hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近接設置の海底局による精密GPS/Differential-Acoustic観測

平成30年8月に実施した観測航海で、日本海溝に設置済みであった音響機器3台セットからなるGBTサイトで最後のキャンペーン観測を実施し、その後3台とも自己浮上回収に成功し、長期設置後の機器の状態を確認できた。ここまでで得られた大量の音響測距波形の相関処理信号について、雇用した研究支援者の助力を得つつ相互比較を行い、高精度相対走時を読み取るための判定基準を策定した。その基準に基づいた自動読み取りプログラムを作成することで、条件を変えながら全波形を自動で処理し、最適な条件を求めることに成功した。さらに、より温度擾乱が大きいと予想される紀伊半島沖に設置していた海底間音響測距装置3台も平成31年1月の航海で回収した。内部に保存していた連続観測の音響波形データを抽出し走時読み取りを行ったほか、併設の高精度温度計の高サンプリングデータから、温度場の海底面での2次元的な分布の時間変動の挙動について把握し、それが本研究の目的であるGPS-A方式の短基線測距へどの程度影響するか見積もった。その結果、温度擾乱が大きい場では、補正しきれない短時間の測位精度の乱れが残るものの、数時間のキャンペーン観測により、その影響を通常の海底間音響測距観測の精度と同様にまで高められることがわかった。また、海底間音響測距観測とくらべ、2台のペアで相互の3次元の相対運動をモニターできるメリットが確認された。平成30年度は、まずここまでのデータ解析で得られた結果について、学術論文で公表し、同時に学会発表もおこない、広く外部研究者の意見を収集する。その結果をデータの再解析に反映させ、計測精度の更なる向上の可能性を追求する。解析において積み残した問題として、特定のトランスポンダの音響波形が他の2台と類似していなかった問題で、設置角度が傾いた場合のの波形歪を理論的に予測し、その理論式で補正することで、他の2台同士と遜色のない精度での解析ができるか判断する。これらのデータ解析のうち、目視による確認を要するものは、訓練を受けたものに作業を依頼する。一方、今年度中に調査航海のシップタイムが得られる公算が高くなったため、設置済みの3台のトランスポンダを追加観測後に回収する。昨年回収できなかった代わりに、より長期間のデータが利用できることになる。回収したトランスポンダは、長期設置後の切り離し回収機構の劣化の様子を確認するとともに、今後同様の観測に即使用できるよう、再整備する。平成29年度に回収できず、さらに新たな観測を再開できなかったことを補うため、通常のGPS-A観測点のトランスポンダの配列の一部を使用した、1次元観測を試み、本申請のGPS-Aと併せて、新たな観測手法としての可能性を実データをもとに評価したうえで、次世代観測手法として提案し、学会などで報告する。平成29年度は、データ解析および理論的研究は予定通り実施できたが、予定していた調査航海のシップタイムが取れなかったため、回収予定であった機器の整備費(その他)、再設置の際の追加モニター機器の購入(物品費)、および調査航海のための旅費など(旅費)の使用が予定より大幅に少なかった。平成30年度は、データ解析などの成果を発表するための論文投稿料、学会参加費を多く予定している他、波形解析を継続するための人件費、観測・研究打ち合わせのための旅費、観測に伴う物品費、観測機材の運搬等の経費が必要となる。
複素空間形内のウエンテトーラス

3次元ユークリッド空間内の平均曲率一定曲面論を拡張する目的で、本研究では複素2次元複素空間形内で平均曲率ベクトル場が平行な実2次元曲面の局所構造を研究した。その結果このような曲面はケーラー角度関数の性質によりI型とII型の2種類に分かれることを示した。I型については曲面の構成法まで含めて完全な理解が得られた。II型の曲面については第一、第二基本形式が決定できたことによりそのような曲面の局所構造の解析をほぼ終了した。3次元ユークリッド空間内の閉じた平均曲率一定曲面でその種数が1である曲面はWenteにより1980年代に発見されてから、研究が盛んになった。本研究はそのWente曲面をより高次元の空間に拡張しようとする試みである。4次元以上のユークリッド空間では、非自明な拡張はないという結果が先行研究であるから、本研究では複素空間形をとりあげた。先ず、複素次元2の複素空間形内でトーラスに位相同型な平均曲率ベクトル平行な実2次元曲面の構成、とそのような曲面全体の構造の研究をおこなう。平成18年度の研究実施計画の項目(1)は、4次元ユークリッド空間内の平均曲率一定曲面のPinlの定理の一般化である。これについては、複素2次元複素空間形内の実2次元曲面で平均曲率ベクトルが平行で一般型の場合を考察した。まず、このような曲面の誘導計量が満たされるべき条件を種々求めた。それらの中で、曲面のガウス曲率、平均曲率ベクトルの長さ、と複素空間計の曲率だけに依存して定まるあるスカラー関数のラプラシアンに関して、それがまたガウス曲率だけで表されることを発見した。この等式は古典的なRicciの等式の一般化であると思われる。ひきつづき、これの逆について研究した。また。ここまでの研究成果は平成18年8月11-21日にイギリスのダーラム大学で行われた国際研究集会「Methods of Integrable Systems in Geometry」で発表され、講演終了後、会議の参加者との間で有意義な意見交換を行った。そのときの講演題目はOn theRiccicondition of cmc-surfaces in complex space formsであった。実施計画の(2)は複素2次元複素空間形内の実2次元曲面で平均曲率ベクトルが平行な一般型の場合にバランス公式の一般化を行うことであったが、これに関する成果は得られなかった。越後湯沢で行われた部分多様体論に関する研究集会、スペインでおこなわれた国際数学者会議に参加し、この研究主題に関する情報交換や資料収集を行った。交付申請書に記載した研究実施計画の項目(1)のRicci-Pinl型定理の証明はまだ完成していない。項目(2)と(3)については、大きな進展があったので、その内容を以下に記す。・複素2次元複素空間形内の平行な平均曲率ベクトル場をもつ実2次元曲面に対し、その存在に関する基本定理を証明した。実際、与えられた正数bに対し平均曲率ベクトルの大きさが2bで正則断面曲率が-12b^2の複素空間形への平行な平均曲率ベクトルをもつはめ込みを構成し、更に実質的にこれで一般型曲面をつくすことを証明した。証明において、あたらしく使われたアイデアはもしケーラー角度関数が定数でない場合、そのような曲面の第二基本形式の全ての成分がケーラー角度関数で決定されることを非常に長い計算によって証明したことである。現在はこの結果を論文にまとめながら、その計算の最終チェックを行っている。この研究を拡張するために、ブラジル・マゾナス大学のTribuzy教授を訪ね、余次元が3以上の場合の共同研究を開始した。・周期的平均曲率を許容する回転面の研究については、一般次元でSO(n)型の場合に種々の成果を得た。具体的には(a)実数全体で定義された実解析的関数を与えたとき、それを平均曲率にもつようなSO(n)型回転超曲面の大域的存在を証明した。(b)一般次元の場合で、周期的回転超曲面の存在定理を得た。この証明には2次元の場合の当研究代表者による結果と新しく得られた高次元回転超曲面の集合から2次元回転面の集合への1対1対応を使って示された。これらの研究成果は2編の論文としてまとめられ、また、ブラジルのセアラ大学、サンパウロ大学の数学科での講演で詳しく紹介した。1.複素2次元複素空間形内の平行な平均曲率ベクトル場をもつ実2次元曲面に対し、その局所構造定理を得た。具体的には定理1として、与えられた正数bに対し、実2次元リーマン多様体から正則断面曲率が-12bbの複素双曲型平面への平行平均曲率ベクトルをもつ一般型はめ込みの族を構成した。定理2として、知られているはめ込みとこの一般型曲面で複素2次元複素空間形内の実2次元曲面で平行な平均曲率ベクトルをもつものは尽くされることを示した。

この定理2の証明において、ケーラー角度関数が一定でない場合、第二基本形式の全ての成分がケーラー角度関数で記述できることが重要な点であるが、平成20年度の研究でこの部分の証明の簡素化を得た。2.この研究を余次元3以上の場合に拡張するため、ブラジル・マナウスのTribuzy教授を訪ね、共同研究を開始した。そして法束の分解に関する結果を得た。3.周期的平均曲率を許容する回転面については、一般次元の場合の成果を中国・広州の中山大学幾何学セミナーで発表、そして論文が2編出版された。得られた結果として、実数全体で定義された実解析的関数H(s)に対し、同じ実数全体で定義された回転超曲面が存在し、その平均曲率が与えられたH(s)となることを示した。この種の回転超曲面は2階の常微分方程式の解で定義されるから、通常の解の存在定理からは局所的な存在しか主張できないが、我々の結果はそれが一意的に実数全体に拡張できることを主張している。更に、周期的回転超曲面の存在定理を得た。
アフリカ諸国における学校建設活動の実態と建築計画学的考察

本年度に実施した研究の成果として以下が挙げられる。(1)ケニア農村部における調査前年度に引き続き、ケニア農村部における地域住民主導による学校の空間整備手法について、4校を選定した上で、学校関係者(教員、保護者)へのインタビュー調査を重ね、より緻密なデータを得ることができた。さらに、学校の空間整備手法を相対化するため、さらには地域住民の生活・バックグラウンドを理解するため、学校から射程を広げ、住宅の空間整備手法についても明らかにした。19戸の住宅を訪問し、住民へのインタビュー調査及び住宅の実測調査を行った。(2)ケニア都市部スラムにおける調査これまでに実施してきた農村部に加え、ケニア都市部スラムにおける学校の空間整備手法についても明らかにした。スラムにおいても農村部と同様に行政の手が行き届かず、ノンフォーマルスクールに代表されるように地域住民主導による学校整備が行われている。本研究において計31校の学校を訪問し、学校関係者へのインタビュー、学校の実測調査を行った。また、農村部と同様に、学校を相対化し、地域のバックグラウンドを理解するため、13戸の住宅を訪問し、住民へのインタビュー調査及び住宅の実測調査を行った。以上の調査を経て、ケニア農村部及び都市部スラムの両地域における地域住民主導の学校の空間整備手法について、その特徴を明らかにすることができた。両地域において、地域が元々持つ資源(建材、人材、伝統的な技術、周辺環境)を活かした学校の空間整備が行われており、そのことが、学校が地域と結びつく要因となっていることが明らかになった。平成23年度には、90日間の現地調査及び国内での文献調査を行った。本年度の研究の結果以下のことが明らかになった。【ケニア農村部】ヨーロッパ諸国から19世紀以降持ち込まれた「近代教育施設計画」の強い影響を受けていることが明らかになった。その一方で、それらを現地の状況に合わせて再構築している状況も明らかになった。再構築の現状については以下の点を挙げることができる。(1)Harambee(ハランベー)という地域主導型の教育施設整備システムの構築と実践(2)「増築する」ことを前提にした施設計画一方、教育施設がケニア農村部の中で果たす役割については以下の点が挙げられる。(2)教育施設の地域への開放(成人教育、集会の場)(3)教育施設計画を体験したことによる新たな「建築計画」の概念の浸透(建物に方位を持たせる知識、Permanent structureの建物の建設技術の住宅への応用)現在は調査対象地を都市部スラムに広げ、同地域における「近代教育施設計画」がどのように再構築されているのかその特徴を捉えるための調査を実施している。都市部、農村部両地域の比較を行い、共通点、相違点を洗い出すことで、ケニア国内における教育施設計画の再構築の地域性と共通性(普遍性)について論じることができると考える。その上で、地域性と共通性(普遍性)両方の視点から両地域における「ケニアの現状に適した」教育施設計画について各ステイクホルダーに提言することを目指す。当初の予定通り調査を進行することができている。現在、現地調査を進行中であるが、現地調査終了後は国内において分析及び考察、論文の執筆に当たる予定である。
複合機能を有する超分子構造体の構築と機能解析

シクロデキストリンの非共有結合性相互作用を利用する大規模自己組織化体の人工的な構築法を開発し,この手法を光合成系光集光過程の人工的モデルであるポルフィリン多量体形成に応用した。ポルフィリンのアトロプ異性を利用することにより分子の立体的な空間配置の制御が可能であり,水溶性ポルフィリンと錯形成することでポルフィリン多量体構築の際に光機能分子の配置を自由に制御できることを示した。これまでにテトラフェニルポルフィリンのパラ位に4つのPMCDをもつCDポルフィリンTPP(p-CD)_4とTPPSを水溶液中で混合すると2:2の環状自己組織化ポルフィリン4量体が形成されるが,この組織体中では実際には2つのPMCDがTPPSの包接に関与しており,残り2つのPMCDはTPPSの包接に関与していない。これは対面のPMCDがポルフィリンのフェニル基を自己包接しているため,ゲスト分子との包接錯体形成に関与しないことを示していると考えている。そこで本年度はポルフィリンのオルト位に4つのPMCDを持つCDポルフィリンTPP(o-CD)_4の各アトロープ異性体を合成し,これらの構造の違いが,CDポルフィリンの自己及び基質の包接挙動に及ぼす影響を分光学的手法を用いて検討した。このTPP(o-CD)_4の各異性体についてZnTPPSおよびFreebaseTPPS錯形成を分光学的に追跡したところ,Qバンドにおける吸収スペクトルの変化がTPPSとPMCDの包接による変化とよく一致した。錯体形成は10^7以上の非常に強い結合定数を持ち,αβαβ,ααββ体ではTPP(o-CD)_4:TPPS=1:2,αααα体ではTPP(o-CD)_4:TPPS=1:1,αααβ体ではTPP(o-CD)_4:TPPS=1:1.5の比率での超分子構造体が生成していることが明らかとなった。このように水中でホスト分子の構造を変化させることで容易に異なる構造を有するポルフィリン多量体の構築に成功した。今後の多機能化に於いてその構造と機能相関を検討する上で極めて有効である。テトラフェニルポルフィリンのパラ位に4つのPMCDをもつCDポルフィリンTPP(p-CD)_4がTPPSを水溶液中で混合すると2:2の環状自己組織化ポルフィリン4量体が形成する。しかしながら,この組織体中では実際には2つのPMCDがTPPSの包接に関与しており,残り2つのPMCDはTPPSの包接に関与していない。これは対面のPMCDがポルフィリンのフェニル基を自己包接しているため,ゲスト分子との包接錯体形成に関与しないことを示している。そこで,ポルフィリンのオルト位に4つのPMCDを持つCDポルフィリンTPP(o-CD)_4の各アトロープ異性体と嵩高いアダマンタンをリンカーとするp-CD4ポルフィリンを合成し,これらの構造の違いが自己及び基質の包接挙動に及ぼす影響を検討した。TPP(o-CD)_4の各異性体についてZnTPPSとの錯形成を分光学的に追跡した結果,いずれの異性体においても10^<7>以上の非常に強い結合定数で自己組織化複合体を形成し,αβαβ,ααββ体ではTPP(o-CD)_<4>:TPPS=1:2,αααα体ではTPP(o-CD)_<4>:TPPS=1:1,αααβ体ではTPP(o-CD)_<4>:TPPS=1:1.5の比率での超分子構造体が生成していることが明らかとなった。円二色性偏光スペクトルの解析により,αβαβ,ααββ体ではポルフィリン面の上下にTPPSを有する三分子構造体が,αααα体ではポルフィリン環の一面のみにに分子のTPPSを有する三分子構造体を形成していることが分かった。ホスト分子の立体構造を変化させることで容易にポルフィリン多量体の構造を制御が行うことが可能であり,今後の多機能化に於いてその構造と機能相関を検討する上で自己組織化体の構造制御法として有効である。メチル化β-シクロデキストリン結合型ポルフィリンホスト分子がテトラフェニルポルフィリンテトラスルホン酸塩(TPPS)との自己組織化により10^7上の結合定数で単一の分子集合体を形成することを報告してきた。このo-置換ホスト分子では中央のポルフィリンとCDとの相互作用が極めて弱いため、p-置換型とは異なって中央のポルフィリンが言わば「裸」の状態にある。本年度は,o-置換体各アトロプ異性体について,Zn(TPPS)とで形成される複合体の構造について可視分光光度計並びに蛍光分光により検討した。錯体形成において異性体構造によって化学量論比と構造が変化し,αβαβ型あるいはααββ型異性体ではポルフィリン間の上下にTPPSを配置することが可能であり,αααα型では片面のみにゲストが配置した構造を形成することが分かった。

また,αααβ型では複数のホストが関与する複雑な構造を形成した。また,新規にアデマンタンをリンカーとするp-置換体を合成したところ,この分子も同様の「裸」の状態にあるポルフィリンホスト分子として機能し,初めてシクロデキストリン部位が4つともフリーの状態にあるp-CD置換ポルフィリンの合成に成功した。CD部位での新規なホスト分子との錯形成により,第二あるいは第三の分子と三元系構造体構築の鍵分子となりうるものである。また,αααα型の構造から得られた知見に基づきシクロデキストリン部位を8個有するホスト分子を新規に設計し,その合成に成功した。本系では4個のゲストポルフィリン分子を組織化することが可能であり,高次構造体構築を行う上で中心となりうる分子である。さらに,本研究で得た色素分子構造体の構造決定に関する知見並びに手法を応用するものとして有機色素分子の分光学的同定に関する研究も並行して行なった。
線維芽細胞が産生する新規液性因子の肝胆膵癌悪性化の機序解明と革新的治療の開発

昨年度までにわれわれはM2BPGiがヒト肝・膵癌細胞株の増殖・浸潤にi n vitroにおいて促進的に働いていることを検証した。また、この作用は癌細胞のGalectin3発現をsiRNAを用いて抑制することでキャンセルされた。したがって、M2BPGiの癌細胞に対する作用はM2BPGiのリガンドとされるgalectin3を介する作用であることが示された。このような成果に基づき、今年度は1)肝・膵癌組織におけるM2BPGiの局在、2)In vivoにおけるM2BPGiの肝・膵癌に対する効果を明らかにした。1)M2BPGiの局在:肝切除された肝細胞癌や膵癌組織におけるM2BPの局在をin situ hybridization法(RNA scope)にて確認したところ、M2BPのmRNAは癌関連線維芽細胞に認められた。多重蛍光免疫組織化学染色において癌細胞にM2BPGiが存在しており、それが癌細胞におけるGalectin 3にmergeすることを証明した。このことから、癌関連線維芽細胞で産生されたM2BPGiが癌細胞において発現するgalectin 3に結合してその作用を発揮していることが示唆された。2)In vivoにおける検討:まず、NOD/SCIDマウスの皮下にヒト肝細胞癌株を接種し、持続注入ポンプを用いてM2BPGiが持続的に吸収されるモデルを作成した。その結果、ヒト肝癌細胞株を用いたマウス皮下腫瘍モデルでもM2BPGiの持続的な投与が腫瘍の増大を促進することを証明した。さらにその機序としてmTORを介したpathwayが重要であることが明らかになった。昨年度と今年度でM2BPGiの癌細胞に対する作用をin vivo、in vitroにおいて世界で初めて明らかにし、その分子機序が明らかになった。今年度までの成果によってM2BPGiの癌の進展への関与について明らかになった。特に肝細胞癌に関してはその分子機序が明確になったことで予定通りと言える。また、preliminaryではあるが、北海道大学薬学研究院にて開発された新規galectin 3阻害剤はin vitroにてこのような連関を遮断することを確認している。しかしながら、当該薬剤はin vivoモデルであるNOD/SCIDマウス皮下腫瘍モデルにおいて癌の増殖を抑制することを確認している。しかしながら、その効果は我々が期待したほどではなかったために現在北海道大学にてさらなる効果増強を目指して創薬を行っているところである。まずはいったんM2BPGiが肝膵癌の悪性化を促進する分子機序に関して米国肝臓学会にて発表予定である。さらに論文を作成し、科研費の成果とする。現在、執筆の準備中であり、本年度中のpublishを計画する。さらに薬剤の改良、大量精製が完了した時点でin vitro, in vivoモデルにおいてその効果を検証することを予定している。このような方策により、本研究は期間内に当初の計画通りの成果が上げられるものと考えている。

さらに薬剤の改良、大量精製が完了した時点でin vitro, in vivoモデルにおいてその効果を検証することを予定している。このような方策により、本研究は期間内に当初の計画通りの成果が上げられるものと考えている。
ＨＰ∨予防ワクチンに関する国際比較と日本の問題点：効果的な子宮頸がん予防推進とは

日本のHPVワクチン公費助成施策は、諸外国と比べ短期間で決定された。政策決定過程に影響を与えた因子について、国内の新聞・ウェブページ報道記事から関連キーワードを抽出解析した。キーワードの出現数は2010年に2峰性のピークを認め、肯定的なキーワードは新聞記事に多く、ウェブページ掲載記事では少なかった。接種推進運動と肯定的報道記事が、公費助成施策に大きな影響を与えたことが示唆された。我が国におけるHPV予防ワクチンを含む任意接種ワクチンの自治体別の政策・公費助成・接種状況の比較、HPV予防ワクチン・各種ワクチンに関する各国の政策・公費助成・接種状況の比較、我が国におけるHPV予防ワクチン・各種ワクチンに関する意識調査、推進活動の分析について調査を行った。さらに患者・一般市民向けに、ホームページ・TwitterでHPV予防ワクチン情報を随時情報発信した。日本のHPV予防ワクチンの公費助成に関する政策は、欧米諸国と比べ短期間で決定された。日本において公費助成が政策決定された経緯についての研究は乏しい。日本のHPV予防ワクチン政策決定過程に影響を与えた因子について調査するため、報道分析を行い、各国の政策決定・公費助成に至る経緯との比較を行った。国内の新聞・オンラインメディアの中からHPV予防ワクチン関連キーワードを抽出した。全国紙などの報道記事、ホームページ掲載記事について、HPV予防ワクチンに関するキーワードを統計学的手法を用いてデータベース化した。キーワードを分類し、HPV予防ワクチンに対して肯定的・中間・否定的の3つに分類し、キーワードの経時的変化を追い、影響を与えた事例について解析を行った。新聞記事とホームページから「公費」「助成」「署名」「ワクチン」「検診」「予防」「副作用」「不妊」などのキーワードが抽出された。肯定的なキーワードは新聞報道記事に多く、ホームページ掲載記事では少なかった。欧米諸国と異なり、我が国におけるHPV予防ワクチンの公費助成決定政策は短期間で決定されたが、日本のワクチン政策は、保守的な新聞雑誌に影響を強く受けている傾向があり、HPV予防ワクチンが公費助成に至る経緯においても大きな影響を与えたことが示唆された。

国内の新聞・オンラインメディアの中からHPV予防ワクチン関連キーワードを抽出した。全国紙などの報道記事、ホームページ掲載記事について、HPV予防ワクチンに関するキーワードを統計学的手法を用いてデータベース化した。キーワードを分類し、HPV予防ワクチンに対して肯定的・中間・否定的の3つに分類し、キーワードの経時的変化を追い、影響を与えた事例について解析を行った。新聞記事とホームページから「公費」「助成」「署名」「ワクチン」「検診」「予防」「副作用」「不妊」などのキーワードが抽出された。肯定的なキーワードは新聞報道記事に多く、ホームページ掲載記事では少なかった。欧米諸国と異なり、我が国におけるHPV予防ワクチンの公費助成決定政策は短期間で決定されたが、日本のワクチン政策は、保守的な新聞雑誌に影響を強く受けている傾向があり、HPV予防ワクチンが公費助成に至る経緯においても大きな影響を与えたことが示唆された。我が国におけるHPV予防ワクチンを含む任意接種ワクチンの自治体別の政策・公費助成・接種状況の比較、HPV予防ワクチン・各種ワクチンに関する各国の政策・公費助成・接種状況の比較、我が国におけるHPV予防ワクチン・各種ワクチンに関する意識調査、推進活動の分析について調査を行った。日本のHPV予防ワクチン公費助成施策は、欧米諸国と比べ短期間で決定された。公費助成が政策決定された経緯についての研究は乏しい。日本のHPV予防ワクチン政策決定過程に影響を与えた因子について調査するため、報道分析を行った。全国紙、週刊誌などの報道記事、ホームページ掲載記事(ブログ、検索語ランキング)について、HPV予防ワクチンに関する情報を統計学的手法を用いてデータベース化した。キーワードを分類し、HPV予防ワクチンに対して肯定的・中間・否定的の3つに分け、各種キーワードの経時的変化を追い、影響を与えた事例について解析を行った。新聞記事とホームページから「公費」「助成」「署名」「ワクチン」「検診」「予防」「副作用」「不妊」「断種」などのキーワードが抽出された。キーワードの出現数は2010年に2峰性のピークを認めた。欧米諸国と異なり、我が国におけるHPV予防ワクチンの公費助成決定政策は短期間で決定されたが、日本のワクチン政策は、保守的な新聞雑誌に影響を強く受けている傾向があり、HPV予防ワクチン公費助成においても大きな影響を与えたことが示唆された。
豊後水道地域における低周波微動と超低周波地震の同時自動モニタリング

西南日本におけるスロー地震発生域の最西端にあたる豊後水道地域における深部非火山性微動と超低周波地震の活動およびそれらの関連性を調べるために,既設の日振島(愛媛県宇和島市)広帯域地震観測点の地震計測システムの改良と鶴御崎(大分県佐伯市)広帯域地震観測点の新規設置を行った。その結果,同地域では深部非火山性微動の約85%に超低周波地震が付随して発生しており,それらの震源域は共通であることが明らかになった。本研究は、西南日本で発生している低周波動の活働域の最西端である豊後水道地域に、臨時広帯域地震観測点を設置して、同地域における低周波微動と超低周波地震の活動を自動モニタリングし、それらの関係を明らかにすることを目的としている。本年度は、以下の研究計画のもと、研究を実施した。(1)日振島観測点の改良:データロガーをQUANTERRAQ330からデータマークLS7000-XTに変更して、リアルタイムでのデータ転送を計画していたが、テストの結果、現状の通信帯域ではやや問題があることがわかった。現在、接続回線の切り替えを検討しており、来年度初頭には当初の予定通りの転送が可能になる予定である。(2)鶴御崎観測点の設置:大分県佐伯市鶴御崎ミュジアムパーク内にSTS-2型広帯域地震計を設置して、携帯電話を利用したデータ取得システムを構築した。しかし、設置後数カ月で設置施設の漏電により頻繁に電源が遮断されるトラブルが発生し、安定した観測が不可能になった。そのため、年度末にいったん撤収し、来年度に付近の他の施設に設置し直すこととした。新たな設置場所は佐伯市海事資料館となる予定で、来年度初頭に設置する予定である。(3)超低周波地震の解析:1観測点3成分を用いた超低周波地震のモーメントテンソル解析は、水平動成分のノイズにより困難であることが分かった。観測点のノイズ低減策を講じる必要があり、来年度の検討事項とした。(4)データ公開:システム的には公開可能にしたが、本研究終了後に公開することとした。本研究は,西南日本で発生している低周波微動の活動域の最西端である豊後水道地域に,臨時広帯域地震観測点を設置して,同地域における低周波微動と超低周波地震の活動を自動モニタリングし,それらの関係を明らかにすることを目的としている。本年度は,以下の研究計画のもと,研究を実施した。(1)日振島観測点の改良とデータの自動モニタリングシステムへの導入データ収録装置の置き換え(QUANTERRA Q330からデータマークLS7000-XTへ)を行った。これによって、WIN形式でのデータ転送が可能になったので,JDXnetで配信されている他機関のデータと広島大学内で同化し,自動モニタリングシステムでオンライン処理を行っている。(2)鶴御崎観測点の再設置大分県佐伯市の鶴御崎ミュジアムパーク展望ブリッジ準備室における観測は、電源設備における漏電の多発により不可能になったので,新たな観測点を探索した。その結果,安定した商用AC電源と既設の電話回線が利用できることから,同パーク入口の現在閉鎖されている休憩所内への設置が適当と判断し,再設置した。地震計はSTS-2型広帯域地震計を、データ収録装置はデータマークLS-7000XTを設置した。(3)「低周波微動自動モニタリングシステム」のソフトウェア改良現在運用している「低周波微動自動モニタリングシステム」における震源決定方法を,3次元速度構造を用いる方法に改良した。しかし,この方法では思ったより震源決定の精度を上げることができなかったので,これまでの結果との整合性を考慮して,システムへの導入は見送った。(1)鶴御崎臨時観測点における通信システムの構築大分県佐伯市の鶴御崎ミュジアムパーク休憩所内へ再設置した地震計測システムに,FOMAデータ通信を用いた通信システムを加えた。これまで四国側に比べて九州側の豊後水道周辺の観測点ではノイズレベルが高かったが,これによって九州側でもノイズレベルの低い微動データが準リアルタイムに入手可能になった。(2)「低周波微動自動モニタリングシステム」のソフトウェア改良現在運用している「低周波微動自動モニタリングシステム」における震源決定方法を,3次元速度構造を用いる方法に改良し,システムへの導入を行った。また,波形の位相情報が不十分な場合には,振幅情報を用いた震源決定方法を適用するように改良したが,システムへの本格導入は見送った。(3)「超低周波地震自動モニタリングシステム」構築の試み

「低周波微動自動モニタリングシステム」と同様なシステムを,超低周波地震についても構築することを試みたが,広帯域地震計の臨時設置では長周期水平動成分のノイズレベルを下げられず,当初の予定とは異なり上下動成分しか解析には使用できなかった。そのため,日振島と鶴御崎の2点観測のみではモニタリングを自動化できなかった。自動化にはもう1点の広帯域地震計の設置が必要であることが分かった。
PIV法を用いた競泳動作のダイナミクスの解析とモデルの作成

工学分野で発展してきたPIV計測法(Particle Image Velocimetry)は、時々刻々変化する非定常な流れ場を可視化・解析することができる。これまでのこの手法を用いた研究は、細部の気流解析や魚などの小型遊泳動物、昆虫の飛翔メカニズムに関する研究のように測定領域が非常に小さいものしか行われていない。本研究では、PIV計測法を用いて、ヒト水泳時の身体周りの流れ場の可視化から流れの非定常性を明らかにし、競泳動作のダイナミクス解析、および泳シミュレーションモデルを作成する事で、ヒトの推進メカニズムを明らかにしようとした。ヒトを扱った測定領域の大きなPIV解析は世界的にも初である。PIV計測法を用いた研究結果から、ヒトは泳動作時に渦(運動量)をうまく利用し、効率よく推進力へと結び付けている事が明らかになった。泳者の手部および足部の複雑な動きは、それら推力発揮部位周りの循環の発生・放出と関係しており、特に手部の場合は、放出された渦と手部周りの束縛渦が渦対を作り、その渦対間にジェット流を生成し、運動量を作り出していることが分かった。この運動量の変化(増減)が推進力と結びついている。また、泳動作モデルの作成では、水泳時に身体各部位に働く流体力を算出するために用いられている3つの流体力係数(付加質量力係数、接線方向抵抗係数、法線方向抵抗係数)を分析の対象となる泳者の体型と泳動作に合うように調節することによって、水泳中のダイナミクスをシミュレーション上で再現することができ、水中ドルフィンキック泳動作中に発生する全身の推進力や各関節トルクなどを算出することができた。身体部位別の推進力を求めることによって、水中ドルフィンキックの推進力は主に足部によって発揮されていることがわかった。さらに、足部の柔軟性と泳パフォーマンスの関連性を示す事ができた。PIV法は流水中に微小なトレーサー粒子(50μm)を混入し、測定箇所に微小時間間隔でレーザーをシート状に照射し、微小時間での粒子の動きをCCDカメラで捉えることで時々刻々変化する流れを可視化することができるものである。水泳時の身体周りの流れ場は、定常と仮定した研究が長年行われており、現在までに非定常な流れ場について詳細に報告されているものはない。このPIV法を用いることで、非定常流れ場を時間に伴って詳細に解析することができるが、PIV法は主に細部の気流の解析や、生物では魚などの小型遊泳動物に関する研究しか行われていない。我々がヒトの水泳への応用を試みているのが世界的に見ても初と言えるものである。昨年度まで我々が水泳に用いたPIV法はCCDカメラ1台を使用し、1つのレーザー測定平面上におけるx-y方向の速度2成分を測定することができた(2C-PIV法)。しかし、水泳中の流体流れは非常に複雑で3次元的に変化をするため、2C-PIV法では流れを定性的に評価することはできても、定量的な評価をするまでには至らなかった。現在はCCDカメラを2台使用することにより、レーザー測定面上のx-y方向の速度だけでなく、レーザーの厚さ方向分の速度、x-y-z方向の速度3成分を測定することが可能となった(3C-PIV法)。これらPIVシステムの構築が完了しつつあり、今後より詳細に流れの分析をし、流体力の定量的な分析に移行していく。また、PIV法を用いた解析と平行して、水泳運動のシミュレーションモデルの作成も行っており、現在はドルフィンキック動作モデルの完成を目指して研究を進めている。

今後このシミュレーションモデルにPIV法で測定した定量的データを加えることで、シミュレーションの完成度を高めていき、水泳指導に有益なものにしていく。現在まで非定常な流体力学的観点から水泳時の流れ場の詳細な報告をしているものはない。PIV計測法(粒子画像流速測定法)を用いることにより、時々刻々変化する非定常な流れ場を可視化・解析することができるが、これまでのPIV計測法を用いた研究は、細部の気流解析や魚などの小型遊泳動物に関する研究のように、測定領域が非常に小さいものしか行われていない。PIV計測法を水泳へ応用するのは我々が世界的に見ても初である。今年度は、水平測定面におけるx-y方向の速度2成分PIV計測法(2C-PIV)を応用し、垂直測定面における流れ場の可視化を行うことで、流れの3次元的な構造を示唆することができた。現在はCCDカメラを2台用い、レーザー測定面上のx-y方向の速度だけでなくレーザーの厚さ方向分の速度、x-y-z方向の速度3成分を測定することが可能である3C-PIV計測法と組み合わせることで、より詳細な流れ場の3次元構造を明らかにしようと試みている。しかし、3C-PIV計測法は精度の点でまだ問題が残るため、その問題点を解決していき流体力の定量的な分析を進めていく。また、水泳運動のシミュレーションモデル作成も進んできており、ハイスピードカメラで実際のドルフィンキック動作を細かく分析し、現在では水泳時に身体各部位に働く流体力を算出するために用いられている3つの流体力係数(付加質量力係数、接線方向抵抗係数、法線方向抵抗係数)を分析の対象となる泳者の体型と泳動作に合うように調節することによって、水泳中のダイナミクスをシミュレーション上で再現できることができるようになり、水中ドルフィンキック泳動作中に発生する推進力や各関節トルクなどを算出することができた。今後PIV計測法で測定した定量的データをこのシミュレーションモデルに加えることで、シミュレーションの完成度を高めていき、水泳指導に有益なものにしていく。工学分野で発展してきたPIV計測法(粒子画像流速測定法)は、時々刻々変化する非定常な流れ場を可視化・解析することができる。これまでのこの手法を用いた研究は、細部の気流解析や魚などの小型遊泳動物、昆虫の飛翔メカニズムに関する研究のように測定領域が非常に小さいものしか行われていない。ヒトを扱った測定領域の大きなPIV解析は世界的にも初である。現在までに、スカーリング時およびクロール泳者の手部周りや、ドルフィンキック時の足部周りの流れ場の解析を行ってきた。その結果、ヒトも昆虫や魚等と同様に、流体にうまく力を伝え、大きくきれいな渦を作り出すことによって推進していることが示唆された。また、2次元における測定を組み合わせることで渦の3次元的な構造も示唆することができた。測定平面上のx-y方向と、レーザー厚さ方向分の速度成分zの3成分を測定することできる3C-PIV計測法も可能となったが、現在の実験システムでは時間分解能の点からまだ精度上の問題が残る。現在はハイスピードカメラとの同期を取り、推力発揮部位の角度変化と渦の生成との関連からダイナミクスの解析を行っている。
「アメリカの覇権的秩序」に代わる戦後世界秩序像の探求：Ｊ・Ｆ・ダレスを焦点に

本研究課題は,5年間の共同研究の後に論文集のような形で最終成果を公表することを目指しており,もともと各年度に研究班全体としての成果の公表は予定していない。ほかにも,研究班メンバーは,未刊行ながら,すでに学術誌への掲載が決定した論考や論文集への寄稿論文などを抱えているが,これらについては次年度以降の実績として報告するのが適切であろう。予定していた研究会は,本年1月に実施し,世界各地の「地域」の創出を検討する場合の課題の洗い出しを開始するとともに,ダレスのみに研究を集中するのではなく,ダレスを各々の時期のアメリカ外交の「窓」と位置づけて活用するとの方針で合意した。各メンバーは,各々の担当する分野について,史料や文献の収集を進めている。本年度は,米国の国立公文書館および米カンザス州のアイゼンハワー大統領文書館における現地史料調査が最大の目標である。メンバー共同での現地史料調査を行うことを目指して予備的な日程調整を行っているが,4月の現時点では全員で日程を合わせるのは難しい状況である。全員では不可能でも,最大限のメンバーで現地調査を共同で行うことは,現地滞在中に史料に関する情報の共有および実質的な研究会を開催するためにも有意義であろう。上記の現地史料調査の結果を踏まえて,年末頃をめどに研究会を開催する。この研究会では,最終年度に刊行することを目標としている論文集に向けて,各メンバーが各々の担当する分野に関する構想を持ち寄り,それらの摺り合わせを進めながら,論文集全体の方向性について議論を開始する予定である。
WGA遺伝子組換えアデノウイルスによる大脳皮質-大脳基底核関連の選択的可視化

本研究の目的は、WGA遺伝子組み換え非増殖性アデノウイルス(WGAアデノ)や狂犬病ウイルスのトランスシナプティック投射を応用して、従来の単シナプス性ラベルでは困難であった、複数のニューロンを介する多シナプス性神経路の選択的可視化を実現することにより、「皮質-基底核ループ回路」における情報伝達・処理機構を解析することである。本研究課題では、WGAアデノや狂犬病ウイルスの動態を明らかにするため、コントロール実験として、これらのトレーサーを一次運動野に注入し、さまざまな生存期間において逆行性にラベルされるニューロンの分布が、視床、大脳基底核、小脳、および大脳皮質でどのように変化するかを詳細に検討した。実験の手順は以下のとおりである。(1)マカクザルの一次運動野(とくに上肢領域)を皮質内微小刺激法により電気生理学的に同定し、WGAアデノや狂犬病ウイルスを局所注入した。(2)WGAアデノでは13週間の、狂犬病ウイルスでは24日の生存期間の後、サルを10%ホルマリンで灌流固定した。(3)摘出した脳から連続切片(前頭断;60ミクロン)を凍結ミクロトームで作製し、WGAや狂犬病ウイルスに対する抗体を用いて、逆行性にラベルされたニューロンを免疫組織化学的に可視化した。その結果、狂犬病ウイルスを注入した場合には、3日の生存期間で視床を介した二次ニューロンのシナプティックラベルが淡蒼球や小脳核で多数みとめられ、3日半の生存期間で三次ニューロンとして線条体投射細胞やプルキンエ細胞が、さらに、4日の生存期間ではその他の領域で四次ニューロンと思われる細胞のラベルがみとめられた。同様の所見は大脳皮質においても得られた。なお、WGAアデノは狂犬病ウイルスに比べて、ラベルされた二次ニューロンの数が極端に少なく、また、領域も限定されていたため、本研究目的の達成にはあまり有効でないと考えられた。本研究の目的は、WGA遺伝子組み換え非増殖性アデノウイルス(WGAアデノ)や狂犬病ウイルスのトランスシナプティック投射を応用して、従来の単シナプス性ラベルでは困難であった、複数のニューロンを介する多シナプス性神経路の選択的可視化を実現することにより、「大脳皮質-大脳基底核ループ」における情報伝達・処理機構を解明することである。平成13年度は、WGAアデノや狂犬病ウイルスの動態を明らかにするため、コントロール実験として、これらのトレーサーを一次運動野に注入し、さまざまな生存期間の後に、視床、大脳基底核、小脳、および大脳皮質において逆行性にラベルされるニューロンの分布がどのように変化するかを詳細に検討した。(1)サルの一次運動野(とくに上肢領域)を皮質内微小刺激法により電気生理学的に同定した。(2)ハミルトンシリンジを用いてWGAアデノや狂犬病ウイルスを局所注入した。(3)WGAアデノでは13週間の、狂犬病ウイルスでは24日の生存期間の後、サルを10%ホルマリンで灌流固定した。(4)摘出した脳から60ミクロンの凍結切片を作製した。(5)WGAや狂犬病ウイルスに対する抗体を用いて、逆行性にラベルされたニューロンを免疫組織化学的に可視化した。

その結果、狂犬病ウイルスを注入した場合には、3日の生存期間で視床を介した二次ニューロンのシナプテイックラベルが淡蒼球や小脳核で多数みとめられ、3日半の生存期間で三次ニューロンとして線条体投射細胞やプルキンエ細胞が、さらに、4日の生存期間ではその他の領域で四次ニューロンと思われる細胞のラベルがみとめられた。同様の所見は大脳皮質においても得られた。なお、WGAアデノは狂犬病ウイルスに比べて、ラベルされた二次ニューロンの数が極端に少なく、また、領域も限定されていたため、本研究目的の達成には不適切であると思われた。本研究の目的は、WGA遺伝子組み換え非増殖性アデノウイルス(WGAアデノ)や狂犬病ウイルスのトランスシナプティック投射を応用して、従来の単シナプス性ラベルでは困難であった、複数のニューロンを介する多シナプス性神経路の選択的可視化を実現することにより、「皮質-基底核ループ回路」における情報伝達・処理機構を解析することである。本研究課題では、WGAアデノや狂犬病ウイルスの動態を明らかにするため、コントロール実験として、これらのトレーサーを一次運動野に注入し、さまざまな生存期間において逆行性にラベルされるニューロンの分布が、視床、大脳基底核、小脳、および大脳皮質でどのように変化するかを詳細に検討した。実験の手順は以下のとおりである。(1)マカクザルの一次運動野(とくに上肢領域)を皮質内微小刺激法により電気生理学的に同定し、WGAアデノや狂犬病ウイルスを局所注入した。(2)WGAアデノでは13週間の、狂犬病ウイルスでは24日の生存期間の後、サルを10%ホルマリンで灌流固定した。(3)摘出した脳から連続切片(前頭断;60ミクロン)を凍結ミクロトームで作製し、WGAや狂犬病ウイルスに対する抗体を用いて、逆行性にラベルされたニューロンを免疫組織化学的に可視化した。その結果、狂犬病ウイルスを注入した場合には、3日の生存期間で視床を介した二次ニューロンのシナプティックラベルが淡蒼球や小脳核で多数みとめられ、3日半の生存期間で三次ニューロンとして線条体投射細胞やプルキンエ細胞が、さらに、4日の生存期間ではその他の領域で四次ニューロンと思われる細胞のラベルがみとめられた。なお、WGAアデノは狂犬病ウイルスに比べて、ラベルされた二次ニューロンの数が極端に少なく、また、領域も限定されていたため、本研究目的の達成にはあまり有効でないと考えられた。
アンジップ単層グラフェンナノリボンの革新的エッジエンジニアリング

次世代の配線材料と期待されるグラフェンナノリボン(GNR)をカーボンナノチューブをアンジップするこにより得た。カーボンナノチューブの径を選択することにより幅3-40nmのGNRを得ることに成功した。GNRを平面有機分子で修飾し電気特性を制御した。また、GNRの交差構造を観察し、電気特性を測定した。また、交差角度による電気特性の変化を評価した。カーボンナノチューブアンジップメカニズムを調べるため、分散剤として使われたPmPV高分子の代わりに、その部分骨格単純分子を用いてアンジップを行い、その結果からアンジップメカニズムがほぼ判明した。本研究ではカーボンナノチューブをアンジップして作製した単層グラフェンナノリボン(sGNR)の電気特性を調べるものである。今年度は2層カーボンナノチューブ(DWNT)および単層カーボンナノチューブ(SWNT)を確実にアンジップできる条件を厳密に確立した。アンジップ時に溶液に加えるPmPVは従来10分の1まで減少させることができ、これによりほぼコンタミなくGNRを基板上に分散させることができるようになった。またDWNTより作製したsGNRの交差構造を作製し、ジャンクション周辺の電気特性を調べた。DWNT由来のsGNRは幅が30-50nm程度で半金属性を有するが、これを交差させると交差部のみが半導体的になる。走査トンネル分光によるとバンドギャップは約330meV程度になると予想された。これは既報の理論計算による予想値と非常に良く一致している。また交差角度を変えた交差構造の電気特性を伝導AFMにより測定したところ、バンドギャップはほぼ0.6±0.1eV程度で一定であったが、交差角度が30度の倍数になるときにバンドギャップがゼロになることがあった。これも理論計算によるとグラファイトのA-Bスタックと同じ重なりをするときには、バンドギャップがゼロになるとの予想があり、その予想と一致していて注目される。現在トランジスタの配線はFINFETで約30nmの厚みがあり、それを将来sGNRで置き換えることができるのではないかと期待される結果が得られた。当初の計画通りsGNRの交差構造の電気特性を評価し非常に有意義な結果を得た。今後はsGNRに有機分子を修飾させ、電気・スピン伝導特性などの物性を評価する。本研究はカーボンナノチューブをアンジップして得られるグラフェンナノリボン(GNR)のエッジ部分を制御することにより電気物性制御を目指すものである。GNRはグラフェンデバイスとして有用であり、エッジ部分の修飾を制御することにより、多彩な物性を醸し出すことが期待される。アンジップ法により得られるGNRのエッジ部分の構造はナノ効果でスピン分布が高く注目を集めている。本研究では以下の4点によりエッジのスピン部分に機構性を持たせ電気物性の自在制御を目指している。1SWNTカイラリティ選択によるアンジップGNRの幅の制御と電気物性同定2アンジップGNRのエッジ部の違いとエッジ部に局在する電荷・スピン状態の解明3アンジップGNRのエッジ部に発生するスピンへの近微粒子や単分子磁石などの導入4磁場中のアンジップGNR同士の交差による相互作用と電気特性評価。また、GNRは配線材料としても有用と考えられており、エッジ部分を修飾することにより得られるデバイスと配線が一体的に作製できるなど次世代コンピュータ材料として利用できるよう研究を行った。現在進行している研究内容は1SWNTのカイラリティ選択により幅の異なるアンジップGNRを作製する。得られたGNRエッジの原子配列のSTM観察による構造決定及びFETにより電気物性を評価する。2アンジップGNRエッジ部分制御を行い、静電荷力AFM法、スピン偏極STM法により電荷局在、スピンの分布状態を同定する。3GNRエッジ部分に金微粒子や単分子磁石などを導入することによりGNRの電気・スピン特性をコントロールする。4GNR同士の交差による相互作用と伝道特性を磁場中で評価する。である。このうち今年度は14について重点的に研究を行った。1については単層カーボンナノチューブ(SWNT)や2層カーボンナノチューブ(DWNT)のアンジップを行うことによりSWNTからは3-10nmのGNRが、DWNTからは15-50nmのGNRが安定的に得られ各々金属性半導体性が明らかとなったことから成功と言える。4についてはDWNT由来のGNRを交差させると、もともと金属性であったGNRが、交差部分でのみI-V曲線にプラトーが発生し、同じGNRであってもホッピング伝導が生じることがわかった。またSWNT由来のGNRでは伝導特性に変化が生じないことなどがわかった。また2についてはアンジップ時の存在ラジカル種を変更することに成功しており、エッジに導入されている分子種が制御でき電気的挙動を制御できたと思われるが、詳細は現在調査中である。以上より目標に向かって研究は概ね順調に進んでいると言える。本研究は次世代のナノデバイス配線材料として期待されているグラフェンナノリボン(GNR)をカーボンナノチューブ(CNT)アンジップ法を用いて作製する際のメカニズム、および得られたGNRの電気特性の評価を行うものである。今年度は最終年度であり、遂行された内容は1CNTアンジップメカニズムの解明、2単層CNT(SWNT)アンジップの際の直径依存性、3探針増強ラマン法を用いたエッジ部分の配位分子の探索、4GNRクロス部分の詳細な電気特性評価などである。1では従来アンジップ時のGNR分散剤として用いられていたPoly[(m-phenylenevinylene)-co

-(2,5-dioctoxy-p-phenylenevinylene)](PmPV)がアンジップに寄与していると考え、PmPVの部分骨格を用いてアンジップしたところ超音波引加時にCNTのC-Cボンドが開裂し、そこに部分骨格のラジカルが配位することが判明した。同時に、GNRに配位する分子種を制御することにも成功した。2ではSWNTのアンジップメカニズムを知るために、アンジップ途中の液体のラマン測定を行うことにより徐々に特定のキラリティに、起因するピークが減少する事からアンジップのしやすさが判明した。結果半導体・金属性や特徴的なキラリティによらず径の小さいSWNTからアンジップされることが判明した。3では試料調整と測定を交互に繰り返し理想的な試料を得ることろまで遂行した。4では配線時に問題となるであろうGNRクロス部分の電気特性高分解能走査トンネル顕微鏡、走査トンネル分光法を用いて詳細に測定した結果、金属性同士GNRのクロス部分がバンドギャップを有することが分かり、半導体的にふるまうことを確認した。以上CNTアンジップのメカニズム解明、GNRエッジへの配位分子種の制御、得られたGNRの電気特性評価など大きな成果を得た。次世代の配線材料と期待されるグラフェンナノリボン(GNR)をカーボンナノチューブをアンジップするこにより得た。カーボンナノチューブの径を選択することにより幅3-40nmのGNRを得ることに成功した。GNRを平面有機分子で修飾し電気特性を制御した。また、GNRの交差構造を観察し、電気特性を測定した。また、交差角度による電気特性の変化を評価した。カーボンナノチューブアンジップメカニズムを調べるため、分散剤として使われたPmPV高分子の代わりに、その部分骨格単純分子を用いてアンジップを行い、その結果からアンジップメカニズムがほぼ判明した。今後sGNRのエッジ部分に強アクセプター分子のHATや単一磁石分子のポルフィリンダブルデッカーなどを合成的に化学修飾させ電気・スピン伝導を制御できるかを評価する予定である。今後の課題として1GNRエッジ部分に金微粒子や単分子磁石などを導入することによりGNRの電気・スピン特性をコントロールする。を進める予定である。また並行して2アンジップGNRエッジ部分制御を行い、静電荷力AFM法、スピン偏極STM法により電荷局在、スピンの分布状態を同定する。が現在途中の段階であるので進めていく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ科学29年度が最終年度であるため、記入しない。