hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規神経ペプチドGALPによる肥満克服の新戦略

その結果、GALPは末梢の交感神経系を活性化してエネルギー代謝亢進作用を行なうこと、さらに肝臓の脂質代謝に関連する遺伝子発現を亢進することが分かり、現在、肝臓におけるメタボローム解析を行っているところである。次にGALPの点鼻投与法を確立するために、種々のモデル動物を用いて動物実験を行なった。GALPの点鼻投与によって正常マウスでの抗肥満効果は顕著にみられなかったが、肥満モデル動物(ob/ob)(db/db)さらに高脂肪食上摂食(DIO)マウスでも顕著な抗肥満効果がみられた。この抗肥満作用は点鼻投与を2週間行なっても持続的な体重減少がみられ、とくに生活習慣病モデルであるDIOマウスでは顕著な抗肥満作用のあることが分かった。このことから、肥満症あるいは糖尿病患者でのGALPの点鼻投与法は有用であることが分かり、さらにヒトでの臨床試験を行う必要性のあることが分かった。
赤外光線のシンチレーションを利用した大気含有物質輸送量の計測

1.測定装置の設計・製作光学系はアルミ合金板上に構成した。赤外線光源に波長7μm帯で発振する鉛塩半導体レーザ(TDL)、また可視光源に波長0.6328μmで発振するHe-Neレーザを用いた。本装置は赤外光線と可視光線を同位置、同時刻で受信することを特徴としている。従って、光学系では、TDLとHe-Neレーザの光軸をビームスプリッタを用いて重ねた。製作した装置では、ZnS製ビームスプリッタを2枚使用した。計画では可視光源として可視光半導体レーザ、ビームスプリッタとしてゲルマニウム板を用いることとしていたが、可視光源についてはHe-Neレーザのビーム形状、また、ビームスプリッタに関してはZnSの透過率にそれぞれ優位であったので仕様変更を行った。赤外光線の受光には赤外線検出器(IRD)、He-Neレーザの受光には小型CCDカメラを用いた。2.運用実験製作した測定装置を用いて屋外運用実験を行い、大気中含有物質輸送料測定の基礎データを取得した。大気含有物質に水(H_2O)を選び、TDLの発振波長を水の吸収線が存在する7.9113μmに設定した。生データは1ms毎に取得されたそれぞれのレーザビームの光強度の時系列データである。特にHe-Neレーザの受光強度は2次元分布として取得したが、その中心点のデータと赤外光線のデータに関してデータ処理を行い両者の変動の同相スペクトル(コスペクトル)を計算した。その結果、冬期の自然大気中においては数Hz以下の受信光強度変動に強い相関があり、逆にこれ以上の周波数の変動成分では両者の間の相関が低くなることが判った。これより、大気含有物質の輸送量の情報は、赤外光線と可視光線の受光強度変動の相関の高い周波数領域に含まれていると思われる。今後の予定助成期間中の研究においては赤外光線の受光器が0次元であったので、今後は赤外線受光器をアレイ構造としてより詳細な実験を行う予定である。
事象関連電位P3の単一施行解析を用いた発達に伴う脳の高次情報処理機能の研究

事象関連電位P3は弁別課題提示から300ms後付近に発生する大脳の陽性電位である。従来は弁別課題提示後の脳波を加算平均して測定された。我々は正常な小児、青年および成人各8名を対象に聴覚刺激課題を試行し、一回毎の試行で脳波上に現れるP3電位の解析をした。小児、青年および成人の被検者は全標的刺激に正確に反応し、標的課題施行中の脳波の61%、78%、78%にP3を伴った。この結果はすべての被検者は刺激を正確に認知したが、小児群では認知の61%に、青年および成人群では認知の78%に評価の過程を伴った事を意味した。またP3潜時は小児群(352ms)に比べ青年(332ms)および成人群(318ms)で短縮し、反応時間は小児群(368ms)比べ青年(307ms)および成人群(274ms)で短縮し、青年および成人群はP3潜時とRTに7/8例に小児群では2/8例で正の相関関係を認めた。このことは青年および成人群では小児群に比べ認知と評価、認知と反応の課程がより密接に連結し、これらの情報処理課程にかかる時間が短縮したことを意味すると考えた。来年度はモダリティーの異なる刺激(視覚刺激)で、各年令群でP3出現率、潜時、振幅、反応時間の変化を一回毎に検討し、各年齢でのモダリティーによる影響を明らかにすること、弁別課題の施行時間を10、20、30分の3段階に変えて実験をし、課題施行時間の長さが各年齢の情報処理過程にどの様に影響すのかを解明することを目的とする。
認知リソース概念の誤謬に挑む国際共同研究

認知リソースは、心の働きを支えるエネルギー源であるとされる。この概念が重視されるのは、それが、行動の制御や感情の調整と深くかかわり、人間の知的活動を根本から支え、したがって、社会生活のさまざまな場面で大きな影響を持つと考えられているからである。本研究は、国際共同研究を通じて、(1)認知リソースについて、心的エネルギーの同語反復のような定義ではなく、明確な概念化と操作的定義を提案し、(2)複数の課題を同時に行う際に生じる課題成績の低下について理論的な説明を提供することを学術上の目的とする。科学的検証方法として、多国籍実験室パラダイムを使用し、既存の認知リソース概念とは全く異なる発想に基づく「認知リソースのワーキングメモリ理論」を提案する。このモデルは、ワーキングメモリの多要素モデルと時分割型リソース共有モデルを理論的に統合し、認知リソース概念に適用しようとするものである。研究チームは、日本を中心に、マレーシア、英国、そしてスイスの研究者から構成されており、実験結果の再現性を複数国で確認することで、「処理時間とワーキングメモリにおける忘却速度の相互作用」という仮定を科学的に検証していく。2018年度は、研究プロジェクト開始年度で、実質的には半年以下の期間で活動を行なったが、主として次年度以降に開始する実験に関する準備調整に注力した。特に、マレーシア、英国、そしてスイスにおいては、それぞれ独自の事情があり、予算の管理、リサーチアシスタントの位置付けや雇用、実験参加者のリクルートと謝礼の支払いなど、1つ1つ確認する必要があった。こうした国際共同研究の基盤ともなる枠組みの構築に時間を要することとなったが、全体として、次年度以降の実験の実施に向けて準備を整えることができた。本研究は、国際共同研究を通じて、新しい認知リソース概念を提案することを目的としている。これまで曖昧にしか定義されてこなかった認知リソースを捉え直し、時分割処理という明確なメカニズムのもとで生じる、処理時間とワーキングメモリにおける忘却速度の相互作用によってこの概念を操作的に定義し、認知リソースのワーキングメモリモデルを構築することを目指す。この目的を達成するために、2つのワーキングメモリモデルを統合する。第一のモデルは、エディンバラ大学のRobert H. Logieによるワーキングメモリの多要素モデルである。このモデルを用いることで、忘却度の側面を検討する。第二のモデルは、ジュネーヴ大学のPierre N. Barrouilletとフリブール大学のValerie Camosによって提唱された時分割型リソース共有モデルである。このモデルは、情報の処理と情報の保持が時分割処理により認知リソースを共有するということを想定しており、時分割処理のメカニズムの検討に優れている。2018年度には、マレーシア、英国、そしてスイスの海外共同研究者が所属するマレーシア科学大学、エディンバラ大学、ジュネーブ大学およびフリブール大学における、予算管理の方法、実験実施のための送金手続きや必要な契約書その他を、海外共同研究者と連携して確認、調整し準備を行なった。日本側では、日本人共同研究者との合同ミーティングを開催して、情報を共有するとともに、次年度以降の研究計画と渡航計画を確認した。また、海外拠点の1つであるマレーシア科学大学を訪問して、実験設備の確認および同大学における倫理審査過程の把握を行なった。本研究は、以上のように、研究計画に沿って順調に進んでいる。2019年度の早い段階で、代表者、分担者を含む、7人の共同研究者で集まり、グループミーティングを行って、プロジェクトの内容、役割分担、予算の使用方法等について、確認と調整を行う。このミーティングは日本で行うため、海外研究協力者である、Robert H. Logie, Pierre Barrouillet, Valerie Camos, Weng Tink Chooiを招聘する。あわせて、日本国内において、予備的な実験を実施し、海外研究拠点での実験実施に備える。準備の完了した国から実験を開始する。その際、日本人研究者が海外研究機関に滞在して実験を開始し、その後、現地の研究協力者および研究補助者に引き継いで実験を継続する。英国エディンバラ大学での実験は、Logieの協力のもと、分担者の森田と代表者の齊藤が、スイス・ジュネーヴ大学およびフリブール大学での実験は、BarrouilletおよびCamosの協力のもと、分担者の源と代表者の齊藤が、マレーシアのマレーシア科学大学での実験は、Chooiの協力のもと、分担者の森田と代表者の齊藤が担当し、日本国内では広島大学と島根大学において実験を実施する。なお、各国の研究拠点大学において研究倫理審査を受ける必要があるため、その準備および審査の期間を考慮し、実験の開始が2019年8月頃になるものと見込んでいる。2020年度には、引き続き4カ国にて実験を継続するが、新たな実験を実施するに際しては、代表者および分担者が海外研究拠点に一定期間滞在して実験の準備と開始を担う。2020年度の後半から実験データのレヴューを開始し、必要に応じて、2021年度の前半に補足的な実験を、必要な国において実施する。2021年度には、研究成果をとりまとめて国際会議にて報告するとともに論文化し、国際誌への出版を試みる予定である。

科学的検証方法として、多国籍実験室パラダイムを使用し、既存の認知リソース概念とは全く異なる発想に基づく「認知リソースのワーキングメモリ理論」を提案する。このモデルは、ワーキングメモリの多要素モデルと時分割型リソース共有モデルを理論的に統合し、認知リソース概念に適用しようとするものである。研究チームは、日本を中心に、マレーシア、英国、そしてスイスの研究者から構成されており、実験結果の再現性を複数国で確認することで、「処理時間とワーキングメモリにおける忘却速度の相互作用」という仮定を科学的に検証していく。2018年度は、研究プロジェクト開始年度で、実質的には半年以下の期間で活動を行なったが、主として次年度以降に開始する実験に関する準備調整に注力した。特に、マレーシア、英国、そしてスイスにおいては、それぞれ独自の事情があり、予算の管理、リサーチアシスタントの位置付けや雇用、実験参加者のリクルートと謝礼の支払いなど、1つ1つ確認する必要があった。こうした国際共同研究の基盤ともなる枠組みの構築に時間を要することとなったが、全体として、次年度以降の実験の実施に向けて準備を整えることができた。本研究は、国際共同研究を通じて、新しい認知リソース概念を提案することを目的としている。これまで曖昧にしか定義されてこなかった認知リソースを捉え直し、時分割処理という明確なメカニズムのもとで生じる、処理時間とワーキングメモリにおける忘却速度の相互作用によってこの概念を操作的に定義し、認知リソースのワーキングメモリモデルを構築することを目指す。この目的を達成するために、2つのワーキングメモリモデルを統合する。第一のモデルは、エディンバラ大学のRobert H. Logieによるワーキングメモリの多要素モデルである。このモデルを用いることで、忘却度の側面を検討する。第二のモデルは、ジュネーヴ大学のPierre N. Barrouilletとフリブール大学のValerie Camosによって提唱された時分割型リソース共有モデルである。このモデルは、情報の処理と情報の保持が時分割処理により認知リソースを共有するということを想定しており、時分割処理のメカニズムの検討に優れている。2018年度には、マレーシア、英国、そしてスイスの海外共同研究者が所属するマレーシア科学大学、エディンバラ大学、ジュネーブ大学およびフリブール大学における、予算管理の方法、実験実施のための送金手続きや必要な契約書その他を、海外共同研究者と連携して確認、調整し準備を行なった。日本側では、日本人共同研究者との合同ミーティングを開催して、情報を共有するとともに、次年度以降の研究計画と渡航計画を確認した。また、海外拠点の1つであるマレーシア科学大学を訪問して、実験設備の確認および同大学における倫理審査過程の把握を行なった。本研究は、以上のように、研究計画に沿って順調に進んでいる。
運動の急性代謝効果および慢性(トレーニング)効果におけるMAPキナーゼの役割

本研究では、筋収縮およびインスリンによる糖代謝への影響にExtracellular signal-regulated kinase(ERK)が果たす役割について遺伝子改変マウスを用いて検討を行った。ERK2のホモ欠損マウスは胎生致死であるため、実験にはERK2ヘテロ欠損マウスを用いた。我々はこれまでにERK2ヘテロ欠損マウスは、野生型マウスに比して、高脂肪食摂取による体重の増加が大きく、耐糖能試験の成績が悪くなることを認めている。本年度は、ERK2が遺伝子発現に及ぼす影響を検討するためDNA chipによる網羅的解析を行った。その結果、糖代謝と関連が予想されるいくつかの遺伝子の発現に影響が認められた。なかでも、肝臓におけるインスリン様成長因子I(IGF-I)の発現は、野生型マウスに比してERK2ヘテロ欠損マウスで高値を示した。さらに、ERK2が恒常的に活性化されるERK2sem型遺伝子改変マウスを用いて、同様な網羅的解析を行った。ERK2sem型マウスは周産期致死のため胎生15.5日齢で胎児を採取し、総RNAを調製した。DNA chipによる解析の結果、ERK2sem型マウスは、同腹の野生型マウスに比して、インスリン受容体遺伝子の発現が高値を示した。また、インスリン様成長因子(IGF)に結合し、その作用を抑制するIGF結合タンパク質1(IGFBP-1)の発現は、ERK2sem型マウスで高値を示した。これらの結果は、各個体の総RNAをもとに行ったReal-time PCR法によっても再現され、統計的に有意であった。以上の結果より、ERK遺伝子の欠損による機能低下および恒常的活性化による機能亢進は糖代謝に関連するタンパク質の遺伝子発現に影響を及ぼす可能性が示唆された。身体運動は、生活習慣病の予防・改善に有効であることはよく知られている。しかしながら、その分子メカニズムについては十分に解明されていない。近年、運動に伴う筋収縮は、骨格筋のMitogen-activated protein kinase (MAPK)カスケードを活性化することが報告されている。本研究では、MAPKカスケードに含まれるExtracellular signal-regulated kinase (ERK)の遺伝子改変マウスを用いて、ERKが糖代謝に及ぼす影響について検討することを目的とする。実験対象には、8週齢のERK2ヘテロノックアウトマウスと野生型マウスを用いた。なお、ERK2のホモノックアウトマウスは、胎生致死である。それぞれのマウスに普通食または、高脂肪食(20%ラード)を4週間摂取させ、糖負荷試験を行った。実験開始前のマウスの体重および耐糖能には、4群間で有意差は認められなかった。4週間の実験期間後、マウスの体重は、普通食群に比して高脂肪食群で高値を示した。またヘテロノックアウトマウスに比して野生型マウスで、高脂肪食による体重の増加が大きかった。一方、糖負荷試験では、高脂肪食群のヘテロノックアウトマウスがもっとも悪い成績を示した。以上の結果より、各臓器におけるERK2のタンパク量が野生型マウスに比して半分の量であるヘテロノックアウトマウスでは、高脂肪食による耐糖能の低下が大きいことが認められた。ERK2は、脂質代謝および糖質代謝に何らかの影響を及ぼしていることが考えられた。
ソクラテス以前哲学における「自律主体としての自己知」の成立とその史的影響の研究

叙事詩の時代,詩人たちは人間が宿命論の中で自由意志の主体とはなりえず,盲目的必然に捕らわれた存在であると考えていたが,ソクラテス以前の哲学者たちにおいては,人間は意志,欲求,意図,あるいは熟慮といった行為の内的な動因を有し,自ら決断し行為を選択する主体であり,その意味で,彼らにおいてはじめて自己を明確に自律的な行為主体ととらえる見解が現れたと言えよう。またこのような自律的行為者は,倫理的領域のみならず認識論的領域においても見いだされうる。つまり人は行為における自律性と同時に神助に頼ることのない真理探究における自律性も有しているのである。当該年度においては,当初の実施計画通り,多元論者(特にエンペドクレスとデモクリトス)における「自己」把握を考察した.また,自己知については「死」の認識も一つの重要な要素となるが,デモクリトスの原子論を継承するエピクロスの死無害説についても補足的にその意味を合わせて考察した.まず,エンペドクレスにおける輪廻転生の主体はダイモーン(神霊)と呼ばれ,これが人格の座あるいは自我そのものである.伝統的な死すべき者と不死なる者の境界は消失し,ダイモーンは不死なる者へと接近しているがその神性は擬似的であり自然学的原理の真正なる神性に由来する.自然学的決定論の枠組みの中で,ダイモーンは健全なあり方を求める自然本性的衝動を有し,その限りで目的論的な傾向を認めることができる.更にエンペドクレスは,衝動的な行動だけでなく熟慮に基づく行為選択をダイモーンに認め,その意味で彼の決定論はsoft determinismと言える.また,原子論的自然学を前提に快楽主義を唱えていたのがデモクリトスである.彼の自然学と倫理学との間に有機的関係があるとすると,彼の倫理学には自律的人間が成立する余地はないように思われる.しかし彼においてもまた,行為の起源を自らの内にもつ「私」が構想されている.彼は,自身の魂の中に道徳法則(内面化された他者)を確立することをひとに求めている.「私」は,物質的基盤をもちながらも決定論の支配を受けない意図や欲求や思慮によって自律性を保持している.自己知の内実としての死の認識を明確に問題化したのが原子論者エピクロスである.彼は直観に反して認識不可能性を前提に死の無害を説く.これには様々の反論が寄せられているが,経験の要件と時の要件は排除し難い以上,少なくとも一人称的な死の無害は容易に排除できない.それは死が通常の害悪とは根本的に異なる特殊性を有していることの証左でもある.叙事詩の時代,詩人たちは人間が宿命論の中で自由意志の主体とはなりえず,盲目的必然に捕らわれた存在であると考えていたが,ソクラテス以前の哲学者たちにおいては,人間は意志,欲求,意図,あるいは熟慮といった行為の内的な動因を有し,自ら決断し行為を選択する主体であり,その意味で,彼らにおいてはじめて自己を明確に自律的な行為主体ととらえる見解が現れたと言えよう。本研究の目的は、ソクラテス以前哲学における自律的主体としての自己の概念の確立と、その後のギリシア哲学の自己概念とのその連接のあり方を考察するものであるが、当該年度においては、当初の実施計画通り、まず叙事詩の時代における「自己」把握を考察した。そこでは、「汝自身を知れ」というデルポイ神殿の碑に典型的に見られるように、人は、神との対比において自らを死すべき者であり、神から与えられた自らの持ち分としての運命を甘受しなくてはならないのだと考えていた。宿命論の枠組みの中では、人は原則的に自由意志の主体とはなりえず盲目的必然の中にとらわれた存在であった。これに対して、この碑文をまったく異なった文脈で捉えようとした最初の哲学者がヘラクレイトスである。彼はこの碑を単なる処世訓ではなくまさに自己本性の探究を命じるものと見なした。そのさい彼は、魂としての自己の認識を哲学的探究の範型となした。魂はロゴスによって規定されており、外的世界もその同一のロゴスによって規定されている。魂のありようを知ることがそのまま世界を知ることでもあり、自己と世界とは通底しているのである。ロゴスを原理とするこのような自然学的決定論の中で、彼は人間の自由な行為選択の可能性を追求する。つまり世界の規則性・法則性を魂が認識すること(すなわち自己認識)により魂はより合理的に行為できる。自らを支配している自然的局面の規則性が分かれば、行動的局面においてそれを利用すればよい。それが端的に表れているのが、「エートス」の形成や改変を神でなく自己自身に帰する点である。「エートス」こそは人の行為の内的動因であり、生の質もこれに基づく行為選択の積み重ねに依存する。ここに、いかに生きるべきかというヘラクレイトスの切実な問いが見て取れ、そうした問いを立てる限りにおいて、彼は人間の行為における自律性の存在を前提としていると言える。本研究の目的はソクラテス以前哲学における自律的主体としての自己概念の成立と史的展開を考察することである。初年度は叙事詩時代及びヘラクレイトスの「自己」把握を考察。

宿命論の枠組みでは,人は自由意志の主体とはなりえず盲目的必然に捕らわれた存在だったが,ヘラクレイトスは人間の自由な行為選択の可能性を行為の内的動因である「エートス」の形成や改変に着目しつつ追求した。第2年度は多元論者の自己把握を考察。エンペドクレスでは,ダイモーンとしての自我は健全さを求める自然本性的衝動を有し,熟慮に基づく行為を選択しうるのであり,その限りで彼の自然学はsoft determinismであると同時に目的論的と言える。デモクリトスの決定論的原子論においても欲求や意図による自律的行為の余地が残されている。また,自己知の一つとしての自己の死の認識に関連し原子論者エピクロスは直観に反して死の無害性を説いたが,一人称のレベルで彼を反駁することはできず,これは死が通常の害悪とは異なる特殊性をもつことの証左であることも合わせて考察。最終年度は,ストア派の自己概念そして初期ギリシア哲学における自律性の確立とその後の哲学的探究との方法論的関係の総括的考察を行った。物理主義的ストア派での「親和化」は,自己の自然的成り立ちを意識し愛着をもち自己保存の欲求を生み出す過程だが,親和的なものへの傾向はロゴスの自己展開として万有全体へと拡張し,そこにストア派の心物全体論が認められる。自己の自律性はまた行為論的のみならず認識論的側面ももつ。神話的自然観からの離脱は,人の主体的・自律的な真理の探究と認識の可能性を拓いた。例えば初期ギリシアの一元論や多元論における探究方法は,たとえプラトン(『ソピステス』)からの批判を受けるものではあっても,アリストテレスの自然学的探究方法(『自然学』や『気象論』など)に確実に繋がっている。哲学当初の予定では1エンペドクレスにおけるダイモーンとしての「自己」概念と転生の中の同一性の保持,2デモクリトスにおける原子論的「魂」観,の二点を当該年度の研究の主要対象としていたが,いずれの点も前年度からヘラクレイトスとの関係ですでに予備的考察を行うことができており,現在までに予定通りフォローできたと考える.また,今年度は自己知の内実の一つをなす死の認識に関連して,デモクリトスの原子論を批判的に継承したエピクロスの「死の形而上学」について、特に現代の死有害説からの批判を検討する形でまとまった考察を行った.当初,エピクロス哲学については,デモクリトス的原子論の枠組みの中での精神としての自己と身体としての自己の関係を考えるために補足的に比較検討が必要になるだろうと予想していたのだが,今回は,その点での比較検討は行わず,むしろ「死の認識」という点から,しかも現代の哲学からのエピクロス批判を検討する形で考察をした.「おおむね」と自己評価したのはそのような理由による.当初の予定では、1叙事詩の時代における「自己」把握の仕方の解明、2ヘラクレイトスにおける自律的「自己」発見の意味の検討、を当該年度の研究の対象としていたが、いずれの点もフォローできたと考える。ただ、1に関しては、「運命」をめぐる叙事詩時代の理解、特に「運命論」の枠組みの中で人間の「意志」というものがどのように捉えられていたのかという点をさらに深める必要性を感じている。「おおむね」と自己評価したのはそのような理由による。
深層学習の精度を考慮した自動性能最適化フレームワークの構築

昨年度から行っていたCNNの畳み込み層の計算カーネル最適化に関する研究については、より幅広い種類のCNNへ対応するために深層学習用ベンチマークであるDeepBenchを用いて性能評価を行い、さらに最新のGPUで採用されている半精度演算を用いた場合について最適化の際の探索空間を拡大する手法を提案した。これらの研究成果は2018年9月開催のIEEE Cluster 2018に投稿・採択された。また、このテーマを発展させ、より多様なDNNや並列化手法に対応した計算カーネルの自動最適化についても研究を継続している。本手法では畳み込み層・プーリング層などの複数の種類のレイヤーを対象とし、その計算の依存性に考慮して任意方向のループ分割に拡張することを試みた。また、ネットワーク定義フォーマットであるONNXを採用することで特定のフレームワークに限定しない汎用的なカーネル最適化ライブラリとした。現在は開発途中のライブラリを用いて個々の計算カーネルの性能評価を行っている段階である。また、2019年1月から3月の米国LLNLへのインターンでは、3次元の粒子データに付随する物理定数をCNNで推定する機械学習タスクのハイブリッド並列化に取り組んだ。3次元CNNはネットワークやデータサイズの問題から性能最適化が十分に行われていないという問題があるが、本インターンではLLNLで開発中のCNNのハイブリッド並列計算ライブラリを3次元CNNに対して拡張し、大規模なGPUクラスタ上での学習を可能にした。結果として、NVIDIA Tesla V100 128個を用いた1 TBのデータセットのハイブリッド並列での学習において、先行研究と同様の推論精度を達成した。この成果は従来のデータ並列学習ではGPUメモリサイズ不足により実行することのできない結果である。今年度は昨年度からのETH ZurichのTorsten Hoeflerらの研究グループとの共同研究が続行していた関係から「研究内容2」の「自動性能モデリングと動的計算資源選択」を中心とした研究活動を行ったが、このテーマに深く関連する研究成果をIEEE Cluster 2018で発表することができた。さらに、「研究内容2」の最終的な研究目標である「特定の計算カーネルに依存しない性能モデリング」を行うにあたり必要な実験用コードや実験データを作成・計測することができた。「研究内容1」の「投機的な並行学習による高性能なアルゴリズムの自動選択」については、3次元CNNのハイブリッド並列学習の事例により、実際に大規模環境で提案手法を評価する上で必要なコード・データ・計算環境を整えることができた。「自動性能モデリングと動的計算資源選択」のテーマに関しては、現在開発中のライブラリを用いて複数の異なるネットワークの計算カーネルについて性能評価を行う。提案手法ではONNXフォーマットを採用していることから、最新のネットワークを用いた性能評価や複数の異なる深層学習フレームワークとの結合は容易である。「投機的な並行学習による高性能なアルゴリズムの自動選択」については、現在得られているハイブリッド並列学習についての研究成果を発表後、より精緻な並列数の最適化や計算精度の最適化という文脈で研究を継続する。現在はボトルネックとなる畳み込み計算をすべての計算を単精度浮動小数点数型で行っており、Tesla V100では半精度浮動小数点数型の利用により大幅な高速化が見込まれるが、一方で対象としている粒子データセットの精度への影響が未知であるため、提案手法の有効性が確認できる・できないに関わらず一種のケーススタディとしての知見が得られると考えられる。

さらに、「研究内容2」の最終的な研究目標である「特定の計算カーネルに依存しない性能モデリング」を行うにあたり必要な実験用コードや実験データを作成・計測することができた。「研究内容1」の「投機的な並行学習による高性能なアルゴリズムの自動選択」については、3次元CNNのハイブリッド並列学習の事例により、実際に大規模環境で提案手法を評価する上で必要なコード・データ・計算環境を整えることができた。「自動性能モデリングと動的計算資源選択」のテーマに関しては、現在開発中のライブラリを用いて複数の異なるネットワークの計算カーネルについて性能評価を行う。提案手法ではONNXフォーマットを採用していることから、最新のネットワークを用いた性能評価や複数の異なる深層学習フレームワークとの結合は容易である。「投機的な並行学習による高性能なアルゴリズムの自動選択」については、現在得られているハイブリッド並列学習についての研究成果を発表後、より精緻な並列数の最適化や計算精度の最適化という文脈で研究を継続する。現在はボトルネックとなる畳み込み計算をすべての計算を単精度浮動小数点数型で行っており、Tesla V100では半精度浮動小数点数型の利用により大幅な高速化が見込まれるが、一方で対象としている粒子データセットの精度への影響が未知であるため、提案手法の有効性が確認できる・できないに関わらず一種のケーススタディとしての知見が得られると考えられる。・情報処理学会2018年度山下記念研究賞
骨系統疾患の遺伝子解析

骨系統疾患は、先天性に骨・軟骨の成長・発達の障害をきたす遺伝性疾患の総称で、200以上もの疾患が知られている。本研究では、遺伝子レベルでの骨系統疾患の診断方法を確立することを目的として、様々な骨系統疾患の疾患遺伝子を解析し、以下のような知見を得た。4.偽性軟骨無形成症に合併した11番染色体の欠失例の解析:11番染色体にmapされるcosmidクローンを用い、染色体FISH(fluolescence in situ hybridization)法によって欠失の位置を限局化した。すなわち、偽性軟骨無形成症の第2の原因遺伝子が、11番染色体の長腕q21-q22.2の約7Mbの領域に存在する可能性を示した。5.多発性骨端異形成症におけるCOMP遺伝子の変異の検索:PCR-直接シーケンス法によりCOMP遺伝子の変異を解析した。1例の多発性骨端異形成症患者で、COMP遺伝子のexon14に存在する、過去に報告のない点変異を同定した。今年度は、代表的骨系統疾患である偽性軟骨無形成症(Pseudoachondroplasia)の遺伝子解析を中心に研究を進めた。本症では、既にCartilage oligomeric matrix protein(COMP)の遺伝子変異が知られているが、遺伝的異質性があり、第2、第3の原因遺伝子の存在が示唆されている。そこで、1.偽性軟骨無形成症患者におけるCOMPの遺伝子変異の検索、および、2.第2の原因遺伝子の単離に向けての偽性軟骨無形成症に合併した11番染色体の欠失例の解析、を行い以下の知見を得た。1.偽性軟骨無形成症患者におけるCOMPの遺伝子変異の検索PCR-SSCP法によりCOMP遺伝子の変異をスクリーニングし、シーケンス解析により、その変異を同定した。ll例を解析し、COMP遺伝子のexon13に存在する4つの変異を同定した。内3つは既報の3塩基の欠失、1つは過去に報告のない点突然変異であった。臨床的重症度と変異の位置に対応関係(phenotype-genotype correlation)があることを発見した。2.偽性軟骨無形成症に合併した11番染色体の欠失例の解析偽性軟骨無形成症に合併したde novoの11番染色体欠失例を出発点として、11番染色体にmapされるcosmidクローンを用い、染色体FISH(fluolescence in situ hybridization)法によって欠失の位置を限局化した。偽性軟骨無形成症の第2の原因遺伝子が、11番染色体の長腕q21ーq22.2の約の7Mbの領域に存在することを示した。2. Schrmid型metaphyseal dysplasiaにおけるtype X collagen遺伝子の変異:PCR-直接シーケンス法によりSchmid型metaphyseal dysplasiaにおけるtype X collagen遺伝子の変異を検討した。2例で、過去に報告のないtype X collagenのN末端のglobular domain内の点変異を同定した。3.偽性軟骨無形成症患者におけるCaartilage oligomeric protein(COMP)の遺伝子変異:PCR-SSCP法によりCOMP遺伝子の変異をスクリーニングし、シーケンス解析により、その変異を同定した。11例の偽性軟骨無形成症患者を解析し、COMP遺伝子のexon9,10,11,13に存在する計8つの変異を同定した。内3つは既報の3塩基の欠失、5つは過去に報告のない点突然変異であった。exon13のGAC repeatにmutationのhot spotがあることがわかった。更に偽性軟骨無形成症の臨床的重症度とCOMP遺伝子の変異の位置に対応関係(phenotype-genotypecorrelation)があることを発見した。
認知モード・言語類型・言語進化

認知モードの進化という観点を導入することによって、言語類型や言語進化の議論がより明示的な形で可能となった。主客未分のIモードから、主客対峙のDモードへの認知進化を想定することによって、言語が基本的にDモードの反映であるため、諸言語がIモード認知をどの程度残しているかという観点から、言語を認知類型論的に捉えることができる。ヒトの言語を決定づける言語的要素は、Dモード認知の反映と見ることができるが、そうすると認知主体と認知客体が分離・対峙するDモードが(主客未分のIモードから)進化したことこそが、人間言語の創発を決定づける認知的要因だったと結論される。研究課題のうち26年度に遂行予定のものは、1迷走する言語の主観性に関する議論の問題解消と2認知モードに基づく言語進化とりわけ再帰性の進化について、であったが、一定の成果を挙げることができた。1については、英語の一人称代名詞を含まない次の2文Vanessa is sitting across the table (from me). (I) Don't really know.について、認知主体Cが、OC(objective content)の内側で、IS(Immediate Scope)の外に位置づけられることにより、これまでの認知文法理論を損なうことななく、さらに問題とされていたOCの概念を矛盾なくとりこみながら、理論的説明に整合性を持たせることができた。この場合英語では、本来のRの位置にCが入り込むことになるが、日本語では最初からRの位置はCで占められているので、類似の日本語表現にはRを持ち込む必要はない。2については、基本的にIモードからDモードへの認知的進化によって言語とコミュニケーションの進化に対する認知的説明が可能となるが、とりわけ再帰性の認知的根拠としては、関係がモノ化(reification)によりモノとして捉えられると、そのモノが別の関係の項として入り込み、より複雑な(再帰的な)構文の原型が形成される、ということである。関係のモノ化と、それによって生じたモノが別の関係概念の項に組み込まれることの繰り返し適用の可能性が、再帰性の生むことになる。ただし、関係概念をモノとして捉えるのは、主体化(subjectification)でもあり、思考の繰り込みというような操作が再帰性の認知原理というよりは、プロファイルの位置を変えるというようなより単純な認知操作が、再帰性を創発させるというような可能性があることがわかってきた。以上の論点は、日本認知言語学界のワークショップ、シンポジウム、ドイツ国際認知言語学会で発表され、日本認知言語学会論文集第15巻に2本の論文として掲載される。平成27年度の、研究成果として、1『ラネカーの(間)主観性とその展開』(中村芳久・上原總編)の出版で初校段階まですすめることができたことが大きい。とりわけ認知文法理論の主観性現象の扱いに対して明確に捉え得たこと、またこの理論でとらえきれない主観性現象を明確な指摘と、その認知的な対処が明確になった。これによって、認知モードに基づく認知的言語類型論の基盤もより精緻なものとなった。2『認知文法研究ー主観性の言語学ー』もその出版を初校段階まで進めることができ、言語、文法の認知文法的アプローチの全貌が示されることになった。この成果は、そのまま言語進化を引き起こす認知的要因はなにかという認知言語学的言語進化論の議論へつながっている。理由は、上記研究実績概要の通りであるが、とりわけ認知モード、とくにIモードの主客未分の側面が、より明確になり、IモードとDモードの位置づけが明白になった点が理由としてがあげられる。本年度は、『ラネカーの(間)主観性とその展開』(共編共著、2016年11月開拓社)の出版により、2つの認知モードが鮮明に提示され、認知モードに基づく、より精密な認知的言語類型論の展開と、より妥当性の高い言語進化論の展開が、確実になった。Dモードに類する主客対峙の単一の認知モードに基づく認知文法の認知モデルでは、日本語に類する言語の緻密な認知分析は十分ではなく、より厳密な形で提示されたIモードとDモードの2種類の認知モードが必要であることが明確に示された。これによって、これまで認知的言語類型論で扱われてきた言語現象に加えて、日本語特有の語りと英語・独語・仏語の自由間接話法との認知的対照がリサーチの射程に入り、より広範で、緻密な認知的言語類型論への進展が見込まれる。また既に、認知的には、IモードからDモードへの認知的展開が、主客対峙を基本とする言語の進化に伴うことは論じているが、生物言語学等で主張されているような併合(merge)や結合(combination)が言語の決定的特性ではなく、併合や結合のために必要となる要素の切り出し(displacement)こそが、ヒトの認知の決定的特性であり、ヒトに特有の言語進化を可能ならしめた認知的契機だ、という立論(中村2015など)がさらに妥当なものとなった。2016年10月の中部支部英文学会シンポジウム『文法化を問う』(申請者はオーガナイザ、司会・発表者)では、再帰中間構文とこの構文と同じ意味展開を示すget構文との両構文で自発用法から受身用法への文法化(通常とは異なる)がみられるが、この拡張にも認知モードが関与し、また証拠性要素の文法化にも認知モードとの関連があることが示唆された。認知的言語類型論への貢献として評価される。

2017年1月の金沢大学英文学会特別講演でも論じたように、ラネカーの主客対峙の認知モデルに対して、IモードとDモードの2つの認知モードを擁する認知モデルが、より周到な言語分析に必要であることが明確になった。この新たな認知モデルは、認知的言語類型論と言語進化のより妥当な認知的基盤であるが、この理論的基盤は、上記の『ラネカーの(間)主観性とその展開』の出版によって、確実に達成されたと言える。認知的言語類型論の理論的進化精緻化、具体的なリサーチ成も、着実に達成されている。とりわけ言語進化、コミュニケーションの進化に関する理論的考察は、相当に緻密なものになっている。2種類の認知モード(IモードとDモード)を提案し、これに基づいく認知的言語類型論と言語進化論の仮説を提示できるが、本研究では、新たな展開として、まず(1)認知モードを認知科学的に位置づけ、その実践的効果として認知モードが現在紛糾している主観性の議論を一定の収束に導くことを示すことができた。次に(2)言語をどの程度Iモード寄りかで類型化する仮説を、複数の言語で検証し、実証性を上げることが可能となった。最後は(3)言語進化の議論で、言語(特に文法)の決定的な特性とされる再帰(recursion、あるいは再帰的併合recursive merge)が、認知文法理論の自律・依存要素配置(A/D alignment)とモノ化の認知プロセス(reification)によって捉えられるとしたが、総合的にみるとやはりIモード認知からDモード認知が展開したことが、再帰性を含め人間言語を創発させるという論点に妥当性が見出された。極小主義プログラムなどでは、結合という概念が重視されるが、結合が成立するためには、結合する要素が不可欠である。この結合のために不可欠な要素がどう生じるのかという問題がこれまでの研究では等閑に付されている。Dモード認知は、主客未分の状態から主と客を切り出すのと同様に、同様に音声や概念などの塊(全体として未分状態の塊)から、各要素を切り出す。それらの要素が自律・依存要素配置によってより上位の構造を形成するのだが、IモードからDモードへの認知的展開は言語進化や言語累計についてより根本的な視点を提供していることになる。認知モードの進化という観点を導入することによって、言語類型や言語進化の議論がより明示的な形で可能となった。主客未分のIモードから、主客対峙のDモードへの認知進化を想定することによって、言語が基本的にDモードの反映であるため、諸言語がIモード認知をどの程度残しているかという観点から、言語を認知類型論的に捉えることができる。ヒトの言語を決定づける言語的要素は、Dモード認知の反映と見ることができるが、そうすると認知主体と認知客体が分離・対峙するDモードが(主客未分のIモードから)進化したことこそが、人間言語の創発を決定づける認知的要因だったと結論される。理由は、上記研究実績の概要の通りであるが、他にも、認知モードの認知科学的位置づけがより明確に示されるようになった、とりわけ認知脳科学と認知モードの解明が一部行われたということも、理由として挙げることができる。27年度の研究で、特に、認知モードのより明快な位置づけが可能になったが、それをもとに、より精緻な認知類型論を目指し、言語進化についても論点を絞って詳細な議論を展開する。次年度は本研究の最終年度であるので、これまでの研究の集成を目指し、できれば形あるものに纏めたい。
イオン液体系の界面吸着膜のシナジズム-相転移、濡れ転移、薄膜形成の観点から-

単量体領域から臨界ミセル濃度以上の領域までの種々の濃度におけるスペクトルは等吸収点をもち、DeMIMカチオンとは相関のないfreeな状態と相関のあるboundである状態を表すスペクトルの和として表すことができることが示された。詳細な解析により、freeは6水和状態にあり、boundは4水和に水和数が減少し、第2配位圏でDeMIMカチオンの炭素あるいは窒素に配位した状態であることが示された。このことから臭化物イオンは、通常のカチオン界面活性剤系のように、イミダゾリウムカチオンから水溶液内部へ向かう電気2重層に分布していることが明らかとなった。BF4イオンの場合にはDeMIMカチオンとは同じ平面状にあると示唆されていることから、表面でのアニオンの位置したがって表面構造は、アニオンにより大きく異なることが示された。2.HMIMBF4と1-ブタノール混合系の水溶液表面吸着のシナジズム吸着の相図と吸着の剰余ギブズエネルギーから、HMIMBF4と1-ブタノールの分子間には有効なイオンー双極子相互作用が働かないことが明らかになった。この結果は次の対イオンの配置を支持している:イミダゾリウム陽イオンは対アニオンとほぼ同一平面上にあってイオンペアーを形成し、ブタノールヒドロキシル基の双極子との相互作用が有効に働かない。またの値は表面張力の低下に伴い正からゼロに近づくことから、吸着量が増加するとブタノールとイミダゾリウム陽イオンが有効になってくる。すなわちイミダゾリウム陽イオンは対アニオンとほぼ同一平面上にあってイオンペアーを形成し、通常のイオン性界面活性剤の電気2重層と異なる構造をもつという描像を支持している。この系の表面張力vs濃度曲線は100 mmol kg-1付近に折れ曲がりを示して濃度変化が急激になったあと120 mmol kg-1で2段目の折れ曲がりを示し表面張力は一定となる。HMIMBF4の表面吸着量の濃度依存性と吸着分子モデルとの比較から、一段目の折れ曲がり直前ではヘキシル基を空気相に向けてイミダゾリウムリングとアニオンがほぼ同一平面にあるような密な単分子膜層を、また折れ曲がり直後ではこの単分子膜が3層に縦方向に並んだ構造をしている可能性が高いことが示唆された。2段目の折れ曲がり以降では通常の球状ミセルが分散している状態ではないことが示された。二つの液相共存系の臨界溶解温度に温度が近づくと、非濡れであった系が完全濡れを示すようになる。これは濡れのカーン転移として知られている。イオン液体HMIMPF6のアニオンPF6-をBF4-に変えると親水性が増し、実験可能な温度範囲まで上部臨界溶解温度が下がることが期待される。水/(HMIMBF4)系の相互溶解度曲線を作成すると、イオン液体のモル分率が0.05(重量分率では40%)で54°Cに上部溶解臨界溶解温度があるということがわかった。この系のイオン液体上の水レンズの二面角を測定した。レンズの写真を右図にいれてある。30°Cで約110度、53°Cで約60度であった二面角が、この温度付近から急激に低下し53.93°Cではゼロとなる。すなわち非濡れ-濡れ転移がこの温度で起きていることがわかる。このように臨界温度のごく近傍まで濡れ転移が起こらない場合には、レンズ相で構造性の高い組織体ができていることが知られている。水溶液の表面張力や電気伝導度の測定はそのことを支持する結果となっている。
インドの土地経営、生産、商業(1760-1930年):日本との比較の視点から

1.本研究は、イギリス支配期のインドの農業経営のあり方が、農家副業、農村工業などの影響を受けつついかに変容したかという点を、ロンドン大学アジアアフリカ学院(SOAS)南アジア研究センターをカウンターパートとして、日英印三国の研究者が共同で研究することを目的とした。計画の第1年度(1992年)、イギリスにて資料収集と共同研究に従事し、7月には、米・仏などを含め20名の研究者の参加を得てロンドン大学にてワークショップを開き、8本の報告をめぐって検討を加えた。第2年度(1993年)には、英・印・バングラデシュでの資料収集と共同研究を行なう一方、11月には英国より2名の研究分担者(杉原薫、ピーター・ロッブ)を招いて東京にてワークショップを開き、論文の検討を行なった。成果は、個別論文として学術雑誌等に発表されるものの他、P.Robb,K.Sugihara,&H.Yanagisawa eds.,Local Agrarian Societies in Colonial India:Japanese Perspectivesとして、ロンドン大学SOAS南アジア研究センターの事業として、インドあるいは英国の出版社から刊行されることになっている。2.本研究によって明かとなった主な点は、以下のとおりである。(1)18世紀以前の南インドでは、10ヶ村程度を単位して物的、社会的な再生産がなされてきたが、18世紀には、この大きな再生産単位は有力個人の成長に伴って崩壊しつつあった。この崩壊を進めた要因としては、国内外に発展した交易関係と、そこを通じての有力個人の形成・発展が重要であった。(2)東インドでも、富農的階層の存在が既往の研究から明らかとなっているが、本研究では18世紀が富農層の成長期であったことが示された。彼らは、周辺の貧農や労働者層を従属させて、村落内では指導者層として機能した。(3)移民の影響が特に顕著であったのは、南インドであった。ここでは、移民の増大によって富農経営内の隷属労働者の自立性の強化が見られて、大規模経営から小規模経営への漸進的移行が見られた。この点では、日本における小農自立の過程との比較が可能である。(4)小規模生産の意義という点では、インド土着の砂糖生産が労働集約的な技術改良を採用して、近代的精糖工場に対する競争力を維持したことが、注目される。高い労働吸収力を持ちながら、工場との市場競争力を維持しているという点で、この産業は適正技術の一つのあり方を提示している。(5)他方、19世紀末以降のベンガル農村の土地移動のあり方が、地域毎に統計的に分析されたことも、本研究の成果であった。その中では、農民の下からの発展のあり方が示された。(6)植民地期インドを特徴づける飢饉と死亡率との関係は、大きな問題であった。本研究では、北インドに即して、飢饉は直接餓死をもたらすわけではないが、疫病マラリヤの蔓延を促進して死亡率の増大をもたらすという、メカニズムが解明された。徳川期日本における人口変動と大きく異なっていたことが分かる。(7)1930年の南インドの小作法形成は、強力な地主と貧困な小作人という図式では捉えられないこと、イギリスによる現状把握の問題、家族制度の変化、など多様な要因が絡んでいたことが明らかになった。(8)既往のインド研究においては一部を除いて、インド農村をダイナミックに変革する要因は農業外に、またインド外に求められていたが、本研究は全体として、インド農村内で内的な諸力が形成されていたこと、とくに旧来は停滞性を表示するものと見られていた小規模生産の中にダイナミックな展開力が存在し得ることを、主張するものとなった。日本との比較の視点をもつことによって、新たな視角を提供するものとなったといえる。

彼らは、周辺の貧農や労働者層を従属させて、村落内では指導者層として機能した。(3)移民の影響が特に顕著であったのは、南インドであった。ここでは、移民の増大によって富農経営内の隷属労働者の自立性の強化が見られて、大規模経営から小規模経営への漸進的移行が見られた。この点では、日本における小農自立の過程との比較が可能である。(4)小規模生産の意義という点では、インド土着の砂糖生産が労働集約的な技術改良を採用して、近代的精糖工場に対する競争力を維持したことが、注目される。高い労働吸収力を持ちながら、工場との市場競争力を維持しているという点で、この産業は適正技術の一つのあり方を提示している。(5)他方、19世紀末以降のベンガル農村の土地移動のあり方が、地域毎に統計的に分析されたことも、本研究の成果であった。その中では、農民の下からの発展のあり方が示された。(6)植民地期インドを特徴づける飢饉と死亡率との関係は、大きな問題であった。本研究では、北インドに即して、飢饉は直接餓死をもたらすわけではないが、疫病マラリヤの蔓延を促進して死亡率の増大をもたらすという、メカニズムが解明された。徳川期日本における人口変動と大きく異なっていたことが分かる。(7)1930年の南インドの小作法形成は、強力な地主と貧困な小作人という図式では捉えられないこと、イギリスによる現状把握の問題、家族制度の変化、など多様な要因が絡んでいたことが明らかになった。(8)既往のインド研究においては一部を除いて、インド農村をダイナミックに変革する要因は農業外に、またインド外に求められていたが、本研究は全体として、インド農村内で内的な諸力が形成されていたこと、とくに旧来は停滞性を表示するものと見られていた小規模生産の中にダイナミックな展開力が存在し得ることを、主張するものとなった。日本との比較の視点をもつことによって、新たな視角を提供するものとなったといえる。1.研究分担者全員が第一次論文を作成し、6月にロンドン大学アジアアフリカ学院(SOAS)に送付した。7月11日から16日にかけて、ロンドン大学SOAS南アジア研究センターの主催で、日本側8名の分担者およびイギリス、インド、アメリカ、フランスからの25名の研究者の参加を得てワークショップを開催し、各々の論文について集中的な検討を行なった。2.この検討に基づき、必要な史料を、ロンドンのインド省史料館及びインドの州史料館などで収集し、海外研究分担者と共同研究を行った。また、上記ワークショップ参加者及びそのほかの専門研究者の中から、各論文につき2名のレフリーを委嘱し、論文への講評を文書にて得て、帰国後、論文内容の改訂作業を進めている。3.これらの作業を経て、明かとなったことは、(1)日本側研究者によってなされた電算機を使用した大量史料の分析は、国際的にみても重要で、前近代の再生産単位の変化が明かとなり、植民地期のカースト間の土地移動が解明された。(2)日本経済社会構造の歴史的変化との比較によって、インド経済史研究に新たな視角が提供できること。特に、労働集約的農工業の意義や労働吸収的技術の意義はインド経済史の文脈の中で特に大きく、より積極的な実証的及び理諭的な提起を必要とすること。
共役系高分子薄膜電極のフェムト秒ナノメートル光機能

本年度は、開発したCWレーザー光励起による電流を検出する光電導性原子間力顕微鏡の空間分解能を上げるため、システムの改良を行った。また有機薄膜のナノメートル光電子物性を検討した。はじめに改良したシステムの性能をチェックするため、オクタンチオールを結合させた金蒸着マイカ(300°Cでアニーリングしながら蒸着)の表面像と電導象(同時測定)を測定した。得られた電導像は、表面像とほぼ対応した。電流-電圧特性は、線形関係を示し、0.5GΩの抵抗を示した。これは、アルカンチオールのSTMの測定から得られた値とほぼ一致する。このことから電導性AFMで得られたイメージは、オクタンチオールを介して流れるトンネル電流のマッピングをあらわしているものと考えられる。次に銅フタロシアニン(CuPc)のITOガラスヘの真空蒸着膜(厚さ100nm10nm)を試料として用い、光電導性AFMによる光電導性イメージングを行った。表面像は、数十nm程度のサイズを持つ微結晶から成っている。これに対し、電導像や光電導像はフラットな像を示した。電導像は、キャリア密度と移動度のマヅピングを示しており、光電導像は、ショットキーバリアの分布を反映しているものと考えられる。
明治文学の<批評>概念成立におけるドイツ美学受容の意義

本研究では、明治期の文壇において、西洋の文学作品を移入し、その解釈・分析をめぐる方法そのものを受容することによって、<批評>意識がどのように覚醒され、その概念規定がなされていったのか-とくに、ドイツ思想・美学の受容は、近代日本の知識人による<批評>概念形成のうえで、どのような意義を有していたのか、という課題について明らかにすることをめざした。具体的には、イギリス・フランスを中心に、その<批評>概念の形成過程をたどり、ドイツの<批評>概念を位置づけた上で、近代以前の日本における<批評>意識の諸相、明治文学における<批評>概念の成立に関わる研究を進めることを試みた。その結果、明治20年代の大西祝以降、あるべき文学を模索し志向した坪内章逍遥、森鴎外、高山樗牛、島村抱月ら、当時の文学者たちの旺盛な<批評>活動をとおして、明治末期には定着した概念として<批評>が用いられるようになったことを確認。さらに、大西祝「批評論」において、近代日本における西洋思想の移入にともなう混迷した時代精神の状況に対して、中国思想・インド思想・西洋思想を批評し、その営為をとおして新たな日本思想を構築することが提唱されていることを考察した。大西の言う<批評>の基本とは、創作者の立場に立って考察し、その上でカント的な理性による評価をすることであり、<批評>の方法の認識という発想にこそ、大西の<批評>論が、カントの認識論Kritikから深く影響を受けていたことが表れている。ちなみに、19世紀のイギリス・フランスにおける<批評>概念の成立に、感情移入の<批評>を誇るドイツ美学が多大の影響を及ぼしたように、日本近代文学における<批評>のジャンル意識の成熟や定義づけにも、ドイツ美学が重要な役割を果たしたことを研究課題としたが、このテーマについてはじゅうぶんな成果を挙げることができなかった。今後の研究課題としたい。本年度=平成16年度は、3年度にわたる課題「明治文学の<批評>概念成立におけるドイツ美学受容の意義」の初年度の研究として、別項【研究発表】に挙げたように、『文化的近代を問う』(文理閣2004年11月)掲載の「近代日本の評論における<批評>の成立-明治期<批評)の展開と大西祝『批評論』の意義-」をまとめた。本論文は、「はじめに-<評論>における<批評>とは何か」「第1節<西洋>における<批評>概念形成過程の概略」「第2節日本における<批評>意識と用語の登場、概念規定の模索」「第3節大西祝の<批評>論の展開」「第4節大西祝以後の明治期<批評>論の展開」の構成で、近代日本における学芸諸ジャンルが、当時移入された西洋(イギリス・フランス・ドイツ)の概念と制度に大きく影響を受けて編成されたように、文芸ジャンルとしての<批評>概念もまた、西洋の<批評>概念との邂逅によって形成されたことを追尋したもの。西洋における<批評>概念の形成過程や、近世までの日本における<批評>意識の成果などに触れた上で、明治期の<批評>概念成立のプロセスを概括し、その展開においてとくに大西祝の「批評論」が有する画期的な意義について分析した。