hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量顕微鏡を用いたヒト胎盤絨毛における生体高分子発現の解析方法の開発

「質量顕微鏡」法は、生体組織切片においてこの質量分析(MS)を二次元で行い任意の生体高分子の分布を検出しうる画期的な新規解析技術である。本研究計画は「質量顕微鏡」を用いてヒト胎盤絨毛における生体高分子分布の解析方法の確立を世界で初めて試み、幹絨毛と終末絨毛ではsphingomyelin (d18:1/16:0)とphosphatidylcholine (16:0/20:4)分布が異なることを明らかとなった。さらに、妊娠末期の重症妊娠高血圧腎症の終末絨毛では四種類の生体高分子が特異的に発現亢進していること見いだし、その疾患特異性、血中濃度の測定について基礎的な研究を行っている。近年、質量分析(mass spectrometry: MS)技術のめざましい発展、発達により、生体高分子は多彩な修飾を受けることが注目されている。従来の質量分析では測定のために生体試料を分離・精製する必要があり、組織内局在といった二次元の位置情報は失われてしまう。一方、「質量顕微鏡法」の登場により、マトリックス支援レーザー脱イオン化法(MALDI)用いて、臓器から作成した生体組織切片の任意の部位の多数のスポットにレーザーを照射することで生体高分子をイオン化し、このイオンを飛行時間質量分析計(TOF-MS)で分析することで、生体組織の切片上の数千点におよぶ質量分析の情報から特定の分子情報のみ選択して処理し二次元画像化することが可能となった(Proteomics. 2008;8:3692-701)。すなわち、通常の組織切片を用いて、任意の生体高分子の分布を特定が可能となった。すなわち、「質量顕微鏡」法は、生体組織切片においてこの質量分析(MS)を二次元で行い任意の生体高分子の分布を検出しうる画期的な新規解析技術である。本研究計画は「質量顕微鏡」を用いてヒト胎盤絨毛における生体高分子分布の解析方法の確立を世界で初めて試みることを研究目的とした。ヒト胎盤絨毛に対して「質量検鏡法」を用いる技術を確立して、妊娠末期の正常胎盤における幹絨毛と終末絨毛ではsphingomyelin (d18:1/16:0)とphosphatidylcholine (16:0/20:4)分布が異なることを明らかとなった。そして、平成25年3月20日に米国フロリダで開催された第60回米国産科婦人科学会(SGI)にて研究成果を発表した。「質量顕微鏡法」とはマトリックス支援レーザー脱イオン化法(MALDI)用いて、臓器から作成した生体組織切片の任意の部位の多数のスポットにレーザーを照射することで生体高分子をイオン化し、このイオンを飛行時間質量分析計(TOF-MS)で分析する技術であり、生体組織の切片上の数千点におよぶ質量分析の情報から特定の分子情報のみ選択して処理し二次元画像化することが可能である。平成23年度は正常分娩で得られた胎盤をこの「質量顕微鏡法」を用いて解析し、幹絨毛ではsphingomyelin (d18:1/16:0)が特異的に、終末絨毛ではphosphatidylcholine (16:0/20:4)が特異的に発現することを明らかにした。本研究計画は、新規テクノロジーである「質量顕微鏡法」をヒト胎盤組織の生理的、病理的な解析を行う事を目的としている。平成23年度の当初の到達目標は、正常胎盤組織において本研究方法により、質量分析の情報から特定の分子情報のみ選択して処理し二次元画像化する技術の確立を目指している。上記「研究実績の概要」に報告したように少なくともsphingomyelin (d18:1/16:0)あるいはphosphatidylcholine (16:0/20:4)の二次元的な分布を明らかにできたことから、基本的な解析方法は確立された。さらに、平成24年度には、病理的な胎盤(妊娠高血圧症候群、胎児発育不全、胎児機能不全、不育症、習慣性流産)の解析を行う準備が整った状況である。平成23年度の研究成果より、「質量顕微鏡法」を用いて幹絨毛と終末絨毛に特異的に発現する物質の解析が可能となった。平成24年度はこの技術を合併症(妊娠高血圧症候群、胎児発育不全、糖尿病、膠原病、常位胎盤早期剥離など)妊婦の胎盤ならびに初期絨毛の解析に応用する予定である。とりわけ妊娠高血圧症候群ならびに胎児発育不全症例の胎盤においては、特異的な物質の発現を同定して、発症予知マーカーの同定を目指す予定である。

「質量顕微鏡法」を行うための試薬などの消耗品購入費用、情報収集のための学会出張費用、論文投稿費用などに研究費を使用する予定である。
インフルエンザ菌の多剤耐性に関与する異物排出システム群の解析

細菌細胞の抗菌薬耐性に関与する排出ポンプシステムは、そのアミノ酸組成に基づき主に4つに分類されている。それらはMFS(major facilitator superfamily)、ATP結合型カセットファミリー、RND(resistance-nodulation divisioin)ファミリーとSMR(small multidrug resistance)ファミリーであり、最近、5番目のMATE(multidrug and toxic compound extrusion)ファミリーが新たに加えられた。これらの中でRNDファミリーは、グラム陰性菌に特徴的なものであり、ペリプラスム間隙と内膜に融合して存在する蛋白(MFP)と外膜蛋白が協力して作動していることが知られている。臨床の現場で薬剤耐性菌、特に多剤耐性菌が増加して行く中で、これらの耐性菌と戦って行くためには抗菌薬耐性に関与する耐性機構の分子メカニズムに関する知識を蓄積しておく必要があると思われる。今回、我々は「インフルエンザ菌の多剤耐性に関与する異物排出システム群の解析」をテーマとして3年間の科研費で検討した。インフルエンザ菌の全ゲノム配列はすでに解明されているので、このゲノム配列を使用して検索を行ったところ、大腸菌のacrABに類似の遺伝子が存在し、さらにAcrABシステムと協力して作用する外膜蛋白HI 1462を遺伝的、生化学的に同定することができた。さらにHI 1462欠損株およびAcrABに相当するHI 10894,HI 10895欠損株をマーカーとしてカナマイシン耐性を有する遺伝子を挿入することにより得た。そしてそれらの欠損株の性状を調べることにより、インフルエンザ菌における多剤耐性における役割について解析を行った。また、HI 894,HI 0895およびHI 1462蛋白に対する抗体を作成し、インフルエンザ菌の臨床分離株でその発現を解析することにより、多剤耐性における排出ポンプシステムの役割および疫学的な解析を行った。その結果、インフルエンザ菌におけるAcrAB多剤排出システムは研究室に保存されている菌株のみならず、野生株の全てにおいて常時発現していることが分かった。また、インフルエンザ菌の排出ポンプシステムの発現は、薬剤耐性に影響を与えるものであったが、他のグラム陰性の菌種に比べて影響が少ないものであったが、それはインフルエンザ菌が有するポーリン透過孔の大きさに由来するものと思われた。以上の結果、インフルエンザ菌のAcrAB異物排出システムが多くの薬剤の耐性に寄与する事は抗菌薬治療の見地からも注目すべき耐性機構であると考えられる。β-lactamase非産生でアンピシリン耐性株(BLNAR:β-lactamase negative ampicillin resistant H.influenzae)の薬剤耐性にRND型排出システムのAcrABタンパク質が寄与している可能性があるが、その詳細は明らかになっていない。今回、私どもはインフルエンザ菌のRND型排出システムの基質認識の本体と考えられているAcrBの性状と薬剤耐性との関係について検討を行った。AcrABが過剰発現している臨床分離株の中からAcrBを欠失させたところ、基準株であるATCC51907

株由来の過剰発現株では見られないセファレキシンやセファゾリンなどのβ-ラクタム薬の感受性の変化が現れるなど、ATCC51907株のAcrAB過剰発現株とは異なった耐性プロフィールの変化が見られた。これらの結果より、AcrBのアミノ酸の変化により、AcrBの基質域が拡大しているのではないかと考え、臨床分離株のacrBの塩基配列を解析し、ATCC51907のacrBの塩基配列と比較検討した。解析結果を、結晶構造が推定されている大腸菌のAcrBの立体構造に当てはめて、考察を加えた。その結果、変異の箇所は基質の通り道となるvestibule entranceの領域に集中している事が判った。また、AcrBの検出のため、AcrBの特異抗体の作製を行った。AcrBタンパク質の巨大ループをコードする領域を大腸菌で発現させ、そのタンパク質を抗原とする抗体を作製した。その結果、AcrBを検出することが可能な抗体を作製することができた。そして、インフルエンザ菌の染色体上にコードされる排出タンパク質の性状解析を行うため、インフルエンザ菌でのタンパク質発現ベクターの作製に取り組んだ。ホスト域が広いRSF1010由来のプラスミドpJRD215を基点とし、ΩGmカセットとlacI^qおよびPtacを保有したpYK01を作製し、この発現ベクターを用いて、インフルエンザ菌内でタンパク質の発現が認められるかどうかを検討したところ、その発現を確認する事ができた。H.influenzaeの全ゲノム配列は1995年にFleischmannらによって解明された。今回、このゲノム配列を使用して、pfamのデーターベースによるモチーフ検索およびBLAST検索を行ったところ、H.influenzae KW20Rd株のゲノム上には、すでに報告されているHI0894(acrA)-HI0895(acrB)、HI1462(tolC)、HI1612(MATEファミリー)の他に、SMRファミリーのホモログであるHI0511、およびMFSファミリーのホモログであるHI0135、HI0281、HI0308、HI0350、HI0418、HI0852、HI0897、HI1104、HI1242がコードされていることを新しく見いだした。そこで、kanamycin耐性遺伝子を挿入することによりこれらの排出システムをコードしていると考えられる遺伝子の欠損株を作製し、抗菌薬等に対する耐性への関与を調べた。その結果、acrABやtolCの欠損株ではマクロライド系抗菌薬、抗菌性色素であるエチジウムブロマイドへの感受性が大幅に上昇したが、他の遺伝子の欠損株ではほとんど変化が見られなかった。AcrAB-TolC以外の排出システムの欠損株では、AcrAB-TolCの発現によって、感受性の変化が観察できなかった可能性が考えられる。
関節リウマチにおけるオステオポンチンおよび同受容体の役割の解明

生物学的製剤開始直前の関節リウマチ患者の血清中のオステオポンチン濃度が低値であると、TNF阻害薬のインフリキシマブではなくIL-6受容体阻害薬であるトシリズマブの1年後の反応性が良好であることを見出した。また、トシリズマブによる治療1年後まで経時的に血清中オステオポンチンを測定した結果、濃度の変化はなかったため、IL-6よりも上流にオステオポンチンが位置することが推察された。トシリズマブによるIL-6受容体阻害でも関節リウマチの病勢が抑えられない患者が存在することから、この場合ではIL-6よりもオステオポンチンが寄与する病態になっている可能性が考えられた。関節リウマチの治療は、腫瘍壊死因子(TNF)やインターロイキン(IL)-6をターゲット分子とした生物学的製剤の登場により発展したが、寛解を得られるのは半数程度にとどまっており、新たな分子をターゲットとした治療法が望まれている。本研究では、関節リウマチ患者の血清中のオステオポンチン濃度が低値であると、TNF阻害薬のインフリキシマブではなくIL-6受容体阻害薬であるトシリズマブの1年後の反応性が良好であることを見出した。同内容について論文を投稿し受理された。現在、外部の複数の専門家からも本研究に関する情報を収集し、討議を繰り返している。また、現在、さらに臨床検体と臨床情報の収集を行っており、検体数が集まった時点でアッセイを行う予定である。以上のように、オステオポンチンが高値であるとIL-6阻害療法は奏功しにくいことを見出しており、トシリズマブ治療反応のある関節リウマチ患者と比較して、同治療抵抗性の関節リウマチ患者におけるサイトカインカスケードを解明することで、オステオポンチンの役割を明らかにし、オステオポンチン受容体(インテグリン・ファミリー・CD44)の阻害による新たな関節リウマチ治療戦略の確立を目指す。検体収集に時間を要しているため。外部の複数の専門家からのアドバイスも得て、トシリズマブもしくはインフリキシマブ投与前と投与1年後のオステオポンチンや同受容体を含む複数の分子の血清中濃度の測定を高感度ELISAで行い、いくつかの新知見が得られた(未発表)。以上のように、これまでオステオポンチンが高値であるとIL-6阻害療法は奏功しにくいことを見出しており、トシリズマブ治療反応のある関節リウマチ患者と比較して、同治療抵抗性の関節リウマチ患者におけるサイトカインカスケードを解明することで、オステオポンチンの役割を明らかにし、オステオポンチン受容体(インテグリン・ファミリー・CD44)の阻害による新たな関節リウマチ治療戦略の開発が期待される。検体収集の推進を予定している。リウマチ膠原病患者検体の数が集まったところでアッセイを行うため。患者検体の数が集まり次第、アッセイを予定している。
ナノ薄膜技術による3D歯根膜複合体の構築と新規細胞間相互作用解析システムの創出

本研究課題では、ナノ薄層コーディング技術である交互積層法を歯科研究領域に取り入れ、歯根膜組織を生体類似の三次元立体組織として試験管内にて構築することに、世界で初めて挑戦する。構築された三次元歯根膜組織内の各細胞の局在や配向性等の解剖学特徴を解析するのみならず、革新的なフォトニクス技術を駆使することにより、石灰化関連分子群を可視化し、同組織内における細胞間相互作用を時空間で解析する実験モデルを確立する。
多地域一般住民でのCKDとsdLDL-Cの複合因子と認知機能の関連

保存検体を用いてsdLDL、アポリポ蛋白を測定するのに、測定できる検体数が予定より少なかった。来年度以降さらに追加測定できるように準備を行う。我々は平成22年から地域一般住民を対象にコホート研究を開始しており、平成29年度新たに鳥取市佐治地区で84人のベースライン登録を行い合計6,436人となった。ベースラインデータとしては、血圧、BMI、血糖、総コレステロール、喫煙、飲酒などを収集している。その中で、これまでに合計で、5,866人(男性2,739人、女性3,127人)対して、small dense (sd) LDLを測定した。男性が女性より有意に高かった(p<0.001:男性37.4 mg/dl、女性33.6 mg/dl)。男女別にメタボリック・シンドローム(MetS)、高血圧、糖尿病の有無でsd LDLの値をt検定で比較した。男性ではsdLDLは、MetS(p<0.001:MetSあり44.8 mg/dl、MetSなし35.1 mg/dl)で有意に上昇していたが、高血圧、糖尿病では有意な関連はなかった(高血圧:p=0.35、糖尿病:p=0.68)。女性では、sdLDLは、MetS(p<0.001:MetSあり41.9 mg/dl、MetSなし32.9 mg/dl)、高血圧(p=0.008:高血圧あり35.3 mg/dl、高血圧なし32.0 mg/dl)で有意に上昇していたが、糖尿病では有意な関連はなかった(p=0.14)。これまでの追跡調査の結果では、平均追跡期間4.4年で、脳卒中発症が53例(男性29例、女性24例)、心筋梗塞発症が14例(男性13例、女性1例)、突然死判定が6例(男性3例、女性3例)であった。まだ、追跡調査による発症登録は完全ではなく、発症症例数も少ないことから多変量での解析はできなかった。ベースラインデータの登録は終了したため、今後は、発症登録のための追跡調査をさらに進めていく。small dense (sd)LDLを測定については、過去に測定したものを含めてベースラインデータの登録者の91.1%に達している。追跡調査については、まだ十分ではないが、概ね計画通りに進んでいる。コホート研究として、脳卒中および心筋梗塞の発症を追跡調査しているが、引き続き追跡調査を継続する。可能であればベースラインデータ登録を増やすことを検討している。平成29年度でベースラインデータの登録は終了したため、平成30年度は、引き続き追跡調査を計画している。検体測定にかかる費用はなくなるが、移動費用や事務局費などで今年度より費用がかかることが見込まれる。追跡調査では、全国に秋田県から福岡県までの対象地域が13地域に分かれていることもあり各地区への発症登録のための移動費、登録費がかかる予定である。本年度は、新規登録、保存検体の再測定、追跡調査を計画していた。その中でも、最も費用がかかると見込んでいたのが保存検体から追加測定で、sdLDL、アポリポ蛋白を測定する計画であったが、測定の準備ができた検体が160人分と予定より少なかったことによる。平成29年度の新規登録が84人であったことから、検体測定費が計画より少なかったことと追跡調査を含めて参加地区への訪問調査が少なかったことによる。来年度は、平成30年度は追跡調査および事務局費が今年度より必要になると考えている。来年度は、本年度と同様に新規登録、保存検体の再測定、追跡調査を計画している。中でも、鳥取市での新規登録では、移動費用や事務局費などで今年度より費用がかかることが見込まれる。保存検体の追加測定では、本年度と同様に、測定の準備ができた検体でsdLDL、アポリポ蛋白を測定する。追跡調査では、秋田県から福岡県までの各地区への発症登録のための移動費、登録費がかかる予定である。
プログラミングされた自己集積型金属多核錯体

本研究では、高い分子設計の自由度と電子状態の多様性をもつ金属多核錯体の特徴を生かし、適切な有機配位子を選択し、反応条件の試行錯誤を行うことにで、金属イオン間の相互作用や相乗効果による特異な物性・反応性の発現を目指して研究を行う。特に、自己組織化を伴う超分子錯体合成においては、生成物質を正確に予測することは困難であり、高度に分子設計することでプログラミングされた自己組織化を行うことは機能性分子材料の開発に不可欠であるといえる。本研究では特異な分子構造・結晶構造および電子状態をもつ超分子の創出を目的とし、以下の実験を行った。金属イオンの多核化に必要な架橋配位子であるトリアミン誘導体の合成を行い、これを原料とする新規配位子を合成した。さらに,これまで合成したコバルトクラスターや他の骨格構造をもつクラスターのコリガンドを変えることにより、反強磁性的相互作用をもつ多核錯体など、多様な磁性を示す物質系の合成に成功した。トリアジン骨格を持つリジッドな新規配位子をもちいた場合、金属イオン間に反強磁性的相互作用を示す、混合原子価多核金属錯体M_6(M=Ni, Co, Mn)の合成に成功した。また、異種金属錯体である{M_3M'_3}錯体(MおよびM'=Ni, Co, Mn)の合成にも成功し、元素分析・構造解析および磁気測定から、混合金属多核錯体であることが明らかとなった。これらの結果から、適切な配位子選択と合成条件の試行錯誤により、特徴的な磁気的相互作用を示す様々な多核金属錯体の構築に成功した。本研究においては,高い分子設計の自由度と多様性をもつ金属多核錯体の特徴を生かし,適切な有機配位子と反応条件の選択を行うことにより,金属イオンの相乗効果による特異な物性・反応性の発現を目指し研究を行う。特に,自己組織化を伴う超分子錯体合成においては,生成物質を正確に予測するこことは困難であり,その合成法の確立は,それ自体チャレンジングな研究対象である。本年度は,アルキルアミンとその新規誘導体を配位子とし,超分子金属ユニットを組織化することにより,特異な分子構造・結晶構造および電子状態をもつ超分子の創出を目的とし,以下の実験を行った。金属イオンの多核化に必要な架橋配位子である1,3,5-triaminocyclohexane誘導体の合成を行った。この多核化配位子と種々の金属イオンとの反応を,クライオスプレー質量分析による化学種同定法を用いて,反応条件を精密に調整し検討した。さらに,これまで合成した{Co_<12>}や他の骨格構造をもつクラスターのコリガンドを変えることにより,反強磁性的相互作用をもつ常磁性錯体など,多様な磁性を示す物質系の合成法を確立する。その結果,リジッドな構造をもつ配位子を用いて,金属中心間に反強磁性的相互作用を示す,混合原子価ヘテロ金属錯体{Ni_2Mn_4}の合成に成功した。また,{Ni_6}錯体ならびに同型構造をもつ{CO_3Ni_3}錯体の合成を行った。{Ni_6}錯体では,金属中心間に強磁性的相互作用が働いていることが,磁気測定により明らかにした。また,ヘテロ金属錯体である{Co_3Ni_3}錯体の磁気測定は現在行っているところである。本研究では昨年に引き続き,金属多核クラスター錯体の合成においてビルディングブロックとして働く,リジッドな有機配位子を新たに設計することで,従来困難であったクラスター構造の精密制御を可能とし,特異な電子状態および磁気的性質を発現する,新しい金属多核クラスター錯体を創出することを目的として研究を行った。今年度はトリアゾール環を複数連結した多座配位子を新規に合成し,これと第一遷移金属イオンを反応させることで,コバルト10核・マンガン10核錯体・7核錯体・5核錯体などの多核クラスター分子を多数合成することに成功した。得られた錯体については単結晶X線結晶構造解析を行い,その分子構造を明らかにするとともに,磁化率測定によって,クラスターの磁気的性質について研究を行った。またトリアゾール環をもつ配位子と,マンガンイオンや鉄イオンを任意の比率で反応させることにより,互いにほぼ等しい構造を持つ鉄5核錯体・マンガン5核錯体と,鉄・マンガンヘテロメタル5核錯体をそれぞれ単離することに成功した。これらの錯体はいずれも3つの金属イオンが酸素原子で互いに架橋された構造を持つ。磁化率測定の結果,これらの錯体はいずれも金属イオン間に反強磁性的相互作用が発現しており,金属イオンのスピンが互いにフラストレートした興味深い磁気構造をもっていることを明らかにした。さらにイギリス・グラスゴー大学のL.Cronin教授との共同研究により,クライオスプレー質量分析装置を用いてクラスター錯体の生成過程について研究を行った。その結果,グリッド状コバルト・鉄9核錯体など種々のクラスター錯体について反応溶液中の中間生成物の構造を同定することに成功した。現在はマンガン・鉄5核錯体において,異種金属イオンの導入が磁気構造に与える影響について検討を行うとともに,ヘテロメタル多核錯体が示す多段階酸化還元挙動についても研究を行っている。

特に、自己組織化を伴う超分子錯体合成においては、生成物質を正確に予測することは困難であり、高度に分子設計することでプログラミングされた自己組織化を行うことは機能性分子材料の開発に不可欠であるといえる。本研究では特異な分子構造・結晶構造および電子状態をもつ超分子の創出を目的とし、以下の実験を行った。金属イオンの多核化に必要な架橋配位子であるトリアミン誘導体の合成を行い、これを原料とする新規配位子を合成した。さらに,これまで合成したコバルトクラスターや他の骨格構造をもつクラスターのコリガンドを変えることにより、反強磁性的相互作用をもつ多核錯体など、多様な磁性を示す物質系の合成に成功した。トリアジン骨格を持つリジッドな新規配位子をもちいた場合、金属イオン間に反強磁性的相互作用を示す、混合原子価多核金属錯体M_6(M=Ni, Co, Mn)の合成に成功した。また、異種金属錯体である{M_3M'_3}錯体(MおよびM'=Ni, Co, Mn)の合成にも成功し、元素分析・構造解析および磁気測定から、混合金属多核錯体であることが明らかとなった。これらの結果から、適切な配位子選択と合成条件の試行錯誤により、特徴的な磁気的相互作用を示す様々な多核金属錯体の構築に成功した。
生物・地学・環境分野におけるデジタル教材開発と初等中等教育現場での教育実践研究

本研究の究極の目的は,初等中等教育現場で使われる教科書に添ったデジタル学習教材を開発し,実際の授業で活用して評価し,より洗練された教材として完成させることである.今年度の主な成果は次のようである。(1)天文分野については,岐阜市立伊奈波中学校、岐阜県加茂高等学校と連携して,天体望遠鏡(スピカ)の製作を取り入れた授業実践を行った.今年は月面の継続観察をテーマにし、まとめの授業ではクレーター形成実験を行った。また、人工衛星の観察を取り入れた星座学習に関連したコンテンツ開発として,国際宇宙ステーションから見た地球の3Dシミュレーションに衛星雲画像を表示できるようにした.(2)気象分野については,平成17年度に岐阜大学構内に設置されたインターネット百葉箱を活用し,天気の移り変わりに関する教材を開発した.(3)地質分やでは,すでに開発している「デジタル偏光顕微鏡」で表示できる岩石や鉱物の種類を大幅に増やした.(4)チョウの食草を植えた花壇を整備し,さまざまなチョウの生態や幼虫の成長のようすを教材化した.とりわけ、昆虫図鑑の充実をはかり、1500種類の昆虫の生態図鑑を作成した。(5)沖縄珊瑚礁の生物の画像を収集し,無せきつい動物の生態に関するコンテンツを開発した.掲載した動物種は100種類に達した。(4)地質分野では、伊豆大島、ハワイ諸島の火山地形や地質を取材し、火山学習用web教材を作成した。歯科印象剤とココナツパウダーを用いた火山噴火モデルを作成し、岐阜市立長良中学校で授業実践を行い、地学現象の空間スケールや時間スケールを理解することができる教材の有効性を実証した。本研究の究極の目的は,初等中等教育現場で使われる教科書に添ったデジタル学習教材を開発し,実際の授業で活用して評価し,より洗練された教材として完成させることである.平成17年度の研究成果は次のようである:(1)天文分野については,周辺の小中学校や高校と連携して,天体望遠鏡(スピカ)の製作を取り入れた授業実践を行った.金星の満ち欠け,火星大接近、星座画像集などのコンテンツを開発した.(2)気象分野については,雲の画像や天気の移り変わりに関する教材を開発した.特に,気象衛星画像を用いて日本列島周辺の天気の移り変わりや気象現象のweb化を進めた.気象光学現象のデータベースも作成した.(3)3D地形表示ソフトを用いて,火山地形の3Dコンテンツを開発した.三宅島の火山地形,地層,植生についてのコンテンツを開発した.(4)チョウの食草を植えた花壇「チョウの楽園」を整備し,さまざまなチョウの生態や幼虫の成長のようすを教材化した.ツマグロヒョウモンやヤマトシジミについては,食草と幼虫を植木鉢で飼育できるようにしたものを小中学校へ提供し,授業実践を行った.(5)被子植物,昆虫,珊瑚礁の無せきつい動物の画像を収集し,デジタル図鑑を作成した.「虫の目カメラ」によるコンテンツを試作した.(6)ものの温まり方,物質の性質,酸性・アルカリ性などについても,デジタルコンテンツを作成した.これらのコンテンツのいくつかについて,小中学校の授業で活用し,有効性を検証した.本研究の究極の目的は,初等中等教育現場で使われる教科書に添ったデジタル学習教材を開発し,実際の授業で活用して評価し,より洗練された教材として完成させることである.今年度の主な成果は次のようである。
キラル架橋を用いる高速反応の立体制御

2,4-ペンタンジオールおよびその誘導体を基質と試薬のキラル架橋として用いると、多様な反応が高立体選択的に進行する。高速反応を主とした反応を検討し、通常では得られない光学活性物質を合成する、高速反応における分子内反応の選択性要因を解明する、2点を目的として研究を行った。試薬部としてジアゾ基を用い、ロジウム触媒を反応させると生成したカルベノイドは架橋された芳香族基の位置を強く認識し、官能基選択性を逆転させることが可能であった。この知見によりフェノールからシクロヘプタトリエノールが合成できた。また、通常芳香族と反応するカルベノイドがCH挿入した。官能基選択性は反応速度に依存するが高速反応でも立体選択性は完全に維持されることを見いだした。芳香族部に適切に置換基を導入して位置選択性を制御すると、遠隔位に立体選択的反応をした。キラル架橋を用いる分子内ラジカル付加反応の立体選択性は低く、キラル架橋反応の中では例外であった。架橋部の立体化学と選択性の関係から、分子内付加がラジカル炭素の立体反転よりも速いことに起因することを証明した。さらに高速ラジカル付加反応に置換基を組み込んで、ラジカルを安定化し、分子内反応速度を抑制した結果、立体選択性は10%から99%以上まで向上し、コンフォメーション変化に起因するCurtin-Hammettのボーダーラインを挟んだ立体選択性変化であることを実証した。PD架橋ケテン・オレフィン付加の立体選択性に強い構造依存性が見いだされた。オレフィン部が環状、α置換鎖状の場合は従来通り95%以上の立体選択性があるのに対し、α無置換の場合は10%程度と下がることがわかった。この低い選択性もまた温度依存性がほとんど無く、-50度から270度までほとんど変化しない。立体異性体を生成する中間体が異なることまでは決定したが、その違いを生む機構に関しては解決できず、以降の課題として残った。フェノール性水酸基とジアゾエステルをキラル架橋で繋いだ基質を合成した。フェノール部は2種、ジアゾエステル部は3種、架橋部は4種に関してそれぞれ光学活性体として合成した。これらの基質を用いて、各種ロジウム触媒(5種)、種々の溶媒中での光照射、溶液中および気相での熱分解反応を検討し、4種類の分子内付加反応を見いだした。ジアゾエステル部にアセチル基を持つ基質にRh_2(OCOC_3F_7)4を加えるとO-H挿入反応が定量的に進行した。生成物のジアステレオマー過剰率は72-85%であり、熱力学的な安定性に起因すると思われる。同じ基質に光照射すると溶媒との分子間カルベン付加とともにケテンの転位が起こり、分子内エステルを形成した。2種の架橋で検討した限りでは異性体は検出されなかった。一方、ジアゾエステル部がフェニル置換した基質に光照射するとカルベンの分子内O-H挿入反応が起こった。反応選択性は条件に依存し、現在検討中である。ジアゾエステル部が無置換の基質を気相熱分解した場合、ケテンへの転位後、分子内エステル化、さらに水素が転位した生成物が得られた。現在構造の確定と転位機構の検討を行っている。この系の反応とは別に、ビニルヨウドニウム塩の加溶媒分解を行った。分子内に水酸基を持つ種々の基質を合成し、分子内反応の速度と立体選択性を検討した。現在、熱力学データの収集中である。

また、従来から行っていたカルベノイドと芳香族化合物との選択性を再解析した結果、触媒により反応機構が変化することが分かった。立体選択性が変化せず、位置選択性のみが触媒に依存することから2つの反応機構が存在すると推定した。分子内反応速度への置換基効果も2つの機構を支持している。1つはシクロプロパン化に類似した機構と思われるが、他方は極性の強い遷移状態を経る未知の機構を通ると推定される。本年度はキラル架橋反応の速度と立体制御の関係に関する重要な知見がいくつか得られた。ジアゾエステルとロジウム触媒で得られるカルベノイドをフェノール類と反応すると、カルベノイドの種類にかかわらずOH挿入反応のみが起こる。これは芳香族π結合への付加に比べ、挿入反応がはるかに起こりやすいためと解釈できる。キラル架橋反応にこの反応を組み込むと、化学種選択性の逆転を引き起こすことが可能であり、架橋部の立体化学とカルベノイドの反応性により付加反応により生成したシクロヘプタトリエノールが立体選択的に得られた。一方、リガンドのみが異なる反応性の弱いカルベノイドを用いると挿入反応のみが起こる。これは分子内の反応部位の接近に必要なコンフォメーション変化よりも反応が速くなったためと解釈できる。特筆すべきは、このような高速反応においても付加の立体選択性は完全に制御されている点である。ジアゾエステルと芳香族との反応でも同様に、芳香族基部分の回転速度と付加が競争する例が見いだされた。すなわち、付加の速いカルベノイドでは位置選択性が失われるのに対し、遅いカルベノイドは高い位置選択性を示した。この場合にも高い立体選択性は変わらず、高速反応の立体制御に対するキラル架橋の高い能力を示した(投稿中)。一方、キラル架橋を用いる分子内ラジカル付加反応の立体選択性は低く、キラル架橋反応の中では例外であり、そ理由は不明であった。今回、架橋部の立体化学と選択性の関係から、分子内付加がラジカル炭素の立体反転よりも速いことに起因することを証明した。これは高速反応の立体制御ができない例として今後の機構研究に利用できると考えられる。また、ラジカルの安定性制御により高い立体選択性を誘起できると考えている。昨年度に引き続き、PD架橋反応の速度と反応選択性の検討を行った。ジアゾエステルとフェノール類を架橋した基質にロジウム触媒を作用させると、OH挿入とプフナー反応の選択性が架橋部の立体化学と触媒の種類により制御できることを見いだし、速報として報告した。また、反応速度の置換基効果を詳細に検討し、分子内反応速度が芳香族基の置換基に依存しない、高速反応であることを証明した(論文投稿中)。さらに昨年分子内付加反応の活性化エネルギーを10キロカロリー以下と決定した高速ラジカル付加反応に置換基を組み込んで、ラジカルを安定化し、分子内反応速度を抑制した。その結果、10%程度であった立体選択性は99%以上まで向上し、コンフォメーション変化に起因するCurtin-Hammettのボーダーラインを挟んだ立体選択性の変化であることを決定した。本年度は最終年度であることから、これまで行ってきた反応系の詳細の決定と測定データの精密化も行った。その結果、本計画を開始するきっかけとなったPD架橋ケテン・オレフィン付加の立体選択性に強い構造依存性が見いだされた。
カイコを利用したヒトチトクロームP450大量発現系の確立

チトクローム450は薬物などの生体外異物の解毒的代謝や代謝的活性化を行なう第1相薬物代謝酵素であり、主に実験動物を用いて研究が行われてきた。しかし、ヒトの薬物代謝酵素に関する研究は試料入手の問題などからあまり進んでおらず、ヒトの薬物代謝酵素の研究は急務とされてきた。そこで、発現効率の高さや宿種特異性による安全性などから注目されているバキュロウイルス(BmNPV)を用いてヒトP450(CYP2E1)を大量に発現させることを試みた。1.初めに組換バキュロウイルスを相同的組換えを利用し作製した。ヒトCYP2E1cDNAをpBKBlueベクターに挿入し、BmNPV染色体DNAと共にBm6細胞にトランスフェクションした。培養液上清より組換バキュロウイルスBmh2E1を精製した。2.次にBmh2E1感染細胞内でのヒトCYP2E1発現を免疫化学的方手法および吸光スペクトルの測定によって確認した。Bmh2E1感染細胞は感染後96時間で最大の発現レベル(0.089nmol/mgタンパク質)を示した。培養液にヘミンを添加することによって発現レベルが上昇することも確認された。発現したヒトCYP2E1が酵素活性を有するか確認したところ、アニオンおよび7-エトキシクマリンを代謝した。また、酵素活性の比もヒト肝より精製されたものと同様な傾向を示したことから、細胞内で発現したヒトCYP2E1がヒト肝に存在しているものと同等であることが強く示唆された。3.ヒトCYP2E1の大量発現を目的としてカイコ幼虫およびさなぎにBmh2E1を感染させたところ、カイコ幼虫およびさなぎにおいてもヒトCYP2E1が発現することが確認された。カイコのさなぎからのヒトCYP2E1の回収率は175pmol/headであった。感染の方法・時期・精製方法の改良が出来れば有効な発現系になると考えられた。
個人の限定合理性を考慮した一週間単位の交通行動及び活動意思決定のモデル分析

前年度の成果を踏まえ,まず,生活行動シミュレータの改良を行なった.現況再現性を低下させる原因としては,生活行動を取り巻く様々な制約条件が十分に考慮されていないことが大きいと考え,stochastic frontier modelを援用し,観測不可能な睡眠・在宅制約時刻のモデル化を行なった.また,前年度構築した逐次的意思決定モデルで問題となった活動スケジューリング段階をモデル化し,シミュレーションシステムの最上位に統合した.その結果,現況再現性は大きく向上したものの,依然として実務に適用できるレベルにはないことが判明した.これは,モデルシステムに多くの改良の余地があるものの,効用理論に基づいて生活行動全般を再現することの限界を示唆しているものと考えられる.そこで,行動理論は採用せず,回帰モデルのように現象記述的に生活行動を再現するモデルの構築を行なった.具体的には,生存時間解析に用いられる競合危険モデルを用いて,鉄道利用者の1週間の生活行動を記述するモデルを構築した.その結果,1)1週間という膨大な生活行動も比較的容易にモデル化可能である,2)買い物などの日常的な活動については日変動を良好に再現し得る,3)一方,レジャーなどの非日常的活動については,1週間の行動の観測データのみでは不十分であり,より長期の調査を必要とする,等の知見が得られた.上記2つの生活行動モデルとは別に,個人の限定合理性を明示的に考慮した行動モデルの構築も併せて行なった.意思決定者は必ずしも全ての交通サービス属性を評価しているとは限らないとの認識から,潜在クラスアプローチによって個人ごとに異なる評価属性集合を考慮した離散選択モデルを構築した.その結果,1)計算時間は実用範囲内にある,2)既存モデルと比較して現況再現性が向上し,かつ予測においても実世界と直感的に整合的である,3)政策決定に際して有益かつ豊穣な情報を提供し得る,ことが明らかとなった.平成12年度は,まず,1週間単位の交通行動及び活動意思決定をモデル化するための事前分析として,1日における交通及び活動の双方を含む生活行動全般を記述するモデルシステムの構築を行なった.中京都市圏パーソントリップ調査データを用いて,活動内容選択モデル,目的地・交通手段選択モデル,活動継続時間決定モデルをサブモデルとして個々人の時空間軸上における生活行動の軌跡を再現する生活行動シミュレータ,及び生活行動シミュレータで生成された自動車トリップについて,交通渋滞等の外部性を考慮した上で道路ネットワーク上での交通流を再現する動的交通流シミュレータをそれぞれ構築し,双方を組み合わせたマイクロシミュレーションによる需要予測モデルシステムを構築した.その結果,選択の自由度が極めて高いがゆえに現況再現性は決して良好とは言えず,選択の自由度を低減するような制約条件のモデル化や活動スケジューリングを考慮する必要性等の課題が明らかになった.一方で,1週間単位の交通行動及び活動意思決定をモデル化する上で極めて有効であると考えられる個人の限定合理性を考慮したモデリングに関して,交通手段選択問題を対象として,その適用可能性を検討した.構築したモデルは,所要時間や費用等の単一属性のみを考慮するというより簡略化された意思決定方略を明示的に扱ったものであり,潜在クラスモデルの枠組みで,意思決定者が採用する意思決定方略の異質性を考慮している.モデル推定の結果,約半数の人が単一属性のみに基づいて選択を行なっていることが示され,また,モデルの挙動分析では,既存の多項ロジットモデルと比較してより直観と整合的な結果が得られた.一方で,選択肢数や属性数が増加した場合,計算コストは急加速度的に増加するという問題点が生じ,1週間単位の交通行動及び活動意思決定分析に適用するためには大幅な簡略化が必要であることが明らかになった.前年度の成果を踏まえ,まず,生活行動シミュレータの改良を行なった.現況再現性を低下させる原因としては,生活行動を取り巻く様々な制約条件が十分に考慮されていないことが大きいと考え,stochastic frontier modelを援用し,観測不可能な睡眠・在宅制約時刻のモデル化を行なった.また,前年度構築した逐次的意思決定モデルで問題となった活動スケジューリング段階をモデル化し,シミュレーションシステムの最上位に統合した.その結果,現況再現性は大きく向上したものの,依然として実務に適用できるレベルにはないことが判明した.これは,モデルシステムに多くの改良の余地があるものの,効用理論に基づいて生活行動全般を再現することの限界を示唆しているものと考えられる.そこで,行動理論は採用せず,回帰モデルのように現象記述的に生活行動を再現するモデルの構築を行なった.具体的には,生存時間解析に用いられる競合危険モデルを用いて,鉄道利用者の1週間の生活行動を記述するモデルを構築した.その結果,1)1週間という膨大な生活行動も比較的容易にモデル化可能である,2)買い物などの日常的な活動については日変動を良好に再現し得る,3)一方,レジャーなどの非日常的活動については,1週間の行動の観測データのみでは不十分であり,より長期の調査を必要とする,等の知見が得られた.上記2つの生活行動モデルとは別に,個人の限定合理性を明示的に考慮した行動モデルの構築も併せて行なった.意思決定者は必ずしも全ての交通サービス属性を評価しているとは限らないとの認識から,潜在クラスアプローチによって個人ごとに異なる評価属性集合を考慮した離散選択モデルを構築した.その結果,1)計算時間は実用範囲内にある,2)既存モデルと比較して現況再現性が向上し,かつ予測においても実世界と直感的に整合的である,3)政策決定に際して有益かつ豊穣な情報を提供し得る,ことが明らかとなった.
北方河川流出量は海氷減少に影響している

本研究は、北極海に流入する河川流出量と熱フラックス、及び海氷減少に及ぼすその影響を評価することを目的とする。今まで海氷減少に影響する因子として河川流出量に関する視点がない。観測データと数値モデルを統合して、流出量と熱フラックスの輸送量を定量的に評価し、流出量と海氷減少の関係を調べた。北極河川の水温が上昇しており、北極海に流入する河川水の熱フラックスも増加傾向にあった。その熱フラックスは、北極海の沿岸域において夏の海水温を1ー5°C上昇させ、また海氷減少に対して10ー20%の寄与率を示した。特に、春季において海氷減少に対する河川水の熱フラックスの影響が顕著であった。河川水の水温が計算できるモデルを分布型水文モデルに結合して、温暖化が顕著であった1979ー2009年間における環北極域の河川から北極海に流入する熱フラックスを計算した。また、モデルは河川氷の結氷・融解のプロセスを取り込み、河川流出への河川氷の影響を評価した。計算した河川流出量及び水温は観測データと比較を行い、モデルの計算が適切であったことを確認した。1979ー2009年の間で北極海へ流入する年河川流出量は4300km3であり、その量は従来報告された結果より900km3高いことを確認した。計算期間中の河川水の平均熱フラックスは90 EJ/yrであり、年間0.30 EJの増加トレンドを示した。熱フラックスの増加はシベリア河川で、また河川流出のピークが発生する春季に顕著であった。北極海の熱環境への河川水の熱フラックスの影響を調べるために、1950年以降の沿岸域の鉛直水温プロファイルの観測データの収集を行った。淡水の割合が高い表層(20m)において河川水の熱フラックスと海水温との相関が高かったことを確認した。北極海の氷が後退する前に河川から大量の熱が運ばれる。その時期に、大気から海氷へ伝達するエネルギーは大きくない。そのため、河川水の熱は海氷融解のためのエネルギー源として働いていることが考えられる。北極海の沿岸域を4つの領域に分割して、各領域における6月までの海氷密接度の減少率と河川水の熱フラックスの積算値との関係を調べた。その結果、両者の関係が非常に高くて、シベリアの領域でより顕著であることを確認した。この結果は、河川水が海氷の融解に影響していたことを示唆する新知見である。河川流出量、河川水温及び河川氷厚の計算プロセスを装着している陸面過程モデルCHANGEを北極陸域の河川に適用して、19792010年の間の河川氷の変化、及び影響因子を評価した。気温上昇の影響により河川の水温が上昇して、秋の結氷時期の遅れ、春の解氷時期の早期化が進んでいたことが明らかになった。その結果、北極河川の結氷期間が平均的に9日短縮していて、特に西シベリアでは最大1ヶ月も短くなっていたことが分かった。北極の河川氷は54.1km3の体積を示し、31年間に2.8km3減少する結果が得られた。また、河川氷の厚さは減少傾向を示し、その減少には気温上昇の影響に加えて、最近増加傾向にある積雪の断熱効果が強く影響していたことが明らかになった。冬季の積雪の増加により春季の融雪水が増加し、そして融雪時期が早くなっていた。その結果、河川水のピーク流量が増加し、そのピークのタイミングも早くなっていた。これらの河川水の変化は、河川水の熱エネルギーが北極海により早く多く流入することを表す。実際、5ー6月の河川水の熱フラックスは増加しており、LaptevとKara海では0.03TW/monthの熱フラックスの増加が見積もられた。6月にLaptev海に流入する河川水の熱フラックスは7x10^15 kJであり、約25km3の海氷を融解するほどの影響を持つ。同時期に18-27x10^15 kJの太陽エネルギーとの比較からも河川水の熱フラックスが海氷減少に影響していたことが明らかになった。河川水の水温に対する上流からの河川流出量の移流の効果を考慮したモデルに改良して、夏季の水温が過少評価された計算問題を改善して、北極海に流入する河川水の熱フラックスをより精度よく計算することが可能になった。海外の研究者の協力を得て、北米のMackenzieとYukon川で観測していた長期の水温データ、及びシベリアの一部の河川の2000年以降の流出量の観測データを収集し、モデル検証に用いた。Laptev海では、1990年中半から水温及び塩分濃度の時系列の観測データが蓄積されていて、ドイツの研究者の協力を得て、そのデータの収集を行った。気温上昇の影響により河川氷の解氷時期が早まって、そして河川水の熱フラックスも増加して、河川水の流入に対応して海氷の融解がスタートする海氷と河川水との関係が存在していたことを確認した。河川水の影響は海氷融解がスタートする春季に卓越していた事実が明らかになったことから、当初予定していた計画は順調に進んでいると言える。河川の流出量と水温の変動を計算する分布型水文モデルを環北極河川に適用して、1979ー2013年の間における北極海に流入する河川流出量と水温の計算を行った。

モデルの計算結果は、河川の水温が明確に上昇傾向(0.16oC/dec)にあること、その上昇は2000年以降顕著であることを示した。気温が顕著に上昇していた春季と秋季において水温の上昇が明らかであった。同一季節において流出量も増加しており、その結果、北極海に流入する河川水の熱フラックスも増加していた。衛星によって観測された北極海の沿岸域における海氷密接度と表面温度のデータと河川水の熱フラックスとの関係を調べた結果、河川水の熱フラックスが春季、特に5ー6月の海氷の融解に大きく影響していたことが分かった。同一時期において河川水の熱フラックスと海洋表面温度の間に高い相関が確認された。これらの解析結果を証明するために、分布型水文モデルにより計算された流出量と水温を海洋領域モデル(COCO)に入力値として与えて、モデル実験を行なった。流出量と水温を与えた実験とそれらを与えない両者の差で、河川水の影響を定量化した。河川水の熱フラックスは河川の出口から200km離れた海域の海氷の融解に影響しており、年平均的に10ー20%の影響を示していたことが明らかになった。その影響は、河川水のピークが発生する春季において、また沿岸域でより顕著であることが明らかになった。研究期間中に河川水の流出、水温及び氷の変動を計算するモデルを開発したことにより、北極海に流入する河川流出量や熱フラックスを計算することができ、海氷減少に対する河川水の熱フラックスの影響を評価することができた。さらに、分布型水文モデルを海洋領域モデルと結合して、海氷減少に対する河川水の熱フラックスるの影響を時空間的に評価できたことは当初の研究計画を超えた成果であると言える。本研究は、北極海に流入する河川流出量と熱フラックス、及び海氷減少に及ぼすその影響を評価することを目的とする。今まで海氷減少に影響する因子として河川流出量に関する視点がない。観測データと数値モデルを統合して、流出量と熱フラックスの輸送量を定量的に評価し、流出量と海氷減少の関係を調べた。北極河川の水温が上昇しており、北極海に流入する河川水の熱フラックスも増加傾向にあった。その熱フラックスは、北極海の沿岸域において夏の海水温を1ー5°C上昇させ、また海氷減少に対して10ー20%の寄与率を示した。特に、春季において海氷減少に対する河川水の熱フラックスの影響が顕著であった。平成26年度においては観測データの収集、モデルの構築及び流出量と河川水の熱フラックスのトレンド解析を研究目的の達成のために年次計画として設定していた。北極河川における水温の観測地点は大河川の出口に限られており、観測地点も1990年以降、特にシベリアにおいて減少傾向が見られる。北米においては観測歴史はシベリアに比べて短いが、相対的にデータのオープンが遅れている。このような状況の中、ロシアと北米の水温・流出量の観測データを収集した。また、北極海の沿岸域における海水温の鉛直プロファイルの観測データの収集を行い、1950年以降のデータセットの構築を行った。河川水の水温の観測データが限られているため、河川から北極海に流入する熱フラックスを見積もるためにはモデルの開発が求められる。河川水を計算する分布型水文モデルに水温計算モデルと河川氷の変動モデルを取り込み、その水文モデルを既存の陸面過程モデル(CHANGE)と結合させて、河川流出量と熱フラックスの計算を行った。観測データとの比較を通して計算結果が適切であることも確認した。1979ー2009年の間で北極河川からの流出量は明らかに増加傾向にあったことを観測データ及びモデル結果から確認した。
「場所」の魅力の解明－場所経験が人生移行に与える影響

本研究の目的は「場所」の持つ魅力の仕組みと,「場所」経験に伴う心理的変化を明らかにする事であった。上記の目的を達成するため,(1)山行者動機と達成感調査,(2)環境志向性と定住・観光意図に関する調査,(3)コミュニティにおける居場所と定住意図に関するWeb調査,(4)旅行者と居住者の観光地評価に関するWeb調査,(5)観光地の再訪性に関するWeb調査を実施した。これらの調査の結果,住み心地が良く住み続けたいと感じる「場所」や,旅人が訪れたい,滞在し続けたいと思う「場所」について検討を行った。また,場所に対する評価形成において,属性の違いによる媒介される心理的機能が異なることなどを明らかにした。本研究の目的は「場所」の持つ魅力や,「場所」経験に伴う心理的変化を明らかにすることである。住み心地が良く住み続けたいと感じる「場所」や,旅人が訪れたい,滞在し続けたいと思う「場所」について「モチベーション」,「アフォーダンス」という2点に焦点を当て検討することが目的であった。本年度は主に以下の2点について研究を行った。(1)コミュニティ意識という観点から,人が地域に定住し地域での満足感やQOLを高める要因について研究を進めてきた。さらに首都圏の住民を対象とした調査から,Place Identityや居場所意識に関する尺度の構成を行った。また,Place Identityの高低が居住継続意図や地域での生活満足に与える影響についての検討を行った。また,Place Identityの下位概念である地域への愛着が属性によってどのように生起パターンが異なるかについての検討も行った。(2)山岳観光地である安曇野市において観光客がどのような要因によって安曇野市に訪れているのかについて調査を行った。本年度は特に意思決定のプロセスにおいて情報の利活用が与える影響について分析を行った。(3)山行者にとっての登山の魅力について明らかにするため,北アルプスに位置する山小屋の利用者に対して質問紙調査及び面接調査を行った。登山をすることのきっかけや,人生の中での位置づけ,経験を重ねることでの動機の変化について明らかにした。住み心地が良く住み続けたいと感じる「場所」や,旅人が訪れたい,滞在し続けたいと思う「場所」とはどのようなものだろうかという問題に対して「モチベーション」,「アフォーダンス」という2点に焦点を当て検討することであった。本年度は,主に以下の4点について研究を行った。(1)聖地巡礼者に対して,巡礼行動の動機および巡礼中の心的変化及び人生移行における意味について聞き取り調査を行った。さらに,日本の代表的な聖地巡礼地である四国のお遍路道の接待小屋や善根宿の経営者に対して,文化としての接待の意味や,どのような考えに基づき聖地巡礼者を支えているのかについて聞き取り調査を行った。(2)山岳高原観光地である安曇野市をフィールドに,日本人観光客と外国人観光客を対象に,どのような観光ルートを選択し,どのような点に満足,不満を覚えるのかについてPEN-Aに基づいた面接調査を行った。(3)昨年度に引きつづき,コミュニティ意識という観点から,人が地域に定住し地域での生活満足やQOLを高める要因について研究を進めた。さらに,首都圏の住民を対象とした調査から,Place Identityや居住地域に対する場所式に関する尺度の精緻かを行った。また,Place Identityの高低が居住継続意図や地域での生活満足に与える影響について検討を行った。(4)旅行動機と思い出の場所に関する研究のため,大学生を対象に予備調査を実施した。平成27年度は,場所アフォーダンスの調査については計画以上に進めることが出来たが,コミュニティにおける定住志向に関する調査については,調査時期の関係から十分に進めることが出来なかった。本研究の目的は「場所」の持つ魅力や,「場所」経験に伴う心理的変化を明らかにする事である。住み心地が良く,住み続けたいと感じる「場所」や,旅人が訪れたい,滞在し続けたいと思う「場所」とはどのようなものだろう,という問題に対して「モチベーション」「アフォーダンス」という2点に焦点を当て検討することであった。(1)聖地巡礼者に対して,巡礼行動の動機および巡礼中の心的変化,人生移行における意味についての聞き取り調査を行った。また,四国の遍路道の接待小屋の運営者に対して,接待の動機や,接待をすることで得られる心的効果について聞き取り調査を行った。また,接待文化が地域のソーシャルキャピタル形成に与える影響について調査を行った。(2)山行者に対して,山登りをする理由や登る過程での心理的変化,山登りをしてきたことが人生移行に与えた影響について検討するため,質問紙調査および面接調査を行った。また,山行経験が後の生活に与える影響についてのWebサーベイを行った。(3)コミュニティ意識の醸成プロセスを検討する事を目的に,その基礎となる個人がどのような環境を好み,どのような志向性を持っているのかを測定する「環境志向性尺度」を作成するため,大学生を対象に予備調査を行い,その後Webサーベイを行った。(4)環境志向性の違いが,サードプレイス利用に与える影響や,心地よい場所として記憶されるプロセスに与える影響を検討するため,Webサーベイを行った。平成27年度に実施予定であったが実施できなかったコミュニティにおける定住意図に関する調査を含め,平成28年度に予定した調査(聖地アフォーダンスに関する調査・山行行動に関する調査)を全て行う事が出来たため,上記の通り判断した。