hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯内領域における歯科用コーンビームCTとMRIを用いた画像評価に関する研究

平成30年度は、昨年度に引き続き歯科用コーンビームCT(以下CBCT)画像データでの根尖病変ならびに周囲構造の形態評価を行い、特に既根管治療歯について、根管治療の質と病変の広がり・皮質骨への影響(開窓・裂開の有無)を中心に画像評価を行うことを目標とし、研究を行った。現在、予備調査として平成27年4月から平成29年9月の期間に昭和大学歯科病院歯内治療科を受診しCBCT撮影を行った患者800名のCBCTデータを解析中である。特に既根管治療歯を対象に、根尖病変の有無、皮質骨の開窓・裂開の有無、根管治療の質との関連性について中心に画像評価を行っている。撮影の対象となる歯種が上顎前歯および上顎大臼歯・下顎大臼歯に集中する傾向があるため、特に症例数が不足している下顎前歯・下顎小臼歯について、症例数を確保するため研究対象となるCBCT撮影が行われた期間を広げることを検討中である。また、急速に高齢化が進む中で、本邦での75歳以上の高齢患者についての調査データがについての報告が少ないことから、上記のCBCTデータの中から75歳以上の患者データに対象を絞って、根尖病変の出現様相と根管治療の質の評価をCBCT画像を元に三次元的に解析することも検討している。本年度は行った予備調査の結果を踏まえ、次年度はより詳細にデータの評価を行う予定である。また、学会等での結果報告を予定している(現時点では、日本歯科保存学会を予定中)。対象となる症例数が多く、また画像評価の信頼性を上げるため複数人での評価を行う必要があることから、画像評価およびデータ解析が煩雑になっているが、データの正確性を確保するため時間をかける必要があると考えている。CBCTを用いた画像評価は本年度に引き続き継続して行う予定である。MRIを用いた画像評価については、対象となる症例数が少ないため、今後の対応について改めて検討を行う必要があると考えている。平成29年度は、歯科用コーンビームCT(以下CBCT)画像データでの根尖病変ならびに周囲構造の形態評価を行い、口内法撮影での検出能との関連や、その特徴や発生条件について解析を行うことを目標とし研究を行い、以下の結果を得た。口内法撮影とCBCT撮影を行った既根管治療歯114本を対象とし、口内法撮影画像における病変の大きさと病変部における皮質骨開窓の有無についての関係について評価を行った。皮質骨の開窓の有無については、CBCT画像データを3次元画像解析ソフト(Amira5.3, Visage Imaging, Austria)を用いて評価し、開窓の有る群,開窓の無い群の2群に分類した。口内法撮影画像における病変の評価にはPAIスコア(Periapical Index)を使用し1-5の5段階で評価した。開窓の有る群と無い群のPAIスコアを、Mann-Whitney U検定にて統計学的に解析した(α=0.05)。その結果、PAIスコアの中央値は、開窓の有る群が4(境界明瞭な透過像を有する根尖性歯周炎)、無い群が2(透過像の形成を伴わない骨の構造のわずかな変化)で、両群間で有意差(P<0.0001)が認められた。その理由としては、病変部の皮質骨開窓が認められる場合、皮質骨表面の骨欠損境界部において骨と欠損部の放射線透過性コントラスト比が高くなり病変の境界が明白に写るためと考えられる。今年度は病変部の皮質骨の開窓の有無について評価を行ったが、今後は病変の幾何学的形態ならびに皮質骨の厚みについても評価を行い研究を進めていく予定である。今年度は、皮質骨の開窓の有無が口内法撮影画像に与える影響について評価を行ったが、根尖病変の三次元的幾何学的形態ならびに皮質骨の厚みについては現在解析中である。特に病変の三次元的な形態について、歯種や骨の解剖学的形態が及ぼす影響が大きくバリエーションに富んでおり、評価方法等について慎重に検討する必要があると考えている。

また、学会等での結果報告を予定している(現時点では、日本歯科保存学会を予定中)。対象となる症例数が多く、また画像評価の信頼性を上げるため複数人での評価を行う必要があることから、画像評価およびデータ解析が煩雑になっているが、データの正確性を確保するため時間をかける必要があると考えている。今年度は、皮質骨の開窓の有無が口内法撮影画像に与える影響について評価を行ったが、根尖病変の三次元的幾何学的形態ならびに皮質骨の厚みについては現在解析中であり、引き続き研究を行っていく必要があると考えている。また次年度については、CBCTと並行してMRIを用いた画像評価を行う予定である。CBCTを用いた画像評価は本年度に引き続き継続して行う予定である。MRIを用いた画像評価については、対象となる症例数が少ないため、今後の対応について改めて検討を行う必要があると考えている。本年度の研究進捗状況がやや遅れており、その結果未使用分が生じている。翌年度も引き続き研究を行うとともに、学会等で研究発表を行う際に助成金を使用する予定である。
二次元化学敏感面の開発と人工感覚ヘの応用

多数の化学物質を同時に検出できる半導体センサのプラットフォームとして、Light-Addressable Potentiometric Sensor (LAPS)をベースとする測定システムの開発を行った。1.薄膜アモルファスシリコンを用いたLAPSの開発LAPSの空間分解能は光源として用いるレーザのビーム径のほか、半導体層の厚さや少数キャリアの拡散距離によって決まる。薄膜アモルファスシリコンを用いた:LAPSは、バルクシリコンを用いた:LAPSに比べて高い空間分解能が期待できるほか、大面積化が可能であり、また半透明であることから他の光学的測定法との組み合わせにも有利である。試作したアモルファスシリコンLAPSは化学センサとして動作することが確認され、通常の:LAPSと同様の感度が得られた。また、このセンサの空間分解能は1μmより高いことが確認された。2.生体分子の微細パターニング技術の開発LAPSのバイオセンサ/バイオチップへの応用を念頭に、半導体表面に生体分子の微細パターンを形成する技術の開発を行った。原子間力顕微鏡(Atomic Force Microscope ; AFM)探針を用いて半導体表面を局所的に陽極酸化し、この酸化物パターンをテンプレートとして生体分子の固定を行った。この方法により、たんぱく質分子を幅100nm以下のライン状に配置したり、DNA分子の配線構造を作製することが可能になった。3.微小流路を有するセンサの試作少量の被検液を効率よく測定するため、表面に微小流路を有するセンサ基板を試作した。フォトリソグラフィによってLAPSのセンサ面上にSU-8からなる流路壁面を形成し、導電膜付のガラス板を流路天井として接着した。流路天井部分を導電性にしたことによって、従来よりも均一な電流像を得ることができるようになった。本研究の目的は非常に多数の化学物質を同時に検出できる半導体センサのプロトタイプを開発することである。その基礎としてLight-Addressable Potentiometric Sensor(LAPS)および半導体化学イメージセンサの原理を利用し、センサ面上に多くのイオン敏感膜等を集積し、各測定領域を独立に光照射することによって発生する光電流の大きさから各物質を検出・定量するシステムの開発を行った。本年度の研究実績は以下のようにまとめられる。(i)一枚のセンサ基板上に設けることができる測定点を増やすためには空間分解能を向上させる必要がある。半導体層の厚みが空間分解能を決定する大きな要因であることがわかっているので、ガラス基板上に堆積したアモルファスシリコン薄膜を用いたセンサを開発し、その基本動作と分解能を確認した。(ii)従来提案していた携帯型マルチセンサを発展させ、最大16チャンネルの測定ができるデバイスを試作した。またグラフィカル・ユーザ・インターフェイスを備えた計測プログラムを作成し、最大16チャンネルの信号の時間変化を記録できるようにした。(iii)一枚のセンサ基板表面に集積した複数のイオン敏感膜からの信号の解析に人工ニューラルネットを利用し、混合溶液の組成を決定した。(iv)バイオセンサへの応用を念頭に、センサ面上に生体分子の微細パターンを作製するプロセスを開発した。なお、上記の研究実績のうち(i)と(ii)は海外共同研究者Schoning教授との共同研究、(iii)は海外共同研究者Ermolenko教授との共同研究成果である。その基礎としてLight-Addressable Potentiometeric Sensor(LAPS)および半導体化学イメージセンサの原理を利用し、センサ面上に多くのイオン敏感膜等を集積し、各測定領域を独立に光照射することによって発生する光電流の大きさから各物質を検出・定量するシステムの開発を行った。1.イオン画像測定を効率よく行うためのソフトウェアを新たに開発した。

2.測定対象の液体が微量である場合を想定し、マイクロ流路を有する半導体センサの試作を行った。厚膜レジストSU-8を用いて半導体センサ面上にマイクロ流路を作製し、流路内の任意の位置でイオン濃度測定が可能であることを実証した。流路が細くなると、電極からの距離によって溶液のインピーダンスの影響で信号が小さくなるという問題があったが、流路の上面を導電性にすることでこの問題を解決した。3.このようにして作製した流路内の複数の点で同時にイオン濃度計測を行うため、異なる周波数で変調される複数の光源を用いた場合の信号処理方法について検討し、時間分解能・周波数分解能について考察を行った。4.測定のためのセットアップを容易にするため、プラスチックカードにマウントされたセンサを試作した。測定対象ごとに異なるカードを用意しておき、必要に応じてカードを差し替えることによって各種測定に対応することができる。なお、上記の研究実績のうち4は海外共同研究者Schoning教授との共同研究成果である。
X線鏡面/非鏡面反射同時計測による界面と相互作用する生体分子の面外面内構造解析

人工組織や生体物質を使った新しい機能性材料の開発など、医学的および技術的応用の両面においても生体物質と界面の相互作用を知ることは非常に重要である。昨年度は、X線反射率とその周囲に生じる微弱な散乱を精度良く計測することにより、タンパク質の界面垂直・水平方向の構造情報を同時に取得する手法を確立した。当該年度はこれを用いて様々な条件における球状タンパク質リゾチームの界面吸着過程を観測し、結果を体系化した。概要を以下にまとめる。一般にタンパク質の界面吸着のドライビングフォースは、疎水性界面ならば疎水性相互作用、親水性界面ならば静電相互作用となり、前者は後者よりも大きなコンフォメーションの変化を引き起こす。また、母液の濃度が低いほど、界面吸着速度は遅くなり、より大きなコンフォメーションの変化を誘発する。等電点よりも低いpHの場合は、リゾチームは正に帯電するため、リゾチーム同士の静電反発が大きくなって吸着速度は低下する。一方、等電点においては、吸着速度は増加するが、分子内の静電反発によって大きく変性する。イオン強度が大きくなると、リゾチーム同士の静電反発が遮蔽されるため、リゾチーム同士のファンデルワールス力が強くなる。タンパク質の界面吸着のドライビングフォースは、吸着の初期段階ではタンパク質と界面の相互作用だけを考えれば良いが、界面被覆率が増加するに従って、タンパク質同士の相互作用が大きくなる。その結果、タンパク質のコンフォメーションは、吸着後も徐々に変化する。よって、このような変化を追跡できる測定法の開発は非常に重要である。生体が物質を認識する、ということは、物質表面にタンパク質が吸着することによって起こる。また、人工組織や生体物質を使った新しい機能性材料の開発など、医学的および技術的応用の両面においても生体物質と界面の相互作用を知ることは非常に重要である。本研究では、タンパク質が気液界面に吸着する過程で起こる構造変化をX線反射計測により追跡する。SPring-8の高輝度放射光源を用い、気液界面のX線鏡面反射強度とその周囲に生じる微弱な散漫散乱を精度良く計測することにより、界面に垂直/水平方向の構造情報を同時に取得する手法を確立する。H22年度は、SPring-8の溶液界面X線反射率計を用いた微弱な散漫散乱と鏡面反射の同時精密測定に成功した。2M NaCl水溶液中での卵白リゾチームの吸着現象を観測したところ、次の明確な4段階を経ることがわかった。(1)界面吸着によるアンフォールディング(2)単分子膜形成(3)リフォールディング(4)島状凝集体形成。(3)-(4)は等電点および低イオン濃度では起こらないことから、Cl-がリゾチームの電荷を遮蔽することが原因だと考えられる。すなわち、界面では「塩析」現象がバルクよりも顕著に起こることを見出した。この結果はJ.Phys.Chem.letters, 2011, 2, 995-999.に掲載された。
Measuring the growth history of galaxy outskirts

本研究の目的は、楕円銀河が中心コアが早期に形成される一方でその外側は時間をかけて"隣の星々"からの降着によって2段階で形成されるシナリオを検証することであった。検証の過程で、Red Geysersと名付けた新タイプの銀河を発見する重要な結果を得た。これらの銀河内には予期しないAGNの風が存在し、銀河内の星形成が抑制されている可能性がある。この研究結果はNatureで出版された。さらに星の種族が銀河の住む環境にどのように依存しているかを調べた。最後に研究会で観測したスペクトルから星の性質を調べる様々な手法を比較し議論を深めた。本研究会は大変な成功を収め新たな解析手法の発展につながるものであった。銀河形成
スパースグラフ・ニューラルネットワークによる画像認識および応用

近年、ニューラルネットワーク(NN)の一般化としてグラフNN(GNN)が活発に研究されている。本研究では、スパースグラフ表現によるGNN(SGNN)について検討している。グラフのスパース性は古くから検討されてきたが、GNNに向いたスパースグラフをどのように構築すればよいか、どのようなスパース拘束条件が必要か、などいくつかの課題がある。これらを解決するために、スパース拘束条件として、(1)グラフの頂点数に関する条件、(2)グラフのエッジ数に関する拘束条件、(3)結合性に関する条件などを含んだ拘束条件を導入し、相互k-NN(Nearest Neighbor)と組み合わせたk3スパースグラフを提案した。これをベースとして新たなLoss評価関数およびPooling法を用いた、Siameseネットワークを導入したSGNN(k3SGNN)を考案し、顔画像の識別に適用した。標準顔画像データセットLFW(Labeled Faces in the Wild)などを使用した比較評価実験では、本k3SGNNがGoogleによる超多層のFaceNetとほぼ同等の認識精度を示した。次に、応用研究として、眼底画像の重症度識別による糖尿病網膜症の早期発見を行うため、眼底画像に対してスパースグラフを構築し、上述のSGNNを適用した。昨年行われた国際コンテスト「Diabetic Retinopathy: Segmentation and Grading Challenge」において、そのデータセットが公開されたので、そのデータセットを利用し、当該コンテストで第1位の方式との性能比較評価を行ったところ、提案手法の識別精度が数%向上したことを確認した。また薬学リスクマネージメントにおける調剤過誤防止実現のため、薬剤画像の識別問題に取り組んでおり、現在ヒューマンエラーによるヒアリハット発生状況を調査している。2018年度に引き続き、スパースグラフ表現のスパース性を考察し、さらにSGNNの識別精度の向上を図りたい。またスパースグラフ表現とグラフニューラルネットワークを利用した応用研究が増えようとしており、今後は、他応用分野へのその可能性も追求していく予定である。
大脳辺縁系と睡眠覚醒制御系との構造的・機能的連関の解明

本課題ではウィルスベクターを駆使したトレーシング技術と光遺伝学を用いて大脳辺縁系と睡眠覚醒制御系との構造的および機能的な相互関係を明らかにするべく研究を行なっている。今年度は大脳辺縁系と覚醒系やモノアミン系の相互作用について検討を進めた。とくに覚醒系において重要な役割を果たしているオレキシン産生ニューロンとヒスタミンニューロンについて、改変型狂犬病ウイルスをもちいた経シナプス性逆行性トレーシングにより、上流ニューロンをマウスにおいて網羅的に明らかにした。その結果、両者は似た入力系によって並列に制御されていることが示された。また両者は視床下部のGABA作動性ニューロンにより直接に抑制性に制御されており、またそれらのGABA作動性ニューロンはノルアドレナリンおよびセロトニンニューロンにより抑制性制御されていることも明らかにした。さらにオレキシンニューロン特異的に5HT1A受容体を欠損するマウスを作成し、セロトニンによるオレキシンニューロンの制御がレム睡眠制御に重要な働きをしていることが明らかになった。特にストレス下におけるレム睡眠の変化において、背側縫線核のセロトニンニューロンがオレキシンニューロンを抑制する系が重要な役割を果たしていることが明らかになった。これらの研究により、視床下部、脳幹、大脳辺縁系を含む覚醒制御系の一部が明らかになり、睡眠覚醒制御系を構成する神経回路の一部を明確にすることができた。また、脊髄前角に投射する延髄腹側部のグリシン作動性ニューロンの上流をcTRIO法により解析し、網羅的に同定した。このことからレム睡眠中の筋脱力および、ナルコレプシーにおけるカタプレキシーのメカニズムを明らかにする鍵が得られた。一方、扁桃体へのセロトニンやドーパミンによる影響がカタプレキシーの発現に大きく影響をしていることを、光遺伝学的に明らかにした。オレキシン産生ニューロンとヒスタミンニューロンについて、改変型狂犬病ウイルスをもちいた経シナプス性逆行性トレーシングにより、上流ニューロンをマウスにおいて網羅的に明らかにした(Saito et al., 2018A)。さらにオレキシンニューロン特異的に5HT1A受容体を欠損するマウスを作成し、セロトニンによるオレキシンニューロンの制御がレム睡眠制御に重要な働きをしていることが明らかになった(Saito, et al. 2018B)。このことからレム睡眠中の筋脱力および、ナルコレプシーにおけるカタプレキシーのメカニズムを明らかにする鍵が得られた(投稿準備中)。一方、扁桃体へのセロトニンやドーパミンによる影響がカタプレキシーの発現に大きく影響をしていることを、光遺伝学的に明らかにした(投稿準備中)。これらの研究により、視床下部、脳幹、大脳辺縁系を含む覚醒制御系の一部が明らかになり、睡眠覚醒制御系を構成する神経回路の一部を明確にすることができ、レム睡眠時の筋弛緩メカニズムを明らかにすることができた。覚醒・ノンレム睡眠・レム睡眠のあらわれかたは情動の影響を強く受けている。しかし、情動に関わる大脳辺縁系がどのような神経経路および神経機構で睡眠覚醒制御系に影響を与えているかは明らかにされていない。逆に覚醒レベルは行動の変化など情動表出にも強い影響を与えるものでもあり、大脳辺縁系がどのような機構で覚醒に影響をあたえるかを明らかにすることは、情動のメカニズムを包括的に理解する上で重要である。また、レム睡眠中には、大脳辺縁系が強く賦活していることが知られており、その意義と機構を理解する上でもレム睡眠の制御系を含む睡眠醒制御系と大脳辺縁系の関係を解明する必要がある。これまでに、視床下部、脳幹、大脳辺縁系を含む覚醒制御系の一部が明らかになり、睡眠覚醒制御系を構成する神経回路の一部を明確にすることができた。今後、レム睡眠時において、海馬や扁桃体など、大脳辺縁系が賦活するメカニズムを明らかにし、さらに、それらとレムアトニアの関係を明らかにする。一方、ナルコレプシーモデルマウスをもちいて、カタプレキシー時の扁桃体におけるドーパミンやセロトニンの動態をファイバーフォトメトリー法をもちいて明らかにし、カタプレキシーのメカニズムを探るとともに、レム睡眠時の筋弛緩機構との関連を明らかにする。

本課題ではウィルスベクターを駆使したトレーシング技術と光遺伝学を用いて大脳辺縁系と睡眠覚醒制御系との構造的および機能的な相互関係を明らかにするべく研究を行なっている。今年度は大脳辺縁系と覚醒系やモノアミン系の相互作用について検討を進めた。とくに覚醒系において重要な役割を果たしているオレキシン産生ニューロンとヒスタミンニューロンについて、改変型狂犬病ウイルスをもちいた経シナプス性逆行性トレーシングにより、上流ニューロンをマウスにおいて網羅的に明らかにした。その結果、両者は似た入力系によって並列に制御されていることが示された。また両者は視床下部のGABA作動性ニューロンにより直接に抑制性に制御されており、またそれらのGABA作動性ニューロンはノルアドレナリンおよびセロトニンニューロンにより抑制性制御されていることも明らかにした。さらにオレキシンニューロン特異的に5HT1A受容体を欠損するマウスを作成し、セロトニンによるオレキシンニューロンの制御がレム睡眠制御に重要な働きをしていることが明らかになった。特にストレス下におけるレム睡眠の変化において、背側縫線核のセロトニンニューロンがオレキシンニューロンを抑制する系が重要な役割を果たしていることが明らかになった。これらの研究により、視床下部、脳幹、大脳辺縁系を含む覚醒制御系の一部が明らかになり、睡眠覚醒制御系を構成する神経回路の一部を明確にすることができた。また、脊髄前角に投射する延髄腹側部のグリシン作動性ニューロンの上流をcTRIO法により解析し、網羅的に同定した。このことからレム睡眠中の筋脱力および、ナルコレプシーにおけるカタプレキシーのメカニズムを明らかにする鍵が得られた。一方、扁桃体へのセロトニンやドーパミンによる影響がカタプレキシーの発現に大きく影響をしていることを、光遺伝学的に明らかにした。オレキシン産生ニューロンとヒスタミンニューロンについて、改変型狂犬病ウイルスをもちいた経シナプス性逆行性トレーシングにより、上流ニューロンをマウスにおいて網羅的に明らかにした(Saito et al., 2018A)。さらにオレキシンニューロン特異的に5HT1A受容体を欠損するマウスを作成し、セロトニンによるオレキシンニューロンの制御がレム睡眠制御に重要な働きをしていることが明らかになった(Saito, et al. 2018B)。このことからレム睡眠中の筋脱力および、ナルコレプシーにおけるカタプレキシーのメカニズムを明らかにする鍵が得られた(投稿準備中)。一方、扁桃体へのセロトニンやドーパミンによる影響がカタプレキシーの発現に大きく影響をしていることを、光遺伝学的に明らかにした(投稿準備中)。これらの研究により、視床下部、脳幹、大脳辺縁系を含む覚醒制御系の一部が明らかになり、睡眠覚醒制御系を構成する神経回路の一部を明確にすることができ、レム睡眠時の筋弛緩メカニズムを明らかにすることができた。
知的障害・発達障害児者のインクルーシブ教育の制度刷新にむけた国際比較研究

本研究の目的は、海外の先進的な教育実践の分析と国内外の調査から、知的障害・発達障害児者のもつ大学等への進学意欲に的確に対応する、インクルーシブ教育に関する望ましい国内制度を提示することである。日本の知的障害・発達障害児への学校教育は、昭和54年の養護学校義務制以降、急速に充実し、高等部も全国に普及、浸透している。ただし、晩熟傾向を示す知的障害・発達障害児者の中には18歳以降も学びつづけたいという意欲をもつ者も少なくない。それに対して、制度は不十分であり、福祉の枠組みでの対応しかない。そこで本研究では、当該児者の進学意欲を明らかにし、国際的な基準からカリキュラムを整備するための研究を行う。
ゲルハルト・リヒターの政治的フォト・ペインティング作品についての基礎的研究

ゲルハルト・リヒターによる1960年代のフォト・ペインティング作品(写真を元にした絵画作品)については、リヒター本人の言もあって、多くの研究者がその政治的、歴史的意味を指摘することに慎重だった。しかしミステレク=プラッゲの基礎研究(1990/1992)以降、近年では、2007年のディートマー・エルガーやディートマー・リューベルの指摘に見られる通り、リヒターのフォト・ペインティング作品のさまざまな意味が指摘されている。本研究の第一の成果は、ミステレク=プラッゲにならって、ドイツの週刊誌「シュテルン」「クイック」「ブンテ」「レヴュ」「ノイエ」(「レヴュ」と「ノイエ」は1966年に統合された)の1962-66年を再調査し、さらに「シュピーゲル」誌の調査、前誌の1959年、1967年分等の調査を加えて、リヒターが切り抜いた約160枚のうち、約70枚の写真の出自を特定したことである。それによって、ミステレク=プラッゲやエルガーらが部分的に指摘した、リヒターのフォト・ペインティング作品の歴史的、さらにいえば「悲劇的」意味が、より説得力ある仕方で指摘されるに至った。本研究の第二の成果は、1960年代のゲルハルト・リヒターのフォト・ペインティング作品から、1988年の『1977年10月18日』を経て、ドイツ国会議事堂のために制作された1998年の『黒、赤、金』にまで通底する意味的一貫性を指摘したことである。『黒、赤、金』は、一見すれば抽象的作品だが(これは油彩ではなくガラス作品である)、よく知られているように、リヒターはこれを「ホロコースト」写真をもとにした、1960年代以来のフォト・ペインティング的作品として構想していた。従って、1960年代から1990年代まで、リヒターの試みの一貫性が指摘され得るのである。こうして、リヒターの画業を1960年代から再構成することによって、従来個別にしか指摘されてこなかったその政治的、歴史的意味を、一貫したものとして描き出したのが本研究の重要な成果である。平成19年度の研究目的は、ゲルハルト・リヒターのフォト・ペインティング作品のもととなった写真を雑誌(具体的には週刊誌Stern、Quick、Bunte、Revue、Neueの5誌の1962-67年分)から探索し、雑誌の記事内容(本文)と比較した上で該当写真が担い得る「意味」を探るとともに、リヒターがいかなる「意味」を担った写真を選択したかを明らかにすることであった。この目的の下、平成19年8-9月にベルリン自由大学で雑誌調査を行い、10月に第58回美学会全国大会にて口頭発表を行った。調査の不備と未了分を補うため、平成20年1-2月と3月に再度ドレスデンのゲルハルト・リヒター・アーカイヴおよびベルリン自由大学で調査を行い、その一次報告を「ゲルハルト・リヒターのフォト・ペインティング作品(1962-67年)に使用された写真群について」と題して『文学研究科紀要』(第125号)に投稿した(ただし2008年4月現在未公表である)。

本研究自体は資料探索というきわめて基礎的なものだが、昨今徐々に変化しつつあるゲルハルト・リヒターの初期作品の解釈史に大きな寄与をなすものである。かつてリヒターのフォト・ペインティング作品における主題選択は恣意的で無意味であると考えられていたが、本研究によって、そこに歴史的、社会的、思想的意味があったことが明らかにされるからである。平成20年度には、前年度に未完であった雑誌『Neue』(1962-67年分)の調査を終えた。これにより当初予定していた雑誌調査は終わったが、(ゲルハルト・リヒター・アーカイヴに問い合わせが多く無断転載のおそれがあったため)調査結果の全面的公表は本研究の報告書作成まで控えた。ただし調査結果ので一部を『北海道大学文学研究科紀要』(第125号、平成20年6月)で報告し、ゲルハルト・リヒターによる1960年代のフォト・ペインティング作品に使用されたモティーフを分類した。なお、本調査によって『アイススケーター』等1960年代初頭のリヒター作品の制作年が訂正され、既出のドレスデンのリヒター・アーカイヴで作成中の新版カタログ・レゾネの内容にも変更が加えられる予定であり、基本的レヴェルでリヒター研究に寄与したといえる。年度後半は、ゲルハルト・リヒターによるドイツ国会議事堂壁面作品についての調査を行なった。こちらは、(1)関係者への聞き取り調査が不足していること、(2)画家本人に尋ねたが1960年代のホロコースト写真の出所が判明しなかったこと、(3)最終的に画家によって選択されたドイツ国旗のモティーフについて調査が不足していたこと等の理由から、平成20年10月にドイツ美術史の研究会で口頭発表したが、大規模な学会や論文による発表は来年度に持ち越した。また、リヒター周辺の1960年代以降のドイツ現代美術について調査を行い、その一部を日本シェリング協会第17回大会で発表した.平成21年度は、「研究実施計画」に記した通り、ゲルハルト・リヒターによるドイツ国会議事堂西側エントランス・ホールに設置されたガラス作品『黒・赤・金』(1998年)について調査、研究、発表を行なった。『黒・赤・金』は、タイトルが示すとおり、最終的にドイツ国旗の三色を使った抽象的作品として制作されたが、そもそもは「ホロコースト」写真をもとにした具象的作品の構想もあったことが、『アトラス』等に残された資料にうかがえる。従って、リヒターの『黒・赤・金』は、リヒターの代表的抽象作品であり、またガラス作品であるとともに、1960年代以来彼が断続的につづけてきたホロコーストの絵画化・作品化の試みを継承する作例ということもできる。平成20年度後半から平成21年度にかけて、申請者が主として行なった研究は、1967年の『アトラス』に添付された強制収容所写真群の元となった書籍と、1997-8年にかけてリヒターによって集められたホロコースト写真の特定であった。1967年、1997年いずれの場合も、写真そのものは、8割方,いずれかのホロコースト関連書籍中に見出すことができた。従って一定の調査は行なうことができたが、しかしリヒター自身が1967年に参照した書籍名については、未だ不明である。また、ホロコーストにまつわる膨大な写真のそれぞれについて、たびたびその「出自」が問題となってきた経緯を考慮するならば、リヒターが使用した写真が書籍中に確認できたとはいえ、それが本当のところ、誰によって、どのような状況下で撮影されたものなのかといったところまで確定したとはいえない(部分的にはかなりの精度で判っている)。平成20-21年度は、リヒター研究の一貫として、リヒターの学んだデュッセルドルフ芸術アカデミーについての調査研究を行い、その成果の一部をヨーゼフ・ボイス研究として発表した。
ニューロイメージング法を用いた咬合と全身機能の脳神経生理学的解析

歯科やスポーツ分野において、咬合と全身の運動機能との関係が注目を集めており、随意的な咬みしめに伴って全身の運動機能が促進されるということが数多く報告されている。これまでの研究で咬みしめによる運動機能の向上は下位中枢である脊髄の関与が多くの研究で言われているが、上位中枢の関与は不明であった。近年、大脳皮質一次運動野の磁気刺激により骨格筋から運動誘発電位を記録した研究で、咬みしめにより電位の振幅が増大したことから、上肢筋筋力の咬みしめによる促通には脳すなわち上位中枢が関与していると考えられるようになってきた。しかしながら、咬みしめが脳機能にいかなる影響を与えるか、咬合と全身機能の関連において脳はいかなる役割を果たしているかに関しては未だ解明されていない。そこで本研究で我々は、咬みしめが上肢筋筋力に与える影響をfMRIを利用し、脳賦活パタンを指標として検討した。被験者は東京医科歯科大学歯学部在学中の学生及び、当分野医局員のうち定期的な筋力トレーニングを行っておらず、上前腕部障害の既往、歯痛、口腔顔面領域の筋肉痛および顎関節痛のない個性正常咬合を有する健康成人10名とした。MRI室外にて、被験者に利き手で握力計を把持させ、咬頭嵌合位で咬みしめながらの瞬発的把持動作と下顎安静位での瞬発的把持動作を2秒間行わせ、握力を測定した。脳機能画像の採得に際して、被験者は瞬発的把持動作、および咬頭嵌合位での咬みしめ動作を行った、把持動作のみを行った場合に比較し、咬みしめ動作と同時に把持動作を行った場合の方が、感覚運動野のうち手に関する領域および補足運動野の活動領域および活動強度が有意に増加した。以上のことから、上肢筋筋力の咬みしめによる促通には上位中枢が関与しており、そのうち感覚運動野および補足運動野が咬みしめによる運動能力の向上に関連があることが示唆された。咀嚼は両側で均等に行われるとは限らず、無意識下での咀嚼の側性は、習慣性咀嚼側(preferred chewing side : PCS)とよばれている。これまで、舌の運動時におけるPCSに依存した脳活動は報告されているが、舌の感覚との関連を調べた先行研究はなかった。そこで本研究では、舌における触覚および脳機能との相互作用を、2点弁別試験および機能的磁気共鳴画像法を用いてPCSと関連づけて検討した。健常成人12名を被験者とした。顎運動記録装置を用いて30秒間のガム自由咀嚼における左右側の咀嚼回数を比較し、回数が多い側をPCSと判定した。2点弁別試験はキャリパーを用いて両側舌縁の前歯・犬歯・臼歯相当部で測定した。次に、1.5テスラMRI装置により脳機能画像を撮像した。実験デザインは、1ブロック(19秒)ごとに、安静と触覚刺激を交互に繰り返した。1セッションの中では一側舌縁臼歯相当部のみを刺激し、両側とも2セッションずつ撮像した。データ解析にはSPM2を用いた。それぞれのデータから咀嚼・舌感覚および脳賦活の側性を算出し、末梢および中枢での側性の関連を定量的に評価した。全被験者においてPCSは右側であった。2点弁別閾値は、前歯から犬歯、さらに臼歯相当部へと後方へ進むにしたがって増大した。また、PCSとnon-PCSの比較では、前歯相当部では有意差は認められなかったが、犬歯および臼歯相当部においては、PCSの方がnon-PCSよりも有意に小さかった。脳賦活に関しては、刺激と対側の一次体性感覚野は、PCS刺激時の方がnon-PCS刺激時に比べ有意に広い領域が賦活した。さらに側性の相互関連に関しては、末梢における咀嚼・舌感覚と中枢における脳賦活間に、それぞれ有意な正の相関を認めた。以上の結果から、舌の触覚およびそれに伴う脳活動とPCSには密接な関連があることが示された。昨今、ヒト脳機能を調べる目的で様々な非侵襲的計測方法が開発され、機能運動時の脳機能解析に応用されてきている。このうち、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)は、高い空間分解能および時間分解能を持つ優れた画像解析法である。機能運動時の脳機能を調べるためには、fMRI撮像中の筋活動を定量評価することも重要である。例えば、手指の運動時のfMRIと筋電図活動(EMG)を同時記録した研究が報告されている。しかし、顎運動に関する報告はない。そこで本研究では、歯のタッピング運動時におけるfMRIとEMGの同時記録法を開発することを目的とした。健常者を被験者とし、異なる咬合力で歯のタッピング運動を行わせ、fMRIによる脳活動と表面EMG記録法による筋活動を同時記録した。fMRIデータは解析し、タスクに関連した活動を示す部位を抽出した。EMGデータは全波整流して積分しアーチファクトを除去したのち解析に用いた。その結果、歯のタッピング運動に伴う賦活が見られる部位を同定した。また、筋活動量の違いと咬合力の違いが関連を示した。以上のことから、fMRIとEMGの同時記録法により、歯のタッピング運動時における信頼度の高いデータが得られた。

今後この方法を応用することで、歯のタッピング運動時において脳活動と咀嚼筋活動の関連を解析することが可能であると考えられた。歯科やスポーツ分野において、咬合と全身の運動機能との関係が注目を集めており、随意的な咬みしめに伴って全身の運動機能が促進されるということが数多く報告されている。これまでの研究で咬みしめによる運動機能の向上は下位中枢である脊髄の関与が多くの研究で言われているが、上位中枢の関与は不明であった。近年、大脳皮質一次運動野の磁気刺激により骨格筋から運動誘発電位を記録した研究で、咬みしめにより電位の振幅が増大したことから、上肢筋筋力の咬みしめによる促通には脳すなわち上位中枢が関与していると考えられるようになってきた。しかしながら、咬みしめが脳機能にいかなる影響を与えるか、咬合と全身機能の関連において脳はいかなる役割を果たしているかに関しては未だ解明されていない。そこで本研究で我々は、咬みしめが上肢筋筋力に与える影響をfMRIを利用し、脳賦活パタンを指標として検討した。被験者は東京医科歯科大学歯学部在学中の学生及び、当分野医局員のうち定期的な筋力トレーニングを行っておらず、上前腕部障害の既往、歯痛、口腔顔面領域の筋肉痛および顎関節痛のない個性正常咬合を有する健康成人10名とした。MRI室外にて、被験者に利き手で握力計を把持させ、咬頭嵌合位で咬みしめながらの瞬発的把持動作と下顎安静位での瞬発的把持動作を2秒間行わせ、握力を測定した。脳機能画像の採得に際して、被験者は瞬発的把持動作、および咬頭嵌合位での咬みしめ動作を行った、把持動作のみを行った場合に比較し、咬みしめ動作と同時に把持動作を行った場合の方が、感覚運動野のうち手に関する領域および補足運動野の活動領域および活動強度が有意に増加した。以上のことから、上肢筋筋力の咬みしめによる促通には上位中枢が関与しており、そのうち感覚運動野および補足運動野が咬みしめによる運動能力の向上に関連があることが示唆された。
QOLと費用効果を基軸にした痴呆患者に対する歯科介入の標準化

これまで、本研究により痴呆患者ならびに痴呆予備軍とされる軽度認知機能障害患者では、正常者と比較して、現在歯数が少なく、また欠損歯があっても補綴治療を受けない傾向にあり、歯科受療行動も消極的であることが明らかになった。したがって、痴呆患者に対して積極的な歯科介入の必要性が示された。また、要介護高齢者のための医療・介護に携わる職種の人を対象に実施したアンケート調査から、一般患者と比較して重度の痴呆患者では、口腔衛生状態が悪く、口腔清掃や義歯使用が難しいと考えている人が多く見受けられた。しかしながら、多数の人は痴呆患者が歯科治療を嫌がる場合でも治療を行うべきであり、歯科治療により痴呆患者のQOLは向上されると考えていた。したがって、重度の痴呆患者においては口腔清掃や義歯使用が困難であっても、歯科治療を実施することが患者のQOLの向上につながることが示唆された。今年度は、施設入所の痴呆患者を対象に実施した訪問による義歯治療の予後調査を行い、費用効果の観点から歯科介入の要件を検討したところ、痴呆患者においても、すでに義歯を使用していた患者の場合は新義歯がスムーズに受け入れられたが、数年間義歯を使用していない患者の場合には、新義歯の製作のみならず、完成後の義歯使用もきわめて困難である傾向が示された。以上の結果を総括すると、痴呆患者に対しては、たとえ抵抗があってもQOL向上のために口腔ケアや齲蝕・歯周病治療を積極的に実施すべきであるが、義歯治療の場合に限定すると、義歯使用経験によって新義歯製作を実施するか否かを決定することが妥当であると結論された。今年度は、地域における痴呆患者およびその予備軍とされる軽度認知機能障害(Mild Cognitive Impairment;MCI)患者の実態ならびに歯科的因子との関連を検討する目的で、仙台市宮城野区鶴ヶ谷地区で70歳以上地域高齢者を対象に実施された鶴ヶ谷寝たきり予防健診において収集されたデータから、口腔内状況や歯科受療行動と、痴呆のスクリーニングに用いられるMini-Mental Stale Examination (MMSE)スコアとの関連について、統計学的な分析を行った。今回は、過去の研究を参考に、MMSEが21点以下を痴呆の疑い、2227点をMCIの疑い、28点以上を正常と分類した。対象者1,167名のうち、痴呆の有病率は4.7%、MCIの有病率は39.4%であった。対象者を痴呆群、MCI群、正常群の3群に分類したところ、平均年齢は、痴呆群、MCI群、正常群の順に高いことから、年齢の影響を受けることが明らかになったので、年齢を調整した共分散分析法によって口腔内因子を比較した。その結果、現在歯数は、痴呆群が正常群より有意に少なく、欠損歯が放置されている数は、痴呆群、MCI群、正常群の順に有意に多いことが明らかになった。歯科受療行動については、1群:定期的な受診、2群:気になるところががあればすぐ受診、3群:支障があるときだけ受診、4群:悪くなっても受診しない、に分類して、各群でMMSEスコアを比較したところ、1群は3、4群より、2群は4群より、それぞれ有意に高いスコアを示した。これらの結果から、痴呆患者ならびにMMSE患者では、現在歯数が少なく、また欠損歯があっても補綴治療を受けない傾向にあり、歯科受療行動も消極的であることが明らかになった。したがって、痴呆患者に対しては積極的な歯科介入の必要性が示された。今年度は、要介護高齢者のための医療・介護に携わる職種の人を対象に、痴呆(認知症)患者の口腔ケアや歯科治療に関するアンケート調査を行った。アンケート調査の内容は、痴呆患者に対する口腔ケアへの取り組み状況のほか、重度痴呆患者の口腔内状況、口臭の有無、口腔清掃の難易、義歯使用の可否、患者が歯科治療を拒否するときの対応、歯科治療が患者のQOLに及ぼす影響などである。アンケート調査票は、口腔ケア研修会に来場した人に配布したほか、各種介護施設に郵送してアンケート調査への協力を要請し、ケアマネージャー、ヘルパー、看護師、介護福祉士、他の福祉関係者、医療関係者、リハビリテーション関係者など、300名から回答が得られた。回答を集計した結果、ほとんどの人(92%)が痴呆患者を担当したことがあり、その中で91%の人が歯科治療の必要性を感じていた。一般患者と比較したときに、重度の痴呆患者では口腔衛生状態が悪いと考えている人が全体の84%、口腔清掃が難しいと考えている人が87%、義歯の使用が難しいと考えている人が74%を占めた。一方、全体の61%の人が、痴呆患者が歯科治療を嫌がる場合でも治療を行うべきであると答え、81%の人が歯科治療により痴呆患者のQOLは向上されると考えていた。今回の結果から、要介護高齢者のための医療・介護に携わる職種の人たちは、多くが痴呆患者を経験しており、重度の痴呆患者においては口腔清掃や義歯の使用が困難であると認識しつつも、歯科治療を実施することが患者のQOLの向上につながると考えていることが明らかになった。

したがって、痴呆患者に対して積極的な歯科介入の必要性が示された。また、要介護高齢者のための医療・介護に携わる職種の人を対象に実施したアンケート調査から、一般患者と比較して重度の痴呆患者では、口腔衛生状態が悪く、口腔清掃や義歯使用が難しいと考えている人が多く見受けられた。しかしながら、多数の人は痴呆患者が歯科治療を嫌がる場合でも治療を行うべきであり、歯科治療により痴呆患者のQOLは向上されると考えていた。したがって、重度の痴呆患者においては口腔清掃や義歯使用が困難であっても、歯科治療を実施することが患者のQOLの向上につながることが示唆された。今年度は、施設入所の痴呆患者を対象に実施した訪問による義歯治療の予後調査を行い、費用効果の観点から歯科介入の要件を検討したところ、痴呆患者においても、すでに義歯を使用していた患者の場合は新義歯がスムーズに受け入れられたが、数年間義歯を使用していない患者の場合には、新義歯の製作のみならず、完成後の義歯使用もきわめて困難である傾向が示された。以上の結果を総括すると、痴呆患者に対しては、たとえ抵抗があってもQOL向上のために口腔ケアや齲蝕・歯周病治療を積極的に実施すべきであるが、義歯治療の場合に限定すると、義歯使用経験によって新義歯製作を実施するか否かを決定することが妥当であると結論された。
ゲノムワイドな視点によるカタユウレイボヤの鰓嚢形成と機能の進化発生学的解析

尾索類ホヤの咽頭部に存在する鰓嚢関連形質(鰓裂/鰓孔や鰓嚢血管など)の研究は、後生動物の咽頭構造の起源と進化を考える上で重要である。本研究では、ゲノム解読種として充実した遺伝子情報を持つカタユウレイボヤを研究材料として用い、ゲノムワイドなEST/マイクロアレイデータ解析、各種成体器官を用いたプロテオーム解析、咽頭内胚葉で働くことが知られている分子の類似性に焦点を当てた遺伝子選択、多検体whole-mount in situ hybridization(WISH)法を用いた発現スクリーニングにより、鰓嚢で特徴的に発現する遺伝子の同定を試みた。その結果、鰓嚢の咽頭上皮側の構造物である、縦走血管、横走血管、二次乳頭状突起、背膜において領域的な発現パターンを示す遺伝子を、計27遺伝子を得ることができた。そこで、成体および幼若体の鰓嚢における詳細な発現解析とパターン化を行ったところ、咽頭上皮構造物の形態や形成メカニズムの理解に必要なマーカー遺伝子を絞り込むことができた。さらに、蛍光二重WISH法を用いたマーカー遺伝子の比較発現解析を行ったところ、咽頭上皮構造物の形態的特徴とマーカー遺伝子が発現する細胞集団との位置関係を、直接的に理解することができた。これらの取り組みの結果、横走血管、縦走血管、二次乳頭状突起には分子的背景が異なる細胞集団が複数存在し、それらが特徴的な領域とパターンを形成していることが明らかとなった。また、異なる形態として認識されている横走血管、二次乳頭状突起、背膜におけるマーカー遺伝子の発現が、それぞれ相関したパターンを示すことから、それぞれの形態は類似の分子メカニズムを基盤として持つ可能性がでてきた。その他、小型の気相低温インキュベータ内で手軽にカタユウレイボヤ幼若体を育成できる飼育システムを開発し、ホヤの研究グループにその手法を公開した。カタユウレイボヤは、その系統的、発生生物学的、ゲノム生物学的な分野における研究の進展から、脊索動物における生命現象の共通性と多様性を大局的視野に理解するための良い研究材料と考えられている。その中において本研究は、カタユウレイボヤ成体の組織・器官、特に鰓嚢に付随する形質(鰓裂・鰓嚢血管・血球・内柱)に着目し、マイクロアレイやプロテオームの手法を用いることにより、これらの形質で特徴的な発現を示す遺伝子の探索を試みている。マイクロアレイ解析としては、既存のCiona22KオリゴDNAチップを用いた発生ステージ別データと組織別ESTカウント数データを組み合わせて解析することにより、鰓裂および内柱で発現が顕著な遺伝子群を選定し、ホールマウントin situハイブリダイゼーション(WISH)法を用いた発現解析を行った。さらに、遺伝子の同定効率を高めるためにCiona44KのオリゴDNAチップを利用し、成体組織別に抽出したRNAを用いたマイクロアレイ解析を行った。一方、タンパク質の存在パターンの違いから鰓嚢に関連する遺伝子を同定する試みとして、成体組織別の二次元電気泳動解析を開始し、鰓嚢で特異的に存在するタンパク質スポットの同定ならびにMALDI-TOF/MS法による質量分析を行った。これらのスクリーニング解析の結果、これまでの研究過程で得られた既知の遺伝子群のみならず、鰓嚢血管系で新規の発現パターンを示す遺伝子群(4パターン、8遺伝子)を同定するに至った。選定した遺伝子群は、順次カタユウレイボヤ幼若体を用いたWISH解析を行うと同時に、微小成体としての幼若体を大量に飼育するためのシステム構築を行っている。
合理的配慮は人々にどのように理解・受容されているか-複合的アプローチによる検討-

申請者は、大学において、教職員に合理的配慮という概念を理解させるという課題に直面している。先行研究では合理的配慮の概念の整理はなされているものの、社会の構成員が合理的配慮をどのように理解し、受容しているかについて問われていない。本研究の目的は、現在の日本社会において合理的配慮の概念がどのように理解されているのかを明らかにすることによって、より良い研修のあり方を提言することである。そこで、クラウドソーシングを行う会社の登録者に対し、合理的配慮の理解のされ方、受容の程度などを質問紙によって尋ね、1,236人から回答を得た。合理的配慮について、「知っている」と答えたのは3分の1に過ぎなかった。多くの回答者が合理的配慮を周知する取り組みが不十分だと感じており、その理由として啓発活動自体の情報周知を入手できなかったことを挙げている。また、合理的配慮に当たりうる場面を60パターン挙げ、配慮をしたほうが良いか尋ねたところ、すべての事例においてしたほうが良いという回答が得られた。しかし、詳細に見ると、回答の傾向には違いがある。そのひとつとして、精神障害者や知的障害者に対する配慮について、身体障害者に対する配慮に比べ、回答者の中にばらつきが見られた。調査によって以下の2点が明らかになった。第1に、研修については、まずもってより多くの人に情報を伝えることが肝要であることである。紙媒体だけではなくWebでの広報活動を行うことが考えられる。第2に、研修においては身体障害よりはむしろ、そのほかの障害についての知識や情報の提供を行う必要があることである。さらに、本調査からにおいては、人々は配慮の提供を拒否しているわけではないことが示唆された。適切な情報提供方法、情報の内容の精査によって、社会構成員に合理的配慮概念をより理解させ、受容させていくことが可能なのではないだろうか。
超高エネルギーガンマ線による南天の活動銀河核サーベイ

平成18年度には,7月にブレーザーPKS2155-304がTeV領域で歴史的な大フレアーアップを起こしていることをH.E.S.S.グループが報告し,多波長による同時観測が行われた.我々も,オーストラリアのCANGAROO-III大気チェレンコフ望遠鏡によるToO観測を実施した.3台の望遠鏡によるいわゆるウォッブルモードでのステレオ観測により,7月28日から8月2日の間に5夜,8月17日から25日の間に6夜,合計約36.7時間観測した.そのときの平均天頂角はおよそ21°で,平均のトリガーレートはおよそ12Hzであった.雲の影響を除いたクリアーな観測だけを選びDAQの死時間を考慮した有効観測時間は計32.1時間で,イメージクリーニングした後のシャワーレートは平均で7.4Hzであった.解析の結果,7月末の観測では,平均の積分フラックスがエネルギー閾値630GeVで(2.3±0,4)×10^<-11>cm^<-2>sec^<-1>(べき3.3のべき型関数を仮定)と求められた.これはおよそ60%Crabに相当する.また,夜毎の積分フラックスを求めることにより,30日におよそ100%Crabに達した後,急激に活動が低下する様子を捉えることに成功した.この6日間の変動の偶然確率は0.8%以下と計算される.8月の観測では,平均の積分フラックスが630GeVのエネルギー閾値で(8.9±3.0)×10^<-12>cm^<-2>sec^<-1>(25%Crab)と得られ,7月末に比べ,その活動が落ち着いたことがわかった.これらの時間変動は,H.E.S.S.の観測サイトと経度にして120°ずれていることを考慮すると相補的であり,今後放射メカニズムを明らかにする上で貴重なデータとなる.今のところ他波長との強い相関が見られず,その変動幅はTeV領域で圧倒的に大きいことが新たな謎となっている.今後さらに詳しい他波長の結果が公表されれば,全く新しい知見が得られるかもしれない.平成17年度は、PKS2155-304を45時間、H2356-309を32時間、それぞれオーストラリアのCANGAROO-III大気チェレンコフ望遠鏡を用いてステレオ観測を行った。いずれもオンソースのみのウォッブルモードでの観測で、PKS2155-304についてはトリガー閾値は700GeVであった。新しい解析コードを開発しており、ほぼ完成に近づいている。特に、Hillasパラメータを基にした最尤法による解析が進んでおり、PKS2155-304については、ライブタイムで約7,600秒分のデータについての予備的な結果として、1TeV以上のエネルギーに対して2.0×10^<-12>cm^<-2>sec^<-1>(10%Crab)のフラックス上限値(2σレベル)を得ている。有効検出面積は3.1×10^8cm^2であった。PKS2155-304は、H.E.S.S.グループがフォトンインデックス3.3を報告しており、300GeVで10%Crabを仮定すれば、1TeVで4%Crabと予想され、19事象の期待値に対して観測事象数は13事象で矛盾は無い。現在さらに解析の感度を上げ、同時に解析のエネルギー閾値を下げるための努力を行っている。また、Fisher Discriminant法によるクロスチェックも進行中である。また、H2356-309については、現在解析が進行中で、今のところ有意な信号を検出できていない。クイックルック用解析プログラムの開発は、複数の望遠鏡によるステレオ事象のイメージ、軸の交点、フィットした到来方向などをモニター画面に表示できるようにした。ただ、オンラインでリアルタイムに解析するにはネットワークへの負荷が大きくDAQに影響を及ぼす可能性があるため、現在その影響を最小限に抑えるための工夫を検討中である。平成18年度には,7月にブレーザーPKS2155-304がTeV領域で歴史的な大フレアーアップを起こしていることをH.E.S.S.グループが報告し,多波長による同時観測が行われた.我々も,オーストラリアのCANGAROO-III大気チェレンコフ望遠鏡によるToO観測を実施した.3台の望遠鏡によるいわゆるウォッブルモードでのステレオ観測により,7月28日から8月2日の間に5夜,8月17日から25日の間に6夜,合計約36.7時間観測した.そのときの平均天頂角はおよそ21°で,平均のトリガーレートはおよそ12Hzであった.雲の影響を除いたクリアーな観測だけを選びDAQの死時間を考慮した有効観測時間は計32.1時間で,イメージクリーニングした後のシャワーレートは平均で7.4Hzであった.解析の結果,7月末の観測では,平均の積分フラックスがエネルギー閾値630GeVで(2.3±0,4)×10^<-11>cm^<-2>sec^<-1>(べき3.3のべき型関数を仮定)と求められた.これはおよそ60%Crabに相当する.また,夜毎の積分フラックスを求めることにより,30日におよそ100%Crabに達した後,急激に活動が低下する様子を捉えることに成功した.

この6日間の変動の偶然確率は0.8%以下と計算される.8月の観測では,平均の積分フラックスが630GeVのエネルギー閾値で(8.9±3.0)×10^<-12>cm^<-2>sec^<-1>(25%Crab)と得られ,7月末に比べ,その活動が落ち着いたことがわかった.これらの時間変動は,H.E.S.S.の観測サイトと経度にして120°ずれていることを考慮すると相補的であり,今後放射メカニズムを明らかにする上で貴重なデータとなる.今のところ他波長との強い相関が見られず,その変動幅はTeV領域で圧倒的に大きいことが新たな謎となっている.今後さらに詳しい他波長の結果が公表されれば,全く新しい知見が得られるかもしれない.