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大英帝国時代のスコットランドと極東・日本-西欧市民社会の移植-

8月22日にヘルシンキで開催された国際経済史学会の第43課題{アジア間貿易}(英国ウェールズ大学J.でレイサム教授と日本国際研究センターの川勝平太教授のセクション)で、「19世紀のスコットランド海運業とアジア」で報告(英国Routlege社からIntra-Asia Trade and the World Marketの題で06年12月出版された)、国際大会のあとスコットランドを訪問しグラスゴウ大学を中心に資料収集の他、8月25日にグラスゴウのグリーノック博物館で「いかにして日本人はスコットランドから海事工学を学んだか」と同29日にスコットランド北部のルイス島のUHI大学で「日本とスコットランド交流史」を発表した。11月24日にフィリピンでのアジア第17回アジア歴史家会議(IAHA)に参加し、「スコットランドから日本へ西欧技術の伝達、ヘンーダイアの貢献」を発表し、日本の科学技術導入に積極的役割を果たしたお雇い外国人H.ダイアーの工部大学校都検(校長)としての人生を通じて、日本とスコットランド交流史、また世界における日本の科学技術発展の独自性の解明を論証した。2月22日に京都の国際日本研究センターの「海洋アジア研究班」(川勝平太教授)主催のセミナーで「19世紀スコットランド人ディアスポラと中国・日本(上海・香港、長崎・神戸・横浜・函館)を報告した。これは英国スコットランドから出発した鉄道、機械、造船技術者がインド、中国を経て幕末・日本へアプローチした歴史ダイナミズムのとそれにして日本人がどのように対応したかを究明した。函館、長崎、神戸、横浜の地方資料と英国資料・当時の新聞・雑誌をもとに、西洋文化を教えたスコットランド人教師・技師と、それを迅速に習得した日本人の関係性の特異性を、中国・朝鮮等との受容の差を比較した。1)研究に必要な資料として,長崎,神戸,横浜,函館に関する書籍約80冊をインターネットで購入,また海外,イギリスを中心に,最新の著作20冊を購入した。2)04年6月に英国スコットランドを訪問,グラスゴー大学,グラスゴウ市図書館,グラスゴウ開発局で資料収集,ロンドンで研究討議をして帰国3)12月に,台湾で開かれた第18回アジア歴史家会議(IAHA)に出席し,研究報告.アジア各地からの出席学者と研究討議4)05年1月に,中国上海へ出張,社会科学院で研究報告と討議研究に必要な調査を行なった5)国内では,神戸,横浜へ研究調査に出張,大阪へは角上栄博士との研究打合わせに出張8月に英国スコットランド資料収集と研究討議で訪問した際、日欧交流年企画にスコットランド総領事館に依頼され、5箇所で講演した(グラスゴウのミッチェル図書館でDyer & Meiji Japan, anEngineer and teacher in the making of Modern Japan,アバディーン・ゴードン大学でMeiji Japan & Aberdeen, Glover & other Aberdonians,インバネスのUHI大学でJapan & Scotland, a lesson from History,パース博物館でThe Ainu and British (Scottish)peoples,エディンバラのロータリー・クラブでEdinburgh and Meiji Japan).平成18年1月に、福岡での社会経済史・経営史九州共同部会で『19世紀後半のスコットランド人のアジア進出-ダイアスポラ(離散共同体)運動-中国と日本への接近』で研究発表して、多くのコメントを得た。早稲田大学、国会図書館、横浜開港資料館、九州の図書館訪問により、資料を集めた他、2月にシンガポールを訪問、1840-50年代のスコットランド人の東南アジア活動のテーマでA.Reidやwang Gungwee教授と懇談の他、シンガポール国立文書館、国立図書館、国立博物館で資料収集することができた。
地域リハビリテーションによるCOPD地域連携モデルの構築

既存の医療インフラを活用し、地域リハビリテーションによるCOPD地域連携モデルを構築した。その結果、COPD患者の一秒量を、健常非喫煙者の低下レベルに維持できた。また、医療費の抑制に寄与することができた。研究は、既存の医療インフラを利用して、県の保健所を中心となり、行政、医師会、地域中核(基幹)病院、大学で地域リハビリテーションを活用したCOPD地域連携システムの構築を開発する研究である。われわれは長崎県県北保健所,長崎県平戸市、平戸市医師会などの協力を経て,COPDの疫学調査を行わった。その結果,田平町における50歳以上の総人口のCOPD有病率は8.3%と算出された。わが国でもCOPDは増加傾向にあり,本疾患の重要性がますます増してくることが予測される。われわれは,COPDの早期診断・早期治療含むCOPD地域連携システムの構築を開始した。長崎県県北保健所が中心となり、COPD対策委員会を設けて、松浦市の50歳以上の全住民8.872人(5.562世帯)を対象にCOPDスクリーニング調査を行った。その結果、COPD疑い者は、10.1%で、専門医による確定診断の結果7.4%がCOPDであった。また。COPDは、女性(0.4%)より男性(15.7%)が、喫煙指数が多いほど、年代が高くなるほど(50歳代:4.5%、60歳代:6.0%、70歳代:11.1%)有病率は高かった。これらの結果から、県北保健所管内の医療県で、一般住民を対象に地域中核病院、保健所、開業医、呼吸リハビリテーション施設で、住民を中核にした地域病診連携COPDモデルを構築した。平成22年度は管内の全医療機関をCOPD診断ができる医療機関、呼吸リハビリテーションができる医療機関、入院対応ができる医療機関および保険適応による禁煙指導ができる医療機関に分類した県北地区COPD医療体制を作り、平成23年度からその制度をスタートする。本研究は、既存の医療インフラを利用して、県の保健所が中心となり、行政、医師会、地域中核(基幹)病院、大学で地域リハビリテーションを活用した「COPD地域連携システムの構築」を目的とした研究である。また。平成22年度は管内の全医療機関をCOPD診断ができる医療機関、呼吸リハビリテーションができる医療機関、入院対応ができる医療機関および保険適応による禁煙指導ができる医療機関に分類した県北地区COPD医療体制を作成し、平成22年6月よりスタートした。その結果、各医療機関でCOPD調査票に記入して、医師の診断を受けた者約30%にCOPD疑い者が推定された。また、COPD確定診断者で地域リハビリテーションを実施し、1秒量からCOPDの進行の程度を検討しているが、現状では加齢的変化を超える低下はみられていない。平成23年度は、研究の最終年度であり、そのシステムの有用性を検討する計画である。慢性閉塞性肺疾患(COPD)は、2020年には世界の死亡原因の第3位、わが国では第4位なると推定されているが、本疾患は予防と治療が可能な病気であることが明らかになってきた。本研究の目的は、県の保健所が中心となった行政、医師会、地域中核(基幹)病院、大学など既存の医療インフラと地域リハビリテーションを活用したCOPDの予防と治療のための「COPD地域連携システムの構築」である。長崎県県北保健所にCOPD対策委員会を設けて、COPDの実態把握、住民の健康管理、医療体制作り、医療スタッフの育成、COPDの普及啓発活動を行った。COPDの実態把握のために松浦市在住の50歳以上の住民8,872人(5,562世帯)を対象にCOPDスクリーニング調査を行った。その結果、COPD疑いは10.1%、専門医による確定診断め結果7.4%がCOPDであった。また、COPDは女性(0.4%)より男性(15.7男)が、喫煙指数が多いほど、年代が高くなるほど有病率が高いことを明らかにした。

この調査と同時に県北保健所管内の医療機関を(1)COPD診断ができる医療機関、(2)呼吸リハビリテーションができる医療機関、(3)入院対応ができる医療機関、(4)保険適応による禁煙指導ができる医療機関に分類したCOPD医療体制を構築した。その結果、各医療機関でCOPD調査票に記入し、医師の診断を受けた者の内、約30%のCOPD疑い者を早期発見、早期介入が実施できた。また、COPD確定診断者に定期的な地域リハビリテーションを実施し、COPDの進行の程度を1秒量から検討した結果、年間変化量は-22,2±49,8ml/年と加齢に伴う低下の範囲であった。さらに、長崎県総医療費にCOPD医療費の占める割合が県全体に比べ松浦市が著しく低値であり医療費抑制効果も認められた。
シミュレーション教育の実験的検証に関する研究

本研究は、シミュレーション教育の効果や影響を、生体データを収集・分析することにより可視化し、客観的に検証することを目的としている。平成30年度は、実験課題の詳細を検討し、予備実験の実施を終え、データ収集を開始した。収集を開始した客観的な生体データは2種類である。一つは、視線動向計測装置による学習者の視線動向測定値からの学習対象の捉え方の測定データである。もう一つは、脳血流計測装置によりシミュレーション学習時の脳活動の測定値である。看護場面の観察、看護援助、看護援助の振り返りのディスカッションを行うという3つの場面について、視線動向と脳血流量の変化による脳活動の測定を実施した。データ収集の途中ではあるが、現在のところ、脳血流量は、看護場面の観察を行っている場面と比較し、看護援助を行っている場面と看護援助の振り返りを行っている場面では脳血流量の増加がみられるという結果が得られている。つまり、看護援助の振り返りを行っている場面は、体を動かし、患者に声をかけながら看護援助を行っている場面と同様の脳血流量の増加があるということが明らかになってきている。シミュレーション教育において、看護援助を行う場面だけではなく、振り返りを行う学習が脳血流量の増加を同程度にもたらしている可能性があるということがこれまでの成果として得られたと考える。今後は、視線動向のデータの分析を進め、看護場面を観察することや、観察しながら援助を行うことで、視線の動向に変化が生じるか、脳血流量の変化との関連性についても分析を行っていく。また、主観的データの収集も行っているため、それらが既存の研究結果を反映するものであるのかも明らかにし、生体データとの関連性についても検討を行っていく。平成30年度は、当初の計画通り、実験課題設定、予備実験の実施、実験データの収集を開始できた。しかし、被験者が実験に参加できる時期が、実験の条件であるシミュレーション教育を経験しているということに該当することや、定期試験や臨地実習の時期と重ならない時期など限定される。令和元年度は、予定していた40名の対象者のうち約半数の対象者のデータ収集を必要とするため、7月から9月でデータ収集を終えられるよう調整を行う。収集しているデータの一部で、海外での成果発表の機会を得ることもできたため、研究の計画は、概ね順調に進展していると考える。視線動向の測定値の分析には、時間を要するため、データ収集中から分析を開始する。視線動向データの分析の方法には、一定の規則を研究者が設ける必要があるため、その規則や焦点を当てるデータについて検証し、実験補助者の協力を得て分析が進むようにしていく。被験者の確保については、学生を対象としているため、学生の長期休暇を活用できるよう計画を立てて進める。

平成30年度には、データ分析用のコンピューターを購入予定であったが、設備備品費で支出がおさまらない可能性があり、翌年度に購入を延期したために次年度使用額が生じた。令和元年度にはデータの分析を開始するためにコンピューターを購入する。また、予定通り、データ解析のソフトウエアも購入し、国際学会への成果発表のための旅費も計上する予定である。
中学校のおける薬教育のための指導資料及び教材の開発研究

平成24年度から完全実施の新学習指導要領に新たに「医薬品は正しく使用すること」が盛り込まれたことを受け、広く学校教育で活用できる指導資料や視聴覚機器を使用した教材開発を行い、それを作成することが本研究の目的である。視聴覚教材として、薬教育のDVDを動画で作成した。薬についての学習は、生徒は初めてであるため、中学校での日常生活をもとに、よくありがちな場面から薬への認識を高めるように作成した。千葉大学教育学部附属中学校の3年生、男子2名と女子1名に協力してもらい撮影した。生徒には、絵コンテとセリフの台本を渡し、撮影の内容を理解させた。保護者にも指導教材の必要性や目的をお知らせし、理解を得ている。薬教育DVDは、第一幕から第三幕まであり、一幕ごとに解説を入れている。イントロダクションとして、DVDの目的や概要、また配役の自己紹介を入れ、親しみを持たせた。第一幕は、「放課後、教室にて」の場面で、具合の悪くなった男子生徒に2人の友達が保健室に行くように促している場面であるが、ここでは保健室の役割について詳しく解説を加えた。第二幕では、「帰宅途中、コンビニ」の場面で大衆薬が、薬局でなくても買えるようになったことを知らせた。第二幕の解説では、薬の選び方や登録販売者についても触れている。第三幕では、「数日後、昼の給食」の場面では、間違った飲み方から問題が起き、その解説で、用法・用量や血中濃度について触れた。基礎的情報収集の結果、生徒に指導するべき内容が精選され、それを、ドラマ仕立ての動画にすることで、生徒が理解しやすくなったと思う。平成24年11月の本校で開催される国立大学附属校の関東大会で、保健学習の際にこの薬教育DVDを使用した授業展開をしようと考えている。
分子制御と画像観測を利用した分子クラスターの反応動力学の研究

2段加速によって時空間収束性を高めた質量分析計に位置敏感型の画像観測装置を組み合わせ、レーザー蒸発法で生成したMrAr+およびMg+(ICH3)クラスターイオンについて紫外レーザー光を照射したときの光解離反応の動力学を画像観測にした。その結果、光励起に伴う励起エネルギーの収支とその動的挙動を明らかにすることができた。例えば、MgAr+の並進エネルギー放出は266nm励起で604±100cm^-1、異方性パラメータはβ=0.98と求められ、基底状態における結合エネルギーをD"=1222±120cm^-1と決定することができた。分子ビームに複数の質量をもつイオンが含まれる場合、光解離実験における運動エネルギー放出を高効率で測定するには、イオン反射を用いて目的とする親イオンの時空間収束性を高めることが有効である。本研究では、V字型反射を1回行う飛行時間質量分析計に画像観測装置を組み合わせた反射型質量選別画像観測法を開発した。本装置では、クラスター親イオンの質量を選別したうえで光解離を行い、解離イオンの質量と運動エネルギーを反射後の飛行時間または位置敏感検出器の2次元平面上での投影像として観測できる。つまり、飛行時間方向に検出器平面を加えた3次元的な測定を行うことができるので、特に低い速度領域と放出角度分布について直接的かつ定量的な測定が可能になった。レーザー蒸発法を利用することにより、Ar_n,Mg^+(ICH_3)_n,MgAr^+_nクラスターイオンの系列を生成することができた。これらのうち、質量選別したMgAr^+とMg^+(ICH_3)について紫外光解離実験を上記の画像観測法によって行った。MgAr^+では基底状態の結合エネルギーを決定するこそができ、Mg^+(ICH_3)については光解離イオンMgI^+を画像として観測することができた。観測された画像ではMgI^+イオンの放出において分子の構造と動力学が反映されていることが確認された。本装置をさらに高精度なものにするためには、Velocity Map Imagingの条件を利用した電極が有効と考えられ、電磁場イオン軌道シミュレーションをもとに新しい電極を設計した。1.多重反射質量選別光解離実験-2段加速によって時空間収束性を高めた質量分析計を開発し、質量選別したMrAr^+およびMg^+(ICH_3)クラスターイオンについて紫外レーザー光を照射したときの光解離反応の動力学を研究した。位置敏感型の画像観測装置を用い、解離イオンの解離光の偏光に対する角度分布と空間的拡がりを測定した。得られた画像をBASEXプログラムにより3次元断層像に変換し、速度と角度分布の情報を獲得した。その結果、光励起に伴う励起エネルギーの収支とその動的挙動を明らかにすことができ、MgAr+の並進エネルギー放出は604±100cm^<-1>、異方性パラメータはβ=0.98と計算され、基底状態における結合エネルギーD_o=1222±120cm^<-1>を得ることができた。2.気相分子線源の開発金属分子錯体・半導体クラスター・生体関連分子・機能性分子を気相中に分子線として生成するための装置を設計した。この装置では、マトリックス支援レーザー蒸発イオン化法「(MALDI)を利用することができる。さらに金属原子をレーザーで蒸発できる仕様とするため、金属ロッドを回転させることのできるパルスモーター回路を製作した。Mg^+I(ICH_3)_nクラスターイオンについて生成効率のレーザーパワー依存性を調べたところ、Mg^+I(ICH_3)_<n-1>が支配的に生成することが分かった。3.真空紫外コヒーレント光の発生希ガス中における共鳴4波混合で真空紫外領域のコヒーレント光を発生させるための装置を製作し、超音速分子線として冷却した分子の2重共鳴分光を行うため、レーザー誘起蛍光(LIF)と多光子イオン化を観測する装置を製作した。ベンゼン環にセレン原子が結合したセレノアニソールの分子内回転の安定性と低振動数モードにおける電子状態効果を実験と計算から明らかにし、多環芳香族炭化水素の集合体の安定性を理論計算により研究した。1.多重反射質量選別光解離実験:質量分析計(MS)は気相分子クラスターの構造や反応動力学の研究に使われている。本研究では飛行時間型質量分析計に位置敏感検出器を組み合わせ、質量選別した親イオンについて、パルスレーザー光解離による解離イオンを画像観測する研究を行った。この実験から、質量選別したMrAr+およびMg+(ICH3)クラスターイオンについて光解離反応の動力学を研究することができた。MrAr+については基底状態における結合エネルギーD0"を決定することができ、Mg+(ICH3)については親イオンの構造に依存した光解離パターンを実測することができた。

本年度はさらに高分解能な画像観測を行うためにイオンを2度反射する飛行時間型質量分析画像観測計を考案した。つまり、最初のイオン反射では、親イオンの空間速度分布を整形して光解離点での並進速度を選択できるようにし、2度目のイオン反射では、解離イオンの空間的広がりが画像に畳み込まれないようイオンレンズ効果(velocity map imaging)を利用するようにした。このようなイオン反射を行う装置について理論計算を行うことができた。2.気相分子線源の開発:金属や炭素化合物のロッドにレーザーを集光して蒸発させる装置を開発し、アルミニウムイオンや銅イオンがが質量分析できることを確認した。この装置では、パルス分子線を同期させて導入できるように整備し、一酸化窒素(NO)などの分子が吸着したクラスターの生成ができるようにした。さらに、ディスク状に成型した試料でもレーザー蒸発できるような新しい回転導入機を設計し、ナノカーボンや生体分子に関する実験ができるようにした。3.量子化学計算:セレノアニソール誘導体の分子内回転の安定性が、n-π相互作用で決まることを見出した。この結果はレーザー分光や光解離実験を行うための基礎になると考えられる。分子イオンの制御技術をイオンイメージングの技術を利用し、多重反射質量選別光解離実験に成功することができたから。特に、東北大学から電気通信大学へ装置を移転した後も、新しい環境のもとで装置の立ち上げと拡張が順調に進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在の装置では2段加速で親イオンの質量選別をしたうえで、イオンの反射で解離イオンの質量選別をすることができるようになっている。この装置を改良し、多重反射を利用すれば親イオンの時空間性はさらに向上させることができると考えられる。また、レーザーの波長を掃引し分光を行うための装置開発をさらに進める必要がある。一方、多環芳香族炭化水素などのナノカーボンやヘテロ原子を含むベンゼン誘導体などの理論計算を並行して進めることにより、より大きな分子系の構造安定性と電子構造を先験的に研究してゆくことが有効と思われる。
医学教育におけるCT,及び,MRIによる統合型三次元画像の有用性-Vircual Realityを用いた新たな三次元画像診断-

ハードウエア、コンピューターグラフィックス、バーチャルリアリティ技術の進歩により、ヘリカルCTや高速MRIデータを用いた三次元画像が、医学教育、内視鏡や手術シミュレーションとして臨床的にきわめて有用なツールとなった。Volume Renderingでは、三次元画像の著明な高画質化を可能とし、非常にリアリティある画像が構成可能である。このため、シミュレーションにおいて多彩な表現方法が可能となる。特に、肝臓腫瘍の術前評価(腫瘍と門脈、肝静脈の関係)、大動脈疾患(範囲、大きさなど)では、適切な術前評価が可能である。また、Perspective Renderingにより可能となったVirtual Endoscopyでは、Virtual Bronchoscopy, Virtual Colonoscopy, Virtual Angioscopyなどあらゆる分野での応用が可能で、特に、Virtual Bronchoscopyは、気管枝鏡やTBLBのシミュレーションとして臨床的にきわめて有用である。現在では、画質、操作性、処理時間など、ルーチン検査として行うには、未だ、問題点が多く残っている。今後、Volume Rendering処理が高速化し、リアルタイム化が予定されており、臨床的有用性の劇的向上が期待される。また、マルチスライスヘリカルCTでは、超高速撮像、超広範囲撮像、兆候分解能ボリュームデータの収集が可能で、三次元画像の画質の改善、及び、臨床的有用性が向上するものと考えられる。ハードウエア、コンピューターグラフィックス、バーチャルリアリティ技術の進歩により、ヘリカルCTや高速MRIデータを用いた仮想現実の三次元画像が応用されつつある。本研究の目的は、医学教育、及び、内視鏡や手術シュミレーションにおいて、これらの統合型三次元画像の臨床的有用性と問題点を明らかにすることにある。平成10年度に、グラッフィクス性能が優れたグラフィックス・ワークステーションINTERGRAPH TDZ2000(Windows NT 4.0.,400MHz Pentium-II×2CPU)を購入し、当センターのCT,MRI,従来のUNIX Work Stationとが構成しているネットワークと、DICOM規格により接続した。このワークステーションに、K.G.T社製三次元画像システムINTAGEというソフトウエアをインストールした。現在、Prespective Surface Renderingを用いたVirtual Endoscopyが可能で臨床応用を進めている。また、一連のVirtual Endoscopyを自動作成するソフトウエアの開発がなされ、現在、臨床応用を試みている。さらに、より高画質化が可能なVolume Renderingを利用したVirtual Endoscopyが平成11年3月末までに完成され、年内中に処理速度の高速化も予定されている。データ収集としては、ヘリカルCT:東芝社製TCT900S-HELIX、MRI:東芝社製1.5T-MRI VISARTに加えて、平成10年度1月より最新型ヘリカルCTの東芝社製Asteionが寡動しはじめ、研究に必要な気管や血管疾患のボリュームデータの収集を行っている。平成11年度には、以上のシステムを使用し、ファントームを用いた基礎的研究、臨床応用を行い、その有用性と問題点を明らかにして、その結果を総括し、国内外の学会で発表を行う。ハードウェア、コンピューターグラフィックス、バーチャルリアリティ技術の進歩により、ヘリカルCTや高速MRIデータを用いた三次元画像が、医学教育、内視鏡や手術シミュレーションとして、臨床的に有用なツールとなっている。平成10年、ワークステーション、及び、K.G.T.社製三次元画像システムINTAGEを購入し、当センターのCT,MRIとネットワーク接続し、臨床応用を開始した。さらに、平成11年度8月よりマルチスライスヘリカルCT;東芝社製Aquilionが寡動し、きわめて高分解能のボリュームデータが容易に収集可能である。Full-Scale VolumeRenderingでは、三次元画像の著明な高画質化を可能とし、非常にリアリティある画像が構成可能である。特に、肝臓腫瘍の術前評価(腫瘍と門脈、肝静脈の関係)、大動脈疾患(範囲,大きさなど)では、適切な術前評価が可能である。また、Perspective Renderingを用いたVirtual Endoscopyでは、Virtual Bronchoscopy,Virtual Colonoscopy,Virtual Angioscopyなどが可能で、特に、Virtual Bronchoscopyは、気管枝鏡やTBLBのシミュレーションとして臨床的にきわめて有用である。さらに、マルチスライスヘリカルCTによる高分解能ボリュームデータを用いた場合には、7-8次分枝レベルのVirtual Bronchoscopyも可能である。現在では、画質、操作系、画像構成時間など、ルーチン検査として行うには、未だ、問題点が多く残っている。

本年3-4月中に、Volume Renderingがさらに高速化し、リアルタイム化が予定され、臨床的有用性の向上が期待される。
ゴナドトロピンレセプターの発現調節

ラット卵巣顆粒膜細胞培養系を用いアクチビンがFSH, LH/hCGレセプターmRNAを誘導することを示したが、mRNAの半減期、mRNA合成に対する検討を行う必要があり、同一の培養系を用いて行った。半減期においては、アクチノマイシンDを作用させmRNA合成を抑制し、経時的にmRNAの減少率を計測した。アクチビンはFSHレセプターmRNAの半減期を延長したが、cAMPによってはこの半減期を延長は観察されなかった。合成に関しては、培養細胞より核を抽出し、^<32>Pラベルの塩基と共にインキュベーションし新たに合成されたmRNAの測定(run on assay)を行った。run on assayの結果から、アクチビン、cAMP共にFSHレセプターの転写のレベルで促進的に働いている事が明らかになった。cAMPは細胞に添加後2時間で最高でコントロールの1.5倍となり、アクチビンは、添加後6時間でコントロールの3倍まで上昇した。この結果は、アクチビン、cAMP共にFSHレセプターmRNAの上昇を促進するが、アクチビンの作用は、転写, mRNAの安定性の両方に作用して、強力な効果を示すことが判明した。我々はヒトFSHレセプターcDNAを発現ベクターに入れてCHO細胞に導入した細胞を確立したので、この細胞にフュラII処理しFSH投与で細胞内カルシウムの変動を測定した。FSH添加後非常に速やかに細胞内カルシウムの上昇が観察された。FSHは、その作用をcAMPにより伝達されていると考えられていたが、同時に細胞内のカルシウムを介しての情報伝達の経路を持つ事が示された。
農村女性のエンパワメント：異分野融合の視点に基づく国際共同研究

基課題では、農村女性の地位と権利意識を決定づける社会・経済的要因を明らかにし、女性のエンパワメント(能力・地位の向上)に役立つ知見を探るため、経済学的アプローチによる研究を行っている。女性の地位向上を主目的として発展したジェンダー研究と、宗教や伝統的慣習を熟知する地域研究の視点を取り入れ、異分野融合の視点を取り入れた研究を行う必要性が生じた。そのため、2018年9月より、6カ月間、オックスフォード大学国際ジェンダー研究センターに所属しMaria Jaschok氏の受け入れのもと研究を実施した。2018年10月にはIGS Seminar Seriesにて基課題に関する研究内容を報告し、国際ジェンダーセンターと外部の文化人類学者、社会学者などさまざまな異分野の研究者から、申請者の専門とする経済学とは異なる視点から概念の定式化、調査方法、今後の課題設定など、新たな視点から有益なコメントを得た。2018年11月には共同研究者を英国に招へいし、国際ジェンダー研究センターに所属する研究者らと討論を行うことができた。議論で得た知見をフィードバックして課題設定に取り入れ、インド農村における新たな調査研究を行っている。また、滞在中、英国内における研究会に参加し異分野の研究者と意見交換を行うことで国際的なネットワークを広げることができた。2019年2月には東北大学国際共同大学院プログラムの訪問団を受け入れ、オックスフォード大学の研究者と今後の連携の可能性について議論した。2019年3月にはアムステルダム大学に移動し研究を実施しているが、受け入れ研究者であるSpronk氏には、渡航前から関連する研究者を紹介頂き、共同研究についてメールで議論を行っていた。現在は、共著論文を執筆するための調査研究を行っている。渡英し、研究について議論が深まるなかで、渡航前に想定していた調査を修正し、より重要性が高いテーマについて調査を行うことになった。そのため、研究計画の通りには進行していない部分もあるが、逆に、想定以上に多くの研究者との意見交換をすることで思いがけない新たな視点からの示唆を得ることができ、日本からの英国訪問団を受け入れるなど、計画以上の成果を得ることもできた。特に、東北大学の教員、大学院生、学部生ら15名の訪問を受け入れ、研究者との交流の場を設けることができたことは、今後の研究連携と学生への教育に意義のあることであった。以上の理由より、当初申請していた調査内容通りではないが、新たに得た着想を生かして臨機応変に修正を加えながら基課題を発展させることができている。また、ネットワーク形成については想定以上の成果を得ており、調査研究はおおむね順調に進んでいる。インド農村での調査研究については、英国での議論を踏まえた論文を作成し、6月に共同研究者が国際学会にて成果を報告する予定である。新たな着想を得て開始した研究課題については、現在、アムステルダム大学の研究者から重要な文献などの示唆を得ながらアンケート調査の設計を行っており、5月中にアンケート調査を実施する。並行して文献調査と2次データに基づく国際比較を行っているが、この成果については、2019年5月下旬に、アムステルダム大学にて、学生、研究者、活動家などに向けたセミナーで報告予定である。アンケート調査の結果を分析し、6月下旬にアムステルダム大学に所属する研究者を対象とした研究会にて報告、討論を行う。これらの研究成果は、アムステルダム大学所属の研究者と共著論文としてとりまとめて、今年度中の国際学術誌投稿を目指す。以上の調査研究に加えて、本研究課題の重要な柱である、欧州における国際研究ネットワークの形成も推進する。7月にはアムステルダム大学で開催予定のジェンダー政策学会に参加しジェンダー関連の研究者を中心に交流を行う。また、8月下旬の帰国までに、ワーヘニンゲン大学やエラスムス大学ロッテルダム・社会科学大学院大学(ISS)を訪問し、農村社会学、ジェンダー、開発経済学などさまざまな分野の研究者と意見交換を行い、今後の共同研究や教育研究連携の礎となる関係を築く。内定年度:2017基課題では、農村女性の地位と権利意識を決定づける社会・経済的要因を明らかにし、女性のエンパワメント(能力・地位の向上)に役立つ知見を探るため、経済学的アプローチによる研究を行っている。

現在は、共著論文を執筆するための調査研究を行っている。渡英し、研究について議論が深まるなかで、渡航前に想定していた調査を修正し、より重要性が高いテーマについて調査を行うことになった。そのため、研究計画の通りには進行していない部分もあるが、逆に、想定以上に多くの研究者との意見交換をすることで思いがけない新たな視点からの示唆を得ることができ、日本からの英国訪問団を受け入れるなど、計画以上の成果を得ることもできた。特に、東北大学の教員、大学院生、学部生ら15名の訪問を受け入れ、研究者との交流の場を設けることができたことは、今後の研究連携と学生への教育に意義のあることであった。以上の理由より、当初申請していた調査内容通りではないが、新たに得た着想を生かして臨機応変に修正を加えながら基課題を発展させることができている。また、ネットワーク形成については想定以上の成果を得ており、調査研究はおおむね順調に進んでいる。インド農村での調査研究については、英国での議論を踏まえた論文を作成し、6月に共同研究者が国際学会にて成果を報告する予定である。新たな着想を得て開始した研究課題については、現在、アムステルダム大学の研究者から重要な文献などの示唆を得ながらアンケート調査の設計を行っており、5月中にアンケート調査を実施する。並行して文献調査と2次データに基づく国際比較を行っているが、この成果については、2019年5月下旬に、アムステルダム大学にて、学生、研究者、活動家などに向けたセミナーで報告予定である。アンケート調査の結果を分析し、6月下旬にアムステルダム大学に所属する研究者を対象とした研究会にて報告、討論を行う。これらの研究成果は、アムステルダム大学所属の研究者と共著論文としてとりまとめて、今年度中の国際学術誌投稿を目指す。以上の調査研究に加えて、本研究課題の重要な柱である、欧州における国際研究ネットワークの形成も推進する。7月にはアムステルダム大学で開催予定のジェンダー政策学会に参加しジェンダー関連の研究者を中心に交流を行う。また、8月下旬の帰国までに、ワーヘニンゲン大学やエラスムス大学ロッテルダム・社会科学大学院大学(ISS)を訪問し、農村社会学、ジェンダー、開発経済学などさまざまな分野の研究者と意見交換を行い、今後の共同研究や教育研究連携の礎となる関係を築く。
野生動物の生息環境としての樹洞の資源量と利用される樹洞の特性

超小型CCDカメラで樹洞内部を撮影した画像から、樹洞を利用する動物の判別だけでなく、樹洞の内部形態とくに樹洞の深さを推定し、内部容積を算出する方法を開発した。樹洞の形態はケヤキ、コナラ、ブナの3樹種間で大きく異なり、ムササビなどの樹上性哺乳類や樹洞営巣性の鳥類は、ブナの樹洞を選択的に利用していることが推察された。樹洞を野生動物の生息環境としての森林が有する資源のひとつとみなすと、利用可能な樹洞は種間で重複しており、樹洞資源をめぐる競合が起きていると考えられる。樹洞とは樹木の幹や枝にキツツキ類や枝折れなどの損傷によって形成された空洞のことであり,様々な動物によって,繁殖・ねぐらなどのために利用される。本研究ではまず,樹洞内部撮影装置で撮影した画像を用いて,樹洞を利用する動物の確認だけでなく,樹洞の形態的特徴,とくに樹洞の内部容積を算出する方法を考案し,その方法がどの程度の精度を有するものなのかを検証した。その結果,おおまかな内部容積の推定には樹洞内部撮影装置の画像を用いた算出方法は有効であった。この方法を用いれば,樹洞の内部計測と動物の利用実態調査を同時に,しかも短時間で調査を行うことが可能であり,樹洞を利用する動物へのストレスを最低限に抑えることができる。この方法を用いて,里山のひとつである鶴岡市高館山の落葉広葉樹林と奥山の典型的な日本海型ブナ林である今熊山のブナ成熟林において,調査を行った。高館山の調査では,ケヤキ,コナラ,ブナの3樹種間で樹洞の性質や形成要因は異なり,各形態には大きな差が見られた.そのため,哺乳類や鳥類のほとんどはキツツキ類によって形成されたブナの樹洞を利用するという傾向が認められた。今熊山のブナ成熟林に1haの調査区を設定し,樹洞の資源量調査を行った結果、13個の樹洞が確認された。今年度は平成18年度に調査を行った今熊山のブナ成熟林と比較するため,鶴岡市の里山地域のブナニ次林とその周辺の広葉樹二次林で,樹洞資源量の調査を実施した。ブナ林域の樹洞の形態的特徴は、キツツキにより4m以上の高所に形成された入口で内部容積の小さな樹洞が多いのに対し、雑木林域では根元腐朽などの損傷から根元付近に形成される樹洞が多く、入口や内部容積は大小様々であった。野生動物の利用は、ムササビ・コウモリ類の哺乳類、シジュウカラ・ヤマガラの鳥類、カマドウマなどの節足動物が確認された。単位面積あたりに確認された樹洞数は、どの調査地においてもブナ林の方が雑木林よりも多かった。以上のことから、里山におけるブナ林は樹洞を利用する哺乳類や鳥類などの野生動物の生息の場として重要な役割を有していることが推察された。今年度は夜行性の樹上性齧歯類であるムササビに着目し、これまで行ってきた調査地に加え、山形県内でムササビの生息地と考えられる林分を対象に調査を行った。樹洞カメラを用いた内部観察による動物の利用状況の把握と、樹洞の形態(樹洞の入口が形成された高さ、入口面積、入口部から樹洞内部の上下方向に広がる空間の天井・底面までの深さ、内部容積の推定値)の計測・算出を行った。ムササビの利用が確認された樹洞は28個で、その他にムササビが利用していたと考えられる敷藁が7個の樹洞が確認された。いずれも地面からの高さが3.9m以上の高所に形成された樹洞であり、入口を複数持つ樹洞が多く、入口は100cm^2以下の小さな面積のものが多かった。内部容積は0.005024m3と大小様々であった。各形態の計測値の最小値と最大値から利用可能な樹洞形態の条件を設定し、すべての樹洞の中で条件を満たす樹洞がどのような動物に利用されているかを調べたところ、条件満たす樹洞は73個であった。このうち他の動物種による利用が確認された樹洞が8個あり、ムササビの利用可能な樹洞が、他の樹洞と重複していることがわかった。樹洞の内部の上下方向の深さを樹洞カメラで撮影した画像から推定する方法とそれを利用した内部容積の推定方法を開発し、論文作成して、公表できることとなった。
放射線照射マウス／ラットにおける酸化ストレス値上昇機序と発現遺伝子の解明

近年は少量の血液より体内の酸化ストレスやフリーラジカルの発生を間接的に捕らえることが可能になった。放射線の効果はフリーラジカルの発生と密接に関係していることが従来から知られ、今回はその放射線をラットに照射して酸化ストレスを計測した。皮膚反応と血中酸化代謝物(酸化ストレス値)のレベルは反応の強さと有意に相関した。また、遺伝子群の解析ではXirp1, Nos2, Ncf1, Ncf2など明らかに増幅された遺伝子が確認された。これらの働きや相互作用、臨床的意義が今後の探求の課題である。ラットWistar種メス6ー7週齢を用いた。麻酔にはジエチルエーテル吸入と抱水クロラール腹腔内注入を用い、滅菌したアクリル板にラットを固定し、右大腿部に放射線照射を行った。放射線は4メガボルト電子線を用いて3ミリ厚の水等価ボーラスを被せ、右大腿部皮膚以外の足関節には3ミリの鉛板をおくことにより放射線を遮蔽した。右大腿部への照射は0Gy(グレイ)(コントロール群)、70Gy群に分けて70Gy群は一回で照射を行った。コントロール群は70Gy群と同様に麻酔処置とアクリル板への固定を行い、放射線照射のみ省略した。照射後は麻酔下に速やかに右大腿部皮膚を切除しマイナス80度にて凍結保存を行った。70Gy群も同様に速やかに右大腿皮膚を凍結保存した。同様の手順で照射を行い、照射後3日目と16日目の0Gy群、70Gy群のラット右大腿部皮膚を切除して凍結保存した。これらの組織切片は2ミリ角に裁断されRNA抽出処置の前処理が行われた。前処理された凍結切片はTRIzol Reagent, RNeasy Mini Kitを用いてTotal RNAが抽出された。得られたTotal RNAはリアルタイムPCR受託解析サービス(フィルジェン社)に送付され、解析が行われた。解析に用いられた遺伝子セットはOxidative Stress and Antioxidant Defense: PARN-065を使用した。まだ解析結果が十分に吟味されてはいないが、0Gy群のコントロールと比較して70Gy群16日目の検体ではNOS(一酸化窒素合成酵素)遺伝子の発現が50倍以上に増幅されていたり、SOD(スーパーオキサイドジスムターゼ)と呼ばれる抗酸化遺伝子の発現が4倍以上に増幅するなど興味深い所見が得られた。今後はより詳細な解析を行う予定である。右大腿部への照射は0Gy(グレイ)30Gy、50Gy、70Gy群に分けて一回で照射を行った。血中酸化代謝物の測定、潰瘍の評価、一部遺伝子の解析が行われた。解析の結果では急性期の放射線に対する反応として2Gy/fr.の照射群で有意に酸化代謝物の血中濃度が上昇していた。急性期以降の反応では30Gy群、50Gy群、70Gy群では線量に応じて放射線皮膚潰瘍のグレードが高く相関する結果が得られた(p<0.001)。これら高線量照射ラットにおける血中の酸化代謝物濃度は16日目にピークが見られ、時期的には放射線による皮膚潰瘍が出現し始める時期に一致していた。また、各線量群毎にその値に差が見られ、高線量群ほど血中酸化代謝物が高い結果が得られた(p=0.029)。血中酸化代謝物は放射線による皮膚障害の程度を反映するマーカーになる可能性がある。これらの結果は欧州癌学会(17thECCO- 38thESMO- 32thESTRO併催)にて発表された。また、学術誌Free Radial Researchに原著論文として掲載された。研究初年度の本年はラットを購入し、放射線照射群と非照射群に分けた。照射群は右大腿部に70Gyの放射線照射を1回行った。非照射群、照射群共にdーROMテストを行い血液を用いた酸化ストレスの検査を行った。また、照射群も照射前、照射直後、照射後3日目、照射後17日目の酸化ストレス値の測定を行った。酸化ストレス測定時にラット照射部位の右大腿部の皮膚を採取して凍結保存を行った。同日に非照射群も右大腿部の皮膚を採取しー80度にて凍結保存を行っている。これらの検体はTotalRNA抽出を行い、リアルタイム逆転写PCR法にて発現遺伝子解析が行われる。解析は外注の受託解析で行われ、年度末に発注されたが、結果は現時点で送付されていないので解析は次年度に行われる予定である。

解析される遺伝子は酸化ストレス応答に関与する遺伝子計90数種類となり、照射群と非照射群に於いて関与する遺伝子群の発現上昇あるいは発現抑制につき解析を行う。次年度は30Gy照射群や2Gy照射群など線量を変更して実験を継続する予定である。実験に用いるラット数は一群当たり35匹で同様に右大腿部への放射線照射を行う予定である。初年度は研究計画に従いラットに対する放射線照射・酸化ストレス値測定・照射部位の組織採取・RTーPCRの外部受託解析発注を行い、計画通りに予定に沿った進捗状況であった。今後は引き続き未施行である部分のデータ採取と結果の解析を行っていく予定である。現状は実験進捗、データ解析などおおむね順調に進行している。非照射群のラットと70Gy照射群のラットの血液データ計測、組織採取、RTーPCR受託解析の外注を行った。今後は照射線量を変更した照射群のデータ採取が課題である。現時点での進捗状況は約30%と考えられる。現状ではコントロール群と高線量照射群の照射皮膚検体からリアルタイムPCRによるRNAレベルでの遺伝子発現データが得られた。今後は90種類ある酸化ストレス関連遺伝子の関係相関図を作成し、照射におけるストレス反応に対する活性化遺伝子とパスウェイを解析していく予定である。また、これらの解析データをまとめ、学術集会における発表と論文執筆を行う予定である。ラットに対する放射線照射・酸化ストレス値測定・照射部位の組織採取・リアルタイムRTーPCRの外部受託解析発注を行い、引き続き未施行である部分のデータ採取と結果の解析を行っていく予定である。実験データの不足分を補う予備実験として研究費を使用する可能性がある。また、得られたデータを解析するための高性能パーソナルコンピュータや解析に用いる関連ソフトウェアを購入する予定である。また、学術集会への発表のため海外渡航費用などの旅費や学会参加費に使用する予定である。英語論文執筆の際には英文校正費、学術文献出版費用等に研究費を使用する予定である。研究費の80%以上はラット購入費用とリアルタイムRTーPCR受託解析外注費用に使用される予定である。他の研究費は必要備品・試薬等に使用される予定である。
口腔悪性腫瘍におけるras遺伝子の点突然変異の種類と頻度の検討

従来、ras遺伝子の点突然変異による活性化について、様々な領域に関して検討されてきた。しかし、口腔領域に関しては、実際の臨床材料についてras遺伝子の活性化機序である点突然変異に関してまで調べているものは、少数しか存在しない。そこで、以下の実験を行った。1)口腔悪性腫瘍(5種類の細胞株と3種類の組織)よりDNA,RNAを抽出し、サザン・ブロット法ならびにノ-ザン・ブロット法でras遺伝子(N,H,K)の増幅・発現状態を調べた。2)DNA合成機でPCR法に用いる12種類のprimerを合成した。3)5種類の細胞と3種類の組織のDNAを用いてPCR法により、ras遺伝子(N,H,K)の増幅、クロ-ニング、シ-ケンスを行い、ras遺伝子(N,H,K)の点突然変異の種類と頻度の検索を行った。以下の結果を得た。1)口腔悪性腫瘍細胞株5種類中3種類にras遺伝子のDNA幅増を認めた(60%)。2)口腔悪性腫瘍細胞株5種類中3種類にras遺伝子のRNA発現増強を認めた(60%)。3)口腔悪性腫瘍細胞株1種類において、同時に2種類のras遺伝子のDNA幅増およびRNA発現増強を認めた。4)口腔悪性腫瘍組織3例すべてにおいて、いずれかのras遺伝子のDNA幅増およびRNA発現増強を認めた。5)ras遺伝子の点突然変異は口腔悪性腫瘍8例中2例に認められた(25%)。Haーras遺伝子およびKiーras遺伝子の12番の核酸の点突然変異であったが、これらはアミノ酸の変化を伴っていた(GlycineーValine)。以上より、ras遺伝子は口腔悪性腫瘍において重要なoncogeneであること、また、点突然変異は25%程度の頻度であることが判明した。以下の結果を得た。そこで、平成2年中に以下の実験を行った。1)口腔悪性腫瘍(5種類の細胞と6種類の組織)よりDNA,RNAを抽出し、サザン・ブロット法ならびにノ-ザン・ブロット法でras遺伝子(N,H,K)の増幅・発現状態を調べた。3)5種類の細胞と6種類の組織のDNAを用いてPCR法により、ras遺伝子(N,H,K)の増幅、クロ-ニング、シ-ケンスを行い、ras遺伝子(N,H,K)の点突然変異の種類と頻度を検索を現在進めている。現在のところ、以下の結果を得ている。1)ras遺伝子(N,H,K)の増幅・発現状態を調べた結果、同一腫瘍中で、2種類のras遺伝子が同時に発現増強しているもの、増幅はしているが発現増強はしていないもの等が認められた。今後、点突然変異の有無との関連も非常に興味がもたれる。2)舌癌組織より、ras遺伝子(Ha)の12番の核酸に点突然変異を認めた。詳細は更に検討中である。今後、更に検体数を増やしていく方針である。また、シ-ケンスを行う本実験の方法は大変な労力を要するが、ハイブリダイゼ-ションを用いる方法に比較して、正確であり、かつ、広範囲の検索が可能なので、今後ともシ-ケンスを用いて研究を進めたい。

1)口腔悪性腫瘍(5種類の細胞株と3種類の組織)よりDNA,RNAを抽出し、サザン・ブロット法ならびにノ-ザン・ブロット法でras遺伝子(N,H,K)の増幅・発現状態を調べた。2)DNA合成機でPCR法に用いる12種類のprimerを合成した。3)5種類の細胞と3種類の組織のDNAを用いてPCR法により、ras遺伝子(N,H,K)の増幅、クロ-ニング、シ-ケンスを行い、ras遺伝子(N,H,K)の点突然変異の種類と頻度の検索を行った。以下の結果を得た。1)口腔悪性腫瘍細胞株5種類中3種類にras遺伝子のDNA幅増を認めた(60%)。2)口腔亜性腫瘍細胞株5種類中3種類にras遺伝子のRNA発現増強を認めた(60%)。3)口腔悪性腫瘍細胞株1種類において、同時に2種類のras遺伝子のDNA幅増およびRNA発現増強を認めた。4)口腔悪性腫瘍組織3例すべてにおいて、いずれかのras遺伝子のDNA幅増およびRNA発現増強を認めた。5)ras遺伝子の点突然変異は口腔悪性腫瘍8例中2例に認められた(25%)。Haーras遺伝子およびKiーras遺伝子の12番の核酸の点突然変異であったが、これらはアミノ酸の変化を伴っていた(Glycine→Valine)。以上より、ras遺伝子は口腔悪性腫瘍において重要なoncogeneであること、また、点突然変異は25%程度の頻度であることが判明した。
ヒトiPS細胞の肝細胞分化に特異的な表面タンパク質の同定と新規分化誘導系への応用

本研究では、ヒトiPS細胞の肝細胞への分化過程で発現が変動する細胞表面タンパク質について解析し、新規接着性材料を作製することを目的とした。従来の分化誘導法では、マウス肉腫由来のマトリゲルを接着基質として用いていたが、まずは異種動物由来成分を含まない接着基質の開発を行った。細胞外マトリックスタンパク質であるビトロネクチンの一部とIgGのFcドメインの融合タンパク質(R-Fc)を作製し、安定した分化誘導が可能な接着基質として報告した。また、DNAアレイおよびqPCRにより分化誘導過程の細胞表面タンパク質を網羅的に解析し、分化に伴って増強される数種類の遺伝子を同定した。本研究では、ヒトiPS細胞の肝細胞への分化過程で発現が変動する細胞表面タンパク質について解析し、新規接着性材料を作製することを目的とする。ヒトiPS細胞は、株によって分化効率が異なる事が知られているため、まずはヒトiPS細胞から肝細胞への分化誘導の条件検討を行った。細胞銀行から分譲されたヒトiPS細胞3株と、新たに作製したヒトiPS細胞3株を用いて、分化誘導条件の最適化を検討した。従来法では、細胞外マトリックスの混合物であるマトリゲルを接着基質として用いるが、分化誘導の過程で細胞の剥離が頻繁に観察された。そこで、安定な分化誘導を実現するために、マトリゲルに代わる新規の接着基質として、細胞外マトリックスタンパク質であるビトロネクチンの一部を用いた組換えタンパク質を作製した。その結果、細胞接着に関わる配列を含む最小単位の組換えタンパク質を用いる事で、安定した分化誘導が可能である事を見いだした。その一方で、全長あるいはN末端とC末端の一部を除いたビトロネクチンでは、分化の過程で細胞が基盤表面から剥離する現象が観察されたため、分化誘導には上記の最小単位の組換えタンパク質が適している事が示された。また、分化誘導初期の増殖因子の組み合わせを検討し、所持しているヒトiPS細胞を最も効率よく分化誘導できる条件を決定した。細胞表面タンパク質の網羅的な解析と並行して、肝前駆細胞に特異的に発現している2つの細胞接着性タンパク質に着目し、接着基質として作製を開始した。ヒト胎児肝臓mRNAから当該遺伝子をクローニングし、接着基質として用いるために融合タンパク質としての作製を行った。本研究では、ヒトiPS細胞の肝細胞への分化過程で発現が変動する細胞表面タンパク質について解析し、新規接着性材料を作製することを目的として研究を行った。前年度に作製したマトリゲルに代わる新規の接着基質であるビトロネクチンの一部を用いた組換えタンパク質を用いてヒトiPS細胞から肝細胞様細胞へ分化誘導を行った。さらに、各分化過程で発現が変動する遺伝子をqPCR ArrayおよびDNA microarrayにより解析した。その結果、複数の特異的な細胞接着分子を絞り込むことができた。細胞表面タンパク質の網羅的な解析と並行して、肝前駆細胞に特異的に発現している2つの細胞接着性タンパク質に着目し、接着基質として作製を行った。しかしながら、作製した融合タンパク質は接着活性が認められなかった。そのため、上記の絞り込んだタンパク質を元にした融合タンパク質を用いた検討が必要である。平成26年度は、本研究を進める上で重要である分化誘導の最適化に重点をおき、新規の接着基質の作製と分化誘導への応用について検討した。その結果、安定に分化誘導が可能な条件を見つけることができ、論文投稿準備中である。また、本研究の目的である、細胞表面タンパク質の解析についても、分化した細胞の試料を順次採取しており、本年度は解析と新規接着基質の作製への応用に進む事ができる。さらに、遺伝子発現の解析と並行して、既に報告がある2つのタンパク質について接着基質の開発を開始しており、平成27年度には分化誘導への応用を進める予定である。以上の観点から、現在までの達成度はおおむね順調である。細胞生物学今後は、研究課題の目的に従い、分化誘導過程で発現が増強する特異的な細胞表面タンパク質と相互作用できる新規接着基質を作製し、ヒトiPS細胞の分化誘導への応用を試みる。
外科侵襲下での自然免疫能とToll-like receptor発現について

平成1416年度科学研究費(B)緒方政則:外科侵襲下での自然免疫能と単球Toll-like receptor発現についてA.臨床研究:研究同意を得られた開腹手術予定患者から、手術前、手術2時間後、手術終了時、24時間後の各時点で採血し、得られたを白血球にFITCでラベルしたE.coliを加えて、白血球細菌貪食能をフローサイトメトリーで測定したところ、手術侵襲とともに、細菌貪食能が有意に低下した(投稿中)。また全血で、FITC, PEでラベルしたTLR2、4の抗体を用いて、フローサイトメトリーで測定し、単球および好中球のTLR2、4の発現が、手術侵襲により、有意に低下したが、術後1日後では、正常に回復した。更に、抗炎症性メデイエーターであるIL-10,コルチゾールは手術開始より増加し、炎症性メデイエーターであるMIFやHSP-70も術中増加した。これらの生理活性物質が、TLRの発現に影響して、自然免疫を調整していることが推察された(投稿中)。B.動物研究:マウスを開腹手術群、コントロール群の2群に分け、エンドトキシン感受性、単球のToll like receptor (TLR)発現の変化を調べたが、有意な差は認めなかった。つぎに、もっと、外科侵襲を大きくする為、肝臓切除を加えて、マウス全血でのTLR4の発現をPEでラベルした抗体を用いて、フローサイトメトリーで測定したところ、単球のTLR4の発現と細菌貪食能が、手術侵襲と共に、低下する傾向が認められた。現在、更に検討を加えている。このように、臨床、動物研究の両方で、外科侵襲で、TLR4と白血球細菌貪食能に変化とが認められる結果が得られた。平成14年度は実験.外科侵襲時のエンドトキシン低感受性と単球のToll-like receptor(TLR)発現の変化について臨床研究と動物研究の両方で研究を行なっている。まだ、十分な症例が集まっていないが、興味深い結果が得られている。A.臨床研究:研究内容は、学内の臨床研究倫理委員会に認められ、研究同意を得られた開腹手術予定患者から、手術前、手術2時間後、手術終了時、24時間後の各時点で採血し、以下の項目を測定した。1、エンドトキシン感受性全血をLPSで刺激し、TNF産生能をELISAで測定したところ、手術開始と共に、TNF産生能は低下した。まず、予備実験として、全血で、FITC, PEでラベルしたTLR2、4の抗体を用いて、フローサイトメトリーで測定し、好中球、単球にゲイトをかけ、検出できる条件を調べた。次に、同意を得られた手術患者を調べたところ、好中球は変化は認めなかったが、単球のTLR4の発現が、手術侵襲と共に、低下する傾向が認められた。TLR2はTLR4に比べて変化が少なく、更に検討している。B.動物研究:マウスを開腹手術群、コントロール群の2群に分け、エンドトキシン感受性、単球のToll-like receptor(TLR)発現の変化を調べたが、有意な差は認めなかった。つぎに、もっと、外科侵襲を大きくする為、肝臓切除を加えて、マウス全血でのTLR4の発現をPEでラベルした抗体を用いて、フローサイトメトリーで測定したところ、単球のTLR4の発現が、手術侵襲と共に、低下する傾向が認められた。このように、臨床、動物研究の両方で、外科侵襲で、TLRに変化が認められる結果が得られており、更に研究を発展したい。