hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人の身体認知特性の理解に基づくサイボーグ型インタフェースの研究

CHILDHOODは視点位置と手指運動スケールの変換により自身の身体上で小児の身体性を本質的に再現するウェアラブルデバイスであり,本年度は新たな外骨格機構の実装,性能評価実験1件,ユーザスタディ1件,和文論文誌投稿,展示会発表を実施した.新たに実装した手指外骨格機構について使用者の手指運動機能と運動計画機能にどのような影響を及ぼすのかをリハビリテーションで用いられる上肢評価用のペグテスト環境を用いて評価し,その結果を和文論文誌へ投稿した.加えて,デジタルSKIPステーション(埼玉県)の企画展『マジカリアルVR・ARが作り出す不思議体験』に出展し研究成果の発信を行った.本年度は主に海外研究機関において計7ヶ月間共同研究を実施し,これまで提案してきた運動覚入出力技術を用いた新たなインタラクションを行なった.装着型運動学習支援デバイスについてはその社会的有用性や学術的意義について評価を受け,他薦により総務省が実施する戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)平成29年度独創的な人向け特別枠「異能vation」プログラム「破壊的な挑戦部門」に本技術を利用した課題が採択されるに至った.いくつかの技術要素については共有する部分があるため,それぞれの研究成果を組み合わせて利用していくことを検討したい.これら個々の研究内容に加え,身体性操作の体系的分類や開発デバイスの設計要件といった研究概念設計をさらに推進し,企業のセミナーおいて招待講演を実施したり,国内学会においてシンポジウムを共催することができた.「運動感覚共有による運動学習支援」について生体電極に関する新たな実装と運動機能評価実験を行い,ヒューマンコンピュータインタラクション分野におけるトップカンファレンスであるACM UIST 2018においてポスター発表を行なった.また研究成果を一部利用し,同分野において著名な民間研究機関(Sony Computer Science Laboratories, Inc)においてリサーチアシスタント業務を実施し,共同研究を行った.同所での研究内容についてCGとインタラクティブ技術に関する国際学会に投稿し,採択された.また研究成果を一部利用し,同企業と米国の研究者と共同で心理物理実験を実施し,英文フルペーパーを共著で執筆・投稿した.本論文はヒューマンコンピュータインタラクション分野におけるトップカンファレンスであるACM CHI 2019に採択された.研究成果を一部利用し,他大学の研究者と共同で人の関節剛性制御に関する運動機能評価実験を行い,英文論文にまとめ,生体医工学に関する国際学会に投稿し採択された.
配偶者を亡くした高齢遺族のスピリチュアリティへの回想法の効果に関する研究

本研究は、配偶者を亡くした高齢遺族のスピリチュアリティ尺度の開発と信頼性・妥当性の検証をするとともに、開発された尺度を用いた臨床応用として、配偶者を亡くした高齢遺族のスピリチュアリティへの回想法の効果を検証することを目的とした。5つの下位尺度(26項目)から構成される配偶死別高齢者スピリチュアリティ尺度が開発された。尺度の構成概念妥当性と併存的妥当性が確認され、Cronbachのα係数は0.90で、内的性整合性を確認した。配偶者を亡くした高齢遺族5名に対し回想法による介入を実施した結果、対象者のスピリチュアリティは回想法によって上昇していることが示された。身体機能の低下、社会的な役割からの引退などによりスピリチュアルニーズが高くなっている高齢期の人々にとって、配偶者との死別体験は、自らの存在意義を問い直さざるを得ない体験といえる。一方、Colemanは回想法がEriksonの提起した高齢期の3つの心理的課題のうちの過去の整理という課題に応える心理的技法であるとしている。本研究では、高齢期に人々がもつスピリチュアリティ概念を明らかにし、それを測する尺度を開発し、そのうえで、回想法/ライフレビューセラピーが、配偶者喪失体験をした高齢期の人々にとって心理的な効果があるかスピリチュアルニーズが満たされるか、について検証する。22年度においては、配偶者を亡くして3年以内の高齢期の人々がもつスピリチュアリティについて、内容分析を基に明らかにし、論文としてまとめた。その結果を受けて、配偶者との死別経験をした高齢者のスピリチュアリティの因子構造を明らかにし、その尺度を開発するために、1)フェイスシート:性別、年齢、配偶者との死別後期間、主観的な健康状態とストレス認知、日常生活自立度、宗教を信じる程度2)スピリチュアリティ調査票:WHOが、WHOQOL Spirituality, Religious, Personal Beliefからスピリチュアリティを測定する「スピリチュアル、宗教、個人的信念に関する予備調査票(WHOQOL Spirituality, Religious, Personal Belief Scale Pilot Module;WHOQOL SRPB)から藤井ら(2005)が日本人のスピリチュアリティに合致していないものを削除した39項目、3)日本版GHQ28、4)配偶者との死別を経験した高齢者のスピリチュアリティ尺度43項目、を老人クラブ、シルバーセンターに配布した。現在データ90名を回収した。今後、未回収分の回収終了後、分析を行い、尺度構成、信頼性・妥当性の検証を行ったのち、配偶者を亡くした経験をもつ高齢者20名に対し、開発された尺度を用いて、回想法の効果を検証していく。喪失体験を経験することの多い高齢期の人々の中で、配偶者を死別で亡くした高齢者の健康に、スピリチュアリティ概念を投入し、精神的健康を高めるための方策の検討を本研究目的とする。当該年度では、配偶者を亡くした経験をもつ高齢者は、有配偶高齢者と比較して、精神的健康やスピリチュアリティの構造や内容に違いがあるのかを検討するとともに、配偶死別高齢者スピリチュアリティを評定する尺度を開発した。その結果、配偶死別高齢者のスピリチュアリティ構造は、有配偶高齢者のスピリチュアリティ構造と異なることがわかり、配偶死別高齢者のスピリチュアリティ構造を捉えることの意義が提示された。また尺度開発に関しては、前年度の質的帰納的な検証から抽出された配偶死別高齢者のスピリチュアリティを構成する8つの因子構造(スピリチュアルペイン、存在の意味の探求、ひとりで生きる、繋がりの実感、感謝の気持ち、自己を超越したものへの関心、超越した存在への故人の配置、新たな「わたし」意識)をもとに、抽出された因子の因子構造について確認的因子分析を行った。配偶死別高齢者のスピリチュアリティは、5つの因子構造(自己、他者、環境との調和、個人として生きていく覚悟、生きる意味や目的の探求、霊的存在としての故人の再配置、自己存在への問い)に再構成されることが確認できた。この5つの因子構造について信頼性・妥当性の検証を進めた結果、5つの下位尺度、26項目からなる、配偶死別高齢者スピリチュアリティ尺度;SAS-EBLS(Spirituality Assessment Scale of the Elderly Bereavement who have Lost Spouse)が開発された。本尺度の構成概念妥当性と併存的妥当性が確認され、26項目全体のCronbachのα係数は.90で、5下位尺度は.71.86であり内的整合性も確認できた。本年度においては、死別による配偶者喪失後の高齢者の精神的健康とスピリチュアリティ状況が、回想法によってどのように変化するかを把握することを目的に調査を行った。対象者は5名で、女性4名、男性1名であった。社会福祉協議会から紹介を得て、施設長から了解を得た後、研究代表者が各々対象者に研究目的・研究方法を口頭にて説明、第一回回想法実施日に文書にて同意を得た。

第1回回想法の2週間前に郵送にて1回目調査票を郵送し、回答を得、対照期前調査とした。第1回回想法の実施前に2回目調査票に回答を得、対照期後調査、及び介入期前調査とした。第2回回想法実施後に3回目調査票に回答を得、介入期後調査とした。調査内容は、平成23年度に開発した配偶死別高齢者スピリチュアリティ尺度、Spirituality Assessment Scale of the Elderly Bereavement who have Lost Spouse(SAS-EBLS)によるスピリチュアリティと、GHQ28による精神的健康度である。対象者の年齢は71歳79歳、家族構成は5名全員独居であった。死別原因は5名全員が病気で、死別後期間は6か月48か月であった。対照期前スピリチュアリティの平均(標準偏差)は、108.8(±16.2)点、精神的健康の平均(標準偏差)は、37.0(±4.0)点、対照期前、介入期前スピリチュアリティの平均(標準偏差)は、100.8(±20.3)点、精神的健康の平均(標準偏差)は、40.6(±8.1)点、介入期後スピリチュアリティの平均(標準偏差)は、106.0(±21.4)点、精神的健康の平均(標準偏差)は、40.0(±6.20)点であった。回想法により、対象者のスピリチュアリティは対照期に比べて上昇していることがわかった。対象者確保が困難であると考えられていた、配偶死別高齢者スピリチュアリティ尺度の開発が終了したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。開発された配偶死別高齢者スピリチュアリティ尺度と精神的健康度について、配偶者との死別を経験した高齢者が、自らの人生を回想することによって、どのように改善されるのか、そして、回想した経験をどのように意味づけるのかについて、検討していく。対象者の精神的苦痛のアセスメントを行いながら、悲嘆状況の表出による苦痛がないような対応をすることが必要である。
光エネルギ-の化学的変換における層状半導体の機能化

半導体融媒による光エネルギ-の化学的変換の高効率化を目的とし、インタ-カレ-ション型層状半導体および層状超微粒子半導体を選び、水の完全光分解反応活性および超微粒子の光誘起電荷分離効率を調べた。層状酸化物であるM_2Ti_nO_<2n+1>(M=アルカリ金属)はn=3,4,6,8およびM=Na,K,Rbにおいて、層間にPtあるいはRhをインタ-カレ-トさせた場合には、水素生成活性は著しく低くまた酸素もほとんど生成しないのに対し、Ruをインタ-カレ-ト後酸化して得たRuO_2では水素と酸素はほぼ化学量論比で生じる結果を得た。RuO_2活性相およびn=6においては活性は最も高く、またNaを含む方がKより高くなることを見出した。高い活性を示したNa_2Ti_6O_<13>半導体触媒では還元処理よりも酸化処理によって高い活性が得られ、酸素と水素の生成も化学量論的に起こる。この事は還元処理を必要とする従来のTiO_2やSrTiO_3酸化物半導体には見られない特徴であり、本半導体が安定な光触媒となる事が示された。光触媒の高活性化にはインタ-カレ-トされるRuO_2量が重要であること、およびRuO_2がNa_2Ti_nO_<2n+1>のトンネル構造枠に囲まれて反応活性点を形成するため高い光触媒能が発現することが明らかにされた。本光触媒において410-330nmの波長領域における量子効率は1.5%となり、光吸収が起こる350nmではこの値の数倍の値になることから、本光触媒が有用であることが結論された。金属硫化物半導体超微粒子(CdS,In_2S_3)および層状半導体超径粒子(PbI_2,BiI_3)についてそれぞれパルスレ-ザ-分光測定および電荷分離の結果から、粒径が小さいほど光誘起電荷の再結合が速くなり、その値は小さくなること、および光融媒活性の高い層状半導体では、光電荷分離が隔離された分子層では起こらないことが示唆された。
大気ニュートリノフラックス決定のための大気ガンマ線強度の高度変化の測定

大気ニュートリノ振動の定量的解明のためには、ニュートリノ・フラックスの絶対値に基づく研究が不可欠である。しかしながら、神岡実験の観測データをモンテカルロ計算と比較する場合に、計算に内在する不確定性のため、絶対値による議論がこれまでは難しかった。この不確定性の主なものとして、一次宇宙線のフラックスと大気原子核との相互作用モデルがあげられる。一次宇宙線フラックスについては、マグネットスペクトロメータを用いたBESSとAMSの観測によって極めて精度の高い観測が100GeV迄なされている。一方の相互作用モデルの検証については、加速器ビームによる実験が極めて困難であるため、ニュートリノと同時に生成される二次宇宙線のフラックス(の高度変化)を測定して、計算との一致性を調べる方法が最も有効である。この研究では、ガンマ線観測のために改良したBETSを用いて、2回の気球観測を実施し、大気ガンマ線フラックスの高度変化を高い精度で求めた。各種のモンテカルロ計算の結果と比較することにより、Lund Fritiof V7.02(またはdpmjet3)が最も一致性が良いことが確認できている。この結果は、NOON2000ですでに発表しているが、BESSによるミューオンデータとの整合性の検討を行ない、Phys. Rev. Dに投稿する予定の論文を作成中である。以上のデータ解析、論文作成と並行して、2003年1月に予定されている南極周回気球(PPB)による電子、ガンマ線観測装置(PPB-BETS)の開発を行なった。PPB-BETSでは、約20日間の観測でこれまでの国内の観測では困難であった100GeV以上の電子、ガンマ線のデータが得られ、より高エネルギー領域での大気ニュートリノフラックスの確定が可能になることが期待される。この装置開発のため、CERN-SPSにおいて電子、陽子ビームによる、PPB-BETSの性能テストを実施し、装置性能の確認と向上を行なった。大気ニュートリノ振動の定量的解明のためには、ニュートリノフラックスの絶対値に基づく研究が必要である。しかし、神岡実験のニュートリノフラックスの観測データをモンテカルロ計算と比較する場合に、計算に内在する不確定性のため、絶対値による議論がこれまでは難しかった。この不確定性の主なものは、一次宇宙線のフラックスと大気原子核との相互作用モデルである。これらの取り扱いが計算において正確であるかどうかを判定するためには、ニュートリノと同時に生成される二次宇宙線の高度変化を測定して、計算との一致性を確認する方法が有力である。この研究では、GeV領域の大気ガンマ線を気球高度で観測して、計算値との比較を行なった。この目的で、これまで電子観測装置として開発されたBETS(Balloon borne Electron Telescope with Scintillating fibers)に、ガンマ線観測のための大幅な改良を加え、三陸大気球観測所(宇宙研)で2回の気球観測を実施した。その結果、15kmから32kmの高度にわたって、5つのレベルで5GeVから数10GeVの大気ガンマ線の観測に成功し、各高度でのエネルギースペクトルが求められた。この結果を、笠原(芝浦工大)が開発したCOSMOSコードを用いて、2種類の相互作用モデル(Lund Fritiof V1.6およびV7.02)による計算を行ない、観測データと比較した。その結果、従来用いられていたV1.6に比べて非弾性度が大きなV7.02の方が、乗鞍観測所(宇宙線研)での観測結果を含めて、良く一致することが明らかになった。BETSは、加速器によるビームテストによって、エネルギー測定や陽子除去などにおける系統的誤差はほとんど除かれているので、フラックスは統計誤差(約5%)の範囲で信頼できる。今後は、ミューオン観測との関連性も考慮して、精度の高いニュートリノフラックスの計算を行なう予定である。

PPB-BETSでは、約20日間の観測でこれまでの国内の観測では困難であった100GeV以上の電子、ガンマ線のデータが得られ、より高エネルギー領域での大気ニュートリノフラックスの確定が可能になることが期待される。この装置開発のため、CERN-SPSにおいて電子、陽子ビームによる、PPB-BETSの性能テストを実施し、装置性能の確認と向上を行なった。
炭質物の結晶構造進化：　炭素による地殻ダイナミクスの解明

今年度は、天然炭質物(日高変成岩・四万十付加体起源)の結晶構造進化に要する活性化体積を正確に見積もることに成功した。異なる圧力条件(0.5 GPa 2.0 GPa)にてそれぞれの反応速度モデルにフィッティングすることで反応速度定数(lnk)を決定した。そして反応速度定数と圧力に関するlog-linearプロットより-22 +/- 3.4 cm3/mol, -36+/-19.5 cm3/molの活性化体積を得た。これら負の活性化体積は、沈み込んだ炭質物は深部ほどより早く再結晶化が進行することを示唆している。さらにこの実験値を利用するこで、任意の温度圧力条件での炭質物の結晶度を計算することが可能となった。このコンター図をP-Tpath上で評価を行うと、10 Maの被熱時間でおおよそ500°Cの変成温度を推定することでグラファイトの再結晶化が説明可能であることが明らかになった。つまり天然で一般的に観察できる天然グラファイトは、温度-圧力-被熱時間を考慮した反応速度速度論で、大部分の反応を説明できることを示唆している。この緑色片岩相での炭質物の再結晶化は、天然での報告とも調和的である。一方で活性化体積と活性化エネルギーは、どちらも反応次数が経時変化に伴い連続的に変化するトレンドを見出した。これは、各反応ごとに異なる活性化体積と活性化エネルギーを持っていることが明らかであり、実験定数の大きな誤差を生み出している要因の一つである。今後この問題を解決するためには、その場反応速度実験による実験値の高精度測定が必要である。28年度が最終年度であるため、記入しない。博士課程1年目にあたる本年度の博士研究は以下の3点を主軸に研究を継続して行ってきた.(1)修士過程における研究成果の論文化(2)新しい実験に向けてのラマン分光分析法の方法論確立と,低温変成岩(四万十試料)の採集・分析(3)グラファイト合成のための高温高圧実験法の確立と実験に関して,1年間にわたり研究を行なってきた.1.修士研究の論文投稿:修士論文の一部を修正しJournal of Structural Geologyへ投稿した.そして,査読を受け最終的に投稿論文として受理された.2.天然における石墨化プロセスの解明:日高変成帯上部層に加えて,本年度から新たに四万十川北帯南帯にかけての付加体堆積岩中炭質物の結晶構造進化に関して研究を開始した.那珂川周辺と魚梁瀬ダム周辺の地質調査を行い,炭質物の微細構造の観察と顕微ラマン分光による結晶構造の分析を行った.分析では,低結晶性炭質物に最適な分析法を確立するために様々なレーザー強度や石炭組織ごとの変化に関して詳細な検討を行った.またこの地域の泥岩試料には,石炭組織が残っているものが多くそれぞれの石炭組織ごとの結晶構造の比較を行った.3.高温高圧下でのグラファイト合成実験:今年度から新たに芳野極准教授との共同研究として,天然炭質物を用いた高温高圧下でのグラファイトの合成実験を開始した.この実験を行うにあたり,一年目は,実験に用いる出発試料の準備・実験手法の確立等を検討した.すでに予備実験より,グラファイトが短時間で比較的低温でも合成できることが明らかになった(Ea : 34.59 KJ/ mol, 56.54KJ / mol ).これらの活性化エネルギーは,従来よりも非常に低い値を示しておりせん断を考慮しなくても十分に天然スケールの温度圧力条件で石墨化を解釈することが可能であることを示唆している.研究目的:プレート収束帯に対応する具体的な温度圧力条件にて炭質物の結晶構造がどのように変化していくかを天然と実験スケールから定量的に説明することを目標に、野外調査と室内実験をおこなった。研究実施計画: 2年目の研究実施状況として、本年度は前年度に引き続き(1)出発試料である四万十付加体中炭質物の分析と野外調査、(2)博士研究として始めている高温高圧下でのグラファイトの合成実験の2点を主軸に研究を継続して行ってきた.(1)四万十付加体中の炭質物の研究では、昨年度までの野外調査と非晶質な炭質物の分析法確立を基に,特に顕微ラマン分光・顕微FTIR分析を詳細に行った.顕微ラマン分光分析では,イライト結晶度との比較や顕微FTIR分析との比較も行うことで熟成初期における炭質物の結晶構造進化の解明をおこなった。(2)高温高圧実験では、これまでに合成実験を行なった試料の各種分析と、圧力依存性を検証するための追加実験をおこなった。これまでに合成した試料に関しては、TEMでの微細構造観察と分析結果を利用したカイネティックモデルの改良を特に注力しておこなっている。TEM観察では、非晶質な指紋状組織を示す出発物質が系統的にグラファイト構造へ変化するプロセスを観察した。また前年度に試みた従来のカイネティックモデルでは、正確に反応速度定数と反応次数を決定して活性化エネルギーを見積もることができなかった。この問題を解決するために3つのことなる反応速度モデルを利用して活性化エネルギーの見積もりを検討した。これまでの2年間に及ぶ研究によって、1GPaにおける炭質物がグラファイトへ構造変化する際の活性化エネルギーが258339 kJ/molであることを高温高圧実験における反応速度実験より算出することに成功した。

この活性化エネルギーは従来よりも1/3も小さい活性化エネルギーであり、地殻内部における炭質物の結晶構造進化はより早い反応速度にて進行していることを明らかにした。これは従来の活性化エネルギーでは成し得なかった地質学的温度(300-800°C)と時間(数万年数百万年)にてグラファイトを合成できることを予測している。地質学的スケールでグラファイトが合成可能かどうかを評価するために実験結果に基づく温度-時間-圧力依存性の関係式を求め、それぞれの定数を実験より決定した。この式を利用し、1GPa下における1Ma (100万年)の被熱時間でグラファイトへ結晶構造変化した場合に、変成温度がどれだけ必要かのモデル計算を試みた。この結果、約520720 °Cの変成温度があればグラファイトを合成できることを発見した。つまり我々の活性化エネルギーと温度ー圧力ー時間依存式を利用することで、従来成し得なかった温度圧力条件にてグラファイトが合成可能であることを証明した。またこの結果は沈み込んだ炭質物が地殻中にてより早い反応でグラファイトへ変化していることを示唆している。この式と実験結果を利用することで、様々な変成帯や付加体における炭質物の結晶構造を実験からのモデリングと比較していくことが今後の課題である。今年度は、天然炭質物(日高変成岩・四万十付加体起源)の結晶構造進化に要する活性化体積を正確に見積もることに成功した。異なる圧力条件(0.5 GPa 2.0 GPa)にてそれぞれの反応速度モデルにフィッティングすることで反応速度定数(lnk)を決定した。そして反応速度定数と圧力に関するlog-linearプロットより-22 +/- 3.4 cm3/mol, -36+/-19.5 cm3/molの活性化体積を得た。これら負の活性化体積は、沈み込んだ炭質物は深部ほどより早く再結晶化が進行することを示唆している。さらにこの実験値を利用するこで、任意の温度圧力条件での炭質物の結晶度を計算することが可能となった。このコンター図をP-Tpath上で評価を行うと、10 Maの被熱時間でおおよそ500°Cの変成温度を推定することでグラファイトの再結晶化が説明可能であることが明らかになった。つまり天然で一般的に観察できる天然グラファイトは、温度-圧力-被熱時間を考慮した反応速度速度論で、大部分の反応を説明できることを示唆している。この緑色片岩相での炭質物の再結晶化は、天然での報告とも調和的である。一方で活性化体積と活性化エネルギーは、どちらも反応次数が経時変化に伴い連続的に変化するトレンドを見出した。これは、各反応ごとに異なる活性化体積と活性化エネルギーを持っていることが明らかであり、実験定数の大きな誤差を生み出している要因の一つである。今後この問題を解決するためには、その場反応速度実験による実験値の高精度測定が必要である。本年度は,新たに2点の研究をスタートすることができた.一つは,野外調査をこれまでの日高変成帯に加えて四万十川北帯南帯にかけての付加体堆積岩中炭質物の結晶構造進化に関して研究を開始した.この研究では,実験に使用する炭質物の天然での結晶構造進化を連続的に追跡することができ,最も実験に適した試料の選定を行うことができた.この野外調査における天然試料の分析によって,異なる地域での比較検討が行えるようになった.
論理的思考を指向した記述表現力を育む学習支援環境の開発

近年,論理的思考力に注目が与えられている.論理的思考力を育成するものとして証明問題の解決があげられる.証明問題は,分かっていることから分かりたいことを論理的に順序立てて考えていくことができる.この考えを基に,論理的思考力の定着を促進し,記述表現できることを目的とする証明問題解決支援システムの設計・開発を行った.証明問題の出題方式として,「カード選択方式」を利用することで,部分から構造を考え,証明を学習していくことができると考えた.三角形合同の証明問題を対象とし,証明の構造の分析,分析に基づき設計した,カード選択方式の証明問題解決支援システムの開発について行った.本期間に予定していた,1.証明問題の構造による分類とネットワーク化,2.カード選択方式を利用した解決支援システムについて説明する.1.証明問題の構造による分類とネットワーク化については,三角形の合同条件を利用した証明問題について絞って行い,その結果,合同条件を導くための条件を示すときと,三角形の合同を条件として結論を導き出すときとで,現在の調査では,32個の形が存在することが分かった.この分析結果を利用し,三角形の合同を導き出す構造を中心として,条件もしくは結論が一つ増えるごとに別の証明として扱い,証明の構造をネットワーク化した.2.カード選択方式を利用した解決支援システムについては,三角形の合同を利用する証明に絞り,システムの設計,実装を行った.システムでは,あらかじめ用意されている問題について,問題の表示,カードの提示を行っており,学習者の解答後,システムが正誤について判断し,学習者にフィードバックしている.システムにおける正誤の判定は,現在のところ,システムが持っている正解となるカードの組合せを利用し,そのチェックを行うことで正誤判定を返している.また,カード選択方式を利用した解決支援システムを用いて,高専生を対象に利用実験を行った.実験については,短時間による実験であったため,学習者の知識の変化や学習効果について良い結果を得ることはできなかったが,学習の1つとして利用できるのではないかと考えられるものを得ることができた.当初計画をしていた,1.証明問題の構造による分類とネットワーク化と2.カード選択方式を利用した解決支援システムについて実施することができていることから,研究が順調に進展していると言える.また,高専生を対象とした利用実験を行ったが,十分な実験ができたとは言えないため,本年度も再度実験を行う必要があることから,計画以上に進展しているとは言い難い.本期間に予定していた1支援システム利用のためのシステムの検証,2カード選択方式を利用した解決支援システムの拡張について説明する.1支援システムの利用のためのシステムの検証については,現在,システムを実際に動かすことができていることが,各イベント(所属高専内のイベント等)にて実際に触ってもらうことで,確認できた.2カード選択方式を利用した解決支援システムの拡張については,三角形の合同のみを利用した問題から,直角三角形の合同条件,二等辺三角形・正三角形・平行四辺形の各性質を利用した問題についても取り扱えることが分かり,システムで実装するための準備を行った.当初予定していた1支援システム利用のためのシステムの検証,2カード選択方式を利用した解決支援システムの拡張であったが,一部については,計画の遅れが生じている.1については,各種のイベント(校内でのイベント)にてシステムを利用しており,中学生でも利用できそうであるという大まかな知見は得られた.しかしながら,システムの検証を行うための実験は本年度できなかった.2については,三角形の合同条件を利用した証明以外も扱えることが判明した.しかしながら,一部しかシステムに組み込むことができていない.本研究にて行った,三角形合同の証明問題を対象とし,証明の構造の分析結果,分析に基づき設計したカード選択方式の証明問題解決支援システムについて報告する.まず,証明問題は,「仮定」と「結論」から成り立っており,結論を導くための条件とその条件を利用するために必要な要素を見つけ,それらを順序に従い記述していくことで解決していることが分かった.そこで,証明問題,特に三角形の合同条件を利用した証明について,丸と線を使った表面的な構造を利用し,分析を行った.その結果,中学校教科書で用いられている基本的な構造は6種類であることが分かった.カード選択方式を用いた証明問題解決支援システムでは,カード群から証明の空欄部分にカードをドラッグアンドドロップで移動させ空欄を埋めると解答ボタンが押せるようになり,解答ボタンを押すことでシステムが正誤判定を行っている.システムは,学習者に診断の結果をメッセージで表示している.また,本システムについて,利用できるかについて行っており,ユーザインタフェース等に問題があることが分かった.最終年度では,本システムをネットワーク上で動かせるように変更し,教室内にてシステムを個々のPCにインストールすることなく利用できるようにした.また,システム内で利用しているカード群について,正解のカードについて,証明文から自動成績出るように変更した.しかしながら,ネットワークを介した利用実験,システムにおけるダミーカードを含めたカード群の自動生成は行うことが出来なかった.中学生を対象とした利用実験は,システムが安定的に稼働していないため,本期間での実施を見送った.近年,論理的思考力に注目が与えられている.論理的思考力を育成するものとして証明問題の解決があげられる.証明問題は,分かっていることから分かりたいことを論理的に順序立てて考えていくことができる.この考えを基に,論理的思考力の定着を促進し,記述表現できることを目的とする証明問題解決支援システムの設計・開発を行った.証明問題の出題方式として,「カード選択方式」を利用することで,部分から構造を考え,証明を学習していくことができると考えた.三角形合同の証明問題を対象とし,証明の構造の分析,分析に基づき設計した,カード選択方式の証明問題解決支援システムの開発について行った.

平成28年度以降の研究においては,1.支援システム利用のためのシステム検証と実践的利用,2.カード選択方式を利用した解決支援システムの拡張を中心に行っていく予定である.1.支援システム利用のためのシステム検証と実践的利用では,すでに開発されているシステムを利用して,まずは高専生を対象として,学習効果が得られる支援システムになっているかを検証する.その後,中学生に対象範囲を広げ,学習ができるシステムであるかの検証を続ける.中学生における検証では,協力いただける中学校を探し,実際の授業の中でシステムを利用する場合の授業についても調査していく予定である.2.カード選択方式を利用した解決支援システムの拡張では,現在,三角形の合同についてのみ行っているので,他の図形の証明問題についても利用できるように証明の構造化とシステムへの組み込みを行っていく予定である.また,現状のシステムについても,証明の構造を利用し,カードの生成,学習者の解答した証明の自動診断が行えるようにシステムをさらに修正していく予定である.平成29年度においては,1支援システムを利用した学習効果の検証,2支援システムを利用した授業モデルの構築が当初の予定であったが,遅れているシステムの検証を含めて実施していく予定である.1支援システムを利用した学習効果の検証では,中学生での利用実験を行う前に,高専生を対象としてシステムが利用できるかの実験を行う予定である.その利用実験の結果において,利用できる状況であることが分かった段階で,高専生での学習効果について調査する予定である.2支援システムを利用した授業モデルの構築では,高専生での学習効果が得られたうえで,高専生に対しても三角形の合同の授業について,どのように組み立てられるかについて,検証していく予定である.学習支援システム
HTLV-I感染症の病態の解明と治療への新しい試み

1)HTLV-I感染症の病態は血清中の可溶性IL-2receptors(SIL-2R)を測定することでより明らかとなった。即ちHTLV-IキャリアでもすでにSIL-2R値は上昇し、HAM、くすぶり型ATL、慢性型ATL、リンバ腫型ATL、急性型ATLの順に次第に増加し、HTLV-I感染からATL発症への自然史とよく相関していることを示している。2)これまで報告のないATLの夫婦発症例をレポ-トした。3)献血者のスクリ-ニングによりHTLV-Iの輸血による感染が防止できることを証明した。4)P40tax抗体陽性の母親で、母子感染の確率が高くなることが明らかとなった。5)ATLの治療の新しい試みは、3つのプロジェクトを軸に展開されている。第一にADA(adenosine deaminase)阻害剤deoxycoformycin(DCF)による治療で、現在全国規模のPhnaseII臨床治験が進行しており、今年12月には一定の結論がでる予定であり、その結果が期待される。第二は体外循環光化学療法(photo-pheresis)といわれるもので、われわれのpilot study(submit中)にひきつづき、これも現在全国規模での臨床治験が進行中である。第三はIL-2トキシン療法である。In vitroでの効果はわれわれによりすでに証明された。患者への投与のpilot studyを準備中である。6)HTLV-Iは日本に最も集積し、カリブ海諸国、アフリカにも存在することが知られている。その他の地域でもATLの散発例が報告されているが、HTLV-Iの世界的な分布マップはまだ完成していない。今回メキシコ、ユカタン半島のHTLV-I抗体を検討する機会を得た。一般健康人および献血者で0.33%、病院患者0.9%、売春婦3.57%が陽性であった。この調査でメキシコにおける最初のATLを発見した。
宇宙プラズマ中の静電孤立波形成過程の研究

GEOTAIL衛星で観測されたプラズマ波動と粒子のデータ解析を行い、地球磁気圏尾部において静電孤立波が磁力線沿いに流れる高エネルギー電子フラックスによって運ばれていることを発見した。これは電子ビーム不安定性の計算機実験において静電波が形成される時のプラズマ条件と良い一致をしている。磁気圏尾部における多くの波形データについてこの伝搬方向と観測地点の統計をとった結果、静電孤立波の発生領域と考えられる地点が尾部における磁気中性点の近傍に位置していることが推定された。磁気リコネクションに関する粒子モデルの計算機実験を行い、磁気中性点近傍に電子を加速する過程が存在することを示した。また、電子ビーム不安定性のBump-on-Tail型の電子ビーム不安定性から静電孤立波が形成されることを2次元計算機実験において確認し、最終的には安定な1次元ポテンシャル構造が残ることが判明した。また二流体不安定性について2次元周期境界計算機実験を行い、磁力線沿いに高速度でドリフトする大振幅の静電孤立波と磁力線と斜めに伝搬する低域混成波がカップリングするために、2次元的な静電孤立波と低域混成波が安定して共存することが示された。さらに開放境界条件のモデルで電子ビームを左端から連続的に注入してBump-on-Tail不安定性をおこし、その非線形発展を追跡する計算機シミュレーションを行った。周期境界条件のもとで確認されている静電孤立波の生成過程は、電子ビームの先頭の部分でも同様に起こり、開放系においても静電孤立波が生成され安定に伝搬することが示された。BGK理論に基づいて静電孤立波の生成過程を解析し、二つの電子ホールが合体する過程は電子ホールの運動エネルギーが熱エネルギーに変換される不可逆過程であることを示した。GEOTAIL衛星のプラズマ波動および粒子のデータと計算機実験によるこれまでの解析の結果、この静電孤立波の観測は、磁力線に沿って流れる高エネルギーの電子ビームが引き起こす不安定性によって励起され静電波が非線形発展したものであると推測されている。しかし、これまで行なわれた計算機実験は1次元周期境界モデルで行なわれたものであり外部磁場の効果は入っておらず、プラズマシートおよびマグネトシースのように磁場構造が空間変化する開放系の物理システムとは直接対応していなかった。本研究では先ず、電子ビームから静電孤立波が生成される非線形過程を、1次元および2次元の電磁粒子コードによる計算機実験において、実際の宇宙空間と対応した現実的なパラメータとモデルを用いて再現した。これに向けて、電磁粒子コードを、分散メモリー型の超並列計算機に対応したプログラムに書き換えて、超並列計算機システムを利用して、大規模計算機実験を行った。この計算機実験により、2次元のシステムにおいても、電子ビーム不安定性によって励起された2次元的な構造が自己組織化によって1次元的な構造に変化し、これまでの1次元計算機実験同様の静電孤立波が形成されることが判明した。この計算機実験による理論的研究と並行して、過去5年余りのGEOTAIL衛星観測によるプラズマ波動データのうち静電孤立波を含む波形データを抽出して統計的解析を行なうことにより、計算機実験モデルが現実の物理モデルと比較して妥当であることを検証した。この解析では、プラズマ波動のデータだけでなく、粒子および磁場のデータを用いて、電子の速度分布関数には、外部磁場と平行して流れる高エネルギー電子流が含まれており、それが静電孤立波を形成していることを解明した。GEOTAIL衛星によって地球磁気圏のプラズマシート境界層で観測されている静電孤立波の波形と電子速度分布関数の比較を行い、静電孤立波の伝搬方向に対応して、磁力線に沿って流れる高エネルギー電子のフラックスが存在することを明らかにした。この観測結果は、これまで静電孤立波の生成メカニズムとして我々が提唱してきた電子ビーム不安定で生成される電子ホールの非線形発展の過程を裏付けるものである。

静電孤立波の多くは磁力線にそって空間構造が変化する1次元的なポテンシャルで説明できるが、中には磁力線に垂直な電界成分を伴った孤立波も観測されており、これは2次元的なポテンシャル構造の存在を示唆している。2次元の計算機実験から、このような2次元構造は電子ビーム不安定性が非線形発展する過程において過渡的に現れることがわかっており、このような電界の垂直成分の観測は、観測点が電子ビームの生成領域に近いことを示している。この仮説を検証するために、波形の自動判別プログラムを開発して、多くの静電孤立波のデータを解析して2次元的な孤立波の空間分布の統計をとり、磁気圏尾部には電子ビームを生成している加速領域が地球近傍と遠方の二箇所に存在していることを示唆する結果を得た。磁気圏尾部における多くの波形データについてこの伝搬方向と観測地点の統計をとった結果、静電孤立波の発生領域と考えられる地点が尾部における磁気中性点の近傍に位置していることが推定された。これは磁気中性点におけるリコネクションにより電子が加速されて電子ビーム不安定性が起こっているというモデルと良く一致している。また、オーロラ領域でも最近のFAST衛星等により静電孤立波が観測されている。オーロラ領域では、十分大きな電流を形成しうる強い電子ビームが存在しており、Bump-on-Tailのような弱い不安定性よりもむしろ二流体不安定のような強い不安定性が生起していると考えられる。等密度で速度の異なる二つの電子ビームによる二流体不安定性について2次元の計算機シミュレーションを行った。磁力線沿いに高速度でドリフトする大振幅の静電孤立波と磁力線と斜めに伝搬する低域混成波がカップリングするために、2次元的な静電孤立波と低域混成波が安定して共存することが示された。これは、静電波孤立波を周波数スペクトル受信機で観測した際に見られる低周波部分の成分の存在することを説明できる点で重要である。より現実的なモデルとして、左右の境界を開放境界として、マックスウェル速度分布の熱プラズマ中に、密度が全体の5%の電子ビームを左端から連続的に注入してBump-on-Tail不安定性をおこし、その非線形発展を追跡する計算機シミュレーションを行った。周期境界条件のもとで確認された静電孤立波の生成過程は、電子ビームの先頭の部分でも同様に起こり、開放系においても静電孤立波が生成されると同時に電子の熱速度の大きいプラズマ中を安定して伝搬することが示された。
光学的全視野計測手法により空間性を考慮したASRの経時的膨張挙動の評価

アルカリ骨材反応によって生じる鉄筋コンクリート構造物の劣化度評価に関する基礎研究として、経時性と空間性に着目した膨張エネルギーの評価方法ついて検討した。ひずみエネルギーの評価手法として、接触式ひずみゲージ法の他に光学的全視野計測手法を取り入れた。同計測にあたっては、応力解放法と棒形スキャナーを活用した。実構造物、曝露供試体、促進試験供試体を対象に、劣化状況の評価を行った。この結果、棒形スキャナーによる計測で、内部コンクリートの経時的な劣化を評価した。さらに、ひずみゲージならびに応力解放法によって得られる変形量からひずみエネルギーを算出し、鉄筋による拘束量と同エネルギーとの相関について評価した。膨張材を使用したコンクリートを用いて予備試験を実施し,棒形スキャナによる削孔手法とスキャン方法について妥当性を確認した後,反応性骨材を使用したコンクリート供試体を作製し,屋外曝露,促進養生を行いながら,膨張の経過にともなう3次元的な膨張挙動の計測を実施している(テーマ1).この結果より,コンクリートかぶり周辺では,初期に局所的な収縮減少がみられた.一方,かぶり内側(表面から50mm程度より内側)では,4週目以降から,内部→外部方向に向けた膨張が生じている.それにともない,かぶり外部において,外周方向にむけた膨張がみられた.なお,削孔面の骨材が顕著に膨張している様子は確認できていない.以上より,かぶり外側では,乾燥と溶脱が生じているとみられ,自らは膨張していない現象をとらえられている.一方,内部では,方向性を持った膨張挙動が確認されている.表面膨張量が500×10E-6程度では全体的に膨張量が小さいため,応力解放に関しては,信頼性の高いデータが得られておらず,養生期間を長くして,経過観察した後に,応力解放を実施することが必要である.油圧式クランプの適用性に関する検討(テーマ2)では,当初の想定以上に油圧調整が困難であることが判明した.健全部に対して削孔した直後は,比較的安定した油圧を担保できていたが,こひび割れ発生とともに,供試体に付与すべき油圧の設定ならびに持続的に安定した油圧供給が困難となり,削孔箇所をほかのコンクリート部と同程度の内圧で保持することが不可能となっている.さらに,クランプ本体ならびにジョイントでの不具合が重なっており,改善を要することが判明した.アルカリシリカ反応(ASR)を呈するコンクリートを対象に,促進膨張環境下での劣化現象について,外観観察や光学計測技術を用いた変状計測を実施した。加えて,経時的な長さ変化率から算出したひずみエネルギーによって,ASRの膨張特性の評価を行った。ASRの膨張評価に関して,供試体に開口部を設けて計測した長さ変化率の分布をもとに空間的な膨張分布の評価を試みた。一方,経時性については,24週間ごとに計測から,ひずみ変化を基に評価した。供試体作製にあたり,安山岩質の反応性粗骨材を全粗骨材量の約40%使用した。細骨材は非反応性骨材の海砂を使用した。促進膨張試験方法としては,RILEM AAR4に準じて実施した。供試体寸法は,340×340×600mmとし,長手直角方向の主鉄筋比を変化させた。促進環境は60°CRH90%環境とした。その他,膨張量,圧縮強度ならびに静弾性係数を計測した。光学計測手法では,円孔を設け,内部のコンクリート表面を棒型スキャナで撮影し,デジタル画像を取得した。また,適宜,円孔による応力解放を実施し,解放前後のデジタル画像を撮影した。これらの画像でデジタル画像相関法を用いて長さ変化の面分布を構築した。さらに,長さ変化ならびに静弾性係数から算出したひずみエネルギーによって鉄筋量により拘束条件の異なる環境でのASRの膨張挙動を比較した。その結果,ASRによる劣化初期からのコンクリート内部の空間的な変形分布から,ひずみ量は鉄筋量の多い長手方向よりも少ない長手直角方向が大きく,内部から表面にかけて変化がみられた。また,かぶり内側と外側で生じるひずみの方向性を評価し,本手法によって,かぶりによる応力解放への影響を評価できることを確認した。本手法は,異なる拘束環境下において,ASRの膨張により生じるひずみエネルギーについて,評価可能であることがわかった。コンクリート構造工学初年度の研究に関しては,テーマ1にて概ね計画通りの成果を挙げることができている.特に,膨張性材料による予備実験については,実験をほぼ完了している.

一方,反応性骨材を用いたコンクリートの膨張試験では,反応による膨張促進について時間を要する研究であることから,引き続き計測を重ね,ひずみエネルギーに基づいたASRの膨張特性(テーマ3)についてのデータを収集する.テーマ2については,油圧クランプの不安定性が確認されたことから,実験方法の見直しを実施しており,当初の予定と比較して成果を上げるために時間を要している.クランプの代用として,テフロンシートと鋼管の使用を検討中である.テーマ1については,小型供試体の計測と合わせて大型供試体の作製にも取り掛かることとする.特に,急速膨張型の反応性骨材を対象とした研究を進めていたが,遅延膨張性骨材についても検討することが重要と考えており,骨材種を変え,膨張速度の異なる供試体を対象に実験を進める.テーマ2に関しては,油圧クランプに代わり,薄肉鋼管にテフロンシートを2層巻きし,内部に収縮低減剤を充填することで安定した高速効果を得られるものと考え,適用性の確認を行ったうえで,空間的な膨張挙動の計測を行う.ひずみエネルギー理論を用いたASR膨張の検討については,テーマ1ならびにテーマ2のデータを参照することから,収集データをもとに算定方法の妥当性を確認する.また,コンクリートの挙動変化と並行して,コンクリートを対象とした化学成分分析ならびに顕微鏡観察を実施して,挙動の裏付けとなる化学的な反応の進行状況についても確認する予定である.初年度に購入予定であった油圧クランプについては,試行中に不具合ならびに不適用性が確認されたことから,購入を見送った.また,同機器の付属品等についても購入を見送ったことから,使用額に変更か生じている.クランプについて購入を見送った代わりに,代用消耗品として鋼管やテフロンシートなどを購入する.さらに棒形スキャナの計測精度向上を図るために,端部にブレ防止のガイドなどを購入し,装着する.また,新たに遅延性の反応性骨材を使用する予定としており,購入予定である.
アダプテーション理論を発展させたメディア横断的物語更新理論の構築

本研究課題は、さまざまなメディアやジャンルを横断しながら物語が作り直されていく過程を検証するため具体的翻案作品を収集し分析を行った。とりわけ物語が別のメディアに変換される、あるいは同一メディアでリメイクされるケースを派生的かつ独創的な創造行為であると考え、各メディアやジャンルに対応した物語変換の原理や法則性を扱うアダプテーション理論の発展可能性を検討した。さらにそこから、主流文化からサブカルチャーまでを射程に収めた「物語更新理論」の構築をめざし、理論モデルを提案し、その体系化と具体的分析方法論を確立した。アダプテーション研究とメディア横断的物語論の方法論的統合をめざす本研究は、広範囲におよぶ物語創作・物語消費・二次創作を包括する「物語更新理論」の提案をその最終目標と定めている。この目標を達成するために、研究2年目にあたる本年度はさまざまなメディアを通じて表現される物語作品、およびメディア論から認知物語論にわたる物語関連の理論書等を初年度に引き続き幅広くく収集し、それらを丹念に読解(鑑賞)し、物語言説のメディア的・文化的特質について考察をおこなった。本年度は、初年度の研究成果をふまえ、欧米の物語理論の日本での妥当性を検証しつつ新理論構築の可能性を検討し、また基本的文献の読解により研究内容の拡充をめざした。収集した資料の分析をとおして、研究対象とする物語のメディア横断現象の地域文化的特質と、同時に既存の物語論にみられる地域文化性について考察することができた。こうした考察をふまえ、「物語更新理論」の理論化作業を継続しておこなったが、残念ながら、これまでのところ新理論の仮説を構築するところまではいかなかった。具体的な研究成果は、研究代表者片渕の、「ゴーレム伝説とアメリカン・スーパーヒーロー」、「マグマ大使はゴーレムか?」の2本(いずれも『ゴーレムの表象ーユダヤ文学・アニメ・映像』(共著)所収)、研究分担者鴨川の研究論文「39×Xー『三十九階段』と増大する物語ー」、同橋本の研究発表「メルヴィルの短篇をしみじみ読むー精読の冒険2ー」があげられる。もうひとりの研究分担者橋本は比較文学の分野において、連携研究者の飯田はジェンダー理論、同小久保は映像論の分野で、また研究協力者の武田は物語論を土台として、それぞれの専門領域で資料の収集と研究論文等執筆の準備作業を昨年度に引き続きおこなっている。本研究課題は、さまざまなメディア・ジャンルを横断して物語が作り直されるという創造行為を対象とし、それを広範な文化的現象ととらえ、「アダプテーション理論」(各メディアやジャンルに対応した物語の変換の原理や法則性を体系化する理論)を発展させながら、主流文化からサブカルチャーまでを射程に収めた「メディア横断的物語論」の新たな展開形としての分析方法論を開発し、「物語更新理論」として体系化することをめざしてきた。3年間にわたる研究の最終年度にあたる本年度は、具体的な作品研究をとおして新理論を提案することを目標とした。具体的には、アダプテーション理論と、関連する〈物語〉のメディア横断性を研究対象とする研究組織の立ち上げを念頭に置いたウェブサイト「物語研究ネットワーク」を作成し公開した。今後このサイトをつうじて、既存のアダプテーション研究の動向を見据えながら、アダプテーション理論と文学研究領域から発信されたメディア横断的物語論とが融合可能であることを示し、文学批評の枠を越え、異なる文化圏において創造されたさまざまな物語テクストにも適応可能な新たな文化研究的物語論を提案していくこととなる。本年度は今後もさらに発展的に継続予定である共同研究の土台を築くことができたといってよい。日本のアダプテーション研究および物語研究は、個々の作品研究を別として、包括的理論としては欧米発のものに依拠しているのが現状である。地域文化を横断するアダプテーションも盛んに行われている現在、欧米と日本における物語のメディア横断の現状を、それ自体が本来的には横断・学際的な性格をはらむ「文学」研究の立場から発信するというかたちで、同時代文化の特質と地域文化間の差異を定位する物語更新理論を提唱することができたことが本年度の重要な研究実績であり、これが同時に本研究課題全体の成果ともなっていることも付言しておきたい。アダプテーション研究とメディア横断的物語論の方法論的融合をめざし、広範な物語創作・物語消費・二次創作等を包括する「物語更新理論」を開発するべく、さまざまなメディアにおいて表現される物語作品を広く収集し、それらを比較対照しながら、それぞれのメディア的特質やそれに付随する地域文化性などについての精密な考察のため、本年度は、物語更新の理論化と実践研究の提案に際して関連すると思われる作品や批評資料の収集をおこない、それらに検討を加えた。本年度の研究計画はあくまで次年度以降の研究の土台づくりを優先しておこなったため、具体的研究成果は研究代表者片渕の「笑いの物語学ーメル・ブルックス『スペースボール』」(広瀬佳司他編『笑いとユーモアのユダヤ文学』所収)と「『ウルトラマンStory0』の予型的物語更新」(『フィラメント』所収)のみにとどまった。

これらの研究はそれぞれ映像メディアがどのように先行する翻案元テクストをパロディや前日談的手法で読み換えつつ、オリジナルを凌駕する物語的力を生み出しているかを考察するものである。研究分担者の2名、および連携研究者2名、研究協力者1名の具体的研究成果として報告すべきものは本年度はなかったが、分担者鴨川はアダプテーション理論、同橋本は比較文学研究、連携研究者飯田はジェンダー・スタディーズ、同小久保は映像論、そして研究協力者武田は物語論と、それぞれの専門領域に応じて、資料の収集を積み重ね、また研究論文の執筆の準備作業を継続しておこなっている。物語更新理論の仮説を構築することが本年度の目標であった。残念ながら具体的な仮説の提示までは至らなかったが、本年度の達成度としては、おおむね順調に進展しているといえる。ただ、アダプテーションやリメイクなどの物語更新を現象として観察することは簡単だが、物語が表現されるメディアごとの特性や、物語が生産・消費・再生される文化の特性等を考慮に入れていくと、単純には理論化できないことがわかった。したがって、本年度の研究実績として発表した研究論文や研究発表にさらなる各論の積み重ねを通じて、メディア的・文化的特性と普遍的物語更新のありようを融合させた理論化の道を模索するめどは立ったと判断したい。メディア横断的物語更新理論の構築のための準備作業が平成23年度の研究実施計画であった。当該年度内の具体的な研究成果としては上記のように2点のみとなっているが、アダプテーション研究、物語論、映像研究等に関連する資料収集やそれぞれの基礎理論の把握およびそれらの統合の可能性についての実績は徐々に蓄積されつつあり、初年度の研究計画はおおむね順調に進展したと判断する。研究3年目は最終年度にあたり、具体的作品研究をとおした新理論の提案をおこなうことを最終目標に定めている。これまで2年間の研究によって得られた成果を総括し、それらを最大限に生かした当該研究分野における包括的な「物語更新理論」の提示をめざしたい。少なくとも理論化の土台となる仮説を提案し、それにもとづいて、物語更新理論序説のアウトラインにあたる部分を構築することだけは少なくとも達成しておきたい。そのためにも、より発展的かつ包括的な研究組織の結成をめざして、たとえばインターネットのウェブ上に「物語論研究会」(仮称)を立ち上げるなどの具体的方策も検討したい。研究2年度目は、初年度の研究準備状況およびその暫定的研究成果をふまえ、「物語更新理論」の具体的理論化作業を継続する。とくに物語更新の実践における条件として、地域性と普遍性の両面を考慮に入れながら新理論の仮説を構築することをめざす。本研究課題の継続的な発展・充実をはかる上で、不可欠と判断される部分の研究費の執行を考慮したために、実際の執行額は当初予定していた見込み額と異なることになったが、研究計画そのものに変更はなく、前年度までの研究費もふくめ、当初の予定どおりに計画を進めていく。本研究課題を継続的に充実させていく上で、必要と思われる部分の研究費の執行を考慮したために、当初予定した見込み額と実際の執行額とは異なることになったが、研究計画そのものの変更はなく、前年度の研究費もふくめ、当初の予定どおりに計画をすすめていく。