hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動負荷時の蒸散性熱放散反応は摂食により促進されるか

測定項目深部体温(食道温、鼓膜温)、平均皮膚温、平均体温を測定した。心拍数、酸素摂取量、温度感覚、体重減少量を測定した。摂食は、食餌性熱産生や食物の特異動的作用によって体温を上昇されると同時に、消化活動や体温調節に関与した脳、消化管ホルモンなどを誘導し、運動時の体温調節機序、とりわけ熱放射反応を修飾する可能性が示唆される。また、摂食に伴う運動時の熱放散反応は蒸散性と非蒸散性に分けられが、運動による高体温を処理するためにこの内のどちらの調節が優先されるのかは興味深い問題である。更に、ヒトは摂食によって顔面、頭皮など特異な部分に発汗するが、この食事性発汗は運動によって修飾を受けるか否かを検討した。実験は健康な成人男女6名を被験者として、室温28°C、湿度40%の人工気象室で植物摂取条件と非食物摂取条件で測定した。食物摂取条件では、被験者は体重1kg当り50.2KJの固形食を10分間で37.5°C、200ccの水とともに摂食し、その後1時間の安静をとった後、自転車エルゴメーター後方に取り付けたリクライニングチェア上で椅座位姿勢で最大酸素摂取量の45%での運動を30分間行なった。非食物摂取条件では、対照として食物を摂取しないで、37.5°C、200ccの水だけをとり、同様の手順により測定を行なった。この間、鼓膜温、食道温、全身7ヶ所の皮膚温、平均体温、心拍数を連続的に測定した。発汗量は、カプセル換気法にて、前額、胸、前腕、大腿で測定を行なった。総発汗量は体重減少より求めた。測定値を分析した結果、運動前は摂食により鼓膜温で0.2°C、平均体温で0.3°C、心拍数で10拍/分有意に高かった。この差は運動中、回復期も同様に認められた。また、発汗量は食物摂取の条件では非食物摂取条件よりいずれの部位においても多く、さらに食物摂取条件の方が発汗の開始がはやい傾向が認められ、発汗が始まるまでの発汗潜時は食物摂取条件で有意に短くなった。これらの結果から、運動時の蒸散性熱放散反応における発汗開始時の閾値温は摂食により修飾されることが示唆された。
日本と中国における保育所幼児の生活習慣、排便習慣および体質と腸内細菌叢の比較

日本の福岡と中国の上海の保育所幼児の生活習慣、排便習慣、食習慣の実態について、科学的指標となる腸内細菌叢を用いて評価した。日本の幼児の栄養摂取は、脂質、食塩の摂取量が高く、カルシウムやビタミンAは性別、年齢別において食事摂取基準の基準値より不足していた。腸内細菌叢の割合は、BifidobacteriumやLactobacillales目でそれぞれ個人差があることが示唆された。中国の幼児の栄養摂取は、食塩相当量が少なく、エネルギー、脂質は高い数値を示し、食物繊維については摂取が不足していた。腸内細菌叢については日本の調査結果と同様に個人差があることが明らかとなった。成長期にある子どもの食生活は、心身の健全な成長を促すとともに、将来の生活習慣の基礎を形成する大事な時期であり、健康寿命の延伸という観点からも重要である。本研究では、保育所幼児を対象に、食事や食習慣に関する実態と活動、排便習慣、中医学基礎理論の体質診断調査を実施し、その評価方法として生活習慣や食生活に強く影響のある腸内細菌叢を用いて、その関連について比較検討するものである。平成26年度は12月から2ヵ月間、対象は福岡県築上郡K町の保育所幼児の200名を対象に、同意が得られた対象者100名に調査を依頼し実施した。内容は、保育所幼児の日常の食事や食習慣に関する実態と活動に関する調査、食物摂取頻度調査票による食生活調査。内容は穀類9品、芋類5品、野菜類33品、大豆類8品など計141品。頻度は1日2回、週56回、週34回、週12回、月13回など7項目の調査を実施している。食事摂取については料理の写真撮影(3日間の朝食、昼食、夕食、おやつ、夜食)を行い、栄養価計算(エクセル栄養君)を行った。排便記録調査は2週間の排便状況の記録、そして排便習慣における意識調査は実施し、入力することができたので現在解析中である。同意が得られた幼児から採便後、腸内細菌叢の分析は、(株)テクノスルガに、腸内細菌叢の分子生物学的な分析は依頼した。測定は16SrRNA遺伝子を増幅するPRC法を利用して解析中である。本研究は、日本と中国の保育所幼児の栄養素等の摂取状況を明らかにし、食生活や生活習慣や排便習慣と関わりについて検討し、さらに腸内細菌叢を評価指標として検討したものである。日本においては、調査期間は平成26年12月から平成27年3月。調査対象者は福岡県内の保育所で同意が得られた幼児83名である。調査内容は、1)食生活に関する実態調査、2)食事の実態調査(秤量記録法で平日3日間の朝食、夕食、間食の食事区分ごとの献立、食品名を食事記録シートに記入および同日の食前食後の料理写真撮影)、3)排便調査、4)排便記録調査、5)体質診断調査などの調査を全て実施して解析も終了することができた。採便後の腸内細菌叢の分析は(株)テクノスルガ・ラボに依頼し、Nagashima法によりT-RFLPで解析した。その結果、対象幼児の栄養摂取状況の結果より、特に食物繊維の不足は38.3%であり、食物繊維摂取量別3群と腸内細菌叢の関連をみると適量摂取の中摂取群が推定される菌群のLactobacillales目の割合が高い数値であった。食物繊維の過剰摂取は腸管からのミネラル吸収を低下させる報告があるが、食物繊維の過剰は腸内環境改善に寄与しないことが示唆された。生活習慣については、遊びで、外でよく遊ぶが推定される菌群のBifidobacteriumとLactobacillales目の割合が高い数値であった。幼児の健康増進や生活習慣病予防には腸内環境改善のための規則正しい食生活の在り方や生活習慣改善のための個々人に対応した食育が重要であると考えられる。平成27年度は中国の保育所の幼児を対象に全ての調査を実施することができた。採便はサンプルを日本に持ち帰りが不可なため、分析については検討中である。今後、中国の幼児の栄養や健康状態について解析し、問題点を抽出後、日本、中国それぞれの保育所で食育プログラムに反映させる予定である。日本と中国の保育所幼児の調査は全て終了し、中国の採便の分析を検討中である。本研究は日本と中国の保育所幼児の健康増進及び生活習慣病を予防するために、栄養素摂取状況は日本食品標準成分表2015年版七訂を用いて算定し、生活習慣と排便習慣と腸内細菌叢との関係について検討した。日本における調査期間は平成26年12月平成27年1月、対象は福岡県K町O保育所の幼児の同意の得られた男児46名、女児37名の83名である。調査内容は、1)食生活に関する実態調査、2)食事の実態調査:秤量記録法で平日3日間の朝食、夕食、間食の食事区分ごとの献立、食品名を食事記録シートに記入及び同日の食前食後の料理写真撮影、3)排便調査、4)排便記録調査などである。その結果、栄養摂取状況では、脂質、食塩の摂取量が高い数値を示し、カルシウムやビタミンAは性別、年齢別において食事摂取基準の基準値より不足していた。腸内細菌叢の割合は、BifidobacteriumとLactobacillales目でそれぞれ個人差があることがうかがえた。年齢と腸内細菌叢においては有意な差は認められなかった。

中国における研究の調査期間は、平成28年3月4月、対象は上海市浦東新区私立K保育園の3歳6歳の幼児のうち同意の得られた男児50名、女児51名の計101名。調査内容は、日本の保育所幼児と同様であり、腸内細菌叢の分析は中国科学院に依頼して行った。その結果、栄養摂取状況では、食塩相当量が少ないことが明らかとなったが、エネルギー、脂質は高い数値を示し、食物繊維については男女ともに目標量に達しておらず、摂取が不足していた。腸内細菌叢については日本の調査結果と同様に個人差があることが明らかとなった。以上の結果より、日本と中国の保育所幼児の健康増進や生活習慣病予防のためには個々人に対応した食育が重要である。日本の福岡と中国の上海の保育所幼児の生活習慣、排便習慣、食習慣の実態について、科学的指標となる腸内細菌叢を用いて評価した。日本の幼児の栄養摂取は、脂質、食塩の摂取量が高く、カルシウムやビタミンAは性別、年齢別において食事摂取基準の基準値より不足していた。腸内細菌叢の割合は、BifidobacteriumやLactobacillales目でそれぞれ個人差があることが示唆された。中国の幼児の栄養摂取は、食塩相当量が少なく、エネルギー、脂質は高い数値を示し、食物繊維については摂取が不足していた。秋に保育所で風邪が流行し、12月より調査をスタートした。平成26年度の予定の調査研究は全て終了し、入力は終わり、保育所幼児の日常の食事や食習慣に関する実態と活動に関する調査、食物摂取頻度調査票による食生活調査を現在解析中である。中国の保育所幼児の採便は日本に持ち帰りが不可なため、中国科学院に分析を依頼することができた。今後は、日本と中国の解析結果より問題点を抽出して食育プログラムを作成し評価する予定である。また、その成果をアジア栄養士会議で発表し、論文にする予定である。栄養教育現在解析している調査をまとめ、学会に発表し、論文にする予定である。5月中に中国上海に出張し、今年度の調査の計画を実施する予定である。平成27年度は、中国の上海の保育所幼児を対象に、平成26年度の日本と全く同一の調査票を実施し、腸内細菌叢の分析を行い、その関連について比較検討する。平成27年度は中国幼児の採便を日本に持ち帰ることができず、腸内細菌叢の分析を行うことができなかったため。学生の調査実施時期にずれが生じたため、予算の使用額にもずれが生じた。平成28年度に、腸内細菌叢の分析代にあてる予定である。腸内細菌叢の分析費(70検体×15,000円)、謝金(1,600円×5)、調査旅費等で使用する予定である。
謡の伝承に関する教育学的研究―教育的意義と社会的機能に着目して―

本研究は、宮城県北部における謡(うたい)の伝承のプロセスについて、音楽教育学の視点から、教育的・社会的機能を明らにするものである。研究対象とした宮城県北部は、江戸期に藩主が能に力を入れていたため、謡の伝承が盛んな地域である。研究対象とした地域は、(1)登米(とよま)地方、(2)田尻(たしり)、岩出山(いわでやま)地方の3地域である。研究内容は、第一に、文献調査と各地域の保存会会員への聞き取り調査に基づいて、各地域の歴史をたどりながら三地域における謡の伝承の解明を試みたことである。特に、各地域で使用されている謡本には教材としての重要な特徴があることを指摘し、その謡本及び謡が実際に生活や儀式の中でどのように取り上げられていたかを考察した。さらに、謡が学ばれた「道場」の教授内容や方法の特徴を取り上げ、謡が一人前の成人になるための必須の教養であったことを指摘した。第二に、伝承の歴史と未来をつなげるために、「今」を生きる人々にとっての謡のもつ意味を明らかにするため、保存会会員にアンケート調査と聞き取り調査を行った。謡の学びを地域における音楽教育の営みとしてとらえ直し、その分析から、「文化的な営みへの参加」、「教授法における伝統と変化するもの」、「個別的な追求」、「協同的な追求」、「謡の持つ豊かな教材性」、「地域文化の継承と生成」という6つの視点を提示した。その結果、学習者が自己を見つめ直して成長し続けていく過程と、集団での高め合いによって、謡の学習は、幅広く教養を身に着け、全人格を磨くことにつながることが明らかになった。さらに、次の世代へ創造的に文化を発信することで、人、地域、謡(音楽)のかかわり合いの輪が広がり、新たなコミュニティを生成することができることを指摘した。このような研究成果を、博士論文にまとめあげた。
過重力場における拡散火災の安定性

燃焼の基礎研究として火災に対する自然対流の影響を調べるために、地球上よりも大きな重力加速度を人工的に作り出せる遠心式の加速装置(最大15G)を用いて様々な大きさの重力場において火災形態を調べた。特に、重力場の大きさが火災形態に及ぼす影響を調べるとともに、火災の浮き上がりや吹き消えなどの火災安定性の特性を詳細に調べた。これにより主に以下の結果を得た。(1)ガス拡散火災の安定性に及ぼす過重力場の影響既存の遠心式加速装置を用いて地球上の重力場(1G)から過重力場(最高15G)までの重力環境で火災形状の変化を調べた。これによって、重力加速度が増加すると火災長さが短くなり、火災基部の青炎部分が伸びることが確認できた。このことから重力場の増加が火炎内への空気導入量を増加させていることが考えられた。また、重力加速度が増大すると火災の振動が観察されるようになり、さらに増加すると吹き消えが生じることがわかった。一般に、重力加速度の増加が火災を不安定にすることが確認できた。(2)燃料噴出ノズル内流れと火炎形態の関連燃料の噴出レイノルズ数と火炎形態を比較した結果、通常重力場ではノズル内流れが乱流化すると火炎も乱流火炎に移行したが、過重力場ではノズル内流れが層流でも火炎が乱流化することが確認された。これは、ノズル内流れの状態だけでなく、自然対流が火炎形態に強く影響することを示している。(3)気流中での燃焼特性との比較過重力場の燃焼では、火炎の形成に伴って自然対流が強くなり、火炎の安定性が悪化することが予備実験で判明している。このような安定性の悪化のメカニズムをより詳細に検討するために、気流中での火炎の安定性を調べ、過重力場の結果と比較検討した。その結果、気流速度の増大に伴う火炎形態や火炎長さの変化が重力場の大きさを増大させた場合と類似していることがわかった。(1)ガス拡散火炎の安定性に及ぼす過重力場の影響既存の遠心式加速装置を用いて地球上の重力場(1G)から過重力場(最高15G)までの重力環境で火炎形状の変化を調べた.これによって,重力加速度が増加すると火炎長さが短くなり,火炎基部の青炎部分が伸びることが確認できた.燃料の噴出速度や組成を様々に変化させた実験でもこの傾向は同様であった.このことから重力場の増加が火炎内への空気導入量を増加させていることが考えられた.また,重力加速度が増大すると火炎の振動が観察されるようになり,さらに増加すると吹き消えが生じることがわかった。一般に,重力加速度の増加が火炎を不安定にすることが確認できた。(2)燃料液滴火炎の安定性に及ぼす過重力場の影響過重力場における液体燃料の燃焼現象の基礎実験として液滴の燃焼挙動を観察し,火炎の安定性に及ぼす重力加速度の影響を調べた.上記のガス拡散火炎との対比を行い,この場合には,重力加速度の増加に伴い火炎長さが増加することが明らかになった.これより,燃焼形態によって火炎特性に及ぼす重力の効果が異なることが明らかになった。燃焼の基礎研究として火炎に対する自然対流の影響を調べるために,地球上よりも大きな重力加速度を人工的に作り出せる遠心式の加速装置(最大15G)を用いて様々な大きさの重力場において火炎形態を調べた.平成8年度では,重力の大きさと燃料の噴出速度を大きく変えて,火炎形態を分類するとともに,火炎の浮き上がりや吹き消えなどの火炎安定性の特性を詳細に調べた.これにより主に以下の結果を得た.

(1)火炎形態の分類および燃料噴出ノズル内流れと火炎形態の関連燃料としてメタンとプロパンを用い,重力場の大きさが火炎形態に与える影響を調べた結果,それぞれの燃料でほぼ同様の燃焼パターンが観察された.特に,通常重力場では見られない,安定な層流火炎で火炎リフトを伴った火炎形態が観察された.また,燃料の噴出レイノルズ数と火炎形態を比較した結果,通常重力場ではノズル内流れが乱流化すると火炎も乱流火炎に移行したが,過重力場ではノズル内流れが層流でも火炎が乱流化することが確認された.これは,ノズル内流れの状態だけでなく,自然対流が火炎形態に強く影響することを示している.(2)気流中での燃焼特性との比較過重力場の燃焼では,火炎の形成に伴って自然対流が強くなり,火炎の安定性が悪化することが予備実験で判明している.このような安定性の悪化のメカニズムをより詳細に検討するために,気流中での火炎の安定性を調べ,過重力場の結果と比較検討した.その結果,気流速度の増大に伴う火炎形態や火炎長さの変化が重力場の大きさを増大させた場合と類似していることがわかった.
自家抗体をがん治療に起用するペプチド性中分子の開発

H29年度までの研究成果として、ヒトIgGのFc領域に強固に結合するペプチド(FcIII-4C)及び葉酸を共有結合した分子(以下FcARM2と呼称)により葉酸受容体(FR)陽性がん細胞へ特異的にIgGを集積させることに成功した。H30年度においては、FcARM2を介してがん細胞に集積した抗体が、明瞭な抗体依存性細胞傷害(ADCC)を誘起することを株化細胞を用いた実験で示した。具体的には、FRを過剰発現したヒト卵巣癌由来IGROV-1細胞に対し、ナチュラルキラー(NK)細胞様細胞株であるKHYG-1、anti-CD20 IgG1抗体及びFcARM2を加えることでADCCによるIGROV-1細胞の傷害が起こることを確かめた。また、そのADCC活性は過剰量の葉酸を添加することで完全に消失した。anti-CD20抗体はそれ単独ではIGROV-1細胞に結合せず、同細胞に対するADCC活性を示さなかった。従って以上の結果から、FcARM2を介してがん細胞に対して抗体を集積させれば、ADCCを誘起できると示唆された。また、パパイン処理によって得たanti-CD20抗体のFc断片を用いた際も同様にADCCは誘起された。この結果は、抗体Fab領域による抗原への結合は必ずしも抗体のADCC活性を誘導する上で必須でないことを示唆する。加えて、アフィニティクロマトグラフィ精製されたヒト血清由来IgG,または免疫グロブリン製剤をFcARM2と共添加した場合にも、anti-CD20 IgG1抗体を用いた場合と同等のADCC活性が確認された。この結果は、FcARM2単体をがん患者に投与すると、FcARM2が血液中のヒトIgGとin situで相互作用し、がん細胞を傷害しうると示唆している。以上の結果を受け、次年度に担がんマウスモデルを用いた治療実験を実施する目処がたった。当初の計画においては、本戦略におけるIgGサブクラスの違いと抗がん活性(ADCCなど)の違いを評価する予定であった。実際には、その代わりとして人血清由来の抗体、もしくはIgG抗体のFcフラグメントを用い、精製されたIgG1を用いた場合と同様にADCC活性が得られると明らかにすることができた。また、今年度の計画として予定していた前立腺特異的膜抗原(PSMA)を標的としたFc-ARMに関しても、がん細胞への抗体集積能及びADCC活性について一連の評価を終えた。H30年度での実施を予定していた動物実験はようやく開始したところではあるが、総じて予定通りに研究が進展していると考える。概ね予定通りに研究が進展している。従って当初の計画通り、本年度は以下の通りに研究を進めていく。1担がんマウスモデルにおける評価(治療効果,がん非集積性抗体とFc-ARMの共投与に伴う抗体のがん集積量の変化, Fc-ARMと共投与した抗体の体内分布など).2Fc-ARMによりがん細胞に集積した抗体の、ADCC以外の抗がん活性の評価(抗体依存性細胞貪食(ADCP)及び補体依存性細胞障害(CDC))以上を通し、中分子医薬としてのFc-ARMの有用性を明らかにし、国際誌にて発表する。H28年度までの研究成果として、ヒトIgGのFc領域に結合するペプチド及び葉酸を共有結合した分子(以下Fc-ARMと呼称)により、葉酸受容体(FR)陽性がん細胞へ特異的にIgGを集積させることに成功した。H29年度の成果として、Fc-ARM依存的に集積した抗体が抗体依存性細胞傷害(ADCC)を誘起するどころか、むしろ阻害することを明らかにした。具体的にはまず、FR及び上皮成長因子受容体(EGFR)を過剰発現したIGROV-1細胞に対し、ナチュラルキラー(NK)細胞様細胞株KHYG-1、セツキシマブ(anti-EGFR)を加えることでADCCによるIGROV-1細胞の傷害が起こることを確かめた。次にこの条件下においてFc-ARMを添加したところ、Fc-ARMの濃度依存的にADCCが阻害された。ADCCが起こる際には、標的細胞と免疫細胞の接着面に免疫シナプスと呼ばれる膜タンパク質集合体が形成される。共焦点顕微鏡による観察の結果、Fc-ARMを加えると免疫シナプス中へのセツキシマブの集積が阻害されると示唆された。ADCCの際には、がん細胞に結合した抗体をFcγIIIa受容体により認識することで、NK細胞中のErkタンパク質がリン酸化されることも知られる。ウェスタンブロッティング法を用いた結果、Fc-ARM依存的にがん細胞表面に集積した抗体は、Erkをリン酸化しないことも示唆された。その他に、NK細胞によるIFNγの分泌が、Fc-ARMにより抑制されることも分かった。以上より、Fc-ARMを介して集積した抗体はFcγIIIa受容体によるシグナル伝達を抑制し、結果としてNK細胞によるADCCを抑制することが明らかとなった。これらの結果をまとめ、英国王立化学会誌に発表した。当初予期していたのは、ADCCを誘起する分子の開発であったが、H29年度の研究成果として、我々の設計した分子がむしろADCCの阻害剤として働くことがわかった。現在、得られた知見を元にADCCを誘起可能な、新規中分子の開発に着手、合成に成功している。また、過剰な免疫反応を抑制する薬剤として、29年度に報告した分子を使用できる可能性があり、その方向性での研究も現在展開中である。現在のところ、研究計画当初と比べ目立った遅れは見られず、むしろ思いがけぬ方向にも研究を展開できることがわかったため、期待以上に研究が進展していると考える。

H29年度までの研究成果として、ヒトIgGのFc領域に強固に結合するペプチド(FcIII-4C)及び葉酸を共有結合した分子(以下FcARM2と呼称)により葉酸受容体(FR)陽性がん細胞へ特異的にIgGを集積させることに成功した。H30年度においては、FcARM2を介してがん細胞に集積した抗体が、明瞭な抗体依存性細胞傷害(ADCC)を誘起することを株化細胞を用いた実験で示した。具体的には、FRを過剰発現したヒト卵巣癌由来IGROV-1細胞に対し、ナチュラルキラー(NK)細胞様細胞株であるKHYG-1、anti-CD20 IgG1抗体及びFcARM2を加えることでADCCによるIGROV-1細胞の傷害が起こることを確かめた。また、そのADCC活性は過剰量の葉酸を添加することで完全に消失した。anti-CD20抗体はそれ単独ではIGROV-1細胞に結合せず、同細胞に対するADCC活性を示さなかった。従って以上の結果から、FcARM2を介してがん細胞に対して抗体を集積させれば、ADCCを誘起できると示唆された。また、パパイン処理によって得たanti-CD20抗体のFc断片を用いた際も同様にADCCは誘起された。この結果は、抗体Fab領域による抗原への結合は必ずしも抗体のADCC活性を誘導する上で必須でないことを示唆する。加えて、アフィニティクロマトグラフィ精製されたヒト血清由来IgG,または免疫グロブリン製剤をFcARM2と共添加した場合にも、anti-CD20 IgG1抗体を用いた場合と同等のADCC活性が確認された。この結果は、FcARM2単体をがん患者に投与すると、FcARM2が血液中のヒトIgGとin situで相互作用し、がん細胞を傷害しうると示唆している。以上の結果を受け、次年度に担がんマウスモデルを用いた治療実験を実施する目処がたった。当初の計画においては、本戦略におけるIgGサブクラスの違いと抗がん活性(ADCCなど)の違いを評価する予定であった。実際には、その代わりとして人血清由来の抗体、もしくはIgG抗体のFcフラグメントを用い、精製されたIgG1を用いた場合と同様にADCC活性が得られると明らかにすることができた。また、今年度の計画として予定していた前立腺特異的膜抗原(PSMA)を標的としたFc-ARMに関しても、がん細胞への抗体集積能及びADCC活性について一連の評価を終えた。H30年度での実施を予定していた動物実験はようやく開始したところではあるが、総じて予定通りに研究が進展していると考える。H29年度の結果から得た知見を元に、ADCCを誘起可能な分子を再設計、合成した。今後は、まずこの新規分子についてin vitro,及びin vivoにおける活性を評価していく。具体的には、NK細胞株を用いたADCC活性の評価や、担がんマウスを用いた腫瘍の成長よく性能の評価、新規分子の薬物動態などを中心に評価する。また、ADCCを抑制する分子に関しては、これを用いた治療の標的とする疾患について調査中である。調査が終了次第、得られた知識を元に分子設計を見直し、同様に合成、生物学的活性の評価に移る予定である。概ね予定通りに研究が進展している。
通級指導教室における言語障害児への生活充実指向型教育支援プログラムの構築

通級指導教室(いわゆる「ことばの教室」)における言語障害児への支援に関しては、従来、子どもの言語症状の改善や、言語能力の伸張を図ることが主要な目標とされ、それに向けてのいわゆる治療教育的なプログラムは、これまでの実践研究の蓄積によりある程度構築されてきている。しかし、症状の改善が困難な場合も含め、治療教育的支援を行うのみでは子どもの暮らしの充実を支えることは困難である。そこで、言語障害を受容しながら生き生きとしたコミュニケーションをする、症状の改善にいたらなくても本人の暮らしにくさが解消される、といったことへの支援、すなわち生活充実指向型の支援が必要と考えられるが、これまでのところその内容等が体系的に整理されたものはない。従って、生活充実指向型の支援内容・プログラムの構築に向けた知見を得ることが本研究の目的とするところである。過去2年間、これまでの言語障害教育の実践・研究の検討、それを踏まえた生活充実指向型支援の観点の整理、それにもとついた実践的取り組み、等を行ってきた。本年度はその継続を行うとともに、得られた知見の整理・検討を行った。その成果は研究成果報告書にまとめ公表したが、そこでは、言語障害教育の実践内容の歴史的経緯、生活充実指向型支援とそれを通級の場で行うことの意義、実践と考察、まとめと今後に向けた展望が主な柱となった。本研究では、生活充実指向型支援の内容として、1)子どもの暮らしを見つめ心理的な支援を行う、2)子どもと周囲の関係援助を行う、3)教室を子どもと指導者が共に同じことを感じ過ごす場とする、といった実践が挙げられた。今後はこれらの実践のさらなる収集・蓄積と、支援内容の体系的な整理が課題である。通級指導教室における言語障害児への支援に関しては、従来、子どもの言語症状の改善や、言語能力の伸張を図ることが主要な目標とされ、それに向けてのいわゆる治療教育的なプログラムは、これまでの実践研究の蓄積によりある程度構築されてきている。しかし、症状の改善が困難な場合もあり、言語障害を受容しながら生き生きとしたコミュニケーションをする、言語障害の改善にいたらなくても本人の暮らしにくさが解消される、といったことへの支援、すなわち生活充実指向型の支援が必要であり、それに向けたプログラムの構築が本研究の目的とするところである。本年度は研究の初年度に当たり、まず、通級指導教室におけるこれまでの言語障害児への支援に関する実践研究・実践報告を収集し、その中から生活充実指向型の支援内容を抽出する作業を行った。週に一度の指導を基本とする通級による指導の性格・症状を改善する、治す、ということが第一の目標にされやすい傾向、等から、現段階においては充分な資料が得られたとは言い難いが、子どもの障害観ないし自己観、周囲との関係、子どもの暮らしの要素、等を支えたり拡げたりすることに視点をおいた実践を抽出することができた。また、各地域の言語障害通級指導教室の中からいくつかの教室を訪問調査し、子どもの実態と支援内容、その中での生活充実指向型の支援の実際を収集するとともに、生活充実志向型の支援が必要と思われる事例を抽出した。次年度は、継続して文献資料の収集・整理・考察を行うとともに、今年度抽出した各事例における支援プログラムの試案、及びその実践経過の収集・検討を進めたい。さらに、通級指導教室担当者による協議会を開催し、この課題に向けての実践担当者同士の議論を通した知見を収集する予定である。前年度、実践研究・実践報告の検討から、子どもの障害観ないし自己観、周囲との関係、子どもの暮らしの要素、等を支えたり、拡げたりすることに視点をおいた実践の抽出、及び生活充実指向型支援の実際例を訪問調査した。今年度は、継続して、文献からの資料の抽出を行うとともに、各地の事例における、生活充実指向型支援のありようを追跡調査し、各事例における実践経過の収集・検討を行った。その中で、治療教育的な内容ではなく、あくまで生活充実すなわち暮らしへの支援を考えたとき、実際の日常生活において、ある子どもとその保護者が、どんなことに困っているのかを具体的に拾い上げ、その各々に対して、通級指導教室ではどんな支援ができうるのかを検討する作業が重要だと思われ、試行した。この作業を通して通級指導教室は子どもと保護者の実際の暮らしに対して何ができるのか、生活充実指向型の支援とはどのようなものなのか、前年度に抽出した上記の障害観、周囲との関係、等を支えるという、抽象度の高いレベルから、より具体的レベルで説明し得る、実践し得る糸口が見えてきたところである。本研究は萌芽研究であるので、次年度、もう少し明確にした上で、生活充実指向型教育支援プログラムの内容の提言にまで至れればと考える。

しかし、症状の改善が困難な場合も含め、治療教育的支援を行うのみでは子どもの暮らしの充実を支えることは困難である。そこで、言語障害を受容しながら生き生きとしたコミュニケーションをする、症状の改善にいたらなくても本人の暮らしにくさが解消される、といったことへの支援、すなわち生活充実指向型の支援が必要と考えられるが、これまでのところその内容等が体系的に整理されたものはない。従って、生活充実指向型の支援内容・プログラムの構築に向けた知見を得ることが本研究の目的とするところである。過去2年間、これまでの言語障害教育の実践・研究の検討、それを踏まえた生活充実指向型支援の観点の整理、それにもとついた実践的取り組み、等を行ってきた。本年度はその継続を行うとともに、得られた知見の整理・検討を行った。その成果は研究成果報告書にまとめ公表したが、そこでは、言語障害教育の実践内容の歴史的経緯、生活充実指向型支援とそれを通級の場で行うことの意義、実践と考察、まとめと今後に向けた展望が主な柱となった。本研究では、生活充実指向型支援の内容として、1)子どもの暮らしを見つめ心理的な支援を行う、2)子どもと周囲の関係援助を行う、3)教室を子どもと指導者が共に同じことを感じ過ごす場とする、といった実践が挙げられた。今後はこれらの実践のさらなる収集・蓄積と、支援内容の体系的な整理が課題である。
近親言語ポルトガル語・スペイン語間の移行教育と教授法

本研究の目的は、近親関係にあるポルトガル語とスペイン語の関係を分析し、これら2言語と文化への理解に寄与することである。3人の研究者による海外調査4回と数回の国内調査を通じて、各研究者が専門とする分野で数多くの新しい知見が得られた。成果の得られた主な項目は次のとおりである:アルゼンチンおよびウルグアイにおけるポルトガル語教育とブラジルにおけるスペイン語教育の共通点と相違点、2言語の混成的あるいは中間的形態であるポルトニョールと2言語相互の言語干渉、ブラジルとアルゼンチン・ウルグアイの南米南部地域2言語文化における音楽文化の伝統の継承と相互交流による新たな創作活動、滞日経験を持つブラジル人子弟と在日ブラジル人子弟の言語学習環境および言語使用。なお、以上の研究データに基づき、移行教育と教授法の実践的応用として、主に日本人スペイン語既習者を対象にしたポルトガル語教材の試作が行われた。本研究は、近親関係にあるポルトガル語とスペイン語の特に口語における共通点と相違点を、比較言語学のみならず日本人学習者を取り巻く文化社会環境にも配慮した社会言語学的観点から体系的に評価することにより、もう一つの言語あるいは両者を効率的かつ正確に学習する方法論および教授法を確立することを目的としたものである。海外調査2件が本年度の主要な研究成果である。今回は研究代表者と研究分担者がスペイン語圏とポルトガル語圏の2地域の調査をそれぞれ分担し行った。1)水戸:アルゼンチン共和国・ブエノスアイレス市(2月19日発-3月4日帰国)。ブエノスアイレス大学農学部大学言語センターにおいて、スペイン語科主任とポルトガル語科主任との意見交換の後、外国人のためのスペイン語講座入門コースおよびスペイン語話者を主たる対象としたポルトガル語入門コースの授業参観を行い、資料収集を行った。各言語の担当者と情報交換の他、センター長および管理部門代表者と今後の継続的な研究協力関係について4回にわたり懇談を行った。さらに、在ブエノスアイレス・ブラジル領事館ブラジル研究センターにおいて、当センター開発のスペイン語話者向けポルトガル語教材の調査と収集を行った。2)重松:ブラジル連邦共和国(3月9日発-3月23日帰国)サンパウロ市:セルバンテス協会、スペイン語教育関係資料収集。国際交流基金図書館、資料収集。日伯文化連盟、意見交換。サンパウロ大学、外国人対象ポルトガル語教育担当教員と情報交換および授業参観を行い、教育学部図書館にて資料収集。その他、ブラジル日本語センター、国外就労者情報援護センター、教育文化連帯学会等で関係者と意見交換を行う。ブラジリア市:ブラジリア大学、セルバンテス協会、在ブラジリア・スペイン大使館で、ブラジルにおけるスペイン語教育の資料収集を行う。第2年目にあたる平成20年度は、当初連携研究者西村秀人・重松由美2名の海外調査を中心に実施する予定であったが、世界的な経済の混乱や調査予定者の体調不良等で、計画を大幅に見直さざるを得なかった。今年度は、前年度収集の資料についての整理と分析を行うとともに、西村が3月7日から3月20日まで行ったアルゼンチンとウルグアイの調査を行った。前年度の水戸の調査に続き、ブエノスアイレス大学外国語センターにて、同センターにおける外国人スペイン語学習者のシステムについて授業を参観しつつ説明を受け、ポルトガル語話者を含むスペイン語を母語としない学習者への教授法についての情報を収集、今後の相互協力の可能性を検討した。さらに、国立セルバンテス劇場等においてタンゴをはじめとする伝統文化教育のシステムについての情報を収集した。ウルグアイ(15日-17日)においては、共和国大学出版部へ行き、担当者とポルトガル語関係・文化関係の出版物の出版状況について意見交換をし情報を収集した。その後、在ウルグアイ日本大使館において、関係者とウルグアイ・南米地域における異文化交流について意見交換を行った。さらに、モンテビデオ・ブラジル文化センターを訪問、モンテビデオにおけるポルトガル語学習のシステムと、教育者・学習者の概要について情報を収集した。今回は、特にブラジルとアルゼンチンの中間に位置するウルグアイが調査地に含まれたことから、2言語文化圏の接触や交流をより直接的に示す貴重な資料が多数収集でき、研究を推進する上での新たな展望を開いたと言える。平成21年度は第3年目であることから、調査の最終年度という位置づけで研究を開始した。当該年度も連携研究者として、名古屋大学・国際開発研究科・准教授西村秀人と名古屋大学・国際言語文化研究科・非常勤講師重松由美が参加した。西村は、ラプラタ地域における言語文化教育の調査を担当した。

平成20年度の特にウルグアイの調査により、ブラジルとアルゼンチンを中心とした2言語圏の言語文化の関係と交流の現状の概要が明らかになったが、8月に調査を行ったラプラタ地域および2言語圏の中間に位置するウルグアイの「ムルガ」という舞踊音楽を核にした文化活動に関する報告は、複数の言語が干渉しあう地域における言語文化教育のあり方、さらに芸術が国民意識を形成する役割の具体的な事例として貴重なものであった。重松は、諸般の事情かち、国内における研究に専念した。先行する2年間のブラジルをはじめとする調査の分析結果と在日ブラジル人の言語学習環境との対象研究から、論文等の執筆、学会発表を行い、さらに成果の応用として、スペイン語を既習しな日本人に配慮したポルトガル語教材を試作段階まで進めた。水戸は、前年度に引き続き、国内において2言語比較対照研究のデータの集積とその分析を行うとともに、特に西ポ2言語を専攻する海外の研究者との情報交換を進めた。当初最終年度としていた平成22年度に研究成果を総括する予定でいたが、研究計画最終年度前年度応募が採択されたことから、新規計画の中で、随時具体的成果を発表していく。
メダカヒレ再生関連遺伝子の網羅的スクリーニング

硬骨魚類であるゼブラフィッシュやメダカは幼生期まで透明で、顕微鏡下で発生/再生の様子を観察することが可能であり、再生モデルとして非常に優れている。特にメダカはゼブラフィッシュと比較してゲノムサイズが小さく特定の遺伝子のクローニングに有利であるばかりでなく、種々変異体を作りやすく、将来その変異と原因遺伝子の対応が可能となる。ゼブラフィッシュやメダカのヒレは切断後、約2週間で元に戻り、再生研究の材料として特に優れているにも関わらず、これまでゼブラフィッシュやメダカのみならず魚のヒレを使った再生研究はほとんどなされていない。ヒレの再生には骨、血管、神経などの各組織の形成も惹起され、その再生過程は発生過程の繰り返しである。我々は試みにヒレ切断後2日目の再生芽が構築された直後のcDNAと、7日目のヒレ再生が盛んな時のcDNAを単離し、それぞれ150個あまりDNAシークエンスを行った。その結果、発現している遺伝子群は再生時期で非常に異なり、その発現遺伝子がヒレ再生の各段階における組織特異性を示していると考えられる。従って各ヒレ再生段階に発現している連伝子群の網羅的スクリーニングを行うことにより、どのように組織形成されるかその全体像を捕まえることが可能になると共に、組織形成特異的遺伝子のクローニングが可能になる。実際にヒレ再生特異的に発現している遺伝子が再生のメカニズムに関与しているかどうかゼブラフィッシュを用いfeasible studyを試みた。骨、血管、神経等の再生が盛んなヒレ切断後7日目に特異的に発現している導伝子をdifferential screeningし、新しいトランスグルタミナーゼ遺伝子を得た。この遺伝子は心臓原基、血管に特異的発現を示した。アンチセンスによる発現ブロックを試みたところ、心臓形態異常が観察され、心臓血管系の形成に機能する遺伝子であることが示唆された。次に同様の方法で再生に係わる幹細胞集団が存在する再生芽を形成する時期(すなわちヒレ切断後2日目)に特異的に発現する新規遺伝子のスクリーニングに成功した。この遺伝子は胚発生時においても体節特異的に発現する遺伝子であり、過剰発現により体節形成に異常が生ずることが、体節の形成に重要な機能をする遺伝子であることが明らかになった。
産後の骨盤底弛緩に対するイノベーション－下着を用いたセルフケア指導と効果検証－

近年、女性の25割が腹圧性尿失禁を経験しており、生活の質を低下させている。その要因として妊娠・分娩による骨盤底の損傷等が指摘されている。そこで、本研究に置いて育児中の女性にとって簡便で負担が少なく、腹圧性尿失禁予防・改善効果の高いセルフケアを検証し、さらには、有効性の検証されたセルフケアの指導を行い普及の効果を調査した。結果、腹圧性尿失禁予防に重要な骨盤底筋力を高めるセルフケアは、サポートパンツであり、次いで骨盤底筋体操が有効であることが検証された。また、産後早期にセルフケア指導を行うことにより、指導を受けた対象の7割が長期的にも情報を活用していることが明らかになった。この疾患は、骨盤底弛緩による臓器下垂から引き起こされる。その要因として妊娠・分娩による骨盤底の損傷等が指摘されているが妊娠・分娩の影響を受けた産後に骨盤底筋体操を指導している施設は少なく、実施されている場合でも乳児の育児に追われる母親たちにとって、継続実施は非常に難しい現状がある。育児中の女性にとって負担が少なく、セルフケアが容易な腹圧性尿失禁の予防・改善方法の開発が周産期看護において重要である。そこで、骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化を行い、その効果を短期的・長期的に評価を行うことと、産後の骨盤底弛緩に対して簡便で着用するだけの「サポート下着」を応用する。加えて、セルフケア指導を産後ケアに標準化し、その効果を短期的・長期的に評価することを目的とし研究を進めている。【平成25年度研究実績と成果】1.産後のセルフケア指導の標準化<対象>滋賀県内の4つの施設・団体<内容>1下着と体操の検証結果から、骨盤底弛緩の予防・改善についての教育媒体を作成し、産後の骨盤底弛緩に対するセルフケア指導のプロトコールを作成する。さらに、教育媒体を用いた指導の標準化を推進する。<成果>協力の得られた施設において、作成したセルフケア指導のプロトコールと媒体を用い保健指導の実施を行った。実施の結果と効果を取りまとめている。【平成25年度以降の計画】2.産後のセルフケア指導の評価<対象>滋賀県内の4つの市町村の産婦人科において産科的異常・合併症がない産後1ヶ月の褥婦100名<介入内容>産後の骨盤底弛緩に対するセルフケア指導を実施する。<評価>3・12ヶ月後のセルフケア行動、自覚症状の調査を行う。本研究は、産後の骨盤底弛緩のケアに対して、簡便で着用するだけの「サポート下着」を応用する。加えて、セルフケア指導を産後ケアに標準化し、その効果を短期的・長期的に評価するものである。従って下記の2つの目的にて研究を進めている。1産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の検証:産後1ヶ月の女性を対象に、骨盤底弛緩の予防・改善に対するサポート下着の効果を検証する。従来型の骨盤底筋体操による効果と比較し、MRによる骨盤内臓器の評価を行う。2産後のセルフケア指導の標準化とその評価:骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化し、その効果を短期的・長期的に評価する。昨年度は研究目的の1に対しての検証を実施した。サポート下着の効果を比較するため、まず対照群(30名)、骨盤底筋体操群(32名)に対して骨盤底筋力を測定するPFMトレーナーを用い骨盤底筋力を測定した。骨盤底筋の評価を実施前後、終了3・12ヵ月で行った。結果は両群ともに3ヵ月以降に骨盤底筋の総スコア(骨盤底筋全体の評価)が有意に上昇し、その差がないことが示された。骨盤底筋の最大収縮力(骨盤底筋の早筋評価)は骨盤底筋体操群の方が有意に高いことが示された。尿失禁の有無で両群を比較した結果、3ヵ月の時点で骨盤底筋体操群が有意に尿失禁が減少していた。よって、骨盤底体操は骨盤底筋力を高めることが検証された。今年度はサポート下着着用群と骨盤底筋体操群を比較し効果の比較を行う予定である。この実験により、骨盤底筋をより効果的に強めることのできる方法を明らかになる。これらは、ウイメンズヘルス貢献の一助となり、看護ツール開発につながると考える。近年、女性の25割が腹圧性尿失禁を経験しており、その要因として妊娠・分娩による骨盤底筋損傷が指摘されている。本研究において、育児中の女性にとって簡便で負担が少ない腹圧性尿失禁予防・改善効果の高いセルフケアを検証し、指導効果を評価した。

目的1産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果検証:産後1ヶ月の女性を対象に、サポート下着の効果、従来型の骨盤底筋体操の効果を、介入後16週時点のMR撮像による骨盤内臓器位置にて評価した。結果は、サポート下着群、骨盤筋体操群の膀胱頸部位置(収縮挙上時)は対照群よりも有意に挙上した(いずれもP<0.05)。加えて、MRとの相関を認めた(r=0.53,P<0.001)骨盤底筋力測定器での評価は、対照群よりも骨盤底筋体操群、さらにはサポート下着群の筋力が有意に高かった(P<0.05,P<0.01)。また、サポート下着群において尿失禁のあった者は介入12週時点で全例に症状の改善が認められた。目的2産後のセルフケア指導の標準化とその評価:骨盤底弛緩の予防・改善に必要な産後のセルフケア指導(骨盤底筋体操、サポート下着)を標準化するため、産科を標榜する11施設において作成したパンフレットを用い指導を実施した。実施後、質問紙調査にて指導の評価を行った。結果は、指導を受けた167名中、157名(96.4%)が指導を活用していた。同対象に3か月後、再調査を行なった(回収率55.7%)。引き続き指導を活用していた者は57名(62%)であった。また、サポートパンツに関心を持続させている者は72名(77.4%)、骨盤底筋体操は68名(73.1%)であった。まとめ:産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果は検証され、産後のセルフケア指導を標準化することで、対象の9割は情報を活用し、3か月後も7割以上の産婦がセルフケアに関心を持ち続けることが明らかとなった。育児サークルにおいて、骨盤底筋セルフケアの啓発を行い産後女性のQOL向上に繋げたいと考えた。子育てサークルの参加者に集団指導と質問紙調査、骨盤底筋測定を行った。その結果、参加者の8割が「将来、尿もれが心配になる」と回答し、全員が「セルフケアに取り組みたい」と回答した。育児サークルの機会を利用し骨盤底筋セルフケアを啓発することは、自己の骨盤底筋状態を理解し、セルフケアへの動機づけになると考えた。母性・女性看護学本研究は下記の2つの目的のもとに研究を進めている。1産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の検証:産後1ヶ月の女性を対象に、骨盤底弛緩の予防・改善に対するサポート下着の効果を検証する。従来型の骨盤底筋体操による効果と比較し、MRによる骨盤内臓器の評価を行う。目的1は平成24年度において検証した。2産後のセルフケア指導の標準化とその評価:骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化し、その効果を短期的・長期的に評価する。目的2は現在、協力の得られた施設で研究を実施中である。本研究は下記の2つの目的にて研究を進めている。平成24年度1産後の骨盤底弛緩に対するサポート下着の効果の検証:産後1ヶ月の女性を対象に、骨盤底弛緩の予防・改善に対するサポート下着の効果を検証する。平成25年度2産後のセルフケア指導の標準化とその評価:骨盤底弛緩の予防・改善に必要なセルフケア指導を産後ケアとして標準化し、その効果を短期的・長期的に評価する。研究目的1を平成24年度において実施した。この実験ではサポート下着群と骨盤底筋体操群の骨盤内臓器の拳上をMRで評価し比較した。結果、両群とも長期の実施で骨盤内臓器が拳上した。
神原文庫所蔵の清末四川説唱本に関する研究

本研究は、神原文庫所蔵の清末四川説唱本29種の俗文学資料としての価値を明らかにすることを主たる目的としている。当時多数出版された四川説唱本全体からみれば、神原文庫に所蔵される数は決して多いとは言えないが、比較的古い時代の版本や各機関に未所蔵である作品が残されている。これらの作品の内容や特徴を整理して国内外に発信すること、またこれらの四川説唱本の地域的独自性を明確にするために、文化交流がありかつ同時代的に説唱文芸活動が盛んであった周辺地域の説唱本と比較することも、本研究の大きな課題としている。平成30年度は、四川以外にも湖南、貴州、雲南を中心に、続編が出るほど流行した説唱本「滴血珠」故事について、宣講書「滴血成珠」故事との関わりから、内陸部で口承と文字テキストで共有・享受される地域文化が築かれていたこと、物語の流布に当時の出版活動が影響していたことを明らかにした成果を、早稲田大学で9月4日に開催された「中日漢籍与文化国際学術研討会」において、「滴血珠故事流伝考ー以清末民初的唱本和宣講書為中心」という題目で発表した。そのほか、神原文庫所蔵本29種の中で多くを占める「興順堂」という書肆から出版された6種の故事「仙鶴縁」「珍朱印」「風水亭」「望月楼」「金朱印」「杏花楼」に対する調査を開始した。これらは他機関に所蔵がない作品群である。これら6種を通して、四川における説唱本出版活動の一端を明らかにするため、まず上海図書館と復旦大学古籍所において「興順堂」から出版された他の説唱作品の所蔵を調査し、資料収集を行った。資料調査はほぼとどこおりなく行うことができたが、上海図書館では、複写による破損の恐れがあるという理由から、本研究が対象とする説唱本の複写を禁止するように方針が変更された。資料は現地で閲覧するのみとなったため、資料収集という面においては当初の予定からやや遅れが出ている。引き続き、全国各地に所蔵される四川説唱本関連作品の資料調査・収集を行い、内容や特徴を整理して国内外に発信する。とくに上海図書館での資料収集の方法が閲覧のみとなったため、日程に余裕をもって調査を行う。
学習コミュニティのソーシャル・キャピタルに関する実証的研究

集団における学習が個人の学習を支援する効果を把握する方法について、主に大学のSNSから抽出したコミュニケーション履歴の分析にもとづいて提案した。複雑ネットワーク分析におけるコミュニティ抽出という手法から学習者の集団内集団を抽出し、その部分ネットワークに対して学習者に対応するノードの持つネットワーク指標を計算することにより、学習者が周囲のコミュニケーションに期待できる学習支援効果を推測することが可能である。研究計画の二年目である本年度は、学習者の相互作用と学習効果の関係についての研究を行った。学習者の価値観や動機付けなどに作用する「共同体感覚」が、学習者が自分の周囲のつながりに対して持つ認識に影響されるという先行研究に基づき、学習者のつながりの相互作用のネットワーク構造が、この「共同体感覚」を媒介することで学習の成果に影響すると考えられることを指摘した。また、相互作用が「閉じたネットワーク」という構造を持つときにこの「共同体感覚」が強く働き学習効果が得られること、すなわち、社会学や経済学の分野において同一グループ内での密接な協調や協力関係がソーシャル・キャピタルとして働くのと同様のパターンを持つことを指摘した。これは、学習コミュニティにおけるソーシャル・キャピタルの作用を指摘したということが言える。以上に基づき、学習者が自分の周囲に持つつながり(相互作用のネットワーク構造)について、次数(つながりの数)およびクラスタ係数という指標によって、その学習者の持つ学習に関するソーシャル・キャピタルを比較・計量することを提案した。これにより、学習者と周囲のコミュニケーションが形成する環境が学習に貢献する度合いを推測し、比較できるようになった。また、ソーシャル・キャピタルの理論を応用することにより、オンラインの電子掲示板のネットワーク構造にSNSの友人関係のネットワーク構造の情報を付加し、これによって教員や学習者が個々の学習者の学習コミュニティ形成を適切に支援できるような可視化手法の提案も行った。今年度は、学習者のコミュニケーションの戦略と学習の成否の関係についてSNSの発言の履歴情報に基づく分析を予定していた。しかし、この分析の事前の理論的な検討、および、社会ネットワーク分析と学習共同体内部の他者の受容についての先行研究の調査により、「発言せずに閲覧する」行為も行為の成功と関係することがわかった。この側面については、明示的な発言の履歴から学習コミュニティのソーシャル・キャピタルを評価する分析手法によっては取り扱うことが出来ない。このため、閲覧という行為の視座から学習環境を評価する手法についての検討を行なった。本研究の目的は、学習コミュニティにおいて学習者間の相互作用(つながり)が学習効果に及ぼす影響とそのメカニズムをソーシャル・キャピタル(社会関係資本)の観点からとらえ直し、実証的に解明することである。研究計画の初年度である本年度は、実証的な解明のための準備として、実際に大学で運用されているソーシャルネットワークサービス(SNS)のデータの全体から、内部で行われるコミュニケーションを、利用者間の相互作用のグラフ(ネットワーク)構造として抽出した。また、学習コミュニティが個々の学習者におよぼすと考えられる影響について考察し、これに基づき、学習コミュニティについての実証的分析のためにはSNS全体ではなく、全体のネットワーク構造の内部でより密接に結びついた部分ネットワークを分析の対象とするべきであるとの結論を得た。このような、内部で密接に結びついた小集団(コミュニティ)を内包するネットワーク構造は「コミュニティ構造」と呼ばれる。抽出した大学SNS内の相互作用のネットワーク構造に対して、ネットワーク科学の分野で広く知られている数理的手法を用いて、密接に結びついたSNS利用者の集団=コミュニティの抽出を試みた。このコミュニティが時間の経過、すなわちネットワークの成長につれてどのように変化するかを可視化し、それと、ネットワーク構造の分析に広く使われる指標値の変化を組み合わせることにより、SNS全体の中で特徴的なコミュニケーションが行われている部分を検出し特定することが可能となった。このことは、個々の学習者の集団すなわち学習コミュニティにおけるコミュニケーションの実態と学習の成果がどのように結びつくかを比較・検討するための端緒となると期待できる。平成26年度は学習コミュニティにおけるつながりや相互作用が学習者に作用し学習を促す能力すなわちソーシャル・キャピタルを評価する指標を把握するために、学習者の活動とコミュニティに対する作用の計測に関する研究を行った。具体的には、個人の行動や個人間のコミュニケーションと、コミュニティの中の個人が周囲に対して感じる「共同体感覚」の相関を調査した。学生が数日間合宿を行い地域の問題の解決に取り組む「地域協働学習」のプロジェクトに対し、ウェアラブルセンサを導入し、センサから得られる学習者の各種の行動やコミュニケーションの特性と、アンケート調査による共同体感覚の変化の比較を行った。センサーによって検知される「体の動き」とそれぞれの学習者における「共同体感覚の変化」に一定の相関が見られることが明らかになった。この共同体感覚は学習の動機付けや持続の基盤になると言われており、共同体において他人の活動を認識することが「学習の場」が確立される要因である、すなわちソーシャル・キャピタルの基礎となり、それをウェアラブルセンサのデータを通じて観察できることが明らかになったといえる。教育工学今年度の研究においては、コース管理システムやソーシャルネットワークサービスより抽出されるコミュニケーションのグラフ構造が、学習とどのように関連するか、また何を媒介として学習に作用するかを、先行研究を援用することにより指摘することが出来た。すなわち、集団で学習を行うことの価値やその効果を、ソーシャル・キャピタルの作用として、ネットワーク分析を通じて把握することが可能となったと呼ぶことができる。