hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦時期日本における日雇労働者の動員・組織化政策―大日本労務報国会を中心に

本研究では、戦時下の日本における日雇労働者の動員・組織化政策の特質を解明するため、日雇労働者を組織化し、動員・再配置するために設立された官製団体=大日本労務報国会の活動実態について検証し、また、地域の労働力動員関係の資料から、動員の実態を明らかにする作業をおこなった。具体的にはまず、東京大学社会科学研究所所蔵の「産業報国運動資料」マイクロフィルムに所収されている、大日本労務報国会関係の資料を収集し、同会の組織・機構や財政状況、具体的な施策などを検討した。従来の研究においては、ほとんど具体的な活動状況が明らかになっていなかったが、本資料をもとに分析した結果、北海道から沖縄まで全国各地に道府県労務報国会が設置され、さらにその下には支部が設置されるなど、幅広い組織体制で日雇労働者の把捉を試みていたことが明らかとなった。また、勤労挺身隊員の処遇改善や家族援護などの活動で重要な役割を果たしていたことも明らかとなった。これらの事実は、家族経営や「科学的」な労務管理の導入などによって特徴づけられる常傭労働者の処遇改善とも連関性を持つものであり、日本における戦時労働力動員の特質の一端を示すものといえる。つづいて、日雇労働者の地域における具体的な動員実態を明らかにするべく、行政関係の資料の残存状況が良好とされる徳島県神山町郷土資料館で、「神山町旧村役場文書」の調査を行った。その結果、当該地域における国民徴用においては、日雇労働者層が重要な給源の一部を占めており、実際に徴用が実施されていたこと、家族に対する援護事業も一定程度行われていたことなど、ミクロレベルではあるが、貴重な事実が明らかとなった。
リアルタイム制御も可能な5軸マシニングセンタのための新しいNC制御技術の開発

本研究はパルス列をモータドライバへ与えるこれまでのNC制御方式を採用しながらも,モータ駆動時の負荷系からのセンサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御方式を提案した.提案する制御系は電圧値のようなアナログ信号をパルス列であるディジタル信号に変換する回路をループ内に含ませることになるため,本質的に非線型な制御系となるが,フィードバック系を構成して剛性の低い負荷系に生じる振動を抑制する事例をもとに,センサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御系の設計指針を詳細に検討した.さらに本研究では従来のNC制御の現実を踏まえ,パルス列を与えて機械の運動を制御するこれまでのNC制御技術を採用しつつもNC言語によらない新しい多軸制御用パルス列の発生を試みた.多関節ロボットはヤコビ行列に代表されるように,そのアーム姿勢によりベース座標系からながめた手先座標系が常に変化するため希望とする運動を生成するためにはより複雑なパルス列の生成を必要とする産業機械であり,本研究で提案する多軸制御用の新しいNCコントローラの性能をより詳しく評価した.また,より複雑な加工面形状への対応,ツールの姿勢を含めた軌道の生成だけではなくツールの移動速度も重要視される昨今の工作機械や産業用ロボットの趨勢を踏まえた時にはこれまでの教示方法ではおのずと限界があり,こうした問題に対して解決している事例を中心にパルス列生成の手法を求めたが,その基本的な考え方はすべての多軸の産業機械にあてはめて考えることができるものである.本研究はパルス列をモータドライバへ与えるこれまでのNC制御方式を採用しながらも,モータ駆動時の負荷系からのセンサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御方式を提案した.提案する制御系は電圧値のようなアナログ信号をパルス列であるディジタル信号に変換する回路をループ内に含ませることになるため,本質的に非線型な制御系となるが,フィードバック系を構成して剛性の低い負荷系に生じる振動を抑制する事例をもとに,センサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御系の設計指針を詳細に検討した.さらに本研究では従来のNC制御の現実を踏まえ,パルス列を与えて機械の運動を制御するこれまでのNC制御技術を採用しつつもNC言語によらない新しい多軸制御用パルス列の発生を試みた.多関節ロボットはヤコビ行列に代表されるように,そのアーム姿勢によりベース座標系からながめた手先座標系が常に変化するため希望とする運動を生成するためにはより複雑なパルス列の生成を必要とする産業機械であり,本研究で提案する多軸制御用の新しいNCコントローラの性能をより詳しく評価した.また,より複雑な加工面形状への対応,ツールの姿勢を含めた軌道の生成だけではなくツールの移動速度も重要視される昨今の工作機械や産業用ロボットの趨勢を踏まえた時にはこれまでの教示方法ではおのずと限界があり,こうした問題に対して解決している事例を中心にパルス列生成の手法を求めたが,その基本的な考え方はすべての多軸の産業機械にあてはめて考えることができるものである.本研究はパルス列をモータドライバへ与えるこれまでのNC制御方式を採用しながらも、モータ駆動時の負荷系からのセンサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御方式を提案した。提案する制御系は電圧値のようなアナログ信号をパルス列であるディジタル信号に変換する回路をループ内に含ませることになるため、本質的に非線型な制御系となるが,フィードバック系を構成して剛性の低い負荷系に生じる振動を抑制する事例をもとに、センサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御系の設計指針を詳細に検討した。さらに本研究では従来のNC制御の現実を踏まえ、パルス列を与えて機械の運動を制御するこれまでのNC制御技術を採用しつつもNC言語によらない新しい多軸制御用パルス列の発生を試みた。多関節ロボットはヤコビ行列に代表されるように、そのアーム姿勢によりベース座標系からながめた手先座標系が常に変化するため希望とする運動を生成するためにはより複雑なパルス列の生成を必要とする産業機械であり、本研究で提案する多軸制御用の新しいNCコントローラの性能をより詳しく評価しやすい。また、より複雑な加工面形状への対応、ツールの姿勢を含めた軌道の生成だけでなくツールの移動速度も重要視される昨今の工作機械や産業用ロボットの趨勢を踏まえた時にはこれまでの教示方法ではおのずと限界があり、こうした間題に対して解決し得る新しいNC制御技術でもある。このため本研究では制御対象としてPUMA型ロボットを用いる事例を中心にパルス列生成の手法を求めたが、その基本的な考え方はすべての多軸の産業機械にあてはめて考えることができるものである。

本研究はパルス列をモータドライバへ与えるこれまでのNC制御方式を採用しながらも,モータ駆動時の負荷系からのセンサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御方式を提案した.提案する制御系は電圧値のようなアナログ信号をパルス列であるディジタル信号に変換する回路をループ内に含ませることになるため,本質的に非線型な制御系となるが,フィードバック系を構成して剛性の低い負荷系に生じる振動を抑制する事例をもとに、センサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御系の設計指針を詳細に検討した.さらに本研究では従来のNC制御の現実を踏まえ,パルス列を与えて機械の運動を制御するこれまでのNC制御技術を採用しつつもNC言語によらない新しい多軸制御用パルス列の発生を試みた.多関節ロボットはヤコビ行列に代表されるように,そのアーム姿勢によりベース座標系からながめた手先座標系が常に変化するため希望とする運動を生成するためにはより複雑なパルス列の生成を必要とする産業機械であり,本研究で提案する多軸制御用の新しいNCコントローラの性能をより詳しく評価しやすい.また,より複雑な加工面形状への対応,ツールの姿勢を含めた軌道の生成だけでなくツールの移動速度も重要視される昨今の工作機械や産業用ロボットの趨勢を踏まえた時にはこれまでの教示方法ではおのずと限界があり,こうした問題に対して解決し得る新しいNC制御技術でもある.このため本研究では制御対象としてPUMA型ロボットを用いる事例を中心にパルス列生成の手法を求めたが,その基本的な考え方はすべての多軸の産業機械にあてはめて考えることができるものである.本研究はパルス列をモータドライバへ与えるこれまでのNC制御方式を採用しながらも,モータ駆動時の負荷系からのセンサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御方式を提案した.提案する制御系は電圧値のようなアナログ信号をパルス列であるディジタル信号に変換する回路をループ内に含ませることになるため,本質的に非線型な制御系となるが,フィードバック系を構成して剛性の低い負荷系に生じる振動を抑制する事例をもとに,センサ信号をオンラインでフィードバック可能な制御系の設計指針を詳細に検討した.さらに本研究では従来のNC制御の現実を踏まえ,パルス列を与えて機械の運動を制御するこれまでのNC制御技術を採用しつつもNC言語によらない新しい多軸制御用パルス列の発生を試みた.多関節ロボットはヤコビ行列に代表されるように,そのアーム姿勢によりベース座標系からながめた手先座標系が常に変化するため希望とする運動を生成するためにはより複雑なパルス列の生成を必要とする産業機械であり,本研究で提案する多軸制御用の新しいNCコントローラの性能をより詳しく評価した.また,より複雑な加工面形状への対応,ツールの姿勢を含めた軌道の生成だけではなくツールの移動速度も重要視される昨今の工作機械や産業用ロボットの趨勢を踏まえた時にはこれまでの教示方法ではおのずと限界があり,こうした問題に対して解決している事例を中心にパルス列生成の手法を求めたが,その基本的な考え方はすべての多軸の産業機械にあてはめて考えることができるものである.
各部位の温冷感覚の感度関数および心理的構えを考慮した部位温冷感の統合モデルの導出

エネルギー削減をしつつ快適な温熱環境を構築するためには、不均一な温熱環境を積極的に取り入れる必要がある。このような不均一な温熱環境下においては、均一で定常な温熱環境下における生理状態と心理反応の関係から逸脱する関係が見られることがある。そのため、青年男性被験者を対象として、人体各部位の温冷感覚を定量的に測定する方法を明らかにして、温熱的中立な環境から寒冷環境までの環境下において、人体各部位の温冷感覚を測定した。エネルギー削減をしつつ快適な温熱環境を構築するためには、不均一または非定常な温熱環境を積極的に取り入れる必要がある。しかし、このような温熱環境下においては、均一で定常な温熱環境下における生理状態と心理反応の関係から逸脱する関係が見られることがあり、温熱環境を適切に評価できない場合がある。そのため、人体各部位の温冷感覚の部位間相互作用を明らかにして、部位の温冷感覚を非線型結合することにより、様々な温熱環境下において全身温冷感を予測する認知モデルを導出することを、本研究の目的とした。研究目的を遂行するために、各部位の温覚と冷覚の感度関数を導出するための実験を行う予定であったが、購入を予定していた熱流束方式温冷覚閾値計(intercross-200)のモデルチェンジのために、購入時期が遅れて、現有している簡易温冷覚閾値計(intercross-231)を用いて、人体の局所的な温感受性を測定する実験を行い、背部と腰部において温感受性の閾値の分布を得ることができた。しかし、温感受性の測定は再現性が悪く、本研究で必要とする温感受性の閾値の精度に達することができていなかったため、空間分解と測定回数の視点から、再現性良く測定するための測定法を確立することを試みた。その結果、測定の空間分解を50 mmから20mmに高めても、連続的な温感受性の閾値の分布が得られなかった。しかし、同測定点における温感受性の閾値とその標準偏差との間の関係は、温感受性の閾値が高くなると標準偏差が大きくなる関係であったため、温感受性の閾値の値に対して必要な測定回数を示すという測定方法を確立した。昨年度測定した実験データを基に分析を行い、日本建築学会大会では「背部および腰部における温覚申告による局所温感受性の測定法に関する実験的研究」として、温感受性が皮膚温や皮膚熱流束などの生理量と比較して再現性が乏しいことを明らかにした。そして、その対策として、1°C以内の精度で温感受性の閾値を把握するために必要な測定回数を、温感受性の感度毎に示した。人間-生活環境系シンポジウムでは「背部および腰部における温・冷刺激面積の違いによる温・冷感受性の差異に関する研究」として、局所温冷刺激を与える面積が10mm角である場合と25mm角である場合のデータを比較することにより、刺激面積が広いほど温感受性または冷感受性の閾値が小さな値となり、測定誤差も小さくなることを示した。本年度は、各部位の温冷感覚の感度関数を導出することを目的に、青年男性10名を被験者の頭部(額、頬、頸の後)、体幹部(胸上、胸下、腹、背上、背下、腰、臀)、腕部(上腕前、上腕後、前腕前、前腕後、掌、手背)、脚部(大腿前、大腿後、下腿前、下腿後、足背、踵、土踏まず)の23部位において、温度変化速度0.1m/s、0.3m/s、0.5m/sの3段階で、温覚と冷覚の感受性を測定した。体幹部は曝露温度28°Cのみでの測定としたが、末梢部においては、曝露温度28°C、23°C、18°C、13°C、8°Cで測定した。今年度からは、温冷刺激を知覚し始めた温度のみならず、温冷刺激による不快を感じ許容できない温度を測定項目に加えた。上記の実験データを基に、温冷感受性の部位間の差異や曝露温度の影響を明らかにし、各部位の温冷感覚の感度関数の導出を試みている。測定した実験データを基に分析を行い、日本建築学会近畿支部研究会では「寒冷曝露時の温冷刺激を知覚する温度および不快を知覚する温度に関する研究青年男性の頭部・手部・足部について」として、熱的中立な環境のみならず、暑熱環境から寒冷環境まで幅広い温熱環境下において、室温ー皮膚温ー温冷覚の関係を明らかにした。人間-生活環境系シンポジウムでは「温熱的中立寒冷環境における温冷刺激を知覚する温度と不快を知覚する温度に関する研究青年男性被験者の頭部と末梢部の場合」として、温冷刺激を知覚する温度(知覚開始温度)と温熱的不快を知覚する温度(不快知覚温度)の2種の温冷覚を明らかにした。上記の各部位の温冷覚の感度が明らかとなったため、不均一な温熱環境下における生理心理反応を把握する実験を行い、各部位の部位等価温度ー皮膚温・皮膚熱流束ー温冷感を関連付けて測定を行った。併せて、全身温冷感と温熱的快適感を測定した。上記の被験者実験のデータを基に、各部位の温冷感覚を全身温冷感覚に統合するモデルの導出を試みている。

このような不均一な温熱環境下においては、均一で定常な温熱環境下における生理状態と心理反応の関係から逸脱する関係が見られることがある。そのため、青年男性被験者を対象として、人体各部位の温冷感覚を定量的に測定する方法を明らかにして、温熱的中立な環境から寒冷環境までの環境下において、人体各部位の温冷感覚を測定した。青年男性を被験者として、各部位の温冷感受性を測定することができた。しかし、被験者実験の日数が想定していた日数以上必要であったため、若干遅れている。そのため、女性被験者の各部位の温冷感覚の感度を測定しつつ、不均一放射環境下における各部位の生理心理反応を把握するための実験を行うことにより、予定していたスケジュールで研究を行う予定である。建築環境・設備被験者の温冷刺激に対する感受性のバラツキは想像以上であったため、この個人差や個人内の再現性の乏しさがについて、その原因を明確にする必要があると考えている。そのため、不均一放射環境下における各部位の生理心理反応を把握するための実験においては、その視点から考察できるような実験手法を模索する必要があると考えている。購入を予定していた熱流束方式温冷覚閾値計(intercross-200)の購入がモデルチェンジのために購入時期が遅れてしまったため、各部位の温覚と冷覚の感度関数を導出するまでに至らなかった。しかし、現有している簡易温冷覚閾値計(intercross-231)を用いて得た温感受性の閾値とその標準偏差との間の関係についての考察は、最終目的である各部位の温冷感覚を全身温冷感覚に統合する認知モデルのフレームを試行錯誤する際に有用なデータを得ることができたと考えられる。そのため、実験の遅れが多少あるものの、研究としては、おおむね順調に進んでいると考えられる。被験者実験の日数が想定していた日数以上必要であったため、実験に必要な消耗品および被験者謝金の使用額が少なくなったため、次年度への繰り越しが発生した。平成25年度で確立した温感受性の閾値を測定する方法により、各部位の温覚と冷覚の感度を測定して、温覚と冷覚の感度関数を導出する実験を行うこととする。同時に、不均一放射環境下における各部位の生理心理反応を把握するための実験の準備を行い、冬期においての不均一放射環境下における各部位の生理心理反応を把握することとする。被験者実験の若干の遅れは、女性被験者の各部位の温冷感覚の感度を測定しつつ、不均一放射環境下における各部位の生理心理反応を把握するための実験を行うことにより、予定していたスケジュールで研究を行い、当初の計画通り、使用する予定である。熱流束方式温冷覚閾値計(intercross-200)の購入が遅れてしまったため、予備実験的な実験しか行うことができなかった。被験者実験に関わる消耗品や被験者謝金の未執行により差額が生じた。今年度行う予定の不均一放射環境下における各部位の生理心理反応を把握するための実験と同時に、昨年度行う予定であった各部位の温覚と冷覚の感度を測定する実験を行うこととする。
多座架橋配位子による多核錯体の合成、構造、物性、反応

多核金属錯体は、固体分子集合系やクラスター錯体を含めて種々の長距離秩序を持つことがその特徴である。それらの特性は、磁気的相互作用、電子的相互作用(電子移動)等があり、また様々の機能-基質分子の取り込みや化学変換も期待される。多核化創製には種々の架橋配位子が考えられるが、われわれは本年度の研究としてβ-diketoneを2個背中合わせに結合させたテトラケトン、オキサミド(2個のエチレンジアミンとシュウ酸からなる4座配位子で2価の陰イオンとなる)を用いた研究であった。(1)テトラケトン配位子の研究では、新しいタイプの混合配位子複核錯体の生成のほかに3核錯体も得られた。4核錯体も生成しているようであるがこれ以上の多核系では溶解度が極端に悪く現在その精製に苦慮しているところである。第一遷移金属の複核混合配位子錯体の合成も行っているが、これらは今までに見られたクロモトロピズムが観測された。(2)オキサミド4座配位子を用いたd-f混合系を合成する出発原料となる銅錯体を合成したところ、今までに報告がなかったポリマー異性である単核-複核錯体が生成していることが明らかになった。さらに、相手となる希土類錯体として高次混合配位子錯体を合成したところ四元系の9座キレート配位子錯体が得られた。このような高次キレート錯体の系はたいへん珍しい。今後この2種のd-およびf-錯体をドッキングさせた新しい複核系を合成する予定である。
動脈硬化の分子療法(抗ケモカイン療法)の開発 MCP-1の機能ブロックによる生体レベルでの病態解析と遺伝子治療法の可能性

【目的】我々は、ラットに一酸化窒素(NO)合成阻害薬(Nω-nitro-L-arginine methyl ester、L-NAME)を投与すると3日後に心血管組織の炎症性変化[単球浸潤、monocyte chemoattractant protein-1(MCP-1)産生増加など]が生じ、4週以降に冠血管の病的リモデリング(冠動脈中膜肥厚、線維化)が生じることを報告した。MCP-1は単球浸潤を特異的に制御するケモカインである。最近、MCP-1受容体CCR2欠損マウスとapolipoprotein E(apo E)欠損マウスを交配したマウスモデルで、動脈硬化形成におけるMCP-1/CCR2シグナル経路の重要性が示された。このことは、抗MCP-1療法が新たな遺伝子治療になりうることを示唆する。本研究の目的は、MCP-1受容体のdominant-negative inhibitorとして作用する変異型MCP-1遺伝子導入法が血管リモデリング/動脈硬化に対する新しい遺伝子治療戦略と成りうるかどうかを明らかにすることである。【方法・結果】本研究ではヒトMCP-1遺伝子のN末端の2-8番目のアミノ酸を欠損した変異型遺伝子(7ND)を使用した。7ND蛋白はin vitroでMCP-1受容体のdominant negative inhibitorとして作用した。7ND遺伝子を正常ラットの骨格筋へHVJ-liposome法を用いて導入することにより、recombinantヒトMCP-1皮下中によって誘導される皮膚への単球浸潤は完全に抑制された。L-NAME投与ラット骨格筋に7ND遺伝子あるいは生食を投与したところ、7ND遺伝子によって早期の炎症性変化ならびに後期の血管リモデリングの成立が抑制された。【総括】これらの結果から、MCP-1受容体シグナル経路がNO産生抑制による血管リモデリングの形成に必要であること、この新しい遺伝子治療戦略が動脈硬化の新規治療手段になりうること、が示唆された。
好中球を介した志賀毒素輸送機構に関する研究

腸管出血性大腸菌(EHEC)は、小児出血性大腸炎の主要病原菌であり、溶血性尿毒症(HUS)や脳症を引き起こす。EHECの産生する志賀毒素(Stx1およびStx2)はGb3を高発現している標的細胞を傷害するが、腸管から標的細胞へのStxs輸送機構は明らかでない。本研究では、Stxsが好中球のLacCerに結合し、リソソームやゴルジ体へは移行せずに核に取り込まれる事が分かった。HUS患者の腎糸球体には多くの好中球が浸潤しており、腸管でStxsと結合した好中球が標的細胞へStxsを運搬する可能性が考えられる。腸管出血性大腸菌(EHEC)は、小児の出血性大腸炎に於ける主要病原菌であり、溶血性尿毒症(HUS)や脳症を引き起こす。EHECは外毒素である2種類の志賀毒素(Stx1およびStx2)を産生し、Stxsは体循環を経て標的組織に傷害を引き起こす。腎糸球体血管内皮細胞や尿細管上皮細胞は、Stxsに強い親和性を示すスフィンゴ糖脂質Gb3を高発現しているため感受性が高く、標的細胞になる。標的細胞のGb3に結合したStxsは、逆行性輸送によってリボソームRNAに到達してこれを切断し、組織傷害を引き起こす。しかし、標的細胞に於けるStxsの阻害機序に比べ、腸管から標的組織へのStxsの輸送機構は解明されていない。HUS患者の血漿中に遊離型Stxsが検出されないことから、Stxsの運搬を担う血球ないし血液成分の可能性が指摘されている。Alexer Fluor 488で蛍光ラベルしたStx1およびStx2を末梢血とインキュベートした後FACSで解析したところ、共に顆粒球(殆ど好中球)にのみ結合し、リンパ球、単球、赤血球には結合しなかった。好中球にGb3は発現しておらず新規レセプターの可能性が考えられる。そこで、好中球のStxsレセプターを同定する目的で好中球から中性糖脂質を抽出し、薄層クロマトグラフィーで展開した。次に、PVDF膜に転写した後Stxsと反応させ、抗Stxs抗体を用いてレセプターを検出した。その結果、Gb3と異なる位置にバンドが確認された。他にStxsと反応するバンドは無く、Stx1およびStx2の結合活性に違いは認められなかった。腎糸球体に多くの好中球が浸潤している事実を考えると、好中球が標的組織へのStxs運搬を担う可能性は大きいと推察できる。今後、質量分析法を用いてこのバンドを解析する予定である。しかし、標的細胞に於けるStxsの阻害機序に比べ、腸管から標的組織へのStxsの輸送機構は明らかでない。HUS患者の血漿中に遊離型Stxsが検出されないことから、Stxsの運搬を担う血球の可能性が指摘されていた。昨年度は、蛍光ラベルしたStx1およびStx2を末梢血とインキュベートした後FACS解析を行い、共に顆粒球(殆ど好中球)にのみ結合し、リンパ球、単球、赤血球には殆ど結合しないことを報告した。本年度は、好中球に存在するStxsレセプターの同定を行い、質量分析によりその構造を明らかにした。その結果、好中球のStxsレセプターは同一であり、標的細胞に発現しているGb3とは異なるスフィンゴ糖脂質であった。更に、好中球にGb3は発現しておらず、他にStxsと結合するレセプターも存在しなかった。特異抗体を用いてFACS解析した結果、この新規スフィンゴ糖脂質は好中球に最も多く発現していた。Stxsレセプターは標的細胞に存在するGb3のみと考えられていたが、好中球にはGb3と異なるStxsレセプターが存在することが明らかになった。好中球は、その細胞特性としてタンパク質合成系が未発達であるため、リボゾームRNAを標的とするStxsの攻撃は受けにくいと考えられる。従って、この新規スフィンゴ糖脂質を介して、腸管から標的細胞へStxsを輸送する可能性が考えられる。

EHECは2種類の志賀毒素(Stx1およびStx2)を産生し、Stxsは体循環を経て標的組織に傷害を引き起こす。腎糸球体血管内皮細胞や尿細管上皮細胞は、Stxsに強い親和性を示すスフィンゴ糖脂質Gb3を高発現しているため感受性が高く、標的細胞になる。しかし、腸管から標的組織へのStxsの輸送機構は明らかでない。HUS患者の血漿中に遊離型Stxsが検出されないことから、Stxsの運搬を担う血球の可能性が指摘されていた。昨年度までに、Stx1およびStx2が抹消血球中顆粒球(殆ど好中球)とのみ結合し、リンパ球、単球、赤血球には殆ど結合しないことを報告した。そして、好中球に存在するStxsレセプターを同定した。本年度は、質量分析を用いて構造解析を行い、好中球のStxsレセプターがGb3と異なりLacCerであることを明らかにした。好中球にGb3は発現しておらず、他にStxsと結合するレセプターも存在しなかった。次に、Stxsの細胞内動態を解析した。標的細胞のGb3に結合したStxsは、逆行性輸送によりrRNAへ到達してこれを切断して組織傷害を引き起こす。一方、マクロファージはStxsを細胞内のリソソームに取り込んで分解する。そこで、好中球でのStxs細胞内輸送を解析した結果、リソソームへは移行せず最終的に核に取り込まれた。Brefeldin Aでゴルジ体輸送を阻害しても核への輸送は阻害されなかった。HUS患者の腸管では多くの浸潤好中球が観察されている。好中球は、その細胞特性としてタンパク質合成系が未発達であるため、rRNAを標的とするStxsの攻撃は受けにくく、腸管バリアーでStxsと結合した好中球は循環系を介して標的細胞へStxsを運搬すると考えられる。
自然シーンからの仮想空間の自動構築と非接触アクセスに関する試験研究

自然シーンをコンピュータ内に仮想空間として構築し、それに対してアクセスするシステムとして、3次元エディタを構築した.このシステムの要素技術として、次の3つについてアルゴリズムを検討・開発し、コンピュータ上に実装した.(1)自然シーンの仮想空間内への入力直線上に並べたカメラから入力された(又は1台のカメラを直線上にずらして撮影した)画像群から、その3次元シーンの奥行き情報を獲得するシステムを開発した.提案法では、視差を多階層に分離して3次元構造を扱い,オクルージョンの影響による誤った視差の修正処理を行うことにより,精度良く各物体の奥行き値を求めることができる.更に,得られた奥行き値を補間することにより仮想3次元シーンを構成するアルゴリズムを開発した.(2)手振りによるマンマシンインタフェースの構築構築した仮想3次元空間へアクセスするために,人間が最も効率的に情報入力を行うことができると考えられる手振りを用いる.このインタフェースは,2台のカメラを互いに離してモニタの上に設置するコンパクトなものである.利用者はモニタに向かって手を動かし,ワークステーションによりステレオ動画像を解析して情報を入力する.このためのカメラ配置などのシステム構成,及び画像処理アルゴリズムを開発した.本方式により,背景や衣服の色にほとんど影響されず精度良く手の動きと形状を検出することができる.(3)手振りによるコマンド入力検出された手の動きから3次元的なコマンドを認識するためのアルゴリズムを開発した.提案法では,連続動作を個々の動作素に分解し,それらをもとに動作モデルを作成しマッチングをとることによって,手振り動作の認識を行う.本手法によって,簡単なコマンドを解釈することが可能となっている.自然シーンをコンピュータ内に仮想空間として構築し、それに対してアクセスするシステムとして、3次元エディタを構築した.このシステムの要素技術として、次の3つについてアルゴリズムを検討・開発し、コンピュータ上に実装した.(1)自然シーンの仮想空間内への入力直線上に並べたカメラから入力された(又は1台のカメラを直線上にずらして撮影した)画像群から、その3次元シーンの奥行き情報を獲得するシステムを開発した.提案法では、視差を多階層に分離して3次元構造を扱い,オクルージョンの影響による誤った視差の修正処理を行うことにより,精度良く各物体の奥行き値を求めることができる.更に,得られた奥行き値を補間することにより仮想3次元シーンを構成するアルゴリズムを開発した.(2)手振りによるマンマシンインタフェースの構築構築した仮想3次元空間へアクセスするために,人間が最も効率的に情報入力を行うことができると考えられる手振りを用いる.このインタフェースは,2台のカメラを互いに離してモニタの上に設置するコンパクトなものである.利用者はモニタに向かって手を動かし,ワークステーションによりステレオ動画像を解析して情報を入力する.このためのカメラ配置などのシステム構成,及び画像処理アルゴリズムを開発した.本方式により,背景や衣服の色にほとんど影響されず精度良く手の動きと形状を検出することができる.(3)手振りによるコマンド入力検出された手の動きから3次元的なコマンドを認識するためのアルゴリズムを開発した.提案法では,連続動作を個々の動作素に分解し,それらをもとに動作モデルを作成しマッチングをとることによって,手振り動作の認識を行う.本手法によって,簡単なコマンドを解釈することが可能となっている.本研究は3次元の実シーンをコンピュータ内に仮想空間として構成して利用するための方法論を提案し,さらに,具体的なシステム例を構築することを目的としている.これを達成するために次の2つのテーマに分けて研究を行っており,本年度は主に各要素技術の確立とその性能向上のための検討を行い,それぞれ以下のような成果を得た.(1)仮想3次元シーンの構築法入力情報としてシーンを多視点から撮影した画像系列を用いて,それを解析して実シーン内の各物体の奥行きの値を求め,それに基づいて仮想3次元シーンを構成する方式を開発した.具体的には,画像上の物体領域の分割法や画像間のその領域の対応付けの手法,さらに,分割誤りの修正方法を検討した.その結果,照明方向による画像間での輝度の違いや物体どうしの画像上での重なりに起因する分割誤りを減少することができ,それによって,各物体の奥行き情報を従来よりも精度良く求めることができるようになった.さらに,視点間を内挿した画像よりも自然なものを合成できることが確認された.(2)非接触マンマシン・インタフェースによる仮想空間へのアクセス法本システムで検討しているマンマシン・インタフェースは2台のカメラを取り付けたモニタに向かって片手で動かし,入力されたステレオ画像から手の3次元運動を解析して仮想空間に対するコマンドとするものである.このために必要な画像系列からの手の領域を分離・抽出するアルゴリズムを開発し,さらに,その精度を向上させるための検討を行った.具体的には,フレーム内での領域分割法やステレオ画像対における左右領域の対応付けの方法,及び,画像系列上の動き情報の利用方法についてそれぞれ検討,改良を行った.その結果,手の領域を正しく,かつ,連続的に抽出する性能を向上させることができた.さらに,それによって手の空間内の平行移動や掌を傾ける動きを解析することか可能となっている.自然シーンをコンピュータ内に仮想空間として構成し,それに対してアクセスするシステムとして,3次元エディタを構築した。このシステムの要素技術として,次の3つについてアルゴリズムを検討・開発し,コンピュータ上に実装した.(1)自然シーンの仮想空間内への入力直線上に並べたカメラから入力された(又は1台のカメラを直線上にずらして撮影した)

画像群から,その3次元シーンの奥行き情報を獲得するシステムを開発した.提案法では,視差を多階層に分離して3次元構造を扱い,オクルージョンの影響による誤った視差を修正処理を行うことにより,精度良く各物体の奥行き値を求めることができる.更に,得られた奥行き値を補間することにより仮想3次元シーンを構成するアルゴリズムを開発した.(2)手振りによるマンマシンインタフェースの構築構築した仮想3次元空間へアクセスするために,人間が最も効率的に情報入力を行うことができると考えられる手振りを用いる.このインタフェースは,2台のカメラを互いに話してモニタの上に設置するコンパクトなものである.利用者はモニタに向かって手を動かし,ワークステーションによりステレオ動画像を解析して情報を入力する.このためのカメラ配置などのシステム構成,及び画像処理アルゴリズムを開発した.本方式により,背景や衣服の色にほとんど影響されずに精度良く手の動きと形状を検出することができる.(3)手振りによるコマンド入力検出された手の動きから3次元的なコマンドを認識するためのアルゴリズムを開発した.提案法では,連続動作を個々の動作素に分解し,それらをもとに動作モデルを作成しマッチングをとることによって,手振り動作の認識を行う.本手法によって,簡単なコマンドを解釈することが可能となっている.
咀嚼筋神経筋機構に及ぼす咬合挙上量の影響

今日、顎機能異常の治療法にはさまざまな方法が用いられているが、中でも筋過緊張、疼痛の緩和、咬合高径の回復などを目的として咬合を挙上させる「バイトスプリント」が広範囲に応用されている。しかし、バイトスプリントの咬合挙上量についての明確な指針は少ないばかりでなく、咬合挙上による奏効機序もいまだ明らかにされていない。今回我々は、上下顎間に実際に装着物を介在させ、咬合力に対する挙上量の影響を解析することを目的とした。そこで最初に、古くから顎関節症における原因のひとつとして挙げられているクレンチングの中で、特にクレンチング後における咬合力発現機構の動態について解析を行い条件咬合力として用いたクレンチング後における、試験咬合力として用いた記憶し視覚的フィードバックなしで再現させた基準咬合力について経時的変化を観察した。その結果クレンチング後再現された実際の咬合力は、基準咬合力に対して約15秒以上持続する正方向への誤差が観察された。この効果はクレンチングの持続時間ならびにくり返し回数に依存して変化する傾向が見られた。次に、それぞれ3mm、5mm、9mm咬合挙上量における同様な実験を行い、効果の比較を行った。以上の結果からクレンチング後の、筋過緊張、疼痛などの機能異常に直接関連する可能性の高い、持続性を持った特徴的効果を促えることができた。さらに、この効果に対する咬合挙上量の影響を観察することは、バイトスプリントの奏効機序を解明する上で重要であることが明らかとなった。今後、咬合挙上にともなう筋長の変化における機械的要素、ならびに運動ニューロンへの入力機構の問題を含めて、さらなる検討を加える予定である。今日、顎機能異常の治療には、異常な筋活動の軽減、咬合高径の回復ならびに疼痛の緩和などを目的として咬合を挙上させる「スプリント」が広範囲に適応されている。この療法による治療効果として、筋のリラクセイションなどが指適されているが、詳細な機序についてはいまだ明らかにはされていない。そこで今回、最大咬合力の約2%の弱い力を基準咬合力として記憶させ、次ぎに最大噛みしめを行わせた後に、いわゆる筋収縮活動興奮性の上昇にともない発現する「オーバーマッチング」を利用し、クレンチングの中枢への影響が咬合挙上量により、いかに変化するかについて検討した。これまでクレンチングが要因とする顎機能異常にともない、筋に由来するさまざまな症状が報告されている。しかしクレンチングそのものがもたらす中枢への直接的影響に関する知見はほとんど得られていなかった。ここまでに我々の行った研究によれば、最大噛みしめ後において、噛みしめ停止動作にともない、約0.5秒間ほとんど咬合力を発揮しない状態から、一軽して基準となる咬合力の約2倍から5倍にまで上昇し元の咬合力に復帰するまでにほぼ10秒から20秒を要することが明らかとなった。筋の強力な収縮後に観察されるこのような現象は、強い噛みしめ後では、中枢性に比較的持続した閉口筋活動の興奮性が残留していることを意味しており、クレンチングがその直後の神経筋機構におよぼす影響を知る上で、興味ある知見を得ることができた。咬合挙上量にともなう上記の誤差については、約6mm付近まで上昇し、約10mmでほとんど消退する知見を得ているが、現在さらに検討を行っているところである。今日、顎機能異常の治療法にはさまざまな方法が用いられているが、中でも筋過緊張、疼痛の緩和、咬合高径の回復などを目的として咬合を挙上させる「バイトスプリント」が広範囲に適応されている。しかしバイトスプリントの咬合挙上量についての明確な指針は少ないばかりでなく、咬合挙上による奏効機序もいまだに明らかにされていない。

そこで今回我々は、上下顎間に実際に装着物を介在させ、咬合力に対する挙上量の影響を解析することを目的とした。最初に、古くから顎関節症における原因の一つとして挙げられているクレンチングの、特にクレンチング後における、試験咬合力として用いた記憶し視覚的フィードバックなしで再現させた基準咬合力について経時的変化を観察した。その結果クレンチング後再現された実際の咬合力は、基準咬合力に対して約15秒以上持続する正方向への誤差が観察され、クレンチング後における咬合力発現機構の特徴的動態をとらえることができた。またこの効果はクレンチングの持続時間ならびにくり返し回数に依存して変化する傾向が見られた。次にそれぞれ3mm、5mm、9mm挙上量における同様な実験を行い、効果の比較を行った。以上の結果からクレンチング後の、筋過緊張、疼痛などの機能異常に直接的に関連する可能性の高い、持続性を持った特徴的効果を捉えることができた。さらに、この効果に対する咬合挙上量の影響を観察することは、バイトスプリントの奏効機序を解明する上で重要であることが明らかとなった。今後、咬合挙上にともなう筋長の変化における機械的要素、ならびに、運動ニューロンへの入力機構の問題を含めて、さらなる検討を加える予定である。
授業映像記録のショット分析による子どもの非言語活動の記述に関する実証的研究

本研究では,ビデオカメラにより録画された授業の記録(以下,「映像記録」と呼称する)の特性を生かす授業の記述方法を追究し,映像記録の「ショット分析」の手法を開発した。ショット分析は,映像記録のショット(何を被写体としてどういうフレームサイズで撮影をしているか)に着目し,映像記録を「基本カテゴリー」と「サブカテゴリー」の枠組みに基づいて記述し,個々のショットと撮影者の有する子ども観,教材観,授業観等との関連を分析するものである。研究は,次のような経過で進めた。1.ショット分析のサブカテゴリーの設定:「ショット」「カメラポジション」「アングル」よりなる基本カテゴリーに加えて,「ショットにおける発言者の捉え」「子どもや教師の非言語活動」「撮影者のショット選択の意図及び評価」のサブカテゴリーを設定した。2.映像記録の検討:教育実習の映像記録にショット分析を適用し,カメラポジションの移動及びカメラワークに関する撮影者の意図を推測した。その結果,撮影者が授業に関する経験や知識に基づく固有の授業観を有し,その授業観が授業過程を録画する際の枠組みを形成していることを明らかにした。また,「子どもや教師の非言語活動」のサブカテゴリーを設定したことにより,従来記述することができなかった授業過程に関する情報の一部を記述することが可能となった。3.授業の録画:秋田大学教育学部附属小学校において,授業を録画し,プロトコールを作成した。その際に,撮影者の授業の観察視点を検討するために,撮影している様子を別の位置からビデオカメラにより録画した。
難治性がん性疼痛緩和のための痛みの病態生理に立脚した新たな治療法の開発

申請者らは平成22-23年度の研究で,血小板活性化因子(PAF)阻害薬が,がん性疼痛およびがんの化学療法に起因した神経傷害性疼痛モデル動物において長期間持続性で強力な疼痛緩和作用を示すこと,更にPAF阻害薬とモルヒネとの併用によるBiomedical Modulationを明らかにし,そのメカニズムの一端を明らかにしてきた.本年度はより有効な使用法について詳細に検討し,以下の結果を得た.・誘導型PAF生合成酵素(LPCAT2)が神経傷害性疼痛およびがん性疼痛モデルマウスの脊髄で長間増加しておりPAF阻害薬はどのタイミングで投与しても強力な疼痛緩和作用を認めた.加えてがんの化学療法に起因する神経障害性疼痛モデルにおいても, PAF阻害薬は全ての期間で疼痛緩和作用を認めた.疼痛の維持とPAF産生が維持との関連性が強く示唆された.・難治性疼痛の発症や維持に重要な役割を果たすとされる,脊髄ミクログリアやアストロサイトはPAF受容体を豊富に発現していること, PAF受容体刺激によりPAFを産生・遊離するpositive feed back機講が機能していることを示した. PAFで活性化した脊髄由来培養ミクログリア,培養アストロサイトをマウス脊髄に移植することよってもPAF阻害薬感受性の強力で持続性の疼痛を惹起した.・PAF阻害薬の連続頻回投与(4-7日間連続投与)および脊髄LPCAT2ノックダウンにより疼痛は消失した.特に疼痛発生の前から投与することで,疼痛の発症から保護することが出来た.これらの成果より, PAF阻害薬の連続頻回投与やLPCAT2ノックダウンはPAF合成の正の連鎖を断ち切ることで永続的鎮痛作用を引き起こすことを明らかにした. PAF受容体阻害薬は今までの鎮痛薬とは異なった作用機序を持ち,がん性疼痛の発症を予防できる先行除痛薬としても有効である可能性が期待される.(抄録なし)癌患者の痛みの中でも治療が最も困難なのは神経障害性疼痛である.癌疼痛治療の主軸をなすオピオイドには殆んど反応せず,副作用に悩まされる.癌患者のQOLを保持しながら痛みを除去するには,癌性疼痛の発生機序の解明と新しい鎮痛薬の開発が急務である.申請者らはグリシントランスポーター(GlyT)阻害薬および血小板活性化因子(PAF)受容体拮抗薬が脊髄後角でグリシン受容体α3機能を強化して下降性痛覚抑制系を賦活することで,様々な病態生理学的疼痛を緩和することを見出し,普遍的に有効な疼痛治療薬となる可能性を報告してきた.本研究は, 1これら薬物の癌性疼痛治療における有効性, 2下降性抑制系の賦活を鎮痛メカニズムに含む薬物(オピオイド製剤等)との併用によるBiomedical Modulation等について検討し,以下の結果を得た.・がん性疼痛モデル動物にGlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬の投与(静脈内投与,経口投与,脊髄腔内投与)により,長期間持続性の鎮痛効果を認めた.・RNA干渉により,脊髄のGlyTs, PAF受容体,グリシン受容体α3をノックダウンしても同様の鎮痛効果を認めた.・GlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬は頻回投与しても薬剤耐性,蓄積作用は認めなかった.・GlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬は小量でモルヒネの鎮痛作用を著明に増強し,副作用も大幅に軽減された.・GlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬により生存率の著明な改善を認めた.・PAF受容体拮抗薬の長期間持続する鎮痛効果にPAF受容体の内在化が関係することを明らかにした.これらの成果より,難治性がん性疼痛に対するGlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬の有用性が実証された.これら薬物はターミナルケアにおける重要な薬剤としても位置づけられ,臨床応用を目的としたトランスレーショナルリサーチへの展開が期待される.申請者らは平成22年度の研究において,グリシントランスポーター(GlyT)阻害薬および血小板活性化因子(PAF)受容体拮抗薬ががん性疼痛モデル動物において長期間持続性で強力な疼痛緩和作用を示すこと,更にこれら阻害薬はモルヒネとの併用によるBiomedical Modulationを明らかにした.本年度はメカニズム等について更に詳細に検討し,以下の結果を得た.・RNA干渉及び薬理学的手法により, GlyT阻害薬およびPAF拮抗薬は脊髄のグリシン受容体α3機能を賦活して強力な鎮痛効果を惹起することを明らかにした.・GlyTs阻害薬及びPAF拮抗薬とモルヒネの併用による鎮痛作用は強力で臨床応用上問題となるモルヒネによる便秘が,もはや問題とならない低濃度で十分な鎮痛を得ることが出来た.更に, GlyT阻害薬とPA拮抗薬の併用でも相乗作用を認め,これにモルヒネを加えた3者併用では更なる鎮痛効果の増強を認め,これら薬物の併用の有用性を明らかにした.・がん性疼痛モデル動物の脊髄で,誘導型PAF生合成酵素(LPCAT2)が長期間にわたり増加していることを認め,脊髄LPCAT2をノックダウンすることで,強力で非常に長期間持続する鎮痛効果を得ることが出来た.・現在,がん治療で問題となっている抗がん剤による神経傷害性疼痛に対しても, GlyT阻害薬, PAF受容体阻害薬,脊髄LPCAT2ノックダウンは強力な緩和作用を示した.とりわけ, PAF受容体阻害薬及びLPCAT2ノックダウンは有効で,使用方法によっては疹痛の発現予防的に使用できることを明らかにした.

これらの成果より,難治性がん性疾痛に対するGlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬の有用性が実証された.これら薬物はターミナルケアにおける重要な薬剤としても位置づけられ,臨床応用を目的としたトランスレーショナルリサーチへの展開が期待される.申請者らは平成22-23年度の研究で,血小板活性化因子(PAF)阻害薬が,がん性疼痛およびがんの化学療法に起因した神経傷害性疼痛モデル動物において長期間持続性で強力な疼痛緩和作用を示すこと,更にPAF阻害薬とモルヒネとの併用によるBiomedical Modulationを明らかにし,そのメカニズムの一端を明らかにしてきた.本年度はより有効な使用法について詳細に検討し,以下の結果を得た.・誘導型PAF生合成酵素(LPCAT2)が神経傷害性疼痛およびがん性疼痛モデルマウスの脊髄で長間増加しておりPAF阻害薬はどのタイミングで投与しても強力な疼痛緩和作用を認めた.加えてがんの化学療法に起因する神経障害性疼痛モデルにおいても, PAF阻害薬は全ての期間で疼痛緩和作用を認めた.疼痛の維持とPAF産生が維持との関連性が強く示唆された.・難治性疼痛の発症や維持に重要な役割を果たすとされる,脊髄ミクログリアやアストロサイトはPAF受容体を豊富に発現していること, PAF受容体刺激によりPAFを産生・遊離するpositive feed back機講が機能していることを示した. PAFで活性化した脊髄由来培養ミクログリア,培養アストロサイトをマウス脊髄に移植することよってもPAF阻害薬感受性の強力で持続性の疼痛を惹起した.・PAF阻害薬の連続頻回投与(4-7日間連続投与)および脊髄LPCAT2ノックダウンにより疼痛は消失した.特に疼痛発生の前から投与することで,疼痛の発症から保護することが出来た.これらの成果より, PAF阻害薬の連続頻回投与やLPCAT2ノックダウンはPAF合成の正の連鎖を断ち切ることで永続的鎮痛作用を引き起こすことを明らかにした. PAF受容体阻害薬は今までの鎮痛薬とは異なった作用機序を持ち,がん性疼痛の発症を予防できる先行除痛薬としても有効である可能性が期待される.難治性がん性疼痛モデル動物で, GlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬が強力な鎮痛作用を発揮すること,更にがん性疼痛緩和治療のスタンダードとして使用されているモルヒネとの併用により,モルヒネの臨床応用上最も問題となる便秘を引起すより低用量で十分な鎮痛作用を発揮することを見出し,そのメカニズムの一端を明らかにすることが出来た.加えて,がん性疼痛の発症と維持にPAF合成酵素の誘導が重要な役割を果たすことを明らかにした等,おおむね研究目的は達成されている.(抄録なし)難治性がん性疼痛に対するGlyTs阻害薬およびPAF受容体拮抗薬の有用性が実証された.これら薬物はターミナルケアにおける重要な薬剤としても位置づけられる.本研究課題の今後の推進方策としては, 1詳細な作用様式の解明, 2より有益な使用法の探索, 3副作用・有害作用発現の有無についての詳細な検討より,臨床応用を目的としたトランスレーショナルリサーチへの展開を視野にいれた研究を遂行する.(抄録なし)
災害時ハイリスク在宅療養者に持続可能な在宅ケアを提供する基本モデルの構築

本研究は、多発する大規模な災害に適切に対応出来るように、在宅療養者の災害への備えを充実・強化する備えの基本モデルを検討することを目的とする。そのため、阪神・淡路大震災以降の大規模災害の被災地で療養者・家族が直面した健康・生活上のリスクの抽出を図るとともに、多様なステークホルダーを巻き込んだリスクへの対処行動を明らかにした。また、現時点で訪問看護ステーションが独自に取り組んでいる備えを自助・公助・共助の視点からマッピングし、基本モデルの構築に向けた道筋の検討を行った。その上で、在宅療養者に対する災害の備えの基本モデルの構築に向けた政策提案を行った。本研究は、甚大な被害をもたらす巨大災害が発生しても、在宅療養者が持続可能な在宅ケアを受けることができる仕組み・制度の構築に向けた検討を目的とする。研究の初年度である平成26年度は、災害時に健康状態が揺らぎやすい在宅療養者像を日常面も含めて健康・生活面で見える化するとともに、療養者を支える訪問看護ステーション等を対象に災害の備えを検討する基礎的資料の収集を行った。第1に、在宅療養者・家族の健康リスクを明らかにするため、阪神・淡路大震災、東日本大震災等の被災地を対象に大規模災害を実際に経験した在宅療養者・家族の行動の分析を行った。具体的には、日本在宅ケア学会(2012)の療養者の分類をもとに常時医療機器・機具を使用する者を対象にインタビューを行った。在宅療養者と家族の語りから、ライフラインが途絶する中で療養者が直面する生命の危機的状況、発災直後の危機的な状況を乗り越えるための自らの力と近隣住民の力、セルフケア能力の重要性が明らかになった。また、訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師の語りから、災害時の優先順位を付けた対応とそれを可能にする日常の備えの重要性、備えの中でマニュアル活用と実践力の強化のバランスを取る必要性、訪問看護師が訪問できない時間帯の療養者・家族の対応力の強化、対応を持続可能にする制度の必要性が明らかになった。第2に、災害時には日常の健康リスクが顕在化すると考え、在宅療養者の日常の健康リスクの実態把握を行った。訪問看護ステーションでの24時間緊急連絡・相談対応に見る在宅療養者の健康リスクの分析を行った。緊急対応記録から、災害時にも共通する療養者の健康リスクと家族の介護上の課題を抽出したところ、装着した医療器具の離脱・閉塞、療養者の顕著な身体症状の悪化、家族の介護力の限界、判断が難しい身体状況の悪化等、療養者の健康の揺らぎに繋がる要因を抽出することができた。研究の2年度となる平成27年度は、日常及び災害時の在宅療養者・家族の健康リスクに関する資料をもとに療養者を支える在宅ケアのあり方と、災害の備えにつながる訪問看護ステーションの役割について詳細な分析を行った。第1に、訪問看護師の語りから発災直後の初期対応から亜急性期までの各災害サイクルにおける災害看護実践行動の実際と課題を明らかにした。被災地での災害看護実践行動の経験を持つ看護職と療養者・家族へのインタビューで得た語りをデータベース化し、発災直後から亜急性期までの概ね1ヶ月間の訪問看護の成果と課題を抽出した。第2に、災害時ハイリスク療養者の抽出基準の検討を行うために、災害が療養者個人の健康の揺らぎを起こすリスク場面とそこでのケアの実際をもとに、在宅療養者・家族の視点を踏まえた訪問看護ケアのあり方について検討を行った。その際、セルフケアとセルフケアサポートの重要性を踏まえながら、刻々と変化する災害状況に的確に対応できるように、在宅療養者の健康の持続のためにステークホルダーが果たした役割に着目し分析を行った。平成26年度に実施したインタビューで得た語りをもとに、災害時の個々の看護職と療養者・家族の一連の行動を統合することで、災害時の在宅医療ケアの全体像を浮き彫りにすることができた。その上で、被災体験を持つ療養者・家族の災害時の行動の詳細と被災経験からの学びを生かした備えの状況をもとに、ハイリスク療養者像の抽出基準を検討するために考慮すべきリスクとして、医療処置の継続可能性、介護者の確保、場所の安全と安楽、移動・移送上の安全、生活の継続等の視点を得ることができた。また、構築したデータベースを用いて、リスクへの対処行動を分析することで、ハイリスク療養者を中心として、災害時の病院・診療所、訪問看護ステーション等の医療機関、コミュニティ、行政などのステークホルダーの巻き込みプロセスを具体的な対処行動とともにマッピングし、災害時の在宅ケアの姿を考えるプロトタイプの作成を行った。研究の最終年度となる平成28年度は、ハイリスク療養者に対して災害時の在宅ケアのあり方を考えるための基本モデルの構築を試みた。そのため、平時の在宅ケアの提供にあわせて備えに取り組む複数の訪問看護ステーションの調査等を実施した。また、年度当初に発生した熊本地震の被災地では、ハイリスク療養者を支える在宅ケアシステムの基盤が災害により受けた影響を調査し基本モデルの検討に生かした。そのため第1に、研究期間中に収集した在宅療養者・家族、訪問看護師の語りをもとに被災時の療養者の医療・生活上のリスクを明らかにし、その低減を図るハイリスク療養者のためのリスクマネジメントサイクルのデザインを行った。