hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フィトケラチン合成酵素を用いた多様な重金属検出が可能な高感度バイオセンサーの開発

平成29年度はさらなる高感度化を目指し、基質であるグルタチオン(GSH)に真核生物由来PCSの10100倍の親和性を有するラン藻由来NsPCSの精製酵素を入手し、精製NsPCSの解析に着手した。本研究は、主にカドミウム(Cd)によって強く活性化される高等植物由来フィトケラチン合成酵素(PCS)をセンサー素子として、多様な有害重金属の検出が可能な高感度バイオセンサーを開発することを目的としている。これまで研究を行ってきた酵母表層提示PCSに代わり、精製AtPCS1を用いて反応条件の最適化を行った結果、検出感度の向上に成功し、環境水のモニタリングに適用可能であるこが示された。これにより本研究の目的のひとつである高感度化についてはおおよそ達成できたと言えるが、もうひとつの目的である多様な有害重金属の検出についてはまだ準備段階である。これまでに我々は、酵母に表層提示したPCSを素子とした場合に0.02 mg/Lのカドミウムを検出できることを明らかにしているが、環境水のモニタリングに適用するためには、0.003 mg/Lの感度が必要となる。初年度は酵母表層提示PCSに代わり、精製組換えPCSを用い、さらに精製AtPCS1を2 mMEDTAで処理することにより感度が上昇し、約0.001 mg/Lのカドミウムの検出に成功した。平成30年度は精製NsPCSの酵素学的解析を行い、反応液に用いる緩衝液の濃度・種類によって反応効率が数倍程度上昇することを見出した。また、操作の簡便性向上のため、精製NsPCSの固定化にも着手した。精製AtPCS1を用いて反応条件の最適化や、精製NsPCSの酵素学的解析を行った結果から、さらなる検出感度の向上が期待できる。平成29年度は、高感度かつ多様な有害重金属の検出が可能なセンサー素子の作成を目的とする。まずは既にアミノ酸配列が明らかとなっている数種の生物のPCSについて精製組換えPCSを入手し、酵素学的解析を行う予定である。その後、これらのPCSの推定立体構造をもとに、立体構造と重金属特異性の関連性について解析を行う。得られた情報をもとに、遺伝子改変を行ったPCSを用いて種々の重金属による活性化の強さを比較評価することにより、様な重金属を検出可能なPCSの作成を行う予定である。さらに、平成28年度の成果をもとに反応条件の検討を行い、高感度かつ多様な有害重金属の検出が可能な実用性の高いセンサー素子の作成を行う。平成30年度は、高感度かつ多様な有害重金属の検出が可能なセンサー素子の作成を目的とする。
1,5-アンヒドロアルジトールの簡便調製法の開発と応用研究

無保護糖から簡便かつ重金属を用いない環境に優しい1,5-アンヒドロアルジトール類の調製法を確立した。本法により「安価」なグルコースから「高価」な1,5-アンヒドログルシトール(1,5-AG)を数十グラムのスケールでクロマトグラフィーを用いずに調製することができた。1,5-AGはヒトの血中に存在し、糖尿病の重症度を決めるための重要な一つのマーカーであるが、その生理的意義についてはまだよくわかっていない。本法により大量供給が可能であることから、体内における1,5-AGの役割の解明が期待されるのみならず、本法に基づく1,5-アンヒドロアルジトール由来新規生物活性物質の開発研究へも展開が可能となった。生命活動の維持に必要不可欠なD-グルコースは、水溶液中ではアノメリック位の結合様式の違いにより鎖状及び環状構造の平衡状態であることが知られている。そこで、アノメリック位の構造が生物活性にどのように反映されるかを明らかにするための基礎研究として、平衡状態を有しない構造をもつ1,5-アンヒドロアルジトールの新規調製法の確立を試みた。その結果、無保護糖から2段階で対応する1,5-アンヒドロアルジトールを調製することに成功した。すなわち、第1段階として無保護糖をジメチルホルムアミド中トリエチルアミン存在下クロロトリメチルシランを作用させ、糖のすべての水酸基をトリメチルシリル(TMS)化する。第2段階としてTMS化された糖をジクロロメタン中1等量のヨードトリメチルシランを作用させることによりグリコシルヨーダイドとし、そのまま系中で水素化ホウ素リチウムにより還元、続いてTMS基を脱保護して目的物を得るというものである。この方法によりD-グルコースをはじめとする20種類以上の無保護糖から対応する1,5-アンヒドロアルジトールを合成できた。収率も5794%と概ね良好であった。さらに、D-グルコースに関しては、カラムクロマトグラフィーを用いることなく対応する1,5-アンヒドロアルジトールをグラムスケールで調製できることもわかった。本研究で確立した調製方法は、環境に負荷のかかる重金属を用いておらず、無保護糖を出発物質として反応工程も短い、という点で既知の方法より優れている。無保護糖より対応する1,5-アンヒドロアルジトールを簡便に調製する方法を前年度に確立できたので、本年度は調製された各種1,5-アンヒドロアルジトール類について、グリコーゲン分解酵素の一つであるグリコーゲンホスホリラーゼb阻害活性、α-およびβ-グルコシダーゼ阻害活性について検討をおこなった。興味深いことにグリコーゲンホスホリラーゼb阻害活性は1,5-アンヒドログルシトール以外には認められなかった。この結果は、グリコーゲンホスホリラーゼbが糖の構造におけるヒドロキシ基の立体配置を厳密に識別していることを示唆している。一方、グルコシダーゼ阻害活性については、1,5-アンヒドログルシトールより3段階で誘導された6-アミノ-6-デオキシ-1,5-アンヒドログルシトールに阻害活性が認められたが、アミノ基をもたない他の1,5-アンヒドロアルジトール類には阻害活性が認められなかった。6-アミノ-6-デオキシ-1,5-アンヒドログルシトールのグルコシダーゼ阻害活性に関する報告はこれまでにない。1,5-アンヒドログルシトールを用いた応用研究の一環として、ヘミアセタール性ヒドロキシ基の有無が生物活性に与える影響についても検討を加えた。すなわち、レドックス活性や細胞障害活性などのユニークな生物活性を有するエラジタンニンの一種であるTellimagrandin Iに着目し1,5-アンヒドログルシトールを用いてTellimagrandin Iのアナログ合成を試み、その中間体の合成に成功した。糖のヘミアセタール構造が生物活性に及ぼす影響を検討するため、1,5-アンヒドロアルジトールの新規調製法の確立を試みたところ、申請者らが発見した糖供与体であるグリコシルヨーダイドを用いることで無保護糖から簡便で重金属を用いない環境に優しい調製法を確立することができた。すなわち、すべてのヒドロキシ基をトリメチルシリル(TMS)基で保護した糖に、1等量のトリメチルシリルヨーダイドを作用させ系中でグリコシルヨーダイドとし、水素化ホウ素リチウムによる還元、つづくTMS基の脱保護により目的物を得るというものである。本調製法により、D-およびL-糖由来の計20種類以上の1,5-アンヒドロアルジトール類の合成に成功した。特に、安価なグルコースから高価な1,5-アンヒドログルシトール(1,5-AG)の調製については、カラムクロマトグラフィーを用いずに数十グラムのスケールで行うことができることを明らかにした。本法により調製された各種1,5-アンヒドロアルジトール類についてグリコーゲン分解酵素阻害活性を検討したところ、興味深いことに1,5-AGにのみ阻害活性が認められた。また、これらの1,5-アンヒドロアルジトール類には神経芽腫細胞の一つであるIMR-32に対する細胞傷害活性は認められなかった。一方、ユニークな生物活性とともにヘミアセタール構造を有する天然物のモデル化合物として、エラジタンニンの一つであるTellimagrandin Iに着目し、1,5-AGを出発原料として前駆体合成にも成功した。本研究により開発された調製法は、分子内にヘミアセタール構造を有しない新しい機能をもつ糖質素材開発に寄与できるものと考えられる。

本法により「安価」なグルコースから「高価」な1,5-アンヒドログルシトール(1,5-AG)を数十グラムのスケールでクロマトグラフィーを用いずに調製することができた。1,5-AGはヒトの血中に存在し、糖尿病の重症度を決めるための重要な一つのマーカーであるが、その生理的意義についてはまだよくわかっていない。本法により大量供給が可能であることから、体内における1,5-AGの役割の解明が期待されるのみならず、本法に基づく1,5-アンヒドロアルジトール由来新規生物活性物質の開発研究へも展開が可能となった。本年度の研究計画である、調製された「1,5-アンヒドロアルジトール類の生物活性」について検討を加えることができ、今後の研究の展開に大きな示唆を与える結果を得た。さらに、簡便に大量供給できることが明らかとなったので、調製された各種1,5-アンヒドロアルジトールを起源とした様々な応用研究にも着手することが可能となった。無保護糖より簡便に大量供給が可能となった1,5-アンヒドロアルジトール類を出発物質として各種誘導体を合成し、グルコシダーゼ阻害活性やがん細胞に対する細胞増殖阻害活性などの生物活性の検討をおこなう。さらに、環状エーテル系不斉ポリオールという特徴的な構造に着目し、その機能についても応用研究を進めていく。また、中性単糖のみならず他の無保護糖類(例えば、アミノ糖やオリゴ糖など)についても今回確立できた調製法が適用できるか検討を加えたい。本年度の研究計画は「1,5-アンヒドロアルジトールの簡便調製法の確立と化合物ライブラリーの作成」であった。研究を遂行した結果、グリコシルヨーダイドを鍵中間体とし、還元剤を水素化ホウ素リチウムとすることで簡便調製法が確立できた。そして、その方法を用いることにより20種類以上の1,5-アンヒドロアルジトール類を無保護糖より効率よく調製することに成功した。当初、目的化合物の精製にはシリカゲルカラムクロマトグラフィーおよびそれに伴う各種有機溶媒が必要であったが、再結晶法が適用できることが明らかとなり、その必要がなくなったため。確立した調製法について、中性糖のみならず酸性糖や窒素含有糖にも適用可能か検討し、化合物ライブラリーの充実を図る。また、オリゴ糖についても適用を試みる。調製した1,5-アンヒドロアルジトール類について、1ヒト神経芽腫細胞(IMR-32)に対する細胞傷害活性、2グリコーゲンホスホリラーゼ阻害活性、3α-、およびβ-グルコシダーゼ阻害活性、を評価する。1,5-アンヒドロアルジトール類を基盤とした応用研究をおこなうための誘導体化に必要な試薬類に充当する。国内旅費として計上していた日本薬学会第134年会(熊本)に参加しなかったため。日本薬学会第135年会(神戸)に参加するための旅費の一部として使用する。
超解像制御：アクチュエータとセンサの限界を超える制御

アクチュエータとセンサのハードウエア的な解像度が不十分な場合でも,あたかも解像度の高い場合の性能を得る「超解像制御」について以下の成果を得た.センサ側の解像度不足を補うために,システムモデルの同定法を提案した.一方,マルチエージェント系における超解像フォーメーション制御に関して考察し,低解像度の情報に対処できる制御法を提案した.また,マルチエージェントシステム上でのΔΣ変換による超解像制御の枠組みを構築などの成果を得た.次世代のシステム制御において必要とされるのは,アクチュエータとセンサのハードウエア的な解像度が不十分な場合でも,ソフトウエア技術で超解像化し,あたかも解像度の高いもので制御しているかのような性能を得ることである.このような制御を「超解像制御」と呼ぶ.本研究では,(a)センサ側の超解像化,(b)数的な超解像化,(c)ソフトウエア化と実験検証,(d)モデリングに関する基盤整備,の4つの課題を設定して超解像制御論を展開し,その基盤技術を確立することを目的としている.本年度は,初年度として(a)(d)に関するより具体的な問題点の抽出を行った.また,それらのいくつかに対して基本的な解決法を提示した.以下にその成果を示す.(a)解像度の低いセンサが用いられる場合に対し,粒子フィルタに基づいた超解像型状態推定法の基本的なアイデアを提案し,それを数値シミュレーションおよび実験で検証した.(b)多数のエージェントから構成されるマルチエージェントシステムに対し,エージェント個々の情報を用いるのではなく,全体の目的達成度を含むスカラの集約された情報を用いて,高精度なフォーメーションを形成するための方法の検討を行った.(c)クアッドロータ(4枚羽のヘリコプター)を用いたフォーメーション制御実験装置の構築を行った.また,予備実験を実施し,本研究のテストベッドとしての性能を確認した.(d)超解像制御を実現するためのモデルの複雑さに関する検討を行った.また,モデルの精度を保ちながら,複雑さを低減する手法の基礎部分を開発した.以上の成果に加え,基礎的な成果として,一般的な非線形システムに対するアクチュエータの超解像化の手法の開発も行った.本研究では,センサ側の超解像化,数的な超解像化,ソフトウエア化と実験検証,モデリングに関する基盤整備を基本的課題として,超解像制御論を展開し,その技術基盤を確立することを目的としている.本年度は以下のような成果を得た.1)数的な超解像化に関して,情報交換が量子化される場合のフォーメーション制御を検討した.特に,ディザ型移動に基づいた制御則を提案し,それによってどの程度所望のフォーメーションが達成できるかを明らかにした.2)ごく粗いモデルしか利用できない対象にも適用可能な制御手法について,粗いモデルをもとに安定化の可能性を判別する条件を導出し,実機実験によって得られた条件の妥当性と手法の有用性を確認した.3)データに基づいたノンパラメトリックなモデル表現について考察し,データ量を削減した場合,すなわちモデルの解像度が粗い場合に発生する誤差の評価を行う手法と,その評価に基づくモデル構築法を提案した.4)制御対象の情報を用いないモデルフリー型の制御の研究を行った.特に,同時摂動最適化法に基づく制御器のチューニング法を提案した.これによって,制御対象の情報を超解像化するための基礎的成果が得られた.本研究では,センサ側の超解像化,数的な超解像化,実験検証,モデリングと制御に関する基盤整備を基本的課題として,超解像制御論を展開し,その技術基盤を確立することを目的としている.本年度は以下のような成果を得た.マルチエージェントシステムの超解像フォーメーション制御に関して2つの成果を得た.一つは,ブロードキャスト型の情報交換において,エージェントの移動量の最大値が制約される(つまり低解像度の移動能力)場合を検討したことであり、その結果,従来手法において単純に移動量を打ち切った場合でも収束性を保証できることを明らかにした.もう一つは,目標フォーメーションが低解像度の信号で与えられる場合を検討し,それを実現するハイブリッド型の制御器を開発したことである.モデリングに関しては,同時摂動最適化を用いて,動的線形システムと静的非線形システム要素からシステムを同定する手法を提案し,その有効性を数値例により確認した.また,センサが低解像度の場合のモデル化手法について,進化方計算を援用する手法の有効性について検討した.制御に関しては,アクチュエータおよびセンサがともに低解像度である場合について,これまでの提案手法を統合することの有効性を数値例および予備実験により検討した.さらに,制御対象のモデルを用いず,入出力データからノンパラメトリックな写像を用いて制御入力を定める,新たな制御手法を提案し,その有効性を検証した.研究計画とはやや異なる成果が得られつつあるが,研究代表者および研究分担者が当初想定していたものより柔軟性のある超解像化の実現をめざせる基礎的結果が得られつつある.解像度の低い計測値からモデルを構築する手法に関して、比較的簡単なアルゴリズムであるにもかかわらず高い性能を発揮することで知られる差分進化を用いた同定について検討した。ノイズの大きさ、センサ解像度等に着目して詳細な数値検討をおこない、閉ループ系での有効性を確認した。また、短いデータからシステムモデルの確率分布表現を求めることができるカーネル型同定とよばれるシステム同定手法について検討し、同定に適した入力設計法を示した。アクチュエータおよびセンサがともに低解像度である場合の超解像制御を検討した結果、制御対象が安定な場合、これまでに提案している手法の組み合わせにより、超解像制御が機能していることを数値例および実験により確認した。

一方で、制御対象が不安定な場合には、センサの低解像度を克服するのにさらなる工夫が必要であることがわかった。マルチエージェントシステムの超解像フォーメーション制御については、以下の2点の成果を得た。エージェント間で情報交換を行う場合には,通信量をできる限り小さくすることが望まれる。そのような場合でも高精度な制御を実現するための方法として、ランダムディザ信号を用いることを提案し、その性能解析を行った。また、マルチエージェントシステム上でのΔΣ変換によるON/OFF制御の超解像化の枠組みを構築するとともに、エージェントの単調性の性質だけを用いた超解像型安定化の方法を開発した。マルチエージェントシステムにおいて、エージェント間の情報交換が限定されている場合に、自動運転ネットワークシステムを支援するリニア信号機という概念を提案し、そのプロトタイプの実験装置を構成し、有効性について検証した。アクチュエータとセンサのハードウエア的な解像度が不十分な場合でも,あたかも解像度の高い場合の性能を得る「超解像制御」について以下の成果を得た.センサ側の解像度不足を補うために,システムモデルの同定法を提案した.一方,マルチエージェント系における超解像フォーメーション制御に関して考察し,低解像度の情報に対処できる制御法を提案した.また,マルチエージェントシステム上でのΔΣ変換による超解像制御の枠組みを構築などの成果を得た.研究計画とはやや異なる成果が得られつつあるが,研究代表者および研究分担者が当初想定していたものより柔軟性のある超解像化の実現をめざせる基礎的結果が得られつつあるため.本年度の実績をレベルアップさせるとともに,最終年度として得られた成果をまとめる.28年度が最終年度であるため、記入しない。制御工学本年度の実績をレベルアップさせる取り組みを行う.また,制御対象情報の超解像化を含む当初想定していなかった基本的な原理や方法を,さらに発展させる.研究計画とはやや異なる成果が得られつつあるが,研究代表者および研究分担者が当初想定していたものよりも高度な超解像化が実現できる基本的な原理や方法が見つかりつつあるため.28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の実績をレベルアップさせる取り組みを行う.また,達成度の項でも述べたが,当初想定していたものよりも高度な超解像化が実現できる基本的な原理や方法が見つかりつつあるため,より挑戦的な課題の設定も検討する予定である.
北アメリカ大陸におけるアジア関連冷温帯および亜寒帯要素の比較生態学並びに分子系統学的研究

1996、1997年の過去2ケ年間にわたる北アメリカ東部および西部において採集されたアジア関連植物群の分子系統並びに集団レベルの遺伝的変異解析に関して得られた結果は以下の通りである。平成8年度の調査・採集の最重点事項であったアメリカブナに関しては、米国ニューイングランド地方、ペンシルバニア州、カナダ・ケベック州北部の北限帯、オンタリオ州においてランダム・サンプリング並びにトランセクトを設定した系統的サンプリングを行って、4000点余の分析用サンプルを得てアロザイム分析が行われた。アメリカブナは、東部分布域の内、メリ-ランド州エッジウオタ-の海岸平野に残存する集団はわずか数個体の親木から再生したとされる約150年程度の樹齢のブナ、ユリノキ、ナラ属などの高木からなる極相林を形成するが、メタポピュレイション全体としては予想に反して極めて遺伝的多様性に富んだ集団の内部構造をもつことが明らかになった。また、分布域北端に近いカナダ・ケベック州のモン・センチレールのアメリカブナ集団は、ルート・サッカーを形成し、一部クローン形成によって集団を維持している極めて特異的な集団であることが判明した。予想どうり母植物より放射状に同一のmultilocus遺伝子型が分布する遺伝構造をもち、分布域の北部の氷蝕地帯における特異的集団分化を示唆する興味深い事実が得られている。また、ケベック州北部の北限帯付近のアメリカブナ・サトウカエデ・カバノキよりなる混交林集団においても、モン・センチレールのアメリカブナ集団と同様にユニークなクローン構造の存在が明らかにされつつある。併せて、分子系統学的解析(とくにrbcL,matK遺伝子)の為に採集したユリ科エンレイソウ属、ユリ属、カタクリ属、Uvularia属を主体とするサンプルに関しては、平成8年度内にエンレイソウ属9種、ユリ属35種、カタクリ属10種のmatK遺伝子の塩基配列が決定され、予備的な系統解析が行われた。現在、Uvularia属に関する分析が進められている。カタクリ属10種に関する分子系統学的解析の結果、ユーラシア大陸の4種は予想されたとおりきわめて近縁であり、さらに北米東部の1種E.americanumは、他の北米西部の種とは異なるクレードに属し、むしろユーラシア産の4種とより高い類縁関係を示すという事実は、極めて注目に値する。これまでの調査、分析研究の結果、第三紀起源の冷温帯性の単子葉植物群の内、代表的なユリ科のカタクリ属、エンレイソウ属、ユリ属、並びに双子葉植物群の主要な高木群のブナ属のmatK遺伝子の塩基配列決定に関しては、研究期間内に相当の部分は完了し、公表できる予定である。また、単子葉植物のマイヅルソウ属、ツバメオモト属、原始的双子葉植物モクレン属など、とくに北東アジア-北米大陸との類縁関係の深い種群に関しても得られたサンプルについて目下集中的に解析を進めているので、平成9年度内にその成果の一部の学術誌への公表は行う予定である。なを、酵素タンパク多型、cpDNAのrbcL,matK遺伝子の塩基配列の解析に供した証拠標本(voucher specimen)の保存は、京都大学植物標本室(KYO)とカ-ネギ-自然史博物館標本室(CAN)の双方で行われている。樹木のメタポピュレイションの遺伝構造の解析に関しては、アメリカブナ、ブナ、イヌブナ(後者の2種は日本産)を対象に綿密な比較解析を、10数地点の地域集団を対象に進めており、平成9年度内にその分析を完了し、公表すべく現在得られたデータの解析を同時に進めている。野外調査、分析材料の採集は米国側のカウンターパートの研究者と綿密に連携しながら進めており、日米両国の研究者による最も稔りある共同研究とすべく努力している。米国側研究者を日本へ招聘し、一部現地調査を共同で実施するなどし、併せてワークショップを開催することによって、現在進行中のプロジェクトに関する相互認識を深めつつ研究を進めている。平成9年度の北アメリカの現地調査・採集は、第1回目は5月17日-月31日の15日間(北米東部アパラチコーラ、ブルーリッジ山系)、第2回目は7月24日-8月4日の9日間(北米西部カスケード山系、シエラ・ネバダ山系の低山帯、亜高山帯)において実施した。北米東部、西部において採集されたDNA,アイソザイム分析用サンプルに関して得られた結果は以下の通りである。(2)アメリカブナ集団の遺伝構造解析については,平成8年度に加えてさらに3000個体のアイソザイム分析を行い、集団内の遺伝構造の解析を行った結果、ルート・サツカ-をもつ集団群ともたない集団群では繁殖様式の違いに応じた特定の遺伝子型の集中度に差異が見られた。また地理的分布については、南部の隔離集団にのみ見出せる遺伝子型変異が存在した。アパラチア・フォールラインに分布する集団群には分布の拡大と縮小を繰り返したと思える遺伝子型変異が見いだせた。(3)樹木のメタポピュレーションの遺伝構造の解析に関しては、アメリカブナ、ブナ、イヌブナ(後者の2種は日本産)を対象に比較解析をおこない、さらに比較のためにこれらの林床に生育する代表的な草本であるUvularia,Disporum.Maianthemum属の植物の地域集団を解析した。

樹木に比較して草本では旺盛な栄養繁殖から期待された単純な遺伝構造ではなく、一度繁殖に成功すると新しい遺伝子型が確実に広がり、遺伝的多様性が予想以上に高いことが判明した。
歯根膜間葉細胞から歯の再生のためのエナメル上皮細胞が作れるか？

歯根膜に紛れ込んでいるEMT細胞を再度上皮化することでエナメル上皮幹細胞として歯の再生に利用できないかを検討した。HERSからのEMT細胞に対してEMTの抑制あるいはMETを誘導するために,Rhoシグナルの活性化を考えた。そこでRhoアクチベーターの利用,Rhoを活性化するセマフォリンシグナル,LPAシグナルの効果を検討した。その結果,これらの因子はどれも効果的にEMTを阻害して,かつMETを誘導することが期待できた。しかしながら,これらの細胞を使ったとしても歯胚の再生に応用するには十分な細胞数を確保できないという問題点が残された。歯の再生に用いる上皮細胞をどこから採取するかが課題であり,それを解決するために歯根膜の中の上皮間葉転換(EMT)細胞に注目した.歯根膜内に紛れたHERS由来EMT細胞を再度上皮化(間葉上皮転換;MET)することで,歯の再生に利用するエナメル上皮細胞を作成することができるかを検討することが主な目的である。サイトケラチン(CK)14を発現する細胞が赤色蛍光Tomatoを発現するCK14cre/Rosa26RtdTomatoマウスを用いて,EMTに最も影響を及ぼすことで知られているTGF-βの発現パターンを免疫組織学的に,そしてその効果を器官培養と細胞培養で検討した。TGF-βは,歯冠側のHERSに相対する歯乳頭細胞に最も強く発現し,HERSから離脱・遊走したTomato陽性細胞の周囲では発現量が低下していた。次に,歯根発生の器官培養系を用いて,TGF-βの効果を確認したところ,HERSの短縮を認めた。さらに,TGF-βインヒビターを用いて抑制実験を行ったところ,HERSの伸張を誘導した。HERS培養細胞株HERS01aを用いた実験でも,TGF-β存在下では細胞のコロニーが壊れて細胞遊走が活発に起こった.一方,TGF-βインヒビターはその結果を抑制した.TGF-βの存在下では,ビメンチン,N-カドヘリン,Slugなどの間葉系マーカーやEMTマーカーの上昇をもたらした。以上の結果より,HERSのEMTにはTGF-βシグナルが深く関与することが明らかとなった。次に,HERS01aにTGF-βのインヒビターを加えるとEMTを抑制すると共に,EMT細胞が再びMETを起こすことが示された。このことより,EMTを起こした細胞を可逆的に上皮細胞へと誘導することが可能であることを示された。現在,遊走に関わるRhoシグナルの制御がEMT-METを制御できるかを検討している.CK14を発現する細胞が赤色蛍光Tomatoを発現するCK14cre/Rosa26RtdTomatoマウスを用いて,EMTを制御する上で最も影響のあるTGF-βの発現とその効果について検討した。TGF-βは,歯冠側のHERSに相対する歯乳頭細胞に最も強く発現し,HERSから遊走したTomato陽性細胞の周囲では発現量が低下していた。次に,歯根発生の器官培養系を用いて,TGF-βの効果を確認したところ,HERSの短縮を認めた.さらに,TGF-βインヒビターはその効果を阻害した。HERS培養細胞株を用いた実験でも,TGF-β存在下でEMTを誘導し,一方TGF-βインヒビターはその結果を抑制した。TGF-βの存在下では,ビメンチン,N-カドヘリン,Slugなどの間葉系やEMTマーカーの上昇を誘導した。以上の結果より,HERSのEMTにはTGF-βシグナルが深く関与していると推測した。まずはTGF-βのインヒビターを使用することでEMTを抑制すると共に,EMT細胞が再びMETを起こす可能性があることがわかった。現在,EMTを起こした細胞は上皮のコロニーから離れて移動し始めるので,細胞の遊走に関わるRhoシグナルについて検索を行っている。Rhoシグナルの機能亢進および機能低下の実験を遺伝子組み換えマウスや器官培養,およびHERS細胞株を用いて行っているところで,Rhoシグナルの活性化がEMTを抑制し,活性化の抑制がEMTを促進する結果を得ている。そこで,EMTを起こした細胞あるいは誘導した細胞に対してセマフォリン,Racの活性化,SnailあるいはZebのsiRNAWNTあるいはYAPの阻害剤,細胞外マトリックス(フィブリリン)を用いたMET誘導実験を順次実施中であり,研究計画は予定通りに進行している。歯の再生で解決すべき課題は,エナメル上皮細胞をどこから採取するかである。この課題のために,多能性が期待されている歯根膜中のヘルトビッヒ上皮鞘(HERS)由来上皮間葉転換(EMT)細胞に注目した。本研究は歯根膜内に紛れたEMT細胞を再度上皮化(間葉上皮転換;MET)することで,エナメル上皮細胞を作成することができるかを検討することが主な目的である。最初に,HERSに由来するマラッセ上皮遺残とEMT細胞の追跡に用いる赤色蛍光Tomatoを発現するCK14cre/Rosa26RtdTomatoマウスを作製し,その後サイトケラチン(CK)14発現細胞を抗CK14抗体で,さらにTomato陽性細胞を抗Tomato抗体で2重免疫染色法によって検出した。

その結果,歯根成長期(生後10日から14日頃)ではTomato陽性細胞の約20%にEMT細胞(サイトケラチン陰性かつTomato陽性)を検出できたが,生後21日以降(歯根がほぼ完成)では2%以下しか存在しなかった。これは歯根形成とともにEMTによって移動したHERS細胞は再び間葉上皮転換(MET)を起こして上皮化している。この結果は歯根が完成した歯根膜腔にはEMTによるHERS由来の間葉細胞がほとんど存在しないことを示した。そこでEMTの制御に影響のあるRhoシグナルについて検討を行った。Rhoの活性化はEMTを抑制してHERSの伸張を誘導する一方,歯根膜中のEMT細胞数を減少させた。またRhoあるいはROCKの活性抑制はEMTを強力に誘導することを示したが,歯根形成が著しく抑制された。このEMTはTGF-βシグナルによる制御を受けていた。以上の結果から,HERSのEMTはTGF-βとRhoシグナルの制御を受けていることは明らかとなったが,歯根膜中のEMT細胞からエナメル上皮を作るには十分な細胞数が確保しにくいという結論に至った。歯根膜に紛れ込んでいるEMT細胞を再度上皮化することでエナメル上皮幹細胞として歯の再生に利用できないかを検討した。HERSからのEMT細胞に対してEMTの抑制あるいはMETを誘導するために,Rhoシグナルの活性化を考えた。そこでRhoアクチベーターの利用,Rhoを活性化するセマフォリンシグナル,LPAシグナルの効果を検討した。その結果,これらの因子はどれも効果的にEMTを阻害して,かつMETを誘導することが期待できた。しかしながら,これらの細胞を使ったとしても歯胚の再生に応用するには十分な細胞数を確保できないという問題点が残された。研究計画書に記載通りに,Rhoシグナルの機能亢進および機能低下の実験を行い,EMTに関する変化と細胞の遊走性について検討する。さらにEMTを起こした細胞あるいは誘導した細胞に対してセマフォリン-Rhoシグナル系の活性化を用いたMET実験。Racの活性化剤を用いたMET誘導実験,SnailあるいはZebのsiRNAを用いたMET誘導実験,WNTあるいはYAPの阻害剤を用いたMET誘導実験,細胞外マトリックス(フィブリリン)を用いたMET誘導実験などを計画している.このようにして作成したエナメル上皮細胞を用いてマウス臼歯歯乳頭細胞との共培養による分化誘導,マウス臼歯歯乳頭細胞の培養上清を用いた分化誘導,エナメル上皮細胞株との共培養による分化誘導実験を行う。さらにこのようにして作製したMET細胞あるいはエナメル上皮に分化した細胞とマウス臼歯歯胚歯乳頭とを再融合した人工歯胚を作り,器官培養を行う。最終的には腎被膜下に移植して歯を再生するかをμCTを用いた形態観察や組織切片を作製して形態学的あるいは免疫組織学的に評価する予定である。以上の研究成果をもとに歯根膜内のEMT細胞が歯の再生に有用な細胞ソースになり得るかを総合的に検討する。再生歯学概ね申請書に沿った研究計画を実施した。研究費についても計画的に使用した。但し,学会等の出張に関しては大学内の予算を使用したため,上記の金額を使用せずに,翌年度へ持ち越した。使用予定は,主に研究遂行のための消耗品の購入と学会等への参加における出張費に当てる予定である.
術中降圧薬の腎への作用機構解析と虚血腎保護法に関する研究

術中に速効性の降圧利尿薬が必須となる高血圧手術患者が増加している。今回、カルシウム(Ca)拮抗薬およびヒト心房性ナトリウム利尿ポリペプチド(hANP)を中心に手術患者の血圧調節能と腎への作用点を解析した。また、犬を用いて腎動脈に薬剤を注入し、腎への直接作用をヒトのデ-タと比較検討した。ニカルジピンまたはhANPの静注により、手術患者の血圧は速やかに正常域に低下した。脈拍には有意な変化を認めなかった。尿量はニカルジピン群、hANP群ともに投与前の4倍上以に増加し、その増加率はhANP群が高いが、両群間に有意差を認めなかった。糸球体濾過値(Ccr)にニカルジピン群で増加傾向を認めたが、減少した症例も含まれるために統計的な有意差を認めないのに対して、hANP群は全例Ccrが増加した。Na排泄率(FENa)並びに無機リン排泄率(FEp)は両群ともに増加したが、遠位尿細管の再吸収阻害率を示す、distal tubular rejection fraction of Na(DTRFNa=100ー100(FEpーFENa)/FEp)はhANP群のみ増加した。犬の腎動脈に微量のニカルジピンを注入し、全身循環に影響しない実験においても、ヒトのデ-タと同様に、顕著な尿量の増加を認めた。尿細管再吸収率に関しては、FEpは増加したがDTRFNaには有意な変化を認めなかった。以上の成績から、Ca拮抗薬はおもに近位尿細管の電解質再吸収率を低下させて利尿作用を発現するが、hANPはGFRの増加、近位並びに遠位尿細管の再吸収を抑制して顕著な利尿作用を発現することが明らかにされた。尚、ルミネッセンスリ-ダを用いた活性酸素の産生量と腎機能の相関に関するデ-タは現在検討中である。
中空アノード液中プラズマ処理技術の構築と可視光応答型酸化チタン光触媒の開発

中空アノード液中プラズマ技術を開発し,中空電極に窒素ガスを導入することでプラズマ反応場を拡張した安定な液中プラズマを実現した。本技術によって液中に分散した酸化チタンナノ粒子を処理した結果,ナノ粒子表面のみに酸素欠損を導入した酸化チタンを作製することに成功した。この構造によって光触媒活性が大幅に向上し,蛍光灯下においてもアセトアルデヒドの完全分解が行えることを確認した。その機構についても明らかにした。また,本技術によって窒素と水から植物育成に必要な液体肥料を開発できる指針を見出した。酸化チタンナノ粒子を液中プラズマ処理によって高効率・高速に還元処理することを検討した.対向した電極間にガスを導入することで安定したプラズマ生成が可能となり,安定した還元雰囲気により酸素欠損を導入した可視光応答型光触媒の開発に成功した.また,ガス種に窒素ガスを用いることで,還元処理とともに窒素ドープすることがわかった.拡散反射スペクトルの結果から,アナターゼ型酸化チタンに比べ,吸収端が可視光域にシフトしていることが確認できた.また,酸素欠損及び窒素導入についてはX線光電子分光法やグロー放電発光分析によって確認した.可視光応答型光触媒の活性は蛍光灯下(8,000 lx)においてアセトアルデヒドガスの分解試験で評価した.未処理のアナターゼ型酸化チタンでは蛍光灯照射後2時間ほどでアセトアルデヒド濃度がゼロとなった.これは蛍光灯に含まれる僅かな紫外線によって作用したものと考えられるが,アセトアルデヒドが中間体まで分解するものの完全分解には至らなかった.一方,窒素雰囲気下での液中プラズマ処理をした酸化チタンナノ粒子では,アセトアルデヒドの分解が速やかに進行するとともに二酸化炭素の発生が見られ,蛍光灯照射後3時間ほどで完全分解することがわかった.液中プラズマ処理はナノ粒子を焼結や凝集することなく表面のみを処理することができ,従来法に比べ容易かつ短時間での処理によって,酸化チタン光触媒の可視光応答を可能にした.なお,これまでの窒素ドープ酸化チタンの合成には,アンモニアガス雰囲気での高温処理が用いられていた.今回の手法によって温和な室温雰囲気によって窒素ドープが可能となったのは,窒素ガスを導入した液中プラズマ処理過程において,アンモニアが合成されていることを見出し,特許出願を行った.昨年度に引き続き,酸化チタンナノ粒子を液中プラズマ処理によって高効率・高速に還元処理することを検討した。昨年度は,液中プラズマ処理においてガス導入効果によって,酸化チタンの可視光応答化を確かめた。平成27年度の主な改善点は,ガス導入方法であり,これまでのバブリング方式から変更し,対向した電極間に直接ガスを導入できるように,電極構造を二重管としたことである。こうすることで再現よく,また,より効率的に処理することが可能となった。処理後の試料について光触媒活性を評価したところ,市販の可視光応答型光触媒材料に比べても格段に活性が高いことがわかった。この要因を調べるため,電子スピン共鳴法によって,F+センターの定量を行った。F+センターは酸素欠損に電子が1つトラップされた状態であり,未処理の酸化チタンにはほとんど確認されなかったが,液中プラズマ処理することで非常に鋭いESRシグナルを観測した。また,液中プラズマ処理後はO2-ピークも確認され,これは欠陥にトラップされている電子がO2と反応して生成したと考えている。これより,液中プラズマ処理を行うことによって,酸化チタンの酸素欠損量が増加したことがわかった。また,高分解能透過型電子顕微鏡によって結晶構造を観察したところ,未処理の酸化チタンはアナターゼ構造を有していたが,処理後の酸化チタンには面間隔が0.35 nmの結晶が現れ,これはブルッカイト型の酸化チタンの面指数(021)もしくは(111)に由来していた。すなわち,結晶構造の一部がアナターゼ型からブルッカイト型へ構造変化し,異なる結晶構造の相が形成されたことで,電荷移動に影響を与えたことが示唆された。これらの複合的要因によって,液中プラズマ処理酸化チタンの光触媒活性が向上したと考えている。可視光応答型光触媒において,既存の製品以上の性能を発揮する処理方法を考案しており,さらにその要因についても学術的側面からも検証した。窒素ガスを導入した液中プラズマ処理によって,アンモニア以外にも硝酸イオンが合成できることを確認し,プラズマ処理時間と生成量の関係を調べ,さらに溶液pHの変化も調査した。初期溶液の組成を最適化することで,窒素ガスを導入した液中プラズマ処理によって,肥料の三大栄養素となる,窒素,リン,カリを最適な量と溶液pH範囲で作り出すことができ,この溶液を用いて植物育成に応用できることを確かめた。また,この溶液には殺菌効果もあり,植物育成過程で藻や雑菌の繁殖がないことも明らかにした。液中プラズマ処理におけるガス導入方法について,二重管構造から中空構造に変更した。これは超鋼材料であるタングステンの内径と外形を1mmと3mmとすること,そして,プラズマ発生条件でパルス周波数を高くすることで達成できた。これにより中空アノード液中プラズマ処理が可能となり,酸化チタンナノ粒子の処理が格段に高効率化そして安定化することに成功した。処理後の試料をESR測定したところ,O2-ピークの出現を確認した。これは酸素欠損にトラップされた電子がO2に移動することで生成したためと考えている。また,XPS測定により中空アノード液中プラズマ処理後の酸化チタンに酸素欠損量の増加が見られた。一般に酸素欠損量が増えることでTi3+が生成するが,このTi3+は酸化チタンのバンドギャップ中に準位を生成し再結合中心として働くため,活性低下の原因として考えられている。

しかし,液中プラズマ処理をした酸化チタンは,ESRおよびXPS双方でTi3+のシグナルは観測されなかった。このことから,酸素欠損量を増加しつつTi4+を維持することが,液中プラズマ処理を施した酸化チタンナノ粒子の光触媒活性向上の要因であることが明らかとなった。アセトアルデヒドの二酸化炭素への完全分解において,アクションスペクトルを取得したところ,可視光応答の活性は向上せず,紫外線応答に対する活性が2.6倍向上していることがわかった。このことからも,液中プラズマ処理した酸化チタンは,酸素欠損の導入によって光励起キャリアの再結合を抑制したために,光触媒活性が向上したと言える。また,5カ月以上にわたってアセトアルデヒドの分解活性を継続して調査したが,1割程度の活性低下のみで活性を維持していることが明らかとなった。このことからも液中プラズマ処理後の酸化チタンは特殊構造によって高活性かつ高安定性を示すことが明らかとなった。中空アノード液中プラズマ技術を開発し,中空電極に窒素ガスを導入することでプラズマ反応場を拡張した安定な液中プラズマを実現した。本技術によって液中に分散した酸化チタンナノ粒子を処理した結果,ナノ粒子表面のみに酸素欠損を導入した酸化チタンを作製することに成功した。この構造によって光触媒活性が大幅に向上し,蛍光灯下においてもアセトアルデヒドの完全分解が行えることを確認した。その機構についても明らかにした。また,本技術によって窒素と水から植物育成に必要な液体肥料を開発できる指針を見出した。蛍光灯の光にも応答する高活性光触媒の製造プロセスを開発した.汚れを模擬したメチレンブルーなどの色素分解ではなく,室内空間で問題となっている揮発性有機化合物であるアセトアルデヒドの分解試験を実施し,二酸化炭素まで完全分解することを実証した.また,可視光応答の要因として酸素欠損と窒素ドープの可能性を実験結果から見出し,その延長線上にアンモニア合成の可能性を示した.本プロセスは高性能可視光応答型光触媒の開発だけではなく,窒素ガスと水中でのプラズマ生成によってアンモニアが合成できる新たな知見を得た.液中プラズマにおける対向電極間に窒素ガスを導入する方式を二重管ではなく,当初目的のとおり,中空アノードに改良することで研究を進める。こうすることで簡素化した電極構造とすることだけではなく,より効率的なガス導入を構築することができる。ガス導入が効率よく行えるのかについては,高速度カメラを使用し,プラズマに接触するガスを観察することとする。また,最適な条件で処理した高活性な酸化チタン光触媒について,処理方法とその効果をまとめた論文化を目指す。
普遍的なDNA組換えにおけるDNAヘリカーゼの役割

ファージT4の遺伝子41タンパクの持つDNAヘリカーゼ活性は組換えに必要な単鎖DNAを生産する上で重要な役割を担うことが考えられる。このDNAヘリカーゼが遺伝子32や59タンパクと機能的にどのような相互作用するのかを調べた。DNAヘリカーゼが行う巻き戻し反応の開始効率に注目して解析したところ、59タンパクの存在下で32タンパクを加えたとき、32の添加量に依存して促進効果が認められた。このような効果は継続的巻き戻し時には認められなかったことから、32タンパクは59タンパクの共存下で巻き戻しの開始を特異的に促進する効果を持つことが明らかとなった。さらに、32タンパクによる最大の促進効果が得られるのは、このタンパクが単鎖DNA部分を全て被い尽くすような量(7塩基当たり1分子)が加わった時であることが確認できた。32タンパクによる反応開始の促進には59タンパクが必要であることから、このタンパクも巻戻し反応の開始に促進効果をもつと考えられる。また、59タンパクはDNAヘリカーゼによる継続的巻き戻し反応にも促進効果を示したことから、41タンパクの単鎖DNAへの結合或いは継続的巻戻しにも促進効果を持つと考えられる。59タンパクの要求量を調べたところ、32タンパクに覆われた基質DNA1分子(単鎖DNA部分は2900塩基長)に対して10分子で最大促進効果を示すことが判った。この量的関係から41タンパクは59タンパクと複合体を形成したまま単鎖DNA上を移動してヘリカーゼ反応に与ることが示唆される。
新世代冠動脈デバイスの血管機能に及ぼす効果及びその臨床における意義についての研究

本研究を開始するにあたり、当施設の倫理委員会に研究計画書を申請していたが、委員会より、まず後ろ向きでの研究を行うことを指示されました。まず冠攣縮性狭心症を合併する薬剤溶出性ステントを留置された患者を対象に、後ろ向きにデータを解析し、冠攣縮性狭心症を合併する患者は、合併しない患者に比べステント留置後の長期予後が不良であることが判明しました。以上から、血管機能異常を有する症例はステント留置後の予後が不良であり、これまで報告されているようにステント留置後に増悪してしまう血管機能異常を少しでも抑えることは重要であると考えられます。また、冠攣縮性狭心症患者が器質的狭窄を合併し、ステント留置1年後のフォローアップで再び冠攣縮を誘発した患者を対象に、血管機能異常の変化を解析し、またステントの種類別にアセチルコリンに対する血管反応の違いがあるかを解析し、現在論文執筆中です。またステントの薬剤の塗布に必要なポリマーが炎症を惹起し血管機能異常を引き起こしやすくする可能性があり、当初目的とした生体吸収性ポリマーステントが非吸収性ポリマーステントと比較し、ステント留置後慢性期のアセチルコリンに対する血管機能異常が軽減されることを仮説とした前向きの無作為割り付け試験について、倫理委員会とプロトコールについて審議を重ね、最終的に委員会より承認を得らえ、現在患者登録中であります。薬剤溶出性ステントを留置予定の研究同意患者を無作為に割り付け、ベースラインのアセチルコリンに対する血管機能異常を調べ、生体吸収性ポリマーステントあるいは非吸収性ポリマーステントを留置後の慢性期にアセチルコリンを誘発し、2群の比較を行う予定です。本研究の背景にある第二世代薬剤溶出性ステントを留置した患者における冠攣縮について、長時間作用型カルシウム拮抗薬ニフェジピンの長期内服が抗炎症作用を介して第二世代薬剤溶出性ステント留置後の血管機能異常を改善させることを、多施設前向き無作為割り付け臨床研究で証明し、論文をEuropean Heart Journalに投稿しacceptされ2016年に公表されました。この結果から長時間作用型カルシウム拮抗薬ニフェジピンにより薬剤溶出性ステント留置後の胸痛が改善させられる可能性が示唆されましたが、薬剤溶出性ステント自体が血管機能異常を引き起こし、ステント留置後の狭心症状に寄与していることも示唆されます。この原因としてステントの薬剤の塗布に必要なポリマーが炎症を惹起し、血管機能異常を引き起こしやすくする可能性が報告されています。以上からステント留置による血管機能の異常が起こりにくいステントが期待され、現在市販されている生体吸収性ポリマーステントがその期待に応える可能性があり、本研究により証明できればステント留置後の胸痛を抑制でき、またカルシウム拮抗薬の追加が不要となり医療費の削減にもつながることが期待されます。現在本研究を開始するにあたり、当施設の倫理委員会に研究計画書を申請しプロトコールについて審議を重ねています。申請が受理され次第、対象患者の登録を開始し、無作為に割り付けステントを留置し、ステント留置後の血管機能の異常を比較するため慢性期にアセチルコリン負荷試験を行う予定です。当院での過去のステント留置の件数から、対象となる患者は研究拒否などを見積もっても年間50名程度の登録が見込まれ、2年間で100例の登録を目指しています。当施設の倫理委員会に申請中であり、承認が下りていないため研究開始に遅れが生じています。また生体吸収型スキャフォールドの使用可能な施設に限りがあり、現時点では当施設で使用できていません。倫理委員会より非無作為化の観察研究での承認を頂きましたが、後ろ向き観察研究結果などをもとに、前向き非無作為化試験の申請を行い受理され次第、対象患者の登録を開始し、無作為に割り付けステントを留置し、ステント留置後の血管機能の異常を比較するため慢性期にアセチルコリン負荷試験を行う予定です。当院での過去のステント留置の件数から、対象となる患者は研究拒否などを見積もっても年間50名程度の登録が見込まれます。本研究を開始するにあたり、当院の倫理委員会に研究計画書を申請したところ、倫理委員会より非無作為の観察研究での条件付き承認をいただきました。

この結果により我々の施設でステントを留置され、その後も胸痛がありアセチルコリン負荷試験を行った症例を対象に、後ろ向きに血管反応を解析し、ポリマー吸収性ステントと非吸収性のステントでの比較を解析中です。この結果を元に、前向き無作為割り付け試験を開始できるよう再度倫理委員会に申請する予定でございます。また生体吸収性スキャフォールドがその使用成績から日本での販売が認可されず、使用できないため、生体吸収性スキャフォールドを用いた臨床試験は断念せざるを得なくなりました。本研究を開始するにあたり、当施設の倫理委員会に研究計画書を申請していたが、委員会より、まず後ろ向きでの研究を行うことを指示されました。まず冠攣縮性狭心症を合併する薬剤溶出性ステントを留置された患者を対象に、後ろ向きにデータを解析し、冠攣縮性狭心症を合併する患者は、合併しない患者に比べステント留置後の長期予後が不良であることが判明しました。以上から、血管機能異常を有する症例はステント留置後の予後が不良であり、これまで報告されているようにステント留置後に増悪してしまう血管機能異常を少しでも抑えることは重要であると考えられます。また、冠攣縮性狭心症患者が器質的狭窄を合併し、ステント留置1年後のフォローアップで再び冠攣縮を誘発した患者を対象に、血管機能異常の変化を解析し、またステントの種類別にアセチルコリンに対する血管反応の違いがあるかを解析し、現在論文執筆中です。またステントの薬剤の塗布に必要なポリマーが炎症を惹起し血管機能異常を引き起こしやすくする可能性があり、当初目的とした生体吸収性ポリマーステントが非吸収性ポリマーステントと比較し、ステント留置後慢性期のアセチルコリンに対する血管機能異常が軽減されることを仮説とした前向きの無作為割り付け試験について、倫理委員会とプロトコールについて審議を重ね、最終的に委員会より承認を得らえ、現在患者登録中であります。薬剤溶出性ステントを留置予定の研究同意患者を無作為に割り付け、ベースラインのアセチルコリンに対する血管機能異常を調べ、生体吸収性ポリマーステントあるいは非吸収性ポリマーステントを留置後の慢性期にアセチルコリンを誘発し、2群の比較を行う予定です。倫理委員会に求められた修正点を改善し、承認を受け次第、研究に協力いただける患者の登録を開始します。生体吸収型スキャフォールドが使用できない場合は、エベロリムス溶出性ステント(第二世代薬剤溶出性ステント)と生体吸収性ポリマーステントとの2群比較の研究のみに変更することも検討しています。生体吸収型スキャフォールドが使用できない現状では、エベロリムス溶出性ステント(第二世代薬剤溶出性ステント)と生体吸収性ポリマーステントとの2群比較の研究のみに変更することにしました。倫理委員会より観察研究を推奨されましたため、まずは後ろむき観察研究を行い、その後に患者背景の違いなどによる結果の相違を払しょくするために、当初の予定通り前向き無作為化試験を開始できるように、倫理委員会と審議を重ねていく予定です。設備品購入を検討していたが、情報収集のための旅費執行を優先した。次年度は、海外学会および国内学会での発表を複数回予定しており、繰り越し分と併せて執行する予定である。