hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コレステリルエステル転送蛋白遺伝子からみた日本人の起源の研究

(研究1)日本人のCETP欠損の原因となる遺伝子型とその頻度。札幌地区の検診受診者(n=317)を対象にD442G変異とInt14A変異をスクリーニングしたところ、それぞれのincidenceは5.7%と1.3%であった。その他の既知で稀な変異型は高HDL血症者100例からスクリーニングしたが検出されなかったので、一般人口における頻度は極めて稀であると判断されたので、以後は上記の二つの変異型を検討した。(研究2)CETP遺伝子型の南日本における頻度。奄美大島住民(n=109)と沖縄住民(検診受診者,n=133)のD442GとInt14Aの頻度を検討したところ、D442Gは札幌と同程度の頻度で検出された。このことは、同変異が日本全体に広く分布している可能性を示唆する。Int14Aは検出されなかった。これについては更に検討数を増やす必要があるが、南日本にはInt14Aは少ない可能性が示唆された。(研究3)CETP遺伝子の中国における頻度。北京の検診受診者(n=379)を対象にD442GとInt14Aを検討したところ、D442Gのincidenceは4.2%と、日本の成績と同様の結果を得た。一方、Int14Aは1例も見出されず、これは統計学的に有意に日本より頻度が低いことを示す結果であった。(研究4)日本および中国の同一変異遺伝子が共通祖先に由来するか。日本と中国のD442G変異患者について、Intron9のBamHI多型を検討した。その結果、両国の患者でBamHI切断サイトを有する者の頻度は、それぞれの対照群よりも有意に低かった。また、ホモ接合体では必ずBamHIサイト陰性であった。このことは、両国のD442G変異遺伝子が共通の祖先遺伝子に由来することを強く示唆する。(総括)以上を総合すると、D442G変異は共通祖先に由来し、日本と中国に広く分布するらしい。これに対し、Int14Aは日本では北に偏り、またアジアでは日本に偏っている可能性が示唆された。D442Gに対しては広くアジア全体における分布を、Int14Aに対しては日本国内の詳細な分布を検討することは日本人の起源研究に有用である。
新規スピロアセタールエノールエーテル合成法を基盤とした生理活性物質の合成研究

1.スピロアセタールエノールエーテル型天然物の基本骨格である、2-methoxycarbonylmethylene-1,6-dioxaspiro[4.5]decane(ラセミ体)のE/Z-選択的な構築法を開発した。2.上記の知見に基づき光学活性体として天然物を合成すべく展開を行った。(1) Sharplessの不斉ジヒドロキシル化を鍵段階として、分子内共役付加反応の前駆体となる(4S,5R)-4,5-diacetoxy-10-hydroxy-6-oxo-2-decynalを96%の光学純度で合成した。その絶対配置は改良Mosher法で決定した。(2) (1)で得た基質を種々の塩基性条件下で分子内共役付加反応に付し、天然物と同一の絶対立体配置を有するスピロアセタールエノールエーテル(3R,4R,5S)-3,4-diacetoxy-2-formylmethylene-1,6-dioxaspiro[4.5]decaneの構築に成功した。この際、他に三種の立体異性体も得られ、それらを含めて各種NMRスペクトルで立体配置を決定した。2.鍵段階となる分子内共役付加反応の活性化官能基としてエステル以外の官能基導入を検討した。アルデヒドの等価体としてアセタールを導入し、低収率ながらスピロアセタールエノールエーテルの構築ができた。また先の酢酸パラジウムで反応が進行したことからエステルやアルデヒド以外の官能基でも環化は可能と考えられ、本反応の適用性の拡大に関して検討を続ける予定である。3.天然物全合成への検討をおこなった。必要な不斉をL-酒石酸を原料として導入した。その後モデル系に対応する官能基化、すなわち共役アルキニルエステルの導入を現在検討中である。また、合成段階数を減らすことが可能と考えられる別の不斉導入法として、不斉ジヒドロキシル化を経る経路も合わせて検討中である。
ケトン高分子による可逆的な水素貯蔵

アンモニアや有機ハイドライドなどに次ぐ革新的な水素キャリアとして芳香族・脂肪族ケトン高分子を初めて提案し、温和な条件下での電解水素化を水素固定法とした高分子型水素キャリアの創出と機能実証を目的とした。いくつかのフルオレノンポリマーを合成し、可逆的な水素化・脱水素化を定量的に実験した。また、錯体触媒による脂肪族ケトンの電解水素化についても評価し、水素貯蔵材料としての特徴について議論した。アンモニアや有機ハイドライドなどに次ぐ革新的な水素キャリアとして芳香族・脂肪族ケトン高分子を初めて提案し、室温大気下での電解水素化を水素固定法とした高分子型水素キャリアの創出と機能実証を目的とした。これは汎用プラスチックのような高分子特有の無毒・無揮発、不燃性、成型加工性、取り扱い易さといった優位性を水素貯蔵材料にもち込むものである。水素付加・脱離体が共に際立った安定度を有する芳香族ケトンのフルオレノンに着目、このフルオレノンを密にもつポリマーとして、ポリビニルフルオレノンおよびフルオレノールを合成した。また、ポリエチレンイミンにフルオレノン誘導体を導入したゲルも合成した。得られたポリマーは、少量の気相成長カーボンなどの導電補助剤、バインダーと複合することで、電解水素化の際のバルク抵抗低く、効率高い電解水素化が可能であった。また、各種電気化学計測により、ポリフルオレノンアニオン体でプロトンが交換しながら順次水素付加していく過程の知見を得た。水素付加体ポリマーは、定量的かつ単量体の溶解限界を超えて迅速に水素発生することを明らかにした。2級アルコールからの水素発生触媒として知られるイリジウム錯体を水溶液中に共存させることでアセトン、シクロヘキサノン、アセトフェノンが定量的に電解水素化することを見出した。電極面積、支持電解質、電極間の多孔膜、溶媒種を最適化することで高クーロン効率での水素化を実証した。錯体電解触媒を適用することで水素担体を芳香族から脂肪族ケトン/アルコールまで拡張、効率高い電解水素化と水素発生も明らかにした。以上より、水素付加部位の設計により質量水素密度のより高いキャリア有機高分子を提案した。29年度が最終年度であるため、記入しない。応用化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトの記億の臨床解剖学的対応

目的:記億障害はAlzheimer与の主たる初期症であり、初期診断のマーカとして注目されている。そこで記銘力障害のみを呈する病初期ないし軽症期に、形態的並びに画像診断可能か否から中心に検討してみた。対象:症例はNINCDS/ADRDAの診臨基準によって、possible Alzheimer病と診断された6名(平成年齢69.5歳)、probable Alzheimer病と診断された8名(平均年齢64.9歳)、および対照健常老人8名である。Possible Alzheimer病例は、健忘症状に加えて視空間性障害等の後方症状をも有する進行例である。方法:形態的にはMRI冠赤断像上で関心領域の面積を測定した。機能的にはSPECTを用い、OML平行および海馬長軸に平行な断層像上で、血流状態を小脳の詰流等との比較で視覚的に伴定した。結果:形態最には、possible Alzeimer病群と同程度の海馬および海馬傍回の萎縮は認められなかった。機能的には、possible Alzheimer病群では1例を除き海馬領域を含む両側側頭葉内側部の血流が外側部に比ベ著明に低下していた。ただし視床や他の部位には血流低下は認められなかった。これに対し、probable Alzheimer病群では全例側頭葉外側面にも血流低下を任め、さらに頭頂葉にも低潅流がみられた。考察:Alzheimer病では、海馬領域に侵襲が始まり、これに対応して記銘力障害が漸次増悪し、さらには病変は側頭-頭頂領域に拡がり、この結果視空間性障害、失語症害、失語症状、失行症淑等の後方症状が生じることが示された。
信念体系の形成過程――右翼的権威主義・社会的支配傾向・政治的社会化

若年層と全年齢を対象とした比較可能なオンライン世論調査を実施し,有権者のイデオロギーの形成過程について分析した。その結果,(1)争点態度のイデオロギー的一貫性は青年期だけでなくその後も上昇する傾向がみられること,(2)右翼的権威主義および社会的支配傾向という権威主義的志向と保守主義の関連が青年期の時点で認められること,を明らかにした。これらの分析結果からは,有権者のイデオロギーの形成において,政治エリートの影響と個人の心理的因子の影響がともに重要であることが示唆される。本研究の目的は,独自に実施する若年層を対象とした世論調査のデータを用いて,信念体系としてのイデオロギーの形成過程を明らかにすることである。当初の計画では,本年度は2つのオンラインサーベイを行う予定であったが,予算の問題により1つのみ実施した。実施した調査は,政治的社会化の役割を明らかにするために,調査会社のオンラインパネルに登録している1522歳を対象として,広範囲にわたる争点態度に加えて,親の党派性などの社会化環境,認知能力,政治関心などを尋ねるものである。受験勉強による協力率の低下を避けるために3月中旬に実施し,性別×年齢(1歳区切り)の16のカテゴリについて約100人ずつから回答を得た。年齢による割り当てを施したのは,年齢ごとの部分標本内で共有されている信念体系の構造を部分標本間で比べることによって,信念の体系化がどのようなペースで進行するかを調べるためである。実施を取りやめた調査では,右翼的権威主義(RWA)や社会的支配傾向(SDO)と争点態度から測定される政治的イデオロギーの関係を明らかにする予定であった。独自の調査を実施する代わりに,既存の世論調査データを二次分析することで部分的に目的を達成することを試みた。既存の世論調査にはRWA・SDOを測定するための専用の質問が設けられていないため,十分な分析とは言えないものの,防衛・安全保障をめぐる対立を主な内容とする保守ーリベラルのイデオロギー的傾向が,RWA・SDOと相関をもっていることがわかった。当初の想定よりも調査費用が高くなったためにサーベイを1つしか実施できなかった。また,若年層を対象とした世論調査を実施するにあたって,受験勉強による協力率の低下を避けるために,実施を3月中旬まで遅らせた。本年度は,得られた世論調査データを分析し,その結果を基にした論文執筆に着手するところまで計画していたが,上に挙げた事情により,そこまでは至らなかった。前年度に実施した若年層対象のオンラインサーベイのデータを利用して,争点態度が青年期にどのようなペースで形成され,イデオロギー的に体系化されるかを明らかにする分析を行い,暫定的な結果を日本政治学会研究大会で報告した。また,前年度に2回目のオンラインサーベイを実施する代わりとして進めていた二次分析に関して,その結果を日本選挙学会研究会で報告した。さらに,新規に2つのオンラインサーベイを実施した。それぞれ若年層と全年齢を対象とし,ほぼ同じ内容を同じ時期(2017年衆院選後の11月)に尋ねることで,他の年齢層と比較したときの若年層の特徴を明らかにすることを目的としている。右翼的権威主義(RWA)と社会的支配傾向(SDO)を測定する質問項目群も採用した。本来であれば,若年層調査は前年度の調査に回答した人を対象とする追跡調査として,態度の安定性も測定する予定であったが,調査会社との連携に不備があり,それは叶わなかった。得られたデータを分析した結果,争点態度のイデオロギー的一貫性は,青年期(1523歳)の途中までである程度のレベルに到達するが,青年期よりも後にさらに一貫性が上昇する傾向がみられた。また,欧米諸国で報告されてきた,RWAが文化的保守主義と,SDOが経済的保守主義と結びつくという傾向が日本でもみられ,RWAとSDOがともに外交的保守主義とも関係することもわかった。このような傾向は,全年齢調査だけでなく,若年層調査のデータでもほぼ同様に認められた。これらの結果は,有権者のイデオロギー形成において,政治エリートの影響(トップダウン過程)と個人の性格,気質,心理的因子の影響(ボトムアップ過程)がともに重要であることを示唆している。これらの結果は日本語で暫定的な論稿としてまとめた段階にあるが,最終的には英語論文として海外の学術雑誌に投稿したいと考えている。第一に,昨年度に行った若年層を対象とした調査データならびに一般の有権者を対象とした既存の世論調査データを用いて,22歳以下と30歳前後の信念体系の比較を行う。くわえて,22歳以下の標本内でも年齢別の部分標本間で信念体系の比較を行う。これによって,青年期に信念の体系化がどのようなベースで進行するのかを調べる。第二に,昨年度のサーベイの対象者に対して,約半年後に同じ争点に対する態度を測定する調査を実施する。これによって,信念の体系化の時系列的な変化を観測する。さらに,本年度に実施予定であったRWA・SDOや世界観などを測定する項目も盛り込み,政治的社会化の過程におけるRWA・SDOの影響についても分析を行う。

この調査は9月に実施する予定である。10月以降に分析を進め,本年度の調査データの分析と合わせて,年度内には海外の学術誌に投稿できる水準の原稿を完成させたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。政治学29年度が最終年度であるため、記入しない。
家族性アルツハイマー病脳におけるアポトーシス誘導機構の比較検討

本研究では、APP717変異またはPS-1変異を伴う家族性ADと非家族性ADを対象に、海馬におけるNFT密度と神経細胞密度を定量的に計測し、それらの局在性の相違について検討した。さらに非家族性ADにおいてはApo-Eの遺伝子多型を検索し、E4保有数とNFTとの関連も検討した。海馬をCA1からCA4領域、subiculum、entorhinal cortexの6亜野に分割し、NFT-freeneuron、細胞内NFT、細胞外NFTの密度を計測し、その分布を検討した。NFTの分布については、非家族性ADはentorhinal cortexで最も高く、次いでCA1とsubiculumで高かった。一方、APP717変異群ではCA1で最も高く、次いでCA2とentorhinal cortexで高いという分布パターンの相違を示した。同様にPS-1変異群においても、CA1で最も高く、次いでCA2とentorhinal cortex、subiculumで高度であり、非家族性ADとは異なる分布を示した。NFT密度については、APP717変異群ではCA1CA2で、PS-1変異群ではCA1CA3で非家族性ADよりも有意に高く、NFT-freeneuronの密度についても、APP717変異群ではCA1で、PS-1変異群ではCA1CA3で有意に低下していることが明らかとなった。非家族性ADにおけるE4保有数別のNFT密度の比較では、CA1を除いて各亜野に有意差は認められなかった。家族性ADは海馬においてより重篤なNFT形成が示され、このことは海馬でNFTを伴う神経細胞死がより早期に惹起されていることを示唆し、若年発症や認知機能低下の速さといった家族性ADの臨床特徴をもたらす要因のひとつと考えられた。さらに非家族性ADでは、Apo-EE4のNFT形成への影響は少ないことが示された。平成17年度は、神経病理学的に確定診断されたアルツハイマー病脳を収集し、その外側膝状体レベルにおける海馬の前額断組織を抽出した。家族例についてはその遺伝子変異の判明している症例を用い、APP717遺伝子変異例6例、PS-1遺伝子変異例7例となっている。弧発例は33例で、これらの標本からApo-E alleleの解析を行いE4保有数についても検索を行った。その結果は、弧発例33例のうちE4を保有しないものが7例、E4を1個保有するものが16例、E4を2個保有するものが10例であった。さらに正常対照脳は6例を得た。海馬の前額断の5μm厚に薄切された組織を、コーティングの施されたスライドグラス上にのせ、反応の阻害を防ぐためマイクロウェーブや蟻酸処理などの前処置を施した後、H-E染色や抗カスパーゼ-6抗体などによる免疫組織染色を行っている。またこれら標本の臨床データを収集し、神経所見の違いや認知症の重症度、発症年齢、罹病期間などを調査した。平成18年度以降はこれらの標本を用いて、海馬体を解剖学的基準に基づき6ヶ所の亜野(CA4,CA3,CA2,CA1,subiculum,entorhinal cortex)に分割し、各々のカスパーゼmRNAの密度を計測する。計測で得られた所見を整理し、データの統計解析を行い、認知症の重症度、発症年齢、罹病期間、遺伝子変異やApo-E E4allele保有数と神経細胞脱落の程度、神経原線維変化の程度、カスパーゼのmRNA発現の程度との相関について検討する予定である。
レーザ援用インクリメンタル成形による形状・組織の同時ＣＮＣ制御とその医療応用

本研究では,CNC形状付与という基本機能をもつインクリメンタル成形技術に微細組織制御機能をもたせることを目標に基礎的検討を行った.本法ではチタンやステンレス鋼などの医療用金属材料を想定しているが,一般プレス成形素材への適用においてもその有用性を発揮できる.最初に,インクリメタル成形により導入されるひずみが非常に大きいことを,実験および有限要素解析により確認した.次に微細結晶粒をもつステンレス鋼薄板の成形特性を詳細に調べ,組織制御の有用性を明らかにした.最後に,インクリメンタル成形された製品とその熱処理後の微細組織をEBSD法を用いて調べ,その特徴を明らかにした.本研究では,インクリメンタルフォーミングの特徴である「繰返し大ひずみ導入」とレーザを用いた「局所熱処理」により,「製品形状」と「材料組織(結晶粒微細化等)」の同時CNC制御に関する基礎的検討を行うことを目的としている.「(インクリメンタルフォーミングによる)強加工」と「(レーザ援用)熱間成形・動的再結晶」はともに結晶粒微細化の有力な手段であり,インクリメンタル成形技術の高機能化を図る.さらに,プレス用高性能金属素板や,結晶粒微細化により強度向上した「安全な歯科・医療補綴物」等への応用を試みる.ステンレス鋼素板の熱依存の材料力学モデルを用いてレーザ援用インクリメンタル・フォーミング・プロセスを熱連成弾塑性有限要素法により解析し、成形部位裏面をレーザ局所加熱しながら成形することにより,表裏の塑性ひずみの差は小さくなりその分布は圧縮側へ移行することを明らかにした.計算結果に基づき,100Wのファイバーレーザをインクリメンタルフォーミング装置に組み込み,レーザアシスト・インクリメンタルフォーミング装置を製作した.工具パス面方向制御などを用いて最大300%の塑性ひずみを導入でき,1000°Cを越えるレーザ局所加熱を併用できる.これにより,製品の局所的な組織制御ができる可能性があり,プロセスを高機能化できる.まず,0.数μmまで段階的に結晶粒を微細化したステンレス鋼薄板を用いて,粒径が製品に及ぼす効果を表面性状などの観点から明らかにした.さらに、電子線後方散乱回折(Electron Backscatter Diffraction, EBSD)法等を用いて調査し,素板の微細組織の特徴を調べ2程度のひずみでは十分な再結晶挙動を起こすには不十分であることを確認し,少なくとも4以上のひずみをインクリメンタル成形により導入することが必要である。本研究では,CNC形状付与という基本機能をもつインクリメンタル成形技術に微細組織制御機能をもたせることを目標に基礎的検討を行った.本法ではチタンやステンレス鋼などの医療用金属材料を想定しているが,一般プレス成形素材への適用においてもその有用性を発揮できる.最初に,インクリメタル成形により導入されるひずみが非常に大きいことを,実験および有限要素解析により確認した.次に微細結晶粒をもつステンレス鋼薄板の成形特性を詳細に調べ,組織制御の有用性を明らかにした.最後に,インクリメンタル成形された製品とその熱処理後の微細組織をEBSD法を用いて調べ,その特徴を明らかにした.本研究では,インクリメンタルフォーミングの特徴である「繰返し大ひずみ導入」とレーザを用いた「局所熱処理」により,「製品形状」と「材料組織(結晶粒微細化等)」の同時CNC制御に関する基礎的検討を行うことを目的としている.「(インクリメンタルフォーミングによる)強加工」と「(レーザ援用)熱間成形・動的再結晶」はともに結晶粒微細化の有力な手段であり,インクリメンタル成形技術の高機能化を図る.さらに,プレス用高性能金属素板や,結晶粒微細化により強度向上した「安全な歯科・医療補綴物」等への応用を試みる.純チタン素板の熱依存の材料力学モデルを用いてレーザ援用インクリメンタル・フォーミング・プロセスを熱連成弾塑性有限要素法により解析し、成形部位裏面をレーザ局所加熱しながら成形することにより,表裏の塑性ひずみの差は小さくなりその分布は圧縮側へ移行することを明らかにした.計算結果に基づき,100Wのファイバーレーザをインクリメンタルフォーミング装置に組み込み,レーザアシスト・インクリメンタルフォーミング装置を製作した.工具パス面方向制御などを用いて最大300%の塑性ひずみを導入でき,1000°Cを越えるレーザ局所加熱を併用できる.これにより,製品の局所的な組織制御ができる可能性があり,プロセスを高機能化できる.さらに、電子線後方散乱回折(Electron Backscatter Diffraction, EBSD)法を用いて調査し,素板の微細組織の特徴を明かにした。CNC形状付与という基本機能をもつインクリメンタル成形技術に微細組織制御機能をもたせることを目標に基礎的検討を行った.本法ではチタンやステンレス鋼などの医療用金属材料を想定しているが,一般プレス成形素材への適用においてもその有用性を発揮できる.最初に,インクリメタル成形により導入されるひずみが非常に大きいことを,実験および有限要素解析により確認した.次に微細結晶粒をもつステンレス鋼薄板の成形特性を詳細に調べ,組織制御の有用性を明らかにした.最後に,インクリメンタル成形された製品とその熱処理後の微細組織をEBSD法を用いて調べ,その特徴を明らかにした.材料加工本研究の主実験装置であるレーザアシスト・インクリメンタルフォーミング装置はおおむね完成しており,材料のEBSD解析の手順もおよそ完了し素板の解析結果を取得しその特性を明かにしてきたが,従来のインクリメンタル成形で導入しているひずみはプレス成形の数倍以上であるが,動的再結晶を生じさせるにはさらに2倍程度のひずみが必要であることが明らかになった.

本研究の主実験装置であるレーザアシスト・インクリメンタルフォーミング装置はおおむね完成しており,材料のEBSD解析の手順もおよそ完了し素板の解析結果を取得しその特性を明かにしてきた.動的再結晶を生じさせるのに必要な4程度の余剰ひずみを素材に導入できるプロセスを設計しその効果を確認する.レーザ援用インクリメンタル成形による組織制御に関する基礎実験およびEBSD解析を用いた「材料組織変化(結晶粒微細化)」の評価,および「域差結晶粒微細化制御」により荷重伝達部を高強度化した高性能素板の開発への着手.レーザ援用インクリメンタル成形による組織制御に関する基礎実験およびEBSD解析を用いた「材料組織変化(結晶粒微細化)」の評価,および「域差結晶粒微細化制御」により荷重伝達部を高強度化した高性能素板の開発への着手.該当なし
ルーメン微生物における低pH耐性のメカニズムに関する研究

セルロース分解菌は低pHでは活動できないが、その原因については不明である。そこで本実験では低pH耐性菌を用いて低pH耐性のメカニズムの解明を目的とした。低pH耐性菌として、Megasphaera elsdenii NIAH1102とStreptococcus bovis A30を用いた。まず、低pH耐性を消失した突然変異株を作出するために用いるニトロソグアニジンの添加濃度を検討したところ、S.bovisでは高濃度のニトロソグアニジンでも増殖が阻害されなかったのに対し、M.elsdeniiでは100μg/Lの濃度で増殖の阻害が認められたので、M.elsdeniiを用いて検討を行うことにした。レプリカ法にって低pH耐性を消失した突然変異株の検出を試みたが突然変異株を検出するには至らなかった。このことから、低pH耐性を賦与する形質は通常の増殖においても必須なものである可能性が考えられたため、突然変異株の作出を断念し生理学的に検討することにした。低pH耐性にはH^+-ATPaseが重要な役割を果たしている可能性が考えられたので、H^+-ATPaseの阻害剤であるジシクロヘキシルカルボジイミド(DCCD)を用いて、pH5.8およびpH6.8で培養し増殖への影響を調べた。その結果、pH6.8ではDCCDによる顕著な増殖の阻害は認められなかったのに対し、pH5.8ではDCCDによって著しく増殖が阻害された。これは、低pH耐性にH^+-ATPaseが重要な働きをしていることが示唆している。次に、pH5.8およびpH6.8で培養した場合にH^+-ATPaseの活性が変化するか否かを確認したところ、pH5.8で培養した場合にはpH6.8の場合よりも明らかにH^+-ATPase活性が上昇していた。以上より、1)低pHではH^+-ATPaseが誘導されること、2)H^+-ATPaseを阻害すると低pH耐性を消失することが明らかとなり、低pH耐性にH^+-ATPaseが重要な働きをしていることが示唆された。
マルコフ確率場モデルによる科学技術計測イメージングデータからの潜在構造推定

本研究の目的は,イメージングデータから画像の潜在構造を抽出するアルゴリズムを提案することである.当初の目的としていた,MRFモデルのハイパーパラメータを用いたフィルタ幅の自動推定,MRFモデルと反応拡散方程式との対応の明確化,ハイパーパラメータ分布推定を行った.さらに,アルゴリズムに関して,分布推定の解析的な評価手法の開発を行い,画像のダウンサンプリングの影響評価を行った.アルゴリズム提案だけでなく,MRFモデルを用いて地球,地質科学におけるデータの潜在構造抽出に応用した.また,物性科学のSTM/STSデータから,スパースモデリングに基づく手法であるLASSOを用いて潜在構造抽出を行った.本研究の目的は,科学技術計測から得られた画像の背後に隠された潜在的な構造である物理特性を自動的に抽出するアルゴリズムを,ベイズ推論にもとづくマルコフ確率場モデル(MRF)を用いて開発することである.H25年度は,(1)ハイパーパラメータ分布推定,(2)地震波速度構造からの流体分布推定について研究を行った.(1) MRFモデルによる画像修復では,画像の滑らかさや,画像の観測過程の性質をあらわすハイパーパラメータの決め方が修復性能に大きく影響する.しかしながら,通常の画像修復では,原画像を得ることが主眼であるため,ハイパーパラメータは副次的なものと見なされることが多い.ここで我々は,MRFモデルと拡散方程式との類似性から,滑らかさのハイパーパラメータが拡散方程式の拡散係数と見なすことに注目した.このように物理的に重要な関連づけがなされるハイパーパラメータは,分布推定をすることにより推定誤差まで評価する枠組みが必要である.また,自然科学計測は観測ノイズが大きく不十分なデータしか得られないことを鑑みても,データや推定の信頼度を評価することは重要である.そこで我々は,MRFモデル中で一番単純なガウスMRFモデルに注目し,ハイパーパラメータ分布を解析的取り扱う枠組を構築した.(2)近年,地球物理学観測によって様々なイメージングデータが得られているが,一般に大きな誤差や不確定性を含むため,我々が本当に知りたい地球物質学的情報を抽出することは難しい.そこで,MRFモデルを用いることで,観測された地震波速度構造から岩石中に存在する流体の量および形態の空間分布を推定する手法を提案する.提案手法を人工的なデータに適用し有効性を確認すると共に,実際のトモグラフィー観測によって得られた東北日本地下深部の地震波速度構造への適用を試みた.本研究課題では,科学技術計測から得られた画像データから系の物理特性を自動的に抽出するアルゴリズムを提案する.平成26年度では,以下で説明するように,(1)地震波ともグラフィへのマルコフ確率場モデルの適用,および,(2)マルコフ確率場モデルにおけるハイパーパラメータ推定に対するダウンサンプリングの影響についての研究を遂行した.(1)多数の地震波の走時データから,地震波速度空間分布を逆推定することは,地震波ともグラフィと呼ばれる.通常の手法の枠組みでは,一般化逆行列問題として定式化でき,解が一意に定まるものの,観測ノイズに対して不安定である.そこで,地震波速度に関する空間的連続性を推定の枠組みに取り入れるために,マルコフ確率場モデルの適用を行い,推定される地震波速度分布の精度が著しく改善した.(2)昨年度の成果により,マルコフ確率場モデルにおけるハイパーパラメータが,拡散方程式の拡散係数と対応することが明らかになり,ハイパーパラメータ推定を通じて拡散係数を精度よく推定することが重要な課題となっている.平成26年度では,画像データから拡散係数を推定するときに,ダウンサンプリングが与える影響について調べた.その結果,一次元画像の場合は,推定された拡散係数にバイアスは生じないのに対し,二次元画像では,サンプリングの粗さに応じて,系統的なバイアスが生じることを明らかにした.また,そのバイアスとサンプリングの粗さについての関数を調べ,外挿することで,ダウンサンプリングの結果から拡散係数を推定できる可能性があることを明らかにした.本研究課題では,科学技術計測から得られた画像データから系の物理特性を自動的に抽出するアルゴリズムを提案する.平成27年度では,以下で説明するように,(1)GPS変位データを用いたプレート境界余効すべり空間分布逆解析へのマルコフ確率場モデルの適用,および,マルコフ確率場モデルにおける時間解像度と拡散係数の推定に関する信頼度の評価解明について研究遂行した.(1)余効すべりとは,大地震の発生後に,地下の断層が数か月から数年間の時間スケールでゆっくりとすべる現象のことである.本研究では,マルコフ確率場モデルに,すべり量のスパース性と不連続性を導入することで,新たな余効すべり量のイメージング手法を開発した.人工データを用いて提案手法の有効性を評価した結果,本手法により,詳細な空間不均質構造を高精度で推定できることが明らかになった.(2)一昨年度の成果により,マルコフ確率場モデルにおけるハイパーパラメータが拡散方程式の拡散係数と対応することが明らかになり,ハイパーパラメータ推定を通じて拡散係数を精度よく推定することが重要な課題となっている.さらに昨年度は,画像データの空間解像度の低下が,この拡散係数の推定に対して,系統的なバイアスを生じさせることを示した.平成27年度では,新たに画像データの時間解像度の低下が拡散係数の推定に与える影響を調べた.時間解像度の低下は観測精度の向上とトレードオフの関係を持つため,非自明な問題である.結果として,トレードオフの元での時間解像度の低下は,拡散係数の推定値の信頼度を低下させることを示した.また,得られた推定結果の考察から,時間解像度が高くデータ量が大きい場合に,変分ベイズ法を用いた近似推定が有効である可能性を示した.

当初研究課題として予定していなかった余効すべりの推定が完了するとともに,ダウンサンプリングの枠組みについても,時間解像度の関係との展開を見せているため.本研究課題では,科学技術計測から得られた画像データから系の物理特性を自動的に抽出するアルゴリズムを提案する.平成25年度の成果により,マルコフ確率場モデルにおけるハイパーパラメータが拡散方程式の拡散係数と対応することが明らかになったため,ハイパーパラメータ推定を通じて拡散係数を精度良く推定することが重要になっている.平成26年度,平成27年度では,ハイパーパラメータ推定に対して観測時の空間解像度や時間解像度の低下が及ぼす影響を評価した.平成28年度では,以下に説明するように,(1)マルコフ確率場モデルのハイパーパラメータ分布推定に対する理論的評価手法の開発(2)マルコフ確率場モデル解析法の境界条件に関する拡張について研究を遂行した.(1)平成25年度の成果によって得られたマルコフ確率場モデルのハイパーパラメータ分布推定法に対し,分布の期待値を解析的に計算する手法を提案した.本手法によって,モデルに含まれる物理特性パラメータや観測条件から,推定される物理特性パラメータの値と誤差を解析的に評価する事が可能になった.本手法は,具体的な観測モデルを設定した際のモデルの評価に繋がる.(2)平成25年度から(1)の研究を含め,マルコフ確率場モデルの解析は解析の都合のため周期的境界条件を仮定していた.本研究では,この周期的境界条件を仮定せずに解析可能な新手法を提案した.新手法を利用することにより,推定誤差に対応するハイパーパラメータ分布推定の信頼度が向上することを示した.また,本手法によって推定されたハイパーパラメータを利用することで,画像解析の性能が向上することを示した.本研究で拡張された解析法により,境界条件を廃したより一般の画像データに対する,マルコフ確率場モデルを用いた物理特性の抽出が可能になる.本研究の目的は,イメージングデータから画像の潜在構造を抽出するアルゴリズムを提案することである.当初の目的としていた,MRFモデルのハイパーパラメータを用いたフィルタ幅の自動推定,MRFモデルと反応拡散方程式との対応の明確化,ハイパーパラメータ分布推定を行った.さらに,アルゴリズムに関して,分布推定の解析的な評価手法の開発を行い,画像のダウンサンプリングの影響評価を行った.アルゴリズム提案だけでなく,MRFモデルを用いて地球,地質科学におけるデータの潜在構造抽出に応用した.また,物性科学のSTM/STSデータから,スパースモデリングに基づく手法であるLASSOを用いて潜在構造抽出を行った.申請書記載の課題が完了し,さらに当初研究課題として予定していなかったダウンサンプリングの問題を発見し,その性質を解明することで,拡散係数を外挿により推定できる枠組みを構築できたため.最終年度である平成28年度では,これまでの研究成果をとりまとめ論文化するとともに,イメージングデータ解析技術を,物性科学や地球科学に適用する.28年度が最終年度であるため、記入しない。
生態系保全型農業の成立条件の検証と導入モデルの開発

我が国において、生態系保全型農業に取り組んでいる農業者を対象に、訪問形式のインタビュー調査を行った。生態系保全型農業の取り組みを開始した経緯やこれまでの展開等に加え、冬期湛水のための水利の状況、関連する農産物の販売状況等について把握を行った。一般消費者を対象としたインターネットアンケート調査を実施した。その結果、現時点では、生態系保全型農業関連の農産物の購入経験を有する者は少ない(1割程度)ものの、今後の購入意向については、多くの回答者がポジティブな意向を示していることを明らかにした(2割強の回答者が購入単価の向上を許容する結果となった)。また、生態系保全型農業関連の情報提供(生態系保全型農業により期待される効果、生態系保全型農業の課題や今後の展望等)を追加で行うことにより、回答者の一部は購入意向をより高める可能性があることを明らかにした。あわせて、今後、生態系保全型農業の取り組みを広げていくために優先すべき方法については、「農産物の生産技術の向上(生産量の増加、生産コストの低下、食味の改善等)」「消費者への普及啓発・認知度向上、消費者による取り組みの支持(農産物の購入、農業者との交流等)」「生態系や生きものの保全技術の向上」の選択割合が高い(約4割5割)ことを明らかにした。以上のような今年度の研究結果や過年度のアンケート調査やインタビュー調査の結果等を踏まえつつ、今後の重点調査対象として、稲作・水田作を選定とすることとした。あわせて、生態系保全型農業の成立条件の検証については、環境面、経済面、社会面、それぞれの項目づくりに着手した。農業者等へのインタビュー調査や、一般消費者へのアンケート調査等、事前に想定していた各種調査を実施した。また、生態系保全型農業の成立条件の検証については、環境面、経済面、社会面、それぞれの項目づくりに着手した。このことから、概ね順調に進展しているといえる。平成30年度までの研究成果を踏まえ、今後の研究を推進する。農業者等を対象としたインタビュー調査に加え、追加情報を得るためのアンケート調査等についても適宜、企画・実施を検討する。あわせて、生態系保全型農業の成立条件の検証や導入モデルの開発についても、鋭意進めることとする。我が国において、生態系保全型農業に取り組んでいる農業者や関連組織を対象に、アンケート調査を実施した。その結果、稲作分野での取り組みが多いこと、小規模な活動水準の組織が多いこと、その中で多様な生物種を対象とした保全活動を行っていること、関連する農産物の販売にあたっては商品名・ブランド名を設定していることが多いこと、農産物の生産や生態系の保全に加えて、農産物の販売や関係者とのコミュニケーション、取り組みを行うための組織づくり・人材育成についても課題を抱えていること等を明らかとした。これらの結果や農業者(滋賀県高島市)を対象としたインタビュー調査の結果を踏まえつつ、次年度以降の重点調査地域の検討を行った。その結果、現時点では、生態系保全型農業関連の農産物の購入経験を有する者は少ない(1割程度)ものの、今後の購入意向については、多くの回答者が購入単価や購入頻度についてポジティブな意向を示していることを明らかにした。また、生態系保全型農業に取り組む農業者との交流や関連する情報の収集についても、今後の農産物の購入と同様の傾向があることを明らかにした。あわせて、「トンボやカエルなど、ありふれた生きもの達を守ることができる」「日本に生息している希少動植物を絶滅から守ることができる」「農産物を購入することで生物多様性の維持に消費者の立場から貢献できる」と考える回答者がそれぞれ6-7割程度存在することを明らかにした。この他、生態系保全型農業に関連した活動を行っている流通事業者(米穀店)を対象としたインタビュー調査を実施し、現在の関わりやこれまでの経緯、今後の展開等の情報を入手した。農業者等へのアンケート調査・インタビュー調査や、一般消費者へのアンケート調査、その他の関係者へのインタビュー調査等、事前に想定していた各種調査を実施した。

あわせて、生態系保全型農業の成立条件の検証については、環境面、経済面、社会面、それぞれの項目づくりに着手した。農業者等へのインタビュー調査や、一般消費者へのアンケート調査等、事前に想定していた各種調査を実施した。また、生態系保全型農業の成立条件の検証については、環境面、経済面、社会面、それぞれの項目づくりに着手した。このことから、概ね順調に進展しているといえる。平成29年度の研究成果を踏まえ、今後の研究を推進する。農業者等を対象としたインタビュー調査に加え、アンケート調査についても適宜、企画・実施を検討する。あわせて、生態系保全型農業の成立条件の検証に必要な情報整理(環境面、経済面、社会面)についても鋭意進めることとする。平成30年度までの研究成果を踏まえ、今後の研究を推進する。農業者等を対象としたインタビュー調査に加え、追加情報を得るためのアンケート調査等についても適宜、企画・実施を検討する。あわせて、生態系保全型農業の成立条件の検証や導入モデルの開発についても、鋭意進めることとする。インタビュー調査の対象候補者の都合で、平成29年度内に調査を実施できないケースがみられたことが一因である。その分のインタビュー調査についても、適宜、平成30年度内に実施することで、研究に必要な情報収集・分析に務めることとする。インタビュー調査の対象候補者の都合で、平成30年度内に調査を実施できないケースがみられたことが一因である。その分のインタビュー調査についても、適宜、次年度内に実施することで、研究に必要な情報収集・分析に務めることとする。
異言語話者間の学習をめぐるフィルムエスノグラフィー

2018年度は、特にデータの収集に集中して取り組む計画を設定していた。調査実施にあたり、調査協力者の都合や私自身の大学での業務との兼ね合いなどからまとまった時間が取れず、短期間のデータ収集を9月、2月の二度実施した。これら調査では当初想定した時間を割くことはならなかったものの、理論的な展開を進めていくのに重要な示唆が得られた。また、それらのタイミングに合わせて、トロント大学のアトキンソン教授、キッド教授、ドネリー教授らと研究会を実施し、データの検討、及び理論的な議論を行った。特に、本調査をベースに発展させている「薄い記述」「引き算的メタ方法論」といったアイディアについて、その独自性への期待が共有されている。単に一つの知見として成果を提示するだけでなく、全く新しい学術的方法論として展開することの意義と可能性を着実なものにしていきたい。こうした短期間の調査と検討会に併せて学会での発表を行った。質的調査に特化した学会では、オーディエンスの好感触を得た一方、論点と意義とをより明確にすることの必要性も感じられた。これらを踏まえつつ、理論的な精査を展開したことが本年度を通じた成果といえる。特に、ベルクソンの直観論と時間論の検討を足掛かりに、「引き算的メタメソドロジー」の提起へと展開する道筋をつけた点は、本プロジェクトにおける一つの重要なブレークスルーとなった。なお、本年度かなわなかった長期的な調査の実施は、2019年度8月に行う予定である。データの収集はやや難儀しているものの、理論的な展開や発展性が十分に期待ができるデータが得られた。学会や研究会を通じ、特に英語圏の研究者から建設的なコメントを含めておおむね好意的な反応を得ている。なお、ビザ取得の関係で予定した調査(12月)がキャンセルとなり、全体的な調査計画に多少の影響が生じた。2019年度は、長期の調査を行うことで、これまで注意を向けきれなかったような事柄を汲み取ることを課題とする。フランス、カザフスタンでの調査を計画していたが、調査協力者の帰省、帰国等のタイミングが合わないことから、ほとんどの調査はカナダ、オンタリオ州にて行うことに切り替える。これに併せて理論的な検証をさらに深めていくことが今年度の大きな課題となる。ベルクソンの理論を検証するとともに、禅をはじめとする日本的な思想を参考にすることで、「薄い記述」「引き算的方法論」の理論的な展開を深めていきたい。物品購入に関してできる限り手持ちの機材を用いた点が繰越金発生の最大の事由となっている。今後もできる限り手持ちの機材を用いて支出を抑えるが、品質劣化が見られる機材もいくつかあること、さらにデータを管理するためのデバイスが必要となることを鑑み、2019年度に必要な機材の購入として拠出する。
大衆メディアとしての十九世紀挿絵本 ジュール・ヴェルヌと二十世紀の大衆文化

19世紀フランスの小説家ジュール・ヴェルヌ(1828-1905)の小説連作《驚異の旅》が、挿絵本として制作されたことから、内容・形式の両面でどのように規定されていたのか。それを具体的な作品分析を通じて解明した上で、二十世紀の大衆文化におけるシリーズものの基盤となっていた美的感性を《驚異の旅》が部分的に準備していた事実を示すこと。この二段階からなる本研究の最終年度となる昨年度は、ほぼ終了している第一段階と併せ、第二段階を完成させることだった。残念ながらその目標を完全に達成することはかなわなかったが、達成の目途は立ったといえる。6月に渡仏した際に、フランス国立図書館にて『海底二万里』の草稿をマイクロフィルムで調査し、この成果を12月にピカルディ・ジュール・ヴェルヌ大学主催の国際学会にて発表。この発表では、『海底二万里』だけではなく、《驚異の旅》の編集システムの原動力となっていた編集者エッツェルが死んだ後もその息子との間でシステムが自律的に機能していた様子を示すことができた。また、連作の「自動生成」という観点から注目されるもうひとつの事例、『ベガンの五億フラン』に関する研究を6月にパリ第七大学で開催された国際学会にて発表した。以上をもって、《驚異の旅》の連作としての全貌を、独自の視点から描き出すことに一定程度成功したと考える。その上で本研究の最終目標である、20世紀に至るシリーズものの歴史における《驚異の旅》の位置確定に関しては、フランスの雑誌Cahier del'Herneのミシェル・セール特集に、セールのヴェルヌ論を本研究の観点から再読し、連作としての《驚異の旅》生成のダイナミズムを分析した論考を発表、ヴェルヌと同時期のゾラや20世紀の漫画シリーズ「タンタン」との比較が可能となる理論的足場を得た。19世紀フランスの小説家ジュール・ヴェルヌの連作《驚異の旅》において、個々の独立した構成作を連続させる連作の詩学が成立する際に、作品を場面に分割し、それを連続させる挿絵が果たした役割はいかなるものか。この問いに答えるべく、ヴェルヌの創作活動を、(1)連作化以前、(2)制度としての連作の成立(挿絵版の義務化)、(3)「地球の描写」としての連作の成立(編集手順の確立)、(4)編集者エッツェルの死後、(5)ヴェルヌ没後の5期に分け、各時期を代表する作品を選び、ヴェルヌが参照した文献から次々に引用を行い、そこに物語を読む込むことで引用を連結する仕方が時期によってどう違うのか、明らかにするための準備作業を行った。(2)から(3)が生じた経緯を論じた「コミュニケーションとしての小説□□ジュール・ヴェルヌの連作『驚異の旅』における『八十日間世界一周』の位置」の議論を整理、それが現代作家ミシェル・ビュトールの「小説放棄」の問題とパラレルに考えられることを「ジュール・ヴェルヌで読むミシェル・ビュトール」で示した。(2)の時期に含まれる『海底二万里』に即して、ヴェルヌによる資料の利用方法を調査・分析し、その成果を「ジュール・ヴェルヌ『海底二万里』の「典拠」□□そのテクスト構成のメカニズム」と題してフランス語フランス文学会秋季大会で発表した。その際、『海底二万里』各版の異同を精査して、その成立過程にまったく新たな光を当て、同作品の本文校訂を大きく前進させることができた。また、(4)の時期の作品『上を下への』を翻訳する過程で、同作品の草稿を調査し、同様の作業を進めた。19世紀フランスの小説家ジュール・ヴェルヌの連作《驚異の旅》において、個々の独立した作品を連続させる連作の詩学が成立する際に、作品を場面に分割し、それを連続させる挿絵が果たした役割はいかなるものか。この問いに答えるべく、ヴェルヌの創作活動を、(1)連作化以前、(2)制度としての連作の成立(挿絵版の義務化)、(3)「地球の描写」としての連作の成立(編集手順の確立)、(4)編集者エッツェルの死後、(5)ヴェルヌ没後の5期に分け、各時期を代表する作品を分析する準備作業を初年度に引き続き行った。(1)について『地球から月へ』を全訳し、草稿の調査を行ったほか、(2)の時期に属する『月を回って』『海底二万里』について、前者の草稿調査と全訳、後者におけるヴェルヌの科学的資料利用の分析を論文「ジュール・ヴェルヌの小説『海底二万里』における科学的資料の位置」(「明學佛文論叢」第43号)にまとめた。また、(3)について、過去に行った『ミシェル・ストロゴフ』草稿研究を本研究のパースペクティヴから整理し、補完する作業を進めたほか、ヴェルヌが他人の原稿を書き直した『ベガンの五億フラン』の成立過程の分析を行い、挿絵版連作という出版形態における作家の在り方を浮き彫りにした。さらに、一般向けに、新島進編『ジュール・ヴェルヌの描いた横浜-「八十日間世界一周」の世界』(慶應義塾大学出版会)の第一章と第二章を担当し、『八十日間世界一周』(1872年)の成立事情を平易に解説した。報告者が会長を務める日本ジュール・ヴェルヌ研究会の主催で、作家奥泉光を招いてその作品『新・地底旅行』をめぐるシンポジウムを行った。この時の発言を元に、「空洞地球と永遠回帰-奥泉光小論」を「早稲田文学」第三号に発表し、シリーズものの歴史の中にヴェルヌを再定位する作業に着手することができた。

19世紀フランスの小説家ジュール・ヴェルヌ(1828-1905)の小説連作《驚異の旅》が、挿絵本として制作されたことから、内容・形式の両面でどのように規定されていたのか。それを具体的な作品分析を通じて解明した上で、二十世紀の大衆文化におけるシリーズものの基盤となっていた美的感性を《驚異の旅》が部分的に準備していた事実を示すこと。この二段階からなる本研究の最終年度となる昨年度は、ほぼ終了している第一段階と併せ、第二段階を完成させることだった。残念ながらその目標を完全に達成することはかなわなかったが、達成の目途は立ったといえる。6月に渡仏した際に、フランス国立図書館にて『海底二万里』の草稿をマイクロフィルムで調査し、この成果を12月にピカルディ・ジュール・ヴェルヌ大学主催の国際学会にて発表。この発表では、『海底二万里』だけではなく、《驚異の旅》の編集システムの原動力となっていた編集者エッツェルが死んだ後もその息子との間でシステムが自律的に機能していた様子を示すことができた。また、連作の「自動生成」という観点から注目されるもうひとつの事例、『ベガンの五億フラン』に関する研究を6月にパリ第七大学で開催された国際学会にて発表した。以上をもって、《驚異の旅》の連作としての全貌を、独自の視点から描き出すことに一定程度成功したと考える。その上で本研究の最終目標である、20世紀に至るシリーズものの歴史における《驚異の旅》の位置確定に関しては、フランスの雑誌Cahier del'Herneのミシェル・セール特集に、セールのヴェルヌ論を本研究の観点から再読し、連作としての《驚異の旅》生成のダイナミズムを分析した論考を発表、ヴェルヌと同時期のゾラや20世紀の漫画シリーズ「タンタン」との比較が可能となる理論的足場を得た。
イネ遺伝子資源の開発と同定

本研究は、最新育種技術に対応するイネの育種素材の開発と同定を目指して、主要形質を対象に、既存遺伝子の整理、突然変異誘発などによる新しい遺伝子資源の開発、遺伝様式の解明、遺伝子の同定・座位決定を行った。着色性については、花青素着色に関する遺伝子仮定の総括と着色抑制遺伝子の同定を、葉緑体突然変異については、既存遺伝子のまとめ、対立性検定、突然変異の誘発とトリソミック分析を行った。農業形質としても関心の高い半矮性については、インド型品種矮脚南特と日本型中間母本系統X46が共にsd-1遺伝子を持つことを見いだしたが、短銀坊主(d-36)、ふ系71号(d-50)の座垂染色体の同定には成功しなかった。茎葉形質については、既存遺伝子の総括と少分げつ性遺伝子の遺伝子分析を行った。収量性や品質と関連した穂相および粒形質については、一次枝梗と二次枝梗別の登熱経過と粒重の解析、関与遺伝子の遺伝分析等を行った。コメの用途拡大に直接係わる胚乳形質については、アミロ-ス含量、貯蔵タンパク質に関する各種変異体の誘発・同定を行い、多くの関与遺伝子座を決定した。またグルテリン・サブユニットについては品種間差異を調べた。出穂性については、ガンマ-線種子照射後代に得られた短銀坊主の変異体の遺伝分析、在来イネ品種や外国稲の持つ基本栄養生長性遺伝子の分析など行った。また野生稲由来の雄性不稔細胞質と稔性回復遺伝子の同定を行った。アイソザイムについては、トリソミックスや、RFLP(制限酵素断片長多型)法を用いた連鎖分析を行った。耐病性については、新たに2系統の白葉枯病抵抗性突然変異を得ると共に、北陸129号のいもち病抵抗性遺伝子についての遺伝子分析とインド型品種からの遺伝子導入における問題点の指摘などを行った。また、染色体地図作成の一手法として,in situハイブリダイゼ-ションによるイネ遺伝子のマッピング技術を開発した。本年度は次年度以降の本格的な研究に向けて,研究材料の確保や交配などを行ったが,加えて,次のように若干の成果をうることができた.病虫害抵抗性では,アソミノリの白葉枯病抵抗性の遺伝について予備的実験を行い,III群菌に対して圃場抵抗性を有することを明らかにした.葉緑体変異と連鎖群では台中65号のM_2から多類の変異体を選択した.穂相については,生産性との関連に着目して,愛知旭の突然変異系統の中から特徴的な穂相を示す系統を見出した.粒形質についても生産性の立場から,大粒性遺伝子Lkーfの同質遺伝子系統を使って穂相に対する多面作用を明らかにした.粒成分については,炭水化物に関する遺伝子として,新たにsugー2,shrー3を見出し,さらに,sugー1,shrー2およびshrー3には複対立遺伝子が存在することを明らかにした.出穂性については,水稲品種銀坊主のガンマ線照射により15種類の突然変異遺伝子を検出し,それらを(1)感光性遺伝子,(2)基本生長性遺伝子,(3)基本栄養生長性と感光性を同時に支配する遺伝子,(4)その他に大別した.

また,台中65号の晩生は愛国の早生に対して単劣性であり,台中65号と出穂期がほぼ等しいタイの陸稲との雑種ではF_1は両親より早生,F_2では早生15:晩生1に分離することを明らかにした.アイソザイムについては,33アイソザイム遺伝子のうち,13遺伝子の所属連鎖群を明らかにした.また,エステラーゼの4遺伝子座E_st_1E_st_4について,それぞれ対立遺伝子が23個区別できることを確かめた.染色体地図の作成については,相立転座系統の転座点の染色体上における位置を決定するため検鏡を行っている.大村はイネ自葉枯病抵抗性の研究で、台中在来1号のフィリピン産病原菌レース5に対する抵抗性が単劣性遺伝子支配で、既知の遺伝子とは異なっていた。また、IR24の受精卵のMNu処理でレース5に対する抵抗性突然変異2系統をえたが、1系統は単劣性であった。菊池は中国のインド型半矮性品種矮脚南特の同質遺伝子系統を作出して遺伝子分析を行い、矮脚南特の半矮性は単劣性支配であることを明らかにした。さらに、同じ遺伝的背景を持つ矮脚南特と低脚鳥尖の雑種後代では稈長の分離は認められず、両者の半矮性遺伝子は同一であった。佐藤が台中65号の受精卵のMNu処理で得た粒成分に関する突然変異のうち、低アミロースについては5遺伝子座を同定した。粉質及び紙質含量の高い巨大胚突然変異も多数得られたが、これらの中には優性のものもあった。タンパク質に関する突然変異は4種類のうち3種類は単劣性、残りは単優性であった。なお、胚乳形質では初めての事例である母性遺伝で認められた。山縣はガンマー線照射で出穂期に関する突然異変9系統を得たが、いずれも1遺伝子支配であった。早生突然変異4系統は感光性によるもので優性と劣性が2系統ずつあった。晩生突然異変のうち、3系統は基本栄養性に関するもので、1系統は劣性、他は優性であった。他の2系統は劣性で、基本栄養性と感光性とが関与していた。森島はアイソザイムの36遺伝子座を用いて連鎖分析を行い、13遺伝子座の位置を決定した。また、アイソザイム変異からみたイネの文化についても研究した。14遺伝子座のうち10遺伝子座は日本型とインド型で遺伝子頻度が異なっていた。さらに多量解析は、日本型とインド型の判別に有効であり、私型をインド型から区別することも出きることを明らかにした。本研究は、最新育種技術に対応するイネの育種素材の開発と同定を目指して、主要形質を対象に、既存遺伝子の整理、突然変異誘発などによる新しい遺伝子資源の開発、遺伝様式の解明、遺伝子の同定・座位決定を行った。着色性については、花青素着色に関する遺伝子仮定の総括と着色抑制遺伝子の同定を、葉緑体突然変異については、既存遺伝子のまとめ、対立性検定、突然変異体の誘発とトリソミック分析を行った。農業形質としても関心の高い反矮性については、インド型品種矮脚南特と日本型中間母本系統X46が共にsd-1遺伝子を持つことを見いだしたが、短銀坊主(d-36)、ふ系71号(d-50)の座乗染色体の同定には成功しなかった。茎葉形質については、既存遺伝子の総括と少分げつ性遺伝子の遺伝子分析を行った。収量性や品質と関連した穂相および粒形質については、一次枝梗と二次枝梗別の登熟経過と粒重の解析、関与遺伝子の遺伝分析等を行った。コメの用途拡大に直接係わる胚乳形質については、アミロ-ス含量、貯蔵タンパク質に関する各種変異体の誘発・同定を行い、多くの関与遺伝子座を特定した。またグルテリン・サブユニットについては品種間差異を調べた。出穂性については、ガンマ-線種子照射後代に得られた短銀坊主の変異体の遺伝分析、在来イネ品種や外国稲の持つ基本栄養生長性遺伝子の分析など行った。また野生稲由来の雄性不稔細胞質と稔性回復遺伝子の同定を行った。