hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不登校児童生徒の潜在意識測定による支援効果の検証

その結果両テストの間に十分な相関は検証できなかった。F-1テストの信頼性を折半法により求めたところ中程度の相関(r=.52)が見られ,FUMIEテストでの信頼性(r=.27)を改良できたと言えよう。人間の意味記憶の中は、いろいろな概念が互いに結合しあっていると考えられている。「成功」「幸福」などの良い概念同士の結びつきは強く、また、「失敗」「不幸」など悪い概念同士の結びつきも強いと考えられる。そこで、ある特定の「概念X」が良い概念と結びついている場合、「概念Xを良い概念に分類する課題」の方が「概念Xを悪い概念に分類する課題」よりも容易なはずである。これを逆に考えると、一方の課題の方が他方の課題よりも速くできる人は、特定の「概念X」を良い概念(あるいは悪い概念)と見なしていることがわかる。これがIATやFUMIEテストの基本原理であり、個々の課題の反応時間をパソコンを用いてミリセカンド単位で計測するのがGreenwaldら(1998)のImplicit Association Test(IAT)であり、紙に印刷された諸概念の分類課題の一定時間(30秒間)内の作業量を計測するのがFUMIEテストである。しかしながらFUMIEテストの問題として,再検査法で求められた信頼性の低さが挙げられたため,この点の改良をめざしてF-1テストが開発された。従来の課題配置をA3用紙の横1列に配置することで、全課題を用紙1枚にまとめることができ,かつ課題数を増やすことが実現できた。F-1テストとIATの関連性から妥当性と信頼性を検証するためそれぞれの潜在連想効果値を算出した。潜在連想効果値とは、ターゲット語肯定課題からターゲット語否定課題での1単語あたりの平均反応時間数をひいた値のことであり、F-1テストの潜在連想効果値とIATの潜在連想効果値を求め、この相関からF-1テストの妥当性を検証した。しかしながら、F-1テストとIATの間には、強い相関は検証できなかった。しかしながらこのことには、ターゲット語自体のプラスイメージやマイナスイメージの強度が関連しているのではないかと考えられた。信頼性の検証では折半法を用い潜在連想得点を用いて相関を求めた。潜在連想得点とは、「ターゲット語+否定語」の課題遂行数から「ターゲット語+否定語」の課題遂行数を引いた値のことである。この結果、ターゲット語によって中程度から強い相関が得られた。ある程度の信頼性と妥当性が確認できたF-1テストを用いて不登校児童・生徒の介入前・後のデータを収集したが、統計検定に耐えうるデータ数に及ばず、継続してデータの収集を行うこととした。
多糖の構造制御合成とその分子生体機能

生体組織や細胞における複合多糖の機能の解明が進むにつれて、機能物質としての多糖の重要性が一段と注目されている。本研究では、生体機能材料開発の基礎研究として、アンヒドロ糖誘導体の開環重合法およびオリゴ糖ステレン誘導体のラジカル重合法を応用して、以下の重合体の構造制御合成を行い、若干の分子生体機能を明らかにした。1.多糖セグメントを一成分とするブロック共重合体の合成アンヒドロ糖誘導体の開環重合を行って、還元末端にアミノ基を有する(1→6)-α-D-グルカン誘導体を合成した。これを高分子開始剤として用いて、γ-ベンジル-L-グルタマ-トNCAを重合させ、多糖ーポリペプチド複合体得た。2.(1→6)-β-多糖の合成次の二つの方法により、(1→6)-β-グリコシド結合からなる多糖をアンヒドロ糖誘導体の開環重合を経て、合成した。(a)オキソニウム交換反応を利用する方法;4-デオキシ-(1→6)-β-L-および(DL-)リボ-ヘキソピラナン(b)隣接基関与を利用する方法;(1→6)-β-D-ガラクトピラナン。3.オリゴ糖を側鎖にもつ糖質重合体(a)セロビオ-スやメリビオ-スなどの二糖を出発物質に用いて、オリゴン糖置換ステレン重合体および共重合体を合成し、それぞれが血管壁細胞および赤血球と特異的に相互作用することを見出した。(b)アンヒドロニ糖誘導体の重合により、櫛型分枝多糖を合成した。(c)ガラクト-ス糖鎖を側鎖にもつポリペプトチドを合成した。得られた多糖はいずれも、分子認識・細胞認識能に基づく多糖の精妙な生体機能の本質を、分子あるいは細胞レベルで解明するモデル物質となるとともに、新しい生医学材料や薬理活性物質として役立つものである。今後生体機能材料の開発と複合効果の発現をさらに目指したい。
高機能・多機能材料表面を実現する革新的プラズマプロセス技術の開発とその応用

本研究では、従来困難とされたフッ素系材料の表面修飾技術および異種材料との接合技術、3次元半導体デバイスに必要とされるSi基板の接合技術、さらに医療・環境分野において注目されるナノ微粒子表面処理技術など、高機能・多機能表面処理を実現する革新的プラズマプロセス技術の開発を目的としている。平成30年度の主な研究成果は以下の通りである。1.大面積材料表面処理用プラズマ源の開発を目的として、予備電離方式を有する長尺大面積誘電体バリア放電装置の開発を行い、放電特性を明らかにした。また、それらを用いたフッ素系樹脂表面のカルボキシル基修飾を行い、親水性の向上および異種材料との接着性が改善されることを確認した。2.直流アーク放電を用いた表面プラズモン特性および触媒特性を有する多機能アミノ基修飾銅ナノ微粒子の合成を行い、液中銅イオンの選択的・高感度検出、および有機廃液中の有機色素の高速分解特性を有することを明らかにした。3.直流アーク放電法により作製したアミノ基修飾磁気ナノ微粒子を用いたロタウイルスの高効率回収法に関する実験の結果、磁気回収により約8倍にウイルス濃度の高濃度化が可能であり、さらに他のウイルスと混在したサンプルからの選択的捕集が可能であることを明らかにした。4.RFマグネトロンスパッタリングにより作製したZnO薄膜のAr/NH3混合ガス表面波プラズマによる表面処理後のXPS解析、フォトルミネセンスの蛍光測定、アミノ基数の定量解析の結果から、NH3ガス混合比が約30%においてZnO薄膜の結晶性が改善され、さらに蛍光強度およびアミノ基表面修飾量が最大となることを明らかにした。5.上記の研究成果は、査読付き英文学術論文に5編、国内学協会誌に4編、国際会議および国内学会に9件発表を行った。また、大面積表面処理用の大気圧誘電体バリア放電プラズマ生成装置に関する特許を1件国内出願した。本研究の主な研究項目として挙げた研究テーマのうち、フッ素系材料のプラズマ表面修飾技術およびフッ素樹脂材と金属などの異種材料間の接合技術の開発に関する研究については、当初の予定通り、ほぼ順調に良好な成果が得られた。また新たな大面積大気圧誘電体バリア放電装置の開発および特許出願を行うとともに、フッ素樹脂表面へのアミノ基修飾が可能であることを明らかにし。学術論文誌Journal of PhotopolymerScience and Technologyに発表を行った。さらに、表面プラズモン特性および触媒特性を有する多機能アミノ基修飾銅ナノ微粒子の合成技術とその応用に関する研究では、液中の低濃度の銅イオンを高感度で選択的に検出、および有機廃液からの高効率有機物分解が可能であることを明らかにし、学術論文誌Advanced Materials Interfacesに発表を行った。また、直流アーク放電により作製したアミノ基修飾磁気ナノ微粒子を用いたロタウイルスの高感度検出に関する研究では、低濃度ロタウイルスの高感度検出および捕集したウイルスの高効率増殖が可能であることを明らかにし、International Journal of Nanomedicine誌に発表を行った。最後に、バイオ蛍光材料として注目されるZnO薄膜のAr/NH3表面波プラズマによる表面処理の実験では、RFマグネトロンスパッタリング作製後およびプラズマ処理後のZnO表面のXPS解析およびフォトルミネセンス蛍光特性の測定の結果、NH3ガス混合比が約30%において、結晶性、蛍光特性およびアミノ基表面修飾が最大になることを示し、プラズマ表面処理の有用性を確認した。これらの結果はLangmuir誌に発表している。以上のように、当初の研究計画を概ね順調に達成することができており、上記の判定を行うに至った。平成31年度では、平成30年度に実施した実験項目を継続して行うとともに最終年度としての研究成果の総括を行う。本研究の目的として掲げた上記4項目のうち、1)フッ素系高分子材料のプラズマ表面修飾技術、2)フッ素樹脂とアルミ等の異種材料間の接着技術、および4)医療・環境分野において注目される新規ナノ微粒子の合成技術に関しては、概ね当初の研究目標を達成する成果をあげることができた。最終年度では、残された3)3次元半導体デバイス開発に必要とされるSi基板の接合技術に関する研究項目を重点的に実施するとともに、項目1)、および2)についても継続し、さらに高度な研究成果の達成を目指して研究を実施していく計画である。以下に、平成31年度に実施する実験項目は以下の通りである。(1)大気圧プラズマを用いたフッ素樹脂材(PTFE, ETFE等)の表面修飾技術:前年度までの研究をさらに進めるとともに、平成30年度に開発した長尺大面積大気圧放電プラズマを用いて、難接着材のフッ素樹脂材の高効率表面修飾を実現し、異種材料との接着性のさらなる向上を目指す。(2)プラズマ表面修飾によるシリコン基板の低温接合技術:シリコン基板の大気圧下でのプラズマ表面修飾に関する研究を推進し、シリコン基板へのOH基修飾および異種半導体材料との接合技術の開発を行う。(3)アルミ基板表面のプラズマ表面修飾による樹脂などの異種材料との接着技術:大気圧プラズマ表面修飾によるアルミ基板表面への官能基修飾の高密度化を実現するとともに、アルミ基板とフッ素樹脂材などの異種材料との接合技術の開発を行う計画である。(4)研究成果の発表:研究期間に得られた成果を、国際的に評価の高い学術論文あるいは主要な国内学会や国際会議で発表を行う。また、成果に応じて特許出願等を行っていく予定である。

本研究では、従来困難とされたフッ素系材料の表面修飾技術、フッ素樹脂材とアルミなどの異種材料間の接合技術、3次元半導体デバイス開発に必要とされるSi基板の接合技術、さらに医療・環境分野において注目されるナノ微粒子の合成技術など、高機能・多機能表面処理を実現する革新的プラズマプロセス技術の開発を目的としている。平成29年度の主な研究成果は以下の通りである。1.フッ素樹脂材料の表面修飾を実現する方法として、大気圧プラズマジェットを用いた2段階プロセスを提案した。まず前処理として基板ステージに負バイアス印加によるフッ素樹脂表面のダングリングボンド生成を行った後、本処理においてアミノ基およびカルボキシル基修飾を行うもので、いずれの官能基の表面修飾が可能であることを蛍光色素を用いて確認した。2.低圧プラズマを用いたSi基板の表面処理に関する研究を行う準備として、基板ステージにイオンエネルギー測定が可能な四重極質量分析器を設置した。NH3添加Arガスプラズマを用い、イオンエネルギーおよびイオン質量スペクトルの測定を行い、主なイオン種がNH4+イオンであることを明らかにした。3.NH3ガス添加He大気圧プラズマジェットで表面修飾を行ったフッ素樹脂材と水蒸気添加Heプラズマジェット照射したアルミ材をエポキシ接着剤で接着させた結果、未処理の場合よりも密着力が5倍程度向上することを確認した。4.表面プラズモン特性を有するアミノ基修飾金ナノ微粒子を合成するワンステップDCアーク放電法を開発した。表面プラズモン特性および分散性を有する金ナノ微粒子を作製し、液中銅イオンの高選択・高感度検出に成功した。5.上記の研究成果は、査読付き英文学術論文に6編、国内学協会誌に1編、国際会議および国内学会に11件発表を行った。また、大気圧プラズマを用いたフッ素樹脂表面のアミノ基修飾に関する特許を1件国内出願した。本研究の主な研究項目として挙げた研究テーマのうち、フッ素系材料の表面修飾技術およびフッ素樹脂材とアルミなどの異種材料間の接合技術の開発に関する研究項目については当初の予定よりも順調に良好な成果が得られ、バイアス方式を用いた2段階大気圧プラズマジェットによりアミノ基およびカルボキシル基修飾が可能であることを明らかにするとともに、学術論文誌に発表を行った。さらにプラズマ表面処理フッ素樹脂材とアルミ材などの異種材料との接着に関する実験の結果、未処理のフッ素樹脂に比べて接着強度が約5倍向上することを明らかにした。また、3次元デバイス構築に向けたSi基板の接合技術に関する研究では、プラズマ表面相互作用の計測を行うための四重極質量分析器の取り付けと予備実験を行い、イオン照射エネルギーを変化させた表面処理の実験が可能となった、また、表面プラズモン特性を有するアミノ基修飾金ナノ微粒子の合成技術とその応用に関する研究では、ワンステップDCアーク放電により、アミノ基修飾した金ナノ微粒子の合成制御に関する研究を実施し、極めて良好な研究成果を得ることができた。
潰瘍性大腸炎における大腸粘膜のgene chipによる遺伝子発現の解析

ゲノム解析プロジェクトやDNAアレイの発達によって、個々の疾患に関する染色体や遺伝子発現の特徴が明らかにされつつある。本学ではoligonucleotide array-based technologyを用いたGene Chip Expression Analysis Systemを入手し、大腸癌や大腸癌cell lineの遺伝子発現解析を行った。さらに潰瘍性大腸炎患者においてGene Chip Expression Analysisを行った。潰瘍性大腸炎の摘出大腸より、m-RNAを抽出し、cDNAを精製、一定のサイズに断片化後、chipに注入、ハイブリダイゼーションを行い、コンピューターにてデータの処理、解析を施行した。潰瘍性大腸炎群のgeneの発現強度が対照群より3倍以上であった遺伝子は25個であり、うち10倍以上強く発現を示したgeneはosteopontinとMMP-12であった。最近osteopontinはSLEやRAの病因と密接な関係があるといわれているので、潰瘍性大腸炎の病因究明において重要であると考える。重症、難治潰瘍性大腸炎7例に対し大腸全摘術を行った。摘出大腸より大腸粘膜を採取し、そのサンプルから約2μgのPoly(A)+m-RNAを抽出した。その後cDNAを精製し、一定のサイズに断片化後、chipに注入、ハイブリダイゼーションを行い、chipの情報をコンピューターに取り込みデータの処理、解析を施行した。潰瘍性大腸炎群のgeneの発現強度を算定し、対照群(大腸癌大腸切除患者3例の大腸粘膜)と比較した。その結果、潰瘍性大腸炎群のgeneの発現強度が対照群より3倍以上変化し、有意差を得たgeneは28個で、うち25個のgeneは潰瘍性大腸炎群が対照群より3倍以上強く発現していた。さらに潰瘍性大腸炎群が10倍以上強く発現を示したgeneはosteopontinとMMP-12の2つであった。MMP-12に関してはこれまでにも潰瘍性大腸炎で発現が増強するという報告があるが(Dickgrafe, B. K.,らPhysiol. Genomics 4:1, 2000.,Lawrance, I.C.,らHum. Mol. Genet. 10:445,2001.)、最近osteopontinはSLEやRAの病因と密接な関係がある(Forton, A.C.,らHum. Mutat. 19:459, 2002.、Yumoto, K.,らProc. Natl. Acad. Sci. USA. 99:4556, 2002.)といわれているので、潰瘍性大腸炎の病因究明において重要であると考えられる。以上の結果についてはすでに投稿中である。本学ではgenome-wide gene expression analysisの一つであるoligonucleotide array-based technologyを用いたGene Chip Expression Analysis Systemを入手し、浅井と石井らは大腸癌や大腸癌celllineの遺伝子発現解析を行った。さらに潰瘍性大腸炎患者大腸粘膜における遺伝子発現の特徴を検討するために同様にGene Chip Expression Analysisを行った。重症、難治潰瘍性大腸炎7例に対し大腸全摘術を行い、摘出大腸より大腸粘膜を採取し、m-RNAを抽出した。さらに潰瘍性大腸炎群が10倍以上強く発現を示したgeneはosteopontinとMMP-12であった。最近osteopontinはSLEやRAの病因と密接な関係がある(Hum. Mutat.19:459,2002.,Proc.Natl. Acad. Sci. USA.99:4556,2002.)といわれているので、潰瘍性大腸炎の病因究明において重要であると考える。
体組成および骨塩代謝に及ぼす低エネルギー食と運動の影響

毎日軽度の運動を行い,菜食(緑黄の野菜500g,大根,人参,やまのいもなど500g,玄米140gを1日に2回に分けて,加熱しないで生のまま)を摂取するボランティアを対象とし、体組成および骨塩代謝の変化を調査した。その結果,1.対象者が秤量し記録したものから算出した摂取エネルギー量,タンパク質量は各自の所要量の約50%であったが,カルシウムの摂取量は所要量を充足していた.2.菜食開始6ケ月後に,第3腰椎の骨塩密度(Dual energy X-ray absorptiometry法)は有意な減少を示したが,腰椎の総骨塩量および全身の骨塩量には変化は認められなかった.3.菜食摂取時のカルシウム出納は維持されていたが,窒素およびリンの出納は負の傾向を示し,除脂肪組織の減少が示唆された.次に中高年女性(ボランティア)を調査開始前よりすでに菜食を継続していた継続群(10名)と調査開始前には普通の食事をしていた非継続群(21名)の2群に分け,体脂肪率をBioelectrical Impedance法で測定し,体組成の変化を6週間にわたって観察した.その結果,1.非継続群において菜食6週間で,体重は約10%減少したが,体重減少のほとんどは体脂肪の減少によるものであった.継続群の体組成は,調査6週間でほとんど変化を示さなかった.2.調査開始前の摂取タンパク質量と菜食時の摂取タンパク質量の差が大きいほど,体重,体脂肪の減少量は大きかった.エネルギー摂取量の差は影響していなかった.除脂肪組織の減少量には,食前歴の影響は認められず,調査開始前の除脂肪重量とのみ有意な正の相関を示した.3.非継続群では,体燃焼エネルギー値と摂取エネルギー量の合計は,菜食開始前の摂取エネルギー量に近い値を示した.4.重水希釈法を用いて測定した体水分量は調査開始6週間後で有意に減少し,水分の貯留は認められなかった.継続群の成績から,このような低エネルギー、低タンパク食に適応する可能性も示唆されたが、普通の食事からこのような低エネルギー、低タンパク食に変えるときは、体重減少を抑制するために、タンパク質の補給が重要であることが示唆された。本年度は,成長期ラットに質の異なる低エネルギー食を約1カ月間投与し,自由運動させた群とさせない群とで,低エネルギー食と運動の体組成と骨塩代謝に及ぼす影響を検討した.毎日,飼料摂取量,体重を測定した.体重増加量は,20%カゼイン食を自由に摂取した対照群に比較し,食事量を70%に制限した70%制限食群では,有意に低い値となった.エネルギーのみ70%に制限し,タンパク質やビタミン,ミネラルは対照群と同量摂取した低エネルギー食群でも同様であった.低エネルギー食で自由運動させた群では,さらに低値を示した.運動群では1日に約10kmも走行し体重増加も抑制された.腹壁脂肪と性殖器周囲脂肪重量の合計は,運動群で他の群の1/3以下であり,成人病を併発しやすいと言われている腹腔内脂肪の蓄積を,自発運動により抑制する効果が認められた.

しかし,体脂肪率(小動物用体成分測定装置)の成長に伴う変化は各群間に差は認められなかった.大腿骨中の灰分,カルシウム,リン量と骨強度は,終体重とよく似た傾向を示し,実験前よりすべての群で有意な増加を示した.対照群に比較し,70%制限食群では,骨重量,骨破断力とも有意に減少し,低エネルギー食でも,70%制限食と同様であった.運動群では,骨強度ともさらに有意な減少を示した.骨強度は,終体重,除脂肪組織重量,体脂肪重量,大腿骨重量,骨長,骨中灰分,カルシウム,リン,マグネシウム量全てと有意な正の相関が認められた.70%に食事量を制限すると,骨重量や骨強度が1カ月間の飼育であっても大きく影響を受けること,さらにタンパク質やビタミン,ミネラルを添加しても,骨重量や骨強度は回復せず,エネルギー制限の影響が大きいことを確認した.さらに,自発運動であっても,低エネルギー食で,過度の運動することは,骨の発育や骨強度に悪影響を及ぼすことが明かとなった。毎日軽度の運動を行い,菜食(緑黄の野菜500g,大根,人参,やまいもなど500g,玄米140gを1日2回に分けて,加熱しないで生のまま)を摂取するボランティアを対象とし、体組成および骨塩代謝の変化を調査した。その結果,1.対象者が秤量し記録したものから算出した摂取エネルギー量,タンパク質量は各自の所要量の約50%であったが,カルシウムの摂取量は所要量を充足していた。2.菜食開始6ヶ月後に,第3腰椎の骨塩密度(Dual energy X-ray absorptiometry法)は有意な減少を示したが,腰椎の総骨塩量および全身の骨塩量には変化は認められなかった。3.菜食摂取時のカルシウム出納は維持されていたが,窒素およびリンの出納は負の傾向を示し,除脂肪組織の減少が示唆された。次に,中高年女性(ボランティア)を調査開始前よりすでに菜食を継続していた継続群(10名)と調査開始前には普通の食事をしていた非継続群(21名)の2群に分け,体脂肪率をBioelectrical Impedance法で測定し,体組成の変化を6週間にわたって観察した。その結果,1.非継続群において菜食6週間で,体重は約10%減少したが,体重減少のほとんどは体脂肪の減少によるものであった。継続群の体組成は,調査6週間でほとんど変化を示さなかった。2.調査開始前の摂取タンパク質量と菜食時の摂取タンパク質量の差が大きいほど,体重,体脂肪の減少量は大きかった。エネルギー摂取量の差は影響していないかった。除脂肪組織の減少量には,食前歴の影響は認められず,調査開始前の除脂肪重量とのみ有意な正の相関を示した。3.非継続群では,体燃焼エネルギー値と摂取エネルギー量の合計は,菜食開始前の摂取エネルギー量に近い値を示した。4.重水希釈法を用いて測定した体水分量は調査開始6週間後で有意に減少し,水分の貯留は認められなかった。継続群の成績から,このような低エネルギー、低タンパク質に適応する可能性も示唆されたが、普通の食事からこのような低エネルギー、低タンパク質に変えるときには、体重減少を抑制するために、タンパク質の補給が重要であることが示唆された。
インターロイキン2遺伝子の発現制御紀行の解析

インターロイキン2(IL2)はT細胞やB細胞の増殖・分化に必要なリンホカインで, IL2を産生するヘルパーT細胞はそれに反応して自己増殖が可能であり,このオートクリン増殖は腫瘍化の過程にも関係する場合があると想像される.本研究では,ヒトT細胞のIL2遺伝子およびIL2受容体の発現誘発と調節機構を分析し,次の成果を得た.1)末〓血T細胞を, T細胞受容体T3に対する単グロン抗体で刺激してIL2mRNAとIL2産生を誘発するために必要なマクロファージ(Mφ)の機能を解析し,その役割は3つに分けられることを明らかにした.第1に,マクロファージは細胞表面のFCレセプターに抗T3抗体を結合してT細胞に提示することにより,抗T3抗体とT細胞上のT3分子との多分子間相互作用を可能とし,これによりT細胞の抗原受容体Ti/T3の架橋がおこると考えられる.第2にMφ細胞膜上の或る分子とT細胞表面との相互作用が必要である.この際必要な分子が何かは不明だが, Mφ様細胞株u937では,必要な分子がインターフェロンγによって発現することが判った.第3に, T細胞のIL2mRNA産生誘導にはMφ由来の可溶性因子も必要である.この因子の本体は未だ不明だか,少なくともIL6とIL1の添加によりMφ因子を代用できることを確かめた.以上3つの要件がすべて充たされるとT細胞のIL2産性を増殖が誘発される.2)IL2mRNA誘導にはプロテインキナーゼC(PK-C)の活性化が必要なことを確かめ,活性化の程度はIL2mRNA産性の量的調節に重要なことを示した.3)サイクロスポリンAはCa^<2+>動員やPK-C活性化に影響することなくIL2mRNA誘導を阻害する.4)刺激を受けなくてもIL2を産生し,オートクリン増殖を示すT細胞を有する成人T細胞白血病症例を見出した.これは白血病化とオートクリン増殖の関係を示唆する重要な所見である.インターロイキン2(IL2)はT細胞やB細胞の増殖・分化に必要なリンホカインで, IL2を産生するヘルパーT細胞はそれに反応して自己増殖が可能であり,このオートクリン増殖は腫瘍化の過程にも関係する場合があると想像される.本研究では,ヒトT細胞のIL2遺伝子およびIL2受容体の発現誘発と調節機構を分析し,次の成果を得た.1)末〓血T細胞を, T細胞受容体T3に対する単グロン抗体で刺激してIL2mRNAとIL2産生を誘発するために必要なマクロファージ(Mφ)の機能を解析し,その役割は3つに分けられることを明らかにした.第1に,マクロファージは細胞表面のFCレセプターに抗T3抗体を結合してT細胞に提示することにより,抗T3抗体とT細胞上のT3分子との多分子間相互作用を可能とし,これによりT細胞の抗原受容体Ti/T3の架橋がおこると考えられる.第2にMφ細胞膜上の或る分子とT細胞表面との相互作用が必要である.この際必要な分子が何かは不明だが, Mφ様細胞株u937では,必要な分子がインターフェロンγによって発現することが判った.第3に, T細胞のIL2mRNA産生誘導にはMφ由来の可溶性因子も必要である.この因子の本体は未だ不明だか,少なくともIL6とIL1の添加によりMφ因子を代用できることを確かめた.以上3つの要件がすべて充たされるとT細胞のIL2産性を増殖が誘発される.2)IL2mRNA誘導にはプロテインキナーゼC(PK-C)の活性化が必要なことを確かめ,活性化の程度はIL2mRNA産性の量的調節に重要なことを示した.3)サイクロスポリンAはCa^<2+>動員やPK-C活性化に影響することなくIL2mRNA誘導を阻害する.4)刺激を受けなくてもIL2を産生し,オートクリン増殖を示すT細胞を有する成人T細胞白血病症例を見出した.これは白血病化とオートクリン増殖の関係を示唆する重要な所見である.ヒトリンパ球を種々の条件下にマイトゲンや抗T3抗体(OKT3)などで刺激し、早期の代謝変化としての細胞内カルシウムイオンの動態,プロテインキナーゼC(RK-C)の動態について測定するとともに、インターロイキン2(【IL_2】)遺伝子発現の指標である細胞内の【IL_2】mRNAレベルおよび上清中の【IL_2】活性を測定することで以下の知見を得た。1.【IL_2】2.遺伝子の発現にはカルシウムイオンの細胞内動員とカルモジュリンの活性化が必要である。2.【IL_2】遺伝子の発現にはPK-Cの活性化も必要である。PK-Cの活性化はPK-Cが細胞質画分から膜画分へ移行することでもたらされると考えられ、フォルボルエステル(TPA)がこの移行を促進することも確かめられた。3.cyclic AMPやcyclic GMP依存性のプロテインキナーゼの活性化はIL2mRNAの誘導に関与していない。むしろ、cyclic AMP上昇作用のあるプロスタグランディン【E_2】はその産生誘導を抑える。4.免疫抑制剤サイクロスポリンAはIL2mRNAの誘導を阻害する。しかし、サイクロスポリンAはカルシウムイオンの動員あるいはPK-Cの活性化を阻害しなかった。5.抗T3抗体でリンパ球をマクロファージ共存下に刺激するとIL2が産生される。

マクロファージの共存しない条件ではラテックス粒子に結合した抗T3抗体及びフォルボルエステル存在下にリンパ球は活性化され、IL2を産生できた。つまりマクロファージはそのFcレセプターに抗T3抗体を結合し、T細胞のT3分子の多価的な架橋をもたらすとともに、フォルボルエステルで代替しえる可溶性因子を放出することでT細胞の活性化に関与していると推察された。以上のように研究はほぼ予定どおり進展した。しかし、マイトゲンなどで刺激したリンパ球の細胞内にIL2mRNAを誘導できるような細胞内因子が存在するのかについては、細胞融合法などを用いて実験を行ったが、現在までのところそのような因子の存在は確認できなかった。
ハイブリッドFRPの材料と構造の設計ツールの開発

複合材料の解析的平均化手法では、設定する母材によって精度が大きく異なり、複数種類の介在物や界面剥離の剥離後の扱いが困難であった。本手法では弾塑性材に任意の母材を選択できる手法を新しく提案し、数値解析によって介在物が多種にわたる場合の解析を容易にし、界面剥離後も安定して解析できる解析手法を提案し、任意のハイブリッド複合材料およびそれを用いた構造の開発のために数値解析的設計ツールの開発を行った。昨年度までにほぼ完成していた増分型の定式化で,界面はく離が生じたあとの応力開放と再分配ができるように,いわゆるリターン・マッピングの手法をプログラムに取り入れた。これにより,最も単純な一軸状態において,荷重レベルが上がらないまま変形だけが増加していく挙動を安定して解析できるようになった。その結果,介在物の強度や向きなどの力学的・幾何学的特性とはく離の関係を定量的に把握できるプログラムを開発できた。また,各種実験において,はく離が観察されたとする場合をシミュレーションし,定性的にはそのマクロな挙動を追跡できることを確認した。ただし,はく離発生規準については,最も簡単な界面引張力のみで定式化しており,実験値に合わせることが可能なことは示すことができた。特にこの規準であれば,陽な形で非常に単純な力学特性ではく離の発生を記述でき,本手法で得られる介在物中の応力をそのまま用いてはく離発生を規定できるメリットがある。しかし,果たして実際のはく離現象をどこまでシミュレーションできているかについては,もう少し別のはく離規準を検討する必要があることがわかった。一方,目標としていた梁の曲げ実験におけるはく離発生のメカニズムを検討する件については,あまりいい成果が得られていない。これは,はく離しているのが界面ではなく,積層部分であることも原因ではあるが,やはりはく離規準を明確にできていないことが最大の原因である。桁高方向の応力を含まない梁理論の枠組みの中で,ちょうどウェブの圧縮座屈を予測する手法をそのままはく離規準に適用してみたのであるが,実験との有意な差が出てしまっている。これについては継続検討とすることにした。まず,ツールとして作成しているプログラムの中のはく離基準については,今年度は例えば構造部材の中に用いられているFRP材の繊維表面での界面はく離について,若干の改訂した版を試みた。これは,実際に生じている界面はく離のメカニズムを模したものではなく,例えば巨視的に見られる層間剥離や破壊形態を模擬するための簡易モデルとして考えてみたもので,これまで繊維の内部応力の主引っ張り方向の界面ではく離をしていただけだったものに,恣意的にはく離方向をマクロな観点から指定できるようにしたものである。これによって,実験で実施されたFRP桁の破壊時までをシミュレーションし,かつその桁の断面の改訂案を提案した。一方,この実験で観察された層間はく離については,さらなる検討を加え,現在,例えばプレートガーダのウェブの圧縮座屈で用いられたモデルの利用を考えている。これについては現在解析の途中である。一方,実験でも観察されたウェブの座屈についても同様の考え方で座屈基準を設定してみた。それを用い,実際に実験で座屈した桁のデータによって座屈発生強度を推定し,それを用いて残りの2体の実験桁の挙動予測をした結果,確かにこの2本のうち1本は座屈をすることが無いことを確かめられた。また残る1本については,実験で観察された終局状態の層間はく離の直後に発生する可能性があることを示すことができ,実験で部分的に観察されたウェブの座屈を説明することができた。この結果を踏まえて,剛性を落とすことなく,終局強度を上げる断面の改定案を提案した。昨年度の検討課題であった層間剥離については,プレートガーダのウェブの鉛直座屈のモデルを流用して,梁軸直角上下方向の(梁理論としては無視されるべき)応力を用いた規準ではなく,梁の最も重要な曲げ応力が作る鉛直成分によって剥離が発生する規準を考案した。同じ材料だけでできた層状材料の剥離は接着剤の特性で支配されると考えられるが,特に積層材の場合には,隣接する層の剛性の違いがこの剥離応力に影響を強く及ぼすのではないかと推測した。この層間の曲げ直応力の差の鉛直成分を用いて,3体の実験のうちで明確な層間剥離が生じた実験で,その剥離規準を同定した。それを用いて残りの2体の剥離発生を予測し,実験結果と比較した結果,ウェブの座屈が先行した梁では,確かにその座屈前には剥離規準が満足しないことを確認した。残りの1体の場合は剥離規準がぎりぎり満足したが,やはり実験でも剥離が観察されたということであった。ただ,他大学の研究者等との意見交換をした結果,やはりきちんとした剥離規準は明確ではないとのことであり,今後の課題としたい。

またウェブの座屈についても,逆に梁理論では無視している鉛直方向の応力で座屈規準を同定して,3体の比較を行ったが,これについては昨年度の結果とあまり違いがなかった。そもそも,応力レベルが曲げ応力レベルに比べてとても小さいことや,実際の座屈の境界条件が実験からは明確ではないこともあって,これ以上検討してもあまり精度を上げることはできないと判断した。もう一つ検討中だったのは,材料同定の精度アップであった。特に繊維の向きが違う場合に,実際には繊維の重ね方も異なっているため,同定の目標値そのものに疑問がある場合もあり,なかなかうまくいかなかった。これも今後の課題となる。
クリエイティブ産業と著作権に関する研究―産業組織と契約に着目して

クリエイティブ産業と著作権に関する研究は、主に音楽産業を対象として、違法コピー(ファイル・シェアリング)の影響分析が行われてきた。本研究は、これらとは異なり、従来の研究で無視されてきた著作権と契約の問題に光をあてた。クリエイティブ産業は創造と単調な労働との契約による結合である。かつて、日本では、アニメーション制作会社とテレビ局の間の著作権の帰属と収益配分に関して、公正取引委員会が調査を行ったこともある。本研究は、こうした日本の現状と海外の研究を踏まえたもので、その成果は、国際学会での発表や、単著『クリエイティブ産業の経済学:契約・著作権・税制のインセンティブ設計』(有斐閣)に公表された。国際文化経済学会では、テキサス大学の知的財産とイノベーションセンター所長のリーボウィッツ教授が、違法ダウンロードによって音楽産業がどんな影響を受けているのかをめぐり、興味深い基調講演を行う等、著作権の経済に関する関心は高い。しかし、クリエイティブ産業の産業組織を考慮に入れて、著作権の契約に着目した研究はほとんどないため、研究の空白を埋める意義があったといえる。8月には、イギリス、フランス、オランダを訪問し、著作権と経済研究の先駆者であるR.タウス教授や、C.ハンドゥク講師に、ヨーロッパの状況について、また、著作権と契約を巡る研究を深めるための文献等についてご教示をいただいた。その際、イギリスでは、オーファンワークス(孤児著作物)の著作権処理をめぐるレポートが出され話題を呼んでいるとうかがい、そのレポートをみることができた。後日、日本でも大きな話題を呼ぶことになったテーマにいち早く現場でふれることができたことは有意義であった。また、クリエイティブ産業の一分野である工芸分野に関して、九谷焼の窯元を訪ね、人間国宝と、そのご子息で工芸の新たな活路を見いだすべく挑戦している九谷塾の吉田幸央氏や、技術研修所の方々にヒアリングを行い、工芸産業の課題について理解を深めることができた。今までの研究成果を、2013年4月末に『クリエイティブ産業の経済学:契約・著作権・税制のインセンティブ設計』(有斐閣)としてまとめ刊行した。特に、クリエイティブ産業の産業組織においては、流通を担う企業と、制作を行うアーティストや小さな制作企業とでは、前者の方に資金力がありリスクをとることができるため、著作権収益の分配においても有利にならざるをえない現状がある。しかし、過度に流通側にコントロール権が付与されると制作側の創作意欲をそぐことにもなるため、著作権をめぐる契約とインセンティブ設計に関して、適度なバランスが必要であることを指摘した。平成25年度は、ヨーロッパとアメリカで大きな議論となっていた「孤児著作物」の著作権をめぐる議論も視野に入れて研究を行った。国立国会図書館や弁護士、研究者によって、デジタル文化資源のネットワーク構築と孤児著作物をめぐる研究会やシンポジウムが開催され、パネリストとして参加する等、議論の機会があった。その成果は、7月に開催された文化経済学会<日本>大会で「文化情報資源の創造と活用をめぐる政策の現状と課題ー知的財産としての文化情報資源」というタイトルで発表した。また、発表を基に、文化経済学会<日本>編『文化経済学』第11巻第1号に「文化情報資源政策の確立に向けてー国際競争と著作権の視点からー」として発表した。8月には、オランダを訪問し、イノベーションと技術変化が文化産業にどのような影響を与えたか、エラスムス大学講師・C.Handkeと研究交流を行い、9月にはシンガポールデザイン工科大学を訪問して、M.Cho講師とデジタル文化資源政策について共同研究を行った。2011年8月と2012年3月に、オランダ・エラスムス大学ロッテルダムを訪問し、近年、著作権と経済の研究で顕著な研究業績をあげているChristian Handke専任講師(Cristian Handk, The creative destruction of copyright, Innovation in the record industry and digital copyingは、高い評価を受けた)を訪問し、当該分野の研究動向や著作権と契約を巡る研究動向に関して、専門的知見の提供を受けた。また、2012年6月に開催される国際文化経済学会で論文発表を行うため、2012年1月に論文要旨を提出し、査読を通り、現在、論文発表の準備中である。2011年度は、クリエイティブ産業の1つである電子書籍に関する共同研究も行った。研究会では、電子書籍の流通における著作権の所在や権利処理、著作権収益に関する議論も行われた。特に、福井健策弁護士による「電子書籍における著作権と契約」をめぐる研究報告は示唆に富むものであった。こうした研究会の成果も踏まえ、後藤和子ほか「電子書籍の文化経済学」(文化経済学会<日本>編,『文化経済学』2012年3月)を公刊した。2012年3月には、近年、クリエイティブ産業の集積が著しい沖縄を訪問し、ゲーム企業や映像企業のクリエイターにヒアリングを行った。

また、沖縄の伝統工芸産業についてもヒアリングを行い、現状と著作権や契約を巡る課題を探った。クリエイティブ産業の1つである工芸産業については、国際比較研究も開始したところである。2014年6月にモントリオールで開催された国際文化経済学会大会に参加し、An economic analysis ofcraftという共同論文を発表した。これは、クリエイティブ産業の中でも、近年、地域経済や都市の活性化と関わって注目され始めたクラフト(工芸)産業に着目した国際比較研究の成果である。討論では、ユネスコ統計局の研究者も加わり、量的な国際比較の必要性等について議論された。この大会では、文化会計勘定に関する特別セッションもあり、文化会計勘定の国際的な潮流についても知ることができた。クリエイティブ産業と著作権に関する発表も聞くことができ、この分野の研究の潮流を知ることができた。という共同論文を発表した。デジタル化に伴って著作権の権利処理やクリエイティブ産業の産業組織は大きな影響を受けており、この共同研究は「デジタル化」に焦点を合わせたものであった。2015年3月には、オランダ・エラスムス大学を訪問し、C.Handke准教授には著作権と経済をめぐる最新の実証研究について示唆をいただいた。その中の1つは、The Value of online licenses for recorded musicという論文で、違法ダウンロードに対する民間の集合的補償システムの有効性について実証的に明らかにしたもので、注目に値する。この研究は、著作権管理団体等の民間団体が違法ダウンロードによって侵害される収益を集合的に補償するシステムを採用することが、レコード音楽の生産者のみでなく消費者の利益にもなることを示唆している。摂南大学の様々な研究について、産学官連携のシーズとなる研究を掲載している。本研究も、シーズの1つとして掲載されている。応用経済学研究実績の概要に書いたとおり、2012年6月に京都で開催された国際文化経済学会大会でCopyright and contract & copyright; from the supplysidepoint of viewというタイトルの論文発表を行った。また、同じ国際学会大会で、クリエイティブ産業の1つである工芸産業を中心として、Intangible cultural heritage and an Asian perspectiveでパネルを務めた。このセッションは、国際文化経済学会大会が、アメリカとヨーロッパ以外で開催される初めての大会であり、アジアの視点から無形文化遺産に関して問題提起する目的で設けられた特別セッションであった。その中で、無形文化遺産政策は、日本が世界より50年以上早く取り組んできた実績がある。特に、芸能と工芸の技に焦点をあわせ、工芸産業の振興にも深く関わってきたことは注目に値すること等を、九谷焼等の調査に基づき指摘した。
出芽酵母を用いた多価不飽和脂肪酸の生理機能解析とストレス耐性化への応用

バイオエタノール原料の製造過程で混入してくる酢酸は、酵母の発酵を阻害してエタノールの生産量を減少させる。本研究では、HAA1という遺伝子の働きを強めると、酵母の酢酸耐性を劇的に強化し、酢酸があっても発酵が効率よく進むことを明らかにした。酢酸は雑菌の増殖を抑えてくれるので、酢酸を含む原料は殺菌せずに使用することができる。従って、この成果はバイオエタノール製造コストの大幅な削減に繋がることが期待される。我々は様々な脂肪酸を人為的に蓄積させた酵母におけるストレス耐性を評価することで、脂肪酸種とストレス耐性の関係性について解析を進めている。平成25年度は、ATPを利用して遊離脂肪酸とCoAからアシルCoAを合成し、脂質の変換や蓄積に重要な役割を果たすアシルCoA合成酵素を発現させた場合の影響について調べた。更に、細胞膜に含まれるステロール(酵母の場合はエルゴステロール)が様々な環境ストレスへの耐性に関わる可能性が示唆されているため、ステロールの影響についても解析を開始した。出芽酵母に油脂生産性糸状菌Mortierellaalpina由来のアシルCoA合成酵素を発現させると、大変興味深いことに、酸化ストレスを誘導する過酸化水素に対する耐性が有意に増強された。今後、蓄積された脂質の種類とストレス耐性の関係について詳細な解析を進める予定である。また、ステロールとストレス耐性との関係を明らかにする目的で、エルゴステロールおよびその合成中間体を蓄積する株の作成を試みている。現在、酵母の様々なエルゴステロール合成酵素遺伝子(ERG19、11、12、19、20、2428、IDI1)を過剰発現する株を作成し、細胞内の脂質組成について解析を進めている。更に、酵母のストレス耐性機構について解析を進める過程で、細胞内の芳香族アミノ酸が酵母の環境ストレス耐性に不可欠な役割を果たしていることが見えてきた。これまでに報告のない全く新しい現象であるため、芳香族アミノ酸とストレス耐性との関係についても解析を進めている。これまでに、冷凍耐性にはトリプトファンが、アルコール耐性と酸耐性にはチロシンが重要な役割を果たすことを見いだしている。野生型の出芽酵母は一価の不飽和脂肪酸(パルミトレイン酸、オレイン酸)しか生合成できない。このような酵母に他生物種由来の多価不飽和脂肪酸合成遺伝子を導入すれば、人為的に様々な多価不飽和脂肪酸を合成させることが可能である。我々は様々な多価不飽和脂肪酸を有する酵母のストレス耐性を評価することで、多価不飽和脂肪酸種とストレス耐性の関係性について明らかに出来るのではないかと考えて研究を進めている。平成24年度は、出芽酵母における多価不飽和脂肪酸合成系の確立に向けた基礎基盤を整備するため、オレイン酸(一価不飽和脂肪酸)→リノール酸(二価不飽和脂肪酸)→α-リノレン酸(三価不飽和脂肪酸)の合成経路に注目して研究を進めた。オレイン酸→リノール酸の変換はΔ12不飽和化酵素、リノール酸→α-リノレン酸の変換はω3不飽和化酵素により触媒される。出芽酵母に油脂生産性糸状菌Mortierellaalpina由来のΔ12不飽和化酵素を発現させたところ、野生型株には検出されないリノール酸の蓄積が確認された。更に、Δ12不飽和化酵素とω3不飽和化酵素を共発現させると、予想通りα-リノレン酸が検出されるようになった。興味深いことに、ω3不飽和化酵素のみを発現させると、パルミトレイン酸由来だと想定される新規の不飽和脂肪酸が検出された。次に、それぞれの株の各種ストレス(アルコール、酸、塩、酸化、凍結、高温)に対する反応性を検討したところ、ω3不飽和化酵素のみを発現する株がアルコール、高塩(高浸透圧)、凍結融解に対して耐性を示すことが明らかとなった。この結果は、これまで我々が注目していた鎖長18以上の不飽和脂肪酸より、もっと炭素数が少ない(16以下)不飽和脂肪酸の方がストレス耐性に重要な役割を担う可能性を示唆するものである。以上の結果を踏まえ、今後更に詳細な解析を進める予定である。地球温暖化や化石燃料の枯渇といった世界的な問題の解決に向けて、バイオエタノール製造技術の高度化が進められている。しかし、エタノール製造過程で発生する様々な物理化学的なストレスが酵母の発酵を阻害することが大きな壁となっている。そのような問題を解決する目的で、私は多面的なアプローチにより酵母のストレス耐性化を目指した。平成24年度と25年度は、細胞膜に含まれる脂肪酸組成を人為的に変化させてストレス耐性化を誘導することを試みた。様々な多価不飽和脂肪酸やステロールを蓄積する酵母を作出したが、これらの脂肪酸の増加は酵母の生育に対して抑制的な性質を示し、明確なストレス耐性化を誘導することはできなかった。そこで最終年度は短鎖脂肪酸である酢酸に着目した。酢酸は糖化液製造時に副産物として生成し、酵母の発酵を強く阻害する。

その反面、低濃度でも雑菌増殖を効果的に抑制するため、この特質を活かせばコスト増の主因である滅菌工程を省くことができる。私は未滅菌でも雑菌汚染が生じないバイオエタノール製造システムの構築を目指し、酵母に簡便に酢酸耐性を付与する技術の開発を試みた。自然界や発酵食品より分離した約500の出芽酵母株から、酢酸に対して強い耐性を示すものをスクリーニングし、その耐性には転写因子をコードするHAA1遺伝子が深く関わることを明らかにした。次に実験酵母にHAA1遺伝子を過剰発現させたところ、非常に強い酢酸耐性が誘導された。更に、世界中でバイオエタノール製造に用いられている産業用酵母(Ethanol Red(ER)株)も同じ方法で酢酸耐性化することに成功した。通常のER株は酢酸存在下で全く発酵できないのに対し、酢酸耐性化ER株は酢酸の有無および雑菌の添加に全く影響されず良好な発酵を示した。産業利用に供するには更なる実証試験が必要であるが、バイオエタノール製造の低コスト化に向けた大きな一歩である。応用微生物学酵母に油脂生産性糸状菌Mortierellaalpina由来の不飽和脂肪酸合成酵素を発現させると目的とする不飽和脂肪酸の産生が見いだせるものの、その量がとても少なく、生理機能の解析に用いるレベルには達していない。これまでにプロモーターの種類やコピー数を変更するなどして遺伝子の発現量の調節を試みているが、まだうまくいっていない。外来性の不飽和化酵素遺伝子の発現量が少ないと合成される不飽和脂肪酸量が十分ではなく、逆に発現が高過ぎると酵母の生育が著しく阻害される現象が明らかとなり、そのバランス調整に手間取っている。また、酵母の生育温度や増殖ステージによって、合成される不飽和脂肪酸量が大きく変化することも明らかとなってきた。これらは実際に実験をスタートして初めて浮き彫りにされてきた問題であり、当初の研究計画より進行が遅れる原因となっている。しかしながら、今後の研究を進める上で避けて通れない重要なポイントであるため、慎重に解決を試みる必要がある。今回解析を開始したアシルCoA合成酵素は細胞内の脂肪酸蓄積量に影響を与えることが示唆されているため、目的とする不飽和脂肪酸の蓄積量の増加に効果があることを期待している。また、不飽和脂肪酸の解析が遅れているため、ステロールや芳香族アミノ酸によるストレス耐性化機構についての解析も平行して進めることとした。今年度も引き続き実験室酵母における多価不飽和脂肪酸合成系の確立目指し、目的とする不飽和脂肪酸の合成が確認されればストレス耐性との関連性について検証を進める。リノール酸、α-リノレン酸についてはほぼ合成できるようになったので、本年度は鎖長延長酵素の導入により、更に鎖長の長いアラキドン酸やドコサヘキサエン酸等の多価不飽和脂肪酸の合成系の確立を目指す。また、今回新たに見いだされた、ω3不飽和化酵素発現株のストレス耐性表現型について更に踏み込んだ解析を行う。具体的には、ω3不飽和化酵素の発現により合成された新規脂肪酸の分子構造の決定と、実際にストレス耐性に寄与している分子種の同定、更にその作用機序についても研究を進めていきたい。
CNT歪センサを用いたウェアラブル人体動作計測システムの開発

長尺紡績性多層カーボンナノチューブ(MWCNT)配向リボンと高分子弾性樹脂から形成される新規ストレッチャブル動歪センサ(以下CNT歪センサ)を開発した。試作したCNT歪センサは測定装置の限界である29Hzの動作周波数に追従した。さらに、ヒトの体にフィットするコンプレッション生地の表面の指の結合ラインに沿ってCNT歪センサを組み込むことにより、装着感の少ないデータグローブを試作した。このデータグローブを評価するため、繊細な指使いが必要とされるピアノ演奏時の「指運動動作」の検出を試みた。組み込まれたCNT歪センサは各指の関節の曲がり具合を検出することができた。本年度は、カーボンナノチューブ(CNT)センサの改良を行った。CNTシートとエラストマーをガラス基板上で含浸,複合化させるプロセスにより導電性CNT/樹脂複合材料を作製した。CNT/樹脂複合材料を変位6mmまで伸縮したときの抵抗ー変位特性を測定した。伸張時、変位の増加とともに徐々に抵抗は増加した。収縮時は、まず抵抗が大きく減少した後、緩やかな減少傾向となった。CNT/樹脂複合材料を1Hzで10mm変位させた時の応答特性から、変位に対して抵抗変化もほぼ同時に生じており、応答遅れが小さく、応答性が速い複合材料であることがわかった。さらに、CNTセンサの弾性マトリクス樹脂システムを改良した。マトリクス樹脂は、ウレタン骨格からなる特殊ポリマーである。Poly (oxy- tetramethylene)glycol、PTMGをMethylene diphenyl diisocyanate、MDIでプレポリマー化し、ソフトセグメントとハードセグメントの割合を種々調整して完成させた。低弾性且つ非常に損失正接(tanδ)が小さな特性を実現でき、実使用温度域での特性も安定していることが確認できた。このマトリクス樹脂をCNT歪センサに用いることで、動的追従性が著しく向上することを確認した。評価装置の上限である29Hzで動的に追従することがわかった。前年度に、弾性マトリクス樹脂システムを改良し、カーボンナノチューブ(CNT)シートとエラストマーをガラス基板上で含浸,複合化させるプロセスにより導電性CNT/樹脂複合材料を作製した。このマトリクス樹脂をCNT歪センサに用いることで、評価装置の上限である29Hzで動的に追従するCNT歪センサを作製した。今年度は、このCNT歪センサの繰り返し耐久性評価を行い、18万回以上の繰り返し耐久性を確認した。コンプレッション生地にこのCNT歪センサと伸縮性のある配線を組み込んだアームカバーを試作した。これにより、肘関節の曲げ伸ばしの動きを検出することができた。また、胸部や腹部の周囲に伸縮するようにCNT歪センサを配置するテキスタイル型デバイスを用いることにより。呼吸による胸部や腹部の膨張収縮の周長変化から呼吸計測などへの応用も期待できる。さらに、薄手のコンプレッション生地を用いた手袋を試作し、生地表面の指関節位置にCNT歪センサを組み込んだデータグローブを試作した。これにより、各指関節の動きをリアルタイムで計測できることが分かった。CNT歪センサの弾性マトリクス樹脂システムを改良し、29Hzで動的に追従するCNT歪センサを製作することができた。工学今後、ウェアラブル配線技術を開発することで、更に実用性を高めたウェア型デバイスを実現する。またCNT歪センサから得られる情報を表示させ、ロギングするシステムに仕上る。