hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
授業討論用グループウェアにおけるファジィ論的グループ構成基準の研究

高等教育における授業のグループ討論で、コンピュータを援用したコラボレーションシステムを開発した。そこでは、遠隔的情況を想定してのコミュニケーションをコンピュータ経由で行うのでなく、とりあえずは、対面授業を想定しているが、学生の携帯を利用しようとするものである。まず、各学生は携帯を利用して基本情報(メルアド、学生番号など)をコンピュータに登録する。その後、教授者は、課題を提示しそれとともにその課題に対する回答を多肢選択式に携帯画面に表示する。各学生は、自分に近いと思う回答を選択し、送信する。その後、コンピュータは、その回答情報をもとにグループ分けを行い、そのグループ情報を再度携帯に送信する。その後、学生はグループを形成し、そののちは対面にて討論を行う。このようないわばBlendedLearningにおけるグループ討論に関連して、本研究では、ファジィ理論を組み込んだグループ分けアルゴリズムを開発している。ファジィ積分を用いるものであるが、そのアルゴリズムでは、学生の課題に対する正答率と誤答に対するグループ討論価値を尺度として演算を行い、グループ性よさを算出するようにしている。学生同士で回答結果を単純に比較し討論価値を求める方法もあるが、ファジィ積分によると、グループが高得点グループと低得点グループに2分されたような情況で大きく異なる。学力格差を意識させないでグループ討論を試みる場合は、ファジィ積分のほうが都合がよいことがわかっている。本研究の結果は、上記の特性を活かしたシステム開発の基礎資料に資することが期待される。対面教育を補助するものとしての、携帯電話を利用した授業展開に関するものである。グループウェアにおけるグループわけの情報に関して、学習者とコンピュータとのやりとりを、携帯を利用して補助する。そして、グループ内で所定の討論をさせるという授業形態に関するものである。本年度では、システム構築を図り稼働テストを行うことを目的とした。まず、履修登録をした学生に対し、携帯で受信可能なメールアドレスを入力させるHPを作成し、そのURLにアクセスさせてメルアドと学生の基本情報を登録する。一方、討論のためのグループ分けを行うにあたり、グループ分けに資するようなアンケートを作成しておく。そして、そのアンケートを登録された全メルアドに送信し、携帯から回答させる。その回答結果に基づいて、グループ分けの適切なアルゴリズムを構成しておき、そのアルゴリズムでデータ処理させる。その結果、適切なグループ分けがoutputされるので、携帯に所定のグループ課題を提示すると共に、グループ構成の情報も提示する。その後、学生はグループに分かれて、通常の討論を開始するという方法をとる。したがって、本研究の教育システムは、一種のblendedLearningともいえる。今年度は、システム構築とシステムテストを行った。現在そのテストを完了する運びとなっている。
東アジアの発展モデルII:政治と国際関係

初年度であるとはいえ,きわめて積極的な研究活動を進めた.まず第一に6月の大磯での研究会議で,猪口が「現代中国政治体制論-レーニン主義的体制,儒教的権威主義体制,一党優位多元主義的体制」という報告を行い,理論的な比較研究会を開催し,理論的な問題について議論をさらに展開した.これは第一年度の活動の中間的成果を刊行するために必須であった.第三に中間的成果の準備である.1987年から刊行された学術誌『レヴァイアサン』の第三号に「日本の政治・東アジアの政治」の特集を行うことになり,本研究会はれに論考を寄稿することなった.猪口は「東アジア比較政治-正統性獲得と社会剰余蓄積」,若林正丈は「台湾-民主化と民族主義」,伊豆見元は「韓国-平和革命と民主化」,田中明彦は「中国-改革・開放下の内政と外交」,白石昌也「ベトナムー同盟と経済建設」である.どこまで,理論的枠組みを使って比較政治体制論にもっていけるかどうかはこれからの勝負のしどころである.第四には,個々のメンバーの研究活動である. 1987年は東アジアの激動の年でもあったので,とりわけ若林と伊豆見はそれぞれ台湾と韓国について大量の評論・分析を発表した.田中は国際会議で中国の内政と外交についての論考を発表し,白石はベトナムの民族主義論を発表した.第五に,猪口は,科研費で中国を訪問し,中国政治体制改革と日中関係について,研究者・実務者にインタビューし,貴重な洞察をえることができた.総括すると,全般的には会活動と個人研究活動を調和させながら,一定の相互刺激を与えつつ,最終目標に一歩でも近付きたいと考えている.初年度であるとはいえ,きわめて積極的な研究活動を進めた.まず第一に6月の大磯での研究会議で,猪口が「現代中国政治体制論-レーニン主義的体制,儒教的権威主義体制,一党優位多元主義的体制」という報告を行い,理論的な比較研究会を開催し,理論的な問題について議論をさらに展開した.これは第一年度の活動の中間的成果を刊行するために必須であった.第三に中間的成果の準備である.1987年から刊行された学術誌『レヴァイアサン』の第三号に「日本の政治・東アジアの政治」の特集を行うことになり,本研究会はれに論考を寄稿することなった.猪口は「東アジア比較政治-正統性獲得と社会剰余蓄積」,若林正丈は「台湾-民主化と民族主義」,伊豆見元は「韓国-平和革命と民主化」,田中明彦は「中国-改革・開放下の内政と外交」,白石昌也「ベトナムー同盟と経済建設」である.どこまで,理論的枠組みを使って比較政治体制論にもっていけるかどうかはこれからの勝負のしどころである.第四には,個々のメンバーの研究活動である. 1987年は東アジアの激動の年でもあったので,とりわけ若林と伊豆見はそれぞれ台湾と韓国について大量の評論・分析を発表した.田中は国際会議で中国の内政と外交についての論考を発表し,白石はベトナムの民族主義論を発表した.第五に,猪口は,科研費で中国を訪問し,中国政治体制改革と日中関係について,研究者・実務者にインタビューし,貴重な洞察をえることができた.総括すると,全般的には会活動と個人研究活動を調和させながら,一定の相互刺激を与えつつ,最終目標に一歩でも近付きたいと考えている.
炭素・水素同位体分析に基づく大気中のメタン濃度変動の要因解明

メタン濃度とその炭素および水素同位体を地球規模で観測し、モデルで解析することにより、現代の微生物起源、化石燃料起源およびバイオマス燃焼起源のメタン放出の寄与がそれぞれ70、16,13%であるという結果を得た。さらに、フィルン空気および氷床コア空気を用いて過去250年間にわたるCH_4濃度と同位体の経年変化を明らかにした。その結果、微生物起源、化石燃料起源およびバイオマス燃焼起源のCH_4放出が19世紀後半以降、20世紀初頭以降、過去数十年の間に急増したことが示された。本研究では、我々が船舶や航空機、大気球など機動力に富んだ観測プラットフォームや、地上基地などを利用してこれまでに実施してきたメタン(CH_4)濃度観測を地球規模に拡充する。それと同時に、CH4の放出源や消滅源に関する情報を得るために、CH_4の炭素同位体比(δ^(13)C)および水素同位体比(δD)の高精度分析法を新たに開発する。これらの手法を実際の大気試料分析に適用するとともに、対流圏や成層圏で採集されアーカイブされている大気試料、南極大陸やグリーンランド氷床上部のフィルンと呼ばれる通気層から採集した大気試料、および氷床コアに含まれる空気も分析することにより、過去から現在にわたる濃度と同位体変動の実態を明らかにする。さらにCH_4に関連する大気化学反応過程を組み込んだモデルにより、地球規模のCH4変動をシミュレートすることによって、これまでのCH4濃度の経年変動の原因を明らかにし、最近のCH4濃度増加率の大幅低下の原因解明と、今後のCH4濃度変動の予測に資することができる科学的知見を得る。本研究は、主要な温室効果気体であるCH_4の濃度およびそれに含まれる炭素および水素同位体の経年変動を明らかにし、最近のCH_4濃度増加率の大幅低下の原因解明と、今後のCH_4濃度変動の予測に資することができる知見を得ることを目的としている。今年度の研究概要は以下の通りである。1.ガスクロマトグラフを新たに購入し、現有の質量分析計と結合することにより、少量の試料空気でもCH_4のδDとδ^<13>Cの両方が測定できるようなシステムを開発した。100mlの大気試料を用いて繰り返し測定を行い、δDでは1.0‰、δ^<13>Cでは0.03‰という極めて高い精度を達成することができた。2.CH_4濃度と同位体の地球規模変動を把握するため、グラブサンプリング法を用いた地上観測をおこなうとともに航空機や船舶などの機動力を利用した地球規模の観測を展開した。また、アラスカで夏期に航空機による集中観測も行った。3.大気観測から得られたデータに対し、統一した基準のデータセレクションを行い、所定のフォーマットに従った濃度と同位体のデータセットを作成した。得られたデータセットを基に地球規模CI_4循環を解析し、その収支の時間・空間変動を評価するため、現有の全球3次元大気輸送モデルの改良を進めた。4.過去数10年から100年にわたる大気組成の変動を再現するために、南極ドームふじ基地や、南極H72地点、南極YM85地点およびグリーンランドのNGRIP基地のフィルン層で採集し保管している試料空気の分析を行うため、装置の改良をすすめた。1.広域観測の維持と拡大CH_4濃度と同位体の地球規模変動を把握するため、前年に引き続き北極や南極でのグラブサンプリング法を用いた地上での大気観測をおこなうとともに、日本とオセアニアを結ぶ航空機や船舶などの機動力を利用した地球規模の観測を展開した。また、前年度に行ったアラスカでの航空機観測の結果を検証するためにフェアバンクス郊外の森林で焚き火実験を行った。2.データ解析と大気輸送モデルの改良・大気観測から得られたデータに対し、統一した基準のデータセレクションを行い、所定のフォーマットに従った濃度と同位体のデータセットを作成した。濃度および同位体についてのデータを解析し、広域にわたる時空間的変動の明らかにするとともに、それらの原因について検討した。・全球3次元大気輸送モデルの高解像度化を進め、同位体の組み込みを継続した。地表におけるCH_4の発生源の種類や分布のデータベース作成を継続した。3.過去のCH_4濃度変動および同位体変動の再現とCH_4循環解析・拡散モデルを用いたフィルン層の定量的研究を進めた。・南極ドームふじ氷床コア分析を開始し、過去32万年から52万年にわたるCH_4濃度変動を明らかにした。

本研究は、主要な温室効果気体であるメタン(CH_4)の濃度およびそれに含まれる炭素および水素同位体の経年変動を明らかにし、最近のCH_4濃度増加率の大幅低下の原因解明と、今後のCH_4濃度変動の予測に資することができる知見を得ることを目的としている。今年度の研究概要は以下の通りである。1.広域観測の維持と拡大CH_4濃度と同位体の地球規模変動を把握するため、前年に引き続き北極や南極でのグラブサンプリング法を用いた地上での大気観測をおこなうとともに、日本とオセアニアを結ぶ航空機や船舶などの機動力を利用した地球規模の観測を展開した。2.データ解析と大気輸送モデルの改良・大気観測から得られたデータに対し、統一した基準のデータセレクションを行い、所定のフォーマットに従った濃度と同位体のデータセットを作成した。濃度および同位体についてのデータを解析し、広域にわたる時空間的変動の明らかにするとともに、それらの原因について検討した。・全球3次元大気輸送モデルの高解像度化を進めるとともに、地表におけるCH_4の発生源の種類や分布のデータベース作成を継続した。3.過去のCH_4濃度変動および同位体変動の再現とCH_4循環解析・南極の沿岸部(G15地点)およびやまと山脈の裸氷帯で掘削した氷床コアのメタン濃度およびそれに含まれる炭素および水素同位体を分析し、過去のメタン濃度変動の要因について考察した。・南極ドームふじ氷床コア分析を継続し、過去57万年にわたるCH_4濃度変動を明らかにした。・拡散モデルを用いたフィルン層の定量的研究を進めた。これまでに拡充してきたCH_4濃度の広域観測を継続し、地球規模のCH_4濃度の分布と変動の実態を明らかにした。さらに、CH_4の炭素同位体比(δ^<13>C)・水素同位体比(δD)測定装置を駆使し、CH_4同位体の広域観測も実施した。対流圏上部のCH_4濃度およびδ^<13>CとδDの季節変動は、熱帯と南半球では対流圏下部とほぼ同期し、北半球では夏季に対流圏下部でCH_4濃度が低くなる一方で、対流圏上部では高いCH_4濃度と低いδ^<13>CとδDが観測された。同位体と濃度との関係から、微生物起源のCH_4放出がこのCH_4濃度の増加に寄与していることが示唆された。対流圏下部では、CH_4濃度は北半球高緯度に向かって高く、南半球ではほぼ均一な緯度分布を示した。また、δ^<13>CとδDは、北半球高緯度に向かって低く、南半球ではほぼ均一な緯度分布を示した。この緯度分布を用いて、モデルから南北両半球のCH_4放出量を微生物起源、化石燃料起源、バイオマス燃焼起源に分けて推定した。その結果、得られた各放出量は、独立な他の手法によるCH_4放出量の推定値と良い一致を示した。南極大陸やグリーンランド氷床上部のフィルン層から採集した大気試料も分析することにより、過去250年間の濃度と同位体変動の実態を明らかにした。それによれば、20世紀に入ってから、CH_4濃度が急増するとともにδ^<13>CとδDも急増したことが明らかになった。さらに、CH_4に関連する大気化学反応過程をモデルに組み込み、シミュレートすることによって、これまでのCH_4濃度の経年変動の原因を明らかにした。その結果、水田などの湿地から放出されるCH_4が過去250年間で徐々に増加し、その増加傾向が現在に近づくほど大きくなることや、化石燃料起源の放出量が20世紀に入ってから急増していることが明らかになった。
耳下腺腺房細胞における刺激依存性開口放出の分子機構

耳下腺腺房細胞では,β-アドレナリン受容体刺激により細胞内cAMP濃度が上昇し,その結果アミラーゼの開口放出が引き起こされる。我々は,刺激依存性アミラーゼ分泌の分子機構について研究を進めており,分泌顆粒上に存在するタンパク質であるVAMP2が必須であることを見いだしている。しかし,現在までのところ耳下腺腺房細胞では,刺激依存性分泌能および分泌顆粒を維持している培養細胞は確立しておらず,そのことが分子遺伝学的な解析を妨げてきた。我々は本研究において,耳下腺腺房細胞の初代培養細胞系を確立し,外来遺伝子の導入を行った。この培養系では,腺房細胞に特徴的な活性である刺激依存性アミラーゼ分泌能および分泌穎粒形成能を維持していた。さらに,GFP-VAMP2が分泌穎粒に観察されることから,タンパク質のソーティングも性状に行われていると考えられた。この系を用いることによって,腺房細胞の機能について解析することが可能になった。さらに,我々は耳下腺から分泌顆粒を精製し,密度勾配遠心により分泌顆粒を分画することによって,未成熟の分泌顆粒と成熟顆粒に分けることに成功した。未成熟分泌顆粒上にはsyntaxin6が多く存在しており,成熟顆粒には刺激依存性分泌に必要なVAMP2が濃縮していることを見いだしている。syntaxin6は一度分泌顆粒へ組み込まれた後,分泌顆粒上でソーティングを受け,early ecndosomeへ輸送されると考えられる。このように,分泌顆粒は一度形成された後に膜の融合と出芽により成熟し,刺激依存性開口放出に必要な因子を獲得することが明らかになった。本研究では、耳下腺腺房細胞の機能について分子生物学的解析を行うことを目的として、耳下腺腺房細胞の初代培養系を確立した。ラット耳下腺組織からコラゲナーゼおよびヒアルロニダーゼ処理によって腺房細胞を単離し、コラーゲンIでコートしたディッシュ上で培養を行った。その結果、刺激依存性アミラーゼ分泌能や分泌顆粒を新しく形成する能力が維持されていることを確認した。特に、耳下腺腺房細胞はβアドレナリン受容体刺激およびコリン受容体刺激両方に反応してアミラーゼ分泌が引き起こされる。さらに、2種類の刺激を同時に行うことによって著しく分泌速度が上昇する。これらの反応は腺房細胞の細胞内シグナル伝達や複雑な分泌の調節機構が存在していることを示している。初代培養細胞でも同様な反応が確認されたため、この系は本来の腺房細胞の機能を維持していると考えられる。さらに、初代培養細胞に対して、外来遺伝子の導入を試みた。その結果、カチオニックリピッドの一つであるDMRIE-C(Invitrogen)を用いて、外来遺伝子の導入が可能であることを示した。Enhanced greenfluorescent proteinを融合させたVAMP2遺伝子(EGFP-VAMP2)を作成し、初代培養細胞に導入したところ、EGFP-VAMP2タンパク質の発現が見られ、しかも本来のVAMP2と同様に分泌顆粒に局在することがわかった。この系を用いることによって、耳下腺腺房細胞の刺激依存性開口放出や分泌顆粒の形成および成熟などの機能について分子生物学的解析が可能になった。

我々の作成した初代培養細胞は,今までの報告と異なり,腺房細胞に特徴的な活性である刺激依存性アミラーゼ分泌能および分泌顆粒形成能を維持していた。さらに,GFP-VAMP2が分泌顆粒に観察されることから,タンパク質のソーティングも性状に行われていると考えられた。この系を用いることによって,腺房細胞の機能について解析することが可能になった。さらに,我々は耳下腺から分泌顆粒を精製し,密度勾配遠心により分泌顆粒を分画することによって,未成熟の分泌顆粒と成熟顆粒に分けることに成功した。未成熟分泌顆粒上にはsyntaxin6が多く存在しており,成熟顆粒には刺激依存性分泌に必要なVAMP2が濃縮していることを見いだしている。そこで,syntaxin6の変異遺伝子を作成し,初代培養細胞に導入して48時間後に抗アミラーゼ抗体による観察を行った。その結果,syntaxin6変異遺伝子によって,分泌顆粒の数が減少していることが確認できた。このことから,syntaxin6が未成熟分泌顆粒の形成に重要な役割を担っていることが示唆された。
個別化治療を目指した子宮体癌の遺伝子変異プロファイリング

子宮体癌において癌抑制遺伝子PTENおよびp53の蛋白発現・遺伝子異常を解析し、臨床病理学的因子・予後との関連性を統計学的に検討した。PTEN発現陰性は類内膜腺癌および脈管侵襲無しと相関し予後良好因子であったのに対し、p53発現陽性は非類内膜腺癌および進行癌と相関し予後不良因子であった。術後放射線療法はp53陰性の患者でのみ予後を改善し、p53陰性の患者において予後良好因子であった。以上の結果より、子宮体癌においてPTEN遺伝子異常はより緩徐な生物学的特性をもたらし、逆にp53遺伝子異常はより急速な進行と放射線低感受性をもたらし、それぞれ独立して子宮体癌の予後に影響していることが示唆された。我々はこれまでに、子宮体癌における癌抑制蛋白PTENおよびp53の発現量が、予後と有意に相関することを報告してきた。今回我々は、将来的な個別化(オーダーメード)治療のための基礎データを取得することを目的として、同疾患におけるPTEN遺伝子変異を解析し、その臨床的意義を検討した。まず子宮体癌221症例において、腫瘍組織でのPTEN、PIK3CA、phospho-Akt、p27の発現レベルを免疫染色により評価し、臨床病理学的因子および予後との相関性を統計学的に解析した。さらに腫瘍組織からDNAを抽出し、PTEN遺伝子変異を解析した。221例中56例(25%)にPTEN発現の欠失、159例(72%)にPIK3CA高発現、189例(86%)にphospho-Akt高発現を認めた。PIK3CA高発現は、下流に存在するphospho-Aktの高発現と相関し(p<0.00001)、更にphospho-Akt高発現はp27核内発現の欠失と相関した(p=0.03)。臨床病理学的因子との関連性の検討により、PTEN発現の欠失は組織型類内膜腺癌および脈管侵襲の無いことと相関した(ともにp=0.03)。また全生存期間に関する単変量および多変量解析から、PTEN発現の欠失、年齢75歳未満、G1、FIGO進行期I/II期、脈管侵襲なし、の5因子が独立した予後良好因子として抽出された(それぞれp=0.03, 0.04, 0.01, <0.001, 0.03)。進行期別の解析ではPTEN発現の欠失は早期癌よりも進行癌でより強い予後良好への傾向を認めた。さらにPTEN蛋白発現の欠失はPTEN蛋白をtruncateする遺伝子変異と相関した(p=0.03)。以上より、PTEN遺伝子異常を有する子宮体癌は、他の遺伝子異常をoriginとする腫瘍に比して、より緩徐な生物学的特性から予後良好である可能性が示唆された。当科において初回治療を行った子宮体癌の腫瘍組織においてPTEN, PIK3CA, phospho-Akt, p27蛋白の発現量を免疫組織化学法により解析し、その結果と臨床病理学的各因子との関連性を統計学的に解析した。PTEN陰性またはPIK3CA高発現の存在はphospho-Akt高発現と有意に関連し、更にphospho-Akt高発現は核内p27の陰性と有意な関連性を認め、我々の免疫染色法の結果がシグナル伝達機序と理論的に一致することが確認できた。またPTEN陰性は、組織型が類内膜腺癌、および脈管侵襲がないこと、などの病理学的に予後良好な因子と関連性があることがわかり、PTEN蛋白発現の欠失している子宮体癌は悪性度の低い生物学的特性を有することが示唆された。次に各蛋白発現量と予後との関連性を検討したところ、PTEN陰性の患者は陽性の患者と比べ有意に予後が良好であることがわかった。また進行期別に検討したところ、早期癌よりも進行癌において、予後良好な傾向が強く見られた。更に、単変量および多変量解析により各予後良好因子と予後との関連性を解析したところ、PTEN陰性、年齢、類内膜腺癌、進行期、および脈管侵襲のないことの5因子が独立した予後良好因子として抽出された。これらの結果から、子宮体癌においてPTEN蛋白発現の欠失は、悪性度の低い生物学的特性により、予後良好因子となっている可能性が示された。子宮体癌個別化(オーダーメード)治療のための基礎データを取得することを目的として、子宮体癌におけるPTENおよびp53遺伝子変異を解析し、その臨床的意義を検討した。

まず子宮体癌221症例において、腫瘍組織でのPTEN, PIK3CA, phsopho-Akt, p27, p53の発現レベルを免疫染色により評価し、臨床病理学的因子および予後との相関性を統計学的に解析した。さらに、腫瘍組織からDNAを抽出し、PTENおよびp53遺伝子変異を解析した。PIK3CAの高発現は下流のphospho-Aktの高発現と相関し、さらにphospho-Aktの高発現は下流のp27の核内発現の欠失と相関し、これらは一連のPI3K-Akt-p27シグナル伝達機序と理論的に一致する結果であった。PTEN発現の欠失は組織型類内膜腺癌および脈管侵襲の無いことと相関し、一方p53発現陽性は組織型非類内膜腺癌および進行癌(III・IV期)と相関した。次に、全生存期間に関する単変量および多変量解析により、PTEN発現の欠失は予後良好因子であり、逆にp53発現陽性は予後不良因子であった。PTENおよびp53発現によりグループ化して予後を比較すると、PTEN陰性p53陰性の群が最も予後良好であり、PTEN陽性p53陽性の群が最も予後不良であった。さらに、術後放射線治療は、p53陰性の患者で予後を改善したが、p53陽性の患者では不変であり、術後化学療法はp53の発現に拘わらず予後は不変であった。また、p53陰性の患者では、術後放射線治療の追加は独立した予後良好因子であった。最後に遺伝子変異解析から、PTEN陰性はPTEN蛋白をtruncateする遺伝子変異と相関し、またp53陽性はp53遺伝子変異と相関した。PTEN遺伝子変異とp53遺伝子変異は互いに共存しない傾向にあった。以上の結果から、子宮体癌においてPTEN遺伝子異常はより緩徐な生物学的特性をもたらし、逆にp53遺伝子異常はより急速な進行と放射線低感受性をもたらすことにより、それぞれ独立して子宮体癌の予後に影響していることが示唆された。婦人科腫瘍当施設での子宮体癌初回治療症例に関して、PTEN蛋白発現レベルおよびPTEN遺伝子変異を解析し、臨床病理学的因子および患者予後との関連性を検討することにより、個別化治療へ向けた基礎的データの取得を行った。またそれらの結果を論文として発表した。腫瘍組織において蛋白発現を解析し、臨床病理学的因子および予後との関連性を統計学的に検討することができた。現在、p53遺伝子変異を解析中であり、今後、臨床病理学的因子および患者予後との関連性を統計学的に検討する予定である。さらに、遺伝子変異を有することが既にわかっている子宮体癌細胞株を使用して、各種抗癌剤に対する感受性試験などを行うことにより、本研究でこれまでに得られた結果との関連性を検討する。p53蛋白に関しても同様の解析を進めるとともに、腫瘍組織における遺伝子変異の解析を行ってゆく。該当なし。
電子運動量分布の測定による金属中の格子欠陥の電子状態の研究

研究成果は以下の通りである.(1)陽電子消滅2次元角相関測定装置の拡充:128個のBGOと超小型光電子増倍管等により,世界最大級の256検出器システムに拡充することに成功し,以下の研究を迅速に行うことができた.(2)純アルミニウムおよびアルミニウム基希薄合金の熱平衡欠陥近傍の電子運動量分布:アルミニウムの陽電子消滅ドップラー拡がりの温度依存性は,熱平衡に存在する原子空孔によるものであるが,これに微量不純物元素を添加すると融点近傍で異常な尖鋭化を示すことを発見した.この現象は陽電子寿命測定では現われない.2次元角相関測定により,中間温度領域での自己相関関数は原子空孔の効果により説明できるが,融点近傍のそれはポジトロニウムによることが判り,新しいトラッピングモデルの提案を行った.(3)酸化物高温超伝導体のフェルミ面の決定:酸化物高温超伝導体の欠損酸素の効果を見る目的で、La_2CuO_4の2次元角相関測定を行ったが、酸素原子空孔によるトラッピングは全く起らず、逆にこの事実からフェルミ面を決定することができた。決定されたフェルミ面は完全な2次元性を示し、バンド的には金属であることが判った。(4)純鉛および鉛基希薄合金の原子励起子の存在の直接的実証:鉛中の原子半径の小さな不純物元素は,非常な高速で拡散することが知られ,原子励起子のモデルが提案されている.高温での2次元角相関測定および自己相関関数の解析により,原子励起子に相当する成分を直接検証することができた.(5)電子線照射したニッケル中の原子空孔の周囲の電子運動量分布と水素添加の効果:ダイナミトロン加速器により,低温で電子線照射したニッケルの2次元角相関測定を行い,導入された原子空孔近傍の電子運動量分布を決定した.また,これに及ぼす水素添加の効果を測定し,原子空孔と水素の相互作用および水素の存在位置を決定した.研究成果は以下の通りである.(1)陽電子消滅2次元角相関測定装置の拡充:128個のBGOと超小型光電子増倍管等により,世界最大級の256検出器システムに拡充することに成功し,以下の研究を迅速に行うことができた.(2)純アルミニウムおよびアルミニウム基希薄合金の熱平衡欠陥近傍の電子運動量分布:アルミニウムの陽電子消滅ドップラー拡がりの温度依存性は,熱平衡に存在する原子空孔によるものであるが,これに微量不純物元素を添加すると融点近傍で異常な尖鋭化を示すことを発見した.この現象は陽電子寿命測定では現われない.2次元角相関測定により,中間温度領域での自己相関関数は原子空孔の効果により説明できるが,融点近傍のそれはポジトロニウムによることが判り,新しいトラッピングモデルの提案を行った.(3)酸化物高温超伝導体のフェルミ面の決定:酸化物高温超伝導体の欠損酸素の効果を見る目的で、La_2CuO_4の2次元角相関測定を行ったが、酸素原子空孔によるトラッピングは全く起らず、逆にこの事実からフェルミ面を決定することができた。(4)純鉛および鉛基希薄合金の原子励起子の存在の直接的実証:鉛中の原子半径の小さな不純物元素は,非常な高速で拡散することが知られ,原子励起子のモデルが提案されている.高温での2次元角相関測定および自己相関関数の解析により,原子励起子に相当する成分を直接検証することができた.(5)電子線照射したニッケル中の原子空孔の周囲の電子運動量分布と水素添加の効果:ダイナミトロン加速器により,低温で電子線照射したニッケルの2次元角相関測定を行い,導入された原子空孔近傍の電子運動量分布を決定した.また,これに及ぼす水素添加の効果を測定し,原子空孔と水素の相互作用および水素の存在位置を決定した.イオン結晶や半導体中の格子欠陥の電子状態は、光学的測定やEPRが使えるために、かなり良く理解されているが、金属中の格子欠陥の電子構造は未だそれ程明らかではない。一方、陽電子消滅2次元角相関法の最近の発展は、金属合金中の格子欠陥近傍の電子運動量分布および電子波動関数の異方性の直接的測定を可能にしつつある。昭和61年度は、2次元角相関装置の拡充および格子欠陥研究のための基礎となる解析法の整備、単結晶試料の作成を目的とした。研究成果として、(1)現有の2次元角相関測定装置を拡充し、BGOシンチレータ、超小型光電子増倍管の増設により、256BGO検出器のシステムとし、2.5倍の計数率向上を実現できた。また、40K迄の低温測定が可能となった。(2)単結晶試料の2次元電子運動量分布の様々な方位での測定結果から、3次元の電子運動量分布を再構成する方法を開発した。この方法は、測定データのフーリエ変換を直接利用するもので、非常に再現性の良い方法であることを実証できた。(3)アルミニウム、銅中の刃状転位周囲の電子運動量分布の測定を行ない、完全結晶のそれと比較し、アルミニウムのフェルミ面のモンスターおよび銅の〈111〉ネックの消失を確認した。(4)鉛および鉛希薄合金、NiAl規則合金の単結晶試料を作成し、十分に焼鈍した状態での電子運動量分布を測定し、3次元の電子運動量分布を決定し、LCW解析によりフェルミ面を決定した。

62年度に実施予定の鉛の熱平衡原子空孔,鉛希薄合金の原子励起子,急冷したNiAl中の複空孔,単一原子空孔近傍の電子運動量分布の測定に対して、対比すべき完全結晶のデータを準備することができた。(5)理論面では、ポジトロニウムの運動量分布と表面の電子運動量分布との間に、極めて密接な関係があることを確認し、ポジトロニウムの速度分布および角度分布の測定から表面電子の運動量分布を得ることができることを示した。
夜勤中の仮眠直後に生じる睡眠慣性がエラー反応後の認知的処理に及ぼす影響

本研究では,覚醒時間延長中におけるエラー後の認知的処理機能に与える夜間の仮眠の影響について検討した.エラー後の認知的処理と関連する事象関連電位(ERN/NeおよびPe)の振幅を,深夜1:002:00まで仮眠をとった群と休憩のみをとった群において比較した.深夜に実施した認知課題における反応の正確性は,仮眠をとった群で高くなっていた.しかし, ERN/NeとPeの振幅に対しては仮眠の効果は認められなかった.本研究では,覚醒時間延長中におけるエラー後の認知的処理機能に与える夜間の仮眠の影響について検討した.エラー後の認知的処理と関連する事象関連電位(ERN/NeおよびPe)の振幅を,深夜1:002:00まで仮眠をとった群と休憩のみをとった群において比較した.深夜に実施した認知課題における反応の正確性は,仮眠をとった群で高くなっていた.しかし, ERN/NeとPeの振幅に対しては仮眠の効果は認められなかった.これまでに,夜勤中の仮眠には夜勤従事者の眠気を低減させ,エラーの発生を抑制する効果があると報告されている.しかし,仮眠からの起床直後には,睡眠慣性とよばれる眠気が残る状態が生じ,一時的に認知機能が低下することも報告されている.事故の防止という観点から考えると,エラーの発生自体を減らすことともに,自らの犯したエラーに気づきエラーを修正することで,被害を最小限にとどめることも重要である.そこで,本研究では課題中のエラー反応の検出(エラーへの気づき)を反映するERN(Error-Related Negativity)と,エラー反応に対する詳細な評価過程を反映するPe(error Positivity)という二つの事象関連電位を用いて,深夜帯の仮眠と起床直後の睡眠慣性がエラー反応に対する認知的処理に与える影響を検討した.被験者には,深夜1 : 00から1時間の仮眠をとらせた後,仮眠からの起床直後(2 : 00)と起床1時間後(3 : 00)から,それぞれ30分の認知課題を遂行させた.起床直後と起床1時間後から実施した課題中のERN, Peの振幅を高覚醒時(21 : 00)に実施した課題中のものと比較した結果,高覚醒時と比較して起床直後のERN, Pe振幅に違いは認められなかったものの,起床1時間後においては, Pe振幅が低下する傾向にあった.この結果は,エラーモニタリング機能に与える深夜帯の仮眠直後に生じる睡眠慣性の影響は大きくないことを示しているが, 1時間の仮眠をとっても,朝方にはエラー反応に対する詳細な評価過程が阻害されていることも示しており,朝方の時間帯におけるエラーの過小評価や,エラーへの対応行動の遅れにつながると推測される.これまでに,夜勤中の仮眠には夜勤従事者の眠気を低減させ,エラーの発生を抑制する効果があると報告されている.事故の防止には,エラーの発生自体を減らすことともに,自らの犯したエラーに気づきエラーを修正することで,被害を最小限にとどめることも重要である.前年度には,Elror-Related-Negativity:ERNとerror-Positivity:Peを指標として用い,深夜1:00から2:00の仮眠が,覚醒時間延長中におけるエラー反応後の認知的処理機能に与える影響を検討した.本年度には,覚醒時間延長中におけるエラー反応後の認知的処理機能を測定し,前年度のデータと比較することで,エラー反応後の認知的処理機能に与える仮眠の効果について,より詳細に検討することを試みた.実験では,前年度の実験において仮眠をとっていた時間帯(1:002:00)に休憩を被験者にとらせ,前年度と同様21時,深夜2時,3時の3回,認知課題を実施した.その結果,深夜2時,3時の回では,エラーへの注意配分量の低下が確認された.さらに,反応時間,正答率とともに,ERN, Peの振幅を,被験者に仮眠をとらせた際のデータ(昨年度に実施)と比較したところ,深夜の1時間の仮眠は,覚醒時間の延長にともなう正答率の低下を緩やかにする効果はあるものの,エラー反応後の認知的処理機能に対しては効果が認められないことが明らかとなった.今後,様々な仮眠のスケジュールの効果をより詳細に検討する必要はあるものの,本研究の結果は,深夜帯における1時間の仮眠効果が限定的であることを示すものである.我々はこれまでに,深夜1時から2時までの1時間仮眠の効果を検討してきた.その結果,深夜帯の1時間の仮眠は,覚醒時間延長中における覚醒水準や,パフォーマンスの正確性の維持に貢献するものの,エラー反応のモニタリング機能に対しては有用な効果を示さないことが示唆された.また,この実験のデータから,刺激処理に関わる認知機能(正解率,反応時間,P300など)と比較して,Error-Related Negativityとerror-Positivityに反映されるエラー反応のモニタリング機能は,眠気に対して脆弱である可能性も示唆された.本年度には,実際に2交替制勤務に従事する看護師696名を対象として,深夜勤務中の仮眠の取得状況について調査を実施し,実験で設定した睡眠パターンがどの程度,実際の看護師の勤務形態にマッチしたものであったかについて検討した.調査の結果,約90%の看護師が夜勤に仮眠の時間が組み込まれていると回答しており,さらにその約80%が仮眠の長さが「決まっている」or「ほぼ決まっている」と報告していた.仮眠の長さについては120分が最も多く(52%)続いて,90分{17%},60分(15%)となっていた.

仮眠の時刻に関しては,仮眠の時刻が「決まっている」or「ほぼ決まっている」と回答した人のうち,33%が午前2時から,24%が午前1時からと回答していた.したがって,前年度に行った実験における午前1時から1時間の仮眠という設定は,ある程度妥当なものではあるものの,今後は深夜2時から2時間という仮眠のパターンを用いて再検討していく必要性があると考えられた.
線形加法的確率場の研究

Levyの多径数ブラウン運動は,パラメ-タを任意の直線に制限したときに,独立増分の確率過程になっているという著しい性貭を持っている。確率場のこの性貭を線形加法性と呼ぶことにして,一般の無限分解可能な線形加法的確率場の構造について研究した。Chentsovは径数空間R^dのブラウン運動が,R^dのαー1次元超平面全体の空間H_d上のガウス型ランダム測度によって表現できることを示した。これに対応する表現を有限および無限次元径数空間上の一般の線形加法的確率場に対して導くことが本研究の主な目的であった。この問題はAmbartzumianによるR^2上の線形加法的擬距離の表現と密接な関係があり,Hilbertの第4問題とも関連していて幾何学的にも興味がある問題である。径数空間が有限次元の場合の表現は一応完成し,近く雑誌Probability Theory and Related Fieldsに発表の予定である。径数空間が無限次元の場合の表現は,ガウス型の場合でも知られていないようである。この場合は有限次元径数空間の場合の表現の射影的極限として表現が得られることがわかった。細部は目下検討中である。また無限次元径数空間上のブラウン運動は,任意の球面上の値から全空間における値が定まるという著しい性貭(決定性)を持つことがLevyによって見出されている。この事実のLevyによる証明はガウス過程の見本関数の解析性に関するLoeveの定理を利用するもので,非ガウス型の場合には適用できない。非ガウス型確率場の決定性を,上記の表現を利用して証明できないかと現在検討しているところである。
顎関節滑液での組織代謝機構の多因子解析

サイトカインの検出本年度にコントロール群を9例、対象群34例を追加した。回収した顎関節滑液中のanabolic cytokineとして腫瘍壊死因子α、インターフェロンβの定量をコントロール群27例、対象群96名に対して行った。さらにcatabolic cytokineとしてインターロイキン10、腫瘍増殖因子β、インスリン増殖因子の定量を行った。本年度に追加したコントロール群を9例、対象群34例に対して前年度に計測したインターロイキンIβ、6,8の定量を行った。マトリックスメタロプロテアーゼの基質作製CaseinをFITCで蛍光標識した基質を作製した。市販のマトリックスメタロプロテアーゼ3を活性化し、作製した基質を用いて酵素活性を測定した。相関分析を行い、相関係数0.89を得た。しかしながらELISA法に比較し感度が低く、希釈回収した顎関節滑液中の酵素活性測定のためには感度の上昇が必要であった。統計学的分析サイトカイン量(インターロイキンIβ、6,8,10、腫瘍壊死因子α、インターフェロンβ、腫瘍増殖因子β、インスリン増殖因子)についてコントロール群と対象群とを比較した。インターロイキン6、腫瘍壊死因子α、腫瘍増殖因子βに有意差を認めた。臨床所見(病悩期間・開口量.痛み.炎症程度.骨変化の程度)と各種サイトカインとの間の単相関を検討した。その結果、骨変化の程度と腫瘍増殖因子βとの間に有意な相関関係が認められた。現在、これらに患者情報(年齢・性別)を加え、コントロール群と対象群との間でロジスティック解析中である。さらに、対象群に対して追跡調査した結果により、予後(あるいは治療成績)に関与する因子についてもロジスティック解析を進行中である。顎関節滑液の回収顎関節円板の復位を伴わない前方転位と診断され、顎関節洗浄を必要とする患者より、顎関節滑液の希釈回収を行った。当該年度で10サンプルを追加した。追加サンプルを含めて対照群として59症例、コントロールとして18症例、計77症例に対してタンパク量の測定、インターロイキンIβ、6、8の含有量の計測を行った。その結果、患者群でコントロール群よりもタンパク量が有意に多く含まれていた。また、preliminaryな統計学的分析ではあるが、炎症性サイトカインであるインターロイキンIβ、6、8は関節内の毛細血管の量との間に有意な相関が認められた。滑液内浮遊細胞の培養回収した10例の滑液内浮遊細胞の培養を試みた。10例のうち2例の初代培養に成功した。いずれも細胞形態は紡錘形を呈しており、線維芽細胞様であった。顎関節滑液中のMatrix Metalloproteinase活性測定のためには感度を高める必要があると考えられた。今回未反応の蛍光物質を取り除くために硫安沈殿法を用いたが、若干backgroundが高く感度向上のためにはさらなる改良の必要性が認められた。
断続的寒冷曝露による身体冷却がもたらす生体負担の労働生理学的解析

本研究の目的は、実際の寒冷作業で日常経験するような断続的な繰り返し寒冷曝露により誘発される対寒反応と生体負担の特徴と問題点を明らかにすることであり、人工環境室での寒冷曝露モデル実験と現場調査を実施して以下の知見を得た。1.手指の断続冷却実験の結果、寒冷痛や寒冷感覚などの主観的知覚が、手指末梢部の冷却の進行と凍傷発生リスクの増大を監視・警告する自覚的徴候として信頼できる鋭敏な指標にならない条件が明らかになった。2.全身の断続冷却実験の結果、温暖休憩条件を挿んでも深部体温は低下し続け循環系負担の増大と手指作業パーフォーマンスの低下が見られる場合があった。温暖休憩時に発現する快適感や温暖感覚は、低体温の進行や生体負担の増悪を監視するための信頼できる指標とはならないことが示された。この現象は、体温調節の温度情報統合様式における相乗統合モデルで説明できると考えられた。3.冷凍倉庫業、食品工場、厳冬期の屋外電気通信工事業の現場調査の結果、作業者の主観的感覚とは無関係に全身および手指末梢部の冷却が進行している事例が多く、上記の実験結果が裏付けられるとともに、現場の経験による防寒対策が有効でないことが分かった。4.寒冷作業を遂行する際に、作業者自身の知覚や主観的判断に依存して防寒対策を講じたり作業-休憩スケジュールを設定したりすると、気づかぬうちに身体末梢部の過冷却や凍傷発生のリスクが増大したり、深部体温の低下が進行して生体負担が増悪する可能性が示された。5.以上の知見より、現場での経験や作業者の主観的判断に依存しない合理的な寒冷作業管理手法を今後確立する必要がある。そのために防寒服・防寒具の保温性能の試験法の標準化とその試験結果にもとづいた寒冷曝露限界値を明らかにする研究を計画している。断続的寒冷曝露がもたらす身体冷却の特徴と問題点を明らかにするために、健康な成人男性を対象に休憩・休止条件をはさんで手指および全身を断続的に冷却する実験を行った。また、冷凍工場、冷凍食品工場等を対象とした現場調査を行い、実際の寒冷作業の実態と問題点を調べた。以下に、得られた主な研究成果を要約する。1.手指の断続的冷水浸漬実験:10°Cの冷水に休憩をはさんで繰り返し手指を浸漬した時の凍傷防御反応と主観的負担(手指の寒冷痛、温冷感覚)の挙動を、異なる室温条件(20,25,30°C)と異なる衣服条件(薄着、中着、厚着)で調べた。軽度な低温(20°C)や薄着条件では、休憩をはさんでも手指冷却を繰り返すことで、手指の冷却が進行し、凍傷防御反応が有意に抑制された。にもかかわらず、寒冷感覚や寒冷痛などの主観的負担は冷水浸漬を繰り返す毎に漸減し、休憩時には完全に消失することが明らかになった。2.全身の断続的寒気曝露実験:10°Cと5°Cの寒気の繰り返し曝露を、温暖休憩条件(30°C)をはさんで実施して、身体冷却の特徴と生理的・心理的負担の挙動を解析した。温暖休憩をはさんでも深部体温は低下し続け、循環系負担の増大と手指作業パーフォーマンスの低下がみられた。寒冷感、不快感、温熱追求行動のモティベーションなどは寒冷曝露を繰り返す毎に増強したが、温暖休憩時には深部体温が低下しているにもかかわらず全く消失することが明らかになった。

3.以上の局所および全身の断続的冷却実験により、温冷感や快適感などの主観的反応が、身体冷却の進行を監視・警告する鋭敏な指標にならない場合があることが示された。4.このような主観的知覚と温熱生理的状態値の解離は、現場調査でも一部確認され、作業者の主観的判断や知覚に依存しない防寒対策や作業-休憩スケジュールの設定の必要性が示された。これらの研究成果は、国内外の関連学会等で発表し、原著論文としてまとめつつある。断続的寒冷曝露がもたらす身体冷却の特徴と問題点を明らかにするために、前年度に引き続いて、健康な成人男性を対象に休憩・休止条件をはさんで手指および全身を断続的に冷却する実験を行った。また、北海道で厳冬期の屋外電気工事作業の現場調査を行い、実際の屋外寒冷作業の実態と問題点を調べた。さらに、日本の寒冷作業現場で使用されている市販の防寒服の保温性能を、スウェーデン国立労働生活研究所で開発されたサーマルマネキンを用いてヨーロッパ規格の試験法に従って評価した。以下に、得られた主な研究成果を要約する。(1)手指の断続的冷水浸漬実験:10°Cの冷水に休憩をはさんで繰り返し手指を浸漬した時の凍傷防御反応と主観的負担(手指の寒冷痛、温冷感覚)の挙動を、気温15°Cの軽度な寒冷条件の下、異なる衣服条件(中着、厚着、厚着+足部加温)で調べた。凍傷防御反応は、中着から厚着に重ね着することでやや改善がみられたものの厚着に足部加温を加えても著明な改善は認められなかった。これより、食品加工工場などで一般的なやや軽度な寒冷作業環境(15°C以下)での身体末梢部の過冷却や凍傷の防止のためには全身の十分な保温のみならず、本人の自覚的兆候とは関係なく冷却物体と接触する身体末梢部の入念な防寒措置にも留意する必要性が認められた。(2)全身の断続的寒気曝露実験:5°C寒気への繰り返し曝露を、温暖休憩条件(25°C)をはさんで実施して、身体冷却の特徴と生理的・心理的負担の挙動を解析した。温暖休憩をはさんでも深部体温は低下し続けた。寒冷感、不快感、温熱追求行動のモティベーションなどは寒冷曝露を繰り返す毎に増強したが、温暖休憩時には深部体温が低下しているにもかかわらずほとんど消失することが明らかになった。さらに、このような断続的寒冷曝露後の温暖条件(25°C)での回復過程における深部体温はさらなる低下を示したが、主観的負担は完全に消失していた。これより、休憩時のみならず作業後の本人の主観によらない加温対策の重要性が示された。(3)厳冬期の屋外電気工事作業の調査結果より、作業性優先の結果保温性の不充分な防寒具着用による手指末梢部の過冷却と作業後の深部体温の過度の低下などの問題点が明らかになった。(4)わが国で市販の防寒服の保温性能をヨーロッパ規格の試験法に準拠して可動型サーマルマネキンで評価したところ、安静時の保温性能は運動時に大幅に低下した。これより、防寒服の保温性能を指標に寒冷評価を行う際に、作業形態によっては、「静的」保温性能ではなく「動的」保温性能を取り入れる必要性が認められた。以上の研究成果は、国内外の関連学会等で発表し、原著論文としてまとめつつある。断続的寒冷曝露がもたらす身体冷却の特徴と問題点を明らかにするために、前年度に引き続いて、健康な成人男性を対象に休憩・休止条件をはさんで手指と全身を断続的に冷却する実験を行った。ただし、今年度から所属が作業条件適応研究部から企画調整部に変更になったことにより研究業務が大幅に制限された結果、高次精神活動の評価を目的とした全身寒冷曝露実験や継続して行う予定だった北海道での厳冬期の屋外電気工事作業の現場調査等を断念せざるを得なかった。
戦争記憶の参加型継承と普遍的共有－原爆体験の言説にみる視点と表象の変遷

本研究は、広島における原爆・被爆体験継承の実態を把握し、市民による、戦争と平和構築の記憶継承活動の発生・発展の形態について体系化を試み、今後の参加型継承体制の支援に向けて、具体的な提案を図ることを目的とする。被爆体験は、個々人が抱える負の記憶だが、70余年を経て、特定の社会・経済・政治・精神的環境のもと、「恒久の世界平和を訴える国際的な集合記憶」へと昇華・変遷してきた。その過程を、本実証研究で明らかにした。平成30年度の研究実績は以下の通りである。1一次・二次資料の収集。2国内外の被爆体験継承に関する新規データベース構築(電子化、タグ付け)、新規5種類のデータベース構築・データ解析・言説分析を行い、理論構築を展開。3新規・既存データベース(アンケート・証言等)を比較分析可能にするためのデータ整理・加工。4データの定量・定性分析及び結果の相互検証と解釈。5言説の変遷理論モデルの構築と汎用性のテスト。6言説変遷を通じた動員の理論モデルを構築。7同理論モデルを用いて、被爆体験における言説変遷の軌跡と要因・結果を解明・体系化。8被爆体験継承における被爆者とヒロシマの自己アイデンティティ変遷の軌跡、及び分脈を同定・理論化。9成果の中間報告(学術誌、学会発表など)。10広島平和記念資料館の展示に対する国内外の反応と被爆体験継承の関係、平和観光を通した継承の実態と将来の可能性、市民参加型の原爆・被爆体験の実態と次世代への継承の方策などを考察・提案。以上、何れも計画に沿って遂行できた。解析結果の一部は、査読付き論文や国際学会、および市民公開講座で口頭発表し、成果を広く共有し、朝日新聞、読売新聞、中国新聞でも報道された。国内外の人たちがインターネット上で、自発的に被爆体験を継承している実態とそのプロセスの実践研究は、読売新聞地方版にも掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度における研究実績は、次のとおりである。1一次・二次資料の収集、2新規データベース構築(電子化、タグ付け)、3言説の変遷理論モデルの構築と汎用性のテスト、および4中間報告(学術誌、学会発表など)。何れも計画に沿って遂行できた。1は、国内外で収集した。収集資料をもとに、2新規4種類のデータベースを構築している。それらを用いてデータ解析、言説分析を行い、3理論構築を展開中である。被爆者らの継承についての期待や思いと、「語り継ぐ」という従来の継承方法の考え方を明らかにした。それに対して、継承者による自発的な継承行動参加の可能性を仮説として、言説変遷と動員の理論モデルに組み込み、その構築と汎用性の確認を行っている。成果として、4中間報告は、欧州研究会議(ERC)助成による欧州アジア研究学会国際シンポジウム、ロンドン、ドイツ、日本の国際会議などで招聘を受けて発表した。口頭発表をもとに、現在、国際学術誌への投稿論文をまとめている。広島大学と広島市平和文化センター広島平和記念資料館の学術的協力合意体制に則り、同館の訪問者による原爆体験継承の可能性を探った。言説変遷と動員の理論モデルを適用し、多領域横断型分析手法を用いて、インターネットのグローバルサイトにおける広島平和記念資料館の訪問者による偶発的・能動的な参加型原爆体験継承の可能性を明らかにした。成果は『広島平和科学39』にまとめた。さらに、平和記念資料館と本センター共催の公開市民講座で、広く研究成果を市民と共有し、全国・地方新聞を介して参加型継承への問題提起に貢献した。逆説的に、インターネット上で、原爆・被爆体験や核兵器の描写傾向とその頻度の変遷が、原爆体験と戦争記憶の喪失・忘却(改竄と誤解を含む)を悪化させる要因となる現象にも注目し、欧米の先行研究と比較した。成果として、「当事者性」が継承内容に与える影響を見出した。上記計画4項目の進捗状況は以下のとおりである。1原爆体験継承に係る資料三種を国内外で収集し、膨大な資料を現在整理中である。これらは、1(1)被爆者の個人記憶の一次資料(アンケート回答、証言集、手記、被爆者による絵と説明書き)、1(2)原爆体験の記述や展示に対する読者・視聴者反応(展示への反応の聞き取り、ソーシャルメディア投稿)、および1(3)原爆体験継承に係るメディア報道(新聞記事)を国内外で収集した。2新規データベースとして、膨大なデータ入力、電子化タグ付けしたデータ集を構築中である。現在までに構築完了した解析用データセットは、次の4種である。総例数は1万5000例を超える。2(1)広島大学平和科学研究センター(現・平和センター)と朝日・読売各新聞社共同で行った一連の被爆者アンケート調査結果のうち、既存の自由回答文を抽出し、設問に最も誘導性が少ない質問への回答を解析可能な形式に加工したデータベース6種、2(2)朝日新聞社2005年及び2010年被爆者証言集データ、2(3)証言集より2005・2010年の双方で証言している被爆者の回答を抽出したサブセット及び被爆の種類、爆心地からの距離などの変数を作成しデータ化したもの。さらに、2(4)原爆に対する一般大衆の認識の指標として、2009年から2017年11月20日までに投稿された広島平和記念資料館に関するTripAdvisorへの口コミ971件並びに投稿年月日及び投稿者居住地をデータ化した。

以上のデータ収集及び構築作業により、基本的分析用データベースの準備が整った。さらに、2の(1)と(4)を用いた解析結果の一部は、査読付き論文として発表し、公開市民講座で市民と成果を共有した。言説の変遷と動員の理論モデルの構築と汎用性の確認を行い、中間報告は、国際会議などで招聘を受けて発表した。現在、国際学術誌への投稿論文をまとめている。本研究は、広島における原爆・被爆体験継承の実態を把握し、市民による、戦争と平和構築の記憶継承活動の発生・発展の形態について体系化を試み、今後の参加型継承体制の支援に向けて、具体的な提案を図ることを目的とする。被爆体験は、個々人が抱える負の記憶だが、70余年を経て、特定の社会・経済・政治・精神的環境のもと、「恒久の世界平和を訴える国際的な集合記憶」へと昇華・変遷してきた。その過程を、本実証研究で明らかにした。平成30年度の研究実績は以下の通りである。1一次・二次資料の収集。2国内外の被爆体験継承に関する新規データベース構築(電子化、タグ付け)、新規5種類のデータベース構築・データ解析・言説分析を行い、理論構築を展開。3新規・既存データベース(アンケート・証言等)を比較分析可能にするためのデータ整理・加工。4データの定量・定性分析及び結果の相互検証と解釈。5言説の変遷理論モデルの構築と汎用性のテスト。6言説変遷を通じた動員の理論モデルを構築。7同理論モデルを用いて、被爆体験における言説変遷の軌跡と要因・結果を解明・体系化。8被爆体験継承における被爆者とヒロシマの自己アイデンティティ変遷の軌跡、及び分脈を同定・理論化。9成果の中間報告(学術誌、学会発表など)。10広島平和記念資料館の展示に対する国内外の反応と被爆体験継承の関係、平和観光を通した継承の実態と将来の可能性、市民参加型の原爆・被爆体験の実態と次世代への継承の方策などを考察・提案。以上、何れも計画に沿って遂行できた。解析結果の一部は、査読付き論文や国際学会、および市民公開講座で口頭発表し、成果を広く共有し、朝日新聞、読売新聞、中国新聞でも報道された。国内外の人たちがインターネット上で、自発的に被爆体験を継承している実態とそのプロセスの実践研究は、読売新聞地方版にも掲載された。本年度は、原爆・被爆体験という負の個人記憶が、どのような社会・経済・政治・精神的環境において、世界の恒久的平和を訴える国際的集合記憶へ昇華していったのか、変遷の過程を明らかにする。その上で、将来原爆体験の記憶をどう伝えていくか、記憶を受け継ぐ側が、能動的に継承の努力に参加し、国や言語の枠を超えて伝播していくためには、何をすべきかを考察し、産官学民が一体となって協働する具体的な方策を提唱する。具体的には、以下の6項目である。5国内外の原爆体験継承に関する追加一次資料の収集・整理・データベース完成。6新規・既存データベース(各種被爆者アンケート)を比較分析可能に対応させるための再構築及び再階層化。7定量データ分析、定性分析、結果の相互検証と解釈。8言説の変遷と動員の理論モデル構築。9同理論モデルを用いて、原爆体験における言説変遷の軌跡と要因・結果を解明・体系化。10