科および他施設からの顎顔面欠損が生じる可能性のある患者の紹介を受ける際、術前からの診査診断、術直後に装着するサージカルオブチュレーターの作製のために本学歯学部顎義歯外来に受診していただくよう、各科の更なる連携を強め、理解を深めていきたい。また、QOLのアンケート調査としてOHIP-J;Japanese version of the Oral Health Impact Profile(患者の口腔関連QoLを測る)、UW-QOL;University of Washington Quality of Life Questionnaire(頭頚部領域で広く用いられているアンケート調査法)を行った。前年度、本年度に得られたデータをさらに経時的に追跡し、また今後さらに研究に参加する患者総数を増やす必要があると考えられる。また、本学歯学部口腔外科、本学医学部頭頚部外科および他施設からの顎顔面欠損が生じる可能性のある患者の紹介を受ける際、術前からの診査診断、術直後に装着する術後

即時シーネの作製のために本学歯学部顎義歯外来に受診していただくよう、各科の更なる連携を強め、理解を深めていきたい。今回の研究では本学顎義歯外来を受診する術前患者を対象に術前、術後12週間、術後1ヶ月程度、術後3ヶ月、術後半年、術後1年をめどに、各時点での機能評価とアンケート調査により患者の回復度を明らかにすることを目的としている。方法は発音機能評価である、発語明瞭度検査、フォルマント分析、喉頭雑音のパラメーター分析を行った。また、QOLのアンケート調査としてOHIP-J(Japanese version of the Oral Health Impact Profile)、UW-QOLver4(University of Washington Quality of Life Questionnaire version 4 )を行った。本研究により手術前を基準に、周術期における患者の発音機能の程度や顎義歯装着における発音機能の回復度を知ることができた。さらに客観的な機能評価に偏ることなく、患者立脚型アウトカムであるQOLのアンケート評価による考察も行うことができた。このことにより、周術期におけるイミディエートサージカルオブチュレータの重要性をあらためて認識することができた、またイミディエートサージカルオブチュレータでは十分に向上が得られない機能においても、最終義歯によって改善がみられることがわかった。顎顔面領域において、手術後の機能回復に顎顔面補綴を用いることの有用性は以前より知られているため、手術後からの顎顔面補綴装置の製作は多くの施設で行われていると思われる。しかしながらさらに顎顔面欠損が生じる可能性のある手術前からの診査診断、手術直後に装着するイミディエートサージカルオブチュレータの作製を行うことが患者QOLの向上の為に必要であり、手術前より補綴科医による介入を行うチームアプローチが必要であると考えられた。被験者の協力を得た場合は検査に負担が少ないため、回復期においても検査が可能であり、途中で検査が遂行できないということが少ないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。手術の回復度が非常に多様であり、また追加治療を行う場合もあるため、検査できる時期が個々により変わってきてしまうことが多い。また患者の精神的負担が過重な時期になるため、手術前に検査の同意が得られないケースも多い。
特異セレクターによる高次元エルデシー空間の分類

連続弱選択関数により生成される位相は元の位相空間の位相より弱いことが知られているが、元の空間の位相がその空間で定義されるいくつかの連続弱選択関数により生成されるときCWS空間という。本研究ではCWS空間の基本的な性質を確立すると共に、様々な具体的空間でCWS数を求めた。また、積空間が弱orderableになるための、必要条件、十分条件をしらべ、その応用として、GO空間と第一可算空間の積が弱orderableならば、GO空間の任意の部分空間はparacompact性をもつこと、孤立点を持たない擬コンパクト空間Xに関して、X×X×Xが順序付け可能であることの必要十分条件はXがカントール集合と同相になることなどを示した。本研究の具体的な結果:位相空間Xの積空間X×XからXへの連続写像σがσ(x,y)∈{x,y}を満たすとき連続弱選択関数と呼ぶ。連続弱選択関数が存在すればそれにより擬順序が定義され、その擬順序によりXに新たに位相が定義される。これを弱選択関数により生成される位相と呼ぶ。この位相は元の位相より弱いことが知られており、Xがorderableである場合にはXで定義される任意の弱選択関数により生成される位相は元の位相と一致する。また、Sorgenfry直線は(orderableでない)suborderable空間であるが、適当な連続弱選択関数を構成することにより、それにより生成される位相が元の位相に一致することが知られている。本研究ではXの位相がいくつかの連続弱選択関数により生成される場合に、1.その個数とXの位相的不変量、Xの濃度、weight,characterとの関連を確立した。また、Suborderable空間では少なくとも2つの連続弱選択関数により生成される位相により、元の位相が得られるのではないかと予想されていたが、2.本研究ではこの問題を解決し、一般連続体仮説を仮定すれば任意の無限濃度αに対しα+個の連続弱選択関数では元の位相は生成できるがα個以下では生成できない例を構成した。ここでα+はαの次の濃度である。3.Filterにより生成される1点のみが孤立点でない空間において2と同様な例を構成した。本研究結果の意義、重要性:これらの結果は長年の懸案である「連続弱選択関数の存在と順序付け可能性との関連を明らかにする」という問題に対する新たな進展である。空間XとXにおける弱セレクターにより生成される位相との関連をしらべ、連続弱選択関数の存在と空間の順序付け可能性との関連を確立すること、及び空間の位相が弱選択関数の生成する位相で決定される場合、その生成する関数の最小の濃度を調べることを目的とした。得られた主な結果としては:(2)連続体仮説を仮定すれば任意の無限基数aに対し正確にa個の弱連続選択関数により生成されるsuborderable spaceが存在する。更に、積空間が連続弱選択関数を許容する場合の条件を種々調べた。(3)2つのFilter空間の積空間が連続弱選択関数を許容すればそれぞれのnon-isolated pointは他方の濃度の開集合の共通部分で表される。(4)Filter空間とそれより濃度が大である順序数空間との積が連続弱選択関数を許容すれことはない。これらの応用として、(1)位相空間Xとsuborderable空間Yとの積空間X×Yが連続弱選択関数を許容すればXの任意のぶぶん空間はparacompact性を持つ。(2)離散でない位相空間XとYの積空間X×Yが連続弱選択関数を」許容すればどちらの空間の連結成分も1点になること(totally disconnected)等が得られた。(1)Xの位相がいくつかの連続弱選択関数により生成される場合に、その個数とXの位相的不変量、Xの濃度、位相濃度、局所位相濃度との関連を示す不等式を確立した。また、Suborderable空間では少なくとも2つの連続弱選択関数により生成される位相により、元の位相が得られるのではないかと予想されていたが、本研究ではこの問題を解決し、(2)一般連続体仮説を仮定すれば任意の無限濃度αに対しα+個の連続弱選択関数で元の位相は生成できるが、α個以下では生成できない例を構成した。また、Filterにより生成される1点のみが孤立点でない空間において同様な例を構成した。(3)2つのFilter空間の積空間が連続弱選択関数を許容すれば一方のnon-isolated pointは他方の到達集合の濃度以下の開集合の共通部分として表される。(4)Filter空間と順序数空間の積が連続弱選択関数を許容するための十分条件を求めた。これらの応用として、(1)位相空間Xとsuborderable空間Yとの積空間X×Yが連続弱選択関数を許容すればXの任意の部分空間はparacompact性を持つ。

(2)離散でない位相空間XとYの積空間X×Yが連続弱選択関数を」許容すればどちらの空間の連結成分も1点になること(totally disconnected)等が得られた。また、連続弱選択関数を許容する空間の積空間が弱選択関数を許容する空間絵の応用として、Baire systemを導入し、これに関し、Baire systemを持つ空間の部分空間、可算積空間は再びBaire systemをもつ。Bairesystemを持つ空間は弱選択関数を許容する。研究成果を2編の論文にまとめ現在投稿中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も共同研究者と相互に訪問し共同研究を推進する予定である。研究計画は順調に推進中であり、変更はない。
CLDN18転座胃癌の浸潤・転移機構の解明と治療標的候補の探索

平成30年度は、平成29年度に引き続き、転座群に特徴的なシグナル経路の抽出及び免疫組織化学染色によるvalidation studyを実施し、成果の一部を論文報告した(Tanaka A et al, Oncotarget, 2018)。具体的には東大病院で手術された胃癌症例の凍結検体を用いて実施された37例の網羅的遺伝子発現解析結果及びTCGAの胃癌RNAseqデータセット約250例を用いて、転座に有意にみられるシグナル経路を同定した。また254例の胃癌手術症例を用いた解析により、CLDN18転座は若年胃癌に集積し、若年群においてより悪性度が高いことを発見、報告した。若年群において悪性度が高くなる現象に寄与している経路を同定するため、RNAseq結果を再解析し、有意に発現変化を示す数十の関連遺伝子を同定した。今回我々は、癌患者の年齢によって発現が異なることが大腸癌などの他癌腫で報告されているCA9に注目し、その発現量を同手術例コホートを用いて免疫組織化学的に検討した。その結果、蛋白質レベルでも若年転座癌(vs高齢転座群)においてCA9が有意に高いことが判明し、CLDN18転座の下流シグナルmodulatorとしてCA9が機能している可能性が示唆された。また同時にCLDN18転座のbiomarkerとしてCLDN18蛋白質発現が使用できること、びまん型胃癌の原因遺伝子の一つであるCDH1(E-cadherin)の発現は転座群では有意に高く保たれている点を発見した。家族性胃癌の原因としても知られるCDH1の発現消失とCLDN18転座有無が相互排他的であることは、CLDN18転座が単独で強力なドライバーになりうることを示唆しており、意義深いと考えられた。びまん型胃癌の網羅的遺伝子発現結果の解析とTCGAデータセットを用いた遺伝子発現解析から、CLDN18転座に特徴的な遺伝子発現、シグナル経路を抽出した。さらにこれら遺伝子・経路の一部についてはホルマリン固定組織標本を用いてvalidation studyを実施、その一部の成果を報告し、さらなる詳細解析に進んでいるため。当初の計画通り、発現解析で同定した遺伝子群、シグナル経路のうち重要と考えられるものについて、ホルマリン固定組織標本及び免疫組織化学法を用いて順次validationを行いつつ、臨床病理学的因子との相関の検討、in vitroでの検討を適宜実施する予定である。胃癌は組織学的に腸型とびまん型に大別され、近年の網羅的遺伝子変異解析により、RHOA変異及びCLDN18転座がびまん型胃癌に特徴的に集積していることが示された。この研究に先立ち、我々はびまん型胃癌におけるRHOA変異及びCLDN18転座の臨床病理学的特徴について検討し、CLDN18転座胃癌が特に高浸潤能、転移能を示すことを明らかにした。びまん型胃癌では腸型と比較し、トラスツズマブなどの分子標的薬が標的とするチロシンキナーゼ関連の遺伝子異常は低頻度で、有効な治療法に乏しく、また癌腫が広く浸潤する特徴を有し、外科切除を行うも非治癒切除とる例が一定数あり、予後不良である。このような背景から、びまん型に特徴的にみられるRHOA変異、CLDN18転座は新規治療標的経路として重要であり、以下の解析を実施した。びまん型胃癌凍結検体(癌部、非癌部)を用いた網羅的遺伝子発現解析結果(RNA-seq data)から、癌部で著明に発現亢進あるいは抑制されている遺伝子群を抽出し、Gene ontology consortium等のwebtoolを用い、CLDN18転座群に有意にみられる経路を複数同定した。またcBioportalからTCGAデータセットをダウンロードし、同様の解析を実施し、我々のデータと比較し、一致する遺伝子群、経路を同定した。同定した遺伝子群の中には、多数の癌腫で浸潤や転移に関連すると報告されている遺伝子が複数含まれていた。これらの遺伝子については、ホルマリン固定組織標本用いた免疫組織化学染色による腫瘍細胞特異的発現異常の確認と、腫瘍径やリンパ節転移などの臨床病理学的因子との相関についての解析を進めている。びまん型胃癌の網羅的遺伝子発現結果の解析とTCGAデータセットを用いた遺伝子発現解析から、CLDN18転座に特徴的な遺伝子発現、シグナル経路の抽出を終了し、これら遺伝子・経路ののvalidation study及び詳細解析に進んでいるため。

その結果、蛋白質レベルでも若年転座癌(vs高齢転座群)においてCA9が有意に高いことが判明し、CLDN18転座の下流シグナルmodulatorとしてCA9が機能している可能性が示唆された。また同時にCLDN18転座のbiomarkerとしてCLDN18蛋白質発現が使用できること、びまん型胃癌の原因遺伝子の一つであるCDH1(E-cadherin)の発現は転座群では有意に高く保たれている点を発見した。家族性胃癌の原因としても知られるCDH1の発現消失とCLDN18転座有無が相互排他的であることは、CLDN18転座が単独で強力なドライバーになりうることを示唆しており、意義深いと考えられた。びまん型胃癌の網羅的遺伝子発現結果の解析とTCGAデータセットを用いた遺伝子発現解析から、CLDN18転座に特徴的な遺伝子発現、シグナル経路を抽出した。さらにこれら遺伝子・経路の一部についてはホルマリン固定組織標本を用いてvalidation studyを実施、その一部の成果を報告し、さらなる詳細解析に進んでいるため。当初の計画通り、発現解析で同定した遺伝子群、シグナル経路のうち重要と考えられるものについて、ホルマリン固定組織標本及び免疫組織化学法を用いてvalidationを行いつつ、臨床病理学的因子との相関の検討、in vitroでの検討を適宜実施する予定である。当初の計画通り、発現解析で同定した遺伝子群、シグナル経路のうち重要と考えられるものについて、ホルマリン固定組織標本及び免疫組織化学法を用いて順次validationを行いつつ、臨床病理学的因子との相関の検討、in vitroでの検討を適宜実施する予定である。物品費は予定よりやや多くかかったが、人件費・謝金、その他項目については当初予定より安価であっため、全体として繰越金が生じた。旅費及び人件費・謝金項目が当初予定より安価であったため、繰越金が生じた。次年度使用計画に大きな変更は現在のところない。
地震動・微動観測記録に基づくミャンマー主要都市の揺れやすさマップの開発

ミャンマー側研究者らと協働し、対象とするミャンマーの大都市において地震観測と微動観測を行い、それらの観測データから推定される速度構造に基づき、三次元地下構造モデルを構築する。一方、想定される複数の地震シナリオのモデル化を行う。構築した三次元地下構造モデルと複数地震シナリオの震源モデルを組み合わせて強震動予測をすることにより、地震シナリオごとの揺れの分布マップを作成する。そして、これらの複数地震シナリオの結果を統合した揺れやすさマップの開発を行う。
喘息の気道組織での好酸球浸潤の調節における好酸球由来メディエータの意義の研究

活性化好酸球が産生・放出するメデイエーターのうちH_2O_2とロイコトリエンC4とに着目し、これらの好酸球接着能ならびに血管内皮細胞接着分子発現におよぼす影響を検討した。H_2O_2は0.1-1uMの濃度で好酸球の血管内皮細胞への接着を有意に促進した。同様の効果が1uMのロイコトリエンC4によっても得られた。H_2O_2の好酸球接着促進効果は抗β2インテグリン抗体によりブロックされたが抗α4インテグリン抗体によっては修飾されなかった。H_2O_2の効果は抗CD11b抗体により部分的に抑制を受けたが抗CD11a抗体によっては影響を受けなかった。H_2O_2はこれらの接着分子の発現量を増強し、好酸球接着能に対する効果の少なくとも一部はこの接着分子発現増強作用を介した作用であると推定された。一方、H_2O_2は血管内皮細胞上のVCAM-1,ICAM-1発現量には影響を及ぼさなかった。次に我々は好酸球特異顆粒蛋白であるmajor basic protein(以下MBP)の好酸球接着分子発現に及ぼす影響を検討した。MBPは高濃度(3uM)において好酸球表面のCD11cおよびCD54(ICAM-1)の発現を増強した。CD11a,CD11b,CD18,CD29については一定の傾向はみられなかった。さらにMBPは高濃度(3uM)において好酸球の肺血管内皮細胞への接着反応を増強することを観察したが、この増強効果は抗接着分子抗体による修飾を受けず、その機序についてはさらなる検討を要すると考えられた。好酸球は血管内皮細胞上の接着分子との接着により活性酸素を産生し、またそのLTC4産性能、特異顆粒蛋白放出能が亢進する。そこでこれらのメディエーターが接着反応の更なる増強を誘導するか否かを検討した。その結果、活性酸素代謝産物であるH_2O_2がBSAでコートしたプレートへのヒト末梢血好酸球の接着反応を誘導することを見出した。またロイコトリエン(LTC4)やその代謝産物LTD4も高濃度でかつ長時間の反応時間を要するものではあるが同様の接着反応を誘導した。これらの結果は、血管内皮細胞に接着することにより活性化した好酸球が、自らの炎症局所への集積をさらに増強する方向に作用する可能性を示唆するものと考えられる。一方これらのメディエーターは血管内皮細胞上の接着分子の発現は少なくとも直接的には誘導しなかった。特異顆粒蛋白については供給の内諾を得ている米国メイヨ-・クリニック・アレルギー科側の供給能の事情により本年次は検討し得なかったが次年度以降に検討予定である。次に我々は、アレルギー性炎症における血管内皮細胞の接着分子発現増強状態を再現する目的で種々のサイトカイン刺激を試み、IL-4とTNFαの組み合わせ刺激によって、最も効果的にVCAM-1の発現を誘導でき、かつ好酸球接着を誘導できるモデルを確立した。同様に、喘息患者末梢血単核球を特異抗原で刺激した培養上清も血管内皮細胞のVCAM-1の発現ならびに好酸球接着反応を誘導したが、これらの反応は特異的減感作療法を施行した患者においては減弱していることを観察した。前年度に引き続き活性化好酸球由来メディエーターのうち特に活性酸素種であるH_2O_2とロイコトリエンC4に着目し、その好酸球接着能ならびに血管内皮細胞接着分子発現におよぼす影響を中心に検討を行い以下の成績を得た。1)H_2O_2は0.1ー1uMの濃度で好酸球の無刺激およびTNFーα刺激血管内皮細胞への接着を有意に促進した。2)同様の効果が高濃度のロイコトリエンC4によっても得られた。

3)H_2O_2の好酸球接着促進効果は5分以内に速やかに現れ20分でプラトーに達した。4)H_2O_2の好酸球接着促進効果は抗β2インテグリン抗体によってブロックされたが抗4インテグリン抗体およびアイソタイプ免疫グロブリンによっては修飾されず、好酸球β2インテグリンを介した効果であることが明らかとされた。5)β2インテグリンのサブクラスの検討で、H_2O_2の効果は抗CD11b抗体により抑制を受けたが抗CD11a抗体あるいはアイソタイプ免疫グロブリンによっては影響を受けず、主としてCD11b/CD18を介した効果であることが推定された。6)H_2O_2はこれらの接着分子の発現量には変化をもたらさず、主としてaffinityの変化を介した作用であると推定された。5)H_2O_2は血管内皮細胞上のVCAMー1,ICAMー1発現量には影響を及ぼさなかった。以上の検討成績から、血管内皮細胞上との接着過程などにより活性化した好酸球が産生・放出する活性酸素種、特にH_2O_2は、好酸球自身のβ2インテグリン特にCD11b/CD18のbinding affinityを亢進させることにより、喘息性気道炎症の場における自己の集積をautocrineもしくはparacrineに促進する機序の存在が推察された。好酸球特異顆粒蛋白であるmajor basic protein(以下MBP)ならびにeosinophil peroxidase(EPO)の1.好酸球接着分子発現量、2.好酸球の血管内皮細胞への接着反応誘導能、3.好酸球化学遊走能、におよぼす影響を中心に検討を行った。1. MBPは高濃度(3uM)において好酸球表面のCD11cおよびCD54(ICAM-1)の発現を増強した。CD11a,CDllb,CD18,CD29については一定の傾向はみられなかった。EPOについては一定の傾向はみられなかった(投稿準備中)。2. MBPは高濃度(3uM)において好酸球の肺血管内皮細胞への接着反応を増強した。しかしながら、この増強効果は抗接着分子抗体による修飾を受けず、接着分子間の結合を介さない非特異的機序の存在が示唆され、さらなる検討を要すると考えられた。3. MBP,EPOはれぞれ単独では好酸球化学遊走反応を誘導しなかった。しかしながら、MBPは濃度依存性に他の遊走因子(ケモカインあるいは血清処理ザイモサン)による化学遊走ならびに基底膜を通過しての遊走を抑制する成績が得られた。その機序等についてさらなる追加検討を行う予定である。以上の成績から、血管内皮細胞への接着に伴いその放出が亢進された好酸球顆粒蛋白とくにMBPは、好酸球接着分子の一部の発現を亢進させ、また組織間の遊走に抑制的に作用するなどの作用を介して好酸球の組織内局在性の亢進に寄与する可能性が考えられた。
神経障害及び炎症時における神経ペプチドの研究-サブスタンスPレセプターの機能

1.無髄のC線維にあることが古くから証明されてはいるが急性の痛みの伝達物質としては疑問視されてきているsubstance P(SP)について、脊髄後角侵害受容ニューロンを用いて実験を行い,急性疼痛においても伝達物質あるいは神経活動修飾物質であることを示すデータを得た。(1)短潜時、長潜時発射にたいする効果:侵害受容ニューロンの記録部位は脊髄後角の浅層部に局在していた。ニューロンのタイプとしては、特異的侵害受容ニューロン(NS)と広作動域ニューロン(WDR)の両者が記録された。長潜時発射は、主として150250ms前後にみられた。SP抗薬RP-67580投与後、約80%のニューロンの長潜時発射は統計的に有意な抑制をうけた。一方、短潜時発射については統計的に有意な減少はなかった。抑制をうけたニューロンの割合、及び長潜時発射の抑制率は、ニューロンの記録部位やニューロンの生理的性質(NS、WDRの区別)とは無関係であった。(2)投射、非投射ニューロンにたいする効果:投射、非投射ニューロンはそれぞれ15個ずつ記録された。有意な抑制をうけなかったニューロンの割合を比較すると非投射ニューロンが13%であるのにたいし、投射ニューロンは40%であった。また、抑制をうけたニューロンの平均抑制率は非投射ニューロンで23.5Control%、投射ニューロンで57.2%であった。(3)慢性神経結紮ラット:拮抗薬投与による抑制は、正常ラットと結紮ラットとで差はなかった。
緑道の計画手法に関する研究

緑道(自転車・歩行者専用路)の計画方法を検討する目的で研究を行った。日本・欧州・アジア諸国で緑道整備事例を収集・分析した。欧州諸国では、自転車・歩行者専用路の系統的整備が進められ、生態的回廊と緑道を重ねている事例も多く見られた。国内では、緑道は大都市に偏在し、中小都市や農村部では整備が進んでいなかった。国内で系統的整備が行われていたのはニュータウン及び湾岸住宅地のみであった。既成市街地では主に河川敷、河川埋立地、鉄道跡地に整備されていた。幅員構成は、通行帯は最大で10m程度であり、総幅員が広くなるほど緑地帯の幅員が広くとられていた。緑道(greenway)とは、環境負荷が少ない交通網と生物の生息地相互の連絡機能を兼ねた歩道・自転車道及びそのネットワークのことである。緑道は、我が国では新住宅市街地整備法によって整備されたニュータウン(NT)などで例があるものの、地域全体で系統的に整備されるには至っていない。しかし、緑道は、低環境負荷型交通網であり、高齢化社会を迎えての健康志向への対応、交通安全対策、災害時の避難路整備、及び生物多様性保全といった現代的な諸課題を解決する上で鍵となる可能性をもつものである。とくに近年多発している学童通学時の大規模交通事故など根本的対策には緑道整備が必要である。本研究では、緑道の社会資本としての整備計画の方法論について研究を行うことを目的とする。平成26年度の研究実施内容:(1)欧米諸国等における緑道の計画・整備に関する最新情報の収集・分析:文献から米国、欧州、豪州、シンガポールの事例を収集した。現地調査は平成27-28年度実施予定。(2)国内事例の把握と傾向分析:帯広市、堺市において緑道の現地調査を行った。帯広市では鉄道跡地と河川堤防が、堺市では旧市街地では環濠埋立地が主な緑道整備敷地であった。堺市の泉北NTでは新住宅市街地開発事業による緑道網が丘陵地に計画的に整備されていた。(3)緑道の必要性把握・機能分析:堺市において、立体交差型緑道網が整備されている泉北NTとそれ以外の地域の「自転車対自動車」「歩行者対自動車」の交通事故発生頻度を比較したところ、緑道網整備地域では明らかに事故件数が少なかった。これにより緑道網が自転車と歩行者の交通事故抑制について機能していることが明らかになった。(4)緑道の計画に関する事例研究:鳥取市を事例として中心市街地地と近郊を結ば幹線緑道の計画路線を検討した。交通事故抑制を主目的に、既往の事故データ、道路現況等から最適路線候補地を選定した。平成27年度の研究実施概要(1)国内事例調査:国内各地で以下のように調査を実施した。東京都港区、品川区、新宿区、江東区、目黒区、世田谷区、神戸市、北九州市にて緑道の事例調査を行った。2)国外事例調査:欧州にて以下のように現地調査を実施した。フランス・ストラスブール市、ドイツ・ポツダム市、デンマーク・コペンハーゲン市、オランダ・ナイメーヘン市及びアイントフォーヘン市、ベルギー・ブュリュッセル市、イギリス・ロンドン市等で緑道の事例調査を行った。(3)緑道の植栽調査:神戸市において緑道の植栽樹木の調査を実施した。(4)論文・学会発表:専門誌「グリーンエイジ」に数編の報告が掲載された。日本景観生態学会北九州大会(2015年6月)にて口頭発表を行った。平成27年度に予定していた研究実施内容に照らして、進展が十分にあった項目と不十分であった項目があった。そのため(2)おおむね順調に進展、と判断する。各項目の進捗は以下の通り。(1)国内事例調査を各地で行い、事例の分類や傾向分析を行った。(2)海外事例調査は欧州での現地調査を実施でき、これと文献調査を合わせてかなりの成果が上がった。(3)緑道の植栽調査を神戸市で行ったが十分な取りまとめに至らなかった。(4)論文・学会発表については、専門誌「グリーンエイジ」に数編の報告が掲載、また日本景観生態学会北九州大会(2015年6月)にて口頭発表を行ったので一定の成果が上がったと判断する。(1)欧州及びアジア諸国における緑道の計画・整備に関する最新情報を収集・分析した。欧州諸国では、自転車・歩行車道の系統的整備が進められており、鉄道等の公共交通機関との連携も図られていた。また、生態的回廊と緑道の機能重合を図っている事例も多く見られた。海外調査の成果は、雑誌記事にまとめるとともに、「グリーンインフラ}日経BP社刊の1つの章に執筆した。(2)日本国内の緑道整備事例を把握しその問題点を分析した。国内の緑道は大都市に偏在しており、中小都市や農村部では整備が進んでいな状況が明らかになった。国内で系統的な整備が見られたのは、ニュータウンのみであった。また、緑道は主に河川敷、河川埋立地、鉄道跡地に整備されていた。(3)緑道の幅員構成について、事例調査をもとに解析した。通行帯(自転車と歩行者が通る空間)の最大幅員はおおむね10m程度であり、緑道の総幅員が広くなるほど、緑地帯の幅員が広く取られている傾向が明らかであった。(4)鳥取市において緑道の計画に関する事例研究を行った。自転車の通行路としての安全性について現地調査にもとづいて計画案を作成した。

また、交通安全に配慮した計画手法について取りまとめた。(5)堺市において、緑道の分断が、自転車の円滑な通行に与える負の影響について調査し、改善方法を提案した。以上の研究結果を取りまとめて、複数回、学会で発表した。また、個別の事例調査の結果は雑誌記事としてまとめた。研究全体の成果は「グリーンインフラ}日経BP社刊の1つの章に執筆した。緑道(自転車・歩行者専用路)の計画方法を検討する目的で研究を行った。日本・欧州・アジア諸国で緑道整備事例を収集・分析した。欧州諸国では、自転車・歩行者専用路の系統的整備が進められ、生態的回廊と緑道を重ねている事例も多く見られた。国内では、緑道は大都市に偏在し、中小都市や農村部では整備が進んでいなかった。国内で系統的整備が行われていたのはニュータウン及び湾岸住宅地のみであった。既成市街地では主に河川敷、河川埋立地、鉄道跡地に整備されていた。幅員構成は、通行帯は最大で10m程度であり、総幅員が広くなるほど緑地帯の幅員が広くとられていた。平成26年度に予定していた研究実施内容に照らして、予定以上に進んだ研究項目と、予定より遅れた研究項目があった。そのため、全体としてみると(2)おおむね順調に進展、に該当すると判断する。各項目の進捗は以下のとおり。(1)欧米諸国等における緑道の計画・整備に関する最新情報の収集・分析:文献から米国、欧州、豪州、シンガポールの事例を収集できたが、現地調査が実施できなかった。⇒この項目は予定よりやや遅れている。(2)国内事例の把握と傾向分析:帯広市、堺市において緑道の現地調査を行った。帯広市では鉄道跡地と河川堤防が、堺市では旧市街地では環濠埋立地が主な緑道整備敷地であった。堺市の泉北NTでは新住宅市街地開発事業による緑道網が丘陵地に計画的に整備されていた。⇒この項目はほぼ予定通り進展。(3)緑道の必要性把握・機能分析:堺市において、立体交差型緑道網が整備されている泉北NTとそれ以外の地域の「自転車対自動車」「歩行者対自動車」の交通事故発生頻度を比較したところ、緑道網整備地域では明らかに事故件数が少なかった。これにより緑道網が自転車と歩行者の交通事故抑制について機能していることが明らかになった。⇒この項目もほぼ予定通り進展。(4)緑道の計画に関する事例研究:鳥取市を事例として中心市街地地と近郊を結ば幹線緑道の計画路線を検討した。交通事故抑制を主目的に、既往の事故データ、道路現況等から最適路線候補地を選定した。⇒この項目は予定よりやや進んだ。平成28年度は、(1)欧米等で国外事例調査を2回程度実施する。(2)過年度のデータを含め、学会誌へ論文投稿する。また、専門誌への記事投稿を継続する。(3)最終年度のため、研究全体を総括し、緑道の計画手法について取りまとめる。生態工学平成27年度は、平成26年度に実施できなかった欧米諸国等における緑道の計画・整備に関する最新情報の収集・分析について海外調査を行い、重点的に究の進展を図る。また、平成26年度に行った研究内容のうち、(3)緑道の必要性把握・機能分析と(4)緑道の計画に関する事例研究については、学会誌への論文投稿を行うとともに引き続き研究を進める。
社会的選択理論と理論経済の数学的構造についての研究

前半においては社会的選択ルールや一般均衡解の計算可能性を主に研究し,それらが計算可能でないことを構成的数学やカントールの対角線論法などを用いて証明した.後半では競争経済の均衡や非協力ゲームにおけるナッシュ均衡の存在証明に用いられるブラウワーの不動点定理を構成的数学の観点から検討し,一般には構成的に証明できないが関数にある条件を課せば証明可能であることを示し,それを経済理論,ゲーム理論に応用した.社会的選択理論は人間の集団における意思決定のルールについて研究する学問分野であり,通常は人口が有限であるような社会における問題を扱うが無限の人々が存在する場合についての研究も多くなされており,人口が有限な場合とは異なる結論が得られている。本研究ではこれまで数年にわたって続けてきた,代数トポロジーを用いた社会的選択理論の数学的構造に関する研究や無限人口社会における社会的選択ルールの計算可能性および競争経済の一般均衡の計算可能性の問題についての研究などを基礎として,社会的選択理論やゲーム理論(ナッシュ均衡やコアの存在),一般均衡理論などの数理的性質を数理論理学,計算可能解析学,構成的数学,および圏論,トポス理論などを用いて深く調べる研究を進めて行く。前半においては社会的選択ルールや一般均衡解の計算可能性を主に研究し,それらが計算可能でないことを構成的数学やカントールの対角線論法などを用いて証明した.後半では競争経済の均衡や非協力ゲームにおけるナッシュ均衡の存在証明に用いられるブラウワーの不動点定理を構成的数学の観点から検討し,一般には構成的に証明できないが関数にある条件を課せば証明可能であることを示し,それを経済理論,ゲーム理論に応用した.本年度の主な研究内容は以下のとおり。Strong candidate stabilityという性質を満たす投票手続き(voting procedure)について,投票者が無限に存在する場合に独裁者が存在するか否かは決定不可能であることを,数学におけるカントールの対角線論法を応用して示した。一般均衡理論における宇沢の同値定理について,均衡の存在とBrouwerの不動点定理が同値であるという結論が決定不可能であるといういうことを,カントールの対角線論法を応用して示した。3. (同志社大学経済学論叢に発表予定の論文において)通常は角谷の不動点定理を用いて証明されているNTU(譲渡不可能効用)協力ゲームにおけるコアの存在について,より基本的なBrouwerの不動点定理を直接用いた証明を示した。2009年度中には以下の論文を発表した。人々の選好が無差別関係を含む場合においてHEXゲーム定理からアローの不可能性定理が導かれることを示した。人々の選好が無差別関係を含む場合に,アローの不可能性定理がブラウワーの不動点定理と同値であることを証明した。無限人口社会における社会的選好が計算不可能であることを,準推移性(厳密な選好のみの推移性)しか満たさない場合について証明した。理論経済学,特に競争経済の均衡やゲーム理論におけるナッシュ均衡の存在証明に欠かせないブラウワーの不動点定理の構成的証明,その一般均衡理論やゲーム理論への応用,および不動点定理の構成的証明とスペルナーの補題の関係などについて研究し,以下の論文が発表予定となった。近似的なブラウワーの不動点定理の構成的な証明をシャウダーおよびティホノフの不動点定理に応用した。最適反応が多価(multi-valued)であるようなゲームにおける近似的なナッシュ均衡の存在のスペルナーの補題を用いた構成的な証明を示した。凸な選好を持つ消費者の需要対応についての構成的数学を用いた研究2011年度中に発表した主な論文の要旨は以下のとおり。構成的に証明可能な近似的なブラウワーの不動点定理とスペルナーの補題の同値性を証明した。競争経済における近似的な均衡(構成的に証明可能)とスペルナーの補題の同値性を証明した。近似的なブラウワーの不動点定理の構成的な証明を応用してティホノフおよびシャウダーの不動点定理が近似的に成り立つことを構成的に証明した。前年度までの研究においては社会的選択ルールや一般均衡解が計算可能でないことを構成的数学やカントールの対角線論法などを用いて証明した.本年度においては,競争経済の均衡や非協力ゲームにおけるナッシュ均衡の存在証明に用いられるブラウワーの不動点定理を構成的数学の観点から検討して,一般には構成的に証明できないが関数にある条件を課せば証明可能であることを示し,それを経済理論,ゲーム理論に応用した.構成的数学の立場からの近似的なブラウワーの不動点定理の証明とその理論経済学,ゲーム理論への応用についていくつかの論文を書き,雑誌に掲載されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。関数がある種の定値性を満たす場合のブラウワーの不動点定理,および角谷の不動点定理の構成的数学の立場からの証明とそれらの理論経済学,ゲーム理論への応用について研究を進めている。
休止期細胞の動員と転移抑制効果を有する新合成制癌剤の探索

我々が既に報告した2'-メチリデンシチジン(DMDC)は臨床応用の可能性が極めて高い特色ある抗癌剤として開発中であるが、このDMDCの2'ーメチリデンヌクレオシド誘導体である5ーフルオロシトシン体(5FDMDC)は、AraC及び5FUなどの既存抗癌剤が無効なヌードマウスに移植したヒト腫癌に対しても有効であることが確認された。さらに、各種ヒト腫癌細胞に対するin vitroのターゲットスペクトラムも明らかにAraC、5FUとは異なり、AraCの不活性化酵素であるシチジンデアミナーゼによって不活性化されず、骨髄毒性もAraCに比して弱いという特徴を有することも明らかなった。一方、核酸塩基部に不飽和官能基を有するヌクレオシドとして新たにエチルイミダゾールリボシド(EIR)を合成し、その抗腫癌活性を検討結果、in vivoの実験系で固型腫瘍に対しても有効であり、且つ低毒性の物質であることが確認された。Cyclic AMP依存性蛋白リン酸化酵素Aー及びCーキナーゼに対する一連のイソキノリン及びスタウロスポリン誘導体の作用と細胞増殖に及ぼす影響を検討結果、Nー[2ー(4ーchloro-alpha-methylcinnamylamino)ethyl]-5-isoquinolinesulfonamide(H-87)がAーキナーゼを強く阻害し、AーキナーゼがG_1→S期の移行を促進的に、S→G_2期の移行には抑制的に関与していることが示唆された。胆汁酸を脱離基とするシクロヘキサンジアミン白金錯体類を新たに合成し検討結果、癌細胞の肺転移を顕著に抑制することが明らかとなった。全く新しいタイプの合成抗癌剤としての進展が期待される電子伝達系の5ーデアザフラビン類及び関連化合物の活性構造相関をin vitroの抗腫瘍活性を基にほぼ確立し、同じく新合野であるシコニン類縁体の合成に関しても簡便で信頼性のある合成法の確立に成功し、それらの抗腫癌性、癌転移抑制効果及び癌細胞周期に与える効果を検討中である。
Y染色体のゲノム解析

我々は従来,Y染色体の構造異常をもった個体とその表現型からY染色体上の遺伝子のマッピングを進めてきた。特に重点的に解析してきたのはY染色体長腕の精子形成に関与すると考えられる領域である。この領域のSTSを作りYACをスクリーニングし,コスミドライブラリーを作成という常套手段で解析を進めてきたが,どうしても無精子症患者における染色体の切断点が明らかにできなかった。Yのコミュニティーでは皆うすうす感じていることだがYのYACコンティグが1992年に作られたといっても,反復配列の問題が克服されておらず,特に長腕真正クロマチンの遠位部と短腕近位部および中部のコンティグは本当に繋がっているかどうか実に怪しい。我々の解析している精子形成に関する領域には,サザンでもPCRでも区別のできない程度に類似した配列が繰り返している可能性を考えてきたが,うまい解析の手段がなかった。この検討のために,今回,東京医科歯科大学池内助教授との共同研究を組みfiberFISH法を取り入れてみた。長腕遠位部に位置するコスミドクローンをプローブとして行ったfiberFISH法によって通常のFISHではひとかたまりに見える領域に最低4つのコピーが存在していること,またその領域に高い相同性をもつコピーが短腕に存在することが分かった。この領域は精子形成に関する遺伝子があるとわれわれが提案した領域であるが,このことを踏まえて,解析を続けていきたい。