hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高効率パルス中性子非弾性散乱実験を実現する革新的中性子チョッパーの開発

複数の入射エネルギーを試料まで導くことで中性子非弾性散乱実験の測定効率を飛躍的に高める手法(Multi-Ei法)を提案し、その実証実験に成功した。Multi-Ei法の測定効率をさらに向上させるために、中性子スーパーミラーを貼付した新規スリットパッケージを有する新型フェルミチョッパーの研究開発を進めた。透過中性子強度が低エネルギー領域で顕著に増強されることを実証するなど、Multi-Ei法のさらなる測定効率向上を達成することができた。パルス中性子源におけるチョッパー分光器は代表的な中性子非弾性散乱測定装置であり、数多くの重要な科学的知見をもたらしてきたが、信号が微弱であることから、極めて長い測定時間を要するという問題があった。通常、チョッパーによって選択される入射中性子エネルギーは単一であるが、研究代表者らは、複数の入射中性子エネルギーを選択して試料まで導き、中性子非弾性散乱実験の測定効率を飛躍的に高める手法を提案している。しかし、一定の時間間隔で機械的に開口する従来のチョッパーでは、複数の入射中性子エネルギー全てに対して分解能を最適化することは不可能であった。そこで、研究代表者らは中性子スーパーミラーをチョッパーのスリット部に適用することで複数の異なる入射中性子エネルギーについて分解能を最適化できることを提案しており、本研究計画では、新規チョッパースリット材を実用化し、チョッパー型分光器の大幅な測定効率の向上を実現するための基盤研究を進めている。研究初年度である平成20年度は、「スリット材の力学特性評価」と「中性子吸収材の選定および積層方法の検討」を重点的に推進した。「スリット材の力学特性評価」では、中性子吸収材+中性子スーパーミラー+中性子透過材(ウェハー)の積層構造を有するスリット材の引張強度、圧縮力、曲げ力等の力学特性を評価するための環境を整備した。さらに、「中性子吸収材の選定および積層方法の検討」では、中性子吸収材を構成するGd及びBのスパッタリング技術を確立するため、原子力機構が所有する電子ビーム蒸着装置及びイオンビームスパッタリング装置の整備を進め、Bスパッタターゲットの試作を実施した。平成20年度に実施した研究内容は、次年度以降に実施予定である実用機の最終デザイン確定及び製作にあたって必要不可欠な基礎データかつ基盤技術であり、当初計画通りに研究を進捗させることができている。パルス中性子源におけるチョッパー分光器では、非弾性散乱信号が微弱であることから、極めて長い測定時間を要するという問題があった。通常、チョッパーによって選択される入射エネルギーは単一であるが、研究代表者らは複数の入射エネルギーを試料まで導くことで中性子非弾性散乱実験の測定効率を飛躍的に高める手法(Multi-Ei法)を提案し、研究開発を進めてきた。平成21年度は、J-PARC/MLFに設置されているチョッパー分光器「四季」においてMulti-Ei法の実証実験に世界で初めて成功した(M.Nakamura et al.,J.Phys.Soc.Jpn.78(2009)093002)。本論文はJPSJ誌のEditor's Choiceに選ばれ、新聞報道もなされるなど国内外で非常に高い評価を得た。加えて、Multi-Ei法の測定効率をさらに向上させることを目的として、以下のような研究開発を進めてきた。中性子スーパーミラーを貼付したスリットパッケージを試作し、J-PARC/MLFのBL10において中性子透過率のエネルギー依存性を飛行時間法で測定した。この実験から、中性子スーパーミラーを貼付することによる透過率の向上とそのエネルギー依存性が設計通りの性能を実現していることが確認できた。さらに、パルス中性子の発生周期と同期する回転制御技術の目処が立ち、回転試験機の実機製作をスタートさせた。当初の計画では、パルス中性子の発生周期とは無関係に単に高速回転する試験機を製作する予定であったが、今回、制御技術の目処が立ったことによって、本来の使用目的であるパルス中性子源での回転試験及び性能評価を実施することが可能となる。このように、平成21年度に実施した研究では当初の計画をも上回る成果が出始めるなど、順調に研究を進捗させることができている。パルス中性子源におけるチョッパー分光器では、非弾性散乱信号が微弱であるこどから、極めて長い測定時間を要するという問題があった。平成21年度に実証実験に成功したMulti-Ei法は、平成22年度には、J-PARC/MLFに設置されているチョッパー分光器BL01四季とBL14アマテラスでユーザーによる供用が進められ、多岐にわたる学問分野で数多くの成果が創出された。加えて、Multi-Ei法の測定効率をさらに向上させるために、我々は中性子スーパーミラーを貼付した新規スリットパッケージを中性子透過窓とする新型フェルミチョッパー(MAGICチョッパー)の開発を進めてきたが、平成22年度には、パルス中性子の発生周期と同期する回転制御技術を確立することに成功し、新規スリットパッケージの性能評価用回転試験機の実機製作を完遂した。この回転試験機を利用した新規スリットパッケージの性能評価

試験をJ-PARC/MLFのBL10特性試験装置で実施したところ、入射中性子の強度が低エネルギー領域で顕著に増強されること及び広いエネルギー範囲にわたって一定のエネルギー分解能が得られることなど、当初想定していた通りの性能を発揮することを実証できた。これら一連の成果から、スリットパッケージ仕様最適化の開発サイクルが確立され、MAGICチョッパーの実機完成の目処を立てることができた。
水性会合性ポリマーの会合挙動解明と新規な油/水分散系の創出

本研究においては、水性会合性ポリマー分子に関する基礎と応用研究を目的とし、アルキル変性ポリビニルアルコールについて、(1)水中およびDMSO中での自己拡散係数の測定、(2)水溶液粘度の測定、(3)水溶液の光散乱測定、(4)水中でのポリスチレンラテックスへの吸着測定、(5)超微粒子製造への応用に関する検討を実施した結果、以下の知見を得た。1.疎水基の存在は粘度を大きくした。また、分子量が大きいほど粘度は大きかった。2.疎水基の存在は自己拡散係数を小さくした。即ち、水中での拡散データは疎水結合によるクラスタの形成を示唆した。一方、DMSO中での拡散データは、疎水結合によるクラスタが生成していないことを意味していた。3.1wt%以下の水溶液中においては、使用したすべてのポリマーは会合していなかった。他方、3wt%以上の水溶液中で会合体を形成していることがわかった。この会合体は約30分子のポリマーからなり、会合数に大きな分布は無いことがわかった。4.飽和吸着量から算出したアルキル変性ポリビニルアルコール1分子がポリスチレンラテックス粒子表面上に占める面積は、3から7nm^2であった。一方、極限粘度数から求めた希薄溶液中の1分子の半径4nmであったことより、アルキル変性ポリビニルアルコールがそのままの形で表面に吸着すれば、50nm^2の投影面積を占めることになり、吸着量からの値3-7nm^2と一致しない。これは、アルキル変性ポリビニルアルコール分子が多かれ少なかれかなり伸長した状態(ブラシ状)で吸着していることを意味している。5.何れのアルキル変性ポリビニルアルコールにおいても直径の小ポリスチレン粒子への吸着量が少なかった。これは、吸着媒粒子の曲率が吸着したポリマー分子のブラシ状コンフォーメーションに影響を与えることと関係していると考えられる。6.5wt%のアクリルを含むポリスチレン粒子への吸着特性は、アクリルを含まないものへの吸着特性と差がなかったことから、5wt%程度の親水モノマーはアルキル変性ポリビニルアルコール吸着性に影響を与えないことがわかった。7.酢酸ジルコニウムを原料とし、新規な微粒子製造法を試みた結果、無撹拌でサブミクロンの粒子が得られることが判明した。水性会合性ポリマーとは、各種水溶性ポリマーの両末端もしくは主鎖に沿って疎水グループを配置したものであり、水性ペイントの粘弾挙動改質剤として注目を集めている。本研究においては、水性会合性ポリマー分子とラテックス粒子がどのように3次元空間を占めているかを解明することを第1の目的とし、アルキル変性ポリビニルアルコールについて、(1)水中での自己拡散係数の測定、(2)水溶液粘度の測定、(3)水溶液の光散乱測定、(4)(4)水中でのポリスチレンラテックスへの吸着測定、を実施した結果、以下の知見を得た。また、分子量は大きいほど自己拡散係数は大きかった。

3. 1wt%以下の水溶液中においては、使用したすべてのポリマーは会合していなかった。他方、3wt%以上の水溶液中で会合体を形成していることがわかった。4.上記会合体は約30分子のポリマーからなり、会合数に大きな分布は無いことがわかった。5.飽和吸着量から算出したアルキル変性ポリビニルアルコール1分子がポリスチレンラテックス粒子表面上に占める面積は、3から7nm^2であった。一方、極限粘度数から求めた希薄溶液中の1分子の半径4nmであったことより、アルキル変性ポリビニルアルコールがそのままの形で表面に吸着すれば、50nm^2の投影面積を占めることになり、吸着量からの値3-7nm^2と一致しない。これは、アルキル変性ポリビニルアルコール分子が多かれ少なかれかなり伸長した状態(ブラシ状)で吸着していることを意味している。6.何れのアルキル変性ポリビニルアルコールにおいても直径の小ポリスチレン粒子への吸着量が少なかった。これは、吸着媒粒子の曲率が吸着しだポリマー分子のブラシ状コンフォーメーションに影響を与えることと関係していると考えられる。7. 5wt%のアクリルを含むポリスチレン粒子への吸着特性は、アクリルを含まないものへの吸着特性と差がなかったことから、5wt%程度の親水モノマーはアルキル変性ポリビニルアルコール吸着性に影響を与えないことがわかった。本研究においては、水性会合性ポリマー分子に関する基礎と応用研究を目的とし、アルキル変性ポリビニルアルコールについて、(1)水中およびDMSO中での自己拡散係数の測定、(2)水溶液粘度の測定、(3)水溶液の光散乱測定、(4)水中でのポリスチレンラテックスへの吸着測定、(5)超微粒子製造への応用に関する検討を実施した結果、以下の知見を得た。1.疎水基の存在は粘度を大きくした。また、分子量が大きいほど粘度は大きかった。2.疎水基の存在は自己拡散係数を小さくした。即ち、水中での拡散データは疎水結合によるクラスタの形成を示唆した。一方、DMSO中での拡散データは、疎水結合によるクラスタが生成していないことを意味していた。3.1wt%以下の水溶液中においては、使用したすべてのポリマーは会合していなかった。この会合体は約30分子のポリマーからなり、会合数に大きな分布は無いことがわかった。4.飽和吸着量から算出したアルキル変性ポリビニルアルコール1分子がポリスチレンラテックス粒子表面上に占める面積は、3から7nm^2であった。5.何れのアルキル変性ポリビニルアルコールにおいても直径の小ポリスチレン粒子への吸着量が少なかった。これは、吸着媒粒子の曲率が吸着したポリマー分子のブラシ状コンフォーメーションに影響を与えることと関係していると考えられる。
抗内皮細胞抗体検出方法の確立とその臨床的意義の検討

我々は抗内皮細胞抗体の検出の確立とその臨床的意義について検討することを目的として研究を進めてきた。まず最初にヒト臍帯静脈より内皮細胞の分離・培養を行い、数多くの内皮細胞を凍結・保存した。これらの内皮細胞を血小板と同様にU底96穴プレートに固相化し、Mixed-passive hemagglutination(MPHA)法に準じて検査を行った。まず最初にマウス・モノクローナル抗体を用いて細胞表面抗原の発現を検討し、Flow-cytometryの結果と比較した。結果は完全に一致した。次に当輸血部に輸血の依頼があった患者血清をスクリーニングした結果、約35%の陽性率が認められた。内皮細胞反応血清をWestern blotting法を用いて解析した結果、そのほとんどはHLAと反応性を示した。内皮細胞は膜抗原の発現などから、血小板と非常に類似した細胞であるため、内皮細胞における血小板特異抗原であるHuman plateletantigen(HPA)の発現について検討した。まず、内皮細胞のDNAを抽出し、遺伝子レベルでのHPA型を判定した。次にMPHA法にて、抗HPA抗体を用いて内皮細胞におけるHPAの発現を検討した。その結果、内皮細胞にもHPA-1、-4、-5が発現していつことか明らかとなった。HPA-2及び-3は発現しておらず、それらの乗っているGPIa及びGPIIbが内皮細胞に発現していないという結果と一致した。以上より、多くの臓器に分布している内皮細胞のHPA抗原は移植においてマイナー抗原として働く可能性があることが示唆され、今後移植との関係についても検討が必要である。我々は抗内皮細胞抗体の検出とその臨床的意義について検討することを目的として研究を進めてきた。これらの内皮細胞を血小板と同様にU底96穴プレートに固相化し、Mixed-passive hemagglutination (MPHA)法に準じて抗体のスクリーニングを行った。スクリーニングした血清は当輸血部に輸血の依頼があった患者由来で、陽性と判定されたものを選択して現在解析を行っている。解析にはFlow-cytometryおよびWestern blotting法を用いている。更に、移植や輸血における内皮細胞抗原のマイナ-抗原としての重要性についても検討を加えている。内皮細胞は膜抗原の発現などから、血小板と非常に類似した細胞であるため、内皮細胞における血小板特異抗原であるHuman plateletantigen-(HPA)の発現について検討した。その結果、内皮細胞にもいくつかのHPAが発現していくことが明らかとなった。以上より、多くの臓器に分布している内皮細胞のHPA抗原は移植においてマイナ-抗原として働く可能性があることが示唆され、今後移植との関係についても検討が必要である。

内皮細胞は膜抗原の発現などから、血小板と非常に類似した細胞であるため、内皮細胞における血小板特異抗原であるHuman plateletantigen(HPA)の発現について検討した。まず、内皮細胞のDNAを抽出し、遺伝子レベルでのHPA型を判定した。次にMPHA法にて、抗HPA抗体を用いて内皮細胞におけるHPAの発現を検討した。その結果、内皮細胞にもHPA-1、-4、-5が発現していつことか明らかとなった。HPA-2及び-3は発現しておらず、それらの乗っているGPIa及びGPIIbが内皮細胞に発現していないという結果と一致した。以上より、多くの臓器に分布している内皮細胞のHPA抗原は移植においてマイナー抗原として働く可能性があることが示唆され、今後移植との関係についても検討が必要である。
音楽による高血圧者のストレス軽減と生活習慣改善の強化促進に関する無作為化比較試験

1.無作為化比較試験による音楽と笑いの効果:第1報血圧、心拍数低下への効果【目的】昨年度、音楽と笑いの血圧低下効果に関する無作為化比較化試験の効果について報告した。今年度は2年目のデータを合わせ、同様の結果が得られるか検討した。【方法】ホームページ、ちらし等で地域住民から対象者を募集し、2年間で合計211人の申し込みがあった。文書による同意を修得し、初回検査を受けた4084歳男女179名を対象としA群72人、B群71人、C群36人に2:2:1に分け、それぞれ3ヶ月にわたってA群には音楽、B群には笑いの介入をそれぞれ6回ずつ行い、C群はコントロール群とした。音楽介入は、音楽を聴く・歌う・音楽に合わせて軽く体を動かすプログラム、笑いの介入は笑いヨガや落語からなり、どちらも1回1約時間で2週間に1回、計6回であった。3ヶ月間の介入途中での脱落、介入後の検査の不参加を除く152人(A群60人、B群63人、C群29人)を解析対象とした。2010年度の初回セッションについては参加したA群29人、B群33人について解析した。【結果】コントロール群とA群、B群との間に年齢、男女比、生活習慣(喫煙、飲酒、運動、BMI、睡眠、自覚的ストレス)の差はなかった。初回検査と3カ月後の検査での最大/最小血圧値を介入群とコントロール群においてそれぞれ比較したところ、コントロール群では平均2.9/0.6mmHg(p=0.18/0.67)の減少であったのに比べ、音楽群、笑い群では3.3/2.9mmHg(p=0.03/ p<0.01)、3.1/2.3mmHg(p=0.04/ p=0.02)と、介入群において3ケ月後の最大/最小血圧値の有意な減少が認められた。また、初回セッション前後の血圧値を比較したところ、音楽群、笑い群でそれぞれ4.7mmHg(p=0.03)、4.1mmHg(p<0.05)減少していた。心拍数についてもそれぞれ3.9拍/分(p<0.01)、4.1拍/分(p=0.02)の減少であった。【考察】音楽や笑いの介入による血圧、心拍数低下への長期的、短期的な効果が2年目の結果からも確認された。今後、ストレス低下や生活習慣改善への効果等、ほかの項目への効果についてもさらに検討する必要があると考えられた。対象:大阪府の地域情報誌、ウェブ上で参加者を募集し、応募した4074歳男女87名のうち、介入前後のデータのある79人(男性4人、女性75人)。方法:同意取得後、参加者79人をA群35人、B群33人、C群25人の3グループに無作為に分け、3群すべてに保健・栄養指導を行った後、A群には音楽、B群には笑いの介入を実施し、C群はコントロール群とした。音楽の介入では音楽療法士による演奏や、歌、楽器活動、音楽に合わせて体を動かすなど、また、笑いの介入では、笑いのリーダーによる笑いヨガ、落語鑑賞などを行った。教室参加前、3ヶ月後には血圧、心拍数、心理的ストレス、その他生活習慣病に関連する因子を測定し、1回目と6回目の介入前後には、血圧、心電図、コルチゾールを測定した。結果:教室参加前と3カ月後に測定した主観的健康感は、音楽群、笑い群では、「悪い」、「やや悪い」を選んだ人が約7%、19%それぞれ減少した。また、血圧は、音楽群、笑い群、対照群それぞれ-5.5mmHg(p=0.02)、-5.0mmHg(p=0.02)、-2.2mmHg(p=0.6)であり、笑い群、音楽群では有意な低下がみられた。1回の介入開始前後で測定した血圧についても笑い群、音楽群で有意な最大血圧の低下がみられ、心拍数とストレスホルモンであるコルチゾールについても両群ともに低下した。肥満度、血清脂質、HbAlcについては有意な変化はみられなかった。本研究の結果、音楽および笑いの介入の両方による血圧値低下への効果の可能性が示唆された。音楽と笑いはどちらもそれぞれに心理的ストレスへの効果が報告されており、心理的ストレスに作用したこと、その他の生活習慣改善の動機づけになった可能性もある。今後、ランダム化、対象者数を改善し、さらに長期的な効果やメカニズムについて検討する予定である。

3ヶ月間の介入途中での脱落、介入後の検査の不参加を除く152人(A群60人、B群63人、C群29人)を解析対象とした。2010年度の初回セッションについては参加したA群29人、B群33人について解析した。【結果】コントロール群とA群、B群との間に年齢、男女比、生活習慣(喫煙、飲酒、運動、BMI、睡眠、自覚的ストレス)の差はなかった。初回検査と3カ月後の検査での最大/最小血圧値を介入群とコントロール群においてそれぞれ比較したところ、コントロール群では平均2.9/0.6mmHg(p=0.18/0.67)の減少であったのに比べ、音楽群、笑い群では3.3/2.9mmHg(p=0.03/ p<0.01)、3.1/2.3mmHg(p=0.04/ p=0.02)と、介入群において3ケ月後の最大/最小血圧値の有意な減少が認められた。また、初回セッション前後の血圧値を比較したところ、音楽群、笑い群でそれぞれ4.7mmHg(p=0.03)、4.1mmHg(p<0.05)減少していた。心拍数についてもそれぞれ3.9拍/分(p<0.01)、4.1拍/分(p=0.02)の減少であった。【考察】音楽や笑いの介入による血圧、心拍数低下への長期的、短期的な効果が2年目の結果からも確認された。今後、ストレス低下や生活習慣改善への効果等、ほかの項目への効果についてもさらに検討する必要があると考えられた。
パーソナルゲノム医療に向けたメディカルインフォマティクスの情報基盤研究

ヒトゲノム解析センターのスーパーコンピュータを活用し、次世代シークエンサーによる全ゲノムシークエンス解析、全エクソーム解析、パネルによる解析、サンガーシークエンスによるバリデーションとターゲットシークエンス、病理情報を含むオミクス解析に基づく、全ゲノムを対象としたがんの個別化ゲノム医療研究を医科研附属病院に実装した。そのプロセスで、個別化ゲノム医療のためのメディカルインフォマティクスの情報基盤を、ビッグデータを用いたコグニティブ・コンピューティング技術利用(IBM Watson Genomic Analytics)、Clarity LIMSを含めて設計・構築し、その有用性と課題を明らかにした。Ion Proton及びHiSeq2500/2000による全ゲノムシークエンス解析の結果発見される数百から数千のがんゲノム変異の中から、がんの悪性化やがん進展に関係するゲノム変化を同定するためのスパコンを使った臨床シークエンスのための情報基盤を検討し整備を行った。まず、生体認証機能によるデータ解析室、及びデータマネージメントシステムを整備した。つぎに、シークエンス解析室においても生体認証機能による入退室管理システムを導入した。また、ビデオによる統合的保安システムを導入した。ネットワークはVPNとsshによる方式を用いることとし、データ解析端末はUSBなどのないシンクライアントとすることとした。これにより、がん細胞と正常細胞の全ゲノムデータをスーパーコンピュータで解析し、これらのゲノムデータを比較して、生まれつき持つ個人の遺伝的背景と後天的にがん細胞が獲得・蓄積したゲノム変異の両方を正確に把握する体制をほぼ構築した。その中で、数検体の大腸がんの全ゲノムシークエンス実施しシステムの検証・改良を行った。データ解析技術の改良のため、同じ検体を用い、HiSeq2000, Ion Proton, SNP Chipによる解析を行い、データを比較し、変異同定のための知見を積み重ねた。Ion Protonを含めることができるようラボラトリー情報マネージメントシステムClarity LIMSの利用法を設計し、導入した。これにより、シリコンシークエンサー、全ゲノムシークエンス生産パイプライン、シリコンシークエンサーに対応したゲノム関連データ解析パイプラインを繋ぎ、生殖細胞変異候補同定システム、がんゲノム変異同定システム、がんパスウェイ推定システム、がんパーソナルゲノム解釈・翻訳パイプライン、全ゲノムシークエンスデータベースの整備が開始された。また、臨床シークエンスに関する国際会議に出席し、情報収集を行うとともに、啓蒙活動のための本「変わる遺伝子医療」(古川洋一著ポプラ社)を出版した。平成26年度までに整備したIon Proton及びHiSeq2500/2000による全ゲノムシークエンス解析の結果発見される数百から数千のがんゲノム変異の中から、がんの悪性化やがん進展に関係するゲノム変化を同定するためのスパコンを使った臨床シークエンスのための情報基盤に基づき大腸がんの臨床シークエンスを実施し、結果を得ることができた。また、東京大学医科学研究所に導入されたMiSeqにより、TruSight Myeloid Sequencing Panelを使った臨床シークエンスの準備を開始した。データ解析室、並びにシークエンス解析室のシステムは高レベルのセキュリティを担保して開始したが、データ解析を実施するものからは多少の不自由さがあるとの報告があった。ラボラトリー情報マネージメントシステムClarity LIMSの利用法を設計し、導入したが、いくつかの不具合がシステム自体に見いだされ、Clarity LIMSを作っているGenologic社と一緒にこの改良を行った。これにより、シリコンシークエンサー、全ゲノムシークエンス生産パイプライン、シリコンシークエンサーに対応したゲノム関連データ解析パイプラインが繋がり、サンプル調整からデータ解析までが一貫してできるシステムがほぼできた。このシステムによる成果として、原因が不明であったfamilial adenomatous polyposis (FAP)患者と考えられる原因が、multi-regionalな全ゲノム解析と超ディープシークエンスにより、APC遺伝子モザイシズムであることが判明した。また、高精度の全ゲノム解析パイプラインを開発中であり、平成26年度はヒトゲノム解析センターのスーパーコンピュータシステムに導入できるめどがたった。同時に、臨床シークエンスに関する国際会議に出席し、情報収集を行うとともに、啓蒙活動のために講演活動を行った。昨年度出版した「変わる遺伝子医療」(古川洋一著ポプラ社)は2014年度大川出版賞を受賞した。全ゲノムシークエンス、全エキソーム、パネルを用いたがんの臨床シークエンス体制が完成し、本格運用をした。シークエンサーはPrizm 3730、Miseq、Ion PGM、Ion Proton、及びHiseq2500から構成される。ヒトゲノム解析センターのスパコン(2015年からはShirokane3)の一部を論理的に切り出し、インターネットから切り離された高セキュリティデータ解析専用領域(グリーンエリア)を作った。専用データ解析室及びコントロール室(外部とのデータ入出力を行う)を整備した。データ解析室のPCはグリーンエリアにつながっているが、USBなどの口がなく、データの入出力できないシンクライアントのものを整備した。サンプル調整からデータ解析結果まで一元管理し、解析のトレーサビリティーを担保し、ドキュメンテーションを行うために、Genlogic社のClarity LIMSを導入して改良した。アクセスは、二重の生体認証システムと専用ICカードにより三重のセキュリティとなっている。データベース検索などのための外部との接続にはノート型PCを持ち込むが、専用のWiFiコントロール下に置いている。グリーンエリアから臨床系のオフィスへはVPN接続をして利便性を図るが、オフィスへのアクセス及び専用シンクライアントPCへのアクセスには二重の生体認証システムをかけた。このグリーンエリアに、サンプル調整、シークエンス、データ解析等の機能を全て入れることとした。研究用としてIBMワトソンを北米を除いて世界で初めて導入した。この体制で、情報、血液腫瘍、消化器がん等の固形がん、ELSI、スパコンSEからなる約25名のチームが臨床シークエンス研究を実施した。

その結果、医師による精密診断の高精度支援の実現、がん研究における新たな発見があり、今後、論文、人類遺伝学会、血液腫瘍学会等で今後発表する。ヒトゲノム解析センターのスーパーコンピュータを活用し、次世代シークエンサーによる全ゲノムシークエンス解析、全エクソーム解析、パネルによる解析、サンガーシークエンスによるバリデーションとターゲットシークエンス、病理情報を含むオミクス解析に基づく、全ゲノムを対象としたがんの個別化ゲノム医療研究を医科研附属病院に実装した。そのプロセスで、個別化ゲノム医療のためのメディカルインフォマティクスの情報基盤を、ビッグデータを用いたコグニティブ・コンピューティング技術利用(IBM Watson Genomic Analytics)、Clarity LIMSを含めて設計・構築し、その有用性と課題を明らかにした。メディカルインフォマティクスのための情報基盤については、multi-regional全ゲノム解析に基づく臨床シークエンスの実践を通して改良を行い、成果がでることを確認できた。また、Ion Protonからのシークエンスデータに対する革新的な高精度変異同定アルゴリズムを実用化した。これにより、ホモポリマーの問題が解決でき、情報基盤が一層強固になった。27年度が最終年度であるため、記入しない。バイオインフォマティクスメディカルインフォマティクスのための情報基盤については、ほぼ整備を完了した。また、Ion Protonからのシークエンスデータに対する革新的な高精度変異同定アルゴリズムも実用化が間近となっている。このアルゴリズムを本格的に組み込むことができれば、情報基盤が一層強固になる。大腸がんについては複数検体の全ゲノム解析を実施するプロセスのなかで、情報基盤をしっかりと整備してきた。血液腫瘍について解析をすすめるとともに、HiSeq2500を組み入れたClarity LIMSの利用法をさらに整備していく。積み重ねられた知見は論文として発表できるように進める。
AI時代の会計・監査実務における人間の役割と会計教育の再構築

12018年5月,会計・監査分野におけるAIの導入状況を知るため,IT専門家を招聘して研究会を開いた。22018年7月,AI関連学会の会長を招き「AI時代のくらしと学習環境-展望」のテーマで研究会(講演会)を開催した。32018年9月,神奈川大学で開催された日本会計研究学会で研究代表者(松本)を座長とする統一論題「AI時代における会計」が設定されたため,このテーマのもとに以下の研究報告と討論を行った。「会計におけるAI(IT)の現状」(連携研究者),「AIが会計学研究に与える影響」(連携研究者),「データサイエンス型の会計教育とAI」。4201811月,IT先進国といわれる中国に出かけ,上海に拠点を置く「PWC中国」「Deloitte中国」「KPMG上海事務所」「EY上海」の4大監査法人を訪問し,AIと会計についてインタビューを行った。訪問先では「AIの利用状況」「そのメリット・デメリット」「監査法人一般の利用状況」「今後の利用方法」「AIとシステム監査」「AI時代の会計教育」について質疑応答を行った。さらに共同研究者が同様のインタビューを台湾でも行った。このテープについては目下,日本語への翻訳を実施中である。52019年3月,研究会(講演会)を開催し,「上海(台湾)でのインタビューの成果」「Big Data時代のAIの一考察」(IT企業の経営者),「AI・倫理・法」(法律学者),「KPMG他四大監査法人が利用しているツール」(会計士),「EYが利用しているツール」(会計士&会計学者)のテーマで報告と討論を行った。以上の研究活動を通じて,会計,監査分野におけるAI導入の状況がかなり鮮明になったと考えている。当初の計画では年度内に上海で行ったインタビューを活字にし,それを日本語に翻訳する予定だった。しかし中国語,英語,日本語が混在した会話のテープを活字に越してくれる業者を見つけるのに時間を要した。それ以上に問題なのが翻訳業者のAI分野における知識不足である。そのため連携研究者(中国人)が目下テープを聴きながら業者の翻訳を修正している。この作業にしばらく時間を要する見込みである。今年度も会計・監査領域へのAIの浸透状況を文献研究や専門家との研究会を通じて追跡していく。同時に,本研究の基本テーマであるAI時代の人間の役割を識別する作業に入りたい。
昆虫の陸上進出に伴う形態進化パターンの解明

初年度同様、野外調査・博物館調査および室内研究を行った。4論文が出版され、1論文を投稿中である。(1)野外調査で得られた資料は形態研究をベースとした形態進化研究およびDNA解析に用い、研究を遂行中である。(2)標本の同定に必要となる情報を得るため、海外博物館調査(中国)を行い、同定標本の閲覧・タイプ標本の検討などを行った。(3)野外調査により得られた資料を形態により同定した他、DNA塩基配列の比較による同定を行った。幼虫・成虫間の対応が得られた資料のうち、未知であるものは形態の記載研究を行った。陸生種ではケシガムシ族オカツヤガムシ属の幼虫形態を初めて明らかにし、論文として出版した。(3)マメケシガムシ族マンゲツガムシ属の幼虫を初めて明らかにし、論文を投稿中である。本族は陸生種のほとんどが含まれるハバビロガムシ亜科系統で初期に分岐したグループとなり、形態進化を議論する上で重要なグループとなる。(5)新環境進出プロセスを考察する上で重要なCylominae亜科の形態研究を進めた。これは国際共同研究である。具体的には、訪花性ガムシ科のRygmodusの幼虫形態を突き止め、ガムシ科ではこれまで知られてこなかった生態タイプ「成虫が陸生・幼虫が水生」であること、成虫が花粉食であることを明らかにし、環境適応形質・生態進化について議論した論文を出版した。(6)幼虫・成虫資料を適切に扱うために必要な分類研究を進めた。具体的には、日本産ヒラタガムシ属の一部について、タイプ標本を検討し直した結果、過去の同定に誤同定が含まれており、これを今の図鑑まで引きずっていることがわかった。本結果は学会発表を行い、論文を執筆中である。課題内のサブテーマごとの進展についてはばらつきがあるものの、本年度4論文を出版し、1論文が投稿中であることからも、全体として概ね順調に進んでいるとした。調査の過程で発見された未記載種・未記載の幼虫について記載研究を進めていく必要がある。分類学的に問題のある種が少なくなく、正確な同定のため博物館標本調査を行いたい。形態研究については成果が蓄積しつつある。野外調査・博物館調査と室内研究を推進し、成果公表につなげていきたい。野外調査と室内研究を並行して行った。鞘翅目ガムシ科の幼虫形態研究のほか、研究を進める上で分類学的に整理が必要な分類群について分類研究を行った。2論文が出版・受理済み、2論文を投稿中である。(1)今年度の野外調査は国内で行い、日本産種の研究を進めた。主として九州の森林・池沼で調査を行ったほか、本州での調査も行った。(2)野外調査で得られた標本はまず形態による同定を行い、困難なものはDNAバーコーディング法で幼虫と成虫の対応をつけた。その結果、これまで知られていなかった属の幼虫が明らかとなった。ガムシ科に加え、将来的に比較検討を行う予定である分類群についても収集・解析を進めている。一方で、分類学的基盤の整っていないグループでは、成虫・幼虫間の対応が着いても確実な同定ができないものもあった。これらのグループについては分類研究も並行して進めて行く必要がある。(3)共同研究者らとの共同研究を進展させた。具体的にはチリと南アフリカから知られていたCylorygmus属の研究を行い、幼虫形態研究を担当した。研究の結果、南アフリカから知られていたものはCylorygmusではなく新属であること、また同属の新種が存在することが明らかとなり、これらを新属新種として記載した。本成果は論文が受理済みである。また、ニュージーランドに産するRygmodus属の幼虫形態、および生態について明らかにした論文を投稿中である。(4)分類研究では、ラオス産のヒラタガムシの一種を新種として記載した。また、日本産のコマルガムシ属についての分類研究結果を日本甲虫学会で講演した。本年は所属機関である博物館の特別展業務により例年に比べ研究時間が確保できなかった(特に野外調査に最適な時期に業務があった)が、これは当初から研究計画に織り込み済みであり、かつ対策済であったため、おおむね想定通りの進展となった。本年度実績の2論文に加え2論文を投稿中である点からもおおむね順調に進展しているとした。

これは国際共同研究である。具体的には、訪花性ガムシ科のRygmodusの幼虫形態を突き止め、ガムシ科ではこれまで知られてこなかった生態タイプ「成虫が陸生・幼虫が水生」であること、成虫が花粉食であることを明らかにし、環境適応形質・生態進化について議論した論文を出版した。(6)幼虫・成虫資料を適切に扱うために必要な分類研究を進めた。具体的には、日本産ヒラタガムシ属の一部について、タイプ標本を検討し直した結果、過去の同定に誤同定が含まれており、これを今の図鑑まで引きずっていることがわかった。本結果は学会発表を行い、論文を執筆中である。課題内のサブテーマごとの進展についてはばらつきがあるものの、本年度4論文を出版し、1論文が投稿中であることからも、全体として概ね順調に進んでいるとした。今年度よりも広範な地域で野外調査を行い、新たな材料を得る。室内研究では引き続き形態学的研究および分類学的研究を進め、資料の論文化を行う。調査の過程で発見された未記載種・未記載の幼虫について記載研究を進めていく必要がある。分類学的に問題のある種が少なくなく、正確な同定のため博物館標本調査を行いたい。形態研究については成果が蓄積しつつある。野外調査・博物館調査と室内研究を推進し、成果公表につなげていきたい。一部の物品購入、野外調査、およびページチャージを次年度に繰り越した。これらの多くはすでに執行が確定しているため、翌年度分と合わせ執行する予定である。一部の物品・消耗品購入を次年度に繰り越した。
統計的リテラシーのグラフ解釈の側面における階層構造に関する研究

本研究では、統計的リテラシーのグラフ解釈の側面に焦点を当て、その階層性を明らかにし、そしてその階層間の移行過程の特質及び要因を抽出することを目的とする。統計においてグラフは、データの特性を視覚化し直観的にとらえることを可能にするものとして頻繁に利用され、またその利点から、新聞・テレビ報道においてはグラフのみが提示されることも少なくない。このことから、提示されたグラフを解釈するというのは、統計的リテラシーを考える際に無視することのできない重要な一側面といえる。またグラフを解釈するといっても、時に歪められているかもしれない提示された調査報告をそのまま鵜呑みにする段階もあれば、サンプリングや分析の過程で想定されるバイアスなどを見抜き、批判的に反駁することができる段階、作成者や分析者が意図していなかった現象の本質までを解き明かす段階まで様々ある。本研究では、上記のような統計的なグラフ解釈の段階の相違を、認知的な発達水準の高低に基づき分類し、グラフ解釈における階層構造として次に示すような6つのレベルを明らかにした:レベル0(不適)、レベル1(情報の抽出)、レベル2(データの概観)、レベル3(文脈的解釈)、レベル4(批判的評価)、レベル5(知の創出)。このようなグラフ解釈における階層構造は、今後統計の指導をする上で生徒の学習の様相をとらえるための枠組みとして活用することができ、生徒の発達過程に即した充実した教材提供や授業展開をすることができる。本研究では,統計的リテラシーのグラフ解釈の側面に焦点を当て,その階層性を明らかにすること,そしてその階層間の移行過程の特質及び要因を抽出することを目的とする。統計においてグラフは,データの特性を視覚化し直観的にとらえることを可能にするものとして頻繁に利用され,またその利点から,新聞・テレビ報道においてはグラフのみが提示されることも少なくない。このことから,提示されたグラフを解釈するというのは,統計的リテラシーを考える際に無視することのできない重要な一側面といえる。またグラフを解釈するといっても,時に歪められているかもしれない提示された調査報告をそのまま鵜呑みにする段階もあれば,サンプリングや分析の過程で想定されるバイアスなどを見抜き,批判的に反駁することができる段階,作成者や分析者が意図していなかった現象の本質までを解き明かす段階まで様々ある。このような相違を統計的リテラシーの階層として精緻に識別することは今後の統計教育のために重要である。この目的達成のために,本年度は,次の課題に取り組んだ。まず,科学的リテラシー,数量的リテラシー,Numeracy,数学的リテラシーなど近年のリテラシー論における統計の位置づけを概観し,分析することで,本研究がねらいとするグラフ解釈の重要性・意義を明らかにした。本研究での理論枠組み用いることを想定している認知心理学(SOLO Taxonomy)や項目反応理論(IRT)に関する資料についても参照し,理論枠組み構築のための検討を行った。また,項目反応理論(IRT)とSOLO Taxonomyをベースにすでに仮構築してある,生徒のグラフ解釈における反応を分析する理論枠組みに対して,認知心理学研究の視点や数学教育的,統計教育的視点から分析,考察を加えることで,改良と精緻化をはかった。
アイヌと和人の文化交渉史に関する研究―明治期の和人によるイナウ奉納習俗を中心に

本州の社寺に奉納されたイナウは、これまでに石川県で9点、青森県で27点、岩手県で1点が確認されている。最終年である本年は現地での追加調査および研究会を行い、年度末には3年間の成果を報告書にまとめた。4月には追加調査として奉納イナウが見つかった石川県輪島市で現地調査を行い、イナウを奉納した角海家の船頭を務めた家のご子孫への聞き取り調査や、関連資料の調査を行った。また、5月に東京文化財研究所で研究会を開催するなど、各方面の専門家と成果や課題を共有・議論する機会を得た。以上をふまえ、年度末には研究代表者と研究協力者6名による報告書『海を渡ったイナウーアイヌと和人の文化交渉史の研究』を刊行し、関係各所に配布した。報告書では、まず総論においてイナウ奉納習俗の概要やイナウの形態的特徴を示し、問題の所在を指摘した。続く各論では、イナウ奉納者である廻船問屋や関係する本州地域と、北方地域との関わりについて、史料に基づいて具体的に論じられている。とくに角海家資料によってイナウ入手の具体的場所(樺太東海岸)が特定されたことは大きな成果であり、今後イナウ奉納の歴史的背景を解明していく上での重要な足掛かりとなるはずである。各論ではさらに、和人とアイヌの信仰や儀礼(とくに海上信仰に関わるもの)がひとつの民俗社会のなかで併存したり、交渉・融合関係にあったことも具体例とともに論じられており、これによりイナウ奉納の文化的な背景についても、その一端が明らかにされたと言える。初年度である本年はこれらのイナウに関する調査・分析を進めるとともに、類似資料の所在調査を行った。また、研究協力者等を通じての情報収集や、基礎的な文献調査を実施し、年度末には研究会を実施した。実地調査として、研究協力者である北原次郎太氏(北海道大学アイヌ・先住民研究センター)、戸澗幹夫氏(石川県立歴史博物館)とともに、岩手県大船渡市、青森県下北半島、北海道余市町などで調査を行った。このうち2016年6月に実施した岩手県大船渡市の尾崎神社の調査では、御宝物「いなう」が北海道道東地方の形式を持つイナウであること、尾崎神社が近世から重要な海上信仰の拠点であったことなどが明らかとなり、今後、イナウの来歴について検討するための素材を得ることができた。また、石川県の奉納イナウについては所有者の協力を得、専門機関での樹種同定を行った。その結果、これらのイナウの材質が、現在でもイナウ材として頻用されるミズキとヤナギである可能性が高いとの結果を得た。2017年2月には北海道で研究会を開催した。研究協力者と情報共有をはかるとともに、近世・近代アイヌ史の専門家から幕末のアイヌ場所における和人とアイヌの関わりの在り方や、イナウの用いられ方について、新たな知見と助言を得、今後の研究の方向性を再検討する機会を得た。初年度である本年は、基礎資料の収集や、現存する奉納イナウの物的調査など、三年間の基盤となる調査研究を計画通り遂行することができた。また、研究会の開催を通じて、新たに近世史、近代史の分野の専門家から有意義な助言を得ることができ、今後の研究の展開について検討・議論することができた。2年目である本年は、イナウ奉納の背景を探るため、奉納を行った石川県の廻船問屋に関する歴史資料の分析を進めるとともに、類似資料の所在調査を行った。また、成果と課題の共有のため、5月には石川県で研究会を開催したほか、10月にはイナウ奉納の地元である輪島市で、1月には北海道で開催された一般向けの講座で報告するなど、成果の積極的公表にも努めた。歴史資料については戸澗幹夫氏・濱岡伸也氏(石川県立歴史博物館)、堀井美里氏(株式会社AMANE)などの協力を得て、イナウを奉納した角海家文書、七野家文書等の整理・分析を進めている。この結果、角海家が奉納年代に実際に樺太へ赴いていることなどが史料から裏付けられた。詳しい成果については来年度開催の研究会にて研究協力者と情報共有する予定である。また類似資料の所在調査に関しては、戸澗幹夫氏、堀井美里氏、北原次郎太氏(北海道大学アイヌ・先住民研究センター)とともに9月に新潟県で調査を行った。イナウは発見されなかったものの、蝦夷錦や船絵馬等、多数の北方関連資料について調査・検証を行い、イナウがもたらされた背景となる北方交流の在り方について知見を深めることができた。さらに輪島市では、かつてイナウを所有していたという方から新たに情報提供をいただき、来年度現地調査を行う予定である。2年目である本年は奉納の背景について文献調査・分析や聞き取り調査を進めることができ、ことに奉納者の樺太への渡船を裏付ける史料が発見されたことは重要な成果となった。また、講演会や一般向け雑誌への執筆など、研究成果を一般へ周知する機会を複数持つことができた。これにより、成果の社会還元が図れたうえ、地元の方から新たな所蔵情報が寄せられるなど、さらなる情報収集も実現した。

本州の社寺に奉納されたイナウは、これまでに石川県で9点、青森県で27点、岩手県で1点が確認されている。最終年である本年は現地での追加調査および研究会を行い、年度末には3年間の成果を報告書にまとめた。4月には追加調査として奉納イナウが見つかった石川県輪島市で現地調査を行い、イナウを奉納した角海家の船頭を務めた家のご子孫への聞き取り調査や、関連資料の調査を行った。また、5月に東京文化財研究所で研究会を開催するなど、各方面の専門家と成果や課題を共有・議論する機会を得た。以上をふまえ、年度末には研究代表者と研究協力者6名による報告書『海を渡ったイナウーアイヌと和人の文化交渉史の研究』を刊行し、関係各所に配布した。報告書では、まず総論においてイナウ奉納習俗の概要やイナウの形態的特徴を示し、問題の所在を指摘した。続く各論では、イナウ奉納者である廻船問屋や関係する本州地域と、北方地域との関わりについて、史料に基づいて具体的に論じられている。とくに角海家資料によってイナウ入手の具体的場所(樺太東海岸)が特定されたことは大きな成果であり、今後イナウ奉納の歴史的背景を解明していく上での重要な足掛かりとなるはずである。各論ではさらに、和人とアイヌの信仰や儀礼(とくに海上信仰に関わるもの)がひとつの民俗社会のなかで併存したり、交渉・融合関係にあったことも具体例とともに論じられており、これによりイナウ奉納の文化的な背景についても、その一端が明らかにされたと言える。実地調査として、引き続き研究協力者と共に類似資料の所在調査に当たる。また現存する奉納イナウについては、初年度の物的調査の成果を踏まえ、奉納の背景について文献調査・分析や、聞き取り調査を進め、イナウがもたらされた経緯の解明に努める。また研究協力者や専門家を招いた研究会を開催し、成果や課題の共有と議論の深化を目指す。特に今年度は北前船交易やアイヌ場所の実態等、歴史的背景に焦点を当てることで、奉納イナウについてのより多角的・立体的な理解を目指す。最終年である30年度は、上半期に研究会を行って成果を共有した上で、前年度までの調査を踏まえた補足調査を行う。年度末には研究協力者等にも執筆を依頼し、報告書を刊行する予定である。日程の都合上、1件の実地調査(岩手県大船渡市尾崎神社の追加調査)を次年度に行うことにしたため、その経費(旅費等)を次年度に繰り越した研究会を年度末に開催予定であったが、報告者等の都合により、30年度に開催することとしたため、研究会開催経費(旅費・謝金等)を繰り越した。研究会は平成30年5月末に開催予定で準備を進めている。実地調査(岩手県大船渡市尾崎神社の追加調査)の旅費および資料複写代等の必要経費として用いる
ライフライン供給停止による発生要因別被害波及構造の解明とその定量化手法の開発

ライフライン途絶による経済影響に関する既往の調査や分析手法の開発状況について,発生要因別(地震,水害,ライフライン単独の供給支障別)に分類を行った.その結果,地震災害時の企業の被害状況を把握する手法や被害からの回復過程を分析するための既往の研究がほとんどないことが明らかとなった.そこで,阪神大震災時に建築研究所が調査した被災建物データの項目に商業及び工業・流通施設分類が存在することに着目し,商業及び工業・流通施設のフラジリティカーブ(損傷度曲線)を作成した.また,新潟県で実施した被災企業を対象とした設備回復状況の調査結果をもとに,投入した労働人口等をパラメーターとした設備回復時間の想定モデルを構築した.一方,ライフライン途絶時における産業別の操業能力を示す指標としてライフライン途絶抵抗係数(Resiliency Factor)についてさらなる検討を行った.本研究では,愛知・静岡県と新潟県で推計された途絶抵抗係数推計値の違いについて統計学的な検定を行い,両推計値に有意な違いが見られない産業が多いことを明らかにした.これにより,ライフライン途絶抵抗係数が地域特性や被災経験の有無によらず,産業特性を反映した比較的安定的な値であることが分かった.さらに,前年度から取り組んでいる道路ネットワークモデル(利用者均衡配分モデル)と産業連関モデルを組み合わせたモデルの拡張を行った.その結果,災害時の交通混雑や取引先の変更などの交通行動を表現でき,産業被害の波及構造をより明示的に分析することが可能となった.以上の調査・分析・モデル開発を通して,水害時や地震時における産業施設や交通施設の被害・回復状況を考慮したライフライン途絶による産業被害波及構造の分析モデルの構築を行った.近年において災害による大きな被害が発生した地域を対象に,供給系ライフライン(電力,水道,ガス)の途絶期間や途絶地区に関する情報収集を行った.ついで,途絶期間の長さや災害種別の違いを考慮し,平成16年に地震災害を受けた新潟県,平成17年に豪雨災害を受けた宮崎県を調査対象エリアとした.両地域において,被害報告書の収集やライフライン途絶経験のある産業へのヒアリングを実施し,供給系ライフライン途絶による被害影響の波及過程を示すイベントツリーを作成した.また,定量的な分析に発展させるために,当該地域における人口・経済データベースを作成し,次年度実施予定の家計や企業を対象としたライフライン途絶の被害影響に関するアンケート調査の基礎設計を行った.対象地域におけるデータベースの作成や調査の設計と並行し,ヒアリング調査の結果や作成したイベントツリーに基づき,経済被害波及構造を分析するための基礎となる経済モデルの検討を行った,供給系ライフラインの途絶影響を経済モデルに反映させる方式としてはライフライン途絶抵抗係数(ライフライン途絶時における産業の生産能力を示す指標)などが提案されており,これら既往研究の整理を行った.一方,ヒアリング調査の結果から,供給系ライフラインの途絶と同様に道路の途絶や混雑による操業率への影響が大きいという結果が得られており,道路ネットワーク途絶の影響を考慮するために,迂回ルートの選択などの災害時における各事業所の行動仮説を組み込んだモデルの作成を行った.これにより,供給系ライフライン途絶による生産能力低下と交通途絶による取引費用増加の相互作用を分析することが可能となった.ライフライン途絶による経済影響に関する既往の調査や分析手法の開発状況について,発生要因別(地震,水害,ライフライン単独の供給支障別)に分類を行った.その結果,地震災害時の企業の被害状況を把握する手法や被害からの回復過程を分析するための既往の研究がほとんどないことが明らかとなった.そこで,阪神大震災時に建築研究所が調査した被災建物データの項目に商業及び工業・流通施設分類が存在することに着目し,商業及び工業・流通施設のフラジリティカーブ(損傷度曲線)を作成した.また,新潟県で実施した被災企業を対象とした設備回復状況の調査結果をもとに,投入した労働人口等をパラメーターとした設備回復時間の想定モデルを構築した.一方,ライフライン途絶時における産業別の操業能力を示す指標としてライフライン途絶抵抗係数(Resiliency Factor)についてさらなる検討を行った.本研究では,愛知・静岡県と新潟県で推計された途絶抵抗係数推計値の違いについて統計学的な検定を行い,両推計値に有意な違いが見られない産業が多いことを明らかにした.これにより,ライフライン途絶抵抗係数が地域特性や被災経験の有無によらず,産業特性を反映した比較的安定的な値であることが分かった.さらに,前年度から取り組んでいる道路ネットワークモデル(利用者均衡配分モデル)と産業連関モデルを組み合わせたモデルの拡張を行った.その結果,災害時の交通混雑や取引先の変更などの交通行動を表現でき,産業被害の波及構造をより明示的に分析することが可能となった.以上の調査・分析・モデル開発を通して,水害時や地震時における産業施設や交通施設の被害・回復状況を考慮したライフライン途絶による産業被害波及構造の分析モデルの構築を行った.
地域コホートによるがん宿主要因の免疫・分子疫学的研究

発がんの様々な段階の宿主因子が環境との相互作用をとおしてどのように発がんに関与するのか、宿主防御を行なう免疫監視および発がん物質の代謝酵素の二つの宿主因子について検討した。1.遺伝子に規定される発がん感受性と異なり、免疫的防御であるナチュラルキラー(NK)細胞は生活習慣の影響を大きく受ける。1988年までの地域コホート調査対象者2892名について90項目の生活習慣とNK活性の関連を断面的に検討した。NK活性は喫煙によって減少し、飲酒によって増大する。食生活では、緑色野菜と大豆製品・肉・乳・乳製品といった高タンパク食品がNK活性を高める。身体活動との関係は、一日平均3時間以下の定期的な労働がNK活性を最も高め、労働をしないあるいはそれ以上に労働してもNK活性は低くなる。不規則な食事をする人、睡眠が不規則な人のNK活性は、規則的な人々に比べて低かった。また肥満あるいは痩せといった適正体重からのずれもNK活性を低くする。NK活性を高める生活習慣は、飲酒を除き従来疫学的に知られている発がんリスクを低くする健康行動と一致しており、これらにNK細胞が関与していることを示した。2.肺がん感受性の個体差をP4501A1酵素の遺伝子多型による患者喫煙量の違いによって検討した。すなわち、肺扁平上皮がん患者85人のリンパ球DNAから、CYP1A1の二つの遺伝子多型(Mspl多型とIle-Val多型)および活性代謝産物の解毒に関与するGST1酵素の多型に由来する遺伝子型を同定し、発がん物質の代謝における活性化と解毒のバランスに注目してCYP1A1とGST1の遺伝子型の組合せによって生涯累積喫煙量を検討した。その結果、患者の喫煙量の平均値と分布には遺伝子型による明かな違いが観察され、健常人集団と比べ患者での頻度が高い遺伝子型ほど少ない喫煙量で発がんしていることが分かった。