hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
湿潤変動帯におけるファンデルタの形成過程

本研究では,天竜川扇状地の中央部において採取したコア堆積物(TR1およびTR2)の各種解析結果にもとづき,ファンデルタの形成過程を論じた.2本のコアの層相は類似しており,下位から,礫質支持と基質支持の砂礫層の互層からなる河川成堆積物,植物片などの有機物を含む海成の砂泥互層,礫質支持の河成礫層に大きく区分された.堆積物の累重速度は,110008000 cal BPの間にかけて約12m/kyrと大きな値をとる.これは海水準上昇によって堆積空間が上方に付加され,その空間を天竜川が供給する多量の土砂が埋めていったためと考えられる.一方,その後の80004000 cal BPにかけては堆積速度が約1.5m/kyrと小さくなっており,海水準上昇速度の低下を反映している.本研究では,天竜川扇状地の中央部において採取したコア堆積物(TR1およびTR2)の各種解析結果にもとづき,ファンデルタの形成過程を論じた.2本のコアの層相は類似しており,下位から,礫質支持と基質支持の砂礫層の互層からなる河川成堆積物,植物片などの有機物を含む海成の砂泥互層,礫質支持の河成礫層に大きく区分された.堆積物の累重速度は,110008000 cal BPの間にかけて約12m/kyrと大きな値をとる.これは海水準上昇によって堆積空間が上方に付加され,その空間を天竜川が供給する多量の土砂が埋めていったためと考えられる.一方,その後の80004000 cal BPにかけては堆積速度が約1.5m/kyrと小さくなっており,海水準上昇速度の低下を反映している.海域や湖水域に面して発達する扇状地はファンデルタ(fan delta)や臨海扇状地と呼ばれる.日本列島は湿潤変動帯に属し,激しい地殻変動や頻繁に起きる豪雨のため,土砂生産量が大きく,地形も急峻である.その結果,とくに中部山岳地域から太平洋・日本海に流出する黒部川や富士川,安部川,大井川,天竜川などの河口付近にファンデルタが発達する.地形と堆積物を結びつけ,ファンデルタの発達を解明することが本研究の目的である.研究対象地域として天竜川下流部を選定した.今年度は,既存ボーリング柱状図を自治体などで収集し,柱状図入力ソフトを用いて収集したデータの整理をおこない,地下地質の概要を把握した.さらに,このような既存ボーリング資料と表層の地形分類(門村,1971)を参考に,河口から約8km上流の天竜川左岸側において,深度50mに達するオールコアボーリングを実施し,堆積物を採取した.採取したコア堆積物については,詳細な記載,色調測定,層相解析,軟X線写真撮影,粒度分析(泥分含有率の測定),加速器質量分析計を用いた放射性炭素年代測定をおこなった.その結果,以下のことがわかった.堆積物は下位から大きく砂礫層,砂泥互層,砂礫層からなり,深度47m付近から沖積層の基底を構成する砂礫層になった.また,年代測定の結果から,10500ca1BP7000ca1BP頃までは,1000年当たり10m程度の大きさで堆積物が累重したことがわかった.この堆積速度は7000ca1BP以降に比べて著しく高いことが推定された.海域や湖水域に面して発達する扇状地はファンデルタ(fan delta)や臨海扇状地と呼ばれる.日本列島は湿潤変動帯に属し,激しい地殻変動や頻繁に起きる豪雨のため,土砂生産量が大きく,地形も急峻である.その結果,とくに中部山岳地域から太平洋・日本海に流出する黒部川や富士川,安部川,大井川,天竜川などの河口付近にファンデルタが発達する.地形と堆積物を結びつけ,ファンデルタの発達を解明することが本研究の目的である.研究対象地域として天竜川下流部を選定した.今年度は,昨年度に引き続き,河口から約5km上流の天竜川左岸側において,深度65mに達するオールコアボーリング(TR2)を実施し,堆積物を採取した.採取したコア堆積物について,詳細な記載,色調測定,層相解析,軟X線写真撮影,粒度分析(泥分含有率の測定),加速器質量分析計を用いた放射性炭素年代測定をおこなった.その結果,以下のことがわかった.堆積物は,昨年採取したコア(TR1)と同じく,下位から大きく砂礫層,砂泥互層,砂礫層からなっていた.上位の礫層は, TR1コアに比べて厚かった.また,年代測定の結果から, 10500 cal BP-7000 cal BP頃までは, 1000年当たり10m程度の大きさで堆積物が累重したことがわかった.この堆積速度は7000 cal BP以降に比べて著しく高いことが推定された.堆積速度の変化は,融氷にともなう海水準上昇速度変化に規定されていると考えられる.海域や湖水域に面して発達する扇状地はファンデルタや臨海扇状地と呼ばれる.日本列島は湿潤変動帯に位置し,激しい地殻変動や頻繁に起きる豪雨のため,土砂生産量が大きく,地形も急峻である.その結果,とくに中部山岳地域から太平洋・日本海に流出する河川の河口付近にファンデルタがみられる.ファンデルタに関する研究は,堆積物が礫に富むこともあり,その多くが空中写真判読やボーリング柱状図などをもとにした議論を展開しており,堆積過程などを論じるには十分な状態にあるとは言えない.

また,絶対年代も不足している.本研究の目的は,地形と堆積物を結びつけ,ファンデルタの発達を解明することである.今年度は,昨年度までに天竜川下流部で採取した2本のコア堆積物の解析結果をとりまとめた.両コアの層相は類似しており,下位から,礫質支持と基質支持の砂礫層の互層,植物片などの有機物を含む砂泥互層,礫質支持の礫層の3つに大きく区分された.これらは各種解析結果にもとづき,それぞれ河川成,海成,河川成堆積物と解釈した.堆積年代はそれぞれ約9600cal yr BP以前,約96007100cal yr BP,約7100cal yr BP以降となり,両コア間でほぼ同時期に堆積したと考えられる.堆積物の累重速度は,110008000cal yr BPまでが約12m/kyr, 8000calyr BP以降が約1.5m/kyrで,海水準上昇速度およびその変化に影響されていたと考えられる.また,堆積速度が小さくなる直前の8000cal yr BP前後に,両コアとも堆積物の上方粗粒化がみられ,海進から海退に移り変わったことが示唆された.これらに加えて,今年度はさらに海岸部において掘削長20mのコア堆積物を新たに採取し,前述した2本のコア堆積物との相違を検討した.
流体・粒子相互作用系としての波動場土砂移動の解析

波動場でのシートフロー状土砂移動を意識しつつ,土砂移動の基本的な事項について,理論,実験,計算の3面から4研究者で分担して検討を行った.研究代表者澤本は,土砂と流体との相互作用力の実験と土砂の集合流動の実験を空中と水中の2つの場合について実施した.これらにより高濃度粒子流の抗力係数および粒子の衝突の卓越する層から摩擦が無視しえない層までのせん断力の表現式を提案し,かつその妥当性を実験との比較で確認した.分担者田中は,不規則波の底面境界層の乱流構造について実験および解析から理論的に計算を行った.乱流抵抗則に関して従来の検討より進んだ結果を与えることに成功した.結果はk-εと乱流モデルともよい一致を示し,実用に供することが可能であることを明らかにした.分担者泉は,土砂輸送と移動床の相互作用を不安定理論の観点から検討した.斜面端での流れの集中を線形安定理論で定式化し,それによりガリ発生間隔を理論的に表現できることを明らかにした.分担者後藤は,土砂移動の中の粒状体としての性質が流砂過程に及ぼす影響を,2つの側面から検討した.1つ目では移動床とsaltation粒子との衝突過程を物理実験から明らかにした.これの成果は数値シミュレーションの中で生かされることとなる.2つ目は数値解析である.粒子をラグランジェ的に追跡計算することにより,掃流,浮遊,シートフローの3形態の共存過程を明らかにした.以上より,波動場での土砂移動に関しての基本的な事項一定の進歩を与えることができた.波動場でのシートフロー状土砂移動を意識しつつ,土砂移動の基本的な事項について,理論,実験,計算の3面から4研究者で分担して検討を行った.研究代表者澤本は,土砂と流体との相互作用力の実験と土砂の集合流動の実験を空中と水中の2つの場合について実施した.これらにより高濃度粒子流の抗力係数および粒子の衝突の卓越する層から摩擦が無視しえない層までのせん断力の表現式を提案し,かつその妥当性を実験との比較で確認した.分担者田中は,不規則波の底面境界層の乱流構造について実験および解析から理論的に計算を行った.乱流抵抗則に関して従来の検討より進んだ結果を与えることに成功した.結果はk-εと乱流モデルともよい一致を示し,実用に供することが可能であることを明らかにした.分担者泉は,土砂輸送と移動床の相互作用を不安定理論の観点から検討した.斜面端での流れの集中を線形安定理論で定式化し,それによりガリ発生間隔を理論的に表現できることを明らかにした.分担者後藤は,土砂移動の中の粒状体としての性質が流砂過程に及ぼす影響を,2つの側面から検討した.1つ目では移動床とsaltation粒子との衝突過程を物理実験から明らかにした.これの成果は数値シミュレーションの中で生かされることとなる.2つ目は数値解析である.粒子をラグランジェ的に追跡計算することにより,掃流,浮遊,シートフローの3形態の共存過程を明らかにした.以上より,波動場での土砂移動に関しての基本的な事項一定の進歩を与えることができた.各分担者がほぼ計画通りの研究を実施した.澤本は,流体・固体粒子相互作用の一つとして,高濃度混相流中の粒子に働く流体力を実験的に検討した.鉛直管に充填した砂層中を水を上昇させて砂を中立浮遊に保ち.この状態での力学的釣り合いから,一つの粒子に作用する力を評価し,抗力係数を測定した.結果は抗力係数の形でまとめ,Reynols数と粒子濃度の関数として抗力係数を与える図表を作成した.田中は波動境界層の構造を実験と計算から明らかにした.各種数値モデルを直接数値積分の結果と比較することにより,モデルの優劣を評価するとともに,振動流実験装置内での測定値を使い,波動境界層での乱流遷移および底面抵抗の機構を明らかにした.さらに,独創的は非対称振動流発生装置を考案し,クノイド波底面境界層の乱流構造を測定した.泉は土砂を含む流れの水理解析から,透過水制の機能を理論的に検討した.後藤は流砂のシミュレーションを個別要素法を用いて実施し,河床構成粒子群と流れの相互作用を検討した.それにより,河床構成粒子群が河床表面で粒子の衝突による運動量供給の影響で低速で層状に流動する様子を計算で再現することができた.さらに,高い掃流力下では,堆積層,層状流動,saltationなどの異なる流動形態の層が鉛直方向に積み重なって共存する様子を示すことができた.漂砂の問題は海浜変形予測と関連して古くより調べられてきており,ある種の問題では実用段階に達していると言えよう.しかし,その内部の力学機構は十分に検討されていない.本研究では,問題を,1.非定常流場で高濃度砂粒子が液相より受ける流体力の解明,2.1.の構成則1,2を組み合わせた下での,移動形態の実験的検討,および,4.モデルの検討とに分けて考え,各分担者が担当した.澤本は,理想化された混相流場での実験を通じ,高濃度混相流場でのせん断による運動量伝達を,粒子レイノズル数,粒子濃度の関係として検討し,構成則の提案を検討した.実際は継続中であり,幅広い領域でのデータ収集を行っている.田中は,砂床上の波動境界層の乱流構造をモデルと実験を通じて検討,、さらに砂床に及ぼすせん断応力を検討した.

特に,クノイド波の流速変動を模擬しできる独創的な装置を開発し,実際の波動場での条件に近い範囲での底面境界層と抵抗則の問題を検討し,成果を上げつつある.泉は河口部での土砂の堆積機構を理論的に検討し,これと河口地形の形成との関連を考察した.さらに網走川河口を例にして,理論の検証を行った.後藤はシートフロー状の土砂移動機構について数値計算と粒子の反発機構の基礎実験を行い,波動場での土砂移動のシミュレイションを行った.波動場でのシートフロー状土砂移動を意識しつつ,土砂移動の基本的な事項について,理論,実験,計算の3面から4研究者で分担して検討を行った.研究代表者澤本は,本年度は土砂の集合流動の実験を空中と水中の2つの場合について実施した.これにより粒子の衝突の卓越する層から摩擦が無視しえない層までのせん断力の発生状況を観察するとともに,その表現式を提案し,かつその妥当性を実験との比較で確認した.分担者田中は,不規則波の底面境界層の乱流構造についてスペクトル解析を用いて理論的に計算を行った.乱流抵抗則に関して従来の検討より進んだ結果を与えることに成功した.結果はk-ε乱流モデルともよい一致を示し,実用に供することが可能であることを明らかにした.分担者泉は,土砂輸送と移動床の相互作用を不安定理論の観点から検討した.斜面端での流れの集中を線形安定理論で定式化し,それによりガリ発生間隔を理論的に表現できることを明らかにした.分担者後藤は,土砂移動の中の粒状体としての性質が流砂過程に及ぼす影響を,2つの側面から検討した.1つ目では移動床とsaltation粒子との衝突過程を物理実験から明らかにした.これの成果は数値シミュレーションの中で生かされることとなる.2つ目は数値解析である.粒子をラグランジェ的に追跡計算することにより,掃流,浮遊,シートフローの3形態の共存過程を明らかにした.以上より,波動場での土砂移動に関しての基本的な事項一定の進歩を与えることができた.
体組成,ソマトタイプ,生物学的年齢と運動能力の相互関係の分析

思春期日本人の体型・体組成の発育とからだの成熟度の関係を観察し,ついて,体型の発育が体力・運動能力の発達とどのように関連しているのかを縦断的に分析した。被験者はつくば市内の一公立中学校生徒(女子253名,男子262名)である。体型は,Heath-Caterの人体測定法によった。体脂肪計を用いて体脂肪率を計測した。身長成長曲線は被験者の小学校6年間のデータをBTT法で分析し,身長最小/最大速度年齢,成人身長のパラメータを求めた。体力・運動能力は文部科学省のスポーツテストに基づいた。ソマトタイプの平均値は女子では4.4-3.7-2.9.男子では3.6-4.9-3.1であった。ソマトタイプは女子では内胚葉要素を保ちながら中胚葉要素を加味するように発育し,男子では中胚葉要素が顕著になって行く一方で外胚葉要素も加わるように発育する。身長成熟度,予測成人身長はこれらの体型と関係がなかった。しかし,内胚葉型の女子の最小速度年齢は外胚葉型の子どもよりも1年早い年齢で開始し,そして,ピークに達する年齢も同様である。これらの年齢パラメータと体脂肪率の間にも負の有意な相関関係があった。すなわち,内胚葉型の女子は身体の成熟の早熟傾向が明らかになった。男子にはこのような体型,身体組成による身長成熟の違いがなかった。体組成・体型の成長率と体力・運動能力の比成長率を正準相関分析法で総合的に分析したところ,内胚葉要素が強くなることと,あるいは体脂肪率が高くなることと全身持久力が落ちていくことの間に関係があることが明らかになった。偏相関分析法による分析では中胚葉要素の発育と筋力,全身パワーとの間に負の相関をみた。これらの原因を,身体活動量の経年変化にからめて考察したが,体型,体力・運動能力の発育発達には有意な影響をもたらすことはなかった。茨城県つくば市の公立中学校の生徒(男子149名,女子135名)を対象として,体組成と体型の変化を観察し,ついで,体型の変化が運動能力の発達とどのように関連しているのかを縦断的に分析した。被験者は1998年に同様な調査を体験している。体型は,Heath-Caterの人体測定法に基づいて内胚葉型,中胚葉型,外胚葉型の3つのソマトタイプのスコアを算出して判定した。体組成は体脂肪計を用いて体脂肪率として計測した。さらに,文部省が規定するスポーツテストの成績のデータを収集した。女子の体脂肪率と中胚葉型スコアの変化量(年間増加量)は5%の水準で有意に増加した。内胚葉型スコアと外胚葉型スコアの変化量は有意に減少した。体組成・体型の変化量と体力・運動能力の比成長率(年間増加量/前年現量値)との相関を求めた。体脂肪率は20mシャトルランと有意な負の相関を示した。中胚葉型スコアは握力と負の相関を示し,50m走とは正の相関を示した。さらに,中胚葉型のスコアは20mシャトルランとは負の相関を示した。外胚葉型スコアは50m走とは負の,立ち幅跳びと20mシャトルランとは正の相関を示した。男子の体脂肪率と中胚葉型スコアの変化量は5%の水準で有意に増加した。内胚葉型スコアの変化量は有意に減少した。

体脂肪率は上体起こし,20mシャトルラン,ボール投げで負の相関を示した。内胚葉型スコアは20mシャトルラン,立ち幅跳びで負の相関を示した。中胚葉型スコアは50m走で正の相関を示した。また,中胚葉型スコアは,握力,上体起こし,長座体前屈,20mシャトルラン,ボール投げと負の相関を示した。外胚葉型スコアは女子同様に,50m走と負の,20mシャトルラン,立ち幅跳びと正の相関を示した。体型と身長成長曲線のパラメータの関係を調べた。被験者はつくば市内の一公立中学校生徒(女子195名,男子213名)である。体型は,Heath-Caterの人体測定法に基づいて内胚葉型,中胚葉型,外胚葉型の3つのソマトタイプのスコアを算出して判定した。体脂肪計を用いて体脂肪率を計測した。身長成長曲線は被験者の小学校6年間のデータをBTT法で分析し,身長最小/最大速度年齢,成人身長のパラメータを求めた。身長成熟度を予測成人身長に対する身長現量値の割合と定義した。小城成長研究の資料から上のパラメータの予測値と観測値の相関関係を検討した。最大速度年齢はr=0.5770.672,成人身長はr=0.8240.866の再現性であった。3つのソマトタイプスコアで,他の2つのスコアよりも0.5以上大きいものをその個人を代表する優位ソマトタイプとした。ソマトタイプの平均値は女子では4.4-3.4-3.0,男子では2.9-4.7-3.2であった。優位ソマトタイプは女子では内胚葉型(54.7%)が一般的で,外胚葉型(35.7%),中胚葉型(9.5%)と続く;男子では中胚葉型(66.1%)が一般的で,外胚葉型(24.1%),内胚葉型(9.9%)の割合であった。身長成熟度,予測成人身長はこれらの体型と関係がなかった。しかし,内胚葉型の女子の最小速度年齢(7.63歳)は外胚葉型の生徒(8.68歳)よりも早い年齢で開始し,そして,ピークに達する年齢も同様である(内胚葉型:10.62歳,外胚葉型:11.50歳)。これらの年齢パラメータと体脂肪率の間にも負の相関関係(体脂肪率vs.最小速度年齢:-0.408,体脂肪率vs.最大速度年齢:-0.450)があった。すなわち,内胚葉型の女子は身体の成熟に早熟傾向があった。男子にはこのような体型、身体組成による身長成熟の違いがなかった。
組換え遺伝子RAD51とDNAトランスアクションの遺伝的解析

相同組換え反応はDNA複製、染色体分配、細胞周期のチェックポイントと密接な関係、つまり、DNAのトランスアククションに中心的な役割を果たすと考えられる。大腸菌では組換えのDNAのトランスアクションについて少しの知見が得られているが、真核生物ではほとんど知られていない。相同組換えに働くRad51やそれと相互作用してRad54は組換えのみならず、細胞にとって必須の役割を果たすと考えられる。rad51, rad54変異株と遺伝的な相互作用を示す変異株を探したところ、RAD54遺伝子と相同性を示す新規の遺伝子、RDH54/TID1が同定できた。tid1/rdh54,rad54変異株との2重変異株の解析から、体細胞分裂期ではRDH54/TID1遺伝子はRAD54の働く経路とは異なるマイナ-な修復経路に働き、減数分裂期の組換えにはDNA2重鎖切断以降のDNA探索、交換反応に重要な役割を果たすことがわかった。二重変異株では相乗的な減数分裂の欠損が見られたことから2つの遺伝子が関る経路が減数分裂期組換えに重要な役割を果たすことが明らかになった。さらにRAD54は細胞周期のチェックポイントと密接な関係を持つことが、rad54 mec1の二重変異株の解析から明らかになった。つまり、それぞれの単独変異株だと胞子は致死性を示さないが、2重変異株では致死性を示した。この結果は減数分裂期の組換えがMEC1に依存したチェックポイント経路を通じて細胞周期と組換えの進行を共役させるDNAのトランスアクションの存在を示唆している。
視覚特徴の階層性がもたらす物体のカテゴリ化バイアス

本年度は,前年に検討した理論的仮説に基づき,人のカテゴリ化の心理実験的検討を行った。この実験では,対象の境界があいまいな状況で,フィードバックに基づいて人がどのように対象をカテゴリ化するのか検討した。その結果,分節化・カテゴリ化のパフォーマンスが部分的・全体的な特徴への注意と深く関連し,またその注意は対象が密に近接する場合・疎に散布する場合で異なる事が示された.この実験結果は,日本認知心理学会第五回大会で発表した。また,インディアナ大学の認知発達研究室と共同研究を行った.この共同研究では,私は幼児の動詞獲得の縦断的なパタンの統計分析を行った。その結果,16ヶ月から30ケ月までの幼児が典型的に獲得する102動詞において,その獲得順序は体の部分を基にした特徴量によってよく記述できる事が示された。具体的には、102の動詞は大別して5つの体の部分、目(e.g.,see)、口(e.g.,say)、腕(e.g.,take)、足(e.g.,run)、脳(e.g.,think)に対応するクラスタとして表現でき、このクラスタ内の動詞は他のクラスタに比べて、同時期に獲得される傾向がみられた。これは幼児が体の部分を基に動詞の意味を推定している事を示唆する。この結果は,雑誌Cognitive Scienceの研究論文や出版社Oxford University Pressからの刊行物として発表した。本研究では,物体の視覚的構造とそれに対応する初期の名詞獲得の関係,そして体の部分とそれを参照する発達初期の動詞獲得の関係について調べた.物体に名詞を対応させるためには,まず物体を個別に認識する必要がある.従って,前言語期の物体認知がその後の名詞獲得に大きな影響を与えると考え,統計的学習により物体の個別化を行う計算機シミュレーションを行った.シミュレーションでは,形,色,肌理の3種の視覚的な特徴の組み合わせを持つ物体を背景から切り分けるために必要なフィルタの最適化を行った.幾つかの条件を設定してシミュレーションを行った結果,モデルが冗長な容量を多く持つほど,部分的な特徴(色,肌理)をより抽出し,逆に冗長性の少ない条件では,全体的な特徴(形)をより抽出する傾向がある事が示された.この結果から,発達初期に認知的容量の小さい乳児は形,肌理,色の順に物体の特徴を利用すると予測される.この予測は,複数の発達心理学的な知見と合致する.例えば,形(3.5ヶ月),肌理(7.5ヶ月),色(11.5ヶ月)の順に特徴を利用して物体の個別化が可能になる事が知られている(Wilcox,1999).また語彙獲得期(2,3歳)では,平均的な語彙数を持つ幼児群は,新奇語の獲得の際に物体の形に注目するが,平均より少ない語彙数を持つ幼児群は肌理に注目する事が知られている(Jones,2004).提案した物体の個別化モデルにより,物体認知における特徴の発達順序や,新奇名詞の汎用パタンの差などが説明可能である事が示された.以上の研究は,国際学会にて発表を行った(Hidaka, S. & Saiki, J.,(2006). Feature Discovery in Object Individuation. The 5th International Conference on Development and Learningなど他5件).本年度は,前年に検討した理論的仮説に基づき,人のカテゴリ化の心理実験的検討を行った。
急速に温暖化する日本周辺海域での大気海洋相互作用と極端気象

最近の研究から、梅雨末期に豪雨が頻発する背景として季節的な海面水温の上昇が影響していることが示されている。日本周辺の海面水温は、黒潮・親潮や対馬暖流の影響で複雑な空間構造を持ち、また長期的には他の海域に比べ上昇率が大きい。本研究では、様々な時空間スケールの変動を有する日本周辺の海面水温が、数値モデルで予測される豪雨や豪雪などに与える影響を、高分解能海洋再解析データや観測データも活用しながら明らかにし、極端気象の予測可能性を探求する。これにより、将来の地域気候の影響評価や極端気象の予報の信頼度向上に対して有益な知見を与えることが期待される。
初期胚の神経領域規定におけるBMPシグナリングのメカノレギュレーション

脊椎動物胚の外胚葉は神経・表皮、そしてその境界に位置する神経堤や予定プラコードからなる神経板境界(NPB)領域から構成される。NPB領域はその幅の狭さにもかかわらず安定して誘導されるが、その理由については不明な点が多い。幹細胞を用いた神経細胞誘導系において、細胞張力がBMPシグナルを活性化しNPB遺伝子の発現を促進するという先行研究が示されたが、実際の胚発生における関与は不明である。そこで本課題ではツメガエル胚・組織を用い、伸展などの外力付加によりBMPシグナル強度、更に2はNPB領域の形成に影響を生じるかどうかを調べることで、胚のパターン形成・細胞張力・シグナル3者の関係性を明らかにしたい。
ウイルスのRNA依存性RNAポリメラーゼに由来する遺伝子の機能解析

内在性ボルナウイルス様L(EBLL)は、生物ゲノムに存在する、ボルナウイルスのRNA依存性RNAポリメラーゼ(RdRp)遺伝子に由来する配列である。本研究において、Eptesicus属コウモリに存在するEBLL(eEBLL-1)が1180万年以上にわたって、5000塩基以上からなるオープンリーディングフレームを保持していることが明らかとなった。さらに進化学的解析や転写産物の解析により、eEBLL-1が機能的なタンパク質をコードしていることが強く示唆された。本研究は、ウイルス由来RdRpが哺乳動物細胞において機能し得ることを世界で初めて示した研究である。EBLL-1がEptesicusコウモリにおいて何らかの機能を持つことを示唆するデータは得ているものの、実際にRNAさらにはタンパク質として発現しているかどうかは明らかではない。そのため、eEBLL-1のmRNAの発現の解析を行った。E. serotinusおよびE. nilssoniiそれぞれ5頭ずつ(計10頭)より各臓器のRNAを抽出し、プールしたものを検体としてRT-PCR解析を行った。その結果、10頭すべてのEptesicusコウモリにおいてeEBLL-1がRNAとして発現していることが明らかとなった。さらに抗体作成と機能解析のために、昆虫細胞においてeEBLL-1の組換えタンパク質の発現と精製を試みたが、これまでに可溶性タンパク質は得られていない。哺乳動物細胞においてはeEBLL-1全長の発現に成功した。次に、ボルナ病ウイルスのミニレプリコンを用いて、eEBLL-1がボルナウイルスのポリメラーゼ解析を行った。解析の結果、eEBLL-1はボルナ病ウイルスのポリメラーゼ活性に影響を与えないことが明らかとなった。上記の実験では外来性ボルナウイルスとの相互作用が見られていないことから、eEBLL-1に関する進化学的解析をより詳細に行った。その結果、eEBLL-1は他の種の動物のEBLLと共に、既知のボルナウイルスとは別のEBLLクラスターを形成した。つまり、既知のボルナウイルスに比較的近縁であるものの、他のボルナ様ウイルス群が存在する可能性が示唆された。一方で近年、鳥ボルナウイルスなど多くの新規ボルナウイルスが発見されており、eEBLL-1が新規ボルナウイルスと何らかの相互作用をする可能性も考えられるため、鳥ボルナウイルスの探索を行い、共同研究により5株(3種)の鳥ボルナウイルスの分離に成功した。今後、これらのウイルスとの相互作用も探索する。昨年度に引き続き、Eptesicusコウモリゲノムに内在するボルナウイルスのRNA依存性RNAポリメラーゼに由来する遺伝子配列(eEBLL-1)に関する解析を行った。北海道帯広市にてE. nilssoniiを3個体捕獲し、腎臓、脾臓、肺、肝臓等、様々な臓器から培養細胞の作成を試みた。それらのうち、腎臓および脾臓から初代培養細胞の作成に成功した。さらに両細胞を継代したところ、腎臓由来細胞は少なくとも8ヶ月以上継代可能であった。樹立した腎臓由来細胞株をHAMOI-EnK細胞と名付けた。HAMOI-EnK細胞のゲノム上のeEBLL-1の塩基配列を確認したところ、これまでの解析と同じ大きさのオープンリーディングフレームを保持することが分かった。さらにmRNA発現を確認したところ、eEBLL-1 mRNAの発現が確認された。HAMOI-EnK細胞はeEBLL-1のmRNAが確認された初めての培養細胞であり、eEBLL-1の機能解析に極めて有用なツールとなると考えられた。一方、抗eEBLL-1ペプチド抗体を作成し、ウエスタンブロット法による解析を行ったが、これまでにこの抗体ではeEBLL-1タンパク質を検出できていない。eEBLL-1には抗ウイルス作用があると考えられたため、HAMOI-EnK細胞にRNAウイルスであるニャマニニウイルスを感染させたところ、他の細胞と同様に感受性を示した。他の種類のウイルス感染実験も行う必要があるが、eEBLL-1は抗ウイルス作用以外の働きを持つ可能性が考えられる。さらに、HAMOI-EnK細胞のゲノムにおける、他の内在性ウイルス様配列についても検索を行った。E. fuscusのゲノムに存在する他のボルナウイルス由来遺伝子(EBL)配列やフィロウイルス由来遺伝子(EFL)配列の有無を確認したところ、一部のEBL配列はE. nilssoniiのゲノムには存在しないことが示唆された。このことからこれらの種の分岐後(1180万年前以降)にもボルナウイルス由来遺伝子の内在化が起こったことが示唆された。本年度計画していたEptesicusコウモリの捕獲および細胞株の作成は、研究協力者の所属機関との共同研究契約締結が捕獲のシーズン(6月あたり)より後になってしまったため、実施できなかった。また、in vitroでの機能解析をするための組換えタンパク質の発現・精製は、発現はするものの不溶性となってしまい精製が困難であった。

一方でRNAの発現の確認や、ボルナ病ウイルスとの相互作用などのテーマは順調に進んでおり、さらには新規ボルナウイルスである鳥ボルナウイルスの分離に日本で初めて成功するなどの成果も得られている。さらに詳細な進化学的解析により、ボルナウイルスに比較的近縁なウイルス群が存在する、あるいは存在した可能性を示唆するデータも得ている。このようにコウモリの捕獲ができなかったため、今後多少の計画の変更および軌道の修正が必要であるものの、おおむね順調に進展しているものと考えられる。ウイルス学前半期にEptesicusコウモリを捕獲し、各臓器を採取するとともに細胞株を作成し、eEBLLの機能解析のツールとする。また、昨年度の研究において既知のボルナウイルス群とは遺伝的に異なるボルナ様ウイルス群の存在が示唆されたため、共進化の解明のためには新規ウイルスの探索が重要課題として浮かび上がった。広範なウイルスを検出できるプライマーを用いて捕獲コウモリおよび現在保持している検体からのボルナ様ウイルスの探索も同時に行う。タンパク質発現は全長配列の哺乳動物細胞での発現、および部分配列を用いて可溶化を促進し、機能解析および抗体作成の抗原として用い、さらなる機能解析をすすめる。その他に関しては研究計画通りに行う。コウモリの捕獲シーズンは初夏であるが、2014年度は帯広畜産大学との共同研究契約締結、および動物実験の申請に時間がかかり、最終的に締結時には捕獲シーズンが終了してしまった。そのため、計画していた帯広への旅費への支出がなくなった。コウモリを捕獲するための旅費の一部とする。
Neoatherosclerosisの本態解明と新規治療法の開発

ステントによる冠動脈治療は現在、虚血性心疾患の標準的な治療となっている。薬剤溶出性ステント(drug eluting stent; DES)の登場により、治療後早期の再狭窄率が劇的に改善したが、DES留置後一年以降に生じる超遅発性ステント血栓症(very late stent thrombosis; VLST)と、遠隔期に生じるステント内再狭窄である`late catch-up'現象が、重大な問題として残されている。最近になりステント治療後のneoatherosclerosisがこれらの共通の原因となる病態として注目を集めている。今回、我々はその本体について臨床的基礎的検討を行った。1BMSおよびDES留置を行った症例でのステント治療部位の解析:ステント留置後の長期フォロー例を中心にデータの蓄積を行っている。この症例の臨床サンプルでさらに詳細な基礎的検討を行う準備を進めている。2BMSおよびDES留置後、VLSTを発症した患者の吸引血栓の病理的分子生物学的検討:すでにDES留置後に75症例において血栓吸引を行った。このうち27例は十分な血栓採取ができなかった。残る48症例について病理学的検討を加えた。この48例中17症例が早期血栓症(EST, 30日以内)、7例が遠隔期血栓症(LST、31日から365日以内)、24例がVLST(1年以降)であった。吸引した血栓は、好酸球を染色するluna染色によって血栓内の白血球数および好酸球数を測定した。またHE染色にて菲薄化した線維性皮膜、泡沫化マクロファージ、コレステロール結晶を評価し、これらのいずれかを認めた場合に、neoatherosclerosisを認めると判断した。VLSTの症例では、吸引血栓中好酸球分画はEST、LSTと比較し、有意に高かった。特に好酸球分画が11%を超えていた8例は全例VLSTの症例であった。VLSTを来した24症例のうち、peri-stent contrast staining (PSS)を認めた5例のうち4例では血栓中の好酸球分画が高く、PSSの原因の多くは、局所過敏反応に伴う好酸球浸潤を特徴とした血管炎であると考えられた。3ステント留置後の剖検症例の集積:現在のところ他施設からDES留置後の病理標本が10例以上集積している。さらに冠動脈病理研究レジストリーで集積された病理標本から臨床症例を蓄積している。4血管内皮細胞を早期に増殖、障害血管の再内皮化をはかるステントの開発:すでにマイクロRNA-126を徐放化させるステントを作成し、効果の検討を開始している。1BMSおよびDES留置を行った症例でのステント治療部位の解析:ステント留置後の長期フォロー例を中心にデータの蓄積を行い、これらの症例サンプルにおいて詳細な基礎的検討を行っている。3ステント留置後の剖検症例の集積:症例を増加させている。4血管内皮を早期に増殖、障害血管の再内皮化をはかるステントの開発:早期の臨床応用を視野に、ウイルスなどのベクターを使用せず、miR-126を局所で過剰発現させるための2本鎖合成RNAを設計した。さらに、この2本鎖合成RNAを乳酸・グリコール酸共重合体(PLGA)ナノ粒子に含有させ、ステントに電気的に均一にコーティングし、局所で徐放化できるステントを開発した。まずこのステントの効果をウサギの腸骨動脈を用いて検証した。miR-126搭載ステントにおいて、コントロールRNAと比較して、有意に再狭窄予防効果を認めた。1BMSおよびDES留置を行った症例でのステント治療部位の解析:さらにステント留置後の長期フォロー例を中心にデータの蓄積を行っている。DES(シロリムスステント)を植え込んだ5712例(7838病変)の病変を検討したところ、ステント周囲の造影剤の染み出し現象(PSS)は184例(3.2%)(194病変(2.5%))に認められた。PSSに対する危険因子としては完全閉塞、左前下降枝病変があった。超遅延性ステント血栓症はPSS症例において5.3%(それ以外は0.7%)と多いことが判明した。2BMSおよびDES留置後、VLSTを発症した患者の吸引血栓の病理的分子生物学的検討:これまでに、VLSTの病理組織内において、13%に動脈硬化巣の組織の一部を認め、neoatherosclerosisがVLSTの原因をなしている可能性が示唆されたが、さらに詳細な基礎的検討を行っている。3ステント留置後の剖検症例の集積:さらに症例を増加させている。これは、22塩基のmiR-126が選択的にDicerによって切断され、マイクロRNAの機能を発揮するRISCコンプレックスに取り込まれるように、両端に塩基を付加し、27塩基の2本鎖RNAとしたもので、さらに、この2本鎖合成RNAを乳酸・グリコール酸共重合体(PLGA)ナノ粒子に含有させ、ステントに電気的に均一にコーティングし、局所で徐放化できるステントを開発した。ウサギの腸骨動脈において、miR-126搭載ステントにおいて、コントロールRNAと比較して、有意に再狭窄予防効果を認めた。さらにブタ冠動脈モデルにおいて検討を続けている。

ステントによる冠動脈治療は現在、虚血性心疾患の標準的な治療となっている。薬剤溶出性ステント(drug eluting stent; DES)の登場により、治療後早期の再狭窄率が劇的に改善したが、DES留置後一年以降に生じる超遅発性ステント血栓症(very late stent thrombosis; VLST)と、遠隔期に生じるステント内再狭窄である`late catch-up'現象が、重大な問題として残されている。最近になりステント治療後のneoatherosclerosisがこれらの共通の原因となる病態として注目を集めている。今回、我々はその本体について臨床的基礎的検討を行った。1BMSおよびDES留置を行った症例でのステント治療部位の解析:VLSTの頻度は0.1%と非常に低いが、着実に症例を集積している。2BMSおよびDES留置後、VLSTを発症した患者の吸引血栓の病理的分子生物学的検討:17例の早期血栓症(early stent thrombosis; EST 30日以内の発症)、7例の遅発性血栓症(late ST; LST 31-365日での発症)、24例の超遅発性血栓症(very late ST; VLST 1年以降の発症)での血栓の性状をさらに検討し、疾患の本態解明に近づいている。3ステント留置後の剖検症例の集積:冠動脈病理研究レジストリーで集積された病理標本から臨床症例を集積している。4血管内皮を早期に増殖、障害血管の再内皮化をはかるステントの開発:miR-126の徐放化ステントをウサギモデルに用い、良好な効果を認めた。27年度が最終年度であるため、記入しない。循環器内科学ステントによる冠動脈治療は虚血性心疾患に対する標準的な治療である。薬剤溶出性ステント(Drug eluting stent; DES)の登場により治療後早期の再狭窄率も劇的に改善した。しかしながらDES留置後1年以降に生じる超遅発性ステント血栓症(very late stent thrombosis; VLST)と遠隔期に生じるステント内再狭窄であるlate catch-up現象が重大な問題として残されている。これらの共通の原因としてステント治療後のneoatherosclerosisが注目されているが、この病態解明と治療へ向けて、臨床症例の解析と新規ステントの開発を進めていく。1BMSおよびDES留置を行った症例でのステント治療部位の解析:VLSTの発症頻度は年率約0.1%と少数であるが、着実に収集が進んでいる。今後基礎的な解析を進める。2BMSおよびDES留置後、VLSTを発症した患者の吸引血栓の病理的分子生物学的検討:すでにDES留置後に75症例において血栓吸引を行い、48症例について病理学的検討を終えている。VLSTの症例では、吸引血栓中好酸球分画はEST、LSTと比較し、有意に高かった。特に好酸球分画が11%を超えていた8例は全例VLSTの症例であった。VLSTを来した24症例のうち、peri-stent contrast staining (PSS)を認めた5例のうち4例では血栓中の好酸球分画が高く、PSSの原因の多くは、局所過敏反応に伴う好酸球浸潤を特徴とした血管炎であると考えられた。さらに明らかにneoatherosclerosisがPSSおよびステント血栓症の原因である可能性が考えられた症例もあり、順調に疾患の本体解明に向けて進行している。
顎関節のメカニカルストレスに咬合が及ぼす影響の検討

顎関節メカニカルストレスの異常は、顎関節症における関節部症状の発現、増悪、定着に直接の関与を有する疫学因子だが、それが惹起される機序は今日なお不明のままである。顎関節メカニカルストレスは、上顎を含む頭蓋と下顎の間に作用する筋の張力が、両者の接する顎関節と歯列とに分かたれ担われた一方であり、他方すなわち咬合力に影響を及ぼしうる咬合の変化は、顎関節メカニカルストレスにも影響を及ぼすと推察される。本研究では、顎関節メカニカルストレスへの影響が推察されてきた後方臼歯部の咬合支持喪失が、噛みしめ時の顎関節メカニカルストレスと咬合力負担に及ぼす影響を検討した。臼歯部を1歯毎に分割したスプリント様装置を適宜口腔に装着し、種々の咬合支持条件を再現した正常有歯顎者に随意的最大噛みしめを行わせ、その際の咀噛筋活動量と咬合力分布を記録した。つぎに歯列と顎関節を含む下顎の三次元有限要素モデルに、実測した筋活動量から推定した咀嚼筋収縮力相当の外力を入力し、顎関節メカニカルストレスと咬合力分布を求めた。咬合力分布の実測値と推定値を照合し、シミュレーションの妥当性を確認した。本研究から、筋力の歯列と顎関節における負担配分には、歯列後方からの遊離端臼歯欠損の影響が大きく、歯種によらず中間欠損の影響は小さいことが判明した。後方遊離端欠損に伴い、筋力に対する同側顎関節メカニカルストレスの比が増した。一方、筋活動量の減少に伴い筋力も減少したため、顎関節メカニカルストレスはむしろ減少した。咬合支持の変化に対し、もっとも安定であったのは咬合力が集中する歯における咬合力負担であり、咀噛筋活動は歯の咬合力負担の適正をはかるべく調節されている可能性が推察された。顎関節メカニカルストレスの過剰は臼歯欠損によっては招かれなかったが、それは顎関節メカニカルストレスの適正をはかる調節系の存在に由来するものではなかった。本年は下顎三次元有限要素モデルの改変を行った。従来のモデルは歯列咬合面の咬合接触点と顎関節下顎窩の皮質骨表面の節点を完全拘束し、それらに生じる反力をそれぞれ咬合力ならびに顎関節負荷としていたが、改変したモデルでは咬合力を入力し、顎関節負荷と筋力を出力させる仕様にした。この方法により、筋力と顎関節負荷を推定することが可能になったが、咬合力の入力条件によっては解の収束性が悪く、入力条件毎に筋付着相当部の拘束方法を変更したり、拘束節点を追加する必要があることが新たな問題として浮上した。また本来、生体は咀嚼筋の筋収縮力を力源として咬合力を発揮しているため、咬合力を入力条件とするモデルが生体を正しく反映するかは生体から実測できる値の検証に関わっており、その検討が必要であった。そこで、入力する咬合力を測定する際に、表面筋電図を用いて咀嚼筋活動を同時記録することで、発揮された各歯の咬合力と咀嚼筋の筋力を推定することとした。その結果、改変したモデルから出力した筋力は、その大きさが実測推定筋力の結果とほぼ一致するようになったが、力の作用方向にのみ問題が生じることとなった。

この原因は筋付着相当部の拘束節点の問題とともに、生体においては多様な方向に発揮されている咬合力が本モデルでは節点数の制限と咬合面のメッシュ形状の問題から歯軸方向に一致させているためであることが判明し、その解決を図るべく節点数を増やしたモデルの再構築を行った。顎関節メカニカルストレスの異常は、顎関節症における関節部症状の発現、増悪、定着に直接の関与を有する疫学因子として、注目を集めている。だがメカニカルストレスの異常がいかなる機序で惹起されるかについては、今日なお不明のままである。顎関節メカニカルストレスは、上顎を含む頭蓋と下顎の間に作用する筋の張力が、両者の接する顎関節と歯列とに分かたれ担われた一方である。他方すなわち咬合力に影響を及ぼしうる咬合の変化は、顎関節メカニカルストレスにも影響を及ぼすであろう。そこで本研究では、顎関節メカニカルストレスに及ぼす咬合の影響の解明を企図した。歯列と顎関節を含む下顎の三次元有限要素モデルを構築し、これに咀嚼筋収縮力に相当する力を入力して、顎関節ならびに歯列咬合面上の拘束節点に生じる反力を、それぞれ顎関節メカニカルストレスならびに咬合力として求めた。咬合の変化は、臼歯の欠損を想定した。モデル上では、咬合面上の拘束節点の拘束を解く方法で、当該歯の欠損をシミュレートした。筋力に相当する外力は、大きさについては筋活動量の実験値に基づく推定値を用い、作用部位、方向については、先行論文を参考にした。完全歯列における咬合力の歯列上分布を、実験値として知られるその正常者像と照合し、両者の合致を図るべく、モデルの諸条件を調節した。本研究の結果、筋力の歯列と顎関節における負担配分には、歯列後方からの遊離端臼歯欠損の影響が大きく、歯種によらず中間欠損の影響は小さかった。後方遊離端欠損に伴い、筋力に対する同側顎関節メカニカルストレスの比は増したが、同時に実験値から推定された筋力も減少したため、結果としてメカニカルストレスの増大は認められなかった。以上の知見は、顎関節メカニカルストレスの過剰が臼歯欠損によって直ちには招かれないことを示すものであり、顎関節症と咬合支持の関連を示す証拠は得られなかった。
義務教育学校における学力評価システムの改善モデルの構築と評価に関する調査研究

義務教育学校の学力評価システムの改善モデルについては、小・中学校における評価方法の関連性と一貫性、及び教育課程経営のPDSサイクルの視点から考える重要性を明確にし、現行の観点別評価を見直し、結果、目標に基づく評価に目標にとらわれない評価を加え、(1)知識・技能、(2)思考力、(3)主体的学習態度の3観点による達成、未達成の2段階評価と自由記述方式による学力評価システムモデルを提案した。このシステムが機能するためには、学校内の情報交換ネットワーク形成への努力と教育専門性に裏打ちされた校長・教頭等のリーダーシップが不可欠であり、それを支援する教育委員会の条件整備活動が必要であることを指摘した。義務教育学校における学力評価システムの改善モデルを構築するために,文部科学省,教育委員会に対する聞き取り調査を行うとともに,指導要録改訂に伴う指導要録記入の手引を収集し,分析を行った。文部科学省調査や教育委員会調査から,参考様式として提示された指導要録の様式が,中学校現場でもほぼそのまま使用され,現行の観点別評価と評定による評価方式が浸透しているが,時間的な作業負担や説明責任の心理的負担が大きいことが分かり,観点別評価と評定の取り扱い及び校種間の関連性について今後の検討が必要であることが明らかになった。すなわち,学習指導要領と指導要録の項目の整合性と一貫性,および小学校・中学校・高等学校における評価項目の整合性と一貫性についての検討が必要ということである。このことに関わって,最近,文部科学省で,「育成すべき資質・能力を踏まえた教育目標・内容と評価の在り方に関する検討会」が組織され,教育目標・内容と評価のあり方についての検討が開始されたので,注視する必要がある。一方において,児童生徒成績管理システムを構築することにより,標準化を志向し学校や教師の作業負担の軽減に取り組んだり,また県内の小中学校の教員で作る研究団体の研究成果を参考にしたりするなど,さまざまな工夫がなされていることが明らかになった。さらに,学力評価については,OECDのTALISなどにおいて,その結果だけでなく,各国における学習環境などの条件整備との関係に注目して研究が進められていることが明らかになった。これらの調査や資料・文献分析から得られた知見をもとに,次年度は義務教育学校における学力評価システムの改善モデルの構築と評価を試みる。義務教育学校における学力評価システムの改善モデルを構築するために,文部科学省,教育委員会に対する聞き取り調査を行うとともに,学校に対する聞き取り調査と学力評価システムのモデル提示を行い,検討・吟味した。学力評価について,多くの教育委員会においては,前回の改訂時の資料を基に一部修正し,内容の徹底を図り,また文部科学省の説明をそのまま徹底させていること,教育委員会独自の取り組みがなされず,とりわけ観点別評価の観点の工夫についてはほとんど意識されていないこと,すなわち,指導要録の参考様式の浸透に指導の重点がいき,学力の観点や行動の記録の項目の工夫や創造については意識が向いていないことなどが明らかになった。学校現場においては,観点別評価と評定は一定程度定着しているが,教科によって文科省の示す参考様式では不具合が生じていること,関心・意欲・態度については評価しにくく,戸惑いがあること,また各観点については観点項目を1つのまとまりとして理解されており,各観点の中の項目毎について状況把握するということにはなっていないこと,教科間の観点項目の不統一についてはあまり問題にされていないことなどが明らかになった。これらのことから,義務教育学校における学力評価システムの改善モデルについては,小学校と中学校における評価方法の関連性と一貫性や,教育課程経営のPDSサイクルの視点から考えることの重要性を明確にしたうえで,現行の観点別評価の観点を見直し,整理し,その結果,目標に基づく評価に目標にとらわれない評価を加え,3観点2段階評価と自由記述方式による学力評価システムモデルを提案した。このシステムが実現し,機能するためには,学校内の情報交換ネットワーク形成への努力と教育専門性に裏打ちされた校長・教頭等のリーダーシップが不可欠であり,それを支援する教育委員会の条件整備活動が必要であることを指摘した。義務教育学校における学力評価システムの改善モデルを構築するために,文部科学省,中教審,教育委員会に対する聞き取り調査を行うとともに,指導要録改訂に関する審議会資料及び学力評価に関する手引書の分析を行った。また中国・杭州市の学校調査を行い,学力評価の実態と課題について把握した。とりわけ,文部科学省調査や教育委員会調査から,参考様式として提示された指導要録の様式が学校現場では今回の改訂期においてもほぼそのまま使用され,現行の観点別評価と評定による評価方式が浸透しているが,依然として時間的な作業負担や説明責任の心理的負担が大きいことが分かり,観点別評価と評定の取り扱い及び校種間の関連性についてさらなる検討が必要であることが明らかになった。調査や先行研究の分析から,評価すべき学力について,学教法第30条

第2項の学力の3要素,すなわち「基礎的な知識及び技能」,「思考力,判断力,表現力」,「主体的に学習に取り組む態度」と指導要録の「4観点」との再整理が必要であることが明らかになった。また,審議会資料や先行研究を分析し,学力について,(1)基礎的・基本的な知識・技能の側面,(2)考える力(思考力と表現力)の側面,(3)主体的な学習態度や学習への構え・姿勢についての学習技能・学習規律,の3側面から構成することの重要性が明らかになった。さらに,3段階評価が相対評価に陥る危険性についても明らかになり,未達成・要努力の2段階評価と言葉による具体的記述の評価方式の検討が必要であることが分かった。これら調査や資料・文献分析から得られた知見をもとに,次年度は義務教育学校における学力評価システムの改善モデルの構築を試みる。文部科学省調査や教育委員会調査について,当初の計画以上に行うことができ,各教育委員会における取り組みの工夫や違いについて把握することができた。また,学校と教師の取り組み状況についても一定程度把握することができ,中学校現場における学力評価の方式の浸透状況や課題も浮き彫りになった。さらに,計画当初からの仮説であり検討課題であった学習指導要領と指導要録の項目の整合性と一貫性,および小学校・中学校・高等学校における評価項目の整合性と一貫性についての検討が必要ということが確認できた。そのことは,現在,文部科学省内で,「育成すべき資質・能力を踏まえた教育目標・内容と評価の在り方に関する検討会」が組織され,教育目標・内容と評価のあり方について検討されはじめていることからも理解することができる。当初予定の文部科学省や教育委員会調査及び指導要録改訂に関する審議会資料や先行研究の分析は順調に進んでいるが,教育委員会へのアンケート調査を次年度に持ち越している状況である。それは,昨年の3・11東日本大震災からの復旧作業により当初計画していた作業や調査,研究資料の収集などの取り組みが遅くなり,そのことにより,研究活動がずれ込んだことによる。また,外国調査としてイギリスの学校調査を計画していたが,PISA調査結果が公表され,中国・上海市が世界一になったということもあり,当初のイギリス調査を後回しにし,上海市の影響を強く受けている杭州市の学校調査に切り替え,行った。以上のことから,順調に進展とは必ずしも言えず,やや遅れている状況であると思われる。平成23,24年度の調査研究をもとに義務教育学校の学力評価システムの改善モデルの構築と評価を試みる。教育委員会への調査(質問紙調査と面接調査)を行い,学力評価における工夫と課題を把握する。学力形成と学力評価に力を入れている小・中学校(とりわけ小・中一貫義務教育学校)への調査を行い,学力評価における工夫と課題を把握する。研究協力者の学校を中心に依頼する。教育委員会調査と学校調査をもとに,義務教育学校の学力評価システムの改善モデルを修正し,構築する。23年度の調査研究をもとに義務教育学校の学力評価システムの改善モデルの構築を試みる。教育委員会へのアンケート調査を行い,学力評価における課題を把握する。