hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児病棟と小学校における子どもの発達心理と「空間のヒエラルキー」認知に関する研究

平成11年度は,1)小学校の授業活動における家具レイアウトの変化からみた空間の分節化,2)小児病棟における家具レイアウトの変更による領域形成過程,3)幼稚園の屋外園庭での遊び活動の拠点形成について観察調査を行った。1)小学校では,低学年の教室前にオープンスペースを可動間仕切りで小さな空間を作り,読み聞かせ時に用いている事例が観察された。教師へのヒアリングでは,8m×8m教室では児童が落ち着かないため,集中させたい時は,この小さな空間に移動させている。5年生ぐらいから,机を自分の拠点として認識し,オープンスペースと教室内の空間を使い分ける様子が観察された。低学年の場合は,広いオープンスペースよりも,こもれる閉じた空間を用意する方が,落ち着いて授業が受けられると考えられる。2)慢性内科小児病棟の家具レイアウト実験では,変更期間が1週間であったため,十分に使いこなせていないが,領域形成において自分の領域と他者を意識し始めるのは小学6年生からで,それ以下は一人では不安なため同室者に寄り添う事例が多かった。また,6年生以上は病室内に学習机を持ち込むことで自分の領域を形成しやすく,またベッドと机の間に中間的な領域を形成しはじめ,会話などの交流が生じている。高校生になると他者を排除する傾向が強くなり,病室内での交流は少ない。3)幼稚園の屋外園庭での遊び活動場所を年少・年中・年長で比較すると,園舎近くの砂場にしか年少はおらず,園庭奥の遊具で遊ぶのは年長たけである。年長も1人では遠くの遊具では遊んでおらず,広い園庭中央で遊ぶ園児も少ない。遊具が遊びを誘引するが,園舎からの距離に応じ,遊ぶ園児の年齢も上がっている。平成10年度の研究対象は,小児病棟における病棟内の行動観察と所持品調査を中心として研究を進めた。また,複式学級での授業時間内の様子を調査し,同一空間内で複数の授業をする際の分節化,児童の落ち着きや集中度を観察した。複式学級では,学習活動に応じた空間の分節化を空間の大きさと学年との関連で捉えて整理したが,事例数が少なく次年度に自由時間も含めた調査を行いたい。小児病棟での行動観察と所持品調査から,年齢を軸として分析を行い,生活拠点の形成とその形成過程を整理した。行動観察調査から,幼児・小学校低学年生は,病室内で過ごすよりもプレイルームやデイルームといった病室外で過ごすことが多い。逆に小学校高学年生からは病室のベッド上で過ごす時間が多くなり,中学生にもなると病室や学習室に閉じこもる傾向が強い。周辺の生活環境の影響もあるが,年齢が上がるにつれ自分のベッドを拠点として認知し行動の起点となっていることが明らかとなった。小児病棟での所持品調査からも,多床室における自分のベッドまわりの領域の形成に,年齢や入院歴などで違いが見られた。小学校低学年は明確な領域形成がなされず,ベッドまわりに拠点は形成されていない。しかし,小学校高学年や中学生になるとベッド以外の家具,例えば床頭台や学習机,カーテンの開閉等で自分の須域を確保し始める。所持品も人に見られたくないモノと見せたい表出物品が意図的に配置されるようになっている。次年度は,この病室内におけるベッドまわりの拠点形成と,病棟内の行動須域の広がりの関連について分析を進めたい。
アジア圏博物館ネットワークの構築、1モンゴル

計画の2年間でモンゴル科学アカデミーに収蔵され、荒廃していた標本の整理とデータベース化をおこなった。これにより、研究活用の可能性が大幅に改善された。また、これまでの研究成果をモンゴル自然誌博物館において展示する一方、東京大学総合研究博物館においても展示を開催した。日本とモンゴルの共同研究は学術論文として公表されるだけでなく、両国の市民、さらには博物館を訪問した多くの海外訪問者にも紹介された。2007年8月22日より28日までモンゴルを訪問した。この間、中央県のフスタイ国立公園とブルガン県を訪問し、哺乳類の標本を採集して、モンゴル科学アカデミーに収蔵した。また一部を東京大学総合研究博物館に持ち帰った。これにはオオカミ、ヤマネコ、アルガリなど貴重な標本が含まれている。これらは2008年の夏に同博物館で展示をおこなう予定である。またこの滞在中にモンゴル科学アカデミーを訪問して、これまで収集された標本の状態を見学した。標本の内容はかなり充実しているものの、標本の管理状態はよくなかった。このため収蔵室の整理をし、標本のリスト化をおこなった。その後2008年1月25日から2月25日まで、モンゴル科学アカデミーのラグバスーレン博士を、本計画の分担研究者である高槻成紀が所属する麻布大学に招聘した。この間、麻布大学において博物館学と動物生態学を修得してもらい、セミナーを開催した。麻布大学においては政岡学長と会見し、学術協定を締結した。また動物生理学、遺伝学、解剖学などの研究室を訪問して交流をした。また東京大学総合研究博物館においてもセミナーをおこない、また秋篠宮殿下が来訪されたときに同席していただき、学術交流をしていただいた。そして、2008年の夏におこなわれる東京大学総合研究博物館での展示と、モンゴル国立自然史博物館でおこなわれる展示についての打ち合わせをおこなった。また、展示試料の説明文の原稿を書くなどの共同作業をおこなった。2007年7月1130日と8月2228日にモンゴルを訪問し、以下のことを行った。ます国立自然史博物館を訪問し、展示予定会場を下見した。次にモンゴル科学アカデミーを訪問し、標本整理の状況をきき、東京大学総合研究博物館への寄贈予定標本を見た。動物部門のラグバスーレン教授(部門長)は3ヶ月の訪日希望とのことであった。2008年1月25日から2月25日までモンゴル科学アカデミーのラグバスーレン博士を、本計画の分担研究者である高槻成紀が所属する麻布大学に招聘した。また秋篠宮殿下が来訪されたときに同席してもらい、学術交流をしてもらった。そして、2008年の夏におこなわれる東大での展示と、モンゴル国立自然史博物館でおこなわれる展示についての打ち合わせをおこなった。そして、展示試料の説明文の原稿を書くなどの共同作業をおこなった。国内では2008年7月から2009年2月まで東京大学総合研究博物館において「草原の国の野生動物ーモンゴルから寄贈された哺乳類標本」を展示した。
回転水槽実験による半球規模の惑星波動の力学的研究

成層圏突然昇温現象とは、温度の上昇のみならず、冬季の西風極渦が突然夏型の東風極渦に反転するという現象を伴っている。そして、この現象の基本的なシナリオは、現在、成層圏を伝播するロスビー波束を使って、「熱的ではなく、力学的に、」、描かれている。従って、この現象は、「成層圏突然極渦反転」と呼ばれても悪くない。ところで、惑星規模の大気波動にとっては、典型的な「波動-平均流相互作用」の前提になっている「局所平面波近似」が成り立つとは限らない。このような強い非線形相互作用のもとでは、「どんな経過で」、「どのような範囲で」、「どれだけの強さの」、極渦反転が起こるのであろうか。この疑問に答えるために、上記のシナリオをさらに単純化し、西風極渦中の半球規模の定常ロスビー波動の振る舞を模試できる、新しいタイプの回転水槽実験装置を製作した。我々の実験では、回転水槽中心部を極、水槽周辺部を赤道帯に対応させている。この装置を使って、定常ロスビー波動の励起、水平伝播、さらには初期西風極渦の反転、の全過程を模試する事に成功した。この室内実験の結果、最終的な極渦反転の範囲と強さは、初期西風極渦の強さに依存することが解った。また、速度場解析により、反転にいたる過程が明らかになった。最後に、この実験に対応した、球面バロトロピックモデルを使用して、初期西風極渦の強さにみならず、赤道帯で励起されるロスビー波動の強制の強さや東西波数を変化させて、極渦反転の起こる過程を数値実験的に調査した。この数値実験の結果、強い東風極渦と共存し易いいくつかの波動パターンが存在することが解った。1.理論的アプローチスケール・アナリシスにもとづいて、実験装置の設計と中立波動の線形伝播特性を調査した。その結果、回転フル-ド数(ここでは系の浅水波位相速度に対する系の回転速度の比の2乗)が1程度以下の時にこの実験装置で惑星波動が励起され、ロスビー数(ここでは系の回転速度Ωの2倍に対する初期流速の角速度ΔΩの比)が小さいほど、その惑星波動がより高緯度まで伝播可能であることが解った。2.室内実験的アプローチ1.にもとづいて、主回転台、副回転台、実験水槽、レーザー流速計、画像解析装置等の実験および解析装置を製作し、極渦反転実験およびその解析を行った。その結果、ロスビー数が小さいほど、ΔΩで無次元化した極渦反転がより強くより広範囲で起こることが解った。3.数値実験的アプローチ2.と似た条件を、球面バロトロピック・モデルの赤道上渦度強制問題として定式化し、数値実験を行った。その結果、極渦反転が強く広範囲で起こるためにはロスビー数が1/(40)程度が最適であることが解った。さらに反転が起こる過程が3種に分類できた。現在1.、2.との比較検討を行っている。4.不安定波動に対する準備安定した波数1の傾圧不安定波動の速度場と温度場の観察に成功した。1.理論的アプローチスケール・アナリシスに基づいて,我々の実験装置に現れる惑星波動の伝播特性と,その振幅が小さい場合についての帯状平均流加速・減速特性が明らかになった.これにより,以下の室内実験的アプローチと数値実験的アプローチを比較検討する基礎が整った.2.室内実験的アプローチ主に昨年度実施した北半球規模の極渦反転室内実験のデータ解析を行い,初期の西風極渦が反転し東風極渦に変化する過程を分析した.その結果,低緯度帯で励起された惑星波動の極向き伝播およびその反射に伴って,極渦反転が引き起こされることがわかった.

3.数値実験的アプローチ室内実験と良く似た状況を,球面バロトロピック・モデルの渦度強制問題として定式化し,広範囲のパラメータ領域で数値実験を行った.そして,室内実験の極渦反転現象を再現するのみならず,詳細な力学的分析を行った.その結果,その極渦反転過程における物質輸送・混合との関連が明らかになった.4.不安定波動について半球規模の傾圧不安定波動の研究については,昨年度報告以上に進展させる余裕はなかった.しかし,その基礎的な面をバック・アップする目的で視線循環ループ内での不安定振動に関する実験を行い数値モデルとの比較をしてそのモデルの有効性を確認することができた.
母体細胞性免疫破綻とiNOSによる早産発症機構への子宮内プログラミング関与の検討

妊娠期の胎内環境影響因子が,次世代にどのような影響を及ぼすかについて,マウス,ラットを用い子宮内胎児プログラミングのモデルを作成し検討を行った。本年度の研究系統は内容に応じ,以下の2群に大別した。まず第一に妊娠iNOSノックアウトマウスを用いた,胎内環境の炎症に対する影響についての研究を細胞性免疫学観点及び液性免疫学的手法により検討を行った。胎内の炎症に対する反応型は,出生仔の成長後の炎症に対する反応型と同様な変化を示した。また,制御生T細胞による細胞性免疫反応も胎内のiNOS発現環境に依存し,母親由来iNOSまたは父親由来iNOSによる遺伝的影響にも左右される可能性を示唆する結果が得られた。第二に成人病胎児起源説に関する検討も行った。これは妊娠ラットを用い,母体妊娠期および産褥期の低栄養および高脂肪栄養による胎内環境の影響への研究を行った。この胎内プログラミングモデルは母体栄養により出生後仔ラットの体重変化,血圧測定及び,血管反応における検討を行い,高血圧など出生仔代謝性疾患を発症するモデルの作成に成功した。いずれの研究においても,新しい見解と発見が認められ,これらの実験実績は,下記の各学会発表にエントリーし,採択された。平成19年4月開催の日本産婦人科学会総会にて高得点演題として採択され発表を行った。平成19年8月開催の世界周産期学会(日本)において5演題採択され発表を行った。平成19年11月に開催されたDOHaD学会(豪国)において5演題採択され発表を行った。平成19年11月に開催されたepigenetics学会(豪国)において5演題採択され発表を行った。平成20年1月の日本新生児周産期学会のシンポジウムに演題が採択され発表を行った。平成20年4月開催の日本産婦人科学会総会にて高得点演題として採択された。以上より本研究は極めて注目され,研究結果においても十分な成果が得られている。妊娠期の胎内環境影響因子が、次世代にどのような影響を及ぼすかについて、マウス、ラットを用い子宮内胎児プログラミングのモデルを作成し検討を行った。本年度の研究系統は内容に応じ、以下の2群に大別した。まず第一に妊娠iNOSノックアウトマウスを用いた、胎内環境の炎症に対する影響についての研究を細胞性免疫学観点及び液性免疫学的手法により検討を行った。胎内の炎症に対する反応型は、出生仔の成長後の炎症に対する反応型と同様な変化を示した。また、制御生T細胞による細胞性免疫反応も胎内のiNOS発現環境に依存し、母親由来iNOSまたは父親由来iNOSによる遺伝的影響にも左右される可能性を示唆する結果が得られた。これは妊娠ラットを用い、母体妊娠期および産褥期の低栄養および高脂肪栄養による胎内環境の影響への研究を行った。この胎内プログラミングモデルは母体栄養により出生後仔ラットの体重変化、血圧測定及び、血管反応における検討を行い、高血圧など出生仔代謝性疾患を発症するモデルの作成に成功した。いずれの研究においても、新しい見解と発見が認められ、これらの実験実績は、下記の各学会発表にエントリーし、採択された。平成19年2月に開催された米国周産期学会において2演題採択され、発表を行った。平成19年4月開催の日本産婦人科学会総会にて2演題が採択されこのうち一題は高得点演題として採択された。尚、平成20年1月開催予定の日本新生児周産期学会のシンポジウムに演題が採択された。以上より本研究は極めて注目されている分野であるとともに、研究結果においても十分な成果が得られている。今後上記胎内環境に応じ出生した仔ラットにおいては、出生仔の行動に対する検討も行い、脳神経学的発達の検討についても研究項目の追加を予定しており更なる発展が予想される。

平成19年11月に開催されたepigenetics学会(豪国)において5演題採択され発表を行った。平成20年1月の日本新生児周産期学会のシンポジウムに演題が採択され発表を行った。平成20年4月開催の日本産婦人科学会総会にて高得点演題として採択された。以上より本研究は極めて注目され,研究結果においても十分な成果が得られている。
液性及び細胞性免疫成立とB細胞costimulatory signalの役割

CD40は、B細胞、マクロファージ、樹状細胞などの抗原提示細胞上に発現する分子である。またCD40を抗CD40抗体やCD40リガンド(CD40L)で架橋することにより、B細胞に強い増殖分化を引き起こすことが知られている。我々はこれ迄CD40欠損マウスを作成し、この変異マウスにおいては、胚中心形成やIgクラススイッチ等、液性免疫成立に必須の現象が認められないことを明らかにしてきた。本研究においては、CD40欠損マウスを用いて、液性免疫特にヘルパーT細胞の分化、胚中心形成におけるCD40の役割を解析した。一方、CD40が細部性免疫においても機能している可能性が示唆されている。そこで、CD40欠損マウスを用いてLeishmania majorやマウス乳腺種ウィルス(MMTV)などの感染実験を行った。CD40欠損マウスを用いたadoptive transfer実験からは、CD40非存在下では、機能的なヘルパーT細胞が出現しないことを明らかにした。また、欠損マウスを免疫する際、可溶性CD40を投与し活性化T細胞上のCD40リガンドを架橋することで胚中心形成をレスキュウ出来ることを示した。これらの結果は、CD40を介するシグナルに加えCD40リガンド(CD40L)から活性化T細胞への逆行性シグナルが存在し、これが胚中心形成において役割を果たしている可能性を示した。更に、L.major感染実験をからはCD40欠損マウスはL.majorに対し非常に感受性であり、CD40シグナルがマクロファージのIL-12産生を介してTh1細胞の分化を誘導することを示した。MMTVの感染実験からは、MMTVの感染成立には、CD40シグナルを介したB細胞の増殖が必要であること、CD40非存在下ではMMTVによるスーパー抗原反応性T細胞の脱落が起こらないことを示した。
ヒトメラノーマにおける腫瘍拒絶能と制御性T細胞による腫瘍エスケープ機構の解明

メラノーマの原発巣、転移巣ともに、制御性T細胞が認められ、なかでも微小転移巣に比べて、肉眼的転移巣においては、foxP3のmRNAレベルが高かったことから、腫瘍量の増大に相関して、制御性T細胞が誘導されていることが示唆された。また、腫瘍細胞がCCL22を産生していることから、CCL22と制御性T細胞のCCR4発現のinteractionが、腫瘍局所におけるTreg誘導のメカニズムと考えられた。いっぽう、in vitro抗原ペプチド刺激により、TGFssの産生が認められた。未熟DCで刺激した場合に増強した。これらの反応は、患者に比べて、健常人ではTGFssの産生はほとんど認められなかったことから、メラノーマ患者では、免疫抑制的サイトカインの産生が起こりやすい病態が示唆された。以上の結果から、抗原特異的免疫療法においては、刺激にもちいる樹状細胞の成熟度やペプチドの選択を慎重に行うことの重要性が明らかとなった。転移性メラノーマ組織における腫瘍浸潤リンパ球の解析メラノーマ患者のリンパ節転移の新鮮組織や癌性胸水などからリンパ球を分離し,CD4,CD8,CD25,CTLA-4,GITR,CCR-4およびfoxp3などの発現をフローサイトメトリーで調べたところ,制御性リンパ球のフェノタイプであるCD4+CD25highfoxp3+の制御性Tリンパ球が様々な頻度で検出された。この結果と合わせて,次年度には免疫組織化学的に転移性のメラノーマ組織におけるfoxp3陽性リンパ球の割合を調べることにより,制御性リンパ球の出現と予後との関連についても分析する。抗原刺激によって誘導されるサイトカイン産生の解析メラノーマ特異的抗原である,MART-1,gp100,tyrosinase,および癌精巣抗原であるMAGE-1,MAGE-3において,HLA-A2またはHLA-A24のエピトープとして同定されているペプチドを合成し,転移を有するメラノーマ患者の末梢血単核球をそれぞれのペプチドを用いてin vitroで2回刺激した。2回目の刺激の1週間後のリンパ球を回収し,サイトカインの分泌を調べたところ,TGF-betaの産生が認められた。免疫抑制的なサイトカインであるTGF-betaが検出されたことは,抗原刺激により制御性Tリンパ球が誘導された可能性を示唆するものであり,今後は刺激後のリンパ球の分画をさらに詳細に解析することによって,免疫療法において制御性Tリンパ球が誘導されるメカニズムの解明に役立てる進行期がん患者に対する有効な治療法が確立されていないことは社会的に大きな問題である。がん患者における制御性T細胞の頻度や,そのリクルートメントに関わる分子を調べることによって,制御性T細胞をコントロールすることが可能になれば,今後の免疫療法の開発/改良にとって大変意義深く,また,制御性T細胞が誘導されやすい腫瘍抗原を網羅的に調べることは,抗原特異的な免疫療法に直接役立つ重要な情報となりえると考えられるため、以下の事柄について明らかにすることを目的として、本研究に着手した。(1)腫瘍浸潤リンパ球の中に含まれる腫瘍抗原特異的リンパ球の存在と,制御性T細胞の存在と機能。腫瘍抗原特異的リンパ球の抗腫瘍能を抑制する。(2)これまでに同定されている腫瘍抗原で末梢血リンパ球を刺激し,誘導されるリンパ球のサブセット。(3)制御性T細胞がCCR4とCCL22の相関によって,腫瘍局所にリクルートされる。その結果、メラノーマの原発巣、転移巣ともに、制御性T細胞が認められ、なかでも微小転移巣に比べて、肉眼的転移巣においては、foxP3のmRNAレベルが高かったことから、腫瘍量の増大に相関して、制御性T細胞が誘導されていることが示唆された。いっぽう、in vitro抗原ペプチド刺激により、TGFβの産生が認めら、未熟DCで刺激した場合に増強した。患者に比べて、健常人ではTGFβの産生はほとんど認められなかったことから、メラノーマ患者では、免疫抑制的サイトカインの産生が起こりやすい病態が示唆された。
精神科看護師への自殺予防教育プログラムの普及に関する人材育成プログラムの開発

本研究は、精神科病院での患者の自殺を予防するために、精神科看護師への自殺予防教育プログラム普及に関する人材育育成プログラムの開発を目的としている。精神科において、患者の自殺未遂や自殺企図への対応は、看護師に必要な能力である。しかし事前に自殺の予兆を発見できなかった看護師自身の後悔や自殺未遂などが行われた場合、医療事故の観点からの振り返りが、対応した看護師の個人を責めてしまう場合があり、自殺念慮を抱えた患者の十分な検討ができていないことが考えられた。自殺予防教育プログラム普及のための人材育成を行うには、精神科病院でのリスクマネジメントの捉えかたや職場の文化に十分配慮して実践する必要があると考えられた。病院内での自殺を予防することを中心にプログラムは考えられているが、精神科の自殺は、入院中の患者の外出・外泊時や退院後に発生する場合もある。患者の退院に向けた支援と自殺予防のバランスをどのように考えていくかが大切な視点であると考えられた。現在の精神科医療は、入院施設での治療後、訪問看護や地域施設での支援との連携が行われている。こうした連携の中で、どのように自殺予防を行っていくかが課題であることも明らかとなった。この後自殺予防プログラムを実施し、プログラムに参加した看護師のフィードバックを、人材育成に活かしていく。育成プログラムの普及には、協力施設・関連団体との連携が必要不可欠のため、連携先を探していくことが、今後の課題である。27年度は、精神科病院での看護師の自殺予防教育の現状や、教育プログラム評価の手法を明らかにすることを目的としていた。精神科病院での自殺予防教育は、新人教育プログラムや現任教育プログラムの中で、講義が行われている場合があるが、系統的な教育プログラムが実施されていなかった。対象を看護師に限定しない医療者向けの教育プログラムは、研修で行われていることもあったが、看護師向けのプログラムの開発の必要性がある。教育プログラムを測定する尺度は、NeimeyerとMacinnes(1987)によって開発された自殺の危機介入スキル尺度(Suicide Intervention Response Inventory:SIRI)があり、潜在的な自殺の危険性を有するクライアントの相談場面において、カウンセラーが適切な受け答えを選択できる技術を測定する尺度を看護師へ適用できるか検討している。また看護師への自殺予防に対する態度尺度(Attitudes to Suicide Prevention Scale)日本語版(川島,2013)では、自殺予防に対する否定的感情に焦点を当てている。自殺予防についての知識に対して、どのような意見をもつかが評価されており、教育プログラム評価としての適応を検討している。自殺を予防するためのプログラムの策定とともに、精神科病院での自殺予防教育プログラムへのニーズを検討していく必要がある。精神科病院で、教育プログラムの試案を実施予定としていたが、進捗が遅れており、28年度に実施していく。2016年度は、精神科病院で働く看護師のための患者の自殺予防プログラムの策定とプログラムのニーズを把握することが目的であった。精神科病院で働く看護師のための患者の自殺予防プログラムでは、自殺リスクの認識、自殺リスクへの危機介入からプログラムの構成を検討している。自殺リスクの認識では、自殺の可能性のある人の早期発見のために、ゲートキーパープログラムおよび医療機関向けの自殺予防プログラムから内容を構成し、自殺リスクへの危機介入では、対応事例の提示事例案やロールプレイなどの方法論について構成を検討している。自殺予防プログラムのニーズでは、これまでに行われた研究結果から、危機介入のスキルに、性別、年齢、臨床経験年数、精神科経験年数、学歴、自殺念慮をもつ患者の対応経験の有無(頻度)、患者の自殺既遂体験とサポート状況、自殺予防の学習機会、患者以外の近しい人の自殺経験とサポート状況が影響していると考えられ、質問紙調査を準備している。自殺予防に対する取り組みは、公衆衛生上から精神障害者当事者の回復まで、幅広い観点が含まれている。日本における精神科病床数は、世界の中でも多いことが指摘され、今後地域を主体とした支援体制の構築が求められているが、現在ある精神科病院で、患者の自殺予防に取り組むことは、患者が地域にもどり回復していくためにも重要である。また精神科でおきる事故の一つに、自殺があり、自殺予防に取り組むことは、医療安全の視点からも求められている。現在対象となる医療機関を選定しており、複数の精神科医療施設でプログラムのニーズ調査を実施したうえで、自殺予防プログラムの実施を予定している。対象施設の選定に時間がかかっているため。本研究は、精神科病院での患者の自殺を予防するために、もっとも患者に身近に接する精神科看護師への自殺予防教育プログラムの普及に関する人材育成プログラムの開発を目的としている。精神科病院での自殺予防プログラムを実施するために自殺予防プログラムのニーズの調査を実施する予定としていた。当該調査には、ニーズと合わせた自殺予防の尺度の利用を考えており、その尺度が精神科病院で使用できるかこれまでの研究結果との検討を重ねた。看護師のみを対象とした尺度の利用は、見られていなかったが、医師やソーシャルワーカー、心理職などを対象とした調査では、実施が行われており、看護師にも適当できることが確認できた。予防プログラムについては、自殺予防の講習会の実施を通して、対象者の理解に合わせた講義内容と演習の組み合わせが有効だと考えた。演習については、自殺という心理的負担を伴うプログラムを実施するが、研究者の患者の自殺を体験した看護師の体験の研究や自殺で家族を失った遺族会の調査等から、心理的負担やそのサポートをあらかじめ明示することにより、自殺予防プログラムを実施しても負担を最小限にできると考えた。

当該研究を計画した平成27年度以降、医療者向けの患者の自殺を予防するための教育プログラムは、少しずつ増えているものの、臨床場面で患者にもっとも接する看護師の特徴を踏まえた教育プログラムは、実施されておらず、本プログラム実施していく。仕事と家庭のワークライフバランスの点から、研究実施にかける時間が不足して、現在進捗が遅れている本研究は、精神科病院での患者の自殺を予防するために、精神科看護師への自殺予防教育プログラム普及に関する人材育育成プログラムの開発を目的としている。精神科において、患者の自殺未遂や自殺企図への対応は、看護師に必要な能力である。しかし事前に自殺の予兆を発見できなかった看護師自身の後悔や自殺未遂などが行われた場合、医療事故の観点からの振り返りが、対応した看護師の個人を責めてしまう場合があり、自殺念慮を抱えた患者の十分な検討ができていないことが考えられた。自殺予防教育プログラム普及のための人材育成を行うには、精神科病院でのリスクマネジメントの捉えかたや職場の文化に十分配慮して実践する必要があると考えられた。病院内での自殺を予防することを中心にプログラムは考えられているが、精神科の自殺は、入院中の患者の外出・外泊時や退院後に発生する場合もある。患者の退院に向けた支援と自殺予防のバランスをどのように考えていくかが大切な視点であると考えられた。現在の精神科医療は、入院施設での治療後、訪問看護や地域施設での支援との連携が行われている。こうした連携の中で、どのように自殺予防を行っていくかが課題であることも明らかとなった。この後自殺予防プログラムを実施し、プログラムに参加した看護師のフィードバックを、人材育成に活かしていく。育成プログラムの普及には、協力施設・関連団体との連携が必要不可欠のため、連携先を探していくことが、今後の課題である。教育プログラムの試案を検討しながら、現場でのニーズを把握し、人材育成に必要な方法や課題を明確にしていく。依頼する調査施設数を増加させ、プログラムのニーズを把握する上で、必要なサンプル数を得られるよう準備していく。また調査依頼に当たっては、自殺予防のための本調査の意義や必要性を十分に説明していく。仕事の中での研究にかける配分時間の工夫やデータ入力を短い時間でできるように外部業者の利用も検討して、実施していく。当初27年度質問紙調査を計画しており、その費用を予算請求していたが、27年度には実施しなかったため。自殺予防プログラム実施前に自殺予防プログラムのニーズ調査を実施する予定が、対象施設との調整で予定より遅れていることが原因である。看護師へのニーズ調査と教育プログラムの実施を翌年度にかけて実施するために使用額の繰り越しが実施された。また今年度にニーズ調査を行い、プログラムの実施にあたり、経費を使用させていただく予定である。27年度に実施できなかった質問紙調査を実施し、費用を支出する予定である。
非経験的分子軌道法を用いた吸着構造の推定法の開発

Gaussian92プログラムにより6-31G^<**>基底関数でのHartree-Fock(HF)及びMP2レベルの計算を行った.吸着質が1個もしくは2個のシラノール基に吸着する場合について考慮し,吸着サイトのモデルとして1個のシラノール基よりなるsingle-type及び2個のシラノール基よりなるpaired-typeモデルを導入した.また,シロキサン基よりなる吸着サイトモデルも導入した.吸着質がエチレン,ベンゼン,水,アンモニアなどの場合について吸着構造ならびに吸着相互作用エネルギーΔEを求めた.ベンゼンが二個のシラノール基に吸着する際,シラノール基がSi-O結合を軸として内側に回転し,ベンゼンと相互作用が大きくなるように吸着サイトが変形することが見いだされた.他の吸着質が吸着する場合も,変形の度合いは吸着質によって異なるが,同様の変形が生じることが確かめられた.吸着サイトの違いによる吸着特性の違いとして,まず,シロキサン基は水が吸着する場合を除けば吸着サイトにならないことがわかった.また,ベンゼンの場合はsingle-typeに吸着しやすく,アンモニアの場合はpaired-typeに吸着しやすいというように,single-typeとpaired-typeのどちらがより活性なサイトになるかは吸着質によって異なること,非経験的分子軌道法により吸着質が吸着しやすいサイトを推定することが可能であること,がわかった.また,吸着実験を行って微分吸着熱を求めたところ,計算で求めた吸着相互作用エネルギーとよい一致を示し,計算結果が定量的にも妥当であることが明らかになった.これより非経験的分子軌道法が表面構造と吸着特性について有効な知見を与えるツールであることがわかった.Gaussian92プログラムにより6-31G^<**>基底関数でのHartree-Fock(HF)及びMP2レベルの計算を行った.吸着質が1個もしくは2個のシラノール基に吸着する場合について考慮し,吸着サイトのモデルとして1個のシラノール基よりなるsingle-type及び2個のシラノール基よりなるpaired-typeモデルを導入した.また,シロキサン基よりなる吸着サイトモデルも導入した.吸着質がエチレン,ベンゼン,水,アンモニアなどの場合について吸着構造ならびに吸着相互作用エネルギーΔEを求めた.ベンゼンが二個のシラノール基に吸着する際,シラノール基がSi-O結合を軸として内側に回転し,ベンゼンと相互作用が大きくなるように吸着サイトが変形することが見いだされた.他の吸着質が吸着する場合も,変形の度合いは吸着質によって異なるが,同様の変形が生じることが確かめられた.吸着サイトの違いによる吸着特性の違いとして,まず,シロキサン基は水が吸着する場合を除けば吸着サイトにならないことがわかった.また,ベンゼンの場合はsingle-typeに吸着しやすく,アンモニアの場合はpaired-typeに吸着しやすいというように,single-typeとpaired-typeのどちらがより活性なサイトになるかは吸着質によって異なること,非経験的分子軌道法により吸着質が吸着しやすいサイトを推定することが可能であること,がわかった.また,吸着実験を行って微分吸着熱を求めたところ,計算で求めた吸着相互作用エネルギーとよい一致を示し,計算結果が定量的にも妥当であることが明らかになった.これより非経験的分子軌道法が表面構造と吸着特性について有効な知見を与えるツールであることがわかった.
静的型付関数型言語のSIMD演算・並列化拡張の型に基づく高性能な実装に関する研究

StandardML言語に対し, SIMD演算に必要なベクトルデータ型および操作と, GPGPUによる並列演算機構を,必要に応じて言語プリミティブや型を拡張して導入し,シームレスに静的型付関数型言語から並列演算を駆動できるようにした。これらの拡張は,現在実験的に個別にSML#言語処理系に実装されているが,研究期間終了後にリリースされたSML#処理系の正式版に対して今後移植する予定である。この研究は、近年広がりつつあるヘテロジニアス・マルチコアプロセッサなど、汎用プロセッサや異なるアーキテクチャの特定用途向けプロセッサが複数存在するマルチプロセッサ環境において、静的型付関数型言語(Standard ML言語など)の抽象性や理論に裏付けられた高い生産性・信頼性と、マルチプロセッサ環境の高い並列演算性能が両立する処理系の実現を目的とする。特に、本課題では、SIMD(Single Instruction Multiple Data,単一命令で複数の数値に対し同時に演算を行う)演算向けプロセッサを持つマルチプロセッサ環境に対し、この環境の特性を活用した高性能の並列処理が可能なStandardML言語処理系を、型理論に基づき型安全性を保証しつつ実現する。今年度は、静的型付き関数型言語であるStandard MLの処理系である、SML#処理系(東北大学電気通信研究所大堀研究室において実装)に対して、(1) StandardML言語への固定長ベクタ型の導入、(2) StandardML言語の固定長ベクタ型データ構文・演算による拡張の導入、を行った。ターゲット環境はIntel IA-32アーキテクチャとし、上記演算の実装においては、IA-32アーキテクチャにおいて提供されているSIMD命令を使用した。StandardML言語に対して、固定長ベクタ型を導入した。この型は、格納されるデータ型と長さの組、例えば、4要素整数ベクタ型の場合は"(int, 4) vector"などと表現され、実装上、32ビット整数が4つ連続領域に格納されたデータとして格納されることとなる。格納されるデータ型には制限はなく、MLの特徴である多相型も利用可能である。前項で導入したデータ構造を容易にプログラム中で標記出来るようにするため、固定長ベクタをリテラルとして表現できるようにした。例えば、4要素整数ベクタは"[<1,2,3,4>]"としてプログラムに記述することが出来る。あわせて、この標記をパターンマッチでも使用できるようにした。例えば、引数として4要素のベクタ型を受け取る関数は、"fun f[<x, _, _, _>]=x;"として記述することが出来る。この関数は、∀α.(α,4) vector -> αの型を持ち、多相型も利用可能である。また、4要素整数ベクタの加算など、アーキテクチャのサポートがある演算について、ハードウェアのSIMD命令を使用したプリミティブを実装した。本課題の対象であるヘテロジニアスマルチコア環境では、ベクトル演算処理などが多用される。そのため、このようなSIMD演算をprimitiveとして導入しておくことにより、本課題の目標である、MLでのより高速な並列演算処理の実現に貢献すると考えられる。今年度は、静的型付き関数型言語であるStandard MLの処理系である、SML#処理系(東北大学電気通信研究所大堀研究室において実装)に対して、NVidia社が製造するグラフィックプロセッサを使用した並列計算環境である、CUDAを活用するための拡張に関する仕様の調査・検討を行った。当初の計画では、このような環境での並列計算の実現に適したデータ構造の実装を行うことにしていたが、言語の並列計算への対応を先行して行うことが効率的であったため、先にこの検討を行った。検討を行った結果、実装はおおむね以下のようになる:(1) CUDA低レベルAPIのStandardMLへの導入CUDAでは、メモリ管理、デバイス管理、並列計算制御などといった、低レベルのAPIを提供しており、これらを使用してプログラマは並列計算を行う。これらのライブラリをStandardMLから使用できるようにし、また、必要に応じて特殊な構文を言語に追加することで、Standard MLからグラフィックプロセッサを利用し、MLのデータ構造に対する並列計算を実現する。(2)データ構造の実装CUDAを関数型言語から使用する場合に難しい課題に、再帰的データ構造など、ポインタを多数含むデータ構造の取り扱いがある。処理系を拡張するなどして、デバイスへのデータ構造の転送を自動化することにより、低レベルAPIでは難しかった関数型言語のデータ構造への並列計算を容易にする。(3)コンパイラの拡張ここまででは、CUDAの並列関数をStandardMLに統合した記述はできず、既存の(CUDA向け拡張Cの)関数を呼び出すだけになる。GPGPU固有の制約の下で、Standard MLへの統合をおこなう。これらの実装を次年度以降に実施する。特に、(2)については、本研究の目標とする、並列計算での再帰的なデータ構造の効率的な取扱いにおいて、重要なポイントとなる。まず,Standard ML言語からのGPGPU上での並列計算呼び出しの実現として,前年度の検討結果に基づき,Standard ML言語から,GPGPU上に展開された並列計算用のプログラムを呼び出し,その結果を後続のStandardMLの計算で利用できるように拡張とライブラリの実装を行った.

ライブラリは,NVidia社のCUDA環境を呼び出す形で実装している.また,拡張については,CUDA環境特有の並列演算の並列度や,デバイス上での分割などの実行時パラメータを設定できるような拡張を行っている.当初目標としていた,再帰的なデータ構造を用いたヘテロジニアスマルチコア環境における並列計算の実現については,本年度は,言語への組み込みには到達せず,C言語レベルで作成した再帰的データ構造(リスト)を,ホスト側・デバイス側間で相互にやり取りするための検証を行った.この検証では,ポインタの互換性のないデバイス間で,ポインタを含むデータ構造であるリストについて,適切に移動を行うための手法について,検討した.この検討結果に基づき,当初予定していた,実際にStandardML言語に組み込む点については,最終年度で行う予定である.本年度は,再帰的なデータ構造を用いたCUDA環境における並列計算のStandardML言語からの利用の実現と,StandardML言語(のサブセット/拡張)での並列計算用コード記述の実現に向けた研究を行った.このようなことを実現するにあたっての課題は,まず,Standard ML言語の中からシームレスに(Standard ML言語の関数として),CUDA環境用の関数を定義し,利用できるようにすることである.そのために,Standard ML言語を拡張し,CUDA C関数のプログラムを直接StandardMLの中に埋め込めるようにした.その上で,処理系を拡張し,実験的な処理系として,上記の言語拡張と,埋め込んだ関数を言語内から直接駆動できるようにするためのバックエンドの実装を行った.実装には,東北大学電気通信研究所大堀研究室において実装されているStandard ML処理系の、SML#処理系を使用した.具体的には,以下を行った.●埋め込みに必要な文法の拡張●埋め込んだ関数からのStandardMLの型の取り出し●埋め込んだ関数のGPUコードへのコンパイル機構の組み込み●コンパイルしたGPUコードのStandardMLからの呼び出しに必要な内部処理の自動生成これらにより,拡張したStandardML言語で記述されたプログラムのみで,GPUを用いた並列演算を実行することが可能となった.なお,埋め込める関数は,現状ではCUDACのGPU用関数を直接埋め込む形になっている.内部では,抽象構文木として取り扱っているので,将来,StandardML風のDSLを埋め込むような形に発展させることも可能である.また,対象とするデータ型も配列や整数などの制約もある.
有機非線形媒質バクテリオロドプシンを用いた方向性結合器の開発

本研究の目的は,光照射で屈折率(吸収)変化する有機非線形媒質バクテリオロドプシン(bR)を利用して,光制御型光スイッチ素子を実現することである.光スイッチの小型化,低動作パワー,高速動作などの点からチャネル型導波路が有利と考え,当初方向性結合器型を提案したが,グレーティング結合器型スイッチ素子の方が将来性があると判断して素子構成を変更した.提案したグレーティング結合器は,電子ビーム露光装置およびドライエッチング装置を用いて石英基板上に作製したスラブ型フォトニック結晶(露光面積1.5mm^2,周期600720nm)上に,各種bR混合ポリマー膜をスピンコートしたものである.最適導波路膜厚を求めるためPVAのみをコーティングして透過スペクトルを測定した.膜厚を130200nmに制御し,法線方向から白色光を入射させて(-40+40度)ポリクロメーターで分光したところ,導波モードあるいはBraggモードの励振による透過強度の損失に対応する鋭いディップが観察され,膜厚180mm付近で最大Q値を示した.さらにPVA溶液にbRを混合してスピンコートした膜,bRを塗布して乾燥させた上にポリスチレンをオーバーコートした膜についてそれぞれ光学測定した結果,複数の新しいディップが出現し,そのQ値は最大1000程度を示した.各ディップエネルギーを波数k_x=ksinθの関数としてプロットした分散関係から,有効屈折率を計算したところ,1.72eV付近ではn^*=1.47,2.42.7eV付近ではn^*=.53となり,これらの値は石英の屈折率やPVAの屈折率に非常に近いことがわかった.これらのサンプルにArイオンレーザー(515nm)を照射してbRの屈折率を変化させ,それに従って導波路に結合するモードすなわちディップの波長を変化させたところ,シフト量は12nmで,He-Neレーザー633nm(半値全幅1.4nm),半導体レーザー682nm(半値全幅2.0nm)のスイッチングは十分可能であることを確認した.このように,入射角度によって複数のディップを同時に選択でき,その波長シフトを光で容易に制御できることから,本研究で提案したフォトニック結晶スラブは,多波長光スイッチング素子として利用できることを示した.本研究の目的は,光照射で屈折率(吸収)変化する有機非線形媒質バクテリオロドプシン(bR)を利用して,光制御型光スイッチ素子を実現することである.光スイッチの小型化,低動作パワー,高速動作などの点からチャネル型導波路が有利と考え,当初方向性結合器型を提案したが,グレーティング結合器型スイッチ素子の方が将来性があると判断して素子構成を変更した.提案したグレーティング結合器は,電子ビーム露光装置およびドライエッチング装置を用いて石英基板上に作製したスラブ型フォトニック結晶(露光面積1.5mm^2,周期600720nm)上に,各種bR混合ポリマー膜をスピンコートしたものである.最適導波路膜厚を求めるためPVAのみをコーティングして透過スペクトルを測定した.膜厚を130200nmに制御し,法線方向から白色光を入射させて(-40+40度)ポリクロメーターで分光したところ,導波モードあるいはBraggモードの励振による透過強度の損失に対応する鋭いディップが観察され,膜厚180mm付近で最大Q値を示した.さらにPVA溶液にbRを混合してスピンコートした膜,bRを塗布して乾燥させた上にポリスチレンをオーバーコートした膜についてそれぞれ光学測定した結果,複数の新しいディップが出現し,そのQ値は最大1000程度を示した.各ディップエネルギーを波数k_x=ksinθの関数としてプロットした分散関係から,有効屈折率を計算したところ,1.72eV付近ではn^*=1.47,2.42.7eV付近ではn^*=.53となり,これらの値は石英の屈折率やPVAの屈折率に非常に近いことがわかった.これらのサンプルにArイオンレーザー(515nm)を照射してbRの屈折率を変化させ,それに従って導波路に結合するモードすなわちディップの波長を変化させたところ,シフト量は12nmで,He-Neレーザー633nm(半値全幅1.4nm),半導体レーザー682nm(半値全幅2.0nm)のスイッチングは十分可能であることを確認した.このように,入射角度によって複数のディップを同時に選択でき,その波長シフトを光で容易に制御できることから,本研究で提案したフォトニック結晶スラブは,多波長光スイッチング素子として利用できることを示した.本研究の目的は,光照射で屈折率(吸収)変化する有機非線形媒質バクテリオロドプシンを導波路媒質として方向性結合器を構成し,光で制御する光スイッチ素子を実現することである.光スイッチの小型化と多様性,低動作パワー,高速動作の点からデバイス形態にはチャネル型導波路が有利であり,その中で方向性結合器型を提案した.初年度は,素子化基礎実験として,導波路材料であるバクテリオロドプシンの非線形光学特性を検討した.今回は,ワイルドタイプおよび遺伝子組替えによってさらに高安定化されたミュータントの2種類の市販の株を購入し,使用した.これを水溶性透明ポリマー(PVA)に混合し,ODをパラメーターとした薄膜を作製してその非線形光学特性を測定した.その結果,混合ポリマーの(パルス)応答時間は100msオーダー,また光損傷しきい値は,本実験で使用した強度範囲(50mW/cm^2)では,波長に依存せず,損傷は見られなかった.

また,共同研究者の提案により,グレーティング結合器型スイッチ素子の方が将来性があると考え,その光学特性を検討した.理研の誇る微細加工技術(電子ビーム露光法)を駆使して,石英基板上に600nm700nmの周期でスラブ型フォトニック結晶を作成し,その上に上記バクテリオロドプシン混合ポリマーをスピンコートした.本年度購入した分光器を用いての透過特性を調べたところ,強い吸収ピーク,言い換えれば導波モードが得られた.しかし,まだ膜厚依存性およびポリマー作成の最適条件が得られていないので,今後の課題としたい.本研究の目的は,光照射で屈折率(吸収)変化する有機非線形媒質バクテリオロドプシン(bR)を導波路媒質としてフォトニック結晶上に塗布し,光制御型光スイッチを実現することである.本年度は理化学研究所所有の電子ビーム露光装置・ドライエッチング装置を用いて,石英基板上に矩形構造を作製した(露光面積1.5mm^2,周期600720nm).ここにbR混合ポリマーをスピンコートして導波路を構成し,その光学応答を評価した.最適導波路膜厚を求めるため,PVAのみをスピンコーティングし,その透過スペクトルを測定した.PVA濃度,回転数によって,膜厚を130200nmに制御し,法線方向から白色光を入射させて(-40+40度)ポリクロメーターで分光する.その結果,導波モードあるいはBraggモードの励振による透過強度の損失に対応する鋭いディップが観察され,膜厚180nm付近で最大Q値を示した.さらにPVA溶液にbRを混入して塗布し,これを同条件下で光学測定した結果,複数の新しいディップが出現し,そのQ値は最大で800程度を示した.各ディップエネルギーを波数K_x=Ksinθの関数としてプロットした分散関係から有効屈折率を計算したところ,1.72eV付近ではn^*=1.47,2.42.7eV付近ではn^*=1.53となり,これらの値は石英の屈折率(1.46)やPVAの屈折率に非常に近いことがわかった.このサンプルにArイオンレーザー(515nm)を照射してbRの屈折率を変化させ,それに従って導波路に結合するモードすなわちディップの波長を変化させたところ,シフト量は01nmで,He-Neレーザー633nm(半値全幅1.4nm)のスイッチングは十分可能であることを確認した.本年度の結果から,サンプルへの入射角度によって簡単にディップ波長を変えられ,複数のディップを同時にスイッチングに利用できることがわかった.次年度は,より大きなディップシフト量を得るために光誘起屈折率変化を大きくする条件を見いだし,複数波長でスイッチング動作を確認することが課題である.本研究の目的は,光照射で屈折率(吸収)変化する有機非線形媒質バクテリオロドプシン(bR)を導波路媒質としてフォトニック結晶上に塗布し,光制御型光スイッチ動作を実現することである.本年度は昨年度に引き続き,電子ビーム露光装置,ドライエッチング装置を置いて,石英基板上に露光面積1.5mm^2,周期600720nmの短形構造を作製し,その上に各種bR混合ポリマー膜をスピンコートして光学応答を評価した.グレーティング型導波路では,導波モードあるいはBraggモードの励振による透過強度損失に対応する鋭いディップが観察できるが,より大きなディップシフト量を得るためには,光誘起屈折率変化を大きくする必要がある.
製品ライフサイクルモデリングを継続的支援する知的意思決定支援システムの開発

今日の生産様式は、多種少量生産を越え、究極には一品生産へと多様化・高度化、製品寿命の短命化などが急速に進み、環境配慮の省資源・循環型生産・産業システムの実現に向けて、環境負荷軽減のための具体的な技術や分析手法、支援ツール開発などが急務である。特に、生産の諸意思決定は、経済性と環境保全の両立に向け、製品の全ライフサイクルにわたって、製品の生産、使用、再生、そして廃棄処理に使われる資源やエネルギーと、排出物に対する環境負荷(影響度)を定量的に分析・評価することが効果的とされる。本研究では、ライフサイクル・コストや環境影響の大半(8090%)を左右する初期の製品設計に注目して、製品の高機能・高性能を維持しつつ、製品全ライフサイクルにわたって、省資源や省エネルギー、低エミッションとライフサイクル・コスト最小化を可能にする製品設計や製造プロセスに関する諸意思決定課題の統合化解析を試みた。また、より軽量化や省エネルギー、リサイクル容易化、環境負荷軽減を可能にするため、製品設計でなされる多くの意思決定事項に対してシリアルな逐次的意思決定ではなく、互いの意思決定が相互影響し合うフィードバック情報による再帰的な意思決定手法に基づいて、製品設計・製造段階で要求される機械的・力学的条件や経済性・省資源・環境低負荷を同時に満足するパレート最適解の厳選技法を提案した。さらに、高性能-高機能-低コスト-低環境負荷の実現に向け、環境に最良な材料選定と部材の形状・寸法決定、そして低エネルギー・低エミッションの製造プロセス選定のため、設計要求と廃品の再使用・再生処理に関する制約条件を考慮して、材料コスト、製造コスト、保全修理コスト、そしてリサイクル・コストの総和からなるライフサイクル・コストを最小化する解析モデルと分析ツールを開発した。
ASEANにおける日本・韓国・台湾の直接投資の競争と協調

1.本研究は、近年におけるASEANを舞台とした、日本・韓国・台湾の直接投資における、競争と協調の関係を明らかにすることを課題とするものである。商品種類別検討まで行って産業の国際的実証的研究をすることによって、従来の雁行形態論と国際分業論を批判的に検討している。この課題を果たすために、平成9年度10年度に韓国・台湾・マレーシア・シンガポール・タイに実地施調査に出かけ、日系・韓国系・台湾系企業や関係業界団体、政府関係機関にインタビューを行うとともに、関連資料を収集した。2.競争と協調の関係がもっとはっきりわかる、電子・電気産業を中心として調査し、特にモニター、ブラウン管をめぐる日・韓・台の生産関係を重点的に調査研究した。また、直接投資と金融との関係にも立ち入って考察した。今回の調査から、モニター、ブラウン管を中心とする日本・韓国・台湾各企業の生産段階は以下の三段階に区分できることが明らかとなった。(1)生産と技術の難易によって、製品別生産特化がみられる。これまでは日系企業が17インチ以上を生産し、韓国系・台湾系企業が15インチ以下を生産するという棲み分けがみられた。(2)技術水準が高くない同一製品分野において熾烈な競争が展開された。たとえば、15インチ以下のサイズの製品の場合、韓国と台湾がしのぎを削って競争している。ここには水平的競争関係が見られる。(3)ブラウン管生産に必要な部品の調達分野では、系列関係ではなく、品質、価格、納期等の条件に基づく市場競争原理が取引関係を規定している。ここでは垂直的協調関係が成立している。日系メーカーの部品提供なしでは韓国系や台湾系のメーカーは存在しえない。1.本研究は、近年におけるアセアンを舞台とした、日本・韓国・台湾の直接投資における競争と協調の関係を明らかにすることを課題としている。2.この課題を果たすために定例研究会を8回開催し、個別研究発表を行うとともに、長銀総研、さくら総研、ジェトロらの専門家を招き、専門分野の研究状況をフォローした。3.さらに、直接投資の状況についての、韓国・台湾実地調査を実施した。韓国では三星経済研究所、大宇経済研究所、財政経済院、通商産業部、韓国銀行、韓国輸出入銀行、中小企業振興公団等へのインタビューを行い、また関係資料を収集した。台湾では、経済部工業局らの政府関係機関、野村総研台北支店らの日系企業、台湾電路らの台湾企業、資訊工業策進会らの業界団体らに大して30回近いインタビューを行い、また関連資料を収集した。4.今回の調査で、日本・韓国・台湾の対アセアン直接投資の進展状況を、具体的に把握することができた。日本・韓国・台湾の企業が直接投資において、競争と協調の関係を有していることの概要を確認することができた。韓国企業が海外進出する場合に、日本企業に部品を依存することが多いことも、今回の調査で明らかになった。と同時に、韓国が日本との競争を避け、日本の進出がたちおくれた地域へ進出しようとしていることに見られるように、「すみわけ」の関係をとらえることの重要性も認識するに至った。5.日韓台の企業のアセアンにおける接点は、電気・電子産業において最もはっきりと見られることが、今回の調査により明らかとなった。日本に比べて、韓国や台湾の企業の海外投資に限界が見られる状況のもとにおいては、このような産業の製品に焦点を絞って、三国の競争と協調の関係を立体的に捉えていかなければならないという見解に到達した。1.本研究は、一近年におけるアセアンを舞台とした、日本・韓国・台湾の直接投資における、競争と協調の関係を明らかにすることを課題としている。2.この課題を果たすために定例研究会を9回開催した。

この研究会で個別研究発表を行い、またアセアンに留学した中央大学の桐山昇氏を招いて現地の状況を聞き、更に実地調査とその取りまとめについて協議した。3.直接投資の状況を把握するために、合計3回の海外調査を実施し、韓国、台湾、マレーシア、シンガポール、タイを訪問した。調査対象は、三星電子・三星電管(韓国国内及びマレーシア現地法人)、中華映管(台湾国内及びマレーシア現地法人)、マレーシア進出日韓台メーカー、マレーシア工業開発庁、マレーシア国立銀行、シンガポール通貨庁、シンガポール進出日韓台企業、タイ投資委員会、タイ進出日系企業などであった。インタビューを多数行うと共に関連資料を収集した。4.競争と協調の関係が最もはっきりとわかる、電子・電気産業を中心として調査し、とくにブラウン管生産関連分野を重視した。金融にも配慮した。5.今回の調査から、ブラウン管を中心とする日本・韓国・台湾各企業の生産段階は、三段階に区分できることが明らかになった。すなわち、(1)カラーテレビおよびパソコン用ディスプレー組立の局面ではすみわけがなされ、(2)ブラウン管生産の局面では熾烈な競争が展開され、(3)ブラウン管生産に必要な部品・部材の局面では、日系メーカーの存在を抜きにしては韓国系や台湾系メーカーは存在しない、ということがわかった。