hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
角化細胞による重層構造の形成を制御する分子機構の解明

角化細胞が重層扁平上皮組織を形成する過程で、TGF-βの標的遺伝子であるJunBが、どのような作用を果たすかを検討することを目的として、JunBならびに他のAP1系転写因子に優勢抑制活性を示すJunBΔN変異体を恒常的に発現している角化細胞株HaCaT-JunBΔNを作製し、3次元培養を用いたin vitroの重層扁平上皮構造の形成反応を解析した。その結果、JunBΔNは、通常の2次元培養の場合も3次元培養の場合もヒト角化細胞株HaCaTの増殖には影響を与えないが、3次元培養時の重層構造の形成は強力に抑制することが示された。一方、c-JunΔNを発現させると2次元培養では増殖に影響がなかったが、3次元培養で多層化の進行とともに増殖活性が低下した。しかし、多層化能は保たれており、JunBΔNのような重層構造の形成不全は認められなかった。また、細胞表面の空気への暴露という操作を含む3次元培養によってaldoketoreductase family 1B10,selenoprotein P,SODなどの抗酸化物質の発現が誘導されたが、JunBΔNを発現させた細胞ではこれらの遺伝子の発現誘導がおこらないことが示された(Ikebe et al,2007)。3次元培養の際に、細胞の表面を空気に暴露すると抗酸化物質が誘導されるということは理屈に合う現象であるが、その生理学的意義や上記の遺伝子の発現が多層化に充分であるかについては明らかになっていない。マウスの皮膚は毛に被われ薄いため、重層構造形成に関する分子レベルの研究はいまだ充分に進んでいないが、マウスの開眼(空気への暴露)とともに角膜上皮の重層化がおこるという発生学的観察もなされており、空気への暴露による角化細胞の重層扁平上皮形成は、再生医療への応用も広がる注目すべき組織形成反応であると考えられる。
非駆動関節とフレキシブルアームを有する超高速マニピュレータの制御

本研究は,人間の運動制御技能を実現できる超高速マニピュレータとしての非駆動関節とフレキシブルアームを持つ超高速マニピュレータの制御法の研究開発を目的としている.本年度では,このようなマニピュレータについて,実モデルのための最適軌道の生成法に関する研究,高速インパクト動作を考慮した運動制御方法の考案,及びゴルフスイングロボットを用いた検証実験を行い,以下の成果を得た.1)素振り動作について,学習による動力学モデルの改善,改善された動力モデルに基づいた最適軌道の生成,この最適軌道に基づいたフィードフォワード+フィードバック制御による運動実験を繰り返すことにより,フレキシビリティ,非駆動関節によるクラブの固定状態と自由回転状態の遷移及び動力学モデルパラメータの誤差を考慮した実モデルのための実最適軌道生成法を提案した.これをゴルフスイングロボットに実装してスイング運動の実験を行うことによって,最終的にフィードフォワードのみの制御により実モデルに合った精度の高い最適運動軌道を実現できることを確認した.2)非駆動関節とフレキシブルアームを有する超高速マニピュレータにおけるインパクト制御問題を取り上げ,運動量保存則によるインパクト過程を定式化し,これも含んだ実モデルの運動学習,実モデルに基づいた運動軌道の最適化およびインパクト実験を繰り返すマニピュレータの運動制御方法を提案した.これをゴルフスイングロポットに実装してポールの実打実験を行い,所定のインパクトと滑らかなスイング運動の制御が実現できた.本研究は,人間の運動制御技能を実現できる超高速マニピュレータとしての非駆動関節とフレキシブルアームを持つ超高速マニピュレータの制御法の研究開発を目的としている.本年度では,非駆動関節の拘束条件とクラブシャフトのフレシビリティを考慮したゴルフスイングロボットの最適軌道生成法に関する研究,非駆動関節のグリッパの試作と学習制御の実験を行い,以下の成果を得た.1)クラブシャフトのフレキシビリティ,非駆動関節によるクラブの固定状態と自由回転状態の遷移などを考慮してマニピュレータのモデルを作成し,クラブシャフトのフレキシビリティを生かした効率のよい加速を実現するための最適軌道の生成方法を検討し,シミュレーションによりその有効性を確認した.2)非駆動関節のためにグリップ圧力,グリップ特性(ばね定数と減衰係数)と加圧分布が変更可能なグリッパを試作し,クラブシャフトの4箇所にひずみゲージを貼り,クラブヘッドに3軸加速度計を取り付けて,クラブの振動と関節に伝わる反力を計測して評価し,人間のグリップ特性に近いグリップをシミュレートすることが可能となった.3)非駆動関節にブレーキの変わりにストッパを取り付け,機構的に一方向の固定と他方光への自由回転を可能とした.この機構において,人間のようなフィードバック誤差学習制御を導入してスイング実験を行った結果,クラブシャフトのフレキシビリティの低次モードによる影響を補償でき,スイング運動の精度が向上できた.本研究は,人間の運動制御技能を実現できる超高速マニピュレータとしての非駆動関節とフレキシブルアームを持つ超高速マニピュレータの制御法の研究開発を目的としている.本年度では,このようなマニピュレータについて,実モデルのための最適軌道の生成法に関する研究,高速インパクト動作を考慮した運動制御方法の考案,及びゴルフスイングロボットを用いた検証実験を行い,以下の成果を得た.1)素振り動作について,学習による動力学モデルの改善,改善された動力モデルに基づいた最適軌道の生成,この最適軌道に基づいたフィードフォワード+フィードバック制御による運動実験を繰り返すことにより,フレキシビリティ,非駆動関節によるクラブの固定状態と自由回転状態の遷移及び動力学モデルパラメータの誤差を考慮した実モデルのための実最適軌道生成法を提案した.これをゴルフスイングロボットに実装してスイング運動の実験を行うことによって,最終的にフィードフォワードのみの制御により実モデルに合った精度の高い最適運動軌道を実現できることを確認した.2)非駆動関節とフレキシブルアームを有する超高速マニピュレータにおけるインパクト制御問題を取り上げ,運動量保存則によるインパクト過程を定式化し,これも含んだ実モデルの運動学習,実モデルに基づいた運動軌道の最適化およびインパクト実験を繰り返すマニピュレータの運動制御方法を提案した.これをゴルフスイングロポットに実装してポールの実打実験を行い,所定のインパクトと滑らかなスイング運動の制御が実現できた.
室内実験と数値実験によるアスペリティの連動性に関する研究

速度・状態依存摩擦構成則を仮定し,二つのブロックをバネで連結し,ドライバーをゆっくり動かしていくモデルを使った数値実験を行い,プレート境界で見られる多様なすべりモードの棲み分けが摩擦パラメータによって規定されており,パラメータ空間上で4つのregimeに分類できることを示した.kはシステムのばね定数,k_cは摩擦パラメータで決まる臨界ばね定数,regime13ではa-b<0とする.regime1:k>k_cでありアスペリティとして振る舞う.自ら動的破壊に移行するポテンシャルを有しており,動的破壊の前にプレスリップが生ずる.regime2:k<k_cであるが,安定・不安定境界に近い.隣りのブロックが動的破壊を起こすとトリガーされて店力降下を伴う動的すべりを起こす.その後固着しているが,応力があるレベルまで蓄積すると,定常値の周りですべり速度や応力が振動を始め,やがて定常状態へ収束していく.このような間欠的な非地震性すべりが,東海地域で検出されている準静的すべりに対応しているかもしれない.regime3:kがk_cに比べ充分小さい.regime2と本質的には同様の振舞いをするが,振動することなく定常状態にスムーズに収束する.regime4:a-b>0であり,固着ステージがない.隣りのブロックの動的すべりにより急激に応力荷重がなされ,その応力を緩和しながら余効すべりを起こす.相互作用が強い場合,隣りのブロックがすべるとつられて動的すべりを起こすこともある.また,大型剪断試験機を用いた室内実験で,a-b>0の領域で余効すべりが起こることを実証するとともに,適当な摩擦パラメータを仮定することによりふたつのブロックモデルで,室内実験でみられた挙動を定量的に再現できることも示した.速度・状態依存摩擦構成則を仮定し,二つのブロックをバネで連結し,ドライバーをゆっくり動かしていくモデルを使った数値実験を行い,プレート境界で見られる多様なすべりモードの棲み分けが摩擦パラメータによって規定されており,パラメータ空間上で4つのregimeに分類できることを示した.kはシステムのばね定数,k_cは摩擦パラメータで決まる臨界ばね定数,regime13ではa-b<0とする.regime1:k>k_cでありアスペリティとして振る舞う.自ら動的破壊に移行するポテンシャルを有しており,動的破壊の前にプレスリップが生ずる.regime2:k<k_cであるが,安定・不安定境界に近い.隣りのブロックが動的破壊を起こすとトリガーされて店力降下を伴う動的すべりを起こす.その後固着しているが,応力があるレベルまで蓄積すると,定常値の周りですべり速度や応力が振動を始め,やがて定常状態へ収束していく.このような間欠的な非地震性すべりが,東海地域で検出されている準静的すべりに対応しているかもしれない.regime3:kがk_cに比べ充分小さい.regime2と本質的には同様の振舞いをするが,振動することなく定常状態にスムーズに収束する.regime4:a-b>0であり,固着ステージがない.隣りのブロックの動的すべりにより急激に応力荷重がなされ,その応力を緩和しながら余効すべりを起こす.相互作用が強い場合,隣りのブロックがすべるとつられて動的すべりを起こすこともある.また,大型剪断試験機を用いた室内実験で,a-b>0の領域で余効すべりが起こることを実証するとともに,適当な摩擦パラメータを仮定することによりふたつのブロックモデルで,室内実験でみられた挙動を定量的に再現できることも示した.最近の研究により,アスペリティは場所に固有であること,アスペリティと非地震性すべり領域とが棲み分けているらしいこと,東海地域のプレート境界では非地震性すべりが間欠的に発生していたことなどがわかってきた.本研究の目的は,室内実験と数値実験によりアスペリティと非地震性すべり領域との相互作用について明らかにすることである.相互作用を考えるための最小のユニットである,ふたつの要素からなるシステムについて検討した.大型剪断試験機を用い,長さ1mの花崗岩の模擬断層面に摩擦特性の異なる領域を分布させ,すべり実験を行った.模擬断層面のうち,半分の領域に薄いテフロンシートを挟み,速度・状態依存摩擦構成則のパラメータa-bが正となるようにし,残り半分の領域は花崗岩どうしを直接接触させ負になるようにした.a-b<0の領域はアスペリティ的に振舞い,固着すべりを起こした.a-b>0の領域では,アスペリティでの動的すべりにより応力が急激に上がり,それを緩和しながら顕著な余効すべりが起こった.この非地震性すべり領域でも,アスペリティでの動的すべりに連動し地震時すべりを起こすが,地震時すべり量はアスペリティから離れるほど小さくなっており,実際の地震と同様の挙動を示す.次に,ふたつのブロックをバネで連結し,ドライバーをゆっくり動かしていくモデルを使った数値実験を行った.a-b<0のブロックとa-b>0のブロックを仮定し,適当な摩擦パラメータを仮定すると,室内実験でみられたアスペリティと非地震性すべり領域の相互作用による余効すべりを定量的に再現できた.また,パラメータが安定・不安定境界に近いとき,間欠的な非地震性すべりを起こすことを示した.以上の結果等から,摩擦構成則パラメータの値によって,様々なすべりモードの棲み分けが決まると考えられる.状態・速度依存摩擦構成則を仮定し,二つのブロックをバネで連結し,ドライバーをゆっくり動かしていくモデルを使った数値実験を行い,プレート境界で見られる多様なすべりモードの棲み分けが摩擦パラメータによって規定されており,パラメータ空間上で4つのregimeに分類できることを示した.

kはシステムのばね定数,k_cは摩擦パラメータで決まる臨界ばね定数,regime13ではa-b<0とする.regime1:k>k_cでありアスペリティとして振る舞う.自ら動的破壊に移行するポテンシャルを有しており,動的破壊の前にプレスリップが生ずる.regime 2:k<k_cであるが,安定・不安定境界に近い.隣りのブロックが動的破壊を起こすとトリガーされて応力降下を伴う動的すべりを起こす.その後固着しているが,応力があるレベルまで蓄積すると,定常値の周りですべり速度や応力が振動を始め,やがて定常状態へ収束していく.このような間欠的な非地震性すべりが,東海地域で検出されている準静的すべりに対応しているかもしれない.regime 3:kがk_cに比べ充分小さい.regime 2と本質的には同様の振舞いをするが,振動することなく定常状態にスムーズに収束する.regime 4:a-b>0であり,固着ステージがない.隣りのブロックの動的すべりにより急激に応力荷重がなされ,その応力を緩和しながら余効すべりを起こす.相互作用が強い場合,隣りのブロックがすべるとつられて動的すべりを起こすこともある.また,大型剪断試験機を用いた室内実験で,a-b>0の領域で余効すべりが起こることを実証するとともに,適当な摩擦パラメータを仮定することによりふたつのブロックモデルで,室内実験でみられた挙動を定量的に再現できることも示した.
エタノール投与の腸管虚血再灌流惹起性肝障害の影響および適正飲酒ラットモデルの作成

ラット腸管虚血再灌流惹起性肝障害モデルにおいて、低用量の急性エタノール投与は肝微小循環障害、肝障害を抑制することが示唆された。一方、高用量の急性エタノール投与ではそれぞれ増悪することが示唆され、その機序にアデノシンA2受容体を介した経路の関与が示唆され、これらの結果は肝における適正飲酒の効果につき機序解明の一端となると思われた。エタノール35%含有液体飼料(Lieber diet)投与は腸管虚血再灌流惹起性肝障害を増悪し、現在、エタノール濃度を調整し肝における適正飲酒モデル作成につき研究継続中である。アルコール性肝障害ならびに腸管虚血再灌流惹起性肝障害の進展には、共に酸素ストレスや腸管由来のエンドトキシンの増加、それに伴う内皮細胞上の接着因子を介した白血球の膠着が関与することが知られている。今回、肝における適正飲酒の効果についての解明の一端として、ラットを用い、アルコールの腸管虚血再灌流惹起性肝障害に対する影響に加え、ischemic preconditioning(IP)との共通性について検討した。Wistar系雄性ラットに、生理食塩水、10%(1g/kg)あるいは40%エタノール(4g/kg)を胃管より投与した。ラット肝表面を観察し、上腸間膜動脈を結紮し、30分後虚血を解除(再灌流)し肝微小循環を評価したところ、生理食塩水投与と比較し10%エタノール投与は腸管虚血再灌流による肝微小循環障害を改善し、40%では増悪した。腸管粘膜透過性は差を認めなかったが、TNF-αの血中濃度は10%では減少し、40%では増加した。血中ALT値も10%投与では改善し、40%投与では増悪した。肝組織も同様の結果であった。このことより、腸管虚血再灌流惹起性肝障害において、低濃度のエタノール投与はTNF-α産生を抑制し肝微小循環障害、肝障害を抑制することが示唆された。一方、高濃度のエタノール投与ではそれぞれ増悪することが示唆され、低濃度のエタノールのIP効果が示された。IPにはAdenosineが関与することが知られている。これらのモデルにそれぞれadenosine A1,A2受容体に対する拮抗薬を経門脈的に投与したところ、A2受容体拮抗薬にて10%エタノール投与群で肝微小循環障害、ならびに肝障害が増悪することが示され、低濃度エタノールによるischemic preconditioning効果にはadenosine A2受容体を介した経路の関与が示唆された。今回、ラットを用い低用量エタノールの腸管虚血再灌流惹起性肝障害に対する影響について検討した。Wistar系雄性ラットに、生理食塩水、1g/kg(低用量)あるいは4g/kg(高用量)エタノールを胃管より投与した。その後上腸間膜動脈を結紮し、30分後虚血を解除(再灌流)し評価したところ、生理食塩水投与と比較し低用量エタノールは腸管虚血再灌流による肝微小循環障害、肝障害をALT値、組織とも改善し、高用量では増悪した。腸管粘膜透過性は差を認めなかったが、TNF-αの血中濃度は低用量では減少し、高用量では増加した。このことより、腸管虚血再灌流惹起性肝障害において、低用量エタノールはTNF-α産生を抑制し肝微小循環障害、肝障害を抑制するIschemic preconditioning(IP)効果が示された。IPにはAdenosineが関与することが知られており、これらのモデルにそれぞれadenosine A1,A2受容体拮抗薬を経門脈的に投与したところ、A2受容体拮抗薬にて低用量群の肝微小循環障害、ならびに肝障害が増悪し、組織にても炎症細胞浸潤増加を認め増悪がみられた。低用量エタノールによるIP効果にはA2受容体を介した経路の関与が示唆された。これらの結果は肝における適正飲酒の効果につき機序解明の一端となると思われる。またエタノール35%含有液体飼料(Lieber diet)を6週間feeding後腸管虚血再灌流施行し、肝微小循環障害、肝障害を評価したところ、コントロール食のラットと比較し増悪を認めた。現在、液体資料のエタノール濃度5%ずつ振り分けて慢性エタノール投与にて肝における適正飲酒モデル作成につき研究継続中である。
骨粗鬆症予防を目的としたヒト血中及び食事中のビタミンD濃度の地域差に関する研究

本研究は骨粗鬆症予防を目的とし、地域の中高年女性の血中ビタミンDの栄養状態を調査し、その地域差を明らかにすることを目的とした。調査対象は新潟県豊栄市のN地区における定期健康診断を受診した40歳以上の女性236名とした。236名中173名(73.3%)が本調査研究に参加し、除外基準に該当した13名を除いた160名を分析対象とした。液体クロマトグラフィー法により体内のビタミンDの栄養状態の指標である血清中25-OH-D(D2,D3)の測定を行った。また、副甲状腺ホルモンはiPTHをtwo-site immunoradiometric assayにて測定した。病歴、年齢、職業(屋外または屋内労働)、月経・出産歴の他に、外出の時間、太陽光線に対する皮膚の保護状況、ビタミンDを含む食物の摂取状況を尋ねた。対象者の平均年齢は65.6歳(4284歳)で、93.7%は閉経後であった。血中の25-OH-D2,25-OH-D3の平均値はそれぞれ0.5nmol/l(SD3.2)78.3nm01/1(SD17.8)であった。25-OH-D3の分布はほぼ正規性を示した。明かなビタミンD低下症の基準である40nmol/l未満を示すものはみられなかった。年齢の低下による25-OH-D3の減少は明かではなかった。しかしながら、25-OH-D3は屋内労働をする者が低値を示した(p<0.05)。iPTH濃度の平均値は2.19pmol/l(SD 1.02)であった。諸外国のデータと比較すると、この集団の25-OH-D、iPTHはともに良好な状態であった。しかしながら、低25-OH-Dの予備軍と考えられる者が5%みられた。今後、25-OH-Dの季節変動などを含めた詳細な検討が必要である。本研究は中高年女性の骨粗鬆症予防を目標に、体内のビタミンD代謝物の地域差を明らかにすることを目的とした。今年度は平成9年9月1日と2日にフィールド調査を実施した。対象は、新潟県豊栄市のT地区の住民検診参加者のうち、30歳以上の女性230名であった。(ビタミンD代謝物25-OH-D_3,25-OH-D_2測定のための)血液採取と対象者の基本属性、生活状況をインタビュー方式で調査した。生活状況については、ビタミンDに富んだ食品の摂取状況、日光浴の時間、既往歴、女性歴等であった。対象者のうち、176名(76.5%)が調査に参加した。参加者の平均年齢±標準偏差は64.6±9.3歳(3084歳)、平均の身長、体重、BMIはそれぞれ、148.1±5.9cm、51.4±8.2kg、23.4±3.2kg/m^2であった。ビタミンDの供給源としての卵黄を週4日以上食べる人の割合は、24.74%、魚類を週4回以上食べる人の割合は45.7%、乾燥茸類を週4回以上食べる人の割合は7.5%であった。また総合ビタミン剤を服用している者は5.8%であった。日光浴については、強い日差しを浴びたと考えられるスコア2点の者が46人(27.1%)、スコア1点の者が97人(57.1%)、スコア0点の者が27人(15.9%)であった。しかしながら、女性ホルモン剤、ステロイド剤を服用している者はみられなかった。現在、血液中の25-OH-D_3と25-OH-D_2の濃度については測定中である。iPTH濃度の平均値は2.19pmol/

l(SD 1.02)であった。諸外国のデータと比較すると、この集団の25-OH-D、iPTHはともに良好な状態であった。しかしながら、低25-OH-Dの予備軍と考えられる者が5%みられた。今後、25-OH-Dの季節変動などを含めた詳細な検討が必要である。
移動体通信技術を応用した体内埋込型人工心臓装着患者の遠隔管理システムに関する研究

本研究では,社会復帰を果たした体内埋込型人工心臓装着患者装着患者の退院後の安全管理のために遠隔管理システムの開発を行った.本システムは,人工心臓装着患者は携帯型コンピュータと体内の人工心臓駆動制御システム間の双方向デジタルデータ通信を行う経皮的デジタル情報伝送システムと,患者携帯コンピュータと病院内ホストコンピュータ間の双方通信を行うPHS通信部から構成されている.人工心臓装着患者は,さらにGPSを携帯し,PHSにより患者位置情報も病院内ホストコンピュータに伝送する.病院内ホストコンピュータでは,体内の駆動制御システムより送られてくるモータ回転角度とモータ電流より,ニューラルネットワークにより人工心臓拍出流量及び動脈圧の推定を行い,リアルタイムでホストコンピュータディスプレイ上に表示する.経皮的情報伝送システムの体内ユニットの大きさは直径40mm,厚み6mmであり,山羊を用いた長期埋込実験により経皮的情報伝送システムを評価したところ,データ伝送速度34800bps,消費電力0.012Wの消費電力で,直線距離で7cmの範囲で87日間安定な動作を確認するとともに,良好な皮下埋め込みの装置性の結果を得た.経皮的情報伝送システムを含めPHSを用いた遠隔管理システムを札幌-福島間で,札幌を人工心臓を装着した患者側,福島にホストコンピュータを設置し伝送実験を行った結果,安定な血圧及び人工心臓拍出量の推定ならびに患者位置情報,人工心臓駆動用電池容量に関する情報を遠隔的にモニタでき良好な結果を得た.以上より,本研究で開発を行った遠隔管理システムは人工心臓装着患者の安全管理にきわめて有効と思われる.簡易携帯型電話(PHS)とGPSを利用し,体内埋込み型補助人工心臓装着患者の遠隔管理システムの開発を行った.体内埋込み型補助人工心臓装着患者は,PHSと,病院内ホストコンピュータと体内駆動制御システム間の通信制御用携帯コンピュータ,そして患者位置情報取得のためGPSを持ち歩き,患者携帯コンピュータを介して体内駆動制御システムと病院内ホストコンピュータの間で双方向通信を行う.ホストコンピュータ側からの32ビットコマンドコードに従い,体内の駆動制御システムよりモータ回転角度とモータ電流のデータを送信し,途中患者携帯コンピュータでPHS通信間の誤り判断・再送請求のためデータのフレーム化処理を行い,ホストコピュータに伝送する.また,ホストコンピュータからのコマンドにより,同時に患者位置情報と電池残量データを,患者携帯コンピュータからホストコンピュータに伝送する.ホストコンピュータでは,モータ回転角度よりポンプ拍出流量を,またモータ電流より血圧を算出し,ディスプレイ上に表示する.さらに,患者位置情報を地図上に,電池残量データを棒グラフとしてディスプレイ上に表示する.この開発したシステムを,歩行及び自動車による移動伝送実験により評価した.その結果,基地局切り替わり時に再送請求が起こったが通信回線が寸断されることはなく,患者移動速度時速50kmにてPHS-ホストコンピュータ間をデータ伝送速度32kbpsで安定なデータ伝送を行うことができ,人工心臓の駆動状態を遠隔的にモニタリングすることができた.また,患者の位置情報も最大誤差100mの範囲で取得することができた.本研究では,社会復帰を果たした体内埋込型人工心臓装着患者装着患者の退院後の安全管理のために遠隔管理システムの開発を行った.本システムは,人工心臓装着患者は携帯型コンピュータと体内の人工心臓駆動制御システム間の双方向デジタルデータ通信を行う経皮的デジタル情報伝送システムと,患者携帯コンピュータと病院内ホストコンピュータ間の双方通信を行うPHS通信部から構成されている.人工心臓装着患者は,さらにGPSを携帯し,PHSにより患者位置情報も病院内ホストコンピュータに伝送する.病院内ホストコンピュータでは,体内の駆動制御システムより送られてくるモータ回転角度とモータ電流より,ニューラルネットワークにより人工心臓拍出流量及び動脈圧の推定を行い,リアルタイムでホストコンピュータディスプレイ上に表示する.経皮的情報伝送システムの体内ユニットの大きさは直径40mm,厚み6mmであり,山羊を用いた長期埋込実験により経皮的情報伝送システムを評価したところ,データ伝送速度34800bps,消費電力0.012Wの消費電力で,直線距離で7cmの範囲で87日間安定な動作を確認するとともに,良好な皮下埋め込みの装置性の結果を得た.経皮的情報伝送システムを含めPHSを用いた遠隔管理システムを札幌-福島間で,札幌を人工心臓を装着した患者側,福島にホストコンピュータを設置し伝送実験を行った結果,安定な血圧及び人工心臓拍出量の推定ならびに患者位置情報,人工心臓駆動用電池容量に関する情報を遠隔的にモニタでき良好な結果を得た.以上より,本研究で開発を行った遠隔管理システムは人工心臓装着患者の安全管理にきわめて有効と思われる.
キナーゼ型受容体のシグナル切替と下流シグナル伝播の機構 : 1分子追跡法による解明

EGF受容体(EGFR)は、細胞膜上でEGFを受け取り、細胞増殖や細胞骨格の変化などを誘起する、極めて重要な受容体である。近年、EGFRシグナルが細胞膜に沿って広がるという議論が起こっており、細胞内の実時空間を考慮したシグナル伝播研究が始まろうとしている。しかしながら、各分子が「いつ、どこで、どれくらいの時間」相互作用し合うことで、シグナルが細胞内空間を広がるのかは、ほとんど分かっていない。そこで私は、生きている細胞の中で、これらのシグナルタンパク質を1分子ずつ観察することによって、EGFRシグナルが細胞膜上を広がるメカニズムを解明したいと考えた。私はまず、EGFで刺激して1560秒という短時間に、細胞膜上のEGFRが、それまで細胞膜上をブラウン運動していたのを止めて、動かなくなってしまうことを発見した。さらに私は、EGFで刺激後30秒以内に、Grb2とSOSが細胞膜にリクルートされてきて、そのまま細胞膜上で止まっていることを発見した。このとき、Grb2と共局在するEGFRの輝点は、ほとんどがダイマー以上の蛍光強度を示した。一方、SOSの下流分子であるH-RasとK-Rasは、EGF刺激の有無にかかわらず速く拡散しており、しかも、EGFR複合体とは、刺激後もごく短時間の共局在しかしなかった。これらの結果より、以下のモデルが考えられた:EGFで刺激すると、EGFRがダイマーやオリゴマーを形成したときにのみ、Grb2などの下流の分子をリクルートする。このシグナル発信型のEGFR-Grb2-SOS複合体は、細胞膜上で止まっているので、この段階では刺激位置が固定され、シグナルの伝播には寄与しない。しかし、Rasだけは刺激後にも速く拡散していて、止まった複合体中のSOSにより一瞬で活性化された後、すぐにまた細胞膜上を拡散していく。このように、「速いRasの拡散によって、Rasの活性化サイクルおよび、シグナルの細胞膜に沿った広がりが促進される」という、シグナル増幅および伝播の、実時空間を考慮した新しいメカニズムが考えられた。本研究では、キナーゼ型受容体としてEGF受容体を用いる。EGF受容体は、細胞膜上でEGFを受け取り、細胞増殖や細胞骨格の変化や走化性などを誘起する、極めて重要な受容体である。EGF受容体は細胞の癌化や転移に関係してもおり、抗癌剤のターゲットにもなっている。実は最近、「EGFシグナルが細胞膜平面に沿って広がる」という議論が巻き起こっており、これを皮切りに、細胞内の実際の時空間を考慮したシグナル伝播の研究が始まろうとしている。しかし、そもそもシグナルが細胞膜平面で広がることは、最も重要なことなのだろうか?細胞増殖シグナルGrb2+SOS→H-Ras+K-Ras→Raf1において重要なことは、シグナルが細胞膜平面で広がることではなく,シグナルが核へ届くことである。したがって私は、増殖シグナルに関わるこれらの分子が核まで届くメインルートを1分子観察で明らかにする。一方、細胞骨格再編成のシグナルGrb2→N-WASP→Arp2/3は、細胞の走化性に関わるとされているが、方向性を持った細胞骨格の局所変化を引き起こすためには、シグナルは細胞膜平面で広がってはならず、むしろ、リガンド刺激位置の固定が行われなければならない。私の予備実験においては、「EGF受容体および、アダプター分子Grb2がリガンド刺激後に動きを止める」という、刺激位置の固定を支持するデータが得られている。この発見を踏まえ、刺激位置固定と核へのシグナル伝達の機構を解明するため、本年度はさらに他のシグナル分子(SOS, H-Ras, K-Ras, Raf1, N-WASP)についても1分子観察・解析を推し進めた。

しかし、Rasだけは刺激後にも速く拡散していて、止まった複合体中のSOSにより一瞬で活性化された後、すぐにまた細胞膜上を拡散していく。このように、「速いRasの拡散によって、Rasの活性化サイクルおよび、シグナルの細胞膜に沿った広がりが促進される」という、シグナル増幅および伝播の、実時空間を考慮した新しいメカニズムが考えられた。
雄の繁殖履歴に依存した雌の配偶者選択:コピー戦術の実証とその進化要因の解明

ロウソクギンポ雌のコピー戦術を実証するために、雌の産卵行動の観察と配偶者選択実験を野外で行った。その結果、複数の雌が、ペア産卵を行っている巣の周辺に集まり、その後、雄の求愛を受けることなく無理やり入巣して産卵していたこと、通常、雌が選択しない「配偶履歴のない雄」とモデル雌とのペア産卵を雌(実験雌)に見せると、その後、その実験雌がその雄と産卵に至ったことから、本種雌がコピー戦術を採用していることが強く示唆された。浅海域に生息する小型魚類ロウソクギンポは、雄が構える巣穴に複数の雌が訪れて産卵する縄張り訪問型複婚で、卵は孵化まで雄が単独で保護する。演者らの過去の研究で、前日に卵を獲得した雄の卵獲得率が極端に高いこと、そして産卵中の巣周辺に複数の雌が観察されたことから、本種雌におけるコピー戦術の存在が示唆されている。本研究では、本種雌のコピー戦術を実証し、その進化的意義を明らかにするために野外で産卵行動を観察した。その結果、雄の探索中にペア産卵に遭遇した雌のほとんどが、その巣に割り込んで産卵するか、産卵終了後にその巣に入り産卵した。これらの行動は、雄の求愛がなくても、産卵に至った点で、通常の繁殖と大きく異なっており、本種雌におけるコピー戦術の存在を強く示唆した。さらに、当日に産卵を観察した巣で産卵できなかった雌が、前日に産卵を観察した巣を選択することも確認した。本種では、卵数が多い巣ほど保護放棄されにくく、また捕食に対する薄めの効果が高くなるため、雌は日齢が若い卵が多く存在する巣を選択すれば、高い卵の生残が見込める。しかし、繁殖可能な時間帯が短いため、雄を探索する十分な時間は無く、さらに、産卵せずに巣を出ると雄に激しく噛み付かれて傷つくことから、雌が巣内の卵を確認するのは困難である。本種雌はコピー戦術によって、少ないリスクと時間で多くの卵が存在する巣を選択しているのかもしれない。他個体の配偶者選択を観察して真似る「Mate-choice copying(コピー戦術)」は、魚類を含む多くの分類群で報告されているが、その進化要因は未だ不明である。本研究では、雄保護魚類のロウソクギンポを材料に、雌のコピー戦術を実証し、その進化要因を解明することを目的とした。これまでの調査で、本種雌が雄の配偶履歴に依存した配偶者選択を行うこと(Matsumoto et al., in prep)、複数の雌が、ペア産卵を行っている巣の周辺に集まり、その後、雄の求愛を受けることなく無理やり入巣して産卵したことから、本種雌のコピー戦術が示唆されていた。21年度は、これらの雌の配偶行動が、単に魅力的な雄との配偶行動ではなく、コピー戦術であることを実証するために、通常雌が選択しない「配偶履歴のない雄」とモデル雌とのペア産卵を雌(実験雌)に見せて、その後、その実験雌の配偶者選択を追跡する野外操作実験を行った。その結果、本来ならば雌から選ばれる可能性がほとんど無いその「配偶履歴のない雄」の巣に複数の雌が集まり、それらの雌が産卵に至った。この実験結果は、本種雌がコピー戦術を採用している可能性を強く示唆するが、複雑な野外実験故に現段階ではサンプル数が少ないため(N=6)、22年度も同様の実験を継続して仮説を検証する予定である。他魚種において、雌は日齢が若い卵を多く保護する雄を選択することで、捕食に対する「薄めの効果」が期待できることが知られているが、ロウソクギンポ雌は、巣内の卵の発生段階を識別できないことに加えて、産卵せずに出巣すると雄から激しく噛み付かれ傷付く「ハラスメント」を受けることから、雄あるいは巣の査定(Mate sampling)が困難である。それ故、安全かつ正確に雄を選択できるコピー戦術が進化したのかもしれない。
海馬神経回路の活動パターンの形成と維持

アストロサイトはグリア細胞の1つに分類され、古典的には、周辺のニューロンへのエネルギー供給や物理的支盤、保護作用など、神経活動をサポートする補助的な細胞であると考えられてきた。近年になって、アストロサイトがニューロンの活動を積極的に制御する脳情報処理回路の一員であることが示唆され、その多様な機能がこれまで以上に注目を集めている。本研究ではこの問題に取り組むため、光刺激によってアストロサイトの活動を制御できるカルシウムuncaging法と、細胞体および軸索からのパッチクランプ記録法を行い、軸索近傍に存在するアストロサイトが、活動電位の軸索伝播、および、その下流のシナプス伝達効率をどのように調節するかについて検討した。その結果、アストロサイトからカルシウム活動依存的に放出されたグルタミン酸が、軸索上に分布している受容体に作用し、活動電位の幅を増大させることを見出した。これによって、軸索終末に届く電気シグナル量が増大し、プレシナプス末端での電位依存性カルシウムチャネルが通常時より強く活性化されることで、神経伝達物質の放出量の増大、そして次の細胞へのシナプス伝達の上昇へと繋がるものと考えられる。アストロサイトのカルシウム活動は数秒から数十秒持続するものであり、ニューロンとは違った時間スケールで、神経回路の記憶保持や情報処理に関与できる。今後より正確に神経回路の挙動を理解するためには、このようなアストロサイト活動をいかに考慮して、回路演算にアプローチしていくかが重要な課題になると思われる。脳は多彩な個性をもつ神経細胞の集合体であり、高度に組織化され、緻密なネットワークを内包している。時空的に協調した神経活動は脳高次機能の基礎をなしていると考えられ、種々の神経疾患との関連も報告されている。今回、新規に確立した高速多ニューロンカルシウム画像法を海馬のCA3野回路に適用し、自発的なネットワーク活動をミリ秒以下の時間分解能で捉えることに成功したので報告したい。自発活動の時空パターンにおいて細胞間の活動同期性に着目し、局所ネットワークに潜在する機能的なサブグループを導きだした。局所回路に潜在するシステム構造を解明するため、二細胞間の同期活動に焦点を当て、ネットワーク上での各細胞ペアの相互グラフを再構築することを試みた。二細胞間活動についてその同期性の定量化を行い、同期性により規定される細胞間の機能的な結合を細胞マップ上で表現した。ここではポアソン過程を仮定したときに期待される同期の確率を基準として評価した。まずクラスター分析を行い、ネットワーク上に存在する個々の細胞がいくつかの下層グループに分類されることを見出した。このことから、回路の同期活動は、機能的な細胞集団、すなわちセルアセンブリーを反映していると考えられた。同期性ネットワークおよび細胞集団を生む機能的基盤として、共通した上流の細胞からのシナプス入力に注目し、パッチクランプ法を用いて複数細胞からの同時記録を行った。記録された出力・入力のそれぞれの時系列パターンについて、発火活動の同期性と細胞間での入力相関の算出を行い両者の関係を比較した。その結果、抑制性入力は発火同期性の高い細胞ペア、低いペアのいずれにおいても一様に高い相関を示すのに対し、興奮性入力は同期性の高いペアにおいてより高い相関を示した。したがって共通した興奮性入力が発火出力の同期性に関与することが想定される。以上の結果は、ネットワークレベルで協調した活動を示す細胞集団が背景に存在することを示唆している。
健康保険・医療保険の効率化に関する研究－大規模レセプト・健診データのパネル分析－

健診データと診察データを用いて、健康増進活動が、将来の医療費に与える影響について実証研究をおこなった。また同じデータベースから簡易健康年齢という指標を作成し、それを用いても実証研究を行なった。その結果、健康増進活動は将来の医療費を軽減させることが分かった。また簡易健康年齢という指標は、保険契約にともなう情報問題を解決するために役立つ可能性があるということも分かった。JMDCの診断・検診データを利用し、当初の研究目的にしたがって、高次元のビッグデータに関する研究と実証研究の両面から研究を進めた。前者では、高次元データを効率よく活用する、医療費予測モデルを研究している。これまでのところLassoに代表される正則化モデルによる予測について考察を進めた。この成果の一部は、2015年にミュンヘンで開催された、World Risk and Insurance Ecoonomics Congressで報告した。後者については、診断・検診の医療データからいくつかの説明変数を抽出し、医療費削減にとって有効な説明変数を明らかにするという実証研究を進めた。この過程で、医学的知見が重要であることを認識し、京都大学の医学部の研究室にてインタビューした。その結果、研究の一部について共同研究を行う可能性を見出した。研究成果としては、「生活習慣改善により糖尿病・高血圧を発症した場合の医療費の削減」という報告を「生活経済学会」の全国大会(2016年6月開催)で報告する。また中山教授との共同研究では、「糖尿病の治療が1か月遅れると医療費がいくら増加するのか」ということを実証した結果を英文医学誌に投稿する予定で準備を進めている。全体としておおむね順調に進んでいるが、当初の目的であった、健康保険制度および民間医療保険の改善に直結するような研究とはなっていない。しかしながら、われわれの研究が、国民的関心事である医療費効率化に対して重要な経験を提供し、エビデンスベースでの健康保険制度改革のために役立つとしたら本来の目的と関連するものと考えられる。JMDCのレセプト・検診データは、件数こそ数百万件にとどまるが、多数の情報を伴う高次元ビッグデータである。このような高次元ビッグデータについての知見は、健康リスク分析班によっておおむね当初の予定どおり得られており、研究の一部を国際学会で報告することができた。他方、実証研究班は、ランダム化比較試験(RCT)による治験を中心にする医学研究の世界に、計量経済学による実証研究を取り入れ、医療費の効率化に関するエビデンスを探っている。この研究の結果の一部については、今年度中に報告をし、ペーパーとする予定である。これらの成果発表が順調にすすめば、おおむね順調に進んでいるといえるものと判断した。本年度は、JMDCから購入した診察・健診データベースの分析により一定の研究成果が達成された。この研究は、医療保険に関する実証研究を行う山本=米山班とビッグデータ分析を担当する小暮の二班からなるが、前者では、医学部所属研究者との共同研究で、健康増進活動が医療費に与える影響の研究を進め、現在、海外ジャーナルへの投稿準備中である。また特定の成人病に絞って、健康増進活動が将来の医療費削減にポジティブな影響を与えることを計量分析で明らかにした論文が日本の学術誌(査読付)に掲載された。後者も国際学会発表を行うなど、最終年度にむけてまとまった成果を得るべく準備している。本年度に進展した実証研究の概要について具体的に述べると次のようになる。この研究は、特定の成人病の場合、直前まで健康増進活動をしていた人としていなかった人で医療費にどのような影響があるのかを明らかにするというものである。レセプトデータおよび健診データから、直前の医療費と4年後の医療費が分かる人であり、かつ健康増進活動をしていた人としていない人が判明する人のデータを抽出し、計量分析をおこなった。その結果、成人病の発症までに健康増進活動を行っていた人の方が、行っていなかった人よりも医療費の増加率があきらかに小さいことが統計的に明らかにされた。日ごろの健康増進活動は、長生きを促進するという意味では医療費実額の増大を予測させる。皮肉なことであるが死亡すれば医療費はかからないからである。しかしながら、医療費の増加率に対して抑制的な影響を及ぼすことが明らかにされることにより、日常における健康増進活動の意義が再確認される結果を導いた。平成28年度は、健康年齢というキーワードからより「保険」および「保険制度」に引き付けた問題意識をもって研究にあたってきた。日本医療データベースセンター(JMDC)から提供される診察・健診データベースはきわめて情報量が多く取り扱いが難しいものであるため分析に時間を費やしたが、おおよそ諸問題を克服して、おおむね順調に研究を進めることができた。ひきつづき、当初の目的とした成果を出すために頑張りたい。健康組合のデータをもとに作成された医療データベースを利用して、医療保険に係る様々な問題に挑戦するというのが大きな課題であった。このデータベースの特徴は、健診データと診察データが個人ごとに時系列的に観察できるものであるため、臨床医学や医療経済学にとって大変有益なものである。われわれの研究の特徴は、このデータを保険経済学の実証研究に利用した点にある。小暮が高次元ビッグデータとしての当データベースについて研究を進める一方、米山と山本は、このデータから抽出したデータセットを持ちいて様々な実証研究を試みた。その結果、ある仮定のもので健康維持活動が医療費の節約に貢献することが実証され、査読付きの論文として公表された。また健康維持活動を促進することの簡易指標を開発し、それを用いて、健康増進型の健康保険の可能性について実証した。

この研究については、国際学会等で報告し、また今年の8月の国際学会(APRIA)においても報告発表する予定である。今回の研究は、大きく言えば、保険契約をめぐる情報の非対称性の問題をめぐる応用問題であるといえる。この意味では、以前から研究を続けていた自動更新特約付き定期保険によるadverse retension研究の深化にも貢献し、その成果を海外の学術誌に登校中である。今後は本研究で築いた経験から、貴重な医療データベースを引き続き活用してより研究を進展させたいと考えている。健診データと診察データを用いて、健康増進活動が、将来の医療費に与える影響について実証研究をおこなった。また同じデータベースから簡易健康年齢という指標を作成し、それを用いても実証研究を行なった。その結果、健康増進活動は将来の医療費を軽減させることが分かった。また簡易健康年齢という指標は、保険契約にともなう情報問題を解決するために役立つ可能性があるということも分かった。医療費予測モデルに関連する研究に関しては、今後以下の二通りの進展を考えている。第一に、高血圧、糖尿病、脳卒中等の特定の診断がなされた患者についての医療費分析モデルを検討すること。第二に、選択バイアスを排除するために、回帰非連続デザイン等の手法を用いた予測モデルにも考察すること。以上である。医療費に関する実証研究では、今回明らかにした糖尿病・高血圧と生活改善効果にとどまらず、他の疾患と生活改善効果の関連について分析を進める。また医学的知見を参考にしながら、医療費削減につながる要素を生活改善や医薬選択にまで範囲を広げて探究することも考えている。最後に全体としては、高血圧、糖尿病等の診断がなされた患者の医療費予測モデルと実証研究で特定された医療費と病気等の因果関係について情報を共有し、それぞれにとってより優れた研究となるように努めたい。残された1年間で、健康保険制度全体に対して具体的な提案を行うことは難しいが、最近注目を浴びている健康増進型保険の実現可能性という切り口から、政策的議論の基礎となるような実証分析を提供することによって、課題を果たすことができる。学会発表としては、国際学会(APRIA)および国内学会(日本保険学会・日本保険リスク年金学会など)の報告を、学会誌掲載を視野に入れて、行なう予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。保険理論29年度が最終年度であるため、記入しない。
消費者の求める「本物感」‐本物感尺度の開発と広告への応用‐

本研究の目的は,ブランドの本物感を構成する要素を抽出し,その要素に従って尺度を開発することにある。同時に,尺度開発の結果得られた要素を用いながら本物感という新たな視点を取り入れたブランド・マネジメントのあり方を提唱するものである。具体的には,次の3つを明らかにした。最初に,ブランドの本物感を測定する尺度を開発し,次に,当該結果得られた要素を類型化しながら,広告表現への応用を試みた。最後に,ブランドの本物感の形成プロセスを検討しながら,本物感を考慮したブランド・マネジメントを提唱した。本研究は,消費者が製品やサービスに対して主観的に感じる本物を「本物感」として捉え,本物感尺度の開発,及び当該尺度を用いた応用的研究を予定している。本年度は,本物感尺度開発に向けた基礎的な研究として,本物感を構成する要素,および要素間の関係を明らかにすることを試みた。リサーチ会社のモニターを対象として得た質的データを用いて,消費者行動研究を専門とする二人の研究者がコーディングし,本物感を構成する複数の要素を明らかにした。本研究の全体的な目的の一つとして,本物感尺度の開発を挙げていることから,本段階においては敢えて要素の精緻化は図っていない。次に,要素間の関係を検討するために,共起ネットワーク分析を行った。当該分析を用いたのは,消費者は,コーディングで明らかになった要素のいくつかを連想させることによって対象が本物であると評価していることが推測されるためである。共起ネットワーク分析の結果から,本物感を構成する要素は比較的強く結びついているいくつかのグループに分類できることが示唆された。同時に,消費者が対象を解釈する際に用いる属性の観点から要素の分類を試みた。最後に,上記を踏まえ,本物感を構成する要素,及び要素間の関係を示した本物感の概念図を検討した。先行研究で指摘されてきた要素の多くは,客観的に評価され得る属性である一方,本研究ではそれらに加えて,消費者による主観的に評価され得る属性も明らかにしている。その上で,消費者は属性を横断しながら対象を本物であると評価していることを示唆した。次年度においては,概念図を基礎とした本物感尺度開発を実施する予定である。本年度は,(1)インタビュー調査,(2)尺度項目の検討,(3)量的調査(尺度開発)を進める予定にあった。インタビュー調査によって得た質的データをM-GTAで分析したところ,前年度に抽出した本物感構成要素を確認しつつ,消費者は「購買前」「購買時」「購買後」を通して当該要素を取得していることを明らかにした。つまり本物感は,時間の経過とともに形成され得ることを示唆した。同時に,要素の種類やそれを取得するための情報源(メディア等),時間との関係において一定の規則性を見出した。次に,前年度の結果,及びインタビュー調査結果を踏まえながら,本物感を構成する要素を反映した尺度項目を作成した。一連の尺度作成は,2名の消費者行動研究を専門とする研究者によって進めた。結果として,21の本物感構成要素を反映する132項目からなる尺度項目候補を作成した。その後,上記尺度項目を用いた量的調査を行った。天井効果,フロア効果を確認し,残った尺度を用いて,探索的因子分析を行った。分析から得られる共通性,因子負荷量を考慮し,それぞれの値が低い項目は削除し,繰り返し探索的因子分析を行うことで,構成要素を反映した分類になるかどうかを確認した。最終的に,本物感構成要素が11の要素(42項目)に集約される結果となった。最後に,内部一貫性,1次元性,収束妥当性,弁別妥当性の確認を行ったところ,問題ない数値を得た。結果として,先行研究で指摘されている要素に加え,新たに3つの要素の存在を示唆した。本物感構成要素抽出時,及び調査時ともに一貫してカテゴリー,及びブランドを横断的に調査対象とした結果,先行研究で指摘された要素を確認しつつ,新たな要素の存在を示唆した点は意義があると考える。新たな要素の発見に繋がったのは,先行研究とは異なり,カテゴリーやブランドを特定せずに収集した自由記述回答をコーディングし,より多くのデータに基づいて要素抽出を試みた結果である。とりわけ,今回新たに示唆した要素の1つは,経験によって獲得し得る要素と推測される。本年度新たに示唆した要素,及び当該尺度項目を含め,来年度は尺度を精緻化していく。本研究の目的は,ブランドの本物感を構成する要素を抽出し,その要素に従って尺度を開発すること,及び当該結果得られた要素を用いながら本物感という新たな視点を取り入れたブランド・マネジメントのあり方を提唱することである。そのアプローチは主に以下3つの視点で実施してきた。(1)ブランドの本物感を測定する尺度の開発:先行研究の課題を踏まえ,カテゴリーやブランドをあえて特定せず,より多くのデータを回収することで,要素を網羅的に抽出し,当該要素を反映した尺度の開発を試みた。先行研究に基づいた尺度開発を進めた結果,11要素に従った合計42の尺度項目を提案するに至った(尺度の精緻化は平成28年度の成果の一つ)。(2)本物感構成要素の類型化:尺度開発の結果得られた要素を類型化しながらブランド・マネジメントにつながる研究を進めた。多次元尺度構成法によって構成要素を次の4つに類型化した。「原材料へのこだわり」「ステータス系」

「差別化要素系」「モノづくりへのこだわり」である。当該結果を踏まえ,広告研究への応用を試みた。具体的には,観察可能な要素群(「差別化要素系」「モノづくりへのこだわり」)と観察不可能な要素群(「原材料へのこだわり」「ステータス系」)それぞれを反映した広告を作成し,購買意図などの結果要素との関係を調査した。結果,観察不可能な要素群を反映した広告の効果を確認するに至った。なお,広告に関する調査は平成28年度の成果の一つである。(3)本物感形成プロセスの解明:ブランドの本物感がどのように形成されるのか,を消費者が要素を取得していく認知的プロセスとして捉え,明らかにした。M-GTAとテキストマイニングとの併用による循環的アプローチを用いることで,本物感形成プロセスには「企業(ブランド)のまじめさ」を媒介するルートと「社会的承認」を媒介するルートが存在することを明らかにした。本研究の目的は,ブランドの本物感を構成する要素を抽出し,その要素に従って尺度を開発することにある。同時に,尺度開発の結果得られた要素を用いながら本物感という新たな視点を取り入れたブランド・マネジメントのあり方を提唱するものである。具体的には,次の3つを明らかにした。最初に,ブランドの本物感を測定する尺度を開発し,次に,当該結果得られた要素を類型化しながら,広告表現への応用を試みた。最後に,ブランドの本物感の形成プロセスを検討しながら,本物感を考慮したブランド・マネジメントを提唱した。本年度において,本物感を構成する要素,及び要素間の関係を反映した概念図を作成することができた。本物感を構成する要素を下位尺度とした尺度開発を目的としている点において,先行研究で指摘されてきた客観的な属性だけではなく,主観的な属性も概念図で示すことができた点は,次年度の本格的な尺度開発に向けて有意義な点であると考える。次年度は次の研究を計画している。(1)本物感尺度の精緻化:先行研究を参考に,カテゴリー,及びブランドを特定した調査を予定している。同時に,本物感構成要素と当該要素の近接概念との弁別妥当性を確認する。(2)広告への応用:本物感を演出した広告と結果要素(購買意向・ロイヤルティ)との関係を検証する。その際,高関与製品/低関与製品、製品に対する知識の高低や被験者の属性等から多面的に分析を行う予定である。消費者行動マーケティング次年度は,次の研究を計画している。(1)質的調査(インタビュー調査),(2)尺度の検討,(3)量的調査(尺度開発)(1)質的調査(インタビュー調査)の目的としては,本年度示した概念図の精緻化にある。概念図を基礎とした半構造化インタビュー(20名)を予定している(2015年6月7月)。(2)尺度の検討は,先行研究で用いられている尺度,近接概念の尺度,及び本年度の成果とインタビュー調査の結果を反映した複数の尺度を作成する(2015年7月8月)。(3)量的調査(尺度開発)は2回予定している。妥当性,信頼性の確認は,先行研究を踏まえて実施する(2015年9月2016年1月)。本年度において量的調査(予備調査・本調査)を2回予定していたが,予備調査のみ実施したため。インタビュー調査を次年度に変更したため。