hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耐熱性溶血毒産生性腸炎ビブリオに対するイシマキガイの認識機構に関する研究

そこで本研究では紫外線照射装置付還流式水槽内で人工海水(塩分濃度20^0/_<00>、水温28°C)中で飼育する成貝(3.0-4.8g)と稚貝(0.2-0.9g)の消化管への腸炎ビブリオの定着量を測定した。その結果、稚貝ではTDH産生菌D-3株は10^410^5cfu/gレベルで少なくとも21日間生残するが、N-18株とR-13株(いずれもTDH非産生株)は10^110^2cfu/gまで減少すること、成貝ではいずれの菌株も10^0cfu/gレベルまで減少することが明らかになり、腸炎ビブリオのレゼルボアはイシマキガイの稚貝であることが確認された。次に、腸炎ビブリオに対するイシマキガイのレセプターを検出する目的で、貝の血漿因子の解析を開始した。まず、イシマキガイとアマオブネ(イシマキガイに近縁の海産巻貝。腸炎ビブリオは本貝の消化管内に定着しないことから、腸炎ビブリオとイシマキガイとの相互作用を解析するための対照として用いている。)の血漿の電気泳動パターンの差を確認する実験を始めた。現在はイシマキガイとアマオブネからの血漿の採取、モルモットを用いた抗イシマキガイ血漿抗体と抗アマオブネ血漿抗体の作成、貝血漿の泳動条件の検討を行っている。耐熱性溶血毒(TDH)産生性腸炎ビブリオは汽水産巻貝の一種、イシマキガイの稚貝から高濃度に検出される。イシマキガイ稚貝の消化管への定着量は、TDH産生性菌は10^410^5cfu/gレベル、TDH非産生性菌は10^210^1cfu/gレベル、成貝への定着量はTDH産生菌・非産生菌ともに10^0cfu/gレベルである。本菌は海産巻貝のアマオブネには定着しない。イシシマキガイ血液細胞の機能は貝の発育段階によって異なり、成貝の血液細胞は貝血漿の有無にかかわらず腸炎ビブリオに対して遊走するが、稚貝の血液細胞は血漿ほ含まない塩類溶液中では腸炎ビブリオに対しては遊走しない。このため、血液細胞が消化管腔に遊出しても、血漿の存在しない消化管内では腸炎ビブリオを処理できず、このことが消化管に腸炎ビブリオが定着する一因になっていると予想される。本年度は、腸炎ビブリオの定着に対する貝血漿因子の関与を明らかにする第一段階として、3種類のNeritidae科巻貝類(イシマキガイ、アマオブネ、アマガイ)より血漿を回収し、腸炎ビブリオの定着するイシマキガイと定着しないアマオブネ・アマガイの血漿蛋白質のSDS-PAGE泳動像を比較した。その結果、3種類の貝に共通するバンドと各貝に特異的なバンドが認められた。次に、イシマキガイとアマオブネの血漿に対するモルモットの抗血清を用いて、3種類の貝の血漿蛋白質の抗原性を調べた結果、各々の貝に特異的な抗原と3種類の貝に共通する抗原が検出された。今後は、イシマキガイの血漿より腸炎ビブリオの認識に関与する因子を単離し、腸炎ビブリオの消化管内定着との関連性を明らかにする予定である。
脳由来神経栄養因子の運動生理学的意義に関する研究

<運動経験者と非経験者における一過性運動による血清BDNFの経時変化の比較>急性運動に伴う血清BDNFの応答を明らかにし、さらに運動習慣の有無でその応答が異なるか検討を行った.対象者は運動習慣のない女子大学生(8名)および現在運動のある女子大学生(8名)。まず、自転車エルゴメータを用い、最大酸素摂取量(VO2max)を漸増負荷試験により実測し(高強度)、VO2maxの40%(低強度)および60%(中等度)の相対強度で30分間の自転車運動を負荷した.採血を安静時、運動終了直後、運動終了30分、60分後に行い、血清、血漿BDNFを測定した。その結果、両群ともに血清BDNF水準は中等度以上の運動直後に増加し漸減した。血漿BDNFは、高強度運動時に運動習慣あり群においてのみ増加を認めた。また、高強度運動の回復期において、運動習慣あり群の血清BDNF濃度は安静時の水準を超えて減少した。以上の結果から、運動習慣の相違は高強度運動時の血清・血漿BDNF応答に影響することが明らかとなった。<血清BDNFに及ぼす持久性トレーニングの影響に関する研究>持久性トレーニングにより、安静時の血清および血漿BDNF水準が変動しうるか検討を行った。対象は現在運動習慣のない男子大学生16名。無作為に運動群(8名)およびコントロール群(8名)に割り付けた。4週間の持久性トレーニング(自転車エルゴメータ、70%VO2max、30分、週5回)を行い、その前後での安静時血清および血漿BDNF濃度を比較した.トレーニングにより、運動群のみVO2maxが増加し、総コレステロール、LDLコレステロールが有意に減少した。さらに血漿BDNF水準が有意に増加した。一方、持久性トレーニングは、血清BDNF水準には影響を及ぼさなかった。本研究の目的は,まず身体活動や一過性の運動に伴う血清BDNFの変動の意味を明らかにするとことである.次に,脳由来神経栄養因子(BDNF)の慢性投与が骨格筋のミトコンドリア生合成および糖取り込み改善などの代謝特性に影響を与えるのかを調べる.このように,動物およびヒトを対象に検討を加えることで、本研究ではヒトを対象とした血清BDNFの運動生理学的意義を検討することにある.検討課題は以下の3つである.研究1.身体活動量および体力と血清BDNFとの関連性に関する研究.研究2.一過性の運動による血清BDNFの変化.研究3.BDNFの慢性投与に伴う代謝特性の変化と一過性投与に伴う代謝制御に関わるシグナル伝達経路の解明.研究1では,健康な成人男性において,身体活動量(エネルギー消費量)と血清BDNFとの間に有意な負の相関を報告した。研究2では,健康な成人女性において,一過性の運動に対する血清BDNF水準の変化には強度依存性があり,中等度以上の運動で運動直後に増加していることを明らかにした.また日常的な運動習慣が,特に疲労困憊まで至るような高強度の運動において,運動終了後の血清BDNF水準の動態に影響を及ぼすことも確認した.一過性の運動による血液中のBDNFの増加がどの組織に由来し,増加が何に働いているのかは不明である.しかし運動により全身を循環するBDNFが増加することは,組織で利用できるBDNFの増加につながり,それが運動による認知機能やうつ,代謝の改善に寄与しているのかもしれない.研究3では,ラットに対して慢性的なBDNF投与を行った結果,節食抑制に伴う体重減少および骨格筋における糖輸送担体蛋白(GLUT4)の増加を確認した.以上の成績より,BDNFの多様な生理機能を解明するとともに,血清BDNFへの一過性の運動の影響を解明できた.<運動経験者と非経験者における一過性運動による血清BDNFの経時変化の比較>急性運動に伴う血清BDNFの応答を明らかにし、さらに運動習慣の有無でその応答が異なるか検討を行った.対象者は運動習慣のない女子大学生(8名)および現在運動のある女子大学生(8名)。
脳・腸管系新規プロテアーゼの系統的検索、生理的意義・構造機能相関の解析

1.ブタ大脳顆粒膜画分中に、プロガストリンC末端ペプチドのArg95-Gly96間を主に切断する新規な膜結合性金属プロテアーゼを発見、精製し、その分子的、酵素的性状を詳細に解析した。2.ウシ大脳ミクロソーム膜分画よりRASタンパク質C末端CAAX配列特異的プロチアーゼを、新規に開発した蛍光標識ペプチド基質を用いる筒便・高感度活性測定法を併用して部分精製し諸性状を検索した。3.ブタ十二脂腸粘膜より、膜結合性セリンプロテアーゼであるエンテロペプチダーゼを可溶化、精製し、諸性状、とくに種類の性状と基質特異性を詳細に検索した。4.トリプシンおよびキモトリプシンの基質特異性のpH依存性を検索し、高アルカリ性pH下で、トリプシンをArg-X結合のみに、またキモトリプシンをPhe-X結合に選択的に作用させることを明らかにした。5.ラット肝臓ミクロソームの膜結合セリンプロテアーゼが従来cDNAレベルから存在が予想されていたヘプシンと同一物であることを精製標品のペプチド鎖組成およびアミノ酸配列分析から明らかにした。6.本研究者がすでにブタ十二脂腸粘膜より発見・精製した新規な膜結合性セリンプロテアーゼ(コロプシンと命名)について、ラットおよびヒト組織における分布特性を明らかにした。7.マウスカテプシンE遺伝子を単離し、塩基配列分析から一次構造を推定するとともに、それが染色体1のバンド下に局在することを明らかにした。また、ヒト胃粘膜より精製したカテプシンEについて基質特異性のpH依存性を検索した。さらにヒトα_2マクログロブリンとの相互作用を解析した。8.シーラカンス胃粘膜より3種のペプシノーゲルを単離し、諸性状を検索した。9.その他、食虫植物酸性プロテアーゼ、パイナップル茎・ブロメラインインヒビター、ヒトフィラリアプロテアーゼ、クロコウジカビ酸性プロテアーゼAおよびB、P.fluorescensの細胞外金属プロテアーゼ、B.parsurusの細胞外コラゲナーゼ、大腸菌シグナルペプチターゼおよびLonプロテアーゼ率について諸性状の解析を行った。1.ラット肝臓ミクロソーム由来の膜結合性セリンプロテアーゼについてサブユニット組成、部分アミノ酸配列を決定し、本酵素が、従来DNAレベルでその存在が予想されていたが、正常組織からは精製・同定が困難であったヘプシンと同一物であることを確証した。2.新規に開発した高感度蛍光・活性測定法を用いて、ウシ脳より膜結合性のRASカルボキシル末端CAAX配列特異的プロテアーゼを部分精製し、諸性状を明らかにした。この結果、本酵素が複数のサブユニットから構成されることが示唆された。3.トリプシンおよびα-キモトリプシンのペプチド結合切断特異性が高アルカリ性pHでは制限されること、すなわち、トリプシンはArg-X結合にのみ作用し、Lys-X結合には作用しなくなること、またα-キモトリプシンはTyr-X、Phe-X結合のうち、後者にのみ作用するようになることを示した。4.ブタ脳の膜画分より、プロガストリンC末ペプチド(88-101)を基質に用い、新規な金属酵素を精製し、諸性状を検索した。その結果、本酵素は分子量的76000の単量体で活性発現に0.001%以上の界面活性剤を必要とし、プロガストリンC末ペプチド以外にはBAH-12Pとブラジキニンにかなり特異的に作用すること、3×10^<-7>Mの低濃度EDTAで完全に阻害されること、またこの活性はZn^<2+>、Co^<2+>またはMn^<2+>イオンにより完全に回復しうることなどが明らかとなり、ユニークな膜結合性金属酵素であることが示された。

9.その他、食虫植物酸性プロテアーゼ、パイナップル茎・ブロメラインインヒビター、ヒトフィラリアプロテアーゼ、クロコウジカビ酸性プロテアーゼAおよびB、P.fluorescensの細胞外金属プロテアーゼ、B.parsurusの細胞外コラゲナーゼ、大腸菌シグナルペプチターゼおよびLonプロテアーゼ率について諸性状の解析を行った。1.腸管系の消化系プロテアーゼ前駆体の唯一の活性化酵素であるエンテロペプチダーゼをブタ小腸粘膜より、ベンズアミジン・セファロース等を用いて精製する方法を確立し、純化酵素(精製度2,200倍、収率12%)を得た。レクチン結合分析から、トリおよびテトラアンテナ複合体型の糖鎖を主に含むことが判明した。主に2種の分子量がわずかに異なる酵素型が存在し、これらはレクチン・アファニティークロマトグラフィーによって分離できることから、両者の相違は主に糖鎖構造の違いによるものであると結論された。本酵素は典型的なセリンプロテアーゼであるが、システインプロテアーゼ阻害剤の一つであるE-64によっても強く阻害されるという興味ある知見が得られた。種々の合成ペプチドを用いた基質特異性検索から、P2P4位の酸性残基は活性の効率的発現には重要であるが、必しも活性発現に必須ではないことが、少なくともペプチド基質については示された。2.カテプシンE遺伝子をマウスの16.8Κb遺伝子クローンより単離し、その塩基配列を決定した。全体的な遺伝子構成はヒトカテプシンEの場合とほぼ同様であった。蛍光in situハイブリダイゼーション法により、染色体1のFバンドに遺伝子が位置することを明らかにした。3.小腸粘膜に発見した新規の膜結合性Arg特異的セリンプロテアーゼ(コロプシン)について、そのcDNAをラット小腸cDNAライブラリーより単離、クローン化し、その全塩基配列の大半を決定し、コロプシン前駆体の一次構造を推定した。また、ヒトおよびラットについて、コロプシンnDNAの発現量を検索し、いずれの場合も小腸および結腸における発現量が特に高いことを示した。4.細胞内プロテオリシス可視化解析を目的とした、蛍光二種標識基質の調製法の検討を進めた。5. CAAXモチーフ特異的プロテアーゼの性状検索の一環としてS.cerevisiaeの類縁酵素の遺伝子rec1およびacf1のS.pombeにおける発現条の構築した。6.上記研究と関連して、ブロメラインインヒビター、プロクターゼAおよびB、および食虫植物酸性プロテアーゼ等の性状解析を行った。
高性能窒素系液体化学水素貯蔵媒体の研究

来る水素エネルギー社会を支えるキーテクノロジーとして、高効率水素貯蔵技術の確立が求められている。最近、アンモニアボランに代表される化学的水素貯蔵材料は盛んに研究されているが、これらは高い水素密度を有する一方、水素放出温度が高い上、主に固相材料であったため、自動車や携帯用電源等の移動型供給先への充填や生成物の回収・再生が困難であった。そのために、水素含有量が高く、温和な条件下で水素放出が可能で且つ移動型タンクへの充填が容易な液相化学的水素貯蔵材料の開発が強く求められている。本研究では、広い温度領域において液体であり、水素と窒素への選択的分解が可能であり、充填容易且つ生成物(窒素)回収・再生不要であることから水素貯蔵媒体として高い可能性を持つヒドラジン水和物の優れた性質に着目し、高性能化学的水素貯蔵技術の確立を目的としている。金属配位高分子ZIF-8のナノ粒子を合成し、アルゴン雰囲気下、500°Cで炭化させることにより、カーボンナノ粒子を合成した。合成したカーボンナノ粒子を担体として用いて、水酸化ナトリウム共存下で白金とニッケル前駆体金属塩の還元によりカーボンナノ粒子担持白金・ニッケル合金触媒を合成した。30°Cでヒドラジン水和物の分解反応を行ったところ、触媒活性・水素生成選択性は、ニッケルと白金との比に依存することが分かった。ニッケルと白金との比が4:6の場合は最も高い触媒活性を示し、早い速度で水素を放出した。放出ガスの体積測定から、ヒドラジンの完全分解反応H2NNH2 →N2 + 2H2が選択的に進行し、水素選択率が100%に達することが確認された。電子顕微鏡観察により、カーボンナノ粒子に担持された白金・ニッケル合金ナノ粒子の平均粒径は2.2 nmであり、高分散状態にあることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。金属配位高分子ZIF-8のナノ粒子を合成し、さらに、熱処理温度の精密制御により、カーボンナノドット(CND)を生成した。このように合成したカーボンナノドットを担体として用いて、NaOHの共存条件下で前駆体金属塩の還元により二金属PtxNi_<100-+>@CNDs (x=0,10,20,40,60,80,90and100)触媒を合成した。300Kでヒドラジン水和物の分解反応を行ったところ、触媒活性・水素生成選択性は、Ni/Pt比に依存することが分かった。Ni_<40>Pt_<60>@CNDは、最も高い触媒活性を示し、7minで完全に水素を放出し(metal/H_2NNH_2=1:10)、TOF値は170h^‹-1›に達した。放出ガスの体積測定から、ヒドラジンの完全分解反応H_2NNH_2→N_2+2H_2が選択的に進行していることが確認された。また、反応速度は反応温度に依存し、298-323Kの温度領域では、温度上昇につれて、反応速度が増加することが分かった。比較実験として、担体CNDは本反応に活性を示さないことが確認された。また、担体を用いないNi_<40>Pt_<60>ナノ粒子触媒またはPVP保護Ni_<40>Pt_<60>ナノ粒子触媒のいずれも、Ni_<40>Pt_<60>@CND触媒よりも低い触媒活性を示すことが分かった。TEM観察により、CNDに担持されたNiPtナノ粒子の平均粒径は約23nmと小さく、高分散状態にあることが明らかになった。

放出ガスの体積測定から、ヒドラジンの完全分解反応H2NNH2 →N2 + 2H2が選択的に進行し、水素選択率が100%に達することが確認された。電子顕微鏡観察により、カーボンナノ粒子に担持された白金・ニッケル合金ナノ粒子の平均粒径は2.2 nmであり、高分散状態にあることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、研究計画に沿って、金属配位高分子・炭素材料を担体として使用して、合金超微粒子触媒を合成し、ヒドラジンの低温での選択的分解・水素発生に高い活性を有する触媒を開発した。研究計画通り順調に進展している。次年度も、研究計画に沿って実験・研究を行い、触媒の構造・組成の最適化や反応条件の最適化を行うことにより、水素放出性能の更なる向上に取り組む予定である。研究計画を変更することなく、当初計画に沿った実験・研究を実施する予定である。
壁際廃屋葬の研究:西アジアにおける遊牧的適応の成立過程

本研究の目的は、考古学的痕跡を残さないがゆえ追跡困難とされてきた西アジア遊牧化の過程を、唯一の手がかりとなり得る墓制面から、具体的に追跡することである。そのため、ヨルダン南部ジャフル盆地の北西に位置する二つの新石器時代遺跡を発掘調査した。そのうちの一つ、ワディ・アブ・トレイハ遺跡(Wadi Abu Tulayha)は、先土器新石器文化B中・後期の移牧拠点である。この遺跡では、「壁際廃屋葬」(住居の正面壁直下におそらくは家長の遺体を埋葬し、このことをもって当該の住居を廃棄すると同時に、それに隣接して新たな家長のための新たな住居を構築するという、一風変わった葬制)の存在を明らかにした。一方のハラアト・アル・ジュハイラ遺跡(Harrat al-Juhayra)は、これに後続する時期の葬祭遺跡である。ここでは、壁際廃屋葬の退化形態と見なし得る「擬住居ケルン墓」の風習が明らかになった。これら一連の調査によって、「移牧民の壁際廃屋葬」から「初期遊牧民の擬住居ケルン墓葬」への墓制変遷が把握され、これを通して、ジャフル盆地遊牧化の過程を具体的かつ高い精度で追跡できることが確認された。西アジアのみならず、世界史全体の重要課題であった遊牧化の経緯について、一つの具体像を示し得たことは意義深い。このほか、西アジアにおける移牧の開始が先土器新石器文化B中期にまで遡ること、よって、ヤギ・ヒツジ家畜化の時点から直ちに移牧が始まっていたと考えられること、その時点ですでに水槽やダムなどの水利施設がステップの移牧先集落に伴っていたこと、などの新事実も明らかになった。本年度は、本研究課題に関わる以下二つの作業を実施した。1)ヨルダン南部ジャフル盆地の先土器新石器文化遺跡、ジャバル・ジュハイラ(Jabal Juhayra)の地形測量・試掘調査を実施した。その結果、この遺跡がワディの南側斜面に広がる小規模(約0.5ba)の集落遺跡であり、おそらくは分水嶺以西の母集落から派生した小型の夏営地であることが判明した。これによって、ジャフル盆地における遊牧化の起点が特定できたことになる。次年度に本格的な調査を実施し、壁際廃屋葬の実体解明に取り組みたい。2)これと平行して、周辺地域の分布調査も実施した。これによって確認されたのが、後期新石器文化の葬祭遺跡ハラル・ジュハイラ(Harraa al-Juhayra)である。発掘調査の結果、この遺跡が、今回の調査対象であるジャバル・ジュハイラ(先土器新石器文化B後半)と、前回の科研で調査したカア・アブ・トレイハ西(後期新石器文化後半)との、まさに中間段階(後期新石器文化前半)の遺跡であること、しかも、最初期の遊牧民が営んだ(壁際廃屋葬を伴う)擬住居ケルン墓の集合体であること、が判明した。両遺跡は、最末期の定農定牧民と最初期の遊牧民をそれぞれ代表しており、しかも互いに近接している。従って、この二つの遺跡を調査することによって、ジャフル盆地における遊牧化の経緯をきわめて具体的に追尾できるであろう。こうした基本的枠組みを定めたことが、本年度調査の成果である。次年度には、ジャバル・ジュハイラの発掘調査を実施し、遊牧化の起点となった集落における壁際廃屋葬の実態を解明すると同時に、ハラル・ジュハイラおよびカア・アブ・トレイハ西に見られる擬住居ケルン墓への変遷をも含めた、初期遊牧の全体像を示したい。本年度の調査は、遊牧化の起点となった先土器新石器文化B後期の定住集落ジャバル・ジュハイラから後期新石器文化前半の初期遊牧民擬集落ハラル・ジュハイラへの移行期の様相を解明する作業に集中した。

その対象として、先土器新石器文化B後期末の小型集落遺跡ワディ・アブ・トレイハを発掘調査し、以下のような結論・見通しを得た。1)ワディ・アブ・トレイハは、ジャフル盆地の真っ直中に位置する季節的な小集落である。出土動物骨の内容や周辺の自然環境から見て、ガゼルなどの狩猟を主目的にした季節的な出先拠点であったと考えられる。ガゼルの幼年個体が多いことから、春季の居住が予想される。おそらくは、西方の山地部に位置する本村(ジャバル・ジュハイラがその最有力候補)を起点とする出先拠点であろう。2)出土動物骨には、ヒツジやヤギの家畜個体も少量含まれていた。従って、本村と出先拠点との間の、直線距離にして約20kmの、移牧が行われていたことになる。3)この集落は、(大型矩形遺構と小型円形遺構で構成される)住居の基本構成の点でも、また(向かって右から左へ一線的に展開する)集落形成原理の点でも、後の擬集落の原型と見なし得る。その意味で、この小集落で実施されていた季節的な移牧が、後続の時代における遊牧化へと直接つながったと考えられる。4)さらに重要なのが、遺構Gの建物前壁(ファサード)で壁際廃屋葬の実例を検出したことである。この発見によって、先土器新石器B後期の移牧拠点における壁際廃屋葬が、後期新石器文化の初期遊牧民による擬似的な壁際廃屋葬へと継承され、その結果、後者に特徴的な擬集落が形成された、という当初の作業仮設がほぼ完全に立証された。本研究のねらいは、生活の痕跡を残さないために考古学的な追跡が困難と言われてきた初期遊牧民の成立過程を、彼らの残した唯一の手がかりである墓制面から追跡することにある。昨年度に引き続き、ヨルダン南部のジャフル盆地で確認された先土器新石器文化Bの移牧拠点、ワディ・アブ・トレイハ遺跡(Wadi Abu Tulayha)を発掘調査した。本年度は、東区の発掘を実施した。その結果、1)この小型線状集落を構成する複数の建築複合体は一度に構築されたものではなく、東から西へ、順次廃絶・更新されたこと、2)そうした廃絶・更新サイクルの契機となったのが、壁際廃屋葬(家屋壁面におそらくは家長を埋葬し、これによってその家屋を廃絶すると共に、隣接地に新たな家長の家屋を設けるという、特異な葬制)であること、3)移牧拠点で行われていたこの壁際廃屋葬の形骸化したものが、初期遊牧民に固有の擬住居ケルン墓にほかならないこと、4)よって、ジャフル盆地遊牧化の過程は、移牧拠点の壁際廃屋葬から初期遊牧民の擬住居ケルン墓葬への変遷という形で正確に追尾できること、などの事実が再確認された。なお、この移牧拠点では、石積みの小型ダムを用いた小規模な貯留式灌漑農耕が実施されていたことも判明した。このことは、周辺ステップ地帯への適応には、農耕をも含めた複合的な生業形態が伴っていたことを示唆している。移牧先でのそうした簡易農耕が乾燥化によって衰退しために、それを切り捨てた新たな生業形態、つまり遊牧が起源したと考えられる。このような新たな見通しを得たことも、今年度の成果の一つである。昨年度に引き続き、ヨルダン南部ジャフル盆地の北西に位置する先土器新石器文化Bの移牧拠点、ワディ・アブ・トレイハ遺跡(Wadi Abu Tulayha)の発掘調査を実施した。本年度は、東III区の西半と西III区を新たに発掘した。
ゲノム編集を用いた免疫寛容誘導分子IDOとPDL1を標的とする卵巣癌新規治療開発

本年度は、ゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9systemを用いて,マウス卵巣癌細胞株であるID8のPD-L1遺伝子欠損細胞株(PD-L1-KO ID8)を樹立し,実験に用いた.PD-L1-KO ID8およびControl ID8をC57BL/6マウスに腹腔内移植後腫瘍増殖能と生存期間を比較検討したところ,PD-L1-KO ID8移植マウスはControl ID8移植マウスと比較して,生存期間が有意に延長した.さらにシスプラチン腹腔内投与下では、PD-L1欠損による生存期間延長効果はさらに顕著となった.PD-L1-KO ID8移植マウスはControl ID8移植マウスと比較して,腹腔内移植後70日目の播種腫瘍重量,および腹水量が有意に減少した.また免疫組織化学的検討では,PD-L1-KO ID8移植マウスにおいて, Control ID8移植マウスと比べて,腫瘍内のCD4+ T細胞,CD8+ T細胞,NK細胞,およびM1マクロファージの数は有意に増加し,一方でFoxp3+ Treg細胞,M2マクロファージの数は有意に減少していた.本研究において,腫瘍細胞上のPD-L1遺伝子を完全に欠損させることで,腫瘍微小環境において,CD4+ T細胞,CD8+ T細胞, NK細胞,およびM1マクロファージが増加し,一方でTreg細胞が減少し,さらに種々のサイトカイン・ケモカインが調節されることで,抗腫瘍免疫が促進され,腫瘍増殖が抑制されることが示された.これらの結果により, PD-L1を標的とする治療が,卵巣癌の新たな治療戦略となり得る可能性が示唆された.ゲノム編集技術により、PD-L1完全欠損させたマウス卵巣癌細胞株を安定して使用することが可能となり、in vivoにおけるPD-L1の機能解析と腫瘍微小環境内に遊走・浸潤した免疫細胞のプロファイリングを解明でき、標的治療による生存期間延長の治療効果の可能性について、検討できた。今後の研究として、腫瘍細胞のPD-L1を欠損させた場合における、卵巣癌の腫瘍微小環境におけるサイトカイン・ケモカインのプロファイリングを行う。PD-L1-KO ID8移植マウスとそれぞれのControl ID8移植マウスから得られた腫瘍組織からmRNAを抽出後,real time RT-PCRを行い,腫瘍内のサイトカインおよびケモカインのmRNAの発現を比較検討する.さらにPD-L1-KO ID8移植マウスにおける腹水中のサイトカイン・ケモカインおよび血管新生因子をELISAで測定し,比較検討する.本研究は、卵巣癌において、腫瘍側の免疫寛容誘導分子の主役となるIDOおよびPD-L1を標的とし、新しいゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9システムを用いて,両者の遺伝子発現を選択的にノックアウトすることにより、免疫寛容を打破し、卵巣癌進展を抑制できるかを解析し、新規免疫・遺伝子治療の基盤を構築することを目的とした。本年度には、CRISPR/Cas9システムを用いてPD-L1ノックアウト(KO)マウス卵巣癌細胞ID8を樹立することができ、Flow cytometryとWestern blottingを用いてIFN-gammaを添加した際の、蛋白レベルでのPD-L1発現の完全な欠損を確認した。次に、PDL1ノックアウト細胞株およびControl細胞株を同系マウス腹腔内へ移植し、腹膜播種モデルを作製したところ、PD-L1-KO ID8移植マウスはControl ID8移植マウスと比較して、生存期間は有意に延長した.またシスプラチン腹腔内投与によりPD-L1-KO ID8移植マウスの生存期間はControl ID8移植マウスと比較して、さらに相乗的に有意に延長していた。加えてPD-L1-KO ID8移植マウスにおいては、腹腔内移植後70日目の播種腫瘍重量および腹水量はControl ID8移植マウスと比べて有意に減少していた。以上より、本年度の研究により、CRISPR/Cas9systemを介したゲノム編集技術を用いて、卵巣癌細胞のPD-L1遺伝子を欠損させることで、腫瘍増殖が抑制され、生存期間が延長することが示された。現在、その免疫学的メカニズムを解明するため、PD-L1欠損卵巣癌細胞株移植マウスの腫瘍微小環境において,CD4+ T細胞,CD8+ T細胞,NK細胞,M1/M2マクロファージおよびFOXP3+ Treg細胞などの腫瘍内に遊走浸潤する免疫細胞のProfilingを検討中である。CRISPR/Cas9systemを介したゲノム編集技術を用いて、マウス卵巣癌細胞のPD-L1遺伝子を完全に欠損させたノックアウト細胞株を安定的に樹立し、これをマウスの腹腔内に移植することで、マウス卵巣癌腹膜播種モデルにおける腫瘍の抑制効果や生存率への影響をしらべることができ、順調に進んでいる、一方で、もう1つのターゲットである、免疫寛容分子IDOに関しては、ゲノム編集によるノックアウト細胞の樹立がやや困難で、比較的時間を要すると予想されるため、並行してIDOに関する基礎的実験をしながら、PD-L1の方は、in vivo実験を今後、先行させて進めていく予定である。本年度は、ゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9systemを用いて,マウス卵巣癌細胞株であるID8のPD-L1遺伝子欠損細胞株(PD-L1-KO ID8)を樹立し,実験に用いた.

PD-L1-KO ID8およびControl ID8をC57BL/6マウスに腹腔内移植後腫瘍増殖能と生存期間を比較検討したところ,PD-L1-KO ID8移植マウスはControl ID8移植マウスと比較して,生存期間が有意に延長した.さらにシスプラチン腹腔内投与下では、PD-L1欠損による生存期間延長効果はさらに顕著となった.PD-L1-KO ID8移植マウスはControl ID8移植マウスと比較して,腹腔内移植後70日目の播種腫瘍重量,および腹水量が有意に減少した.また免疫組織化学的検討では,PD-L1-KO ID8移植マウスにおいて, Control ID8移植マウスと比べて,腫瘍内のCD4+ T細胞,CD8+ T細胞,NK細胞,およびM1マクロファージの数は有意に増加し,一方でFoxp3+ Treg細胞,M2マクロファージの数は有意に減少していた.本研究において,腫瘍細胞上のPD-L1遺伝子を完全に欠損させることで,腫瘍微小環境において,CD4+ T細胞,CD8+ T細胞, NK細胞,およびM1マクロファージが増加し,一方でTreg細胞が減少し,さらに種々のサイトカイン・ケモカインが調節されることで,抗腫瘍免疫が促進され,腫瘍増殖が抑制されることが示された.これらの結果により, PD-L1を標的とする治療が,卵巣癌の新たな治療戦略となり得る可能性が示唆された.ゲノム編集技術により、PD-L1完全欠損させたマウス卵巣癌細胞株を安定して使用することが可能となり、in vivoにおけるPD-L1の機能解析と腫瘍微小環境内に遊走・浸潤した免疫細胞のプロファイリングを解明でき、標的治療による生存期間延長の治療効果の可能性について、検討できた。CRISPR/Cas9systemを介したゲノム編集技術を用いて,卵巣癌細胞のPD-L1遺伝子を欠損させることで、抗腫瘍効果および生存期間の延長が確認できたので、今後はその免疫学的メカニズム実験として、PD-L1欠損卵巣癌細胞株移植マウスの腫瘍微小環境において,CD4+ T細胞,CD8+ T細胞,NK細胞,M1/M2マクロファージおよびFOXP3+ Treg細胞などの腫瘍内に遊走浸潤する免疫細胞のProfilingを検討する。さらに腫瘍内における種々のサイトカインやケモカインの発現についても検討していく。今後の研究として、腫瘍細胞のPD-L1を欠損させた場合における、卵巣癌の腫瘍微小環境におけるサイトカイン・ケモカインのプロファイリングを行う。PD-L1-KO ID8移植マウスとそれぞれのControl ID8移植マウスから得られた腫瘍組織からmRNAを抽出後,real time RT-PCRを行い,腫瘍内のサイトカインおよびケモカインのmRNAの発現を比較検討する.さらにPD-L1-KO ID8移植マウスにおける腹水中のサイトカイン・ケモカインおよび血管新生因子をELISAで測定し,比較検討する.本年度で、ほぼ予定通りの研究計画によりほぼ全額を支出したが、わずかに残った8707円に関しては、次年度の予算に足して、次年度以後の研究計画を予定通り進めていく。実験試薬代として想定していた物品費が、本年度中の実験の進行状況により、10179円のみ余ったが、次年度の助成金と合わせて、全額実験費用として不可欠であり、次年度おこなう研究において使用する
心腎相関における治療ターゲットとしての平滑筋カルポニンの意義についての研究

慢性腎臓病(CKD)において心血管疾患(CVD)の合併は大きな問題である。研究代表者は中性カルポニン(nCT)に注目した。nCTトランスジェニックマウス(nCT-Tg)に作成した一側尿管結さつモデルにおいて腎間質の線維化の進行抑制がみられ、これを心・腎連関に応用した。約2年間飼育したnCT-TGと野生型マウス(WT)の2群間での組織学的変化を比較検討を施行した。体重当たりの心と腎の重量は2群間で有意差は見られなかったが、腎でのマクロファージ浸潤と間質線維化、心の間質線維化はbCT-TgではWTに比し、軽度であった。nCT誘導はCKDにおけるCVDの治療の1つとなりうる可能性が示された。慢性腎臓病(CKD)では高率に心血管疾患(CVD)が合併するためCKDの治療においてはCVDの治療も併せて施行する必要がある。本研究は平滑筋関連蛋白であるカルポニンのうち中性カルポニンの誘導を介しCKD,CVDの双方の治療の可能性を試みるものである。まず中性カルポニントランスジェニックマウス(nCN-Tg)を作成し、それにアドリアマイシン腎症を誘導する予定であったが、作成したnCN-Tgにおいてwild typeのマウスと比較し耐糖能の違いの存在が疑われたため、その確認に大幅に時間を取られた。糖負荷試験や膵臓の組織学的検討なども施行した。これらの面での有意な違いは認められなかったが、マウスの性差や加齢による違い、レプチンをはじめとする糖代謝に関連するメディエーターの発現の差、さらにインスリン負荷試験の施行も含め引き続き検討中である。またこのため当初は予算の予定に入れていなかったマイクロプレートリーダーの購入が必要となった。研究開始前には全く考えていなかったカルポニンと糖代謝との関連という新しい観点の可能性が生じており、それらがCKDとCVDの双方の治療に結びつく期待を持って実験を継続している。以上の理由により、平成21年度予定のアドリアマイシン腎症や高脂肪食下での飼育による腎と心、大動脈の組織障害がwild typeのマウスと比較しnCN-Tgにおいて軽減化することの証明についての実験の一部は次年度へ繰越となったが、いずれにしても本研究開始時の中性カルポニン誘導によるCKD,CVDの同時治療の可能性については変化なく、これについて明らかにすべく研究を遂行したいと思っている。慢性腎臓病(CKD)では高率に心血管疾患(CVD)を合併する。本研究は平滑筋関連蛋白であるカルポニンのサブタイプの1つである中性カルポニン(nCT)の誘導を介して、CKD, CVDの双方の同時治療が可能か否かを検討する。nCTのトランスジェニックマウス(nCT-Tg)は作成済みである。当初予定していたアドリアマイシン腎症はこのマウスでは死亡率が高く解析が困難であった。また、マウスの動脈の内皮細胞障害の施行後での死亡率の高さや高脂肪食摂取が不良なことから、対象モデルを以下の2つにしぼって実験を遂行中である。すなわち、実験的な糖尿病と腎線維化のモデルである一側尿管結紮モデルを惹起し、心および腎の障害を評価する実験が進行中である。nCTが直接的に糖尿病自体に影響する可能性は否定的であるが、糖尿病による腎の間質障害、特に線維化の進行の軽減作用は期待できる結果を得た。抗線維化作用を明白にするために、このモデルである一側尿管結紮モデルをnCTに惹起させ検討している。両モデルにおいても心臓の線維化制御についても検討する。nCT-Tgにおいて腎および心の線維化の進行抑制を証明することによって、nCTの抗線維化作用が明らかにでき、これはnCT誘導が心・腎連関に対する有力な治療因子の1つとなりうることの基礎となりうるものと考えている。慢性腎臓病(CKD)における心血管疾患(CVD)の合併大きな問題である(心・腎連関)。平滑筋関連蛋白であるカルポニンには3つのアイソフォームが明らかにされている。本研究では中性カルポニン(nCT)の誘導を介してCKD,CVD双方の治療の可能性を試みた。nCTの作用は不明の点が多いが、細胞骨格における何らかの生理学的作用を担っていることが予測されており、現時点で明らかにされているのは平滑筋細胞の遊走の抑制や、その過剰発現による細胞増殖抑制作用などである。Cadmium sulfateの腹腔内投与時のみに全身諸臓器におけるnCT発現が誘導される

nCTトランスジェニックマウス(nCY-Tg)に進行性腎線維化モデルである一側尿管結紮モデルを作成し、wild typeマウスに作成した場合に比し、腎線維化の先行病変としての間質における増殖細胞やマクロファージ浸潤が抑制されることを示した。このnCTの抗炎症作用が心・腎連関の進行に関与する因子となりうるかを確認するため、約2年間飼育し、月に7-10日のcadmium sulfateの投与を施行した高齢のnCT-TGの腎と心の組織学的変化をwildtypeの高齢マウスのそれと比較検討した。体重当たりの腎・心の臓器重量には差がなかったが、腎のマクロファージ浸潤やI型コラーゲンの染色性はnCT-TGで抑制されていた。マッソン染色で評価した腎・心の線維化もnCT-TGで抑制された。以上よりnCT誘導はCKDにおける心・腎連関に対する治療の可能性を示唆するものと考えられる。
ゲノム情報ネットワークにおけるグループウェアの研究

膨大なゲノム情報の解析を効果的に推進するため、複数の研究者や研究チーケによる活動を有機的に相互接続するグループウェアの設計開発に向けて,その基礎となるコミュニケーションモデルを確立するのが本研究の目的である。今後年は、グループウェアにおけるコミュニケーションの参照モデルを与えるため、開放型システム相互接続(OSI)のモデルの適用を試みた。OSIの階層構造の本質はプロトコルデータ単位に現れている。上位から下位へ,下位層のサービスを用いて情報が構成される際,下位のエンティティやプロトコルを識別するための情報は,下位層でデータベース化されたものが用いられ,上位に対しては隠蔽される。このしくみをグループウェにも適用して情報を整理すると,まず最上位層として「メッセージ型が識別される階層」が同定される。これは,コミュニケーションの空間的構成単位である個々のエージェントによるメッセージの発信,受信が,主要な時間的構成単位(イベント)となることによる,他の階層はすべて個々のメッセージに対するコンテクストを与えるものである。これをその一般的な存続時間間隔から分類して,「役割が識別される階層」「アクティビティが識別される階層」が設定できる。最上位層をさらに意味的に分離すると,話題の推移を制御する「場の設定層」(下位層)とそれ意外の一般的な議論が行われる上位層となる。このように分離した各階層に対応して,サービス(機能)と規則を定義し,実現には,すでに広く支持を得ている半構造化メッセージを電子メイルシステムに乗せる方法をとればよい。既存のメッセージ処理ユーザエージェントがこの支援ツールに置き代わる。ただし,上位層のサービスは,議論の対象となっているもの(ここではゲノム情報),しかもその意味的構成要素を的確に参照,ときには変更できる必要がある。
皮膚悪性腫瘍におけるPCTAIRE1の発現解析と結合蛋白の同定

PCTAIRE1/CDK16/PCTKは、精子形成に関与するサイクリン依存性酵素である。我々は悪性腫瘍の増殖における機能を解明してきたが、皮膚有棘細胞癌(SCC)における機能は不明であった。Tet誘導性shRNAにてSCC細胞のPCTAIRE1遺伝子をノックダウンしたところ、癌細胞の増殖抑制がみられた。FACS解析では、G2/M期での細胞周期の停止およびアポトーシスを引き起こすことが示された。臨床的には、皮膚SCCでは、周囲の正常皮膚組織に比べ、癌組織においてPCTAIRE1の発現が亢進していた。以上より、PCTAIRE1は腫瘍増殖において重要な役割を担うことが示された。我々は悪性黒色腫などの悪性腫瘍の増殖におけるPCTAIRE1の機能を解明してきたが、皮膚有棘細胞癌(SCC)における機能は明らかでなかった。テトラサイクリン誘導性shRNAにてSCC A431細胞のPCTAIRE1遺伝子をノックダウンしたところ、癌細胞の増殖抑制がみられた。FACS解析では、PCTAIRE1のノックダウンは、G2/M期での細胞周期の停止およびアポトーシスを引き起こすことが示された。またPCTAIRE1のノックダウンは、A431細胞において腫瘍抑制分子p27の蓄積を誘導した。A431細胞をマウス皮下に異種移植したところ、PCTAIRE1ノックダウン細胞では腫瘍形成の抑制を認めた。以上より、PCTAIRE1はp27の発現調節と腫瘍増殖において重要な役割を担うことが示された。このことは、PCTAIRE1が皮膚癌の治療において新規標的分子になりうるということを示唆している。また、PCTAIRE1の結合分子については、p27Kip1以外には、アポトーシスや細胞周期に関与すると考えられる分子は認められず、これまで発表のあったp27分子やMyc分子との関与を中心に、今後も解析を継続する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚腫瘍学27年度が最終年度であるため、記入しない。
１５・１６世紀における少弐氏の総合的研究　―日朝関係史と九州政治史の視角から―

本年度も、昨年度に引き続き、少弐氏の外交関係史料および国内史料の収集活動を継続しておこなった。この活動のために、東京大学史料編纂所などの研究諸機関へ出張して収集活動をおこない、あわせて収集史料のデータ入力等の整理活動等をおこなった。また、少弐氏の外交活動に影響を及ぼしたであろう周辺事情の確認作業も、史料等にもとづいて考察をおこなった。とりわけ、韓国文集叢刊のような詩文集などの朝鮮側史料の博捜をおこなった。ただし、韓国文集叢刊はその分量が非常に多く、関連する時期のものを総めくりすることが年度内にできなかった。また、少弐氏の活動が展開されていた博多湾を中心とする地域についても、国内動向と関連付けて重点的な考察をおこなった。その成果は、学会における研究報告や学術雑誌において論文を発表した。2018年度は、当該科研の課題を達成する上で、その歴史的背景を考える上で参照となる各種展覧会がおこなわれており、例えば韓国国立中央博物館で開催されていた高麗展などを参観し、情報収集を適宜おこなった。さらに、同様に、関連する研究報告が学会(2018年度日本史研究会大会)でおこなわれたため、学会へ出席し、討議をおこなった。このように、相応の研究活動をおこなったが、想像以上に史料収集に手間取り(とりわけ前述の韓国文集叢刊)、限られた研究期間のなかで、研究目的を達成することができなかった。そのため、研究期間の延長を申請した。本研究で収集することとしていた韓国文集叢刊の詩文集史料の博捜が、その分量の多さにより、想定以上の時間が掛かっている。そのため、当初の研究期間内に研究を総轄することができず、やむをえず、研究期間の延長を申請し、2019年度の研究の完成を目指すこととした。本研究の見通しはほぼついており、研究期間の延長を申請して許可された2019年度中に、研究課題を完遂することができると考えている。2016年度は、少弐氏にかかる研究書・論文および関係史料の収集を行った。収集した史料としては、『朝鮮王朝実録』に代表される対外関係史料、『太宰府市史』をはじめとする自治体史などに収載される国内における少弐氏関係史料、『五山文学全集』『五山文学全集』などの禅宗関係史料である。収集した史料は、適宜、データ入力などをして整理を行った。また、少弐氏と比較する地域権力として周防大内氏の動向、少弐氏が活躍した中世博多湾の地域史についても副次的に考察を深め、最終年度における比較研究の準備を行った。とりわけ、15世紀室町期において少弐氏のライヴァルであった大内氏の存在は重要であり、大内氏からの考察を継続することで少弐氏のありようもリアルに浮かびあがってくるものと考えている。さらに、山口で開催している大内氏歴史文化研究会において、講師として佐伯弘次氏を招聘し、「大内氏と少弐氏」という講演を行って頂き、最新の少弐氏研究の動向把握に努めた。以上の活動の成果として、2本の研究報告「大内氏の菩提寺と東アジア」「港町複合体としての中世博多湾と箱崎」を行った。とりわけ、後者は筑前支配を目論んだ少弐氏の動向を考える上で重要なフィールドであり、最終年度の作業の前提作業となったと思っている。当初の年次計画の内容と比較すると、2017年度や2018年度に行う予定の作業を一部補助的に2016年度に行っているが、全体としてはおおむね計画通りに進展していると思っている。今後、予期しないことが発生する可能性も否定出来ないが、その場合は研究費を翌年度に繰り越すなどして対応していきたい。本年度は、昨年度に引き続き、少弐氏の外交関係史料および国内史料の収集活動を継続し、あわせて収集史料の整理活動等をおこなった。これらの作業の過程において知り得た知見については、その一部を、中国海洋大学(青島市)でおこなわれたシンポジウム第一届海洋論壇「海洋文明與東亜発展」における招待報告、中世都市研究会博多大会2017における研究報告、および中世史研究会大会(名古屋市)における公開講演等の場でおこなった口頭報告のバックボーンとして活かされている。とりわけ、少弐氏の外交拠点として位置していた中世都市博多に関する動向については、少弐氏の外交活動と国内活動とをリンクして考察しようとする本研究においては、必ず押さえておかねばならない点であり、その意味で従来の博多研究を港市の視点から再検討することができたのは成果であった。その作業は、最終年度においておこなおうとしている少弐氏の外交活動を総轄する上でも、非常に重要な土台となると考えている。また、西国諸氏の外交と室町幕府の外交を比較しようと試みた報告では、西国諸氏の一つとして少弐氏のことも若干ながら加味することができたのも、本研究による成果だと考えている。以上の作業を踏まえて、最終年度では本研究の目的である少弐氏の外交活動について総合的に解明する予定である。当初の予定と比べると、やや遅れているが、最終年度の活動に大きな影響を及ぼすことはないと考えている。万が一、最終年度において作業が遅延するような事態となった場合は、研究期間の延長を申請することも選択肢の一つとしたい。

この活動のために、東京大学史料編纂所などの研究諸機関へ出張して収集活動をおこない、あわせて収集史料のデータ入力等の整理活動等をおこなった。また、少弐氏の外交活動に影響を及ぼしたであろう周辺事情の確認作業も、史料等にもとづいて考察をおこなった。とりわけ、韓国文集叢刊のような詩文集などの朝鮮側史料の博捜をおこなった。ただし、韓国文集叢刊はその分量が非常に多く、関連する時期のものを総めくりすることが年度内にできなかった。また、少弐氏の活動が展開されていた博多湾を中心とする地域についても、国内動向と関連付けて重点的な考察をおこなった。その成果は、学会における研究報告や学術雑誌において論文を発表した。2018年度は、当該科研の課題を達成する上で、その歴史的背景を考える上で参照となる各種展覧会がおこなわれており、例えば韓国国立中央博物館で開催されていた高麗展などを参観し、情報収集を適宜おこなった。さらに、同様に、関連する研究報告が学会(2018年度日本史研究会大会)でおこなわれたため、学会へ出席し、討議をおこなった。このように、相応の研究活動をおこなったが、想像以上に史料収集に手間取り(とりわけ前述の韓国文集叢刊)、限られた研究期間のなかで、研究目的を達成することができなかった。そのため、研究期間の延長を申請した。本研究で収集することとしていた韓国文集叢刊の詩文集史料の博捜が、その分量の多さにより、想定以上の時間が掛かっている。そのため、当初の研究期間内に研究を総轄することができず、やむをえず、研究期間の延長を申請し、2019年度の研究の完成を目指すこととした。次年度以降も少弐氏にかかる国内外の史料収集を積極的に展開する。2ヵ年度で収集した史料及び研究成果を踏まえて、日朝関係史と九州政治史の視角から、15・16世紀における少弐氏の動向を総合的に解明するために、本研究課題と同名の仮題で研究会等で研究報告をおこない、論文化することを予定している。あわせて、これらの過程で課題が浮き出た場合は、その対処のために、史料収集や現地調査などを引き続きおこなっていこうと考えている。本研究の見通しはほぼついており、研究期間の延長を申請して許可された2019年度中に、研究課題を完遂することができると考えている。日本中世史に精通した大学院生を研究補助者として雇用しようと考えていたが、想定していた大学院生が就職によって雇用することが不可能となったため。昨年度までついていた公務により、科研費よる出張等の日程がとりにくい状況であったが、今年度からは状況が解消されている。昨年度中に購入予定であった研究書籍およびデータベース等の購入と、史料収集および現地調査を年度の前半までに集中的に入れて遂行し、年度の後半で研究報告とその論文化をおこなっていきたいと考えている。収集予定史料が、想定以上に膨大であったため、研究期間内に作業が終了しなかったためと、それに費やす研究経費が年度内に執行できなかったためである。次年度以降、新たな大学院生を研究補助者として雇用する予定としている。
被占領下沖縄における国語教科書編纂の実態およびその意義・特色に関する調査研究

敗戦直後の沖縄は、米軍の直接統治により、日本本土と切り離される形で独自の教科書編纂を余議なくされた。1[編纂・発行]1945年8月に沖縄教科書編修所、次いで1946年1月には沖縄文教部が設置され、そこで国語教科書は各学年に一冊ずつ編纂された。初等学校は「続み方」、高等学校は「文学教材」の書名で、ガリ版印刷によって発行された。「国語」の名称は、米軍当局から許可されなかった。2[編纂方針」戦前の軍国主義・超国家主義教材とともに、日本的教材も厳格に禁止された。3[改訂]学年によっては複数のガリ版印刷の教科書が発見されており、時期を追って改訂しようとした跡が窺われる。少なくとも1946年版、1947年版の二種類くらいは作成されたようであるが、詳細は不明である。4[編纂者]国語教科書の編纂者としては、仲宗根政善編集課長(現・琉球大学名誉教授、方言学者)を中心に、安里延・喜久里真秀(以上、初等学校担当)、喜味田宗栄(高等学校担当)などが精力的に当たった。5[使用期間・範囲]本教科書は、1946年から1948年の初頭にかけて、本土から文部省著作の教科書が届けられるまで、沖縄本島・宮古島・八重山群島などの南西諸島で使用された。ただし、当時同様に米軍の直接占領下に置かれていた奄美群島では用いられなかったようである。6[取材源](1)戦前の国語教科書(サクラ読本・アサヒ読本)を中心にしているが、修身教科書からも取材されていて「守礼の邦」らしさを窺わせる。(2)沖縄に関する固有の教材は、郷土の偉人蔡温・野国総管の話や、郷土の話題「首里城址の赤木」などがあった。(3)日本からの分離の反映としては、戦前教材の元号が西暦に改められたり、「わが国」が「沖縄」に替えられたり、日本の象徴「富士」という語句が削除されたりした。
既存技術の意味読替による技術革新の発展性と事業ドメインの再定義に関する研究

本年度は「技術の意味読替の理論と変相パターンの把握」について文献調査を中心に取り組みながら、国内企業の業態変換と「意味読替」との関係性について調査を実施した。具体的には、前者は言語理解の二重性に立脚した技術価値の二重性に焦点を当て、たとえ製造技術の機能的価値は同じでも、事業規範や業界常識によって用いられる使用価値が変相する点に関する先行研究の調査を進めた。後者は伝統産業である南部鉄器メーカーを対象に、自動車等の部品製造へと業態変換を果たした企業の経緯と鉄器製造を拠り所としながらも、鉄器のカラー化に伴う海外市場の開拓や従来とは異なる製品価値を提案することで既存とは異なる事業領域へと発展する企業事例を調査した。調査で明らかになったのは以下の2点であった。第1に、技術価値の硬直化である。技術の価値は科学的原理・法則によってもたらされる機能的価値に事業規範や業界常識による用途先の価値が付加されて使用時の価値が定位する。しかし永年事業を継続する企業では事業範囲だけでなく、事業規範や業界常識を守ることが目的化しており、技術の使途も限定的となっている。それが事業の成長に対する制約条件になっていることが明らかとなった。第2に、事業領域を拡大する企業に共通するのは、顧客が求める価値を読み取り、あるいは新たに価値を創り出すようなアイデアを試行し、独自の価値を紡ぎ出す文脈を自ら創出することである。こうした企業は、消費者目線に立ち戻ったうえで「こういう製品があるとうれしい」というアイデアを製品として具現化するのだが、その際、既存の技術や新たな技術開発を従来の業界常識にとらわれることなく白紙から検討を進めることが鍵となっていた。これは事業定義に対する脱コンテクスト化/再コンテクスト化の例と捉えられるが、その転回の方向性を類型化する足がかりになると考えられる。言語理解における意味の二重性を技術の価値認識に援用するための文献調査とそれが日本企業に適用される組織化原理をはじめとした諸要因も含めた先行研究レビューが進んでいる。また南部鉄器を中心とした企業調査も予定通り実施し、いくつかの発見事実を得ることができているため、おおむね順調に進展していると判断される。2019年度は海外企業の業態転換と意味読替との関係性について調査研究に取り組む。とりわけ通時的な目線を持つ日本企業とは異なる時間軸を持つ欧米企業において、技術読替は何によってもたらされるかを明らかにする。本年度に研究に必要となるパソコン等の情報機器を整備する予定であった。しかし、現時点ではインテル製CPUの脆弱性等の問題が未解決であり、高額の機器を購入するには不適切と判断した。そのため、この問題に対応した機器が販売されしだい、速やかに購入することとする。