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中枢性運動障害に対する治療的電気刺激

中枢性運動障害に対する治療的電気刺激を行うにあたり、臨床の症例をエントリーを準備していたおりに、刺激条件の効果的研究が乏しく、至適刺激条件がはっきりしない状況にあるため、治療の効果を判断するに困難な現状に遭遇した。電気刺激による筋の活動性を高める至適条件が十分に研究されていないと、患者さんに無駄で辛い刺激を続けることになり、効果の問題から倫理的問題が発生すると考え、至適電気刺激の条件を求める研究の必要性が生じた。そのため、敢えて遠回りをする事を選び、動物実験による研究デザインをすすめた。研究は、ラットを対象とし、筋への効果を萎縮防止に効果的条件を求めるために筋の形態と組織学的(顕微鏡に夜筋のミクロな変化をみる)に筋に生じる変化で細かに検証をする方法を実施した。その結果、電気刺激収縮が遅く発生張力の小さい筋では20Hzの低い頻度の刺激(隔日の一日2回15分間の電気刺激)が効果的で、組織学的にはタイプI筋線維への効果が観察された。一方、収縮が速く発生張力が大きい筋では30Hzの高頻度刺激(隔日の一日2回15分間の電気刺激)が効果的で、組織学的にタイプII筋線維へのより高い効果が観察された。このことから対象とする筋の機能的性質に合わせた至適電気刺激条件が解明され、この研究結果からの至適条件を利用する事でより効果的な結果をもたらす事ができる。これにより標準的な電気刺激条件の統一化がはかられるものと期待される。その意味では今回、研究を少し転換して求めた研究結果は十分に意義をもつ研究となったと考える。そのためにエントリーしての臨床研究は、次に研究資金が得られたおりに実施することになった。これまでの研究では中枢神経性の痙性障害として足関節や上肢を研究対象とした報告が主体となっていたが、今回は上肢及び下肢をも含め、移動動作時の痙性を研究対象にして、身体表面から家庭で実施する治療的電気刺激効果について日常動作の表面筋電図および2次元動作解析を評価にして研究を実施した.今年度は同意を得た、右大脳運動野出血による片麻痺で痙性障害を特に下腿三頭筋の歩行時にみた51歳男性症例において、立脚時及び歩行時の動作解析と表面筋電図記録を行い、治療的電気刺激を脛骨神経に刺激条件を周波数と時間と家庭での可能な一日の刺激回数の組み合わせを検討して刺激条件標準化の作成を行っている.この後、成人症例では上肢と下肢の痙性障害を示す症例において、上肢のみ、下肢のみ、上肢と下肢両方を対象にして、刺激条件標準化の症例から得られた刺激条件にて経皮的電気刺激を加えその効果を動作解析と表面筋電図の解析より行い、痙性への効果と随意性歩行内容に対する効果の評価を行い、同時に日常生活QOLへの評価を治療実施の経時記録で行う.この評価により痙性の歩行障害における治療的電気刺激の評価が可能となり、また歩行への上肢と下肢の関連性や関与の様式が明らかになると期待される.さらに、小児の脳性麻痺症例において同様の研究を進めて家庭での治療法の研究を行うため症例の抽出を行っている.脳血管障害を始めとする中枢神経障害による運動障害に対して、家庭でも可能な経皮的電気刺激装置による、四肢の筋および神経の刺激による運動障害の改善を試みることを目的に研究を計画した.研究のポイントとなる経皮的電気刺激装置は、当初の予定であった機器から別の機器への変更が余儀なくされたため、人体への刺激の効果的コントロール条件を求めることを、健常者において改めて計測した.

経皮刺激として通電の極性について両極性と単極性を、またその刺激周波数を、そしてさらに刺激インパルスの通電時間と電流値について、そのパラメーターを変えつつ、刺激自体がもたらす疼痛と誘発される筋収縮の効果を、筋電図記録を用いて、最大効果刺激のパラメーターを検討した.その結果、テタヌス刺激となる15-20Hzにての周波数刺激で、刺激疼痛軽減には通電時間短縮で刺激電流増が効果的であることが示唆された.この結果をもとに、臨床試験に入る予定である.さらに、電気刺激の効果については、種々の臨床評価方法があるが、より客観的で定量的評価をすることを試みるために、今回はあらたに両手手指の随意的連続運動の速度をみることを企画して、そのコントロールデータの収集を計画し、収集スケジュールを実施中である.この運動性効果の評価をとりいれて、臨床効果を観察することを計画中である.
スポーツチームにおけるソーシャルサポートの有効活用を目指す縦断的研究

本研究では、アスリートのソーシャルサポートの構成要素を検討し、5タイプのサポートを確認した。これらを享受している選手の競技ストレスは緩和され、結果としてバーンアウトの予防、チーム適応感の高進に役立つことを認めた。これらの実証的・臨床的知見を踏まえてソーシャルサポートプログラムを独自に開発し、チームに提供したところ、新入部員の適応支援、競技チームのチームワーク向上に役立つとの示唆を得た。本研究では3つの目的が設定され、研究初年度に当たる平成17年度ではそれぞれに対応する4つの研究が遂行された。研究目的(1)「大学運動選手におけるソーシャルサポートの構成要素と機能の検討」に対応する第1部では、「平成17年度入学の新入生に対する縦断的面接調査」が実施された。そこでは、ソーシャルサポートにはストレスの脅威を緩和する情緒的な機能と、適応的な対処行動を促進する道具的なサポートのあることが確認され、特に「ストレス抵抗型」に判定される大学新入部員に対しては、後者の有効性が示された。研究目的(2)「ストレス対処資源としてのソーシャルサポートの有効性の検討」に対応する第2部では「大学4回生に対する回顧的面接調査」と「ストレス過程とソーシャルサポートの関連に関する質問紙調査」が実施された。前者では大学4年間の競技生活において、転機となる出来事をソーシャルサポートネットワークとの関連から分析した。その結果、ストレス過程とソーシャルサポートの間に、ライフスキルの介在する可能性を指摘した。後者の研究では精神健康度のうちQOL(生活の質感)はストレッサーの体験度に関係なく、もっぱらソーシャルサポート満足度と関連することが分かった。研究目的(3)「ソーシャルサポートの活性化を促す教育プログラムの開発と効果の検討」に対応する第3部では、「大学体育実技における構成的グループ・エンカウンターの実践研究」が実施され、その効果が検討された。その結果、本教育プログラムは新入生の大学生活に対する適応感を高めることが分かった。体育嫌いと疑われた新入生の事例研究では、本プログラムが教師との効果的なコミュニケーションを生み出していることが明らかとなり、体育授業を通じた適応支援が可能となると示唆された。以上の成果はカウンセリング学会はじめ、体育学会、スポーツ心理学会、スポーツ教育学会等にて発表された。本研究では3つの目的を設定し、研究2年目に当たる平成18年度ではそれぞれに対応する以下の研究を遂行した。まず研究目的(1)「大学運動選手におけるソーシャルサポートの構成要素と機能の検討」のため、平成17年度新入生9名に対する縦断的な面接調査の結果を、ストレスモデルを用いて分析した。その結果、環境移行に伴うストレス事象や問題への取り組み過程において、それぞれにユニークな転機のあること、そして転機を生み出す環境要因としてソーシャルサポートが作用することを認めた。精神健康度パタンの変化より、ソーシャルサポートはストレス度の低減のみならずQOLの向上にも寄与する可能性が認められ、この成果を日本カウンセリング学会にて発表した。研究目的(2)「ストレス対処資源としてのソーシャルサポートの有効性の検討」のため、17年度に引き続き「大学4回生に対する回顧的面接調査」を行った。その結果、ソーシャルサポートは精神的健康や心理的安寧の維持のみならず、選手の競技力向上にも役立つ可能性が示され、この成果を日本心理学会にて発表した。また、ソーシャルサポートの活用が競技力向上に結びついたスポーツカウンセリングの実践事例については、メンタルトレーニングフォーラムならびに日本体育学会において発表した。さらに研究目的(3)「ソーシャルサポートの活性化を促す教育プログラムの開発と効果の検討」に対応する第3部では、「試合期にあるスポーツチームに対するチームビルディングプログラム」ならびに「新入生サポートのためのプログラム」が開発された。いずれも構成的グループ・エンカウンターの要素を取り入れたセッション展開により、ソーシャルサポートの有効活用につながると期待された。本研究では3つの目的を設定し、研究3年目に当たる平成19年度ではそれぞれに対応する以下の研究を遂行した。まず研究目的(1)「大学運動選手におけるソーシャルサポートの構成要素と機能の検討」のために、スポーツカウンセリングルームで受理した相談事例の分析を行った。その結果、問題解決過程においては当初対人ストレス源となった他者関係がサポーティブに機能することを認め、2007 World Mental HealthCongressおよび日本臨床心理身体運動学会において発表した。また、相談事例の主訴と相談内容およびソーシャルサポートの関係に関する数量的検討については、日本体育学会において発表した。研究目的(2)「ストレス対処資源としてのソーシャルサポートの有効性の検討」のため、17-18年度に引き続き「大学4回生に対する回顧的面接調査」を行った。その結果、ソーシャルサポートを有効に活用するためには、受け手のサポート獲得に向けた動機づけを高める必要性が示唆され、この成果をスポーツ心理学会にて発表した。さらに研究目的(3)「ソーシャルサポートの活性化を促す教育プログラムの開発と効果の検討」については、インカレ優勝を目指す2つの大学チームに対して競技力向上のためのチームビルディング・プログラムを実践したところ、ソーシャルサポートの活性化に伴いチームワークが向上し、それぞれ優勝・準優勝といった高いパフォーマンスが得られた。このプログラムに参加したアスリートの心理的変化ならびに内省報告を手がかりにそのプロセスを検討し、日本心理学会およびメンタルトレーニングフォーラムにおいて発表した。

また新入部員に対する適応支援のためのプログラムでは、ソーシャルサポートの活用により心理的ストレスの軽減ならびにQOLの維持が認められ、その結果を日本カウンセリング学会において発表した。本研究では3つの研究目的を設定し、最終年度にあたる平成20年度には、それぞれに対応する以下の研究を遂行し、全体のまとめを行った。まず研究目的(1)「大学運動選手におけるソーシャルサポートの構成要素と機能の検討」のために、文献研究を通じてソーシャルサポートの概念モデルを構築した。因子分析より、アスリートを支えるソーシャルサポートの構成要素として、理解激励、尊重評価、直接援助、情報提供、娯楽共有の5因子を認めた。さらに大学4回生に進級した平成17年度大学新入部員に対してインタビュー調査を実施し、これらのサポートが彼らの主体的な問題解決を促進することを確認し、特徴的な事例については、The 5th World Congress of Psychotherapy、体育学会、日本スポーツ心理学会にて発表した。研究目的(2)「ストレス対処資源としてのソーシャルサポートの有効性の検討」のため、ソーシャルサポート活用に関わる個人要因として性格特性や対処行動の特徴を数量的に検討し、この成果をカウンセリング学会にて発表した。さらに研究目的(3)「ソーシャルサポートの活性化を促す教育プログラムの開発と効果の検討」については、平成18年度に開発した大学新入部員の適応支援を目指す教育プログラムを精錬し、チームワークの向上、試合での実力発揮に役立つメンタルトレーニング技法をエクササイズに組み込んだプログラムを作成した。縦断的検討の結果、本プログラムにより、ソーシャルサポート得点が向上し、ストレス緩和だけでなくQOLの向上も認めた。さらに試合期にあるチームに対してソーシャルサポートを有効活用するためのチームビルディング・プログラムを提供したところ、心理的競技能力の向上ならびに実力発揮度の向上を認めた。この成果を中国で行われたPre-OlympicCongressにおいて発表した。
遺伝子医療の推進における薬剤師の戦略的活用

患者個人の遺伝子に合わせて治療を行うテーラーメイド医療の推進には、遺伝子情報に関する研究を進めることや遺伝子検査結果に基づいた薬物療法が広く普及していくことが重要である。そこで本研究では、ワルファリンの維持投与量について、体重や心不全の既往が維持投与量に大きな影響を及ぼすこと、並びに逆流性食道炎のプロトンポンプ阻害剤(PPI)による治療にはCYP2C19の遺伝子多型が影響を与えていることを明らかにした。さらに、遺伝子情報の正しい意味と活用方法を広めることを目的として日本ゲノム薬理学研究会を設立し、薬剤師、医療従事者、あるいは一般市民に対して講演会を開催した。薬剤師主導による適正な薬物治療モニタリングは、テーラーメード医療には必須である。しかしながら、薬剤に対する個人差など不明確な要素が多いため、適正なモニタリングが困難な例が見られる。例えば、血栓塞栓症の治療や予防に用いられる経口抗凝固剤ワルファリンは、薬理効果および感受性に個人差が大きいため、適切な維持投与量の設定に頻回な血液検査を要する。その場合には患者に対する侵襲性が高くなることから、薬剤師主導による適正な薬物治療モニタリングが望まれている。そこで、ワルファリンの維持投与量を予測することを目的として、遺伝的要因による感受性の違いや既往歴を含めた患者因子の影響について調査した。ワルファリンの血液凝固作用は、薬物代謝酵素であるCYP2C9やVKORC1に影響を受けることが知られているが、それらの酵素は遺伝子多型を有しており個人差の要因となっている。そこで、ワルファリンを服用している患者59名におけるCYP2C9およびVKORC1の遺伝子多型について重回帰分析を用いて調べたところ、CYP2C9*1/1およびVKORC1 1639G>Aを有する患者でワルファリン維持投与量の増加が認められた。さらに、既往歴などの患者背景を調べたところ、体重や心不全の既往が維持投与量に大きな影響を及ぼすことが認められた。以上から、ワルファリン維持投与量を決定する際、体重や心不全の既往に加え、CYP2C9およびVKORC1の両遺伝子を組み合わせて考慮することで、より精度の高い予測を立てることができることが示唆された。薬の効き方や副作用は、薬が作用する部位での薬の濃度と密接に関係しており、それには薬を代謝する酵素が非常に大きな影響を与えている。薬を代謝する酵素として知られているものは多数あるが、特に重要なものは肝臓で働く酵素の一種であるCYP(CytochromeP450)である。CYPは人の薬の代謝に関わっているものだけでも20種類以上報告されているが、その中でも特にCYP2C9、CYP2C19、CYP2D6、CYP3Aなどが重要であり、薬の大半がこれらのCYPによって代謝されている。さらに、これらの酵素は遺伝子配列のうち、一塩基が置き換わった一塩基多型(SNPs: Single Nucleotide Polymorphisms)が存在し、代謝活性に大きな影響を与えることが知られている。しかしながら、薬物代謝酵素の活性の変化が薬剤の効能や副作用に与える影響についての知見は未だ乏しく不明な点が多く、更なる研究が望まれている。胃酸が食道に逆流することで引き起こされる疾患には、食道粘膜に炎症が起きる逆流性食道炎と炎症が起きない非びらん性胃食道逆流症が知られている。本疾患の治療には両者とも胃酸の分泌を阻害するプロトンポンプ阻害薬(PPI)が用いられるが、PPIがCYP2C19により代謝されることから、その治療には個人差が存在するとされてきた。そこで、遺伝的要因が本疾患の治療に与える影響について調べたところ、野生型の遺伝子型を有する患者はCYP2C19*2、CYP2C19*3のいずれかの変異型を有する患者に比べて逆流性食道炎の治癒率が低いことが認められた。しかしながら、非びらん性胃食道逆流症には治癒率に大きな変化は認められなかった。このことは、逆流性食道炎のPPIによる治療にはCYP2C19の遺伝子型が影響を与えていることが示唆された。テーラーメイド医療の推進には遺伝子検査結果に基づいた薬物療法が広く普及することが重要である。そのために「おくすり体質検査」という簡便かつ非侵襲性のツールを用いて、下記内容について取り組み、その評価を行ってきた。1.薬剤部職員による「おくすり体質検査」の体験と説明資料の改定:当薬剤部の職員全員が「おくすり体質検査」を体験し、その使用感、説明文書の是非についてアンケート調査を行った。これらのアンケート結果を集約し、患者向け説明資料の改定、患者モニター時の運用について検討を行った。2.日本ゲノム薬理学研究会の設立と活動:pharmacogenomicsの情報をより一般化し、遺伝子解析に基づいた薬物療法を一般に普及させることを目的として、日本ゲノム薬理学研究会を設立した。設立は神戸大学医学部附属病院薬剤部と株式会社メディビックとの共同で行なった。

これまでに講演会を5回開催し、講演会の後援を神戸市、共催を兵庫県病院薬剤師会などに依頼することで幅広い層の参加者を参集でき、医療従事者のみならず、一般の方、行政の方にも参加を募った。講演会は今後も継続して開催する予定である。3.「おくすり体質検査」の患者モニター:研究会の講演会参加者に対して患者モニターを募集し、選出した患者に対して「おくすり体質検査」と遺伝子解析結果に基づく「おくすり体質相談」を実施し、感想やその後の経過などについて情報を収集した。調剤薬局および他の医療機関との連携による「おくすり体質検査」の普及活動や社会啓蒙活動は今後も研究会を通して推進していく予定である。診療科との共同研究でワルファリン代謝酵素やプロトンポンプ阻害薬の代謝酵素を始めとして、遺伝子解析システムが構築されている。さらに、解析結果をもとに薬剤の選択など投与設計を行う体制も整いつつある。しかし、遺伝子データベースの構築に必要なデータの集積は未だ少なく更なる収集が必要である。また、薬剤師レジデントに対する遺伝子解析教育は実施しているが、専門知識に乏しい薬学生や医学生への教育に必要な教材などの作成が今後必要となると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子データベースの構築に必要なデータの集積は未だ少ないため、今後は、より多く解析を行う予定である。しかし、多くの解析を行うには、労力と時間が必要となる。そこで、解析の効率化を図るため外部機関に委託することで収集の推進を図るよていである。現在、薬剤師レジデントに対して、遺伝子解析の結果解釈と治療計画の策定についての教育を行っているが、薬学生など専門知識に乏しい者への教育システムは未だ構築されるには至っていない。そこで今後は、薬剤師のみならず薬学生や医学生への教育を行うことを予定している。そのために必要な教材や教育に対するカリキュラムについては現在策定している段階である。
整数論と関連分野の研究

重要な保型形式のひとつであるエータ関数のモジュラー変換公式に現われる乗法因子の本質的部分はデデキント和と呼ばれるものによって表示することができる。他方デデキント和は2変数または既約分数を変換とする数論関数として帰納的かつ純算術的に構成することも可能である。このように定義される関数をD関数、およびその一般化をDe関数という。これらはその単純な定義にも拘らず複雑かつ豊富な数論的性質を持つことが知られてきている。本研究ではその一端としてラデマッハ対の問題を再びとりあげた。隣接ファーレイ分数は、それぞれにおいてD関数の値が正でありかつ中間分数において負値となるとき、それをラデマッハ対と呼ばれる。D関数の値が正であるような任意の既約分数に対してそれを右分数とするラデマッハ対の存在するための必要十分条件は、逆分数におけるD関数の値が零でないことであるが、今回の研究によって、そのときのラデマッハ対、従って左分数の具体的な形をより簡明かつ完全な公式として与えることができた。さらにDe関数についても同様の議論ができるのである。これらの結果は一見派生的なものに見えるのであるが、本質的にエータ関数およびその乗法因子は数論研究にとって最も基本的なもののひとつであり、それらとの密接な関連においてこれらの問題を扱うことの意義と重要性が理解されるのである。本研究に先立つ部分は既に一部発表したところであるが、最新の結果については引続く論文として現在準備中の段階である。本研究の関連分野の研究として、各分担者たちにより、微分の延長に関する研究、加群の自己準同型環の研究、およびその他の研究が実行されそれぞれの成果が得られたが、その詳細は割愛させて頂く。その一端については、発表論文を参照されたい。
食品工場から排出されてくる粕物質の有効資源としての活用法の開発研究

1)下水並びに工場排水の活性汚泥処理におけるバルキング防止としての米ぬかの利用1999年11月から食品工場における排水処理施設のバッ気槽に米ぬかを添加して実験を続行した。バッ気槽(容積54トン)に米ぬかを1カ月に1回、2kgを投入した。活性汚泥処理で最も問題となるバルキング現象も改善され、良好な結果を得た。これらの成果は第52回日本薬学会近畿支部総会(2002.10.19.大阪)並びに第37回日本水環境学会年会(2003.3.4.熊本)で発表した。2)米ぬか並びに小麦ふすまによるモノクロラミンの処理剤としての開発米ぬか並びに小麦ふすまがモノクロラミンを分解することを見つけた。除去機構は有害物質の除去機構とは異なり、活性炭と同様の作用によるものと推測している。モノクロラミンは残留塩素とアンモニアやアミンが反応して生成される。従って、下水処理場の放流水に必ず含まれている。神戸市東部下水処理場の放流水の測定値は0.22-0.46mg/Lであった。海域や河川に直接放流するので、その強力な酸化力のために、公共水域における水生生物に対して毒性を示す。実際、ノリの養殖場では被害がでている。3)米ぬかによる有害物質の除去我々は新しい除去剤を開発する過程で、米ぬか等の粕物質が、クロロホルム等の有機塩素化合物、ベンゼン、農薬類やフタル酸ジ-n-ブチルの有害物質の除去に、活性炭とほぼ同じ効果を持つことを発見した。(J.Agric.Food Chem,2000,2001)(特願2000-219231)またその除去機構も明らかにした。(J.Health Sci., 2001)1)下水並びに工場排水の活性汚泥処理におけるバルキング防止としての米ぬかの利用1999年11月から食品工場における排水処理施設のバッ気槽に米ぬかを添加して実験を続行した。(J.Health Sci., 2001)工場排水の活性汚泥処理におけるバルキング防止剤としての米ヌカの効果並びにその機構の解明1999年11月から食品工場(西宮市、モヤシ類を製造する工場)における活性汚泥法による排水処理施設に米ヌカを添加して実験を続行中である。米ヌカを投入する前のSVI値(汚泥の沈降性を示す値で、50150であることが好ましく、バルキング状態では、200以上となる。)が約150であったのに対し、添加後のSVI値は70付近となり、またCOD値も平均18から11mg/Lと有意に低下し、大きな改善が見られ、活性汚泥処理における米ヌカ添加の効果が観察された。そこで、今年度はその効果の確認並びに機構の解明を行った。標準活性汚泥法処理試験装置(宮本製作所製のAS-5、曝気槽5L、沈殿槽2.4L)を用いて実験室規模でバルキング状態を作成し検討した。バルキング状態はSVIが200以上となり、かつ顕微鏡により大量の糸状性細菌が観察された状態でバルキングが起こったと判断した。バルキング状態と判断した日より2日に1度の割合で、米ぬか1gを曝気槽に5回添加した.米ぬか添加によりSVIは300から90まで低下し、COD値、BOD値も減少した。

次ぎに米ヌカの何が有効に作用しているかを明らかにした。フィチン酸は活性汚泥のフロックの形成に重要な役割を果たしていること、また米ヌカにはフィチン酸が数%の割合で含まれること等を考慮してフィチン酸に注目して実験を行った。バルキング状態と判断した日より2日に1度の割合で、50%フィチン酸溶液0.1mL(この量は米ぬか1gに相当する量)を曝気槽に5回添加した。フィチン酸の添加によりCOD値、BOD値は減少した。顕微鏡観察によりフィチン酸添加3日後では、糸状性細菌の殆どが消失し、添加6日後には、活性汚泥の良好な時に出現する代表的な原生動物Zoothamniumが観察された。これらの結果より米ヌカによるバルキングの抑制の一因にフィチン酸の関与が推定された。これらの成果は第52回日本薬学会近畿支部総会(2002.10.19.大阪)並びに第37回日本水環境学会年会(2003.3.4.熊本)で発表した。1.ビール粕による有機塩素化合物とベンゼンの除去に関する研究ビールの製造工程から排出されてくるビール粕により、有機塩素化合物類の除去が行なわれるかどうかの検討を行った。ビール粕によるクロロホルム、ジクロロメタン、ベンゼン及びトリクロロエチレンの除去率を求めた結果、66.092.3%となった。ビール粕の吸着性能を調べるために、等温吸着線を作成した。吸着剤として繁用されている粉末活性炭についても同様に等温吸着線を作成し、これらの吸着性能を比較した。すべての化合物共にビール粕の単位重量当たりの吸着量が、粉末活性炭のそれより上回り、吸着性能が、勝っていることが明らかとなった。pHの影響の検討結果から、pH111の範囲で、除去が可能であった。次に除去機構の検討を行った。米ぬかによる有機塩素化合物類の除去が植物細胞中にある顆粒物質のスフェロゾームに取り込まれることにより行われることはすでに確認している。ビール粕による除去もスフェロゾームが関与していることが考えられるので、除去機構の検討のために、ビール粕からスフェロゾームを単離し、直接反応させることにより調べた結果、ビール粕によるクロロホルムの除去は、植物細胞内の顆粒物質であるスフェロゾームが関与していることが示唆された。2.ぬかによるフタル酸ジ-n-ブチルの除去について環境省が平成12年に内分泌撹乱化学物質検討会でリスク評価に取り組むべき物質に選定したプラスチックの可塑剤として大量に用いられているフタル酸エステル類のフタル酸ジ-n-ブチルについて米ぬかにより除去が可能かどうかの検討を行った。米ぬかによりフタル酸ジ-n-ブチルは90分の反応で除去率は平均91.1%となり除去されることが明らかになった。等温吸着線はFreundlichの式で表すことが出来た。検討したpH111の範囲で除去が可能であり、特に酸性から中性にかけて高い除去率が得られた。反応時間5120分の除去率がほぼ一定となった。また、米ぬかによるフタル酸ジ-n-ブチルの除去は、スフェロゾームが関与することが示唆された。食品工場から排出されてくる粕物質による有機塩素化合物類の除去小麦ふすま、おから、酒かす等の他の食品工場から排出されてくる粕物質により、有機塩素化合物類の除去が可能かどうかの検討を行った。小麦ふすまはフジワラ産業(株)からナタネ粕は日清精油(株)から供与されたものを用いた。おからと酒かすは市販品を使用した。反応はバッチ法により行った。一定時間反応させた後、ろ過し、ろ液から有機塩素化合物類を、m-キシレンで抽出した後、GLC法(FID及びECD)により測定を行った。
細胞がん化に伴う細胞骨格異常の分子生物学的解析

1.βおよびγアクチンそれぞれの3′UT領域をプローブとしてそれらの発現を調べ、定常期のL細胞でγアクチンの発現が低いという以前タンパク質レベルで見出したことを確認した。2.酵母βチューブリンのC端27個のアミノ酸を欠損する変異体を人工的に作成したところ温度感受性であった。欠損した部位は酸性アミノ酸に富んでおり、MAPs結合部位の一部をなすと考えられる。3.温度感受性のRSV変異株をニワトリ筋原細胞に感染させ筋細胞分化の系を確立し、ミオシン軽鎖発現をcisに支配する2つの領域を詳細に解析した。4.分裂酵母を用いて、正常なタイミングで染色体が擬縮しスピンドルが形成されるにもかかわらず姉妹染色体分離とスピンドル伸長が阻害される変異体を得た。これをnuc2変異と称し、その産物67Kの蛋白質の性状、分布を明らかにした。5.中間繊維タンパク質ビメンチンとデズミンのAキナーゼおよびCキナーゼによるリン酸化部位を同定した。細胞分裂時の中間繊維構造の脱構築再構成時における同タンパク質リン酸化と比較を行った。6.マウスM1白血病細胞がマクロファージに分化するとき、中間繊維タンパク質ビメンチンが多量に発現することを見いだし、それが転写レベルの発現促進であることを明らかにした。分化にともない中間繊維そのものも電子顕微鏡観察できるようになり、各種オルガネラの配置などに機能しているものと考えられた。7.培養細胞をフォールボールエステルTPAで処理したり、RSVで形質転換させたときに起こる接着装置を構成するタンパク質の変動を明らかにした。8.同じアクチン調節タンパク質族に属するアクチノゲリンとαアクチニンの分子的違いととアクチン超構造への寄与の違いの関係を明らかにした。9.マウスB16黒色腫の転移能に対し抑制的に働くアクチンA^xの分子的性質を明らかにした。
技術の潜在的価値を発現させる社会システム

本課題ではどのような社会システムが技術の潜在可能性を引き出すかについて考察した。その結果、(1)製薬業界におけるリポジショニングにおいて臨床時のセレンディピティーの重要性、(2)埋没技術と顕在技術の再活用の条件には大きな差がなく、再活用された技術の価値向上には発明者が同一であることは寄与しない。さらに特許の放棄方法は企業の製品開発能力に影響を与えること、(3)未利用技術を有する新企業の成功には冗長的かつ密な支援ネットワークが関係すること、が明らかになった。本研究では、適切な用途さえ見出せば開花されるであろう、技術の可能性を発現させるための社会的仕組みはいかなるものなのかを明らかにすることを目的としてはじめられた研究である。本年度は未活用技術が一度捨てられたにも関わらず再度別の製品向けに転用され再利用されている事例を収集し、研究対象の枠組みを検討した。電気・電子産業、化学産業、製薬産業などを対象にこのような事例の探索を行った。ただ今後、特許データを使用する分析ができることを念頭に置いて、「技術」が比較的、他の技術と相互依存せずに自己完結しており、また可視化されやすく、しかも最終製品と1対1対応がしやすい業界の選定が行われた。各業種を精査した結果、医薬品業界が適しているのではないかという意見の一致をみた。実際、医薬品業界では、ある会社で開発した技術が使用されない場合、他社がそれを取得し商品化までにこぎつけている事例が散見されており(業界関係者はこれをリポジショニング(repositioning)と呼んでいる)、またこのような事例は、特許が2011年に切れる薬品が多く、そのために新しい製品を渇望しており、さらに開発コストが年々上昇している当業界において、リポジショニングの必要性が高まっていること、また事実、そのような事例は頻繁に起こっていることは同業界関係者からも確認できた(たとえば万有製薬のニューロタンは有名な事例である)。開発コストが増加する医薬品業界において、リポジショニング戦略は今後ますます重要になることも明らかになった。今年度の調査より、来年度以降は、製薬産業に焦点を絞った再生戦略について考察を加えていくという方針が明確化された。本年度の目的は、埋もれた技術の潜在的価値を発現させる仕組みについて、主に、事例の収集、制度分析、特許分析の3本立てで研究を進めた。研究代表者の福嶋は、製薬業界におけるリポジショニングの事例の収集を行った。複数の事例からリポジショニングが生じるときにセレンディピティが重要であり、それを引き起こす仕組みは何かについてさらなる研究が必要であるという認識のもと、現在も事例調査を継続している。渡部は国内外における、技術の潜在的価値を発現させる仕組みについて、特に技術移転制度を中心に実証研究を行い、その成果は学会発表等にまとめた。このうち埋没技術の実用化事業化のプロセスについての事例研究は、4月に出版予定の渡部俊也『イノベーターの知財マネジメント』(白桃書房)に掲載予定である。犬塚は、昨年度の課題であった引用特許をもとにした未利用技術の在り方について業界横断的な分析結果を行い、その成果を学会発表1件、論文1本にとりまとめた。並行して、特許発明者間のネットワーク構造をもとに、社内に偏在化する知識をどのように結合させて、再利用を図っているかに関する分析を行い、その成果を学会報告2本、論文誌1本(投稿中)にまとめた。最後に、製薬業界を対象に、企業が不要な技術を放棄するタイミングから製品開発能力を推定する分析を行い、学会発表を行った。この分析を進めることで、オープンイノベーションに必要な課題が何であるのかを突き止めることができると思われるが、特許から得ることができる情報には限りがあるため、臨床(治験)のデータと接合させるなどの工夫を必要とする。現在は、その方法論について模索中である。本年度の目的は、埋もれた技術の潜在的価値を発現させる仕組みについて、主に、事例の収集、特許分析、制度分析の3本立てで研究を進めた。第一に製薬業界におけるリポジショニングの事例の収集が行われた。本研究では乳がん治療剤として開発されたが骨粗しょう症や男性型脱毛症に用途変更が行われたラロキシフェン、睡眠導入剤のサリドマイドが多発性骨髄腫へ転用された事例などより臨床時におけるセレンディピティーが重要な役割を果たすことが認められた。さらに技術を囲む研究者のネットワークの在り方が、セレンディピティー発生の確率を高めるのではないかという仮説が引き出された。第二、特許分析については、引用特許をもとにした未利用技術の在り方について業界横断的な分析結果を行い、それと並行して、特許発明者間のネットワーク構造をもとに、社内に偏在化する知識がどのように結合され、再利用を図っているかに関する分析が行われた。さらに製薬業界を対象に、企業が不要な技術を放棄するタイミングから製品開発能力を推定する分析を行った。

第三の制度分析については、ネットワークが可視化されており、用途が明確でない技術をもつハイテクベンチャーや大学発ベンチャーが研究対象とされ、そこでの技術の商業化に関する調査が行われた。結果、大学からのスピンオフのパフォーマンスには外部アドバイザーネットワークが重要な役割を果たすが、そのネットワークはただ広ければよいというわけではなく、非冗長的(nonredundancy)であり密なネットワークであることが支援企業のパフォーマンスに正の影響を与えることを明らかになった。また用途が不確定なハイテク企業が叢生する地域においても、開発の初期段階は新技術を保有する企業家を囲むネットワークはタイトかつクローズなものである傾向があることが示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト毛包原基大量培養法を用いた毛髪再生医療実現化に関する基礎的研究

本邦で薄毛に悩む人口は1,000万人を超えると推定される。その治療法はある程度有効であるものの限界もあり、毛髪再生医療の開発が大いに期待されている。本研究の研究分担者は、マウス毛包組織から毛包原器を大量に作製し、それらをマウスへ移植し毛髪再生に成功した。しかし、小動物での結果がヒトでの結果を反映しない場合も多く、毛髪再生医療を実現する前に、ヒト組織を利用した手法での評価が必須となる。本研究では、既にマウスで確立した毛包再生技術を用い、ヒト毛包組織由来細胞より大量の毛包原器を作製・移植を行い、再生した毛包・毛髪が質的・量的に毛髪再生医療の実現化に必要な要求を満たせるか詳細に検討する。
光学異性覚せい剤の2種の誘導体化抽出迅速GC-MS分析法の開発

覚せい剤アンフェタミン、メタンフェタミンはそれぞれ2つの立体構造(光学異性)が存在する。乱用されているのはd-体であるが、治療薬セレギリンの代謝物のメタンフェタミンは1・体である。治療薬か乱用薬かの判別のため、中毒作用に関する情報を得るために、光学異性体の識別分析は重要である。我々は本研究において、2つの試料調製法をガスクロマトグラフィー・質量分析法に応用を検討した。これらの方法は1.光学異性体分離用誘導体トリフルオロアセチルプロリルを珪藻土抽出カラムを使って簡易調製、通常分析に使うキャピラリーカラムによる分析、2.通常分析に使うヘプタフルオロブチリル誘導体を、気化平衡法で行い、固相マイクロ抽出により試料導入を行い、光学異性体分離キャピラリーカラムを使って分離、というものである。光学異性体GC-MSに関する、従来からの欠点の一つに、測定時間が長くなることがある。そこで、本研究では、分析時間の改善に力点を置いた。方法1は、内径の小さいカラムを高圧キャリアガスで使用することで関連物質まで含めて5分以内で分析できる条件を作成した。方法2は光学異性体分離カラムの特性より4から5分の短縮にとどまった。また、実用化ということから、血液、体組織試料への応用を試みたところ、試料中の脂質を有機溶媒抽出で除くことで、方法2の高感度分析が可能になった。これらの方法は、簡素な試料調製、分析時間の短縮化ということで法中毒学に有用であり、今後、実務分野での応用が期待される。覚せい剤は光学異性体が存在し、その人体に与える影響に差があると考えられる。覚せい剤の人体への影響は種類によって異なると考えられるが、乱用された覚せい剤の種類を明確にした中毒の評価についての報告はない。その理由として、光学異性体を分析する方法が複雑で時間がかかることが挙げられる。そこで、本研究では、覚せい剤の光学異性体の分析をガスクロマトグラフィー・質量分析法(GC-MS)により、簡素かつ短時間で行える方法を開発する。GC-MSで光学異性体を分析する方法は2種ある。1つは光学異性体分離カラムを使った方法(方法A)、2つ目は光学異性体分離曜誘導体を調製後レギュラーカラムにより分離する方法(方法B)である。本年度は、方法Aの試料調製は気化平衡ヘプタフルオロブチリル化固相マイクロ抽出、方法Bにはけいそう土カラムを使ったトリフルオロプロリル化抽出を開発した。分離に用いたカラムは、取りあえずレギュラーサイズのカラムを使った。内部標準物質にはL-フェニルアラニンから合成されたL-アンフェタミン-d3、L-メタンフェタミン-d6を使って、尿試料から覚せい剤光学異性体の分離分析が定量的にできる方法ができた。今後の課題としては、次のことが挙げられる。この方法を応用し、血液や体組織から分析するためには、クリンナップを入れる必要があることも分かり、検討することになった。カラムについてもより分離能が高く、より短時間で分離できるカラムの選択を行う課題が残った。方法の普及のためには、内部標準物質が安価で入手できるものが必要であるので、その検討も行うことになった。平成17年度に大筋導入していた覚せい剤光学異性体分離分析の2つの方法を、今年度は法中毒実務的観点から、迅速かつ正確にできるよう技術を改良することを目的に研究を行った。方法1.光学異性体分離用誘導体トリフルオロアセチルプロリル化を珪藻土カラムを使って、抽出と同時に行う簡素法で試料調製を行い、通常の薬物分析に使用しているカラムを使ってGC-MS分析を行う。方法2.アミン基、水酸基などの誘導体ヘプタフルオロブチリル化を気化平衡瓶で行い、そのまま自動で固相マイクロ抽出を行い、光学異性分離カラムを使ってGC-MS分析を行う。

本年度、1については、試料調製に関してはトリエチルアミンの添加により誘導体化の再現性が向上し、測定カラムの内径を0.1mmと小さくし、高圧下でキャリアガスを流すことで、短時間で高感度な方法を確立することができた。この方法は、乱用者の尿分析に適しており、覚せい剤乱用被疑者の確定に有用である。2については、GCーMS測定は、カラムの性質上、サイズの縮小化が困難であったので、従来のサイズで検討せざるを得なかつた。詳細な条件検討により、測定時間は5分ほど短縮できた。基本的な試料調製は変更はなかったが、剖検試料への応用を検討した。血液や体組織では、気化平衡法において、脂質の障害で極めて低感度分析であったため、脂質の除去を珪藻土カラムを使って簡素化し、測定の感度を数倍高かめることが可能になり、腐敗試料などでも高感度分析を実用的に行えるようになった。方法1では、乱用者の摘発の分野で、方法2では、法医学の分野で有用となるものと思われる。
第一原理に基づくランドスーケープの決定とガラス転移の統一概念

1.ガラス転移が、自由エネルギーランドスケープ描像によりランダウの相転移理論と同じ枠組みで理解できることを示した。2.密度汎関数理論を用いて、自由エネルギーランドスケープを具体的に計算し、ストリングモーションが緩和過程の素過程になることおよび同時緩和領域と協調緩和領域が存在することを示した。3.分子シミュレーションデータの主成分解析により自由エネルギーランドスケープが決定できることを示した。4.インタラクティブ分子動力学シミュレーション法および高速ボロノイ分割を開発し、協調緩和領域が温度依存性を求めた。5.ジャンプ速度の分布を微視的な観点から求め、べき乗分布になることを示した。6.モデルガラスのランドスケープから比熱の温度依存性を求め、ガラス転移点近傍の比熱の冷却速度依存性がランドスケープ描像で説明できることを示した。7.自由エネルギーランドスケープ描象に基づいた、1次、2次複素比熱の概念を提案し、その振る舞いと系の緩和時間およびガラス転移との関係を明らかにした。8.大きさの異なる二種類の粒子の最密充填構造の充填率の半径比と濃度依存性を全パラメーター領域において求め、粒径が近い領域では、粒子の混合により必ず充填率が低下することを示した。1.粒子の平均位置を与えた非平衡系の自由エネルギーを、密度汎関数理論を用いて決定できることを示した。結晶状態から強制的に数個の原子を変位させたときの自由エネルギー構造を具体的に求め、自由エネルギーランドスケープを決定できることおよび協調緩和領域を決定できることを示した。2.インタラクティブ分子動力学シミュレーションを用いて過冷却液体の緩和過程を詳細に解析し協調緩和領域に二つの定義、同時に構造変化を起こす領域とその緩和を支援する領域、が存在することを示した。3.これまでに開発した自由エネルギーランドスケープ描像に基づく非平衡系の比熱を求める理論的枠組みを用いて、より実験に近い過程における比熱の温度依存性を求め、ガラス転移点近傍の比熱の冷却速度依存性がランドスケープ描像で説明できることを示した。4.大きさの異なる二種類の粒子の最密充填構造の充填率をシミュレーションを用いて解析し、その半径比と濃度依存性を全パラメーター領域において決定した。粒径比が近い領域では、粒子の混合により必ず充填率が低下することを示した。ラディカルテセレーションに形成されるネットワークの構造解析を行い、充填率とネットワークのもつ三角形の分布との関係を明らかにした。1.ランドスケープ上のダイナミックスを研究する上で有用と思われる動的密度汎関数法の微視的基礎付けを行った。また、ジャンプ速度の分布を微視的な観点で研究した。2.エネルギーランドスケープ描象に基づいた、AC比熱の振る舞いを記述した。さらに、2次のAC比熱の概念を提案し、2次のAC比熱の振動数無限大の温度依存性が、系の緩和時間と関係付けられることを示した。3.結晶の構造変化に対する自由エネルギーランドスケープを計算する枠組みを、ランダムな粒子配置に対して拡張した。ランダムな粒子配置から構造変化したときの自由エネルギーランドスケープを具体的に計算した。計算した自由エネルギーランドスケープから協調再配置領域(CRR)を求めた。4.高分子モデルによる分子動力学シミュレーションを行い、(1)高分子ガラスの低エネルギー励起の特性長を、動的構造関数の自己相関部分より定義し、特性長の温度依存性を明らかにした。(2)主成分解析を行って、分子運動を早い運動と遅い運動に分離する手続きを定式化した。5.大、小二種類のディスクを乱雑にパッキングしたときの、空間占有率の濃度及び半径比依存性をシミュレーションで求め、半径比が1から変化すると空間占有率が減少すること、また半径比が大きく異なる領域で濃度の関数として極大値をもつことを示した。6.昨年開発した自由エネルギーランドスケープ描像による比熱の計算法を用いて、比熱の冷却速度依存性を求めた。実験と定性的に一致する結果を得て、この描像の正しさを示した。7.調和振動子で結合した二つの戸田格子上のソリトン伝搬を数値的に解析し、ソリトンの透過に、共鳴透過現象が存在することを示した。8.低温(ガラス転移温度付近)でのCRRの計測。Tg以下でもCRRは温度降下とともに、ほぼ温度に反比例して増大する。9.CRR計測における任意性をなくすボロノイ分割を、高速計算できるアルゴリズムを開発した。

1.原子を配位空間内の仮想的な位置に固定し、その周囲の位相空間から決められる自由エネルギーを、その原子配置の関数として自由エネルギーランドスケープを定義することにより、ガラス転移がランダウの相転移理論と同様の枠組みで理解できることを示した。また、構造緩和の素過程の統計量が協調緩和領域で決定されることを示した。2.ランダムな粒子配置から1粒子を強制変位させたときの自由エネルギーランドスケープを、密度汎関数理論を用いて具体的に計算し、ストリングモーションが緩和過程の素過程になることを示した。3.主成分解析を用いて、分子運動を早い運動と遅い運動に分離する手続きを定式化し、遅い運動の出現頻度から自由エネルギーランドスケープが決定できることを示した。4.自由エネルギーランドスケープ描象に基づいた、2次の複素比熱の概念を提案し、2次の複素比熱の振動数無限大の温度依存性が、系の緩和時間と関係付けられることを示した。5.複数個の調和振動子で結合した二つの戸田格子上のソリトン伝搬を数値的に解析し、ソリトンの遅延透過現象を発見した。6.好戦的社会、平和主義社会において階級が自己組織化されることを示した。好戦的社会では、階級形成と同時に村が出現し、社会構造の固定化が起こることを示した。7.量子系に対して、境界摂動をうける系の応答と初到達時間との関係を導き、境界摂動による散逸過程の一般的性質を明らかにした。8.粒径分布のある粒子分散系のパーコレーション転移密度を求め、2次元系では分布の巾の関数として極小点があることを示した。
細胞性粘菌のDNA修復酵素遺伝子radCのクローニング

細胞性粘菌のもつDNA修復遺伝子の性格を明らかにするために、DNA修復能の異なった突然変異株の性質を調べた。特に切り出し修復の欠損している株TW8(radC)の性質を明らかにすることは、これからクローニングしようとするDNA修復遺伝子の性質を知る上でも必要欠くべからざるものである。また、細胞性粘菌の光回復酵素の存在もあわせて検討した。野生株には紫外線照射後直後にDNAに鎖切断が入るが、このことはおそらくピリミジンダイマーの近傍に鎖切断が入っているものと思われる。TW8にはそのような鎖切断が紫外線照射後入らなかった。したがってTW8はUV specific endonucleaseが欠けているか、またはその酵素の働きになんらかの不都合が生じている突然変異株である。したがって、われわれはUV specific endonucleaseの遺伝子またはその働きに重要な遺伝子を得ることをねらっている。またその他のDNA修復酵素遺伝子として光回復酵素の遺伝子についてもねらっていきたい。そこで細胞性粘菌に実際に光回回復があるのかを検討した。しかしわれわれは細胞性粘菌において光回復効果を見い出し得なかった。しかしそれは実際に細胞内に光回復酵素がないのか、単に酵素が働けないのかはわかっていない。今回さらに我々は細胞性粘菌の全ゲノムを分離精製した。そしてSau3A1という制限酵素で部分分解を行い、電気泳動法で約5Kbから20Kbぐらいの長さのDNA分画を得た。それを細胞性粘菌・酵母菌・大腸菌三者間のシャトルベクターpOKプラスミドのBamHl siteにつないだ。したがって、粘菌のDNAをもったものはアンビシリン耐性となりテトラサイクリンには感受性となる。そのようなプラスミドをあつめるために大腸菌に結合させたDANを導入することによって、gene bankを得た。現在そのbankからradCを野生型にするDNAを選択中である。
加工誘起ナノクラスターによるＭｇ合金の高強度化

加工誘起ナノ組織制御による高強度化手法をマグネシウム合金に適用し、高強度化に及ぼす合金元素の影響を調べ、強化機構について基礎的に検討した。加工による高強度化の程度は添加元素の種類により大きく異なったが、加工による結晶粒径の微細化および粒界への溶質濃化については、添加元素の種類によらず確認された。これは、溶質元素の種類によって、粒内転位と粒界との反応のしやすさが異なり、強度レベルを変化させていることを示唆する。本研究では、加工誘起で形成されるナノ組織がマグネシウム合金合金の高強度化に有効かどうかを明らかにすることが目的であり、本年度は5種類のMg-X系合金を作製して検討を行った。合金元素Xは、Al、Zn、Sn、Y、Biとし、添加量はそれぞれ1at%とした。これらの合金は溶体化処理温度にて完全に固溶するが、室温では固溶限を超えるような添加量となっている。各試料に対して、溶体化処理、水焼入れ、の後、冷間加工を実施する。本年度は、冷間加工の手段としてHighPressure Torsion (HPT)を用い、圧縮応力2GPa、回転速度1rpm、回転回数10回の条件にて加工を実施した。結晶粒組織を観察したところ、Mg-Bi合金以外の4種類の合金において、結晶粒径が100nm程度まで微細化することが判明した。また、粒界において合金元素の濃化も認められた。硬さ測定の結果から、添加元素により強度は異なり、もっとも高強度化したMg-ZnはHV110程度の硬さを有していた。本研究では、加工誘起で形成されるナノ組織がマグネシウム合金の高強度化に有効かどうかを明らかにすることが目的であり、平成25年度に引き続き、5種類のMg-1at%X系合金(X=Al, Zn, Sn, Y, Bi)について検討を行った。平成25年度の検討により、これらの合金にHPT(High-pressure Torsion)により強加工を施すと、著しい高強度化が生じること、高強度化の程度は添加元素の種類により異なることが明らかになっている。平成26年度は、主に透過型電子顕微鏡による組織評価を主に実施し、HPT加工材の粒界に溶質元素が濃化することを確認した。HPT材の結晶粒径、粒界への溶質濃化の有無については、添加元素の種類によらず確認されるものの、高強度化の程度が異なることが明確となった。これは、溶質元素の種類によって、粒内転位と粒界との反応のしやすさが異なり、それが結果として粒界からの転位放出や、粒界への転位消滅に必要な応力レベルが異なることを示唆している。研究開始時は、以上のような組織変化に加え、結晶粒内にナノクラスターが生成することも予想していたが、本研究の期間内に明らかにすることはできなかったため、今後の課題として明記しておく。しかし、そもそもの目的であるマグネシウム合金の高強度化に及ぼす合金元素の影響については、上述のような従来にない知見が得られたため、本研究を実施した意義は非常に大きいものと考える。金属材料学複数のMg合金に関して検討を行い、高強度化する添加元素を明らかにした点においては、計画通りに進捗している。計画していた引張試験は実施できなかったが、代わりに平成26年度に計画していた電子顕微鏡による組織解析を、実施し、加工誘起による組織変化を確認した。よって、予定していた検討事項の順序が一部入れ替わっているが、概ね順調に進展している。平成26年度は、引張試験による機械的特性の評価と、アトムプローブ電界イオン顕微鏡による解析を実施する。平成25年度の結果から、Mg-Zn合金が最も高強度化することが分かっているため、これを中心として高強度化と加工誘起によるナノ組織形成挙動との関係を明確化する。