hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コオロギの概日時計機構におけるエピジェネティック制御

夜行性の成虫は光周期を明期12時間:暗期12時間(LD12:12)からLD20:4に移すと短い暗期に活動を集中させ、恒暗条件下においても短い主観的夜を継続する。E(z)(RNAi)個体では大部分の個体で短い暗期での活動の集中が阻害された。歩行活動への影響は時計遺伝子の発現変調を介しているのではないかと推定し、フタホシコオロギにおいて時計の中枢とされる視葉で解析を行った。LD12:12及びLD20:4においてE(z)が発現しており、RNAiによって発現レベル、ヒストンH3K27のトリメチル化レベルが低下することを明らかにした。正常個体とE(z)(RNAi)個体の視葉における時計遺伝子の発現特性を解析すると、LD12:12ではほとんど差はないが、LD20:4では発現特性が大きく異なることが明らかとなった。これらの結果より、LD12:12からLD20:4への光周期変調の際、時計遺伝子がE(z)によって発現調節を受け新しい光周期に適応していることが示唆された。「研究目的:概日リズム光周反応のエピジェネティック制御」の解明のため、遺伝子のクローニングを行った。フタホシコオロギではE(z),Utxの全長を取得し、タンボコオロギにおいても近縁種であるフタホシコオロギの配列を元にクローニングすることに成功した。また二本鎖RNA処理することで光周期変化応答にE(z)が必要であることも明らかに出来た。その際、時計遺伝子の発現を介して同調している結果も一部得られている。以上の結果から、研究課題達成にむけておおむね順調であるとした。27年度が最終年度であるため、記入しない。フタホシコオロギにおいては、活動レベルの被検数がまだ論文にできる数ではないので現在試行している。タンボコオロギにおいては母親の卵巣に二本鎖RNAを注入する元来の方法では、正常に胚発生できず致死に至っている。そのため、光周測時機構が働いている2齢幼虫において遺伝子をノックダウン、ノックアウトする方法を検討中である。二本鎖RNAの注入針を細くする、注入する液量と濃度の条件を検討する、CRISPR/Cas9システムを導入するなどを試行中である。
産業構造転換期における外国人労働者の社会包摂とエンパワメントに関する調査研究

本研究の目的は,企業組織における外国人労働者の社会包摂とエンパワメント(自律・活性化)、新旧成員の協働を促進する組織構造・人事施策、それを動力とした企業の成長との関係性を明らかにすることにある。過去4年にわたり日本の製造業・製造派遣業・請負業の企業へのインタビュー調査とアンケート調査を行ってきている。本研究第2期(2018-2020)では,外国人労働者の企業現場、特に生産プロセスにおける組織社会化と知識習得、自律的キャリア形成を促進する人事・教育の方策を、企業組織全体の戦略・特性との関係から、人事・教育・受け入れ担当者・組織の機能に注目して明確化しつつある。進展した政府政策、企業ノウハウ、派遣・コンサル会社、の現状を把握し体系化する。こうした整理を通じて,外国人労働者が自身の置かれた現状に対する認識の変化(「意識化」)(Freire, 1982)を達成し、自律的キャリア形成を遂げる状況と、エンパワメントを通じて受け入れ側の組織が活性化する方途を明確化する。2018年度は、第2期研究の基礎として、各研究者が、文献調査・フィールドワークを行った。具体的には、東郷は「エンパワメント」理論の先行研究を、地場産業の商工業システム研究と連動させつつ、把握・充実させた。谷口は、東海地域を中心とした日系ブラジル人労働者に対するアンケート調査を実施し、97名から回答を得て、一次集計を実施し、調査対象企業へのフィードバックを行った。荒川は、移民の送出国・受入国の間を往復する「循環的移民」研究に注目し、理論サーベイに努めるとともに、調査フィールドを国内日系ブラジル人労働者から、台湾・ベトナムの現地法人・機関で教育・訓練された後に来日する(潜在的/顕在的)外国人労働者へと拡大し、現地調査を行っている。こうした成果は3回の研究会で共有され、一部は中間報告として学会で報告された。本研究は、「製造業企業⇔派遣・請負企業と外国人労働者⇔地域の産業・共生社会」の発展を、その連関構造の中で明確化し,外国人労働者個人のエンパワメント施策とともに,企業・産業・共生地域のエンパワメントに関する提言へと形成することを意図している。2018年度は、先行研究サーベイによる理論研究の蓄積と基礎情報の収集を行った。また、外国人労働者を積極的に活用・登用する企業を対象とした国内外での事例調査を行い「製造業⇔派遣・請負企業と外国人労働者⇔地域の産業・共生社会」の連関を明確化するための基礎情報の収集に努めた。具体的には、1)国内では、既に協力関係にある関西拠点企業の東海地域事業における日系ブラジル人被雇用者を対象としたアンケート調査を実施した。2)「循環的移民」に関して台湾2企業・団体、ベトナム10企業の現地法人・機関にヒアリング調査を行った。いずれもローデータの収集を行い、その分析を進行中である。3回の会合を通じた情報共有も行った。しかし、研究運営に関しての共通基盤形成は不十分であり、2019年度開始に当たっての課題である。2018年度は当初計画通り、第2期開始における理論蓄積と情報収集にあて、そのように実行することができたと考える。日本国内の外国人労働者数は、2012年から2017年の5年間で60万人(20%)増加しており、特に「出入国管理及び難民認定法」の改正で資格外活動(留学生のアルバイト等)による就労が32%増と大幅に増加している。2019年4月からの政府の外国人労働者受入れ拡大への政策転換を受けて、今後も急速な増加と定着が予測される。こうした政策変更の結果、国内の外国人労働者の構成も日系ブラジル人を抜いて、ベトナム人が第2位を形成するなど、急激な変化が見られる。また、ベトナム人に代表される近年の在日外国人労働者の特徴の一つとして、送出国において教育・訓練を受けて来日し、日本での就労経験・技能獲得を経て、帰国する「循環型移民」とその潜在的予備軍の形成がある。2019年度以降は、こうした状況に鑑み、本研究・調査の対象を、国内の日系ブラジル人に限定することなく、広くグローバルな視野から日本国内に入国する外国人労働者全般を対象とし、研究地域を特にベトナム、東南アジア諸国に拡大することとする。その際、日本国内の既存の調査協力会社等の研究蓄積・基盤を維持し、日系ブラジル人調査継続するとともに、「循環的移民」と特徴づけられうるベトナム人をはじめとする他の外国人労働者の動態をも研究の対象とする。さらにこうした移民を形成する産業・企業・教育体制の把握のため、送出国の状況に関する調査・研究をも研究の範囲とする。2019年度には、2018年度の研究蓄積を整理し、研究者間の共通基盤を形成しつつ、収集した情報の整理分析と理論化に努め、継続的に調査を実施しつつ、国内外学会での研究発表の準備を進めるものとする。

本研究第2期(2018-2020)では,外国人労働者の企業現場、特に生産プロセスにおける組織社会化と知識習得、自律的キャリア形成を促進する人事・教育の方策を、企業組織全体の戦略・特性との関係から、人事・教育・受け入れ担当者・組織の機能に注目して明確化しつつある。進展した政府政策、企業ノウハウ、派遣・コンサル会社、の現状を把握し体系化する。こうした整理を通じて,外国人労働者が自身の置かれた現状に対する認識の変化(「意識化」)(Freire, 1982)を達成し、自律的キャリア形成を遂げる状況と、エンパワメントを通じて受け入れ側の組織が活性化する方途を明確化する。2018年度は、第2期研究の基礎として、各研究者が、文献調査・フィールドワークを行った。具体的には、東郷は「エンパワメント」理論の先行研究を、地場産業の商工業システム研究と連動させつつ、把握・充実させた。谷口は、東海地域を中心とした日系ブラジル人労働者に対するアンケート調査を実施し、97名から回答を得て、一次集計を実施し、調査対象企業へのフィードバックを行った。荒川は、移民の送出国・受入国の間を往復する「循環的移民」研究に注目し、理論サーベイに努めるとともに、調査フィールドを国内日系ブラジル人労働者から、台湾・ベトナムの現地法人・機関で教育・訓練された後に来日する(潜在的/顕在的)外国人労働者へと拡大し、現地調査を行っている。こうした成果は3回の研究会で共有され、一部は中間報告として学会で報告された。本研究は、「製造業企業⇔派遣・請負企業と外国人労働者⇔地域の産業・共生社会」の発展を、その連関構造の中で明確化し,外国人労働者個人のエンパワメント施策とともに,企業・産業・共生地域のエンパワメントに関する提言へと形成することを意図している。2018年度は、先行研究サーベイによる理論研究の蓄積と基礎情報の収集を行った。また、外国人労働者を積極的に活用・登用する企業を対象とした国内外での事例調査を行い「製造業⇔派遣・請負企業と外国人労働者⇔地域の産業・共生社会」の連関を明確化するための基礎情報の収集に努めた。具体的には、1)国内では、既に協力関係にある関西拠点企業の東海地域事業における日系ブラジル人被雇用者を対象としたアンケート調査を実施した。2)「循環的移民」に関して台湾2企業・団体、ベトナム10企業の現地法人・機関にヒアリング調査を行った。いずれもローデータの収集を行い、その分析を進行中である。3回の会合を通じた情報共有も行った。しかし、研究運営に関しての共通基盤形成は不十分であり、2019年度開始に当たっての課題である。2018年度は当初計画通り、第2期開始における理論蓄積と情報収集にあて、そのように実行することができたと考える。日本国内の外国人労働者数は、2012年から2017年の5年間で60万人(20%)増加しており、特に「出入国管理及び難民認定法」の改正で資格外活動(留学生のアルバイト等)による就労が32%増と大幅に増加している。2019年4月からの政府の外国人労働者受入れ拡大への政策転換を受けて、今後も急速な増加と定着が予測される。こうした政策変更の結果、国内の外国人労働者の構成も日系ブラジル人を抜いて、ベトナム人が第2位を形成するなど、急激な変化が見られる。また、ベトナム人に代表される近年の在日外国人労働者の特徴の一つとして、送出国において教育・訓練を受けて来日し、日本での就労経験・技能獲得を経て、帰国する「循環型移民」とその潜在的予備軍の形成がある。
エンドトキシン誘発炎症モデルの開発とその評価

ラットにおけるB1受容体の発現を血管系と消化器系において見いだしたが、それぞれの発現においてエンドトキシンの必要性は異なるものであった。エンドトキシンによる血管透過性亢進反応にブラジキニンが関与していることを示したが、キニン系因子であるキニノゲン欠損ラットと正常ラットでの反応の比較などからもキニンの関与を明らかにした。ラットマクロファージをエンドトキシン存在下で培養すると、新たに誘導されてくるシクロオキシゲナーゼ-2によってプロスタヅグンジン産生が生じることを見いだした。エンドトキシンをラットの腹腔内または胸腔内に投与し、時間経過を追ってその貯留液量およびその滲出速度を指標として炎症モデルとしての妥当性の検討を行ない、モデルの開発を試みた。エンドトキシン処置処置によりB1受容体発現、シクロオキシゲナーゼ-2発現が生じることがこの研究によって明らかにされたが、エンドトキシンを用いての炎症モデルにおいてこれらの誘導される分子の関わりや役割を恒常的に存在している受容体やたんぱく質とどのように関係しているのかを探ることは、将来解析されなければならない点として考えられた。1.エンドトキシン(ET)の背部皮内投与によって用量依存的に血管透過性亢進が生じ、無毒化ETとの比較から透過性亢進反応にETの毒性が重要であることが判明した。更に、拮抗薬や阻害薬を用いた実験からブラジキニン、血小板活性化因子、ヒスタミンやプロスタグランジンの関与が明らかとなり、またそれらのメディエーターが相互に作用しあって増強することによりETの血管透過性亢進を引き起していることが示された。キニン系因子の関与については、キニノゲン欠損ラットと正常ラットとでの反応の比較により、直接的にも証明がなされた。2.B2受容体が存在しているラット回腸及び十二指腸において、B1アゴニストによる収縮反応が出現してくることを見いだした。その収縮がB1アンタゴニストで抑制されること、またタンパク質生合成阻害薬の処置によりその発現が抑制されたことなどの結果から、その収縮発現は新しく誘導されたB1受容体によることが明らかとなった。また、この収縮発現には、ETの関与を示す積極的な結果は得られなかった。3. ET処置した若齢ラットにおいてのみにB1アゴニストによる全身血圧下降反応が出現してくることを見いだし、アンタゴニストを用いてB1受容体発現であることを明らかにした。この活性の強さは、ブラジキニン(B2アゴニスト)に匹敵した。4. ETの胸腔内投与、腹腔内投与によって、白血球浸潤が血漿漏出といった炎症反応が生じることを見いだし、炎症モデルと成りうる可能性があることが判明した。ラットマクロファージをエンドトキシン存在下で培養すると、新たに誘導されてくるシクロオキシゲナーゼ-2によってプロスタグランジン産生が生じることを見いだした。
ヒストンメチル化制御を介した卵巣がん新規治療法の確立を目指して

これまで研究者は卵巣癌幹細胞に対してGSKJ4が細胞死を誘導し、癌幹細胞性を喪失させることを報告した。その後の共同研究者との研究で、GSKJ4が非小細胞肺癌の細胞株で細胞死を誘導することを見出した。このことにより、GSKJ4の効果が癌幹細胞に特異的ではなく、癌細胞にも効果のあることが示唆された。さらにGSKJ4とシスプラチン、タキソール、メトホルミンを併用することで癌細胞に対する効果を上乗せすることを見出した。加えて、GSKJ4の作用機序として、細胞周期に影響を与え、アポトーシスを誘導することで細胞死を引き起こしていることが示された。現在までの進捗状況として先行予備実験を行った卵巣がん細胞株A2780、SKOV-3以外の卵巣がん細胞株、RMG1やTOV21GにおいてもH3K27脱メチル化阻害薬であるGSKJ4は、有意に細胞死を誘導することが明らかにした。この結果はすなわち、卵巣がんにおいて組織型によらず幅広く抗腫瘍効果をGSKJ4が発揮する可能性を示唆している。さらに、筆者の研究室では卵巣がん幹細胞と並行して肺がん幹細胞に対してのGSKJ4の効果も同様に検討し、肺がん幹細胞でもGSKJ4処理により細胞死が誘導され、がん幹細胞のがん幹細胞性が喪失されることを明らかにした。これはGSKJ4の効果が卵巣がん幹細胞に限られたものではなく、がん幹細胞全般に広く効果をもつ可能性を示している。さらに、肺癌細胞においてGSKJ4と既存の治療薬を組み合わせることにより、抗腫瘍効果が増強されることも明らかにした。以上の肺がん幹細胞および肺癌細胞に対するGSKJ4の効果については国際誌に報告し掲載済みである。さらに各種卵巣がん細胞においてGSKJ4とCisplatinやTaxolと併用した場合、少なくとも一部の卵巣がん細胞株において、単剤と比べ併用することで有意に細胞死を誘導する可能性が示唆されている。このことは、既に研究者によって国際誌に報告済みである、GSKJ4が卵巣がん幹細胞の幹細胞性を喪失させる、という報告とあわせ非常に重要な意義を持つ。すなわち、既存の治療薬とGSKJ4を組み合わせることで、細胞死を強く誘導し、がん幹細胞を非がん幹細胞に分化させることで、結果として卵巣がんの再発や転移を抑制し、最終的に卵巣がんの治癒につなげることが出来ることを示唆している。以上より本研究は、卵巣がんの増大および再発・転移を予防するという目標に対してin vitroにおいて極めて有用な結果を残している、といえる。申請時の計画では1年目でGSKJ4のin vitroにおける卵巣がんに対する効果を検討することに目標を置いている。現在のところ、卵巣がん細胞株A2780、SKOV-3、RMG1、TOV21GをGSKJ4で処理することで、トリパンブルーを用いた色素排除法にて、有意に細胞死が誘導されることを明らかにした。さらにGSKJ4に既存の抗がん剤であるCisplatinやPaclitaxelを併用することにより、単剤群と比較し有意な細胞死を誘導することも明らかにしており、この点において計画は順調と言える。一方で、その細胞死誘導効果の機序に関してはGSKJ4の標的分子であるJMJD3やUTXに着目し、遺伝子ノックダウンの条件を絞りつつ、最適な条件を決定し、実験を進めているが、研究を進めているが、現在のところ、細胞死におけるJMJD3やUTXの役割を完全に明らかにしたとはいえない。以上より研究の進捗状況としてはおおむね順調に進展している、といえる。これまで研究者は卵巣がん幹細胞に対してGSKJ4が細胞死を誘導し、また残存した細胞のがん幹細胞性を喪失させることを報告してきた。その後の共同研究者との研究で、GSKJ4が卵巣がん幹細胞のみならず、非小細胞肺がんのがん幹細胞においても細胞死を誘導し、またそのがん幹細胞性を喪失させることを見出した。このことにより、GSKJ4のがん幹細胞に対する効果が、卵巣がん幹細胞に特異的なものではなく、がん幹細胞に普遍的に効果のある可能性が示唆された。さらに共同研究者との研究により、GSKJ4とメトホルミンを併用することでがん幹細胞に対する効果を上乗せすることが出来ることを見出した。既にメトホルミンに関しては単剤でがん幹細胞に対して細胞死誘導効果とがん幹細胞能喪失効果があることを報告しているが、今回の研究結果により、作用機序のことなるがん幹細胞標的治療薬を併用することの有効性を証明することができた。また、これまでの研究成果は日本産婦人科学会学術集会および北日本産婦人科学会にて報告している。in vitroにおいてはGSKJ4が単剤および既存の治療薬との併用によって、卵巣がん細胞に対して強い細胞死誘導効果を持つことが示唆されている。

そこで、まずはその細胞死誘導効果の機序としてGSKJ4の標的分子であるJMJD3/UTXに着目し、JMJD3/UTXが卵巣がんの生存や増大、転移・再発における役割について検討を行う。具体的にはWestern blotやPCRにおけるJMJD3/UTXの発現と前述のGSKJ4による細胞死の度合いについて検討する。さらに、siRNAによりJMJD3/UTXをKnockdownすることで、卵巣がん細胞に細胞死が誘導されるか、検討を行う。また、in vivoにおいては、ヌードマウスにおける卵巣がん細胞移植モデルを用いてGSKJ4の投与の有無で生存期間の差をみることや腫瘍径の大きさを比較することでGSKJ4が卵巣がん治療薬となりうるか検討を行う予定である。さらに、卵巣がん患者における臨床検体を用いたJMJD3/UTXの発現、ヒストンのメチル化の程度と、進行度や予後を比較することで卵巣がんにおける、予後予測マーカーの発見を目指す予定である。婦人科癌現在ヌードマウスに対してGSKJ4全身投与に対する毒性試験を行っており、長期的な経過観察が必要であるため、その飼育費や技術料が必要であるためこと、さらに、今後の推進方策にも上述したように、次年度以降、担癌マウスモデルを用いた薬剤投与実験等で、多数のマウスおよび薬剤が必要となるため、と言う二点が主な理由である。上述したように、現在実験計画中の、卵巣がん細胞担癌マウスモデルを使用した薬剤投与実験におけるヌードマウス、薬剤、および継続実験中のマウス実験に於ける飼育料および技術料として使用する予定である。
現代科学哲学における実在論と反実在論

われわれの研究課題は「現代科学哲学における実在論と反実在論」であったが,われわれは三年間の研究を通じ,個別的な論点はともかく,この研究課題についての次のような全体的な概観を得ることができた.レーニンの『唯物論と経験批判論』を今世紀の実在論のひとつの出発点として取り上げることができる.彼は「宇宙は人間が存在する前から存在していた」「人間は脳なしで思考することはできない」という二命題を不可疑とみて,観念論に対する唯物論を擁護した.しかし,フレーゲとウィトゲンシュタインに端を発する論理的実証主義の言語論的展開は言語を哲学の中心に据えることによって,〈物質-精神〉の枠組をたんなるひとつの哲学問題としての地位にまで引き下げたのである.超越的実在を語ることも超越的観念を語ることもわれわれに理解可能な言語を越えることであるから,従来の実在論と観念論の対立は無意味となった.だが,論理実証主義の言語論的展開もまた不徹底をまぬかれなかった.そしてタメットが二値原理を基準にして実在論と反実在論を定式化したときにはじめて〈物質-精神〉の枠組自体が撤去され,それに代わって古典論理と直観主義論理の対立が実在論論争の全面に現われてきた.彼は,われわれの言語の論理を二値原理の貫徹する古典論理であるとすることに疑問を提起し,二値原理を保持する実在論は幻影ではないかと主張した.要するに,〈物質-精神〉の枠組が〈世界-言語〉の枠組に取って替わられたとき,実在論は劣勢に回ったのである.ダメットの提起した論点はなお検討に値する点を多く含んでいるが,一言でいってわれわれは,実在論と反実在論の対立の根本問題が指示の理論における言語の役割と言語理解の問題にあると結論することができる.そしてこれはまたわれわれの研究の次の課題でもあるのである.われわれの研究課題は「現代科学哲学における実在論と反実在論」であったが,われわれは三年間の研究を通じ,個別的な論点はともかく,この研究課題についての次のような全体的な概観を得ることができた.レーニンの『唯物論と経験批判論』を今世紀の実在論のひとつの出発点として取り上げることができる.彼は「宇宙は人間が存在する前から存在していた」「人間は脳なしで思考することはできない」という二命題を不可疑とみて,観念論に対する唯物論を擁護した.しかし,フレーゲとウィトゲンシュタインに端を発する論理的実証主義の言語論的展開は言語を哲学の中心に据えることによって,〈物質-精神〉の枠組をたんなるひとつの哲学問題としての地位にまで引き下げたのである.超越的実在を語ることも超越的観念を語ることもわれわれに理解可能な言語を越えることであるから,従来の実在論と観念論の対立は無意味となった.だが,論理実証主義の言語論的展開もまた不徹底をまぬかれなかった.そしてタメットが二値原理を基準にして実在論と反実在論を定式化したときにはじめて〈物質-精神〉の枠組自体が撤去され,それに代わって古典論理と直観主義論理の対立が実在論論争の全面に現われてきた.彼は,われわれの言語の論理を二値原理の貫徹する古典論理であるとすることに疑問を提起し,二値原理を保持する実在論は幻影ではないかと主張した.要するに,〈物質-精神〉の枠組が〈世界-言語〉の枠組に取って替わられたとき,実在論は劣勢に回ったのである.ダメットの提起した論点はなお検討に値する点を多く含んでいるが,一言でいってわれわれは,実在論と反実在論の対立の根本問題が指示の理論における言語の役割と言語理解の問題にあると結論することができる.そしてこれはまたわれわれの研究の次の課題でもあるのである.昭和61年度におけるわれわれの研究は方法的にいって以下の二つに大別される。一つは、われわれ研究者内部での議論によるものであり、もう一つは、外部の研究者を招いてわれわれとの間でなされた議論によるものである。1.前者に属する主なものは、前研究代表者であった中村秀吉の論文『翻訳の不確定性と言語理解の実践的性格』(千葉大学大学部「人文研究」第15号、昭和61年3月)を廻ってであった。この論文は現代の科学哲学や哲学一般に相対主義の潮流をもたらす機縁ともなったクワインの翻訳の不確定性・指示の探索不可能性・存在論の相対性の諸テービを日常言語およびその理解の実践的性格という、基本的には後期ヴィトゲンシュタインの観点に立って検討批判したものである。われわれの議論はクワインの言う「翻訳」とは何か、意味の否定を伴って語られる翻訳概念の行方は何処かという点に集中した。そしてこれより明らかになった最も重要な成果の一つは、クワインの後に登場したディヴィドソンが日常言語の意味理論を構成するにあたり、真理概念にその礎を置いたという事実が重大にして、かつ容易に理解可能なものに見えてきたことであった。2.後者に属する研究は、外部の研究者として柴田正良、山田友幸、服部裕幸の各氏を招いて行ったものである。

その研究テーマは、ウィギンスの概念論的実在論の妥当性と反実在論との関係、認知心理学や認知科学の興隆に伴い、これらと対比される「民間心理学」、つまり人間のこころと行動に関する日常的な理解様式の問題、さらに異文化理解と相対主義との連関、理解と概念組識・パラダイムの変容との関係などであったが、これら共同の研究と議論を通してわれわれの得た結論は、意味と理解と説明の三概念が適用される研究領域が多様であること、よって歴史的な、狭い意味での存在論の枠を越えた実在論と反実在論との関係の追求が今後の論議の対象となることという点であった。
特定部位へのDSB誘導系を用いた染色体転座優先機構の解明

転座によるがん遺伝子の形成やがん抑制遺伝子の欠失はがん化の重要なポイントであるが,転座形成メカニズムについては明らかでない。理論上,DSBからの形成頻度は同等であるはずのDic/転座だが,我々のこれまでの研究から,転座優位となる事象が数多く観察された(Sci Rep.2015, JRadiat Res.2016, 2017)。そこで本研究ではデザインされた特異的な染色体異常および放射線によるランダムな誘発異常について解析することで,染色体転座優勢機構の性質について明らかにしながら,染色体異常の形成に影響を与える因子について明らかにする。
神経突起伸展作用を有する天然物の探索研究

アルツハイマー型痴呆症は癌,心臓病と並んで治療法の早期発見が期待されている疾患のひとつであり,その原因は脳の老化,すなわち神経成長因子(NGF)の欠如によるものと推察されている.NGFは神経系の発生・分化・機能維持に重要な役割を持つ因子で,代表的な細胞応答のひとつに神経様突起の伸展が知られているが,それはラット副腎髄質由来の株細胞であるPC12細胞を用いると容易に観察できる.本研究では,アルツハイマー型痴呆症の予防,治療に有効な天然物の開発を目的として広く植物界からの神経様突起伸展作用物質の探索を行う.神経突起伸展作用のスクリーニング法は,NGF応答性のクローン細胞であるPC12細胞を,10%馬血清,5%牛胎児血清を含むRPMI1640培地で培養し,試料を添加した後その神経の突起伸展を観察することによって評価を行うものとした.種々の植物のエキスについて上記スクリーニングを行った結果,アヤメ科のジャーマン・アイリス(Iris germanica)およびグミ科のShepherdia argenteaのエキスに強い神経突起伸展作用を認めたので,さらにそれらエキスについて上記活性を指標として分画,精製を進め,活性成分の探索を行った.その結果,ジャーマン・アイリスからはIsoflavone類等7種および新規化合物3種を含むIridal型triterpenoid11種を単離し,S.argenteaからは新規タンニン2種を含む4種の加水分解性タンニンを単離した.今回単離した化合物はいずれも活性は弱いが,他の未精製部に活性本体と思われる化合物の存在を確認しており,現在さらに精査を行っている.アルツハイマー型痴呆症は癌,心臓病と並んで治療法の早期発見が期待されている疾患のひとつであり,その原因は脳の老化,すなわち神経成長因子(NGF)の欠如によるものと推察されている.NGFは神経系の発生・分化・機能維持に重要な役割を持つ因子で,代表的な細胞応答のひとつに神経様突起の伸展が知られているが,それはラット副腎髄質由来の株細胞であるPC12細胞を用いると容易に観察できる.本研究では,アルツハイマー型痴呆症の予防,治療に有効な天然物の開発を目的として広く植物界からの神経様突起伸展作用物質の探索を行う.神経突起伸展作用のスクリーニング法は,NGF応答性のクローン細胞であるPC12細胞を,10%馬血清,5%牛胎児血清を含むRPMI1640培地で培養し,試料を添加した後その神経の突起伸展を観察することによって評価を行うものとした.種々の植物のエキスについて上記スクリーニングを行った結果,アヤメ科のジャーマン・アイリス(Iris germanica)およびグミ科のShepherdia argenteaのエキスに強い神経突起伸展作用を認めたので,さらにそれらエキスについて上記活性を指標として分画,精製を進め,活性成分の探索を行った.その結果,ジャーマン・アイリスからはIsoflavone類等7種および新規化合物3種を含むIridal型triterpenoid11種を単離し,S.argenteaからは新規タンニン2種を含む4種の加水分解性タンニンを単離した.今回単離した化合物はいずれも活性は弱いが,他の未精製部に活性本体と思われる化合物の存在を確認しており,現在さらに精査を行っている.
第二種地震空白域の客観的検知とその発生メカニズムの研究

1.序研究分担者(加藤)らは、大地震の前の準静的すべりに伴い第二種空白域が生じるというモデルを提出してきた。平成9年度には,このモデルから期待される大地震発生後のプレート内部の地震のメカニズム解の変化を実際のデータで確認した。平成10年度には,地震活動の再検討と,数値モデルの高度化を行った.2.大地震後のプレート内地震活動の変化三陸沖に発生した大地震後のプレート内部の地震活動の変化をZ値とR値という二つの指標を用いて調べた.その結果,1989年,1992年,1994年のいずれの地震においても,その後12年間,二重深発地震面の上面の活動が活発となり下面の活動が低調になっていた.このことは,大地震前に大きな準静的すべりがあれば、プレート内部で地震活動の変化があってもよいことを示している。3.不均質性を導入したモデル摩擦パラメータに不均質性を与えたシミュレーションを行った結果,アサイスミックなイベントがエピソディックに発生することがわかった.また,これらのイベントによりプレート内部の応力場もエピソディックに変化することが確かめられ,プレート内地震の活動やメカニズム解の変化が,このようなアサイスミックなイベントの検知の手掛かりとなることがモデルから検証された.4.まとめ空白域の客観的検知の手法については,残念ながら完成には至らなかった,しかし,小地震のメカニズム解を多数決定するマスター・ソリューション法や,人為的な地震カタログの変化に鈍感でプレート内の応力場の変化に敏感な指標であるR値を開発したことにより,プレート内部の応力の変化を客観化することができた.プレート内部の地震活動がプレート境界のすべりと相関していることが,モデルと観測の両方で確かめられたことにより,第二種空白域の発生メカニズムが当初の仮説どおりであった可能性が高くなった.1.序研究分担者(加藤)らは、大地震の前の準静的すべりに伴い第二種空白域が生じるというモデルを提出してきた。3.不均質性を導入したモデル摩擦パラメータに不均質性を与えたシミュレーションを行った結果,アサイスミックなイベントがエピソディックに発生することがわかった.また,これらのイベントによりプレート内部の応力場もエピソディックに変化することが確かめられ,プレート内地震の活動やメカニズム解の変化が,このようなアサイスミックなイベントの検知の手掛かりとなることがモデルから検証された.4.まとめ空白域の客観的検知の手法については,残念ながら完成には至らなかった,しかし,小地震のメカニズム解を多数決定するマスター・ソリューション法や,人為的な地震カタログの変化に鈍感でプレート内の応力場の変化に敏感な指標であるR値を開発したことにより,プレート内部の応力の変化を客観化することができた.プレート内部の地震活動がプレート境界のすべりと相関していることが,モデルと観測の両方で確かめられたことにより,第二種空白域の発生メカニズムが当初の仮説どおりであった可能性が高くなった.1.序研究分担者(加藤)らは、大地震の前の準静的すべりに伴う応力変化により第二種空白域が生じるというモデルを提出してきた。このモデルの正しさを検証するために、1994年三陸はるか沖地震の後のプレート内地震のメカニズム解の変化を調べた。2.結果小地震のメカニズム解を精度良く決定するために、「マスターソリューション法」という新たな手法を開発した。この手法を用いて1992年以降に発生した小地震のメカニズム解を調べたところ、本震の後約2年間、震源域の西側深部延長の二重深発地震面の上面では、正断層型の地震が発生しなかったことが明らかになった。太平洋プレート内部では、本震の後、震源域の東部で正断層型の地震が発生し、また震源域の西側深部延長では二重深発地震面の下面の活動が低下したことも別の研究者の研究によって明らかになっている。これらのことを考慮すると、プレート境界で大きなすべりが生じた場合、プレート内部の広い領域で応力が変化することは間違いないと考えられる。このことは、大地震前に大きな準静的すべりがあれば、プレート内部の広い領域で応力の変化があってもよいことを実証している。3.今後の方針プレート内部の応力変化の検出には、地震活動だけではなく、メカニズム解を調査することが有効であることを今回の結果は示している。今後は、本震の前に本当にプレート内部で応力の変化があったかどうかを、さらに小さな地震のメカニズム解を調べることによって検証する。このような手法で解析することにより、空白域の生成原因が明確になりとまた空白域の客観的検知に有効であると考えられる。

平成9年度には,このモデルから期待される大地震発生後のプレート内部の地震のメカニズム解の変化を実際のデータで確認した。平成10年度には,地震活動の再検討と,数値モデルの高度化を行った.2.大地震後のプレート内地震活動の変化三陸沖に発生した大地震後のプレート内部の地震活動の変化をZ値とR値という二つの指標を用いて調べた.その結果,1989年,1992年,1994年のいずれの地震においても,その後12年間,二重深発地震面の上面の活動が活発となり下面の活動が低調になっていた.このことは,大地震前に大きな準静的すべりがあれば、プレート内部で地震活動の変化があってもよいことを示している。3.不均質性を導入したモデル摩擦パラメータに不均質性を与えたシミュレーションを行った結果,アサイスミックなイベントがエピソディックに発生することがわかった.また,これらのイベントによりプレート内部の応力場もエピソディックに変化することが確かめられ,プレート内地震の活動やメカニズム解の変化が,このようなアサイスミックなイベントの検知の手掛かりとなることがモデルから検証された.4.まとめ空白域の客観的検知の手法については,残念ながら完成には至らなかった.しかし,小地震のメカニズム解を多数決定するマスター・ソリューション法や,人為的な地震カタログの変化に鈍感でプレート内の応力場の変化に敏感な指標であるR値を開発したことにより,プレート内部の応力の変化を客観化することができた.プレート内部の地震活動がプレート境界のすべりと相関していることが,モデルと観測の両方で確かめられたことにより,第二種空白域の発生メカニズムが当初の仮説どおりであった可能性が高くなった.
大きな軌道離心率を持つ惑星の気候と生物生存可能性の検討

1.南北一次元エネルギーバランスモデル(EBM)を用いた検討:拡散近似の南北一次元エネルギーバランスモデルを構築し、離心率と自転軸傾斜の影響を吟味した(1)気候レジームは年平均日射、最大日射、最小日射に複雑に依存まる。(2)離心率の増大で年平均日射が大きくなるため概して温暖化する。(3)一般に離心率の増大によって気候の多重状態は解消する。(4)近日点での一時的な暴走状態の発生が、平均的な気候状態や生物生存可能性に大きな影響を与える。(5)自転軸傾斜角、離心率、軌道長半径は一定のままでも、歳差運動(春分点と近日点の位置関係の変化)によって気候モードが変化する惑星が存在する。(6)年間の温度変化幅は傾斜角の大小と歳差運動によって大きく変わる2.大気大循環モデル(GCM)を用いた検討:地球大気用に気候システム研究センターと国立環境科学研究所で共同開発してきたCCSR/NIES AGCM 5.4gを使用して、理想的な惑星(現在の地球大気、地球サイズ)のモデルを作り、離心率を変化させる実験をすすめた。(1)定性的にはEBMを用いた結果と一致するが、やや寒冷化する傾向がある。(2)地面状態の違いによって、離心率が増大したときに暖かくなる場合と寒くなる場合がある。(3)降水分布の年変化は自転軸傾斜による直立・傾斜レジームと離心率による溜め込み・放出サイクルの合成されたものとして理解できる。3.生存可能性について:(1)熱容量が大きい場合、年平均日射が最も重要である。(2)歳差運動まで考慮すると、生存可能な緯度帯を持つ惑星の軌道は自転軸が少しでも傾くと離心率が小さい範囲に制限される1.南北一次元エネルギーバランスモデル(EBM)を用いた検討:拡散近似の南北一次元エネルギーバランスモデルを構築し、離心率と自転軸傾斜の影響を吟味した(1)気候レジームは年平均日射、最大日射、最小日射に複雑に依存まる。(2)歳差運動まで考慮すると、生存可能な緯度帯を持つ惑星の軌道は自転軸が少しでも傾くと離心率が小さい範囲に制限される1.南北一次元エネルギーバランスモデルを用いた検討拡散近似の南北一次元エネルギーバランスモデルを構築し、離心率の影響を吟味した。ここでの目的は、広いパラメターレンジで離心率の影響の概略を吟味することである。大気組成や温室効果の影響は固定して考えるが、それでも検討すべきパラメターは多い。本研究の中心課題である離心率以外に、太陽放射強度、公転周期、惑星表層の熱容量、水平熱輸送効率(今の場合拡散係数)、自転軸傾斜が考えられる。自転軸傾斜は春分点と近日点の位置関係によって影響が異なってくるから、春分点と近日点の位置関係もパラメターに加わる。これらを順次検討し、それぞれがどのような影響を持つかを調べた。A.気候レジームは年平均日射、最大日射、最小日射に複雑に依存する。B.離心率の増大で年平均日射が大きくなるため概して温暖化する。C.一般に離心率の増大によって気候の多重状態は解消する。D.近日点での一時的な暴走状態の発生が、平均的な気候状態や生物生存可能性に大きな影響を与える。E.自転軸傾斜角、離心率、軌道長半径は一定のままでも、歳差運動(春分点と近日点の位置関係の変化)によって気候モードが変化する惑星が存在する2.大気大循環モデルを用いた検討地球大気用に気候システム研究センターと国立環境科学研究所で共同開発してきたCCSR/NIES AGCM 5.4gを使用して、理想的な惑星(現在の地球大気、地球サイズ)のモデルを作り、離心率を変化させる実験をすすめたが、18年度は系統的な結果を得るには至らなかった。1.南北一次元エネルギーバランスモデル(EBM)を用いた検討拡散近似の南北一次元エネルギーバランスモデルを構築し、昨年度に続いて離心率の影響を吟味した。

本研究の中心課題である離心率以外に、太陽放射強度、公転周期、惑星表層の熱容量、水平熱輸送効率(今の場合拡散係数)、自転軸傾斜が考えられる。自転軸傾斜は春分点と近日点の位置関係によって影響が異なってくるから、春分点と近日点の位置関係もパラメターに加わる。昨年までの結果に加えて、年間の温度変化幅の傾斜角の大小と歳差運動依存性を明らかにした。2.大気大循環モデル(GCM)を用いた検討地球大気用に気候システム研究センターと国立環境科学研究所で共同開発してきたCCSR/NIESAGCM5.4gを使用して、理想的な惑星(現在の地球大気、地球サイズ)のモデルを作り、離心率を変化させる実験をすすめた.(1)定性的にはEBMを用いた結果と一致するが、やや寒冷化する傾向がある。(2)地面状態の違いによって、離心率が増大したときに暖かくなる場合と寒くなる場合がある。(3)降水分布の年変化は自転軸傾斜による直立・傾斜レジームと離心率による溜め込み・放出サイクルの合成されたものとして理解できる。3.生存可能性について:(1)熱容量が大きい場合、年平均日射が最も重要である。(2)歳差運動まで考慮すると、生存可能な緯度帯を持つ惑星の軌道は自転軸が少しでも傾くと離心率が小さい範囲に制限される。
車両搭載用モバイル型電力貯蔵磁気軸受フライホイールの研究開発

二次電池化学エネルギー貯蔵装置を機能的に代替できる、実容量規模のフライホイールエネルギー貯蔵装置のシステム構成要素としてシステム的要求性能に適合した、次の各要素を設計・製作した.併せて、各要素を製作するために必要な試作,試験,評価を行い、長時間連続試験による時間的な性能劣化プロセスの解明などによって改善を施し、電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車搭載型プロトタイプ1号機を完成した.さらに、走行テスト等で幾つかの課題も明らかとなった.aゼロパワー低損失磁気軸受の制御系設計と実装および性能改善、さらに、可変バイアス適応制御系によるタッチダウン防止技術の提案と実装b発電・電動機とコンバータ,インバータの設計製作と実験による検証および最適化の試みcジンバル(本システムのジャイロ効果を相殺し車両等モバイル型フライホイールに耐える運動性能を確保するもの)の設計・製作・組み立てとタッチダウン抑制用制御アルゴリズムの開発.さらに、数学モデルと確立と設計パラメータにおける主要因子の解明.dシステムの全構成要素をアセンブルしてコンパクトなモバイル型電力貯蔵磁気軸受フライホイール装置の完成および電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車への搭載と走行実験.性能試験と課題の絞り込みについて解析.以上述べた、すべてハードウエアやソフトウエアの準備と実装をほぼ終了し、走行実験を繰り返し実施した。その結果、電気自動車の運動性能の向上を50%改善するという飛躍的な性能改善効果を確認するとともに、回生エネルギーを確認した。また、ジンバルによるジャイロモーメントの低減において約40%の低減効果を確認した。とりわけ、平成21年度はインバーター等をすべて自作して性能改善を試み、新しい設計論が見いだせた.二次電池化学エネルギー貯蔵装置を機能的に代替できる、実容量規模のフライホイールエネルギー貯蔵装置のシステム構成要素としてシステム的要求性能に適合した、次の各要素を設計・製作した.併せて、各要素を製作するために必要な試作,試験,評価を行い、長時間連続試験による時間的な性能劣化プロセスの解明などによって改善を施し、電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車搭載型プロトタイプ1号機を完成した.さらに、走行テスト等で幾つかの課題も明らかとなった.aゼロパワー低損失磁気軸受の制御系設計と実装および性能改善、さらに、可変バイアス適応制御系によるタッチダウン防止技術の提案と実装b発電・電動機とコンバータ,インバータの設計製作と実験による検証および最適化の試みcジンバル(本システムのジャイロ効果を相殺し車両等モバイル型フライホイールに耐える運動性能を確保するもの)の設計・製作・組み立てとタッチダウン抑制用制御アルゴリズムの開発.さらに、数学モデルと確立と設計パラメータにおける主要因子の解明.dシステムの全構成要素をアセンブルしてコンパクトなモバイル型電力貯蔵磁気軸受フライホイール装置の完成および電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車への搭載と走行実験.性能試験と課題の絞り込みについて解析.以上述べた、すべてハードウエアやソフトウエアの準備と実装をほぼ終了し、走行実験を繰り返し実施した。とりわけ、平成21年度はインバーター等をすべて自作して性能改善を試み、新しい設計論が見いだせた.二次電池化学エネルギー貯蔵装置を機能的に代替できる,実容量規模のフライホイールエネルギー貯蔵装置のシステム構成要素としてシステム的要求性能に適合した,次の各要素を設計・製作した.併せて,各要素を製作するために必要な試作,試験,評価を行い,長時間連続試験による時間的な性能劣化プロセスの解明などによって改善を施し,電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車搭載型プロトタイプ1号機を完成した.aゼロパワー低損失磁気軸受の制御系設計と実装および性能改善bフライホイールおよび組み立てロータ・シャフトの設計、製作、組み立ておよび高速回転実験c発電、電動機とコンバータ,インバータの設計製作と実験による検証dコンテインメント(組み立てロータ破壊事故時の安全対策)の安全性解析eジンバル(本システムのジャイロ効果を相殺し車両等モバイル型フライホイールに耐える運動性能を確保するもの)の設計・製作・組み立てとタッチダウン抑制用制御アルゴリズムの開発fシステムの全構成要素をアセンブルしてコンパクトなモバイル型電力貯蔵磁気軸受フライホイール装置の完成および電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車への搭載と走行実験g自律制御を可能とする制御系の設計とハードウエアの準備以上述べた,すべてハードウエアやソフトウエアの準備と実装をほぼ終了した.二次電池化学エネルギー貯蔵装置を機能的に代替できる、実容量規模のフライホイールエネルギー貯蔵装置のシステム構成要素としてシステム的要求性能に適合した、次の各要素を設計・製作した。併せて、各要素を製作するために必要な試作,試験,評価を行い、長時間連続試験による時間的な性能劣化プロセスの解明などによって改善を施し、電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車搭載型プロトタイプ1号機を完成した。aゼロパワー低損失磁気軸受の制御系設計と実装および性能改善b発電・電動機とコンバータ,インバータの設計製作と実験による検証Cジンバル(本システムのジャイロ効果を相殺し車両等モバイル型フライホイールに耐える運動性能を確保するもの)の設計・製作・組み立てとタッチダウン抑制用制御アルゴリズムの開発dシステムの全構成要素をアセンブルしてコンパクトなモバイル型電力貯蔵磁気軸受フライホール装置の完成および電動ゴルフカー卜をプラットホームとする電気自動車への搭載と走行実験以上述べた、すべてハードウェアやソフトウェアの準備と実装をほぼ終了し、走行実験を繰り返し実施した。また、シンバルによるジャイロモーメントの低減において約40%の低減効果を確認した。

二次電池化学エネルギー貯蔵装置を機能的に代替できる、実容量規模のフライホイールエネルギー貯蔵装置のシステム構成要素としてシステム的要求性能に適合した、次の各要素を設計・製作した.併せて、各要素を製作するために必要な試作,試験,評価を行い、長時間連続試験による時間的な性能劣化プロセスの解明などによって改善を施し、電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車搭載型プロトタイプ1号機を完成した.さらに、走行テスト等で幾つかの課題も明らかとなった.aゼロパワー低損失磁気軸受の制御系設計と実装および性能改善、さらに、可変バイアス適応制御系によるタッチダウン防止技術の提案と実装b発電・電動機とコンバータ,インバータの設計製作と実験による検証および最適化の試みcジンバル(本システムのジャイロ効果を相殺し車両等モバイル型フライホイールに耐える運動性能を確保するもの)の設計・製作・組み立てとタッチダウン抑制用制御アルゴリズムの開発.さらに、数学モデルと確立と設計パラメータにおける主要因子の解明.dシステムの全構成要素をアセンブルしてコンパクトなモバイル型電力貯蔵磁気軸受フライホイール装置の完成および電動ゴルフカートをプラットホームとする電気自動車への搭載と走行実験.性能試験と課題の絞り込みについて解析.以上述べた、すべてハードウエアやソフトウエアの準備と実装をほぼ終了し、走行実験を繰り返し実施した。その結果、電気自動車の運動性能の向上を50%改善するという飛躍的な性能改善効果を確認するとともに、回生エネルギーを確認した。また、ジンバルによるジャイロモーメントの低減において約40%の低減効果を確認した。とりわけ、平成21年度はインバーター等をすべて自作して性能改善を試み、新しい設計論が見いだせた.
グラフにおける歩道の存在不可能性の証明手法の開発とその応用

15点からなる完全グラフのオイラー回帰長の決定について、大規模な計算により決定することを試み、九州大学スーパーコンピュータシステムITOの使用により計算能力の強化を図ったが、完了の目処は立っていない。全体的な計算量を現実の範囲にまで削減するためのアルゴリズムの開発と問題の解析について進展が不十分であった。これらの状況と今後の見通しについて平成30年9月に第17回情報科学技術フォーラム(FIT 2018)で発表した。本研究で実施している最短部分閉路長が制限されたオイラー回路の探索手法は、パズルやゲームの解についてのものと共通しており、派生的研究としてパズルやゲームの探索手法の開発を試みている。それらについての成果を京都大学数理解析研究所講究録(2018年12月)、京都大学数理解析研究所RIMS共同研究(公開型) (2019年2月)、情報処理学会全国大会(2019年9月)で公表した。本研究の基本的な目標は、完全グラフのオイラー回帰長の上界の改良についての次に概略を述べる証明手法をより一般的な形に拡張することである。完全グラフの点の個数をnとおいてオイラー回帰長がn-2以上であった場合、オイラー回路上に現れる点の間隔は、6通りに制限される。これらの間隔についての必要条件を理論的に導き、それを6通りの整数値の範囲を動く変数についての一次不等式の集合で表し、それが実行可能解をもたないことを制約充足問題ソルバーを使って示す。この手法では、オイラー回路上の点の間隔についての必要条件の理論的導出が鍵となるが、通常その後必要となる人間による考察部分を制約充足問題ソルバーに任せる形になっている。完全グラフのオイラー回帰長の上界の改良についてのこの手法の適用に関して昨年度から進展があり、その最終的な成果を2019年3月1日にWALCOM 2019で発表した。当面の目標である「15以上の奇数nについてn点からなる完全グラフのオイラー回路でn - 4以下の長さの部分閉路をもたないものが存在しない」ことの証明に対する手掛かりは得られていないが、このこと自体は想定の範囲内である。しかしながら、この予想の検証のために15点からなる完全グラフのオイラー回路で11以下の長さの部分閉路をもたないものが存在するかしないかを計算機実験により決定することを試みているが状況は進展していない。その理由の一つは、実験用ワークステーションの処理能力を強化する計画が遅延していることであるが、最大の理由は、単純なアルゴリズムで処理した場合の計算時間の見積りでは平成28年度中の完了も不可能な程の計算時間を要することが判明しているからである。なお、平成27年度の研究発表「完全解析結果を使ったペンタゴが先手必勝であることの証明」は、本研究における計算機実験環境の試験を兼ねている。一方、既に得られている「15以上の奇数nについてn点からなる完全グラフのオイラー回路でn - 3以下の長さの部分閉路をもたないものが存在しない」ことの証明を、新しい計算機実験の結果を取り入れることにより、従来よりも分かり易いものに改良することができた。この点について、平成27年度の研究発表「完全グラフのオイラー回路の性質の証明への計算機の活用」において部分的に公表した。この成果を含む論文を英文学術雑誌へ投稿する計画は比較的順調であり、平成28年度前半の達成を見込んでいる。研究実績の概要に書いたように、当初容易に実現できると想定していた「15点からなる完全グラフのオイラー回路で11以下の長さの部分閉路をもたないものが存在するかしないか」を計算機実験により決定する作業が単純なアルゴリズムと現有の計算機環境では極めて困難であることが判明している点が遅れている部分である。一方、既になされている「15以上の奇数nについてn点からなる完全グラフのオイラー回路でn - 3以下の長さの部分閉路をもたないものが存在しない」ことの証明を平成27年度後半に改良することができた点は、理論面で実質的な進展であると考えられる。平成28年9月に開催された第15回情報科学技術フォーラムにおいて「多次元立方体グラフの部分グラフの内点サイズの最大値を導く再帰方程式の解法」という題目で講演した。この研究の目的の一つは、対象とするグラフに多次元立方体グラフを加えることである。ただし、講演に続く質疑応答の際、講演論文で研究代表者らにより得られたと主張している命題が既知のものではないかとの指摘を受け、調査の結果多次元立方体グラフにおけるisoperimetric problem (等周問題)の一部であることが判明した。現在、目標とする命題を再帰的に定義された非負整数値関数が特定の性質をもつことに帰着させ、それを初等的な代数計算のみで証明するという点の新規性について検討中である。平成29年2月に京都大学数理解析研究所で開催された「言語、論理、代数系と計算機科学の展開」研究集会においてSearch for Eulerian Recurrent Lengths by Using Constraint Solversという題目で講演した。これは、平成28年3月に情報処理学会第78回全国大会で発表した「神保秀司、完全グラフのオイラー回路の性質の証明への計算機の活用」を発展させたものである。平成29年3月に開催された電子情報通信学会2017年総合大会において「ペンタゴ完全解析結果の活用のためのデータ変換」という題目で講演した。