hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
裸足保育の効果の検証

本研究の目的は裸足保育の効果を検証することであった.具体的には,幼児の浮き趾の発生状況および前後足圧荷重割合について,裸足保育を実施する園に通う園児および裸足保育を実施していない園に通う園児間で比較を行った.浮き趾の発生状況については横断的および縦断的データにより分析した.その結果,幼児期の裸足保育は男児の浮き趾および前後足圧荷重割合に影響を及ぼし,浮き趾を減少させること,および,後部の足圧荷重割合を少なくすることが明らかになった.本研究の目的は,裸足保育の効果を多面的に検証することである.具体的には,裸足保育が浮き趾,足裏形状,重心位置,立位安定性,歩行・走行時の足裏形状および足圧荷重に及ぼす影響を検討することである.平成26年度は裸足保育実施の幼稚園および保育園,ならびに通常保育の幼稚園および保育園にて,接地足蹠面,立位安定性および足圧荷重の測定を順次実施した.被験者数は十分揃っておらず(今後追加予定),現在は途中段階であるが,裸足保育が浮き趾と土踏まずに及ぼす影響について検討した.被験者は,裸足保育を実施する幼稚園に通う6歳児94名(男児53名,女児41名)(裸足保育群)および裸足保育を実施していない幼稚園に通う6歳児172名(男児98名,女児74名)(普通保育群)であった.土踏まずおよび浮き趾を評価する際に利用する接地足蹠面の画像の取得には,足蹠投影機(ピドスコープVTS-151,サカモト社製)を用いた.測定器上に裸足で立位した被験者の接地足蹠面の画像を撮影し,分析に利用した.その結果,土踏まず比(足趾を除いた足裏面積における土踏まず面積の割合)は,裸足保育群が27.2±6.0%,普通保育群が25.6±6.6%,浮き趾(撮影した5画像のうち4画像以上において接地していない趾)を有する幼児の割合は裸足保育群が55.3%,普通保育群が64.5%,浮き趾本数(両足における浮き趾の本数)は裸足保育群が0.96±1.07本,普通保育群が1.20±1.19本であった.現在は6歳児のみの解析であるが,今後,5歳時のデータも分析していく.また,裸足保育が足圧荷重,立位安定性に及ぼす影響についても検討していく予定である.本研究の目的は裸足保育の効果を検証することである.具体的には,裸足保育が浮き趾,足裏形状,重心位置,立位安定性,歩行・走行時の足裏形状および足圧荷重に及ぼす影響を検討することである.平成27年度は裸足保育実施の幼稚園および保育園,ならびに通常保育の幼稚園および保育園にて,接地足蹠面,重心位置,立位安定性および足圧荷重の測定を順次実施した.得られた結果は以下の通りである.1裸足保育を実施する園に通う552名(男児299名,女児253名)および裸足保育を実施していない園に通う園児538名(男児286名,女児252名)を対象に,裸足保育実施の有無が浮き趾に及ぼす影響を検討した.その結果,男児では,裸足保育を実施している園に通う幼児が実施していない園に通う幼児より浮き趾者の割合および浮き趾本数が有意に少なかった.2縦断的データ(4歳時点とその2年後)を利用して,裸足保育を実施する園に通う園児59名(男児34名,女児25名)および裸足保育を実施していない園に通う園児179名(男児103名,女児76名)を対象に,裸足保育実施の有無が浮き趾に及ぼす影響を検討した.その結果,男児においては裸足保育の園に通う幼児は幼児期の2年間で浮き趾のない者が有意に増加した(35.3%→64.7%).浮き趾の本数は裸足保育の園に通う幼児が裸足保育でない園に通う幼児より少なく,その差は4歳時より6歳時において拡大した(ES:0.41→0.63).一方,女児では,裸足保育が足趾の接地状況に及ぼす影響はほとんどなかった.以上より,裸足保育が男児の浮き趾に影響を及ぼすことが明らかになった.現在,その他の項目(足圧荷重,足裏形状,立位安定性)と裸足保育の関係を分析しており,今後,それらの結果を公表していく予定である.平成27年度の計画は,研究協力園の拡大,測定の実施,データ解析,および論文化であった.測定については,接地足蹠面,立位安定性,および足圧荷重の測定が順調に行われた.順次データ解析が進められており,現在2編を国際誌に投稿中である.歩行・走行時の足裏形状および足圧荷重については,予備実験を進めている.全体として,おおむね順調に研究が進められていると判断される.本研究の目的は裸足保育の効果を検証することである.具体的には,裸足保育が浮き趾,足裏形状,重心位置,立位安定性,歩行・走行時の足裏形状および足圧荷重に及ぼす影響を検討することである.平成26年度平成28年度にかけて裸足保育実施の幼稚園および保育園,ならびに通常保育の幼稚園および保育園にて,接地足蹠面,重心位置,立位安定性および足圧荷重の測定を実施した.

平成28年度は幼児期の裸足保育と前後足圧荷重割合(踵荷重)との関係について論文化を行った(国際誌に掲載済み).内容は以下の通りである.被験者は,裸足保育を実施する園に通う園児257名(男児125名,女児132名)(以下,裸足群)および裸足保育を実施していない園に通う園児316名(男児157名,女児159名)(以下,非裸足群)であった.いずれの群の園児も56歳であった.前後足圧荷重割合の測定にはフットビュークリニックを利用した.被験者は測定器上に裸足で両足間の幅は5cm離し,両手を体側に自然に垂らした直立姿勢を10秒間保持した.踵荷重の評価には左右足それぞれの後部足圧荷重割合を利用した.男児において,後部足圧荷重割合は左足では裸足群64.5,非裸足群67.5,右足では裸足群62.0,非裸足群66.3であった.男児の後部足圧荷重割合は両足とも裸足群が非裸足群より有意に低値を示した.女児において,後部足圧荷重割合は左足では裸足群67.4,非裸足群69.1,右足では裸足群65.7,非裸足群66.1であった.女児の後部足圧荷重割合には有意な群間差および年齢差は認められなかった.以上,幼児期の裸足保育は男児の前後足圧荷重割合に影響を及ぼし,後部の荷重割合を少なくする可能性があることが明らかになった.本研究の目的は裸足保育の効果を検証することであった.具体的には,幼児の浮き趾の発生状況および前後足圧荷重割合について,裸足保育を実施する園に通う園児および裸足保育を実施していない園に通う園児間で比較を行った.浮き趾の発生状況については横断的および縦断的データにより分析した.その結果,幼児期の裸足保育は男児の浮き趾および前後足圧荷重割合に影響を及ぼし,浮き趾を減少させること,および,後部の足圧荷重割合を少なくすることが明らかになった.平成26年度の計画は,研究協力園の拡大,測定器具の購入,予備実験,測定の実施,およびデータ解析であった.測定については,幼児約400名を対象に接地足蹠面,立位安定性,および足圧荷重の測定が行われ,順次データ解析が進められている.歩行・走行時の足裏形状および足圧荷重については,器具(Footscan)を購入し,予備実験を進めている段階である.全体として,おおむね順調に研究が進められていると判断される.接地足蹠面,重心位置,立位安定性および足圧荷重のデータはほぼ揃っているため,データ解析を行い,順次学会発表・論文化を進める.現在,浮き趾と裸足保育の関係に関する論文を2編投稿中である.その他のデータもまとめ,論文化を進める予定である.歩行・走行時の足裏形状および足圧荷重については,予備実験終了後,順次測定する.複合領域
暗黒物質探索のためのMPGC-TPCの開発

暗黒物質候補粒子である超対称性粒子ニュートラリーノの直接探索実験を目的とした検出器の開発を行った。主として、超微細構造電極をもつ二次元ガスイメージング検出器であるマイクロ・ピクセル・チェンバー(u-PIC)の開発と、u-PICを読み出しにもつタイムプロジェクションチェンバーの開発を行い、アルゴン・エタン低圧封入ガスを用いて、中性子線源からの高速中性子との弾性散乱による陽子と炭素原子核の反跳イベントの三次元飛跡取得実験を実際に行った。また、ニュートラリーノとスピンに依存した相互作用に大きな感度を持つことが計算されているフッ素原子核を含む四フッ化炭素ガス、及びスピンに依存しない相互作用に大きな感度を持つことが計算されているキセノンガスをそれぞれ低圧(0.2気圧)にした実験を行い、ガスゲインやガス中電子のドリフト速度の測定など基礎特性データの取得を実際に行った。また、反跳原子核のガス中での飛跡とブラッグカーブの分布を再現できるシミュレータの開発を行い、我々の開発している検出器が、ガンマ線による散乱電子イベントを99%以上識別できることを確認した。さらに、実際のデータから環境ガンマ線による散乱電子イベントと反跳原子核によるイベントを識別するプログラムの開発を行って、そのイベントセレクションの能力がシミュレーションで予想されるものと矛盾がないことを確認した。得られた成果は、2004年10月6日にアメリカ・テキサス州・カレッジステーションのテキサスA&M大学に於いて開催された暗黒物質の国際会議"DARK2004"にて、"WIMP-Wind Detection with an Advanced Gaseous Tracking Device"という題名で発表された。
プラトン哲学における「知識(エピステーメー)」概念の総合的解明

最終年度である今年度は、平成14年度、15年度の二年間で行なってきた基礎的研究を基盤にして、後期思想を中心としたプラトンの知識論の全体像を提示する作業を行なった。具体的には、研究期間を四ヶ月ごとに三期に分け、それぞれにおいて以下のような作業を行なった。まず、第一期においては、過去二年間の研究成果を整理する作業を行なった。『テアイテトス』の内容分析や研究状況の再整理、『ソピステス』・『ポリティコス』において分割法が議論される文脈のテキストを分析し過去の解釈を整理し直す作業、『ピレボス』における存在論を巡る議論の分析と過去の解釈の再整理などを重点的に行ない、プラトンの後期思想における知識概念と存在概念の関係の解明を中心に基礎的な研究を進めた。続いて第二期においては、研究対象を中期対話篇に設定し、そこで展開されているイデア論の構造とその解釈を整理し直すとともに、後期思想との関連を調査した。具体的には、『メノン』における想起説の提示を巡るテキストおよび解釈の分析、『パイドン』におけるイデア論の議論を巡るテキストの分析、『国家』において提示されている、イデア論を中心とした存在論の枠組の詳細な分析などを行なうとともに、これらの思想がいかに後期思想へ展開していったかを、第一期における研究成果をもとにして、具体的に分析していった。これによって、中期思想から後期思想におけるプラトンの存在論の枠組が連続的であり、従来考えられてきたような根本的な断絶は存在しないこと、また、中期から後期におけるプラトンの存在論の議論は、知識(エピステーメー)論どの密接な関連の中で展開されていることを確認することが出来た。第三期では、初年度における初期思想の分析などとも総合して、プラトンの知識概念と存在論との連関の全体像を描き出す作業に従事した。本年度は,研究の初年度であるため、本格的な総合的研究のための準備作業を主として進めた。『テアイテトス』に対する総合的な基礎研究を中心に展開するという当初の予定に従い、まず『テアイテトス』に対する翻訳および注釈の作業に着手した。これは、本年度中には基礎的作業を完了する計画であったが、思うように作業が進まず、次年度に繰り越すことになった。本年度、具体的に行った主な作業は、欧米における研究書および関連論文を収集・整理であり、その内容分析と研究動向調査は来年度も継続して行うことになった。本年度後半には、前半の基礎研究の成果を踏まえて、『テアイテトス』のテキストに対する具体的な検討作業を進めていく予定であった。これについては、翻訳およびテキストへの注釈作業の一部に取り掛かったが、本年度中にその骨子を完成させるという目標は達成できなかった。これについても、次年度に継続して作業を続けることになった。さらに、以上の作業と平行して、次年度以降の研究を効率的に遂行するための予備的作業も進めた。具体的には、(1)初期対話篇に対するこれまでの研究をまとめ、初期思想における知識概念に対する一定の総合的な見取り図を描く、(2)『パイドン』と『国家』におけるイデア論の構造とその問題点に対するこれまでの研究を調査し、中期思想におけるプラトンの知識論についての基礎的な調査を行う、などの作業を行った。基本的に、研究計画調書において計画された研究計画に従い研究を進めたが、平成14年度の作業の進捗状況を考慮に入れて多少の修正をした。すなわち、昨年度計画されていたが成果が不十分であった作業をまず進め、それが終了した後で本来計画されていた作業に取り掛かった。本年度の前半においては、具体的な作業として、(1)『テアイテトス』の内容分析および研究動向の調査の継続、(2)『テアイテトス』の翻訳および注釈の骨子の完成、を行なった。これらの作業は未だ不十分であるので、来年度もさらに研究を継続させてゆく予定である。後半においては、プラトンの知識論に対する総合的な研究に取り掛かるための準備作業を行なった。具体的には、初期対話篇におけるプラトンの知識論をもう一度精査し直し、後期思想とのつながりを、総合的に考察した。本年度の研究業績の大部分は、この作業の成果である。また、以上の作業に加え、次年度の発展的研究に備えた準備作業にも着手した。計画では、『テアイテトス』に対する総合的研究の終了後、そこで得られた知見をもとに、後期思想全体における知識論の総合的な解明、および、中期のイデア論と後期思想との関連を研究する予定であるので、これらの作業を遂行しやすくするために、研究文献の収集および整理を行なった。とりわけ、『ソピステス』や『ポリティコス』などにおける分割法、『ピレボス』における存在論などをめぐる先行研究の調査を重点的に行なった。

続いて第二期においては、研究対象を中期対話篇に設定し、そこで展開されているイデア論の構造とその解釈を整理し直すとともに、後期思想との関連を調査した。具体的には、『メノン』における想起説の提示を巡るテキストおよび解釈の分析、『パイドン』におけるイデア論の議論を巡るテキストの分析、『国家』において提示されている、イデア論を中心とした存在論の枠組の詳細な分析などを行なうとともに、これらの思想がいかに後期思想へ展開していったかを、第一期における研究成果をもとにして、具体的に分析していった。これによって、中期思想から後期思想におけるプラトンの存在論の枠組が連続的であり、従来考えられてきたような根本的な断絶は存在しないこと、また、中期から後期におけるプラトンの存在論の議論は、知識(エピステーメー)論どの密接な関連の中で展開されていることを確認することが出来た。第三期では、初年度における初期思想の分析などとも総合して、プラトンの知識概念と存在論との連関の全体像を描き出す作業に従事した。
サブTHz繰返し短光パルス列を用いた高速・広帯域デュアルコムCARS分光法の開拓

半導体レーザーからの出力光に多段の電気光学変調器を用いて光周波数コムを発生させ、シングルモードファイバーで分散を付与した結果、25 GHz繰返しでパルス幅230フェムト秒の光パルス列の発生に成功した。本光源を活用して、市販の信号発生器を凌駕する、低雑音なミリ波・マイクロ発生を実証した。更に、H13C14Nガスや液体サンプルの広スペクトル帯域デュアルコム分光測定することに成功した。近年、新しい分光法として、2台の光周波数コムを用いたデュアルコム分光法が開発され、フーリエ変換分光法に取って代わる分光法として注目されている。しかし、MLレーザーは光共振器で構成される為にGHz以上の高繰返し化に関しては制約があり、計測時間や分光帯域に限界があった。本目的は、MLレーザーの繰返し周波数上限を打破し、高速かつ広帯域な非線形分光法を実現することである。初年度は、従来のモード同期レーザを用いずに、位相変調器レーザベースの通信波長帯デュアルコム分光法を実証した。また、従来、位相変調器レーザは種光源は連続波レーザ1台を用いるところを、2台の連続波レーザを種光源に用いることで、所望の周波数帯域で分光データを取得する手法も同時に実証した。この結果、気体サンプルを用いて、4 THzの周波数帯域幅を高信号対雑音比かつ精密に分光することに成功した。本結果は、2015年5月開催予定のCLEO2015国際会議に採択された。更に、高非線形ファイバーを用いて、位相変調レーザーのスペクトル帯域を拡大し、広帯域かつ高速な精密分光を実現した。測定サンプルに、液体試料を用い、10 THzの周波数帯域幅を1秒間に10万枚の吸収スペクトルデータを取得する事に成功した。また、液体サンプルの濃度を急激に時間変化させ、液体試料の濃度変化によって、吸収率が時間変化する様子を実時間計測することに成功した。今後は、分光可能な周波数帯域の拡大と、高速化を実現する。デュアルコム分光法は従来の可動鏡を用いたフーリエ分光に比べて、広帯域で高分解能な分光を飛躍的に短時間で行う手段として近年注目されている。しかしながら、高度に位相同期された2台の短パルスモードロックレーザーを必要とし、その一般への普及を妨げて来た。そこで、モードロックレーザーの代わりに位相同期制御を必要としないフリーランニングCW半導体レーザーをベースとし、位相変調器を用いるデュアルコム分光システムを開発した。今年度は、位相変調器を用いるレーザー光源を用いるデュアルコム分光において、1.広帯域かつ高分解能、2.広帯域かつ高速なデュアルコム分光法を目指した研究を行った。詳細を以下に示す。1.広帯域かつ高分解能なデュアルコム分光:通信波長帯のフリーランニングCW半導体レーザーを2台用い、4 THz帯域で、分解能が250 MHz分解能のデュアルコム分光法を提案し、気体サンプルを用いて実証した。更に、高分解能を実現する為、パルスピッカーを用いて、繰返し周波数を低減する方法を提案した。本結果は、CLEO国際会議(米国)、応用物理学会で口頭発表した。2.広帯域かつ高速なデュアルコム分光:25 GHz繰返しの位相変調器を用いるレーザー光の帯域幅を、高非線形ファイバーによってスペクトル帯域幅を拡大し、広帯域かつ高速なデュアルコム分光を提案した。液体サンプルを用いて、10 Hz帯域幅の吸収スペクトルを約10マイクロ秒で計測することに成功した。来年度は、分光可能な周波数帯域の更なる拡大と高分解能を実現する。2種類のデュアルコム分光法(1広帯域かつ高分解能なデュアルコム分光、2広帯域かつ高速なデュアルコム分光)を提案し、実証できた。その結果、国際会議2件、国内会議2件の口頭発表を行った。来年度は、更なる高速かつ広帯域なデュアルコム分光を目指す。電気光学変調器ベース光コムを用いて、光コムを駆動する信号発生器の位相雑音抑圧法を世界に先駆けて提案した。この光コムを用いて、マイクロ波・ミリ波発生装置の雑音を従来の100分の1に低減することに成功した。本研究では、光コムをマイクロ波・ミリ波発生装置の雑音の高感度検出器として利用し、その雑音を減らすような制御機構を実現することにより、マイクロ波からミリ波までの広帯域な信号の雑音を大幅に低減する技術の開発した。例えば、25 GHz信号の中心周波数から1 kHz離れた周波数の雑音は、-110 dBc/Hzにまで低減でき、これは、現在の市販で最も低雑音級のマイクロ波・ミリ波発生装置に比べて、雑音を100分の1まで低減できたことを意味する。この技術は電気光学変調器ベース光コムの線幅の狭窄化に貢献するため、デュアルコム分光の分解能が大幅に向上することが期待できる。従来法の光コム安定化は、マイクロ波基準信号を参照に用いたが、マイクロ波基準信号を用いない光コム安定化の予備実験を行った。光源はモード同期ファイバーレーザーを用いた。繰返し周波数frepは250 MHzである。2f-3f自己参照干渉法で観測されるキャリアエンベロープオフセット信号fceoは、DCから250 MHzにfceoとfrep-fceoが観測される。

fceoの周波数を2逓倍し、frep(=250 MHz)×2/3である166.6 MHzのfrep-fceoと位相比較し、信号発生器を用いずに周波数安定化を行った。その結果、fceoを1/3frepの83 MHzに安定化した。今後、デュアルコム分光を用いた、より簡便な周波数計測に活用できる。半導体レーザーからの出力光に多段の電気光学変調器を用いて光周波数コムを発生させ、シングルモードファイバーで分散を付与した結果、25 GHz繰返しでパルス幅230フェムト秒の光パルス列の発生に成功した。本光源を活用して、市販の信号発生器を凌駕する、低雑音なミリ波・マイクロ発生を実証した。更に、H13C14Nガスや液体サンプルの広スペクトル帯域デュアルコム分光測定することに成功した。初年度の最大目標である、高速デュアルコム分光の性能評価を行い、我々が新規提案した分光方法を実証できた。今後は、更なる広帯域かつ高分解能なデュアルコム分光を目指して研究を推進する。まず、広帯域性については、我々が考案したエルビウム添加光ファイバーアンプ中での自己位相変調効果を利用したパルス圧縮法を用いて、短パルス発生を行い、その後、高非線形ファイバーへ光結合し、帯域500 nm以上の広帯域光発生を目指す。また、高分解能については、狭線幅レーザー(線幅1 Hz)を参照光源として用い、位相変調器を用いたレーザー光源の線幅を狭窄化することを行うことで、このレーザー光源を用いたデュアルコム分光法の限界に挑戦する。28年度が最終年度であるため、記入しない。レーザー工学次年度は、位相変調レーザベースデュアルコム分光の更なる広帯域化と高速化を行う。これまで以上に研究分担者と研究交流を密にしていくことで、研究推進力を加速する。次年度への繰り越しは年度末に無理にピッタリ予算を使い切るのを避けるために生じた。次年度使用額は、398,809円のため、次年度の使用計画の大枠には変更を生じない。次年度使用額は、28円の為、次年度の使用計画の大枠には変更を生じない。
造血前駆細胞による貪食とその免疫学的意義の解明

単球・マクロファージや樹状細胞は生体防御や組織恒常性維持に重要な単核貪食細胞(Mph)である。本研究で我々は、Mph除去剤クロドロネートリポソーム(CLL)をマウスに投与すると単球に加えてMph前駆細胞も消失することを発見した。これら前駆細胞は蛍光標識リポソームを取り込まなかったことから、間接的な作用の存在が考えられた。解析を進めると、CLL投与によってMphの分化増殖に関わるサイトカイン産生が増加しており、前駆細胞はこれに反応・分化した結果枯渇しているらしいことがわかった。以上の結果から、Mph前駆細胞はサイトカインを介して末梢の細胞数を感知・反応し、Mph系を保っていることが示唆された。マクロファージ(Mφ)に代表される貪食細胞はほとんど全ての多細胞生物に存在し、生体防御及び組織恒常性の維持に必須の役割を担っている。哺乳類においても、分化した単球・Mφや樹状細胞(DC)すなわち「単核貪食細胞」の貪食機能に関しては数多くの知見が得られているが、意外にも造血の過程においてこの細胞系譜がどの分化段階から貪食能を獲得するのかは不明であった。本研究では私達の意外な予備実験結果(未発表)に基づき、単球やDCの前駆細胞が生体内で貪食能を有する可能性を検証し、その免疫学的意義を解明することを目指している。平成26年度はまず予備実験結果と同様の実験を、まだ解析していなかった様々な前駆細胞や分化後の細胞を対象として詳細に行なった。具体的には生体内の造血幹細胞、ミエロイド系共通前駆細胞、顆粒球・単球前駆細胞、単球・DC前駆細胞、単球共通前駆細胞、DC共通前駆細胞、形質細胞様DC前駆細胞ならびに分化した単球、Mφ、樹状細胞やリンパ球を解析した。その結果、単核貪食細胞前駆細胞による貪食の可能性が、高い再現性で確認された。ただし興味深いことに形質細胞様DC前駆細胞の貪食能は否定的であった。一方、より標準的な解析である蛍光標識したリポソームの投与実験を行なったところ、前駆細胞による直接の取込みが検出できなかった。これら実験系による差異の原因としては、前者では「間接的な現象」を見ているのか、あるいは後者の実験は感度が充分でない、のいずれかが考えられる。ただし間接的であったとしても貪食能の可能性そのものは依然として残り、免疫学的にはむしろ一層興味深い。現在両方の可能性を考え、解析を続けている。単核貪食細胞(単球・マクロファージ、樹状細胞)は病原微生物や組織debrisなどを貪食することで、生体防御や組織恒常性維持に必須の役割を担っている。単核貪食細胞は成体において造血幹細胞から様々な前駆細胞を介して産生される。予備実験結果から単球・樹状細胞の前駆細胞がすでに貪食能を獲得している可能性が示唆されたため、本研究ではこれについて詳細に検討を行ってきた。平成26年度の検討では細胞死を誘導する薬剤をリポソームに封入しマウスに投与した場合、成熟貪食細胞のみならず前駆細胞も消失するという結果を得ていた。そこで今年度は蛍光標識したリポソームを調整しマウスに投与することで貪食を可視化したが、予想に反し前駆細胞による取り込みはほとんど認められなかった。この結果は、前駆細胞は貪食ではなく、別の要因によって消失した可能性が高いことを示している。そこで我々は、貪食細胞の前駆細胞は成熟貪食細胞の数を“感知"し、リポソーム投与によって失われた貪食細胞を補うために貪食細胞へと分化して“枯渇"するという仮説を考え解析した。その結果、貪食細胞分化に必須なサイトカインの発現がリポソーム投与により著増することがわかった。また、リポソーム投与後の前駆細胞ではそのサイトカイン受容体が早期に細胞表面から失われており、受容体のinternalizationが生じていると考えられた。以上の結果から、貪食細胞前駆細胞はサイトカインを介して成熟貪食細胞の数を感知・反応し、その数を調節することが示唆された。この貪食細胞産生制御機構は何らかの原因で貪食細胞を失った場合や、貪食細胞を大量に要する感染などの際に重要と考えられる。またこれは他の細胞系譜にも共通の機構である可能性がある。そもそも当該サイトカイン産生量が増える仕組みは何かなど、今後の課題も得られた。以上、当初の予想とは異なる展開によって、重要かつ発展性のある知見を得ることができた。蛍光標識リポソーム投与実験では、前駆細胞による取り込みをほとんど検出することができなかった。

蛍光標識リポソームを様々な濃度、時間で用いた解析を行って確認したため、やや想定以上の時間を要した。血液学、免疫学、分子生物学蛍光リポソームは、検出感度を高めるために他の複数種類も用いて解析を試みる。当初の研究計画にも含んでいたが、死細胞を介した間接的な貪食の可能性を検討することが重要と考えている。その結果に応じて、分化・応答における免疫学的意義を追求する。
「関係価値」概念の導入による生態系サービスの再編

国連ミレニアム生態系評価の「生態系サービス」概念である「基盤」「供給」「調節」「文化」の分類ではサービス相互間の因果関係が説明できない。本研究では自然と人間の相互作用環の統合的理解を生態系サービス間の多様な「関係性」を新しい価値概念「関係価値」を導入することで明らかにする分析をおこなった。具体的には東南アジアの大陸部・島嶼部における人間と自然の多様な関わりをグローバル交易と環境破壊、健康と食のリスクに注目し、人間の受ける恩恵とリスクの両方を考慮した新しい「生態系サービス」概念の提案を実証した。あわせて共有の思想(コモンズ)と生態史を関係価値における重要な価値概念として提示した。H22年度は研究課題の全体方針の確認と個別計画の相互調整をはかり、それにもとづいて現地調査研究に順次着手した。これにより、研究課題にかかる調査研究が初年度としては順調に滑り出した。H22年6月7日、キックオフ会議を開き、研究代表者が東南アジア大陸部・メコン河流域を対象地域に設定するとともに、特定のモノや人の動きを切り口として、対象地域における生態資源利用の変容と実態を地域の生態連関として取り出すという研究課題の全体方針を示した。また、各メンバーがこの方針に沿って個別研究計画を提案し、個別計画間の調整を行った。H22年7-9月に対象地域各国の大学・研究機関と協力協定を結び、これにもとづいて各メンバーがそれぞれの調査地で資源利用ならびに生態系サービスの変容に関わるデータ収集に着手した。また、H22年10月にリスク班のメンバーがラオスで開催された公衆衛生に関する国際研究集会に出席し、環境変化との実証的な関連において人間集団の健康をとらえることの意義について現地の研究者・実務家と討議した。H23年3月1日、年度末の全体会議を開催し、各自の調査研究の中間報告をした。これをもとに、個別研究の進捗やデータの妥当性を吟味するとともに、次年度の重点項目として、(1)「関係価値」の概念検討を深化させること、(2)その概念検討に資するデータ収集に取り組むこと、ならびに(3)これまでの調査研究の成果を順次、研究発表し国内外の研究者と意見交換することが確認された。また、研究代表者による現地調査は、現地協力機関の都合により次年度に繰越されていたが、H23年8月に予定どおり実施した。これにより、南ラオスにおける交易の変容と資源利用の実態に関するデータが収集できた。H23年7-9月に研究代表者をはじめとする科研メンバーが現地調査で、生態系の管理にまつわるトレードオフ関係に着目して資料収集を行った。H23年9月に研究分担者らが、ラオス国立公衆衛生研究所の主催する研究フォーラムに出席し、これまでの研究成果を報告するなかで、人間の健康に対するリスクという観点から環境変化を評価する視点の重要性を打ち出し、各国の研究者から支持を得た。これら2つの国際研究会議への出席を通して、人間による環境改変とそれにともなうリスクとベネフィットのトレードオフ関係に関する枠組みが明確になった。H24年1月に全体会議を開催し、科研メンバーの本年度の成果報告に基づいて、本研究課題のキー概念である「関係価値」という視点を各自の研究のなかでいかに具体化するかについて議論した。その議論を通して生態系と人間集団のあいだに潜在するさまざまな関係性を、地域の自然・文化・社会経済的条件の変化に応じてベネフットにもリスクにも転換するものとしてとらえ、その時系列変化の解明にもとづいて、資源保全・管理の望ましいすがたを探ることが次年度以後の重点課題として策定された。H25年12月に最後の全体集会を開催し、生態史の観点から、自然資源をめぐる世界システムと国家と地域社会をつなぐ、さまざまな因果関係の連関を自然科学と人文社会科学をまたいで実証的に把握できたことが重要な成果であることが確認された。同様に、コモンズ論に関して、資源の過剰利用(オーバーユース)だけでなく、資源の利用を制約する(アンダーユースをもたらす)制度的な条件を明らかにできたこと、また、そうした極端な資源利用のありかたを適正化する(ワイズユースに誘導する)ガバナンス・枠組みを提起できたことも重要な成果であると討議された。さらに、自然資源と人間集団のかかわりを根本的に考え直すうえで、自然科学的で功利的な発想に基づく「生態系サービス」概念で捉えるよりも、地域社会の自然とのつながりを文化的な土着性や宗教性を通して表現する仕方により注意を払おうとする「関係価値」概念で捉えるほうが有益であると議論された。全体成果の発表形態については引き続き検討することとし、個別の成果発表を優先してさらに事例を蓄積することが確認された。この全体方針に沿って、理論班・ベネフィット班・リスク班の各班で、論文や学会発表を通して、「関係価値」概念を実証的に裏付ける多数の成果発表がなされた。

また、H26年2-3月には、調査地域のカウンターパートや現地住民に研究成果を還元するための現地成果報告会がタイ・ラオスで開催され、現地の研究協力者や住民から高い評価が得られた。H24年5月に全体集会を開催し、各メンバーによるこれまでの研究成果の報告をもとに、次年度の最終成果とりまとめに向けた作業工程について討議した。その結果、全体成果の発表形態については引き続き検討し、個別の研究成果発表を優先的におこなうことにした。また、全体方針として、生態系サービスにおける文化的サービスを評価することの重要性、生態連環図による生態系サービスの構造化、そして、コモンズ論に関わる事例を集積することが確認され、今後の研究を進める上で重要な作業指針となった。研究代表者はH24年5月と11月に韓国で現地調査を実施し、コモンズ論の展開に不可欠な漁業権のデータを収集した。また、H25年2月にはインドネシア・バリでも共同漁業権に関する調査を行った。研究課題のキー概念である「関係価値」については、分担者の阿部を中心に研究会を組織し、理論的な検討をおこなった。横山が班長を務めるベネフィット班メンバーもタイ、ラオスの現地調査により引き続き生態系サービスの実態把握に努めるとともに、学会研究大会での発表を通して、生態系と人間集団をつなぐさまざまな関係性が、地域の自然・社会経済的条件の変化のなかで経時的に変化する様相を明らかにした。リスク班の門司は、ラオスと中国昆明で開催された国際研究集会に参加し、他の出席者との討議を通して、人間による環境改変にともなうリスクとベネフィットのトレードオフ関係を実証的に明らかにする必要性を認識できた。年度末に報告書の形式で今年度の研究成果を集約し、次年度(最終年度)の目標として各自の研究を通して「関係価値」概念を論じることが策定された。研究計画2年目で、これまで調査研究を成果発表に結び付け、それを通してキー概念の精緻化がはかれたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。各自の調査研究の成果が論文、学会発表のかたちで蓄積され、キー概念である「関係価値」の考察を深められたため。現地調査をさらに深めることで、「生態系サービス」概念にとって代わる、新しい価値概念「関係価値」の方向性をより明確にするとともに、実証データによる裏付けをはかる。さらなる実証データの裏付によって「関係価値」概念を精緻化し、「生態系サービス」概念との違い、関係性について考察する。
新規光学活性N4配位子R-BINAN-R'-Pyの開発とその錯体の触媒機能

柔軟性の高い対称性配位子は活性種の単一化と基底状態から遷移状態への円滑移行に効果的である。ビナフチル基はその代表的骨格であり、3, 3'位への置換基の導入はその程度をより一層高めると同時に立体選択性にも大きな影響を与える。当研究室で開発したPh-BINAN-H-Py(3, 3'-ジフェニル-N2, N2'-ビス(ピリジン-2-イルメチル)-1, 1'-ビナフチル-2, 2'-ジアミン)配位子はその有効性がケトン類の不斉水素化において実証されている。本年度は、(1)R-BINAN-R'-Pyの構造と活性・選択性相関、(2)分光学的手法による反応経路や触媒サイクル内の錯体構造情報の獲得の二項目に焦点を置き研究を推進した。(1)に関して、高い反応性と選択性を得るためには、3, 3'位のフェニル置換基が必須であり、最高99.5 : 0.5の鏡像異性体比で対応するアルコール体へと変換されることを確かめた。3, 3'位にPh置換基がないと、化学収率は29%、不斉収率は55%まで低下した。(2)に関して、水素化経路を証明するため、まず重水素標識実験を行い、水素移動ではなく水素化であることを確認した。実際の反応系で調査可能なNMR実験、速度論実験により、1)水素化条件でも配位子と触媒前駆体は独立に観測されること、2)時間-変換率曲線は指数関数的であること、3)反応の最終段階でほぼ直線となること、4)基質の初期濃度を高くするに従って反応速度が低下することを確かめた。錯体の構造的知見を得るために、Ph-BINAN-H-Pyおよび[Ru(C_6H_6)(CH_3CN)_3](PF_6)_2からカチオン性Ru錯体を別途合成した。nOe実験により溶液中での構造がcis-aであり、結晶中でも分子構造はcis-aであることを確認した。新規な窒素系キラル配位子を活用した本法は水素化研究に新展開をもたらすだけでなく、窒素系配位子を用いた触媒開発の原動力となろう。錯体への触媒機能の附与においてその配位子は中核的役割を担う。私たちはsp2N原子のソフト性と平面性、sp3N原子のハード性と三次元空間特性を特徴とする四座配位子R-BINAN-R'-Py(3,3'-R,R-N2,N2'-ビス(6-R'-ピリジン-2-イルメチル)-1,1'-ビナフチル-2,2'-ジアミン)の開拓をすすめてきた。平成19年度の交付申請書に記載のように、3,3'位への置換基の導入はBINAN化学の鍵を握るものであり、まずその効率的合成法の確立を行った。光学活性体の入手が容易な(R)-BINANを出発原料に、(1)オルトリチオ化、(2)ヨード化条件を最適化した。アニリンの例を参考に、脱着が容易でオルトリチオ化を促進することが知られているt-ブトキシカルボニル(Boc)基をメタル化配向基に取り上げ、選択的オルトリチオ化条件を検討した結果、n-BuLi/t-BuLiを組み合わせることによって、モノリチオ体をほぼ定量的に得られることがわかった。得られたリチオ体を乾燥ヨウ素と反応しモノヨード体へと変換後、鈴木-宮浦カップリング反応により3位にフェニル基を定量的に導入した。この操作を繰り返した後、Boc基を除去し、Ph-BINANをBINANから全収率84%で合成することができた。3,3'位置換基の自由自在修飾に基づく対称・非対称誘導体へと展開し、配位子構造に多様性をもたせることができる。次に、代表標的配位子としてPh-BINAN-H-Pyを取り上げ、その金属錯体の調製を行った。実際に、マンガン、鉄、銅錯体等の結晶を得、そのX線回折実験からいずれもcis-α構造であることを確認した。非環状四座配位子が正八面体錯体を形成する際、cis-α、cis-β、trans等の異性体が可能となるが、ビナフチル骨格3,3'位への置換基の導入と、二つのピリジルメチル部の配位が調和して種が単一化されたと考えている。

3, 3'位にPh置換基がないと、化学収率は29%、不斉収率は55%まで低下した。(2)に関して、水素化経路を証明するため、まず重水素標識実験を行い、水素移動ではなく水素化であることを確認した。実際の反応系で調査可能なNMR実験、速度論実験により、1)水素化条件でも配位子と触媒前駆体は独立に観測されること、2)時間-変換率曲線は指数関数的であること、3)反応の最終段階でほぼ直線となること、4)基質の初期濃度を高くするに従って反応速度が低下することを確かめた。錯体の構造的知見を得るために、Ph-BINAN-H-Pyおよび[Ru(C_6H_6)(CH_3CN)_3](PF_6)_2からカチオン性Ru錯体を別途合成した。nOe実験により溶液中での構造がcis-aであり、結晶中でも分子構造はcis-aであることを確認した。新規な窒素系キラル配位子を活用した本法は水素化研究に新展開をもたらすだけでなく、窒素系配位子を用いた触媒開発の原動力となろう。
逆相ミセルにおける酵素反応に関する研究

逆相ミセルの内殻水量の変化とともに、内殻水の粘度,極性,活量などが連続的に変化することから、逆ミセルの内殻水中での化学反応を内殻水量によって制御しようとする試みが期待されている。そこで内殻水中での酵素反応を研究する基礎研究として、【NAD^+】(ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド)の母核であるN-アルキル-3-カルバモイルピリジニウム塩へのシアンイオンの付加反応を逆ミセル中で検討した。その際、種々の実験条件及び解析法を適用して、内殻水の役割を研究した。その結果、アニオン界面活性剤逆ミセル中では内殻水の少いとき若干付加反応は促進されるが、カチオン界面活性剤逆ミセル中では内殻水量を減少させていくと反応速度ばかりでなく、生成定数も著しく増加した。また得られたシアン付加体は水中やアニオン界面活性剤逆ミセル中では非常に不安定であるが、カチオン逆ミセル中では、長時間安定であった。従ってカチオン界面活性剤逆ミセルはこの付加反応に優利な反応場であることが判明した。そこで逆ミセル中での付加反応を熱力学的に解析した結果、アニオン界面活性剤逆ミセル中ではエンタルピー効果が作用しているが、カチオン界面活性剤逆ミセル中ではエントロピー効果が大きく関与していることが明らかとなった。この結果は【NAD^+】と酵素との関りの解明への手がかりを与えるかもしれない。そこでカチオン逆ミセル中で、【NAD^+】が補酵素として作用するアルコールデヒドロゲナーゼの酵素反応を試みた。逆ミセル中で酵素活性が認められたので、現在、内殻水量,酵素量,【NAD^+】,基質濃度,pHなど最適条件を検討し、定量的に解析中である。
立方格子内の空間グラフの研究とその高分子科学への応用

これまで格子結び目と呼ばれる数学的モデルを用いて、DNAやタンパク質のモデル化を行ってきた。最近は、より複雑な形状の多環状高分子が合成されていて、その数学的モデル化が求められている。この研究では、空間グラフを用いることにより、そのような複雑なトポロジーを持つポリマーのモデル化を行う。空間グラフを立方格子内で実現し、そのトポロジーを保つ局所変形を研究する。その応用として、多環状高分子のトポロジーを保つようなシミュレーションを世界で初めて行う。その結果は、高分子化学、材料科学の分野への応用が期待される。
ダブルセレクティブ伝搬環境に適したMIMO水中音響通信に関する研究

本研究の平成30年度成果は,(1)大容量水中音響通信方式(64kbps)の開発,(2)水中音響通信方式の海洋実環境評価,(3)水中音響通信方式の模擬移動環境評価,を実施したことである.上記(1)に関しては,周波数利用効率の高い多値変調方式を採用し,マルチキャリア予測形差動時空符号化と,誤り訂正の協調動作を導入することで,厳しいダブルセレクティブ環境にて大容量の64kbps伝送の実現を確認した.上記(2)に関しては,平成28年度に開発した水中音響通信方式評価系に,平成29年度に開発した高信頼水中音響通信方式(8kbps)と,上記(1)で開発した大容量水中音響通信方式(64kbps)の送受ソフトウェアを適用することで,実環境オフライン評価を実施した.なお,海洋実環境試験は,オキシーテック保有の海洋バージ近傍の海洋浅瀬環境で実施した.本評価結果から,開発した高信頼水中音響通信方式と大容量水中音響通信方式が,海洋浅瀬環境で良好な特性を有することを確認した.上記(3)に関しては,オキシーテック保有の無響音響実験水槽に反射板を挿入し,移動環境模擬装置を活用することで,模擬的に移動環境を構築した.本模擬移動環境において,上記(2)の評価と同様の装置・送受ソフトウェアを適用することで,開発した高信頼水中音響通信方式と大容量水中音響通信方式が良好な特性を有することを確認した.なお,上記(1)(3)の成果にもとづき,査読付き論文6件の掲載が決定し,国際会議にて1件,国内研究会にて11件(うち2件が招待講演)の発表を行った.本研究では,伝搬路が高速に時間変動し,遅延広がりが大きいダブルセレクティブ伝搬環境が問題となる水中音響通信に関して,通信の高信頼化・大容量化を図る研究を実施する.本研究を実施することにより,一般に公開されていない水中音響通信のダブルセレクティブ伝搬路モデルを策定し通信性能評価を容易化でき,厳しいダブルセレクティブ環境にて従来は困難であった8k64kbpsの高信頼・大容量伝送を可能とできる.特に,ダブルセレクティブ環境に対応するために,これまでの代表者の研究成果であるマルチキャリア予測形差動時空符号化技術を活用する.本研究の平成28年度成果は,(1)サイクリック相関を用いたMIMOチャネルサウンド技術の方式提案,(2)市販の音響電子機器を用いたオフラインチャネルサウンダの実機実現,(3)琵琶湖浅瀬伝搬環境測定とチャネルモデル化,を実施したことである.上記(1)に関しては,変形M系列を用いることでチャネルサウンド時のサイドローブを抑圧したこと,送信アンテナ間に遅延差を与えることでM系列をもとにしたチャネルサウンド技術でMIMOチャネル計測を可能としたこと,が研究成果である.上記(2)に関しては,装置の実環境動作を確認したことが研究成果である.上記(3)に関しては,琵琶湖博物館駐車場横の浅瀬でのチャネル計測を実施したことが研究成果である.なお,上記(1)(3)の成果にもとづき,査読付き論文が3件採録,国内研究会にて6件発表を行った.計画通りに進捗している.ここで,平成28年度成果予定のチャネルモデル化に関しては,取得データを充実化するため,MIMO環境のデータ取得を平成29年度にも継続して実施する.他方,先行して平成29年度成果予定の高信頼水中音響通信方式の検討にも着手し,平成28年度中に水中音響通信方式評価装置は実験室評価が完了し,マルチキャリア予測差動時空符号化の研究成果発表を実施している.本研究では,伝搬路が高速に時間変動し,遅延広がりが大きいダブルセレクティブ伝搬環境が問題となる水中音響通信に関して,通信の高信頼化・大容量化を図る研究を実施する.本研究を実施することにより,一般に公開されていない水中音響通信のダブルセレクティブ伝搬路モデルを策定し通信性能評価を容易化でき,厳しいダブルセレクティブ環境にて従来は困難であった8k64kbpsの高信頼・大容量伝送を可能とできる.特に,ダブルセレクティブ環境に対応するために,これまでの代表者の研究成果であるマルチキャリア予測形差動時空符号化技術を活用する.本研究の平成29年度成果は,(1)高信頼水中音響通信方式(8kbps)の方式検討,(2)オフライン音響評価装置での水中音響通信方式評価系実機実現,(3)高信頼水中音響通信方式(8kbps)の琵琶湖実環境評価,を実施したことである.上記(1)に関しては,差動符号化及び差動時空ブロック符号化による多重シングルキャリア伝送に対して伝送路予測形の復調方式を組み合わせた方式を実現したことが研究成果である.上記(2)に関しては,水中音響通信方式評価装置の実環境動作を確認したことが研究成果である.上記(3)に関しては,琵琶湖博物館駐車場横の浅瀬,ならびに,実験水槽における疑似移動環境での性能評価を実施したことが研究成果である.なお,上記(1)(3)の成果にもとづき,査読付き論文2件の掲載(採録に関しては昨年度報告済),国内研究会にて12件の発表を行った.計画通りに進捗している.ここで,高信頼水中音響通信方式(8kbps)に関しては,取得データを充実化するため,実環境のデータ取得を平成30年度にも継続して実施する.他方,先行して平成30年度成果予定の大容量水中音響通信方式(64kbps)の検討にも着手し,平成29年度中に水中音響通信方式評価装置の実験水槽評価が完了し,マルチキャリア差動符号化の研究成果発表を実施している.本研究の平成30年度成果は,(1)大容量水中音響通信方式(64kbps)の開発,(2)水中音響通信方式の海洋実環境評価,(3)水中音響通信方式の模擬移動環境評価,を実施したことである.

上記(1)に関しては,周波数利用効率の高い多値変調方式を採用し,マルチキャリア予測形差動時空符号化と,誤り訂正の協調動作を導入することで,厳しいダブルセレクティブ環境にて大容量の64kbps伝送の実現を確認した.上記(2)に関しては,平成28年度に開発した水中音響通信方式評価系に,平成29年度に開発した高信頼水中音響通信方式(8kbps)と,上記(1)で開発した大容量水中音響通信方式(64kbps)の送受ソフトウェアを適用することで,実環境オフライン評価を実施した.なお,海洋実環境試験は,オキシーテック保有の海洋バージ近傍の海洋浅瀬環境で実施した.本評価結果から,開発した高信頼水中音響通信方式と大容量水中音響通信方式が,海洋浅瀬環境で良好な特性を有することを確認した.上記(3)に関しては,オキシーテック保有の無響音響実験水槽に反射板を挿入し,移動環境模擬装置を活用することで,模擬的に移動環境を構築した.本模擬移動環境において,上記(2)の評価と同様の装置・送受ソフトウェアを適用することで,開発した高信頼水中音響通信方式と大容量水中音響通信方式が良好な特性を有することを確認した.なお,上記(1)(3)の成果にもとづき,査読付き論文6件の掲載が決定し,国際会議にて1件,国内研究会にて11件(うち2件が招待講演)の発表を行った.平成28年度の研究成果が順調に出たことを受け,水中音響通信方式に関する方式検討と,琵琶湖浅瀬伝搬環境での実環境評価を実施する.平成29年度は,平成28年度の成果を生かして,(4)高信頼水中音響通信方式(8kbps)の検討,(5)オフライン音響評価装置での水中音響通信方式評価系実現,(6)高信頼水中音響通信方式(8kbps)の琵琶湖実環境評価,を実施する.具体的には,まず平成28年度に取得したチャネルモデルをもとに高信頼水中音響通信方式(8kbps)の方式検討を実施する.次に,オフライン音響評価装置を実現し,本装置を活用して琵琶湖浅瀬環境にて高信頼水中音響通信方式(8kbps)の有効性を確認する.平成30年度は,平成29年度までの研究成果を生かして,(7)大容量水中音響通信方式(64kbps)の検討,(8)大容量水中音響通信方式(64kbps)の琵琶湖実環境評価,(9)水中音響通信方式の模擬移動環境評価,を実施する.具体的には,まず平成28年度に取得したチャネルモデルをもとに大容量水中音響通信方式(64kbps)の方式検討を実施する.次に,平成29年度成果であるオフライン音響評価装置を活用して琵琶湖浅瀬環境にて大容量水中音響通信方式(64kbps)の有効性を確認する.更に,琵琶湖浅瀬環境にて移動環境を模擬することにより,移動環境下での高信頼水中音響通信方式(8kbps)と大容量水中音響通信方式(64kbps)の有効性を確認する.平成29年度の研究成果が順調に出たことを受け,大容量水中音響通信方式(64kbps)に関する方式検討と,琵琶湖浅瀬伝搬環境と実験水槽における疑似移動環境での性能評価を実施する.平成30年度は,平成29年度までの研究成果を生かして,(4)大容量水中音響通信方式(64kbps)の検討,(5)大容量水中音響通信方式(64kbps)の琵琶湖実環境評価,(6)水中音響通信方式の模擬移動環境評価,を実施する.
高齢者法の確立に向けて－学際的研究による高齢者特有の法的課題の究明

研究の最終年度である平成30年度は、高齢者法をめぐる法理論を紐解くための土台となる充実した研究ができた。主催する「高齢者法研究会」(研究者と実務家を構成員とする)を9回開催し、高齢者特有の法的課題の実態を明らかにするとともに、高齢者法の法理論について討議を重ねた。その成果は、愛媛大学で開かれる日本社会保障法学会で令和元年5月25日にシンポジウム「高齢者法からみる高齢者特有の課題」(報告者:〔研究代表者〕関ふ佐子、〔研究分担者〕川久保寛、西村淳、原田啓一郎、柳澤武)、5月26日にミニシンポジウム「高齢者の意思決定支援の実務とこれから」(報告者:〔研究分担者〕西森利樹、丸尾はるな・弁護士、水谷紀子・社会福祉士、川島道世・弁護士)で報告予定である。ミニシンポジウムに向けては、実務家と研究者との連携を進めるべく討議を重ね、2週間に1度ほどのスカイプ会議も行ってきた。研究成果は、研究会報告や論文の形で各人が社会に発信したほか、2018年6月に関西大学で開かれた比較法学会において、「高齢者医療・介護と法」と題するテーマで、関がアメリカ、川久保がドイツについて報告した。さらに、海外の高齢者法の研究者が集まった国際学会Elder Law and Its Discontentsにて関が報告とコメントをした。このほか、熊本での実態調査など、本研究の研究成果はHPで公表している(http://elderlawjapan.ynu.ac.jp/)。また、高齢者をめぐる基礎的な法律問題を取り上げる書籍『高齢者法』(東京大学出版会)を樋口範雄(武蔵野大学)と関が編集する形で、『シリーズ高齢社会(仮)』の一環として7月に出版予定である。本書は、関のほか、本研究のメンバーである原田、川久保、西森が執筆した。このほか、高齢者法をめぐる法理論について、別途、全研究メンバーで書籍を執筆すべく準備を進めている。平成27年度は、第一に、高齢者法研究会を2ヶ月に1度開催した(平成27年4月23日、6月26日、9月10日、10月30日、12月21日、平成28年2月23日)。研究会では、研究者と実務家が報告する形とし、研究者は各人が研究する法学・医学の問題関心を報告し、実務家は実務において抱える課題を報告し、実態に即した高齢者特有の法的課題に関し、参加者の認識の共通化を図った。例えば、4月の第5回研究会では、研究協力者の本間郁子氏が「特養ホームにおける人権を3つの課題から考える」というテーマで報告し、研究分担者の原田啓一郎氏が「生活施設の利用者をめぐる諸問題とその論点ー本間報告を受けて」という報告をした。第二に、高齢者法の比較法研究として、研究分担者の西村淳氏が、平成27年9月にイギリスで現地調査を行った。日本とイギリスの高齢者介護制度について、多元化する中での公的責任の所在という問題意識を踏まえて比較するため、新たにCare Act 2014が成立したイギリス・ゲーツヘッド市を訪問し、アセスメント、ケアプランの作成、利用者参加と地域計画などについて、自治体担当者等からヒアリングを行った。また、ロンドン大学キングズカレッジ老年学研究所を訪問し、イギリスにおける老年学の現状と、その中における高齢者法学の位置づけについて、Anthea Tinker教授・前所長からヒアリングを行った。第三に、国内では、高齢者が多く法的課題も山積している東日本大震災の被災地を、高齢者法研究会に参加する実務家などと一緒に視察した。原発被災者のなかでも高齢者の被災状況にターゲットをおき、社会福祉協議会や養護老人ホームを視察し、また、富岡町3.11を語る会の会員などからヒアリングを行ったほか、福島原発事故被災地などを視察した。震災において、高齢者の被害が他より甚大となった現状を視察し、その法的課題を探った。平成27年度は、第一に高齢者法研究会を2ヶ月に1度開催する計画をたてていたところ、予定どおりこれを開催し、毎回、活発な議論をすることができた。1年たち、研究会における報告の手法も確立し、研究会が順調に開催されるようになってきた。また、高齢者法に関する分野に造詣の深い研究者や実務家を研究会に招聘した。例えば、平成27年9月10日は、信州大学の島村暁代氏が「高齢期の所得保障」について、実務家として社会保険労務士の山本臣治氏が「高齢者の遺族年金」について報告した。2015年12月21日は、人事院の本田達郎氏が「高齢者医療ーその財源構造と終末期医療をめぐる課題ー」について、弁護士の檜垣智子氏が「高齢者の財産管理」について報告した。また、2016年2月23日は、同じ特設分野研究(ネオ・ジェロントロジー)にある別の科学研究費を得ている研究者であり、研究代表者交流会で面識を得た帯広畜産大学の岡崎まゆみ氏が「高齢者の内縁関係解消をめぐる財産分与について」報告し、科学研究費交付の意図に即した形で研究の垣根を広げることができた。同日は、弁護士丸尾はるな氏が「高齢者をめぐる法律相談」について報告したほか、研究代表者の関ふ佐子が「Starting Ending Note」について報告した。第二に、比較法研究を計画していたところ、各研究者がアメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、EUについて文献をもとに研究を進めた。