hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東日本大震災による通学圏・通勤圏・生活圏の変容と持続可能な地域公共交通のスキーム

2011年に発生した東日本大震災は多くの被災者を生み出すことになったが、大津波そして原発事故の発生により、遠隔地への広域避難を余儀なくされた人々も少なくない。本研究がテーマとするのは、こうした突然の生活圏の変容と、被災者の新たな生活課題の生起である。なかでも、応急仮設住宅から災害復興公営住宅への「転換期」における、被災者の主体化のプロセス、ボランティア・NPOなど支援者との相互作用について、インテンシブなフィールドワークを踏まえた記述・分析をおこなった。前年度に引き続き、平成25年度も、東日本大震災の影響を受けることになった福島県南相馬市・相馬市・新地町、および宮城県仙台市若林区・宮城野区・太白区をフィールドとして、地域住民の生活圏の変容および日常生活構造の変化について、被災者住民をはじめ、行政職員・NPO専従職員・ボランティアからのヒアリングを実施してきた。調査対象地である福島県内の自治体では、原発事故の影響によって、若年世代の人口が流出することになったが、震災からの時間経過とともに、人口は徐々に回復しつつある。こうした地域では、被災地外からの「よそ者」の流入も見られ、彼(女)らを担い手としながら、この間に組織化されてきた市民活動団体が、子育て世代の生活支援、児童・生徒の学習支援、放射線量の測定・除染など、さまざまな活動を手がけてきた。一方、仙台市内の3区では、人口流出は見られないものの、現地再建のスタートとともに、沿岸部の集落のあり方が大きく変わりつつある。そこで、まちづくり推進課・社会福祉協議会を中心とした支援者ネットワークの参与観察を、平成24年度以来、現在に至るまで実施してきている。以上の研究成果について、平成25年度も学会報告を行うとともに、学術的なエッセーを複数本執筆した。平成24年度は、東日本大震災にともなう複合被災に直面することになった、福島県南相馬市・相馬市・新地町・飯舘村、宮城県仙台市若林区・宮城野区をフィールドとして、地域住民の生活圏の変容および日常生活構造の変化について、行政職員・被災地住民・市民活動団体からヒアリング調査を実施した。福島県内の対象自治体では、津波・原発事故の影響によって、若年世代の人口が著しく流出することになった。震災以降、この地域では市民活動団体が急増しており、それらが被災地住民そして研究機関と連携しながら、子育て世代の生活支援、空間・食品中の放射線量の測定などを手がけている。とりわけ3040代を担い手とした活動が多く見られることが、大きな特徴となっている。一方、仙台市内の2区では人口流出は見られないが、集団移転・現地再建の方向性によっては、沿岸部の集落のあり方が大きく変わることになる。ここでもまた、被災者支援をテーマとして、市民活動が活発化しているが、どちらかと言えば高齢者を担い手とした活動が多く、今後の継続に課題を残している。以上の研究成果について、平成24年度は学会報告を複数回行うとともに、学術論文・エッセーを複数本執筆した。合わせて、社会福祉協議会等が主催するシンポジウムにも登壇し、研究成果を紹介した。平成26年度は、東日本大震災により直接的な被害を受けた、福島県南相馬市・相馬市・新地町、宮城県石巻市・仙台市、および原発避難者の後方支援にあたっている山形県山形市において、地域住民の生活圏の変容および日常生活構造の変化について、行政職員・被災地住民・市民活動団体からのヒアリング調査を実施してきた。福島県内の対象自治体では、被災者の生活支援、被災地の復興・再生だけでなく、地元産業(生業)の創出をテーマとして、市民活動団体が増加していることが、その大きな特徴である。そうした団体の担い手の多くは2040代と、比較的若い世代でもある。ここでは、団体の組織化のプロセスをまとめるとともに、彼(女)らの「活動の論理」を分析することを中心としてきた。仙台市内では、被災者の移転・再建の方向性(場所)がほぼ決定し、災後の集落のあり方が、徐々に明らかになりつつある。震災直後から、被災者支援をテーマとして、市民活動が活発化してきたが、平成2526年度、応急仮設住宅から復興公営住宅への転換期を迎えるにあたり、多くの団体は再編を余儀なくされている。被災者支援からの撤退・縮小をめぐる、活動当事者の声を集めることに主眼を置いた。一方、山形県内では、原発避難者の受け入れに際して、自治体(県・市)、社会福祉協議会、市民活動団体のそれぞれが、ゆるやかなネットワークを構築しながら、避難者支援を展開してきた経緯がある。だが、避難者が徐々に減少し、政府からの公的負担額も減少する中、支援体制の転換が求められているのが、現在の状況である。以上のような研究成果について、平成26年度は学会報告を行うとともに、学術論文・エッセーを複数本執筆した。平成2427年度の期間、東日本大震災にともなう複合災害に直面することになった、福島県南相馬市・相馬市・新地町、宮城県気仙沼市・石巻市・仙台市(若林区・宮城野区・太白区)などをフィールドとして、被災住民の生活構造の変容について、行政職員・地域住民を対象とした調査を実施してきた。合わせて、上記の自治体、ならびに、原発避難者を受け入れ、彼(女)らの後方支援にあたってきた山形県・山形市などにおいて、復興支援の担い手となった市民活動団体(NPO法人、一般社団法人など)からのヒアリングも進めてきた。大災害から5年の時間が経過し、政府の「復興集中期間」が終わりを迎える中、被災住民の生活の場は仮設住宅から次のステージへと変化しつつある。

そこでは、生活復興の違い(現地再建、移転再建、災害公営住宅)による旧住民層の分解も進み、とりわけ災害公営住宅においては、新たな自治活動の担い手が模索されている状況である。一方、2040歳代の比較的若い世代を結集してきた市民活動団体による、被災者の生活支援、地元産業(生業)の再生などの取り組みも、補助金・助成金の縮小などにより減少しつつある。とはいえ、被災者の生活課題、被災地の地域課題が解決されたわけではなく、地方創生のような地方振興策との連接も見られるようになった。以上のような問題状況を踏まえながら、平成27年度は学術論文を2本、エッセーを2本執筆した。また、社会福祉協議会等が主催するシンポジウムに登壇し、この間の研究成果を紹介した。2011年に発生した東日本大震災は多くの被災者を生み出すことになったが、大津波そして原発事故の発生により、遠隔地への広域避難を余儀なくされた人々も少なくない。本研究がテーマとするのは、こうした突然の生活圏の変容と、被災者の新たな生活課題の生起である。なかでも、応急仮設住宅から災害復興公営住宅への「転換期」における、被災者の主体化のプロセス、ボランティア・NPOなど支援者との相互作用について、インテンシブなフィールドワークを踏まえた記述・分析をおこなった。福島県浜通りおよび宮城県中部(石巻市・仙台市)については、平成26年度までの間に、順調に調査を積み重ねることができた。一方、宮城県北部(南三陸町・気仙沼市)、岩手県については、調査に遅れが認められる。社会学最終年度にあたる平成27年度は、年度前半に、福島県浜通り、宮城県内の調査を終結させる予定である。そして、前半から後半にかけて、遅れが見られる宮城県北部・岩手県での調査に集中的にあたる予定である。平成25年度のうちに、福島県浜通り南部、宮城県北部、岩手県の予備調査に着手できなかったので、平成26年度前半に実施することにしたい。研究実績の概要に記したように、福島県浜通り北部および仙台市については、平成25年度以降のヒアリング調査を前倒しして実施することができた。平成25年度は、すこし遅れている福島県浜通り南部、宮城県北部、岩手県の予備調査を実施するとともに、仙台市内の仮設住宅(プレハブ仮設、みなし仮設)入居者を対象とした意識調査を実施する予定であり、すでにその検討段階に入っている。宮城県北部、および岩手県における調査の遅れが、主な理由である。平成2425年度の研究蓄積をふまえて、平成26年度は福島県浜通り南部、宮城県北部、岩手県における予備調査を実施するものとする。現在までの達成度に記したように、平成25年度は、福島県浜通り南部、宮城県北部、岩手県における予備調査を実施するとともに、仙台市内の仮設住宅(プレハブ仮設、みなし仮設)入居者を対象とした意識調査を実施する。後者については、すでに行政職員と打ち合わせを進めつつあり、調査票の作成もほぼ終了している。調査旅費、ならびにアンケート・ヒアリング調査等にかかるデータ処理として使用する予定である。平成25年度に実施予定だった予備調査の遅れ上記の予備調査を、平成26年度前半に実施する書籍の購入調査旅費・報告旅費アンケート実施にかかる費用(印刷費・郵送費・データ処理費)
遷移金属アート錯体を用いる新規炭素-炭素結合形成反応

金属塩存在下のアルキルマンガンアート反応剤の反応性を検討したところ,触媒量の3価鉄塩存在下にアルキル基のホモプロパルギルエーテル類への付加反応が起こることを見つけた.反応は非常に高い位置及び立体選択性を伴って進行し,異性体を副生することなく3置換アルケン類が得られる.また,本反応はアルキル化剤としてマンガンアート反応剤だけではなく,Grignard反応剤,亜鉛アート反応剤やアルキルリチウムを用いても進行することも判明した.アセチレン化合物としてはホモプロパルギルエーテル類だけではなく,近傍にヘテロ原子を有する炭素-炭素3重結合に対しても本反応が起こることも明らかとなった.本反応を塩化アンモニウム水溶液で停止することなく続けて求電子剤を加えることにより,さらなる炭素-炭素結合形成も可能である.求電子剤との反応においてもオレフィン部の立体化学を損なうことはなく,対応する4置換オレフィンを得ることに成功した.最近,近傍にヘテロ原子を有さないジイン化合物に対してもアルキルリチウム反応剤が付加し,エンイン化合物を与えることもわかった.これらのカルボメタル化反応では鉄塩が触媒的作用をしているものと考えられ,その作用に関しては現在も検討中であるが,アルキルリチウムの付加反応では,鉄塩に対して過剰のリチウム反応剤を用いた場合にのみ収率良く炭素リチウム化反応が進行するため,本反応では低原子価鉄のアート型活性種が関わっているものと考えられる.金属塩存在下のアルキルマンガンアート反応剤の反応性を検討したところ,触媒量の3価鉄塩存在下にアルキル基のホモプロパルギルエーテル類への付加反応が起こることを見つけた.反応は非常に高い位置及び立体選択性を伴って進行し,異性体を副生することなく3置換アルケン類が得られる.また,本反応はアルキル化剤としてマンガンアート反応剤だけではなく,Grignard反応剤,亜鉛アート反応剤やアルキルリチウムを用いても進行することも判明した.アセチレン化合物としてはホモプロパルギルエーテル類だけではなく,近傍にヘテロ原子を有する炭素-炭素3重結合に対しても本反応が起こることも明らかとなった.本反応を塩化アンモニウム水溶液で停止することなく続けて求電子剤を加えることにより,さらなる炭素-炭素結合形成も可能である.求電子剤との反応においてもオレフィン部の立体化学を損なうことはなく,対応する4置換オレフィンを得ることに成功した.最近,近傍にヘテロ原子を有さないジイン化合物に対してもアルキルリチウム反応剤が付加し,エンイン化合物を与えることもわかった.これらのカルボメタル化反応では鉄塩が触媒的作用をしているものと考えられ,その作用に関しては現在も検討中であるが,アルキルリチウムの付加反応では,鉄塩に対して過剰のリチウム反応剤を用いた場合にのみ収率良く炭素リチウム化反応が進行するため,本反応では低原子価鉄のアート型活性種が関わっているものと考えられる.
先端固体NMR法による高分子の低速分子運動の精密解析

高分子のT_gを含む広い温度領域にわたる低速分子運動を先端的な固体NMR法により解明するため、T_gの比較的低いフェノキシ樹脂をモデル高分子として用い、一次元および2次元NMRの測定法の確立とともに、スペクトルの解析法を開発した。CP/MAS^<13>CNMRスペクトルの測定では、γ緩和過程がフェニレン環のCH共鳴線のdoubletからsingletへの変化として観測できること、この過程を2サイト交換モデルにより解析することにより各温度における交換の周波数を決定できることを明らかにした。また、T_g=87°C周辺のα緩和過程は、各共鳴線の顕著なmotional broadening並びにmotional narrowingとして観測できること、この線幅の温度依存性を単純な分子運動モデルにより解析することによりこの運動の周波数を決定できることを明らかにした。また、二次元交換^<13>C CP/MASスペクトルの解析法を開発し、上記一次元法では観測できない数Hz以下の低速運動をいずれの緩和過程についても精密に解析できることを明らかにした。以上の解析では各緩和過程の分子運動の実体が明らかにできないため、二次元switching angle sample spinning(SASS)法または二次元magic angle turning(MAT)法により各炭素の化学シフトの異方性(CSA)を精密に測定、解析し、分子運動のモードを決定する方法を開発した。すなわち、フェニレン環のCH炭素のCSAをγ緩和およびα緩和領域で、それぞれ2サイトおよび8サイト交換モデルにより解析する方法を確立した。また脂肪族CH、CH_2炭素について^1H-^<13>C双極子相互作用を反映したスペクトルを、2次元SASS法によりこれらの各炭素について精密に測定することを試みた。しかし、プローブの性能に問題があり、改良に時間を要したため、本格的な実験は今後行うが、必ず所期の目的は達成できるものと確信している。以下、平成8年度の進展状況を記す。(2)サイドバンド法による^<13>C-^1H双極子スペクトル測定法を開発した。WISEパルスシーケンスの展開期において^1H-^1Hホモ核のデカップリングを行うとともにスピンエコーをとることにより、^1H-^1H双極子相互作用と^<13>CのCSAを消去する。一方、検出期においてはTOSSパルスシーケンスを組み込むことにより、F2軸方向のサイドバンドを消去した。我々は、この新しい二次元^<13>C-^1H双極子スペクトル測定パルスシーケンスをDISBAND(^<13>C-^1H Dipolar Spinning Sidebands)と名づけた。このパルスシーケンスの開発により、^<13>C-^1H双極子スペクトルの測定が可能となった。現在、さらにSASSプローブを用い、試料の回転角をDISBANDの展開期ではoff-MASに、検出期ではMASに設定することにより、^<13>C-^1H双極子パウダーパターンの測定を試みつつある。この方法ではoff-MASで測定するためDISBANDでみられた、F1軸のスペクトル幅の不足を解消できるとともに、サイドバンドではなくパウダーパターンが得られるため、より精密な分子運動解析が行える、という利点がある。次年度は、この方法を用い、フェノキシ樹脂およびポリ(4-メチルペンテン-1の分子運動を詳細に解析する予定である。フェノキシ樹脂のCP/MAS^<13>CNMRスペクトルおよびで^<13>C化学シフトの異方性(CSA)を一次元および二次元NMR法による広い温度領域にわたって測定する方法を開発し、ガラス状態における低速分子運動の解析法の確立を行った。試料はフェノキシ樹脂(ユニオンカーバイト社製)を160°Cでホットプレス、氷水中に急冷したフィルムである。CP/MAS^<13>CNMR

スペクトルの測定では、γ緩和過程がフェニレン環のCH炭素の共鳴線のdoubletからsingletへの変化として観測できること、この過程を2サイト交換モデルにより解析することにより運動の周波数κ_γを決定できることを明らかにした。一方、T_g=87°Cの周辺のα緩和過程は、各共鳴線の顕著なmotional broadening並びにmotional narrowingとして観測できること、この線幅の温度依存性を単純な分子運動モデルにより解析することによりこの運動の周波数κ_αを決定できることを明らかにした。また、二次元交換^<13>C CP/MASスペクトルの解析法を開発し、上記一次元法では観測不可能な数Hz以下の低速運動をいずれの緩和過程についても精密に解析できることを明らかにした。各緩和過程の分子運動のモードを解析するため、二次元switching angle sample spinning(SASS)法または二次元magic angle turning(MAT)法により各炭素のCSAを種々の温度で測定する方法を確立した。また、フェニレン環のCH炭素のCSAをα緩和およびγ緩和領域で、それぞれ8サイトおよび2サイト交換モデルにより解析する方法を開発した。以上本来研究で開発並びに確立された方法は、ポリアリレート、ポリスルホンなど種々のガラス状高分子の低速分子運動の解析に応用可能であり、今後の発展が期待される。
液相剥離法の高度化による原子層薄膜の作製とデバイス化

我々は、メチル基やエチル基がインターカレートした層状ゲルマナン(GeCH3、GeEt)を超音波分散によりハロゲン系溶媒に高濃度で安定に分散できることを見出した。GeCH3やGeEtは、CaGe2とヨードメタンやヨードエタンをアセトニトリル中、室温下で1週間以上撹拌した後、沈殿物を濾過し、アセトンで洗浄し、減圧乾燥することにより得られた。得られた化合物は、X線回折パターン、FT-IRおよびラマンスペクトルからメチル基やエチル基が層状ゲルマニウム化合物の層間にインターカレートされていることを確認した。ハロゲン系溶媒にGeCH3やGeEt粉末を加えて、ホーンタイプの超音波分散機を用いて超音波を照射した所、1mg/ml以上の分散液が得られることが分かった。得られた分散液は、空気中で長期間、安定に存在し、365nmの光を照射することにより赤色発光を示すことも明らかにした。得られたGeCH3やGeEt分散液からウエットプロセスによるキャスト法を用いてガラス基板上に作製した薄膜のSEM像から、分散液が数μサイズの層状化合物から作製されていることが分かった。次に、GeCH3やGeEt分散液から電界発光(EL)素子を作製した。ガラス/PEDO:PSS/GeCH3あるいはGeEt/Al (100 nm)のEL素子構造を作製し、電流・電圧・輝度特性を評価した。GeEtのEL素子では、12Vで駆動して、14Vで0.4 cd/m2の輝度が観測された。GeCH3とGeEtのELスペクトルは、それぞれのキャスト膜の発光スペクトルと異なっており、GeEtのELスペクトルはGeCH3のELスペクトルより長波長に観測された。今年度は、CaSi2、CaGe2などを出発物質として、SiないしGeの単原子層膜を含む分散液を物理的、あるいは化学的に作製する条件を探索して、得られた分散液を用いて薄膜の作製、ならびに薄膜の構造を調べることを研究目的としている。最初にCaGe2を濃塩酸と反応させる際の反応温度効果を検討した。CaSi2を濃塩酸と反応させる時は、反応温度の違いにより、得られる固体の組成に違いが観測されたが、CaGe2の場合は濃塩酸の反応温度の違いにより得られる固体の組成にあまり違いが観測されなかった。SiHよりGeHの方が空気中で安定で取り扱い易いことも分かった。CaGe2にCH3Iを反応させ、CaをCH3に変換させてGeCH3粉末を得る方法を用いて、CaSi2にCH3Iを室温で反応させてみたが、SiCH3粉末を得ることはできなかった。これは、SiHがGeHより空気中で不安定であることが原因ではないかと考えている。得られた固体のFT-IRスペクトル、ラマンスペクトル、ならびに粉末X線測定によりデータを取得し、GeHとGeCH3の粉末構造の違いを明らかにした。次に、ゲルマニウム化合物の分散液を得る方法の開発を行った。GeH粉末ならびにGeCH3粉末を種々の溶媒中で超音波照射して分散効果を検討した。トルエンあるいはクロロベンゼン中で超音波照射するとGeH粉末やGeCH3粉末は分散するが、一定期間、分散液を静置すると沈殿が生成して安定な分散液を得ることができなかった。それに対して、N-メチルピロリドン中、GeH粉末やGeCH3粉末に超音波照射することにより、分散液は数カ月も安定に存在することが分かった。それぞれの分散液を用いて紫外ー可視分光スペクトルを測定した所、いずれの粉末の分散液も800nm付近から吸収が立ちあがり、GeHとGeCH3分散液ではスペクトル形状に違いが観測された。GeH粉末やGeCH3粉末の溶媒への分散に適した条件を探索するのに時間を要して、得られた分散液の解析、ならびに分散液からの薄膜の作製や薄膜の構造解析までには至っていないため。有機合成化学的手法により得られた層状ゲルマニウム化合物にメチル基をインターカレートした化合物(GeCH3)を種々な極性溶媒(N-メチルピロリドン(NMP)、N,N-ジメチルアルデヒド(DMF)、ジメチルスルオキシド(DMSO)、イソプロパノール(IPA)、酢酸ブチル、アセトン、クロロホルム、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン)を用いて超音波分散機により分散効果を調べた所、グラフェンやMoS2で分散性がよいと言われているNMPやIPAでは分散性が悪く、有機半導体材料をよく溶解するハロゲン系溶媒で分散しやすく、得られた分散液は数週間以上安定であることが分かった。得られた分散液に紫外光を照射することにより、室温で赤色発光を示すことをも明らかにした。さらに、最適なハロゲン系溶媒を組み合わせて用いることにより、超音波分散機により短時間で分散できることも分かった。また、GeCH3を分散した溶液を用いて、ウエットプロセス法により固体基板上に作製した薄膜は、紫外光を照射することにより、室温で赤色発光を示すことも分かった。また、有機合成化学的手法により、嵩高い置換基(直鎖アルキル基(エチル基、オクチル基)、分岐したアルキル基(イソプロピル基、イソペンチル基)芳香族環(フェニル基)など)を層状ゲルマニウム化合物にインターカレートすることができ、置換基のサイズに応じて層間距離が増大することが分かり、分散のしやすさが置換基のサイズに依存することも明らかにした。

メチル基をインターカレートした層状ゲルマニウム化合物の分散液の作製条件、ならびに得られた分散液からの薄膜作製条件を確立し、さらに層状ゲルマニウム化合物にインターカレートした置換基サイズの効果も明らかにしたため。我々は、メチル基やエチル基がインターカレートした層状ゲルマナン(GeCH3、GeEt)を超音波分散によりハロゲン系溶媒に高濃度で安定に分散できることを見出した。GeCH3やGeEtは、CaGe2とヨードメタンやヨードエタンをアセトニトリル中、室温下で1週間以上撹拌した後、沈殿物を濾過し、アセトンで洗浄し、減圧乾燥することにより得られた。得られた化合物は、X線回折パターン、FT-IRおよびラマンスペクトルからメチル基やエチル基が層状ゲルマニウム化合物の層間にインターカレートされていることを確認した。ハロゲン系溶媒にGeCH3やGeEt粉末を加えて、ホーンタイプの超音波分散機を用いて超音波を照射した所、1mg/ml以上の分散液が得られることが分かった。得られた分散液は、空気中で長期間、安定に存在し、365nmの光を照射することにより赤色発光を示すことも明らかにした。得られたGeCH3やGeEt分散液からウエットプロセスによるキャスト法を用いてガラス基板上に作製した薄膜のSEM像から、分散液が数μサイズの層状化合物から作製されていることが分かった。次に、GeCH3やGeEt分散液から電界発光(EL)素子を作製した。ガラス/PEDO:PSS/GeCH3あるいはGeEt/Al (100 nm)のEL素子構造を作製し、電流・電圧・輝度特性を評価した。GeEtのEL素子では、12Vで駆動して、14Vで0.4 cd/m2の輝度が観測された。GeCH3とGeEtのELスペクトルは、それぞれのキャスト膜の発光スペクトルと異なっており、GeEtのELスペクトルはGeCH3のELスペクトルより長波長に観測された。GeH粉末とGeCH3粉末が超音波照射することにより安定な分散液を作製できることが分かったので、溶剤の溶解度パラメータを考慮し、置換した化合物が1層ごとに剥離・分散する条件を見出す。また、超音波・マイクロ波・パルス光照射などの外部場照射により、効率よく単原子層に剥離・分散する技術を開発する。得られた分散液から種々の基板上に原子層膜を転写する。光電子分光(XPS)、ラマン分光、走査電子顕微鏡(SEM)、走査トンネル顕微鏡(STM)、原子間力顕微鏡(AFM)、表面電位計などを用いて、薄膜の組成、化学構造、表面モルフォロジーなどを評価し、意図した組成や構造の薄膜が形成されているか検討する。特に、ドメインのサイズ、欠陥、酸化の影響を受けていないかなどを確認し、実際に輸送特性を測定可能な状態の原子層膜の作製条件を明らかにする。さらに、グリニャール試薬をはじめとする、有機化学の分野で用いられる種々の官能基・分子サイズの置換反応試薬を用いて、層内のCa原子やH原子の置換反応を検討する。分散液から得られた薄膜の構造解析、ならびに薄膜トランジスターのキャリア移動度などの層状ゲルマニウム化合物の基礎特性の評価、ならびに電界発光デバイスの作製と基礎特性の評価を行う予定です。また、より高濃度な分散液、ならびにインク化の開発、および層状スズ化合物への展開を考えている。研究を加速するの必要な実験補助者を雇用するため最終年度に向けて研究を加速させるために、実験補助者の雇用費に使用予定である。実験補助者の雇用費に使用予定
光センサとマイコン制御による不出芽苗ブロック位置検出装置について

不出芽苗ブロックを検出するセンサに反射型光ファイバユニットを、センサ移動用アクチュエータにはロッドレスエアシリンダをそれぞれ用いた試作装置を完成し、初年度に引き続き性能実験を行った。結果については本年度学会誌に発表した。エアシリンダは圧縮空気利用で育苗環境には優しいが、センサや台車の微少移動や定常速度移動には適さないこと、また、反射型光センサは対象物体からの反射光の拡散現象などによる苗検出の誤動作が多いことなどが実験の結果明らかとなった。センサおよび台車の移動距離や速度の安定化をはかるため、試作装置の改造に取り組んだ。アクチュエータをロッドレスシリンダからステッピングモータに変更した。マイコン内にはステッピングモータおよび検出データ取り込み用インターフェースボードを組み込み、システムの制御はプログラム方式とした。また、検出精度を高めるためセンサは反射型光ファイバユニットから透過型光ファイバユニットに変更した。試作に時間を要したため性能試験とその結果の取りまとめは、当年度に終了出来ず次年度送りとなった。予備的な性能実験を数回行った限りでは、改造前に比較して良好な結果が得られた。今後さらに実験を続け成果の確認をしたい。農家での聞き込みや現地調査の結果から、現在改造試作中の装置はレタス、キャベツといった軟弱緑黄野菜以外に株植え花卉苗などへの実用化の可能性も見込まれると思量された。1.研究の目的森林は光合成によってCO_2を大気から吸収する一方、森林の土壌は呼吸によって大気中にCO_2を放出している。しかし、森林全体としてはCO_2の吸源としてどの程度の役割を果たしているかが定量的に明かではない。これは大気と森林群落の間のCO_2の交換量を測定することが一般には容易ではないためである。測定を困難にしている原因は、森林など大きな粗度を持つ表面からの乱流輸送形態が明確にされていないことにある。この研究の目的は森林において大気乱流の特性を観測し、CO_2について輸送の形態を明らかにすることである。2.研究の方法観測は滋賀県内の針葉樹林内で行った。鉄塔に現有の赤外線炭酸ガス変動計、超音波風速計(本研究で購入)を他の平均量勾配を測定する計測器とともに設置し、乱流データはフロッピーディスクに収録した。3.結果と考察乱流変動がどの程度の割合で輸送に寄与しているかを調べるための、群落の上で風速鉛直成分とCO_2変動の相関係数を求めた結果、不安定な大気中では約0.4で、熱や水蒸気をほぼ同じ値を示した。輸送がどの様なスケールの渦によって行われているかを示すコスペクトルの解析では、群落の上ではCO_2の輸送は熱や水蒸気の輸送のコスペクトルとほとんど同じ形をしており、あらゆるスカラー量は同じ輸送形態を持つことが示唆された。一方群落の内部では、熱や水蒸気に関する測定しか行えなかったが、群落の上に比べて相関係数の値は小さく、コスペクトル形状も成分によってまちまちであることがわかった。
マイクロカプセル合成・複合技術の細胞選択性足場への応用

紫外線照射ゼラチンマイクロカプセル足場上での懸濁培養では、線維芽細胞WI-38は接着・増殖するががん化した細胞WI-38-VA13は接着・増殖しないことが分かっている。本研究ではこのような正常細胞とがん化した細胞の性質の違いをもたらす足場調製条件を明らかにし、応用の元となる技術の開発を行うことを試みた。研究の結果、このような細胞種選択性は足場作製時の紫外線照射量によって制御できること、分化度の異なる胃がん細胞の接着・増殖も紫外線照射量に依存することが分かった。また、抗がん剤との併用により接着・増殖性を変えることができることが分かった。1.紫外線架橋マイクロカプセル足場の物理化学的性質および細胞接着・増殖性を定量的に調べるために、マイクロカプセル足場とシート状の足場を作製した。紫外線照射によるゲルの融点の変化はマイクロカプセルゲル壁膜とシートゲルでは定性的に同様であることを確認した。また、マイクロカプセル足場とシート状足場が正常およびがん化した繊維芽細胞に対して同様な細胞接着性と細胞増殖能を持つことを確認した。足場の素材としては生体適合性、生体吸収性に優れているゼラチンを用いた。2.1で得られた紫外線架橋シート状足場のヤング率と膨潤比から架橋密度を見積もり、ゲルネットワークの平均孔径を求めた。平均孔径は温度により水素結合量が変化することに伴い変化することを確認した。また、生理的温度では、紫外線照射時間とゼラチン濃度により平均孔径を制御できることを確かめた。正常細胞とがん化した細胞では足場の孔径に対する感受性が異なることによる細胞接着・増殖性の違いが生ずるが、足場作製時の紫外線照射量の制御により細胞種選択的な細胞培養ができる可能性が示唆された。3.1で得られた紫外線架橋シート状足場を用いた細胞培養における培養した細胞の活性については、細胞内に存在するATPの酵素反応によって生ずる発光量により求めることができることを確認し、正常およびがん化した繊維芽細胞と胃がん細胞について、培養により得られた細胞の活性を足場作製時の紫外線照射量の関数として調べた。その結果、細胞種により細胞と足場の相互作用は異なり、したがって、細胞接着および細胞増殖性が最適となる紫外線照射時間も異なることが見出された。1.紫外線照射ゼラチンマイクロカプセル足場の合成条件の検討において、異なるゼラチン種(ウシ、ブタ)を用いて得られるマイクロカプセルの最適合成条件をもとめた。これらはそれぞれ、アルカリ処理および酸処理により得られるためゼラチンの等イオン点が異なる。そのため、これにより表面電荷の異なるゼラチンマイクロカプセルを得ることができたこととなり、細胞種選択性の原因の一つの候補である表面電荷の影響を調べることができる。2.紫外線照射ゼラチンマイクロカプセル足場およびシート状足場を分化度の異なる胃がん細胞(低分化型、中分化型、高分化型)に適用した実験から、分化度が低いほど、すなわち、悪性度が高いほど足場に対する接着性が悪いことが示された。また、マイクロカプセル合成時の紫外線照射量が大きいほどこの傾向が大きいことが分かった。3.正常な線維芽細胞とがん化した線維芽細胞に対する電子顕微鏡観察では、細胞間の接着班や足場と接着している細胞膜付近の細胞骨格の構造において違いがみられることが分かった。4.マイクロカプセルをいくつかの高粘性溶媒および界面活性剤と混合することによりクリーム状の懸濁液を作製することができた。また、この懸濁液を用いた線維芽細胞の細胞培養を試みた。実験の結果、線維芽細胞のマイクロカプセル足場への接着および増殖速度はクリーム状懸濁液と培地との混合比に依存して大きく変化することが分かった。したがって、正常細胞とがん化した細胞との比較や分化度の異なるがん細胞を用いた細胞種選択性の検討においても、混合比の最適化が必要であることが分かった。当初の予定通り、マイクロカプセル合成の最適化が行われた。マイクロカプセルクリームの最適作製条件については継続中であるが、表面電荷の異なるマイクロカプセルが得られたこと、紫外線照射ゼラチンマイクロカプセルの細胞種選択性ががんの分化度によって違うことが新たに分かり、今後の新展開が期待され、当初計画を微修正して進めることができると考えられる。紫外線照射ゼラチンマイクロカプセル足場あるいはシート状足場上での正常線維芽細胞とがん化した細胞及び分化度の異なる胃がん細胞の接着・増殖能の違いに関して以下のことが明らかとなった。1.シート状足場での培養に比べてマイクロカプセル足場での懸濁培養の方が正常線維芽細胞WI-38とがん化した細胞WI-38-VA-13の接着・増殖能に大きな違いが現れること、また、その原因の一部は懸濁培養におけるずり応力によるものであることが分かった。また、この傾向は分化度の異なる胃がん細胞でも見られることが分かり、細胞種に依存しない可能性があることが分かった。2.分化度の異なる胃がん細胞の接着・増殖能の違いは、異なる紫外線照射量により作製された紫外線照射足場と抗がん剤との併用によって変化することが分かった。このことは細胞種選択性足場の医学的応用を考える場合に注意しなければならない付帯条件となると考えられる。3.正常線維芽細胞WI-38とがん化した細胞WI-38-VA-13の混合培養では、WI-38の混合比を90%以上に大きくした場合のみ接着・増殖能の評価が可能であることが分かった。このことは正常細胞とがん化した細胞との細胞周期に大きな違いがあることによるものであると考えられる。

紫外線照射ゼラチンマイクロカプセル足場をin vivoで用いる場合、がん化した細胞が正常細胞に比べて非常に少ないときにのみ、本研究で得られた結果の種々の具体的な応用が考えられることを示している。紫外線照射ゼラチンマイクロカプセル足場上での懸濁培養では、線維芽細胞WI-38は接着・増殖するががん化した細胞WI-38-VA13は接着・増殖しないことが分かっている。本研究ではこのような正常細胞とがん化した細胞の性質の違いをもたらす足場調製条件を明らかにし、応用の元となる技術の開発を行うことを試みた。研究の結果、このような細胞種選択性は足場作製時の紫外線照射量によって制御できること、分化度の異なる胃がん細胞の接着・増殖も紫外線照射量に依存することが分かった。また、抗がん剤との併用により接着・増殖性を変えることができることが分かった。当初の予定通り、マイクロカプセル合成、ゲルの物理化学的性質の測定、細胞培養法の確立を行うことができた。さらに、得られた増殖細胞の生理的機能は再培養においても保たれることが分かったので、今後の実験を現在のスキームのまま進めることができると考えられる。マイクロカプセルクリームの最適化条件の検討の継続と表面電荷の異なるマイクロカプセルを利用した細胞接着・増殖における細胞種選択性の検討を当初予定に加えて行う予定である。バイオレオロジー当初予定の実験の他に、今後の研究では以下の点に特に留意する。足場作製時における紫外線量やゼラチン濃度などの最適条件は細胞種により異なることから、今後の実験において、各細胞種に対する足場の最適作製条件の検討のための補足の実験を行う必要がある。
光穿孔による個体脳単一ニューロン遺伝子改変法の開発

生きた動物個体の脳において、任意の神経細胞に光を用いて自由に遺伝子導入できる技術を開発する。フェムト秒パルスレーザーを用いて細胞膜の光穿孔を行うことで、広い範囲(500ミクロン四方)に分布する多数(100個程度)のニューロン一つ一つに独立に外来遺伝子を導入する。レーザー照射により、蛍光色素などの小分子をinvivoで個々のニューロンに選択的に導入することを確認した。DNAプラスミドを導入するための適切な条件検討の後に、遺伝子発現が可能になると期待される。本研究では、生きた動物個体の脳において、任意の神経細胞に光を用いて自由に遺伝子導入できる技術を開発する事を目的としている。フェムト秒パルスレーザーを用いて細胞膜の光穿孔を行うことで、広い範囲(500ミクロン四方)に分布する多数(100個程度)のニューロン一つ一つに独立に外来遺伝子を導入することを可能にする。従来の単一細胞電気穿孔法と異なり、遺伝子を導入するために電極を接触させる必要がないため、侵襲性も少なく、極めて自由度の高い方法となり得る。開発した技術を用いることで、2光子イメージングにて活動を記録した複数のニューロンに選択的に外来遺伝子を導入して、その活動を制御することが可能となる。昨年度までに、レーザーを用いて外来分子をニューロンに導入できるかどうかの確認を行い、蛍光分子を脳スライス標本および個体脳において光照射したニューロンに選択的に蛍光分子が取り込まれることを確認していたが、今年度は、DNAプラスミドの導入を試みた。光照射によるダメージを蛍光デキストランによって確認したところ、ニューロンの形態に異常は見られず、光照射によるダメージによるニューロンの細胞死などは起こらないことを確認したが、DNAプラスミドの導入では、2448時間後では発現を確認できなかった。原因としてDNAプラスミド溶液の濃度、光照射の条件などが考えられるため、これらの条件を最適化する必要があるとともに、用いるプロモーターや手術法を改良することで、外来遺伝子の導入効率を上げることが可能であると考えられる。まず、光穿孔による遺伝子導入を行う前に、レーザーを用いて外来分子をニューロンに導入できるかどうかの確認を行なった。細胞膜を透過しない蛍光分子を細胞外に満たし、細胞膜付近でパルスレーザーを照射した。その結果、脳スライス標本および個体脳において光照射したニューロンに選択的に蛍光分子が取り込まれることが確認された。強い光を照射することによるニューロンへのダメージが起こらないかどうかを確認するため、蛍光デキストランを光照射により導入し、24時間後に再度観察したところ、ニューロンの形態に異常は見られず、光照射によるダメージによりニューロンの細胞死などは起こらないことが確認された。これらの条件検討をふまえ、現在、DNAプラスミドを光照射により導入することを試みている。マウス個体において、光穿孔により外来分子を導入でき、光照射によるニューロン生存率にも影響がないことが確認されており、計画通りに研究が進んでいる。これまでの技術開発は順調に進んでおり、現在、DNAの導入を試みているところである。現在までのところ、研究計画の変更を必要とするような困難は発生しておらず、特に問題はない。カルシウムセンサーや光活性化チャネルの遺伝子導入に必要なDNAプラスミドを調整するための試薬類、プラスチック器具を多く必要とするため主にこれらを購入するために研究費を使用する。また、実験動物としてマウスを使用するが、遺伝子発現の効率向上の条件検討が必要なため、ある程度多くの数のマウスを必要とする。成果発表のための国内学会参加費・旅費に使用する。
格子ソリトン解法によるスロッシングの非線形応答解析

容器内液体の液面揺動すなわちスロッシングの液面上昇量を正確に求めることは、地震時における液体貯槽の防災上から非常に重要な問題である。被害が生じる程度に液面上昇量が大きくなると、液面変位を記述する基礎式が非線形偏微分方程式となり、解析は非常に困難になり数値計算によらざるを得ない。しかし、三次元の流体振動の応答を数値計算によって求めるのもまた大変である。液深が浅い場合には平行流として取扱うことが出来て、二次元の流れとなり、解析は容易になる。そこで、この浅水波理論を基にして有限深さのスロッシングを解析した結果、液面流速を代表流速として選び、深さ方向に積分した形で液面変位の式を表すと、有限深さのスロッシングも二次元流れの問題に帰着出来ることが分った。この式をさらに検討した結果、非線形波動の研究に利用されている格子ソリトンの解法が応用出来ることが明らかとなった。すなわち差分法によって基礎式を離散化するときに生じる分散性をインプリシットに利用することで、非線形性と分散性をうまくバランスさせて安定した計算が出来るようになった。長方形容器のスロッシングの非線形応答をこの方法で計算したところ、比較的浅い場合には過渡応答も定常応答も実験結果と極めてよく一致し、本計算法の妥当性が確認された。なお、液深が深くなるにつれて、離散化による分散性だけでは計算の安定性を確保するのがやや困難となり、さらに検討の余地があることも分った。この点と円筒容器の場合の計算法への拡張については今後の課題としたい。
天然物由来の新規有機化合物のスクリーニングによる新しい大腸癌化学発癌予防法の開発

クルクミンは香辛料として食用されるウコンに含まれ、各種がん細胞に対する抗腫瘍活性があることが知られている。元来、食用であるためクルクミンには毒性は殆どない。本研究ではクルクミンの低毒性という長所を保持しつつ、抗腫瘍活性を強化した化合物を新規に合成し、これらを用いた新しいがんの薬物療法を確立することを目的に掲げた。一次スクリーニングで活性が4倍程度増強した化合物をリード化合物として50種類を越える新規化合物を合成し、最終的に40倍程度の活性増強が達成された化合物GO-YO30およびGO-YO31を得た。新規合成化合物の構造的特徴は両端の芳香環に左右対称にalkoxy基を有するpentanoidであった。これらは各種がん細胞に対して強い抗腫瘍活性を有し、それらは既存の抗がん剤をも凌駕するものであった。GO-YO30およびGO-YO31の作用メカニズムとしては細胞周期をG2/M期で停止させる作用の他にクルクミンを上回るアポトーシス誘導能が認められた。これらの化合物はcaspase-3誘導活性の点で増強が見られた。また、これらの新規合成化合物はクルクミンよりも低濃度においてβ-catenin、Ki-ras、cyclinD1、c-Myc、erbb2といった発がんやがんの進展に関与しているがん遺伝子産物の発現消失や発現低下を引き起こすことが判明した。一方で初代培養肝細胞を用いた正常細胞への毒性に関する検討では大腸がん細胞よりも400倍以上高い濃度においても増殖抑制活性を示さず、これらの化合物はクルクミンと同程度の低い毒性を維持していることが判明した。さらに経口摂取によって家族性大腸腺腫症モデルマウスに投与したところクルクミンがポリポーシスを抑制する0.1%の含有量では毒性は全く見られていない。このような新規化合物は癌化学療法だけでなく発癌予防においても有効な薬剤となると考えられた。1.マウスモデルを用いた高脂肪食負荷によるヒトAPC遺伝子への変異導入形式の解析;高脂肪食負荷により腫瘍形成率に有意な差を認めなていない。2.天然物由来の新規合成有機化合物ライブラリーを用いた化学発癌予防剤のスクリーニング;岩渕らが樹立した2000種類を超えるライブラリーより化学発癌予防活性が知られているCurcuminに類似した化合物を31個ピックアップした。これらの化合物の細胞増殖抑制活性についてDLD-1、HCT116、SW620などの大腸癌細胞株に対して検討したところ、GO-035にCurcuminの約10倍強い細胞増殖抑制活性が認められ、細胞周期のG2/M期にアレストさせることが示された。12個の化合物を新たに合成したところYO-16にCurcuminの1020倍強い細胞増殖抑制活性が認められた。さらに24個の第3次化合物の合成を行いYO-30、YO-31にGO-035と同等の細胞増殖抑制活性が認められ、また水溶性の点でもYO-16と比較して著しい改善が見られた。これらの細胞増殖抑制活性は5-FU、CDDPやCPT-11などの抗癌剤の210倍強い活性を示した。また、胃癌、肺癌、乳癌などの癌細胞株に対しても既存の抗癌剤の215倍強い細胞増殖抑制効果を示した。これらの作用メカニズムを明らかにするために細胞周期、WNTパスウェイ、アポトーシスなどに関連する分子に対する影響を調べ、CYCLIN-D1、beta-CATENIN、ERBB2などの発現をタンパク質レベルで抑制し、この抑制過程でCASPASE3/8が重要なkey moleculeであることが判明した。

薬剤処理による遺伝子発現プロファイルをcDNAマイクロアレイ(44K)を用いて網羅的に解析し、2倍以上の発現上昇を認める遺伝子422個と2倍以上の発現低下を認める遺伝1595個を同定した。クルクミンは香辛料として食用されるウコンに含まれ、各種がん細胞に対する抗腫瘍活性があることが知られている。元来、食用であるためクルクミンには毒性は殆どない。本研究ではクルクミンの低毒性という長所を保持しつつ、抗腫瘍活性を強化した化合物を新規に合成し、これらを用いた新しいがんの薬物療法を確立することを目的に掲げた。一次スクリーニングで活性が4倍程度増強した化合物をリード化合物として50種類を越える新規化合物を合成し、最終的に40倍程度の活性増強が達成された化合物GO-Y030およびGO-Y031を得た。新規合成化合物の構造的特徴は両端の芳香環に左右対称にalkoxy基を有するpentanoidであった。これらは各種がん細胞に対して強い抗腫瘍活性を有し、それらは既存の抗がん剤をも凌駕するものであった。GO-Y030およびGO-Y031の作用メカニズムとしては細胞周期をG2/M期で停止させる作用の他にクルクミンを上回るアポトーシス誘導能が認められた。これらの化合物はcaspase-3誘導活性の点で増強が見られた。また、これらの新規合成化合物はクルクミンよりも低濃度においてβ-catenin、Ki-ras、cyclinD1、c-Myc、erbb2といった発がんやがんの進展に関与しているがん遺伝子産物の発現消失や発現低下を引き起こすことが判明した。一方で初代培養肝細胞を用いた正常細胞への毒性に関する検討では大腸がん細胞よりも400倍以上高い濃度においても増殖抑制活性を示さず、これらの化合物はクルクミンと同程度の低い毒性を維持していることが判明した。さらに経口摂取によって家族性大腸腺腫症モデルマウスに投与したところクルクミンがポリポーシスを抑制する0.1%の含有量では毒性は全く見られていない。このような新規化合物は癌化学療法だけでなく発癌予防においても有効な薬剤となると考えられた。
幼児の思いやり行動の発達過程

自己統制(自律)の能力は、あくまでも自発性の発達に支えられながら「思いやり」が育つことによって発達するという仮説のもとに、「相手の立場に立って考え、相手の気持を汲む心」すなわち共感性(empathy)または共感的理解(empathy understanding)についての理論的立場から、幼児の「思いやり」の発達を研究し、幼稚園11園の年長組男女児63名の思いやり行動項目50項目の因子分析から、自己受容(2項目)、自己実現(3項目)、他者受容(5項目)の構成因子を見出すことができた。しかし本研究とは別途に行っている共同研究者たちの3歳から5歳までの横断的資料による分析からは、その年齢的条件を考慮したとき、5歳児(年長組児)においては、「援助」「自己主張」「気持ちの受入れ」「自己充実」「がまん」「協力」「葛藤」の構成因子が明らかになった3ため、この構成因子によって、5歳児(年長組児)とその母親49組の思いやり行動の相関関係を調べた。その結果、幼児の思いやり行動は、家族の親和性のような間接的な環境条件を背景にしながら、より直接的である親(本研究では母親)の思いやり行動が幼児の思いやり行動と相関関係をもち、特に母親の受容的行動、援助行動など他者受容のカテゴリーに属する項目が重要視されることを明らかにした。次いで、幼児の思いやりの発達の基盤には、0歳から1歳代における乳児の情緒の表出、特に快感情の系列の受容が共感性を育てる重要な要因となっていることを方向づけることができた。目的:幼児の思いやりの精神構造とその発達過程を明らかにするために、3名の幼児をそれぞれ3年間計9年間,自然観察法に基づき追跡的に観察し,その行動事例から大項目10と小項目50の行動項目を設定してきた。さらにこの行動項目の妥当性を計るために,5歳児63名に対して,50項目からなるインベントリ-により調査を実施した。その結果については,第43回家政学会において発表した。今回の研究の目的は,発達過程を明らかにし,行動項目の精選をするために4歳児420名に対し,同じ50項目からなるインベントリ-により調査を実施した。方法:思いやり行動観察協力園11園の年中児(4歳ー5歳)420名を対象に各々の園の担任保育者が観察者となり,思いやり行動項目50からなるインベントリ-により,思いやり行動を評定した。その結果から,年中児(4歳5歳)の思いやりの構造を明らかにするために因子分析を行った。また行動項目を精選するために,共通性の推定結果を得るために行動項目の検討を行った。結果:因子分析の結果,以下のように6個の因子を抽出することができた。(1)援助行動,(2)自己主張,(3)物や状況に対する共感,(4)相手の気持ちを受け入れ共有する行動,(5)協力行動,(6)創造・充実などの自己活動。この因子分析の結果は,昨年度実施した年長児(5歳6歳)の構造と比較して,4個の因子の減少であった。年齢が高くなるほど思いやりの構造は複雑になると考えられる。また精選の過程で3つの項目について問題が発見できた。前年度の結果と合わせて検討している。目的:子どもが他者を受容するということは,相手の立場に立って考え,相手の気持を汲むこと,すなわち,相手を思いやることにつながる。この他者受容に至る過程としては,自己受容,すなわち,相手によって自分自身を受容してもらうことから始まる。その典型例は,快感情や不快感情を表出したり,欲求表出による自己主張を大人に受け入れてもらうことにみることができる。この自己受容を基盤として,乳幼児は自己実現していき,これらの過程を経た後,他者受容に赴くものと考える。この仮説を検証することを本研究の目的とした。研究方法:都内公立保育所に生後2カ月23日から入所した男・女児各1名ずつを対象に,生後3カ月から1歳9カ月まで,毎月1回,快感情・不快感情の表出と保育者の対応を主な観点とした行動観察を行った。

さらに,同一年月齢の家庭保育児男・女各1名ずつを対象に加え,快感情と不快感情の表出に対する母親の対応を毎月2回,1年間にわたって行動観察を行った。結果:養育の環境条件に相違があるため,保育所対象児に対して家庭対象児を対照群として扱うことはできないが,4名の1年間にわたる事例研究から以下のような貴重な結果を得た。(1)母親と乳児との間に相互主体性が成立するのは,乳児の快感情の表出に対する場合の方が好機となり,乳児が母親の情緒表出を読みとり,母親もまた乳児の情緒表出を読みとるというように,相互の間に情緒の共有が成り立つことが条件となり,それは生後10カ月頃である。(2)自己受容に関しては,乳児では「喜びを表す情緒表出」よりも「自己主張」に関連する要求表出の方が優先し,それは豊かな「ひとり活動」を実現する基盤となる。たゞし,これらの結果と幼児の思いやりの下位項目との関連については今後の課題である。幼児の思いやり行動の発達は、親とくに愛着の対象者であり、かつ接触頻度の高い母親の思いやりが重要な要因となっているとの仮説から、幼稚園年長組49人とその母親を対象に、幼児の思いやり行動50項目と母親の思いやり行動31項目、さらに19項目から成る家族親和との関係を求め、以下の知見を得た。1)幼児の思いやり行動50項目は、「援助」「状況判断援助」「自己主張」「情緒表出」「気持ちの受け入れ」「その他」のカテゴリーに分類されることから、母親の側の思いやり行動31項目も、幼児と同じカテゴリーのもとに分類し、両者間の相関を求めたところ、母親の思いやり行動は「相手を援助する」「状況判断とその結果としての援助」「相手の気持の受け入れ」の間に有意な相関のあることを認めた。これらのカテゴリーは、いずれも他者受容の領域に入るものと考える。2)家族親和のために設定した項目は、「対等性」「愛情の表現」「協調性」「言語表現が奨励され自由である」「受容し同一化する態度」「自治的行動が許されている」「両親との信頼性」の7つのカテゴリーから成っているが、家族親和のために設定した項目は、母親の思いやり行動や幼児の思いやり行動の設定項目とは独立の関係にある。3)よって、幼児の思いやり行動は、家族親和という間接的な要素を背景にしながら、より直接的な体験として、愛着の対象者による思いやり行動、特に他者受容を中核とした親の対応のもとで発達していくことが確認された。
複合アニオン透光性セラミックスを用いた放射線計測用蛍光体の開発

本研究ではレントゲン装置などに用いられているイメージングプレートの材料開発を行う。特に、比較的実効原子番号の高いセシウム複合アニオン化合物に着目し、透光性セラミックスを開発する。これまで、セシウム複合アニオン化合物のシンチレーション・ドシメータ特性の研究は散発的な検討に留まっている。そこで、アニオン比率を系統的に変化させたサンプルを作製し、バンドギャップや光学特性、シンチレーション・ドシメータ特性の変化の挙動を明らかにする。