hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「視点」とモダリティの 言語現象―「意識」、エンパシー、阻止効果―

「証拠性」を含む「意識」(awareness)やエンパシー(empathy)など、意味的な観点から論じられてきた概念が日本語および多様な言語の「視点」にかかわる様々な言語現象の中で果たす役割を考察し、理論言語学の観点から言語の構造との関係で明らかにしていく。日本語を含む多くの言語で見られる再帰表現の長距離束縛の現象を中心に考察し、「視点投射」を持つ節構造を仮定する分析がこれらの現象に及ぼす理論的・経験的帰結を考察する。特にこの研究では意識と証拠性(evidentiality),「阻止効果」とエンパシー、そして視点投射とモダリティの関係を特定的な問題とし、理論的・実証的に考察する。中国語・日本語の阻止効果についての考察を進めた。「自分」とijiについての微細だが体系的な差違を示し、日本語の阻止効果は視点投射の中で「基準」クラスの主要部を含む「一致の矛盾」によって起こるが、中国語の阻止効果は視点投射の主要部の種を問わず「一致の矛盾」によって引き起こされるという独自の分析を提案した。また、Sells (1987)によって提示された「ロゴフォリック階層」に関する現象について、視点投射と「一致」に基づく新たな分析を提案し、Sellsの意味的直感に基づく分析では予測できない現象を統語的な分析によって捉えることができることを示した。また、阻止効果の分析にも関連するが、視点投射の中で主要部移動が適用することで「視点」の領域が広がる現象について示し、この主要部移動が「最小性」に従うことを示した。(西垣内)理由を表す従属節における時制解釈について、従属節で述べられている知識を持つ主体からの視点(=認識視点)を基準時とする分析を整理したうえで、理由節に現れる証拠性表現の解釈についても、従属節の認識視点を用いた分析を検討した。また、「...ということはということだ」というかたちの推論構文の用法を整理し、この構文が「らしい」「ようだ」等の証拠性モダリティと同じくinductive/abductiveな推論のタイプを表しうることを示した。(田村)宮古語西原方言の映像の収録と書きおこしを行い、推論に関わるモダリティ表現にタグを付けた。(田窪)日本語のコピュラ「だ」を含む文の性質を分析した。従来の措定文と指定文との区別を踏まえて、それぞれの構文に対して、Montagueによる英語のbe動詞の分析を応用した、形式意味論的表示を与えた。コピュラと日本語の助詞「が」と「は」の意味論の相互作用により、「だ」を含む文の区別が適切につけられることを示した。(郡司)「阻止効果」について:2014年度には日本語と中国語の対照研究が進展したが,2015年度にはこれについて査読者から指摘されたいくつかの重要な問題について考察を深めた。この問題は2016年度にも継続して考察をつづけ,具体的な成果を完成させる見通しである。「指定文」コピュラ文との関連:2015年度には「指定文」などコピュラ構文の研究が進み,この中で「指定文」のひとつの項として「証拠性」を主要部とする補文を含む構文についての考察を進めた。また,西垣内が提案するコピュラ文の統語構造と派生に対応する形式意味論の枠組みを郡司が発展させている。当初予想していなかった研究の方向が広がりつつあると言える。ダイクシスの多様性:石垣島、宮古島において視点に関する文法現象を調査した。特に宮古島において、ダイクティックセンターと空間オリエンテーションの関係、また、その時間に関するオリエンテーションに関する実験を行った。その結果、宮古島の話者は絶対オリエンテーションと相対オリエンテーションの両方の視点を併用することが分かった。視点と時制解釈:知識・認識にかかわる概念の分析範囲を広げ,関係節にも分析を広げた。そのうえで,関係節も理由節と同様に,主体の認識が関係する場合としない場合で,時制の基準時となりうる時点に差があることを示した。これにより,時制解釈の視点による分析をB-C類従属節に広く適用できる可能性が示された。刊行論文,口頭発表ともに着実に出しており,おおむね予定通りの進展をしている。分担者それぞれの分野での研究は順調に進呈しており,それぞれ成果を発表している。2015年5月にはこの科研費グループを中心にしたシンポジウムを開催した。それに加え,「指定文」コピュラ文との関連という,当初予定していなかった方向の研究が進展している。また,田窪が担当しているダイクシスの多様性に関する研究が具体的な形で発展していると言える。昨年度に大きく進捗した指定文の分析をさらに発展させ,量関係節,潜伏疑問,さらに分裂文の新しい分析の方向性を示す研究を行った。量関係節,潜伏疑問の構造および統語的派生の背後には指定文の派生の中核となる2項をとる名詞句が関与することを広範囲な言語現象に関連して分析方法を提示した。そのような2項をとる名詞の中で「理由」「動機」などの内項に主観的表現が用いられる現象についての考察を行った。視点とテンスにかかわる分担者の分析を他の研究者による分析と比較するとともに,適用範囲を関係節・目的節などの他の従属節に拡張することを検討した。特に山森(2013)『パースペクティブ・シフトと混合話法』で示された,形式意味論をベースにした視点現象の研究について検討し,問題点を整理した。また,副詞節ととりたて助詞が共起した際の用法の違い(「ために」

vs.「ためにハ」)について,様相意味論を用いた分析を進めている。日本語の疑問文を中心とした構文の意味について考察し形式化をおこなった。「知りたくなかった」のような表現の解釈には、「知りたい」を否定する解釈と、「知っている」の否定を好む解釈の2通りがあり、スコープ的な曖昧性があるかのように見えるが、それは見かけ上の曖昧性であり、疑問文埋め込み文をとる動詞の意味論と埋め込み疑問文の意味論、それと「たい」の意味論との相互作用で、上記の曖昧性が導かれることを示した。我々が空間での物体を指示するのに絶対的な指示枠(東西南北)を使うのか、相対的な指示枠(右、左)を使うのか、琉球宮古語の母語話者と東京の母語話者で実験を行った。その結果、東京方言の話者は相対的な空間指示枠を使い、宮古語話者は、宮古語で話す時は絶対指示枠、共通語で話す時はほぼ相対的な指示枠を使うことが分かった。「証拠性」を含む「意識」(awareness)やエンパシー(empathy)など、意味的な観点から論じられてきた概念が日本語および多様な言語の「視点」にかかわる様々な言語現象の中で果たす役割を考察し、理論言語学の観点から言語の構造との関係で明らかにしていく。日本語を含む多くの言語で見られる再帰表現の長距離束縛の現象を中心に考察し、「視点投射」を持つ節構造を仮定する分析がこれらの現象に及ぼす理論的・経験的帰結を考察する。特にこの研究では意識と証拠性(evidentiality),「阻止効果」とエンパシー、そして視点投射とモダリティの関係を特定的な問題とし、理論的・実証的に考察する。中国語の阻止効果についての分析が当初予定していた以上に進んだと言える。これには,計画調書で予定していたUniversity of Delaware, University of Maryland両言語学科に訪問,この分野と現象に詳しい複数の研究者のコメントを受け,意見を交換することができたことが貢献している。視点投射にもとづく「ロゴフォリック階層」に関わる現象の分析も,当初の計画より具体的に進んだと言える。阻止効果とともに,主要部移動が関与するという分析の方向性を見いだし,当初予想していなかった理論的・経験的帰結に結びついた。また,視点投射とモダリティとの関係についても時制解釈との関係とも併せて,考察が進んでいる。さらに,当初予定していなかった日本語の「指定文」に関わる分析が進み,その中で視点現象との関わり,再帰表現の束縛現象とのつながりが見いだせ,新たな研究の方向性が出てきた。意識と証拠性:中国語、韓国語の再帰表現解釈について、「意識」、「証拠性」が関与するケースについて、研究協力者Huangとの連携で考察を深め、日本語で現れる現象との相違点とその理論的説明の可能性を追求する。同様の考察をスカンジナヴィア言語の再帰表現解釈についても行う。「阻止効果」とエンパシーおよび人称システム:「視点」に関する研究では、久野(1978), Sells (1987)などで観察、議論された「主観的表現」(「不可解にも」、「愛しい」)、ダイクシスのかかわる表現(「自分の右側」vs.「彼の右側」)など、「証拠性」などの「意識」に関わる構文と「共感」(エンパシー)に関わる構文を区別するのに有用と思われる言語表現がある。
食品成分を用いたヒストンのメチル化抑制による新規がん予防法の開発

ヒストンメチル化酵素EZH2に対する阻害剤により増殖抑制されるヒト肺がん細胞株A549細胞を用い、その増殖抑制を示す化合物の探索を一次スクリーニングとし、1,223化合物に対してその増殖抑制効果を評価した。その結果、80%以上の増殖抑制能を示す化合物は58化合物であった。この58化合物の中から、既に細胞傷害性とその作用機構、あるいは既にエピジェネティクスな作用が報告されている化合物を省いたところ、20化合物が残った。次に、これらの化合物の中からヒストンH3 K27に対するヒストンメチル化抑制能を、ELISA法を用いて評価したところ、3化合物がヒストンメチル化抑制能を示した。ヒストンのメチル化抑制スクリーニング系の確立において、ヒトウィルムス腫瘍細胞株G401はヒストンのメチル化(ヒストンH3K27のメチル化:転写抑制に働く)が亢進しており、したがってそのメチル化によりがん抑制遺伝子であるp16遺伝子の発現が低下していることが知られている。本年度は、このG401細胞を用いて、p16遺伝子の発現上昇を指標としたcell-basedのスクリーニング系の確立を実施した。スクリーニング系の確立においてはpositive controlの設定が重要であるため、ヒストンH3K27のメチル化に働くヒストンメチル化酵素EZH2に対する阻害剤であるGSK126を用い、そのGSK126がpositive controlとして働く条件を検討した。また、p16遺伝子の発現は、スクリーニングにおける定量と多検体への対応を踏まえ、Taqman-RT PCR法を採用した。GSK126がpositive controlとして働く条件を見出した後、文科省科研費・新学術領域・がん支援・化学療法基盤支援活動班が提供されている標準阻害剤キットを入手し、それら化合物のp16誘導能を評価した。その結果、ある化合物がp16の誘導能を示したが、その化合物に関しては、近年、ヒストンのメチル化に作用することが報告されていた。従って、今回使用しているG401細胞におけるp16遺伝子の発現上昇を指標としたcell-basedメチル化抑制スクリーニング系は適切と考えられた。ヒトウィルムス腫瘍細胞株G401は、転写抑制に働くヒストンH3K27のメチル化が亢進しており、したがって、そのヒストンのメチル化によりがん抑制遺伝子であるp16遺伝子の発現が低下していることが知られている。そこで、ヒストンのメチル化抑制にスクリーニング系として、このG401細胞を用いてp16遺伝子の発現上昇を指標としたcell-basedのスクリーニング系を確立した。スクリーニング系の確立においてはpositive controlの設定が重要であるため、ヒストンH3K27のメチル化に働くヒストンメチル化酵素EZH2に対する阻害剤であるGSK126を用いた。GSK126処理により、G401細胞でのp16発現を確認し、GSK126がこのスクリーニング系のpositive controlとして働くことを確認した。そこで、まず文部科学省・新学術領域・がん支援・化学療法基盤支援活動班が提供している標準阻害剤キットを入手し、それら化合物のp16誘導能を評価した。その結果、ある化合物がp16の誘導能を示したが、その化合物に関しては、近年、ヒストンのメチル化に作用することが既に報告されていた。次に、天然化合物ライブラリー及びFDA承認医薬品ライブラリー等を入手し、それらの化合物のp16誘導能を実施中である。天然化合物ライブラリー及びFDA承認医薬品ライブラリーの化合物数が多いことに加え、p16発現を評価するTaqman RT-PCRに供するサンプルの前処理が煩雑であることで、スクリーニング作業に時間がかかっている。またcell-basedのスクリーニング系のため、細胞の状態にデータが左右されやすいことも要因となっている。前年度までは、SWI/SNF複合体を形成する分子であるSMARCB1/SNF5/INI1が欠失することでSWI/SNF複合体の機能が損なわれ、その結果、EZH2を含むPRC2複合体の働きが優位になり、ヒストンH3 K27のメチル化が亢進、p16 mRNAの発現が抑制されているヒトウィルムス腫瘍細胞株G401細胞を用い、p16 mRNAの発現誘導を指標としたcell-basedスクリーニングを実施していた。しかしながら、mRNA発現測定のためのTaqMan RT-PCRに供するサンプル調製の煩雑さやG401細胞の取扱い難さのために、迅速なスクリーニングを実施することが困難であった。そこで、A549細胞を用い、まず増殖抑制を示す化合物の探索を一次スクリーニングとし、様々な化合物ライブラリーより1,223化合物に対してその評価を行った。これらのA549細胞に増殖抑制能を示す化合物の中から、既に細胞傷害性とその作用機構が報告されているもの、あるいは既にエピジェネティクスな作用が報告されている化合物を省いたところ、20化合物が残った。次に、これらの化合物の中からヒストンH3 K27に対するヒストン脱メチル化能をELISA法を用いて評価したところ、3化合物がヒストン脱メチル化能を示した。

この58化合物の中から、既に細胞傷害性とその作用機構、あるいは既にエピジェネティクスな作用が報告されている化合物を省いたところ、20化合物が残った。次に、これらの化合物の中からヒストンH3 K27に対するヒストンメチル化抑制能を、ELISA法を用いて評価したところ、3化合物がヒストンメチル化抑制能を示した。G401細胞におけるp16遺伝子の発現上昇を指標としたcell-basedメチル化抑制スクリーニング系が確立されたことで、今後、多くの化合物に対するスクリーニングが容易となった。Taqman RT-PCRに供するサンプルの前処理の工程を変更することで、スクリーニングの迅速化を目指す。またヒストンのメチル化状態をp16遺伝子の発現上昇を指標として間接的に評価するだけでなく、直接、ヒストンのメチル化状態をELISA法により測定する手法を導入することでスクリーニングの迅速化を目指す。分子標的予防医学G401細胞におけるp16遺伝子の発現上昇を指標としたcell-basedメチル化抑制スクリーニング系が確立されたことで、他の標準阻害剤キットや天然成分ライブラリー、食品成分ライブラリーに対するスクリーニングを実施する。
枝分かれ高分子の形状記憶特性に関する研究

様々な一次構造を持つ枝分かれ高分子を調製し、それらが示す形状国能が、分子構造の違いによりどのような影響を受けるかについて検討した。適切な一次構造の枝分かれ高分子を調製することで、希望の形状記憶特性を示す高分子を得ることが可能であることを示した。また、結晶化する高分子鎖を系中に導入することで、形状記憶能を示さない架橋型エラストマーに、形状記憶能を付与させることができた。本研究は、枝分かれ構造を有する高分子が、その絡み合い特性により発現する形状記憶能について、分子構造とレオロジー特性、更に形状記憶特性との関連性について、分子構造論的に検討を行うことを目的とする。初年度である平成21年度は、共に枝分かれ鎖を有する単一重合体であるポリメタクリル酸エチル(br-PMEA)とポリエチレンオキシド(br-PEO)の調製を試みた。前者では、枝鎖を原子移動ラジカル重合により導入するため、幹鎖および枝鎖の分子量分布が狭い試料が調製可能であり、また後者は、枝鎖ユニットと幹鎖ユニットの縮合重合により調製するため、枝鎖の分子量分布が狭くかつ導入位置を制御することが可能である。まずbr-PEMAでは、同じ温度・時間条件での線状のPEMAと比較し、元の形状への回復率が向上、すなわち形状記憶能が向上することが分かった。また、類似の一次構造を有する枝分かれポリメタクリル酸メチル(br-PMMA)と比較すると、形状回復率の値は小さかったが、分子構造から推測するとb-PEMAの結果の方がむしろ妥当であり、形状記憶試験を低温で行ったために精度の高い結果が得られたものと考えている。一方、br-PEOでは、枝鎖の分子量の低い試料の調製を試み、結晶化しても可撓性のあるフィルムを調製できる程度の分子量を有するbr-PEOを得た。しかし、枝鎖の分子量が2,000以上となると、重合反応に関与する官能基の反応性が落ち、高重合度試料の調製が困難であった。異なる重合反応経路による高分子量br-PEOの調製は、平成22年度に引き続き行っていく。本研究は、枝分かれ構造を有する高分子が、その絡み合い特性により発現する形状記憶能について、分子構造とレオロジー特性、更に形状記憶特性との関連性について、分子構造論的に検討を行うことを目的としている。平成22年度は、様々な枝分かれ構造を有するポリエチレンオキシド(br-PEO)の調製と粘弾性特性について検討した。また、枝分かれ鎖の絡み合いによる影響をより詳しく調べるために、グラフト共重合体であるポリメタクリル酸メチル-graft-ポリエチレングリコール(PMMA-g-PEG)あるいはポリアクリル酸メチル-graft-PEG(PMAc-g-PEG)に化学架橋を導入し、その形状記憶能について評価した。br-PEOでは、主鎖における最隣接側鎖間の分子量M_Aと側鎖の分子量M_Bの異なる試料を調製し、溶融状態での動的粘弾性測定を行ったところ、M_A=2,000、M_B=750の試料においてのみ特異的に、貯蔵弾性率が損失弾性率を全測定周波数範囲で上回るゴム状平坦域を示すことが分かった。側鎖がより疎あるいは密に導入された試料では、測定範囲では流動域に達していた。これらの結果から、側鎖が疎な試料ではその影響が顕著ではなく、また密な試料では側鎖による立体障害により主鎖同士の絡み合いが阻害されることが示唆された。化学架橋型グラフト共重合体では、わずかな化学架橋の導入によっても、ともに100%近い形状回復率を示し、絡み合いによる物理架橋型に比べて優れた形状記憶能を示すことが明らかになった。さらに、グラフトしたPEG鎖は、PMMA-g-PEGでは系のガラス転移温度の制御、PMAc-g-PEGでは結晶化による形状記憶効果の発現のといった役割を果たすことが分かった。本研究は、枝分かれ構造を有する高分子が、その絡み合い特性により発現する形状記憶能について、分子構造とレオロジー特性、さらに形状記憶特性との関連性について、分子構造論的に検討することを目的としてきた。最終年度である平成23年度は、様々な分子構造を有する枝分かれポリメタクリル酸エチル(br-PEMA)を調製し、その粘弾性挙動と形状記憶特性について検討した。分子量分布の狭い主鎖PEMAから原子移動ラジカル重合法を用いて側鎖を重合させることにより、主鎖分子量、側鎖分子量、側鎖間分子量の異なる様々な一次構造を有するbr-PEMAを得た。これらの動的粘弾性測定を行い、ガラス転移温度(T_g)以上で貯蔵弾性率と損失弾性率がクロスする温度(T_<cross>)を測定したところ、直鎖状のPEMAと比べ、枝分かれ鎖が存在するbr-PEMAの方がT_<cross>が高くなることが分かった。形状記憶試験では、T_g以上で軟化した状態で変形した試料を、T_g以下で固化させて一時的形状に固定化し、再びT_g以上にした時に自発的に元の形状に戻る回復挙動を測定した。その結果、,以下のことを明らかにした。

(1)全体の分子量が高いほど形状回復率は高くなる。(2)側鎖を導入し枝分かれ構造にすることで、形状回復率は向上する。(3)ただし、側鎖分子量が側鎖間分子量よりも高くなると、形状回復率は低下する。これは絡み合いを起こす主鎖の濃度が低下するためであると考えられる。(4)動的粘弾性で求めたT_<cross>が高い試料ほど、高い形状回復率を示す。(5)サイズ排除クロマトグラフィーで求めた分子量と形状回復率との間に、高い相関性が得られた。以上の結果から、枝分かれ高分子の一次構造と粘弾性挙動、ならびに形状記憶能との間には相関性があり、適切な分子設計により形状記憶特性を持つ高分子を得ることが可能であることを明らかにした。
沿岸地下におけるリンのホットスポット形成とその生物生産に及ぼす影響の定量的評価

本研究では、沿岸地下におけるリンのホットスポット(濃縮域)形成が沿岸域の栄養塩循環・生物生産に及ぼす影響を定量的に評価することを目的とし、日本沿岸の内湾を対象に1)リン堆積域・堆積量解析、2)リン濃縮過程・輸送解析及び3)生物生産影響評価を実施した。その結果、8,000年前頃からの急激な温暖化期に陸域からのリン流出量が増加したこと及び1970年代に人為的な負荷量が増大したこと、それぞれにより沖積平野及び沿岸堆積物中でホットスポットが形成されることを確認した。また、これらはそれぞれ地下水流動により還元環境下で海まで輸送され、2,000年前及び現在の生物生産に影響していることが明らかになった。1)リン堆積域・堆積量解析1堆積物解析:新たに秋田県八郎潟残存湖内で採取した2か所のコア試料の年代測定(210Pb)を行い、合わせてリン及び鉄(磁性鉱物)の蓄積量を定量し、近年の富栄養環境下でのリン蓄積過程を確認した。加えて、既存の調査地である岡山県児島湾での100年間の海底堆積物試料、10,000年間の沖積低地コア試料、香川県丸亀市の沖積平野の試料(数万年間)の解析を進め、海面変動との関係を確認した。2鉱床学的解析:鉱床学的にリンが鉄鉱物と連鎖する点を踏まえて、現在の沿岸域での濃縮域を推定した。2)リン濃縮過程・輸送解析1水・溶質輸送解析:上記八郎潟では、採取した堆積物中の間隙水、周辺地下水、河川水を同位体分析(備品)に供し、その酸素・水素同位体組成から、水の輸送状況を評価した。また、観測井中での電気伝導度・水位自動観測(備品)を行い、間隙水の移動状況を推定した。さらに、既存の試験である、岡山県児島湾及び大阪府大和川感潮域では、地下水-地表水(海水)交流のリン溶出に及ぼす影響を明らかにするため、ラドン計測器(備品)によってラドン濃度を定量し、その関係性を確認した。2生物地球化学解析:岡山県児島湾において、リン濃度・その他の溶存化学成分分析及び酸化還元電位(備品)のモニターを開始し、選択的な溶質輸送(リン濃縮・窒素輸送)の検討を開始した。3)生物生産影響評価1沿岸生物生産影響:岡山県児島湾にクロロフィル計(備品)を試験的に設置し、沿岸域におけるリン放出にともなう生物生産に及ぼす影響のモニターを開始した。2農業肥料影響評価:次年度以降から実施する。1)リン堆積域・堆積量解析1八郎潟での堆積物のリン分析を進めた結果、湖底での地下水流動があるコアと無いコアとでリン濃度が大きく異なることを確認し、リン濃縮に及ぼす地下水流動の影響を明らかにした。また、大阪湾でも試料を採取し解析を行った。2)リン濃縮過程・輸送解析1八郎潟で湖から干拓地への地下水流動にともなうリン輸送を観測及びトレーサーにより明らかにした。2また、岡山県児島湾岸及び大阪府大和川感潮域において、地下水-地表水(海水)交流によるリン溶出を明らかにし、塩分のない河川下流部においても河川-地下水交流にともなうリン生産を確認した。3)生物生産影響評価1沿岸生物生産影響:児島湾-児島湖において年4回水質,底質および動物プランクトン量を調査した結果,児島湖樋門近くで底質のAVSと間隙水中のリン酸態リン濃度が特異的に高く,海水の進入(硫酸イオンの供給)により硫酸還元作用が進行し,底泥間隙水中でFe濃とともに直上水へ溶出していたことが示唆された。数値生態系モデルは,次年度生態系上位の魚類等も導入し解析予定である。2農業肥料影響評価:柑橘類の果樹園が広く分布する沿岸域で現地調査を行った結果、地下水による肥料性栄養塩流出が藻場の分布に及ぼす影響について確認できた。淡水性の地下水寄与が大きい場所ほど溶存無機態窒素等の栄養塩濃度が高い傾向にあり、藻類の被覆面積が比較的大きい傾向も確認された。1)リン堆積域・堆積量解析1岡山平野における堆積層の解析によれば、いわゆる完新統(沖積)粘土層中でリンが高濃度で存在することが確認され、8000年前から6000年前までの温暖化時期に陸域から供給されていたことが確認できた。2さらに、2000年前に2次的な生産にともなうものと考えられるピークも確認できた。2)リン濃縮・輸送過程解析1岡山平野前面に広がる児島湖におけるコアの解析から1970年ころの陸域からの供給と考えられるリン含有量のピークとともに、表層にもピークが認められ、常に堆積物からの溶出・再生産および再蓄積が繰り返されながら、地表付近に濃縮していることが確認できた。2同様に富栄養湖である八郎湖におけるコアの解析の結果、湖心ではリンの蓄積傾向がみられたものの、干拓地(旧湖底で現湖水面より2m低い地表面)堤防付近ではリンの蓄積が確認できず、湖底から干拓地への地下水流動にともなってリンが輸送され、特に干拓地の現八郎湖に近いエリアでは地下水中のリン濃度も高いことが明らかになった。3岡山平野においても、地下水中でやや高濃度のリンが確認できた。4内陸の沖積平野の河道希望において観測した結果、河川-地下水交流にともなってリンが生産されていることが明らかになった。3)生物生産影響評価

1沿岸における生物生産に及ぼす堆積物の影響を検討するため、児島湖において生態系モデルで解析した結果、還元条件の進む夏季にリンが生産され、植物プランクトンの生産さらに高次の生物(魚類に至る)にも影響していることが明らかになった。2より富栄養な堆積物が蓄積している大阪湾では、再生産の効果がより大きいことが確認できた。3農業肥料影響評価を行うため、柑橘系果樹園の広く分布する沿岸域で調査を行った結果、淡水性地下水の流出量の多いエリアで溶存無機窒素濃度が高く、アマモ等の藻場も発達している傾向が確認できた。本研究では、沿岸地下におけるリンのホットスポット(濃縮域)形成が沿岸域の栄養塩循環・生物生産に及ぼす影響を定量的に評価することを目的とし、日本沿岸の内湾を対象に1)リン堆積域・堆積量解析、2)リン濃縮過程・輸送解析及び3)生物生産影響評価を実施した。その結果、8,000年前頃からの急激な温暖化期に陸域からのリン流出量が増加したこと及び1970年代に人為的な負荷量が増大したこと、それぞれにより沖積平野及び沿岸堆積物中でホットスポットが形成されることを確認した。また、これらはそれぞれ地下水流動により還元環境下で海まで輸送され、2,000年前及び現在の生物生産に影響していることが明らかになった。1)代表者、分担者、連携者、協力者に至るまで、個々のエフォートが十分に投入された結果であると考える。2)あわせて、2014年度に5回の研究会を実施し、すべてに外部(共同研究者以外)の研究者を招聘し、4回は他の研究会と共催で実施し、常に情報収集と外部評価に努めてきている点で、進捗状況も良好であると考えられる。3)他の科研プロジェクトとの連携も効率的な推進に寄与しているだろう。また、総合地球環境学研究所の栄養塩プロジェクト(代表:奥田)など他のプロジェクトとも連携している。27年度が最終年度であるため、記入しない。資源物質循環学今後の推進方策1)個別の課題については、現在の研究計画に従って推進していく予定である。2)各課題の相互連携については、今年度も随時研究会を実施し推進していくとともに支援していく。また、研究会では外部研究者も招聘しながらプロジェクトの外部評価も受けながら生かしていく予定である。3)他の研究プロジェクトとも、積極的に連携していきながら、効率的な研究推進に努めていく。4)最終年ということで、公表については積極的に推進していくとともに、新たな概念の提案と今後の展開について取りまとめていく。2)あわせて、2013年度に8回の研究会を実施し、そのうち1回を除きすべてに外部(共同研究者以外)の研究者を招聘し、3回は他の研究会と共催で実施し、常に情報収集と外部評価に努めてきている点で、進捗状況も良好であると考えられる。4)また、研究会を通して、それ以前は考えていなかった協力関係も構築されたことも大きな推進力であろう。具体的には、総合地球環境学研究所の栄養塩プロジェクト(代表:奥田)などがあげられる。1)現在の研究計画に従って推進していく予定である。今年度から実質始まる課題については、他の課題と連携しながら支援していくようにする。2)今年度も研究会を実施し、進捗状況を管理していくとともに、内部的な公表とはいえ外部研究者を招聘しながら外部評価も受けていく予定である。
マウス蛋白質アルギニン脱イミノ酵素遺伝子Padi4の生理機能及び発現制御機構解明

蛋白質アルギニン脱イミノ酵素(PAD)は、蛋白質中のアルギニン残基をシトルリン残基に変換する酵素である。先に我々は、マウスPAD遺伝子は5つの遺伝子から構成され、これらは全て4番染色体(4E1領域)にクラスターとして座乗していること、また本遺伝子構成地図はヒトのPAD遺伝子群ときわめて類似していることを明らかにした。最近、ヒトPAD遺伝子のうちPADI4遺伝子(マウスPadi4遺伝子と相同)が慢性関節リウマチ発症の原因遺伝子の一つであることが報告され、実験動物を用いたPADI4遺伝子の生理機能と遺伝子発現制御機構に関する研究が大変重要となってきた。我々は当該研究期間内においてマウスPadi4遺伝子産物PAD4対するモノクローナル抗体を作製し、ウェスタンブロット解析、免疫染色を行ったところPAD type IVが腹腔マクロファージの核に存在することを明らかにした。ついで、Pristane投与マウスの腹腔内マクロファージではPAD type IVが高いレベルで発現していることが見出され、またsnRNPの構成成分のうちU1-70K蛋白質のアルギニン残基のシトルリン化がSLEの自己免疫応答の引き金となっていると推定されたことから、U1-70KペプチドをマウスPAD type IVにより反応させた結果、U1-70Kペプチドのシトルリン化が確認された。一方、マウス白血病ウイルスのp30gagペプチドのシトルリン化は確認されなかった。これより、U1-70KはPADにおける特異的な基質であることが明らかとなった。このように、本研究によりU1-70K蛋白質はPAD type IVの基質となり得ることを明らかにすると共に、自己抗体産生にPAD type IVによるU1-70K蛋白質中のアルギニン残基のシトルリン化が重要だということを裏付ける重要な足がかりを得ることが出来た。蛋白質アルギニン脱イミノ酵素(PADと略)は、蛋白質中のアルギニン残基をシトルリン残基に変換する酵素である。最近、ヒトPAD遺伝子のうちPADI遺伝子(マウスPADi4遺伝子と相同)が慢性関節リウマチ発症の原因遺伝子の一つであることが報告され、実験動物を用いたPADI4遺伝子の生理機能と遺伝子発現制御機構に関する研究が大変重要となってきた。本年度はマウスPADi4遺伝子産物PAD4対するモノクローナル抗体を用いた発現組織・細胞の解明について研究を行った。すでに我々は、マウスPADtype IVを特異的に認識する抗体分泌細胞(B4E2B)を得ることに成功している。そこで、本モノクローナル抗体を用いてマウス各組織抽出液の可溶性、不溶性画分に対してウェスタンブロット解析を行った。予想に反していずれの組織においてもPAD type IVの発現は確認できなかったことから、遺伝子発現に関する情報を得るためPAD type IVの転写調節領域を解析したところ、血球系細胞の遺伝子発現を制御する配列の存在が明らかとなった。そこで、血球系細胞に焦点を当て、改めて同モノクローナル抗体を用いて、ウェスタンブロット解析、免疫染色を行ったところPAD type IVが腹腔マクロファージの核に存在することを明らかにした。PAD type IVのアミノ酸配列上には核移行シグナルが存在し、他のPAD(typeI, II, III)には存在しないことから、PAD type IVが他のPADとは異なる生理的役割を有するものと推測される。

蛋白質アルギニン脱イミノ酵素(PAD)は、蛋白質中のアルギニン残基をシトルリン残基に変換する酵素である。最近、ヒトPAD遺伝子のうちPADI4遺伝子(マウスPadi4遺伝子と相同)が慢性関節リウマチ発症の原因遺伝子の一つであることが報告され、実験動物を用いたPADI4遺伝子の生理機能と遺伝子発現制御機構に関する研究が大変重要となってきた。昨年度はマウスPadi4遺伝子産物PAD4対するモノクローナル抗体を作製し、ウェスタンブロット解析、免疫染色を行ったところPAD type IVが腹腔マクロファージの核に存在することを明らかにした。核内蛋白質snRNPに対する自己抗体は全身性エリテマトーデス(SLE)患者に特徴的に検出される自己抗体である。Pristineを投与したBALB/cマウスにも同様にsnRNPに対する自己抗体が産生されていることが示されている。また、Pristane投与マウスの腹腔内マクロファージではPAD type IVが高いレベルで発現していることが見出されたことから、自己抗体産生にPAD type IVが特に重要であると考えられる。snRNPの構成成分のうちU1-70K蛋白質のアルギニン残基のシトルリン化がSLEの自己免疫応答の引き金となっていると推定されていることから、本年度はSLE発症マウスのU1-70K蛋白質のシトルリン化とSLE発症に関わる自己抗体産生の関連性を明らかにすることを目指した。U1-70KペプチドをマウスPAD type IVにより反応させた結果、U1-70Kペプチドのシトルリン化が確認された。一方、マウス白血病ウイルスのp30gagペプチドのシトルリン化は確認されなかった。これより、U1-70KはPADにおける特異的な基質であることが明らかとなった。このように、本研究によりU1-70K蛋白質はPAD type IVの基質となり得ることを明らかにすると共に、自己抗体産生にPAD type IVによるU1-70K蛋白質中のアルギニン残基のシトルリン化が重要だということを裏付ける重要な足がかりを得ることが出来た。
土壌の根成孔隙の物理的機能に関する研究

本研究は、徳永らが創出した「土壊間隙のX腺立体造影法」が、植物根に由来する「根成孔隙」が土壌粗間隙として卓越することを明らかにしたが、まだ未解明な根成孔隙の耐久性や消長の究明を目的とした。従来の研究では、徳永らが十和田火山灰土で16万年、中国・藍田の黄土で32万年の耐久性をえた。そこで、本研究は72万年前以上の堆積断面を岩手火山灰土で探索に成功したので深度方向に連続採土し、根成孔隙の連続性、耐久性、示相化石としてのプラントオパールについて検討した。研究方法は、土層断面が既知な岩手山北部に位置する西根地区(3層、1372万年前:江刈内、沼宮内、松内層)と岩手川口(12層、72万年前以前:岩手川口(4層)、玉山(7層)、寺林(1層))の火山灰土を対象とした。採土は、深層で古層が存在する表層部から下層部を年代別に求めた。孔隙形態は4.2cm立方体の試料をX線と造影剤(CH2I2)を用いた立体造影法で求めた。根成孔隙の耐久性は孔隙の劣化階級(0:健全、1:軽度、2:中度、3:重度、4:消滅)で示した。結果の概要は、各供試土の土性が粗砂質壊土から軽埴土の範囲に分布し、乾燥密度が高く、透水係数が低い火山灰として緻密な土壊であった。X線造影法で求めた孔隙形態は、西根地区の根成孔隙が健全から軽度の分布をしていた。岩手川口の表層部では明瞭な根成孔隙が示され劣化階級で示すと健全であった。下層部の玉山は劣化程度が少ない軽度から消滅に近い重度までが混在していた。最下層部の寺林は根成孔隙が示されなかった。根成孔隙の連続性は深さが約1m単位では変動が少なく、1m以上で変動が見られた。また、植物珪酸体は根成孔隙の種類の同定に示相化石性として妥当性が見られた。以上をまとめると、根成孔隙は、前期更新統の72万年前の土層において連続性が認められ透水性に関与し、一部下層で孔隙形態が消滅していたが、層全体では耐久性がみられ、示相化石性としての意義も有していた。本研究は、土壌間隙の3次元形態を直視するために徳永らが創出した「土壌間隙のX線立体造影法」が、植物根に由来する「根成孔隙」が土壌粗間隙として卓越することを明らかにしたが、まだ未解明な根成孔隙の耐久性や消長の究明を目的とする。従来の研究では、徳永らが十和田火山灰土で16万年、中国・藍田の黄土で32万年の耐久性を明らかにしている。

そこで、本研究では岩手火山灰土で72万年前以上の堆積断面の探索に成功したので深度方向に連続採土し、根成孔隙の消長について検討した。研究方法は、対象土壌を土層断面が既知である古土壌として、岩手山北部に位置する西根地区(3層、12万年:江刈内、沼宮内、松内層)と岩手川口(12層、72万年:岩手川口(4層)、玉山(7層)、寺林(1層))における火山灰土を対象とした。採土は、土層が深層で由来が既知で、古層が存在する断面の表層部から下層部の年代別土層を求めた。孔隙形態は4.2cm立方体の試料をX線と造影剤(ジョードメタン)を用いた立体造影法で求めた。根成孔隙の消長は孔隙の劣化階級(0:健全、1:軽度、2:中度、3:重度、4:消滅)で示した。結果の概要は、対象土壌の物理性では、各土壌の土性が粗砂質壌土から軽埴土の範囲で、乾燥密度が高く、透水係数が低い火山灰としては緻密な土壌であった。X線造影法で求めた孔隙形態では、西根地区の根成孔隙が健全から軽度の分布をしていた。現植生の影響下にある岩手川口の表層部では明瞭な根成孔隙が示され劣化階級で示すと健全であった。下層部の玉山は劣化程度が少ない軽度から消滅に近い重度までが混在していた。最下層部の寺林は根成孔隙が示されず消滅過程にあった。以上をまとめると、岩手火山灰土壌での根成孔隙は、劣化階級で示すと16万年前では健全であり、前期更新統の72万年前において一部下層で重度から消滅過程に至ってるが、層全体では耐久性がみられた。本研究は、徳永らが創出した「土壌間隙のX線立体造影法」が、植物根に由来する「根成孔隙」が土壌粗間隙として卓越することを明らかにしたが、まだ未解明な根成孔隙の耐久性や消長の究明を目的とする。従来の研究では、徳永らが十和田火山灰土で16万年、中国・藍田の黄土で32万年の耐久性をえた。そこで、本研究は72万年前以上の堆積断面を岩手火山灰土で探索に成功したので深度方向に連続採土し、根成孔隙の連続性、耐久性、示相化石としてのプラントオパールについて検討した。研究方法は、土層断面が既知な岩手山北部に位置する西根地区(3層、1372万年前:江刈内、沼宮内、松内層)と岩手川口(12層、72万年前以前:岩手川口(4層)、玉山(7層)、寺林(1層))の火山灰土を対象とした。採土は、深層で古層が存在する表層部から下層部を年代別に求めた。孔隙形態は4.2cm立方体の試料をX線と造影剤(CH_2I_2)を用いた立体造影法で求めた。根成孔隙の耐久性は孔隙の劣化階級(0:健全、1:軽度、2:中度、3:重度、4:消滅)で示した。結果の概要は、各供試土の土性が粗砂質壌土から軽埴土の範囲に分布し、乾燥密度が高く、透水係数が低い火山灰として繊密な土壌であった。X線造影法で求めた孔隙形態は、西根地区の根成孔隙が健全から軽度の分布をしていた。岩手川口の表層部では明瞭な根成孔隙が示され劣化階級で示すと健全であった。最下層部の寺林は根成孔隙が示されなかった。根成孔隙の連続性は深さが約1m単位では変動が少なく、1m以上で変動が見られた。また、植物珪酸体は根成孔隙の種類の同定に示相化石性として妥当性が見られた。以上をまとめると、根成孔隙は、前期更新統の72万年前の土層において連続性が認められ透水性に関与し、一部下層で孔隙形態が消滅しているが、層全体では耐久性がみられ、示相化石性としての意義も有していた。
敗戦後の映像メディアにおける寡婦をめぐるジェンダー表象

本研究は、敗戦後の日本映画における未亡人表象が如何にして形成されたのかを検証することが目的であり、占領期からポスト占領期にかけた「母もの映画」の流行という社会現象を、「戦争未亡人」の表象という観点から、関連するその他の映画および文学等の事例と比較しつつ考察した。その成果として、日本映画史において「母もの映画」の第一号と位置づけられている『山猫令嬢』(1948年、大映、森一生)が当初は、やはり当時流行していた「パンパン映画」を意識してつくられた作品(すなわち性的に堕落した/解放された女性を英雄化したもの)であったにも拘わらず、GHQのCIE(民間情報教育局)の検閲によってその内容が改訂され、母性愛を強調する映画となったこと、その結果、映画がヒットし、続々と「母もの映画」がつくられていった経緯を明らかにし、また、廃嘘となった日本で「聖」なる"母子像"が氾濫していた事実と「母もの映画」の受容のありようとの関係性を見出し、その関連から、GHQ占領政策の影響下でのキリスト教の表象の問題が、占領期からポスト占領期にかけて、密かに横たわる問題であることを具体的な事例(初期東映の会社マークのタイトルバック、新東宝の鐘、etc...)を挙げて検証した。以上の研究成果を論文「「聖」なる女たち:占領史的文脈から「母もの映画」を読み直す」(『演劇研究』第37号、早稲田大学演劇博物館、2014年3月)として公刊した。
電子ビーム超音波立体顕微鏡に関する研究

今回,超音波素子を立体的に配置した構造での超音波干渉像の観察に成功した.励振用圧電素子を三角プリズムの2面に配置し,他の一面に受像用圧電面を形成した3次元構造で得られた超音波干渉像を,走査形電子顕微鏡によって観察することに成功した.これまでにも,くし形電極を圧電面に2次元的に配置した構造での観察例は報告されているが,超音波干渉縞,特に3次元構造で得られた像の観察例はまだ見当たらない.今回得られた結果はホログラム形成の基本になるものである.像情報のコンピュータへの取込みとともに,立体画像処理についても検討を進め,良好な結果を得た.立体像を観察する方法の一つに左右両眼に対応した入力装置からの画像を二つのディスプレイ装置に表示し,それぞれを左右両眼で観察する方法がある.今回はシリコンウェハーを透過する波動として発生・検出が比較的容易な赤外線を用いシリコン内部ICパターンの観察に成功した.今回,超音波素子を立体的に配置した構造での超音波干渉像の観察に成功した.励振用圧電素子を三角プリズムの2面に配置し,他の一面に受像用圧電面を形成した3次元構造で得られた超音波干渉像を,走査形電子顕微鏡によって観察することに成功した.これまでにも,くし形電極を圧電面に2次元的に配置した構造での観察例は報告されているが,超音波干渉縞,特に3次元構造で得られた像の観察例はまだ見当たらない.今回得られた結果はホログラム形成の基本になるものである.像情報のコンピュータへの取込みとともに,立体画像処理についても検討を進め,良好な結果を得た.立体像を観察する方法の一つに左右両眼に対応した入力装置からの画像を二つのディスプレイ装置に表示し,それぞれを左右両眼で観察する方法がある.今回はシリコンウェハーを透過する波動として発生・検出が比較的容易な赤外線を用いシリコン内部ICパターンの観察に成功した.1.圧電面の形成現在ガラス基板上に金を蒸着し、その上にZnO圧電結晶膜を成長させることに成功し、X線分析により期待通りの結晶方位(C軸)に成長していることを確認した。しかし、基板への金の接着度が悪く超音波振動に耐えないので、目下その強化法について検討している。2.ホログラムの形成上記100MHz用の圧電面の製作と並行して、既製のセラミック圧電素子を使用し、10MHz帯でのホログラム発生の実験を行っている。ホログラム読取りにレーザ光を用いる方法と電子ビームを用いる方法とについて実験を行っている。現在光学的には非常に鮮明な干渉縞が得られ、電子ビームによっても干渉格子が観測できた。目下3次元ホログラムの形成と読み取りについて研究を進めている。3.立体画像処理物体を観察する両眼の位置に2つのCCDカメラを置き、カラーブラウン管に一方のカメラからの信号を青表示し、他方の信号を赤表示して、青赤眼鏡で物体を立体的に観察することに成功した。
産業地域における産学官連携の進化過程分析－「関連的多様性」に着目して

本研究の目的は、進化経済地理学の「関連的多様性」概念に着目して分析することにより、産業地域における産学官連携の進化過程について考察することである。本研究では、以下の内容を実施した。第1に、進化経済地理学の理論研究を進め、「関連的多様性」や関連する概念・理論の精緻化に努めた。第2に、国内外の産業地域におけるフイールドワークによって、産学官連携を促進・阻害させた技術的・関係的要因を分析した。今日、先進諸国では、産業地域の産学官連携を進めることによって、イノベーション創出を図ることが目指されている。本研究の目的は、進化経済地理学の「関連的多様性」概念に着目して分析をすることにより、産業地域の進化過程モデルを構築することである。平成26年度は、(1)「関連的多様性」概念の可能性と課題を検討する「理論研究」と、(2)産学官連携によるイノベーション創出を促進・抑制させた要因を分析する「海外地域におけるフィールドワーク調査」を実施した。(1)に関しては、産業地域の一つである企業城下町に着目し、企業城下町の分布変化と立地調整について定量的に分析した。また、ポーランド・クラクフで開催されたIGC Regional Conferenceに出席し、ヨーロッパ諸国を中心に議論が活発な、進化経済地理学や「関連的多様性」「レジリエンス」概念の動向について、ディスカッションした。(2)に関しては、フィールドワーク調査を、ピッツバーグなどアメリカ合衆国東部地域において実施した。ピッツバーグは、米国有数の鉄鋼都市であったが、現在は産業転換がなされ、ハイテク産業や金融業の都市に変貌した事で知られる。市内にあるオークランド地区には、カーネギーメロン大学やピッツバーグ大学など著名な大学も存在し、産学連携により産業転換を図った都市としても知られている。ピッツバーグにおける鉄鋼業の衰退から新産業創出への改革期は1940年代であり、この都市再生は北九州市の産業転換のモデルともなった。ピッツバーグの産業史から現在のイノベーション創出に至る産学官連携の進化過程に関する情報・文献収集等を実施することができた。平成27年度は、進化経済地理学の概念や理論的検討・課題に関する検討を行う理論研究と、(2)産学官連携によるイノベーション創出を促進・抑制させた要因を分析する調査及びその成果報告を実施した。(1)に関しては、進化経済地理学の概念や実証研究の手法に関する検討など理論的研究を進めた。この成果の一部として、平成27年5月に開催された第62回経済地理学会大会の共通論題シンポジウムコメンテーターで、進化経済地理学の主要概念であるレジリエンスを用いたコメントを行った。また、平成28年3月に開催された日本地理学会春季学術大会では、立地調整論と進化経済地理学とを関連付けして研究枠組を構築した実証研究について成果を報告した。平成27年度は、(1)進化経済地理学の概念や理論的検討・課題に関する検討を行う理論研究と、(2)産学官連携によるイノベーション創出を促進・抑制させた要因を分析する調査及びその成果報告を実施した。並行して実施している他の研究と有機的に関連させながら、次年度も継続的に学会発表や論文執筆を行う予定である。平成28年度は、(1)進化経済地理学の概念や理論的検討・課題に関する検討を行う理論研究と、(2)産学官連携によるイノベーション創出を促進・抑制させた要因を分析する調査及びその論文執筆を実施した。(1)に関して、国内外の文献を精読し、「関連的多様性」概念に関する理論的検討を進めた。(2)に関して、国内外においてフィールドワーク調査を実施した。海外調査では、ヨーロッパ諸国(ノルウェー、スウェーデン、フィンランド、スイス、スペイン)の産業地域を訪問し、地域で取り組まれてきた産学官連携の実態について、聞き取り調査や文献・資料収集を行った。地域で経路依存的に形成されてきた技術軌道だけではなく、国ごとの制度・政策や周辺大都市との位置的関係性などが産学官連携の成果に影響を及ぼすことが示唆された。今年度の研究成果の1つとして、論文「岐阜県東濃地域における地域イノベーションシステム構築の地域特性」を執筆した。岐阜県東濃地域の経路依存的な産業特性について検討するとともに、岐阜県の科学技術政策・地域イノベーション政策の特徴を考察した。関連的多様性について、製品的な関連性、技術的な関連性、技能的な関連性、投入産出による関連性など様々あるが、この論文では、技術的な関連性としての関連的多様性に着目した。

これらの成果は、データ・論点を取りまとめた上で、次年度以降も継続的に学会発表や論文執筆を行う予定である。平成28年度は、研究成果の発表及び海外でのフィールドワーク調査を精力的に行っていきたい。研究の進展においては、国内外の研究者との情報収集が必要であるとともに、平成27年度までの研究成果を発表するため、国内外の学会に積極的に参加したいと考えている。人文地理学平成27年度は、研究成果の国内外での発表および海外でのフィールドワーク調査を精力的に行っていきたい。研究の進展においては、国内外の研究者との情報収集が必要であるとともに、昨年度・今年度の研究成果を発表するため、国内外の学会に積極的に参加したいと考えている。平成27年度は、海外出張及び文献購入費で大半を使用したが、残額が発生した。平成26年度は、2回の海外出張で大半を使用したが、若干の残額が発生した。平成28年度は、文献研究をさらに進展させるため文献購入費を執行していきたい。また、国内外の研究者との情報収集が必要であるとともに、平成27年度までの研究成果を発表するため、国内外の学会に積極的に参加したいと考えている。そのための学会出張旅費も執行する。平成27年度は、国内外の研究者との情報収集が必要であるとともに、昨年度・今年度の研究成果を発表するため、国内外の学会に積極的に参加したいと考えている。
ベトナム香江流域圏における歴史生態学的環境の持続的マネジメント計画論の構築

ベトナム・フエ香江流域圏を対象として,歴史資産が集積する地域を保全するために歴史生態学的環境の持続可能なマネジメントの方法論を確立するために,まず第1に,現地調査および関係者ヒヤリング等の結果を地理情報システム上にデータベース化し,その変容過程を解明する.第2に,「環境管理のためのホロニックユニット」を抽出しカタログ化する.第3に,この環境の本質的価値の喪失や変質を食い止め,様々な環境の変化に対応することのできる選択可能なシナリオを,HUEMを活用して検討する.最後に,その歴史生態学的環境の持続可能なマネジメント,歴史遺産の保全・再生のための方法について地域の関係主体と共有し実装化を検討する.ベトナム・フエ香江流域圏を対象として,歴史資産が集積する地域を保全するために歴史生態学的環境の持続可能なマネジメントの方法論を確立するために,まず第1に,現地調査および関係者ヒヤリング等の結果を地理情報システム上にデータベース化し,その変容過程を解明する.第2に,「環境管理のためのホロニックユニット」を抽出しカタログ化する.第3に,この環境の本質的価値の喪失や変質を食い止め,様々な環境の変化に対応することのできる選択可能なシナリオを,HUEMを活用して検討する.最後に,その歴史生態学的環境の持続可能なマネジメント,歴史遺産の保全・再生のための方法について地域の関係主体と共有し実装化を検討する.