hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌幹細胞と微小環境(ニッチ)および間質線維芽細胞(CAF)の相互作用に関する研究

SCC-25,OSC-19,OSC-20の細胞株でSP細胞を分離した。患者から同意を得た摘出検体3体の内1体でSP細胞を確認した。CD44陽性の手術検体はYK分類の4Dが多かった。CD44陽性であってもSP細胞を分離出来ない検体もありCD44のみが幹細胞のマーカーとならない事が確認出来た。分離したSP細胞を無血清培地にて培養するも細胞増殖の速度が遅く,全ての細胞株で継代が出来ていない。細胞は約1ヶ月程度,死滅していないが,人正常細胞以上に発育速度が遅い事が明らかになった。癌幹細胞は現在までに各種臓器の癌細胞株、および臨床検体で同定されてきた。癌幹細胞を標的とした治療法を開発するためには、癌幹細胞をいかに純化して分離できるかということが重要である。SP細胞を利用する方法で臨床検体を用いて癌幹細胞を証明したという報告は、固形腫瘍ではきわめて少ない。このため臨床検体の頭頸部扁平上皮癌より癌幹細胞株の樹立および継代培養法の確立を第一とする。SP細胞はGoodellらの報告に従い分離する。剥離した浮遊細胞液にHoechst3342を加えてインキュベーションの後、FACSにてpropidium iodine(PI)陰性の生細胞を選んでHoechstredおよびblueの2色に展開した結果、蛍光強度の低い特徴的な集団として得られるものがSP細胞である。ヒト頭頸部扁平上皮癌細胞株OSC-19,0SC-20,SCC-KN, SCC-25,HOC313をGoodellらの報告に従いSP細胞を分離した。SCC-25,OSC-19,OSC-20の細胞株でSP細胞を分離できた。患者から同意を得た摘出検体3体の内1体でSP細胞を分離できた。今後SP細胞の培養条件の同定を行う必要がある。ヒト頭頸部扁平上皮癌細胞株OSC-19,OSC-20,SCC-KN,SCC-25,HOC313をGoodellらの報告に従いSP細胞を分離した。癌幹細胞と考えられるVerapamil感受性細胞が0.04%程度含まれている事が明らかになり、その分画の細胞を10,000個NCD/SCIDマウスに移植したが腫瘍形成に至らなかったためSP分画の条件の検討が必要である。また分離したSP細胞を無血清培地にて培養するも細胞増殖の速度が遅く,全ての細胞株で継代が出来ていない。癌幹細胞と上皮・間葉移行の関連が示唆されている事から、浸潤様式の異なる口腔扁平上皮癌培養細胞(Grade3:SCGKN, HSC-2, OSC-20 Grade4C:HSC-3,SCC25,OSC-19 Grade4D:HOC313,TSU)に対して癌幹細胞の存在をウエスタンブロッドでマーカーを検討している。

このため臨床検体の頭頸部扁平上皮癌より癌幹細胞株の樹立および継代培養法の確立を第一とする。SP細胞はGoodellらの報告に従い分離する。剥離した浮遊細胞液にHoechst3342を加えてインキュベーションの後、FACSにてpropidium iodine(PI)陰性の生細胞を選んでHoechstredおよびblueの2色に展開した結果、蛍光強度の低い特徴的な集団として得られるものがSP細胞である。ヒト頭頸部扁平上皮癌細胞株OSC-19,OSC-20,SCC-KN,SCC-25,HOC313をGoodellらの報告に従いSP細胞を分離した。SCC-25,OSC-19,OSC-20の細胞株でSP細胞を分離できた。癌幹細胞と考えられるVerapamil感受性細胞が0.04%程度含まれている事が明らかになり、その分画の細胞を10,000個NCD/SCIDマウスに移植したが腫瘍形成に至らなかったためSP分画の条件の検討が必要である。また分離したSP細胞を無血清培地にて培養するも細胞増殖の速度が遅く,全ての細胞株で継代が出来ていない。細胞は約1ヶ月程度,死滅していないが,人正常細胞以上に発育速度が遅い事が明らかになった。今後SP細胞の培養条件の同定を行う必要がある。癌幹細胞と上皮・間葉移行の関連が示唆されている事から、浸潤様式の異なる口腔扁平上皮癌培養細胞に対して癌幹細胞の存在をウエスタンブロッドでマーカーを検討している。癌幹細胞の同定は困難であったが可能であった。しかし、分離したSP細胞を無血清培地にて培養するも細胞増殖の速度が遅く,全ての細胞株で継代が出来ていない。またSP細胞を10,000個NCD/SCIDマウスに移植したが腫瘍形成に至らなかった24年度が最終年度であるため、記入しない。分離したSP細胞を培養継代すべく培養条件を検討し引き続き研究を継続する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
発育期の脳における低酸素虚血後のアポトーシスと神経幹細胞の動態に関する研究

生後7日目のSDラットを用い、右総頸動脈結紮による新生仔ラット低酸素(37°C、8%酸素のチャンバー使用)虚血モデルを作成し、1、2、4週後にBrdU(50mg/kg)を腹腔内投与し、障害大脳半球と非障害大脳半球に分け組織学的評価を行った。評価はヘマトキシリンエオジン染色および免疫染色(BrdU:細胞増殖マーカー、MBP:ミエリンのマーカー、NG2:幼弱oligodendrocyteのマーカー、NeuN:成熟neuronマーカー)にて行った。アポトーシス評価についてはTUNELにて評価を行った。結果は障害大脳半球において、BrdU陽性細胞の増加を認め、BrdUとNeuNの2重染色陽性細胞についても障害大脳半球において増加傾向を認めた。経時的変化については虚血後4週まで増加傾向であった。NG2陽性細胞については障害大脳半球にて増加傾向であった。経時的変化については虚血後2週までピークである傾向であった。以上から低酸素脳虚血により、神経細胞およびoligodendrocyteの再生の促進がなされている可能性が示唆された。今後ピークの検討が必要である。アポトーシスについては障害大脳半球において、虚血後1週後から認めたが経時的変化および細胞特異性については今後評価を行う予定である。また、神経再生に関わるneurotrophic factorの動態についても今後検討を行い、脳室内投与にて神経再生に与える影響も検討を行う予定である。
上古中国語の文法化・意味変化の諸相―出土文字資料を中心に―

本研究は上古中国語の機能語が文法化によってどのように成立したのかを、出土・伝世両文献を用いつつ検討したものである。文法化は上古中国語研究の一大関心事であるが、その研究は従来、統語的機能面の検証に重きが置かれてきた。しかし現在、上古の機能語については具体的意味や談話機能も判明しつつあり、このような現状を踏まえ本研究は、これまで看過されがちであった、機能語の具体的な意味や談話機能に着目しつつ、個別の事例として「于」「而」「其」の3つを取り上げ、個々の機能語に対する意味的談話的分析の結果を文法化研究という文脈に取り込みつつ、文法化の事例として一般化を試みた。本年度は前年度から取り組んでいた、上古中国の伝世文献や楚簡等の出土文献に見える「名詞+而+動詞」構文の「而」の機能に関して論文を発表した(戸内俊介「上古中国語の「NP而VP」/「NP1而NP2VP」構造における「而」の意味と機能」、木村英樹教授還暦記念論叢刊行会編『木村英樹教授還暦記念中国語文法論叢』、白帝社、2013年4月)。本論文では「名詞+而+動詞」構文の「而」が仮定の接続詞「若/如」であるという従来の解釈を退け、逆接の接続詞に由来するものであること、さらに単なる逆接の接続詞から話者の心情を表すモーダルなマーカーへ文法化したものであることを論じた。このほか、西周時代の非現実モダリティマーカーの「其」に関する研究も遂行した。出土資料の金文を中心に用例を収集・分析し、現在、論文としてまとめている最中である。結論としては、この時代の「其」も春秋戦国時代の「其」と同様、述べる事態をirrealis(非現実)の領域に置くためのマーカーではあるが、春秋戦国時代の「其」が、聞き手に対する敬意を表すなど派生的意味を帯びているのに対し(春秋戦国時代については戸内俊介「上古中国語における非現実モダリティマーカーの“其"」(日本中国語学会編『中国語学』258号、2011年10月)を参照)、西周時代のものはより純粋なirrealis事態表現で、事態が実現していないことを積極的に示すマーカーであるというものである。言い換えれば、西周時代の「其」は単純なirrealisマーカーであったが、時代が下るにつれ、語用論的に強化されることによって、聞き手への敬意など各種派生義を獲得していったと考えられる。上記の2つの研究は従来、上古中国語内部において同質のものと捉えられがちであった「而」や「其」の機能語が、実際は上古内部においても、意味機能において変化が見られるという新知見を展開するものである。本研究は上古中国の機能語が文法化によってどのように成立したのかを、出土・伝世資料双方を用いつつ検討したものである。しかし現在、上古の機能語については具体的な意味や談話機能も判明しつつあり、このような現状を踏まえ本研究は、これまで看過されがちであった機能語の具体的な意味や談話機能に着目しつつ、個別の事例として「于」「而」「其」の3つを取り上げ、個々の機能語に対する意味的談話的分析の結果を、文法化研究という文脈に取り込みつつ、文法化の事例としてより高度に一般化することを目指した。「于」と「而」については昨年度までで完遂しており、本年度は「其」の殷代から戦国時代までの展開に焦点を絞って研究を遂行した。「其」はもともとは、命題内容を非現実のものとして語るirrealis markerであると考えるのが本研究が結論である。「其」の殷代甲骨文から戦国時代の各種用法はいずれも非現実という視点を通して説明できる。例えば、「其」は甲骨文では望ましくない選択肢をマークする成分とみられてきたが、これは話し手が「其」を用いて望ましくない事態を現実から切り離すことで、その実現を遠くに位置づけようとする感情によるものだと考えられる。また、春秋戦国時代に見える、「其」の意志・命令・推量・仮定・反語といった各種意味も非現実事態として解釈できる。さらに、「其」は殷代から戦国時代にかけて緩やかながらも意味的変化が起こっていることも判明した。例えば、西周時代の資料では「其」は単純に話し手から見て当該事態の実現が直近ではないことを表す成分であったが、春秋戦国時代では、politenessなど語用論的意味を帯びている。本年度は以上の内容を博士論文(課程博士)としてまとめ、提出するに至った(提出機関:東京大学)。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語学26年度が最終年度であるため、記入しない。

今年度は「研究活動スタート支援」ということで、支援が2013年10月からと、開始が遅いものであったが、短期間ながら、後述の「雑誌論文」「学会発表」に記載されているように、いくつかの論文を発表し、また口頭発表を行うことができた。「雑誌論文」の「上古中国語の「NP而VP」/「NP1而NP2VP」構造における「而」の意味と機能」は、4月に発表したものではあるが、現在博士論文執筆に向けて、内容を充実させるべく再度検証を重ねている。「学会発表」の「上古中国語動詞研究概況」は現在議論が盛んになりつつある、上古中国語の「非能格動詞(Unergative Verbs)」対「非対格動詞(Unaccusative Verbs)」の動詞分類について発表したものである。概略を言えば、上古中国語の動詞は動作の受け手が主語の位置に立ち、動作の結果が前景化されるものと、動作の仕手が主語に、受け手が目的語の位置に立ち、動作のプロセスが前景化されるものの、2種に分けられるというものである。これらは共に、報告者の上古中国語文法研究においてきわめて重要な一部分である。このほか、「雑誌論文」では、共著ながら「清華簡『傅説之命』(下)譯注」も執筆した。新たに発見された古文字資料の訳注は、報告者の研究にとって欠かすことのできない基礎作業であり、特に未だ日本で訳注の作られていない資料について発表できたのは、価値のあることだと自任している。以上により、報告者は自身の研究が順調に進展していると考える。また、平成26年度内には殷代から春秋戦国時代の非現実モダリティマーカーの「其」に関する研究を完成させ、博士論文として東京大学に提出予定であるが、春秋戦国時代の「其」については既に執筆済みで、西周時代の「其」については現在執筆中であり、残るは殷代の「其」のみとなっている。これも当初の計画通りに研究が進行していると言える。西周時代の非現実モダリティマーカー「其」について論文を完成させるとともに、殷代の「其」についても研究を行う。殷代における主要な研究資料は甲骨文である。甲骨文の「其」については、Serruys,Paul,L-M. Studies in the Language of the Shang Oracle Inscriptions.(T'oung Pao vol.60,1974)における先駆的研究があり、Serruys氏は甲骨文の「其」は占いの時、望ましくない事態をマークする語と解釈している。しかし報告者は、「其」は飽く迄も非現実事態を積極的にマークする成分でしかなく、「望ましくない事態をマークする」という機能は「其」の非現実性によってもたらされた派生的意味にすぎないということを論じる。同時に、「其」が望ましい事態をマークする現象も時に甲骨文に散見されるが、これについてもirrealisという視点から解釈できることを論じたい。さらに、報告者はかつて、戸内俊介「殷代漢語の時間介詞“于"の文法化プロセスに関する一考察ー未来時指向を手がかりに」(『中国語学』254号、2007年)にて殷代の時間を導く前置詞「于」の文法化プロセスについて検証したことがあるが、本年度は時間を導く前置詞以外の機能、例えば対象や被動作主、起点などへの文法化プロセスについても、殷から西周時代を中心に検証する予定である。
International study of responses of atmospheric escape from Mars against extreme solar events

火星は約40億年前には海をたたえたハビタブルな環境を持ち、その後の進化の過程でそれを失ったと考えられている。惑星表層環境を規定する重要な要素である水や二酸化炭素などの揮発性物質の進化を理解するためには、太陽活動に伴って宇宙への大気の散逸がどのように変動するか、を理解することが必須である。本研究は、太陽風から惑星の電離圏までをシームレスにシミュレーション可能な独自の数値実験モデルを軸に、米国NASAの火星探査機MAVENチームとの密接な国際共同研究を実施することにより、火星からの大気散逸が過去の太陽で頻発したと考えられている極端な太陽変動にどのように応答するか、の解明を目指している。特に、MAVEN Participating Scientistとしての国際連携を更に発展させ、MAVEN計画の科学責任者、副責任者の研究協力を得て各観測機器との共同研究の調整・実施するとともに、国際共同チームにより観測と数値実験の比較データ解析共同研究を推進し、国際共同研究を強化する計画である。研究計画初年度である平成30年度には、研究協力者の一人であるBrain博士(コロラド大ボルダー校LASP)を3ヶ月間、研究代表者の所属する東京大学に招聘し、これまでに4年程度蓄積されているMAVENの観測データの中から、太陽風の代表的な極端現象であるCMEおよび共回転相互作用領域(CIR)について、イベントサーチを行い候補イベントを選定した。現在は、これらのイベント時のMAVEN探査機による複数観測機器(磁場計測器MAG、太陽風電子・イオン計測器SWEA・SWIA、高エネルギー観測器SEP、イオン質量分析器STATIC等)による観測データの解析を開始している。本研究計画の研究協力者であり、MAVENの科学研究の中心人物の一人であるBrain博士を、2019年16月までの予定で研究代表者の所属する東京大学に招聘することができ、密接な国際共同研究をスムーズに開始することができた。また、計画初年度から予定していた研究チームの密接な打合せを実現するため、ネット会議システムの利用環境整備などを行った。研究分担者の一人が育児休暇取得準備のため予定していた出張を減らす必要があり、旅費の一部の使用時期を研究計画後半に変更したが、研究自体は続けられており、研究計画全体としては、概ね順調に研究計画が進展している。2019年度からは、これまでに選んだ候補イベントの中から、モデル改良に適した観測データの揃ったイベントをCME, CIRの各々について抽出する。CME等の太陽極端現象時には、通常とは異なる機器較正が必要な場合も多く、必要なデータ解析を遂行する。その解析結果に基づき、数値シミュレーションの境界条件の設定を行い、CMEおよびCIRイベント時の数値シミュレーションを開始する。さらに、その数値実験結果を、イオン種毎の応答の違いの調査、および、太陽面爆発に伴う中性大気変化の調査という2項目のデータ解析結果と比較してフィードバックをかけながら、数値モデルの改良を行い、極端現象の記述性を向上させる計画である。この2項目の観測データ解析結果と上述の数値実験結果の比較によって、重要な物理機構を抽出し、数値モデルに含まれていないものがあれば、追加で実装することで数値モデルの現象記述能力を向上させる改良を行う。この際、数値実験結果と観測結果の詳細な比較が必要であり、各項目を国際チームで担当することで、効果的に研究を進める予定である。なお、探査機に搭載された複数の科学機器のデータの詳細解析を行うため、複数の観測機器チームメンバーと研究協力を行うことになるため、定期的に行われるMAVEN計画の科学チーム会合(PSG)に参加し、探査機の運用モードや機器毎のデータ較正の状況などを正確に把握するとともに、米国の複数の機器担当者との研究打合せを集中して行う予定である。

また、計画初年度から予定していた研究チームの密接な打合せを実現するため、ネット会議システムの利用環境整備などを行った。研究分担者の一人が育児休暇取得準備のため予定していた出張を減らす必要があり、旅費の一部の使用時期を研究計画後半に変更したが、研究自体は続けられており、研究計画全体としては、概ね順調に研究計画が進展している。2019年度からは、これまでに選んだ候補イベントの中から、モデル改良に適した観測データの揃ったイベントをCME, CIRの各々について抽出する。CME等の太陽極端現象時には、通常とは異なる機器較正が必要な場合も多く、必要なデータ解析を遂行する。その解析結果に基づき、数値シミュレーションの境界条件の設定を行い、CMEおよびCIRイベント時の数値シミュレーションを開始する。さらに、その数値実験結果を、イオン種毎の応答の違いの調査、および、太陽面爆発に伴う中性大気変化の調査という2項目のデータ解析結果と比較してフィードバックをかけながら、数値モデルの改良を行い、極端現象の記述性を向上させる計画である。この2項目の観測データ解析結果と上述の数値実験結果の比較によって、重要な物理機構を抽出し、数値モデルに含まれていないものがあれば、追加で実装することで数値モデルの現象記述能力を向上させる改良を行う。この際、数値実験結果と観測結果の詳細な比較が必要であり、各項目を国際チームで担当することで、効果的に研究を進める予定である。なお、探査機に搭載された複数の科学機器のデータの詳細解析を行うため、複数の観測機器チームメンバーと研究協力を行うことになるため、定期的に行われるMAVEN計画の科学チーム会合(PSG)に参加し、探査機の運用モードや機器毎のデータ較正の状況などを正確に把握するとともに、米国の複数の機器担当者との研究打合せを集中して行う予定である。当初2018年度(2019年2-3月)に開催が予定されていたMAVENの科学チーム会合(PSG)が、2019年4月以降の開催に変更になったため、PSG参加用の海外旅費と現地で使用予定のポータブルストレージ購入費用を次年度に使用することとした。また、研究分担者のうちの一人が育児休暇を取得することになり、その前後の期間に出張を減らす必要が生じ、その分の旅費も次年度以降の使用に予定を変更した。
圧電セラミックスに対する損傷発展式の定式化と破壊解析への応用

圧電セラミックスは繰り返し負荷を受ける電場・応力場の下で用いられ,その使用中に発達する材料内部の損傷は圧電セラミックスの変形・破壊特性に影響をおよぼす.そこで本研究では,この内部損傷を連続体損傷力学に基づく損傷変数で表し,変形・破壊解析への応用を検討した.本年度は,昨年度に圧電セラミックスの疲労寿命におよぼす電界の影響を考慮して定式化した疲労損傷発展式,ならびに,修正立方体モデルを用いて損傷変数を導入した圧電構成式を連続体損傷力学に基づくローカルアプローチに適用する方法を検討した.そして,そのローカルアプローチを用いて各種電界の下でのき裂進展解析を実施し,き裂進展におよぼす電界の影響を検討した.1.昨年度定式化した疲労損傷発展式をローカルアプローチに適用できるよう時間微分,ならびに,局所的な応力場・電場を用いた形で定式化を行った.また,この損傷発展式の妥当性を検討する目的から疲労寿命を予測し,十分な精度で疲労寿命を予測できることを確認した.2.連続体損傷力学に基づくローカルアプローチを用いた簡易解析法として,二重片持ちはり(DCB)モデルを採用し,圧電構成式,ならびに,損傷発展式をこのDCBモデルに適用してき裂進展開始に対する簡易解析法の定式化を行った.また,計算機を用いた計算アルゴリズムの検討,ならびに,計算プログラムの開発を行った.3.このDCBモデルを用いてき裂進展開始時間,き裂先端での破断ひずみ,ならびに,き裂先端前方での応力,ひずみ,損傷分布を求め,それらにおよぼす外部電界の影響を検討した.応力場と電場の下で圧電セラミックス内部に生じる損傷を連続体損傷力学に基づく損傷変数で表し,損傷の発達におよぼす応力と電界の影響を損傷変数の発展式として定式化した.まず,圧電セラミックスの各種電界の下での疲労破壊試験結果を基に,繰り返し数に対する損傷の発展を損傷基準応力と電束密度の振幅の線形和のべき乗関数で定式化し,また,分極方向と反対方向の負の電界による内部応力の効果もその損傷発展式に組み込んだ.次に,圧電構成式におよぼす損傷の効果に対しては修正立方体モデルを用いた.すなわち,圧電セラミックス内部に生じる損傷を立方体の空隙で近似し,立方体の空隙が立方体のユニットセルの弾性係数,圧電定数,誘電率におよぼす効果を直列モデル,平行モデルの組み合わせによって定式化した.また,損傷変数を圧電セラミックス内部に生じる損傷による有効断面積の減少率と解釈することによって,圧電セラミックス内に存在する立方体で近似した空隙と損傷変数の関係を定式化した.したがって,圧電セラミックスの弾性係数,圧電定数,誘電率を連続体損傷力学に基づく損傷変数の関数として表すことによって損傷変数を圧電構成式に組み込んだ.そして,これらの損傷変数を組み込んだ圧電構成式と新たに定式化した損傷発展式を用いて,各種電界の下での疲労寿命を計算し,圧電構成式と損傷発展式の定式化の妥当性を検討した.その結果,疲労寿命におよぼす直流電界の影響,ならびに交流電界の影響,また,分極方向と反対方向の負の電界による疲労寿命への影響を適切に記述できることを確かめた.圧電セラミックスは繰り返し負荷を受ける電場・応力場の下で用いられ,その使用中に発達する材料内部の損傷は圧電セラミックスの変形・破壊特性に影響をおよぼす.そこで本研究では,この内部損傷を連続体損傷力学に基づく損傷変数で表し,変形・破壊解析への応用を検討した.本年度は,昨年度に圧電セラミックスの疲労寿命におよぼす電界の影響を考慮して定式化した疲労損傷発展式,ならびに,修正立方体モデルを用いて損傷変数を導入した圧電構成式を連続体損傷力学に基づくローカルアプローチに適用する方法を検討した.そして,そのローカルアプローチを用いて各種電界の下でのき裂進展解析を実施し,き裂進展におよぼす電界の影響を検討した.1.昨年度定式化した疲労損傷発展式をローカルアプローチに適用できるよう時間微分,ならびに,局所的な応力場・電場を用いた形で定式化を行った.また,この損傷発展式の妥当性を検討する目的から疲労寿命を予測し,十分な精度で疲労寿命を予測できることを確認した.2.連続体損傷力学に基づくローカルアプローチを用いた簡易解析法として,二重片持ちはり(DCB)モデルを採用し,圧電構成式,ならびに,損傷発展式をこのDCBモデルに適用してき裂進展開始に対する簡易解析法の定式化を行った.また,計算機を用いた計算アルゴリズムの検討,ならびに,計算プログラムの開発を行った.3.このDCBモデルを用いてき裂進展開始時間,き裂先端での破断ひずみ,ならびに,き裂先端前方での応力,ひずみ,損傷分布を求め,それらにおよぼす外部電界の影響を検討した.
細胞周期チェックポイントWeelを標的とした癌治療の研究

この研究ではMouse melanoma cell line B16を用いて、in vitroの実験において、Weel inhibitorによる細胞増殖抑制のメカニズムを検討し、さらに、マウスの腹腔内にB16細胞を注入し、in vivoにおいてもWeel inhibitorがそれらの増殖を抑制できるかを検討した。腹水をPBS10mlにて洗浄しながら回収、細胞数をカウントした(n=5)。マウスの予後を検討した(n=5)。H15,16若手研究ではこれらの結果より、分裂期特異的に効果のあるこのWeel inhibitor PD166285(米国Pfizer社と共同研究)を臨床応用できないかを、さらに深く検討している。今年度研究成果2.長時間(24h)のWeel inhibitor処理ではin vitroでは,殆どの細胞がApoptosisを起こす。3.血清をFreeにしG1 areestさせた細胞では、24h処理でもApoptosisは起こらなかった。以上よりWeel inhibitorはg2期からM期、すなわち分裂期の細胞のみに働き分裂、増殖していない細胞には影響が無いと考えられた。それらは、分裂期のcheck pointによる可能性が高い。cyclinBなどの関連分子がどのように動いているかの検討を進めている。1.Weel inhibitorが分裂していない細胞には、影響しないと考えられたため、次のin vivoの研究の為、マウスの腹膜にたいする毒性を検射した。In vitroにおいて、Weelの働きを抑えるに十分の濃度の十倍の濃度(20mM)のWeel inhibitorを週三回1ml腹腔内に注入した。しかしながら、マウスには体重減少、腹永貯留、腫膜炎などは起こらず、腹腔組織には特に影響がないことがわかった。現在、このマウス系のmelanoma cell lineを腹腔内注入を行い、これらに対するWeel inhibitorの効果などを観察している。この研究ではMouse melanomacell line B16を用いて、in vitroの実験において、Weel inhibitorによる細胞増殖抑制のメカニズムを検討し、さらに、マウスの腹腔内にB16細胞を注入し、in vivoにおいてもWeel inhibitorがそれらの増殖を抑制できるかを検討した。
カルコゲノン酸及びヘテロアリルアニオン系の解明

カルコゲノン酸及びヘテロアリルアニオン系の解明を進めし、以下の成果を得た。1.セレノチオカルボン酸アルカリ金属塩とその誘導体一連の芳香族セレノチオカルボン酸のアンモニウム塩及びカリウム、ルビジウム及びセシウム塩のクラウン-18-エーテル錯体の合成・単離が可能になった。X線構造解析からセレノチオカルボキシル基のC-SおよびC-Se距離は、それぞれ両原子間の二重結合と単結の中間の値をを示すが,電子スペクトルの極大吸収がセレノチオエステル(RCSeSR')のセレノカルボニル基のn-π*遷移の値に近いところから、陰電荷は硫黄上よりに局在セレン上に若干片寄っていると見られた。得られたセレチオカルボン酸塩を用い、幾つもの新規ゲルマニウム、スズ及び鉛エステル、さらに合成が難しいと見られたセレチオカルボン酸自身のスペクトルによる確認に成功した。SeHおよびSHプロトンはδ10以下の低磁場に現れるが、接近している。2.チオ、セレノ、テルロ及びジチカルボン酸アルカリ金属塩の反応性と誘導体の構造ヘテロアリルアニオン系として検討し、合成されたチオ、セレノ、テルロ及びジチカルボン酸アルカリ金属塩の反応性を検討し、多くの典型元素及び遷移金属誘導体の合成・単離に成功した。、X線構造解析により構造を明らかに出来た。2つのカルコゲノカルボキシラート配位子を持つリン、砒素、アンチモン、およびビスマス誘導体はT字型の構造である。同時に分子軌道計算を行い、カルボニル酸素またはチオカルボニル硫黄と中心金属間に相互作用が存在することを明らかにした。以上、ヘテロアリルアニオン系の一連の合成と構造の解明は、今後10000を越える誘導体の開発につながると思われる。カルコゲノン及びヘテロアリルアニオン系の解明を進め、以下の結果を得た。1.チオ及びジチオカルボン酸の構造単純な構造のチオ及びジチオカルボン酸(4-CH_3C_6H_4COEH,E=O,S)についてX線構造解析を行い、両者はチオ及びジチオカルボキシル基が向き合った2量体で、平面構造であることが明らかとなった。また、チオカルボン酸の炭素-酸素及び炭素-硫黄間の距離は、それぞれカルボニル基の二重結合および炭素-硫黄単結合である。一方、ジチオカルボン酸の2つの炭素-硫黄結合は異なり、二重結合と単結合の2種類存在する事が明らかとなった。チオカルボン酸単分子の分子軌道計算からは、逆の結果が得られた。2.チオ、セレノチオおよびジチオカルボン酸カリウム、ルビジウム、セシウム塩芳香族チオカルボン酸のカリウム、ルビジウム、セシウム塩は2つの金属カチオンを共有した二重体構造であり、チオカルボキシル基のC-OおよびC-S距離はそれぞれ二重結合と単結合を示し、陰電荷が硫黄上に局在化した構造をとっていると見られる。対応するジチオカルボン酸カリウム、ルビジウムおよびセシウム塩は2つの金属カチオンを共有した二量体である。ナトリウムとカリウム塩はジチオカルボキシル基の二つのC-S結合距離が異なり単結合と二重結合距離を示し、陰電荷は単結合で結ばれた硫黄上に片寄っていると見られる。一方、ルビジウムとセシウム塩のそれらはほぼ等距離で、単結合と二重結合の中間の値を示し、陰電荷はジオチカルボキシル基上に非局在化していると見られた。セレノチオカルボン酸アンモニウム塩の合成も開発できた。
疾患治療を指向した潜在性プロテアソーム活性化剤の探索

神経変性疾患の根治薬の開発を目的とし、プロテアソームを活性化させ、SOD1、tau、αシヌクレインなどの神経変性疾患で蓄積することが知られる変性タンパク質の分解を促進させる化合物をスクリーニングにより探索した。その結果、試験管内でプロテアソームを活性化させるとともに変性タンパク質の分解を促進する化合物、および細胞内で同様の効果を示す化合物など、有望な化合物を複数同定した。真核細胞プロテアソームには、ユビキチン化タンパク質を分解する26Sプロテアソームと、タンパク質分解活性を通常発揮しない20Sコア粒子(CP)単体の2つの集団が存在する。後者の存在意義は不明であったが、ユビキチン非依存的に変性タンパク質を分解しうることが知られる。後者の集団のみを消失したマウスが神経変性をきたすことを我々は見いだしており、この潜在的活性を持つ20S CPを活性化できる化合物を確立できれば、変性タンパク質蓄積という共通した病理所見を示す神経変性疾患に対し新しい予防・治療法への道が開ける可能性があると考えた。本研究では、細胞内変性タンパク質の分解を促進しうる潜在性20S CPの活性化剤をスクリーニングにより探索し、20S CPの活性化機序及び生理的意義を明らかにするとともに、神経変性疾患治療の新基盤を作ることを目標としている。まず20S CPをマウス肝臓から大量に純度高く精製する系を構築した。精製CPに対し、創薬オープンイノベーションセンター(現、創薬機構)の保有する約20万低分子化合物を用いて、CPをin vitroで活性化するものをスクリーニングし、約2000化合物を一次ヒットとして得た。さらに、確認スクリーニング、BSA非吸着性、容量依存性に基づき、20化合物に絞り込むことに成功した。次に、これらの化合物が細胞内においても20S CPを活性化し、変性タンパク質の分解を促進するかを検討する目的で、筋萎縮性側索硬化症の原因となる変異SOD1、変異TDP-43、アルツハイマー病の原因となる変異Tauを恒常的に発現する細胞株を樹立することに成功した。これらをin vitroにおける変性タンパク質(SOD1 G85R, tau P301P)の分解促進効果、および細胞内に発現する変性タンパク質の分解促進効果で検討したところ、各アッセイにおいて、プロテアソーム依存的に強く分解を促進させる化合物を各々1つ得ることが出来た。high-throughput screeningを順調に、極めて高いS/N比で完遂することができた。従って、一次ヒット約2000化合物がすべて信頼性高く20S CPを活性化すると考えられるが、優先的に解析を進める化合物を絞り込む目的で上述の作業を行った。いずれも再現性よく、強く20S CPをin vitroで活性化する作用を有しており、次のステップである細胞を用いたアッセイが大いに期待される。細胞内タンパク質分解1.変異SOD1/TDP-43/Tauを発現する細胞を用いて、候補化合物がこれらの分解をプロテアソーム依存的に促進するかを検討する。2.1のヒット化合物について、構造活性相関を検討する。その情報を元に、有機化学の専門家と協力し、合成展開を行う。3.1のヒット化合物と20S CPの共結晶構造解析を、プロテアソームのX線結晶構造解析の専門家と協力し実施する。この情報は、20S CPを活性化するメカニズムの理解、およびより最適な化合物を得るために重要な情報をもたらすと期待される。
樹状抗体超分子を用いたバイオセンシング

高い基質特異性と多様性を有するモノクローナル抗体を用いてセンシングおよびエネルギー変換を可能にする機能性材料を合成した。抗体と金属コロイドとを組み合わせたシステムではクリーンエネルギーである水素の発生を実現することに成功した。また、抗体樹状超分子を可視化するための新規水溶性高発光金属錯体を合成することができた。さらにモノクローナル抗体作製技術をもとに遷移金属錯体との組み合わせによる新規触媒実現に向けた基礎的知見を得ることができた。1.ポルフィリン-抗体錯体と白金コロイドを用いた水素発生システムの構築水溶性の合成ポルフィリンであるmeso-tetrakis(4-carboxy phenyl)porphyrin(TCCP)に強く結合するモノクローナル抗体を作製した。そのうちの一種、抗体2B6は電子ドナーであるTCPPの亜鉛錯体(ZnTCPP)と錯体を形成し、ZnTCPPから電子アクセプターであるmethyl viologen(MV^<2+>)への電子移動を促進し、安定なMV^<2+>のカチオンラジカル(MV^<+->)を生成することを見出した。さらにプロトンの還元触媒として白金コロイドを使用し、ポルフィリンへの光照射により生成した水素発生量をモニターした。その結果、抗体非存在下ではほとんど水素の発生が見られない条件下において、抗体存在下では顕著な水素発生が確認された。2.新規水溶性高発光金属錯体の合成樹状配位子を有する水溶性イリジウム錯体を合成した。この錯体はpH変化に伴い発光強度が顕著に異なることがわかった。pHに応答するとともに、添加する金属イオン種によってその発光特性が異なることから、新規センシング材料として活用できることがわかった。本研究では生体高分子「抗体」をビルディングブロックとして、これを放射状に集積・配向させた機能性超分子を合成し、バイオセンサーにおいてターゲットとなる化合物の検出シグナル強度を増幅させることを目的としている。異種抗体間の抗原-抗体反応を利用して非共有結合により巨大な抗体集積構造物を構築する。本年度は特に樹状超分子の中心骨格として金ナノ粒子(直径510nm)を配置し、その表面にモノクローナル抗体を固定した「金属ナノ粒子-生体高分子ハイブリッド材料」の特性を研究した。調製した金-抗体ハイブリッドは元の金コロイドよりも5nm長波長側に吸収極大波長をもち、濃色効果が見られた。抗体と金コロイドの共存下では37°C保温前後で吸収スペクトルは変化せず、金コロイドが溶液中に安定かつ均一に分散されることがわかった。バイオセンサーのセンサーチップに抗体が結合する抗原決定基を固定した後に,抗体-金ナノ粒子の水溶液を添加したときの応答シグナル強度をモニターした。金-抗体ハイブリッドを用いたセンシングシステムでは抗体そのもののみを添加したときよりも14倍のシグナル強度が得られた。またマウスIgGを認識する二次抗体(アルカリホスファターゼ標識抗体)を固定した金ナノ粒子を用いると従来のELISE検出シグナル強度が4倍増幅された。抗体の集積化・超分子化、および金粒子とのハイブリッド化によりターゲット検出シグナル強度を増幅させることができた。なお、樹状超分子の分岐成分となる抗体の作製および部位特異的抗体修飾は今後の継続課題であり、合成でき次第、得られた超分子のバイオセンサーシグナル増幅能を評価する。標的分子を特異的かつ高感度で検出するための機能性材料構築を目指し、蛍光標識モノクローナル抗体および抗体と金属粒子(金ナノ粒子あるいは磁気ビーズ)とのハイブリッド材料を合成した。蛍光標識抗体を用いた標的分子の高感度検出システムの開発、および金属粒子表面にモノクローナル抗体を固定したセンシング材料を用いた簡便な標的検出システムの構築を行った。1.蛍光標識抗体を用いた標的分子の高感度検出システムトリニトロトルエン(TNT)を特異的に結合するモノクローナル抗体のFabフラグメントを調製し、蛍光物質を化学修飾した。TNT誘導体を固定したカラム担体を合成し、ここに既知量の蛍光標識TNT抗体Fabフラグメントと濃度可変したTNTとを混合したサンプルをチャージした。溶出した物質に由来する蛍光強度をモニターすることにより極微量のTNTを定量的に検出することに成功した。TNT誘導体を磁気ビーズに固定し、上記サンプルを混合して系中のTNTを検出するシステムについても試行した。2.モノクローナル抗体-金属粒子ハイブリッド材料を用いたバイオセンシングシステム金ナノ粒子表面にモノクローナル抗体を物理吸着させたハイブリッド材料および磁気ビーズ表面に2次抗体と酵素を同時に化学修飾した材料を調製した。特に磁気ビーズと抗体/酵素とのハイブリッド材料を用いることにより、酵素標識抗体測定法において、2次抗体に結合している酵素由来の反応生成物と別種酵素に基づく反応生成物のダブルセンシングが簡便に行えることがわかった。

そのうちの一種、抗体2B6は電子ドナーであるTCPPの亜鉛錯体(ZnTCPP)と錯体を形成し、ZnTCPPから電子アクセプターであるmethyl viologen(MV^<2+>)への電子移動を促進し、安定なMV^<2+>のカチオンラジカル(MV^<+->)を生成することを見出した。さらにプロトンの還元触媒として白金コロイドを使用し、ポルフィリンへの光照射により生成した水素発生量をモニターした。その結果、抗体非存在下ではほとんど水素の発生が見られない条件下において、抗体存在下では顕著な水素発生が確認された。2.新規水溶性高発光金属錯体の合成樹状配位子を有する水溶性イリジウム錯体を合成した。この錯体はpH変化に伴い発光強度が顕著に異なることがわかった。pHに応答するとともに、添加する金属イオン種によってその発光特性が異なることから、新規センシング材料として活用できることがわかった。
分子鎖中の親疎水バランスをナノ構造制御した新規生分解性感熱応答性高分子の合成

本研究では、キトサンにアミノ酸を化学修飾した、生体適合性に優れた水溶性キトサンの合成について検討した。具体的には、トリプトファンのN-アセチル化物を用いて、水溶性カルボジイミド(WSC)法によって検討した。トリプトファンは、最も疎水性の高い必須アミノ酸であり、たんぱく質や薬物との強い相互作用を起こすため、トリプトファン残基を有するキトサンは、新規な生体親和性機能性材料としての応用が期待できる。キトサン100(脱アセチル化度80mol/mol%以上、和光純薬工業(株))を10%酢酸水溶液に溶解し、メタノールで希釈後、ピラノースユニットに対して3倍当量のWSCによって活性を高めたN-アセチル-DL-トリプトファンのメタノール溶液を加え、冷却下、均一状態で所定時間攪拌を行った。反応終了後、混合溶液を過剰のアセトン溶媒に注ぎ込み、得られる沈殿物を大量のアセトンで洗浄・ろ過操作を繰り返した。得られた固形物は、水溶性であるため、脱イオン水で透析して、凍結乾燥により白色粉末を得た。白色粉末の構造解析は、^1H-NMRで行った。重水溶媒を用いた^1H-NMR(400MHz)測定の結果、キトサンに起因するピークに加えて、トリプトファン由来のピークが観測された。およそ7.27.4ppm及び7.67.8ppm付近に現れたブロードなピークが結合したトリプトファンのインドール環に起因すると考えられたが、僅かに残留した未反応のトリプトファンに由来するピークと重なり、およそ数%程度の導入量であることのみ推測された。疎水性の高い化合物が存在しているにも関わらず、水溶性であるのは、結合したトリプトファンがキトサン特有の高分子間水素結合形成を抑制した結果と考えられる。
100%ナノセルロース結晶からなる高強度繊維の紡糸

綿由来セルロースナノウィスカー(CNW)の湿式紡糸により得られた繊維の力学物性値が、CNW物性によりどのように変化するかを調査した。表面をカルボキシ化したCNWから紡糸した繊維は、表面に硫酸エステル基を有するCNWの繊維よりもヤング率と破断強度が高かった。これはカルボキシ基と水酸基の間の水素結合形成によるものと推測された。表面カルボキシ基を活性化して水酸基との間で架橋を形成することを視野に入れ、非水系ドープからの紡糸、すなわち無水DMFを分散媒としたCNW懸濁液ドープの紡糸に成功した。さらに表面カルボキシ基量を様々に変化したCNWを紡糸し、ヤング率・破断強度とカルボキシ基量の関係を調査した結果、CNWの配向度とヤング率はカルボキシ基量に影響を受けなかったが、破断強度はカルボキシ基量に伴い増加することがわかった。また、CNW間の化学架橋による物性の変化について調べた。アルカリ性環境下において水酸基同士を架橋するジビニルスルホンを用いてCNW間の架橋を試みた結果、ある架橋条件下においては破断時ひずみが2%から4%に増加したことがわかった。しかしヤング率および破断強度の向上は見られず、CNW間に効果的に架橋剤を導入した後に、アルカリの使用によらずに架橋を促進する架橋スキームの開発の余地があることが示唆された。種々の異なるCNW懸濁液(表面官能基の種類および量、セルロース起源の違い、架橋の有無)による紡糸条件の最適化に成功し、CNW紡糸の体系的な結果が蓄積されつつある。また、CNW繊維の架橋により力学物性が変化する最初の結果を得ている。さらに、本研究の目的である、表面カルボキシ基の活性化および引き続く表面水酸基との架橋形成に不可欠な、非水系条件下における紡糸条件の最適化にも成功している。上に記した、将来的な非水系条件の紡糸および引き続く加熱による架橋へ向けた準備は十分に整っており、さらに、キチンナノウィスカーのような他の多糖類微結晶を用いた繊維紡糸に向けた知見が蓄積されつつある。CNW間の化学架橋による高強度・高弾性率繊維の作製に注力する。これまでに予備的に検討した表面カルボキシ基の活性化および加熱による架橋に加え、二官能性架橋剤を用いた架橋を新たに試みる(例えば、水系でカルボキシ基とエステル結合を形成できる官能基の例を調査済みであり、水懸濁液から紡糸した繊維に適用可能であると考えられる)。さらに、カニ甲殻由来のキチンナノウィスカーを紡糸ドープとした繊維の紡糸を試みる。キチンは生分解性が高く、抗菌性も有するため、CNWから紡糸した繊維と異なる物性を有する繊維の調製が期待される。さらにキチン表面には一級アミノ基が存在し、水酸基やカルボキシ基よりも多種の反応に対して反応性が高く、より効率的な化学架橋が期待される。鉄やガラス繊維を超える強度および弾性率を有する天然セルロース微結晶であるセルロースナノウィスカー(CNW)を紡糸原液として湿式紡糸を行い、100%結晶領域のみからなる繊維の調製を試みた。紡糸原液のCNW懸濁液固形分濃度を10-15%、凝固浴としてCaCl2を2.5%含む70%メタノールを用いることによって、ゲル状の繊維を得ることができ、乾燥して繊維を得た。繊維の引張強度や弾性率は遷移中のCNWの配向度が上がるに連れて増加した。また、得られた繊維をいったん水洗した後に乾燥するとさらに強度および弾性率が増加すること、その際に表面硫酸エステル基に由来する硫黄原子とカルシウム原子のモル比が2:1となることがわかった。これらの結果は、CNW間に挟み込まれている過剰のカルシウム塩が洗浄により除かれるとCNWどうしの水素結合形成により強度および弾性率が増加すること、またCNW表面の硫酸エステル基がCa2+カチオンを介したイオン結合によって結ばれていることを示唆した。CNW水懸濁液の湿式紡糸に必要な条件、すなわち紡糸原液CNW濃度、凝固浴の種別、凝固浴に含まれる塩の濃度、などの条件を広く探索し、紡糸が可能な条件の範囲を見出すことができた。これらの条件範囲の中で、繊維の弾性率、強度、CNWの配向度などを測定する手法を確立し、上記の紡糸条件とCNW配向性ならびに繊維力学物性の相関について議論することができた。さらに、実験当初には想定していなかった新しい結果として、過剰の電解質の存在がCNW間の結着を弱めているがそれらは推薦により除去可能であること、水洗の後に確かに力学物性が向上すること、また表面硫酸エステル基とCa2+の化学量論比からCNW間イオン架橋の存在を定量的に議論することなどを見出すことができた。

さらに表面カルボキシ基量を様々に変化したCNWを紡糸し、ヤング率・破断強度とカルボキシ基量の関係を調査した結果、CNWの配向度とヤング率はカルボキシ基量に影響を受けなかったが、破断強度はカルボキシ基量に伴い増加することがわかった。また、CNW間の化学架橋による物性の変化について調べた。アルカリ性環境下において水酸基同士を架橋するジビニルスルホンを用いてCNW間の架橋を試みた結果、ある架橋条件下においては破断時ひずみが2%から4%に増加したことがわかった。しかしヤング率および破断強度の向上は見られず、CNW間に効果的に架橋剤を導入した後に、アルカリの使用によらずに架橋を促進する架橋スキームの開発の余地があることが示唆された。種々の異なるCNW懸濁液(表面官能基の種類および量、セルロース起源の違い、架橋の有無)による紡糸条件の最適化に成功し、CNW紡糸の体系的な結果が蓄積されつつある。また、CNW繊維の架橋により力学物性が変化する最初の結果を得ている。さらに、本研究の目的である、表面カルボキシ基の活性化および引き続く表面水酸基との架橋形成に不可欠な、非水系条件下における紡糸条件の最適化にも成功している。上に記した、将来的な非水系条件の紡糸および引き続く加熱による架橋へ向けた準備は十分に整っており、さらに、キチンナノウィスカーのような他の多糖類微結晶を用いた繊維紡糸に向けた知見が蓄積されつつある。硫酸エステル基以外の官能基(例えばカルボキシ基)を有するCNWについても同様に架橋が可能かどうか、条件を探索する。CNWの表面カルボキシ基はTEMPO酸化法により幅広く制御可能なため、表面電荷量とCNW配向性および繊維力学物性との関連について議論する(この研究は同時に、後述の表面に架橋機を導入して表面カルボキシ基が減少したCNWの紡糸可能性について検証することにもつながる)。CNW間を架橋してさらに力学物性を向上するために、二官能性の化学架橋剤による架橋および表面への架橋可能官能基(イミダゾリド基など)を導入し、紡糸語の加熱によって架橋が可能か試みる。さらに、より結晶化度が高くサイズの大きいCNWを異なるセルロース源(ホヤ・ナタデココなど)から作製し、紡糸を試みる。CNW間の化学架橋による高強度・高弾性率繊維の作製に注力する。これまでに予備的に検討した表面カルボキシ基の活性化および加熱による架橋に加え、二官能性架橋剤を用いた架橋を新たに試みる(例えば、水系でカルボキシ基とエステル結合を形成できる官能基の例を調査済みであり、水懸濁液から紡糸した繊維に適用可能であると考えられる)。さらに、カニ甲殻由来のキチンナノウィスカーを紡糸ドープとした繊維の紡糸を試みる。キチンは生分解性が高く、抗菌性も有するため、CNWから紡糸した繊維と異なる物性を有する繊維の調製が期待される。さらにキチン表面には一級アミノ基が存在し、水酸基やカルボキシ基よりも多種の反応に対して反応性が高く、より効率的な化学架橋が期待される。湿式紡糸の条件探索がスムースに進み、また、紡糸に必要な凝固浴溶媒のスケールが想定していたよりも小さくて済んだため、試薬および器具に必要とされる金額が想定より少なかった。次年度以降、同様に試薬・セルロース資料・実験器具(特に紡糸装置の充実)に充当する他、関連学会参加費用などに充当する予定である。紡糸のための条件最適化を予想していたよりも早く終えることができ、また紡糸や架橋の検討のために必要な器具や試薬を当初の想定よりも短い段階で終えることができたため、予算にあまりが生じた。
アレルギーのモニタリングとその予防のための包括的健康教育システムの構築

本研究は学校におけるアレルギー予防のための健康教育システムの構築を目指し,その基礎的知見を得ることを目的とした。研究構成内容は,アレルギーに関する疫学的研究および学校におけるアレルギーの取組,対策の実態調査研究である。Goshiki Health Study(五色町児童生徒健康実態調査)の一環として行った,15年間のアレルギーに関する疫学的研究から,一般の児童生徒において,自分自身のアレルギーに関する健康状態の指標として,非侵襲的,確認・記録の容易さなどの条件を満たす,個人あたりの既往した疾患(アトピー性皮膚炎,鼻炎,結膜炎,ぜん息)の種数(0-4)を用いることを支持した。さらに,この指標を得るためには,児童生徒が自分自身の健康,育成歴に関心をもち,アレルギーに関しての意識,認識を高めておく必要があるものと考えた。この結果を踏まえ,主としてアレルギーに対する一次予防の視点からの取組,対策に関して,小学校および中学校(分析対象校,計114校)の集団的(一次予防的)対処の取組の実態を調査,検討した。アレルギー対策はほとんどの学校において現実的なアレルギー疾患児童生徒への個別対処で占められている実態が把握できた。逆に,一次予防の視点からの,すなわち予防を目的とした集団的対処,特に健康教育面の対策はほとんど行われておらず,また,同視点からの重要性も認識されていないことがうかがえた。以上,本研究結果から,アレルギー予防のための有効な健康教育を行うためには,あるいは有効な健康教育の内容として,学校サイドおよび児童生徒自身に,アレルギー性疾患の発症に関してだけでなく,健康状態の経過的観察(モニタリング)など予防の段階について,関心を持たせることが重要であると考えられた。1.目的本研究ではアレルギーの一次予防を目的に包括的健康管理・健康教育のシステムを構築する。このため本年度(当該課題研究の初年度)は,20年間にわたり生徒の健康状態を継続調査してきた兵庫県淡路島の五色町をモデルとして,アレルギーの定点的モニタリングをさらに充実化し,アレルギー性疾患の自然史を明らかにするための基礎的知見を得ることを目的とした。2.方法対象地域での生徒の健康実態調査を従来と同様の方法にて実施し,調査実施継続期間を延長した。アレルギーに関しては中学2年生105名を対象にアレルギー性疾患の既往歴の問診票による調査,および血清中抗体(総IgE,抗原特異的IgE 7種)の測定を行った。3.結果および考察定点モニタリングとして,問診によるアレルギー性疾患の既往歴(アトピー性皮膚炎および鼻炎,結膜炎,喘息)の出現率について1991-2004年の年次推移から検討した。この14年間でアレルギーの既往歴率(4つの疾患のうち一つ以上の疾患に罹ったことのある生徒の割合)は約25%から50%に増加した。これらの増加には環境アレルゲンの増加,あるいは生活環境の変化が関わっていることが考えられた。性差についてみると,男子では鼻炎結膜炎喘息の既往歴者率およびその14年間の増加が女子より大きかった。血清中総IgEのレベルは既往する疾患の数(0から4つの群)に伴い,高くなる傾向があった。また,既往のない群を含むこれら既往疾患数別のいずれの群においても男子の血清IgEは女子よりも高かった。スギ,ブタクサ,カモガヤ,ハルガヤ,ネコ上皮,コナヒョウダニ,ハウスダストの特異的抗体の陽性率はいずれも男子が女子より高かった。男子では女子よりも血清IgEが高く,アレルギーに罹りやすい体質になっており,さらに複数のアレルギー性疾患を罹患することが多くなるものと考えられた。1.目的本研究はアレルギーの一次予防を目的に包括的健康管理・健康教育のシステムを構築を目指すものである。このため,生徒の健康状態を20年間にわたり定点的に継続調査してきた兵庫県淡路島の五色町をモデルとして,基礎的知見を得ることを目的とした。本科研課題申請年度の2年度として,昨年度の調査研究を引き続き行い,モニタリングを継続した。