hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
充填材料などの組織刺激性の定量的評価法(in vitro,invivo)

歯科用材料の生物学的性質をしらべる場合,組織培養法,動物実験法そして臨床使用における評価などが利用されている.しかしながら,これらのテスト法にはそれぞれ特長があるものの,種々な歯科用材料にあてはまる実験法は残念ながら規格化されていない.また,動物実験法においては定量的な判定もなされていない.本研究は動物実験法と組織培養法を規格化し,定量的に判定を行いそれらの関連性を追求することにより,材料の組織刺激性を評価した.1.動物実験法(1)『ラット臼歯窩洞形成装置』を開発し実験に用いた.このことにより実験条件を一定にすることが可能になった.(2)歯科用アマルガムは組織刺激反応量(I/P比)が大きな値を示し,強い組織刺激性があった.コンポジットレジンのI/P比は歯科用アマルガムより小さかった.合着用および裏装用セメントのI/P比は歯科用アマルガムやコンポジットレジンより小さい値であった.2.組織培養法(1)短期間培養法を応用することにより歯科用成形充填材の時間経過に対する細胞毒性をしらべることができた.(2)歯科用アマルガムとコンポジットレジンは練和後1分から60分まで強い細胞毒性の持続性があった.合着用セメントは練和直後には強い細胞毒性があったが,練和後30分には急激な減少を示した.裏装用セメントにおいては4種の成形充填材料中で最も少ない細胞毒性であった.歯科材料の組織刺激性をより正確に把握するためには動物実験と組織培養の両実験法を行うことが必要であり,本研究はそれらを考えていく上で, 1つの大きな指標となるであろう.歯科用材料の生物学的性質をしらべる場合,組織培養法,動物実験法そして臨床使用における評価などが利用されている.しかしながら,これらのテスト法にはそれぞれ特長があるものの,種々な歯科用材料にあてはまる実験法は残念ながら規格化されていない.また,動物実験法においては定量的な判定もなされていない.本研究は動物実験法と組織培養法を規格化し,定量的に判定を行いそれらの関連性を追求することにより,材料の組織刺激性を評価した.1.動物実験法(1)『ラット臼歯窩洞形成装置』を開発し実験に用いた.このことにより実験条件を一定にすることが可能になった.(2)歯科用アマルガムは組織刺激反応量(I/P比)が大きな値を示し,強い組織刺激性があった.コンポジットレジンのI/P比は歯科用アマルガムより小さかった.合着用および裏装用セメントのI/P比は歯科用アマルガムやコンポジットレジンより小さい値であった.2.組織培養法(1)短期間培養法を応用することにより歯科用成形充填材の時間経過に対する細胞毒性をしらべることができた.(2)歯科用アマルガムとコンポジットレジンは練和後1分から60分まで強い細胞毒性の持続性があった.合着用セメントは練和直後には強い細胞毒性があったが,練和後30分には急激な減少を示した.裏装用セメントにおいては4種の成形充填材料中で最も少ない細胞毒性であった.歯科材料の組織刺激性をより正確に把握するためには動物実験と組織培養の両実験法を行うことが必要であり,本研究はそれらを考えていく上で, 1つの大きな指標となるであろう.充填材料をはじめとする各種の歯科材料の組識刺激性をしらべる方法としてin vitroにおけるテスト法と、in vivoにおけるテスト法とがある。両テスト法にはそれぞれ特長があるものの、両者の間の関連性という点ではいまだ十分であるとは言い難い。本研究は以上の点を踏まえて、まずin vitroとin vivoでの歯科材料に対する刺激性テスト法の規格化を行い、もって相互の関連性を追求して各種材料の組織刺激性を把握することを目的とした。1.in vivo(動物実験):歯科用材料の中から比較的に使用頻度の高い充填材料を実験材料として選んだ。動物実験はin vitroにおける実験と生体(臨床使用)との中間に位置しているので、その利点を最大に利用した。すなわち、小動物(ラット)の臼歯部に充填材料を充填し、一定期間後に充填歯を含む歯周組織の組織反応像をしらべた。一般的に行われている断片的な組織観察ではなく、画像解析装置を活用して各組織像を定量的に測定し、組織反応像を数値化し相互比較した。以上の方法ですでに一部の材料について評価を行っているものの、なお引続いて各種材料について次年度にわたって観察を行っていく計画である。今年度の研究計画を通じて動物実験方法についてはほぼ確立できたと考えられる。2.in vitro(組織培養法):実験材料はin vivoとの関連性を見るため同じ充填材料を用いた。現在まで行われている各種の方法の中から、早く、数量的に結果のわかる短期間培養法を選んだ。また、同時に細胞の形態観察も行った。その結果、材料に対する細胞毒性の程度は先人達の結果と差がでたものもあったが、材料間での毒性の比較では同じ傾向を示すことを確認した。以上、今年度における研究計画を通じてin vivoおよびin vitroにおける各実験法の確立をほぼ終えることができた。引続き、両テスト法間の関連性の追求を行っていく予定である。
都市大気におけるオゾンの"weekend effect"の調査研究

オゾンの"weekend effect"とは、都市域で比較的人間活動の少ない週末において、オゾンの前駆物質である窒素酸化物、一酸化炭素や炭化水素の濃度が平日と比べて低くなるにもかかわらず、オゾンの濃度が逆に高くなる現象のことである。平成19年度では東京都における"weekend effect"の解析を詳細に進め、大阪府との違いについて調べた。前年度の研究では、大阪府においては"weekend effect"の要因として平日のほうがNO_x濃度が高く、以下の式(1)によってオゾンが消失し、結果として平日のオゾン濃度が低くなっていることが主な要因であると結論つけたが、同様な解析を東京都の場合に適用したところ、年によって式(1)だけでは説明ができない場合かおることが明らかになった。更に、各年において、NMHCs(非メタン炭化水素)/NO_X比に対する朝からピーク時までのオゾンの増加量をプロットしてみたところ、式(1)で説明できる年については両者が無関係であったが、説明できない年についてはNMHCs/NO_x比が高くなるとオゾンの増加量大きくなる傾向が見られた。また、週末のほうが全体的にNMHCs/NO_X比が高く、NMHCs/NO_x比は光化学オゾン生成の指標となることから、東京は大阪と異なり、光化学オゾン生成速度が週末のほうが高くなることによって、"weekend effect"が発生するケースもあることが考えられた。平成17年度ではまず、東京都と大阪府にけるO_3,NO_x,NMHCなど10種の大気汚染物質データと日射量,風向など6種の気象データを用いて"weekend effect"の有無について調べた。その結果、多くの地域において"weekend effect"が存在することが見出された。次にその要因について解析により調べた。まずNOによるオゾンの消失過程に着目した。NOはオゾンと反応し、以下の式(1)によりNO_2に変換される。大気中に一次排出されるNO_xのほとんどがNOであるため、オゾンの減少分がNO_2の増加分と等しくなる。即ち、NOとオゾンの和については変化しない。そこでオゾンとNO_2の和をO_xと定義した。実際には一次排出されるNO_2(=0.1×NO_x)を差し引きO_x=O_3+NO_2-0.1×NO_xとし、平日・週末それぞれの日内変動を比較した。大阪府においては、O_xは平日・週末で同じ、もしくは平日の方が週末より高い傾向にあった。オゾン濃度が平日に比べて週末に高かったことを考慮すると、平日に式(1)によってオゾン濃度が低くなっていることが主な原因であることが示唆された。しかしながら、東京都においてはO_xの値も特に夏場で高くなる傾向が見られ、大阪府とは別の要因が存在すると考えられる。また、当研究機関においてオゾン濃度、CO濃度の連続観測について2006年1月より始めた。
SNAP遺伝子改変マウスにおける脳内神経伝達物質に関する研究

SNAP-25はシナプス前神経末端からの神経伝達物質の放出に関与している蛋白質である。プロテインキナーゼC(PKC)によるリン酸化はシナプス小胞のリクルートを促進するが、それにはSNAP-25の特異的リン酸部位(Ser187)が関与している。われわれはSNAP-25のSer187をAlaに置換したノックインマウス(SNAP-25変異マウス)を作成し、行動薬理学的な分析などを行い、ホモマウスがオープンフィールド内で多動と無動を繰り返したり、明暗実験では暗部に閉じこもることなどを発表してきた。今回の研究目的は、SNAP-25変異マウスにおける脳内神経伝達物質の含有量を調べることである。812週の野生型、ヘテロ型、ホモの各マウス(全てn=8)を用いた。動物の取り扱いに関しては北里大学動物実験指針を遵守した。前頭皮質、線状体、海馬、扁桃体、視床、視床下部、脳幹、小脳のノルエピネフリン、ドパミン、セロトニン、MHPG,DOPAC,HVA,5-HIAA、グルタミン酸、GABA、グルタミン、アスパラギン酸、アスパラギン、アルギニン、グリシン、スレオニン、アラニンの濃度を高速液体クロマトグラフィー・電気化学検出器にて測定した。結果として、海馬と扁桃体においてホモマウスのノルエピネフリン量が減少していた。次にマイクロダイアライシスを用いて扁桃体におけるドパミンとセロトニンの放出に異常がないかどうかについて高カリウム刺激を用いて調査した。短時間の刺激ではホモと野性型に有意差はなかったが、長時間の刺激ではホモは有意に放出量が減っていることが示唆された。また、拘束ストレスによる視床下部におけるドパミンとセロトニンの放出量を調べたところ、ドパミンではホモの放出量が野性型に比べて有意に減少していた。SNAP-25はシナプス前神経末端からの神経伝達物質の放出に、不可欠の蛋白質である。高橋ら(北里大学代謝・蛋白学)により神経伝達物質放出の際にSNAP-25のSer187がプロテインキナーゼC(PKC)の活性化によって特異的にリン酸化されること、PKCによるリン酸化依存的に細胞膜への分泌小胞の移行が促進されることなどが明らかにされた。また、高橋らはSNAP-25のリン酸化部位であるSer187をAlaに置換したノックインマウスを作成した。この若齢のノックインマウスは各種神経伝達物質の放出が正常に行われないことにより、様々な行動様式の異常を認めることが示された。われわれは、生後52週以上の老齢のノックインマウスを用いてその生体の特徴および行動につき調べた。野生型の体重は週齢とともに増加していったが、ホモマウスは生後約15週後頃より体重増加が停止した。6073週のホモマウスの雄、雌の平均体重はそれぞれのワイルドマウスと比較し、60%と67%にすぎなかった。また、ホモマウスの脳の平均湿重量は野生型に比べ、25%程度増量していた。オープンフィールド実験では、ホモマウスはフィールドの中央を回避して壁伝いに移動する接触走性の傾向が認められた。実験の過程にてホモマウスは後脚で眼瞼を掻杷する自傷行為が認められた。今回の実験にて、老齢のSNAP-25変異マウスの野生型、ヘテロマウスとホモマウスの行動の相違が明らかとなった。今後はこのマウスの脳内各種伝達物質の放出の障害と行動の変化につき、マイクロダイアライシス法などを用いて調べていく。SNAP-

25はシナプス前神経末端からの神経伝達物質の放出に、不可欠の蛋白質である。高橋ら(北里大学代謝・蛋白学)により神経伝達物質放出の際にSNAP-25のSer187がプロテインキナーゼC(PKC)の活性化によって特異的にリン酸化されること、PKCによるリン酸化依存的に細胞膜への分泌小胞の移行が促進されることなどが明らかにされた。また、高橋らはSNAP-25のリン酸化部位であるSer187をAlaに置換したノックインマウスを作成した。この若齢のノックインマウスは各種神経伝達物質の放出が正常に行われないことにより、様々な行動様式の異常を認めることが示された。昨年度は、ホモマウスがオープンフィールド内で多動と無動を繰り返したり、明暗実験では暗部に閉じこもったりすることなどを発見した。今年度は、SNAP-25変異マウスにおける脳内神経伝達物質の含有量を調べた。その結果、扁桃体と海馬においてホモマウスのノルエピネフリン量が減少していた。ドパミン、セロトニン、エピネフリンは、いずれの部位においても野生型とホモ型の間で有意差はなかった。アミノ酸は調べた全ての物質において、なんらかの部位で野生型とホモ型の間で有意差が見られた。さらに、マイクロダイアライシス法を用いて、神経伝達物質の放出の違いを調べたところ、扁桃体周囲から回収した透析液中のセロトニンとノルエピネフリンの量がホモマウスで野生型に比べて有意に減少していた。さらに、高カリウム刺激を加えたところ、短時間の刺激では、目立った差が見られなかったものの、長時間刺激を加えたところ、ホモマウスと野生型の差が顕著になった。
棘皮動物胚の形態形成におけるシグナル分子・受容体間相互作用とその遺伝子の発現解析

本研究計画期間中にウニ胚一次間充織細胞が胞胚植物極上皮から胞胚腔へと移入し、細胞移動活性を持っている間充織胞胚期において抗ヒトFAK抗体と結合するタンパク質にチロシンリン酸化が発生段階特異的に起きることを発見した。この現象は一次間充織細胞形成とその移動活動の獲得に関連していることが示唆されたので、胞胚から一次間充織細胞が移入してからその移動基壁として使われる細胞接着蛋白のパムリンを分離し、in vitro条件下で間充織細胞胚から分離した一次間充織細胞に加え、抗ヒトFAK抗体結合タンパク質でのチロシンリン酸化を観察した。その結果、生体内同様のチロシンリン酸化が生じ、パムリン処理時間を種々に取ってチロシンリン酸化が起きる動態を観察すると、生体内で一次間充織細胞が移動活性を持っている期間に相当する時間内でチロシンリン酸化の程度が増減することが判明した。細胞移動基壁であるパムリンが一次間充織細胞へ抗ヒトFAK抗体結合タンパク質はヒトのFAKとは分子構造的にかなり異なっていることから、その分子量を元にP62蛋白と命名した。次に、P62は免疫組織化学的分布から非受容体型チロシン蛋白キナーゼであることが推測されたので、このタイプのチロシン蛋白キナーゼ阻害剤で胚を処理すると一次間充織細胞の形成が不完全になり、それ以降の形態形成運動が可逆的に阻害された。さらに一次間充織細胞中のP62は異常に亢進したチロシンリン酸化を引き起こしていることが解明され、形態的観察と一致する所見を得た。パムリンと結合できる細胞膜にあるFR-1R蛋白は抗体を用いたcDNAライブラリーの検索と、その後のcDNA配列解析から細胞接着蛋白群として知られるイムノグロブリンスーパーファミリーに属する可能性を明らかにした。
在宅療養における看取りに関する実証的研究

本研究では、以下の3つの分析を行う。(1)在宅療養支援診療所と看取りの関係性の分析、(2)厚生労働省の『介護サービス施設・事業所調査訪問看護ステーション票』の個票データを用いて、今後の訪問看護ステーションと医療機関との連携体制の在り方に関する分析、(3)在宅療養支援診療所や高齢者総合ケアセンターを訪問して、看取りのケーススタディを行い、看取りの現状把握の3つである。平成30年度において、(1)の研究については予備分析として、都道府県データを用いて在宅療養支援診療所数に関する実証分析を行った。その分析結果をもとに「地域の在宅療養支援診療所数に影響を与える要因ー都道府県データを用いた実証分析ー」を分担者である西田喜平次氏と共著で執筆し、査読論文として『厚生の指標』に掲載された。(2)、(3)の研究については、引き続き、医療機関の関係者等に対する聞き取り調査を継続している。一方で、毎月開催される地域活性化に向けての有識者の会に参加し、メンバーの中の医療関係者と医療、介護に関する意見交換を行っている。また、分析結果の整合性に関するアドバイスもちょうだいし、分析の変数および方法に修正をかけているところである。本研究では、(1)在宅療養支援診療所のデータ解析、(2)訪問看護ステーションのデータ解析、(3)看取りのケース・スタディ、を行う予定であるが、今年度は全般的に遅れ気味となった。平成30年度に入ってから、同居家族が2度に渡り入院し、その介護のために当初の予定より研究に遅れが生じてしまったことと、30年度から副学長の任に就き、その職務遂行に時間をとられたことが理由である。こうした複合的な理由により研究に遅れが生じてしまったため、1年間、補助事業期間を延長した。次年度は、データベース化の作業をさらに進めるとともに、現在、着手している実証分析を完成させ、論文の執筆に取り組む予定である。本研究では、次の3つの分析を行う。(1)在宅療養支援診療所と看取りの関係性の分析を開示請求により得られたデータを用いて行う。まずは、20072011年のデータを入手し、5年分のデータベースを作成することによって時系列の分析も行う。(2)厚生労働省の『介護サービス施設・事業所調査訪問看護ステーション票』の個票データを用いて、今後の訪問看護ステーションと医療機関との連携体制の取り方などを探る。(3)在支診や高齢者総合ケアセンターを訪問して看取りのケース・スタディを行い、看取りの現状把握を目指す。平成26年度においては、(1)の研究についてデータ入手を行い、入手した地域からデータベース化を行った。また、すでに入手済みの近畿圏のデータについて予備分析を行った。具体的には、近畿圏の在支診の届出数の地域性を検証し、在支診における在宅看取り率に影響を与える要因は何かを探るために、看取り率と人口密度の関係がわかるような分布図を作成し、さらに、在宅看取りを行った在支診と行わなかった在支診の数の比較を行った。その結果、明らかになったのは、第一に、どの地域も、往診および訪問診療の回数の方が、訪問看護および緊急訪問看護の回数より多いことである。また、第二に、どの地域も在宅看取りを行った在支診の方が、往診、訪問診療、訪問看護、緊急訪問看護の回数が多いこともわかった。以上の結果は、「在宅療養支援診療所と在宅看取りに関する現状と課題」というテーマで、「勇美記念財団」の報告書において発表した。平成27年度においては、(1)の研究については引き続き、データ入手を行いつつ、入手済みのデータからデータベース化を行った。また、各在宅療養支援診療所に関する個票データでの分析に先立ち、厚生労働省に開示請求することで得られた都道府県別の個票データを用いて都道府県ベースの実証分析を行った。その結果、明らかになったのは、以下の4点である。1雪日数が多いほど在宅療養支援診療所数が少なくなる。2後期高齢者医療費が高い都道府県では在宅療養支援診療所数が有意に多くなっている。3一般病院数は在宅療養支援診療所数に影響を与えないが、一般診療所数が多い都道府県では在宅療養支援診療所数が有意に多くなり、療養病床数が多い都道府県では在宅療養支援診療所数が有意に少なくなる。4看護師・准看護師数は有意な影響を及ぼさないが、医師数が多い都道府県では在宅療養支援診療所数が多くなることが有意に示された。以上の結果について、現在、論文を執筆しており、完成後は投稿の予定である。また、(3)の研究については、高齢者介護施設を訪問しベースとなる資料を作成中である。さらに、高齢者介護の研究の関連で、「介護離職ゼロはどうすれば実現できるか」というタイトルで原稿を執筆し、日本評論社の『経済セミナー2016年4・5月号』に掲載されている。なお、この原稿は、日本経済新聞(2016年4月24日朝刊)の「経済論壇から」に取り上げられた。本研究では、(1)在宅療養支援診療所(在支診)のデータ解析、(2)訪問看護ステーションのデータ解析、(3)看取りのケース・スタディ、を行う予定である。

(1)のデータ収集とデータベース化の作業は予定通りに進行している。また、(3)のケース・スタディのための施設訪問も順調に行っており、おおむね順調に進展しているといえる。本研究では、以下の3つの分析を行う。(1)在宅療養支援診療所と看取りの関係性の分析、(2)厚生労働省の『介護サービス施設・事業所調査訪問看護ステーション票』の個票データを用いて、今後の訪問看護ステーションと医療機関との連携体制の在り方に関する分析、(3)在宅療養支援診療所や高齢者総合ケアセンターを訪問して、看取りのケーススタディを行い、看取りの現状把握の3つである。平成28年度において、(1)の研究についてはデータ入手を行いつつ、入手済みのデータからデータベース化を引き続き行っている。そして、このデータベースを集計し、研究ノートとしてまとめた「在支診における看取りは目的どおりに機能しているのか?大阪府在支診の個票データによるアプローチー」(共著)が阪南論集に掲載されている。また、各在宅療養支援診療所に関する個票データでの分析に先立ち、厚生労働省に開示請求することで得られた都道府県別の個票データを用いた実証分析を行い、論文がほぼ完成している。現在、秋に開催される学会で報告するために手続きを進めるとともに論文としての投稿準備も進めている。本研究では、(1)在宅療養支援診療所(在支診)のデータ解析、(2)訪問看護ステーションのデータ解析、(3)看取りのケース・スタディ、を行う予定である。(1)のデータ収集とデータベース化の作業は予定通りに進行しており、28年度は研究成果も出すことができた。(3)のケース・スタディのための施設訪問も順調に行っており、おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度において、(1)の研究については、厚生労働省に開示請求して入手した都道府県別の個票データを用いた分析結果をもとに、大阪府立大学ニューパラダイム研究会では「在宅療養支援診療所の実状および今後の課題について」というテーマで、経済統計学会2017年(第61回)全国研究大会では「在宅療養支援診療所数の地域性に関するデータ分析ー都道府県別データによる検証ー」というテーマで、阪南大学で実施した公開講座では「あなたはどこで最期を迎えたいですか?病院それとも住み慣れた我が家?ー今、在宅療養支援診療所に求められていること」というテーマで報告を行った。また、経済統計学会の『労働統計研究部会報』第32号に報告書をまとめた。さらに、現在、「地域の在宅療養支援診療所数に影響を与える要因ー都道府県データを用いた実証分析ー」のタイトルで学術雑誌に投稿中である。また、(3)の研究については、在宅療養支援診療所の医師や看護師、高齢者総合ケアセンターの従事者等に看取りの現状把握のための聞き取り調査を行っており、現在、調査結果を取りまとめているところである。
超対称ゲージ理論の非摂動ダイナミックスに基づくフレーバー物理

領域代表者の安江は、SO(N_c)群に基づく強結合理論で、フレーバーSU(N_f)対称性の自発的破れを無矛盾に記述する有効超ポテンシャルの構築し、N_f≧N_c-2の場合を統合的に調べ、ホロモロフィー性、アノーマリーの一致・インスタントン効果の再現、を示した。つまり、広く知られているフレーバーSU(N_f)対称性及の磁気自由度による記述に対して、電気的自由度による記述を定式化した。インスタントン効果に着目した対称性の自発的破れと南部・ゴールドストーン場による構成が特徴である。更に、強結合理論のフレーバー物理への具体的な応用に備え、新たなフレーバー対称性発現の可能性として、ニュートリノにおけμ-τ対称性に着目し、CP対称性の破れとμ-τ対称性の破れの連携を詳細に調べた。日置は、非摂動効果の高エネルギー加速器実験における現象論的な検証のための解析方法を整備し、1.陽電子+電子→反トップ+トップ→レプトン+X反応において、終状態レプトン角分布を調べ、角分布がtbW結合にはほとんど依存しないことを見出した。2.非摂動効果が更によく現れる光子光子衝突でのトップ・反トップ生成崩壊過程に関する詳細な解析を行ないトップおよびヒッグスの非標準相互作用の特徴を明らかにした。3.μ^+μ^-コライダーに着目し、トップ相互作用の非標準相互作用でCP対称性の破れがある場合には、縦偏極ビームを用いた非対称性の測定が有効であることが明らかにした。超対称性を備えたゲージ理論の強結合領域での非摂動ダイナミックスの解析を,N_c色-N_f香をもつSO群に基づく超対称的ゲージ理論で遂行中である。特に、従来から採用されている「磁気的クォーク」の導入による記述では、多くの傍証によりカイラルSU(N_f)対称性の保存が支持されている。理論的には、N=2の理論からN=1の力学の解析がなされSU(N_f)対称性の保存が確認されているが、N_f<3(N_c-2)/2の場合は自明な結論ではない。本研究プロジェクトでは、カイラルSU(N_f)対称性のSO(N_c)XSU(N_f-N_c)XU(1)への自発的破れを無矛盾に記述する有効超ポテンシャルを構築し、アノーマリーの一致・ホロモロフィー性・インスタントン効果の再現、の性質を備えていることを導出した。また、N_f=N_c-2の場合について引き続いて考察中である。最終結果を得られ次第、次研究年度に論文として発表予定である。電弱相互作用における標準模型を超えた非摂動的相互作用はトップクォークの関与する物理として発現する可能性がある。つまり、トップクォークは,その異常とも言える質量の大きさから考えて,電弱対称性の破れの起源について,更にはその背後に潜むであろうより基本的な理論について,何らかの情報を持っていると考えられている.現段階では,このトップクォークについての実験的情報はまだ多くはないが,計画中の電子・陽電子衝突型の線形加速器においては,トップ対生成を通じて豊富なデータが得られることが期待されている.今年度は,このトップ対生成における終状態レプトンのエネルギーおよび角分布について調べ,特にレプトン角分布について,ある「脱結合定理」が成立すること,更にこの定理が,具体的なトップの生成機構には無関係に広く成立することを見出した.本プロジェクトでは、1)N=超対称性理論の強結合での物理の特徴を調べ、標準模型を超えた物理への応用を試みる、2)トップクォークの物理を調べ標準模型の綻びを調べる、の2つのテーマで研究を行っている。1)については、Seibergらによる磁気的自由度の導入により、理論のフレーバー対称性が保たれる事が共通の認識になっているが、本研究では、SO(N_c)群に基づく強結合理論で、フレーバー対称性が自発的に破れる真空の存在を明らかにした。このフレーバー対称性を破る真空は、N=2の理論でのChebyshev pointの近傍に存在する真空に対応する可能性を指摘している。

この真空もフレーバー対称性を破ることが知られており、今回求めたN=1の真空は、このN=2の真空と関連づいていると期待する。2)については、トップクォークの相互作用を具体的な模型に依存しない形で解析し、その結果、新しい定理「脱結合定理」を発見した。ee^^-→tt^^-反応において,生成されたトップまたは反トップが反レプトン崩壊をする時の終状態レプトン角分布は,tbW結合に依存しないことを見出した。これにより、トップの生成相互作用を様々な反応において調べることが可能になり、その結果得られる生成相互作用についての情報を、生成・崩壊両相互作用が寄与する一般の量と組み合わせることで、崩壊相互作用についての理解も深められる、標準模型を超えた相互作用の効果も抽出可能になると期待できる。本プロジェクトでは、1)N=1超対称性理論の強結合での物理の特徴を調べ、標準模型を超えた物理への応用を試みる、2)トップクォークの物理を調べ標準模型の綻びを調べる、の2つのテーマで研究を行っている。1)については、Seibergらによる磁気的自由度の導入により、理論のフレーバー対称性が保たれる事が共通の認識になっているが、本研究では、SO(N_c)群に基づく強結合理論で、フレーバー対称性が自発的に破れる真空の存在を明らかにした。また、現在得られた有効超ポテンシャルを用いて、フレーバー対称性の自発的対称性の破れに付随してあら現れる南部ゴールドストーン粒子の質量スペクトラムを計算中であり、質量ゼロの自由度として実際に現れるかどうかを調査中である。2)については、トップクォーク相互作用を具体的な模型に依存しない形で解析するため、閾値エネルギー付近でのトップ対生成を詳細に調べた。具体的には、実際の実験において終状態で生成される粒子の運動量分布からどの程度まで正確にトップの運動量を再構築できるかをシミュレーションにより調べ、従来信じられていたよりも遥かに高い精度を達成できることを示した。これにより、標準模型を超えた相互作用の効果も高い信頼度で抽出可能になると期待できる。本プロジェクトでは、1)N=1超対称性理論の強結合での物理の特徴を調べ、標準模型を超えた物理への応用を試みる、2)トップクォークの物理を調べ標準模型の綻びを調べる、の2つのデーマで研究を行っている。1)については、Seibergらによる磁気的自由度の導入により、理論のフレーバー対称性が保たれる事が共通の認識になっているが、本研究では、SO(Nc)群に基づく強結合理論で、フレーバー対称性が自発的に破れる真空の存在を明らかにした。特に、Nf=Nc^-^^-1の場合に、"ダイクォーク"的な、Nc^-^^-1体のバリオン型の複合場を導入し有効超ポテンシャルを導き、Nf≧Ncの場合と同様な性質:アノーマリーの一致・インスタントン効果の再現、を備えていることを導出した。この結果を踏まえて、Nf≧Nc^-^^-2のすべての場合を統合的に調べ、ホロモロフィー性を持つことを確かめ、一連の超ポテンシャルが無矛盾無く構築されていることを示した。Nf=Nc^-^^-2の場合には、メソン型のみであるが、Nf=Nc^-^^-1の場合には、Nc^-^^-1体のバリオン型の複合場が、Nf≧Ncの場合には、Nc体のバリオン型の複合場が必要となるが、このバリオン型の複合場の差異にもかかわらず正しくホロモロフィー性を再現する。
子宮内膜癌の発生・進展に関与するがん抑制遺伝子の単離・解析

これまでに我々は、多数の子宮内膜癌症例の切除標本を用いて染色体欠失領域の検索を行い、第10番染色体長腕に790kbの高頻度の共通欠失領域を見いだし,この共通欠失領域に子宮内膜癌の発生・進展に関与するがん抑制遺伝子の存在する可能性を強く示唆した。この領域はPTEN遺伝子の局在部位よりも少しテロメア側であり、PTEN遺伝子以外に10qにがん抑制遺伝子が存在するものと思われる。コスミドクローンをプローブとして使用したFISH法によるより詳細な検討の結果,共通欠失領域を100kbという極めて狭い範囲に限局することができた。子宮内膜異型増殖症の標本を顕微鏡下にマイクロダイセクションし腫瘍部と非腫瘍部をそれぞれ集め,各々からDNAを抽出し,我々が子宮内膜癌で同定した10q25-q26領域とPTENの領域のLOH解析をマイクロサテライトマーカーを用いて施行した。その結果,子宮内膜癌同様に10q25-926の高頻度のLOH及びMSIを認めた。さらにMSI陽性の場合の標的遺伝子であるPTEN、BAX、IGFIIR遺伝子変異の検索を行い子宮内膜異型増殖症において既にこれらの遺伝子に変異が生じていることを確認した。PTENの異常は、同年他のグループにも報告された。10q25-q26の領域の欠失は組織学的にはG1と相関している事を既に我々は報告していたが,前癌病変と考えられる子宮内膜異型増殖症においても高頻度に欠失していたことは,子宮内膜異型増殖症とG1との関連を強く示唆している。この共通欠失領域のgenomic cloneをショットガン法を用いてtotal sequenceを行い、GenScanとGRAIL2を用いてエクソンの推定,更に共通欠失領域の部位にマップされたESTを用いてcDNAscrecningを行い、得られたcDNAのsequenceとtotal genomicsequenceの比較を行い遺伝子のgenomic structureを決定し、遺伝子異常のスクリーニング、遺伝子産物の機能解析及び遺伝子診療へ向けての予備実験を行う予定である。
高機能自閉スペクトラム症者への就労支援プログラムの長期的効果の検討

本研究では高機能の自閉スペクトラム症(High-Functioning Autisic Spectrum Disorder以下、HF-ASD)のある者への就労における就労支援プログラムの効果について検討することを目的とした。また本研究では特に、以下の2点においてその効果を重点的に測定することとした。1認知行動療法を用いた就労支援プログラム(以下、プログラム)を用い、就職後の定着を含めた長期的な効果を明らかにする。2プログラムを普及させるためのコンサルテーションを行い、効果を検討する。1については、プログラムを適応させ実施した者の数を新たに3名追加し、その効果を検討している。対象者については池田(2016)の時と同様の効果がGHQやKiss-18において確認され、就職までに関する効果の信頼性が確認された結果となった。2については、2017年度から2018年度にかけて3つの就労移行支援事業所に訪問し、各事業所月1回2時間程の時間をかけて、各事業所の主任にコンサルテーションを行った。3事業所14事例について、コンサルテーションを行い、数か月に渡り経過の確認を行った。対象事例に関する良好な変化と合わせて、主任の質的な自己効力感の向上が見うけられた。一定の効果が見られたと思われる。本研究はHF-ASD者へのプログラムの効果の検討を行った。上記結果から、プログラムの効果は確認されたほか、プログラムを踏まえたコンサルテーションを行い、そこでも一定の効果は確認された。本研究では対象者が1法人の中であり、コンサルテーションを行った事業所も1法人内に限られていたことから、効果の妥当性という点においては、限界が残っている。複数の法人におけるコンサルテーションの効果や就労支援プログラムの内容の伝え方など、今後の研究課題としていきたい。高機能の自閉スペクトラム症(High-Functioning Autisic Spectrum Disorder以下、HF-ASD)のある者への就労における就労支援プログラムの効果について検討することを目的とする。3プログラムを支援者向けのマニュアルを作成する。1については29年度においてはプログラム適応の対象者を増やすとともに、プログラム内のコンテンツを増やすことを行った。HF-ASD者の怒り状態への対処法プログラムや認知再構成などのコンテンツを増やし、個別面談を実施しながら必要に応じて新たに加えたプログラム内のコンテンツの効果を確認している。また本研究では就職後の定着を含めた長期的な効果を明らかにすることから、縦断的に効果測定を行うとともに、職場定着のためのセルフモニタリングをプラグラムのコンテンツとして加え、その促進的な効果も確認している。さらに職場定着を促進させるためのHF-ASD者の態度についての調査研究を並行して行い、効果的な介入のための方向性について検討している。2については29年度は1機関と1就労ネットワークに実施し、その効果の測定を行っている。実施機関との調整から、対象者への直接の効果測定は行えていないが、コンサルテーションの効果は確認されている。30年度においては、1を引き続き行いながら、2の対象機関を増やしその効果を確認していくこととしている。また3に向けて検討会を開くとともに、海外視察も行い、マニュアル作成のための意見交換を行う予定である。本研究は概ね順調に進んでいると思われる。その理由としては下記の根拠が挙げられる。(1)当初の計画通りの進捗でおおよそ進んでおり、就労支援プログラムの実施数の増加、複数の就労支援機関でのコンサルテーションの実施が行えていること。(2)就労支援プログラム内のコンテンツの充実が図られ、より対象のHF-ASD者の心理的特性に柔軟に対応できるよう充実が図られていること。(3)就労支援プログラムの長期的効果の測定は研究計画通りに行いながら、就職後の支援についてのプログラムの検討もなされ、新たにコンテンツが加えらえていること。(4)効果測定について一部尺度の欠損があったり、就労支援機関でのコンサルテーションにおいて対象のHF-ASD者の状態測定が行えていないこと。以上4点より、当初の計画以上の進捗であるとは言えないが、概ね順調に進んでいると考えられる。

本研究はHF-ASD者へのプログラムの効果の検討を行った。上記結果から、プログラムの効果は確認されたほか、プログラムを踏まえたコンサルテーションを行い、そこでも一定の効果は確認された。本研究では対象者が1法人の中であり、コンサルテーションを行った事業所も1法人内に限られていたことから、効果の妥当性という点においては、限界が残っている。複数の法人におけるコンサルテーションの効果や就労支援プログラムの内容の伝え方など、今後の研究課題としていきたい。今後の研究の推進方策としては、研究の全体進捗管理を行いつつ、29年度では実施しきれていない就労支援機関でのコンサルテーションを行った場合の対象者の効果測定を実施できる機関を確保することである。30年度に入るにあたって、この点については既に確保しつつあるが、引き続き実施数を増やすべく支援機関への訪問を行うことが最優先であると思われる。また支援マニュアルの作成が本研究の3つ目の目的であるが、その作成に向けた専門家との検討会や海外視察の遂行について、計画通り行うべく準備を進めていきたいと考えている。最期にデータ、研究実施ともにある程度の進捗で迎えていることから、得たデータをまとめ学術会への発表・投稿を積極的に行いたいと考えている。海外視察が行えていないことや、専門家への訪問などが予定してた回数実施できなかったことやプログラム介入を行う実施機関へ予定より多く出張できなかったことなどがその理由にあたる。今年度海外視察や国内の専門家との意見交換を複数回行い、当初の計画に近い遂行を行えたらと考えている。
大気汚染物質と紫外線の複合影響に関する研究

環境中の多環芳香族炭化水素(PAHs)は常に太陽光を照射されているにも関わらず、その発がん性等において光の影響は全く考慮されていない。我々はこれまでに、代表的なPAHsであるbenzo(a)pyrene(BaP)とUVAの複合作用により免疫能が低下することを明らかにしている。PAHsとUVAによる免疫能の低下メカニズムとしては、免疫細胞への高い細胞毒性が考えられるため、本研究では、その細胞毒性上昇の機構解明を行った。PAHsとUVAの複合作用は明らかなDNA二本鎖切断(DSB)を誘導することが、DSB修復蛋白質の欠損株における高い感受性やパルスフィールドゲル電気泳動法により確認された。また、in vitroでプラスミドにBaPとUVAを作用させた結果、明らかな一本鎖切断およびDSBが観察された。さらに、細胞内にDSBが誘導された際の細胞応答として、その近傍のピストンH2AXがリン酸化(γ-H2AX)されることが知られているが、BaPとUVAの複合作用により、明らかなγ-H2AXの誘導が認められた。γ-H2AXは細胞毒性を示さない低濃度のBaPやUVAによって誘導されることから、γ-H2AXを指標として高感度に環境汚染物質の光毒性物質を検出できることが判明した。さらに、DNA修復とH2AXのリン酸化には相関が認められ、PAHsとUVAの複合作用においてH2AXのリン酸化が引き起されることが皮膚がんの抑制などに重要な過程であることが明らかになった。これまでの環境物質の評価においては、クロマチン構造変化に視点をおいた評価は少なく、また光の影響を考慮したものは皆無であり、今後、他のピストンの修飾を指標とした新たな系を構築して行く予定である。また、PAHsとUVAによるH2AXのリン酸化と免疫能の低下の相関に関しても今後の課題である。多環芳香族炭化水素(PAHs)と紫外線の複合作用による細胞毒性の上昇の機構解明を行った。DNA二本鎖切断修復蛋白質Ku-80の欠損株(xrs-5)にPAHsの一つであるbenzo(a)pyrene (BaP)とUVAを照射すると明らかに親株(CHO cell)に比べ高い感受性を示した。さらに、パルスフィールドゲル電気泳動法によりDNAの切断を測定すると、明らかな二本鎖切断(DSBs)が認められた。CHO細胞では0.5時間培養後、生じたDSBsは完全に修復されたが、xrs-5細胞ではDSBsが生じたままだった。これらの結果は、BaPとUVA照射により生じたDSBsがxrs-5細胞のBaPとUVAの複合作用に対する感受性の高さの一原因であることを示唆していた。また、in vitroでプラスミドにBaPとUVAを作用させた結果、明らかな一本鎖およびDSBsが観察された。本研究によりはじめてPAHsと紫外線の複合影響によりDSBsが引き起こされることが明らかになった。さらにKuにGFPタグを付けた分子を細胞内で発現させ、BaPとUVA照射後のKu-80の動きを共焦点レーザー顕微鏡を用いて追跡した。共焦点レーザー顕微鏡の365nmの波長の光を顕微鏡下、細胞に照射すると、BaPが存在する場合のみGFP-Ku80の照射面への急速な蓄積が確認された。DNA切断誘導後の修復関連因子の急速な動きを可視するのに成功した研究は本研究が初めてであり、環境分野だけでなく、細胞生化学的にも非常に貴重なデータを得ることができた。

多環芳香族炭化水素(PAHs)と紫外線の複合作用が、発がんに関連する最も重篤なDNA損傷の一つであるDNA二本鎖切断(DSBs)を引き起すことを昨年までの本研究により明らかにしてきた。放射線や抗がん剤によって細胞内にDSBsが誘導された際の細胞応答として、その近傍のヒストンH2AXが速やかにリン酸化(γ-H2AX)されることが知られている。本年度は、PAHsとUVAの複合作用によるγ-H2AXの誘導の有無を検討するとともに、γ-H2AXを指標とした光毒性の評価系の構築、DNA修復との関連性の検討を試みた。4つのPAHs(benzo[a]pyrene, phenanthrene, pyrene, naphthalene)について検討した。UVAとの複合作用により、benzo[a]pyrene, phenanthrene, pyreneではH2AXのリン酸化が引き起された。一方、従来の光毒性のアッセイ法(生存率およびDNA二本鎖切断の検出)ではγ-H2AXの誘導を指標にした場合の100倍以上高いPAHsを作用させなければ光毒性は検出されなかった。一方、二環のPAHsであるnaphthaleneではγ-H2AXの誘導は認められず、また、従来の光毒性のアッセイ法でも毒性を示さなかった。以上の結果から、γ-H2AXを指標として高感度に環境汚染物質の光毒性物質を検出できることが明らかになった。また、感度が高くても光毒性を示さないnaphthaleneのような化合物には誘導が見られないことは、本法が新規評価系となりうる可能性を示唆していた。また、DNA修復とH2AXのリン酸化には相関が認められ、PAHsと紫外線の複合作用においてH2AXのリン酸化が引き起されることが皮膚がんの抑制などに重要な過程であることが明らかになった。これまでの環境物質の評価においては、クロマチン構造変化に視点をおいた評価は少なく、また光の影響を考慮したものは皆無であり、今後、他のヒストンの修飾を指標とした新たな系を構築して行く予定である。昨年度までの研究により、多環芳香族炭化水素(PAHs)と紫外線の複合作用によりヒストンH2AXのリン酸化(γ-H2AX)が誘導されることを明らかにし、さらに、γ-H2AXを指標とすることにより、通常のアッセイ法に比べ数百倍の感度で複合毒性を検出可能であることを示した。そこで本年度は、γ-H2AXを指標とするアッセイの汎用性を検討する目的で、各種環境汚染物質と光の複合作用とγ-H2AXによる評価にっいて検討した。ここでは、その代表例として、環境汚染物質としてPAHsを含む原油、そしてその光酸化物の評価について述べる。原油に擬似太陽光照射を行い、水溶性画分を得た。ヒト皮膚ケラチノサイトと繊維芽細胞に作用させ、UVAを照射した場合、擬似太陽光照射していない原油の水溶性画分では、γ-H2AXの誘導は認められなかったが、擬似太陽光照射された原油の水溶性画分は、UVA照射下、明らかなγ-H2AXの誘導が認められた。また、パルスフィールドゲル電気泳動によるDNA二本鎖切断の解析においても明らかなDNA切断が認められた。HPLC、GC-MSによる解析により、擬似太陽光照射後、数種のPAHsの酸化体が同定された。つまり、γ-H2AXを指標として、実際の環境中において変化した化学物質の光毒性を高感度に検出できることを明らかにした。
microRNA(miRNA)のLH作用機序における関与の解明

我々のグループでは今までに、卵巣に発現しているゴナドトロピン受容体がどのように発現調節されているかを解明してきた。今回は翻訳の制御やmRNAの分解など'post transcriptional regulation'関与しているmiRNAに着目し研究を行った。ターゲットとしたmiRNAは、LH受容体のdownregulationにおいて、なんらかの作用を及ぼしていることが今回の実験結果から示すことができたと思われる。しかし、そもそもmiRNAがどのように誘導され、どのように翻訳の制御やmRNAの分解を行っているのかなど、まだまだ解明されていない点も多くあるのも事実である。遺伝子の転写や翻訳の制御において、small RNAが重要な役割を果たしているという報告が、次々となされるようになってきた。ラット卵巣におけるLH受容体の発現調節、との関連性についてmiRNAに着目し、研究を行った。幼弱雌ラットにPMSG 30IUを投与し、その48時間後にhCG 20IUを注射し、卵巣のRNA抽出を行い、Agilent社製のmiRNAマイクロアレイチップを用いて解析した。その結果、hCG刺激後に23種類のmiRNAの増加を認めた。さらにSanger研究所のデータベースを用いて、LH受容体に結合しえる配列を持ったmiRNAを検索したところ、miR-136*が候補となった。このmiRNA発現量の経時的変化をqPT-PCRにて調べると、hCG投与12時間後をピークにmiRNAの発現量の増加を認めた。これはhCGの作用によりLH受容体のdown ragulationが起こる時相と一致していた。また、未熟な顆粒膜細胞の初代培養細胞にmiR-136*やmiR-136*inhibitorをトランスフェクションした後、FSHを添加しLH受容体を発現させた。その際のLH受容体の発現量の変化をqRT-PCRにて調べ、miR-136*をトランスフェクトした場合、LH受容体発現の減少が見られ、逆に、miR-136*inhibitorをトランスフェクトした場合、LH受容体発現量の増加がみられた。ルシフェラーゼアッセイにより、LH受容体におけるmiR-136*の結合部位の同定を行い、LH受容体におけるmiR-136*の結合部位は、3'UTR内の28482866であることが分かった。これらの結果から、LH受容体の発現調節において、miRNAが関与していることが初めて示唆された。microRNA(miRNA)は、1923塩基からなる小さな一本鎖RNA(small RNA)であり、幅広い生物種に存在しており、RNAではあるがそれ自身はタンパク質をコードしていない。しかし、miRNAと相補性を示すmRNAの3末端非翻訳領域(3'-UTR)と結合することにより、mRNAの分解や翻訳の制御を行っていると考えられている。今回は、miRNAの特徴であるpost-transcriptional regulationに着目し、microRNA(miRNA)によるゴナドトロピンレセプターの発現調節について研究を行った。3週齢のメスラットにDESを投与したのち、卵巣を摘出し未熟な顆粒膜細胞を採取し、初代培養を行った。この培養系ではLHレセプターは発現していないが、FSHを添加するとLHレセプターの発現が誘導される。ここにLHを添加するとLHレセプターのdown regulationが引き起こされる。この時相でのmiRNAの発現量について調べてみると、LHレセプターの発現の変化と鏡像的に発現が増加していることが分かり、LHレセプターの発現調節に何らかの影響を及ぼしていることが示唆された。これをもとに、miRNAの機能解析を同様に顆粒膜細胞の培養系で行うため、miRNAをトランスフェクションし強発現させると、LHレセプターの発現が減少し、miRNAのインヒビターをトランスフェクションしmiRNAの作用を減弱させると、LHレセプターの発現が増加することが確かめられた。これらの結果より、miRNAがLHレセプターのmRNA3' UTRに結合することにより、LHレセプターの発現調節に関与している可能性が示された。LH受容体発現の調節には、転写の際にはFSHやActivinが、mRNAの安定性にはMvKやIGF-1、TGF-β、E2などが関与していることが知られている。今回我々は、post transcriptional regulationに関与していると考えられている、microRNA(miRNA)に着目し、LH受容体の発現調節との関連を調べることとした。3週齢のメスラットにDESを投与したのち、卵巣を摘出し未熟な穎粒膜細胞を採取し、初代培養を行った。この培養系ではFSHを添加するとLHレセプターの発現が誘導される。

これをもとに、miRNAの機能解析を同様に顆粒膜細胞の培養系で行うため、miRNAをトランスフェクションし強発現させると、LHレセプターの発現が減少し、miRNAのインヒビターをトランスフェクションしmiRNAの作用を減弱させると、LHレセプターの発現が増加することが確かめられた。miRNAの結合部位は、LH受容体の3'UTR内の28482866番目にあると予想されているため、その結合部位を含む形でvector1を作製した。Vector2は、結合部位を含まないように作製した。未熟な顆粒膜細胞に、先のluciferase vectorをトランスフェクトした。その後、FSHを添加しLH受容体の発現を促した。その際に発現してくるmiRNAがvector1より転写されたmRNAに結合すると、post transcriptional regulationが起こり、luciferaseタンパクの減少が起こるため、luciferase活性の低下がみられる。しかし、miRNA inhibitorも同時にトランスフェクトすると、miRNAの働きが抑制されるため、luciferase活性が回復することが示された。この結果によりmiRNAの作用発現と関連するLH受容体mRNAの部位が特定できた。
トライアスロン競技時の活動筋における酸素動態の特性

水泳、自転車こぎ運動およびランニングで構成されるトライアスロンは、上肢に比べて下肢の筋群に大きな負担が加わり、活動筋での負担度は酸素摂取量(VO_2)では十分に反映しない可能性が考えられる。本研究ではトライアスロンの生理的な負担度をVO_2からだけではなく、活動筋における酸素消費を測定することで明らかにしようとした。5名の成人(男性委名、女性1名)にアームクランク運動(A:30W×30分)、自転車こぎ運動(B:40.0km)およびランニング(R:10.0km)で構成されるシミュレーションテストを行わせた。その際、携帯用呼気ガス分析装置を用いてVO_2を、近赤外分光装置を外側広筋に装着して酸化ヘモグロビンおよびミオグロビン(oxy-Hb/Mb)の変化を同時に測定した。その結果、A、BおよびRの各ステージのVO_2およびoxy-Hb/Mbの平均値はそれぞれ15.2、33.9、49.5ml・kg^<-1>・min^<-1>、96.0、85.6、72.1%であった。また、RステージのVO_2、oxy-Hb/Mb、ストライド長および速度の各項目を2.0km地点と10.0km地点とで比較したところ、VO_2は有意に増加(47.7→50.6ml・kg^<-1>・min^<-1>)したのに対して、速度は有意に低下(219.4→202.8m・min^<-1>)し、1m走るのに必要なエネルギー消費量が有意に増加(0.219→0.251ml・kg^<-1>・min^<-1>)した。一方、ストライド長は有意に低下(1.36→1.25m)し、oxy-Hb/Mbは有意な変化が認められなかった(72.9→71.4%)。このように外側広筋のoxy-Hb/Mbの低下はみられなかったが、エネルギー消費量が増加し、ランニングエコノミーが低下が明らかになった。これはストライド長の減少といった走動作の効率の低下と同時に、外側広筋以外の協同筋における酸素消費が大きくなったことが原因ではないかと考えられる。以上のことから、VO_2の変化と外側広筋でのoxy-Hb/Mbの変化とは必ずしも対応せず、VO_2の増加は他の協同筋の運動への貢献が大きくなったことが原因と推察される。