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ファシズム期の宗教と宗教研究にかんする国際的比較研究

ファシズム期(1920年代、30年代)の宗教と宗教研究について、国際的な比較研究を実施した。ファシズム国家であるイタリア、ドイツ、日本、ルーマニアに、非ファシスト国家であるイギリス、フランスを取り上げ、政治的運動としてのファシズムと宗教の相関、文化運動と政治の関係等について理解を深めた。本研究に加わった研究者10名の手で、竹沢尚一郎編著『宗教とファシズム』を水声社より2010年6月に刊行した。本年は、本研究の最初の年であるため、3度の研究会を開催して、問題意識の共有をはかった。本年度に研究会で取り上げたのは、フランス、ドイツ、ルーマニア、日本である。これにより、いわゆるファシズム国家であったドイツ、ルーマニア、日本においては、ファシズムに向かう社会・政治的傾向と、宗教・宗教研究・フォークロア研究・歴史学等とが密接な関係にあったことが明らかにされた。宗教や宗教研究といってもいろいろな傾向や潮流があるので、さらに細かい検討が必要であること、そしてそれらの潮流と戦後の学的動向との関係をさらに詰めて論じていくことが、課題として示された。一方、こうした政治と宗教および宗教研究とのあいだの関係は、非ファシズム国家であるフランスやイギリスにおいては観察されていないこと、そのため別な問題枠組の構築が必要であることが、研究会を通じて明らかにされた。研究代表者である竹沢は、1930年代のフランスにおいて、文明の概念が植民地主義と結びついて展開されたこと、文明はファシズム運動の対抗概念であったこと、ドイツにおいて文明に対抗して出された文化概念とファシズム運動とのあいだに関係があるのではないか、との問題を提起した。これについては、今後さらに議論していくことが必要であることが確認されたに止まった。ファシズム運動、植民地主義、国民国家、宗教研究、フォークロア研究、神話研究、歴史学、人類学など、問題をさらに拡大しながら研究を進めることが確認された。本年は本研究の第2年度であり、各自が個別に研究を進めるのと並行して、全体で2度研究会を組織して、問題意識の共有と理解の深化を図った。本年度に研究会で取り上げたのは、日本、フランス、ドイツの事例である。とくにファシズム国家としてのドイツにおける文化政策との関係で、ドイツ民俗学やドイツにおける宗教研究をとりあげ、日本やルーマニア、イタリア等との比較を試みた。第二次世界大戦後、ファシズム期の歴史研究や民俗学研究、宗教研究をどう再評価するかについて議論が巻き起こり、未だ決着がついていないという事態は、同じような問題を抱える我が国にとっても重要な議題である。神話研究とファシズム期の宗教政策や文化研究との関係についても、日本とフランスの事例が取り上げられ、議論が行われた。両国において神話研究とファシズム運動の間に密接な関係があったことが明らかにされたほか、第二次世界大戦後にその再評価や責任をめぐって大きな議論が生じていたことも共通する点であった。このことは、単に研究者個人の責任に帰されるべき問題ではなく、むしろファシズム運動が広範な文化運動であったことを示す事例として位置づけることができる。そのほか、ファシズム運動が広範な政治運動とはならず、かつ世俗化された社会であるフランスやイギリスにおいて、シュールレアリズムやその流れをくむ文化運動の形で、文学・美術・思想・政治にまたがりながら、「崇高」を実現しようという試みが広範になされていたことが紹介され、これを疑似宗教的実践としてとらえうるか否かが検討された。これは翌年度も引き続き今後議論されるべきテーマである。平成20年度は本研究の最終年度であり、3回の研究会を開催して、これまでの研究の総括と、論文集の出版に向けて話し合いを行った。一方、延長の申請が承認されたので、平成21年度に1回の研究会を開催し、出版社の選定、執筆要項、分担する内容、全体の目的等について、詳細な詰めを行った。論文集は、水声社から出版されることが決定した。原則として参加した研究者全員が寄稿する予定であり、内容的には、ドイツ、イタリア、日本、ルーマニアのいわゆるファシスト国家における宗教と宗教研究の理解、そしてイギリスやフランスの非ファシスト国家における宗教と宗教研究の理解、及びそれらの比較を柱にすることが決定された。また、ファシスト期に形成された宗教研究や神話研究が、第二次世界大戦後にどのように影響を残したか、あるいは喪失したか、についても議論することとなった。論文の寄稿は平成21年8月末をメドにしたが、実際に完了したのは平成22年年2月末であり、同年6月に刊行の予定である。また、この論文集の出版にともない、平成22年秋の日本宗教学会の研究大会でパネルを組むことが決定された。内容は、論文集を基に、その後に各自が発展させた内容を追加するものとなる予定である。本研究は終了したが、内容的にはきわめて重要なものであり、今後も引き続いて推進されることが望ましいことが確認された。今後は、19世紀末の宗教と宗教研究の総合的研究、あるいは、20世紀初頭の20年間の宗教と宗教研究の総合的研究などのテーマについて、研究を継続することが確認された。
ウェルビーイング療法による生活機能回復：残遺症状を呈する感情障害患者への臨床試験

本研究の目的は、専門治療後に残遺症状を呈するうつ病、不安症患者に対するウェルビーイング療法のマニュアルを整備し、その実施可能性と有効性を検討すること、ウェルビーイング療法の有効性を評価するためのアウトカムを開発することである。本年度は、昨年度開発されたウェルビーイング療法の治療マニュアルを患者に適用する前に、チーム内でロールプレイ等を実施する等し、治療マニュアルに含まれるワークシートなどのマテリアルの最終調整を行った。また、症例報告ベースでの有効性評価を補助する方法論として、ベイズ流の1事例実験データ解析の手法を整理し公表した。試験実施に向けた試験体制の整備及び倫理申請の準備が整い、次年度に少数例の臨床試験が開始される予定である。臨床試験の開始が当初の予定よりも大幅に遅れている。その理由として、研究実施機関では、心理療法の臨床試験が複数実施されており、それらの試験の進行状況が対象者の選定等の調整に影響する。また、申請者の業務増加や私生活の諸事情等も遅延に影響している。平成31年度は、少数例の臨床試験を開始し、データ収集、解析、論文化を行い、成果を学会発表、学術誌への投稿を通じて公表する。初年度である今年度は、当初の計画通り、ボローニャ大学のFava教授らが作成したウェルビーイング療法のマニュアルの日本語翻訳を行うと共に、ウェルビーイング療法の実施可能性と有効性を検討するための臨床試験の実施体制の整備を進めた。年度内に翻訳作業が完了し、現在は出版に向けた校正作業を出版社と進めている。臨床試験デザインに関し、小症例サイズの設定野本で妥当な推定を可能にするために、各種デザイン手法を検討し、ベイズ流の臨床試験デザインの適用可能性について検討を行った。また、臨床試験の運用体制の整備に加えて、臨床試験のアウトカム指標の検討を進めた。アウトカム指標の開発に関して、本年度はウェルビーイング等のポジティブ心理学的介入のアウトカムについてレビューを行い、臨床試験で用いるアウトカム指標の項目の整備の測定方法を検討した。さらに、ウェルビーイング療法の予防的な作用メカニズムを検討するために、過去に実施された調査及び介入研究の解析結果を論文および学会ポスター発表を通じて公表した。それらの成果は、論文は、Journal of Happiness Studiesに掲載され、ポスター発表は学会の若手優秀演題賞に表彰された。今年度は、当初の計画通り、ウェルビーイング療法のマテリアルの開発を進め、アウトカム指標の項目整備と測定方法の検討を行い、順調の進んでいる。その一方で、年度途中の研究代表者の所属機関の変更に伴い、臨床試験の実施体制の調整やアウトカム指標の調査実施のための倫理申請等の、研究実施体制の整備が当初の計画よりも遅れている。そのため、研究全体の進捗状況としては、「やや遅れている」と判断した。今年度は、ウェルビーイング療法の開発者であるボローニャ大学のFava教授のもとに訪問し、昨年度進めてきた臨床試験の計画および治療マニュアルについて共有、検討を行った。また、臨床試験の実施機関である、福島県内のクリニックや国立精神神経医療研究センターとも試験体制の調整を行い、臨床試験の実施に向けた最終調整を行った。臨床試験デザインに関し、小症例サイズの設定のもとで妥当な推定を可能にするために、ベイズ流の試験デザインに着目し適用可能性について検討を行った。それらの方法論の概要について、心理学評論誌にて公表した。臨床試験の運用体制の整備に加えて、臨床試験のアウトカム指標の検討を進めた。重要な副次アウトカムの一つとしてストレスを感じる困難な状況下でもポジティブな感情を経験するスキルを測定するPositive emotion in distress scaleの信頼性と妥当性の検討を行い、その成果をPsychology and Psychotherapy誌に公表した。今年度は、当初の計画通り、ウェルビーイング療法の実施体制やアウトカム指標の整備を行い、臨床試験を実施する準備が概ね整った。臨床試験の開始が当初の計画よりも遅れているものの、一定の対象者を確保するための対応策の検討がなされている。平成29年度は、福島県内のクリニックや病院および国立精神神経医療研究センターとの連携を強化し、臨床試験の実施体制を整備する。

また、アウトカム指標に関する調査を年度前半に速やかに実施する予定である。平成30年度は、臨床試験を開始し、データ収集、解析、論文化を行い、成果を学会発表、学術誌への投稿を通じて公表する。平成31年度は、少数例の臨床試験を開始し、データ収集、解析、論文化を行い、成果を学会発表、学術誌への投稿を通じて公表する。ウェルビーイング療法のマニュアル開発とアウトカム指標開発のための調査の実施が予定より遅延している。そのため、予定していた治療者訓練のための海外旅費と調査経費は、次年度に使用する。臨床試験の開始時期、計画当初よりも遅れているため、実施に必要な備品の購入は来年度に持ち越した。研究実施状況の遅延に伴う、論文投稿、学会発表等が次年度に持ち越されるため、その費用が必要となった。次年度使用額のうち、4割は治療者訓練の旅費として、残りはアウトカム指標開発のための調査実施のために使用する。
環境化学物質における核内受容体ROR活性の探索とTh17細胞分化に及ぼす影響

レチノイド関連オーファン受容体(ROR)は、自然免疫や自己免疫疾患に関わるヘルパーT(Th) 17細胞の分化増殖を制御する重要な調節因子である。この研究で、様々な環境化学物質のROR活性を調べた結果、アゾール系殺菌剤によるROR抑制活性及び植物由来化学物質によるROR増強活性を見出した。さらに、これらの化学物質はTh17細胞におけるIL-17遺伝子発現をそれぞれ抑制及び増強することを明らかにした。近年、環境要因が疑われる疾患(特にアレルギーなどの免疫異常症)が増えており、普遍的に存在する環境化学物質もその要因の一つと考えられている。さらに最近、免疫研究の分野でCD4+ヘルパーT細胞の中でもTh1やTh2に属さないTh17と呼ばれるインターロイキン(IL)-17を特異的に産生する細胞の一群が注目され、この細胞の分化増殖がTh1/Th2バランスの変化により生じる免疫異常症の増悪に影響を及ぼすことが報告された。また、このTh17の細胞分化を制御するマスター遺伝子として、レチノイド関連オーファン核内受容体RORが報告されたことから、環境化学物質によるRORを介する作用を明らかにすることは、環境化学物質と免疫異常を伴う各種疾患との因果関係を解明する一助になると考えられる。本研究では最初にRORを介するレポーターアッセイ法の開発を行った。チャイニーズハムスター卵巣由来(CHO)細胞に(1)ROR発現プラスミド、(2)ROR応答配列を有するレポーター(ルシフェラーゼ)プラスミド、(3)コントロールプラスミドを同時に導入した。化学物質を添加し24時間培養後に細胞内に産生されたルシフェラーゼの酵素活性を測定することでアッセイ法の確立に成功した。次に、このアッセイ系を用いて農薬200物質のROR活性をスクリーニングした。その結果、いくつかの農薬がRORによる転写活性を濃度依存的に抑制することを認めた。さらに、これらROR活性を有する農薬のTh17細胞分化への影響を調べるため、マウスTリンフォーマEL4細胞を用いて、刺激剤添加条件下でのIL-17発現をRT-PCR法にて測定した。レポーターアッセイ法でROR活性を認めた農薬等の化学物質は、このIL-17mRNAの発現を濃度依存的に抑制することが明らかとなった。本研究では昨年度に続き、RORレポーターアッセイ法を用いて、様々な環境化学物質についてROR活性をスクリーニングした。その結果、有機塩素系殺虫剤、アゾール系殺菌剤、臭素系及び有機リン系難燃剤、ビスフェノールA誘導体などにRORインバースアゴニスト活性を見出し、さらに、植物由来化学物質にRORアゴニスト活性を見出した。これらのROR活性を有する化学物質のTh17細胞分化への影響を調べるため、マウスEL4細胞を用いてIL-17発現をRT-PCR法にて測定したところ、レポーターアッセイ法で認めたROR活性とIL-17mRNAの発現変化は良く一致することが認められた。以上の結果より、ある種の環境化学物質はRORを介してIL-17発現を制御し、Th17細胞分化に影響を与えることが推察された。また、本研究で確立したRORレポーターアッセイ法はTh17細胞分化に影響を及ぼす化学物質を探索するスクリーニング系として有用であることが示唆された(Kojima et al.投稿準備中)。また、このThl7の細胞分化を制御するマスター遺伝子として、レチノイド関連オーファン核内受容体RORが報告されたことから、環境化学物質によるRORを介する作用を明らかにすることは、環境化学物質と免疫異常を伴う各種疾患との因果関係を解明する一助になると考えられる。本年度は昨年度にRORインバースアゴニストとして見出したアゾール系殺菌剤やRORアゴニストとして見出した植物由来化学物質について、マウスEL4細胞のIL-

17発現に及ぼす影響を定量的RT-PCR法にて測定した。その結果、これらのROR活性とIL-17mRNAの発現変化量は良く一致することが認められた。さらに、ROR-knockdown EL-4細胞を作製し、これらのIL-17発現への作用がROR依存的であることを確認した(Kojima et al.2012)。以上の結果より、ある種の環境化学物質はRORを介してIL-17発現を制御し、Th17細胞分化に影響を与えることが推察された。また、本研究で確立したRORレポーターアッセイ法はTh17細胞分化に影響を及ぼす化学物質を探索するスクリーニング系として有用であることが示唆された。
GISによる『瀬戸内海言語図巻』のデータベース構築と言語伝播解明に関する研究

本研究は、瀬戸内海域をフィールドとした方言研究の先駆的な業績である藤原与一・広島方言研究所編(1974)『瀬戸内海言語図巻』のデータベース構築を目指し、総計241のデジタル言語地図を完成させる。また、実時間上の言語変容を解明するため、申請者が実施した瀬戸内海域での追跡調査結果のデジタル言語地図化を併せて行う。大量の方言データを包括的に分析できるツールとして、地理情報システムの分野で開発されたGISを導入し、空間的補間の方法を時空間にまで拡張することによって言語変化の状況を探る。方言の衰退の実態や共通語化の進行状況を把握するとともに、瀬戸内海域言語伝播のパターンを解明する。
進化論的アプローチによる新しい学習研究プログラム：医療現場の実証研究を通じて

本研究の目的は、1.進化論的な学習理論を礎としながら、新しい視点から学習理論の検討を行うこと、2.経営学の研究者と臨床医が共同研究することで、これまでにない新しい考えとデータに基づく学習研究を行うこと、3.臨床医に対して新しい知見を与えうる組織論研究を行うこと、にある。本研究は挑戦的研究(萌芽)課題であることから、これまで仮説検証型の研究が主であった学習の研究に、観察に基づく研究を持ち込み、どこまで医療現場のデータを使用できるのかを探っている。現在は2つのデータ収集プロジェクトを行っている。共に慶應義塾大学・順天堂大学の研究倫理委員会から承認を既に得ている。第1のプロジェクトは、いわゆるDoor to CTに関するプロジェクトである。脳卒中A患者(発症から24時間以内に脳卒中と疑われる患者)が救急外来で病院に来院した際に、病院のドアからCTまでの時間を指す。脳の血流が止まると1分間に約19万個の脳細胞が死滅すると言われており、この時間短縮に対する関心は高く、近年の研究例もいくつか発見された。先行研究は米国のものが多く、かつ、大規模病院であるため、コンサルタントを雇ったり、QC運動を行うような病院であったが、多くの病院はこのような資源的な余裕がないため、コストをかけずに実施することが重要となる。そこで学習理論を用いてDoor to CTの時間を短縮させるプログラムを確立できないかと考えている。もう1つの課題は、手術中の術者の心拍数に関するプロジェクトである。術者は作業困難性が発生すると心拍数が上昇し、ストレスが生まれる。しかし、術者は自らの作業理由だけで心拍が上昇するわけではないのでないか、特に、助手の心拍数変動によって社会的な影響を受ける可能性があるのではないか、そして、このような社会的な影響を軽減するためのチーム構成を考えられないかについてのデータを収集している。今回は挑戦的研究であることから、事前に仮説を設定し、その上でデータを集めるというよりも、研究ミーティングを重ねながら議論を深めるアプローチを取っている。これによって、異分野の研究者との共同研究の意義を高めることが出来ている。その一方で、研究計画立案後に研究倫理委員会に審査を依頼するなどの点で、生産性が落ちてしまう問題が生じた。現在データを収集したばかりである。第1のサブ課題については、病院が新しい情報管理システムを導入することもあり、それまでにデータ収集を完了させる。完了後は論文作成を行いたい。この第1のサブ課題の後継を考える必要が出てきた。第2のサブ課題については、サンプル数が限られているため、さらにデータを収集する。進化論的学習論がテーマであるが、Variation-selection-retentionのサイクルをデータ上に持てていないため、更なる工夫が必要である。
骨芽細胞の荷重負荷に起因する細胞増殖促進メカニズムの解析

機械的外力によって調節されると考えられる細胞応答機構を、マウス培養骨芽細胞およびヒト歯根膜細胞を用いて解明することを目的として研究を行った。遠心培養によって荷重負荷環境で培養した骨芽細胞は、対照群より高い細胞増殖率を示す。この荷重変化による細胞増殖の変動は、フローサイトメトリーで細胞周期の各頻度を解析した結果、S期が促進(荷重負荷時)または抑制される(荷重分散時)ことによって、細胞周期が変化することを示唆する結果が得られている。そこで荷重負荷した(60Gで遠心培養した)マウスMC3T3-E1細胞の増殖促進のメカニズムを解明するため、細胞内情報伝達系の受容体の1つと考えられている細胞接着因子であるインテグリンのαおよびβサブユニットの遺伝子発現の変化を、RT-PCR法で解析した。しかし、対照群との間に明確な差は認められなかった。また、遠心力による荷重負荷よりも、生体環境により近いと考えられる静水圧をマウス骨芽細胞に負荷する実験を行った。カバースライド上に播種した細胞を、市販の注射筒内で約100kPa(1kg/cm^2)の静水圧を加えて24時間培養した結果、MC3T3-E1細胞の増殖率は対照の無加圧群と比較して若干の増加傾向を示したが、有意な差はとしては認められなかった。このため、細胞増殖に関連すると思われる細胞接着因子(インテグリンβ1)や細胞骨格系(マイクロチューブルやマイクロフィラメント)に対する抗体を用いて荷重分散培養(clinorotation)、遠心培養および静水圧下で培養した培養骨芽細胞における染色性の違いを調べた結果、対照群と加圧・荷重群との間には明確な違いは認められなかった。しかし、荷重分散培養群は、マイクロフィラメントの形成が若干抑制されることを示唆する結果が得られた。そこで初年度に当たる本年は、荷重負荷した(60Gで遠心培養した)マウスMC3T3-E1細胞の増殖促進のメカニズムを解明するため、細胞内情報伝達系の受容体の1つと考えられている細胞接着因子でああるインテグリンサブユニットβ1,α1,α2,α3およびαVの遺伝子発現の変化を、それぞれに特異的なプライマーを用いてPCR法で予備的に解析したが、対照群との間に明確な差は認められなかった。このため、現在それぞれのインテグリンに対する抗体を用いてその局在性に変化が認められるか解析中である。また、遠心力による荷重負荷よりも、生体環境により近いと考えられる静水圧をマウス骨芽細胞に負荷する系を開発するため、試行錯誤を行った。しかし、専用の装置のない状態で安定して48時間以上、一定の荷重条件(300kPa)を保つ方法は困難であったため、現在はカバースライド上に播種した細胞を、市販の注射筒内で加圧して培養する方法を試している。これまでの予備的な実験結果から、約100kPaの静水圧を加えて、48時間培養すると、MC3T3-E1細胞の増殖率は約10%増加することが観察されているが、これが有意な差であるか否かは現在検討中である。

遠心培養によって荷重負荷環境で培養した骨芽細胞は、対照群より高い細胞増殖率を示す。この荷重変化による細胞増殖の変動は、フローサイトメトリーで細胞周期の各頻度を解析した結果、S期が促進(荷重負荷時)または抑制される(荷重分散時)ことによって、細胞周期が変化することを示唆する結果が得られている。そこで荷重負荷した(60Gで遠心培養した)マウスMC3T3-El細胞の増殖促進のメカニズムを解明するため、細胞内情報伝達系の受容体の1つと考えられている細胞接着因子であるインテグリンのαおよびβサブユニットの遺伝子発現の変化を、RT-PCR法で解析した。しかし、対照群との間に明確な差は認められなかった。また、遠心力による荷重負荷よりも、生体環境により近いと考えられる静水圧をマウス骨芽細胞に負荷する実験を行った。カバースライド上に播種した細胞を、市販の注射筒内で約100kPa(1kg/cm^2)の静水圧を加えて24時間培養した結果、MC3T3-El細胞の増殖率は対照の無加圧群と比較して若干の増加傾向を示したが、有意な差はとしては認められなかった。このため、細胞増殖に関連すると思われる細胞接着因子(インテグリンβ1)や細胞骨格系(マイクロチューブルやマイクロフィラメント)に対する抗体を用いて荷重分散培養(clinorotation)、遠心培養および静水圧下で培養した培養骨芽細胞における染色性の違いを調べた結果、対照群と加圧・荷重群との間には明確な違いは認められなかった。しかし、荷重分散培養群は、マイクロフィラメントの形成が若干抑制されることを示唆する結果が得られた。
安定供給と環境保全の狭間にあるエネルギー政策の法的規整モデルの研究

本年度はこの萌芽研究の次年度であると同時に最終年度である。2年間に渡って行った萌芽研究の目的は、今後も、安定供給と環境保全の視点からエネルギー法の基礎理論を構築するという研究を発展させ継続的に遂行する意義と可能性があるか否かを探ることにあった。この研究により、その意義と可能性が確認できたため、目的は一応達成されたと考えている。本年度は、昨年来取り組んでいるエネルギー政策の二大目標(安定供給と環境保全)の憲法的根拠づけを行うため、昨年秋に日本公法学会で報告した「公共の福祉の概念」を論文にまとめ、学会誌「公法研究」67号において発表した。憲法の公共の福祉の概念を検討することを通じて、国家任務としてのエネルギーの安定供給と環境保全を憲法上に位置づける契機が見出せた。また、環境保全の憲法論として避けて通ることのできない環境権の研究にも着手した。その成果は、まず、法学セミナー誌上で「『新しい人権』の憲法的保障」という小論において簡単に言及した後、「憲法学から見た環境権」というタイトルで、12月17日に人間環境問題研究会において研究報告を行った。なお、同報告は近日中に「環境法研究」31号に掲載される予定である。関連文献の検討と関係者とのインタヴューという研究調査は最終年度においても続けられた。とりわけ日本法との比較の対象に据えたドイツのエネルギー法研究のため、9月にフライブルクとバイロイトで資料収集を行い、また12月にハンブルクで関係者と打ち合わせを行った。ハンブルクでは、ハンブルク大学のヨアヒム・ザンデン教授と面会し、現在、二人で進めている日独の新エネルギー法比較研究について話し合った。その成果は今年中に公表する予定である。本年度はこの萌芽研究の初年度であり、次年度以降のための準備と基礎固めを図ることに意を払った。そこで本年度は、第一に、エネルギー政策の二大目標(安定供給と環境保全)の憲法的根拠づけの試行、第二に、現行の実定エネルギー法の調査と分析、第三に外国、とりわけドイツのエネルギー法の分析と調査と行った。エネルギー政策の二大目標の憲法的根拠づけという課題は、基礎理論からの検討を要するものであり、今後も地道な研究を必要とする仕事であるが、本年度はまず憲法の「公共の福祉」に関する公法学の現水準を再検討した。その成果は10月11日に北海道大学で行われた「日本公法学会第69回総会」において、「公共の福祉の概念」と題する研究報告に結実した。また、環境保全の憲法論については、環境基本法の考察と合わせて行い、その成果を「憲法と環境基本法」と題する論考にまとめて公表した。現行エネルギー法については、とりわけRPS法(新エネルギー電気利用法)を対象に調査・分析を行った。まず、大阪大学大学院法学研究科の環境法を専攻する大学院生たちとRPS法の検討会を行い、法の現況の分析を行った。また、EUの再生可能エネルギー指令との比較検討を行った。RPS法の所管官庁である経済産業省から情報を入手するため、6月13日に早稲田大学で開かれた第8回環境法政策学会にて、RPS法に関する報告をされた経済産業省資源エネルギー庁の中島恵理氏と意見交換を行った。ドイツのエネルギー法との比較研究のため、夏にベルリン・フンボルト大学とリューネブルク大学に調査に行き、関係者との意見交換および資料収集に努めた。その際、環境公法の専門家であるリューネブルク大学のヨアヒム・ザンデン教授の知遇を得、来年度からザンデン教授と共同で、新エネルギー法の日独比較研究を行うことを決めた。
ウラン化合物高濃度スピングラス挙動の高圧制御に関する研究

本研究では、U_2TSi_3とU_2TGa_3を主なターゲットに選択し、f-d(p)混成の高圧制御を通じて、ウラン化合物高濃度スピングラス(SG)挙動に関する研究を更に深化させる。平成18年度と19年度はそれぞれU_2TSi_3とU_2TGa_3系物質を中心とする実験研究を行った。また、参考物質として典型的な希釈磁性合金SG物質であるAuFe(8%Fe)のスピン凍結状態の特徴、特に高圧下でSG振舞の変化を測定した。以下のオリジナル結果を得た。単純なスピングラス物質であるU_2PdSi_3の単結晶試料を選択し、圧力下でc面内のスピングラス挙動の変化を調べた。その結果、圧力の増加と共にU_2PdSi_3のスピングラス転移温度T_fは単調に減少し、T_fの周波数変化率δT_f(=ΔT_f/(T_fΔlogω)は圧力の増加と共に直線的に増加した。また、動力学解析により、静態スピン凍結温度T_sは小さくなり、臨界指数zvおよび平均励起エネルギーE_a/K_Bは圧力の増加に伴い単調に増加した。一方、圧力下で斜方晶構造を持ちU_2AuGa_3はU_2PdSi_3より複雑な振舞いを示した。U_2AuGa_3のスピングラス転移温度T_fは圧力と共に増加し、0.5GPaまでの圧力をかけるとT_fの周波数変化率δT_fは上昇した。その後、圧力の増加と共にδT_f値は単調に下がった。critical slowing downとVogel-Fulcher lawを利用してT_f(ω)データを解析した結果、臨界指数zvと平均励起エネルギーE_a/K_Bは先に圧力の増加に伴い単調に増加し、約0.5GPaのところで最大値に達し、その後圧力の増加と共に減少した。AuFe(8%Fe)の場合は、圧力の増加と共にスピングラス転移温度T_fは直線的に増加し、T_fの周波数変化率δT_f臨界指数zvおよび平均励起エネルギーE_a/K_Bは単調に減少した。希釈磁性合金SG物質と比べると、NMAD物質のスピングラス振舞は外部圧力の変化に対して非常に敏感であることを明らかにした。我々の研究から多数のウラン金属間化合物U_2TSi_3及びU_2TGa_3(T=遷移金属)において高濃度スピングラス(SG)現象を見出した。非磁性原子のランダム分布はこのSG効果の起因であり、f-d(p)混成が主役として本質的な役割を果たしていることを明らかにした。3d系希薄磁性合金スピングラス状態が磁性原子濃度の制御により変化することから啓発を受けて、我々は外部圧力によるf-d(p)混成強度の制御、いわゆる高圧制御を提案し、平成18年度から実験研究を行った。その結果、意味深い実験現象を得られた。圧力をかけると、ウラン化合物U_2AuGa_3とU_2PdSi_3のスピングラス挙動の外部圧力依存性を観測した。例えば、U_2PdSi_3の場合は1GPaの圧力をかけてもAC帯磁率の実部(X_<ac>')にピークが観測でき、SGの特徴である交流磁化率のピークの周波数依存性も現れる。

しかし、常圧での結果と比べると、高圧中X_<ac>'のピークの高さは小さくなり、ピークの位置は高温側に移動した。そのSG転移温度T_fの圧力変化率dT_f/dPは約0.01K/GPaである。なお、高圧下でSG転移温度の変化はVogel-Fulcher則に従う。更に、計算式δT_f=ΔT_f/(T_fΔlogω)によりT_fの周波数変化率を計算した結果、δT_fは圧力の増加と共に直線的に減少する。以上の実験結果により、高圧中SG効果が弱くなり、長距離磁気相互作用の影響が圧力と共にだんだん現れてくることを明らかにした。従って、高圧下で、試料中非磁性原子の配列のランダム程度が減少し、或いはf-d(p)混成強度は原子間の距離の短縮により強くなると考えられる。本研究では、U_2TSi_3とU_2TGa_3を主なターゲットに選択し、f-d(p)混成の高圧制御を通じて、ウラン化合物高濃度スピングラス(SG)挙動に関する研究を更に深化させる。平成18年度はU_2TSi_3に対し高圧下の基礎物性を測定し、興味深い実験結果を得た。平成19年度は、U_2TGa_3系物質を中心とする実験研究を行った。また、参考物質として典型的な希釈磁性合金SG物質であるAuFe(8%Fe)のスピン凍結状態の特徴、特に高圧下でSG振舞の変化を測定した。以下のオリジナル結果を得た。U_2AuGa_3はNMADスピングラス物質であり、外部磁場を印加すると、不可逆磁性が現れた温度T_<ir>は-H^<2/5>に比例し、平均場理論により計算した結果(T_<ir>∝-H^<2/3>)と異なった。圧力をかけると、この物質はU_2PdSi_3と全く逆の効果が表れた。SG転移温度T_fは外部圧力の増加と共に直線的に増加し、T_fの圧力変化率dT_f/dPは0.92K/GPaであった。T_fの周波数変化率δT_f(=ΔT_f/(T_fΔlog ω))は圧力の増加と共に直線的に減少し、δT_fの圧力変化率d(δT_f)/dPは-3.26×10^<-3>/GPaであった。以上の実験結果により、高圧中U_2AuGa_3のSGカップリングが強くなり、あるいはf-d(p)混成強度は原子間の距離の短縮により強くなると考えられる。AuFe(8%Fe)の場合は、常圧でSG転移はT_f=28.7Kで発生する。圧力をかけると、T_fは高温側に移動し、T_fの圧力変化率dT_f/dPは0.19K/PGaである。T_fの周波数変化率δT_f(=ΔT_f/(T_fΔlog ω))は圧力の増加と共に直線的に減少し、δT_fの圧力変化率d(δT_f)/dPは-9.4×10^<-4>/GPaであった。不可逆磁性は特徴温度Tirで現れ、圧力が増加するとTirは高温側に移動した。1GPaまでの圧力範囲でTirは約-H^<l/3>則に従い、外部磁場(H)の増加と共に減少した。また、高圧中Tirの変化率d(Tir)/d(H^<l/3>)は常圧の結果より小さくなった。希釈磁性合金SG物質と比べると、NMAD物質のSG振舞は外部圧力の変化に対して非常に敏感であることを明らかにした。
内分泌攪乱物質を用いた子宮ＮＫ細胞を中心とする生殖免疫学的解析

本年度は今まで行ってきた研究内容をまとめ論文として投稿、博士論文の作成に当たった。生殖免疫学的に解析を行い、研究を進めるにつれ、オートファジーの重要性を見出した。胎盤は短期間のうちに増殖、分化するにもかかわらず、各ステージにおいて適切なサイズ、適切な形態を維持している。これらの機構にオートファジーの関与を強く疑った。また、オートファジーに関連するLC3について、A,B,Cの3つのサブタイプがあり、これらファミリーの発現にも明確な違いが存在することが示唆される。従って正常胎盤、絶食によりオートファジーを誘導した胎盤について、どのような違いが起こるのかを明らかにすること、LC3ファミリーによってオートファジーの目的、誘導経路を推察することを目的とし、実験を行った。ICRマウスを交配させ、プラグ確認日をD1とした時のD12,14,16の各日齢において胎盤を採材した。一部をパラフィン包埋後切片を作成し抗p53、P70S6K,MAP1LC3A,B,C、カスパーゼ3抗体を用いて免疫組織化学染色を、また、各日齢の胎盤組織を迷路部、脱落膜部、間膜腺部の3つに分離し蛋白、mRNAを抽出し上記の抗体を用いてwestern blotting、p53、オートファジーに関連した因子に対するリアルタイムRT-PCRを行った。一方で、同様にマウスを交配させたものを採材二日前に絶食状態にしたマウスを作成し、これらも上記と同様に採材し実験を行った。western blottingの結果より、MAP1LC3A,B,Cそれぞれにおいて異なった発現様式を明らかになり、また、リアルタイムの結果より栄養膜侵入制御機構に関与するオートファジー誘導経路が推察出来た。絶食群において、LC3Bが最も相関して発現上昇を見せた。このことより、絶食、栄養欠乏によるオートファジーにはBが特に関与していることを明らかとした。26年度が最終年度であるため、記入しない。生殖免疫学的に解析を行い、生殖戦略の解明、不妊治療への一助を目指していたが、研究を進めるにつれ、栄養膜侵入制御機構の重要性を見出した。胎盤と腫瘍は似て非なるものであり、その違いは厳密に制御された増殖、侵入機構にある。その制御において重要な役割を果たすものの候補として、p53に注目した。p53は様々な機能を有するが、その中でも我々は特にオートファジーに及ぼす影響についての解明を行っている。オートファジーは腫瘍に対して重要な要素であることに加えて、細胞の恒常性を保つという役割があるからである。胎盤は短期間のうちに増殖、分化する。そういった器官の中で、恒常性の維持というのは極めて重要である。また、細胞が過剰に増殖した時にオートファジーが働き、異常増殖を阻止するという役目も考えられる。従って我々はp53が胎盤の栄養膜侵入制御機構においてどのような役割を持つのかを、特にオートファジーに着目して実験を行った。妊娠適齢期のICRマウスを交配させ、プラグ確認日をD1とした時のD12,14,16,19の各日齢において胎盤を採材した。一部をパラフィン包埋後4umの切片を作成し抗p53、MAP1LC3抗体を用いて免疫組織化学染色、TUNEL染色を、また、一部より蛋白、mRNAを抽出しp53、MAP1LC3のwestern blotting、p53、オートファジーに関連したreal time RT-PCRを行った。免疫組織化学染色の結果より、マウス胎盤においてp53が栄養膜巨細胞、栄養膜合胞体の細胞質内、脱落膜細胞の核内に発現していること、それに対し、MAPILC3では主に脱落膜細胞の核内に発現し、栄養膜細胞では発現が見られないことを明らかにした。このことから、栄養膜細胞でのp53はオートファジーの抑制に、脱落膜細胞でのp53はオートファジーの促進に働いていることが示唆される。western blotting、real time RT-PCRにより明らかとなった各因子の妊娠時期による変動も、この結果を支持している。生殖免疫学的に解析を行い、生殖戦略の解明、不妊治療への一助を目指し研究を進めるにつれ、妊娠中におけるオートファジーの重要性を見出した。これらの機構にオートファジーが関与しているのではないかと我々は推測した。また、細胞がオートファジーを起こす際に形成するMAPILC3について、ヒトではA, B, Cの3つのサブタイプが知られており、これらについても異なる組織、異なる経路によって引き起こされるオートファジーの違いを示していると考えた。従って我々は正常胎盤、絶食によりオートファジーを誘導した胎盤について、どのような違いが起こるのかを明らかにするべく実験を行った。妊娠適齢期のICRマウスを交配させ、プラグ確認日をD1とした時のD12,14,16の各日齢に置いて胎盤を採材した。一部をパラフィン包埋後4umの切片を作成し抗p53、P70S6K, MAPILC3A, B, C、カスパーゼ3抗体を用いて免疫組織化学染色を、また、各日齢の胎盤組織を迷路部、脱落膜部、間膜腺部の3っに分離し蛋白、mRNAを抽出し上記の抗体を用いてwestern blotting、p53、オートファジーに関連した因子に対するリアルタイムRTPCRを行った。

一方で、同様にマウスを交配させたものを採材二日前に絶食状態にしたマウスを作成し、これらも上記と同様に採材し実験を行った。western blottingの結果より、MAPILC3A, B, Cそれぞれにおいて異なった発現様式を明らかにすることが出来た。この結果はLC3A, B, Cがそれぞれ異なるオートファジーを検出していることを示唆する。免疫染色により各細胞でもABCの染色形態が異なることもこの結果を支持している。絶食群においても正常とは異なる発現量の変化を示した。本年度は今まで行ってきた研究内容をまとめ論文として投稿、博士論文の作成に当たった。生殖免疫学的に解析を行い、研究を進めるにつれ、オートファジーの重要性を見出した。胎盤は短期間のうちに増殖、分化するにもかかわらず、各ステージにおいて適切なサイズ、適切な形態を維持している。これらの機構にオートファジーの関与を強く疑った。また、オートファジーに関連するLC3について、A,B,Cの3つのサブタイプがあり、これらファミリーの発現にも明確な違いが存在することが示唆される。従って正常胎盤、絶食によりオートファジーを誘導した胎盤について、どのような違いが起こるのかを明らかにすること、LC3ファミリーによってオートファジーの目的、誘導経路を推察することを目的とし、実験を行った。ICRマウスを交配させ、プラグ確認日をD1とした時のD12,14,16の各日齢において胎盤を採材した。一部をパラフィン包埋後切片を作成し抗p53、P70S6K,MAP1LC3A,B,C、カスパーゼ3抗体を用いて免疫組織化学染色を、また、各日齢の胎盤組織を迷路部、脱落膜部、間膜腺部の3つに分離し蛋白、mRNAを抽出し上記の抗体を用いてwestern blotting、p53、オートファジーに関連した因子に対するリアルタイムRT-PCRを行った。western blottingの結果より、MAP1LC3A,B,Cそれぞれにおいて異なった発現様式を明らかになり、また、リアルタイムの結果より栄養膜侵入制御機構に関与するオートファジー誘導経路が推察出来た。絶食群において、LC3Bが最も相関して発現上昇を見せた。このことより、絶食、栄養欠乏によるオートファジーにはBが特に関与していることを明らかとした。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画とは異なる観点から実験をしているものの、目指しているゴールは生殖戦略の解明であり、同じである。現在までに我々は栄養膜、脱落膜におけるp53の正反対ともいえる役割の可能性を見出している。今後実験を進行するに当たり、方向性を確かめることが出来たことを考えると、おおむね順調に進展していると言える。当初の計画とは異なる観点から実験を行ってはいるが、生殖戦略の解明という目標は変わらない。現在我々は今まで報告されたことのないMAP1LC3ファミリーの役割の違いについて有用なデータを得ることに成功している。現在はこの成果を論文発表に向けてまとめている最中である。おおむね順調に進展しているといえる。
アジア発国際繊維学会設立に向けての予備調査

グローバル化に伴い、世界は政治的・経済的にアメリカ、ヨーロッパ、アジアの3極化する方向へ向かっている。3極化に伴い高等教育コースの国際認定、技術者の国際資格,製品・製造工程の国際基準が大きな問題となりつつある。アメリカ圏、ヨーロッパ圏ではすでに上記の国際認定資格が完備しつつある。アジア繊維産業は現在世界総生産量の70%を占めるに至っているが、まだ統一した資格・標準はなく,欧米の資格・標準を得るために多大の出費と努力を強いられているのが現状である。この状況を打破するために、平成11年に京都においてアジア繊維会議が開催されたのを機に「アジア繊維学会」の設立の可能性を検討することが決議され、このための予備調査を行うことが本研究の目的である。アジア各国に研究分担者を置き、それぞれの国の繊維産業、繊維教育及び研究に関する調査研究を実施した。研究分担者(中国(上海)、韓国、香港、タイ、インド、台湾、日本)を平成12年10月15,16日群馬県桐生市に招聘し、得られた結果をパネルディスカッションで発表・議論した。そこでは、アジアにおける繊維産業の重要性と世界における3極の一つとしての自立が今後不可欠であるとの共通認識を確認しあった。また、繊維研究及び繊維技術開発の活性化が人材育成とともに共通の問題であることも分かった。結論として「アジア繊維学会」の設立への期待が高まり、平成13年8月に香港で行われる第6回アジア繊維会議で発足させることを決定した。その後に設立準備ワーキング会議が開かれ、会則、事務所の所在地、資金、運営方針、運営委員会メンバー等の学会運営上の詳細が具体的に議論された。それを基本として定款をまとめ上げた。これを、各国を訪問(インドネシア、タイ、中国(北京))あるいは送付することで確認しあった。本研究は、学会設立のため予備調査だけでなく、学会設立への道筋を明確にすることまで成し遂げることができた。
ナノスピンイオニクスの開拓

本研究では、ナノスピンイオニクスの学理を探究し、機能性に富んだエレクトロニクスの創出に向けた基盤の構築を目指した。磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を明らかにするため、固体電解質の電界効果について調べた結果、磁性元素に起因する明確な吸収スペクトルを取得することができた。また、炭素系物質におけるイオンと磁性発現の相関を調べるため、窒化ホウ素をモデルとしてCuイオンとの相互作用を調べる実験を行った結果、炭素系物質のエッジやトポロジカルな欠陥を通した磁性発現にイオンの導入が有効なことを示唆する結果が得られた。本研究の目的は、イオン伝導体におけるナノスケール領域のスピン輸送現象を明らかにし、“ナノスピンイオニクス"の領域を開拓することである。イオン伝導現象は日常の様々なエレクトロニクスに応用されているが、スピン機能を導入してその特性を評価した研究はほとんどない。一般に、イオン伝導率は電子伝導率と比較して低いため、特にナノ領域では個々のイオンと相関するスピン機能を検出することが可能となり、その挙動が顕わに捉えられることが期待される。そこで本研究では、高いイオン伝導率を示すイオン伝導体におけるスピン輸送特性や、イオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用などを解明することにより、固体イオニクスにおけるスピン機能の総合的な理解を目指す。本年度は、まず磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を明らかにするため、固体電解質の電界効果について調べた。Feイオンを含むイオン液体に電界印加用の電極を取り付けた素子を作製した。この素子の光学吸収測定を行った結果、明確な吸収スペクトルを取得することができた。また、電界を印加した状態での吸収スペクトルの測定も行ったが、無電界状態でのスペクトルとの間で明確な変化を観測することはできなかった。原因として、イオン液体部分の厚みの最適化が不十分であった可能性が考えられた。また、磁性イオンを含む多層系について、伝導電子と磁性イオンの相互作用の理論的なモデル化を進めた結果、界面のスピン偏極率と相互作用の強さの相関が明らかになった。本年度は、昨年度に引き続いて磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を、より詳細に明らかにするため、固体電解質の電界効果について調べた。Feイオンを含むイオン液体を透明基板上にはり付け、その上に電界印加用の電極を取り付けた素子を作製した。この素子に電界を印加した状態で、素子面直方向に磁場を印加し、その磁気光学効果および磁気輸送特性を測定した。その結果、試料からのシグナルを観測することに成功した。しかしながら、明確な電圧効果を確認するためには、イオン液体の厚さを含め素子構造を最適化する必要があることが分かった。また、磁性イオンと金属が接合した界面について、磁性イオンと金属中の伝導電子との相互作用の理論的なモデル化を進めた結果、界面における相互作用の強さを定量的に見積もる見通しを立てることができた。固体イオニクスにおけるスピン偏極イオンと局在スピン間の磁気的相互作用の観測や、固体電解質における電界効果の観測などがおおむね計画通りに進んでいる。また、ナノスピン領域におけるスピン輸送現象の系統的な特性評価を行うため、試料の作製とその構造の最適化が進んでいる。さらに、イオン伝導体におけるスピン挙動のモデリングと理論構築も進んでおり、その進捗度もおおむね順調であるため。昨年度までに、磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を明らかにするため、固体電解質の電界効果について調べた。この素子に電界を印加した状態で、素子面直方向に磁場を印加し、その磁気光学効果および磁気輸送特性を測定した結果、試料からのシグナルを観測することに成功した。また、磁性イオンと金属が接合した界面について、磁性イオンと金属中の伝導電子との相互作用の理論的なモデル化を進めた結果、界面における相互作用の強さを定量的に見積もる見通しを立てた。今年度は、炭素系物質におけるイオンと磁性発現の相関を調べるため、窒化ホウ素をモデルとしてCuイオンとの相互作用を調べた。その結果、電子励起相互作用が支配的なエネルギー領域のイオンを六方晶窒化ホウ素へ導入することにより、電子状態に明らかな変化が見られ、ヘテロ原子ドーピングが可能であることが分かった。これは、空間対称性が破れる炭素系物質のエッジやトポロジカルな欠陥を通した磁性発現にイオンの導入が有効なことを示唆する結果である。

また、局所電界による磁気異方性の制御についての理論構築も行い、磁性イオンへの拡張の道筋を立てることができた。本研究では、ナノスピンイオニクスの学理を探究し、機能性に富んだエレクトロニクスの創出に向けた基盤の構築を目指した。磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を明らかにするため、固体電解質の電界効果について調べた結果、磁性元素に起因する明確な吸収スペクトルを取得することができた。また、炭素系物質におけるイオンと磁性発現の相関を調べるため、窒化ホウ素をモデルとしてCuイオンとの相互作用を調べる実験を行った結果、炭素系物質のエッジやトポロジカルな欠陥を通した磁性発現にイオンの導入が有効なことを示唆する結果が得られた。固体イオニクスにおけるスピン偏極イオンと局在スピン間の磁気的相互作用の観測などがおおむね計画通りに進んでいる。また、ナノスピン領域におけるスピン輸送現象の系統的な特性評価について、実験の準備が進んでいる。さらに、イオン伝導体におけるスピン挙動のモデリングと理論構築も進んでおり、その進捗度もおおむね順調であるため。今後は、磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を明らかにするため、固体電解質の電界効果について、さらに系統的な実験を進める。また、局在スピンとイオン液体の界面で生じる相互作用に起因したスピン変調を、局在スピンの歳差運動として光学的あるいは電気的に検出する。さらに、伝導電子スピンと局在スピンの相互作用のモデルを完成し、スピンイオン伝導の理論構築を行う。磁性材料、スピントロニクス、機能性材料今後は、磁性イオンを含んだ固体電解質におけるイオン伝導と局在スピン系の磁気的相互作用を明らかにするため、固体電解質の電界効果について、その観測を目指して実験を進める。また、局在スピンとイオン液体の界面で生じる相互作用に起因したスピン変調を、局在スピンの歳差運動として電気的に検出することも目指す。さらに、固体電解質中の欠陥を介したイオンの拡散状態や、伝導電子スピンと局在スピンの相互作用などをモデル化し、スピンイオン伝導の理論構築を行う。スピン偏極イオンと局在スピン間の磁気的相互作用の観測・実証を行うため、放射光施設において電圧印加したイオン液体のスピン偏極吸収測定を行う予定であった。しかしながら、試料の作製に当初の予想以上に時間を要したのに加え、当該実験施設における実験時間が十分に確保できない事態になった。試料の作製の継続と当該実験施設での実験を平成28年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てる予定である。
高リスク冠動脈硬化巣を認識する多面的非侵襲的画像診断法確立のための基盤研究

(1)血管内画像診断法である光干渉断層像とT1強調核磁気共鳴画像法(T1WI)による冠動脈プラーク所見の対比を行なった研究を論文報告した。本研究結果ではT1WIにより高リスクとされる高信号プラークは光干渉断層像で観察すると、脂質に富み、また冠動脈プラーク破綻を繰り返していることが推定される所見を高率に認めた。(2)高度な複雑冠動脈病変を持つ冠動脈バイパス術後に再度の冠血行再建術を行なった症例632名に対して中央値約8年の予後を調査した。至適薬物療法(抗血小板療法+スタチン+β遮断薬+ACE阻害剤ないしはアンギオテンシン受容体拮抗剤の全て)が導入されている症例ではそうでない症例と比較して全ての死亡、心臓死を減少させることを論文報告した。(3) T1WIにより3次元的な冠動脈プラーク定量法を作成し、従来の手法と比較して経皮的冠動脈カテーテルインターベンション術時における心筋障害発生予測を改善させることをまとめ現在投稿中である。(4)剖検心を用いてT1WI画像と冠動脈プラークのヘマトキシリン-エオジン染色による組織切片初見の対比を行なった。解析の結果高輝度に観察される切片ではプラーク量が多いこと、壊死組織が多い特徴を有していた。MRIを用いた冠動脈評価法の意義につき血管内からの解析、解析法の開発を含め概ね順調に推移している。ただし動物実験については解析が遅れている。(1) MRIを用いた冠動脈プラーク評価の分子病理学的意義を明らかにすることを目標とする。(2)高輝度プラークが高リスクであるのかを多面的に明らかにしていく。(3)前年度の結果に基づきMRIプラーク解析ソフトの開発を行う予定としている。(1)冠動脈内血管内光干渉断層像(OCT)所見と冠動脈MRIの所見を対比した報告を行った。冠動脈MRIにて心事故と関連する冠動脈プラークとされる箇所のOCT所見は、脂質の多いプラークであること、血栓の関与が低い可能性が示唆された。またOCTの各種所見から活動性の高いプラークであることが推察された。(2) MRIを用いた冠動脈プラークの半定量化解析の臨床的意義を、それを2017年アメリカ心臓病協会学術総会で報告を行い、現在論文化の過程にある。(3) 2017年度は動脈硬化モデル動物小型化を進め、その搬入の準備を行っていた。2017年度末に実際に動物実験が開始されている状況にある。その解析を行っているところである。(4)急性心筋梗塞症例において心室内血栓症およびその後の塞栓症発症のリスクを報告するとともに、急性心筋梗塞症例における冠動脈拡張症の存在が再発性の心筋梗塞のリスクとなり、抗凝固療法がリスク軽減に繋がる可能性を報告した。(5)複雑冠動脈疾患を呈する患者さんにおいて至適薬物療法により死亡・心臓死を回避することができることを報告した。1年目で核磁気共鳴画像法の臨床的特徴、解析法の確立に加え基礎実験についても進んでおり順調に推移していると考える。2年目については動物実験について1年目の準備から開始可能な状況にある。また重点的に分子組織解析を行っていく予定としている。予定額と比較して少額の余剰金が発生したが、引き続き基礎実験を中心とした解析に使用を予定する。2018年度はT1強調MRIを用いた冠動脈硬化評価法、その背景因子の検証研究は順調に経過していたものの、動物研究が遅れていた為その分の差額を生じた。
抗真菌活性ポリエーテル化合物ガンビエル酸の全合成と構造活性相関

ガンビエル酸類は、熱帯および亜熱帯地域で発生するシガテラ食中毒の原因となる渦鞭毛藻Gambierdiscus toxicusの培養液中から単離、構造決定させた梯子状ポリエーテル化合物であり、これまで4種類の類縁体が確認されている。構造的な特徴として、7/6/6/7/9/6/6/6/6員環からなる巨大な梯子状ポリエーテル構造が中心骨格となり、左右に不斉点を含む複雑な側鎖を有する。また、ガンビエル酸は、Aspergillus nigerに対してアンフォテリシンBの約2000倍という強力な抗真菌活性を有するが、マウス毒性を示さないという、他のポリエーテル化合物には見られない特徴的な生物活性を有する。そこでガンビエル酸の抗真菌活性発現に必要な構造因子を解明するために、ガンビエル酸の収束的な全合成ルートの開発を目的として研究を行い、9環性ポリエーテル骨格BCDEFGHIJ環部の合成を達成した。BCD環フラグメントは、SmI_2による還元的環化反応(B, D環)と6-endo環化反応(C環)を用いて合成した。一方、GHIJ環フラグメントはアセチリド/アルデヒドカップリング、分子内ヘテロマイケル反応による中田らの収束的合成法を改良することで合成した。BCD環フラグメントとGHIJ環フラグメントを山口法によりエステル体として高収率で連結したのち、還元的アセチル化反応によりα-アセトキシアセテートへと導いた。さらに、α-シアノエーテルへと変換後、シアノ基の加水分解とラクトン化を経て、E環をラクトンとして合成した。分離したの還元的アセチル化により得られるアセテートのアリル化反応は、立体選択的に進行し、望むジエンを与えた。最後に第2世代グラブス触媒を用いた閉環メタセシス反応を行ってF環部を構築して、BCDEFGHIJ環部の合成を世界に先駆けて達成した。