hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者せき損患者の歩行リハビリ訓練を支援するロボット

高齢者に多い脊髄損傷による下肢麻痺に対し、重心移動と遊脚・立脚の基本動作を訓練する立位保持訓練および実際の歩行訓練を支援する2種のロボットを開発した。介助力の調整機能では、訓練結果の提示の簡素化、難易度の自動調整機能を開発した。また訓練中の脳賦活を、トレッドミルとロボット上での歩行様動作を健常者で比較した。運動状態の表示機能では、わかりやすい操作パネルと足底への荷重状態の表示機能を開発した。転倒防止機能では、腰周囲のシートと臀部下のシートを開発し、車いすとの移乗時の膝折れや転倒に対応するか検証した。以上の機能について医師・療法士の意見を聴取しながら進めた。本研究は高齢者に多い脊髄損傷による下肢麻痺に対し、立位保持・歩行の訓練を効率化する2種のロボットを開発し検証することを目的としている。立位保持訓練ロボットは、立位可能な患者に対し、足の前後スライド運動を介助し左右足への重心移動と遊脚・立脚など基本的な動作をその場で訓練する。歩行訓練支援ロボットは、腰を保持し実環境での歩行を患者に追従しながら支援する。本事業において、介助力調整機能、運動状態表示機能、転倒防止機能が研究課題である。介助力の調整機能について、立位保持訓練ロボットでは、訓練結果の評価機能を簡素化し高齢者にもわかりやすくした。従来はやや複雑な動きが必要で高齢者にはわかりにくかった。また訓練時における脳賦活状態をNIRS(赤外線で脳血流を計測)装置にて計測し、トレッドミル歩行との差異を観察した。単なる前後スライド運動では歩行に比べ脳は賦活せず介助動作に何らなの工夫が必要であることが分かった。歩行訓練支援ロボットでは、足底にスイッチを取付け足動作に応じて腰を左右に揺動し足踏みだしを介助する機能を開発した。踏み出す足の動きに同期して腰を搖動することができる。また、運動状態の表示機能について、立位保持訓練ロボットでは、表示の大きさや配置を工夫し高齢者にもわかりやすい操作パネルを試作した。歩行訓練支援ロボットでは、足動作と腰揺動に応じた体重心の移動を画面に提示できるようにした。足底圧を計測する機器を用いてPCに足底への荷重状態を体幹姿勢画像とともに表示した。また、転倒防止機能について、立位保持訓練ロボットでは、臀部下のシートを保持する機構を簡素化し車いすとの移乗機能を維持しながら機構全体を軽量化した。歩行訓練支援ロボットでは、膝折れ時に対応するため腰周囲のシートと臀部下のシートの改作を検討した。以上の成果について日本機械学会九州学生会(2016年3月)で3件報告した。立位保持訓練ロボットと歩行訓練支援ロボットの2種のロボットを組み合わせることで、高齢者に多い下肢麻痺患者のリハビリ訓練に有用な手段を提供するべく、研究課題を推進している。2種のロボットの改作と実装すべき各研究課題について、概ね目標通り達成しており成果を学会等で3件発表している。また、研究推進体制についても、総合せき損センターや企業をふくむ月例の推進会議を継続している。個別の課題については、介助力の調整機能について、立位保持訓練ロボットでは、評価機能を高齢者にわかりやすくするとともに脳賦活等についての検証も進め、次のステップに向けての課題抽出に結びついている。歩行訓練支援ロボットでは、腰揺動による足踏みだし介助機能の実装と簡単な実験を開始している。ただし、立位保持訓練ロボットでは、改良した評価機能の検証と評価結果をもとにした難易度の自動調整機能の実装がこれからの課題となる。また、歩行訓練支援ロボットでは、腰揺動が片側のみであり、両側で連続して実施できる機能の実装が課題となる。また、運動状態の表示機能について、立位保持訓練ロボットでは、高齢者にもわかりやすい操作パネルの試作を実施している。歩行訓練支援ロボットでは、体重心移動を体幹姿勢とともに表示できるようにしている。ただし、立位保持訓練ロボットでは、操作パネルの見易さの検証が次の課題となる。また、歩行訓練支援ロボットでは、腰揺動を両側で連続して実施した際のわかりやすさの検証が課題となる。また、転倒防止機能について、両ロボットで、それぞれ膝折れ等の対策のため試作をしている。ただし、これらの転倒防止対策の有効性の検証と改良が次の課題となる。以上の進捗と課題を総合的に評価して、概ね順調に推移していると考える。本研究は高齢者に多い脊髄損傷による下肢機能の麻痺に対し、立位保持訓練および歩行訓練を効率化する2種のロボットを開発することを目的とする。立位保持訓練ロボットは、立位にて足の前後スライド運動を介助し左右足への重心移動と遊脚・立脚など基本的な動作を訓練する。歩行訓練支援ロボットは、実環境での歩行を患者に追従しながら支援する。研究課題は、介助力調整機能、運動状態表示機能、転倒防止機能である。介助力の調整機能について、立位保持訓練ロボットでは、高齢者にわかりやすい訓練結果の評価機能にするため簡素化した機能を実装し展示会等で医師・療法士・介護士などから意見聴取し改良した。難易度の調整機能はアルゴリズムを開発した。また訓練時における脳賦活状態を計測し、足底圧状態の表示の有無による比較など実験系を確立した。歩行訓練支援ロボットでは、体幹姿勢と腰側方圧力に応じて腰揺動を左右両側で連続するためのアルゴリズムを考案した。運動状態表示機能について、立位保持訓練ロボットでは、高齢者にもわかりやすい改良した操作パネルについて見易さの検証のため療法士等から意見聴取した。

歩行訓練支援ロボットでは、腰揺動に応じた体重心の移動の画面表示について療法士等に意見聴取した。転倒防止機能について、立位保持訓練ロボットでは、車いすからの移乗性、転倒防止対策の有効性について、若年健常者の動作実験をするとともに展示会等で療法士など専門家の意見を聴取し、背中を支持するバー、股下カバーなど改良を重ねた。歩行訓練支援ロボットでは、膝折れ時に対応策について展示会などで療法士など専門家に意見聴取した。以上の成果について国際学会1件、国際研究セミナー招待講演2件、日本機械学会九州学生会(2017年3月)同支部会で計4件、展示会2件で報告した。立位保持訓練ロボットと歩行訓練支援ロボットの2種のロボットを組み合わせ、下肢麻痺患者のリハビリ訓練に有用な手段を提供するべく研究を推進している。ロボットの各研究課題について、概ね目標通り達成しており成果を学会等で2件発表している。また、研究推進体制についても、総合せき損センターや企業をふくむ月例の推進会議を継続している。個別の課題については、介助力の調整機能について、立位保持訓練ロボットでは、評価機能の実装と検証をすすめ脳賦活についても検討を進めており、難易度の自動調整機能もアルゴリズムを開発している。ただし、脳賦活を促す表示方法の探索、難易度の自動調整機能の実装が次の課題となる。歩行訓練支援ロボットでは、腰揺動が左右両側で連続して実施するためのアルゴリズムを開発した。ただし、腰揺動を連続して実施する機能の実装と検証実験が課題となる。運動状態表示機能について、立位保持訓練ロボットでは、高齢者にもわかりやすい操作となっていることを検証した。ただし、操作パネルなどから提示される情報により脳賦活が促されるかは検証が必要である。歩行訓練支援ロボットでは、足動作と腰揺動に応じた体重心の移動の画面表示について療法士等の医療専門家について意見聴取している。ただし、画面表示のわかりやすさについて専門家による検証が引き続き課題となる。転倒防止機能について、立位保持訓練ロボットでは、膝折れ等対策の検証と改良を進めている。ただし、構造の簡素化軽量化と両立しつつ有効性の検証と改良を継続することが課題となる。歩行訓練支援ロボットでは、膝折れ等の対策のための意見もとに改良を続けている。ただし、転倒防止対策の有効性の検証と改良が次の課題となる。以上の進捗と課題を総合的に評価して、概ね順調に推移していると考える。本研究は高齢者に多い脊髄損傷による下肢麻痺に対し、立位保持訓練および歩行訓練を効率化する2種のロボット開発を目的とした。立位保持訓練ロボットは、立位で足の前後スライド運動を介助し左右への重心移動と遊脚・立脚の基本動作を訓練する。歩行訓練支援ロボットは、実環境での歩行に追従し支援する。研究課題は、介助力調整機能、運動状態表示機能、転倒防止機能であった。介助力の調整機能では、立位保持訓練ロボットで機能回復に重要な訓練中の脳賦活を、トレッドミルとロボット上での歩行様動作、足底圧表示の有無、遊脚・立脚を意識させる指示の有無を組合せ健常者で実験した。
スピンバッテリーの強磁性共鳴を用いた動作実証

本年度は強磁性共鳴によるスピンバッテリーの動作を実証するために,下記の二種類の素子を作製してその素子評価を行った.(1)強磁性体/非磁性体/強磁性体によるスピン注入とスピン緩和強磁性体(CoFe,5nm)/非磁性体(Cu,5nm)/強磁性体(F,5nm)積層構造を作製し,強磁性共鳴を用いてスピン注入を行った.ここでFはCoFeB,Co_2MnAl,NiFeと変化させた.印加磁界強度を変化させることにより個々の強磁性体を独自に共鳴させることができるため,任意の方向へのスピン注入が実現できた.このときの強磁性体の共鳴線幅の変化から中間の非磁性体に注入されたスピンの緩和を評価した.スピンエミッタがCoFeの場合,対向電極がCoFeB,Co_2MnAl,NiFeの順で共鳴線幅が減少し,スピン蓄積量が増大することがわかった.またNiFeの膜厚を変化させたときの共鳴線幅の変化を測定し,NiFe内のスピン拡散長が3nmであることを実験的に示した.これらの結果より,積層構造の最適化によりスピンバッテリーは原理的に実現可能であることを明らかにした.Al_<94>Si_6を下部電極とする平面構造CoFeB/I/Al_<94>Si_6/I/CoFeB二重接合を作製した.電子線リソグラフィによる高品位微細素子作製技術を確立し,150nmx250nmの接合面積において7x10^3Ωμmの抵抗を持つ素子を作製することに成功した.この素子において上部CoFeB第一電極からのAl_<94>Si_6電極への非局所スピン注入による電圧変化を上部CoFeB第二電極により測定することに成功した.1.ナノサイズ強磁性トンネル接合素子の作製イオンエッチング装置,電子ビームリソグラフィーおよび集束イオンビーム加工装置(いずれも現有)を用いて素子の微小化を図った.集束イオンビームを用いた場合,最小で200x400nm^2のトンネル接合の作製に成功した.また,電子線リソグラフィを用いた場合,200x200nm^2のドット作製に成功した.2.トンネル接合の構造解析スピンの注入効率を左右する接合界面の構造解析を行った,超高真空スバッタ装置により作製した素子の界面状態を調べるために,非弾性電子トンネル分光を用いて測定した.測定の際に流す電流の方向を変化させることで,トンネル接合の両界面における非弾性散乱を分離して調べることができる.この結果,接合界面の格子のミスマッチの大きさが大きい界面において,非弾性スピン散乱が上昇し,磁気抵抗比のバイアス依存性の劣化を招いていることを明らかにした.3.強磁性電極からのスピン波伝搬強磁性体(FeNi)/非磁性体(Cu,Ru,Pt),および,FeNi/Cu/Pt積層膜の強磁性共鳴スペクトルを測定し,共鳴線幅より緩和時間およびスピン拡散長を見積もった.スピンカレントは強磁性の才差運動によって,非磁性体中に拡散(スピンポンピング)する.Cu内におけるスピン拡散長は室温で約350nm,液体ヘリウム温度で約1000nmであることがわかった.また,スピン拡散長の温度依存性は,非磁性体内でスピンがフォノンにより散乱されるモデルで定性的に説明できた.本年度は強磁性共鳴によるスピンバッテリーの動作を実証するために,下記の二種類の素子を作製してその素子評価を行った.(1)強磁性体/非磁性体/強磁性体によるスピン注入とスピン緩和強磁性体(CoFe,5nm)/非磁性体(Cu,5nm)/強磁性体(F,5nm)積層構造を作製し,強磁性共鳴を用いてスピン注入を行った.ここでFはCoFeB,Co_2MnAl,NiFeと変化させた.印加磁界強度を変化させることにより個々の強磁性体を独自に共鳴させることができるため,任意の方向へのスピン注入が実現できた.このときの強磁性体の共鳴線幅の変化から中間の非磁性体に注入されたスピンの緩和を評価した.スピンエミッタがCoFeの場合,対向電極がCoFeB,Co_2MnAl,NiFeの順で共鳴線幅が減少し,スピン蓄積量が増大することがわかった.またNiFeの膜厚を変化させたときの共鳴線幅の変化を測定し,NiFe内のスピン拡散長が3nmであることを実験的に示した.これらの結果より,積層構造の最適化によりスピンバッテリーは原理的に実現可能であることを明らかにした.Al_<94>Si_6を下部電極とする平面構造CoFeB/I/Al_<94>Si_6/I/CoFeB二重接合を作製した.電子線リソグラフィによる高品位微細素子作製技術を確立し,150nmx250nmの接合面積において7x10^3Ωμmの抵抗を持つ素子を作製することに成功した.この素子において上部CoFeB第一電極からのAl_<94>Si_6電極への非局所スピン注入による電圧変化を上部CoFeB第二電極により測定することに成功した.
耐酸性因子阻害剤による齲蝕細菌除菌療法の開発

齲蝕細菌Streptococcus mutansの耐酸性がジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)のキナーゼ活性と密接に関わっていることが明らかになった。S. mutans野生株とdgk変異株を用いて動物実験を行ったところ、DGKの変異は平滑面齲蝕の発生を著しく低下させ、DGKが本菌のう蝕原性に重要な役割を果たしていることが確認された。加えて、Diacylglycerolkinase inhibitor IIが本菌の耐酸性を阻害することが明らかとなり、齲蝕予防剤としての有効性が示唆された。我々はすでに、Streptococcus mutansにおいてジアシルグリセロールキナーゼ(Dgk)をコードしていると考えられる遺伝子が、本菌の耐酸性に強く関与していることを明らかにしており、この遺伝子を欠失させた変異株(SmDGK1)が酸陛環境下(pH5.5)で生育できないことを確認している。SmDGK1がDgkタンパクのC末端の10個のアミノ酸を欠失していることから、DgkのC末端からSmDGK1のDgk変異部位まで、上流に向かって一つずつアミノ酸を削除した10種類の変異株(すべてEm遺伝子を含む)とdgk遺伝子のストップコドン直下にEm遺伝子を挿入したコントロール株を作製し、耐酸性試験を行った。その結果、DgkのC末端から3個のアミノ酸を削除した時、耐酸性に変化が認められ、それ以降、アミノ酸を削除するにつれて耐酸性の低下が大きくなり、DgkのC末端から8個のアミノ酸が削除された時、変異株はpH5.5で生育することができなかった。次に、耐酸性の消失がDgkのキナーゼ活性の消失に起因しているかどうかを明らかにするために、種々の変異型Dgkタンパクを大腸菌で発現させ、undecaprenolを基質として活性測定を行ったところ、アミノ酸の削除とともにDgkのキナーゼ活性の減衰が認められ、耐酸性を消失した変異株で発現しているDgkタンパクにはキナーゼ活性は認められなかった。これらの結果より、S.mutansの耐酸性とDgkのキナーゼ活性との間には密接な関係があることがわかった。本研究の目的は鶴蝕細菌の耐酸性因子阻害剤を開発し、自らが作り出した酸性環境下で生育できないように編蝕細菌をコントロールすることである。本年度の研究結果より、Dgkのキナーゼ活性に対する阻害剤が騙蝕阻害剤として有効であることが確認された。昨年度の研究結果より、Streptococcus mutansの耐酸性とジアシルグリセロールキナーゼ(Dgk)ホモローグのundecaprenolに対するキナーゼ活性との間には密接な関係があり、pH5.5で生育できないDgk変異株において発現している変異型Dgkはキナーゼ活性を消失していることがわかった。本年度はまず、Dgk変異株のう蝕原性について調べたところ、Dgkの変異は平滑面齲蝕の発生を著しく減少させることがわかった。この結果は、Dgkのキナーゼ活性に対する阻害剤が齲蝕予防剤として有効であることを示唆している。そこで、本研究の最終目的である齲蝕細菌の耐酸性因子阻害剤の開発を目指した。真核生物のDgk活性に対してはすでにDiacylglycerol kinase inhibitor IとIIが阻害剤として知られており、IIはIのアナローグで、Iよりも阻害効果の強いことが確認されている。これら2つの阻害剤を用いて、S.mutansの耐酸性に与える影響ならびにDgkのキナーゼ活性に対する阻害効果を調べた。生育阻害については、pH5.5ではIもIIも生育阻害効果を示さなかった。培地のpHを下げていくにつれて、Iの添加は若干の生育阻害をもたらしたが、有意差はなかった。これに対して、IIの添加は著しくS.mutansの生育を阻害し、pH5.3では50%以上の阻害効果が認められた。一方、Dgkの活性に対しては中性条件ではともに阻害効果を示さなかったが、pHを少し下げると(pH6.4)、inhibitor IIの方に20%程度の活性阻害が認められた。この結果はS.mutansの耐酸性への影響と一致しており、inhibitor IIの齲蝕予防剤としての有用性が示唆された。
中世後期イングランドにおけるジェントリの社会的存在意義と州共同体の構造

1315世紀のイングランドにおいて、ジェントリとして分類され得る家系を同定することから研究を始めた。13世紀のケムブリッジシアに関する筆者(朝治)のこれまでの研究、すなわちバロンと呼ばれた人々、中山領主層及び自由保有者層に属す人々の間の封主・封臣関係や、官職経験等に関する研究を踏まえて、今回は特に自由保有者層に関する分析を行った。まず13世紀にこれらの人々が官職にありついたり、大貴族の所領役人として働いたりすることにより、行政能力を身につけていく過程において多くみられるのは陪審員としての経歴であることに目をつけ、1261年と1268年の巡回裁判記録を分析した。従来の研究では陪審員になったのは騎士層の人々であると考えられていたが、実際には自由保有者層の人々であったこと及び彼等の利害も125865年のバロンの国政改革運動中に出された改革計画に反映していることを確認した。その成果は、1993年9月19日、同志社大学でおこなわれた法制史学会近畿部会で、「13世紀イングランド・バロン反乱期の司法改革」として発表の機会を得た。次いで陪審員としての経験のもの意義がその後、14,15世紀にどのような意義をもつようになるかを概観するための準備作業として、中世後期イングランド司法制度史とその史料について調査し、1993年12月9日、大阪市立大学文学部詞音研究室でのセミナーの席で「中世イングランドにおける法史料の伝来と内容」として報告した。
マルテンサイト組織と相安定性に及ぼす材料サイズに起因する弾性的背応力の役割

Cu-13.4Al-4.2Ni(質量%)合金単結晶のβ_1【double arrow】β_1'変態について、試料サイズ(質量W)による熱誘起マルテンサイト(M)変態特性の変化と変態擬弾性挙動の温度依存性との関係を調べた。その結果、wが軽くなるとMsとAfが低下し、MfとAsが上昇すること、MsとMfのw依存性をw=0に外挿した温度Ms^#とMf^#とは一致し、またAsとAfのw依存性をw=0に外挿した温度As^#とAf^#とが一致すること、さらにこれらの温度は、各々変態応力σ^Lと逆変態応力σ^Uの温度依存性を応力零に外挿した温度T^L(0)およびT^U(0)に一致することを明らかにした。このwによるM変態特性の変化は、(Ms+Af)/2を母相とM相の化学的自由エネルギ-Gchemが等しくなる熱力学的平衡温度Toとする従来のM変態の熱力学では説明できない。そこで、筆者らにより提案された、実験的平衡温度To^☆=(Ms+Af)/2は、変態に伴う形状変化に対する周りの領域からの弾性的背応力効果による弾性エネルギーEelasなどの非化学的自由エネルギーGnoncを含む全自由エネルギーGtotが母相とM相とで等しくなる温度であるとする新しい熱力学的体系に基づいて、wによるGnoncの変化を変態擬弾性のデーターなどを用い定量的に評価した。その結果、wが大きくなると、(1)変態終了に必要な温度区間Ms-Mfが最も大きく拡がり、変態が終了するまで進行する時に母相とM相に発生する非化学的自由エネルギーの差ΔGnonc(p)^<P→M>のwによる変化が最も大きいこと、(2)To^☆は上昇するが、これをもたらすΔGnonc☆^<P→M>には、Ms点において分率foのM相が生成する時にその形状変化に対する周りの領域からの弾性的背応力効果に伴い母相およびM相中に発生するEelasが大きな役割を果たしていること、(3)変態の開始に必要な過冷To^☆-Msは、原子クラスターの一斉擬剪断運動に対する格子の摩擦抵抗ΔG^*に起因するものであり、これはわずかに大きくなるだけであることなどを明らかにした。
古民家・空き家再生事業の実証研究―農村におけるワークインレジデンスの理念と手法

本研究を通じて明らかになったことは経済資本と対をなし、文化資本を生み出す「ヨコ型」のガバナンスが構想されなければならないという点にある。「ヨコ型」とは、文化資本を持つ職人や芸術家、知識人らが古民家に実際に居住しつつ、活動する姿がそれである。こうした職人や芸術家、知識人らが古民家で産業として事業を興すことが重要であるが、そのため起業家や企業の社員のノウハウや資本が不可欠となる。職人らが古民家で「理解しあい相互協力しつつ事業化を進めていくには「主従関係でない」ヨコ型のつながりが重要である。ヨコ型の結合をコーディネートし、利害を調整、協力関係を保つ人材やNPOの存在も重要で行政の役割も無視できない。空き家・古民家の増加は、都市のみならず農村・中山間地域においても深刻な課題である。空き家をいかに捉えるか。従来の発想は生産設備などと同様に空き家をストックとして捉え、単に金銭的な価値を評価して計画的に除却し、建て直す、といった原価償却を基礎にしてきた。しかし、本研究は、従来の発想を前提としない。むしろ、都留重人などが示唆した「持続的維持」(sustainable development)という概念から出発して、従来は視野に入れられることはなかった「環境文化ストック」という位置づけを空き家に与える。このストック観によれば、自然・文化的景観、コミュニティの文化的伝統・習慣の文化的価値を重視する。そうした景観、文化財、文化的伝統をストックとして位置づけ、これらを文化資本と呼び、そうした文化資本を創造性を生み出す土壌として基礎づける。この文化資本はスロスビーらが提起した概念と同一のものであるが、本研究はこのストック観から空き家を捉えるところから出発する。このストック観に立脚すれば、たとえば空き家が景観が生み出すアメニティ、地域コミュニティ、食文化、芸術創造活動、文化財保護運動、伝統工芸、文芸・書籍などと一体となって、従来の日本の持続的発展論から見えなかったものが見えてくるのではないか。あるいは、人々の選好が変化してくるのではないか。空き家に対する人々の見方が変わってくるのではないか。この仮説に立って、本研究は、当該年度、農村地域の空き家において社会実験を実施したものである。人口減少時代を迎え、農村地域においては、空き家が増え続け、産業遺産とともに、そうした遊休資産の活用のあり方がいま社会的に問われている。本研究は、主に古民家を対象として、かつ文化芸術の力に着目し、職人・芸術家の空き家への移住とそれを促す社会的意義を検証した。その方法は、二つあって、ひとつは、歴史的検証を行い、その意味を踏まえて考察するというものである。もうひとつは、農村地域の空き家で社会実験を行うというものである。前者は、ビクトリア時代の英国を対象として、後者は、福井県永平寺を研究対象に加えた。とくに、後者の研究手法のその特徴は、社会実験を素材に探究し、その過程を通じて実例を確実に記録し、理論化を図り、普遍性を持った知見を獲得するという点にある。そしてそれらの手法は、オストロムのコモンズ研究に代表されるとおり、今日の世界的な潮流をなしている。これらの検証過程から、明らかとなったのは、職人による技術が芸術性まで高められるとそれらが古民家および集落と結合することで、人々の共感を生み、新しい市場が開拓される余地があるということである。古民家を取り巻く周辺の農村の生活圏の持続的発展を展望すると、その基礎には、ストックとしての文化資本、社会関係資本、もしくはコモンズが存在することが不可欠であると考えるが、それらの類似した概念である3つの要素の関係性をいかに解するかは、今後の課題として残されている。2015年2月には、福井県永平寺において、ワーク・イン・レジデンスの産業実験を実施し様々なデータを入手することが実現した。2015年度においては、そのデータを分析したが、その学術的成果は商業出版の形で公表し、この研究の社会的評価を問うことができたからである。空き家問題は、全国的にみて、年々深刻度が増している。一方で、地域再生は現在の日本の大きな課題と位置付けられている。こうした切実な背景を踏まえて、本研究課題は空き家、古民家といった資源を文化や芸術の力を借りていかにして再生し、それらを基盤に交流人口の拡大や定住促進を促していくべきかについて、探究してきた。これまで、日本のいくつかの地域、大分、徳島、兵庫、岩手などの農村地域、またベルギー、フランスなど欧州の地方都市、農村地域を中心に実証研究を試みてきている。そこで明らかとなったのは、次の事柄である。すなわち、空き家や古民家を芸術や文化、農業、情報技術、産業、伝統工芸などと融合させることが有用であり、それにより地域の固有性が創造的に発揮され、地域の魅力が増す可能性を持つ。このとき、地域は再生しはじめ、交流人口、定住促進に向けた胎動が顕在化されていくという点がそれである。この点については、岩手、宮城などをはじめとした東北の被災地における空き家問題についても同様であった。翻って本研究課題を考察したとき、上述の方向性が普遍性、一般性を持って定式化されうるには、何がさらに必要となるであろうか。本研究課題における研究対象地域は主に農村地域であるが、今後の研究活動の展開としては、日本のあらゆる地域における空き家問題が解消し、かつ地域再生が図られる普遍化されたモデルを提示することであり、この点を中心により深く考究していく予定である。

本研究課題の結論をより普遍化、定式化する作業を現在進めているが、実証研究において、より多くの基礎データを収集し、分析する必要性が明らかとなったためによる。ワーク・イン・レジデンスについて徳島県、大分県などにおける実証研究を通じて明らかになったこと、それは、経済資本と対をなし、文化資本を生み出す「ヨコ型」のガバナンスが構想されなければならないという点にある。本研究でいう「ヨコ型」構造とは、文化資本を持つ職人や芸術家、知識人らが古民家に実際に居住しつつ、活動する姿がそれである。こうした職人や芸術家、知識人らが古民家で産業として事業を興すことが重要であるが、そのために起業家や企業の社員のノウハウや資本が不可欠となる。そして、職人や芸術家、建築家、知識人らが古民家で「理解しあい相互協力しながら事業化を進めていくには、何よりも「主従関係でない」ヨコ型のつながりが重要である。そうしたヨコ型の結合をコーディネートし、利害を調整しつつ、協力関係を保つ役割を担う人材やNPOの存在も重要であり、また行政の役割も無視することはできない。これまで経済資本が支配してきたガバナンスにおいては、その中心はタテ社会の構造であった。しかしながら、ワーク・イン・レジデンスが有機的に機能する現実から垣間見たのは、それとは真逆の構造であった。すなわち、それは職人、芸術家、クリエーターらが自らの技や手仕事を通じて自己の体験、技、ノウハウなどを活用しながら、他社とのヨコの連携を通じて地域再生に貢献していく姿である。この場合、事業を興した起業家や社員は、いわば企業市民として地域に溶け込み、ヨコ型のネットワークを諮りながら町屋・古民家の再生に取り組んでいく。この発想は、従来の組織運営にみられるような「タテ型」ではなく、「文化的環境を生み出すヨコ型のガバナンス」と呼ぶことができよう。結論すれば、ワーク・イン・レジデンスの成否は、地域において文化的環境を生み出すガバナンスを持続的に構築しうるかにかかっているといわなければならない。本研究を通じて明らかになったことは経済資本と対をなし、文化資本を生み出す「ヨコ型」のガバナンスが構想されなければならないという点にある。「ヨコ型」とは、文化資本を持つ職人や芸術家、知識人らが古民家に実際に居住しつつ、活動する姿がそれである。こうした職人や芸術家、知識人らが古民家で産業として事業を興すことが重要であるが、そのため起業家や企業の社員のノウハウや資本が不可欠となる。職人らが古民家で「理解しあい相互協力しつつ事業化を進めていくには「主従関係でない」ヨコ型のつながりが重要である。ヨコ型の結合をコーディネートし、利害を調整、協力関係を保つ人材やNPOの存在も重要で行政の役割も無視できない。研究課題に関する学会発表を行ったことに加え、1本の論文を公表した。また、福井県永平寺において、社会実験を行い、詳細なデータの収集・分析を行うなど、おおむね計画通りに進展していると考えている。今後の研究については、これまで以上に国内の研究対象地域を広め、仮説の検証を確かなものにすることに努めたい。そして可能であれば、海外のケースにも視野を広げたい。そうすることで、本研究課題における、その国際比較の視点が保たれ、より一般性を得た知見が得られると考えている。
分子標的薬併用による膵臓癌の放射線治療増感:イメージングを用いた解析

本研究の目的は難治がんの一つである膵癌に対し分子標的薬剤を併用することによって放射線治療の増感を目指すことである。抗VEGF抗体による治療中に腫瘍内低酸素を光イメージングにてモニターし腫瘍内低酸素が増大する前に、放射線治療を併用し放射線治療効果の増強を認めたが、腫瘍内低酸素の増大後は逆に治療効果の減弱を認めた。また、新規低酸素標的薬剤を用い、マウス膵癌モデルにて生存期間の延長を認めた。特に光イメージング技術を用いることにより、治療効果の評価だけでなく、低酸素に注目した腫瘍内環境の治療に伴う変化の評価も同時に行っている。本年度は膵癌細胞にルシフェラーゼ遺伝子および低酸素誘導性のルシフェラーゼ遺伝子を導入し、マウス膵癌同所移植モデルでの腫瘍の増殖、進展パターンを、IVIS(○!R)Imaging Systemを用いた経時的な光イメージングにて確認した。臨床と同様に膵癌同所移植モデルでは腫瘍は局所での増殖の後、腹腔内に播種することを明らかにした。また、皮下腫瘍モデルに対して放射線治療や抗がん剤治療、また血管内皮細胞増殖因子阻害剤による治療を行い、HIF-1活性の光イメージングでみる腫瘍内低酸素を評価すると、抗がん剤治療、また血管内皮細胞増殖因子阻害剤にて腫瘍内低酸素が大きく変動することを明らかにした。またHIF-1活性が高いと血管内皮細胞の放射線抵抗性を増強することによって放射線治療の効果を低減することを明らかにし、この結果からHIF-1活性の光イメージングが放射線治療と分子標的薬剤の最大治療効果を得るための併用タイミングを知るために有用であることが示唆された。この皮下腫瘍モデルでの結果も参照しながらマウスの膵癌同所移植モデルに対する放射線治療の手法について検討を開始し、血管内皮増殖因子阻害剤と放射線治療併用のスケジュールや放射線線量や投与スケジュールの最適化を目指した実験を開始した。本研究の目的は難治がんの一つである膵癌に対し分子標的薬剤を併用することによって放射線治療の増感を目指すことであるが、特に光イメージング技術を用い、低酸素に注目した腫瘍内環境の治療に伴う変化の評価も同時に行った。マウス膵癌同所移植モデルを用い、低酸素にて誘導されるHIF-1依存的にアポトーシスを引き起こすPOP-33による治療実験を施行し、POP-33により腫瘍内低酸素が抑制されること、また腹膜播種による腹水生成を抑制し、生存期間延長効果をもたらすことを明らかにした。また、皮下腫瘍モデルに対して放射線治療と血管内皮細胞増殖因子阻害剤による治療を行い、HIF-1活性の光イメージングでみる腫瘍内低酸素を評価すると、血管内皮細胞増殖因子阻害剤にて腫瘍内低酸素が最終的に大きく増加することを明らかにした。これらの実験結果より膵癌の治療において腫瘍内低酸素が非常に重要であることが明らかとなり、特に放射線治療を行う時には腫瘍内低酸素を下げるような治療との併用が有用であることが示唆された。また、血管内皮細胞増殖因子阻害剤と放射線治療の同時併用を膵癌に臨床応用する際には併用のタイミングに留意しなければ治療効果がでない可能性が高いことが本研究より示唆され、臨床においても腫瘍内低酸素を経時的に評価できるイメージングの重要性を明らかにした。
人間・機械システムにおける適応的役割分担制御の構築

人間・機械システムが相互的に作用する性質を調べ、そのシステムをモデル化し、本研究室に開発している全方向移動支援ロボットと2関節の腕型のパワーアシスト装置を対象とし、それぞれの制御を構築し、実機実験に成功した。更に、脳波(EEG)信号を用い、運動想起によって1関節のロボットアームを連続的に制御することにも成功した。人間の力信号や筋電位信号を計測、認識したうえで、人間の行動意図を認識し、学習機能と適応機能を導入することにより、人間・機械システム(福祉ロボットや義肢、義足、福祉機器など)を相互的かつ適応的な役割分担制御の確立及び実機検証を本研究の目的とする。平成21年度は、人間・機械システムが相互的に作用する性質を調べ、そのシステムをモデル化し、本研究室に開発している全方向移動支援ロボットと2関節の腕型のパワーアシスト装置を対象とし、それぞれの制御を構築し、実機検証を行った。具体的には、全方向移動支援ロボットに対しては、高齢者や障害者の歩行支援および介護者のパワーアシストの機能を両立できるため、新しい6軸力・トルクセンサを入れ替え、それに伴い、パラメータの調整や制御プログラムの修正などを行い、全方向移動を実現しただけではなく、アドミタンス制御を導入したことにより、人がロボットに載せているか、平地や、坂上り、坂下りかどうかと関わらず、ロボットの使用者に負担が掛からないように制御に成功した。また、2関節の腕型のパワーアシストは、高齢者や介護者など人間の肘と肩関節を支援するパワーアシスト装置、また障害者のリハビリテーション装置として用いられる。この研究は、従来の研究と異なり、人間の表面筋電(EMG)信号を直接的に用い、提案された簡単且つ有効なEMG信号処理手法により、実時間でロボットアームを制御し、パワーアシストまたリハビリテーション動作を行う。H21年度には、任意のパワーアシスト比が実現できた。平成22年度は、人間・機械システムが相互的に作用する性質を調べ、そのシステムをモデル化し、本研究室に開発している全方向移動支援ロボットと2関節の腕型のパワーアシスト装置を対象とし、それぞれの制御を構築し、実機検証を行った。具体的には、全方向移動支援ロボットに対しては、高齢者や障害者の歩行支援および介護者のパワーアシストの機能を両立できるため、全方向移動を実現しただけではなく、アドミタンス制御を導入したことにより、人がロボットに載せているか、平地や、坂上り、坂下りかどうかと関わらず、ロボットの使用者に負担が掛からないように制御に成功した。従来の研究と異なり、ロボットアームの機械特性を利用することによって、関節の屈筋の筋電だけを用いて、全方向移動支援ロボットに使われたアドミタンス制御を腕型の2関節のパワーアシスト装置に応用・拡張し、独自の制御手法で、筋電の個人差と関係なく、キャリブレーショシをしなくても、実時間でロボットアームを制御し、肘関節の任意的なパワーアシストを実現できた。平成23年度は、使用者の力情報、筋電位信号、また脳波(EEG)信号を用い、本研究室に開発している全方向移動支援ロボットと2関節の腕型のパワーアシスト装置を対象とし、前年度に検証実験中に発見した問題点を解決する手法及び新たな制御手法を提案し、実機で実証・改善をした。具体的には、全方向移動支援ロボットに対しては、坂上り、坂下りの際に速度の突然変化によって、使用者に負荷が掛かることが分かった。これに対して、ロボットの速度変化の原因を分析し、速度補正手法を提案し、実機で坂上り、坂下りかどうかと関わらず、ロボットの使用者に負担が掛からないように制御に成功した。2関節の腕型のパワーアシスト装置に対しては、従来のアドミタンス制御と違い、新たなネガティブアドミタンス制御を提案し、人間の関節の屈筋の筋電だけを用いて、持ち上げ・持ち下げ動作を実現し、肘関節の任意的なパワーアシストを実現できた。更に、脳波(EEG)信号を用い、脳の興奮度によって4つのタスクを設計し、短時間高速フーリエ変換(STFFT)によって、α波とβ波を抽出し、運動想起によって1関節のロボットアームを連続的に制御することに成功した。
親に運ばれる時の仔の鎮静化反応中に起こる痛み応答減弱の神経メカニズム解明

親子関係は極めて相互依存的である。例えば、四足哺乳類の多くの親が仔をくわえて運ぶ時、仔はコンパクトな姿勢でおとなしくなる「輸送反応(TR)」を示し、親の仔運びに協力する。TRはヒト乳児にもみられ、幼若哺乳類に広く起こる鎮静化反応であると考えられる。仔マウスでの予備実験より、TR中は痛覚閾値が増大することが示唆された。本研究により、痛覚閾値の上昇は、全身性に起こること、オピオイドシグナルによらないことが明らかとなった。興味深いことに、吸乳時も子の痛覚閾値はオピオイド非依存的に上昇する。親と一緒にいるという愛着形成を促す様々な状況下で起こる鎮痛には、子特有の共通した神経機構の存在が示唆される。幼若に生まれる哺乳類のこどもには効率よく親の養育行動を引き出すため、愛着行動が本能的に備わっている。例えば四足哺乳類の親が仔を口でくわえて運ぶ時、仔は運ばれやすいように“輸送反応(TR)"を示す。TRは不動と姿勢制御から成り、親の輸送をまねて実験者の指で仔の背中の皮膚を軽くつまみあげても誘導できる。仔マウスを使った予備実験より、TR中は痛覚閾値が上がることが分かった。TRは愛着行動の一つと考えられるが、その神経機構の多くは不明である。一方、ヒト乳児も親が抱いて歩くと泣き止み、おとなしくなることはよく知られている。ヒトにも輸送反応に相当する反応がある可能性が高いが、乳児がおとなしくなることの意義や神経機構は不明である。そこでヒト乳児と仔マウスを用いて、親に運ばれる時に子(仔)で起こる鎮静化反応について比較研究を進めた。その結果、いずれも親に運ばれるとただちに自発運動量、泣(鳴)く量、心拍が低下し、副交感優位となることが明らかになった。親に運ばれると、子(仔)は行動レベルでおとなしくなるだけでなく、生理的なレベルでもリラックスすることを実証することができた。TRはヒトとマウスで保存された反応であると考えられる。仔マウスを使ってさらに解析を進めたところ、不動反応には首背部の触覚および固有感覚、そして姿勢制御には小脳機能が必要であることが明らかとなった。生後発達解析より、TRは離乳前に一過的に起こる仔特有の反応であることが分かった。また、TR中は尾、耳介、前後肢いずれに侵害刺激を与えても痛み応答が起こりにくい。この痛覚閾値上昇は、事前にオピオイド受容体の阻害薬を投与しても見られた。したがってTR中はオピオイド非依存的なメカニズムで全身性に鎮痛が起こることが示唆された。四足哺乳類の多くの親は、仔を口でくわえて運ぶ。この時、仔は運ばれやすいコンパクトな姿勢でおとなしくなる「輸送反応(Transport Response (TR))」を示す。TRは不動反応と姿勢制御に大別でき、親動物が仔をくわえるように実験者の指先で仔の背中の皮膚を軽くつまみあげても誘導できる。実験室マウスを使ったこれまでの研究から、指でつまみTRを誘導すると仔マウスは直ちに自発運動量、心拍数、超音波発生回数が低下することが分かった。さらに、非TR時に比べ、TR中は尾を動脈クリップで挟んでも痛み応答が起こりにくく、痛覚閾値が上昇していることも明らかとなった。ヒト乳児や実験動物を対象とした先行研究より、母親との皮膚接触中や吸乳中にも、子(仔)の痛覚閾値は上がることが知られている。上述のようにTR中も仔の痛覚閾値は上がる。したがって親に触れ、愛着形成を促す状況下で起こる子(仔)の鎮痛には、幼若個体において何らかの共通する神経機構が存在する可能性が高い。そこで、本研究ではTR中の痛み応答変化を切り口に、発達期の痛み制御機構の一端解明を目指す。予備実験より、TR中は青斑核の神経活性が上がることが示唆された。また青斑核α2アドレナリン受容体の作動薬により鎮静・鎮痛が誘導されることが知られている。そこで、α2アドレナリン受容体拮抗薬を投与し、対照群と比較したところ、TR発現およびTR中の痛み応答に有意な違いはみられなかった。また尾を挟むという圧刺激の他に、熱刺激への応答も調べた結果、TR中は非TR中に比べて、尾、耳介、四肢いずれにおいても、熱に対する侵害受容応答が減弱していることが明らかとなった。上記と昨年度の結果より、TR中は、オピオイドおよび青斑核α2受容体シグナル非依存的なメカニズムで、全身性に鎮痛が起こると考えられる。行動神経科学ヒト

乳児と仔マウスでの比較研究より、親に運ばれると、いずれも同じ行動・生理変化が起こることを明らかにした。TRはヒトとマウスで保存された反応であると考えられる。TRは自発運動量・発声量・心拍の低下といった複数の反応から構成される鎮静化反応であることが明らかとなった。仔マウスでの詳細な解析より、TR構成要素には、さらに姿勢制御および痛覚閾値上昇も含まれることが分かった。生後発達解析より、個々の発達曲線を作成して、変化のパターンを明らかにすることに成功した。TRは離乳前だけに起こる仔特有の反応であることが分かった。行動実験より、TRを障害すると母マウスが仔を運ぶ効率が落ちることが示された。したがってTRには母親の輸送を助ける機能があると考えられる。上記一連の成果について、査読付き国際科学誌2報、国内学会1件にて発表を行うことができた。成果は国内学の多くのメディアを通して報道され、大きな反響を呼んだ。現在までのところ、研究進捗状況および成果発表ペースいずれにおいても順調であり、当初の目標に達成している。TR中の痛覚閾値上昇を制御する神経基盤の同定に向けて組織形態学的実験を進める。同定された脳部位に侵襲処置を施し、応答変化の有無を調べる。脳部位同定は予備実験も含め、順調に進んでおり、既に解析が終了した部分もある。今年度は主に確認作業を進め、侵襲実験に着手する。研究代表者の出産・育児による3ヵ月間の研究中断期間があったため、残額が生じた。TR中に起こる痛覚閾値上昇に関わる脳部位を同定するため、組織形態学的実験を進める。実験に使用するためのマウスの購入、脳切片作成・染色関連および侵襲実験関連の試薬を購入する。また論文発表に関わる印刷費、学会発表を行うための旅費に助成金を使用する計画である。
腰骨盤痛を持つ妊婦の個別性に合わせた介入方略の開発と検証

妊婦が自分に合った腰骨盤痛へのセルフケアを行うことを支援する看護の介入方略を検証するため、ランダム化比較試験を行った。本介入は対面で4週間のうち3回行い、介入を受けた群と受けない群とで疼痛強度や日常生活への支障、セルフケアの変化を比較した。介入群30名と対照群29名の結果を分析した。介入群は、疼痛強度および日常生活の支障が有意に減少し、セルフケア方法の数とセルフケアに対する有効性の自己評価が有意に増加した。本介入は、妊婦のセルフケア能力を高め、腰骨盤痛の程度や日常生活の支障を軽減する効果があった。1.理論的枠組みの決定:妊婦の状況を理論的に説明するための文献検討を行った。その結果、Oremのセルフケア不足看護理論を用いて、妊婦が腰痛やそれに伴う日常生活の困難さに対してセルフケアを行おうとする際に生じる3つのセルフケア制限を特定し、セルフケア操作を可能にする10のパワーコンポーネントのうち特に4つのパワー不足が生じていることで必要なセルフケアができない状況にあることを明らかにした。そこから、妊婦の腰痛に関して生じているセルフケア制限を取り除き、不足しているパワーを強化して妊婦のセルフケア能力を高めるという介入の理論的枠組みが定まった。2.介入方略の精練化:4つの介入方法の方向性((1)身体の筋骨格バランスを整えること、(2)腹直筋離開に注目した腰椎の安定性及び体幹支持力と骨盤の安定性を確保すること、(3)妊婦が認知している痛みについての理解と配慮、改善目標への妊婦の希望、対処方法への妊婦の嗜好、妊婦の生活状態といった心理社会的側面への視点も含めた個別的な介入を行うこと、(4)妊娠経過に伴って変化する心身の状態に合わせた対処方法をその都度修正していくこと)について文献検討を深め、それを介入の理論的枠組みと統合することで介入方略の精練化を行った。その結果、妊婦のセルフケア能力を高めるために、妊婦が腰痛に対処する方法を獲得することと、妊婦のやり得る力が高まることを目的とした介入方略とその具体的内容が決定した。3.研究デザインの変更:よりエビデンスレベルの高い研究結果を目指すため、研究デザインを準実験研究から無作為化比較試験に変更した。4.評価指標の決定:介入方略と研究デザインの決定および評価に関連した文献検討の結果、主要評価項目と副次的評価項目が決定した。5.妊婦用パンフレットの作成:文献検討を基に妊婦用パンフレットを作成途中であり、平成27年4月には完成見込みである。1.研究計画書完成と研究倫理委員会の承認取得:平成26年度の研究実績をもとに研究計画書を完成させ(平成27年6月)、所属機関(平成27年6月)と研究協力施設の研究倫理委員会(平成27年9月)で審査を受け、承認を得た。2.検査技術の確認を目的とした研修の実施:正確なデータ収集のために研修を実施した。経験豊富な助産師の指導もと、腹直筋離開観察時の触診が正確に行えているか確認する研修を、妊婦5名、産後入院中の褥婦7名の協力を得て行った(平成27年68月)。また、経験豊富な理学療法士の指導の下、骨盤痛誘発試験(P4テスト)が正確に行えているか確認する研修を、産後入院中の褥婦8名の協力を得て行った(平成27年78月)。3.妊婦用パンフレットの完成:研究倫理委員会の承認を得た妊婦用パンフレットの原稿をもとに、イラスト作成や構成を業者に依頼して洗練させ、妊婦用パンフレットを完成させて200部印刷した(平成27年9月)。4.データ収集開始:2か所の研究協力施設において、平成27年10月からリクルートおよびデータ収集を開始した。平成28年3月末までに22名の研究協力者を得た。平成28年度も引き続きリクルートをデータ取集を続行する予定である。平成27年度の計画としては研究計画書立案、所属機関および研究協力施設での研究倫理委員会での審査承認、データ収集の開始であった。より正確なデータ収集を目的とした検査技術確認研修を新たに追加したことでデータ収集開始時期が予定より4か月遅れたこと、および一身上の都合で平成27年12月平成28年1月の期間データ収集が実施できなかったことが重なり、やや研究協力者の獲得数が少なく、データ収集のペースとしては若干遅れている。【リクルート及びデータ収集の続行】平成27年10月に開始したリクルート及びデータ収集を、2つの研究協力施設(AおよびB)において続行した。平成28年4月12日平成29年3月6日の期間に、2つの研究協力施設において20名の研究協力者を得た。1.研究協力施設Aの状況変化に伴い、リクルートの効率化を図る措置を講じた当初、研究協力施設Aでは、産科外来スタッフが対象者にチラシを渡し、腰骨盤痛を感じている妊婦がいれば産科外来スタッフから研究者に紹介してもらう手順でリクルートを行っていた。しかし、平成28年度に入って産科外来スタッフが入れ替えとなったこともあり、チラシ配布や研究者への紹介がスムーズにいかなくなった。平成28年4月12日6月21日の期間(チラシ配布実施:29日)、128名の対象者のうち73名にチラシが配布され、そのうち研究協力者は1名のみであった。そこで、研究協力施設Aの産科外来スタッフとも相談し、研究倫理委員会へ修正報告を行った後、研究者が直接対象者に声をかけてリクルートをする方法へ変更した。

これにより、平成28年6月28日平成29年1月23日の期間(チラシ配布実施:42日)は、80名の対象者に声をかけ、39名の腰骨盤痛を感じている妊婦にチラシを渡し、12名の研究協力者を得ることができた。なお、研究協力施設Bにおいては、スタッフが対象者にチラシを配布し、チラシを見た妊婦が研究説明を希望する場合は、妊婦から直接研究者にメールをする方法でリクルートをしており、平成28年度は8名に研究説明を行い、7名の研究協力者を得た。平成27年10月平成29年度4月末の時点で、合計44名の研究協力者が得られているが、目標のサンプルサイズ(合計120名)には到達できていない。その理由として、平成28年度は、4月12日6月21日の期間が非効率的なリクルートとなってしまったこと、リクルート実施を予定していても子ども(乳児)の体調不良による看護等で実施できない日が年間20日あったことが挙げられる。また、本研究における主な研究協力施設であるA内に研究者の勤務場所があることから、他の業務と並行でリクルートを実施する形となり、他の業務の状況等によってはリクルートに専念できない日もあったことが理由として挙げられる。本研究は、妊婦が自分に合った腰骨盤痛への対処法を選択・計画・実行し、必要に応じて修正し、継続して対処できることを支援する看護の介入方略の開発と検証を行った。開発した介入方略は、1身体の筋骨格バランスを整え、2腹直筋離開に注目して腰椎・骨盤の安定性及び体幹支持力を確保し、3妊婦が認知している痛みについての理解と配慮、改善目標への希望、対処方法への嗜好、生活状態等心理社会的側面への視点も含めた個別的な関りを行い、4妊娠経過に伴って変化する心身の状態に合わせた対処方法をその都度修正していくもので、妊婦向けパンフレットの作成も行った。より精密な検証とするため、研究方法を準実験研究から無作為化比較試験に変更した。研究協力者は妊娠2831週の単胎妊婦で、腰や骨盤部に痛みがあることで日常生活に困難を感じている妊婦のうち、研究協力の承諾が得られたものとした。平成27年10月にリクルート及びデータ収集を開始した。平成29年度は、より効率的なデータ収集のために研究協力施設を変更し、平成30年3月にデータ収集を終了した。130人に研究説明を行い、72人の研究協力者を得た。研究協力者は無作為に介入群36人と対照群36人に割り付け、その内途中辞退を除く介入群30人と対照群29人のデータを得た。介入群は、介入後に疼痛強度が有意に減少し、日常生活の状態が有意に改善し、腰骨盤痛への対処法を持つ人の割合及び対処法の数が有意に増え、対処法に対する自己評価が有意に高まった。決まったプロトコールで一律に介入する先行研究では、疼痛強度は減少しても日常生活の状態までは改善しなかった。本研究では、身体の筋骨格バランスを整え、腹直筋離開に注目した腰椎・骨盤の安定性及び体幹支持力を確保する様な身体面への対処法を妊婦が選択・計画・実行・修正する際に、心理社会的側面に配慮して個別的な関りを行う本介入方略の有用性が示された。妊婦が自分に合った腰骨盤痛へのセルフケアを行うことを支援する看護の介入方略を検証するため、ランダム化比較試験を行った。本介入は対面で4週間のうち3回行い、介入を受けた群と受けない群とで疼痛強度や日常生活への支障、セルフケアの変化を比較した。介入群30名と対照群29名の結果を分析した。介入群は、疼痛強度および日常生活の支障が有意に減少し、セルフケア方法の数とセルフケアに対する有効性の自己評価が有意に増加した。
最適化に基づくホログラム画像処理フレームワークの構築

ホログラフィと画像処理を組み合わせた計測技術(DH: Digital Holography)では,画像処理が複雑化・多様化し,その開発に要するコストの増大が問題となっている.本研究では,DHシステムにおける画像処理を最適化問題として統一的に扱う手法を提案し,スケーラブルかつ高性能なホログラム画像処理フレームワークの構築を目指す.また開発したフレームワークを様々なDHシステムに応用し,その有用性を実証する.ホログラフィと画像処理を組み合わせた計測技術(DH: Digital Holography)では,画像処理が複雑化・多様化し,その開発に要するコストの増大が問題となっている.本研究では,DHシステムにおける画像処理を最適化問題として統一的に扱う手法を提案し,スケーラブルかつ高性能なホログラム画像処理フレームワークの構築を目指す.また開発したフレームワークを様々なDHシステムに応用し,その有用性を実証する.