hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RegIα蛋白の抗アポトーシス作用に関する研究

消化管再生因子であるReg Iαは,胃癌に高発現している.本研究では,IL-6/STAT3によりReg Iα発現が制御され,STAT3の抗アポトーシス作用の一部を,Reg Iα蛋白が媒介していることを明らかにした.さらに,Reg Iα蛋白の抗アポトーシス作用が,Akt, Badリン酸化やBcl-XLの発現増強によることを明らかにした.ヒト胃癌において,STAT3/Reg Iαは抗アポトーシス作用により,癌の発育進展など胃癌の病態に関与していると考えられる.消化管再生因子であるReg Iαは,胃癌に高発現している.本研究では,IL-6/STAT3によりReg Iα発現が制御され,STAT3の抗アポトーシス作用の一部を,Reg Iα蛋白が媒介していることを明らかにした.さらに,Reg Iα蛋白の抗アポトーシス作用が,Akt, Badリン酸化やBcl-XLの発現増強によることを明らかにした.ヒト胃癌において,STAT3/Reg Iαは抗アポトーシス作用により,癌の発育進展など胃癌の病態に関与していると考えられる.我々はこれまでRegenerating gene (Reg)蛋白が消化管粘膜再生に深く関与することを報告してきた.また,ヒトの胃炎・胃癌においてREGIα蛋白の発現が増強すること,その遺伝子発現がIL-6刺激により増強することを報告してきた.そこで本研究では,IL-6によるREGIα蛋白の制御メカニズムについて検討を行った.まず胃癌培養細胞に対してIL-6を投与し,シグナル伝達に関与する蛋白をWestern blot法を用いて解析した.また各種シグナル伝達阻害剤あるいはsiRNAを用いて,REGIα蛋白発現に対する影響を調べたところ,IL-6投与によりリン酸化STAT3の発現は増強し,STAT3シグナル抑制によりREGIα蛋白発現は現弱した.さらに,ルシフェラーゼアッセイを用いたdeletion assay, EMSAによる検討から,IL-6に対する責任領域がREGIαプロモーターの-142から-134の領域に存在し,同部位にSTAT3が結合することを確認した.このように,STAT3シグナルにより直接的にREGIα蛋白発現は制御されることが分かった.またSTAT3抑制によるアポトーシス刺激に対して,REGIα蛋白は一部抗アポトーシス作用を有していた.さらに38例の胃癌組織検体に対して免疫染色を行い,REGIα,リン酸化STAT3,single-stranded DNAの発現を検討したところ,REGIα蛋白とリン酸化STAT3の発現には相関を認め,REGIα蛋白,リン酸化STAT3発現胃癌はアポトーシス細胞の割合が有意に低値を示した.以上のことから,REGIα蛋白はSTAT3シグナルにより発現が誘導され,STAT3の抗アポトーシス作用を一部媒介することで胃の炎症発癌に関与している可能性が示唆された.我々はこれまでRegenerating gene(Reg)蛋白が細胞増殖および抗アポトーシス作用を有し,消化管粘膜再生に深く関与することを報告してきた.また,複数の施設によるマイクロアレイ解析から,ヒト潰瘍性大腸炎(UC)の大腸上皮においてREGIαが著しく増強した遺伝子であることが報告された.そこで本研究では, UCにおけるREGIα発現の制御メカニズムについて検討を行った.まず大腸癌培養細胞にIL-22刺激を行い, REGIα,シグナル伝達蛋白をWbsten blotで解析したところ, IL-22によりREGIα蛋白発現は著明に増強し, MAPK, STAT3, Akt経路は活性化した.各種シグナル伝達阻害剤およびsiRNAを用いた解析から, IL-22によるREGIα発現にはSTAT3経路が関与することが明らかになった.さらに,ルシフェラーゼアッセイを用いたdeletionassay, EMSAによる検討から, IL-22に対する責任領域がREGIαプロモーターの一142から134の領域に存在し,同部位にSTAT3が結合することを確認した.次に, 60例のUC患者および10例の正常コントロールの生検検体に対して, Real-time RT-PCRを用いて解析を行ったところ, UC組織では, IL-22、IL-22receptor, REGIα遺伝子発現が増強し, REGIα発現はIL-22発現と正の相関を認めた.さらに免疫組織学的検討の結果, UC組織ではIL短22陽性リンパ球が増加し,大腸上皮においてIL-22receptorおよびREGIα蛋白発現が増強していた.以上のことから, IL-22/REG IαがUCの病態に関与している可能性が示唆された.
手術時摘出卵巣から得られる各年代のヒト卵子と核移植術を用いた減数紡錘体機能解析

新技術の電界撹拌法を用いて、ヒト卵子の蛍光免疫染色法を経済的・時間的に効率化できる応用法を開発した。この方法によりマウス卵子蛍光免疫染色において第一抗体である抗γ-tubulin抗体を従来法の80倍の16000倍希釈で染色可能であり、反応時間を5分間まで短縮できること、を明らかにした。今後の研究において貴重な抗体の消費量節約と時間短縮が期待される。一方、ヒト卵子の輸送に関して、秋田・仙台間250kmの未成熟卵子輸送症例では有意に体外成熟培養の成績が低下したが、輸送容器にセルポーターを用いて気相を安定させることで改善した。この結果は悪性腫瘍患者の卵子凍結への応用が期待される。平成26年度は、主な研究材料であるヒト卵子の確保技術の確立と電界撹拌技術を応用した卵子紡錘体の蛍光免疫染色法の経済的および時間的効率化に関する検討を行った。ヒト卵子の確保は、月経周期を有する子宮体癌手術時摘出卵巣から未成熟卵子を採取し、体外成熟培養を行う必要がある。適応となる症例数は限られているため、当大学症例の他に共同研究を行っている東北大学産婦人科の子宮体癌症例を対象としている。しかし、秋田・仙台間250kmと遠方からの未成熟卵子輸送は体外成熟培養に悪影響を及ぼす懸念があり、未成熟卵子輸送方法を検討した。輸送症例では有意に体外成熟培養の成績が低下したが、輸送容器にセルポーターを用いて気相を安定させることで改善する可能性が示唆された。この結果は平成26年11月開催の第52回東北生殖医学会で報告し、現在、英文誌に投稿中である。卵子紡錘体の免疫染色法をより経済的かつ迅速に行えるように、新技術である電解撹拌法の応用を検討した。マウス卵と上記子宮体癌摘出卵巣から体外成熟培養により得た卵子を用いて研究を行った。電解撹拌法を用いることにより、第一抗体である抗γ-tubulin抗体を従来法の200倍希釈より80倍希釈の16000倍希釈で染色可能であり、かつ、反応時間を1/12の5分間まで短縮できること、を明らかにした。加えて蛍光発色の減衰も抑制できた。この結果は平成27年4月開催のIFFS/JSRMで報告し、現在、英文誌に投稿中である。平成27年度は、平成26年度に行ったヒト卵子の確保技術の確立と電界撹拌技術を応用した卵子紡錘体の蛍光免疫染色法の経済的および時間的効率化に関する検討の一部を論文投稿しacceptされた。概要は卵子紡錘体の免疫染色法をより経済的かつ迅速に行えるように、新技術である電解撹拌法の応用を検討した。マウス卵子を用いて、蛍光免疫染色に電解撹拌法を用いることにより、第一抗体である抗γ-tubulin抗体を従来法の200倍希釈より80倍の16000倍希釈で染色可能であり、かつ、反応時間を1/12の5分間まで短縮できること、を明らかにした。この結果は平成27年4月開催のIFFS/JSRMで報告し、Scientific Reports (2015)に掲載された。一方、ヒト卵子の確保を本検討では、性周期を有する子宮体癌手術時摘出卵巣から未成熟卵子を採取し、体外成熟培養を行っている。症例数確保のため、東北大学産婦人科と共同研究を行っているが、秋田・仙台間250kmと遠方からの未成熟卵子輸送は体外成熟培養に悪影響を及ぼす懸念があり、未成熟卵子輸送方法の検討を加えた。この結果は平成27年4月開催の第64回日本産科婦人科学会で報告し、現在、英文誌に投稿中である。ヒト卵子の確保は臨床症例数に左右されるが、平成27年度は症例が少なく、遠距離未成熟卵子輸送の問題は改善したが、研究の進行に遅れが生じた。現在は代替としてマウス卵を用いて検討を進めている。平成28年度は、平成26-27年度までに行った子宮体癌手術症例からのヒト卵子確保技術の確立と電界撹拌技術を応用した卵子紡錘体の蛍光免疫染色法を異動先の岩手医科大学で行える様に環境整備に費やす時間が多くなった。本研究期間における研究概要として子宮体癌手術症例からのヒト卵子の確保技術については、性周期を有する子宮体癌手術時摘出卵巣から未成熟卵子を採取し、体外成熟培養を行った成績を明らかにした。併せて共同研究を行っている東北大学産婦人科のある仙台と秋田間250kmの未成熟卵子輸送は体外成熟培養に悪影響を及ぼす懸念があったことから、未成熟卵子輸送方法の検討を加えた。輸送症例では有意に体外成熟培養の成績が低下したが、輸送容器にセルポーターを用いて気相を安定させることで改善した。卵子紡錘体タンパク発現を個体年齢により比較するため免疫染色法を行ったが、現有染色法よりも経済的かつ迅速に行えるように、新技術である電解撹拌法の応用を検討した。

マウス卵子を用いて、蛍光免疫染色に電解撹拌法を用いることにより、第一抗体である抗γ-tubulin抗体を従来法の200倍希釈より80倍の16000倍希釈で染色可能であり、かつ、反応時間を1/12の5分間まで短縮できること、を明らかにした。加えて蛍光発色の減衰も抑制できた。この結果は平成27年4月開催のIFFS/JSRMで報告し、Scientific Reports (2015)に掲載された。個体年齢による比較については、異動先での研究システム確立と若年子宮体癌症例数が確保に難航したため、次の検討事項とした。新技術の電界撹拌法を用いて、ヒト卵子の蛍光免疫染色法を経済的・時間的に効率化できる応用法を開発した。この方法によりマウス卵子蛍光免疫染色において第一抗体である抗γ-tubulin抗体を従来法の80倍の16000倍希釈で染色可能であり、反応時間を5分間まで短縮できること、を明らかにした。今後の研究において貴重な抗体の消費量節約と時間短縮が期待される。一方、ヒト卵子の輸送に関して、秋田・仙台間250kmの未成熟卵子輸送症例では有意に体外成熟培養の成績が低下したが、輸送容器にセルポーターを用いて気相を安定させることで改善した。この結果は悪性腫瘍患者の卵子凍結への応用が期待される。ヒト卵子の確保は臨床症例数に左右されるが、平成26年度は順調に確保でき、懸念事項であった遠距離未成熟卵子輸送の問題も改善された。これまでの研究で、子宮体癌摘出卵巣を遠距離輸送後でも、輸送方法の改善と体外成熟培養により成熟卵子を得ることは確立した。これまで良好なコヒーシン蛋白に対する抗体の確保が困難であったが、本研究で確立した電界拡散法を用いる事で、貴重な抗体の消費を抑え、且つ、非特異的発色も抑制できると考えている。尚、ヒト卵子の確保が不足の場合は、マウス卵子で検討を行う予定である。1.個体年齢によるヒト卵子紡錘体の形体の検討:得られた卵子をポロスコープにて観察し、紡錘体の大きさ(極間距離)、第一極体との位置関係、紡錘体の卵子内での位置(細胞膜と紡錘体極との距離と角度)などを計測した上で、年代別に比較検討する。2.卵子紡錘体機能タンパクの発現の検討:MI、MII期卵子を固定し、免疫蛍光染色に供する。検討するタンパク群は1&#61543;-tubulinなどの中心体機能タンパク、2キネトコアタンパク群、である。一部の卵子は染色体分離タンパクを標的とした固定法(Hodges. 2002)により処理し、染色体標本を作成する。それらにおける姉妹染色分体接着タンパクであるコヒーシンタンパク(Rec8など)とそれらを制御するタンパク(シュゴシンなど)の発現を検討し、発現強度を画像解析にて算出する。それらの発現強度と採取個体年齢を比較検討し、染色体結合、分離に係る分子群の発現と個体年齢との関連を考察する。3.ヒト卵子紡錘体機能における核ー細胞質間相互作用の解析:本実験では、子宮体癌症例から採取される卵子を若齢群(30代以下)と高齢群(40代以上)に分ける。そして、高齢群の核を若齢群の細胞質に、この逆に、若齢群の核を高齢群の細胞質に相互に移植した再構築卵子を作成し、上記実験で明らかにする紡錘体の生体観察や、機能タンパク群の発現解析を行う。生殖内分泌学これまでの研究で、子宮体癌摘出卵巣から採取した未熟卵子を輸送を経ても、体外成熟培養により成熟卵子を得ることは確立した。【1.個体年齢によるヒト卵子紡錘体の形体の検討】得られた卵子をポロスコープにて観察し、紡錘体の大きさ(極間距離)、第一極体との位置関係、紡錘体の卵子内での位置(細胞膜と紡錘体極との距離と角度)などを計測した上で、年代別に比較検討する。【2.卵子紡錘体機能
ケモカイン制御による角膜移植後拒絶反応抑制法の開発

前年にひきつづき、角膜移植後拒絶反応における標的分子を探索するため、同所性角膜移植の系を用いて解析を進めた。CXCR3及びCCR5のそれぞれ及び両分子の欠損マウスにおいては、拒絶反応の発症は有意に抑制された。これらの分子がより長期的な移植片の生着に必須であるか否かをさらに検討したところ、術後1ケ月をこえると抑制効果の減弱を認めた。局所リンパ節の混合リンパ球培養試験によれば、(DKO)においては、アロ特異的増殖反応は有意に抑制されていたが、その抑制は完全でなく、CXCR3,CCR5非依存性の経路の関与が示唆された。次に移植片におけるサイトカインprofileの検討をおこなった。その結果、術後2週においてDKOにおいては、Th1型のサイトカインinterferon-γ、IL-2,のみならずTh2型のサイトカインであるIL-6,IL-10,IL-13の誘導が顕著に抑制された。このことは、Th1型のsignatureであるCCR5,CXCR3の阻害は、サイトカインprofileを非Th1型に偏倚させることにより拒絶反応を抑制しているわけではないことを示唆していた。これまでの結果をまとめると、少なくとも術後早期においてはCCR5,CXCR3を介するTh1型の反応は、拒絶反応の抑制に重要であるもののその代替経路が長期的には移植片の生着に大きくかかわることを示していた。そこで、我々は、その代替経路に関わる因子の解析を始めた。CCR5,CXCR3の抑制にもかかわらず、変動が抑制されない因子およびケモカインレセプターの検索を行ったところ、DKOにおいては、CCR1,CCR2,CCR6,CCR7,CXCR4の発現増大を認めた。中でもCCR1は、DKOにおける発現レベルの増大が顕著であった。このため、CCR1阻害剤の併用投与により拒絶反応の発症を長期に抑制できるかの検討をすすめつつある。角膜移植後拒絶反応における標的分子を探索するため、まずBALB/c(H-2d)をドナー、C57BL/6(H-2b)をレシピエントとした同所性角膜移植を用いてケモカインレセプターのmRNAの変動をスクリーニングした。その結果Isograftに比べ最も顕著な変動を示したのはCXCR3であり、その他CCR5,CCR1,CCR7の増大を認めた。これらのデータは、CXCR3,CCR5を標的候補とすることの妥当性を示唆していた。そこで、これらのリガンドを中心にケモカインの変動を検証すると、もっとも顕著な変動を示したのは、CXCR3のリガンドであるIP-10次にMIGであった。IP-10は250倍もの発現増大を認めた。それに続き、CCR5のリガンドであるRANTES(14倍)、MIP-1α(9倍)の発現増犬を認めた。これらは、拒絶反応におけるCXCR3及びCCR5の中心的な役割を示唆していた。次に、CXCR3及びCCR5のそれぞれ及び両分子の欠損マウスを用いて拒絶反応の誘導を解析した。CXCR3/CCR5両欠損マウスでは、野生型マウスに比べ、拒絶反応発症までの期間が有意に延長していた。一方、CXCR3は延長傾向ではあったが有意差を認めなかった。以上の事実より、CXCR3及びCCR5はいずれも拒絶反応の発症に強く関与していることが示されたが、その抑制にはそれぞれ単独の阻害のみでは十分ではないことを示していた。これら拒絶反応の発症が、CCR5及びCXCR3を発現するeffector細胞が関与するか否かを検討するため、野生型の脾臓をCXCR3/CCR5両欠損マウスに移入を試みた。その結果、移入されたCXCR3/CCR5両欠損マウスでは拒絶反応発症の抑制が解除された。以上よりCXCR3及びCCR5の両分子が拒絶反応の発症に重要であることが判明した。さらに詳細なその発症メカニズムを検討するため、局所リンパ節のアロ応答性およびTh1/Th2サイトカインの誘導に関して解析をすすめつつある。

CCR5,CXCR3の抑制にもかかわらず、変動が抑制されない因子およびケモカインレセプターの検索を行ったところ、DKOにおいては、CCR1,CCR2,CCR6,CCR7,CXCR4の発現増大を認めた。中でもCCR1は、DKOにおける発現レベルの増大が顕著であった。このため、CCR1阻害剤の併用投与により拒絶反応の発症を長期に抑制できるかの検討をすすめつつある。
ユーグレナのミトコンドリア核様体に関する研究

平成3・4年度の2年間に、本研究課題について以下の(1)(2)の研究成果をえた。(1)ユーグレナのミトコンドリア核様体に及ぼすエチジウムブロキド(EB)とクロラムフェニコール(CAP)の影響。EBはミトコンドリアの核様体のDNAと結合しDNAの複製を阻害し、CAPはミトコンドリア内のタンパク合成を阻害するといわれている。0.13mMのEB処理をすると、処理直後1細胞あたり300-350個あった核様体は3日後には約1/3に減少した。処理10日後には平均して1/10にまで減少した。核様体をまったく持たない個体も出現する。EB処理ではミトコンドリアは細くなり、クリステーを含まない部分が多くなるが、部分的に結節状の肥大部が出現しそこでは異常に発達したクリステーが認められた。46mMのCAP処理をすると、3日後にミトコンドリアの太さが大きくなり、クリステーの総面積は増大するがミトコンドリア核様体数には変化はみられなかった。(2)ユーグレナのミトコンドリア核様体のDNAの免疫電顕的検出。抗原DNAと抗DNA抗体を最初に結合させ、抗IgM抗体・金を抗DNA抗体に結合させ、最終的に金の沈着部位で抗原のDNA分布範囲を知るという手法を使用した。電顕観察の結果、核の染色体上に多数の金粒子の沈着が認められ、免疫電顕手法は成功したと判断された。ミトコンドリア内の金粒子沈着部位すなわち核様体は直径約80-120nmの円または楕円形であった。時として、それよりも大型で直径約150nmのものも観察された。ミトコンドリア核様体は分裂直後は2個並列することが蛍光顕微鏡法で確かめられていたが、今回も希に2個並列する核様体を観察した。核様体中の金粒子の分布から核様体はDNAを含む糸状体が折りたたまってできていると推測された。また、核様体中央部にはDNAを含まないコアがあることも知ることができた。交付申請書に記した研究計画通りに研究を行い、いくつかの新しい結果を得た。即ち、50μg/mlエチヂウムブロミド処理、または、10mg/mlクロラムフェニコ-ル処理をした場合、ユ-グレナのヌクレオイドにどのような変化が生じるかを主として調べた。未処理細胞で細胞分裂直前の細胞は300ー350個のミトコンドリアヌクレオイドが含まれている。エチヂウムブロミド処理をした場合、個体による測定値の変動はかなり大きいが1細胞当りのヌクレオイド数は平均すると約3分の1に減少する。処理3日後はヌクレオイド数は約6分の1に減少する。ヌクレオイドの検出されない個体も観察された。10日後は約10分の1に減少する。ミトコンドリア自体はエチジウムブロミド処理により全体として細くなり、クリステ-の数は著しく減少するが、部分的に結節状の肥大部をもち、その部分ではクリステ-の変形と思える偏平な膜構造がみられた。クロラムフェニコ-ル処理した場合、ヌクレオイド数の減少はみられず、1週間後にはヌクレオイド数は僅かに増加した。しかし、未処理細胞でみられたような強く蛍光を発するヌクレオイド数は減少した。ミトコンドリア自体はクロラムフェニコ-

ル処理で太くなり、クリステ-の絶対量も増加した。ミトコンドリアの基質部分の電子密度も高かった。これらの観察から、エチヂウムブロミドは50μg/mlという低濃度でもミトコンドリアヌクレオイドの複製を阻害し、それによってクリステ-の形成にも著しい影響を及ぼすと考えられた。また、クロラムフェニコ-ルの場合は、クリステ-量がむしろ増加したこと、基質部分が高電子密度であったことなどから、ミトコンドリア内でのタンパク合成が妨げられていても細胞質で合成されたミトコンドリアタンパクはミトコンドリア内に入って行けたし、入る量についての規制が失われ必要以上の転入のために、非処理細胞より大きなミトコンドリアが生じたと推測された。ユーグレナの細胞をフレンチプレスで200kg/cmの圧力で破壊し、遠心分離法によりミトコンドリアを分離した。ミトコンドリアをトリトンx-100で処理し、膜成分を可溶化した後40000gで遠沈し、ミトコンドリア核様体を沈澱としてえた。これをアクリルアミド電気泳動にかけ24kdと13kdのタンパク質をえた。ミトコンドリアの核様体を抗DNA抗体を使用する免疫電顕法で調べた。直径5nmの金コロイド表面を抗IgM抗体で被覆したものを電顕用切片に処理するという方法である。電顕用切片作成には、細胞を3%パラホルムアルデヒドと2%グルタールアルデヒドの混液で固定し、アルコール脱水、ロイクリル樹脂包埋を行い70nmの切片を作成した。切片を3%加酸化水素で処理したのち、牛血清でブロッキングを行い、抗DNA抗体で処理し、継いで抗IgM・金で処理した。すなわち、抗原DNAと抗DNA抗体を最初に結合させ、抗DNA抗体はIgMであるという性質を利用して、抗IgM抗体金を抗DNA抗体に結合させ、最終的に金の沈着部位で抗原のDNA分布範囲を知るという手法を使用した。電顕による調査の結果、核の染色体上に多数の金粒子の沈着が認められ、免疫電顕手法は成功したと判断された。ミトコンドリア内の金粒子沈着部位すなわち核様体は直径約80-120nmの円または楕円形であった。時として、それよりも大型で直径役150nmのものも観察された。ミトコンドリア核様体は分裂直後は2個並列することが蛍光顕微鏡法で確かめられていたが、今回も希に2個並列する核様体を観察した。核様体中の金粒子の分布から核様体はDNAを含む糸状体が折りたたまってできていると推測された。また、核様体中央部にはDNAを含まないコアがあることも知ることができた。
DNAマイクロアレイを用いた環境汚染化学物質の多指標型毒性評価システムの開発

本年度は、発癌作用のモデル化学物質として、ニトロソアミン(DNA障害性)、TPA(DNA非障害性、プロモーター)、TCE(DNA非障害性)を選択し、これら化学物質により特異的に誘導される遺伝子ライブラリーを構築した。また、3種の重金属(As、Cd、Ni)暴露における遺伝子発現解析を行い、モデル化学物質暴露における遺伝子発現パターンと比較した。その結果、これら重金属の主要な発癌作用は細胞増殖の促進、DNA傷害であることが明らかとなった。上記の特徴は活性酸素(ROS)産生物質であるDMNQでも認められたため、ROS産生が重金属の主要な発癌メカニズムと仮定し、抗酸化物質であるアスコルビン酸処理後の細胞についても同様の検討を行った。その結果、ヒ素では細胞増殖、DNA傷害に関わる変動遺伝子数が顕著に減少したのに対し、カドミウムとニッケルではむしろ増加する結果となった。すなわち、ヒ素の発癌性においては活性酸素産生が主要な発癌メカニズムであり、カドミウム、ニッケルにおいては他のメカニズムが関与していることが明らかとなった。さらに本研究では、発癌性マーカーとして有用であると考えられる遺伝子PTTG1が見出され、供試したすべての発癌物質、重金属において有意に発現することが定量的RT-PCR法によって確認された。重金属の発癌性はエイムズテスト等の既存の発癌評価本手法によって評価することが困難であるため、簡便かつ迅速な評価手法の開発が求められる。本研究によって得られた結果より、DNAマイクロアレイによって重金属を含む広範囲の発癌物質を評価可能であることが明らかとなり、また、見いだされた発癌性マーカーPTTG1遺伝子は機構の異なる発癌物質の包括的なスクリーニングに有用であると考えられる。本研究は、(1)特定の有害作用(タンパク変性、酸化ストレス、細胞膜障害性、DNA障害性等)を持つ化学物質存在下において、特異的に発現するヒト遺伝子(群)を、DNAマイクロアレイ技術を用いて一挙に網羅的に探索・検出すること、(2)、(1)で選定された有害作用に特異的な発現遺伝子を標的とした多指標型プロモーターアッセイ系を確立し、環境水の毒性評価のためのより体系化された迅速・簡便・安価なバイオアッセイシステムを開発することを目的としている。実験の結果、DNAチップを用いた遺伝子発現解析の結果より、HepG2は化学物質暴露によって明らかな遺伝子発現変動を示し、そのパターンには化学物質によって明瞭な差異が認められた。さらに、それぞれの発現遺伝子を比較解析することにより、タンパク質変性作用(フェノール、SDS)および酸化ストレス作用(過マンガン酸カリウム、過酸化水素)に特徴的と考えられる30前後の遺伝子群を絞り込んだ。これら遺伝子の機能分類の結果、タンパク質変性作用では細胞内シグナル伝達および細胞分裂、酸化ストレス作用ではDNA修復および過酸化物質処理に関与する遺伝子が含まれており、これらの遺伝子が両作用を反映するマーカー遺伝子群として有用である可能性が示された。同様の手法をカドミウムとニッケルに適用した結果、上記の遺伝子のうち、酸化ストレスに関与するマーカー遺伝子群の顕著な発現が両重金属に共通して認められた。また、カドミウムについてはタンパク質変性に関与するマーカー遺伝子群の発現も確認された。さらに、重金属特異的遺伝子として、金属結合タンパク質であるメタロチオネインおよびZincfinger proteinの特徴的な発現が認められた。これまでに生体における重金属の毒性機序は十分に明らかとなってはいないが、細胞内の酸化反応を攪乱し、酸化ストレスを生じる可能性が強く示唆されている。すなわち、本研究で確立した手法により、重金属をその毒性レベル(酸化ストレスマーカー遺伝子の発現)及び物質レベル(重金属マーカー遺伝子の発現)で評価可能であることが示された。今後、他の毒性作用(DNA障害性等)や物質(有機溶媒、界面活性剤等)について同様の検討を行うことにより、総合的な多指標型バイオアッセイの開発が可能になると考えられる。

本研究は、(1)特定の有害作用(タンパク変性、酸化ストレス、細胞膜障害性、DNA障害性等)を持つ化学物質存在下において、特異的に発現するヒト遺伝子(群)を、DNAマイクロアレイ技術を用いて一挙に網羅的に探索・検出すること、(2)、(1)で選定された有害作用に特異的な発現遺伝子を標的としたバイオアッセイ系を確立し、環境水の毒性評価のためのより体系化された迅速・簡便・安価なバイオアッセイシステムを開発することを目的としている。本年度の実験の結果、DNAマイクロアレイを用いた毒性評価法確立の為の基礎的データとして、6種の高濃度重金属曝露ヒト由来細胞のDNAマイクロアレイ解析を行い、遺伝子発現パターンを3種のモデル物質曝露時と比較することによって、その毒性作用の分類、評価を試みた。選択した評価遺伝子(467遺伝子)を用いた主成分解析及び階層的クラスター解析により、供試した物質をDMNQ、DMN、フェノールがそれぞれ持つ作用に従って分類可能であることが示された。すなわち、上記の解析により6種の重金属(As、Cd、Cr、Hg、Ni、Sb)はDMNQに類似した生物学的作用を有することが示され、これらの金属が酸化ストレスを主要な毒性作用として有することが示唆された。さらに重金属マーカー遺伝子として有用であると考えられる数種の遺伝子(HMOX1、CCNB2、PTTG1)が見出された。以上の結果より、DNAマイクロアレイ法は、環境水の潜在的影響を評価し、毒性分類するのに有用であると考えられる。また、本手法が毒性作用を評価するマーカー遺伝子の探索に有効な手法であることが確認できた。さらに、曝露時間の長時間化、濃度の低濃度化に応答した遺伝子発現プロファイル、マーカー遺伝子の発現を解析することで、より有用なバイオアッセイへの応用の可能性を明らかにできると考えられる。今後、他の毒性作用(DNA障害性等)や物質(有機溶媒、界面活性剤等)について同様の検討を行うことにより、総合的な多指標型バイオアッセイの開発が可能になると考えられる。本年度は、作用の異なる複数の発癌物質(ニトロソアミン、テトラクロロエチレン、TPA等)について長時間暴露(48時間)後の遺伝子発現解析を行い、各種発癌作用に共通もしくは特異的な遺伝子を同定することにより、DNAマイクロアレイ技術を発癌性物質評価に適用するための基礎的研究を行った。評価に用いるモデル物質として特に発癌性評価の困難な重金属を対象とし、上記の発癌物質と遺伝子発現パターンを比較することにより、重金属の発癌性評価を試みた。さらに、各種発癌性物質および重金属に共通し発現する遺伝子の中から有用性が高いと考えられる遺伝子を選定し、定量的RT-PCR解析のターゲットとすることで、迅速かつ簡便な発癌性評価法のためのマーカー遺伝子を探索した。
神経性食欲不振症に対する治療プログラムの開発とその有効性についての研究

1)疾病期間が10年以上を経過した慢性・遷延例についての検討疾病期間10年以上の慢性・遷延化症例31名のサブタイプ別にみると(AN-R:7例、AN-BP:12例、BN-P:6例、BN-NP:1例、EDNOS:5例)であった。このうち、AN-R, AN-BP, BN-P群では持続的ないし間歇的な半飢餓状態を招来されていることが推察され、それらは80%を占めた。以上からこれら3群では持続的ないし間歇的な半飢餓状態が二次的に心理、生理へ影響を及ぼすと同時に神経内分泌が刺激されて異常食行動が促進され慢性化していくと考えられた。2)摂食障害患者の養育体験についてED群はコントロール群に比して、父親、母親から「拒絶」され、「情緒的暖かみ」を有意に感じていなかった。また父親は「過保護」の(成績重視)と(過干渉)ともに有意に低く、父親は無関心、放任の態度(存在感が希薄)をとっていると感じていた。母親は「ひいき」において有意に高く、母親と患児間に密着関係のあることが示唆された。また、AN群とBN群の比較ではBN群の父親が有意に「拒絶的」で母親は「過保護」の「成績重視」「過干渉」ともに有意に高かった。3)研究成果を踏まえた新しい治療プログラムについての提案このように早期発見による早期治療は重要であるが、あくまでも子どもだけでなく、親を含む家族の問題として捉え、治療者は子どもの治療と同時に側面から親をサポートすることが大切である。子どもの自己中心的な行動はオペラント強化されない対応が求められる。また、過食・嘔吐を繰り返すようになると精神的・身体的バランスの乱れによる影響もあって、治療抵抗はさらに強くなる。出来るだけはやく入院によるチーム医療を考えたほうがよい。過食・嘔吐の繰り返しによる心身バランスの乱れによる作用が対応を一層困難にするからである。1)この1年間に20症例の入院治療を行った。発症、持続因子として家族因の関与は明らかであるが家族指導の十分できた症例と呼びかけにも関わらず家族指導の困難な症例、どちらともいえない症例があった。また家族因子の他にパーソナリティ、薬物、comorbidityなどの関与もあり、判定は難しく今後症例を重ねて検討する。したがって治療中家族の認知変容の指導が十分に出来た例とそうでない例の経過を観察していく予定である。2)治療と同時に行った病態研究において、新しく発見された食欲冗進物質グレリンを測定し、神経性食欲不振症のサブタイプで違いのあることを明らかにした成績をまとめて論文とし投稿中である。3)神経性食欲不振症患者の75g糖負荷試験において負荷後15分でインスリン値が最高を呈する一群があり、彼らの治療経過は良好なことを明らかにした成績を学会にて発表予定である。5)5月の日本心身医学会総会にて(1)摂食障害とアルコール・薬物問題(2)摂食障害患者の自律機能についてそれぞれ研究成果を発表する。1.摂食障害のサブタイプ別にみたghrelin分泌の違いが判明本年度は遷延化の問題について新しく発見された消化器ホルモンであるghrelinの測定を行った。その結果、ghrelinはコントロールに比してAN-R(神経性拒食症)においてもっとも高値を呈し、またAN-BP(むちゃ喰い・嘔吐型)、BN-P(神経性過食症)についても有意な高値を示した。

とくに過食、嘔吐する群が、やせのひどいAN-Rより高値を示し、嘔吐行動がその上昇になんらかの作用を及ぼしていることが示唆された。さらに体重がほぼ同じであるBN-PとBN-NPでは、前者が有意に高いことを明らかにした。Ghrelinは末梢に分泌された後、中枢とどうかかわっているかが今後の研究課題であり、遷延化要因の一つになりうる可能性が示唆された。2.発症前直後の親子関係のあり方が遷延化に関与していることが示唆された。現在過食・嘔吐する患者が年々増加し、遷延化症例もそれに伴って増えている。本年度の当科の調査では対象の18%が10年以上の疾病期間を有する遷延例であった。慢性例の治療は困難で、今後早期発見、早期治療を主眼とすべきである。今回疾病期間10年以上の25症例についてレトロスペクティブに症例検討したところ、発症前から直後の家族関係が発症ならびに持続化に関与していることが明らかになった。とくに親、なかでも母親との情緒面の形成に欠点があることが示唆された。また、10年経過した90%は現在も親と同居しており遷延化因子の一つとして注目された。1.はじめに神経性食欲不振症を含む摂食障害は若年発症例から壮年例にいたるまで増加の傾向にあるが、同時に病態も変化しているので的確な治療法を構築できないまま今日に至っている。治療法を構築するに当たって重要なことは、本症の病因・病態をどのように捉えるかに関わっている。今回、本症が遷延化しやすいことに注目して、病因と病態形成のメカニズムを検討したのち、それらに基づく治療プログラムを作成した。2.発達期における情緒調整の障害:EMBUによる調査の結果、15歳時の患者はコントロールに比して親を有意に「拒絶的」で「情緒的暖かさ」が足りない。また父親はコントロールに比して有意に「過保護(成績重視)(過干渉)」が低い。さらに母親は同じく「ひいき」において有意に高いと評価した。以上は発達期において親と患者の間の情緒交流の障害があり、それらが以後の社会発達に影響を及ぼしていると考えられた。3.神経伝達物質であるグレリン、レプチンは病態の発展・遷延化を促進:疾病期間10年以上の症例31例についてBMI、過食・嘔吐を調べた結果、80%以上は持続的、間歇的な半飢餓状態にあった。グレリン、レプチンが二次的に病態の遷延化に関与していることが示唆された。4.新しい治療法の提案:(1)早期治療法の確立;早期発見・治療が基本であるが、発症早期に親と子の情緒調整のための治療教育を行う。そのなかで望ましい食事スタイルを再構築する。(2)病態の進展度に応じた治療法の確立;外来治療、入院治療(極度の体重減少、栄養障害例、過食・嘔吐のくり返しによって遷延化し社会適応が障害されている例、アルコール症など合併症を有する例など)、(3)退院後のフォローアップ体制の整備。
金融リテラシー高度化プログラムの実施と期待形成効果の検証

本研究課題は金融リテラシーの向上が期待形成を通じて金融システムに与える正の影響を明らかにすることを目的としている。またそれを通じて中央銀行のコミュニケーション戦略への示唆を得ることが期待される。本年度はまず前年度に行ったイギリスでのヒアリング調査の一部を「イングランド銀行によるコミュニケーション戦略の現状と課題」という研究ノートにまとめた。イングランド銀行によるフォワードガイダンスは一定の成果を挙げているが、現在はさらに情報伝達、会話、教育に力を入れている。とりわけ研究代表者らが注目したのは、「インフレーションレポート」における階層分け(layering)である。つまり、Visual Summaryを公表することで、これまで金融政策に対する関心の低かった層とのコミュニケーションに取り組んでいる。上記の研究ノートの成果を踏まえて、本年度は金融リテラシー科目の受講者を処置群、それ以外の科目の受講者を対照群として予備的なアンケート調査を行い、金融教育およびlayering(展望レポートの簡易版独自に作成)が期待形成に与える影響を検証した。その結果、金融リテラシーの向上はさまざまな将来予測を改善し、またlayeringは低リテラシー層への働きかけに効果がある可能性が示唆された。これらの結果をまとめた小論文である「金融経済教育およびLayeringがもたらす国民とのコミュニケーションの改善」は金融広報中央委員会主催の金融教育に関する小論文・実践報告コンクールにおいて奨励賞を受賞するに至った。さらに並行して取り組んだ中小企業経営者の金融リテラシーと企業業績との関係性については、「地方創生に向けた地域金融の役割ー経営者教育の持つ可能性ー」でまとめた。中小企業経営者に対する教育プログラムの実施と、金融リテラシーの獲得・向上は企業業績を改善させる可能性が示唆される。予備的調査の結果を踏まえて質問内容等を改善した本調査は既に実施済みであり、また各大学の協力を得て目標としていたサンプル数600以上を確保している。本調査の分析も一定程度進んでおり、当初の予定通り2019年度中に英語で発表する準備を進めている。加えて金融リテラシー科目の受講者を対象として、学習経験・環境、各単元の理解度、および達成感との関係に関するアンケート調査も実施済みであり、金融教育プログラムの改善案の作成についても随時進めている。進捗状況にも書いた通り、すでに実施した本調査の分析結果を英語で発表する準備を進めている。秋には投稿できるようにしたい。また金融リテラシー科目の受講者に対するアンケート調査を踏まえた金融教育プログラムの改善案については、日本FP学会等での発表を予定しており、ピアレビューを受ける。そしてそのピアレビューを受けて、後期に開講する金融リテラシー科目にプログラム案を反映させ、その成果をまとめる予定である。本研究課題は経済学部の学生を主な対象とした金融リテラシー高度化プログラムを構築し、金融政策に対する期待形成の効果の検証を行い、中央銀行による公衆とのコミュニケーション戦略への示唆を得ることを目的としている。2017年度はイギリスの中央銀行であるイングランド銀行と、イギリスにおいて金融リテラシー教育に関して中心的な役割を担っているMAS(Money Advise Service)へのヒアリング調査を行った。イギリスにおける金融教育に関する先行研究と比較して、本研究課題が有している大きな特徴はイングランド銀行が金融教育の面で果たしている役割に着目し、コミュニケーション戦略、とりわけフォワードガイダンス政策との関連でとらえたことである。ヒアリング内容を参考にまとめた「イングランド銀行によるコミュニケーション戦略の現状と課題ーフォワードガイダンス政策を中心にー」(『経済経営論集』桃山学院大学、第60巻第1号、掲載予定)はフォワードガイダンス政策の成果を定量的に考察しつつ、近年のイングランド銀行による公衆の金融リテラシーを考慮したコミュニケーション戦略について検証した。その結果、国民の期待形成への働きかけが非伝統的な金融政策の成否をわける現代の中央銀行にとって、金融政策の意図を国民に理解してもらうための情報伝達の工夫や、国民との会話、金融リテラシー教育が非常に重要との示唆を得ることができた。こうした研究成果は現代の中央銀行論に対して一定の貢献を果たしていると思われる。本研究課題の採択決定と研究代表者の所属先変更が重なり、夏季休暇期間(2017年8月)に予定していたイギリスへの調査旅行が、春季休暇期間(2018年2月)へ大幅にずれ込み、研究課題の進捗がやや遅れてしまった。ただし、イギリスへの出張を先延ばしにした分、事前の調査等を入念に行うことができたため、研究計画上の遅れは最小限度にとどめることができた。加えて詳しい内容は研究実績に譲るが、イギリス出張の時期が遅れたことは、2017年11月以降のイングランド銀行のコミュニケーション戦略についてのヒアリング調査につながり、結果的に研究計画の遅れを補って余りある成果を得られたと考えられる。

その結果、金融リテラシーの向上はさまざまな将来予測を改善し、またlayeringは低リテラシー層への働きかけに効果がある可能性が示唆された。これらの結果をまとめた小論文である「金融経済教育およびLayeringがもたらす国民とのコミュニケーションの改善」は金融広報中央委員会主催の金融教育に関する小論文・実践報告コンクールにおいて奨励賞を受賞するに至った。さらに並行して取り組んだ中小企業経営者の金融リテラシーと企業業績との関係性については、「地方創生に向けた地域金融の役割ー経営者教育の持つ可能性ー」でまとめた。中小企業経営者に対する教育プログラムの実施と、金融リテラシーの獲得・向上は企業業績を改善させる可能性が示唆される。予備的調査の結果を踏まえて質問内容等を改善した本調査は既に実施済みであり、また各大学の協力を得て目標としていたサンプル数600以上を確保している。本調査の分析も一定程度進んでおり、当初の予定通り2019年度中に英語で発表する準備を進めている。加えて金融リテラシー科目の受講者を対象として、学習経験・環境、各単元の理解度、および達成感との関係に関するアンケート調査も実施済みであり、金融教育プログラムの改善案の作成についても随時進めている。今年度の研究成果によって、金融政策における情報伝達の工夫と、金融リテラシー教育との関係が明確となった。したがって、2018年度は前半に情報伝達の工夫の整理と、金融リテラシー高度化プログラムの構築を行い、後半には大学生向けの金融リテラシー高度化プログラムを実行し、情報伝達の工夫と合わせてアンケート調査によって効果を計測する。2019年度には前年度の調査結果をまとめ、日本金融学会等で報告し、ピアレビューを受けて、本研究課題の成果をまとめる。進捗状況にも書いた通り、すでに実施した本調査の分析結果を英語で発表する準備を進めている。秋には投稿できるようにしたい。また金融リテラシー科目の受講者に対するアンケート調査を踏まえた金融教育プログラムの改善案については、日本FP学会等での発表を予定しており、ピアレビューを受ける。そしてそのピアレビューを受けて、後期に開講する金融リテラシー科目にプログラム案を反映させ、その成果をまとめる予定である。次年度使用額が生じたのは研究分担者の一人がイギリス調査旅行の直前にインフルエンザにかかり、滞在期間が短くなったためである。当該研究分担者はイギリスの再訪を予定しており、その際に追加的な調査を行う予定である。未使用額が生じた理由については、(1)年4回の予定であった研究会が年2回にとどまった、(2)研究発表
メタボリックシンドローム病態における選択的オートファジー機構制御の有効性の検討

オートファジーは肥満、糖脂質異常症、炎症などと密接な関連があり、メタボリックシンドローム(MetS)の進展においても重要な役割を担っている。各組織におけるオートファジー機構については検討が進められている一方で、MetS病態とオートファジー制御との関連は未だ不明瞭である。本研究ではMetS病態における心、肝、膵、腎組織および脂肪組織でのミトコンドリアや脂肪滴を標的とした選択的オートファジー活性について多面的に解析を行いMetS病態とオートファジー活性との関連性を明らかにし、さらにオートファジー活性誘導によるMetS病態への効果の検討を行う。
散乱反射型断層撮影装置の試作と眼科領域への応用

生体から非侵襲的にミクロン単位の高分解能を示す断層像を得るために,low coherenceな赤外線光源とマイケルソン干渉理論を応用したOptical Coherence Tomography(光CT)の眼科用プロトタイプ機器を試作した。この機器の試作には,SLD光源,ビームスプリッター,ミラー等のレンズ系の改良を重ね,最適光学系を確立し,疑似静止検体を用いて十分な検出レベル(ダイナミックレンジ100dB),深さ方向分解能9μmを達成した。また受光角は21°まで拡大した。これらの改良ののちに作成したプロトタイプで,摘出した豚角膜のA-モード像を取得した。この像では,角膜上皮と角膜実質を判別することが可能になり,かつ角膜厚さの測定でも超音波パキメーターと近似する値を示した。さらに,手動式ながらB-モード像を角膜および強角膜から取得したところ,摘出角膜では上皮層と実質層を明瞭に判別することが可能であった。さらに角膜上皮掻爬による角膜の変化も明瞭にとらえることが出来た。強角膜の移行部位ではコラーゲンを主体とする実質部の散乱光強度の違いが明瞭に表現できた。以上より,現在のプロトタイプ機器では測定に数秒を必要とするが,分解能では10μm以下を得ており,眼科用光CT機器の基礎条件の検討は十分に出来たと確信している。今後,改良を重ねながら受光アレイ素子方式などを用いて,分解能のさらなる向上と測定時間の短縮を目指し,隅角部の観察,エキシマレーザー手術後などの角膜混濁の定量,網膜各層の観察などに応用できる検査機器を開発する予定である。1)眼科臨床用装置の試作(1)124素子ピンホトダイオードアレイは2個臨床用のものを製作し,検出回路の製作は完了した。ビームスプリッター,ミラー等レンズ系は入手し,部分的に組み合わせ最適光学系を実験し結論が出た。マイケルソン干渉計機構部も入手し,第一次臨床用試作機を完成させ動作させた。外部雑音野遮蔽,浮遊容量の低減,チャネル間の交流特性の均一化には検出回路部の小型化が重要であるが,100mm×100mm×100mmの立方体内に,検出回路,結合部,シールド板を収納する構造を完成できた。S/Nに大きな影響を持つ検出回路の入力部容量の低減に関しても一応目標達成した。上記案の試作を行い有効性を確認し特許出願した。(2)角膜の疑似静止検体として角膜に近い屈折率差を示す水-ガラス系を用いて測定を行った。平面的な測定対象に関しては充分な検出レベル(ダイナミックレンジ100110dB)を有することが明らかとなったが,曲面に関しては反射面の傾きに依存して大きくレベルダウンすることが明らかとなった。そこで受光角の拡大を狙った改良実験を追加し,前眼部測定に必要な±21°以上の受光角の実現に成功した。(3)深さ方向の分解能に関しては9μmを達成した。方位方向は受光角と密接に関連するため現在改良中である。2)本装置を使用したデータ集積(1)現時点の実験装置では受光角が狭いことから角膜中央部から離れた部位の表示は不可能であったが,この問題を解決可能な方式を解明した。この予備改良実験により,強膜と角膜の境界部分の画像描出までは可能となった。(2)ヒト正常角膜を対象としてデータの集積は今年度には行えなかった。生体から非侵襲的にミクロン単位の高分解能を示す断層像を得るために,low coherenceな赤外線光源とマイケルソン干渉理論を応用したOptical Coherence Tomography (光CT)の眼科用プロトタイプ機器を試作した。この機器の試作には,SLD光源の検討,補正光学系の検討,行路長の検討,鏡の位相特性の検討,受光角拡大改良などのステップが必要であった。

これらのステップを経たのちに作成したプロトタイプで,摘出した豚角膜のA-モード像を取得した。この像では,角膜上皮と実質部を判別することが可能になり,かつ角膜厚さの測定でも超音波パキメーターと同等の精度を示した。次に,手動式ながらB-モード像を角膜および強角膜から取得したところ,角膜では上皮層と実質層を明瞭に判別することが可能であった。さらに上皮掻爬による角膜の変化も明瞭に捕らえることが出来た。強膜と角膜の移行部位では実質部の散乱光強度の違いが明瞭に表現できた。以上より,現在のプロトタイプでは測定に数秒を必要とするが,分解能では10μm以下を得ており,眼科用光CT機器の基礎条件の検討は十分に出来たと確信している。今後,改良を重ねながら受光アレイ素子方式で,分解能の向上と測定時間の短縮を目指し,隅角部schlemm管,房水静脈などの観察,エキシマレーザー手術後などの角膜混濁の定量,網膜各層の観察などに応用できる検査機器を開発する予定である。
親のケア能力、子どものセルフケア能力獲得を支援する看護師の教育・指導力の発展

教育介入として、合同プロジェクトメンバーとの会議8回、13事例の事例検討とリフレクションを実施した。急性期(集中治療、HCU、NICU)の事例について、オレムセルフケア不足理論を用いたアセスメント、看護過程を検討した。事例検討会の学びとして、【オレム理論の浸透とオレム理論導入の意義を感じる】【実践した看護を評価することが必要】のカテゴリーが今年度新たに抽出された。各部署の看護実践の変化として【退院を見据えた支援で家族のケア能力が向上できた】【子どものセルフケア能力の向上が次の成長につながった】【子どものセルフケアの向上が家族の喜び、安心につながった】が今年度新たなカテゴリーとして抽出された。看護記録監査表について、改訂前の監査表への意見から、全27項目のうち8項目を修正し2項目を削除した。その結果、「評価項目がわかりやすくなった」47.4%、「評価基準がわかりやすくなった」45.7%、「評価する箇所がわかりやすくなった」50.9%と、半数が肯定的な意見であった。記録監査後の気づきと自己・自部署の課題として監査表改定後は、【子ども・家族の状況に合わせた計画の反映させるうえでの情報収集不足】、【意図的な情報収集から子どもの状態や考え、発達を捉える必要性】などのカテゴリーが抽出され、個別の状況を捉えて看護展開を行う必要性が認識されていた。「子どものセルフケア能力/親のケア能力獲得」に関する質問紙を作成した。現在プレテストを実施中であり、次年度、分析と共に信頼性・妥当性の確認を行う予定である。質問紙の配布・回収が当初予定よりも遅れている。現在、「子どものセルフケア/親のケア能力獲得」についての質問紙を作成し、プレテスト中である。次年度に質問紙の信頼性の検証と確認的因子分析により妥当性を検証する。28年度は施設と研究計画と教育介入の打ち合わせを行い、教育介入を開始した。教育介入は、合同プロジェクト会議5回を実施、9事例の事例検討とリフレクションを実施した。事例は展開が難しいと課題であった急性期・集中治療・周手術期の事例、家族のケア能力等について、オレムセルフケア不足理論を用いた看護展開を検討した。合同プロジェクト会議メンバーが各部署で活動を行いその成果を合同プロジェクト会議に報告、共有した。各部署で勉強会や事例検討会が盛んに行われた。事例検討会は、計175回。述べ数205+α名のスタッフが参加した。これは前年度の79回と比較し、2倍以上の回数となった。教育介入の成果として、部署のリフレクションでは、部署の変化として[話し合いにより、各々がセルフケアの視点で情報を取りアセスメントできるようになった][家族参画型計画が増加した][子どもや家族ができたと感じると看護が実感できる]などが抽出され、事例検討会の回数とともに内容的にも変化が進んでいると考えられる。記録監査ではH27年11月28年8月に行った3回の監査の合計得点が1回目41.0点(50.7%)、2回目46.8点(57.8%)、3回目47.7点(58.8%)で平均45.2点(SD±3.6)であった。項目の得点率ではアセスメントが他より低く約4割であった。しかし、全ての項目において1回目より3回目の方が得点率は高かった。監査コメントは、1回目31項目、2回目43項目、3回目73項目と増加した。内訳は、情報収集25、アセスメント48、問題・計画立案24、問題・計画修正18、経過記録・計画評価32項目であった。問題計画・修正立案に関する得点率の増加や、子どもの変化に応じた計画立案がタイムリーに出来ていることは、オレム標準看護計画の導入が浸透し実践の中で活用されていると考える。教育介入として、合同プロジェクト、部署の活動は、予測を超えて行われた。効果検証も28年度に予定したものは実施できた。リフレクションの分析はやや遅れているが、それ以外は順調に進展している。急性期(集中治療、HCU、NICU)、エンドオブライフの事例についてオレムセルフケア不足理論を用いたアセスメント、看護展開を検討した。事例検討会の学びとして、[子どもと家族を新たな視点でアセスメントできた][子どもと家族の力をアセスメントするために意図的な情報収集が必要]などのカテゴリーが得られ、各部署の活動報告を質的に分析した結果、[子どもが頑張れる方法を計画し実践した][退院後に合わせた方法を子どもと家族とともに考え実施したことで子どもや家族の力が向上できた]などのカテゴリーが得られた。看護過程研修は、事前課題(記録監査の実施)、講演、グループワーク・リフレクションで構成し、51名が参加し、アンケートを実施した。アンケートの結果から教育介入の成果として、「研修は看護記録を書く上で役立った」88.8%、「子どもと家族の力を引き出す看護の展開に役立った」82.2%、「自分の看護過程の振り返りができた」95.5%であった。オレム理論の視点に基づいた看護記録監査を11部署にて、2回実施した。単純集計結果は、合計得点1回目45.4点(56.0%)、2回目46.1点(56.8%)であった。看護過程研修