hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯の形成におけるRUNX2によるCTGF/CCN2発現調節機構の解析

2機能領域情報に基づき,RUNX2遺伝子の全長および機能領域と推定される部分の発現ベクターを作成し,Cos-7細胞にDNA transfectionして強制遺伝子発現させ,Cos-7細胞のendogenousなCTGF/CCN2遺伝子が反応してCTGF/CCN2発現が変化するか否かを確認する.21で機能が確認された領域の遺伝子配列の変異体を作成し,2)ー1と同様の解析を行ってRUNX2機能領域を特定する.すでにあった試薬,実験キット,実験器具を使用し研究計画を進められたため,消耗品購入金額が当初の予定よりも,かなり低く抑えられたために平成30年度の残額が発生した.次年度には,短期ではあるが海外にて研究を行う予定のため,平成30年度に発生した残額は,海外への渡航費に使用する計画である.1細胞培養関連,組織染色関連の試薬・抗体2遺伝子発現解析,RNA干渉,遺伝子強制発現,マイクロアレイ法による発現解析などの実験系に必要なoligonucleotide等の合成DNA・RNA 3実験の大部分において使用する実験器具4実験に関わるプラスティック器具5実験データの整理,統計処理,文献整理に対してのソフトウェア6実験用動物,以上の16を消耗品として使用する計画である.国内旅費としては歯科基礎医学会,日本分子生物学会,日本骨代謝学会,日本軟骨代謝学会,日本生化学会,口腔外科学会などの中より必要な学会を選択して調査・発表を計画している.人件費・謝金として,研究成果発表費用としての英語論文の校正料や学会誌投稿料金を,その他として資料収集や研究成果発表のため通信費,印刷費,複写費を使用する計画である.
心不全治療薬の洞結節機能に及ぼす直接作用の薬理学的分析

心不全の治療薬としては古くからジギタリス製剤が使用されている。しかし、その重篤な副作用の発現もよく知られており、新しい心不全治療薬の開発が世界的規模で進められている。我々は最近開発されているそれら心不全治療薬の洞結節調律に及ぼす作用を研究した。同時に収縮力に及ぼす作用をも検討した。最近特に注目されているものにホスホジエステレ-ス(PDE)抑制剤の強心作用がある。我々は種々のPDE抑制作用を有する薬物のイヌ調律に及ぼす影響を検討し、その心筋収縮力増強作用との関連を調べた。まずPDE抑制作用を持つ薬物のうち新しく開発されたOPC-8490は心筋収縮力の増強作用が著明に観察された。この強心効果はアドレナリンβ受容体を介するものではない。一方、心拍に及ぼす効果は陰性変周期作用であり、これ迄の数多くのPDE抑制剤と比較して特別なものと云える。これらの作用がPDE抑制作用によるものかどうかは不明である。一方、PDE抑制作用が明確に報告されているPimobendanやDN-9693は明らかにβ受容体を介さない強心作用を示すが心拍数の上昇作用も用量依存的に出現していて、とてもジギタリス製剤の強心作用を凌駕しうるものではないであろう。次に交感神経作動性薬物のdenopamineの作用を薬理学的に分析したが、この物質は比較的選択的なアドレナリン作動性β1作用薬であるとの結論が得られた。他のカテコ-ルアミン類と比較すると心拍に及ぼす作用がやや少ないのが特徴といえる。
就労支援者の生きられた労働と変革的組織化に関する教育・労働社会学的研究

本研究は、就労支援という仕事の詳細と就労支援者のキャリア形成に焦点化し、主に以下の知見を得た:(a)就労支援者のなかには、地域の活性化にも関与している人びともいる、(b)自治体の委託事業は単年度発注ゆえ、多くの受託組織では事業の様相が毎年異なり、実験的試みの繰り返しとなり不全感を抱いている、(c)就労困難者の福祉・教育ニーズの多くは、事業開始後に顕在化するため、柔軟な運用が必要だが、自治体の形式主義に妨げられることが少なくない、(d)就労支援者は、中長期的なスキル形成とキャリア展望に困難や不安を抱えている。国内の調査に関しては、数年間から知人として交流のあった就労支援者数人に、オーラル・ライフ・ヒストリーを展開中である。株式会社やNPOにて、行政からの委託を中心に、さまざまな就労支援事業の責任者として従事してきた方々である。だいたい2か月間隔で、前回聴き取りの反訳と新規質問項目を事前にお送りして実施している。現在は、当該地域における少数のキーパーソンに対して続けているが、先方の職場において同僚や事業関係者を紹介されることが少なくない。キーパーソンが、日頃一緒に仕事をしている方々のネットワークが、どのような広がりを持っているのか、その見取り図を描きつつ、第二年度における聴き取り対象者の拡大を検討中である。大学生の就労支援に関しては、労働教育NPOと協働し、12月にカンファレンスを実施した。高校生の就労支援については、「労働教育研究会(任意団体)」に参加し、さまざまな立場の関係者と、実践・研究に取り組んでいる。アメリカの調査に関しては、NAWDP(National Association for Workforce Develpoment Professionals)の若者支援ワークショップ/カンファレンスに参加した(2014年9月)。就労支援者の当事者団体であるNAWDPは、1十全な相互作用が可能な75分というワークショップの時間枠、2よく練られ且つ「敷居の低い」評価シートの記入と提出、3参加者に対するアドヴォカシーの呼びかけ、という工夫を行なっていた。これらの点は、日本の就労支援関係者の団体が、大いに学べる点である。またこのカンファレンスでは、NAWDPのコロラド州の責任者に、聴き取り調査を快諾して頂けた。第二年度の5月に、州やカウンティ・レベルにおけるアドヴォカシーの実態について伺う予定である。今年度の実施内容は(1)日本国内、(2)米国、に大別される。前者は(1-1)就労支援組織における組織力の拡充と次世代人材育成、(1-2)大阪府地域就労支援政策確立の前史、(1-3)就労支援が定着した社会がもつ「労働の道徳化」の問題性、の3つ、後者は米国における就労支援者の全国組織であるNAWDP、日米比較から得られる示唆、である。(1-1)自治体委託事業に大きく依存することの多い就労支援組織が、如何に組織力を拡充し、次世代を担える若手人材を養成しようとしているのか。外部からは見えにくい委託事業の応募と執行の実態を、一組織を事例に延べ12人の聴き取りから明らかにした。その成果は「『動く企画』の調整」「社会運動性」をキーワードに、『日本労働研究雑誌』2016年5月号の特集論文の1つとして産出される。(1-2)2000年代半ばに、固有の地域就労支援政策を確立した大阪府について、それが可能になった原因を、198090年代の社会的文脈に求め、複数人のキーパースンへのオーラルヒストリーと、さまざまな年史や当時の社会労働運動資料の参照をとおして明らかにした。その成果については近々に発表する予定である。(1-3)就労支援が定着した社会には、「労働の道徳化」を加速する問題がある。これを含めて論じた単著を近々に刊行する運びである。(2)については、2015年春実施のNAWDPカンファレンスへの出席と同コロラド州ディレクターへの聴き取りをとおして、同NPOの次世代育成プログラム(NEP)の取組みと、全国ー州ー地域レベルの活動の相互関係を明らかにした。成果については、法政大学キャリアデザイン学会の2015年度学会誌に2本、掲載した。また、就労支援の日米比較をしつつ、「労働力開発」をキーワードに日本における就労支援の方向性について論じた論文を、分担執筆のかたちで近々刊行する予定である。本研究の方法的特徴は、聴き取り(オーラル・ヒストリー)の比重が大きいことであり、それは取りも直さず、聴き取り対象者がどれだけお話しくださるかにかかっているということである。幸いにも、三度四度といった繰り返し聴き取りにもお付き合いくださっており、またその際、話を伺うとよい人や、調べるとよい一次資料について助言をくださっている。思いもよらなかったタイミングで、謎であったことが明らかになったり、新たな仮説を生成したりするのに役に立ったりしている。以上のような聴き取り対象者のご協力を得て、【研究実績の概要】に述べたように、この二年度で複数の成果物を産出することができた。それゆれ、「おおむね順調に進展している」と判断した。job securityの著しい低下にも拘わらず、人びとがjobに依存せねばならない現実に、社会はどう対応しているのか/対応すべきか。2008年以降、科研費はこれで4本目だが、一貫した研究テーマは、これである。前科研費研究では、大阪府、豊中市、横浜市をフィールドに、多様なアクターが関与する「顔の見える労働市場」について解明した。

こうした就労支援ネットワークの特徴は、「労働の脱道徳化」、つまり働くべしという価値観の注入ではなく、労働への敷居を低めたトータルな制度設計とその運用にある、と結論できる。本科研費研究は、上記の研究では足りなかった、就労支援という仕事の詳細と就労支援者のキャリア形成に焦点化し、以下を明らかにした:(a)就労支援者のなかには、就労困難者に相談や就労訓練を施してマッチングをしているだけではなく、就労支援を切り口に地域の活性化に関与している人びともいる、(b)自治体の委託事業は単年度発注ゆえ、多くの受託組織では事業の様相が毎年異なり、実験的試みの繰り返しとなり不全感を抱いている、(c)就労困難者の福祉・教育ニーズの多くは、事業開始後に顕在化するため、当初の事業仕様書に縛られない運用が必要だが、自治体の形式主義に妨げられることが少なくない、(d)就労支援者は、中長期的なスキル形成とキャリア展望に困難や不安を抱えている。(e)1990年代の大阪の就労支援政策立ち上げに関与したキーパースンらは、197080年代の総評労働運動に様々なかたちで深くコミットしていた。以上を論文化・書籍化するなかで、新たに解明すべき点が浮かび上がってきた。それは、相談や訓練をとおした既存求人へのマッチングという、基本型の事業スキームによる支援に限界を感じた先進的自治体が挑戦している発展型ー地場産業と地域社会を活性化し、そこに就労支援を内蔵化することーについての解明である。本研究は、就労支援という仕事の詳細と就労支援者のキャリア形成に焦点化し、主に以下の知見を得た:(a)就労支援者のなかには、地域の活性化にも関与している人びともいる、(b)自治体の委託事業は単年度発注ゆえ、多くの受託組織では事業の様相が毎年異なり、実験的試みの繰り返しとなり不全感を抱いている、(c)就労困難者の福祉・教育ニーズの多くは、事業開始後に顕在化するため、柔軟な運用が必要だが、自治体の形式主義に妨げられることが少なくない、(d)就労支援者は、中長期的なスキル形成とキャリア展望に困難や不安を抱えている。国内の調査に関して。聴き取り対象者らは、2014年度の序盤に、仕事を中心としたライフコース上の大きな変動が生じるなど、その対応に忙殺されたため、実際の、面と向かい合っての聴き取りは、年度の中盤から開始された。言わずもがなだが、社会調査は、相手の方があってこそのものなので、これはやむを得ない。その分、初年度の序盤は、関連文献の読み込みに注力することができた。細かい点にまで気を配ってクリーニングした反訳データと、新たな質問項目とを、聴き取り日の3週間前までにお渡しすることで、聴き取り対象者は余裕を持った準備が可能になり、毎回の聴き取りは密度の濃いものとなっている。聴き取り対象者もまた、「自分がこれまでやってきたことを客観的に深く振り返ることができ、今後、どんなキャリアを歩んでいけばよいか、展望が開ける」と述べられる。大学生と高校生の就労支援に関しては、実践中心の研究会に参加することで、多様な立場の就労支援関係者とのネットワークを広げているところである。アメリカの調査に関しては、年に一度の訪問頻度で、少しずつではあれ確実に進めていくことが当初からの計画である。
軌道電子の遷移に伴う原子核の励起現象(ニ-ト)を用いた同位体分離の理論的研究

1.原子の軌道電子に蓄積されたエネルギ-は、通常X線やオ-ジェ電子として原子外へ放出されるが、特別の条件が整った場合には原子核を励起することが可能である。このことは森田によって理論的に発見されたが、実験的にも^<189>Osにおいてはじめて確認されている。そしてこの軌道電子の遷移に伴う原子核の励起現象は森田によってニ-トと命名され、原子核の未知の極低励起状態の発見、質量差を用いない質量分析の一方法、特にウランの同位体分離への応用が試案されている。2.そのため同位体表のすべての領域について、ニ-ト現象可能な核種の選定を行った。3.原子核と電子間の電磁相互作用が1光子交換相互作用の場合に、ニ-ト理論を構築した。ここでは電磁気的遷移を同等に取扱っているので、従来の理論的研究ではまだ取扱っていなかった磁気的多重極遷移についても定式化を行うことができた。4.原子核座標に依存する核行列要素の評価については、原子核のモデルを採用することによって計算できる形になっているが、もし対応する遷移について、ガンマ崩壊の寿命が実験的に測定されている場合には、その値を用いてニ-ト確率を評価できるよう、公式を作成した。5.磁気的2重極遷移、電気的4重極遷移の具体的な公式を得た。6.^<189>Osの場合に数値的評価を行い、磁気的遷移が電気的遷移よりも重要なことを示した。ニ-トの確率は一般に小さい。上記の理論ができたので任意の核種について、ニ-ト確率を評価可能となった。1.原子の軌道電子に蓄積されたエネルギーは、通常X線やオージェ電子として原子外へ放出されるが、特別の条件が整った場合には原子核を励起することが可能である。このことは森田によって理論的に発見されたが、実験的にも、^<189>Osにおいてはじめて確認されている。そしてこの軌道電子に遷移に伴う原子核の励起現象は森田によってニートと命名され、原子核の未知の極低励起状態の発見、質量差を用いない質量分析の一方法、特にウランの同位体分離への応用が提案されている。2.そのため同位体表のすべての領域について、ニート現象可能な核種の選定を行った。3.軌道電子の遷移に伴う原子核の励起のうち、電気的多重極遷移可能な核種に対する数値計算を実行している。4.また、電気的双極子遷移の理論を作った。5.上記について総合報告的論文を作成中である。そしてこの軌道電子のい遷移に伴う原子核の励起現象は森田によってニ-トと命名され、原子核の未知の極低励起状態の発見、質量差を用いない質量分析の一方法、特にウランの同位体分離への応用が試案されている。2.原子核と電子間の電磁相互作用が1光子交換相互作用の場合に、ニ-ト理論を構築した。3.磁気的2重極遷移、電気的4重遷移の具体的な公式を得た。4.^<189>Osの場合に数値的評価を行い、磁気的遷移が電気的遷移よりも重要なことを示した。5.上記の理論ができたので任意の核種について、ニ-ト確率を評価可能となった。

6.原子核座標に依存する核行列要素の評価については、原子核のモデルを採用することによって計算できる形になっているが、もし対応する遷移について、ガンマ崩壊の寿命が実験的に測定されている場合には、その値を用いてニ-ト確率を評価できるよう、公式を作成した。
粗面小胞体膜の動的構造と発芽機構(膜の構造化原理について)

単一膵腺腺房細胞からNuclear envelope(NE)を得て、Endoplasmic Reticulum(ER)指向性蛍光色素(DiOC6(3))、および核酸指向性蛍光色素(Ethidium bromide)により染色し、共焦点レーザー顕微像を得た。また、パッチクランプ法Whole-ER recording(通常のWhole-cell recordingと同様の操作)を用いて親水性蛍光色素、ルシファーイエロ-、をERに注入すると、バルーン状に膨れ上がったER管腔が確認できた。このように形態的にもまたパッチクランプ法手技のうえからも、NEはER膜による閉鎖管腔を構成していることをみた。以上をふまえ、200pS・Maxi-Kチャネル、Cl-チャネル等、数種のイオンチャネルがER膜上に存在することを確認した。本年度は、こうしたイオンチャネルの機能特性を考慮し、細胞レベルにおいてこれらの果たす役割について実験した。200pS・Maxi-Kチャネルの阻害剤であるイベリオトキシンおよびパキシリンを細胞内に注入し、そのときの細胞応答を電気的にモニターした。Maxi-Kチャネルの抑制は特異なカルシウム応答を示した。つまり、G-蛋白活性化による細胞刺激に伴い、こうした阻害剤はカルシウム反応の膜電位依存性を促進させた。Maxi-Kチャネルは細胞内カルシウム貯蔵部位でのカルシウム分布制御に与ると考えられた。また、NE標本に膜容量測定法を適用し、ER管腔内Ca濃度により膜容量が変化することを見いだした。ER膜の出芽およびその崩壊と解釈される。このことは、出芽が細胞内カルシウム信号系と密接に連動していることを示唆した。開口放出と細胞内Ca上昇の関連を調べるため、単一膵腺腺房細胞に膜容量計測法を適用した。低濃度(50nM)AChでは、チャネル活動を伴わない膜容量増加反応を得た。この反応はEGTAおよびイノシトール3リン酸受容体拮抗薬であるヘパリンにて阻害された。一方、低濃度Caイオノフォア(A23187:60nM)は膜容量変化を伴わないイオン電流の発現を促した。以上、チャネルは膜直下のCaにのみ応答することから、低濃度Achは分泌顆粒近傍でのCa上昇のみを促し、またCa-ウェーブは分泌顆粒近傍あるいはオルガネラ膜領域に限局すると結論された。単一膵腺腺房細胞からNuclear envelope(NE)を得て、ER指向性蛍光色素(DiOC6(3))、核酸指向性蛍光色素(Ethidium bromide)により染色し、共焦点レーザー顕微像を得た。以上をうまえ、200pS・Maxi-Kチォネル、Cl-チャネルの等、数種のイオンチャネルがER膜上に存在することを確認した。NE標本に膜容量測定法を適用し、ER管腔内Ca濃度により膜容量が変化することを見いだした。
ナノメカニックスによるナノ凝着と接合のメカニズム解明

本研究では、異方性弾性体におけるナノメカニックスを構築すると共にナノレベルの凝着、剥離および接合理論を構築し実験的に検証すること、ナノレベルにおける接合体の特異応力場の存在を明らかにすることを目標に研究を行った。異方性体のナノレベルの凝着解析を行うため、半無限異方性弾性体の表面に表面応力および表面弾性係数を考慮したリーン関数を導出した。表面に原子を置いた際の材料表面の変位場を分子動力学で求め、その分布を表面グリーン関数で得られた位場と比較した結果、両者はよく一致した。一般に弾性論はナノレベル以上有効であると言われているが、表面の力学的特性を考慮した理論を用いるとごく表面の変位場も分子動力学法に匹敵する精度で計算できることを示した。表面グリーン関数の有効性を検証するため、この関数をナノ接触解析に適用した。このグリーン関数を用いた圧子の押し込み量に対する力の関係は分子動力学による結果とほぼ一致することがわかった。このことは通常のナノインデンテーション試験における圧子の押し込み量-力の関係から得られる材料の弾性特性評価でよく言われるサイズ効果を説明できることを示している。異種材量の接合のメカニズムを探るため、現在ナノレベルの接合体における特異応力場の存在を確認するためにプローブ顕微鏡によるデジタル画像相関法による接合界面端におけるひずみ計測を行っている。一方、二次元および三次元異材接合体の特異応力場の応力解析を行い、接合体の強度評価を行う上で必要な特異応力場の強さを求める解析および実験を行った。今回は二枚の厚さ0.6μmのシリコン板を接着剤で接合した試験片に外力を加える界面の剥離実験を行い、その強度評価を行った。接着剤の厚さを50,100,150mmと変えた試験片に対して強度を調べた結果、厚いほど強度は低下した。これは特異応力場の強さと接着層厚さの関係と一致するものである。解析領域の大きさがナノサイズになると領域の力学的挙動に影響を及ぼす表面エネルギー,表面応力,表面弾性率を考慮した理論の構築が必要となる.本研究では,異方性弾性体におけるナノメカニックスを構築すると共にナノレベルの凝着,剥離および接合理論を構築し実験的に検証すること,ナノレベルにおける接合体の特異応力場の存在を明らかにすることを目標に研究を行っている.ナノレベルの凝着解析では二面間にファンデルワールスカを導入して解析をおこない,物体表面の凹凸と凝着力の関係を明らかにした.また,凝着解析のための境界要素法プログラムを新たに開発し,複雑な面形状の物体同士の凝着も解析可能にした.半無限異方性弾性体の表面に表面応力および表面弾性係数を考慮したグリーン関数を導出した.表面に原子を置いた際の材料表面の変位場を分子動力学で求め,その分布を表面グリーン関数で得られた変位場と比較した結果,両者はよく一致した.一般に弾性論はナノレベル以上であると言われているが,表面の力学的特性を考慮した理論を用いると極表面の変位場も分子動力学法に匹敵する程度で計算できることを示した.これより本研究で導出したグリーン関数はナノレベルの変形解析に有用であることがわかった.今後はこのグリーン関数を用いた凝着解析を行うと共に実験で表面エネルギーの同定のための解析にもこの関数を用いる.また,現在ナノレベルの接合体における特異応力場の存在を確認するためにプローブ顕微鏡によるデジタル画像相関法の準備を行っている.これはマクロレベルでの特異応力場の下限界の存在の有無を調べるもので工学的に非常に重要である.

一方,二次元および三次元異材接合体の特異応力場の応力解析を行い,接合体の強度評価を行う上で必要な特異応力場の強さを求める解析および実験を行った.これらはき裂の発生クライテリオンを決定する上で重要である.ナノメカニックスとは解析対象のサイズがナノレベルあるいはナノレベルで初めて有効となる物体間の力を考慮する力学である.解析領域の大きさがナノサイズになると領域の力学的挙動に影響を及ぼす表面エネルギー,表面応力,表面弾性率を考慮した理論の構築が必要となる.本研究では,異方性弾性体におけるナノメカニックスを構築すると共にナノレベルの凝着,剥離および接合理論を構築し実験的に検証すること,ナノレベルにおける接合体の特異応力場の存在を明らかにすることを目標に研究を行った.異方性体のナノレベルの凝着解析を行うため,半無限異方性弾性体の表面に表面応力および表面弾性係数を考慮したグリーン関数を導出した.表面に原子を置いた際の材料表面の変位場を分子動力学で求め,その分布を表面グリーン関数で得られた変位場と比較した結果,両者はよく一致した.一般に弾性論はナノレベル以上有効であると言われているが,表面の力学的特性を考慮した理論を用いると極表面の変位場も分子動力学法に匹敵する精度で計算できることを示した.表面グリーン関数の有効性を検証するため,この関数をナノ接触解析に適用した.このグリーン関数を用いた圧子の押し込み量に対する力の関係は分子動力学による結果とほぼ一致することがわかった.このことは通常のナノインデンテーション試験における圧子の押し込み量-力の関係から得られる材料の弾性特性評価でよく言われるサイズ効果を説明できることを示している.異種材量の接合のメカニズムを探るため,現在ナノレベルの接合体における特異応力場の存在を確認するためにプローブ顕微鏡によるデジタル画像相関法による接合界面端におけるひずみ計測を行っている.一方,二次元および三次元異材接合体の特異応力場の応力解析を行い,接合体の強度評価を行う上で必要な特異応力場の強さを求める解析および実験を行った.今回は二枚の厚さ0.6μmのシリコン板を接着剤で接合した試験片に外力を加えて剥離させ,その強度評価を行った.接着剤の厚さを50,100,150mmと変えた試験片に対して強度を調べた結果,厚いほど強度は低下した.これは特異応力場の強さと接着層厚さの関係と一致するものである.
工業電解における電解液の物性と電気化学的特性に関する基礎的研究

まず,電解浴の物性値を測定するための機器の選定を行った。使用する機器はその精度,価格等を考慮して,電導度,密度,粘度の測定に対して,それぞれ2極式交流電導度計,浮力式比重瓶,キャノンフェンスケ型粘度計を採用することとした。これらの機器を用いて,合成した亜鉛電解採取浴および鉄鋼会社で鋼板の表面処理法として用いられている亜鉛電気めっき浴の物性値を比較した。その結果,電導度の値に顕著な差が認められた。また,密度,粘度に関しては亜鉛電解採取浴に比べ電気めっき浴の方が大きい値を示した。以上の結果から,亜鉛の電解採取浴はめっき浴に比べ浴抵抗による電圧降下を抑えたエネルギー効率重視型の浴組成になっていることがわかる。亜鉛めっき浴は,浴中の亜鉛イオンの濃度を大きくし,かつ強撹拌を行うことにより亜鉛析出の限界電流密度を増加させ,さらに高電流密度で電解を行い,高生産性を狙ったものになっている。ところで,合成した亜鉛電解採取浴の物性値を実際に非鉄製錬各社で使用されている現場の電解液の物性値と比較したところ,いずれの物性値にも相違がみられた。この原因としては,現場の電解液には亜鉛イオンの他に種々の金属イオンあるいは有機物が存在していることによるものと思われた。次に,銀の電解精製浴(硝酸塩浴)および電気めっき浴(シアン化物浴)の物性値を比較した。その結果,銀電解精製浴の特徴としては亜鉛の場合ほど電導度が高くなく,電槽電圧の観点からはさほど有利な組成とは言えないことがわかった。これは,銀自体が比較的高価な金属であることおよび電導度改善のために硝酸濃度を高くすると電析した銀の再溶解のおそれがあることによるためであると思われた。一方,銀の電気めっき浴は,シアン化物を採用することにより高過電圧を実現し,良好な電析物を得る浴設計となっている。まず,電解液の物性値の測定法の標準化を行う前に,現在,我が国で行われている工業電解の操業条件を調べた。工業電解の代表的な例として,亜鉛の電解採取および銅の電解精製を取り上げ,我が国の非鉄金属製錬会社に電解液の組成を問い合わせたところ,亜鉛の電解採取液については,硫酸を約150g/L含有する酸性溶液であり,その他にマンガンイオンおよびにかわ等が含まれていることがわかった。一方,銅の電解精製液も同様に多量の硫酸を含む硫酸銅溶液で銅イオンのほかにニッケルイオンを含有する。ただ,各製錬所によって微妙にこれら電解液の組成にずれがあることもわかった。次に,電解液の物性値として,電気伝導度,密度,粘度をとりあげ,これら物性値の測定法の標準化を行った。使用する機器としては,十分な精度を有し,且つ安価なものが望まれるので,これらの点を配慮して測定機器の選定を行った。その結果,電気伝導度の測定においては,通常市販されている白金黒電極を使用して2つの電極の間に交流信号を流して測定する伝導度計で十分精度よく測定が可能であることがわかった。また,密度については,浮力による比重計および比重瓶による測定法を検討したが,測定操作が極めて簡便な浮力による比重計で十分であると思われた。また,粘度の測定においては,オストワルト粘度計(キャノン-フェンスケ型)が最も精度よく,かつ誤差が少なく測定可能であった。そこで,上記機器を用いて,合成した亜鉛電解採取浴および銅の電解精製浴の物性値を測定した。

そのとき,電解液中の構成成分濃度を変化させ測定をおなった。現在のところ,得られた測定値を回帰分析し,従来得られている文献値との比較検討を行っている。本年度は主として,前年度において選定を行った機器を用いて種々の電解浴の物性値を測定した。まず,亜鉛電解浴に着目し実験を行った。浴の種類として,現在非鉄製錬各社で使用されている亜鉛電解採取浴,および鉄鋼会社で鋼板の表面処理法として用いられている亜鉛電気めっき浴を使用した。その結果,両者の物性値には大きな開きがみられたが,特に顕著なものは伝導度であった。また,密度,粘度に関しては亜鉛電解採取浴に比べ電気めっき浴の方が大きい値を示したが,これは電気めっき浴には硫酸ナトリウム等の塩が高濃度で加えられているためだと考えられる。以上の結果から,亜鉛の電解採取浴は亜鉛めっき浴に比べ浴抵抗による電圧降下を抑えたエネルギー効率重視型の浴組成になっていることがわかる。亜鉛めっき浴は,浴中の亜鉛イオンの濃度を大きくし,かつ強攪拌を行うことにより亜鉛析出の限界電流密度を増加させ,さらに高電流密度で電解を行い,特に高生産性を狙ったものになっている。ところで,合成した亜鉛電解採取浴の物性値を実際に非鉄製錬各社で使用されている現場の電解液の物性値と比較したところ,いずれの物性値にも相違がみられた。この原因としては,現場の電解液には亜鉛イオンの他に種々の金属イオンあるいは有機物が存在していることによるものと思われた。次に,銀の電解精製浴(硝酸塩浴)および電気めっき浴(シアン化物浴)の物性値を比較した。その結果,銀電解精製浴の特徴としては亜鉛の場合ほど伝導度が高くなく,電槽電圧の観点からはさほど有利な組成とは言えないことがわかった。これは,銀自体が比較的高価な金属であることおよび電導度改善のために硝酸濃度を高くすると電析した銀の再溶解のおそれがあることによるためであると思われた。一方,銀の電気めっき浴は,シアン化物を採用することにより高過電圧を再現し,良好な電析物を得る浴設計となっている。
神経―癌細胞間クロストークの解析：口腔癌細胞による神経新生誘導と末梢神経浸潤

口腔癌に伴う疼痛に関して、癌細胞の浸潤による組織損傷や神経の圧迫など多彩な要因が想定されている。本研究では、口腔癌細胞と間質に介在する末梢神経線維との相互作用の解明を目指し、担癌動物モデルを用いた病態解析を行った。前年度までの移植実験(様々な口腔癌細胞株をヌードマウス舌組織へ注入)において、HO-1-u-1細胞株は組織破壊作用が弱く、組織間隙に沿って浸潤しやすい性質であることを突き止めた。最終年度では、神経線維・血管・リンパ管を含む間質応答に着目してHO-1-u-1腫瘍塊の3次元構造解析を行うとともに、これまでに得られた2次元組織観察結果と照らして腫瘍実質と間質間の相互作用について検証した。病理組織観察では、舌筋線維の間隙で数十個の癌細胞からなる小集塊を認めた。免疫組織学的検索により、浸潤先端に位置する癌細胞では上皮細胞骨格のサイトケラチンに加え、間葉細胞骨格であるビメンチン、癌幹細胞マーカーCD44発現が高発現しており、EMT様の形質獲得を経た浸潤能の亢進が示唆された。一般に腫瘍間質では血管新生による血管密度の亢進やリンパ管の増生・拡張を伴うことが知られるが、HO-1-u-1腫瘍塊では脈管の誘導活性(VEGFA, VEGFCの発現)は低いことも判明した。この事象は、連続薄切・多重免疫染色による3次元形態計測によって、HO-1-u-1腫瘍間質の血管密度およびリンパ管密度に変化が無いことでも再確認できた。神経組織との相互作用に注目すると、神経線維束と癌細胞の空間的な距離が近接しており、神経線維束の間隙に親和的に侵入していることが示唆された。神経親和性に関与する分子基盤の解明には至っていないが、HO-1-u-1が口腔癌の神経浸潤モデルとして有用であることを実証できた。口腔癌の疼痛については、癌細胞の浸潤に伴う神経組織の圧迫や能動的な神経組織環境への指向など、複雑な機序が想定されている。本研究では、口腔癌細胞と末梢神経線維との相互作用の解明を長期目標として、癌細胞の神経浸潤および神経新生誘導について舌癌動物モデルを用いた病理形態解析を行う。初年度の今回、ヒト口腔癌由来細胞株HO-1-u-1をヌードマウスの舌組織へ移植し、得られた癌組織の形態学的特徴を解析した。HO-1-u-1は、予備検討での観察期間(移植後30日間)において神経浸潤傾向を示した。したがって、まずは神経浸潤に至る癌組織の成り立ちを調べる目的で、最大組織割面に相当するパラフィン包埋試料から薄切切片を作成し、癌形質マーカー(サイトケラチン、ビメンチン)、神経マーカー(ニューロフィラメント;NFP)の多重免疫染色を実施して周囲間質要素を含めた癌組織の形態観察を行った。HO-1-u-1移植の初期段階(移植後714日間)では、目視による舌表面の観察で腫瘍塊を認めなかったが、採取した舌試料のHE組織観察によって移植部に癌細胞の小集塊を見出すことができた。癌組織塊からは、癌細胞が310細胞程度連なって基質成分の乏しい舌筋線維の間隙を放射状に進行する様子を認めた。この浸潤先端部では上皮細胞骨格のサイトケラチンと間葉細胞骨格のビメンチンの二重陽性を示すHO-1-u-1が占めていた。連続薄切切片の多重免疫標識・組織立体構築では、舌中央付近の右側縁部に注入移植したHO-1-u-1細胞が舌下神経(舌根部から舌尖方向に向かって走行)の分枝に沿って局在している様子も捉えられた。これらの観察から、HO-1-u-1は上皮ー間葉の中途形質で組織破壊能が弱い性質により、進展過程において基質の乏しい筋線維間、神経線維周囲隙に沿って進行していると考えられた。マウス舌組織中の癌細胞の挙動、癌伸展に伴う神経組織との相互作用を組織観察に基づいて検証するうえでは、癌微小環境の多要素について位置情報を高精度に維持して再現・解析することが鍵となる。我々の研究グループでは、これまでの科研採択課題において、画像処理法(バーチャルスライドデジタル画像記録→NIH ImageJとRATOC TRI-SRF2ソフトウェアによる画像統合処理)を用いて異なる細胞表現型を示す腫瘍実質と間質要素(血管内皮、リンパ管内皮、筋線維芽細胞等)を分画する手法を確立してきた。本研究課題もこの手法を用いた多要素解析を主軸として計画を立案している。当初計画では、神経浸潤時の癌細胞の表現型変化に加え、癌細胞ー神経の接点の詳細解析や神経新生の検索を予定していたが、実際の作業内容として、各種抗体の特性と染色条件(特に癌細胞形質マーカーと神経線維マーカーの同時検出条件)についての再検討を優先し、検出条件の安定化を図った。HO-1-u-1移植試料についても予備検討で得られた神経浸潤所見の観察頻度を再確認し、計画が遂行可能であるとの確証を得ることができた。神経組織要素の細分化を目指したサブユニット分子NF-H (200 kD), NF-M (160 kD), NF-L (68 kD)の各抗体による多重染色については、染色条件の検討段階にあるが、これらの要素を複合した解析は実現可能と見積もっている。このほか、連続薄切標本の解析では、4μm厚、200枚の組織切片の多重標識・3次元組織構築により癌胞巣とその内外間質空間を走行する神経を捉えることも達成した。

神経線維に沿う癌細胞について、移行的な形質がみられるかどうかを確認するうえでは、割断を縦断方向に設定する工夫も可能と考えている。口腔癌の疼痛に関して、癌細胞の浸潤に伴う神経組織の圧迫・損傷刺激を含め多彩な要因が想定されている。本研究では、口腔癌細胞と末梢神経線維との相互作用の解明を目指し、舌癌動物モデルを用いた病理形態解析を行う。これまでに、ヒト口腔癌由来細胞株HO-1-u-1のヌードマウス舌組織への移植によって、扁平上皮癌病巣の形成とともに周囲の神経線維束に沿った浸潤所見を得ており、この担癌動物モデルを主体とした癌細胞形質・分子動態解析を続けている。移植実験では、HO-1-u-1細胞の増殖活性は他の口腔癌細胞株と比して高くないこと、組織破壊能が乏しいこと、が判明した。HO-1-u-1細胞の移植後14日間は舌表面の目視では腫瘍塊は認められず、腫瘍塊を形成するまでに平均して30日間以上を要した。採取した舌組織を観察すると移植部で癌細胞は小集塊を形成しており、特に舌筋線維の間隙では数十個の癌細胞が連なって進行する様子を認めた。免疫組織学的検索により、癌組織の浸潤先端部では上皮細胞骨格のサイトケラチンに加え、間葉細胞骨格であるビメンチン、癌幹細胞マーカーCD44発現が高発現していることも判明した。また、HO-1-u-1細胞の浸潤形質の特異性を検証するため、異なる口腔癌細胞株(HSC2, KOSC2, OSC19, OSC20)についても腫瘍組織の構造解析を行った。病理組織切片での組織形態計測では、比較対照の口腔癌細胞では腫瘍領域に占める実質の割合は平均70%以上であったのに対して、HO-1-u-1細胞では約60%に留まった。腫瘍間質では一般に新生血管によって周囲組織よりも血管密度が高まるが、HO-1-u-1腫瘍間質におけるPECAM陽性血管内皮細胞密度の解析では血管密度に変化が無いことも突き止めている。最終年度ではHO-1-u-1の神経向性の分子基盤、神経新生の実態把握を目指す。申請者らが確立した画像処理法では、バーチャルスライドスキャナによる高精細デジタル画像化と、ImageJ/FIJI(NIH)およびTRI-SRF2(RATOC Inc.)を用いた画像統合処理によって腫瘍実質の多彩な細胞表現型と間質要素を同一切片で検出・解析することができる。このシステムを活用し、HO-1-u-1腫瘍塊における実質細胞(Cytokeratin, E-cadherin, Vimentin, CD44)と間質要素(PECAM, Lyve1, NFP)の局在、相互関係を明らかにすることができた。同時に、HO-1-u-1以外の口腔癌細胞株の移植試料についても増殖・浸潤活性(Ki-67, βcatenin)や間質誘導活性(VEGFA, VEGFC)について比較解析を実現している。また、組織学的所見の検証として、主要な細胞形質マーカー(E-cadherin, N-cadherinなど)について培養細胞での遺伝子発現解析が済んでいる。当初計画として、移植した癌細胞(原発巣・転移巣)における遺伝子発現の比較解析を遂行していたなかで、HO-1-u-1細胞は組織破壊能が乏しいために腫瘍塊には多数の神経線維や舌筋組織が含まれ、核酸抽出精度が安定しないという技術的な課題が浮上した。間質組織の影響を最小限に抑えるための試料調整を繰り返した結果、均質な試料を得ることができており、次年度での解析に向けた準備は整っている。また、組織切片の任意領域を切り取るレーザーマイクロダイセクション法を使用予定であったが、年度途中に機器の不具合が生じたため、これらの実験系を延期した。
褐変反応生成物の分子的研究　新たな低分子色素ならびに前駆体の同定と褐変機構の提唱

褐変反応は、食品の加工、調理、貯蔵中に普遍的に起こる反応であるが、その反応生成物についての化学的解明は進んでいない。ここでは、褐変反応を分子レベルで明らかにするために、メイラード反応による新規な低分子色素を同定し、また新たな前駆体を同定することにした。その結果、キシロース・リシン系メイラード反応の主要中間体として4-ヒドロキシ-5-メチル-3(2H)-フラノンを同定した。本物質を加熱しその反応生成物を解析し、メチルグルオキザールやジアセチルなどのジカルボニル化合物を同定した。また、システインとグルコースのメイラード反応系から新規化合物(ピロロチアゾレートと命名)を単離同定した。褐変反応は、食品の加工調理貯蔵上重要な反応であるが、その反応生成物についての化学的解明は進んでいない。近年申請者は、反応条件をコントロールすることで低分子色素が形成されることを見出している。本研究では、褐変反応生成物を分子レベルで明らかにすべく、メイラード反応による新規な低分子色素を同定し、また新たな前駆体を同定し、新規な褐変機構の提唱を行なうことを目的にしている。キシロース・リジン系のメイラード反応の研究中にUV吸収(285 nmに極大吸収)を持つ主要生成物質を見出した。本物質は濃縮段階で重合褐変が認められ、褐変の前駆体である可能性が示唆されたため、本物質を単離・同定することとした。溶媒抽出後、濃縮することで結晶を得ることができた。本物質をNMR、MS、X線結晶構造解析に供した結果、本物質を4-hydroxy-5-methyl-3(2H)- furanone (HMFO)と同定した。また、システイン・グルコース系メイラード反応から黄色化合物を得ることができた。各種機器分析の結果6-hydroxy-3[R],7a[S]-dimethyl-7-oxo-2,3-dihydropyrrolo[2,1-b]thiazole-3-calboxylic acidと構造を決定した。本色素は新規なカルボキシル基を有する新規なpyrrolothiazole誘導体であったためd pyrrolothiazolateと命名した。平成26年度は、この物質を4-hydroxy-5-methyl-3(2H)-furanone (HMFO)と同定した。平成27年度はこのものを加熱しその反応生成物を解析した。その結果、メチルグルオキサールやジアセチルなどのジカルボニル化合物を同定した。また、平成26年度にL-システインとD-グルコースのメイラード反応系からpyrrolothiazole骨格を有する新規淡黄色色素化(6-hydroxy-3[R],7a[S]-dimethyl-7-oxo-2,3-dihydropyrrolo[2,1-b]thiazole-3-calboxylic acid;pyrrolothiazolateと命名)を同定した。平成27年度は、D-システインを用いることでそのエナンチオマーが形成されることを証明するとともに、ラベル体グルコースを用いることで本化合物の生成経路を推定した。当初の計画以上に進展している。新規淡黄色色素を平成26年度に同定し、平成27年度は、予定外にそのエナンチオマーを同定できた。さらにその反応機構を解析できた。平成26年度は、キシロース・リジン系のメイラード反応の主要中間体として4-hydroxy-5-methyl-3(2H)-furanone (HMFO)を同定した。平成27年度はこのものを加熱し、その反応生成物を解析し、メチルグルオキサールやジアセチル等のジカルボニル化合物を同定した。平成28年度は、定量的にその消長を調べ、1-デオキシキシロソンからこれらのジカルボニルが形成されることを明らかにした。また、平成26年度に、L-システインとD-グルコースのメイラード反応系からpyrrolothiazole骨格を有する新規淡黄色色素化(6-hydroxy-3[R],7a[S]-dimethyl-7-oxo-2,3- dihydropyrrolo[2,1-b]thiazole-3-calboxylic acid;pyrrolothiazolateと命名)を同定し、平成27年度は、D-システインを用いることでそのエナンチオマーが形成されることを証明するとともに、ラベル体グルコースを用いることで本化合物の生成経路を推定した。

平成28年度は、これらの知見に基づき、システインをスレオニンやセリンにかえた系から、pyrrolothiazolateに対応するpyrrolooxazole化合物(pyrrolooxazolate A及びBと命名)を同定した。また、褐変関連研究としてもやしの酵素的褐変についてもその機構を解析した。褐変反応は、食品の加工、調理、貯蔵中に普遍的に起こる反応であるが、その反応生成物についての化学的解明は進んでいない。ここでは、褐変反応を分子レベルで明らかにするために、メイラード反応による新規な低分子色素を同定し、また新たな前駆体を同定することにした。その結果、キシロース・リシン系メイラード反応の主要中間体として4-ヒドロキシ-5-メチル-3(2H)-フラノンを同定した。本物質を加熱しその反応生成物を解析し、メチルグルオキザールやジアセチルなどのジカルボニル化合物を同定した。また、システインとグルコースのメイラード反応系から新規化合物(ピロロチアゾレートと命名)を単離同定した。五炭糖のメイラード反応の褐変中間体と考えられる4-hydroxy-5-methyl-3(2H)- furanoneを同定したうえに、システイン・グルコース系メイラード反応系から新規なメイラード色素を構造決定できた。平成26年度は、新たな前駆体(UV吸収はあるが無色であり、濃縮すると着色する物質)を4-hydroxy-5-methyl-3(2H)- furanone (HMFO)と同定した。平成27年度はこのものを加熱しその反応生成物を解析した。その結果、メチルグルオキサールやジアセチルなどのジカルボニル化合物を同定した。平成28年度は標品を合成するとともに、これらの化合物の消長を調べる。また、平成26年度にL-システインとグルコース系のメイラード反応から新規化合物を得ることができた。平成27年度は、D-システインを用いることでそのエナンチオマーが形成されることを証明するとともに、ラベル体グルコースを用いることで本化合物の生成経路を推定した。平成28年度は、スレオニンやセリンを用いて類似化合物ができるかどうかを調べる。28年度が最終年度であるため、記入しない。食品加工貯蔵学本年度は新たな褐変前駆としての4-hydroxy-5-methyl-3(2H)-furanoneを同定した。また、その褐変機構との関連も一部検討したので、さらに詳細な検討を行い、本化合物経由の褐変経路を明らかにする。また、褐変高分子の性状も調べたい。また、カテキン・グリシン系モデル溶液から黄色色素を単離してその性状を明らかにする。本年度、システイン・グルコース系から新規化合物を単離構造決定できたが、本化合物の生成機構なども明らかにしたい。
新規抗精神病薬誘発性メタボリックシンドロームの実態解明-多施設薬理ゲノム研究-

日本人統合失調症患者において新規抗精神病薬が惹起するメタボリックシンドローム(Mets)の実態を把握するため、その発症に関わるとされる各種アディポカインの動態を薬剤の種類、用量や性差ごとの視点から究明した。また、75g糖負荷試験を実施し、Metsを構成する糖・脂質代謝異常、肥満などに与える影響について検討した。(研究結果(1))正常空腹時血糖値を示していても、新規抗精神病薬内服群では健常者と比べアディポカインであるレプチンが増加し、同じくアディポネクチンは低下しており、糖尿病へと移行する前段階である耐糖能異常が生じる以前でアディポカインの動態が変化している可能性が示唆された。(研究結果(2))新規抗精神病薬内服群では健常者と比べ、糖負荷後においてより過剰なインスリンが分泌されていた。対象を空腹時血糖値が正常なものに限定した場合においても同様の結果が保たれた。本研究の目的は、(1)本邦の統合失調症患者1000名を対象にメタボリックシンドローム(MetS)の有病率を調査し、(2)MetS発症関連因子としての各種サイトカインの動態を調査して、さらに(3)各種MetS関連サイトカイン遺伝子多型、セロトニン・ドパミン受容体遺伝子多型を同定することである。これらの結果から将来的には薬剤投与前から個々の患者に合わせ、薬剤ごとに遺伝要因や臨床背景による肥満や糖・脂質代謝異常といった健康被害予測・予防が可能となり、統合失調症に限らず新規抗精神病薬が使用される他の精神疾患に対しても安全な薬物療法の確立につながる可能性がある。H22年度までに(1)・(2)に関して、抗精神病薬内服中の統合失調症患者500名、健常コントロール200名を対象とし、75gOGTT、耐糖能関連アディポカイン、脂質代謝の指標、プロラクチン等の血液生化学検査を行った。同時に体重・BMI、ウエスト径、血圧の身体計測データ、治療開始時からの薬剤治療歴、併用薬剤、精神症状評価の臨床データも収集した。加えてDNAの抽出を行い、アディポカイン関連遺伝子や食欲や体重増加への関連が示唆されているセロトニン・ドーパミン系など各種受容体遺伝子の多型を解析中である。現在これらの結果をふまえ、本邦の統合失調症患者における耐糖能・脂質代謝異常やメタボリックシンドローム(MS)の有病率、抗精神病薬の種類や多剤併用が耐糖能・脂質代謝異常、体重増加に与える影響、MSと関連するゲノム情報を含む生物学的マーカーの探索について検討中し、学会ならびに論文にて研究成果を発表した。本研究の目的は、(1)本邦の統合失調症患者1000名を対象にメタボリックシンドローム(MetS)の有病率を調査し、(2)Mets発症関連因子としての各種サイトカインの動態を調査して、さらに(3)各種MetS関連サイトカイン遺伝子多型、セロトニン・ドパミン受容体遺伝子多型を同定することである。これらの結果から将来的には薬剤投与前から個々の患者に合わせ、薬剤ごとに遣伝要因や臨床背景による肥満や糖・脂質代謝異常といった健康被害予測・予防が可能となり、統合失調症に限らず新規抗精神病薬が使用される他の精神疾患に対しても安全な薬物療法の確立につながる可能性がある。研究期間終了時までに(1)・(2)に関して、新規抗精神病薬内服中の統合失調症患者811名、健常コントロール367名を対象とし、75gOGTT、耐糖能関連アディポカイン、脂質代謝の指標、プロラクチン等の血液生化学検査を行った。加えてDNAの抽出を行い、アディポカイン関連遺伝子や食欲や体重増加への関連が示唆されているセロトニン・ドーパミン系など各種受容体遺伝子多型の解析を行った。H23年度には、1.正常空腹時血糖値を示していても、新規抗精神病薬内服群では健常者と比ベアディポカインであるレプチンが増加し、同じくアディポネクチンは低下しており、耐糖能異常が生じる前の段階でこれらのアディポカインが変化している可能性がある。2.新規抗精神病薬内服群では健常者と比べて糖負荷後により過剰なインスリンが分泌されている。という結果を得、海外専門誌および国内学会にて発表した。
胆管癌、膵癌にみられるＩｇＧ４組織反応は癌の免疫抑制を反映している

胆管癌の外科切除材料を収集し、胆管癌およびその前癌病変であるbiliary intraepithelial neoplasm (BilIIN)を中心に、癌化に伴うIgG4組織反応およびその発生機序を検討した。胆道癌においてはIgG4陽性形質細胞浸潤を伴う症例が存在し、IgG4組織反応はTreg細胞等を介した腫瘍免疫回避機構を反映すること、また、癌細胞自身がTreg細胞類似の免疫抑制機序を有し、IgG4組織反応に関与している可能性が示唆された。胆道癌の癌部およびその周囲の組織で約3O%の症例で、IgG4陽性形質細胞の浸潤がみられ、その前癌病変でも認められた。また、胆管癌組織では、制御性T細胞(Treg細胞)のマーカーであるFoxp3発現とIgG4組織反応との関連性が認められた。臨床病理学的な解析の結果、IgG4陽性形質細胞陽性は、生物学的悪性度が高く、術後の予後不良例が多くみられた。また、胆管癌培養細胞でFoxp3 mRNA, IL-10 mRNAの発現が確認され、癌細胞自身がTreg細胞類似の免疫抑制機序を有し、IgG4組織反応に関与している可能性が示唆された。以上、胆道癌においてはIgG4陽性形質細胞浸潤を伴う症例が存在し、IgG4組織反応はTreg細胞等を介した腫瘍免疫回避機構を反映すること、また、癌細胞自身がTreg細胞類似の免疫抑制機序を有し、IgG4組織反応に関与している可能性が示唆された。*IgG4関連硬化性胆管炎は、高率に自己免疫性膵炎を合併することが知られており、さらに小数例では全身性のIgG4関連疾患を合併する症例が知られている。病理学的には、IgG4関連硬化性胆管炎で線維化とIgG4陽性形質細胞の浸潤が特徴であり、制御性T細胞の増殖が重要である。しかし、胆管癌でも線維化やIgG4陽性形質細胞の浸潤がみられる(IgG4組織反応)ことが知られている。そして、これら胆管癌の症例でも血中のIgG4値が高値を示す症例があり、鑑別診断上、大きな問題となっている。*本研究では、胆管癌症例を収集し、IgG4組織反応の頻度とその機序と病理学的、臨床的意義を明らかにすることが目的である。*北陸地方を中心に、IgG4硬化性胆管炎の7手術例を収集した。また、胆管癌の手術症例を68例既に収集し、さらに収集を予定している。これらの症例を用い、主に免疫組織化学的に、IgG4陽性形質細胞、細胞障害性T細胞のマーカーとしてCD8の免疫染色を行った。また、制御性T細胞のマーカーとして、Fox3の発現を検討した。*胆管癌症例の術後の生存を、臨床医と伴に検討し、IgG4陽性細胞の浸潤、CD8陽性T細胞の浸潤程度と検討し、腫瘍免疫との関連性を検討した。*胆管癌の培養株を用い、制御性T細胞の機能マーカーであるFoxp3*IgG4組織反応は、検討した68例の胆管癌の中で、38%の症例にみられた。そして、IgG4陽性の形質細胞浸潤を伴う症例では、細胞傷害性のCD8+陽性T細胞が少ない傾向にあった。逆に、IgG4陽性形質細胞の少ない例、あるいは陰性の症例ではCD8+陽性T細胞が多数みられた。また、IgG4陽性の形質細胞が多数浸潤する症例では、制御性T細胞のマーカーであるFoxp3陽性のリンパ球が浸潤する傾向があった。*これらの所見から、IgG4陽性形質細胞の浸潤を伴う症例では、腫瘍免疫が低下していることが示唆された。IgG4陽性形質細胞を多数認める胆管癌症例では、患者の術後の予後がIgG4陽性形質細胞を認めない症例に較べ、不良であった。*胆管癌の培養株では、IL10を産生する例があった。IL10は、制御性T細胞から分泌され、B細胞からIgG4陽性形質細胞の分化に関連するサイトカインであり、胆管癌がこのサイトカインを分泌することが明らかになった。このことは、胆管癌にみられるIgG4組織反応は胆管癌が産生するIL10が深く関係することが示唆された。*IgG4陽性硬化性胆管炎で、胆管癌の前癌病変であるbiliary intraepithelial neoplasm(BilIIN)がしばしばみらることを明らかにした。特に、IgG4陽性形質細胞の多数浸潤部でこれらの異型病変がみられた。IgG4陽性形質細胞を多数認める胆管癌では、周囲の胆管でも同様の変化が観察される。これらの症例の一部は、IgG4関連硬化性胆管炎から胆管癌が発生している可能性が示唆される。

*IgG4関連硬化性胆管炎とIgG4組織反応を伴う胆管癌との鑑別を進める。全国の施設から、IgG4関連硬化性胆管炎を収集する。また、金沢大学を中心に、胆管癌症例を収集し、IgG4陽性形質細胞浸潤例を解析し、その特性を明らかにし、IgG4関連硬化性胆管炎との鑑別方法を病理学的に明らかにする。*胆管癌の培養株を用い、IgG4陽性形質細胞浸潤を伴う胆管癌での病態を明らかにする。特に、培養胆管癌でのFox3pの発現を見出しているが、その機序を分子病理学的および遺伝子学的に検討する。*IgG4陽性硬化性胆管炎で、胆管癌の前癌病変であるbiliary intraepithelial neoplasm(BilIIN)がしばしばみられる。制御性T細胞およびCD8陽性リンパ球とこれらの前癌病変との関連性を検討し、IgG4陽性硬化性胆管炎と前癌病変および胆管癌発生との関連性を検討する。*最近、IgG4関連疾患の成因の1つとして、悪性腫瘍が背景にあり、この腫瘍に関連した現象ではないかとの報告がある(Shiokawa et al. Am J Gastroenterol 2013)。胆管癌にかんしても、胆管癌がIgG4関連硬化性疾患の発生に関連する可能性を検討する。消耗品として使用する:標本作製費用、免疫染色の抗体や染色試薬、および分子病理学的な試薬に使用する。