hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
畑作物における集落排水処理水・消化液のリスク評価と作物生育への関与の解明

間欠ばっ気活性汚泥方式のBOD除去性能の安定を図るためには,流入水の水温と流入負荷に応じて水理学的滞留時間を確保するとともに,ばっ気槽内のMLSS濃度とばっ気空気量を適切に設定することの重要性が示唆された。農業集落排水処理水の生育効果に関する検討結果と知見が,今後,処理水の灌漑用水としての再生利用に向けて活用されることが期待される。平成29年度は,栽培試験・現地観測等で得られた試験データの解析・検証等を行うとともに,処理水・消化液の作物生育効果とリスクの評価モデルの構築を通じて,集落排水施設の処理方式・運転条件や灌漑手法による土壌環境と作物生育への関与を明らかにし,灌漑用水の水質管理に活用できるリスクアセスメント手法の適用による再生水技術の知見の集積を図ることにしており,研究計画に即した知見・成果が得られたものと考えている。本研究は,畑作物における農業集落排水処理水・消化液のリスク評価と作物生育への関与の解明を目的としており,平成30年度は琉球大学フィールドセンター内の試験ハウス施設において平成29年度に引き続き,小松菜及びミズナによるポット栽培試験を実施した。栽培試験(農業集落排水処理水区,水道水対照区,及び液肥水対照区)を通じて,処理水の水質特性を把握するとともに,作物生育状況と栄養生理学的手法の適用を踏まえた定量的な評価による処理水の畑作物の植物生理・病理への影響について検討した。栽培試験結果を踏まえると,処理水には作物生育に必要な窒素等の栄養塩類やホウ素等が含まれており,処理水利用では処理水中の窒素,リン,カリ等の主要成分による施肥効果とともに水道水利用に比較して物理的傷害やウイルス耐性などに優れた作物が生育した可能性が示唆された。農業集落排水処理水には作物生育に効果が存在しており,作物の元素吸収状況の変化を生じるなど減肥を通じた肥料の節約に繋がる可能性がある。沖縄県内で稼働中の5地区の農業集落排水施設において,処理方式・運転条件による影響と作物生育の関与を明らかにする観点から,BOD・窒素除去性能と運転管理手法に関しても検証を行った。連連続流入間欠ばっ気活性汚泥方式のBOD除去性能の安定を図るためには,流入水の水温と流入負荷に応じて水理学的滞留時間を確保するとともに,ばっ気槽内のMLSS濃度とばっ気空気量を適切に設定することの重要性が示唆された。下水処理水の灌漑利用に向けた国際基準策定の動向等に対応して,生物膜法と連続流入間欠ばっ気活性汚泥方式による農業集落排水処理水の灌漑利用からみた処理水の灌漑利用からみた水質特性と処理水質への影響因子や運転操作要因等を検討した。農業集落排水処理水の生育効果に関する検討結果と知見が処理水の灌漑用水としての再生利用に向けて活用されることが期待される。来年度は,研究2年目であることから,初年度に得られた知見・成果を踏まえて,研究計画に即して,研究分担者とのより一層の連携を図りつつ,初期の研究目標の達成に向けて,今後の研究を計画的かつ効果的に進めて参りたいと考えている。来年度は,研究3年目であることから,これまでに得られた知見・成果を踏まえて,研究計画に即して,研究分担者とのより一層の連携を図りつつ,初期の研究目標の達成に向けて,今後の研究を計画的かつ効果的に進めて参りたいと考えている。平成28年度に予定していた室内試験について,第1回栽培試験結果から得られた知見と試験条件との整合性を図る観点から,一部の試験実施を次年度に延期するとともに,効率的に研究経費を捻出し研究を遂行したことから,当初計画からの使用額の変更を生じた。(理由)
凝縮系化学反応ダイナミックス(多様性・特異性の発現と量子効果)

平成1012年度に行なわれた、特定領域研究B「凝縮系化学反応ダイナミックス(多様性・特異性の発現と量子効果)」の研究成果取りまとめを行った。本特研究定班の目的は、「複雑化学系(例えば、溶液内・生体内化学反応)に於ける、反応の選択性・方向性の分子論的発現機構とそれに及ぼす量子効果を明らかにする。代表的な複雑化学系の化学反応ダイナミックスを詳細に調べることによって、特異的反応経路を作っている分子静的要因は何かを明らかにし、また溶液、生体高分子の揺らぎ、集団運動などの運動の特性がいかにこれらの反応のダイナミックスの特異性を生んでいるかを解明する」ものであった。本研究班は物理化学の分野で日本を代表する主に若手・中堅研究者によって構成されている。平成10年11月の実質的発足して以来、7回の研究会を開いた。毎回班員全員が発表をおこない、全員で各班員の研究内容の詳しい検討を行ってきた。また平成11年11月23-25日と平成13年2月21-22日の2回、京都において「凝縮化学系の化学反応ダイナミックス;Chemical Reaction Dynamics of Manybody Chemical Systems」に関する国際会議を開き、本特定研究分野の世界的研究者達が発表し討論を行った。我々の行っている研究の根底にある反応の多様性・選択性の分子論的機構が、生体、溶液の反応に如何にかかわっているかを検討した。13年10月に特定領域の終了ヒヤリングを文部省で受け、2月に最終報告書をまとめた。本特定研究では液体及び溶液内・生体高分子内に於ける動的(核の運動)・電子的揺らぎと化学反応の関係を明らかにし、それらの反応に於ける多様性・特異性の発現機構をダイナミックスの観点からるために1)複雑化学系に於ける揺らぎと緩和,2)揺らぎと反応のダイナミックスの関係,3)生体反応に於ける特異性の発現機構,に関する研究を重点的に行った。ダイナミックスの解析法や多様な運動形態を記述できる新しい実験方法として2次元ラマン分光法、短時間赤外分光法、時間分解ラマン分光法、光グレーディング法などをを開発し、また超多次元での反応経路の決定、またその上での特異的反応経路(選択性)の解析に必要な理論的方法を用いて、溶液内化学反応ダイナミックス、量子液体の溶媒効果、生体高分子(ロドプシン、ミオグロビンなど)の反応のダイナミックス解析し、その特異性の発現機構を調べた。総括班として、(1)5回、研究計画班員が全員集まり研究会を開き、互いの研究状況について討論し検討を行った。(2)平成12年11月と平成13年2月に京都において、2回国際会議を開き、一般に講演を開放した第1回の国際会議にはSchultens,Onuchic,Gruebele,Skinner,Kim,Walker,Sikorav7名の本特定研究分野の世界的研究者達が発表し討論を行った。発表、討論とも非常に活発な会議であり、我々の行っている研究の根底にある反応の多様性・選択性の分子論的機構が、生体、溶液の反応に如何にかかわっているかを検討した。またこの会議を通じて国際的な共同研究が行われるようになった。2回目にはカルフォルニア大学バークレー校のグラハム・フレミング教授、スクリプス研究所ブルックス教授、ブルックヘイブン国立研究所マーシャル・ニュートン博士、カルフォルニア大学サンジェイゴ校のメルビン・オカムラ教授の4人を招へいし、班員全員が本特定領域研究班の成果を発表し、評価を受けると同時に、研究の方向、新しい展開について討論・検討を重ねた。一般参加者は約70-90名であった。(3)。大峰を初めとする各班員が非常に多くの国際会議で発表すると同時に、インド・プネ大学ガドレー教授、イスラエル・ヘブライ大学ブッフ教授を初めとする本特定研究分野の外国人研究者を各大学に招へいし、活発な討論、共同研究が行われた。

研究会:平成10年9月からスタートし、平成10年度内に以下2回の研究会を行った第1回の研究会;岡崎国立共同研究機構分子科学研究所にて平成10年11月21日-22日に第1回研究会を開催した。評価班の先生2名と班員10名全員が出席し各自1時間の発表を行い、全員で各班員の研究計画の内容の詳しい検討を行った。特に本特定研究が目指している「凝縮系化学反応に於ける多様性・特異性の発現」を明確に各自の研究内容に反映させ実行していくための詳細な検討を行った。第2回の研究会;名古屋大学にて平成11年2月20日-21日に第2回研究会を開催し、評価班の先生全員4名の参加のもと、班員9名が各自1時間の発表を行い、本年度の研究の進捗状況と研究成果、また11年度の研究計画について検討した。各自の研究;理論的研究は比較的立ち上がりが早く、実験研究は大型の装置の製作と購入等があるが、順調に準備段階が終わりつつある。またすでに幾つかの注目すべき結果がでてきている。班員間の協力:比較的小さな研究班であり、常時班員の間で研究の協力、検討が行われている。例えば溶液のダイナミックス、反応向性を探る新しい超高速分光法の開発に関し、富永が実験を、大峰、谷村が理論を担当し、富永一大峰で分子動力学法を用いて液体の非線形分光の実験の分子レベルでの解釈を行っている。また、富永一谷村で新しい非線形分光(5次、7次)の理論的開発に関して議論を交わしている。大峰一谷村で新しい非線型分光のシミュレーションを行っている。バクテリオ口ドブシンや光合成ユニットなどの生分子内でのプロトン・電子移動の機構の解明に関し、神取による実験結果と大峰による理論的研究を組合せ、生体分子内に存在する水分子の鎖を如何にプロトンが移動していくか、またそれに伴って水分子内振動が如何に変化し実験的に観測されるかを明らかにしつつある。さらに、寺島一加藤による新しい分子・熱拡散機構の解明、本間一加藤による分子クラスターの多重電子状態とダイナミックスの解明を進めているなど、多くの研究協力が適時行われている。昨年度に続き本特定研究の目的である「液体及び溶液内・生体高分子内に於ける動的・電子的揺らぎと化学反応の関係」を明らかにするために1)複雑化学系に於ける揺らぎと緩和、2)揺らぎと反応のダイナミックの関係、3)生体反応に於ける特異性の発現機構,に関する研究を行った。本年の総括班の主な活動は(1)9月に計画班員が全員集まり研究会を開き、互いの研究状況について討論し検討を重ねた。この研究会を通じて班員間の協力研究の具体的内容を検討し、さらに協力研究を推進した。(2)11月23-25日に京都において、国際会議を開き、関係した諸分野の研究リーダー的外国人研究者を招き、本特定領域研究班の成果を発表し、評価を受け、またこれからの研究の方向、新しい展開について討論・検討を重ねた。この国際会議で招聘した研究者は米国のカーネギーメロン大学Hyung Kim教授、カルフォルニア大学サンジェイゴ校Jose Onuchic教授、ウイスコン大学Jim Skinner教授、イリノイ大学Klaus Schulten教授、Zan Schulten教授、Martin Gruebele教授、ピッツバーグ大学Gilbert Walker教授、フランス国CEA、Sikorav教授の8人であり、日本側の研究者と共に世界最先端研究の発表と、非常に活発な討論が行われた。参加者全員で約70名であった。
新しい教育評価システムの構築-評価の「可視化」と「共有化」-

本研究は「我が地域の教育力」の具現化を目指すことを命題としつつ、その手法としての評価活動の重要性を指摘した。その手法として(1)地域の構成員による地域活動への思いをKJ法により可視化し、その後シェアエアリング(共有化)を行った。(2) KJ法によって地域活動のテーマを焦点化しつつ、テーマに対する現状を個々の構成員の自己評価によって点数化(可視化)し、シェアリング(共有化)させながら、次の具体的な活動の目標を再設定させた。成果として、地域の構成員の主体的な活動が活発に展開することになり、これらの手法がスパイラル的に展開することが最終的に「わが地域の教育力」の具現化へとつながるという結論に至った。本年度における本研究では、「わが地域の教育力」の可視化と共有化に関する方法論の構築を目指し、そのプロセスまで含めて実証的に明らかにしようと試みた。まず、理論研究として、地域に対する「評価」のプロトタイプとして主に用いられている行政評価や自治体評価に対する批判的な吟味を行い、自ら住民が主体的に参画できる「評価」のあり方について明らかにした。この成果は、九州教育学会において発表した。さらに実証研究として、鹿児島県鹿屋市の教育行政および調査対象地域である串良地域の地域住民、そして社会教育団体等の協力を得て、「わが地域の教育力」とはいかなるものかについてのブレーンストーミングを行った。その結果、現段階における「わが地域の教育力」として、串良地域で伝統的に継承されて来ている十五夜祭り及び運動会等の地域行事に着目することを決定し、その地域行事を通して行なわれる相互扶助機能やネットワーク機能に着目した。これらの機能は、地域住民にとって日常的に繰り返される「暗黙知」的なものであった。そのため、あらためて「わが地域の教育力」としての相互扶助機能やネットワーク機能に関して認識してもらい住民自身が主体的に位置づけてもらうためのフィードバックとして、地域行事の様子をビデオで撮影し、その時々の住民の表情やコメントを編集し、地域住民へと返すという取り組みを通して、地域住民自らが映像として地域の相互扶助機能およびネットワーク機能を再確認するというプロセスを行なった。これらの調査及び実証は、住民自らが主体的に参画しながら作り上げる「わが地域の教育力」の具現化を進めていくうえでとても重要な資料となっている。本研究は「我が地域の教育力」の具現化を目指すことを命題としつつ、その手法としての評価活動の重要性を指摘しており、評価活動における「可視化」と「共有化」がいかに地域の構成員の主体的な活動につながっていくかというダイナミズムを明らかにした研究である。本研究の着眼点や分析の手法は最終的に「我が地域の教育力」の具現化につながるものである。まず、KJ法を活用し、研究対象である鹿屋市串良町の将来像をイメージし、その課題を焦点化させ、具体的な活動について考察するという手法により、普段の会話で整理されなかった思いや考えが、カラフルな付箋紙と共に、具体的な文字として表現され可視化されたことにより、構成員全員に共有化されることとなった。また具体的なデーマを焦点化させ、10点満点を到達点とし、現状を個々の構成員の自己評価によって可視化し、その点数の意義を構成員同士でシェアリングし、まとめる作業をとおして共有化されることにより、次回の活動内容の決定と目標地の設定という主体的かつ具体的な活動が展開している点が指摘される。また、インタビュー法を活用することにより、自身の成長を可視化し、その結果、より系統立てた取り組みへのイメージが可能となった点や活動を先導してきた構成員と新しく参加した構成員の発達や成長の過程の違いや、活動を継続していくことによる悩みや課題発見のプロセスが構成員自身のみならず、他の構成員とも共有することが出来る点が指摘される。「我が地域の教育力」とは、地域の諸活動を通して、個々人の成長を本人だけでなく、周りの人たちと共に確認(可視化)し、そして共感(共有化)しながら、共に影響を与え合いつつ構成されていくものであると考える。そこには、知識のあるものや経験のあるものから無いものへの伝達や単純な右肩上がりの成長・発展だけでなく、継続し、共に成長し、時には維持していくものもあることを再確認しながら形成されていくものではないかと考察する。本研究は、そのための手法に関する分析であったといえる。
対話型学習を重視し、数学的表現力および論理的思考力を養う指導に関する研究

本研究は、学習者同士または教師と学習者で対話しながら証明の筋道を立てていくことを通して、自らの論証の不十分な部分を認識すること、他の学習者の説明から学ぶことによって、学習効果を高め、理解を深めることができるかについて研究を行った。今回の対象は、中学3年生で週2時間行っている数学「図形分野」(相似な図形、三平方の定理)の授業を通して行った。対話型学習の形式については、(1)証明を記述し、それを元に教師に対して口頭で説明をする。(2)証明や問題を各自で解き、その後2人ペアで互いに相手に説明をする。という2通りの形式を取った。ただし、(2)においては、2人とも解けた場合は、順番にそれぞれが説明を、1人のみが解けた場合は、解けた生徒のみが説明を行うよう指示した。これまで、グループ学習やクラス全体への発表という学習形式も取り入れているが、数学の得意な生徒に頼る面が強く、説明する人が限られること、説明を受ける側が質問しにくいと感じた。この部分について、2人1組のペアでの教えあいを取り入れることで改善できるのではないかと考え、このような対話型学習という形での授業を行った。(1)においては、証明に必要なことがらや説明を考えることと、口頭での説明に慣れることを目的とした。教師との対話形式であるため、不十分とされるポイントを納得しながら説明を組み立てることがしやすかった。(2)においては、わかっていない相手に理解してもらうために、問題のポイントを考えたり、相手の理解していない部分を考えながら進めたりすることで、自分の理解を深めることができた。また、説明を受けた側も質問しやすかっため、わかりやすかったという意見が多かった。活動後の感想からみて、説明することの難しさを感じるとともに、説明する楽しさ、説明してもらう楽しさを多くの生徒が実感することができたと考えられる。
加圧空気負荷での脂質代謝改善機構解明によるメタボリック症候群新規治療法の探索

肥満糖尿病状態マウスを使った実験から、加圧空気カプセル長期負荷は、血糖値には影響せず、血清中性脂肪などの脂質異常症が改善することがみいだされた。そのメカニズムとして筋肉、肝臓で脂肪燃焼が進んでいた。さらに脂肪細胞でインスリンの効き目を悪くする悪玉因子の脂肪細胞からの分泌も減っており、加圧空気カプセル負荷を継続することで抗肥満、抗メタボリック症候群につながると考えられ、今後の分子メカニズムの探索による新規治療薬の足掛かりとなった。肥満2型糖尿病マウス(db/dbマウス)に対しての高圧空気療法(Hyper Baric Air:HBA)の生理学的効果を検討した。高圧処置(酸素カプセル)8週負荷によりdb/dbマウスの血清中性脂肪、遊離脂肪酸の有意な低下を認めた。糖代謝に関して経口血糖負荷試験、インスリン負荷試験をおこなったがコントロールに比べて優位な変化は認めなかった。糖脂質代謝に関与しているアデイポサイトカインであるLeptin,Resistin,adiponectinには変化は認めなかったが、炎症性サイトカインのTNFα,MCP1の有意な低下を認めた。HBA効果の組織学的、分子生物学的検討のため、血清脂質値に有意差を認めたHBA処理後8週目のマウスの解剖を行い、糖、脂質代謝に重要と考えられている骨格筋、肝臓、脂肪組織での遺伝子発現解析をおこなった。骨格筋、肝臓でのベータ酸化関連因子CPT1,PPARα,PGC-1のmRNA発現が有意に増加した。ここまでの結果をまとめて論文報告をおこなった(Teshigawara K,et al.The journal of medical investigation 57 2010 in press)。HBA処置により摂餌量が有意に多いのに体重に有意な変化は認めていないことから、今後エネルギー代謝に関与しているUCP1,UCP3,AMPKの組織ごとの発現をRT-PCRおよびウエスタンブロット法で確認する。HBAで変化するタンパクの網羅的検索のためDNA microarrayをおこない、現在micorarrayで有意に変化していると考えられた遺伝子が実際にHBA処置で有意に変化しているかの確認をおこない、鍵蛋白についてインスリン感受性への関与を培養細胞で検討する予定である。さらに、呼吸商の測定、甲状腺ホルモン、コルチゾールの測定や同時に副作用として懸念される活性酸素関連遺伝子の発現もReal time PCRでおこなったが変化は認めていない。HBA処置により摂餌量が有意に多いのに体重に有意な変化は認めていないことから、今後エネルギー代謝に関与しているUCP1,UCP3,AMPKの組織ごとの発現をRT-PCRおよびウエスタンブロット法で確認したが変化は認めなかった。HBAで変化するタンパクのDNA microarrayの網羅的検索から、有意に変化していると考えられた遺伝子群が実際にHBA処置で有意に変化しているかの確認とHBAにより発現が変化した機序について培養細胞を用いて分子生物学的手法で解析を継続的におこなっている。昨年までの結果で高圧処置による高度肥満、糖尿病モデルマウスであるdb/dbマウスの脂質代謝改善以外の糖代謝への関与について有意な変化は認めなかった。また、長期的な高圧処置でも脂質代謝以外の効果は認めなかった。そのため軽度肥満、糖代謝異常モデルの(OLETFラット、SDラットに高脂肪食負荷)での高圧療法における糖脂質代謝関連解析をおこなったが、明らかな糖代謝に影響は及ぼさなかった。また、高圧負荷とインスリン抵抗性改善薬(チアゾリジンなど)、高血圧薬(アンギオテンシンIIレセプター阻害薬など)との併用、高圧負荷のvoluntary運動好性or compulsoryendurance運動における耐性などの解析として糖尿病モデルマウスなどを使って糖脂質関連の解析をおこなったが明らかな相乗、相加効果は認めず、高圧条件の検討をおこなうと同時に、ターゲット遺伝子を見つけて将来的な新規治療薬の手掛かりとするために組織における変化を分子遺伝学的解析法での検討を継続している。一方、高圧負荷で変化するタンパクの検索のためのDNA microarrayの結果から高圧負荷でドラマティックに変化している遺伝子群に関して蛋白の発現変化の確認を、前年度より継続して現在1つ1つおこなっており、現在候補遺伝子が見つかってきており、候補遺伝子の糖脂質代謝における意義を分子生物学的機能解析(ウイルスベクターによる遺伝子操作も含めて)での培養細胞や糖尿病モデルマウスでの解析を継続している。さらに候補遺伝子の中からノックアウトマウスの作成も開始している。
銀河ガス円盤の磁気流体数値実験：磁気浮上ループ・渦状腕衝撃波による粒子加速の寄与

銀河ガス円盤の磁場増幅・維持機構を解明する目的で3次元磁気流体数値実験を行った。その結果、初期に過程した弱い方位角方向磁場は磁気回転不安定性によって増幅される事、増幅された磁場の圧力がガス圧と同程度になるとパーカー不安定性によってハロー領域に放出される事を示した。この作用によって、ガス円盤内の磁束は周期的にその方向が反転し、太陽同様バタフライダイアグラムを形成する事を示した。更に数値計算結果を観測と比較するために、結果を用いてシンクロトロン放射強度や偏波放射強度を求めた。その結果、GHz帯では円盤の渦状構造をトレースする一方、MHz帯ではハロー磁場を観測できる事を示した。渦巻き銀河は平均で数マイクロガウスの磁場が存在する事が知られており、この磁場の起源として弱い種磁場を増幅するダイナモ機構が考えられている。申請者は、渦巻き銀河の差動回転による磁場増幅機構に着目した磁気流体数値計算を行っている。本年度は昨年度の数値計算を基に、銀河磁場の増幅・維持機構は、銀河ガス円盤中で成長する磁気回転不安定性による磁場増幅とパーカー不安定性による銀河ハロー部への磁束流出のつり合いによって説明できる事を示した論文を執筆し、その結果はThe Astrophysical Journal,vol.764, p.81 (2013)に掲載された。本論文内では、その他、中心からの半径を固定すると、その半径での約10回転の回転周期で銀河ガス円盤内部の磁場が反転する事、銀河中心部にはアウトフローによって鉛直方向磁場が形成されるため、天の川銀河などで観測される、中心近傍では鉛直方向磁場が、中心から離れた位置では円盤部に平行な成分が卓越する構造は、本論文で指摘した磁場の増幅・維持機構で自然に説明できる事を示している。更に、数値計算結果をもとに、太陽系の位置から銀河中心に向かって回転量度を求めた所、観測で示されるような銀河中心に対して点対称となる回転量度分布が得られ、更に高銀緯方向には、磁場の反転も観測され、これは過去のダイナモ活動の痕跡を示す事も指摘している。本年度は更に、初期条件として銀河円盤内部の磁束が無い場合について、より細かなスケールで反転する場合についての研究や、初期に鉛直方向磁場に貫かれているが、ゆがんだ磁場構造をしている場合などについての研究も行っている。また、より現実に近付けるために分子ガスによる冷却を加えた場合のテスト計算も行っている。渦状銀河の磁場は平均で数マイクロガウスある事が知られており、その起源は未だ不明である。有力な磁場起源として、宇宙初期に形成された磁場が掃き集められた初期磁場起源と宇宙初期に形成された非常に弱い磁場が増幅されるダイナモ起源とがある。本研究課題では、ダイナモ起源説に則った研究を行っている。昨年度は初期条件として銀河ガス円盤内部に磁束が無い場合には、どのように磁束増幅・維持されるかを調べた。系全体の磁束が無い場合の初期条件として、鉛直方向に初期条件の方位角方向磁場の向きを反転させている。その結果、系の磁束が無い場合にも、局所的な角運動量輸送率は磁束がある場合とほぼ同程度のα0.01程度になる事がわかった。一方、質量降着率は磁束が無い場合は磁束がある場合よりも低くなる事も示せた。また、磁束の反転回数が多いモデルのほうがより質量降着率が下がる事もわかった。これは、磁気回転不安定性によって誘起される円盤内の乱流の最大波長が初期磁場の反転サイズに依存しているため、局所的な角運動量輸送が生じても、内側まで伝搬しにくいためである事がわかった。銀河ガス円盤では分子冷却の効果による多温度構造が重要となるため、分子冷却を考慮にいれた数値計算のテストを行った。銀河ガス円盤中での磁場の重要性を明らかにする目的で3次元磁気流体数値実験を行った。これまでの研究から、銀河磁場の増幅・維持機構は銀河ガス円盤中で生じる磁気回転不安定性による磁場増幅と、パーカー不安定性による銀河ハロー部への磁束流出によって準平衡状態が維持されている事を指摘してきた。しかし、過去の研究では赤道面対称性を仮定していたため、磁束流出の成長率が低くなる可能性があった。そこで、本年度は銀河ガス円盤全体を数値計算領域に含む大局的な磁気流体数値実験を行い、磁場の成長率、大局的な磁場構造を調べた。初期磁場構造は平衡状態にある弱い方位角方向磁場を仮定し、赤道面に対して対称な磁場(ネットフラックスが有る場合)と赤道面に対して反対称な磁場(ネットフラックスが無い場合)を考えた。その結果、ネットフラックスの有無に依らず、銀河ガス円盤内部の弱い種磁場は磁気回転不安定性によって増幅される事がわかった。増幅された磁場が空間平均でガス圧の10%以上まで増幅されると銀河ガス円盤表面の磁束はパーカー不安定性によってハロー部に流出する事が示された。増幅と流出の時間間隔は中心からの距離に依存し、各半径での回転周期の10倍程度になる事もわかった。この周期は磁気回転不安定性による磁場増幅のタイムスケールに依存している。また、銀河ガス円盤から流出する磁束は全領域で平均すると方位角方向正側の極性を持つとすると、流出直後の銀河円盤内部の平均磁束の向きは負方向の極性を持つ。この負方向の磁束が増幅し、次の周期では負方向の磁束が流出し正方向の磁束が銀河円盤内部に残存する事がわかった。この機構は太陽ダイナモと似た結果を示している。

得られた磁場分布と密度分布を元に、中心から8kpcの位置から観測した全天の回転量度分布図を作成した。その結果を観測と比較した所、おおよその構造は再現できる事を示した。銀河磁場の増幅、維持機構や銀河磁場の大局構造を調べる目的で、銀河ガス円盤全体を計算領域に含む大局的3次元磁気流体数値実験を行っている。その結果、初期の弱い磁場は平均で数マイクロガウスに増幅され、数十億年維持される事、中心から10kpcより内側では、磁場の大局構図は緩いスパイラル構造を形成する事がわかっている。本年度は、数値実験結果から得られた物理量を元に、実際に観測される放射の再現を試みた。具体的には、数値計算結果を一つの系外銀河とし、回転量度(RM)やシンクロトロン放射強度、磁場の偏波角などを求め、見込み角に対する依存性を調べた。その結果、見込み角が70度未満(face-on)の場合には、BSS様の磁場構造が観測され、その構造は赤道面付近の構造を強く反映している事がわかった。一方、見込み角が70度以上(edege-on)の場合には、全体としては方位角方向磁場ば卓越しているが、中心軸近傍、鉛直方向にX字型の磁場構造が見られる事がわかった。この構造は、中心近傍から噴出するアウトフローによって形成されていた。銀河ガス円盤は、数十Kの分子ガスと数千Kの中性水素、数万Kの高温プラズマで構成されている。そのような構造を再現するために、数値計算に分子冷却の効果を付け加えた数値計算も行った。分子冷却のタイムスケールは回転のタイムスケールと比べて早いので、冷却項は陰的に解いている。冷却関数は7千Kから1万KまではInoue et al.(2006)、1万K以上ではSutherland & Dopita (1993)で用いられているものを参照している。その結果、赤道面に7千Kの中性水素ガス円盤が形成されたが、2kpcより内側は高温円盤のまま残っていた。銀河ガス円盤の3次元磁気流体数値実験結果によって得られた物理量を用いて観測的可視化を行った。ファラデーデプスの解析とそれを元に各位置での偏波角を求めた。各位置での偏波角からストークスパラメータを求め、シンクロトロン放射や偏波放射強度などの観測結果を得た。この時、偏波解消のモデルとしてBurn則を、宇宙線電子密度はガス密度に比例し、エネルギー等分配を仮定している。その結果、数値計算結果を系外銀河と見立てた場合、8GHz程度の高周波数帯では、ガス円盤の渦状磁場構造を反映した結果がえられる事を示した。更に数百MHz帯を用いた観測では、偏波解消によって磁気渦状構造は消偏波する一方で、希薄なハロー磁場をトレースした結果が得られる事を示した。更に、同じ数値計算結果を天の川銀河と見立てて、銀河中心から8kpcにある太陽系から全天を観測した。数値計算から得られる磁場構造は、鉛直方向磁場のエネルギーは方位角方向磁場の数%程度に過ぎないが、ストークスパラメータから導かれる磁場の方向は鉛直方向磁場が支配的である事を示していた。この結果は、電波観測から示唆される構造と一致している。この結果が意味する事は、シンクロトロン放射の偏波角から得られる磁場構造は見かけの効果を強く反映する事を示唆している。実際に星やダストからの赤外線放射の観測から得られる結果は赤道面に水平な磁場が支配的である事を示唆しており、観測結果と矛盾しない結果である。
青年中後期における他者軽視の発達的意義とその脱却の諸条件

本課題の目的は(1)他者軽視傾向の様々な活動への参加を促す初期動力としての機能、(2)自尊感情の変動による他者軽視への影響、(3)他者軽視の高い青年たちの諸特徴を検討することであった。大学生を対象に4年間の縦断調査を実施し、各時点での調査データ及び連結したデータを用いた解析を行った。その結果、大学入学後の他者軽視の増加は、部活動・サークル活動の活発さと関連すること、自尊感情の上昇は他者軽視の減少と関連すること、他者軽視の高い青年は協調性が低く、他者の模倣による自己変容を志向しにくいことが明らかとなった。他者軽視傾向が青年期中後期の段階的社会参加に及ぼす影響について、縦断調査による検討を行うことが本課題の目的であった。2014年度では、縦断調査のTime 1調査である研究2-1、及び成人期を対象とした面接調査からなる研究1の実施を予定していた。まず研究2-1については、縦断研究のデザイン及び質問票のレイアウト等をほぼ固め、Time 1調査(他者軽視尺度、自尊感情尺度、ビッグファイブ理論に基づくパーソナリティ特性の測定尺度からなる調査用紙を作成・実施)を予定通り実施した。調査への同意・協力が得られたのは大学生281名であった。Time 1調査に含めていたパーソナリティ指標に注目し、他者軽視傾向との関連について解析を行ったところ、先行研究と同様の結果が得られ、加えて、統制性のパーソナリティ次元において男女差が確認された。すなわち、男性では負の相関関係が見られるのに対し、女性では正の相関関係が見られ、他者軽視の傾向の背後には男女で異なるパーソナリティが存在することが示唆された。得られた知見に関して現在、論文を執筆中である。また、Time 1データの他の観点からの分析については2015年度の日本心理学会で発表を行う予定である。研究1として予定していた、成人期を対象とした青年期の強がりに関する調査は、質問内容についての吟味を進め、一部予備面接調査を実施した。予備面接では、大学生時代に「強がっていた」という実感のある対象者が多いこと、その中に他者軽視に関する言及が含まれていたこと、それらのエピソードが言語的に収集可能であること等が確認できた。今後、本面接を通して詳細を検討していく予定である。本課題の目的は、4年間の縦断調査をもとに、他者軽視傾向が青年期中期の段階的社会参加に及ぼす影響について検討することであった。2015年度は、2年生を調査対象とするTime2調査を実施する計画であり、予定通りに調査が実施された。Time2調査では、他者軽視、自尊感情、課外活動への参加(部活動・サークル活動・アルバイト・ボランティア活動の状況)、自己変容の希求傾向等について測定する質問紙調査が実施された。Time1調査データとTime2調査データのマッチングが可能であった140名について、他者軽視傾向の増減(潜在差)と部活動・サークル活動、アルバイトやボランティア活動との関連を解析したところ、他者軽視傾向が高まっている青年ほど部活動・サークル活動の所属数が多い傾向がみられた。これは他者軽視傾向が早い段階の社会的参加においてポジティブな効果を持ちうるという仮説を支持するものであった。この研究成果については、2016年7月に開催される31th International Congress of Psychologyにて発表を行う予定である。なお、2014年度に実施したTime1調査のデータについては、日本心理学会第79回大会で発表し、その成果を論文化した(日本福祉大学研究紀要「現代と文化」に掲載)。予定した調査を計画通りに実施しており、研究成果の公表も順調に進めているため。予定していた、第3次縦断データの収集を6月に、成人期初期を対象とした調査を2月に実施した。また、10月には追加調査も実施した。4年計画の縦断調査のうち、3年目までを収集し終えたところであるが(第4次調査と4年間の縦断データの解析は、内定した次の課題内で実施する予定)、これまでに収集したデータを用いて、本年度は、下記の2つの解析を進めた。第一に、部活・サークル・ボランティア活動に及ぼす他者軽視傾向の影響について、大学生140名(男性62名、女性78名)の2時点の縦断データの解析を行った。大学入学後の他者軽視傾向は、部活等の加入や活動時間に影響しないものの、1年後にかけての変化量については、他者軽視傾向が高まっていた学生ほど、より多くの部活等に所属し、活動する傾向が見られた。新しい環境に移行し、様々な集団へと積極的に参加していく上で、他者軽視がポジティブな方向で影響していることが明らかとなった。これまであまり見出されてこなかった他者軽視傾向の適応的側面の一端が示されたと考えられる(この解析結果については31st International Congress of Psychologyで発表)。第二に、大学生163名(男性73名、女性90名)のデータをもとに、他者軽視と自己変容の志向性の関連について解析したところ、他者軽視傾向が高い学生ほど、あこがれの存在を目指すような自己変容を望まず、現在の自分の状態から別の状態へと変容すること(一新志向等)をも望まない傾向にあることが示された。他者軽視の強い個人の、徹底して自己評価の低下を予防している様子がうかがえた(この解析結果については、日本青年心理学会第24回大会にて発表)。結果の再現性について、さらに検討を加える必要はあり、現在、10月に実施した追加データの分析も進めている。

本課題の目的は(1)他者軽視傾向の様々な活動への参加を促す初期動力としての機能、(2)自尊感情の変動による他者軽視への影響、(3)他者軽視の高い青年たちの諸特徴を検討することであった。大学生を対象に4年間の縦断調査を実施し、各時点での調査データ及び連結したデータを用いた解析を行った。その結果、大学入学後の他者軽視の増加は、部活動・サークル活動の活発さと関連すること、自尊感情の上昇は他者軽視の減少と関連すること、他者軽視の高い青年は協調性が低く、他者の模倣による自己変容を志向しにくいことが明らかとなった。予定していた調査を実施し、成果発表の準備も着実に進めていることから、概ね順調に進められていると判断している。2016年度はTime3調査の実施を予定している。Time3以降の調査では、就職活動やキャリア形成に関する質問項目を盛り込み、調査用紙を作成していく。定期的な調査の実施と並行して、2時点、3時点の解析を進めていく。2017年度に予定しているTime4調査では、郵送法を用いた調査を行うべく、準備を行う。研究成果については、これまで通り学会報告及び論文化を進めていく。人格心理学2015年度以降は予定通りTime 2以降の調査を実施する。Time 2以降の調査では、他者軽視尺度、自尊感情尺度に加えて、サークル・ボランティア・アルバイト等へのコミットメントの程度や満足度を問う質問、就職への自己効力感や具体的な活動に関する質問からなる質問紙を作成し、縦断的に調査を実施していく。定期的な調査の実施に加え、2時点、3時点、4時点での解析をそれぞれの年度で進めていく。最終年度に実施予定のTime 4調査では、郵送法による調査実施を予定しており、できる限り回収率を高める工夫(依頼文の文面の工夫や返送確認のはがきを送る等)を行う。また、研究1の本面接を2015年度を目途に終え、テキストマイニング等の解析を進めていく予定である。研究成果については順次、学会報告(主に日本心理学会、教育心理学会を予定)、論文投稿(パーソナリティ研究を予定)を行っていく。関連学会への参加のための旅費が、開催地の関係で安価で済んだことなどが主な要因である。研究1の面接の実施について、面接補助のためにアルバイトを雇う予定であったが、実際には研究者だけで面接を行うことができたため、主にその費用が繰り越しとなった。計画通り、仮想的有能感・青年心理学に関する書籍や資料の購入、調査用紙作成のためのプリンタトナーおよび印刷用紙、国内・国際学会の発表費用・旅費、データ整理のための文具および人件費に研究費を使用していく。特に繰り越し分については、新しい統計解析法に対応した統計パッケージの購入、次年度以降に予定されているデータ収集会社を利用した調査の費用として充てていく予定である。当初の計画通り、仮想的有能感・青年心理学に関わる書籍・資料の購入、調査用紙作成のためのプリンタトナー、印刷用紙、国内学会の発表費用・旅費、データ整理のための文具と人件費などに研究費を使用する。繰り越し分については、研究1についてより広い年齢層の対象者から回答を求めるべく、データ収集会社を利用した調査を予定しており、その費用として使用する予定である。
腹膜原発漿液性腺癌および卵巣癌の発育進展におけるアポトーシスと腫瘍内血管新生

(目的)近年、腫瘍内血管新生の程度と臨床経過と関係することが乳癌をはじめ、胃癌、大腸癌など各種癌で明らかにされてきた。また、細胞死のひとつであるアポトーシスは、悪性腫瘍の増殖能との関係が示唆され、癌細胞の分化度や癌の進展度にも深く関わっていると考えられている。我々はSSPCと卵巣癌の発育や浸潤転移形式を明確にすることを目的をし、SSPCと卵巣癌の腫瘍血管新生と臨床経過との関係および腫瘍の発育や浸潤転移について研究を行った。(方法)腹膜原発漿液性癌(serous surface papillary adenocarcinoma : SSPC)を含む卵巣癌67例(I期18,II期4,III期42,IV期3)で、血管新生因子platelet-derived endothelial growthfactor (PD-ECGF)/dThdPaseやvascular endothelial growthfactor (VEGF)の発現、腫瘍内微小血管密度(Intratumoral maicrovessel density ; IMVD)をそれぞれ免疫染色で、また腫瘍組織内、血清、腹水内のdThdPase並びにVEGF濃度をELISA法で計測した。アポトーシス陽性細胞は、DNA nickend labeling (TUNEL)法で腫瘍細胞1,000個あたりの陽性細胞数Apoptotic Index (AI)で評価した。(成績)卵巣癌組織のIMVDは、I期59.1,II期74.7,III期77.1,IV期91.7と進行例で高い傾向にあった。原発巣と転移巣のIMVDの比較では正の相関関係を認めた(r=0.592)。さらに腹腔内転移巣の大きさと原発巣あるいは転移巣のIMVDとの間にも正の相関関係を認めた(r=0.392, r=0.64)。また免疫染色による腫瘍内dThdPaseが高発現の腫瘍内IMVDは、低発現の腫瘍に比べて有意に高かった。腫瘍内、血清、腹水中のVEGF濃度は、2cm以上の腹腔内転移巣を認めた腫瘍で高い傾向を認めたが、腫瘍内、血清、腹水中のdThdPase濃度は、転移の有無と相関しなかった。AIとIMVDとの間には、有意な相関関係は見いだせなかった。AIの高い群では、癌再発率が低AI群に比して有意に高かった。一方、卵巣癌III, IV期30例とSSPC9例の比較では、卵巣の病変や大きさや腹腔内転移巣の大きさで有意差を認めたが、IMVD,dThdPaseの発現、ほかの臨床病理学的因子間や5年生存率では有意差はなかった。以上から卵巣癌とSSPCの発育進展、特に腹腔内転移には、VEGFやdThdPaseなどの血管新生が関わっている可能性が示唆された。また、アポトーシスは、予後に関連する可能性が示唆された。

以上から卵巣癌とSSPCの発育進展、特に腹腔内転移には、VEGFやdThdPaseなどの血管新生が関わっている可能性が示唆された。また、アポトーシスは、予後に関連する可能性が示唆された。(目的)本研究の1年目にあたる平成10年度は、卵巣癌組織における血管新生因子でplatelet-derived endothelial cell growthfactor(PD-ECGF)と同一とされるthymidine phosphorylase(dThdPase)の発現、腫瘍内微小血管密度(intratumoral microvessel density;IMVD)およびアポトーシス陽性細胞の発現を検討し、臨床病理学的因子や予後と対比した。(方法)当科で治療した卵巣癌54例(I期14、II期1、III期37、IV期2;漿液癌41、類内膜癌4、粘液癌6、明細胞癌3)の手術摘出標本を用いた。摘出腫瘍から作成したパラフィン切片に対し抗CD34モノクローナル抗体、抗dThdPase抗体を用いたABC染色で、Apoptotic Index(AI)はDNA nick end labelling法で腫瘍細胞1000個当たりの陽性細胞数で評価した。(成績)IMVD(mean±SE)は、I期で61.74±24.06、III期以上は74.0±24.71と進行例で高かった。また腹腔内転移巣(5cm以上)の有無で検索すると、原発巣のIMVDは転移有群83.6±7.99、転移無群64.7±4.16であった(p<0.05)。抗dThdPase抗体の強陽性例ではIMVDが高い傾向にあった(p<0.01)。AIは、FIGO進行期では差はなく、組織型別にも差はなかった。しかし、IMVDと相関していた。(結論)卵巣癌においてもdThdPaseは腫瘍内血管新生に関与し、卵巣癌の発育・進展において、腫瘍内血管新生は腹腔内播種転移に、アポトーシスの発現は卵巣癌の増殖に関与している可能性が示唆された。このことは、日本産婦人科学会及び日本癌治療学会で発表した。今後他の血管新生因子も加え、さらに腹膜原発漿液性腺癌についても同様に検討する予定である。(目的と方法)本研究の2年目に当たる平成11年度は、腹膜原発漿液性腺癌(Serous surface papillary carcinoma;SSPC)を含む卵巣癌67症例(I期18、II期4、IlI期42、IV期3)における、血管新生因子platelet-derived endothelial cell growthfactor(PD-ECGF)と同一とされるthymidine phosphorylase(dThdPase)やvascular endothelial growthfactor(VEGF)の発現、腫瘍内微小血管密度(Intratumoral microvessel density;IMVD)を免疫組織学的手法で検討し、また腫瘍組織内、血清、腹水中のdThdPase並びにVEGF濃度をELISA法で計測した。さらにそれらと臨床病理的因子を比較し、卵巣癌あるいはSSPCにおける血管新生の役割を検討した。(成績)卵巣癌組織の平均IMVDは、I期59.1、II期74.7、III期77.1、IV期91.7と進行例で高い傾向にあった。原発巣と転移巣のIMVDの比較では正の相関関係を認めた(r=0.592)。
ハッブル宇宙望遠鏡による次世代赤外標準星ネットワークの構築

本研究初年度である。本研究課題は、新しく発見された黒体輻射のスペクトルをもつ天体の発見論文を出版した(Suzuki & Fukugita 2018, Astronomical Journal, 156, 219)。本発見の意義は、これまで知られていた、明るさを較正するための星よりも、これらの星はより精度よく紫外領域から、可視、赤外まで較正できることである。2018年8月にオーストリア、ウィーンで開かれた国際天文学会(IAU)に於いて、本成果を発表した。また、欧州のグループによって、発見された天体がヘリウムに覆われた温度の低い白色矮星であることが理論モデルにより示唆された(Serenelli et al, 2019, Astronomyand Astrophysics, 623, 177)。天体の正体に迫る研究も進んでいる。大型望遠鏡の分光観測進行中で、これまで発表した17天体のうち、過半数はカリフォルニア大学のケック望遠鏡、日本のすばる望遠鏡によるスペクトルを集めることができた。ハッブル宇宙望遠鏡の観測は、公転視差を利用した距離測定も兼ねており、当初から2年計画である。本年度は、紫外領域の撮像に成功し、データを確保することができた。簡易解析の結果、当初予定していた精度が得られる感触を得た。しかしながら、2018年秋にハッブル宇宙望遠鏡のジャイロが故障し、修復に時間がかかったため、当初予定していた赤外での観測はまだできていない。観測は来年度に延期されたが、遂行予定である。今後は解析を進め、より精密な暗黒エネルギーの測定及び、次世代大型赤外宇宙望遠鏡(JWST)へ向け、準備を進めていく予定である。当初の予定では、本年度中に紫外線領域及び赤外線領域でのハッブル宇宙望遠鏡の観測が完遂するはずであったが、2018年秋にハッブル宇宙望遠鏡のジャイロが故障し、修復に時間がかかったため、当初予定していた赤外での観測はまだできていない。観測装置は無事復旧し、観測は来年度に延期されたが、遂行予定である。また、すばる望遠鏡での分光観測も、ハワイ島マウナケア山の火山と、ハリケーンによる漏水の影響により、分光装置の観測に支障が生じたものの、来期以降、取り戻すことができると考えている。2019年度には、ハッブル宇宙望遠鏡により赤外領域での観測が完遂し、また分光観測も若干の予定延期は見込まれるものの、来年度までには完了する予定である。データが確保でき次第、解析を進める予定である。また、地上からのモニター観測も予定している。天候にもよるが、スペクトルが揃い次第、解析と論文化を今年度より進めたいと考えている。本研究初年度である。当初予定していた、観測計画に対し、宇宙望遠鏡の故障、地上大型望遠鏡の故障が重なり、次年度に延期する必要が生じた為。
ストレングス視点の構造の研究

以下4つの研究課題によって、ソーシャルワークにとって重要な視点である「ストレングス」の構成要素を抽出し、測り、解決に役立てる方法論を確立した。まず内的資源「個人家族」「集団」「地域」と外部資源「物理」「社会相互作用」「組織制度」「社会政治」のマトリックスで当事者インタビューデータを分析した。次に尺度として5領域30項目を抽出し、さらに探索的因子分析によって(1)情や関心(2)関係性の利用(3)状況認識と自分の力量評価の兼ね合い(4)資源の触発・動員の戦略(5)自分の価値観・生き方(6)心頼みとするものに再分類された。三番目にその尺度を使って、ストレングス視点のアセスメントを当事者と協働で話し合いの上作っていく、危険と安全を描き分けるサインズオブセーフティーの様式を援用してアセスメント手法およびツールを開発した。最後にミュンヘンで行われたIFSW学会総会およびオーストラリアのパースにてストレングスベースのアセスメント実践を討論および見学し、日本での実践の展開に関する課題や考察を行った。ストレングス視点によるソーシャルワーク実践は、近年実践理論研究において注目される。しかし、システム論的視点や生態学的視点に比べ、当事者側の状況への積極的意味づけが行われる分、専門家側の立場や技術性が不明確になりやすく、当事者と専門家の二極化が起こりやすい。そのため専門家の側からみれば、自らのアセスメントや介入の根拠があいまいなままになりやすい。これらの点からソーシャルワークにおけるストレングス視点の成り立ちや構造を分析することにより、専門職のアセスメントや介入の根拠となり得る、ストレングス視点のスケール開発やアセスメント・ツールの作成が望まれている。今回は研究初年度として、当事者へのインタビュー(痴呆高齢者の介護体験者5名)によるストレングスの構成要素の質的分析を進め、項目化に資する専門職によるフォーカス・グループを3回開催した。また実践現場と協同でストレングス視点を内蔵したアセスメント・ツール作りを試みた。その結果、ストレングスの構成要素では、意味づけや(1)状況(知覚・物理的環境)認識(2)関係(自己・他者)認識(3)時間(歴史性・タイミング)認識をもとに、リソースを取り込むことによって、(4)結果の納得・満足(5)次課題の意欲・動機付けが生じ、パワーが発揮される、循環過程を辿る。さらにリソースは(1)個人(2)家族(3)知人(4)グループ(5)近隣の各レベルに対して、(1)個人(2)家族(3)地域(4)組織・制度(5)社会的政治的文化的環境の各レベルから供給されていた。これらの知見は、先行研究のMSPSSやSPCSおよびEAIなどのスケールと比較しながら、一次調査が可能な形での項目に落とした上でスケール開発の基礎資料となった。さらに併せて、視覚化された形の、ワーカー=クライエント協働アセスメントシート作りを、専門職との会議において検討中である。当該研究も2年次を迎え、以下の研究活動を行い成果を得た。1)ストレングスの要素と項目を先行研究とインタビュー調査から分析して、マトリックスのモデルであらわした昨年度の研究成果を、社会福祉実践理論学会にて発表した。内容としては、ストレングスの展開過程を適切にあらわすモデルとなっているかどうかの確認を行い、個人と家族のミクロの範囲に於いて、円滑なストレングスの展開が確認された。ちなみにマトリックスの項目は、内部(熱望・コンピテンシー・自信)物理的・社会相互作用的・組織制度的・社会政治文化的に分類可能であった。2)1)で析出されたストレングスの項目を、スケール化するためまず予備的量的調査を行った。5名の各地で活躍している医療ソーシャルワーカーに依頼し、10件の当事者のインタビューの中でプリテスト・ポストテストを繰り返し、信頼性・内的一貫性・内容妥当性・質問項目のわかりやすさ等を確認した。確認手順はプレテストとポストテストの相関係数を調べ、また内的一貫性を測定するために、因子ごとのクロンバッハのα係数を調べ大部分0.750.99であったため、信頼性妥当性内的一貫性が高く妥当であるとの結論を得た。3)2)をもとに本調査を行った。

方法は研究協力依頼を了承した全国20名の医療ソーシャルワーカーに調査表をおくり、対象とした若年認知症者とその家族59件に対して実施し、回収した。結果としては、ストレングスの尺度項目は、マトリックスのセルごとに25の質問から成る構造を持っており、とくに「熱望」の基礎にあるレリジエンシーの強弱によって、その後の評価が有意に変化することが分かった。4)ストレングスを評価するもう一つの方法としての、当事者との協働アセスメントツールの開発を、全国各地で研究協力を了解された医療ソーシャルワーカーとの協同開発を行った。ツールのヒントを求めて、7月にミュンヘンで行われた国際ソーシャルワーカー連盟の会議に出席した。その結果、オーストラリアのA.Turnellの開発した児童保護のアセスメントツールであるサインズオブセーフティーが、当事者との協働性に優れているとの感触を得た。その結果、日本で行われたA.Turnellのワークショップに参加し、独自のアセスメントツールの開発に着手するために、研究会を立ち上げた。当該研究も3年目を迎え、以下の研究活動を行い成果を得、発表した。1)ストレングス評価のツールの探索から、虐待者に対してストレングス視点を引き出すものを見いだし、そのわが国における開発を行い、その普及について論文作成と学会発表を行った。2)さらに児童保護に関して開発されたサインズオブセーティを、高齢者ケアの実践に引用するための研究会を全国5カ所で開催し、そのツールの現場にあった修正を行った。3)ストレングスの評価尺度の開発として、昨年行った量的調査の結果を社会福祉学会にて発表し、聴取者の評価を得た。ちなみに探索的因子分析の結果、(1)条と関心(2)信頼関係(3)状況と自己の力量との兼ね合い(4)資源の触発・動員の誠意略(5)自分の価値観・生き方(6)頼みにするものの6因子を見いだした。4)上述の6因子を入れ込んだアセスメント項目を、当事者と協働構築するためのツール形式に落としこんだものを開発し、実践現場で使用するよう協力を得て、使用方法の説明会を全国5カ所で開催した。5)実施の結果をまとめ、協働アセスメントシートを修正し、さらに試用を勧めるよう使用講習会を開催した。ストレングス視点によるアセスメントを、ツールを使用することで、通常探索しなかった訪問の力を評価できるようにしたことは、ソーシャルワークの支援の質の向上に貢献した。本研究の最終年度に当たり、今まで研究成果として開発したストレングス視点によるアセスメント尺度と協働アセスメントのためのフォーマットを利用し、その有効性と改善に向けて施行を行うための説明会を各地(東京、大阪、富山、福井、鹿児島、北海道、三重)で実施した。またその使用の実際を報告書や事例集、シンポジウムの発言等によって、その内容を他者評価した。その結果インタビュー法としてのリゾリューションの技術が必要であり、その勉強会から始めることになった。その習得ができれば比較的自由に面接を展開できた。このツールを退院支援にも援用することが次の課題となった。