hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト初期胚発生型リプログラミングによるがん化しない安定したiPS細胞の樹立

受精卵から樹立される胚性幹細胞(ESCs)および体細胞から樹立される人工多能性幹細胞(iPSCs)は、いずれも未分化能性および多分化能性を有し、細胞治療や疾患モデルに有用と期待されている。しかしながら成人の皮膚の体細胞から樹立したiPSCsはゲノム不安定性に起因するがん化の問題が指摘されている。着床前期胚発生は、受精、胚性ゲノム活性化(Zygotic Genome Activation: ZGA)、分化全能性の獲得の過程を含み、ZGA型リプログラミングはゲノム安定性の高いiPSCsの樹立につながると期待される。そこでゲノム安定性に寄与することで知られるZscanファミリー遺伝子のなかから、着床前期特異的に発現するZfp371を抽出した。Zfp371 KO-胚盤胞から樹立したKO-ESCsのテラトーマ形成試験の結果、悪性胚細胞性腫瘍を形成した。核型解析の結果、KO-ESCsとKO-体細胞では高頻度にchromosome gap、break、ロバートソン転座、重複および欠失などの多様な染色体構造異常を示した。免疫沈降法の結果、ESCsにおいてZfp371はヒストンH1タンパク(H1.1、H1.2、H1.4)と結合し、体細胞におけるこれら遺伝子の過剰発現系でもお互いが結合することを確認した。DNA安定性への関与を検討するために放射線照射をKO-ESCsに行った結果、DNAストレスマーカーγH2AXの発現頻度が野生型と比較して有意に上昇した一方、KO-ESCsにZfp371を過剰発現するとγH2AXの発現頻度は減少した。こうした結果は、Zfp371がヒストンH1と結合することによりヌクレオソーム構造の安定化に寄与するとともに、体細胞分裂過程におけるDNA修復応答に関わる二つの機序を介して、ESCsにおけるゲノム安定性に寄与すると考えられた。「研究の目的」内において、初期胚発生と多能性獲得におけるZGAの分子生物学的機構の一端を明らかにすることを目的とした。本研究ではマウス体細胞からのリプログラミングにより、若齢から1年程度の加齢モデルまでのESCs、iPSCsの樹立ができている。これら複数の細胞株の特性解析として行っている未分化能性、多分化能性評価では明らかな違いを見出していないものの、ゲノム安定性試験ではゲノム修復応答の変化がみられた。現在この要因を検索するため、グローバルな転写の状態をRNA-seq解析により検討している。さらにゲノム安定性に関わるZGA遺伝子として、Zscan familyに属するZfp371がESCsにおいて寄与することを詳細に明らかにした。Zfp371は幹細胞樹立過程においても発現しており、従来の山中4因子にかわる、あるいは補完するあらたなリプログラミングファクターとして有用な可能性がある。これらの点を考慮し、ゲノム安定性の高いヒトiPS細胞の樹立のためのモデルとしての細胞ソースと実験系が確立、およびあらたなリプログラミングファクターの候補を同定できたことから、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられた。今後はリプログラミング過程におけるZGA遺伝子群の分化多能性獲得およびゲノム安定性への寄与を解析するため、マウスの加齢モデル(7週齢から24月齢)までのESCs、iPSCsを複数樹立する。さらにこれら細胞株のリプログラミング過程における転写の状態を継時的に観察し、ZGA遺伝子の寄与を検討する。これまで加齢モデルから樹立されたヒトiPSCsではDNA損傷応答が損なわれていること、ミトコンドリア機能が低下することが報告されていることから、マウスの加齢モデルによりより詳細に、これら機能低下の原因を検討する。そこで前年度に樹立した若齢由来3株、加齢由来個体から樹立した3株のESCs、iPSCsに加えて、12ヶ月齢の個体からESCsおよびiPSCsを、24ヶ月齢の個体からiPSCsを樹立する。未分化マーカー遺伝子Oct4、Sox2、Klf4、Nanog、cMyc、Tertなどについて定量的リアルタイム解析を行う。多分化能性の検討のためin vitroに胚様体作成を、in vivoには免疫不全マウスに細胞を注入してteratoma形成能試験を行い、得られたサンプルをヘマトキシリンエオジン染色に供す。放射線照射試験を行い、加齢モデルにおけるゲノム安定性を評価する。Seahorse analyzerを用いて、加齢モデルにおけるミトコンドリア機能を評価する。ここで差が観察されるようであれば、Zfp371遺伝子をリプログラミング過程において山中4因子と一緒に発現させることで、加齢モデルのDNA損傷応答が改善されるかどうか検討を行う。

免疫沈降法の結果、ESCsにおいてZfp371はヒストンH1タンパク(H1.1、H1.2、H1.4)と結合し、体細胞におけるこれら遺伝子の過剰発現系でもお互いが結合することを確認した。DNA安定性への関与を検討するために放射線照射をKO-ESCsに行った結果、DNAストレスマーカーγH2AXの発現頻度が野生型と比較して有意に上昇した一方、KO-ESCsにZfp371を過剰発現するとγH2AXの発現頻度は減少した。こうした結果は、Zfp371がヒストンH1と結合することによりヌクレオソーム構造の安定化に寄与するとともに、体細胞分裂過程におけるDNA修復応答に関わる二つの機序を介して、ESCsにおけるゲノム安定性に寄与すると考えられた。「研究の目的」内において、初期胚発生と多能性獲得におけるZGAの分子生物学的機構の一端を明らかにすることを目的とした。本研究ではマウス体細胞からのリプログラミングにより、若齢から1年程度の加齢モデルまでのESCs、iPSCsの樹立ができている。これら複数の細胞株の特性解析として行っている未分化能性、多分化能性評価では明らかな違いを見出していないものの、ゲノム安定性試験ではゲノム修復応答の変化がみられた。現在この要因を検索するため、グローバルな転写の状態をRNA-seq解析により検討している。さらにゲノム安定性に関わるZGA遺伝子として、Zscan familyに属するZfp371がESCsにおいて寄与することを詳細に明らかにした。Zfp371は幹細胞樹立過程においても発現しており、従来の山中4因子にかわる、あるいは補完するあらたなリプログラミングファクターとして有用な可能性がある。これらの点を考慮し、ゲノム安定性の高いヒトiPS細胞の樹立のためのモデルとしての細胞ソースと実験系が確立、およびあらたなリプログラミングファクターの候補を同定できたことから、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられた。今後はリプログラミング過程におけるZGA遺伝子群の分化多能性獲得およびゲノム安定性への寄与を解析するため、マウスの加齢モデル(7週齢から24月齢)までのESCs、iPSCsを複数樹立する。さらにこれら細胞株のリプログラミング過程における転写の状態を継時的に観察し、ZGA遺伝子の寄与を検討する。これまで加齢モデルから樹立されたヒトiPSCsではDNA損傷応答が損なわれていること、ミトコンドリア機能が低下することが報告されていることから、マウスの加齢モデルによりより詳細に、これら機能低下の原因を検討する。そこで前年度に樹立した若齢由来3株、加齢由来個体から樹立した3株のESCs、iPSCsに加えて、12ヶ月齢の個体からESCsおよびiPSCsを、24ヶ月齢の個体からiPSCsを樹立する。未分化マーカー遺伝子Oct4、Sox2、Klf4、Nanog、cMyc、Tertなどについて定量的リアルタイム解析を行う。多分化能性の検討のためin vitroに胚様体作成を、in vivoには免疫不全マウスに細胞を注入してteratoma形成能試験を行い、得られたサンプルをヘマトキシリンエオジン染色に供す。
肺癌および随伴肺疾患における糖転移酵素の発現異常に関する研究

本研究では、糖転移酵素α1,6-フコース転移酵素に着目して、非小細胞肺癌における発現異常(発現の低下・喪失)を免疫組織化学法で解析し、臨床病理学的因子、患者予後、細胞増殖能、各種分子マーカー発現、他の糖転移酵素発現との関係を解析して、非小細胞肺癌におけるα1,6-フコース転移酵素の発現異常の臨床病理学的意義を明らかにすることを目的とした。非小細胞肺癌手術摘出腫瘍220腫瘍を材料として、α1,6-フコース転移酵素の発現について特異抗体を用いて免疫組織化学法(Streptavidin biotin法)で解析した。肺癌組織における解析と同時に、肺葉切除された同一手術摘出材料内に存在する正常肺・気管支組織おける発現や随伴する非腫瘍性疾患肺組織における発現を解析した。α1,6-フコース転移酵素に対する特異抗体は、大阪大学大学院医学研究科生化学・分子生物学教室が開発したものを用い、抗体の希釈濃度は1600倍とした。抗原賦活法としてオートクレーブ法を用いたところ、メチルグリーンで十分な核染色が得られず、ヘマトキシリンでは核染色が得られた。α1,6-フコース転移酵素の発現は、正常気管支上皮細胞、正常気管支腺細胞では認められた。非小細胞肺癌においては、組織型では腺癌に比べて扁平上皮癌で発現の低下が認められた。また腺癌のなかでは、分化度では高分化なものに比べて低分化なもので発現の低下が認められ、臨床病理学的な意義が示唆された。本研究では、糖転移酵素α1,6-フコース転移酵素に着目して、非小細胞肺癌における発現異常(発現の低下・喪失)を免疫組織化学法で解析し、非小細胞肺癌におけるα1,6-フコース転移酵素の発現異常の臨床的・生物学的意義を明らかにすることを目的としている。本年度は、臨床的・臨床病理学的情報ならびに各種分子マーカー発現異常に関する情報が揃った非小細胞肺癌手術摘出腫瘍220腫瘍について、ホルマリン固定パラフィン包埋病理組織ブロックから研究用の検体として薄切標本を作製して、未染検体およびヘマトキシリン・エオジン染色検体を得た。また、α1,6-フコース転移酵素の発現について特異抗体を用いて免疫組織化学法(ストレプトアビジン・ビオチン法)で解析するため、新しいロットの抗α1,6-フコース転移酵素抗体(マウスモノクロナル抗体)を入手した。この抗体を免疫組織化学染色に用いる際の至適な希釈倍率を陽性コントロール検体を用いて免疫染色して決定した。オートクレーブによる抗原賦活法を併用した免疫組織化学染色で、抗体の希釈倍率200倍から3200倍の範囲で検討し、陽性コントロール細胞である気管支上皮細胞および気管支腺細胞における染色を顕微鏡で観察の結果、1600倍が免疫組織化学染色の際の至適な希釈倍率であることが明らかになった。以上を踏まえて、非小細胞肺癌手術摘出腫瘍の未染検体を材料として、また、1600倍希釈の抗α1,6-フコース転移酵素抗体(マウスモノクロナル抗体)を1次抗体として用いて免疫組織化学法(ストレプトアビジン・ビオチン法)で染色し、α1,6-フコース転移酵素の発現を解析している。
運動による遅発性筋痛のピークが加齢とともに遅延するメカニズムに関する研究

筋痛発生のピークが加齢とともに遅延するメカニズムについて,細胞レベルでの検討を行ったところ,成熟した筋よりも若齢期の筋において損傷筋細胞の崩壊再生過程が短いサイクルで終了する可能性が考えられた.本年度は特にこのような現象のメカニズムを明らかにするために,細胞移動や組織の再構築の際に重要な役割を演じる細胞外マトリックス分子受容体(インテグリン)について,崩壊再生過程の発現パターンの観察を行った.7週齢のddYマウスのヒラメ筋を用いて観察したところ,インテグリン(β1ユニットを対象)は正常骨格筋細胞では細胞膜上全般に渡り不均一に存在するものの,損傷細胞においては細胞の崩壊初期より部分的に消失し,崩壊過程の中期において完全に消失した.さらに再生筋においては発現量が増加する可能性が考えられた(第53回日本体力医学会にて発表).これと同様な傾向が20週齢前後のマウスの筋においても認められるのかについて現在継続して検討を行っている.また,骨格筋に多く存在するインテグリンであるα5β1は細胞移動や組織構築において高い能力をもつインテグリンである.仮に若齢期の筋においてはα5β1が成熟した筋よりも多く存在したならば,再生過程にける細胞の移動や組織構築が若齢筋においてすばやく行われることを説明できるかもしれない.これについての検討を行ったところ,若齢筋と成熟した筋におけるα5β1インテグリンの変化は,コントロールにおいて両群に差は認められないものの,再生初期において若齢筋におけるα5β1の発現量が成熟した筋よりも多い可能性が予測される結果が得られた.不慣れな運動あとに生ずる筋肉痛について,成人と子どもではその発現に時間的差異が認められる.この現象のメカニズムを明らかにするために,当初はヒトを用いた非侵襲的方法によって検討を加えた.しかしながらこの実験系では詳細なメカニズムの検討が困難であったため,急きょ実験動物を用いて筋サンプルを直接検討することを試みた.若齢マウス,成熟マウスの2群を用いて,筋に損傷をおこすような運動の後,筋サンプルを解析したところ,運動後における筋細胞膜の変性度において,両群ともに同じような運動を負荷しても若齢群の方が変性度が小さい可能性が示唆され,この傾向は運動直後から認められた.そこで近年筋損傷の急性期応答物質として着目され,筋の再生過程を調節する物質のひとつと考えられているサイトカイン類について,両群間に差が認められるのではないかという仮説を立て検討を行ったところ,若齢マウス群が成熟マウス群よりも応答が数時間速く,筋当たりの含有量も微量ではあるものの多い傾向が認められた.サイトカイン類は筋痛の原因物質のひとつとして考えられているプロスタグランジンの産生にも影響を及ぼすことが近年報告されているため,今後の研究課題としてはまず運動後数時間の急性期における筋細胞膜とサイトカイン類の関係と,サイトカイン類がプロスタグランジンの産生にどのように関与しているのかについて若齢マウスと成熟マウスの間に差異が存在するかについて検討を行う必要があると考えられる.筋痛発生のピークが加齢とともに遅延するメカニズムについて,細胞レベルでの検討を行ったところ,成熟した筋よりも若齢期の筋において損傷筋細胞の崩壊再生過程が短いサイクルで終了する可能性が考えられた.本年度は特にこのような現象のメカニズムを明らかにするために,細胞移動や組織の再構築の際に重要な役割を演じる細胞外マトリックス分子受容体(インテグリン)について,崩壊再生過程の発現パターンの観察を行った.7週齢のddYマウスのヒラメ筋を用いて観察したところ,インテグリン(β1ユニットを対象)は正常骨格筋細胞では細胞膜上全般に渡り不均一に存在するものの,損傷細胞においては細胞の崩壊初期より部分的に消失し,崩壊過程の中期において完全に消失した.さらに再生筋においては発現量が増加する可能性が考えられた(第53回日本体力医学会にて発表).これと同様な傾向が20週齢前後のマウスの筋においても認められるのかについて現在継続して検討を行っている.また,骨格筋に多く存在するインテグリンであるα5β1は細胞移動や組織構築において高い能力をもつインテグリンである.仮に若齢期の筋においてはα5β1が成熟した筋よりも多く存在したならば,再生過程にける細胞の移動や組織構築が若齢筋においてすばやく行われることを説明できるかもしれない.これについての検討を行ったところ,若齢筋と成熟した筋におけるα5β1インテグリンの変化は,コントロールにおいて両群に差は認められないものの,再生初期において若齢筋におけるα5β1の発現量が成熟した筋よりも多い可能性が予測される結果が得られた.
未較正光源を用いた物体のモデリングとその画像生成への応用

近年,写実的画像生成に対するニーズの高まりから,物体の幾何学的・光学的モデルを実画像から獲得する技術として知られる照度差ステレオが再び注目を集めている.いわゆる古典的照度差ステレオには,物体を照らしている光源が既知である,物体表面の反射特性がランバートモデルに従う,カメラ応答関数が線形であるといった仮定がある.本研究では,一般ユーザにも使いやすいモデリング技術の開発を目指して,これらの仮定を緩和した手法を提案した.近年,写実的画像生成に対するニーズの高まりから,物体の幾何学的・光学的モデルを実画像から獲得する技術として知られる照度差ステレオが再び注目を集めている.いわゆる古典的照度差ステレオには,物体を照らしている光源が既知である,物体表面の反射特性がランバートモデルに従う,カメラ応答関数が線形であるといった仮定がある.本研究では,一般ユーザにも使いやすいモデリング技術の開発を目指して,これらの仮定を緩和した手法を提案した.写実的画像生成に対するニーズの高まりから,実画像から物体のモデルを獲得する研究が活発に行われている.本研究課題では,物体の幾何学的・光学的モデルを同時に獲得できる技術として再び注目を集めている照度差ステレオを一般化することで,簡便に物体のモデリングを行うことを目指す.特に,ユーザがフリーハンドで動かす光源,いわゆる未較正光源の下で撮影された画像から物体のモデルを獲得する技術を開発する.今年度は,方向が未知の遠方光源を用いた物体のモデリングに取り組んだ,提案手法では,物体表面の各点を様々な方向の光源の下で観察される陰により符号化して,符号の類似度を手掛かりにして法線を推定する.提案手法は,対象物体の形状が凸で,かつ,光源を対象物体の周りで一様に動かす場合には,百枚程度の画像を用いて,物体表面の法線を高い精度で推定できる.一方,対象物体が凸でない場合には,影や相互反射の影響により観察される陰符号に外れ値が含まれることから,法線の推定精度が悪化すると考えられる.そこで,非凸領域の法線の推定精度を実験的に検証するとともに,ロバスト推定(外れ値除去)を用いた提案手法の拡張について検討を行った.また,陰がGBR(Generalized Bas Relief)変換の下で保存されるために,陰からの形状復元には一般に不定性がある.提案手法は,光源分布の一様性に基づいて不定性の問題を解決しているが,光源分布が一様でない場合には,推定された形状に歪が生じる.そこで,光源分布の偏りに基づく光源の重みを導入することにより,非一様分布光源の影響を緩和するような提案手法の拡張を実現した.提案手法の副産物として,推定された法線から光源方向も推定することができる.方向が既知の光源下の画像が大量に得られることになるので,それらの重ね合わせにより,任意照明下の画像を生成することを検討した.写実的画像生成に対するニーズの高まりから,実画像から物体のモデルを獲得する研究が活発に行われている.本研究課題では,物体の幾何学的・光学的モデルを同時に獲得出来る技術として注目を集めている照度差ステレオを一般化する.いわゆる古典的照度差ステレオは,物体表面の反射特性がランバートモデルに従い,光源の明るさと方向が既知で,かつ,カメラの応答関数が線形であることを仮定している.当初は,これらの仮定のうち,光源に関する仮定を緩和することを平成23年度の計画としていた.ところが,我々のグループや他のグループによる最近の研究の発展により,光源に関する仮定はかなり緩和されてきたと言える.その一方で,研究を進めるうちに,カメラの応答関数に関する仮定を緩和することが重要であることが分かってきた.カメラの応答関数は,シーンの物理的な明るさと画素値の関係を記述するものである.古典的照度差ステレオでは,応答関数が線形,つまり,シーンの物理的な明るさが画素値に比例することを仮定しているが,民生用カメラの応答関数は,一般に非線形である.そのため,陰影を手掛かりにして実物体のモデリングを行うには,マシンビジョン用の特殊なカメラを用いるか,あるいは,民生用カメラの応答関数を事前に校正する必要がある.平成23年度は,カメラの応答関数に関する仮定を緩和することに取り組んだ.具体的には,物体表面の法線と反射率を推定するのと同時に,カメラの応答関数を自動的に校正する手法を提案した.提案手法のカギとなるアイディアは,光源方向と物体表面の法線から予測される物理的な明るさと,画素値と応答関数から予測される物理的な明るさの整合性を利用することにある.実画像ならびに合成画像を用いた実験により,提案手法の有効性を確認した.写実的画像生成に対するニーズの高まりから,実画像から物体のモデルを獲得する研究が活発に行われている.本研究課題では,物体の幾何学的・光学的モデルを同時に獲得出来る技術として注目を集めている照度差ステレオの一般化を行い,非専門家のユーザが利用し易い技術の確立を目指す.いわゆる古典的照度差ステレオは,物体表面の反射特性がランバートモデルに従い,光源の明るさと方向が既知で,かつ,カメラの応答関数が線形であることを仮定している.カメラの応答関数は,シーンの物理的な明るさと画素値との関係を記述するものであり,古典的照度差ステレオでは,シーンの物理的な明るさが画素値に比例することを仮定していた.ところが,民生用カメラの応答関数は,一般に非線形であるため,陰影を手掛かりにして実物体のモデリングを行うには,マシンビジョン用の特殊なカメラを用いるか,あるいは,民生用カメラの応答関数を事前に校正する必要がある.平成23年度は,カメラの応答関数に関する仮定を緩和することに取り組んだ.

具体的には,物体表面の法線と拡散反射率を推定するのと同時に,カメラの応答関数を自動的に校正する手法を提案した.平成24年度は,前年度の研究成果をさらに発展させて,カメラの応答関数に関する仮定を緩和するだけでなく,物体表面の反射特性に関する仮定も緩和することに取り組んだ.具体的には,いわゆるロバスト推定の枠組みに基づいて,ランバートモデルに従わない鏡面反射成分などを外れ値として扱うことで,ツヤのある物体に対しても,物体表面の法線と拡散反射率を推定するのと同時に,カメラの応答関数も自動的に校正する手法を提案した.実画像ならびに合成画像を用いた実験を通して,提案手法の有効性を確認した.平成23年度は,古典的照度差ステレオの仮定のうち,カメラの応答関数に関する仮定を緩和することに取り組んだ.査読付き国際ワークショップに採録されるなど,提案手法の新規性・有効性は高く評価されており,本研究課題は順調に進展していると考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,提案手法をさらに拡張して,カメラの応答関数だけでなく物体表面の反射特性に関する仮定も緩和する.具体的には,ランバートモデルを仮定している提案手法を,非ランバート面(光沢のある物体)にも適用出来るように拡張する.例えば,外れ値除去などのロバスト推定を利用することなどを検討している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい紙版画技法の開発とその教育教材としての有効性に関する研究

<研究実績の概要>1)版画教育の実態調査等に関するアンケート実施。小学校96校、中学校74校、高等学校16校その他11件から計197件の回答があり、版画教育の実態、教員が考える版画の教育的意義、問題点が明らかとなった。またアンケートでは研究者の考案した紙版画技法を紹介する資料を同封し、各技法の有効性について尋ねた。概ね好評であった。また批判も含め貴重な意見を得ることができた。2)研究者の考案した紙版画技法を紹介するリーフレット作成。写真と文章による説明の他、紹介動画にリンクできるQRコードを掲載した。1)のアンケートに添付の他、講習会や研究者の作品発表の機会に参加者、来場者に配布した。紙版画への理解を促し、普及に大いに役立てることができたと考える。3)愛知県三河教育研究会造形部会講習会、愛知県立蒲郡高等学校美術部対象講座の二つを実施。前者は小学校・中学校教員を対象とした講座。アンケートでは紹介した複数の技法はいずれも高い評価を得ることができた。後者ではプレス機を使用せずに凹版画を制作する技法に取り組ませ、有効な技法であるという知見が得られた。4)研究者自身の作品展開催。学校教材を超えた高度な技法による表現であるが、紙版画の可能性を示す機会とした。作家、愛好家、学生を始め教育関係者など多くの来場を得た。会場では各種資料等を用意し解説、普及に努めた。5)次の2件の論文を発表。「新しい紙版画技法の学習教材としての有効性に関する考察」,単著,2019,愛知産業大学短期大学『紀要』, 31号, pp95-113。「紙版ドライポイントにおける濃淡表現技法の研究」,単著, 2019,愛知産業大学『造形学研究所報』, 15号, pp21-26。6)ホームページ開設。動画を中心とした各種紙版画の技法紹介、研究者自身が実施またはアドバイザーとして関わった講座の記録をまとめたものである。概ね計画どおりの進捗状況であるが、当初当該年度に実施を予定していなかったホームページを作成することができたため「計画以上に進展している」とした。ホームページでは、研究の成果として研究者が考案した新しい紙版画技法を動画資料で紹介するとともに、研究者自身が実施した講座、研究者がアドバイザーとなった講座の実施記録を掲載している。<今後の研究の推進方策>1)初年度に実施した全国アンケート、また地域の教員対象の講座、高等学校美術部での生徒対象の講座を通じて得られた知見に基づき、研究者の考案した紙版画技法を学校教材として有効なものとなるように改良するとともに、準備や片付けなど授業運営にも配慮した制作プロセスの構築の研究に取り組む。2)1)に挙げた研究の成果を現場の教員や児童、生徒に実際に体験してもらうことにより、実効性、有効性を確認するとともに、意見や感想を取り入れながら更なる改善、工夫を加えていく。現在愛知県内4つの市から夏季教員研修会での紙版画講座の依頼を受けており、この機会を活用し目標を有効に達成していきたいと考える。3)紙版画技法の体系化に取り組む。研究の最終年度にあたる次年度には研究成果の集大成として紙版画の技法書を出版する。これは研究者が考案した新しい紙版画技法を中心に既存の技法も加え紙版画技法全般を体系化した内容とする。このための準備に取り組んでいく。4)以上の取り組みによって得られた研究成果を随時ホームページで公開していく。<研究遂行の課題>教員対象、高校生を対象とした講座は行っておりまた今後も実施の予定があるが、小学校児童、中学生生徒を対象とした講座の実施も行う必要があると考えている。教員対象の講座を通じてこの実施を打診する予定である。概ね好評であった。

「紙版ドライポイントにおける濃淡表現技法の研究」,単著, 2019,愛知産業大学『造形学研究所報』, 15号, pp21-26。6)ホームページ開設。動画を中心とした各種紙版画の技法紹介、研究者自身が実施またはアドバイザーとして関わった講座の記録をまとめたものである。概ね計画どおりの進捗状況であるが、当初当該年度に実施を予定していなかったホームページを作成することができたため「計画以上に進展している」とした。ホームページでは、研究の成果として研究者が考案した新しい紙版画技法を動画資料で紹介するとともに、研究者自身が実施した講座、研究者がアドバイザーとなった講座の実施記録を掲載している。<今後の研究の推進方策>1)初年度に実施した全国アンケート、また地域の教員対象の講座、高等学校美術部での生徒対象の講座を通じて得られた知見に基づき、研究者の考案した紙版画技法を学校教材として有効なものとなるように改良するとともに、準備や片付けなど授業運営にも配慮した制作プロセスの構築の研究に取り組む。2)1)に挙げた研究の成果を現場の教員や児童、生徒に実際に体験してもらうことにより、実効性、有効性を確認するとともに、意見や感想を取り入れながら更なる改善、工夫を加えていく。現在愛知県内4つの市から夏季教員研修会での紙版画講座の依頼を受けており、この機会を活用し目標を有効に達成していきたいと考える。3)紙版画技法の体系化に取り組む。研究の最終年度にあたる次年度には研究成果の集大成として紙版画の技法書を出版する。これは研究者が考案した新しい紙版画技法を中心に既存の技法も加え紙版画技法全般を体系化した内容とする。このための準備に取り組んでいく。4)以上の取り組みによって得られた研究成果を随時ホームページで公開していく。<研究遂行の課題>教員対象、高校生を対象とした講座は行っておりまた今後も実施の予定があるが、小学校児童、中学生生徒を対象とした講座の実施も行う必要があると考えている。教員対象の講座を通じてこの実施を打診する予定である。<状況>1)全国アンケートの返信数が見込みの1/3程度となったため50,000円程度の費用が未使用となった。2)アンケートのもどりが想定よりも少なかったため集計処理を研究者自身が行ったため計上していた謝礼4,000円が未使用となった。3)講座材料費として5,000円計上していたが、開催が年度末ぎりぎりとなり2019年度分で計上したため2018年度分5,000円が未使用となった、3)現地調査費用として10,000円を計上していたが特段の調査対象が見つからなかったため未使用となった。<使用計画>2019年度については、基本的に2018年度に実施したアンケート、講座で得た知見に基づき、研究内容を精査、改善、整理し、2020年度の技法書出版の準備期間とするというのが基本的な計画である。繰越し金については、技法書作成の前段階として技法紹介の冊子を作成の費用に当てることとする。冊子は本年度担当を予定している4つの教員対象の実技講習会で資料として配布する。
GUIベースからCUIベースへ円滑移行を狙うプログラミング教程とその検証法の開発

平成30年度では,平成29年度に引き続き,アンケート結果のフィードバックによる学習者の躓きを低減する教程の構築を行うため,恐神が担当する大学1年生を対象としたプログラミングの入門的な授業において,平成29年度に引き続き,隔週でGUIベースCUIベースでの学習を行い,昨年度とそれぞれの単元で対応させた毎回の理解度調査アンケートを行ってきた.さらに,平成30年度においても,平成28年度に行った文献調査に基づく尺度を用いた学習意欲のアンケート調査も行い,これらのデータを更なるコンテンツの改善や教程の洗練を行うための材料とし,引き続き,随時,改善を図って行く予定としている.また,各年の理解度調査については,平成28年度がCUIベースであるC言語のみ,2年目の平成29年度が前期と後期でGUIベースのScratchとCUIベースのC言語の内容をそれぞれ単元ごとに対応させた内容で,さらに3年目の平成30年度は,前期後期とも隔週で,それぞれ対応させたGUIベースとCUIベースの内容における理解度について調査を進めてきた.これら,3年分のデータから,GUIベースからCUIベースへの移行学習における移行方法について,単元ごとの理解度の違いや躓きポイントを探る基礎データとしていく予定である.また,従来に引き続き,本学の公開講座での子供向けプログラミング教室等を通し,地域における研究成果の還元も行ってきた.プログラミング教育における,導入教育としてのGUIプログラミングから,さらに継続的な学習となるCUIプログラミングへと円滑に移行を行える教程およびその検証法の開発を目指している.平成30年度は,平成28年度および平成29年度に行ってきた,CUIベースの学習コンテンツの毎時における理解度調査と,それに対応するGUIベースの学習コンテンツの制作を継続して行ってきており,平成28年度と平成29年度を対比させた隔週における毎時の授業での理解度調査を行ってきた.これらのデータを比較することで,GUIからCUIへの移行学習における,躓きポイントの導出が期待できる.また,これらと合わせて,心理尺度に基づく汎用的なアンケート項目の抽出も目指しており,平成28年度の文献調査に基づいた尺度を用いた,学習意欲を測るアンケートの試行を,平成28年度のCUIベースの学習に引き続き,平成29年度のGUIベースの学習においても行ってきている.これらのデータは,GUIベースからCUIベースへの移行学習における学習意欲の対比のための基礎データとして用いる予定としている.また,理解度調査,および,学習意欲に関するデータについては,福井工業大学1年次における恐神が担当するプログラミング実習I・IIの授業を利用し,データの備蓄を進めてきている.以上の研究成果における公表として,平成30年8月に国際学会での口頭発表,および,その論文が2019年の9月に国際ジャーナルに掲載予定となっている.また一方で,地域における研究成果の公表として,平成28年度以前から,平成30年も含め,毎年,本学未来塾(公開講座)での子供向けプログラミング教室の実施など通し,研究成果の社会的還元を行ってきている.これらの状況から,本研究課題の進捗状況としては,おおむね順調に進展していると考えられる.2019年度では,基本的に平成30年度まで行ってきた内容の継続を行う.授業で用いる教材とプログラミング教程の更なる洗練化,および,各授業における理解度調査と学習意欲調査のアンケートを引き続き行う予定とする.授業のコンテンツについては,平成29年度および平成30年度で行った,GUIベースのScratchを用いた授業の単元と,それに対応させたCUIベースのC言語の授業を交互に行う方法で,理解度の比較を行うとともに,心理尺度を用いたアンケート結果の解析から,教程に対するフィードバックを盛り込み,教程の洗練を進める.また,平成29年度では,前期にGUIベース後期にCUIベースでの授業を行い,平成30年度では,隔週でGUIベースその次週で対応するCUIベースの授業をそれぞれ行ってきたが,この期間を通して制作してきたGUIベースのコンテンツは,今年度,毎週2コマ続きの授業において,前半の1コマでGUIベース,後半の1コマでCUIベースでの授業を行い,必要に応じ前年度コンテンツからの修正等を行いつつ授業を進める.合わせて,毎時の理解度調査アンケートの結果解析を進め,授業デザインの洗練や躓きポイントの導出の基礎データとしていく.一方,教材システムの機能追加等が生じた場合には,適宜,それらに対応した機能追加等を行いつつ,教材の改善を図っていく.また,アンケート項目の精査については,平成28年度から平成30年度の3年間で蓄積したアンケート結果の解析から,およその項目の選出を進めて行く.これら教材の改善およびアンケート項目の洗練を随時図りつつ,さらなるデータの備蓄を続け,得られたデータを基に次の改善等へつなげていき,PDCAサイクルを推し進める.平成28年度では,A.プログラミング初学者が躓きやすいポイントの導出,B.GUIベースプログラミングからCUIベースプログラミングへの円滑移行を促す教材開発,C.心理尺度に基づく汎用的なアンケート項目の抽出とそれによる提案教程の評価及び改善,のそれぞれについて研究を進めてきた.まずAについては,大学1年生に対するプログラミング実習において,前後期それぞれの始めと終わりに,学習意欲を図るアンケートを実施するとともに,毎回の授業時において理解度調査(アンケート)をとり,そこから,理解度が落ち込む学習上の躓きやすいポイントの導出を試みた.次に,BではH29年度から試みる予定である,GUIプログラミングとCUIプログラミングとの対比のための,基礎的なCUIプログラミングのコンテンツ整備を行い,本年度行ってきたCUIプログラミングとの比較を行う準備を進めた.また,Cについては,尺度の基になる文献調査を進めるとともに,試験的に文献調査に基づく尺度を用いたアンケート調査を行い,合わせて,学期の始めと終わりにおいて,学習意欲の変位の調査も行った.

これらは,次年度行う予定である,CUIプログラミングに対比させたGUIプログラミングにおける,学習意欲の比較を行うための準備とした.最後にペトリネットによる,処理の流れの視覚化を行うための,基礎的研究も合わせて行った.これらの研究により,次年度以降の研究推進のための基盤を整備した.研究成果の報告としては,9月にハンブルグで行われた国際学会ICACES2016での口頭発表の他,10月に情報処理学会論文誌Vol.2No.2への論文掲載,その他,国内における学会,研究会での発表3件を行っている.このほかにも,本学の公開講座での子供向けプログラミング教室の実施や,ふくいITフォーラム2016における技術展示など,地域における研究成果の還元も行った.プログラミング導入教育としてのGUIプログラミングから,継続的学習へとつながるCUIプログラミングへの円滑移行を行う教程とその検証法の開発を目指している.本年度は,そのための準備段階として,プログラミング学習時における,躓きポイント導出のための,毎回の授業時における理解度調査を行った.これと合わせて,心理尺度に基づく汎用的なアンケート項目の抽出も目指しているため,学習意欲を測るための尺度開発のための文献調査を行い,その調査に基づく尺度を用いた,学習意欲を測るアンケートの試行も行った.今年度のこれらの調査は,今後,修正を繰り返しながら精査していくものであるため,手始めに行った試行であるが,これらの結果は,次年度以降の修正を行うための材料とすることができた.研究成果の公表についても,昨年9月には国際会議での口頭発表,また,10月には情報処理学会論文誌への論文の掲載を行うとともに,地域における研究成果の公表として,ふくいITフォーラム2016での技術展示や,本学未来塾(公開講座)における子供向けプログラミング教室の実施など,研究成果の社会的還元も行うことができた.これらの状況から,本研究課題の進捗状況としては,おおむね順調に進展していると考えられる.平成29年度では,アンケート結果のフィードバックによる学習者の躓きを低減する教程の構築を行うため,恐神が担当する大学1年生を対象としたプログラミング入門的な授業において,平成28年度に構築したCUIベースの学習コンテンツに対応する,毎時のGUIベースの学習コンテンツを作成し,平成29年度の前期においてGUIベース,また後期において前期のそれに対応するCUIベースの授業をそれぞれ行い,合わせて毎時の授業時に学習理解度調査を行った.これらは,平成30年度以降に予定する,隔週でのGUIベースの学習とCUIベースとの学習の理解度の比較や,さらには,毎時を前半と後半で分け,それぞれでGUIベースの学習とCUIベースの学習を行う場合との理解度の比較を行うためのデータとして用いる予定である.さらに,平成28年度で行った文献調査に基づいた尺度を用い,平成29年度前期で毎時の学習意欲の調査も行った.これらのデータは,更なるコンテンツの改善や教程の洗練を行うための材料とし,今後,随時,改善を図って行く予定としている.
保型表現論の研究

池田保と市野篤史はGross-Prasad型の周期に関する明示的予想を定式化し、論文にして発表した。この結果は国内外の研究者の注目を集め、関連する研究の発展を促した。平賀郁は特殊線形群の内部形式の跡公式に関する論文(斎藤裕氏との共著)を発表した。吉田敬之はmotivic Galois群とL群に関する論文を発表した。市野篤史はGanと共著の論文で次数4と5の特殊直交群の周期に関する結果を発表した。これはGross-Prasad型の周期に関する興味深い例であると考えられる。平賀郁と池田保は半整数の重さを持つHilbert保型形式に対してKohnen plus空間を構成し、論文を発表した。池田保(研究代表者)と平賀郁(連携研究者)は2次の特殊線型群のn重被覆群上の保型表現の研究を始め、いくらかの成果を得ている。すなわち、n重被覆群の跡公式の楕円項の安定化を与え、研究集会で口頭発表を行っている。とくに重要な成果としては、代数群上の跡公式の安定化の場合、安定項は1つしか現れないのであるが、被覆群上の跡公式の安定化の場合は2つ以上の安定項が現れることがあげられる。このような被覆群の跡公式の安定化は一般線型群など結果的に自明となる場合以外は、初めてではないかと思われる。引き続き、一般的な簡約群の被覆群上の跡公式を理解するため研究チームはさらに研究を続けている。平賀郁はまた日本数学会の特別講演でエンドスコピーとラングランズ・プログラムに関する特別講演を行った。また市野篤史(連携研究者)との共同研究で移送因子に関する研究を進め、研究集会で成果発表の講演を行っている。吉田敬之(連携研究者)はアルティンL函数の微分値と保型形式の周期に関する研究、モチーフ的ガロア群の研究などを行い、国際研究集会で招待講演を行っている。市野篤史は保型形式の周期に関する研究で注目すべき成果を上げている。とくに、カリフオルニア大学のサンディエゴ校のW. T. Gan氏との共同研究では明示的周期公式に関する研究を進めている。平賀郁(連携研究者)は整数論サマースクールでユニタリ群の跡公式の安定化に関する総合的な公演を行った。平賀と池田の共同研究のGL(2)のn重被覆群の跡公式は楕円項以外の寄与の安定化をめざして研究を進めている。池田は11月には被覆群に関する国際研究集会を組織し、被覆群の跡公式に関する講演を行なった。この跡公式にはコーネン・プラス空間の構成に関する応用がある。これに関しては平賀郁との共著の論文を準備中である。コーネン・プラス空間とは半整数の重さを持つ一変数の保型形式で、4を法として平方数の部分にのみ0でないフーリエ係数をもうようなもののなす空間である。この共同研究では総実代数体上のヒルベルト保型形式に対してもコーネン・プラス空間の理論が拡張できることを示した。コーネン・プラス空間に属する保型形式のフーリエ係数はL関数の中心特殊値と深い関係にあり、将来の研究の発展が期待できるものであるといってよいと思われる。この成果については1月に数理解析研究所で開かれた保型形式の研究集会、奈良女子大で開かれた研究集会などでも発表した。また、フランスのルミニー数学研究所で開催される研究集会が平成23年5月となったので、研究期間を延長してこの研究集会に参加し、コーネン・プラス空間の理論に関する講演を行った。半整数の重さをもつ一変数の保型形式の空間にはコーネンプラス空間といわれる特別な部分空間が定義される。この空間に属する保型形式は指数がmod 4で平方数でないような指数を持つフーリエ係数が消えるという条件で特徴づけられる。またこの空間は整数の重さを持つ一変数の保型形式の空間とヘッケ同型である。最近,ロークとサヴィンはコーネンプラス空間を表現論的に解釈する結果を発表した。彼らの手法により総実代数体上のヒルベルト保型形式に対してもコーネンプラス空間を定義できる可能性があると考えられる。本年度は主としてこの観点に基づき研究を行い,必要となるヴェイユ定数の計算などを行った。この結果は論文を執筆中である。これらの研究を遂行するために多数の書籍を購入した。また、計算機環境の整備のため、計算機周辺機器を購入した。8月には北京で開かれたアジア数論研究集会に参加して研究発表を行った。また9月には箱根で開かれた整数論サマースクールに参加した。10月には大阪大学の伊吹山氏が白馬村で開催した保型形式の研究集会に参加した。さらに平成23年1月には数理解析研究所で開かれた保型形式の研究集会に参加した。平成23年2月には九州大学で開かれた研究集会に参加し研究発表を行った。

平成23年3月にはシンガポールで開催された研究集会に参加して研究発表を行った。また平成24年度繰り越し分により国立台湾大学のMing-Lun Hsieh氏を招へいした。半整数の重さをもつ一変数の保型形式の空間にはコーネンプラス空間といわれる特別な部分空間が定義される。この空間に属する保型形式は指数がmod 4で平方数でないような指数を持つフーリエ係数が消えるという条件で特徴づけられる。またこの空間は整数の重さを持つ一変数の保型形式の空間とヘッケ同型である。本年度は主としてこの理論をヒルベルト保型形式に対して拡張する研究を行った。とくに本年度はコーネンプラス空間に関する論文の第1部を仕上げて投稿した。投稿した論文は掲載されることが確定している。第2部は現在論文を執筆中である。また、九州大学の今野拓也氏との共同研究のため、小研究集会の2度開催した。これらの研究を遂行するために多数の書籍を購入した。また、計算機環境の整備のため、計算機周辺機器を購入した。これらの書籍の一部は,連携研究者と共用するため,研究に必要な部分を参照したのち図書室の備品とした。7月にはインドで開かれたアジア数論研究集会に参加して研究発表を行った。8月には台湾で開かれた保型形式の研究集会に参加し、研究発表を行った。また9月には熊本県で開かれた整数論サマースクールに参加し、関連分野の研究者の旅費を支給するなど研究支援を行った。11月には室蘭工業大学の桂田氏が白馬村で開催した保型形式の研究集会に参加した。さらに平成25年1月には数理解析研究所で開かれた保型形式の研究集会に参加した外国人2名の招聘を行った。PCとその周辺機器、および数論に関する書籍を多数購入し、研究に必要な環境を整えた。7月にはベトナムで開かれた数論に関する研究者の研究集会にオーガナイザーとして参加した。8月下旬に広島大学で開催された代数学シンポジウムにプログラム責任者として参加した。9月には神奈川県で開かれ場整数論サマースクールに参加した。11月には上智大学の都築正男氏が長野県白馬村で開催した保型形式に関する国際研究集会に参加した。また平成26年1月に数理解析研究所で開催された保型形式シンポジウムに参加した。また、これらの研究集会に参加した研究者に対して旅費の支援を行った。さらに九州大学の今野拓也教授と保型表現に関する研究打ち合わせを行った。半整数の重さを持つ保型形式に対しては整数の重さを持つ保型形式の間に志村対応という対応があることが知られている。一変数のフルモジュラー保型形式の場合にはこの志村対応をコーネン・プラス空間に制限すると志村対応が簡明な形に記述できることが知られていた。本研究課題においては半整数保型形式の理論を詳細に研究することが重要な目標であったが、平賀郁との共同研究においてコーネン・プラス空間の構成をヒルベルト保型形式に対して拡張することに成功し、この研究成果に関する論文が今年度掲載された。また、コーネン・プラス空間の理論のヒルベルト・ジーゲル保型形式への応用についても一定の成果があり、今後この成果については論文にまとめて発表する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。代数学26年度が最終年度であるため、記入しない。
学校衛生組織活動史研究―明治期の地方私立衛生会と学校衛生の接点―

これまで学校保健の歴史といえば政府による学校衛生制度の歩みのことであった。そこで本研究では、明治15年前後から全国各地に発足した私立衛生会に着目し、その活動を検討することで地域と学校現場の学校衛生史の一端を明らかにした。資料はそれらの機関誌を用いた。その結果、新潟では、学校医による三島通良の発育研究の応用、トラホーム治療の論議、教員が発信する衛生研修活動が、京都では、政府による学校医制度の前に学校医建議案が浮上し、また初期学校歯科衛生活動の事例もあり、大阪では、学校医がトラホーム撲滅策を説いていた。地域が発信する新構想や活動があり、現学校保健システムとは別の選択肢もあったことがわかった。学校保健とは、学校での保健管理と保健教育を、学校全体で組織的に行う領域であるにもかかわらず、従来の学校保健史研究では、保健管理・保健教育にのみ焦点が当てられ、組織活動面については明らかにされていない。本研究では、明治16年に大日本私立衛生会が創設された頃、全国各府県で発足していた地方私立衛生会に着目し、その自治的・組織的活動が学校衛生にどのような影響を与えたのかを、機関誌を史料として明らかにする。それによって、新しい学校衛生組織活動史を素描する。当該年度の成果は次の通りである。1.地方都市・新潟県の私立衛生会の機関誌『新潟県衛生会雑誌』には、(1)学校医による三島通良の発育研究の活用、(2)校医のトラホーム治療への論議、(3)教員から発信された衛生研修活動という注目すべき学校衛生の研究・活動が報告されていた。新潟県の一学校医が、三島の調査を参考に学校現場で発育研究を行い、新潟県私立衛生会の機関誌がその報告の場となっていた意義は大きい((1))。北魚沼郡の教員らが「某衛生家」を夏期講習会講師に招いて衛生問題を講究し、機関誌はこれを高く評価していた。西蒲原郡の衛生教育聯合幻灯会では、学校長が積極的に地域社会に出向きこの衛生事業に携わっていた。「教育衛生」の幻灯会には就学勧誘と清潔法の相乗効果があると認識されていた。これらは、地方私立衛生会と学校の双方向からの組織活動事例であり、学校衛生組織活動史の一端といえる((3))。2.明治期後期大正期、私立衛生会とは別に、学校衛生研究会と大日本学校衛生協会という二つの専門組織が創設されていた。それらの初期学校衛生専門誌には、もともと衛生は「科学の応用」だから「生理学及衛生」を普通教育で教えるべきとの衛生教育論や、「国民必須ノ教育」では病気・虚弱の「特殊ノ事情」を「顧慮」して教育すべきという、教育権保障の観点からの新しい学校衛生論があった。1.予定どおりの進捗で、全国の各府県の地方私立衛生会の機関誌の史料収集ができている。2.当初、検討候補として、東北・関東方面の地方私立衛生会を予定していたが、史料調査を進めるなかで、京都・大阪という関西の都市部では、特色ある衛生会活動が行われていて、着目する意義は高いことがわかった。たとえば、京都では、学校医と学校歯科衛生に関して先駆的な活動事例があった。もともと近代京都の衛生活動は、衛生組合をつくり、それを基盤として普及されてきた地域である。今回、新たに、そのような自治組織も視野に入れながら、医師による京都府衛生会や学校医会のリーダーシップや組織的活動と学校衛生との関係を検討することで、都市部特有の学校衛生組織活動史の一端が明らかになることがわかった。3.2.の課題を明らかにするための史料として、具体的に、1京都府衛生会の『京都府衛生会々報』、2『京都医事衛生誌』、3大阪私立衛生会『通俗衛生』の3つを特定し、概ね収集し終えた。また幸い、最近、近現代資料刊行会より、京都・大阪の近代衛生関係文書が復刻出版され(「近代都市の衛生環境(京都編)」全37巻、「同(大阪編)全42巻」)、そこに、上記13の史料を補完する府政・衛生関係文書群が含まれていることがわかった。近隣の大学図書館の所蔵の有無や、現実の閲覧のしやすさを勘案し、本研究に直接重要性の高い京都編の一部を本科研費によって購入した。4.具体的に、地方都市部の新潟県私立衛生会を取り上げ検討を行った。それに加えて、【研究実績の概要】にも記したように、明治期後期から大正期には、私立衛生会とは別に、学校衛生研究会と大日本学校衛生協会が創設されている。初期の学校衛生専門組織として検討を行い、この組織が行った活動・研究内容を明らかにした。5.4.での成果を、2つの学会で発表を行い、2つの雑誌において論文発表した。学校保健とは、学校での保健管理と保健教育を学校全体で組織的に行う領域である。そうであるにもかかわらず、従来の学校保健史研究では、保健管理活動や保健教育(健康教育)活動に焦点が当てられ、組織的な側面や、地域の衛生組織活動の中での学校保健史については、必ずしも明らかにされてはいない。本研究ではこのような問題意識から、明治16年に全国組織として大日本私立衛生会が創設された頃、全国各府県で発足されていた、地方私立衛生会に着目し、その自治的・組織的活動が学校衛生(当時は、学校保健のことを学校衛生と呼称)にどのような影響を与えていたのか、それらの機関誌を史料ととして明らかにすることを目的としている。

当該年度で行った研究の成果は、学会発表、論文執筆によって報告した。次の通りである。1.高橋裕子「学校保健の組織活動史研究(3)ー明治期京都の学校歯科衛生と教育的学校衛生論の原点の考察ー」第59回東海学校保健学会、静岡市、2016年9月2.高橋裕子「学校保健の組織活動史研究(4)ー明治期京都における都市衛生としての学校衛生ー」日本学校保健学会第63回学術大会、筑波大学、2016年11月3.高橋裕子「学校歯科衛生史と教育的学校衛生論の原点ー明治期京都における初期の活動事例と大西永次郞の学校衛生論の検討ー」『愛知教育大学研究報告教育科学編』第66輯、2017.年3月当該年度に焦点をあてた地域は、上記のように京都である。京都で確認できたこの地域の学校衛生組織史を、前年に焦点をあてた新潟の事例と比べると、「都市京都の学校衛生」という新しい歴史と地域性が浮かび上がった。このことも当該年度の大きな研究成果である。また、京都を取り上げることで、学校歯科衛生史の一端も明らかにすることができた。1.京都という地域を取り上げることで、これまでの学校保健史でにはない、学校衛生史の具体的な側面を明らかにすることができている。2.また、「都市学校衛生」という新しいタームを得ることができた。3.さらに、昨年度の新潟の事例と比較することができるようになり、本研究の計画当初から期待していた地域史研究の有用性を十分に活用することができている。4.京都を取り上げることで、来年度、大阪私立衛生会とその機関誌『通俗衛生』を検討する見通しが持てた。5.その『通俗衛生』誌は、すでに史料収集することができている。学校保健とは学校が行う学齢期の子供の保健管理教育のことで、戦前は学校衛生と呼称された。その歴史については、これまで政府による学校衛生制度の歩みが通史とされた。そこで本研究では、明治16年に大日本私立衛生会という全国組織が発足し、全国各地域でも県・郡単位の私立衛生会が主体的・自治的に発足していたことに着目した。後者の地域私立衛生会と近隣の学校との交流と呼べる学校衛生活動を明らかにすることで、身体検査や学校医などの学校衛生制度が確立された明治30年代の前から、学校や地域には自治的・組織的な学校衛生活動があり、制度制定後も、それとは異なる独自の組織的な取組があったという仮説、換言すれば、地域と学校現場の学校衛生史という新しい歴史の一端を明らかにした。その意義を整理すれば次の2点である。なお、当初使用した「地方」の用語は、研究過程で「地域」と呼ぶに相応しい実態があったため後者を使用する。第一に、地域には、明治政府が整えた学校衛生制度とは異なる選択肢があり展開した事例もあった点である。これは歴史研究としてきわめて重要である。たとえば京都では、明治31年の学校医制度の前に学校医建議案が浮上し(「明治期京都の学校医設置構想」2017.9)、大阪では、本来は治療しない職制である学校医にトラホーム治療を行わせる撲滅策が説かれていた(「学校保健史における地域私立衛星界雑誌の資料的価値」2018.3)。これは本研究が資料とした地域私立衛生会の機関誌:地域誌によってこそ解明できた点とも言える(同前)。第二に、学校衛生史・学校保健史研究における、明治期:医学的ー対象機:社会的ー昭和期:教育的学校衛生というこれまでの制度史解釈とは異なる側面を明らかにできた点である。