hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線エネルギ-差分法による胸部X線画像の臨床応用について

コンピュ-タ技術の進歩により生まれたdigital radiography system(DR)を利用して、フィルム/スクリ-ン系によるX線写真の限界を改善していくことが期待されている。我々はFuji computedradiography(FCR)を用いた一回撮影エネルギ-サブトラクション(ES)法の開発に取り組み、軟部組織のみの画像(soft tissue image)、骨組織のみの画像(bone image)をそれぞれ分離して得ることに成功した。今回の研究目的はCRーESの臨床応用の可能性をさらに検討し、各種画像検査法のなかでの位置づけを明らかにしていくことにある。臨床応用1)転移性肺腫瘍における単純CRとサブトラクション軟部画像の比較結果はCTスキャンで確認された転移結節は123個であり、うち単純CRでは78個(62.9%)、サブトラクション軟部画像では87個(70.2%)が描出されており、サブトラクション画像で多くの結節が描出可能となっている。サイズ別では16mm以上の比較的大きな結節影の描出では単純CR、サブトラクション画像であまり差はないものの、15mm以下の小結節影ではサブトラクション画像が優れている。肋骨陰影が消去されることにより、肋骨下の小結節影の発見がサブトラクション画像で容易になったことが示されている。2)CRーESの肺がん集検への応用肺がん集検の胸部X線写真にCRを用いることの意義としては、(1)画質が統一され、撮影ミスが減少する、(2)画像管理が容易となる、(3)被曝量が低減できる可能性がある、(4)各種画像処理により小結節影発見率の向上が期待できる、などが挙げられる。ハイテク技術の進歩が生出したDigital Radiographysystemの一つとして現在我が国に最も広く臨床に用いられているものがFuji Computed Radiography(FCR)である。X線エネルギ-の差を利用して軟部組織画像と骨画像を得ることができるという報告は以前よりあったが,一般患者を対象として広く臨床応用が可能かどうかが問題として残っていた。FCRをX線検出に利用し,且つ金属フィルタ-を用いた一回撮影胸部写真でこれに成功していたが,画質の点で問題も残っていた。先ずこの点の解決が,フジフィルム宮の台研究所との共同研究で行われ,現在臨床応用が充分に可能と考えられる画質となったのでfineエネサブ技術と呼ぶことにしている。しかし処理時間に問題が残っているので引続き検討が行われている。一方,この画像を用いて小円形陰影の検出能を調べる目的で,転移性肺癌症例を用いてXーCT,FCR,fineエネサブ軟部画像,通常のフィルムスクリ-ン系の画像で比較検討を行っている。現在の所,XーCT,fineエネサブ,FCR,通常のフィルムの順で検出能が良いという結論を得ている。特にfineエネサブでは肋骨に重なった病巣の検出に優れ,横隔膜ド-ム付近ではXーCTを凌駕するものがあった。しかし中央陰影に重なる部位ではFCRの方が良いものもあった。以上fineエネサブ画像といえども通常のFCR画像と軟部組織画像の2枚を並べて観察する必要があり,胸部X線検査法の中での地位は,特殊検査とはなり得ず,あくまでル-チン検査の一つとして開発が進められるべきと考えており,それに適する技術的改良が課題である。臨床応用1)転移性肺腫瘍のスクリ-ニングー転移性肺腫瘍における単純CRとサブトラクション軟部画像の比較結果はCTスキャンで確認された転移結節は123個であり、うち単純CRでは78個(62.9%)、サブトラクション軟部画像では87個(70.2%)が描出されており、サブトラクション画像で多くの結節影が描出可能となっている。

サイズ別では16mm以上の比較的大きな結節影の描出では単純CR、サブトラクション画像であまり差はないものの、15mm以下の小結節影ではサブトラクション画像が優れている。肋骨陰影が消去されることにより、肋骨下の小結節影の発見がサブトラクション画像で容易になったことが示されている。2)CRーESの肺がん集検への応用肺がん集検の胸部X線写真のCRを用いることの意義としては、(1)画質が統一され、撮影ミスが減少する、(2)画像管理が容易となる、(3)被曝量が低減できる可能性がある、(4)各種画像処理により小結節影発見率の向上が期待できる、などが挙げられる。
参加・協約にもとづく森林利用の増進に関する実証的研究

これまでわが国の森林利用は,森林所有者による用材林業の展開という方向性を持って発展してきた。しかし、社会・経済的状況変化のもとで、この発展方向の限界が顕著になりつつある。従来、緑の羽根基金などのかたちで森づくりへの協力を示してきた国民も多かったが、ここに新たに活力をもって登場してきているのは、市民による森林経営・管理への直接参加である。これら市民はグループをつくり、それぞれの地域で自らのフィールドをもって森林とかかわろうとしている。そして、里山サミット、全国雑木林会議、森林と市民を結ぶ全国の集い、など全国規模での意見交換会・相互交流が開催される進展をみせている。今回の研究によって情報や資料の収集に努めた結果、これら動向をほぼ掌握することができた。共通している点は、森林「労働」を通して森に遊び森に楽しむことを追求していることであり(新しいかたちの「労働」)、また、広い意味での「環境問題」とかかわって登場している点である。自ら身体的に働きかけて自然の恵みを直接享受する「業」は、「環境の社会化」としての生業の系譜上にあり、「森業」と呼びたい。市民参加の森業をいかに流域社会のなかに設計し、位置づけていくかが、これからの森林計画・政策にとって重要である。一方、このような「参加」を、所有者による経営の枠を越えて受け入れる試みも種々のかたちで始まっており、これら状況もほぼ把握した。市民を受け入れて多様・多元的で複層的な森林利用を行うには、権利とルールが新たに形成されてこなくてはならず、「協約」はその内容である。現代的な「入会権」創造が課題となっている。林政の中核に登場した森林・林業の流域管理システムは、森林のこのような「共」的管理をも組み込む必要がある。研究着手の初年度であり,林野庁や県庁等の行政機関や現地の調査,および各種の催への参加、などによって広く情報を収集することに努めた。従来の普遍的形態である森林所有者による森林経営・利用ではない形の、「参加・協約にもとづく森林利用の増進」の進展を分類すると、まず2つに大別される。木材生産のための「森つくり」とそうでない内容での森林利用である。前者の造林公社による分収造林事業は、昭和30年代から行なわれていたものであり、その現段階での問題点をびわ湖造林公社において予備調査を行なった。また、市民が費用負担して参加し、その造林事業を支える分収育林事業の実態についての多くの情報も収集した。後者については、(1)貴重な自然としての森林を保存するために市民参加型の運動が展開しているものと、(2)むしろなんでもない「身近な自然との触れ合い」や「都市と山村との交流」の場として森林に意義を見出だして「増進」が図られているケースに分類できる。(1)には、市民運動としてのナショナルトラスト運動(保存を目的として所有権を取得)があり、神奈川県のように「かながわ森林基金」をつくって対応している例もある。(2)に関しては、現代的な「里山つくり」、現代的な「入会山つくり」として進展が見られる。市民主導型のものは、ゴルフ場反対運動などの抵抗を契機に結合し、よりポジティブなものを目指して生み出されたもので、「阿蘇グリーンストック」や島根県大東町の「生涯学習林」などがある。行政主導型のものとして、神奈川県の「きずなの森造成事業」、横浜市の「ふれあいの樹林制度」、福岡県矢部村の「秘境杣の里」などがある。国有林の分収育林事業での「法人の森」もこの類型のものと考えてよいであろう。

事業体主導型のものとしては、福島県只見町の「たもかく」、京都府伊根町森林組合の信託契約・森林レクリエーション事業がある。参加・協約にもとづく新たな森林利用は、種々の状況のなかで萌芽的に発生しつつあり、それぞれがケース・バイ・ケースである。よって、広く情報を集めることが重要であり、また、取りまとめるためには問題を絞っていくことも肝要である。今年度は、林野庁、京都大学、森林レクリエーション協会などに出向いて資料収集に努め、また、株式会社「たもかく」、ニッセイ緑の財団、神奈川県の「県民手づくりの森」造成事業・「きづなの森」造成事業、および横浜市の「ふれあいの樹林」設置事業について現地調査をおこなった。中間総括をして、11月には林業経済学会で「参加・協約による新たな森林利用」と題して学会発表をおこなった。また、「森業(もりぎょう)-参加・協約による新たな里山づくり」と題した論文を図書刊行した(北川泉編著『森林・林業と中山間地域問題』所収)。これらは、都市住民が参加し、協約にもとづいて森つくりに取り組んでいる4つの事例を取り上げて分析し、その意義づけをおこなったものである。概要は以下のごとくである。森林クラブによるものは、参加費を払ってでも山仕事をやりたい仲間が集まって分収造林事業として進められている。神奈川県では、都市住民が参加して自分たちの森つくりができるように、種々の支援策を施して実績をあげている。阿蘇グリーンストックは、グランドワーク型トラスト方式による次代に贈る環境形成運動であり、特定市民を組み入れた「拡大入会権」での田園リゾートが追求されている。株式会社たもかくでも、株主は共同利用地での「入会権」を有する会員であり、その利用に供する森つくりがおこなわれている。自ら身体的にかかわって自然の恵みを直接享受する「業」は、「環境の社会化」としての生業の系譜上にあり、「森業」と呼びたい。これからの流域社会の再生にとって、また、森林・林業の流域管理システムを活力をもって作動させるためにも重要である。1996年2月に東京で第1回「森林と市民を結ぶ全国の集い」が催され、「市民が支える森林づくり」をテーマにして全国各地から多数の実践者が参集した。本研究を構想した5年前には、このような状況の進展は全く予想できなかったことである。かくなる広範に展開されてきた新たな「参加・協約にもとづく森林利用」についての実態を把握すべく、かつ、本年は本研究の最終年度であることもあって、各地大学や森林総合研究所、林野庁などに出かけて、広く情報を収集することに努めた。さらに、市民が森つくりに直接参加する事例のなかで、最も楽しく「森に遊ぶ」かたちをつくり得ていると判断した香川県のドングリ銀行について、現地での実態調査を行って現状を分析した。また、「所有」を越えた次元での一つの森林利用形態を、養蜂業者の生業に見いだし、「密源としての森」を島根県六日市町を事例にとって調査した。市民は広い意味での「環境問題」と係わって登場し、現在、森つくりに「参加」しようとしているのであり、経済システムや森林計画システムはこのことを組み込んで機能することが要求されている。この点が未来社会に向かってのシステムが「健全」か否かの分岐点である。これらのことについて、「環境問題と経済」と題して、学会誌『林業経済研究No.129』(1996)に発表した。
‘Sport'の語源とスポーツ文化の変容に関する研究-前ヴィクトリア時代イギリスにみる転換前夜のスポーツの実像を踏まえて-

O.E.D.にみる`sport'概念を検討したスポーツ概念史研究は、イギリスにおける19世紀の前半と19世紀中葉以降のスポーツの概念の相違に注目してきた。それらによれば、19世紀の前半までは、狩猟としての`sport'の概念に特徴的にあらわれているように、主として「戸外での気晴らし」を意味し、必ずしも組織的に行なわれる厳格な競技や大筋活動、それらの要素を主たる行為特性に持つ、いわゆる「近代スポーツ」の概念とは一致しないものであった。この変容期に書き残された一定のスポーツ史史料にみるスポーツ事象の有り様は、たしかにこの概念史研究が示す傾向をおよそ傍証するものである。しかしながら、詳細な語彙分析をすすめていくと、19世紀における`sport'の概念転換は、必ずしもスポーツ概念のきわめてドラスティックな変容を意味するものではなかった。たとえば、名詞`sport'の概念を象徴する形容詞`sporting'の意味に注目してみると、そこにはかつての時代から今日にいたるまでの英語`sport'から連想される象徴的世界が踏襲されていた。しかも`sporting'は、名詞`sport'ほど19世紀における概念転換の事実を明確に指摘し、線引を規定することが困難なものであった。`sporting'の形容の下で語られる対象には、狩猟、動物どうしの闘い、軍事、カ-ニバル的世界(「冗談ごと、機知、頓智、性的耽溺、虚偽体験」)等が含まれており、ゲームとしての現代的意味をもつスポーツの概念と比較すると、気晴らしや遊戯といったより包括的な意味を有す概念枠で括られうる。このことは名詞`sport'が有する深層部分の歴史的連関性を裏づけていよう。本研究においては形容詞`sporting'に注目することにより、スポーツ概念史研究を実像を踏まえて分析することが有効である点を認識できた。スポーツの意味の分節化は、何が対象とされて実体性を帯びていたのかという点を抜きに論じても意味をなさない。`sport'は名詞の集合体であるという呪縛を解き放った上で、その概念の変容を問題にする必要があろう。今後も継続してこの問題に取り組んでいきたい。
長寿の遺伝・環境要因に関する国際共同研究

本研究代表者が過去15年間をかけ世界25カ国、60地域での循環器疾患と栄養に関する国際共同研究(CARDIACStudy)により、平均寿命は心筋梗塞や脳卒中の死亡率と有意の逆の相関を示すこと、また前者は魚介類の摂取指標である24時間尿中タウリン量や血液燐脂質中n-3脂肪酸と逆相関、後者は尿中ナトリウム、ナトリウム/カリウム比と正相関することから、これらの栄養因子が循環器疾患の死亡率を介して長寿決定の要因となること、一方、脳卒中ラット(SHRSP)などの循環器疾患モデルで食塩感受性高血圧などの遺伝子マーカーを見出しており、長寿を支える遺伝・環境要因を明らかにするため沖縄出身という遺伝は同一で環境が著しく変化し、平均寿命ものびたハワイ在住日系人と逆にそれが短縮したブラジル在住日系人を調査し、ブラジル日系人では魚介類摂取が最低で食塩と脂肪摂取が多く心筋梗塞が多発して短命になっており、一方、ハワイの日系人では食塩は少なく脂肪摂取は多めであるが、魚介類も比較的よく摂って世界一の長寿に日本人の中で最も早く到達したことを明らかにした。さらにブラジルの日系人集団で、日本食の中の長寿の栄養因子で介入試験を実施し、高血圧、高脂血症、糖尿病のコントロールが可能であることを示した。すなわち、長寿に関しては、たとえ心筋梗塞や脳卒中を多発する遺伝要因を有していても栄養による積極的な介入試験を実施することによりこれらの生活習慣病の予防が可能であることを証明し、栄養因子の改善ですこやかな長寿を実現出来ることを示した。本国際共同研究で、長寿に関与する食環境要因と遺伝因子を分析する予定の地域との中で、今年度はブラジルとハワイの日系人を対象に調査した。ブラジル日系人では脂肪摂取は増加しているが血清コレステロール値の上昇はなかったにも関わらず虚血生心電図変化の出現が増加しており、これに極端な魚介類の摂取低下が関係していることを、これまでの共同研究で証明してきた。一方、同じ日系人でもハワイ在住者は肉類の摂取は多くなっているが、魚介類の摂取は週に2回程度で、血清コレステロール値は上昇傾向にあるが、虚血清心電図変化は日本在住の日本人と大差はなかった。そこでハワイでの研究成績を基礎として、2週間に1度しか魚食をしないブラジル日系人の高血圧患者に魚食やEPA,DHAの補充、タウリンの補充による介入研究を実施するための基礎調査を行った。インフォームドコンセントが得られた対象者について、10週間これらの栄養改善因子を積極的に摂取していただいた後、血圧、血清脂質のプロフィル、フイブリノーゲンなどへの影響を観察し、魚食、大豆、海藻などの循環器疾病予防やそれによる長寿への寄与を、ハワイ日系人と比較して明らかにしつつある。(本研究は次年度で完成するため、最終結論は書けない。)遺伝的背景が日本人と同じ日系ブラジル人は出身地である沖縄在住の日本人に比べ食生活の欧米化のともない、高血圧、肥満、高ヘモグロビンAlc、虚血性心電図変化などが有意に増加していることを我々は国際比較栄養疫学研究により明らかにしてきた。これらの危険因子の増加にともない、日系ブラジル人は循環器疾患、とりわけ心筋梗塞による死亡率が増加し、平均寿命も日本人に比べ短縮している。日本においても食生活の欧米化が進み、循環器疾患が増加すると予測される今日、日本食の栄養源が循環器疾患の一次予防にはたす意義を明らかにする必要がある。そのため、魚、海藻、大豆の摂取が明らかに少ない日系ブラジル人を対象に、高血圧はじめ循環器疾患などの予防に効果のあることを脳卒中易発症ラットで実証しているドコサヘキサエン酸(DHA)、わかめの食物繊維、および大豆のイソフラボンを用いて介入研究を実施した。また、健康管理の意識が十分でない日系ブラジル人に家庭用自動血圧計と体脂肪計を活用して、家庭での管理の有用性を検討した。カンポグランデ在住日系ブラジル人(4757歳)400人を検診して、高血圧、高脂血症、糖尿病、肥満など生活習慣病に対するリスクの高い対象者、100人を抽出した。各20名(男10、女10)を(イ)プラセボ群(C)、(ロ)

DNA群(D)、(ハ)わかめ群(W)、(ニ)健康教育のみの対照群(N)、に分けさらに、女性のみ20名を(ホ)大豆群(F)、とした。D群は3gDHA,W群はわかめ粉末5g、F群はイソフラボン50mg含有大豆胚軸6gを毎日、10週間連続摂取し、3週と10週後検診した。なお、全群には減塩や高脂肪食を避けるなど同一の栄養指導をし、自動血圧計、体脂肪計のいずれかを貸与し、血圧や体脂肪を毎日測定しセルフチェックに努めさせた。収縮期血圧(SBP)はD群で3、10週と有意な低下が認められ、また、W郡においては3週目に有意な低下が認められた。拡張期血圧(DBP)の低下は有意ではなかった。女性の場合、血清総コレステロール値は3週目のW群にのみ有意な低下が認められた。自動血圧使用群の方が体脂肪計使用の群に比べ有意なSBPの低下が認められた。以上の結果より、大豆、わかめ、DHAなど伝統的な日本食に含まれる栄養素が循環器病疾患に対する危険因子の軽減に寄与することが明らかになった。さらに、血圧の自己管理が危険因子軽減に重要であることが確認された。長寿の遺伝・環境要因の国際共同研究として、工業化、都市化、近代化、欧米化に伴う環境因子の循環器疾患のリスクにおよぼす影響を第3年度は計画通り次の2地区の調査を実施した。1)中国貴陽住民における栄養研究:貴陽住民は脂肪、食塩摂取などでリスクの少ない反面、内陸に居住するため魚介類の摂取は少ないが大豆蛋白の摂取が多く1986年の前回の調査では中国12地域の中で高血圧症は広州についで少なく、循環器疾患のリスクの少ないことがこの地の長寿の要因と考えられる。貴陽住民のうち前回の検診対象者と同年齢の50・54才代を中心に同一プロトコールで検診を実施したところ苗族、布衣族など少数民族では高血圧患者の割合は少ないが、漢族では増加し、経済発展による生活習慣の変化、ことに伝統食の喪失が循環器疾患のリスクを高めることを明らかにした。2)沖縄住民の遺伝栄養研究:沖縄住民は貴陽同様大豆摂取が多く、しかも魚や海藻などの摂取も多く貴陽同様に循環器疾患が比較的少なく世界一の長寿である。平成8年の調査地域ブラジルカンポグランデの日系沖縄人では、循環器疾患のリスクが明らかに増え、大豆(イソフラボン)・魚油(DHA)・海藻(わかめ粉末)による10週間の栄養介入試験が有効であったのでその出身地である名護で検診を実施し、カンポグランデの住民の成績を比較し沖縄住民では50代でもなお尿中イソフラボンの排泄量が多く、魚食、海藻食と共に伝統食の摂取が沖縄住民の世界一の平均寿命を支える環境要因として重要であることを証明した。
ロドコッカス・エクイ新規病原性プラスミドpVAPNの病原遺伝子解析と分子疫学調査

ロドコッカス・エクイの病原性プラスミド(pVAPN)保有株四日市の牛由来、長崎と沖縄の山羊由来、ヒトAIDS由来株の計13株について病原性プラスミドpVAPN脱落株(以下脱落株)を作製し、マウス病原性の比較検討した。脱落株を得るため、37°C継代培養を繰り返し行ったが、いずれの株でも脱落株を作製できなかった。そこで各株にエレクトロポレーションを行い、継代培養したところ、これら13株中6株で脱落株を得ることができた。ヒトAIDS由来10株中7株では未だ得られていないことから、なぜ脱落株を作製できないのかを調べるため、親株と脱落株3組、ヒトAIDS由来10株の37°Cでの増殖曲線を検討したところ、親株と脱落株で増殖に差のない株や37°C培養では増殖しにくい株が存在することが判明した。次に、四日市、長崎、沖縄、ヒトAIDS由来(JCM94-14,JCM94-19,JID03-27)の脱落株とその親株を用いてマウスあたり2×10の6乗の菌数を静脈内接種し、接種7日後の体内臓器中生菌数を比較した。その結果、脱落株において有意に菌数が低下することがわかった。また、ヒトAIDS由来株のうちマウスに対する病原性が低いとされ、かつVapN抗原を発現していない3株についてマウス病原性試験を行ったところ、JID03-46株では他の株の脱落株と同程度の病原性しか示さないことが明らかとなった。VapNに対する特異抗体を得ることを目的に大腸菌発現組換えVapN蛋白質を6匹のddYマウスに免疫した。先の実験で作出したpVAPN脱落株と親株に対するウエスタンブロットを行ったところ、保有株にのみVapNの抗原サイズと一致するバンドを確認することができた。以上の結果から、検出されたバンドはVapNであり、よってVapN特異免疫血清を得ることができたと考えられた。疫学調査については、沖縄県並びに長崎県の担当者と調査日を調整しているとことであるが、それ以外の牛・山羊並びにヒト由来株の病原性に関する研究は順調に進展している。ロドコッカス・エクイの病原性プラスミドには、3つの大きなプラスミド型(pVANA, pVAPB, pVAPN)が存在している。本研究ではpVAPNに焦点を当て、その病原性発現機序を、pVAPAでの知見を基に比較研究を実施している。病原性プラスミド以外にも、病原性発現には染色体DNAの関与も考えられ、ゲノム解析の基礎データを得るため、ホールゲノムのシークエンスを計画している。
交通需要誘出を内生化するメカニズムデザインの理論的・実験的アプローチ

本研究課題は観測された交通行動や表明された交通需要には表れない交通行動に対する選好を誘出させ,その誘出させた選好を用いて社会的厚生を高めるメカニズムデザインを理論的・実験的アプローチに基づき,構築することを目的としたものである.交通サービスオークションにおける希望出発(到着)時刻に着目した選好誘出メカニズムを提案することで,まず理論解析と数値シミュレーションを用いて,通常よりも利用者の負担が少ない表明数で真の選好を近似可能であること,またその結果として,社会的厚生を高めることを示した.次に,1650名を対象とした実験室実験によって,提案メカニズムが実行動ベースでも同様の結果であることを示した.本研究課題は観測された交通行動やナイーブに表明された交通需要には表れない交通行動に対する選好を誘出させ,その誘出させた選好を用いて社会的厚生を高めるメカニズムデザインを理論的・実験的アプローチによって構築することを目的とする.この研究は既存のパーソントリップ調査やプローブパーソン調査、Stated Preference調査などでも観測できない交通需要選好の誘出を目指し,新たな交通システム,交通サービス設計に利用可能なメカニズムの設計を行うものである.都市空間内の膨大な経路集合や目的地集合の全てに対する選好表明(順位付けや値付け)は現実的に困難である.これらの問題に適用可能な利用者の選好誘出メカニズムを理論的に構築する必要がある.平成25年度は,まず選好誘出に関連する既往研究の動向の整理を行った.オークション理論では競上げオークションや選好誘出に関する既往研究において,取引費用や膨大な組合せ列挙を削減する手法が提案されている.しかし,交通行動においては将来意思決定の不確実性や目的地・経路の代替性,選択肢集合の認知,交通行動の慣性など様々な要因が加わる.これらを網羅的に整理することで,表明意思決定に影響を与える要因とそれに対する既存の手法の整理を行った.観測から選好を把握できないケースとして,(1)部分観測による情報の非対称性が存在するケース,(2)制約条件の非観測が存在するケース,(3)信念の非観測が存在するケース,(4)情報が不観測であるケース,(5)代替選択肢の観測不可能性が存在するケースが存在し,選好顕示のためのアプローチとして(a)調査,(b)正直表明メカニズム,(c)選択肢提示,(d)予測市場,(e)発言,(f)検索行動が有用なアプローチになりうることを整理した.本研究課題は観測された交通行動や表明された交通需要には表れない交通行動に対する選好を誘出させ,その誘出させた選好を用いて社会的厚生を高めるメカニズムデザインを理論的・実験的アプローチによって構築することを目的とする.この研究は既存のパーソントリップ調査やプローブパーソン調査,SP調査等でも観測できない交通需要選好の誘出を目指し,新たな交通サービス設計に活かすものである.今年度は乗り捨て型共同利用交通システムに対する利用権取引制度の設計に関する研究を進め,オークションメカニズムの設計とその解法についての研究成果をまとめた.この成果は土木学会論文集において査読付き論文として採録されている.また,選好誘出を考慮したメカニズムデザインの研究として,昨年度の既往研究の整理をもとに,選好誘出を考慮した通行権取引制度の効率性に関する研究を実施した.この研究では,時間帯別評価値の関係性に着目したメカニズムの提案を行っている.選好誘出や選好表明において,選好表明コストが大きな問題であり,この選好表明コストのために真の選好が表明されないという問題が生じていた.本研究では各利用者の時間帯別通行権の評価値の構造を用いて,少ない表明ステップで評価値分布を近似する手法を構築した.この手法を用いて,オークションの効率性の分析を行った結果,朝の通勤時のような一般的な交通状態下では,提案する選好誘出メカニズムが非常に少ない表明ステップで完全に表明した場合と遜色のないオークションの効率性を達成することができることを示した.また,利用者の時間帯評価値分布がランダムな場合(規則性が存在しない場合)でさえも,8割程度の効率性を保つことができることを示した.次年度はこの提案メカニズムを用いて室内実験としてオークションを実施し,効率性を担保できることを示す.本研究課題は観測された交通行動や表明された交通需要には表れない交通行動に対する選好を誘出させ,その誘出させた選好を用いて社会的厚生を高めるメカニズムデザインを理論的・実験的アプローチに基づき,構築することを目的としたものである.この研究は既存のパーソントリップ調査やプローブパーソン調査,SP調査等でも観測できない交通需要選好の誘出をめざし,新たな交通サービス設計に活かすものである.最終年度は選好誘出メカニズムに対する反応をみる被験者実験を行った.Web調査によって集めた1650名に対し,3つの選好表明メカニズム下において交通サービスの支払い意思額を提示する実験を行った.本実験ではランダム割り付け実験であり,被験者群は単一の母集団として扱うことが可能であるが,選好表明メカニズムの違いが被験者の支払い意思額の表明の仕方,特に表明数について大きな影響を与えることを実験から明らかにした.また,本研究が提案する選好誘出メカニズムを用いることで,表明数を増大させるだけでなく,薄い市場となる財への表明数を増加させることで,社会的厚生そのものを高めることができることを実験的に示した.これは前年度に行った理論解析やシミュレーション実験の結果と整合する内容であり,理論的に提案した選好誘出メカニズムを被験者実験を通して有効性を確認することができた.これらの選好誘出メカニズムが有効に機能する原因としては,選好表明に対する認知コストを低減することに起因していると考えられる.

その認知コストを実験から得られたデータを用いて推定を行い,認知コストが選好表明数に与える影響を明らかにした.これらの知見は今後の交通サービス設計において有用な知見となると考える.本研究課題は観測された交通行動や表明された交通需要には表れない交通行動に対する選好を誘出させ,その誘出させた選好を用いて社会的厚生を高めるメカニズムデザインを理論的・実験的アプローチに基づき,構築することを目的としたものである.交通サービスオークションにおける希望出発(到着)時刻に着目した選好誘出メカニズムを提案することで,まず理論解析と数値シミュレーションを用いて,通常よりも利用者の負担が少ない表明数で真の選好を近似可能であること,またその結果として,社会的厚生を高めることを示した.次に,1650名を対象とした実験室実験によって,提案メカニズムが実行動ベースでも同様の結果であることを示した.研究計画通り,効率的な選好誘出メカニズムの提案を行い,研究発表・論文投稿を行っている.また,本研究課題による成果である論文が査読付き論文として採録されている.土木計画学・交通工学本研究で提案した選好誘出メカニズムの室内実験を実施し,その有効性の検討を行う.選好誘出メカニズムが実験的にも効率的に機能した場合は本研究課題の目的は達成される.もし選好誘出メカニズムが実験的には機能しなかった場合も,事前にうまくいかなかった場合に再度選好誘出メカニズムを構築し直し,再実験を行うことが研究計画に明記されているため,研究計画通りの実施を行う.平成25年度中に実施予定であった選好誘出・表明に対するプレ実験を年度内に実施することができなかったため,平成26年度に実施予定である.また,プレ実験のための準備は整っている.本研究課題の成果として発表する国際会議のタイミングが2015年度にあること,またプレ実験の規模が小さく,謝金の支払い等が発生しなかったために,次年度使用額が生じている.平成26年度以降は,選好誘出・表明に対する実験的アプローチとして,設計された表明メカニズムの実挙動を確認するために,実験室実験を行い,理論上適切に設計されたと想定されるメカニズムの評価を行う.プレ実験で得られた被験者意思決定行動をもとに,表明メカニズムの改良を行い,再実験を行うことによって,交通行動の選好誘出を行うための表明メカニズムの設計を行う.今年度実施する実験室実験によって,多くの謝金が支払われるため,当初の予定通り予算の利用がなされる.実施予定であった被験者を要するプレ実験の実施を平成26年度実施へと計画変更を行ったため,実験実施やそれに伴う実験謝金等を平成26年度に繰り越した.予定通り,プレ実験を平成26年度に実施する.また,それ以降の計画には変更が生じないため,平成26年度の請求金額とともに平成26年度に利用を行う.
全自動洗濯機の制振法の研究

本研究は,市販の全自動洗濯機の振動を抑制する目的で行った.洗濯機は,他の回転機械と異なり,使用の度に大きさと方向が異なり,また極めて大きな不つりあいをもつので,制振が難しい.これに対し,パッシブな制振法を試み,以下の成果を得た.まず第一に,洗濯機をモデル化した.それを用いてパラメータを変化させて数値シミュレーションを行い,制振効果を確かめた.提案するパッシブ制振法では,パラメータをうまく調整できれば,振動を1/2から1/3に抑えれることを明かにした.第二に,実験によりその効果を調べた.市販の洗濯槽兼脱水槽の下部に防振ダンパを付け,そのその効果を確かめた.数値シミュレーションで求めた最適値を与えるばねなどが入手できなかったこともあり,最適の状態は実現できなかったが,それなりの効果は認められた.また,このような低振動数の第1モードに対しては,(1)で得た最適値でも摩擦によって,著しくその特性が左右されることが明かとなった.第三に,アクティブ制振法を試みた.洗濯機が本来もつばねに追加し,新たにコイルばねを設置し,そのばねを電磁石によりON/OFFする準アクティブ制御を行い,共振点を瞬時に通過する制振法について,数値解析,シミュレーションにより有効性を確かた.これについては未だ研究の途中である.本研究は,市販の全自動洗濯機の振動を抑制する目的で行った.洗濯機は,他の回転機械と異なり,使用の度に大きさと方向が異なり,また極めて大きな不つりあいをもつので,制振が難しい.これに対し,パッシブな制振法を試み,以下の成果を得た.まず第一に,洗濯機をモデル化した.それを用いてパラメータを変化させて数値シミュレーションを行い,制振効果を確かめた.提案するパッシブ制振法では,パラメータをうまく調整できれば,振動を1/2から1/3に抑えれることを明かにした.第二に,実験によりその効果を調べた.市販の洗濯槽兼脱水槽の下部に防振ダンパを付け,そのその効果を確かめた.数値シミュレーションで求めた最適値を与えるばねなどが入手できなかったこともあり,最適の状態は実現できなかったが,それなりの効果は認められた.また,このような低振動数の第1モードに対しては,(1)で得た最適値でも摩擦によって,著しくその特性が左右されることが明かとなった.第三に,アクティブ制振法を試みた.洗濯機が本来もつばねに追加し,新たにコイルばねを設置し,そのばねを電磁石によりON/OFFする準アクティブ制御を行い,共振点を瞬時に通過する制振法について,数値解析,シミュレーションにより有効性を確かた.これについては未だ研究の途中である.本研究では,洗濯機による極めて大きな不つりあいが使用のたびに異なるという状況に置かれた全自動洗濯機の振動を抑制するパッシブ,あるいはアクティブな方法を調べる.さらに低振動のものを考案することによって,狭いマンションなどで夜中に使える静粛で快適な洗濯機を開発する.市販の洗濯機の実寸法の解析モデルで運動方程式をたて,理論解析と数値シミュレーションを行い,発生する定常振動と非定常振動の大きさを調べた.さらに,その洗濯槽と脱水槽の下に取り付けるダイナミックダンパを設計した.その計算では,従来の往復振動系で提案されていたダイナミックダンパ理論を改良し,ダンパの最適値を求めるとともに,そのダンパを装備した全自動洗濯機の定常振動と非定常振動について理論解析と数値シミュレーションを行い,その有効性を確かめた.さらに,市販の洗濯機を改造し,定常運転と任意の加速度で加減速運転ができる実験装置を製作した.これにダイナミックダンパを取り付け,低振動化できるかどうかを実証した.さらに,市販の洗濯機と同様つり構造をもつ洗濯槽と脱水槽と並列にコイルばねを設け,その一端を電磁石でオン・オフする構造の装置で準アクティブ制制御を行い,振動を低減する装置を考案し,その特性を理論,シミュレーション,実験から検討している.この研究は現在続行中である.本研究は,極めて大きな不つりあいをもち,またその大きさと方向が運転のたびに異なるという特殊な性質をもつ洗濯機の振動を小さくし,その結果,静粛な運転を実現し,また布の分布調整のための再運転という無駄をなくすことを目的とする.平成10年度は,基本的には平成9年度の継続・発展であうが,その研究実績ははつぎの3つに分けられる.(1)理論解析と数値シミュレーション:昨年度の結果を踏まえ,さらに実機使用パラメータ範囲について詳細に調べ,次の(2),(3)の防振法による効果をさらに詳細に確かめた.たとえば(2)のパッシブな制振法では,パラメータをうまく調整できれば,振動を1/2から1/3に抑えれることを明かにした.(2)パッシブな制振法:市販の洗濯槽兼脱水槽の下部に防振ダンパを付け,そのその効果を実験的に確かめた.数値シミュレーションで求めた最適値を与えるばねなどが入手できなかったこともあり,最適の状態は実現できなかったが,それなりの効果は認められた.また,このような低振動数の第1モードに対しては,(1)で得た最適値でも摩擦によって,著しくその特性が左右されることが明かとなった.(3)アクテフィブ制振法:洗濯機が本来もつばねに追加し,新たにコイルばねを設置し,そのばねを電磁石によりON/OFFする準アクティブ制御を行い,共振点を瞬時に通過する制振法について,数値解析,シミュレーションにより有効性を確かめ,実験を行った.実験につしいては未だ研究の途中である.
加齢に伴う姿勢不良に対する運動介入効果の検討-傍脊柱筋の定量評価法確立を目指して

本研究の目的は、姿勢不良、腰痛に対する体幹筋力トレーニングの効果を多面的・客観的に評価することである。姿勢不良と腰痛を有する高齢一般住民を、1ロコモ予防体操群、2ロコモ予防体操+体幹筋力トレーニング群の2群に分け、体幹筋力トレーニングの介入を行い、介入前後の腰背部痛、健康関連QOL、立位姿勢、筋肉量、身体機能、脊柱起立筋の形態学的・電気生理学的変化を観察し2群間で比較する。2018年度は研究参加者の選定を行った。2ロコモ予防体操+体幹筋力トレーニング群は、2017年度に本研究への参加の承諾を得た印南町の地域一般住民から新たに6人の選定を行った。1ロコモ予防体操群については、新たに那智勝浦町立温泉病院の本研究への参加協力を得られ、那智勝浦町やその周辺地域の一般住民から選定する運びとなった。当初の予定より遅れており、研究期間内に姿勢不良、腰痛に対する体幹筋力トレーニングの効果を多面的・客観的に評価する研究目的を達成できるよう、2019年度は、運動療法介入、各調査項目の測定、解析、学会発表、論文作成など早急に研究を遂行していく。2018年度は研究参加者を選定し、運動療法介入を施行する予定であった。しかし当初予定していた地方自治体が別の新規業参加のため本研究への参加が困難となり、参加者の選定に時間を要した。2018年度は、当初予定していなかった那智勝浦町立温泉病院に本研究への参加を要請し、了承していただいた。当初の研究計画より遅れており、今後は早急に研究を遂行していく。まずは、研究参加者への運動介入を行う。本研究では参加者のうち特にロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群は、長期間の高負荷の運動療法介入を要するため、参加者のモチベーションの維持が重要である。そのため、研究代表者が定期的に地域自治体の体操教室に参加し、参加者と直接コミュニケーションをとることでモチベーションの維持を図る。また参加者に直接指導を行う各自治体の保健師のサポートも必須であり、そちらも指導し体制を整えていく。また、ロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群について、新たな参加者が印南町からの6人と少数であるため、すでに美浜町で実施したパイロットスタディにより取得した24人分データと組み合わせることで予定数(n=30)を獲得する。また期間内に研究を遂行するため、運動介入期間を当初の12カ月から6カ月への短縮する(過去の運動介入研究の多くは3カ月以内の介入期間であり、十分な期間だと考える)。研究期間内に、姿勢不良、腰痛に対する体幹筋力トレーニングの効果を多面的・客観的に評価する研究目的を達成するために、早急に上記を遂行していく。平成29年度は研究参加者の選定を開始した。当初予定していた美浜町が別の新規業参加のため本研究への参加が困難となり、代わりに当初予定していなかった印南町に本研究への参加を要請し、了承していただいた。当初の予定より遅れており、平成30年度は、参加者の選定、運動療法介入、各調査項目の測定など早急に研究を遂行していく。1年間の研究期間の延長を申請させていただく予定であるが、研究期間内に、姿勢不良、腰痛に対する体幹筋力トレーニングの効果を多面的・客観的に評価する研究目的を達成できるものと考える。平成29年度は和歌山県内の4市町村(橋本市、美浜町、由良町、湯浅町)から本研究参加者(ロコモ予防体操群(n=30)、ロコモ予防体操+体幹筋力トレーニング群(n=30))を選定する予定であった。しかし、美浜町は別の新規業参加のため本研究への参加が困難であり、代わりに当初予定していなかった印南町に本研究への参加を要請し、了承していただいた。

しかし当初予定していた地方自治体が別の新規業参加のため本研究への参加が困難となり、参加者の選定に時間を要した。2018年度は、当初予定していなかった那智勝浦町立温泉病院に本研究への参加を要請し、了承していただいた。当初の研究計画より遅れており、今後は早急に研究を遂行していく。まずは、研究参加者の選定を行う。本研究は、参加者のうちロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群は、長期間の高負荷の運動療法介入を要するため、参加者の選定が本研究の成否に大きな影響を及ぼす。そのため本研究の意義を理解していただきモチベーションを持った参加者を選定する必要があり、また参加者に直接指導を行う各自治体の保健師のサポートも必須であり、そちらも指導し体制を整えていく。参加者のうちロコモ予防体操群については、我々が従事してきたロコモ予防体操事業により、各自治体でロコモ体操教室が継続実施されているため、予定数(n=30)の参加者の獲得は困難ではないと考える。また、参加者のうちロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群について、上記条件を満たす参加者が少数の場合、すでに美浜町で実施したパイロットスタディにより、ロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群24人の各データは取得済みであり、それと組み合わせることで予定数(n=30)の獲得は可能であると考える。当初予定していた研究期間は2年であるが、予定より遅れており、1年間の研究期間延長を申請させていただく予定である。また、運動介入期間を当初の12カ月から6カ月への短縮も考慮している(過去の運動介入研究の多くは3カ月以内の介入期間であり、十分な期間だと考える)。研究期間内に、姿勢不良、腰痛に対する体幹筋力トレーニングの効果を多面的・客観的に評価する研究目的を達成するために、早急に上記を遂行していく。まずは、研究参加者への運動介入を行う。本研究では参加者のうち特にロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群は、長期間の高負荷の運動療法介入を要するため、参加者のモチベーションの維持が重要である。そのため、研究代表者が定期的に地域自治体の体操教室に参加し、参加者と直接コミュニケーションをとることでモチベーションの維持を図る。また参加者に直接指導を行う各自治体の保健師のサポートも必須であり、そちらも指導し体制を整えていく。また、ロコモ予防体操+体幹筋トレーニング群について、新たな参加者が印南町からの6人と少数であるため、すでに美浜町で実施したパイロットスタディにより取得した24人分データと組み合わせることで予定数(n=30)を獲得する。また期間内に研究を遂行するため、運動介入期間を当初の12カ月から6カ月への短縮する(過去の運動介入研究の多くは3カ月以内の介入期間であり、十分な期間だと考える)。当初平成29年度に研究参加者の選定および運動療法介入前の各調査項目の測定を予定しており、平成29年度にMRI撮像費や表面筋電図電極費、研究参加者交通費等を計上していた。しかし、予定より研究遂行が遅れており、平成29年度に運動療法介入前の調査項目の測定が施行できておらず、次年度使用額が生じた。今後、平成30年度に、当初平成29年度に予定していた運動療法介入前の調査項目の測定を施行する予定であり、MRI撮像費などそれに伴う費用を平成30年度に使用する予定である。
富山湾におけるうねり性波浪の予測と長周期波に関する研究

能登半島先端海域に波浪計を設置して波浪観測を行うことにより、富山沿岸に押し寄せるうねり性波浪を数時間前に捉えて予測することがほぼ可能であることを確認した。また、富山湾沿岸の波浪データおよび造波実験により、沿岸部の浅瀬域(水深1020m以下)にうねり性波浪が侵入することにより、浅瀬域で数分周期の固有振動が生じること、および、うねり性波浪とその固有振動が相互作用することによりうねり性波浪が固有振動の周期でビートすることを確認した。さらに、津波についても海底地震によって生じた水位変動が沿岸の浅瀬域に伝播し、この水位変動によって駆動された沿岸浅瀬域における固有振動であるとした。2014年12月2015年3月に富山湾沿岸の2地点で観測された波浪データを解析し、沿岸部の浅瀬域(水深1020m以下)にうねり性波浪が侵入することにより、浅瀬域で数分周期の固有振動が生じることを確認した。また、2015年6月と9月に、新潟港湾空港技術調査事務所の平面水槽(長さ50m,幅6m)を用いて周期1.48秒の規則波を水平床(浅瀬域)に入射し、水平床上で固有振動が生じること等を確認した。また、2015年11月2015年3月まで、富山湾沿岸と飯田湾沿岸の水深約10mの地点に波浪計を設置して波浪観測を実施した。波浪計設置位置は、5月に購入したGNSS受信機による高精度位置表示システム(測位精度1m)を用いて決定した。そして、次の論文を発表した。・うねり性波浪に伴う富山湾沿岸の水位変動について,河合雅司,平山克也,北村康司,日本航海学会論文集,第132号,pp.28-35,2015さらに、論文「沿岸におけるうねり性波浪による水位変動の検証」を2016年2月に日本航海学会へ投稿し、日本航海学会論文集第134巻への掲載が認められた。さらに2016年5月に日本航海学会第134回春季講演会で論文「富山湾沿岸における長周期水位変動について」を発表した。新潟港湾空港技術調査事務所の平面水槽(長さ50m,幅6m)を用いて造波実験を行うことにより、水平床(浅瀬域)に周期1.48秒の規則波を入射すると、場合によっては水平床上で入射波の波高の56倍の波高の波が水平床上で生じること、さらに、水平床上の平均水位が場所によって大きく変化すること等、予期しない現象が生じることが分かったため。ただし、2015年8月に予定していた超音波式流向流速計(ADCP)による流れの観測は、本校練習船に搭載されているADCPが故障したために行わなかった。2014年12月2015年3月に富山湾沿岸の2地点で観測された水位データ(波浪データ)を解析して、沿岸部の浅瀬域(水深10m20m以下)に、うねり性波浪が侵入することにより、浅瀬域で数分周期の固有振動が生じることを確認した。さらに、2015年6月と9月に新潟港湾空港技術調査事務所の平面水槽(長さ50m,幅6m)を用いて、周期1.48秒の規則波を水平床(浅瀬域)に入射する造波実験を行い、次のことを確認した。(1)水平床上で固有振動が生じる。(2)長周期の固有振動とうねり性波浪が相互作用することによりうねり性波浪が固有振動と同じ周期でビートする。(3)沖に突き出た形の水平浅瀬域(水深十数m)にうねり性波浪が侵入すると、水平浅瀬域上の岸側の平均水位がうねり性波浪の波高の1/51/2程度増加し、さらに、平均水位が場所によって変化する。(4)2011年1月2015年3月に能登半島先端海域と富山沿岸で観測された波浪データを比較することにより、能登半島先端海域において富山沿岸に押し寄せる寄り回り波を数時間前に捉えて予測することが可能である。そして、(1)(3)の現象は錨泊中の船舶の走錨や、居住区への越波現象の原因になっていると考えられる。そして、富山沿岸ではうねり性波浪(寄り回り波)による災害が度々発生しており、これらの災害を防止するためには信頼性の高い寄り回り波予測システムの構築が必用である。これを実現するには、能登半島先端海域で富山湾に侵入する寄り回り波を、従来の波浪計による観測だけでは不十分であり、波浪計に加えて波浪レーダを用いて寄り回り波をリアルタイムで平面的に捉えて、予測する必要がある。波浪計に波浪レーダを加えた波浪観測システムを用いて、富山湾に侵入する寄り回り波を確実に捉えることにより、直前予測を実現するシステムについて研究することは今後の課題である。

さらに、津波についても海底地震によって生じた水位変動が沿岸の浅瀬域に伝播し、この水位変動によって駆動された沿岸浅瀬域における固有振動であるとした。2016年4月に369日間分の水位データを処理して富山新港における60組の潮汐定数を求める予定であったが、2015年9月に水位計にトラブルが発生して観測を中断したために、369日間分の連続した水位データが取得できず潮汐定数の計算は10月以降に行うことにした。2015年11月2015年3月まで、富山湾沿岸と飯田湾沿岸の水深約10mの地点に波浪計を設置して観測したデータを解析して、富山湾沿岸部における長周期水位変動(固有振動)について詳しく調べ、論文にまとめる。さらに、2016年11月2017年3月まで、富山湾沿岸と飯田湾沿岸で波浪観測を実施する。航海学波浪観測のための波浪計を海象機器メーカー(株式会社ソニック)から無償提供して頂いたこと、波浪計設置・回収等の作業料の一部を他の予算から支出したこと等の理由により、平成27年度の予算に残金が生じた。平成28年度の予算は、前年度の残金を加えて620,514円である。予算の使用計画は以下のとおりである。日本航海学会での論文発表等の出張旅費(神戸市と呉市)120千円、波浪計設置作業料等300,514円、データ解析・発表用ノートパソコン200千円、合計620,514円。
細菌由来複合糖質ならびに動物由来糖鎖の合成と構造・生物機能研究

自己と非自己の認識は生体防御の根幹をなすものであり、脊椎動物においては獲得免疫と自然免疫からなる精緻な機構が自己と非自己の認識を担っている。糖鎖は細胞表層を覆っており、様々な認識に関与するため、獲得免疫と自然免疫の両方において自己と非自己の認識の鍵物質として機能している。そこで本研究では、糖鎖を利用した免疫制御法の開発を目指し、免疫制御機能を有する糖鎖の合成研究と自然免疫受容体や糖鎖認識タンパク質と糖鎖との相互作用解析研究を行う。特に、i)細菌由来糖鎖(複合糖質)の構造、合成、ならびに機能研究、ii)アスパラギン結合型糖タンパク質糖鎖(N-グリカン)の合成と機能解析研究、を実施する。
介護老人福祉施設での薬剤管理に関する多職種協働を促進する評価ツールの開発と検証

2018年度はまず、インタビュー調査および質問紙調査の準備に向けて、介護老人福祉施設関係者との打ち合わせおよび関連学会への出席等を行い、準備を進めた。実際には複数回、老人が多くの場合対象となる在宅関連学会へ参加し、福祉施設ではないが、在宅医療の場面で薬剤の管理がどのように行われているか、またその際にどのような職種との連携がとられているかについての情報を得た。また薬剤関連の学会にも参加し、最近の薬剤師の臨床における活躍の内容、および学生教育の内容等についての情報を得た。さらに老人看護および薬剤管理に関する書籍の購入も行い、最近の薬剤管理における多職種協働についての情報を収集した。その後、これらから得た情報をもとに、3か所の介護老人福祉施設において、半構造的インタビュー調査を実施した。その結果、介護老人福祉施設では、介護老人保健施設と同様に薬剤管理は看護師が主となって行っている実態が明らかになり、また介護老人保健施設には少ないながらも配置されていた薬剤師が、介護老人福祉施設にはほとんど配置されておらず、看護師だけではなく、介護職の多くも薬剤管理の仕事を担当しており、その仕事内容に関して不安を抱いていたり、本来自分たちが行うべき仕事ではないという不満を抱えている実態が明らかになった。またそのインタビュー内容をまとめ、2019年度中の日本看護学会看護管理学術集会で発表する準備を行った。さらに2019年度に実施する質問紙調査の作成を行い、学内倫理委員会への申請準備を行った。インタビュー調査実施にあたり、倫理申請の変更に伴う承認に時間がかかったこと、およびインタビュー調査を受けていただける介護老人福祉施設を探すのに時間がかかってしまったのが主な理由である。研究計画通り進める予定である。得られた成果の学会発表準備は既に大半を終えており、また質問紙調査の作成およびその実施に向けた学内研究倫理審査の受審準備も進めているところである。また質問紙調査の印刷、送付先の選定、発送準備も予定通り進めていく。本研究では、介護老人福祉施設において、看護職を中心とした薬剤管理の実態を把握し、その実態に潜むリスク要因を検討し、医師・薬剤師・看護師・介護士等の多職種協働による効果的で安全な薬剤管理を促進する評価ツールの開発と検証を行うことを目的とする。現時点でまだ明らかになっていない介護老人福祉施設における看護職を中心とした薬剤管理の実態がどのようなものであるのかを明らかにすることで、そのもとに実際に潜むリスク要因が検討され、激動する保健医療福祉制度の中において医師・薬剤師・介護士等、施設責任者、政策立案者等が国民の健康の増進に資するに関する多職種協働のありかたを検討する際の資料になる。平成29年度は、文献による介護老人福祉施設における施設管理の問題点などを調べることに時間を費やした。また薬剤管理に焦点を当てた、実態を把握するための、看護師、介護士、管理者、そして在籍している場合は、薬剤師に対して、文献研究および先行研究によって得られた資料をもとに協働の実態に迫る内容を聞き取るための、半構造化面接調査を実施する準備を行った。質問内容としては、薬剤師により薬剤が施設のナースステーション等に運ばれてからの薬剤管理は、誰がどのように実際に行っているのか、薬剤の管理・与薬・与薬後の観察およびアセスメント等の担当者は誰なのか、薬剤管理を行う上で困難さを感じる具体的な場面はどのような場面であるのか、などとする。実態調査のための、半構造化面接調査の実施が遅れている。理由としては、文献検索に時間がかかったことと、インタビュー調査に協力していただける施設との約束を交わすのに時間が生じたためである。特に変更する予定はない。遅れているインタビュー調査を平成30年度に実施し、その分析、およびその後の質問紙調査を計画通り進める予定である。

また質問紙調査の印刷、送付先の選定、発送準備も予定通り進めていく。平成29年度に実施予定として計上していた、インタビュー調査を実際には平成30年度に実施することになったので、実施に必要な経費が次年度に繰り越しとなった。予定していた学会発表が次年度になってしまったのが理由である。次年度に学会発表を行うので、その予算として使用する予定である。