hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
霊長類の「匂い」によるコミュニケーション:生殖生理および配偶者選択への影響

霊長類の生殖生理および配偶者選択におけるフェロモン作用やケミカルコミュニケーションについて調べた結果、チンパンジーの膣分泌物中のいくつかの物質が性皮の腫脹や月経周期と同期することが分かった。また、同所飼育のニホンザルにおいては、月経周期の同調が見られることが分かった。ニホンザルでは、射精を伴う交尾行動は排卵周辺期に限局されること、妊娠したメスではその後も交尾行動が見られることが分かった。さらに、交尾行動が観察された時は、糞中および尿中estrogen代謝産物の値が高いことが確認された。霊長類において、「匂い」(いわゆるフェロモン)が他個体の生殖器系機能活性やそれにともなう行動に影響を及ぼすとの前提に基づき、チンパンジーを用いて、メス→オス、メス→メスへの匂いによる化学交信の有無およびその効果を調べるために下記の実験を行った。平成21年度は下記の実験を中心に行った。1.メス・オス間の匂いによる化学交信(1)行動実験・正常月経周期各期における行動実験とその準備実験に先立ち、チンパンジーの性周期を確認するために、尿中LH、estrogenおよびprogesterone代謝産物など、各種生殖関連ホルモン値を測定するための酵素免疫測定法の開発を行った。さらに、野生における交尾行動の意義とそのホルモン動態を調べるために野外で入手が可能な糞からの生殖関連ホルモン測定法の開発も行った。これらの方法により尿中LH、estrogenおよびprogesterone代謝産物、糞中estrogenおよびprogesterone代謝産物が測定可能となり、得られた結果は血中動態と相関することが明らかとなった。これらの結果に基づき、週3回の頻度で採取した飼育下の成熟メスチンパンジーの尿を用いて、各種生殖関連ホルモン動態を調べたところ、卵胞期、黄体期が区別でき、排卵日が推定可能であることが分かった。現在、研究協力者によりおこなわれたアフリカ、ウガンダでの野生チンパンジーの調査が終了し、持ち帰った糞からのホルモン抽出、分析作業をおこなっている。これらの結果を同時に記録した行動データと合わせ、行動と生殖関連ホルモン動態との関連について解析を行い、次いで同時に採取済みの匂い物質の解析を行う予定である。霊長類において「匂い」(いわゆるフェロモン)が他個体の生殖器系機能活性やそれにともなう行動に影響を及ぼすとの仮説に基づき、本年度は霊長類のうち、ヒトに最も近縁といわれるチンパンジーに加え、基礎データが充実しており、行動観察の容易なマカカ属のニホンザルを用いて、メス-メス、メス-オスへのにおいによる化学交信の有無および行動に及ぼすその効果を調べるために一連の実験を行った。平成22年度は下記の実験を行った。同性および異性間の匂いによる化学交信(1)正常性周期各期における行動とその解析実験に先立ち、野生チンパンジーの性周期を確認するために、尿中LH、estrogenおよびprogesterone代謝産物など、各種生殖関連ホルモン動態を測定するための酵素免疫測定法の開発を行った。さらに野生における交尾行動の意義とそのホルモン動態を調べるために野外における糞および尿サンプル採取および保存法の確立を行った。これらの方法により尿中LH、estrogenおよびprogesterone代謝産物、糞中estrogenおよびprogesterone代謝産物が測定可能となり、本法を用いて測定を行った結果、血中動態と相関することが明らかとなった。さらに、研究協力者によりアフリカから持ち帰った野生チンパンジーの糞および尿からホルモンを抽出し、分析を行った結果、野生チンパンジーの排卵、妊娠が確定できた。これらの結果と行動記録をあわせ行動と生殖関連ホルモン動態との関連について解析を進めた。結果は、例数が少ないこともあり、現在結論に至っていない。さらに例数を増やして解析を進めている。(2)妊娠に至らない時期での交尾行動ニホンザルにおいても同様な方法で実験を進め、メス-メス間の性行動についても行動分析と採取したホルモンの分析を行った。同時に採取済の匂い物質について分析行っている。霊長類において「匂い」(いわゆるフェロモン)が他個体の生殖器系機能活性やそれにともなう行動に影響を及ぼすとの仮説に基づき、本年度は霊長類のうち、ヒトに最も近縁といわれるチンパンジーに加え、基礎データが充実しており、行動観察の容易なマカカ属のニホンザルを用いて、メス-メス、メス-オスへの「匂い」による化学交信の有無および行動に及ぼすその効果を調べるために一連の実験を行った。平成23年度は下記の実験を行った。同性および異性間の匂いによる化学交信1.正常性周期各期における行動とその解析実験に先立ち、野生チンパンジーの性周期を確認するために、尿中LH、estrogenおよびprogesterone代謝産物など、各種生殖関連ホルモン動態を測定するための酵素免疫測定法の開発を行った。

これらの方法により尿中LH、estrogenおよびprogesterone代謝産物、糞中estrogenおよびprogesterone代謝産物が測定可能となり、本法を用いて測定を行った結果、血中動態と相関することが明らかとなった。さらに、研究協力者によりアフリカから持ち帰った野生チンパンジーの糞および尿からホルモンを抽出し、分析を行った結果、野生チンパンジーの排卵、妊娠が確定できた。これらの結果と行動記録をあわせ行動と生殖関連ホルモン動態との関連について解析を進めた。結果は、例数が少ないこともあり、現在結論に至っていない。さらに例数を増やして解析を進めている2.妊娠に至らない時期での交尾行動ニホンザルにおいても同様な方法で実験を進め、オス-メス間のみならずメス-メス間の性行動についても行動分析と採取したホルモンの分析を行った。同時に採取済の匂い物質について分析行っている。
ヒトデ胚形態形成における間充織細胞と細胞外マトリックスの相互作用

イトマキヒトデ胚の形態形成に関与する繊維状細胞外マトリックス(FC)と間充織細胞(MCs)に特有な分子の性質を調べ、以下の結果を得ている。(1) FCの構成分子のひとつに、分子量300KDa、N-グリコシド型糖を含む分子(FC分子)が同定された。FC分子はジスルフィド結合を介して、分子量3236KDaのサイズの分子(29E6分子)と結合していた。FC分子と同様に、29E6分子も、胞胚期以降の胞胚腔に発現するECM成分であったが、FCとは全く異なった構造と機能を持っているようであった。これらの結果から、ECMを構成する異なった成分どおしが、互いに結合し、それぞれに特異的な影響を細胞に与えている可能性が示唆された。(2) MCsに特異的なMC5分子は、原腸胚中期以降、MCsの原形質膜や細胞内諸器官の膜領域に局在する。MC5分子は、73KDaの分子量を持ち、トリプシン切断箇所を含み、生合成の過程で糖鎖付加阻害剤の影響を受けない。また、細胞骨格と結合している可能性が示唆された。MCsに特異的な膜のダイナミクスに関与している分子だと考えている。ヒトデ胚は、個々の細胞まで解離されても、その後の細胞どおしの凝集を経て、正常な形態を持つビピンナリア幼生へ再構築できる。この現象が、MCとFCの相互作用を細胞レベルで解析できる実験系として有効であるかどうか探った。(3) MCsとFCの相互作用が行われる可能性がある体腔嚢形成で、間充織細胞は、胞胚腔中に凝集して生じてくる体腔嚢に、直接、またあるときにはFCを介して活発に働きかけている様子が観察された。この事実から、新たな実験系として有効であるとの結論を得た。イトマキヒトデ正常発生における間充織細胞(MCs)の動態と胞胚腔のみに存在する細胞外マトリックス(ECM)の繊維状成分(FC)の機能の関し、以下の結果を得ている。(1) MCsに特異的なモノクローナル抗体と共焦点レーザー顕微鏡を用いたMCsの3次元分布解析から、MCsは原腸胚中期に原腸先端から出現し、後期に予定口陥域と体腔嚢域で高密度な分布を示した後、ビピンアリア幼生期にネットワーク構造をとることが判った。ネットワーク基本構造は、多くのMCsが外・内胚葉基底膜領域に分布し、その発達したフィロポディアにより特徴づけられた。大部分のMCsはほぼ単核であたが、一部にいろいろなサイズの核を含んだMCsもみられた。ビピンナリア幼生に大小様々なオイルをマイクロインジェクトすると、MCsは30分以内に近寄ってきて、食作用や包囲化を行うことが判った。ネットワーク構造の生理的機能として、侵入してくる外敵に対する監視機構ではないかと考えている。(2)ポリエステルワックス切片での、FC特異的モノクローナル抗体(4H11Mab)を用いたFCの時間的・空間的分布解析から、FCは胞胚期から出現するde novoタイプのECMであり、原腸胚中期以降に生じる胚の複雑な形を裏打ちする配置をとることが判った。4H11Mabを生きた胞胚の胞胚腔に挿入すると、原腸陥入が正常に生じた後、MCsの原腸先端におけるドーム状分布、胚の下半身領域での外胚葉シートの絞り込みの欠如、口・食道・体腔嚢の発育不全の3点において形態形成異常がみられた。これらの形態形成異常は、4H11MabによるFCの分布変化と対応づけられた。

これらの観察から、FCはMCsの移動の足場、胚の形態の維持、上皮シートの移動の足場として機能していることが示唆された。イトマキヒトデの発生過程において、間充織細胞(MCs)と胞胚腔に存在する細胞外マトリックス(ECM)の主成分である繊維状成分(FC)は互いにどのような作用を行っているかという問題に関し、以下の結果を得ている。FC→MCs;FCとMCs、それぞれに特異的なモノクローナル抗体で口形成期胚を二重染色して共焦点レーザー顕微鏡で3次元的に観察すると、FCは予定口陥域、胚体後部、胚体前部の順で濃く分布しており、MCsの分布はこれに対応していた。一方、MCsが出現する前の中期原腸胚で、前述したようなFCの不均一分布がすでに完成していた。これらの結果から、FCの不均一分布がMCsの分布を、言い換えればFCの量がMScの移動方向を決めていることを示唆する。MCs→FC;胞胚腔中に分泌されたFCがassembleしていく過程でMCsがどのような作用を及ぼすか、中期原腸胚から胞胚腔液を集め、単離したMCsを加えた後、正常海水に透析することでゲル化に伴うMCsの影響をみた。24hr後の観察ではMCsを加えなかったコントロールゲルに対してかなりの収縮が生じた。MCsを加えたゲルでは、ゲル中に散在しているMCsにFCがまとわりついていた。一方、コントロールゲルではFCは長い繊維がメッシュワーク状態をとっていた。次に、一旦形成されたFCにMCsがどのような作用を及ぼすか、tritonX-100を含んだ海水で後期原腸胚のECMを不溶画分として取りだし(胚ゴ-ストと呼ぶ)、これに単離MCsと同時期胚の上皮細胞(ECs)を原腸先端上部の胞胚腔へマイクロインジェクトした。MCsインジェクト胚ゴ-ストでは、2時間以内に、材料胚の予定口陥域と原腸間に相当する領域が大きく収縮した。一方、ECsインジェクト胚ゴ-ストでは、同様な形態異状は観られなかった。これらの結果は、MCsは形成途中と形成後のFCを収縮させることを示唆する。イトマキヒトデ胚の形態形成における間充織細胞(MCs)と繊維状細胞外マトリックス(FC)の相互作用をモノクローナル抗体を用いて研究し、以下の結果を得た。(1)原腸胚期において、FCはMCsの移動、後部外胚葉域の絞り込み、内胚葉シート移動の足場として機能する胚の内骨格である。(2)原腸胚後期の口形成過程では、MCsはFCを凝集させ、予定口陥域の陥入に寄与する。また、MCsは異常な分布状態になったFCを修復する。(3)ビピンアリア幼生期には、MCsは外胚葉直下でネットワーク状に分布し、幼生の防御機能をも担当するようになる。(4)MCsとFCの相互作用は、胚を個々の細胞にまで解離した後、正常な形態の幼生へ再構築させる系での体腔嚢形成にも関与している。以上の結果から、MCsとFCはその相互作用を介して、発生後期過程の形態形成に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、FCとMCを分子レベルでの解析する試みにおいて、以下のことが判明しつつある。(1)FCの構成分子のひとつは、糖を含んだ300KDaの分子であり、他の細胞外マトリックス成分と強く結合している。(2)MCsには、原形質膜、細胞質内小器官に局在する分子量73KDaの分子が特異的に存在している。これらの分子を足掛りとして、MCsとFCの相互作用で進行する形態形成の本質を分子レベルで解明することができる可能性を手に入れた。
悪臭ガスを検知するための液晶膜の開発

前年度には、コレステロール誘導体の液晶膜が各種の悪臭ガスにより色応答ることを示した。液晶膜の悪臭ガスに対する応答特異性は、用いる液晶膜の組成に大きく依存した。リポソームは上記の液晶膜と類似の構造を有し、より単純な系であるので、リポソームを用いてニオイ物質に対する応答を調べた。アゾレクチンで作製したリポソームは、各種のニオイ物質に対し脱分極性の膜電位変化を示した。アゾレクチンにスフィンゴミエリンを添加すると、各種のニオイ物質に対する感度が増大した。次に純品の脂質を混合して、各種ニオイ物質に対る応答特異性を調べた。例えば、ホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールアミン、スフィンゴミエリンを混合したリポソームは、ヨノン、ノナノール、メントン、アミルアセテートの5種のニオイ物質に応答したが、5%のコレステロールを添加すると、ノナノールとメントンのみに応答するようになった。11%のコレステロールを添加すると、ノナノールのみに応答するようになった。このように、脂質組成を変化させると、各種のニオイ物質に対する応答特異性が変化した。したがって、脂質組成の異なる膜系を数種用意して、各種のニオイ物質を与えたときの各膜系からの応答を解析することにより、特定のニオイ物質を感知出来る。以上のリポソームの実験では、膜電位変化を蛍光色素でモニターした。ニオイ物質を与えたときの膜電位変化をより直接的に測定するため、平板型脂質2分子膜を作製(直接膜電位を測定した。この結果、リポソームの場合と同様に、各種のニオイ物質により膜電位変化が起こることがわかった。また脂質2分子膜の両側のイオン濃度を同じにした系でも、ニオイ物質により膜電位変化が起こることがわかった。このことは、ニオイ物質によって膜電位変化が、イオン透過によって起こるのではなく、界面電位変化で起こることを示唆した。
肢帯型筋ジストロフィーにおけるジストログリカン複合体の脆弱性に関する研究

dystrophin糖蛋白複合体の中核であるdystroglycan複合体は細胞内においてはdystrophinと,細胞外においてはlaminin-2と結合することにより細胞骨格と細胞外基底膜とを直接連携し,細胞膜の安定化においては中核的役割を担っている.一方,近年,一群の肢帯型筋ジストロフィーがsarcoglycan複合体の欠損により生じることが明らかにされたが,同複合体の欠損の結果どのような機序により筋細胞の変性壊死へと至るかについては不明である.我々はsarcoglycan複合体の欠損によりdystrophin-dystroglycan複合体-laminin-2の細胞内外を繋ぐ連携が破綻をきたし筋細胞壊死をひき起こす可能性を仮説として提唱した.本研究ではsarcoglycan複合体を欠く非筋細胞におけるdystroglycan複合体の脆弱性を検討するために,そのような細胞の代表であるシュワン細胞のdystroglycan複合体の分子構築を解析した.β-dystroglycanとdystrophinのカルボキシル末端側の融合蛋白を作製し結合をブロットオーバーレイ法で検討した.さらに非筋組織抽出液を用い,抗β-dystroglycan抗体で免疫沈降実験を行った.β-dystroglycanはdystrophinのカルボキシル末端側と結合しその結合部位は2ケ所あった.免疫沈降ではごく少量のα-dystroglycanがβ-dystroglycanと共沈したが,dystrophinとlaminin-2は沈降しなかった.これらのことは,(1)非筋細胞でもdystroglycan複合体はdystrophinホモローグにより裏打ちされている,(2)しかし非筋細胞のdystroglycan複合体は骨格筋のそれに比べてはるかに脆弱である,ことを示唆した.このことよりdystroglycan複合体はsarcoglycan複合体を欠く非筋細胞においては筋細胞におけるよりもはるかに脆弱であると推定した.dystrophin糖蛋白複合体の中核であるdystroglycan複合体は細胞内においてはdystrophinと,細胞外においてはlaminin-2と結合することにより細胞骨格と細胞外基底膜とを直接連携し,細胞膜の安定化においては中核的役割を担っている.一方,近年,一群の肢帯型筋ジストロフィーがsarcoglycan複合体の欠損により生じることが明らかにされたが,同複合体の欠損の結果どのような機序により筋細胞の変性壊死へと至るかについては不明である.我々はsarcoglycan複合体の欠損によりdystrophin-dystroglycan複合体-laminin-2の細胞内外を繋ぐ連携が破綻をきたし筋細胞壊死をひき起こす可能性を仮説として提唱した.本研究ではsarcoglycan複合体を欠く非筋細胞におけるdystroglycan複合体の脆弱性を検討するために,そのような細胞の代表であるシュワン細胞のdystroglycan複合体の分子構築を解析した.β-dystroglycanとdystrophinのカルボキシル末端側の融合蛋白を作製し結合をブロットオーバーレイ法で検討した.さらに非筋組織抽出液を用い,抗β-dystroglycan抗体で免疫沈降実験を行った.β-dystroglycanはdystrophinのカルボキシル末端側と結合しその結合部位は2ケ所あった.免疫沈降ではごく少量のα-dystroglycanがβ-dystroglycanと共沈したが,dystrophinとlaminin-2は沈降しなかった.これらのことは,(1)非筋細胞でもdystroglycan複合体はdystrophinホモローグにより裏打ちされている,(2)しかし非筋細胞のdystroglycan複合体は骨格筋のそれに比べてはるかに脆弱である,ことを示唆した.このことよりdystroglycan複合体はsarcoglycan複合体を欠く非筋細胞においては筋細胞におけるよりもはるかに脆弱であると推定した.肢帯型筋ジストロフィーの1群であるサルコグリカン欠損症においては筋細胞膜でサルコグリカン複合体がまとまって欠損する.我々はサルコグリカン欠損症では筋細胞膜におけるサルコグリカン複合体が欠損する結果,これと相互作用するジストログリカン複合体の分子構築に異常を来し,これが筋細胞変性を引き起こすのではないかと考え研究を始めた.本年度はまず融合蛋白を用いた分子生物学的,生化学的解析を行った.またサルコグリカン欠損症における筋細胞のモデルとしてもともとサルコグリカン複合体を欠損する非筋細胞におけるジストログリカン複合体の分子構築を生化学的に解析した.β-ジストログリカンとジストログリフィンならびにそのホモローグの融合蛋白を作製,両者の結合をブロットオーバーレイ法で検討した.β-ジストログリカンはジストロフィンならびにそのホモローグと結合しその結合部位は膜貫通部位の近位部と遠位部の2ヶ所あった.非筋細胞抽出液を用い,β-ジストログリカンで免疫沈降実験を行った結果,ごく少量のα-ジストログリカンがβ-ジストログリカンと共沈したが,ジストロフィンならびにそのホモローグ,またラミニンは沈降しなかった.これらのことは非筋細胞においてジストログリカン複合体はジストロフィンならびにそのホモローグにより裏打ちされているが,非筋細胞のジストログリカン複合体は骨格筋のジストログリカン複合体に比べて脆弱であることを示唆した.現在この原因をさらに追求している.sarcoglycan複合体を欠損する重症の肢帯型筋ジストロフィーであるsarcoglycanopathyにおける筋細胞死の分子発病機序はまだ不明である.

本研究ではsarcoglycan複合体を欠く非筋細胞におけるdystroglycan複合体の脆弱性を検討するために,そのような細胞の代表であるシュワン細胞のdystroglycan複合体の分子構築を解析した.β-dystroglycanとDp116(分子量116kDaのdystrophinホモローグ)の末梢神経における局在を免疫電顕で観察した.β-dystroglycanとDp116の融合蛋白を作製,両者の結合をブロットオーバーレイ法で検討した.末梢神経抽出液を用い,抗β-dystroglycan抗体で免疫沈降実験を行った.β-dystroglycanとDp116はシュワン細胞の外膜に共在した.β-dystroglycanはDp116と結合しその結合部位は2ケ所あった.免疫沈降ではごく少量のα-dystroglycanがβ-dystroglycanと共沈したが,Dp116とlaminin-2は沈降しなかった.これらのことは、(1)シュワン細胞においてdystroglycan複合体はDp116により裏打ちされている,(2)しかしシュワン細胞のdystroglycan複合体は骨格筋のそれに比べてはるかに脆弱である,ことを示唆した.つまりdystroglycan複合体はsarcoglycan複合体を欠く非筋細胞においては筋細胞におけるよりもはるかに脆弱であると予想される.
昭和恐慌期における鉄鋼諸資本の存在形態

本研究の課題は,昭和恐慌期における鉄鋼諸資本の存在形態を確定することにあるが,同時に恐慌回復過程で成立する「官民製鉄合同」(日本製鉄株式会社設立)の前提条件の究明をも企図したものである.本研究は,従来から次の二つの方向で進められた.第1の方向は,昭和恐慌の実態を鉄鋼業全般について検討するという方向であり,第2の方向は,鉄鋼諸資本の経営状況に関する実証な検討を行いつつ,資本蓄積の分析をふまえた鉄鋼諸資本の類型化を試みるという方向であった.昭和62年度は,主として第2の方向の作業に向けられた.即ち,従来から収集整理してきた主要鉄鋼会社の営業報告書類,社史編等資料類の検討作業を継続・深化させ,補助作業員の協力も得て,計数整理作業も進めた.主要鉄鋼会社の分析結果は,一部についてはすでにまとめた.たとえば,半官半民の植民地開発会社の満鉄・鞍山製鉄所については,原料資源条件と製鉄技術との関連を中心的視角として考察し,茨城大学『政経学会雑誌』に発表した後,東京大学出版会から刊行中の国連大学叢書中の一冊に加えられることになっている(既に原稿提出済み).また,官営の八幡製鉄所については,「製鉄所特別会計」のもとでの同社の経営状態を生産費分析を中心にほゞまとめ終った(近日中に校了の上大学の紀要類に投稿予定).また,何所の経営史は分析については,立地条件との関連でも,近いうちにまとめる計画である.さらに,主要鉄鋼会社を全体として4つのグループに類型化して,「製鉄合同」論を念頭に置きつつ分析する作業も,当初予定ではこの2・3月中に一応けりをつける予定でいたが,入学試験関係の仕事をはじめとした大学行政に追われ,かなり遅れてしまった.こうした積み残しの作業については, 4月以降のできるだけ早い時期に終らせるべく,努力いたす所存である.本研究の課題は,昭和恐慌期における鉄鋼諸資本の存在形態を確定することにあるが,同時に恐慌回復過程で成立する「官民製鉄合同」(日本製鉄株式会社設立)の前提条件の究明をも企図したものである.本研究は,従来から次の二つの方向で進められた.第1の方向は,昭和恐慌の実態を鉄鋼業全般について検討するという方向であり,第2の方向は,鉄鋼諸資本の経営状況に関する実証な検討を行いつつ,資本蓄積の分析をふまえた鉄鋼諸資本の類型化を試みるという方向であった.昭和62年度は,主として第2の方向の作業に向けられた.即ち,従来から収集整理してきた主要鉄鋼会社の営業報告書類,社史編等資料類の検討作業を継続・深化させ,補助作業員の協力も得て,計数整理作業も進めた.主要鉄鋼会社の分析結果は,一部についてはすでにまとめた.たとえば,半官半民の植民地開発会社の満鉄・鞍山製鉄所については,原料資源条件と製鉄技術との関連を中心的視角として考察し,茨城大学『政経学会雑誌』に発表した後,東京大学出版会から刊行中の国連大学叢書中の一冊に加えられることになっている(既に原稿提出済み).また,官営の八幡製鉄所については,「製鉄所特別会計」のもとでの同社の経営状態を生産費分析を中心にほゞまとめ終った(近日中に校了の上大学の紀要類に投稿予定).また,何所の経営史は分析については,立地条件との関連でも,近いうちにまとめる計画である.さらに,主要鉄鋼会社を全体として4つのグループに類型化して,「製鉄合同」論を念頭に置きつつ分析する作業も,当初予定ではこの2・3月中に一応けりをつける予定でいたが,入学試験関係の仕事をはじめとした大学行政に追われ,かなり遅れてしまった.こうした積み残しの作業については, 4月以降のできるだけ早い時期に終らせるべく,努力いたす所存である.
要介護高齢者を介護する家族の負担軽減のための支援体制に関する研究

要介護高齢者を介護する家族の負担を軽減していると思われる要因の探索のために,まず28ケースの家族介護者に対して詳細な面接調査を行い,軽減要因の抽出を行った。これらの家族介護者は,一総合病院を退院した脳血管疾患後遺症を持つ高齢者を介護している介護者で,かなりたいへんな世話を必要とするケースであった。さらにそれら抽出された軽減要因の概念的整理を行って,20項目の質問文を作成した。負担の軽減要因として質問文に包含された事項には,介護のための情報収集,計画的対応,介護者自らの健康管理,各種サービスの利用,専門家への相談,家族の協力といった介護者自らの問題解決型の軽減要因,および,周囲からの情緒的支持,感情表出の機会,気晴らし行動,行動の正当化といった認知変容型の軽減要因であった。この20項目の質問文を用い,家族介護者に対して配票留置回収で調査を実施した。調査対象は,東京都下A市在住の要介護高齢者を介護する家族介護者536名で,なんらかの形で行政が把握している家族介護者であった。負担の軽減要因に加えて,軽減要因との関連を探索する目的で,要介護高齢者の身体状態および精神状態,主・副介護者の年齢・就労状況・介護期間・介護程度,主介護者の身体的・精神的・社会的負担,保健福祉サービスの利用状況,主介護者への社会的支援などの測定を同時に行った。負担の軽減要因は,要介護高齢者の身体状態および精神状態,介護者の経験している負担,保健福祉サービスの利用状況と関連があることが判明した。
レーザー切削象牙質面に生成される熱変性層の性状分析と新規接着システムの開発

各照射条件のEr:YAG laser切削象牙質面に各種表面処理を行った試料のアザン染色、SEM、TEM観察、EPMA分析、コンポジットレジンの微小引っ張り接着試験を行った。その結果、アザン染色ではレーザー照射群表層に赤染色される熱変性層が認められた。SEM観察では大きな変化は観察されず、TEM観察ではレーザー照射群の表面に管間象牙質の表面にコラーゲン繊維の構造が不明瞭で不均一な濃く染色される薄い層が観察された。アザン染色とTEM観察では照射条件や表面処理の影響が認められた。EPMA分析では、表層にCa、P、Mg濃度の若干の低下が認められた試料があり、FとCuに変化は認められなかった。硬組織自動精密切断装置を用いヒト抜去歯から5mmの立方象牙質片を作製し、Er:YAG laserにて以下の照射条件で窩洞形成と表面処理をおこなった。実験群1:タービン切削(対照群)、実験群2:50mJ/10pps照射、実験群3:150mJ/10pps照射、実験群4:250mJ/10pps照射、実験群5:50mJ/10pps照射後150mJ/10pps照射、実験群6:150mJ/10pps照射後リン酸にて30秒処理、実験群7:150mJ/10pps照射後リン酸にて30秒処理後、次亜塩素酸にて90秒処理。各試料にアザン染色を行い観察を行った結果、実験群1・7に変化は観察されず、実験群2は形成面表層に熱変性層と思われる厚さ約1550μmの不均一な厚さの赤染層が認められた。同様の赤染層は実験群3で10μm、実験群4で7μm、実験群5で5μm、実験群6では5μm認められた。実験群2の切削面には大きな凹凸があり、赤染層の厚さはその凹凸に付随するように大きな幅が認められ不均一であった。しかし、実験群35の切削面は平坦で赤染層の厚みは均一であった。実験群6は平坦な面を得られたが、酸処理の影響で実験群35に比べわずかに赤染層の厚みに幅が認められた。同様に作製した試料のSEM観察を行ったところ、実験群1は切削面をスミヤー層で覆われているのに対し、実験群27にスミヤー層は存在しなかった。切削面に歯面処理を行った実験群6は象牙細管のロート状の開口が認められ、実験群7は管周象牙質が突出したような表面性状だった。切削面に対し縦断したSEM観察では、実験群2の表層に他群と比較し緻密さに欠けた層が一層存在していたが、他の群には特に変化は認められなかった。実験群2は切削効率が悪い低出力で切削を行ったため照射時間が長く、影響を受けるエネルギー量が多くなり熱変性層が厚くなったものと考えられる。硬組織自動精密切断装置(アイソメット4000)を用いてヒト抜去歯から象牙質片(約5mm×5mm×5mm)を作製し、Er:YAG laser(アーウィン)にて以下の照射条件で窩洞形成と表面処理をおこなった。実験群1:タービン切削(対照群)、実験群2:50mJ/10pps照射、実験群3:150mJ/10pps照射、実験群4:250mJ/10pps照射、実験群5:50mJ/10pps照射後150mJ/10pps照射、実験群6:150mJ/10pps照射後H3PO4にて30秒処理、実験群7:150mJ/10pps照射後H3PO4にて30秒処理NaClOにて90秒処理。それらの試料にアザン染色を行い熱変性層の観察を行った際に、実験群1・7では特に変化は観察されず、実験群25では形成面表層に熱変性層と思われる不均一な厚さの赤染層が認められたが、これはTEM試料作成時のトルイジンブルー染色でも同様の濃染色を示した。また、SEM観察を行ったところ、実験群1のみ切削面をスミヤー層で覆われていた。同様に作成した試料のCa、P、Mg、F、CuについてEPMA分析を行ったところ、各元素の試料間の差は観察されなかった。各試料の表層から内層にかけての濃度差を検討したところ、実験群3、5は内層に比較しレーザー照射直下のCaとPの濃度の若干の低下が認められ、実験群2、3、4、5、7は同様にレーザー照射面直下のMg濃度の若干の低下が認められた。FとCuに変化は認められなかった。

また、TEM観察を行ったところ、対照群である実験群1は表層と内層では変化は認められず、他の試料は表層の熱変性層部にコラーゲン線維配列が乱れ密になり固まりになったように変化した層が認められた。試料の微小接着試験を行ったところ、実験群6と7は25に比較し接着強さは強かったものの対照群である実験群1に比較し低い値となった。歯科保存学計画では平成25年度中にTEM観察を行うとともに切削面のEPMA分析を行う予定であった。しかし、TEM観察用試料の作製がうまくゆかず、現在専門家のアドバイスを受けながら試料作製を行っている最中である。今後TEM観察を行うとともにEPMA分析を行う予定である。TEM観察、EPMA分析を早々に完了するとともに、これまでに得られたデータから総合的に熱変性層と表面処理による変化について微細構造の組織学的な分析を行うとともに、コラーゲン線維の変性状態とコラーゲン線維へのヒドロキシアパタイト結晶の付着状態について分析を行い、コンポジットレジン接着阻害因子の検討を行う。これらの結果をふまえ、各実験群の微小接着強さ試験を行う。各実験結果から熱変性層を減少させる照射方法と表面処理について再検討を行い、最適な接着術式を確立する。当年度購入予定の薬剤を次年度購入することとしたため。薬剤の購入にあてる予定である。
動脈硬化の潜在的促進因子早期発見のための脂肪負荷試験の開発と実用化に関する研究

研究経過研究最終目的:脂肪負荷試験の実施法の確立と動脈硬化性疾患の潜在的危険因子の早期発見への応用の検討研究(第3年度)目的:脂肪負荷に対する健常者と疾患群の反応の総括ならびに脂肪負荷試験法の策定研究関係事業:第3回研究班会議を1998年5月16日、東京において開催し、研究班の共通プロトコール試験ならびに個別研究の進展状況について、中間報告を行なった。また、19998年度の研究計画と事業計画を検討し、各班員が計画に従って研究を進めることとした。研究計画報告の概要:1)研究第2年度中に各班員が実施した脂肪負荷試験の例数は、健常者81例、疾患例89例、計170例となった。2)脂肪負荷量は、消化管への最大無作用量と血清トリグリセライドの上昇度を勘案して、30g/m^2/personに定めた。3)採血時間は0(前)、2、4、6、8時間とした。4)健常者での負荷脂肪への反応は、6時間が最高であり、疾患群ではそれ以後へ遷延した。5)健常者の負荷脂肪への反応は、健常者では6時間目に前値の約2倍となり、疾患群では2倍をこえて上昇した。6)脂肪負荷による最高トリグリセライドの上昇度は、トリグリセライドの前値に相関を示した。7)疾患群では、最高濃度時間の遷延、最高濃度の増加に加えて、レムナント様リボ蛋白やIDLなどのリボ蛋白の質的異常が検出された。最終年度で共通プロトコール試験の例数を、健常者ならびに疾患群の両群で増やし、脂肪負荷試験の最終的な形と判定基準を定め、動脈硬化の潜在的危険因子の早期発見への応用性を検討する。最終検討会の終了後、即刻、総括の作業にまとめる。脂肪負荷試験の基礎的問題野解析と方法の確立のために、第一回研究会(1996年5月5日、大阪)を開催し、研究方法を討議した。当面の研究目標を1.脂肪負荷共通試験、2.各個試験に分けて、つぎの4点を初年度研究課題とした。1)脂肪負荷共通試験プロトコールの作製:対象例、対象例の血清脂質の状態、負荷脂肪の種類と量、採血時間、測定項目を定めた。2)負荷脂肪の種類の検討:現在、研究班員の使用している負荷脂肪の種類、内容を調査し、負荷脂肪としてもっとも適切なものの評価、選択、決定の準備をした。3)負荷脂肪の安全性の検討:負荷脂肪の選択後、下痢、その他の腹部症状を指標とした胃腸症状に対する最大無作用量を決定する試験を実施する。4)各班員の専門による重要と考える検討項目の解析評価を各個実施する。研究の進行状況:共通プロトコールによる試験を全体として120例に実施する予定で、現在90例の試験が終了し、データルの解析、負荷時の問題点、評価基準につき検討中である。負荷脂肪について、現在までに7種類の負荷脂肪を収集することができ、その組成、長短を解析した。最大無作用量の試験に使用する脂肪の対照物の作成を準備中である。各個試験についても、班員によりレチノールパルミテートの問題、血流凝固線溶系との関係、ビタミンの動向、消化管ホルモンとの関係などの解析が進行中である。目的:脂肪負荷試験の基礎的間題の解析と実施法の確立を目的とする。研究関係実業:第2回研究班会議を1997年5月10日(東京医科歯科大同窓会館)に開催し、第1回班会議で定めた共通試験と個別試験の進展状況につき、各班員が報告し、討議を行った。併せて今後の研究課題を検討した。1)負荷脂肪の種類と負荷量:個別試験では、負荷脂肪の種類は全くばらばらであった。共通試験では負荷脂肪の組成、安定供給性、味覚などを勘案して、生クリーム(オフトクリーム^R、上毛食品)を取り止げた。負荷量も様々であったが、負荷量としての耐容性、安全性を考慮して30g/m^2を選んだ。2)負荷脂肪の安全性:ボランティア46名にオフトクリーム^R30g/m^2と対照負荷飲料30g/m^2を無作為割付けし、消化器系への影響をみた。オフトクリーム群で2/25=8.0%、対照群で1/21=4.8%に泥状便(各1回)をみた。この頻度に統計的有意差はなかった。3)脂肪負荷後の採血時間と測定項目:試験に際しての採血時間は、予備実験で0(前)、2時間、4時間、6時間、8時間の2時間毎5回が適当とみられ、基本採血時間とした。測定項目については、血清脂質(TC,TG,LDL-c,HDL-c)の他にアポ蛋白一式、レムナント様リポ蛋白RLP、レチノール結合蛋白などを中心とし、各個別研究を進めながらさらに追加検討することにした。共通試験、個別試験ともデータの蓄積が進んでいる。試験法の確立を目指し、なお研究を進める予定である。研究経過研究最終目的:脂肪負荷試験の実施法の確立と動脈硬化性疾患の潜在的危険因子の早期発見への応用の検討研究(第3年度)目的:脂肪負荷に対する健常者と疾患群の反応の総括ならびに脂肪負荷試験法の策定

研究関係事業:第3回研究班会議を1998年5月16日、東京において開催し、研究班の共通プロトコール試験ならびに個別研究の進展状況について、中間報告を行なった。また、19998年度の研究計画と事業計画を検討し、各班員が計画に従って研究を進めることとした。研究計画報告の概要:1)研究第2年度中に各班員が実施した脂肪負荷試験の例数は、健常者81例、疾患例89例、計170例となった。2)脂肪負荷量は、消化管への最大無作用量と血清トリグリセライドの上昇度を勘案して、30g/m^2/personに定めた。3)採血時間は0(前)、2、4、6、8時間とした。4)健常者での負荷脂肪への反応は、6時間が最高であり、疾患群ではそれ以後へ遷延した。5)健常者の負荷脂肪への反応は、健常者では6時間目に前値の約2倍となり、疾患群では2倍をこえて上昇した。6)脂肪負荷による最高トリグリセライドの上昇度は、トリグリセライドの前値に相関を示した。7)疾患群では、最高濃度時間の遷延、最高濃度の増加に加えて、レムナント様リボ蛋白やIDLなどのリボ蛋白の質的異常が検出された。最終年度で共通プロトコール試験の例数を、健常者ならびに疾患群の両群で増やし、脂肪負荷試験の最終的な形と判定基準を定め、動脈硬化の潜在的危険因子の早期発見への応用性を検討する。最終検討会の終了後、即刻、総括の作業にまとめる。
日本語によるバイオ情報共有に必要な学術情報資源の研究と構築

近年、生命科学に関する情報は、ゲノムやタンパク質をはじめとする分子的研究の急速な進展により爆発的の増加した。これまでは研究者のノートやパソコンに蓄えられていただけの生命科学情報も、インターネットの普及によって、電子化や公開が進み、実験やデータはデータベース化され、利用者が自由に検索、取得する環境も整いつつある。生命科学に関する知識は、病気や環境問題などをはじめ、人々が現代社会において、よりよい生活、社会を築くために必要なものばかりである。研究成果を還元し、その知識を活かすためには、幅広い層の人が、生命科学を理解し、共有し、意見を交換することが不可欠である。しかし、現在の研究は、非常に細分化されており、そのほとんどは英語でやりとりされるため、専門分野の中においてのみ理解可能であるのが現状で、一般社会にわかりやすく成果を還元するにはいたっていない。一例をあげれば、ヒトゲノムが解読され、疾患にかかわる遺伝子が多数研究されているが、その成果が一般の人にわかりやすく伝えられ、病気を理解する手助けになるに相当な努力が必要となる。そこで本研究では、研究者から一般社会の幅広い層が、生命科学研究とその成果を総合的にとらえ理解、検討するための、言語資源や情報基盤について、日本語を中心としたコミュニケーションに必要な内容を検討するとともに、生命科学の研究成果の解説や専門用語辞書の構築を行った。成果は国立情報学研究所にて運営されている日本語バイオポータルサイト「Jabion」(http://www.bioportal.jp/)にて発表した。近年、生命科学に関する情報は、ゲノムやタンパク質をはじめとする分子的研究の急速な進展により爆発的に増加した。これまで研究室内部の計算機や紙媒体に蓄えられていた生命科学情報は、インターネットの普及によって、外部に電子化、データベース化され、利用者が自由に検索、取得する環境もととのいつつある。バイオに関する知識は、病気や環境問題などをはじめ、人々が現代社会において、よりよい生活、社会を築くために必要なものばかりであり、その知識を活かすためには、幅広い層の人が、情報を共有し、意見を交換することが不可欠である。しかし、現在の研究は細分化され限られた専門分野内においてのみ理解可能であるのが現状である。本研究では、研究者から一般社会の幅広い層が、研究やその成果を総合的にとらえ、理解、検討するための情報基盤について、日本語を中心としたコミュニケーションに必要なウェブサイト上のコンテンツ及びシステムやインターフェースの検討と、データベースや専門用語辞書などの構築を行つている。特に、文部科学省・科学技術振興調整費「次世代バイオポータルプロジェクトの開発研究」にて収集整理されたバイオ専門用語約3万語を利用し、(1)日本語の生物学用語の整理と収集、(2)日本語のバイオ専門用語の同義語、類語関係の機械的整理と収集法の開発、(3)オントロジーの構築、(4)バイオ用語辞書のインターネットでの普及、を行い、成果を日本語バイオポータルサイトJabion(http://www.bioportal.jp)で公開している.生命科学分野において、ケノムやタンパク質等の分子データや実験データはそれだけで意味を持つことはほとんど無く、人間が解釈し注釈をつけなければ理解することは難しい。一次データに知識をひもづける作業は論文の執筆を中心に自然言語によっ行われることが多く、非常に専門的で高度な作業である。このため解析装置が年々ハイスループット化しデータが爆発に増加する一方で、その解釈が全く追いついていないのが実情であり、ヒト疾患に関連する分子的解析が次々と進められているようであっても、研究の社会への還元が期待されたほどなされていないことの大きな要因でもある。一方で人手による解釈を待っていられないデータは次々とデータベースに蓄えられるため、データべースを利用した解析の重要性が高まっており、データベースや電子化されたコンテンツを上手に利用するための環境整備が必要とされている。このような背景のもと本研究は、研究者から一般社会の幅広い層が、研究やその成果を総合的にとらえ理解、検討するための、情報基盤について、日本語を中心とした情報の流通に必要な技術及び情報資源の検討を行い、専門用語辞書などの構築を行ってきた。

H19年度はH18年度に引き続き、バイオ専門用語辞書の用語の選定と拡充を行い、情報学研究所が運営する日本語バイオポータルサイと「Jabion」の生物学用語辞書に反映させた。用語の同義語、類語関係機械的整理法を検討するために、辞書をデータベース化レ類義語の抽出等を行った。また、生物学用語辞書を「統合データベースプロジェクト」へ提供し、デークベースの日本語による利用のためのあり方を検討した。また、日本語バイオポータルサイト「Jabion」のコラムを例に、研究解説記事などへの辞書解説自動注釈システムのプロトタイプ構築を行った。
都市エネルギー計画からみたコージェネレーション

(1)省エネルギー効果に関する基礎的検討コージェネレーションシステムにおけるエネルギー有効利用評価の基礎として,一定条件下において得られる省エネルギー率について簡易な評価式を導き,建物用途と適用システムの関係について考察した.その結果,熱需要量と電力需要量との比,および自家発電効率を指標として,適用に適する建物用途と,省エネルギー率の最大値を得た.(2)民生用システムの実態調査設計面からみて指針となる諸数値,また,各建物用途に適したシステム構成などについて検討するため, 38の施設を対象に設備機器,システム構成および建物条件などに関する実態調査を実施した.調査項目は,所在地,建物用途,床面積,熱機関種類,発電出力,使用燃料,各種設備,電気系統,需要,システム構成および運転保守の状況などである.実態調査により得られた成果を以下に要約する.(a)熱機関の種類ごとに,各建物用途に適用されている発電出力,燃料種類,運転方式,運転時間帯を分類して整理した.(b)自家発電出力と契約電力の関係について調べるとともに,熱機関,発電機,熱交換器等の効率や稼働率を明らかにした.(c)システム構成を熱利用,熱機関,蓄熱の有無,熱源機器等により分類し,建物用途および立地条件との対応づけを行った.(d)運用に係わる項目として発電電力利用先,点検回数,投資回収年数などを整理した.(1)省エネルギー効果に関する基礎的検討コージェネレーションシステムにおけるエネルギー有効利用評価の基礎として,一定条件下において得られる省エネルギー率について簡易な評価式を導き,建物用途と適用システムの関係について考察した.その結果,熱需要量と電力需要量との比,および自家発電効率を指標として,適用に適する建物用途と,省エネルギー率の最大値を得た.(2)民生用システムの実態調査設計面からみて指針となる諸数値,また,各建物用途に適したシステム構成などについて検討するため, 38の施設を対象に設備機器,システム構成および建物条件などに関する実態調査を実施した.調査項目は,所在地,建物用途,床面積,熱機関種類,発電出力,使用燃料,各種設備,電気系統,需要,システム構成および運転保守の状況などである.実態調査により得られた成果を以下に要約する.(a)熱機関の種類ごとに,各建物用途に適用されている発電出力,燃料種類,運転方式,運転時間帯を分類して整理した.(b)自家発電出力と契約電力の関係について調べるとともに,熱機関,発電機,熱交換器等の効率や稼働率を明らかにした.(c)システム構成を熱利用,熱機関,蓄熱の有無,熱源機器等により分類し,建物用途および立地条件との対応づけを行った.(d)運用に係わる項目として発電電力利用先,点検回数,投資回収年数などを整理した.
中国史上における少数民族の研究

本年度は本研究の最終年度にあたるため,各研究分担者が各自のテーマに沿って,時代・地域を設定して問題点を抽出し,中国の政治史・制度史・文化史において少数民族の果たした役割を分析し,それを研究代表者に報告した.その概要は以下の通りである.まず,本研究においては当初より古代中国における楚民族・楚文化の分析が予定されていたテーマであるが,これについては古賀登が,近時中国雲夢睡虎地出土の戦国秦代竹簡の中に見える「日書」の解読を通して,同竹簡が古代楚の占い書であり,そこに古代楚地方にいた民族の民間習俗が反映されている旨を分析した.中国西方系の少数民族は,北方系の民族と接触をくりかえし,極めて複雑な歴史をたどったが,今日では彼らは中国西北部に新彊ウイグル自治区を形成し, 13種の少数民族が5つの自治州と6つの自治県によって生活を営んでいる.これらの自治州・県と少数民族との関係,および民族変遷の歴史については,長澤和俊が報告した.次に,少数民族と中国政治史との関係に目を向けると,まず福井重雅が,漢代の代表的少数民族夜郎を取り上げ,夜郎が漢に帰属した年代を分析し,同時に漢代政治史上最も重要な問題の一つである董仲舒の対策の上呈年代の範囲をそれによって限定しようとした.また,唐代は多数の少数民族が漢民族と接触をもった時代であるが,これら外民族と唐王朝との関係は朝貢とい行為によって保たれていた.そこで石見清裕は,唐代における様々の朝貢規定関係の史料の整理を行なった.研究成果報告書は,以上の研究をもとに作成される.中国の少数民族を歴史学の上から考察する際に、最も重要な時代は、ひとつは漢代であり、もうひとつは唐代である。漢代は、春秋・戦国時代の多くの国家・民族がひとつにまとまって始めて漢民族の概念が形成される時期であり、唐代は、五胡十六国時代に外部から中国に侵入して来た諸民族に対し覊縻政策という独自の統治政策が展開された時期だからである。そこで、本年度はこの二つの時代に焦点をあて、この時期における少数民族の存在形態あるいはそれらに対する中央政府の統治形態の分析を中心に研究を進めた。その結果、得られた成果は次のとおりである。1.春秋・戦国期の華北の民族は、漢代には国家の中枢民族として機能してゆくのに対し、南方の諸民族は依然として独自の文化や存在形態を残しており、これらが後の時代にも多くの問題点を投じてくる。ところで春秋・戦国・漢代のこうした南方系民族の問題は、換言すれば楚文化研究の分野の問題であるが、中本・中国における最近の楚文化研究は著しい進展を見せている。そこで、そうした論考資料をでき得る限り収集した。次年度は、それらをもとに「楚文化研究関係文献目録」を研究成果の一部として作成したいと考えている。2.唐代の覊縻政策については、従来は唐が版図を拡大した北アジア・中央アジアの諸民族を如何に統治したのかという点を中心に研究されてきた。唐代の華北・江南の少数民族に対する覊縻政策の分析は、史料上の制約を受けるからである。しかしながら、詔敕文や上表文の中には覊縻政策研究の史料が見出され、それらによってある程度実態がつかめることがわかった。そこで次年度は、成果の一部として、唐代の覊縻政策に関する史料集を作成する予定である。本年度は本研究の最終年度にあたるため,各研究分担者が各自のテーマに沿って,時代・地域を設定して問題点を抽出し,中国の政治史・制度史・文化史において少数民族の果たした役割を分析し,それを研究代表者に報告した.その概要は以下の通りである.まず,本研究においては当初より古代中国における楚民族・楚文化の分析が予定されていたテーマであるが,これについては古賀登が,近時中国雲夢睡虎地出土の戦国秦代竹簡の中に見える「日書」の解読を通して,同竹簡が古代楚の占い書であり,そこに古代楚地方にいた民族の民間習俗が反映されている旨を分析した.中国西方系の少数民族は,北方系の民族と接触をくりかえし,極めて複雑な歴史をたどったが,今日では彼らは中国西北部に新彊ウイグル自治区を形成し, 13種の少数民族が5つの自治州と6つの自治県によって生活を営んでいる.これらの自治州・県と少数民族との関係,および民族変遷の歴史については,長澤和俊が報告した.次に,少数民族と中国政治史との関係に目を向けると,まず福井重雅が,漢代の代表的少数民族夜郎を取り上げ,夜郎が漢に帰属した年代を分析し,同時に漢代政治史上最も重要な問題の一つである董仲舒の対策の上呈年代の範囲をそれによって限定しようとした.また,唐代は多数の少数民族が漢民族と接触をもった時代であるが,これら外民族と唐王朝との関係は朝貢とい行為によって保たれていた.そこで石見清裕は,唐代における様々の朝貢規定関係の史料の整理を行なった.研究成果報告書は,以上の研究をもとに作成される.
施設入所児童の悲嘆経験とその援助に関する研究

(1)悲嘆研究の整理入所型社会福祉施設における分離と悲嘆に関する先行研究の整理を行い、分離の前後における援助として議論されていることを指摘した。そのうえで、利用者が入所後に体験する可能性のある分離体験を整理するとともに、悲嘆を入所からの一連の連続性のなかで捉えていく必要性を主張した。(2)悲嘆に関する調査結果とそこから得られた知見施設児童の悲嘆は、理由が不確かで、複雑な悲嘆であるがゆえに、通常の悲嘆過程を経ないのではないかという仮説のもと調査を行い、次の結果が得られた。(1)悲しみといった情緒で表出されるのではなく、睡眠時の夜驚等の身体症状に表れていると考えられた。(2)施設児童のなかには、施設入所によって親から分離された状況を喪失と受けとめず、自らの存在に合致するようなストーリーを構成しているものがいた。結論は次の通りである。安定的な愛着形式による対象の内在化によって喪失による悲嘆が生じると考えられる。だが、施設児童の場合、入所前の親の関係を求めても受けとめてもらえないことの結果として施設に入所している。したがって、悲嘆が深い状態にある、もしくは分離を受け入れることができない状態にあることが考えられる。そこで、求められる援助としては次のものが指摘できる。日常生活における安定した対象関係の提示及び愛着関係の再形成によって、分離以前の安定的な対象の不在を補う。さらに、子ども自身の分離によるストーリーが子どもの精神的な安定との関連での意味を検討し、それにそった援助を展開する。本年度の研究における主たる取り組みは、次の2点である。ひとつは、大分県の児童養護施設における入所児童の悲嘆に関するデータを参与観察によって収集したことである。もう一点は、悲嘆研究に関する先行研究の整理である。以下に進捗状況及び得られた研究実績の概要を報告する。(1)調査の進捗状況施設入所直後からの参与観察によりデータを収集中である。以下に注目されるデータの一部を紹介しておく。・3歳の男子に急性悲嘆症状ではないかと思われる夜驚が入所後1ヶ月にみられた。・5歳の男の子にも入所後3ヶ月目にして、夜驚がみられた。同様に、分離時に強い悲嘆症状、分離されたことに対して興奮して泣きわめく状況がみられた。・9歳の男の子は入所後は一見安定しているようにみうけられた。だが、入所後4ヶ月目にして「学校に行かない」と強く抵抗することで職員の気を引くなどの退行現象がみられた。(2)悲嘆研究に関する先行研究の整理悲嘆に関する先行研究を整理してみると、死別に関する議論が主であり、施設入所児童のような理不尽な理由によって分離された児童に関する研究が少ないことが判明した。先行研究のなかで注目されるのが「complicated grief」(複雑な悲嘆)という概念である。また、近年人間の成長にとって自己物語の存在が注目されているが、親との分離体験は、子どもの内在化された物語にどのような意味をもつのか、さらに検討を進め、これをデータの分析の基軸として用いていきたい。