hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精密宇宙観測を用いた密度揺らぎの起源と宇宙進化の研究

今年度は様々な角度からインフレーション宇宙の検証について取り組んできた。当初から予定していた小スケールにおける密度揺らぎの関する研究について進展させることができ、さらには等曲率揺らぎなど、他の観点からの研究も行い、新たな知見を得た。よって、研究は概ね順調に進展していると考えられる。平成29年度は,インフレーションの加速膨張後の宇宙進化を考える上で重要な「再加熱温度」に対する制限,及び,複数場インフレーションモデル(カーバトンモデル)における「等曲率揺らぎ」について研究を進めた.再加熱温度に関する研究においては,インフレーション後の輻射優勢宇宙の後に,一度物質優勢時期があり,その後また,輻射優勢宇宙となるような宇宙の進化シナリオに着目し(このようなシナリオは,カーバトンモデルなどで,振動しているスカラー場よるエネルギー密度が宇宙を支配する場合など,初期宇宙進化のモデルでよく現れるものである),2度目の輻射優勢宇宙が始まる際の再加熱温度について,ウルトラコンパクトミニハローからの議論により,その制限を求めた.フェルミ衛星の観測からの制限においては,暗黒物質の性質に依存する部分もあるが,物質優勢期の長さによっては,ビッグバン元素合成や宇宙背景放射の揺らぎからの議論よりも厳しい制限を与えうることを示した.また,カーバトン模型における「等曲率揺らぎ」に関して,詳細な解析を行うことにより,これまでの研究において(宇宙背景放射の観測などから)排除されていると考えられていたシナリオ(パラメタ領域)でも,等曲率揺らぎがほとんど生成されず,観測から排除されない場合があることを示した.特に,現在の原始揺らぎの非ガウス性の制限から,カーバトンモデルにおいては,カーバトン場は宇宙のエネルギー密度を(ほぼ)支配してから崩壊することが要求されるが,そのような場合に上記のように(従来排除されると考えられていたパラメタ領域において)等曲率揺らぎが抑制されることを示した.当該研究は複数場インフレーションのモデル構築の際,大きな示唆を与えると考えられる.当該年度においては,特に複数場インフレーションモデルから示唆される初期宇宙進化シナリオに関する研究を進めることができた.再加熱温度に対する制限,及び,等曲率揺らぎに関する制限は,初期宇宙進化シナリオを解明していく上で重要であり,これらの制限とともに,原始密度揺らぎのパワースペクトル,非ガウス性についての制限を合わせて検討していくことにより,さらに研究が進展すると考えられる.上記の研究において,幾つかの興味深い点が明らかにすることも出来た.よって,研究は概ね順調に進展していると考えられる.今年度の研究成果の一つとして,重力波を用いた初期宇宙進化の研究が挙げられる.
ミトコンドリアダイナミクス異常が唾液腺機能に及ぼす影響の検討

ミトコンドリアダイナミクスが癒合方向に促進されているTmem135変異マウスとミトコンドリアダイナミクスが分裂方向に促進されているTmem135トランスジェニックマウスの両マウスにおいて、唾液分泌量、唾液成分、唾液腺の組織学的変化、マイクロアレイによる唾液腺における遺伝子発現変化、電子顕微鏡による唾液腺のミトコンドリアの構造を比較することにより、唾液腺におけるミトコンドリアダイナミクスの機能的役割を検討する。
中学校数学科における証明の授業の開発研究～作図からの接続を意図して～

本研究では,中学校数学科で育成されるべき考え方・思考法という視点から中学校における授業を再考し,新たな授業のあり方を提案することを目的とする。特に作図授業で身につけるべき思考法の考察や証明の授業への接続を意図した作図の授業開発を行うことを主目的して遂行する。証明に向けた作図授業の構築に向けて理論的基盤として,岡崎,岩崎(2003)をもとに,算数から数学への移行教材として作図授業を捉え直し,そのあり方の考察を行った。また実践的視座として先行研究の様々な作図授業の検討を行い,作図授業研究の発展の可能性を得た。そのもとで中学校1年生を対象とし,作図授業の初期段階における全2時間の授業を構成し,実践を行った。授業では,道具(コンパス,定規)の機能を制限することや算数での既習事項を利用する作図を行い,「本当に作図することが可能か?」という視点から,実際に行った作図手順の説明,記述をさせた。記述に見られる学習者の素朴な意見・疑問を証明するという視点から考察を行い,中学校1年生の段階で行われるべき作図授業において,証明につながる思考をする際に困難となる点が2点示唆された。1点目は,これまで明らかとされてきたことを説明,記述する必要が発生する「自明に関する問題」, 2点目はこれまでの学習と異なった性質を持つ内容であるため,思考方法が自然発生のしにくさという「作図アイデアの新規性に関する問題」である。共に作図授業の独自性,その意義を高めるものであると考えられ,この課題に対するさらなる考察が今後の課題となる。なおこの研究の成果は,全国数学教育学会第47回研究発表大会(広島大学)にて発表を行っている。
インプラント材料に付着するプラークの形成機構

口腔常在菌としてStreptococcus mutans OMZ-176およびStreptococcus sanguis ATCC10556を用い、各種インプラント材料(単結晶アルミナ,多結晶アルミナ,ハイドロキシアパタイト,チタニウム合金,コバルトクロム合金,加熱重合レジン)に対する両菌株の付着を観察した。また接触角を測定することにより、インプラント材料および細菌の表面自由エネルギーを算出し、菌の付着現象について物理化学的な検討を行った。インプラント材料に対する両菌株の付着傾向は材料間で異なり、多結晶アルミナに対する付着菌数が最も少く、加熱重合レジンに対する付着菌数が最も多かった。また、各インプラント材料の表面自由エネルギーと、それに対する両菌株の付着菌数の対数との間には強い負の相関が認められ(P<0.05),材料表面が疎水性に傾くほど付着菌数は増加した。また、付着による自由エネルギー変化と、それに対する両菌株の付着菌数との間には負の相関が認められた(P<0.05)。さらに、インプラント材料表面を唾液あるいは血清で処理した後、同様の実験を行ったところ、多結晶アルミナを除く全ての材料において表面自由エネルギーの増大および付着菌数の減少が認められた。しかし、各インプラント材料の表面自由エネルギーあるいは自由エネルギー変化と、それに対する両菌株の付着菌数の対数との間には有意の相関は認められなかった。以上の結果は、インプラント材料に対するStreptococcus mutans OMZ-176およびStreptococcus sanguis ATCC10556の付着機構に疎水結合が関与することを強く示唆するとともに、唾液あるいは血清の存在下における付着にはさらに別の付着機構が関与している可能性を示している。この科学研究費補助金により多大な研究成果を得られたことを報告する。
遺伝多型を持つ薬物代謝酵素のリガンド認識機構についての計算機的研究

遺伝多型を持つ薬物代謝酵素N-アセチルトランスフェラーゼ2とUDP-グルクロン酸転移酵素1A1についてその立体構造を予測・精密化し、立体構造形成上重要な要素に関する知見や、リガンド認識機構についての知見などを得た。また、それらの計算に必要なプログラムおよびパラメータの開発・評価についても行った。平成19年度は遺伝多型を持つ薬物代謝酵素NAT2の立体構造の精密化を行った。また、UGTのホモロジーモデリングについても実行している。NAT2の立体構造については、実験的に得られた構造を分子モデリングによって修正し、得られた構造を分子力学計算および分子動力学シミュレーションによって精密化した。その結果として、補酵素であるアセチルCoAの存在がNAT2のリガンド認識部位の構築に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。アセチルCoAがアセチル基の供給源としてのみならずポケット構築にも寄与しているという結果は、今後NAT2を計算機的に解析する際の重要な指針となる。UGTについては、遺伝多型の影響が大きく、かつ立体構造が未知の分子種UGT 1A1のホモロジーモデリングを行った。テンプレートとしてはUGT 2B7を使用している。また、得られた構造の末端部分の修正にも着手している。さらに、分子力学計算において重要となる原子電荷および力場パラメータについても、量子化学計算を使用して算出している。特に硫黄を含有する補酵素Aについては第二周期元素と比べて十分なパラメータ化が行われていないため、量子化学手法の選択から行い、高精度なパラメータの構築を目指している。薬物代謝酵素の遺伝多型は、医薬品の薬効および副作用の発現に深く関与している。そのため遺伝多型の薬物代謝に対する影響を計算機的に予測することは医薬品開発において重要となるが、本年度の成果である代謝酵素NAT2、UGT 1A1の立体構造のドラフトモデルはその際に有用となることが期待できる。平成20年度は薬物代謝酵素NAT2に対して基質イソニアジドのドッキングを行った。また、UGTlAlに対する分子シミュレーション計算も行い、リガンド結合部位の特徴の評価についも行った。さらにNAT2に含まれるアセチル補酵素Aの計算に必要な分子力場パラメータについても、量子化学計算を用いて算出した。まずNAT2については、分子動力学(MD)シミュレーションによる構造精密化を行った後イソニアジドをドッキングし、さらにその構造をMDシミュレーションによって再度精密化した。これによってイソニアジドがアセチル基近傍に位置するモデルが得られており、NAT2におけるイソニアジドのアセチル抱合と対応するモデルとなっているのではないかと考えられる。また、この際にNAT2のシステイン残基と補酵素A(あるいはアセチル補酵素A)との間の結合形成・解離がイソニアジドの分子認識に影響を与えている可能性についても示唆された。またUGTlAlについては、前年度に得られたホモロジーモデルに対してMDシミュレーションによる構造精密化を行い、さらにリガンド結合ポケットの探索によってそのリガンド認識部位の同定も行った。この際、ジスルフィド結合の有無がUGTlAlの活性に与える影響についても推測を行った。さらにシミュレーションに必須の力場パラメータの算出においては、高精度計算手法CCSD(T)/aug-ccpVTZを用いて算出した。本年度の成果より代謝酵素NAT2およびUGTlAlのリガンド認識に一定の知見が得られており、副作用予測等において有用となることが期待できる。
ウラン系強磁性超伝導体におけるメタ磁性転移の研究

UGe_2は超伝導と強磁性が共存する系として注目されている。特に、同物質において出現するメタ磁性的転移は、特異な超伝導発現機構と密接な関係があるとして、研究されている現象である。本研究では、磁気コンプトン散乱法により、メタ磁性的転移近傍における原子軌道別スピンモーメントの定量的な測定を行い、UGe_2のメタ磁性的転移の現象を解明することを目的としている。常圧下での実験は、強磁性転移温度である52Kをはさんで、10Kから60Kの間で行った。45K以下の強磁性状態においては、スピンモーメントは滑らかに変化し、メタ磁性的転移近傍で大きな変化は確認されなかった。また、磁化測定で得られる全磁気モーメントの結果と組み合わせることにより、軌道モーメントとスピンモーメントを求めた結果、その比は2.2-2.3で温度によらず一定であった。しかし、磁気コンプトンプロファイルにおいては有意義な変化が見つかった。磁気コンプトンプロファイルの変化の紀元を解明するために、原子軌道モデルに基づいて磁気量子数別U-5fコンプトンプロファイルを計算し、このプロファイルを用いて実験プロファイルのフィティングを行い、UGe_2のスピンモーメントを磁気量子数別成分に分解した。フィティングした成分比から、軌道モーメントの消失はないとして軌道モーメントをだし、軌道モーメントとスピンモーメントの比を見積もったところ、10Kでは2.52±0.10μ_Bとなり、実験により決定した値、2.22±0.10μ_Bをほぼ再現した。メタ磁性的転移点(T*=32K)近傍でみられた磁気コンプトンプロファイルの変化は、磁気量子数m=1および2の成分の重みの変化によることが判明し、周囲のGe原子との混成状態の揺らぎが示唆された。また、1.0GPaの圧力下でスピンモーメントの温度変化の測定を行った。この実験結果の解析は進行中である。平成15年度は、常圧下強磁性状態UGe2のスピン・モーメント成分同定とメタ磁性的転移温度T*における変化を観測するために、以下の5項目を実施した。1.常圧下での磁気コンプトン散乱実験SPring-8とKEKにおいて磁気コンプトン実験を実施した。結果は、UGe2のスピン・モーメントと軌道モーメントの比は50K以下の強磁性状態ではほぼ一定(約2.2)で、T*近傍において際立った変化は観測されなかった。しかし、磁気コンプトンプロファイル形状に十分な変化が観測され、T*近傍において5f電子軌道が揺らいでいる可能性が示唆された。2.原子軌道モデルに基づいた磁気コンプトンプロファイルの解釈前項目1で観測された実験結果を原子軌道モデルに基づいて説明するために、磁気量子数別原子軌道のコンプトン・プロファイルを計算するプログラムをFortranで作成した。本計算プログラムでは、波動関数の動径成分として、HermanとSkillmanの計算結果を採用している。平成16年度は、有効核電荷を考慮した計算と分子軌道への拡張を行う予定である。3.常圧下でのX線吸収磁気円二色性実験UGe2のスピン・モーメント成分同定を補助するために、X線吸収磁気円二色性実験をKEKで行った。その結果、U-5fは予想どおりにスピン分極していたが、U-6d電子は分極していないことが判明した。この結果は、磁気コンプトン散乱実験結果の解釈において、U-5fのみ考慮すればよいことになる。4.高圧下磁気コンプトン散乱実験用クランプセルの製作と性能試験磁気コンプトン散乱実験用にクランプセルを設計し、製作した。

圧力として、1.2GPaが達成され、標準試料のFeを用いた基本性能評価とUGe2の予備実験を行った。その結果は、セル材料からの散乱の影響で観測される磁気効果は約4分の1に落ちるが、本研究目的を達成するために実験は十分可能であることが確認された。平成16年度に高圧実験を行う予定である。5.ESRFでの実験と意見交換櫻井と伊藤の2名がESRFに出張し、ESRFの実験装置を用いてコンプトン散乱実験を行った。また、ESRFの研究者と実験装置と研究の将来展望について意見交換を行った。ESRFでは、高圧下磁気コンプトン散乱実験のために、屈折レンズを用いた高エネルギーX線(120keV)の集光を行っており、この手法はSPring-8でも有用であると思われる。UGe_2は超伝導と強磁性が共存する系として注目されている。特に、同物質において出現するメタ磁性的転移は、特異な超伝導発現機構と密接な関係があるとして、研究されている現象である。本研究では、磁気コンプトン散乱法により、メタ磁性的転移近傍における原子軌道別スピンモーメントの定量的な測定を行い、UGe_2のメタ磁性的転移の現象を解明することを目的としている。常圧下での実験は、強磁性転移温度である52Kをはさんで、10Kから60Kの間で行った。45K以下の強磁性状態においては、スピンモーメントは滑らかに変化し、メタ磁性的転移近傍で大きな変化は確認されなかった。また、磁化測定で得られる全磁気モーメントの結果と組み合わせることにより、軌道モーメントとスピンモーメントを求めた結果、その比は2.22.3で温度によらず一定であった。しかし、磁気コンプトンプロファイルにおいては有意義な変化が見つかった。磁気コンプトンプロファイルの変化の紀元を解明するために、原子軌道モデルに基づいて磁気量子数別U-5fコンプトンプロファイルを計算し、このプロファイルを用いて実験プロファイルのフィティングを行い、UGe_2のスピンモーメントを磁気量子数別成分に分解した。フィテイングした成分比から、軌道モーメントの消失はないとして軌道モーメントをだし、軌道モーメントとスピンモーメントの比を見積もったところ、10Kでは2.52±0.10となり、実験により決定した値、2.22±0.10をほぼ再現した。メタ磁性的転移点(T^*=32K)近傍でみられた磁気コンプトンプロファイルの変化は、磁気量子数m=1および2の成分の重みの変化によることが判明し、周囲のGe原子との混成状態の揺らぎが示唆された。また、1.0GPaの圧力下でスピンモーメントの温度変化の測定を行った。この実験結果の解析は進行中である。
無限次元代数を利用した群の表現論の拡張および創生

有限群の表現の新しい考察を得るために、第一段階として有限自己同型群を持つ頂点作用素代数の一般的な性質の研究および大きな単純群を自己同型群として持ちながら、構造が分かりやすい例の研究をを行った。まず、1つ目の研究として、古典的な指標理論を頂点作用素代数の加群として実現するためには、個々の元に対する表現論が必要であるが、完全可約とC2有限性があれば、ツイスト加群として実現できることは知られている。この条件に対しては、研究代表者がC2有限性の証明を行っており、完全可約性に関しては、研究代表者がスコット氏との共同研究で完成させたので、実現できている。より広い一般ムーンシャイン予想などに関係した可換群のような群として簡単な構造を持つものに対しても、頂点作用素代数においても単純カレントと呼ばれる加群が存在し、それらの研究は表現論的にも簡単な構造を持つので、ほぼ完成のレベルに達していると言える。これらは可換な複数の元上の表現になるが、それほど大きな拡張になっているわけではない。それ故、次の段階である可換でない複数の元に対する表現論を構築するために最低必要な軌道理論の有限性を証明することが重要であり、現在研究中である。特に一番難しいC2有限性に対しては、問題が収束する可能性が見えており、論文として執筆中である。また、第2の問題として、表現の新しい概念を与えるような重要な例を見つけることが重要である。方法として、複数のフェルミオンからなるベクトル空間から生成された頂点作用素代数の適切な部分頂点作用素代数を利用した研究を行っている。これに関係したマシュコンウエイムーンシャイン予想に対しては、熊本大学の千吉良氏と進めており、台湾での議論および、研究集会での議論など、かなり頻繁に連絡を取って進めており、順調に進んでいる。(1)頂点作用素代数を利用した有限群の表現論を完成させるために、最低必要な結果として、予想していた結果がほぼ完成した。即ち、自己同型群による固定空間の有限性のうち、C2有限性の問題は、ほぼ解決しており、現在論文として執筆中である。これが初年度で解決したので、研究が順調に進展していると判断している。この結果により、有限自己同型群の各共役類に対して、さらに細かい表現の組が出てくるので、現在の指標理論よりも細かい理論の存在が浮かびあがってきており、この研究が次の目標である。また、予想外の進展であるが、この結果の証明方法は群論以外にも活用できそうであり、それを発展させるために、安部氏(愛媛大学)やラム教授(中央研究院)との共同研究を現在進行中である。(2)もう一つの問題である、表現論の新しい概念を与える例と見つけ出すための研究として行っているコンウエイムーンシャイン予想に向けた取り組みに関しても、共同研究者である千吉良氏(熊本大学)とかなりの回数会う機会を設定でき、1)で得た結果はコンウエイ群に対して利用できるので、議論も進展していおり、研究が順調に進んでいると判断している。(1)第一の問題に関しては、最近証明できた軌道理論のC2有限性の研究を発展させる。この結果は、軌道理論という有限群が自己同型群として出てくる場合での有限性であるが、安部氏(愛媛大学)やラム氏(中央研究院)が指摘しているように、新しい頂点作用素代数構成の軌道理論と並ぶ大きな方法であるコミュータント構成の場合にも使える手法を多く含んでおり、予想外であるが、この問題を当面は考えることにする。そのために、安部氏との議論を複数回予定している。また、コミュータント等やW代数の知識を増やすために、共形代数やW代数の研究集会(リオデジャネイロ)、頂点作用素代数の研究集会(成都)に参加し、頂点作用素代数研究者等と議論する予定である。(2)第二の問題としては、引き続きコンウエイムーンシャイン予想の解決を目指す。特に、そこに出てきている超共形代数との関係を調べることに集中したい。特に、(1)で得た結果を利用できるので、それを利用して個々の要素ではなく、コンウエイ群全体の表現論と結び付ける予定である。この研究を進展させるために、引き続き、共同研究者である千吉良氏と来年度中に2,3回会って議論をする機会を設ける予定である。また、有限群関係のセミナー(6月北京大学で開催)や勉強会(東京大学)や研究集会(草津、京都)に参加し、群論関係者や代数的組み合せ論関係者と議論を行う予定である。特に一番難しいC2

有限性に対しては、問題が収束する可能性が見えており、論文として執筆中である。また、第2の問題として、表現の新しい概念を与えるような重要な例を見つけることが重要である。方法として、複数のフェルミオンからなるベクトル空間から生成された頂点作用素代数の適切な部分頂点作用素代数を利用した研究を行っている。これに関係したマシュコンウエイムーンシャイン予想に対しては、熊本大学の千吉良氏と進めており、台湾での議論および、研究集会での議論など、かなり頻繁に連絡を取って進めており、順調に進んでいる。(1)頂点作用素代数を利用した有限群の表現論を完成させるために、最低必要な結果として、予想していた結果がほぼ完成した。即ち、自己同型群による固定空間の有限性のうち、C2有限性の問題は、ほぼ解決しており、現在論文として執筆中である。これが初年度で解決したので、研究が順調に進展していると判断している。この結果により、有限自己同型群の各共役類に対して、さらに細かい表現の組が出てくるので、現在の指標理論よりも細かい理論の存在が浮かびあがってきており、この研究が次の目標である。また、予想外の進展であるが、この結果の証明方法は群論以外にも活用できそうであり、それを発展させるために、安部氏(愛媛大学)やラム教授(中央研究院)との共同研究を現在進行中である。(2)もう一つの問題である、表現論の新しい概念を与える例と見つけ出すための研究として行っているコンウエイムーンシャイン予想に向けた取り組みに関しても、共同研究者である千吉良氏(熊本大学)とかなりの回数会う機会を設定でき、1)で得た結果はコンウエイ群に対して利用できるので、議論も進展していおり、研究が順調に進んでいると判断している。(1)第一の問題に関しては、最近証明できた軌道理論のC2有限性の研究を発展させる。この結果は、軌道理論という有限群が自己同型群として出てくる場合での有限性であるが、安部氏(愛媛大学)やラム氏(中央研究院)が指摘しているように、新しい頂点作用素代数構成の軌道理論と並ぶ大きな方法であるコミュータント構成の場合にも使える手法を多く含んでおり、予想外であるが、この問題を当面は考えることにする。そのために、安部氏との議論を複数回予定している。また、コミュータント等やW代数の知識を増やすために、共形代数やW代数の研究集会(リオデジャネイロ)、頂点作用素代数の研究集会(成都)に参加し、頂点作用素代数研究者等と議論する予定である。(2)第二の問題としては、引き続きコンウエイムーンシャイン予想の解決を目指す。特に、そこに出てきている超共形代数との関係を調べることに集中したい。特に、(1)で得た結果を利用できるので、それを利用して個々の要素ではなく、コンウエイ群全体の表現論と結び付ける予定である。この研究を進展させるために、引き続き、共同研究者である千吉良氏と来年度中に2,3回会って議論をする機会を設ける予定である。また、有限群関係のセミナー(6月北京大学で開催)や勉強会(東京大学)や研究集会(草津、京都)に参加し、群論関係者や代数的組み合せ論関係者と議論を行う予定である。
現代アメリカにおける「リテラシー」をめぐる教育諸理論の比較考察

本年度は,以下の諸点について,2年間にわたる研究のまとめを行った。第1に,機能的リテラシーの捉え方の変遷を考察した。その結果,能的リテラシーは,当初の経済開発と人的資源確保に結び付いた「仕事のためのリテラシー」から,より広く社会的,市民的,文化的な次元を含む人間の基本的な生活能力の一環として捉えられるようになったことが明らかになった。第2に,機能的リテラシーの官製モデルを分析した。そして,一般の成人識字教育は,もっぱら非識字の「二流市民」を「良き市民」へと社会的に再適応を図る一種の補償教育であることを明らかにした。第3に,こうした通常の機能的リテラシーと成人式字教育の在り方を「飼い慣らし」と「非人間化」と批判したパウロ・フレインの識字教育論を考察した。そして,彼の識字教育は,文字の獲得を,民衆が自らの言葉で現実世界の成り立ちを読み取っていく過程として組織するものであることを明らかにした。第4に,1980年代のレ-ガン・ブッシュ政権下で新保守主義の教育改革が進行する中で登場した「文化的リテラシー」の主張を取り上げ,それが多民族国家アメリカの国民的共通文化の確保という課題をリテラシーの問題として新たに提起するものであることを明らかにした。第5に,文化的リテラシーの新保守主義的傾向への対抗理論として登場した批判的教育学のリテラシー概念を取り上げ,そこでは,(1)リテラシーの獲得は人々を既成の文化構造への参入を保証しつつ,それへの従属を図るものであり,(2)従ってリテラシーの問題は,何をもって「正統文化」とするのか,だれがそれを決めるのかという政治力学の問題であることが鋭く問われていることを明らかにした。機能的リテラシーは、リテラシーを文字記号の操作に関する技能(skills)として捉える傾向が強い。しかし、それは、結果として、リテラシーに関する以下のような理論上の諸問題を提起した。(1)リテラシーの獲得は単なる技能の次元にとどまるものではなく、「声の世界」から「文字の世界」への飛躍を伴い、認識や知覚の次元の変革を伴う。(2)従って、教育方法の問題として、リテラシーの獲得は、機械的反復やドリルにはなじまず、むしろリテラシーという新たな道具を用いて自己と世界の関係を再調整(re-adapt)することに深く関わっている。(3)このことは、単にリテラシーの問題だけにとどまらず、日常経験の世界を越えた文化一般の伝達=獲得の様式としての教育全般の在り方に一定の反省を提起している。文化的リテラシーの主張は、リテラシーの獲得には文化内容(知識)の理解が不可欠の前提として要求されるとする点で、重要な問題提起を行っている。すなわち、文化的リテラシーは、標準語によるリテラシーの獲得には一定水準の国民的な共通の文化理解が必要であることを明らかにし、この観点からナショナル・カリキュラムと共通基礎教養という考え方を打ち出しており、学習の個性化とカリキュラムの多様化を進める動きに対して興味深い問題提起となっている。批判的リテラシーは、上記の文化的リテラシーの主張を支配的文化の正統化(legitimatization)を図るものと批判する立場から提起されたリテラシーの概念である。リテラシーは無色透明の技能ではなく、その獲得のプロセスは、それ自体、教育をめぐる政治的力学の作用の場であるとする主張を展開している。批判的リテラシーの主張については、次年度の研究においてさらに詳細な考察を加える計画である。

そして,一般の成人識字教育は,もっぱら非識字の「二流市民」を「良き市民」へと社会的に再適応を図る一種の補償教育であることを明らかにした。第3に,こうした通常の機能的リテラシーと成人式字教育の在り方を「飼い慣らし」と「非人間化」と批判したパウロ・フレイレの識字教育論を考察した。そして,彼の識字教育は,文字の獲得を,民衆が自らの言葉で現実世界の成り立ちを読み取っていく過程として組織するものであることを明らかにした。第4に,1980年代のレ-ガン・ブッシュ政権下で新保守主義の教育改革が進行する中で登場した「文化的リテラシー」の主張を取り上げ,それが多民族国家アメリカの国民的共通文化の確保という課題をリテラシーの問題として新たに提起するものであることを明らかにした。第5に,文化的リテラシーの新保守主義的傾向への対抗理論として登場した批判的教育学のリテラシー概念を取り上げ,そこでは,(1)リテラシーの獲得は人々を既成の文化構造への参入を保証しつつ,それへの従属を図るものであり,(2)従ってリテラシーの問題は,何をもって「正統文化」とするのか,だれがそれを決めるのかという政治力学の問題であることが鋭く問われていることを明らかにした。
代謝障害・慢性腎臓病に伴う高血圧における脳内酸化ストレスを介した交感神経活動亢進

慢性腎臓病において「脳内酸化ストレスを介した中枢性交感神経活動亢進が昇圧機序に重要である」可能性を、Sprague-Dawleyラットに片腎摘出術および高食塩食負荷を施した慢性腎臓病モデルラットを用いて示した。慢性腎臓病ラットでは、脳室内に抗酸化剤を急性投与した際の腎交感神経活動の反応および脳視床下部における酸化ストレス産生量が増大しており、さらに抗酸化剤の脳室内慢性投与により中枢性交感神経抑制を介した降圧および腎機能改善効果が認められた。研究1「代謝障害に伴う高血圧における脳内酸化ストレス・交感神経活動亢進」【目的】私共は高血圧で脳内酸化ストレスを介した交感神経活動亢進が重要であると報告してきた。肥満高血圧において同様の機序が認められるか、更にインスリン抵抗性が関与しているか検討した。【方法・結果】4週齢SDラットに普通食(LF)もしくは45%高脂肪食(HF)を6週間負荷した群、HFと同時にpioglitazoneを経口投与した群(Pio)を比較検討した。HFでは内臓肥満、高血圧、インスリン抵抗性、交感神経活動亢進を認めた。Tempol脳室内投与に対し血圧・腎交感神経活動(RSNA)は低下し、その抑制効果はLFに比しHFで有意に大きく、HFの視床下部酸化ストレスは有意に増大していた。PioではHFに比し、インスリン抵抗性の有意な改善、有意な血圧低下、交感神経抑制効果が認められた。さらにPioではtempol側脳室投与に対する血圧・RSNA抑制反応、視床下部酸化ストレスが有意に抑制された。【結論】肥満高血圧では脳内酸化ストレスを介した中枢性交感神経活動亢進が重要であり、この機序にインスリン抵抗性が関与していると考えられた。研究2「CKDに伴う高血圧における脳内酸化ストレス・交感神経活動亢進」【目的】生活習慣病との関連でCKDの重要性が指摘されており、CKDでも上記機序が関与している可能性を検討した。【方法・結果】3週齢SDラットに片腎摘、高食塩食負荷を行いCKDモデルを作成した。CKDではtempol脳室内投与に対するRSNA低下反応・降圧反応、視床下部酸化ストレスが有意に増大していた。【意義・重要性】代謝障害とCKDの共通背景として脳内酸化ストレスを介した交感神経活動亢進の関与を証明しつつある。抗酸化作用を有する薬剤による中枢性の交感神経抑制が、腎機能障害を含めた心血管合併症の新たな治療戦略となり得る。【研究1】「代謝障害に伴う高血圧における脳内酸化ストレス・交感神経活動亢進」【方法】2型糖尿病の先天的疾患モデル動物であるWistar fatty ratと、その対照動物であるWistar lean ratに対し以下の検討を行い、両群で比較した。1314週齢の雄性ラットの体重、血圧、糖代謝、尿中ノルエピネフリンを評価した。脳内酸化ストレスを介した交感神経活動亢進の有無を検討するため、ウレタン麻酔・人工呼吸下に側脳室内に抗酸化剤tempolを投与した際の、血圧・心拍数・腎交感神経活動の反応を評価し、さらに摘出した視床下部における酸化ストレスをルシジェニン化学蛍光発光法により測定した。【成績】Fatty ratは肥満・高血圧・糖尿病・脂質代謝異常とメタボリックシンドロームを呈していた。Fatty ratでは尿中ノルエピネフリン値が有意に高値で、ヘキサメソニウム静脈投与に対する血圧降下反応が有意に増大しており、交感神経活動亢進が示唆された。抗酸化剤tempolの側脳室投与により、血圧・心拍数・腎交感神経活動は低下反応を示し、その低下率はfatty ratにおいてlean ratに比較し有意に大きかった。またfatty ratの視床下部における酸化ストレスも高値であった。【結論】メタボリックシンドロームの病態において、脳内酸化ストレスを介した中枢性交感神経活動亢進が昇圧機序に関与している可能性が考えられた。【研究2】「CKDに伴う高血圧における脳内酸化ストレス・交感神経活動亢進」3週齢という幼若SDラットに片腎摘出術を施し高食塩食を4週間負荷しCKDモデルを作成した。研究1と同様の手法により、CKDラットにおいても脳内酸化ストレス増大、交感神経活動亢進が示された。詳細について検討中である。【研究1】「代謝障害に伴う高血圧における脳内酸化ストレス・交感神経活動亢進」

肥満高血圧モデルにおいて、脳内酸化ストレスを介した中枢性交感神経活動亢進を起こしている更なる詳細機序として、脳内アルドステロン、ミネラロコルチコイド受容体の関与について検討を行った。4週齢Sprague-Dawleyラットに、6週間、45%高脂肪食を負荷すると同時に、アルドステロン合成阻害薬であるFAD286や、ミネラロコルチコイド受容体拮抗薬であるエプレレノンをイシフュージョンポンプにて慢性的に脳室内に投与した。、その結果、人工脳脊髄液を脳室内投与したvehicle群と比較し、FAD群やエプレレノン群では、脳内酸化ストレスの減少、交感神経活動の低下、血圧低下、が認められ、脳内アルドステロン-ミネラロコルチコイド受容体が、脳内酸化ストレスを介した中枢性交感神経活動亢進を起こしている可能性が考えられた。現在例数を重ねて検討中である。【研究2】「CKDに伴う高血圧における脳内酸化ストレス・交感神経活動亢進」3週齢という幼若SDラットに片腎摘出術を施し高食塩食を4週間負荷しCKDモデルを作成した。コントロール群(偽手術および高食塩食群、片腎摘出および普通食群、偽手術および普通食群)と比較し、CKDモデルでは脳内酸化ストレス上昇を介した中枢性交感神経活動亢進が認められた。すなわち、脳室内に抗酸化薬tempolを急性投与した際の血圧・腎交感神経活動の低下反応がCKD群で有意に大きく、さらにルシジェニン化学蛍光発光法で測定した視床下部酸化ストレスが有意に増大していた。さらに、CKD群に、慢性的に脳室内にtempolを投与し脳内抗酸化治療を行った群、また中枢性交感神経抑制薬であるモキソニジンを経口投与した群では、交感神経抑制を介した降圧ならびに腎障害の改善が認められた。この研究2の成果については、Hypertension誌に報告した。【意義・重要性】代謝障害とCKDの共通背景として脳内酸化ストレスを介した交感神経活動亢進の関与を証明し得た。さらには、中枢性の抗酸化作用による交感神経抑制効果により、降圧のみならず、臓器障害を抑制する効果を示すことができた。交感神経をターゲットとした降圧療法の発展に貢献できると考える。
ナノサイズコンパートメントを有する無機/界面活性剤複合体結晶の合成と機能

小さな分子程度の微小細孔をもつゼオライト・界面活性剤複合体による吸着可溶化および吸着可溶化された蛍光プローブ間でのエネルギー移動を測定した。ローダミンBはゼオライト・界面活性剤複合体に可溶化されると、水溶液中におけるよりも約40kJ/molだけ安定になることがわかった。また、エネルギー移動に伴う蛍光プローブの消光比を解析して、界面活性剤集合体のサイズを見積もったところ、水溶液中における界面活性剤ミセルと同じ程度であった。ここで得られた知見に基づいて、ナノメーターサイズのメゾ細孔をもつFSM・界面活性剤複合体を合成して、その性質をXRDおよび蛍光プローブ法で調べた。柔らかい層状結晶であるカネマイトの層間イオンを界面活性剤ミセル溶液中で交換して,数ナノメートルの均一孔に界面活性剤イオン集合体を充填した無機・有機複合体微結晶を合成した。界面活性剤の疎水鎖長が大きくなると孔径サイズも大きくなった。この複合体に蛍光プローブであるピレンとプロフラビンを吸着可溶化すると、これらのドナー・アクセプターペア間で効率のよいエネルギー移動が起こることがわかった。観測されたデータを解析して,200個以上の界面活性剤イオンからなる集合体が形成されていることがわかった。一方,界面活性剤ミセルをテンプレートとして、ガラス板上に数ナノメートルの間隔を有するシリカの層状薄膜を合成した。この層間の界面活性剤集合体に各種の蛍光プローブを可溶化吸着させてその蛍光スペクトルおよびその偏光スペクトルを測定した。偏光解消度を求めたところ溶液やミセル溶液に溶解した場合よりも大きな値を与えたが、固定配向した場合よりも小さな値を与えた。この事実は、固相に形成されるナノメートルサイズの界面活性剤集合体の中でも、溶解したプローブは運動の自由度を有していることを示唆した。柔らかい層状結晶を形成するカネマイトの層間イオンであるナトリウムを界面活性剤ミセル溶液中で交換して,数ナノメートルの均一孔に界面活性剤イオン集合体を充填した無機・有機複合体微結晶を合成した。炭化水素鎖長12,14,16のカチオン界面活性剤を交換するとそれぞれ3.4nm,3.8nm,4.2nmの孔径を有する結晶が得られたことがXRDの測定により明らかになった。この複合体に蛍光プローブであるピレンとプロフラビンを吸着可溶化して,励起ピレンからプロフラビンへのプローブ間エネルギー移動を測定した。これらのドナー・アクセプターペア共存系でピレンを励起するとプロフラビンの蛍光が観測され、プロフラビンの増加に伴ってピレンの蛍光強度が減少しプロフラビンの蛍光強度が増加した。ナノサイズ細孔中に吸着可溶化したこれらのドナー・アクセプターペア間で効率のよいエネルギー移動が起こることがわかった。観測されたデータを解析して,ドナー・アクセプターペアを収容する界面活性剤集合体のサイズを求めたところ200個以上の界面活性剤イオン集合体が形成されていることがわかった。この値は,ゼオライト・界面活性剤集合体など界面活性剤が表面吸着する系に比べて数倍大きなものであることがわかった。一方,界面活性剤ミセルをテンプレートとして、ガラス基板上に数ナノメートルの間隔を有する層状結晶を合成することを試みている。テトラメトキシシランを界面活性剤ミセル共存下でゲル化すると界面活性剤層を挟んだ3nmの間隔を有する層状結晶が得られた。この層間の界面活性剤集合体に色素を可溶化吸着させてその蛍光スペクトルを測定した。

柔らかい層状結晶を形成するカネマイトの層間イオンであるナトリウムを界面活性剤ミセル溶液中で交換して,数ナノメートルの均一孔に界面活性剤イオン集合体を充填した無機・有機複合体微結晶を合成した。炭化水素鎖長12,14,16のカチオン界面活性剤を交換するとそれぞれ3.4nm,3.8nm,4.2nmの孔径を有する結晶が得られたことXRDの測定により明らかになった。この複合体に蛍光プローブであるピレンとプロフラビンを吸着可溶化して,励起ピレンからプロフラビンへのプローブ間エネルギー移動を測定した。これらのドナー・アクセプターペア共存系でピレンを励起するとプロフラビンの蛍光が観測され、ナノサイズ細孔中に吸着可溶化したこれらのドナー・アクセプターペア間で効率のよいエネルギー移動が起こることがわかった。観測されたデータを解析して,ドナー・アクセプターペアを収容する界面活性剤集合体のサイズを求めたところ200個以上の界面活性剤イオン集合体が形成されていることがわかった。この値は,ゼオライト・界面活性剤集合体など界面活性剤が表面吸着する系に比べて数倍大きなものであることがわかった。一方,界面活性剤ミセルをテンプレートとして、ガラス基板上に数ナノメートルの間隔を有するシリカの層状結晶を合成した。この層間の界面活性剤集合体にピレン、アントラセン、フェナントレン、ローダミン6G、アクリジンオレンジなどの蛍光プローブを可溶化吸着させてその蛍光スペクトルおよびその偏光スペクトルを測定した。偏光解消度を求めたところ溶液やミセル溶液に溶解した場合よりも大きな値を与えたが、固定配向した場合よりも小さな値を与えた。この事実は、固体層間に形成されるナノメートルサイズの界面活性剤集合体の中でも、溶解したプローブが運動の自由度を有していることを示唆した。
歯科治療が施設入所要介護高齢者のQOLに及ぼす影響に関する研究

要介護高齢者に対する歯科医療はQOL等の向上に有用であるとする報告がなされている。そこでの歯科的評価は口腔内診査、歯科的訴えおよび咀嚼効率、口腔清掃度であった。本研究ではこれらに加え歯科治療が咬合接触状態、唾液分泌量の変化や顔面規格写真から顎口腔領域の形態的改善がADL、QOLの向上にどのように影響を及ぼすのかを、歯科治療前後に調査を行い明らかにすることを目的とした。【方法】在宅往診ケアチームが訪問歯科診療を実施している新潟市内介護保険施設の歯科診療対象者および対照として群馬県高崎市内の介護保険施設において対象者の1)口腔内診査・義歯の適合度、2)咬合接触状態の検査、3)口腔乾燥状態の測定、4)写真による顔面計測、5)BDR指数、さらに健康状態として1)ADL、2)障害高齢者の日常生活自立度、3)認知症高齢者の日常生活自立度、4)医科的疾患の既往、5)行動状態を調査した。【結果および考察】歯科治療群と対照群において検討を行った。1.咬合接触時間の短縮がみられ、咬合接触状態が改善する傾向を認めた。2.咬合接触面積が増加し、咀嚼時の咬合面圧負担域が増加する傾向を認めた。3.左右側また前歯・臼歯での咬合のバランスが改善され、咬合時に平衡状態を保つ傾向を認めた。4.頬粘膜の湿潤度が増し、口腔内の湿潤度が保たれる傾向を認めた。5.顔面脛側により上口唇の後退と左右側の対称性が明らかとなり、調和した下顔面顔貌が得られる傾向を示した。以上より、口腔機能の改善を多角的に評価することで、要介護高齢者の最大の生き甲斐といえる「食べること」の機能回復のみならず歯科医療がQOLに与える影響が明らかとなった。要介護高齢者に対する歯科治療の有用性に関する研究の目的で2老人保健施設の歯科治療群20名,対照群22名を対象とし,次の項目の健診を実施し,現在まで42人の調査が終了した.1,寝たきり度,痴呆度,長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R),介護度等全身状態の調査2,口腔内診査(現在歯数,アイヒナーの分類,口腔清掃状態,義歯清掃状態,義歯の適合度等)3,TスキャンIIによる咬合接触開始時間,咬合接触面積,咬合バランスの分析4,ブレストロンによる口臭測定5,エリサリボによる唾液分泌量の測定,モイスチャーチェッカー口腔水分計による測定6,規格写真による顎顔面計測現在までの成果1,全身の状況(1)平均年齢:A施設;82.4歳.B施設;84.1歳(2)寝たきり度:A施設;Jランク20%,Aランク20%,Bランク60%.B施設;Aランク36%,Bランク69%名.(3)要介護度平均:A施設;4.0B施設;3.82,口腔内の状況(1)平均現在歯数:A施設;3.0歯,B施設;3.7歯.(2)義歯の適合状態:A施設;適合6名,不適合3名.B施設;適合12名,不適合4名3,TスキャンIIによる平均咬合接触時間:A施設;0.025秒.B施設;0.48秒.平均最大咬合接触面積:A施設;94.6mm^2.B施設;132.14mm^2.4,ブレストロンによる平均口臭測定値:A施設;112.0ppb.B施設;35.8

ppb5,エリサリボによる唾液分泌量平均値,A施設;10.0mm, B施設;10.0mm6,規格写真による顔面計測はマルチンの計測点に準じ,t-ex(mm),t-al(mm),t-ch(mm),ex-t-al(・),al-t-ch(・)について行った.計測の再現性は,1回目と2回目の写真上の計測値において統計的に有意差を認めなかった.このことより顔面規格写真による計測法の再現性が確認された.【目的】要介護高齢者に対する歯科医療はQOL等の向上に有用であるとする報告がなされている。そこでの歯科的評価は口腔内診査、歯科的訴えおよび咀嚼効率、口腔清掃度であった。本研究ではこれらに加え歯科治療が咬合接触状態、唾液分泌量の変化や顔面規格写真から顎口腔領域の形態的改善がADL、QOLの向上にどのように影響を及ぼすのかを、歯科治療前後に調査を行い明らかにすることを目的とした。【方法】在宅往診ケアチームが訪問歯科診療を実施している新潟市内介護保険施設の歯科診療対象者および対照として群馬県高崎市内の介護保険施設において対象者の1)口腔内診査・義歯の適合度、2)咬合接触状態の検査、3)口腔乾燥状態の測定、4)写真による顔面計測、5)BDR指数、さらに健康状態として1)ADL、2)障害高齢者の日常生活自立度、3)認知症高齢者の日常生活自立度、4)医科的疾患の既往、5)行動状態を調査した。【結果および考察】歯科治療群と対照群において検討を行った。1.顔面規格写真から歯科治療介入群で上口唇、下口唇が後退し、鼻唇角が有意に大きくなった。2.咬合接触状態検査(TスキャンII)から咬合バランスは歯科治療群で左右均一となり改善された。3.簡易粘膜水分計(モイスチャーチェッカー)の検査において歯科治療群で対照群より頬粘膜部の湿潤度の改善が見られた。4.口臭測定(ブレストロン)では歯科治療群と対照群では違いがなかった。これらから歯科治療によりQOLに影響したものと考えられる。
デンドリマーの界面構造制御による配向膜を用いない新しい液晶表示素子の開発

液晶ディスプレイにおいて液晶分子の配向を規制するポリイミド配向膜は、成膜工程で大量の溶剤を消費し、200°C以上の高温熱処理を必要とする。また配向処理(ラビング)工程では発塵や静電気による不良素子発生という多くの問題を抱えている。本研究は、基板上で液晶の垂直配向を誘起する「液晶性デンドリマー」を液晶に添加することにより、ポリイミド配向膜を必要としない液晶ディスプレイを開発した。更にこの方式は高温工程が無くなるためガラス基板の代わりにプラスチックを用いることが出来ることを実証した。液晶の配向制御に液晶性デンドリマー(LCD)を用いることで、配向膜を用いない新しい液晶ディスプレイを提案しており、ポリプロピレンイミンデンドリマー末端にアルキルスペーサーを介して液晶基としてシアノビフェニル基(LCD2-6P_2CN)、ペンチルシクロヘキシルフェニル基(LCD2-6PC5)、ジフェニルエーテル基(LCD2-6PBN)、末端にフッ素基、メトキシ基を置換したビフェニル基(LCD2-6P_2F、LCD2-6P 2F 3、LCD2-6P_2M)を導入した合計六種類のLCDを合成した。これらのLCDは液晶ディスプレイ用液晶に溶解したが、特にLCD2-6PC5はシアノ系とフッ素系の両液晶にも高い溶解性を示した。六種のLCDとも熱分解温度が250°C以上でディスプレイ使用温度域では十分な熱安定性を示すことを確認した。偏光顕微鏡、熱解析およびX線回折による液晶構造解析より、LCD2-6P_2F_3は非晶性であるが、他の五種のLCDは室温から広い温度域でスメクチック液晶性を示すことを確認した。これらの5種のLCDは液晶セル内で低分子液晶のホメオトロピック(垂直)配向を誘起するが、特にLCD2-6PC5が様々な液晶に対して強い垂直配向誘起効果を示した。電界印加・時に液晶分子を基板に平行に配列させる櫛型電極セルにLCD2-6PC5とディスプレイ用液晶を注入して、明暗表示の応答性について検討した結果、10Vの電界on-offにて比較的高速な明暗表示が実現できた。LCDの濃度(0.115重量%)の増加に伴い垂直配向誘起効果が向上するが、強いアンカー効果により応答時間は濃度と共に増加した。従って、透過率と応答時間のバランスから、LCDの濃度は0.51重量%が適切と見出された。以上の結果より、LCDは垂直配向剤として液晶ディスプレイに使用でき、パネル作製のPI配向膜工程の削減が期待できる。液晶の配向制御に液晶性デンドリマー(LCD)を用いて、ポリイミド配向膜が不要の新しい液晶ディスプレイを提案している。これまでの結果より、ポリプロピレンイミンデンドリマー末端にアルキルスペーサーを介して液晶基としてペンチルシクロヘキシルフェニル基とジフルオロヘキシルオキシビフェニル基を導入したLCDが高い液晶配向制御性を示し、良好な液晶素子特性を示すことから、更なる性能向上を目的にこれら2種のLCDを混合した液晶素子の垂直配向性と電気光学特性について検討した。その結果、混合した系では各単体系に比べて応答速度が向上し、単体系とは異なる界面特性になっていることが示唆された。ガラス基板やITO基板など無機系の表面基板ではデンドリマーコアのアミノ基と基板表面のとの相互作用により吸着し、末端の液晶基が液晶の垂直配向を誘起することを明らかにしてきたが、プラスチック基板においても高い表面自由エネルギー(65mN/m以上)を有する基板上にLCDが吸着し、液晶の垂直配向を誘起することを見出した。シミュレーションからも基板界面に比較的大きな球状粒子が存在することにより、ネマチック液晶が垂直配向することが明らかとなった。更に、これまでは第二世代のデンドリマーを使用していたが、比較的安価で合成時間も短縮できる第一世代のデンドリマーを用いたLCDを合成し、垂直配向性と液晶素子特性について検討した結果、第一世代LCDでもネマチック液晶の垂直配向性を誘起し、第二世代LCDと同等の表示特性と液晶の等方相転移近傍までスイッチング可能な高い熱安定性を示し、液晶ディスプレイとしての実用性能を有することが確認できた。以上の結果より、本研究で提案しているデンドリマー液晶添加セルは、用いるLCDの最適化により表示性能を調節でき、ポリイミド配向膜が無くても実用的な表示性能を示すことが実証された。液晶の配向制御に液晶性デンドリマー(LCD)を用いることで、ポリイミド配向膜を用いない新しい液晶ディスプレイを提案している。これまでの結果より、ポリプロピレンイミンデンドリマー末端にアルキルスペーサーを介して液晶基としてペンチルシクロヘキシルフェニル基を導入したLCD(LCD2-6PC5)が高い液晶配向制御性を示し、良好な液晶素子特性を示すことから、素子評価用として大量合成した。更に液晶への溶解性や電気的性質を考慮して、液晶基にフッ素基を導入したLCD2-6P2F2O6を新たに合成しその性能を検討した。

ガラス基板、ITO、絶縁膜塗布基板で構成した液晶セルに、LCD2-6PC5を液晶に1重量%溶解させた混合液晶を注入した結果、いずれの液晶セルでも全体に均一な垂直配向を示すホメオトロピック配向が認められた。更にITOと絶縁膜液晶セルでは電界印加による良好な明暗表示を確認した。この混合液晶はアクリルアミドや側鎖タイプの透明高分子基板上で垂直配向を示し、また、ITO塗布ポリカーボネート基板の液晶セルでは良好なホメオトロピック配向を形成し、電界印加による明暗表示が確認され、プラスチック基板化の可能性が見出された。LCD2-6P2F2O6と液晶の混合物においては、LCD2-6PC5の系より液晶セルの透過率・応答速度ともに向上し、フッ素基導入の効果が認められた。さらに、これらの液晶セルの熱安定性を検討した結果、マトリックス液晶と同等の温度域までネマチック液晶状態を維持し、明暗表示を示すことが確認され、液晶ディスプレイとしての実用性能を有することが実証できた。以上の結果より、本研究で提案しているデンドリマー液晶添加液晶セルは、ポリイミド配向膜が無くても実用的な表示性能を示し、かつプラスチック基板化の可能性も見出された。液晶性ディスプレイに採用可能な液晶性デンドリマーの分子設計に関する知見が得られ、当初の目的である応答性の高い液晶性デンドリマー開発が出来た。'さらに、デンドリマー濃度と応答性能に関する系統的な知見も得られ、本年度の研究の目的を達成することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。メソゲン構造および末端の分子構造が異なる液晶性デンドリマーを7種類合成し、その垂直配向性と液晶への垂直配向誘起効果と分子構造との関係性を明らかにするとともに、表示素子性能に優れた2種類を選択してその表示素子性能を評価できた。液晶性デンドリマーはポリイミド配向膜と同等の応答性さらに熱安定性を有することが確認され、液晶性ディスプレイに採用可能な実用性能を有することが実証できた。さらに透明プラスチック基板でも液晶表示性能を確認しプラスチック基板化の可能性が見出され、本年度の研究の目的を十分に達成することができた。これまでの成果を踏まえて、更に液晶ディスプレイ特性の検討を系統的に行うために、液晶性デンドリマーの大量合成を行う。その合成と精製条件を検討する。液晶性デンドリマーがポリイミドに代わる配向誘起剤として機能させるために、ガラスやITOさらにはプラスチック基板上での垂直配向性を示すメカニズムを解明する。AFM、薄膜X線回折によるデンドリマー薄膜の構造解析、表面自由エネルギーの異なる基板上での垂直配向効果に関する検討からアプローチする。液晶ディスプレイの基本的性能である応答速度、コントラストなどについて、デンドリマーの濃度や分子構造の観点から更に詳細に検討する方針である。これまでの成果を踏まえて、合成した種々の液晶性デンドリマーについて液晶表示性能を比較し、分子構造と表示特性の相関性を明らかにするとともに、複数の液晶性デンドリマーの混合系での検討を行い、表示性能を調整する基板表面改質法について考察する。