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グローバル時代のメディア倫理：人道主義、コスモポリタニズム、ケアの倫理の視点から

本研究はデジタル情報化、グローバル化の中、メディアの倫理についてコスモポリタニズムと人道主義の観点から検討を試みるものである。欧州では、メディアはグローバル化の文脈に置かれ、とくに「遠くの苦しみ」への共感と連帯の創出が、その倫理的なあり方として問われている。研究代表者は、米国、英国、ドイツに滞在した後、その実践と知見に基づきマイノリティとメディアに関する一般向けのシンポジウムを2度開催した。また、商業主義および一握りのテクノロジー企業の寡占状態の進行によってメディアの倫理が侵食されていく世界のメディア状況について新書を著し、メディアの困難をグローバルなコンテクストで問いかけた。グローバリゼーションが進む現代、ジャーナリズムもグローバル化し、人道主義がマスメディアによって広められていくことが注目されている。遠くの国で起こっている戦争、災害、事件について人々はメディアを通して知ることになる。私は、この問題について、「ケアの倫理」からメディアの規範的役割の問題を考えてきた。初年度は、理論を中心に文献収集をするとともに、その基礎となる英文論文を執筆、提出して、来年度にはBook chapterとなる予定である。(Rethinking Journalism Vol.II:The Societal Role & Relevance of Journalism ina Digital Age. Editors: Chris Peters and Marcel Broersma, University of Groningen.)さらに、2016年6月福岡で開催されるもっともコンペティティヴな国際メディア・コミュニケーション学会International Communication Association(ICA)に“Comparative Global Assessment of the Media Coverage of Japan's “ComfortWomen" Issue"というタイトルで、日本の帝国主義による慰安婦問題に関するグローバルな言説の流通と人道問題について考えるパネルセッションを組んで応募したところ、査読に通った。慰安婦問題は、日本が問題提起する女性の権利と人道主義に関する代表的なテーマであるが、この問題はこれまで国内メディアの問題に限定されて語られてきた。この機会に内外の文献を集めつつ、これをグローバルなメディア倫理の研究として進めていき、国際学会での発表準備を進めている。初年度は文献収集を集中的に行った。また、収集した文献の整理にも時間を費やして、今後の分析作業に入る予定である。また、英文論文一本、国際学会パネル一件が査読に通り、順調に進んでいる。本研究はデジタル情報化、グローバル化の中、メディアの倫理について、コスモポリタニズムと人道主義の観点から検討を試みるものである。H28年度は、以下の通り、海外の最先端の研究動向に触れることができて非常に有意義な年となった。1.アメリカ・ノースウェスタン大学を訪問し、コミュニケーション理論の「レトリック」の分野についてのレクチャーを聴講した。このレクチャーでは、政治の原動力はむしろ人々の意見変更を促す「レトリック」の部分にあることに注目する「レトリック・ターン」という流れを扱った。レトリックは一般的に否定的なイメージのある言葉だが、古代ギリシャ時代から、人を説得するために必要な話法と考えられており、古典文献にあたりながら、今日的グローバルな政治に媒介するメディア化されたレトリックのあり方を考え、大いに示唆的であった。2.英国ロンドンにおいて、コスモポリタニズムとメディア倫理の分野の第一人者であるLilli Chouliaraki教授に会い、研究交流を深めた。3.メディア化され、言語を超えたグローバル社会では言葉よりビジュアルな「感情」のコミュニケーションが重要になる。この点でイリノイ大学シカゴ校のZizi Papacharissi教授と研究交流をし、私のケアのジャーナリズム論を同校で発表し、多くの有益なコメントを得た。4.アメリカ、ロヨラ大学のワークショップに参加し、国境を越えた悲惨なニュース報道の手法として「バーチャルリアリティ(VR)」の映像制作事例などを見た。5.オーストラリア・シドニー大学で開催されたCross Roads in CulturalStudiesに参加。映画やドキュメンタリーを視聴した際の情動的反応(affective response)、そこから生まれる“倫理的目撃者(ethical witness)"の可能性が検討されていた。H28年度は、アメリカ、イギリス、ドイツ、オーストラリアを訪問した際にさまざまな資料や文献を集め、ケアの倫理に関するメディア研究、文化研究、政治理論研究の動向を探ることができた。とくに、イリノイ大学では研究発表をし、知見の交換もできた。また、H30年に開催される国際ジェンダー史学会にも応募し、「ケアの倫理」の知見を交換できる場での研究発表の可能性を考えている。最終年度は本研究成果をもとに、いくつかの社会への問題提起を行った。まず、女性やマイノリティにおける性的表現について考える産学連携のシンポを2度開催し、本研究の成果とした。最初に2017年5月20日に「「これってなんで炎上したの?」「このネタ、笑っていいの?」メディアと表現について考えるシンポジウム」を開催。さらに、2017年12月16日には、「「徹底検証炎上リスクーそのジェンダー表現はアリか」をいずれも東京大学で開催した。さらに、国際的なメディア倫理の問題を扱った『メディア不信ー何が問われているのか』(岩波新書)も上梓し、メディアの倫理を国際的視点から社会に問うた。以上の企画は、NPOジャーナリズム団体・Marshall Projectがレイプに関する詳細な調査報道をして2016年のピューリッツアー賞に選ばれた(An Unbeliebable Story of Rape)こと、そして、米国をはじめ西欧社会では、こうした女性に対する性的暴力をもっとも根源的な人権問題としてジャーナリズムに積極的に取り上げ、コスモポリタン的連帯によって広げていく努力をしていることを、2016年の米国滞在で学んだ知見に基づくものである。

たまたま2017年に盛り上がった“Me too"ムーブメントは、一人の女性の内部告発がきっかけではあるが、その広がりは偶然のものではなく、こうしたコスモポリタン的人権意識の延長線上にある。以上を背景にして、最終年は上記の3つを企画、実践した。本研究はデジタル情報化、グローバル化の中、メディアの倫理についてコスモポリタニズムと人道主義の観点から検討を試みるものである。欧州では、メディアはグローバル化の文脈に置かれ、とくに「遠くの苦しみ」への共感と連帯の創出が、その倫理的なあり方として問われている。研究代表者は、米国、英国、ドイツに滞在した後、その実践と知見に基づきマイノリティとメディアに関する一般向けのシンポジウムを2度開催した。また、商業主義および一握りのテクノロジー企業の寡占状態の進行によってメディアの倫理が侵食されていく世界のメディア状況について新書を著し、メディアの困難をグローバルなコンテクストで問いかけた。今年は在外研究の機会を利用して1)米国でネット・ジャーナリズムとグローバリゼーションの動向について調査し、それがもたらす人道意識、規範意識の変化を探る。2)英国で人道主義運動とメディアの関連について、テーマの最新動向について調査する。・H28年度は在外研究の年だったので、H29年度はこれをもとに、日本の問題を中心に東日本大震災や慰安婦問題などを考え、グローバルなメディア倫理のあり方をさらに追求していきたい。・新たな情報技術(AR, VR)や、ソーシャルメディアの利用がグローバル社会の悲惨さを説得する有効なツールとなる反面、どのような倫理を適用すればよいのかが大きな課題となっていることを学んだ。デジタル情報技術の発展とグローバルなメディア倫理の課題をさらに考えていきたい。・以上の点を日本語で一般向けの新書などで出版することを構想している。メディア・ジャーナリズム研究来年度にドイツおよび英国に訪問するためH28年度は在外研究で海外動向の調査に専念し、論文執筆をする十分な時間をとれなかった。ドイツおよび英国訪問費用50万円H29年度は、学会発表、論文執筆に力を入れ、そのための英文校正を必要としている。また、国際ジェンダー史学会に応募しているので、その渡航費にも充てる予定。
病院環境における薬剤耐性菌制御のリスクマネジメントに関する研究

医療環境において、良く触れる部位および空調設備は、感染対策上のリスクとなることが近年認識されている。本研究では基幹病院、中小病院、歯科を含む診療所、社会福祉施設を対象に、エアーサンプリングおよびATPを用いてHospital floraとしてのリスクアセスメントを行った。基幹病院ではMRCNSなどの薬剤耐性菌が環境から検出されるとともに、空調設備に起因するアウトブレイクが起こりえることから、病院、診療所、社会福祉施設におけるファシリティーマネジメントに加えて、定期的なモニタリングが有用であることが示唆された。医療環境において、良く触れる部位(High touch surface)および空調設備は、医療従事者の手指衛生や標準予防策の低い遵守率と併せて、感染対策上のリスクとなることが近年再認識されている。病院および地域の医療機関におけるHospital floraとしての薬剤耐性菌の状況、施設の解析疫学に基づく感染症・感染対策のリスクアセスメント、空調設備、ヒト・モノの動きの制御による病院環境(Hospital flora)におけるファシリティーマネージメントを含めたリスクマネジメントとそのアウトカムについて評価を実施する。前年度に引き続き、エアーサンプラーMAS-100(MERCK)を置き、ISO20202に基づき、10分間で1000リットルの空気の採集を行った。最も多く検出されたCNSのうち、メチシリン耐性株(MRCNS)の頻度は採取病棟により、560%、平均30%から分離同定された。同時期における病院全体でのMRCNS/CNSは14%(25/184)であった。日勤帯では夜勤帯より有意にMRCNSが検出された。ATPふき取り検査を用いて環境汚染度を調査した。歯科外来における診療後にパソコンのキーボードおよびマウス、作業台、カメラ、光照射器、引き出し、X線撮影装置の照射ボタン、受付天板を対象とし、各6回計測しRLU(Relative Light Unit)で数値化したものを評価した。測定はATP+AMP拭き取り検査を用い、測定器はルミテスターPD-20を使用した。全測定においてRLUは1,000以上を示した。最も高い数値が計測されたのは光照射器であり、34,542であるとともに、全計測対象より安全基準とされる500RLUを大きく上回る汚染度が検出された。病棟の空気環境中から様々な薬剤耐性菌が検出されるとともに、良く触れ部位における清浄度は十分ではないことが確認された。前年度に引き続き、施設調査で得られた検出状況の特徴をふまえた解析疫学結果に加えて、社会福祉施設および地域の歯科診療所も対象に調査を行った。地域病院のICUにおいて、多剤耐性Acinetobacter baumannii complexによる集団事例を契機として、エアーサンプリングを行ったものの検出されず、空調設備からも検出されなかった。実地疫学による解析においては、保菌者及び医療従事者を介した感染経路が示唆された。Aspergillusflavusの空調設備汚染による集団感染事例について解析を行い、米国病院疫学学会を含むIDweekで報告した。地域の社会福祉施設では、計38ヶ所を対象に調査を行った。中央空調を有している施設は78%、個別空調を有している施設は87%、手すりの清掃は毎日実施が45%、その他は不定期に実施していた。ネブライザー器具などの医療設備について処置毎に清掃している施設は16%であった。施設で把握している薬剤耐性菌などの頻度に違いはみられなかった。歯科領域では、医療用マスクの汚染状況の実態と間接接触感染の危険性についてATPを測定することにより調査した。歯科医師が使用したマスクは10,000RLU以上、歯科衛生士は5,000RLU以上の高い汚染度が検出され、同等の飛沫感染対策が必要であることが示唆された.病院環境では通常の空調メンテナンスは重要であるものの、薬剤耐性菌の伝播経路としては直接的な接触感染が重要である。一方で、社会福祉施設では、感染対策の必要な医療処置が行われているとともに、その対応は必ずしも十分ではない。歯科領域ではHBVなど血液媒介感染症の診断が行われていないものの、血液曝露のリスクがあることが示唆された。以上から、病院環境だけでなく、様々な施設における環境リスクアセスメントが必要なことが考えられた。現在、我が国では病院を始めとする医療施設において様々な感染対策を行っているものの、多くの薬剤耐性菌の検出事例が多く報告されている。本研究では大学病院および地域の病院におけるHospital floraとしての薬剤耐性菌の状況、施設の解析疫学に基づく感染症・感染対策のリスクアセスメント、空調設備、ヒト・モノの動きの制御による病院環境(Hospital flora)におけるファシリティーマネージメントを含めたリスクマネジメントとそのアウトカムについて評価を実施する。

平日日勤帯にエアーサンプラーMAS-100(MERCK)を置き、ISO20202に基づき、10分間で1000リットルの空気の採集を行った。採取部位は、ナースステーション中央部の作業台の上のほか、病院各環境でおこなった。9箇所で実施したエアーサンプラー培養法よりすべての採取場所で菌が検出され、全778 colony(一箇所平均86.4 colony)の菌が分離された。検出菌の内訳は、CNSが264 colony、セレウス菌17 colony、黄色ブドウ球菌6 colony、腸球菌4 colony、アシネトバクター4 colony、アスペルギルス4 colonyであった。今回検出されたブドウ球菌群の中には、薬剤耐性菌であるMRSAやMRCNSも同定された。病棟のナースステーション内の空気環境中から、様々な微生物が検出された。一般的に空気の清浄度は伝播経路としては主要でないものの、実際にはナースステーション内での薬液調製などや、小手術、血管カテーテルの取り扱い時の留意について可能性があると考えられた。本研究では基幹病院、中小病院、歯科を含む診療所、社会福祉施設を対象に、floraとしての薬剤耐性菌の状況、施設の解析疫学に基づく感染症・感染対策のリスクアセスメント、空調設備、ヒト・モノの動きの制御による環境におけるファシリティーマネージメントを含めたリスクマネジメントとそのアウトカムについて評価を実施した。エアーサンプラーMAS-100(MERCK)を置き、ISO20202に基づき微生物培養検査を定量的に実施した。最も多く検出されたCNSのうち、メチシリン耐性株(MRCNS)の頻度は採取病棟により、560%、平均30%から分離同定された。同時期における病院全体でのMRCNS/CNSは14%であった。A病院では空調機器の汚染によるAspergillusflavusが検出されるとともに、ICUから血管カテーテル感染症として検出事例が見られ、侵襲的医療処置を行う高度医療区域では、質保証のため定期的な培養検査も有用であることが示唆された。病院、歯科診療所、社会福祉施設でATPふき取り検査を用いて環境汚染度を調査した。歯科外来における診療後に各6回計測し評価した。全測定においてRLUは1000以上を示した。最も高い数値が計測されたのは吸引機および光照射器であり、34,542であるとともに、全計測対象より安全基準とされる500RLUを大きく上回る汚染度が検出された。高齢者施設では木製の手すりや加湿器に加えて、吸引機器など近年増加する処置に伴う医療機器において日常的な体液汚染が示唆された。診療所ならびに施設では保菌者検査やHBVやHCVなどの感染症検査などを行わないことが多いため、日常的な質保証としてATPが活用できることが示唆された。加えて、これらの数値において接触度数が多い箇所だけでなく薬剤耐性菌はSD値が多い傾向がみられ、介護スタッフも含めた清掃のより平準化が必要であると考えられた。
内軟骨性骨化におけるmicroRNA－140を中心とした遺伝子ネットワークの解析

骨格形成の基盤となる軟骨分化の遺伝子ネットワークと、軟骨組織の恒常性の破綻による変形性関節症の発症メカニズムの解明は、先天性骨系統疾患治療や関節再生医療に貢献する重要な研究テーマである。これまでに作製・解析を行ってきたmir-140-/-マウスの解析から、mir-140が軟骨細胞の増殖を制御することで軟骨の発生・分化に重要な役割を担っていることが示唆された。しかし、軟骨発生・分化におけるmir-140の標的遺伝子は殆ど明らかとなっておらず、miR-140が軟骨細胞の増殖を制御するメカニズムは依然不明である。平成23年度は、内軟骨性骨化におけるmir-140の新たな標的遺伝子を明らかにすることを目的とし解析を行った。その結果、mir-140ノックアウトマウスの成長板では増殖軟骨細胞の増殖能が低下している、もしくは増殖軟骨細胞から肥大軟骨細胞への分化が促進しているため、長管骨の伸長が阻害され低身長症を呈する可能性が示唆された。また、その分子メカニズムとして、mir-140がIgfbp5、Bmp2、Wnt9aの3遺伝子の発現制御を介して軟骨細胞の増殖、肥大化の制御を行うことで正常な骨伸長を可能にしていることを明らかにした。平成24年度は、内軟骨性骨化におけるmir-140の新たな標的遺伝子を網羅的に明らかにすることを目的とし、RISCの主要因子であるAgoタンパク質の免疫沈降によるmir-140の標的遺伝子の探索を行い。mir-140の標的遺伝子候補を複数同定した。今後詳細な解析を行うことにより、今まで知ることのできなかったmir-140による新たな遺伝子ネットワークを明らかにすることができると考えている。また、mir-140の軟骨特異的な遺伝子発現機構に注目し、軟骨分化のマスター遺伝子であるSox9によりmir-140が直接転写制御を受けていることを明らかにした。研究代表者が作製・解析を行ってきたmir-140ノックアウトマウスの解析から、mir-140が軟骨細胞の増殖を制御することで軟骨の発生・分化に重要な役割を担っていることが示唆された(Miyaki etal; Genes Dev. 2010)。しかし、軟骨発生・分化におけるmir-140の標的遺伝子は殆ど明らかとなっておらず、mir-140が軟骨細胞の増殖を制御するメカニズムは依然不明である。本年度は、mir-140ノックアウトマウスが軽度の低身長症示すことに着目し、内軟骨性骨化におけるmir-140の標的遺伝子の同定と、それらmir-140の標的遺伝子の内軟骨性骨化における機能解析を中心に行った。また、その分子メカニズムとして、mir-140がIgfbp5、Bmp2、Wnt9aの3遺伝子の発現制御を介して軟骨細胞の増殖、肥大化の制御を行うことで正常な骨伸長を可能にしていることが示唆された。また、内軟骨性骨化におけるmir-140の新たな標的遺伝子を明らかにすることを目的とし、RNA-induced silencing complex(RISC)の主要因子であるAgoタンパク質の免疫沈降によるmir-140の標的遺伝子の網羅的な探索の予備実験を行った。

本年度の解析から、mir-140の標的遺伝子を複数同定することができ、内軟骨性骨化におけるmir-140を中心とした遺伝子ネットワークの一端を解明できた。これまでの研究から複数のmir-140の標的遺伝子を同定することができたが、その全容を解明するには程遠い。今後は内軟骨性骨化におけるmir-140の新たな標的遺伝子を明らかにすることを目的とし、RNA-induced silencing complex(RISC)の主要因子であるAgoタンパク質の免疫沈降によるmir-140の標的遺伝子の網羅的な探索を行い、内軟骨性骨化におけるmir-140を中心とした遺伝子ネットワークの全容解明に努める。
3次元画像解析に基づく写真法による食事調査の定量評価

食事の改善を必要としている国民が増大している.現在,記憶や写真に基づく食事量推定を利用した食事指導が行われているが正しく食事量を推定出来るわけではない.本研究では,食事量の推定精度向上のために,ステレオカメラを用いて,食品の大きさなどの情報を専門家に与えるシステムについて述べる.実際の食品を撮影し量を推定する実験をおこない,食品サイズを被験者に知らせることで,推定精度が向上することを示した.食事の改善を必要としている国民が増大している.現在,記憶や写真に基づく食事量推定を利用した食事指導が行われているが正しく食事量を推定出来るわけではない.本研究では,食事量の推定精度向上のために,ステレオカメラを用いて,食品の大きさなどの情報を専門家に与えるシステムについて述べる.実際の食品を撮影し量を推定する実験をおこない,食品サイズを被験者に知らせることで,推定精度が向上することを示した.本研究の目的は,日常おこなわれる健康管理の利便性と簡便性向上のために,食事量の可視性と定量性を実現するための画像処理手法の開発と,その健康管理への貢献の有無を予備調査することにある.具体的には,近年民生機器として普及が始まった3次元カメラを用い,被験者が日々の食事をデジタルカメラで撮影するだけで,摂取した量やエネルギーを計測・推定できるものを目指す.平成22年度は,(1)食事量を画像から計測するための基礎的アルゴリズムの検討,(2)健康管理に携わる専門家が写真から食事量を推定する際の変動要因についての調査,を行なった.項目(1)では,ステレオカメラからの距離計測のために必要なステレオキャリブレーション,画像の平行化,視差マップの推定を実現し,カメラとお茶碗に盛られたご飯までの距離計測に必要な視差マップが適切な精度で求められる事を確認した.項目(2)においては,ご飯の量,茶碗の大きさなどを様々に変化させてご飯の量を推定させた時に,栄養指導を専門で行なう者と公衆栄養を学ぶ学生との推定誤差量とその傾向についての調査を行なった。経験することの少ない特定の条件では専門家であっても推定量の誤差が大きいことが示された.以上の事より,公衆栄養の専門家であっても食事量を推定することは難しいタスクであり,本研究が目指した「食事量の計測」に加え,栄養指導における食事量計測のための補助手段としての「写真からの対象食材の長さの計測」が実質の支援情報として重要であることを確認し,次年度以降の開発項目に加えることとした.本研究の目的は,日常おこなわれる健康管理の利便性と簡便性向上のために,食事量の可視性と定量性を実現するための画像処理手法の開発と,その健康管理への貢献の有無を予備調査することにある.具体的には,近年民生機器として普及が始まった3次元カメラを用い,被験者が日々の食事をデジタルカメラで撮影するだけで,摂取した量やエネルギーを計測・推定できるものを目指す.平成23年度は,(1)コンピュータビジョン技術に基づく定量計測,(2)食事画像撮影と被験者実験,を行なった.項目(1)では,ステレオカメラからの距離計測のために必要なステレオキャリブレーション,画像の平行化,視差マップの推定を実現し,食材のサイズを計測することが出来るシステムを作成した.項目(2)においては,公衆衛生を学ぶ学生を対象とし,実際に6種類のハンバーグと3種類のサイズの皿の組み合わせで撮影を行い,計測結果の有無が食品の大きさ推定に与える影響を調べる実験をおこなった.実験結果より,食品のサイズだけでなく,厚みを知ることが重要である事と,食器との相対的な大きさが人の判断に影響するということが確認された.以上の事より,公衆栄養の専門家であっても食事量を推定することは難しいタスクであり,本研究が目指した「食事量の計測」に加え,栄養指導における食事量計測のための補助手段としての有用性を確認した.本研究の目的は,日常おこなわれる健康管理の利便性と簡便性向上のために,食事量の可視性と定量性を実現するための画像処理手法の開発と,その健康管理への貢献の有無を予備調査することにあった.具体的には,近年民生機器として普及が始まった3次元カメラを用い,被験者が日々の食事をデジタルカメラで撮影するだけで,摂取した量やエネルギーを計測・推定できるものを目指す.最終年度である平成24年度はこれまで開発・作成してきたソフトウエアを実利用するという観点から,より使い安いシステムとなるような改良を加えた.具体的には(1)コンピュータビジョン技術に基づく定量計測ソフトウエアのユーザインタフェースの改良,(2)食事画像の形状や大きさの把握を促進するための可視化ソフトウエアの開発,を行なった.項目(1)では,ステレオカメラからの距離計測ソフトウエアを改良し,ユーザの指定する任意物体のサイズ計測(長さや厚み)を対話的に実行出来る環境を作成した.項目(2)においては,3次元CG技術を応用することにより撮影した食事画像の3次元形状を可視化することに成功し,項目(1)にその機能を組み込んだ.その際,大きさが既知の物体も同時に表示することで,3次元CGについての経験や知識に乏しい者であっても大きさの把握が容易になるような工夫を行なった.本研究では,公衆栄養の専門家であっても食事量を推定することは難しいタスクであり,コンピュータにより,大きさや形状の把握に有効となる何らかの支援が必要であることを示した.本研究が目指した「食事量の計測」に加え,栄養指導における食事量計測のための補助手段としての有用性を確認した.管理栄養士に使用してもらう画像処理システムのプロトタイプは完成し,公衆衛生を学ぶ学生を対象とした実験を進めている段階である.

そこで得られた知見は画像処理システムを改善するために利用されている.専門家等を交えた実験計画に関する議論も進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。予定通り,本研究課題で作成した画像処理システムの使用の有無が食事量推定精度の向上につながるか否かの調査研究を進める.そこでの実験で改良すべき点などを抽出する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
下水処理水に残留する医薬品等による魚類の感染症誘発に対するリスク評価

本研究は,魚類を対象として感染症の発症を主要なエンドポイントとした免疫毒性評価手法を確立し,下水処理水中に含まれる医薬品等の感染症の発症リスクへの寄与を明らかにすることを目的としている。平成30年度も前年度に引き続き,愛媛県内の下水処理場の放流水を定期的に採取し,医薬品および生活関連化学物質(PPCPs)のモニタリングを実施した。モニタリング調査の結果,解熱鎮痛消炎剤や一部の抗菌剤などが高頻度かつ比較的高濃度で検出され,前年度の調査結果と一致していた。前年度までに確立した感染実験にて,死亡した個体からAeromonas salmonicidaを定量的PCR法にて検出するための条件検討を行った。魚体重約0.6 gのコイに対して本菌を感染させ,死亡個体から腹水を採取した。また,その他の発症個体(うち一部は死亡個体)の全魚体,鰓または内臓を採取し,DNAを抽出した。腹水および抽出DNAをテンプレートとして複数条件にてPCRを行ったが,A. salmonicidaは検出されなかった。このことから,本試験で用いたA. salmonicidaは全身感染を起こさず,局所的に病変部にて増殖するものと考えられた。また,先行研究にてリポ多糖の存在下で魚体中への化学物質の取込量が増加する可能性が示されていたため,本研究においてもA. salmonicidaに感染したコイで医薬品の取込量が増えるかを,3種の医薬品の混合物を対象に検証した。その結果,3種の化合物のうち相対的に水溶性が高いものは,感染魚において60%ほど取込量が増加していた。一方,脂溶性が高い化合物は3割程度取込量が減少した。このことから,病原体への日和見感染が,易水溶性化学物質の取込量の増加による作用効果の増強を引き起こす可能性が示唆された。下水処理水中のPPCPsのモニタリングは計画通り実施しているものの,病原体として使用しているA. salmonicidaの感染部位の確認に想定以上の時間を費やしたため,試験条件の確立にやや時間を要した。現在,感染実験の諸条件の決定を急ピッチで進めており,平成31年度には化学物質の曝露試験を実施予定である。一方,当初予定していなかった濃縮性試験を実施したことにより,A. salmonicida感染個体で非感染個体と比較して曝露物質の取込量が変化することが判明したことは,被検物質の選定根拠として重要な情報となった。感染実験の条件確定後直ちに,化学物質のコイ免疫系への影響を評価する。当初予定通り,2物質程度の試験を予定している。現在,環境毒性学分野における国際学会において免疫毒性に関するセッションが設けられるなど,環境中での化学物質と感染症との関係について関心が高まっている。但し,現時点では病原体を用いた免疫毒性評価手法に関して満たすべき条件は何も定まっていない。すでに昨年,一昨年と国際会議の場で最低要件の提案を行っているが,今後の研究成果で,さらに同提案の根拠を提示したい。平成29年度は,免疫毒性の評価対象物質をスクリーニングするために,愛媛県内の下水処理場の処理水を隔週で採取し,81種類の医薬品および生活関連化学物質(PPCPs)を通年モニタリングした。その結果,解熱鎮痛消炎剤や高脂血症治療剤,潰瘍治療剤,抗ヒスタミン剤,一部の抗菌剤が高頻度かつ比較的高濃度で検出された。また,先の若手研究(B)(26740030)で構築した感染・暴露試験法のスループットを向上させるため,先の試験では魚体重10g程度のコイを用いていたところを,1 g程度のコイを使用し,試験のスモールスケール化を図った。1 mg/Lのデキサメタゾンの存在下で,コイに3.8 ×10の2乗4乗CFU/mLのAeromonas salmonicidaを浸漬感染させたところ,感染後17日目に3040%の個体が死亡した。一方,感染のみの非暴露区では010%のへい死率となり,本試験で使用したサイズのコイであっても,デキサメタゾンの免疫抑制作用が検出可能であった。試験法の改良により,試験水量が従来法の40%程度で試験の実施が可能となった。以上の結果から,スモールスケール化した試験系で,比較的検出濃度の高かった非ステロイド系抗炎症薬の免疫毒性評価を実施することとした。下水処理水中のPPCPsのモニタリングおよび試験系の改善は当初予定通り実施し,試験のスループット向上と評価対象物質の絞り込みができた。その一方で,定量的PCR法によるA. salmonicidaの検出に関しては,使用した既報のプライマーの特異性が想定より低かったため,さらなる改善が必要である。

魚体重約0.6 gのコイに対して本菌を感染させ,死亡個体から腹水を採取した。また,その他の発症個体(うち一部は死亡個体)の全魚体,鰓または内臓を採取し,DNAを抽出した。腹水および抽出DNAをテンプレートとして複数条件にてPCRを行ったが,A. salmonicidaは検出されなかった。このことから,本試験で用いたA. salmonicidaは全身感染を起こさず,局所的に病変部にて増殖するものと考えられた。また,先行研究にてリポ多糖の存在下で魚体中への化学物質の取込量が増加する可能性が示されていたため,本研究においてもA. salmonicidaに感染したコイで医薬品の取込量が増えるかを,3種の医薬品の混合物を対象に検証した。その結果,3種の化合物のうち相対的に水溶性が高いものは,感染魚において60%ほど取込量が増加していた。一方,脂溶性が高い化合物は3割程度取込量が減少した。このことから,病原体への日和見感染が,易水溶性化学物質の取込量の増加による作用効果の増強を引き起こす可能性が示唆された。下水処理水中のPPCPsのモニタリングは計画通り実施しているものの,病原体として使用しているA. salmonicidaの感染部位の確認に想定以上の時間を費やしたため,試験条件の確立にやや時間を要した。現在,感染実験の諸条件の決定を急ピッチで進めており,平成31年度には化学物質の曝露試験を実施予定である。一方,当初予定していなかった濃縮性試験を実施したことにより,A. salmonicida感染個体で非感染個体と比較して曝露物質の取込量が変化することが判明したことは,被検物質の選定根拠として重要な情報となった。感染試験に用いるA. salmonicidaの定量法を確立させる。使用するPCR用プライマーはすでに準備できている。また,先述の通り,主に下水処理水から検出されるPPCPsを試験の対象とするが,従来の感染実験を併用しない免疫毒性評価法にて免疫毒性を有すると評価された化合物も本試験法で再評価し,感染症の発症を誘発するか否かを明らかにしたい。本研究を通じて感染実験を併用した免疫毒性評価手法を確立するとともに,従来法での免疫毒性評価の妥当性を検証する。感染実験の条件確定後直ちに,化学物質のコイ免疫系への影響を評価する。当初予定通り,2物質程度の試験を予定している。現在,環境毒性学分野における国際学会において免疫毒性に関するセッションが設けられるなど,環境中での化学物質と感染症との関係について関心が高まっている。但し,現時点では病原体を用いた免疫毒性評価手法に関して満たすべき条件は何も定まっていない。すでに昨年,一昨年と国際会議の場で最低要件の提案を行っているが,今後の研究成果で,さらに同提案の根拠を提示したい。コイを用いたin vivo試験に先立って,細菌の定量法を確立する必要があるため,平成29年度に実施予定であった感染・暴露実験を次年度に先送りした。次年度使用額は,先送りした試験に使用する試験魚および試験関連消耗品の購入に充てる。初年度からの繰越金に加え,一部の室内実験の実施スケジュールを最終年度に変更したことで,次年度使用額が生じた。
発達障害の特性分布の掌握と多特性複合の客観的指標の開発

発達障害は個人差の大きい不均一な症候群の集合体である。このため、臨床・行動特性の分布を明らかにすることを目的とし、特性の解析、診断名(自閉性障害の知的障害有と無、アスペルガー障害、特定不能型広汎性発達障害(PDDNOS)、混合型ADHD、不注意優勢型ADHDとの関連の検証を行った。いずれの群でも群間差を認めない特性は睡眠リズムのみ、自閉症2群間では有意差のある特性はみられず、知的障害のない自閉症とAspergerの差は言語発達のみであった。AspergerとPDDNOSの差はPDD診断基準の中核のみで、PDDNOSと不注意優勢型ADHDの差はPDD要素が診断閾値を超えるかどうかであった。なお、特性別の諸検査に関しては、まず、言語発達についてみてみた。自閉症群では、初語25±11ヶ月、2語文45±13ヶ月と定義通り、言語発達に遅れが見られたが、言語に遅れがないとされている他のPDD群でも(Asperger;初語15±3.4ヶ月、2語文26±6.2ヶ月、PDDNOS;初語15±4.5ヶ月、2語文26±6.2ヶ月)、定型発達より平均で3-4ヶ月の遅れがみられた。一方、ADHD群では、初語13±3.1ヶ月、2語文22±4.8ヶ月と定型発達群と変わらなかった。また、初語と2語文の間隔は、精神発達遅滞のある自閉症群以外は、ほぼ一年で定型群と変わらず、初語の月齢と2語文までの間隔にも、相関が見られなかった。以上のように、今年度は簡便な評価法にて、診断の定義以外の特徴を見出してきた。これらより、診断基準以外の特性も評価していくことの重要性が示唆された。当該年度は本研究の2年目である。当科および関連機関への相談者を対象とし、特性の解析、診断名との関連の検証を行った。知的障害のある自閉性障害23名、知的障害のない自閉性障害21名、アスペルガー障害57名、特定不能型広汎性発達障害(PDDNOS)98名、混合型ADHD13名、不注意優勢型ADHD21名の6群に分類した。6群での群間差を認めない特性は睡眠リズムのみで、他の特性についてp<0.05を有意とし、群別にみていく。Autism2群間では、有意差のある特性はみられず、知的障害のない自閉性障害群と細perger群の差は言語発達のみであった。Asperger群とPDDNOS群の差は、コミュニケーション、社会適応、共感性、こだわり、常同運動の5つであり、PDDの診断基準の中核をなすものであった。PDDNOS群と不注意優勢型ADHDの特性分布は、PDDの要素が診断閾値を超えるかどうかのみであった。ADHD2群の差は、多動(p<0.05)、衝動性(0.05<p<0.1)のみであった。なお、言語発達に関するデータも本年度分も合わせて解析し直した。初語、2語文が出た月齢及びその間隔を初診時に母子手帳等により調査した。自閉症群55例(発語あり);初語23.4±10.0ヶ月、2語文41.1±13.9ヶ月、アスペルガー障害群54例;初語15.0±3.4ヶ月、2語文26.1±6.9ヶ月、PDDNOS群108例;初語16.8±6.4ヶ月、2語文25.9±6.5ヶ月、ADHD群27例;初語13.6±4.6ヶ月、2語文22.4±5.3ヶ月。初語と2語文の間隔は知的障害のある群以外は定型群と変わらなかった。初語の月齢と2語文までの間隔には相関が見られなかった。これらにより、アスペルガー障害群、PDDNOS群は幼少期の出だしは数ヶ月遅めで、この2群間で言語発達に差は見られず、ADHD群は定型発達群と同程度のようである。なお、初語が出れば大体1年弱で2語文が出るようであり、初語が早いほどその後の言語発達が加速するわけではないことが伺えた。以上のように、簡便な評価法にて診断の定義以外の特徴を見出し、引き続き、診断基準以外の特性も評価していくことの重要性が示唆された。まず、特性と診断の関連を検証した。知的障害のある自閉性障害(AD)23名、知的障害のないAD21名、アスペルガー障害(ASP)57名、特定不能型広汎性発達障害(PDDNOS)98名、混合型ADHD13名、不注意優勢型ADHD21名の6群に分類した。

群間差を認めない特性は睡眠リズムのみで、他についてp<0.05を有意とし群別にみていく。AD2群間では有意差のある特性はみられず、知的障害のないADとASPの差は言語発達のみであった。ASPとPDDNOSの差は、コミュニケーション、社会適応、共感性、こだわり、常同運動であり、PDDの診断基準の中核をなすものであった。PDDNOSと不注意優勢型ADHDの特性分布は、PDDの要素が診断閾値を超えるかどうかのみであった。ADHD2群の差は、多動(p<0.05)、衝動性(0.05<p<0.1)のみであった。言語発達に関しては、初語、2語文が出た月齢及びその間隔を初診時に母子手帳等により調査した。AD55例(発語あり);初語23.4±10.0ヶ月、2語文41.1±13.9ヶ月、ASP54例;初語15.0±3.4ヶ月、2語文26.1±6.9ヶ月、PDDNOS108例;初語16.8±6.4ヶ月、2語文25.9±6.5ヶ月、ADHD27例;初語13.6±4.6ヶ月、2語文22.4±5.3ヶ月。初語と2語文の間隔は知的障害のある群以外は定型群と変わらなかった。初語の月齢と2語文までの間隔には相関が見られなかった。これらにより、ASP、PDDNOSは幼少期の出だしは数ヶ月遅めであるが、この2群間で差はなく、ADHDは定型発達と同程度である。なお、初語が出れば大体1年弱で2語文が出るようであり、初語が早いほどその後の言語発達が加速するわけではないことが伺えた。同様のことが運動発達についても見られ、ハイハイ後5カ月程で独歩を認め、群間差は認めなかった。発達障害には、社会性の弱さ、こだわり、多動など種々の特徴が知られるが、各々の程度も含め個人差が大きい。発達障害の生物学的背景の研究も進められ、多くの遺伝子要因が絡み合っている、とされてきている。これらと臨床的特性をつなぐ必要があるが、その前に個人差の大きい臨床的特性を整理しておかなければならない。本研究では、発達障害者に知られる各種臨床的特徴を包括的かつ定量的に測定し、個々の発達障害例の臨床面での全体像、及び多数例での各種特性の相互関係の全体像を掌握することで、生物学的背景につながるクラスター分類やその診断に有用な客観的指標の開発を目的としている。2012年度には、全年齢層の発達障害者に下記調査や検査を行った。生活歴、発達歴(運動発達を含む)、睡眠調査、ASSQ、AD/HD-RS、LDI-R、感覚過敏の調査、また6歳以下に新版K式発達検査、7歳16歳にWISC-III、17歳以上にはWAIS-IIIにて発達指数または知能指数を測定の上、診断やアセスメントを行った。代表者が作成したmulti-dimensional scale for PDD and ADHD(MSPA)のトレーニングをメンバーに行いながら施行した。また、このMSPAを英語、ドイツ語、中国語、韓国語に翻訳し、各国の協力者がその国での普及を図り始めた。自閉症のスケールであるADOS、ADI-Rのライセンスを習得し、日本語使用の施設資格も取得し、データ取得を行った。更に、世界的に最もよく使われる、精神衛生・行動スケールのCBCLシリーズのライフステージごと(4段階すべて)の翻訳・逆翻訳を終了した。また、16歳以上には、日本語で普及しているWMS-Rを行い、聴覚記憶、視覚記憶の差異においても検討し、上記MSPAの特性分類とともに解析することで、巧緻性は視覚記憶と関連することを見出した。発達障害の類型を包括的に見ていくことを目的にしている本研究において、まず、包括基準について診断名別に解析結果を出した。個別の特性については、個別検査にて、データを収集している。4年計画の2年目であり、進行状況としては、おおむね予定通りである。25年度が最終年度であるため、記入しない。自閉症のスケールを国内外から取り入れて整備することは、ほぼ終了した。年間50例ほどと、データ収集も進んでいる。
計算機代数に基づく高性能VLSIデータパスの形式的設計技術の開発

本研究では,算術アルゴリズムの高水準設計技術の開発を目指し,計算機代数に基づく算術アルゴリズムの形式的検証手法を開発した.また,その応用として算術演算モジュールジェネレータを開発した.特に,開発するジェネレータでは,セキュリティシステム応用で多用される演算(べき乗剰余演算)アルゴリズムの生成を可能にした.生成されるアルゴリズムは,全て本研究で開発された形式的手法により完全に検証される.本研究では,算術アルゴリズムの高水準設計技術の開発を目指し,計算機代数に基づく算術アルゴリズムの形式的検証手法を開発した.また,その応用として算術演算モジュールジェネレータを開発した.特に,開発するジェネレータでは,セキュリティシステム応用で多用される演算(べき乗剰余演算)アルゴリズムの生成を可能にした.生成されるアルゴリズムは,全て本研究で開発された形式的手法により完全に検証される.平成20年度は,交付申請書の(1)および(2)に対応して以下の2項目について研究を行った.(1)任意の整数方程式の組み合わせで記述される算術アルゴリズムに適用可能な形式的検証手法を開発した.本申請者らがこれまでに開発してきた検証手法は,多項式リダクションのみを用いており,線形整数方程式の組み合わせで記述される算術アルゴリズムに対象が限定されていた.そこで,これまでの検証手法を拡張し,検証対象となる機能(整数方程式)の正当性を判定する問題を多項式イデアル所属問題に帰着させることで,任意の多項式からなる算術アルゴリズムを取り扱い可能とした.拡張した手法では,等価性判定に用いる内部回路記述(多項式集合)をグレブナー基底へと変換し,得られたグレブナー基底に多項式リダクションを実行することにより,検証対象の機能が多項式集合により導出できるかどうかを判定した.本研究では,以上の形式的検証手法を定式化するとともに,そのプロトタイプソフトウェアを開発した.開発においては数値計算ライブラリを利用した.(2)モジュールジェネレータで生成するべき乗剰余演算アルゴリズムの基本設計を行った.本研究では特に左バイナリ法による設計を検討した.乗剰余算と自乗剰余算は,モンゴメリ乗算アルゴリズムにより,除算を用いることなく加算とシフト演算のみで実現した.これにより,回路面積や演算速度で大幅な性能向上を実現した.なお,モンゴメリ乗算の計算過程で使用する乗算アルゴリズムには,本申請者らの開発したジェネレータが生成した242種類のアルゴリズムを用いた.また,演算語長は4ビットから128ビットまで網羅的に設計した.平成21年度は,交付申請書の1.および2.に対応して以下の2項目について研究を行った.1.前年度に開発した検証手法の性能評価を行った.まず,比較のため,従来の形式的検証手法(ワードレベルの決定グラフや二分モーメントグラフ)を実装した.従来手法で用いるグラフ構造は,ARITHに新たな記述を追加することなく実現した.その上で,いくつかの回路機能の検証を通して提案手法の性能を比較・評価した.具体的には,従来手法が有利な例として並列プリフィックス加算器,提案手法が有利な例としてWallace加算木をそれぞれ検証した.開発した手法は,論理演算を含む任意の機能を原理的に検証可能であるが,検証の複雑さは対象となる数式の数と次数に依存するため,算術演算を論理レベルで最適化したアルゴリズムに適用した場合には検証時間が増大した.評価結果から従来手法と提案手法の最適な組み合わせを考案するとともに,より大規模な算術アルゴリズムにも適用可能な形式的検証手法を検討した.2.べき乗剰余算アルゴリズムを生成可能なモジュールジェネレータを開発した.まず,前年度に設計したアルゴリズムをARITHでライブラリ化した.次に,回路設計用ソフトウェア(Design CompilerおよびAstro)によりその性能を概算した.特に優れた性能が期待できるモジュールについては,FPGAによるプロトタイプを試作した.また,それと並行して,モジュール検証の高速化のため,前年度に開発した検証手法をジェネレータに実装した.公開鍵暗号や共通鍵暗号モジュールを自動生成するための拡張についても合わせて検討した.
中性子照射セラミックス中の点欠陥及び転位の機械的性質に及ぼす影響

AINセラミックスを高速中性子照射した試料の微構造解析から、AINに導入される欠陥は2種あり、低照射量では点欠陥(フレンケル欠陥)が生成し、1×10^<24>n/m^2以上では、点欠陥に加え転位ループが形成されると考えられた(照射温度500°C)。照射後のピッカース硬度及び破壊的靭性の値は、点欠陥の生成により約30%増加し、転位ルーフを形成した試料ではさらに増加した。ヤング率及び曲げ強度に及ぼす照射効果はほとんど無かった。これれの試料を真空中で1400°Cまで等時アニールをしたところ、ビッカーズ硬度は巨視的長さの回復とほぼ平行して回復したことから、硬度は主として試料内に存在する点欠陥の量に比例して回復したことから、硬度は主として試料内に存在する点欠陥の量に比例していると考えられた。硬度減少に伴い、破壊靭性も減少した。さらに中性子照射量を増加させた試料では、転位ループによる異方的スエリングに起因する粒界の微笑クラックにより、曲げ強度は著しく低下した。SiCの場合1×10^<26>n/m^2程度までは、主に点欠陥(フレンケル欠陥)が形成され、それ以上の照射で点欠陥に加え転位ループが形成されることが推定された(照射温度500°C)。主に点欠陥を含有するSiCについてビッカーズ硬度の変化を調べたところ、ビッカース硬度は昇温に従い徐々に回復した。この変化は、同時に測定した長さの回復とほぼ平行して起こったことより、SiCにおいても、硬さの増加に主に寄与している欠陥種は点欠陥であると結論された。非化学量論組成のMg-Alスピネルを高速中性子照射して、生成した欠陥種とそれが試料の機械的性質に及ぼす影響を検討した。主に点欠陥が存在すると考えられる試料では、ビッカース硬度の変化は長さ変化試料では硬さの増加はほとんど認められなかったことより、」スピネルの硬さ増加に寄与している欠陥種は主に点欠陥であると考えられた。日本材料試験炉(JMTR)で中性子照射が終了している多結晶SiC、AIN、単結晶スピネルについて、高分解能電子顕微鏡で二次欠陥の解析を行なった。SiCについては、2×10^<24>n/m^2程度の照射では、明確な転位ル-プは形成されていなかったが、AINに於いては同程度の照射量で(0001)面に格子間原子型転位ル-プが形成されているのが観察され、結晶モデルをもとにした電子顕微鏡像シミュレ-ションの結果、その構造を解明することができた。8×10^<22>n/m^2の試料には転位ル-プは見られなかった。単結晶スピネルでは、(111)面に格子間原子型転位ル-プの形成は確認できたが、その構造を解明することはできなかった。購入したスパッタコ-タはこれらの電子顕微鏡試料作製に用いた。これらの試料の硬度はマイクロビッカ-ス硬度計で、破壊靭性はビッカ-ス圧入法及びSEPB法で、曲げ強度はJISに準じた方法及びミニチュア試験片で、ヤング率は歪ゲ-ジを使い測定した。A1Nについては、転位ル-プの有無にかかわらず、硬度及び破壊靭性値は照射により大幅に増加したが、ヤング率は変化なかった。曲げ強度はスエリングの増加にともないやや減少する傾向が認められた。

SiC及びスピネルに於いてもスエリングに対応して試料の硬度が大幅に増加することが観察された。これらのことから、試料の硬度は、点欠陥の増加により著しく増加することを明らかにした。一方、レ-ザ-フラッシュ法による熱拡散率測定の結果より、熱拡散率は主に点欠陥の存在により低照射量から著しく低下することを明らかにした。AlNセラミックスを高速中性子照射した試料の微構造解析から、AlNに導入される欠陥は2種あり、低照射量では点欠陥(フレンケル欠陥)が生成し、1x10^<24>n/m^2以上では、点欠陥に加え転位ループが形成されると考えられた(照射温度500°C)。照射後のビッカース硬度及び破壊靭性の値は、点欠陥の生成により約30%増加し、転位ループを形成した試料ではさらに増加した。ヤング率及び曲げ強度に及ぼす照射効果はほとんど無かった。これらの試料を真空中で1400°Cまで等時アニールをしたところ、ビッカース硬度は巨視的長さの回復とほぼ平行して回復したことから、硬度は主として試料内に存在する点欠陥の量に比例していると考えられた。硬度減少に伴い、破壊靭性も減少した。さらに中性子照射量を増加させた試料では、転位ループによる異方的スエリングに起因する粒界の微小クラックにより、曲げ強度は著しく低下した。SiCの場合、1x10^<26>n/m^2程度までは、主に点欠陥(フレンケル欠陥)が形成され、それ以上の照射で点欠陥に加え転位ループが形成されることが推定された(照射温度500°C)。主に点欠陥を含有するSiCについてビッカース硬度の変化を調べたところ、ビッカース硬度は昇温に伴い徐々に回復した。この変化は、同時に測定した長さの回復とほぼ平行して起ったことより、SiCにおいても、硬さの増加に主に寄与している欠陥種は点欠陥であると結論された。非化学量論組成のMgーAlスピネルを高速中性子照射して、生成した欠陥種とそれが試料の機械的性質に及ぼす影響を検討した。主に点欠陥が存在すると考えられる試料では、ビッカース硬度の変化は長さ変化にほぼ対応して回復した。一方、低密度の転位ループが形成されていた試料では硬さの増加はほとんど認められなかったことより、スピネルの硬さ増加に寄与している欠陥種は主に点欠陥であると考えられた。
多様地表面と大気とのエネルギー交換過程に関する研究

本研究では地表面のエネルギー交換をパラメータ化する次の研究を行った。(1)裸地面からの蒸発を評価するモデルをつくった。(2)植生地のバルク輸送係数と植生構造の関係をもとめた。(3)植生自体の貯熱を表わすために1次元キャノピーモデルを用いて定式化した。(4)積雪域(植生を含む)における融雪,雪の諸特性の時間変化を計算するモデルをつくった。(5)新しい解析法によって、熱的原因で生じるメソ循環と陸面・大気のエネルギー交換量を広域について調じた。(6)熱収支法によって日本各地の浅い水面と森林からの蒸発量と蒸発散量をもとめた。年平均蒸発量は、北日本の浅い湖では500mm程度、南日本の浅い湖では700mm程度である。森林については北日本では600-700mm,南日本では800-900mmである。南日本では800-900mmである。本研究により、裸地面については,表層土壌水分が熱収支の重要な支配要素であることが明らかになった。植生地については,植生密度と,個々の葉の運動量と熱・水蒸気交換係数によってバルク輸送係数がきまることが分った。裸地,植生地,積雪域とも実測の熱収支,蒸発量,あるいは融雪量や積雪面温度がモデル計算でよく再現できるようになった。現実の地表面は複雑で多様な地物が混在している.そのような地表面の複雑多様性は,大気ー地表面間のエネルギ-交換に大きな影響を与えている.本研究の目的は,複雑多様地表面がエネルギ-交換過程に及ぼす効果や裸地面蒸発量と表層土壌水分量の関係,多様地表面の土壌水分分布がエネルギ-交換に及ぼす効果などを,観測およびデ-タ解析,数値モデルなどによって明らかにし,それらのパラメ-タ化をおこなうことである.本年度の研究成果は以下のとおりである.<1.大気混合層および夜間冷気層発達の熱収支観測>___ーラジオゾンデなどを用いて,盆地および海岸部における弱風晴天日の大気境界層の日変化を観測し,日中の混合層発達および夜間の冷気層形成に地形起伏が重要な効果を持つことを定量的に明らかにした.また地形起伏や地表面の多様性が原因で生じる熱的局地循環が大気ー地表面間のエネルギ-交換をより活発にしていることも明らかになった.<2.広域的な熱収支の評価>___ール-チン観測デ-タを利用して広域の大気ー地表面熱交換量を評価する新しい方法を開発し,その方法を用いて東北地方から中部地方までの広範囲における弱風晴天日の日中の熱交換量を評価した.その結果,森林面積の占める割合が小さい関東地方で,他の地域に比較して潜熱が小さく顕熱が大きいことがわかった.これら解析結果をもとに地表面の蒸発効率βを評価したところ,解析領域全平均でβ=0.29という結果が得られた.<3.裸地面蒸発量と土壌水分との関係>___ーこの数十年間,裸地面蒸発量と表層土壌水分量との関係は不確かなままであった.本研究では裸地面蒸発のモデル化とその検証実験をおこない,世界ではじめて裸地面蒸発の正確なパラメ-タ化を完成させた.現実の地表面は複雑で多様な地物が混存している。そのような地表面の複雑多様性は,大気一地面間のエネルギ-交換に大きな影響を与えている。本研究の目的は,複雑多様地表面がエネルギ-交換過程に及ぼす効果や種々の地表面の熱収支的な特性を,観測およびデ-タ解析,数値モデルなどによって明らかにし,それらのパラメ-タ化をおこなうことである。本年度の研究成果は以下のとおりである。1.複雑多様地表面上の熱収支を計算するために必要な地域代表風速を実測風速から評価する方法を開発した。2.全国のアメダス観測点における風向別の地表面粗度を土地利用デ-タ(国土数値情報)より評価した。これら地表面粗度のデ-タは複雑多様地表面の熱収支解析や,顕熱,潜熱交換のパラメ-タ化のために使用できる。