hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感情の種類と大脳神経線維の関連の解明

右半球の脳腫瘍摘出術後,感情の障害が生じる場合が多く,感情の障害は患者の社会復帰を妨げ,生活の質を大きく低下させる.感情には,他者の感情を相手の表情から瞬時に理解する低次のメンタライジングと,相手の心の状態を表情・姿勢・言語などの手がかりから認知的に予測する高次のメンタライジングが存在する.低次・高次のメンタライジングには,それぞれ大脳皮質の異なる領域が関与する.しかし,関連する神経線維についての研究は少なく,ほとんど分かっていない.本研究の目的は低次・高次のメンタライジングに関連する神経線維を明らかにし,感情のネットワークの解明を目指すことである.本研究では,覚醒下脳腫瘍摘出術を施行したグリオーマ患者を対象として,下記2つの方法で研究を行った;1)画像統計解析(voxel-based lesion symptom analysis, Tract-based lesion symptom analysis, disconnection analysis)を用いて関連する領域,および神経線維を調べる.2)覚醒下手術においてメンタライジングの評価を行い,陽性所見を認めた部位と神経線維の関連を調べる.結果,低次のメンタライジングには右弓状束,高次のメンタライジングには上縦束IIIと前頭線条体路が関与していた.および前頭線条体路の起始部と一致した.なお,術中,メンタライジングの評価を行った群と行わなかった群を後方視的に調べると,術後慢性期におけるメンタライジングのスコアは,術中評価を行った群の方が有意に高かった.本研究より,低次と高次のメンタライジングには異なる神経線維が関与することが明らかになった.また,覚醒下手術におけるメンタライジングの評価は,術後の感情の機能温存に有用である可能性が示唆された.当該年度は,脳腫瘍摘出術を施行した患者122名を対象に,低次のメンタライジングの課題(Reading the mind in the eyes test;RME-test)の結果を後方視的に調査した.低次のメンタライジングとは,他者の心的状態や感情を表情から瞬時に判断する能力のことである.結果:Bonnferoniの補正を考慮した結果,右弓状束の神経線維の摘出,および摘出による神経線維のdisconnectionが低次のメンタライジングの低下と関連していることが明らかになった.一方,VLSM analysisによる,特定の領域の損傷とメンタライジングの関連は見いだされなかった.また,項目毎での解析では,一定の傾向を見いだすことはできなかった.すなわち,心的状態や感情の種類毎の関連する領域や神経線維を見いだすことはできなかった.本研究より,右弓状束が低次のメンタライジングにおいて中心的役割を果たす神経線維であることが明らかになった.当該年度の研究成果は,現在国際ジャーナルに投稿中である.本研究では,右弓状束が低次のメンタライジングにおいて中心的役割を果たすことが明らかになった.しかし,122名という大きな,かつ統計学的には十分なサンプルデータを用いたにも関わらず,心的状態や感情の種類毎の関連する領域や神経線維を見いだすことはできなかった.この結果は,ネガティブデータではあるが,感情の種類と大脳神経線維の関連の解明において,意義ある結果であったと考える.このため,当初の計画以上に現在は進展している.右半球の脳腫瘍摘出術後,感情の障害が生じる場合が多く,感情の障害は患者の社会復帰を妨げ,生活の質を大きく低下させる.感情には,他者の感情を相手の表情から瞬時に理解する低次のメンタライジングと,相手の心の状態を表情・姿勢・言語などの手がかりから認知的に予測する高次のメンタライジングが存在する.低次・高次のメンタライジングには,それぞれ大脳皮質の異なる領域が関与する.しかし,関連する神経線維についての研究は少なく,ほとんど分かっていない.本研究の目的は低次・高次のメンタライジングに関連する神経線維を明らかにし,感情のネットワークの解明を目指すことである.本研究では,覚醒下脳腫瘍摘出術を施行したグリオーマ患者を対象として,下記2つの方法で研究を行った;1)画像統計解析(voxel-based lesion symptom analysis, Tract-based lesion symptom analysis, disconnection analysis)を用いて関連する領域,および神経線維を調べる.2)覚醒下手術においてメンタライジングの評価を行い,陽性所見を認めた部位と神経線維の関連を調べる.結果,低次のメンタライジングには右弓状束,高次のメンタライジングには上縦束IIIと前頭線条体路が関与していた.および前頭線条体路の起始部と一致した.なお,術中,メンタライジングの評価を行った群と行わなかった群を後方視的に調べると,術後慢性期におけるメンタライジングのスコアは,術中評価を行った群の方が有意に高かった.本研究より,低次と高次のメンタライジングには異なる神経線維が関与することが明らかになった.また,覚醒下手術におけるメンタライジングの評価は,術後の感情の機能温存に有用である可能性が示唆された.当該年度の研究は,Reading the mind in the eyes testという検査を用い,フランス人を対象として得られた結果である(申請者のサバティカル研修の留学先施設のデータ).今後は,成人版表情認知検査という,日本で主に用いられている検査を用いて,基本的感情と神経線維の関連を調べ,当該年度と同じ結果が得られるかを検討する予定である.当該年度に必要と予想した人件費・謝金が予定より若干少なかったため,残金が生じた.当該年度に生じた残金は,主に次年度の人件費・謝金に充てる計画だが,次年度の研究計画の遂行に必要な消耗品,旅費,人件費・謝金と合わせて使用する.
アフリカ系オマーン人のネットワークおよびアイデンティティをめぐる社会人類学的研究

報告者の研究は、1970年以降東アフリカからオマーンに帰還し、現在政治・経済的に高い地位を占めているにもかかわらず、オマーン研究においてその存在を等閑視されてきた「ザンジバリー」と呼ばれるアフリカ系オマーン人を総合的に考察の対象とすることを目指している。研究の推進にあたっては、これまで人類学において展開されてきた民族論、エスニシティ論、ナショナリズム論をふまえ、アフリカ系オマーン人のネットワークとアイデンティティに関して収集してきたデータ解釈の深化をはかるとともに、彼らのオマーン社会における位置づけを通して、オマーン社会のありようを明らかにすべく努めた。報告者は育児による1年間の採用中断後、2月に研究再開をしたため、本年度は2ケ月しか研究を実施することができなった。したがって、前年度に収集した資料を検討しつつ、投稿した数本の学術論文の批評に努めた。また、研究会にも積極的に参加し、所属機関での意見交換もした。今後は、一昨年執筆した博士論文の出版のほか、さらなる研究の成果公表を進め、それによって得られた評価などを参考にアフリカ系オマーン人の研究を中核に研究の推進をはかる予定である。本研究は、1970年以降東アフリカからオマーンに帰国し、現在政治・経済的に高い地位を占めているにもかかわらず、オマーン研究においてその存在を等閑視されてきた「ザンジバリー」と呼ばれるアフリカ系オマーン人の総合的研究を目指している。本研究はこれまで人類学において展開されてきた民族論、エスニシティ論、ナショナリズム論をふまえ、アフリカ系オマーン人のネットワークとアイデンティティに関するデータの深化をはかるとともに、彼らのオマーン社会における位置づけを試みる。さらには「ザンジバリー」という社会カテゴリおよび彼らのネットワーク存立条件と維持メカニズムを明らかにすることにより、今後予想される「脱国家時代」の社会秩序のあり方を構想する際の手がかりを提供できると考える。そして最終的にはアフリカ系オマーン人の民族誌を記述することを目的としている。上述の目的に則し、本年度は、収集済みの第一次資料の整理と分析を進めつつ、議論の方向性の拡充と、調査項目の整理した。そして9月5日から11月6日までの2ヶ月間、オマーンの首都マスカットおよびタンザニアのザンジバル島にて各1ヶ月ずつ現地調査を実施した。オマーンでは、「オマーン社会におけるアフリカ系オマーン人の位置づけ」を課題に、前年度から引き続きインタビューを中心とした意識調査を行い、ザンジバル島は初めての訪問のため予備調査となった。ザンジバル国立文書館、博物館、ザンジバル大学といった教育機関を訪問し、研究者たちと交流を図ると同時に、現地に残るオマーン移民へのインタビューも行った。帰国後は、上智大学アジア文化研究所を中心に、オマーンと東アフリカ間の移動に関する歴史資料を収集し、調査データをもとに、成果を論文化し、いくつかの場で口頭発表をした。本研究は、1970年以降東アフリカからオマーンに帰還し、現在政治・経済的に高い地位を占めているにもかかわらず、オマーン研究においてその存在を等閑視されてきた「ザンジバリー」と呼ばれるアフリカ系オマーン人の総合的研究を目指している。上述の目的に則し、本年度は、収集済みの第一次資料の整理と分析を進めつつ、アフリカ系オマーン人のオマーンにおける社会・文化的な適応のあり方と、自分たちのエスニック・アイデンティティをいかに認識しているかという点などを中心に考察を進めた。そして8月30日から9月17日までの19日間、オマーンの首都マスカットにて現地調査を実施した。スルターン・カーブース大学図書館で資料収集する傍ら、同大学において関連する主題を研究するアル=マフルーキー教授やサギールーン教授と情報交換を行った。それと並行し、宗教ワクフ省および教育省、内務省にてアラビア語、スワヒリ語文献資料を収集し、宗教教育、エスニシティ、移民の帰還に関する、インタビューを中心とした補足調査を行った。上述の目的に則し、年次前半期には、昨年度の研究成果を日本中東学会および日本人類学会にて口頭発表した。年次後半期には、昨年の調査にて収集したアラビア語文献(公立学校での宗教や歴史の教科書を含めて)の読解・分析に力を入れ、いくつかの研究会でネットワークに関する発表をした。またアフリカ系オマーン人のアイデンティティの問題を文化・社会人類学全体に位置づけるため、民族論、エスニシティ論、ナショナリズム論といった理論研究の拡充に努めながら、『アジア・アフリカ言語文化研究』や『イスラム世界』などにも投稿した。さらには前年度に投稿した学術雑誌への批評、学会などでの意見交換、および収集済みの資料などを検討してきた。こうした一連のアフリカ系オマーン人のネットワーク、アイデンティティ研究の傍ら、調査地オマーンの文化に関するエッセイなども執筆した。

今後はアフリカ系オマーン人の民族誌を記述することを目指している。報告者の研究は、1970年以降東アフリカからオマーンに帰還し、現在政治・経済的に高い地位を占めているにもかかわらず、オマーン研究においてその存在を等閑視されてきた「ザンジバリー」と呼ばれるアフリカ系オマーン人を総合的に考察の対象とすることを目指している。研究の推進にあたっては、これまで人類学において展開されてきた民族論、エスニシティ論、ナショナリズム論をふまえ、アフリカ系オマーン人のネットワークとアイデンティティに関して収集してきたデータ解釈の深化をはかるとともに、彼らのオマーン社会における位置づけを通して、オマーン社会のありようを明らかにすべく努めた。報告者は育児による1年間の採用中断後、2月に研究再開をしたため、本年度は2ケ月しか研究を実施することができなった。したがって、前年度に収集した資料を検討しつつ、投稿した数本の学術論文の批評に努めた。また、研究会にも積極的に参加し、所属機関での意見交換もした。今後は、一昨年執筆した博士論文の出版のほか、さらなる研究の成果公表を進め、それによって得られた評価などを参考にアフリカ系オマーン人の研究を中核に研究の推進をはかる予定である。
複数の安全性レベルを提供する通信のための複数経路統合

Perfect Secure Message Transmission (PSMT)の一種であるHuman PSMTを例に、無線通信路によって構成された複数経路を用いた情報伝達方式の設計を行った。無線通信路における特性パラメタである廃棄率を変化させた場合に必要となる通信量について計算機シミュレーションを実施して評価を行った。攻撃者モデルとして能動的攻撃者および受動的攻撃者を仮定して、安全性を確保するために必要なトラヒック量について明らかにした。PSMTをSoftware Defined Network (SDN)上に適用するための検討を行った。平成24年度に設計を行ったPerfect Secure Message Transmission (PSMT)の一種であるHuman PSMT (HPSMT)を例に、無線通信路によって構成された複数経路を用いた情報伝送方式のさらなる性能評価を行った。マルチホップ無線通信路の利用において、攻撃者モデルとして、能動的攻撃者および受動的攻撃者を仮定して安全性を確保するために必要なトラヒック量について明らかにした。さらに、非連結経路を作成するプロトコル上での設計を進めている。平成25年度に計算機シミュレーションにより評価を行ったPerfect Secure Message Transmission (PSMT)の一種であるHuman PSMT (HPSMT)をSoftware Defined Networkg (SDN)基盤上に適用するための検討を行った。そのため、SDNセキュリティに関する研究調査を行い、それに基づいて、SDN上で複数経路を構築する手法について検討した。次世代ネットワーク基盤として有望とされているSoftware Defined NetworkではOpenFlow等のプロトコルを用いてスイッチ上に仮想パスを構築することができることに着目し、複数パス構築の手法について検討を行った。SDNに関するセキュリティ研究の堂河内ついて調査した。SDNセキュリティには、大きく2つの方向性がある。一方は、SDNにより構成される新たなアーキテクチャに基づくネットワーク基盤自身のセキュリティを確立する面(Security for SDN)である。もう一方は、SDN技術により従来と比較して、高度なセキュリティを実現使用とする面(Security by SDN)となる。前者は、SDNは、ネットワーク設定をソフトウェアで動的に操作できるようになるため、システムの複雑さは増すことが課題となる。後者は、SDNが提供する、動的で、プログラム可能な、フローといった細かい粒度によりネットワークトラヒックを識別し操作を行うため、これまでにない動的な構成やポリシ実施が可能となる。SDN自体へは、偽造されたパケットの送信、スイッチの脆弱性を突いた攻撃、コントロールプレーンへの攻撃、コントローラの脆弱性への攻撃等が脅威となる。したがって、安全な通信方式の設計にあたっては、それらが脅威とならないように構成する必要がある。情報工学無線通信路によって構成された複数経路を用いた情報伝送方式のさらなる性能評価を行った。平成26年度は、非連結経路を作成するプロトコルの動的挙動の評価と合わせて、アプリケーション視点でのシステムの総合的な評価を行う。平成25年度は非連結経路を作成するプロトコルの動的挙動の評価と合わせてシステムの総合的な性能評価に取組む。平成25年度は研究代表者(堀)および研究分担者(西出)の所属機関を変更した、新所属機関の設備等を利用することができたため、次年度使用額が生じた。平成26年度はアプリケーション視点でのシステムの総合的な評価を行い、成果公表を行う。平成24年度の研究では、上位レイヤ設計およびその評価に重点をおいた。平成24年度はシミュレーション環境等の構築が、所属機関設備をより有効に利用することができたため、次年度使用額が生じた。この経費を合わせて、平成25年度は非連結経路を作成するプロトコルの動的挙動の評価と合わせてシステムの総合的な性能評価に取組む。
非貿易財産業の拡大が失業率に与える影響に関する理論・実証分析

非貿易財産業の拡大が均衡失業率に与える影響に関して、サーチ・マッチング理論の応用による理論分析、および「雇用動向調査」のデータを用いた実証分析を行った。理論分析では、低賃金かつ雇用の不安定な非貿易財産業が拡大することにより失業率が上昇する条件を明らかにした。実証分析では、雇用形態や事業所の規模の違いを考慮してもなお、非貿易財産業のほうが貿易財産業よりも離職率が高いことを示した。1990年代以降の日本における労働市場の特徴として、失業率が4から5%という従来よりも一段と高い水準で推移していること、また経済のいわゆるサービス化に伴い、非貿易財産業の就業者割合が継続的に高まっていることが挙げられる。本研究の目的は、これら2つの現象にいかなる関連があるのかを、理論的および実証的に明らかにすることである。平成22年度に行った研究では、第一にサーチ理論の応用により、貿易財産業と非貿易財産業という2つの産業の関連を分析した。第二には、厚生労働省「雇用動向調査」のデータを産業別に分析し、非貿易財産業の雇用の特徴を検証した。サーチ理論に基づく分析により、「求人コスト」が産業間で異なる場合、産業構成の変化が失業率に影響を与えるということが示された。すなわち、企業が求人を出す際に要するコストが高い産業では相対的に求人が過少となり、このような産業の拡大は失業率を上昇させる要因となる。非貿易財産業の求人コストが仮に貿易財産業よりも高いとすれば、こうしたサーチ理論の指摘するメカニズムにより、日本の失業率の動向が部分的にではあるが説明される可能性がある。また、雇用動向調査のデータによると、非貿易財産業では離職率と入職率がともに貿易財産業と比較して相対的に高い。したがって、非貿易財産業の拡大は、雇用の不安定化と表裏の関係にあることが示唆される。離職率や入職率がどのような要因によって規定されるのか、来年度は計量経済学のパネルデータ分析の手法により、さらなる検討を加える予定である。従来の研究では、貿易財産業と非貿易財産業というふたつの就業機会がある場合、労働者が少しでも有利な雇用環境を求めて裁定を行う結果、期待賃金が均等化するという仮説が広く受け入れられてきた。この場合、経済には「高賃金かつ高失業率」の産業と、「低賃金かつ低失業率」が併存することとなる。よって、もし経済全体で失業率の上昇が観察されるとすれば、それは高賃金の産業の拡大を伴うはずである。しかし、近年の日本では失業率の上昇と非貿易財産業の拡大が進行し、非貿易財産業は製造業などの貿易財産業よりも低賃金である。「低賃金かつ高失業率」の産業が拡大しているという現状は、期待賃金の均等化という仮説とは整合的ではない。そこで本研究では、仕事の見つけやすさだけではなく、見つけた後の仕事の安定度も考慮したサーチ・マッチング理論の動学モデルを分析した。具体的には、雇用消失率が産業によって異なるという仮定を導入することにより、非貿易財産業を「低賃金で仕事を見つけやすいが、雇用が不安定である」と特徴づけた。これは、非正規雇用の比率が非貿易財産業において高いという事実とも整合的な設定である。この場合、国際貿易の自由化により、国内の非貿易財産業の雇用シェアが拡大すると、失業率の上昇と同時に、低賃金の仕事の割合が増えることとなる。この結果は、失業率の理論的な分析において、雇用消失率あるいは雇用の不安定度という要因を考慮することの重要性を示したものといえる。
摂食に関与するオーファン受容体／オーファンペプチドの新規システム探索

本研究では、摂食調節への関与を裏付ける証拠がありながらも「受容体ー内在性リガンド」の組み合わせが未だ解決しないシステムを標的とする。すなわち摂食に関与する1脳に局在するオーファン受容体BRS3の内在性リガンド同定2視床下部に局在するオーファンペプチドCARTに対する受容体同定を目指した。1海洋微生物の多様性に着目し、カイメン共在細菌群から抽出したDNAをライブラリー化したメタゲノムライブラリーを探索資源とした。まず、10万クローンの中から、ペプチド新生関連遺伝子を持つ120クローンを選択した。次に、BRS3発現培養細胞に各ライブラリークローン由来物質(熱処理した大腸菌培養上清)を適用し、細胞内シグナル応答の評価を行った。クローンの培養条件(メディウム組成、温度、時間、培養容器等)を様々に検討した結果、3クローンの培養上清がBRS3発現系においてCa2+シグナル陽性反応を示した。そこで次に、疎水性クロマトグラフィーによる分画を行い、精製2段階目においてクローン42由来のあるフラクションのCa2+シグナル動員活性が再現性良く得られることを見出した。2種々の神経系由来細胞株にCARTをアプライし、鍵となる活性型リン酸化酵素を検出することによりスクリーニングを行った。その結果、CART55-102の添加によりERK活性が亢進する海馬由来の神経細胞株を同定した。カイメン共生細菌から分離された有用物質・環状ペプチドは、治療に多大に貢献している製剤も多いが、メタゲノムを用いたGPCRのリガンドスクリーニングはこれまでに報告はない。今後も引き続きCART受容体内在性発現細胞とともに、申請者オリジナルの展開が期待できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、摂食調節への関与を裏付ける証拠がありながらも「受容体-内在性リガンド」の組み合わせが未だ解決しないシステムを標的とする。すなわち摂食に関与する(1)脳に局在するオーファン受容体の情報制御分子及び内在性リガンド同定(2)視床下部に局在するオーファンペプチドに対する受容体同定を行う。(1)についてはBRS3(bombesin receptor subtype-3)を標的とした。BRS3欠損マウスは中度肥満・過食・高血圧・血中インシュリンレベル上昇を示す。BRS3選択的アゴニストの連続投与によりマウス・ラットともに摂食量が減少・ヤセへ、逆にアンタゴニスト投与により過食・体重増加となる。しかし多くの努力に関わらず、BRS3の内在性リガンド探索は未だに成功していない。H23年度は(1)の解決のために、まずBRS3機能発現の条件(細胞株、遺伝子導入試薬の種類と量)を検討し、最適化を行った。次に、BRS3細胞内情報伝達系を調節する細胞内分子の同定を試みた。RGS蛋白質はG蛋白質αサブユニットに対して抑制または亢進因子として働き、GPCRシグナル伝達の強さ、持続時間および正確さに深く関与する。30種類以上あるRGSのどれがBRS3と選択的に相互作用し、Gシグナリングを調節するのか未解決であった。脳において高発現し、それぞれのC末端にHA-tagを付加したRGSプラスミドを用意した。次にBRS3高発現細胞に各RGSをそれぞれトランスフェクション後、合成アゴニスト刺激により誘起される情報伝達系を選択的に修飾するRGSを探索したところ、RGS8のみが情報の調節に関わることが初めて判明した。RGS8による阻害機能はBRS3のニワトリホモログ受容体BRS3.5においても検出できた。今後はこの両方の発現系は今後のリガンド同定に役立つことが考えられる。H23年度においてBRS3の機能発現系を最適化し、細胞内情報伝達系を調節する分子が同定できた。

初年度としてはポジティブな結果を得ることが出来た。この系を次年度に適用し、リガンド探索に生かすことが可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。摂食に関与する(1)脳に局在するオーファン受容体の情報制御分子及び内在性リガンド同定(2)視床下部に局在するオーファンペプチドに対する受容体同定を行う。(1)についてはカイメンに共在する多くの細菌群から抽出したDNAをライブラリー化した「メタゲノムライブラリー」を新規創薬資源とする。既にBRS3発現系に各ライブラリークローン由来物質を適用し、細胞内シグナル応答の評価を行っている。(2)については神経細胞由来各種培養系にオーファンペプチドCARTをアプライし、鍵となるリン酸化酵素の検出を進行中である。
ジャンルに基づくライティング指導が英語学習者の文章力と言語力の発達に及ぼす効果

ジャンルに基づくライティング教授法を受けた英語学習者の変化を「英語力」,そして「ライティング力」という二つの能力に焦点を当て,一年間というスパンで縦断的に追跡した.学習者は,授業開始時のタスクでは,書くという行為を「正しい文法で英文を産出すること」と捉え,「正確さ」に注意を向ける傾向があった.そこでは,相手意識や目的意識といった配慮が欠けており,文法的に正確ではあっても社会的に不適切な語彙を選択する傾向が見られた.しかし,一年後に産出された文章を分析した結果,学習者の相手意識や言語意識には大きな変化が見られ,その意識の変化は,実際に学習者が選択する語彙や文法にも反映されていた.平成24年度の研究目的は,「平成23年度に実施した英語ライティング授業における『ジャンル・アプローチ』の効果をさらに検証すること」であった.具体的には,平成23年度,関東圏私立大学で実施したライティング授業を,平成24年度は九州圏国立大学で実施することにより,英語習熟度の違いによって「ジャンル・アプローチ」の効果に違いが見られるかを検証することを目的とした.さらに,英語で文章を産出する過程において学習者が直面する問題は,英語習熟度に影響を受けるのか,それとも,その問題は英語習熟度以外の要因に起因するのかについても検証することを目指した.調査結果について述べる.まず,ジャンルアプローチを受ける前に学習者が産出した文章は,平成23年度に明らかにされた調査結果と同様のものであった.つまり,Eメールにおける依頼文では,英語習熟度に関係なく,学習者は"want-based strategies"を選択する傾向が見られた.また,要約文においては,オリジナルの文章のコピーが顕著に見られるなど,他者の考えを自身の言葉で言い換えることに対して学習者が感じる難易度の高さが反映されていた.しかし,15週間のジャンルアプローチに基づく指導の結果,学習者は,依頼文においては,より文脈に適した表現("I wondered," "Would it be possible"等)を選択するようになった.また,要約文においては,コピーの件数が顕著に減少し,情報を凝縮するために名詞句を効果的に使用する傾向が見られた.本調査結果が英語教育に与える知見は次の二点であると言える.(1)「英語で書く力」は,TOEFLなどの試験で測定される「英語習熟度」だけでは説明できない構成要素を含む可能性がある.(2)読み手や目的,使用領域を明確にし,「特定の社会的文脈」の中で書く活動が「英語で書く力」を伸ばす鍵となる.本研究は,日本人大学生の英語ライティング授業で「ジャンル・アプローチ」を導入した結果,学習者の英語での「文章力」及び「言語力」がどのように変化したかについて縦断的に調査することを目的とした.一年間の縦断的調査を実施し,以下の3つのデータを収集した.1アンケートの回答,2インタビューでのコメント,3学習者が授業前と授業後に産出した英文である.1と2のデータ分析の結果,学習者は,授業開始時には,書くという行為を「正しい文法で英文を産出すること」と捉え,「正確さ」に注意を向ける傾向があった.そこには,相手意識や目的意識といった配慮が欠けており,コミュニケーションとしての作文教育が軽視されていた過去の学習経験が浮き彫りになった.しかし,15週間のジャンルに基づくライティング指導の前と後で産出した英文(3のデータ)を質的量的な観点から比較分析したところ,学習者の相手意識や言語意識には変化が見られ,それは,英文を産出する際に実際に学習者が選択する語彙表現にも反映されていた.日本人学習者は,初等教育の頃から「思ったことを思った通りに書く」という思索的な作文教育を受けており,「相手が分かるように書く」というコミュニケーション型の作文指導を十分に受けていないと言われる.本研究は,コミュニケーションとしての作文が過去の国語教育において軽視されていた可能性を示唆し,今後の作文指導において,相手意識,目的意識,言語意識を持つことの三つが必要であることを示したといってよいだろう.言語は,書き手と読み手という人と人の相互的な行為として成立する.どのような人にどのような目的で,どんな場面や状況で書いたり読んだりするのか,綿密な配慮がなければ,その言語は不十分な機能しか発揮できない.文章を書くことは,そのための訓練であり,その訓練の効果を最大化するのに「ジャンル・アプローチ」は一つの鍵となるはずである.ジャンルに基づくライティング教授法を受けた英語学習者の変化を「英語力」,そして「ライティング力」という二つの能力に焦点を当て,一年間というスパンで縦断的に追跡した.学習者は,授業開始時のタスクでは,書くという行為を「正しい文法で英文を産出すること」と捉え,「正確さ」に注意を向ける傾向があった.そこでは,相手意識や目的意識といった配慮が欠けており,文法的に正確ではあっても社会的に不適切な語彙を選択する傾向が見られた.しかし,一年後に産出された文章を分析した結果,学習者の相手意識や言語意識には大きな変化が見られ,その意識の変化は,実際に学習者が選択する語彙や文法にも反映されていた.日本人大学生の英語ライティング授業で「ジャンル・アプローチ」を導入した結果,学習者の「文章力」及び「言語力」がどのように変化したか縦断的に調査した.得られた結果についてまとめる.まず,授業開始時に,学習者は習熟度に関係なく,授業で扱うジャンルについて過去にほとんど書いた経験がなく,タスク完成までの過程で多くの問題に直面していた.特に,特定の場面で特定の意味を表す為の語彙や文法を選択する際に,ごく限られたリソースしか選択できないことが明らかになった.

例えば,フォーマルな状況で「依頼メール」を書く場面では,学習者は"I want you to..."といった所謂"want-based strategies"を選択する傾向が見られた.また,「要約文」においては,オリジナルの文章をそのままコピーするか,単に短くするだけという傾向が観察された.しかし,一年間のジャンル・アプローチに基づくライティング指導を受けた結果,学習者の書き言葉に対する認識に変化が現れた.内省コメントを分析した結果,学習者は,読み手のニーズや状況,書く目的に注意を払うようになった.この変化は,学習者が実際に産出する文章にも反映していた.流暢さ(fluency),語彙密度(lexical diversity),語彙多義性(lexical diversity)において,習熟度に関係なく授業開始時と終了時で有意な伸びが観察された.しかしながら,文法的洗練性(grammatical sophistication)に限っては,上級者が有意な伸びを示した一方で,初級者には有意な変化が見られなかった.以上の結果から(1)ジャンル・アプローチは,日本人大学生の書き言葉に対する意識,及び文章力と言語力の変化に効果を及びす可能性がある.(2)文法的洗練性は,外国語ライティング能力を測る指標として有効である可能性がある.交付申請書研究計画で述べた通り,平成24年度は,データ収集と分析を実施し,学習者のジャンルに対する認識の変化,外国語で書くことに対する意識の変化を調査するとともに,学習者の認識の変化が実際に書かれた文章に反映されているか,認識の変化が文章力と言語力の変化につながっているかを質的量的両面から分析した.調査結果は,平成24年8月に,米国・ハワイ大学大学院第二言語研究科に博士論文として提出され,学位を授与された,また,平成25年3月に米国・シカゴで開催されたAmerican Association of Applied Linguistics (AAAL)にて,口頭発表を行った.さらに,平成25年4月,学習者の「要約文」の言語的特徴の変化についてまとめた論文をJournal of Second Language Writingに投稿した(現在査読中).交付申請書で述べた通り,本年度は,ジャンル・アプローチに基づく授業の実施,及びデータ収集を行った.授業は週に1回(90分),前期後期それぞれ15回(計30回)実施した.コースの到達目標は次の三つである.(1)前期終了後に「メール文」,後期終了後に「要約文」が英語で書けるようになる(=genre production);(2)後期終了後にnon-academic genresとacademic genresを含む「ジャンル一般(genres in general)」について認識を深める(=genre awareness);(3)社会的コンテクストに応じた適切な語彙や文法が使えるようになる(=language competence)
中層大気大循環モデルを用いたSqの研究

九州大学中層大気大循環モデル中の中性風データを用いた2次元電離層ダイナモモデルによるSq電流系の数値シミュレーションの結果より、下部熱圏での中性風変動にともなってSq電流系の季節や日々またUTによって変化することが示された。そこで中性風およびその変動がSqに及ぼす影響の詳細なメカニズム明らかにするため、電離層ダイナモ領域の3次元構造をほぼ完全な形で取り込んだ全球3次元ダイナモモデルを開発しシミュレーションを実行した。その結果得られた静電ポテンシャルは、鉛直方向にほぼ一定で、赤道から低緯度域にトラップされたような分布をしていた。それをもとに算出された電離層電流系はSq電流系を再現せず、観測、2次元モデル、赤道域のみの3次元モデル(Forbes and Lindzen,1975)、磁力線に沿って静電ポテンシャルは一定であると仮定した擬3次元モデル(Takeda and Maeda,1980)のいずれの結果と比較しても物理的に正しい解であるとは見なせなかった。境界条件や計算領域の検討などを重ねて行い、さまざまな条件下で計算を繰りかえしたが、結局このモデルでのSq電流系の再現は不可能であると判断せざるを得ない結果となった。この理由として、極座標では電離層ダイナモ領域における電気伝導度の大きな異方性を十分に表現できないということが挙げられる。この問題を解決するにはTakeda and maeda(1980)で用いられている電気伝導度の異方性に沿う形で定義される直交曲線座標(磁力線座標)による3次元モデルの作成が適当であると考えられるが、座標系自体が大変複雑であるため、完全なる3次元問題として解を求めることは現実的でない。そこで磁力線座標による擬3次元モデルに赤道域についてのみの完全3次元極座標モデルを組み合わせた新たなモデルを開発し、大循環モデルの風を用いた計算を実行中である。九州大学中層大気大循環モデル(GCM)中の中性風データを用いた2次元電離層ダイナモモデルによるSq数値シミュレーションの結果を解析した。それにより、中性大気運動とシミュレートされたSq電流との間に以下の関係が示された。1.下部熱圏で卓越した振幅を持つ一日潮・東西波数1および半日潮・東西波数2の大気潮汐波成分(太陽に同期する潮汐成分,migrating tides)がSq電流に対して大きな寄与をしている。4.Sqの日々変化に対しては、潮汐以外の中性風成分の日々変化が強く影響している5.季節変動を含む一年分のGCM中の中性風データを用いたシミュレーションでは、両半球でのSq電流の強さの総量がequinoxに強くsolsticeに弱くなる半年変動が見られた。これまでにも同様の変動が観測に基づいた研究から示唆されている。このようにSqの変動には下部熱圏での中性大気変動が大きく影響していることが2次元モデルによる検証でも改めて認識された。中性大気変動がSq変動に影響を及ぼす具体的なメカニズム(どの場所でどの成分のどのような中性風変動がSq変動にどのように影響を及ぼすのか)については、今年度から本格的に取り組んでいる電離圏における鉛直構造および水平構造を完全に含んだ3次元ダイナモモデルによるSqシミュレーションで詳しく明らかにしていく計画である。九州大学中層大気大循環モデル(Kyushu-GCM)中の中性風データを用いて、2次元モデルによる電離層Sq電流系の数値シミュレーションおよびその結果の解析を行った。それによりSq電流系の変動と下部熱圏における中性風変動との間に以下のような関係があることが示された。1.季節変動についてシミュレートされたSq電流系は(1)equinoxでは南北半球でほぼ対称な電流系(2)solsticeにおいて夏半球での電流が冬半球に比べて相対的に大きい値をもつ(3)このとき、夏半球の電流はequinoxに比べてそれほど大きくはないが冬半球ではequinoxでの値よりも非常に小さいという、solsticeでの南北非対称性を伴う季節変化をしていた。この結果はTakeda(1999)と一致する。シミュレーションに用いた電気伝導度は赤道に対して南北対称な成分のみであったため、シミュレーション結果に見られるSq電流系の季節変化は中性風の季節変化に伴うものであると考えられる。2.UTによる変化について3月・9月のequinoxにおけるSq電流系のUTによる変化を調べた。9月の結果にみられたUT変化は主に地理軸と地磁気軸が一致しないことに由来するものであると推定されたが、3月の結果にはそれに類似した変化が見られなかった。このことから、3月のUT変化には経度依存性をもつnon-migrating tideが寄与している可能性が示唆された。また、3次元Sqモデルの開発に本格的に取り組んでいる。3次元2階編微分方程式を解くプログラムの開発を中心に、境界条件の検討や電気伝導度と地磁気主磁場、中性風による電離層ダイナモ電場の計算等を行っており、3次元モデルの完成までもうあと一歩のところまできている。今後は3次元モデルによるシミュレーションを行い、中性大気運動がSq変動に及ぼす具体的なメカニズムの詳細を明らかにしていく計画である。

そこで中性風およびその変動がSqに及ぼす影響の詳細なメカニズム明らかにするため、電離層ダイナモ領域の3次元構造をほぼ完全な形で取り込んだ全球3次元ダイナモモデルを開発しシミュレーションを実行した。その結果得られた静電ポテンシャルは、鉛直方向にほぼ一定で、赤道から低緯度域にトラップされたような分布をしていた。それをもとに算出された電離層電流系はSq電流系を再現せず、観測、2次元モデル、赤道域のみの3次元モデル(Forbes and Lindzen,1975)、磁力線に沿って静電ポテンシャルは一定であると仮定した擬3次元モデル(Takeda and Maeda,1980)のいずれの結果と比較しても物理的に正しい解であるとは見なせなかった。境界条件や計算領域の検討などを重ねて行い、さまざまな条件下で計算を繰りかえしたが、結局このモデルでのSq電流系の再現は不可能であると判断せざるを得ない結果となった。この理由として、極座標では電離層ダイナモ領域における電気伝導度の大きな異方性を十分に表現できないということが挙げられる。この問題を解決するにはTakeda and maeda(1980)で用いられている電気伝導度の異方性に沿う形で定義される直交曲線座標(磁力線座標)による3次元モデルの作成が適当であると考えられるが、座標系自体が大変複雑であるため、完全なる3次元問題として解を求めることは現実的でない。そこで磁力線座標による擬3次元モデルに赤道域についてのみの完全3次元極座標モデルを組み合わせた新たなモデルを開発し、大循環モデルの風を用いた計算を実行中である。
スカシユリ花色の品種間差異の発生に関わる遺伝子の単離とRNAiによる機能解析

カロチノイドとアントシアニンはスカシユリ花弁における主要な色素であり、これらの色素発現の遺伝的な背景を明らかにすることは育種の効率化に役立つと期待される。花弁にカロチノイドを蓄積する黄花の品種'コネチカットキング'は花弁にアンスラキサンチン、ビオラキサンチン、ルテインを主に含むことが分かった。'コネチカットキング'より、これらの色素の合成と分解にあずかる遺伝子を単離した。合成にあずかる構造遺伝子としてPSYa,b、PDS、ZDSa,b、CRTISOa,b、LCYBa,b、HYB、ZEP及びLCYEを単離した。多くの植物種ではこれらの構造遺伝子は原則シングルコピーであるとされているが、ユリでは他の植物種と異なり、基本的に2コピーずつ単離された。さらに花弁におけるカロチノイドの分解(酸化的開裂)に関わる遺伝子としてCCD4を単離したところ、少なくともユリでは5コピー存在することが分かり、これもキク(2コピー)など他の種よりも多かった。これらの遺伝子の器官特異的発現と品種間差異を調査した。スカシユリはアントシアニンとしてシアニジンルチノシドを有している。アントシアニン合成を制御する転写調節遺伝子としてbHLH1と2を花弁より単離した。これらはいずれも花弁で発現が認められたが、発現量はbHLH2の方が高く、また、bHLH2の発現量の変化はアントシアニンの蓄積量の消長とよく対応したことより、bHLH2がアントシアニン合成を調節しているbHLH遺伝子であると考えられた。bHLH1と2に品種間差異は認められなかった。カロチノイドはスカシユリ花弁における主要な色素の1つであり、カロチノイド発色の遺伝的な背景を明らかにすることは育種の効率化に役立つと期待される。まず花弁にカロチノイドを蓄積する品種'コネチカットキング'とほとんど蓄積しない品種の'モントレー'を用いて遺伝様式を調査したところ、単位面積当たりのカロチノイド含量は量的形質であり複数の遺伝子座に制御されていること、QTL解析の結果'モントレー'の連鎖地図上に寄与率およそ60%の作用力の大きなQTLがあることが分かった。カロチノイドをほとんど蓄積しない'モントレー'がこのQTLをヘテロで持っていることより、このQTLに存在する遺伝子は優性の対立遺伝子がカロチノイドの蓄積を抑制しているものと考えられた。次にカロチノイド色素蓄積の制御機構をより具体的にするために、カロチノイドの合成と分解にあずかる遺伝子をスカシユリより単離し、その転写様式を'モントレー'と'コネチカットキング'の花弁で比較した。ユリ花弁にはβカロチン、クリプトキサンチン、ゼアキサンチン(以上黄色)、エキネノン様カロチノイド、カプサンチン、カプソルビン(以上オレンジ)が含まれているとされている。βカロチン、クリプトキサンチン、ゼアキサンチンを合成するのに必要な酵素遺伝子よりPSY1、PDS、ZDS、CRTISO、HYB、ZEP及びLCYBを単離した。他の植物の遺伝子との系統解析の結果、これらの遺伝子はトマトやニンジンの遺伝子と高い相同性を示し、機能している遺伝子であると期待された。さらにカロチノイドの分解(酸化的開裂)に関わる遺伝子としてCCDを単離した。この遺伝子はクロッカスやトマトのCCD遺伝子とホモロジーを示した。これらの遺伝子の花弁における発現様式を両品種で比較して、カロチノイド蓄積のキイとなる遺伝子を明らかにした。アントシアニンについても同様な解析を行った。花弁にカロチノイドを蓄積する黄花の品種`コネチカットキング'は花弁にアンスラキサンチン、ビオラキサンチン、ルテインを主に含むことが分かった。

`コネチカットキング'より、これらの色素の合成と分解にあずかる遺伝子を単離した。合成にあずかる構造遺伝子としてPSYa, b、PDS、ZDSa, b、CRTISOa, b、LCYBa, b、HYB、ZEP及びLCYEを単離した。多くの植物種ではこれらの構造遺伝子は原則シングルコピーであるとされているが、ユリでは他の植物種と異なり、基本的に2コピーずつ単離された。さらに花弁におけるカロチノイドの分解(酸化的開裂)に関わる遺伝子としてCCD4を単離したところ、少なくともユリでは5コピー存在することが分かり、これもキク(2コピー)など他の種よりも多かった。これらの遺伝子の器官特異的発現と品種間差異を調査した。スカシユリはアントシアニンとしてシアニジンルチノシドを有している。アントシアニン合成を制御する転写調節遺伝子としてbHLH1と2を花弁より単離した。これらはいずれも花弁で発現が認められたが、発現量はbHLH2の方が高く、また、bHLH2の発現量の変化はアントシアニンの蓄積量の消長とよく対応したことより、bHLH2がアントシアニン合成を調節しているbHLH遺伝子であると考えられた。bHLH1と2に品種間差異は認められなかった。カロチノイドとアントシアニンはスカシユリ花弁における主要な色素であり、これらの色素発現の遺伝的な背景を明らかにすることは育種の効率化に役立つと期待される。花弁にカロチノイドを蓄積する黄花の品種`コネチカットキング'は花弁にアンスラキサンチン、ビオラキサンチン、ルテインを主に含むことが分かった。合成にあずかる構造遺伝子としてPSYa,b、PDS、ZDSa,b、CRTISOa,b、LCYBa,b、HYB、ZEP及びLCYEを単離した。
南米,中国,旧ソ連東欧の経済改革における金融精度改革の比較研究

中村は、経済体制転換において人的資源制約要因を考慮することが一般的に重要であること、および旧ソ連東欧7ヵ国の金融経済状況の比較研究の成果を発表した。後者の結論は、各国の状況は多様であるものの、マクロ的金融コントロールが前提とする一般的な法則性も弱く見いだせるというものである。山崎は、ブラジルの住宅金融という、マクロ経済状況と生活条件改善の結節点を分析し、インフレのもとで従来の住宅金融制度が機能しなくなり、インフォーマルな住宅金融が浮上してくる経緯を分析した。木崎は、中国国有企業の「株式会社化」が制度環境の不備から種々の問題を引き起こすことになり、より実質的な民営化である「現大企業化」が政策的に追及されるようになった経緯をまとめた。各人の研究成果の比較検討をつうじ、金融制度改革と経済改革とを同時進行しなければならないことと、人的資源制約、伝統的制度とそれにともなう既得権益、生活水準の維持への配慮などの問題に代表される金融制度改革を実際に実行することの困難さとの間のギャップの大きさが再認識された。また各国におかれた具体的な条件の相違が非常に大きく、金融制度改革という概念のもとで具体的に何を想定するかという方法的問題もまだ十分整理されていないことも確認された。以上の点を各研究者が共通の理解としてえたことは今後の研究を推進するうえで大きな成果であったと考える。この共同研究の成果については、研究成果報告として現在とりまとめている。一方、金融制度改革について一般的命題を引きだすためには、個別具体的な事例を今後さらに蓄積していくことが必要であり、これが今後の課題として残された。
日本語の対話イントネーションの特徴と,その理論的予測の妥当性に関する研究

読み上げ文の音響分析結果から導き出された理論的な日本語イントネーション決定規則,特に「意味的限定を受けるとアクセントが弱化する規則」と「フォーカス後文節のアクセント弱化規則」が,現実の東京方言の会話イントネーションにあてはまるかどうかを検討したところ,概ねあてはまることが確認できた。また,合成音声を用いた聴取実験を行い,限られた環境においてであるが,意味的限定の有無に対応するアクセント弱化・非弱化の知覚的判断境界を知ることができた。合成音声による聴取実験からはさらに,(1)自然と感じられるフォーカス文節の高さは,情報フォーカス(意味論的フォーカス)より対比フォーカスの方が少し高いこと,(2)2文節全体に広いフォーカスがある場合には第2文節のアクセントを弱化させるのが基本であること,(3)アクセント弱化の程度がパラ言語的意味を表すことも明らかになった。このほか,アクセントの実現度の細かい調整がナレーションの「じょうずさ」とも関係していることがわかった。本研究の目的は,諸先行研究が理論的に示したイントネーション決定規則が,現実の対話のイントネーションにどの程度合致するかを検証することである。本年度は,東京方言話者による対面会話を収集し,それにもとづいて「文末形式・表現意図と音調の対応規則」について検討を行った。具体的には1.一般公開されている会話資料を入手するとともに,独自資料として東京方言話による対話を収録し,その文字化とイントネーションの特徴を定量化する作業を開始した。2.特徴データをもとに,文末形式・表現意図と音の高低変化との対応関係について分析を開始した。その際,終助詞類における高低の変化に特に注目している。現在のところ,一般公開されている高年層の会話資料においては,使用されている終助詞はネが圧倒的に多いこと,そしてその音調は上昇下降調と強調型上昇調がほとんどであることが明らかになっている。また,終助詞としてのネの上昇下降調は高低の変化が大きく,1オクターブ以上上昇するものがあること,それに対し間投助詞としてのネには上昇下降調が大きいものと小さいものの2種があることがわかった。これは,文末と文節末ではネの音調的特徴が一部異なること,そしてそこに機能分化がありうることを示唆するもので,従来の内省的・理論的考察では想定されていなかったことである。さらなる資料の分析によりこのことが確認されれば,対話イントネーション独特の特徴の一端が示せたことになる。本年度は,東京方言話者による対面会話の収集を継続するとともに,アナウンサーによるナレーション音声を収集し,それらにもとついて「アクセント連結規則」(文節間の意味的限定関係とフォーカスによるアクセント実現度の調整規則)について検討を行った。具体的には,1.東京方言話者による対話(30代女性2名)を約1時間分を収録し,その文字化を行った。2. NHKアナウンサー16名による同一内容の番組ナレーションを収集し,その印象評定実験を行った(使用許諾済)。3.対話資料およびナレーション資料について,文節問の意味的限定関係およびフォーカスがアクセントの連結様式(弱化または強化)におよぼす効果について検討を開始した。4.上記3の作業には,会話におけるフォーカスの位置を同定することが必要となるが,その暫定的基準を定めた。5.アクセントの弱化および強化の程度の差違がもたらす聴覚的効果について,合成音声を用いた聴取実験を企画し実験を開始した。その結果,文節間の意味的限定関係およびフォーカスについて従来示されていた規則は,どの資料においてもおおむねあてはまることが明らかになった。興味深い知見として,ナレーション資料には上記規則から逸脱しない範囲内でアクセントの弱化・強化の程度に細かい変異が見られたが,それらとナレーションの「じょうずさ」の評定との間には対応関係が見られた。また,合成音声による聴取実験からは,アクセントの弱化・強化の程度が「やさしさ」など対人態度に関わる印象を左右する要因になっているという示唆も得られた。これらはアクセントの連結様式が,従来示されていた言語学的な重要性だけでなく,より広い重要性を持つことを示す。本研究の目的は,諸先行研究が音響分析結果を基に示した日本語イントネーション決定規則が,現実の会話イントネーションにどの程度合致するかを検討することである。

本年度は主として東京方言におけるイントネーション決定規則の知覚的有効性を検証するための聴取実験を行い,その結果の分析を行った。結果は以下のとおりである。1.文節問の意味的限定関係およびフォーカスについて従来示されていた規則は,知覚的にも有効であることが確認された。2.意味的限定関係について:ある文節が先行文節から意味的限定を受けている場合にふさわしいイントネーションと,限定を受けていない場合にふさわしいイントネーションがどのようなものであるかを検討し,一定の条件下ではあるがその境界を確定できた。具体的には,先行文節が1オクターブの高低幅を持つ4モーラ頭高型アクセントの文節である場合,当該文節が5モーラの頭高型であれば1/2オクターブの高低幅が,そして当該文節が4モーラの平板型であれば約1μオクターブの高低幅が限定・非限定の境界となる。この値より大きければ非限定,小さければ限定としてふさわしいイントネーションと感じられる。3.フォーカスについて:ある文節にフォーカスがある場合に,その文節はどの程度の高低幅を持つのがふわしいかを検討した。当該文節が6モーラ頭高型で先行文節が9半音の高低幅を持つ4モーラ頭高型の場合,意味論的フォーカスであれば,当該文節には8-11半音程度の,対比フォーカスであれば9.512.5半音程度の高低幅がふさわしいという結果が得られた。