hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市特性と社会的ネットワークに関する実証的研究

本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。今年度は3年間の研究期間(21年度まで)の初年度にあたるため,在京の研究分担者と研究協力者を集め,研究会を開催し,3年間を通底する研究テーマ,研究スケジュール,主な調査対象地,研究方法について議論し,合意を得た,来年度世田谷区を対象地として本調査を実施することとし,今年度は主としてその準備のための調査研究を遂行することになった。今年度実施した調査研究は.次の4つの作業内容にわけることができる。(1)研究目的にそって東京都および世田谷区を対象とする社会地区分析を実施するため,国調500mメッシュ・データと世田谷区の町丁目データを收集した.(2)これらのデータを投入して,地域特性を構成する指標群を析出するために,主成分分析をおこなった。その結果,社会階店,世帯構成,高齡化に関する指標群が析出された。この知見は,今後.地域特性を描く上できわめて重要な知見である.(3)この知見にもとづさ世田谷区を町丁目ごとに地域特性によって色わけする作業をおこない.特色ある町の町内会の事例調査をおこなった.(4)世田谷区と対照的な足立区において予備調査を実施した。住民基本台帳から300人抽出し.32%の回收率となった。本年度は,世田谷区において,住民が保有する社会的ネットワークとソーシャル・キャビタルを捉之るための大規模な標本調査を実施した。また調査結果にもとづき,地城力を測定し。町丁目単位および出張所管内単位にそれを整理し.地図上に投影する作業にもとりかかった。調査の遂行のために,構造化され標準化された調査票と作成し.調査データの分析方針や分担を確認することが不可欠であるため,研究分担者との研究打合せを2ケ月に一度,開催した。調査は,世田谷区の協力を之て,無作為に抽出された,45才以上75才未満の世田谷区民8000サンプルを対象者として,郵送法によって実施された。調査期間は平成20年11月六日11月26日である。有効回収票は,5225票に達し,有効回収率65.3%を之た。郵送法としては,さわめて高い回収率となった。調査票に含すれている主な従属変数は,パーソナルネットワーク量,集団参加量,地域活動量,一般的信頼と町内への信頼,コミュニティ・モラール,地域問題解決の方法である。エラーチュック後,まずは,世田谷区全体のサンプルについて,これら従属変数と基本属性との関達を知るための集計,分析をおいなった。友人量と信頼が階属と高い相関を士すこと,地域活動量,近距離友人数,親しい近隣数は居住手数,居住形態と高い相関を示すことが明らかたなった。現在,出張所別のデータの処理にとりかかったところである。本研究の目的は,住民の保有するパーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルガ,相互にどのような関連そもち,またそれらが都市特性・地域特性にどのような影響を与之ているのか,この点を実証的に明らかにすることである.平成20年11月に世田谷区おいて45歳以上75歳未満の住民8,000名に対して実施した調査(有効回収宗5,225,回収率65.3%)では,ソーシャル・キャヒ・タルヒほぼ同着の用語として「住民力」を採用し,この住民力の測定を中心とする分析をこころみた。21年度の研究は,この調査結果の集計・分析にもとづき,住民力に関する有意義な知見そ得ること,対象者の年齢の幅を広げ20歳以上75歳未満の区民10,000名に対する調査そ実施し,結果を整理することの2点を重点としている.調査結果の検討.調査票の作成のため,月12回研究会を開催にきた.

住民力とコミュニティ・モラール,投票行動との関連をみると,住民力が高いほどモラールも高く,投票行動頻度も高くなることが明らかにさふた,住民力を構成するネットワーク,互酬性,信頼の三変数の相関もきわめて高く,居住年数や戸建率などの地域特性ヒの関連も明らかになのた.21年9月に実施した住民10,000名に対する調査は.有効回収票5447,回収率54.5%であのた,データ入力,データクリーニングの作業を1月未に完了し,現在,集計・分析中である.
生体内組織形成術を利用した猫の尿管再建術の開発

前年度、猫膀胱壁へのバイオシート移植は良好な結果が得られた一方で、バイオチューブの尿管への移植では尿管構造の再建は全く得られなかった。原因として、ステント設置に伴う医原性の組織損傷により、浸潤可能な尿路上皮が枯渇したことが考えられたため、ステントを用いずにバイオチューブを尿管へ移植可能かを、ラットモデルを用いて基礎的に検討した。ラットへの移植は尿管を3日間結紮することにより作製した尿管拡張モデルを用い、別のラット皮下で作製したバイオチューブをエタノール中で保存したものを移植した。その結果、移植後から尿漏出は認められず、ステントを用いずに吻合のみでバイオチューブは尿路に生着することが可能であった。また、移植後6週目において、移植したバイオチューブは正常尿管と同様の径を保っていたが、吻側吻合部においてfibrosisを生じ、尿管の閉塞がみられた。一方で尾側吻合部では、尿路上皮および筋層の再生がみられた。このことから、バイオチューブへの尿路上皮、筋層の浸潤は膀胱壁と同様の過程で進んでいるものの、尿路上皮の欠損や炎症を伴っている吻側においては、線維芽細胞の浸潤、増殖が進行すると考えられた。この結果を踏まえ、猫で同様に尿管拡張モデルを用いたバイオチューブのみによる尿管移植を行った。移植後、超音波検査により経時的に吻合部を観察したところ、移植後2週間までは移植尿管前後での尿路開存が示唆されたが、2週後移行に吻側にfibrosisとみられる構造が発生し、尿路閉塞に陥る様子が観察された。現在、さらに経過を観察し、fibrosisの進行について今後明らかにする予定である。まず、5歳齢、雌の健常猫3頭を用い、生体内組織形成術を用いて、尿管の代替移植材料となるバイオチューブの作製を行った。全身麻酔下で背側皮下に内径1mmの筒状鋳型を埋没した。2ヵ月後に摘出してバイオチューブを回収し、移植まで70%エタノール中に保存した。2頭では厚みのあるバイオチューブが得られたが、1頭ではバイオチューブの形成が不十分で、バイオチューブの作製効率には個体差が認められた。バイオチューブが作製できなかった1頭に対しては、他の猫で作製したバイオチューブの移植(他家移植)を行った。全身麻酔下で、それぞれの猫の左側尿管中央部から膀胱まで切除したのち、ステントを通した長さ約2cmのバイオチューブを尿管近位切断部および膀胱に縫合した。移植では、健常猫の尿管径が、最小径の市販ステントと比較しても細かったため、ステント設置時の尿管損傷が生じた。移植後は1ヵ月毎に尿路造影CT検査および血液生化学検査を定期的に行った。その結果、全頭で移植1か月後までに左側腎臓の腎盂拡張や尿管の重度拡張が起こり、BUNおよびCreの顕著な上昇もみられた。ステントは移植後1ヵ月で抜去したが、腎盂および尿管の拡張は残存し、左側腎臓における尿産生が顕著に低下した。移植後3ヵ月後に安楽死を行い、移植部のHE染色、マッソントリクローム染色による組織学的評価を行ったところ、バイオチューブ内腔は線維性組織が充満し、尿路の完全閉塞を認めた。また、閉塞部遠位の尿管においても広範囲に炎症細胞が浸潤しており、ステント設置時による尿管の医原性損傷が病理組織学的にも重度であると考えられた。したがって、本年度用いた尿路移植モデルではステントによる尿路損傷も重度であったため、尿管へのバイオチューブ移植の適合性について、評価が困難であり、移植モデルの再検討が必要と考えられた。平成29年度は、生体内組織形成術を用い、バイオチューブによる短距離(約2cm)尿管再建の安全性・有効性を移植後3及び6か月後まで検討したのち、長距離(6cm)のバイオチューブの作製を検討する予定であったが、健常猫へのステントを用いたバイオチューブ移植が手技的に困難であったため、移植部位ではない尿管の損傷が広範囲に生じてしまった。医原性損傷により、移植自体の有効性・安全性を明瞭に描出できなかった。この結果を受け、尿管ステントを用いない、バイオチューブ移植モデルを検討する必要が生じたため、現在ラット尿管を用いて基礎的な検討を進めている。ステントを用いない移植方法の安全性の検証が終了次第、猫での短距離バイオチューブ移植を再度検討する予定である。

このことから、バイオチューブへの尿路上皮、筋層の浸潤は膀胱壁と同様の過程で進んでいるものの、尿路上皮の欠損や炎症を伴っている吻側においては、線維芽細胞の浸潤、増殖が進行すると考えられた。この結果を踏まえ、猫で同様に尿管拡張モデルを用いたバイオチューブのみによる尿管移植を行った。移植後、超音波検査により経時的に吻合部を観察したところ、移植後2週間までは移植尿管前後での尿路開存が示唆されたが、2週後移行に吻側にfibrosisとみられる構造が発生し、尿路閉塞に陥る様子が観察された。現在、さらに経過を観察し、fibrosisの進行について今後明らかにする予定である。平成30年度前半は、ラットを用いた実験に切り替え、ステントを用いずにマイクロサージェリーを適用し、ラットで作製したバイオチューブの尿管への移植を行い、移植の安全性を検討し、新たな尿管バイオチューブ移植法を確立する。ラットでの検討が済み次第、猫で再度、短距離(2cm)での尿管再建を試み、3あるいは6か月の経過観察を行う。想定した研究結果が得られず、データがなかったため、学会や投稿論文として発表する機会を得られなかったため、旅費や印刷費に係る経費が少なかった。次年度は予定を一部変更し、ラットでの検討を加えた後、猫で再検討を行うため、今年度未使用分は新たに加えたラットを用いたバイオチューブ移植法の検討に用いる。
ARPE-19におけるuPA/uPAR制御性EMTの検討

網膜組織においては網膜色素上皮がEMT研究の主要な細胞としてよく検討が行われ、知見が集積されてきている。しかしながらuPARなどの線溶系を介した網膜組織でのEMT誘導についてはこれまであまり報告がなく、uPAR強制発現細胞(ARPE-19)を作成して検討を行った。結果、uPAR単独の作用ではARPE-19細胞にEMT様変化は誘導できず、コラーゲンゲルの収縮能についてもゲル収縮促進作用はみられなかった。網膜でEMTは、uPAR発現亢進による単独刺激では誘導できず、TGF-βなどの成長因子やインターロイキンなどのサイトカインの関与も、今後検討を加える必要があると考えられた。本研究ではARPE-19細胞を用いて線溶系の重要な因子であるuPA/uPARを介するEMTに着目し、創傷治癒制御機構の解明を行うことを目的として実験を進めている。まず、EBウイルス由来のベクター系を用いてARPE-19細胞株を親株としたuPAR強制発現細胞株(pEB-uPAR)を樹立した。コントロールとしたpEB-empty細胞株とともに、これらのlysateからウエスタンブロット法にて確実にuPARが発現していることを確認した。これらARPE-19にトランスフェクトさせたpEB-uPAR、pEB-emptyの細胞株において、通常培養状態での細胞形態について観察したところ、両細胞ともEMTに特有な細胞形態変化はみられなかった。EMT関連マーカーであるE-cadherin, N-cadherin, α-SMAの発現変化についてrealtime-RT PCR法で確認したところ、コントロールとした親株に比べ、uPAR強制発現株ではE-cadherinの発現はやや上昇傾向で、N-cadherinにおいてはやや減少がみられ、α-SMAは発現が抑制されていた。次にアタッチメントアッセイによりARPE-19細胞のuPAR依存性細胞接着能の変化を検討したところ、plastic上、fibronectin上、vitronectin上といづれの条件においても、細胞接着能はuPAR強制発現株において接着能の低下がみられた。我々が予想していた結果とは異なる結果であり、まだ学会などでは発表を行っていないが計画していた実験を行い結果をまとめていく予定である。ARPEー19細胞におけるuPA/uPAR制御性のEMT発現機構について実験結果が出てきている。網膜色素細胞でのEMT発現機構について、当初われわれが予想していた線溶系の重要な因子であるuPA/uPARの直接の関与は今のところ確認されていない。これらを踏まえ残りの実験を進め、結果をまとめていく予定である。uPARなどの線溶系を介した網膜組織でのEMT(上皮間葉移行)誘導についてはこれまであまり報告がなく、本研究では線溶系であるuPA/uPARの相互作用に着目し、uPAR制御性EMTを網膜色素上皮細胞で検討を行うことを目的として研究を開始した。ARPE-19細胞株を親株としてuPAR強制発現細胞株を樹立しuPAR発現を確認した。作成した細胞でEMT関連マーカー(E-cadherin, N-cadherin,α-SMAなど)の発現変化を解析したが、EMTを示唆する変動はみられなかった。アタッチメントアッセイによりARPE-19細胞のuPAR依存性細胞接着能の変化も検討したが、uPAR強制発現細胞ではプラスティック培養皿上、フィブロネクチンコート上、ビトロネクチンコート上のいずれに対しても細胞接着能は低下していた。最終年度には同ARPE-19細胞におけるuPA/uPARの関与について、3次元培養によるコラーゲンゲル収縮能の変化について、Collagen-Based Cell Contraction Assay Kitを用いて検討を行った。結果はuPARを強制発現させた細胞において、コントロールの細胞と比べコラーゲンゲル収縮能の有意な促進はみられなかった。これらのことから、ARPE-19細胞においてuPAR単独の刺激ではEMT様変化を誘導できなかった。EMTの誘導にはTGF-βなどの成長因子やインターロイキンなど、生体内での炎症反応に伴う何らかの因子の関与も、今後検討を加える必要があると考えられた。計画していた残りの実験を行う予定である。実験内容はARPEー19細胞におけるuPA/uPARの関与について、3次元培養によるコラーゲンゲル収縮能の変化について検討を行うことである。上記の結果とあわせて結論をまとめ、時間や予算が確保できればuPAR単独では発現上昇が確認できなったEMT変化について、PAI-1の関与などの報告もありこれについても追加実験を行う予定である。眼科領域本研究を行う上で当初購入を想定していた実験物品や試薬は、当研究室に在庫していたものをの一部使用することができたため、新たに購入せずに実験が行えたことが理由と考えます。また、想定と結果が異なることもあり現時点で発表などは行えておらず、旅費なども未使用となりましたので、これも含めて次年度に繰り下げを行う予定です。

これまでの結果を検討し、3次元培養によりARPE-19細胞のuPAR刺激性コラーゲンゲル収縮能を検討を次年度に行う予定です。結果次第では、ARPE-19細胞を使用し追加実験も行う予定です。
空中手書き文字の３次元軌跡分割手法の開発と空中署名認証への応用

空中手書き文字分割について、文字軌跡の2次元データを用いた分割の高精度化について実験結果を第20回IEEE広島支部学生シンポジウム(稲村、清水)発表した。これは、主課題の3次元データを用いる手法の有効性を示すための準備として、昨年度より取り組んでいた内容であり、従来の2次元データを用いる方法をチューニングし、現状で最適な分割パラメータを発見するものである。文字軌跡の3次元データを用いた分割の高精度化の検討について、中間的な結果を平成30年度(第69回)電気・情報関連学会中国支部連合大会(稲村、清水)で発表した。主課題の3次元データを用いる手法について、予備実験の結果を報告している。2次元データを用いた手法を、様々な方法で3次元データに対して拡張して予備実験を行った。また、被験者20名により、空中手書き文字軌跡の3次元データを収集し本実験を遂行した。従文字分割については2次元データの利用に対して3次元データの利用により分割の高精度化を達成した。予備実験で検討した分割パラメータのうち、性能が良かったパラメータを組み合わせ、2次元データによるパラメータに3次元データによるパラメータを組み合わせることで文字分割精度が向上することを示した。しかしながら、文字分割の前段階の文字ストローク分割処理については分割精度をあげることができなかった。このため、本年度の実験では、文字ストローク分割については2次元データを用いた手法のままである。これについては平成30年度修士論文(稲村)にて発表している。従来研究である空中手書き文字の2次元データを用いた文字分割の経験から、3次元データを用いて適切なパラメータを発見できれば、より高精度で実用的な分割手法を構築できると考えていた。実績欄にも述べたように、文字分割については2次元データを用いた手法を3次元データに拡張して用いることで文字分割精度の向上が可能であることを示せたが、その前段階である文字ストローク分割では、考えていたいような効果を得ることができなかった。本年度は、この部分で試行錯誤を繰り返したため、多くの予備実験の時間を必要とし、実験計画が遅れることとなった。2次元データに対する手法を様々な方法で拡張し、3次元データに適用したが、効果的な手法を見出すに至っていない。今後は、ストローク分割に対してこれまでの手法を一旦断念し、本研究室で別に研究しているリザーバコンピューティング(ニューラルネットワークの一種)を軌跡データに適用することで、ストローク分割の精度を向上させようと考えている。現在の状況では、文字ストロークの分割に課題を残している。これを解決するために、研究計画には無かったリザーバコンピューティングの手法を導入を計画している。研究室の別グループにより、リザーバコンピューティングによる信号予測の手法が人工的な信号(関数)によって評価研究されており、この技術を利用することができる状態にある。また、この技術により計算量をあまり増やさずに文字軌跡の予測が可能なため、これを用いてストローク分割する手法を検討している。この手法で、ストローク分割を精度を向上させることができれば、システム全体として空中手書き文字入力における文字分割の問題を、初期の目的通り達成できるものと期待している。今年度は、研究開始年度であるため実験システムの開発に時間を割いた。空中手書き文字データの取得実験のために、新たにLeapモーションセンサと実験用PCを購入しシステムの組み上げを行なっている。また、デモ用のノートPCには成果公開のためのデモシステムの組み込みを開始している。進捗状況欄に後述するように研究の進捗がやや遅れているため、学会発表に先行して一般・企業向けに開発システムに関連する過去の研究成果と開発中のシステムの公開を行った。一般向けには、2017年7月22日(土)に鳥取県立図書館にて、本学主催の「鳥取大学サイエンス・アカデミーコンピュータの可能性」の一環として、「マンマシン・インターフェイス」と題して本研究の位置付けと意義を説明するとともに、開発中のシステムの紹介を行った。また、企業向けには、2017年9月21日(木)に、鳥取大学振興協力会の第25回研究室見学会を開催し、一般向けより詳しい内容で開発システムの紹介を行った。また、Leapモーションセンサによる指先軌跡取得の予備実験として開発した「指先点字入力システム」について、平成29年度(第68回)電気・情報関連学会中国支部連合大会と第19回IEEE広島支部学生シンポジウム(HISS 19th)で成果発表を行った。このシステムは、指先の奥行き方向の動きを入力キーとして用いるシステムであり、本研究の3D軌跡取得のための予備実験システムとしての他に、空中手書きによる入力との比較対象システムとしても有効である。本年度は、空中手書き文字の3D軌跡の解析実験を実施する予定であったが、実験システムの開発が遅れたため予備実験までしか進めることはできなかった。遅れの主たる理由は、研究協力者である学生の病気休学のためである。休学した学生の後を補うため、他の研究にあたっていた学生を異動させるなど、研究チームの再編成を行ったため致命的な状況を避けることはできたが、研究内容やシステム開発の引き継ぎなどのため、予定より研究進捗が遅れた。ただし、チーム再編成の際に、遅延が予測された実験システムと並行して、先に予定していたデモシステムの準備を先行して開始したため、今後のスケジュール調整で遅れは取り戻せるものと考えている。

これは、主課題の3次元データを用いる手法の有効性を示すための準備として、昨年度より取り組んでいた内容であり、従来の2次元データを用いる方法をチューニングし、現状で最適な分割パラメータを発見するものである。文字軌跡の3次元データを用いた分割の高精度化の検討について、中間的な結果を平成30年度(第69回)電気・情報関連学会中国支部連合大会(稲村、清水)で発表した。主課題の3次元データを用いる手法について、予備実験の結果を報告している。2次元データを用いた手法を、様々な方法で3次元データに対して拡張して予備実験を行った。また、被験者20名により、空中手書き文字軌跡の3次元データを収集し本実験を遂行した。従文字分割については2次元データの利用に対して3次元データの利用により分割の高精度化を達成した。予備実験で検討した分割パラメータのうち、性能が良かったパラメータを組み合わせ、2次元データによるパラメータに3次元データによるパラメータを組み合わせることで文字分割精度が向上することを示した。しかしながら、文字分割の前段階の文字ストローク分割処理については分割精度をあげることができなかった。このため、本年度の実験では、文字ストローク分割については2次元データを用いた手法のままである。これについては平成30年度修士論文(稲村)にて発表している。従来研究である空中手書き文字の2次元データを用いた文字分割の経験から、3次元データを用いて適切なパラメータを発見できれば、より高精度で実用的な分割手法を構築できると考えていた。実績欄にも述べたように、文字分割については2次元データを用いた手法を3次元データに拡張して用いることで文字分割精度の向上が可能であることを示せたが、その前段階である文字ストローク分割では、考えていたいような効果を得ることができなかった。本年度は、この部分で試行錯誤を繰り返したため、多くの予備実験の時間を必要とし、実験計画が遅れることとなった。2次元データに対する手法を様々な方法で拡張し、3次元データに適用したが、効果的な手法を見出すに至っていない。今後は、ストローク分割に対してこれまでの手法を一旦断念し、本研究室で別に研究しているリザーバコンピューティング(ニューラルネットワークの一種)を軌跡データに適用することで、ストローク分割の精度を向上させようと考えている。現在、遅延している空中手書き文字の3D軌跡データの収集とその解析を早急に実施するとともに、今年度予定していたストローク分割手法の検討を予備実験のデータを用いて開始する。システムの開発及びデータ収集とストローク分割手法の検討を並行して実施するために、研究協力者を5月中に1名増員する予定である。また、昨年度病気休学した学生もこの4月から復帰してシステム開発を再開しており、今後、研究のスピードアップが図れるものと考える。現在の状況では、文字ストロークの分割に課題を残している。これを解決するために、研究計画には無かったリザーバコンピューティングの手法を導入を計画している。
投資不動産会計の公正価値評価における鑑定人評価の検証

研究目的IFRSは既に欧州企業において適用されており、日本においても将来的適用が検討されている。IFRSは公正価値に力点を置いた会計基準であり、金融材のみならず投資不動産もその対象となることが注目されている。このように公正価値会計への移行は、企業財務に甚大な影響を与えるため、公正価値のあり方が厳しく問われてくる。投資不動産の評価は、外部の専門家が行う「鑑定人評価」と社内での「内部評価」の選択適用が認められている。「鑑定人評価」を採用した場合には、多額の社会的コストが生じ、それに見合う「有用性」が確保されている必要があるが、現状は十分検証されていない。本研究は、日本の賃貸等不動産会計基準の実施によって得られたデータに基づいて、鑑定人評価の有用性を検証することが主たる目的である。研究方法上記で述べた「有用性」を検証するために、以下の研究方法を用いる。1先行してIFRSが適用されている欧州企業の投資不動産の公正価値評価の実態を、企業のアニュアルレポートに基づき調査分析する。2賃貸等不動産会計基準の実施にかかる「鑑定人評価」採用企業と「内部評価」採用企業の財務データを、統計的手法(ロジット回帰分析等)に基づき分析・比較することにより、両者の違いを明らかにする。3上記に追加し、「鑑定人評価」、「内部評価」の時価開示と調査対象企業の短期的株価反応との関係を分析・比較することにより、投資家はどちらの評価方法に有用性を認めているのかどうかを明らかにする。研究成果上記の研究方法を適用した分析結果として、大企業(東証1部)では、含み益が大きいほど経営者は社外の不動産鑑定士による「鑑定人評価」を選択し、投資家も「鑑定人評価」に有用性を認めることが明らかになった。これらの分析結果に基づき、公正価値会計時代の鑑定人の役割や貢献のあり方を検討する手がかりを得ることができた。
抗不整脈薬による催不整脈作用の発生メカニズムと防止機構に関する実験的研究

雑種成犬を用い、Ic群抗不整脈薬であるflecainideの催不整脈作用のメカニズムを検討した。15頭の開胸犬の右室心表面に48点のマッピング電極を装着し、興奮伝導への作用を頻度依存性かつ心筋繊維の異方向性の立場から、また不応期に与える作用の画面から解析した。臨床治療域濃度のflecainideにより興奮伝達速度は心筋繊維の長軸・短軸ともに低下したが、長軸方向で強かった(%低下19.5±7.6vs15.8±9.3%)。また刺激間隔の短縮に伴って伝導速度抑制は著明となり、伝導方向による差も大となった。各点での不応期は延長したが、不応期不均一性(最長と最短不応期の差及び標準偏差)は増大しなかった。この際期外刺激と高頻度刺激による心室不整派の誘発はなかった。Flecainideの追加投与後には高頻度刺激にて10/13頭に心室頻拍は誘発された。この際の伝導速度抑制作用はさらに強く、長軸方向で著明であった(%低下48.5±6.9vs41.3±5.7%)。各点の不応期はさらに延長したばかりでなく、その不均一性の増大を伴った。次いでisoproterenol(IP)の1μg/分持続投与下にflecaindie1520mg/Kgの投与を行った。伝導速度は線維方向依存性かつ頻度依存性の低下を示したが、不応期には有意の変化を認めず、その不均一性にも僅かな増大を見るのみであった。この際には心室性不整脈の誘発はなかった。一方IP投与中断後には7/9頭でsine-curve型の持続性心室頻拍、1頭で非持続性心室頻拍が誘発された。伝導速度は心筋繊維長軸でIP投与下に比しさらに低下した。不応期は15.4±11.8%延長したばかりでなく、その不均一性が標準偏差で57.4±25。8%,最長・最短の差で51.3±18.3%と著明に増大した。以上よりflecainideの過量投与による心室頻拍の発生には頻度依存性かつ異方向性の過度の伝導抑制と不応期不均一性の増大が関与し、isoproterenolによる防止には、伝導抑制改善効果と不応期不均一性増大阻止とが関連した。雑種成犬15頭でIC群抗不整脈薬であるFlecainideによる不整脈誘発(催不整脈作用)について検討を行った。開胸犬心の右室心表面に48点のマップ電極を装着し,興奮伝導への作用を頻度依存性かつ心筋線維の異方性の立場から,かつ不応期に与える作用の面から検討した。臨床治療域に相当する血中濃度となるFlecaimideの静脈内投与により,興奮伝導速度は心筋線維方向の長軸,短軸ともに低下したが,長軸方向でより強かった(%低下19.5±7.6vs15.8±9.3%)。

また刺激間隔の短縮に伴って伝導抑制作用は著明となり,かつ伝導方向による差も大となった。各点での不応期は延長したが,不応期不均一性(指標とした最長と最短不応期の差,標準偏差)は増大しなかった。この際期外刺激,高頻度刺激による心室不整脈の誘発はなかった。Flecainideの追加投与後には高頻度刺激にて10/13頭に心室頻拍が誘発された。この際の伝導抑制作用はさらに強く,長軸方向で著明であった(%低下48.5±6.9vs41.3±5.7%)。各点の不応期はさらに延長したばかりでなく,その不均一性の増大を伴った。このような結果から,Flecainideの過量投与により容易に臨床的にも観察されるsine-curve型のwide QRS tachycardiaが誘発されること,さらにFlecainideの催不整脈作用の一端には頻度依存性かつ異方向性の過度の伝導抑制作用と不応期不均一性の増大が関与することが示唆された。しかし,記録上の問題から発生した心室頻拍の起源,経路などを特定することが困難で,今後の手法改良が必要と思われた。また心室頻拍の再現性についても投与量の再考を含め検討が必要であった。我々は既にIc群抗不整脈薬flecainide(FC)の催不整脈作用について興奮伝導と不応期の両面から検討し、異方向性・頻度依存性に生じる過度の伝導抑制と不応期の不均一性増大がsine-curve型心室頻拍発生に関与する可能性を示した。更に今回isoproterenol(IP)がこれらに及ぼす影響につき、前年度同様雑種成犬の右室心表面にマップ電極(48点)を装着した実験系を用いて検討を加えた。コントロールの測定・誘発が終了した後、IP1mug/min持続静注下にFC1520mg/Kgの静脈内投与を行った。伝導速度は心筋線維長軸・短軸の両方向で長軸方向優位の低下を示し(37.8±16.5% vs 32.6±9.6%)、また刺激間隔の短縮に伴いこの傾向は顕著となり、既に報告したFCの伝導抑制作用と同様の結果であった。しかし不応期には有意の変化を認めず、その不均一性(標準偏差及び最長・最短不応期の差)にも僅かな増大を見られるのみであった。この際期外刺激・高頻度刺激による心室性不整脈の誘発は認められなかった。IP投与中止後には9頭中6頭でsine-curve型の持続性心室頻拍、1頭で非持続性心室頻拍が高頻度刺激にて誘発された。伝導速度の異方向性・頻度依存性抑制作用にはIP投与下と比し顕著な差異は見られなかったが、不応期は平均15.4±11.7%の延長を呈しており、またその不均一性も標準偏差で57.4±25.9、最長・最短の差で51.3±18.3%と著明な増大を示した。以上よりisoproterenolはflecainide過量投与による心室頻拍の誘発を抑制するが、興奮伝導への影響は少なく、むしろ不応期の延長並びに不均一性増大を抑制することが誘発防止に関与していると考えられた。今後更に例数を重ねて詳細な検討を行うと共に他の催不整脈防止機構についても検討予定である。また本実験系では心室頻拍の起源・経路の同定が困難であり、マップ電極の形状及び実験手法の改良が必要であると思われた。
神経細胞・シュワン細胞分化におけるカルパイン-カルパスタチンの役割

神経突起伸長に数種の細胞外プロテアーゼが関与することが知られている。細胞内に存在するカルパインはCa^<2+>で活性化されるという興味深い性質を有し、ラットPC12細胞の神経細胞分化に伴いその活性が低下することが報告されている。しかし、他の神経系細胞や、シュワン細胞へと分化する際の動態やその役割については報告がみられない。ヒト由来神経芽細胞腫GOTO細胞はブロモデオキシウリジン(BrDU)によりシュワン細胞へ分化する。また、無血清化学合成培地(N2)にジブチルサイクリックAMP(dbcAMP)を加えることによりGOTO細胞は細胞凝集し、その後神経突起伸長を開始する。そこでGOTO細胞のシュワン/神経という2方向性分化に伴うカルパインとその内在性インヒビターであるカルパスタチンの動態を、抗体と合成カルパインインヒビターを用いることにより検討した。シュワン分化ではカルパインの量的変動はみられないが、カルパスタチンに変動がみられた。すなわち、分化前には110Kのカルパスタチンが存在するが、BrDU添加後2日目には110Kの他に新たに110Kとほぼ同僚の120Kが出現する。細胞を免疫染色したところ、シュワン分化によるカルパスタチンの局在の変化はなく、ともに細胞質がdiffuseに染色された。一方、神経分化ではカルパスタチン量、mu-カルパイン量の変動はみられないが、神経突起伸長時に一致してm-カルパイン量の低下がみられた。さらに、合成カルパインインヒビターやカルパスタチンの阻害部分ぺプチド(27mer)はシュワン分化には顕著な影響を及ぼさなかったが、dbcAMPによる神経突起伸長の程度を増強した。以上の実験結果は、カルパインそれ自体の活性低下が神経の突起伸長に重要な働きをすることを示す。また、シュワン分化において新たなカルパスタチン分子が出現することは初めて発見されたことであり、今後のカルパスタチンの生理的役割を解明する契機となることと思われる。
光と模様を組み合わせた物理的防除システムの開発研究

本研究では,栽培に有益な昆虫の活動を妨げることなく害虫を排除するシステム,すなわち光特性を利用した物理的防除システムの構築を目指し,花と昆虫との関係が明らかになっていない,多種多様な花の分光反射特性や模様について情報収集および測定を行った。防除実験は継続中である。1.模様の形態による分類では,蜜への道標を示す花は約78%,複雑な模様を持つ花は約7%,特徴がない花は約15%となり,約85%の花にUV標識と思われる特徴があった。2.蜜への道標を示す花は,UV標識として花弁中央に吸収帯を持つ花が多かったが,花弁中央に反射帯を持つ花もあった。このことから,近距離定位において訪花昆虫は紫外領域の反射帯に導かれる昆虫と,吸収帯に導かれる昆虫に分類できると推測された。3.野花と栽培品種を比較すると,紫外域に道標が存在する割合は栽培品種で約35%,野花で約55%となり,約20%の開きがあった。また、ペラルゴニウムは人為的に固定された品種の86%が中央に紫外域の反射帯を示し,人為的に固定された品種を除く花の75%が上二枚の花弁に紫外域の吸収帯を示した。4.分光反射率の反射パターンで分類すると,300500nmに一度ピークがある花と,一度だけ反射率が急激に上昇する花に大別された。5.多くの花は模様を持つことで昆虫を効率的に誘引していると考えられることから模様を取り入れることで、より高度な物理的防除方法が確立できると思われる。黄色粘着シートに分光反射特性の異なる色の模様を書き入れ,植物工場内において引き寄せられる昆虫にどのような変化があるか実験を行っている。6.反射率が高い(約80%)黄色粘着シートは,害虫と一緒に天敵も誘引する場合があるが,反射率が低い(約60%)黄色粘着シートには天敵は誘引されない。反射率の違いにより,虫の視覚感度別に誘引の選別が可能と推測される。本研究では,栽培に有益な昆虫を誘引し害虫を排除するシステム,すなわち光特性を利用した物理的防除システムの構築を目指し,花と昆虫との関係が明らかになっていない,多種多様な花の分光反射特性や模様について情報収集および測定を行った。得られた情報は次のとおりである。1)模様の形態による分類では,明らかに蜜への位置を示す蜜標を持つ花は全体の約78%,複雑な模様を持つ花は約7%,特徴がない花は約15%となり,全体の約85%の花にUV標識と思われる特徴があった。2)蜜への道標を示す花は,UV標識として花弁の中央に吸収帯を持つ花が多かったが,中にはポリアンサのように花弁の中央に反射帯があり,UV標識と思われる特徴を示している花もあった。3)野花と栽培品種を比較すると,紫外域に道標が存在する割合は栽培品種で約35%,野花で約55%となり,約20%の開きがあった。

これら栽培品種と野花との違いは,品種改良によるものか,進化の過程によるものかわからないが,栽培環境や品種改良などがどう影響しているのか興味深いところである。4)分光反射率の反射パターンで分類すると,300500nmに一度ピークがある花と,一度だけ反射率が急激に上昇する花に大別された。5)反射率が高い(約80%)黄色粘着板は,オンシツコナジラミなどの害虫と一緒に天敵も誘引する場合があるが,反射率が低い(約60%)黄色粘着板には天敵は誘引されない。このことから同じ波長帯の光を使用しても,反射率の違いにより,虫の視覚感度別に誘引の選別が可能と推測された。今後は,花の模様に加えて,花,葉,茎,葉柄などが成す植物群の模様をテクスチャ解析によって数値データ化し,昆虫の遠距離定位における誘引メカニズムに有益な情報を収集する。本研究では,昨年度に引き続き栽培に有益な昆虫を誘引し害虫を排除するシステム,すなわち光特性を利用した物理的防除システムの構築を目指し,多種多様な花の分光反射特性や模様について情報収集および測定を行った。さらに、防除実験は継続中である。1)蜜への道標を示す花は,UV標識として花弁の中央に吸収帯を持つ花が多かったが,中にはポ花弁の中央に反射帯があり,UV標識と思われる特徴を示している花もあった。このことから,近距離定位のためのUV標識として,訪花昆虫は花弁の反射帯に導かれる昆虫と,吸収帯に導かれる昆虫に分類できると想定された.2)これまでの測定結果から,多くの花は模様を持つことで昆虫を効率的に誘引していると考えられる。これまで一般的だったある波長帯の色や光だけによる1次元的な防除方法から、模様を取り入れた2次元的な防除方法に転換させることで、より高度な物理的防除方法が確立できると思われる。黄色粘着シートに分光反射特性の異なる色の模様を書き入れ,植物工場内において引き寄せられる昆虫にどのような変化があるか実験を行っている。3)原種から品種改良を行うにつれて模様の変化が起こるかどうか,ペラルゴニウムを対象に測定した。23品種測定して,57%が上二枚の花弁に紫外域の吸収帯があり,30%の花は中央に紫外域の反射帯があった。これを人為的に固定された品種だけで見ると86%(7品種中6品種)が後者の特徴となり,逆に,人為的に固定された品種を除く花だけ見ると75%(16品種中12品種)が前者の特徴を示した。このことから人為的に品種を固定することにより紫外領域についても花の模様が替わり,引き寄せられる昆虫の種類にも影響があると考えられる。
昭和戦前期における女子水泳の組織化とその成果に関する研究

平成30年度は、進行が遅れていた課題3(課題3-1:女子水泳の組織化前後の競技会開催数、課題3-2:水泳連盟の歴代役員構成の調査・検討)を第一に、その後、課題4:昭和戦前期における女子水泳の組織化の全体像に関する総合的検証に着手した。課題3-1は、1932年以降に各市府県にて開催された女子の水泳競技会数を調査し、課題3-2は、1933-1939年までの歴代役員構成及び男女比を算出し検討した。本年度の研究成果は以下の通りである。課題3-1:先行研究(來田,1997)の成果を踏まえ、本研究では、1933ー1939年を対象にした。その結果、女子の競技会数が増加する時期と水泳連盟をはじめとする競技団体の動きに関連があることが示唆された。日本女子水上競技連盟が設立された1929年、水泳連盟に女子部が設置された1932年、女子部に地方委員が設けられた1937年は、いずれも女子の競技会数が増加する傾向にあった。特に女子部の設置と地方に女子部委員を配置したことは、水泳連盟が女子の普及に力を入れた表れであり、競技会数の増加に影響していたといえる。女子の水泳競技会は、1932年の女子部設置以降、1939年までの間に約2倍に増加していた。課題3-2:1933ー1939年までの水泳連盟女子部の委員構成は、1939年の主任1名を除いては全員が女性で構成されていた。また、女子部の設置以降は理事や女子部以外の委員会(飛込競技委員、記録委員、在外委員、関西地方委員会)にも女性が登用されていた。1933ー1938年までは理事に1名、1937ー1938年には常務理事にも1名の女性が就任していた。本研究で調査した期間の専門委員の男女割合は、いずれの年も女性が10%を超えており、1939年には15%を超えていた。現在も競技組織によっては女性役員が10%を超えない状況にあって、当時の水泳連盟は先進的だったといえる。初年度(平成28年度)の遅れが影響し、当初の研究計画が全体的に遅れている。今年度(平成30年度)は、昨年度分の遂行課題(課題3)を年度初旬に終了させ、遅れを取り戻しつつあったが、本研究の総括となる課題4については、十分に検討を行う時間を確保することができなかった。これにより、投稿論文の執筆・投稿を含む研究計画に遅延が生じてしまった。今年度、遅延が生じた事由は以下の通りである。1)研究代表者の学内業務の多忙により、女子水泳の組織化の全体像に関する総合的検証に必要な時間が十分に確保できなかったこと、2)考察に必要となる聞き取り調査や手記の入手を計画通り進めることができなかったこと、以上の2点があげられる。このため、補助事業期間の延長を申請し、承認された。本研究は、昭和戦前期にみられた女子水泳の組織化の過程とその成果を明らかにすることを目的に、1)競技団体を軸に女子水泳が組織化されていく過程において、社会体育療育の活動として展開された東京YWCAの事業がどのように関わっていたのか、2)女子水泳が組織化されたことによってもたらされた変化、の2点について検討を行うものであった。平成28年度の研究開始時から4つの研究課題を設定し、3カ年計画で研究を進めてきた。課題1:東京YWCAが行ってきた水泳事業に関する整理、課題2:東京YWCAが女子水泳の組織化に与えた影響、課題3:女子水泳の組織化前後の競技会開催数および水連の歴代の役員構成の検討、課題4:昭和戦前期における女子水泳の組織化の全体像の検証、である。しかし、研究が遅延し補助事業期間中に研究を終了することができないと判断したため、1年間の補助事業期間延長を申請した。補助事業期間を延長した最終年度(令和元年度)は、平成30年度に計画されていた課題4:昭和戦前期における女子水泳の組織化の全体像の検証および研究成果物の作成を行う。全体像の検証においては、本研究課題(課題1から3)の成果に研究代表者の従来の成果を加え、日本女子水上競技連盟、日本水上競技連盟、東京YWCA、高等女学校という複数組織の関係性に焦点をあてる。さらに、女子水泳の普及実態から、女子部設置の効果、すなわち女性をスポーツ組織の意思決定機関や役員に登用することの意義について考察する。以上、4カ年の研究成果を投稿論文として投稿し、公表する。本研究の目的は、昭和戦前期の女子水泳を対象に普及の一様態に位置づけられる組織化の過程とその成果を明らかにすることである。平成28年度は、研究計画にあげた4つの研究課題のうち、課題1:東京YWCAが行っていた水泳事業に関する整理〈課題1ー1:東京YWCAの機関誌「地の塩」における記事の分析、課題1ー2:東京YWCAが行った水泳事業の目的及び位置づけの検討〉について、史料調査と聞き取り調査を通じて検討を行った。研究成果は、以下にまとめられる。1屋内プール設置以降、東京YWCAの水連事業は、その対象や内容を拡大していた。これらの事業方針はすべて女児や女性への健康保持・増進を目的とするものであり、競技力向上や選手育成は事業方針にも実態にも含まれていなかった。

いわゆる水泳技術の伝達ではなく、そこには水に親しむという要素が含まれていた。2クラブ活動や講座としての水泳指導以外に、1931年からは近隣の女子小学生を対象とした講習会が長期休暇を利用して行われていた。3東京YWCAの水泳指導者として4名の女性が確認された。このうち1名は水泳連盟公認の指導者資格試験合格者、もう1名は全国レベルで活躍していた元選手であり、関東水泳協会の委員を務める人物であった。4宿泊事業との関係から1932年のロサンゼルスオリンピック前には、女子の水泳と陸上競技の代表選手団が合宿を行っていた。東京YWCAの活動は一貫して女児・女性の健康保持・増進が目的であり、選手育成や強化に関わる事業は行っていなかった。しかし、オリンピック選手団が合宿を行っていたことや水泳指導を担当していた2名が水泳連盟との関わりを持つ人物であったことから、東京YWCAと水泳連盟とが、施設的な繋がりや人的な繋がりを持って、それぞれの活動を展開していた可能性がうかがえた。本年の計画では、第1期:1928年から1932年、第2期:1933年から1937年という2つの期に分けて分析及び検討を行う計画であったが、第1期の検討に時間を要してしまい、第2期については予定していた検討すべてを終えるには至らなかった。また、聞き取り調査についても、調査対象者が高齢であるため健康状態等との関係から予定者全員への調査を遂行することができなかった。これについては平成29年度の継続課題とした。平成29年度は前年度に終了できなかった研究課題の遂行を第一とし、その後、平成29年度に予定していた課題を進めた。本年度は研究計画に示した4つの課題のうち、課題1:東京YWCAが行った水泳事業に関する整理を年度初旬に終了させ、課題2:東京YWCAが女子水泳の組織化に与えた影響について、課題1の結果と従来の研究成果(木村,2015)を用いて検討した。また、課題3:女子水泳の組織化前後の競技会開催数、水連の歴代役員構成の調査・検討について、史料収集及び入力作業を終えた。平成29年度の研究成果は、以下にまとめられる。〈課題1〉1東京YWCAにおける水泳事業は、女児童、女学生、家庭婦人、有職婦人という幅広い年齢層の女性を対象にした複数の教室や講習会が、年間を通して実施されていた。水泳教室に通っていた生徒の中からは有望選手も誕生していたが、あくまでも水泳事業は女性の健康保持・増進を図ることが目的であり、選手育成を目指すものではなかった。2東京YWCAは指導者養成にも努めており、1929年の屋内温水プール設置以降は水泳指導者講習会を実施していた。31932年と1936年にはオリンピック候補選手の強化合宿および代表選手の直前合宿が東京YWCAの寄宿舎及びプールにて行われていた。〈課題2〉1東京YWCAが開催していた水泳指導者養成は、日本水上競技連盟(水連)の理事が講師を務めるなど、女性の水泳指導者養成については水連との協力関係のもとに行われていたといえる。2東京YWCAの水泳事業に関わっていた人物には、水連女子部の委員や水連が認定する指導者資格を有している者がいた。また、東京YWCA主催の水泳指導者講習会の講師を水連の男性役員が務めていたことが確認された。このことから、女性の水泳指導者養成は、競技団体である水連と社会教育機関である東京YWCAとの協力関係のもとに進められたと考えられる。昨年度(平成28年度)に生じた遅れ(予定していた史料分析が終了できなかったこと、聞き取り調査が実施できなかったこと)が影響し、研究全体が当初の計画からやや遅れた状態で進行している。
マイクロ要素界面のはく離破壊に対する環境強度メカニズムの解明

マイクロ要素の界面端からの剥離破壊発生強度に及ぼすガス環境の影響を明らかにすることを最終目的として詳細な実験解析を試みた。異材界面を含むマイクロ要素試験片を集束イオンビーム法により作製し、精密な負荷機構を有する試料ホルダーと環境セルを備えた超高圧透過電子顕微鏡を組み合わせ、ガス環境中における剥離破壊のその場観察と破壊荷重の検出に世界で初めて成功した。一方、最終目標を達するためには、今後も系統的な実験解析を継続する必要がある。本研究は,寸法がミクロンサブミクロンオーダーの超微小構造体(以下,マイクロ要素)の界面端はく離破壊発生強度に対する環境の影響を実験的に明らかにするという,極めて困難な課題の達成を目的としてスタートした.マイクロ要素は「つかむ」こと自体が困難であるため,特殊な負荷方法を採用する必要がある一方,試験片周囲の環境を精密に制御しつつ,微小な破壊荷重の検出を同時に成功させなければならない.このような背景の下,筆者は,(1)界面を含むマイクロ要素試験片の作製,(2)界面はく離試験,(3)環境制御,の三要素について独自の手法の適用を試みた.(1)については,薄膜を多層堆積した材料からFIB(集束イオンビーム装置)を用いて界面端を持つ微小な片持ち梁(カンチレバー)試験片を切り出した.(2)については,微小負荷装置を備えた特殊な透過型電子顕微鏡(TEM)用の試料ホルダー(ナノインデントホルダー)に試験片を取り付け,TEM中において高倍率でその場観察しながら,曲げ負荷によりはく離き裂を発生させた.(3)については,TEM鏡筒内の試料周りに局所ガス雰囲気を作る機構(環境セル)を備えた世界唯一の反応科学超高圧電子顕微鏡(RSHVEM)を初めて援用した.これらを統合した力学実験には前例が無く,その遂行過程において様々な技術的問題が明らかとなった.本研究では,これまでにこれらの解決を図り,脆化種である水素を含むガス(N2/H2混合ガス)中において,マイクロ要素界面の定量的な破壊試験およびその場観察を初めて成功させた.本研究は,寸法がミクロンサブミクロンオーダーの微小構造体(マイクロ要素)を対象に,異材界面端部からのはく離破壊発生強度に及ぼすガス環境の影響を実験的に検討し,そのメカニズムを明らかにすること目的として,H23年度より開始した.本研究では,試料周辺の局所領域にガス環境(水素,窒素,酸素等)を作ることが可能な反応科学超高圧TEM(透過型電子顕微鏡)中において,微小な負荷機構を備えた特殊な試料ホルダーによりマイクロ要素試験片の界面端にはく離負荷を与え,はく離破壊の過程を高倍率でその場観察すると同時に,破壊時の微小荷重を精密に測定する,という極めて困難な実験を成功させる必要があった.前例の全く無い実験を試行錯誤的に遂行する過程において,実験に供する試験片(薄膜積層材料より集束イオンビーム法を用いて作製)および試験装置(その場観察ナノインデントホルダー)のいずれにおいても,多くの技術的課題があることが明らかとなった.特に,上記ホルダーの使用最中には予期できない不具合が頻発し,実験の中断が度重なった.電子顕微鏡を専門とする研究協力者らの尽力も得ることでその解決に注力した結果,目標の一つとしていた「局所環境下におけるその場観察はく離試験手法の開発」に関しては,限定的ながらも一定の目途を立て,世界初の成果として学会発表するに至った.また,本実験結果を基に界面上の応力分布を有限要素解析し,界面端のはく離き裂発生強度を定量評価する道筋も確立した.一方,信頼に足る十分な量のデータ取得については,H25年度より採択された関連する新規課題中において継続することで達成を目指す運びとなった.当初予定していた要素技術の評価・蓄積をほぼ計画通りに遂行し,ガス中での実験にも成功した.また,FEM(有限要素法)による界面端近傍の局所応力場の評価にも着手しており,H24年度には成果発表の実施も予定していることから,概ね順調に進展していると判断した.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在のところ,試料ホルダーの予期せぬ故障などのトラブルが頻発しており,試験の成功確率が極めて低い.本研究においては,継続的に試験を実施し,成功例を増やして信頼のおける実験・解析データを蓄積する地道な努力が最も重要である.24年度が最終年度であるため、記入しない。