hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスフェリンによるアルミニウムイオン結合の構造機構

昨年度に引き続き、アルミニウム結合型オボトランスフェリン全分子のX線結晶構造解析を行った。SPring-8のビームラインBL38B1でX線回折データの収集を行った結果、2.15Åの分解能で、R_<sym>=8.1%の良好なデータが得られた。昨年度得られた2.5Åのモデルをさらにモデリングしリファインメントを繰り返した結果、2.15Åの分解能で、Rファクター=20.6%のモデルが得られた。アルミニウムイオン結合型トランスフェリンは、鉄イオン結合型とほぼ同様の全体構造を取っていた。また、アルミニウムイオンは鉄イオンと同様にNおよびCローブのドメイン間のクレフトに、4つのアミノ酸配位子および炭酸イオンを介して結合していた。この非常によく似た構造により、アルミニウムイオン結合型トランスフェリンとトランスフェリンレセプターとの結合が可能となり、トランスフェリンがアルミニウムイオンの輸送に係わっていることが示唆された。昨年度、トランスフェリン遺伝子をヒトの分泌シグナルとともにメタノール資化性酵母(Pichia pstoris)に導入したが、タンパク質の分泌発現が確認できなかったため、シグナルを酵母のフェロモン由来のものに換え同様の実験を行った。その結果、トランスフェリンは培地中に大量に分泌され容易に精製可能であった。分子量測定、N末端分析、円偏向二色性スペクトル測定などを行った結果、組換えタンパク質は天然のものと同様の一次構造、二次構造を保持していることが明らかになった。また、糖鎖は天然のものと異なり、酵母に一般的なハイマンノース型の糖鎖であることが明らかとなった。この糖鎖はEndo-H酵素により、天然の構造を取ったまま容易に切断可能であり、X線結晶構造解析に適したサンプルの調整が可能となった。トランスフェリンによるアルミニウムイオン結合の構造機構を明らかにするため、オボトランスフェリン(ニワトリ血清トランスフェリン)に、アルミニウムイオンを結合させた複合体を調製し、結晶化を試みた。その結果、PEG(ポリエチレングリコール)400を沈殿剤として用い、蒸気拡散法(シッティングドロップ法)によって良好な結晶を得た。得られた結晶のX線回折データを放射光施設Spring-8(ビームラインBL38B1)で、CCD検出器により収集した。空間群は、P2_1、格子定数は、a=72.4、b=59.5、c=88.1オングストローム、β=95.7°であった。位相の決定は、CCP4(AMORE)を用い、鉄イオン結合型オボトランスフェリンをモデルとして、分子置換法により行った。構造の精密化にはCNSを、モデリングにはTurbo-FRODOを用い、現在、分解能が2.8オングストローム、Rファクターが18%の構造が得られている。その構造は、鉄イオン結合型オボトランスフェリンのものとほぼ同等であり、鉄イオンに結合する全ての残基および炭酸アニオンは、鉄イオンへの結合と同様にアルミニウムイオンに6配位で結合していることが明らかになった。また、メタノール資化性酵母(Pichia pastoris)を用いてニワトリ血清トランスフェリンを培地中に分泌発現させ、イオン交換クロマトグラフィーにより精製を行う手法を確立した。発現ニワトリ血清トランスフェリンの糖鎖は、天然のものと異なり、2個のNアセチルグルコサミンおよび主に10個のマンノースからなるNリンク型糖鎖であることが、エンドグルコシダーゼ処理およびマススペクトルによる解析から示唆された。また、発現タンパク質は、天然のものと同様に2つの鉄イオンを結合することが、可視光吸収の測定および熱量計による解析によって明らかになった。結晶化するサンプルに含まれるバッファーをTricine, pH8.0からTris-HCI, pH8.0に変更し、より良好な結晶を得た。SPring-8のビームラインBL41XUでX線回折データの収集を行った結果、2.5Åの分解能で、Rsym=10.7%のデータが得られた。昨年度得られた2.8Åのモデルをさらにモデリングし、リファインメントを繰り返した結果、2.5Åの分解能で、Rファクター=19.6%のモデルが得られた。アルミニウムイオンは、鉄イオンと同様、NおよびCローブのドメイン間のクレフトに、4つのアミノ酸配位子および炭酸イオンを介して結合していた。両ローブ共に、鉄イオン結合型に比べ、アルミニウムイオン結合型は、ドメイン間のクレフトが閉じた構造をとっていた。ドメインの中心間の距離を比べると、Nローブで0.27Å、Cローブで0.41Å、狭くなっていた。ドメイン間が狭くなり、アルミニウムイオンと各アミン酸配位子の距離が調整されることで、トランスフェリンとアルミニウムイオンの結合定数が(低分子リガンドと同様に)保たれていることが示唆された。昨年度のオボトランスフェリンの発現系の構築に続き、ヒト血清トランスフェリンの発現系の構築を行った。ヒト肝臓由来のcDNAライブラリからヒト血清トランスフェリン遺伝子のクローニングに成功した。さらに、得られた遺伝子をメタノール資化性酵母(Pichia pastoris)に導入した。オボトランスフェリンの発現系と同様、分泌シグナルは、トランスフェリン遺伝子由来のものを用いたが、ヒト血清トランスフェリンの菌体外への発現はほとんど見られなかった。そのため、分泌シグナルを酵母のフェロモン由来のものに組換え、十分な発現量の得られる系の構築を行っている。

SPring-8のビームラインBL38B1でX線回折データの収集を行った結果、2.15Åの分解能で、R_<sym>=8.1%の良好なデータが得られた。昨年度得られた2.5Åのモデルをさらにモデリングしリファインメントを繰り返した結果、2.15Åの分解能で、Rファクター=20.6%のモデルが得られた。アルミニウムイオン結合型トランスフェリンは、鉄イオン結合型とほぼ同様の全体構造を取っていた。また、アルミニウムイオンは鉄イオンと同様にNおよびCローブのドメイン間のクレフトに、4つのアミノ酸配位子および炭酸イオンを介して結合していた。この非常によく似た構造により、アルミニウムイオン結合型トランスフェリンとトランスフェリンレセプターとの結合が可能となり、トランスフェリンがアルミニウムイオンの輸送に係わっていることが示唆された。昨年度、トランスフェリン遺伝子をヒトの分泌シグナルとともにメタノール資化性酵母(Pichia pstoris)に導入したが、タンパク質の分泌発現が確認できなかったため、シグナルを酵母のフェロモン由来のものに換え同様の実験を行った。その結果、トランスフェリンは培地中に大量に分泌され容易に精製可能であった。分子量測定、N末端分析、円偏向二色性スペクトル測定などを行った結果、組換えタンパク質は天然のものと同様の一次構造、二次構造を保持していることが明らかになった。また、糖鎖は天然のものと異なり、酵母に一般的なハイマンノース型の糖鎖であることが明らかとなった。この糖鎖はEndo-H酵素により、天然の構造を取ったまま容易に切断可能であり、X線結晶構造解析に適したサンプルの調整が可能となった。
周氷河気候指標の高精度化と国際標準の策定

周氷河現象は古環境復元等において,気候指標として利用される.本研究では,世界各地での周氷河地形変動の調査・観測データとモデル実験結果を総合し,物理的根拠に基づく高精度の気候指標を策定することを試みた.周氷河現象が「動く時期や速度」と「動く環境・地盤要因」のデータに基づいて,永久凍土の地温・水文条件,岩石氷河の変動速度と地温の関係,ソリフラクションの発生境界条件,氷楔破壊の発生温度等について分析し,凍土と各周氷河現象の分布条件をモデル化した.周氷河現象は古環境復元等において,気候指標として利用される.本研究では,世界各地での周氷河地形変動の調査・観測データとモデル実験結果を総合し,物理的根拠に基づく高精度の気候指標を策定することを試みた.周氷河現象が「動く時期や速度」と「動く環境・地盤要因」のデータに基づいて,永久凍土の地温・水文条件,岩石氷河の変動速度と地温の関係,ソリフラクションの発生境界条件,氷楔破壊の発生温度等について分析し,凍土と各周氷河現象の分布条件をモデル化した.周氷河現象は気候指標として古環境復元等に利用されてきたが,従来の指標は,現成の周氷河地形・周氷河現象が分布する地域の気候値に基づいて,年平均気温や他の気候値の組み合わせで表わすという経験的で不正確なものであった.本研究では,世界各地に展開する周氷河地形変動の観測網から収集するデータとモデル実験結果を総合し,物理的な根拠に基づく高精度の気候指標を策定することを目的とする.具体的には,現成および化石形の周氷河現象の分布・規模・形態・構造に関する現地調査結果と,野外観測・室内実験から得られる周氷河現象が「動く時期や速度」と「動く条件(環境・地盤要因)」のデータを取得する.その結果に基づいて,各周氷河現象ごとに,分布条件(地温・地中水分・地盤物性値等で表される臨界値)を数値化するとともに,変動モデルを作成する.本研究は,研究代表者が代表を務める国際永久凍土学会の周氷河研究グループが推進する「気候指標の国際標準の策定に関する国際共同研究(20082011年度)」の中核となるものである.平成20年度は,スイスおよび日本アルプスの構造土とソリフラクション地形,アラスカの岩石氷河,北極圏スバルバールの構造土・ソリフラクション地形・岩石氷河を対象に,地形変動と環境条件(地温・水分・積雪等)や地盤条件の観測と地形の規模・形態・分布・内部構造の詳細な調査・観測を実施した.調査結果に基づいて,各地形の分布・規模・変動速度と温度条件の関係について調べた.研究プロジェクトの構想について,アラスカ大学での国際永久凍土学会シンポジウムでの招待講演において発表し,海外研究協力者と今後の研究の進行について討論した.周氷河現象は気候指標として古環境復元等に利用されてきたが,従来の指標は経験的で不正確であった,本研究では,世界各地での周氷河地形変動の調査・観測データとモデル実験結果を総合し,物理的な根拠に基づく高精度の気候指標を策定する.そのために,周氷河現象の分布・規模・形態・構造に関する現地調査結果と,野外観測・室内実験から得られる周氷河現象が「動く時期や速度」と「動く環境・地盤要因」のデータに基づいて,各周氷河現象の分布条件、(地温・地中水分・地盤物性値等)について分析する.平成21年度は,スイスおよび日本アルプス,北海道中央高地,アラスカ,北極圏スバルバールの各種構造土・周氷河斜面・岩石氷河を対象として,地形変動と環境条件(地温・地中水分・積雪等)や地盤条件の観測と地形の規模・形態・分布・内部構造の詳細な調査・観測を実施した.収集したデータに基づいて,各地形の分布・規模・変動速度と温度条件の関係について解析した.その結果,岩石氷河の変動速度と地温の関係,ソリフラクションと泥流の発生境界条件,氷楔破壊の発生温度等に関する新知見を含めて,各周氷河現象の分布条件が次第に明確になりつつある.ヨーロッパ地球科学連合総会とチャールズ・ハリス教授記念シンポジウム(周氷河地形変動に関する国際シンポジウム)において,研究成果の一部を発表するとともに,海外研究協力者との今後の研究についての討論や観測データの提供の呼びかけを行った.周氷河現象は気候指標として古環境復元等に利用されてきたが,従来の指標は経験的で物理的な根拠を欠いていた.本研究では,世界各地での周氷河地形変動の調査・観測データとモデル実験結果を総合し,物理的根拠に基づく高精度の気候指標を策定することを試みた,具体的には,世界の寒冷地域における周氷河現象の分布・規模・形態・構造に関する調査結果と,野外観測・室内実験から得られる周氷河現象が「動く時期や速度」と「動く環境・地盤要因」のデータに基づいて,各周氷河現象の分布条件(地温・地中水分・地盤物性値等)について分析した.平成22年度は,研究対象とした世界の5地域において,各種構造土・周氷河斜面・岩石氷河等を対象として,地形変動,環境条件(地温・地中水分・積雪等),地盤条件の観測と地形の規模・形態・分布・内部構造の詳細な調査・観測を実施した.また,室内実験によりソリフラクション・ローブの発達条件を調べた.収集したデータに基づいて,各地形の分布・規模・変動速度と温度条件の関係について解析した.その結果,岩石氷河の変動速度と地温の関係,ソリフラクションの発生境界条件,氷楔破壊の発生温度等に基づいて,各周氷河現象の分布条件をモデル化した.研究成果は,第3回欧州永久凍土会議(ノルウェー)での招待講演で発表するとともに,第四紀研究に関する国際誌である「Quaternary Research」の周氷河特集号を始めとして,多数の論文として公表した.
シナプス形成を引き起こす逆行性因子の産生機構と細胞膜結合蛋白質の役割

神経細胞はその標的細胞の方に軸策を伸ばし、正しい標的を認識して、そこにシナプスと呼ばれる構造を形成する。この、神経細胞が情報を伝え合う場となる、シナプスが、どのようにして出来上がっていくのか、その分子機構を明らかにすることを目的として、研究を進めている。近年、シナプス形成過程を調節する因子として、標的細胞由来の因子が重要な働きをしている可能性が示されている。標的細胞内でどのようなシグナル伝達系が働いて、シナプス形成を調節する因子が産生されるのか、また、シナプス形成を調節する因子のひとつの候補として細胞膜結合タンパク質の可能性を考え研究を開始した。実験系としては、比較的単純で、かつ、豊富な分子生物学的手法が利用できるショウジョウバエ胚・幼虫の神経・筋接合系を使用した。標的細胞内の分子を操作して、その影響を見る良い実験系として、同じ神経細胞がシナプスを作っている、隣り合う二つの筋肉細胞の一方のみ、遺伝子発現を容易に操作できる実験系を確立し、標的由来因子によるシナプス形成への影響を検討した。まず、標的細胞内のCaMKIIの活性化により、シナプス形成がどのように変化するか検討した。後シナプス電流をパッチクランプ法により測定し、シナプス伝達の変化を指標にした。その結果、孵化後3時間以内の幼虫ではCaMKII活性化により、シナプス伝達の促進が見られた。このシナプス伝達の変化はシナプス前細胞の変化によるもので、逆行性因子を介していることが、明らかになった。さらに、孵化後5時間以上経過した幼虫では逆に、シナプス伝達が抑制されていた。以上の結果は、シナプス後細胞内のCaMKII活性化はシナプス形成初期過程に必要であるが、初期過程終了後には不活化される必要があることを示唆している。さらに、CaMKIIの下流因子の候補の一つである、細胞膜結合蛋白質の関与について検討する予定である。
スケール依存性を考慮した帯水層の熱分散長予測モデルの構築

今年度は、前年度に作成した実験装置を用いて、土壌からの水分蒸発に伴い、土壌水分および温度の変化を得ることを目的とした。まず、前年度に作成した白金測温抵抗体の温度測定精度を向上させるためのキャリブレーションを行った。キャリブレーションは、今後想定される測定温度範囲である20°C60°Cで実施した。キャリブレーションの際には、購入した基準温度計を基準温度として、白金測温体の抵抗値と温度の校正式を得た。また、水分センサーのキャリブレーションを行い、既往の研究と同様の校正式を得た。さらに、複数のセンサーを同時にキャリブレーションするため、実験装置を作成し購入したが、納期が遅れてしまい実験することはできなかった。次に、前年度に作成した室内カラム実験装置の性能評価試験を行った。アクリルカラムに豊浦砂を充填し、カラム上方に固定したセラミックヒーターから熱放射を与えた。そのときの豊浦砂の温度を白金測温抵抗体で、熱フラックスを熱流計で測定した。データの解析はデータ解析ソフトLABVIEWを利用し、0.1秒ごとにデータを測定した。測定された熱フラックスはセラミックヒーターの強度と比べて妥当な値が得られた。一方、測定された温度は理論値から計算された温度よりも低い温度が得られ、カラム内部からの熱流出が大きいことがわかった。実験を正確に行うためには、カラム外の断熱をより丁寧に行わなければならないことが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H29年度の研究目的は、今後研究で使用する実験装置の設計・製作および試験稼働であった。日射の日変化が地中の温度や水分変化に与える影響を検討するために、室内実験装置を設計した。太陽光からの放射を模したセラミックヒーターに与える電圧を時間変化させることで日射の日変化を再現することを試みた。供試土壌として豊浦砂を使用することとした。豊浦砂を充填するためのアクリルカラムを設計・作成した。具体的には、内径12 cm・高さ2 cmのアクリルリングを積み重ね、側面にセンサーを挿入するための穴を空けた。土壌中の水分量・温度・土壌内圧力・熱フラックスを測定することとし、これらの測定に必要なセンサーを購入した。使用する水分センサーであるEC-5は測定対象の土壌の種類によって出力値が異なる。そのため、本実験で使用する豊浦砂に対してキャリブレーションを行った。具体的には、水分センサーを挿入した内径12 cm・高さ7 cmのアクリルカラムに豊浦砂を充填し、土壌の水分量と水ポテンシャルの関係である水分特性曲線を測定するために実施する吸引法と同様の方式で水分センサーのキャリブレーションを実施した。温度測定に際し、従来の研究で使用していた熱電対よりも測定精度の高い白金測温抵抗体を用いることにした。白金測温抵抗体は温度が上昇すると、抵抗が大きくなる性質をもち、その抵抗をデータロガーで測定できる電圧に変換する電気回路が必要である。そのため、そのような電気回路を設計し、その電気回路をもとにプリント基板を作成した。そのプリント基板を用いて白金測温抵抗体の抵抗を測定したところ理論値に近い結果が得られた。さらに、電子回路内の可変抵抗体の抵抗を決定するために、0°Cの氷水と60°Cの温水を基準とした校正を行った。本実験データを収集する段階にまでは至らなかったが、実験装置の設計・作成が終了し、各種センサーの校正作業も進んでいる。次年度からは本格的にデータを収集できる準備が整ったと考えられる。H29年度に作成した実験装置を使用して実験データを収集する予定である。具体的には、日射を模したセラミックヒーターから与えられる放射によって変化する土壌温度と土壌内の水分の関係について調べる。実験結果を数値解析の結果と比べることで数値解析に用いるモデルやパラメータの妥当性について検討する。
新規ヌクレオシド誘導体の合成と核酸医薬への展開

新規抗HIV性ヌクレオシドの開発と高親和性かつ高安定性核酸医薬の開発を目指し、新規ヌクレオシド誘導体のデザインと合成を行った。標的分子としてデザインした化合物は、2, 6-ジオキサビシクロ[3.2.0]ヘプタン誘導体、ジヒドロピラン誘導体、ジヒドロチオピラン誘導体を疑似糖部として有する新規ヌクレオシド誘導体である。これらヌクレオシド誘導体のうち、ジヒドロチオピランを疑似糖部とするシチジン誘導体がHIV増殖に対して阻害効果を示した。(1)オキセタン縮環型ヌクレオシド誘導体の合成以前開発したチエタン縮環イソヌクレオシド類の合成中間体であるビシクロエポキシ誘導体をアジ化ナトリウムと処理しアジド基の導入を行った。得られたアジド体の2級水酸基をベンゾイル基で保護した後アセタール基の除去、引き続くメシル化を経て、ナトリウムメトキシド処理によりオキセタン部の構築を行った。残ったメシル基を2段階で水酸基へと変換した後、アジド基の接触還元によりアミノ体へと導いた。このアミノ基を利用し、疑似糖部上にプリン環の構築を行い、6位のアミノ化を経て目的とするオキセタン縮環イソアデノシンの合成を達成した。(2)ジヒドロチオピラニルヌクレオシド誘導体の合成trans-2-ブテン-1,4-ジオールから誘導したエポキシド体に対し、有機銅試薬によるビニル基の導入を行った。得られたビニル体の水酸基をメシル化し、求核置換反応によりアリルスルフィド基を導入した。さらに閉環メタセシス反応を経て、疑似糖部となるジヒドロチオピラニル誘導体を合成した。このジヒドロチオピラニル誘導体を対応するスルホキシドに変換した後、申請者らが開発したPummerer型チオグリコシル化反応に付し、ジヒドロチオピラニルヌクレオシド誘導体を合成した。(1)オキセタン縮環型ヌクレオシド誘導体の合成昨年度開発した合成法によりオキセタン縮環イソアデノシンの合成を行い、得られた化合物の抗HIV活性評価を行った。(2)ジヒドロチオピラノヌクレオシド誘導体の合成trans-2-ブテン-1,4-ジオールを出発原料とし、昨年度開発した合成法によりビニル-アリルスルフィド誘導体を合成した。このビニルアリルスルフィド誘導体は、さらに閉環メタセシス反応(RCM)を経て、疑似糖部となるジヒドロチオピラン誘導体へ変換した。ジヒドロチオピラン誘導体のスルポキシドへの変換とPummerer型チオグリコシル化反応により、ジヒドロチオピラノヌクレオシド誘導体を合成した。ジヒドロチオピラニル部に導入したベンジル基の除去を種々検討したが、目的とするジヒドロチオピラノヌクレオシドを得ることはできなかった。(3)ジヒドロピラノヌクレオシド誘導体の合成cis-1,4-2-ブテン-1,4-ジオールを出発原料とし、既知のビニル体へ誘導した。1級水酸基をTBDPS基で保護した後、アクリル酸エステルへと導き、さらに閉環メタセシス(RCM)反応により不飽和ラクトン誘導体を合成した。不飽和ラクトン誘導体に対する水素化ジイソブチルアルミニウム(DIBAL)還元により対応するラクトール誘導体の合成を検討したが、目的物を得ることはできなかった。(1)ジヒドロピラノヌクレオシド誘導体の合成:cis-1,4-ジヒドロキシブタジエンの水酸基の一つをシリル化した後、エポキシ化と引き続くビニル基の導入を行いtrans-ホモアリルアルコールを調製した。このtrans-ホモアリルアルコールの1級水酸基をシリル基で保護した後、アクロレインジエチルアセタールとのアセタール交換、さらにGrubbs触媒による閉環メタセシス反応を行い、ジヒドロピラン誘導体を合成した。得られたジヒドロピラン誘導体は、シリル化した核酸塩基とのVorbruggen法によるグリコシル化反応に付し、得られたヌクレオシド誘導体の脱保護を経て、目的とするジヒドロピラニルヌクレオシド誘導体の合成を行った。しかし、Vorbruggen法によるグリコシル化反応では位置異性体を含めた3種の異性体の混合物を与え、合成効率の点で問題が残った。(2)ジヒドロチオピラノヌクレオシド誘導体の合成:trans-1,4-ジヒドロキシブタジエンを出発原料とし、エポキシ化と引き続くビニル基の導入によりcis-ホモアリルアルコール誘導体へ導いた。得られたcis-ホモアリルアルコールに対し、アリルスルフィドユニットの導入、閉環メタセシス反応を行い、ジヒドロチオピラン誘導体を合成した。このジヒドロチオピラン誘導体を、対応するスルホキシドへ変換した後、当研究室で開発したPummerer型チオグリコシル化反応に付し、ジヒドロチオピラノヌクレオシド誘導体へ誘導した。得られたヌクレオシド誘導体は、塩基部をシトシンに変換した後、脱保護を行い、目的とするジヒドロチオピラノヌクレオシドへ導いた。得られた化合物の内、β-シチジン誘導体が抗HIV活性を有することを見出した。
PCRを用いた迅速な病原真菌の分子生物学的型別法の開発

本研究では、有効な病原真菌の菌株型別法を、迅速・簡便で、多検体の処理も可能なPCRを用いて開発・検討することを目的としたものである。以下に研究の内容を3点に大別し、その各々の実施結果について記載する。1.簡便・迅速な鋳型DNA調製法の開発従来の分子生物学的型別法では、煩雑で時間のかかるDNA調製法が必須であった。しかし、PCR法による解析では従来法に比較して低濃度・低分子のDNAで充分解析可能である。そこで、本研究では、医学的に重要な酵母様真菌・糸状菌各々の菌体から簡便・迅速で多検体の処理も容易なDNA調製法を開発した。2.PCRを用いた菌株型別法の開発本研究によるランダム増幅法では、臨床的に問題となっているHansenula anomala, Trichophyton mentagrophytes, Penicillium narnefeiの各々の株を、施設毎、または分離由来毎に分離することが可能であった。また、特異的増幅法では、Trichosporonbeigelii complexの中で、特にヒトに病原性が強いvar. asahiiを特異的、かつ安定した結果として検出することが可能であった。3.評価本法による結果を、パルスフィールド電気泳動法、または特定の遺伝子領域の塩基配列の相同性解析の結果および従来的な生化学的性状と比較することによって評価を試みた。結果は、何れも本研究による型別法は従来的な型別法の結果と矛盾せず、かつ簡便・迅速で再現性にも優れていることが示された。以上、本研究による型別法の疫学的解析手法としての有用性が示唆された。今後、遺伝子配列に関する情報の得られないものに関してはランダム増幅法、遺伝子配列が既知のものに関しては、適切な特異的プライマーを設計・キット化することによって、より迅速・簡便で安定な型別法の開発を行う。
フランス人権宣言と社会主義-交錯・対立関係の法思想史的研究-

1.本年度の主たる研究作業前年度からの研究のとりまとめのために焦点を絞って行った作業と、新たに資料を蒐集しながら対象を拡大して行った研究作業とに分かれる。(1)前者に属するのは、自ら編集責任者として刊行した『フランス人権宣言と社会主義』(日本評論社、1989年)のうちの執筆担当部分(第一章「フランス人権宣言と社会主義思想」)の研究作業である。そこでは、自由・平等(民主主義)の把握に焦点をおいて、第一に、初期社会主義思想におけるフランス革命の自由・平等・友愛理念の継承を検討したのち、その社会主義的批判思想、すなわちマルクスの体系的市民社会批判と共産主義思想、プル-ドンとバク-ニンの(それぞれに個性的なアナキズムおよびラサ-ルの「国家社会主義」における自由・平等問題把握の対抗関係を分析するとともに、第二に、19世紀末におけるドイツ社会民主党内の修正主義論争およびロシア・ナロ-ドニキ主義における社会民主主義の問題の検討を行った。(2)新たに資料を蒐集しつつ研究を進めたのは、ロシアの革命運動の中でのナロ-ドニキ主義の諸潮流およびマルクス主義の諸潮流における自由・権利思想であり、これをロシア革命において主導的地位を占めるにいたるレ-ニン主義につなげ又分析する作業である。これは、今日のソ連における「ペレストロイカ」の思想を検討する上でアクチュアルな意味をもってきている。2.今後の研究および研究とりまとめの計画(1)前記1-(2)の研究とこの主題にかんする従来の業績とを合わせて、独立の論文(著書)を完成させる。(2)前記1-(1)の研究を、フランス革命における「自由」概念の歴史的分析などを含めて補充する。
知的分散処理システムの構築に関する研究

本研究の目的は,高度な知的環境下における各種資源の有機的な統合を図り,知的分散処理システム構築のための基本的な設計法を確立することである.以上の目的を達成するため,特に次の4点に重点を置き諸研究を推進し,以下の研究成果を得た.1.知識処理のための新しいネットワーク・アーキテクチャの提案と実現2.高機能推論エンジンの設計と試作3.知識ベースの構築,特に歯科矯正用画像知識ベースの設計と実現4.知的分散処理システムの基本的設計法の確立とその評価初年度に当たる昭和60年度では,我々が従来から継続研究している分散処理システム・論理型プムグラミング,画像データベースに関する諸研究を更に発展させ,各分担者が個々のシステムに関する基本技術を確立した.2年目の昭和61年度では,初年度の研究成果を基に,実際にソフトウェアを作成して個別に稼働させ,各々の機能と効率について個別システムの立場から十分に検討を行った.具体的には,以下の研究成果が得られた.(1)新しいネットワークアーキテクチャ用ソフトウェアの設計と実現(2)関数型と論理型言語を融合した知識処理向きプログラミング言語の設計開発と効率よい言語処理系の実現(3)歯科矯正用エンドユーザ言語用ソフトウェアの設計と実現最終年度に当たる昭和62年度では,年々高度化する知識の活用法に注目し,個別に稼働させたシステムを有機的に統合化して,知的分散処理システムの実験システムを構築した.更に,知識ベースとして歯科矯正用画像データベースを取り上げ,構築した知的分散処理システムを通して評価検討を加え,統合的な知的分散処理システムのための基本的な設計法を確立した.本研究の目的は,高度な知的環境下における各種資源の有機的な統合を図り,知的分散処理システム構築のための基本的な設計法を確立することである.以上の目的を達成するため,特に次の4点に重点を置き諸研究を推進し,以下の研究成果を得た.1.知識処理のための新しいネットワーク・アーキテクチャの提案と実現2.高機能推論エンジンの設計と試作3.知識ベースの構築,特に歯科矯正用画像知識ベースの設計と実現4.知的分散処理システムの基本的設計法の確立とその評価初年度に当たる昭和60年度では,我々が従来から継続研究している分散処理システム・論理型プムグラミング,画像データベースに関する諸研究を更に発展させ,各分担者が個々のシステムに関する基本技術を確立した.2年目の昭和61年度では,初年度の研究成果を基に,実際にソフトウェアを作成して個別に稼働させ,各々の機能と効率について個別システムの立場から十分に検討を行った.具体的には,以下の研究成果が得られた.(1)新しいネットワークアーキテクチャ用ソフトウェアの設計と実現(2)関数型と論理型言語を融合した知識処理向きプログラミング言語の設計開発と効率よい言語処理系の実現(3)歯科矯正用エンドユーザ言語用ソフトウェアの設計と実現最終年度に当たる昭和62年度では,年々高度化する知識の活用法に注目し,個別に稼働させたシステムを有機的に統合化して,知的分散処理システムの実験システムを構築した.更に,知識ベースとして歯科矯正用画像データベースを取り上げ,構築した知的分散処理システムを通して評価検討を加え,統合的な知的分散処理システムのための基本的な設計法を確立した.本研究の目的は、高度な知的環境下における各種資源の有機的な統合を図り、知的分散処理システム構築のための基本的な設計法を確立することである。昨年度は、各分担者が、知的分散処理システムの構成要素である個々のシステムに関する基本技術を確立することに重点を置いた。本計画2年目に当たる今年度は、前年度の研究成果を基に、実際にソフトウェアを作成して個別に稼動させ、各々の機能と効率について個別システムの立場から十分に検討を行った。具体的には、次の研究項目について精力的に諸研究を推進し、以下の研究成果が得られた。1.新しいネットワークアーキテクチャ用ソフトウェアの設計と実現2.関数型と論理型言語を融合したプログラミング言語の設計開発と効率良い言語処理系の実現3.歯科矯正用エンドユーザ言語用ソフトウェアの設計と実現1.については、白鳥がネットワークアーキテクチャを実現するのに必要となるネットワークOSと通信処理用のソフトウェアを作成し、知識処理に適した新しいネットワークアーキテクチャを実現した。2.については、富樫が融合型プログラミング言語並びに効率的な言語処理系を設計し、昨年度設備備品として購入した富士ゼロックス社製ワークステーション1121上に、高機能推論エンジンを実現した。3.については、金森が画像データベースの特徴を活かした言語処理系のソフトウェアを作成し、その実現を完了させた。以後、年々高度化する知識の活用法に注目し、これらの構成要素を有機的に統合化し、総合的な知的分散処理システムとして、構築することが本研究計画の最終年度である昭和62年度に引き継がれる。
免疫情報シグナル制御による免疫監視異常の修復

インターロイキン6(IL-6)は免疫応答や炎症・造血反応を調節する免疫監視システムにとって重要な情報伝達分子である。しかし、その過剰産生は関節リウマチ(RA)をはじめとする自己免疫病の病態形成に関わっていること、IL-6阻害はRAの治療に有効であることを明らかにしてきた。今回、DNAチップを用い自己免疫疾患患者の末梢血で異常発現する分子を網羅的に検索するとともに、IL-6阻害治療前後での発現量の変化を検討することで、IL-6阻害治療の効果発現機序に関わる分子の同定を試みた。まず、全身性エリテマトーデス(SLE)患者とRA患者末梢血で、30000個の遺伝子を同時に検索可能なDNAチップ(ACEgene【○!R】)を用いて分子発現を網羅的に解析し、健常人との比較を行った。SLEではIFN-inducible gene分子を含む48分子が、RAでは74分子が変動していた。SLEとRAで共通して変動が見られた分子は5分子あったが、RAではIFN-inducible geneに変動は見られなかった。次に、難治性SLE患者にヒト化抗IL-6レセプター抗体による探索的治療を行い、如何なる分子群がIL-6阻害により発現が抑制あるいは亢進するかを検討した。この検索で、細胞周期に関わる分子を含めた3分子が治療により有意に変動した。これらの分子の機能の解析により新たな治療標的分子を見出せる可能性がある。また、同じ手法で、若年性特発性関節炎(JIA)の患児において、IL-6阻害治療を行った際の薬剤反応性と関連する分子群を検索が可能である。また、クラスタ解析を行い、特にDNASIS【○!R】STATを用いデンドログラム、K-means、自己組織化マップの各手法を用いて、IL-6阻害の真の標的分子の絞り込みが可能である。
神経塩味チャネルの実体究明を基盤とする減塩物質の開発

食塩は食物の美味しさを決定する重要な味物質である。一方、塩分摂取過多は高血圧、がん等の疾病の原因となり、減塩食品の創出は学術的、産業的、社会的に大きく注目されている。塩味受容に関してはNa+とCl-が必須である。にもかかわらずこれまで食塩(NaCl)の味細胞受容に関わるチャネル分子に関してはアミロライド感受性マウスENaCが報告されているのみである。申請者は塩味受容TypeI味細胞に発現する遺伝子をRNA-sec法(次世代シークエンス)を駆使し、膜貫通領域含有およびType II味細胞(甘・旨・苦)消失のSkn-1a-/-マウスも同等の発現量であること、in situ hybridizationで味細胞特異的な発現をしている新規イオンチャネル(nClチャネルと表記)を見い出し、塩味チャネル候補分子と推定した。HEK293T培養細胞を用いた電気生理実験(パッチクランプ法)からnCl分子はクロライドイオンチャネルであることが明らかになった。さらに、このチャネルをノックアウトしたマウスの塩味応答性は野生型マウスに比べ優位に低下した。本研究は、候補塩味チャネルを活性化させる因子を食品成分から見い出し、減塩食品の創成に貢献することが期待される。本研究では、nClチャネルのイオンチャネル分子特性とnCl-KOマウスの味覚特性を解析する基盤研究とnClチャネルの活性化に関与する食品因子探索の開発研究を実施し、現在の進捗状況は以下の通りである。(1)nClチャネルをHEK293細胞に導入し、NaCl受容機構を電気生理学的(パッチクランプ法)に解析した。Cl-阻害剤によりnClチャネル活性が低下した。Cl-以外のanionの種類による特性を解析した結果、イオン透過性はCl- >F- >B2- >I-の順であった。(2)ゲノム編集(TALEN法)によりnCl-KOマウスを作成した。nCl-KOマウスの飼育、味覚テストの研究は朝倉富子氏(連携研究者)が担当した。(3)nCl-KOマウスの二瓶嗜好性テストでは、塩味忌避性が優位に低下した。他の基本味である甘・旨・苦・酸味の嗜好性には変化が見られなかった。(4)nCl-KOマウスの口腔内味溶液への滴下に伴う味神経(舌咽・鼓索神経)応答解析を行った結果、舌咽神経の塩味応答が優位に低下した。減塩食品の開発には、塩味センシング技術の構築が必須である。そこで、nCl分子を導入した培養細胞アッセイ系が塩味センシング技術として利用できるかの可能性を解析した。官能検査により塩味強度は温度により変化するが、nCl培養細胞系アッセイでも確認でき、この系は塩味センシング技術として活用できることが明らかになった。本研究では、nClチャネルのイオンチャネル分子特性とnCl-KOマウスの味覚特性を解析する基盤研究とnClチャネルの活性化に関与する食品因子探索の開発研究を実施する計画である。昨年度は主にnClチャネルの基盤研究を行った。本年度はnClを活用する塩味センシング技術を用いて、塩味増強物質探索の開発研究を行う。塩味イオンチャネルの分子実態を解明し、それを導入した培養細胞アッセイ系を構築し、活性化因子の探索を行うことで減塩食品の創成に貢献する。(1)nCl塩味センシング技術の構築に向けたアッセイ条件の検討を行う。(2)塩味増強効果を持つ化合物とそれらの類縁体を合成し、塩味増強活性を測定する。活性を示す化合物については官能検査での確認を実施する。(3)香辛料化合物についてもスクリーニングを行う。

(2)ゲノム編集(TALEN法)によりnCl-KOマウスを作成した。nCl-KOマウスの飼育、味覚テストの研究は朝倉富子氏(連携研究者)が担当した。(3)nCl-KOマウスの二瓶嗜好性テストでは、塩味忌避性が優位に低下した。他の基本味である甘・旨・苦・酸味の嗜好性には変化が見られなかった。(4)nCl-KOマウスの口腔内味溶液への滴下に伴う味神経(舌咽・鼓索神経)応答解析を行った結果、舌咽神経の塩味応答が優位に低下した。減塩食品の開発には、塩味センシング技術の構築が必須である。そこで、nCl分子を導入した培養細胞アッセイ系が塩味センシング技術として利用できるかの可能性を解析した。官能検査により塩味強度は温度により変化するが、nCl培養細胞系アッセイでも確認でき、この系は塩味センシング技術として活用できることが明らかになった。本研究では、nClチャネルのイオンチャネル分子特性とnCl-KOマウスの味覚特性を解析する基盤研究とnClチャネルの活性化に関与する食品因子探索の開発研究を実施する計画である。昨年度は主にnClチャネルの基盤研究を行った。本年度はnClを活用する塩味センシング技術を用いて、塩味増強物質探索の開発研究を行う。塩味イオンチャネルの分子実態を解明し、それを導入した培養細胞アッセイ系を構築し、活性化因子の探索を行うことで減塩食品の創成に貢献する。(1)nCl塩味センシング技術の構築に向けたアッセイ条件の検討を行う。(2)塩味増強効果を持つ化合物とそれらの類縁体を合成し、塩味増強活性を測定する。活性を示す化合物については官能検査での確認を実施する。(3)香辛料化合物についてもスクリーニングを行う。2018年度に予定していた開発研究は2019年度に実施する計画となった。そのためスクリーニングのパッチクランプアッセイ系の消耗品費(試薬・器具など)536,076円を2019年度に使用したい。
食品・菌・酵素を有効活用する難分解性廃水の膜利用型高度処理プロセスの開発

本研究では、難分解性の環境汚染有毒物を分解可能な酵素を、廃糖蜜などの食品廃棄物を有効活用した白色腐朽菌の培養により効率よく産生する手法を確立するとともに、産生酵素を精製することなく、培養液をそのままメンブレンリアクターに投入し、膜の分離機能により酵素をリアクター内に動的に固定して、難分解性廃水の連続的な処理を可能とするシステムを構築する。また、増殖し、処分が必要となる菌体から生理活性物質を抽出する手法を確立し、単なる水処理に留まらず、食品・菌・酵素の全ての有効活用を可能とする、これまでに類を見ない全く新しい膜利用型高度処理プロセスを開発することを目的とする。今年度は、昨年度に確立した食品廃棄物を用いる有用酵素の調製システムと環境汚染有毒物の処理システムとのハイブリッド化を行うとともに、増殖した余剰菌の減量化および生理活性物質の抽出を試みた。代表的な食品廃棄物である廃糖蜜を栄養源して用いる白色腐朽菌カワラタケの培養によりアントラキノン系染料の脱色酵素が効率よく得られることが明らかとなったため、重力沈降により菌と酵素を含む液との分離を行い、この酵素液を用いるメンブレンリアクターの構築を行った。分画分子量10000の限外濾過膜を設置することで、酵素をリアクター内に保持することができ、着色廃水の連続的な脱色処理が可能となった。必要となる酵素量が極わずかであるため、膜ファウリングはほとんど観察されず、長期間に亘って安定した処理を持続できた。また、余剰菌の利用について検討し、高圧圧搾脱水により含水率を20%程度まで下げることができ、高度な減量化が可能なことと、搾液から血圧降下作用および抗酸化作用物質を、脱水ケークからは抗腫瘍活性物質を検出し、余剰菌の有効活用が可能なことを示すができた。本年度の研究成果により、環境汚染物質の連続的な処理が可能となるとともに、余剰菌の高度脱水による減量化および生理活性物質の回収が可能となり、「研究実施計画」からの遅れはほとんどなく順調に成果が得られつつある。順調に成果が得られているので、当初の計画に従って、次年度は処理システムの最適化を進める。今年度は、食品廃棄物を培地に用い、白色腐朽菌による有用な分解酵素の産生が可能であるか検討を行った。代表的な食品廃棄物である廃糖蜜は栄養源となる糖類を多量に含有しており、培地の有機炭素量を適切に調整することにより酵素の効率的な産生が可能となることが明らかとなった。廃糖蜜には、難生分解性のメラノイジンも含まれることから、その影響を明らかにするために合成メラノイジンによる培養も行い、メラノイジンの存在により酵素の産生が促進されるが、高濃度のメラノイジンは菌体増殖を阻害することも確認された。適切な濃度の廃糖蜜培地を用いると、酵素産生後に酵素を含む培養液と新しい廃糖蜜培地とを入れ換えることで、数日毎に高濃度の酵素が得られることがわかった。なお、静置・振とうの両培養方式において、効率的な酵素産生条件が確立できた。また、培養懸濁液の分離性を検討し、菌と酵素を含む培養液との分離は、精密濾過で容易にでき、膜面上に形成される菌ケークの抵抗が小さく、酵素等の培養液成分による膜閉塞がほとんど生じないこと、菌体がペレットを形成する場合には、重力沈降による分離も可能であることを明らかにした。本年度の研究成果により、食品廃棄物の廃糖蜜が培地として利用できることが明らかとなり、白色腐朽菌による分解酵素の効率的産生条件を確立することができた。また、白色腐朽菌の培養懸濁液の分離特性も明らかとなり、「研究実施計画」からの遅れはほとんどなく順調に成果が得られつつある。代表的な食品廃棄物である廃糖蜜を栄養源して用いる白色腐朽

菌カワラタケの培養によりアントラキノン系染料の脱色酵素が効率よく得られることが明らかとなったため、重力沈降により菌と酵素を含む液との分離を行い、この酵素液を用いるメンブレンリアクターの構築を行った。分画分子量10000の限外濾過膜を設置することで、酵素をリアクター内に保持することができ、着色廃水の連続的な脱色処理が可能となった。必要となる酵素量が極わずかであるため、膜ファウリングはほとんど観察されず、長期間に亘って安定した処理を持続できた。また、余剰菌の利用について検討し、高圧圧搾脱水により含水率を20%程度まで下げることができ、高度な減量化が可能なことと、搾液から血圧降下作用および抗酸化作用物質を、脱水ケークからは抗腫瘍活性物質を検出し、余剰菌の有効活用が可能なことを示すができた。本年度の研究成果により、環境汚染物質の連続的な処理が可能となるとともに、余剰菌の高度脱水による減量化および生理活性物質の回収が可能となり、「研究実施計画」からの遅れはほとんどなく順調に成果が得られつつある。順調に成果が得られているので、当初の計画に従って、次年度は「環境汚染物質の無毒化」、「白色腐朽菌からの生理活性物質の抽出」、「処理システムの構築」を進める。順調に成果が得られているので、当初の計画に従って、次年度は処理システムの最適化を進める。(理由)本年度は、研究室で保管していた試料や試薬なども利用して研究を進めたため、当初の計画より低予算で成果を得ることができた。(使用計画)次年度は、当初の計画内容に加えて、メンブレンリアクター構築のために最適な分離膜の選定も行うこととし、未使用分をこの費用にあてる。また、研究成果を広く公表するため、様々な学会等での研究発表を積極的に計画する。(理由)研究室で保管していた試料や試薬なども利用して研究を進めたため、当初の計画より低予算で成果を得ることができた。(使用計画)次年度は、これまでに構築した各要素技術を融合して、処理システムの最適化を行い、様々な難分解性廃水への適用を試みる予定であり、より多くの廃水を用いた検討が必要となるため、未使用分をこの費用にあてる。
小児アレルギー性病態における神経因子の解明

研究目的:小児期に発症する各種アレルギー性疾患では肥満細胞から放出される化学伝達物質に加えて、神経因子の関与、すなわち肥満細胞-神経線維間のシグナル伝達に始まる系もその病態の形成に大きく関与することが推定されている。本研究ではその最初のステップである肥満細胞-神経細胞・繊維間のシグナル伝達機構の解明をin vitroで行うことを目的とした。結果:1.神経細胞-肥満細胞のco-culture系:神経系細胞として我々が樹立したヒト神経芽細胞腫株HTLA230あるいはラット褐色細胞腫株PC12をラット組織型肥満細胞腫株RBLとともにco-cultureした。なお、組織培養はin vivoでの肥満細胞-神経細胞のcell-to-cell contactにより近付けるため、ラット平滑筋細胞R_<22> Cl-Fによって産生された三次元生物学的基質上で行われた。(1)in vitroにおいてはHTLA230、PC12とRBLとの間に線維網が形成された。電顕による観察では、両者が極めて密接に形態学的な接着を維持していることが観察された。(2)神経系細胞を神経成長因子(NGF)によって刺激した後、肥満細胞側へシグナルが伝達されたか否かを検討する目的で培養液中のヒスタミンレベルの測定を行ったが、明らかなヒスタミンレベルの増加は認められなかった。また培養系にIgEを添加した際に神経細胞側へシグナル伝達がなされたか否かを検討する目的で各種immediate-early response geneの反応を検討した。c-fos、c-junの反応が認められたが、今後これが明らかに肥満細胞から神経側へのシグナルによって引き起こされたものであることを検討する必要がある。
ポピュリズムとローカリズムの研究-東京の同化・統合のリソース

2004年10月に、1999年10月に実施したアンケート調査結果と比較研究ができるように設計した質問項目と、「グローバル化」「外国人」についての意識を問うを質問を含めて、2003年の東京都知事選挙で石原慎太郎候補が獲得した300万票の意味を考えるためのデータの収集を目的とする質問紙法による調査を実施した。質問票は、1999年の調査項目をもとに作成したもの(A票)と、外国人についての意識を問う調査項目で構成されたもの(B票)、そして対象者の自由記述形式(C票)とから成っている。(1)調査地域杉並区、港区、新宿区、国立市、江戸川区、大田区、多摩市(2)調査対象上記各地域に居住する男女(3)標本数6300人(4)標本抽出ゼンリン住宅地図から世帯名簿を作成して系統抽出(5)調査票配布方法郵送法(督促葉書1回も含む)(6)実査期間2004年10月20日から11月10日まで2005年10月に、前年2004年10月に実施した2003年4月の東京都知事選挙における投票行動調査の結果分析から、この選挙で300万票の得票をした東京都知事石原慎太郎氏についてのイメージ、とりわけ何がそれを形成し、どうして300万票を獲得することを可能にしているのかという仮説を設定することができた。この仮説を、いかに支持していくことができるかについて、経験的データを得る質問紙法による調査を実施した。質問票は、2004年の調査項目をもとに作成した部分と新たにイメージを問う質問項目の部分からなるもの(A票)と、外国人についての意識を問う調査項目で構成されたもの(B票)、そして対象者に自由に記述していただく形式(C票)とから成っている。(1)調査地域品川区、豊島区、葛飾区、立川市(2)調査対象上記各地域に居住する男女(3)標本数4800人(4)標本抽出ゼンリン住宅地図から世帯名簿を作成して系統抽出(5)調査票配布方法郵送法(督促葉書1回も含む)(6)実査期間2005年10月20日から11月10日まで2004年10月に、1999年10月に実施したアンケート調査結果と比較研究ができるように設計した質問項目と、「グローバル化」「外国人」についての意識を問うを質問を含めて、2003年の東京都知事選挙で石原慎太郎候補が獲得した300万票の意味を考えるためのデータの収集を目的とする質問紙法による調査を実施した。(1)調査地域品川区、豊島区、葛飾区、立川市(2)調査対象上記各地域に居住する男女(3)標本数4800人(4)標本抽出ゼンリン住宅地図から世帯名簿を作成して系統抽出(5)調査票配布方法郵送法(督促葉書1回も含む)(6)実査期間2005年10月20日から11月10日まで東京および東京都知事を事例にして、ポピュリズムとローカリズムについて経験的調査を実施している。今(2004)年度は、2003年4月に行われた東京都知事選挙における選挙民の投票行動および、都知事について描くイメージ、および外国人の同化と統合に関する意識についてアンケート形式と自由記述形式の二種類の調査票を用いて無作為データの収集を実施した。04年11月、東京都内9地区(杉並区、港区、新宿区、国立市、江戸川区、大田区、多摩市)に在住の6300人を対象(ゼンリン住宅地図から二段無作為抽出)に郵送法により実施した(有効回収票1199、回収率19.0%)。

調査票の質問項目には、投票行動、都知事および日本の政治家についてのイメージ、外国人に関係して発生した諸問題にっいての意見を問う、いわゆる選択肢を選んでもらう形式のものと、現東京都知事の5年間について完全自由に記述をしてもらう形式のものと2種類から成っており、前者についてはすでに調査概要をまとめ、対象者のうちこれを希望する者(600人)に発送をして、調査結果の社会的還元に応えることとした。後者については05年度前半のうちに自由記述されたデータをコンピュータファイルにして分析、集計分析を行い、再度前者のデータと組み合わせて、より深い内容について分析を加えるための準備作業を実施している。この結果と前者のデータとを組み合わせた分析も実施する。また、99年に同様の形式で東京都内8地区6400人を対象にした調査結果との比較分析も実施している。さらに、これらのデータの分析結果をもとに、05年度には東京都知事の過去6年間の諸政策について、認知度、支持度、イメージについて問う調査票を設計して、東京都内4800サンプルの規模の無作為調査を実施する準備を進めている。この結果も併せて、最終報告書を作成する。同化と統合に果たす石原慎太郎氏のイメージを「リソース」として捉え、それを3回の調査結果により再構成をした。平成16年度実施の東京都内7地区6300人対象(回収率19.62%)の調査から、過去平成12年度の結果以上に、年齢層が高くなるにつれ、石原氏自身への支持率が高くなる傾向が顕著であることを再確認した。過去のデータでは団塊世代が、前青島知事に比較的強い支持傾向を示し、石原氏には反指示の傾向を示していたが、平成16年度のそれではそうした特徴は見られなかった。このデータを多角的に検討するために、逗子での調査も実施した。逗子はかつての市民運動を生んだ市民自治の地でもあり、その記憶リソースが、その時代以前の石原慎太郎・裕次郎イメージとどのように重なり合うか、また現在、米軍住宅追加建設問題が発生しているが、なぜ市民運動が再燃する可能性がないのか、なぜ現市長は石原慎太郎氏を強く支持するのかなどを主題に、石原慎太郎イメージにある「ポピュリズム性」が、地方政治においてもひとつのリソースとして用いられることを確認した(平成17年度に実施した逗子市・横浜市金沢区2400人対象(回収率22.%))。市民自治が、一種プロフェッショナル化していることを再構成した(平成17年10月法政大学開催の日本社会学会で報告)。これらを踏まえつつ、イメージについてより一般化するために、多変量解析を行う調査票を作成して、平成17年度東京都内4地区4800人対象(回収率22.17%)で調査を実施。石原慎太郎イメージについて主因子分析により3種類のイメージ因子、また自由記述回答の分析からも別の3種類のイメージ因子を導き、投票行動における好感・嫌悪、および映画体験・同世代体験、外国人への受容態度について基本データを得た(論文「ポピュリズムの分解」(平成18年『早稲田大学文学研究科紀要』掲載予定))。