hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発生期におけるコレステロール代謝と細胞機能の制御

コレステロール合成系路に欠損をもつゼブラフィッシュ変異体では血管網の解剖学的パターンが正常であるにも関わらず、内腔の低形成が引き起こされる。この現象に着目して合成・代謝酵素群の系統的な解析を行い、コレステロール生合成の中間体より派生するゲラニル・ゲラニル産物の存在が内腔形成に必須であることを見いだした。この代謝産物はプレニル化により低分子量Gタンパクの活性化に寄与するが、血管内腔の形成に関しては低分子量Gタンパクの1グループであるrabファミリー遺伝子群が必須であることが明らかになった。さらに同様の分子メカニズムによる内腔形成機構が哺乳動物においても保存されていることが示唆された。コレステロール合成経路は、細胞膜の構成成分でありステロイドホルモンの骨格材料でもあるコレステロールを産生することに加えて、中間産物から分岐した酵素反応によって、さまざまな代謝産物を生成して生命活動を支えている。私たちは前年度までの研究で、この合成系路に欠損をもつゼブラフィッシュ変異体に、器官・組織発生に多種多様な異常が引き起こされることを見いだしてきた。変異体モデルで発生異常を引き起こす原因となった代謝産物の同定と、代謝産物の標的因子、機能発現に至る分子機構を解明することによって、代謝系による生命現象の制御の実体を包括的に理解することが本研究の目標であり、これまでの遺伝子・タンパク質を出発点とした研究とは異なる視点から発生・分化・組織の維持に関する新しいメカニズムを発見することが期待できる。平成24年度では、主としてコレステロール代謝異常が引き起こす血管形成異常の分子メカニズムについて研究を行った。コレステロール合成経路の中間代謝物から生成されるゲラニルゲラニル基の欠乏が低分子量Gタンパク質の活性を低下させることに起因することを明らかにし、さらに低分子量Gタンパクのなかでも、細胞内小胞輸送に関与するファミリー遺伝子が血管形成に必須であることを新たに見いだした。この作用はゼブラフィッシュでは発生期の体節間血管で、マウスでは皮下に侵入する新生血管で観察された。細胞内小胞輸送システムのなかでも、特にエンドサイトーシスを担う機能タンパクのノックダウンにより同様の作用を認め、エンドサイトーシスを主体とする血管形成制御システムの存在が予測された。前年度まではコレステロール合成経路に変異をもつゼブラフィッシュ変異体でみられた血管異常に着目し、疾患を引き起こす原因代謝産物を同定するとともにその作用機序について研究を行ってきた。またその途中経過では、コレステロール合成経路の中間代謝産物から生成されるゲラニルゲラニル産物の欠乏が低分子量Gタンパクの活性を低下させること、また低分子量Gタンパクのなかでも特に細胞内小胞輸送に関与する分子ファミリーが血管形成に必須となることを見いだしてきた。平成25年度においては、細胞内小胞輸送システムが血管形成に作用する分子機構について引き続いて解析を行った。細胞内小胞輸送の中でもとくに、エンドサイトーシスを担当する分子群が血管形成に重要であり、その作用はクラスリン非依存性・ダイナミン依存性であることを明らかにした。また血管内皮に特徴的なカベオリン依存性のエンドサトーシスの関与が認めれられ、これらの分子群の作用を抑制することにより、クラスリン非依存性細胞内小胞・カベオラ小胞からバキュオール形成・血管内腔形成へと連なる、新規の血管新生の制御モデルを想定するに至った。この仮説を検証するためにリアルタイムでの血管新生撮影を試みたが、既存の光学機器では十分な血管内腔の描出を得ることができなかった。このため研究期間を一年間延長し、高感度CMOSカメラを導入することによって血管内腔形成のタイムラプス解析を行うこととした。コレステロール合成系路に異常をもつゼブラフィッシュ変異体には、1)血管の走行パターンが正常であるが内腔のみが欠損、2)末梢感覚神経がいったんは正しく形成された後に軸索が変性、3)色素細胞が正常に分化した後での形態変化とメラニン産生の欠乏、といった多彩な異常が発生する。本研究ではこれらの異常を引き起こす代謝産物とその標的因子を同定し、機能発現に至る分子機構を解明することを通して、コレステロール代謝が制御しうる生命現象を包括的に理解することを目標としている。これまでの遺伝子・タンパク質を出発点とした研究とは異なる視点に立ち、発生・分化・組織の維持に関する新しいメカニズムを発見することが期待できる。平成23年度には東日本大震災で全滅したゼブラフィッシュ変異体の凍結精子からの復旧を行った。研究計画作成時には予期しなかった建物被害による飼育環境の悪化とこれに伴う腸管内寄生虫の被害が重なり、系統の復旧にほぼ1年間の時間を必要とした。また顕微鏡等の研究機器の修理・更新にも予想以上に時間がかかったために研究計画を大幅に見直すこととした。ゼブラフィッシュ変異系統の解析から、血管内腔の形成異常がコレステロール代謝経路の遮断に起因した細胞内輸送に関与する分子群の機能不全によって引き起されることを明らかにし、同様のメカニズムがマウスで機能しているか仮説を検討した。マトリゲル・プラグ法によりマウス腹部皮下に新生血管を誘導し、これに対してsiRNAによる遺伝子ノックダウンを行った。

血管内皮細胞を抗体染色(CD31)、血管内腔を標識したレクチンの静注によって観察を試みたが、血管内腔の描出が不良なために期待された仮説の検証には至らなかった。そこで次年度以降の研究の研究展開を考慮し、血管内皮細胞にGFPを発現するTie2-GFPマウスを導入した。本研究課題においてはコレステロール合成経路に変異をもつゼブラフィッシュ変異体でみられた血管異常に着目し、疾患を引き起こす原因代謝産物を同定するとともにその作用機序について研究を行ってきた。また前年度までに、コレステロール合成経路の中間代謝産物から生成されるゲラニルゲラニル産物の欠乏が低分子量Gタンパクの活性を低下させること、また低分子量Gタンパクのなかでも特に細胞内小胞輸送に関与する分子ファミリーが血管形成に必須となること、さらにこの作用がクラスリン非依存性細胞内小胞輸送に強く関連することから、血管内腔形成における新規の分子機序を想定するに至った。平成26年度においては、タイムラプス撮影によって上記の新規血管新生モデルの検証実験を行い、細胞内小胞の蓄積と内腔形成の関連を示唆する結論を得た。またマウスの新生血管形成においてこれらの血管形成モデルの関与の有無を検討した。具体的には血管内皮細胞をGFP標識するTie:2GFPマウスを導入し、マウス皮下に新生血管を誘導するマトリゲル・プラグ・アッセイを行い、同定された細胞内輸送関連因子のノックダウンを試みところ、上記因子の作用を抑制するsiRNAの存在下では血管侵入の減少・血管内腔の形成不良が観察された。これらの結果は小型魚類で見いだされた新規の血管形成機構がほ乳動物においても保存されることを示唆しており、今後さらに研究を深めていきたいと考えている。血管形成に必須な代謝産物とその作用機序を明らかにすることができた。また、2種の脊椎動物モデル、ゼブラフィッシュとマウスで共通の血管制御システムの存在を新たに提唱できたことから上記の進捗状況と判断した。コレステロール代謝経路に異常をもつゼブラフィッシュ変異体の研究から、血管形成における新規の制御メカニズムを提言しうる研究成果を達成しつつある。一年間の延長申請を行ったが、初年度に東日本大震災の被害のあったことを考慮すると、おおむね妥当な進捗状況といえる。東日本大震災からの復旧が遅れたことが大きい。研究者がコントロールできる範囲から逸脱した問題なので、いたしかたないと考える。一方、研究計画の後期に予定していた「ゼブラフィッシュ変異体で得られた発見を高等な脊椎動物に展開する」研究計画を前倒し遂行していることから、全体としては上記の進捗状況と判断した。コレステロール合成経路欠損により引き起こされる、神経変性の分子メカニズムを解明する。
位置変化・状態変化表現における語彙的意味と談話の役割に関する研究

本年度は、日英語で観察される位置変化・状態変化表現における語彙的意味と談話の役割について、研究計画に従い、次の4点を中心に研究を行った。(2)日本語における弾道移動動詞と着点を表すニ格名詞句の例外的共起(例:??内田は本田にボールを蹴った。vs.内田が本田に蹴ったボールは...。)に関する記述研究、及び当該現象が示す理論的含意の考察(4)日英語における語彙的意味と解釈強制の方略の関係(1)と(2)により、(i)日英語において場所句表現が着点として解釈強制を受ける場合、意味論的(語彙概念的)レベルでは共通の条件を満たす必要があること、(ii)談話の果たす役割が両言語で大きく異なることが明らかとなった。これは、計画目標[A]「語彙意味と談話の対応関係を示す表現の検証」ならびに[B]「一般的妥当性の検証と共通・相違点の考察」の成果となる。そして、(3)に基づく一般的な位置変化・状態変化表現の統語的分析から、(ii)は構造分析では明らかにされてこなかった、個別言語間の有意義な相違点であることが明らかとなった。また、(4)では、当該個別言語間の解釈強制における条件の相違点を「過程重視言語(cf.池上(1981)における「なる型の言語」)」と「結果重視言語(cf.池上(1981)における「する型の言語」)」に還元されることを論じている。これは[C]「抽出された一般化に対する原理立てられた説明」に対する成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)日本語の移動様態動詞と二格名詞句の着点解釈(例:交番を出た二人は、無言のまま駅に歩いた。vs.太郎ならさっき駅に{*歩いたよ/歩いて行ったよ}。)の記述的研究の総括、(2)英語の「殺害様態動詞(例: guillotine, drown)」が語彙的に表す意味と語用論的推論により得られる意味との峻別、(3)(1)と(2)に基づいた、動詞の語彙化に関する制約(「様態と結果の相補性(Manner/Result Complementarity ; Levin and Rappaport Hovav 2010)」仮説)の日英語間における差異に関する研究、(4)日中英語における「介在使役構文(例:太郎は髪を切った。(=「髪を切ってもらった」の意で解釈することが可能)vs. ??Taro cut his hair. (≠Taro had his hair cut.))」等の言語比較による、経験者としての意味役割付与の研究。(1)(2)は計画目標[A]「語彙意味と談話の対応関係を示す表現の検証」、(3)は[B]「一般的妥当性の検証・共通・相違点の考察」に対する成果となる。(1)(3)により、英語は「様態」の意味と「結果」の意味を単一の動詞で同時に表すことのできない、例外が認められない言語であるのに対し、日本語は物語文での「全知の語り手の視点」を用いることで例外的に様態・結果の相補性を保留にできる言語であることが判明した。この違いは、Talmy (2000)が提案する動詞枠付言語(日本語など)と衛星枠付言語(英語など)という言語類型論に基づくことで予測される結果であると同時に、この言語類型論のさらなる理論的発展を示唆するものであると考えられる。また、(4)の研究を通して、(1)(3)での日英語の相違点を、独立した言語現象でも同様の説明な可能であることを示し、本研究の妥当性を示すことが可能になった。この理論的発展については、4つの現象を包括的に捉えるための理論的基盤を構築する作業を行っている。これにより、[A][B]よりもより上位の目標である[C]「抽出された一般化に対する原理立てられた説明」に関しても成果が期待できる.本年度は、日英語で観察される位置変化・状態変化表現における語彙的意味と談話の役割について、研究計画に従い、次の4点を中心に研究を行った。(1)英語における場所前置詞句の着点解釈(例:Johnwalked in the room.('in the room' = Goal)の記述研究の総括、及び当該現象が示す理論的含意の考察(2)日本語における弾道移動動詞と着点を表すニ格名詞句の例外的共起(例:??内田は本田にボールを蹴った。そして、(3)に基づく一般的な位置変化

・状態変化表現の統語的分析から、(ii)は構造分析では明らかにされてこなかった、個別言語間の有意義な相違点であることが明らかとなった。また、(4)では、当該個別言語間の解釈強制における条件の相違点を「過程重視言語(cf.池上(1981)における「なる型の言語」)」と「結果重視言語(cf.池上(1981)における「する型の言語」)」に還元されることを論じている。これは[C]「抽出された一般化に対する原理立てられた説明」に対する成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画で分析の対象とした事例だけでなく、研究計画を立てた時点では対象にしていなかった事例についても、詳細な記述研究を進めることができたため。今後は、日英語における包括的な意味での"経路概念"の強制(coerce)の方略に対する原理的な説明を行う。具体的には、これまでの個別事象に対する記述的研究の成果から、日本語と英語では"経路概念"の強制方法が異なることが明らかにし、この言語間における違いがTalmy(2000)における言語類型論の修正・拡大により捉えられることを示す。また、当該理論の妥当性をより十分に示すために、1日本語における二重目的語表現(例:太郎は花子に{手紙/^*論文}を書いた。)の認可条件、2英語の不変化詞inの着点解釈のメカニズムの二点を解明する必要があると考えられる。
幸福論アプローチによるアジア熱帯農村の低炭素居住デザイン

7月に、タイのスコタイ地域において、国立ナレスアン大学の協力の下、タイの農村住宅および郊外住宅を中心に、立ち入りの実測調査および住民へのヒアリング調査を実施した。伝統的な高床式住宅、地床型でコンクリート造のモダン住宅、および中間形態のセミモダン住宅の類型化を行い、住宅様式、居住場所選択、滞在時間、エネルギー利用状況等について詳細な情報収集をおこなった。10月以降においては、前年に実施したベトナムにおける実地調査の結果に基づいて、大規模な社会調査を準備し、2019年2月にベトナム・ダナン市において低環境負荷型のライフスタイルに関する社会調査を国立ダナン大学の協力の下、実施した。都心部および郊外農村部の居住世帯を対象に、それぞれ56世帯、および54世帯から回答を得た。社会調査結果については3月に回収したので、2019年度において分析を行う。本研究は、ベトナムとタイにおける住宅およびライフスタイルの変容を捉え、熱帯地域の公共空間と幸福感に着目しつつ、低環境負荷型のデザインを提案するべく、丁寧な実地調査と調査結果の検証のための社会調査を内容とする。本年は、タイの実地調査とベトナムの社会調査を実施しており、調査計画の進行としては順調と言える。また実地調査結果についても、以下に見るように、代表者、分担者共に、国際学会1本、国内学会2本と学会発表等を行っており、この面でも順調に推移している。2019年度は、タイおよびベトナムについての調査データの解析を進め、論文発表を行う。その上で、成果について、タイにおいて国際ワークショップを開催し、現地の研究者と議論し、研究成果を還元すると共に、発展する方向性を探る。熱帯地方の農村地域の住宅では室内空間とともに、半室外空間、室外空間が機能してきたが、冷房使用を伴う室内居住への移行と改築が進行し、温暖化ガスの排出増大の大きな要因となっている。居場所選択行動の要因分析ツールとして幸福感を用いて、幸福感の増大と低炭素が両立する居住環境デザインを明らかにすることを目的として、タイおよびベトナムにおいて調査を実施するとともに分析を行った。タイ東北部のコンケーン地方における農村の調査について、高床式、改築型高床式、近代住宅について、住宅評価、滞在場所、エネルギー消費および幸福感について、社会調査を実施した結果について、分析を進めた。それぞれの住宅様式によって、滞在場所に特徴があった。そして室内滞在の場合はエアコンの使用を行う傾向があり、室内ではなく、ピロティ部分や庇の下など屋外空間への滞在を好む場合、エアコンの消費とエネルギー消費が少ない傾向があった。場所の選択については、住宅の様式の他、場所の涼しさ、コミュニケーションなどと関係するとともに、幸福感と関係していることが分かった。半室外、室外空間でコミュニケーションを取りながら滞在する場合幸福感が高かった。これらの結果について国際誌であるSustainabilityに投稿して採用された。ベトナム中部のダナン市において、ダナン大学の協力の下に、2017年9月に農村住宅および都市住宅の訪問調査を実施した。調査項目は、住宅の構成、エネルギー使用状況、滞在場所および行動、緑化、生ごみ資源化についてである。調査結果について各担当者がまとめ、関連学会に報告・発表を行った。タイ・コンケーン調査の結果について国際誌に採用されたこと、およびベトナム・ダナン市での調査がダナン大学の協力の下に順調に実施されたことから、おおむね順調に進展していると考えられる。今年度は、昨年度の調査結果を踏まえて、タイのスコタイ地方において実地調査の方向性を精査して実施するとともに、ベトナム・ダナン市において実施した実地調査の結果およびタイで実施する予定の実地調査結果を踏まえて、仮説を両者の比較分析が可能になる形で構築した上で、大規模社会調査のデザインを決定して、現地の強直を得て実施する。来年度はタイにおいて大規模社会調査を実施予定である。
新興国のモ-タリゼーションと価格競争:日本企業のグローバル戦略からの国際比較研究

本研究は、新興国市場でのモータリゼーションと価格競争の実態解明を進め、さらにそこにかかわる企業のグローバル戦略に関するインプリケーションを提示しようとするものである。本研究は、ミャンマー、アフリカといった地域の実態解明を進め先行研究の不備を補うことに成功した。現在、実態を踏まえて企業のグローバル戦略のインプリケーションを示すべく論文を執筆中である。平成22年度はインドとタイでの調査をそれぞれ1回ずつ行った。インドでは、二輪車関連企業を訪問するとともに、精力的に二輪車・四輪車ディーラーを回った。この結果、需給両面でのインドのモータリゼーションの実態把握を進めることができた。一方、タイの調査目的は主に次の2点であった。第1に、国際的に見てコスト高となりつつあるタイではあるが、地場系企業からの調達を増やすことでまだ十分コスト的な競争優位はあるのかどうか、という点に関してである。第2に調達先としてタイの地場の中小企業がどの程度のQCDの能力を備えているのか、その一方で彼らタイの中小企業はどのような戦略を描いているのか、という点に関してである。これらを念頭に、タイの地場系企業を2社、BOI(タイ工業省)への聞き取り、モーターショーへの訪問によるタイにおける各企業の市場へのアプローチの状況の確認、各販売店への訪問調査である。詳細な考察は今後の課題であるが、タイの地場企業はQCDへの取り組み、設備の導入等々日本企業に劣らない状況にあるということが確認できた。これはタイにおける日系企業の調達先の多様化が可能であることを示すとともに、受注競争は更に激化することを示唆している。あわせて、本研究に関連する国内二輪車関連企業への調査を東京、静岡、球磨で行った。さらに、こうした実態調査で得られた知見に関する考察を深めるため、東京や神戸、高知での学会、研究会に参加した。こうした平成22年度の調査、研究会への参加を踏まえ、現在、インド二輪車産業に関する論文を執筆中である。また、タイ、日本での調査から日本企業の国際戦略の現状、特に新興国市場の取り組みに関して多くの示唆を得ることができたことから、これについても戦略論、国際経営論、イノベーションといったことを視角としながら論文を執筆中である。平成23年度は新興国のモータリゼーションの実態把握を更に進めるべく、インド、ミャンマー、タイ、フィリピンで調査を行った。発展段階や市場規模が異なるこれら各国の調査を通じて、新興国のモータリゼーションを多面的に捉えることができたことが平成23年度の一番の研究成果といえる。インドでは四輪を巡るサプライチェーンの把握を念頭に、ホンダやトヨタなど日系完成車企業、豊田通商など自動車流通企業、ヒュンダイなどの自動車ディーラー、JETROなどの投資促進機関を訪問した。二輪では世界第2位の市場をほこるインドが四輪においてどのように拡大しつつあるのかを確認することができた。また、新興国の中でも生産拠点の整備が極めて不十分なミャンマーにおける二輪車市場の調査を通じて、新興国における二輪のモータリゼーションの萌芽期の実態をつかむことができた。ミャンマーの二輪車市場では北部は中国製品が、南部ではタイにおける日系企業が生産するタイ製品が流通していた。新興国では自国市場において生産拠点のための最小有効生産規模が確保できる可能性の有するオートバイであるが、工業化の基盤がなく、海外直接投資の誘致が不十分な国においては輸入代替を通じた供給体制の確立が困難な姿が示された。フィリピンにおいては、ASEAN諸国においても最も早くから工業化を果たしながら、その成果を十分挙げることができない要因を探るべく、ホンダやヤマハなど二輪完成車企業、補修市場、販売ディーラー、二輪ファイナンス企業を訪問した。あわせて、二輪ユーザーとして有望なヤシ油農民と密な取引のある化成企業も訪問し、消費動向を掴んだ。さらに技術面での最前線を考察すべく、小型エンジンの技術的な国際学会であるSETC2011にも参加した。新興国での展開を意識した報告や関係者のヒアリングもでき、供給側の新興国へのスタンスを確認することができた。これらを踏まえ経営史学会第47回大会統一論題において報告を行うことができた。平成24年度はアフリカに調査し、ナイジェリア、ケニア、ウガンダ、タンザニアにおける二輪車の販売・流通市場、二輪車補修部品の販売・流通市場の実態把握を進めたことが一番の成果である。これまでアフリカの二輪車市場に関して明らかにした研究はなく、本研究が初めて明らかにした。調査から明らかになったことは以下のようにまとめられる。西アフリカ(ナイジェリア)および東アフリカ(ケニア・ウガンダ・タンザニア)ではインド企業であるBajajのBoxerというモデルが寡占的な地位を占め、日本車の数は限定的であった。2000年以降、アフリカでは中国車の販売が急増していたようであるが、ここ数年、インド車の成長が著しいことが明らかになった。この背景には、Bajajがアフリカ各地に販売拠点をもうけ、一部、完成車の組み立てを行っていること、中国車の品質がインド車よりも劣ること、といったことが挙げられる。日本車は限定的であったが、ホンダが現地生産を進めていること、ヤマハは国際機関やNGO等向けに高級車市場を焦点としていること、といった企業による差別化戦略もみられた。

以上のことから、中長期的な視点のもと、日本企業はインド企業をコンペティターとした戦略を定め、それに適した組織をアフリカにおいて継続的に構築する必要があるだろう。こうすることによって初めて日本企業はアフリカという新興国市場に適応したイノベーションを生起させることとなり、アフリカでの事業展開は積極的なものとなることが期待できる。実態調査を多様な新興国で行い、実態把握を進めることができていると判断できるため、(2)という評価を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策は次の2つである。第1に新興国のひとつとしてアフリカあるいは中南米での実態調査を行うことである。第2にこれまでの実態把握と学会報告を踏まえ、論文としてまとめていくことである。
炎症反応におけるプリン受容体シグナリングによる制御機構の解明

プリン作動性情報伝達機構が炎症時にどのように変化するかを検討した。血管内皮細胞にインターフェロン(IFN)-γを作用させるとATPによる細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)上昇反応の著明な亢進が認められた。このIFN-γの作用は内皮細胞P2X_4受容体の発現亢進および細胞外ATP分解酵素であるNucleoside triphosphate diphosphatase (NTPDase)1の発現を低下に起因することが明らかになった。IFN-γの作用はJak-STAT情報伝達系に媒介され、他の炎症性サイトカイン、IL-1βやTNF-αで相乗的に増大した。一方、内皮細胞をATPで刺激するとプロスタグランジン合成酵素(COX)2の発現誘導が認められた。このATPの作用を媒介する受容体の性質はP2X_4受容体の薬理学的性質と一致しており、p38 MAPキナーゼの活性化に依存したCOX2 mRNAの安定化によることが明らかになった。IFN-γ処理によりP2X_4受容体の発現を上昇させた細胞ではATPによるCOX2の発現誘導が増大していた。一方、血管内皮細胞における作用と違って、マウスマクロファージ細胞株J774では、IFN-γには、濃度、時間依存性に細胞外ATP分解活性を上昇させ、NTPDase 1mRNA発現を亢進させた。IFN-γのNTPDase1発現上昇作用は、シクロヘキシミド、Jak阻害剤、蛋白質チロシン残基脱リン酸化酵素阻害薬のオルトバナジン酸で抑制されたが、チロシンリン酸化酵素阻害薬およびp42/44 MAPキナーゼ阻害薬で亢進した。以上の結果から、IFN-γはJak-STAT系を介し、蛋白質チロシン残基脱リン酸化酵素の活性化を介して作用すると考えられた。炎症性サイトカインは細胞特異的に細胞外ATP分解酵素の発現を調節し、炎症巣におけるATPを介した内皮細胞やマクロファージの相互作用に関与すると考えられた。炎症組織におけるプリン受容体情報伝達系の役割を調べるために、炎症の初期反応に関与する血管内皮細胞ならび炎症後期の組織修復に関わる線維芽細胞を用いて、炎症性サイトカインの作用を検討した。血管内皮細胞になど種々の炎症性サイトカインを作用させた時を作用させると、インターフェロン(IFN)-γ処理細胞において、ATPによる細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)上昇反応の著明な亢進が認められた。このIFN-γの作用は内皮細胞P2X_4受容体の発現亢進の結果出ることが判明した。また、IFN-γは内皮細胞の主要な細胞外ATP分解酵素であるNucleotide triphosphate diphosphatase (NTPD)1の発現を低下させ、ATP分解を抑制することが明らかになった。以上のIFN-γの作用は他の炎症性サイトカイン、例えばインターロイキン(IL)1-βやTNF-αの存在下で著しく亢進した。これらの結果から炎症巣の血管では、ATPを介する循環制御機構が亢進している可能性が示唆された。一方、マウス線維芽細胞では上記の炎症性サイトカインを作用させるとNucleotide pyrophosphatase/phosphoiesterase(NPP)ファミリー蛋白であるAutotaxin(NPP2)遺伝子発現の亢進が認められた。

NPP2はATPからAMPを産生する酵素であるが、炎症巣で蓄積するリゾホスファチジルコリン(LPC)を細胞増殖促進作用を有するリゾホスファチジン酸(LPA)に変換する反応も触媒する。実際、炎症性サイトカインで処理した細胞はLPCに依存して増殖が促進した。以上の結果から、炎症性サイトカインはプリン受容体情報伝達系を変化させ、血管内皮細胞ではATPに対する応答性を亢進し、組織修復に関与する線維芽細胞ではATPの分解を促進し増殖促進を生じる可能性が示唆された。血管内皮細胞にインターフェロン(IFN)-γを作用させるとATPによる細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)上昇反応の著明な亢進が認められた。このIFN-γの作用は内皮細胞P2X_4受容体の発現亢進および細胞外ATP分解酵素であるNucleoside triphosphate diphosphatase (NTPDase)1の発現を低下に起因することが明らかになった。一方、内皮細胞をATPで刺激すると著明なプロスタグランジン合成酵素COX2の発現誘導が認められた。ATPと同様に[Ca^<2+>]Iを上昇させるUTPは、COX2発現を亢進させなかった。また、種々のP2アゴニストおよびアンタゴニストの作用から、ATPの作用を媒介する受容体の性質はP2X_4受容体の薬理学的性質と一致していた。さらに、P2X_4受容体機能を亢進させるイヴァメクチンは、ATPによるCOX2の発現誘導を増大させ、IFN-γ処理によりP2X_4受容体の発現を上昇させた細胞でもATPによるCOX2の発現誘導が増大していた。以上の結果からATPによるCOX2の発現誘導はP2X4受容体を介した反応であると考えられた。この結果は、炎症局所の血管床では、細胞外ATP濃度が上昇し、発現が亢進したP2X_4受容体を介してCOX2の誘導が起こり、プロスタグランジン産生が亢進する可能性を示唆している。一方、炎症部位で血管内皮細胞に接着、浸潤し、免疫反応を媒介するマクロファージでは、IFN-γおよびPGE_2によりNTPDase1発現が亢進した。また、ATPに対するマクロファージの遊走能がIFN-γおよびPGE_2により亢進することが認められた。以上の結果から、炎症性サイトカインは内皮細胞やマクロファージの細胞外ATP分解酵素の発現を細胞特異的に調節し、細胞外ATPの濃度勾配を形成してマクロファージの生理機能発現に関与すると考えられた。
絵を用いた対話創出のための絵情報共有型会話エージェント　Ｐｉｃｔｇｅｎｔ　の研究

絵を用いることで対話の状況を緩やかに既定して対話可能な絵情報共有型会話エージェントPictgentにおいて人と計算期間のコミュニケーション手法を確立するため,Pictgent中の主要な絵モジュールの整備を進めた.絵を計算機で扱うために定量化する研究に注力し,本年度は大きく分けて,2つの手法を提案し評価した.第1に幅広いユーザの自由描画を認識する画像認識的手法とこの手法を導入したシステムの構築と数値実験およびユーザ実験をした.まず,学習塾において2歳児2名と5歳児5名に対してこのシステムを適用し,詳細な分析をした.さらに,研究者所属の大学内でブースを出展し,就学前一般までの418名に対し,本システムを適用した.また,手法単独の実験として,あらかじめ,72のテーマを設定して被験者から鉛筆画を収集し,交差検定により手法の有効性を確かめた.第2に既存の絵を定量化する方法を提案し,データベースを構築して数値実験をした.具体的には4コマ漫画160話を対象として,絵の構成要素をオブジェクトとして定義し,ストーリーパターンに強く関わることが想定される,登場人物の向きと吹き出しの形状という絵中のオブジェクトを例に取り,定量化手法を提案した.この手法に基づき,実験協力者にアノテーションをさせて数値実験をすることで,計算機にとって画像認識が比較的容易な情報からストーリーの意味的情を抽出できる可能性を示し,時系列的発展のある絵のモデル化に対する有効な結果を得た.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。絵は情報量が多く,年齢や国籍問わないコミュニケーション手段として優れるが,絵に含まれる意図や感情などの意味的情報を定量化することは困難である.この問題を背景として,本研究の目的は絵の工学的なモデル化を実現し,絵を用いた対話システムPictgentに組込むことで対話時に有用な手法を確立することである.今年度は手法の核となる絵の工学的モデル化に取り組んだ.まず,状態遷移のある絵集合である4コマ漫画に着目し,既存作品から160話を対象として,絵中に出現するオブジェクト種とその状態変化分布に絞った情報をデータベース化した.この情報をもとにユーザが配置したオブジェクトの情報に基づいて次のシーンの絵を生成する2コマ漫画生成システムを構築した.これを人工知能学会(2013年6月)およびHCGシンポジウム(2013年12月)においてインタラクティブ発表をすることで,絵の情報を共通資源とするため広く専門分の研究者から意見を集めた.さらに,この手法の有効性については, Distributed Computing and Artificial Intelligence Advances in Intelligent and Soft Computing (2014年6月)にて発表予定である.また,人の感性をモデル化するため,自然言語を入力として,感情の強度を要素とするベクトルに変換し,そのベクトルに基づいたフラクタル画像を出力する手法をThe Second Asian Conference on Information Systems (2013年11月)にて発表した.システム構築を通して絵の定量化を進めると同時に,データ収集・評価フィールドを広げた.具体的には,出版社の見識が有用と考え,自身がチームリーダーとなり,共同研究プロジェクトを発足し進めた.絵を用いることで対話の状況を緩やかに既定して対話可能な絵情報共有型会話エージェントPictgentにおいて人と計算期間のコミュニケーション手法を確立するため,Pictgent中の主要な絵モジュールの整備を進めた.絵を計算機で扱うために定量化する研究に注力し,本年度は大きく分けて,2つの手法を提案し評価した.第1に幅広いユーザの自由描画を認識する画像認識的手法とこの手法を導入したシステムの構築と数値実験およびユーザ実験をした.まず,学習塾において2歳児2名と5歳児5名に対してこのシステムを適用し,詳細な分析をした.さらに,研究者所属の大学内でブースを出展し,就学前一般までの418名に対し,本システムを適用した.また,手法単独の実験として,あらかじめ,72のテーマを設定して被験者から鉛筆画を収集し,交差検定により手法の有効性を確かめた.第2に既存の絵を定量化する方法を提案し,データベースを構築して数値実験をした.具体的には4コマ漫画160話を対象として,絵の構成要素をオブジェクトとして定義し,ストーリーパターンに強く関わることが想定される,登場人物の向きと吹き出しの形状という絵中のオブジェクトを例に取り,定量化手法を提案した.この手法に基づき,実験協力者にアノテーションをさせて数値実験をすることで,計算機にとって画像認識が比較的容易な情報からストーリーの意味的情を抽出できる可能性を示し,時系列的発展のある絵のモデル化に対する有効な結果を得た.26年度が最終年度であるため、記入しない。絵の定量的な工学的モデル化を目的とし,基板情報の明確化,基板情報データベースに基づくアプリケーションの作成を進めた.また,共同研究のプロジェクトを発足し,メンバーを牽引して,データ収集・評価の地盤を固めた.テーマ遂行の中心部の進行度合から,このように評価した.共同研究のプロジェクトの中で,外部でモニタリングの実施をし,学会やインターネット上では集めづらい児重からのデータを収集したため,分析を進める.さらに,絵と短いストーリーを有している媒体である絵本を約200冊選定し,その内容を対象として,オブジェクトと状態変化の種類をデータベース化して解析する. 26年度は,前半は引き続き上記の方法を用いてデータベースの構築に注力し,絵モジュールの精度を高め,その後, Pictgentに組込んで,他のモジュールと統合した相互発展合を目指す.
昼間と夜間の騒音伝搬性状の比較

1.研究概要環境アセスメントなどで現在行われている騒音の予測では、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いは考慮されていない。しかしながら、騒音に対する苦情の発生率は昼間よりも夜間に高いこと、また環境基準では、望ましいとされる騒音レベルの値が昼間、朝夕および夜間に分けてそれぞれ設定されていることなどを考慮すると、夜間を想定した伝搬の予測も行う必要があるといえる。そこで本研究ではこの点に着目し、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いを、フィールド実験により定量的に明らかにすると共に、種々の条件で計算機シミュレーション実験を行い、夜間の伝搬に対しても適用可能な騒音予測モデルを構築することとした。2.研究実績まず、フィールド実験は平成7年8月28日30日、平成8年9月5日6日及び平成8年12月56日の3回にわたって、東海市新宝緑地公園多目的グラウンドで実施した。これらの実験では、スピーカ音源から広帯域ノイズを放射し、音源から160メートルの範囲にわたる音の伝搬性状を昼夜にわたって連続的に測定すると共に、音響測定と同期させて風向風速、温度などの気象観測を行った。フィールド実験の結果から昼間と夜間の音の伝搬性状は、従来考えられている以上に大きく異なること、またその程度は周波数が高いほど顕著なことなどが、気象のデータと併せて定量的に明らかになった。つぎに、フィールド測定で得られた知見及びデータを用いて、波動理論に基づく計算機シミュレーション実験を種々の条件で行い、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いが、理論的にも定量的に説明できることを明らかにした。以上の結果と空気の音響吸収のシミュレーション計算の結果に基づいて、夜間にも適用できる伝搬予測モデルを構築した。1.研究目的と方法の概要環境アセスメントなどで現在行われている騒音の予測では、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いは考慮されていない。しかしながら、騒音に対する苦情の発生率は昼間よりも夜間に高いこと、また環境基準では、望ましい騒音レベルの値が昼間、朝夕および夜間に分けてそれぞれ設定されていることなどを考慮すると、夜間を想定した伝搬の予測も行う必要があるといえる。そこで本研究ではこの点に着目し、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いを、フィールド測定により定量的に明らかにすると共に、種々の条件で計算機シミュレーション実験を行い、夜間の伝搬に対しても適用可能な騒音予測モデルを構築することとした。2.本年度の研究実績昼間と夜間の音の伝搬性状の違いを実験的に明らかにすることを目的として、平成7年8月28日から30日の3日間に、東海市新宝緑地公園多目的グラウンドにおいて、音響と気象に関するフィールド実験を実施した。この実験では、スピーカ音源から広帯域ノイズを放射し、音源から160メートルの範囲にわたる音の伝搬特性を2昼夜にわたって連続的に測定すると共に、音響測定と同期させて地上10メートルまでの風向風速、温度を測定した。現在は、このフィールド実験のデータの解析がほぼ終了したところであるが、昼夜と夜間の音の伝搬性状は、従来考えられていた以上に大きく異なること、またその程度は周波数が高いほど顕著なことなどが、気象のデータと併せて定量的に明らかになった。来年度は、フィールド測定で得られたこれらの知見に基づいて計算機シミュレーション実験を行い、夜間にも適用できる予測モデルを構築する予定である。1.研究目的・研究実施計画の概要環境アセスメントなどで現在行われている騒音の予測では、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いは考慮されていない。

そこで本研究ではこの点に着目し、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いを、フィールド実験により定量的に明らかにすると共に、種々の条件で計算機シミュレーション実験を行い、夜間の伝搬に対しても適用可能な騒音予測モデルを構築することとした。2.研究実績まず、フィールド実験は平成7年8月28日30日、平成8年9月5日6日及び平成8年12月56日の3回にわたって、東海市新宝緑地公園多目的グラウンドで実施した。これらの実験では、スピーカ音源から広帯域ノイズを放射し、音源から160メートルの範囲にわたる音の伝搬性状を昼夜にわたって連続的に測定すると共に、音響測定と同期させて風向風速、温度などの気象観測を行った。フィールド実験の結果から昼間と夜間の音の伝搬性状は、従来考えられている以上に大きく異なること、またその程度は周波数が高いほど顕著なことなどが、気象のデータと併せて定量的に明らかになった。つぎに、フィールド測定で得られた知見及びデータを用いて、波動理論に基づく計算機シミュレーション実験を種々の条件で行い、昼間と夜間の音の伝搬性状の違いが、理論的にも定量的に説明できることを明らかにした。以上の結果と空気の音響吸収のシミュレーション計算の結果に基づいて、夜間にも適用できる伝搬予測モデルを構築した。
ポリアミンで修飾した層状リン酸塩による悪臭ガス吸着剤の開発

ゲスト分子としてジエチレントリアミン(2E3A)とペンタンタエチレンヘキサミン(5E6A)、ホスト化合物として層状リン酸ジルコニウムを用いたインターカレーション化合物を合成した。2E3Aに関しては溶液の濃度や反応時間を変えることにより、層間の異なった2種類の化合物を単一相として合成することに成功し、それらはゲスト分子が折れ曲がった状態で配列した化合物(Phase I)と直鎖状に配列した化合物(Phase II)であることがわかった。これらのインターカレーション化合物へのカルボン酸ガスの吸着実験を行い、2種類の2E3Aインターカレーション化合物では吸着特性が大きく異なることがわかった。Phase Iではカルボン酸ガスを全く吸着しないのに対して、Phase IIでは、かなりのカルボン酸ガスを吸着し、層間が更に広がることがわかった。このように層間でのゲスト分子の配列を制御することにより、カルボン酸ガスの吸着特性を制御できることがわかった。一方、アルデヒドについては、吸着により層間距離に大きな変化がなく、カルボン酸とは吸着機構が異なっていることが分かった。そこで、その吸着機構を明らかにするために、^<13>Cenrichアルデヒドガスを用いた実験を行った。ホルムアルデヒドの場合、吸着された分子は、層間のポリアミンの末端アミノ基によって、自己酸化還元反応を起こし、メタノールとギ酸に変化し、表面や層間に吸着されていることが判った。つまり、ホルムアルデヒドの場合は、インターカレーション化合物によって触媒作用を受け吸着されていることが判った。他のアルデヒドについても検討中である。二年計画の初年度は、ゲスト分子としてジエチレントリアミン(2E3A)とペンタンタエチレンヘキサミン(5E6A)、ホスト化合物として層状リン酸ジルコニウムを用いたインターカレーション化合物を合成した。2E3Aに関しては溶液の濃度や反応時間を変えることにより、層間の異なった2種類の化合物を単一相として合成することに成功した。分子モデリンクシステム(ソニー)により構築した分子モデルや固体NMRの結果とを比較することにより、それぞれゲスト分子が直鎖状に配列した化合物(Phase II)と折れ曲がった状態で配列した化合物(Phase I)であることがわかった。これらのインターカレーション化合物へのカルボン酸ガスの吸着実験を自作の密閉式吸着器具を用いて、恒温器(井内)内で温度を精密にコントロールして行った。その結果、2種類の2E3Aインターカレーション化合物では吸着特性が大きく異なることがわかった。Phase Iではカルボン酸ガスを全く吸着しないのに対して、Phase IIでは、かなりのカルボン酸ガスを吸着し、層間が更に広がることがわかった.このように層間でのゲスト分子の配列を制御することによりカルボン酸ガスの吸着特性を制御できることがわかった。一方、アルデヒドガスに関しても同様の実験を行ったところ、カルボン酸とは異なった機構で吸着されるという結果が得られたが、吸着の機構は複雑で来年度更に詳細な実験を行う必要がある。また、脱着実験や表面積測定のための真空ラインシステムを設計製作した。来年度は、ポリアミン・インターカレーション化合物によるアルデヒドガスの吸着メカニズムを明らかにする実験を続けるとともに、他のポリアミンや他の層状リン酸塩についてもその吸着能を比較検討する予定である。まず、昨年度のカルボン酸ガス吸着の機構を固体^<31>P,^<13>C NMRにより詳細に検討した。その結果カルボン酸はポリアミンの末端アミノ基と相互作用して、ポリアミンとカルボン酸の複合体を生成する。その複合体が層間を押し広げていることがわかった。この結果は飽和吸着量の値とも矛盾はない。つまり、カルボン酸はインターカレーション反応により吸着されていることが分かった。そこで、その吸着機構を明らかにするために、^<13>Cenrichアルデヒドガスを用いて実験を行った。自作の密閉式吸着器具を用いて恒温器(井内)内で吸着実験を行った。

得られた試料を昨年度製作した真空ラインシステムを用いて表面吸着したアルデヒドを取り除いた後、固体NMRにより吸着分子の状態を調べた。ホルムアルデヒドの場合、吸着された分子は、層間のポリアミンの末端アミノ基によって、自己酸化還元反応を起こし、メタノールとギ酸に変化し、表面および層間に吸着されていることが判った。つまり、ホルムアルデヒドの場合は、インターカレーション化合物によって触媒作用を受け吸着されていることが判った。他のアルデヒドについても検討中である。
トリカブトアルカロイド類の合成研究

現在、日本を含め北半球の温帯部には100種以上のトリカブト属が分布している。トリカブトは古来より、食中毒事故を起こす毒草としても有名であり、その葉部でも誤食すれば、嘔吐、下痢、呼吸困難などを起こし、摂取量によっては死に至る。この中毒を起こす成分は、いわゆるトリカブトアルカロイドと呼ばれ、その量はブシあるいはウズと呼ばれるトリカブトの塊根部に多量に含まれている。レペニンは1991年キンポウゲ科トリカブト属ホナガウズより単離、構造決定されたジテルペンアルカロイドである。本化合物は高度に酸素官能基化された六環性化合物であり、3つの不斉四級炭素を含んでいる。その構造の複雑さから未だに全合成は報告されていない。今回、7位の立体化学のみを利用することで四級炭素を含む全ての立体化学を制御することを目的に合成研究を開始した。その結果、分子内ディールスアルダー反応を二度用いることで、4位および8位の四級不斉中心の立体制御に成功した。残る10位の四級炭素構築に関して、ニトリルオキシドおよびニトロンの分子内環化付加反応を用いた構築を検討したが、目的とする化合物は得られなかった。その他種々検討を行い、分子内1位10位に相当する二重結合の酸素官能基化に成功し、これを足掛かりとする10位四級不斉炭素の構築への可能性を示した。
肉用牛における個体の耐暑性能力に関する研究

肉用牛を含む家畜牛では、年々受胎率が低下する傾向にある。そのため、生物としての活力が心配されている。この原因として暑熱ストレスを考えた。この研究は、牛の耐暑性を遺伝的に強化するための研究である。これまでの研究から暑熱ストレスをはかる指標を探索し、温度と湿度から計算される不快指数を選んだ。繁殖性をはかる形質としては、初産日齢と分娩間隔の2形質とした。授精日前後の不快指数の影響について分析したところ、それぞれの形質で特定の日の不快指数が重要であることを明らかにした。この不快指数から牛の暑熱ストレス感受性をはかる指標とすることが可能となり、耐暑性育種に応用できることを明らかにした。沖縄県の各地域における地域気象観測システムで記録された気温,湿度,風速,天気などの気象情報データをコンピュータのデジタルデータとして取り込み,気象データベースの作成を行った。観測地点は本島北部の国頭郡奥から八重山郡与那国町まで,沖縄島と沖縄県の離島地域である。平成24年に作成したデータベースから必要なデータを取り出し,コード変換など分析の準備を行った。コード変換には,次の項目が含まれる。10ケタの登録番号を1から始まる一連番号に変換,出生月から出生季節への変換,農家/農場,性別,出生年次,出生季節を組み合わせてつくられる同期群のコード化などである。このデータベースを用意した後に,このデータに関するデータの基礎分析をSAS統計ソフトウェアのBASEとSTATモジュールを使って行った。基礎分析で用いたプロセジャーは母数効果に関する要因分析のできるGLMと母数効果に加えて変量効果(たとえば父牛や母牛の効果)に関する要因分析を行うことのできるMIXEDである。この基礎的分析により,データの分布特性,基礎統計分析による異常値,はずれ値の検索,各形質に対する要因の有意性検定結果にもとづく要因の選定などを行い、分析用データの準備を行った。この段階の分析でデータに不備が見つかった場合は,データを修正し,修正時点からの分析を繰り返すことで、データの吟味を行い、遺伝分析に供するデータに関する前処理を行った。H24年度は,研究に必要な3種類のデータベースの内,測定記録データベースと血統記録データベースの構築を主目的として研究活動を行った。まず沖縄県家畜改良協会において黒毛和種雌牛の登録台帳,種付け記録簿,子牛の分娩台帳,子牛登記簿,種牛の基本登録簿,本原登録簿,高等登録簿,育種登録簿の調査などを行い,用意された資料からデータの検証と校正を行い,電子データの作成を行った。この資料をもとに各種のデータのコード化や改変を行い,データベースとして初産日齢,2産次以降の分娩間隔,種付け回数,分娩回数,子牛のセリ時体重の記録,共変量として各分娩時の雌牛の日齢,雌牛の母牛(子牛からみると祖母牛)の分娩日齢と分娩回数,主要因として雌牛の個体登録番号,出生季節,出生年次,飼養農家ID,大きい農家では農場ID,雌牛の母牛登録番号などの項目を抽出した。これらの要因のうち,分娩間隔,分娩時日齢,種付け回数,分娩回数などは,複数の原簿を元にデータベースの複合化を行って作成した。また上記資料の内,登録関係情報から血統記録データベースを作成した。このデータベースは子牛登録番号,父牛登録番号,母牛登録番号,子牛の出生年月日を含んでいる。また,初年度にあたり,研究に必要な分析技術の習得のため,カナダのサスカトゥーン大学で実施されたASREMLのワークショップに参加し,プログラムの習得に努めた。また,この分析技術で先行研究の実績がある東北大学で分析技術の情報提供を受けた。また,石垣島など八重山地域における気象記録について調査研究を行った分散成分推定ソフトウェアAsReml法の習得およびプログラム導入が終了し分析に着手をした。まず、作成したTHI(温湿度指数)のデータベースを用いて、4種類のTHIの設定を行い、比較検討を行った。この結果、初産日齢については1日の最低気温と最低相対湿度によるTHI、分娩間隔については最高気温と最低湿度によるTHIのモデル適合度が優れていたことから、以後の分析に用いることにした。次に表型値に関する分析として、初産日齢と2から4産までの分娩間隔について分析を行った。これらの形質について授精日31日前から61日後までのTHIの影響をリッジ回帰分析により明らかにした。その結果、それぞれの形質について、特定の日のTHIで有意な効果が見られた。次にこれらの日のTHIを含むTHIについての共分散分析を行い、上記4形質の動態について明らかにした。このうち、有意な線形反応について、RRモデル分析の検討を行った。予備分析として、THI式に入力する変数、気温と湿度について、1.両者とも1日の平均値、2.最高気温と最低湿度、3.両者とも最低値、4.最低気温と平均湿度を比較した。その結果、初産日齢(AFC)については3のTHI、分娩間隔(CI)については2のTHIを採用した。次にSAS/GLM(一般線形モデル)分析による分散分析を行った。分析の結果、初産日齢では授精9日から3日前および授精後29日から31日の期間において、THIは高い有意性を示した。複数の日におけるTHIを同時にモデルに含めた分析により、授精7日、2日前および31日後のTHI(いずれも2次まで)を共変量とした。

一方、分娩間隔ではCI1(第1分娩間隔)が受精3日前および受精後33日目、CI2(第2分娩間隔)では受精20日前および受精後3日目、45日目、CI3(第3分娩間隔)では受精前25日目、17日目、12日目、8日目のTHIに対する(1次及び/または2次)偏回帰係数で有意性が示された。初産日齢補正値(父牛、農家および授精年の最小2乗平均値で補正)に対する区分回帰分析により、授精7日、2日前および31日後のTHI閾値は、それぞれ69.0、61.4、62.9であった。CI1に対するTHIの反応性をみると、統計的に有意な日は、授精日3日前と33日後の2日間であった。授精日3日前には、THI79.0まではTHIの上昇に伴い、分娩間隔が長期化する傾向がみられたが、閾値を過ぎると急激な減少がみられた。一方、授精後33日では分娩間隔はTHIに対して正の線形関係を示した。以上の結果、CI1に対して授精日3日前のTHIを共変量とするランダムリグレッション法を応用して遺伝的評価が可能であることが示された。なお、研究成果をまとめた論文を3件、投稿する予定である。内、1件はすでに投稿済み、1件を用意、後の1件を準備中である。肉用牛を含む家畜牛では、年々受胎率が低下する傾向にある。そのため、生物としての活力が心配されている。この原因として暑熱ストレスを考えた。この研究は、牛の耐暑性を遺伝的に強化するための研究である。これまでの研究から暑熱ストレスをはかる指標を探索し、温度と湿度から計算される不快指数を選んだ。繁殖性をはかる形質としては、初産日齢と分娩間隔の2形質とした。授精日前後の不快指数の影響について分析したところ、それぞれの形質で特定の日の不快指数が重要であることを明らかにした。この不快指数から牛の暑熱ストレス感受性をはかる指標とすることが可能となり、耐暑性育種に応用できることを明らかにした。有意性を明らかにする分析の面で、不十分な結果ということが、学会での討議から感じられたので、表型値分析の分析方針を当初の方法から変えた。そのため、ランダムリグレッション解析を本格的に開始できなかった。現在分析に着手した。動物遺伝育種学現在までの表型値に関する分析結果を早急に論文にして公表する。ランダムリグレッション分析を強力に推進していく。平成24年度に準備を行った肉用牛の繁殖能力と肉用牛の飼育環境および祖先情報を含む血統情報データベースの作成に加えて、地域気象観測システムで記録された気温,湿度,風速,天気などの気象情報データをデータベースとして作成を行った。また、作成したデータベースに対する基礎統計分析を行い、データのコード化、再構成、検証などを行い、遺伝分析の準備段階が終了したため、順調な達成どができている。動物側の記録の中心である測定記録,動物個体,飼養農家,系統的環境評価のための基礎となる主要な環境因子などを含むデータベースを作り,データに含まれる必要なコード化,データの複合化などを実施した。このような経過から研究計画を参照すると当初の計画通りに進んでいると考えられた。また,分析技術の面でもカナダで開講されたワークショップに参加し,情報交換に努めるなどの活動をした結果,技術的な確信をもって研究を続けていくことが可能となった。以上次年度以降の研究活動の基礎ができたと評価できた。分析計画が若干遅れたため。
免疫チェックポイント阻害剤による心不全発症機序の解明

免疫チェックポイント阻害剤の治療が開始されたがん患者において、免疫関連有害事象irAEsとしての心血管合併症の頻度や重症度を前向きに観察・解析する。単に免疫チェックポイント阻害剤の副作用としてのirAEsではなく、心肥大、慢性心不全や心筋梗塞後といった心血管合併症を有するヒト臨床像に合わせて、マウスモデルを用いてT細胞と心臓リモデリングの観点からも検討する。