hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
坑内保安環境評価・制御のためのエキスパートシステムの開発

本研究は石炭・金属鉱山における保安を確保・制御するために、坑道網の特性を利用したエキスパートシステムの開発を目的として、2年度にわたって実施されたものである。研究の初年度には、エキスパートシステムの骨格構造を確立し、最後年度には実際に応用するためのルールの組合せとルール作成に関するシミュレイションプログラムを開発した。これらの成果を基にして、坑内保安環境を評価・制御するためのエキスパートシステムのプロトタイプも作成した。本研究で開発したソフトは、1)地表での対気圧・大気温度、坑内通気網内の温・湿度分布および扇風機の特性曲線を考慮した通気量の高速計算法、2)坑内の必要な箇所に通気量を確保するためのユーザインタフェースとしてのノードポテンシャル線図および通気量ーノードポテンシャル線図の作成、3)補助扇風機を含む坑内通気網のマクロ特性のグラフィック表示、4)風速センサとサイリスタ型補助扇風機を用いた通気制御へのファジイ集合の応用と言語表現方式に基ずく最適制御ルールのコンビュータによる作成法、5)災害時でのデータ伝送方式のファジイ推論による選定法、6)坑内火災時の退避経路を選定するための構造化された質問応答形式による坑道綱の拡大・縮小表示、7)通気温度と岩盤の地山温度から坑道壁面および岩盤内部の非定常解析、8)岩盤の壁面温度の通気による変化を考慮した坑内通気網での非定常通気温度計算法、9)坑内でのメタンガス希釈のための制御された車風の効果判定法、10)市販のエキスパートシステム構築ツールによる坑内熱環境制御エキスパートシステムの作成、11)鉱山保安に関する知識ベースとしての画像情報のデジタイザ・ビデオカメラによる取り込みと画像抽出法、12)マルチプクレサによる知識ベース蓄積システムの開発である。本研究からエキスパートシステムの発展には、知識ベースの蓄積が急務であることが判明した。本研究は炭鉱・金属鉱山における坑内採掘のための保安環境に関する評価並びに制御のためのエキスパートシステムの開発であり,2年度にわたり研究を実施するものである.本年度は研究の初年度なので,エキスパートシステムの骨格構造を確立することを主な目的とし,エキスパートシステムを作成する場合に必要な保安環境を評価し制御する基本ソフトの開発を行なった.又現地調査を実施して,保安環境の評価と制御に関する現場の技術者からの情報収集も行なった.開発したソフトは,1)地表での大気圧・大気温度と扇風機の特性曲線から坑内の総ての箇所での通気量と通気温度の高速計算,2)坑内にメタン等有害ガスが湧出した場合のガス濃度分布の計算,3)坑内の必要な箇所に通気量を確保するための通気ネットワーク特性の評価および4)坑内ネットワーク表示,5)ファジィ推論による風速センサーとサイリスタ型局部扇風機を利用した通気制御方法等である.現地調査は,坑内保安に関して最も進んでいる炭鉱について,九州の三池炭鉱および北海道の太平洋炭鉱から,坑内保安環境の評価と制御に関する設備の調査を行なった.両炭鉱においては,今後コンピュータによる制御体制が計画されていることから,それに見合うエキスパートシステムの開発が急務であることを実感した.本年度の研究成果を基にして次年度は,現場での応用を目的として次に述べる項目について研究を実施する予定である.1)炭鉱・金属鉱山で利用可能なパソコンによるエキスパートシステムの完成,2)現場においてエキスパートシステムを作成する場合に必要なユーザインタフェースの作成,3)鉱山保安指向型推論エンジンの開発,4)鉱山保安に関する知識データベースを増強するために炭鉱・金属鉱山からの情報の収集,5)坑内ネットワークでの通気状態の可視化,6)通気の非定常解析ソフトの開発による災害時対策システムの開発.本研究は石炭・金属鉱山における保安を確保・制御するために、坑道網の特性を利用したエキスパートシステムの開発を目的として、2年度にわたって実施されたものである。研究の初年度には、エキスパートシステムの骨格構造を確立した。

本年度は最終年度なので、実際に応用出来るよう炭鉱の現場での情報収集を行いエキスパートシステムでのルールの組合せを構築した。更にエキスパートシステムを発展させるための新たなルール作成に関するシミュレイションプログラムも開発した。これらの成果を基にして、坑内保安環境を評価・制御するためのエキスパートシステムのプロトタイプも作成した。本年度に開発したソフトは、1)坑内の必要な箇所に通気量を確保するためのユーザインタフェースとしてのノードポテンシャル線図および通気量-ノードポテンシャル線図の作成、2)補助扇風機を含む坑内通気網のマクロ特性のグラフィック表示、3)災害時でのデータ伝送方式のファジイ推論による選定法、4)坑内火災時の退避経路を選定するための構造化された質問応答形式による坑道網の拡大・縮小表示、5)通気温度と岩盤の地山温度から坑道壁面および岩盤内部の非定常解析、6)岩盤の壁面温度の通気による変化を考慮した坑内通気網での非定常通気温度計算法、7)坑内でのメタンガス希釈のための制御された車風の効果判定法、8)市販のエキスパートシステム構築ツールによる坑内熱環境制御エキスパートシステムの作成、9)鉱山保安に関する知識ベースとしての画像情報のデジタイザ・ビデオカメラによる取り込みと画像抽出法、10)マルチプレクサによる知識ベース蓄積システムの開発である。本年度の研究からエキスパートシステムには、知識ベースの蓄積が急務であり、特に災害時等の状況把握には画像データが有効であり、また構造化されたユーザインタフェースが適切な処置を実行するために不可欠であることが分かった。
機能性ナノ粒子の創製とナノ領域における特異物性に関するボトムアップ的研究

1)酸化アルミニウムナノ粒子を低温プラズマ場中で生成し、プラズマを作用させることによりアルミナの構造及び形態が変化することを透過型電子顕微鏡を用いて明らかにした。プラズマ場を作用させないときには球形のデルタ構造を持つアルミナ粒子が得られた。一方プラズマを作用させることによりガンマ構造粒子を作成することができた。このプラズマ中で生成された粒子の中には正八面体の形態をもつ粒子もみられ、粒子の形態制御として低温プラズマが有用であるという可能性が示唆された。さらに赤外吸収スペクトルの測定により、プラズマ中で生成されたアルミナナノ粒子は表面に非常に活性なラジカルをもち、大気にさらすことにより非常に多くの水分子をその表面に化学吸着できることを明らかにした。2)ガス中蒸発法において、ナノ粒子生成時の圧力を変化させることにより平均粒径33nmと平均粒径20nmのアルミナナノ粒子のサンプルを作製した。それぞれのサンプルを加熱し赤外吸収スペクトルを測定することにより、各温度での構造の同定を行い、相転移温度のサイズによる違いを明らかにした。これにより平均粒径20nmのサンプルでは、平均粒径33nmのものよりも相転移温度が100度程度低下することを明らかにした。3)ガス中蒸発法で生成したアルミナナノ粒子の中に双晶粒子、多重双晶粒子が多数生成されることを見出した。多重双晶粒子は金などFCC金属に見られることが有名だが、アルミナのような酸化物イオン結晶において多重双晶粒子が見られたのは初めてである。多重双晶粒子の形態からスピネルの{111}面を双晶面としていることを明らかにした。すなわち酸素のFCC構造の中にアルミイオンが分布している構造をもつスピネル型アルミナにおいて、結晶の成長や形態を考えるときには酸素イオンの振る舞いのみを考えればよいということを実験的に見出した。(1)WO3、MoO3などReO3(酸化レニウム)タイプ酸化物において、サイズの減少とともに構造の対称性が向上することを明らかにした。ガス中蒸発法において、粒子生成時のガス圧をコントロールすることにより、様々な平均粒径をもつサンプルを作成した。透過型電子顕微鏡によりこれらのサンプルの構造を調べたところ、10nm以上ではtriclinic構造、10nm以下ではcubic構造をとることを見出した。また、サイズの低下に伴い粒子の色が黄色から青色へと変化する現象を見出した。これまで、WO2.80といった非化学量論相においてはタングステンブルーと呼ばれる青色を呈することがよく知られているが、今回生成した10nm以下の粒子ではWO3という化学量論相であるにも関わらず青色を呈するということを明らかにした。MoO3においては、構成するMoO6八面体自身のひずみ(異方性)がサイズの低下に伴い解消され、より対照的なMoO6八面体へと変化することをIRスペクトルの変化をシンプルな調和振動子モデルにより近似することにより明らかにした。(2)アルゴンと酸素の混合ガス中でアルミを蒸発させることによりdelta-Al203ナノ粒子生成できることを明らかにした。また、それらの加熱によるIRスペクトルの変化より転移温度を明らかにした。平均粒径は約50nmであり、このときdelta-theta転移は900°C、theta-alpha転移は1300度であった。delta-theta転移はこれまで報告されているバルクの転移温度よりも約200度程度低いことを見出した。一方theta-alpha転移は加熱による粒子の凝集によりバルクと同程度の転移温度となった。
レーダー干渉計法の開発と大気乱流・微細構造の解明に関する観測的研究

従来、気象現象の解析と理解に用いられてきた気象レーダーや大気レーダー等による観測であるが、2001年、気象庁が全国25ヶ所(その後、増設して計31ヶ所)に設置した小型の大気レーダー(プロファイラー)による下部対流圏の風速データを予報モデルに導入し、局所的な気象現象の予報の精度向上を得たことで大気レーダーの予報への利用が益々期待されている。しかしながら、これらの大気レーダーの標準観測手法として用いられているドップラー法は、大気の状態によって分反射を起こすことで誤差を生じることをこれまでの研究で示してきた。そこで、応用手法である空間領域干渉計法観測を用いてより精度の高い水平風速推定を得るための観測法について議論した。この手法では空間的に離れた複数のアンテナ間の受信信号の相関を求めることでアンテナ間の風速を推定するが、受信信号に白色雑音が加わることで相関が低下し誤差が大きくなることが分かった。この白色雑音は自己相関関数のゼロラグに針状に現れるために、この針状成分を適切に取り除けることが分かった。しかしながら、白色雑音は相関関数自体をも歪ませ、相関関数の「信号部」と「尾部」が区別できず、誤差を増大させる要因となることが分かった。そこで「相関の高低」と「信号部の範囲」との関連性を調べ、相関関数の最大値とそのラグ値を用いた「信号部範囲」の依存性を関連化し、誤差を雑音無しのドップラー法と同程度にまで減少させることに成功した。これらの結果により、電子的に受信アンテナ間距離を瞬間的に変更できるMUレーダーの特性を活かし、実際の風速に最適存受信アンテナ間距離を設定し、雑音の影響も最小限に抑え、従来のアンテナ間距離固定より風速推定精度を飛躍的に向上させることに成功した。この結果については、現在投稿論文執筆の最終段階である。近年、大気レーダーや気象レーダーを用いた「レーダー気象学」が注目されてきている。これらレーダーの観測手法としてはドップラー法が主流となている。しかしながら、大気レーダーを用いた観測では大気の状態によって分反射を起こすことで誤差を生じることが指摘された。一方で、空間領域干渉計法観測は、この分反射の影響を受けにくく、より精度の高い水平風速推定が可能である。まず水平風速推定法について、従来から用いられてるFull correlation analysis(FCA)法と、近年提案された簡易手法について、その推定精度をコンピュータシミュレーションによって比較した。その結果、ノイズが無い場合、簡易手法でもFCA法と同程度の推定精度が得られることが分かった。さらに、信号にノイズが含まれるときにはFCA法を上回る推定精度を示す場合があることも分かった。これにより、干渉計法を用いた水平風速推定精度の向上が期待される。この結果については、論文誌に印刷済みである。次に、信号にノイズを含む場合について評価した。この場合、相関関数にノイズが含まれることで関数自体に歪みが生じ、風速に関するパラメータの推定に誤差を生じることが示された。またノイズが大きいほどその影響も大きく、ドップラー法と比較した場合でもノイズに対して非常に敏感であることが示された。このように、本年度は解析と論文執筆に時間を費した。
糖鎖リモデリングと細胞コミュニケーション

糖鎖は、糖タンパク質、糖脂質、プロテオグリカンといった複合糖質の重要な構成成分であり、生体内で重要な役割をになっていることはふるくから知られていた。しかし、以前の糖鎖研究は構造解析が主流であり、糖鎖の生理的意義や生物学的な機能を解明するには必ずしもいたってはいなかった。糖鎖の生合成に関与する糖転移酵素の遺伝子(糖鎖遺伝子)が多数クローニングされ、これを用いて細胞レベルや個体レベルで糖鎖構造を改変することが可能になった。本研究領域はこのような糖鎖遺伝子によるリモデリングを駆使して、細胞内シグナル伝達、細胞間糖鎖シグナル、細胞分化、細胞増殖などの点から解析をおこない、タンパク質分子や核酸分子からの研究だけでは十分に説明できなかった生命現象を明らかにすることを目的とした。さらに、このようなアプローチによって既存の医学生物学生物学領域の研究に新しい視点や展開を与えることを目指した。遺伝子産物に糖鎖が付加してはじめて最終的な機能分子が形成される場合がきわめて多いという事実は、ゲノム研究だけで生命現象を理解することはきわめて難しいことを示しており、ポストゲノム研究の中で糖鎖生物学は大変重要な位置を占めることが認識されつつある。3年間という比較的短い期間であったが、本研究領域では多くの優れた成果を得ることが出来た。この分野の研究の発展に本研究領域の果たした役割はきわめて大きく、癌研究や免疫など、関連のある他の研究分野にも寄与できたと考えている。平成10年度より発足した特定領域研究(A)「糖鎖リモデリングと細胞コミュニケーション」ではこれまで不明な点の非常に多かった糖鎖の機能を明らかにするため、様々な分野の研究者を集め総合的に研究をすすめていくことを柱の一つにしている。本領域は研究実施をする二つの班とこれらをオーガナイズする総括班からなっているが、班員相互の連携体制や共同研究の促進、あるいは密接な意見交換を行うために、総括班として以下のようなことを行った。(1)計画研究の班員のみならず公募の研究者および班友、各班員の共同研究者までを網羅した班員名簿を本特定領域の発足後直ちに全員に配布し、研究者間の連絡がスムーズに行えるよう配慮した。(2)年2回の班会議および公開シンポジウムを開催し、班員相互の連携を促すとともに、公開シンポジウムや総括班会議にて評価委員や他の分野の研究者の方々からの助言や、意見を得ることができた。(3)年4回という比較的頻回に本領域のニュースレターを発行し、班員間の情報交換の場を提供した。以上のように総括班として計画研究および公募研究として本領域に参画している研究者が互いの専門領域や研究成果を速やかに知り、互いに補完しあって研究を行えるような体制を整えた。また、公開シンポジウムを通して糖鎖の重要性を他の分野の研究者に知ってもらう機会を設けることができた。糖鎖は糖タンパク質、糖脂質、プロテオグリカンなどの重要な構成成分であり、生体内で多種多様な分子群を形成している。この分野を包括する糖鎖生物学はポストゲノム研究の中心的課題の一つと考えられ、本研究領域の果たす役割は益々大きくなってきている。本研究領域は二つの計画研究班、谷口を班長とする第1班「糖鎖遺伝子による細胞リモデリング」と村松を班長とする第2班「糖鎖シグナルによる細胞間コミュニケーションの制御」からなり、これらに属する計画研究班班員および公募の班員間相互の交流、連携の促進、研究成果のとりまとめと刊行などをはかるため領域代表者を班長とする総括班をおいている。本年度はニュースレターの刊行、合同班会議、公開シンポジウムの開催などをおこなったが、とくに公開シンポジウムでは海外よりこの分野における第1人者3名を招き、これまで以上に活発な議論が行われ、各班員ともそれぞれの課題について非常に有意義な示唆をえることができた。また、本年度は国際糖鎖生物学会議(GlycoXV)が東京で開催され、総括班の班員も中心的な役割を担ったが、本研究領域の各班員と来日した多数の海外研究者との共同研究を含む研究交流や討論を促す機会もえることができた。

このような活動を通して、班員間が相互に補強しあうような環境を提供し、各課題をより効率的にすすめられるよう配慮した。実際に班員間の共同研究によって大きな進展のみられた課題も多数あり、ゴードンカンファレンスや国際糖鎖生物学会議、国際糖質化学シンポジウムでも高い評価を受けている。本研究領域総括班は、合同班会議やニュースレターの刊行を通して、二つの計画研究班、第1班「糖鎖遺伝子による細胞リモデリング」および第2班「糖鎖シグナルによる細胞間コミュニケーションの制御」に属する計画班班員と公募の班員の共同研究といった連携を促進させ、また公開シンポジウムを通して、本研究領域に関係する多くの共同研究者間の相互交流も促した。本研究領域では多くの優れた成果を得ることが出来、わが国の糖鎖生物学分野に大きな進展をもたらすことができたと考えている。糖鎖は、複合糖質と呼ばれる糖タンパク質、糖脂質、プロテオグリカンといった一群の生体物質の主要な構成成分であり、これらの複合糖質の生理機能に、糖鎖は不可欠な役割を担っている。例えば糖タンパク質の場合、遺伝子から翻訳されたポリペプチドのみでは機能をもたず、糖鎖が付加してはじめて最終的な機能分子が形成されることからもわかるように、ゲノム研究だけでは生命現象を十分に理解することはきわめて難しく、糖鎖をはじめとする翻訳後修飾は大変重要な位置を占めることが認識されつつある。その中でも糖鎖は構造の多様性や存在の普遍性という点で重要性が非常に高く、ポストゲノム研究の中心的課題であることは間違いない。わが国におけるこの分野の研究をさらに展開させるうえで、今年度で終了する本研究領域の果たした役割は大きいといえる。特定領域研究(A)「糖鎖リモデリングと細胞コミュニケーション」は平成10年度平成12年度の3年間にわたって行われ、多数の成果をあげて終了した。本研究領域では、細胞レベルや個体レベルで糖鎖構造を改変し、その表現型を解析することによって糖鎖の生物学的機能や病態における役割などを明らかにした。この研究領域で得られた成果や知見を総括したうえで、記録として残し、広く公表するため、本研究領域に参加した計画研究・公募研究のすべての研究者に個々の研究成果を要約、解説してもらい、それらを回収した。適切なフォーマットとして編集し、発表された論文のリスト、ならびに主要な論文等も収録して印刷・冊子を作製した。このように取りまとめた冊子を本研究領域の全班員に配布するとともに、糖鎖研究に携わっている、化学や工学といった他の分野の主要な研究者にも送付している。本研究領域で得られている研究成果が糖鎖生物学領域だけではなく、医学・生物学あるいは化学の領域における関連分野の研究にも何らかのかたちで活用され、各研究分野の今後の発展にも寄与することが期待される。
籠型配位子を用いた酸素発生中心のモデル構築

本研究では光化学系IIの酸素発生中心を模倣するマンガンクラスターの合成法の確立、および新規に合成した分子性のクラスター化合物を用いた高効率な水の触媒的酸化反応の達成を目的としている。これまでに独自に開発した籠型配位子を用いて、酸素発生中心のモデル錯体の合成を検討しており、平成27年度の成果としてナトリウムとマンガンを含む異種金属キュバン型錯体1を高収率で得る方法を確立できた。酸素発生中心はナトリウムではなくカルシウムを含むクラスターであるため、平成28年度では以上で確立した方法論を応用することで、マンガンクラスターへのカルシウムの導入を検討した。その結果、クラスター合成の際に単にナトリウムイオンの代わりにカルシウムイオンを添加しただけでは目的物は得られなかったが、一旦系中に錯体1を発生させた後に、ナトリウムイオンをクラウンエーテルで脱離させ、その後カルシウムイオンを添加することで、狙い通りにカルシウムイオンがクラスター骨格内に取り込まれることがわかった。また籠型以外の骨格を有する配位子を用いたマンガンクラスターの合成の検討も実施した。その結果、三方に分岐した骨格を有する配位子を用いてマンガン錯体の合成を行った場合に、多核マンガン錯体が高収率で得られ、また配位子の有する置換基によって異なるクラスター骨格が構築されることを明らかにできた。さらに得られたマンガン錯体を酸化した後に水を加えることで、オキソ配位子によって架橋されたマンガン三価を含むクラスターが得られることがわかった。この反応は酸素発生中心で行われている水の酸化反応の素反応と関連があり非常に興味が持たれる成果である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では酸素発生中心のマンガンクラスターを模倣する錯体の合成法の確立、得られたクラスターを用いた水の酸化反応の機構解明、および高効率な水の触媒的酸化反応の達成を目的としている。平成27年度は先行研究によって確立したマンガン多核錯体の合成法の改良、および得られたマンガンクラスターにさらに酸化剤や塩基を作用させ、酸素発生中心にさらに近い構造モデルの構築を検討した。具体的には、配位子の置換基を変えるなどの工夫を行った結果、収率が大幅に改善し、種々の物性測定や反応に用いるのに十分な量のクラスター化合物を合成することが可能となった。また得られた種々のマンガンクラスターの電気化学測定を行ったところ、クラスターの骨格構造に依存して酸化波の電位が異なることが明らかとなった。さらに電気化学測定の結果を踏まえ、化学酸化を検討したところ、二電子酸化されたクラスターが得られることが明らかとなった。また、それと並行して、新規な多座配位子の合成およびそれを用いた多核マンガン錯体の合成を種々検討しており、得られた錯体を用いた水分子の取り込みおよび酸化反応を観測した。配位子の骨格を工夫することで、金属周りが同様の配位環境を有する単核、二核、三核マンガン錯体を系統的に合成可能であり、また核数が増えるごとに、金属の酸化電位が負側にシフトしていく、すなわち酸化が容易になることが明らかとなった。これらの錯体のマンガン中心には水分子が配位しており、今後さらなる酸化反応を行うことで、その水分子の変換反応を観測する予定である。平成27年度の研究計画として掲げていた、酸素発生中心を良く模倣するマンガンクラスターの合成法を確立し、目的のクラスターを高収率で得ることができるようになった。この成果により、物性測定およびさらなる反応の検討が可能となった。実際に検討したところ、それぞれのクラスターの酸化還元挙動が明らかとなり、またクラスターを二電子酸化した生成物の単離および構造解析に成功した。これまでに酸素発生中心に関連する研究は多くなされてきたが、マンガンクラスターの酸化還元挙動と構造変化の関係を実験系で観測できた例はないため、非常に重要な成果が得られたといえる。

平成27年度に合成した多核マンガン錯体の酸化反応および脱プロトン化反応をさらに行い、精密な酸素発生中心の電子構造を再現するモデル構築を行う。目的の生成物が得られた際には、順次単結晶X線構造解析を行い、クラスターの立体構造の変化を観測する。またESR、SQUID等を用いて磁気的性質を測定し、DFT計算の結果とあわせて評価することで、得られたクラスターの精密な電子構造を理解し、酸素発生中心がなぜ高効率に水を酸化することができるのかを明らかにする。また同時にこれまでに合成してきたマンガンクラスターを用いて触媒的な水の酸化反応を検討することで酸素発生中心の反応モデルとしての価値を評価する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
民間説話に見るアフリカ中・西部の心性分析と語りの教育効果の検証

1)アフリカの民話の心性分析に関する国際的共同研究の成果の公開と議論のために、2018年11月2日にパリのセーヴル学院で国際シンポジウム「民話に見るアフリカの知恵、紛争解決の道具として」を開催、60人ほどの参加者を得た。本シンポジウムでは、カメルーンの中央アフリカカトリック大学教授2名、フランスのアンジェ大学教授をはじめとする研究者と申請者が、それぞれ哲学、宗教学、社会学、文学、言語学の分野からアフリカの民話を分析し、発表と討論を行なった。申請者は異文化受容の一例として西・中央アフリカのイスラム教徒遊牧民に伝わる民話の文学的分析と、日本の昔話の比較分析を行なった。シンポジウムの成果は近日中に論文集としてパリのアフリカ世界協会から出版される予定。また本発表をもとに日本語論文「乱される「期待の地平」-サハラ以南の民話への異文化からのアプローチ-」を、『上智大学仏語・仏文学論集』53号に掲載した。2)故江口一久国立民族学博物館教授が採取した民話の語りの音源資料のデジタル化とその保存と活用に関する活動としては、その音源資料の整理・分析の為に来日されたマルア大学のアダマ教授に面会し、研究指導を受けた。またトーゴのダンベルマ地区で収録された音源の活用可能性の検討については、在日トーゴ大使代理と面会、トーゴの文化財や資料の保存や研究に関する状況について説明を受け、今後もトーゴ大使館の支援を受けながら国立博物館の研究者のなかの音源資料の専門家と連絡を取り、トーゴにおける将来的な活用可能性について検討をするための活動を継続する予定である。3)民話を利用した語学教育とアフリカの学生と日本の学生との交流については、コートジボワールの大学、CERAPのカボレ教授の支援を受けて、両国の学生のスカイプなどを利用した共同学習を企画、調整、継続し、その学習効果を検証している。1)中央・西アフリカ、特にカメルーンの民間説話の分析と心性の抽出に関しては、昨年度に課題として残った説話と語りの歴史的・文化人類学的研究も行なった。研究に際し、当該分野を専門とするアフリカの研究者との通信および招聘による共同研究を実施し、同時に以下のセミナーを開催してその成果の一部を公開した。1中央アフリカカトリック大学(カメルーン)マリ=テレーズ・メンゲ教授(文化人類学・社会学)とともに研究対象とする説話を選択し、互いの分析結果を持ち寄って議論した。また2017年6月20日に東京で公開セミナー「カメルーンの民間説話に見るアフリカの心性」を実施した。セミナー後は、合同シンポジウム「中央・西アフリカの説話に見る紛争回避の知恵」を計画し(2018年11月開催予定)、文化人類学的分析と文学的分析を融合させた研究を、同氏とともに継続中である。2ブカヴュ・カトリック大学(コンゴ)ルカ・ルサラ=クカ教授(アフリカ宗教学、民俗学、エジプト学)との共同研究を数回にわたって行い、2018年2月17日に大阪で、公開セミナー「説話に学ぶアフリカの知恵ー争いごとを解決する鍵ー」を開催した。2)アフリカの民間説話を文学教育に利用する方法の開発については、本年度は特にフランス語初学者教育への利用効果を検証するために、大学1年生の異なるグループに対してテクストの解釈と語りの実践を行い、2017年の5月と12月にその成果を公開する機会を持った。さらに参加学生に聴取を行い、その効果を確認した。また練習には、コートジボワールの本学協定校の学生有志にスカイプによるテクスト解釈や発音の指導を、また交換留学生に直接の指導補助を依頼し、一部の学生はスカイプによる対話を継続している。3)故江口一久教授がアフリカ中部・西部で録音された民間説話の語りのテープのデジタル化については、国立民族学博物館において作業が継続されている。本年度は初年度の研究に不足していたアフリカの民間説話の語りの歴史的・文化人類学的背景について、理解を深めることができた。特に本年度上期からは、本科学研究費により招聘したメンゲ教授(カメルーン)、下期からは、本務先客員教授ルサラ教授(コンゴ)という2名の専門家との共同研究を持続的に進めることで、関連分野の最新の研究状況、民間説話研究の現地社会における学術的評価等についても、理解を深めることができた。同時に、日本で本分野を研究する者が本研究を行うに際しての有効なアプローチやその学術的意義について、より多角的側面から検討するにいたった。以上の研究成果を総合的に取りこんだ論文が未発表であるため、2018年度に予定しているメンゲ教授との合同シンポジウムの記録の冊子化による、研究成果の公開を予定している。アフリカ民間説話の語りの教育的効果については、ほぼ当初の計画通り実行し、肯定的な効果を得ることができた。テクストに関してはフランス語が比較的容易なため、初学者の読解意欲を引き出すと同時に、内容自体は単純でなく、異文化理解的な関心や倫理的関心などの知的関心を喚起する面が大いにあるため、成人の第二外国語教育にも適した素材であることを確認できた。故江口一久教授による民間説話の音源資料(カセットテープ)のデジタル化による保存と、文化遺産としての活用可能性の追求については、本研究の着想当初は個人的な作業を多く想定していたが、国立民族学博物館のご理解により理想的な形で保存・活用される道筋がつき、最新技術の活用の下その方向で作業が進められている。今後本研究との関連においては、江口教授の研究活動の意義や重要性、同教授による語りの実践をめぐる活動の波及効果などの視点から、日本の、及び国際的なアフリカ文化研究の重要な事例として、カメルーンを含め、広く国際的にも評価・紹介したいと考える。

1)アフリカの民話の心性分析に関する国際的共同研究の成果の公開と議論のために、2018年11月2日にパリのセーヴル学院で国際シンポジウム「民話に見るアフリカの知恵、紛争解決の道具として」を開催、60人ほどの参加者を得た。本シンポジウムでは、カメルーンの中央アフリカカトリック大学教授2名、フランスのアンジェ大学教授をはじめとする研究者と申請者が、それぞれ哲学、宗教学、社会学、文学、言語学の分野からアフリカの民話を分析し、発表と討論を行なった。申請者は異文化受容の一例として西・中央アフリカのイスラム教徒遊牧民に伝わる民話の文学的分析と、日本の昔話の比較分析を行なった。シンポジウムの成果は近日中に論文集としてパリのアフリカ世界協会から出版される予定。また本発表をもとに日本語論文「乱される「期待の地平」-サハラ以南の民話への異文化からのアプローチ-」を、『上智大学仏語・仏文学論集』53号に掲載した。2)故江口一久国立民族学博物館教授が採取した民話の語りの音源資料のデジタル化とその保存と活用に関する活動としては、その音源資料の整理・分析の為に来日されたマルア大学のアダマ教授に面会し、研究指導を受けた。またトーゴのダンベルマ地区で収録された音源の活用可能性の検討については、在日トーゴ大使代理と面会、トーゴの文化財や資料の保存や研究に関する状況について説明を受け、今後もトーゴ大使館の支援を受けながら国立博物館の研究者のなかの音源資料の専門家と連絡を取り、トーゴにおける将来的な活用可能性について検討をするための活動を継続する予定である。3)民話を利用した語学教育とアフリカの学生と日本の学生との交流については、コートジボワールの大学、CERAPのカボレ教授の支援を受けて、両国の学生のスカイプなどを利用した共同学習を企画、調整、継続し、その学習効果を検証している。平成28年度の調査、研究、実践、成果の発表について、以下内容別に記す。アフリカ中部・西部の民間説話の分析に関しては、説話のフランス語訳の収集と読解、マックス・リュティなど民間説話の先行研究のなかの分類方法に照らした分析を遂行中である。その分析内容の一部を『改革者』掲載の論考中に記した。説話の教育への適用方法については、主としてEmmanuel Matateyou氏の研究を参考にしつつ研究し、自らの授業でその実践方法を検証している。民間説話の語りの教育への適用に関しては、共同研究者であるコートジボワールのCERAP大学部Francois Kabore教授と議論し、先方大学で講演した際に本務校学生とのスカイプフレンドを募り、アフリカ民間説話に関する本務校演習の登録者全員に割り振り、スカイプで説話解釈や語りの練習を行ってもらった。その成果は授業内および学科内発表会で学生が発表した。その際の学生の自己評価や感想などは本研究報告書に掲載する予定。国立民族学博物館江口一久名誉教授の遺族所有の現地語による民間説話の語り等の音源のデジタル化と現地への返還計画に関しては、音質の確保、資料分類方法、返還方法等についてフランス国立図書館音源課長Pascal Cordeleix氏に面会し、アドバイスを受けた。
パラ水素結晶中の分子を使った電子の電気双極子モーメントの探査

BiOラジカル分子を用いたeEDMの探査のために、理論および実験的の両面から研究を進めた。まず、理論的アプローチとしては、eEDM探査には最も重要な特性である分子内電場を予想するために、江原が大規模な量子化学計算を行った。具体的にはDirac-Coulomb方程式を正確に解いて得られた分子軌道とその配置間相互作用(CI)を考慮することによって、内部電場に関する相対論的エンハンスト因子を正確に計算した。その結果、BiOの基底状態の内部電場は従来報告されていた計算結果よりも数倍大きく、eEDM探査候補とされる分子の中でも最大クラスであることを明らかにした。実験的アプローチとしては、金森は気相でのBiOラジカルの生成法を確立するために、金属Biを真空中の電気ヒーターで溶融し、蒸発したBi原子をO2気体の放電プラズマ中に導入することによって、BiOを生成することに成功した。さらに、BiOの振動・回転量子状態をモニターするために可視光領域の半導体レーザー吸収分光法を導入し、一つの回転状態が超微細構造で10本に分裂した高分解能電子遷移スペクトルの観測に成功した。また、この手法を用いてBiOラジカルの寿命を調べたところ、化学的な寿命は1ミリ秒以下であることが判明したので、試料気体として容器に保存すること不可能と判断した。したがって、p-H2結晶中にBiOを取り込むためには、オンサイトでの生成法が必要となるので、酸化物試料Bi2O3のレーザーアブレーションと分子ジェットを組み合わせたラジカル分子線発生装置の開発を行った。内部量子状態をモニターする分光検出手段としては、LIFを導入した。また、BiOラジカルのスピンと分子の配向を制御するための磁場と電場として、超伝導コイルとメッシュ電極をパラ水素結晶作成装置に組み込んだ。以上のようにBiOのeEDM探査研究を理論および実験的に前進させた。25年度が最終年度であるため、記入しない。パラ水素結晶中に捕捉した分子を用いた電子の永久電気双極子モーメントの探査近年、飛躍的に進歩した超精密分光計測技術を基盤技術として、物理学の基本法則をテーブルトップの実験で検証する試みが現実的になっている。特に電子の電気双極子モーメント(eEDM)の測定対象としては、異方性電場を内在する分子系が測定限界値の潜在能力が最も高いと期待されている。我々は分子系が有する本質的な有利性を最大限に享受するために、量子固体パラ水素(p-H2)結晶中に捕捉したラジカル分子の基底電子・振動・回転準位を用いたeEDMの実証実験をおこなう。具体的には1)BiO/p-H2という独自の分子系を標的とし、コヒーレントな長時間観測を可能とする赤外振動遷移をプローブとし、eEDM効果をスペクトルピークの差周波として実時間測定する研究と2)HgH/p-H2を対象とした熱力学的分布の変化を磁場の変動に変換して観測する研究を行った。また、理論的アプローチとして、BiOおよびHgHのeEDM測定に必要な相対論的エンハンス効果と分子内電場の大きさをDirac-Coulomb方程式を正確に解いて得られた分子軌道を基底関数とするSAC-CI法を用いて高精度の量子化学計算のプログラムを開発に着手した。本研究ではp-H2結晶中に捕捉したラジカル分子に高電場と高磁場を印加する必要があるので、極低温下で動作するグリッド電極と超伝導磁石を作成しその基本特性を確認した。本研究ではBiOラジカルを気相で生成する手法の開拓から開始した。

初めにBi金属を電極とし、酸素分子をプラズマ放電することで、BiOの生成を試みたが、可視領域の発光分光スペクトルおよび、半導体レーザー分光法を用いても検出することができなかった。次に、Bi金属のレーザーアブレーションと酸素のプラズマ放電を組み合わせたが、スペクトルの検出には至っていない。さらに、Biを電気フィラメントヒーターで加熱し、原子ビームとして酸素プラズマ中に投入したが、期待された発光スペクトルは観測されなかった。このことから、BiOラジカルは寿命が同荷電子配置を有するNOラジカルとは異なり、存在寿命がきわめて短いと推定される。この結果はあらかじめ反応で生成したBiOをp-H2結晶にドープすることがきわめて困難であることを意味する。もう一方のHgHラジカルの研究の法はHg蒸気をp-H2にドープすることに成功し、さらに水銀ランプの共鳴紫外光を照射することによって、HgHが生成することを赤外振動スペクトルで確認することができた。その量は1ppmを超えるものであるが、副生成物であるHgH2の方が10倍多く生成されてしまうことがわかり、改善が必要であることが分かった。BiOの生成に至らない原因として、今の放電法ではプラズマ温度が高すぎて酸素分子が準安定電子励起状態を通り越して、酸素原子に解離してしまっていることを発光スペクトルから確認している。酸素分子の励起状態を生成するためにプラズマ温度の低いマイクロ波キャビティ放電を導入する。また、長光路光学系を導入することによってレーザー分光の検出感度を上げる。p-H2結晶中の水銀ランプ照射によるHgHの生成効率は気相に比べてはるかに小さいことが分かった。その原因としてはHg原子の共鳴遷移のマトリクスシフトが考えられる。Hg/pH2の吸収スペクトルを実測し、マトリクスシフトに共鳴する紫外線を波長可変レーザーを用いて励起する。生成物を赤外振動スペクトルでモニターしながら、レーザーの波長を掃引することによって、HgHの生成効率の最適条件を見出す。十分なHgHが生成法を確立した後、今年度作成したグリッド電極と超伝導コイルにを用いて、結晶に高電場と高磁場を印加し、HgH分子を配向させることができることを確かめる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
マントル構成物質における水素結合形成課程の観察とその地球化学的な意味の考察

前年度に引き続き含水マグネシウムシリケートの高圧合成を行いながら、中性子回折の測定や赤外・ラマンスペクトルの測定を行った。その結果、Phase Aの水素原子まで含めた構造の解析に成功し、高圧力での構造変化についても議論を行うことができた。この成果は含水高圧シリケートに中性子回折を適用した初めての成果である。従来は複雑な構造ゆえ不可能であった仕事であるが、我々の努力によって困難を克服することができた。また、金属水酸化物の高圧下での振る舞いに関する研究でも進展があった。高圧力下では水素結合の形成と水素原子間の反発が競争的に起こることが明らかになり、水酸化コバルトで既に報告されていたアモルファス転移が、水素原子同士の反発によって生じる緩和過程に起因することを突き止めた。また、高圧実験によって元来は無水鉱物であるスティショバイトについても、含水天然MORBを出発物質とした場合の温度圧力依存性についてプレリミナリーな結果を得ることができた。特に今年度からは固体物質だけでなく、鉱物中に含まれる流体包有物の塩濃度を水の会合状態を分光学的に数値化することによって求める方法を開発した。これによって従来氷点法によって行っていたsalinityの測定を顕微分光法によって行うことができるようになった。さらに、高圧下での赤外・ラマン測定の設備を整備しつつあり、圧力と塩濃度を変数としたスペクトル解析を今後は行う予定である。究極的には天然ダイヤモンドに含まれているマントル流体の素性を、水素結合(水の会合)というパラダイムで理解することを目指す。本年度は含水高圧相、並びに地球内部物質に取り込まれている水の存在状態、特に水素結合の強度に関してについて、主に赤外スペクトルと中性子回折によって実験的なデータを蓄積することができた。来年度は高圧含水相についてはより高圧側で安定となるPhaseDの研究に取り掛かるとともに、天然ダイヤモンド中の包有物に関しては、地球深部のfluidの化学組成に制限条件をつけるべく実験を重ねる予定である。1.ニューヨーク州立大学のParise教授とともに、金属水酸化物の高圧下中性子線回折測定結果の詳細な解析を行い、金属水酸化物の高圧下での振る舞いに水素結合だけでなく、水素原子間の反発が重要であることを明らかにした。この結果は以下の含水珪酸塩鉱物の高圧下での挙動を理解するための試金石となる。2.含水高圧相のPhaseAについては、高圧下での中性子線回折の測定が終わり、結晶ないに取り込まれている二つの水素原子を取り巻く水素結合強度について、大気圧下と高圧下での比較から明確な議論をすることができた。今後は、高圧下でのX線結晶解析を進め、複雑な構造を持つPhaseAの高圧下での構造変化を総合的に理解してゆく予定である。3.天然ダイヤモンド中に含まれる水の水素結合については、昨年度から引き続き研究を続行しており、現在のところ氷の高圧相がダイヤモンドに含まれていること(学会発表済み、投稿準備中)、さらに水素結合強度をプローブとしたin situ salinity測定法の開発を現在行っている。
遠隔炭素－水素結合の変換反応と合成終盤での官能基変換の方法論の開発

炭素ー水素結合変換反応は、原子効率が高く直截的な合成法なので、廃棄物も少ない、クリーンな反応であり、グリーンケミストリーあるいは元素戦略の観点からも最近、特に注目されている分子変換反応の一つである。今まで多くの研究がなされたにもかかわらず、位置選択的な遠隔炭素ー水素結合変換反応の開発の研究例は、多くない。本研究では、2つの結合部位を含む補助金属錯体を利用した協同的な遠隔炭素ー水素結合活性化反応を提案する。具体的には、基質であるキノリンの窒素原子が2-アミノキノリン部位を有する補助金属錯体に配位することによって補助錯体中のシアノ基を7位の炭素ー水素結合に近づけ、その位置で選択的に官能基化させる。
戦時下アメリカ日系人の日本語教育に関する日米外交史的研究

本研究は、1940年代のアメリカにおける日本語学校の教育活動と、第二次世界大戦後の日本語学校の再生について、(1)南加日本語学園協会の動向、(2)杉町八重充の日本語学園に対する考え方、(3)クリスタル・シティ収容所の日本語学園の実態から明らかにした。その結果、戦時下のアメリカ日系人に対する日本語学校と、戦後の日本語学校には、教育内容、思想、人脈において連続性がみられることが明らかになった。平成27年度は、戦時下体制における日本語学校の意義を明らかにする研究として、1940年以降のカリフォルニア州内の新聞記事を収集し、全体像を把握することを目的としていた。新聞記事については、立命館大学修学館リサーチライブラリーと同志社大学図書館において『羅府新報』(マイクロフィルム)から調査を行った。また、アメリカ公文書館メリーランド大学アーカイブズIIにおいて、1941年に事業化された日系二世を対象とした日本語教科書の編纂に注目しながら、日本語学校の対応と統制に関する資料調査を行った。平成27年度に調査した資料群は、アメリカ側の(A)FBIによる日本語学校関係資料、(B)CIAによる日本語学校調査資料、(C)ダイス反米活動委員会による日本語学校調査資料である。以上の資料調査の結果、1940年以降、カリフォルニア州の日本語学校では、時局に対応してアメリカニズムを標榜する具体的な取り組みが実施されたことを明らかにした。そして、1941年2月から新しい日本語教科書の編纂事業が開始され、日本の国民学校制度や国民科国語を参照した第二外国語としての日本語教科書が編纂されようとしていたことを解明した。米主日従を指針として、日米の「架け橋」となるアメリカ市民養成を求めていた日本語学校では、日米関係が悪化する状況のなかで、日本産の教育論や国民科国語をモデルとした教科書編纂が志向されていた。そして、日米両文化が共有する道徳性を習得するための日本語教科書を編纂していく方向性が打ち出されていたことを確認した。平成27年度は当初に予定していた資料調査は完了した。しかし、調査した結果、日本語学校に直接関係する資料は十分に得られず、別の視点から資料を収集していくことが必要であることがわかった。平成27年は1940年から1941年までを中心に資料を分析し論文を作成を行った。その結果、アメリカニズムを標榜する事業として日本語教科書が編纂されていった過程が明らかになった。しかし、平成27年度に収集したダイス反米活動委員会の資料を使用して、1942年の日本語学校の統制の実態について研究するまでには至らなかった。平成27年度の資料調査と研究はおおむね進展しているが、1942年以降の日本語学校の状況や全体像を把握していく研究は次年度以降の課題として残った。平成28年度は、平成27年度に収集したダイス反米活動委員会の資料を用い、日本語学校が統制される状況について明らかにし、戦時下全体を見通すために抑留地の資料調査を実施して、日本語学校が太平洋戦争後に再興していく過程について明らかにすることを目的としていた。調査の結果、特にカリフォルニア州で実施された日本語学校の状況について、具体的に調査していくことにした。なかでも、羅府第一学園に戦前戦後を通して関係していた杉町八重允の行動と抑留体験、ならびに戦後の活動について、杉町の自伝『アメリカに於ける日本語教育』(1968年)を手がかりに研究を進めていった。まず、自伝の資料的価値を探るため、南加日系人商工会議所編『南加州日本人史後篇』(1957年)と『南加州日本人七十年史』(1960年)から杉町の行動を確認した。その結果、杉町の活動がこれらの年史には詳述されており、杉町の自伝の信憑性が明らかになった。次に、杉町の活動を裏づける客観的な資料の収集と調査を行った。羅府第一学園の学校資料や、『羅府新報』、『加州毎日新聞』等の新聞記事から、杉町の活動を跡づけていった。その結果、以下の点が明らかになった。第一に、杉町は1941年2月から開始された新しい日本語教科書の編纂事業に関与していたこと。第二に、杉町が司法省管轄の抑留所の体験のなかで、抑留地の日本語教育を目の当たりにしていたこと。第三に戦後、カリフォルニア州で実施された日本語学校の協同システムの特色について明らかにした。しかしながら、第二の抑留所の日本語学校については、英文の先行研究も確認されたことから、先行研究との比較や現資料との比較には至っていない。戦時下の日本語学校の一つの実態でもあることから、現資料の調査を引き続き行っていきたいと考えている。平成28年度は、1942年以降の日本語学校の状況や全体像を把握していくことを課題としていた。予定していた資料調査ならびに分析は行ったが、論文の完成に至らなかったこともあり、やや遅れているという評価を下した。研究が遅れている原因として、第一に、アメリカの抑留所の現資料を調査する際に、すでに英文の先行研究が存在していたことが判明した。現資料の調査に合わせて、先行研究の検討も合わせて行うことになった。さらに先行研究の分析、検討にも時間がかかってしまった。第二に、事例に取り上げた杉町八重允の資料として、マイクロフィルム版の新聞記事を調査することになったことがあげられる。研究期間全体を通じて、1940年代のアメリカにおける日本語学校がどのような教育活動を行い、第二次世界大戦後にどのように再生していったかを明らかにすることを目的としていた。

最終年度は、具体的にクリスタル・シティ抑留所の日本語学校を事例に、戦中から戦後の日本語学校の教育実態について資料調査をもとに明らかにした。クリスタル・シティ抑留所は、司法省管轄の抑留所の一つであり、1943年の第二回交換船で日本へ帰国する家族が抑留されていた。抑留所では1943年3月から日系人による自治会が制定され、自治会組織には教育部が設置されていた。教育部の組織を分析すると、1943年に設置された公立学校の日本語科では自治会から教師が輩出されていたこと、1944年から成人に対しては実業教育が施されていたこと、1944年4月から教育部の中に少年団や少女団が組織されていたこと、さらに、柔道課、角力課、剣道課など、日本の武道に関する課が設置されていたことが判明した。次に教育部の各長を調べると、クリスタル・シティ抑留所では、ハワイからの被抑留者で開教使が中心となり教育を組織していたことがわかった。続いて具体的な教育の実態を分析すると、少年団と少女団では、放課後に戦時下の日本国民としての精神教育が行われた。また日本人学校の中等科の弁論大会では、日本が戦争で勝利することを前提とした日本精神について論じられていた。自治会の総務であり、開教使である藤井龍智の教育論からは、日本精神を指導原理として、日本民族の精神教育を推進していたことが明らかになった。戦時下の抑留所の教育は、戦後のハワイの日本語学校に影響した。ハワイで再開された日本語学校には、クリスタル・シティで教えていた教師陣が確認された。戦時下の日系人に対する日本語教育は、戦後の日本語学校の再生のプロセスのなかで連続性がみられることが明らかになった。本研究は、1940年代のアメリカにおける日本語学校の教育活動と、第二次世界大戦後の日本語学校の再生について、(1)南加日本語学園協会の動向、(2)杉町八重充の日本語学園に対する考え方、(3)クリスタル・シティ収容所の日本語学園の実態から明らかにした。その結果、戦時下のアメリカ日系人に対する日本語学校と、戦後の日本語学校には、教育内容、思想、人脈において連続性がみられることが明らかになった。平成28年度は、平成27年度に収集した資料のなかで、ダイス反米活動委員会の資料を用いて日本語学校が統制されていく状況について明らかにする。その後、戦時下全体を見通すために抑留地の資料調査を実施し、日本語学校が太平洋戦争後に再生していった過程を実態的に解明していきたい。具体的には、戦後、カリフォルニア州で実施された日本語学校の協同システムに注目して資料調査や研究を進めていきたいと考えている。最終年度である平成29年度は、第二次世界大戦後のカリフォルニア州における日本語学校の実態について明らかにしていきたい。まず、平成28年度の研究成果を論文として公表する。次に、戦時下の日系人(二世、三世)に対する日本語・日本文化教育の意義に関する論文をまとめたい。以上を通して、戦後のアメリカにおける日本語学校の再興のなかで、今日にもつながる日本語学校と日本語教育の理念的な意義と問題性を提示していきたい。加えて、1950年代以降の日本語学校の実態についても調査を開始したい。教育史学
微視的理論に基づく原子核超変形状態の研究

原子核の集団運動的(振動・回転)励起状態を、核子間相互作用と単一粒子の自由度から直接的に構成する微視的理論を適用した解析と、集団運動を記述するための自由度を導入する模型に基づく解析を行った。これらの成果は以下の通りである。(1)超変形状態をクランキングHFB方程式の自己無撞着解によって記述する試みは成功したので(発表済)、その解が与える状態の上に励起されるE1巨大共鳴状態を解析した。有限温度RPA(TRPA)によって双極子相互作用の線形応対関数を計算し、共鳴エネルギー、共鳴幅、γ線の各分布に関する非対称パラメーター等を求め、通常変形の場合との比較、温度依存等を論じた。特に、非対称パラメータがγ線エネルギーの増大に伴い、負から正に変化する交差点の位置が超変形帯では基低帯の場合より3MeV程度低エネルギーに移行することが予測され、変形度に関する情報が得られることが分かった。更に、この様な微視的な取扱の場合、束縛条件によって取り扱われる変形度等の巨視的な物理量の揺らぎの考察を行った(印刷中)。(2)古典的には可積分系である系について量子効果を調べた。ビリヤード内に測度ゼロの散乱点が存在する場合にはレベル分布に対するいままでの仮説(可積分ならボアソン分布、カオス系ならウィグナー分布)を一部履す結果が得られた(一部は出版済、残りは投稿中)。(3)ジノキオ模型を用いて系の集団運動性とカオス度について調べ、重い原子核ほどカオス度が弱いという実験事実に対する我々の仮説を提唱した(投稿中)。(4)gボソンを含む相互作用するボソン模型を用いてラジウム同位体の低スピンの正と負バリティーの状態を現象論的に解析した。球形から変形の相転移を記述し、同時に強いE1遷移を説明するためにはgボソンが必要となることを示した。また低スピンの状態は4重極変形プラス8重極振動で完全に理解できることも示した。(印刷中)。(印刷中)。原子核の高励起状態の内部構造を微視的相互作用と単一粒子空間基底とから一貫して記述する立場からの解析を行った。(1)単極対相関、4極対相関相互作用及び4極相互作用を仮定したHFB方程式の自己無撞着解によって、軽い希土類核( ^<132>Ce、^<134.136>Nd)に関して、基底バンド、sバンドと共に超変形バンドを記述した。これは完全な微視的理論としては初めて超変形状態の再現に成功したものである。^<132>Ceと^<134>Ndの超変形状態では対相関ギャップが消失しているが、中性子が2個多い^<136>Ndでは核運動量の増大に伴う中性子のスピン整列が系の全角運動量を補うため、他の中性子対の解難が抑えられ、ギャップは有限のまま残る。従って、超変形状態でも、粒子軌道占有の違いに対応して微視的内部構造の変化が予測される。これらの結果は論文として発表された。(2)多くのブロック準位が存在する場合についても適用できるHFB計算コ-ドを開発した。(3)HFB解が与える準粒子描像に基づく有限温度RPA(TRPA)計算を高温・高速回転状態上に励起されたE1巨大共鳴状態に適用した。

特に、γ線吸収断面積、角分布に関する非対称パラメ-タ等について、通常変形と超変形との差異、角運動量と温度依存性に関する解析を行った。結果を論文として発表予定である。(4)大きく変形した原子核において、エネルギ-とE2遷移により、古展的な意味で“可積分性"があることが実験的に示唆されているが、このことを相互作用するボソン模型を用いて理論的に示した。4重極振動と回転の中間の遷移領域では、集団運動の自由度しか無い場合でも、“カオス"が発生することが分かった。この結果は論文として発表された。(5)温度効果が準粒子数の揺動をもたらすことに着目すると、有限温度の場合の散逸効果を取り入れて記述するための新しいTRPAの定式化が可能であることが分かった。論文として発表予定である。原子核の集団運動的(振動・回転)励起状態を、核子間相互作用と単一粒子の自由度から直接的に構成する微視的理論を適用した解析と集団運動を記述するための自由度を導入する模型に基づく解析を行った。これらの成果は以下の通りである。(1)超変形状態をクランキングHFB方程式の自己無撞着解によって記述する試みは成功したので(発表済)、その解が与える状態の上に励起されるE1巨大共鳴状態を解析した。有限温度RPA(TRPA)によって双極子相互作用の線形応答関数を計算し、共鳴エネルギー、共鳴幅、γ線の角分布に関する非対称パラメータ等を求め、通常変形の場合との比較、温度依存等を論じた。特に、非対称パラメータがγ線エネルギーの増大に伴い、負から正に変化する交差点の位置が超変形帯では基底帯の場合より3MeV程度低エネルギーに移行することが予測され、変形度に関する情報が得られることが分かった。更に、この様な微視的な取扱の場合、束縛条件によって取り扱われる変形度等の巨視的な物理量の揺らぎの考察を行った(印刷中)。(2)古典的には可積分系である系について量子効果を調べた。ビリヤード内に測度ゼロの散乱点が存在する場合にはレベル分布に対するいままでの仮説(可積分ならポアソン分布、カオス系ならウィグナー分布)を一部覆す結果が得られた(一部は出版済、残りは投稿中)。(3)ジノキオ模型を用いて系の集団運動性とカオス度について調べ、重い原子核ほどカオス度が弱いという実験事実に対する我々の仮説を提唱した(投稿中)。(4)gボソンを含む相互作用するボソン模型を用いてラジウム同位体の低スピンの正と負パリティーの状態を現象論的に解析した。球形から変形の相転移を記述し、同時に強いE1遷移を説明するためにはgボソンが必要となることを示した。また低スピンの状態は4重極変形プラス8重極振動で完全に理解できることも示した(印刷中)。