hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メッシュフリー解析技術を応用した高精度・低コストなメゾスケール材料モデルの開発

本研究課題は,メッシュフリー法に用いられる数値解析技術を応用することで,高精度と低計算コストを両立した新たなメゾスケール材料モデルを提案することを目的としたものである.メッシュフリー法に用いられる高精度数値積分法で使用されるボロノイ多角形が,金属多結晶体の幾何形状モデルとしても利用できることに着目し,新たな多結晶塑性モデルの枠組みと解析手法を構築することで,解析精度を低下させることなく,従来手法よりも大幅な計算コスト低減を実現できるメゾスケール材料モデルを開発することを目指している.平成30年度は,平成29年度に得られた理論的枠組みにおいて,提案手法の解析精度や計算コストに関する検討を中心に研究を推進した.平成29年度は,ボロノイ分割を用いた節点積分法(SCNI)の適用可能性と精度についての検証を進め,理論の基本的な枠組みを構築した.SCNIの使用の有無に関わらず,メッシュフリー法による結晶塑性解析の報告例は極めて少ない.そこで,構築したメッシュフリー法に基づく結晶塑性モデルを用いて,複数のベンチマーク解析を実施し,提案手法の解析精度について定量的な検証を行った.その結果,SCNIを用いることで,従来手法と比較して解析精度,計算コストの両面で優位性があることを示した.つぎに,結晶粒形状・大きさが解析結果に及ぼす影響の調査に着手した.提案手法に特徴の一つが,ボロノイ分割による多結晶の形状表現であり,この点は他の手法にない独自のアイデアであるため,その優位性の検証を開始した.平成29年度に,本研究の遂行に必要となる解析モデルの整備と,解析モデルの構築,および基礎的な検証解析をほぼ完了できていたため,平成30年度は提案手法の有用性の検証と,より高精度な材料モデルへの拡張を中心に研究を推進した.具体的には,まず本研究課題の特徴であるボロノイ分割を用いた節点積分法(SCNI)について,提案モデルへ適用した際の解析精度および計算コストの両面から,その有用性を検証した.SCNIを用いることで,従来手法と比較して解析精度,計算コストの両面で優位性があることを明らかにした.つぎに,結晶粒形状・大きさが解析結果に及ぼす影響の調査に着手した.提案手法に特徴の一つが,ボロノイ分割による多結晶の形状表現であり,この点は他の手法にない独自のアイデアであるため,その優位性の検証を開始し,現在継続して実施中である.以上で得られた成果について,4件の講演発表を行い(うち2件は国際会議),1編の査読付き学術論文が採択・掲載された.研究開発環境について,平成30年度は計算コストが比較的低い解析が中心であったことから,既往の設備で対応することができた.このため,当初導入予定であった高性能ワークステーションは,計算コストが増大する平成31年度に最新のモデルを導入することとした.最終年度となる平成31年度は,提案モデルの拡張と研究課題の総括を行う計画であるが,このための基盤となる解析技術の開発と検証はおおむね当初の予定通り進められたものと考えられ,平成31年度の研究計画に支障の無い進捗状況である.以上より,本研究課題は現在までおおむね順調に進展していると判断した.平成29年度,30年度の研究の進捗状況は当初計画通りに進展していることから,最終年度となる平成31年度は予定通り,申請者が過去に構築した結晶格子回転や変形双晶のモデルを,平成30年度までに構築した解析手法に導入し,モデルの精緻化を図るとともに提案手法の有用性を検証する.さらに実用的な問題への応用として,板材の成形限界予測解析への適用を試みる予定である.また,平成30年度に着手した結晶粒形状・大きさが解析結果に及ぼす影響の調査についても,より定量的な検討を進める予定である.提案モデルの特色として,低コストながら各結晶粒の形状や大きさの分布を表現できる点が挙げられるため,結晶粒の形状や大きさを変化させた場合についての数値解析を実施し,その影響を調査する.加えて,研究協力者であるJiun-Shyan Chen教授の研究グループを訪問し,集中的な情報交換と研究課題に関する討論も実施することも計画している.以上を通じて,提案モデルの解析精度と計算コストを定量的に評価するとともに,モデルの妥当性を検証し,また既存の手法との比較を通じて提案手法の解析精度および計算コストの優位性を調査する.これにより,本研究課題の目的である高精度・低コストなメゾスケール材料モデルの有用性を定量的に評価し,本研究課題を総括する.また,平成31年度中に,得られたモデルについて1編以上の英文論文としてまとめ,国際誌へ投稿する予定である.本研究課題は,メッシュフリー法に用いられる数値解析技術を応用することで,高精度と低計算コストを両立した新たなメゾスケール材料モデルを提案することを目的としたものである.メッシュフリー法に用いられる高精度数値積分法で使用されるボロノイ多角形が,金属多結晶体の幾何形状モデルとしても利用できることに着目し,新たな多結晶塑性モデルの枠組みと解析手法を構築することで,解析精度を低下させることなく,従来手法よりも大幅な計算コスト低減を実現できるメゾスケール材料モデルを開発することを目指している.研究課題

初年度である平成29年度は,メッシュフリー法を用いた結晶塑性解析の理論的な枠組みを構築し,本研究課題の中核であるボロノイ分割を用いた節点積分法の適用可能性と精度についての検証を進めた.年度後半には,ボロノイ多角形を多結晶体の幾何学的情報として利用する手法についても,検討を行った.既往の節点積分法に基づく研究では,構成式が応力速度とひずみ速度が線形関係となる亜弾性形の方程式を仮定しているが,本研究で対象とる結晶塑性モデルは亜弾性形の方程式とはならず,より非線形性の強い方程式となるため,従来のひずみ平滑化がそのまま適用できる保証はない.そこで,非亜弾性形の結晶塑性構成式に対する節点積分法の適用性について検証し,解析精度が十分なものであることを示した.つぎに,節点積分法で数値積分のための最小単位として利用するボロノイ多角形を,多結晶体の幾何形状として用いる手法を構築した.これにより,本研究課題で目的としている,数値解析手法とリンクした多結晶体の幾何形状を算出できる枠組みを構築することができた.平成29年度は,本研究の遂行に必要となる解析モデルの整備と,解析モデルの構築,および基礎的な検証解析の実施を主な計画としていた.年度前半に,研究遂行に必要な解析環境の整備を行うと共に,申請者がこれまでに開発した結晶塑性解析コードのうち,本研究へ導入可能なものの選別・整備も行った.つぎに,課題遂行に向けての予備解析および基盤整備を行った.特にボロノイ分割に基づく節点積分法を導入したメッシュフリー法の,結晶塑性モデルへの適用性の評価が重要な課題であったが,これが問題なく導入可能であること,またその精度や計算コストは妥当なものであることが確認された.また,ボロノイ分割により多結晶体の幾何学的形状を表現するための基礎プログラムの構築も完了した.これにより,平成30年度以降の研究開発に必要な環境と基盤技術の整備がほぼ完了した.予備解析の結果について,2件の講演発表を行った(うち1件は国際会議).研究開発環境について,平成29年度は計算コストが比較的低い解析が中心であったことから,既往の設備で対応することができた.このため,当初導入予定であった高性能ワークステーションは,計算コストが増大する平成30年度に最新のモデルを導入することとした.平成30年度は,提案モデルの本格的な構築・実装を行う計画であるが,このための基礎解析および環境構築は上述の通りおおむね当初の予定通り進められたものと考えられ,平成30年度の研究計画に支障の無い進捗状況である.以上より,本研究課題は現在までおおむね順調に進展していると判断した.本研究課題は,メッシュフリー法に用いられる数値解析技術を応用することで,高精度と低計算コストを両立した新たなメゾスケール材料モデルを提案することを目的としたものである.メッシュフリー法に用いられる高精度数値積分法で使用されるボロノイ多角形が,金属多結晶体の幾何形状モデルとしても利用できることに着目し,新たな多結晶塑性モデルの枠組みと解析手法を構築することで,解析精度を低下させることなく,従来手法よりも大幅な計算コスト低減を実現できるメゾスケール材料モデルを開発することを目指している.平成30年度は,平成29年度に得られた理論的枠組みにおいて,提案手法の解析精度や計算コストに関する検討を中心に研究を推進した.平成29年度は,ボロノイ分割を用いた節点積分法(SCNI)の適用可能性と精度についての検証を進め,理論の基本的な枠組みを構築した.SCNIの使用の有無に関わらず,メッシュフリー法による結晶塑性解析の報告例は極めて少ない.そこで,構築したメッシュフリー法に基づく結晶塑性モデルを用いて,複数のベンチマーク解析を実施し,提案手法の解析精度について定量的な検証を行った.その結果,SCNIを用いることで,従来手法と比較して解析精度,計算コストの両面で優位性があることを示した.
アルドン酸-ホウ酸-金属イオン三元系の金属イオン識別能の解明と応用

アルドン酸として2-アミノ-D-グルコン酸を用い、アルドン酸-ホウ酸二元系、アルドン酸-金属イオン二元系、さらにアルドン酸-ホウ酸-金属イオン三元系について、電位差滴定法により錯形成平衡を検討した。これらの多元系錯体の構造については、^<13>Cおよび^<11>BNMRから知見を得た。金属イオンとして、Ni(II)、Zn(II)、Cd(II)、Pb(II)イオンを用いたが、三元系錯体を形成したことにより生ずる新たな安定化はCd(II)イオンが最大になることが明らかになった。これは、アルドン酸の立体配置が、ホウ酸と二元系錯体を形成することにより固定され、金属イオンのイオン半径を識別することができるようになったためと考えられる。一方、ホウ酸の代わりにゲルマニウム酸を用いた三元系では、金属イオンの顕著な選択性は示さなかった。これは、五配位のゲルマニウム酸の幾何構造の変化によって、金属イオンの大きさに適合するようにアルドン酸の立体配置が変化するためと解釈できる。さらにこの結果からCb(II)イオンとPd(II)イオンを比べると、2-アミノ-D-グルコン酸との二元系ではPd(II)イオンの方が安定に錯形成するが、ホウ酸を加えた三元系では、その安定度が逆転することがわかった。このような、三元系錯体を形成することにより出現する新たな安定性は、本研究で目的としている新たな選択性の構築である。生成した三元系錯体は、pHを上げることにより金属イオンを容易に解離するので、分離、濃縮といった分析化学的な実用面からも有用であり、幅広い発展性を持っていることが明らかになった。アルドン酸として2-アミノ-D-グルコン酸を用い、アルドン酸-ホウ酸二元系、アルドン酸-金属イオン二元系、さらにアルドン酸-ホウ酸-金属イオン酸三系について、電位差滴定法により錯形成平衡を検討した。金属イオンとして、Ni(II)、Zn(II)、Cd(II)、Pb(II)イオンを用いたが、三元系錯体を形成したことによる安定化はCd(II)イオンが最大になることが明らかになった。さらにこの結果からCd(II)イオンとPb(II)イオンを比べると、2-アミノ-D-グルコン酸との二元系ではPb(II)イオンの方が安定に錯形成するが、ホウ酸を加えた三元系では、その安定度が逆転することがわかった。このような、三元系錯体を形成することにより出現する新たな安定性は、本研究で目的としている金属イオンの分離、濃縮への応用に有用であると考えられる。オキソ酸としてホウ酸の代わりに五配位や六配位の構造が可能であるゲルマニウム酸を用いた場合も検討した。さらに、アルドン酸の代わりに、1,2位あるいは2,3位の水酸基でオキソ酸と錯形成可能なD-リボース-5ーリン酸を用いて検討した。これらの系についても、二元系および三元系錯体が安定に形成されることが明らかになった。これらの多元系錯体の構造については、^<13>Cおよび^<11>B NMRから知見を得た。

金属イオンとして、Ni(II)、Zn(II)、Cd(II)、Pb(II)イオンを用いたが、三元系錯体を形成したことにより生ずる新たな安定化はCd(II)イオンが最大になることが明らかになった。これは、アルドン酸の立体配置が、ホウ酸と二元系錯体を形成することにより固定され、金属イオンのイオン半径を識別することができるようになったためと考えられる。一方、ホウ酸の代わりにゲルマニウム酸を用いた三元系では、金属イオンの顕著な選択性は示さなかった。これは、五配位のゲルマニウム酸の幾何構造の変化によって、金属イオンの大きさに適合するようにアルドン酸の立体配置が変化するためと解釈できる。さらにこの結果からCd(II)イオンとPb(II)イオンを比べると、2-アミノ-D-グルコン酸との二元系ではPb(II)イオンの方が安定に錯形成するが、ホウ酸を加えた三元系では、その安定度が逆転することがわかった。このような、三元系錯体を形成することにより出現する新たな安定性は、本研究で目的としている新たな選択性の構築である。生成した三元系錯体は、pHを上げることにより金属イオンを容易に解離するので、分離、濃縮といった分析化学的な実用面からも有用であり、幅広い発展性を持っていることが明らかになった。
イメージング・プレートと超強力X線発生装置を組み合せた微弱X線測定法の開発

本研究はイメージングプレート(IP)を装着したカメラを既設の超強力X線発生装置と組合せて、従来の方法では測定不可能なほどの弱い回折X線を測定しようというものである。X線回折イメージプロセッサー〔(株)マックサイエンス社製〕を超強力X線発生装置と組み合せ、データ処理用にサン・ワークステーションを選び、NICEを通じて大型計算機センターと直結した。まず数種の蛋白質結晶について行なった。1.リゾチーム結晶では1.8Aという高分解能のデータをデータ処理も含めて、24時間で測定することができた。このスピードは従来では全く考えられない大きいものであった。精度も4%で、これも第一級のものである。要した測定IPは31枚で、反射数は30,000であった。2.プロテアーゼ・インヒビター結晶では筑波放射光実施設での測定データとほぼ同等の分解能、精度のデータを10時間弱で測定できた。用いたIPは21枚で、1枚あたり露光時間は25分間である。このスピードも従来より1桁大きい。このデータで構造の精密化を行なったが、放射光でのデータと比較して、遜色がなかった。3.アミラーゼ結晶は従来型と耐熱性の2種類について行なった。結晶が小さく、高精度のデータは得られなかったが、結晶性のチェック、重原子誘導体のチェック等には能率よく使えることが明らかになった。以上、いくつかの蛋白質結晶では、放射光での測定に匹適するほどの精度のデータを数時間から1日で測定できることが明かになった。当初の目的を充分に達成できたと考えられる。本システムは今後は蛋白質結晶解析に汎く利用されよう。イメ-ジングプレ-トはX線の新しい二次元感光体である。輝尽性蛍光体(BaFBr:Eu^<2+>)の微結晶をフィルムに塗布したもので、感度は従来のX線フィルムの100倍以上、適正露光域も10^5の範囲に及び、2桁以上大きい。シグナル・ノイズ(S/N)比も格段によくなっている。X線や放射線の新しい感光体として注目され、新しい用途の開発も試みられている。本研究はこれを搭載したX線振動カメラを本学既設の90KWの超強力X線発生装置と組合せることにより、従来は測定不可能であったほど微弱な、S/N比が小さくて信頼度の乏しいデ-タしか浸られなかったような弱い回折X線を測定する方法を確立しようとするものである。本年度はまず、(1)「X線回折イメ-ジプロセッサ-」DIP100型を購入し、超強力X線発生装置と組み合せた。このプロセッサ-はIPを装着した振動カメラ部、回折強度読み取り部、デ-タ処理用ワ-クステ-ションから構成されている。ついで(2)モノクロメ-タ-等の光学系の調整、強度測定の予備テストを行なった。デ-タ処理用ソフトウェアのテストも行なっている。これを用いた研究対象としては、(i)超電導体結晶や半導体、強誘電体結晶の散漫散乱の測定(精密解析と構造物生相関の研究)、(ii)酵素、杭体、等多くの蛋白質結晶の高分解能解析、(iii)微結晶しか与えない生理活性有機低分子化合物の結晶構造解析、(iv)生体膜等の生体高分子構造体(比較的周期性の弱い構造体の研究)、(v)高分子新素材のミクロ構造形成過程及び構造研究、などがある。順次実験法を研究、確立していく。高速強度測定も科学に寄与するところが大きい。X線回折イメージプロセッサー

〔(株)マツノサイエンス社製〕を強力X線発生装置と組み合せ、データ処理用にサン・ワークステーションを選び,NICEを通じて大型計算機センターと直結した。まず数種の蛋白質結晶について行なった。1.リゾチーム結晶では1.8Åという高分解能のデータをデータ処理も含めて,24時間で測定することができた.このスピードは従来では全く考えられない大きいものであった。精度も4%で、これも第一級のものである。要した測定IPは31枚で,反射数は30,000であった。2.プロテアーゼ・インヒビター結晶では筑波放射光実験施設での測定データとほぼ同等の分解能,精度のデータを10時間弱で測定できた。用いたIPは21枚で,1枚あたり露光時間は25分間である。このスピードも従来より1桁大きい。このデータで構造の精密化を行なったが、放射光でのデータと比較して、遜色がなかった。3.アミラーゼ結晶は従来型と耐熱性の2種類について行なった。結晶が小さく、高精度のデータは得られなかったが、結晶性のチェック、重原子誘導体のチェック等には能率よく使えることが明らかになった。以上、いくつかの蛋白質結晶では、放射光での測定に匹献するほどの精度のデータを数時間から1日で測定できることが明かになった。当初の目的を充分に達成できたと考えられる。本システムは今後は蛋白質結晶解析に汎く利用されよう。
種々の環境汚染物質の毒性発現における鉄代謝の関与

ラットを普通食と鉄欠乏食で飼育しながら、カドミウム(Cd)(2mg/kg)を週2回、1、3ヵ月間皮下投与し、Cdのエリスロポエチン(Epo)産生抑制作用によって惹起される腎性貧血における鉄代謝の変化と鉄欠乏性及び溶血性貧血の関与について調べた。Cd投与後1ヶ月では腎臓に器質的障害は無く、Epoの機能的産生抑制による腎性貧血が認められたが、3ヶ月後では腎臓に器質的障害が起こり、Epo産生細胞の破壊による腎性貧血となり、それに鉄欠乏性、溶血性の機序も加わって貧血は非常に重度となった。この機序を血液・尿検査、組織学的検査、臓器中鉄濃度の測定、鉄の動態実験、鉄代謝関連遺伝子発現の解析、等の結果から以下のように考察した。まずCdの直接的な赤血球に対する影響により溶血性貧血が進行し、そのために放出された鉄が臓器中に蓄積する。一方でEpoの不足のために鉄の有効利用が低下し、さらに臓器への鉄の蓄積が促進される。しかし、臓器中の鉄は有効利用されず、ヘモグロビンの合成が低下するために「見かけ上の鉄欠乏性貧血」が惹起される。以上より、慢性Cd中毒では鉄欠乏性、溶血性、腎性の3つの機序の相互作用により貧血が急速に進行すると考えられた。ラットを普通食と鉄欠乏食で飼育しながらエストロゲン(E_2)(10、100、1000μg/kg)を週3回2ヶ月間皮下投与し、E_2の鉄代謝に対する影響を観察した。E_2は正常では消化管からの鉄吸収及び臓器への鉄の取り込みを量依存性に抑制したが、これはE_2の肝臓でのhepcidinの発現充進作用により十二指腸のferroportin量が低下したためと考えられた。一方、鉄欠乏状態ではE_2は消化管からの鉄吸収及び肝臓、腎臓への鉄の取り込みを促進したが、これは十二指腸におけるferroportin、DMT-1、cybrdl、hephaestinの発現亢進によるものと考えられた。ラットを普通食と鉄欠乏食で飼育しながら、カドミウム(Cd)(2mg/kg)を週2回、3ヵ月間皮下投与後に末梢血並びに臓器を採取し、赤血球数、Hb、Ht、血漿鉄、TIBC、フェリチン(Ft)、エリスロポエチン(Epo)、臓器中鉄濃度を測定した。その結果、Cdの慢性中毒によって貧血が起こるが、血漿鉄濃度は減少したものの、普通食群と鉄欠乏食群のいずれでも末梢血中Ft濃度並びに臓器中鉄濃度の上昇が見られた。さらに、^<59>Fe用いて消化管からの鉄吸収動態を調べたところ、小腸からの鉄吸収は亢進していた。以上の結果より、この貧血は明らかに鉄欠乏性のものではないと考えられた。一方、腎臓で作られる造血ホルモンであるEpoの血液中濃度と腎臓中の鉄濃度は逆相関を示したことより、Cdにより腎臓に蓄積した鉄がEpoの産生を抑制し、腎性貧血が発症することが考えられた。ラットを普通食と鉄欠乏食で7週間飼育し、その後10、100、1000

pg/kgの濃度のエストロゲン(E_2)を連続6日間皮下投与して、末梢血並びに臓器を採取し、赤血球数、Hb、Ht、血漿鉄、TIBC、Ft、Epo、臓器中鉄濃度を測定した。その結果、鉄欠乏ラットではE_2の濃度依存性に血漿中の鉄並びにFt濃度が上昇し、小球性低色素性貧血も改善傾向を示した。さらに、^<59>Fe用いて消化管からの鉄吸収動態を調べたところ、鉄欠乏ラットではE_2の濃度依存性に十二指腸からの鉄吸収並びに臓器への鉄分布が亢進した。そして、種々の鉄輸送体のmRNAの発現をリアルタイムPCRで観察したところ、十二指腸ではDMT-1の発現が亢進し、肝臓では鉄欠乏により低下していたhepcidinの発現が回復する、という結果が得られた。これらの結果は、鉄欠乏状態ではE_2には十二指腸におけるDMT-1の発現を充進することによって鉄吸収を促進する作用があると考えられた。ラットを普通食と鉄欠乏食で飼育しながら,カドミウム(Cd)(2mg/kg)を週2回,3カ月間皮下投与後に末梢血並びに臓器を採取し,赤血球数,Hb,Ht,血漿鉄,TIBC,フェリチン(Ft),エリスロポエチン(Epo),臓器中鉄濃度を測定した。その結果,Cdの慢性中毒によって著明な溶血性貧血とEpo産生抑制による腎性貧血が起こるが,鉄欠乏性貧血は見られなかった。むしろ,普通食群と鉄欠乏食群のいずれでも末梢血中Ft濃度並びに臓器中鉄濃度の上昇が見られた。そして,腎臓中鉄濃度と血漿Epoとの間にはL字型の逆相関関係が認められた。以上の結果より,溶血によって体内に放出された余剰鉄が腎臓に蓄積し,それによって腎臓からのEpo産生が抑制され,さらに鉄利用が減少して鉄蓄積が充進するという悪循環を形成しているものと考えられた。さらに,^<59>Fe用いて消化管からの鉄吸収動態を調べたところ,小腸からの鉄吸収はやや抑制されていた。種々の鉄輸送体のmRNAの発現をリアルタイムPCRで観察したところ,肝臓では鉄欠乏により低下していたヘプシジンの発現が回復し,IL-6の発現の充進が見られた。以上の結果より,肝臓におけるIL-6の産生によりヘプシジンの産生が充進し,その結果十二指腸におけるフェロポーチンの産生が抑制されて鉄の吸収が抑制されている、という機序が考えられ,これはCdの慢性中毒における鉄の過剰蓄積に対する代償性反応であると推測された。
Helicobacter pyloriの遺伝子多様性とウレアーゼ活性に関する検討

対象はH. pylori陽性の胃潰瘍25例、十二指腸潰瘍16例、萎縮性胃炎7例の計48例である。H. pyloriの分類はPCR法を用い、プライマーはUreCを使用し、Acc2、Hha1、Mbo1消化を行った。また^<13>C-尿素呼気試験を用い^<13>Cを標識した尿素を内服させ、内服前と内服後20分の^<13>C_2値の差をウレアーゼ活性と定義した。疾患別のウレアーゼ活性は、十二指腸潰瘍、胃潰瘍、萎縮性胃炎の順に高値を示し、十二指腸潰瘍と萎縮性胃炎の間に有意差を認めた。前庭部および体部の菌量とウレアーゼ活性との間には相関関係は認められなかった。H. pyloriは各制限酵素消化で510タイプに分類された。今回の検討では遺伝学的に分類したタイプが多岐にわたり、タイプと疾患およびウレアーゼ活性の間には明らかな関係を見出し得なかった。しかし疾患によりウレアーゼ活性に有意の差がみられるにも関わらず、ウレアーゼ活性は菌量と相関しないことより菌種の違いによるウレアーゼ活性の違いが示唆された。したがってこの検討は今後も進めて行く価値があると考えられる。今回はUreCをターゲットにしたが、ウレアーゼ遺伝子は他にも存在する。また空胞化毒素などのサイトトキシンとの関連も注目されている。向後症例数を増やし、プライマーを変化させ遺伝学的タイプと疾患特異性について追求する予定である。またウレアーゼだけでなくサイトトキシンの観点からも検討を加えてゆきたい。近い将来消化性潰瘍のみならず胃癌との関連でH. pyloriの除菌が問題となってくると考えられるが、本邦におけるH. pylori陽性者数を考慮すると、全例除菌することは適切ではない。H. pyloriの遺伝学的多様性と疾患特異性の検討を進めることは、除菌の是非を検討する上で意義があると考えられる。
ソーシャル・インクルージョンの促進に向けた「差異」の受容過程に関する基盤的研究

インクルーシブ社会の成功例として評価されているカナダにおいて、「差異」の典型であった知的障害者の処遇が成立、展開していく過程は、19世紀以降のアメリカ合衆国をはじめとする他国およびカナダ国内の知的障害関係専門家・運動団体の議論を反映しつつも、実際の処遇においては各機関の主導者、すなわち州立施設長および補助学級調査官の思想と方針に依拠する部分が大きかったことが明らかとなった。本研究は、世界に先駆けてインクルーシブ社会の推進を掲げたカナダが、「人間の『差異』をどう扱うか」というインクルーシブ社会で最大のタスクを、社会不適応の典型である知的障害に対して、どのように達成しようとしてきたのかを解明することにより、日本におけるインクルーシブ社会の実現へ向けた課題と方法について示唆を得ることを目的とする2か年の研究である。研究の初年度である平成23年度には、次の作業を実施し成果を得た。1.カナダ・オンタリオ州において、先行研究の検討により抽出された、知的障害問題に関する団体、研究機関および行政機関等の史資料の所蔵調査ならびに収集を行った。2.オンタリオ州に焦点を当てて、第二次世界大戦前に施設への隔離保護から地域における受容へと知的障害者の処遇の転換を指向した経緯:と背景を究明した。1920年代から30年代の同州では、精神衛生や優生学の関係者によって断種こそが「精神欠陥」者の増加を防止し社会問題を解決する一手段であると強く主張される一方で、公衆衛生協会等では知的障害者を社会的脅威とすることに懐疑的な発言も見られるなど、知的障害者をめぐり様々の主張が存在していた。同州立施設長は、知的障害者の脅威論と彼らへの断種の実施に対して不支持の立場をとり、知的障害者の施設収容の限界と社会的包括の必要性、さらに入所者が施設外で生活することについて訓練の有効性と経済的効率性を指摘し、自身の在職中にコミュニティ復帰策を実行したのであった。現在日本が批准を目指す障害者権利条約は、人々がもつあらゆる差異(障害)への合理的配慮と共生社会の実現を基本理念とする。世界に先駆けて障害者の平等な権利の保障に取り組んできたカナダの歴史的萌芽と発展過程を解明することは、今後の日本にとって重要かつ不可欠な研究課題であるといえる。本研究は、世界に先駆けてインクルーシブ社会の推進を掲げたカナダが、「人間の『差異』をどう扱うか」というインクルーシブ社会で最大のタスクを、社会不適応の典型である知的障害に対して、どのように達成しようとしてきたのかを解明することにより、日本におけるインクルーシブ社会の実現へ向けた課題と方法について示唆を得ることを目的とする。本年度は以下の研究作業を行い、成果を得た。1.1920年代末から1930年代のカナダ・オンタリオ州立知的障害者施設における入所者のコミュニティ復帰構想の経緯と内容を解明することにより、1960年代以降の脱施設化運動を再考するための新たな知見を得た。当時同州では、精神科医等の専門家団体において、障害者入所施設の隔離化や生殖防止のための断種法制定に関する議論など、知的障害者をめぐり様々の主張が存在していた。第4代州立施設長のマギーは、知的障害を脅威とする論理と断種の実施に対して不支持の立場をとり、同州断種法の制定を阻止した人物であった。彼は知的障害者の施設収容の限界と社会的包括の必要性、さらに入所者が施設外で生活することについて訓練の有効性と経済的効率性を指摘し、副施設長らとともに、コミュニティ復帰策として(1)地域生活を意図した施設内教育・訓練、(2)仮退所制度の導入、(3)コロニーの設置を行ったのであった。2.平成24年4月5月に英国ロンドンBritish Libraryにて、大英帝国から独立直後のカナダがモデルのひとつとした、英国の障害児施設に関する所蔵調査と資料収集を行った。先行研究では未検討であった、当時の英国とカナダの関連を示す史料を発見・収集した。3.関連研究分野の学会等研究集会において随時、研究成果を報告するとともに、関係研究者との討議を通して、本研究の分析方法や考察の妥当性について検討を重ねた。研究の初年度である平成23年度は、主として(1)先行研究の検討、(2)資料の収集、(3)資料の分析・整理、(4)研究討議の4つの基礎的作業を実施することを計画した。(1)および(4)については、学会発表ならびに先行研究者との討議を通して研究方法の妥当性と進捗状況の検証を行い、.計画以上の進展が見られた。(2)については、時間的制約により予定していた2回の資料収集が1回しか実施できず、平成24年度への持越しとなった。そのため、(3)の資料整理の進展にも影響が出ているが、国内で入手できる資料について優先的に作業を進めており、全体として計画の遅れはない。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、前年度からの持越し課題となった海外資料収集(イギリス・ロンドン市)を行う。なお本研究を継続実施する過程で、課題を明らかにしうる適当な資料が存在しない、あるいは収集が困難な場合が予想される。

また本研究は、古書や貴重書、個人情報を含む記録を扱う機会も多い。こうした資料は、電子化作業や資料保存、個人情報保護の観点から閲覧が制約されることもある。これらの問題が発生した場合には、想定した資料に固執せず、研究代表者のこれまでの研究の蓄積を生かした新たな課題を設定するとともに、すでに部分的に入手している一次資料を用いて研究を進めることが可能であると考える。また、研究代表者が過去の現地調査により培った調査能力、および関係専門家との人脈を生かし、訪問またはメールによって資料収集および研究遂行についての適切な助言を得る用意がある。また分析および読解の終了した資料については、随時、学会発表または雑誌論文等に投稿し、研究成果を発信するとともにその研究史的意義を検討していく。24年度が最終年度であるため、記入しない。
β-クリプトキサンチンの骨代謝調節機能とその細胞分子機構並びに骨粗鬆症の予防

骨粗鬆症は治療に加えて予防が極めて重要である。本研究においては、温州みかん成分β-クリプトキサンチン(CRP)の新しい生理作用として骨代謝調節機能を解明し、その骨粗髭症の予防への展開を試みた。これまでの研究により、CRPは骨組織培養系において、骨形成促進作用と骨吸収抑制作用を発現することが明らかにされた。また、骨形成促進作用の細胞分子機構についての知見が得られている。さらに、骨吸収抑制作用の作用発現機構と骨粗鬆症予防への有効性について究明した。まず、CRPの骨吸収抑制作用の細胞分子機構について、マウス骨髄細胞培養系から得た成熟破骨細胞培養系を用いて調べた。CRP(10^<-7>-10^<-6>M)は成熟破骨細胞の細胞死(アポトーシス)を引き起こした。また、そのメカニズムとして、アポトーシス誘導に関与するカスパーゼ3の発現を促進し、アポトーシス抑制に関与するBcl-2の発現を抑制する作用に基づくことが明らかとなった。さらに、CRPは成熟破骨細胞の酒石酸抵抗性酸性ホスファターゼ並びにシステインプロテアーゼのカテプシンKの発現を抑制しその骨吸収活性を減弱することが明らかとなった。次に、CRPの骨粗鬆症の予防への有効性について究明した。CRP(5及び10μg/100g体重)の3ヶ月間の経口投与は、閉経後骨粗鬆症モデル動物である卵巣摘出ラットの骨量減少を有意に修復することが見出された。さらに、CRP高含有ミカン果汁の健常人(老齢人及び閉経後女性を含む)の摂取(3.0あるいは6.0mg/200ml/日の28あるいは56日間の摂取)は閉経後女性においても骨形成マーカーの上昇と骨吸収マーカーの低下もたらすことが見出された。このように、β-クリプトキサンチンの細胞分子機構が明らかにされ、本因子の骨粗鬆症への有効性が示された。本研究においては、温州みかん成分β-クリプトキサンチン(CRP)の新しい生理作用として骨代謝調節機能を解明し、その骨粗鬆症の予防への展開を試みた。さらに、その分細胞子機構と骨粗鬆症予防への有効性について究明した。まず、CRPの骨形成促進作用の細胞分子機構について、骨芽細胞MC3T3E-1培養系を用いて調べた。CRP(10<-8>-10<-6>M)は骨芽細胞の細胞増殖を促進した。また、CRPは骨成長因子のIGF-I並びにTGF-β1さらには、骨芽細胞分化誘導因子のRunx2の発現を有意に増加し、その石灰化を促進した。これらの作用はCRPによる転写活性増進に基づくことが明らかとなった。一方、CRPの成熟破骨細胞に及ぼす作用を調べた。CRPはBcl-2発現の抑制しカスパーゼ3発現の増進し成熟破骨細胞のアポトーシスを誘導した。さらに、CRPは成熟破骨細胞の骨吸収活性を減弱することが明らかとなった。CRP(5及び10μg/100g体重)の14日間の経口投与は、実験的糖尿病性骨粗鬆症モデル動物であるストレプトゾトシン誘発I型糖尿病モデルラットの骨減少有意に修復することが見出された。さらに、CRP高含有ミカン果汁の健常人の摂取(1.54あるいは2.88mg/192ml/日の28あるいは56日間の摂取)は骨形成マーカーの増加と骨吸収マーカーの低下もたらすことが見出された。このように、β-クリプトキサンチンの細胞分子機構が解明され、本因子の骨粗鬆症への有効性が見出された。

CRP(5及び10μg/100g体重)の3ヶ月間の経口投与は、閉経後骨粗鬆症モデル動物である卵巣摘出ラットの骨量減少を有意に修復することが見出された。さらに、CRP高含有ミカン果汁の健常人(老齢人及び閉経後女性を含む)の摂取(3.0あるいは6.0mg/200ml/日の28あるいは56日間の摂取)は閉経後女性においても骨形成マーカーの上昇と骨吸収マーカーの低下もたらすことが見出された。このように、β-クリプトキサンチンの細胞分子機構が明らかにされ、本因子の骨粗鬆症への有効性が示された。
分子軌道計算を用いたモンテカルロシュミレーション

近年、分子軌道(MO)計算や密度汎関数理論(DFT)計算により、様々な化学反応における真空中のエネルギー諸量を計算することが可能となっている。しかし、ほとんどの化学反応は水、アルコールなどの溶媒中で行われている。従って、実際の実験に即した形で化学反応を解析するためには、溶媒効果を含んだ計算を行うことが求められる。本研究では、QM/MC法と自由エネルギー摂動法(FEP)を組み合わせた方法を、Cope脱離反応に適応し、溶媒和自由エネルギー差(ΔG^‡_<sol>)を算出し、SCRF法及び実験結果との比較検討を行った。真空中298Kにおける活性化自由エネルギーは、12.4kcal/mol、QM/MC/FEP法により得られた溶媒和自由エネルギーを加えると、29.9kcal/molと計算された。この結果は、水溶液中での活性化エネルギーが気相中の値に比べ高くなることを示しており、実験値(31.1kcal/mol)とほぼ一致している。Cope脱離反応の水溶液中での反応物と遷移状態の構造に注目してみる。反応物では反応部位周辺に水溶媒が近づき水素結合を生成しているのに対し、遷移状態では水分子が離れていることから、反応物が溶媒により安定化されていることがわかった。このことが気相中の活性化自由エネルギー値と大きく異なった原因であると考えられる。また、極性のことなる溶媒中(DMSO及びTHF)において溶媒和自由エネルギーを加えた活性化自由エネルギー値は、DMSOで23.8、THFで22.9kcal/molであり、実験値の235、22.2kcal/molとほぼ一致した結果が得られた。これらの計算は、Cope脱離反応が非極性溶媒中で反応加速されるという実験事実を再現しており、この手法で溶媒効果を精度良く見積もることが可能となった。本研究では、実験的によく知られているDiels-Alder反応に及ぼす溶媒効果をMO/MC法により算出し、極性溶媒により反応加速される実験結果との比較検討を行った。シクロペンタジエン(CP)とメチルビニルケトン(MVK)間のDiels-Alder反応におけるendo-cis環化は1段階で進行し、真空中での活性化エネルギーは18.3kcal/molと算出された。MO/MC法より、得られた溶媒和エネルギーを計算したところ、活性化エネルギーは水中で5.6kcal/mol、メタノール中で45kcal/mol、プロパン中で3.1kcal/mol低下する結果が得られた。この結果は、極性溶媒中における溶媒とTSの相互作用(-25.1kcal/mol)が、相当する反応物の値(-19.5kcal/mol)より大きいことに由来する。遷移状態と溶媒である水分子の相互作用の様子を調べるとCPのCに結合する水素と水の酸素が近くに配置されている。この炭素における電荷の推移は、反応物、遷移状態、生成物の順で、0.177、-0.192、-0.387と計算された。この部分が極性溶媒により安定化されるため活性化エネルギーの低下が起こると考えられる。MO/MC法で求められた活性化エネルギーの差は、実験的に得られた反応速度の差に比べて小さい。これは、系のエネルギー算出に半経験的MO計算を使用しているため、計算精度があまり高くならないことに起因していると考えられる。
ヒューマノイドロボットの安定な歩行実現のための足首・足底部の動的センシング

ヒューマノイドロボットの歩行は足部の足底面と床面が接触して行われ,ロボットが環境から受ける情報の授受はこの足底面を構成する接触面を通して行われる.したがって,この足底面と床面との接触状態が観測できれば,床面からロボットに作用する力・モーメントをヒューマノイドロボットの歩行制御に利用可能となる.本研究の実験を行うために,ヒューマノイドロボットとしてHOAP-1(富士通研究所製)を用い,この足底面に試作した触覚センサを用いて足底面に働く床反力分布の計測を行った.本研究に用いた触覚センサはロボットハンドに利用されてきた感圧導電性ゴムを利用した.感圧導電性ゴムは圧力によって変形し,電極間の抵抗値が変化するので,この原理を用いて構成した.ちなみに,足底面の大きさは98mmx63mmで,電極間隔3.2mm,正方形電極2mmx2mmで,感圧導電性ゴムの厚みは0.5mmを用いた.また,触覚センサはアレイ状(16x30)に構成し,零電位法を用いてデータ取得の際に生ずる回り込み電流を抑制した.この触覚センサデータをヒューマノイドロボットの歩行に合わせて,リアルタイム(最高1msのサンプリング)に取得を行うために,RT-Linuxシステムを構成した.触覚センサを構成する各センシング要素の加圧力対電圧,加圧力対変位について校正実験を行い,ヒューマノイドロボットの歩行を自然な歩行に設定し,ZMPをリアルタイムで観測できた.このZMPの変化はヒューマノイドロボットの制御方法に関係するので,今後,各種のヒューマノイドロボットを用いてZMPを取得し,制御方法について評価したい.本研究成果により,ヒューマノイドロボットの歩行先の床面に置かれている障害物を足底面が接触し,触覚センサから観測された触覚像を用いて障害物の発見,また障害物の形状等の把握を可能にし,ヒューマノイドロボットが障害物を避けたり,階段のエッジを識別しながら昇って行く動作を実現したい.最後に,ヒューマノイドロボットの足部に6軸の力成分の計測と足底面の床反力分布結果の融合により,ヒューマノイドロボットのより柔軟なかつ安定な歩行の実現が今後の課題となる.ヒューマノイドロボットの歩行は足部の足底面と床面が接触して行われ,ロボットが環境から受ける情報の授受はこの足底面を構成する接触面を通して行われる.したがって,この足底面と床面との接触状態が観測できれば,床面からロボットに作用する力・モーメントをヒューマノイドロボットの歩行制御に利用可能となる.本研究の実験を行うために,ヒューマノイドロボットとしてHOAP-1(富士通研究所製)を用い,この足底面に試作した触覚センサを用いて足底面に働く床反力分布の計測を行った.本研究に用いた触覚センサはロボットハンドに利用されてきた感圧導電性ゴムを利用した.感圧導電性ゴムは圧力によって変形し,電極間の抵抗値が変化するので,この原理を用いて構成した.ちなみに,足底面の大きさは98mmx63mmで,電極間隔3.2mm,正方形電極2mmx2mmで,感圧導電性ゴムの厚みは0.5mmを用いた.また,触覚センサはアレイ状(16x30)に構成し,零電位法を用いてデータ取得の際に生ずる回り込み電流を抑制した.この触覚センサデータをヒューマノイドロボットの歩行に合わせて,リアルタイム(最高1msのサンプリング)に取得を行うために,RT-Linuxシステムを構成した.触覚センサを構成する各センシング要素の加圧力対電圧,加圧力対変位について校正実験を行い,ヒューマノイドロボットの歩行を自然な歩行に設定し,ZMPをリアルタイムで観測できた.このZMPの変化はヒューマノイドロボットの制御方法に関係するので,今後,各種のヒューマノイドロボットを用いてZMPを取得し,制御方法について評価したい.本研究成果により,ヒューマノイドロボットの歩行先の床面に置かれている障害物を足底面が接触し,触覚センサから観測された触覚像を用いて障害物の発見,また障害物の形状等の把握を可能にし,ヒューマノイドロボットが障害物を避けたり,階段のエッジを識別しながら昇って行く動作を実現したい.最後に,ヒューマノイドロボットの足部に6軸の力成分の計測と足底面の床反力分布結果の融合により,ヒューマノイドロボットのより柔軟なかつ安定な歩行の実現が今後の課題となる.本研究はヒューマノイドロボットの安定な歩行実現を達成するために、ロボットの足首部ならびに足底部と環境となる床面との間に生ずる力学的な関係を取得するセンサ開発を行うものである。そこで、ヒューマノイドロボットの動力学的な理論について考察を行い、足首部、足底部のセンシング構造を決め、本年度は足底部における圧力分布のセンシング機構について開発を行うこととした。また、その実験的な検証を行うために、HOAP-1(富士通研究所)を用いて歩行実験を行った。足底部のセンシング構造としては、手、指に開発されている触覚センサを用いて構成した。すなわち、足底部に装着を考えるために、薄型であり、分布型出力を取得できる構造として、導電性ゴムを用いた。このゴムの上下に互いに直交するように櫛形電極を配置して、その交差する部分(要素点)において圧力に対する抵抗値変化を取得できるように構成し、また特性を劣化させる回り込み電流を抑制する方式を導入してセンサを構成した。足底部に試作した触覚センサは導電性ゴム0.5mmのものを用い、電極を含め、厚み0.7mm、また、床面と接触するためにその保護用ゴムとして2mmのウエットスーツ用ゴムを用いた。

分布圧力を測定するために、30(行)x16(列)の要素点を構成し、1要素あたり、0から0.045Mpaの圧力に対して、0[V]から-10[V]の電圧を取得できるように試作した。この触覚センサをヒューマノイドロボットの足底部に装着して、平面状、障害物が存在する床面上を歩行し、この歩行時における時間経過に基づいて触覚像の変化を取得した。障害物が存在する場合には、触覚像も精度良く取得できたが、平面の床面上を歩行する場合には均一な分布が得られず、ノイズが多くなった。このために、足底部と床面が広範囲の面接触となる場合には、その取得が困難である。そこで、この問題の解決は次年度に実施することとした。本研究はヒューマノイドロボットの安定な歩行実現を達成するために、ロボットの足首部ならびに足底部と環境となる床面との間に生ずる力学的な関係を取得するセンサ開発を行うものである。ヒューマノイドロボットの歩行時における足底部に働く床反力分布の計測法として、ロボットハンドに用いられてきた触覚センサを利用して計測できることを示した。ヒューマノイドロボットはHOAP-1(富士通研究所製)を用し、RT-Linuxを使って、アレイ型触覚センサ(30x16)のデータを20msecごとに取得し、ロボットの歩行中の床反力分布を取得した。ここで用いた触覚センサは足底面の大きさ(98mmx63mm)に取り付けることができるように構成し、電極の間隔3.2mm、正方電極2mmx2mmで、電極の間には0.5mm厚の感圧導電性ゴムを用いている。この触覚センサのデータ取得の際に生ずる回り込み電流を防止するために、零電位法を用いて行った。また、触覚センサの各センシング要素の加圧力対電圧、加圧力対変位について校正実験を行って取得し、これをヒューマノイドロボットの足底部に取り付け、歩行実験を行った。歩行中の両足の床反力分布を計測し、かつZMPを取得した。床反力の重心位置変化の観点よりヒューマノイドロボットの歩行を観察すると、ヒューマノイドロボットの足の制御結果の様子が分かることが明らかとなった。足底面は分布接触で床反力を求めているが、それぞれの足の着地が円を描くように制御されている様子が分かる。今後はヒューマノイドロボットの歩行方法を変えて、ZMPの変化を取得し、足部制御の評価を行いたい。また、足部のセンシングに用いられる6軸力覚センサの計測との関係について研究を行う予定である。本年度は最終年度ということもあり,ヒューマノイドロボットの歩行による足部の足底面と床面の接触状態取得のシステムを完成した.ロボットが環境から受ける情報の授受はこの足底面を構成する接触面を通して行われるので,この足底面と床面との接触状態を観測し,床面からロボットに作用する力・モーメントの取得が可能になる.本研究の実験ではヒューマノイドロボットとしてHOAP-1(富士通研究所製)を用い,この足底面に試作した触覚センサを用いて足底面に働く床反力分布の計測を実施した.本研究に用いた触覚センサはロボットハンドに利用されてきた感圧導電性ゴムを利用し,感圧導電性ゴムの電極間の抵抗値変化を利用した.ちなみに,足底面の大きさは98mmx63mmで,電極間隔3.2mm,正方形電極2mmx2mmで,感圧導電性ゴムの厚みは0.5mmを用い,触覚センサはアレイ状(16x30)の構成で零電位法を用いてデータ取得を行った.
借地・借家法の政策論的研究ー北海道における実態調査を基礎としてー

1.本研究の目的は、借地・借家の実態に関するデータを収集・整理し、その分析の上に、立法政策論のための枠組を提示することであった。具体的には、札幌の借地を、他都市の借地と比較しつつ、都市の成長という観点から分析し、都市の成長過程における借地についての一般的なモデルを試みた。それは次のようなものである。2.(1)都市の外縁地域では農地所有者が、都市に対し居住用、事業用の土地を提供してきた。その地域では地価上昇の期待が小さいため、売却が多く貸地は少ない。貸地する場合でも、借地人が早晩敷地を買取ることが多い。(2)都市の中心部と隣接地域の借地は歴史的に変化してきた。すなわち戦前は、居住用借地が非常に多かった。それは、売買地価に対し収取地代が多額であり、貸地経営の利潤が大きかったことと、持家促進政策がなく、勤労者世帯が住宅地を取得できなかったからである。この状況では貸地が継続されるから、貸地期間を約定しないことが多かった。戦後になると、まず財産税によって中心部の大規模貸地所有は崩壊した。次に高度成長以後、地価高騰のために地価に対する地代の割合が低下し、他方では利用転換により高収益が可能になった。この状況変化のゆえに、特に中心部の小規模貸地は解消し、新規の借地設定もなくなった。もっとも、商店等はしばしば特定の土地を必要とするので、借地人が事業者である場合には、従来の借地関係が維持され、あるいは新規の借地が設定される。こうして中心部・隣接地域の借地は事業用のもとに収斂して行く。そのなかには、権利性の強い古くからの事業用借地と権利金・敷金を伴う新しいタイプの事業用借地とがある。3.以上のモデルは、札幌の外、東京・横浜・函館など明治期後半から昭和初期に成長した都市に概ね妥当する。これらの都市に我国の借地の大半が存するのであるから、このモデルは、現在進行中の借地法改正を検討する際の有効な枠組となるであろう。1.年度前半には, (1)不動産利用に関する経済分析モデルの探求,(2)従来の借地借家法諸理論の検討,(3)現在進められている法改正作業の検討,を行った. (1)については,アメリカでの研究が進んでいなかったため,期待した成果を得られなかった. (2)(3)の作業からは,外国の制度を素材とする従来の諸理論では,法改正作業で議論されている問題を分析できないこと,現在の問題は,都市機能の急激な変化・地価の高騰・土地税制等に由来する特殊なものであること,が明らかになった.2.以上の作業結果を踏まえて,年度半ばから,実態調査に移った.具体的には,札幌と函館で,借地借家関係についての精通者(地主・借主団体,弁護士,不動産鑑定士,不動産業者等)から,実態に関する知見と法改正に対する要望とを, 1人45時間かけて聴取した.札幌で25名,函館で11名から包括的で信頼できる事実を収集した.調査の結果は,中間報告書にまとめ(札幌地域の分は200字×280枚,函館地域の分は200字×250枚),この報告書を検討する形で,大学研究者・不動産鑑定士・弁護士・不動産業者と, 4度の研究会をもった. 3.以上の作業で得た知見のうち基本的なものは,借地借家関係の多様性である.

例えば,戦前に大土地所有が確立し,戦後は経済活動が停滞している函館では,地主は地代収取に専念し,再開発を考えない.このため地主側を含めて,今回の法改正に消極的である.そして,地主・借地人間の主な対立は,更新料・種々の承諾料をめぐるものである.戦後急速に膨張している札幌では,借地問題の現れ方はほぼ対蹠的である.しかし,同様に膨張している東京と比べると,札幌には権利金・借地権取引の慣行がない.以上のような地域による多様性とは別に,用途別による多様性も著しい.4.今後は,このような多様性を説明する理論モデルを探求すると同時に,実態調査を踏まえた立法論的提言を試みる.1.本年度前半には、前年度に実施した借地借家実態調査を補充し、また、札幌・函館・その他の都市の、借地・借家に関する文献・統計資料を収集した。年度後半には、得た知見を論文「札幌市における借地」にまとめた。そこでは都市成長過程における借地の理論モデルを提示した。すなわち、2.(1)都市の外縁地域では農地所有者が、居住用、事業用の土地を提供してきた。この地域では地下上昇の期待が小さいため、売却が多く貸地は少ない。貸地する場合でも、借地人が早晩敷地を買取ることが多い。(2)都市の中心部と隣接地域の借地は歴史的に変化してきた。すなわち戦前は、居住用借地が非常に多かった。それは、売買地価に対し収取地代が多額であり、貸地経営の利潤が大きかったことと、持家促進政策がなく、勤労者世帯が住宅地を取得できなかったからである。この状況では貸地が継続されるから、借地期間を約定しないことが多かった。戦後になると、まず財産税によって中心部の大規模貸地所有は崩壊した。次に高度成長以後、地価高騰のために地価に対する地代の割合が低下し、他方では利用転換による高収益が可能になった。この状況変化のゆえに、特に中心部の小規模貸地は解消し、新規の借地設定もなくなった。もっとも、商店等はしばしば特定の土地を必要とするので、借地人が事業者である場合には、従来の借地関係が維持され、あるいは新規の借地が設定される。こうして中心部・隣接地域の借地は事業用のものに収斂して行く。そのなかには、権利性の強い古くからの事業用借地と、権利金・敷金を伴う新しいタイプの事業用借地とがある。3.権利金・敷金・更新料等の地方的な慣習は、札幌に関する限り、東京の知識の導入も明らかにした。4.借家についても、収取した資料を都市の成長の観点から分析し、理論モデルを提示したいと考えている。