hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西アフリカ内陸半乾燥地での砂漠化対処における水平技術移転アプローチに関する研究

2)在来の情報・技術伝播経路に関する調査:「耕地内休閑システム」をマーカーとして、フィナーレ村における情報・技術伝播経路の詳細を明らかにした。社会ネットワーク調査(情報のネットワーク、信頼のネットワーク)では、同一村落内での人間関係とその断絶の状況が明らかとなり、サヘル農村の形成過程や民族構成との関係性が見えつつある。これらから、従来の地域支援での住民参加型アプローチの限界性と改善点を明らかにした。3)人為-土壌環境応答と肥沃度メカニズム:国際半乾燥熱熱帯作物研究所・ニアメー支所のサドレ試験区に12基のライシメータを設置し、土壌内環境と養水分環境のモニタリングができるようにした。4)砂漠化対処に有望な在来技術の発掘:ブルキナファソ国中部・クングーシ周辺の村落にて「ザイ」および「ディゲット」と呼ばれる在来技術の調査を実施し、その問題点と改良点を明らかにした。5)研究成果の社会実装:本研究チームのメンバーが中心となり計画立案し、国際共同事業で関わりの深い「地球・人間環境フォーラム」を通して提案したJICA草の根パートナー型技術協力事業「ニジェール共和国・サヘル地域での砂漠化対処および生計向上への農民技術の形成と普及(平成22年4月平成25年3月)」が採択された。これにより、「耕地内休閑システム」がニジェール国の西部(シミリ県、ナマロ県、サイ県、コイゴロ県)と南東部(テッサウア県)に紹介され、普及地域が拡大しつつある。学術研究の成果を社会実装する事例として特筆される。本研究は、本研究は、インド亜大陸および西アフリカ域内の農耕に用いられる在来技術群から砂漠化抑制に有効な技術群を発掘し、西アフリカ・サヘル地域におけるフィールド実証試験を経て、砂漠化対処に有効な実践的技術と水平技術移転アプローチを提案することを目的とする。平成23年度の取り組みどその成果は、以下のとおりである。1)在来の情報・技術伝播経路の特定:ニジェール西部の調査村落(フィナーレ村)にて社会ネットワーク調査手法を用いての情報・技術伝播経路を特定した。情報の連結や人間関係の疎密を明らかにし、従来の農業技術普及や地域支援における住民参加型アプローチの限界性を指摘し、改善策を提案した。2)人為-土壌環境応答と肥沃度メカニズム:国際半乾燥熱帯作物研究所・ニアメー支所のサドレ試験区に12基のライシメータを設置し、土壌内環境と養水分動態のモニタリングを行なった。3)砂漠化対処に有望な在来技術の発掘と開発:「ザイ」および「ディゲット」と呼ばれる在来技術の調査を実施し、その問題点と改良点を明らかにした。「ザイ」にアンドロポゴン(穀物倉などの建築素材などに活用され、域内市場で売買される多年生草本)を組み合わせ、農耕地に等高線上に配することで、生計向上と水食:(水による土壌侵食)の抑制を可能とする簡便な実践技術を開発した。4)研究成果の社会実装:本研究メンバーが開発した砂漠化対処技術『地内休閑システム』を「地球・人間環境フォーラム」とともにJICA草の根パートナー型技術協力:事業「ニジェール共和国・サヘル地域での砂漠化対処および生計向上への農民技術の形成と普及(平成22年4平成25年3月)」を通して、ニジェール国の西部(シミリ県、ナマロ県、サイ県、コイゴロ県)および南東部の村落(テッサウア県)に普及した。この事業は、学術研究の成果を社会実装した事例として特筆される。
腸癌転移に関わる新規遺伝子の同定、役割の解析、腸自然発癌・転移モデルマウスの作出

昨年までに、Colon26親株に比べて肝臓高転移性株でAes遺伝子の発現が変化していることをcDNAマイクロアレイの実験により見出した。さらにがん細胞同所性移植実験によって、Aes遺伝子は生体でのがん細胞の転移を有意に抑制することが分かった。以上のことを踏まえ、今年度はAes遺伝子発現の臨床における意義の検討及びAesノックアウトマウスの作出を行なった。まずヒト大腸がん組織83症例についてAESタンパク免疫染色を行なったところ、AESタンパクの発現減弱が遠隔転移・血管浸潤・ステージ進行と統計上有意に相関することが分かった。前述の動物実験の結果と合わせ、Aes/AESが転移抑制遺伝子であることを示唆する重要なデータである。また、原発巣でのAESタンパクの発現が悪性化進展のマーカーとなりうる可能性も示しており、意義深い。さらに、Aes遺伝子が転移抑制遺伝子であることを個体レベルで示すため、Aesノックアウトマウスの作出に着手した。Aes遺伝子のエクソン2をloxP配列で挟んだコンディショナルノックアウトコンストラクトを作成しblastcyst injectionを行なった。生まれたchimeraをBL6に交配し、germline transmissionを確認することができた。現在、得られたF1を家族性大腸腺腫症のモデル動物であるApcノックアウトマウス及び腸上皮特異的にCreを発現するトランスジェニックマウスと交配中し、複合変異マウスを作出中である。昨年度までに、マウス大腸への同所性移植・転移モデルを利用し、Colon26マウス大腸癌細胞とHCA-7ヒト大腸癌細胞のリンパ節及び肝臓への高転移性株の樹立にそれぞれ成功している。Colon26細胞について詳細に観察したところ、親株に比べてリンパ節高転移性株は形態が繊維芽細胞のように細長いこと、対照的に肝臓高転移性株は敷石状の形態を取ることが分かった。続いて親株とリンパ節高転移性株、肝臓高転移性株の三者でマトリゲルを用いたin vitro invasion assayを行なったところ、リンパ節高転移性株と肝臓高転移性株は親株よりも細胞外基質への浸潤能力が高いことが分かった。また、親株とリンパ節高転移性株、肝臓高転移性株の三者の遺伝子発現プロファイルの違いをcDNAマイクロアレイを用いて詳細に解析した。調査した約23,000遺伝子のうち、約500遺伝子の発現が親株と高転移性株との間で異なっていることが分かった。この結果はRT-PCR及びNorthern analysisにより確認した。このうちAes遺伝子を親株に強制発現させたところ、細胞内アクチン骨格の変化、in vitro invasion assayにおける浸潤能の低下が観察された。今後は、Aes導入Colon26細胞をBalb/cマウスに同系同所性移植し、リンパ節及び肝臓への転移率の変化をコントロール細胞と比較する予定である。昨年度、Colon26親株に比べてリンパ節高転移性株・肝臓高転移性株でAes遺伝子の発現が変化していることをcDNAマイクロアレイの実験により見出した。このことを踏まえ、今年度は転移におけるAes遺伝子の役割についての解析を行った。Aes遺伝子を安定的に発現するColon26細胞を作成、コントロールと比較したところ、in vitroの浸潤能を有意に抑制することが分かった。一方、細胞増殖については優位な差を認めなかった。ドキソサイクリン制御性にAes遺伝子を発現するColon26細胞を樹立し解析を行なっても同様の結果が得られた。また、in vivoでの転移能に対しての影響を調べるために尾静脈接種による肺転移モデル、直腸接種による同所性肺・肝臓転移モデルを用いての実験により、Aes遺伝子は生体でのがん細胞の転移能も有意に抑制することが分かった。さらに、非常に転移能が高いHCA-7ヒト大腸癌細胞株の転移能も有意に抑制したことにより、Aes遺伝子は普遍的に癌転移抑制遺伝子として働くことが示唆された。次に、より詳細にヒト癌手ににおけるAes遺伝子の役割を検討するため、抗Aes抗体を作製した。ウエスタンブロッティングにより、過剰発現及び内在性のAesタンパク質を検出できることが分かった。この抗体を用いてヒト大腸癌臨床サンプルの組織戦傷を行ったところ、同一患者の原発巣に比べて転移巣でAesタンパクの発現低下が半数以上で観察された。これらの実験結果より、Aes遺伝子が何らかの原因で発現低下することによりヒト大腸癌の転移が促される可能性が示唆された。

生まれたchimeraをBL6に交配し、germline transmissionを確認することができた。現在、得られたF1を家族性大腸腺腫症のモデル動物であるApcノックアウトマウス及び腸上皮特異的にCreを発現するトランスジェニックマウスと交配中し、複合変異マウスを作出中である。
スンナ派神学派間の相互認識についての思想史的研究

スンナ派の神学内に存在する、アシュアリー神学派とマートゥリーディー神学派に代表される思弁神学の潮流と、ハンバリー学派に代表される反思弁神学の対立構造と相互認識を考察し、その古典的な形成と、現代の思想状況に対する影響を明らかにした。研究成果は、学会発表や講演のほか、2冊の単著『イスラーム神学』(作品社)、『イスラーム思想を読みとく』(筑摩書房)を執筆、出版することによって広く公表した。本年度は、著作『イスラーム神学』を執筆・校正し、1月下旬に、作品社より刊行した。研究成果は、本書の以下のような点に反映されている。【1.三つの神学的潮流を考察】現在出版されている邦書のすべては、アシュアリー学派の教説を紹介することでスンナ派神学の紹介に代えている。本書では、アシュアリー学派にのみ着目する従来のスタンスを離れ、アシュアリー学派/マートゥリーディー学派/「ハディースの徒」という三つの潮流を軸に、スンナ派信条の全体像を詳しく解説した。これは研究代表者がこれまでスンナ派のアシュアリー学派、マートゥリーディー学派、「ハディースの徒」の相互認識と異同を研究してきた成果である。【2.ナサフィーの『信条』を収録】本書は、スンナ派における最重神学要諦のひとつであるナサフィーの『信条』全訳を収録している。ナサフィー『信条』にはすでに中村廣治郎による翻訳が存在するが、日本の一般読者に理解がたやすいように全面的に翻訳を見直した。『信条』にはマートゥリーディー学派の教説が反映されている。そのため、同学派の研究者でなければ意味を正確に把握できない箇所がいくつか含まれる。中村訳では、それらの点が正確に翻訳されていなかった。今回の研究代表者の翻訳によって、本邦では紹介が遅れているマートゥリーディー学派の神学的教説が、本邦で初めて正確に紹介されたと言える。【3.付録「ムスリム・マイノリティのためのイスラーム法学と神学」】本付録は、日本のような非イスラーム地域におけるイスラームのあり方をめぐる問題点を、イスラーム神学・イスラーム法学の観点からまとめたものである。本付録は、3年間の多文化共生に対するイスラームの思想的基盤の研究の成果をまとめたものであり、表層ではなく、ムスリムが「非ムスリム社会」で生きるにあたっての神学的・法学的問題点と解決策を提示したという意義を持つ。27年度に、作品社から、単著『イスラーム』神学を上程した。当初の予定では、書籍のかたちで研究成果を公開するのは、28年度に予定していたことであった。しかし、研究・執筆が進んだため、27年度中の出版にこぎつけることができた。本書では、研究計画において明らかにしたい課題としていた「アシュアリー学派・マートゥリーディー学派・「ハディースの徒」の相互認識の展開」の概要を、図式的に示すことができた。同時に、古典神学書である『ナサフィーの信条』を土台として、この神学書で触れられているもろもろの論点について、上記の三つの神学的潮流の思想的異同をまとめることができた。これは、当初3年間かけて明らかにしようと考えていたことの3分の1を超えており、研究は予定以上に進展していると言える。・外国語資料(おもに書籍)の収集をおこなった。・日本宗教学会第75回学術大会(於:早稲田大学)にて、個人発表をおこなった。題目「アブルバカー著『クッリーヤート』における「承認」と「確信」」。本発表では、マートゥリーディー学派後期の最大級の術語集である『クッリーヤート』を素材とし、「信仰」の構成要素である「承認」と、その隣接概念である「確信」とを比較した。「確信」は、知識の強弱を示す軸の上に位置づけられる概念であるが、「承認」は、知識の度合いにかかわりなく、対象の真実性を表明する選択的な行為であり、知識の軸上にはない。このことから、アブルバカーにおいては、「確信」の有無、あるいは、「確信」の度合いに強弱が存在するとしても、それによって、「承認」すなわち「信仰」の増減が肯定されることはなく、両概念の射程に重複する部分はないことが。本研究によって、「信仰」とその隣接概念との関係を考察することで「信仰」概念の輪郭をより正確に描出できることことを示した。・ハナフィー学派/マートゥリーディー学派の学者によって著わされた、いわゆる「タルジーフもの」(自学派を擁護するために書かれた書簡)のうち、前期のものと後期のものを比較検討した。その結果として、後期においては、前期のものには存在しなかった神学的な観点からの議論の進め方が導入されたことを示す手がかりを得た。ただし、学会発表や論文とするにはさらに検討が必要な段階である。・イスラームの思想をテーマにした出版を企画し、執筆を進めた。学会発表を1回おこなうことができた、また、新著の出版に向けて執筆を進めることができたため、順調と言える。最終年度の平成29年度は、これまでの研究成果を反映した単著『イスラーム思想を読みとく』(筑摩書房、2017年10月、全256頁)を執筆し、出版した。

本書は、1「ムスリムはなぜ『過激派』を『破門』しないのか」、2「『過激派』と『穏健派』はどのような点で見解が異なるのか」、3「なぜ、同じスンナ派同士で争っているのか」といった問いにたいして、イスラム教の制度的な理由と神学的な背景を説明し、現代の論客の言論を分析しながら、現代の思想的争点を読み解くものである。具体的には、1の問題については、スンナ派には「教会」制度が存在しないため、「破門」という手続きがあり得ないという制度上の理由と、人を不信仰者とみなすことを抑制する神学的な背景を指摘した。2と3については、スンナ派内部の複数の神学潮流のあいだの相互認識と関係性についての研究成果を軸に、現代スンナ派神学派の思想マップを解説した。すなわち、アシュアリー学派やマートゥリーディー学派のような思弁神学の潮流と対立する「ハディースの徒」から、サラフ主義が生まれ、その一部が「ジハード主義」と位置付けられることを示した。また、以上のことを検討するさいには、古典神学書・法学書のみならず、現代の言論も分析対象とし、主要な論客の神学的傾向を考察した。また終章では、宗教市場理論の見方を応用し、現代イスラム思想の状況を、イジュティハードの正統な主体としての地位を競う場として表象した。スンナ派の神学内に存在する、アシュアリー神学派とマートゥリーディー神学派に代表される思弁神学の潮流と、ハンバリー学派に代表される反思弁神学の対立構造と相互認識を考察し、その古典的な形成と、現代の思想状況に対する影響を明らかにした。研究成果は、学会発表や講演のほか、2冊の単著『イスラーム神学』(作品社)、『イスラーム思想を読みとく』(筑摩書房)を執筆、出版することによって広く公表した。マートゥリーディー学派の信仰論を基軸として、スンナ派のその他の新学派との比較を具体的に行っていくことを課題とする。27年度に行った研究は、スンナ派神学派間の相互認識と見解の相違の要点を、大局的に理解するための作業であった。28年度の研究は、個別的な事例を取り上げ、より具体的な問題を検討する。ハナフィー学派/マートゥリーディー学派の学者によって著わされた、いわゆる「タルジーフもの」(前述)の比較をさらに進めたい。イスラーム思想史27年度は、書き下ろしの単著の執筆に多くの時間を費やした。そのため、旅費等の支出が予定よりも少なくなり、結果として、当初の計画よりも研究費の使用額が低くなった。年度末に購入予定であったアラビア語書籍が、情勢不安のため日本に郵送されなかったため。28年度は、研究機関が変更となり、個室の研究室も確保できた。そのため、これまで以上に資料の収集(主に図書の購入)を行う予定である。また、27年度に叶わなかった学会発表を行うため、そのための旅費がプラスされる。29年度に刊行予定の出版物に関連して生じる費用、および、アラビア語の神学書の購入、および、打ち合わせのための旅費などに使用する。
プログラミング初学者におけるプログラミング理解課程の研究

本研究では、初学者のプログラミングの理解過程を検討し、初学者に適したプログラミング言語、プログラミング環境、情報科学の教材開発をおこなった。研究成果であるプログラミング言語「ドリトル」、オンラインプログラミング環境「Bit Arrow」、データベース学習環境「sAccess」、情報科学学習教材「CSアンプラグドの日本語サイト」について、インターネットでの公開をおこなった。本研究では、初学者がプログラミングを理解する過程を解明し、その成果を中学・高校や大学で実証することを目的としている。初年度である平成25年度では、主に「(1)初学者のプログラミング理解過程の分析と理解モデルの構築」と「(2)教育用プログラミング言語におけるプログラム理解に関する工夫点の分析」を行った。まず、初学者のプログラミングの理解過程を分析し、その理解モデルを構築するために、C言語等の市販の複数の教科書を分析し、プログラムを理解するために必要な学習要素と学習要素間の依存関係をモデル化した。次に、例題のプログラムごとに新たに出現する構文要素を自動抽出するシステムを開発し、いちどに多くの構文要素が新たに出現している例題を検出することを可能とした。続いて、過去の大学等の授業データを分析し、授業ごとに使用した学習内容(扱った例題)と、授業ごとの理解度(作成した課題プログラム、実施した小テスト)の関係を明らかにした。次に、初等中等教育で利用されている実績のある教育用プログラミング言語を調査することで汎用言語との違いを検討した。この研究についてはニュージーランドを訪問し、カンタベリー大学のTimBell博士と意見交換を行った。2年目である平成26年度では、前年度に得られた「(1)初学者のプログラミング理解過程の分析と理解モデルの構築」および「(2)教育用プログラミング言語におけるプログラム理解に関する工夫の分析」をもとに、「(3)中学校・高等学校の新学習指導要領の内容との対応分析および授業での評価実験」および「(4)得られた知見のC言語など汎用プログラミング言語教育への適用」を検証し、授業で効果的に活用するための授業案等を公開した。まず、学習指導要領と教科書を分析することで、初等中等教育で必要となるプログラミング学習の学習要素を明らかにした。続いて、教育用プログラミング言語との対応を比較することで、言語に求められる機能を明らかにする分析を行っている。対象となる教科は、中学校「技術・家庭」における「計測・制御」と、高等学校普通教科「情報」の科目「情報の科学」における「問題の解決と処理手順の自動化」の単元である。その成果として、教育用言語である「ドリトル」を拡張し、Artec社の計測制御教材との対応機能を公開した。また、体験的な学習を通して情報科学を理解させる「コンピュータサイエンスアンプラグド学習法(以下、CSアンプラグド)」を取り入れる形で授業を設計した。分析した内容から構築したツールと授業案を実際の授業で利用することで、その効果の検証を行っている。また、高等教育などで必要となる汎用言語の学習要素の依存関係と望ましい学習順序を大学の授業テキストなどから分析を進めている。3年目である平成27年度では、前年度までに得られた「(1)初学者のプログラミング理解過程の分析と理解モデルの構築」および「(2)教育用プログラミング言語におけるプログラム理解に関する工夫の分析」をもとに、「(3)中学校・高等学校の新学習指導要領の内容との対応分析および授業での評価実験」および「(4)得られた知見のC言語など汎用プログラミング言語教育への適用」を検証した。現時点の研究成果については、次のように実証実験および公開を行うことができた。「(1)Webサイトで、開発教材と授業案等を公開した。」「(2)学会での口頭発表を行った。」「(3)文部科学省の実証実験として中学校および高等学校での授業を実施した。」「(4)文部科学省の中央教育審議会の委員として初等中等教育における情報教育カリキュラムに研究成果をアドバイスした。」研究により得られた知見をもとに、オンラインでのプログラミング学習環境の開発を進めることができた。4年目である平成28年度では、前年度までに得られた「(1)初学者のプログラミング理解過程の分析と理解モデルの構築」および「(2)教育用プログラミング言語におけるプログラム理解に関する工夫の分析」をもとに、「(3)中学校・高等学校の新学習指導要領の内容との対応分析および授業での評価実験」および「(4)得られた知見のC言語など汎用プログラミング言語教育への適用」を検証した。」本研究では、初学者のプログラミングの理解過程を検討し、初学者に適したプログラミング言語、プログラミング環境、情報科学の教材開発をおこなった。研究により得られた知見をもとに、プログラミング言語の改良を行うことができた。

現在のところ順調に研究を進められていることから、今後は平成27年度までの成果を継続し、引き続き平成28年度の実施計画を推進する。平成28年度は最終年度のため、研究全体の成果をまとめたい。情報科学教育現在のところ順調に研究を進められていることから、今後は平成26年度の成果を継続し、引き続き平成27年度の実施計画を推進する。平成27年度は最終年度のため、研究全体の成果をまとめたい。仮説を検証するための実験プログラムを作成し、大学で利用されている教科書等を対象とした分析を行うことができた。最終年度である平成27年度中に研究の新しい方向性が見えたことから、研究期間を1年延長し、研究を継続することになったため。ニュージーランドへの研究出張を前年度末に行うことができ、その後も電子メール等を利用して研究を進めることができ、当該年度の出張を不要にできたため。次年度は、本研究で得られた成果を各地の学校で実証的に検証するため、説明資料の作成と印刷、実験用コンピュータやタブレット端末の用意、打合せや実施のための旅費などが必要になる予定である。また、研究成果の報告を積極的に行っていく。現在のところ順調に研究を進められていることから、今後は平成25年度の成果を継続し、引き続き平成26年度以降の実施計画を推進する。得られた成果を各地の学校で実証的に検証するため、説明資料の作成と印刷、実験用コンピュータやタブレット端末の用意、打合せや実施のための旅費などが必要になる予定である。年度末の海外出張で使用額を予定より低く抑えられたため。平成25年度に前倒し請求を行っているため、次年度使用額と合わせて予算を有効に使用していく予定である。
ソフト援用型大型複合システム開発のテクノロジーマネジメントに関する比較実証分析

技術マネジメント、経営システム論、技術政策論、技術経済論、複雑系科学、技術革新社会学に基づいた学際的、先端的分析方法を開発し、相互の比較優位に基づき、分担研究を進め、基本データを収集、分析を実施した。分析、スコープ、方法論を中心に検証評価し、発展分析の枠組みを画定した。日米におけるソフトウェア援用型複合システムとしてロボット産業の国家的イノベーションシステムのパラダイム変化を中心に発展分析を実施した。また、政府、企業、医療などの異なる主体が協力して開発を進めてきた遠隔医療を対象として、複雑システムが構築され、社会へ浸透するメカニズムを解明した。同時に、遠隔医療にみられるように、技術的には普及段階に達したものの普及を妨げている要因なども分析した。異なる主体のパースペクティブに多様性があり、それらが融合されていない場合に普及が阻害されることが明らかになった。また、モバイル通信を取り上げ、NTTドコモを中心として開発に携わったきた日欧米の携帯電話メーカーの技術戦略を、論文データやインタビューデータを用いて、先進的な方法で分析した。結論としては、全体として様々な技術が携帯電話に導入されることとなったが、有力な企業ほど、幅広い技術カテゴリーにおいて研究開発を進めることが、複雑システムにおいて重要な技術戦略の一つであると言える。また日欧米の主要航空機メーカーをケーススタディーとして取り上げ、複雑システム構築に関する技術マネジメントを総合的に分析した。各国でマクロ、ミクロ、メゾレベルにおいて総合的に分析し、各国にみられる大型複合システムへの最適開発戦略を抽出した。抽出された最適開発バスについて、それぞれの背景に存在する社会経済的、制度的制約との関連を分析した。平成11年11月25,26日、最終合同コンフェレンスを東工大で開催し、欧州からの共同研究者6名および、内外の関係者60名ほど招き、共同研究の成果報告を行った。本研究は新パラダイム下の複雑システムのイノベーションダイナミクスに焦点を当てた技術経済システムの構築を目的とする。本研究の目的に即した分析対象国、範囲、ソフト援用型プロジェクトのスコープ、分析すべきテクノロジーマネジメントの課題を画定した。海外の分担者との間の双方の比較優位に応じた補完関係を確定し、共同研究のベースを構築した。1997年11月京都で開催したワーククショップには海外の研究分担者10人を招聘し、研究のスコープ、補完関係を画定する事が出来た。国内の分担者との間で複雑システムの技術マネジメントにおける基本的概念、分析の枠組みを画定した。複雑システムのテクノロジーマネジメントの1つの課題として複雑性が挙げられるが、それには技術的、社会経済的、政策的及び運用面、安全性やリスク等多数の観点により分析を進める事が出来る。また、技術開発だけではなく、複雑システムの社会への波及、技術政策プロセス、サービス産業においても複雑性は増加しており、これらも分析対象に含むことにした。分析のアプローチとして、技術政策論、技術経済論、経営システム論、技術経営論、技術革新社会学等学際的手法を確立し、分担研究を開始。日欧米先進諸国におけるソフト援用型複雑システムのプロジェクトをケースとして取り上げ、予備分析を開始。ケースとしてテレワーク、遠隔医療、通信システム、知識ベースマネジメント、また、国の技術政策決定プロセスなどが上げられる。これらの実証分析を通じ、複雑システム開発(及び波及)におけるイノベーションマネジメントの効率性を高めるテクニックの解明が可能となる。この研究は高度なソフトウェアに援用された業際的かつ高度なシステムインテグレーションに立脚する、それぞれの優位劣位を有する日欧米のソフトウェア援用型プロジェクトシステムに関する比較実証分析を通じ、同競争力を支配する要因の解明、大型複合システムの最適開発パスを探索することを目的とする。各チームにおいて、それぞれ学際的、先進的、分析手法を開発し、基本データを収集、分析を実施した。

初年度の予備分析結果について、分析スコープ方法論を中心に検証、評価し発展分析の枠組みを画定した。分析のアプローチとして、技術政策論、技術経済論、経営システム論、システム論、技術革新社会学論、技術構造論等の学際的手法を確立した。平成10年6月に共同研究の相手先、フランス国立鉱山大学で研究分担者12名が参加し、進捗状況を報告するワークショップを開催した。日米におけるソフトウェア援用型大型複合プロジェクトとしてロボット産業を選び、国家的イノベーションシステムの比較実証分析を行った。科学、技術、市場における産官学のキープレヤーの間を流れる知識を測定することによってイノベーションダイナミクスを測定した。わが国では近年科学の力が強化してきたものの、米国では科学の面での競争力が弱まってきた事が解明された。二つ目のケーススタディーとしてわが国で地上波ディジタル放送を取り上げ、日本が欧米に比べて導入が遅れている要因につき分析を開始した。また、通産省主導の研究開発プロジェクトに視点を据えて、先駆的研究開発の誘発メカニズムについて、日米の技術競争力に及ぼす技術スピルオバーの触発、企業の研究開発の誘発メカニズムについて、実証分析を行った。また、意思決定における複雑性についてシステム論的に分析した。英国のチームはフライトシミュレーターの開発をケーススタディとして取り上げ、分析を行った。フランスのチームはサービス業における複雑性の研究を行った。平成11年3月にはサセックス大学で35人が参加する合同ワークショップを開催した。昨年度は技術マネジメント、経営システム論、技術政策論、技術経済論、複雑系科学に基づいた学際的、先端的分析方法を開発し、相互の比較優位に基づき、分担研究を進め、基本データを収集、分析を実施した。分析、スコープ、方法論を中心に検証評価し、発展分析の枠組みを画定した。本年度では日米におけるソフトウェア援用型複合システムとしてロボット産業の国家的イノベーションシステムのパラダイム変化を中心に発展分析を実施した。また、政府、企業、医療などの異なる主体が協力して開発を進めてきた遠隔医療を対象として、複雑システムが構築され、社会へ浸透するメカニズムを解明した。同時に、遠隔医療にみられるように、技術的には普及段階に達したものの普及を妨げている要因なども分析した。また、モバイル通信を取り上げ、NTTドコモを中心として開発に携わってきた日欧米の携帯電話メーカーの技術戦略を、論文データやインタビューデータを用いて、先進的な方法で分析した。複雑システムの代表的な例として、日欧米の主要航空機メーカーをケーススタディーとして取り上げ、複雑システム構築に関する技術マネジメントを総合的に分析した。
経営戦略の変更がおよぼす従業員への心理的影響および組織行動への影響

この研究の目的は、特別研究員パメラ・ヤォウの上記研究テーマでの博士論文の結論を発展させることにあった。すなわち、シンガポールで活動するアメリカ支社に比べて日本支社に見られた従業員の良好なコミットメントが、リストラ政策を採用し始めた最近の日系企業でも依然としてみられるかどうかについて検討することであった。しかし、平成14年度交付申請書にも書いたように、博士論文で調査したシンガポールでの日系企業での調査が不可能となったため、ドイツと日本における日系支社とドイツ系支社について比較調査に変更した。パメラ・ヤォウが研究し始めた平成12年度の11月に、研究代表者(高橋)は、ドイツのベルトレスマン財団(グュータスロー市在)から「グローバル相互活動におけるコーポレート・カルチャー」(独・日・米比較)のテーマでの研究委託をうけ、ヤオウの研究もこのプロジェクト・テーマと近いものにシフトした。すなわち、ヤォウが問題にした組織における個人の活動について、上司-部下関係、組織における信用、組織におけるコンフリクト、組織における交渉のそれぞれのスタイルについてアンケートによる実態調査を行い、その結果により、独・日・米企業の従業員の行動の特徴を抉りだそうとするものである。2002年5月にはドイツでそのための打ち合わせを行い、ドイツ企業4社を訪問調査をした。さらに10月に調査票について調整を行い、2月末にはA4版20頁の調査票をドイツ語版、日本語版、英語版でそれぞれ作成した。このアンケートの作成・調整には、ヤォウは中心的役割を果たした。2003年2月には日本企業2社を訪問し調査をした。この学術振興会の科学研究費補助金(特別研究員)の成果として、下記のように幾つかあげられるが、彼女の勤勉さを証明するものとして、特記されるべきは、この2年間の研究成果が評価され、電話とビデオにより行われた就職試験に合格し、2003年4月からイギリス・ケント大学ビジネス・スクールのレクチャエラーとして勤務できるという事実である。平成14年度交付申請諸に記述した計画等に関して、次のように実施し以下の諸成果をあげた。(1)ヤォウは、5月3日-15日、本補助金により、グュータスローの会議に出席し彼女の視点から発言(上記調査)。(2)同じく、2002年7月7日-12日シンガポールでの25回国際応用心理学会で報告。(3)19回EAMSA(バンコック)で報告。(4)中央大学『商学論纂』44巻2号に掲載。(5)高橋2002年9月15-17日中国Yanbian大学開催のシンポで「日本の雇用・賃金問題の変化」について報告。(6)2002年5月経営学史学会(明治大学)の統一論題テーマで報告。(7)2001年4月日本で開催のシンポジウム「企業におけるグローバリゼーションの文化的アイデンティティへの影響」で司会および報告(2002年10月、共編著として出版)。(5)高橋

2002年9月15-17日中国Yanbian大学開催のシンポで「日本の雇用・賃金問題の変化」について報告。(6)2002年5月経営学史学会(明治大学)の統一論題テーマで報告。(7)2001年4月日本で開催のシンポジウム「企業におけるグローバリゼーションの文化的アイデンティティへの影響」で司会および報告(2002年10月、共編著として出版)。
RNA結合蛋白質が細胞シグナルに応答して制御する翻訳とmRNA分解との連携機構

分化・発生等の高次な細胞機能では、細胞内における時間空間的なタンパク質の合成制御及びmRNAの分解制御が細胞の運命決定・特異的な機能発現に必須であり、これらの制御には様々な生体シグナルが関わる。mRNAに内包された制御情報のうち、AU-rich element (ARE)は、mRNAの安定性に関わる代表的なシス配列であり、急速な分解を受ける炎症性サイトカインや成長因子などのmRNAの3'非翻訳領域(UTR)に含まれている。ARE結合タンパク質であるTristetraprolin (TTP)やButyrate response factor 1 (BRF1)は、標的mRNA上にCCR4-NOT複合体をリクルートし、脱アデニル化を介したmRNA分解を惹起し、遺伝子発現を負に調節する。これまでに我々は、同様にCCR4-NOT複合体を利用するmiRISCが、脱アデニル化と独立して翻訳開始複合体の形成を標的とした「純粋」な翻訳抑制を行うことを証明してきた。このことからBRF1やTTPにおいても、mRNA分解を介さず直接的な翻訳抑制を行う可能性が示唆されていた。本研究では、miRISCによる翻訳抑制を解析した実験系を応用し、AREを有するInterleukin-6 (IL-6)の3'-UTRを組み込んだレポーターmRNAとBRF1を過剰発現させた細胞抽出液を用いたin vitro実験系を構築し、解析を行なった。その結果、BRF1が、miRISC同様に脱アデニル化非依存的に翻訳を抑制すること、さらにmiRISCと異なり翻訳開始複合体の形成は阻害せず翻訳を抑制することが明らかとなった。また共同研究により、ポリA鎖長、翻訳制御を介した心機能制御機構に関する知見も報告している(Sci Signal 2018)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H28年度はAU-Rich Element (ARE)結合タンパク質の1つBRF1によるmRNA分解と翻訳制御との関係を中心に解析を進めた。代表者は、これまでにluciferase mRNAの3'非翻訳領域にAREを含む標的配列を付加したレポーターRNAを用いて、ARE結合因子BRF1の存在下および非存在下でのレポーターの発現およびmRNAの安定性をin vitro翻訳系で検証することに成功している。そしてこれまでに、エフェクターに応答したmRNA分解マシナリーの存在を提唱してきた。そこで、このin vitro解析系を利用し、RNA結合タンパク質HuD&による翻訳活性化とmRNA分解機構に対する拮抗あるいは協調関係を詳細に解析した。まず、BRF1がどのようなマシナリーでmRNA分解を誘起するのかを、poly(A)分解複合体であるCCR4-NOT複合体の構成因子のKOマウスから得られたMEFを用いて解析し、どの因子がBRF1を介したmRNA分解に必須な因子であるかを特定した。さらに、脱アデニル化を受けないレポーターmRNAを用いて翻訳への影響を解析した結果、BRF1に翻訳抑制能があることを明らかにした。また、BRF1による翻訳抑制機構が開始複合体から翻訳開始因子eIF4Aを離脱させるというmicroRNAによる翻訳抑制の分子機構と異なることもmRNP pull-down実験系で明らかにしている。翻訳制御とmRNA分解との2つの機能を有するRNA結合タンパク質の分子機構が明らかになってきたため。ZFP36L1(BRF1)はmRNAの3'UTRに存在するAREに結合してmRNAの不安定化に寄与する。一方、RNA結合タンパク質HuDはAREを有するmRNAに結合し、その安定化に寄与し、翻訳を正に制御する。本研究では、ZFP36L1がmRNAを不安定化させる機能に加えて、翻訳機構に機能を及ぼすかどうかを独自のin vitro翻訳系で解析を行った。その結果、ZFP36L1はmiRNAによる翻訳抑制機構とは異なる機構で翻訳抑制を行うことを示唆する結果を得た。この結果は、遺伝子発現制御に脱アデニル化複合体であるCCR4-NOT複合体を用いる2つの機構が、異なる素過程で翻訳抑制を行うという点で非常に興味深い。また、miRNAによる翻訳抑制がHuDの介在によりキャンセルされることから、今後HuDとZFP36L1との関係をin vitro系で詳細に解析したい。また、HuDはAREに結合してmRNAの安定化に寄与し、かつ翻訳を速h心させる。このとき、活性型のAkt1と結合することが必要である。他方、ZFP36L1はAkt1にリン酸化され、AREを介したmRNAの不安定化への寄与が解除される。そこで、翻訳開始複合体中での拮抗関係を明らかにするためにあらたなin vitro翻訳システムを構築した。一方、miRNAによる翻訳抑制およびポリAの脱アデニル化に寄与する責任因子の同定をin vitro翻訳系と質量分析とを組み合わせた手法により同定を試みた。現在、これら因子を網羅的にKOあるいはノックダウンした細胞を調製し、in vitro翻訳系でにおいてmiRNAによる遺伝子発現機構への関与を調べている。ZFP36L1はこれまで、AU-RICH ELEMENTに結合し、CCR4-NOT複合体を介したポリAの脱アデニル化に関与することが知られていたRNA結合タンパク質である。今回ZFP36L1が同じくCCR4-NOT複合体を介したポリAの脱アデニル化および翻訳抑制機構に関与するmiRNAとは異なる機構で翻訳抑制を行うことを示唆する結果を得た。

分化・発生等の高次な細胞機能では、細胞内における時間空間的なタンパク質の合成制御及びmRNAの分解制御が細胞の運命決定・特異的な機能発現に必須であり、これらの制御には様々な生体シグナルが関わる。mRNAに内包された制御情報のうち、AU-rich element (ARE)は、mRNAの安定性に関わる代表的なシス配列であり、急速な分解を受ける炎症性サイトカインや成長因子などのmRNAの3'非翻訳領域(UTR)に含まれている。ARE結合タンパク質であるTristetraprolin (TTP)やButyrate response factor 1 (BRF1)は、標的mRNA上にCCR4-NOT複合体をリクルートし、脱アデニル化を介したmRNA分解を惹起し、遺伝子発現を負に調節する。これまでに我々は、同様にCCR4-NOT複合体を利用するmiRISCが、脱アデニル化と独立して翻訳開始複合体の形成を標的とした「純粋」な翻訳抑制を行うことを証明してきた。このことからBRF1やTTPにおいても、mRNA分解を介さず直接的な翻訳抑制を行う可能性が示唆されていた。本研究では、miRISCによる翻訳抑制を解析した実験系を応用し、AREを有するInterleukin-6 (IL-6)の3'-UTRを組み込んだレポーターmRNAとBRF1を過剰発現させた細胞抽出液を用いたin vitro実験系を構築し、解析を行なった。その結果、BRF1が、miRISC同様に脱アデニル化非依存的に翻訳を抑制すること、さらにmiRISCと異なり翻訳開始複合体の形成は阻害せず翻訳を抑制することが明らかとなった。また共同研究により、ポリA鎖長、翻訳制御を介した心機能制御機構に関する知見も報告している(Sci Signal 2018)。さらに、活性型Akt1-HuDからのシグナルがBRF1へと伝達され、mRNAの安定化に寄与するかどうかをHuDのAkt1結合変異体およびBRF1の非リン酸化変異体を用いてmRNAの安定性・deadenylationそして翻訳活性を指標に検証する。さらに分担者は、人工合成したAREを有するレポーターmRNAをゼブラフィッシュ受精卵中で可視化し、翻訳が活性化時および抑制時にどのような局在の変化を呈するかを、HuDおよびBRF1の局在と共に詳細に観察する。ZFP36L1はシグナル伝達因子AKt1によりリン酸化されその機能を失う。一方我々はHuDは活性型Akt1と結合し、翻訳を促進させているという報告を行っている。そこで現在我々は翻訳開始複合対中におけるRNA結合タンパク質をシグナルの受け手とした制御モデルを提唱している。これらの結果をふまえ、さらに解析を進める予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
マラリア媒介蚊ガンビエハマダラカグループの同所的共存機構

ガンビエハマダラカグループの2種An.gambiaeとAn.arabiensisはサハラ以南アフリカに蔓延する最も深刻なマラリア媒介蚊である。この2種の幼虫は日当たりの良い場所にある短期間発生する雨後の水溜りなどで繁殖することが知られている。しかしなぜそのような繁殖場所が好まれるのか環境要因のうちのキーエレメントは未だ明かでない。An.gambiaeの若齢幼虫をケニア西部高地にある原始林カカメガの森の中と外に導入しその生存率を比較した結果、森の中と林縁でガンビエハマダラカの生存率が低かった。生存率の低さは水温の低さでは説明できない変異量が大きく、開けた場所においたサンプル内の生存率の違いを十分説明する環境要因はこの実験で測定されていない要因であることがわかった。その要因は各サンプルないで発生している植物プランクトンのハマダラカ幼虫の栄養源としての質と量であると推測された。今年度は植物プランクトンを定量しつつ、An.gambiaeとAn.arabienesisの幼虫を飼育実験を行い、植物プランクトンの生育への影響を評価した。過去に行った西ケニア低地のキスム(海抜1100m)で行った野外観察から推定されていた緑藻類の1種であるRhopalosolenという種類がハマダラカコンプレックスの成長に適すると推測されていた。飼育実験の結果および羽化個体について行った安定同位体解析はこの予測を支持したが、An.gambiaeとAn.arabienesis2種間に食物資源に対する要求に微妙な違いが観察された。この幼虫期の栄養要求の違いがこの2種の同所的共存を可能にしているのかもしれないが結論づけるにはさらなる研究を必要とする。ガンビエハマダラカはサハラ以南アフリカに蔓延する最も深刻なマラリア媒介蚊である。この幼虫は日当たりの良い場所にある雨後の水溜りなどによく見出される。だがこの種の発生を決定する環境要因は未だ明かでない。このガンビエハマダラカの若齢幼虫をケニア西部高地にある原始林カカメガの森の中と外に導入しその生存率を比較し、生存過程を考察した。実験は次の様に行った。森の中、林縁、開けた場所の3つのカテゴリーを設けそれぞれにたらいを4つから6つ設置し10リットルの水を満たし、ガンビエハマダラカ若齢幼虫20個体をそれぞれに導入し10日後の生存率を比較した。これを3回繰り返した。その結果開けた場所においたたらいでの生存率がもっとも高く、森の中と林縁ではほとんどの導入個体が生き残れなかった。群集組成と環境要因をマッピングした結果、開けた場所においたたらいと林縁及び森の中では定着した水棲生物群集が異なった。ガンビエハマダラカの生存率に関与した環境要因を探るため入れ子状多変量解析を行った。その結果、森の中と林縁におけるガンビエハマダラカの低い生存率はそこが開けた場所ではないという理由と捕食者の存在によって説明された。開けた場所においたサンプル内の生存率の違いを十分説明する環境要因はこの実験で測定されていない要因であることがわかった。ガンビエハマダラカ個体群にとって重要であると予測される環境要因は食物資源量に影響する植物プランクトンの量であるという推測が西ケニア低地のキスム(海抜1100m)で行った野外観察から得られた。キスムでガンビエハマダラカ幼虫の繁殖場所から採集を繰り返し幼虫の発生密度と発生環境の相関を調べた結果、相関の高かった環境要因はある種の植物プランクトンの大発生であった。ガンビエハマダラカ幼虫個体群動態に重要な環境要因は彼らが利用可能な微小藻類(植物プランクトン)であると考えられた。ガンビエハマダラカ姉妹種の2種(Anopheles gambiae, An.arabiensis)はサハラ以南アフリカに蔓延する最も深刻なマラリア媒介蚊である。幼虫世代は2種とも日当たりの良い場所にある雨後一時的にできる浅い水溜りなどによく見出される。だがこの種の幼虫動態を決定する環境要因は未だ明かでない。*ガンビエハマダラカの若齢および老齢幼虫の潜水能力を浅い容器(水深20cm)と深い容器(水深32cm)で試験した結果、水深32cmの容器では潜ったまま溺れてしまう個体がでることを確かめ、この種が深い水たまりに生息するには適していないことを明らかにした(Tuno et al.2004)。*ガンビエハマダラカの2齢幼虫をケニア西部高地にある原始林カカメガの森の中と外に導入しその生存率を比較し、生存過程を考察した。その結果開けた場所での生存率がもっとも高く、森の中と林縁ではほとんどの個体が生き残れなかった。森の中と林縁におけるガンビエハマダラカの低い生存率は捕食者の存在と水質によって説明された。開けた場所においたサンプル内の生存率の違いを十分説明する水質の違いはこの実験で測定されていない要因、おそらく植物プランクトン量であると予測された(Tuno etal.2005 in press)。*ガンビエハマダラカ個体群にとって重要であると予測される環境要因は食物資源量に影響する植物プランクトンの量であるという推測が西ケニア低地のキスム(海抜1100m)で行った野外観察から得られた。キスムでガンビエハマダラカ幼虫の繁殖場所から採集を繰り返し幼虫の発生密度と発生環境の相関を調べた結果、相関の高かった環境要因は一定した種類の植物プランクトンの大発生であった。(Tuno etal.

投稿中)。ガンビエハマダラカグループの2種An.gambiaeとAn.arabiensisはサハラ以南アフリカに蔓延する最も深刻なマラリア媒介蚊である。この2種の幼虫は日当たりの良い場所にある短期間発生する雨後の水溜りなどで繁殖することが知られている。しかしなぜそのような繁殖場所が好まれるのか環境要因のうちのキーエレメントは未だ明かでない。An.gambiaeの若齢幼虫をケニア西部高地にある原始林カカメガの森の中と外に導入しその生存率を比較した結果、森の中と林縁でガンビエハマダラカの生存率が低かった。生存率の低さは水温の低さでは説明できない変異量が大きく、開けた場所においたサンプル内の生存率の違いを十分説明する環境要因はこの実験で測定されていない要因であることがわかった。その要因は各サンプルないで発生している植物プランクトンのハマダラカ幼虫の栄養源としての質と量であると推測された。今年度は植物プランクトンを定量しつつ、An.gambiaeとAn.arabienesisの幼虫を飼育実験を行い、植物プランクトンの生育への影響を評価した。過去に行った西ケニア低地のキスム(海抜1100m)で行った野外観察から推定されていた緑藻類の1種であるRhopalosolenという種類がハマダラカコンプレックスの成長に適すると推測されていた。飼育実験の結果および羽化個体について行った安定同位体解析はこの予測を支持したが、An.gambiaeとAn.arabienesis2種間に食物資源に対する要求に微妙な違いが観察された。この幼虫期の栄養要求の違いがこの2種の同所的共存を可能にしているのかもしれないが結論づけるにはさらなる研究を必要とする。
放射光Ｘ線回折を用いたゼオライト結晶化に寄与するアルミノシリケート前駆体の解明

当初の予定では、これまでに研究対象としていなかった他の代表的なゼオライト(チャバサイト型、モルデナイト型、ZSM-5型ゼオライト)の合成条件の探索を行い、粉砕や加熱法による非晶質化及び高エネルギー放射光X線回折による構造解析を行う予定であった。また、系統的にゼオライト構造・組成が非晶質構造に及ぼす影響を調査する予定であった。しかし、体調不全のため、これらの研究活動は予定通りに進んではいない。ただ、研究予定の一つである、これまでの研究結果へのReverseMonteCarlo (RMC)法の適用についてはRMC法講習会を通じて方法を習得し、これまで2元素系までしか行えなかったRMC法を4元素系まで拡張して計算を行えるようになった。そのため、RMC法に関してはデータを入力すれば、これまでの研究結果に対して利用可能な状態になった。ガラス、液体、気体などの非晶質物質の構造を3次元的に可視化するために、R. L. McGreevyらにより開発されたシミュレーション法。密度を満たしたセルの中に配置した原子に対して乱数で動かし、回折実験のデータを再現するような構造を計算することで、構造の可視化を行う。報告者の研究では高エネルギー放射光X線回折によって得られた回折データにフィットするよう、シミュレーションを行い、非晶質ネットワーク構造の可視化を行う5月中旬より体調を崩したため、カウンセリングと通院を行い(現在も継続中)、現在は大学に通学できる程度に回復した。体調とのバランスを鑑み、RMC法によるシミュレーションを中心とした研究を行う。従来の研究データをRMC法によって解散を行い、これまでの研究結果との照合を行う。ゼオライトはイオン交換材、吸着材、石油化学触媒など工業的に広く用いられいるが、その結晶化挙動は仕込み組成、pH、合成温度、混合方法、合成時間といった様々なパラメータが複雑に組み合わさっているため、未だ完全に解明されていないのが現状である。そこで、本研究では、"ゼオライトが結晶化する直前の非晶質の構造と最終生成物であるゼオライトの構造の相関を明らかにする"ことを目的とする。そのために前駆体非晶質とゼオライト結晶の関係の体系化および非晶質ネットワークの構造および再結晶化中の構造変化の解析を行う。当初の研究実施計画に従い、A型ゼオライトを中心に非晶質を作製し、高エネルギー放射光X線回折による回折データから非晶質の構造について解析を行った。粉砕の方法や、加熱法などの非晶質化プロセスの違いにより、作製される非晶質は同じ原料でも構造が異なるという結果が得られた。具体的には粉砕により応力がかかった際にリング構造が歪むことにより、平均原子間距離が短距離側にシフトする、加熱法では原料に存在していたリング構造が減少するといった結果が得られた。ビーズミルの非晶質化について"Characterization of Amorphized Zeolite A by Combining High-Energy X-ray Diffraction and High-Resolution Transmission Electron Microscopy"という題でJournal of Physical Chemistry C誌に論文を投稿し、採択されている。また、非晶質化したゼオライトを原料として再結晶化を行った。同じ条件で再結晶化させた場合でも、原料サンプルによって結果が異なり、非晶質の構造が再結晶化結果に影響を与えることが確認された。ただし再結晶化過程については非晶質の具体的な構造が現時点で解明されていないこともあり、今後引き続き研究を行う必要がある。報告者の研究では高エネルギー放射光X線回折によって得られた回折データにフィットするよう、シミュレーションを行い、非晶質ネットワーク構造の可視化を行う非晶質化のプロセスには期待通り解析が進んでいるといえる。ただし現時点でそれぞれの非晶質が具体的にどう違うのかが分からないため、再結晶化において何が影響するのかがはっきりとせず、引き続き研究を行う必要がある。5月中旬より体調を崩したため、カウンセリングと通院を行い(現在も継続中)、現在は大学に通学できる程度に回復した。Reverse Monte Carlo(RMC)法による非晶質の計算機シミュレーションを行い、これにより構造、リング分布等を計算し、条件(Si/Al比、再結晶化溶液、合成温度、合成時間等)振りごとについて再結晶化処理結果の整理を行う予定である。