hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個体レベルにおける遺伝情報変換

植物育種体系の再構築を目的として,遺伝情報の発現,調節機構を個体・組織・細胞・分子の各レベルで関連づける研究を進めてきた.(1)個体レベルでの遺伝解析...イネ胚乳中のプロテインボディーのポリペプチド組成の異なる突然変異体からesp-13を分析し, esp-1はesp-3に対して上位で, esp-3の母性遺伝を抑える作用のあることを解明した.オオムギで,ダイアジノン感受性遺伝子Dizの第1染色体上の座位を確定した.日本品種に局在するアミラーゼの構造遺伝子を見出し,その酵素活性は内生ジベレリン生成量と発芽初期に相関が高かった.(2)遺伝変異の拡大と保全...シスプラチンが染色体の小欠失を誘発した.スライド上でDNAの二本鎖と一本鎖切断を検出する方法も開発した.イネの突然変異誘発遺伝子は各種の質的または量的形質について優劣両方向への突然変異を誘発した.交配と選抜により,両親からの有利な遺伝子を集積して,イネの窒素固定能を強めることができた.(3)細胞質遺伝子による形質発現...イネの葉緑体DNAの物理地図を作成し, 14種の遺伝子の位置を決めた.コムギおよび近縁種よりのRuBisCoに係わる遺伝子rbcLの構造について8個の塩基置換と4個の挿入・欠失変異を明らかにした.ライムギのIRやミゼット染色体(m)にはライムギ細胞質置換の普通コムギ系統の種子発達に関する遺伝子があった.イネとマメ科牧草バーズフットトレフォイルの細胞融合よりの雑種カルスから奇形茎葉を分化させるまでに至った.テンサイのミトコンドリアゲノムの多型性と個体レベルの細胞質型とは完全に一致し, TA-2-0なる判別系統の各種の不稔細胞質型系統を交配し, F_1代の花粉稔性回復程度によりS, S-2, S-4の各型を明確に区別できた. SとS-4間の相反的維持-稔性回復親関係や細胞質源の拡大は育種的利用に役立つと思われる.以上の如き諸知見を育種の技術革新に役立てたい.植物育種体系の再構築を目的として,遺伝情報の発現,調節機構を個体・組織・細胞・分子の各レベルで関連づける研究を進めてきた.(1)個体レベルでの遺伝解析...イネ胚乳中のプロテインボディーのポリペプチド組成の異なる突然変異体からesp-13を分析し, esp-1はesp-3に対して上位で, esp-3の母性遺伝を抑える作用のあることを解明した.オオムギで,ダイアジノン感受性遺伝子Dizの第1染色体上の座位を確定した.日本品種に局在するアミラーゼの構造遺伝子を見出し,その酵素活性は内生ジベレリン生成量と発芽初期に相関が高かった.(2)遺伝変異の拡大と保全...シスプラチンが染色体の小欠失を誘発した.スライド上でDNAの二本鎖と一本鎖切断を検出する方法も開発した.イネの突然変異誘発遺伝子は各種の質的または量的形質について優劣両方向への突然変異を誘発した.交配と選抜により,両親からの有利な遺伝子を集積して,イネの窒素固定能を強めることができた.(3)細胞質遺伝子による形質発現...イネの葉緑体DNAの物理地図を作成し, 14種の遺伝子の位置を決めた.コムギおよび近縁種よりのRuBisCoに係わる遺伝子rbcLの構造について8個の塩基置換と4個の挿入・欠失変異を明らかにした.ライムギのIRやミゼット染色体(m)にはライムギ細胞質置換の普通コムギ系統の種子発達に関する遺伝子があった.イネとマメ科牧草バーズフットトレフォイルの細胞融合よりの雑種カルスから奇形茎葉を分化させるまでに至った.テンサイのミトコンドリアゲノムの多型性と個体レベルの細胞質型とは完全に一致し, TA-2-0なる判別系統の各種の不稔細胞質型系統を交配し, F_1代の花粉稔性回復程度によりS, S-2, S-4の各型を明確に区別できた. SとS-4間の相反的維持-稔性回復親関係や細胞質源の拡大は育種的利用に役立つと思われる.以上の如き諸知見を育種の技術革新に役立てたい.
安定化されたポルフィリン酸化体の合成と錯体化学

β-オクタイソブチル-meso-テトラフェニルポルフィリンを用いて、リン(V)、アンチモン(V)、及び金(III)錯体の合成に成功した。また、高度に歪んだドデカ置換ポルフィリンの新規な誘導体を合成したところ、テトラチエニル誘導体がテトラフェニル誘導体よりも歪みが大きいことがわかった。また、これらの2電子酸化体の合成を検討した。その結果、紫外可視吸収スペクトルの測定から、2電子酸化体の生成を示す結果を得た。ポルフィリンは18π電子系を有する芳香族化合物であり、大きく広がったπ共役系をもつ平面分子である。このような広いπ共役系分子は有機電子デバイス素子としての応用という点で広く研究されている。我々は近年、嵩高い置換基を導入してポルフィリン骨格を歪ませることで、非常に珍しい酸化状態(16π)の非芳香族性ポルフィリン誘導体ORTPP(R=Et,i-Bu)の単離に成功した。そこで本研究では、16πポルフィリンの錯体化学に関する知見を得るために、主としてイソブチル誘導体OiBTPPH2(18π)およびOiBTPP(16π)と様々な典型元素・遷移金属との錯体の合成を検討した。その結果、詳細な構造解析には成功していないものの、18π型ポルフィリンを用いてアンチモンとリンのカチオン錯体[OiBTPP-Pn]^+(Pn=PPh, SbCl)を合成することができた。通常の平面型ポルフィリン(TPPなど)の場合とは異なり、骨格が高度に歪んでいるためか若干不安定であることがわかった。この他にもAu(III)との錯体も合成することができた。また、コバルト(Co(III))、クロム(Cr(III))と16π型OiBTPPとの反応を検討したところ、コバルトの場合には16π型を保ったまま錯形成していることが紫外可視分光法により示唆された。16πポルフィリンを配位子とする錯体は現在までに2例しか知られていない。クロムの場合にも16π型錯体と思われるスペクトルを観測したが、非常に不安定であることがわかった。このような分子は比較的容易に複数段階の酸化・還元反応を起こすが、2電子酸化状態や還元状態は一般的には安定ではない。我々は近年、嵩高い置換基を導入してポルフィリン骨格を歪ませることで、非常に珍しい2電子酸化状態(16π)の非芳香族性ポルフィリン誘導体ORTPP(R=Et,i-Bu)の単離に成功したが、溶液中ではそれほど安定ではないことがわかった。このような歪んだポルフィリンは、従来の平面型ポルフィリンよりも電子の授受が容易であることを示しており、有機電子デバイス素子としての応用という点で興味深い。そこで、本研究では16π状態をさらに安定化するための手段として、π供与基を導入した新たなドデカ置換誘導体の合成を検討した。π供与基として、β位にメトキシ基を持つ誘導体と、meso位に5-メチル-2-チエニル基を持つ誘導体の合成を検討したところ、メトキシ誘導体の方は、単離には到っていないものの16π酸化体の形成を観測することができ、溶液中でもある程度の安定性を持っていることがわかった。しかしながら、チエニル誘導体については、非常にジプロトン化されやすいために16π状態を観測することができなかった。チエニル誘導体がジプロトン化されやすいことは、酸化体ではなく、逆に2電子還元体(20π)状態が安定に存在する可能性を示唆していると考え、現在20π還元体の合成を検討中である。また、β-オクタアルキル-meso-テトラチエニルポルフィリンのニッケル錯体の合成と、単結晶X線解析に成功した。その結果、meso-テトラフェニル誘導体と比べて歪みが大きいことがわかった。この結果は、meso-テトラチエニル誘導体が非芳香族状態への良い前駆体となり得ることを示している。
軟化根管象牙質の硬さに及ぼす各種根管充填用シーラーの影響

【目的】根管充填された歯の根管象牙質の硬さが,未根管充填歯の硬さに比べて髄腔壁でやや高い値を示しており,セメントなどの根管充填用シーラーが何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆されたので,根管充填用シーラーが軟化根管象牙質の硬さに影響を及ぼすかどうかを実験的に調べた.【材料および方法】残根状態で抜去された歯に根管充填用シーラーを貼付したものと,しなかったもの(対照)の根管象牙質の硬さを,歯髄腔側からセメント象牙境まで象牙細管の走行に沿って測定し,経時的にも硬さを測定した.【結果および考察】1.根管充填用シーラーを軟化根管象牙質に貼付することにより,根管象牙質の硬さは増加する傾向が認められた.その傾向は,歯髄腔側で特に強かった.2.キャナルス,キャナルスNを貼付した場合,歯髄腔側での硬さは,1か月後,3か月後,6か月後と増加しており,およそ78KHN増加していた.3.カルビタール,FRを貼付した場合,根管象牙質の硬さは,1か月後,3か月後と増加していたが,6か月後には,あまり変化していなかった.歯髄腔側での硬さは,89KHN増加していた.根管充填用シーラーが軟化根管象牙質を再硬化させる効果を有することが示唆された.また,水酸化カルシウム製剤の場合,3か月までに根管象牙質は再硬化し,その後,硬さはあまり増加しないように思われた.【目的】残根状態で抜去された根管充填歯の根管象牙質がどのような硬さを示すかについて,健全歯および未根充歯の根管象牙質の硬さと比較することによって検討した.【材料および方法】残根状態で抜去された歯および健全抜去歯(対照)の根管象牙質の硬さを,歯髄腔側からセメント象牙境まで象牙細管の走行に沿って測定した.【結果および考察】1.健全歯の根管象牙質の硬さは,根尖部では全体としてフラットであった.その他の部位の硬さは,歯髄腔側から徐々に上昇し,中央よりセメント質寄りの部で最高値となり,セメント象牙境にむかって急激に低下した.2.未根充歯の根管象牙質の硬さは,健全歯と比べて,また根充歯と比べても,全体として硬さが低下しており,歯髄腔側での低下の方が,セメント象牙境寄りの部での低下より大きかった.3.根充歯の根管象牙質の硬さは,健全歯と比べると,全体としてやや硬さが低下傾向にあるものの,髄腔壁部では,やや硬くなっている傾向が観察された.未根充歯の根管象牙質の硬さは,健全歯に比べて低かったのは,未根充歯は根管内に貯留した細菌などの作用により脱灰・軟化したためと思われる.しかし,その軟化のパターンは咬合面う蝕の軟化のパターンと異なっていた.根充歯の根管象牙質の硬さが,未根充歯の硬さに比べて髄腔壁部でやや高い値を示しており,セメントなどの根充用シーラーが何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆されたので,今後は,未根充歯における再硬化の可能性について検討していく予定である.【目的】根管充填された歯の根管象牙質の硬さが,未根管充填歯の硬さに比べて髄腔壁でやや高い値を示しており,セメントなどの根管充填用シーラーが何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆されたので,根管充填用シーラーが軟化根管象牙質の硬さに影響を及ぼすかどうかを実験的に調べた.【材料および方法】残根状態で抜去された歯に根管充填用シーラーを貼付したものと,しなかったもの(対照)の根管象牙質の硬さを,歯髄腔側からセメント象牙境まで象牙細管の走行に沿って測定し,経時的にも硬さを測定した.【結果および考察】1.根管充填用シーラーを軟化根管象牙質に貼付することにより,根管象牙質の硬さは増加する傾向が認められた.その傾向は,歯髄腔側で特に強かった.2.キャナルス,キャナルスNを貼付した場合,歯髄腔側での硬さは,1か月後,3か月後,6か月後と増加しており,およそ78KHN増加していた.3.カルビタール,FRを貼付した場合,根管象牙質の硬さは,1か月後,3か月後と増加していたが,6か月後には,あまり変化していなかった.歯髄腔側での硬さは,89KHN増加していた.根管充填用シーラーが軟化根管象牙質を再硬化させる効果を有することが示唆された.また,水酸化カルシウム製剤の場合,3か月までに根管象牙質は再硬化し,その後,硬さはあまり増加しないように思われた.
基底膜ラミニン特異的な情報発信を担う細胞接着装置の解明

基底膜の主要構成蛋白質であるラミニンがどの様な分子機構で細胞の機能(増殖・分化・生存・遊走等)を制御しているかを明らかにするため、ラミニン受容体であるインテグリンを基盤とする接着装置に着目した。本研究では、この接着装置を構成する蛋白質の同定をプロテオミクス解析により行った。その結果、テトラスパニンを主要構成成分とする新たな接着構造体を明らかにした。この構造体のさらなる解析は、特にラミニン上における細胞遊走の分子機構の解明につながると考えられた。インテグリンα3β1を基盤とする細胞接着装置のプロテオミクス解析を、質量分析装置を用いて行った。その際、単にインテグリンα3抗体を用いてアフィニティー精製を行うのではなく、ラミニン上に接着させた細胞より"substrate-attached material (SAM)"を調製し解析に用いた。SAMとはインテグリンを介して基質に接着している細胞の接着点"細胞の足"のことであり、培養基質に接着した細胞をEGTA処理により剥がすことで得られる。SAMについては1970年代から1980年代にかけて生化学的な解析が進められてきたが、現在その解析はほとんど行われていない。そこで、プロテオミクス解析が進歩した今、再び"細胞の足"SAMに着目することにより、接着基質ラミニンに結合した、即ち活性化し機能しているインテグリンα3β1接着複合体を選択的に集め解析を行った。独立に三回の解析を行った結果、共通に検出される蛋白質を2,265種類見出した。さらに、ラミニンおよび間質ECMであるI型コラーゲン上からSAMを調製し、害部のSAM蛋白質についてウエスタンブロット解析を行った。その結果、インテグリンα3、およびその結合蛋白質として知られるテトラスパニン蛋白質CD151がラミニン特異的にSAM画分で検出されることを見出した。また、細胞を剥がした後の基質を、CD151抗体を用いて免疫染色した結果、基質に残されたSAMにCD151が局在することを確認した。CD151に結合する蛋白質のプロテオミクス解析を、質量分析装置を用いて行った。その結果、calnexinが高い特異性をもってCD151に結合することを見出した。calnexinは従来、小胞体に局在することが知られているが、細胞膜表面にも一部発現している。細胞表面ビオチン化法を利用して結合解析を行った結果、CD151が細胞表面に局在するcalnexinと会合していることを明らかとした。SAMは、培養基質に接着した細胞をEGTA処理により剥がす際に得られる"細胞の足"のことであり、基質との接着装置を含むと考えられる。私は、このSAMに着目し、基底膜の主要細胞外マトリックス蛋白質であるラミニン-511上に形成される細胞接着装置の解析を、ヒト肺腺癌由来のA549細胞を用いて行った。その結果、このSAMにはインテグリンに加えてテトラスパニンウエッブ蛋白質(CD151,CD9,CD81,CD98,CD44,ADAM10)が多く含まれることを見出した。それに対し、接着斑関連蛋白質はほとんど検出されなかった。また、EGTA処理によるSAMの形成は、Rhoキナーゼ阻害剤Y-27632およびミオシンII阻害剤blebbistatin添加により遅延することがわかった。さらには、エンドサイトーシスを抑制するdynamin阻害剤dynasoreによっても阻害が観察された。これらのことから、SAMは、遊走細胞の尾部において観察されるretraction tailに類似していることがわかった。ラミニン結合性インテグリンと会合するCD151に結合する蛋白質の探索CD151-FLAG発現細胞からFLAG抗体ビーズおよびFLAGペプチドを用いてCD151-FLAGを分離し、一緒に取れてくるものをCD151結合蛋白質としてLC-MSを用いたプロテオミクス解析により同定した。その後、生化学的解析により結合蛋白質候補としてsyntaxin-6,CD98,Scamp3,calnexinを見いだした。ラミニンによる細胞接着制御機構の解明に向け、移動細胞の尾部に観察されるretraction fiberと非常によく似た性質を示す“substrate-attached material (SAM)"に着目し、そのプロテオミクス解析を、LC-MS/MSにより行った。SAMとは、培養基質に接着した細胞をEGTA処理により剥がした際に基質に残る“細胞の足"のことである。その結果、四回膜貫通型蛋白質であるテトラスパニンファミリー蛋白質(CD9、CD81、CD151)が多く検出されることがわかった。また、軸索ガイダンスの際に成長円錐の退縮制御関わる膜受容体であるNeuropilin-1およびPTPRFも多く検出された。これらの受容体は、上皮細胞の接着・移動の制御にも関与すると考えられている。これらの受容体を介して、ラミニン上における細胞接着および遊走が制御されている可能性が示唆された。

テトラスパニンファミリー蛋白質は、ファミリー蛋白質間および他の様々な細胞膜蛋白質と結合した上でラミニン結合性インテグリンと強く相互作用していることが知られている。平成24年度、テトラスパニンに対する抗体が、ラミニン上において、非常に強い細胞退縮を誘導することを見いだした。さらに、CD151に結合する蛋白質のプロテオミクス解析を、LC-MS/MSにより行った結果、細胞内小胞輸送に関わるSyntaxin-6、Scamp-3がCD151と結合することを見いだした。また、ラミニン上を遊走している細胞の後方端においてテトラスパニン陽性の細胞内小胞が非常に多く観察されることを見いだした。移動細胞の尾部におけるエンドサイトーシスが後方端におけるECMからの脱着や退縮に関与することから、テトラスパニンがこの制御に関与する可能性が考えられた。予想していた結果とは異なる知見が得られ、それに合わせて研究の方向性を若干修正したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに得られた知見をもとに、SAM構成蛋白質およびCD151結合蛋白質の機能解析を行う。具体的には、RNAi法により目的蛋白質のノックダウンを行い、細胞接着や遊走、増殖、生存等への影響を調べる。また、免疫蛍光細胞染色を行い、目的蛋白質の細胞内での局在を調べる。さらには、蛍光蛋白質と融合させた目的蛋白質を発現させ、細胞遊走時における目的蛋白質の時空間的動態をリアルタイムで観察する。最終的には、得られた結果を今年度中に学術論文として発表する。
デジタル・ミュージアムにおける参加型創造学習システム

近年、博物館・美術館などで展示方式を工夫し、デジタル・ミュージアムを実現する動きが見られるようになった。しかし、現在のデジタル・ミュージアムは利用者に一方的に情報提供するものがほとんどであり、利用者の積極的な参加を前提としたものではなかった。これに対し、本研究「デジタル・ミュージアムにおける参加型創造学習システム」(科学研究費一般研究B2000年2002年度)では、最近のハードウェア素子利用技術、ソフトウェアエージェント技術、ならびに、グループ学習理論を取り入れた新しい参加型創造学習システムを提案し、その有効性を実証した。ここで我々の使用したのは、すでに他研究で開発していたRFIDタグを用いたボードゲームとシミュレーションシステムである。これはRFICタグをセンサーに使用し、アンテナアレイを数100ケグリッド状に並べた装置である。環境問題や国際理解を課題とする小学生むけの教科教育において実験したところ、使用者の熱烈な指示を得たため、今回はこれらの実験的成果をさらに展開し、デジタル・ミュージアムを対象とする参加型創造学習システムに発展させたものである。本研究では、博物館を、見学者が展示に参加し、創造的な学習と情報発信する場と考えて、そこで利用する枠組みとして「デジタル・ミュージアム」を想定した。実験ではフランス・ラバル市で開催されたバーチャルリアリティー展に出典して好評を博しつつ実験データを採取した。また科学技術館の館内ガイドシステムに応用する機会も得た。研究で得た知見を学会に報告した論文をまとめ、最終報告とした。本年度は研究の第1年度として、研究計画の詳細の決定と予備的研究、および必要な機器の製作および購入を行った。参加者の目的意識を向上させるようなミュージアム展示方式開発がこの研究の主たる目標だが、情報科学の発展を主題とする展示会を模擬的に想定し、そこで行いうる会話的な展示を教育学的見地から種々検討した。これらの成果は、本年度にすでに部分的に論文発表している。展示を会話的に、かつ協調学習的に実施するという観点から、観覧者の要求入力に使用するRFIDボード(多点多種ディジタイザー)を新規設計し、これについては特許の出願を済ませた。またフィードバック系としてPC画面プロジェクターを有効に使用する特殊プロジェクター台を設計/製作した。装置の有効性は音楽の和音構造を学習する試験教材を製作し、検証した。研究の2年目においては、上記の設備による実際のミュージアム展示を実施し、参加者の理解度測定を行いたい。本年度はRFIDボードの実験を深化させるべく、映像、音響を統合したシステム開発およびソフトウェア開発を行った。本システムでは、利用者の物理世界での操作に対し、仮想世界からのフィードバックを与えることにより、没入感の高い環境を実現することを目指している。そのためには、ハードウェアおよびソフトウェアの面での性能向上が不可欠であった。ハードウェア面では、同時に複数の利用者がコマをボード上に配置したとき、その検出をボード全面について、おおむね0.2秒以内に行える必要がある。この要求を満たすため、新規のボード開発をオムロン社と協力して行い、またその機構についての工業所有権(特許)を取得した。また、ソフトウェア面では、利用者のボード上でのコマの操作に対し、映像と音響を高速に処理、出力するための機能の実装と再利用可能なモジュール化を進めた。これによりRFIDボードを活用したアプリケーションの開発環境が整備された。本研究の成果は、ヒューマンコンピュータインタラクション、教育、バーチャルリアリティの分野を中心に、国内外の学会発表やデモ展示などで示された。中でも、フランス大使館の招待によるフランス国のラヴァル市で行われたミュージアム展示では、4日間に渡り本システムの展示が行われた。この展示会では、ラヴァル市の小学生を中心に多数の来訪者があり好評を博した。また、当地の主要なテレビ放送局や新聞社などの取材を受け、テレビニュースとして放送された。最終年度は研究とりまとめが主であった。開発項目として、今後更に研究を発展させるため、高速ボードの改良を行った。これは既存ボードの送受信回路を根本的に見直したもので、その結果、従来の2倍の通信距離と5倍の応答速度を得られるようになった。

改良されたボードにより、従来よりより濃密なインタラクションが実現できるようになった。上方投影プロジェクター台と併用して、数種類の実証アプリケーションを開発した。ゲームないしエンターテイメント的な応用であるが、Board Hockey, Catch The Butterfly, Board Fighter, Symphony-Qなどである。これらは日本バーチャルリアリティー学会誌等に報告している。ミュージアムへの応用として、科学技術館本館・新館において利用者ガイダンスシステムを開発し、実地に使用した。その成果は現在解析中であるが、RFIDの新規応用法として注目すべきものという評価を得た。今後の継続研究を予定している。今後は、ゲームを中心とした幅広いグループ活動、学習を支援するためのメディアとしてアプリケーション開発構築とユーザスタディを行いたいと考えている。
原子炉からの反ニュートリノを用いたニュートリノ振動の研究

所属する研究機関では,1000トンの液体シンチレータを満たしたニュートリノ検出器(カムランド)を用いて,ニュートリノの研究を行ってきた.本年度は,昨年に続き,原子炉からの反ニュートリノの測定を実施し,統計的,系統的な精度を高めた測定を継続してた.また,太陽を始めとする,原子炉以外から放出される反ニュートリノに関する研究を行い,その成果を論文に纏めた.上記の研究と平行して,「太陽ニュートリノの観測」を目指した研究を進めている.この太陽ニュートリノ観測は現在よりも低いエネルギーの現象であるため,今まで以上の低バックグランド化が必要不可欠である.これまでの研究によると低エネルギー部分のバックグラウンドはほとんど^<85>Krと^<212>Biで占められていることが,分かっている.そこで,液体シンチレーターから高い効率で重金属と希ガスとを取り除く方法の開発を行った.それらの成果を以下に具体的に列挙する.・液体シンチレーターからの重金属の除去を行うため,液体シンチレーター中の鉛(^<212>Pb)の吸着除去実験を行い,鉛の30%をSiO_2に吸着除去することに成功した.・平行して,蒸留法による液体シンチレーターの純化実験を行い,鉛の99.6%を除去純化することに成功した.実験によると,純化効率の高さのみならず,初期の濃度が10^<-16>g/gという極々微量な放射性不純物をさらに純化可能であることも分かった.・更に,放射性の希ガス(ラドン)を用いて,蒸留法による,液体シンチレーターから希ガスの除去効率の計測を行った.その結果,測定装置の感度限界以下まで,ラドンガスが除去されていることが分かった.蒸留法に関する上記2つの結果は,将来の太陽ニュートリノ検出計画に向け,非常に大きな成果であった.・最後に,昨年から行っている,カムランド純化装置エリアの環境放射能削減計画の有効性を実証した.カムランドの設置されている,神岡鉱山では,トンネル内と言う特殊環境のため,ガス中の環境放射能が約50倍もの高濃度になってるのだが,エリア内側を気密化と外気取り込みの結果,エリア内を地上と全く同等の放射能レベルにまで落とすことに成功した.所属する研究機関では,1000トンの液体シンチレータを満たしたニュートリノ検出器(カムランド)を用いて,ニュートリノの研究を行ってきた.本年度は,特に原子炉からの反ニュートリノの測定を実施し,その結果,原子炉の中での核反応から予測されるニュートリノの量に比べ,その約半分しか我々のKamLANDまで到達していないこと,即ち「原子炉反ニュートリノの欠損問題」を世界で始めて示した.上記の研究と平行して,太陽ニュートリノ観測を目指して,研究を進めている.太陽ニュートリノは現在よりも低いエネルギーの現象であるため,一層の低バックグランド化が不可欠である.これに向け,現状把握,基本的な物理量の測定等が行われた.それらの内主な成果を以下に具体的に列挙する.・エネルギー閾値を下げた測定を実施して,現在の低エネルギー部分のバックグラウンドは,主に^<85>Krと^<212>Poであり,重金属と希ガスの除去法の開発が必要であることが示された.また,液体シンチレーター以外からのバックグランドは大きくなく,現状で十分であることが分かった.・液体シンチレーターからの重金属の除去を行うため,鉛(^<212>Pb)の,純水中への抽出の効率を測定した.この結果,シンチレーター中の鉛は,極少量しか純水中に抽出されず,ガラス容器に吸着されることが判明した.これは,の大方の予想と異なるもので,シンチレーターの純化を行う上で非常に重要な結果であると同時に,有機溶媒中での放射性元素の存在形態としても興味深い話題であり,今後更に研究を進める.・放射性の希ガスである,ラドンガスを用いて,液体シンチレーターから中の希ガスの除去効率の計測を行った.希ガスの除去の原理は,窒素ガスを用いて液体中の希ガスを追い出すことにある.我々は,気泡法,噴霧法,膜交換法を試験し,除去効率が40-60%であることを示した.また,低窒素ガス圧下では,ラドンガス除去効率が上がることを示した.所属する研究機関では,1000トンの液体シンチレータを満たしたニュートリノ検出器(カムランド)を用いて,ニュートリノの研究を行ってきた.本年度は,昨年に続き,原子炉からの反ニュートリノの測定を実施し,統計的,系統的な精度を高めた測定を継続してた.また,太陽を始めとする,原子炉以外から放出される反ニュートリノに関する研究を行い,その成果を論文に纏めた.上記の研究と平行して,「太陽ニュートリノの観測」を目指した研究を進めている.この太陽ニュートリノ観測は現在よりも低いエネルギーの現象であるため,今まで以上の低バックグランド化が必要不可欠である.これまでの研究によると低エネルギー部分のバックグラウンドはほとんど^<85>Krと^<212>Biで占められていることが,分かっている.そこで,液体シンチレーターから高い効率で重金属と希ガスとを取り除く方法の開発を行った.それらの成果を以下に具体的に列挙する.

・液体シンチレーターからの重金属の除去を行うため,液体シンチレーター中の鉛(^<212>Pb)の吸着除去実験を行い,鉛の30%をSiO_2に吸着除去することに成功した.・平行して,蒸留法による液体シンチレーターの純化実験を行い,鉛の99.6%を除去純化することに成功した.実験によると,純化効率の高さのみならず,初期の濃度が10^<-16>g/gという極々微量な放射性不純物をさらに純化可能であることも分かった.・更に,放射性の希ガス(ラドン)を用いて,蒸留法による,液体シンチレーターから希ガスの除去効率の計測を行った.その結果,測定装置の感度限界以下まで,ラドンガスが除去されていることが分かった.蒸留法に関する上記2つの結果は,将来の太陽ニュートリノ検出計画に向け,非常に大きな成果であった.・最後に,昨年から行っている,カムランド純化装置エリアの環境放射能削減計画の有効性を実証した.カムランドの設置されている,神岡鉱山では,トンネル内と言う特殊環境のため,ガス中の環境放射能が約50倍もの高濃度になってるのだが,エリア内側を気密化と外気取り込みの結果,エリア内を地上と全く同等の放射能レベルにまで落とすことに成功した.
ＩＣＴ支援型学習環境・空間が教員の教授行為に与える影響

本研究は,ICTが整備され教授・学習を支援する学習環境・空間である,ICT支援型学習環境・空間が教員の教授行為や意識に与える影響について調査するものである.ICT支援型学習環境・空間として,遠隔学習環境と1人1台のタブレット端末を備えるICT支援型スタジオ教室を取り上げ,そこで授業を行う教員それぞれにインタビュー調査や授業観察を行った.そして,授業運営の実際や困難,解決方法とその変化について明らかにした.また,これらの研究成果を4件の学会発表にて報告した.本研究は,ICTを取り入れた学習環境・空間で授業を行う教員を対象に,教員の授業方法や教育観といった意識等を調査するものである.本年度は,(1)対象校における調査,(2)研究成果の中間報告,(3)関連研究の資料収集を主に行った.(1)では,書画カメラや複数プロジェクタといったICTを備えるスタジオ型教室に加え,生徒1人につき1台のiPad端末を利用可能な首都圏の中学校をフィールドとし,そこで行われる中学校1年生の「総合的な学習の時間」を対象に調査した.具体的には,対象授業の記録(動画,静止画,授業資料収集)と教員へのインタビュー調査を行った.教員へのインタビュー調査は,1学期終了時の2012年7月と年度末の2013年3月に実施し,調査項目は授業設計時・実施時の困難点や工夫などであった.とりわけ,対象授業は,教員3名によるチーム・ティーチングであったため,授業準備や授業中の役割分担といった点についても聞き取りを行った.1学期終了時のインタビュー調査の結果については,研究途中段階の成果の中間報告として学会で発表した((2)で詳細を述べる).(2)では,2回の教員インタビューのうち,1学期終了時のインタビュー調査の内容を分析し,研究成果の中間報告として日本教育工学会全国大会において発表した.1学期終了時のインタビュー調査の結果,生徒が1人1台のiPad端末を使用する授業では,教員が生徒の成果に気づきやすいという利点がある一方,作業進捗や発問を予想しにくいことや,時間配分の設定が困難であることがわかった.(3)では,関連学会やセミナーに参加し,資料収集を行った.本研究は,近年増えているICTを取り入れた学習環境・空間で授業を行う教員を対象に,教員の授業方法やICTを取り入れた学習環境・空間における授業への意識等を調査するものである.本年度は,(1)データの分析,(2)関連研究の資料収集,(3)研究成果の報告を主に行った。(1)については,昨年度までに収集したデータの分析を行った.対象校は,首都圏の中学校である.対象校では,可動式の什器と複数プロジェクタとスクリーン,ホワイトボードなどを備えるICT支援型スタジオ教室を設置している.加えて,教員と生徒は,1人1台ずつのタブレット端末を使うことができる.本研究では,この教室における中学1年生の「総合的な学習の時間」を担当する教員3名へのインタビュー調査(2012年7月末,2013年3月の2回)と授業ビデオ記録,観察記録のデータを用いて分析を行った.教員の授業準備・設計,授業中の指導といった授業運営を分析の観点として設け,その実際と変化を明らかにした.その結果,1年間の実践を通じてICT活用や教材利用,授業中の指導,授業運営体制に変化が生じたこと,授業準備段階において抱えた困難とその解決方法の試行錯誤が明らかとなった.本研究は,一事例のみを対象としたことから必ずしも一般化することは難しいものの,今後さらに増えるであろうICT支援型教室とりわけ,1人1台端末環境における授業運営について有益な知見を得ることができた.本研究での知見は,ICT支援型学習環境・空間における授業運営のための研修や体制,支援方法に役立てることができると考える.(2)については,学会に参加するなどして,関連研究の資料収集を行った.(3)については,(1)での分析結果を第29回日本教育工学会全国大会(2013年9月於秋田大学)において発表した.また,本研究の成果を学術論文にまとめて投稿し,現在査読中である.本研究は,ICTが整備され教授・学習を支援する学習環境・空間である,ICT支援型学習環境・空間が教員の教授行為や意識に与える影響について調査するものである.ICT支援型学習環境・空間として,遠隔学習環境と1人1台のタブレット端末を備えるICT支援型スタジオ教室を取り上げ,そこで授業を行う教員それぞれにインタビュー調査や授業観察を行った.そして,授業運営の実際や困難,解決方法とその変化について明らかにした.また,これらの研究成果を4件の学会発表にて報告した.本研究の目的は,近年増えているICTを取り入れた学習環境・空間で授業を行う教員を対象に,教員の授業方法や教育観,学生観,ICTを取り入れた学習環境・空間における授業への意識等を調査するものである.本研究では,ICTを取り入れた学習環境・空間として,ICT機器があるスタジオ型教室,ICT機器がある普通教室,遠隔学習環境といったものに焦点を当てる.こうした学習環境・空間で授業を行う教員の授業方法や教育観等をみることで,従来の学習環境・空間とICTを取り入れた学習環境・空間の類似点と相違点を明らかにすることを目的とする.すなわち,革新的な学習環境がもたらす教員への影響を明らかにすることで,ICT支援型学習環境・空間の意義と課題を確認する.本年度は,(1)ICTを装備したスタジオ型教室における調査の準備,(2)遠隔学習環境における教員の授業準備に関する分析,(3)研究動向の調査を行った.(1)ICTを装備したスタジオ型教室における調査の準備:次年度,調査を実施するため,調査対象者(調査校)の選定を行った.

調査校としては,ICTが装備されたスタジオ型教室を要する中学校を予定している.また,調査項目の検討を行った.(2)遠隔学習環境における教員の授業準備に関する分析:遠隔学習環境において,教員がどのように授業準備を行なっているのかについて分析した.(3)研究動向の調査:学習環境,ICTの教育利用,授業研究の関連学会において研究動向を調査した.当初は,今年度は分析まで終え,最終成果報告を行う予定であった.しかし,調査期間を延長したため,インタビュー調査の実施時期が年度末となり,分析と最終成果報告を完了することができなかった.調査期間を延長したのは,分析対象となる授業事例や教員の意識やその変化をより深く探るためであった.以上より,分析と最終成果報告を次年度へと繰り越すことになったものの,調査期間を延長したことでより良い研究成果へと繋ぐことができると考えている.早ければ23年度中に調査開始予定だったものが24年度に調査開始となったが,研究計画にそれほど大きな影響はないと判断した.また,そのほか本研究にかかる事項については,順調に進んでいるため,「おおむね順調に進展している」とした.本年度の調査で得たデータ,資料の分析を進め,最終成果報告を実施する.分析をなるべく早い時期に完了し,最終成果報告を行いたい.分析においては,時系列の経過に伴う教員の変化や,ICTを活用した授業における授業設計や実施への参考となる知見を明らかにするよう努める.調査準備を継続して進め,調査校の受け入れ体制等,状況が整い次第,調査を開始する.調査は,ICTが装備されたスタジオ型教室を利用している教員を対象とする.本調査の前に,スタジオ型教室そのものの特徴や機能性,利用状況を併せて調査する.質問紙調査やインタビュー調査にくわえて,可能な限り授業観察,授業記録を行い,あらゆる視点から分析できるようにする.また,調査と併行して分析を進める.当初,分析と最終成果報告を今年度中に完了する予定であったが,調査期間を延長したことで,分析と最終成果報告を次年度に繰り越す形となった.そのため,分析と最終成果報告の研究費を本年度ではなく,次年度に使用することになった.よって,次年度は,分析と最終成果報告のために研究費を使用する.次年度は,研究の調査と分析期間として双方を行う.当初,調査開始時期を本年度中としていたが,次年度開始となった.そのため,本年度未使用であった調査旅費,調査協力者への謝金といった研究費については,次年度において使用する.また,調査において使用する設備・機材の一部を本年度中に購入できなかったため,次年度において購入し,調査環境を整備する.また,次年度は調査に加えて分析も行うため,分析環境の整備として研究費を使用する.さらに,研究動向の調査,成果報告のための旅費,学会参加費,別刷代や資料費ため,研究費を使用する計画である.以上より,次年度は,調査,分析,研究動向調査,成果報告のために研究費を使用する予定である.
自己構造化と複製能力をもつ人工オリゴマーの創出とリボザイム型分子触媒への展開

ピリジン環とフェノール環とをアセチレン結合を介して連ねた「ピリジン/フェノールオリゴマー」を開発した。適宜に薗頭反応を繰り返し、12、6量体のオリゴマーを得た。これらのオリゴマーの濃度を変えたNMRから自己会合定数を求めたところ、12、6量体でそれぞれ350、34M-1と求められた。DCE中、12量体へオクチルβ-D-グルコシドを滴定したところ、キラルならせんを示すCDが誘起され会合定数は2.4x10^7M-1であった。鎖長が長い12量体で自己会合と糖認識ともに強かった。ピリジンとフェノールがpush-pullの形式でOH基を挟み込むことが、モデル化合物のX線結晶構造解析で確認された。リボザイム、DNAザイムに倣い、シンプルな水素結合性ユニットの配列により分子触媒の作用と配列の複製が可能な人工オリゴマー「ピリジン/フェノールオリゴマー」を創出する。平成25年度:アセチレンを介してピリジン環とフェノール環とが交互に連結された人工オリゴマーを用い、自己相補的な二重らせん構造の構築を試みた。その分子設計においては、ピリジン環が水素結合アクセプターとして、フェノール環が水素結合ドナーとしてはたらき、二重らせんを形成しながら自己会合すると想定した。今回、ピリジンとフェノールを1個有するオリゴマー2mer、3個ずつ有するオリゴマー6mer、6個ずつ有するオリゴマー12merを合成した。MOM基で保護されたフェノール誘導体と2,6-ジブロモピリジン誘導体を出発原料とし、薗頭反応を利用することで、交互にピリジン環とフェノール環を連結し、最後にMOM基を脱保護することで目的のピリジンーフェノール交互型オリゴマーを得た。合成した6merのCDCl3溶液について1H NMRを測定したところ、いくつかのシグナルの化学シフトに濃度依存性が確認された。そして、6mer側鎖と主鎖末端のプロトンシグナルが、6merの濃度が高くなるほど高磁場側へ移動した。これは、高濃度の条件下で6merの自己会合体の比率が上がり、各プロトンがオリゴマーのπ電子系から受ける異方性効果が高まったためと考えられる。化学シフトの変化から自己会合定数は、2merが9.2 ×10^-2 L/mol、6merは80 L/molと算出された。さらに合成したピリジンーフェノール交互型オリゴマーは、β-D-グルコース、β-L-グルコース、β-D-ガラクトース、β-D-マンノースなどの単糖を認識できることを円二色性スペクトルから確認した。特に(3)は、β-D-マンノースと強く会合することが分かった(会合定数:9.2 ×10^7 L/mol)。水素結合ドナーおよびアクセプターとなる官能基を一定の間隔をおいて配置すると、その間にOH基をはさみ込む会合部位となる。ここでの二点の水素結合はpush-pullの形式で起こり、一点だけの水素結合に比べ強い。そのような会合部位の積極的な利用を考え、ピリジンの2,6-位とフェノールの2,6-位とをアセチレン結合を介して交互に連ねた鎖状オリゴマー「ピリジンーフェノール交互型オリゴマー」の開発を行った。それらの合成では適宜に薗頭反応を繰り返して、6量体、12量体を得た。合成したオリゴマーについて、自己相補的な構造から期待される二重らせんの形成能力、および単らせんの中空構造から期待されるゲスト分子との会合能力を調べた。重クロロホルム中、12量体、6量体のそれぞれについて、濃度を変えて1H NMRを測定したところ、自己会合による化学シフトの変化がみられた。自己会合定数を求めたところ、12量体ではKdim = 600 M-1、6量体の場合はKdim = 80 M-1、と求められ、相補的な水素結合がはたらいていることが示唆された。らせん型高次構造の特長は、単らせん構造についてより強くあらわれた。1,2-ジクロロエタン(DCE)を溶媒として、12量体へoctyl α-D-glucopyranosideを滴定していったところ、オリゴマーの吸収領域にらせん型会合体の形成を示す負の誘起CDが現れ、このときの会合定数は24,000,000M-1と求められた。一方で、鎖長の短い6量体を同じグルコシドと作用させた場合、興味深いことに逆符号の誘起CDが現れ、会合定数は落ち4,200 M-1と求められた。オリゴマーの鎖長が長いほうが、自己会合と糖認識ともに強くあらわれた。

生体関連化学アセチレンを介してピリジン環とフェノール環とが交互に連結された人工オリゴマーの合成に成功し、得られた人工オリゴマーは、自己会合することも確認している。さらに、人口オリゴマーは、いくつかの単糖を特異的に認識することも確認した。平成25年度の研究計画『(1)相補的二重らせんの形成と配列の複製と(2)分子触媒として適したオリゴマー配列の探索』に関しては、ほぼ達成できたと考えている。分子触媒としてはたらくオリゴマー配列を複製するため、テンプレート合成による配列の複製法を確立する。調製した人工オリゴマーを作用させ、鋳型配列に従って選択的に反応が進行し、配列の複製が起こるかどうかを検討する。さらに、複製によって得られたオリゴマーが実際に親オリゴマーと等しい物性を示すか、確認する。また、人工オリゴマーの配列について、反応に適したように最適化を行う。必要に応じてホスト分子の合成法の新規開発や最適化を行い、安価で簡便にホスト分子が得られるよう努力する。平成25年度は、本研究室で耐震改修工事が行われた。そのため、それに伴う研究室の移転作業等の実施により研究期間が短くなり、当初予定していた支出が年度内に終わらなかった。研究実績の概要に記載したように、研究計画に遅延など無く、おおむね順調に進展中である。そのため、前年度使用する予定であった支出は、試薬、溶媒、不活性ガスなどの消耗品費に使用する予定である。
膵癌の浸潤、転移に関与する Wnt 関連遺伝子の機能解析

様々な癌の浸潤・転移に関わるとされるWNT蛋白を抑制する機能を有するDKK-1の濃度を測定することで膵癌の早期発見を試みた。膵液中に存在するDKK-1の濃度と癌の存在には相関関係がみられなかったが、同じく予後不良である胆道癌においてはDKK-1の濃度は有意に上昇しており、早期発見への手がかりになり得ると考えられた。膵癌で発現するWnt抑制遺伝子の一つであるDKK-1を臨床応用するための試みとして、胆道系腫瘍についてそのDKK-1発現を解析した。当大学附属病院とその関連施設で切除された胆道系腫瘍30例について、腫瘍部分とその近傍の正常部組織からRNAを抽出し、逆転写反応を用いてcDNAを作成した。そのcDNAを用いてRT-PCRとReal-time RT-PCRを行い、発現量について比較したところ、胆道系腫瘍のうち胆管癌のみが腫瘍部で高発現していた。次に胆道系腫瘍細胞株を用いて発現をみたところ、胆管癌を由来とする細胞株ではほとんどの細胞株に発現がみられた。次に胆管癌におけるDKK-1蛋白の影響を解析するために、胆管癌の細胞株を用いてDKK-1抑制株の作製に取りかかった。しかし、安定的にDKK-1のshRNAを発現する株を作製することができなかった。はじめに、膵癌で発現するWnt抑制蛋白の一つであるDKK-1を臨床応用するための試みとして、ERCPにおける擦過細胞診で得られたサンプルをもとに、DKK-1の発現解析を行った。しかし、採取した膵液中からRNAを抽出できず、発現解析には至らなかった。これは膵液中の酵素作用、もしくは採取した膵液中に含まれる膵癌細胞の絶対量が不足したことに起因すると推測された。また、膵癌患者サンプルの血中DKK-1量をELISA法により測定したが、RNAの発現上昇と比較して有意な血中蛋白濃度の上昇は認められなかった。この結果を受けて次に、発生を同じくする胆道系腫瘍について、そのDKK-1発現を解析した。方法として、当大学附属病院とその関連施設で切除された胆道系腫瘍30例について、腫瘍部分とその近傍の正常部組織からRNAを抽出し、逆転写反応を用いてcDNAを作成した。そのcDNAを用いてRT-PCRとReal-time RT-PCRを行い、発現量について比較した結果、胆道系腫瘍のうち胆管癌のみが腫瘍部で高発現していた。次に胆道系腫瘍細胞株を用いて発現を検索した結果、胆管癌に由来する細胞株の多くに発現が認められた。当初は計画通り膵癌の臨床応用を目的として、ERCP検査時に採取される膵液からRNAを抽出し解析を行う予定であったが、思うようにRNAの抽出ができず、最終的に膵液を用いた実験に関して中止せざるを得なかった。しかし、胆管系腫瘍に焦点を当てて実験を行ったところ順調に実験結果が得られており、当初の実験の遅れを取り戻しつつあると考えられた。今後は結果が順調に出ている胆管系腫瘍に焦点を絞り実験を行っていく予定である。現在までに臨床サンプル、細胞株を用いた発現解析は終えているので、次は機能解析を行う予定である。まず、DKK-1の高発現がみられた胆管癌を由来とする細胞株にsiRNAを用いてDKK-1の発現抑制をかけ、それにより変化が出る古典的、非古典的Wntシグナル経路に関係する蛋白を同定する。可能であれば安定的にshRNAを発現する細胞株をレトロウイルスベクターを用いて作成する。安定的にDKK-1抑制株が得られた場合は、ヌードマウスの皮下に移植しin vivoの実験を行う予定である。予定した実験をはじめるにあたり、DKK-1の抑制株を作成することが最も重要なテーマであり、もっとも困難である。そこで研究費の使用計画として、効力のあるsiRNAを購入、選択し、実際に抑制をかけてみる。また、レトロウイルスを用いた安定的抑制株の樹立が困難であった場合、さらにレンチウイルスを購入して同様の実験を行う。そこで安定株が得られた場合はヌードマウスを購入してin vivoの実験を行う。
新規な弱いカチオン性活性化学種を用いる有機合成反応の開発

(1)アセタールをTESOTf-コリジンで処理すると生じる弱いカチオン性を持つコリジニウム塩中間体を用いる有機合成反応の開発を行い、以下の成果を得た。(i)中間体を種々のアルコールで捕捉する非常に緩和な0,0-混合アセタールの合成法を見出しているが、さらに中間体をN求核種およびS求核種で捕捉することにより、0,N-アセタール、0,S-アセタールの高効率的合成にも成功した。(ii)中間体に対して、リン原子やエナミン、シアノ基等の求核種導入反応にも成功した。(ii)アセタール型保護基であるTHPエーテルの脱保護に成功したが、今回、その反応もコリジニウム塩中間体を経ていることを明らかにし、Gilman反応剤を用いて炭素求核種の導入に成功した。(iii)アルケニルアルコールのTHPエーテルから生成するコリジニウム塩中間体に、もう一分子のアルケニルアルコールを導入して、THP由来の基をTetherとして2個の二重結合を持つジアルケニルアルコール体を収率良く得ることに成功し、またその閉環メタセシス反応も収率良く進行することを見出した。現在、糖由来の光学活性なTHPエーテルを用いて不斉合成への展開を図っている。(2) (i)アセタールをTESOTf-有機リンで処理すると、カチオン性ホスホニウム塩中間体を生成することを見出し、水での後処理によりアルデヒド体を収率良く得ることに成功した。(ii)ジメチルアセタールのTESOTf-有機リン処理で得られるカチオン性中間体をGrignard反応剤で処理すると、炭素求核種が導入され、かつメチルエーテルがアルコールとなった生成物が得られるという予期しない反応を見出した。そこで更に反応機構を明らかにすべく検討し、幾つかの興味深い知見を得た。アルデヒド由来のアセタールをTESOTf-2,6-ルチジンにより処理すると、弱塩基性条件下にアセタールを選択的に脱保護してアルデヒドにできる合成化学上重要な新規な方法を見出し、反応の中間体はルチジニウム塩であることをつきとめた。今回、本反応で生成する弱いカチオン性活性化学種を用いる有機合成反応の開発を目的として研究を行い、以下の成果を得た。(1)ルチジン以外の種々の塩基でも収率良く反応が進行することを見出し、塩基として2,4,6-コリジンが最も優れていることを明らかにした。(2)NMR及びMSを用いて、中間体の測定を行い、中間体が不安定なルチジニウム塩及びコリジニウム塩であることの確証を得た。(3)反応液に水の代わりに種々のアルコールを加え、アルコールがカチオン性活性中間体に攻撃した種々の混合アセタールを得た。また反応が塩基性条件下に進行する本法の特徴を生かして、従来の酸性法では用いることの出来ない種々の官能基を持つ混合アセタールの生成にも成功した。(4)アセタール型保護基であるTHPエーテル類の脱保護にも成功した。この場合にも、従来の酸性の脱保護法では用いることの出来ない種々の官能基を持つTHPエーテル類の脱保護も問題なく進行する。(5)アセタールをTESOTf-2,4,6-コリジンで処理して得た中間体に対して、種々の有機金属試薬を加えて炭素-炭素結合形成反応を検討し、有機金属試薬としてGilman試薬を用いるとカチオン中間体と収率良く反応し、目的を達成することが出来た。この場合も従来法では達成できない、ケタールの存在下にアセタールを選択的にアルキル化することができる。
生活文化としての共同風呂の実態と地域(生活空間)における意義

共同風呂とは、地域住民が共同の浴場を設け、水汲みや湯沸かしを交代で行って、限られた仲間が無料で日常的に入浴する風呂をいう。したがって、温泉地の共同浴場や経営者のいる銭湯とは異なっている。1市町村悉皆アンケートにより、共同風呂がほぼ全国の農村部に分布し、限られた地域の事象ではないことが明らかになった。しかし、分布には粗密があって、概して西日本に多く、とくに九州北部・西四国・山陰・北陸・東海・長野の各地域が密集地域である。2共同風呂の成立は明治末期から昭和前期が多いが戦後のものもあり、九州北部では比較的早くに出来たのに対し、長野では遅いなどの地域差がある。一方、消滅は大半が昭和40年代である。3共同風呂の施設には大小があるが、住民の自主的な運営、当番による燃料の提供と日替わりの管理、地域生活の核としての風呂小屋、社会的区別をしない人間関係などは全国的に共通している。ただし、北海道と沖縄は、機能は同じだが運営方式が違い、本土の生活文化や衛生意識の浸透としてとらえることができる。4韓国でも、1970年代のセマウル運動において共同風呂が造られたことを確認した。永続はしなかったが、その形態や地域社会における機能は日本と類似し、生活文化の伝播の可能性をうかがわせる。5共同風呂は相互扶助を目的に維持され、対等な地域社会を形成する契機の一つとなったが、消滅とともに存在自体さえ忘れ去られることが多い。それはあまりにも日常的で、私的な行為の共同化のためであろう。しかし、生活文化から地域社会に接近するにあたり、入浴に際しての助け合いはもらい風呂であったという従来の通念を改めるとともに、共同風呂が近代の地域(生活空間)の形成に寄与したことを評価する必要がある。地域住民により維持運営されていた共同風呂(温泉利用は除く)の全国分布を知ることが本研究の出発点であり、研究初年度の本年は全市町村(北海道・沖縄県を除く)への悉皆調査を郵送によるアンケート方式により実施した。発送数2,967通、回答数1,912通、回収率64.4%であった。これにより,共同風呂の全国分布図を作成、市町村単位ではあるがこれまで忘れられていた共同風呂の分布、形態や組織、運営、現存状況、地域社会との関係などの概略を知り得た。詳細な分析はまだ残されているが、その大略は次の通りである。(1)粗密はあるが青森県から鹿児島県まで全国的に分布が認められる。(2)地域的には北九州への集中が著しく、鳥取中部、静岡西部から愛知東部、石川西部と富山中部、長野中・南部、新潟中部なども比較的多い。関東・東北、近畿、中四国、南九州は密度が低い。(3)地方別にも分布密度の高い地域と低い地域との落差が大きい。その要因については次年度以降の研究課題である。(4)これらの自然的・歴史的共通性は必ずしも認められないにもかかわらず、その存続時期や運営形態、地域社会と関係などの類似性が高い。その意味で、共同風呂が近代日本の生活文化の一端を示していることを確認できた。上記アンケートを踏まえ、分布密度の高い北九州の佐賀県北茂安町とその周辺での実地調査を実施、主に聞き取りにより共同風呂が集落を単位に成立し、地域社会形成の核となりながらもその残象をみせない事例の報告を行った。一方、韓国との比較のための予備調査を行い、韓国清州市近郊でセマウル運動に伴う共同風呂の存在を確認した。本年度はアンケートの実施に重点を置いたため、その全容の把握には問題が残っている。研究2年目になる次年度は事例の集積に研究の力点を置きたいと考える。