hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌性抗原受容体NOD2の活性化による腸管免疫制御機構の解析

平成19年度において、研究代表者はIn Vitro及びIn Vivoの実験を行った。まず、ヒト樹状細胞を用いたIn Vitroの系においてはNOD2 ligandであるmuramyl dipeptide (MDP)で前刺激した細胞では、引き続いてTLR2,3,4,5,9 ligandsで刺激した際に、炎症性サイトカインの産生がMDPで刺激しなかった場合と比べ、著明に減少することを見出した。その分子機序としては、NOD2の活性化により誘導されたIRF4がTLRシグナル伝達分子であるMyD88,TRAF6,RICKに結合し、下流のNFkappaBの活性化を抑制するためであることを証明した。さらに、腸炎モデルを用い上記の結果を検証した。MDPを全身投与され、NOD2を活性化されたマウスでは引き続いてdextran sodium sulfate (DSS)で実験腸炎を誘導しても、腸炎の発症が抑制されることが判明した。NOD2が活性化され、腸炎が抑制されたマウスの腸管細胞ではTLR ligands刺激による炎症性サイトカインの産生が著明に減少していた。腸炎抑制の分子機序としてはIRF4のシグナル伝達経路が重要であることがIRF4欠損マウスを用いた解析で明らかとなった。これらの結果により、NOD2の活性化が多くのTLRシグナル伝達経路を抑制すること、その分子機序としてはIRF4の活性化に依存することが明らかとなった。また、MDPの投与はIRF4の活性化を介して、腸管免疫の恒常性を保ち、腸炎の発症を抑制していることも合わせて判明した。これらの研究実績はNOD2の活性化を利用した炎症性腸疾患の新規治療法の開発において、大きな前進をもたらすものであると考える。平成19年度の業績を研究代表者は第一著者として、Jouranal of Clinical Investigationに発表した。NOD2変異はクローン病を引き起こすことが知られているが、NOD2変異の存在下でクローン病が発症する機序に関しては未解明であった。研究代表者はNOD2と自然免疫の中心分子であるTLRとの関係に着目し、Muramyl dipeptide(MDP)によるNOD2の活性化がTLR2経路を介する炎症反応を負に制御することを発見した。しかしながら、この成果のみでNOD2変異の存在下におけるクローン病の発症機序を完全に説明することはできない。というのもクローン病の発症にはTLR2だけではなく、多くのTLR経路の活性化が関与するからである。本研究において、申請者はMDPによるNOD2の活性化が多くのTLR経路を負に制御するのではないかと想定し、以下の3事実を明らかにした。1)MDPで予めNOD2を活性化された樹状細胞では引き続いてTLR2,3,4,5,9ligandsで刺激しても、NF-kappaBの核内移行が起こらず、炎症性サイトカインの産生が抑制される。3) MDPを予め投与されたマウスは急性腸炎の発症が予防され、その効果はIRF4に完全に依存する。これらの成果により、MDPによるNOD2の活性化はTLR経路を介する炎症反応を負に制御すること、クローン病関連型NOD2変異の存在下ではこの制御メカニズムが作動しないために、腸内細菌によるTLR経路の過剰な活性化が生じて炎症を引き起こすことが明らかとなった。これらの成果は基礎的にはNOD2を介する腸管免疫の制御機構の解明に寄与すると考えられる。臨床的にはNOD2の活性化を用いたクローン病の新規治療法の開発に繋がり得るものと思われる。
単一細胞オペラント条件付けを実現する報酬依存的シナプス構造可塑性の解明

本研究では、2光子カルシウムイメージングで得た画像をリアルタイムに解析し、フィードバックする方法の開発、光遺伝学的刺激と2光子イメージングを同時に行う実験系の開発を含む技術開発が実を結び、単一細胞オペラント条件付けの学習機構を調べることに成功した。その結果、ブレインマシーンインターフェースの学習機構の少なくとも一部を担うと考えられる、報酬と細胞活動のタイミングに依存した、大脳皮質神経細胞の双方向の活動調整機構を見出した。本年度、2光子カルシウムイメージング法を用いて、マウスの大脳運動野2/3層の神経細胞を同時に35個程度、隣接する神経細胞も含めて密に記録し、そのうちの一つの神経細胞をターゲットとして指定し、その神経細胞活動が上昇した次の瞬間にマウスに報酬を与える系を構築した。これを2光子イメージングによる単一細胞オペラント条件付け(single neuron operant conditioning by two-photon calcium imaging, 2pSNOC)、と命名した。2pSNOCの結果、ターゲット細胞がすでに獲得したスキル(レバー引き運動)に関連しない場合、15分間のトレーニングでその活動を上昇させることが明らかになった。この細胞活動の上昇は周辺の細胞活動の上昇をわずかに含むものの、それは微小回路上の距離には関係しなかった。周辺細胞活動の上昇はターゲット細胞との機能的相関が高い細胞と、報酬の直前に活動を示した細胞に見られた。逆に、報酬の直後に活動をよく示した細胞は条件付け期間中に活動の減少が認められた。また、自発的な神経活動の上昇を人工的な光刺激法で置き換えることにより、この双方向の活動変化を再現することができた。これらをまとめると、大脳運動野の2/3層の神経細胞群は、報酬を得るのに必要な細胞活動を強化し、そうでない細胞活動を抑制する機構を備え、それが時々刻々と変わる自発活動の変化の方向性を決めていると考えられる。平成26年度、2光子カルシウムイメージングの対象としたのは大脳皮質第2/3層の細胞体であったが、本年度はまずこれを第5層の細胞体まで拡張し、さらに、軸索と樹状突起といったサブセルラー構造のイメージングも行った。活動の活発なスパインの集積が単一細胞オペラント条件付けに重要な役割を果たすならば、それらの結果生じると考えられる樹状突起におけるカルシウムトランジエントは強化の対象になるはずである。ところが、樹状突起活動のみをトリガーとした報酬のフィードバックだけでは樹状突起カルシウムトランジエントの頻度増加に結びつかなかった。平成26年度に明らかになった報酬とタイミングに依存した神経細胞活動の変化は、強化学習の文脈で理解できると考えられたため、これを強化学習モデルとして実装することに成功した。局所的な報酬タイミング依存性シナプス可塑性によって、既に実験的に見出されている現象が再現可能であることが明らかになった。本研究は大脳運動野を対象としている。運動野の活動が如何なる運動表出と結び付いているかを問う基盤的実験も並行して行ったところ、運動野の局所的光刺激によって様々な複雑運動を誘発可能であることが明らかになった。2光子カルシウムイメージングによる単一細胞オペラント条件付け法を最適化し、これに加え、光刺激を同時に行う系を構築した。これらのデータを解析し、学会発表を行い、さらに、論文にまとめて発表した。シナプス可塑性の可視化のため、スパインの形態および活動の2光子イメージング方法を構築した。単一細胞オペラント条件付け期間中の細胞活動変化を説明するための、現象論的な神経回路モデルを構築した。また、これらを大脳基底核回路との関連によって説明するための強化学習モデルの構築を開始した。これらにより、26年度計画に関しては条件付け期間中のスパイン可塑性の可視化を除いた実験のほとんどが順調に進み、27年度計画中のモデル化に関しても一部進展したので、おおむね順調と考えられた。神経科学スパインの形態および活動の可視化のさらなる最適化と、経路特異的な光遺伝学的抑制の最適化を行う。これらの同時適用を行うことで、仮説の検証が可能であると考えられる。これらの実験に加え、大脳基底核回路との関連を意識したQ学習モデルの構築を行い、単一細胞オペラント条件付けの神経回路レベルの理論を構築する。特に、モデル化に際しては、必要になった際に基底核への摂動実験を加える可能性がある。年度をまたいだ実験計画となったため。イメージング時の試薬に用いるため。
曲面上における反射衝撃波の形成機構

曲面上における反射衝撃波の形成機構について調べるため,主として曲率半径40mmの円筒状モデルとそれを模擬した階段状モデル(段差1mmおよび0.5mm)を製作し,衝撃波管を用いて実験を行った。入射衝撃波マッハ数は1.10,1.20,1.30,1.40である。本研究においては,階段状モデルを使用して反射面から人為的に擾乱(弱い圧縮波)を発生させ、その擾乱の挙動を観察することにより、特に円筒状凹面における特異な反射波の形成機構について解明することができた。階段状モデルにおける擾乱を観察することにより,階段で形成された擬三重点(入射波と擾乱の交点)が遷移に密接に関係していることがわかった。すなわち,凹面の場合,擬三重点が階段を乗り越えることができる時に正常反射からマッハ反射への遷移が起こった。また,凹面の場合,擬三重点が反射面に衝突した時にマッハ反射から遷移正常反射への遷移が起きた。この考え方に基づいて,遷移臨界角の解析公式を導くことができた。さらに,遷移臨界角の初期角とマッハ数による依存性について調べた。実験は,凹面および凸面について初期角が030°まで,5°刻みで変化させたモデルを製作して行った。その結果,初期角が0°の場合には擬三重点と圧縮波が集積して形成される三重点が遷移点付近で接近すること,そのために擬三重点によって予測した遷移臨界角の理論式が実験と一致すること,初期角が大きくなると両者の隔たりが大きくなり,理論式と実験結果は一致しなくなることが判明した。初期角が大きい場合にも遷移臨界角を正しく計算する方法を創案し,実験結果との良い一致を得た。曲率半径依存性についても実験を行った。曲面上における反射衝撃波の形成機構について調べるため,曲率半径40mmの円筒状モデルとそれを模擬した階段状モデルを製作して,衝撃波管を用いて実験を行った。円筒状凹面における衝撃波の反射はその反射形態を,初期のマッハ反射から,三重点が凹面に衝突して形成される瞬時の正常反射,その後の遷移正常反射へと変えていく。特に,初期のマッハ反射においては反射波が弱く,三重点も明確ではないという特徴があり,これは通常の平面における反射と著しく異なる特徴だった。本研究においては階段状モデルを使用することにより,反射面から人為的に擾乱を発生させ,その擾乱の挙動を観察することにより,円筒状凹面における得意な反射波の形成機構について解明することができた。すなわち,発生した擾乱は三重点近傍では局所的に集積する一方,遠方では分散した。このことは円筒状凹面において反射波が局在することと遠方では非常に弱くなっていることに対応している。また,階段状モデルにおける反射形態を観察することにより,階段で形成された擬三重点(入射波と擾乱の交点)が遷移に深く関係していることが分かった。すなわち,凸面の場合,擬三重点が階段を乗り越えることができる時に正常反射からマッハ反射への遷移が起こった。また,凹面の場合,擬三重点が反射面に衝突した時にマッハ反射から(遷移)正常反射への遷移が起きた。この考え方に基づいて遷移臨界角の解析公式を導くことができた。今後の課題は,遷移臨界角の初期角依存性と曲率半径依存性について調べることである。曲面上における反射衝撃波の形成機構について調べるため,曲率半径40mmの円筒状モデルとそれを模擬した階段状モデルを製作し,衝撃波管を用いて実験を行った。

入射衝撃波マッハ数は1.10,1.20,1.30,1.40である。円筒状凹面における衝撃波の反射は,その反射形態を初期のマッハ反射から三重点が凹面に衝突して形成される瞬時の正常反射,その後の還移正常反射へと変えていく。特に,初期のマッハ反射においては反射波が弱く,三重点も明確ではないという特徴があり,これは通常の平面斜面における反射と著しく異なる特徴だった。昨年度は,段階状モデルを使用することにより,反射面から人為的に擾乱(弱い圧縮波)を発生させ,その擾乱の挙動を観察することにより,円筒状凹面における特異な反射波の形成機構についての知見を得ることができた。階段状モデルにおける反射形態を観察することにより,階段で形成された擬三重点(入射波と擾乱の交点)が遷移に密接に関係していることが判明し,そのことから凹面の場合の遷移臨界角の解析公式を導いた。今年度は前年度の成果をふまえて,遷移臨界角の初期角とマッハ数による依存性について調べた。凹面および凸面について,初期角が030^.まで,5^.刻みで変化させたモデルを製作して実験を行った。その結果,初期角が0^.の場合には擬三重点と圧縮波が集積して形成される三重点が遷移点付近で接近すること,そのために擬三重点によって予測した遷移臨界角の理論式が実験と一致すること,また初期角が大きくなると両者の隔たりが大きくなり,理論式と実験結果は一致しなくなることが判明した。初期角が大きい場合にも遷移臨界角を正しく予測する理論を構築し,実験結果との良好な一致を得た。
女性のキャリアパスに伴う２地域居住に関する研究

本研究は、結婚後、仕事を継続する女性が夫婦のキャリア形成の段階で生活拠点を別にする状況(二地域居住)の現状を調査、分析し、ライフスタイルの多様化に伴う住まい、暮らしのあり方を考察する。経済的な理由を第一の理由としながら女性の就業継続意向は高いが、親族や友人知人の支援に頼る以外には公的支援や相談等を利用している者は非常に少ない。依然として男性稼ぎ主型の制度でもあり、二地域居住下では妻側の心身の負担が多く出された。共働き世帯、子もち共働き世帯における転勤の可能性を念頭に、女性の就業継続過程における二地域居住の発生において、実際の当事者たちの働き方を概観し、家族やそれを支える地域生活支援のあり方を検討した。主に本年度は、1わが国における男女の働き方、及び転勤に関する実態、2共働き世帯における二地域居住の現状と課題、から分析を行った。1では、各学術分野を横断的に整理し本研究の位置づけを明らかにした。また、労務行政研究所が1978年から2012年実施している「転勤に関する諸取り扱いの実態」を収集し分析した。2では、熊本市、福岡市の協力の得られた計12園への調査、及び調査回答者のうち二地域居住経験者の女性計10名と意見交換を行った。また、並行して、関西圏、東京都市圏においては知人を介して個別にインタビューを重ねた。次年度の実施予定のアメリカでの二地域居住に関する研究の情報収集を行った。転勤自体は、コース別人事管理のなかで主に男性社員に発令され、社員の意向を配慮する傾向が現れつつも、依然として会社主導である。夫の単身赴任は、子どもの教育・生活環境のこと、住宅を取得していることなどを背景に増加し、近年は妻の就業が理由にあがっている。家計の負担を鑑み、住宅手当て、持ち家管理等の制度があるのは一部の大企業に留まる。熊本市と福岡市の二地域居住者の生活では、公共、民間、諸団体による既存の各種支援について情報を持たない者も多く、個人や家族、親族内で日々の家事育児を支え合う事情が出された。熊本では、実家に行き来しやすい居住地に住宅を構え、そこを頼りにすることで、外部団体等による生活、育児に関する支援をほとんど利用していなかった。福岡でも、各種支援サービスの利用は高くはないが利用希望、ニーズは高かった。転勤経験者やその可能性のある者からは、夫婦の互いの今後の仕事やキャリアのことが気がかりな点として出された。結婚後、仕事を継続する夫婦の間に可能性としてある「転勤」によって、単身赴任や父子/母子赴任を選択するか、または、(多くは)女性が仕事を辞めて家事育児に専念するという実態を踏まえ、共働き世帯が増加するなかでの地域生活支援の展望について、熊本市と福岡市における調査をまとめ、審査論文(日本建築学会計画系論文集)に投稿し掲載された。27年度も引き続き実施した働く女性(母親)からのアンケート自由記述やインタビュー調査からは、就業継続への高い希望が出される一方で、転勤によって家族が別々に生活することへの抵抗感、疲労感が見られた。しかし、期間限定の場合、家事育児の支援先がある場合等は、二地域居住を受け入れる割合は高くなる。各種生活支援については、子どもの急な発熱や残業・出張等の事情において、公的組織や民間事業者からの支援を受けるより(遠方居住であってでさえ)親族に頼ることで状況をどうにかして乗り切る実態が見られ、九州圏、関東圏ともほぼ同じであった。女性の就業意識が向上し、現子育て世代の価値観は多様化しているとはいえ、共働き世帯の多くは、主として女性が家事や育児を担っている現状がある。今後の地域づくりとして、共働き世帯を前提とした地域内の支え合いの仕組みについて多角的に議論を深める必要があろう。当初予定していたアメリカばかりでなく、アジアを含め、諸外国との比較検討も想定している。引き続き、ブログやフェイスブックを通じても情報発信や意見交換のあり方について検討を重ねながら、実質的なネットワークの場を構築していく。熊本市や福岡市での共働き世帯(未就学児をもつ母親を対象)へのアンケート調査を踏まえ、27年度は、1首都圏近郊(居住地が川崎市内、通勤は大半が東京都心部)で同様の調査を行った。2九州圏、関東圏において、二地域居住への意向や実際の様子についてインタビュー調査を重ねている。3ブログを通じて情報発信、意見交換の場を模索した。発信する媒体については今後、検討を重ねる。4アメリカの事情について情報を集約中である。アメリカ調査を28年度に繰越し実施する。最終年度では、首都圏近郊の共働き世帯での調査分析をもとに、2つの国際学会で発表、議論を行った(北京、ソウル)。主な結果として「身近に日常生活をサポートしてくれる親類がいる」と回答したのは45%、同様に「サポートしてくれる友人がたくさんいる・数人いる」と回答したのは計48%であり、半数近くの共働き世帯は、周囲のサポートを十分に得られていないことが分かった。母親の仕事の継続意向は高く(70%)、家族の協力体制、職場の理解への意見が多数出された。配偶者ともに通勤時間が長いうえ、配偶者の勤務時間の長さ、休日出勤の多さ等は、女性の負担を一層高め、厳しい日常の様子が多く寄せられた。国際学会では共働き世帯をサポートする近隣居住地内での地域支援、地縁のあり方に関して意見が出された。近隣支援体制は、今後の共働き社会に照らし居住政策としても検討する意義がある。

また、特に女性の専門職においてはキャリア形成の過程で、二地域居住の事例があり、専門職の女性(家族)の転勤・移動について検討を重ねた。例えば、名古屋大学では女性研究者ネットワークがあり、7名の研究者と意見交換を行った。ネットワークでは、研究者の着任前後のサポート、情報交換、意見交換の場となっている。理系の教員を中心に30-40代の子育て世代。配偶者は、研究者(大学、各種研究機関)、民間企業、国際機関(海外在住)であり、親族も遠方が大半であり、そのため、互いに子どもを預け合ったり、研究室の学生メンバーによる支援も出された。アメリカでの調査準備過程では、既存研究をもとに関連研究者とメール交換を通し、二地域居住の視点は重要視しつつも家族同居支持の高さから研究は限定的であることを把握した。十分な現地調査の進展に至らなかったが、今後、欧米の家族社会学会関係の国際学会参加(2017.11予定)を通して、現地での意見交換、ネットワーク構築に努める。本研究は、結婚後、仕事を継続する女性が夫婦のキャリア形成の段階で生活拠点を別にする状況(二地域居住)の現状を調査、分析し、ライフスタイルの多様化に伴う住まい、暮らしのあり方を考察する。経済的な理由を第一の理由としながら女性の就業継続意向は高いが、親族や友人知人の支援に頼る以外には公的支援や相談等を利用している者は非常に少ない。依然として男性稼ぎ主型の制度でもあり、二地域居住下では妻側の心身の負担が多く出された。H26年度の計画、1)アメリカにおける女性のキャリアと二地域居住に関する既存研究の分析、2)わが国における二地域居住の現状、意向の把握(地方都市、大阪府圏、東京都市圏)、3)住課題への具体的な解決策、4)二地域居住者ネットワークの構築、をあげていたが、おおむねすべてにおいて進めることができた。国内の関連研究者や国外の既知の研究者との意見交換、議論が有効に運び、当初の予定通りの調査を実施することができた。ただし、アンケート調査数としては量的データを確保し得ておらず、工夫が必要である。個別のインタビューを丁寧に実施し質的調査を強化することも大切だと考えている。アメリカを始めとして、諸外国における共働き世帯の転勤事情と二地域居住について情報収集を並行して行う。現所属(東京大学)の世界各地からの大学院留学生を中心にインタビューから概略をつかむ。現地アメリカの調査では、1二地域居住に関するインタビュー調査を中心に、二地域居住について意見交換を実施し(女性のキャリアパス、家事育児の支援のあり方等)、2公的支援等については関係機関における資料収集を行う。日本においては、引き続き、二地域居住者へのインタビューを重ね、公共・民間企業における転勤制度の見直し・議論の有無について調査を加える。居住政策H26年度の4つの計画を更に推進させ、H27年度計画につなげるため、1)は、既存の関連研究者とのやり取りを通じ、今後、現地アメリカでの具体の調査設計を進めていく。2)は、個別の事例インタビューをさらに増やしていく。3)は、具体的な解決策は見出せていないので、女性研究者の支援という点で交流・議論を行った熊本県内の各大学の異分野の女性研究者へのインタビューも行うことも有効である。
STM/STSによる金属超微粒子の電子状態の研究

低温用STMの作製:超微粒子の電子状態を観察するためには予想される微粒子の電子状態のレベルが数meV以下であるため,低温STMが必要である.われわれは従来の低温用クライオスタットを作製し,当研究室で開発してきた圧電体の剪断変形と,伸縮変形を利用した粗動機構を持つSTMユニットが低温で圧電体の感度低下がみられるものの使用に耐えることを確認した.この粗動機構は,円周上に圧電体を配列することにより,今までとは異なる方式の圧電体ステッピンングモーターが実現できる.試作した結果は日経産業新聞に取り上げられた.発光現象の観察;本研究費で購入した分光系を用い,STM/STSと同時に発光の観察を行った.通常のSTSを行う1v以下の電圧では発光が観測されなかったが,1vを超える電圧で,ほぼ印加電圧に対応したエネルギーのスペクトルが微弱ながら観察された.超微粒子のSTM/STS:超微粒子の電子状態観察のためにAlを超高真空中で蒸着し,酸素を導入して酸化膜の厚みを制御することを試みた.酸化膜の形成と共にトンネル電流が不安定となり,STM像が乱れ始め,STSを行うことが不可能となる.従って,従来報告されている単一電子トンネリングの現象観察は,超高真空中での試料作製を行っておらず,探針は試料表面に侵入しているのではないかとも考えられる.酸化条件を変えながら,超高真空中でPdを蒸着しSTM/STSを行った.しかし,現段階では,良好な微粒子を経た電流電圧特性は得られていない.従来型のクライオスタット内では,単一電子のトンネリングによると考えられる階段状の電流電圧特性が,液体窒素温度で観察されたが,われわれが目的としている微粒子の電子状態を分離するためには,超高真空中での実験を最適化することが不可欠であり,目下努力を続けている.低温用STMの作製:超微粒子の電子状態を観察するためには予想される微粒子の電子状態のレベルが数meV以下であるため,低温STMが必要である.われわれは従来の低温用クライオスタットを作製し,当研究室で開発してきた圧電体の剪断変形と,伸縮変形を利用した粗動機構を持つSTMユニットが低温で圧電体の感度低下がみられるものの使用に耐えることを確認した.この粗動機構は,円周上に圧電体を配列することにより,今までとは異なる方式の圧電体ステッピンングモーターが実現できる.試作した結果は日経産業新聞に取り上げられた.発光現象の観察;本研究費で購入した分光系を用い,STM/STSと同時に発光の観察を行った.通常のSTSを行う1v以下の電圧では発光が観測されなかったが,1vを超える電圧で,ほぼ印加電圧に対応したエネルギーのスペクトルが微弱ながら観察された.超微粒子のSTM/STS:超微粒子の電子状態観察のためにAlを超高真空中で蒸着し,酸素を導入して酸化膜の厚みを制御することを試みた.酸化膜の形成と共にトンネル電流が不安定となり,STM像が乱れ始め,STSを行うことが不可能となる.従って,従来報告されている単一電子トンネリングの現象観察は,超高真空中での試料作製を行っておらず,探針は試料表面に侵入しているのではないかとも考えられる.酸化条件を変えながら,超高真空中でPdを蒸着しSTM/STSを行った.しかし,現段階では,良好な微粒子を経た電流電圧特性は得られていない.従来型のクライオスタット内では,単一電子のトンネリングによると考えられる階段状の電流電圧特性が,液体窒素温度で観察されたが,われわれが目的としている微粒子の電子状態を分離するためには,超高真空中での実験を最適化することが不可欠であり,目下努力を続けている.
新規V-ATPase阻害剤DestruxinEの構造活性相関研究と機能解析

ペプチド系天然物としては稀有なV-ATPase阻害活性を有するdestruxinEの構造活性相関およびその機能解析を目標に誘導体合成を検討した.全合成に倣い,固相合成法によりペプチド鎖の伸長後,液相中におけるマクロラクトン化による大員環構築,続いて側鎖上にエポキシドを構築することで,構造活性相関解明の足がかりとなる各種誘導体の合成を達成した.本研究では,ペプチド系天然物には珍しいV-ATPase阻害活性を有するデストラキシンEのライブラリー合成を基軸とした構造活性相関の解明へ導くことが目的である.前年度に得られた結果を基に,本年度はデストラキシンEを母骨格とする類縁体および構造改変型誘導体の合成を行うことにより,化合物ライブラリーの構築と続く生物活性評価による構造活性相関の解明を目標とした.前年度までに固相合成法を利用することで4残基ペプチドのコンビナトリアル合成を完了しており,引き続き固相上でのペプチド鎖伸長,液相中での大員環構築を経て誘導体合成を検討した.前年度に確立させた大量合成法に従い,液相法にて調製したプロリンを含む2残基フラグメントを縮合後,脱保護と固相からの切り出しを行うことにより環化前駆体を調製した.この際,イソロイシンのような側鎖に嵩高い置換基を有するアミノ酸を用いると縮合反応が円滑に進行せず,望む環化前駆体を純度良く合成できなかったが,反応条件を精査することにより高い純度での合成が可能となった.続いて,マクロラクトン化と側鎖上のエポキシドの構築を行うことで,十数種類のデストラキシンE誘導体の合成に成功した.また,同様の手法を用いることにより,環の員数を増減または窒素上のメチル基を除去した構造改変型誘導体についてもその合成を達成した.さらに,結合位置の特定を目的としたアジドリンカーを有する誘導体について設計と合成を行い,3種類の誘導体を得ることができた.今後は,得られた化合物について生物活性評価を行うことにより構造活性相関を明らかにし,結合位置の解明など機能解析を行っていく予定である.ペプチド系天然物としては稀有なV-ATPase阻害活性を有するdestruxinEの構造活性相関およびその機能解析を目標に誘導体合成を検討した.全合成に倣い,固相合成法によりペプチド鎖の伸長後,液相中におけるマクロラクトン化による大員環構築,続いて側鎖上にエポキシドを構築することで,構造活性相関解明の足がかりとなる各種誘導体の合成を達成した.ペプチド系天然物には珍しいV-ATPase阻害活性を有する19員環環状デプシペプチドデストラキシンEの構造活性相関の解明を指向した固相合成法を用いた誘導体合成について検討を行った.デストラキシンEの全合成においてすでに見いだされているフラグメント合成法について,多種多様な誘導体を合成するために収率の改善が必要であった.そこで,さらに量的供給が可能な2残基プロリンフラグメントの新たな合成法について検討した.はじめに種々条件検討の結果,不斉アルキル化により得られるアリル化体に対しプロリンを縮合した後に,Shraplessらによって報告されている条件を参考に末端アルケンに対し不斉ジヒドロキシル化を行うことにより,良好なジアステレオ選択性で目的とするジオールを収率良く得られることが分かり,所望の2残基フラグメントを高収率で得ることができる新たな合成法の開発に成功した.量的供給を可能とするフラグメント合成法を見いだしたので,はじめに環の員数または窒素上のメチル基を無くした誘導体の固相合成を試みた.その結果,環の員数またはメチル基の有無に関わらず固相上にてペプチド鎖を伸長でき,固相からの切り出し後マクロラクトン化に付すことで望む環化体を合成できることが分かった.さらに,先に合成した環化体に対し側鎖上へのエポキシドの構築を試み,また更なる誘導体合成に向けて固相合成法を利用した4残基ペプチドのコンビナトリアル合成を行った.合成中間体の量的供給は,多種多様な誘導体を合成する上で必要不可欠である.収率に問題のあった合成法について不斉アルキル化の収率の改善,および不斉ジヒドロキシル化を用いることによるジアステレオ選択性の向上を図ることで,誘導体合成における問題となる合成中間体の量的供給が可能となった.また構造改変した誘導体の合成,および構造活性相関の解明を指向した誘導体合成にも既に着手していることからもおおむね順調に進行していると考えている.今後は合成した4残基ペプチド群に対し,別途調製した2残基フラグメントを連結させることで,順次デストラキシン誘導体の合成を行う.すでにフラグメントの量的供給は達成されていることからライブラリー構築には支障がなく,この際標的タンパク質の同定を行うための官能基を有する誘導体を同時に合成し,続く活性評価によりタンパク質同定に利用可能な誘導体を効率的に見いだすことで,さらなる研究の推進を図る.次年度使用額は研究の進展に伴うことで発生したものであり,次年度に更なる試薬等の消耗品が必要と見込まれることから,次年度請求額とあわせて使用する予定であり,残額を物品費へ用いることとしている.次年度は物品費に残額を含めた95万,成果発表に要する旅費に20万,機器使用料に10万を使用する予定である.
気液混相流動における準周期現象

同一ガス流速で気液混相流動を行わせているにもかかわらず、流動状態が気泡流動状態と循環流動状態との間を往復することがある。本研究では、その周期に対する添加不純物の効果を実験的に検討した。メチルアルコールからアミルアルコールの5種のノルマルアルコールを用い、液中への添加濃度を種々変化させて、この流動状態遷移の周期を測定したところ、次のような相関式を得た。ここで、Sは流動状態遷移の周期、τは使用したアルコール水溶液中で気泡を合一させた時の合一所要時間、〓は使用アルコールの拡散係数、U_Gはガス空塔速度、εはガスホールドアップである。Tは1.6×10^<-3>、2.9×10^<-3>および6.4×10^<-3>秒とした。例えばT=6.4×10^<-3>秒の場合、アルコール水溶液濃度はエタノールでは4.8×10^<-4>M、ペンタノールでは1×10^<-5>Mと、約50倍の差がある。水溶液濃度は極めて小さく、表面張力変化は検出できない。拡散係数はメタノールとペンタノールでは約2倍の違いがある。それにもかかわらず、周期が上に示したような相関式に表現出来るということは、この流動状態遷移の周期現象が、物質移動現象および気泡の合一現象とによって支配されていることを意味する。周期Sは、極微量の水中添加物の存在に大きく影響される。したがって、この周期現象の測定から、直接的には気泡合一時間τの推定が可能であり、そのτの値に極微量不純物濃度の推定が可能となる。この準周期現象は、通常の測定にはかからないような極微量の不純物の働きをクローズアップする現象であり、物質移動と気泡合一現象との複合現象であることが明きらかになった。
C.elegansゲノムプロジェクトが産出する全ガレクチン遺伝子の機能的解析

本研究では、既知ガレクチン(32kDa、16kDa)と類似した11種のガレクチン候補遺伝子をゲノムライブラリーから抽出し、系統的な機能解析を通しガレクチン家系の分子進化やガラクトース認識が線虫で果たす役割について考察した。手順として、1)RT-PCRによる発現量の見積もりとESTデータベースの解析、2)cDNAクローニングによるエキソン・イントロン境界領域、および読み枠アミノ酸配列の決定、3)大腸菌発現系の構築と組み換えタンパク質LEC-1-10の調製、4)LEC-1-11の生化学的諸性質の検証、5)糖結合活性の解析、6)内在生レセプターの検索を行った。その結果、先に単離した32kDaガレクチン(LEC-1)と同様、直列反復型の分子構築様式をしたガレクチンが5つ(LEC-1-5)、プロト型で先のl6kDaガレクチン(LEC-6)とは若干様相の異なるガレクチンが5つ(LEC-7-11)存在することが判明した。ただし、lec-7に関しては目下のところ成熟タンパク質の発現は確認できていない(第1イントロンのスプライシングの際、終止コドンが出現)。これら2つのグループは相互の類似性が高い(>40%)ことから近縁のサブファミリーを形成する。中でもLEC-1-3間のアミノ酸配列の一致は70%にも及ぶ。しかし、LEC-3はEST解析によると胚のみで発現しており、そのためmixed stageの虫から調製したRNAを用いたRT-PCRでは発現量がきわめて低い。さらに、LEC-3は糖結合に関わるとされる2本のβストランド(S4/S5)間に12アミノ酸からなる余剰ループの挿入があるなど、他のガレクチンにはない特徴をもつ。LEC-4,5は類似性は低い(約40%)が、ともに第1ドメインS2/Flストランド間に接着モチーフとして知られる「Arg-Gly-Asp」配列をもつ。LEC-8,10,11はさらにユニークで、C-末端に40-80アミノ酸からなる余分なテールをもち、しかも金属キレートカラムに強く結合する。このように線虫ガレクチン家系が単に増幅の一途をたどるのではなく、様々な性質をもったタンパク質に機能分化している様子が観察された。本研究ではモデル生物として注目される線虫Caenorhabditis elegansのゲノムプロジェクトを題材に、ガレクチンという糖鎖認識蛋白質の機能解明を目指し、高等動物では困難なholisticな科学研究に取り組む。すなわち、総てのガレクチン候補遺伝子(cDNA)を単離し、構造・機能相関、発現位置や遺伝子機能の分化に対する手がかりを掴むべく系統的解析を行う。本年度の成果を要約する。1)ガレクチン遺伝子情報の収集Internetを通して線虫ゲノム情報を収集し、ガレクチン関連遺伝子検索したところ、既知のガレクチンを含め全部で10種のガレクチン関連遺伝子をピックアップし、これらをCel-I-Xと命名した。2)発現の確認と組み換えタンパク質の生産RT-PCRによって目的遺伝子の発現量を比較し、つぎにcDNAライブラリーから目的の全長クローンを単離した。ゲノム情報との比較からイントロン挿入位置などの確認を行った後、発現プラスミドをPCR法を利用して構築しアシアロフェツイン-セファ

ロースに対する結合を調べた。その結果、Cel-I,II,III,VIなど既知のガレクチン、及びこれらと相同性の高い(>80%)ガレクチンには強い結合活性が認められたが、Cel-IV,VIIIなど相同性の低いガレクチンでは結合力もやや弱いか、Cel-IXの様にはほとんど活性が検出できなかった。このことは、遺伝子進化における分散性を示唆している(Cel-V,Cel-Xについては末検定)。一方、Cel-VIIには予測読み枠とは全く異なるスプライシングが起こっていることが発見され。フレームシフトにより短鎖ペプチドのみが発現されているものと予想された。こういった例はゲノムプロジェクトによって初めて実体が明らかにされるため、今後遺伝子進化、議遺伝子生成の謎を探るきわめて重要な発見と考えられる。3)内在性レセプター糖鎖の同定線虫のガレクチン(Cel-VI)を固定化したカラムを用い、C.elegansおよび回虫の膜画分から糖鎖リガンドを吸着させた。6gの虫からおよそ0.4mgのリガンドが得られ、両画分とも高分子量の糖タンパク(>100kDa)を主成分としていた。このレセプター糖蛋白質についてさらに構造解析を進めている。本研究では、既知ガレクチン(32kDa、16kDa)と類似した11種のガレクチン候補遺伝子をゲノムライブラリーから抽出し、系統的な機能解析を通しガレクチン家系の分子進化やガラクトース認識が線虫で果たす役割について考察した。手順として、1)RT-PCRによる発現量の見積もりとESTデータベースの解析、2)cDNAクローニングによるエキソン・イントロン境界領域、および読み枠アミノ酸配列の決定、3)大腸菌発現系の構築と組み換えタンパク質LEC-1-10の調製、4)LEC-1-11の生化学的諸性質の検証、5)糖結合活性の解析、6)内在生レセプターの検索を行った。その結果、先に単離した32kDaガレクチン(LEC-1)と同様、直列反復型の分子構築様式をしたガレクチンが5つ(LEC-1-5)、プロト型で先の16kDaガレクチン(LEC-6)とは若干様相の異なるガレクチンが5つ(LEC-7-11)存在することが判明した。ただし、lec-7に関しては目下のところ成熟タンパク質の発現は確認できていない(第1イントロンのスプライシングの際、終止コドンが出現)。これら2つのグループは相互の類似性が高い(>40%)ことから近縁のサブファミリーを形成する。中でもLEC-1-3間のアミノ酸配列の一致は70%にも及ぶ。しかし、LEC-3はEST解析によると胚のみで発現しており、そのためmixed stageの虫から調製したRNAを用いたRT-PCRでは発現量がきわめて低い。さらに、LEC-3は糖結合に関わるとされる2本のβストランド(S4/S5)間に12アミノ酸からなる余剰ループの挿入があるなど、他のガレクチンにはない特徴をもつ。LEC-4,5は類似性は低い(約40%)が、ともに第1ドメインS2/F1ストランド間に接着モチーフとして知られる「Arg-Gly-Asp」配列をもつ。LEC-8,10,11はさらにユニークで、C-末端に40-80アミノ酸からなる余分なテールをもち、しかも金属キレートカラムに強く結合する。
兀多様体のホモトピー類

閉多様体がそれが属するカテゴリーにおいてある多様体の境界になり得るかどうかを決定することが同境理論の主たる目的である。ここでは枠付け可能な多様体を研究対象としている(この場合の同境群は球面の安定ホモトピー群である。)。特にコンパクト・リー群およびその巡回部分群による等質空間を対象として研究を行ない以下の結果を得た。Gをコンパクト・リー群、CをGの有限巡回部分群とし、MをGのCによる商空間とする。このとき、Cを含むGの円周群Sを1つ選び、GをSで割ってできる主バンドルに付随する標準的な1次元複素バンドルをγとすると、γのk重テンソル積の球面バンドルの同境類はMの同境類と等しいことが証明できた。(ここに、kはCの位数).従ってMの同境類に関する問題は、K群およびJ群を用いて調べることができることが分かった。例えば、Sを含む3次元球面群が在存するとき、GのSによる商空間の同境類が0となるというHirschの定理を用いて、k次特殊ユニタリー群を次数2の巡回群で割った空間の同境類は、元の空間の同境類のk倍であることが4の倍数でないkについて証明できる。また同様の事実がスピノール群についても示される。これらはAtiyah-Smithの結果の一般化である。k次特殊直交群を次数2の巡回群で割った空間の同境類は、それをSで割った同境類の倍数となる。このようにMの同境類は、円周群なよる商空間の同境類を用いて調べることができるが、後者について、更に詳しく調べていくことが、今後の課題である。)。
十六族元素を含む新型遷移金属クラスター化合物の合成と化学的性質

本年度の研究では,格子欠損型や不完全立方体型といった構造特異的な反応場を有する酸化物クラスター骨格の構築を行った.また、電子スプレー質量分析法(Electrospray Mass Spectrometry=ESMS)を利用してクラスター骨格構造構築のメカニズム,その骨格構造に基づいた特異な反応を明らかにした.研究対象となったクラスターは,不完全二重立方体型[(Cp*Rh)_2Mo_3O_9(OMe)_4](1);ダブルブックシェルフ型[NBu^n_4]_2[(Cp*Rh)_2Mo_6O_<20>(OMe)_2](2)(Cp*=η^5-C_5Me_5)といった低原子価,高原子価金属イオンを同一分子内に空間的に配列したタイプであり,それぞれの合理的かつ簡便な合成法を見出した.クラスター1と2は[Cp*Rhμ-Cl)Cl]_2および[NBu^n_4]_2[Mo_2O_7]を出発ユニットとして,それぞれメタノール中,モル比1:2および1:4で反応させることにより高収率で得ることが出来る.ESMSによりその生成メカニズムを明らかにした.クラスター2の持つ複数の反応活性な溝構造(defect structure)に注目し,有機金属フラグメント(求電子剤),オキソメタレート(求核剤)との反応を行った.その結果,2→1,2→[(Cp*Rh)_4Mo_4O_<16>](トリプルキュバン型)といった極めてユニークな骨格変換反応を見いだし,さらに,クラスター2がアンフォテリックな反応性を示すことを見出した.この特異な反応性は,クラスター2が持つ性質の異なった2種のdefect structure,すなわち,塩基性の高い架橋酸素原子に囲まれた"small defect"およびRh(III)中心が存在する"large defect"に起因することを明らかにした.クラスター1と2の骨格構築のメカニズムおよびそれらの反応性を明らかにする上で,ESMSが非常に有効かつ強力な手法であることを明らかにした.本研究では、環状バナジウム酸化物に1,5-シクロオクタジエン(cod)を有するロジウム(I)が配位したクラスター(TBA)_2[{Rh(cod)}_2(V_4O_<12>)](TBA=テトラブチルアンモニユウム)を新たに合成し、その溶液内動的挙動を多核NMRを用いて詳細に調べた。[{Rh(cod)}_2(V_4O_<12>)]^<2->の^<17>O NMRスペクトルは、1,2-ジクロロエタン中-5°Cでは、4種類の^<17>O-シグナル(1071,775,553,536ppm)を示し、溶液中この温度では固体構造(Rhフラグメントは二つの酸素原子を介して環状のV_4O_<12>^<4->イオンの上下に配位しいる構造)が保持されている事が分かった。しかしこれらのシグナルは温度上昇に伴い融合(後者二つのシグナル)またはブロード化(前者二つのシグナル)が観測され、動的過程の存在が認められた。この動的過程の詳細な反応動力学的解析により、2つの{Rh(cod)}^+フラグメントが環状バナジウム酸化物の表面上、分子内転移を起こしている機構を明らかにした。本年度の研究で、骨格欠損不完全二重立方体型クラスター[(Cp^*Rh)_2Mo_3O_9 (OMe)_4] (1a)の効率的合成法を開発し,その反応を応用することで,新奇骨格を持つダブルブックシェルフ型クラスター(NBu^n_4)_2 [(Cp^*Rh)_2Mo_6O_<20> (OMe)_2] (1b)の合成に成功した.さらに特筆すべきは,クラスター1bが,Cp^*Rh^<2+>や[Mo_2O_7]^<2->と反応してクラスター1aそして面共有三重立方体積層型クラスター[(Cp^*Rh)_4Mo_4O_<16>] (1c)にそれぞれ変換されることである.この変換反応は,クラスター1bが複数の反応活性点となるvalley-site(谷間・溝部分)を持つことによって引き起こされたものである.つまりクラスター1bのMo (1)-Mo (2)-Mo (3)で形成されるvalley-site中の塩基性の高い架橋酸素原子は,むき出しの状態となっており,容易にカチオン性のCp^*Rh^<2+>フラグメントと相互作用し,クラスター1aを与える.一方,[Mo_2O_7]^<2->の場合には,プラスの電荷をもつRh (III)中心がむき出しになっている方向からcavityに近づき,比較的弱いRh-O結合が切断されることでRh原子の配位座が空く.そのRhの空きサイトで新たなオキソモリブデ-トの縮合が進行し,より安定な骨格を持つ1cへと定量的に骨格変換する.現在,北海道大学触媒センターの市川研究室との共同研究により,今回合成したクラスター1bを利用した新しい担持型固体触媒の開発を進めている.本年度の研究では,格子欠損型や不完全立方体型といった構造特異的な反応場を有する酸化物クラスター骨格の構築を行った.

また、電子スプレー質量分析法(Electrospray Mass Spectrometry=ESMS)を利用してクラスター骨格構造構築のメカニズム,その骨格構造に基づいた特異な反応を明らかにした.研究対象となったクラスターは,不完全二重立方体型[(Cp*Rh)_2Mo_3O_9(OMe)_4](1);ダブルブックシェルフ型[NBu^n_4]_2[(Cp*Rh)_2Mo_6O_<20>(OMe)_2](2)(Cp*=η^5-C_5Me_5)といった低原子価,高原子価金属イオンを同一分子内に空間的に配列したタイプであり,それぞれの合理的かつ簡便な合成法を見出した.クラスター1と2は[Cp*Rhμ-Cl)Cl]_2および[NBu^n_4]_2[Mo_2O_7]を出発ユニットとして,それぞれメタノール中,モル比1:2および1:4で反応させることにより高収率で得ることが出来る.ESMSによりその生成メカニズムを明らかにした.クラスター2の持つ複数の反応活性な溝構造(defect structure)に注目し,有機金属フラグメント(求電子剤),オキソメタレート(求核剤)との反応を行った.その結果,2→1,2→[(Cp*Rh)_4Mo_4O_<16>](トリプルキュバン型)といった極めてユニークな骨格変換反応を見いだし,さらに,クラスター2がアンフォテリックな反応性を示すことを見出した.この特異な反応性は,クラスター2が持つ性質の異なった2種のdefect structure,すなわち,塩基性の高い架橋酸素原子に囲まれた"small defect"およびRh(III)中心が存在する"large defect"に起因することを明らかにした.クラスター1と2の骨格構築のメカニズムおよびそれらの反応性を明らかにする上で,ESMSが非常に有効かつ強力な手法であることを明らかにした.
発癌プロモーター, 抗発癌プロモーター活性を有する天然物の合成研究

本研究は発癌プロモーターのアプリシアトキシン類,および抗発癌プロモーター活性を有する14員環ジテルペンの合成を目的としたものである.1.4,8,13-ジュバトリエンー1,3-ジオールの合成研究,標題物質のC_<14>,C_1C_6のセグメントを合成するため,マンニトールから1-アルコキシー2-メチルー2-ペンテンー4,5-ジオール(1)を合成した. 5位を脱離基に変換後, 2-アルコキシプロパン酸エチルと結合させようとしたが,目的を達しなかった.そこで1を4,7-ジアルコキシー2,6-ジメチルー2,5-ヘプタジエン酸エチルとし,現在2,6-ジメチルー2,4,7-トリアルコキシー5-ヘプテナール(2)への変換を行っている.一方, C_7C_<13>のセグメント合成のため,ジヒドロリモネンを(R)-3-イソプロピルへプタンー1,6-ジオールとし,5-イソプロピルー6-(フェニルスルホニル)ヘキサンー2-オール(3)への変換を行っている.2,3が合成できたら,これらをカップリングさせてアセチレン誘導体とし, 13,14位のE二重結合を導入する予定である.2.デブロモアプリシアトキシンの合成研究.C_3C_8に対応するセグメントとして(R)-6-ベンジルオキシー3,3,5-トリメチルー2-ヘキサノン(4)を合成した.一方C_9C_<13>のセグメントとして(2R,3R,4S)-3,5-ジヒドロキシー2,4-ジメチルペンタナル誘導体(5)を合成した. 4と5のアルドール縮合で,相当するケトールの混合物を得,現在その立体配置を検討中である.また,芳香環部分(C_<14>C_<21>)をマンニトールの不斉を利用してキラル合成すべく,クライゼン転位,アルドール縮合などを用いる経路を模索中である.今後これら三つのセグメントを順次結合させて,デブロモアプリシアトキシンのC_3C_<21>の部分の合成を完了する予定である.本研究は発癌プロモーターのアプリシアトキシン類,および抗発癌プロモーター活性を有する14員環ジテルペンの合成を目的としたものである.1.4,8,13-ジュバトリエンー1,3-ジオールの合成研究,標題物質のC_<14>,C_1C_6のセグメントを合成するため,マンニトールから1-アルコキシー2-メチルー2-ペンテンー4,5-ジオール(1)を合成した. 5位を脱離基に変換後, 2-アルコキシプロパン酸エチルと結合させようとしたが,目的を達しなかった.そこで1を4,7-ジアルコキシー2,6-ジメチルー2,5-ヘプタジエン酸エチルとし,現在2,6-ジメチルー2,4,7-トリアルコキシー5-ヘプテナール(2)への変換を行っている.一方, C_7C_<13>のセグメント合成のため,ジヒドロリモネンを(R)-3-イソプロピルへプタンー1,6-ジオールとし,5-イソプロピルー6-(フェニルスルホニル)ヘキサンー2-オール(3)への変換を行っている.2,3が合成できたら,これらをカップリングさせてアセチレン誘導体とし, 13,14位のE二重結合を導入する予定である.2.デブロモアプリシアトキシンの合成研究.C_3C_8に対応するセグメントとして(R)-6-ベンジルオキシー3,3,5-トリメチルー2-ヘキサノン(4)を合成した.一方C_9C_<13>のセグメントとして(2R,3R,4S)-3,5-ジヒドロキシー2,4-ジメチルペンタナル誘導体(5)を合成した. 4と5のアルドール縮合で,相当するケトールの混合物を得,現在その立体配置を検討中である.また,芳香環部分(C_<14>C_<21>)をマンニトールの不斉を利用してキラル合成すべく,クライゼン転位,アルドール縮合などを用いる経路を模索中である.今後これら三つのセグメントを順次結合させて,デブロモアプリシアトキシンのC_3C_<21>の部分の合成を完了する予定である.
遺児大学生へのグリーフケアグループ実施の意義-悲嘆と人格変化への効果の検討

遺児大学生へのグリーフケアグループ(GCG)の意義を中心に、死別体験後の心的なプロセスを検討した。GCGや死別体験に焦点づけた個別面接によって悲嘆は軽減されることが見出された。また事例研究においては、グリーフケアは悲嘆にのみ効果があるものではなく、遺児の人格や生き方を変化させ、自身の在りようを新しく生み出していくことに寄与することがわかった。また、両親の離婚の後に、その離別した親との死別を経た遺児は、グリーフケアグループによって一過的に悲嘆の程度は上がるが、継続して死別体験に取り組むことによって死別体験が再構成化され、悲嘆も軽減していくプロセスが見出された。2013度は以下の内容の調査を実施した。遺児大学生への死別体験をわかちあう会であるグリールケアグループの意義を見出すために、研究協力を行っていただける遺児大学生を募集し、グリーフケアグループを実施した。実施の内容は以下の通りである。1「親との死別体験をわかちあう会」と名付けたグリーフケアグループ(以下GCG)を、1回90分、1,2週間に一回の間隔で全5回実施した。2グリーフケアグループ実施前に複雑性悲嘆質問票(ICG)、バウムテスト、風景構成法、死別体験に関する半構造化面接を実施した。GCG終了後に2回目の調査を行った。そこではGCGの振り返りと共にICG・バウムテスト・風景構成法を再度実施した。これらのプロセス1回を通して1クールとし、これを合計2クール行った。2クール目にも1クール目同様に事前面接を行った。2クール目の事後面接は2014年度に行われる。親との死別体験をわかちあう会においては1クール目は語りによる体験のわかちあいを中心に行った。2クール目には語りのわかちあいと共に、箱庭療法や箱庭療法の用具を用いたワーク等も行った。また、GCGに参加しない対照群を設定し、GCG参加群の調査時期と同じ時期に個別調査を行った。面接における心理検査等は同じものであり、インタビューではその期間での死別体験に関する影響が与えられるような体験の有無等も確認するようにした。また、先行研究の資料収集を行い、文献研究の準備を進めた。2014年度は以下の内容を実施した。2013年度に行った「親との死別体験をわかちあう会」(グリーフケアグループ:GCG)の事後面接と2014年度に実施するGCGの事前面接を兼ねた調査を実施した。内容は心理検査として複雑性悲嘆質問票、バウムテスト、風景構成法、そして面接調査として前年度のGCGの振り返りと今年度のGCGの説明等を行った。そして1回90分のセッションを月に1回ずつ合計4回の1クールを実施し、実施後に再度調査を行った。その際における調査内容は上記と同内容であり、GCG実施はそこで終了であったため、面接調査においては調査協力全般の体験についても語ってもらった。また全てのGCG終了後、GCG参加体験を研究協力者同士で共有するためのセッションを一回設けた。実施構造はGCGと同様の構造で行った。さらに前年度に引き続きGCGに参加しない群に対して上記の調査面接と同様の内容を行った。心理検査の内容は同じだが、面接調査では、前回調査時から現在において、死別体験の捉え方に影響を受けるような体験の有無について伺い、あった場合はその内容について伺った。またGCG終了3か月後を目安に、フォローアップと追跡調査を兼ねて、調査面接を実施した。そこでは心理検査は同様の内容を実施し、面接調査ではGCG参加体験を再度振り返ってもらい、現在の死別体験の理解や捉え方について面接を行った。GCGに参加しない群においても同時期に過去と同様の調査を実施した。【最終年度実施調査内容】前年度に引き続き(1)研究協力者へのフォローアップ面接(2)研究協力者へのフィードバック面接(3)データの整理、過去の研究データも含めた整理・再検討、を行った。【研究期間全体での実施内容と成果】当初の研究計画の予定通り3クールのグリーフケアグループを実施し、その意義について検討を行った。グリーフケアグループ実施前後には複雑性悲嘆質問票(ICG)とバウムテスト、風景構成法を実施し、その変化からグリーフケアグループの意義の検討を行った。またグループの効果を検討するために、死別体験への個別面接実施のみの対照群を設定した。ICGに関してはグリーフケアグループだけでなく個別面接のみでもICGが軽減することが見出された。事例研究1(自死遺児の事例):グリーフケアグループによって、悲嘆の軽減だけではなく喪失対象との関係性の構造の変化、さらに遺児自身の人生の物語としての「私」が変容することが見出された。事例研究2(あいまいな喪失):離婚等の離別後に、その離別した親と死別する体験を「曖昧な喪失」と理解して事例的に検討を行った。その結果、曖昧な喪失を経た遺児はグリーフケアグループに参加することによって一過的に悲嘆の程度が上昇するも、その後再び低下することが見出された。つまり、触れてこなかった死別体験に触れることで死別体験との直面化となるも、死別体験を再構成された後には再び落ち着いた形で自分の内側に収められるというプロセスが存在することが考えられた。事例研究3(多重喪失):親との死別後にきょうだいを自死で亡くした多重喪失を経た遺児への事例的検討を行った。