hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高密度光磁気記録媒体の高磁界感度化の研究

フロッピーディスクに替るものとして,最近,光磁気メモリは,大容量のファイルメモリとして急速に普及しはじめているが,容量の点からはハードディスクの追上げが急であり,さらなる高密度化が求められている。また,動画の記録という点からもこれは,火急の要件となっている。本研究では,超高密度でかつ磁界感度のよい材料の開発を目指した。ブルーレーザに対応できる短波長記録媒体という観点から,希土類遷移金属系については,ネオジウムを含む系の検討を詳細に行った。ネオジウムと遷移金属のアモルファス合金薄膜は短波長において非常に大きなカー回転角を示すことが従来から知られていたが,飽和磁化が大きくなってしまうことから垂直磁化膜を得ることができなかった。本研究では,多層構造にすることで垂直異方性を誘導させるともに,ネオジウムにカドリニウムを添加することによって飽和磁化を低減して反磁界を小さくし,非常に角型比の良い垂直磁化膜を得ることに成功した。また,磁気光学効果を最大にするために遷移金属層は,鉄コバルト合金とした。膜厚比等を最適化した結果,短波長において従来材料に比べ2倍近い性能指数を示す材料を開発することができた。また,マンガンを含む強磁性材料についても,その磁気光学効果を中心に検討した。マンガン白金,マンガン金,マンガンパラジウムについて検討したが,このうちマンガン白金合金が非常に大きな磁気光学カー回転角を示すことを発見した。その値は1ミクロンの波長で1度を越え,現在実用に供されているものの3倍程度に達している。ただ,磁気特性という観点からは,光磁気記録材料に適しておらず,今後の改良が待たれる。
代数解析および数式処理による高階偏微分方程式系の解の構造の研究

解析的線形偏微分方程式系に対しては初期値・境界値混合問題の座標不変かつ代数解析的な定式化,すなわちD-加群に対する定式化に成功した.同時に佐藤超関数解の境界に沿う解析的特異性伝播など超局所解析的性質を導くための主要道具となる正則関数解の層複体の柏原正樹・P. Schapiraの意味のマイクロ台の評価定理を得た.非線形方程式系については円周上を動き,弱い結合をもつ多数の振動子の共振の数理モデルである蔵本モデルに関する予想の証明に成功した千葉逸人の理論の数学的な不備を発見し修正に取り組んだ.特に主要なアイデアであり鍵となる線形作用素の一般化固有関数展開の意味を正確に与え証明した.1,3次元空間内で2種類以上の円の連続な族を含む曲面をすべて決定せよ,という問題について当初計画に述べた方法に沿って,途中段階までの計算結果を得た.これは単独2変数関数に対する2連立非線形5階偏微分方程式系の解をを5個の1変数未知関数に対する常微分方程式に帰着させる計算であるが計算結果のいくつかがGBクラスのファイルになると予想されることがわかった.このような大変な状況から目的を達成する別の方法での計算も視野に入れ,連立偏微分方程式系のままで初期パラメータに関する関係式を得る,という方法も考えた.具体的な式を得るにいたっていないがどの程度の計算量で必要な関係式が得られるかを見積もった.それによると目的を達成するためには単独2変数関数の13階微分までの初期値に関する関係式の計算が必要であることがわかった.2,解析的偏微分方程式系の混合問題の代数解析的取り扱いについて,1990年に研究代表者が発見した層B_Y(O_X)を用い(A geometricapproach to diffractionproblems, RIMS Kokyuroku, 757(1991), 183-208にアイデアを掲載),かつ微分方程式系と解に対する境界条件方程式系を合わせたD-加群を構成することにより単独方程式の場合の研究代表者らの結果(On microhyperbolic mixed problems, J.Math. Soc. Japan 43(2)(1991), 261-304)をこの場合にも拡張できることがわかった.この手法は単独方程式の場合においても回折現象におけるG. Lebeauの第二超局所解析性の別証明を与える可能性が期待できる.なお,この証明法は1991年の段階では証明にギャップがあった.1. D_X-加群に対する混合問題の超局所解析の座標普遍な定式化:昨年立てた今後の研究方針に沿い,1991年に研究代表者が導入した層B_Y(O_X)を使って一般の連立解析的偏微分方程式系に対し混合問題の超局所解析理論を座標不変な形で一般化することに成功した.すなわち,微分方程式が定義される多様体と余次元1の解析的境界の複素化をX, Yとし,Yを非特性境界面とするX上の連接左D_X-加群Mと境界条件にあたる連接左D_Y-加群Nに対し混合問題の三つ組(M,N,h)なる概念を定義し,境界条件を満たす解を制御する連接左D_X-加群M_hを構成した.混合問題の超局所解析とはB_Y(O_X)に値を持つM_hの解の層複体のマイクロ台を上から評価することであり,それをMの特性多様体に対する条件と三つ組(M, N, h)に対するLopatinskii条件との組み合わせによって与えた.ただし最終的な混合問題に関する応用定理などにはB_Y(O_X)やM_hは現れない.また同時にB_Y(O_X)に現れるB_Y(.)をX上の層複体に作用する関手としても定義できることを示した.すなわちYを中心とするXの実モノイダル変換Z上の層複体の作る導来圏への関手として構成し,それが正則関数層の場合,従来の解析的な定義などと一致することを示した.2. G. Lebeauの回折現象の解析的正則性に関する難解な理論を,代数解析的な手法による別証明につなげるための手掛かりとしてマイクロ関数の立場から見直し,その本質的な部分のより理解しやすい形の解説を与えた.2015年度は10月に京都大学において海外からの著名な研究者を招いて超局所解析の国際会議が開かれた.その講演発表の準備のため,第2の研究課題である混合問題の超局所解析や回折現象のLebeau理論の研究に時間を割く必要があった.そちらの方はある程度進展したが,そのため第1の研究課題であった円の族を含む曲面の決定に関する計算機による本格的な計算にとりかかることができなかった.また年度後半には日本数学会の日本語雑誌の編集長に指名されたため慣れないこともあって多くの時間を取られた.指導大学院生である馬田優に対して九州大学の千葉逸人准教授が蔵本予想の数学的厳密証明を与えたとされる論文A proof of the Kuramotoconjecture fora bifurcationstructure of the infinite dimensional Kuramotomodel(Ergo. Theo. Dyn. Syst, 35(2015), 762-834)を題材として修士論文指導を行っていたがその中の関数解析学的な論理に決定的な飛躍があることを発見した.当該論文は千葉氏が第2回藤原洋数理科学賞奨励賞を受賞した重要な論文となっていて振動子の集まりが弱い相互作用のもとで共鳴する,という京都大学の蔵本由紀教授が提案した有名な同期現象の数学モデルに初めて数学的に厳密な証明を与えたものであった.

その中に使われ,全体の議論の主軸となる線形位相空間での弱収束に関する議論に明らかな論理の飛躍が見つかった.しかし我々の手法である代数解析的な方法,すなわち1変数佐藤超関数論や上半平面で正則な関数の漸近展開を主軸とする方法を使えば証明が明快になるだけではなく,論理飛躍となっている部分が回避できる可能性が見えてきた.実際,馬田との共同研究で当該論文の共鳴極に関する主張で証明が省略されている命題にも明快かつ量的な評価も含む証明を与えることに成功した.また千葉の論文では振動子の周波数に関する分布関数がガウス分布,コーシー分布だけに限られていたがより一般的な解析的分布関数の場合にも,共鳴極と言われる一般化固有値の位置を具体的に計算する見通しがつき,現在馬田との共同研究を進めている,結果の一部はすでに馬田の修士論文となっている.今年度の研究は本課題に必ずしも合致しないがその手法は1変数佐藤超関数や擬微分作用素の漸近展開理論と同じ代数解析的手法であり,同期現象のような重要な非線形数理現象の解明に役立ちそうだ,ということは本手法の奥行きの広さを証明している.この意味で研究は順調に進展しているといえるが他方で大学院生の指導に思いの外時間を取られただけではなく,思いがけず日本数学会理事に選出され,財務・会計や本部ビル大規模修繕の責任者に指名されたことから十分な研究の時間が取れず,本課題そのものは進展させることができなかった.最終年度であるが昨年から始めた連続無限個の振動子の同期現象の解明に関する千葉逸人准教授の論文の不備修正に関する研究を続けた.これは我々の結果が思いがけず京都大学の矢ヶ崎一幸教授を中心とする力学系の専門家グループ(千葉氏も含まれる)に強く興味を持っていただいたことから一刻も早く修正案を考えるべく研究を続けた.特に理論の根幹をなす方程式の線形化に現れるヒルベルト空間上の非有界作用素Tについての一般化固有関数展開を厳密に示す事を目指したがそのためにはTの一般化固有値と言われる,複素数平面上の可算無限個の離散集合の漸近的な位置を原点からの距離に関して第2近似くらいまで正確に求める必要があった.振動子の周波数に関する初期分布がガウス分布の場合は昨年の研究で得たが指数の肩に有理式がかかるような解析的分布関数の場合にも適用できるように手法を一般化し,実際指数の肩に4次の多項式がかかる場合に一般化固有値の2次までの漸近展開を求めることに成功した.これには本研究資金で購入した高性能パソコンと数式処理及び数値計算プラグラムが大変役立った.一方これらの結果を使ってTの一般化固有関数展開を厳密に証明するべく奮闘していたが年度末ギリギリになってそもそも一般化固有関数展開自体が収束和としては成立しないらしいことがわかり,千葉理論の根本的な修正が必要なことがわかった.同時に,重要なのは純虚軸付近の一般化固有値だけであり,そのための解析的初期分布の条件を,実軸のある形の複素近傍における増大度として与える事に成功した.またその条件下で一般化固有関数展開の代わりとなる固有値部分と一般化固有値部分への分解定理を得た.
介護サービスの質の改善-訪問看護利用者の顧客満足と提供者職務満足の互酬性

本研究の目的は、訪問看護婦の職務満足とサーピス利用者の顧客満足間にどのような互酬性があるかを検証することである。K県I保健所管内の訪問看護サービスに従事する訪問看護婦とその利用者を対象として調査を行った。平成13年度の1次調査の結果、訪問看護利用者の各顧客満足領域を目的変数とし、訪問看護婦の各職務満足領域を説明変数とするステップワイズ法による重回帰分析を行ったところ、「訪問看護サービスの総合評価」に対して有意な影響をおよぼしていたのは、訪問看護婦の「利用者との関係」に対する職務満足度であった。訪問看護婦が利用者やその介護者との良好な関係が保たれ利用者の持つニーズに十分な時間や労力を投入できると認識していることが、利用者の総合的な顧客満足に影響をおよぼすことが示唆された。平成14年度は訪問看護サービス利用者ならびに従事者の各満足度を追跡調査し、各満足度間の関連とその動態を検討した。2次調査の結果から、訪問看護サービスにおける顧客満足ならびに職務満足が相互に関連していることが再確認された。顧客満足の内部構造を分析した結果、訪問看護婦から直接サービスを受ける利用者本人は、訪問看護婦の職務に取り組む姿勢とサービスのアウトカムの認識に対する満足度が総合満足を達成するために重要であることが示唆された。職務・顧客満足度の縦断的分析からは、調査結果のフィードバックにより、サービスの質向上という視点の重要性は高まっており、この質に対する高い満足度が顧客満足を高めていた。看護管理学的観点からの介入方法として、バーンアウトと職務満足との関連の知見から、互酬性説明モデルを提案した。良好な利用者との関係を構築し、その関係性の中でサーピス提供が行える環境を整備することが、顧客満足だけでなく、介護サービス提供者のバーンアウト抑制にもつながることを説明するモデルである。本研究の目的は、介護サービス従事者の職務満足が要介護者および介護者のサービス利用者としての顧客満足にどのような影響を及ぼすかを検討することである。まず、顧客満足度および職満足度に関する文献レビューにより、指標を作成し、調査を実施した。調査の結果は以下の通りである。対象施設は、K県I保健所管内の訪問看護サービスを行っている15施設である。訪問看護婦(60名)とその利用者(219名)を対象とし、自記式質問紙調査を行った。利用者の顧客満足項目は、「訪問看護の利用しやすさ」、「日常生活の改善」、「訪問看護の技術的な質」など計6領域20項目で、訪問看護婦の職務満足質問項目は、「利用者との関係」、「職場の相互関係」など計9領域29項目で構成されている。有効回収数は訪問看護婦59名、訪問看護サービス利用者156名であった。訪問看護利用者の顧客満足6領域を目的変数とし、訪問看護婦の職務満足9領域を説明変数とするステップワイズ法による重回帰分析を行った。その結果、「訪問看護の利用しやすさ」に有意な正の関連がみられた職務満足領域は、「訪問看護サービスの質」および「職場管理」の2領域であり、「日常生活の改善」では、同様に「訪問看護サービスの質」が、「訪問看護の技術的な質」では、「プロとしての成長」が、「訪問看護サービスの総合評価」には、訪問看護婦の「利用者との関係」が有意に影響していた。総合的な満足度に影響していたのが、両者の相互関係に深く関連する「利用者との関係」という職務満足であったことは、訪問看護サービスにおいても、職務満足と顧客満足の一方を高めることが他方も高めることになるという互酬性が示唆される。

平成13年度の1次調査の結果、訪問看護師の職務満足度と訪問看護利用者の顧客満足度との間には、正の関連性が存在することが示唆された。特に、訪問看護師の「利用者との関係」と利用者の「訪問看護サービスの総合評価」との間に有意な関連がみられた。これらを踏まえて平成14年度は2次調査として、訪問看護サービス利用者ならびに従事者の各満足度を追跡調査し、介護保険施行後の各満足度間の関連とその動態を検討した。2次調査の結果から、訪問看護サービスにおける顧客満足ならびに職務満足が相互に関連していることが再確認され、性別、年齢などによって相違があることも示された。顧客満足では、「訪問看護サービスの総合評価」と「他の介護サービスの満足度」以外の顧客満足領域で2次調査における満足度が有意に低くなってた。職務満足については、「訪問看護サービスの質」では、2次調査の方が有意に満足度が高いという結果であったが、その他の全ての領域で両調査間には有意な差はみられなかった。顧客満足度の差は、制度要因や利用者の個人属性に関する要因がその原因として考えられる。これは、本調査で用いた顧客満足度や職務満足度が、介護保険制度による訪問看護サービスの質の評価にとって極めて有益な評価指標となり得る可能性を示唆するものと考えられ、継続的かつ定期的にこれらを評価、検討していくことで質の管理を行う基盤を提供するものと考えられる。顧客満足と職務満足の互酬性に関する説明モデルを構築し、看護管理学的観点から介入方法を検討した。モデル構築のため、顧客満足の内部構造を分析した。その結果、訪問看護婦から直接サービスを受ける利用者本人は、訪問看護婦の職務に取り組む姿勢とサービスのアウトカムの認識に対する満足度が総合満足を達成するために重要であることが示唆された。職務・顧客満足度の縦断的分析からは、調査結果のフィードバックにより、サービスの質向上という視点の重要性は高まっており、この質に対する高い満足度が顧客満足を高めていた。顧客満足が高まることにより、訪問看護師は利用者から喜ばれるといった報酬を受け取ることで、良好な「利用者との関係」が強化される一方、その報酬は離職を減らす可能性が考えられた。そこで、看護管理学的観点からの介入方法の検討として、バーンアウトと職務満足と関連性を明らかにすることを目的とした調査を行った。自記式質問紙による調査の結果、バーンアウトを従属変数とし、職務満足を説明変数とする重回帰分析の結果、職務満足領域では、「利用者との関係」、「職場管理」に対する満足度がバーンアウトとの間に有意な負の関連を示した。良好な利用者との関係を構築し、その関係性の中でサービス提供が行える環境を整備することは介護サービス提供者のバーンアウト抑制策にもつながることが示唆された。「利用者との関係」を中心とした、互酬性説明モデルによる介入方法を提案した。
遺伝的色覚多型を持つアカエリマキキツネザルによる三色視の進化の解明

本研究では、種内に2色型と3色型の色覚型が混在するアカエリマキキツネザルを対象に、実験心理学的アプローチによって認知と視覚メカニズムとの関係を探り、視知覚の進化的背景について検証をおこなった。1)視覚探索課題をもちいた色覚検査により、本種における青色に対する忌避的反応を発見した。2)自然事物の画像弁別が色や形の単独弁別よりも優れていることを示した。3)数か月の休止を挟んだ課題の成績比較により、長期記憶の保持を明らかにした。4)野外調査の比較研究により、生息地における環境色および行動情報の収集をおこなった。これらにより、本種の基礎認知メカニズムを明らかにする一助となる結果を得ることができた。本研究では、種内に2色型と3色型の色覚型が混在するアカエリマキキツネザルを対象に、実験心理学的アプローチによって認知と視覚メカニズムとの関係を探り、視知覚の進化的背景を検証することを目的としている。平成26年度では、主実験として視覚探索課題をもちいた色覚検査をおこなった。オス・メス1個体ずつを対象とし、前年度から開始したタッチパネルを使った画像選択訓練を継続して、タッチパネル画面上の2枚の画像から正画像に直接触れて選択する2選択の弁別課題を導入した。色、形、自然事物、の画像群それぞれを使った3種の視覚探索課題をおこなったところ、青色に対する忌避、あるいは検出の低下が示唆される結果を得た。追試のため年度途中から新たにメス1個体の訓練を開始した。飼育場所の移動にともない中断しているが、実験再開できるよう環境準備中である。主実験の比較のため、1)遺伝子分析による色覚型の分類、2)ホルモン動態把握のためのサンプル収集、をおこなった。1)では個体ごとの色覚型を調べるため、前年度中に非侵襲的に採取した唾液・糞サンプルをもちい、共同研究によりPCR法によって遺伝子分析をおこなった。主実験の比較にもちいる予定で比較データの収集中である。2)では、非繁殖期と繁殖期における性ホルモンの変化について比較するため、定期的な尿・糞サンプル採取をおこなった。資料収集は、メス2個体で開始したが、1個体は飼育場所の変更で採取困難になり、もう1個体も繁殖期途中で死亡したため途中終了した。新たな個体での収集を開始するため準備中である。共同研究により、一部サンプルについてホルモン動態を分析した。主実験の成果は、青色に対する反応の特殊性である。青オプシン遺伝子は常染色体上にあるため、色覚型によらず青色は弁別可能なはずだが、なぜこのような反応が現れたのか。今後のさらなる検証によって明らかにしていく。平成27年度では、前年度に引き続き、主実験である視覚探索課題をもちいた色覚検査をおこなった。前年度末に対象個体のうちメス1個体が死亡し、また、馴致中であった別のメス1個体が飼育場所の移動により実験を離れたため、新たにメス1個体を対象として馴致を開始した。これらの環境変化により長期の実験の中断をはさんだが、基礎認知解明の手掛かりのひとつとして、飼育環境の変化にともなう行動変化について、行動分析をおこなった。また、認知課題について、オス1個体を対象とした長期記憶を検討した。実験中断前に弁別が完了している、色、形、自然事物、の画像群それぞれを使った5種の視覚探索課題について、5か月間の中断後に馴致を挟まずに再実験したところ、すべての課題において高い正答率を維持しており、アカエリマキキツネザルにおける長期記憶を示す新しい知見を得た。新たに馴致を開始したメスについては、課題の導入を開始した。主実験の比較のため、ホルモン動態把握のためのサンプル収集を前年度に引き続いておこなった。新たな個体での収集を開始したが、糞食行動が頻繁にみられることでまだ十分なサンプルが集まっていない。また、前年度判明した、青色に対する反応の特殊性について、野生の生息環境における色データを収集するため、マダガスカルにおいて、調査地選定のための予備調査をおこなった。対象種であるアカエリマキキツネザルの生息地での調査が難しくなったことから、近縁種であり、対象種と同様の色覚多様性をもつクロシロエリマキキツネザルの生息地を調査地とすることが決まった。次年度において、本調査をおこなう予定である。下記の不可抗力による事由により、研究の遂行はやや遅延した。主実験では、主対象のメスの死亡により、新しいメスの馴致を一からおこなうことになった。馴致の結果、前年度課題の追試ができるようになったものの、予定していた新しい課題の実施に間に合わなかった。比較実験のうち繁殖期と非繁殖期との認知比較については、新しいペアを組んだ初年度であるからか、繁殖期の繁殖行動はほとんど見られず、データをとることができなかったため、データ収集は次年度に持ち越すこととなった。ただし、代わりに、色覚以外のアカエリマキキツネザルの認知、特に長期記憶に関するデータを収集することができた。野外調査について、本年度に本調査を実施する計画であったが、当初希望していた調査地での調査が先方の事情で難しくなり、新たな調査地の選定に時間がかかった。確実に調査を実施するため、本年度は予備調査とし、本調査は次年度に持ち越すこととなった。

予備調査では、調査地の選定に加え、群れの選定から調査の具体的な打ち合わせまで現地の担当者とおこない、本調査に向けての準備をすすめた。本研究では、種内に2色型と3色型の色覚型が混在するアカエリマキキツネザルを対象に、実験心理学的アプローチによって認知と視覚メカニズムとの関係を探り、視知覚の進化的背景を検証することを目的としている。平成28年度では、前年度に引き続き、主実験として視覚探索課題をもちいた色覚検査をおこなった。昨年度に新たに対象として加えたメス1個体の弁別課題を継続し、安定して課題が実施できるようになった。初年度に死亡したメスに代わる主対象として、データの集積をおこなっている。視覚探索課題については、オスメスともに新たな課題の導入準備を進めており、次年度に実施する予定である。また、昨年度から始めた、オス1個体における長期記憶の検討について、維持率の変化についてのデータ集積をおこなったほか、これまでのデータの分析を開始した。同じく継続課題である、ホルモン動態把握のためのサンプル収集は、後述する環境エンリッチメント実施に伴い、中断した。また、新しいペアになってからの繁殖行動がオスにしかみられず、メスに変化がみられなかったため、行動分析は実施しなかった。前年度導入したメスが糞食行動を持つ個体であり、サンプル収集に影響があったことに加え、日中には観察されないものの、オスメスともに過剰グルーミングの痕跡が見られたため、課題に並行して、行動改善のための環境エンリッチメントを実施した。居室に枝を毎週追加することで、過剰グルーミングを抑制する一定の効果があることがわかった。また、前年度の予備調査で調査地として選定した、対象種と同様の色覚多様性を持つクロシロエリマキキツネザルの行動調査をおこなった。1群を追跡し、行動範囲の測定と採食植物の同定についての簡易調査を実施した。主実験では、初年度に主対象であったメスが死亡したことで研究実施が停滞していたが、前年度新たに導入したメスの課題参加率が上がり、実験が安定しておこなえるようになったため、データの集積を図ることができた。加えて、新しい課題の導入もできる見込みがたったことで、次年度にまたがり更なるデータ収集をおこなう予定である。また、これまでに得られたデータのうち、初年度分に関して分析を終えることができた。比較研究のホルモン動態把握のサンプル収集は、前年度に引き続き糞食行動等により進まず、中断することになったが、代わりに、行動改善を進める課題を実施することができたことで、今後の研究進展につながるものと考えている。野外調査については、前年度の予備調査の結果を踏まえ、前回お世話になった現地の担当者と出発前から連絡を密に取ることで、スムーズに調査を開始できた。簡易調査ではあるが、行動データ等一定の成果を得ることができた。最終年度である29年度では、前年度に引き続き、主実験として視覚探索課題をもちいた色覚検査をおこなった。新しく導入した個体のデータ収集を終え分析をおこなったところ、前年度までに実施した、色覚型の異なる個体と同様の反応パタンを示す結果を得た。
マウスーヒト胎児脾臓細胞ヘテロハイブリド-マを親株とするヒトMoAbの作成

ヒトMoAbを作成するため、昨年度までの成績に加えて,子宮頸癌患者18名,卵巣癌患者3名の所属リンパ節リンパ球と親株ヘテロハイブリド-マの融合をさらに行った。合計21回の細胞融合の結果、コロニ-出現率は8ー100%に出現し、平均出現率は72%であり、出現コロニ-数は866個であった。さらに出現コロニ-の培養上清中のIgGおよびIgMを産生するコロニ-のスクリ-ニングを、赤血球粘着試験およびELISAを利用しておこなった。この結果、免疫グロブリン産生のみられたコロニ-を、限界稀釈法を用いて、クロ-ン化した結果、ヒトMoAb産生クロ-ンは、総計1802個、クロ-ン化できた。現在、この1802個のクロ-ンが産生する免疫グロブリンの示す特異性につき、CellーELISA法などを使用し、ヒト培養ガン細胞への反応性を検索している。さらに,モノクロ-ン由来患者の癌組織との反応性および正常ヒト組織との交叉反応性をスクリ-ニングしている。昨年来より投稿中であった、ヒトMoAbの作成の方法、手技に関する論文は近日中に欧文誌として発表されることとなった。1.マウス、ヒト胎児脾臓リンパ球ヘテロハイブリドーマ株の検討マウス、ヒト胎児脾臓リンパ球ヘテロハイブリドーマの親株としての詳細な検討は、in vitro倍加時間、8AG(8アザグアニン)耐性、HAT培地感受性など、充分ヒトモノクローナル抗体作成のための親株の性格を満たしていることが判明した。次にヒトリンパ球との融合性であるが、その時によって安定性を欠くこともあるが、親株としてのヘテロハイブリドーマとヒトリンパ球の条件さえ整えば50%以上のwellでクローンを形成してくることが明らかとなった。また親株の有するヒト染色体について検討した結果、平均染色体モード65個のうち、約3個のヒトクロモゾームを持っており、かつ染色体No14を安定して有していることが判った。これら結果を近く学会誌に発表する予定である。2.マウスーヒト胎児脾臓リンパ球を親株として、ヒトMoAbの作成マウスーヒトヘテロハイブリドーマを親株として、婦人科悪性腫瘍患者所属リンパ節リンパ球とのhybridomaの形成、さらに悪性腫瘍患者末梢血リンパ球とのhybridomaの形成を行った。hybridomaの形成後、ヒトIgG、IgMが約30%50%のクローンに検出できた。しかし現在のところクローン上清には、腫瘍細胞に特異的なMoAbは検出されていない。3.産生ヒトMoAbの性状分析についてhybridomaが産生するヒトMoAbにつき、solid phased EIAを使用して抗体の特異性を検討したが、腫瘍細胞に特異的な抗体は現在のところ得られていない。また與細胞をtargetとしたimmuno adherancetestおよびprotein-A assayにより抗体の特異性をみたが、現在までに特異性のある抗体は検出されていない。ひきつづき、ヒトMoAb産生hybridomaの作成、抗体特異性の検索に努力する。ヒトMoAbを作成するため、婦人科悪性腫瘍である子宮頸部癌患者および卵巣癌患者の手術時に採取された骨盤内リンパ節と親株ヘテロハイブリド-マ細胞の融合を順次施行している。研究開始初年度に購入した電気的細胞融合装置を、従来のポリエチレングリコ-ル法に替えて採用し、その融合のための設定条件を種に改良したところ、融合細胞のcolony形成率は約90-95%/10^5cellと高い効率でえられるようになった。次に、この成立したcolonyからのヒト免疫グロブリン産生(IgMまたはIgG産生)は30%前後と安定して得られるようになり、一回の融合操作により得られる。ヒト免疫グリブリン産生コロニ-は、20-50個である。今までに、このような安定した融合実験を約20回余施行した。この、colony産生のヒト免疫グロブリンの特異性を順次、婦人科癌培養細胞株を使用して、Immunoaod herauce assay(IgM検出)とProtein-Aassay(IgG検出)および、自己の系で検出するため、リンパ節採取患者本人から得た病理組織より凍結切片を作成し、免疫組織学的方法を施行している。現在までのところ未だ特異性を示すグロブリン産生コロニ-は検出されていないが、鋭意努力している。現在は、非常にcolony形成が順調に行われている。週に12回の頻度で融合実験を行っている。これまでの過程をヒトMoAb作成の方法・手技に関する論文として投稿した。この結果、免疫グロブリン産生のみられたコロニ-を、限界稀釈法を用いて、クロ-ン化した結果、ヒトMoAb産生クロ-

ンは、総計1802個、クロ-ン化できた。現在、この1802個のクロ-ンが産生する免疫グロブリンの示す特異性につき、CellーELISA法などを使用し、ヒト培養ガン細胞への反応性を検索している。さらに,モノクロ-ン由来患者の癌組織との反応性および正常ヒト組織との交叉反応性をスクリ-ニングしている。昨年来より投稿中であった、ヒトMoAbの作成の方法、手技に関する論文は近日中に欧文誌として発表されることとなった。
ヤドリギの組織培養とその寄生機構の解析

異植物組織間の和合性と非和合性は、植物の様々な現象に関わる重要な研究課題である。本研究では、異組織間の和合性に関する特殊な例としてヤドリギに着目し、当初、ヤドリギの組織培養系と、ポプラ-ヤドリギ接ぎ木実験系を確立し、ヤドリギの宿主親和性を形態学的に解析することを目指した。しかし、昨年と同様、葉柄の初代培養では、どうしてもコンタミネーションが防ぎきれず、組織培養は成功しなかった。また、コンタミネーションが明らかになる前に、オーキシンとIPAに関してホルモン組成の検討も行ったが、シラカバ等の組織培養で用いられる培地ではどの組み合わせでも組織が黒化して増殖が見られなかった。一方、組織解剖学的に、モミに寄生するヤドリギの一種であるマツグミの寄生根侵入の様子を調べた。その結果、寄生根は、宿主の年輪を乱すことなく侵入しており、宿主の防御反応、傷害反応を引き起こすことなく侵入することが解った。また、組織切削後放置しておくと、寄生根の部分だけ萎縮してしまうことから、寄生根は木化しておらず、柔組織が主体になっていることが解った。これらのことは、寄生根の侵入が物理的なものではなく、酵素がかかわる化学的なものであることを示している。今回は、ヤドリギ種子をうまく収集出来なかったが、今後機会を見て、ヤドリギ種子からの無菌培養組織系の確立に再度挑戦したい。本研究は、異組織間の和合性に関する特殊な例として、ヤドリギに着目し、ヤドリギの組織培養系と、ポプラーヤドリギ接ぎ木実験系を確立し、ヤドリギの宿主親和性を形態学的に解析することにより、異植物組織間の和合性と非和合性のメカニズムを追求するものである。1.今年度は、ヤドリギの組織培養系を確立するために、葉切片及び茎切片を滅菌し、ナフタレン酢酸(NAA)及びベンジルアミノピリン(BAP)を含む1/2MS寒天培地上で培養した。その結果、いくつかの培養上の問題点が明らかになった。第一の問題点は、材料を野外から採ってきているため、組織中にも微生物が混入しており、滅菌が困難なことである。また、滅菌条件を強くすると、組織の黒変化が起こり、葉切片及び茎切片からの培養組織の誘導が極めて困難であることが解った。来年度は、種子からの誘導を試みる予定である。2.ヤドリギのシュートを、ポプラの枝に芽接ぎ及び寄せ接ぎを行った。しかし、全てのケースで、葉の脱落が一日以内で起こり、さらに数日のうちに委凋した。来年度は、種子の侵入を中心に検討を行う予定である。
マメ科植物ミヤコグサ根粒における炭素代謝関連酵素の機能解析

PEPC(Phoshoenol pyruvate carbosylase)酵素は、トウモロコシなどC4光合成酵素の一つとして知られているが、近年マメ科植物根粒で強い発現をしているという報告がある。マメ科植物ミヤコグサPEPC活性を測定した結果、根粒は葉に比べて約100倍も高いPEPC活性を示した。この値はC4植物トウモロコシ緑葉のPEPC活性に相当する値であった。このことは根粒への炭素供給に重要な役割を果たしていると示唆されるが具体的な報告はない。我々はミヤコグサPEPC遺伝子の発現を調べると同時に35Sプロモーター下流にPpc遺伝子をアンチセンスに結合し、特異的にPEPC酵素の発現を増幅・減少させ、炭素・窒素代謝相互作用に関連する可能性、生育特性、窒素固定活性、形質転換植物の根粒着生等に及ぼす影響、栄養生理的役割を解明することを試みた。その結果、根粒PEPC活性を抑制させたアンチセンスミヤコグサの根粒PEPC活性は、非形質転換体に比べ約80%減少していた。また、PEPC活性が減少していたアンチセンスミヤコグサのPEPC mRNA,タンパク質レベルも非形質転換体に比べ減少していた。アンチセンスミヤコグサ根粒のアヤチレン還元活性は非形質転換体根粒に比べ約50%も減少していた。この植物を窒素フリー培地で生育させると生育が抑制された。根粒の有機酸を測定した結果、根粒内のリンゴ酸が減少し、クエン酸が増加していた。以上の結果、根粒PEPC活性を抑制させると根粒の窒素固定能が減少し、そのためこの植物を窒素フリー培地で生育させると植物内の窒素不足により植物の生育が抑制されたのではないかと推測した。このことから根粒のPEPC酵素は根粒への炭素供給に重要な役割を果たしていると考えられる。また根粒内PEPC酵素の減少によりリンゴ酸が減少したがそれを補うかのようにクエン酸量増加させていることが明らかとなった。光合成に関与している炭素代謝関連遺伝子は緑葉など光合成器官のみならず非光合成器官でも発現していることが明らかとなってきている。近年ミヤコグサ根粒でもC4光合成関連酵素が強い発現をしているという報告があるが、その生理学的意義については十分解明されていない。また、pEPC活性が減少していたアンチセンスミヤコグサのPEPC mRNA,タンパク質レベルも非形質転換体に比べ減少していた。アンチセンスミヤコグサ根粒のアセチレン還元活性は非形質転換体根粒に比べ約50%も\減少していた。

根粒の有機酸を測定した結果、根粒内のリンゴ酸が減少し、クエン酸が増加していた。以上の結果、根粒PEPC活性を抑制させると根粒の窒素固定能が減少し、そのためこの植物を窒素フリー培地で生育させると植物内の窒素不足により植物の生育が抑制されたのではないかと推測した。このことから根粒のPEPC酵素は根粒への炭素供給に重要な役割を果たしていると考えられる。また根粒内PEPC酵素の減少によりリンゴ酸が減少したがそれを補うかのようにクエン酸量増加させていることが明らかとなった。
放電プラズマ加熱によるセラミックスと金属の接合

セラミックスと金属の接合では,継手部に大きな残留応力が発生すると,割れが発生したり継手強度が低下する。本研究では,この残留応力の発生を緩和してこれらの弊害を除去するため,熱負荷の低減に着目し,新熱源である「放電プラズマ」を適用した「低温接合法」の開発を行なった。平成10年度にセラミックスにAl_2O_3,金属にSUS304を取り上げ,両者間に塑性変形能に優れるAgやCuの薄膜を活性金属ろうでろう付したあと,薄膜を対向させて,放電プラズマ加熱で拡散接合または粉末挿入焼結接合で低温接合する方法の試験を実施した。平成11年度は,セラミックスをSi_3N_4に変えて試験を実施した。結果を要約すると,以下の通りである。(1)従来接合法(Ag-Cu-Tiろう付法で直接接合)では,セラミックス中に割れが発生するが,上記提案接合法を採用すると,この割れを完全に防止できることが確認された。(2)この理由をFEM熱弾塑性解析し,(1)従来接合法における割れ発生原因は,接合界面近傍のセラミックス表面にセラミックス母材強度に達する残留応用(引張)が発生するためであること,(2)上記提案接合法でセラミックス中の割れ発生を防止出来るのは,セラミックス中の発生残留応力(引張)が従来接合法の約2350%に低減できるためであることを確認した。(3)上記提案接合法で得られる継手強度(JIS R 1601 4点曲げ強度)を把握した。(これらは,平成10,11年度溶接学会秋季大会,平成11年度機械学会M£P等で発表)セラミックスと金属の接合では,継手部に大きな残留応力が発生すると,割れが発生したり継手強度が低下する。本研究では,この残留応力の発生を緩和してこれらの弊害を除去するため,熱負荷の低減に着目し,新熱源である「放電プラズマ」を適用した「低温接合法」の開発を行なっている。現在セラミックスにAl_2O_3,金属にSUS304を取り上げ,両者間に塑性変形能に優れるAgやCuの薄膜を活性金属ろうでろう付したあと,薄膜を対向させて,放電プラズマ加熱で拡散接合または粉末挿入焼結接合で低温接合する方法の試験を終了した。現在,得られている結果を要約すると,以下の通りである。(1)従来接合法(Ag-Cu-Tiろう付法で直接接合)では,必ずAl_2O_3中に割れが発生するが,上記提案接合法を採用すると,この割れを完全に防止出来ることが確認された。(2)この理由をFEM熱弾塑性解析し,(1)従来接合法における割れ発生原因は,接合界面近傍のAl_2O_3コーナ端部表面にAl_2O_3母材強度を越える残留応力(引張)が発生するためであること,(2)上記提案接合法でAl_2O_3中の割れ発生を防止出来るのは,Al_2O_3中の発生残留応力(引張)が従来接合法の約4050%に低減できるためであることを確認した。(これらは,平成10年度溶接学会秋季大会で発表)セラミックスと金属の接合では,継手部に大きな残留応力が発生すると,割れが発生したり継手強度が低下する。平成10年度にセラミックスにAl_2O_3,金属にSUS304を取り上げ,両者間に塑性変形能に優れるAgやCuの薄膜を活性金属ろうでろう付したあと,薄膜を対向させて,放電プラズマ加熱で拡散接合または粉末挿入焼結接合で低温接合する方法の試験を終了した。

平成11年度は,セラミックスをSi_3N_4に変えて試験を実施した。結果を要約すると,以下の通りである。(1)従来接合法(Ag-Cu-Tiろう付法で直接接合)では,Si_3N_4中に割れが発生するが,上記提案接合法を採用すると,この割れを完全に防止できることが確認された。(2)この理由をFEM熱弾塑性解析し,(1)従来接合法における割れ発生原因は,接合界面近傍のSi_3N_4コーナ端部表面にSi_3N_4母材強度に達する残留応力(引張)が発生するためであること,(2)上記提案接合法でSi_3N_4中の割れ発生を防止出来るのは,Si_3N_4中の発生残留応力(引張)が従来接合法の約2345%に低減できるためであることを確認した。(3)上記提案接合法で得られる継手強度(JIS R 1601 4点曲げ強度)を把握した。(これらは平成11年度溶接学会秋季大会,平成11年度機械学会M£Pで発表)
上皮-間葉相互作用を利用したヒト骨髄由来間葉系幹細胞の象牙芽細胞への分化誘導

2010年度は,in vitroにおける上皮-間葉相互作用を重層共培養法で再現し,間葉系細胞を播種した後,エナメル芽細胞を間葉系細胞の上に播種するときれいな上皮コロニーが形成された.そこで,間葉系細胞へ歯の形態形成に関与するツールキット遺伝子であるShhやWnt遺伝子を導入し,同様の実験を行い,ShhやWntがエナメル芽細胞に与える影響も解析した.2011年度も解析を継続し,ShhやWnt遺伝子を導入した間葉系細胞をフィーダー細胞に使用すると,エナメル芽細胞のコロニー数が有意に増加し,コロニーの最大直径は有意に増大した.また,間葉系細胞をマイトマイシンCで処理した後にエナメル芽細胞を重層すると培養2週後にエナメル芽細胞の細胞塊が形成された.ShhやWnt遺伝子発現群では有意にその細胞塊が増大し,細胞分化を調節するNotch1遺伝子の発現が抑制された.Wntは,エナメル芽細胞のRunx2/Cbfa1の発現を完全に抑制した.さらに本年度は,コラーゲンを移植用担体に間葉系細胞とエナメル芽細胞の複合体を作製し,ヌードマウス背中皮下に複合体を移植したが,癌化する傾向にあり,歯の再生には至っていない.2010年度は,in vitroにおける上皮-間葉相互作用を重層共培養法で再現し,間葉系細胞を播種した後,エナメル芽細胞を間葉系細胞の上に播種するときれいな上皮コロニーが形成された.そこで,間葉系細胞へ歯の形態形成に関与するツールキット遺伝子であるShhやWnt遺伝子を導入し,同様の実験を行い,ShhやWntがエナメル芽細胞に与える影響も解析した.2011年度も解析を継続し,ShhやWnt遺伝子を導入した間葉系細胞をフィーダー細胞に使用すると,エナメル芽細胞のコロニー数が有意に増加し,コロニーの最大直径は有意に増大した.また,間葉系細胞をマイトマイシンCで処理した後にエナメル芽細胞を重層すると培養2週後にエナメル芽細胞の細胞塊が形成された.ShhやWnt遺伝子発現群では有意にその細胞塊が増大し,細胞分化を調節するNotch1遺伝子の発現が抑制された.Wntは,エナメル芽細胞のRunx2/Cbfa1の発現を完全に抑制した.さらに本年度は,コラーゲンを移植用担体に間葉系細胞とエナメル芽細胞の複合体を作製し,ヌードマウス背中皮下に複合体を移植したが,癌化する傾向にあり,歯の再生には至っていない.21世紀の歯科医学における戦略的研究課題の一つは歯の再生と考えている.近年,マウス歯胚細胞を用いた歯の再生医療の研究が活発に行われるようになり,失われた歯を取り戻すことが現実となりつつあり,今後,ヒト細胞を用いた歯の再生医療への応用が期待される.再生医療の細胞源として注目を浴びている間葉系幹細胞は様々な間葉系細胞への分化能を有する細胞であるが,間葉系幹細胞の歯原性細胞への分化能を示した報告は非常に少ない.本研究では,ヒト細胞を用いた歯の再生医療の開発を目指し,当教室で樹立したヒト骨髄由来間葉系幹細胞とマウス由来エナメル芽細胞株との上皮-間葉相互作用を応用した生物学的手法により,ヒト骨髄由来の間葉系幹細胞から象牙芽細胞への分化誘導を試み,成熟した象牙質や部分的な歯を再生することを目的とした.平成22年度は,in vitroにおける上皮-間葉相互作用を単層共培養法,トランスウェルを用いた共培養法,重層共培養法,三次元培養法などで再現している.その中の重層培養法において,間葉系幹細胞をマイトマイシンCで処理した後,エナメル芽細胞を播種するときれいな上皮コロニーが形成された.現在,象牙芽細胞のマーカー遺伝子の発現に関して解析しており,間葉系幹細胞の象牙芽細胞への分化を確認中である.同時に,間質系細胞に形態形成に関与するShhやWnt遺伝子を導入し,同様の実験を行い,形態形成に及ぼす影響を解析中である.21世紀の歯科医学における戦略的研究課題の一つは歯の再生と考えている.近年,マウス歯胚細胞を用いた歯の再生医療の研究が活発に行われるようになり,失われた歯を取り戻すことが現実となりつつあり,今後,ヒト細胞を用いた歯の再生医療への応用が期待される.再生医療の細胞源として注目を浴びている問葉系幹細胞は様々な間葉系細胞への分化能を有する細胞であるが,間葉系幹細胞の歯原性細胞への分化能を示した報告は非常に少ない.本研究では,ヒト細胞を用いた歯の再生医療の開発を目指し,当教室で樹立したヒト骨髄

由来間葉系幹細胞とマウス由来エナメル芽細胞株との上皮-間葉相互作用を応用した生物学的手法により,ヒト間葉系幹細胞から象牙芽細胞への分化誘導を試み,成熟した象牙質や部分的な歯を再生することを目的とした.前年度は,in vitroにおける上皮-間葉相互作用を重層共培養法で再現し,間葉系細胞を播種した後,エナメル芽細胞を間葉系細胞の上に播種するときれいな上皮コロニーが形成された.同時に,間質系細胞に形態形成に関与するShhやWnt遺伝子を導入し,同様の実験を行い,歯の形態形成に及ぼす影響を解析していた.本年度も解析を継続し,ShhやWnt遺伝子を導入した間葉系細胞をフィーダー細胞に使用すると,エナメル芽細胞のコロニー数が優位に増加し,コロニーの最大直径は有意に増大した.また,間葉系細胞をマイトマイシンCで処理した後にエナメル芽細胞を重層すると培養2週後にエナメル芽細胞の細胞塊が形成された.ShhやWnt遺伝子発現群では有意にその細胞塊が増大し,細胞分化を調節するNotch1遺伝子の発現が抑制された.Wntは,エナメル芽細胞のRunx2/Cbfa1の発現を完全に抑制した.さらに本年度は,コラーゲンを移植用担体に間葉系細胞とエナメル芽細胞の複合体を作製し,ヌードマウス背中皮下に複合体を移植したが.癌化する傾向にあり,歯の再生には至っていない.
担子菌ヒダナシタケ目タマチョレイタケ属の系統進化と種分化における交配反応について

これまでの研究で、アジア・アメリカ産およびヨーロッパ産のPolyporus属およびその近縁属の分子系統関係を検証し、その結果、これらの分類群に6つの大きな単系統群が存在することを明らかにした。そこで、本年度は系統解析に使用した菌株の証拠標本の詳細な形態観察を行い、系統関係との相関を検証した。その結果、子実体の全体形、柄の位置、傘の肉質、生殖菌糸における膨張や傘表面の菌糸構造によって各単系統群は特徴づけられた。また、これら6系統群のうち、4系統群は分布地域や発生環境がそれぞれ共通であった。日本産タマチョレイタケには、日本北部と南部に分布する2つのタイプが確認され(北タイプ・南タイプ)、それらは正常な交配反応をせず、また、ミトコンドリアのatp6遺伝子が大きく異なることが知られている。今年度は、より多くのサンプルを収集し、それらの他のミトコンドリア遺伝子(SSU,COX3)および核遺伝子(ITS,elf-α,LSU,rpb2)での検証を行った。その結果、日本産タマチョレイタケの両タイプの検証した遺伝子における塩基配列はほとんど一致しており、atp6遺伝子だけに大きな変異があるいることが明らかになった。また、各タイプに特異的なatp6遺伝子用プライマーを作成し、特異的プライマーとシーケンシングにより日本産本種のatp6領域のタイピングを行った。その結果、いくつかの菌株は両タイプのatp6遺伝子を有していることが示された。その一方で、リアルタイムPCRによる検証の結果、日本産本種のatp6遺伝子はシングルコピーであることも示唆された。タマチョレイタケ属および近縁属の系統進化を解明するため、アジア産、アメリカ産およびヨーロッパ産の計12属43種76菌株を使用し、核の28SrRNA、核のrpb2遺伝子(一部)、ミトコンドリアのatp6遺伝子(一部)の塩基配列を決定した。これらを用いた分子系統解析により系統推定を行った。その結果、また、現在のタマチョレイタケ属、シカタケ属、カワキタケ属が多系統群であることが明らかになった。また、現在の分類体系において重要視されている柄の有無や子実体の全体形といった形態的特徴が進化的な背景を有しておらず、異なる系統で発生している之とが明らかになった。ヒダや口孔といった子実層に見られる形態は一部のタマチョレイタケ属菌とカワキタケ属の間で進化的繰り返し発生していた事が本研究によって始めて明らかになった。種分化における交配反応における研究について、今年度は日本産タマチョレイタケ複合種、計11子実体より得たテスター19単核菌株を使用した交配実験を行った。「部分的な交配」が認められた菌糸における核を染色し、DAPI染色によって観察を行った。その結果、雑種菌糸では、正常な交配反応と同様に核の移動が起きていることが認められた。今後、これらの雑種菌糸が子実体を形成する能力をもつかを検討する。また、研究を行うにあたり必要なタマチョレイタケ属菌および近縁属菌のサンプル採集を北海道東大演習林(9月12日15日)、沖縄県西表島(9月26日10月2日)において行った。証拠標本が明確なアジア産、アメリカ産およびヨーロッパ産の菌株を使用し、核の28SrRNA、核のrpb2遺伝子(一部)、ミトコンドリアのatp6遺伝子(一部)の分子系統解析により、タマチョレイタケ属および近縁属の系統関係を示した論文を国際雑誌Mycologiaに発表(平成20年8月掲載)、その中で、これらの分類群に6つの大きな単系統群が存在することを示した。本年度は各単系統群に特異的な形態、生態的、生理的特徴の探索を行った。SEMによる胞子の表面構造の観察の結果、各単系統群に大きな差は見られなかった。また、培養菌糸の形態については種レベルの特徴はみられるものの、単系統群間で差は見られなかった。菌糸成長の最適温度の分布については系統関係よりも、むしろ、各種の分布域が反映されていることが示唆された。その一方で、担子胞子のサイズやかさの表面構造が各系統群において重要であることが示唆された。種分化における交配反応の意義付けにおける研究では、さらに多くの単胞子分離菌株日本産タマチョレイタケ複合種、計20子実体より確立したテスター菌株40単核菌株を使用した交配実験を行い、「部分的な交配」の頻度やこれらが交配因子に依存するものであるかを検討した。その結果、この交配でみられる核移動はシイ・カシ林に分布する子実体由来の菌株のみで起こること、交配因子に由来する反応では無い事が示唆された。また、使用する単胞子菌株やその組み合わせによって、クランプ結合の形成の程度や交配反応の早さにも差があることが示された。

日本産タマチョレイタケには、日本北部と南部に分布する2つのタイプが確認され(北タイプ・南タイプ)、それらは正常な交配反応をせず、また、ミトコンドリアのatp6遺伝子が大きく異なることが知られている。今年度は、より多くのサンプルを収集し、それらの他のミトコンドリア遺伝子(SSU,COX3)および核遺伝子(ITS,elf-α,LSU,rpb2)での検証を行った。その結果、日本産タマチョレイタケの両タイプの検証した遺伝子における塩基配列はほとんど一致しており、atp6遺伝子だけに大きな変異があるいることが明らかになった。また、各タイプに特異的なatp6遺伝子用プライマーを作成し、特異的プライマーとシーケンシングにより日本産本種のatp6領域のタイピングを行った。その結果、いくつかの菌株は両タイプのatp6遺伝子を有していることが示された。その一方で、リアルタイムPCRによる検証の結果、日本産本種のatp6遺伝子はシングルコピーであることも示唆された。
小児期成長障害におけるインスリン様成長因子結合蛋白の病態の解明と治療への応用検討

生後の血中IGFBP-3濃度は、生後日齢とともに減少し、生後30日目では最低となる。生直後の血中濃度は生下時体重と正の相関関係を認めたが、生後の低下と栄養方法・体重減少とは明らかな関係は認めなかった。早期産児においては在胎週数にしたがって上昇する傾向があり、妊娠後期の胎児発育に及ぼすIGFBP-3の生理的役割を示唆するものであろうと考えられる。新生児期の血中IGFBP-3はEIAによる測定値のみではなく、^<125>I-IGFBP-3を使用したIGF結合能においても低下していることが明らかであった。蛋白分解酵素に基づくfragmentの増加は認められなかった。小児期の成長障害の原因疾患の一つであるビタミンD抵抗性クル病のモデルである低リンマウスにおいて、血中のIGFBP-3の結合能が低下していることを確認し、報告したが、本研究において作成したマウスのIGFBP-3に対する抗体を用いた検討によれば40-45kDのIGF結合能を有する分画の濃度の減少が明らかになり、さらに分解産物である30kDのfragmentの濃度の増加が認められた。本疾患においてはX染色体上の蛋白分解酵素の活性調節を担うエンドペプチターゼ類似の遺伝子の異常が報告され、同疾患における成長障害に蛋白分解酵素の関与が推察された。さらに、骨芽細胞系細胞を用いた検討において、IGF-I/IGFBP-3複合体はIGF-Iと同様に細胞増殖に促進的に作用したが、複合体の作用は細胞増殖早期に顕著に認められ、複合体投与による効果はIGF-I単独よりより低濃度から有意に認められた。さらに、IGFBP-3の細胞表面に対する特異的な結合が証明され、この特異的結合は増殖早期に著明で細胞増殖とともに激減した。IGFBP-3はIGF-Iの細胞表面への結合を増加させることにより、細胞増殖早期において、IGF-Iの作用に促進的に作用することが示唆された。