hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳神経系細胞アストロサイトの分化誘導因子としての転写因子のクローニング

平成4年度はアストロサイトの分化とともに誘導される転写因子をクローニングするために、レトロウイルスベクターの改良とβ-ガラクトジダーゼ(β-Gal)発現細胞分取法の確立を行った。われわれは(グリア線維性酸性蛋白質)GFAPプロモーター領域の下流に大腸菌β-ガラクトシダーゼ遺伝子を連結した遺伝子を含むレトロウイルスベクターをすでに構築しており、このものが初代培養脳細胞に障害を与えることなく効率よく感染し、アストロサイト特異的にβ-ガラクトシダーゼを産生することを見いだしている。しかし、このベクターにおいてはGFAPプロモーターが上流にあるLTRプロモーターからの転写により転写干渉を受けていることが分かった。これを避けるために3′側のLTRのTATAboxに置換突然変異を導入し、ウイルス感染後のLTRプロモーター活性を無くすることに成功した。この結果、挿入プロモーターの活性が数倍上昇した。これらの技術を合わせ用いることによりGFAPプロモーターの活性化された細胞が容易に調製できるようになった。
遺伝子ネットワーク推定のためのグラフィカルモデリングに関する研究

本年度は、L_1正則化法におけるモデル選択に関する研究、およびL_1正則化法によるガウシアングラフィカルモデルの推定に関する研究を行った。これらの研究によって得られた具体的な成果を以下に述べる。1.L_1正則化法において本質的な問題である正則化パラメータの選択に関する理論的研究を行い、L_1正則化法として知られるLasso、Adaptive Lassoによって推定されたモデルを評価するためのモデル評価規準を提案した。また、数値実験・遺伝子発現データなどの実データの解析を通じてその有用性を検証し、従来法よりも予測精度が向上することに成功した。以上の研究成果を、平成18年8月にイタリアで開催された国際会議COMPSTAT2006にて報告した。2.変数間に存在するグループ構造を考慮したL_1正則化法についても1.と同様の研究を行い、Group Lasso、Adaptive Group Lassoによって推定されたモデルを評価するためのモデル評価規準を提案した。また、数値実験・実データの解析を通じた従来法との比較を行い、提案手法によるモデルの予測精度の向上を確認した。以上の研究成果を、平成18年9月にイタリアで開催されたワークショップKNEMO2006にて報告した。3.1.の研究成果を踏まえ、グラフィカルガウシアンモデルの推定にL_1正則化法を用いる方法の検討、大規模遺伝子ネットワーク推定への応用を視野に入れた数値実験を行った。現在、本研究の成果をまとめ、論文誌に投稿中である。
大規模エージェントシステムのためのスケーラブルな交渉プロトコルの研究

本研究では、大規模なマルチエージェントシステムに向けて、スケーラビリティや全体の効率を考慮した交渉プロトコルによるタスクの割り当て手法を検討した。タスクの構造を単純化した仮定のもと、10000以上のエージェントが相互に干渉する可能性のある環境で、既存の手法と比べ、特に重要と思われる局面で、30%程度の向上を実現する割り当て戦略を考案し、国際会議などで発表した。本研究では、大規模なマルチエージェントシステムに向けて、スケーラビリティを考慮した交渉プロトコル(ネゴシエーションプロトコル)を提案することを目的としている。特に、10000以上のエージェントが相互に干渉する可能性のある環境で、全体として効率的な結果をもたらす交渉プロトコルとそのための戦略を解明する。特にコントラクトネットプロトコル(CNP)に着目し、大規模で相互に影響し合うような環境でCNPを使用したときのシステム全体の効率性、入札値を約束した処理時間としたときの信頼性について調査してきた。本研究期間では、特にタスクの広報範囲に関するポリシー、落札者選択のポリシーというマネージャー側の制御により、全体の効率が如何に変わるかをシミュレーションにより調べた。この結果、2つの重要な知見が得られた。第一に、広報範囲を狭めると能力の高いコントラクタに通知が行かない可能性はあるが、むしろシステムが大規模で有る程度の負荷があるときには、能力の高いコントラクタに落札することは処理の集中化を招き、効率を落とすこととなる。第二に、広報範囲を絞っても、常に最良のコントラクタを落札者として選択することは、効率の低下を招き、全体だけでなく、個々のマネージャーにとっても悪影響をあたえる。むしろ、ときどき最良でないコントラクタを選択することにより、効率、入札値の信頼度の両方同時に向上できることを確認した。これはエージェントが常に合理的な選択をしていると、その多くが同じ判断を下すこととなり、しかも同じ判断を下していることは他のエージェントからはわからない。その結果、必ずしも良い結果を生まないと言える。本研究期間では、昨年度の研究で得られた重要な2つの知見である広報範囲と落札戦略に関する実験結果を活用し、状況に応じてその戦略を動的に変更する方法を提案した。具体的には、近隣のタスクの負荷に応じて、(1)負荷が中程度の場合にのみ落札者選択に揺らぎを導入する、(2)きわめて負荷が高い場合には広報範囲を絞る、の二点を動的に変更するタスク割り当て戦略となる。また、近隣の負荷を判断する方法として、近隣からの入札値の変化と学習によりこれを推定している。本提案により、単純な場合と比べて20-30%の効率化が可能であるとの結果を実験シミュレーションにより得ることができた。本結果を、AAMASなど関連分野の難関会議に採録され発表を行った。本成果は、インターネットなど多数の計算機とソフトウェアが結びついた環境において、効率化をもたらすタスク割り当て方式を実現する基本的な知見になると考える。
生体用弾性率自己調整金属の応力応答性自己強化－応力誘起オメガ相に秘められた可能性

研究代表者らにより開発された弾性率自己調整金属では、変形誘起ω相変態により、変形部の弾性率が上昇する。本研究では、この特徴を利用して、生体用β型チタン合金の強度・耐久性の向上を試みた。弾性率自己調整金属の一つであるTi-12Cr合金の溶体化状態における疲労特性を評価した結果、同合金は、溶体化状態であるにもかかわらず、高い疲労強度を示した。この実験結果は、従来の生体用β型チタン合金の弱点であった低耐久性を克服できる可能性があることを示唆している。弾性率自己調整金属は、低弾性率β型チタン合金の進化形として考案した新しい生体用金属材料開発のコンセプトに基づいて開発されている。同金属の特徴は、変形誘起ω相変態により、変形部のみ高弾性率相であるω相が形成することにより弾性率が上昇し、非変形部はβ相のままであるため低弾性率を示すことにある。当初、この弾性率制御機能は、脊椎固定器具への応用を想定し、金属と骨との弾性率差に起因する応力遮蔽を軽減し、過剰な骨吸収を抑制するための低弾性率と、手術の施行における同器具の曲げ変形時のスプリングバックを軽減し、ハンドリング性を高めるための高弾性率とを両立することを目的としていた。しかし、この場合、弾性率自己調整金属の適用範囲は、脊椎固定器具を含む、手術中に変形が加えられる器具に限定される。そこで、本研究では、弾性率自己調整金属の波及効果を高めるため、その特徴である変形誘起ω相変態による高弾性率化を、強度・耐久性の向上に利用することとした。今年度は、これまでに開発されている代表的な弾性率自己調整金属であるTi-12Cr合金の単軸引張-引張モードにおける疲労特性を評価した。その結果、Ti-12Cr合金は、溶体化状態であるにもかかわらず、高い疲労強度を示した。従来、低弾性率β型チタン合金は、耐久性が低く、それが実用化の最大の妨げになっていた。今回得られたTi-12Cr合金の優れた疲労特性は、低弾性率β型チタン合金の実用化の課題となっている耐久性の問題を見事に解決する可能性を示唆する。研究代表者らにより開発された弾性率自己調整金属は、変形誘起ω相変態を利用することにより、変形部のみ弾性率が上昇し、非変形部はβ相のままであるため低弾性率を示すことを特徴とする新しい生体用金属材料である。当初、この特性は、脊椎固定器具への応用を想定し、金属と骨との弾性率差に起因する応力遮蔽を軽減し過剰な骨吸収を抑制するための低弾性率と、手術の施行における同器具の曲げ変形時のスプリングバックを軽減しハンドリング性を高めるための高弾性率とを両立することを目的としていた。昨年度は、代表的な弾性率自己調整金属であるTi-12Cr合金の溶体化状態における疲労特性を評価した。その結果、Ti-12Cr合金は、溶体化状態であるにもかかわらず、高い疲労強度を示すことを明らかにし、従来の低弾性率β型チタン合金の短所であった低耐久性を克服できる可能性を示した。今年度は、疲労試験前に冷間加工を加えることにより、あらかじめ変形誘起ω相が形成した状態のTi-12Cr合金の疲労特性を評価した。等温時効処理により形成するω相は脆化を引き起こすことから、一般的にはω相は有害であると考えられている。しかし、本研究において冷間加工を加えたTi-12Cr合金の疲労特性を評価した結果、溶体化状態に劣らず高い疲労強度を示した。以上の結果、変形誘起ω相はβ型チタン合金の疲労特性の向上に対して有効に作用すると考えられる。材料工学弾性率自己調整金属は高い疲労強度を示し、同金属の特徴である変形誘起ω相変態による高弾性率化を強度・耐久性の向上に利用できる可能性を見いだした。弾性率自己調整金属が高い疲労強度を示す理由の解明を試みるとともに、さらに高い疲労強度を得るための同金属の製造プロセスについての検討を開始する。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことにより発生した未使用額である。次年度使用額は、平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
酵母におけるプロセス負荷の原理の解明

細胞内でタンパク質を大量に発現すると、細胞の機能に様々な悪影響を与えることが知られている。しかし、どのようなタンパク質がどれくらい過剰になると、どのようなメカニズムにより細胞の機能にどんな悪影響が及ぼされるのかは、体系的に理解されていない。本研究により、細胞内の様々なコンパートメントにタンパク質を大量に局在化させようとすると、その局在化というプロセス自身が細胞機能につよい悪影響(負荷)をかけることが明らかとなった。本研究では、真核細胞内の各コンパートメントにタンパク質を過剰にしたときに生じる負荷(これを本研究では「プロセス負荷」とよぶ)の原理をあきらかにすることを目的とする。プロセス負荷は、申請者らが独自に開発した遺伝子つなひき(gTOW)法をもちいて、局在化させたGFPの過剰発現の限界を測定することではじめてうまれた概念である。本研究では、プロセス負荷の生じた酵母細胞の生理応答をオミックス解析によりあきらかにし、復帰変異や多コピー抑圧遺伝子の解析により細胞システムがどのようにプロセス負荷を回避するのかをあきらかにする。本研究により、真核細胞における「プロセス負荷」の実体が明らかとなりその概念が確立する。H25年度は、GFPならびにTEVプロテアーゼをモデルタンパク質として、さまざまな局在化シグナルを付加しこれらの過剰発現の限界を測定するともに、過剰発現を起こしている細胞の生理状態をタイムラプス顕微鏡観察や転写解析により明らかにした。その結果、いくつかの局在化シグナルをもつタンパク質は細胞周期や細胞形態の異常を引き起こすことが明らかとなった。現在これらのデータをまとめて論文発表の準備を進めている。本研究では、真核細胞内の各コンパートメントにタンパク質を過剰にした時に生じる負荷(これを本研究では「プロセス負荷」とよぶ)の原理を明らかにすることを目的とする。プロセス負荷は、申請者らが独自に開発した遺伝子つなひき(gTOW)法を用いて、局在化させたGFPの過剰発現の限界を測定することではじめて生まれた概念である。本研究では、プロセス負荷の生じた酵母細胞の生理応答をオミックス解析によりあきらかにし、復帰変異や多コピー抑圧遺伝子の解析により細胞システムがどのようにプロセス負荷を回避するのかを明らかにする。H25年度は、GFPならびにTEVプロテアーゼをモデルタンパク質として、さまざまな局在化シグナルを付加し、これらの過剰発現の限界を測定するとともに、過剰発現を起こしている細胞の生理状態をタイムラプス顕微鏡観察や転写解析によりあきらかにした。H26年度は、さまざまな局在シグナルを付加したGFPの過剰発現が生むプロセス負荷を回避させる多コピー抑圧遺伝子の同定を行い、プロセス負荷の実態解明を進めた。また局在化シグナルをもつGFPが過剰になった時に細胞内でどのような構造を取るかを解析した。これらの結果をまとめて現在論文を投稿中である。1は研究代表者の研究室のホームページ、2は研究代表者のホームページ。両者とも本研究に関連する情報が掲載されている。システム生物学概要に示したとおり、細胞の生理状態の解析などがすすでおり、当初の予定通りに進展している。H26年度はこれまでの成果を論文として発表することをまず第一の目標とする。実験についてはH26年度もH25年度に引き続き、モデルタンパク質を過剰発現した場合の生理状態の解析を進めるとともに、その他の局在化シグナルを付加したモデルタンパク質や、ランダムなペプチドを付加したモデルタンパク質の過剰発現の限界の測定を進めていく。研究の進捗度合いが当初の予定と若干異なったため、消耗品の使用額に計画との違いが生じた。H26年度に入り研究の進展があったため、当初の計画とほぼ同じように予算執行がなされると考えている。
区間推定におけるNeyman shortnessの基準の改良に関する研究

まず、区間推定の最適性に関するNeyman Shortnessの基準の改良を試みた。そのアイディアは、Prattによって提案されたものであり、条件付きの確率のもとでNeyman Shortnessを考えることである。本研究では、数値的により扱いやすい形で、そのアイディアをとりいれて、新しい基準を提案した。それによって、元の基準でいくつかの問題点、例えば、Prattのパラドックスや、不連結な信頼区間の採択、といったものについて、理論的な説明や理由を与えることに成功した。次に、この基準を多変量の場合に拡張することを考えた。その際、変数と真値との差をFisher情報量行列によって標準化することが、不可欠であることを理論的に示した。また、結果として、多変量正規分布を例にとると、他の基準で最適な信頼領域が、我々の基準においても最適となることがわかった。この結果はさらに、一般の楕円分布にも適用されることも示された。最後に、区間推定論は、検定論と点推定論をいかに融合したものであるか、という数理統計学の大問題にせまってみた。この問題に関して、Neyman Shortnessの改良は、区間推定を検定論の単なる焼き直しであると考えることの欠点を明らかにしてくれた。さらに、1母数の場合には、上側・下側信頼点と真値との差に重みをつけることによって、点推定論の観点から、区間推定の最適性をとらえられることがわかった。しかし、その融合性については、完全な解答を得られなかった。特に、多変量の場合には、点推定との関係がはっきりとしないままであり、今後の課題といえよう。
腫瘍内微小環境におけるマクロファージスカベンジャー受容体CD163の機能解明

マクロファージの活性化機構には、古典的活性化経路(M1)とオルタナティブ活性化経路(M2)が存在する。M1/M2マクロファージは、それぞれに表現形質も異なっているが、その表現形質が各々のマクロファージの機能に果たす役割については不明な点が多く、特に、ヘモグロビンスカベンジャー受容体であるCD163のM2マクロファージにおける機能に関しては、ほとんど明らかにされていない。そこで、本研究ではCD163の腫瘍免疫における役割を調べることで、CD163のガン病態への関わりを解明し、将来的に臨床応用可能なマクロファージの活性化制御に基づく新規治療法の開発を目指した検討を行っている。これまでに、CD163 KOマウスを用いた肉腫移植モデルでの検討により、CD163はマクロファージにおいてIL-6やCXCL2分泌に関与することで、間接的に腫瘍微小環境において肉腫の増殖・進展に関与していることを明らかにした。本研究成果は昨年度から学術論文に投稿中であったが、追加実験ならびに加筆・修正したことで本年度掲載された(Shiraishi D et al. Cancer Research 2018)。また、本年度は多段階発ガンモデルを用いてCD163の発ガン過程における腫瘍進展への関与を評価したところ、CD163 KOマウスでは生存率の改善ならびに、皮膚での腫瘍形成が減弱する傾向が認められた。さらに、卵巣癌の移植モデルではCD163 KOマウスにおいて有意な生存期間の延長が認められ、卵巣癌細胞との共培養実験においてもCD163KOマクロファージにて腫瘍増殖が抑制された。ゆえに、マクロファージのCD163が肉腫のみならず様々な腫瘍の進展に関与していることが明らかとなり、CD163が新たな抗ガン剤の治療ターゲットになりうる可能性が示唆された。近年、マクロファージの活性化機構には、古典的活性化経路(M1)とオルタナティブ活性化経路(M2)が存在することが知られている。M1/M2マクロファージは、それぞれに表現形質も異なっており、M1マクロファージではTLR2やTLR4に加えCCR2の発現が亢進し、M2マクロファージではCD163やCD204の発現が増強する。しかしながら、これらの表現形質が、それぞれのマクロファージの機能に果たす役割については不明な点が多く、特に、ヘモグロビンスカベンジャー受容体であるCD163のM2マクロファージにおける機能に関しては、ほとんど明らかにされていない。本研究ではM2マクロファージで誘導されるCD163の腫瘍免疫における役割を調べることで、CD163の新たな機能ならびにガン病態への関わりを解明し、将来的に臨床応用可能なマクロファージの活性化制御に基づく新規治療戦略の一助にすることを目的としている。本年度は肉腫移植モデルマウスにおけるCD163の腫瘍進展に与える影響について評価したところCD163 KOマウスではWTマウスと比較して腫瘍進展が抑制された。また、WTマクロファージおよびCD163KOマクロファージと肉腫細胞株との共培養実験においても、CD163KOマクロファージではWTマクロファージと比較して腫瘍増殖が抑制されたことから、マクロファージのCD163が腫瘍進展に関与していることが明らかとなった。さらに、CD163の腫瘍細胞の生着に与える影響の評価したところCD163 KOマウスではWTマウスと比較して腫瘍の生着が抑制されたことから、マクロファージのCD163は腫瘍形成の初期段階においてガンの病態に関与している可能性が示唆された。本年度の実験計画における大きな目標としては、マクロファージのCD163の腫瘍増殖・進展に与える影響を評価することであった。本計画の進展度としては、CD163 KOマウスでは肉腫モデルでの腫瘍進展が抑制され、CD163KOマクロファージではマクロファージと腫瘍との直接共培養における腫瘍増殖能が低下したことから、マクロファージのCD163が腫瘍の進展・増殖に関与していることが明らかとなった。また、マクロファージにおけるCD163の発現を抑制し、マクロファージ活性化制御する化合物(Onionin A)が骨肉腫移植モデルマウスにおける皮下腫瘍の進展を有意に抑制し、さらに、Onionin A投与群ではマクロファージの活性化制御のみならず、ミエロイド由来免疫抑制細胞(MDSC)の活性化を抑制することで、ガンにおける抗腫瘍免疫(T細胞の活性化)の低下を抑制していることを明らかにした。このCD163抑制化合物による抗腫瘍作用に関しては学術論文にて報告した。ゆえに、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。マクロファージ(Mac)の活性化機構には、古典的活性化経路(M1)とオルタナティブ活性化経路(M2)が存在する。M1/M2 Macは、それぞれに表現形質も異なっており、M1 MacではTLR2やTLR4の発現が亢進し、M2 MacではCD163やCD204の発現が増強する。しかしながら、これらの表現形質が各々のMacの機能に果たす役割については不明な点が多く、特に、ヘモグロビンスカベンジャー受容体であるCD163のM2 Macにおける機能に関しては、ほとんど明らかにされていない。本研究ではM2 Macで誘導されるCD163の腫瘍免疫における役割を調べることで、CD163のガン病態への関わりを解明し、将来的に臨床応用可能なMacの活性化制御に基づく新規治療法の開発を目指している。

本年度は肉腫移植モデルマウスにおけるCD163の腫瘍進展に与える影響について評価したところCD163 KOマウスではWTマウスと比較して腫瘍進展が抑制された。また、WT MacおよびCD163KO Macと肉腫細胞株との共培養実験においても、CD163KO Macでは腫瘍増殖が抑制されたことから、MacのCD163が腫瘍進展に関与していることが明らかとなった。その共培養上清中におけるIL-6およびCXCL2の分泌もWT Macと比較してCD163KO Macとの共培養にて有意な低下が認められ、qPCRを用いた評価でも同様の結果が得られた。さらに、IL-6およびCXCL2は肉腫細胞の増殖を促進し、siRNAにてMacのIL-6もしくは肉腫細胞のIL-6RのKnockdownにより肉腫の増殖が抑制されたことから、CD163がIL-6やCXCL2の分泌に関与していることが示唆された。ゆえに、CD163はMacからのIL-6やCXCL2分泌に関与することで、肉腫の増殖・進展に関与していることが示唆された。本年度の実験計画における大きな目標としては、マクロファージのCD163の腫瘍増殖・進展に関与する詳細なメカニズムを明らかにすることであった。本研究では、肉腫移植モデルにおけるWTマウスとCD163KOマウスを比較した時のWTマウスにおける腫瘍進展能の増大や、マクロファージとガン細胞との共培養系でのWTマクロファージとの共培養による腫瘍増殖能の増大にCD163が関与していることを明らかにした。つまり、マクロファージのCD163がマクロファージからのIL-6やCXCL2分泌促進に関与し、肉腫のSTAT3の活性化を誘導することで肉腫の増殖・進展に関与していることを明らかにした。また、この現象はマウスマクロファージだけではなくヒト単球由来マクロファージとヒト肉腫細胞での検討でも同様の結果が得られたことから、マクロファージのCD163が新たな抗ガン剤の治療ターゲットになりうる可能性が示唆された。本結果については、学術論文に投稿しリバイス中である。ゆえに、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。マクロファージの活性化機構には、古典的活性化経路(M1)とオルタナティブ活性化経路(M2)が存在する。M1/M2マクロファージは、それぞれに表現形質も異なっているが、その表現形質が各々のマクロファージの機能に果たす役割については不明な点が多く、特に、ヘモグロビンスカベンジャー受容体であるCD163のM2マクロファージにおける機能に関しては、ほとんど明らかにされていない。そこで、本研究ではCD163の腫瘍免疫における役割を調べることで、CD163のガン病態への関わりを解明し、将来的に臨床応用可能なマクロファージの活性化制御に基づく新規治療法の開発を目指した検討を行っている。これまでに、CD163 KOマウスを用いた肉腫移植モデルでの検討により、CD163はマクロファージにおいてIL-6やCXCL2分泌に関与することで、間接的に腫瘍微小環境において肉腫の増殖・進展に関与していることを明らかにした。
秩父・多摩地域の竹籠を中心とした在来技術文化の研究

山地・丘陵地・台地の竹籠の生産と使用について調査分析を行った。秩父・多摩地域の竹籠職人5名の製作技術の調査、博物館及び資料館10カ所の収蔵資料370点の資料収集を行った。成果として、論文発表とともに収集資料目録の作成、2職人の製作工程映像の編集を行った。研究は次のようにまとめられる。1、対象地域の竹籠は地域の自然環境(山地・台地)と、これにともなう生業の形態(雑穀畑作)に大きく関連している。雑穀の保管及び傾斜地での運搬のために竹籠は必要とされた。2、多様に展開した竹籠の種類・形状の基本形は畑作における落葉を活用した堆肥づくりの用具である。斜め網代編みの底に笊目編みの胴の技法と底胴とも六つ目編みの技法が基本である。3、竹籠の多様な展開は明治以降の養蚕、都市近郊の野菜作り、製茶など副業の多様さを反映したものである。いずれの場合も収穫、運搬、保管の役割を担っていた。4、山地では馬での運搬、背負板での運搬に適した独特の籠が使用され、形状や使い方に一定の型が生み出されていた。5、職人には専業と非専業の2つの営業形態があり、非専業は農家副業として行われていた。大正期のデータでは非専業の比率が専業を上回っていた。6、専業と非専業の職人は異なった職人意識を形成していた。多様な竹籠を生み出していったのは専業の職人であり、「何でも出来て一人前」という意識が根底にあった。非専業の職人は基本的な種類に限って生産しており、地域で了解された、実用的な形を作り出すことを心がけていた。秩父地方及び多摩地方でみられる生産生業用の竹籠について現地調査を行い、技術、分布等基本的な項目について新たな知見を得た。秩父郡小鹿野町、大滝村、東京都あきる野市を対象とし約200点の竹籠のデータ収集及び写真撮影を実施、文献データの収集は埼玉県所沢市、東京都八王子市、立川市でおこなった。データ収集は地域の地理的要因・生業形態・仕事の中での竹籠の役割・竹籠の形態と用途・竹籠の生産技術・竹籠の供給形式を項目として設定し進めた。竹籠生産工程のビデオ記録は対象職人のリストアップが中心となり、実施したのは東京都調布市在住の職人1事例である。初年度の成果として具体的には次の5点が明らかになった。1、秩父地域の中でも特に西秩父地域で特徴的な籠が存在する。馬籠と呼ばれるもので、生産技術の内容、社会生活との関わりについて実証的データを得た。特に西秩父の中でも小鹿野地域に集中して用いられていることが明らかとなり、急傾斜という地形的要因だけでない社会的要因が考えられる。2、技術に関しては出仕事という営業形式、副業型の職人の存在が明らかとなった。3、北多摩及び武蔵野台地の竹籠の基本的構成を確認した。その結果地域ごとの要求に応じた生産を行う地域型籠職と、地域を限定しない広範囲に流通する製品を生産する産地型の籠職が存在したことが明らかとなった。4、いずれの地方にあっても第二次大戦前は養蚕用具生産が竹籠職人の主要な仕事であったことが共通している。職人数の多さ、多様な製品バリエーションは繭生産という畑作地帯内副業の発展過程で生じたと考えられる。5、関東地方の竹籠は真竹を主要材料として使うことが知られていたが、孟宗竹も少なからず利用されていたことが考えられる。秩父地方及び多摩地方でみられる生産生業用の竹籠について前年度に引き続き現地調査を行った。両地域は地形的には山地、丘陵地、台地から構成される。

この地域的特性を持つ地域をそれぞれ、山地:秩父市・小鹿野町、丘陵地:八王子市・入間市・越生町、台地:所沢市・調布市と設定し、調査を行った。13年度の具体的な調査地域は八王子市・入間市・所沢市・越生町であり、丘陵地、台地を対象としたものである。データ収集は地域の地理的特性・生業形態・仕事の中での竹籠の役割・竹籠の形態と用途・竹籠の生産技術・竹籠の供給形式を項目として設定し進めた。竹籠生産工程の映像記録は入間市在住の職人を対象に行った。第2年度の成果として次のことが明らかとなった。1、近世からの麦を中心とした畑作が基盤としてあり、第二次世界大戦までは副業としての養蚕が対象地域に共通した生業であった。戦後は農業の多角化、都市化によって各地域は多様な展開を示している。2、所沢市は第二次世界大戦後、都市向けの野菜の出荷が増え、このための竹籠の生産が増加した。隣接する入間市は狭山茶の生産が戦前から盛んで、製茶用の竹籠が多く作られたことが博物館資料の分析、竹籠職人からの聞き取りで確認できた。3、用途的には麦作、養蚕、製茶、野菜作りに関連した竹籠が作られ、技術的にはa,底網代編み・胴笊目編みのタイプ、b,底六つ目と網代編み・胴六つ目と笊目編みの二重の作りのタイプ、c,六つ目編みと六つ目編み目潰しのタイプが基本形である。4、丘陵地、台地の竹籠は用途的には地域差があるが、技術的には差がない。山地の竹籠は丘陵、台地と比べて技術的に異なる。本年度は最終年度として報告書にまとめるための作業を中心として行い、次に掲げる成果を得た。1、関連地域博物館収集資料調査の目録づくり。五日市博物館・大滝村歴史民俗資料館・小鹿野町文化センター・飯能市郷土館・所沢市中富民俗資料館・入間市博物館・埼玉県立歴史資料館・パルテノン多摩・多摩市文化財資料室・八王子市郷土資料館他で収集したデータは総点数370点である。撮影画像を含めたカード型データベース及び目録を作成した。2、竹籠製作工程の映像記録の作成と編集調布市深大寺の職人による六つ目籠の製作工程、埼玉県秩父市の職人による背負籠の製作工程、埼玉県小鹿野町の職人による馬籠の製作工程、多摩市落合の職人による目籠皮へぎ作業の工程の記録画像を作成、工程をパート図で表し身体技法について分析した。調布市深大寺の職人による六つ目籠の製作工程と埼玉県秩父市の職人による背負籠の製作工程を編集し20分の要約版を製作した。3年間の研究は次のようにまとめられる。1.対象地域の竹籠は地域の自然環境(山地・台地)、これにともなう生業の形態(雑穀畑作)に大きく関連している。2.多様に展開した竹籠の種類・形状はその基本形をたどると畑作における落葉を活用した堆肥づくりの用具に行き着く。3、竹籠の多様な展開は明治以降の養蚕、都市近郊の野菜作り、製茶など副業の多様さを反映したものである。4、職人には専業と非専業の2つの営業形態があり、非専業は農家副業として行われていた。大正期のデータでは非専業の比率が専業を上回っていた。5、専業と非専業の職人は異なった職人意識を形成していた。
導来代数幾何と双対理論

本研究は古典的淡中圏の理論を高次圏へ拡張し応用をすることを目標としたものであった。安定∞圏に対してfine淡中∞圏という概念を導入し,淡中的特徴づけを与えた。更にこの理論を混合モチーフの安定∞圏に応用することに成功し,ある種の有限性をもつChowモチーフで生成された混合モチーフの圏に対して任意の予想を仮定せずに淡中双対にあたる導来スタックとモチビックガロア群を構成した.これとガロア表現の結果を組み合わせて、ある場合にはモチビックガロア群の構造を明らかにした。モチーフ的有理ホモトピー型をいう概念を導入しモチビックガロア群の高次ホモトピー群や冪単基本群への作用など構成した.25年度中の研究活動によって得られた成果を大まかに説明する。安定∞圏に対して淡中双対的なアイデア・視点から研究することにより、混合モチーフのガロア群(通称モチビックガロア群)の研究を行った。25年度中にアーベル多様体やその族から生成されるモチーフのガロア群を任意の予想を仮定することなく構成しその構造を決定した。具体的に言えば、アーベル多様体で生成される混合モチーフの圏の淡中型表現定理をあたえ、それを用いてモチビックガロア群をバー構成により構成した。このモチビックガロア群は実現関手の自己同形群を表現することを示し、ガロア表現の深い定理を組み合わせることによりガロア群の分解定理を証明した。これはDeligne-Beilinsonの混合モチーフに構想により期待されていた構造をアーベル多様体で生成できる場合に証明したことになる。またこの議論のホッジ理論的な証明にも多くの時間をつかった。圏論的な技術的なところをのぞいてはできることの見通しがたった。一方で、上記の研究を行い議論を見直す中で、いままでの研究で発見した圏論的アイデアをうまく改良して組み合わせると(ひとつの目標だった)安定∞圏における淡中圏--導来淡中圏--を定義し、双対定理を証明できることがわかった。「高次」の淡中双対定理の定式化及び証明には、古典的な淡中双対理論に用いられる(どの)議論も通用しない様々な困難が立ちはだかっていた。そこに25年度中に発見したある「技術」を導入(証明)することにより困難を解決した。さらにこの新しい「高次」の淡中圏は様々な例・応用をもつことがわかり、様々な点について26年度中の研究において深化させる予定である。25年度中の研究活動において国内外の研究者との議論が研究にとてもいい示唆を与えてくれた。26年度本研究課題では、25年度に引き続き∞圏のガロア・淡中双対の研究を行った。目標は、高次圏つまり∞圏のガロア・淡中双対を研究することにより、モチーフに対するガロア理論への応用やホモトピー論への応用、非アーベルなホッジ理論への応用を探求するものである. 25年度に発見した新しい技術を用いて、ある単純な公理をみたす安定高次圏(fine tannakian infinty-category)の概念を導入し、淡中型特徴付け定理を証明した。さらに、様々な例がこの特徴付を満たす例になっており応用できることを示した。例えば木村有限なモチーフで生成された混合モチーフの安定∞圏や有理ホモトピー論に関係する自然な安定∞圏がその例である。Grothendieckのガロア圏は古典的なガロア理論と位相空間の基本群の理論をともに含む理論であるが、大雑把にいって上の安定高次圏の淡中型定理はそれらを「高次元化」している。これらの結果は単著の結果としてプレプリントにまとめてネット上公開した。またいくつかの研究会、セミナー等で口頭発表した。さらに、次の2点を26年度中に追求し、27年度への研究にもつながっている。1つは、∞圏に対する淡中双対のE_n版である。E_n版とは、little discs operad上の導来代数幾何において定式化されるもので、変形量子化や量子群などと関係ある。もう一つは、上記に得られた双対定理からモチーフ的ガロア群を構成できるのであるが、その周期への応用である。これらは27年度の研究を踏まえて報告したほうが良いと思われるので26年度の報告はここまでとする。平成27年度の研究について報告する。現在、対称モノイダル安定∞圏に関して淡中双対性を研究している。平成27年度は、対称モノイダル構造をのぞいた、安定∞圏の研究へと向かった。いくつかの応用を念頭に、安定∞圏の変形とその不変量の変形の関係を研究した。即ち、安定∞圏の変形に対してホッジ構造の類似を考え周期写像を構成することを研究した。これは、標語的に言えば、非可換代数幾何学におけるGriffiths周期写像と言える。実際は、安定∞圏の変形そのものより∞圏の生成系ともいえるdifferential graded代数にほうが(現在あるテクノロジーでは)変形を記述しやすいためその代数の変形についての周期写像を構成した。その構成には、ホッホシルト・コチェイン複体とホッホシルト・チェイン複体がなすホモトピー的なカルキュラス構造が重要であることを見つけ、それをdifferential graded Lie代数による導来的な変形理論を混ぜ合わせることにより構成をすることが可能となった。その際オペラッドが有効に活用された。さらに、27年度中に完全にKaledinにより証明されたHodge-to-deRhamスペクトル系列の退化を応用することによりスムースで固有な代数に関しては極めて満足い性質を持つ周期写像の構成が行われた。

この周期写像の構成によって、たとえばTian-Todolovの定理の非可換版への拡張が可能になった。その変形の周期写像のスムースかつ固有の時でない場合も、表現論から、あるいはミラー対称性に現れる例としも重要なものがあり、その様な場合の深い理解はこれからの課題と言える。また、braidedモノイダルの場合等の変形も視野に入れて考えているがそれはfactorization代数を考える必要があり豊かな数学へとつながる拡張と期待している。一定以上の理解が進んだとおもわれる。28年度はいくつか異なるテーマに関して研究をおこなったがその1つである,モチーフ的有理ホモトピー型・非アーベルなモチーフの研究について少し背景も含めつつ説明をする. D. QuillenとD. Sullivanによって創始された有理ホモトピー論は位相空間のトーションを除くホモトピー型を記述し,代数多様体の場合は代数構造由来の構造が備わる.例えばJ.MorganやR.Hainの研究では,代数多様体の場合には有理ホモトピー型にHodge構造が備わることが明らかにされている.当該研究者は一般の代数多様体のモチーフ的ホモトピー型という不変量を構成した.標語的に言えば,そこから,モチーフ的冪単基本群,モチーフ的高次ホモトピー群などがすべて構成できることを示した.Deligne-Goncharovによって構成されていた混合Tateな場合のモチーフ的基本群の拡張にもなっていることを示した.より標語的にいえばGrothendieckが「収穫とまいた種と」で夢想したモチーフ的ホモトピー型という概念と同じ振る舞いをするものを得た.具体的にはモチーフ的有理ホモトピー型は, Voevodsky motivesの∞圏の可換代数対象(正確には$E_\infty$-代数対象)として定義されBetti実現関手をとると,下部位相空間の有理ホモトピー型に対応するSullivanのDG代数があらわれる.そのBetti実現としてあらわれるSullivanのDG代数にはモチーフ的ガロア群が作用し,その作用から冪単完備化基本群(高次ホモトピー群)へのモチーフ的ガロア群の作用が定まる.これらの研究の過程では当該研究者がいままで研究していたモチーフ的ガロア群や高次淡中圏の理論が有効に応用された.さらに古典的有理ホモトピー論と代数幾何の関係に注視しながら融合を目指して研究を進めている.本研究は古典的淡中圏の理論を高次圏へ拡張し応用をすることを目標としたものであった。安定∞圏に対してfine淡中∞圏という概念を導入し,淡中的特徴づけを与えた。更にこの理論を混合モチーフの安定∞圏に応用することに成功し,ある種の有限性をもつChowモチーフで生成された混合モチーフの圏に対して任意の予想を仮定せずに淡中双対にあたる導来スタックとモチビックガロア群を構成した.これとガロア表現の結果を組み合わせて、ある場合にはモチビックガロア群の構造を明らかにした。モチーフ的有理ホモトピー型をいう概念を導入しモチビックガロア群の高次ホモトピー群や冪単基本群への作用など構成した.応用に適した形で安定∞圏に対する淡中型特徴づけ定理が証明できたことによる。またその拡張も得られそうであるから。幾何学と圏をつなぐという意味では、圏に様々なレベルの構造をいれて横断的に考えると良いように思われる。
遷移金属触媒によるベンジルカップリング反応の新展開

・ベンジルエステルを利用したクロスカップリング反応ハロゲン化ベンジルは求核剤との反応によって容易にベンジル基を導入すること可能であり、幅広く利用されている。一方で、反応性が高過ぎるために反応剤としての不安定性や環境へ影響が問題となる。本研究では、エステル類をハロゲンの代替とする2種類のクロスカップリング反応を見出した。エステル類はカルボン酸とアルコールから容易に合成可能である。得られたエステルを金属触媒によって脱炭酸することができれば、縮合と脱炭酸からなる一連の炭素-炭素結合形成反応を対応するカルボン酸とアルコールの形式的なクロスカップリング反応とみなすことができる。初年度に、フッ素置換された安息香酸ベンジルの脱炭酸反応がパラジウム触媒を用いることで効率的に進行し、ジアリールメタン誘導体を高収率で与えることを発見し学術誌上に公表した。本反応は、古典的なクロスカップリング反応において避けることのできない有機金属反応剤由来の副生成物を回避できる。また、基質適用範囲ならびに反応機構についても明らかにすることができた。反応によって得られるジアリールメタン誘導体は医薬品や機能性材料を合成する際の基本的な骨格である。最終年度は、先の反応を応用したビアリール合成法の開発に取り組んだ。生成物としてより魅力的なビアリールであるが、対応する安息香酸フェニルの脱炭酸は極めて難しいことが知られている。脱炭酸よりも脱カルボニルが優先してしまうためである。種々の触媒と反応条件の検討の結果、ニッケルーNHC触媒を用いた安息香酸フェニル誘導体の脱炭酸が程収率ながら進行することを見出した。反応効率の向上が今後の課題である。本研究により、フッ素置換された安息香酸ベンジルの脱炭酸反応がパラジウム触媒を用いることで効率的に進行し、ジアリールメタン誘導体を高収率で与えることを発見した(研究発表、雑誌論文-1)。続いて、種々のリン化合物を求核剤としたパラジウム触媒によるベンジル位置換反応についても見出し、報告した(研究発表、雑誌論文-2)。温和な条件でHorner-Wittig試薬や金属配位子へ利用可能な種々の有機リン化合物が合成可能であった。実際に、カップリング生成物を塩基存在下でアルデヒドと反応させ、立体選択的にアルケンが得られることを実証した。パラジウム触媒を用いたベンジル求電子剤に対する新たな変換反応を2種見出すことができたため、ベンジル求電子剤を用いる反応の理解が十分に進展していると評価できる。同型式の反応にN-ヘテロサイクリックカルベン(NHC)配位子の利用が有効であることがわかってきた。そこで、NHC配位子の適応範囲を調査し、これまでリン配位子を利用した触媒系では効率が不十分であった変換反応の高効率化を図る予定である。また、安息香酸アリール類の脱炭酸を検討し工業的に価値の高い微アリール骨格の構築を目指す。
継続的なタクティールマッサージによる効果の検証

本年度は【健康成人女性への継続的なタクティールマッサージの効果の検証】を実施する予定であったが、本研究の基盤となる、同じくタクティールマッサージの検証を行う基盤研究(C)【タクティールマッサージの生理学的指標による効果の検証】を期間延長申請し認められていたため、そちらの実施を優先したことから、本研究に関しては、予定していた実験は行わず、研究方法の見直しと情報収集、事前準備を実施した。研究方法の見直し:先行研究の検討から、継続的なケアの実施による効果の検証をおこなっている文献を再度レビューし、それらを参考にして研究方法を再検討した。情報収集:日本看護医療学会学術集会に参加し、本研究の基盤となる健康成人女性への単発実施によるタクティールマッサージの効果の検証に関しての示説発表を行い、他研究者と意見交換を行った。また、他研究者の研究発表や講演を聞き、情報収集を行った。事前準備:研究計画書や実験参加者への説明書や同意書等の作成と、実施にあたり必要となる倫理審査委員会に提出するための書類の作成を行った。また、生理学的指標を測定するために必要な唾液分析検体容器の購入、心理学的指標とする心理質問紙の購入を行い、来年度は速やかに実験が開始できるようにした。また、実験参加者の都合にあわせて継続的実施をスムーズに行えるように、研究者が継続して自由に使用できる実験室を準備し、使用物品の購入や環境調整の手配を行った。延長が認められた別の基盤研究(C)の実施を優先したため、実験を並行して実施することができず、本年度は研究方法の見直し、情報収集、事前準備で終了したため。しかし、優先して実施した研究はタクティールマッサージの効果の検証に関するものであり、本研究の基盤となるものであることから、研究計画に大きな影響はない。残りの2年間で、健康成人女性を対象としたタクティールマッサージの継続的実施による生理学的指標及び心理学的指標による効果の検証を行っていく予定である。理由:本年度は、実験を実施せず、研究方法の見直しと、情報収集、事前準備を行ったため、実験参加者への謝礼の支出がなかったこと、実験実施に伴う追加の消耗品購入がなかったこと、唾液分析費用が生じなかったことにより残額が生じた。使用計画:残額は来年度に実験参加者への謝礼や実験実施に必要な物品の購入、唾液分析費用に使用する予定である。
セルサイクル調整因子p53制御による歯周組織再生:膜透過性低分子化合物の利用

膜透過性低分子化合物HLI98とHLI373を用いて、セルサイクル調節因子p53の歯周組織構成細胞の分化に対する効果を検討した。これらの化合物はp53の発現を誘導したが、p53の誘導には化合物を高濃度で添加する必要があるため、長期間培養により細胞死を誘導した。そこで、p53の分解抑制化合物Bortezomibを低濃度用いてp53を誘導したところ、細胞死を誘導せず、歯周組織構成細胞の一つである歯根膜細胞の石灰化を誘導した。以上の結果から、p53の誘導により、歯根膜細胞の分化誘導が促進されることが見いだされた。本研究課題は、膜透過性低分子化合物を用いてセルサイクル調節因子p53の発現を制御し、歯周組織の再生を図ることを目的としている。平成22年度の研究成果について以下に報告する。膜透過性低分子化合物HLI98あるいはHLI373のp53発現誘導能を確認することを目的として、ヒトレンズ細胞RPE細胞にこれらの化合物を添加し、p53タンパクの発現量を検討した。その結果、HLI98、HLI373ともに、化合物添加8時間後にp53の発現を上昇させた。次に、歯周組織構成細胞の一つである骨芽細胞に着目し、これらの化合物が骨芽細胞におけるp53の発現量を上昇させるか検討した。まず、いくつかの骨芽細胞株における野生型p53の発現を確認したところ、BMSC (human bone marrow stromal cell)、MC3T3-E1、C2C12細胞において野生型p53の発現が認められた。本実験ではp53の過剰発現を目的としていることから、発現量の比較的少ないBMSCを用いて解析を進めることとした。次にBMSCにこれらの化合物を加え、p53の発現量の変化を検討したところ、ヒトレンズ細胞同様に、これらの化合物はBMSCでのp53の発現量を上昇させた。以上の結果より、骨芽細胞株BMSCを用いることで、HLI98及びHLI373の骨芽細胞分化能の検討が可能であることが明らかとなった。今後は、これらの化合物の骨芽細胞分化能に対する効果を明らかにするために、石灰化誘導能ならびに骨関連タンパク質(オステオカルシン、I型コラーゲンなど)の発現を検討してゆく。平成23年度の研究成果について以下に報告する。骨芽細胞株BMSC(bone marrow stromal cell)を用いて、膜透過性低分子化合物HLI98あるいはHLI373の骨芽細胞分化能の検討を行った。しかしこれらの化合物はp53の発現誘導に高濃度を必要とすることから、骨芽細胞分化能検討に必要な長期培養を実施すると、細胞に対して毒性を有した。そこで、化合物HLI98とHLI373がp53を選択的誘導することに着目し、これらの化合物のガン細胞に対するアポトーシス誘導能について検討を行った。実験には、ヒトレンズ(RPE)細胞および形質転換されたRPE細胞を供した。各細胞にHLI98もしくはHLI373を添加し18時間培養後、死細胞数をトリパンブルー染色により検討したところ、これらの化合物は、形質転換された細胞特異的に死細胞数を増加させた。さらに、化合物により誘導された細胞死がアポトーシスを介したものか確認するために、PARPの発現をウエスタンブロット法にて確認したところ、これらの化合物の添加により、PARPの発現が上昇することを見出した。次に、これらの化合物のアポトーシス誘導能がp53依存的か確認することを目的として、これらの化合物を野生型MEF(マウス胎児線維芽細胞)およびp53ノックアウトマウス由来のMEFに添加した。14時間培養後、死細胞数をトリパンブルー染色を用いて検討したところ、これらの化合物の添加により、p53ノックアウトマウス由来のMEFと比較して、野生型MEFでは有意に死細胞数が増加することが明らかとなった。さらにこの細胞死がアポトーシスを介していることを、抗PARP抗体を用いたウエスタンブロット法にて確認した。以上の結果より、膜透過性低分子化合物HLI98およびHLI373はp53依存的にガン細胞のアポトーシスを誘導することが明らかとなった。
公共性を視点とするアメリカとドイツにおける公民教育の研究

本研究の目的は、アメリカとドイツの公民教育の多様なカリキュラムや実践を比較研究の対象とし、「公共性」をどのようなものとしてとらえ、構造化されているかを理論的に考察・分析し、その特質を解明することである。本研究において明らかにしたことは次の3点である。(1)公共性の基盤を民主主義社会においている点では共通しているととらえられる。(2)「公共性」の構造は一様ではなく、「作られたものとしての公共性」「作っていくものとしての公共性」という二面性の間での重点の置き方が各カリキュラム・実践において異なっている。(3)「公共性」のとらえ方の違いは公民教育の意義と役割のとらえ方の違いと関連しており、具体的なカリキュラム・実践においては内容編成と方法原理の違いとして現れる。本研究は、以下の4点を課題としている。(1)米国及びドイツで近年開発されている複数の公民教育カリキュラムに関する文献資料を入手し、「公共性」をキー概念として分析を行うことで、文献レベルでの特質を明らかにする。(2)米国及びドイツでの教育現場におけるカリキュラム実施状況及び、カリキュラムを基に開発された様々な教材の調査を行う。(3)これらの結果を基盤として、それぞれのカリキュラムが内包している「公共性」を中心に分析を行い、明らかにした特色を比較・評価することで、公民教育がめざす教育の特質を解明する。(4)以上の研究結果から、我が国における公民教育の課題を明らかにし、その解決策の考察を試みる。以上のことを進めるために、今年度は次の2点を行った。(1)米国およびドイツにおいて開発された公民教育の教科書・教材・実践報告の収集と公共性をキー概念としての分析。(2)米国での公民教育・民主主義教育プロジェクトの開発および教育実践の実地調査。その結果、今年度は以下のような成果が得られた。(1)社会(公共)の担い手としての市民の育成のため、社会の制度やルールに関する知識習得だけでなく、現実の社会問題を教材として社会的な判断をさせる問題解決型の教材が多く開発され、実践されていることが明らかになった。(2)現地調査を通じて次の2点が明らかになった。(1)教室内で社会問題について判断を行う問題解決型の授業がカリキュラム上の正課の授業で行われている。(2)実際の地域社会の問題について判断し行動するという社会参加型の教材や実践プランも開発されているが、正課の授業に組み込むケースは限られており、多くは選択授業や放課後の活動を通じて実践されている。今年度(平成19年度)は、あらかじめ設定した4つの研究課題をもとに、主に次の2点を行った。(2)米国での公民教育・政治学習プロジェクトの開発および教育実践の実地調査。(1)米国の教材及び実践プロジェクトの分析から、以下のようなタイプが特徴的なものとして挙げられる。(1)社会(公共)の担い手としての市民の育成のため、現実の社会問題を教材として社会的な判断をさせる問題解決型。(2)現実の社会的状況の中で社会的判断に基づく社会的活動までを行う社会参加型のプロジェクト。特に(2)のタイプについては、学校教育上のカリキュラム内で実践されているものと,カリキュラムの延長として地域のNPOや大学との連携のもとで地域社会を教育の場として実践されているものに大きく分けられることが明らかになった。(2)ドイツの現地調査を通じて次の3点が明らかになった。(3)PISAの学力調査を踏まえ、公共性を担う市民として必要な資質をコンピテンシー概念としてとらえ、それらの知識・能力を基盤とするカリキュラム構成の理論的構築を検討しており、一部は新カリキュラムに反映させている。なお、昨年度(平成18年度)に実施した資料分析及び米国実地調査の成果の一部については、吉村と橋本が日本公民教育学会にて発表を行った。本研究は、米国及びドイツで近年開発されている公民教育カリキュラムを対象とし、文献資料を中心に「公共性」をキー概念として分析を行うことで市民的資質育成上の特質を明らかにするとともに、教育現場における具体的な教材や授業実践等の分析も加味して、公民教育がめざす教育上の特質を解明することである。

特に、近年盛んに議論されているシティズンシップ教育に関する研究・教育上の知見も基盤とし、社会のとらえ方や社会の担い手である市民としての資質に焦点化し、「公共性」概念を中心に公民教育の特質をとらえることをめざしてきた。本年度は研究計画の最終年度(3年目)として、以下のことを行った。(1)これまで収集してきた文献等の資料や現地での授業記録・聞き取り調査等の翻訳・整理と分析。(2)特徴的なカリキュラムの特質の分析。(3)「公共性」を視点にした比較・考察による公民教育上の特質の解明。その結果、以下のことが明らかになった。(1)民主主義社会を担う市民の育成を目的とする公民教育カリキュラムの特質は、既存の社会の枠組みに重点をおいた社会的統合を重視するものと、既存の社会の枠組みを基盤としつつも社会の改革までを視野に入れたものとに分けられる。(2)育成をめざす市民としての資質は、既存の社会の担い手の育成に重点をおいたもの(作られた公共性の担い手)と、社会改良をも視野に入れた社会の主体的担い手の育成に重点をおいたもの(作っていく公共性の担い手)とに分けられる。(3)このような特質の違いがカリキュラムの内容や授業方法上の違いに結びついており、公民教育における法教育の導入や参加型学習としての編成など、様様な内容構成・授業方法として現れている。以上の成果をふまえ、国別・カリキュラム別の研究成果を社会系教科教育学会で発表するとともに、各カリキュラムの分析及び公共性を視点とした比較・考察を含めた研究成果を、最終報告書としてまとめた。
薬物相互作用の原因となるヒトCYP3A誘導の生体内分子機構の解析

まず、ラットCYP3A1遺伝子の解析によって得られた情報をもとに、ヒトにおける主要な薬物代謝酵素の一つであるCYP3A4について転写制御機構の解析を試みた。その結果、CYP3A4遺伝子もCYP3A1遺伝子と同様にプロモーター領域が転写制御に関わり、PXRの結合しうる部位(ER-6)と転写開始点より約7kbp上流にPXRを介した転写活性化に関わっている領域(dNR)が共に酵素誘導に対して重要であることが明らかとなった。即ち、PXRを介した転写活性化にはdNR-1が強く関わり、ER-6は誘導の増強作用に関わり単独では作用しなかった。また、PXRを介した転写活性化においてRXRαやCOUPなどのオーファンレセプターがどのように相互作用するのかを再びレポーターアッセイを用いて検討した。この結果、RXRαおよびCOUPはともに単独では転写活性化に寄与せず、PXRの存在によって初めてdNR-1を介した転写活性化を増強したが、著しい転写活性化は認められなかった。次にルシフェラーゼをレポーター遺伝子とし、CYP3A4遺伝子のプロモーター部位(+11-362)のみを持つAdCYP3A4-362、またプロモーター部位とエンハンサー部位(-7.2k7.8k)を組み込んだアデノウイルスAdCYP3A4-362-7k、そしてhPXRを発現する組換えアデノウイルスAdhPXRをCOS-TPC法により作製した。これらをヒト肝癌由来HepG2細胞にAdCYP3A4-362を感染させ各種の誘導剤を検討したところ、抗真菌薬クロトリマゾールとデキサメサゾンにより遺伝子の転写活性化が認められ、AdhPXRの共感染によりクロトリマゾールによる誘導が強められた。しかし、CYP3A4の代表的誘導剤である抗生物質リファンピシンでは転写活性化が認められなかった。次に、AdCYP3A4-362-7kを用いて同様の実験をおこなったところ、クロトリマゾールで強い応答が認められたのみならず、リファンピシンでも高い活性が認められ、それぞれAdhPXRの感染により増強された。そこで、クロトリマゾールで強い応答が認められたAdCYP3A4-362-7kとAdhPXRを用いてマウスにおける検討を行った。その結果、マウス肝臓において薬物による強いルシフェラーゼ活性の上昇が確認された。また予想通り、デキサメサゾンではAdhPXRによる効果があまりみられなかったが、リファンピシンではその効果が強く認められた。ラットでもAdhPXRの併用によるhPXRの強発現下でリファンピシンの転写活性化作用が強められ、in vivoにおいてもPXRがCYP3A誘導の種差を規定する主要因子であることが判明した。しかし、今回の研究結果よりCYP3A4誘導の分子機構は、PXRの関与のみでは十分に説明できず、他の転写因子の関与、あるいは新たなcis-elementの存在が示唆され、CYP3A4誘導の解明には、今後さらなる研究が必要であることがわかった。