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先天性頭蓋・顎・顔面の骨、軟骨異常におけるコレステロール合成系の機能解析研究

[目的]骨および軟骨細胞の増殖・分化におけるステロール類の機能について検討した。[方法と結果]マウス軟骨前駆細胞の初期・後期分化期におけるコレステロールおよびその前駆物質(C27 sterol)の影響を、マウス軟骨前駆細胞株ATDC5を用いて検討した。各分化ステージにおける、種々の軟骨分化マーカーの発現および分化過程におけるC30からC27ステロールまでの代謝過程に関与する各合成酵素などの発現変動について検討した。[結果と考察]コレステロールおよびその前駆物質がin vitroにおいて軟骨細胞の増殖・分化に重要な機能を有していることが明らかとなった。1.マウス軟骨前駆細胞株ATDC5,マウス骨原性細胞株MC3T3の初期増殖期におけるコレステロールおよびその前駆物質(C27sterol)の影響マウス骨原性細胞株MC3T3と軟骨前駆細胞株ATDC5は骨芽細胞や軟骨細胞への分化をin vitroで効率よく再現する培養系として知られている。しかしいずれも10%血清を添加した培養系であり,培養液中の脂質の影響を検討するためには可及的に血清を低濃度で用いることが必要となる。(1)我々は種々の正常およびガン細胞株での無血清培養系を確立しており,この培養系にチャーコール処理し脂質を除去処理した牛胎児血清を低濃度(0.5%)添加した培地を使用し,ATDC5細胞の増殖および軟骨分化が誘導されることを明らかにした。さらに、同培養系においては、コレステロールおよびその前駆物質(C27sterol)のうち、コレステロール、ラトステロールは同細胞の増殖を促進すること、一方、同じC27sterolでも7-デヒドロコレステロールやデスモステロールは細胞増殖を抑制し、分化を促進することが明らかとなった。さらに、これら中間代謝産物の合成酵素群の遺伝子発現を定量PCR法で検討した結果、細胞増殖および分化に伴いこれら酵素の遺伝子発現が変動することも判明した。(2)SGnic hedgehog(SHH)およびその受容体であるpatched(PTCH)は発生期の左右軸決定やneural crestの発生に重要な働きをしている。我々は基底細胞母斑症候群:NBCCS患者の末梢血および顎嚢胞由来DNAを用いてPTCH遺伝子のexon2-exon23における変異を検討した結果,顎嚢胞患者ではexon8の1162番目のアデニンのチミンへの変異を認め,同変異は338番目のコドン,アスパラギン酸のチロシンへの置換を示唆した.(3)下顎正中裂症例の遺伝子診断:下顎正中裂患者由来末梢血よりDNAを抽出し,SHH遺伝子の変異をPCR-SSCPおよびダイレクトシークエンスを行った結果、エクソン1領域に279番目の塩基CのTへの変異が明らかとなった。この変異は,コドン43番目のアラニンのバリンへの置換を示唆した。[目的]コレステロールおよびその前駆物質(C27sterol)がin vitroにおいて種々の機能性細胞の増殖・分化にどのような影響をもたらしているか,あるいはその組成比率がシグナル伝達におよぼす影響についてはほとんど解明されていない.したがって骨および軟骨細胞を使って,コレステロール合成経路の動態変化を研究することは極めて意義深い。そこで本研究では、骨および軟骨細胞の増殖・分化におけるステロール類(コレステロール合成経路における中間代謝物:C27Sterols)が及ぼす影響について検討し,先天性コレステロール合成異常による多発奇形症候群およびSHH-patched系シグナル異常による顎・顔面奇形の病因メカニズムの解明と骨・軟骨疾患の診断および治療法の開発を目的として以下の研究を行った。[方法と結果]マウス軟骨前駆細胞の初期および後期分化期におけるコレステロールおよびその前物質(C27sterol)の影響を、軟骨細胞への多段階分化が再現可能なマウス軟骨前駆細胞株ATDC5を用いて検討した。また、ATDC5細胞に種々の濃度のC27sterolを添加し増殖・分化維持が可能となるC27sterol濃度を検討し,培養9, 15, 21, 35日目にALP活性の定量およびトルイジンブルー染色を行い,骨・軟骨分化の程度を比較検討した。同様に培養を行った試料から各ステージのtotalRNAの抽出を行い,種々の軟骨分化マーカーの発現の差異、さらに、分化過程におけるC30ステロールであるラノステロールからC27ステロールであるコレステロールまでの代謝過程に関与する、C14デメチラーゼ、3-ケトリダクターゼ、C4デメチラーゼなどの発現変動について検討した。さらに、軟骨および骨分化に及ぼすSonic hedgehog (SHH), EGF, FGF-1, -2, wnt, insulin, transferrin,などの細胞増殖因子の細胞増殖および細胞分化に及ぼす影響を無血清培養系を用いて検討した。また、各種増殖因子受容体の発現についても、ウエスタンブロット法および定量PCR法を用いて検討した。[結果と考察]

軟骨分化過程をin vitroで再現可能なマウス軟骨前駆細胞株ATDC5を用いて,C27sterolの増殖・分化への影響について検討した結果、コレステロールおよびその前駆物質を外来性に添加することでマウス軟骨前駆細胞の増殖・分化に差異がみられることが明らかとなり、コレステロールおよびその前駆物質(C27sterol)がin vitroにおいて軟骨細胞の増殖・分化に重要な機能を有していることが明らかとなった。コレステロールおよびその前駆物質(C27sterol)がin vitroにおいて種々の機能性細胞の増殖・分化にどのような影響をもたらしているか,あるいはその組成比率がシグナル伝達におよぼす影響についてはほとんど解明されていない。したがって骨および軟骨細胞を使って,コレステロール合成経路の動態変化を研究することは極めて意義深い。本研究では,骨および軟骨細胞の増殖・分化におけるステロール類(コレステロール合成経路における中間代謝物:C27Sterols)がおよぼす影響について検討し,先天性コレステロール合成異常による多発奇形症候群およびSHH-patched系シグナル異常による顎・顔面奇形の病因メカニズムの解明と骨・軟骨疾患の診断および治療法の開発を目的とする。1.マウス軟骨前駆細胞株ATDC5マウス骨原性細胞株MC3T3の初期および後期分化期におけるコレステロールおよびその前物質(C27sterol)の影響(1)軟骨細胞への多段階分化が再現可能なATDC5およびMC3T3細胞を用いて、これら細胞に種々の濃度のC27sterolを添加し、培養9,15,21,35日目にALP活性の定量およびトルイジンブルー染色を行い,骨・軟骨分化の程度を比較検討した結果、ラトステロールおよびコレステロールは分化に影響を与えなかったが、デスモステロールおよび7-ヒドロコレステロールは増殖を抑制し分化を促進した。(2)C27sterolを添加して35日間培養した試料に対して,[2-^<14>C]acetateを加え,この試料から不ケン化脂質を抽出し,メタボローム解析を行ない、ステロール合成能について比較検討した結果、デスモステロールおよび7-ヒドロコレステロールはコレステロール合成を抑制した。(3)軟骨分化マーカーとしてII型コラーゲンおよびX型コラーゲンの発現を検討した結果、デスモステロールおよび7-ヒドロコレステロールはこれら分かマーカーの発現を促進した。2.分化過程における各種コレステロール合成酵素遺伝子の発現変動の検索(1)各分化過程の細胞よりmRNAを抽出し、定量PCR法を用いて、ラノステロールからコレステロールまでの代謝過程に関与する、C14デメチラーゼ、3-ケトリダクターゼ、C4デメチラーゼなどの発現変動について検討した結果、細胞分化誘導過程でこれら酵素遺伝子の発現は著しく低下した。
閉鎖環境居住によるストレスと血小板機能亢進について

【研究目的】2006年度,(財)環境科学技術研究所の閉鎖生態系実験施設にて,4名の居住者(エコノート)が7日間の閉鎖環境居住実験(閉鎖実験)を行った.今回,心理テストや生理ストレス測定などを行い,閉鎖実験によるストレスの状態を検討するとともに,そのストレスが血小板機能に与える影響について検討した.【研究方法・成果】心理テストのVisual Analog Scale(VAS)テストや尿中アドレナリン,唾液コルチゾール測定の解析,さらにホルター心電計による心拍変動解析から,閉鎖実験開始時は緊張してストレスを感じているが,閉鎖実験中はストレスを感じずリラックスし,閉鎖実験が終了に近づくにつれて緊張しストレスを感じていると考えられた.PAC-1,CD62Pを用いた活性化血小板の検出,PA-200を用いた血小板自然凝集については,閉鎖実験前後での変化はあまり認められなかった.コラーゲンカラムビーズを用いた血小板停滞率は,閉鎖実験終了時に有意に増加した.同様に血中VWF活性の増加が認められ,血小板停滞率の増加は血中VWF活性の増加によるものと考えられた.VWF活性の増加原因については現在検討中である.ストレスによる尿中アドレナリンの増加が明らかであったので,血中アドレナリンが血小板機能に与える影響を検討したが,血中アドレナリン濃度のあきらかな変化は認められなかった.【研究目的】2006年度,(財)環境科学技術研究所の閉鎖生態系実験施設にて,4名の居住者(エコノート)が7日間の閉鎖環境居住実験(閉鎖実験)を行った.今回,心理テストや生理ストレス測定などを行い,閉鎖実験によるストレスの状態を検討するとともに,そのストレスが血小板機能に与える影響について検討した.【研究方法・成果】心理テストのVisual Analog Scale(VAS)テストや尿中アドレナリン,唾液コルチゾール測定の解析,さらにホルター心電計による心拍変動解析から,閉鎖実験開始時は緊張してストレスを感じているが,閉鎖実験中はストレスを感じずリラックスし,閉鎖実験が終了に近づくにつれて緊張しストレスを感じていると考えられた.PAC-1,CD62Pを用いた活性化血小板の検出,PA-200を用いた血小板自然凝集については,閉鎖実験前後での変化はあまり認められなかった.コラーゲンカラムビーズを用いた血小板停滞率は,閉鎖実験終了時に有意に増加した.同様に血中VWF活性の増加が認められ,血小板停滞率の増加は血中VWF活性の増加によるものと考えられた.VWF活性の増加原因については現在検討中である.ストレスによる尿中アドレナリンの増加が明らかであったので,血中アドレナリンが血小板機能に与える影響を検討したが,血中アドレナリン濃度のあきらかな変化は認められなかった.
土壌中のセルロース基質圏におけるセルラーゼ系と微生物相との関係

土壌中におけるセルロース分解に伴う基質上の微生物フロラの遷移と分解に関与する酵素群の消長をin situ測定法を用い、土壌の培養条件として、殺菌剤Chlorotharonil(以下、TPN)処理と培養温度を組み合せた区を設けて検討した。また、これに先立ち、簡便でかつ計数容易な、土壌中のセルロース分解菌の計数方法を考察した。基質上の微生物フロラ、とくに糸状菌フロラは、殺菌剤を処理した常温(25°C)と低温(13°C)条件下では著しく異なることが明らかとなった。ついで、セルロース基質上からの遊離セルラーゼの回収方法とその解析方法について検討し、簡便な方法を確立した。これまで土壌セルラーゼの研究に本研究のようなアプローチはなく、土壌中における粗大有機物の分解に関する生態学的な解明に新知見をもたらすものと考えられる。セルロース基質から直接抽出される遊離セルラーゼ、とくにCx-セルラーゼ(CMCase)を電気泳動することによって、その消長とセルロース分解との関係および基質上の糸状菌フロラとの関係を解析した。CMCaseのアイソザイムパターンは培養条件によって異なり、とくに培養温度の違いによるアイソザイムパターンの違いは顕著であった。また、培養期間に伴うCMCaseの消長も認められた。したがって、環境条件が異なることによって、セルロース分解に関与する微生物フロラが異なること、また、セルロース分解の進行に伴ってそのフロラが遷移していることがCMCaseの面からも確認された。これらのことを確認するため、セルロース基質上から直接分離される優占糸状菌の産生するCMCaseについて検討したが、その菌が優占した培養条件あるいは培養時期にシート上に見いだされたCMCaseとは必ずしも一致しなかった。また、培養ろ液の活性測定法についてなお改善を要する問題が残された。セルロースの微生物分解は、工業的利用の見地から単離菌株の純粋培養系では比較的よく研究されているが、土壌中のようなヘテロな環境を対象にした研究は極めて少ない。土壌中におけるセルロース分解活生の微細分布を制限する要因の一つが、植物残渣の局在によるものであることが示唆され、その近傍における微生物相の遷移と酵素群の消長は有機物の分解過程にとって重要な情報を提供するもと考えられる。これを解明するために、in situ測定法(ベンチコート法)を用いることによってシート上の微生物相ならびにシートに保持されているセルラーゼ群を追跡した。まず、1.シートの埋設、培養条件の検討、2.シート回収後の種々の微生物相測定法の検討、3.シートからの遊離セルラーゼ抽出法の検討など、実験手法に関わる検討を行った後、農薬(殺菌剤、クロロタロニル)を施用した土壌条件下でのセルロース分解の経時的推移と微生物群の遷移について検討した。これまで、シート上の微生物相、とくに糸状菌相が、薬剤を施用した常温(25°C)条件下と低温(13°C)条件下では著しく異なる(Rhizoctonia solaniの優占)ことが明かとなり、このことが当該薬剤を連用した土壌中のセルロース分解活性が冬季に抑制されることの最も大きい要因であろうと推定した。次年度以降では、これらの成果をふまえ、1.これまでの継続で、種々の土壌条件下でのセルロース分解の経時的推移と微生物群の遷移、セルラーゼ産生の消長をさらに追跡するとともに、2.経時的にシートから抽出される遊離セルラーゼ群の活性測定、分画、定性を行うことによって、土壌中における有機物分解の過程を微生物生態学的および生化学的に明らかにして行く。土壌中におけるセルロース分解に伴う基質上の微生物フロラの遷移と分解に関与する酵素群の消長をin situ測定法を用い、土壌の培養条件として、殺菌剤Chlorotharonil(以下,TPN)処理と培養温度を組み合せた区を設けて検討した。

基質上の微生物フロラ、とくに糸状菌フロラは、殺菌剤を処理した常温(25°C)と低温(13°C)条件下では著しく異なることが明かとなり、これらの結果については、J.Pestiscide Sci.18,225-230,285-292(1993)に発表した。ついで、セルロース基質上からの遊離セルラーゼの回収方法とその解析方法について検討し、Cx-セルラーゼ(CMCase)については簡便な方法を確立した。これまで土壌セルラーゼの研究に本研究のようなアプローチはなく、土壌中における粗大有機物の分解に関する生態学的な解明に新知見をもたらすものと考えられる。今回得られた具体的知見は、前述のJ.Pestiscide Sci.誌に発表した以外に次のとおりである。殺菌剤を散布した土壌中に埋設したセルロース基質を一定期間毎に回収し、これから直接抽出される遊離セルラーゼ、とくにCx-セルラーゼ(CMCase)を電気泳動することによって、その消長とセルロース分解との関係および基質上の糸状菌フロラとの関係を解析した。CMCaseのアイソザイムパターンは培養温度の高低および殺菌剤散布の有無によって異なり、とくに殺菌剤を施用していない対照区であっても25°Cと13°C培養におけるアイソザイムパターンの違いは顕著であった。また、培養期間に伴うCMCaseの消長も認められた。したがって、環境条件が異なることによって、セルロース分解に関与する微生物フロラが異なること、また、セルロース分解の進行に伴ってそのフロラが遷移していることがCMCaseの面からも確認された。土壌中におけるセルロース分解に伴う基質上の微生物フロラの遷移と分解に関与する酵素群の消長をin situ測定法を用いて検討した。土壌中に埋設したセルロース基質上からの遊離セルラーゼの回収方法とその解析方法について検討し、Cx-セルラーゼ(CMCase)については簡便な方法を確立した。セルロース基質から直接抽出される遊離セルラーゼ、とくにCx-セルラーゼ(CMCase)を電気泳動することによって、その消長とセルロース分解との関係を解析した。CMCaseのアイソザイムパターンは種々の条件によって異なり、とくに培養温度の違いによるにアイソザイムパターンの違いは顕著であった。これらのことを確認するため、セルロース基質上から直接分離される優占糸状菌の産生するCMCaseについて検討することを試みたが、活性測定法に問題が生じた。すなわち、分解に伴ってセルロースから遊離する還元糖量から活性を推定するのが常法であるが、元々培地中に含まれる糖が妨害となる。そこで、培養ろ液中の糖の除去あるいは別の活性測定法について検討したが、なお改善を要する問題が残された。
細胞融合による再分化能回復について

研究の目的:本研究は、細胞融合により、分化能消失系統及び分化の困難な植物種における植物体復元の手法を確立するとともに、体細胞雑種の分化能の発現様式を解明することを目的とする。研究の経過ならびに成果:本年度は、体細胞雑種選拔の指標をもつ親系統の育成を中心に研究を進めた。1.ストレプトマイシン耐性,クロロフィル欠損株の作出タバコのストレプトマイシン耐性株(SR)を母親に、アルビノ(Al)を花粉親として【F_1】を作り、さらに、【F_1】の自家交配を行なった。この【F_2】において、緑色個体とアルビノ個体が15:1の割合で出現した。この【F_2】のアルビノ個体(SA)は、ストレプトマイシン耐性であり、正常緑色個体との【F_1】は全て緑色個体であった。これらの結果から、SAはストレプトマイシン耐性(細胞質遺伝)で劣性の核遺伝子に支配されるクロロフィル欠損株であることが判明した。したがって、このSAと正常緑色植物との細胞融合を行い、フトレプトマイシンで選拔し、緑色個体を育成すると、それらが体細胞雑種であると考えられる。2.5-メチルトリプトファン(5MT)耐性,硝酸還元酵素欠損株の作出、Sinapis turgidaの葯組織由来のカルスから、KCl【O_3】と5MT耐性の細胞株(35-i)を選拔、育成した。35-iは、硝酸培地ではほとんど生育せず5MT(100μM)に対して耐性であり、また、再分化能を消失しているので、3つの指標をもっている。したがって、どんな野生型細胞との雑種でも選拔可能な親系統(ユニバーサルハイブリダイザー)と考えられる。今後、上記系統を融合親として用い、耐性形質の発現と分化能を支配する内的,外的要因について検討する予定である。
無髄神経におけるオリゴデンドログリアアセンブリの解析

髄鞘は神経軸索を覆う絶縁性のカバーであり、脊椎動物はその進化において髄鞘を獲得することで神経伝達速度を飛躍的に上げた。一方で中枢神経系には海馬の苔状線維、小脳の平行線維、大脳基底核の線条体投射線維など意外にも多くの無髄神経が保存されているが、その機能的意義はほとんどわかっていない。本研究で私たちは(1)中枢神経系における新たな無髄神経の同定、(2)無髄神経特異的に分布する分子の同定とその機能解析、について検討を行ってきた。(1)については、まず無髄神経のマーカーとして電位依存性ナトリウムチャネルのサブユニットのひとつであるNav1.2を同定することができた。抗Nav1.2抗体でマウス脳切片を免疫染色すると、すでによく知られている無髄領域のほか、脳梁と分界条床核由来線維にもNav1.2陽性の線維が存在することがわかった。電顕および免疫電顕によって、これらのNav1.2陽性の線維が無髄線維であることを確認した。(2)では、遺伝子発現解析の結果からMyelin basic protein (MBP)のsplice variantのひとつであるGolli (gene expressed in the oligodendrocyte lineage)-MBPが無髄神経のひとつである線条体投射神経で発現していることを明らかにした。MBPは髄鞘の主成分となる蛋白質でありオリゴデンドロサイトで発現していることが知られているが、Golli-MBPは同じ遺伝子からつくられたにもかかわらず、神経、特に無髄神経を中心に分布している(Landry CF, 1996)。Golli-MBPを無髄神経特異的にノックアウトし機能解析を行うため、共同研究でFloxedマウスを作製している。今後このマウスを用いてGolli-MBPの無髄神経における役割について解析を進めていきたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。1)中枢神経系における無髄神経の存在部位の確認。現在のところ既報のようにNav1.2が瀰漫性に軸索上に存在することが無髄神経のマーカーとなるが、同時に行っている他のマーカー探索の結果新たなものが得られれば、それらを使い、中枢神経系の無髄神経を網羅的に同定し、脳梁、分界条に無髄神経の候補を見出し、確認を行っている。これにオリゴデンドログリアのマーカーであるMBP,TPPP等を用いて無髄神経との相互関係を検討中である。2)当研究室で検討している線条体遺伝子発現と線条体中型有棘神経細胞の遺伝子発現において、線条体中型有棘神経細胞にMBPのバリアントが発現していることが示唆された。RT-PCR等の検討により、このバリアントはミエリン塩基性タンパク質(MBP)の上流にあり、MBPの一部と融合タンパク質を形成するGolliであることが判明した。Golliはあまり検討されていない分子であるが、これまでの報告を我々の立場から検討すると無髄神経に主として発現している可能性があると考えられる。また我々が行ったin situ hybridizationでもオリゴデンドログリアとは異なり神経細胞に発現していることが示唆されている。このGolliについてGST融合タンパク質を作製した。今後これを精製した上、抗体を作製する予定である。3)Golliのconditional knockout mouseを新学術領域学術研究支援基盤形成先端モデル動物支援プラットフォームの支援のもと作製中である。現在ES細胞のスクリーニング中である。当初予定していなかったGolliのconditional knockoutに関しても新学術領域の支援班の協力で作製に取りかかれることとなり、当初計画以上に進展していると判断した。多系統萎縮症の主要病変であるglialcytoplasmic inclusionはαシヌクレインのオリゴデンドログリア内の封入体である。

これが線条体において有髄線維に関連して発現しているのか、無髄線維に発現しているのかを検討する。その他脳梁膨大部病変との関連も検討する。その他今年度の成果に基づきこれをまとめる方向で、研究を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
美的社会を志向した高位工場計画の研究

1.本研究から得た提言戦後わが国は、経済成長で豊かさを実現した反面、いくつかの誤謬を冒してきた。その一つに、無差別工業開発と社会景観破壊の問題が挙げられよう。熊谷は、この問題の象徴が、富士山南面の製紙工業開発による景観破壊に凝集すると考え、その歴史的誤謬を正す問題と取り組んできた。世界的に秀麗な円錐成層火山、富士山の眺望を年間5,000億円の製紙生産と引き換えに、一瞬の内に破壊してしまったのである。われわれはこの国民資産的景観地域を、日本の高位文明社会構築へのシンボルとして、修景事業に取り組むべきであると主張する。日本がこの問題を成し遂げたならば、日本と日本人が高位文明を志向する国として世界から尊敬されることになろう。2.工場の大気排出物拡散の数理解析富士山南面地域は、大気排出物のSO_2、NO_2等は基準以下であるが、SPM、光化学オキシダントが基準を達成していない。富士山の景観視程向上の見地から重視したいのは、大気汚染防止で定められていない、排煙水蒸気の無制限排出の問題である。これがSO_2、NO_2、SPM等と作用して靄を作り、夏期を中心とする長期間、富士山を見えにくくしていると推測される。大野は、これらの調査を基に大気排出物拡散の数値シミュレ-ション解析を進め、富山士中腹に水蒸気等が集まる傾向をとらえている。3.工場景観問題へのシステムズアプロ-チ高橋は富士山南面の工場景観を取材し、スライド写真による観察者の景観評価を行い、次のような特性をとらえている。(1)自然の姿(2)人工物の巧みな造形(3)自然と調和した人工物と自然の組み合せの順で美観が減じ、(4)自然と不調和な人工物(5)乱雑な人工物の集合(6)人工廃棄物の放置の順で醜さが増大する。富士山南面のほとんどの工場が、不快と感じられている現在、われわれは、次年度以降、この地域の景観修復への方策を探る研究を進めたい。
判決から見た麻酔科学領域の医事紛争

麻酔科学領域での医事紛争の判決を集計し検討した。主に平成14年度までに結審した判決を法律雑誌などより集め、刑事訴訟症例のうち、麻酔関連領域と薬剤使用に関する94症例を検討した。その結果、民事訴訟と比べ増加はしていなかった。有責率は高く、医師への量刑は他職種より重たかった。過失致死罪と比べて過失傷害罪の量刑が軽いとは限らなかった。薬剤添付文書は医療水準を反映しているとみなされていた。医療者側としては、責任分担の明確化、チェック体制のシステム化への構築が再発防止からも重要で、添付文書の改訂には、国際的な整合性も必要である。救急、蘇生領域の35症例、痺痛管理領域症例での検討では、処置、診断の不備が司法で一部認容されていた。医療者側としては、救急受け入れ体制の構築、心肺蘇生法の定着、神経ブロックの適応の遵守が必要と思われた。次に、麻酔記録を含めたカルテ記載について同様に検討した。カルテの記載は裁判上の証拠となるので、正確な事実のみの経時的な記載、他の記載事項との整合性が重要で、記載のない測定や医療行為は実行されていないと解釈されることがある。追記も、日時の記入、その理由の付記などより考慮されるべきと思われた。この記載に関しても、医事紛争に言及する内容に関しても、米国の麻酔関連図書の方が日本のそれよりも優れており、より具体的で再発防止でも優れていた。これは日本より医事紛争が多く遭遇する頻度が高いためその必要性が高いからと思われ、今後は日本でもそうした記載の充実が望まれる。最近の訴訟症例での判決での検討では、麻酔専門知識への言及、麻酔専門医への訴訟が目立ち、麻酔科医としての専門性の研磨が重要と思われた。今後の研究課題としては、患者用説明文、カルテ記載のあり方を含めて判決から検討することが必要と思われた。麻酔科学関連領域での医事紛争について検討した。1949年から2001年までに法律雑誌等に報告された刑事訴訟症例のうち、麻酔関連領域と薬剤使用に関する症例94例の判決について検討した。検討内容としては、年代別、有責の有無とその量刑、被告人が複数の場合はその責任分担の程度等を検討した。その結果、1.民事訴訟と比べ近年刑事訴訟は増加していることはなかった。2.有責となった症例の割合は96%と高かった。3.他の医療職と比べ医師が禁錮に科せられる割合は高かった。4.過失失致死罪と比較して過失傷害罪の量刑が軽いとは限らなかった。以上より、医師の量刑が他の職種と比較して重かった。その根拠としては、医師が医療行為の最終施行者であること、監督責任者としての責任、責任分担の不明確さなどにより判断されたと考えた。責任の分担が確立している場合では、それに基づき量刑が科せられていた。このことより、責任分担の明確化、システム化の構築が重要であり、チーム医療としてのシステム化、分担化の確立が事故再発防止の観点からも重要と考えた。薬剤使用に関しては、添付文書が医療水準を反映しているとみなされており、医師にとってますます重要となると考えた。次に、判決文におけるカルテ記載の言及に関して検討した。これは、麻酔科医として麻酔記録を含めたカルテ記載のあり方を、法的重要度の観点から検討できるからである。検討の結果の一部としては、記載のない測定や医療行為はなされていないとみなされる可能性が高かった。

このことに関連した記述なり対策が麻酔関連図書にどう反映しているか一部検討したところ、記載に関しては正確な事実のみの記載、経時的記載、整合性が重要であるとされていた。麻酔科学関連領域の内、救急、蘇生領域の医療訴訟35症例を検討した。平成元年から平成12年までに法律雑誌に掲載された症例とした。これらの症例で患者側の訴えを司法がどのように判断したのかを検討した。内因性疾患症例23例と外因性疾患症例12例に区別した。内因性疾患としては喘息の急性増悪症例が多く、半数例は24時間以内に死亡していた。これらの症例での判例では内因性疾患に対する処置の不備に関する訴えが多く、半数が認容されていた。外因性疾患症例では、交通事故を原因とする症例が多く、診断、診察の不備に関する訴えが最も多く、やはり、半数は認容されていた。症例によっては、医療側に過失はあるが死亡などの結果との因果関係が認められない場合でも、過失がなかったならば、その当時の医療水準にかなった医療を受けることで延命の可能性があるとして、損害賠償が認められ医療側敗訴となっていた。救急、蘇生領域では、病院の体制を含めた医療体制が医療訴訟の要因になると考えられた。これは、心肺蘇生手技やACLS講習の義務の必要性を意味し、救急体制としての救急診療科の設置を含めた医療体制の構築、その後方の受け入れ体制が問題になっていると思われた。こうした医療訴訟での対応を含めた記述に関して麻酔関連図書にどう反映しているか一部検討したところ、記載に関しては日本の麻酔関連図書よりも欧米の麻酔関連図書が優れていた。これは医療訴訟が多く、その対応が一般の麻酔科医にとっても必要だからと考えられた。その意味で今後、我が国においてもそうした記載の充実が望まれる。麻酔科学関連領域での医事紛争について検討した。まず、ペインクリニック領域での医事紛争について検討した。救急領域の医事紛争と同様に、司法によって患者の訴えは一部認容されていた。神経ブロックのより厳格な適応、学会ガイドラインの遵守、合併症への対策などが重要と思われた。また、刑事訴訟判例のうち、誤認に関する判例を検討した。誤認に関しては、ヒューマンエラーと考えた場合、二重のチェック体制が重要と考えられる。その場合、より多くの複数の関与は、かえってその責任の不明確さを伴うことになりやすいため、より少ない人数でのチェックシステムの構築が、その責任分担にもなり現実的と思われた。この日本での麻酔科学関連領域での医事紛争レベルを、国際レベルと比較するために国際学会で発表した。次に、麻酔記録を含めたカルテ記載について検討した。カルテでの記載は、裁判上の証拠となり、信用性を伴う記載にすべき、と思われた。記載がない医療行為は実行されていないと解釈されることがあり、追記に関しても、日時の記入、その理由の付記などを考慮すべきと思われた。他の記載との整合性も重要と思われた。こうした記載に関しては、日本の麻酔関連図書よりも米国の麻酔関連図書の方が優れていた。医事紛争に対しては、より具体的な記述で、再発を防ぐように記述が充実していた。これは、医事紛争が日本より多く、一般の麻酔科医が遭遇する機会が多いからと思われた。また、記載に関しても、より正確な事実の記載が重要とされていた。
ワイヤレスマルチメディア用GHz信号伝送マイクロバンプ超高密度実装技術の研究

本研究では、1つの端末で複数の電波を受信し復調する、ワイヤレスマルチメディア用ソフトウェア無線端末を超小型実装し得る新しい実装技術の開発を目指し、GHz信号伝送マイクロバンプ超高密度実装技術の基礎技術開発を目指した。従来のワイヤボンディングより飛躍的に実装面積を縮小でき高周波信号伝送を可能にする数十ミクロン径マイクロバンプによるフリップチップ高密度実装におけるバンプ高周波特性をシミュレーションし、3次元実装の基礎技術確立を検討した。具体的には、高周波回路解析シミュレータとLSI設計ツールを用いて100数十ミクロン径バンプの高周波特性を評価した。平成13年度は、以下の研究を行った。・50100ミクロン径バンプの高周波特性(伝搬損失・位相特性)を高周波シミュレーションにより評価。2GHz帯までは100ミクロン径でも伝送可能、5GHz帯では50ミクロン径の法が損失・位相変化の点で有効であるとの知見を得た。・ソフトウェア無線用3次元実装方法としてバンプを用いて配線長を縦方向に極力縮小する設計手法について検討を行なった。3次元実装技術の基盤技術を確立した。・バンプ実装を活用してプログラマブルデバイスを実現し得る点に着目し、新しいRFプログラマブルデバイスを考案した。以上、ワイヤレスマルチメディア情報を1つの端末で受信・復調するソフトウェア無線端末の実現のための高密度実装技術としてのマイクロバンプ実装技術の高周波特性を評価し、GHz伝送におけるバンプ実装の基盤を確立した。また、バンプを用いて作製する低コストRFプログラマブルデバイスを新たに考案し、その詳細を検討した。その結果、GHz信号伝送情報端末実現の為の高密度バンプ実装技術の基盤を確立した。
内陸盆地の霧の変動性とその機構に関する研究

当初,計画していた研究のうち,理論的な検討以外はほぼ所期の成果を挙げることができた.さらに計画外の課題についても取り組み,いくつかの興味ある結果が得られた.(1)霧の自動観測装置の開発は予定より2ケ月ほど遅れたものの,期待していた性能のものを作成できた.この装置による観測を昨年10月初めから三次盆地で開始し,現在まで順調にデ-タを得ている.早朝から昼頃までの時間帯における霧のダイナミックな実態が鮮明な画像で得られている.これによって霧の発生の有無のほか,霧の濃さや形態,動き,消滅までの変化などについてかなり詳細な解析が可能であることが分かった.観測は最低1年間は継続し,デ-タの蓄積を図るとともに,霧現象の季節変化についても調べる予定である.(2)霧発生の変動性について,日本道路公団の中国および山陽自動車道のパトロ-ル記録と気象条件から霧発生を判定し,自動車道沿線地域の霧発生の季節変化,地域性などについて調べた.その結果,発生の季節変化には地域差はないものの,発生日数には大きな違いのあることが分かった.(3)霧発生と気象条件との関連性およびそれに基づく霧発生予測の研究を三次盆地を対象として行った.関与する気象要因として一般場・上層場の条件が基本的であると考え,判別分析法を適用した結果,季節によって予定要因が異なることや,予測要因のデ-タに気象庁の数値予報デ-タを用いた場合,秋は80%,冬は89%という高い的中率が得られることが分かった.(4)三次盆地と地形的特徴の異なる2つの盆地で比較のための観測を行った.その結果,峡谷地形の盆地(加計町)では霧は最初,中空から発生するという興味深い事実が見出された.これに対し,平坦地形の盆地(東広島市)では盆地を取り囲む山々の山麓や山腹で発生する傾向のあることが分かった.霧の発生の仕方が盆地地形によって異なるという事実は,霧の実態や機構に関して新たな課題を投げ掛けるものだと考えられる.当初,計画していた研究のうち,理論的な検討以外はほぼ所期の成果を挙げることができた.さらに計画外の課題についても取り組み,いくつかの興味ある結果が得られた.(1)霧の自動観測装置の開発は予定より2ケ月ほど遅れたものの,期待していた性能のものを作成できた.この装置による観測を昨年10月初めから三次盆地で開始し,現在まで順調にデ-タを得ている.早朝から昼頃までの時間帯における霧のダイナミックな実態が鮮明な画像で得られている.これによって霧の発生の有無のほか,霧の濃さや形態,動き,消滅までの変化などについてかなり詳細な解析が可能であることが分かった.観測は最低1年間は継続し,デ-タの蓄積を図るとともに,霧現象の季節変化についても調べる予定である.(2)霧発生の変動性について,日本道路公団の中国および山陽自動車道のパトロ-ル記録と気象条件から霧発生を判定し,自動車道沿線地域の霧発生の季節変化,地域性などについて調べた.その結果,発生の季節変化には地域差はないものの,発生日数には大きな違いのあることが分かった.(3)霧発生と気象条件との関連性およびそれに基づく霧発生予測の研究を三次盆地を対象として行った.関与する気象要因として一般場・上層場の条件が基本的であると考え,判別分析法を適用した結果,季節によって予定要因が異なることや,予測要因のデ-タに気象庁の数値予報デ-タを用いた場合,秋は80%,冬は89%という高い的中率が得られることが分かった.(4)三次盆地と地形的特徴の異なる2つの盆地で比較のための観測を行った.その結果,峡谷地形の盆地(加計町)では霧は最初,中空から発生するという興味深い事実が見出された.これに対し,平坦地形の盆地(東広島市)では盆地を取り囲む山々の山麓や山腹で発生する傾向のあることが分かった.霧の発生の仕方が盆地地形によって異なるという事実は,霧の実態や機構に関して新たな課題を投げ掛けるものだと考えられる.
巨大自己集合体の規則的運動制御に向けた走査NMR顕微鏡による分子レベル動態解析

小さな分子が集まった巨大な分子自己集合体(数十百μm)にアゾベンゼン誘導体を少量ドープして光照射を行うと,分子自己集合体が目に見える運動を行うことを,我々の研究室で見いだした。これは,分子レベルの構造や運動の変化が,協奏的・協同的な発展を遂げて巨視的な運動に至るものと考えられ,生体における分子の運動や変化の階層的発展とも関連して重要である。本研究では,分子レベルの状態の変化をin situで観測し,巨大な分子自己集合体のマクロな運動に発展する過程を調べるため,百μmの空間分解能を持つ「走査NMR顕微鏡」の開発を試みた。また,ESRとNMRを合体させた動的核分極によるNMR信号増強を行った。1.本研究に特化したNMR分光器として米国Tecmag社のLapNMRシングルボード分光器が7月に納入された。この分光器にプリアンプやパワーアンプを接続してNMRシステムを構築し、パルス系列などが正常に動作することを確認した。この際ソフトウェアの不具合などが見つかり、米国Tecmag社と連絡を取りながらその修正を行った。2.既設の二重共鳴NMRプローブ(1H核とX核:40130MHzの同調が可能)を改造し、試料観察用の顕微鏡を組み込み、CCDカメラによりコンピュータ経由で画像を観察できるように光学系を組み、10μm程度の解像度で画像を観察できることを確認した。3.卵黄レシチンが造る直径100μmの二重ラセン鎖にアゾベンゼン誘導体をドープし光照射下でcis/trans変換によるマクロな動きが起こるかどうかを通常の顕微鏡下で観察した。二重ラセン鎖のほどけや巻き戻しといった大規模の運動は起こらなかったが、二重ラセンを構成する紐状の構造体が膨らんだり縮んだりする変化を確認でした。また当初の計画では、顕微鏡観察用のガラス薄板(150μm)に挟まれた厚さ100200μmの溶液中の二重ラセン鎖を観測する計画であったが、上記の観察中に内径が数100μmのガラスキャピラリの方が二重ラセンを成長させやすいことも見いだされた。4.「走査NMR顕微鏡」による信号観察にはまだ至っていない。しかし、本研究で目指している「走査NMR顕微鏡」と相補的な観測が可能と考えられる「XバンドESRとNMR観測を合体させた動的核分極によるNMR信号増強」の測定を行った。この方法ではドープした有機ラジカルの近傍のNMR信号が動的核分極により数十倍以上増強され、卵黄レシチンが作る巨大なラセン表面近傍の水分子の流動性を観測することができた。この手法による空間分解能は「走査NMR顕微鏡」による空間分解能とは別の意味を持つが、両者を相補的に組み合わせていく。「走査NMR顕微鏡」のプローブの完成にはことのほか時間を要しており,「走査NMR顕微鏡」による空間分解の信号観測には未だ至っていない。今後も完成に向けて研究を進めていく。しかし,本研究で目指している「水中に浮揚する巨大な分子自己集合体近傍の空間分解能を持ったNMR信号観察」を実現でき,かつ「走査NMR顕微鏡」と相補的な役割を担う「XバンドESRとNMR信号観測を合体させた動的核分極によるNMR信号増強(DNP-NMR)」を本NMR分光器により観測する研究は進んだ。1.両親媒性ニトロキシドラジカル分子を合成し,これを粒径が異なる卵黄レシチンのベシクル(粒径300500nm)およびジャイアントベシクル(粒径610μm)の二重膜に取り込ませベシクル近傍の局所的な水の1H-NMR信号を観測した。動的核分極によりいずれのベシクルについても30倍以上の信号増強に成功した。2.水溶液試料に動的核分極に必要なマイクロ波照射を10Wまであげると,発熱によりベシクル分撒水溶液がガラスキャピラリー試料管中を移動して測定ができなくなる不都合を解消することに成功した。3.卵黄レシチンと両親媒性アゾベンゼン誘導体の混合ベシクル(粒径100nm)に紫外光を照射すると,アゾベンゼン誘導体の光異性化によりベシクル径が大きくなる。このベシクルの二重膜に,1.の両親媒性ニトロキシドラジカル分子を取り込ませ,光照射により引き起こされたベシクル径の変化による,ベシクル表面近傍の水分子の流動性の変化を,DNP-NMR観測により検出する試みを行った。水分子の流動性の大きな変化は確認できなかったが,これはベシクル粒径の変化率が小さいかったためと考えられる。

1.本研究に特化したNMR分光器システムの構築は7月に納入されたコンポーネントを組み立てて、調整を行ったが、この際ソフトウェアの不具合などが見つかり、米国Tecmag社と連絡をやりとりしながらその修正を行ったが、これにより時間を要した。2.「走査NMR顕微鏡」による信号観察にはまだ至っていない。しかし、本研究で目指している「走査NMR顕微鏡」と相補的な観測が可能と考えられる「XバンドESRとNMR観測を合体させた動的核分極によるNMR信号増強」の測定を行った。これは本研究目的の別の側面であり、観測方法としては相補的であるためこの実施にも時間を割いた。この方法ではドープした有機ラジカルの近傍のNMR信号が動的核分極により数十倍以上増強され、卵黄レシチンが作る巨大なラセン表面近傍の水分子の流動性を観測することができた。この手法による空間分解能は「走査NMR顕微鏡」による空間分解能とは別の意味を持つが、両者を相補的に組み合わせていく。化学基礎化学物理化学1.まずは「走査NMR顕微鏡」のプローブ部分の最終調整を行う。具体的には超電導磁石にセットした状態で、卵黄レシチンが作る直径100μmの二重ラセン鎖の31P(I=1/2)核の化学シフトの異方性の測定を行う。緩和時間が長い場合は測定に時間を要するため、26年度に行った「動的核分極によるNMR信号増強の測定」を参考にして、両親媒性有機ラジカル誘導体(すでに合成済み)をドープして緩和時間を短くするとともに、有機ラジカルのESR信号の異方性からラジカル分子の運動の異方性を解析し、「走査NMR顕微鏡」による31P核の化学シフトの異方性の測定と比較検討して、卵黄レシチン分子の二重ラセン鎖内における運動状態を見積もる。2.1.の実験がうまく進んだ後に、両親媒性アゾベンゼン誘導体(すでに合成済み)を二重ラセン鎖にドープして光照射によるアゾベンゼン誘導体のcis/trans変換によって卵黄レシチン分子の運動性(化学シフトの異方性に現れる運動の異方性など)が変化するかどうかを確認する。3.螺旋状のオレイン酸自己集合体のサイズは太さが数10μmと小さいため、「走査NMR顕微鏡」による測定は27年度内には困難かもしれない。最近、大きさが数100μmの板状で結晶性のオレイン酸自己集合体が、両親媒性アゾベンゼン誘導体と共結晶を作ることにより、定常光照射下で規則的な振動を発現することを別のプロジェクトで見いだした。この板状で結晶性のオレイン酸自己集合体はサイズが大きく「走査NMR顕微鏡」による観測を行いやすいと考えられるため、27年度内の観測を目指す。NMR測定対象核は、まずは23Naとする。
黒耀石原産地の開発行動からみた先史社会の複雑化

先史時代における社会の複雑化の過程を考察するために、日本列島中央部地域を対象として、人類の資源開発行動に関するモデルを構築した。石器の主要な石材である黒耀石に着目し、地質学的な原産地の理解と開発状況、消費地での利用状況、獲得者の特定という3つの知見から、原産地開発者の行動領域と運搬ルートを明らかにし、特定の質の黒耀石原石への志向性と利用状況を評価した。最後にこれらを形成した社会的な動機と技術の系譜について、時系列に沿って整理し歴史的な評価を与えた。とりわけ、精緻な霧ヶ峰黒耀石原産地・遺跡マップを作成し、原産地と遺跡の関係について従来の知見を更新することができた。本研究では更新世完新世移行期における社会の複雑化の過程を考察するために、列島中央部地域を対象として、人類の資源開発行動に関するモデルを構築する。研究の特色は当時の主要な資源の一つである黒耀石に着目し、原産地の開発の様相と消費地での黒耀石製石器群の分布状況とを総合的に理解するための枠組みを構築できる点にある。方法はA.原産地での開発状況、B.消費地での利用状況、C.黒耀石獲得者の特定という3つのサブテーマの知見を総合することで、原産地開発者の行動領域と運搬ルート、各地域間を結ぶ人的な結合関係のパターンを抽出し、これらを形成した社会的動機と技術的系譜について、時系列に沿って歴史的な評価を与える。A.黒耀石の産出状況と地質学的な特徴を把握するため平成25年度は、和田峠西原産地の踏査と試掘調査を実施し、土屋橋東原産地で採集した黒耀石原石・石器について分類、法量計測を実施した。その結果、踏査では各原産地の黒耀石供給源と考えられる場所を特定し、地質学的特徴と産出状況を把握した(霧ヶ峰地域を9地区に分け、産出状況を2大別6細分した)。加えて、各原産地で採集した原石形状、石質等の特徴を把握した。特に和田峠西原産地において、標高1,600mの山体斜面に原石と石器群の表層集中分布を確認し、これに重なる凹み地形を発見し、新発見の「黒耀石採掘址」である可能性を見出した。同原産地古峠口遺跡の試掘調査では、地表下の黒耀石原石の包含状況の一端を捉えた。B.黒曜石製石器群の分布範囲と生業活動への利用状況を捉えるため平成25年度は、長野県広原湿原遺跡、下諏訪町焙烙遺跡等の和田峠西原産地産の石器群について分析した。さらに、周辺地域の遺跡や関連資料として、東京国立博物館所蔵諏訪湖底曽根遺跡採集資料、愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土資料、長野県寺畑遺跡出土資料、滋賀県相谷熊原遺跡出土資料などを調査した。本研究では更新世末から完新世初頭期における社会の複雑化の過程を考察するために、日本列島中央部地域を対象として、人類の資源開発行動に関するモデルを構築する。本研究の特色は当時の主要な資源の一つである黒耀石に着目し、原産地の開発の様相と消費地での分布状況とを総合的に理解するための枠組みを構築できる点にある。研究の方法はA.原産地での開発の状況、B.消費地での利用の状況、C.黒耀石の獲得者の特定という3つのサブテーマの知見の総合である。サブテーマA.原産地での開発の状況を捉えるため、地質学的な特徴をまずは捉える必要がある。平成26年度も引き続き、原産地の踏査を実施した。平成25年度に回りきれなかった範囲として、長和町男女倉地区と下諏訪町星ヶ台地区を踏査した。その結果、地質学的な成果として男女倉地区より9箇所、星ヶ台地区より3箇所の未知の黒耀石原産地を見い出した。考古学的な成果としては7箇所のいわゆる「原産地遺跡」を新たに発見することができ、遺跡のパターンについて5つの状況を整理することができた。サブテーマB.黒耀石製石器群の分布範囲と生業活動への利用状況を捉えるため、平成26年度は、長野県栃原岩陰遺跡、神奈川県長津田遺跡群宮之前南遺跡の石器群について分析した。さらに、周辺地域の遺跡や関連資料として、愛媛県上黒岩岩陰遺跡出土資料などを調査した。とりわけ神奈川県長津田遺跡群宮之前南遺跡の有茎尖頭器石器群については、サブテーマC.の黒耀石獲得所の特定にかかわる重要な遺跡であったため、黒耀石製石器群の蛍光X線分析装置(EDX)を利用した理化学的産地推定分析を実施した(研究協力者の沼津市文化財センターの池谷信之氏に依頼)。その結果、元素組成(強度)を測定した24点すべてが神津島産黒耀石であるという結果を得ることができた。遺跡での黒耀石原産地開発者の残した単位として重要な成果となった。本研究では、更新世末から完新世初頭期における社会の複雑化の過程を考察するために、日本列島中央部地域を対象として、人類の資源開発行動に関するモデルを構築する。本研究の特色は、当時の主要な資源の一つである黒耀石に着目し、原産地の開発の様相と消費地での分布状況とを総合的に理解するための枠組みを構築できる点にある。研究の方法は、A.原産地での開発の状況、B.消費地での利用の状況、C.黒耀石の獲得者の特定という3つのサブテーマの知見を総合することである。

最終的に、原産地開発者の行動領域と運搬ルート、各地域間を結ぶ人的な結合関係のパターンを抽出し、これらを形成した社会的な動機と技術的な系譜について、時系列に沿って歴史的な評価を与える。サブテーマA.原産地での開発の状況を捉えるため、地質学的な特徴をまずは捉える必要がある。平成27年度も引き続き、原産地の悉皆的な踏査を実施した。平成26年度に回り切れなかった範囲として、長和町男女倉、ツチヤ沢、下諏訪町星ケ台周辺を踏査した。成果として、新たな黒曜石原産地(産出地)を16箇所見出した。そして、新たな遺跡としていわゆる「原産地遺跡」を7か所、発見することができた。また、これまでの踏査成果を総合することで、和田峠流紋岩と鷹山火山岩類に沿うように黒曜石原産地と遺跡が分布しており、従来の原産地と遺跡分布との関係に関する知見や地理的区分を大きく更新した。サブテーマB.では、消費地での利用状況として、いくつかの遺跡の資料を調査した。また関連する重要な先史時代遺跡出土資料の調査をおこなった。成果として、神奈川県長津田遺跡群宮の前南遺跡出土資料の図化作業等の分析について、ほぼ、完了することができた。このため、サブテーマC.黒曜石獲得者の特定に関わる重要な所見についても得ることができた。研究目的の達成には、3つのサブテーマの知見が必要である。平成27年度の実施計画では、A.原産地での開発の状況、B.消費地での利用の状況の分析について掲げたが、いずれも当初の目標を達成することができた。サブテーマA.では、地質学的、考古学的状況としての原産地の開発の状況を分析するための基礎情報の回収と整備を徹底的に行い、原産地・遺跡マップの作成と、採集資料のアーカイブ化を目指した。成果として、霧ヶ峰黒曜石原産地の踏査によって、新たな黒曜石原産地(産出地)を男女倉北地区より3箇所、男女倉南地区より2箇所、ツチヤ沢地区より5箇所、星ケ台地区より6箇所の計16箇所見出した。そして新たな遺跡としていわゆる「原産地遺跡」を7か所、発見することができた。さらにこれまでの踏査成果を総合した結果、和田峠流紋岩と鷹山火山岩類に沿うように黒曜石原産地と遺跡が分布しており、従来の原産地と遺跡分布との関係に関する知見や地理的区分を大きく更新することが確実となったため、研究の独創性や発展性が高いと考える。その主な成果として、神奈川県長津田遺跡群宮の前南遺跡出土資料の図化作業をおこない、本遺跡の分析についてほぼ完了することができた。そのため、サブテーマC.にかかわる基盤情報の整理として、原産地と遺跡との関係について、新知見を得ることができた。以上のことから、最終年度にむけての知見の統合を実施計画に基づいて遂行することが期待できるので、継続性も高いと考える。上記した平成27年度の成果を、査読付き学術雑誌(『資源環境と人類』6)に論文として投稿できたため、適時性もある。他の成果に論文等4本、学会発表等8本を成果としてあげた。また、踏査によって採集した資料の基礎整理を作業協力者に依頼できたため、効率よく作業を進めることができた。本研究では、更新世末完新世初頭の社会の複雑化過程を考察するために、列島中央部地域を対象として、人類の資源開発行動に関するモデルを構築する。研究の特色は、当時の主要な資源の一つである黒耀石に着目し、原産地の開発の様相と消費地での分布状況とを総合的に理解するための枠組みを構築できる点にある。研究の方法はA.原産地での開発の状況、B.消費地での利用の状況、C.黒耀石の獲得者の特定という3つのサブテーマの知見を総合することである。
無機-有機傾斜複合体の合成と多孔体への応用

(1)昨年度までのアニリンをテンプレートとした合成実験では、合成条件によって層間にインターカレーションされるアニリン量は変化させることができたが、ピラ-となるフェニルホスホン酸の量は変化させることはできなかった。本年度行ったアニリンを添加しない合成実験における生成物の層間距離は14.7≠ナ、アニリンを添加した場合の生成物の層間距離である19≠謔闥Zかった。しかし、層間のフェニルホスホン酸の量は合成条件に対応して、0.7から1.6まで変化した。また、比表面積はアニリンを添加した場合の30m^2/g程度と比較して50100m^2/gと大きな値を示した。(2)ペロブスカイト型BaBiO_3の焼結体をKOH水溶液中で水熱処理した場合、表面に形成されるパイロクロア型相の量は時間に依存していた。同様にパイロクロア型化合物のK^+イオンのプロトンとのイオン交換も時間に依存し、反応時間が24時間の場合にはK^+イオンの約半分がイオン交換していた。水熱処理およびイオン交換処理とも24時間行った試料ではXMAの組成分析より、表面から約50μmは主にプロトンでイオン交換されたパイロクロア型相で、それより約150μmの範囲においてパイロクロア型相とペロブスカイト型相が混在していた。このように表面からプロトン、カリウム、バリウムを含む相へと傾斜化したビスマス酸化物の複合体が得られ、この複合体のイオン交換およびガス吸着特性を調べるとともに触媒などへの応用を検討していく予定である。