hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近隣のソーシャル・キャピタルと島嶼住民の健康

健康が近隣のソーシャルキャピタル(社会的凝集性と近隣資源)により、どのように維持・改善されうるのかを島嶼住民を対象として、グループインタビューにより検討した。健康に影響を及ぼす近隣資源はソーシャル・サポート、情報チャンネル、地域を維持しようとする統制力、近隣組織への参加がその構成要素と考えられた。ソーシャル・サポートや社会的信用に裏打ちされた情報チャンネルが健康に影響を及ぼしていたが、地域を維持しようとする統制力、近隣組織への参加は、健康に正にも負にも影響していた。本年はまず、先行研究のレビューを行った。その結果、健康な行動だけでなく不健康な行動にもソーシャル・キャピタルがどのように関与するかという課題設定の一定の妥当性と、それに関連し、ソーシャル・キャピタルの定義およびその測定方法について、示唆が得られた。本テーマに関する国外の研究動向としては、これまでの研究では社会的凝集性を強調しすぎ、インフォーマルなネットワークや家族のサポート等、地域生活の目的を達成するためのリソースや、それらのリソースへの各個人の相対的なアクセスを見落としているとの指摘や、部外者の排除、グループメンバーへの過度の要求、個人の自由の制限といったソーシャル・キャピタルの負の側面を捉えられていないという指摘がみられ、課題設定が一定の妥当性を有すると考えられた。概念定義としても、Bourdieuのソーシャル・キャピタルの側面を近隣資源と捉え、近隣のソーシャル・キャピタルは近隣資源と社会的凝集性の2者から成り立っているととらえることで、負の側面を捉えることにもなり、何よりもネットワークに埋め込まれたリソースを捉える事ができると考えた。文献レビューを健康分野に限定せず、広く渉猟し、ソーシャル・キャピタルの測定方法に、重要な視点が得られた。そこから、質的研究のリサーチ・クエスチョンを次のように考案した。「近隣のソーシャル・キャピタルである、社会的凝集性と近隣資源がどのように健康事象に影響しているか」、特に「健康に正にあるいは負に影響を及ぼす近隣の実体的・潜在的資源は何か」、「近隣資源に対して、ネットワークのメンバーがどのようにアクセスするのか」である。ネットワークに埋め込まれた資源を、いわばネットワーク内外に出入りする文脈上にプロットする方法は既存のものではなかった。従って、本年度は、エスノグラフィックなアプローチで、インタビューガイド作成に向けた予備調査までを行った。本年は昨年度の予備調査をもとにインタビューガイドを作成した。グループ・インビューのグループとしては、住民活動への参加が高い集団、介護者、町内会、婦人会、保健医療従事者を選定した。サンプリングはグループについては組織を単位とし、それ以外は機縁法によるものとした。社会経済的状況の差異が近隣のソーシャル・キャピタルに影響することから、社会経済的状況の異なる島嶼として、沖永良部島、加計呂麻島、種子島、甑島を選定した。甑島は情報収集のみで、実査はできなかった。リサーチ・クエスッチョンは『近隣のソーシャル・キャピタルである、社会的凝集性と近隣資源がどのように健康事象に影響しているか』である。特に後者の近隣資源について、『健康に正にあるいは負に影響を及ぼす近隣の実体的・潜在的資源は何か』、『近隣資源に対して、ネットワークのメンバーがどのようにアクセスするのか』がその内容である。影響を検討する健康事象は、QOLや全体的な健康および食事、運動、喫煙、過度の飲酒を含む健康行動とした。健康事象に影響する近隣資源としては、ソーシャル・サポート、情報チャンネル、地域を維持しようとする統制力、近隣組織への参加がその構成要素と考えられた。住民活動への参加が高い集団では、主としてソーシャル・キャピタルの健康に有益な面が捉えられた。喫煙や過度の飲酒については、近隣組織への参加度が高いことが不利益と関連していることが示唆された。ただし、このことは対象とした地域がすべて社会的凝集性が高い地域のためかもしれしれない。一方、婦人会への参加は自分たちの時間やリソースを多大に地域社会に提供しなければならないことが存続を難しくしているが、当該婦人のみならず、地域のエンパワメントを醸成していたという点で健康問題にとっても重要であった。さらに、情報チャンネルとしての同級生、同業者の役割が重要であることが分かった。本年度は最終年であるため、これまでに得られた知見をより確かなものとできるかどうかを事例を追加検討し、『近隣のソーシャル・キャピタルと健康との関連』モデルの精緻化を試みた。『健康に正にあるいは負に影響を及ぼす近隣の実体的・潜在的資源は何か』については、ソーシャル・サポート、情報チャンネル、地域を維持しようとする統制力、近隣組織への参加がその構成要素と考えられた。それらが単独に影響を及ぼすというより、相加的あるいは相乗的に関わった時に、初めて実質的な影響があることが示唆された。ソーシャル・キャピタルが健康に有益な影響を発揮するのは、ソーシャルサポートや情報チャンネルとしての近隣資源としての働きという側面はあるが、その情報チャンネルが社会的信用に裏打ちされて初めて効力を発揮すること、地域を維持しようとする統制力との関係で、効力を発揮できない場合もあることがわかった。近隣組織への参加度が高いことが不利益と関連していることについても、近隣組織の性格によっても不利益に関連するとばかりは言えない。結束型かつ橋渡し型キャピタルの組織としての婦人会の場合、結束型キャピタル組織の婦人会に比べ、女性だけでなく住民全体も、さらには保健師等の専門職にも相互に影響し合うネットワークが形成されることが、不利益に関連しない結果をもたらしたと考える。

社会的凝集性は直接的に、また近隣資源を通じて間接的に健康に影響を及ぼすと考えてきたが、人口の高齢化ばかりでなく大きな人口減少下の地域では、社会的凝集性そのものが揺らいできており、対象とした島嶼地域では、社会的凝集性の直接的な影響は少ないとの感触を得た。一方で、近隣組織として、婦人会以外にも結束型かつ橋渡し型キャピタルの新たな出現はあり、それらと保健師等の専門職とで、ソーシャルキャピタル醸成を図ることが島嶼での健康づくり戦略として活用できると考えられた。健康が近隣のソーシャルキャピタル(社会的凝集性と近隣資源)により、どのように維持・改善されうるのかを島嶼住民を対象として、グループインタビューにより検討した。健康に影響を及ぼす近隣資源はソーシャル・サポート、情報チャンネル、地域を維持しようとする統制力、近隣組織への参加がその構成要素と考えられた。ソーシャル・サポートや社会的信用に裏打ちされた情報チャンネルが健康に影響を及ぼしていたが、地域を維持しようとする統制力、近隣組織への参加は、健康に正にも負にも影響していた。本年度のみで考えると順調であるが、昨年度の遅れを取り戻すまでには至らなかった。予定していたグループインタビューで実施できなかった集団や実査できなかった甑島等もあったが、質的研究の成果により『近隣のソーシャル・キャピタルと健康の関連』を捉える枠組みは出来た。インタビューの個々の結果は解析したが、それらを統合することは出来ておらず、量的調査を企画する前に、モデル構築をする必要がある。地域看護学当初予定した目的を達成するため、本年度は質的研究の成果を統合し、『近隣のソーシャル・キャピタルと健康の関連』を捉えるモデル構築を行う。その過程で、まずエスノグラフィーによるケースを積み重ね、帰納的にモデル構築を行いたい。その上で、島嶼での健康づくりの戦略に活用できるように、モデルの検証を行う。QOLや全体的な健康あるいは健康行動を近隣のソーシャル・キャピタルがどのように維持・改善しうるのかを明らかにすることが、本研究の目的である。本年度の目標とした先行研究のレビューについては、より広範にソーシャル・キャピタル論やネットワーク論を渉猟することで、ソーシャル・キャピタル特に社会資源の測定方法については、重要な視点が得られた。しかし、もう一つの目標である、質的研究の成果により、『近隣のソーシャル・キャピタルと健康の関連』を捉えるモデルを構築はできなかった。先行研究では、ネットワークに埋め込まれた資源であるソーシャル・キャピタルを測定する方法は開発されておらず、その方法を検討する予備調査といえる段階に留まった。調査対象島嶼についても、受け入れはよいが、実施時期の関係で、実施できなかった地域もあった。進捗状況の見通しが甘かったことは反省点である。質問紙調査を想定し、パソコンとデータ回収作業や情報処理のために、ipadの購入を予定していたが、質問紙調査までは実施できなかったので、その分の費用を翌年度に持ち越した。質的研究のためのレビュー等を受ける謝金や消耗品費に使用も研究進捗に併せ、見送った。
非線形ステファン問題の解の数値的検証

当研究では、まず、1次元線形ステファン問題について解の数値的検証を試みてみた。その方法は、以下のとおり。1次元ステファン問題は熱方程式に対するグリーン関数を用いて積分方程式に変換できる。そして問題の解はその積分方程式の不動点として表わすことができる。よって積分方程式によって定義される作用素により、ある有界な凸閉集合が、それ自身に写されることを計算機によって示せれば、シャウダーの不動点定理により、解の数値的検証が成功したことになる。積分方程式に対しては、積分の値を上下から評価してやることにより、上のプログラムを実行することに成功した。しかし、この方法は一般のステファン問題に適応するは向いておらず、現在より一般的な方法を模索中である。
生産組織の経済史:工場制の比較制度分析

1980年代以降、ゲーム理論の発展を前提として、制度と組織の経済学的分析が急速に進展した。またその中で、経済活動をコーディネートする様式に多様性があり、さまざまな様式間の比較分析が重要な研究課題であるという認識が、経済学者の間で広く共有されるようになった。このような新しい見方は、経済史研究に対しても、従来受け容れられてきた見解の再検討を迫っている。経済史研究の分野では、伝統的に「産業革命」が経済史上の最も大きな画期のーつとされ、その本質は工場制の成立にあると考えられてきた。しかし、従来の研究では工場制の効率性が先験的に前提とされ、その結果、効率性自体の検証、効率性ないし非効率性をもたらしたメカニズムの分析、工場制と他の生産組織との比較分析、工場制相互の比較分析などの、今日から見れば重要な論点が必ずしも検証されてはこなかった。「工場制」は近代的な経済発展の前提とはされても、自覚的に分析対象とされることは多くはなかったと考えられるのである。本研究は、工場制の再検討が経済史学における課題としての重要性を帯びていると認識し、方法的には近年における制度と組織の経済分析の研究成果を参照しつつ、経済史上の工場制の比較分析を行うことを目的としている。研究プロジェクトを実施するために、2000年度2002年度科学研究費(基盤B12430012)の交付を受け、研究代表者・分担者がそれぞれの研究テーマに取り組むとともに、毎月研究会を行って、その時点までの研究成果を報告した。また、これをふまえて2002年5月には社会経済史学会大会でパネルセッション(「生産組織の経済史」)を組織し、研究代表者と研究分担者3名が報告した。最終的な成果は東京大学出版会から単行書として刊行する予定である(2005.年に岡崎哲二編『生産組織の経済史』東京大学出版会、として刊行された)。本年度は研究課題であるを生産組織の比較制度分析を遂行するために必要となる,経済史および経済理論に関する研究史整理を共同で進めるとともに,研究代表者および研究分担者は個別に基礎的な資料調査を行った.研究史整理は,研究会における各自の研究史整理報告と,外部より当該分野の専門知識を有する研究者を招く講演会とを組み合わせて極めて精力的に行われた.2000年6月1日,7月6日に通常の研究会を,さらに8月21-23日の3日間わたって全日の研究会を持つことにより,研究代表者以下全メンバーの報告と活発な議論が行われた.それを通じて,経済史および経済理論の研究における達成と問題点とに関する深い理解を共有するに至った.とりわ夏期における集中的なワークショップは高い生産性を示したので,2001年度以降においても開催される予定である.

一方,8月23日に中馬宏之一橋大学教授より自動車工業に関して,11月20日に大野昭彦青山学院大学教授よりラオスの在来織物業に関して,12月4日に岩本純明東京大学助教授より小農経営に関して,2001年2月5日に中村尚史埼玉大学助教授より鉄道業に関して,専門的な講演を受けた.研究史の検討による分析視角の整理を行う一方,専門的な報告に照らしてそれを再検討することによって,代表者および分担者は実証に有益な分析視角を獲得しつつある.また,基礎的な資料調査については,加賀見一彰が大阪市立大学へ,神林龍が長野県立歴史館等へ,内藤隆夫が大阪府貝塚市へ,中林真幸が岩手県庁等へ,橋野知子が京都市および川俣町へ,山田雄久が佐賀県有田町の辻精磁社へ資料採訪を行ったことをはじめとして,機動的に展開された.2001年度以降についても,引き続き活発な資料調査活動が行われる予定である.これらの進行状況に鑑みて,2001年度以降における具体的な研究成果の準備が整いつつあると判断することができる.本プロジェクトでは、経済史上見られた生産組織の多様性に着目し、それぞれの効率性をそれが置かれた歴史的・制度的文脈をふまえて理論的・実証的に検討している。各研究者がそれぞれのテーマについて研究を進め、その成果を毎月研究会で報告してきた。日本で広く見られた問屋制による生産組織については、橋野知子が桐生における織物工場の経営文書を用いて、工場制への移行の要因を市場と技術の両面から検討している。同じく問屋制について谷本雅之は、従来注目されることが少なかった都市小工業を対象としてそれが存続した社会的基盤を検討した。一方、企業内の組織については中村尚史が、日本鉄道株式会社の従業員データベースを構築し、20世紀初めにおける同社の組織改革の成功を支えた人的条件について検討した。また、岡崎哲二は、戦時期の日本で広く普及した産業報国会に着目し、それが争議防止と生産性に与えた効果について数量的に分析している。一方、中林真幸を中心とする何人かの本プロジェクトメンバーが、戦前日本の地主制の再検討に着手している。地主制については非常に多くの研究蓄積があるが、近年の契約理論の発展をふまえて、地主制の農業生産・投資に対するインプリケーションをあらためて理論的・実証的に分析することを意図したものである。1980年代以降、ゲーム理論の発展を前提として、制度と組織の経済学的分析が急速に進展した。またその中で、経済活動をコーディネートする様式に多様性があり、さまざまな様式間の比較分析が重要な研究課題であるという認識が、経済学者の間で広く共有されるようになった。このような新しい見方は、経済史研究に対しても、従来受け容れられてきた見解の再検討を迫っている。経済史研究の分野では、伝統的に「産業革命」が経済史上の最も大きな画期の一つとされ、その本質は工場制の成立にあると考えられてきた。しかし、従来の研究では工場制の効率性が先験的に前提とされ、その結果、効率性自体の検証、効率性ないし非効率性をもたらしたメカニズムの分析、工場制と他の生産組織との比較分析、工場制相互の比較分析などの、今日から見れば重要な論点が必ずしも検証されてはこなかった。工場制は近代的な経済発展の前提とはされても、自覚的に分析対象とされることは多くはなかったと考えられるのである。本研究は、工場制の再検討が経済史学における課題としての重要性を持っているという認識に立ち、方法的には近年における制度と組織の経済分析の研究成果を参照して、経済史上の工場制の比較分析を行うことを目的としている。本研究では、日本の石油精製業、絹織物業、玩具工業における工場制と代替的生産組織の比較を歴史的視点から行ったほか、職業紹介制度、産業報国会など工場制に関連するいくつかの組織・制度をとりあげた。研究成果の一部は2002年5月には社会経済史学会大会でパネルセッション(「生産組織の経済史」)で報告された。
エクサスケールを見据えた流体・構造双方向連成問題に対する統一的解法の構築

次世代超並列計算機環境を想定して、流体運動と構造変形が双方向連成しあう問題を対象に、両者を統一的に扱う解析手法を構築する。流体・構造統一オイラー方程式を採用し、階層直交格子を適用することで、強連成問題に対して超並列スケーリングし、かつ複雑形状に対応できるアルゴリズムを研究開発する。流体と構造の界面捕捉にはラグランジュ粒子法を採用することで、既存のオイラー構造解析の欠点を回避し、膜やシェル構造への対応を可能とする。提案手法を産業界でみられる複雑形状を有するシェルや膜構造の空力不安定問題に適用することで、次世代デジタルエンジニアリング環境を支援するシミュレーションのフレームワーク構築を目指す。
ナノ構造基板によるプロテオミクスのための高感度タンパク質検出法の開発

ガラス基板上に金属膜と誘電体膜を順に製膜することで、蛍光シグナルを増強できるナノ構造基板を作製した。金属膜としてAg膜を、誘電体膜としてヘキサメチルジシロキサンをモノマーとしたプラズマ重合膜を様々な膜厚で製膜した。そして蛍光標識タンパク質を滴下し、基板からの蛍光強度を測定したところ、プラズマ重合膜の膜厚が約56nmのとき、蛍光強度を約13倍に増幅できた。これにより、免疫測定の高感度化が可能となった。本研究では、血液や細胞抽出液などに含まれる微量タンパク質を高感度に検出することを目的とする。そのためのフォーマットとして、多様な薄膜が積層化された基板を作製する。具体的には、まず基板上にプラズマ重合法やスパッタなどを駆使することによって、金属膜、誘電体膜などの積層構造を構築する。特にプラズマ重合法では、ナノレベルでコントロールされた膜厚の構築が期待される。それらの基板上でCy3などの蛍光色素で標識されたタンパク質(標識抗原、標識二次抗体など)の高感度検出を試みる。平成19年度では、スライドガラス上にプラズマ重合膜を有するナノ構造基板を構築し、この上で蛍光シグナルの増強が観察されるかどうかを評価することにした。まず基板上に最初に製膜させる金属として銀を使用し、スパッタリング装置でスライドガラス上に銀薄膜を作製した。次にその金属膜の上にさらに積層させる機能性薄膜として、ヘキサメチルジシロキサンをモノマーとしたプラズマ重合膜を作製した。金属膜とヘキサメチルジシロキサン膜の膜厚を、触針型表面形状解析装置またはエリプソメーターを用いて測定し検量線を作成した。その結果、製膜時間と膜厚は比例関係にあることが示された。次に、さまざまな膜厚のプラズマ重合膜を持つ種々のナノ構造基板上にCy3標識抗体をスポッティングし、その蛍光シグナルを測定した。その結果、プラズマ重合膜の膜厚を適切に制御することにより蛍光シグナルを1223倍に増強できることが確認された。そのためのフォーマットとして、多様な薄膜が積層化されたナノ構造基板を作製する。具体的には、まず基板上にプラズマ重合法やスパッタなどを駆使することによって、金属膜と誘電体膜の積層構造を構築する。それらの基板上で、Cy3などの蛍光色素で標識されたタンパク質(標識抗原、標識二次抗体など)の高感度検出を試みる。平成20年度では、まずガラス基板上に金属膜としてAg膜、誘電体膜としてプラズマ重合法により製膜したヘキサメチルジシロキサン(HMDS)膜を有するナノ構造基板を構築した。その上にCy3標識抗mouse IgG抗体をスポッティングし、蛍光シグナルの増強度を観察した。その結果、HMDS膜の膜厚を5070nmにすることにより、本ナノ構造基板は未修飾のガラス基板よりも蛍光強度を1520倍に増強できることが確認できた。次にmouse IgGとrabbit IgGの溶液をそれぞれ基板上にスポッティングし、Cy3標識抗mouse IgG抗体と相互作用させることによって、ナノ構造基板上で特異的な抗原抗体反応が起こり、さらに蛍光強度の増強が観察されるかを評価した。その結果、mouse IgGからの蛍光強度は未修飾基板を用いたときと比較して最大約58倍となった。一方、rabbit IgGからの蛍光シグナルはほとんど観察されなかった。以上より、ナノ構造基板上で特異的な抗原抗体反応に由来する蛍光シグナルを数十倍に増幅できることが示された。本研究では、血液や細胞抽出液などに含まれる微量タンパク質を高感度に検出することを目的とした。そのためのフォーマットとして、多様な薄膜が積層化されたナノ構造基板を作製した。具体的には、まず基板上にプラズマ重合法やスパッタなどを駆使することによって、金属膜と誘電体膜の積層構造を構築した。それらの基板上で、Cy3などの蛍光色素で標識されたタンパク質(標識抗原、標識二次抗体など)の高感度検出を試みた。平成21年度では、まずガラス基板上に金属膜としてAg膜、誘電体膜としてプラズマ重合法により製膜したヘキサメチルジシロキサン(HMDS)膜を有するナノ構造基板を構築した。その上にCy3標識抗mouseIgG抗体をスポッティングし、蛍光シグナルの増強度を観察した。以上より、ナノ構造基板上で特異的な抗原抗体反応のシグナルを増幅できることが示された。
虚無僧尺八の音響学的・社会学的デザインに関する研究

「舞蛟」、「露堂々」など江戸、明治期の虚無僧尺八の名器は「地無し尺八」と呼ばれ、竹管の自然形体をそのままに、節をわずかに残して製管されている。本研究では、第2節(第4孔の少し上に位置する)より上と下では管内形状が有意に異なり、かつ第2節の残し方に独特な特徴のあることが低音域と高音域での響きと音色の差異(多彩さ)をもたらすと推論した。さらに、名器を用いた実演やCD録音での演奏者や聴衆の印象から、メリカリ奏法での上下への音高変化と運指が現代尺八よりも虚無僧尺八において容易であり、響きと音色の差異を導くと推論された。このような特徴は第2, 3孔が高めに開けられていることの利点と考えられる。先ず尺八の指孔位置と音律との関連性を詳しく調べるために、現代尺八の内径分布(凹凸パターン)をCTスキャンにより測定し、10 mmおきに凹凸パターンを数値化した。この内径分布において、指孔間隔を保ちながら(a)第1,2,3孔と(b)すべての指孔を上下に5 mmステップでずらしたときの音律変化を数値計算した。研究結果は日本音響学会音楽音響研究会(2014年2月)において発表した。また、以前の成果も含めて原著論文にまとめ、"Cross fingering and associated intonationanomaly in theshakuhachi"のタイトルで日本音響学会英文誌Acoust. Sci. & Tech.誌に投稿し、受理された(現在、査読中)。さらに、浜松楽器博物館から借り受けた江戸時代の名器「露堂々」の内部をCTスキャンし、上記同様に計算プログラムを作成した。古管尺八のサンプル音は浜松楽器博物館の協力により、九州大学内の無響室において収録した。また、虚無僧研究会本部において文献調査を行った。虚無僧が吹奏した「地無し尺八」は専ら独奏に用いられたと考えられてきたが、江戸時代末に活躍した近藤宗悦は地無し尺八で「三曲合奏」していた可能性があるとの推察を得た。明治期の名人である俣野真龍が製管した有名な「露堂々」(2尺管)のCT画像から内径形状を求め、数値計算を行った結果を演奏音の分析結果などと比較して以下のような考察を得た。(1)露堂々が示す極めて顕著な特性は低音域の運指(全閉のロ」、第1, 2孔開の「レ」、第1, 2, 3孔開の「チ」)では高次モード周波数比が2, 3, 4, ....よりも小さいのに対して高音域の運指(第3, 4孔開の「ハ」、第3, 4, 5孔開の「イ」)ではこの比が2, 3, 4よりも大きいことである。(2)このような特性は低音域ではやや暗く、落ち着いた音色とやや低めの甲音が出やすい傾向を生むのに対して、高音域ではやや明るく、華やかな音色とやや高めの甲音を生む傾向がある。(3) 4度、5度、オクターブの音程に注目し、指孔位置を比較すると、第2, 3孔は高めに、第5孔は低めに、第4孔は妥当な位置に開けられていることが分かる。また、調律においてオクターブ・バランスは重視されていない。(4)露堂々のように節を残した地無し尺八がもたらす「多彩な響きと音色」の主因は第3孔以下と第4孔以上での管内形状の相違および第2節(第4孔の少し上)の残し方にあると考えられる。一方、今日の社会では「吹禅」「一音成仏」等、禅/仏教に倣った精神を拠りどころとして寺院での献奏を常とする集団は増加し、海外へも伝播している。江戸から明治にかけて製作された名器を用いた実践の場での反応より、音色への関与性が高いことが示唆された。古典本曲や地歌箏曲のように楽器構造に適した典型的フレーズから構成される楽曲においては、古管尺八の特徴が優位であった。例えば「チ」が平均律尺八より高めな利点は最低限のメリカリで上下への滑らかな音高変化/運指が可能となり、かつその際の音質は劣化するどころか、多彩な響きと音色を現出することである。楽器音響学これまでの研究成果と当該年度の研究成果を併せて原著論文にまとめられた。ここでは、第2次モード(レジスター)でのクロス・フィンガリングによる音律異常は入力アドミッタンス・スペクトルの切り替わり(spectrum switching)を伴っており、これが量子力学における非断熱遷移(non-adiabatic transition)と同様の現象であることが判明した。

これは非常に興味深い結果である。また、刊行予定の英語本の中の1章を共同執筆できたことも大きな成果であった。しかしながら、尺八における節の影響を実験的に検討するための研究が遅れており、まだ十分な研究成果が得られていない。また、実地調査も東京の虚無僧研究会だけにとどまっており、翌年度に持ち越さざるを得なかった。古管尺八のサンプル音およびシミュレーションによる合成音から試験音を作成し、印象評価試験を実施する。尺八における節が音色に及ぼす影響については実験的方法よりも数値シミュレーションによる方法の方が自由度が高いので、数値シミュレーションに重点を置く予定である。その研究成果を上記の試験音に反映させる必要がある。また、研究成果を7th Forum Acusticum (Krakow, Poland, Sep. 7-12, 2014)において"Acoustics of cross fingerings in the shakuhachi"と題して発表する予定である。虚無僧および虚無僧尺八に関する実地調査および文献調査は継続して実施する予定であり、その範囲を広げる計画である。音楽学以外の学問領域での研究において、虚無僧の実態や社会についての一端が明らかにされつつあることが分かったので、これらの情報を取り込めるように研究を推進する計画である。虚無僧の実態および社会に関する実地調査が東京所在の虚無僧研究会本部だけに止まったため、残額が生じた。インターネットなどでの予備調査により、各地の公的機関や郷土史研究家が虚無僧の実態や社会についての資料や情報を所有していることが分かった。そのため、次年度の調査範囲を拡大する必要があり、残額はそのために使用する計画である。
顧客の文脈価値形成・変化のメカニズムに関する研究

本研究では、オファリング(有形財や無形財)交換後の世界に注目し、価値共創の視点から、顧客の文脈価値の形成およびその変化のメカニズムの解明を目的にした。具体的には、(1)顧客の文脈価値形成・変化に関する理論的検討、(2)実証的調査の実施および分析、(3)理論的考察および研究成果の発表、に取り組んだ。本研究の結果、顧客によるオファリング消費だけでなく、他の主体の存在や過去の経験が、顧客の文脈価値に大きな影響を与えており、その文脈価値は質的に変化することが明らかとなった。また、書籍や論文、国内外の学会で報告を通して研究成果を発表することができた。本研究の目的は、これまでマーケティング研究があまり焦点を当ててこなかったオファリング(有形財や無形財)交換後の世界に注目し、価値共創の視点から、顧客(消費者)の文脈価値の形成およびその変化のメカニズムを明らかにすることである。具体的には(1)顧客の文脈価値形成・変化とその要因についての理論的検討、(2)文脈価値形成・変化のメカニズムを捉えるための方法論的検討、(3)実証的調査の実施および分析となる。研究初年度となる平成26(2014)年度は、価値形成に関連する先行研究の整理や考察を通して(1)および(2)に取り組むと同時に成果発表を行った。(1)については、サービス・ドミナント・ロジックや価値共創に関する文献調査を行い、最新の研究動向を把握しつつ顧客の文脈価値形成・変化に影響を与える要因について考察した。その理論的な研究成果は、共著で出版した村松潤一編著『価値共創とマーケティング論』(第4章「S-Dロジックと価値共創」)において発表した。(2)については、理論研究や先行研究レビューを通して、文脈価値形成を捉えるための方法論に関する検討を行った。この成果については、2015年6月にイタリアで開催されるNaples Forum on Serviceにて発表する予定であり、引き続き次年度も継続して検討を行い、今後、研究論文としてまとめていく。さらに(1)と(2)に加え、次年度以降に実施を予定している実証研究のためのパイロットスタディも行った。その成果も、前掲の書籍に掲載した(第12章「サービス業・小売業の価値共創と企業システム」と第14章「サービス業による価値共創型企業システムの構築」)。研究二年目となる平成27(2015)年度は、(2)および(3)に取り組むと同時に、国外・国外で成果発表を行った。(2)については、昨年度から継続しているサービス・ドミナント・ロジックや価値共創に関する文献調査に加え、プラクティス理論やアクターネットワーク理論といった社会学の知見を活用するために調査範囲を広げて文献レビューを行った。また、6月にイタリアで開催されたNaples Forum on Serviceにおいて発表した際に、海外研究者から指摘された顧客経験研究についても調査を進めている。(3)については、平成28年度実施予定の実証研究に向けた予備的調査を実施している。本研究が注目するのは顧客であるが、その顧客の価値形成に大きな影響を与えているのが店舗スタッフであるため、店舗マネジャーおよびスタッフ、インストラクターへのインタビュー調査を実施した。様々な顧客に対する多様な取り組みとその内容について、ヒアリングすることができた。それに加えて、店舗マネジャーに対して、顧客に対するインタビュー調査の承諾およびその内容確認も行った。平成27(2015)年度は、(2)および(3)を中心に取り組んでいる。顧客の文脈価値形成を捉えるための方法論について検討してきたが、その成果発表として海外および国内学会で発表を行った。特にNaples Forum on Serviceにおいて、海外研究者と今後の研究の方向性等についての意見交換やネットワーク構築ができたことは大きな成果であった。当初の計画では、対象企業としてA社を予定し調査受け入れの承諾も得ていたが、B社を対象とする方が本研究の目的達成のために適当であることが、研究を進めていく過程において判明したため、調査対象企業を変更している。また、B社を対象とした調査は順調に進んでおり、本研究課題を遂行する上で調査対象の変更は問題ないと考える。本研究の目的は,これまでマーケティング研究があまり焦点を当ててこなかったオファリング(有形財や無形財)交換後の世界に注目し,価値共創の視点から,顧客(消費者)の文脈価値の形成およびその変化のメカニズムを明らかにすることである.具体的には(1)顧客の文脈価値形成・変化とその要因についての理論的検討,(2)文脈価値形成・変化のメカニズムを捉えるための方法論的検討,(3)実証的調査の実施および分析となる.研究最終年度となる平成28年(2016)年度は,(3)に取り組むと同時に,国内外で成果発表を行った.

既に,平成27(2015)年度に,小売サービス企業のマネジャーおよびインストラクターや店舗従業員に対するヒアリング調査を実施しているが,調査を進める過程で確認すべき事項が生じたため,本年度も追加でマネジャーや店舗従業員に対してヒアリングを実施した.当初の計画では,年度中頃(9月)までに,その企業の顧客に対するヒアリング調査完了の予定であったが,店舗担当者によるヒアリング対象顧客の選定および顧客の承諾に時間がかかり,顧客ヒアリング調査完了が2月初旬となった.したがって,2月および3月に分析を行い調査結果をまとめている.その調査結果および研究期間全体を通じて実施した研究の成果は,今後,国内外の学会にて発表する予定である.既に2017年6月開催の海外学会報告にアクセプトされており,調査結果を報告することになっている.また,SERVSIG(オランダ・6月),日本マーケティング学会カンファレンス(10月)等にて,成果発表を行い,著書一冊,訳書一冊,論文一本を発表している.本研究では、オファリング(有形財や無形財)交換後の世界に注目し、価値共創の視点から、顧客の文脈価値の形成およびその変化のメカニズムの解明を目的にした。具体的には、(1)顧客の文脈価値形成・変化に関する理論的検討、(2)実証的調査の実施および分析、(3)理論的考察および研究成果の発表、に取り組んだ。本研究の結果、顧客によるオファリング消費だけでなく、他の主体の存在や過去の経験が、顧客の文脈価値に大きな影響を与えており、その文脈価値は質的に変化することが明らかとなった。また、書籍や論文、国内外の学会で報告を通して研究成果を発表することができた。平成25(2014)年度は、(1)および(2)を中心に取り組んだ。特にサービス・ドミナント・ロジックに関する最新の研究動向について整理と考察ができたことと海外発表の要旨がアクセプトされたことは、大きな成果であった。平成28(2016)年度は、(3)顧客の文脈価値形成・変化に関する実証的調査の実施および分析を行う。既に述べたように、対象企業に対して、調査受入の承諾および対象顧客の選定についても依頼を完了している。顧客に対する調査は、ヒアリングだけでなく、観察や日記を用いた調査も予定しているが、より顧客に密着した調査となるため、個人のプライバシーへの配慮という点から、内容については文書化し、対象企業および顧客に対して個別に確認を行うこととする。また、6月にオランダで開催される国際学会でこれまでの成果発表を行う予定である。マーケティング平成27(2015)年度および平成28(2016)年度は、(3)顧客の文脈価値形成・変化に関する実証的調査の実施および分析を行う。既に企業担当者に対して協力依頼を終え、調査に関する承諾を得ており、今後は顧客を対象としたインタビュー調査を行う予定である。しかし、顧客の価値形成および変化を捉えるためには、特定の顧客に密着する必要があると考えられる。そこで調査対象の選定を慎重に行った上で、実証的調査および分析を行いたい。平成27(2015)年度に続き、平成28(2016)年度においても、研究成果発表のため海外学会での発表を行う予定である。当初の予定では、海外発表1回分の旅費しか計上しておらず、海外旅費が不足することが予想された。そこで、当該年度の予算を次年度の海外旅費として使用することとした。
異なる地域における動脈硬化の指標CAVIと尿中ナトリウム・カリウム比に関する研究

先行研究では、尿中のナトリウム排泄量とカリウム排泄量の比(以下、尿中ナトカリ比)と脳卒中死亡や脳・心血管疾患の予後との関連が示されている。しかし、疾患の前段階と考えられる大動脈の動脈硬化の指標であるcardio-ankle vascular index (CAVI)との関連はこれまで報告されていない。そこで、研究1)生活習慣及び平均塩分摂取量の異なる関西(神戸研究)と東北(鶴岡メタボロームコホート研究)の男女でCAVIを比較し、尿中ナトカリ比との関連が両地域で異なるかどうかを比較・検証する。2)さらに、両地域におけるCAVIの上昇に寄与する危険因子の差異を明らかにする。
多自然型工法による湖岸の環境改善が底生動物群集の多様性に及ぼす影響に関する研究

離岸堤が新たに建設された北浦の水原地区において,多自然型工法による湖岸の環境改善が底生動物群集の多様性に及ぼす影響について明らかにするため,人工渚の離岸堤の内側や対照区とした人工渚の近傍など,環境条件の異なる複数の場所を調査定点とし,種組成および個体数の季節変化を昨年に引き続き追跡した.また今年度はヨシ上の付着性動物群集と,底生性および付着性動物群集の主要捕食者である魚類も調査対象に加えた.その結果,全定点においてユスリカ幼虫が個体数的・現存量的に最も主要な動物群となり,合計24分類群のユスリカ幼虫が採集された.採集期間を通じたユスリカの全出現種数は,多自然型護岸施工区の2定点では10種または12種が出現し,非施工区と同等かそれよりも多い傾向がみられた.また,施工区内の一部にあるヨシ帯では,そのヨシ上から15種の幼虫が見出された.魚類については,ヌマチチブやブルーギルなど合計11種が捕獲された.投網を用いた採集では,施工区内において捕獲した個体数および種類数は非施工区のそれらと比較して多かった.このことは人工渚の離岸堤が魚類にとっての新たな生息環境を提供していることを意味する.離岸堤施工区内での年間を通じた優占魚種はタイリクバラタナゴやヌマチチブであった.これらの魚はユスリカ幼虫を主要な食物資源としていたが,これらのユスリカ幼虫は複数種から構成されていた.これらのユスリカ幼虫の起源はヨシの茎上や根の際に営巣する種が主であったことから,水草帯が沿岸帯を生息場とする魚類の餌場として重要であることが示唆された.従って,離岸堤の施工という多自然型工法による北浦湖岸の環境改善は,底生物群集の多様度を高める方向に作用するだけでなく,返し波の影響で壊滅が危惧されている貴重な北浦水原地区のヨシ帯を保護する機能を有し,上位栄養段階の生物(特に魚類)の定着を促す役割を果たしていると結論された.離岸堤が新たに建設された北浦の水原地区において,多自然型工法による湖岸の環境改善が底生動物群集の多様性に及ぼす影響について明らかにするために,人工渚の離岸堤(柵)の内側(ヨシ帯の前とヨシ帯がないところ)と離岸堤(柵)の外側,および対照区として人工渚の近傍など,環境条件の異なる複数の場所を調査定点とし,種組成および個体数の季節変化を追跡した.その結果,11カ所の調査定点から,合計22分類群の底生動物が採集された.イトミミズ科とユスリカ科のヒラアシユスリカ属とオオユスリカが全地点で確認された.沖帯定点と沖帯と沿岸部のほぼ中間に相当する地点では,離岸堤近傍の沿岸部の地点より確認種類数が約50%ほど少なかった.また沿岸部に限れば,多自然型護岸が施工された定点で確認された種数は,非施工区(対照区)地点よりもほぼ同等かそれよりも多い傾向がみられた,沖帯では,種類数の大きな季節変動はみられなかった.沿岸部ではユスリカ種数の変動が激しかったが,離岸堤の近傍の対照区内の定点では,施工区定点に比べて大きな変動は示さなかった.注目すべき点としては,離岸堤内側に作られた前浜(砂地)が,離岸堤の松杭の間から進入する波による侵食を受けた結果,削られた砂の大部分が離岸堤内のヨシ帯側に堆積し,施工から数カ月後には,以前の底質環境(植物残査の混じった軟泥からなる堆積物)が砂を多く含む堆積物に変化したことで,この地点では従来生息が確認されなかったクロユスリカ幼虫(この種は生息環境として砂質シルトを好む)が出現するようになったことである.このことは,多自然型護岸施工による急激な環境変化(前浜および離岸堤の施工)に加えて,これらの工事に伴う緩やかな周辺環境の変化(特に底質環境)が底生動物群集の種組成の変動に影響を与えることを示唆するものである.離岸堤が新たに建設された北浦の水原地区において,多自然型工法による湖岸の環境改善が底生動物群集の多様性に及ぼす影響について明らかにするため,人工渚の離岸堤の内側や対照区とした人工渚の近傍など,環境条件の異なる複数の場所を調査定点とし,種組成および個体数の季節変化を昨年に引き続き追跡した.また今年度はヨシ上の付着性動物群集と,底生性および付着性動物群集の主要捕食者である魚類も調査対象に加えた.その結果,全定点においてユスリカ幼虫が個体数的・現存量的に最も主要な動物群となり,合計24分類群のユスリカ幼虫が採集された.採集期間を通じたユスリカの全出現種数は,多自然型護岸施工区の2定点では10種または12種が出現し,非施工区と同等かそれよりも多い傾向がみられた.また,施工区内の一部にあるヨシ帯では,そのヨシ上から15種の幼虫が見出された.魚類については,ヌマチチブやブルーギルなど合計11種が捕獲された.投網を用いた採集では,施工区内において捕獲した個体数および種類数は非施工区のそれらと比較して多かった.このことは人工渚の離岸堤が魚類にとっての新たな生息環境を提供していることを意味する.離岸堤施工区内での年間を通じた優占魚種はタイリクバラタナゴやヌマチチブであった.

これらの魚はユスリカ幼虫を主要な食物資源としていたが,これらのユスリカ幼虫は複数種から構成されていた.これらのユスリカ幼虫の起源はヨシの茎上や根の際に営巣する種が主であったことから,水草帯が沿岸帯を生息場とする魚類の餌場として重要であることが示唆された.従って,離岸堤の施工という多自然型工法による北浦湖岸の環境改善は,底生物群集の多様度を高める方向に作用するだけでなく,返し波の影響で壊滅が危惧されている貴重な北浦水原地区のヨシ帯を保護する機能を有し,上位栄養段階の生物(特に魚類)の定着を促す役割を果たしていると結論された.
分極反転構造を用いた疑似位相整合方式波長変換デバイスの開発

新しい分極反転ポーリングの手法を用いた波長変換デバイスの作製プロセスにおいて詳細な検討をおこなうとともに,光通信波長域で動作する差周波発生デバイスの開発を念頭において第2高調波発生デバイスの基本設計をおこなった。1.デバイス作製プロセス分極反転ポーリングに適した2種類のフェノキシ樹脂誘導体BisAとBrBisAを対象としてデバイス作製プロセスの最適化をおこなった。光学品質の薄膜形成法・ポーリング法・ヘテロ界面の形成法・微細加工法の4点について重点的に検討した。薄膜形成・ポーリング・微細加工については種々の工夫を施すことでほぼ満足できる成果を得ることができたが,急峻なヘテロ界面の形成については結局十分な成果を挙げることができなかった。これは,BiAとBrBisAという化学的・物理的性質の良く似た材料を採用してしまったためである。PMMAなどの疎水性溶媒を使用できる材料と組み合わせることでデバイス化が実現できるものと考えている。2.第2高調波発生デバイスの基本設計基本波波長1.53μmに対する第2高調波発生デバイスの基本設計をおこなった。既存のプロセス技術で十分作製可能なデバイスでの性能を見積もった。また,位相整合許容幅などの基本的なデバイスパラメータも見積もった。解析の結果,3RDCVXYなどの材料と上述のフェノキシ樹脂誘導体を組み合わせることで十分高性能なデバイスが実現できることがあきらかとなった。上述のプロセスをこの組み合わせで実現することができるので,具体的なデバイスの材料の候補として有望であると考えられる。1.進行波型疑似位相整合素子の作製微細加工技術を用いて進行波型疑似位相整合導波路素子を作製する技術を独自に開発することに成功した。その技術を用いて,非線形部に有機非線形光学結晶DMNPを,線形部にフッ素化ポリイミドを用いた線形・非線形ヘテロ構造薄膜導波路を初めて作製した。この手法はDMNPだけでなく,多くの有機結晶に適用可能な汎用性の高い技術である。2.進行波型疑似位相整合素子におけるSHG上記の手法で作製したDMNP/ポリイミド周期構造薄膜導波路を用いて,Ti:サファイアレーザ光の波長変換の実験をおこなった。全長1mmの薄膜導波路で,波長854nmにおいて疑似位相整合が達成されていることを確認した。これは,有機結晶を用いた導波路としては初の成果である。チューニングカーブの半値幅から換算した相互作用長は約0.2mmで,得られた変換効率も高くないことから,導波損の低減が緊急の課題であることがあきらかとなった。3.微小2重共振型波長変換素子の設計微小共振器を用いた新規な波長変換方式について,有機非線形光学結晶MNAの利用を想定した素子の設計をおこなった。高調波の半波長の厚さのMNA結晶を基本波・第2高調波に対する2重共振器中に配したときの変換効率を見積もったところ,100%/W以上の高い効率が実現可能であることがあきらかとなった。現在,SiO_2/TiO_2多層膜ミラーを用いた素子の最適化を検討中である。昨年度までは有機結晶を用いた波長変換素子の開発を進めてきたが,導波損失の改善が望めないことなどから実用レベルの導波路型素子の実現は当面困難と判断し,今年度はより低損失化が可能な電界配向高分子を用いた導波路素子の開発に着手した。1.新しい分極反転ポーリング法の開発2種類の高分子を組み合わせることで任意の形状の素子中に分極反転構造を作り込むことが可能な新しい分極反転電界配向の手法を提案した。東京農工大学の宮田研究室との共同研究により,側鎖にNLOクロモファーを導入した2種類のフェノキシ樹脂Bis-A-PhNO_2(Tg=130°C)とBrBis-A-PhNO_2(Tg=170°C)について検討をおこなった。これらの積層膜にコロナポーリングをおこなったところ,その透過第2高調波測定の結果から実際に分極反転電界配向が可能であることが確認できた。2.分極反転配向高分子を用いた疑似位相整合波長変換素子の設計上述の高分子の屈折率測定をおこない,その結果に基づいて横方向疑似位相整合方式波長変換素子の設計をおこなった。また,縦方向疑似位相整合型素子を実現するためには2種類の高分子の屈折率をそろえる必要があるので,側鎖へのNLOクロモファーの導入率を変えることで屈折率の制御をおこなおうと検討を進めている。来年度はこれらの成果をもとに実際に分極反転配向高分子を用いて導波路型波長変換素子の開発に着手する予定である。また,有機単結晶については導波路素子ほど損失の影響が深刻でないと考えられるバルク素子をターゲットとして新たにトライしていきたいと考えている。

これは,BiAとBrBisAという化学的・物理的性質の良く似た材料を採用してしまったためである。PMMAなどの疎水性溶媒を使用できる材料と組み合わせることでデバイス化が実現できるものと考えている。2.第2高調波発生デバイスの基本設計基本波波長1.53μmに対する第2高調波発生デバイスの基本設計をおこなった。既存のプロセス技術で十分作製可能なデバイスでの性能を見積もった。また,位相整合許容幅などの基本的なデバイスパラメータも見積もった。解析の結果,3RDCVXYなどの材料と上述のフェノキシ樹脂誘導体を組み合わせることで十分高性能なデバイスが実現できることがあきらかとなった。上述のプロセスをこの組み合わせで実現することができるので,具体的なデバイスの材料の候補として有望であると考えられる。
ヘルペスウイルスRNAの核外輸送制御機構の解明

単純ヘルペスウイルス2型(HSV-2 ; Herpes Simplex Virus type-2)は世界中に広く伝播しているDNAウイルスで、性器ヘルペスを主症状とする。HSV-2のウイルスゲノム複製は宿主細胞の核内で行われるが、HSV-2ゲノムは宿主染色体には組み込まれず、リング状となり、PML(promyelocytic leukemia protein, TRIM19)を主成分とするドット状の核内構造体ND10(PML body, POD)に取り込まれる。PMLのpre-mRNAは選択的スプライシングを受け7種のPMLアイソフォーム蛋白が産生される。我々はHSV-2感染によって、PNL pre-mRNAの選択的スプライシングが影響を受け、PML蛋白質のアイソフォームが変化することを見出した。すなわち、非感染状態の細胞ではI型とII型PMLが主に発現しているが、HSV-2感染細胞ではV型が主に発現する。この選択的スプライシングの変化をRFPの発現で可視化できるスプライシングレポーターを作成して培養細胞内に導入した。このレポーター細胞では、非感染状態の細胞はRFPが発現するが非感染細胞ではRFPの発現が消失しており、蛍光顕微鏡下で感染・非感染の識別が可能となった。このスプライシングレポーター細胞に種々のウイルス蛋白を発現させてウイルス由来のスプライシング制御因子を検索したところ、核外輸送蛋白ICP27がPML mRNAをII型からV型へ変換していることが判明した。ICP27のRNA認識機構は予想外に複雑であることが判明したので、CLIPと呼ばれる新しい研究手法でICP27の標的遺伝子転写産物の解析を進めている。単純ヘルペスウイルス2型(HSV-2;Herpes Simplex Virus type-2)は世界中に広く伝播しているDNAウイルスで,性器ベルペスを主症状とする。HSV-2のウイルスゲノム複製は宿主細胞の核内で行われるが、HSV-2ゲノムは宿主染色体には組み込まれず、リング状となり、PML(promyelocytic leukemiaprotein,TRIM19)を主成分とするドット状の核内構造体ND10、(PML body、POD)に取り込まれる。PMLは抗ウイルス作用を持つ遺伝子群TRIM(tripartitemotif)タンパク質ファミリーの一員であり、PMLはHSV-2に対してウイルス増殖抑制作用を有する。ND10はHSV-2複製を抑制する場と考えられるが、その形状は感染が進むにつれて変化し、ND10様の核内構造体が構成され、その場でウイルスゲノムの複製が行われるようになる。ND10がウイルス複製という事象に何らかの重要な役割を果たしているのは明らかであり、ウイルス感染によってND10の性状が変化することから、我々はPMLタンパク質の性質がHSV-2感染によって変わるのではないかと考えた。本研究では当初、HSVのコードするICP27が、宿主mRNAの5'末端キャップ構造複合体(CBC)と相互作用しSR蛋白質のリン酸化を制御することを見出し、ウイルスRNAのCBC構成成分と核外輸送との連関について解析を行っていたが、その途上、ICP27が前記のPMLの選択的スプライシングに影響を与えることに気づいた。非感染状態の細胞ではI型とII型PMLを主に発現しているが、HSV-2感染細胞ではV型が主に発現する。ICP27はPML mRNAをII型からV型へ変換していることが判明した。
蒸留酒製造用回分蒸留器の性能

1.水-エタノール-微量成分系の気液平衡測定蒸留酒の香味に影響のある成分のうち、本年度は興味ある下記の微量成分を選び、気液平衡を測定して、それぞれの成分の平衡比曲線を求めた。(1)ジアセチル,メタノール,イソバレルアルデヒドこれらの微量成分の水-エタノール系における平衡比を、95,190,760mmHgにおいて測定した。ジアセチルは、反応により不純物の生成が行われていたが、その量は少なく、通常の成分とほぼ同じであった。(2)パルミチン酸エチル,オレイン酸エチル,リノール酸エチル代表的な油性成分である上記の微量成分の平衡比を求めた。エタノール中のそれは、モル分率で1.5×【10^(-4)】以下になってようやく一定値を示し、12×【10^(-3)】の間にあることがわかった。濃度により平衡比曲線が変る。2.半工業的試験装置(鹿児島県工業試験場に設置)による蒸留実験昨年度使用した60lの装置に、微量成分を添加したエタノール水溶液を仕込み、もろみの場合と同じ条件で蒸留実験を行い、留出液を分割採取して分析することにより蒸留曲線を求めた。また、新しく100lの試験装置(減圧蒸留が可能)が導入されたので、これを使用して、もろみを仕込み、常圧および減圧の下で実験を行い、蒸留曲線を求めた。3.シミュレーションモデルのパラメーターの推定昨年度作成したシミュレーションモデル中のパラメータを変化させた計算値と、上記の実測値を比較し、パラメータの値として、α=1.036,β=0.07,δ=0.05位が適当であると推定した。4.今後の計画:上記のデータを解析して、回分蒸留器の設計・操作の指針が作成されることが期待される。
磁気非線形性を考慮した高速駆動埋込磁石同期モータのロバスト適応制御

本研究では,その用途が拡大している埋込磁石同期モータのロバスト適応制御法を開発した。この強い磁気非線形性による制御性能の低下を回避すべく,(1)未知入力オブザーバによる感度低減化,(2)磁気非線形性に低感度な新数学モデルの構築などを実現し,埋込磁石同期モータの位置センサレス制御における性能改善を図った。本研究では,磁気非線形性を考慮した埋込磁石同期モータのロバスト適応制御法について検討した。以下に今年度の成果を示す。第一に位置センサレス制御時のインダクタンス変動に対するロバスト化を図った。電流増加時の磁気飽和現象にともなうインダクタンス変動が制御系に与える影響を数値例により考察し,その原因を明らかにした。さらに,この解析結果から電圧情報を用いない推定法を確立することが一対策として有効となることを示し,これにロバストとするための未知入力オブザーバを用いた位置センサレス制御系を提案した。実機実験によりインダクタンス変動に対する目バスト性を評価し,提案法は磁気飽和現象の影響をほとんど受けない位置センサレス制御を実現可能であることを実証した。第二に,集中巻構造の埋込磁石同期モータの電流制御法を検討した。集中巻構造の場合は,その磁気非線形性により各軸のインダクタンスが回転子位置に依存して複雑に変動し,トルクリプルが発生する。そこで,本研究では各軸のインダクタンスを適応同定する適応電流制御系を提案し,インダクタンスのオンライン同定を行った。適応電流制御系の導出にあたっては,リアプノフの安定論に基づいた同定則を得ており,電流制御系の安定性を保証している。磁界解析ソフトと制御系シミュレーションソフトとの連成解析により本手法のインダクタンス推定法の妥当性とトルクリプル推定の性能を評価した。この結果,一定の成果は得られたが精度に問題が生じることも明らかになった。今後の課題としたい。実機実験によりインダクタンス変動に対するロバスト性を評価し,提案法は磁気飽和現象の影響をほとんど受けない位置センサレス制御を実現可能であることを実証した。第二に,位置センサレス制御に用いる数学モデルの検討を行った。これまでの研究で導出した磁束モデルを再検討し,磁気飽和現象の影響を受けにくいd軸インダクタンスのみをモデルパラメータとする新たな埋込磁石同期モータの磁束モデルを導出した。この数学モデルは,磁気飽和現象にロバストとなるだけでなく,最大トルク/電流を実現する最適電流位相を近似なく求めることができる。したがって,より簡易なモデルで高効率な位置センサレス制御を実現することができる。