hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ｂＦＧＦ・ｐｏｌｙ（Ｐ）・ＩＰーＣＨＡ複合体を用いた新しい骨増生材料の創製

水平的骨増生などの骨再生が困難な部位では確実な骨崔背は望めない.それゆえ骨形成を促進させるハイブリッド生体材料の開発が強く望まれ,骨分化誘導促進作用を有するポリリン酸と組織形成促進作用を持つbFGFをハイブリッドさせた新規人工骨の開発を行った.細胞実験において,ポリリン酸とbFGFの相互作用の確認および動物実験において,骨形成促進効果を確認した.これにより,骨形成を確実とする新規生体材料の開発を達成した.平成25年度は,bFGF・Poly(P)+IP-CHA複合体の骨増生能をin vivoにて検討した.ラット頭蓋骨頂部へ各移植材1IP-CHA,2Poly(P)+IP-CHA3bFGF・Poly(P)+IP-CHA,それぞれをアンレー状態にて移植を行った.観察期間は2,4,および8週に設定した.得られた組織ブロックから通法に従い脱灰標本を製作し組織学的観察および組織形態計測(新生骨面積率)を行った.組織所見において,controlであるIP-CHA群は,骨形成が骨・移植材界面部にのみ観察されたが,bFGF・Poly(P)+IP-CHA群およびPoly(P)+IP-CHA群では移植材中央付近まで新生骨の形成が観察された.骨面積率においてはbFGF・Poly(P)+IP-CHA群がcontrol群に対して有意に高い値を示した.これらより,骨栄養供給に乏しいアンレー型骨移植においてbFGF・Poly(P)+IP-CHAは骨形成を促進する生体材料として有用であることが示唆された・水平的骨増生などの骨再生が困難な部位では確実な骨崔背は望めない.それゆえ骨形成を促進させるハイブリッド生体材料の開発が強く望まれ,骨分化誘導促進作用を有するポリリン酸と組織形成促進作用を持つbFGFをハイブリッドさせた新規人工骨の開発を行った.細胞実験において,ポリリン酸とbFGFの相互作用の確認および動物実験において,骨形成促進効果を確認した.これにより,骨形成を確実とする新規生体材料の開発を達成した.中鎖ポリリン酸は繊維芽細胞成長因子(bFGF)の安定化作用およびそれ自体での石灰化促進作用を持つことが知られている。このポリリン酸と骨伝導能をもつ連通多孔性ハイドロキシアパタイトの(IP-CHA)複合体にbFGFをバイオプロセシングして結合させ、より安全で確実にオンレーグラフトの骨再生を可能とする新しいアパタイト系骨増生材料を創製する。今年度は細胞実験においてbFGFとポリリン酸との相互作用の検討を行った。マウス骨芽細胞用細胞を次の条件、1ポリリン酸+bFGF、2ポリリン酸、3bFGF、4培地のみ、で一定期間培養を行った。細胞増殖促進能としてWSTアッセイ、石灰化促進能としてALP活性の測定、RT-PCRによるオステオカルシン、オステオポンチンの測定を行った。細胞増殖試験では、1ポリリン酸+bFGF群が多の群と比較して優位に高い値を示した。石灰化促進の評価ではポリリン酸群が有意に高い値を示した。これらよりポリリン酸によるbFGF安定化による細胞増殖促進効果およびポリリン酸による石灰化促進効果が明らかとなった。それゆえ、最終目的である動物実験での応用に向けて、bFGFおよびポリリン酸の相互作用のメカニズムの一端が明らかにできた。今後は、連通多孔性ハイドロキシアパタイトキャリアにbFGFおよびポリリン酸を導入させた人工骨を作成しラット頭頂骨での骨形成促進効果についての検討を行うこととする。本年度はポリリン酸とbFGFの相互作用を明らかとすることであった。細胞実験よりbFGFの作用はポリリン酸により促進されることが確認された。よって当初の目的を達成できた。細胞実験によりbFGFとポリリン酸の相互作用が明らかとなったため、動物実験において骨形成促進作用を検討する。すなわち動物(ラット)頭頂骨に形成した骨窩に同材料を応用させ、骨増生を評価する。動物実験における動物購入費、飼育費および関連する実験器具の購入に充当させる。
海外基地の持続メカニズムの解明―経路依存性の析出

2018年度、本研究は戦略上は不要とされながら基地が存置され、かつその後、高い持続性を有するようになったケースとしての沖縄(海兵隊基地)の調査に取り組んだ。沖縄のケースは、経路依存が作動したケースとして位置づけられるものであり、本研究全体にとって重要な意義をもつものである。その他、分析枠組みを構築するため、歴史的制度論、ネットワーク論等の分野で蓄積された知見を学ぶとともに、関係する研究者とのあいだで研究会等をつうじて意見交換した。それらの成果の一部を、論文「基地問題の『解法』」としてまとめ、学術書(川名晋史・佐藤史郎編『安全保障の位相角』法律文化社、2018年12月)に収録した。すでに必要な一次史料等の大半を入手していたこと、そして新たに購入したデータベースを用いた史料調査が進展したため、現在のところ、順調に進展している。2019年度は、当初より計画していた福岡と北海道の事例調査を行う。具体的には、米国ワシントンDCの公文書館にて史料調査を実施するほか、日本国内でも、本科研費予算を用いて購入したデータベースを活用し、史料調査を行う。また、当該史料をベースに、論文を執筆。学術ジャーナル、ないし書籍のかたちで発表する。2018年度は主に一次史料の調査を行ったため、二次資料となる書籍の購入が少なかった。そのため、次年度使用額が生じることとなったが、2019年度は二次資料を多く購入する予定である。
複数観測情報の統合に基づく人物行動計測とグループ行動の理解

レーザ測域センサを用いた、身体の向きを含めた複数人物の実時間追跡を実現した。人物追跡結果のデータからグループ行動を学習し、追跡中の人物グループの識別を可能とした。実際の美術館で実証実験を行い、得られた人物動線に対して、カーネル密度推定を用いた滞留時間分布の視覚化や、鑑賞行動の分類を行った。さらに、スマートフォンに搭載されたジャイロセンサや加速度センサ、地磁気センサから得られる情報を援用することで、追跡中の人物からスマートフォンユーザの同定を可能とした。本研究課題では,ヒューマンロボットインタラクションなどへの応用を想定し,レーザ測域センサと全方位カメラを取付けたポールを観測領域中にいくつか置くだけで,複数人の実時間追跡を行い,人物行動の相互関係を学習・識別する手法を開発する.本年度は,人物の肩の高さにレーザ測域センサを取付けたセンサポールを試作し,人物行動計測手法の開発を行った.開発した手法では,人の胴体の輪郭形状を楕円でモデル化し,レーザ測域センサから得られる部分的な観測情報との整合性に基づいて,パーティクルフィルタを用いて人の身体の位置と身体の向きを追跡する.レーザ測域センサからの距離データを画像にマップし,処理をGPGPUにより並列化することで,同時に20人程度を実時間で追跡可能とした.また,得られた複数人物の追跡情報に基づいて,グループの判別を行った.グループの判別は,追跡中の人物のすべての2人の組に対して一緒に移動するグループ(ペア)であるかを識別器により判定し,それらの結果を統合してグループを判別する.識別に用いた特徴は,「2人の間の距離」,「相手に対する身体の向き」,「2人の身体の向きの差」,「2人の速度の差」,「2人の進行方向の差」であるが,特に,追跡時に身体の向きが高精度(誤差5度程度)で計測できるため,立ち止っていて速度や進行方向などの情報が得られない場合でもグループの判別を可能としている.このことは,従来手法に比べて大きく優位であると考えている.さらに,研究成果の応用として,ロボット車椅子をグループの一員として複数人で構成されるグループに追従させる実験も行い,本手法の有効性を確認した.本研究課題では,ヒューマンロボットインタラクションなどへの応用を想定し,レーザ測域センサと全方位カメラを取付けたポールを観測領域中にいくつか置くだけで,複数人の実時間追跡を行い,人物の移動軌跡の計測や,行動パターンの学習や識別を行う手法を開発する.本年度は,岡山県の大原美術館のご厚意により,実際の美術館で人物行動の計測を行う機会が得られた.そこで,これまでに開発した人物追跡手法を適用し,データの記録と解析に取り組んだ.大原美術館の1室にセンサを取り付けたポールを設置し,2015年8月28日に訪れた来場者のデータを記録した.記録したデータの解析においては,まず,前年度までに開発した人物追跡手法を適用したところ,実際の美術館のように比較的混雑した環境では複数の人物が近接し,さらに,人物相互遮蔽も頻繁に発生するため,これまでの手法では,安定した追跡が継続できない場合が多いことが分かった.そこで,これまでの手法を改良し,人物相互の遮蔽によって発生する観測不能領域をシステム内で明示的に把握し,観測不能領域の不確定性を考慮した追跡手法を開発した.また,複数人物が近接する状況においても,人物の物理的な身体の大きさを考慮することで,追跡が混同しないよう手法を改良した.その結果,美術館の実データに対しても,安定した人物の動線計測が可能となった.また,人物が移動した動線データだけでは,人物の滞留などの時間的解析が難しいため,カーネル密度推定を用いて,計測対象領域における滞留時間分布の視覚化を行った.その結果,来場者の絵画鑑賞行動をAnt型,Fish型,Butterfly型,Grasshopper型の4つの種類に分類できることが分かった.これらの取り組みによって,実際の美術館で絵画鑑賞をする人物行動の高度な解析が可能となった.昨年度までに,人物の肩の高さにレーザ測域センサを取付けたセンサポールを試作し,観測領域中の複数の人物を実時間追跡する手法を開発した.今年度は,システムを実際の美術館に設置し,一般の来場者を対象に提案手法を適用して有効性を評価することができた.その結果,これまでの実験では分からなかった課題も明らかとなったが,手法の改善に取り組むことで,実際の環境でも動作する安定したシステムを開発することができた.特に,レーザ測域センサを用いた追跡システムにおいて,遮蔽領域を明確に把握して対処する手法はこれまで報告されておらず,この取り組みの意義は非常に大きいと考えている.また,安定した追跡が可能となったことから,さらに細かな人物行動の理解に向けた取り組みも行うことができた.特に,人物が立ち止った場合など,追跡による動線計測だけでは把握が難しい,時間的なユーザの振る舞いを解析できるようになったことは大きな成果であると考えている.本研究課題では,ヒューマンロボットインタラクションなどへの応用を想定し,レーザ測域センサと全方位カメラを取付けたポールを観測領域中にいくつか置くだけで,複数人の実時間追跡を行い,人物の移動軌跡の計測や,行動パターンの学習や識別を行う手法を開発することをめざした.本研究の成果として,まず,観測領域中の複数の人物を身体の向きを含めて実時間追跡する手法を確立した.また,個々の人物の追跡結果からクループ行動を学習し,その学習結果に基づいて,追跡中の人物のグループの識別を可能とした.この成果の実証実験として,岡山県の大原美術館にご協力頂き,実際の美術館で人物行動の計測を行った.

実証実験では,個々の人物動線の獲得,グループの識別に加えて,カーネル密度推定を用いて,計測対象領域における滞留時間分布の視覚化も行った.その結果,来場者の絵画鑑賞行動をAnt型,Fish型,Butterfly型,Grasshopper型の4つの種類に分類することができた.また,この実証実験により,人物相互遮蔽に起因して安定した追跡が継続できない場合があることが明らかとなったため,人物相互の遮蔽によって発生する観測不能領域をシステム内で明示的に把握し,観測不能領域の不確定性を考慮した追跡手法を開発した.さらに,追跡中の個々の人物に,それぞれ個別のサービスを提供することを目的に,ユーザが所有するスマートフォンに搭載されたジャイロセンサや加速度センサ,地磁気センサから得られる情報を統合し,ユーザの同定を可能とした.特に,基盤となる追跡システムによって,身体の向きが計測可能であることから,従来のスマートフォンを使用した歩行者追跡手法よりも高精度に人物同定が可能となった.これらの取り組みによって,観測領域内の人物行動の高度な解析が可能となった.レーザ測域センサを用いた、身体の向きを含めた複数人物の実時間追跡を実現した。人物追跡結果のデータからグループ行動を学習し、追跡中の人物グループの識別を可能とした。実際の美術館で実証実験を行い、得られた人物動線に対して、カーネル密度推定を用いた滞留時間分布の視覚化や、鑑賞行動の分類を行った。さらに、スマートフォンに搭載されたジャイロセンサや加速度センサ、地磁気センサから得られる情報を援用することで、追跡中の人物からスマートフォンユーザの同定を可能とした。人物の肩の高さにレーザ測域センサを取付けたセンサポールを試作し,観測領域中の複数の人物を実時間追跡する手法を開発した.これは,今後の展開において基盤となる技術であるため,これを確立できたことは意義が大きい.また,今後,複数のレーザ測域センサを用いて,より広範囲を観測対象とした遮蔽に強い追跡システムを開発するための準備が整った.グループ判別においても,本システムによる追跡結果を用いてグループ判別が可能なことを確認できたことは意義が大きい.特に,立ち止っていてもグループ判別が可能であるかどうかを判別できる点は,身体の向きまで追跡が可能である本手法の優位な点であると考えられる.これらのことから目標を順調に達成できていると考えられる.これまでの取り組みにおいて,実際の環境での安定した人物追跡が可能となった.また,美術館の来場者の絵画鑑賞行動をAnt型,Fish型,Butterfly型,Grasshopper型などのようなパターンに分類できた.そこで,最終年度においては,このような行動パターン分類の自動化を行う予定である.特に,ヒューマンロボットインタラクションへの応用に際しては,人物が退室したあとに行動パターンが判明しても,その情報を活用しにくい.そこで,観測対象領域に入ってきた人物がどのような行動パターンであるかを,できるだけ早期に判別できる手法の開発に取り組みたいと考えている.また,動線データと滞留データの解析に加え,これまでに開発したグループ識別手法を適用して,グループを検出し,グループ行動の解析を行い,研究目標の達成を図る予定である.
脊椎動物における窒素排出様式の進化

円口類(ヤツメウナギ・ヌタウナギ)は進化的に重要な系統位置を占める動物群であり、本研究は顎口類と、2種の現生円口類を用いた比較解析によって、脊椎動物体液調節機構の多様性とその進化プロセスの解明を目的としている。今年度は島根で捕獲された約50匹のヌタウナギ成体を研究所内の飼育水槽で約半年間飼育し、現地のものとあわせて15個の受精卵を得た。昨年度から体液恒常性の維持に関わる内分泌物質の合成器官の発生について、形態学的観察をおこなっていたが、今年度は特に甲状腺(ヤツメウナギ幼生では内柱)の形態比較を、種々の脊椎動物に対しておこなった。これまでヌタウナギの甲状腺の発生については100年以上報告がなく、同じ円口類のヤツメウナギのように、内柱様の形態を経て甲状腺が生じるのか、直接発生するかは議論の対象となっていた。今回、ヌタウナギの発生過程の胚を詳細に観察した結果、ヤツメウナギと異なり、甲状腺原基は咽頭底から直接出芽し、腹側間葉領域に伸長していくことを明らかにした。この結果は円口類と顎口類の分岐以前から、顎口類的な甲状腺の発生パターンが存在したことを示唆しており、本研究の成果は、脊椎動物の進化を研究する上で、ヌタウナギ・ヤツメウナギ類の両グループを扱うことの重要性を示している。また、板鰓類トラザメを用いた発生初期の浸透圧調節機構に関する研究も行っており、同じ軟骨魚類に属するゾウギンザメ(全頭類)と同様に、尿素回路酵素の遺伝子発現レベルや酵素活性が、胚体に比べて卵黄嚢上皮で有意に高く、肝臓の発達が進むにつれて徐々に尿素合成の場が卵黄嚢上皮から胚体(肝臓)へと移行していくことを明らかにした。硬骨魚真骨類の発生においても、胚体外組織である卵黄嚢上皮は体液恒常性の維持に大きく貢献しており、その重要性は水棲脊椎動物に広く共通するものだと考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。円口類(ヤツメウナギ・ヌタウナギ)は進化を考察する上で重要な系統位置を占める動物群であるが、ヤツメウナギとヌタウナギではその生活史や体液調節機構が大きく異なる。本研究では顎口類と、この2種の現生円口類を用いた比較解析によって、脊椎動物体液調節機構の多様性とその進化を研究することを目的としている。しかしながら、今年度は円口類の試料がうまく得られず、当初予定していたRNAseq解析に必要な数を得られなかった。これは受精に必要な個体の多くが未成熟であったことや赤潮による不漁など、外的要因によるものが大きい。ヤツメウナギ・ヌタウナギはそれぞれ春と秋に繁殖期が限定されているため、次の繁殖シーズンにむけて飼育水槽を複数設置し、未成熟個体については生殖腺刺激ホルモン(GTH)の投与が有効かどうかを検証するなど、確実に試料を得るための対策を講じた。また、RNAseq解析によって得られる予定だった遺伝子の配列情報がない中、公開ゲノム情報から相同遺伝子の探索を行い、cDNAクローニングによる候補遺伝子の単離同定や分子系統解析も平行して進めている。ヤツメウナギに関しては、既に公開されているゲノムデータベースを元に窒素代謝関連酵素の有無を解析しており、硬骨魚真骨類と同様に尿素合成能が失われている可能性が高いことを明らかにした。さらに分子レベルの実験だけでなく、形態学的な知見を得るため、各生物の発生過程で浸透圧調節器官や内分泌器官の発生についての詳細な観察もおこなった。特にヌタウナギの胚を用いた解析では、ヌタウナギ甲状腺が顎口類と同様の発生パターンを有する可能性が示唆されており、今後の展開として、脊椎動物甲状腺の進化についても重要な知見が得られると考えている。これまで円口類のサンプル採集が難航している。特にヤツメウナギに関しては、平成27年度は全国的に大型の雌雄成熟個体の水揚げが少なく、十分な数の卵を入手できないことが6月の時点で判明した。6月以降は別の入手経路を模索したが、ヤツメウナギの産卵期は春に限定されており、サンプル採集が翌年度以降に持ち越しとなった。ヌタウナギに関しては赤潮の影響で個体数が激減したことが致命的だった。サンプルが採取できていた場合はRNAseq解析を計画しており、そこから得られたデータは目的遺伝子の単離同定や、in situ hybridizationのプローブ設計、遺伝子発現データベースの構築など、多くの実験に使用される計画となっていたため、結果として研究計画に遅れが生じた。しかしながら、公開されたゲノム情報等を元に、候補となる遺伝子に対する縮重プライマーを設計し、cDNAクローニングをおこなった。これまで、いくつかの尿素回路酵素遺伝子(CPSI/CPSIII, OTC)や尿酸の代謝経路に関わる遺伝子は円口類で同定されず、これらの代謝経路が円口類の系統で二次的に消失した可能性を見出している。

昨年度から体液恒常性の維持に関わる内分泌物質の合成器官の発生について、形態学的観察をおこなっていたが、今年度は特に甲状腺(ヤツメウナギ幼生では内柱)の形態比較を、種々の脊椎動物に対しておこなった。これまでヌタウナギの甲状腺の発生については100年以上報告がなく、同じ円口類のヤツメウナギのように、内柱様の形態を経て甲状腺が生じるのか、直接発生するかは議論の対象となっていた。今回、ヌタウナギの発生過程の胚を詳細に観察した結果、ヤツメウナギと異なり、甲状腺原基は咽頭底から直接出芽し、腹側間葉領域に伸長していくことを明らかにした。この結果は円口類と顎口類の分岐以前から、顎口類的な甲状腺の発生パターンが存在したことを示唆しており、本研究の成果は、脊椎動物の進化を研究する上で、ヌタウナギ・ヤツメウナギ類の両グループを扱うことの重要性を示している。また、板鰓類トラザメを用いた発生初期の浸透圧調節機構に関する研究も行っており、同じ軟骨魚類に属するゾウギンザメ(全頭類)と同様に、尿素回路酵素の遺伝子発現レベルや酵素活性が、胚体に比べて卵黄嚢上皮で有意に高く、肝臓の発達が進むにつれて徐々に尿素合成の場が卵黄嚢上皮から胚体(肝臓)へと移行していくことを明らかにした。硬骨魚真骨類の発生においても、胚体外組織である卵黄嚢上皮は体液恒常性の維持に大きく貢献しており、その重要性は水棲脊椎動物に広く共通するものだと考えられる。ヤツメウナギの生態調査を行っている研究者や現地の漁協と連絡をとり、資源情報を提供してもらうことで、平成28年度春のサンプリングに備えている。また来年度は、飼育環境を研究所内の水槽と現地の2箇所に分け、リスクを分散する。また、その他の問題点として、業者から購入した個体のうち、未成熟個体の割合が多かったことが挙げられる。この点については、未成熟個体に組換え生殖腺刺激ホルモン(GTH)の投与を行うなどして、人工的に性成熟を促し、卵を得る方法を考えている。また、発生初期の窒素代謝様式について、報告者は既にゾウギンザメの発生初期に胚体外組織である卵黄嚢上皮が胚体に代わって尿素合成の役割を担うことを見出している。この現象が全頭類であるゾウギンザメ特有のものなのか、板鰓類を含む軟骨魚類に広く見られる現象なのかどうかを明らかにするため、トラザメを用いて同様の解析を行う予定である。最後に、報告者が窒素代謝の切り替え因子として着目している甲状腺ホルモンの合成器官、甲状腺(円口類ヤツメウナギでは内柱)の形態学的な比較を種々の脊椎動物に対しておこなう。これまでヌタウナギの甲状腺の発生については100年以上報告がなく、同じ円口類のヤツメウナギのように、内柱様の形態を経て甲状腺が生じるのか、直接発生するのかは議論の対象となっていた。今年度の組織学的観察から、ヌタウナギ甲状腺が顎口類と同様に咽頭底から直接出芽する可能性が示唆されており、今後はより詳細に各発生ステージの胚を観察し、脊椎動物甲状腺の進化についての新たな仮説を提示できるのではないかと考えている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
現代中東におけるイスラーム主義運動の動向と政治的帰結に関する比較理論研究

今年度は、まず、2018年6月末までに、研究計画に記された研究の第三段階である「イスラーム主義運動の政治的帰結とその規定要因についての比較/理論研究」を終了した。その上で、次に、7月から12月にかけては、最終段階の比較分析枠組みの検討を実施した。この一連の作業を進めていく上で実施した研究の内容は、次の3つに集約できる。第1に、中東以外の地域での事例との比較による理論化の方向性を示した。具体的には、研究代表者の末近がシンガポールの過激派対策センターでの現地調査を行い、「脱過激化」のリハビリテーションの方法を解析することを通して、人びとがなぜ過激化するのか、その要因を検討した。そして、中東諸国で行われてきた取り組みとの比較研究を実施し、イスラーム主義運動の過激化/穏健化を左右する要因を政治体制や社会構成の違いの観点から分類することを試みた。第2に、中東諸国におけるムスリム同胞団系の組織の最新動向の調査を実施した。研究分担者の石黒と吉川は、それぞれカタルとヨルダンにおけるムスリム同胞団系の勢力の現地調査を、横田は欧州に亡命中のエジプトのムスリム同胞団メンバーへの聞き取り調査を行った。第3に、これらの地域間比較と実証研究の取り組みを総合して、中東のイスラーム主義運動の政治的帰結を左右する要因を浮き彫りにし、それを捉えるための新たな分析枠組みの検討を行った。イスラーム主義運動の政治的帰結は、運動自体の変化をめぐる因果推論と、運動が及ぼした政治や社会の変化をめぐる因果推論の2つによって分析することができるとされてきた。しかし、現実には、それぞれの変化は不可分であり、イスラーム主義運動の「なに(what)」と、それがもたらす政治現象をめぐる「なぜ(why)」の両方の問いを組み込んだ学際的ないしは融合的な分析モデルの適用が重要であることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。4つの段階からなる3年間の研究プロジェクトにおける第一段階(12月)の完了、および第二段階の開始(平成29年1月)を行った。研究対象国ごとに、イスラーム主義運動のあり方とそれを取り巻く政治環境および他のアクターとの関係に関する調査・研究を実施した。その後、中東各国のイスラーム主義運動の政治的帰結とその規定要因の特定に着手した。第一段階は、エジプト、ヨルダン、シリア、クウェートのムスリム同胞団および系列組織とレバノンのヒズブッラーの思想と活動の実証研究であり、それぞれ現地調査と原典解析を二本柱とする個別の分析を行った。その成果は、スロヴェニアでの米国International Studies Association(ISA)主催の国際学会(6月)、英国中東学会(BRISMES)(7月)、上海での国際会議(9月)を通して国際発信をし、各国の研究者からのフィードバックを得た。第二段階は、中東各国のイスラーム主義運動の政治的帰結とその規定要因をめぐる比較理論研究であり、その予備的なフェイズ(研究計画では「総括フェイズ」)として、社会運動論やイスラーム過激派の専門家をゲストスピーカーとして招聘したシンポジウム(1月)を開催した。上記の2つの研究の段階を予定通りに遂行できただけでなく、複数の国際学会での報告機会を得ることができたことから、国際的な研究ネットワークの構築および著名な研究者からのフィードバックを得ることができたため。中東各国のイスラーム主義運動の政治的帰結とその規定要因について、比較研究および一般化・理論化への方向性を定めるための研究とその成果の発信を行った。具体的には、4つの段階からなる3年間の研究プロジェクトにおけるの第二段階「中東各国のイスラーム主義運動の政治的帰結とその要因の特定」を完了し(9月)、第三段階「その規定要因についての比較/理論研究」を開始した(10月)。第二段階については、6月に日本比較政治学会にて末近と吉川が社会運動の政治的帰結に関するパネルに参加(討論者と研究報告者)することで、また、7月にキューバ・ハバナで開催されたISA-GSCISにおいて末近、横田、吉川がイスラーム主義運動を取り巻く環境を国際関係の観点から分析した研究報告を行うことで、国内外の研究者からのフィードバックを得た。第三段階については、12月にはゲストスピーカーを招聘し、一般化・理論化に向けてのワークショップを大分・APUで開催した。なお、追加データの充実化および比較研究の事例探求のために、末近、横田、石黒が欧州のムスリム同胞団系組織の、吉川がヨルダンのIAFの実態に関する現地調査を行った。国内の関連学会(日本比較政治学会)および国外の関連学会(ISAグローバルサウス・コーカス)において研究報告の機会を設けたことで、今年度の目標の1つである事例研究から一般化・理論化へと歩を進める上で極めて効率的に知見を得ることができたため。

そして、中東諸国で行われてきた取り組みとの比較研究を実施し、イスラーム主義運動の過激化/穏健化を左右する要因を政治体制や社会構成の違いの観点から分類することを試みた。第2に、中東諸国におけるムスリム同胞団系の組織の最新動向の調査を実施した。研究分担者の石黒と吉川は、それぞれカタルとヨルダンにおけるムスリム同胞団系の勢力の現地調査を、横田は欧州に亡命中のエジプトのムスリム同胞団メンバーへの聞き取り調査を行った。第3に、これらの地域間比較と実証研究の取り組みを総合して、中東のイスラーム主義運動の政治的帰結を左右する要因を浮き彫りにし、それを捉えるための新たな分析枠組みの検討を行った。イスラーム主義運動の政治的帰結は、運動自体の変化をめぐる因果推論と、運動が及ぼした政治や社会の変化をめぐる因果推論の2つによって分析することができるとされてきた。しかし、現実には、それぞれの変化は不可分であり、イスラーム主義運動の「なに(what)」と、それがもたらす政治現象をめぐる「なぜ(why)」の両方の問いを組み込んだ学際的ないしは融合的な分析モデルの適用が重要であることが明らかとなった。4つの段階からなる3年間の研究プロジェクトにおけるの第二段階の完了(9月)と第三段階の開始(10月)にあたる。中東各国のイスラーム主義運動の政治的帰結とその規定要因について、比較研究および一般化・理論化への方向性を探る。研究対象国ごとに、他の個別事例や社会運動研究・比較政治学諸理論からのフィードバックをもとに、追加データの充実化を目的とする補足調査の準備を行う。これと並行するかたちで、理論面での議論の精緻化を進めるために、国際学会(ISA、7月)でこれまでの研究成果を引き続き国際発信し、国外の研究者からのフィードバックを得る。研究の第三段階を終了し(6月)、最終段階の比較分析枠組みの検討を本格的に実施する(7月)。また、中東以外の地域との予備的な比較による理論化の方向性を考察し、一般化・理論化の検証を引き続き行う。現地での調査は、前年度までの成果を踏まえ、必要に応じた補足調査の実施を柱とする。補足調査の結果を受け、中東のイスラーム主義運動の政治的帰結に関する研究成果と分析枠組みの完成度を確認する。そして、年度の後半に中南米・東南アジアとの比較研究を行い、調査研究の結果と比較分析枠組みの一般化の方向性を探求する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
FOP患者の異所性骨化を補う在宅ケア技術の開発を目指したアクションリサーチ

本研究の目的は、FOP(進行性骨化性線維異形成症:以下FOP)患者の異所性骨化による身体硬化に対応できる在宅ケア技術を家族が習得し、患者本人の自立を支援するために、アクションリサーチの手法を用いて看護技術を習得することを目指すものである。アクションリサーチの研究者メンバーが打ち合わせを行い、「患者の動きを妨げる要因」、「片麻痺疑似体験装具を用いて運動障害を再現」し、「最もケア負担の少ない看護技術を考案」した。食事の方法や寝返りなどへの介助、足元を確認できないことによる事故や外傷や感染を予防し、身体の変形を補う姿勢や安楽の保持の工夫をすることが重要であると思われた。平成25年度では、リサーチチームを形成し、アクションを行うためのフィールドを整備してきた。リサーチチームを研究分担者らと形成した後、必要な装具の作成を依頼し、準備した。FOP(Fibrodysplasia Ossificans Prigressiva:進行性骨化性線維異形性症)と診断された患者には、小児期に異所性骨化に伴う家族の体験として、生下時から身体の硬さを認識し、思いもよらない成長過程に違和感がある特異な身体の発育を自覚していたことが明らかとなっている。身体の硬さを軽減しようと幼児期には、運動することを推奨し、病気の無知による不適切なケアをしていることもあった。福祉サービスを効果的に利用できないこともあったが、年齢と共に進行する不自由さを補うため、ADLを補助する器具を作成していた。研究者らは、看護職者が患者の異所性骨化による身体硬化に対応できる技術を考案し在宅ケアに生かすために、患者の動きを妨げる要因について分析を行った。多くの患者は生後、外反母趾様の変形がみられ、すでに定頚していた。そのため、成長・発達は進むが、頭突きをするような格好のハイハイをし、立位になっても足元を見ることができないために、衝突や打撲などの事故に遭いやすいという状況となっていた。23歳から異所性骨化の前駆症状として腫瘤を形成したフレアアップという強い炎症症状が現れ、炎症が治まった頃には主に関節の運動障害として残っていったのである。そこで、肘関節、膝関節、股関節、腰椎が屈曲できない状態を装具で設定し、まず、立ち上がりに関する動作分析を行う。FOP(進行性骨化性線維異形性症:以下FOP)患者の異所性骨化による身体硬化に対応できる在宅ケア技術を家族が習得し、患者本人の自立を支援することを目的に、アクションリサーチの手法を用いて、患者・家族への看護技術の工夫を行うため、身体の変形や運動障害に関わる問題点を抽出している。リサーチチームは、研究協力者としてFOPを持つ患者と家族に依頼し、自力で移動ができず、家族が自宅で介護している患者と家族、看護職者と教育職の専門家によって構成された。アクションリサーチは、計画→実践・分析→リフレクション→再計画を繰り返していくため、まず、患者の動きを妨げる要因と負担の家族のケアに関する問題点の抽出を行うために、片麻痺疑似体験装具を看護者の一人に装着し、右上腕が屈曲して硬化した状態と右下肢が進展して硬化した状態を設定し、はじめに患者自身でベッド上に起き上がる動作を行い、その後、看護者が起き上がるための介助動作を行った。右半身を硬化させたのは、患者に右利きが多く、よく使う四肢が硬化しやすいというためである。FOP患者の異所性骨化による運動障害の特徴は、1頚部→背部、2上肢→下肢、3腰部と硬化することによる姿勢の変形を伴う運動障害である。この3タイプについて、今後も様々な組み合わせの姿勢を想定し、動作分析を行っていく。その状況をビデオカメラで撮影し、動作分析ソフトのpv studio 2D Caracterを使用し、動作分析を行い、主観的評価及び質問紙法(介護負担感スケール)による比較判断を行った後に、患者の自宅に置いて実践・分析を行う予定である。平成26年度から27年度にかけて、実際にFOP(進行性骨化性線維異形成症)患者の動きを妨げる状況を患者からの訴えにより把握し、患者の姿勢について検討した。患者が訴える表現として、「首が動かない」、「横になると頭が浮く」、「口の開きが悪くなった」、「手を伸ばせない」、「腕が上がらない」、「長い柄を付けたフォークを使う」、「立ってご飯を食べる」、「腕が曲ったまま」、「衣服の着脱ができない」、「トイレで下着をつけることができない」、「身体を洗うことができない」、「浴槽を跨げない」、「少し高さがある椅子でないと座れない」、「足が上がらない」、「足の付け根が曲がらない」、「身体が前に傾いてきた」などである。FOPの運動障害は頸部から始まり、上記の患者の表現からは、顎関節、肩関節、肘関節、股関節、膝関節、距腿関節、頸椎、胸椎、腰椎を中心に骨格筋が骨化していたと考えられた。関節が屈曲・伸展できないことで、臥床の状態から立位に、立位から臥床に体位変換を行うことが難しい。動作分析では、「主動部分」として頸部、四肢、「固定部分」として体幹部分を指す。仰臥位から起き上がるためには、側臥位になり、上肢を使って体幹を起こすが、それは、仰臥位の状態で頭部が拳上され、頭部を回転する方向に向けながら、上肢が動き始め、身体が捻じれることで、腰部や下肢が移動するからである。

頸椎の動きが重要になるが、FOP患者のほとんどは頸部が動かない。そのため、就寝中の体位変換、仰臥位から坐位、坐位から端坐位、端坐位から立位は大きな困難を伴う。看護師が仰臥位の患者を起こす際には、頭部を前傾させるように支えて介助するが、FOP患者では、頸椎が曲がらないために頭部を前傾させることができず、介助に数倍の力が必要になる。最もケア負担の少ない看護技術を工夫し、家族が習得しやすいケア技術を提供したいと考えている。教員としての業務において、看護学科長を拝命し、途端に管理業務が増大して研究時間が以前ほど自由に取れなくなったことと、研究分担者の一人が他大学に異動したこと、研究協力者として想定していた患者の都合が悪くなり、別の協力者を探さなければならないことや、FOP患者は、200万人に1人という希少難病であり、アクションリサーチチームの一員として依頼するためには、研究者らの研究拠点からかなり離れた人に依頼することとなるため、研究チームを再検討しているところである。研究者らは、実際に頸椎カラー、関節リウマチ体験用装具などを使用し、関節が固定された状態を設定した。FOP患者の異所性骨化には個人差があり、移動に困難さがあるといっても、身体が変形していても歩行可能な場合もある。患者の異所性骨化の状況をいろいろなパターンで設定しながら、介助方法を検討した。しかし、関節が屈曲・伸展できないことで、臥床の状態から立位に、立位から臥床に体位変換を行うことが難しい。動作分析では、「主動部分」として頸部、四肢、「固定部分」として体幹部分を指す。頸椎の動きが重要になるが、先回も述べたようにFOP患者のほとんどは頸部が動かない。その上、腰椎が屈曲できないFOP患者では、立位から臥床するよりも、立ち上がり動作にも大きな力が必要となり、安全性の問題も大きい。大抵の看護技術では、椅子に座った状態から「やじろべえの法則」に基づいて立ち上がり動作を介助するが、腰椎が曲がらないために座位の姿勢を取ることができず、てこの原理を工夫することになる。しかし、子どもが成長すれば、親は年齢を重ねていくため、体力の低下も考えると、ベッドの昇降やスライドできるシートの活用などを検討し、安全の確保も重要となる。家族との話し合いでは、看護技術の工夫が患者の生活に密接に関連するため、看護の視点が大いに影響するということであった。アクションリサーチチームに想定していた患者の体調不良による不参加があり、引き続き協力者を要請するとともに、リサーチチームに家族の参加も要請したところである。異所性骨化の状況も異なるため、再検討の必要がある。早急に検討しているところである。そこで、さらにケア負担の少ない看護技術を工夫し、家族が習得しやすいケア技術の獲得を目指して、今後も継続して取り組んでいく予定である。本研究の目的は、FOP(進行性骨化性線維異形成症:以下FOP)患者の異所性骨化による身体硬化に対応できる在宅ケア技術を家族が習得し、患者本人の自立を支援するために、アクションリサーチの手法を用いて看護技術を習得することを目指すものである。アクションリサーチの研究者メンバーが打ち合わせを行い、「患者の動きを妨げる要因」、「片麻痺疑似体験装具を用いて運動障害を再現」し、「最もケア負担の少ない看護技術を考案」した。食事の方法や寝返りなどへの介助、足元を確認できないことによる事故や外傷や感染を予防し、身体の変形を補う姿勢や安楽の保持の工夫をすることが重要であると思われた。
レチノイン酸による急性前骨髄球性白血病の分化誘導療法と分化機構の細胞生物学的解明

本邦におけるt(15;17)転座を分子生物学的に明らかにするため、150例の急性前骨髄球性白血病(APL)におけるPML,RARα遺伝子の対配列を解析し、134例(89%)に再配列を認めた。RARα遺伝子は常にイントロン2で切断されるが、PML遺伝子切断点はイントロン3(41例)とイントロン6を中心とした領域(93例)の2ヶ所に集中していた。下流側切断例が上流側切断例より多かったが、臨床像には差を認めなかった。40例のAPLにおける残存白血病(MRD)をRT-PCR法にて1036カ月観察した。地固め療法後消失するもの5例、強化・維持療法中に消失するもの17例は全例寛解を持続していた。残りはMRDが持続し、5例が再発をきたした。8例のAPLにおけるder(15)およびder(17)遺伝子再結合部をシークエンスし、転座機序を考察した。PML,RARα両遺伝子の切断部は各イントロン内に広く分布し、特に切断が集中する部位は認められなかった。また転座に関与するとされている配列上の共通モチーフは見いだせなかったが、半数以上の結合部配列に17塩基対のPML,RARα共通配列を認めることから、転座メカニズムとして、両遺伝子の非特異的なDNA切断と一本鎖DNAのbase-pairingが考えられた。
非侵襲的超音波による血管閉塞性疾患治療後の血管再閉塞予防法開発の基礎検討

脳梗塞を血栓溶解薬を用いて治療した場合、24時間以内に2割前後の患者で再発することが報告されている。また、この24時間に抗凝固薬などを用いて再発予防をすると脳出血の副作用発現率が顕著に増加することから、これらの薬物の使用は認められていない。そこで、薬物を一切必要としない超音波による再発予防法の開発を試みた。脳梗塞の再発には、溶解した血栓の再成長が主要因の一つであるため、超音波により血栓の成長を抑制できるか否か検討を行った。その結果、超音波を照射するだけで血栓の成長を抑制で来ただけでなく、人体に非侵襲的であるとされている超音波出力よりも低い出力で顕著に血栓の成長を抑制できることを明らかとした。H27年度の研究計画について、一部研究計画に変更があったため、研究計画が多少遅延しているが、おおむね良好な成果が得られたと考える。変更点については、(1)血栓成長抑制効果について50 kHz2.5 MHzの周波数の超音波を用いて検証する予定であったが、研究協力者の助言を受け、500 kHz2.5 MHzに変更したこと(300 kHz以下の超音波を用いると脳障害のリスクが増大する報告があるため)。(2)超音波による血栓成長抑制効果を評価する実験系の追加。すなわち、吸光度法による血栓成長抑制効果の評価に加え、グローバルスタンダードに用いられる重量法による評価を追加したとこである。研究実績については、1.ウシ及びヒト血漿で作製した血栓成長モデルを用い、in vitroにて超音波による血栓成長抑制効果について検証した。その結果、500 kHzの非侵襲的超音波を照射するだけで、ウシおよびヒトの血栓成長モデルにおいて、顕著な血栓成長抑制効果を示した。また、500 kHzに加え、1 MHz, 2 MHzの周波数の超音波を用いて検討を行った結果においても顕著な血栓成長抑制効果を認め、さらに超音波の周波数と血栓成長抑制効果の関係を明らかとした。2.一方、超音波の駆動方式(連続波、パルス波)について十分な検証ができなかったが、実験系は上記と同様であるため、パルス波超音波の駆動方式が決まり次第、データ取得を開始する。現在、超音波の周波数の違いによる血栓成長抑制効果についての研究成果を取りまとめ論文投稿準備中である。研究計画の遅延は、一重に新たに実験系を追加・構築せねばならなかったことに起因する。現在は新たな実験系の構築も完了し、データも得られているため、今後の研究に支障はない。心筋梗塞、脳梗塞は、いずれも血栓形成が関与する血管閉塞が原因となる疾患である。これらの疾患の治療には、ステント留置術や血栓溶解薬であるプラスミノーゲンアクチベータ(rt-PA)による血流再開通治療が施行されている。しかし、いずれの療法においても血流再開通後の血栓再成長による血管閉塞が致命的な問題となっている。本研究では、この血管再閉塞の問題に対し非侵襲的超音波のみを使用した新規血管再閉塞予防法の開発を目的とした。これまでの研究で、ウシ血漿を用いた独自に開発した血栓成長モデルを用いて非侵襲的超音波による“血栓成長抑制効果"を見出した。そのため、ヒト血漿を用いた血栓成長モデルでも同様の血栓成長抑制効果を得ることができるかについて検討を行った。また、超音波による血栓成長抑制効果の最適化を行うべく、至適な超音波照射条件を見出す検討を行った。また、超音波は非侵襲的出力の範囲内においても音響強度依存的に血栓成長抑制効果を示すことを明らかとした。また、この血栓成長抑制効果は音響強度に対し、対数近似的に効果が増強することを明らかとした。しかし、現在検討に用いている血栓成長モデルは、生体内環境を十分に反映していると言えないため、今後は動物の血管閉塞モデルを用いて超音波による血管閉塞抑制効果が得られるか検討していく。H27年度の研究計画に多少の遅延はあったものの、現在研究は良好に進行している。また、H28年度の研究計画については、すでに検討を開始しており、H27年度の遅れを取り戻しつつ、H28年度の計画も同時遂行できると考えられる。医用工学研究の進行状況でも説明した通り、本研究を遂行するために実験系を追加する必要があり、実験系の構築に時間がかかったため、消耗品(ウシ・ヒト血漿)を予定通りに使用できなかったためである。また、ウシ・ヒト血漿は凍結乾燥品もしくは冷凍品であるが、長期間の保存は血漿成分の劣化が実験結果に影響を及ぼすため、血漿を早めに購入することを避けたためである。前年度の計画に使用できなかった分の血漿を購入する。なお、現在研究はスムーズに進行しており、前年度の遅れをは十分に取り戻せると考えている。
ストロンチウムおよびバリウム導入による生体吸収性アパタイトセメントの開発

α-TCP系セメント硬化体中のハイドロキシアパタイト(HAP)結晶にストロンチウム(Sr)を導入させるために,Sr含有溶液とリン酸含有液を使用し,セメント硬化体が得られるかを検討した.その結果,α-TCP粉末にSrリン酸含有溶液とリン酸含有溶液の同時使用により練和すると,セメント硬化体が得られた.その硬化時間は練和液の濃度が高いほど短くなることがわかった.Sr含有溶液を用いたセメント硬化体の間接引張強さ(DTS)はSr無含有のCa溶液の場合よりも有意に上昇した(ANOVA, p<0.05).また,低濃度溶液での練和はDTSを高くする結果を示した.セメント硬化体の結晶相を粉末X線回折を用いて確認したところ,硬化後24時間のセメント結晶相のほとんどはHAP結晶であった.しかし,練和液の組み合わせによってはα-TCPが多量に残留するセメント硬化体があった.硬化1週間後では,どの試料にもα-TCPの残留は認められず,ほとんどはHAP結晶であった.Sr含有溶液を使用した場合には,硬化体の結晶相にSrアパタイトが生成されていた.Sr-HAPの生成に導入されなかったSrは,リン酸と結合してSrHPO_4がセメント内に生成されたが,硬化後1週間でSrHPO_4は消失することがわかった.セメントの溶解性は,Sr+Ca含有溶液を用いた場合に著しく大きくなる傾向が認められた.これは,HAP中にCaより大きなイオン半径をもつSrが導入されると結晶が不安定になるためと考えられた.生成したHAP結晶はすべて板状であることから,リン酸八カルシウムを経由したHAPおよびSr-HAPであることが推察された.以上のことから,α-TCP粉末をSr含有溶液で練和することにより,セメント硬化体中のHAP内にSrが導入できることは明らかとなった.α-TCP系セメント硬化体中のハイドロキシアパタイト(HAP)結晶にストロンチウム(Sr)を導入させるために,Sr含有溶液とリン酸含有液を使用し,セメント硬化体が得られるかを検討した.その結果,α-TCP粉末にSrリン酸含有溶液とリン酸含有溶液の同時使用により練和すると,セメント硬化体が得られた.その硬化時間は練和液の濃度が高いほど短くなることがわかった.Sr含有溶液を用いたセメント硬化体の間接引張強さ(DTS)はSr無含有のCa溶液の場合よりも有意に上昇した(ANOVA, p<0.05).また,低濃度溶液での練和はDTSを高くする結果を示した.セメント硬化体の結晶相を粉末X線回折を用いて確認したところ,硬化後24時間のセメント結晶相のほとんどはHAP結晶であった.しかし,練和液の組み合わせによってはα-TCPが多量に残留するセメント硬化体があった.硬化1週間後では,どの試料にもα-TCPの残留は認められず,ほとんどはHAP結晶であった.Sr含有溶液を使用した場合には,硬化体の結晶相にSrアパタイトが生成されていた.Sr-HAPの生成に導入されなかったSrは,リン酸と結合してSrHPO_4がセメント内に生成されたが,硬化後1週間でSrHPO_4は消失することがわかった.セメントの溶解性は,Sr+Ca含有溶液を用いた場合に著しく大きくなる傾向が認められた.これは,HAP中にCaより大きなイオン半径をもつSrが導入されると結晶が不安定になるためと考えられた.生成したHAP結晶はすべて板状であることから,リン酸八カルシウムを経由したHAPおよびSr-HAPであることが推察された.以上のことから,α-TCP粉末をSr含有溶液で練和することにより,セメント硬化体中のHAP内にSrが導入できることは明らかとなった.
アンテリオールガイダンスに関する機能的研究

顎運動は左右の顆路とアンテリオールガイダンスによって規定される.アンテリオールガイダンスの適否は,顆路に対してだけではなく,顎口腔系全体との調和という観点から評価されなければならない.そこで,本研究では顎機能に軽度の障害のある25歳41歳の3名の被験者に,正常者での研究結果に基づいて顆路から導いたアンテリオールガイダンスを与え,顎運動,咀嚼筋筋活動を測定し,アンテリオールガイダンスの決定法を顎機能という面から検討を行った.中野が求めた理論式y=0.82x+2.36(y:側方切歯路のZ-実角,x:平衡側顆路のZ-実角)に基づいて,3名の顎機能異常者のアンテリオールガイダンスを緩傾斜,あるいは急傾斜にした上で,ガイドの部位にも変化を与え,臨床的なアンテリオールガイダンスの決定法を顎機能面から検討して,以下の結論を得た.1.理論式から算出される歯のガイドの方向を目標値にすると,歯のガイドを緩傾斜にする症例と急傾斜にする症例のあることがわかった.2.目標値に基づく歯のガイドの設定によって,(1)臨床症状が消退する症例もあった.(2)顎運動は特に顆路に影響を及ぼすこともなく,円滑に行われた.(3)左右咬筋,側頭筋前部,側頭筋後部は正常と見なせる筋活動を示した.3.顆路を基準として歯のガイドの方向を求める理論式が顎機能にもつ意義が明らかになった.顎運動は左右の顆路とアンテリオールガイダンスによって規定される.アンテリオールガイダンスの適否は,顆路に対してだけではなく,顎口腔系全体との調和という観点から評価されなければならない.そこで,本研究では顎機能に軽度の障害のある25歳41歳の3名の被験者に,正常者での研究結果に基づいて顆路から導いたアンテリオールガイダンスを与え,顎運動,咀嚼筋筋活動を測定し,アンテリオールガイダンスの決定法を顎機能という面から検討を行った.中野が求めた理論式y=0.82x+2.36(y:側方切歯路のZ-実角,x:平衡側顆路のZ-実角)に基づいて,3名の顎機能異常者のアンテリオールガイダンスを緩傾斜,あるいは急傾斜にした上で,ガイドの部位にも変化を与え,臨床的なアンテリオールガイダンスの決定法を顎機能面から検討して,以下の結論を得た.1.理論式から算出される歯のガイドの方向を目標値にすると,歯のガイドを緩傾斜にする症例と急傾斜にする症例のあることがわかった.2.目標値に基づく歯のガイドの設定によって,(1)臨床症状が消退する症例もあった.(2)顎運動は特に顆路に影響を及ぼすこともなく,円滑に行われた.(3)左右咬筋,側頭筋前部,側頭筋後部は正常と見なせる筋活動を示した.3.顆路を基準として歯のガイドの方向を求める理論式が顎機能にもつ意義が明らかになった.顎運動は左右の顆路とアンテリオールガイダンスによって規定される。アンテリオールガイダンスの適否は、顆路に対してだけではなく、顎口腔系全体との調和という観点から評価されなくてはならない。本研究はアンテリオールガイダンスならびにその決定法に対する機能的検討を行うことを目的としている。第1段階として、まず被験者の咬頭嵌合位を変化させずに咬合器上で切歯指導板の角度が天然歯より10°、20°急傾斜になるような金属製のガイド装置を犬歯および小臼歯部に作製し、左右側方滑走運動時、咬頭嵌合位および左右側方咬合位での最大噛みしめ時、ピ-ナッツ咀嚼時における顎運動、筋活動を記録し比較検討を行った。顎運動は6自由度顎運動測定器ナソヘキサグラフにより記録し筋電図は左右側咬筋、側頭筋前腹、後腹より導出した。その結果、側方滑走運動時では、側方歯牙指導要素を急傾斜にするほど切歯点の運動路は後下方に変化し、解剖学的顆頭中心点の移動距離は減少したが顆路角に大きな変化は認められなかった。噛みしめ時の筋活動については、側方歯牙指導要素を変化させても咬頭嵌合位での噛みしめ時にはほとんど変化がなかった。しかし、側方咬合位での噛みしめ時には犬歯に10°、20°急傾斜になるようなガイドを与えた場合、両側咬筋および作業側側頭前腹の筋活動量は減少し、犬歯から小臼歯にかけてガイドを与えた場合は、作業側側頭前腹および平衡側咬筋の筋活動量は犬歯のみにガイドを与えた場合と比較して増加した。咀嚼時の筋活動については、側方歯牙指導要素を急傾斜にすると、咬筋の筋活動の放電持続時間が増加した。これらの結果から顎機能を円滑に営む上に好ましい側方歯牙指導要素としての傾斜角および咬合様式があることが示唆された。顎運動は左右の顆路とアンテリオールガイダンスによって規定される.アンテリオールガイダンスの適否は,顆路に対してだけではなく,顎口腔系全体との調和という観点から評価されなければならない.そこで,本研究では顎機能に軽度の障害のある25歳41歳の3名の被験者に,正常者での研究結果に基づいて顆路から導いたアンテリオールガイダンスを与え,顎運動,咀嚼筋筋活動を測定し,アンテリオールガイダンスの決定法を顎機能という面から検討を行った.

中野が求めた理論式y=0.82x+2.36(y:側方切歯路のZ-実角,x:平衡側顆路のZ-実角)に基づいて,3名の顎機能異常者のアンテリオールガイダンスを緩傾斜,あるいは急傾斜にした上で,ガイドの部位にも変化を与え,臨床的なアンテリオールガイダンスの決定法を顎機能面から検討して,以下の結論を得た.1.理論式から算出される歯のガイドの方向を目標値にすると,歯のガイドを緩傾斜にする症例と急傾斜にする症例のあることがわかった.2.目標値に基づく歯のガイドの設定によって,(1)臨床症状が消退する症例もあった.(2)顎運動は特に顆路に影響を及ぼすこともなく,円滑に行われた.(3)左右咬筋,側頭筋前部,側頭筋後部は正常と見なせる筋活動を示した.3.顆路を基準として歯のガイドの方向を求める理論式が顎機能にもつ意義が明らかになった.