hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電位依存性カルシウムチャネル関連疾患の分子病態基盤の解明

我々は小児てんかん・発達障害を呈した患者より、T型VGCCであるCaV3.1をコードするCACNA1Gのde novo変異を4種類同定したが,そのうち病的意義があると考えられたものは3種であった.2種類は既に報告のある既知の変異であり,1種類は報告のない新規変異であった.野生型及び3種類の各変異型CACNA1GをHEK293細胞に発現させ,ホールセル法にてパッチクランプ法を行った.既知である2種類の変異については,既報告同様,I-V曲線及びactivation・inactivation curveのnegative shiftがみられ,刺激閾値の低下が示唆された.tau deactivation, inactivationのkineticsについても同様に,既報告の2種類は上昇がみられ,新規変異は野生型と変わらなかった.さらに我々はCav3.1のリソナンス特性についても実験を進めた.野生型のCav3.1を発現したHEKにおいては,入力した正弦波電圧に対し最も同期して増幅する周波数は2.13Hzであった.一方で既知変異を持つCav3.1を発現したHEKでは,1.0Hz,1.58Hzとより遅い周波数で同期していた.新規変異のCav3.1では2.24Hzと,野生型とほぼ同じ周波数であった.疾患原因となるCACNA1G変異Caチャネルにおけるリソナンス特性についての実験は報告がない.精神発達遅滞やてんかん原生にこれらの電気生理学的挙動の変化が寄与している可能性が考えられる.臨床症状としては,既報告の変異を持つ2症例は,重度の精神発達遅滞があり,車椅子あるいは寝たきりのADLであるのに対し,新規変異を持つ症例は独歩が可能であった.臨床症状の程度と電気生理学的挙動変化の程度には相関がある可能性がある.これらの研究結果については現在論文化しており投稿準備中である.我々はWest症候群およびRett症候群様の発達障害、てんかんなどを呈した患者より、T型VGCCであるCaV3.1をコードするCACNA1Gのde novo変異を4種類同定している。野生型および各変異型についてCaV3.1とマーカーであるDsRedを同じmRNAから別々に発現するベクター(pIRES2 DsRed_Express2を使用)を作成した。そのベクターを用いMutagenesis kitにより野生型および各変異型CACNA1GをHEK293細胞に発現させた。蛍光顕微鏡下でDsRedの発現を目視で確認することで野生型および各変異型CACNA1Gを発現しているHEK293細胞を同定し、ホールセル法にてパッチクランプ法を行っている。-100mVで電圧を固定し、そこから10mVずつ電圧を変化させていった際のCaイオンによる内向き電流を測定しI-V曲線を作成した。現在、4種類のうち2種類の変異においては、野生型と比較し有意に高電位で活性化する性質があることがわかってきている。さらに、一種類の変異においては逆に低電位で活性化する傾向が見られている。引き続き測定データを蓄積し、解析をすすめている。また、I-V曲線のみではなく、チャネルの開口割合やチャネル開閉の時定数などのパラメーターについても測定プロトコールを作成しており、さらなる電気生理学的な特徴を解析中である。4人の患者の臨床症状はそれぞれ異なっており、臨床データの解析も並行してすすめている。CACNA1Gの各変異のベクター作成や培養細胞でのCACNA1G発現の系は計画通り進んだ。パッチクランプ法の測定プロトコールも問題なく作成・使用ができており、今後さらにデータの蓄積と解析をすすめていくことができる状態である。我々は小児てんかん・発達障害を呈した患者より、T型VGCCであるCaV3.1をコードするCACNA1Gのde novo変異を4種類同定したが,そのうち病的意義があると考えられたものは3種であった.2種類は既に報告のある既知の変異であり,1種類は報告のない新規変異であった.野生型及び3種類の各変異型CACNA1GをHEK293細胞に発現させ,ホールセル法にてパッチクランプ法を行った.既知である2種類の変異については,既報告同様,I-V曲線及びactivation・inactivation curveのnegative shiftがみられ,刺激閾値の低下が示唆された.tau deactivation, inactivationのkineticsについても同様に,既報告の2種類は上昇がみられ,新規変異は野生型と変わらなかった.さらに我々はCav3.1のリソナンス特性についても実験を進めた.野生型のCav3.1を発現したHEKにおいては,入力した正弦波電圧に対し最も同期して増幅する周波数は2.13Hzであった.一方で既知変異を持つCav3.1を発現したHEKでは,1.0Hz,1.58Hzとより遅い周波数で同期していた.新規変異のCav3.1では2.24Hzと,野生型とほぼ同じ周波数であった.疾患原因となるCACNA1G変異Caチャネルにおけるリソナンス特性についての実験は報告がない.精神発達遅滞やてんかん原生にこれらの電気生理学的挙動の変化が寄与している可能性が考えられる.臨床症状としては,既報告の変異を持つ2症例は,重度の精神発達遅滞があり,車椅子あるいは寝たきりのADLであるのに対し,新規変異を持つ症例は独歩が可能であった.臨床症状の程度と電気生理学的挙動変化の程度には相関がある可能性がある.これらの研究結果については現在論文化しており投稿準備中である.測定細胞数をさらに増やし、データの信頼性を上げる。

また、当初の計画通り抗てんかん薬などの薬剤を添加することで機能に変化が起こるかどうかも検討する予定である。次年度においても細胞培養物品、パッチクランプ材料費、細胞の発現確認のための抗体費用や免疫染色試薬に費用が必要である。また次年度はスクリーニング用各種薬剤や研究成果発表のための旅費、論文投稿に関わる費用などが必要となる。以上より、次年度使用額が生じる。
グローバル時代における医師・歯科医師の義務的卒後生涯研修制度のあり方に関する研究

現在、日本には医師・歯科医師の義務的生涯研修制度は存在しない。義務的継続専門研修(CPD)制度がある国では免許登録管理、Fitness toPractice(医業への適合性)を示す役割を担っていた。医療職が国境を超えて移動できるでEUでは、各国が一定のCPD水準を目指す状況であった。英国では、歯科医師CPDは質担保の観点で専門医制度とは異なる役割を果たしていた。医療の急速な技術進歩、複雑化が進む時代に、患者安全・保護の観点で、義務的継続専門研修制度導入により、約31万人の医師、約10万人の歯科医師含む、全ての医療職の患者診療の基本的能力に関する明確な質担保制度を確立する必要があると考えれた。本年は日本・EUの制度概要調査を行った。日本では日本医師会が「日本医師会生涯教育制度」を実施し非会員参加も可能であり、単位取得には3年内での講習会・学会参加や臨床実習・研修指導などが対象、60が認定要件であった。日本歯科医師会は「日歯生涯研修」を実施し会員のみが対象であり、単位取得は2年内の講習会・学会参加などが対象、原則40単位が認定要件であった。EU/EEA加盟各国では、2015年1月に欧州委員会HPにEU域内Continuing Professioanl Development(CPD)の大規模調査結果が報告され、現在情報分析中である。英国Gneral Medical Council(GMC)、General Dental Council(GDC)HPおよび現地調査では、GDCは患者保護目的に歯科医師登録管理の一環として2008年にCPD制度導入をし、5年毎250時間が必要条件であった。研修団体認定制度はなく研修内容は受講者責任にて判断されるものであった。そこで、2014年、COPDEND (UK Committee of Postgraduate Dental Deans and Directors)により、受講者・研修団体対象に「Quality Assurance Framework for Dental CPD Booklet」が発行され、研修をカリキュラムにより2種に選別可能とした。GMCでは2012年導入の5年毎の「Revalidation」の一条件としてCPDが含められたが、Revalidationの判断条件として具体的な実施時間数は要求していなかった。専門職の研鑽を目的とした生涯研修制度や患者診療に関わる専門職の質維持(医籍登録維持)を目的としたCPDは卒後研修機会として同等に扱えるものの、制度設置の目的・管理方法に違いがあることが明らかとなった。本年は、ASEAN 10カ国の一員であるインドネシアにおける歯科医師の生涯研修制度に関する情報の収集、および、日本国内における専門医制度(医師・歯科医師)に関する情報収集を行った。インドネシアにおいては、医師・歯科医師の登録管理は、Indonesian Medical Council(KONSIL KEDOKTERAN )が担っており、その内部に位置するIndonesian Dental Council(KONSIL KEDOKTERAN GIGI)が歯科医師の免許登録管理を行なっていた。歯科医師の質管理については、STANDAR KOMPETENSI DOKTER GIGI(歯科医師の基本的能力)のベンチマークが作成されており、この作成については、歯科大学、関連省庁、歯科関係者の協力により作成されており、卒前教育、生涯教育(CPD)の水準を示すものである。CPDの実施は、5年ごとの再登録時に必要であり、実施は、Indonesian Dental Council、Indonesian Dental Asscociationnの元でおこなわれる。インドネシアでのクレジットは、30クレジットが必要であるが、この数値については、他ASEAN諸国とのMutual Recognition Arrangement(MRA)に関わる調査項目の数値に比較し平均的なものであった。一方、島嶼部が1万を超える国であるために、定期的なCPD受講が困難な地域の歯科医師も存在し、CPD実施内容の設定(セミナー、ハンズオン参加、雑誌購読など)が難しいとの実情が得られた。大学教育機関は、毎年の研修会開催、一定各年度の大規模研修会の開催により、OBを中心に歯科医療関係者がCPDポイントを得る制度が導入されている。国内の専門医制度の調査では、医師は各学会主導の学会認定専門医制度を日本専門医機構のもとで2017年より管理する新制度の情報が得られた。また、歯科医師については、日本歯科医学会専門分科会・認定分科会における専門・認定医制度に関する情報収集までを終え、現在、それらの認定要件、試験制度、継続要件などを分析中である。各調査でで得た結果に対する分析について、研究代表者による分析作業に遅れが生じており、当該年度に行う予定であった分析について、情報収集の段階となり遅れが生じている。本年度は、初年度実施の英国歯科医師継続専門研修制度に対して考察を深めるために、歯科医師専門医登録制度・教育制度について、歯科補綴専門医(Specialist list of Prostodontist)の詳細調査を行った。英国では、継続専門研修が義務であることに加え、専門医は13専門医称号がGeneral Dental Coucil(GDC)により管理されていた。専門医取得は、認可された3年5年の研修課程での研修(教育)が必要であった。教育課程は卒前教育と同様に詳細なカリキュラムが組まれており、知識・技能・態度が評価されるものである。各専門医には習得内容が明確に求められており、各教育機関での差異が生じることを防ぎ、質担保を行う仕組みであった。日・英に関する歯科補綴専門医の考察は、日本補綴歯科学会第9巻1号(1824頁)に論文投稿した。ASEAN加盟国であるタイの調査は、歯科医師継続専門研修の状況を調査した。

2015年段階で、ASEAN10カ国では、ブルネイ年間・マレーシア年間30ポイント、シンガポール2年間70ポイントなどであり、ラオス、タイ、ベトナムでは義務的制度は存在しなかった。タイでは、2017年2月現在、義務的継続研修が、歯科医師、医師などを対象に準備・開始されていた。歯科医師は、本年の卒業生から義務となり、以前の歯科医師は努力義務的な扱いということであった。研修内容は、(案)段階で自発的知識習得、学術会議、長期継続教育、認定公表した学術活動などと定められ、5年ごとのポイント上限も定められていた。各国での継続専門研修制度は異なるが、質保証の観点から、EUやASEANなどの経済領域内での資格相互認証が進むに従い、継続専門研修の必要性が高まり、制度内容の明示が必要となると考えられた。また、継続専門研修制度の存在が専門医制度の成立の前提条件となると考えられた。現在、日本には医師・歯科医師の義務的生涯研修制度は存在しない。義務的継続専門研修(CPD)制度がある国では免許登録管理、Fitness toPractice(医業への適合性)を示す役割を担っていた。医療職が国境を超えて移動できるでEUでは、各国が一定のCPD水準を目指す状況であった。英国では、歯科医師CPDは質担保の観点で専門医制度とは異なる役割を果たしていた。医療の急速な技術進歩、複雑化が進む時代に、患者安全・保護の観点で、義務的継続専門研修制度導入により、約31万人の医師、約10万人の歯科医師含む、全ての医療職の患者診療の基本的能力に関する明確な質担保制度を確立する必要があると考えれた。本年度の目標として、我が国の医師・歯科医師の研修制度、また、諸外国、特に、国家間協定(経済連携協定)をもととして、専門職人自由移動が可能であるEU域内の制度の状況を明らかにすることとした。英国訪問調査では、英国内でCPDに精通している研究者として、DentCPDの中心的役割を果たすカーディフ大学教授2名らとの面会が実施でき、ヨーロッパ歯科医学教育学会での最新動向の情報入手、また、EU Commissionにおける調査報告書「Study concerning the review and mapping of continuous professionaldevelopment and lifelonglearning for health professionals in the EU」の情報提供を受けるなど、EU域内におけるCPD概要を把握するための最新の情報を十分に得ることができた。また、英国GDC担当者との面会ではGDCとGMCのCPDの方針の違い、実際の管理団体の立場に関する情報を収集できた。King's College London訪問では、教員インタビューにより、大学内での研修事業のあり方、一歯科医師として参加する研修会の種別・記録について知見を得た。
地域における生涯学習体制の総合的研究-大学・自治体・民間の役割と連携-

本研究は、平成5年度において科学研究費補助金の交付を受けて行った「地域における生涯学習体制の総合的研究」を、平成6年度においても継続するため、同じ研究課題名で改めて科学研究費補助金の交付を得て、実施したものである。研究分担者を5班に編成し、平成5・6年度において以下の成果を得た。1.次の四つのアンケート調査を実施し、その分析結果をもとに、報告書の執筆を行った。(1)大学に関する研究班(分担者:柳父立一)による、大阪府下の複数の大学を対象にした「大学公開講座の受講者アンケート調査」。(2)自治体に関する研究班(分担者:谷村覚・笠原克博・和田安弘・牧岡省吾)による、大阪府下の複数の自治体を対象にした「自治体主催講座受講者のアンケート調査」。(3)民間に関する研究班(分担者:上村隆広・小股憲明・秋庭裕)による、大阪府堺市の泉北ニュータウンと大阪市住吉区粉浜の住民を対象にした「地域住民の生涯学習活動に関するアンケート調査」。(4)生涯スポーツに関する研究班(分担者:中田順造・藤田正・山本章雄・熊安貴美江・吉武信二・亀喜信)による、大阪府下のスポーツ指導者(文部省・自治体・厚生省・日本身体障害者スポーツ協会の認定する9種類の有資格者)を対象にした「生涯スポーツに関わる指導者実態調査」。2.外国情報に関する研究班(分担者:青木隆嘉・石澤誠一・吉田敦彦・杉山雅夫)では、ドイツ・フランス・アメリカなどの生涯学習に関する文献・資料を収集した。3.以上の成果を、『地域における生涯学習体制の総合的研究』として刊行する。(2)自治体に関する研究班(分担者:谷村覚・笠原克博・和田安弘・牧岡省吾)による、大阪府下の複数の自治体を対象とした「自治体主催講座受講者のアンケート調査」。
シフトワーカーの脳波と生体リズムの変動

本大学病院に勤務する看護婦と女性事務職員869名に対して蓄積疲労、睡眠障害、月経異常などの実態を知る目的で172項目のアンケート調査を平成3年7月中旬に実施し、813名から回収した(回収率93.6%)。1.蓄積疲労では、看護婦で精神性愁訴が、事務職では身体性愁訴が多く、業務内容の違いが顕著に認められた。2.睡眠障害では、顕著な睡眠異常を認めなかったが、日常睡眠に対して看護婦の6070%が不満足と回答し、事務職より多かった。交代制勤務(シフトワーク)経験の浅い看護婦程、睡眠の不十分さを訴えているが、経験者でも睡眠の満足感を得ようと眠るための工夫をする(飲酒、睡眠剤など)率が高かった。3.月経障害では、日常生活に支障を来す程の月経症状を訴える看護婦が約45%あり、事務職のそれより多かった。主症状は両群とも下腹痛・腰痛、眠気であり、看護婦では経験年数と共に7年目まで漸増し、その後漸減する傾向を認めた。月経時の眠気は約60%に認められ、月経直前から約4日間持続し、35歳をピークに以後年齢と共に持続日数が短縮した。4.アンケート結果からシフトワーカーを異常群、正常群に分け、看護婦18名、事務職6名(対照群)(年齢2140歳)について2夜毎の睡眠脳波記録を実施した。看護婦の夜間睡眠は、対照群と比較しても、睡眠効率は良く、睡眠障害を認めなかった。しかしながら勤務経験の長い看護婦(正常群が多い)程、徐波睡眠の出現が減少し、勤務経験5年未満の看護婦(異常群が多い)では、生体リズムの不整を思わせる脳波の出現がしばしば認められた。5.体温や睡眠・覚醒リズムの具体的調査は遂行出来ず、今後の課題として残された。6.これまでの予備的研究から、看護婦のシフトワークへの生理的順応に34年間が必要と考えてきたが、本研究から、蓄積疲労、睡眠障害、月経異常、脳波異常、睡眠構築など、シフトワーク経験7年位に境界のある可能性が示唆された。本大学病院に勤務する看護婦と女性事務職員869名に対して慢性疲労、睡眠異常、月経障害などに関する172項目のアンケ-ト調査を平成3年7月中旬に実施し、813名から回収出来た。蓄積疲労では、看護職で精神性愁訴が圧倒的に多かったのに対して、事務職では身体性愁訴が上位を占めた。睡眠異常では、病的な睡眠障害は認めなかったが、約半数が日常睡眠に対して不満足と回答していた。睡眠への不十分感は看護職が事務職を上回ったが、交代制勤務(シフトワ-ク)経験の浅い看護婦では入眠が速く、睡眠中の覚醒が少ないにもかかわらず不十分であり、経験者は、満足感を得ようと飲酒、睡眠剤等で睡眠の工夫をしているが、なおかつ不十分であるという実態であった。月経障害では、日常生活に支障を来す者が看護職の約45%に認められ、事務職より多かった。その症状には、骨盤内循環障害から来る下腹痛、腰痛が最も多く、次に眠気であり、経験年数と共に漸増し、その後漸減する傾向を認めた。アンケ-ト調査の回答から3交代勤務に就いている看護婦15名、夜勤のない事務職3名(年齢2140歳)について2夜の終夜睡眠脳波記録、合計36夜を実施した。

看護婦の3名を除いて第2夜の方が第1夜より睡眠構築は良かった。第1夜で良かった3名は、夜勤による睡眠不足と、身体的疲労の影響が出たためで、従来から云われている第1夜効果を認めなかった。看護婦の夜間睡眠は、対照とした事務職と比較して睡眠効率も良く、睡眠構築上、問題とすべき睡眠障害を認めなかった。しかしながら勤務経験の長い看護婦程、徐波睡眠の出現が減少していた。また経験年数5年未満の看護婦では、睡眠紡錘波と急速眼球運動の同時出現、周波数の低いα波に徐波が連続する等、睡眠段階判定を困らせる脳波の出現がしばしば認められた。記録後の自覚的睡眠感でも、看護婦の方が対照より悪かった。以上が今年度の研究実績の概要である。本年度が本研究の最終年度にあたるため、これまで大学病院に勤務する看護婦と女性事務職員に対して実施した蓄積疲労、睡眠障害、月経異常の3部門に関する172項目のアンケート調査を再検討した。そして交代勤務者(シフトワーカー)を、3部門のどれか1つでも何らかの異常を認めた異常群、全く異常を認めない正常群に分類し、昨年と同様に終夜睡眠脳波の被験者(無償)を募った。1.本年度の終夜脳波記録は、看護婦3名、事務職3名であったが、昨年度の被験者と合わせて異常群11名(2128歳)、正常群7名(2440歳)、対照群(シフトワークのない事務職)6名の合計24名となった。2.看護婦の夜間睡眠構築は異常群、正常群とも対照群と比較して大きな変化を認めなかったが、正常群では睡眠第2段階出現率(%S2)が多く、睡眠第3段階出現率(%S3)が少ない傾向にあった。また異常群では、特に睡眠第4段階出現率(%S4)が多い傾向であった。3.これまでの予備的研究から看護婦のシフトワークへの生理的順応過程が3年で達成されることを考慮して、看護婦の勤務経験年数3年を境として睡眠構築学的変化を検討した。4. %S4は対照群が一番多く、3年未満、以上の順番に減少していた。3年未満と以上を比較すると、徐波睡眠出現率(%S3+4;%SS)が3年以上で有意に減少していた。夜間睡眠を3分割して検討すると、前1/3では3年以上で有意に%S2が増加し、%SSが減少していた。中1/3では、3年未満で%S2が有意に増加し、3年以上でレム睡眠出現率(%SR)が多い傾向であった。5.生体リズムの不整を思わせる脳波の出現は昨年と同様であった。6.体温や睡眠・覚醒リズムの具体的調査は中途段階であり、今後の課題として残された。
応答の人類学：フィールド、ホーム、エデュケーションにおける学理と技法の探求

2018年度は、以下のように4回の研究会と1回の共催シンポジウムを開催した。第10回研究会(2018年6月1日、弘前市ヒロロスクェア3階多世代交流室)、第11回研究会(2019年2月10日、東京大学駒場キャンパス)、第12回研究会(2019年2月13日、日本福祉大学名古屋キャンパス)第13回研究会(2019年3月10日、徳島県つるぎ町役場)。「世界農業遺産認定一周年記念シンポジウムにし阿波の未来を考える」(2019年3月9日,The Distino Garden,徳島剣山世界農業遺産推進協議会との共催)。それ以外に2冊の成果出版を進めるために、関係するメンバーが個別に打ち合わせの編集会議を行った。1冊目の成果本は、『応答する知の先達たち』(仮題)であり、京都大学学術出版会の鈴木編集長の助言を得ながら作業を進めた。同書の執筆予定者は8人であり、2018年度末までに5名の原稿(第一草稿)が完成した。3名の草稿はいまだ未完成であるが、近日中に完成し、今年度中に刊行の予定である。また文化人類学を専攻しない学生や社会人、とりわけ行政サービスを担当する地方公務員らが関心を持ち、実際に使えそうな現地・現場調査=フィールドワークの方法に関して、分担者の小國と清水が中心になって本を作るための準備を進めた。『ちょっと動こう、世界が変わるよ:すぐに使えるフィールドワークの手引き』(仮題)とのタイトル、章立て、執筆者がほぼ確定した。メンバーの個別の研究は、ほぼ計画通りに進捗している。メンバー全員が集まる合同の研究会の開催は難しかったが、成果本の出版のために関係するメンバーが集まって編集打ち合わせを進めた。その結果、第1冊目を今年中に出版する目処がたち、2冊めの構想と執筆者もほぼ確定した。今までの研究の進展と議論の深化をふまえ、『応答する知の先達たち』(仮題)を出版する計画を進める。現在、執筆予定者8名のうち6名の草稿が完成しており、今年度中に出版を予定している。それとは別に、昨年度から始めた清水・小國の共編によるフィールド・ワークの技法に関する平易な解説書『ちょっと動こう、世界が変わるよ:すぐに役立つ現地調査の知と技』(仮題)の編集を進める。企画の趣旨と全体の構成、執筆予定者とテーマはほぼ決まっており、明石書店が関心を示して意見交換を進めている。出版の合意が得られれば今年度中に草稿の完成を予定している。また並行して、今年度は、メンバーが実際にフィールドで進めている具体的な応答について報告し、多種多様でありうる応答の形と、それらに通底する文化人類学の視点と発想の強みを確認する。そして、そのことが拓く現実への積極的な関与と介入という実践的なフィールドワークというスタイルについて今までに積み重ねてきた議論をさらに深化発展させる。H.28年度は、以下のように計5回の研究会を開催するとともに、メンバー各自が各々のフィールド・現場で、具体的な応答について試行的な企てを行った。研究会での各自の報告は、成果として出版する『巻き込まれてゆくフィールドワーク:知の巨人たちに学ぶ応答のスタイル』(仮題)の第一草稿となる。1.日時:2016年5月27日(金)13時18時、場所:愛知県立大学サテライトキャンパス(愛知県産業労働センターウインクあいち15階0)、参加者数:13人。2.日時:2016年5月29日(日)16時17時30分、場所:南山大学名古屋キャンパス、参加人数35人。3.日時:2016年7月16日(土)14時00分18:00場所:京都大学人文科学研究所、4階大会議室、参加人数:約30人。4.日時:2016年9月25日(日)13時30分18時00分、場所:九州大学箱崎キャンパス文学部・人文学府・人文学研究院2階比較宗教学演習室、参加人数:11人。5.日時:2017年1月22日(日)13:3017:30、場所:京都大学・稲盛財団記念館3階・小会議室I、参加人数:9人各回の報告と質疑応答は全文のテープ起こしをして、以下の「応答の人類学」ホームページに掲載している。H.28年度は本プロジェクトの初年度ではあるが、それ以前から文化人類学会の課題研究会として着手していた計画であり、順調に進展している。前身である挑戦的萌芽研究からの継続研究プロジェクトの成果のひとつとして、清水展・飯嶋秀治(編著)『応答する人類学の実践者たち』(仮題)の出版準備を順調に進めることができた。当初は、世界思想社の担当編集者が強い関心を示し、同社からの出版内諾を得ていた。が、社長交代にともない、販路と販売量を確保するため、内容を教養課程で使える教科書的なものとしてほしいとの強い要請を受けた。幾度か話し合いをしたが、出版の目的と内容に関して最終的な合意が得られず、同社からの出版を断念した。代わって、京都大学学術出版会にお願いし、鈴木編集長との話し合いにより、同会からの出版の内諾を得た。鈴木氏は、研究会にも参加して積極的に意見を述べ助言を与えてくださって、きわめて協力的である。おかげで、出版準備は順調に進んでいる。出版に向けて、3回の研究会を開催した。

12017年10月1日、京都大学・稲盛財団記念館、参加8名。22018年1月28-29日、北陸先端科学技術大学院大学(JAIST)、参加者7名。32018年3月28&-29日、愛知県立大学サテライトキャンパス、参加者19名(日本文化人類学会課題研究懇談会「応答の人類学」との共催、公開)計3回延べ5日の研究会で、上述書の執筆予定者(科研メンバー5人、非メンバー5人)の構想発表と質疑応答をおこない、論文完成に資するところとなった。同書は夏休み中に草稿を完成、今年度中の出版を目指している。出版社の変更があり、それに至るまでの混乱が多少あったが、京都大学学術出版会の理解と応援によって、遅れ分を取り戻すことができた。2018年度は、以下のように4回の研究会と1回の共催シンポジウムを開催した。第10回研究会(2018年6月1日、弘前市ヒロロスクェア3階多世代交流室)、第11回研究会(2019年2月10日、東京大学駒場キャンパス)、第12回研究会(2019年2月13日、日本福祉大学名古屋キャンパス)第13回研究会(2019年3月10日、徳島県つるぎ町役場)。「世界農業遺産認定一周年記念シンポジウムにし阿波の未来を考える」(2019年3月9日,The Distino Garden,徳島剣山世界農業遺産推進協議会との共催)。それ以外に2冊の成果出版を進めるために、関係するメンバーが個別に打ち合わせの編集会議を行った。1冊目の成果本は、『応答する知の先達たち』(仮題)であり、京都大学学術出版会の鈴木編集長の助言を得ながら作業を進めた。同書の執筆予定者は8人であり、2018年度末までに5名の原稿(第一草稿)が完成した。3名の草稿はいまだ未完成であるが、近日中に完成し、今年度中に刊行の予定である。また文化人類学を専攻しない学生や社会人、とりわけ行政サービスを担当する地方公務員らが関心を持ち、実際に使えそうな現地・現場調査=フィールドワークの方法に関して、分担者の小國と清水が中心になって本を作るための準備を進めた。『ちょっと動こう、世界が変わるよ:すぐに使えるフィールドワークの手引き』(仮題)とのタイトル、章立て、執筆者がほぼ確定した。メンバーの個別の研究は、ほぼ計画通りに進捗している。メンバー全員が集まる合同の研究会の開催は難しかったが、成果本の出版のために関係するメンバーが集まって編集打ち合わせを進めた。その結果、第1冊目を今年中に出版する目処がたち、2冊めの構想と執筆者もほぼ確定した。H.28年度の5回の研究会およびH.27年度の研究会で報告しているフィールドワークの先人たちの貢献と、彼らから受け継ぎ学ぶべきことに関する成果本の出版準備を進める。各自が先人に学ぶとともに、それを自身のフィールドワークでよりよく活かすための工夫と試行を行う。今年度は、『応答する人類学の実践者たち』の完成出版と、新たに清水展・小國和子(編著)『フィールドワークの企て』の出版準備を進める。そのために、3回または4回の研究会を開催する。今までの研究の進展と議論の深化をふまえ、『応答する知の先達たち』(仮題)を出版する計画を進める。現在、執筆予定者8名のうち6名の草稿が完成しており、今年度中に出版を予定している。それとは別に、昨年度から始めた清水・小國の共編によるフィールド・ワークの技法に関する平易な解説書『ちょっと動こう、世界が変わるよ:すぐに役立つ現地調査の知と技』(仮題)の編集を進める。企画の趣旨と全体の構成、執筆予定者とテーマはほぼ決まっており、明石書店が関心を示して意見交換を進めている。
積層型酸窒化膜によるGaN MOSデバイスの高耐圧・大電流化と閾値電圧制御の実現

窒化ガリウム(GaN)を用いた高移動度トランジスタは高周波動作に優れており、携帯電話の基地局等で用いられている。本研究ではGaN系トランジスタの動作の連続安定駆動および大電流・高耐圧化を目指し、積層・混合型のゲート絶縁膜を開発する。シリコンやアルミニウム、ハフニウムの酸化膜やその窒化膜、酸窒化膜等の絶縁膜材料を適切に積層・混合し、単一材料では得られない高い信頼性と絶縁特性の獲得を目指す。
難治性てんかんの要因ならびに外科的治療に関する研究ーとくに側頭葉内側扁桃核・海馬体の役割についての形態学的・組織学的解析ー

難治性てんかんに対する診断の確立・手術等の適応決定の研究の為にMRIによるてんかん患者の形態学的変化の検討を行った。また^<31>P Spectroscopyにより、てんかん焦点のin vivoでのエネルギー代謝について研究した。また神経移植についても研究し、それらの成果は各国内・国際学会において発表した。また、我が国におけるてんかんの外科治療の現況をしらべる目的で、日本脳神経外科学会専門医訓練施設にアンケート調査を行った。以上の結果を要約すると、(1)我が国のてんかん外科治療の現況は、上記の対象779施設で難治てんかんに対して外科治療を行っているかどうかについては、1987年は、全体で29施設(5.1%)、今回は34施設(4.3%)、年間症例は120例前後で、若干増えてはいるが、大半の施設では依然として行っていないことが判明した。(2)焦点診断における画像診断は重要である。当科での、超伝導MRIによる100例のてんかん患者をまとめた。MRIで検出された48病変部位のうち26病変(54%)が側頭葉に集中しており、長期薬物療法患者の約1/4に側頭葉病変の関与が示唆され、難治性てんかんの一端を側頭葉病変が担っていることが窺える。(3)さらに^<31>P-CSIによる検討を行った。対象は、部分発作13例、全般発作10例の計27例で、CSIで異常所見を認めたものは27例中21例で、部分発作17例中15例、全般発作10例中6例であった。Peri-ictalの症例では(無機燐)の増加が認められた。発作後のCSIでは、すべてのスペクトルの低下がみられた。SPECTは14例中、12例に異常が認められた。SPECTで異常が見られなかった2例でもCSIで異常がみられた。器質病変を伴う症例ではPi,PCrの低下に加えATPの低下もみられた。^<31>P-CSIは、発作間歇期のてんかん焦点ではhypometabolismとして示されることが判明した。(4)また実験てんかんラットでは初期にPDEの上昇、続いてPMEの上昇が認められた。(5)これらの結果をふまえて、てんかん外科治療のガイドラインを作成発表した。難治性てんかんに対する診断の確立・手術等の適応決定の研究の為にMRIによるてんかん患者の形態学的変化の検討を行い、その成果は第24回日本てんかん学会に、またMRS( ^<31>P Spectroscopy)により、てんかん焦点のin vivoでのエネルギ-代謝について研究し、その成果は第13回脳神経CT研究会、第19回日本神経放射線研究会において発表した。神経移植に関し第4回神経組織の成長・再生・移植研究会(東京)で発表した。その結果(1)薬物療法によって長期間観察されている症例を中心としたてんかん患者100例を対象として、超伝導MRIを施行した。100例中42例に48病変が認められたが、その異常所見は(1)信号強度の異常と(2)形態異常の2つに大別された。信号強度異常では、20病変中頭葉に50%と高頻度に認められた。

形態学的異常、28病変中側頭葉が16例とここでも信号強度異常と同様側頭葉に高頻度に異常が認められる。MRIで検出された48病変部位のうち26病変(54%)が側頭葉に集中しており、長期薬物治療患者の約1/4に側頭葉病変の関与が示唆され、難治性てんかんの一端を側頭葉病変が担っていることが窺える。(2)従来のMRIに加え、燐を対象としたMRSとしてSIDAC法、および3DFT multivoxel spectroscopy法による^<31>Pーchemical shift imagingによる検討を行なった。対象は難治性てんかん患者15例である。SIDAC法では、Total P,Pcr,Pi,ATPについて、対側半球と病変側の信号を比較することにより検討した。また最近、3DFT法では、鮮明なスペクトラム表示も可能となった。MRSにて異常所見のみられた例は部分発作を中心に11例で、器質性病変を明らかに有する症例では、病変側の信号は、高エネルギ-燐酸および、無機リンそれぞれについて低下する傾向にあった。このようなリン化合物の変化は、発作間歇期の発作焦点を中心としたエネルギ-代謝の低下を示唆するものと考えられた。難治性てんかんに対する診断の確立・手術等の検討の研究のために、MRIによるてんかん患者の形態学的変化の検討を行った。その成果は第25回てんかん学会(静岡)に於いて、また^<31>P Spectroscopyにより、てんかん焦点のin vivoでのエネルギ-代謝について研究した。その成果は第14回日本脳神経CT研究会(広島)、第49回日本脳神経外科学総会に於いて発表した。神経移植については、第6回神経組織の成長・再生・移植研究会(東京)に於いて発表した。また我が国におけるてんかんの外科治療の現況を調らべる目的で、日本脳神経外科学会専門医訓練施設にアンケ-ト調査を行なった。以上の結果を要約すると、(1)我が国のてんかん外科治療の現況は、上記の対象779施設で難治性てんかんに対して外科治療を行っているかどうかについては、1987年は、全体で29施設(5.1%)、今回は34施設(4.3%)、年間症例は120例前後で、若干増えてはいるが、大半の施設では依然として行なっていないことが判明した。(2)焦点診断における画像診断は重要である。当科での、超伝導MRIによる100例のてんかん患者をまとめた。MRIで検出された48病変部位のうち26病変(54%)が側頭葉に集中しており、長期薬物療法患者の約1/4に側頭葉病変の関与が示唆され、難治性てんかんの一端を側頭葉病変がになっていることが窺える。(3)さらに^<31>PーCSIによる検討を行なった。対象は、部分発作13例、全般発作10例の計27例で、CSIで異常所見を認めたものは27例中21例で、部分発作17例中15例で、全般発作10例中6例であった。Periーietalの症例では無機燐の増加が認められた。発作後のCSIでは、すべてのスペクトルの低下がみられた。SPECTは14例中、12例に異常が認められた。SPECTで異常がみられなかった2例でもCSIで異常がみられた。器質病変を伴う症例ではPi,PCrの低下に加えATPの低下もみられた。^<31>PーCSIは、てんかん焦点の診断に有用である。
ＩＣＴ環境が異なる海外教育機関を対象としたクラウド指向型日本語コンテンツの開発

本研究は、中東及び北アフリカとその周辺国の日本語教育機関を研究対象とし、ICT環境の実態と教師・学習者のICT活用能力の実態を明らかにした。具体的には、アラブ首長国連邦、カタール等の13か国/地域の日本語教育機関を訪問し、聞き取り調査を行った。多くの中東及び北アフリカ諸国では、日本語教育を行うためのICT環境が整備されていなかった。日本語教師はWeb検索にICTを利用していたが、インターネット接続のスピードやメンテナンスなどのハードウェアに関する問題が明らかになった。最後に、コンテンツ開発については、海外教育機関を対象としたクラウド指向型の漢字のコンテンツを開発した。これまで国立教育政策研究所が中心となって開発研究を進めてきた日本語教育支援システムを改善するために、日本と異なるICT環境の国・地域においても利用可能な日本語コンテンツの在り方を検討した。本研究で調査、実験する地域は中東及び北アフリカ周辺の日本語教育機関である。現地のICT専門家の支援がなくても一層多くの教師・学習者・研究者が、これまで開発してきた日本語コンテンツを有効活用できるようなクラウド指向型日本語コンテンツを開発することを目指している。今年度の研究実績は以下のとおりである。(1)調査項目と調査機関の検討中東及び北アフリカ諸国における「日本語コンテンツ」と「教師・学習者のコンテンツ活用能力」を把握するための調査項目、そして調査依頼する「教育機関・日本語教師」を国内で検討した。また、調査項目の中に含まれる、クラウドコンピューティングの技術についても検討した。(2)訪問調査の実施訪問調査は、平成23年11月にアラブ首長国連邦(ドバイ、アンカラ)、平成24年2月にトルコ(アンカラ)を訪問し、日本語教育が盛んな機関の日本語教師に会って、聞き取りによる調査を実施した。(3)次年度開催する国際会議の準備研究代表者が海外共同研究者(米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校の教授、イタリアのベネチア大学の准教授)と会って、次年度に開催する国際会議について研究打ち合わせを行った。昨年度に引き続き、これまで国立教育政策研究所が中心となって開発研究を進めてきた日本語教育支援システムを改善するために、日本と異なるICT環境の国・地域においても利用可能な日本語コンテンツの在り方を検討した。(1)調査機関の検討:昨年度に引き続き、中東、北アフリカ諸国及びその周辺国で、調査を依頼する「教育機関・日本語教師」を国内で検討した。(2)訪問調査の実施:訪問調査は、平成25年12月にカザフスタン(アルマティ)、平成26年1月にエチオピア(メケレ)、同年2月にレバノン(ベイルート)、同年3月にケニア(ナイロビ)、タンザニア(ドドマ)、モロッコ(フェズ)を訪問し、日本語教育に熱心な機関の日本語教師に会って、聞き取りによる調査を実施した。(3)クラウド指向型日本語コンテンツの開発:WEBページ上で実行する日本語コンテンツを試作した。このコンテンツは、簡単な操作で漢字の書き順を見やすく表示することができる。(1)調査機関の検討:中東、北アフリカ諸国及びその周辺国で、調査を依頼する「教育機関・日本語教師」を国内で検討した。(2)訪問調査の実施:訪問調査は、平成25年1月にマダガスカル(アンタナナリボ)、同年2月にロシア(モスクワ)、アゼルバイジャン(バクー)、同年3月ヨルダン(アンマン)とカタール(ドーハ)を訪問し、日本語教育に熱心な機関の日本語教師に会って、聞き取りによる調査を実施した。(3)次年度に訪問する調査機関の検討:比較的治安の良い中東、北アフリカ諸国及びその周辺国の日本語教育機関・日本語教師と連絡を取って、訪問調査の実施が可能であるかについて国内で検討した。調査訪問国の日本語教師との研究連絡に時間を要したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた訪問調査国の日本語教育機関を調査することができた。今後、調査訪問国の日本語教師との研究連絡を速やかに行い、共同研究の実施を予定通りに進める予定である。これまで行ってきた調査研究をより進める予定である。
マイクロ引き下げ法による青色SHG用KLN単結晶の実用化研究

マイクロ引き下げ(μ-PD)法作成K_3Li_<2-x>Nb_<5+x>O_<15+2x>(KLN)マイクロ単結晶を用いた青色第2高調波発生(SHG)デバイスの実用化のため、作成結晶の高品質化及び非線形光学特性評価を行った。SHGデバイス実用化のため、バルクサイズ(直径約1mm)のマイクロ単結晶作成を試みた。その結果、TSSG法等従来の手法ではバルクサイズKLN単結晶作成は非調和溶融組成を有するために困難であったが、μ-PD法によりその安定成長に成功した。組成(Li/Nb比)を変化させた結晶も育成し、それらの構造解析を行った結果、組成が変化すると酸素原子からなる酸素平面とNb,Li,Kの各陽イオンの相対的な位置が変化することがわかった。高品質化検討のために作成結晶の成長方向、及び面内方向でのSH光強度を測定した結果、それぞれのSH光強度分布に不均一性が観察された。そこで、透過干渉像等により結晶を観察したところ、異常光屈折率のばらつきが認められた。この屈折率のばらつきの原因として微小な組成の変動、格子の歪み、結晶内の残留応力等の影響が考えられた。これらを評価するためにEPMA、X線トポグラフ等の手法を用いた。その結果、組成変動は測定誤差の範囲内で観察されず、残留応力が屈折率のばらつきに影響を与えることが考えられた。最終的に断面特性の均質化には結晶径の細径化が最も有効であることがわかった。作成結晶のカットオフ波長・位相整合波長許容幅・角度許容幅等の非線形光学特性について詳細な検討を行った結果、KLNマイクロ単結晶は従来の材料と比較して優れた特性を示した。Ti:Al_2O_3レーザーの照射実験を行ったところ、非常に強い青色のSH光が確認された。同時にマイクロ非線形光学結晶用の詳細な光学特性評価技術の確立を行い、青緑色領域への波長変換レーザー開発への新しい指針を示した。マイクロ引き下げ(μ-PD)法作成K_3Li_<2-x>Nb_<5+x>O_<15+2x>(KLN)マイクロ単結晶を用いた青色第2高調波発生(SHG)デバイスの実用化のため、作成結晶の高品質化、及び非線形光学特性評価を行った。SHGデバイス実用化のため、バルクサイズ(直径約1mm)のマイクロ結晶作成を試みた。その結果、TSSG法など従来の手法ではバルクサイズKLN結晶作成は非調和溶融組成を有するために困難であったが、μ-PD法によりその安定成長に成功した。高品質化検討のために作成結晶の成長方向、及び面内均質性を検討した結果、それぞれにSH光強度分布の不均一性が観察された。SH光強度分布の不均一性の原因として屈折率のばらつき、即ち微小な組成の変動、格子の歪み、結晶外形の影響が考えられた。そこでEPMAにより作成結晶内の組成を調べてみたが、大きな組成変動は観察されなかった。そのため結晶径の細径化による熱移動差の減少、フラットな界面の形成、アニールによる応力の緩和等を試みた。その結果、断面特性の均質化には結晶径の細径化が最も有効であることがわかった。実用化に必要となる高速での作成を試みた結果、最大2mm/minという従来に無い高速でのクラックフリー結晶の作成に成功した。

これらの結果と連続チャージ法の併用により、結晶内の不純物・組成を極めて厳密に制御可能であることが分かり、実用レベルの大型化、長尺化、高品質化条件を詳細に調べた。作成結晶の位相整合波長許容幅等の非線形光学特性の詳細検討をおこなた結果、KLNマイクロ単結晶は従来の材料と比較し優れた特性を示した。Ti:Al_2O_3レーザーの照射実験をした結果、強い青色の発光が確認された。同時にマイクロ結晶等、小型非線形光学結晶用の詳細な光学特性評価技術の確立を行い、青・緑色領域レーザ開発への新しい指針を示した。マイクロ引下げ(μ-PD)法作成K_3Li_<2-x>Nb_<5+x>O_<15+2x> (KLN)マイクロ単結晶を用いた青色第2高調波発生(SHG)デバイス実用化のため、その結晶作成条件、及び特性の均質等の検討を行った。結晶作成条件検討として引下げ速度、成長方位、出発原料組成のそれぞれを検討した。引下げ速度690mm/hrの条件下で結晶形の均一な無色透明、クラックのない高品質単結晶が作成できた。また成長方位の検討も行った結果、<100>、<110>および<001>とあらゆる方位で単結晶が作成できた。出発原料組成を変化させると、組成によっては作成結晶中にクラックが発生したが、引下げ速度を遅くすることでクラックのない高品質単結晶が作成できた。SHG特性の均質化を検討するために作成結晶の成長方向に沿った位相整合波長の測定を行った結果、結晶全域に渡り、それぞれの引下げ速度において位相整合波長にほぼ変化がなかった。同様に成長軸に沿って化学組成分析を行った結果、各構成元素は均一に分布していることがわかった。これらの結果と連続チャージ法の併用によりSHGデバイス実用レベルの高品質単結晶の大型化、長尺化が可能であることがわかった。作成結晶の位相整合波長許容幅等の非線形光学特性の詳細検討をおこなった結果、KLNの角度及び温度許容範囲はそれぞれ44mrad・cm、2.1°C・cmであることがわかり、従来の材料と比較し大きな角度・温度許容範囲を持つことがわかった。以上より、マイクロ引下げ法によりKLN高品質単結晶作成が可能となった。更に特性の均質化にも成功したことから、結晶材料選択の幅が広がり、特に小型化が要求される光エレクトロニクス分野で、新しい高機能性結晶実用化へに道が開かれた。
廃棄物ゼロをめざした地域資源環境型社会システムの構築

【研究目的】現在の環境保全の高まりは、戦後の急速な工業化、製品の大量生産、大量消費に伴って発生する廃棄物発生量の増加等に大きな原因がある。多くの廃棄物が広域集荷となったことから、農山村地域でも廃棄物の処理・処分施設の大型化が求められ、これらの施設の建設場所を得ることも困難になってきた。今後の廃棄物処理は「廃棄物リサイクルシステム」を考慮にいれ、「新エネルギーの構築」、また「地域資源との複合化による新素材の開発」のシステムを導入し、廃棄物ゼロをめざす地域資源循環型社会システムを構築する必要がある【研究方法】対象地域の生活、農業、畜産業等、建築系を加えた廃棄物の排出量とその処理法を調査分析し、これからの産業廃棄物のリサイクルシステムの可能性を検討し、地域資源循環型社会システムの構築を提案する【研究成果】1.一般および産業廃棄物等の現状:(1)一般廃棄物は年間181万トン、これの約61%を埋立、約35%を焼却している。(2)産業廃棄物の総発生量は1,080万トンであり、このうち、農業からの発生量は682万トンで、全体の63%である。農業から発生する廃棄物のうち、最も多いのは家畜のふん尿であり(99%)、その大部分が肥料として活用されている。農業以外から発生する汚泥や建設廃材等は再利用(0.02%)、埋立・海上投棄(0.01%)である。(3)建築を含めた木質系産業から排出される廃棄物は、約1,500トン、最終的に炭化物として541トンが再生活用できる。2.有機性廃棄物のリサイクルシステムを導入した地域資源循環型社会システムの提案(1)ゼロエミッションを取り込んだ地域資源循環型・産業連鎖システムの構築、(2)住民の生活と学習、保健、保養施設を整備し、あわせて、「自然の地域、地域振興、そしてエコーツーリズム」が共存できるアメニティ化されたモデル施設群の創生。(3)再生産・自然環境等を共生させる循環型社会システムを構築・提案した。
オートファジー性神経細胞死の分子細胞生物学的研究

新生仔マウスを用いた低酸素-脳虚血負荷モデルは、ヒト新生児の低酸素-虚血性脳症に類似する。しかし、これまでその傷害の実態は不明であった。私達は、オートファジーをできないマウスを用いて低酸素負荷実験を行ない、海馬錐体細胞の死が防御されることを示した。即ち、本研究で低酸素-脳虚血負荷による錐体細胞の死がオートファジー性によることを遺伝学的に初めて実証することができた。この結果は、治療手段を考える上で極めて重要である。1)野生型マウス、カテプシンBおよびDをそれぞれ欠損するマウスを用いた低酸素-脳虚血(HI)負荷実験:1週齢野生型マウスにHI負荷すると、40分から50分で海馬CA1に限局する細胞死を確実に誘導できるようになり、この条件で見ると死に行く細胞にはLC3陽性のオートファゴソームが誘導されることが分かった。カテプシンD欠損マウスでは予備実験で、全て生きることを見ているが、現在、B欠損マウスと共に再度検討を加えている。外国との共同研究で、HI負荷でオートファジーが誘導されることを報告した。2)ラット短時間脳虚血モデルあるいは低酸素-脳虚血モデルの作製とDNAマイクロアレイによる解:現在、スタンダードとなるラットDNAアレイ(約12000種類)を全組織(800検体)で行い、全ての解析を終わった。予定では、さらに実験を進める所であったが、検体数が非常に多く、解析用のプローブ作りが追いつかなかった。この結果を、虚血実験に向ける予定である。3)カテプシンDとLC3のコンディショナルターゲッティングマウスの作製:カテプシンDをコンディショナルに欠損させたES細胞まで作製した。現在、これをマウス胚に組み込む実験を開始した。LC3の遺伝子ターゲッティング用のプローブの作製も開始した。マウスLC3の全構造は不明であり、これを決めるために時間を要した。4)LC3、カテプシンD、Atg4Bのノックダウン用ループ型siRNA・ターゲット配列の作製とPC12細胞への導入:LC3、カテプシンDとLC3をC端側のGlyの後で切断する酵素であるAtg4BをRNAiで発現抑制したPC12細胞を作製した。LC3とAtg4Bの発現は蛋白レベルで10%以下であった。LC3の場合はオートファジーを誘導するとオートファゴソームの形成は抑制されるが、リソソームによる貪食が促進されることが分かった。また、この細胞にNGFを添加した所、NGFのレセプターの発現に変化はないが、突起の伸展が異常に促進され、LC3-Iの機能を解析するための細胞として使えることが分かった。Atg4Bは特に変化はないが、この抗体で全組織における発現を調べた結果、内分泌細胞に発現が強いことが分かった。カテプシンDについては現在解析中である。1)リソソームカテプシンD欠損、BとL欠損マウス脳の解析:カテプシンD欠損マウスのみならずカテプシンBとLを欠損するマウスも神経性リポフスチン蓄積症のモデルマウスであることを明ちかにし、その蓄積機構にオートファジーが重要な役割を果たすことを証明した(Am J Pathol)。2)コンデショナルAtg7欠損マウス肝、および脳の解析:臨床研田中啓二氏、順天堂医学部木南英紀教授との共同研究で実行。肝臓と脳で解析。両者にユビキチン複合体が蓄積することを明らかにした。肝では、粗面小胞体の異常な像が見られ、オートファゴソームにその膜を輸送する可能性が強いことを明らかにした(J Cell Biol)。中枢神経系のニューロンでもユビキチン複合体の沈着が神経細胞に多数見られ、マウスは運動障害を呈し、生後28週までに死に至ることが分かった(Nature, in press;和栗は共同筆頭著者)。これらのことから、オートファジーのシグチルにユビキチンが使われていることが明らかになり、その破綻で細胞内封入体が生じることも分かった。同マウスを用いて、低酸素脳虚血負荷実験を施行し、オートファジーを生じないマウスの海馬CA1錐体細胞は虚血に耐性となることが分かった。これは、本研究の命題であるオートファジー性神経細胞死の存在を示している(論文準備中)。3)長期保存肝グラフトの虚血再灌流障害に関する研究:長期冷保存(24時間)/移植再灌流実験をラットで行い、グラフト肝不全は、移植後初期のオートファジー性肝細胞死がトリガーになることを明らかにした(Science投稿中)。4)カテプシンDおよびLC3コンデショナルKOマウスの作製:Dについては、KOできていることを確認し、現在クレマウスと掛け合わせる段階まで来ている。LC3については、ES細胞に導入する所までできた。5)Atg4B抗体とknockdown細胞を作製し、ラット全組織での発現と機能解析を実施し、その結果を投稿準備中。