hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一回の投与で繰り返しタンパク質を供給可能なオンデマンド型遺伝子治療システムの開発

治療タンパク質を"必要に応じて繰り返し"発現させる「オンデマンド型遺伝子治療システム」の実現を目的に、遺伝子発現再活性化のためのシグナルの探索を行った。大容量の等張溶液を急速に静脈内投与するハイドロダイナミクス法(HD法)により一過性発現型plasmid DNA (pDNA)を用いて遺伝子導入したのち、等張溶液をHD法に準じて投与することで、低下した発現が再上昇する遺伝子発現再活性化現象がみられること、この再活性化現象には転写因子AP-1やNF-κBの活性化が関与することを既に報告している。これらの転写因子を活性化する代表的な要因として炎症性サイトカインと活性酸素が挙げられることから、再活性化に及ぼす炎症性サイトカイン及び活性酸素の影響について検討した。HD法によって炎症性サイトカインであるインターロイキン6(IL6)が産生されることを見出したが、その産生細胞であるマクロファージを除去した場合にもHD法による再活性化現象は認められた。また、リポポリサッカライドを投与することでIL6の産生を増大させた場合には再活性化は起こらず、IL6の関与はほぼ否定された。一方、活性酸素を消去するカタラーゼあるいはN-アセチルシステインの投与によりHD法による再活性化は抑制され、その一方で、四塩化炭素の投与により活性酸素を発生させることで再活性化が認められた。従って、活性酸素レベルの制御が、オンデマンド型遺伝子治療システムの実現には有望であることを示した。
イスラーム文化圏の家屋空間とジェンダー～中国新疆ウイグル族の事例から～

本年度の研究の進展は、学位(博士)の取得とトルコ・エジプトでの海外調査、2本の論文の投稿(審査中)である。学位の受領は非常に難航したが、12月末に、無事受領手続きが完了した。研究の進展は、受領手続き完了以後におこなったものになっている。本年度の海外調査は2月1日から3月20日の48日間おこなった。調査は新疆外、特にトルコ・エジプトに居住するウイグル族を対象としておこなった。特にカイロのウイグル族の報告は、これまで全くなかったこともあり、貴重な報告となった。調査内容は、ウイグル族の暮らしを、イスラームの日常生活における実践のされかたと、新疆、そしてメッカというホームグラウンドとイスラームの中心地とのつながりとともに把握した。この2点の充実によって、本調査は非常に有意義な調査となった。論文は、「宴席の配膳にみる中央アジア新疆ウイグル族の人間関係-居住者・訪問者、男性・女性の区別をめぐって-」のタイトルで『内陸アジア史研究』へ、「住まいかたからみた中央アジア新疆ウイグル族の住居-男性・女性の区別をめぐって」のタイトルで『イスラーム世界研究』へと投稿した。両論文は、博士の学位取得手続きが完了した12月末および1月にわたって投稿したため、掲載の可否はまだ得ていない。しかし前者は差読後の修正原稿をすでに送付済みで、後者は締切日との関係で査読は4月以降という連絡をいただいている。両論文の発表によって、私の新疆での調査結果はすべて公表される。19度の活動は資料の整理、論文の執筆、投稿を心に行なった。投稿した論文は「家庭の食事からみるウイグル族のつきあい-中央アジア新疆カシュガルにおける事例から-」と「住まうことからみる中国新疆ウイグル族の住居空間」の2本で、それぞれ前者は『イスラーム世界研究』、後者は『アジア・アフリカ言語文化研究』に掲載が決定している。前者はウイグル族の食事の場に構成されるつきあいと、その人間関係の広がりを分析している。この前者の論文内容は、住居という場所の内と外との意味を問う後者の論文内容につながる。後者の論文内容はウイグル族の住居における、空間の区分とのその使い分けが示す特徴を明らかにしている。その内容は、住居が居住者を外部から分離する装置としては機能しておらず、性に基づくつきあい空間を区分する機能のみを有していること、それが公と私に対する女性と男性という空間分割の秩序を構成していることとの2点を示している。この他に、19年度は調査に必要な物品の購入をおこなった。パソコンや録音機等電子機器、多数の書籍を購入した。そして書籍の読み込みを行い、基本的な理論、特に言語学と文化研究との関連を理論的側面から把握することにより、今後の研究の方法論的方向性を明確化することをこころみた。1月10日から21日にかけては、中国新疆での現地調査をおこなった。内容は論文執筆に対する補足調査と、現地大学および調査家庭との関係調整である。重点的におこなったのは、補足調査と現地調整を兼ねた、現地家庭での聞き取りである。そこでは、特に調査家庭の家族関係に対する聞き取りを行い、それに基づいて、今後の長期調査の時期に対する検討をおこなった。また現地でも多数の書籍を購入し、最新の出版における内容を把握することにつとめた。奈良女子大学「大学院生の自主企画による研究セミナー・シルクロードのひとびとpart3」で発表をおこなった。タイトルは「家庭の食事にみる新疆ウイグル族の現在-漢民族料理の受容とその改変」で、内容は、これまでに明らかにしてきたムギを中心とするウイグル族の食卓のなりたちに対し、漢民族料理が本来の意味を読みかえられたうえで多数取り入れられているという、新疆の現在的な民族混在の状況を示すことをこころみた。セミナーの参加者にはウイグル族の学生や日本在住の人々が多数含まれており、かれらの納得する分析ができていたのかがためされ、また質疑応答からはたくさんの貴重な知見を得ることができた。東京大学で開催された中央ユーラシア研究会では、「イスラーム文化圏におけるつきあいと住居-中国新疆ウイグル族の事例から-」のタイトルで発表をおこない、住居と女性のふるまいに関する調査結果のまとめかたについて、厳しいコメントと助言をいただくことができた。2月2日から3月17日にかけては、フランス・パリ、アラブ世界研究所で資料収集と、トルコ・イスタンブールでイスタンブール在住ウイグル族に対する予備調査をおこなった。パリでは貴重な文献を多数入手し、フランスにおけるイスラーム研究の動向を確認した。またパリの人類学博物館では、現地の研究者と接触することができた。トルコ・イスタンブールでは、ウイグル族の集住している地域を探し、接触をこころみた。聞き取り調査では、イスタンブールが、中国新疆からメッカへ巡礼するウイグル族の巡礼者が通過していく土地としてあり、それが住居でおこなわれるつきあいをみていくうえで興味深いものであることを確認した。今年度は、オリンピック開催による新疆の情勢悪化に伴い、新疆での調査をみあわせた。そのため、今年度は博士論文の執筆をおこなった。博士論文は、年度末にほぼ完成した。

特にカイロのウイグル族の報告は、これまで全くなかったこともあり、貴重な報告となった。調査内容は、ウイグル族の暮らしを、イスラームの日常生活における実践のされかたと、新疆、そしてメッカというホームグラウンドとイスラームの中心地とのつながりとともに把握した。この2点の充実によって、本調査は非常に有意義な調査となった。論文は、「宴席の配膳にみる中央アジア新疆ウイグル族の人間関係-居住者・訪問者、男性・女性の区別をめぐって-」のタイトルで『内陸アジア史研究』へ、「住まいかたからみた中央アジア新疆ウイグル族の住居-男性・女性の区別をめぐって」のタイトルで『イスラーム世界研究』へと投稿した。両論文は、博士の学位取得手続きが完了した12月末および1月にわたって投稿したため、掲載の可否はまだ得ていない。しかし前者は差読後の修正原稿をすでに送付済みで、後者は締切日との関係で査読は4月以降という連絡をいただいている。両論文の発表によって、私の新疆での調査結果はすべて公表される。
LAK細胞のヒト腫瘍細胞障害作用におよぼす腫瘍細胞温熱処理の結果

ヒトLAK細胞の腫瘍細胞に対する細胞障害作用に、温熱負荷がどのような影響をおよぼすかをあきらかにすることを目的に、以下の実験を行なった。まず、ヒト肝癌細胞株であるHuh-7を対象として用い、腫瘍細胞増殖能およびLAK活性測定のためにAlamar blue試薬を用いたassayを確立した。次に、腫瘍細胞に41.0°Cから45.0°Cまでの温熱を負荷後、37.0°Cで培養した時の腫瘍細胞の増殖曲線を求め、温熱処理の腫瘍細胞増殖に与える影響について検討した。そして、LAK細胞と腫瘍細胞のいずれか一方または両方に温熱負荷を加えた後にLAK活性を測定し、LAK細胞の抗腫瘍効果におよぼす温熱負荷の影響について検討を行なった。さらに、腫瘍細胞の温熱負荷とLAK細胞添加の時期を種々に組み合わせ、どのタイミングが最も抗腫瘍効果をあげることができるかについての検討を行なった。その結果、1.腫瘍細胞の41.0°C16h負荷および43.0°C、45.0°C1h負荷では、負荷後の腫瘍細胞増殖曲線は未処理のcontrol群と差がなかった。しかし、43.0°Cおよび45.0°Cで3hないし6h温熱負荷を行なった場合には、その後細胞の増殖はみられなかった。2.腫瘍細胞に43.0°Cの温熱負荷後LAK細胞を添加すると、強い抗腫瘍効果が認められたが、腫瘍細胞+温熱負荷LAK細胞、温熱負荷腫瘍細胞+温熱負荷LAK細胞の組み合わせでは、LAK細胞の抗腫瘍効果は著名に低下した。3.腫瘍細胞の温熱負荷後LAK細胞を添加すると、LAK細胞添加のみの場合に比べ強い抗腫瘍効果が認められた。一方、LAK細胞添加後温熱負荷を加えた場合には、LAK細胞添加のみの場合と抗腫瘍効果に差はみられなかった。LAK細胞添加と温熱負荷を同時に行なった場合には、抗腫瘍効果は著しく低下した。本研究の目的は、腫瘍細胞への温熱負荷がLAK活性の増強をもたらすかどうかを、in vitroの系で実験しあきらかにすることにある。平成6年度は、LAK活性測定のために51Crreleaseassayに変えてMTTassayを確立するための実験を行なった。ヒト肝癌細胞株であるHuh-6、HuH-7を対象として用い、viable cell測定のためのMTTの至適濃度、反応時間、細胞密度などを決定した。そして現在、ヒトLAK細胞の腫瘍細胞に対する細胞障害活性を、51Cr release assayとMTTassayにて測定し、比較検討を行なっているところである。また、温熱処理後の腫瘍細胞のviabilityについても、培養温度を37.0°Cから45.0°Cまでとし、培養時間を様々に変えて検討を行なっている。今後、腫瘍細胞を温熱処理後37.0°Cで培養した時の増殖曲線を求め、温熱未処理の時の腫瘍細胞増殖曲線と比較して、温熱処理の腫瘍細胞増殖に与える影響について検討する。また、温熱処理および未処理腫瘍細胞に対するLAK活性を測定し、腫瘍細胞に温熱負荷を加えることでLAK細胞の腫瘍細胞障害作用が増強するかどうかについても検討を行なっていく。さらに、大腸癌患者を対象として、患者よりPBLと腫瘍細胞を採取して、患者LAK細胞の温熱処理および未処理腫瘍細胞に対するLAK活性を測定して、LAK細胞のヒト腫瘍細胞障害作用におよぼす腫瘍細胞温熱処理の効果についての検討を行なう。ヒト

LAK細胞の腫瘍細胞に対する細胞障害作用には、温熱負荷がどのような影響をおよぼすかをあきらかにすることを目的に、以下の実験を行なった。まず、ヒト肝癌細胞株であるHuh-7を対象として用い、腫瘍細胞増殖能およびLAK活性測定のためにAlamar blue試薬を用いたassayを確立した。次に、腫瘍細胞に41.0°Cから45.0°Cまでの温熱を負荷後、37.0°Cで培養した時の腫瘍細胞の増殖曲線を求め、温熱処理の腫瘍細胞増殖に与える影響について検討した。そして、LAK細胞と腫瘍細胞のいずれか一方または両方に温熱負荷を加えた後にLAK活性を測定し、LAK細胞の抗腫瘍効果におよぼす温熱負荷の影響について検討を行なった。さらに、腫瘍細胞の温熱負荷とLAK細胞添加の時期を種々に組み合わせ、どのタイミングが最も抗腫瘍効果をあげることができるかについての検討を行なった。その結果、1.腫瘍細胞の41.0°C16h負荷および43.0°C、45.0°C1h負荷では、負荷後の腫瘍細胞増殖曲線は未処理のcontrol群と差がなかった。しかし、43.0°Cおよび45.0°Cで3hないし6h温熱負荷を行なった場合には、その後細胞の増殖はみられなかった。2.腫瘍細胞に43.0°Cの温熱負荷後LAK細胞を添加すると、強い抗腫瘍効果が認められたが、腫瘍細胞+温熱負荷LAK細胞、温熱負荷腫瘍細胞+温熱負荷LAK細胞の組み合わせでは、LAK細胞の抗腫瘍効果は著明に低下した。3.腫瘍細胞の温熱負荷後LAK細胞を添加すると、LAK細胞添加のみの場合に比べ強い抗腫瘍効果が認められた。一方、LAK細胞添加後温熱負荷を加えた場合には、LAK細胞添加のみの場合と抗腫瘍効果には差はみられなかった。LAK細胞添加と温熱負荷を同時に行なった場合には、抗腫瘍効果は著しく低下した。
スピン共役電子系の理論計算

本年度の研究成果は二つに大別され、(1)電子移動を伴う高分子モデル化合物における有機超伝導発現の可能性、(2)高分子モデル化合物における磁性発現に関する理論的研究:有機強磁性金属の可能性についての理論的見解を得た。(1)電子移動を伴う有機超伝導発現の可能性一次元伝導体としてポリアセンを考え、その伝導体と側鎖間に電子移動があるモデル系でのエキシトン機構による超伝導可能性を理論的に考察した。CDWまたはSDWに転移する擬一次元系有機高分子に電子移動を伴う側鎖を持つ系では、そのtransferエネルギーが小さい領域ではCDWまたはSDWへの転移温度が低くなる。このような電子移動系ではエキシトン機構超伝導の可能性は否定できない。(2)有機強磁性金属の可能性ニトロニルニトロキシドとTTFを含むTTF-NN(2-5)は有機強磁性体となる。O-N-C-N-Oの共鳴構造とラジカル部分の磁性発現のための役割について調べるために、モデル分子についての量子化学計算を行った。次に、理論計算により強磁性を示すと予測されている高分子モデル化合物について、グリーン関数法を用いて相図を決定し、ホールドープによる磁気的秩序への影響や伝導性および超伝導発現等の物性予測を行った。ホールドープ前では強磁性絶縁体を示す強磁性有機高分子にホールドープした場合、強磁性的SDWになった。ホール濃度による物性発現は現在計算中であるが、多様な相転移を示すと期待される。また、三重項超伝導発現のためには擬一次元、二次元有機強磁性高分子等を考える必要があり、現在、分子設計、理論計算中である。
衝撃波による破壊力学の研究

はじめに予備的な段階としてき裂の弾性衝撃問題を対象に,動的ラインスプリングモデルという独自の解析手法を導入し,解析を実施した。さらに同モデルを弾塑性問題にまで拡張し,き裂の弾塑性衝撃応答を解析した。これらを踏まえ,準ぜい性材料における非線形非定常衝撃波動と衝撃波形成・伝ばの一次元問題解析と内部発熱と塑性ひずみ速度依存性を考慮した一軸構成則の検討を実施した。成果をまとめて以下に列記する。1.準ぜい性材料における非線形非定常波動伝ぱの一次元問題を扱い,連続体損傷材料モデルに基づく解析手法を考案し,Westerly花崗岩を例にとり衝撃波形成過程を解析した。これにより以下の結果を得た。すなわち棒材の一端に圧縮波を入射し,それが反射して引張波が発生すると,やがてマイクロクラックが形成され,波動伝ぱ速度が小さくなる。ひずみが最大値をとる位置まではその後方に比べ波動伝ぱ速度が小さくなることに起因して,衝撃波の形成過程が進行することを明らかにした。2.公称ひずみが6070%程度の大ひずみ域で,10^4sec^<ー1>程度の高ひずみ速度域を対象として,Malvern型の塑性ひずみ速度依存型構成則を補足・拡張した一軸構成則の形式を決定した。さらに同構成則の検証を目的として,構成式の時間特性を,鉛の試験片とイメ-ジ・コンバ-タ・カメラを用いて検討し,一次元縦衝撃の数値解と比較した。その結果,解析は一次元を基礎として行っているため,衝撃端近傍では実験値と計算値は一致しないが,衝撃端から約20mmより後方においては両者はよく一致することを確認した。これにより本構成則は,大ひずみ域で発生する,固体内を伝ぱする衝撃波の挙動を検討する際の構成則として妥当であることを明らかにした。
非有界領域における楕円型方程式の解の定性的研究

1.楕円型方程式の解の振動問題:退化ラプラシアンを主要項に持つ2階準線形楕円型方程式の解が全て振動的であるための有効な十分条件を得た。方法は、比較定理と方程式に付随した常微分不等式の漸近解析の組合せである。また、1次元のときには一般化されたプリューファ変換を用いることにより解の零点の個数の変化に関する有益な情報も得ることができた。2.リウヴィル型の定理・外部境界値問題の正値解の非存在性:退化ラブラシアンや(一般化された)平均曲率型の主要項を持つ方程式や不等式に対してリウヴィル型の定理を得ることができた。それるは古典的なリウヴィルの定理の自然な拡張を与えている。3.楕円型方程式の解の対称性:いわゆるmoving plane methodやmoving sphere methodを用いて半線形方程式の正値解の対称性を示した。この結果は放物型方程式の自己相似解に対する有益な情報をも与えてくれる。4. 2つの固有値を持つ固有値問題について:おもにラプラシアンを主要項とする半線形2階スツルム-リウヴィル系の固有値問題を考察した。固有値の存在、固有値・固有関数の漸近公式を導いた。5.楕円型方程式系の解の漸近挙動:ラプラシアンを主要項とする半線形2階方程式系を考察した。正値解の非存在定理、リウヴィル型の定理、更に、全ての解が振動的であるための十分条件を確立することができた。1.楕円型方程式の振動論:退化Laplacian△_mu=div(lDul^<m-2>Du)を主要項に持つ方程式が振動的であるための有効な十分条件を確立した。手法は主として比較定理と常微分方程式の漸近理論(下記5)に依っている。その方法を更に発展させて連立系や平均曲率型の主要項を持つ方程式にも次年度は取り組むつもりである。2.楕円型方程式の全域解の非存在定理:1と同様な手法で△_mや平均曲率型作用素を主要項に持つ楕円型方程式が正値全域解を持たないための(必要)十分条件を確立した。これらの結果を連立系に拡張する方法を現在模索中である。3.半線形楕円型方程式に対するLiouville型定理:方程式△u+f(x,u)=0の正値全域解である種の増大(減哀)度を持つものは自明解に限られるというタイプの結果を得ることが出来た。方法はPohozaev型の(不)等式の解析に依っている。また、これに関連して、同じ方程式の解の対称性に関する研究も現在進行中である。4.楕円型固有値問題について:上記1,2のテーマを解析する際に半線形楕円型方程式や常微分方程式の固有値問題の漸近理論が援用される。また、そのこととは独立にこれ自身も重要な研究テーマである。幾つかのパラメータを含む非線形固有値問題に対して固有値間の漸近的関係や固有関数の漸近的性質を明らかにした。5.常微分方程式の漸近理論:上記1,2,4の解析においてはある種の自励系の常微分方程式の解析が必要となる。その一般化として3次元多様体上での非特異流について種々の結果を得た。2.リウヴィル型の定理・外部境界値問題の正値解の非存在性:退化ラプラシアンや(一般化された)平均曲率型の主要項を持つ方程式や不等式に対してリウヴィル型の定理を得ることができた。それらは古典的なリウヴィルの定理の自然な拡張を与えている。

3.楕円型方程式の解の対称性:いわゆるmoving plane methodやmoving sphere methodを用いて半線形方程式の正値解の対称性を示した。この結果は放物型方程式の自己相似解に対する有益な情報をも与えてくれる。4. 2つの固有値を持つ固有値問題について:おもにラプラシアンを主要項とする半線形2階スツルム-リウヴィル系の固有値問題を考察した。固有値の存在、固有値・固有関数の漸近公式を導いた。5.楕円型方程式系の解の漸近挙動:ラプラシアンを主要項とする半線形2階方程式系を考察した。正値解の非存在定理、リウヴィル型の定理、更に、全ての解が振動的であるための十分条件を確立することができた。
ネットワーク上のプライバシ保護に適する匿名認証付匿名ルーティングの研究

本研究の目標とする暗号技術は、利用者のプライバシを保護したまま身元の認証を行いつつ匿名で通信を行える、匿名認証付匿名ルーティングである。本年度は、そのための重要な要素技術であるゼロ知識証明について研究を進め、特に、ゼロ知識証明を用いた匿名認証技術の一種である属性ベース署名に関して以下のような成果を得た。属性ベース署名とは、署名の発行者が自身がある属性を有することを第三者に証明できる暗号要素技術であり、そのとき、署名者の属性がある条件を満たしていることのみが証明され、そのような条件を満たすもののうちいずれであるのかについては秘匿されるという性質を持つものである。この要素技術において、利用できる条件をより広いものに拡張していくことは、同要素技術の研究において中心的な課題の一つである。本研究では、任意のチューリング機械を用いて条件を記述でき、属性として長さに制限のない任意の文字列を利用できる属性ベース署名方式を設計した。また、同じくゼロ知識証明を用いた匿名認証技術の一種であるグループ署名について、以下のような成果を得た。グループ署名とは、グループに所属する各利用者が、自身がそのグループに所属することを第三者に証明できる暗号要素技術である。このとき、第三者には、署名者がグループに属していることのみが開示され、署名者の具体的なIDについては秘匿されるという性質を持つ。この要素技術において、署名者のグループからの脱退は重要な課題の一つである。特に、脱退を可能にするためのアプローチとして検証者ローカル失効と呼ばれるものが知られているが、このアプローチでは署名者の鍵が漏洩したときにIDの秘匿性が必ずしも保たれないことが知られていた。本研究では、鍵漏洩下でもIDが秘匿される、初めての検証者ローカル失効グループ署名方式を設計した。本年度までの研究はおおむね順調に進行している。これまで、上記2つの成果に加えて、本研究課題の中心的な要素技術であるGroth-Sahai証明系に関して、下記のような成果を得ている。Groth-Sahai証明系と呼ばれるゼロ知識証明と呼ばれる暗号要素技術の一種が知られているが、この技術は、単にゼロ知識証明としての機能を提供するに留まらず、再ランダム化可能性とよばれる有用な性質を備えている。この性質は、本研究課題の研究対象である匿名ルーティングに関する応用も知られている。また、IDベース暗号と呼ばれる、従来の公開鍵暗号と比較して極めて簡便な鍵管理を実現するパラダイムが知られているが、このIDベース暗号による簡便な鍵管理と上述の匿名ルーティングとを両立させる方法は、これまで知られていなかった。本年度、この2つの技術の両立に向けた重要な要素技術となる、再ランダム化可能IDベース暗号の設計を行った。この技術は、本研究課題の目標である匿名認証付匿名ルーティングにおいても、重要な要素技術としての活用が見込まれるものである。次年度は、以下のようにして研究を進める計画である。まず、匿名認証付匿名ルーティングに関して、求められる機能要件、安全性要件を整理し、暗号要素技術として形式化する。それにあたり、これまで研究が進められてきた匿名ルーティング単体、匿名認証単体での機能要件、安全性要件を網羅的に調査し、それらを統合することで匿名認証付匿名ルーティングとして形式化する。その作業が順調に進行した場合は、それら機能要件、安全性要件を達成する具体的な方式の設計に取り組む。それに際しては、上記再ランダム化可能IDベース暗号の設計において得た知見を活用し、効率的な方式の設計を目指す。

Groth-Sahai証明系と呼ばれるゼロ知識証明と呼ばれる暗号要素技術の一種が知られているが、この技術は、単にゼロ知識証明としての機能を提供するに留まらず、再ランダム化可能性とよばれる有用な性質を備えている。この性質は、本研究課題の研究対象である匿名ルーティングに関する応用も知られている。また、IDベース暗号と呼ばれる、従来の公開鍵暗号と比較して極めて簡便な鍵管理を実現するパラダイムが知られているが、このIDベース暗号による簡便な鍵管理と上述の匿名ルーティングとを両立させる方法は、これまで知られていなかった。本年度、この2つの技術の両立に向けた重要な要素技術となる、再ランダム化可能IDベース暗号の設計を行った。この技術は、本研究課題の目標である匿名認証付匿名ルーティングにおいても、重要な要素技術としての活用が見込まれるものである。次年度は、以下のようにして研究を進める計画である。まず、匿名認証付匿名ルーティングに関して、求められる機能要件、安全性要件を整理し、暗号要素技術として形式化する。それにあたり、これまで研究が進められてきた匿名ルーティング単体、匿名認証単体での機能要件、安全性要件を網羅的に調査し、それらを統合することで匿名認証付匿名ルーティングとして形式化する。その作業が順調に進行した場合は、それら機能要件、安全性要件を達成する具体的な方式の設計に取り組む。それに際しては、上記再ランダム化可能IDベース暗号の設計において得た知見を活用し、効率的な方式の設計を目指す。
運動機能性、気候適応性、細菌透過性からみたナースウェアの研究開発

快適なナースウェアの研究開発を目的として、運動機能性、温熱的快適性、細菌透過性の観点から検討した。動作性に着目した着用実験の結果、衣服圧は上腕外側中央(袖口)と後腋と膝蓋骨中央で高かった。温熱的快適性に着目した着用実験の結果、体温、皮膚温の変化の量には被験者間でばらつきが見られた。抗菌性のあるナースウェア素材は、ある程度MRSA、緑膿菌に対する抗菌性効力を示した。が、看護師はMRSA感染者、緑膿菌感染者をケアする際にはプリケーションガウンを装着するべきである。改良型ナースウェアを試作、動作適応性が優れている結果が得られた。快適なナースウェアのための基礎研究として、本年度は、1.ナースを対象としたアンケート調査、2.ナースウェアの素材物性試験および着用実験、3.ナースステーションの温熱的環境条件測定を実施した。1.アンケート調査は看護師554名に選択方法や改善箇所について質問した。結果、看護ケア時に動きにくい部位は上半身では肩や腕、下半身では腰、臀部から膝部であることが判明した。2.物性試験では7種のナースウェア用布地を対象に吸水性、吸湿性、透湿性、通気性、保温性、接触温冷感、総合・熱水分特性等15項目評価した。また、着用実験Aでは環境条件28°C、50%RHの人工気候室で若年女子5名を対象に、椅座、歩行時の皮膚温、発汗量、衣服内気候、体重減少量、官能量を測定、着用実験Bでは異素材同パターン4種と同素材異パターン2種の6種類を対象に、着用時の衣服圧を測定すると共に、圧感覚を一対比較、写真評価により測定した。結果、運動時の衣服内湿度が比較的低く着用時の温熱評価が総合的に高かったのは摩耗に強く吸水性に優れた素材、動作時の衣服圧が低く快適評価が高かったのは軟らかく伸長率の高い素材、動作時の衣服圧が高く着用評価が低かったのは硬く伸長率の低い素材であった。上肢動作時の袖口、蹲鋸時の臀部後突点と膝蓋骨中点にかかる衣服圧が官能評価に影響しやすいことが明らかとなり、動作性の向上にはこの3部位の構造が重要であることが判明した。3.温熱的環境条件の測定は平成21年9月から全国12病院に温室度カードロガーデータ読取器の設置を依頼し、現在も測定を継続している。この測定により看護師の温熱的労働環境の実態が判明し、より快適なナースウェアの開発に発展できると考える。以上の結果を活かし、次年度もナースウェアの運動機能性、気候適応性ならびに細菌透過性について研究を進めていく。快適なナースウェアのための基礎研究として、本年度は、1.ナースステーションの温熱的環境条件測定、2.改良型ナースウェアの試作、3、ナースウェアの細菌透過性実験を実施した。1.温熱的環境条件の測定は平成21年9月から全国12病院に温室度カードロガーデータ読取器の設置を依頼し、平成22年9月で終了した。この測定結果により看護師の温熱的労働環境の実態が判明した。ナースウェア着用時の衣服気候について考察する背景条件を得ることができた。2.平成21年度の着用実験において、異素材同パターン4種と同素材異パターン2種の6種類を対象に、ナースウェアを着用して運動した時の衣服圧、圧感覚、三次元動作分析による動作適応性について検討した。その結果、動作時衣服圧は上衣で上腕外側中央(袖口)と後脇において、下衣で膝蓋骨中央において高いことが示された。これらの部位にかかる衣服圧が官能評価に影響しやすいことが明らかとなり、動作性の向上には、この3部位の構造が重要であることが判明した。これを受けて平成22年度はナースウェアのパターンを検討し、改良型ナースウェアの試作を行った。3.血液中、尿中に混合したMRSAや緑膿菌に対するナースウェア素材の透過性を調べ、ナースウェアに付与されている制菌性の効果について検討した。その結果、制菌加工された素材においても、菌種によっては素材の裏側に透過することが判明した。院内感染の予防には標準予防策で個人防護具の装着が重要である。患者ケア後にナースウェアが汚染されたときは、直ちに交換をすべきであり、毎日の業務後には着替え清潔なナースウェアを着用し業務に従事すべきであると考える。本研究の目的は、快適なナースウェアのための基礎研究として、ナースウェアの運動機能性、気候適応性ならびに細菌透過性について研究することである。

既に昨年度までに1.看護師を対象としたアンケート調査、2.ナースステーションの温熱的環境条件測定、3.ナースウェア素材の動作性に及ぼす実験、4.ナースウェア素材が衣服内気候および温熱的快適性に及ぼす実験、5.ナースウェアの細菌透過性実験を実施した。今年度は研究期間の最終年度である。平成21年度の着用実験で、6種類のナースウェアを対象に、動作時の衣服圧、圧感覚、三次元動作分析による動作性を検討した。その結果、動作時衣服圧は上衣で上腕外側中央(袖口)と後脇、下衣で膝蓋骨中央において高く、これらの部位にかかる衣服圧が官能評価に影響しやすいことが明らかとなった。これを受けて平成23年度はナースウェアのパターンを検討し、改良型ナースウェアの試作を行い、着用時の動作性について検討した。プロトタイプのナースウェアは、プリンセスラインで胸ダーツを処理する基本型とした。パターンの改良は2回行った。従来型ナースウェア(従来素材A、新素材B)、改良型ナースウェア(従来素材A、新素材B)の4種を対象に、動作条件5種(立位・上挙・前傾前挙・腕交差・躊躇})として、衣服圧測定、官能評価測定による評価を行った。その結果、パターンの改良によって衣服圧を軽減できた部位もあるが、有意な差には至らず、新素材Bの採用により衣服圧が軽減したことから、素材特性がナースウェアの動作性に寄与したことが示された。さらに、改良型ナースウェアについて、臨床現場の看護師による着用評価を行った。本研究を通じて、現在流通しているナースウェアの運動機能性、気候適応性、細菌透過性を評価することができた。看護師のニーズを充足するようなナースウェアの開発に向け現在も研究の推進を図っている。以上の結果の一部は既に発表済みであるが、今後更に学会に発表する予定である。
子宮内膜癌癌浸潤・転移機構と細胞間接着部位のインテグリンシグナル伝達機構の関連

(1)上皮系細胞の細胞間接着分子であるE-カドヘリンは、子宮内膜癌癌化過程で機能を消失する。1)高分化型子宮内膜癌では、E-カドヘリンおよびその細胞骨格蛋白であるα-カテニンの発現減少による2)低分化子宮内膜癌ではα-カテニンとIQGAP1によるE-カドヘリンの接着機能の制御不全による。(2)細胞間接着機能を調節するCD9およびインテグリンα3β1は子宮内膜癌癌化過程において発現が減少し、その発現低下は分化度およびリンパ節転移と強く相間した。さらに、CD9の発現低下は子宮内膜癌の臨床的予後因子として重要であることが明らかとなった。以上より、子宮内膜癌癌化過程による浸潤・転移能の獲得には細胞間接着機能の消失が重要であることが明らかとなった。(3)癌の一つである卵巣癌は、予後不良の悪性腫瘍である。特に、進行卵巣癌の臨床的予後は化学療法の効果に依存する。しかしながら、臨床的予後と相関る分子については、十分解明されていない。そこで、進行卵巣癌症例において細胞間接着機能を反映するCD9およびCD151の発現変化と臨床的予後について解析した。その結果、1)CD9の発現低下は化学療法の有効性と相関2)CD151の発現低下は病状の進行と強い相関を認めた。また、CD151の発現変化は進行卵巣癌の臨床的予後因子となりうる。このことから、細胞間接着機能の消失は薬剤耐性機能獲得に何らかの役割を果たしていることが推測された。1)皮系細胞の細胞間接着分子であるE-カドヘリンは,子宮内膜癌癌化過程で機能を消失する.その分子機構は,高分化型子宮内膜癌では,細胞膜に存在するE-カドヘリンおよびその細胞内骨格蛋白であるα-カテニンの発現の減少による低分化子宮内膜癌では,α-カテーンとIQGAP1によるE-カドヘリンの接着機能の制御不全による,ことが明らかとなった.したがって,本研究成果により,低分化子宮内膜癌ではE-カドヘリンの接着および脱接着が誘起されることで浸潤・転移能が亢進していると推測された.2)CD9およびインテグリンα3β1は細胞間に存在し,細胞間接着機能を調節すると考えられている.本研究により,CD9およびインテグリンα3β1の発現低下は子宮内膜癌における分化度およびリンパ節転移と強く相関した.さらに,CD9の発現低下は臨床的予後因子として重要であることが明らかとなった.以上より,子宮内膜癌癌化過程による浸潤・転移能の獲得には細胞間接着機能の消失が重要であることが明らかとなった.3)皮系腺癌の一つである卵巣癌は,予後不良の悪性腫瘍の一つである.特に,進行卵巣癌の臨床的予後は化学療法の効果に依存する.しかし,臨床的予後と相関する分子については,十分解明されていない.そこで,進行卵巣癌症例において細胞間接着機能を反映するCD9およびCD151の発現変化と臨床的予後について解析した.その結果,化学療法が無効であった症例とCD9の発現消失とに強い相関を認めた病状の進行とCD151の発現消失とに強い相関を認めたCD151の発現変化は進行卵巣癌の臨床的予後因子となりうる.このことから,細胞間接着機能の消失は,薬剤耐性機構獲得に何らかの役割を果たしていることが推測された.(1)上皮系細胞の細胞間接着分子であるE-カドヘリンは、子宮内膜症症化過程で機能を消失する。1)高分化型子宮内膜癌では、E-カドヘリンおよびその細胞骨格蛋白であるα-カテニンの発現減少による2)低分化子宮内膜癌ではα-カテニンとIQGAP1によるE-カドヘリンの接着概能の制御不全による。(2)細胞間接着機能を調節するCD

9およびインテグリンα3β1は子宮内膜癌症化過程において発現が減少し、その発現低下は分化度およびリンパ節転移と強く相間した。さらに、CD9の発現低下は子宮内膜癌の臨床的予後因子として重要であることが明らかとなった。以上より、子宮内膜癌癌化過程による浸潤・転移能の獲得には細胞間接着機能の消失が重要であることが明らかとなった。(3)癌の一つである卵巣癌は、予後不良の悪性腫瘍である。特に、進行卵巣癌の臨床的予後は化学療法の効果に依存する。しかしながら、臨床的予後と相関る分子については、十分解明されていない。そこで、進行卵巣癌症例において細胞間接着機能を反映するCD9およびCD151の発現変化と臨床的予後について解析した。その結果、1)CD9の発現低下は化学療法の有効性と相関2)CD151の発現低下は病状の進行と強い相関を認めた。また、CD151の発現変化は進行卵巣癌の臨床的予後因子となりうる。このことから、細胞間接着機能の消失は薬剤耐性機能獲得に何らかの役割を果たしていることが推測された。
有機ー無機複合薄膜の材料設計とその機能

研究目的は、種々の機能性を一つ一つのモノマー単位で発現し得る高分子と金属との複合薄膜を作製し,その構造と物性との関連を解析して分子素子や分子デバイスの機能を有する薄膜を設計することである。具体的には、有機金属や金属錯体をモノマーとして乾式法のプラズマ重合やCVD法により有機ー金属の複合薄膜の作製を行い、解析を行った。まず、有機金属錯体としてメタロセン誘導体(Cp_2TiCl_2)を用いて、薄膜を作製した。生成した薄膜はかなりの架橋構造を有しているが、薄膜のX線回折パターンからはモノマーの結晶構造が残存していることがわかった。XPS分析によると、生成した薄膜のCl/Cはプラズマ出力の増加と共に減少したが、Ti/C比はほとんど変化がなかった。また、この薄膜の電気的特性については、その低抗率が測定雰囲気の湿度に大きく依存していることがわかった。次に、非晶質超格子膜を作成する方法としてパルスプラズマ・光CVDの複合法による成膜装置を開発した。本装置は作製した膜を真空に保ったまま、XPSによる分析を行うことができるのが特徴である。原料ガスはジシランと四フッ化炭素を用いた。単結晶シリコン上に,光・プラズマCVD法を行い、次に光CVD法を行うバッチ法と、連続的にプラズマを制御して行う光CVD法の連続法の二つの方法について検討した。バッチ法の場合、膜の光電子強度の対数と上層のaーSi:H層の厚さdとの関係のプロットは直線になるが、連続法の場合、dの小さな領域で直線からはずれた。これはバッチ法の場合、界面が理想的に急峻であることを示している。連続法の場合の直線からのずれは数原子層の界面の乱れを示唆している。乱れの原因としては、気相中の反応ガスの残留だけではなく、表面反応も考えられる。次年度は以上の研究を基に太陽電池・薄膜トランジスタ・分子デバイス等への応用を検討し、新しい機能を有する薄膜を作製する予定である。
ブロッホ波動関数のつくる位相ホロノミーとその強相関電子系への応用

前年度までで、『周波数と結晶波数で貼られるbase space上での、繰り込まれたプロッホ波動関数の示すBerryの曲率』(特にこれをartificialな電場と呼ぶ)が、U(1)フェルミ流体論のanomalous velocityと準粒子の繰り込み因子に与える影響を調べてきた。本年度のひとつの研究実績としては、自分はこれをSU(2)のフェルミ流体論に拡張することに成功した。このSU(2)のBerryの曲率は、disequillibriationが印加電磁場で引き起こされた場合には特に、SU(2)のartificialな電磁場と印加電磁場の内積に落ちる。大概のSU(2)FLでは(時間反転と空間反転があるFLでは)、このartificialな電磁場は、Tracelessとなるので、上記の理論的観察に基づいて、我々は以下のような『SU(2)Berry curvatureの波数分解な計測方法』を提案した。『spin resolvedなangle resolved photoemissionspectroscopyによって各k点で測定される、2重縮退したバンドの繰り込み因子が示す印加電磁場に対する線形応答は、強度が同じで符号が逆である。その強度を最大にするresolved spinの量子化軸は、そのk点でのSU(2)のartificialな電磁場を対角化するspin量子化軸と同じである。またその時の最大化された強度は、対角化されたSU(2)のartificialな電磁場の対角項となる。』近年になって、バンド構造の中に潜むさまざまな磁気単極子とそれに起因するベリー位相の、スピントロニクスへの応用が実験理論両面から活発に研究されるようになってきた。本研究ではこれを受けてブロッホ関数を使って構成される電子波束の従う半古典的運動方程式を一般的に求めた。私が導出した運動方程式は、線形応答の範囲内では漸近的に厳密であるだけでなく、従来信じられてきた運動方程式にさまざまな補正が加わることを明らかにするものである。具体的に明らかにされたことは、まず一点目として、従来の運動方程式中に補正としてはいるベリーの曲率には2種類あって、ひとつは波束を構成するバンドを考えている伝導バンドに限定していることからくるものと、もうひとつは、局所ブロッホ関数(波束を構成する際に導入された基底)が時間に依存することからくる曲率があるということである。二点目に明らかにされたことは、k空間中の非可換ゲージ場が電子波束に付随するスピンや軌道モーメントに自転を及ぼすということである。私はこの運動方程式の導出を更に推し進めて、スピンや軌道といった波束の内部自由度に関連した新しいタイプの電流(スピン流や軌道流)を、Hall-type polarization typeの二種類に分けて分類し、それらがk空間中のベリーの曲率を使ってどのよう表現されるかを明らかにし、その表現に立脚して、スピン流や軌道流の固体中での消滅則を議論した。又私は、以上の電子波束の運動方程式に関する研究と同時並行的に、絶縁体中の非一様な電荷分布を記述するための(秩序)変数の構成にも従事してきた。後者の研究では、粒子の統計変換の際に使われるdisorder parameterの絶対零度での期待値を、金属、バンド絶縁体、モット絶縁体(U無限大の場合のみ)について解析的に調べた。本年度の成果の一つは、フェルミ流体の有効理論をケルディシュ形式に基づいて導出し、準粒子の従う実効的な運動方程式に従来知られていた「人工的な磁場」の他に、「人工的な電場」が現れることを示したことがある。具体的には準粒子スペクトルを固有値として与えるスペクトラル関数の固有状態として、繰り込まれたブロッホ波動関数を導入すると、それは一般には結晶波数と周波数の二つに依存したものである。従ってこれらを「空間」と「時間」と見立てて、繰り込まれたブロッホ関数の「時空」上でのベリーの曲率として人工的に電磁場を導入することができる。この際、人工的な磁気単極子はバンド交差点として導入されるが、電気単極子は一般に量子化しない。その代わり磁気単極子が「時空」上でつくるカレントを通じて電場のcurlと磁場の時間微分が与えられる点は、実空間のMaxwell形式と対応する。さて、自分は、先ず、一般の多バンド電子相関模型に対応するケルディシュ形式から出発して、gradient展開に関してwell controlledされた摂動展開を行い、フェルミ面を構成する準粒子のスペクトラル関数についての有効ケルディシュ方程式を導出し、スペクトラル関数の重みが従来知られていた準粒子の繰り込み因子の他に、人工的な電磁場と実際の電磁場の内積で与えられる付加的な繰り込み因子によって特徴づけられることを見出した。これは、フェルミ流体の枠組みに入る人工的な電磁場が角度分解光電子分光から波数分解な形で検知できることを示しており興味深い。また、自分は、導出した有効ケルディシュ方程式から、更に準粒子の従う運動方程式を読み解き、人工的な磁場のほかに人工的な電場と実際の速度の外積で与えられるベクトル量が、波数空間で、準粒子に掛かるローレンツ力として現れることを見出した。これは、強磁性金属での異常ホール効果として、人工的な電場も影響していることを表しており興味深い。

本年度のひとつの研究実績としては、自分はこれをSU(2)のフェルミ流体論に拡張することに成功した。このSU(2)のBerryの曲率は、disequillibriationが印加電磁場で引き起こされた場合には特に、SU(2)のartificialな電磁場と印加電磁場の内積に落ちる。大概のSU(2)FLでは(時間反転と空間反転があるFLでは)、このartificialな電磁場は、Tracelessとなるので、上記の理論的観察に基づいて、我々は以下のような『SU(2)Berry curvatureの波数分解な計測方法』を提案した。『spin resolvedなangle resolved photoemissionspectroscopyによって各k点で測定される、2重縮退したバンドの繰り込み因子が示す印加電磁場に対する線形応答は、強度が同じで符号が逆である。その強度を最大にするresolved spinの量子化軸は、そのk点でのSU(2)のartificialな電磁場を対角化するspin量子化軸と同じである。またその時の最大化された強度は、対角化されたSU(2)のartificialな電磁場の対角項となる。』
極超新星とガンマ線バーストの爆発機構及び高赤方偏移における天体形成・進化の研究

1.超新星/極超新星からの放射の観測と3次元計算による解析:(1)超新星からの3次元輻射計算コンピュータプログラムの基本部分の開発を終了。非球対称極超新星モデルに適用し、ガンマ線バーストを伴った超新星SN1998bwのすべての可視光観測を再現することに成功。(2)計算プログラムの拡張を行った。それまで計算できなかった爆発後数週間目におけるスペクトル計算に成功。(3)すばる望遠鏡による超新星観測を推進(2007年前期、筆頭研究者として観測提案採択)。Ia型超新星(白色矮星の核暴走爆発)にも大きな非対称性があることを発見した。2.超新星元素合成と銀河の化学進化:(1)銀河初期に生まれた金属含有量の少ない大質量星を親星とする、多次元流体力学・核反応計算を行った。この結果を、金属含有量の少ない星の元素組成と比較することで、銀河初期に形成された星の正体に制限を与えた。太陽質量の20倍-40倍程度の星が銀河初期に多く爆発したモデルで、観測がよく再現できる。(2)極超新星とガンマ線バーストの爆発機構について。ブラックホール形成モデルから予想される元素組成と超新星の特徴を議論し、観測されているガンマ線バースト・超新星の性質(明るさ等)から爆発機構に制限を与えられることを見出した。(1)低エネルギーのガンマ線バーストであるX線フラッシュXRF060218に付随した超新星SN2006ajの観測と解析。この超新星は、今までガンマ線バーストに付随して発見された極超新星とは異なり、比較的エネルギーの小さい超新星であると結論づけた。また、すばる望遠鏡により爆発後約1年後に観測を行い、中性子星形成の証拠となる58Niからの輝線を検出した。これらの結果から、x線フラッシュはガンマ線バーストとは爆発機構が異なることを明らかにした。1.超新星/極超新星の後期スペクトルの2次元計算による解析(1)後期(爆発後約半年経過)の2次元スペクトル計算コードを完成した。(2)極超新星SN1998bw(ガンマ線バーストGRB980425に付随)の後期スペクトル計算を行った。質量、爆発エネルギー、非球対称度の異なる約50個のモデルの各々についてスペクトルの時間発展を計算した。SN1998bwが大きい非対称をもつことを示し、親星の質量(>30太陽質量)、爆発エネルギー(>通常の10倍)の下限値を与えた。鉄等の重い元素から成る層と酸素の層の間で物質の撹拌、混入が起こっている可能性も指摘した。(3)すばる望遠鏡で極超新星SN2003jdの後期スペクトル観測を行い、酸素輝線が2つのピークに分かれていることを発見した。これは上記(2)のモデルで視線方向を変えることで説明できる。(4)極超新星SN1997efと1997dqの後期スペクトルを解析した。これらは爆発後1年ほどたっても光学的に厚い成分を持ち、他の超新星と異なる。2.超新星/極超新星爆発における元素合成と銀河化学進化への寄与の研究超新星における元素合成の計算を行い、銀河初期の化学組成を反映する超金属欠乏星の組成との比較を行った。とくに、爆発エネルギーが小さい場合にはブラックホールへの物質の降着が起こり、観測された組成と良い一致を見た。3.ガンマ線バーストGRB030329に付随した超新星SN2003dhの性質光度曲線、スペクトルの詳細な解析を行い、エネルギーの大きい極超新星であることを示した。4.エックス線フラッシュXRF030723の光度曲線の解析光度曲線の増光が付随する超新星によるものである可能性を指摘した。その超新星の爆発エネルギーが通常の超新星と同程度という結果を得た。このことから、ガンマ線バーストとエックス線フラッシュが本質的に異なる可能性を指摘した。1.超新星/極超新星の後期スペクトルの3次元計算による解析:(1)超新星からの輻射計算コンピュータプログラムの開発。後期スペクトル計算コードを2次元(軸対称形状のみ対応)から3次元(すべての形状に対応)に拡張。可視光光度曲線の3次元計算コード開発。X線、γ線輻射輸送の3次元計算コード開発。(2)以上の計算コード非球対称極超新星(*)モデルに適用。超新星SN1998bwのすべての可視光観測を再現し、極超新星からの高エネルギー放射の理論予測を提出。(*)極超新星=エネルギーの大きな超新星爆発。SN1998bwは通常の超新星エネルギーの10-20倍程度であることを上記の研究により明らかにした。(3)すばる望遠鏡で観測したSN2003jdの後期スペクトルの解析をさらにすすめ、これがSN1998bwと同様の爆発を横方向から見たものであると結論。2.超新星元素合成と銀河の化学進化:(1)すばる望遠鏡で発見された最も鉄含有率の少ない星(宇宙最初期に生まれた星)の元素組成と理論モデルの比較。爆発エネルギーが小さいものであると結論。(2)中性子星と連星をなす相手の星の元素組成の理論モデル。中性子星が超新星爆発の名残であり、超新星の際に放出された酸素等の元素の一部が相手の星に降り積もったとして観測とよい一致を見た。3.理論モデルによる個々の超新星の初期観測の再現とそれぞれの物理的特徴の決定:超新星2003dh,2005bf等について、1次元計算と観測との比較から爆発エネルギー、爆発前の星の質量等を推定。

これらは、将来より現実的な3次元計算を行う際の指標となる。1.超新星/極超新星からの放射の観測と3次元計算による解析:(1)超新星からの3次元輻射計算コンピュータプログラムの基本部分の開発を終了。非球対称極超新星モデルに適用し、ガンマ線バーストを伴った超新星SN1998bwのすべての可視光観測を再現することに成功。(2)計算プログラムの拡張を行った。それまで計算できなかった爆発後数週間目におけるスペクトル計算に成功。(3)すばる望遠鏡による超新星観測を推進(2007年前期、筆頭研究者として観測提案採択)。Ia型超新星(白色矮星の核暴走爆発)にも大きな非対称性があることを発見した。2.超新星元素合成と銀河の化学進化:(1)銀河初期に生まれた金属含有量の少ない大質量星を親星とする、多次元流体力学・核反応計算を行った。この結果を、金属含有量の少ない星の元素組成と比較することで、銀河初期に形成された星の正体に制限を与えた。太陽質量の20倍-40倍程度の星が銀河初期に多く爆発したモデルで、観測がよく再現できる。(2)極超新星とガンマ線バーストの爆発機構について。ブラックホール形成モデルから予想される元素組成と超新星の特徴を議論し、観測されているガンマ線バースト・超新星の性質(明るさ等)から爆発機構に制限を与えられることを見出した。(1)低エネルギーのガンマ線バーストであるX線フラッシュXRF060218に付随した超新星SN2006ajの観測と解析。この超新星は、今までガンマ線バーストに付随して発見された極超新星とは異なり、比較的エネルギーの小さい超新星であると結論づけた。また、すばる望遠鏡により爆発後約1年後に観測を行い、中性子星形成の証拠となる58Niからの輝線を検出した。これらの結果から、x線フラッシュはガンマ線バーストとは爆発機構が異なることを明らかにした。
インド・タール沙漠の人びとの移動をめぐる言説とジョーギーの生活実践に関する研究

本年度はまず、4月から6月までのおよそ二か月間、インドにて研究活動をおこなった。その活動内容は、大きく1)北西インドでの現地調査と、2)カルカッタでの図書館での文献資料収集である。1)については、インド北西部ラージャスターン州のタール砂漠地域において昨年まで実施してきた人類学的なフィールドワークを継続したものである。今回の調査は当初、昨年度の調査への補足的なものとして位置づけられていたが、実際には、予想以上の情報量や、新たな気づきも多くあったため、その収穫は大きかったと考えている。2)については、コルカタにある『インド国立図書館(National Library of India)』および、ラーマ・クリシュナミッション・インスティテュート・オブ・カルチャー(RMIC)に併設された同施設の図書館(RMCI Library)にて、文献・資料収集をおこなった。両者ともに英国植民地期に記された古書から、インドで発行されている英文ジャーナル、またオンラインジャーナルへのアクセスまで十分な設備が整えられており、日本ではアクセスが容易ではない貴重な史料や関連文献を閲覧・収集をすることができた。帰国後は、昨年度から今年度にかけてのインド滞在中に得られた膨大な資料や情報を整理し、分析する作業に集中した。特に、本研究の対象となるジョーギーの人びとの親族ネットワーク網の広がりをどのように整理し、理解していくことができるのかという点は、大きな課題となって立ちはだり、その検討には予想をはるかに上回る時間を有した。しかしこの検討の結果として、北インドでの親族関係に関する従来の議論に対して、これまで実証的な議論がされてこなかったBridewealthに関する詳細な実践の内実が現在明らかとなってきている。この点については、来年度以降、投稿論文ないし学術大会での研究発表において成果として公表する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、年度の初めからインドに拠点を置き、本研究を遂行する上で最も重要といえる文化人類学的な現地調査を、インド北西部ラージャスターン州のタール砂漠地域において継続的に実施してきた。具体的には、2014年の4月2015年1月頭までの約9カ月間に、ジャイサルメール県、バールメール県、ジョードプル県内に位置する13のジョーギーの集落と、5か所の野営地を訪れてインタビューと参与観察を実施した。調査日数は、それぞれの場所で、最低数時間から最大数週間程度滞在し、その後も電話での連絡や再訪を通じて、当地のジョーギーたちとの間にラポール形成を図ることを意識しながら、柔軟な計画のもとで進められた。タール砂漠地域での調査では、現地のさまざまな人びとと関わるなかで、ジョーギーたちの置かれた社会的状況を少しずつ自身の肌で感じ、理解していきながら、この研究の中心的な問題関心である、ジョーギーたちが移動という彼らのスティグマの核心となっている生活実践をどのように捉え、実践しているのか(いたのか)について、彼らと同じ地平に立って少しずつ汲み取るべく努めてきた。そこで明らかになってきたのは、彼らがかつて移動していたころの生活実践を現在も放棄したわけではないこと、特に、現在も婚姻を通じた姻族関係の形成と維持という実践によって立ち現れる緻密で複雑な親族関係網のなかに、彼らの生活の場が作り上げられているということであった。また、その一方で、2000年代に入り、NGOを媒介として、親族関係とは対照的とも思えるような新たなつながりが構築されつつあることも分かってきた。現在、調査地のジョーギーたちは自らの集団範疇のもつ政治性を認識しており、それに関する権利の問題に声を上げはじめている。今後、このような新たなネットワークについても、集約的な調査を通じて、より詳細を明らかにしていく予定である。