hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性化アストロサイトの意義を探る－ナノサージェリー法を用いて－

二光子顕微鏡を用いて麻酔下のGFAP-eGFPマウス大脳皮質におけるアストロサイトのin vivo imagingを行い,同時にアストロサイト足突起へのレーザーアブレーション(ごく微小な領域にレーザーを照射して損傷)も行った.足突起をアブレーションした後に継続的に損傷部位の観察を行った結果,失われた足突起はおおよそ24時間以内に血管に沿って伸長して再接触が認められた.この再接触は,アブレーションしたアストロサイトの生死や損傷部位に関係なく引き起こされていた.このことは,アストロサイト足突起が脳血管を覆っている状態は,生体にとって生理学的な意義があることを示唆している.さらに,アブレーションによってアストロサイトの足突起が脳血管から解離しても,血管を標識したエバンスブルー(EB)の漏出は見られなかった.また,より分子量が小さいFITCで血管を標識した際にも血管からの漏出が認められなかった.このことは,アストロサイトの足突起は血液脳関門(BBB)に対して直接的な機能は持っていない可能性を見出した.アストロサイトの足突起を損傷してもBBBの破綻は認められなかったが,その一方で,脳血管をアブレーションした際にはBBBの破綻によるEBの漏出が損傷後1分以内に観察された.このことから,アストロサイトの足突起はBBBにおいて物理的な障壁として直接は機能してはいない可能性が明らかとなった.これまでは,損傷後の時期を追って異なるマウスの固定した脳を持いて活性化アストロサイトの挙動解析を行ってきた.しかしながら,この方法ではそれぞれのマウス個体の誤差を含むこととなり,同じアストロサイトを経時的に追跡することはできなかった.そこで本研究では,二光子レーザー顕微鏡(2PLMS)を用いてin vivo imagingすることによって,同じマウス個体の脳内の同じ領域の活性化アストロサイトの挙動を追いかけることが可能となる.一年目である今年度は,まずアストロサイト特異的に染色可能な色素であるSulforhodamin 101 (SR101)を用いて,穿刺損傷後に活性化するアストロサイトのin vivo imagingを試みた.マウス大脳の感覚野の頭骨にドリルで穴を開けたのちに,脳に対して垂直方向に27Gの注射針で穿刺損傷を行い,SR101を脳表に添加して,十分な洗浄を行ったのちに歯科用セメントで脳に直接カバーガラスを設置した.手術中はもちろん,観察中もマウスは麻酔下で実験を行った.脳に穿刺損傷を行った日を0日目として,その後のアストロサイトの活性化に関して7日間,経過観察を継続的に行った.但し,SR101は代謝されてアストロサイトが見えにくくなるため,腹腔内への追加投与が毎回必要であった.切片を用いた解析とほぼ同様なデータを本in vivo imagingでも得られており,脳損傷三日目でアストロサイトの活性化がピークであることを明らかにした.計画書に記載したトランスジェニックマウスを用いた解析が順調に行われ,ほぼ計画通りに進んでいる.二光子顕微鏡を用いて麻酔下のGFAP-eGFPマウス大脳皮質におけるアストロサイトのin vivo imagingを行い,同時にアストロサイト足突起へのレーザーアブレーション(ごく微小な領域にレーザーを照射して損傷)も行った.足突起をアブレーションした後に継続的に損傷部位の観察を行った結果,失われた足突起はおおよそ24時間以内に血管に沿って伸長して再接触が認められた.この再接触は,アブレーションしたアストロサイトの生死や損傷部位に関係なく引き起こされていた.このことは,アストロサイト足突起が脳血管を覆っている状態は,生体にとって生理学的な意義があることを示唆している.さらに,アブレーションによってアストロサイトの足突起が脳血管から解離しても,血管を標識したエバンスブルー(EB)の漏出は見られなかった.また,より分子量が小さいFITCで血管を標識した際にも血管からの漏出が認められなかった.このことは,アストロサイトの足突起は血液脳関門(BBB)に対して直接的な機能は持っていない可能性を見出した.アストロサイトの足突起を損傷してもBBBの破綻は認められなかったが,その一方で,脳血管をアブレーションした際にはBBBの破綻によるEBの漏出が損傷後1分以内に観察された.このことから,アストロサイトの足突起はBBBにおいて物理的な障壁として直接は機能してはいない可能性が明らかとなった.一年目に習得した二光子顕微鏡を用いたマウス脳内のin vivo imaging技術を利用し,二年目にアストロサイト特異的(glial fibrillary acidic protein)にEGFP(Enhanced Green Fluorescent Protein)を発現するトランスジェニックマウスGFAP-EGFPを用いて,活性化アストロサイトの挙動のin vivo imaging解析手法を確立した.三年目には,イタリア・フィレンツェ大学の共同研究者の研究室へ短期留学して学んだ,laser ablation法(脳内のごく一部の微小な領域に一定レベルのpowerのレーザーを照射して,組織の一部を破綻する手法)を試みた.その結果,狙った微小な領域にレーザーを照射することが可能であり,脳内の損傷部位の機能を明らかにする系を確立することができた.本手法は,脳内の極微小な領域をレーザー照射によって損傷方法で,マウスに対する健康被害は全くないものである.従って,遺伝子欠損マウスとは異なって遺伝子の機能には影響を与えず,マウスは正常な状態であり,その上で脳内の細胞の一部の機能を解析するのに有用な方法である.この手法を用いて,アストロサイトの足突起の機能を解析してきた.予定通り,アストロサイトのごく一部の領域へレーザー照射を行なって損傷を与え,損傷部位の時間経過による動態に関して経時観察を行なった.

その結果を国内学会にて報告を行い,さらに論文としてまとめ投稿した.一年目の昨年は,アストロサイト特異的に染色することが可能な蛍光試薬Sulforhodamin 101 (SR101)を用いて,二光子レーザー顕微鏡(2PLMS)を利用したマウス脳内の活性化アストロサイトのin vivo imaging解析を行った.このことにより,マウスのwindow作成用の手術方法及び観察の系を確立することができた.二年目の本年は,一年目の経験を生かしてアストロサイト特異的(glial fibrillary acidic protein)にeGFP(enhanced green fluorescent protein)を発現するトランスジェニックマウスGFAP-eGFPをJackson Laboratoryより購入して,活性化アストロサイトの挙動の解析を行った.またさらに,in vivo imagingの結果とマウスの脳の切片を用いた蛍光免疫染色の結果との比較解析を行った.さらに,脳内のごく一部の微小な領域に一定レベルのpowerのレーザーを照射して,組織の一部を破綻することを試みた.かつて,イタリア・フィレンツェ大学の共同研究者の研究室へ短期留学して学んだ手法を本研究にも導入する目的で行った.その結果,狙った微小な領域にレーザーを照射することが可能であり,脳内の損傷部位の機能を明らかにする系を確立することができた.本手法は,脳内の極微小な領域をレーザー照射による損傷方法で,マウスに対する健康被害は全くないものである.従って,遺伝子欠損マウスとは異なって遺伝子の機能には影響を与えず,マウスは正常な状態であり,その上で脳内の細胞の一部の機能を解析するのに有用な方法である.今後,この手法を用いて,アストロサイトの機能を解析していく予定である.予定通り,脳内の細胞の一部にレーザーによる損傷を与える系を確立した.27年度の科研費を利用して購入した新たなトランスジェニックマウスを用いて,これまで得られたデータに関して再現性があるかどうかの確認実験を行う.また,このマウスを用いてlive imagingも行う予定でいる.今後は,アストロサイトの足突起や細胞体の一部に損傷を与えて,脳内におけるアストロサイトの新たな機能に関して生体マウスを用いて明らかにしていく.また国際学会(2018年北米神経科学会)において発表を行う予定である.今後はアストロサイトの一部の領域に損傷を与えて,脳内における機能を明らかにしていく.研究推進するために,新たなトランスジェニックマウスの購入が必要であるためで,米国の研究所に保管されている受精卵からマウスを起こすために,その費用と航空運賃がかかるために予算を確保した.現在論文を投稿中であり,追加データを求められることを想定している.遺伝子欠損マウスを導入する.新たなトランスジェニックマウスを利用して,これまでに得られたデータの再現性を確認し,マウスの使い分けをしながら研究を推進させていく.遺伝子欠損マウスを用いた解析を行う.
遺伝性甲状腺癌・乳癌の新しい遺伝子診断法の確立、全国登録と予防的手術

甲状腺外科研究会を中心に遺伝性甲状腺髄様癌を全国組織で集積した。この方法は全国の施設会員にアンケートをお願いし、記入してもらった.同様なことを日本内分泌外科学会でも行いつつある.これにより全国のネットワークが完成する.RET癌遺伝子検索はすでに当研究室において日常の業務として行われており、解析は確実に行われている.今回は集計した721名の髄様癌患者のうち、遺伝性疾患は32%であったが、その中で特に予後不良であった約10%の患者を中心にgermline mutationを検索した.通常にみられるエクソン、コドン部位とは違う部位の変異も見られ、これらを詳細に解析すれば術前に予後の判明ができる可能性がある.一方、散発性髄様癌にも明らかに予後不良例が約10%にみられ、これらの形態学的な解析、somatic mutationによる解析をあわせ行っている.現在、臨床症状、発現した病変の種類、手術方法、手術次期、病理所見、免疫化学的所見、予後などを対比させ、コンピューター処理を行いつつある.遺伝性乳がんについても同様にBRCA, BRCA2の測定を行い、予後との関連性を追及しているが、まだ症例数が少なく明確な判定はできていない.今後は全国ネットワークを利用し、原因遺伝子と病理所見、生物学的特長との関連性を追及していく.検索方法はすでに確立しているので、症例の集積を行えば確実に研究は実行できると考えられる.甲状腺外科研究会を中心に遺伝性甲状腺髄様癌を全国組織で集積した。この方法は全国の施設会員にアンケートをお願いし、記入してもらった.同様なことを日本内分泌外科学会でも行いつつある.これにより全国のネットワークが完成する.RET癌遺伝子検索はすでに当研究室において日常の業務として行われており、解析は確実に行われている.今回は集計した721名の髄様癌患者のうち、遺伝性疾患は32%であったが、その中で特に予後不良であった約10%の患者を中心にgermline mutationを検索した.通常にみられるエクソン、コドン部位とは違う部位の変異も見られ、これらを詳細に解析すれば術前に予後の判明ができる可能性がある.一方、散発性髄様癌にも明らかに予後不良例が約10%にみられ、これらの形態学的な解析、somatic mutationによる解析をあわせ行っている.現在、臨床症状、発現した病変の種類、手術方法、手術次期、病理所見、免疫化学的所見、予後などを対比させ、コンピューター処理を行いつつある.遺伝性乳がんについても同様にBRCA, BRCA2の測定を行い、予後との関連性を追及しているが、まだ症例数が少なく明確な判定はできていない.今後は全国ネットワークを利用し、原因遺伝子と病理所見、生物学的特長との関連性を追及していく.検索方法はすでに確立しているので、症例の集積を行えば確実に研究は実行できると考えられる.1)甲状腺外科研究会を中心に遺伝性甲状腺髄様癌を全国組織で集積した。この方法は全国の施設会員にアンケートをお願いし、記入してもらった.同様なことを目本内分泌外科学会でも行いつつある.これにより全国のネットワークが完成する.2)RET癌遺伝子検索はすでに当研究室において日常の業務として行われており、解析は確実に行われている.3)今回は集計した721名の髄様癌患者のうち、遺伝性疾患は32%であったが、その中で特に予後不良であった約10%の患者を中心にgermline mutationを検索した.通常にみられるエクソン、コドン部位とは違う部位の変異も見られ、これらを詳細に解析すれば術前に予後の判明ができる可能性がある.4)一方、散発性髄様癌にも明らかに予後不良例が約10%にみられ、これらの形態学的な解析、somatic mutationによる解析をあわせ行っている.現在、臨床症状、発現した病変の種類、手術方法、手術次期、病理所見、免疫化学的所見、予後などを対比させ、コンピューター処理を行いつつある.5)遺伝性乳がんについても同様にBRCA, BRCA2の測定を行い、予後との関連性を追及しているが、まだ症例数が少なく明確な判定はできていない.今後は全国ネットワークを利用し、原因遺伝子と病理所見、生物学的特長との関連性を追及していく.検索方法はすでに確立しているので、症例の集積を行えば確実に研究は実行できると考えられる.すでに、遺伝性甲状腺髄様癌の家系32例に関し、保因者診断、家族のRET遺伝子検査を行なった.これらを手術結果を対比させている.発端者は進行している髄様癌が多く、リンパ節転移は100%に見られた.しかし、RET遺伝子検査で検出され手術を行った患者ではリンパ節転移に見られない症例もあり、完治が期待される。また、血清カルシトニン値の基礎値、カルシウム負荷値も正常域に属していた.遺伝子変異では約60%を占めるエクソン11、コドン634はやや悪性度が高く、そのうちアルギニン変異のものは副甲状腺病変、褐色細胞腫を合併しているものが多かった.腫瘍径では5mm以下が25%にみられ、RET遺伝子検査の有用性が発揮された.全国の468施設に1995年度よりの遺伝子髄様癌のアンケート調査を行った、また、集計中であり、統計学的処理はなされていないが、RET遺伝子検査で発見された症例は10%に過ぎず、日本ではその検査法がすぐれているにもかかわらず、遺伝子検査の普及率は低いと考えられた.また、予後に関しては家族性非MEN髄様癌が最もよく、ついでMEN2A,散発性髄様癌、MEN2Bとなった.

これは外国の大規模検査と同様である。遺伝性乳癌についても、BRCA1,BRCA2を測定し、同様の検索を行いつつあるが、症例数が少なく(BRCA陽性乳癌が少ない)、推計学的処理をするに至っていない.
幼児の運動能力における時代推移と発達促進のための実践的介入

日本全国の幼児の運動能力測定を行い、運動能力の時代推移および運動発達の実態を解明するとともに、実践介入の可能性に関して検討した。結果として、(1)2008年の運動能力の結果と2002年の前回の結果とほとんど変化は認められなかった、(2)運動能力の高い幼児と低い幼児では自由遊びの時間中の動きに違いが認められた、(3)6か月の保育実践介入後幼児の運動有能感が高くなり、運動能力の低い幼児では基礎的運動パターンの出現数や頻度が増加した。本年度は、幼児の運動能力検査の全国規模の調査をおこなった。具体的には、北海道から沖縄にいたる全国の幼稚園・保育所の中から地域別の就園児数に基づき幼稚園・保育所を抽出し、調査を依頼した結果、110か所の幼稚園・保育所の承諾が得られ、承諾のあった園の4・5・6歳児の男児5791人、女児5535人の合計11326人を対象に調査を行った。調査に関しては、全国を地区ごとのブロックに分け、各ブロックに調査内容を熟知した調査協力者を依頼し、調査対象となった幼稚園・保育所との調整・連絡をお願いした。調査内容は、「幼児の運動能力検査」、「幼稚園・保育所の園環境」、「家庭での遊びに関する調査」、「クラス担任調査」の4つを行った。「幼児の運動能力検査」は、東京教育大学体育心理学研究室作成の運動能力検査を改定したものを実施し、検査結果をとおして、最近の幼児の運動発達傾向を明らかにすることを目的として行った。同時に、幼児の運動能力低下の背景にある日常的な運動習慣やそれに影響する生活環境要因を明らかにするために、幼稚園と家庭近隣の遊び場などの物理的環境や幼稚園と家庭の教育方針などの社会・心理的環境について「幼稚園・保育所の園環境」及び「家庭での遊びの様子」の調査を行った。さらに、幼児の運動能力の低下と園での動きとの関連を明らかにするために、幼稚園・保育所での各クラスの担任に対して「クラス担任調査」として最近一週間の各クラスの子どもたちの運動パターンに関する調査をおこなった。本年度は調査の結果得られたそれぞれのデータを回収し、調査行った幼稚園・保育所に対して、今回の運動能力の全国平均と各幼稚園・保育所のそれぞれの結果に関して一次報告書を作成し、送付を行った。前年度に収集された幼児の運動能力のデータを分析し、最新の幼児運動能力判定基準表の作成を行い、さらに、昭和41年以降の時代推移の結果と今回の調査結果を比較し、これまでの時代推移と対応させて現代の幼児の運動発達の傾向を明らかにした。その結果、運動能力の全体的発達傾向としては直線傾向を示し、ほとんどの種目で男児のほうが女児よりも優れた結果を示していた。時代推移に関しては、2002年の前回との比較ではほとんど変化しておらず、安定した傾向を示していた。さらに、子どもの運動能力の低下は、走る速さや投げる力、遠くへ跳ぶ距離のような量的側面の低下だけでなく、様々な運動パターン(動き)の獲得である質的な低下にも大きな関連があると考えられるため、幼児の運動パターンの出現頻度と広がりに関しても調査を行った。幼児の動きの観察に関しては、調査の承諾を得た幼稚園2園と保育所1園の計3園を対象園とし、各園で運動能力を測定後、その園・所で運動能力の高い幼児と低い幼児を対象に自由遊びの時間(15分)での身体活動の様子をのべ5日間をビデオで撮影を行った。自由遊びで観察された運動能力の高い幼児・低い幼児それぞれの動きに関しては、体育科学センター(石河ら,1980)が作成した運動パターンの分類などを参考に分類表を作成し、その分類に従い獲得されている幼児の運動パターンの分析を行い、運動能力の発達との関連について検討した。分析に関しては、研究者たちが研究補助者に分析方法を指導して分析を行う方法でおこなった。その結果、運動能力の高い幼児と低い幼児では自由遊びの時間中に生じる運動パターンの出現頻度や広がりに違いが認められた。本年度は、幼児の運動能力の発達の促進とともに、人格形成及び人間関係などの社会性の発達を含む全人的な発達へ繋がる実践介入の方略を試みることが目的であった。まず、前年度までに得られた運動能力と基礎的運動パターンの関連に関する分析結果に基づいて、運動指導の観点から運動発達を促進するため、子どもが自ら運動遊びを始められるようになるための具体的な指導の介入を保育現場でおこなうための計画を作成した。次いで、作成された保育実践介入の計画に基づき、幼稚園と保育園の2園に対して具体的な介入を行った。保育実践介入の指導に関しては、保育現場の保育者に対して、コンサルテーションの形式をとっておこなった。具体的には、保育を行う保育者に対して申請者らが2週間に一回程度で保育者と打ち合わせを6ヵ月行った。介入の効果を検討するため、介入前後で対象となった幼稚園の子ども達の運動能力、獲得された基礎的運動パターン及び人格形成に関連する運動有能感及び人間関係に関するソシオメトリーの変化を分析した。その結果、介入前後で両園とも有意に運動有能感が高くなった。

また、運動能力の低かった幼児において、6か月の介入によって、日常の自由な遊びの中での基礎的運動パターンの数や出現の頻度が増加することが確認された。しかしながら、運動能力に関しては6カ月間では大きな有意な上昇は認められなかった。さらに、今年度は本研究課題の最後の年度であったので、これまで得られた研究結果を総合的に考察し、全国的な規模で最近の幼児の運動能力の実態に関して報告書にまとめるとともに、これまで得られた研究成果に関するWebページ(http://youji-undou.nifs-k.ac.jp/)を開設した。
神経成長因子によってチロシン残基がリン酸化される蛋白質の検索

神経成長因子受容体は、その細胞内部分にチロシンキナーゼ活性を持っており神経成長因子と結合することによってチロシンキナーゼ活性が上昇する。このことから、神経成長因子の作用機構において、蛋白質のチロシン残基の燐酸化が重要な役割をはたしていると考えられる。そこで、神経成長因子によってチロシン残基の燐酸化が変化する蛋白質の検索を行った。1神経成長因子を作用させたPC12細胞の蛋白質を用いて、ウエスタンブロッティング法により燐酸化チロシン残基の検索を行った。その結果、分子量約150,000と40,000-50,000の蛋白質の燐酸化が増加した。それらはそれぞれ、神経成長因子受容体、MAPキナーゼである可能性が考えられる。2上皮成長因子を作用させた場合にも、同様に上皮成長因子受容体、MAPキナーゼと思われる蛋白質の燐酸化が増加した。3 1、2において、これらの蛋白質以外にもわずかではあるが燐酸化の変化する蛋白質が見られた。以上のことから、これからは検出の感度を上げ上記2種類以外の蛋白質の燐酸化の変化を確実に捕えるようにし、その特性を明らかにしていきたいと考えている。
住宅基礎の地盤を対象とした経済的で新しい液状化対策の開発

飽和地盤中に気泡を注入して地盤を不飽和化する新しい地盤改良工法(気泡注入工法)を開発するための基本的な検討を主に数値解析を中心として行った。1次元有効応力解析により、飽和砂でモデル化した液状化層を空気注入により不飽和化した場合の有効性を議論した。また、杭への影響,既往の地盤改良工法との比較を行った。空気注入による地盤の動的特性コントロールは施工精度の影響を受けるため、不飽和の度合いを表す飽和度の空間分布の変動を考慮して確率的な解析を行った。不飽和砂の液状化強度は飽和砂よりも高くなることが知られている。この不飽和砂の液状化特性を利用して,飽和地盤中に気泡を注入して地盤を不飽和化する新しい地盤改良工法(気泡注入工法)を開発するために,まず1次元有効応力解析による検討を行った。日本の沖積平野に見られる典型的な液状化地盤モデルを作成し,液状化層を不飽和砂層で置き換えた場合の地震応答解析を行った。地表面での最大加速度,最大変位は気泡注入工法の場合,約2割低減できた。また,地中の最大せん断ひずみは大きく低減され,気泡注入工法による液状化抑止と地震応答の低減効果を確認した。併せて応答変位法を用いて杭の地震時水平応力の検討を行い,地中での曲げモーメント,せん断力などの杭応力も低減できることを確認した。また,締固め工法など既存の地盤改良工法を想定した地盤モデルを作成して地震応答解析を行い,不飽和砂による地盤改良工法の結果と比較した。締固め工法を想定した地盤モデルではN値が5から15に改善されると想定し,気泡注入工法では飽和度約90%,液状化強度にして飽和砂の約2倍になると想定した地盤モデルとの比較を行った。結果より,両者でほぼ同程度の液状化抑止,地震応答低減効果が得られており,施工の経済性や環境負荷の低さを考慮すると本研究で提案する気泡注入工法が有効な地盤改良工法となりうることを示した。数値解析による検討は2次元有効応力解析による地震応答シミュレーションを引き続き行う予定であり,2次元解析モデルの作成・検討・修正を行った。また,気泡注入工法の有効性を実験的に検証するため,土槽を用いた実験を開始した。今年度は試験体の作成方法,気泡の注入方法,静的・動的載荷方法,計測方法について検討した。昨年度行った、飽和地盤中に気泡を注入して地盤を不飽和化する新しい地盤改良工法(気泡注入工法)を開発するための1次元有効応力解析による検討を進め、締固め工法など従来の地盤改良工法を想定した場合の地盤モデルと不飽和化によって液状化強度を上昇させた地盤モデルとで地震応応答解析を行い、結果について比較・検討した。解析の基本になる地盤モデルとして、表層のせん断波速度100200m/s程度の液状化地盤を作成し、不飽和化した地盤についてはせん断剛性はそのままに、液状化強度のみを上昇させ、締固め工法ではせん断剛性、液状化強度ともに上昇させたモデルとした。1次元有効応力解析の結果、液状化抑止効果としては不飽和地盤、締固め地盤ともに有効であり、液状化未対策に比べて地盤の変形量を大きく抑えることが出来た。変形抑止の程度としては締固め地盤が最も変形を抑制し、次いで不飽和化地盤となった。これは締固め地盤では液状化強度、剛性ともに高くなっているためで、不飽和化地盤では剛性は液状化未対策地盤と同様低いままで、液状化強度の上昇による液状化抑止効果のみで変形を抑えているためである。一方、加速度に関しては不飽和化地盤、締固め地盤ともに未対策地盤のものよりは大きくなっている。これは液状化を抑止したためと締固め地盤については初期剛性が高いためであると考えられるが、地震動の入力位置である工学的基盤での最大値とほぼ同じであることから問題はないと考えられる。以上の結果より、不飽和化地盤の液状化抑止効果は地震応答の面からも有効であると考えられる。今回の検討は主に地盤の液状化強度からの観点であり、不飽和化地盤の「ねばり」について、解析・実験の両面から検討する予定である。また、空気注入による地盤の動的特性コントロールは施工精度の影響を受けるため、不飽和の度合いを表す飽和度の空間分布の変動を考慮して確率的な解析を行った。地震応答解析結果の平均値からは施工精度に多少の誤差があっても、液状化抑止効果はある程度確保できると考えられる。続いて、締固め工法など従来の地盤改良工法を想定した場合の地盤モデルと不飽和化によって液状化強度を上昇させた地盤モデルとで地震応答解析(有効応力解析)を行った。

得られた結果より、締固め工法を想定した場合が最も液状化抑止効果は高くなるが、不飽和化による液状化対策も十分な液状化抑止効果を発揮する可能性を指摘した。さらに、不飽和化による液状化強度上昇の効果だけでは「強いが脆い」材料となる危険性もあるため、地震時の液状化地盤の「ねばり」について、不飽和化した砂の動的特性に塑性率の概念を用い、応力-ひずみ関係モデルのパラメータスタディによって検討した。数値解析結果からは不飽和砂に「ねばり」を与えて液状化時の地盤の安全性を確保することは可能であると考えられるが、その具体的な実現方法については今後、今後さらに検討する必要がある。他に、近年の被害地震における地盤振動との関係や直接基礎によって支持された建物の動的相互作用との関係などについて、その影響を検討した。
Red complex を構成する歯周病原細菌の免疫制御機構の解明

歯周病は歯周病原細菌感染により引き起こされる慢性感染症である。歯周病の発症と進行には免疫応答が関与し、ヘルパーT細胞による免疫応答と歯周病との関係が示唆されているが詳細なメカニズムは不明である。研究代表者は、歯周病原細菌の抗原性に着目しT細胞の分化・遊走への影響を包括的に解析することを目的とし、歯周病原細菌に特異的な免疫制御機構の探索のため、Red complexを構成する歯周病原細菌と宿主の両側面から解析を行った。研究期間において、以下の研究成果を得た。1.全菌体を抗原として骨髄由来樹状細胞に抗原提示させ、野生型マウス由来ヘルパーT細胞のTh17細胞への分化をflowcytometryで評価した。Red complexに属する歯周病原細菌はいずれもTh17細胞への分化能を有することを明らかにした。2. T. forsythiaの細胞分画成分を抗原とし、各分画成分におけるTh17細胞への分化を評価した。現在、抗原部位を含む分画成分を絞り込み、T細胞抗原エピトープを含むタンパク質の同定を進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。
発達障害児の性行動の実態と性教育の有用性に関する研究

発達障害児の保護者が主催する研修会の参加者184人のアンケート調査から以下のことが分かった。1.子どもの性的問題行動発達障害児は「異性の身体や髪をさわる」「性的な内容の雑誌・コミック・ビデオ・DVDをみる」等の性的問題行動があった2.性教育に対しての認識ほとんどの保護者が性教育の必要性を認めていたが、その実施に対して自信がなかった3.発達障害児の性発達や性行動に対する保護者の認識1)マスターベーション、恋愛、結婚に対して・結婚を肯定する割合はマスターベーション、恋愛より有意に少なかった・障害程度別では非重度の保護者が重度よりマスターベーション、恋愛を肯定していた・年代別では中学生以上の保護者が小学生以下よりマスターベーションを肯定していた・性別では女児の保護者が男児より恋愛を否定していた2)子どもの性発達、性行動に対して(自由記述)・「積極的肯定」「消極的肯定」がある一方で、「あきらめ」「将来の不安に伴う否定」がありいずれも対応の必要性を述べていた・「拒否」「漠然とした不安」「子どもが幼いことによる具体的認識の欠如」も認められた4.専門家や専門機関に対する要望(自由記述)「専門家による学習機会の提供」や「教師、養護教諭による子どもへの教育」「親の会」「ワークショップ」といった支援を望んでいた以上のを参考にピア・エデュケーションを応用した発障害児に対する性教育プログラムを作成して試行的に実践し、国際学会で発表した。現在、これらの結果をまとめ論文分執筆中である。今後、試行プログラムを改良して個別および小グループによる発達障害児用性教育プログラムを作成し、その有用性について検討する。また、テキスト、DVDを作成し、教育、療育関係者とともに広汎性発達障害児の性発達を支援するシステム構築について検討する。下記内容の論文を現在投稿中自閉症児・者の性発達と性行動の実態および親が障害児・者の性発達と性行動をどのように認識しているかの2点を明らかにするために、歳以上の男性自閉症児・者の母親71人に性発達と性行動の実態と母親の認識について調査した。その結果、二次性徴、精通の発現時期では重度群と非重度群に差はなかったが、異性への関心の発現時期では、非重度群が有意に早かった(p=0.029)。「マスタベーション有り」は全体で29人(50.0%)であり、障害の程度別では重度群に有意に多くみられた(p=0.007)。子どもの「性的心配事有り」は重度群の母親に有意に多く(p=0.013)、性的問題行動として、「好きな子を追いかける」「人前で性的なことを言う」は非重度群に多く、「人前でマスタベーションする」は重度群にのみ挙げられていた。障害児・者の性発達と性行動に対する母親の認識を、マスタベージョン、恋愛、結婚の3項目で障害の程度別に検討した結果、マスタベーションに対しては重度群と非重度群の両群とも80%以上が肯定であり、一般認識と我が子に対する認識の差は認められなかった。しかし、重度群では恋愛、結婚に対して、一般認識と我が子に対する認識に差があった。重度群は我が子が性的に発達する存在であることに対して否定的であると思われた。非重度群は恋愛、結婚に対する認識の差は認められず、将来に対する希望を抱いているものと思われた。また母親の夫婦満足度は全体的に高く、ソーシャルサポートも得られており、障害児・者の性発達と性行動に対する母親の認識との関連は認められなかった。自閉症児・者の性発達、性行動とそれに対する母親の認識は、子どもの障害の程度によって違いが認められた。今後、われわれはそのことをふまえながら医療従事者として彼らに関わっていく必要がある。自閉症児・者の性発達と性行動の実態および親が障害児・者の性発達と性行動をどのように認識しているかの2点を明らかにするために、研修会に参加した6歳以上の男性自閉症児・者の母親71人を対象に調査を行った。調査方法は集合法による自記式質問紙調査であり、自閉症児・者を重度群と非重度群の2群に分け、性行動、二次性徴・性発達の発現時期、母親の年齢、障害児・者の性発達と性行動に対する認識、夫婦関孫満足度、ソーシャルサポート等について調査した。子どもの「性的心配事有り」は重度群の母親に有意に多く(P=0.013)、性的問題行動として、「異性の身体を触る」「好きな子を追いかける」「人前でマスタベーションする」「人前で性的なことを言う」等が挙げられていた。子どもの性発達と性行動に対する母親の認識では、生理的レベルの性行動であるマスタベーションに対しては重度群と非重度群の両群とも約8割が肯定的であったが、恋愛、結婚に対しては重度群と非重度群の認識に差があった(p=0.000)。重度群では恋愛、結婚について肯定する母親の割合が低く、子どもが性的に発育する存在であることに対して否定的であった。また恋愛については、夫婦満足度の低い母親は肯定する割合が低く、夫婦の関係性が影響したものと考える。ソーシャルサポートは9割以上の母親が何らかのサポートを受けており母親の認識との関連は認められなかった。今回の調査結果より障害児・者自身と家族に対する支援の必要性が示唆きれた。

発達障害児の保護者が主催する研修会の参加者184人のアンケート調査から以下のことが分かった。1.子どもの性的問題行動発達障害児は「異性の身体や髪をさわる」「性的な内容の雑誌・コミック・ビデオ・DVDをみる」等の性的問題行動があった2.性教育に対しての認識ほとんどの保護者が性教育の必要性を認めていたが、その実施に対して自信がなかった3.発達障害児の性発達や性行動に対する保護者の認識1)マスターベーション、恋愛、結婚に対して・結婚を肯定する割合はマスターベーション、恋愛より有意に少なかった・障害程度別では非重度の保護者が重度よりマスターベーション、恋愛を肯定していた・年代別では中学生以上の保護者が小学生以下よりマスターベーションを肯定していた・性別では女児の保護者が男児より恋愛を否定していた2)子どもの性発達、性行動に対して(自由記述)・「積極的肯定」「消極的肯定」がある一方で、「あきらめ」「将来の不安に伴う否定」がありいずれも対応の必要性を述べていた・「拒否」「漠然とした不安」「子どもが幼いことによる具体的認識の欠如」も認められた4.専門家や専門機関に対する要望(自由記述)「専門家による学習機会の提供」や「教師、養護教諭による子どもへの教育」「親の会」「ワークショップ」といった支援を望んでいた以上のを参考にピア・エデュケーションを応用した発障害児に対する性教育プログラムを作成して試行的に実践し、国際学会で発表した。現在、これらの結果をまとめ論文分執筆中である。今後、試行プログラムを改良して個別および小グループによる発達障害児用性教育プログラムを作成し、その有用性について検討する。また、テキスト、DVDを作成し、教育、療育関係者とともに広汎性発達障害児の性発達を支援するシステム構築について検討する。
リーラー大脳皮質の投射ニューロンの形態学的特徴と電気生理学的特性との相関解析

投射ニューロンに内在する情報伝達系の可塑性を検討する上で、脳内の層構造に異常があるリーラーマウスを用いて形態学的に、細胞内電極法によって生理学的に、受容体の遺伝子発現をinsituハイブリダイゼーション法で分析した。(1)大脳皮質運動領の交連線維系、皮質脊髄路、皮質視床路の3種の投射ニューロン群を対象として、Biocytinによりニューロンを逆行性に標識し、細胞体の大きさ、樹状突起の方向と径について、デジタイザーとパソコンを用いてより数値的な形態解析を行った。その結果、3種の投射ニューロン群は、正常では大脳皮質内で各々特定の層に局在し投射先により細胞体の大きさ、樹状突起の径、樹状突起の伸長方向に互いに異なる特徴的な形態を示していた。リーラーマウスでは3群とも大脳皮質の全層にわたって分布するが、3群のニューロンを皮質内の同一部位にて比較すると、細胞体の大きさおよび樹状突起の径の相対的な大小関係は正常に保たれていた。頂上樹状突起の伸長方向は皮質内の位置ごとに異なっており、皮質内位置と樹状突起の方向の関係は3群の間で異なった様式をしめした。以上の結果から、リーラーマウスにおいても、正常と同じ様に、投射ニューロンの基本形態は投射領域により決定され、樹状突起の伸展様式は、皮質内に占める位置や入力因子に依存する事が示唆された。(2)脳のスライス標本によるニューロンの電気生理学的な資料を得るための装置をセットし、ニューロンより細胞内電位変化をとるスライス法の検討を行った。マイクロスライサによる切片の作成、電極作成法を検討した。正常マウスについてデータの検討を行ったが、リーラーとの比較は今後の問題に残された。(3)小脳のプルキンエ細胞を対象にNMDA型グルタミン酸受容体の発現を観察した。この受容体の遺伝子は部位によってその発現様式に差異が見られ、入力環境によって遺伝子発現が影響を受けることが判明した。以上から、脳内環境によるニューロン自体の可塑的変異能の解析にリーラーが有用な実験動物であることが示唆された。大脳皮質投射ニューロンに内在する情報伝達系の可塑性を検討する上で、大脳皮質脳内の層構造に異常があるリーラーマウスを用いて形態学的に、また細胞内電極法によって生理学的に分析することを計画した。本年度は5-6週令のリーラーマウスとその同腹仔の大脳皮質投射ニューロン(皮質視床ニューロン、皮質脊髄路ニューロン、皮質交連線維ニューロン)をbiocytinにて逆行性に標識し、その細胞の形態情報ををデジタイザーとコンピューターを用いて数値化し、角度、面積、径などをパラメーターに計測した。正常マウスの資料と比較することにより各投射ニューロンの形態学的な特徴が、本来ニューロンが持つ内在的因子によるのか、皮質層内の位置に依存するか、入力線維や出力線維の投射先に依存するのかを解析した。その結果、最浅層を除いて、リーラーのニューロンの細胞体の大きさおよび、樹状突起の太さは正常のニューロンと同様に投射先に応じた分布を示した。しかし、樹状突起の広がる方向については、各投射ニューロンとも正常と異なっていた。

正常と比較した変異度は皮質脊髄路ニューロンがもっとも正常に近く、次に皮質視床ニューロンで、皮質交連線維ニューロンが最も変異度が大きかった。また、大脳皮質の放線方向を基準として比較した時、各投射ニューロンとも皮質内深度によって変異の程度が異なっていた。即ち、皮質浅層ではその方向性の変異が最大であり、深中層では変異の程度が比較的少なかった。以上の事から、大脳皮質ニューロンは細胞体の大きさ、樹状突起の太さは投射先に依存する因子であり、このことはリーラーのニューロンでも表現されている。一方樹状突起の広がりは正常とは異なっており、この変異は皮質内の位置(おそらくは入力因子)と投射先の相違に依存することが示唆された。リーラーマウスとその同腹仔について、大脳皮質運動領の投射ニューロンである(1)交連線維系、(2)皮質脊髄路、(3)皮質視床路の3種のニューロン群を研究の対象とした。(1)Biocytinによりニューロンを逆行性に標識し、細胞体の大きさ、樹状突起の方向と径について、デジタイザーとパーソナルコンピューターを用いてより精密に数値的な形態解析を行った。(2)脳のスライス標本によるニューロンの電気生理学的な資料を得るための装置をセットし、ニューロンより細胞内電位変化をとるスライス法の検討を行った。結果:(1)3種の投射ニューロン群は、正常では大脳皮質内で各々特定の層に局在し投射先により細胞体の大きさ、樹状突起の径、樹状突起の伸長方向に互いに異なる特徴的な形態を示していた。(2)リーラーマウスでは3群とも大脳皮質の全層にわたって分布するが、3群のニューロンを皮質内の同一部位(軟膜よりの深さで)にて比較すると、細胞体の大きさおよび樹状突起の径の相対的な大小関係は正常に保たれていた。(3)リーラーマウスの3群の投射ニューロンは皮質内の位置ごとに頂上樹状突起の伸長方向が異なっており、皮質内位置と樹状突起の方向の関係は3群の間で異なった様式をしめした。以上の結果から、リーラーマウスにおいても、正常と同じ様に、投射ニューロンの細胞体の大きさ、頂上樹状突起の基部の径はその投射領域により決定され、頂上樹状突起の方向などの伸展様式は、皮質内に占める位置や入力因子に依存すると解釈された。(4)あらかじめ逆行性に標識したニューロンを同定し、膜電位固定法により内在性電気生理学的性質を測定する方法を検討した。マイクロスライサによる切片の作成法、電極の作成法を検討し、正立顕微鏡上の灌流装置および増幅器のセットが完了した。正常のマウスについてデータの検討を行ったが、リーラーとの比較は今後の問題に残された。
分化形質を維持した角膜上皮細胞株の樹立及び角膜上皮分化機構の解明

角膜上皮は、角膜表層でバリアーとして重要な働きをしている。これまで継代可能な角膜上皮細胞には正常なGap Junction(GJ)が存在せず、細胞-細胞間での分子の交換がなされていない。つまり、統合的な分化形質を保持した培養角膜上皮細胞は、未だ存在しないことを示唆している。そこで、GJ構成分子の一つであるコネキシン43に着目し、正常なGJ機能を有し,角膜上皮分子マーカーの発現を維持したHumanコネキシン43安定発現角膜上皮細胞株の樹立に成功した。本研究は、Humanコネキシン43安定発現角膜上皮細胞株の樹立および角膜上皮細胞特異的なシグナル伝達経路の解明を目的とする。Humanコネキシン43(hCx43)の発現ベクター(hCx43-EGFP)の作製後、hCx43-EGFP発現プラスミドを角膜上皮細胞に遺伝し導入し、恒常的にhCx43を発現する細胞株を単離、同定した。まず、実際にhCx43-EGFPの安定発現株での、その発現をイムノブロット法にて検討し、実際に安定細胞株でのhCx43-EGFPの蛋白質発現を確認した。さらに、このhCx43-EGFP安定発現株における細胞間のギャップジャンクション(GJ)機能の検討をDye coupling法にて解析した。その結果、コントロールであるEGFP安定発現株がまったくGJ機能を有さないのに対して、hCx43-EGFP安定発現株では、優位に細胞間における機能的なGJが形成されていることが明らかとなった。また、hCx43-EGFPの局在を免疫組織学的に検討した結果、hCx43-EGFPは細胞一細胞間結合部位に有意に局在することが明らかとなった。hCx43-EGFP安定発現株の角膜上皮特性に関する検討のため、角膜上皮分化マーカーであるケラチン-3/12の発現をイムノブロット法にて解析した結果、親株である角膜上皮細胞比べ、それらの発現の差は認めませんでした。以上のことから我々は機能的なGJを有するhCx43-EGFP安定発現角膜上皮細胞株の樹立ができた。この細胞株を用いることにより角膜上皮における細胞機能の分子メカニズムさらには角膜上皮幹細胞の特性や幹細胞としての形質維持に必要なシグナル伝達経路の解明が可能となり、未解決である角膜上皮異常の発症機序あるいは角膜上皮分化、成熟機構の解明に大きく寄与すると思われる。Humanコネキシン43(hCx43)の発現ベクター(h Cx43-EGFP)の作製後, h Cx43-EGFP発現プラスミドを角膜上皮細胞に遺伝子導入し,恒常的にh Cx43を発現する細胞株を単離,同定した。まず,実際にhCx43-EGFPの安定発現株での,その発現をイムノブロット法にて検討し,実際に安定細胞株でのhCx43-EGFPの蛋白質発現を確認,この細胞株における細胞間のギャップジャンクション(GJ)機能の検討をDye coupling法にて解析した。その結果,コントロールであるEGFP安定発現株がまったくGJ機能を有さないのに対して, h Cx43-EGFP安定発現細胞株では,優位に細胞間における機能的なGJが形成されていることが明らかとなった。また,免疫組織学的にh Cx43-EGFPの局在を検討した結果, h Cx43-EGFPは細胞-細胞間結合部位に有意に局在することが明らかとなった。hCx43-EGFP安定発現株の角膜上皮特性に関する検討のため,角膜上皮分化マーカーであるケラチン-3/12の発現をイムノブロット法にて解析した結果,親株である角膜上皮細胞比べ,それらの発現の差は認めませんでした。さらに,角膜上皮細胞の細胞間接着維持に重要な働きをするZO-1, Occludin, E-Cadherinなどの細胞間接着装置の分子発現も十分維持されていた。以上のことから我々は機能的なGJを有するh Cx43-EGFP安定発現角膜上皮細胞株の樹立を達成した。この細胞株を用いることで角膜上皮における細胞機能の分子メカニズムさらには角膜上皮幹細胞の特性や幹細胞としての形質維持に必要なシグナル伝達経路の解明が可能となり、未解決である角膜上皮異常の発症機序あるいは角膜上皮分化、成熟機構の解明に大きく寄与すると思われる。
文学にあらわれた人種間摩擦の研究

平成一年は、学問の世界だけでなく論壇の世界でも人種間摩擦の問題が課題を呼んだ年である。平川は『語昌』1989年2月号で「人種間摩擦の時代」を展望し、平川と川本は「文学にあらわれた人種間問題」について本研究グル-プの研究成果を『アステイオン』語1989年夏季号に発表した。海外でもこの種の問題は注目を怠き、『語昌』の論点はTimes Literary Supplenentにも大きく紹介されるにいたった・外国世界がこの種の問題に注意していることは、平川の人種間摩擦に関する論文が日本の主要雑誌のみならず英語、フランス語で印刷発表されることからも察せられるであろう。1989年本研究会会員が中心に発表した「文学にあらわれた人種間摩擦の研究」の英語版はカナダ、ブリテイッシュ・コロンビア大学からProceedingsの形でWalls Withinと題されて公刊された。その増補日本語版は『内学子壁』日本人の外国人観、外国人の日本人観』と題されて1990年夏までにはTBSブリタニカ社から大部の論文集が公刊される予定となっており、すでに第一回目の校正にはいっている。本研究グル-プは日本人の人種認識や偏見を文学作品に探るとともに外国人の対日本人への偏見や認識を調査したため、意外にバランスのとれた見通しが開けてきたことが特色である。日本人はこの種の問題に対してナイ-ブであること、作家の中に日本人の人類的劣等観を利用する者がいること、。日本人の「良心的」な自己卑下に西洋人、中国人の攻撃的な日本人批判が追い討ちをかけると相乗作用を起すが、そのうちに日本人の方が白けた感情になり、問題に背をそむけること、などのパタ-ンも指摘された。
ポピュリズム型住民運動にみる地域民主主義の新展開－－河村名古屋市政の実証研究

本研究では、大都市部で圧倒的な支持を得るようなポピュリズム政治が台頭しているという状況に着目し、河村たかし名古屋市長、橋下徹大阪市長について有権者意識調査からその支持構造を実証的に明らかにした。両者の共通の支持要因は、公務員に対する不信感などであり、社会的属性や価値観は違いも大きいことがわかった。他に、名古屋の住民運動は無党派層が中心とはいえないこと、ポピュリズムの支持には地域要因が影響していることなどが明らかになった。本研究の目的は、名古屋における「ポピュリズム型」住民運動および市政を対象とし、(1)なぜ運動および市長は支持を集めることができたのか、(2)この政治現象をどう位置づけるべきか、という問いを明らかにすることにあった。本年度は前年度に実施した質問紙調査の分析を主に行った。とくに、比較のために実施した大阪での調査ともあわせ、多くの基礎的な知見を得ることができた。具体的には、学会報告および論文において、名古屋(河村)と東京(石原)、大阪(橋下)という3つの地域、首長に対する支持のあり方の分析を行った。既存の議論においては、若年層とくに経済的な弱者が社会の変化を求めて支持をしている、不安や不満をあおるだけの中身のない扇情的な言動に大衆がひかれている、といったことがいわれていた。しかし、本研究の分析において、(1)支持層はむしろ階層的には上に位置する人々が中心であること、(2)不安や不満といったものは数ある要因の一つにしかすぎないこと、(3)政治不信よりむしろ公務員不信が共通すること、(4)決断できるリーダーへの依存が共通してみられること、を明らかにした。くわえて東京と大阪の類似性、名古屋の独自の特徴も明らかとなった。このような本研究の知見は一定程度の注目を集め、新聞雑誌や講演会などで研究成果の一部を紹介する機会も多く得ることができた。本研究の意義や重要性がアカデミズム外においても広く認知された結果とみることができよう。その問いを明らかにすべく実施した名古屋市民調査、および比較のために実施した大阪府民調査の分析を行ってきたが、本年度も、各種資料や他の調査研究を参照しつつ、継続的にデータ分析を行った。あらたに地域要因(居住年数、町内会加入)を加えた分析を行うことによって、ポピュリズム首長への支持は、とりわけ都市部の流動層において強くあらわれるとの知見を得ることができた。また、自由回答をコード化した分析によって、階層の高い人びとは経済的な効果についてより関心を持っており、階層の低い人びとは公務員に対する不信感や生活保護といったことにより関心を持っていることが確認された。つまり、階層によって支持の論理に違いがみられるということが自由回答からも実証されたことになる。これらの知見について学会で報告した。なお、政治状況が流動的であったため先延ばしになっていた議員・関係者に対する聞き取り調査も実施することができた。あわせて7名の減税日本関係者に話を聞くことができ、住民運動の実態や名古屋市政における減税日本の取り組みとその課題等について情報を得た。これらをもとにした成果をできるだけすみやかに発表していきたい。本研究の目的は、2010年前後の名古屋における「ポピュリズム型」住民運動を対象とし、(1)なぜ運動は大きな成果をあげることができたのか、(2)この政治現象をどう位置づけるべきか、という問いを明らかにすることにある。具体的には有権者を対象とする質問紙調査、関係者へのインタビューといった方法を用いる。また、比較対象として、住民投票運動(徳島)やポピュリズム政治(東京・大阪)にも注目している。本研究は、現代日本のポピュリズム現象の背景や支持・動員の構造を明らかにするとともに現代日本の民主主義政治の再検討を視野に入れている。2011年度は、まず質問紙調査(名古屋市民意識調査)を実施した。2010年の住民投票運動および2011年の地方選挙における投票行動を中心に据え、それに影響を及ぼしたと考えられるさまざまな要因を含みこんだ調査票を作成した。サンプル数3000、有効回収率は34%であった。また、2011年11月の大阪市長選・府知事選の比較対象としての重要性に鑑み、当初予定になかった大阪での質問紙調査(大阪府民意識調査)もあわせて実施した。サンプル数2400、有効回収率は33%であった。本年度は、上記調査の実施、データの整理等に大きな時間を費やすこととなった。一方で、2010年の住民投票運動、2011年の名古屋市長選・愛知県知事選について基礎的な分析を行い、論文として発表した。また、2012年度にも複数の学会報告・論文を予定しており、そのための分析にあたった。

当初予定した関係者インタビューは滞っているが、一方で、質問紙調査分析では多くの注目される知見を導出しており、順調に進展していると考えられる。当初予定していた名古屋市民意識調査にくわえ、大阪府民意識調査も実施した。これにより、本研究が対象としている名古屋のポピュリズム運動をより広い視野から検討できるだけでなく、現代日本のポピュリズム現象全般についても、今後検討していくことが可能となった。その意味で、当初の計画以上の進展がみられたといえる。第一に、質問紙調査のデータについて、自由回答データも含めて全体を分析する。第二に、関係者に対するインタビューを本格的に実施し、本研究に資するデータの収集に努める。そううえで、まとまった成果をできるだけすみやかに発表していきたい。第一に、2011年度に行った質問紙調査のデータ分析を行い、その成果をできるだけすみやかに発表していく。第二に、関係者に対するインタビューを本格的に開始し、本研究の問いを明らかにすべく、データの収集に努めるとともに、質的・量的データを補完的に用いた検討を行っていく。質問紙調査をもとにした論文への反響が大きく、追加で論文執筆および報告の準備に時間を割くこととなった。また、国政選挙等の流動的な状況もあり、政党・議員にインタビューを実施することがかなわなかった。くわえて、データ整備を依頼していた学生の事情により、当該作業がやや遅れ気味となった。上記の理由から研究費残額が生じたため、次年度以下の経費に使用したい。関係者に対するインタビュー(名古屋、大阪、東京)および学会報告、関連する研究者との意見交換などのために旅費を使用する。また、質問紙調査のデータ整備や資料の収集といった作業用の謝金として使用する。関係者に対するインタビュー(名古屋、大阪、東京)および学会報告、関連する研究者との意見交換などのために旅費を計上している。また、2011年度に行った調査データの入力およびチェック等を行うため、謝金を計上している。くわえて、被調査者向け、研究者向けの調査報告書の印刷のため、その他の費目に予算を計上している。