hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗ＨＩＶ多剤併用療法とＨＩＶ感染者の性行動－タイ東北部における追跡調査

本研究の目的は、タイ国コンケンにおいて抗HIV多剤併用療法を受ける者を対象としたコホート群を立ち上げ、追跡調査することにより、症状改善による性行動の変化、性行動に影響を与える要因等を明らかにし、感染予防に資することである。本研究では倫理的配慮に基づいて対照群(非治療群)は設定しない。2009年から2012年にかけて計3回の調査を実施し、初回対象者327人のうち、最終的に146人を追跡調査した。全体として性行動の頻度および相手の人数について変化は少なく、安全でない性行動の増加も見られなかった。9割以上の者が医療機関でカウンセリングを受け、コンドームの常時使用を勧められていることが確認された。本研究では、多数のHIV感染者を抱えるタイ国を調査地として、抗HIV多剤併用療法(HAART)を受けるHIV感染者を対象に、(1)症状改善による生活習慣や性行動の変化やこれらに関連しうる要因を追跡調査する。(2)それらに対応した生活支援や感染予防教育のあり方を検討する。このような資料は、同国における長期的なHIV/AIDS対策の政策立案に資するとともに、日本の途上国に対するHIV/AIDS対策支援の立案に資するものと考えられる。本研究では、多数のHIV感染者を抱えるタイ国を調査地として、抗レトロウイルス薬の多剤併用療法(以下、抗HIV多剤併用療法)を受けるHIV感染者を対象に、(1)症状改善による生活習慣や性行動の変化やこれらに関連しうる要因を追跡調査し、(2)それらに対応した生活支援や感染予防教育のあり方を検討することを目的としている。初年度のため、まず当該研究を実施するための調査地(タイ国東北部コンケン)における研究体制の構築とコホート群の形成等を実施した。また、対象病院を管轄するタイ国保健省に研究倫理申請を行った。研究の調査対象者は上記の地域の医療機関で、抗HIV多剤併用療法を受けるHIV感染者である。調査項目は、(1)対象者の属性及び社会経済的要因、(2)対象者の主観的健康感や他の疾病の羅患状況、(3)対象者が受けたカウンセリングや健康教育、患者支援、(4)抗HIV多剤併用療法の状況、ならびに(5)調査対象者の過去数ヶ月間における性行為の頻度、性行為の相手、コンドーム使用状況などであるが、研究倫理審査の最終結果に応じて必要な変更を加えることで調査地の研究協力者らと申し合わせている。また、対象者数約300名を確保するため、当初予定していた病院に加えて、同地域の郡病院(総合病院で専門的治療を受けた患者が、継続的なフォローアップを受けるために紹介される医療機関)数カ所に対して調査協力の追加依頼を行った結果、予定対象者数についてははば確保できる見通しがついた。上記の追跡調査の立ち上げに加えて、研究初年度であることから、抗HIV多剤併用療法を受けるHIV感染者の性行動等に関する研究の包括的レビューも実施した。本研究では、タイ国東北部コンケンを調査地として、抗レトロウイルス薬の多剤併用療法(以下、抗HIV多剤併用療法)を受けるHIV感染者を対象に、症状改善による生活習慣や性行動の変化やこれらに関連しうる要因を追跡調査し、それらに対応した生活支援や感染予防教育のあり方を検討することを目的としている。調査対象者を確保するため、初年度に引き続き今年度も調査地における研究体制の強化と、加えて調査員のトレーニングを実施した。また、調査対象病院を管轄するタイ国保健省への研究倫理申請を実施し、調査票等にいくつか修正を加えた後、調査実施について最終的な承認を得た。HIV感染者の追跡調査についてタイ国保健省の研究倫理審査を受ける一方、関連研究として、抗HIV多剤併用療法とHIV感染者/AIDS患者の性行動にかかわる系統的レビュー、以前に実施したHIV感染者を対象とした調査結果の追加分析、同地域における若者を対象にしたHIV感染に関するアンケート調査を実施した。抗HIV多剤併用療法とHIV感染者の性行動に関する系統的レビューの結果、服薬アドヒアランス、感染リスクの認識、HIV感染の診断からの期間、婚姻状態などが性行動と関連していたが、先行研究の結果は必ずしも一定しておらず、先進国と途上国で傾向の違いが認められた。過去の調査結果の追加分析では、安全な性行動について抗HIV多剤併用療法受療や就業が関連することや、AIDSに関する偏見が受療行動に影響を与えうることなどが示された。若者を対象とした調査では、感染リスクの高い性行動をとりうる者においてHIV検査に対するネガティブな検査受診態度が見られる一方、知り合いがHIV検査を受診していることなどが検査受診を促す可能性が示唆された。タイ国東北部コンケン県において、調査協力の得られた保健省立病院20箇所において、ベースライン調査を実施した。調査対象者は、2009年1月以降に抗HIV多剤併用療法を開始した18歳以上50歳未満の者である。

調査については、タイ国保健省及び研究代表者の所属機関の研究倫理審査の承認を受けた。また、調査対象者からはインフォームドコンセントを得た。質問票に基づくインタビュー調査と自記式質問票による調査を行った。調査項目は、(1)対象者の属性及び社会経済的要因、(2)対象者の健康状態、(3)対象者が受けたカウンセリングや健康教育、患者支援、(4)抗HIV多剤併用療法の状況、ならびに(5)調査対象者の過去数ヶ月間における性行為の頻度、性行為の相手、コンドーム使用状況などである。総数で327人(男性171人、女性156人)について調査を実施した。327人中151人が、調査前3ヶ月間に性行為をしたと回答した。また、配偶者、恋人など特定のパートナーとの性行為をした者は139人であり、その際のコンドーム使用頻度は、毎回109人(78.4%)、時々22人(15.8%)、全くない8人(5.8%)であった。コンドームを毎回使用しなかった理由には、コンドームがなかった(5人)、忘れた(4人)、パートナーもHIV陽性(4人)、子供がほしい(2人)などであった。医療者によるカウンセリングは9割以上の者が受けていた。コンドームの使用頻度に関連する要因について分析をしたところ、「UC以外の医療保険に加入」、「友人にHIV感染を伝えていない」、「NGOからの支援を受けていない」などが、コンドームの毎回使用と5%水準で有意に関連していた。追跡調査においては、性行為とコンドーム使用の頻度の変化及びその関連要因についてさらに検討を行う予定である。本研究の目的は、多数のHIV感染者を抱えるタイ国を調査地として抗HIV多剤併用療法を受ける者を対象とするコホート群を立ち上げ、(1)コホート群を追跡調査することにより、症状改善による生活習慣や性行動の変化、性行動に影響を与える要因を明らかにし、(2)これらに対応した生活支援や感染予防のあり方を検討することである。なお、本研究では倫理的配慮に基づいて、対照群(非治療群)は設定しない。当初設定したコホート群(治療群)を追跡調査することにより、属性や社会経済的要因、カウンセリングの有無、健康状態の変化、性行動の変化、安全な性行動の頻度などの相互の関連を中心に分析する。なお、本研究を行うにあたってタイ国保健省の倫理委員会と東京大学医学系研究科の倫理委員会より承認を得た。2009年2010年に実施した、タイ国東北部コンケン県において抗HIV多剤併用療法を受けている18歳以上の者を対象にしたベースライン調査(調査実施者数337人)に引き続いて、約6ヵ月1年後の状況を質問票およびインタビューにより調査した。調査項目は、(1)調査時点における対象者の主観的健康感や他の疾病の罹患状況、(2)HIV感染に係わる症状や検査値、(3)抗HIV多剤併用療法の状況および薬剤の副作用等、ならびに(4)ベースライン調査以降の性行為の頻度、性行為の相手、コンドーム使用状況などである。この追跡調査結果について分析を行い、以下の結果を得ている。20102011年の調査では、前回調査者のうち、233人から回答を得た(追跡回収率69%)。前回の調査時に比して、性行動および安全でない性行動を行う者の割合がわずかに増加していた。一方、全体としては81%の者が安全な性行動をとっていた。
ランタノイド金属を用いた2級非水解性リン酸化アミノ酸の合成と生理活性に関する研究

ホスファターゼ抵抗性リン酸化スレオニン(pThr)誘導体であるCF_2置換体の合成は残された課題であった。合成が遅れていた原因は、本化合物が2級ジフルオロホスホナート基を有し、このユニットの効率的合成法が確立されていなかった事に起因する。そこで、まずこの2級ユニットの構築法について種々の反応を精査し、ニトロオレフィンに対するランタノイド金属塩存在下におけるLiCF_2P(O)(OEt)_2の共役付加反応あるいはβ-iodo-α,β-不飽和エステルに対するCuBr存在下におけるBrZnCF_2P(O)(OEt)_2のクロスカップリング反応が利用可能であることを見いだした。特に後者の反応を利用することによりCF2-置換pThr誘導体2-amino-4,4-difluoro-3-methyl-4-(phosphono)-butanoic acid(F_2Pmab)の側鎖エチル保護体であるBoc-F_2Pmab(OEt)_2-OHのアミノ、メチル基に起因する4種類のアイソマーを立体選択的に合成することに成功した。また、2級ジフルオロホスホナート基構築法探索過程において3-(diethyphosphonodifluoromethyl)-but-2-enoateが有機銅試薬により容易に還元を受け、α-fluorovinylphosphonateに変換されることを見いだした。リン酸化ペプチドは細胞内情報伝達機構解明研究にとって有用な化合物である。この観点よりリン酸エステルの酸素原子をCF@@S22@@E2基に置換した非水解性リン酸化アミノ酸およびこれを含むペプチドの合成を行ってきた。しかし,リン酸化スレオニン誘導体(F@@S22@@E2Pmab)は2級のジフルオロメチルホスホナートユニットを含むためその合成が困難であった。そこで,このユニットの構築法について検討を加えたところニトロアルケンに対するLiCF@@S22@@E2P(O)(OEt)@@S22@@E2のラシタノイド金属塩存在下における共役付加反応,およびβ-ヨード-α,β-不飽和エステルに対するBrZnCF@@S22@@E2P(O)(OEt)@@S22@@E2-CuBrを用いたクロスカップリング反応が利用可能であることがわかった。そこで,まず共役付加反応を用い,保護F@@S22@@E2Pmab誘導体のラセミ体の合成を行い,次いで,クロスカップリング反応を用いて立体選択的な合成についても検討を加えた。ラセミ体の合成では,ランタノイド金属塩として,Ce(III)塩以外にLn(III),Yb(III)塩も共役付加反応に有用であることがわかった。また,立体選択的な合成においては,不斉補助基としてsultam誘導体を用い,α位のアミノ基,β位のメチル基の不斉の構築を行った。本手法によりF@@S22@@E2Pmabの4種類のアイソマーの立体選択的合成に成功した。また,合成アミノ酸をペプチド合成に利用したところ最終段階における脱保護反応に問題があることが判明したのでF@@S22@@E2Pmabの側鎖保護基であるエチル基の脱保護条件について再度検討した。その結果,ジリル化剤-シリル化剤の活性化剤-ヨウ素イオンのような求核剤による複合反応系によりエチル基は極めて容易に除去されることを見出した。そこで、まずこの2級ユニットの構築法について種々の反応を精査し,ニトロオレフィンに対するランタノイド金属塩存在下におけるLiCF_2P(O)(OEt)_2の共役付加反応あるいはβ-iodo-α,β-不飽和エステルに対するCuBr存在下におけるBrZnCF_2P(O)(OEt)_2のクロスカップリング反応が利用可能であることを見いだした。

特に後者の反応を利用することによりCF_2-置換pThr誘導体2-amino4,4-difluoro-3-methyl-4-(phosphono)-butanoic acid(F_2Pmab)の側鎖エチル保護体であるBoc-F_2Pmab(OEt)_2-OHのアミノ、メチル基に起因する4種類のアイソマーを立体選択的に合成することに成功した。また、2級ジフルオロホスホナート基構築法探索過程において3-(diethyphosphonodifluoromethyl)-but-2-enoateが有機銅試薬により容易に還元を受け、α-fluorovinylphosphonateに変換されることを見いだした。
３ＤＣＡＤ対応数値シミュレーションを取り入れた建築環境設計の授業プログラムの開発

本研究は,建築学科の初学者を対象に,地域の気候特性を活かす建築環境設計の基本概念を,3D-CAD対応熱環境シミュレータと電子教材を導入した設計製図の授業を通して学ぶ授業プログラムの開発を目的としている。以下の3項を実施した。1建築環境設計の考え方と熱環境の関係の理解に重点を置いた多人数用授業と,上記事項の理解と共に設計製図も行う少人数用授業の2つの授業プログラムを開発した。2Webブラウザを活用した教育支援ツールと電子教材を開発した。3開発した授業プログラムを教育現場で実践してその内容を精査するとともに,その妥当性も確認するとともに,問題点等を改良した。本年度は,昨年度に取りまとめた建築環境設計の授業プログラムのアウトラインに沿って各授業内容を開発し,研究分担者の所属する教育機関等において実践し,最終年に向けて内容を精査した。まず昨年度に試作した電子教材に収録する内容を精査し,想定している授業期間(90分×7回)に対応した一式を紙媒体で完成させた。そして2つの教育機関(熊本大学・大妻女子大学)において上記教材による授業を実践し,記載内容の妥当性を検証した。また本授業プログラムにおいて,建築の初学者に空間・材料・時間での熱環境の違いを体験させるためにWebブラウザを用いた教育支援ツールの開発を行った。授業プログラムに特化したユーザインターフェースとしているため操作が容易であり,またWebブラウザとすることで,教員との情報共有が簡便に行うことができる。一方,電子教材の内容を学生に実感させることを目的に,全7回の授業の1回として,生活空間の温熱環境の簡易実測する授業を開発し,同様に2つの教育機関で実践した。結果,学生による生活空間の環境要素の実感に関して一定の効果が確認された。授業プログラム実践の一環としては,3D-CAD対応熱環境シミュレータ(以下,シミュレータ)を取り入れた正規の授業(専門実験・演習)の本格的な運用を金沢工業大学で開始した。建築系学部3年生約80名(2クラス)を対象とした演習授業で,過去に学生が設計した住宅について光・熱環境を改善する環境設計を課した。14班中11班(約8割)が教員やSA(アシスタント)にほとんど頼らずにシミュレータでの計算を行い,環境設計に繋げていた。この結果を踏まえ,一連の授業プログラム内で行う設計課題を設定した。更に授業内容を踏まえて温熱環境の評価に必要な事項を精査し,環境工学を専門としていない人間にも温熱環境を評価する上での必要事項とその関係性をまとめた評価シートの概念を発案した。本年度は,筆者等がこれまでに実践した既存の授業から課題点を抽出し,設計製図のための建築環境設計の授業プログラムのアウトラインを示した。そして,建築環境設計に関連する情報を統合する電子教材を試作すると共に,授業進行を補助するPCのWebブラウザを活用した教育支援ツールのプロトタイプを開発した。まず,海外の大学の建築学科で行われている教育体制・授業内容を調査・分析した上で,本研究の授業プログラムの基本構成として,「スタジオ型の設計製図」を基本に「電子教材を使った講義」と「Webツールによる空間形態と構成材料と表面温度の関係の検討する演習」を付加した半期(7コマ)の授業を提案した。続いて,電子教材の作成を目的に,GIS・シミュレーション結果・放射カメラにより撮影された熱画像など建築環境設計に関係する異なる形態のデータを一つにとりまとめることが可能なツールを検討し,電子書籍アプリケーション上で動作する電子教材を試作した。一方,授業実践の一環として,本年度は3D-CAD対応熱環境シミュレータ(以下,シミュレータ)を授業内での円滑な運用を目的に,学部3年生を対象に環境に配慮した建築・都市の設計提案を課題にシミュレータを用いた3種類の演習授業(「建築環境実験・演習II」(3時間×4週,約30人×2ターム),「環境建築」(3時間×8週,60人),「コアゼミ」(12時間,11人))を金沢工業大学で行った。アンケート調査より,学生は課題や授業プログラムに対して概ね良好な感想も持ち,課題を通して刺激や意欲・意義を感じていたことを確認した。また,授業進行を補助する教育支援ツールの開発を目的に,3D-CAD対応熱環境シミュレータの計算結果を,Webブラウザを用いて可視化し,教員・学生が結果を共有するツールを開発した。本ツールは,現段階では建物単体レベルなら動作する段階まで開発が進んでいる。本研究は,建築学科の初学者を対象に,地域の気候特性を活かした建築環境設計の基本概念を,設計製図の授業を通して学ぶ授業プログラムの開発を目的としている。昨年度までの試行を踏まえ,本授業プログラムの構成は,1設計課題等を説明する導入,2電子教材による講義,3シミュレータのチュートリアル,4デザインを検討するエスキース,5講評会,の5つとなった。

本年度は,まず電子教材の開発に関しては,改良の上,研究分担者(髙田)の所属する熊本大学の学部3年生を対象とした建築環境工学の演習で併用し,建築環境設計のディシプリン及び環境要素の実感について,その有効性と必要な改良点を確認した。続き,少人数用授業プログラムの開発に関しては,設計製図の授業で3D-CAD対応熱環境シミュレータを使用できるよう,設計案の形状が複雑な操作をせずに入力できるプリ処理の開発を行った。その上で,研究分担者(中大窪)の所属する佐賀大学の学部3年生を対象に,小学校を設計課題とした設計製図の授業に本教育プログラムを導入した。結果,日射の当たる場所を意識した建築形状の提案など熱環境に配慮した形態操作が行われていることが確認できた。またエスキースや講評会で学生と教員のコミュニケーションを円滑に進めるため,3D-CAD上でのビュー統合機能を利用して空間設計と熱環境の関係を理解できる評価シートのプロトタイプを提示した。一方,多人数用授業プログラムの開発に関しては,引き続き金沢工業大学の学部3年生を対象に,3D-CAD対応熱環境シミュレータによる環境設計の授業を実施した。構造系志望の学生も含め,計30人が取組み,意欲的な設計も提案された。授業プログラムの内容も更に精査され,同時にその妥当性も確認された。以上,本研究は建築環境設計の授業プログラムを申請時のアウトラインに沿って開発し, 3年間の研究期間で十分な研究成果を得ることが出来た。都市・建築環境工学本研究のターゲットを,「大学の建築及び設計製図の授業を習いはじめる初学者(学部12年生)」に変更した。この理由は,本研究で設計課題として設定する戸建て住宅や集合住宅の屋外生活空間をデザインが,多くの教育機関において学部12年生で実施していること,及び地域の気候特性と建物のデザインとの関係を初期の段階から教えることが建築環境設計の実現により効果的と判断したこと,の2つからである。その上で,まず,電子教材化を前提に,GIS・シミュレーション結果・放射カメラによる熱画像など建築環境設計に関係する異なる形態のデータをとりまとめた紙媒体の受講テキスト一式を作成し,2つの教育機関の授業で使用した。同時に,電子教材を用いた授業運営を行う上での教員用の副読本(50頁程度)の作成に向けた授業プログラム運営に関する一連のノウハウも得た。また生活空間の環境要素の定量的な把握・実感を目的に,簡易実測を導入した授業を設計製図の経験の異なる2つの教育機関で試行した。結果,学生による環境要素の実感に関しては一定の効果が確認された。しかし知識の習得方法に関しては変更・改善が必要な点が明らかとなったので,この点を開発する教材に反映させる予定である。また,今年度実践した授業の成果を学会発表した。一方,シミュレータによる演習授業に関しても,担当する研究分担者の所属教育機関及び学生の協力により,学会発表可能な成果を上げることができた。またWebブラウザを用いた教育支援ツールの開発に関しては,構築したツールを用いて学生へ試用し,ツールの問題点の抽出を行った。以上より,当初の予定通りに研究を進めることができた。
ヒストンメチル化酵素複合体による転写制御

ヒストンメチル化酵素の機能を解明すべく、G9a複合体の機能解析も行った。その結果、G9aとGLPが分子量の比率が野生型の細胞では1:1の複合体として存在していることを見出した。その結合様式はG9a/GLP共にC末のSET domainに依存的であることも分かった。以上のことから、G9aはGLPとの複合体として存在するときに限って生体内でヒストンのメチル化酵素として機能しうる可能性が強く示唆された。さらに詳細に解析を進めたところ、G9aの酵素活性が生体内でのメチル化に重要であり、反してGLPの活性は無くても良いことがわかった。また、GLPはG9aのタンパク質安定化に寄与する分子であることも分った。これらの知見に加え、G9a/GLP複合体にはヒストンメチル化非依存的に転写を抑制する機能があることを見出した。さらにこの抑制能は、DNAのメチル化を呼び込むことで引き起こされることをも明らかにした。現在この知見を査読のある海外の専門誌に投稿中である。現在、ヒストンのどのリジン残基がメチル化修飾を受け、それがどういったエピジェネティックな情報をコードしているのかが解明されつつある。我々はヒストンH3のリジン9(H3K9)をメチル化する酵素、G9aに関する研究を行ってきた。さらにヒストンメチル化酵素の機能を解明すべく、G9a複合体の機能解析も行った。さらに詳細にG9a/GLPの機能の解析を進めるため、活性をなくしたG9a、あるいはGLP分子をそれぞれの欠損細胞に戻して表現型がどうなるのか詳細に検討した。予想に反し、G9aの酵素活性変異体を戻したときには生体内でのメチル化が回復されず、反してGLPの酵素活性変異体を戻した場合にはメチル化が回復した。以上のことは、G9aのアミノ酸構造がG9a/GLP複合体が生体内で酵素活性を発揮するのに重要である、ということを示すものであった。現在、変異G9a、GLPのノックインマウスを作成し、G9a、GLPの酵素活性変異型分子が個体発生にどう影響を及ぼすのかを解析している。
日本人における血栓症の発症予防・治療戦略の構築

我々はこれまでの研究で、深部静脈血栓症を発症する多くの日本人の患者は、主要な凝固制御系であるProtein S・Protein C凝固阻止活性が低下していることを見出した。この活性低下は欧米白人の約5-10倍の頻度で起こっている。欧米白人の場合も特有の危険因子を持っているが、その因子はFactor V Leidenと呼ばれる凝固系第5因子の一種の多型である。このFactor V Leiden分子は、凝固活性は全く正常であるが、Protein S・Protein C凝固阻止活性に抵抗を示す分子で、現象的には、相対的なProtein S・Protein C凝固阻止活性低下を呈していることになる。Factor V Leidenが欧米白人の血栓性素因として明らかになった直後から、欧米白人以外の人種にはこの遺伝子多型が存在しないことが判明し、他人種での血栓性素因が何であるのか問題になっていた。我々の研究は、日本人の場合はProtein S・Protein C凝固阻止活性低下力が血栓性素因であることを明確にしたものである。類似の報告が中国人でも発表されている。日本人のProtein S・Protein C凝固阻止活性低下の原因はその大半がProtein S・Protein C遺伝子異常である。このような背景の下で、本研究は血栓症の発症予防・治療を目的として、Protein S・Protein C凝固阻止活性低下の治療薬の開発を行っている。
間質性肺炎合併肺癌症例における間質性肺炎の放射線学的・病理学的評価に関する研究

今回の研究は間質性肺炎合併肺癌の手術症例について手術時に切除した献体より間質性肺炎の病理像を調べ、CT像との対比を行う事を目的としている。そのため、現在本院における過去5年間の肺癌手術症例の術前CTを見直し、CT上間質性肺炎が疑われる症例を抽出している。この結果の解析は今後行う予定だが、解析結果がでれば、間質性肺炎合併肺癌の頻度がある程度把握できると考える。なお、現段階での結果からは通常思われているより高頻度と推測される。また、手術前のCT像の読影実験を行い、そのCTパターンの解析を行う。その解析は今後行う予定だが、通常の間質性肺炎の画像パターンの他に、微細な間質陰影のみの症例も多く含まれている。これらが実際どの様な病理像を持っているのかを調べれば、間質性肺炎の初期像がどのようなものかつかめる可能性がある。さらに、抽出した症例の中から手術時の標本よりハイツマン液を用いて伸展固定肺を作成し、軟線X線にて撮影を行つた。標本は腫瘍から離れた部位より切り出しているので、手術によるアーチファクトや腫瘍による影響も少ないと考えられる。CT像と病理像は対象の厚さや解像度が大きく異なるため、直接比較することは実際には困難な事も多い。しかし、CTと病理像の中間的な厚さや解像度である軟線X線撮影を加えることで、その対比も行いやすくなる。また、軟線X線撮影の場所から病理標本を作製する場所を選ぶこともできるので、対比は一層容易になる。今後の予定としてこうした対比を行うことでCT像の理解がより深まり、実際の臨床に役立つと考えられる。現段階での結果からは通常思われているより高頻度と推測される。現在のところ、含まれている症例内には通常の間質性肺炎の画像パターンの他に、微細な間質陰影のみの症例も多く含まれている。これらの症例は病理所見ではNSIPやUIPパターンが多い傾向にあった。これらがこれからどのように進行していくのかは今後の経過を見ていく必要がある。さらに、抽出した症例の中から手術時の標本よりハイツマン液を用いて伸展固定肺を作成し、軟線X線にて撮影を行った。実際に行ってみると通常の外科的肺生検の検体と異なり肺野-断面を撮影、その後標本を作製できるので、CT画像で知りたい陰影を病理陰影で見ることができた。
配位圏内不斉遊離基反応

不斉配位子を有するルテニウム錯体の合成と、それらを触媒に用いる配位圏内不斉遊離基反応の開発を行った。不斉配位子を有するルテニウム錯体は【Ru_2】【Cl_4】【〔(+)-DIOP〕_3】,【Ru_2】【Cl_4】【〔(-)-DIOP〕_3】,【Ru_2】【Cl_4】【〔(+)-BINAP〕_3】(【NEt_3】),【Ru_2】【Cl_4】【〔(+)-BINAP〕_3】(【NEt_3】)および【Ru_2】【Cl_4】【〔(-)-BPPM〕_3】(【NEt_3】)の5種を合成した。Ru【Cl_(2】(PPh_3)_3【を触媒に用いるとアレンスルホニルクロリドはオレフィ)】ンと錯体の配位圏内で遊離基反応し、高収率で1:1付加物を生成することは私の以前の研究で明らかにされている。そこで本研究ではこの付加反応の触媒に不斉配位子を有するルテニウム錯体を用いる不斉反応について検討した。Ar【SO_2】CL+RCH=【CH_2】【(RUL^*)!→】【RC^〓】HCL【CH_2】【SO_2】Ar【Ru_2】【Cl_4】【〔(-)-BPPM〕_3】を触媒に用いたときは反応は全くおこらず原料が回収され、【Ru_2】【Cl_4】【〔BINAP〕_3】(【NEt_3】)を触媒に用いた場合は高い化学収率で1:1付加物が得られたが不斉はほとんど誘起されなかった。不斉配位子にDIOPを有するルテニウム錯体を触媒に用いると高収率で付加物が生成し、また明らかに不斉誘起がみられたが光学収率は30%にとどまり高い値は得られなかった。さらに種々の不斉配位子を有するルテニウム錯体を合成して反応条件を検討すれば光学収率の向上はある程度は期待できると思われるが、遊離基が錯体の配位圏内に拘束される力はあまり強くないと考えられ、飛躍的光学収率の向上は難しいと推察される。このように光学収率ら不斉還元反応などの他の不斉反応と比較して良い値を示さなかったが、配位圏内遊離基反応において不斉反応がおこることを初めて明らかにされたことで本研究の目的は達成された。【CH_3】【SO_2】Cl,C【Cl_3】【SO_2】Cl,C【Cl_4】とオレフィンとの配位圏内不斉遊離基反応についても研究を行い、不斉が誘起されることを見い出した。【CH_3】【SO_2】
The role of histone modifications in centromere specification

生物の生命維持にとって、染色体が次世代の細胞へ正確に伝わることは、極めて重要である。そのためには、細胞分裂の過程で染色体が娘細胞へ分配されなければならない。染色体の分配には、両極から伸びた紡錘体微小管が染色体上のセントロメア領域と結合することが必要である。通常、セントロメアは、染色体の特定の領域に一箇所形成されるが、それがどのように形成されるかは、不明である。セントロメアの形成は、DNAの塩基配列に依らないエピジェネティックな機構で形成されると考えられているが、その分子機構について未知な点が多い。本研究は、セントロメアに特異的なヒストン修飾を同定し、セントロメア形成におけるその意義を解明しようとしたものである。研究の結果、セントロメア領域では、ヒストンH4の5番目と12番目のリジン残基がアセチル化されることが判明し、そのアセチル化には、Hat1-RbAp48複合体が関与していることを明らかにした。さらに、この修飾が、おきないと、セントロメアに特異的なヒストンであるCENP-Aがセントロメアに導入されないことも判明した。その理由として、CENP-AのシャペロンであるHJURPの活性が下がっていることも明らかにできた。セントロメアの形成機構の理解につながる重要な成果と考えている。
プラズマ圏極端収縮時の放射線帯消失の撮像

本研究では、ニュージーランドに新しく高感度全天カメラと誘導磁力計を設置し、放射線帯降下粒子による孤立オーロラの発光と、粒子降下を引き起こすイオンサイクロトロン(EMIC)波動を同時観測することで、以下の科学目標の達成を目指す。(1)地球にごく近い深部磁気圏において、EMIC波動に起因する放射線帯消失が生じていることを立証する。(2)地磁気嵐に伴うプラズマ圏の収縮と放射線帯消失の因果関係を解明する。(3)放射線帯粒子降下による中緯度超高層大気組成への影響評価を行う。
口腔癌、前癌病変の効果的診断・治療法の開発基盤

新規癌マーカーによる口腔癌の診断法の開発を目指し、多くの腫瘍細胞上に発現を認めるNKG2Dに着目した。ヒト由来口腔癌細胞株における発現をフローサイトメーターで解析したところ、2種類の細胞で弱い発現を認めた。更に過去の病理標本にて扁平上皮癌・上皮異型性・正常細胞上のNKG2Dリガンド発現を調べたところ、すべてにおいて発現を認めなかった。一方、免疫制御受容体であるPD-1リガンドについては扁平上皮癌細胞株(2種類)上に高発現を認めた。今後病理標本にてPD-1リガンド発現を見ていく。以上の結果より、NKG2DリガンドよりもPD-1リガンドが口腔癌の新規癌マーカー候補分子となりうることが示唆された。本年度は、研究目的のSpecific Aim1.の口腔癌細胞、上皮異形性細胞における新規癌マーカー候補分子の発現解析を中心に研究を行った。これまでに、ヒト由来口腔癌細胞株である、HSC-2, HSC-3, HSC-4におけるNKG2Dリガンド, Survivin, EGFRの発現についてフローサイトメーターで解析した結果、まだ予備実験の段階ではあるが、いずれの分子も高発現であることが分かった。さらに本年度は、それぞれの分子の遺伝子レベルでの発現をPCRを用いて検討した。その結果、いずれの分子も高発現であることを確認した。今後は、これらの分子の発現を抗体でブロックしたり、遺伝子発現を抑制することで、抗癌剤に対する感受性が変化するか否かを検討していく。また、HSC-2, HSC-3, HSC-4におけるNKG2Dリガンド, Survivin, EGFRの発現調節を行うことにより、NK細胞やNKT細胞からの細胞傷害活性の感度に違いがあるか否かを検討する。次に、過去の病理組織標本を用いて、扁平上皮癌・上皮異形性・正常細胞におけるNKG2Dリガンド, Survivin, EGFRの発現について検討を行った。これまでに、扁平上皮癌・上皮異形性・正常細胞それぞれについて20症例ずつ染色を行った。現在、それぞれの分子の発現を分析している最中である。Specific Aim 3.のヒト型モデルを用いた効果的な化学療法、免疫療法の開発基盤については、本年度はまだ着手していない。今後早急に着手する予定である。本年度は、研究目的に明記した中でSpecific Aim 1.の口腔癌細胞、上皮異形成細胞における新規癌マーカー候補分子の発現解析を中心に研究を開始した。まず、研究に用いるヒト口腔癌細胞株であるHSC-2,HSC-3,HSC-4を購入し、継代培養を開始した。さらに抗NKG2D抗体、抗Survivin抗体、抗EGFR抗体を準備し、各細胞株をそれぞれの抗体で染色しフローサイトメーターで解析した。その結果、preliminaryなデータではあるが口腔癌細胞株では、NKG2D,Survivin,EGFRが高発現であることが分かった。この結果は、今後これらの分子が新規癌マーカー分子になる可能性を示すものであり、非常に重要な結果である。この結果を踏まえて、今後はこれらの分子発現を抑制することで、抗癌剤に対する感受性の変化が見られるか否かを、アポトーシスに着目して検討していくこととなる。次に、病理組織標本における検討に着手した。まず、当研究科の倫理委員会に病理組織標本を使用する研究の倫理申請を行い承認を受けた。そして、本研究に用いる標本を抽出した。免疫染色に用いる抗NKG2D抗体、抗Survivin抗体、抗EGFR抗体の準備もできているため、今後すぐに免疫染色を行い病理標本における、扁平上皮癌・上皮異形成・正常細胞でのNKG2Dリガンド,Survivin,EGFR分子の発現の違いについて分析を行っていく予定である。本年度は、研究目的のSpecific Aim1.の口腔癌細胞、上皮異型性細胞における新規癌マーカー候補分子の発現解析を中心に研究を行った。昨年度までに、ヒト由来口腔癌細胞株である、HSC-2, HSC-3, HSC-4におけるNKG2Dリガンド,Survivin, EGFRの発現について、フローサイトメーターで解析し、NKG2Dリガンド,Survivin, EGFR分子が高発現していることが示されていたが、本年度はさらに、それぞれの分子の遺伝子レベルでの発現をPCRを用いて再度確認した。そして、NKG2Dリガンド,Survivin, EGFR分子の発現を抗体でブロックすることを試みてきた。残念ながら、いまだ抗体でのブロックに成功しておらず、現在抗体の種類や方法を再検討しているところである。次に、過去の病理組織標本を用いて、扁平上皮癌・上皮異型性・正常細胞それぞれについて、NKG2Dリガンド,Survivinの発現について検討した。それぞれ、20症例ずつ染色を行い、まだ途中の段階ではあるがNKG2Dリガンド,Survivinともに、扁平上皮癌では発現増強が認められた。現在さらに、上皮異型性での発現増強の有無を確認中である。Specific Aim3.のヒト型モデルを用いた研究については研究遂行が遅れており、まだ予備実験を行っている途中である。今後、モデルマウス作成に着手するところである。これまで、口腔癌細胞、上皮異型性細胞における新規癌マーカー候補分子の発現解析を中心に解析を行ってきた。ヒト由来口腔癌細胞株であるHSC-2, HSC-3におけるNKG2Dリガンドの発現について、フローサイトメーターで解析した。その結果、どちらの細胞ともNKG2Dリガンドの弱い発現を認めるのみであった。

更に過去の病理標本を用いて、扁平上皮癌・上皮異型性・正常細胞それぞれについて、NKG2Dリガンドの発現を調べた。それぞれ20例ずつ検査したところ、正常細胞や上皮異型性細胞のみならず、扁平上皮癌の標本においても、NKG2Dリガンドの発現は見られなかった。そこで、研究の方針を修正し、さらに同様の実験を免疫制御受容体であるPD-1リガンドに着目して行った。その結果、フローサイトメトリーで扁平上皮癌細胞株(2種類)上にPD-1リガンドの高発現を認めた。更に、過去の病理標本を用いて、扁平上皮癌・上皮異型性・正常細胞それぞれについてPD-1リガンドを調べたところ、上皮異型性および扁平上皮癌の標本においてPD-1リガンドの発現を認めた。以上の結果より、NKG2Dリガンドは口腔癌の新規癌マーカー候補分子としては難しいが、PD-1リガンドが口腔癌新規癌マーカー候補分子になりうること、さらにPD-1リガンドを用いることで口腔癌の早期診断につながるのみならず、PD-1リガンドをターゲットとした口腔癌の免疫療法への応用の可能性が示唆された。新規癌マーカーによる口腔癌の診断法の開発を目指し、多くの腫瘍細胞上に発現を認めるNKG2Dに着目した。ヒト由来口腔癌細胞株における発現をフローサイトメーターで解析したところ、2種類の細胞で弱い発現を認めた。更に過去の病理標本にて扁平上皮癌・上皮異型性・正常細胞上のNKG2Dリガンド発現を調べたところ、すべてにおいて発現を認めなかった。一方、免疫制御受容体であるPD-1リガンドについては扁平上皮癌細胞株(2種類)上に高発現を認めた。今後病理標本にてPD-1リガンド発現を見ていく。以上の結果より、NKG2DリガンドよりもPD-1リガンドが口腔癌の新規癌マーカー候補分子となりうることが示唆された。本研究が遅れている理由としては、ヒト由来口腔癌細胞株であるHSC-2, HSC-3, HSC-4におけるNKG2Dリガンド,Survivin, EGFRの発現については確認されたものの、それらの発現をブロックする方法が成功していないことが考えられる。腫瘍免疫NKG2Dリガンド,Survivin, EGFRの発現をブロックする抗体を変更したり、ブロックする方法を抗体以外で行うことなどを検討している。本研究が遅れている理由としては、昨年度と同様に当科の実験室整備の遅れが最大の要因と考えられる。先の震災により建物の改修工事を行い本年度4月に終了したところであり、そこから実験器具の搬入及び環境整備を行い、8月にようやく実験室が稼働開始となった。それまでは、研究分担者の加齢医学研究所まで移動して研究を行っており、移動による時間の大幅なロスがあり研究の遅れにつながった。本研究が遅れている最大の原因は、先の震災により当科の実験室が使用できない状態であるため、すべての実験を研究分担者の所属である加齢医学研究所で行わざるを得ない点である。研究実施の際には加齢医学研究所まで移動することになるため、時間の大幅なロスがあり、当初予定していた研究が遅れている。
チタン窒化物基ナノコンポジット磁性薄膜の作製と評価

本研究ではCo-Ti-N系ナノコンポジット薄膜の作製および構造と物性の評価について研究した。まず作製条件と薄膜の構造の関係をあきらかにした。直流スパッタ法で、アルゴンと窒素の混合ガスを用い、作製した試料はアモルファスである。適切なN_2分圧で作製した試料は、作製後の真空アニール処理で薄膜中のTiとNと反応し、TiNが形成される。その結果CoとTiNと相分離し、Co-TiNナノコンポジット薄膜が形成される。CoとTiNの結晶粒の面内のサイズは10nm以下であり、基板面と垂直の繊維状の組織になっている。またCo-TiNナノコンポジット薄膜の磁気特性について調べた結果、薄膜の厚さは100nm以下では薄膜は面内方向と垂直方向について磁気的同方性を示す。つまり面内方向と垂直方向と同じような磁気特性が測定された。ところが薄膜の厚さが100nm以上の場合、垂直異方性を示すこと、つまり垂直方向が容易軸になることが明らかになった。さらにCo-Ti-N薄膜の磁気的性質の作製条件・構造への依存性について調べた。作成したままの試料はほとんど強磁性を示さない、400700°Cの間でアニール処理すると飽和磁化が温度とともに増加する。さらに温度を上げると変化しなくなる。これは作製したままの試料ではCoとTi、Nとが結合していて、アニール処理するとTiとNが反応し、Coが分離されるためである。Nの薄膜の中への混入量も磁気性質に大きく影響する。少ない場合は相分離が十分に進行できないため、飽和磁化が低下する。しかし多すぎる場合にCoも窒化され、飽和磁化が同じく低下する。したがって薄膜を作製する際に窒素の分圧をコントロールし、窒素の混入量をコントロールすることが重要である。その他、Co-TiNナノコンポジット薄膜は金属・合金薄膜と比べると、電気抵抗、硬度が非常に高いことが判明した。本研究の結果から、Co-TiNナノコンポジット薄膜が垂直記録媒体として非常に有望と考えられる。まずCo-Ti-N薄膜を反応スパッタ法によって作製した。ターゲットにはCo-Ti合金を用い、反応性ガスには窒素ガスを用いた。主に以下の結果が得られた:1)基板温度300°C以下で作製したCo-Ti-N薄膜は基板の種類、基板温度(常温300°C)、窒素の分圧によらずアモルファスであることがわかった。基板にはMgO(単結晶)、シリコン(単結晶)、石英がラス(アモルファス)を使用した。またいくつかの窒素分圧について調べた。2)常温で作製したCo-Ti-N薄膜を真空中700°Cで熱処理を行うと結晶化が進み、窒素分圧によって三種類の構造が得られた。窒素分圧小さいときCoとTiの分離ができず、膜の中に一つの体心立方の相が形成された。この相は現有のASTMカードで同定できずCo-Ti-N三元化合物と考えられる。窒素分圧をある量まで増やすとチタン窒化物が形成されると共にCoが分離してきた。薄膜の構造はチタン窒化物と六方晶のCoとの複合体であった。さらに窒素の分圧を増やすと立方晶のCoが安定化され、薄膜構造はチタン窒化物と立方晶のCoとの複合体になった。

3)薄膜の表面にはチタンリッチで、チタン窒化物(酸化物)表面層が生成された。また真空中の熱処理により膜表面がスムージングされる効果もみられた。さらに詳細な構造解析および電気・磁気特性の分析は現在進行中である。本研究ではC_o-T_i-N系ナノコンポジット薄膜の作成および構造と物性の評価について研究した。まず作成条件と膜の構造の関係を明らかにした。直流スパッタ法で、アルゴンと窒素の混合ガスを用い作成した試料はアモルファスである。適切なN_2分圧で作成した試料は、作成後の真空アニール処理で薄膜中のTiとNが反応し、その結果C_oとT_iN相分離し、C_o-T_iNナノコンポジット薄膜が形成される。結晶粒の面内のサイズは10_<nm>以下である。基板面と垂直の繊維状の組織になっている。またC_o-T_iNナノコンポジット薄膜の磁気特性について調べた結果、薄膜の厚さは100nm以下では磁気等方性を示す。つまり長手方向と垂直方向と同じような磁化特性が測定された。ところが薄膜の厚さが100_<nm>以上の場合、垂直磁気異方性示すこと、つまり垂直方向が容易軸になることが明らかになった。さらにC_o-T_iN薄膜の磁気的性質の作成条件・構造への依存性について調べた。作成したままの試料はほとんど強磁性を示さない、400700°Cの間でアニール処理すると飽和磁化が温度とともに増加する。さらに温度を上げると変化しなくなる。これは作成したままの試料ではC_oとT_i、Nとが結合していて、アニール処理するとT_iとNとが反応し、C_oが分離するためである。Nの薄膜の中への混入量も磁気性質に大きく影響する。少ない場合は相分離が十分に進行できないため、飽和磁化が低下する。しかし、多すぎる場合にC_oも窒化され、飽和磁化が同じく低下する。したがって薄膜を作成する際に窒素の分圧をコントロールし、窒素の混入量をコントロールすることが重要である。その他、C_o-T_iNナノコンポジット薄膜は金属・合金薄膜と比べると、電気抵抗、硬度が非常に高いことが判明した。本研究の結果から、C_o-T_iNナノコンポジット薄膜が垂直記録媒体として非常に有望と考えられる。
薬物誘導による異常タンパク質の小胞体内分解に関与するタンパク質群の解析

我々は、抗血栓薬ワルファリン投与時に生合成されたビタミンK依存性凝固因子は、分泌されず細胞内で分解されることを示したが、これは薬物誘導による小胞体分解の唯一の例である。本研究ではこのモデル系を用い、平成8年度には、ワルファリン下の細胞内プロテインCは、GRP94、GRP78(BiP)、カルレティキュリンなどの小胞体内シャペロンと会合していることをDSP架橋を用いて明らかにした。また、ワルファリン下プロテインCの細胞内分解は、ラクタシスチンやZ-Leu-Leu-Leu-Hなどのプロテアソーム阻害剤により阻止されつことから、最終的に小胞体内から細胞質へ逆行輸送され、プロテアソームにより分解される可能性が示された。平成9年度においては、ビタミンK依存性因子においてワルファリン投与時に速やかに分解されるプロテインCと比較的緩やかに減少するプロトロンビンをモデルに、γ-カルボキシル化と小胞体分解の感受性を調べた。内在的にこれら因子を産生するHepG2細胞では、ワルファリン下のプロテインCはほとんど分泌されず顕著な細胞内分解を受けたが、プロトロンビンはワルファリン下でも約50%が分泌した。そこで、プロトロンビンのGlaドメインをプロテインCのものと置換したキメラ(GDll/PC)とプロトロンビンのプレプロ配列からGlaドメインまでをプロテインCのそれと置換したキメラ(PPGDll/PC)を作製し、BHK細胞を用いてワルファリン感受性を調べた。その結果、意外なことに両キメラはビタミンK下でγ-カルボキシル化は正常であるにも拘わらず分泌せず細胞内分解を受けた。以上の結果は、Glaドメインとその周辺領域との相互作用も小胞体分解の要因であることを示している。我々は、抗血栓薬ワルファリン投与時に生合成されたビタミンK (VK)依存性タンパク質プロテインC (PC)は、分泌されず細胞内で特異的に分解されることを示したが、これは薬物誘導による小胞体内分解の唯一の例である。今回、PC発現BHK細胞を用い、小胞体内分解に関与するタンパク質群、特に異常蛋白質認識に関与する細胞内シャペロンと分解を司るプロテアーゼを調べた。その結果、1. DSP架橋により、それぞれGRP94、BiPと見られる100、80kDa蛋白に加え、60kDaのエンドH非感受性蛋白が検出され、これがカルレティキュリンであることを同定した。2.連続免疫沈降法によりカルレティキュリンは、ワルファリン下のPCとのみ一過性の強い会合が見れたが、カルネキシンは、VK下とワルファリン下、いずれのPCとも会合した。3.トリトンX-100抽出液で調べたところ、ワルファリン下ではBiPと見られる80kDa蛋白に加え、43と40kDa蛋白(各々p43、p40と略)が一過性に会合した。なお、p43はp40の糖付加型と見られる。4.各種プロテアーゼ阻害剤の影響を調べたところ、プロテアソームの合成阻害剤であるZ-Leu-Leu-Leu-H、、Z-Leu-Leu-Nva-H、、ラクタシスチンによって、ワルファリン下PCの強い分解阻害が見られた。以上の結果はワルファリン下PCは、小胞体の品質管理機構により分解されるが、この過程でHSP系シャペロン(GR94、GRP78)、Ca2+-依存性シャペロン(カルレティキュリン、カルネキシン)の他に、p43とp40が会合する。これらのうち、カルレティキュリン、p43とp40はワルファリン下のPCに強く会合する。

また、分解を司るプロテアーゼとしてはプロテアソームが有力であり、分泌タンパクであるPCが小胞体から細胞質内に輸送された後、分解される可能性が示唆された。我々は、抗血栓薬ワルファリン投与時に生合成されたビタミンK依存性凝固因子は、分泌されず細胞内で分解されることを示したが、これは薬物誘導による小胞体分解の唯一の例である。今回、ビタミンK依存性因子においてワルファリン投与時に速やかに分解されるプロテインCと比較的緩やかに減少するプロトロンビンをモデルに、γ-カルボキシル化と小胞体分解の感受性を調べた。内在的にこれら因子を産生するHepG2細胞では、ワルファリン下でプロテインCはほとんど分泌されず分解を受けたが、プロトロンビンはワルファリン下でも約50%が分泌した。これはプロトロンビンのγ-カルボキシルグルタミン酸ドメイン(Glaドメイン)がプロテインCのそれよりワルファリン抵抗性であることを示唆しているため、プロトロンビンのGlaドメインをプロテインCのものと置換したキメラ(GD||/PC)とプロトロンビンのプレプロ配列からGlaドメインまでをプロテインCのそれと置換したキメラ(PPGD||/PC)を作製し、ワルファリン感受性を調べた。その結果、意外なことに両キメラはビタミンK存在下でも分泌せず細胞内分解を受けた。そこで、これらキメラの細胞内におけるγ-カルボキシル化を調べたところ、ビタミンK下での高分子量移行が見られること、バリウムに吸着することから、γ-カルボキシル化は正常であることが示された。興味深いことに細胞内ビタミンK依存性因子のバリウム吸着にはグルコシダーゼ阻害剤であるカスタノスペルミンの前処理が必要であることが分かり、これはカルネキシン、カルレティキュリンなどカルシウム結合性分子シャペロンとの解離が必須であることを示している。また、ビタミンK下のキメラ体の分解は、プロテアソーム阻害剤で阻止された。以上の結果は、Glaドメインとその周辺領域との相互作用も小胞体分解の要因であることを示している。
脊髄損傷後におけるカルシウムポンプの動態とその意義

脊髄損傷後の組織障害において、2次損傷の原因となるカルシウムの動態は非常に重要である。細胞内カルシウムを低濃度に保つための機構の一つに強力な排出機構であるカルシウムポンプがあるが、その脊髄損傷後の病態への関与は未だに明らかにされていない。本研究はそれを明らかにしようとするのもである。脊髄損傷モデルにおけるカルシウムポンプ発現の変化を調べることを目標に15年度も引き続き研究をおこなった。14年度は脊髄におけるカルシウムポンプの発現を遺伝子レベルで研究し、カルシウムポンプのアイソホーム1から4までのmRNAは全て脊髄に発現しており、損傷3時間から24時間後アイソホーム2のみが特異的に減少していたこと、カルシウムポンプはアイソホーム1から4までのmRNAは、脊髄灰白質の神経細胞に発現しており、やはり損傷後アイソホーム2のみがその発現が減少したことを明らかにしたが、15年度は、脊髄におけるカルシウムポンプの発現を免疫組織化学法を用いて蛋白レベルで研究した。カルシウムポンプの蛋白の発現はそのアイソホームごとに特徴的に脊髄の層に限局しており、別々の働きを担っている可能性が示唆された。またアイソホーム2の蛋白は遺伝子同様に脊髄損傷後に減少した。脊髄損傷後にカルシウムポンプ淡白の発現が減少していたことから、脊髄損傷後に細胞内カルシウムが上昇し2次的な組織、神経障害の原因となるメカニズムの一つにカルシウムポンプの発現減少が関与している可能性が示唆された。14年度脊髄損傷後の組織障害において、2次損傷の原因となるカルシウムの動態は非常に重要である。脊髄損傷モデルにおけるカルシュウムポンプ発現の変化を調べることを目標に14年度は研究をおこなった。ラットに対しweight drop法により脊髄損傷モデルを作成した。脊髄損傷後の脊髄におけるカルシュウムポンプの遺伝子発現の変化をアイソホームごとにRT-PCR法を用いて解析すると、カルシュウムポンプのアイソホーム1から4までのmRNAは全て脊髄に発現しており、損傷3時間から24時間後アイソホーム2のみが特異的に減少していた。In situハイブリダイゼージョン法を行い、脊髄でのカルシウムポンプの発現細胞と発現パターンを観察した。カルシウムポンプはアイソホーム1から4までのmRNAは、脊髄灰白質の神経細胞に発現しており、やはり損傷後アイソホーム2のみがその発現が減少した。脊髄損傷後の早い時期にカルシウムポンプの発現が減少していたことから、脊髄損傷後に細胞内カルシウムが上昇し2次的な組織、神経障害の原因となるメカニズムの一つにカルシウムポンプの発現減少が関与している可能性が示唆された。来年度はさらに免疫組織化学法を行ってカルシウムポンプの蛋白レベルの発現を調べ、さらなる脊髄損傷後の組織障害へのカルシウムポンプの関与を追究する予定である。
歯周炎が脂肪性肝炎の発症と進行に及ぼす負の影響に関する研究

非アルコール性脂肪性肝炎発症(NASH)患者および脂肪肝(FLD)患者のそれぞれの歯周病に関わる臨床パラメーターを比較した結果,FLD患者に比べてNASH患者において,歯周病の病状の悪化が見られた。また,歯周病細菌に対する血清抗体価においてもFLD患者に比べNASH患者の方が高い傾向を示した。以上の結果から,歯周病が脂肪性肝炎の病態に関与することの可能性が示された。本研究課題は,脂肪性肝炎の発症と進行に歯周病がどのように関与しているかを明らかにすることを目的とする。通年における研究の流れは,アルコール性脂肪性肝炎(ASH),非アルコール性脂肪性肝炎発症(NASH)患者および脂肪肝(FLD)患者のそれぞれにおける歯周病罹患状態を把握し,肝生検の所見および肝機能マーカーと歯周病の臨床所見との比較検討を行ない,さらには,各被験者の歯周病細菌に対する血清IgG濃度を各群間において比較検討することである。本年度は,同計画を実施するための具体的なシステムを構築することを行なった。本研究課題では,被験者となる患者が当大学病院における複数の診療科を受診することから,その具体的な患者の流れを構築することが困難であった。その点を克服するため,肝胆膵内科および歯科口腔外科間におけるディスカッションを充分に行ない,そのシステムについての具体的なマニュアルの作成を行なうことによって解決するに至った。その流れのもとに同意の得られた2名の患者に対して,マニュアルに則った検査システムを予備的に実施するに至った。しかし,検査結果については,まだ検定することができる被験者数に至っておらず,本研究課題における仮説の真偽については評価することができない。次年度および次々年度に被験者数を増やすことによって,それらのことが明らかになると考えられる。また,本年度,本研究課題を実施することの社会的容認を得るために,兵庫医科大学倫理委員会に対して倫理審査申請を行ない,同委員会からの承認を得ることができた(第496号)。本年度は,前年度に構築したシステムに則り,5名の脂肪性肝疾患患者の歯周病に関わる評価を行った。患者は,NASH患者3名,FLD患者2名であり,それぞれの患者の肝機能に関する平均値はAST:43.4 (NASH:50.3, FLD:33.0),ALT:83.2 (NASH:105.0, FLD:50.5)であった。また,HbAlcおよび空腹時血糖の平均値はそれぞれ5.5,102.3であり,NASH患者とFLD患者間において差は見られなかった。一方,歯周病に関する臨床検査所見は,平均ポケット長:2.68mm (NASH:3.1, FLD:2.1),平均骨吸収率:18.6%(NASH:22.9%, FLD:12.0%)であり,FLD患者に比べてNASH患者の方が歯周病に関わる臨床パラメーター。また,それぞれの患者の歯周ポケット内の細菌をreal-time PCR法によって定量的に調べた結果,FLD患者に比べてNASH患者群において多くのPgが検出された。以上の結果から,NASHの病態形成に歯周病が負の影響を及ぼすかもしれないという可能性が示された。次年度は,さらに患者数を増やすことによって,これらのことを明らかにする予定である。前年度に引き続き,脂肪性肝炎患者の歯周病に関する臨床パラメーターを評価して結果,前年度と同様,FLD患者に比べてNASH患者の方が歯周病に関わる臨床パラメーターが高い傾向を示した。一方,NASH患者の肝機能に対する歯周病治療の影響を調べた結果,歯周病治療開始前のAST, ALTの値は概して改善される傾向にあった。