hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
5本趾型靴下の着用が足白癬患者のフットケアに与える効果

3.結果対象者は,介入群9名(男性3名,女性6名),対照群3名(男性1名,女性2名)であった。対象者の人数が少なく,今年度分単独での統計学的分析は困難であるが,今後前年度分と合わせて分析する。
1950年代台湾における中華民国政府の辺疆民族政策―多文化主義のもう一つの源流

本研究は、辺疆民族(モンゴル、チベット、ウイグルの人々)に対する中華民国政府の制度や政策が、1949年の台湾撤退後どのように再構築されたのか明らかにすることを目的に調査・分析した。この研究によって、以下のことが明らかになった。台湾に移住したモンゴル人の政治的態度は一様ではなかったが、モンゴル人社会を形成・維持しようとする試みが続けられていた。それが例えば、チンギス・ハーン大祭であった。一方、台湾の辺疆民族のなかには「中央民意代表」もいたため、中華民国政府は彼らと積極的に連絡を取って中華民国統治の正統性を主張する根拠を固めた。本研究は、辺疆民族に対する中華民国政府の制度や政策が、台湾へ撤退後どのように再構築されたのか明らかにすることを目的とする。具体的には、中国大陸の周縁部、すなわち「辺疆」と位置づけられたモンゴル、チベット、新疆などの地域と、そこから台湾に渡ってきたモンゴル、チベット、ウイグルの人々(辺疆民族)に焦点をあて、「辺疆」の要素が台湾政治や社会でどのような位置を占めてきたのか、それが台湾の国家統合にどのような特質を与えたのか明らかにすることである。平成26年度は、以下の3点を中心に調査研究を進めていった。(1)在台モンゴル人の実態と動向に関する実証的研究の展開:本研究を進めるにあたって、これまでに研究の蓄積と資料の準備がある在台モンゴル人について研究をさらに進展させ、得られた知見を学術会議で発表することによって、今後の研究の可能性や方向性を明確化した。(2)静岡での現地調査:第二次大戦末期におけるモンゴル人留日学生の疎開先が静岡であった。戦後もモンゴル人学生の多くが日本に残り、中華民国政府と中華人民共和国政府のエリート獲得競争のはざまで、彼らは日本にモンゴル人社会を築いていった。中華民国政府との関係を明らかにするため、静岡で資料を蒐集し、関係者にインタヴューを実施した。(3)台湾での現地調査、資料の閲覧・蒐集:台北の蒙蔵委員(モンゴル・チベット委員会)などを訪問しつつ、関係者らに連絡を取り、インタヴューを実施した。あわせて中央研究院近代史研究所、国史館、国家図書館等で文献蒐集をおこなった。以上の研究から得られた成果をもとに、戦後のモンゴル人留日学生に関する論考など発表することができた。具体的には中国大陸の周縁部、すなわち「辺疆」と位置づけられたモンゴル、チベット、新疆などの地域と、そこから台湾に渡ってきた「辺疆民族」(モンゴル、チベット、ウイグルなどの人々)に焦点をあて、「辺疆」の要素が台湾政治や社会でどのような位置を占めてきたのか、それが台湾の国家統合にどのような特質を与えたのか明らかにすることである。平成27年度は、前年度に得られた結果をもとにして現地調査・資料蒐集を行い、とくに以下の3点を中心に調査研究を進めて研究の深化をはかった。(1)台湾における現地調査、台北の蒙蔵委員会などを訪問しつつ、関係者らに連絡を取り、インタヴューを実施した。あわせて中央研究院近代史研究所、国史館、国家図書館などで文献蒐集をおこなった。(3)インドでの現地調査、資料の閲覧・収集:1950年代インドには新疆を脱出したウイグル人のコミュニティがあり、インド北辺にはモンゴル人、チベット人が滞留していた。ラダックで現地調査をおこない、デリーのネルー記念博物館・図書館で新聞など資料を閲覧した。研究を推進するにあたって「交付申請書」には、平成27年度の実施計画に次の3点をあげた。(1)台湾における現地調査、資料の閲覧・蒐集、(2)イギリスでの資料の閲覧・蒐集、(3)インドでの現地調査、資料の閲覧・蒐集である。このうち(1)に関して、中央研究院近代史研究所、国史館、国家図書館などで関係資料の調査・蒐集をおこない、さらに台北・高雄などで関係者に対してインタヴューを実施し、本研究を進展させることができた。(2)に関して、イギリスで資料の閲覧・蒐集が実施できなかったことは遺憾である。ただこれは、インドでの調査によってイギリス政府の動向をうかがう資料が得られたためであり、今後の研究の進展によって必要があればイギリスでも資料の閲覧・蒐集を実施して補いたい。(3)に関して、デリーのネルー記念博物館・図書館で新聞・雑誌などを閲覧し、あわせてモンゴル人やチベット人の避難ルートの一つであったラダックで現地調査をおこない、文献資料から得ることのできない知見を得ることができた。この他、モンゴル人留日学生に関する資料が静岡に保存されていることが判明し、その調査と関係者からのインタヴューをおこなった。以上から、本研究課題は順調に進展していると評価することができる。本研究は、辺疆民族に対する中華民国政府の制度や政策が、台湾へ撤退後どのように再構築されたのか、明らかにすることを目的とする。

具体的には中国大陸の周縁部、すなわち「辺疆」と位置づけられたモンゴル、チベット、新疆などの地域と、そこから台湾に渡ってきた「辺疆民族」(モンゴル、チベット、ウイグルなどの人々)に焦点をあて、「辺疆」の要素が台湾政治や社会でどのような位置を占めてきたのか、それが台湾の国家統合にどのような特質を与えたのか明らかにすることである。平成28年度は、前年度に得られた結果をもとにして現地調査・資料蒐集を行ない、とくに以下の2点を中心に調査研究を進めて研究の深化をはかった。(1)台湾における現地調査、台北の蒙蔵委員会などを訪問しつつ、関係者らにインタヴューを実施した。あわせて中央研究院近代史研究所、国史館、国家図書館などで文献蒐集をおこなった。(2)日本国内での調査:第二次大戦末期に日本に渡ってきたモンゴル人学生の多くが戦後も日本に残り、中華民国政府と中華人民共和国政府のエリート獲得競争のはざまで、彼らは日本にモンゴル人社会を築いていった。中華民国政府との関係を明らかにするため、資料を蒐集した。そこで得られた知見は、神奈川大学で開催されたアジア教育史学会・2016年度・第25回大会において、「日本敗戦前後の留学生と「集合教育」」のタイトルで口頭発表をおこない、今後の研究の可能性や方向性をより明確化した。昨年度の「実施状況報告書」では、「今後の推進方策」に次の2点をあげた。(1)台湾における現地調査、資料の閲覧・蒐集、(2)欧米での資料の閲覧・蒐集である。このうち(1)に関して、中央研究院近代史研究所、国史館、国家図書館などで関係資料の調査・蒐集をおこない、さらに台北・高雄などで関係者に対してインタヴューを実施し、本研究を進展させることができた。(2)に関して、欧米で資料の閲覧・蒐集が実施できなかったことは遺憾である。しかし、台湾での調査で2016年の成吉思汗大祭に参加した。今回は史上初めて中華民国総統が出席して自ら祭祀を執りおこなった大祭で、辺疆民族政策が変わろうとしている現状を目の当たりにすることができた。今まさに大きな転換期を迎えている中華民国の辺疆民族政策の行方を研究に反映するため、補助事業期間の延長を申請した。以上から、本研究課題は「やや遅れている」と評価する。本研究は、辺疆民族に対する中華民国政府の制度や政策が、台湾へ撤退後どのように再構築されたのか、明らかにすることを目的とする。具体的には中国大陸の周縁部、すなわ「辺疆」と位置づけられたモンゴル、チベット、新疆などの地域と、そこから台湾に渡ってきた「辺疆民族」(モンゴル、チベット、ウイグルなどの人々)に焦点をあて、「辺疆」の要素が台湾政治や社会でどのような位置を占めてきたのか、それが台湾の国家統合にどのような特質を与えたのか明らかにすることである。平成29年度は、前年度に得られた結果をもとにして現地調査・資料蒐集を行ない、とくに以下の2点を中心に調査研究を進めて研究の深化をはかった。(1)内モンゴル・新疆・東南アジア・台湾における現地調査:台湾に渡った「辺疆民族」の足跡をたどって内モンゴル・新疆・東南アジア・台湾で現地調査を行った。あわせて現地の史料館、図書館、博物館などで文献蒐集をおこなった。台湾では蒙蔵委員会などを訪問し、関係者らにインタヴューを実施した。
長期抗HIV療法が小児免疫状態に及ぼす影響

研究背景・目的:抗HIV療法(antiretroviral therapy, ART)はHIVの複製を抑制し、CD4陽性T細胞数を回復すると共に免疫活性化も抑制する。しかし、CD4細胞サブセット(Th1/Th2/Th17/Th1Th17/Treg)や免疫活性化がどのように変化するのかはっきりと分かっていない。本研究ではART導入する小児を前向きに調査し、長期ARTが小児の免疫状態に及ぼす影響を解明する。2014年から前向き調査を開始した。現在、新たにART導入したHIV感染小児[HIV(+)]48名をフォローしている。ART開始後6/12/18/24/30/36ヶ月にそれぞれ26/30/23/21/7/4名がフォローされた。非HIV感染小児[HIV(ー)]79名をリクルートした。1.現在HIV感染小児48名をフォローしている。2.2018年度にHIV非感染小児の解析が終了した。3.2018年度HIV感染小児の担当医の交代、医療保健の変更、治療処方のスケジュールの調整があったため、感染小児のフォローアップに影響があった。1.ベトナム側と緊密に連携し、今年度に2回の調査実施する。2.ART開始後24ヶ月までの結果をまとめ、国際学術専門誌に投稿する。しかし、CD4細胞サブセット(Th1/Th2/Th17/Treg)や免疫活性化がどのように変化するのかはっきりと分かっていない。申請者らは横断的調査を行い、小児ではHIV感染によりTregが早期に低下し、CD8細胞と単球が早期に活性化されること、ART導入により、Th1が早期に回復し、CD8細胞の活性化も早期に正常化するが、Th2/Th17/Tregの回復は徐々で、単球の活性化は有意に変化しないことを明らかにした。これらの結果は、HIV感染とARTが小児の免疫状態に及ぼす影響の特徴を示し、HIV感染児の治療に有用な情報を提供した。本研究ではART導入する小児を前向きに調査し、上記の結果を確認すると共に、長期ARTが小児の免疫状態に及ぼす影響を解明する。2014-2016年、前向き調査を開始し、昨年度までに新たにART導入した小児38名をリクルートし,ART開始後6と12ヶ月でフォローできた9名を解析し、横断的調査した非HIV感染小児と比較した。Th1はART開始後6ヶ月に正常化し、横断的調査より速かった。CD8細胞活性化は横断的調査の結果と同様、ART開始後12ヶ月に正常範囲に抑えられた。本研究は前前向き調査の継続であり、現在HIV感染小児のコホートが54名をリクルートし、そのうち11例が死亡、1例が治療中止、42名がフォローされている。ART開始後6/12/18/24ヶ月にそれぞれ21/23/22/14名をフォローした。また非HIV感染小児49名をリクルートした。1.金沢大學とハノイ国立小児病院との共同研究体制がよく確立されており、研究がスムーズに進行している。2.ハノイ国立小児病院において、血液ラボと臨床医の連携が順調で、非HIV感染小児の対象群も順調にリクルート出来ている。3.HIV感染小児の担当医の交代のため治療処方スケジュールの調整があったため、感染小児のフォローアップに少し影響があった。1.ベトナム側との連携をより緊密にすることにより、情報を速やかに共有し、患者の定期的フォローを促進する。2.現在までの結果をまとめ、国際エイズ学会で発表する。ベトナム医療保健システムの変更、HIV感染小児の担当医の交代のため治療処方スケジュールの調整があったため、感染小児のフォローアップが遅れて、解析数が少なめであったため。
皮膚硬化発症の病態におけるアポトーシス機構の分子生物学的解析

ヒト汎発性強皮症は皮膚を始めとする諸臓器に線維化・硬化を引き起こす原因不明の難治疾患である。強皮症の病態において、TGF-βが中心的な役割を果たすことが示唆されているが、他にもconnective tissuegrowthfactor(CTGF),Th2型サイトカイン、ケモカイン、CD40/CD40L分子、アポトーシス、活性酸素なども、線維芽細胞や血管内皮細胞と相互に影響を及ぼしながら線維化の誘導に関与していることが想定される。本研究においては、われわれの確立した、ブレオマイシン誘導性皮膚硬化モデルマウスを用いて、皮膚硬化発症機序における炎症・免疫担当細胞とサイトカイン・ケモカインのクロストークやシグナル伝達のメカニズム、インテグリン、アポトーシス、酸素ストレスの関与を検討した。その結果、ブレオマイシン誘導性皮膚硬化病変部においてはアポトーシスが誘導されていること、Fas/FasL(Apo-1L)を介する経路が主であり、抗FasL抗体の投与により皮膚硬化の誘導も抑制されてみられた。またFas, FasL欠損マウスにおいては、ブレオマイシンによる皮膚硬化の誘導が抑制されてみられ、このモデルにおいてはFas/FasLの経路が有用な役割を果たしていることが示唆された。さらに、病変部皮膚において、p53,p21の発現も亢進してみられた。このモデルにおけるアポトーシスの発現には、Fas/FasLを介する経路だけでなく、p53の介在も示唆された。今後は、TRAILの関与も検討していく予定である。我々はこれまで、マウスの皮膚硬化モデルを確立し、このモデルを用いて皮膚硬化の発症機構を検討してきた。本検討では皮膚硬化の発症メカニズムにおけるアポトーシスの関与を検討した。まず、ブレオマイシン誘導性皮膚硬化モデルマウスの皮膚病変部において、アポトーシスが亢進してみられることを、TUNEL assayおよびDNA gel electrophoresis法により検出した。さらに、皮膚病変部におけるFas/FasLの発現の増強を蛋白およびmRNAレベルで示し、アポトーシスの実行経路であるcaspase-3の発現増強および活性の亢進も確認された。またブレオマイシンの局所投与とともに抗FasL中和抗体を頻回に全身投与することで、皮膚硬化の誘導が抑制されることを見い出した。さらに検討を進め、Fas/FasLの重要性を確認するため、Fas、FasL欠損マウスである、lpr, gldマウスを用いて皮膚硬化の誘導が抑制されうるかを調べた。コントロールのブレオマイシン処理群に比較し、Fas, FasL欠損マウスではいずれも組織学的に皮膚硬化の抑制がみられた。さらに、真皮の厚さ、皮膚のコラーゲン含有量ともにlpr, gldマウスはいずれもWild typeに比較して有意に減少してみられた。TUNEL陽性細胞数はいずれの系統でも有意に減少してみられた。これらの結果は、ブレオマイシン誘導性皮膚硬化の発症における、FasおよびFasLの重要性を支持するものと考えられた。しかし、Fas/FasL以外のアポトーシス調節因子(p53など)もupregulateされてみられることも確認されており、さらなる検討を予定している。

その結果、ブレオマイシン誘導性皮膚硬化病変部においてはアポトーシスが誘導されていること、Fas/FasL(Apo-1L)を介する経路が主であり、抗FasL抗体の投与により皮膚硬化の誘導も抑制されてみられた。またFas,FasL欠損マウスにおいては、ブレオマイシンによる皮膚硬化の誘導が抑制されてみられ、このモデルにおいてはFas/FasLの経路が有用な役割を果たしていることが示唆された。さらに、病変部皮膚において、p53,p21の発現も亢進してみられた。このモデルにおけるアポトーシスの発現には、Fas/FasLを介する経路だけでなく、p53の介在も示唆された。今後は、TRAILの関与も検討していく予定である。
表層ナノ結晶材料作製における定量的評価方法の確立

【研究目的】近年、構造用金属材料の更なる高強度化を目的として、材料表層の結晶粒を100nm以下にナノ結晶化させる表層強加工の研究が進められている。特殊な装置を必要とせず簡易な手法として、ハンドグラインダーにより鋼線を束ねたワイヤブラシを高速で回転させ、材料表面に押し当て表層強加工を行う方法が提案されている。しかし、ハンドグラインダーは手動で操作するため、荷重や送り速度が不明である。そこで本研究では、ワイヤブラッシングによる表層強加工の計装化を行い、表層強加工材の組織と機械的特性について検討を行った。【研究方法】ワイヤブラッシングの計装化のために、フライス盤を改良しワイヤブラッシング装置の開発を行った。フライス盤の主軸にカップ型ワイヤブラシを取り付け、テーブルにロードセル、試料の順に冶具で固定した。そして、回転したワイヤブラシを試料に押し当て、テーブルを移動させることで表層強加工を行った。試料に作用する荷重はロードセルにより測定し、その信号を動ひずみ計により拡大しノートパソコンで記録した。このワイヤブラッシング装置により、数段階の送り速度および回転数において、荷重を制御したワイヤブラッシングが可能となった。次に、これまでにワイヤブラッシングが行われていないAZ31(Mg合金)を用いて、押付荷重1kgfおよび3kgfで回転数2120rpm、送り速度248mm/minの条件において1往復させた試料の組織観察(OM、SEM、TEM)、マイクロビッカース硬度試験、引張試験を行った。【研究成果】組織観察の結果、押付荷重によらず表層強加工を施した試料は表層から約5μmまで結晶粒がナノ化したことを確認した。硬度試験においては、非加工材(平均84Hv)に対し、表層強加工材は硬度の上昇(1kgf:平均110Hv、3kgf:平均103Hv)が確認された。さらに、表層強加工材は引張降伏応力および最大引張応力の上昇がみられた。以上のように、ワイヤブラッシング装置を開発し、その組織と機械的性質の相関を得た。
含フッ素光学活性有機ホウ素化合物の新規合成法の開発

含フッ素化合物は、そのフッ素原子の特徴的な性質から多くの医薬品や農薬に用いられており、近年それらの合成につながる有用な合成法や合成ブロックの開発が盛んに行われている。最近複数のグループが、多様な含フッ素化合物を与える有用な合成ブロックの一つである、含フッ素ホウ素化合物の合成を報告している。その流れの中で我々は、アリルフッ素化合物に対するボリル銅(I)錯体触媒の付加と、続く銅(I)活性種のβ-フッ素脱離を鍵とした、様々な含フッ素ホウ素化合物の合成を行った。まず行ったのが銅(I)活性種のβ-フッ素脱離を鍵とした、光学活性含フッ素アリルホウ素化合物の合成である。得られる化合物はホウ素基を利用した立体特異的変換反応により、多様な光学活性含フッ素化合物を与える。特に光学活性γ-モノフルオロアリルホウ素化合物は、アルデヒドを用いた立体特異的アリル化反応により含フッ素四級不斉中心を含む連続不斉点を形成できる、有用なキラルモノフルオロ合成ブロックである。これらの内容については現在論文投稿後の査読中である。また、トリフルオロメチル基を有するアレンに対して同様のストラテジーを用いることによる含ホウ素gem-ジフルオロジエン化合物の合成にも成功しており、こちらの内容も現在論文投稿準備中である。得られる化合物はホウ素基を利用したクロスカップリング反応により、ジフルオロアルケン骨格を有する多様な化合物を与える。本年度は、研究実施計画に示した通り研究が進んだものと思われる。本年度はまず、5月に実施計画に示していた内容の1つである「βフッ素脱離を伴う不斉ホウ素化反応による、光学活性gem-ジフルオロアリルホウ素化合物の合成」に関する論文を,化学系学術雑誌の一つであるAngew誌に掲載することができた。また、その内容を更に発展させた内容に関する論文2報についても現在投稿、または論文準備中である。これらの内容を鑑みると研究計画に示した通り、またはそれ以上の実績を上げることができたものと考えられる。より多様な含フッ素ホウ素化合物の合成を行っていく予定である。具体的にはまず、βフッ素脱離を鍵反応として、脱芳香族を伴う含ホウ素ジフルオロ化合物の合成に取り組む。さらにトリフルオロメチルケトンやジフルオロメチルケトンに対して不斉銅(I)触媒を作用させ、その後アルデヒドなどの求電子剤と作用させることによる光学活性含フッ素化合物の合成にも取り組む。また、フッ素化合物を持たない化合物に対してSelectfluorなどの求電子フッ素化剤とボリル銅活性種を作用させることによるフッ素化ホウ素化反応の開発も行っていきたいと考えている。
死亡漂着鯨類を指標とした化学物質による海洋環境汚染の時空間変動解析と影響評価

日本沿岸に死亡漂着した鯨類を生態系汚染の指標生物試料として活用し、化学物質による海洋環境汚染の実態とその地理的分布・経時的変動の解明、および化学物質が鯨類の健康に及ぼす影響の評価を目的とした。1970年代から2010年代における蓄積レベルの経年変動を解析した結果、PCBs・CHLs・HCHs・HCBなどの有機塩素化合物の蓄積レベルが経年的な減少傾向を示したのに対し、臭素系難燃剤のPBDEs・HBCDsレベルには有意な濃度上昇が認められた。蓄積レベルと寄生虫感染との間に明瞭な関係は認められなかったが、汚染物質レベルは毒性発現の閾値を超える場合もあり、鯨類への影響が懸念された。本研究では、日本沿岸に死亡漂着した鯨類を生態系汚染の指標生物試料として活用し、化学物質による海洋環境汚染の実態とその地理的分布・経時的変動の解明、および化学物質が鯨類の健康に及ぼす影響の評価を目的とする。平成25年度は、これまで我々の研究グループが整備してきた全国各地におけるストランディング情報の集約と試料収集・病理解剖のネットワークを拡充し、解剖調査を実施して種同定・バイオメトリー計測・寄生虫感染・病理所見について解析した。なかでも、2013年4月26日に鹿児島県南さつま市で発生したスジイルカの大量座礁では、座礁後に死亡した28頭のうち27頭を愛媛大学・国立科学博物館で冷凍保存して6月・9月にそれぞれ複数の研究機関から研究者の参加を得て解剖調査を実施した。この規模の解剖調査は、少なくとも国内ではほとんど実施例がなく、本種の生理・生態や病理・汚染実態を解明するうえで大変貴重な検体となった。スジイルカに加えて、スナメリやネズミイルカ、イシイルカ、オウギハクジラなど数種の漂着鯨類を収集し、愛媛大学es-BANKにアーカイブ試料として冷凍保存した。漂着日時やバイオメトリーなど各種情報については、国立科学博物館のストランディングデータベースとして公開している。スジイルカについては、すでに分析法の確立されている既存POPs(PCBs, DDTs, HCHsなど)および新規POPsの臭素系難燃剤(PBDEs, HBCDs)を分析して1978年から2013年における蓄積レベルの経年変動を解析した。その結果、PCBs・CHLs・HCHs・HCBなどの有機塩素化合物の蓄積レベルが経年的な減少傾向を示したのに対し、臭素系難燃剤のPBDEs・HBCDsレベルには有意な濃度上昇が認められ、使用量の増加にともなう生態系汚染の進行を窺わせる結果となった。本研究では、日本沿岸に死亡漂着した鯨類を海洋生態系汚染の指標生物試料として活用し、化学物質による汚染実態とその地理的分布,経時的変動の解明、および化学物質が鯨類の健康に及ぼす影響の評価を目的とする。平成26年度は、引き続き全国各地におけるストランディング情報の集約と試料収集,病理解剖のネットワーク拡充を進め、スナメリやネズミイルカ、イシイルカ、オウギハクジラ、スジイルカ、カズハゴンドウなど数種の漂着鯨類を収集し、愛媛大学es-BANKにアーカイブ試料として冷凍保存した。漂着に関する情報は、国立科学博物館およびストランディングネットワーク北海道のHPを通じて公開されている。また、各地のストランディング現場や愛媛大、国立科博、北海道大、長崎大で解剖ワークショップを開催し、種同定,バイオメトリー計測,寄生虫感染,病理観察、および化学物質の分析を実施した。前年度に鹿児島県で大量座礁したスジイルカについては、一部の既存POPs(PCBs, DDTs, HCHsなど)および新規POPsの臭素系難燃剤(PBDEs, HBCDs)の化学分析が終了しており、今年度は病理観察を進めるとともに歯による年齢査定を実施し、汚染物質の年齢蓄積性について解析を進めている。さらに、スナメリの個体数減少が懸念されている大村湾で調査を実施し、すべてのスナメリ脂皮試料から有機ハロゲン化合物を検出した。濃度はPCBs,DDTsが高値を示し、クロルデン化合物(CHLs)、HCHs、PBDEs、HBCDs、HCBの順で検出された。大村湾、有明海、瀬戸内海の3海域の個体群間で有機ハロゲン化合物濃度を比較したところ、HCHsとHCB濃度は大村湾の個体群において他の2海域に比べ低値を示した。PCBs、PBDEs、HBCDsについては餌生物に比べてスナメリの蓄積レベルが有意に高値を示し、これらの物質の生物濃縮を確認した。本研究では、日本沿岸に死亡漂着した鯨類を海洋生態系汚染の指標生物試料として活用し、化学物質による汚染実態とその地理的分布、経時的変動の解明、および化学物質が鯨類の健康に及ぼす影響の評価を目的とする。平成27年度も、引き続き全国各地におけるストランディング情報の集約と試料収集,病理解剖のネットワーク拡充を進め、漂着鯨類を収集し、長崎大学、愛媛大学、国立科学博物館で解剖調査を実施して愛媛大学es-BANKにアーカイブ試料として冷凍保存した。漂着に関する情報は、国立科学博物館およびストランディングネットワーク北海道のHPを通じて公開され、随時アップデートしている。また、2015年4月10日に鉾田市で約150頭のカズハゴンドウが座礁し、そのうち20頭を現場で、12頭を後日愛媛大学および国立科学博物館で解剖した。解剖調査には、長崎大学、北海道大学の他、九州大学、宮崎大学など複数の研究機関から研究者が参加し、本種の生態や汚染実態を解明するうえで大変貴重な検体となった。

これまでに、大村湾沿岸に漂着したスナメリの脂皮試料を分析し、すべての検体からPCBs、DDTs、クロルデン類(CHLs)、HCHs、PBDEs、HBCDs、HCBなどの有機ハロゲン化合物を検出した。これらの蓄積レベルは、一部検体で毒性発現の閾値を超えており、化学物質による免疫低下などの影響が生じてもおかしくないと考えられた。さらに今年度は、es-BANKのアーカイブ試料を分析に供し、2000年以降の蓄積レベルの経年変動を解析した。その結果、DDTsおよびPBDEsについては有意に濃度が低減していたのに対し、PCBs・CHLs・HBCDsについては経年的な変化が認められず、使用規制後も環境中への漏出と生態系への曝露が継続していることが示唆された。日本沿岸に死亡漂着した鯨類を生態系汚染の指標生物試料として活用し、化学物質による海洋環境汚染の実態とその地理的分布・経時的変動の解明、および化学物質が鯨類の健康に及ぼす影響の評価を目的とした。1970年代から2010年代における蓄積レベルの経年変動を解析した結果、PCBs・CHLs・HCHs・HCBなどの有機塩素化合物の蓄積レベルが経年的な減少傾向を示したのに対し、臭素系難燃剤のPBDEs・HBCDsレベルには有意な濃度上昇が認められた。蓄積レベルと寄生虫感染との間に明瞭な関係は認められなかったが、汚染物質レベルは毒性発現の閾値を超える場合もあり、鯨類への影響が懸念された。平成25年度は、大量座礁した28頭のスジイルカを解剖調査し、多くの研究者,研究機関の研究材料として活用した。平成26年度は、引き続き全国各地で漂着鯨類の収集を進め、本研究課題の参画研究者の所属機関においてそれぞれ解剖ワークショップを開催した。ワークショップは、本研究課題以外の研究者の参加も募り、多岐に渡る機関,分野から多数の参加者を得た。これらの検体を活用することで、これまで国内では困難であった鯨類関連研究者間の分野横断的研究を進める機会を提供することができ、今年度は数多くの原著論文公表に繋がったと考えている。化学分析については、スジイルカおよびスナメリの分析を優先し、アーカイブ試料を活用することで既存POPsおよび新規POPsの汚染実態や蓄積レベルの経年変動に関して解析を進めている。これらと併行して、それぞれの種について病理観察を進めており、化学汚染が鯨類の健康に及ぼす影響の一端を明らかにできる可能性が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境分析化学引き続き、鯨類漂着情報ネットワークの充実化とこれを活用した試料収集に努め、その存在が広く一般市民に浸透することを目指す。国立科学博物館やストランディングネットワーク北海道のホームページでは、既に漂着鯨類に関する情報が逐一公開されており、これらの基盤をさらに発展させて社会的な認知度の向上を目指す。また、愛媛大学es-BANKでも、収蔵検体情報をホームページで一部公開しており、これらのアーカイブ試料を活用した研究展開も期待される。ストランディング個体の収集も継続し、愛媛大、国立科博、北海道大、長崎大でそれぞれ解剖調査を実施する。その際に、病理観察、年齢査定や食性,栄養段階の解析、個体群動態,個体数変動調査、死因の推定などを実施して、鯨類の生理,生態に関する基礎情報を蓄積する。
医療史から見た戦後期の予防接種法と結核予防法の研究

第二次世界大戦後占領下の日本において行なわれた、行政制度の法的な改正は多岐にわたる。GHQ公衆衛生福祉局サムス准将の主導により行なわれた保健医療制度の変革は、占領国の法律を超える積極的な予防医学的な法の精神で作られたようである。しかし今回の研究により、その法を実際に施行した日本の混乱と新たな問題の発生が明らかとなった。昭和26年に新結核予防法が施行され現在につながる法の体系がつくられた。当時の国民病・結核対策の重要性から、この法律は国民皆保険制度のない時代の国民に、歓迎されたものと思われる。しかし、結核の予防接種(BCG)が法の規定となったことをきっかけに、いわゆるBCG論争が医学界、国会、行政内、言論界、報道メディアで起こった。当時は昭和26年9月のサンフランシスコ平和条約調印、連合国占領の終末期に当たる。当時の論点を再検討して歴史的な評価を行った。論争の論点は二点に尽きる。(1).結核に対する予防効果が確立していないBCG接種を、法による強制接種として行うことの是非について。(2).BCG接種に伴う副反応の頻度が高く、無害なものでないこと。この二点から強制接種に反対の立場が、社会保障制度審議会と日本学術会議であり、接種推進の立場が、結核予防会及び結核予防審議会であった。個々の医学者は立場と意見が一致しない場合もあり錯綜している。当時の厚生大臣は強制接種に躊躇する態度があり、GHQは推進を明確にしていた。日本医師会の態度は不明である。一年にわたり、広く議論がおこなわれたが、衆議院厚生委員会のBCG接種推進の決議、及び、厚生大臣の辞任により、論争は政治的に終結した。この論争により、乾燥ワクチンの不確実性や接種の方法等についての問題点が明らかとなり、昭和27年から、BCG接種研究協議会が組織され、研究と接種法の改善がはかられた。日本の接種方法は国際的に一般的な方法ではないが、副反応の少ない方法となった。社会医学的側面の強い結核対策について、昭和26年の結核予防法成立施行時に広く起こったBCG論争を、53年後の平成16年法改正の内容に照合すると、興味深い問題を多数含んでおり、医学的論争を社会が共有することは必要なことと考えられる。この結果について二学会にて発表した。感染症と人間の関係は複雑で重大な問題であるが、第二次世界大戦後被占領下の日本では強力な予防接種法と結核予防法を制定して対応した。その医療史的意義を研究した。昭和二十六年施行された結核予防法によりBCG接種の根拠は予防接種法から結核予防法に変わったが、BCG強制接種をめぐり「BCG論争」がおこった。占領下においても国民の健康についての議論が活発に行なわれたが、今回の研究により、その議論の背景にあった福祉と保健衛生予算をめぐる政治的問題が判明した。特に厚生行政をめぐるGHQの関係と日本の学術界を含む政治的状況の一部が明らかとなった。また、その後の五次にわたる結核実態調査から、積極的にBCGの接種が行われたことと、次第に結核死亡の減少を見たことが明らかとなったが、昭和四十八年までの全調査を通して、感染性肺結核症の六割未満の届出しかされておらず、結核予防法の問題点も明らかにされた。合わせて、予防接種法成立期のGHQ文書から、戦後期の日本の防疫問題と当時成立した旧予防接種法の問題点が明らかとなりつつある。現在の世界における、感染症対策は、人とモノの移動が増えた事と共に、新興・再興感染症や細菌テロの可能性などを含めて大きな問題である。『新興・再興感染症に関するアジアリサーチフォーラム2007(長崎)』に出席して日本の戦後医療史と現在の国際保健問題に共通するものを認めた。今後、国際保健的な視野で戦後期の日本医療を研究してゆく方針である。歴史の転換期において医療も大きくその方向が変わった。日本の近代においては明治維新と太平洋戦争敗戦後の被占領下の医療政策がそれにあたる。現在の日本はそれに次ぐ転換期にある。今年度は昭和23年に成立した予防接種法についてその制度の成立期の問題とその後の問題を研究した。占領下に成立した予防接種法は明らかにGHQ/PHWの方針により法制化されたものであり、PHWの提起だけではなくSCAP(連合国最高司令官)の関わるFEC(極東米軍)の軍事的方針の下に目本で法制化されたものであることが明らかになった。法制化にあたっては、日本国民に日本にて製造されたワクチンによる強制接種を、広い範囲に、多くの疾患に対して行なうことを目的としていたことがわかった。予防接種の持つ意義、社会的価値はおおきいが、予防接種に対する忌避的な意識は日本にも、世界にも、存在してきたし、いまも存在する。また科学的に解明された部分と、解明しがたいことが存在する医療行為である。特に日本の法制定及びその後の歴史を研究したときに気づかれることは、予防接種の慎重接種の考え方の欠落と、予防医療政策の転換が遅れたと考えざるを得ない。

木村・三藤・堺の1988年厚生科学研究報告書「世界各国の予防接種対策・特に健康被害救済制度に関する研究」では、『予防接種が法律で義務付けられている国は少なく、日本のような制度を設けている国はほとんどない』としており、今後の予防接種の法体系の方向性についての研究が必要である。今年度は国際結核肺疾患予防連合の第1回アジア太平洋会議(8月マレーシア)に出席し、国際的な結核問題と日本の問題を把握した。また昨年までの研究の成果の一部を、研究協力者・鈴木晃仁が代表として行っている「目本の近代化と健康転換」の共同研究者としてWEBにて公開した。(結核実態調査の医療史的研究)2007年クアラランプールにて開催された、International Union Against Tuberculosis & Lung Disease 1^<st>Asia Pacific Region(IUATLD-APR)Conferenceに参加した。そこで得た知見を元に、アジア太平洋地域の結核問題と日本のとってきた結核対策(結核予防法とBCG接種を含む予防接種法による)と結核の高度蔓延国である発展途上国の現在の対策について歴史的に評価することを試みた。この会議にはアジア太平洋地域を越えた参加国があり、結核及びHIV/AIDSの高度蔓延国である南アフリカからの報告もあった。今年度はWHOのWEBにて公開されている感染症統計及び日本で公刊されている結核統計総覧も使用して結核対策・結核医療の史的考察により総説を書き、学会発表を行った。(1)WHOの結核データベースの問題(2)現在のアジア諸国の結核医療の有効性の問題(3)南アフリカのHIV/AIDSと結核の問題(4)国際問題としての結核の4点について、本研究課題である日本の医療史と関係付けて研究の成果を上げることができた。2009年2月英国に渡航してロンドンの王立外科協会ハンター博物館ウエルカム博物館、ウエルカム図書館、バークレイのエドワード・ジェンナー博物館において種痘に始まる予防接種史及び結核史にかかわる調査を行なった。近代外科史と免疫学史の接点がよくわかる展示が行なわれており、医療と法哲学、倫理學が大きな医学的課題であることをそれぞれの施設にて再確認させられた。今回の調査にて得られた資料を活用して、日本の戦後医療史の研究を発展させ、これからの医療の方向性を考える研究を進めたい。
一夫多妻社会をもつ性転換魚類におけるメスの戦術的駆け引きに関する研究

魚類の繁殖戦術の多様性理解に貢献しうるデータ獲得を目的に、一夫多妻社会をもつ性転換魚のメスの戦術パターンについての野外調査研究および飼育実験研究を実施した。野外調査では、自然状況下におけるスズメダイ科、ハゼ科の一夫多妻魚種のメス個体の産卵戦術と性転換パターンについてデータを獲得した。飼育実験では、ハゼ科の双方向性転換魚種を用い、逆戻り性転換における産卵コストの有無を分析するデータを獲得した。野外調査では新たな性転換パターンの確認し、飼育実験ではメスに逆戻りした際の産卵能力についての定量的データ獲得した。魚類の性転換研究における新知見および基盤データを獲得することに成功した。一夫多妻魚類にみられる性表現と繁殖戦術の実態を探索することを目的とした本研究課題において、初年度は当初計画通りに「逆戻り性転換の産卵機能上のコストを評価する飼育実験」を実施した。研究対象には一夫一妻社会を持つハゼ科オキナワベニハゼに加え、やはり双方向性転換能力を有することが知られているハゼ科イレズミハゼも用いた。オキナワベニハゼは鹿児島県南部沿岸域で、イレズミハゼは沖縄本島沿岸域でそれぞれ採取した個体を広島大学の施設での実験飼育に供し。逆方向性転換に伴う産卵コストの評価を試みた。その結果、2魚種いずれにおいても、逆戻りメスの繁殖能力が有意に低下するることを示す定量データを初めて確認することに成功した。産卵能力は時間経過とともに回復する傾向がみとめられたため、能力回復までの時間的コストを分析するため現在も実験を継続実施している。研究計画のもう1つの柱である「一夫多妻社会をもつ性転換魚の繁殖戦術の野外調査」については、調査予定地であった鹿児島県口永良部島の火山の噴火災害により、本年度の調査実施を見送った。そのため、口永良部島における過去の調査データの見直し・再分析を本研究課題の視点から進め、スズメダイ科の一夫多妻魚フタスジリュウキュウスズメダイの性転換の発現機構における新たなパターン仮説を見出すことができた。これは野外調査実施の際の注目点になるものと考えている。平成28年度より、同島での研究実施をスタートできるよう現在調整を進めている。そこで野外調査は、沖縄県本部町瀬底島の琉球大学熱帯生物圏研究センター前のサンゴ礁で、スズメダイ科の一夫多妻魚ルリスズメダイを対象とした調査研究をスタートさせた。同種には両性生殖腺を持つ個体が存在し、性転換する可能性があると考えている。本年度は社会形態についてのデータを獲得し、社会変化を追う人口学的な調査を来年度も継続させる予定である。研究実績の概要に記載したように調査実施予定地であった鹿児島県口永良部島の火山噴火災害による野外調査実施の見送りがあったが、沖縄県瀬底島でのルリスズメダイの繁殖戦術に関する研究をスタートさせた。また、もう1つの研究計画の柱である「逆方向性転換のコスト評価」に関する研究では、ハゼ科2種において非常に意義深いデータ獲得に成功した。現在も飼育実験は継続中であるが、魚類の性転換の実態に関する未解明領域に踏み込んだものと自負している。これらの経過報告については学会発表を実施し、関連研究者との議論を進めた。一夫多妻魚類にみられる性表現と繁殖戦術の実態を探索することを目的とした本研究課題2年目の年となる本年においても、「逆戻り性転換の産卵機能上のコストを評価する飼育実験」と「一夫多妻社会をもつ性転換魚の繁殖戦術の野外調査」の2つのテーマに関する調査研究を実施した。前者のテーマについては、前年より飼育実験をスタートさせたハゼ科イレズミハゼについての実験を進めた。ハゼ科オキナワベニハゼと異なる結果、すなわち逆戻りメスの産卵能力がほとんど低下しないことが明らかとなった。生殖腺の性の機能転換に伴う、産卵能力の低下という現象が決して普遍的なものではなく、それを防ぐための仕組みが発達しているものと推察された。具体的には、卵巣を保持したまま他方の性を機能させる体内機構の発達が、魚種の配偶システムに応じて発達している可能性が考えられた。この点はさらに追究する予定である。後者のテーマについては、鹿児島県口永良部島の生活再建が本年度から本格化し、それにあわせてスズメダイ科フタスジリュウキュウスズメダイの性転換パターンを理解する野外研究を再スタートさせた。一夫多妻社会をもつ同種は、オスの存在下での性転換を頻繁にみせ、その発現機構について検証する野外実験を実施した。次年度も継続して実施する予定である。また、沖縄県瀬底島におけるルリスズメダイの性表現についての野外調査を継続実施し、配偶システムデータを把握した。本種個体の消失率が非常に高く、個体識別個体の性転換を確認することはできなかった。いずれの研究についても国内学会で成果を発表した。また、口永良部島で実施したハゼ科サンカクハゼの性転換と配偶システムに関する研究論文とゴンベ科ホシゴンベの配偶システムに関する研究論文を国際誌に発表した。鹿児島県口永良部島の火山の沈静化を受けて、同島フィールドでの野外調査を再開することができたことは幸いであった。また、調査水域となる北部沿岸リーフが噴火の影響をほとんど受けておらず、研究対象魚の調査データの獲得を順調に進めることができている。また、ハゼ科性転換魚の飼育実験についても、これまでのところ2種で完了し、有意義なデータを得ることができている。一夫多妻魚類にみられる性表現と繁殖戦術の実態を探索することを目的とした本研究課題

最終年度においては、鹿児島県口永良部島のフィールドで昨年度から研究再開したフタスジリュウキュウスズメダイの性転換パターンについての調査にエフォートを集中させた。同種はスズメダイ科の雌性先熟型性転換をみせる魚として一般に知られているが、同種を含めたDascyllus属は野外での性転換確認がほとんど為されておらず、メスの戦術的振る舞いについても知見が乏しい状況にある。口永良部島の噴火災害後、昨年度から調査を再開させ、本年度においては非常に興味深い知見を得ることに成功した。その概要は以下の通りである。1)同種は枝サンゴに強く依存した一夫多妻コロニー社会を持つが、体サイズの大きい成熟個体のみから成るものと、比較的小型の成熟個体から成るものがある。2)前者と後者はいずれも繁殖コロニーであるが、産卵に参加するメスの割合が異なる(メスの産卵戦術)。3)産卵に参加しない個体はコロニーに同居しながら生殖腺のオス化を進行させていた。このような隠蔽的な性転換は魚類の性転換研究の新規知見となる現象報告である。この研究成果は2017年10月にタヒチで開催された国際学会「第10回インド太平洋魚類学会議(The 10th Indo-Pacific Fish Conference)」において口頭発表を行った。現在、フタスジリュウキュウスズメダイの研究成果に関する発表論文の準備を進めている。また、本研究課題を反映させた魚類の性転換についてのレビューに関する国内学会および国際学会での発表も実施した。魚類の繁殖戦術の多様性理解に貢献しうるデータ獲得を目的に、一夫多妻社会をもつ性転換魚のメスの戦術パターンについての野外調査研究および飼育実験研究を実施した。野外調査では、自然状況下におけるスズメダイ科、ハゼ科の一夫多妻魚種のメス個体の産卵戦術と性転換パターンについてデータを獲得した。飼育実験では、ハゼ科の双方向性転換魚種を用い、逆戻り性転換における産卵コストの有無を分析するデータを獲得した。野外調査では新たな性転換パターンの確認し、飼育実験ではメスに逆戻りした際の産卵能力についての定量的データ獲得した。魚類の性転換研究における新知見および基盤データを獲得することに成功した。ハゼ科2種を対象とした逆方向性転換のコスト評価に関する実験を、当初の計画に沿った形で継続させる。順調な進行ゆえ、スズメダイ科など新たな魚種も実験対象に加え、現象の普遍性に関する議論を補強するデータを獲得したい。一方、一夫多妻社会を持つ性転換魚類の繁殖戦術の野外観察調査は、沖縄での調査を継続させながら、並行して口永良部島における調査活動を平成28年度よりスタートさせる計画である。調査対象のフタスジリュウキュウスズメダイ、アブラヤッコ類とゴンベ類は、これまでに十分な予備生態調査を実施しているため、野外調査スタートの1年の遅れは十分に取り戻せるものと考えている。逆方向性転換のコスト評価に関しては、これまでに実験実施した2魚種で対照的な結果が得られたため、新たなハゼ科性転換魚(1ー2種)を用いた実験を追加実施する必要があると考えている。その準備と実験実施をH29年度は進めたい。一夫多妻魚の性転換戦術に関しては、口永良部島での調査をH29年度も継続させる。
「大日本帝国」下における戦時農地政策の基礎研究

戦時農地政策についての先行研究には、戦時農地政策の具体的な運用過程の分析が欠落しているという大きな問題点があった。本研究の課題は、戦時農地政策の運用実績を実証的に明確にし、それをもとに戦時農地政策を評価する点にあった。本研究の結果、戦時農地政策はかなり高い割合で遵守されていないことが明らかとなり、農地改革を見通した戦時農地政策の評価は再考しないといけないことになるであろう。本計画の目的は、「外地」も含めた「大日本帝国」下における戦時農地政策の具体的な実施・運用過程とその政策効果を実証的に明らかにするとともに、その歴史的位置付け・意義を地域間の相違を踏まえ、比較史的に明らかにすることにある。(1)日本(「内地」)における戦時農地政策の分析を進めることである。(1)農林水産省所蔵の戦時期農林省行政文書を収集し、分析することである。(2)道府県庁行政文書を収集し、分析することである。(3)刊本や個人所有の戦時農地政策に関する資料を収集し、分析することである。(2)「外地」(朝鮮、台湾、樺太、南洋群島)における戦時農地政策の分析を進めることである。朝鮮総督府文書、台湾総督府文書、樺太庁文書を中心に行政文書を収集し、分析するとともに、関係の刊本資料を収集し、分析することである。(3)以上の分析結果を、論文として公表していくことである。本年度の研究概要は、1戦時農地政策に関する資料収集と、2収集した資料の整理・分析、並びに3研究成果の公表、に分けられる。1について。「内地」についての戦時農地政策に関する資料収集は、北海道立文書館(札幌市)、山口県文書館(山口市)、東京大学経済学部図書館(東京都)、農林水産省農林水産政策研究所(東京都)、京都大学経済学部図書館(京都市)、京都大学付属図書館(京都市)、福山市立福山城博物館付属鏡櫓文書館(福山市)、舞鶴市郷土資料館(舞鶴市)、京都府立総合資料館(京都市)でおこなった。また、「外地」(旧植民地)については、『日本帝国外地関係統計資料目録』(朝鮮編)(関東州・樺太・南洋群島編)一橋大学経済研究所、1994年、『台湾総督府文書目録』ゆまに書房、1993年、井村哲郎編『1940年代の東アジア:文献解題』アジア経済研究所、1997年、『樺太関係文献総目録』北海道、1970年、『旧植民地関係資料目録』京都大学経済学部・農学部図書館、1978年、2004年で検索し、刊本資料を中心に収集しつつある。韓国政府記録保存所の朝鮮総督府資料については、『府尹郡守会議報告書綴』など多くを収集した。2・3について。収集した資料を整理・データのパソコン入力を進め、市町村別小作料適正化事業については、府県別に「日本における戦時期農地・農地政策関係資料(13)」として公表した。坂根嘉弘「臨時農地等管理令に関する基礎研究」では、臨時農地等管理令第3条・第5条・第7条の運用実績について、滋賀・茨城両県に即して分析した。来年度も本年度と同様、資料収集とその分析、成果の公表を進めていく。研究課題に関する、(1)戦時農地政策に関する資料収集と、(2)収集した資料の整理・分析、並びに(3)研究成果の公表、のうち、本年度は、(1)について、京都大学図書館、東京大学図書館、神戸市立図書館、京都府立総合資料館で戦時期の農地政策に関する農林省などの刊本類文献の収集を引続き行うとともに、特に樺太について、北海道開拓記念館、北海道立文書館、北海道立図書館で、文献収集を行った。樺太庁東京事務所文書(予算・決算関係文書が中心)と北海道拓殖銀行旧蔵文書(金融関係が中心)の調査を行い、戦時期樺太農地政策に関する文献資料の収集を行った。(2)・(3)については、収集した資料を整理・データのパソコン入力を進め、市町村別小作料適正化事業については、中国・四国・九州地方のデータを「日本における戦時期農地・農地政策関係資料(14)」として公表した。あわせて、戦時期の小作米授受についての資料を「日本における戦時期農地・農地政策関係資料(15)」として公表した。また、戦時期の小作争議を理解する上で重要な小作争議のパネルデータ分析の論文を有本寛氏と共同執筆で公表した。さらに、農地委員会委員について、戦時期と戦後改革期の農地委員会の年齢別視点からの分析を斉藤利佳氏と共同執筆で公表した。今西一編『世界システムと東アジアー小経営・国内植民地・「植民地近代」』所収の坂根嘉弘「近代日本の小農と家族・村落」では、地代論的視点から戦前期(戦時期を含む)の小作料を検討した。研究課題に関する、(1)戦時農地政策に関する資料収集と、

(2)収集した資料の整理・分析、並びに(3)研究成果の公表、のうち、本年度は、(1)について、各大学図書館で戦時期の農地政策に関する文献資料の収集を引続き行ったが、特に樺太について、北海道大学図書館、北海道立文書館、北海道立図書館で文献収集を行った。後者の樺太については、樺太庁東京事務所文書と戦前期樺太関係雑誌類の調査を行い、戦時期樺太農地政策に関する文献資料の収集を行った。また、『樺太庁国勢調査報告』(文生書院復刻版)を購入した。(2)については、すでに収集している朝鮮総督府文書(昭和17年度府尹郡守会議報告書綴、情報週間展望、昭和17年現下食糧事情ヲ繞ル治安対策、経済治安日誌)、『朝日新聞外地版』(復刻版)、『帝国議会説明資料』(復刻版)の読込み、分析を行った。同時に、上記で収集した樺太についての分析も進めている(ただ、行政文書が予算関係のものであるため、十分な資料とは言い難い)。そのなかで、戦時期農地政策における朝鮮・樺太と日本本土との相違が明らかになりつつある。(3)については、戦時期や樺太も含む農会についての論文「近代日本における農会財政と農民組織化の特徴」を大鎌邦雄編『日本とアジアの農業集落』に掲載し、公表した。本年度は、(1)戦時農地政策に関する資料収集と、(2)収集した資料の整理・分析を進め、(3)研究成果の取り纏めにつとめた。本年度は、(1)について、各大学図書館並びに栃木県文書館で戦時期の農地政策に関する文献資料の収集を引続き行った。(3)については、戦時期農地政策の研究成果の一部を、坂根嘉弘「近代」として木村茂光編『日本農業史』(吉川弘文館、2010年11月、417頁)に掲載し、公表した。本年度は、主に本研究課題の研究成果の取り纏めを行った。近く『日本における戦時農地政策の研究』(仮題)並びに『日本戦時農地政策資料集』(仮題)の2冊を刊行・公表の予定である。前者は研究論文編である。後者は本研究で収集した戦時農地政策資料のうち、未公表で今後の研究に裨益すると思われる資料を、解説をつけて刊行する。本年度は、『日本における戦時農地政策の研究』の取り纏めに力を入れた。大きな課題であったのは、序章にあたる研究史の整理・課題の提示と、朝鮮・台湾・樺太・南洋群島における戦時農地政策の分析である。後者は、当初は研究論文として公表するつもりであったが、予想外に資料が少なかった。特に、朝鮮総督府文書(昭和17年度府尹郡守会議報告書綴、情報週間展望、昭和17年現下食糧事情ヲ繞ル治安対策、経済治安日誌)に戦時農地政策関係の記述が予想外に少なく、また他の刊本類でも十分な資料を得られなかった。したがって、朝鮮・台湾・樺太・南洋群島については、最終的には日本の戦時農地政策に対する補論としての取り纏めとなる見込みである。
固体薄膜中に注入された微量元素の反応特異性研究

核反応反跳インプランテ-ション法による化学反応機構の研究を行ない、インプラント原子の反応性の非常に高いことを見いだしたと共に、インプラント原子の運動エネルギ-がその化学反応収率に与える影響について新しい解析を行なった。金属薄膜反跳源上に反応媒体としての錯体を昇華法によりフィルム状につけ、核反応により反跳源薄膜から飛び出してくる反跳原子を実験的に求めると共に、理論的な計算を行ない、その定量性を確認した。核反応により生成した反跳原子の最大飛程以内の範囲で膜厚を変化させると、そこから飛び出すこきのエネルギ-分布が変化することが実証された。この方法を用いて、種々βージケント錯体の中心金属換収率を実験的に求めたところ、打ち込みエネルギ-が増加するにつれて置換収率も増加するという一連の系統性を得るに至った。置換収率の増加するエネルギ-領域は数+keVと非常に高く、反跳原子のエネルギ-損失過程を考えると核阻止能の変化する領域と関係のあることがわかった。反跳原子のエネルギ-損失により与えられるエネルギ-付加を基に、引き続き起こる連鎖衝突が反跳原子の化学反応領域に影響を与えるとするモデルを提出した。これは、高エネルギ-領域で化学応収率が変化するというインプランテ-ション誘発反応の特異性に対して初めてアプロ-チを行なったものである。また、反跳源金属と捕集錯体の組み合わせを工夫することによって、捕集錯体の組み金属の核反応に伴うホットアトム反応と、反跳源からインプランテ-ション反応を同一元素の異なる核植により同時比較することに成功した。ホットアトム反応収率が錯体内部起源で起こるために反跳源金属薄膜の厚みとは何ら関係なく一定値を示すのに対し、インプラント原子の反応収率はその厚み依存性が見いだされ、インプランテ-ション反応の特異性が実験的に証明された。