hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無限ネットワークの理想境界論とその応用

1.局所有限な可算無限ネットワーク上で偏差分方程式の解の性質を研究する際に,無限遠点の影響を考察することが必要である。無限遠点をポテンシャル論的に細かく設定し,その効果を調べることが理想境界論の中心的な課題である。本研究では,離散マルチン境界論に対比すべき離散倉持境界論の構築を行った。すなわち,リーマン面の倉持境界に関する倉持一大津賀の理論をモデルにして,離散倉持関数が連続的に延長できる空間として,無限ネットワークの倉持完閉化と倉持境界を構成し,倉持境界点の分類及び離散倉持ポテンシャルとSHS関数の境界挙動について考察した。2.非線形離散倉持境界論についての研究では,非線形倉持関数及び非線形倉持境界を構成した。非線形倉持ポテンシャルの性質については満足すべき結果は得られなかった。3.無限ネットワークを有限ネットワークの列で近似するとき,有限ネットワークでの離散倉持関数の列が無限ネットワークの離散倉持関数に収束することを証明した。数値実験等を行う際に,この近似定理は有効となる。4.ネットワーク上でHardyの不等式を研究する際に,倉持関数の性質を応用できることを示した。すなわち,離散ラブラシアンの重み付き固有値問題を研究する際に,最小固有値に関する情報が重要である。ネットワークの節点数が大きくなると,計算機で最小固有値を直接に計算する方法には限界がある。直接計算ではなく,重みによる倉持ポテンシャルの大きさを用いて,最小固有値を評価する方法を提案した。5.従来のネットワーク理論ではポテンシャルやフローの値域が実数空間であったが,これをヒルベルト空間に置き換えることによって,重層構造をもつ極値問題の研究の足がかりを得るために,ヒルベルトネットワークについての研究を行った。1.局所有限な可算無限ネットワークをリーマン多様体の離散アナロジーと考えて,離散倉持関数を導入する。定点で値ゼロをとりディリクレ和有限な節点上の実数値関数の作るヒルベルト空間の再生核として定義される離散倉持関数は,倉持境界論における連続型倉持関数と極めて類似な性質を有する。この離散倉持関数を核とするポテンシャルと優調和関数よりも強いSHS関数の性質を詳細に検証した。マルチン境界という理想境界を導入することにより調和関数の性質が明らかになる理論と同様に,離散倉持関数を用いて無限ネットワークの理想境界(倉持境界)を導入する。この理想境界にまで連続的に拡張された倉持関数を核とするポテンシャルを用いて,正値HSの積分表示を証明し,マルチン境界論と類似な結果を検証した。2.研究実績1の理論は離散ラプラシアンが線形作用素であり,離散倉持関数がこの作用素の逆作用素の場合である。離散ラプラシアンを非線形離散ラプラシアンに置き換えた場合に得られる非線形倉持関数の基本的な性質を調べ,この関数を用いて無限ネットワークの倉持境界を導入した。線形性が仮定しないことによる困難さについて検討中である。3無限ネットワーク上の各種の極値問題を研究する際に,グラフの節点や線の上で定義され,値域が実数の場合を考察してきた。値域をヒルベルト空間に選ぶとき,グラフの線上で定義される抵抗関数はヒルベルト空間からそれ自身への可逆・正定値な連続線形写像に対応する。この設定のもとで,離散ポテンシャル論で有用な節点制約条件の下でディリクレ和を最小にする問題,単位強さの多重フローでエネルギーを最小にする問題,極値的長さ及び極値的幅の問題にいて,解の存在や各問題の値の関係を詳しく調べた。

本研究では,離散マルチン境界論に対比すべき離散倉持境界論の構築を行った。すなわち,リーマン面の倉持境界に関する倉持-大津賀の理論をモデルにして,離散倉持関数が連続的に延長できる空間として,無限ネットワークの倉持完閉化と倉持境界を構成し,倉持境界点の分類及び離散倉持ポテンシャルとSHS関数の境界挙動について考察した。2.非線形離散倉持境界論についての研究では,非線形倉持関数及び非線形倉持境界を構成した。非線形倉持ポテンシャルの性質については満足すべき結果は得られなかった。3.無限ネットワークを有限ネットワークの列で近似するとき,有限ネットワークでの離散倉持関数の列が無限ネットワークの離散倉持関数に収束することを証明した。数値実験等を行う際に,この近似定理は有効となる。4.ネットワーク上でHardyの不等式を研究する際に,倉持関数の性質を応用できることを示した。すなわち,離散ラブラシアンの重み付き固有値問題を研究する際に,最小固有値に関する情報が重要である。ネットワークの節点数が大きくなると計算機で最小固有値を直接に計算する方法には限界がある。直接計算ではなく,重みによる倉持ポテンシャルの大きさを用いて,最小固有値を評価する方法を提案した。5.従来のネットワーク理論ではポテンシャルやフローの値域が実数空間であったが,これをヒルベルト空間に置き換えることによって,重層構造をもつ極値問題の研究の足がかりを得るために,ヒルベルトネットワークについての研究を行った。
がん関連糖鎖による腫瘍内不均一性構築メカニズムの解明

ゲノム・エピゲノム解析より、さらにメチル化と遺伝子発現量が一致する分子について検討を行なった。その結果、脂質代謝に関係する酵素である酵素であるPNPLA3や、PLA2G4Aのメチル化の低下、および遺伝子発現の亢進が認められた。また、sialyl-Tnの発現により、上皮間葉転換転換に関わる分子であるSOX4のメチル化の低下、および遺伝子発現の亢進も認められた。一方で、がん転移の増殖や転移抑制に関与するIL-18はメチル化の亢進、遺伝子発現の低下が認められ、sialyl-Tn糖鎖抗原の発現は、がんの悪性化に関与していることが示唆された。次に、sialyl-Tnを発現したがん細胞で細胞内の糖代謝に影響があるかキャピラリー電気泳動ー質量分析計(CE/MS)を用い検証を行った。その結果、mock細胞に比べ、sialyl-Tnを発現したがん細胞ではペントースリン酸回路とそれに続く核酸合成経路の活性化、脂肪酸の構成成分となるアセチルCoA、オンコメタボライトである2-ヒドロキシグルタル酸(2-HG)の産生が亢進していることを見出した。2-HGは、TETを抑制するという報告があることから、ゲノムワイドな高メチル化が起きているか検討を行ったが、ゲノム全体のDNAメチル化にはsialyl-Tn糖鎖抗原発現による影響は認められなかった。以上より、がん細胞におけるsialyl-Tn糖鎖の発現は、がん細胞に酸化ストレス応答転写因子の発現を亢進させ、さらに細胞内代謝をペントースリン酸回路に迂回させることにより変化させ、がんの悪性化に影響を与える機能分子であることが示唆された。最近我々は、腫瘍不均一性の原因となる腫瘍内低酸素環境によりHIF-1を介し糖転移酵素ST6GalNAc-I(ST6)の発現が誘導され、がん糖鎖sialyl-Tn(sTn)糖鎖抗原の発現が誘導されることを示した。また、近年、がんには遺伝子の突然変異に加えて、エピゲノムの異常が関連することが多数報告されている。そこで、今年度はsTn糖鎖抗原を発現したがん細胞を用いゲノム/エピゲノム解析を中心に行い、遺伝子発現への影響について検討を行なった。Infinium HumanMethylation450BeadChipを用い、ゲノム中の約48万箇所のCpG配列のメチル化を網羅的な解析を行った。その結果、sTn糖鎖抗原発現がん細胞では、発現していない細胞に比べ、中等度のレベルのメチル化が減少してはいたが、全体として大きな差は得られなかった。次に、個々のメチル化変化の機能的な意味合いや、遺伝子機能との相関について検討を行った。その結果、全体の傾向としてsTn糖鎖抗原発現がん細胞では、細胞骨格や、細胞内シグナルに関わる遺伝子の発現に影響があることがわかった。また、変化が認められた分子の中で、sTn糖鎖抗原発現がん細胞では、tumor suppressorとして知られているForkhead box protein O1 (FOXO1)のメチル化の亢進、mRNAの発現の低下が認められた。また、FOXOは、PI3K-Aktシグナルにより負に制御されていることが知られている。そこで、Akt(473)のリン酸化についても検討を行った。その結果、sTn糖鎖抗原発現がん細胞ではAkt(473)のリン酸化の亢進が認められた。以上の結果より、sTn糖鎖抗原発現がん細胞ではFOXO1の発現の低下は、メチル化、及びAktのリン酸化の亢進の両者から調節を受けている可能性が示唆された。ゲノム/エピゲノム解析より、がん糖鎖により制御を受ける可能性のあるがん抑制分子を同定することができた。昨年度の成果より、がん悪性化と符合するsialyl-Tn糖鎖抗原発現(sTn糖鎖抗原(+))がん細胞では細胞周期に影響がある可能性が示唆された。そこで、FACSを用い細胞周期について解析を行った。sTn糖鎖抗原(+)がん細胞では、G1からS期への移行が遅延することにより、細胞増殖の低下を示していた。HumanMethylation450BeadChipを用いた、メチル化/発現アレイデータとの比較解析より、sTn糖鎖抗原(+)がん細胞では、sTn糖鎖抗原(-)がん細胞に比べて、G1/S期に関わるcyclin D2のメチル化の変動、発現低下が認められた。次に、三次元培養下におけるsphere形成過程におけるsTn糖鎖抗原発現がん細胞の性状変化について検証を行った。三次元培養は、細胞接着阻止剤コート処理(polyHemaコート処理)を行ったプレートを用いた。タイムラプス顕微鏡で観察を行ったところ、sTn糖鎖抗原(+)がん細胞は三次元培養下で見られる細胞同士の接着が低下し、結果sphere形成能が低下していた。そこで、次に細胞増殖について三次元培養を行なった細胞で、MTTアッセイを行なった。その結果、sTn糖鎖抗原発現がん細胞では、三次元培養下では増殖能がsTn糖鎖抗原(-)がん細胞に比べ亢進していた。さらに、三次元培養下の細胞を二次元培養下に戻した時の、細胞の挙動について検討を行った。その結果、sTn糖鎖抗原(-)がん細胞が、sphereを作ったままプレートに張り付いたのに対し、sTn糖鎖抗原(+)がん細胞は、通常の培養時と同様にsphereを作らず接着し、増殖することが認められた。

以上の結果より、sTn糖鎖は、細胞周期やsphere形成に影響を与える分子であることがわかった。ゲノム/エピゲノム解析より、がん糖鎖により制御を受ける可能性のある細胞周期制御分子を特定することができた。また、三次元培養下における細胞の挙動を確認することができた。ゲノム・エピゲノム解析より、さらにメチル化と遺伝子発現量が一致する分子について検討を行なった。その結果、脂質代謝に関係する酵素である酵素であるPNPLA3や、PLA2G4Aのメチル化の低下、および遺伝子発現の亢進が認められた。また、sialyl-Tnの発現により、上皮間葉転換転換に関わる分子であるSOX4のメチル化の低下、および遺伝子発現の亢進も認められた。一方で、がん転移の増殖や転移抑制に関与するIL-18はメチル化の亢進、遺伝子発現の低下が認められ、sialyl-Tn糖鎖抗原の発現は、がんの悪性化に関与していることが示唆された。次に、sialyl-Tnを発現したがん細胞で細胞内の糖代謝に影響があるかキャピラリー電気泳動ー質量分析計(CE/MS)を用い検証を行った。その結果、mock細胞に比べ、sialyl-Tnを発現したがん細胞ではペントースリン酸回路とそれに続く核酸合成経路の活性化、脂肪酸の構成成分となるアセチルCoA、オンコメタボライトである2-ヒドロキシグルタル酸(2-HG)の産生が亢進していることを見出した。2-HGは、TETを抑制するという報告があることから、ゲノムワイドな高メチル化が起きているか検討を行ったが、ゲノム全体のDNAメチル化にはsialyl-Tn糖鎖抗原発現による影響は認められなかった。以上より、がん細胞におけるsialyl-Tn糖鎖の発現は、がん細胞に酸化ストレス応答転写因子の発現を亢進させ、さらに細胞内代謝をペントースリン酸回路に迂回させることにより変化させ、がんの悪性化に影響を与える機能分子であることが示唆された。FOXO1の遺伝子発現には影響があることが分かったので、FOXO1タンパクの発現にも影響があるか検討を行う。また、FOXO1によって調節されている分子の発現についても検討を行う。今年度の網羅的なゲノム/エピゲノム解析より、FOXO1以外にも、がん細胞では顕著な影響を受けることがわかっている細胞周期のG1/S期に関わる遺伝子の変化が認められた。また、実際に、sTn糖鎖抗原発現がん細胞では、通常の細胞培養時でも細胞増殖の遅延が認められている。そこで、次年度の研究では、sTn糖鎖抗原発現がん細胞を使用して、細胞周期に影響を与える分子の同定を行い、さらに、細胞周期についても検討を行う。これまでの検討より、sTn糖鎖抗原は、細胞増殖に寄与するシグナルに影響を与えることを見出した。今後、sTn糖鎖抗原が細胞内糖代謝経路に影響を与えるか検討を行う。方法は、sTn糖鎖抗原(+ or -)がん細胞で、細胞内網羅的糖代謝解析(メタボローム解析)を行う。代謝経路に影響をあたえていた場合、sTn糖鎖抗原により影響を受けた酵素の同定を行う。効率的な物品調達を行ったため予定していた国際学会に参加しなかったため今回未使用額については30年度予算とともに消耗品や、国際学会参加の費用として使用する予定である
脂質環境応答により制御される形質細胞様樹状細胞の機能解析

近年、脂質の重要な構成要素である長鎖脂肪酸の摂取量変化による炎症性疾患の寛解や増悪が報告され、脂質栄養環境による免疫細胞の制御に大きな注目が集まっている。しかしながら、免疫細胞内外の脂質栄養環境が、どのような分子メカニズムにより免疫機能制御に影響するかは未だ謎に包まれている。本申請では、免疫制御に重要な制御性T細胞(Treg)とその誘導因子の一つである形質細胞様樹状細胞(pDC)に着目し、脂質環境変化に対してpDCとTregの機能的連関がいかなる応答を示すのかについて、細胞レベルおよび病態モデルで検証する。
プレ-トガ-ダ-およびボックスガ-ダ-の終局限界状態設計に関する研究

欧米では構造物の設計は限界状態設計法に移っている.日本の土木構造物については,コンクリ-ト構造は限界状態設計法が実施されたが,鋼構造は旧来の許容応力度設計法によっている.鋼構造物の限界状態設計法策定のための実験的および理論的準備も進んでいる状況を踏まえて,本研究は,鋼構造のうちプレ-トガ-ダ-とボックスガ-ダ-の限界状態設計法の基礎となる終局強度算定法の確立を目指した.薄板構造の構成要素(板パネルや補剛板)の終局強度は,弾性座屈強度をパラメ-タとして,弾塑性有限変位解析や終局強度実験の結果に基づいて算定する方式を取った.プレ-トガ-ダ-が対称断面であっても非対称断面であっても,腹板が垂直補剛または水平・垂直補剛されていても適用できるプレ-トガ-ダ-の終局強度算定法を提案した.実験的裏付けがなされていない非対称断面プレ-トガ-ダ-の曲げ・せん断強度を解明するため,耐荷力実験を実施した.また,従来から不明確であったプレ-トガ-ダ-の曲げ強度とフランジ垂直座屈現像との関連を理論的・実験的に明確にすることができた.ボックスガ-ダ-に関しては,まず,圧縮や曲げやせん断が組み合わさった場合の補剛板の終局強度算定法を提案した.そして,ボックスガ-ダ-が曲げ/曲げ・せん断/曲げ・せん断・ねじりを受ける場合の強度算定法を提案した.さらに実験的裏付けのない非対称ボックスガ-ダ-模型に対する耐荷力実験を行って,算定法の妥当性を検証した.欧米では構造物の設計は限界状態設計法に移っている.日本の土木構造物については,コンクリ-ト構造は限界状態設計法が実施されたが,鋼構造は旧来の許容応力度設計法によっている.鋼構造物の限界状態設計法策定のための実験的および理論的準備も進んでいる状況を踏まえて,本研究は,鋼構造のうちプレ-トガ-ダ-とボックスガ-ダ-の限界状態設計法の基礎となる終局強度算定法の確立を目指した.薄板構造の構成要素(板パネルや補剛板)の終局強度は,弾性座屈強度をパラメ-タとして,弾塑性有限変位解析や終局強度実験の結果に基づいて算定する方式を取った.プレ-トガ-ダ-が対称断面であっても非対称断面であっても,腹板が垂直補剛または水平・垂直補剛されていても適用できるプレ-トガ-ダ-の終局強度算定法を提案した.実験的裏付けがなされていない非対称断面プレ-トガ-ダ-の曲げ・せん断強度を解明するため,耐荷力実験を実施した.また,従来から不明確であったプレ-トガ-ダ-の曲げ強度とフランジ垂直座屈現像との関連を理論的・実験的に明確にすることができた.ボックスガ-ダ-に関しては,まず,圧縮や曲げやせん断が組み合わさった場合の補剛板の終局強度算定法を提案した.そして,ボックスガ-ダ-が曲げ/曲げ・せん断/曲げ・せん断・ねじりを受ける場合の強度算定法を提案した.さらに実験的裏付けのない非対称ボックスガ-ダ-模型に対する耐荷力実験を行って,算定法の妥当性を検証した.鋼構造物、中でもプレ-トガ-ダ-の終局限界状態設計のための研究を行った。1.プレ-トガ-ダ-の曲げによるフランジ垂直座屈強度の算定法を作成した。(1)腹板が水平補剛材を有する場合にも適用できる方法とした。(2)プレ-トガ-ダ-が上下非対称断面である場合にも適用できる方法とした。(3)上下非対称断面で、かつ腹板が水平補剛材を有する場合にも適用できる方法とした。(4)既報の上下対称断面で、水平補剛材のない場合に対する実験の結果を使って、前記算定法の妥当性を検討した。その結果、本算定法が精度のよいことがわかった。(5)上下非対称断面で、水平補剛材のない場合に対する実験しか実施されていないので、上下非対称断面で、ただし、水平補剛材のない腹板を有する鋼プレ-トガ-ダ-模型2体を作成し、耐荷力実験を行った。この結果は、前記算定法の結果とよく一致した。2.プレ-トガ-ダ-の終局強度算定法の妥当性を検討した。(1)上下非対称断面で、腹板が水平補剛材を有する場合にも適用できる終局強度算定法は提案してあったが、実験的裏付けがなかった。そこで、非対称断面プレ-トガ-ダ-(ただし、水平補剛材はない)の鋼模型1体を作成し、耐荷力実験を行った。その結果、算定法が妥当であることがわかった。3.ボックスガ-ダ-の終局限界状態設計のための研究を行った。(1)終局強度算定法のもとになる補剛板の圧縮強度算定法を検討した。鋼構造物,中でもプレ-トガ-ダとボックスガ-ダ-の終局限界状態設計のための研究を行った.1.プレ-トガ-ダ-のフランジ垂直座屈強度の算定法を確率した.(1)上下非対称断面プレ-トガ-ダ-の垂直座屈に関する追加の実験を鋼プレ-トガ-ダ-模型3体を作成し,行った.(2)提案の強度算定法は実験結果とよく一致した.2.プレ-トガ-ダ-の終局強度算定法を確定し、その妥当性を検討した.

(1)上下非対称断面で,腹板が水平・垂直補剛材を有する場合にも適用できる終局強度算定法は提案してあったが,垂直座屈の取扱に疑問があった.今回,実験結果を参取して,この疑問点を解明し,プレ-トガ-ダ-の強度算定法を確率した.(2)提案の強度算定法は実験結果とよく一致した.3.ボックスガ-タ-の終局限界状態設計のための研究を行った.(1)プレ-トガ-ダ-の終局強度算定法と補剛板の圧縮強度算定法を用いて,ボックスガ-ダ-の終局強度算定法を作成した.この算定法は,上下非対称断面で,腹板・フランジとも縦横補剛材を有する場合にも適用できる終局強度算定法である.(2)上下非対称断面のボックスガ-ダ-の鋼模型3体を作成し,耐荷力実験を行った.その結果の整理と算定法の妥当性の検討は次年度の課題である.鋼構造物,特に,プレ-トガ-ダ-とボックスガ-ダ-の終局限界状態設計法策定のための実験的および理論的研究を行ってきた。プレ-トガ-ダ-に関しては,終局限界状態設計のための終局強度の照査手順案を提示し,確認のための実験も実施してきた。水平補剛材と垂直補剛材について,プレ-トガ-ダ-の終局強度に対応して設計する手段を理論的に究明してきた。補剛腹板と無補剛腹板の最小板厚も終局強度の観点から見直してきた。これらの成果に立脚して,対称断面でも非対称断面でも適用でき,腹板が垂直補剛または水平・垂直補剛されていても適用できるプレ-トガ-ダ-の終局限界設計法の基準案を作成した。また,別途,設計実務の手間を考慮した設計基準案を作成した。わが国ではボックスガ-ダ-の設計法が明確には規定されていないので,プレ-トガ-ダ-に関する知見と,圧縮補剛板に対する研究成果を反映させた,ボックスガ-ダ-の終局強度算定法を理論的に研究してきた。今年度は,ボックスガ-ダ-の終局強度算定法を,対称断面でも非対称断面でも,腹板やフランジが横補剛まだは直交補剛されていても適用できる形でまとめるとともに,ボックスガ-ダ-模型(3体)について耐荷力実験を実施し,これらの成果に基づいて,強度算定法の評価を行い,終局強度算定法の基準案を作成した。
彦根藩井伊家の蔵書目録に関する基礎的研究

江戸中期から明治中期までの期間に於ける井伊家の24点の蔵書目録を調査した結果、彦根城内の文庫には寛政6年(1794)には210点、嘉永年間には495点、明治中期には144点が所蔵されていた。江戸藩邸には、江戸後期には362点、安政5年以降には569点、明治初期には3,151点の蔵書があった。また、その蔵書の内容は茶道、音楽、国文学、兵書などが中心であるが、唐本や法帖、蘭書なども所蔵されていた。本研究により井伊家には蔵書家のいう一面があったことが明らかになった。今年度は本研究の第1段階として、彦根藩井伊家の蔵書目録に関する史料の所在調査、並びにその複写物の収集に務めた。調査は彦根市立彦根城博物館、彦根市立図書館、滋賀県立図書館、国立国会図書館、国立公文書館、東京大学史料編纂所で実施した。調査の結果、彦根城博物館を中心に合計42点の史料(蔵書目録や書留など)の存在が確認できた。そこで、これらの史料の複写申請を所蔵機関に申請し、今年度中に井伊家の蔵書目録に関する史料をほぼ入手することができた。また、上記と並行して、井伊家の蔵書目録と比較検討するための史料として、近世の蔵書目録の複写物の収集も行なった。近世の蔵書目録では、井伊家の学問と深い関係があると推定される本居宣長(鈴屋)の学派の和学者の蔵書目録をはじめ、近世を代表する蔵書家の蔵書目録などを中心に収集した。次年度も近世の蔵書目録の収集は継続して行なう必要があるが、本年度に収集した史料で、当初申請した研究実施計画の通りに、第2段階、すなわち井伊家の蔵書目録に関する書誌学的分析を行なうための研究基盤が整ったといえる。本年度は昨年度に収集した彦根藩井伊家の蔵書目録並びに書留類の書誌学分析と国立国会図書館所蔵の彦根藩旧蔵本の調査を中心に行なった。また、彦根藩井伊家の蔵書目録の分析のために、近江国水口藩加藤家の蔵書目録の閲覧(予定にはなかったが、急遽甲賀市教育委員会の許可が得られたので)、並びに井伊家の学問と深い関係を有する和学者(本居派を中心に)、儒学者(古文辞学派を中心に)、兵学者の蔵書目録、更には比較対象可能な近世の蔵書目録の調査、及び複写可能なものはその複写物を収集した。蔵書目録の分析は、まず目録に記載された書名について、『国書総目録』や『古典籍総合目録』などの目録類を使用して、その著者、ジャンルを調査し、目録に記載された蔵書にどのような傾向が認められるか、また、その書名リストの中に貴書珍本がないか精査した。そして、井伊家の学問-和学では本居派、儒学では古文辞学派と朱子学派、弓術書や馬術書などの兵術書-という視点からも分析を進めた。さらに藩主の著書などにも留意した。上記の分析を終えた後、今回蒐集した目録類を国元の彦根の目録と彦根藩江戸藩邸の目録、そして上記2種のいずれか不明の目録、の3種類に分類した。そして、今回蒐集できた目録ごとに解題を記した。この解題は本研究の基幹部分であり、これができたことで本年度の研究目標は、ほぼ達成されたといってよいであろう。なお、井伊家の蔵書目録は『彦根藩文書調査報告書』にすでに掲出されているが、そこでは蔵書目録ごとに解題はなされていない。その点において今年度の研究は、先行研究を踏まえつつ、それを1歩前に進めることができたと言ってよいであろう。前年度までに蒐集した24点の蔵書目録について、彦根城内の蔵書目録(3点)と江戸藩邸内の蔵書目録(6点)、上記2種のいずれか判断できない蔵書目録(15点)に分類し、目録ごとに分析考察を行なった。その結果、彦根場内の文庫には、寛政6年(1794)12月の目録では本朝軍記類を中心に71箱210点、嘉永年間の目録には歌書と兵書を中心に495点、明治中期の目録には系譜類・歌書・有職故実書などを中心に144点の蔵書があったことが明らかになった。そして、江戸藩邸の文庫には、江戸後期には詩文章・歌書を中心に362点、安政5年以後の目録には雑書を中心に569点、明治初期の目録には茶道・音楽を中心に国文学や兵書など3151点の蔵書があったことが判明した。従来、井伊家は武門の家として知られていたが、本研究によって、幕末から明治初期に至るころの井伊家は、江戸藩邸だけで3000点を超える蔵書を有する蔵書家であったことが蔵書目録という史料から初めて明らかになったのである。また、彦根城内か江戸藩邸かは判断できないが、井伊家には唐本や法帖、蘭書なども所蔵されていたことが、本研究によって明らかになった。

また、本年度は甲賀市教育委員会のご厚意により、水口藩加藤家の蔵書目録の調査をさせていただくことができた。水口藩は彦根藩と同じく近江国の藩であり、同時代の他藩の蔵書を知ることは、井伊家の蔵書目録の分析に有意義であった。最後に、本研究で得られた研究成果を詳述した報告書1冊を印行し、関係機関や研究者へ配布することによって、本研究の成果を提供した。22年度に蒐集した蔵書目録を分析考察し、その結果を目録ごとに解題としてまとめることができた。これによって本研究の基幹部分はできたといってよい。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は本研究の集大成として、蒐集した目録類から井伊家の蔵書の分類法、蔵書傾向、彦根と江戸藩邸との比較など、本年度の研究を踏まえて、井伊家の蔵書目録を総合的に研究する。また、23年度に同じく近江国の大名、水口藩主加藤家の蔵書目録を閲覧する機会に恵まれた。これは本研究申請時では予定されていなかったが、甲賀市教育委員会のご厚意によるものであり、嬉しい誤算というべきものである。このチャンスを活かすべく、24年度は水口藩加藤家の蔵書目録の調査を追加し、井伊家の蔵書目録の研究に役立てたい。そのために旅費として水口藩調査旅費を計上する。また、本研究の成果を年度末に報告書として1冊にまとめるために、本研究分野の先行論文集である『典籍関係雑誌叢書』と『書物関係雑誌叢書』を購入し、報告書作成の一助としたい。
レーザプロジェクタによるスクリーンレスプロジェクション技術に関する研究

1.自然物体・現象を可視化媒体としたレーザプロジェクション技術の開発降雪への投射や積雪への投射効果について実験を行い,積雪はスクリーンとして,降雪はビームの可視化媒体として十分に活用できることが分かった.また,樹木(大木)への投射実験も行い,投射側から観察するスクリーンとして活用可能であることも分かった.防風林や街路樹の活用が期待できる.2.天空でのグラフィックス技術の開発スクリーンを用いない投射では,観察者側への反射が弱く認識が難しかった.また,平行ビームの消失点により認識を容易にできることを期待し,投射を試みたが,やはり良好な結果は得られなかった.ただし,レーザ強度にも依存すると思われるので,結論を出すためには,さらなる検討が必要である.(購入したプロジェクタの強度300mWでは,降雪や靄など可視化媒体密度が高くないと可視化されなかった.)3.効率的で自由度の高いビーム投射技術の開発(1)タイミングを自動的に取るチューニング法レーザプロジェクタは電子的な要素と機械的な要素からなるため連続する描画コマンド間に適当な待ち時間をとらないと,ビームのon, offのタイミングや,角の描画において,描画データとの間に不一致が発生する.この待ち時間を自動的に取る手法を開発した.(2)ベクトルデータから効率的な一筆描きを構成する方法レーザプロジェクタでの描画は,与えられたベクトルデータにビームをoffにして走査するブランクベクトルを加えて一筆描きをすることである.最小数のブランクベクトルデータと描画に適する一筆描き順を求めるアルゴリズムを開発した.(3)並列投射を可能とするためのキャリブレーション法一般的な平面スクリーンではなく,任意の可視化媒体(曲面スクリーン)を仮定し,描画の歪みを補正し,複数台のプロジェクタにより,複雑度の高い描画を可能とする方法を開発した.1.レーザプロジェクタの安全な取り扱いのため,文献調査と,レーザーアートアンドサイエンス協会による安全対策に関する研修を受講し,取り扱い上の注意事項を中心としたマニュアルを作成した.なお,プロジェクタとして,Unite Star(香港)社のFire Phoenixシリーズ,300mW,8色カラーを購入して実験を行った.2.可視化媒体の拡大と特性を調べるために,今年度は,スモーク,積雪,降雪,また水と牛乳の混合液に対する放射実験を行った.その結果,スモークはビームの可視化に適すること,積雪上へのビーム投射は内部散乱のためビームが太く可視化されること,降雪では,降雪状態にもよるが,ビームの可視化が可能であること(ただし,プロジェクタ側への反射光は非常に小さく認識が難しい),水だけでは可視化効果がほとんど無いこと,牛乳濃度0.1%程度ではビームの可視化に適し,濃度が高くなるにつれて,散乱により照明効果がえられることなどが分かった.また,空気中でもエネルギー(輝度)の減衰が大きく発生することが分かった.3.天空放射でのパターンの可視化可能性の基礎調査を行ったが,上記プロジェクタでは,エネルギー減衰が大きく,平行ビームの消失点は認識できなかった.よりレーザ強度の強いプロジェクタで実験するか,シミュレーションによる検討も考慮する必要があると思われる.4.効率的で自由度の高いビーム投射技術の開発のため,本年度は当初計画に加え以下のような技術開発を行った.レーザプロジェクタでは,構成要素の動作速度など特性の違いにより,動作タイミングをうまく取らないと想定通りの描画はできない.そのため,効率的な一筆描きの構成法,タイミングを自動的に取るチューニング法,並列投射を可能とするためのキャリブレーション法の基礎的な検討を行い,プロトタイプを開発した.1.自然物体・現象を可視化媒体としたレーザプロジェクション技術の開発降雪への投射や積雪への投射効果について実験を行い,積雪はスクリーンとして,降雪はビームの可視化媒体として十分に活用できることが分かった.また,樹木(大木)への投射実験も行い,投射側から観察するスクリーンとして活用可能であることも分かった.防風林や街路樹の活用が期待できる.2.天空でのグラフィックス技術の開発スクリーンを用いない投射では,観察者側への反射が弱く認識が難しかった.また,平行ビームの消失点により認識を容易にできることを期待し,投射を試みたが,やはり良好な結果は得られなかった.ただし,レーザ強度にも依存すると思われるので,結論を出すためには,さらなる検討が必要である.(購入したプロジェクタの強度300mWでは,降雪や靄など可視化媒体密度が高くないと可視化されなかった.)3.効率的で自由度の高いビーム投射技術の開発(1)タイミングを自動的に取るチューニング法レーザプロジェクタは電子的な要素と機械的な要素からなるため連続する描画コマンド間に適当な待ち時間をとらないと,ビームのon, offのタイミングや,角の描画において,描画データとの間に不一致が発生する.この待ち時間を自動的に取る手法を開発した.(2)ベクトルデータから効率的な一筆描きを構成する方法レーザプロジェクタでの描画は,与えられたベクトルデータにビームをoffにして走査するブランクベクトルを加えて一筆描きをすることである.最小数のブランクベクトルデータと描画に適する一筆描き順を求めるアルゴリズムを開発した.(3)並列投射を可能とするためのキャリブレーション法

一般的な平面スクリーンではなく,任意の可視化媒体(曲面スクリーン)を仮定し,描画の歪みを補正し,複数台のプロジェクタにより,複雑度の高い描画を可能とする方法を開発した.
グローバル産業における後発工業発展に関する研究

今年度は、日本と中国の航空機産業の比較事例研究を実施した。その結果、次のような知見を得られた。1、日本航空機メーカーが、B767・B777プロジェクトでの胴体フレームのサブシステムサプライヤーになれた要因の一つは、(財)日本航空機開発協会を中心とした国内コンソーシアムによる生産体制のもと、各メーカーが個々の経営資源・能力を効果的に連携・統合したからである。それとは対照的に、中国の航空機産業は日本よりもはるかに規模が大きいが、個々の工場レベルでは協同関係が存在しない。そのため、例えば、ボーイングからの下請け活動に対して、複数の工場が協同して「まとまった下請け活動」の受注を目指すのでなく、単一工場どうしで激しい受注獲得競争をおこなっている現状がある。2、後発工業発展における政府の役割は、ハードな側面からソフトな側面に焦点を移しているといえる。政府の役割のハードな側面とは、助成金、技術援助や貿易保護等の伝統的な産業政策を指す。これらの産業政策が効果を発揮するためには、政府はソフトな側面でも経済活動に働きかけなくてはいけない。ソフトな側面とは、例えば、企業が経営戦略の立案・実施の過程で、(1)正しい情報やインセンティブを提供する、(2)国内企業間の協同活動を促進する制度を形成する、あるいは、(3)海外のシステムインテグレーターとの公式、非公式の交流を促進する、といったことである。このハードな側面とソフトな側面が有機的に結合してはじめて、政府は効果的に後発企業発展を促進することができるのである。さらに、そのためには、日本航空機産業が戦後を通じて形成してきたように、政府と企業の間で双方向の情報のフローが確立されることが不可欠であろう。来年度は、当初の研究期間では最終年であるため、研究発表を積極的に行う予定である。国際学術雑誌に論文3本以上の掲載を目標に、現在は執筆段階に入っている。2.博士論文の理論枠組が提示した変数の中で、特に「企業戦略」と企業を取り巻く「制度環境」に焦点を絞り、それらの後発企業発展における相互関係および共進化を進化論的視点から検討した。この結果は、木村誠志(2003)「グローバル産業における後発企業発展-経営戦略と制度環境の相互作用」森壮也編(2003)『開発途上国企業の構造変化と経済成長-技術・生産性・制度環境の観点から-』,アジア経済研究所,pp.67-108として出版された。4.来年度に実施する、半導体産業における日本-台湾-中国間のグローバル価値連鎖に関するフィールド調査に向けて、関連資料の読み込みやインタビュー調査の下準備を行った。
コアシェルナノ粒子の結晶配向合体による量子ドット超格子構造体の作製

ナノ粒子による製膜技術の高度化(量子ドット超格子体作製)を目的に、結晶方位を一致させながら合体するナノ粒子特有の結晶配向合体機構(OA)を調査した。(1)ナノ粒子の表面構造評価において、高分解能電子顕微鏡法と電子線トモグラフィを組合せた方法の有効性を示すと共に、OAにおける構造変化を調査できた。(2)ナノ粒子の極性について、原子分解能走査透過電子顕微鏡観察で判定できることを実証し、粒子成長への極性の影響を知ることができた。(3) OAの制御因子を調査した結果、配位子の他に添加物によって促進された。本年度は、コアシェルナノ粒子の結晶配向合体による量子ドット構造体の組織制御を行うための、コアシェルナノ粒子の形態制御を行った。コアとなるCuInS2ナノ粒子についてこれまでは直径約5nm以上での形態制御が可能であった。しかし結晶配向合体が生ずるためには更に小さいサイズのナノ粒子が必要と考えた。本年度、原料溶液組成や合成温度等を検討した結果、直径約3nmで均一なCuInS2ナノ粒子を合成することができた。また、これに伴い、ZnSシェルの被覆条件も検討した。高分解能電子顕微鏡および電子線トモグラフィーによる3次元的形態および原子配列等の構造解析により、現在、層厚1nm以下の被覆を達成していると推察される。量子閉じ込めと量子ドット構造体の母相の結晶性を高めるために、更に厚く被覆する必要があり、現在、検討中である。昨年度の研究成果について、サンフランシスコ(米国)で開催されたMaterials Research Societyで発表を行い、透過電顕での解析やナノ粒子の構造制御について、海外の多くの研究者と議論することができた。コア/シェル粒子の合体について探索した結果、比較的低い温度での加熱時に合体現象が確認できた。また、ナノ粒子の構造評価について、収差補正電顕を用いた原子分解能STEM観察を行うことで、ナノ粒子の極性を判定する手法を確立した。これまで、シェル相である硫化亜鉛の一方向成長について調査してきたが、成長が進むにつれて、底部は対して先端部は細くなる傾向にあった。数十個のナノ粒子について構造評価した結果、すべての粒子において、先端部はZn極で、底部はS極であった。これは、結晶の極性が粒子成長に関与していることを示唆しており、大変重要な知見である。配位子の吸着特性に着目しながら考察を進める。本研究課題において、コアシェルナノ粒子の結晶配向合体機構の解明と応用は最も重要な研究項目である。本年度は、シェル相である硫化亜鉛(ZnS)について、一方向への結晶配向合体機構による粒子成長が生じる条件を探索した。研究結果を以下に示す。(1)ヨウ化亜鉛と硫黄を原料に、オレイルアミンを配位子として用いオクタデセン溶媒中で200°Cに加熱することで、ZnSナノ粒子を合成した。粒子径の揃ったナノ粒子を、直径約3nm5nmに制御しながら合成することができた。(2)配位子にオクチルアミンを用いた場合、オレイルアミンより配位力が強いため、幅約2nm、長さ5nm程度の大きさや形状の揃ったナノロッドが生成された。配位子の添加量を減らすことで粒子径の揃ったナノ粒子を得ることができた。(3)オレイルアミンで合成したZnSナノ粒子について未反応物除去後、オレイルアミン溶液中に分散させて種々の加熱条件で、結晶配向合体機構による粒子合体が生じる条件を探索した。加熱処理した試料は、洗浄処理後電子顕微鏡により形態変化を観察した。配位子や溶媒、温度等の影響を調査したが、300°C程度の高温でも粒子合体は観測されなかった。しかし、添加物を用いることで一方向成長することを見出した。高分解能電子顕微鏡および電子線トモグラフィーによる3次元的形態および原子配列等の構造解析により、100°C程度の低温では粒子合体での成長が示唆された一方、高温では溶解・析出機構での成長が示唆された。今後、速度論的解析を行い、成長機構について詳細な考察を行う。上記の結果を踏まえて、オレイルアミンを配位子に選定し、CuInS2/ZnSコアシェルナノ粒子を合成した。コアシェルナノ粒子の基本的な合成方法は確立している。本研究課題でキーとなるナノ粒子の結晶配向合体が生じやすくなるような、コアシェルの形態制御範囲を拡張する必要あり、来年度早い段階での合成条件の最適化を達成する。種々の条件探索により、本研究課題でキーとなる、ナノ粒子の一方向への結晶配向合体現象が生じる条件を見出すことができた。この成果により、量子ドット内包ナノロッドの作製が遂行でき、さらに量子ドット超格子構造体の作製など、ナノ粒子を原料とする高度な製膜技術の展開が可能となる。コアシェルナノ粒子の形態制御、特にシェル厚制御について条件を最適化する。条件を確立した後に、量子ドット内包ナノロッドの合成とその自己組織化の条件を探索する。

また、ナノ粒子の表面構造の環境依存性について引き続き議論するために、透過電顕等を用いて、熱処理による形態変化を解析する。ナノ粒子の表面構造を調査するために、電子線トモグラフィにより3次元形状をフォローしつつ、同時に格子像観察によって結晶学的な議論を行う。様々な条件下で合体させた試料について構造解析する。本年度に得られた成果、ZnSナノ粒子の一方向成長について、速度論的解析を行って成長機構について考察し、配向合体機構の理解を深め、高速成長の条件探索と伴に2次元的な成長について調査する。また、本年度の成果を基に、コアシェルナノ粒子を一方向に結晶配向合体させ、量子ドット内包ナノロッドの合成を目指す。さらに、ロッドの側面同士で合体できる条件を探索し、ナノプレートあるいは、ナノコロニーの作製を目指す。透過電顕等を用いて、熱処理による形態変化を解析する。様々な条件下で合体させた試料について構造解析し、ナノ粒子の表面構造の環境依存性を議論する。コアシェルナノ粒子の合成とその配向合体やナノロッドの組織化に関する実験や観察等に必要な試薬や観察用支持膜、器具の購入に使用する。また、本年度の成果を学会で発表する予定であり、旅費や参加に使用する。ZnSナノ粒子の一方向成長についての速度論的解析のための合成および観察実験、コアシェルナノ粒子の合成とその配向合体に関する実験や観察等に必要な試薬や観察用支持膜、器具の購入に使用する。また、本年度の成果を国際学会で発表する予定であり、渡航や参加に使用する。
抽出法による希土類金属の高効率リサイクルシステムの構築

我が国は、戦後の希土類産業の発展を背景に需要が急速な伸びを示し、世界有数の希土類消費国となっている。しかし、国内では鉱石が産出されないために、原料はすべて輸入に頼っているのが現状である。エネルギー・資源の枯渇あるいは排出物による環境問題が深刻化しつつある現在、使用済みの製品を再資源化することで、資源の有効利用をはかり、全体としての排出物をゼロに近づけることが、今後の重要な課題である。本研究では、溶媒抽出法を用いた高効率の希土類金属分離技術の開発を行い、使用済み製品からの回収再利用を可能にし、希土類産業におけるゼロエミッショシ化を目的として、1.希土類金属を高度に分離する抽出系の開発、2.新しい膜抽出法の開発、3.希土類各元素のマテリアルフローとエミッションの現状の解析を行った.その結果,新しい抽出剤として開発したカリックスアレーン誘導体は,希土類金属と他金属イオン(主に亜鉛イオン)の分離性能を大きく向上させ、しかも高い抽出能力を示すことが明らかとなった。また,実用化で問題視されていた,環境に配慮した有機溶剤(クロル系以外の溶剤)への溶解性向上に対して,逆ミセル法という新しい抽出系を提案した.逆ミセルを使用することによって,カリックスアレーンの溶解性は大きく向上した.さらに、新規抽出剤および膜抽出法を適用することにより、極めて簡略化した抽出分離プロセスが構築できることを明らかにした。これにより、組成の複雑な使用済み製品からの希土類金属の回収が可能になると考えられる。
慢性呼吸器疾患患者のアドバンスケアプランニングを実現する看護支援プログラムの開発

本研究は、わが国における慢性呼吸器疾患患者に特化したアドバンス・ケア・プランニング(ACP)実現のための看護支援プログラムを開発することを目的とする。2018年度は、終末期ケア戦略やゴールド・スタンダード・フレームワークなど、終末期医療の質の向上を目指した国家政策が充実している英国を訪問し、ACP実践における現状と課題についての情報収集を実施した。今回訪問したのは、イングランド中心部に位置する国立大学である。そこで、緩和ケア施設の見学、終末期医療研究者とのディスカッション、看護実践者へのインタビューを行った。ACP実践における現状と課題について、以下のような語りがあった。英国では治療の選択肢が少ないため、意思決定に迷うことは少ない。呼吸器系や循環器系の慢性疾患患者は、綿密なACPを嫌がる傾向があり、実際には自宅と病院どちらで亡くなるかを決めることが中心となっている。慢性疾患の終末期は予測不能であり、いつACPを進めていくかが困難である。すべての患者が緩和ケアのニーズを持っているが、看護師は病状の早い段階で会話を進めていくことに不安を感じている。ACPのメリットは、ツールがあることで切り出しにくい話題に触れる機会を得ることができることである。デメリットは、すべての患者にACPが実施されていても、業務のひとつとしての情報収集に終わってしまう場合があることである。一人ひとりの看護師が熟練したコミュニケーターであることが重要である。そのために、専門的な看護師教育が必要となっている。以上、ACPの取り組みが進んでいる英国における現状と課題を知ることができた。今回得た知見をもとに、次年度は日本におけるACP実践の現状を把握するために、患者、看護師へのインタビュー調査を予定している。そして、日本の文化的背景に適応した看護支援プログラムの作成へと繋いでいきたい。本研究課題2年目となる今年度は海外での聞き取り調査を計画していた。当初の計画に沿って、英国におけるACP実践の現状と課題についてインタビューを含めた情報収集を実施することができた。得られた知見は大変意義深く、今後の研究に反映することができると考えている。今後の研究の推進方策として、次年度は、英国での調査において明らかとなったACP実践における現状と課題を踏まえ、慢性呼吸器疾患患者と病院・在宅看護師へのインタビューガイドを作成する。倫理審査を経て、インタビュー調査を実施する。得られたデータを質的帰納的に分析する。その結果と概念分析によって得られた結果とを統合し、日本においてACPを実践するための具体的な計画について検討する。慢性疾患を持つ人の余命期間を推定することは困難であり、これまでエンドオブライフにおけるクオリティオブライフ(QOL)の低下が課題とされてきた。欧米諸国での定着がみられるアドバンスケアプランニング(ACP)実践は、患者のエンドオブライフのQOL向上に効果的とされる。本研究は、わが国における慢性呼吸器疾患患者に特化したACP実現のための看護支援プログラムを開発することを目的としている。看護職者にとってACPへの支援が特別なことではなく、通常の看護援助の一部として取り入れられるようになれば、すべての慢性呼吸器疾患を持つ人が最期まで自分らしく生きる手助けができると考える。慢性呼吸器疾患患者におけるACPを実現する看護支援プログラムを開発するために、ACP・慢性呼吸器疾患看護に関する国内外の文献検討と情報収集を行う。ACPに関する概念分析を実施し、その結果をふまえて患者・看護師へのインタビューガイドを作成する。ACPを実践している諸外国において聞き取り調査を行い、ACP実践における現状と課題を明確にし、インタビュー内容を検討する。慢性呼吸器疾患患者と病院・在宅看護師へのインタビューを実施し、ACP実践の具体的計画を検討する。上記結果をふまえて看護支援プログラムを作成し、実施する。実施した結果を研究成果としてまとめ、公表する。以上を4年計画で行う。平成29年度は、まずACP・慢性呼吸器疾患看護に関する国内外の文献検討を行い、研究の動向を把握した。その研究結果の一部を第5回世界看護科学学会において発表した。わが国において、慢性呼吸器疾患患者のエンドオブライフに関する研究の蓄積は十分とはいえず、これらの論文を統合した看護プログラムを開発し、患者のQOL向上への支援方法を確立することが急務であるとの示唆を得ることができた。わが国における慢性呼吸器疾患看護研究の動向は、包括的呼吸リハビリテーションの有用性がいわれ始め、方法論が確立してきた時期から一端終息し、最近になり患者の意思決定や看護師の困難感、在宅と病院との連携などの視点で、再び注目されていることがわかった。わが国において、慢性呼吸器疾患患者のエンドオブライフに関する研究の蓄積は十分とはいえず、これらの論文を統合した看護プログラムを開発し、患者のQOL向上への支援方法を確立することが急務であるとの示唆を得た。この結果をふまえ、現在概念分析とインタビューガイドの作成に取り組んでいる。

そこで、緩和ケア施設の見学、終末期医療研究者とのディスカッション、看護実践者へのインタビューを行った。ACP実践における現状と課題について、以下のような語りがあった。英国では治療の選択肢が少ないため、意思決定に迷うことは少ない。呼吸器系や循環器系の慢性疾患患者は、綿密なACPを嫌がる傾向があり、実際には自宅と病院どちらで亡くなるかを決めることが中心となっている。慢性疾患の終末期は予測不能であり、いつACPを進めていくかが困難である。すべての患者が緩和ケアのニーズを持っているが、看護師は病状の早い段階で会話を進めていくことに不安を感じている。ACPのメリットは、ツールがあることで切り出しにくい話題に触れる機会を得ることができることである。デメリットは、すべての患者にACPが実施されていても、業務のひとつとしての情報収集に終わってしまう場合があることである。一人ひとりの看護師が熟練したコミュニケーターであることが重要である。そのために、専門的な看護師教育が必要となっている。以上、ACPの取り組みが進んでいる英国における現状と課題を知ることができた。今回得た知見をもとに、次年度は日本におけるACP実践の現状を把握するために、患者、看護師へのインタビュー調査を予定している。そして、日本の文化的背景に適応した看護支援プログラムの作成へと繋いでいきたい。本研究課題2年目となる今年度は海外での聞き取り調査を計画していた。当初の計画に沿って、英国におけるACP実践の現状と課題についてインタビューを含めた情報収集を実施することができた。得られた知見は大変意義深く、今後の研究に反映することができると考えている。今後の研究の推進方策としては、ACPの取り組みが国家レベルで行われている諸外国において、聞き取り調査を行う。ここで、ACP実践における現状と課題を明らかにする。その結果をふまえ、作成したインタビューガイドとの比較を行い、項目・内容を再検討する。倫理審査を受け、承認を得る。慢性呼吸器疾患患者に対し、インタビューガイドに沿った半構造的面接を行う。患者の体調と疲労状況を最優先に配慮し、プライバシーの保護に努める。慢性呼吸器疾患患者の看護にあたる病院看護師・訪問看護師へのインタビューを行う。得られたデータをもとに、質的帰納的に分析を行う。その結果と概念分析により得られた結果とを統合し、わが国においてACPを実践するための具体的計画について検討する。今後の研究の推進方策として、次年度は、英国での調査において明らかとなったACP実践における現状と課題を踏まえ、慢性呼吸器疾患患者と病院・在宅看護師へのインタビューガイドを作成する。倫理審査を経て、インタビュー調査を実施する。得られたデータを質的帰納的に分析する。
日中比較文学の影響分析における定量的方法の研究

本研究テーマである「日中比較文学の影響分析における定量的方法の研究」の研究期間3年中において独自に作成したプログラムを用いて語彙の比較を行い、その結果自然描写と情詩にテーマを絞って考察した。特に情詩においては、一連の文学史的流れがあること。『万葉集』においても同一の語彙を用いて類似の表現になっていることなどを特定し、「『玉台新詠』情詩と『万葉集』磐姫皇后歌に具体的にテーマを絞って立論した。情詩関係については、研究協力者である台湾淡江大学の馬銘浩教授と中国山東大学の肖霞教授と方法、内容を討論し、その成果を元に台湾で行われる国際シンポジウムで発表する予定である。中国北京大学図書館を訪れて、中国における万葉集の比較研究の状況を調査し、先行研究の有無、関連する図書、論文資料を収集した。また初回の調査を基に、再度北京大学図書館および国家図書館を訪れて、比較研究の必要性から詩論書である『文心雕龍』の中国での注釈書を閲覧。関連箇所の収集を行った。その間、比較システムの構築に基づいた『文選』の各詩にキーワードを付し、万葉集との比較の基礎資料を作成した。中国済南市の山東大学日本語学院、および台湾淡江大学文学院を訪れて、研究協力者と打ち合わせを行い、比較の有用性および方法を協議した。その結果、『玉台新詠』のデータ比較の必要性のあることが判明した。グラフ理論に基づく語彙比較理論に従って、具体的な比較システムを考案した。比較システムに従って、『文選』の詩篇における各詩にキーワードを付した。5月に北京大学附属図書館に赴き、『文心彫龍』および『毛詩』の必要な箇所の中国側の諸注釈書や内容の調査、研究論文での研究段階の調査を行う。同時に万里の長城に赴き、文人や詩人の詩作対象とした景観や風土を視察。『万葉集』に描かれる日本の風土との相違も確認した。調査した『文心彫龍』や『毛詩』の詩学的側面の考察および必要となる詩を抽出し、比較のための理論を構築する。中国の文学史の中で以下に詩作のために構築されてきた詩学的方法論であるが、その理論をもとに『万葉集』の歌と比較。比較には、構築中の『文選』と『玉台新詠』データベースと既作成の『万葉集』データベースを利用し、仕様語彙のレベルなど内容面等から遺漏のないように精密な比較を確認した。その上で比較のための『万葉集』歌の文学史的理論の構築を行った。葛は、データベース構造の完成度を高めるためのグラフ理論を用いて、アルゴリズムの構築を再検討。中田は、具体的にその理論をもとにプログラムを書き、実装して実用に近いプロトタイプを構築した上で検証を行い、電子化した『玉台新詠』と『文選』のデータを注入して、データベースを完成した。そしてさらに『万葉集』データベースとの比較の自動化を目指し、比較検証を行った。ただしまだ試作段階であるために、上記具体的な比較は全課題には至っていない。一部その成果を『山口大学教育学部論叢第66巻第1部(2016)に「大伴家持の『君臣』表現ー『頌』からの視点ー」と題して発表した(謝辞を掲載する)。データベースの構築は構築されたアルゴリズムに基づいて、ほぼ構築され、データ入力を一部残すのみとなっている。ただ、十分な検証は今後の課題であり、すでに明らかにされた比較結果に基づいて、正確な結果が得られるかどうかを確かめる必要がある。一方で、具体的な内容研究については、中国の詩学的見地から万葉集との比較を一部行っており、その成果を提出している。本研究テーマである「日中比較文学の影響分析における定量的方法の研究」の最終年度にあたる。前年度までに作成した中国の詩書である『詩経』『文選』『玉台新詠』と日本の歌集『万葉集』の電子テキストを用いて、必要語彙を抽出し、日中の詩作品に共通に見られる語彙を含む作品の検証を行った。日中の文学的影響関係はすでに論じられているが、特に自然描写、恋愛感情に調査語彙を集中させ、その中でも情詩のテーマ性に着目し、共通関係を探った。語彙的には自然景物として「鶯」「蟋蟀」「蓬」「雁」「黄葉」どの語彙に共通性が見られたが、もっとも多くあるのは、「恋情」に関するものである。そうした中で中国の『詩経』から『文選』に至るまで恋情詩においては、一連の文学史的流れがあり、遠征した夫を待ちわびる婦人の情や、逆に浮気して帰ってこない夫を怨む怨恨などが共通していること。『万葉集』においても同一の語彙を用いて類似の表現になっていることなどを特定し、『玉台新詠』情詩と『万葉集』磐姫皇后歌に具体的にテーマを絞って立論した。内容的には遠く万里の長城建設に徴用されている夫を慕う婦人の情が『万葉集』の「山尋ね」の語彙と関係しているという発見である。これは研究協力者である台湾淡江大学の馬銘浩教授と中国山東大学の肖霞教授と方法、内容について討論し、多角的に検討した結果、その成果を元に台湾で行われる国際シンポジウムで発表する予定である。