hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知的障害者の入所施設から地域の住居への移行における自己決定支援のあり方について

本年度は、コロニーZにおける知的障害者(以下、本人と略)・職員/世話人・家族の相互行為によって、本人の居住場所・生活内容の決定をめぐる<現実>はどのように構築されるかを主に障害学の視点から明らかにした.その結果、居住場所に関しては、本人・職員/家族間で「同じ<生活者>として関わる関係」が生成され地域移行の取り組みが展開したが、「制度化された役割関係」を通して施設規範が集団規範として再編し「ステップアップ方式」が構築される状況が見出された.ただし、「同じ<生活者>として関わる関係」を通して、ステップアップ方式に依拠せずに本人の自己決定が支援される状況も見出された.この「ステップアップ方式」や物理的環境・サービス環境を基本構造としながら、生活内容のうち日課・飲食・外出に関しては、施設生活では本人・職員の「制度化された役割関係」を通して施設規範が集団規範として再編される一方、地域生活では集団規範としての施設規範は緩和し本人・職員/世話人間に「同じ<生活者>として関わる関係」が生成される場面が増大すると共に、本人・職員/世話人間の関係性や組織環境に応じて施設規範が再編する状況と本人の知的インペアメントのために行為者が「支援関係に伴う苦悩」を経験しながら関係性を保持する状況(制御不可能性を前提とする共同性)が増大することが分かった.生活内容のうち仕事・金銭・性に関しては、地域生活でも「制度化された役割関係」を通して施設規範は集団規範として再編し管理システムが構築されるが、個々の本人・職員間に「同じ<生活者>として関わる関係」が生成し本人の自己決定が支援される場合もあり、それゆえに行為者は本人の知的インペアメントのために「支援関係に伴う苦悩」を経験しながら関係性を保持する状況(制御不可能性を前提とする共同性)が見出された.初年度は、1)人文・社会科学全般にわたる学際的・人間学的な文献研究を実施し、2)宮城県福祉事業団船形コロニー、長崎県南高愛隣会コロニー雲仙、群馬県国立コロニーのぞみの園の調査研究の成果を比較分析し、3)自己決定支援の実態を評価するための評価スケール・質問紙の作成のため、地域移行と自己決定に関わる最先端の研究を実施しているアメリカ・ミネソタ大学・コミュニティインテグレーション研究所で研究資料の収集及び専門的指導を受けた(具体的な研究成果は添付した研究成果報告書をご参照下さい).まず、研究活動1)と2)の結果、施設生活、地域移行プロセス、地域移行後の生活において知的障害者本人(以下、本人と略記)の自己決定の機会に影響を与える環境要因として、1)生活支援プログラムの実施状況、2)地域移行支援プログラムの実施状況、3)組織体制上の要因、4)共同入居者との人間関係や存在、5)物理的生活環境上の要因、6)親族の理解・協力の有無、7)社会支援体制上の要因が施設生活及び地域生活、地域移行プロセスにおける本人の自己決定の機会に影響を与えることが明らかになった.次に、研究活動3)の結果、自己決定関連の評価スケールを入手しただけでなく、アメリカ・ミネソタ州の地域移行の実態を明らかにすることができた.すなわち、ミネソタ州の地域移行プロセスでは、日本の諸施設と同様に1)移行準備期間が短く、移行プロセスに関わる自己決定の機会が十分に保障されておらず、2)地域移行の取り組みの開始当初、職員組合が反発し、3)地域移行の取り組みに親族が不安を感じ、4)地域住民の反対があったことなどの問題や課題も多くみられた.地域移行後の生活でも、1)本人の自己決定の機会は十分に提供されておらずミニ施設化ともいえる状況になっており、2)直接支援にあたる世話人の離職率が高いなど日本のグループホームと同様の問題があることが分かった.H18年度は、北海道立太陽の園というコロニーの1)地域移行プロセスの自己決定支援の実態を施設職員、親族、知的障害者の視点から明らかにし、2)施設・地域生活の自己決定支援の実態を知的障害者と職員の視点から明らかにするために、質的・量的リサーチを実施した。調査方法は、研究目的1)を明らかにするために、職員20名・親族10名・知的障害者66名へのインタビュー調査による質的リサーチを実施した。次に、研究目的2)を明らかにするために、知的障害者66名へのインタビュー調査による量的リサーチを実施し、さらに、知的障害者66名・職員20名へのインタビュー調査による質的リサーチを実施した。質的・量的リサーチの結果、研究目的1)に関しては、a)コロニーの施設職員は施設パラダイムを修正・維持しながら地域移行プロセスを展開させていき、b)親族は親亡き後の不安や地域支援体制への不安ゆえに施設退所には否定的感情を抱き、c)知的障害者が居住場所に満足感をもてるかは、居住場所の立地条件、住宅空間の快適さ、世話人・職員との相性、共同入居者との相性、自立・自由感といった事柄に関わり、彼らの思いは、職員側が「社会適応能力」を基準に用意した居住場所と合致する場合もあるが、そうではない場合もあることが分かった。研究目的2)に関しては、先行研究と同様に、居住形態別に自己決定の機会に差異があることが明らかになった。そして、日課・飲食・外出といった事柄で居住形態別に自己決定の機会が変化するのは、施設の構造的要因が緩和し、支援関係や支援者同士の関係性が影響するようになるからであり、仕事・金銭・性に関わる事柄で自己決定の機会が変化しないのは、就労・金銭管理システムのもつシステム上の制約やセクシュアリティ規範といった構造的要因が移行後も継続しているからであることが明らかになった。

本年度は、コロニーZにおける知的障害者(以下、本人と略)・職員/世話人・家族の相互行為によって、本人の居住場所・生活内容の決定をめぐる<現実>はどのように構築されるかを主に障害学の視点から明らかにした.その結果、居住場所に関しては、本人・職員/家族間で「同じ<生活者>として関わる関係」が生成され地域移行の取り組みが展開したが、「制度化された役割関係」を通して施設規範が集団規範として再編し「ステップアップ方式」が構築される状況が見出された.ただし、「同じ<生活者>として関わる関係」を通して、ステップアップ方式に依拠せずに本人の自己決定が支援される状況も見出された.この「ステップアップ方式」や物理的環境・サービス環境を基本構造としながら、生活内容のうち日課・飲食・外出に関しては、施設生活では本人・職員の「制度化された役割関係」を通して施設規範が集団規範として再編される一方、地域生活では集団規範としての施設規範は緩和し本人・職員/世話人間に「同じ<生活者>として関わる関係」が生成される場面が増大すると共に、本人・職員/世話人間の関係性や組織環境に応じて施設規範が再編する状況と本人の知的インペアメントのために行為者が「支援関係に伴う苦悩」を経験しながら関係性を保持する状況(制御不可能性を前提とする共同性)が増大することが分かった.生活内容のうち仕事・金銭・性に関しては、地域生活でも「制度化された役割関係」を通して施設規範は集団規範として再編し管理システムが構築されるが、個々の本人・職員間に「同じ<生活者>として関わる関係」が生成し本人の自己決定が支援される場合もあり、それゆえに行為者は本人の知的インペアメントのために「支援関係に伴う苦悩」を経験しながら関係性を保持する状況(制御不可能性を前提とする共同性)が見出された.
食品成分の加工調理と代謝における分子レベルでの抗酸化性発現機構

食品成分の変化を分子レベルで追跡しながら、抗酸化性発現機構を調べることを目的として行った。食品成分の変化は、加工調理と生体内における代謝という二つの観点から実験を進めた。前年度、ダイコンの煮るという加工調理過程に着目し、XAD-2カラムを用いて分画し、疎水性の低い画分から、抗酸化物質としてトリプトファンの存在を明らかにしてきた。また、今年度はXAD-2カラムからの溶出挙動で、疎水性の強い画分を中心に抗酸化性物質の探索を行った。その結果、疎水性の強い画分に、強い抗酸化性を示す物質が含まれていることを明らかにした。未処理の抽出物との比較から、水を主体とした加工調理では、通常では溶解しない疎水性のものが、熱により溶解し、抽出液中に含まれるようになる可能性を示唆した。一方、抗酸化物質の代謝を中心に検討するため、前年度、活性物質として得たトリプトファンに着目した。トリプトファンは、容易に吸収され体内に存在すると考えられる。また、トリプトファンは、肝臓に運ばれ、そこで代謝される可能性が考えられる。そこで、肝臓おける酵素による代謝をモデル的に実験する事とした。モデル系としてラット肝臓ミクロソーム由来のS9中でトリプトファンを反応させ、その変化を経時的に追跡した。高速液体クロマトグラフィーで分析した結果、経時的にトリプトファンと同一保持時間のピークが消失し、抗酸化物質として機能されることが報告されている5-ヒドロキシトリプトファンと同一保持時間のピークが増加した。このことより、トリプトファンは体内で代謝はされるものの、抗酸化物質としてなおも機能する可能性が示唆された。当年度の予定は、野菜の加工調理モデルで生成する抗酸化物質の単離を行うこと目的として行った。まず、野菜を、煮るという操作を行うにあたり、材料として、大根、人参、ゴボウ、シイタケを用いた。水抽出物と熱水抽出物とでそれぞれ抗酸化性を比較した結果、大根の熱水抽出物に活性の増大する傾向がみらえれた。そこで、大根を材料として採用することとした。次に大根を大量に熱水抽出した。各種カラムクロマトグラフィーにより精製を進めることとした。まず、XAD-2カラム採用し、精製することとした。水から20%刻みでメタノール含量を増やし、溶出させ精製を行っていった。活性測定は、リノール酸を基質とし、37°Cで自動酸化させ、ロダン鉄法とTBA法で評価した。その結果、20%メタノール画分に強い活性が認められた。次に活性のあった画分を、ODS分取HPLCを用いて精製した。HPLCによる精製を繰り返し、活性を有する物質の単離に成功した。NMRを中心とした構造解析を行い、さらに旋光度も測定し、この物質はL-トリプトファンと同定した。トリプトファンはアミノ酸であり、フェノール性の水酸基を有していない。今までに知られている抗酸化物質の大部分はフェノール性水酸基を有するものである。従って、トリプトファンの活性発現には代謝等の関与が重要である。現在この物質の代謝に関して実験を進めているところである。その一方で、活性増大機構に興味が持たれ、水抽出と熱水抽出とで、トリプトファンの含量を比較検討している。また、トリプトファン以外にも、抗酸化物質を含でいるので、現在は、その精製も進めている。
セラミックスの塑性と塑性加工

金属材料では塑性変形を利用した加工技術が広く利用されているのに対し,セラミックスでは原子やイオンの移動が起り難く,急激な破壊が生じる.そのためこの分野での研究は少なく,基礎的知見もほとんどないのが現状である.しかしセラミックスでも温度の上昇と共に擬弾性や塑性を示すようになり,塑性加工への可能性がある.本研究では,セラミックスの中でも比較的塑性変形しやすいBa-フェライト焼結体に高温押し出し加工を適用し,緻密化,粒子形状,配向性などの微細構造に及ぼす押し出し温度や速度および断面積の減少率の影響について検討すると共に,セラミック超伝導体の線材化としても応用した.測定は,普通焼成Ba-フェライト焼結体をステンレス製カプセルに封入し,所定の温度で5分間予熱後,押し出し加工を行った.予熱温度が11001390°Cの温度範囲で押し出しが可能であったが, 1100°Cと低い温度では焼結体はボロボロに破壊した.1210°Cでも緻密な焼結体は得られず試料外周から内部に向ってスジ状のクラックが多数入った.緻密な焼結体として押し出しを行うのには1240°C以上の予熱温度が必要であることがわかった.緻密な焼結体が得られる温度範囲では,押し出し速度の遅いほど焼結体組織が均一で微細となった.このような傾向は押し出し断面積の減少率を大きくした場合にも見られ,押し出し前の粗大粒子が機械的に破壊されがら粒子の微細化が進行していることが観察された.緻密に押し出された試料の気孔率は0.16%と押し出し前の11.0%に比べて大幅に向上した.またBa-フェライト結晶粒子のC面が,押し出し軸に対して同心円状に配向することがわかった.同じ趣旨の実験をBa-Y-Cu-O系超伝導セラミックスの線材化に応用し,その可能性を明らかにした.金属材料では塑性変形を利用した加工技術が広く利用されているのに対し,セラミックスでは原子やイオンの移動が起り難く,急激な破壊が生じる.そのためこの分野での研究は少なく,基礎的知見もほとんどないのが現状である.しかしセラミックスでも温度の上昇と共に擬弾性や塑性を示すようになり,塑性加工への可能性がある.本研究では,セラミックスの中でも比較的塑性変形しやすいBa-フェライト焼結体に高温押し出し加工を適用し,緻密化,粒子形状,配向性などの微細構造に及ぼす押し出し温度や速度および断面積の減少率の影響について検討すると共に,セラミック超伝導体の線材化としても応用した.測定は,普通焼成Ba-フェライト焼結体をステンレス製カプセルに封入し,所定の温度で5分間予熱後,押し出し加工を行った.予熱温度が11001390°Cの温度範囲で押し出しが可能であったが, 1100°Cと低い温度では焼結体はボロボロに破壊した.1210°Cでも緻密な焼結体は得られず試料外周から内部に向ってスジ状のクラックが多数入った.緻密な焼結体として押し出しを行うのには1240°C以上の予熱温度が必要であることがわかった.緻密な焼結体が得られる温度範囲では,押し出し速度の遅いほど焼結体組織が均一で微細となった.このような傾向は押し出し断面積の減少率を大きくした場合にも見られ,押し出し前の粗大粒子が機械的に破壊されがら粒子の微細化が進行していることが観察された.緻密に押し出された試料の気孔率は0.16%と押し出し前の11.0%に比べて大幅に向上した.またBa-フェライト結晶粒子のC面が,押し出し軸に対して同心円状に配向することがわかった.同じ趣旨の実験をBa-Y-Cu-O系超伝導セラミックスの線材化に応用し,その可能性を明らかにした.
^<13>C及び^<19>F-MRSによる人体内薬物代謝動態解析法の開発に関する臨床研究

平成8年度から平成10年度までに行った本基盤研究の研究成果は、^<13>Cおよび^<19>F-MRSの臨床利用の基礎研究を行い、新しい画期的機能診断法としての多核種NMRスペクトロスコピーの臨床的実用化に成功したことである。先ず、^<13>C-MRSによる肝臓機能の評価に関しては、低分子デキストラン負荷後のグリコーゲン合成を、健常者ボランティアによる正常の代謝動態として十分な信号強度で測定するための表面コイルの制作とその動作確認を行い。その結果、動態機能測定に必要な3分以内の計測時間で、人体の肝臓からグリコーゲンの信号測定が可能であることを証明した。次に^<19>F-MRSに関しては、人体計測用の表面コイルを作成し、50mgという低投与量での5-FUなどのフッ素含有薬剤の測定が、人体で可能であることのコイル動作確認を行った。引き続いて、投与後の生体内における同化及び異化代謝の動態をダイナミックMRS計測法によって可能とし、薬物代謝動態から見た肝機能評価及び薬効評価に関する評価が可能であることも確認した。本診断法によって、これまで測定が不能であった人体内での抗腫瘍剤の代謝動態を直接把握する事が可能となり、安全かつ有効に化学療法を行うことができる可能性が生まれた。さらに、頭部測定用のへルムホルツコイルを試作し、脳内のフッ素含有薬剤の代謝動態を測定できる可能性も確認した。頭部用コイルの改良に関しては、1.5T臨床用MRI装置を用いて通常の位置決めMRI撮影を行った後、自家製の^<19>F-MRS用頭部用へルムホルツコイル(直径約30cm)が見込む測定領域全体について、プロトンによる1ppm以下のシム値を目標として領域選択シムを行い、その後^<19>F-MRS測定および^<19>F-CSIを行い、ファントム実験に成功した。これら本研究期間中の研究成果は成果報告書の通り、原著論文19編(内18編は英文)、解説および総説9編、著書5編にまとめ、国際的に報告を行った。今回の研究は、コイルの作成と動作確認を研究の中心としたため、研究の対象はボランティアを中心とし、当施設の倫理規則に従ってボランティアを選択し研究を施行した。平成8年度の^<13>C-MRSの肝臓機能の評価に関しては、グルコース負荷試験による糖負荷後のグルコ-ゲン合成反応を、健常者ボランティアによる正常の代謝動態を十分な信号強度で測定するための表面コイルの制作とその動作確認を行った。その結果、動態機能測定に必要な3分以内の計測時間で、人体の肝臓からグルコ-ゲンの信号測定が可能であることを確認した。また、^<19>F-MRSに関しても人体計測用の表面コイルを作成し、50mgという低投与量の5-FUなどのフッ素含有薬剤の測定が、人体で可能であることのコイルの動作確認を行い、次期の研究としては、投与後の生体内における同化及び異化代謝の動態をダイナミックMRS計測法によって可能とし、薬物代謝動態から見た肝機能評価及び薬効評価に関する評価研究を行うことを計画している。

研究手技については、1.5T臨床用MRI装置を用いて通常の位置決めMRI撮影を行った後、自家製の各MRS用の表面コイル(^<13>C-MRS用は25x20cm、19F-MRS用は20cm直径)もしくはボリュウムコイル(直径約15cm)、が見込む測定領域全体について、プロトンによる1ppm以下のシム値を目標として領域選択シムを行い、その後表面コイルなどによる各核種のスペクトル測定を行う。今年度は、コイルの作成と動作確認を研究の中心としたため、研究の対象はボランティアに限られたが、当施設の倫理規則に従って選択し研究を施行した。さらに、時間と装置の機能が許せば^<13>C、^<19>F以外の他核種(^7Li、^2D等)に関しても一部ボランティアおよび動物実験により、臨床利用の可能性の基礎研究も開始した。平成8年度は^<13>C-MRSの肝臓機能の評価に関しては、グルコース負荷試験による糖負荷後のグリコーゲン合成反応を、健常者ボランティアによる正常の代謝動態を十分な信号強度で測定するための表面コイルの制作とその動作確認を行なった。その結果、動態機能測定に必要な3分以内の計測時間で、人体の肝臓からグリコーゲンの信号測定が可能であることを確認した。また、^<19>F-MRSに関しても人体測定用の表面コイルを作成し、50mgという低投与量での5-FUなどのフッ素含有薬剤の測定が、人体で可能であることも確認した。平成9年度^<19>F-MRSに関しては先ず5-FUなどのフッ素含有薬剤の測定法の確立と測定限界の確認を行い、投与後の生体内における同化及び異化代謝の動態をダイナミックMRS計測法によって可能し、薬物代謝動態から見た肝機能評価及び薬効評価に関する評価研究を行った。次年度は、これまでの基礎的研究成果をもとに、さらに感度の良い測定を行うための工夫と、臨床研究を行う予定である。研究方法については、1.5T臨床用MRI装置を用いて通常の位置決めMRI撮影を行った後、自家製の^<19>F-MRS用の表面コイル(直径15cm)が見込む測定領域全体について、プロトンによる1ppm以下のシム値を目標として領域選択シムを行い、その後表面コイルなどによる各核種のスペクトル測定を行う。研究の対象となるボランティア及び症例に関しては、当施設の倫理規則に従って選択し研究を施行した。平成8年度から平成10年度までに行った本基盤研究の研究成果は、^<13>Cおよび^<19> F-MRSの臨床利用の基礎研究に成功し、新しい画期的機能診断法として多核種NMRスペクトロスコピーの臨床評価を可能にしたことである。先ず、^<13>C-MRSによる肝臓機能の評価に関しては、低分子デキストラン負荷後のグリコーゲン合成を、健常者ボランティアによる正常の代謝動態として十分な信号強度で測定するための表面コイルの制作とその動作確認を行い。次に、^<19>F-MRSに関しても人体計測用の表面コイルを作成し、50mgという低投与量での5-FUなとのフッ素含有薬剤の測定が、人体で可能であることのコイル動作確認を行った。引き続いて、投与後の生体内における同化及び異化代謝の動態をダイナミックMRS計測法によって可能とし、薬物代謝動態から見た肝機能評価及び薬効評価に関する評価が可能であることも確認した。本診断法によって、これまで測定が不能であった人体内での抗腫瘍剤の代謝動態を直接把握する事が可能となり、安全かつ有効に化学療法を行うことができる可能性が生まれた。さらに、
光反応性液晶を媒介としたベクトルホログラフィによるテラヘルツ偏波の時空間制御

本研究では、液晶がテラヘルツ(THz)偏波の制御素子用材料として有用であることを示すとともに、光反応性液晶とベクトルホログラフィと呼ばれる偏光記録の手法を用いることでTHz偏波の時空間制御を実現することを目的に検討を行った。結果として、当初目的としていたTHz偏波の時空間変調技術の確立を研究期間内で達成するには至らなかったが、液晶が動的THz素子用材料として有用であること、並びに光反応性液晶によりTHz波の偏波を可視光の照射により制御できることが実証された。液晶は、種々の外場に対する応答性を有するとともに、テラヘルツ帯においても大きな屈折率異方性を示すことから、テラヘルツ波伝搬のアクティブ制御素子用材料としての可能性を秘めている。本研究は、申請者が独自に提案したベクトルホログラフィの手法により、光反応性液晶の分子配向を実時間で空間的に制御し、それを介してテラヘルツ波の偏波を時空間で高度に変調する技術の確立を目的に実施している。平成27年度は、液晶材料がテラヘルツ波伝搬のアクティブ制御素子へと応用可能であることを実証すべく検討を進めた。可視域における液晶を利用した光デバイスにおいては、主に、酸化インジウムスズ透明電極を介して印加する外部電圧よって液晶の分子配向に変化を誘起することで光の位相や偏光等が制御されている。しかしながら、酸化インジウムスズ薄膜はテラヘルツ帯における透過率が著しく低いため、液晶を介した電圧印加によるテラヘルツ波の伝搬制御を行うためには、テラヘルツ帯で透明な電極材料の探索も重要となる。当該年度は、広い周波数領域において高い透過率を示し、なおかつ導電性も併せ持つ稀有な材料であるグラフェンに着目し、これを電極として用いて作製した液晶セルによるテラヘルツ波の伝搬制御について実験的研究を行った。その結果、グラフェンが液晶セル用電極として機能することが確かめられた。また、ランダム配向液晶セルを用いることによって偏波の状態に無依存なテラヘルツ波の位相制御が実現された。この特性は、テラヘルツ波の波長が配向ドメインのサイズより大きいことにより生じたものと推察された。本研究により、テラヘルツ帯における液晶素子の有用性が実証できたと考えている。当初の計画では、光反応性液晶材料を媒介とした光によるテラヘルツ波の制御について検討を開始する予定であったが、研究に用いるテラヘルツ発振器の作製が予想以上に難しく、年度末まで実験を開始できない状況となってしまった。平成28年度は、液晶材料がテラヘルツ波の偏波制御に応用可能であることを実証すべく、捩じれ配向を有する液晶セルの偏波変換特性を、透過型テラヘルツ時間領域分光装置を用いて観測した。テラヘルツ波の波長は可視光と比べて3桁程度長いことから、偏波変換のために十分な位相差を与えようとした場合、ディスプレイに用いられるような液晶セル構造と比べ、液晶層を桁違いに厚くする必要がある。本年度は、液晶のテラヘルツ帯における複素屈折率から、テラヘルツ偏波の制御に必要な液晶層の厚さを見積もり、厚さ1 mm程度の捩じれ配向液晶セルを作製した。得られたセルは、シミュレーション結果とおおむね一致する偏光変換特性を示した。また、その偏光変換特性は、電極膜を介して印加した電圧により制御可能であった。このことから、液晶セルによりテラヘルツ偏波のアクティブ制御が実現されることが明らかとなった。なお、本研究においては、導電性高分子であるpoly(3,4-ethylenedioxythiophene)/poly(styrenesulfonate)(以下、PEDOT/PSS)の薄膜をラビング膜として用いた。PEDOT/PSS膜は、液晶テラヘルツ素子のための透明電極としての利用が期待されているが、透明電極兼配向膜として機能することを新規に実証したという点においても本成果の意義は大きいと考えている。当初の予定では、光反応性液晶材料を媒介とした光によるテラヘルツ波の制御について検討を開始する予定であったが、研究に用いるテラヘルツパラメトリック発振器や時間領域分光装置の動作が不安定であり、実験が思うように進められなかった。液晶は、種々の外場に対して応答性を有するとともに、テラヘルツ帯においても大きな屈折率異方性を示すことから、テラヘルツ波伝搬のアクティブ制御素子用材料としての可能性を秘めている。平成29年度は、液晶材料が光駆動型のテラヘルツ波伝搬制御素子に応用可能であることを実証すべく、検討を進めた。可視光を吸収する色素を少量添加した低分子ネマチック液晶を研究の対象とし、第一に、そのテラヘルツ帯における光学定数を時間領域分光システムにより計測した。

結果として、常光に対する複素屈折率、異常光に対する複素屈折率ともに、色素を添加ていしないネマチック液晶と同程度であることが分かり、色素ドープ液晶がテラヘルツ素子へも利用できることが明らかとなった。また、色素ドープネマチック液晶を用いて捩じれ配向の液晶セルを作製し、そのテラヘルツ帯における透過スペクトルを、色素が吸収を有する波長域の可視光レーザーを照射しながら観測した。作製した液晶セルは、その捩じれ配向に起因してテラヘルツ波の偏波を変換したが、十分に高い強度のレーザー光を照射している間は、入射テラヘルツ波が偏波状態を変えずに透過した。この原因は、色素が光を吸収することで液晶が等方相へと転移したためと考えられた。この検討によって、色素ドープ液晶により光駆動型のテラヘルツ偏波制御素子の得られることが実証された。動作の応答速度についても検討を行い、平成28年度に行った電圧駆動の場合に比べて、立ち上がり、立下りともに高速化されることが確認され、光駆動型液晶テラヘルツ素子の有用性が示された。本研究では、液晶がテラヘルツ(THz)偏波の制御素子用材料として有用であることを示すとともに、光反応性液晶とベクトルホログラフィと呼ばれる偏光記録の手法を用いることでTHz偏波の時空間制御を実現することを目的に検討を行った。結果として、当初目的としていたTHz偏波の時空間変調技術の確立を研究期間内で達成するには至らなかったが、液晶が動的THz素子用材料として有用であること、並びに光反応性液晶によりTHz波の偏波を可視光の照射により制御できることが実証された。研究に用いるテラヘルツ発振器は構築できたことから、今後は、当初の研究計画に沿って、光反応性液晶材料のテラヘルツ帯における光学定数の評価、並びに光反応性液晶を媒介とした単一光ビームの照射によるテラヘルツ波の伝搬制御について検討を進める。その後、ベクトルホログラフィを利用したテラヘルツ偏波の変調技術について研究を開始し、時空間偏波イメージング等への応用を試みる。テラヘルツ時間領域分光装置については、学内にある別の装置を借りて使うことも予定している。テラヘルツパラメトリック発振器については、ロックイン検出機構を導入するなどして、ノイズの低減を図る。これらにより、従来計画していたような研究を実施する。29年度が最終年度であるため、記入しない。応用光学29年度が最終年度であるため、記入しない。
小麦粉品質改良に向けた異種由来種子貯蔵タンパク質の構造解析と育種利用

日本にはパン、めん、菓子など様々な小麦粉加工食品がある。私たちは用途に応じて、生地の強さが違う小麦粉を使い分けている。本研究では、小麦と交配できる野生植物の中から、生地の強さに関係する新たな遺伝子・タンパク質を探した。その結果、生地を飛躍的に強くすることのできる遺伝子をもつ野生植物を見つけたので、これを交配によって小麦に導入した。この品種は強い生地が求められるパンの改良に有用である。遺伝資源バンクで維持・保存している177系統の異種染色体添加パンコムギ系統の胚乳より種子貯蔵タンパク質(グルテニン・グリアジン)を抽出し、電気泳動により異種染色体由来のタンパク質を探索した。その結果、24系統でコムギにはないタンパク質の発現を認めた。これらの種子を増殖・製粉し、SDS沈降試験により製パン性を調査したところ、パンコムギより製パン性の向上を示す複数の系統が現れた。その中で、野生種Aegilops searsii染色体添加系統について注目し、近畿中国四国農業研究センターの協力により、この系統の小麦粉の物性を詳細について調べた。その結果、パンコムギには見られない優秀な性質をもっていることが明らかとなった。次に、Ae.searsiiの高分子量グルテニン遺伝子の全長配列を決定した。その結果、Ae.searsiiの高分子量グルテニンxおよびyサブユニットの遺伝子は、パンコムギの1D染色体に座乗する遺伝子に類似することが明らかとなった。これらの遺伝子に対して、Glu-S^slxおよびGlu-S^slyと名付けた。ところで、スクリーニングの過程で、添加系統と表記される多くの系統において、実際には染色体あるいは染色体の一部分を失が失われていることが明らかとなった。蛍光in situハイブリダイゼーションによる染色体の調査によって、消失あるいは欠失している染色体はどの系統においてもコムギの1D染色体であることが明らかとなった。この染色体には、コムギの製パン性に重要な遺伝子が座乗するため、1D染色体の逸失現象は、異種遺伝資源を小麦粉品質改良に使う際に、致命的である。系統保存において、1D染色体逸失が行われないように注意するとともに、製パン性を低下させる効果がある1A染色体と異種染色体を置換し、安定した系統を作る必要のあることが明らかになった。1.19年度に行った異種染色体添加パンコムギ系統の製パン性スクリーニングで選抜した系統の中からAgropyron elongatumに由来する高分子量グルテニンの配列を決定し、コムギの配列と比較した。2.Agropyron intermediumからも同様にして、製パン性を向上させる高分子量グルテニン遺伝子をクローニングした。この配列は内部に繰り返し配列が含まれており、塩基配列の決定に障害が生じたため、外注により行うこととした。3.2次元電気泳動法を研究室に導入し、添加系統や合成6倍体系統(マカロニコムギと野生種タルホコムギの複二倍体)を解析し、異種ゲノム、異種染色体をもつ系統に特異的に見られるタンパク質を同定した。4.異種染色体の存在によって、高発現あるいは低発現するコムギのタンパク質を2次元電気泳動により同定し、その原因解明のために、質量分析装置に用いるための、試料を準備した。5.有望な添加系統とナリテトラソミック系統を交配し、異種染色体をコムギの1A染色体と置換した系統を作った。2. Agropyron intermediumらも高製パン性高分子量グルテニンサプユニット遺伝子をクローニングした。小麦粉品質評価の結果とあわせ、現在、国際雑誌へ投稿準備中である。3.昨年度に引き続き、野生種染色体添加パンコムギ系統や合成6倍体系統(マカロニコムギと野生種タルポコムギの複二倍体)の種子貯蔵タンパク質を2次元電気泳動法で詳細に発現解析し、異種ゲノム、異種染色体をもつ系統に特異的に見られるタンパク質を同定した。4.異種染色体の存在によって、高発現あるいは低発現するコムギのタンパク質を2次元電気泳動法により同定し、それらの発現程度と小麦粉品質との関係を解析した結果、特定のタンパク質の発現程度が小麦粉の生地強度へ大きく関与していることがわかった。5.有望な添加系統とナリテトラソミック系統を交配し、異種染色体をコムギの1A染色体と置換した系統について、さらに実用小麦品種との戻し交配を行い、農業形質の優れた高製パン性育種素材を開発しつつある。
水熱炭化処理によるメタン発酵残渣の高度利用技術の開発

家畜排泄物のメタン発酵処理残渣の処理問題の解決と炭素・窒素・リン資源の適切な循環利用を達成する手段として水熱炭化反応による炭化・再資源化の可能性を明らかにすることを目的に、平成17年度は、性状の異なる数種類のメタン発酵残渣について、水熱炭化実験を行い炭素、窒素、リンの挙動および炭化反応メカニズムを解明することを目的に、昨年度得られたデータの充実を図るとともに以下の検討課題を実施した。水熱炭化処理により発生する水溶性副産物の有効利用することを目的に、水溶性副産物に関するキャラクタリゼーションを実施した。メタン発酵残渣の水熱炭化処理により、独特の臭気を持つ黄色透明の水溶性副産物が得られる。HPLC分析の結果、確認された成分は、糖無水物であるレボグルコサンや乳酸、酢酸、プロピオン酸などの有機酸類が主であった。さらに,フェノール類の存在も確認され,これは原料に含まれるリグニン成分に由来したものと考えられる。窒素成分については,68割はアンモニア性窒素であり,硝酸態窒素は確認されなかったことから,残りは有機態窒素と考えられる。不特定成分のならびに臭気の原因となる物質の同定するため、GC-MSによる定性分析を実施した。その結果、ピラジン誘導体などの含窒素環状化合物の存在が確認された。メタン発酵残渣に含まれる有機炭素とアンモニアなどが高温高圧水中で反応することにより、これら窒素環状化合物が生成されたものと考えられる。水溶性副産物の有効利用する際には、これらの成分の取り扱いについて新たな課題が生じた。一方、主成分である高濃度アンモニアについて、その有効利用を図るため分離回収方法に関する検討を行った。分離方法として、多孔質膜を用いた膜蒸留法を採用し、新しい試みとしてアンモニアの膜透過の促進剤として酸性の吸収液を用いる液-液接触型の膜蒸留法に関する基礎試験を実施した。模擬水としてアンモニア水溶液を用いた場合には、原料水中のアンモニアのほとんどが除去され、酸性吸収液中に回収することが可能であった。このことから、メタン発酵残渣ならびにその水熱炭化処理によって得られる水溶性副産物からのアンモニアの分離回収技術としての可能性が示唆されるとともに、液-液接触型膜蒸留法によるアンモニア含有廃水の浄化・資源回収技術としての新たな展開が期待される。家畜排泄物のメタン発酵処理残渣の処理問題の解決と炭素・窒素・リン資源の適切な循環利用を達成する手段として水熱炭化反応による炭化・再資源化の可能性を明らかにすることを目的に、平成16年度は、水熱炭化反応における炭素、窒素、リンの挙動および炭化反応メカニズムの解明することを検討課題として実施した。既設の家畜排泄物のメタン発酵処理プラントより排出されたメタン発酵残渣を実験試料に用いて、回分式の高温高圧反応装置を用いて水熱炭化実験を行ない、反応生成物(炭化物、水溶性副産物など)への原料(メタン発酵残渣)中の炭素、窒素およびリンの分配挙動を明らかにした。性状の異なる数種類のメタン発酵残渣について、反応温度280°C360°Cの条件において炭化実験を実施した。その結果、炭素基準で、約5060wt%が固体(炭化物)、約2030wt%が水可溶分、残り約10wt%がガス生成物として回収された。水可溶分で確認された炭素成分は主に有機酸類、フェノール類であった。ガス生成物は主に二酸化炭素、メタンであり、微量のアルデヒド類も検出された。窒素の場合、約2030wt%が固体、約4070wt%が水可溶分として回収された。水可溶分中の窒素の68割はアンモニア性窒素であり、残りはKjeldahl分解法により定量された有機態窒素であった。ガス生成物中にはアンモニアやアミン類なども確認された。一方、リンの場合、原料に含まれるリンの大部分が炭化物として回収された。水可溶分中のリンはすべてリン酸態リンであったが、全体での割合は低かった。一連の結果から、原料の水分が多いほど炭化物として固定される炭素の割合は低下し、また、水溶液中へ可溶化する窒素の割合が高い傾向が見られた。このことから、熱水中において有機物が炭化される過程において、反応系内の窒素成分が物理的に炭化物中へ取り込まれた可能性が示唆された。

不特定成分のならびに臭気の原因となる物質の同定するため、GC-MSによる定性分析を実施した。その結果、ピラジン誘導体などの含窒素環状化合物の存在が確認された。メタン発酵残渣に含まれる有機炭素とアンモニアなどが高温高圧水中で反応することにより、これら窒素環状化合物が生成されたものと考えられる。水溶性副産物の有効利用する際には、これらの成分の取り扱いについて新たな課題が生じた。一方、主成分である高濃度アンモニアについて、その有効利用を図るため分離回収方法に関する検討を行った。分離方法として、多孔質膜を用いた膜蒸留法を採用し、新しい試みとしてアンモニアの膜透過の促進剤として酸性の吸収液を用いる液-液接触型の膜蒸留法に関する基礎試験を実施した。模擬水としてアンモニア水溶液を用いた場合には、原料水中のアンモニアのほとんどが除去され、酸性吸収液中に回収することが可能であった。このことから、メタン発酵残渣ならびにその水熱炭化処理によって得られる水溶性副産物からのアンモニアの分離回収技術としての可能性が示唆されるとともに、液-液接触型膜蒸留法によるアンモニア含有廃水の浄化・資源回収技術としての新たな展開が期待される。
温度無依存光波回路のためのアサーマル光導波路の開発

次世代の高密度波長多重(あるいは周波数多重)光通信方式において必要不可欠な狭帯域周波数分離器(狭帯域波長フィルタ)は,その波長フィルタ特性(特に中心波長)が周囲温度に依存して非常に敏感に変動する問題があった.そこで本研究では,温度に無依存な狭帯域波長フィルタの実現を目的として,光路長が温度によって変化しないアサーマル光導波路の開発を目指した.昨年度の本研究によって,従来の二次元(平板)導波路からさらに三次元(チャネル)光導波路でアサーマル光導波路を設計するための光路長温度係数の計算プログラムを,有限要素法を用いて作成して,これを用いて従来の2%にまで光路長温度係数を低減させた三次元アサーマル光導波路の開発に成功していた.しかしながら,このアサーマル光導波路は波長0.633μmにおいて実現されており,実際に光通信用の狭帯域波長フィルタに適用するには波長1.3μmまたは1.55μmにおいて実現する必要があった.そこで平成6年度では,まず光導波路材料であるNA45ガラス,SiO_2ガラスおよびプラスチック材料PMMAの薄膜状態での屈折率温度係数を,波長1.3μmにおいてマッハツェンダー干渉計を用いて測定した.そして,これらの基礎データを用いて昨年度に開発した設計プログラムによって波長1.3μmでのアサーマル光導波路を設計,試作してその光路長温度係数を測定した結果,従来型導波路の0.1%にあたる9.6×10^<-9>[1/K]にまで低減して赤外波長帯での三次元アサーマル光導波路の実現に成功した.次に,このアサーマル光導波路を用いた温度無依存狭帯域波長フィルタの実現を目指して,開放型リング共振器回路を設計,試作して,その温度無依存動作の実証を試みたが,測定系の分離能の不足のために,実証には至らなかった.次世代の高密度波長多重(あるいは周波数多重)光通信方式において必要不可欠な狭帯域周波数分離器(狭帯域波長フィルタ)は,その波長フィルタ特性(特に中心波長)が周囲温度に依存して非常に敏感に変動する問題があった.そこで本研究では,温度に無依存な狭帯域波長フィルタの実現を目的として,光路長が温度によって変化しないアサーマル光導波路の開発を目指した.昨年度の本研究によって,従来の二次元(平板)導波路からさらに三次元(チャネル)光導波路でアサーマル光導波路を設計するための光路長温度係数の計算プログラムを,有限要素法を用いて作成して,これを用いて従来の2%にまで光路長温度係数を低減させた三次元アサーマル光導波路の開発に成功していた.しかしながら,このアサーマル光導波路は波長0.633μmにおいて実現されており,実際に光通信用の狭帯域波長フィルタに適用するには波長1.3μmまたは1.55μmにおいて実現する必要があった.そこで平成6年度では,まず光導波路材料であるNA45ガラス,SiO_2ガラスおよびプラスチック材料PMMAの薄膜状態での屈折率温度係数を,波長1.3μmにおいてマッハツェンダー干渉計を用いて測定した.そして,これらの基礎データを用いて昨年度に開発した設計プログラムによって波長1.3μmでのアサーマル光導波路を設計,試作してその光路長温度係数を測定した結果,従来型導波路の0.1%にあたる9.6×10^<-9>[1/K]にまで低減して赤外波長帯での三次元アサーマル光導波路の実現に成功した.次に,このアサーマル光導波路を用いた温度無依存狭帯域波長フィルタの実現を目指して,開放型リング共振器回路を設計,試作して,その温度無依存動作の実証を試みたが,測定系の分離能の不足のために,実証には至らなかった.次世代の光波通信として注目される高密度波長多重(あるいは周波数多重)光通信方式においては,狭帯域な周波数分離器(狭帯域周波数フィルタ)が必要になる.しかしながら,その波長フィルタ特性(特に中心波長)は温度に非常に敏感で広範な普及には適さないので,温度無依存な狭帯域波長フィルタを実現する事を目的として,本研究では光路長が温度によって変化しないアサーマル光導波路の開発を目指している.まず,従来の基礎研究で得られていた薄膜材料の屈折率温度係数を基礎データとして,従来の2次元(平板)導波路からさらに3次元(チャネル)光導波路でアサーマル光導波路を設計するための光路長温度係数の計算プログラムを,有限要素法を用いて作成した.そして,本年度に購入したワークステーションを用いて具体的にリッジ装荷型光導波路のリッジ部に屈折率温度係数が負の値を持つMMAポリマーを用いた3次元アサーマル光導波路を設計し,それを試作して光路長温度係数を測定したところ,従来の2%にまで光路長温度係数を低減させて、ほぼ3次元アサーマル光導波路の開発に成功した.次に,より広い温度範囲でのアサーマル化を目指すには,導波路材料の光路長温度係数を正確に測定する必要がある.そこで,試料導波路をマッハツェンダー干渉計の一方の光路に入れ,他方の光路の光周波数を少しシフトさせて導波路からの出射光の位相変化をヘテロダイン信号の位相の変化から読みとる新しい導波光の位相変化測定システムを開発した.

今後はこのシステムを用いて,波長1.3μmおよび1.55μm帯における各種導波路材料の屈折率温度係数をより精密に測定し,これらの波長帯における3次元アサーマル光導波路の実現を目指す.次世代の高密度波長多重(あるいは周波数多重)光通信方式において必要不可欠な狭帯域周波数分離器(狭帯域波長フィルタ)は,その波長フィルタ特性(特に中心波長)が周囲温度に依存して非常に敏感に変動する問題があった.そこで本研究では,温度に無依存な狭帯域波長フィルタの実現を目的として,光路長が温度によって変化しないアサーマル光導波路の開発を目指した.昨年度の本研究によって,従来の二次元(平板)導波路からさらに三次元(チャネル)光導波路でアサーマル光導波路を設計するための光路長温度係数の計算プログラムを,有限要素法を用いて作成して,これを用いて従来の2%にまで光路長温度係数を低減させた三次元アサーマル光導波路の開発に成功していた.しかしながら,このアサーマル光導波路は波長0.633μmにおいて実現されており,実際に光通信用の狭帯域波長フィルタに適用するには波長1.3μmまたは1.55μmにおいて実現する必要があった.そこで平成6年度では,まず光導波路材料であるNA45ガラス,SiO_<>ガラスおよびプラスチック材料であるPMMAの薄膜状態での屈折率温度係数を,波長1.3μmにおいてマッハツェンダー干渉計を用いて測定した.そして,これらの基礎データを用いて昨年度に開発した設計プログラムによって波長1.3μmでのアサーマル光導波路を設計,試作してその光路長温度係数を測定した結果,従来型導波路の0.1%にあたる9.6×10^<-9>[1/K]にまで低減して赤外波長帯での三次元アサーマル光導波路の実現に成功した.次に,このアサーマル光導波路を用いた温度無依存狭帯域波長フィルタの実現を目指して,開放型リング共振器回路を設計,試作して,その温度無依存動作の実証を試みたが,測定系の分解の不足のために,実証には至らなかった.
思春期I型糖尿病患児へのIT機器通信を用いた継続支援方法の検討

【本年度の研究結果】1.IT機器を用いた糖尿病自己管理支援システムの継続運用と評価(1)平成14年5月よりアークレイ社の糖尿病自己管理支援システム(e-SMBG)を,4名の思春期・青年期の患者(男性2名・女性2名,14歳22歳)に適用し,血糖データの管理を12ヶ月24ヶ月(平均継続年数18.5ヶ月)行った。3名は就職直前から,不登校の14歳の事例はインスリン注射頻回法開始直前から支援を開始した.(2)支援期間中の通信システムの必要経費は,携帯電話システム設置料31万1千円,通信費37万3千円,ホームページ使用量9万1千円の合計77万5千円であった.機器設置費及び通信費が高額であり,実践現場で今後活用するには経済的な課題が残った.2.IT機器を用いた支援経過事例のまとめ及び評価(1)継続支援事例の血糖値(BS値,HbAlc値)の経時的評価を行った.3事例において支援開始後約3-9ヵ月後には,HbAlc値は0.6%1.9%低下した.1事例においては支援開始6ヵ月後もHbAlc値は上昇したが,9ヵ月後からは徐々に改善され現在7%前後で安定している.しかし,支援開始後9ヶ月を過ぎると,3事例においてHbAlc値が上昇する傾向がみられたため,継続支援期間や方法の検討が必要である.(2)卒業・就職といった生活範囲の拡大に伴う行動変容に影響する要因として,(1)勤務時間の変更に合わせたインスリン投与量・投与時間の調整困難,(2)食事時間の変更に影響される血糖コントロール,(3)インスリン注射の時間や場所の確保,(4)血糖測定回数の減少,(5)インスリン注射の打ち忘れが明らかになった。これらの問題点に対し,e-SMBGを用いて血糖値を評価し自宅又は職場にいる患者にコメントを行うことで,不足している知織を提供し,実際の生活の変化にそったきめ細やかな指導が行え患者の行動変容が促進された。特にWeb上で蓄積されたデータから患者の血糖変化パターンをグラフ化したり患者とデータを共有し血糖値の意味づけを行った結果,患者が自分の生活行動を振り返り血糖コントロールの改善と維持に努める行動が確認された.(3)血糖データ及び文字数が制限されたe-mailの送受信だけでは,患者の生活内容を十分把握するには限界があり,対面的なコミュニケーションを併用した継続支援方法の必要性が課題である.しかし,IT機器を用いた支援システムは,長期的な患者の行動変化の把握を可能とし,生活に沿った支援方法の一つとして意義が大きい.遠隔地に居住する思春期I型糖尿病患児が,親からの自立,就職・進学に伴う生活変化などの発達課題を乗り越え,糖尿病のよりよい自己管理を促進することを目的に,IT通信機器を導入しリアルタイムで,1対1で行う糖尿病教育を発展させた.本年度の研究実績を以下に示す.【本年度の研究結果】1)通信システムの整備状況と糖尿病自己管理に利用可能なIT機器についての調査通信システムの利用可能性について,ISDN, IP電話,ADSL,携帯電話,携帯TV電話などの地域的な通信システムの整備状況の調査を行った結果,携帯電話が最も簡便に利用できることを確認した.さらに,糖尿病自己管理支援を有効にするIT機器の選択として,アークレイ社のe-SMBG(小型血糖測定機を携帯電話に接続し,iモードを用いて日々の血糖測定データと患児が記述したコメントをサーバーに転送し,ホームページ上で管理が行えるシステム)を選択した。2)医療連携支援システムの整備医療連携支援システムの整備として,対象事例の主治医にIT機器支援の適用について承諾を得た.さらに,研究として継続的に教育・支援を行う際の緊急時の対応やインスリン調整について医療の責任を明確にした.3)継続支援が必要なI型糖尿病思春期対象事例の検討とIT機器通信の適用の実際文献調査及び糖尿病サマーキャンプの参加から,思春期患児の自己管理上問題となる要因を抽出し,継続支援が必要となる事例を検討した.その結果,親からの自立を必要とする14歳女子,就職に伴う生活環境の変化が著しく血糖コントロールが不良な18歳男子,大学卒業と就職試験を控え心理的に不安定であるだけでなく強化療法の支援を必要とする21歳女子の3事例を支援の対象とした.これらの対象事例に,e-SMBGを適用し,それぞれの患児が持つ課題に合わせて,血糖コントロールに必要な知識・技術の提供と,心理社会的な継続支援を展開している.【本年度の研究結果】1.IT機器を用いた糖尿病自己管理支援システムの継続運用と評価(1)平成14年5月よりアークレイ社の糖尿病自己管理支援システム(e-SMBG)を,4名の思春期・青年期の患者(男性2名・女性2名,14歳22歳)に適用し,血糖データの管理を12ヶ月24ヶ月(平均継続年数18.5ヶ月)行った。3名は就職直前から,不登校の14歳の事例はインスリン注射頻回法開始直前から支援を開始した.(2)支援期間中の通信システムの必要経費は,携帯電話システム設置料31万1千円,通信費37万3千円,ホームページ使用量9万1千円の合計77万5千円であった.機器設置費及び通信費が高額であり,実践現場で今後活用するには経済的な課題が残った.2.IT機器を用いた支援経過事例のまとめ及び評価(1)継続支援事例の血糖値(BS値,HbAlc値)の経時的評価を行った.

3事例において支援開始後約3-9ヵ月後には,HbAlc値は0.6%1.9%低下した.1事例においては支援開始6ヵ月後もHbAlc値は上昇したが,9ヵ月後からは徐々に改善され現在7%前後で安定している.しかし,支援開始後9ヶ月を過ぎると,3事例においてHbAlc値が上昇する傾向がみられたため,継続支援期間や方法の検討が必要である.(2)卒業・就職といった生活範囲の拡大に伴う行動変容に影響する要因として,(1)勤務時間の変更に合わせたインスリン投与量・投与時間の調整困難,(2)食事時間の変更に影響される血糖コントロール,(3)インスリン注射の時間や場所の確保,(4)血糖測定回数の減少,(5)インスリン注射の打ち忘れが明らかになった。これらの問題点に対し,e-SMBGを用いて血糖値を評価し自宅又は職場にいる患者にコメントを行うことで,不足している知織を提供し,実際の生活の変化にそったきめ細やかな指導が行え患者の行動変容が促進された。特にWeb上で蓄積されたデータから患者の血糖変化パターンをグラフ化したり患者とデータを共有し血糖値の意味づけを行った結果,患者が自分の生活行動を振り返り血糖コントロールの改善と維持に努める行動が確認された.(3)血糖データ及び文字数が制限されたe-mailの送受信だけでは,患者の生活内容を十分把握するには限界があり,対面的なコミュニケーションを併用した継続支援方法の必要性が課題である.しかし,IT機器を用いた支援システムは,長期的な患者の行動変化の把握を可能とし,生活に沿った支援方法の一つとして意義が大きい.