hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律分散技術を利用したグローバルな中世総合資料学情報発信システムの構築

中世考古学の研究成果としての中世考古資料をひろく研究者間で情報共有し、さらに一般に公開するため、インターネット上で時空間をもつGLOBALBASEを利用した考古資料プラットフォームの構築、情報の共有および公開を同時に実現する手法の確立等を行った。福島県および青森県の中世墓データ(中世墓資料集成)をGLOBALBASEにて登録を行った後COSMOSクライアントにて地図・個別遺跡の閲覧を可能とするシステムを開発した。福島県、青森県の中世墓分布図、遺跡遺構図、出土遺物画像および遺跡調査資料をもとに地図上の個々のシンボルマークを選択することにより、Webブラウザが起動し、遺構現場図、遺物画像および書誌データが表示される。墳墓はその造営された時代を色濃く反映する遺跡として注目され、中世における墳墓資料はまさにその権威の象徴としての産物から庶民層も造営可能となる時代への過渡期に該当し、人間社会が現代にむけて発展する基礎的な背景を知る格好の素材を本研究により提供することが可能となった。北東アジア出土官印に関する書誌データ、経緯度、官印画像をGLBOALBASEに登録し、COSMOSによる分布図、書誌情報および印章を表示するシステムを開発した。COSMOSクライアントver.Bではブラウザ右端に各レコードの内容を表示する機能があり、カーソルを各プロット上に移動するだけで、レコード内容が切り替わる。北東アジアは、民族の大きく交錯する地域であり、現在の国境線を超えたデータベースの構築は、大きな学術的意味をもつ。考古学的情報は遺跡という階層を共通基盤とし、その下に交易や生業、祭祀など固有の生活文化の要素や文化的交流を反映した土器や陶磁器、石製品や貨幣など遺物レベルの階層構造を有している。これらのデータベース化・公開は国際的にも先例がなく多様な歴史情報の国際的な利用環境の整備と研究の共通基盤の構築の面おいて重要な意味をもつ。
皮膚Tリンパ球前駆細胞におけるE-Cadherinの発現および接着についての研究

今回、C57BL/6マウスを用いて胎仔皮膚におけるT細胞分化の免疫学的研究を行った。方法:(1)胎生15.518.5日のマウス胎仔、新生仔、成獣より皮膚を採取し、EDTAあるいはチオシアン酸アンモニウム処理後、真皮、表皮を分離し、トリプシン、コラゲナーゼなどの処理によりsingle cell suspensionを作製する。FITC抱合した抗Thy-1、CD45,TCRαβ、TCRγδ、Vγ3抗体にて染色し、FACSにて解析した。同時に、コントロールとして胸腺を採取し、染色した。(2)(1)と同様な方法にて皮膚シートを作成した後、スライドグラスに貼付け、冷アセトンにて固定する。FITC-抗Thy-1と、それぞれPE-抗c-kit,Sca-1,IL-2Rα、IL-2Rβ、CD3,CD4,CD8にて二重染色を施行した。(3)マウスより皮膚を採取、凍結後、クライオスッタットにて標本を作成、(1)と同様な抗体を加え、ABC法により染色(基質はペルオキシターゼ、およびアルカリフォスファターゼを使用)し、観察を行った。(4)また、マウス胎仔皮膚を無菌下に採取し、表皮、真皮を分離後、single cell suspensionを作製する。この細胞をコンカナバリンA、IL-2の存在下で培養、FACSにて解析した。結果:(1)胎仔期表皮のαβT細胞はわずかに発現をみるのみであったが、一方で、γδT細胞は胎生15.5日から新生仔にかけて徐々に増加傾向した。また、真皮では胎生15.5日にαβ、γδT細胞の存在が確認されたが、両population共に減少傾向を示し生後はほぼ消失した。これらは、胸腺とは異なる分化パターンを示した。(3)凍結標本も(1)の結果を裏付ける所見が得られた。(4)これらの細胞は上記の方法では培養が不可能であった。
カイコから発見した概日時計遺伝子BmClock,BmCry-α,-βの機能の解明

1.カイコのclock相同遺伝子:ショウジョウバエの概日時計遺伝子clockに相同なカイコのcDNA、(Bmclk)の塩基配列は全長7521塩基対であり、585アミノ酸残基をコードしていた。推定アミノ酸配列はショウジョウバエCLOCKと33%の相同性があり、DNA結合に必要なbasic helix-loop-helixモチーフ、およびCYCLEタンパク質との結合に必要なドメインとされるPAS-1およびPAS-2ドメインに相当するアミノ酸配列が、ショウジョウバエCLOCKと高い相同性を示した。RT-PCR法によって5齢幼虫の脳におけるmRNA量の日周変動を検討した。12時間明:12時間暗の条件で飼育した個体を用いたところ、脳の、Bmclk mRNAは、明期から暗期移行後に極大となり、暗期から明期移行後に極小となるよう日周変動を示した。2.カイコのcry相同遺伝子:マウスのクリプトクローム遺伝子Cry-1に相同なカイコcDNA(BmCry-α)の塩基配列は全長4509塩基対であり、730アミノ酸残基をコードしていた。推定アミノ酸配列はマウスのCRY-1に61%の相同性を示し、DNAとの結合に必要とされる配列や、コファクターであるMTHFやFADに結合するに必要な配列が特によく保存されていた。またショウジョウバエのクリプトクローム遺伝子に相同なcDNA(BmCry-β)の塩基配列は1587塩基であり、308アミノ酸をコードするORFが認められた。推定されたアミノ酸配列は、ショウジョウバエのクリプトクロームと33%の相同性を示した。BmCry-α、BmCry-βとも夜間にmRNA量が多くなり昼間減少する傾向があった。なお、最近もう一つのクリプトクローム相同遺伝子(BmCry-γ)を発見した。これはゼブラフィッシュのCryptochrome2aに高い相同性を示す。3.cDNAマイクロアレイを用いたmRNAの日周リズムに関する研究:カイコ5齢幼虫の脂肪体から経時的にpoly(A)+RNAを調製し,約6000個のカイコcDNAを登載したcDNAマイクロアレイ(大手ら,未発表)を用いて,1日24時間のなかでmRNA量が周期的に変化する場合があるかどうか,解析した。その結果,11個の遺伝子にmRNA量の日周リズムがあると判断された。4.光周性に関する遺伝学的解析:Bmper遺伝子がカイコの光周性に関与するか否かを検討する目的で,Bmperの連鎖地図へのマッピングを行った。その結果,BmperはZ染色体にマッピングされたが,光周性に強い影響をもつLm遺伝子座とは異なる座位を占めると推定された。

1.カイコのclock相同遺伝子カイコのESTデータベースからショウジョウバエのclock遺伝子に相同な塩基配列を1個発見した。このcDNAの塩基配列を決定したところ、全長が7521塩基対であり、585アミノ酸残基をコードする完全なORFが認められた。推定アミノ酸配列はショウジョウバエCLOCKと33%の相同性があり、DNA結合に必要なbasic helix-loop-helixモチーフ、およびCYCLEタンパク質との結合に必要なドメインとされるPAS-1およびPAS-2ドメインに相当するアミノ酸配列が、ショウジョウバエのCLOCKと5780%の特に高い相同性を示した。そこでこのカイコの遺伝子をBmclk(Bombyx mori clock)と命名した。5齢幼虫の絹糸腺、脂肪体、精巣、卵巣、翅原基、脳、および培養細胞BmNにおけるmRNA発現量をRT-PCR法によって比較した結果、翅原基以外の組織に発現していた。続いて、同じRT-PCR法によって5齢幼虫の脳におけるmRNA量の日周変動を検討した。12時間明:12時間暗の条件で飼育した個体を用いたところ、脳のBmclk mRNAは、明期から暗期移行後に極大となり、暗期から明期移行後に極小とるよう日周変動を示した。2.クリプトクロームに相同なタンパク質をコードするカイコの遺伝子カイコのESTデータベースの検索により、培養細胞のcDNAの中にマウスのクリプトクローム遺伝子Cry-1に相同な配列を発見した。このcDNAの塩基配列を決定したところ、全長は4509塩基対であり、730アミノ酸残基をコードする完全なORFが認められた。推定されるアミノ酸配列はマウスのCRY-1に61%と高い相同性を示し、DNAとの結合に必要とされるアミノ酸配列や、コファクターであるMTHFやFADに結合するに必要な配列が特によく保存されていた。このカイコの遺伝子をBmCry-αと命名した。RT-PCR法により、5齢幼虫におけるBmCry-αmRNAの発現を調査したところ、翅原基以外の諸組織と培養細胞でmRNAの存在が認められた。また、ショウジョウバエのクリプトクローム遺伝子に相同な配列を探索したところ、BmCry-αとは異なるcDNAクローンを見いだした。このcDNAの塩基配列は1587塩基であり、308アミノ酸をコードするORFが認められた。推定されたアミノ酸配列は、ショウジョウバエのクリプトクロームと33%の相同性を示したので、この遺伝子をBmCry-βと仮称した。RT-PCR法による発現解析では、翅原基以外の組織と培養細胞でBmCry-βmRNAの存在が認められた。また、BmCry-α、BmCry-βとも夜間にmRNA量が多くなり昼間減少する傾向があった。1.カイコゲノムからの新規時計関連遺伝子の探索カイコのESTデータベースからショウジョウバエのtimeout(tim2)に遺伝子に相同な塩基配列を1個発見した。このcDNAの塩基配列を決定したところ、全長が2340塩基対であり、752アミノ酸残基をコードするORFが認められた。この遺伝子をBmtimeoutと命名した。また,6-4フォトリアーゼ/クリプトクロームファミリーに属する新規遺伝子を2個発見した。そのうちの一つ(遺伝子記号Bmphr6-4と命名)は1907塩基対からなるcDNAであり,501アミノ酸をコードする完全長のORFが認められた。
有機ケイ素ポリマーとカーボンナノチューブのハイブリッド化と配向集積

ピレン、オリゴチオフェンなどの種々のπ電子系と有機ケイ素ユニットの繰り返し配列を持つ有機ケイ素ポリマーとカーボンナノチューブのハイブリッド材料を合成することに成功した。得られたハイブリッド材料は、近赤外スペクトルなどで分光学的に解析した。ケイ素-ケイ素結合を有するハイブリッド材料を光反応条件下で酸化チタン表面に集積・固定化することにも成功し、得られたハイブリッド-修飾酸化チタン電極の色素増感太陽電池への応用を明らかにした。カーボンナノチューブ(以下、ナノチューブ)は、新しい電子材料として注目されているが、そのプロセス性の低さから、潜在的な性能を100%引き出すことは、困難である。本研究では、ナノチューブの新しいプロセスを開拓することを目的として、ケイ素-π電子系ポリマーとナノチューブとのハイブリッド材料を作製し、それらの光反応、あるいはカップリング反応を用いて、無機あるいは高分子材料表面に固定化することに成功した。また、その応用を検討した。以下に、具体的な成果を述べる。1.ナノチューブと、ピレン、オリゴチオフェンなどのπ系を有する有機ケイ素ポリマーとをボールミル中で撹拌することで、効率よくハイブリッド化・可溶化ができることを見出した。2.生成したケイ素ポリマー-ナノチューブのハイブリッド材料の光学的測定によって、ナノチューブが溶液中で凝集していないこと、光励起状態でポリマーπ電子系とナノチューブの間の光電子移動またはエネルギー移動が起こっていることを示した。3.ナノチューブと有機ケイ素ポリマーのハイブリッド材料を光反応によって、酸化チタン、PVA(ポリビニルアルコール)表面などに固定化できることを見出した。また、生成した固定化膜の色素増感太陽電池への応用を検討し、ナノチューブの存在が太陽電池の効率の向上につながる可能性を示した。4.ナノチューブと有機ケイ素ポリマーのハイブリッド材料をPVAに固定化したものを延伸によって配向できないかを試した。今後、検討を続ける予定である。カーボンナノチューブ(CN)は、新しい電子材料として注目されているが、そのプロセス性の低さが課題となっている。本研究では、代表者が以前独自に見出したCNとケイ素一π電子系ポリマーとのハイブリッド化による有機溶媒へめ可溶化を利用して、無機あるいは高分子材料表面にCNを固定化し、さらに配向集積するプロセスを開発することを目的としている。このため、研究の年度計画に従って、以下の項目に示す検討を行った。1.昨年度、CNとケイ素ポリマーのハイブリッド材料を熱または光反応で酸化チタン表面に固定化する方法を確立した。この展開として、本年度は、ドナー・アクセプター構造を導入した新しいタイプのポリマーとCNとのハイブリッド材料を合成し、その色素増感太陽電池への応用を検討した。その結果、最大で0.2%の光電変換効率が得られた。2-CNとケイ素ポリマーのハイブリッド材料を効率的にポリビニルアルコール上に固定化する方法を検討した。熱・光反応の条件を最適化した結果、近赤外吸収でCN由来のシグナルを確認できたが、延伸実験に供したところ、延伸後にCN濃度が低くなるため、配向の確認ができなかった。3.ナノチューブと有機ケイ素ポリマーのハイブリッド材料を固定化したものから、加水分解によって、ポリマーだけ除去する方法を検討中である。以上の検討結果は、次年度の検討内容であるCNとケイ素ポリマーのハイブリッド材料を用いた高性能材料の作製への指針になると考えられ、今後の展開が期待できる。カーボンナノチューブ(CN)は、新しい電子材料として注目されているが、その溶解性の低さに起因するプロセス性の乏しさが課題となっている。本研究では、CNとケイ素ーπ電子系ポリマーのハイブリッド化による有機溶媒への可溶化を利用して、無機あるいは高分子材料表面にCNを固定化し、さらに配向集積するプロセスを開発することを目的とした。とくに本年度は、CNの含量の多い新規なハイブリッド材料の合成と、ケイ素ーπ電子系ポリマー/CNのハイブリッド材料の集積と配向を重点的に検討し、有機電子デバイスへの応用を目指した。1. CNの含量の多いケイ素ーπ電子系ポリマーとのハイブリッド材料を合成する目的で、CNとの親和性が高いことが知られているピレンをフレキシブルで溶解性の高いオリゴシロキサン鎖で架橋した全く新しいタイプのポリマーを独自に開発した手法で合成した。得られたピレンーオリゴシロキサンポリマーをCNと混合し、ハイブリッド化することに成功した。シロキサンをベースとした可溶性CNハイブリッドの初めての合成例である。2.電子機能材料への応用を念頭に、よりπ電子系の広がったポリマーとしてオリゴチオフェンを含むドナー/アクセプター型のケイ素ポリマーを合成し、CNとハイブリッド化した。さらに、光反応によって酸化チタンへの固定化に成功し、色素増感太陽電池への応用を検討したところ、0.2%の光電変換効率を得られた。3. 1・2で合成した新規のハイブリッドをスピンコート、キャストによって熱可塑性の有機材料上へコートした材料を作製することができた。延伸配向の実験を検討中である。継続して、配向集積に向けて検討を続ける。

年度計画に従って、ポリマー構造を変えたハイブリッド材料の作製、色素増感太陽電池への応用、ポリビニルアルコールへのハイブリッド材料の固定量の向上を検討した。ハイブリッド材料中のポリマーの加水分解についてもまだ成功はしていないが、計画通り検討に着手した。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画に従って検討は行っているが、全体の目的を達成するところまではいっていないので、今後も検討を続ける。ポリビニルアルコールへのポリマーの化学的な固定化は困難であることが分かったので、ハイブリッド材料のスピンコートなどによるポリビニルアルコール上での薄膜形成を検討するほか、ポリマー構造の最適化の検討も継続する。
運動発達障害／遅滞の機序に対する構成論的解明：シミュレーションと神経生理学の融合

運動発達障害/遅滞は多要因から影響を受けると同時に,各要因が相互に代償し合う複合的病態と言える.しかし,従来の研究方法では,このような複合的病態は解明困難なため,新たな研究方法を開発スべく「構成論的手法と神経生理学の融合」に着目して研究を進めた.今年度は,昨年度までに行っていた新生児・乳児の運動データの計測および解析を進めるとともに,計測データのシミュレーションへの導入を進め,構成論的発達科学の完成を目指した.具体的には新生児・乳児の筋骨格モデルの構築・改善に加え,精密な運動計測結果から筋張力および固有感覚入力を推定し,新生児から乳児の運動時の運動感覚ネットワークの定量化・可視化に成功した.また,大量データ収集を目的とする新生児・乳児運動の簡易計測手法の開発を目指し,シミュレーションを利用した画像生成と実データ(RGB・深度データ)を組み合わせたGenerative Adversarial Networksによる学習モデルも構築した.また,計測データの解析や計測手法の開発を進めると同時に,シミュレーションによる発達モデルの構築による発達メカニズムの追求も進めた.順モデルを学習する際の予測誤差を利用した内発的動機付けモデルにより探索行動を加速し,より広い空間での順モデル獲得および協調運動の発現という感覚運動発達の一側面を示した.また,Echo state networkを用いたPredictive Codingが運動主体感の獲得モデルとして有用であることも示した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、これまでの自身の研究分野であった小児科学/神経科学分野から情報理工学分野に移動したため、主に私自身の新規技術として胎児/新生児シミュレーションおよび脳シミュレータの操作方法/開発方法の獲得に取り組んだ。同時に、シミュレーションの改良を目指し、実際の新生児運動データの計測も進めた。申請時の一年次の計画において、新生児運動シミュレータの神経生理学的妥当性の検証とその向上を計画していた。まず、前任者が行っていた胎児運動シミュレータを利用した運動感覚発達に関する研究を引き継ぐとともに共同研究を進め、論文投稿に至っている。この際、シミュレーション操作も同時に獲得しており、計画通りに研究を進めることが可能となっている。また、前任者との共同研究とは別に、新生児運動計測も同時に行うことで、予定通りに研究を進めることができている。計画段階では、筋電図計測が主な計測内容としていたが、前任者との共同研究の中で得た知見をもとに、運動自体の計測も追加することとなった。現状では、計画通りに研究を進めることができており、前任者や指導教員との議論を繰り返すことで、当初の計画以上の研究が進んでいると考えている。分野転向に伴う実験/研究環境の変化に適応したうえで、前任者が行っていた胎児運動シミュレータを用いた研究を引き継ぐとともに共同研究を進めることができている。シミュレーションを用いた実験を進めるとともに、予定通り新生児運動計測も進めることができている。計画段階では、筋電図計測が主な計測内容としていたが、さらに運動自体の計測も追加した研究を進行している。運動発達障害/遅滞は多要因から影響を受けると同時に,各要因が相互に代償し合う複合的病態であるといえる.しかし,従来の研究方法では,このような複合的病態は解明困難なため,新たな研究方法を開発すべく「構成論的手法と神経生理学の融合」に着目して研究を進めている.今年度は,昨年度から行っていた新生児・乳児の運動データの計測および解析を進めるとともに,昨年度に習得したシミュレーションの技術を用いた新生児シミュレーションと実データの比較を行った.具体的にはモーションキャプチャーシステムと筋骨格モデルを併用することで新生児・乳児運動について精度の高い計測および解析を行っている.これは研究計画において中心となる計測方法および解析方法を提案したものであり,この解析結果と乳児運動シミュレーションとの比較を通して,発達初期の運動変化に身体性および神経学的構造が重要であることを示している.この研究成果はシンポジウムおよび国際会議において発表している.さらに,この解析方法が適応可能な新生児・乳児を対象とした簡易計測技術の開発も進めている.また,昨年度から続けていた共同研究において,胎児シミュレーションと大脳皮質シミュレーションを接続することで,身体-環境の相互作用の重要性を示している.具体的には胎内環境と胎外環境がそれぞれ大脳皮質上の学習にどのように影響するかを調査したものであり,国際紙において出版されている。新生児・乳児の運動計測・解析手法について提案するとともに,シミュレーションとの比較のもと運動発達に重要な因子を見出しつつある.

運動発達障害/遅滞は多要因から影響を受けると同時に,各要因が相互に代償し合う複合的病態と言える.しかし,従来の研究方法では,このような複合的病態は解明困難なため,新たな研究方法を開発スべく「構成論的手法と神経生理学の融合」に着目して研究を進めた.今年度は,昨年度までに行っていた新生児・乳児の運動データの計測および解析を進めるとともに,計測データのシミュレーションへの導入を進め,構成論的発達科学の完成を目指した.具体的には新生児・乳児の筋骨格モデルの構築・改善に加え,精密な運動計測結果から筋張力および固有感覚入力を推定し,新生児から乳児の運動時の運動感覚ネットワークの定量化・可視化に成功した.また,大量データ収集を目的とする新生児・乳児運動の簡易計測手法の開発を目指し,シミュレーションを利用した画像生成と実データ(RGB・深度データ)を組み合わせたGenerative Adversarial Networksによる学習モデルも構築した.また,計測データの解析や計測手法の開発を進めると同時に,シミュレーションによる発達モデルの構築による発達メカニズムの追求も進めた.順モデルを学習する際の予測誤差を利用した内発的動機付けモデルにより探索行動を加速し,より広い空間での順モデル獲得および協調運動の発現という感覚運動発達の一側面を示した.また,Echo state networkを用いたPredictive Codingが運動主体感の獲得モデルとして有用であることも示した.現状では、正常新生児を対象として計測を行っており、その結果をシミュレーションに融合し、解析を進めている段階にある。今後は、解析結果を用いた妥当性の検証に加え、早産児や脳性麻痺児などの病態把握を目標とした神経損傷モデルの構築を進める。運動発達過程をシミュレーションするために必要な因子の抽出と,その因子を組み込んだシミュレーションの開発を進める.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
移動境界適合座標系とMRTD法を用いた可動電極を持つMEMSデバイスの数値解析

RF-MEMSデバイスは高性能かつ省エネルギー性に優れ、ユビキタスネットワーク社会のデバイスとして、実用化が期待されている。しかし、可変機能RF-MEMSは可動するため、その過渡的振る舞いの数値解析は困難であり、その詳細な設計・開発のため解析支援技術の構築が強く望まれている。そこで本研究では、移動境界適合座標系という座標変換法を用いた解析法を提案している。この手法を用いることで、これまで困難であった運動する物体の電磁界数値解析が可能になった。等速運動するくし型電極間の静電容量と速度の関係をはじめとして、ばねの力とクーロン力より求めた加速度で運動する電極板の運動と静電容量の関係を求め、その過渡的現象を明らかにすることができた。この成果は、2003年IEEE_APS2003(Antenna & Propagation Society),2003年10月IEEE_TCWCT2003,2,003年11月電磁界理論シンポジウム、2004年4月のACES2004(Applied Computational Electromagnetics Society),2004年6月IEEE_APS2004,2004年9月電気学会電磁界理論シンポジウム、2005年4月のIEEE/ACES2005で発表した。論文誌では2003年3月の電気学会論文誌をはじめとして、2004年1月に電子情報通信学会誌に、2004年3月にACES Journal(Applied Computational Electromagnetics Society)に掲載されている。さらに、複数の周波数帯で使用できるMEMSアンテナを提案し、数値解析を行った結果、求めたS11パラメータより可動部を持つマイクロストリップアンテナは、複数の周波数で使用できることを確認できた。この結果は、2005年3月の電子情報通信学会総合大会で発表し、2005年7月IEEE_APS2005で発表予定である。
パーキンソン病の認知リハビリテーションの開発

携帯型パーソナルコンピューターを利用して視覚、聴覚、混合刺激条件下における選択反応課題を施行し、パーキンソン病患者の認知情報処理機能の特性を検討した。パーキンソン病患者は、視覚刺激の影響を受けやすく、習慣的な行動を覆す要求に対しては誤り行動をおこし易い傾向があることが判明した。リハビリテーションプログラムを作成する際には、視覚刺激を利用し、習慣性であり、意思行為に逆行しない状況下で学習できる配慮が必要である。本研究課題の目的は、脳機能賦活試験を用いてパーキンソン病Parkinson's Disease(PD)の認知情報処理過程について神経科学的に検証するとともに、PDの眼球運動と精神、認知機能の特性を取り入れた認知リハビリテーションプログラムを作成、実施し、その効果について検討後、PDのリハビリテーションアルゴリズム開発に役立てることである。本年度は、視覚、聴覚、混合刺激条件下における意思選択行動から認知情報処理機能の特性を把握するため携帯型パーソナルコンピュータを利用した課題を作成し、PD患者30名と、年齢、性別、教育、知的機能が等しい健康な高齢者(healthy controls ;以下HC)20名に実施し、課題回答時の反応時間と誤数率を測定換算し両群を比較検討した。反応時間の比較では、PD特有の症状である動作緩慢による影響を考慮した時間を算出した上で解析を行った。また、意思選択行動の要素には、課題ルールに頂応する条件とルールに反する条件を準備していた。PD患者はルールに順応する条件下では、反応時間や誤数率はHCの結果と統計学的には同様の結果を示していた。一方、ルールに反する条件における反応時間の結果では、聴覚刺激下においてHCより延長しており、誤数率においては単一及び混合刺激の全ての条件下で統計学的に有意に増加し、PD患者は刺激反応適合性の影響を受けやすいことが示唆された。また、視覚、聴覚の単一の刺激時と混合刺激状況を比較した場合には、PD患者はHCと同様に時間の短縮が見られたが、誤数率は増加する傾向が多く、特に視覚刺激の影響を受けやすいことが示唆された。以上の結果からPD患者の認知リハビリテーションには、視覚状況下の刺激反応適合性の利用が考えるが、疾病特有の視覚認知の問題もあるため注視点検出ユニットを用いて個々の眼球運動の特性を把握し、今後は検討していく予定である。本研究課題の目的は、脳機能賦活試験を用いてパーキンソン病Parkinson's Ddisease(PD)の認知情報処理過程について神経科学的に検証するとともに、PDの眼球運動と精神、認知機能の特性を取り入れた認知リハビリテーションプログラムを作成、実施し、その効果について検討後、PDのリハビリテーションアルゴリズム開発に役立てることである。本年度は、視覚、聴覚、混合刺激条件下における選択反応課題を組み込んだ携帯型パーソナルコンピューターを利用してPD患者30名と、年齢、性別、教育、知的機能が等しい健康な高齢者(healthy controls;HC)20名に実施し,両群の比較からPD患者の認知情報処理機能の特性を検討した。提示した刺激に対して一致した反応を要求した場合には、PDとHCの間には差は見られなかったが、異なる反応を要求した際には、聴覚刺激下においてHCより反応時間の延長と誤反応率の増加が認められた。また、単一の刺激時と混合刺激時を比較した場合には、PDでは、混合刺激時においてHCと同様に反応時間の短縮が認められたが、視覚刺激の影響を受けやすい傾向が認められた。以上の結果から、PD患者は視覚刺激の影響を受けやすいことから、効果的なリハビリテーションプログラムを立案する際には、混在する視覚条件下においては文脈的に一致する反応を引き出すような設定を考慮し、より単純な状況で学習できるような配慮が必要であると予想された。今後は、PD患者のこのような現象が、脳機能のどの領域が原因で起こっているのか解明するため脳機能賦活試験に対応する課題を考慮していく予定である。本研究課題の目的は、脳機能賦活試験を用いてParkinson's Disease (PD)の認知情報処理過程について神経科学的に検証するとともに、PDの精神、認知機能の特性を取り入れた認知リハビリテーションプログラムを立案しPDのリハビリテーションアルゴリズムの開発に役立てることである。携帯型パーソナルコンピューターを利用してPD患者30名と、年齢、性別、教育、知的機能が等しい健康な高齢者(healthy controls;以下HC)20名に対して、視覚、聴覚、混合刺激条件下における選択反応課題を施行し、両群の比較からPD患者の認知情報処理機能の特性を検討した。提示した刺激に対して一致した反応を要求した場合には、PDとHCの間には差は見られなかったが、異なる反応を要求した際には、聴覚刺激下においてPDはHCより反応時間の延長と誤反応率の増加が認められた。得られた知見としては、PD患者は視覚刺激の影響を受けやすく、習慣的な条件下での行為は容易であり、単純な状況で学習できるような配慮が必要であることが判明した。その特性を利用したPDのリハビリテーションプログラムを立案した。今後は、このプログラムを施行する上で必要なPD患者の評価項目の検討とリハビリテーションの効果判定を測定する神経心理検査を考慮する必要がある。
エンドモルフィンの代謝反応に基づく鎮痛薬の創薬

新規のμオピオイド受容体内在性アゴニストとして発見されたエンドモルフィンの疼痛伝達・制御における役割を明らかにする目的で、マウス脳シナプス膜標品によるエンドモルフィン-1の代謝過程を明らかにした。1.マウス脳シナプス膜標品によるエンドモルフィン-1の代謝マウス脳シナプス膜標品によるエンドモルフィン-1(Tyr-Pro-Trp-PheNH_2)の分解を解析した結果、主要代謝産物として、Tyr-Pro、PheNH_2、Tyr、Trpが検出された。また、これら主要代謝産物の生成はジペプチジルペプチダーゼIVの特異的阻害剤で抑制された。2.ジペプチジルペプチダーゼIVによるエンドモルフィン-1の分解ジペプチジルペプチダーゼIVの酵素精製標品によるエンドモルフィン-1の分解を解析したところ、Trp^2-Phe^3結合の切断に由来する、Tyr-Pro、Trp-PheNH_2のみが生成された。3.エンドモルフィン-1の脳室内投与によって誘発される侵害刺激抑割作用に対するジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤の効果エンドモルフィン-1の脳室内投与によって誘発される侵害刺激抑制作用に対するジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤の効果を解析したところ、用量依存的に侵害刺激抑制作用を増強させた。以上の結果より、マウス脳シナプスにおいてエンドモルフィン-1は、ジペプチジルペプチダーゼIVにより不活性化されることが明らかになった。新しいタイプの鎮痛薬として、ジペプチジルペプチダーゼIV特異的阻害剤もしくはジペプチジルペプチダーゼIV分解抵抗性のエンドモルフィンアナログの有用性が期待される。新規のμオピオイド受容体内在性アゴニストとして発見されたエンドモルフィンの疼痛伝達・制御における役割を明らかにする目的で、マウス脳シナプス膜標品によるエンドモルフィン-2の代謝過程を明らかにした。1)マウス脳シナプス膜標品によるエンドモルフィン-2の代謝マウス脳シナプス膜標品によりエンドモルフィン-2(Tyr-Pro-Phe-PheNH_2)分解を解析した結果、主要代謝産物として、Tyr-Pro、Phe-PheNH_2、PheNH_2、Tyr、Pheが検出された。2)ジペプチジルペプチダーゼIVによるエンドモルフィン-2の分解ジペプチジルペプチダーゼIVの酵素精製標品によるエンドモルフィン-2の分解を解析したところ、Pro^2-Phe^3結合の切断に由来する、Tyr-Pro、Phe-PheNH_2のみが生成された。3)エンドモルフィン-2の脳室内投与によって誘発される侵害刺激抑制作用に対するジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤の効果エンドモルフィン-2の脳室内投与によって誘発される侵害刺激抑制作用に対するペプチジルペプチダーゼIV阻害剤の効果を解析したとごろ、用量依存的に侵害刺激抑制作用を増強させた。以上の結果より、マウス脳シナプスにおいてエンドモルフィン-2は、ジペプチジルペプチダーゼIVにより不活性化されることが明らかになった。新しいタイプの鎮痛薬として、ジペプチジルペプチダーゼIV特異的阻害剤の有用性が期待される。

2.ジペプチジルペプチダーゼIVによるエンドモルフィン-1の分解ジペプチジルペプチダーゼIVの酵素精製標品によるエンドモルフィン-1の分解を解析したところ、Trp^2-Phe^3結合の切断に由来する、Tyr-Pro、Trp-PheNH_2のみが生成された。3.エンドモルフィン-1の脳室内投与によって誘発される侵害刺激抑制作用に対するジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤の効果エンドモルフィン-1の脳室内投与によって誘発される侵害刺激抑制作用に対するジペプチジルペプチダーゼIV阻害剤の効果を解析したところ、用量依存的に侵害刺激抑制作用を増強させた。以上の結果より、マウス脳シナプスにおいてエンドモルフィン-1は、ジペプチジルペプチダーゼIVにより不活性化されることが明らかになった。新しいタイプの鎮痛剤として、ジペプチジルペプチダーゼIV特異的阻害剤もしくはジペプチジルペプチダーゼIV分解抵抗性のエンドモルフィンアナログの有用性が期待される。
歯垢細菌の菌体外への酸排出調節の研究

1、まず、S.mutansの酸排出にたいする反応系中のナトリウムとカリウムイオンの影響を検討したところ、ナトリウムイオンは酸の排出を阻害し、カリウムイオンは逆に促進することを見出し、学会(国際歯科医学会、シンガポール、1995)および論文(11.研究発表参照)で報告した。2、ナトリウムイオンは菌体内での酸産生反応のうちフルクトース-1,6-ビスリン酸が3-ホスホグリセリン酸に変化する段階を阻害することを明らかにし、学会(歯科基礎医学会、東京、1995;国際歯科医学会、サンフランシスコ、1996)および論文(11.研究発表参照)で報告した。4、歯垢深層のような高度嫌気条件でS.mutansの酸産生に対するフッ素による阻害を測定すると、今まで報告されてきた濃度の1/10から1/20の低濃度のフッ素でも阻害することを見出し、論文で報告した。(11.研究発表参照)1、まず、S.mutansの酸排出にたいする反応系中のナトリウムとカリウムイオンの影響を検討したところ、ナトリウムイオンは酸の排出を阻害し、カリウムイオンは逆に促進することを見出し、学会(国際歯科医学会、シンガポール、1995)および論文(11.研究発表参照)で報告した。(11.研究発表参照)(5)さらにプロトンATPアーゼ活性は酸産生反応の中間体などによって影響されることを見出した(研究計画作成中)。1、まず、S. mutansの酸排出にたいする反応系中のナトリウムとカリウムイオンの影響を検討したところ、ナトリウムイオンは酸の排出を阻害し、カリウムイオンは逆に促進することを見出し、論文で報告した(11.研究発表参照)。2、ナトリウムイオンは菌体内での酸産生反応のうちフルクトース-1, 6-ビスリン酸が3-ホスホグリセリン酸に変化する段階を阻害することを明らかにし、論文で報告した(11.研究発表参照;国際歯科医学会(サンフランシスコ、1996)で発表)。4、歯垢深層のような高度嫌気条件でS. mutansの酸産生に対するフッ素による阻害を測定すると、今まで報告されてきた濃度の1/10から1/20の低濃度のフッ素でも阻害することを見出し、論文で報告した。(11.研究発表参照)
Wnt5aシグナルネットワークの異常によるがんと炎症の悪性化の分子機構の解明

私共は、β-カテニン非依存性経路を活性化する代表的リガンドであるWnt5aに着目して、Wnt5aタンパク質を精製し、その翻訳後修飾の意義を明らかにするとともに、Wnt5aによる細胞内シグナル経路の活性化機構も解明してきた。免疫組織学的解析により、Wnt5aの発現は癌の悪性度や予後不良に相関することも明らかにした。また、抗Wnt5aポリクローナル抗体とモノクローナル抗体を作製して、これらの抗体が胃癌細胞の転移能を抑制することをin vivo転移モデル実験において示した。さらに、私共はWnt5aとその受容体Ror2のコンディショナルノックアウト(cKO)マウスを作製し、本cKOマウスをデキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘導性腸管炎症モデルに用いて、Wnt5aシグナルと炎症との関係を解析した。その結果、潰瘍部の腸管間質領域において線維芽細胞から分泌されたWnt5aが、Ror2を発現している樹状細胞(DC)からのインターロイキン(IL-12)の分泌を促進し、ナイーブT細胞からTh1細胞への分化を増強する結果、腸管炎症病態の増悪化に関与することを明らかにした。本研究ではこれまでの研究成果を基盤にして、炎症を背景とした発がんにおけるWnt5a発現の意義を明らかにする。さらに、Wnt5aシグナルを阻害することにより、がんと炎症を同時に抑制できる化合物探索のためのスクリーニング系の開発も行う。私共の研究室には、これまでに築き上げてきたWnt5aに関する種々のアッセイ系が完備されており、それらを用いることにより、Wnt5aシグナルの異常によるがんと炎症の悪性化の分子機構の全貌を理解するための研究が可能である。4月から本研究を開始したが、基盤Sが採択されたため、基盤Aにおける本研究計画を廃止した。基盤Sにおいて、新たな研究計画とともに本研究計画を引き続き行うこととなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。
データマイニングの危険性を考慮した資産価格のファクター・プレミアムに関する研究

本研究は資産価格のファクター・プレミアムの実証において、オーバーフィッティングを考慮した予測可能性に関する分析を行うものである。まず研究の第一段として、時系列における市場リターンを対象に、機械学習とビッグデータを用いた、アルゴリズム選択と変数選択のマイニングによる予測可能性の分析を実施した。この結果、クロスセクションに比べて予測対象のサンプル数が少ない時系列において、本質的にオーバーフィッティングが特に深刻であることを定量的に明らかにした。線形の予測モデルよりも機械学習による非線形モデルを用いた場合の方が影響は深刻である。また、多重検定であることを考慮した場合に、有意水準をどの程度に設定すべきなのかに関する分析も行った。本研究の分析手法はシンプルで、モデル診断のための実装が容易という利点がある。今年度は、Organizing Committeeの一人として国際ワークショップを開催し、国内外の研究者14名(国外5名,国内9名)のスピーカーを東京に招聘して、得られた結果をもとに発表し、意見交換を行った。さらに、市場ファクターの時系列における予測可能性だけでなく、株式や債券、デリバティブの各市場におけるクロスセクションにおけるファクター・プレミアムの実証分析にも着手した。資産価格のプレミアムは時間変動し、リターンが予測可能であることは現在のファイナンス理論における標準的な考え方である。しかし、統計的にこれを検出することは難しく、安易なデータマイニングはオーバーフィッティングという忌忌しき事態を招く。明らかに市場は簡素な線形回帰の世界よりも複雑である。機械学習やビッグデータは有効なツールになりうるため、本研究の成果はデータサイエンスの技術を取り入れ意思決定の改善に役立つには、オーバーフィッティングの問題を考慮する必要があることを示している。本年度は、データを用いた機械学習による分析を行い、実証分析およびモデル化の基礎分析を予定通り実施した。また、市場ファクターを対象にした分析のほか、株式や債券、デリバティブ市場におけるクロスセクションのファクター効果を対象にした分析にも着手した。本研究課題は当初の計画通りに進展している。当初の予定通り、構築した基礎的なデータベースを拡張し、これを活用した実証分析を進める。市場ファクターの時系列における予測可能性だけでなく、株式や債券、デリバティブの各市場におけるクロスセクションにおけるファクター・プレミアムの実証分析も進める。今年度は研究の初年度で基本的な分析を行ったことから、既存の設備やデータを使用した。今後は分析の高度化のために適切な設備やデータを導入する計画である。
非線形退化放物型をしたケーラジーゲル系の解の存在と非存在と漸近挙動に関する研究

科研費採択課題に関する上記研究期間中である平成18年度平成20年度に,10編の論文の掲載決定が決定された.更に10編の論文が現在投稿中である.更に,以下の講演を行った.講演(国内発表)研究集会:2006年度15回・2007年度13回・2008年度5回(11月30日現在)日本数学会:2006年9月2008年9月,計7講演(特別講演を含む)講演(国際会議)[5]第31回偏微分方程式論札幌シンポジウム, 2006 8 3,北海道大学,札幌.科研費採択課題に関する上記研究期間中である平成18年度平成20年度に,10編の論文の掲載決定が決定された.更に10編の論文が現在投稿中である.更に,以下の講演を行った.講演(国内発表)研究集会:2006年度15回・2007年度13回・2008年度5回(11月30日現在)日本数学会:2006年9月2008年9月,計7講演(特別講演を含む)講演(国際会議)[5]第31回偏微分方程式論札幌シンポジウム, 2006 8 3,北海道大学,札幌.具体的には,より詳しくは,熱方程式には有限伝播性がない,即ち「初期値がcompact supportを持っても,その解のsupportは瞬時に領域全体に広がってしまう」という物理モデルとしては不都合な面をもつ.一方での解は,有限伝播性をもつ,即ち「初期値がcompact supportを持っていれば,その解のsupportもcompactであり続ける」という性質をもつ.我々の考えてきた「非線形な拡散項」を持つKeller-Segelsystemの解が有限伝播性という自然な性質をもつことを検証した.19年度にはdegenerate Keller-Segelsystem(KS)の任意の弱解のもつ有限伝播性とその界面について研究成果を得た.また(KS)の爆発解の漸近挙動に関する研究成果を得た.具体的には,(i) (KS)の解の有限伝播性を,一般の弱解に対して証明した.即ち「初期値がcompact supportを持っていれば,その解のsupportもcompactであり続ける」という性質をもつことを検証した.更に,(KS)から自然に定義される速度により記述される,ある常微分方程式の解として界面曲線を特徴付けることに成功した.(ii) (KS)のあるクラスの爆発解は,臨界指数において,高々有限個の特異点のみを有することを検証した.更に爆発時刻において解は,delta関数的な特異性を有することを証明した.(iii)優臨界指数における(KS)の爆発解は,べき乗がやはりdelta関数的な特異性を有することを証明した.本年度には研究を進め,具体的には以下の問題を解決した.(1) Keller-Segel系の解の界面の解析:解の符号を決定する時間に関する連続曲線の特徴づけを行った.退化型方程式の場合,弱解の正則性は期待できず,通常の特性曲線の方法は適応出来ない.本研究では,質量保存の法則を駆使することにより界面に対する新たな特徴づけを行った. (論文の掲載決定)(2) Aronson-Benilan評価式: u^<m-1>の2階微分に対する下からの評価式,いわゆるAronson-Benilanの評価式を確立した.これにより,解の正則性や正値性に関する退化放物型方程式特有の性質を抽出できた.(論文を掲載決定)拡散の強さを現す指数と集中効果の強さを現す指数に注目しながら,上述の解の性質を議論している.その結果,数理科学,特に生物学の立場からは,どのような方程式による近似が現象をより正確に記述しうるかといったモデルの構築に貢献できると思われる。
集約型都市構造設計への交通システムのインテグレーションに関する研究

典型的な街路網パターンを対象として通過交通の排除効果を定量化することにより,アクセシビリティと通過交通排除のトレードオフを考慮した効果的な街路パターンを明確化した.鉄道やバスなどの固定路線型,自家用車や自転車などの自由移動型に対して,デマンド型公共交通(DRT)が持つ移動時間上の特性を明らかにし,デマンド型交通が有利となる需要密度上の条件と人口密度分布に応じた適正な交通システムを明らかにした.歩道ネットワークデータベースを基にGISを用いて主要鉄道駅等周辺部の歩行者空間量の分布を把握するとともに,公共交通網のターミナル駅等の拠点周辺において大量に集中すると想定される歩行者空間必要量を考察した.本研究では,リスク低減性・効率性および環境調和性を兼ね備えた交通システムの集約型都市構造設計へのインテグレーションについて,数理的アプローチによるモデリング技法の開発を行い,環境に調和した都市形成に資する未来の都市交通体系のあり方の方向性を探ることを目的として3つのサブモデルを開発する.第一に,交通事故リスクを低減し,住環境を向上するための通過交通排除型道路網パターンを解明する.第二に,環境調和性と効率性を両立するデマンド型公共交通(Demand Responsive Transport; DRT)の具体的な運行方式について,市街地の密度に着目しながらモデル分析を行う.第三に,集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の空間的配分を決定するためのモデル分析を行う.24年度は3つのサブテーマに関する分析対象の選定と評価の実施を行った.(1)交通事故リスク低減・住環境向上のための通過交通排除型道路網パターンについては,(1c)道路上の平均速度などの交通条件の違いに着目しながら,アクセシビリティや通過交通排除の優先度合に対応した最適な街路パターンを求めた.(1d)実際のニュータウンなどにおける街路網パターンの定量的評価については継続して検討中である.(2)環境調和性と効率性を両立するデマンド型公共交通(DRT)については,(2c)全国のDRT運行地域に共通する条件の整理と,現実のデマンド型交通システムの運行特性の分析を行うとともに,(2d)人口密度分布に応じた適正な交通システムの選択モデルを構築した.(3)集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の配分については,(3a)歩道ネットワークデータベースを基にした歩道・歩行者通路(地上・地下)・横断歩道・歩道橋等の歩行者空間の面積算定を行い,(3b)GISを用いて主要鉄道駅等周辺部距離帯別の歩行者空間量の分布特性把握を行った.本研究では,リスク低減性・効率性および環境調和性を兼ね備えた交通システムの集約型都市構造設計へのインテグレーションについて,数理的アプローチによるモデリング技法の開発を行い,環境に調和した都市形成に資する未来の都市交通体系のあり方の方向性を探ることを目的として3つのサブモデルを開発する.まず第一に,交通事故リスクを低減し,住環境を向上するための通過交通排除型道路網パターンを解明する.第二に,環境調和性と効率性を両立するデマンド型公共交通(Demand Responsive Transport; DRT)の具体的な運行方式について,市街地の密度に着目しながらモデル分析を行う.そして第三に,集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の空間的配分を決定するためのモデル分析を行う.これらのサブモデルを総合化して,将来の集約型市街地が備え持つべき内部空間構造と整合した交通体系の具体像を明らかにする.25年度は3つのサブテーマのうち,(3)集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の配分について,(3c)歩車分離空間と歩車融合空間の違いに着目し,実効的な歩行者空間量の計算方法を検討し,(3d)歩行者流動が円滑となる条件を用いて,公共交通網のターミナル駅などの拠点周辺において大量に集中すると想定される歩行者のための必要な歩行者空間量を算定した.さらに,(3e)自転車や今後普及が予想される電動二輪車,高齢者用電動車などの影響も考察した.これらの3つのサブモデルを総合化し,将来の集約型市街地が備え持つべき内部空間構造と整合した交通体系の具体像を明らかにした.典型的な街路網パターンを対象として通過交通の排除効果を定量化することにより,アクセシビリティと通過交通排除のトレードオフを考慮した効果的な街路パターンを明確化した.鉄道やバスなどの固定路線型,自家用車や自転車などの自由移動型に対して,デマンド型公共交通(DRT)が持つ移動時間上の特性を明らかにし,デマンド型交通が有利となる需要密度上の条件と人口密度分布に応じた適正な交通システムを明らかにした.歩道ネットワークデータベースを基にGISを用いて主要鉄道駅等周辺部の歩行者空間量の分布を把握するとともに,公共交通網のターミナル駅等の拠点周辺において大量に集中すると想定される歩行者空間必要量を考察した.本研究では,リスク低減性・効率性および環境調和性を兼ね備えた交通システムの集約型都市構造設計へのインテグレーションについて,数理的アプローチによるモデリング技法の開発を行い,環境に調和した都市形成に資する未来の都市交通体系のあり方の方向性を探ることを目的として3つのサブモデルを開発する.まず第一に,交通事故リスクを低減し,住環境を向上するための通過交通排除型道路網パターンを解明する.第二に,環境調和性と効率性を両立するデマンド型公共交通(Demand Responsive Transport; DRT)の具体的な運行方式について,市街地の密度に着目しながらモデル分析を行う.

第三に,集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の空間的配分を決定するためのモデル分析を行う.これらのサブモデルを総合化して,将来の集約型市街地が備え持つべき内部空間構造と整合した交通体系の具体像を明らかにする.初年度は3つのサブテーマに関する評価基準の整理とシステム構築を行った.(1)交通事故リスク低減・住環境向上のための通過交通排除型道路網パターンについては,(1a)仮想的道路ネットワークモデルを用いて,通過交通量と平均移動距離を求め,それを用いて(1b)典型的な街路網パターンを対象として通過交通の排除効果を定量化することにより,アクセシビリティと通過交通排除のトレードオフを考慮した効果的な街路パターンを明確化した.(2)環境調和性と効率性を両立するデマンド型公共交通(DRT)については,(2a)鉄道やバスなどの固定路線型,自家用車や自転車などの自由移動型に対して,デマンド型の交通手段が持つ移動時間上の特性を明らかにし,(2b)デマンド型交通が有利となる需要密度などの条件を解明した.(3)集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の配分については,実施が遅れており,次年度以降実施していく.東日本大震災に伴う新たな研究課題の実施の影響を受けて,3つのサブテーマのうち,(1)交通事故リスク低減・住環境向上のための通過交通排除型道路網パターンの解明について,実施がやや遅れ気味である.また,(3)集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の配分のモデル分析についても実施が遅れており,最終年度に集中して実施していく予定である.東日本大震災に伴う新たな研究課題の実施の影響を受けて,3つのサブテーマのうち,第三のサブテーマの実施ができなかった.これまでの2カ年度の研究計画も含めて,最終年度までの研究計画を遂行し,当初の予定通りの研究成果を挙げることを目標とする.具体的には,遅れている,(1)交通事故リスク低減・住環境向上のための通過交通排除型道路網パターンの解明,および,(3)集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の配分のモデル分析についても,所定の研究成果を挙げる計画である.今年度の研究計画も含めて,次年度までの研究計画を遂行し,当初の予定通りの研究成果を挙げることを目標とする.具体的には,遅れている(3)集約型都市における効果的で安全な歩行者空間量の配分にも着手し,所定の研究成果を挙げる計画である.研究計画は第二のサブテーマを除いては順調に進んでいるが,震災関連の打合せや報告に時間を取られた影響が尾を引き,論文としての取り纏めや外部発表の機会は必ずしも十分に確保することができなかった.最終年度は,今年度までの未執行分も含めて,当初の計画通りの執行を計画している.特に,成果発表のための旅費や第一・第三のサブテーマの研究遂行のための消耗品や人件費に充てる予定である.今年度は大震災などの影響により,十分な時間を取ることができなかった.研究計画は第三のサブテーマを除いては順調に進んでいるが,震災関連の打合せや報告に時間を取られることが多く,論文としての取り纏めや外部発表の機会を十分に確保することができなかった.次年度は,昨年度の未執行分も含めて,本年度は当初の計画通りの執行を計画している.特に,今年度の未執行分については,成果発表のための旅費や第三のサブテーマの研究遂行のための消耗品や人件費に充てる予定である.