hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速光無線LANシステムを用いた次世代教育スタイルの提案と実証実験

テスト及びアンケートは、WebCTを用いてアクセス管理・集計を行った。学生の理解度チェックテストの結果は、平均81点(100点満点)であり、高い理解度が確認できた。また、アンケート結果から、学生はコンテンツの必要な所だけを繰り返し見ることが可能であり、自分たちで実験を進められた達成感が得られたことがわかった。他のテーマについてもこのスタイルを導入して欲しいとの意見も多数得られた。(2)物理実験教育用コンテンツなどの配信に際し,光無線通信システムの性能検討ためのデータ収集日本女子大学と早稲田大学間の既設の光無線システムにおいて,視程データ、降水量などの基礎的データを年間を通して継続的に取得し,電波無線との併用など天候依存性に対して検討を行った。その結果、台風などの大雨の場合においても、通信可能であることがわかった。年間を通し、99.9%の回線稼働率が得られることがわかった。0.1%の不稼動は年間を通じて断絶的に生じたものであった。また、光無線LANを用いて早稲田大学教授による通信の概要をライブによる形態の遠隔講義を行った。学生は専門性の高い授業内容と、e-ラーニングの実体験によってネットワークやシステムについても高い関心を示した。平成17年度は、下記の3つの主要課題について取り組んだ。(1)作成分散コンテンツの実運用化2006年度から電気通信大学大学院とのeラーニングによる単位互換が始まり、「光センシング」コンテンツを作成した。単なる個人学習にならないよう、共同作業、双方向性を有したコンテンツ構成とした。WebCTの検索機能を活用することで、書きこみ式キーワード集を作成し、ディスカッション機能を活用しながら、小グループによるコンテンツ作成を行った。また、本コンテンツで作成した光学の基礎の部分は、実験コンテンツの原理説明のデータベースにも登録し、各実験で必要な知識については、リンクをはった。これにより、複数個所で必要な原理説明を1つのコンテンツを利活用することで実現可能となり、データベースを縮小化できた。(2)3次元映像コンテンツ表示システムデスクトップ、ラップトップ共にディスプレイの主流である液晶ディスプレイ上で、3次元映像コンテンツが表示可能な偏光による簡易型表示システムの開発を行った。偏光板による色分散が最小限になるよう、1/2、1/4波長板の最適組合せをシミュレーションにより算出し、この条件を用いて3次元映像コンテンツ表示システムを構築した。これにより、配信映像に画像処理を施す必要がないため、左右眼の映像を同時に配信することで、リアルタイムによる色情報を保持した3次元映像表示を実現した。(3)光無線を活用した3次元映像配信・動画像配信実証実験学内の別棟間(50m)に敷設されている光無線LANと日本女子大学-早稲田大学間(800m)に敷設されている光無線LANを活用し、遠隔講義を実施した。また、学内の有線LANとも組み合わせたネットワークでの遠隔講義配信も行った。
米国政党再編成とイデオロギー的分極化及び超党派主義ー予備選挙に着目して

イデオロギー的分極化の原因としての予備選挙の重要性について、2012, 2014, 2016(3月まで)年の大統領選挙・議会選挙に対する現状分析を行いつつ、過去の事例も踏まえて考察し、本研究での仮説をかなりの程度検証できた。2010年に台頭した共和党内勢力である茶会党が、予備選挙制度を通じて勢力を伸ばし、かつ共和党を一層右傾化させたことは、その鮮やかな証左であった。同時に、硬直化した分極化現象への批判も存在する。研究成果では15年に顕著になったトランプ現象にも言及することにより、既成の政党支持パターンは攪乱されており、近年単線的に続いてきた分極化が転換点に来ている可能性も示唆した。(1)2010年11月の中間選挙で台頭したティーパーティ運動を中心に、基礎的情報の収集と分析を行った。とくに重視した研究対象は、イデオロギー的分極化、および超党派主義双方との関係に留意しつつ、2010年に行われた共和党内の予備選挙、同年の中間選挙、翌年の連邦政府債務限度額引き上げ交渉、シンプソン=ボウルズ委員会の活動、議会超党派特別委員会などである.ただし、2010年以前の事例も適宜分析対象とした。(2)久保は共和党党員集会・予備選挙の期間にアイオワ州とニューハンプシャー州に、保守派の大集会である保守派政治行動会議(CPAC)の時期にワシントンDCに、松岡は少数民族の政治動向調査でニューヨークに、また宮田はシンクタンクの動向調査でワシントンに出張することができた。ここで収集した情報や知見は来年度に生かしたい。(3)久保はティーパーティの全体的特徴について解説的論文を執筆し、またいわゆるパブリック・インテレクチュアルズの役割やそのアメリカ的特徴について、著書を刊行した。そこでは、政治的分極化とともにこれらの知識人集団においても分極化が起きている様相が歴史的な文脈において解明された。合わせて、こんにちのアメリカ政治において、このような知識人が果たしている役割の重要性も指摘されている。これまで研究が蓄積されていない分野であるが、その重要性は無視しがたい。(4)久保はまたオバマ政権が成立を目指した環境エネルギー法案の審議過程を詳細に追い、共和党保守のみでなく、民主党保守派および同党農村州選出議員にもその法案への反対が広がっていたことを解明した。他方で、ティーパーティ系有権者・活動家にとって、排出権取引制度導入阻止など、地球温暖化問題に反対する態度は、一般に想像される以上に広範かつ根強い。アメリカにおいて、環境保護問題までがイデオロギー的対立の一部となっている様相が、この事例の分析から鮮明に明らかになったといえるであろう本年度は、健康保険改革の執行をめぐる民主党と共和党の対立が、分析の焦点の一つとなった。とくに、2013年度秋にその執行を阻止するために共和党が、連邦政府閉鎖という戦略に訴えたために、それに強く反発した民主党とオバマ政権との間のイデオロギー対立が、新たな段階に入った。同時に、共和党内では、右派主導の連邦政府閉鎖に対する反発が経済団体の間で強まり、予備選挙において、右派候補を敗北させようとしている。イデオロギー的分極化は、内政だけでなく外交政策をめぐってもみられた。とくに、それは、シリア、イラン、中国、そしてロシアに対する政策で顕著であったただし、超党派主義の傾向が見られないわけではない。結局、予算案は超党派の支持で可決された。あまりに政治運動に傾斜したシンクタンク、ヘリテージ財団に対しては、政策研究の質を招いたとして、左右から批判が寄せられている。このような中、本年度は、とくにオバマ外交と日米関係について、イデオロギーとの関係も視野に入れながら、英語の論文および口頭報告で発信することができた。また、公刊に至っていないものの、予備選挙、議員の投票行動、シンクタンクの活動形態などについての資料を蓄積することができた。上で述べた、本年度の現実政治の新しい動向についても、鋭意資料を収集中である。本年度は2012年選挙をアメリカ政治の分極化のケーススタディとして分析しながら、オバマ政権第1期の実績についての総括と評価、黒人大統領のもとでのマイノリティ集団の動向と関係する政策の動き、そして外交政策におけるイデオロギー的分極化の発現状況について立ち入って分析した。成果としては選挙の過程に関するいくつかの論文の他、『オバマ・アメリカ・世界』及びマイノリティの動向に関する研究書、そしてアメリカの同盟政策とアジア回帰に関する論文集がある。共和党大統領候補指名のための予備選挙においては党内での路線対立が一定程度噴出したものの、圧倒的に保守が優勢であり、相当保守的なロムニーが「穏健派」と形容されることも珍しくなかった。ロムニーはここで勝ち抜くために保守への傾斜を深め、その結果本選挙での軌道修正において困難を抱えることになった。移民、外交、税制など、多くの争点において依然として分極化が激しいことが窺えた。歳出削減のための超党派委員会もまったくといって機能せず、その結果ありえないと当初想定されていた歳出の急激な強制的一律削減が2013年3月から実施されることになったのはその象徴である。移民政策は超党派的立法の動きがみられる政策領域であり、これについては本年度も十分注意を払ってきたが、さらに注視していきたい。銃販売に関する規制強化に関して一時超党派的試みが上院でなされたが、これは失敗に帰した。外交においては、リビアのベンガジにおいてアメリカの大使らが殺害された事件をめぐって、保守派から激しいオバマ政権批判が展開された。ロムニーもオバマ外交を「謝罪・弁明・弁解・言い訳・弱腰」に終始したと決めつけた。

外交政策も分極化の例外でないことが示されている。その中で例外的なのが日本他一部の同盟国に対する態度である。今後自由貿易政策においてもこの傾向が維持されるかどうかについて、見ていきたい。本年度はワシントンに4月から7月初めまで滞在し、そこで多数の政党関係の集会・セミナー・講演会、あるいは研究者による研究集会に参加することができた。所属したウッドロー・ウィルソン国際学術センターにおいても、多数のアメリカ政治関係のセミナーに参加することができた。また、6月後半には、ミシシッピ州共和党上院予備選挙の決選投票を実際に視察し、関係者に聞き取り調査することもできた。その成果はすでに執筆済みである。業績としては、アメリカ政治の超党派的側面を象徴する事例として対日政策を取り上げ、日本との同盟について、現在のアメリカでは例外的に超党派的コンセンサスの上に成り立っていることについて分析した論考を多数執筆し、またセミナー等で発表した。同時に、2014年11月の中間選挙を一つの事例研究として取り上げながら、極端なまでのイデオロギー的分極化が外交、財政、健康保険、移民など、さまざまな政策領域におよび、政策・政治の膠着状態をもたらしている現状について分析した。さらに、上下両院を共和党が支配することになる2015年初頭以降のアメリカ政治の展開についても、オバマ大統領の側の事情、共和党多数議会の側の論理に焦点をあてながら、見通しを示した。前者については、大統領権限の多用によるリーダーシップの行使が軸となり、後者についていえば、民主党政権への徹底的抗戦と、政治の停滞打破、自らの成果の誇示、さらには統治能力の証明などの要素から、限定的な超党派主義の登場を可能性を指摘した。これまでの調査で蓄積した知見や資料を総括し、2016年度に生起したことも含めて、研究成果としてまとめる作業に集中した。ただし、大統領候補を指名する過程では、予備選挙において、これまでの常識に反する異例な事態が発生した。共和党では政治経験がほぼ皆無のトランプ候補が首位を走り、盤石と思われたヒラリー・クリントン候補も民主党内で苦戦している。ここで観察されるのは、政党の局外者による政党の乗っ取り、あるいは敵対的買収に近い現象である。アメリカの政党構造の柔らかな性格、すなわち外部の政治運動・社会運動に対して開放的かつ脆弱な側面が劇的な形で示されている。とくに共和党については、徹底した限定的政府、信仰心の重視、そして力の外交といった正統な教義が、部会者の参入によっていとも簡単に脅かされつつある。その意味で、イデオロギー的分極化現象も鉄壁ではなく、意外な脆さを内包していた。とりまとめにあたっては、こうした新奇の傾向にも配慮しつつ、これまで収集してきた予備選挙に関するデータ、および一部シンクタンクやNGOなどで見られる超党派主義に関する資料に依拠して、予備選挙を一つの契機とするイデオロギー的分極化と、それを中和しようとする超党派主義のせめぎ合い、両者の権力基盤の理論的分析に留意して研究を遂行した。
情報ネットワークにおける大規模知識処理のための超高速アルゴリズムの研究

本研究課題では,大規模知識処理のための超高速アルゴリズムの研究に取り組んでいる.本研究では,ウェブからの知識獲得を人間による大量のウェブ情報アクセスを支援する効率的な半自動的ツールとしてとらえ,従来の情報検索システムを超えた新しい情報アクセスシステムの開発を目指している.そのために,現在までに開発してきたウェブ情報処理技術を元に,中核技術として,機械学習と知識索引技術に基づく,適応的な知的情報獲得システムの基盤技術を開発することを目標としている.特に本年度は,下記の課題に取り組み,各課題において多くの国際会議論文の採択を受けた.(1)自律・適応的な知識発見のための機械学習の研究.(ツォイクマン・湊)(2)超高速知識獲得アルゴリズムの研究.(ツォイクマン・宇野・有村)(3)ZDDに基づく大規模知識索引の研究.(湊・宇野・有村)(4)高速情報検索のためのデータ圧縮技術の研究.(喜田・有村・ツォイクマン)(5)開放分散環境における高度知識処理のためのプライバシー保護機構の研究.(高木・ツォイクマン)これら一連の知識発見に関する我々の仕事が国際的にも評価され,第25回計算機と情報科学に関する国際会議において,研究代表者であるツォイクマンを筆頭に,分担者である湊および有村らがそれぞれ招待講演者として招かれた.また,分担者の宇野毅明准教授が,文部科学大臣表彰若手科学者賞(業績名:巨大データ解析に対する超高速アルゴリズム構築法の研究)を受賞した.本研究課題では,大規模知識処理のための超高速アルゴリズムの研究に取り組んでいる.本研究では,ウェブからの知識獲得を人間による大量のウェブ情報アクセスを支援する効率的な半自動的ツールとしてとらえ,従来の情報検索システムを超えた新しい情報アクセスシステムの開発を目指している.そのために,現在までに開発してきたウェブ情報処理技術を元に,中核技術として,機械学習と知識索引技術に基づく,適応的な知的情報獲得システムの基盤技術を開発することを目標としている.特に本年度は,下記の課題に取り組んだ.(1)環境履歴と利用者対話を用いた自律・適応的な知識発見手法の研究.(ツォイクマン・湊)(2)超高速知識獲得アルゴリズムの研究.(ツォイクマン・宇野・有村)(3)ZDDに基づく大規模知識索引の研究.(湊・喜田・宇野・有村)(4)知的情報検索における高速情報検索技術の研究.(喜田・ツォイクマン・有村)(5)開放分散環境における高度知識処理のためのプライバシー保護機構の研究.(高木・ツォイクマン)本研究課題では,大規模知識処理のための超高速アルゴリズムの研究に取り組んでいる.本研究では,ウェブからの知識獲得を人間による大量のウェブ情報アクセスを支援する効率的な半自動的ツールとしてとらえ,従来の情報検索システムを超えた新しい情報アクセスシステムの開発を目指している.そのために,現在までに開発してきたウェブ情報処理技術を元に,中核技術として,機械学習と知識索引技術に基づく,適応的な知的情報獲得システムの基盤技術を開発することを目標としている.特に本年度は,下記の課題に取り組み,各課題において多くの国際会議論文の採択を受けた.(1)自律・適応的な知識発見のための機械学習の研究.(ツォイクマン・湊)(2)超高速知識獲得アルゴリズムの研究.(ツォイクマン・宇野・有村)(3)ZDDに基づく大規模知識索引の研究.(湊・宇野・有村)(4)高速情報検索のためのデータ圧縮技術の研究.(喜田・有村・ツォイクマン)(5)開放分散環境における高度知識処理のためのプライバシー保護機構の研究.(高木・ツォイクマン)これら一連の知識発見に関する我々の仕事が国際的にも評価され,第25回計算機と情報科学に関する国際会議において,研究代表者であるツォイクマンを筆頭に,分担者である湊および有村らがそれぞれ招待講演者として招かれた.また,分担者の宇野毅明准教授が,文部科学大臣表彰若手科学者賞(業績名:巨大データ解析に対する超高速アルゴリズム構築法の研究)を受賞した.
神経細胞変性・細胞死と脂質過酸化:〜酸化ジアシルグリセロールの生物学的機能と病理学的意義〜

生体膜燐脂質由来のジアシルグリセロール(DAG)がCキナーゼ(PKC)に対し、特異な活性化作用を示すことは衆知の事実である。我々は昨年度の本研究で過酸化されたDAG(DAG-OOH)がどの様なPKC活性化作用を示すが検討した結果、通常の(“native")DAGより遙かに強く、もっとも強力なPKC活性化剤として知られるホルボールエステル(PMA)とほぼ同等であることを証明した。一方、PMAはその強力なPKC活性化作用を介して、神経細胞にAlzheimer様病変(neurofibrillary tangles形成)を作ったり、海馬でのlong-term potentiation (LTP)増強に異常を生ぜしめ得ることが実験的に示されている。しかし、PMAは所詮、人工産物であり生体に同様な現象が起こるとは、断定しにくい。そこで本研究では、ほぼ同等なPKC活性化作用を有し、かつ生体膜の過酸化から実際に発生し得るDAG-OOHにその様な病変を引き起こす作用があるかどうかを調べるため、以下のような実験を行った。PC12細胞(副腎髄質腫瘍由来の細胞)をNGFで分化誘導させたものを実験に用いた。まず、(1)PC12/NGF細胞に、PKCが発現しているかどうかを、PKCが発現しているかどうかを、PKCα,β,γ,δ,εなどが発現していることが判明した。次いで、(2)培地中にa)"native"1,2-DAG、b)1,2-DAG-OOH、c)1,3-DAG-OOH(人工産物でPKCの活性化が起きない)、d)PMAを加え、PC12/NGF細胞にMattsonらがPMAを与えた時に認めたような形態学的な変化(Exp.Neurol.,112,1991)の発現があるかどうかを検索した。その結果、PMAと1,2-DAG-OOHではMattsonらの場合と同様、神経突起に数珠状の小塊と短縮が認められた。この実験を通し、膜脂質の過酸化→DAG-OOH発現がAlzheimer病などのPathogenesisとして重要な意義を持ち得る事が示唆された。
皮膚癌におけるKM48モノクローナル抗体反応性CD44変異体の役割の研究

この研究の目的は、抗KM48抗体に反応するCD44を特定し、正常とガンにおける機能を明らかにすることである。まず、我々はヒト表皮におけるCD44の転写産物の18すべてを分離することに成功した。また、KM48は皮膚ガン(SCC)で発現が認められなかったことから、扁平上皮ガンのような上皮ガンの進行に関与しているのではないかと考えられた。さらに、血清添加や無添加状態において、正常とガン表皮細胞では異なるCD44転写産物が発現していた。最後に、CD44vが抗KM48抗体と反応することがわかり、バリアントのいずれかが、KM48抗原であることが示唆された。皮膚科
悪性黒色腫の進展にかかわる腫瘍側因子の抑制と有効な宿主免疫誘導法の総合的研究

メラノーマに対する「がん抗原」の発見以来、がんワクチン療法に関する多くの臨床試験がなされてきた。しかしながら、メラノーマ患者を中心としたワクチン療法の臨床的応答性は決して高いものではなく、がんワクチン療法の限界すら暗示されている。本研究では、これまでの腫瘍免疫学の蓄積を踏まえ、ワクチン療法の改善すべきポイントを宿主因子と腫瘍側因子の両面から追求した。申請者らグループは、本基盤研究(C)において、上記のようなメラノーマの臨床的問題点について多角的にアプローチし、1)メラノーマの免疫感受性の回復・増幅方法の探索、2)宿主免疫を効率よく活性化する抗原投与ルートの検索、3)患者個体で播種したメラノーマ細胞が年余にわたり腫瘍形成に至らず休眠状態で存在し続ける(tumor dormancy)の宿主制御機構について、マウスモデルを用いて研究を行なってきた。その結果、1)メラノーマの免疫感受性の回復方法として、包括的な遺伝子発現の修飾方法が有効であり、分子標的薬として期待されているヒストン脱アセチル化阻害剤の利用が有望であること、2)頸部リンパ節領域に至るリンパ流量と宿主免疫活性化の関係を明らかにし、3)メラノーマのtumor dormancyに極少数め宿主内腫瘍細胞が制御性T細胞の調節下に維持されることが必要であることを明らかにした。さらに、新規IFNファミリーに属するIFN-lambda(IL-28/29)はNK細胞を活性化することにより、B16メラノーマ腫瘍の局所制御を可能にし、獲得免疫にも貢献することを示した。これらの研究成果は、メラノーマの進展に伴う宿主側因子の変化と腫瘍側因子の治療抵抗性を規定する要素を両面から考慮しなければ有効な治療成果に結びつかないことを強く示唆するものであり、今後はこれら改善に照準を絞った研究が必要であろう。我々は、宿主免疫を効果的に活性化する抗原投与ルートの候補として、頭頸部領域(口腔粘膜、耳介)が有効であることを動物実験により示してきた(Wang, et al., Cancer Gene Ther.2001; Murakami, et al.J.Exp.Med.2003)。頭頸部領域のリンパ流は他の解剖学的部位と比較して豊富であることから、二次リンパ節への即時的移動が宿主の腫瘍免疫を効率良く惹起する可能性について検討した。C57BL/6マウス由来メラノーマ細胞株B16にホタル由来luciferase遺伝子を安定的に発現するluc-B16細胞を作成し、in vivo luminescence法により生きた個体内での細胞挙動を観察した結果、耳介接種では数分以内に頸部リンパ節への腫瘍集積を認め、足底接種による膝窩リンパ節への集積とは対照的であった。MRIによるGd(III)リンパ節造影でも同様のリンパ流量の差が観察された。luc-B16細胞ワクチンの耳介接種は腫瘍形成に抵抗性であるため(Murakami, et al.J.Exp.Med.2003)、親株B16細胞に対する耳介接種のワクチン効果について検討した。Naiveマウスは全例とも約10日で腫瘍を発生するものの、耳介接種ワクチンでは約30日後でも2030%の個体で腫瘍発生が見られなかった(p<0.001)。また、耳介接種ワクチンで腫瘍が発生した個体での腫瘍径も著しく抑制されていることが分かった(p<0.001)。これらの結果は、luc-B16細胞による初期の免疫反応が内在性のメラノーマ抗原に体するエピトープ拡散を示唆し、メラノーマ腫瘍に対するワクチン効果に寄与することが考えられた。メラノーマに対する免疫療法を効果的に行なう上で癌部位周辺での免疫反応を惹起するサイトカインの供給も重要である。この観点から、新規サイトカイン(interferon-λ/IL-28)の効果を試験した。

マウス骨髄よりinterferon (IFN)-λcDNAをクローニングし、この抗腫瘍活性について検討した。IFN-λ受容体はB16細胞を含む複数の腫瘍細胞株で発現し、これらの細胞にIFN-λを強制発現させると細胞周期のG1/S移行を阻害し、アポトーシスを誘導する活性があることが判明した。現在、IFN-λの癌局所での役割について検討を進めている。メラノーマに対する免疫療法を効果的に行なう上で腫瘍部位周辺での免疫反応を惹起するサイトカインの供給は重要な要素である。本年度では、新規サイトカインInterreron(IFN)-λ/IL-28の局所投与効果を明らかにした。IFN-λ受容体はマウスB16細胞を含む複数の腫瘍細胞株で発現し、これらの細胞にIFN-λcDNAを強制発現させると細胞周期のG1/S移行を阻害し、caspase-3/7活性の上昇をきたしアポトーシスを誘導することが判明した。また、マウス個体内でのIFN-λ抗腫瘍効果の発現には、各種除去抗体を用いた腫瘍増殖回復実験から、NK細胞が必要であることが判った。転移性肝癌モデルに対しては、IFN-λcDNAをHydrodynamics法により静脈投与すると、有意な抗腫瘍効果を観察することができた。肝環流リンパ球を分析した結果では、CD3^-NK1.1^+およびCD3^+NK1.1^+細胞集団が増加し、また抗asialo GM_1抗体によりNK細胞を除去したマウスではIFN-λに依存的した抗腫瘍効果は得られない。したがって、IFN-λによる抗腫瘍効果にはNK細胞-NKT細胞の存在が必要であり、これらの活性化を介して腫瘍を排除することが示唆された。また、がん免疫療法における抗がん薬の併用は、がんに対して誘導された特異的なCTLを抑制してしまう可能性から積極的に取り入れられてこなかった。しかし、がん細胞自身も多くの遺伝子異常が蓄積されており、宿主免疫の攻撃に対してがん自身が回避できる機構が存在する。最近注目されている抗がん薬の一つであるピストン脱アセチル化阻害剤は、がん細胞選択的に異常な転写抑制を改善することができる。これを応用し、アポトーシス抵抗性のある示すメラノーマ細胞の免疫学的な感受性を回復させることにin vitroで成功したため、現在動物実験での成否について検討を進めている。メラノーマは,他のがん細胞と同様、多くの遺伝子異常の蓄積とともに,遺伝子発現の抑制を伴い,がん細胞自身が宿主免疫の攻撃から回避できる機構(治療抵抗性)と密接に関連している。最近注目さ乳ている抗がん薬の一つであるヒストン脱アセチル化阻害剤は,がん細胞選択的に異常な転写抑制を改善することができる。ヒトメラノーマ細胞におけるヒストン脱アセチル化阻害剤FK228はメラノーマ発生と進展に関わるRas-MAPKシグナル経路についてその制御因子Rap1の遺伝子発現回復を介して制御するとともに,さらに,メラノーマ抗原として知られるgp100/pmelの遺伝子発現を15倍も増幅することができた。実際,マウスB16メラノーマ細胞では,ヒストン脱アセチル化阻害剤FK228はED50=534 nMであり,p21Waf1/Cip1レベルの上昇とともに細胞周期の停止を誘導し,caspase-3/7活性を有意に増強した。
在宅療養患者における安全な気管内吸引カテーテル管理法の検討

【目的】1.気管分泌物と共に付着した細菌は、どうすれば減少させることができるのか2.在宅療養を支える家族にとって、身体的・経済的負担が少なく、かつ感染管理上安全な吸引カテーテルの管理法を検討する【方法と結果】1.吸引カテーテルへの残存模擬痰量の測定着色模擬痰の吸引・洗浄後、カテーテルに残存した模擬痰量の吸光度を測定することによって残存模擬痰量を数値化し、汚染度の比較を行った。繰り返し同様の実験を行い、再現性の得られるデータを構築した。2.カテーテル素材による洗浄効果の違い1の結果から、カテーテル素材の違いによって、洗浄効果に影響がでるのではないかとの疑問が出現した。2社から販売されているカテーテルを使用し、同条件下で着色模擬痰を吸引・洗浄し、カテーテル内に残存した模擬痰の吸光度の測定を行った。3.カテーテルの洗浄行為を行う医療従事者の洗浄行為の観察カテーテルの洗浄行為を行う医療従事者の「経験」や「勘」を基準化し、洗浄行動を定量化しようと試みている。これまで実験を行ってきた細菌学的基礎データと、実際に行われている洗浄行為の行動分析データを対比させることで、実践に応用可能な「安全なカテーテル洗浄去」を生み出し、患者の安全を守るために必要な技術を考案中である。【目的】1.気管内カテーテルに分泌物とともに付着した細菌は、どうすれば減少させることができるのか2.在宅療養において、身体的・経済的負担が少なく、かつ感染管理上安全な吸引カテーテルの管理法を提示する【方法と結果】1.模擬痰の作成模擬痰は株式会社ウエルハーモニーWHの「トロミーナI」を使用した。当初、粘調度の設定を5種類で行う予定であったが、作成してみたところ、測定量に違いが認められなかったため、1、3、5、10%溶液の4種類にて実験を行った。2.各吸引圧によるカテーテル外径と吸引秒数による実測吸引量の比較3.各吸引圧によるカテーテル外径と吸引秒数による各粘調度模擬痰の実測吸引量の測定2および3の項目については、コントロールデータ構築のため、カテーテルは日本シャーウッド株式会社のサクションカテーテル12Frのみを使用した。実測吸引量は吸引圧が高いほど、吸引量は増加し吸引時間の長いほど、吸引量は多かった。4.細菌(MRSA)付加模擬痰吸引後カテーテルの洗浄後に残存する細菌量の定量化5.細菌付加模擬痰吸引後カテーテルの洗浄後に残存する細菌量の定量化(1)4および5の項目に関しては、実験手法の変更を行った。コントロールとなるデータ構築として、安定した洗浄度比較の指標を得る目的で、着色模擬痰吸引後のカテーテル残存模擬痰量を吸光度測定によって、数値化し汚染度の比較を行った。この手法によって吸引圧、模擬痰粘調度、洗浄水量による残存疾量を数値化することができた。(2)細菌付加模擬痰を作成し、着色模擬痰と同一条件下にて残存菌量の定量化を試みたが、作成した細菌付加模擬痰内の菌量について、今後検討が必要である。定性を確認したところ、すべての条件下で汚染を認めており、洗浄条件もさらに検討が必要であることが明確になった。【目的】1.気管分泌物と共に付着した細菌は、どうすれば減少させることができるのか2.在宅療養を支える家族にとって、身体的・経済的負担が少なく、かつ感染管理上安全な吸引カテーテルの管理法を検討する【方法と結果】1.吸引カテーテルへの残存模擬痰量の測定着色模擬痰の吸引・洗浄後、カテーテルに残存した模擬痰量の吸光度を測定することによって数値化し、汚染度の比較を行った。繰り返し同様の実験を行い、再現性の得られるデータの構築を目指している。2社から販売されているカテーテルを使用し、同条件下で蒲色模擬痰を吸引・洗浄し、カテーテル内に残存した模擬痰の吸光度の測定を行っている。3.細菌付加模擬痰吸引後カテーテルの洗浄後に残存する細菌の定量化細菌付加模擬痰吸引後のカテーテルに残存する細菌の定量化については、今年度は実験を見合わせた。残存模擬痰量の吸光度測定の結果から検討を重ね、まず、残存模擬痰最の吸光度測定から確実な洗浄条件を確立し、その後、より感受性の高い細菌学的データを構築していくことが、実験を進めていく上で効率的であると考えた。以上の結果につき、コ・メディカル形態機能学会第5回学術集会にて発表した。2.カテーテル素材による洗浄効果の違い

1の結果から、カテーテル素材の違いによって、洗浄効果に影響がでるのではないかとの疑問が出現した。2社から販売されているカテーテルを使用し、同条件下で着色模擬痰を吸引・洗浄し、カテーテル内に残存した模擬痰の吸光度の測定を行った。3.カテーテルの洗浄行為を行う医療従事者の洗浄行為の観察カテーテルの洗浄行為を行う医療従事者の「経験」や「勘」を基準化し、洗浄行動を定量化しようと試みている。これまで実験を行ってきた細菌学的基礎データと、実際に行われている洗浄行為の行動分析データを対比させることで、実践に応用可能な「安全なカテーテル洗浄去」を生み出し、患者の安全を守るために必要な技術を考案中である。
X線照射によるヒトリンパ球染色体損傷のβ-カロチンによる防御作用の解析

多くの疫学の研究において、食品中に含まれるβ-カロチンには発ガン抑制作用のあることが示されている。そのβ-カロチンの発ガン抑制作用は、β-カロチンの抗酸化作用を介していると考えられているが、明確にはされていない。そこで、人リンパ球にX線照射を行って酸化的な染色体損傷を惹起させる実験系において、β-カロチンの染色体損傷抑制作用と抗酸化作用の関連性を検討した。人の末梢血を全血の条件下においてX線照射したとき、β-カロチンを負荷した人から得たリンパ球は染色体損傷が起き難くかった。また、その時の血液中のβ-カロチン濃度とX線照射により惹起した染色体損傷度の間には有意な逆相関性が認められた。単離したリンパ球の条件下においても、β-カロチンはX線照射による染色体損傷を抑制した。これらの結果は、β-カロチンがX線照射による酸化的な染色体損傷を抑制することを示しており、血液中β-カロチン濃度と発ガン率の間に逆相関性があるという疫学の研究結果と非常によく一致した。β-カロチンがX線照射による染色体損傷をその抗酸化作用を介して防御しているのなら、リンパ球中のβ-カロチン濃度がX線照射前後において変動する可能性があると考えられる。そこでX線照射前後のリンパ球のβ-カロチン濃度を測定した。しかし、X線照射によるβ-カロチン濃度の有意な低下は検出できなかった。すなわちこの結果は、X線照射により誘発した染色体損傷のβ-カロチンによる抑制作用が、必ずしもその抗酸化作用を介してはいないことを示唆した。この点に関しては今後さらに検討する予定である。
小脳核入・出力回路網と運動学習

最近古典的条件付けに代表される連合学習に小脳が重要な役割を果たすことを示唆する報告など、小脳皮質又は小脳核で起る可塑的変化に対する実験的事実が示され、運動学習のニューロン機構の本質を小脳に求めることが次第に妥当と考えられるようになってきている。しかし、一方で小脳における入出力変換の基本動作原理は未だ明らかにされておらず、特に小脳核への興奮性入力の存在の有無と、その形態学的根拠は現在実験的根拠が得られていない。小脳の運動学習における役割を理解するためにはこの小脳核への興奮性入力と小脳皮質のプルキニエ細胞を介する抑制性入力の相互作用の機構を明らかにする必要があると考えられる。そこで本研究は、現在議論の多い小脳歯状核への興奮性入力の有無を電気生理学的方法を用いて再検討した。実験は、ネンブタール麻酔したネコを用い、歯状核細胞から細胞内記録を行い、対側大脳皮質からの興奮性入力の存在を調べた。歯状核出力細胞は、対側赤核刺激で逆行性スパイクが生ずること、及び記録部位の組織学的検索により同定した。大脳刺激により、多くの歯状核細胞には、脱分極に続き過分極さらに脱分極の反応が起った。細胞内への【Cl^-】の注入によりそれぞれが、EPSP,IPSP,脱抑制のあることが解った。このような反応は、前十字構内側の6野とそれに接する4野から誘発された。次にこの反応を中継する小脳前核を同定する目的で、橋核,橋被蓋網様核,下オリーヴ核を電気刺激してその反応を調べたところ、いずれの核からも単シナップス性のEPSPとそれに続くIPSPが誘発された。橋核・橋被蓋網様核内で系統的に刺激効果を調べると、それぞれの核に閾値の最小の部位を見いだすことが出来た。又、空間的加電の有無を調べることにより、これらの核が大脳からの興奮入力を歯状核へ伝えることが判明した。
我が国企業の決算における会計手続の選択にみる企業行動の研究

我が国上場企業とくに一般製造業に属する企業の決算における会計手続に選択要因としての行動仮説を設定し,検証をおこなった。その主なものは,1.企業の状況・属性に関する仮説として,(1).創業地,上場年齢,所属企業系列,経営者の出自,監査人等の企業の属性に関る仮説,(2).業界内での相対的業績に関する仮説,(3).ポリティカルコストに関する仮説,(4).採算の弾力性に関する仮説,(5).成長性に関する仮説,(6).財務内容・企業業績に関する仮説.2.アカウンティング・ポリシーに関する仮説として,(1).経営者の保守的態度や保守主義に関する仮説,(2).収益費用対応の原則に対する態度に関する仮説,(3).より簡単な会計手続を指向するポリシーに関わる仮説.3.重要性に関する仮説としては,(1).金額的重要性と,(2).質的重要性の両面.4.財務政策・財務上の要請に関する仮説として,(1).節税に関わる仮説.(2).利益や配当捻出に関わる仮説,(3).財務外観性に関わる仮説。である。この結果「1群の状況・属性を持つ企業の経営者が,2群のアカウンティング・ポリシーを持っており,3群の重要性のある項目について,4群の財務政策や財務上の要請に関わるとき,ある会計手続を選択する」という構造を明らかにした。この過程で,従来言われているほどには,我が国の確定決算主義の影響は強くないことがわかった。さらに,従来の会計手続を変更した場合の行動仮説については,中間財務諸表の情報を用いることにより,より精緻化することができた。である。
スプライシング因子SF3b阻害作用を有するハイブリッド誘導体の合成研究

本研究では、FR901464とpladienolide類の相同部分を組み替えたハイブリッド誘導体を調製することで、SF3bを標的分子とする新たなバイオプローブの創製を目指すものである。FR901464並びにpladienolide類のハブリッド合成を踏まえて、それぞれの新規合成法の開発を行った。最近、スプライシングファクターSF3bを標的とするFR901464とpladienolide類が相次いで発見され、スプライシングの阻害のみならず、イントロン翻訳を含めた詳細な機構の解明に期待が寄せられている。本年度は、FR901464並びにpladienolide類のハブリッド合成を踏まえて、それぞれの新規合成法の開発を検討した。FR901464の合成においては、C1-6のLeft Half部とC7-15のRight Half部の2つに分けて合成を進めた。C1-6のLeft Half部は、市販のトリ-O-アセチル-Dーグルカールを出発原料としてエポキシピランの前駆体であるエキソメチレンを有するピランの合成を達成している。一方、アミド単位を有するピラン環であるC7-15のRight Half部は、D-乳酸エチルがキラル素子となる。乳酸エチルをホモアリルメタリルエーテルに導いた後、RCMに付しピランとし、アリル位の酸化によりラクトンに導いた。Pladienolide類の合成はpladienolide Bを標的とし、12員環マクロライド部分とエポキシドを含む側鎖部分に分けて合成を検討した。マクロライドの前駆体であるジホルミルエステルの合成を目指し、2,4-ペンタジエノールの不斉Sharplessエポキシ化反応に付し、対応するエポキシアルコールをジメチル銅リチウムと処理してanti-1,3-ジオールに誘導した。また、エポキシドを含む側鎖であるC15-23単位は既知化合物の組み合わせにより、C15-23に相当するE-アルケンの調製を達成した。現在、FR901464及びpladienolide Bの合成法の確立とハイブリッド誘導体の合成を検討中である。C1-6のLeft Half部は、市販のトリ-O-アセチル-D-グルカールを出発原料としてエポキシピランを調製し、さらにエポキシドの合成を達成している。Pladienolide類の合成はpladienolideBを標的とし、12員環マクロライド部分とエポキシドを含む側鎖部分に分けて合成を検討した。マクロライドの前駆体であるE-アルケンとsyn-ジオール単位を有するホルミル-α-ブロモエステルを調製し、Reformatsky反応に付すと、対応する12員環マクロライドが得られた。一方、エポキシドを含む側鎖であるC15-23単位は既知化合物の組み合わせにより、C15-23に相当するE-アルケンの調製を達成した。現在、FR901464及びpladienolideBの合成法の確立とハイブリッド誘導体の合成を検討中である。

一方、アミド単位を有するピラン環であるC7-15のRight Half部は、D-乳酸エチルがキラル素子となる。乳酸エチルをホモアリルメタリルエーテルに導いた後、RCMに付しピランとし、アリル位の酸化によりラクトンに導いた。Pladienolide類の合成はpladienolideBを標的とし、12員環マクロライド部分とエポキシドを含む側鎖部分に分けて合成を検討した。マクロライドの前駆体であるE-アルケンとsyn-ジオール単位を有するホルミル-α-ブロモエステルを調製し、Reformatsky反応に付すと、対応する12員環マクロライドが得られた。一方、エポキシドを含む側鎖であるC15-23のラセミ合成は完了したので、現在、キラル合成を進めている。今後、FR901464及びpladienolideBの合成法の確立とハイブリッド誘導体の合成を実施する予定である。Pladienolide類のコア構造であるマクロライド単位の合成に成功し、側鎖部との連結を現在検討中である。FR901464の合成に関しては、エポキシピラン単位の合成がほぼ完成した。現在、アミド単位を有するピランとの連結を検討中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記の合成法はいずれも収束的合成であるので、各々の合成中間体を用いることで種々のハイブリッド誘導体の合成を達成する。ハイブリッド誘導体を用いてSF3b阻害における構造活性相関を検討することで、新たなバイオプローブを創製する。さらに、スプライシング阻害による抗腫瘍活性発現の機構は非常に興味がもたれることから、詳細な検討を行いたい。バイオプローブの利用によりpre-mRNA核内保持やスプライシング機構の解明を分子レベルで推し進めていきたい。
両生類と爬虫類に生じたゲノム・染色体再配列過程の分子細胞遺伝学的検証

四肢動物のゲノムと核型の進化過程を調べるため、スッポン、シャムワニ、シマヘビ、バラナスオオトカゲ、アフリカツメガエル、ネッタイツメガエルの比較染色体地図を作製した。その結果、四肢動物の祖先核型は、ニワトリのマクロ染色体と相同な10の遺伝連鎖群と多数のマイクロ染色体を保有していたことが推察された。アフリカツメガエルの9組すべての同祖染色体を同定し、2種のツメガエルは、一つの染色体融合と一つの逆位を除いて非常に高い染色体相同性を持つことを明らかにした。また、シマヘビでは、マイクロ染色体の遺伝子のGC含量が高く、染色体サイズ依存的なゲノム構造の区画化は鳥類だけでなく爬虫類にも存在することが判明した。羊膜類の進化過程に生じたゲノム・染色体再配列過程を明らかにする目的で、主竜形類に属するスッポン(Pelodiscus sinensis)(2n=66)とシャムワニ(Crocodylus siamensis)(2n=30)、鱗竜類に属するシマヘビ(Elaphe quadrivirgata)(2n=36)とバタフライトカゲ(Leiolepis reevesii)(2n=36)の染色体に、FISH法を用いて数多くの機能遺伝子cDNAをマッピングし、高精度染色体地図を作製した。その結果、ニワトリーシャムワニースッポン間で非常に高い染色体相同性が見られた。ニワトリースッポン間ではマクロ染色体、マクロ染色体がともにほぼ完全に一致した。一方、シャムワニではマクロ染色体腕ごとにニワトリマクロ染色体と相同性が見られた。そして、シャムワニの小型染色体は、マイクロ染色体同士の融合によって生じたことが示された。これらの結果から、主竜形類の祖先核型は、ニワトリ、スッポンの核型とほぼ同じである可能性が示唆された。また、シマヘビとバタフライトカゲでも高い染色体の保存性が見られ、これら2種ではマイクロ染色体とマクロ染色体の融合によってマイクロ染色体が減少したことが示唆された。これらの結果より、羊膜類の祖先核型は、爬虫類と鳥類がもつマクロ染色体の染色体腕を構成する11の大きな遺伝連鎖群と、ニワトリが保有する数多くのマイクロ染色体によって構成されていた可能性が強く示唆された。今後、この仮説を証明するには、羊膜類の外群となる両生類の機能遺伝子染色体地図を作製し、比較する必要がある。FISH法を用いて、ネッタイツメガエル(Xenopus tropicalis)の染色体に、アフリカツメガエル(X. laevis)の機能遺伝子cDNAクローンをマッピングし、95の遺伝子からなる染色体地図を作製した。その結果、ニワトリのマクロ染色体と対応する10の大きな遺伝連鎖群が、ネッタイツメガエルでも保存されていることを明らかにした。また、ネッタイツメガエルにはマイクロ染色体が存在していないにもかかわらず、ニワトリが持つマイクロ染色体の遺伝連鎖群が、ネッタイツメガエルの染色体においても保存されていることを明らかにした。これらの結果を、平成22年度に作成したスッポン(Pelodiscus sinensis)(2n=66)とシャムワニ(Crocodylus siamensis)(2n=30)の染色体地図、ならびに以前に代表者が作成したシマヘビ(Elaphe quadrivirgata)(2n=36)の染色体地図と比較した結果、羊膜類の共通祖先の核型は、ニワトリのマクロ染色体を構築する10の遺伝連鎖群と、少なくとも10対以上のマイクロ染色体によって構成されていた可能性が示唆された。そして、シャムワニでは、マイクロ染色体同士が融合することによってマイクロ染色体が消失し、一方、シマヘビでは一部のマイクロ染色体がマクロ染色体に融合することによってマイクロ染色体の数が減少した可能性が示唆された。また、四肢動物の共通祖先もマイクロ染色体を保有していたことが推定され、ネッタイツメガエルでは、マイクロ染色体がマクロ染色体に融合することによって、マイクロ染色体が減少した可能性が示唆された。脊椎動物では、その進化過程において2回のゲノム重複が生じたと考えられている。しかし、ゲノム倍数化後のゲノム・染色体再編成の過程はほとんどわかっていない。我々は、約4千万年前にゲノム倍数化が生じた異質四倍体種であるアフリカツメガエル(Xenopus laevis) (2n=36)を対象として、cDNAクローンを用いたFISH法によって60の遺伝子からなる染色体地図を作製し、二倍体種のネッタイツメガエル(X. tropicalis) (2n=20)の染色体地図と比較した。その結果、9組の同祖染色体を同定し、60遺伝子中50遺伝子(83%)において四倍性が保存されていることを明らかにした。

また、同祖染色体間での相同性は極めて高く、染色体間での転座はなく、2組の同祖染色体で逆位が検出されただけであった。これらの結果から、倍数化後のゲノムの二倍体化の過程において、染色体の再編成は必須ではないことを明らかにした。鳥類の核型は、サイズが大きく異なるマクロ染色体とマイクロ染色体で構成され、両者のGC含量は大きく異なることから、染色体サイズ依存的なゲノム構造の区画化が存在する。爬虫類は同様の核型をもち、鳥類との染色体の相同性は極めて高いが、ゲノム構造の区画化の有無については良くわかっていない。我々は、シマヘビ(Elaphe quadrivirgata)を用いて、マクロ染色体とマイクロ染色体にマップされた機能遺伝子の各コドンの3番目の塩基のGC含量(GC3)を比較した。その結果、マイクロ染色体の遺伝子は有意にGC3含量が高く、一方、核型進化の過程でマクロ染色体に挿入された、祖先核型のマイクロ染色体由来の遺伝子では、GC3含量が高くなる傾向が見られた。これら結果は、爬虫類と鳥類の共通祖先である竜弓類において、すでに染色体サイズ依存的なゲノム構造の区画化が存在していたことを示している。当初の計画では、ネッタイツメガエルにおいて、計150の機能遺伝子の染色体マッピングを完了する予定であったが、平成23年度は、当初の予定の約3分の2の遺伝子のマッピングにとどまった。両生類の場合、羊膜類(爬虫類、鳥類、哺乳類)に比べて、細胞培養が難しく、また細胞増殖も遅いため、染色体標本の作製に多大な時間と労力を要した。また、継代培養の効率が良くないため、初代培で染色体標本を作製しなくてはならず、一度に大量の標本を作製するのが困難であることから、研究の進展が遅れた。しかし、95の遺伝子マッピングデータから、羊膜類に生じた染色体構造変化のパターンとそのプロセス、羊膜類ならびに四肢動物の祖先核型を推定することができ、大きな成果が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。FISH法を用いたネッタイツメガエルの染色体マッピングはすでに確立しており、これまでに95遺伝子のマッピングを終えている。また、マッピングに用いるアフリカツメガエル由来の遺伝子cDNAクローンはすべて単離されているため、残りの遺伝子の染色体マッピングは、染色体標本が作製でき次第、滞りなく進めることが可能である。次年度は、ネッタイツメガエルの染色体マッピングが終了次第、アフリカツメガエルの比較染色体マッピングを開始する。二倍体のネッタイツメガエルに対し、アフリカツメガエルは異質四倍体であるため、2種間で共通の機能遺伝子の比較染色体マッピングを行うことにより、ネッタイツメガエルーアフリカツメガエル間の染色体相同性だけでなく、倍数化によって生じた同祖染色体対を同定し、倍数化後に生じた同祖染色体間の染色体構造変化のパターンを検出することが可能となる。これらの研究によって、異質四倍体化後に生じたゲノム・染色体進化のプロセスを、脊椎動物で初めて明らかにすることができるため、出来るだけ早く研究を開始する予定である。ツメガエルの細胞培養は難しいため染色体標本の作製には時間と労力を要するが、この点がクリアできれば、速やかに遺伝子のFISHマッピングを進めることが可能である。
中国・三峡ダムにともなう住民移転と生活再建――追跡調査にもとづく社会学研究

本研究の目的は、中国・三峡ダムにともなう住民移転を対象として、住民移転の中長期的な帰結について、研究代表者自身が実施した十数年前の調査データと照らしながら、住民の経験・認識レベルと政策レベルの両面から社会学的に解明することにある。初年度である2017年度に、この分野における中国の研究拠点である河海大学公共管理学院に滞在して研究動向を把握し、現地調査をする機会を得たので、2018年度はこれをベースとして、国内外の研究会および学会での発表を積極的におこない、検討を深めた。とりわけ、8月にメキシコで開催されたINDR(International Network on Displacement and Resettlement)の年次研究集会では、住民移転と精神的影響についてのセッションで、パネルを担当したが、健康、トラウマ、主観認識といった領域は、世界的にも手薄であり、日本の研究蓄積から発信する意義を再確認できたことは大きな収穫であった。また、現地調査を進めた。三峡ダムによる広東省各地の移住地を再訪し、経済発展の状況や移民村の生活再建動向について、基本動向を確認することができた。これらの活動を通じて得たことも踏まえ、「環境および開発と難民・強制移動ー開発事業にともなう立ち退きと生活再建」(仮)と題する論文をすでに執筆したので、2019年度中に強制移動研究の研究書の一編として発表される予定である。予定していた以上に、国内外で報告機会を与えられたので、この得難い機会を優先することにした。その分、現地での追跡調査は、研究協力者とのスケジュールが調整つかなったこともあり、予定していたよりも遅れているが、3年間トータルではおおむね順調に進展している。次年度は、追跡している家族の聞き取り調査を深化させることが最重要課題である。9月と2月頃の現地調査を2回、集中的におこなう予定である。ほかに8月に、INDRの年次大会が中国で、また韓国研究者との意見交換会も韓国で予定されているので、これらの機会を通じて住民移転政策そのものの最新動向を把握しつつ、比較の視点も引き続き取り入れていく計画である。その初年度である2017年度は上半期に、中国における開発にともなう住民移転研究の拠点である河海大学公共管理学院において約3カ月間ほどの在外研究の機会を得た。これを利用し、同大学の中国移民研究センターのスタッフとともに三峡ダムおよび住民移転地、さらには行政および学術機関への現地調査を実施した。また、同大学の研究蓄積および最新動向を学びつつ、中国の移民社会学会において、日中比較の観点からダム事業の長期化について報告をおこない、中国の研究者と意見交換をおこなった。このほか、この分野における国際的な研究ネットワークであるINDR(International Network on Displacement and Resettlement)の年次研究集会に参加し、各国研究者の関心や動向に触れたほか、国内の研究会・セミナー等などで本研究に関連する報告を4本おこない、今後の調査プランについて重要な示唆を得られた。中国滞在の機会を得られたこともあり、計画していた以上に多くの機会が得られた。これらを利用して、2018年度に予定しているフォローアップ調査に向けての土台を築くことができた。当初の計画通り、聞き取り調査の対象を810家族に絞り、追跡的把握をおこなう予定である。また同時に、機会に応じて中間報告を適宜おこない、それらで得れれたコメント等を本研究にフィードバックしながら進めたい。

ほかに8月に、INDRの年次大会が中国で、また韓国研究者との意見交換会も韓国で予定されているので、これらの機会を通じて住民移転政策そのものの最新動向を把握しつつ、比較の視点も引き続き取り入れていく計画である。在外研究の機会を得たことで、コストのかかる現地調査ではなく、問題背景および研究動向の理解のほうに力点をき、むしろ予算の節約をすることができたため。次年度は、その分、現地調査にかかる旅費、人件費の執行を見込んでいる。現地調査の協力者謝金および旅費を見込んでいたが、1月の段階で協力者の事情でスケジュール調整ができないことが判明したので、この分は次年度へ繰り越すこととした。この分はそのまま協力者謝金および旅費として執行予定である。
都市近郊中山間地域における緑農資源の多面的利用に関する研究-インパーマネンス・ランドロームの発生メカニズムの解明とその克服-

本研究では、農地の遊休化・荒廃化現象である都市近郊中山間地域における日本的インパーマネンス・シンドロームの発生メカニズムの解明、および、緑農資源の多面的利用のあり方について調査研究を行った。具体的には、以下の通りである。1.奈良県都祁村を対象にその農業労働力の脆弱化の実態分析を行い、農地資源の利用、特に耕作放棄の要因について考察を行った。そこでは、当該地域における土地改良整備事業への参加の有無および農家の世代交代の時期が農地の遊休化と大きく関係していることが明らかになった。また、今後の農地・労働力資源の秩序ある利活用を図るためには、長期的な農地の管理主体として、集落営農組織の必要性が認められた。2.農地および農村景観の保全の成功事例として、神奈川県横浜市の「寺家ふるさと村」を取り上げ、その施策について考察を行った。ここでは、法や条例・要綱等による規制は、農地保全等の必要条件ではあるが、十分条件とはなり得ず、それを補完するための手段としての地域住民の組織活動の重要性が明らかにされた。3.福井県を対象に、主に農業センサスデータを用いて、耕作放棄の要因について、主成分回帰法による分析を行った。この分析によって、農地の耕作放棄の要因として、農家の労働条件よりも農地の土地条件が大きく関与していることが明らかになった。4.先進国の事例としてアメリカを、途上国の事例としてインドを取り上げ、インパーマネンス・シンドロームの概念規定を行った上で、都市化の農業への影響と農地保全政策および、農地資源問題の実態について明らかにした。1.堀田は、先行研究をもとに従来の中山間地域の概念整理を行った。ここでは、中山間地を一様に捉えるのではなく、従来の中山間地域である「限界地型中山間地域」と都市化の影響を受けている「都市近郊中山間地域」とに区分して、概念整理を行なった。この両者の相違点は、都市化による地域の社会的経済的条件の変化の仕方の差異であると特徴づけることができた。2.桂は、従来の中山間地域すなわち「限界地型中山間地域」における農地の遊休化・荒廃化の実態を明らかにするために、香川県において実態調査および聞取り調査を実施した。限界地型中山間地域では、農業労働力の高齢化、土地条件の劣悪性を背景に農地の遊休化が進行している実態が明らかになった。3.宇佐美・浦出は、都市近郊中山間地域の農地の遊休化の実態を明らかにするために、それぞれ奈良県、福井県において実態調査および聞取り調査を実施した。奈良県都祁村の4集落においては、農地の利用状況について一筆ごとの調査を行ない、その結果を地図上に描写することによって遊休化している農地の分布状況を明らかにした。そこでは明らかに土地条件の劣悪性が関与していることが分かった。また、集落カードのデータより、農家の世帯属性と農地の遊休化の間に何らかの関連性が存在することが確認できたが、その詳細な分析には至っておらず、要因の特定化は次年度の課題とした。さらに、既存の市町村別集落別統計データのクロスセクション分析からは、農地の遊休化の要因を明らかにすることが困難であり、時系列分析および集落の悉皆調査の必要性が確認された。1.農地の遊休化のプロセスと将来的な動向を明らかにするために奈良県都祁村の4集落を対象に農家への聞き取り調査および意向調査を行った。そこで、農地の遊休化への要因として、当該地域における土地改良整備事業への参加の有無および農家の世代交代の時期が大きく関係していることが分かった。また、長期的に農地の管理主体の必要性が認められるとともに、その管理主体として、集落営農組織が候補として考えられる。2.奈良県との比較対象地として、兵庫県下の都市近郊農村および福井県下の中山間地域を取り上げ、それぞれの地域において土地利用調査を行った。