hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バラ花弁におけるフェニルエタノイドシステムの明暗応答

花の香気生成・発散における分子機構に関わる低分子、および生合成酵素群が、植物が受ける明暗条件によって著しくその生体内レベル、活性を変動させることを研究代表者らは見出してきた。本研究では特に、バラの主要香気成分である2-フェニルエタノール(2PE)とそのβ-グルコピラノシド(2PEG)の生合成経路を明らかにし、ここに関わる低分子、酵素、遺伝子群:フェニルエタノイドシステムを解明し、これらに及ぼす光の影響を詳細に検討する事を目的として研究を展開した。1.PLP-芳香族脱炭酸酵素AADC,フェニルアセトアルデヒド(PA1d)還元酵素PARの精製・単離: L-フェニルアラニン(Phe)からPA1dを生成するAADCおよび2PEの生合成前駆体であるPA1dを還元するPARををバラ花弁から単離した。また,それらの酵素機能を解明した。2.β-グルコシダーゼの同定:バラ花弁から酵素の精製に成功した。部分加水分解後、TOF-MS/MSによりアミノ酸配列の解明を試み、MASCOT検索したところ既存のβ-グルコシダーセの保存配列を基にして全長を解明した。また,バキュロウイルス感染昆虫細胞による本遺伝子の発現にも成功し,現在機能解析をすすめている。3.バラ花弁を用いた香気発散に対する明暗応答:無傷バラを用いた香気の発散実験では、花の大きさ、時期等により、発散量が異なる。これを解決すべく、花弁を水に浮力べ、香気成分発散における変動を追究した。花弁だけでも明暗に応答した規則的な発昔リズムを確認したまた,青,赤,緑,白色LED光源を利用して明暗応答を検討したところ,赤色光に強く反応することがわかった。しかし,連続光照射,暗黒下では発散量力著しく減少した。発散機構と遺伝子発現・酵素活性等との関係を検討している。本研究では特に、バラの主要香気成分である2-phenylethanol(1)とそのβ-glucopyranoside(2)の生合成経路を明らかにし、ここに関わる低分子、酵素、遺伝子群:フェニルエタノイドシステムを解明し、これらに及ぼす光の影響を青色、緑色、赤色、白色、およびUV-LEDを用いて詳細に検討する。同時に香気発散量の低いバラ品種に対してこれらの光源を用いて発散量の増強をはかる。1)重水素標識仮想前駆体の合成:重水素標識したL-phenylalanineから1への仮想中間体を種々合成した。(論文発表:Tetrahedron)2)バラへの標識体投与、標識体の分析(GC-MS, LC-MS)、LC-MSをレンタルし,使用することにより生合成反応中間体の高感度検出ができるようになった。GC-MSにより仮想前駆体投与後に生成した1およびphenylacetaldehydeの検出に成功した。3)CYP,decarboxylase酵素活性の検出:凍結乾燥花弁および粗酵素の抽出に成功し,これらの活性を測定できるようになった。特に,PLP依存性decarboxylaseがL-phenylalanineから1への変換にとっての鍵酵素であることを示した。2.香気発散に与える各種光源の影響(渡辺、Turnbull担当)LED光源を持つ成育箱の作成、波長ごとの照度測定装置を購入し,LED光源下での花弁からの香気発散を検討できるようになった。以上のように、研究は当初の予定以上に順調に進捗している。(日本農芸化学会2005年度大会発表)花の香気生成・発散における分子機構に関わる低分子、および生合成酵素群が、植物が受ける明暗条件によって著しくその生体内レベル、活性を変動させることを研究代表者らは見出してきた。

本研究では特に、バラの主要香気成分である2-フェニルエタノール(1)とそのβ-グルコピラノシド(2)の生合成経路を明らかにし、ここに関わる低分子、酵素、遺伝子群:フェニルエタノイドシステムを解明し、これらに及ぼす光の影響を詳細に検討する事を目的として研究を展開している。本年度の研究により、以下の成果が得られた。1.L-フェニルアラニンを基質とするPLP依存性デカルボキシラーゼの解明:1の生合成前駆体であるL-フェニルアラニンからフェニルアセトアルデヒドを生成する酵素遺伝子のクローニングに成功し、本遺伝子の大腸菌発現酵素およびバラ花弁酵素の詳細な反応経路を明らかにした。この酵素は、従来知られていた植物起源デカルボキシラーゼとはその反応経路を異にする新たな酵素であることがわかった(H18.1.19特許出願中)。2.アルコールデヒドロゲナーゼ、β-グルコシダーゼの部分精製:バラ花弁から2種の酵素の部分精製に成功した。特に、β-グルコシダーゼに関しては部分加水分解後、TOF-MS/MSによりアミノ酸配列の解明を試み、MASCOT検索したが、既存のβ-グルコシダーゼの保存配列にはヒットせず、現時点では未同定である。3.バラ花弁を用いた香気発散に対する明暗応答:無傷バラを用いた香気の発散実験では、花の大きさ、時期等により、発散量が異なる。これを解決すべく、花弁を水に浮かべ、香気成分発散における変動を追究した。花弁だけでも明暗に応答した規則的な発散リズムを確認した。今後、発散、生合成の制御機構解明に活用する。花の香気生成・発散における分子機構に関わる低分子、および生合成酵素群が、植物が受ける明暗条件によって著しくその生体内レベル、活性を変動させることを研究代表者らは見出してきた。本研究では特に、バラの主要香気成分である2-フェニルエタノール(1)とそのβ-グルコピラノシド(2)の生合成経路を明らかにし、ことに関わる低分子、酵素、遺伝子群:フェニルエタノイドシステムを解明し、これらに及ぼす光の影響を詳細に検討する事を目的として研究を展開している。昨年度までに引き続いて検討した結果,本年度の研究により、以下の成果が得られた。1.フェニルアセトアルデヒド還元酵素の精製・単離:1の生合成前駆体であるフェニルアセトアノレデヒドを還元する酵素をバラ花弁から生成することに成功した。また,種々の揮発性ケトン,アルデヒド類を基質としてその酵素機能を解明した。その結果、本酵素がアルデヒドを選択的に還元する酵素であることをはじめて明らかにした(論文Biosci.Biotech.Biochem投稿中)。既知アルデヒド,ケトン還元酵素の遺伝子配列を基に本酵素遺伝子のクローニングを試みた。その結果新たなケトレダクターゼを発見し,その機能解析に成功した(H18.3.29特許出願)。2.β-グルコシダーゼの同定:バラ花弁から酵素の精製に成功した。部分加水分解後、TOF-MS/MSによりアミノ酸配列の解明を試み、MASCOT検索したところ既存のβ-グルコシダーゼの保存配列を有することがわかり,全長を解明した。また,バキュロウイルス感染昆虫細胞による本遺伝子の発現にも成功し,現在機能解析をすすめている。(論文投稿準備中)
顎変形症患者の治療前後における顎運動機能に関する研究

平成10年度は術前の下顎前突症患者ならびに下顎非対称症患者における顎運動機能の特徴を明らかにするため、6自由度顎運動測定システムを用いて各種顎運動時における切歯および下顎頭の3次元動態を分析検討し、定性的かつ定量的な解析を行うとともに正常咬合者の顎運動との比較検討を行った。平成11年度はこれら顎変形症患者の術後の顎運動を経時的(術後3か月、術後6か月)に記録分析し、顎矯正手術前後の顎運動機能の変化について検討を加えた。測定した顎運動は最大開閉口運動、前後的限界運動、側方限界運動とした。被験者は下顎前突症患者10名および下顎非対称症患者12名でいずれの症例も下顎枝矢状分割法による顎矯正手術が行われた。その結果、術前の下顎前突症患者は大きな開口距離を示すものの、下顎頭における最大開閉口および前方、側方滑走運動距離はいずれも小さく、術後3ヶ月時では各顎運動距離は術前と同等もしくは減少するが、術後6ヶ月時では増加し正常咬合者の顎運動に近づく傾向にあった。さらに、術前の下顎非対称症患者では最大開閉口および前方、側方滑走運動における下顎頭運動距離は正常咬合者のそれよりも小さく、かつ非偏位側下顎頭では偏位側下顎頭よりも運動距離は明らかに小さいものの術後経時的に、両下顎頭間の運動距離の差は減少し、6ヶ月経過時ではほぼ均等となる傾向にあった。以上のことから下顎前突症患者および下顎非対称患者に対する外科的矯正治療は口腔諸機能の基本である顎運動機能をより正常咬合者のそれに改善しうるものであることを明らかにすることができた。本年度は、まず術前の下顎前突症患者ならびに下顎非対称症患者における顎運動機能の特徴を明らかにするため、6自由度顎運動測定システムを用いて各種顎運動時における切歯および下顎頭の3次元動態を分析検討し、定性的かつ定量的な解析を行うとともに正常咬合者の顎運動との比較検討を行った。被験者は下顎前突症患者14名および下顎非対称症患者9名で、対照として顎口腔系機能に異常を認めず、個性正常咬合を有する10名を用いた。測定は被験者に最大開閉口運動、限界運動を行わせ、これら顎運動時における切歯点ならびに下顎頭点の動きを3次元的に同時記録した。その結果、最大開閉口運動における切歯点実運動距離は下顎前突症が54.30mm、非対称症は51.78mmといずれも対照よりも有意に大きな値を示す一方、下顎頭点では下顎前突症が14.65mm、また非対称症の偏位側下顎頭では16.97mm、非偏位側下顎頭では14.14mmといずれも対照よりも小さな値を示した。前方および他方滑走運動における下顎頭点実運動距離は下顎前突症が各々7.34mm、7.56mmで非対称症の偏位側下顎頭では8.07mm、8.37mm、非偏位側下顎頭では6.18mm、6.49mmと対照の10.7mm、10.39mmと比較して有意に小さい値を示した。以上のことから下顎前突症患者は大きな開口距離を示す一方で、下顎頭における運動距離は小さく、また前方、側方滑走運動においても下顎頭の運動距離が少ないことから回転成分の多い開閉口運動をするものと思われた。また下顎非対称症患者では最大開閉口運動および前方、側方滑走運動における下顎頭運動距離は正常咬合者のそれよりも小さく、さらに非偏位側下顎頭では偏位側下顎頭よりも滑走運動の小さいことが明らかになった。平成11年度は顎変形症患者の術後の顎運動を経時的に記録分析し、顎矯正手術前後の顎運動機能の変化について検討を加える予定である。
金融工学におけるシミュレーション技法の開発とその適用

本年度の研究計画の中であげた研究論文"A General Dimension Reduction Technique for Derivative Pricing"は,査読の結果を受けて改訂中である.改訂にあたっては,LT法のアルゴリズムの効率化に伴い,最初に採用していたアルゴリズムと比較して計算時間が半分以下となり,その効果を考慮すると劇的な改善となった.論文改訂にあたっては,この点も反映させている.第2の研究目的であるシミュレーションによるアメリカン・スタイルオプションの評価に関しては,この分野の最新の動向を反映し,ワーキングペーパー"Evaluating the Switching Options by Simulation Methods"を改訂した.この論文は,来年度6月にNYで開催される10th Annual International Conference on Real Optionsにて発表を予定している.第3の目的であるその他重要なファイナンス問題への適用を探るため,本年度も様々な学会,研究会への発表,参加を行った.一つの種として本年度は企業の役員や従業員に報酬の一形態として付与されるストックオプションの評価問題を取り上げ,その数値計算手法に関する検討を行った.さらに,数理ファイナンスの興味がブラウン運動をベースとする確率過程から,ジャンプを含むより一般的な確率過程へと移り変わってきたことを考え,より一般的な確率,確率過程の元での準モンテカルロ法の適用可能性についての研究を開始した.本年は,準モンテカルロ法の効率を高める手段として,Linear Transformation Methodを開発し,それらをデリバティブの評価に適用することで,その効率性の分析を主に行った.その結果,研究論文"Minimizing Effective Dimension using Linear Transformation"を完成させた.さらに,準モンテカルロ法全体の中での分散減少手法という位置づけを確認し,より一般的な問題に適用するための分析に着手した.関連する多くの分野の研究者とこの問題について議論するため,本年度は国内において積極的に研究発表を行った,平成15年7月には,京都大学経済学部のワークショップにて,「ファイナンスにおける準モンテカルロ法の効果的利用法」と題して研究発表を行った.平成16年1月には,都立大学経済学部にて,「モンテカルロ法の発展と準モンテカルロ方法の効率化に関する研究」と題した研究発表を行った.さらに,2月には,日本ファイナンス学会第9回研究観望会にて,「ファイナンスにおける(準)モンテカルロ法の発展」と題して研究発表を行い,研究者と議論を行った.現在はその結果をふまえて,研究論文"A General Dimension Reduction Technique For DerivativePricing"を投稿中である.また,準モンテカルロ法の新しい適用先として,アメリカン・オプションの評価問題に着手した.本年度は,特にスイッチング・オプションと呼ばれるタイプのデリバティブに焦点を絞り,"Evaluating the Switching Options by Simulation Methods"を作成,3月に「保険・年金リスク研究報告会」にて発表を行った.また,次年度に"The Third World Congress of the Bachelier Finance Society"で発表する予定である.また,別の有力な応用分野として個人の効用を最大化するように種類の異なる証券と債券の投資戦略を考えるいわゆる最適アセットアロケーション問題への適用可能性を考え,"A Quasi-Monte CarloMethod to theoptimal Asset Allocation"を作成し,これも次年度の海外の学会(MCQMC2004)にて発表を予定している.本年は,昨年度完成した論文"A general dimension reduction technique for derivative pricing"(現在査読待ち)で提案されたLinear Transformation Method(以下LT法)を用いてさらなる研究の発展を行った.まず,6月にフランスで行われたモンテカルロ法に関する国際学会MCQMC2004において,"A Quasi-Monte carlo Approach to the Optimal Asset Allocation"を発表,LT法の最適ポートフォリオの選択問題への効果的な適用が可能であることを示した.この研究については,既にworking paperが完成しており,現在投稿準備中である.また,7月にシカゴで行われたBACHELIER FINANCESOCIETY, Third World Congressにおいて,"Evaluating the Switching Options by Simulation"を発表,シミュレーションを用いたスイッチングオプションの評価問題をモデル化し,その有効性と問題点を示した.これについては,未だ十分な成果が出ているとはいえず,指摘した問題点を以下に克服するかが今後の課題となる.本年度より,LT法に関する理論的な研究も開始した.本年はまず,シミュレーションの効率性を評価する指標として各次元の分散貢献度(variance contribution)を定義し,それらを数値計算によって求める手法を用いて,これまで適用してきたデリバティブの評価問題に適用し,LT法がの有効性と問題点を明らかにした.その結果,さらにシミュレーションの効率性を高める可能性がある修正LT法(Enhanced LT)を提案し,working paper "The Enhanced LT method using Effective Dimension Distribution"としてまとめた.この研究は,最近この分野で提案された準モンテカルロ法に関する新しい成果と組み合わせることでさらなる発展が見込まれている.本年度の研究計画の中であげた研究論文"A General Dimension Reduction Technique for Derivative Pricing"は,査読の結果を受けて改訂中である.改訂にあたっては,LT法のアルゴリズムの効率化に伴い,最初に採用していたアルゴリズムと比較して計算時間が半分以下となり,その効果を考慮すると劇的な改善となった.論文改訂にあたっては,この点も反映させている.第2の研究目的であるシミュレーションによるアメリカン・スタイルオプションの評価に関しては,この分野の最新の動向を反映し,ワーキングペーパー"Evaluating the Switching Options by Simulation Methods"を改訂した.この論文は,来年度6月にNYで開催される10th Annual International Conference on Real Optionsにて発表を予定している.

第3の目的であるその他重要なファイナンス問題への適用を探るため,本年度も様々な学会,研究会への発表,参加を行った.一つの種として本年度は企業の役員や従業員に報酬の一形態として付与されるストックオプションの評価問題を取り上げ,その数値計算手法に関する検討を行った.さらに,数理ファイナンスの興味がブラウン運動をベースとする確率過程から,ジャンプを含むより一般的な確率過程へと移り変わってきたことを考え,より一般的な確率,確率過程の元での準モンテカルロ法の適用可能性についての研究を開始した.
アイヌ語北東方言(宗谷、北見、美幌、網走方言)の辞書作成及び資料集成

本研究の目的は、宗谷方言が録音されたテープを聞き起こし、初年度の成果である『アイヌ語北見・宗谷辞典草案』のデータ作成の際に用いられた記述方法に則って、電算化されたテクストとして編纂し、その資料を基にしたコンコーダンスを作成することであった。そして当初の計画通り、当テクストの作成、電算化を行い、そのコンコーダンスを作成した。宗合方言のテクストはほとんど存在しないため、テープ聞き起しは困難を極めた。そのため、他方言のテクストを参照しつつ、聞き取った内容の解釈を判断する必要があった。まず、北見、網走方言などの調査を行なったが、昨年度の辞書編纂で明らかであったように、主に地名研究や語彙集内でのデータがほとんどであり、残念ながら現存するテクストはほとんど確認することが出来なかった。そこで、少しでも多くの情報を得ていくため、さらにその周辺の方言のテクストに範囲を広げてテクスト収集を行なった。これはテープの聞き起こし・電算化・テクスト作成と同時進行で行なわれた。その成果の集大成として、聞き起こした宗谷方言のテクストだけでなく、言語分類学的に比較的近い方言である釧路白糠方言、さらにその周辺の方言に当たる十勝方言、新冠方言(ユーカラ)のテクストなども取り込んだ『アイヌ語学研究資料』を、報告書として作成した。アイヌ語宗谷、北見、美幌、網走方言にとどまらず、それ以上の資料を収集した本報告書により、語法の包括的リサーチがさらに可能になり、マクロ的視点からの文法分析を行なう基礎を確立することができた。電算化されたテクストがほとんど存在しないアイヌ語北見・宗谷方言の実態が少しでも明らかになり、アイヌ語学という分野が格段に進歩する一端を担うことが十分期待できる。本研究の目的は、旭川や釧路などを含む、より包括的な『アイヌ語北東方言辞典』の作成の一端を担うために、アイヌ語の研究であまり扱われてこなかった方言(宗谷、北見、美幌、網走地方)の辞書を作成することであった。そして投書の計画通り、前述の四地方の方言を網羅する辞書を作成することが出来た。さらに今回の研究では、伊藤せいち氏の地名研究である『アイヌ語地名I-網走川』(札幌:北海道出版企画センター,1997年)と『アイヌ語地名II-紋別(札幌:北海道出版企画センター,2006年)の研究成果も盛り込むことができた。他にも、僅かではあるが、編者が網走郷土博物館にて採集したアイヌ語や、同博物館の会報『モヨロ』に出てくるアイヌ語も、いくらか採集してある。その結果、北見、美幌、網走、宗谷の他に、紋別、常呂、斜里のアイヌ語も含めた辞書を編纂することが可能になった。この成果により、宗谷、北見、美幌、網走地方で使われていたアイヌ語の研究の推進、さらには旭川、釧路、樺太を含み、且つ記述が統一された『アイヌ語北東方言辞典』の作成が近い将来見込まれる。このような辞書が利用可能になれば、地名や方言の比較研究、文法分析、語法のリサーチなどが可能になり、アイヌ語学という分野が各団に進歩する一端を担うことが十分期待できる。また当初の計画通り、愛和辞典だけではなく、和愛辞典も同時に作成することに成功した。これまでのアイヌ語研究の歴史の中で、和愛辞典は殆ど作成されていないことから考えても希少価値が高い。しかもアイヌ語の作文など、アイヌ語を学習する際には必ず必要となる教材資料である。アイヌ語の言語復興のためにアイヌ語の言語使用を促進するという意味でも大いに期待が持てる研究成果である。
臨床会計学の構想：理論的知識と実践的知恵を結びつける会計専門知識の創造

管理会計という実務との相互作用が無視できない重要性をもつ学問において、実務実践と理論研究との相互発展を可能とする知のあり方を「臨床会計学」として構想した。「臨床会計学」とは、経営者や経営企画部門スタッフによって経営現場で用いられている会計の実践的な知恵と、会計研究者の理論的知識を結びつける知のあり方である。本研究によって、(I)臨床会計学とは科学的知識と「固有世界」「身体性を備えた行為」「事物の多義性」を結びつける専門家の知的活動を対象とする研究領域であり、(II)臨床会計学を構築するために専門的知識の再生産の場として知識生態系を構成するべきだという展望を示した。臨床会計学の基本コンセプトの内包と外延について、企業再生を支援する臨床会計実践者による具体的事例を通じた議論を、臨床会計学ワークショップとして実施し、その内容を分析した。臨床会計学ワークショップは、事業生態系の観点から、地域経済のキーストーン的な役割を果たしている地域金融機関と地場の監査法人・会計事務所からの参加を得た。ワークショップでは、企業再生の具体的事例の紹介をもとに、臨床会計の専門家の役割について相互に議論してもらう形式をとることによって、理論的一般性と実践的具体性のバランスを実現を心がけた。その結果、会計専門家の持つべき知識・能力・人格について、一定の合意が見られるものの、伝統的な「会計学」の範疇におさまるものではないことが判明した。具体的には、経営計画の立案・実行・検証・修正というPDCAの質的改善をいわばコアテクノロジー中心として臨床会計の実践者は共有しているものの、戦略的構想能力に重点をおく立場もあれば、現場能力の改善に重点をおく立場もあるというふうに、臨床会計の内包の多様性が確認できた。臨床会計学ワークショップで得られた知見を、臨床哲学のフレームワークを援用して整理し、臨床会計の専門家の活動の特徴を,(1)固有な有機的世界への弁証法的な関わりを主体的に担っていること、(2)臨床会計の専門家が距離があるところから分析指導するのではなく現実に現場にたって問題を共有するという意味での身体性と、会社の問題を経営者だけでなく現場の従業員とも共有していくという意味での身体性、という二重の身体性を呼び起こしていること、(3)管理会計が管理する会計だけでなく管理される会計でもあるという再帰的関係を持っていることを認識しつつ進められていること、として抽出すると共に,これらの特徴が管理会計実践にどのように影響しているかアクションリサーチの可能性と関連づけて分析した。臨床会計学の基本コンセプトの内包と外延について、企業再生を支援する臨床会計実践者による具体的事例を通じた議論を、臨床会計学ワークショップとして実施した。ワークショップでは、企業再生の具体的事例の紹介をもとに、臨床会計の専門家の役割について相互に議論してもらう形式をとることによって、抽象論に流れることなく、かつ具体的事実の列挙に終わることのないような工夫を行った。臨床会計学ワークショップで得られた知見を、臨床哲学のフレームワークを援用して整理することで、臨床会計の専門家の活動は、(1)固有な有機的世界への弁証法的な関わりを主体的に担っていること、(2)臨床会計の専門家が距離があるところから分析指導するのではなく現実に現場にたって問題を共有するという意味での身体性と、会社の問題を経営者だけでなく現場の従業員とも共有していくという意味での身体性、という二重の身体性を呼び起こしていること、(3)管理会計が管理する会計だけでなく管理される会計でもあるという再帰的関係を持っていることを認識しつつ進められていること、などが明らかとなった。臨床会計学ワークショップを通じて,臨床会計専門家の活動は,(1)固有な有機的世界への弁証法的な関わりを主体的に担っていること,(2)臨床会計の専門家は身体性を伴う形で現実にコミットしていること,(3)管理会計が管理する会計という面の管理される会計という面の両面を持つ再帰的構造を内包していることが,という知見が得られた.この知見を,既存研究と結びつけて,臨床会計の専門家がクライアント企業に及ぼす影響について考察を行った。

この考察によって得られた基本構想は,臨床会計専門家がクライアント企業にコミットした結果として,経営のPDCAを回す管理会計能力の向上が図られ,それが企業のパフォーマンスにポジティブな影響を与えているという可能性であり,臨床会計専門家のコミットメント→経営者の意識改革→経営のPCDAを回す能力→従業員のモチベーション・役割理解→財務成果,という一連の因果関係である。平成26年度では,臨床会計の専門家に協力を仰ぎ,この因果関係についてサーベイ調査を行った。その結果として,上記の因果関係がおおむね支持される結果を得た。従来の研究では明確に示されることが少なかった「管理会計能力」と「財務業績」の関係がきれいに抽出されたのは,臨床会計専門家に協力してもらい,われわれが用意した尺度を用いて,かれらの観点からクライアント企業の評価を行うことでノイズの少ない信頼性の高いデータを獲得できたことがある。会計学臨床会計学ワークショップの成果をまとめ,それをアクションリサーチの可能性と結びつけて検討出来たことで,おおむね順調に進展したと考える。臨床会計学ワークショップを組織できたため、平成24年度の研究目的達成はおおむね順調にすすんだ。臨床会計学での議論の成果についてさらに分析を進め知見をまとめていく。引き続き臨床会計学ワークショップを継続すると共に、初年度で得た知見をまとめていく。また、臨床会計学ワークショップを原型として、他地域の臨床会計の実践主体に対してアプローチする必要がある。論文校閲のタイミングがずれたたため論文校閲費に充当する予定である。他地域の臨床会計の実践主体との意見交換を行っていくための出張旅費等に充当する予定である。
近代大阪における地域支配構造の二段階再編に関する研究

本研究は、対象時期を大正7年(1918)の米騒動前後に限定し、当該期になされた地域支配構造の「再編」の中身を大阪に即して解明することをおもな目的として実施されたものである。その結果、以下の諸点を明らかにした。(1)大阪府方面委員制度は、それ以前の警察社会事業の限界を克服するために創設された新しい社会事業であるということ。(2)創設当初の大阪府方面委員制度は部落対策事業としての性格が強かったこと。(3)警察社会事業は、都市民衆騒擾対策として開始された日露戦後の新しい社会事業であること。地域支配構造の第二段階再編期(米騒動後)について、特に警察社会事業施設と方面活動との関係、方面委員として任命された警察官の活動の実態と民間の方面委員の活動との違いなどに留意しながら、当該期の地域支配の実態について検討した。分析した主な資料は、方面委員のリーダー達の会合(常務委員聯合会)の議事録が掲載されている『大阪府方面委員事業年報』(『大阪市・府社会調査報告書』に復刻掲載)と方面委員制度の理念的指導者小河滋次郎が主宰した雑誌『救済研究』や『社会事業研究』などである。これらの資料を分析しながら、以下のことを明らかにした。第一に、方面委員制度発足当初に、貧困世帯の生活調査方法については、曾根崎警察署など警察から方面委員に対して指導があったこと、第二に、方面委員には制度発足以前から貧困世帯に対する調査・取締に経験のある警察官が任命されていたこと、第三に、しかし、「官僚・強制・画一的」な取り締まりを本質とする警察の方面活動には本来的に限界があること、そしてその背景には、当時の民衆の反警察感情が存在していたこと、第四にその警察の社会事業の限界を克服するために創設された制度こそが、方面委員制度であることなどを明らかにした。また、部分的ではあるが、米騒動後における中崎町周辺の貧困世帯に対する警察の活動についても解明することができた。ただし、米騒動以前の警察の活動との比較検討などにまだ課題が残されている。今年度は、地域を構造化する社会的権力=ヘゲモニーを重視する視点から、近代大阪は、昭和2年(1927)の小学校学区廃止に至るまでは、学区ごとに社会的権力が分立する「複層的」な社会であり、それ以降はより上位のヘゲモニーの下に統合される「単一」の社会、すなわち現代社会へと転換するという見地に到達した。詳述すると、近代大阪は、かつて原田敬一氏が土着名望資産家となづけた地域有力者達がそれぞれ居住の学区を統合していたが、彼らのヘゲモニーは原則として他学区には及ばない。他学区や全市規模に波及させるためには、新聞メディアなど他の契機が必要となってくる。時として朝日・毎日などの大新聞やその社主が大阪市政上、重要な役割を果たす背景の一つにはそのような事情があると考えられる。以上のような見地にたった上で、近代大阪をいくつかの段階に時期区分し、日露戦後の都市民衆騒擾期における警察社会事業の特徴とその限界をそれ以前の侠客慈善事業やそれ以後の方面委員制度などと比較しながら明らかにした。また、民衆騒擾期に社会事業の経験を一定蓄積し、方面委員にも任命された警察が、創設期の方面委員制度の普及・定着化に果たした役割について、調査方法の委員への指導、貧困世帯情報の委員への提供、制度普及講演会での貧困世帯への貯金奨励、貧困児童の積極的な組織化などの諸点から明らかにした。それと同時に、方面委員制度の理念的指導者である小河滋次郎の主張などを検討することを通じて、小河など大阪府当局者にとって、大阪府方面委員制度は警察社会事業の限界を克服するものとして想定されていたことを明らかにした。今年度は、昭和戦前期の大阪府方面委員による活動についての検討と、大阪における地域支配と他地域との比較検討も行った。具体的には、他地域における方面委員制度類似の社会事業制度の特徴を検討するとともに、東京や京都における警察の活動についても調査した。すでに昨年度までの調査によって大阪府方面委員制度は部落対策事業としての性格が強いことが判明したが、この特徴は同制度の前史として位置づけられる日露戦後の大阪府警による社会事業にもあてはまることであり、したがって、同制度のこの性格は前史である警察社会事業から引き継いだものであることと考えられる。また、同制度の実質的な創設者である小河滋次郎は、創設当初の同制度に対して有効な部落改善事業として期待していたこと、部落を有する地域に積極的に方面委員を設置する考えであったことなどが判明した。

また、昨年度、警察が、創設期の方面委員制度の普及・定着化のために、制度普及講演会での貧困世帯への貯金奨励、貧困児童の積極的な組織化などの分野で積極的な役割を果たしたことを明らかにしたが、警察がこれらの分野を重点的に展開した地域というのは、部落地区や部落住民と「一般」住民との混住地区がほとんどであることが判明した。つまり、警察も部落改善時業としての方面委員制度の有効性を認め、創設当初それを積極的に活用していたことが推測されるのである。この警察の活動が方面委員制度が定着・普及していくなかで、どのように展開され、変化していくのか、方面委員制度の性格を考える上でも重要であるので、次年度にはこの点についても検討していきたいと考えている。今年度は、昭和10年(1935)から同16年までを中心に昭和戦前期における方面委員による方面活動について、特にこの時期に方面活動が町内会など各種の銃後団体の諸活動といかなる関係を有し、いかなる性格をあらたに付与されるのかなどに注目して検討した。方面委員制度解消論が唱えられるなかで、昭和15年に内務省・厚生省間の調整によって、各種銃後団体との併存・職務内容の調整がはかられたこと、その結果、方面委員には、戦力増強・軍需増強のための軍事援護事業や徴用援護事業への関与が義務づけられたこと、具体的には、従来の第一種・第二種カードの他に、所得税免税額以下の収入の世帯を把握するための「厚生票」と、戦・病死者の遺族、傷痍軍人の家庭等で援護を必要とする世帯を把握するための「名誉票」が新たに採用されたことなどが、明らかになった。また、前年度に引き続き、大阪の地域支配と他地域との比較についても、大阪の地域支配の特異性・先駆性の内容を抽出していく作業に重点を置いて検討した。大阪における警察社会事業及び創設当初の大阪府方面委員制度は、部落対策事業としての性格が濃厚であること、大阪府方面委員制度は、岡山県の済世顧問制度や東京府の慈善協会救済委員制度などの他府県の同種制度と比較すると、日常の活動において民間の地域有力者の関与が強いこと、別言すれば、地域有力者の主体性を取り込む契機が大きいことなどを、明らかにした。本研究は、近代大阪における地域支配構造の二段階再編(日露戦後と米騒動後)を前提にして進めてきたが、より長いタイムスパンで大阪の歴史を把握するためには、社会構造上の変革(日露戦後と昭和2年の学区制度廃止)を視野に入れる必要があることを認識した。支配構造と社会構造の相互関係を今後の課題として研究を進めていきたい。研究の目的をほぼ達成しているとともに、計画当初に想定していた論点を深めることができている、あるいは別の論点-部落問題と警察社会事業あるいは方面委員制度-を獲得しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度に他地域との比較に重点を置きつつ、研究を総括するなど、当初の計画どおりに推進するとともに、新たに得た論点を全体の研究計画に位置づけたい。近代大阪の都市社会が学区ごとの「複層」的な社会から「単一」の社会、すなわち現代社会へと転換したということを前提にして、米騒動前後の地域支配構造再編を位置づけ直したいと考える。
植物病原モリキューテスの階級分類の確立に関する基盤的研究

本研究は、これまで遅滞していた植物病原モリキューテスに関する研究の飛躍的な進歩を足がかりに、世界中の植物病原モリキューテスのすべてを対象にそれぞれの16SrRNA遺伝子を解析し、分子系統学的な関係を調べ、本微生物の分類体系を確立し、その起源を明らかにし、解析データを元に本微生物のモリキューテス綱における系統進化学的位置を解明し、植物病原モリキューテスの階級分類確立の基盤を築くことを目的として行った。まず東南アジアおよびヨーロッパ各地より各種ファイトプラズマ分離株を熱め、そのゲノムを精製した。そして、各ゲノム試料を鋳型に、特異的なプライマーを用いてPCRを行い、16SrRNA遺伝子を増幅した。次に、増殖した16SrRNA遺伝子を単離・精製し、ダイレクトシークエンス法により全塩基配列を決定した。これにより得られた塩基配列データとデータベースより得られた配列を用いて、分子系統樹を構築した。得られた解析データをもとに、モリキューテス網における本微生物群の属レベルにおける系統学的位置を明らかにした。つづいて、ゲノムレベルでの近縁関係に関する解析データをもとに、属以下での系統関係を解析し、「種」のレベルでの系統関係を明らかにした。以上の知見を基に、ファイトプラズマの階級分類の体系を確立し、さらに「種名」を導入した。
養護学校におけるきょうだい支援のニーズ調査と支援活動プログラムの検討

本研突では、筆者の勤務校において、保護者に養護学校におけるきょうだい支援のニーズを質問紙で調査した。その際、兄弟がいる家庭用と一人っ子の家庭用それぞれに質問紙を作成した。その結果一人っ子の保護者でも養護学校においてきょうだい支援の必要性を感じていること、兄弟のいる家庭の大変さを感じていること、兄弟の大変さと兄弟に対して遺伝するのではないかと言う不安があることがわかった。兄弟がいる家庭の中できょうだい児に何らかの形で負担をかけさせていると保護者が感じていること、障害のある子どもの方に関わる時間がどうしても多くなると感じていることがわかった。兄弟がいる家庭の保護者のニーズとしては、きょうだい児を集めたきょうだい会は養護学校が会場であれば参加させたいと考える保護者が多かった。全体として保護者の支援ニーズは養護学校においてきょうだい児を集めたきょうだい会を開催するよりも、教育相談やきょうだいの抱える問題に関する講演会などの情報の方がニーズとしては高くその傾向はきょうだい児の年齢が高くなると情報を求めるニーズが高くなることがわかった。きょうだい会に参加させるにはきょうだい児が小学生であれば、参加させたいというニーズが高かった。養護学校において、学校行事できょうだい児が関わる場面をもうけてほしい、学校の中で先生に気軽に声をかけてほしい、きょうだい児のことで相談に乗ってほしいという声があり、現在の養護学校の業務の中でそのような点に留意していくことで、直接的ではないけれどもきょうだい児にとっての支援につながっていくことがわかった。
ホルモンのサーカディアンリズム障害に立脚した前立腺癌リスクの解析

テストステロンおよびコルチゾールは午前中に高く、午後に低い日内変動が存在したが、約10%では血中濃度は逆転していた。午前のDHEA-S濃度は前立腺癌で非癌症例よりも低値であった。その他のホルモン測定値と疾患との関係は認められなかった。前立腺癌では非癌症例よりもメラトニンの変動が少なく、日内変動リズムの乱れが癌の発生に関与していることが示唆された。午前コルチゾール値とグリソンスコアとは正の相関が認められ、ストレスによるコルチゾール分泌が癌の悪性化に関与している可能性が示唆された。前立腺組織内の時計遺伝子発現は確認されたが、各ホルモンの日内変動や、前立腺疾患、悪性度との関係は認められなかった。研究の対象となる前立腺癌疑いで当科に2泊3日入院し、前立腺生検を施行する患者を収集した。症例数は目標に達し、109例より同意を得て血液および組織検体を採取した。患者情報として前立腺生検の病理診断、年齢、既往、家族歴、諸血液検査データ、前立腺推定体積、前立腺超音波検査所見、前立腺特異抗原値などは診療録より情報を得た。初年度末にホルモン定量を行い一部データを解析した。ホルモン測定はすべて液体クロマトグラフィータンデムマススペクトロメトリー(LC-MS/MS)の分析手法により行う予定であったが、コスト面より他の測定法を検討し、抗体を用いた定量法で行った。計画通り精巣性アンドロゲンとしてテストステロン、副腎性アンドロゲンとしてDHEA-S、糖質コルチコイドとしてコルチゾールを定量した。日内変動に寄与するとされているメラトニンも同様に定量した。ホルモン定量結果の解析を開始した。それぞれのホルモンの日内変動を確認し、リズムの逆転している症例が存在することを明らかにした。日内変動率はテストステロンとコルチゾールで明確であり、中央値はそれぞれ25.2%、36.2%であった。今後解析を進め、ホルモン値、その変動と各因子との関係について明らかにしていく予定である。さらに時計遺伝子発現との関係についても解析を進める。昨年度までの成果より190%の成人男性においてテストステロンおよびコルチゾールは午前中に高く、午後に低い日内変動が存在した。変化率の中央値はそれぞれ25.2%、36.2%であった。2DHEA-S濃度は日内変動が少ない。3メラトニンは各ホルモンとの有意な相関は認められなかった。4前立腺癌患者はメラトニンの変動が少ない傾向が認められ、概日リズムの乱れが癌の発生に関与していることが示唆された。5午前コルチゾール値とグリソンスコアとは正の相関が認められた。6前立腺肥大症例ではIPSSスコアと精巣性アンドロゲン、副腎性アンドロゲンはともに負の相関を示し、IPSSスコアとメラトニン変化率に負の相関が認められた。本年度は時計遺伝子の発現定量を行った。対象とする遺伝子はCLKとPER2とした。前立腺生検時に得た組織を用いてリアルタイム定量的PCR法により遺伝子発現定量を行った。前立腺組織において両遺伝子の発現が認められ、PER2の発現がCLKよりもはるかに多かった。遺伝子発現とホルモン定量値、ホルモン変動、前立腺疾患との関係を解析したが、特に有意な相関を認めなかった。このため、研究期間を平成28年度まで延長し、アンドロステンジオンなど、他の日内変動を示す因子を検討項目に加えてさらに解析を試みる。ホルモンの日内変動は確認されたが、前立腺癌との有意な相関は認められなかったため、検討する因子の追加、解析方法の検討等を行っていたために当初の予定より遅れている。前年度までの成果より190%の成人男性においてテストステロンおよびコルチゾールは午前中に高く、午後に低い日内変動が存在した。7前立腺組織では時計遺伝子CLKとPER2の発現が認められ、PER2の発現がCLKよりもはるかに多かった。8遺伝子発現とホルモン定量値、ホルモン変動、前立腺疾患との関係を解析したが、特に有意な相関を認めなかった。このため、平成27年度以降は血中アンドロステンジオンについて定量を行い、解析を行った。血中アンドロステンジオン濃度は朝0.81±0.32ng/ml、夕方0.60±0.26ng/mlであった。朝から夕方にかけての日内変動は-0.700.77 ng/mlであり、変動率は-327.2769.39%で、中央値は23.57%であった。前立腺疾患とホルモン定量値、ホルモン変動等解析を行ったが、特に有意な相関を認めなかった。

前立腺癌では非癌症例よりもメラトニンの変動が少なく、日内変動リズムの乱れが癌の発生に関与していることが示唆された。午前コルチゾール値とグリソンスコアとは正の相関が認められ、ストレスによるコルチゾール分泌が癌の悪性化に関与している可能性が示唆された。前立腺組織内の時計遺伝子発現は確認されたが、各ホルモンの日内変動や、前立腺疾患、悪性度との関係は認められなかった。これまで検討したホルモンの日内変動との有意な相関は認められなかったため、新たにアンドロステンジオンを追加測定し解析する。また前立腺組織内の時計遺伝子の発現について、対象とする遺伝子を拡大して解析を行う予定である。泌尿器科学ホルモン日内変動を解析する患者の収集に計画より時間を要したため、解析の開始がやや遅れた。研究計画の遂行に遅れが出ており、研究期間を1年間延長し、助成金の使用も次年度に繰り越したため。新たに追加した検討項目の解析の過程で、追加検討する必要事項が生じた場合には、これに使用する。また解析結果により、論文化が可能であれば、その経費として使用する。計画の患者数はほぼ集まり、初年度末に予定のホルモン定量を開始した。今後定量結果を解析して、解析結果により患者数の追加、検討項目の追加を行う予定である。研究計画では液体クロマトグラフィータンデムマススペクトロメトリー(LC-MS/MS)によりホルモン定量を行う予定であったが、単価が高く、予算が不足することが判明したため、信頼性が十分担保できると判断した他のより安価な方法により定量を行ったために、次年度使用額が生じた。ホルモン定量にかかる予算が軽減した分は、対象となる症例数を増やし、より信頼性の高いデータを構築する。また時計遺伝子の発現に関しての検討も、対象とする遺伝子を増やして解析を進める。得られたデータの解析は、個人情報保護のために専用のコンピューターで行うことが望ましく、その購入にも使用する予定である。
移植後動脈硬化進展におけるADP受容体(P2Y12)の役割

ADP受容体の一つであるP2Y12受容体欠損マウスを用いて,移植後動脈硬化進展への関与を検討し,以下の結果を得た。野生型に比して,P2Y12受容体欠損レシピエントマウスにおいて(1)頚動脈移植片の血管腔狭窄率の減少(2)移植片新生内膜におけるCD45陽性白血球数およびsmooth muscle alpha-actin陽性細胞数の減少(3)移植後動脈硬化進展に関与する細胞(炎症細胞など)の動員を促すケモカインMCP-1(Monocyte Chemotactic Protein-1)レベルの低下。以上の結果より,移植後動脈硬化進展にはP2Y12受容体が関与しており,MCP-1レベルの変化を伴うことが明らかとなった。今後,培養細胞を用いてADP,MCP-1の相互作用などのメカニズム解析を進める予定である。慢性拒絶期にみとめられる移植後動脈硬化(血管内膜肥厚)は,移植された臓器の生存期間を制限する主な原因の一つといわれており,血小板由来の接着因子やサイトカインなどが,この病態形成の過程に関与することが知られている。血小板に発現するADP(adenosine diphosphate)受容体の一つであるP2Y_<12>受容体は,血栓の安定化に寄与することがよく知られているが,移植後動脈硬化への関与について詳細な解明には至っていない。そこで本研究では,P2Y_<12>受容体欠損マウスをレシピエントとして用い,P2Y_<12>受容体の移植後動脈硬化進展への関与を検討した。完全にMHC(major histocompatibility complex)の異なるマウス(C3H,H-2^k→C57BL/6x129S,H-2^b)頚動脈移植施行8週問後,移植片を摘出し,(免疫)組織評価を行ったところ,以下の結果を得た。野生型に比して,P2Y_<12>受容体欠損レシピエントマウスにおいて,頚動脈移植片の血管腔狭窄率が有意に低下した。また,移植片新生内膜におけるCD45陽性白血球数およびsmooth musclealpha-actin陽性細胞数が,P2Y_<12>受容体欠損レシピエントマウスにおいて有意に減少した。以上の結果より,同種異系マウス頚動脈移植モデルにおいて,P2Y_<12>受容体は移植後動脈硬化進展に大きく寄与していることが示唆された。今後,移植後動脈硬化進展に関与するサイトカインを中心に野生型マウスとP2Y_<12>受容体欠損マウスとの比較検討を行う予定である。慢性拒絶期にみとめられる移植後動脈硬化(血管内膜肥厚)は,移植された臓器の生存期間を制限する主な原因の一つといわれており,接着因子やサイトカインなどが,この病態形成過程に関与することが知られている。昨年度, ADP受容体の一つであるP2Y12受容体欠損マウスを用いて,移植後動脈硬化進展への関与を検討したところ,以下の結果を得た。野生型に比して, P2Y12受容体欠損レシピエントマウスにおいて,頚動脈移植片の血管腔狭窄率が有意に低下した。また,移植片新生内膜におけるCD45陽性白血球数およびsmooth muscle alpha-actin陽性細胞数が, P2Y12受容体欠損レシピエントマウスにおいて有意に減少した。本年度は移植後の循環血液中サイトカインに着目し検討を行った。頸動脈移植8週間後に血漿を採取し,抗体アレイ法にてTh1・Th2サイトカインや移植後動脈硬化進展に関与する細胞(炎症細胞など)の動員を促すケモカインMCP-1(Monocyte Chemotactic Protein-1)などを測定した。その結果,両群でTh1・Th2サイトカインレベルの差はみとめられなかったが, MCP-1レベルがP2Y12受容体欠損レシピエントマウスにおいて有意に低下していた。以上の結果より, P2Y12受容体欠損レシピエントマウスにおけるMCP-1レベルの低下が,炎症細胞や平滑筋様細胞の移植片への動員を抑制し,移植後動脈硬化進展が抑制されたと考えられる。今後,培養細胞を用いてADP, MCP-1の相互作用などのメカニズム解析を進める予定である。
ヒトコロニ-刺激因子(GMーCSF及びILー3)受容体の研究

ヒトGMーCSF,ILー3は広範な血液細胞表面に作用し、その分化増殖を司る成長因子である。これらコロニ-刺激因子の生理活性が極めて興味深いにもかかわらず、その細胞内シグナル伝達機構は未だ殆ど明らかにされていない。我々は本研究計画において、既にヒトGMーCSF及びILー3の高親和性受容体が互いにそのリガシドによって競合阻害を受けることを明らかにした。本年度、我々は低親和性GMーCSF受容体が血液細胞のみでなくヒト絨毛癌細胞株表面にも発現していることを確認した。しかもこの細胞株においてはGMーCSF刺激によってゴナドトロピン分泌が促進された。従って低親和性受容体のみでも何等かの細胞内シグナル伝達は可能であることが明らかとなった。近年多くのリンフォカインにおいて分泌型受容体の存在が確認される様になった。これら分泌型受容体はリガンドに対する競合阻害作用など生理活性の調整に重要な役割を果たしていることが予想されている。今回我々は、上記のヒト絨毛癌細胞株培養上清中に分泌型GMーCSF受容体が存在することを確認した。放射標識したヒトGMーCSFをヒト絨毛癌細胞株(JEGー3)の培養上清と混和することにより、分子量約62KDaのGMーCSF結合蛋白質が存在することが明らかとなった。この結合は非標識GMーCSFを過剰量加えることにより阻害されたので特異的な反応と思われた。なおこの分泌型受容体は血液細胞株の培養上清中には確認し得なかった。今後、分泌型GMーCSF受容体の構造及びその生体内での役割をさらに明かにする予定である。本年度はヒトGM-CSFとインタ-ロイキン3(IL-3)受容体の生化学的研究を行った。GM-CSF受容体はこれまで単一の分子と考えられていたが、我々はGM-CSF受容体が少なくとも2つ以上のタンパク質から構成されることを明らかにした。このうちαサブユニット(分子量85kd)はGM-CSFの低親和性の結合に関与しており、1989年12月にオ-ストラリアのグル-プよりcDNAクロ-ニングが発表されたものと同一であると考えられる。もう1つの分子であるβサブユニットは分子量135kdでGM-CSFの高親和性の結合に関与していることが明らかとなった。ヒトIL-3レセプタ-は白血病細胞株TF-1を用いて検討し、分子量135kdと70kdの2種類であることを見出した。最近、造血因子が非血球系細胞の一部に種々の作用を示すことが明らかとなったことから、GM-CSFとIL-3の非血球系細胞に対する作用と受容対の研究を行った。この結果、GM-CSFは約30%の固形癌の細胞に特異的受容体をもつことが明らかとなった。しかしながらこれらの細胞で見られるGM-CSF受容体はαサブユニットのみでありβサブユニットには見られないことから、GM-CSFの生理作用については次年度に引き続き検討する必要があると思われる。IL-3については固形癌で特異的受容体を持つものはほとんど見られなかったが、一部の肺癌の細胞などで確認された。肺癌の細胞に対してはIL-3は増殖抑制因子として作用することから、その作用機構について引き続き検討を要すると思われる。1.2種類のヒトGMーCSF受容体の構造解析とその作用機構の解析ヒトGMーCSF受容体の低親和性受容体と高親和性受容体はベアチドマッピング及び糖鎖の生化学的解析から明らかに異なるものであることがわかり、さらに機能的には高親和性受容体の存在が細胞増殖に必要であることが明らかになった。また低親和性受容体のみでは細胞増殖がおこらないが、絨毛癌の細胞株を使った実験で、低親和性受容体だけでも情報伝達がおさえることが明らかになった.2.ヒト

GMーCSF高親和性受容体の純化精製高親和性受容体は既にクロ-ニングされている低親和性受容体に比べ発現量が少ないため通常の純化精製は困難であった。そのため発現クロ-ニング法にて現在クロ-ニングを試みている。発現ライブラリ-は既に完成し、予備実験も成功しているため、近日中に高親和性受容体がクロ-ニングされると思われる.3.ヒトGMーCSF及びILー3受容体の非造血腫瘍における発現とその作用GMーCSF受容体は種々の非常血系腫瘍の約30%で発現していることが明らかとなったが、それらすべてが低親和性受容体のみであり細胞増殖には直接関係ないことから,現在細胞増殖以外のシグナルとの関係を検討中である。またILー3受容体も約10%の癌細胞で発現が認められたがこちらは増値抑制と関係することが明らかとなった.4.GMーCSF受容体とILー3受容体の相互関係ある種の白血病細胞で両者の受容体を共有しているものでは、GMーCSF及びILー3が互いに両者の結合を阻害することが明らかになった。しかもこの競合作用はそれぞれの高親和性受容体を介して生じるもので、両者の受容体システムの解析に重要な知見となった。ヒトGMーCSF,ILー3は広範な血液細胞表面に作用し、その分化増殖を司る成長因子である。これらコロニ-刺激因子の生理活性が極めて興味深いにもかかわらず、その細胞内シグナル伝達機構は未だ殆ど明らかにされていない。我々は本研究計画において、既にヒトGMーCSF及びILー3の高親和性受容体が互いにそのリガンドによって競合阻害を受けることを明らかにした。本年度、我々は低親和性GMーCSF受容体が血液細胞のみでなくヒト繊毛癌細胞株表面上も発現していることを確認した。しかもこの細胞株においてはGMーCSF刺激によってゴナドトロピン分泌が促進された。従って低親和性受容体のみでも何等かの細胞内シグナル伝達は可能であることが明らかとなった。近年多くのリンフォカインにおいて分泌型受容体の存在が確認される様になった。これら分泌型受容体はリガンドに対する競合阻害作用など生理活性の調整に重要な役割を果たしていることが予想されている。今回我々は、上記のヒト繊毛癌細胞株培養上清中に分泌型GMーCSF受容体が存在することを確認した。放射標識したヒトGMーCSFをヒト繊毛癌細胞株(JEGー3)の培養上清と混和することにより、分子量約62KDaのGMーCSF結合蛋白質が存在することが明らかとなった。この結合は非標識GMーCSFを過剰量加えることにより阻害されたので特異的な反応と思れた。なおこの分泌型受容体は血液細胞株の培養上清中には確認し得なかった。今後,分泌型GMーCSF受容体の構造及びその生体内での役割をさらに明らかにする予定である。