hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温高圧下でのかんらん石の変形実験による上部マントルの流動パターンの解明

地球の上部マントルにおいて、マントルがどのような方向に流れているのかを地震学的な観測結果から推定するのに必要なデータを得るために実験的研究を行った。実験室において上部マントル物質の流動を再現し、回収試料を解析することによって地震学的にどのような観測結果が期待されるかを求めた。本研究の実験結果を実際の観測結果に当てはめることにより、上部マントルにおいては水平流が支配的であることを明らかにした。本研究では、上部マントルの主要構成鉱物“かんらん石"のa軸(最も地震波伝播の速い結晶方位)がマントルの流動方向とどのような方位関係にあるのかを実験的に明らかにすることで、上部マントル全体の流動方向を解読するための鍵となる、“ファブリック・ダイアグラム"を構築していくことを目指してきた。最終年度である本年度では、上部マントル深部の温度圧力条件下(7ー13 GPa, 1400ー1800K)における、無水および含水かんらん石多結晶体(上部マントル構成岩石)のせん断変形実験を行った。その結果として、無水条件下ではC-typeファブリックに分類されるかんらん石の結晶方位定向配列の発達が観察された一方で、含水条件下ではB-typeおよびA-typeファブリックがそれぞれ中程度の含水条件(750ー2130 ppm H/Si)および水に富んだ条件下(> 2130 ppm H/Si)において発達することが確認された。すなわち、水の効果によってC-typeからB-type及びB-typeからA-typeへの二段階のファブリック・トランジションが起きることが明らかとなった。上部マントル深部において観測されている地震波速度異方性の特性のうち、特にS波速度異方性VSH/VSV比は一般的に1未満であることが一般的であることが知られている。東太平洋海嶺下における上部マントル深部などの一部の例外では、VSH/VSV比が1以上であることが知られている。本研究で作成したファブリック・ダイアグラムにより、一般的な上部マントル深部では水に乏しいマントルの水平流が卓越していると解釈され、東太平洋海嶺下の特異な上部マントル深部では水に富んだマントルの上昇流が卓越していると解釈される。本研究における成果は、Earth Planet. Sci. Lett.をはじめとした国際誌などにおいて公表した。本年度においては、変形によって発達する、かんらん石多結晶体の異方的構造(かんらん石粒子の格子定向配列)が、水によってどのような影響を受けるのかについてを上部マントル浅部条件において実験的に研究を進めてきた。実験ではD-DIA型変形装置を用い、2.1-5.2GPa, 1500-1670Kの無水条件下でのかんらん石多結晶体のせん断変形実験を行った。結果として、水に乏しい条件下(COH <650 ppm H/Si)においてはA-typeファブリック([100]方位がすべり方向に集中、かつ[010]方位がすべり面の法線方向に集中)が発達する一方で、水に富んだ条件下(> 1000 ppm H/Si)においてはB-typeファブリック([001]方位がすべり方向に集中、かつ[010]方位がすべり面の法線方向に集中)が発達した。この結果は、かんらん石において地震波速度の伝播が最も速いa軸の向きがかんらん石中に溶存した水の量によって変化することを示している。すなわち、水に枯渇したマントルにおいては、速いS波(VS1)の振動方向がマントルの流れの方向と平行である一方で、水に富んだマントルにおいてはVS1の振動方向がマントルの流れと垂直であると推定される。種々の沈み込み帯において、火山フロントを境として海溝側ではVS1の振動方向がマントルの流れと垂直であり、背弧側ではVS1の振動方向がマントルの流れと平行であるといった観測結果が一般的に報告されている(Smith et al., 2001)。このような地震波速度異方性は、沈み込み帯におけるマントルウェッジにバイモーダルな水の不均質分布が存在すると仮定することで説明することができる。以上の成果は、Earth Planet. Sci. Lett.等の国際誌や学会にて公表した。当初の計画においては、本年度(平成23年度)においては無水かんらん石多結晶体に関する実験を全上部マントルの温度圧力条件下(2-13 GPa, 1400-1700K)において行い、次年度(平成24年度)において含水かんらん石多結晶体に関する実験を同様の条件下において行う予定であった。しかし、研究を進めてゆくにつれ、かんらん石における水の効果を逐次検討しながら実験を進めてゆくことがより効率的であることが判明した。そのため、計画を多少変更し、無水および含水かんらん石多結晶体に関する実験を同時進行で行うこととした。上記の計画変更により、本年度において扱った実験対象(論文として取りまとめたものに限る)は上部マントル浅部(2.1-5.2GPa, 1500-1670K)に留まった。

その一方で、より高圧条件においてせん断変形実験の行える実験用セルの開発を行ってきた。新たに開発したセルを用い、次年度には当初の研究計画を全て達成できる目処が立っている。次年度においては、かんらん石多結晶体の異方的構造に対する水の効果を上部マントル中部深部条件において実験的に検討する。実験手法は本年度と同様であり、D-DIA型高圧変形装置および電子線後方散乱回折装置(EBSD)を用いて実験を行っていく。次年度では、二年間の分析結果をもとに、マントル流動方向とかんらん石の結晶軸の方位関係、及び地震波速度異方性の特性を集約した"ファブリック・ダイアグラム"を完成させる。最終的にはこれを実際の地震波観測結果と比較することにより、上部マントルにおける流動パターンを解読することを目指す。次年度においては、当初の計画通りに高温高圧下での変形実験に必要な消耗品(高圧実験用アンビル、実験用資材等)に対して主に使用する予定である。また、二年間の成果を公表するため、国際学会参加のための外国旅費、ネイティブによる英語論文の英文校閲代、及び論文別刷代についても使用する予定である。
肺実質性病変に対するlung perfusion MRIの検討

実験的には放射線肺臓炎やブレオマイシンによる薬剤性急性間質性炎を作成しそれぞれ経時的にperfusions studyを試行した。perfusion MR imagingはそのdynamic patternから、これら実験的間質性肺炎において活動・非活動期を鑑別できるものであった。臨床的には急性期及び慢性期、fibrosisの放射線肺臓炎、急性間質性肺臓炎、UIP、UIPの急性増悪、細菌性肺炎、肺気腫等の種々の疾患に対してdynamic perfusion MR studyを施行した。肺気腫の様な肺実質volumeが減少するような疾患では造影効果は低下していた。間質性肺炎の急性期では造影効果は上昇し、fibrosisでは造影効果は減弱し徐々に造影効果が上昇するというパターンを示し、実験的薬剤性間質性肺炎の結果と合致するものであった。また、放射線肺臓炎では、造影剤の動態を観察することにより、肺血流シンチ等では困難な体循環からの血流の増加も評価可能であった。dynamic perfusion MRI早期では造影剤は主として血管内に存在しintravascular spaceを後期では血管外へ漏出しextravascular spaceの増減をしていると考えられる。perfusion MRIにより得られるdynamic patternの解析により、2コンパートメントの評価が可能であり、これにより、CT等の形態診断では鑑別困難な間質性肺炎の活動性の評価も可能であると考えられた。実験的には8頭のビーグル犬の片肺に放射線40Gyを一括照射し放射線肺臓炎を作成、経時的にperfusion studyを試行した。2週後の早期より照射肺は高い造影効果が認められた。また、23ヶ月後には急性放射線肺臓炎が出現したが、照射肺は早期、後期とも著明な造影効果が認められた。6ヶ月以降はradiation fibrosisを呈したが、照射肺はdynamic早期では造影効果は低く、その後造影剤が徐々にfill-inし後期にて正常側より信号が上昇するという逆転現象が認められた。臨床的には放射線照射40Gy以上を受け、その後照射野内に陰影を生じた10症例に対しperfusion studyを試行した。臨床的に6例が急性期、4例がfibrosisと診断された。急性期では病変部の造影効果が増加する一方で、肺動脈血流が低下し気管支動脈血流が増加するdynamic patternが認められた。fibrosisでは実験的検討と同じく造影効果は早期で低下、後期で上昇した。MAAシンチグラムでは急性期、fibrosisとも集積は低下していた。以上から、perfusion MRIは放射線肺臓炎の早期検出が可能で、CTでの形態診断では困難な放射線肺臓炎の活動性をもdynamic studyの解析より可能と考えられた。また、肺動脈血流しか評価出来ないMAAに対し、perfusion MRIでは肺動脈血流に加え気管支動脈血流も評価可能であった。造影剤の動態を解析するのに2コンパートメントモデルが利用されるが、dynamic perfusion MRIは早期ではintravascular spaceを後期ではextravascular spaceの増減を良く現していると考えられた。実験的には8頭のビーグル犬の片肺にブレヲマイシンを経気管支的に注入し、薬剤性間質性肺炎を作成し、経時的にperfusion studyを試行した。1週後、ブレオマイシン肺は高い造影効果が認められたが造影効果のピークは遅延していた。病理組織学的には急性期の間質牲肺炎を生じていた。また、12月後にはfibrosisが出現したが、ブレオマイシン肺は早期では造影効果が低下し、徐々に造影効果が上昇した。臨床的には急性間質性肺臓炎、UIP、UIPの急性増悪、細菌性肺炎、肺気腫等の種々の疾患に対してdynamic perfusion MR studyを施行した。肺気腫の様な肺実質のvolumeが減少するような疾患では造影効果は低下していた。造影剤の勲態を解析するのに2コンパートメントモデルが利用される。dynamic perfusion MRI早期では造影剤は主として血管内に存在しintravascular spaceを後期では血管外へ漏出しextravascular spaceの増減を表していると考えられる。
口腔感染症における嫌気性菌の役割 DNA-DNAハイブリダイゼイション法によるプレボテラの同定と線毛遺伝子の解析

根管起因の蜂巣炎,閉鎖性の膿瘍,成人性歯周炎を有する患者および感染症を有しない患者からPrevotella intermedia 338株を分離した。閉鎖性膿瘍6症例中3症例はP.intermediaを,1症例はFusobacterium nucleatumを,残り2症例はP.orisとBacteroides pneumosintesを主要構成菌としていた。DNA-DNAハイブリダイゼイションの結果,供試したP.intermediaのうち約70%はATCC 25611グループ(相同性値6888%),約30%はATCC 33563グループ(相同性値6887%)であった。供試P.intermediaは線毛を有する株と有しない株に分かれ,線毛は幅の狭い短いものと幅がやや広く長いものにわかれた。紫外線でバクテリオファージを誘発すると供試菌の約60%でバクテリオファージが検出された。アガロース電気泳動後にエチジュウムブロマイドで染色してプラスミド保有の有無を確認すると約30%の菌株がプラスミドを持っていた。β-ラアクタマーゼ産生株は,閉鎖性膿瘍由来の場合アンピシリン耐性株の約50%の菌株から検出された。β-ラクタマーゼ活性は基質アンピシリンおよびセファゾリン共に認められたが,後者の場合が活性は大きかった。供試菌の病原酵素活性を調べたところ,トリプシンとキモトリプシンを除く酵素で産生がみられた。酵素産生株の割合は,概してヒアルロニダーゼ,リパーゼおよびレシチナーゼで高かった。比較的長くて幅の広い線毛は性線毛の可能性があり,薬剤耐性との関連で特に注目している。Prevotella intermediaが口腔細菌の中では薬剤耐性化しやすいことは既に研究者らが明らかにしている。したがって、本菌の口腔における耐性因子の検出と伝達は口腔感染症の治療上大変興味のあるところであり,今回得たP.intermediaは貴重な研究材料となるものと期待している。口腔感染症患者およびボランティアーの口腔から分離したPrevotellaをインドール産生性、API ZYM syatemおよびDNA-DNAハイブリダイゼイションの結果を用いてで同定すると、P.intermedia155株(成人性歯周炎患者から19株、蜂巣炎患者から21、歯周ポケットから66株および正常な口腔から49株)が得られた。これらの菌株はDNA-DNAホモロジィー値から,P.intermedia ATCC25611グループと33563グループに分類された。細菌細胞の表層構造をネガティブ染色後に観察すると、前者では線毛を持つ株と持たない株に分かれ、持つ株では、さらに2つのタイプが認められた。後者では、線毛を持つ株と様々な菌体表層構造を持つものが見られた。線毛を有する菌株を選び、機械的旋断法とdeoxycholate可溶化法で処理後、線毛をゲルろ過法で精製したところ、線毛標品は二重拡散法で単一のバンドを示した。前年および今年得たPrevotellaとPorphyromonasからは、beta-lactamase,lecitinase,collagenase、lipaseおよびtrypsinなどの活性が検出された。酢酸ウランを用いたネガティブ染色後に,細菌表層を観察すると,線毛がPrevotellaとPorphyromonasで頻繁に観察されたが,Fusobacteriumでは線毛は観察されなかった。

両菌の線毛は数種のタイプに分類でき,比較的長くて幅の広い線毛は性線毛の可能性があり,薬剤耐性との関連で特に注目している。Prevotella intermediaが口腔細菌の中では薬剤耐性化しやすいことは既に研究者らは明らかにしている。したがって、本菌の口腔における耐性因子の検出と伝達は口腔感染症の治療上大変興味のあるところである。供試菌からプラスミドとファージの検出を行うと,Prevotellaの約三分の一の菌株で認められた。この事実からファージによる耐性因子の導入および接合による耐性因子の伝達が考えられる。耐性化したPrevotellaの耐性菌株からDNAを分離し,形質転換を行える可能性もあり,得たP.intermediaは重要な研究材料となるものと期待している。
現代の風洞試験では,模型を支持する支柱は必要悪と認識しつつも、重力のある地球上で風洞試験する限りは、使用せざるを得ない状況であった。世界を見渡せば、わずかながら磁力支持天秤:MSBSは存在する(世界に10台もない)が、現在のMSBSをスポーツボール用MSBSとして使用することは著しく困難である。ゴルフボール表面にはディンプルがあり、サッカーボール表面には溝や突起がある。これらが光学的手法による模型の位置検出を不可能にするためである。本研究では、より良い位置&角度検出、より良い模型への回転の与え方を含め、スポーツボール用MSBSのプロトタイプを製作する。
脂質代謝能力の違いは中高年の生活習慣病の発症リスクと関連するか？

脂質代謝能力とは体内の脂質をエネルギー基質として利用する能力を指す。脂質代謝能力の高い肥満者では低い肥満者と比べてメタボリックシンドロームの危険因子の保有数が少ないと報告されており、脂質代謝能力は生活習慣病のなりやすさに関与していると推察される。しかし、脂質代謝能力と実際の生活習慣病の発症との関連は未だ不明である。本研究では中高年男女1500名での横断研究(検討課題I)および300名での縦断研究(検討課題II)を行い、脂質代謝能力と関連が強い疾患や危険因子を推定し、脂質代謝能力の変化が生活習慣病の有病率および危険因子へ与える影響を明らかにする。本研究は早稲田大学卒業生およびその配偶者を対象とした前向きコホート研究(WASEDA's Helath Study)と連携して実施している。当該研究は5年毎に同じ対象者に測定を行い20年後まで追跡調査を実施しようという試みであり、参加者の同意の下、データの測定および試料の採取を実施している。参加者は心肺運動負荷試験により脂質代謝能力の指標である最大脂質酸化量および最大酸素摂取量を測定する。また、脂質代謝能力の関連因子として二重X線吸収法(DXA法)による体脂肪率、3軸活動量計による身体活動量、簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)による食習慣などを測定する。生活習慣病の現病歴およびリスク評価は、アンケート調査に加え磁気共鳴画像法(MRI法)による内臓脂肪面積、安静時血圧、血液分析による空腹時血糖や血中脂質の測定を行い、生活習慣病の危険因子をスコア化する。2018年度は研究開始4年目であり、中高年男女1500名での横断研究(検討課題I)の実施に向けてコホートを完成させるべく、213名の測定を新たに実施した。本研究の目的は中高年男女1500名での横断研究および300名での縦断研究を行い、脂質代謝能力と関連が強い疾患や危険因子を推定し、脂質代謝能力の変化が生活習慣病の有病率および危険因子へ与える影響を明らかにすることである。2018年度は測定装置の入れ替えのため、予定した300名のうち231名しか新たに測定出来なかったが、これまでに測定した人数と合わせて1165名の測定をすでに終えている。よって、当初の計画通り2019年度内には1500名規模のコホートが完成する見込みである。また、1165名の段階での解析も実施予定であり、仮解析の結果を2019年度中に学会発表を行う予定である。それゆえ、研究はおおむね順調に進展しているといえる。2019年度も昨年度までと同様に早稲田大学の卒業生を対象としたコホート研究(WASEDA's Health Study)と連携してデータの測定および試料の採取を行う。また、新規の測定と並行して、これまでに測定したデータを用いて解析を実施する。2019年5月までに測定を終える1200名のデータを用いて、脂質代謝能力と生活習慣病の有病率および危険因子との関連を横断的に検討する。この結果は9月に茨城県つくば市にて開催される「第74回体力医学会」にて発表学会発表を行う。その後、学会発表で得られた助言を参考に今年度の測定で完成する1500名のコホートを用いて、脂質代謝能力と生活習慣病の有病率および危険因子との関連を再度検討し、研究成果を論文としてまとめ上げる。

2018年度は測定装置の入れ替えのため、予定した300名のうち231名しか新たに測定出来なかったが、これまでに測定した人数と合わせて1165名の測定をすでに終えている。よって、当初の計画通り2019年度内には1500名規模のコホートが完成する見込みである。また、1165名の段階での解析も実施予定であり、仮解析の結果を2019年度中に学会発表を行う予定である。それゆえ、研究はおおむね順調に進展しているといえる。2019年度も昨年度までと同様に早稲田大学の卒業生を対象としたコホート研究(WASEDA's Health Study)と連携してデータの測定および試料の採取を行う。また、新規の測定と並行して、これまでに測定したデータを用いて解析を実施する。2019年5月までに測定を終える1200名のデータを用いて、脂質代謝能力と生活習慣病の有病率および危険因子との関連を横断的に検討する。この結果は9月に茨城県つくば市にて開催される「第74回体力医学会」にて発表学会発表を行う。その後、学会発表で得られた助言を参考に今年度の測定で完成する1500名のコホートを用いて、脂質代謝能力と生活習慣病の有病率および危険因子との関連を再度検討し、研究成果を論文としてまとめ上げる。本研究課題は早稲田大学の卒業生を対象としたコホート研究(WASEDA's Health Study)と連携して実施している。2018年度は磁気共鳴画像装置の機器入れ替えに伴い半年間測定を行えなかったため、測定および解析に掛かる費用負担が当初予想よりも少なく、次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額は2019年度の測定に掛かる費用および1500名のコホートを対象とした遺伝因子の解析費用として使用予定である。
大学初年次における消費者教育のプログラム開発と評価

本研究は、大学初年次における消費者教育のプログラム開発及び評価について検討したものである。2016年度は、消費者教育や初年次教育に関する文献調査や事例調査を行い、大学初年次のなかに消費者教育を導入する意義を見出し、近年の動向や理論的な考察を踏まえて授業デザインを構想し授業を試行した。2017年度は、初年次における消費者教育の評価法としてパフォーマンス評価を試行した。この課題として挙がったことは、パフォーマンス評価は、パフォーマンス課題の実施やルーブリック作成・評価など評価者の負担が大きかったこと及び学生の自己評価がうまく活用できなかったことであった。また、消費者教育では、消費者市民社会の構築への理解や消費者市民としての自覚を学生が深めていくことが重要であるが、授業過程でそれらの進展を教師が把握することが難しく、そのため授業改善につながりにくいことであった。2016年度・2017年度の成果と課題から、最終年度は、提案したプログラムにより大学初年次における消費者教育を実践し、その評価法として1枚ポートフォリオ評価(OPPA:One Page Portfolio Assessment)を試行しその効果を検討した。OPPAの導入は比較的簡単であり、特に形成的評価の機能を活用できた。さらに学生の記述についてテキストマイニングによる分析を行い、学生の意識や思考の変容を検証した。この成果の一部を、日本消費者教育学会第38回全国大会で口頭発表し、同学会に論文を投稿した(掲載決定)。2018年には文部科学省「大学等及び社会教育における消費者教育の指針」改訂版が出され、大学等における消費者教育の目的や推進の戦略指針が示された。本研究の成果である大学独自のカリキュラムで行われる初年次教育に消費者教育を組み込み実践していくことが、推進の一方法となると考えられる。本研究は、大学初年次における消費者教育について、指導・評価モデルを構築することを目的とする。初年度(2016年度)は、消費者教育や初年次教育に関する文献調査や事例調査を行い、それらを踏まえた授業試行を実施した。消費者教育や初年次教育の理論的検討などから、初年次における消費者教育導入の意義について考察した。大学教育改革によって、大学教育が急速に変化している状況であり、特に初年次教育の重要性が指摘されている。また「消費者教育の推進に関する法律」が施行され、大学においても消費者教育の実践が求められている。初年次への消費者教育の内容の導入は大学教育において意義あるものであり、指導方法としてアクティブ・ラーニングが適していると考えられた。先行研究や事例調査では、大学での消費者教育の導入に関してさまざまな課題が挙がっていたが、それらを解決する一方略としても、大学初年次における消費者教育の導入が望ましいことを確認できた。これらを踏まえて、初年次学生を対象とした消費者市民社会の形成への参画を目指す指導内容・方法を検討し、授業試行を行った。初年次教育は、その大学独自の組織的なカリキュラムの中で行われていることが多いため、大学の組織的な取り組みのなかでの消費者教育の実施を検討し試行した。これらの成果の一部を、日本消費者教育学会第36回全国大会(横浜国立大学)で「大学初年次における消費者教育」として口頭発表した。また、同学会に、「大学初年次における消費者教育導入の意義と試行」として論文を投稿した(掲載決定)。次年度は、理論研究・事例調査を継続し、指導法・評価法の検討を重ね、大学初年次における消費者教育のプログラム提案に向けて研究を進めていく予定である。2016年度の研究計画の予定通りに、文献調査、事例調査などを行い、授業試行をすることができたため。また、研究成果の一部を学会で口頭発表し、論文投稿ができたため。本研究は、大学初年次における消費者教育について、指導・評価モデルを提案することを目的とする。初年次教育のなかに消費者教育を導入する意義を見いだし、大学初年次における消費者教育の授業デザインを構想する。昨年度の消費者教育及び初年次教育の文献調査や事例研究を踏まえて、今年度は指導・評価に関する文献調査を行い、具体的な指導方法・評価方法を検討し、授業実践とその評価を試行した。具体的には、地方自治体の消費者行政と連携し、消費者問題に関する地域課題を取り上げ、学生にその解決方法を考えさせるアクティブ・ラーニングを通して、学生の消費者市民社会への参画を目指すような授業内容とした。この実践の評価方法として、パフォーマンス評価を導入した。パフォーマンス課題を設定し、ルーブリックを使って学生の評価を行った。ルーブリックの観点として、「問題の理解」、「思考力(批判的思考力)」、「判断力(意思決定力)」、「表現力」の4観点を設定し、学生のパフォーマンス課題を、これらの4観点から各々4段階で評価を行った。授業経過や評価結果などから、授業改善などについて考察した。これらの成果の一部を、日本消費者教育学会第37回全国大会で「大学初年次における消費者教育の実践と評価の試み」として発表した。また、同学会に論文投稿を行った。次年度は、今年度の授業実践・評価の試行から見出された課題について検討し、大学初年次における消費者教育のプログラム提案に向けて研究を進める予定である。研究計画に沿って文献調査などを行い、授業試行ができたため。また研究成果の一部を学会で口頭発表し、論文投稿ができたため。

2016年度は、消費者教育や初年次教育に関する文献調査や事例調査を行い、大学初年次のなかに消費者教育を導入する意義を見出し、近年の動向や理論的な考察を踏まえて授業デザインを構想し授業を試行した。2017年度は、初年次における消費者教育の評価法としてパフォーマンス評価を試行した。この課題として挙がったことは、パフォーマンス評価は、パフォーマンス課題の実施やルーブリック作成・評価など評価者の負担が大きかったこと及び学生の自己評価がうまく活用できなかったことであった。また、消費者教育では、消費者市民社会の構築への理解や消費者市民としての自覚を学生が深めていくことが重要であるが、授業過程でそれらの進展を教師が把握することが難しく、そのため授業改善につながりにくいことであった。2016年度・2017年度の成果と課題から、最終年度は、提案したプログラムにより大学初年次における消費者教育を実践し、その評価法として1枚ポートフォリオ評価(OPPA:One Page Portfolio Assessment)を試行しその効果を検討した。OPPAの導入は比較的簡単であり、特に形成的評価の機能を活用できた。さらに学生の記述についてテキストマイニングによる分析を行い、学生の意識や思考の変容を検証した。この成果の一部を、日本消費者教育学会第38回全国大会で口頭発表し、同学会に論文を投稿した(掲載決定)。2018年には文部科学省「大学等及び社会教育における消費者教育の指針」改訂版が出され、大学等における消費者教育の目的や推進の戦略指針が示された。本研究の成果である大学独自のカリキュラムで行われる初年次教育に消費者教育を組み込み実践していくことが、推進の一方法となると考えられる。次年度も継続的に当初の研究計画に沿って進める予定である。今年度は、理論研究を踏まえて授業試行を行ったが、次年度はさらに理論研究を継続し、指導法・評価法の検討を重ね、大学初年次における消費者教育のプログラム提案に向けて研究を進展させていく予定である。次年度も継続的に当初に研究計画に沿って進める予定である。今年度は理論研究を踏まえて授業試行を行ったが、次年度は見出された課題についてさらに理論研究や授業試行を継続し、指導法・評価法の検討を重ね、大学初年次における消費者教育のプログラム提案に向けて研究を進展させていく予定である。旅費を低額に抑えられたため。学会参加費等の旅費に充当する予定である。
東アジア翻訳語ネットワークと近代史学史に関する思想史的研究

東アジアにおける史学思想を中心とした知のネットワークを、同じく現在の知のネットワークの構築によって明らかにしていくという本研究は、2018年度は中心的年度として多くの成果を挙げることができた。先ず、東アジア思想文化研究会(東アジア史学思想史研究会)を前期を中心に合計6回開催した。開催日と報告者は以下のとおり(氏名等の公表は許可を得ている)。12018年5月11日「京城帝国大学哲学科について」許智香(東京大学特別研究員)22018年5月25日「日本近代歴史学の植民地的変容についてー崔南善と記紀神話研究」沈煕燦(立命館大学コリア研究センター客員研究員)32018年6月15日「井上哲次郎と近代陽明学研究の展開」古文英(立命館大学大学院)「18世紀中期の儒学研究と明代学術の受容」石運(立命館大学大学院)42018年6月18日「戦後京都における国民教育論の展開」富山仁貴(関西学院大学大学院)52018年6月23日「前期水戸学における易姓革命論と神器正統論」田中俊亮(教育者)62018年6月29日「植民地期朝鮮キリスト教会の『自立』をめぐる諸相ー1930年代の神社参拝拒否問題と『自立』」裵貴得(立命館大学)「植民地朝鮮の新宗教と日本仏教ー新都内の真宗本願寺派同朋教会と金剛大道を中心に」朴海仙(立命館大学大学院)。後期は後述する中国南開大学、韓国済州大学校、韓国高麗大学校、韓国全州大学校との国際シンポが開催され、本年度の科研費の過半はこれら中韓の研究者の招聘、研究会開催費に用いられた。また、研究代表者は、中国厦門大学で研究報告を行うとともに、本研究のひとまずのまとめとして二冊の著書を刊行することができた。一年を通じて、東アジア思想文化研究会(東アジア史学思想史研究会)を精力的に開催し、四度に及ぶ国際シンポジウムも開催し、国内外の研究者との活発な意見交換を行うことができた。また、これらに基づく研究代表者の研究成果について、二冊の単著としてまとめることができたことは大きな成果であった。引き続き、東アジア思想文化研究会を開催し、また厦門大学との国際シンポジウムを実施する(2019年8月8日開催予定)。この他、本研究全体のとりまとめとして、研究代表者が編者となっての『東アジア遭遇する知と日本』(文理閣。2019年5月刊行予定)、『季刊日本思想史』(ぺりかん社、2019年10月刊行予定)を刊行し、成果の公表を行う予定である。東アジア史学思想研究会を合計7回開催した。開催日と報告者は以下の通り。12017年6月9日「近代朝鮮儒学史の形成」ロ官汎(韓国・ソウル大学校)22017年6月17日「戦後日本の普遍主義を問うー権赫泰『平和なき「平和主義」』を読む」廣瀬陽一(大阪府立大学)、原佑介(立命館大学)、権赫泰(韓国・聖公会大学)32017年7月1日「日本史学史を問うー岐路に立つ歴史学の行方」戸邉秀明(東京経済大学)、田中聡(立命館大学)42017年10月7日「近世日中思想交渉に関する最近の研究」徐興慶(台湾・中国文化大学)「近世近代日中韓における儒学思想交流」許怡齢(台湾・中国文化大学)52017年10月20日「わが日本史研究修行」張憲生(中国・広東外語外貿大学)62017年11月3日「近代における勧善書への眼差し」肖ゴン(中国・キ南大学)72018年1月27・28日「近代歴史学と実証主義の陥穽」桂島宣弘(立命館大学)「傅斯年史学の興衰」呉炳守(韓国・東北亜歴史財団)「植民主義歴史学を超えて:植民主義歴史学のイデオロギーと近代歴史学」尹海東(韓国・漢陽大学校)「近代日本の朝鮮研究:統計的アプローチ」張信(韓国・教員大学校)「国史と東洋史の狭間:京城帝大と「東洋文化研究」」鄭駿永(韓国・ソウル大学校)「植民地における帝国日本の歴史編纂事業:朝鮮と台湾の事例を中心に」鄭尚雨(韓国・翰林大学)「戦後における末松保和の朝鮮史研究:連続と断絶」辛珠柏(韓国・延世大学校)「朝鮮史から韓国史へー東アジアにおける「文化史学」の受容について」沈煕燦(立命館大学)「北朝鮮の朝鮮古代史研究と金ト奉」李廷斌(韓国・忠北大学)。本年度の科研費の多くは、これら日中韓台の研究者の招聘に用いられた。また、研究代表者は、これまでの研究のひとまずのまとめとして1月27日の研究会で基調講演を行った。一年を通じて、東アジア史学思想史研究会を精力的に開催し、国内外の研究者との活発な意見交換を行うことができた。また、史資料収集や意見交換を積極的に実施し、想定以上の成果を挙げることができた。しかしながら、研究成果については現在整理中で、その成果の公表等は2018年度に持ち越されることとなる。

なお、前記1月27・28日実施の研究会(シンポジウム)については、『季刊日本思想史』(ぺりかん社)の特集号として刊行されることとなっており、現在準備中である。また、研究代表者の成果については、単著『思想史で読む史学概論』(文理閣)として刊行予定で、目下執筆を進めている。東アジアにおける史学思想を中心とした知のネットワークを、同じく現在の知のネットワークの構築によって明らかにしていくという本研究は、2018年度は中心的年度として多くの成果を挙げることができた。先ず、東アジア思想文化研究会(東アジア史学思想史研究会)を前期を中心に合計6回開催した。開催日と報告者は以下のとおり(氏名等の公表は許可を得ている)。12018年5月11日「京城帝国大学哲学科について」許智香(東京大学特別研究員)22018年5月25日「日本近代歴史学の植民地的変容についてー崔南善と記紀神話研究」沈煕燦(立命館大学コリア研究センター客員研究員)32018年6月15日「井上哲次郎と近代陽明学研究の展開」古文英(立命館大学大学院)「18世紀中期の儒学研究と明代学術の受容」石運(立命館大学大学院)42018年6月18日「戦後京都における国民教育論の展開」富山仁貴(関西学院大学大学院)52018年6月23日「前期水戸学における易姓革命論と神器正統論」田中俊亮(教育者)62018年6月29日「植民地期朝鮮キリスト教会の『自立』をめぐる諸相ー1930年代の神社参拝拒否問題と『自立』」裵貴得(立命館大学)「植民地朝鮮の新宗教と日本仏教ー新都内の真宗本願寺派同朋教会と金剛大道を中心に」朴海仙(立命館大学大学院)。後期は後述する中国南開大学、韓国済州大学校、韓国高麗大学校、韓国全州大学校との国際シンポが開催され、本年度の科研費の過半はこれら中韓の研究者の招聘、研究会開催費に用いられた。また、研究代表者は、中国厦門大学で研究報告を行うとともに、本研究のひとまずのまとめとして二冊の著書を刊行することができた。一年を通じて、東アジア思想文化研究会(東アジア史学思想史研究会)を精力的に開催し、四度に及ぶ国際シンポジウムも開催し、国内外の研究者との活発な意見交換を行うことができた。また、これらに基づく研究代表者の研究成果について、二冊の単著としてまとめることができたことは大きな成果であった。引き続き、東アジア史学思想研究会を開催し、とりわけ東アジア史学思想の植民地朝鮮部門の研究に目途をつける。昨年来の報告についての論文執筆や単行本執筆も実施する。また、既に中国アモイ大学で研究報告を実施することが決定しているので(2018年6月)、当該テーマに関わる中国側研究者との意見交換も行うこととしたい。2019年度(最終年度)に向けて、とくに中国に関わる研究・史料収集について見通しをつける計画である。引き続き、東アジア思想文化研究会を開催し、また厦門大学との国際シンポジウムを実施する(2019年8月8日開催予定)。この他、本研究全体のとりまとめとして、研究代表者が編者となっての『東アジア遭遇する知と日本』(文理閣。2019年5月刊行予定)、『季刊日本思想史』(ぺりかん社、2019年10月刊行予定)を刊行し、成果の公表を行う予定である。東アジア史学思想研究会例会において韓国からの招聘研究者が一名欠席したため。2018年度において、史資料購入費・韓国等からの研究者招聘のための費用として用いる計画である。中国南開大学との国際シンポジウムでの支出額が予定よりも低く押さえられたため。これについては、2019年度に予定されている厦門大学との国際シンポジウムの開催に関わる費用として使用される計画である。
VUVSX放射光を用いたマイクロイメージング分光システムの創成

VUVSX放射光のマイクロフォーカスと元素選択性を利用した「VUVSXマイクロイメージング分光」という新たな分光手法の開発を行なった。表面不均一性を有するSm1-xYxSおよび試料サイズが微小なBa3Co2O6(CO3)0.7において開発した手法を用いることにより、その準粒子バンド構造の直接決定を行い、前者のBlack金属相において、Sm 4f電子が遍歴と局在の共存状態にあることを見いだした。また、後者においてはt2g反結合軌道による幅の狭いバンド分散がCoO6ーCO3分子鎖間相互作用の効果により形成されることを見いだした。本研究はVUVからSXまでの広いエネルギー領域でマイクロフォーカス放射光を利用可能なあいちシンクロトロン光センターBL7Uにおいて、機能性発現メカニズム研究において重要な準粒子バンド構造を直接観測する高分解能角度分解光電子分光と実空間μmドメイン構造を元素選択して明らかにするマイクロイメージングを組み合わせることで、これまでほとんど明らかになっていない「微小領域の実空間表面構造が機能性と電子状態にどのような影響を与えるのか」を解明するVUVSXマイクロイメージング分光という新たな実験方法論を構築することを目的とする。目的を達成するために平成26年度は第一段階として環境整備を行なった。まず、光電子分光装置における超高真空用クライオポンプによる架台全体の振動を軽減することを目的としてクロイオポンプ用ゲートバルブ直上フランジおよびクライオポンプ支柱に防振ダンパの設置を行なった。また、試料回転機構排気用スクロールポンプからの振動を除去することを目的としてフレキシブルホースの取り回し最適化および防振おもりの設置を行なった。以上の対策により、室温測定における試料位置における目に見える振動はほぼ観測されない状態まで軽減することに成功した。更に、試料位置走査によるイメージング分光測定を実現するために必要なパルスモータ制御系の改良を行なった。具体的には、パルスモータ駆動用コントローラをLabVIEW制御用に更新し、試料位置制御用ソフトウェアの初期整備を行なった。一方で、ビームライン調整についてはアンジュレータ光の条件最適化の遅延が生じており、平成26年度は試料位置スポットサイズおよそHXV<150X100μm2程度までの達成度にとどまっている。アンジュレータ光条件の最適化については、平成27年度初頭シャットダウン後の早期に実現する予定である。本研究はVUVからSXまでの広いエネルギー領域でマイクロフォーカス放射光を利用可能なあいちシンクロトロン光センター(あいちSR) BL7Uにおいて、機能性発現メカニズム研究において重要な準粒子バンド構造を直接観測する高分解能角度分解光電子分光と実空間μmドメイン構造を元素選択して明らかにするマイクロイメージングを組み合わせることで、これまでほとんど明らかになっていない「微小領域の実空間表面構造が機能性と電子状態にどのような影響を与えるのか」を解明するVUVSXマイクロイメージング分光という新たな実験方法論を構築することを目的とする。目的を達成するために平成27年度はビームライン整備およびイメージング分光測定用のソフト開発を主として行ってきた。まず、前者については、分光光学系の調整を行い、アンジュレータギャップとエネルギーの関係について厳密な校正を行なった。その結果、試料測定位置における光フラックスを、平成26年度末と比べて23倍程度まで向上させることに成功した。また、試料位置におけるスポットサイズについてもある程度の改善が見られた。次に、後者については、LabVIEWベースの試料位置二次元走査用ソフトの導入を行い、吸収端XAS実空間イメージング測定系の開発を行なった。この開発により、試料表面上において100 X 100μm2領域の空間ドメイン単位に分解した化学結合状態の変化とそれに対応する測定位置におけるARPES測定結果を組み合わせた「VUVSXマイクロイメージング分光」の実現に成功した。一方で、共鳴PES強度実空間イメージング測定系については、あいちSR BL7Uユーザー利用数の著しい増加による調整時間の不足などにより、自動イメージング測定の段階までは現状至っていない。光電子強度シグナル同期系については、平成28年度中旬の導入を目指している。平成26年度は光電子分光装置における防振対策に加え、平成27年度に予定していたマイクロイメージング分光用ソフトなどの整備を前倒しにすすめてきた。その結果、アンジュレータ光のビーム軌道などの条件最適化が加速器トラブルなどの原因によるビームライン整備の遅延の影響を極力軽減することができたと考えている。アンジュレータ光のビーム軌道の最適化についてはあいちシンクロトロン光センターユーザー利用シャットダウン後に実施予定であり、ビームライン再調整も合わせて5月末までには放射光フォーカス目標値HXV = 80X30μm2の達成を目指す。一方で、分光系の測定試料の振動除去および計測系の整備については概ね順調に進んでいる。

具体的には振動除去系の整備により室温測定時の試料位置における目に見える振動はほぼ観測されない状態にあり、パルスモータコントローラの更新により、イメージング分光に必要不可欠な試料位置の2次元位置制御用ソフト導入も初期整備は完了している。さらに、VUVSX-ARPESを用いた種々の強相関電子系化合物における準粒子バンド構造の直接観測についても進めている。具体的には、Sm→Y置換に伴いblack-golden相転移を示すSm1-xYxS系におけるARPES測定の結果、Y置換量3%においてブリルアンゾーン中で3%程度の大きさの小さな電子面について、そのフェルミ面形状を決定することに成功した。また、優れた熱電特性を示すことから注目されている擬一次元コバルト酸化物Ba3Co2O6(CO3)0.7において、Co 3d軌道に由来するフェルミ準位近傍のバンド構造の観測に成功し、EF-0.5 eVにおいてCoO6分子鎖間の相互作用の効果を示唆する擬二次元的な電子状態の異常が存在することを見出した。数物系科学本研究が目的とする、マイクロフォーカスVUVSX放射光による吸収端XAS/共鳴PES強度の実空間イメージングと高分解能ARPES (PES/XAS)を組み合わせた「VUVSXマイクロイメージング分光」を実現するためのエンドステーションおよびソフト環境については現状でほぼ導入が完了している。そのため、平成27年度は整備した装置によるテスト測定、ソフト環境の向上を更に進めていく必要がある。具体的には、十字タングステンワイヤーを用いた位置分解能の見積もりおよび表面不均一系Sm1-xYxSにおけるドメイン構造サイズと電子状態の関係の研究を前期に行う。また、上記の性能評価と並行して、試料位置光電子強度/試料電流励起エネルギー(分光系)を同期させた半自動測定を実現するためのソフト開発およびパラメタ取得を行う。特にμXASについては、光電子分光に比べて比較的プローブ深さが深いことから、あいちSRユーザーによるリチウムイオン電池、炭素繊維材料、ナノ粒子系など表面清浄化が困難な系の分析において有効な手法であると考えられることから、ユーザー利用に活用してもらうことで大局的な視野から電子状態と表面構造の関連について情報を得ることが可能であると期待している。更に、後期には微小試料表面を走査することにより光照射損傷の影響を軽減できる利点を活かした走査型μARPES法を擬一次元有機導体(TMTCF)2X (C = S, Se; X = ClO4, PF6, AsF6, SbF6)において系統的に行い、擬一次元有機導体における本質的な機能性発現メカニズムの実験解明へと展開させる予定である。
アモルファス合金(Hf,Ta)Fe_2における遍歴型電子磁性の研究

我々は温度低下とともに常磁性→反強磁性→強磁性と二段階転移することで知られる六方晶ラーベス相擬二元系金属間化合物Hf_<1-x>Ta_xFe_2の遍歴電子磁性に着目し、これを高速直流スパッタリング装置を用いてアモルファス化し、その磁性に関する研究を行った。1.磁化とメスバウアー効果の実験の結果、このアモルファス合金は、Ta濃度xの増加とともに強磁性モーメントとキュリー温度が連続的に減少し、Rhodes-Wohlfarth曲線によく従う典型的な遍歴電子強磁性体の特徴を示すことが分かった。また、Feの局在モーメントの大きさは局所環境効果の影響で不均一に広く分布することが明らかになった。2.熱膨張をゲージ法により測定した結果、キュリー温度付近とそれより低温で強磁性モーメントによる正の磁気体積効果が観測された。この大きさはxの増加とともに減少し、x≧0.7でほぼ消失する。3.光交流法を用いて比熱をした結果、x≦0.3ではキュリー温度付近で強磁性転移にともなう比熱の山が観測された。10K以下の低温で、比熱はほぼγT+βT^3に従い、これから得られる電子比熱係数γは通常の金属より大きく、同じ組成の結晶相と比べてもかなり大きいことが明らかになった。4.電気抵抗および磁気抵抗の測定を行った結果、キュリー温度以下の抵抗のTa濃度x依存性および磁場依存性は強磁性モーメントの大きさの普遍的な関数に従うことが見い出された。これは伝導電子がFeサイトで局在的に磁気散乱されるためであると考えられる。10K以下の極低温では、xによらずほぼT^<1/2>に従うことが見い出された。これはアモルファス構造起因の効果と思われ、今後の研究課題とする予定である。1.東北大学金研所有の高速直流スパッタリング装置を用いてアモルファス合金(Hf,Ta)Fe_2を作成した。2.作成された試料の組成分析が蛍光X線解析法により行われ、またX線回析法によりアモルファス相の実現が確認された。3.4.2K<T<300Kで磁化とメスバウア効果の測定が行われた。その結果、この合金のアモルファス相は強磁性で、結晶相で見られる強磁性と反強磁性の競合的性質は観測されず、Ta濃度xとともに強磁性モーメント、キュリー温度、常磁性モーメント及びワイス温度とも連続的に減少することが分かった。強磁性モーメント対常磁性モーメントの比とキュリー温度との関係や磁化の磁場依存性から、典型的な遍歴電子型強磁性金属の特徴が良く示された。メスバウア効果から得られた内部磁場は広く分布し、局在モーメントの大きさはFeの原子位置に依存して大きく異なることが示された。従って、遍歴電子系と言えどもアモルファス相特有の局所環境効果がその磁性に重要な役割を果たしていると考えられる。4.2K<T<300Kで交流法による電気抵抗及び磁気抵抗が測定された。その結果、電気抵抗の温度変化や磁場変化は磁化の値の自乗にほぼ比例して変化することが見いだされた。5.三端子容量法とゲージ法による熱膨張測定装置とクライオスタットが作成され、その予備データーが得られた。今後、熱膨張や比熱の測定を行い、このアモルファス合金の磁性と熱的性質との関わりを明らかにする。

1.高速直流スパッタリング装置を用いて作成された遍歴電子型アモルファス磁性合金Hf_<1-x>Ta_xFe_2の熱膨張を、20Kから300Kまでの温度範囲で、ゲージ法により測定した。その結果、x=0ではキュリー温度付近とそれより低温で正の異常が明確に観測された。この大きさはxの増加とともに減少し、x>0.7でほぼ消失する。この熱膨張異常は強磁性モーメントによる磁気体積効果であると結論された。2.光交流法を用いて、このアモルファス合金の比熱を4.2Kから300Kまで測定した。その結果、x≦0.3ではキュリー温度付近で強磁性転移にともなう比熱の山が観測された。10K以下の低温で、比熱はほぼγT+βT^3に従うことが分かった。この結果から電子比熱係数γを求めると、その値は通常の金属より大きく、同じ組成の結晶相と比べてもかなり大きいことが明らかになった。3.四端子交流法を用いて、電気抵抗測定を0.3Kから300Kの広い温度範囲で行った。その結果、これまでの磁気抵抗の結果もあわせて、キュリー温度以下の抵抗のTa濃度x依存性および磁場依存性は強磁性モーメントの大きさの普遍的な関数に従うことが見い出された。これは伝導電子がFeサイトで局在的に磁気散乱されるためであると考えられる。10K以下の極低温では、xによらずほぼT^<1/2>に従うことが見い出された。これはアモルファス構造起因の効果と思われ、今後の研究課題とすふ予定である。
食道癌細胞および正常食道上皮細胞における機能性リボ核酸の発現と機能解析

正常食道上皮で発現が見られないPolo-like kinase 1 (PLK1)が食道扁平上皮癌細胞株11株で発現しており、このPLK1をターゲットとするmiR-593*を同定した。一方、Barrett腺癌ではmiR-106b-25クラスターが高発現しており、miRs -93と-106bのターゲットはp21で、miR-25のターゲットはBimと考えられた。以上の事から食道扁平上皮癌ではmiR-593*が、腺癌ではmiR-106b-25クラスターが食道癌における有力な分子標的となりうるものと考えられた。一方、薬剤感受性についてCDDR,DTX,PTX,5Fuに対する感受性株、抵抗性株を27種のKYSE細胞株より選別し、mRNA及びmiRNA解析を行ったが、現在の所、mRNAおよびmicroRNAの全体的なプロファイルとしては薬物感受性株群と薬物抵抗性株群のあいだに明確な区別は同定されていない。正常食道上皮で発現が見られないPolo-like kinase 1 (PLK1)が食道癌細胞株11株で発現しており、SiPLK1によりその発現レベルが抑制された。さらにSiPLKは食道癌細胞にG2/Marrestを生じさせ、増殖抑制と異種移植による腫瘍形成を抑制した。データベースサーチによりPLK1のをターゲットとするmiR-593*が同定された。miR-593*は15株中10株の食道癌細胞株および食道癌組織14症例で発現低下が認められた。miR-593*は食道癌細胞株HAS/cにおいてPLK1の発現を69-73%抑制するとともにG2/M arrestによる細胞増殖抑制を来した。一方miR-593*の阻害剤はPLK1発現を11-37%上昇させた。さらにルシフェラーゼassayにてmiR-593*はHAS/cのPLK発現を57-71%減少させた。以上の事からmiR-593*はPLKを転写後調節しており食道癌における有力な分子標的となりうるものと考えられた。一方、Barrett腺癌ではmiR-106b-25クラスターが高発現しており、癌細胞の増殖、抗アポトーシス効果ならびに異種移植の腫瘍形成能を亢進した。MiRs-93と-106bのターゲットはp21で、miR-25のターゲットはBimと考えられた。MiRs-93と-106bはp21のmRNAを直接抑制するがBimに対してはmRNA発現に変化はなく転写抑制と考えられた。食道腺癌ではMiRs-106b-25クラスターがp21とBimの抑制を介して増殖に関与している。