hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非晶質高機能材料における構造学的過渡現象の解析

(1)B_2O_3ガラスはボロキソル環を構造単位とするネットワーク構造を形成している。(2)これにCaOなどのアルカリ土類修飾酸化物を添加すると、ボロキソル環の中にそれまで3配位型であったホウ素のほかに4配位型のホウ素が現れる。(3)4配位型のホウ素の出現により、ボロキソル環に歪みが生じ、環の対称性が低下する。(4)B_2O_3ガラスにCaOを添加すると、Ca^<2+>イオンは酸素で構成される8面体型の孔に入り込む傾向が認められる。本研究では、B_2O_3-CaO系ガラス、TeO_2-Li_2O系ガラスおよびNa_3ErCl_6とK_3ErCl_6の2種のイオン性融体のX線回折実験を行い、得られた散乱強度データに通常の補正を加え強度を規格化し、フーリエ変換して動径分布関数を導き、実空間における構造情報を抽出した。最終的にはこの構造情報を初期値として、逆格子空間において強度比較法を用いることにより種々の原子対に対する構造パラメータ(配位数・原子間距離・温度因子)の最適化を行い、これらのガラスや融体の構造を明らかにし、構造に及ぼす修飾酸化物やアルカリ塩化物の添加効果について考察することを目的として実験を行った。2種の系のガラスおよび2種のイオン性融体は、溶融急冷法により調製した。実空間における動径分布解析法および逆格子空間における強度比較法により、以下のような結果が得られた。(2)これにCaOを添加すると、ボロキソル環の中にそれまで3配位型であったホウ素のほかに4配位型のホウ素が現れる。(4)B_2O_3ガラスにCaOを添加すると、Ca^<2+>イオンは酸素で構成される8面体型の孔に入り込む。(5)TeO_2Li_2O系ガラスにおいて網目構造を形成する単位としてはTeO_4(三方両錘体)と酸素が3配位したTeO_3(三方錘体)があり、アルカリの増加にともない、TeO_4(三方両錘体)から非架橋酸素を含む多面体を経てTeO_3(三方錘体)へと移行する。(6)ErCl3融体中にはクラスラー化した錯イオンの存在が認められるが、Na_3ErCl_6やK_3ErCl_6融体中ではクラスターが分解することにより単独の八面体型錯イオンErCl_5^<3->として存在している。
触知ピクトグラムデザインの開発とその評価法の検討

本研究は、アイマスクをした晴眼者に30mm×30mm,60mm×60mm,90mm×90mm,120mm×120mm,150mm×150mmの触知ピクトグラムを提示し、任意の触知探索により何のピクトグラムであるかを判定させ、その際、種々の触知行動(触知正答率・触認知時間・触複雑度・分かりにくさ・確信度)を測定した。また関連要因である知能および視覚性記憶能力も評価し,触知行動との関連を確認した.その結果、触知ピクトグラムの最適サイズは120mm×120mmから150mm×150mmの間であることが示唆された。本研究は中途視覚障害者の生活自立、社会参加及び安全性の向上を図ることを最終目的に、まずは中途視覚障害者の環境設備の中でも未開拓な触覚機能を利用する設備とそのデザイン、すなわち触知ピクトグラムに焦点を絞り、触知時の行動特性の解明とその適切な評価法の検討を行い、それらをもとに視覚情報のみならず触覚情報をも提供できるピクトグラムを開発する。初年度は、アイマスクをした晴眼者を対象に既存のJIS規格ピクトグラム「標準案内用図記号」を触知化したピクトグラムを用いて触知行動特性を詳細に評価し、それらの相違から最適のサイズを確定した。触知行動の評価に際しては、年齢や性別等の基本属性の他に知能や視覚性記憶の心理学的特性が、触知行動特性とどのような関係にあるのかも明らかにした。具体的には、広く普及している既存の「標準案内用図記号」を触知化した触知刺激を用いて、アイマスクをした晴眼者を対象に、触知にかかる時間、分かりやすさ・確信度、複雑度等の触知行動特性を詳細に評価し、研究対象者は視覚機能の中途での機能低下・喪失を想定しアイマスクをさせた晴眼者とした。また、触知ピクトグラムの作成には、まず中途視覚障害者が屋外で生活行動領域を広げるために必要と思われる「標準案内用図記号」の中から、一定の基準(理解度・視認性80%以上)等を設け20個を選定後、立体コピー機を使用して触知ピクトグラムを作成した。作成サイズに関して、3cm、6cm、9cm、12cm、15cm四方の5段階で検討した。触知正答率、触認知時間、分かりやすさ、確信度、触複雑度の各触知行動特性の値を求め、統計的有意差検定を行った結果、総合的な分析から適正サイズ(12cm)を導きだすことができた。本研究は中途視覚障害者の生活自立、社会参加及び安全性の向上を図ることを最終目的に、まずは中途視覚障害者の環境設備の中でも未開拓な触覚機能を利用する設備とそのデザイン、すなわちピクトグラムを凸化させた「触知ピクトグラム」に焦点を絞り、触知時の行動特性の解明とその適切な評価法の検討を行い、それらをもとに視覚情報のみならず触覚情報をも提供できるピクトグラムの開発を行うものである。触知ピクトグラムが実際の周辺案内地図上で目的地を示したり、そこに至るまでの歩道上に設置したりすること等、移動支援ツールとして単独で使用される場合も想定して、これまでのサイズよりも大きなサイズを考慮に入れた上で、最適サイズを検討することとした。そこで本研究では、まず既存のJIS規格ピクトグラム「標準案内用図記号」から、中途視覚障害者が屋外で生活行動範囲を広げるために必要と思われるピクトグラムを20個選定し、カプセルペーパーで触知化(凸化)した。アイマスクをした晴眼者に触知化した5つのサイズ(30mm×30mm、60mm×60mm、90mm×90mm、120mm×120mm、150mm×150mm)の触知ピクトグラムを提示し、任意の触知探索により何のピクトグラムであるかを判定させ、その際、種々の触知行動(触知正答率・触認知時間・触複雑度・分かりにくさ・確信度)を測定した。また、関連要因である知能および視覚性記憶能力も評価し、触知行動との関連を確認した。その結果、触知ピクトグラムの最適サイズは120mm×120mmから150mm×150mmの間であれば、触知しやすく、分かりやすいものであることが示唆された。グラフィックデザイン初年度は、中途視覚障害者が屋外で生活行動領域を広げるために必要と思われる標準案内用図記号の中から選定した20個のピクトグラムを5つのサイズ(3cm、6cm、9cm、12cm、15cm)を立体コピー機でカプセルペーパーに印字後作成し、1.心理検査、2.事前のピクトグラム学習、3.カプセルペーパーに印字されたピクトグラムをアイマスク着用した触知実験の手順で晴眼者48名に被験者実験を行うことができた。

まず、各サイズにおいて、触認知時間との心理検査(年齢、教育歴、理解率、推定IQ、視覚性記憶成績など)との関連を調べることができた。さらに、各サイズにおける触知行動特性(触認知時間、正答率、分かりにくさ、確信度、触複雑度)を調べることができた。実験終了後に行ったインタビューから、各標準案内用図記号を触知化した際の認知しやすい点と認知しづらい点についてもまとめることができ、今後のデザイン改良につながる参考材料となった。また、デザイン分野と福祉分野の研究協力者の方々、盲学校の教諭からも様々なアドバイスや意見をいただき今後の本研究の改良すべき点、見直し・再検討する箇所などが徐々に明確となった。26年度は前年度に得られた結果を踏まえて、さらに個別のピクトグラムにおける触知行動特性に関して詳細な分析を行う。また正答率が100%では無い分かりづらいピクトグラムの高さを4段階(0.4mm 0.6mm 0.8mm 1.0mm)に調整して、触知行動特性を調べていく。この実験は、カプセルペーパーでは厳密な高さの統制がとれないのでアクリル版で触知ピクトグラムを作成したもの使用する。さらに、晴眼者と実際の中途視覚障害者とでは結果の相違があるかもしれないので、中途視覚障害者でも検証やインタビュー調査を行う予定である。これらの結果を踏まえて触知ピクトグラムの問題点を明確にし、それをもとに複数のデザイン改良案を製作し、再度、触知行動特性およびデザイン性の評価を行いたい。これを通じて、従来の視覚優位のデザインから、視覚情報と触覚情報を合わせ持つピクトグラムデザインの開発および再評価へつなげたい。当初の計画において、触知ピクトグラムの実験用作成費と被験者費等が予定より費用がかからなかったために残額が生じた。予定より少々早く計画が進行しているので、より詳しい実験とそれに伴う被験者費や謝金等に使用し、本研究を前年度以上に深めていきたい。
ヘリコバクタピロリ感染による胃発ガン機構に関する疫学的並びに実験的研究

本研究の目的はヘリコバクタピロリ菌の細胞毒素VacAが炎症発現因子、サイトカイン(IL-1β,IL-6,IL-8およびTNF-α)の遊離及び胃上皮細胞の生育に影響を及ぼすか否かを明らかにすること、加えて、NaclがこれらのVacA誘導能を変化させるか否かについて研究することであった。方法:空胞活性は、VacA毒素で処理された人AGS細胞の空胞内への中性赤の取り込み量の計算により測定された。AGS細胞の生存能の評価は直接細胞数を数えた。細胞の培養はAGS細胞を24穴プレートに5×10^4個を撒布し、37°C一晩インキュベートした。その上清を捨て、AGS細胞は食塩単独またはVacAと食塩一緒に100ml/LのFBSを加えたF-12培養基の中で成育させた。HピロリVacAの影響およびAGS細胞の細胞炎症サイトカイン産生に及ぼすNaclの影響を検討するのにELISAとRT-PCR法を用いた。スナネズミからの胃組織の免疫組織学的染色はVacAにより誘導された細胞炎症性サイトカイン産生の確認とVacA誘導反応へのNaclの影響について確認するために用いられた。結果はVacA毒素の添加は単独でAGS細胞生存能を減少されることが明らかとなった。VacA単独群はTNF-α、IL-8およびIL-1βの発現を引き起こしたが、Nacl単独ではTNF-αおよびIL-1βの発現がみられた。VacAおよびNacl両者の存在下ではm-RNAレベルの変化がより複合的に出現した。TNF-αに関して、その発現はNaclの量に依存していた。IL-1,IL-6およびTNF-αの免疫組織学的染色陽性は、正常食、高食塩食の両方においてヘリコバクタピロリ感染ネズミの胃組織に認められた。(Food and Chemical Toxicology;43,1773-1780,2005,World Gastroenterol;12(14),2174-2180,2006)以上のことより食塩そのものもIL-1βおよびTNF-αの発現を引き起こし、更に相乗的にTNF-αの発現を促すことが明らかとなった。スナネズミにヘリコバクタピロリ菌を感染させ、感染させたネズミに、更に食塩を負荷、沃素欠乏食を与える群および感染ネズミに食塩負荷と沃素欠乏食を同時に与えた群並びにそれぞれの単独負荷群計6群のネズミ200匹を2年6ヶ月間飼育した。現在、胃標本のパラフィン包埋を行ったところである。今後、切片を作りヘマトキシリンエオジン染色、パス染色、アルーシャンブルー染色並びに免疫組織学的検査(PCNA,P53発現)などを行い胃発がんの機序を明らかにしつつ、これまでのステリグマトシスチン投与に関する研究結果(Scand J Gastroenterol, 383, 2003)と比較検討する予定である。現在肉眼的にヘリコバクタピロリ感染に加え、食塩を負荷した群は他の群に比し著しい胃粘膜上皮の硬化や腫瘤などがみられており、非常に面白い成果だと思われる。沃素欠乏単独群では変化は著明ではない。
ドイツ・アメリカ等の新環境教育の教科教育学的検討と教科型環境学習プログラム開発

ドイツ、アメリカ等におけるESDとしての新環境教育の動向を教科教育の観点から検討するとともに、学校段階に合わせた環境教育ブログラムを開発し実践的に検討した。ドイツに関しては、連邦の教育スタンダード導入及びコンピテンシー設定という教育課程政策の展開を解明するとともに、「教科型」環境教育の40年の展開と事実科における環境テーマの扱いを分析し、アメリカに関しては、ナショナルスタンダード地理における環境教育の動向を明らかにした。プログラム開発では、霞ケ浦の水質をテーマとした小学生用プログラムと環境倫理意識育成を目指した高校生用プログラムを開発し実践的に検討した。ESDとしての環境教育が世界的潮流になっているが、ESDは、従来の環境教育の枠組みをはるかに超えているため、そのあり方はいまだに模索中である。本研究は、理科と社会科を中心にして、環境教育先進国であるドイツやアメリカ等の動向の分析と生徒の環境知識・意識・態度・行動様式等の国際比較調査を踏まえ、日本の理科と社会科におけるこの「新しい環境教育」のあり方を解明することを目的とする。両教科を中心にするのは、欧米においても環境教育のための独自の教科等は設定されていないし、日本においても、新学習指導要領に見られるように、むしろ両教科を中心とした環境教育(教科型・教科連携型環境教育・学習)が現実的だからである。そこで、本研究のうち、平成23年度は、目的の重点を下記に置いた。(1)ドイツ、アメリカ等の学校教育の教科(理科や社会科)において、ESDとしての環境教育はどのように行われているのか。その目標、カリキュラム、教授・学習方法、教材の特質は何か。それ以前の環境学習との相違は何か等を解明する。ドイツ、アメリカ等の学校教育の教科(理科や社会科)におけるESD及び環境教育・学習資料を多様な視点から収集した。また、日本教育学会、筑波大学エネルギー教育学会(研究代表者)共催によるシンポジウム:「環境教育の新たな展開と課題」の祭に、小学校の教諭と高校教師の環境教育の実践、企業のCSR活動としての環境教育、及びアメリカ、フランス、スェーデンの環境教育に関して貴重な資料・情報を収集した。また、福島の原子力発電所の事故発生に伴う、地域の環境汚染への関心の高まりに応じて、放射能と環境をテーマとした教材化に取り組み基礎的資料として身近な環境の汚染マップを作成した。ドイツ、アメリカ等におけるESDとしての新環境教育の動向を教科教育の観点から検討するとともに、幼稚園、小学校、中学校、高等学校という学校段階に合わせた環境教育ブログラムを開発し実践的に検討した。特に、ドイツに関しては、教科型環境教育の40年にわたる動向を分析し、科学教育における教科型環境学習としてのプロジェクト法を事例的に解明した。また事実科(Sachunterricht)における環境テーマの扱いを20年前の状況との比較を通して分析した。アメリカに関しては、ナショナルスタンダード地理における環境教育の動向を明らかにした。イギリスに関してはも初等教科書における環境教育の扱いの分析と、初等・中等学校におけるエネルギー・環境学習の状況を分析した。日本に関しては、「森のようちえん」の指導者講座を事例に、自然環境の中での幼児期の環境教育実施上の留意点を解明し、小学校における霞ケ浦を事例にしたキッズプログラムの開発と実践と、小学校における環境教育における情報端末の活用について検討し、高等学校の「生物基礎」科目の生態系分野における環境倫理の育成を目指した環境学習のあり方を実践的に検討した。また、インドネシアの小学校における環境教育の実践状況についても調査を行った。ドイツの理科におけるESDとしての環境教育カリキュラム・実践の動向と特質解明については、大高が担当し、1.ドイツの環境教育政策の動向解明、2.ドイツの学校教育における環境教育に関する文献調査を中心に、ドイツの環境学習プログラム、ユニークな試みと教材等々について調査した。ドイツの環境教育・学習は、世界的動向に倣い、明確に、Bildung feur Nachhaltige Entwicklung(BNE)の方向で展開しており、実践では、R.Steinerのコンピテンシー指向の環境学習、子ども哲学アカデミーの持続可能性についての哲学的考察アプローチ、関連研究では、W.Riessの基礎学校、基幹学校におけるBNEとしての環境教育の現状分析、H.Apelらの教科、科学及び社会科におけるバイオテクノロジーをテーマにしたデベートの事例分析がなされている。理科における環境教育では、研究協力者の山本が、環境教育の展開と理科授業のあり方等について研究を進めた。社会科における環境教育については、分担者の井田、江口、及び研究協力者が、原子力発電所事故にともなう、福島県の学校での社会科教育における環境学習の変化について、福島大学において関係教員から状況を聞き取り調査し、資料を収集した。ドイツ、アメリカ等のESD及び環境教育に関する最新の資料収集に予想外の時間を有し、入手が遅れたことと、その分析に時間を要したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。ドイツの環境教育についての文献研究に関しては、関係資料を収集し、ドイツ版ESDであるBNEの実践と研究動向を解明することは順調に進んでいる。また、教科、理科、社会科における環境教育・学習に関しては、一定程度進捗している。

特に、本補助金採択23年度から、東日本大震災に伴う放射性物質による環境汚染が発生し、学校教育においても放射線に関わる環境測定、それに関わる環境学習への関心が高まり、理科や社会科においても重要な環境テーマとなっている。これに応じるべく、新たに放射線をテーマとした理科、社会科における環境教育・学習の研究も必要になっている。これに関して、社会科での対応は進んだが、理科関係ではさらに展開が必要である。ドイツ、アメリカ等の学校教育の教科(理科や社会科)において、ESDとしての環境教育はどのように行われているのか。その目標、カリキュラム、教授・学習方法、教材の特質は何か。それ以前の環境学習との相違は何か等を解明する点に変更はないが、折から発生した放射能(放射性物質)による身近な環境汚染をテーマにした教材化の必要性が新たに生じたため、こちらにも研究エフォートを割く予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。改訂が進んでいるドイツの学習指導要領における環境教育の新たな位置づけ、基礎学校の豪華的教科:事実科(Sachunterricht)における環境教育の展開等について研究を展開する必要がある。また、アメリカ等で、盛んになっている環境倫理の視点を導入した理科や社会科での環境教育の動向についても解明する必要がある。
細胞再構成による核とミトコンドリアの相互作用の研究

本研究の研究成果として以下の諸結果が得られた.1.細胞再構成及び遺伝子組換え実験に便利な種々のパン酵母Saccharomyces cerevisiaeの突然変異体を分離した.これ等突然変異体を利用することにより簡単に形質転換や細胞再構成がチェックできるようになった.3.巨大酵母Wickerhamia fluoresenceやCandidaingens等のプロトプラスト化とその再生条件を検討して,細胞再構成に利用可能なことを明らかにした.4.超巨体染色体DNAの分離可能な電気泳動装置及び細胞融合装置を開発し,核,ミトコンドリア,プラスミドDNAの分離が可能となった.また遺伝子のマッピングにも応用可能となった.数種の酵母で電気泳動核型を決めた.5.酵母遺伝子解析支援ソフト(YGAP)を開発した.これにより突然変異の分離,解析,四分胞子,ランダム胞子解析,マッピング,菌株管理,データベース検索を迅早,容易した.6.野生ホモダリック株(雌雄固体)からヘテロリック株(雄雌異体)を得て,この酵母がミトコンドリア遺伝に関してプチーポシテイブであることを明らかにした.7.以上の開発諸結果を用いて無核細胞,単離核とミトコンドリアとから細胞を再構成して,細胞質と核との相互作用を調べる実験系を開発した.設備々品として購入した超低温槽と性能的に問題があったものゝ,プラスミド, ONA,酵素,菌株の保存に使用している.本研究の研究成果として以下の諸結果が得られた.1.細胞再構成及び遺伝子組換え実験に便利な種々のパン酵母Saccharomyces cerevisiaeの突然変異体を分離した.これ等突然変異体を利用することにより簡単に形質転換や細胞再構成がチェックできるようになった.3.巨大酵母Wickerhamia fluoresenceやCandidaingens等のプロトプラスト化とその再生条件を検討して,細胞再構成に利用可能なことを明らかにした.4.超巨体染色体DNAの分離可能な電気泳動装置及び細胞融合装置を開発し,核,ミトコンドリア,プラスミドDNAの分離が可能となった.また遺伝子のマッピングにも応用可能となった.数種の酵母で電気泳動核型を決めた.5.酵母遺伝子解析支援ソフト(YGAP)を開発した.これにより突然変異の分離,解析,四分胞子,ランダム胞子解析,マッピング,菌株管理,データベース検索を迅早,容易した.6.野生ホモダリック株(雌雄固体)からヘテロリック株(雄雌異体)を得て,この酵母がミトコンドリア遺伝に関してプチーポシテイブであることを明らかにした.7.以上の開発諸結果を用いて無核細胞,単離核とミトコンドリアとから細胞を再構成して,細胞質と核との相互作用を調べる実験系を開発した.設備々品として購入した超低温槽と性能的に問題があったものゝ,プラスミド, ONA,酵素,菌株の保存に使用している.本年度の成果として次の結果が得られた。1)酵母細胞再構成及び遺伝子クローニングに有用と考えられる種々のパン酵母突然変異体をいくつか分離した。これ等突然変異体を利用することにより、より簡単に細胞再構成がチェックできるようになった。2)ミトコンドリア移植とkarl突然変異によるサイトダクションを利用した新しい酵母の形質転換法ステッワイズ法を導入、確立した、また本法の宿主として便利な菌株を作成した。これにより従来2、3の限られた菌株しか事実上形質転換に使えなかったのが、接合能のある菌株なら全て宿主として使用可能となった。このことにより核性ミトコンドリア遺伝子の解析が容易となった。3)巨大酵母、Wickerhamia fluoresene,Candida ingins等のプロトプラスト化を試み、ミニプロトプラスト調整の条件を検討し、有用であることが解った4)酵母染色体等超高分子DNAの分離及び電気細胞融合用の電気〓動装置を開発、試作した。5)酵母遺伝子解析支援コンピュータソフト、YGAPを開発した。このソフトは突然変異の分離、四分子、ランダム胞子分析、遺伝子間距離の算出、コロニー解析、菌株管理及びデータベース、遺伝子地図のカラーグラフィック表子と遺伝子検索等を強力に支援するものである。設備々品として購入した超定温槽は菌株、酵素、プラスミド等の保存に常時使用している。
マルチメディア時代と著作権の集中管理

本研究は、著作権集中管理機構が有する独占力の問題を、競争法の観点からアプローチすることを目的としている。今年度行った研究実施内容としては、まず、計画に従って国の内外に存在する既存の著作権管理団体の実態の把握に努めた。この作業により、著作権集中処理機関の活動内容、種類、実際上の問題点等が明かとなった。次に、集中処理が現段階では最も進んでいる音楽の分野での管理団体であり、しかも著作権の伝統が古いフランスの団体SACEMが当事者となったMinistere V.Tournier (Case 395/87:[1991] 4C.L.M.R.248)事件を素材に、EEC条約による著作権管理団体の規制の基本的姿勢を検討した。このことから、(1)複数の管理団体が締結する相互代理契約が、利用者に対してレパートリーの直接の許諾を組織的に拒否するような意図または効果を有している場合、(2)争われている行為が団体の会員の権利と利益を守るという正当な目的の達成に必要な限界を超えている場合、(3)当該団体の使用料率が他の団体のそれより明らかに高い場合等は、EEC条約上問題となり得ることが判った。本年度はEU競争法上の判決例についてはある程度検討できたものの、わが国の議論や解釈につなげるまでには至らなかった。ところで、著作権とマルチメディアの問題は世界的レベルでの議論が必要であるが、昨年米国においてはホワイト・ペ-パ-が、またEUからグリーン・ペ-パ-が出された。今後、これら報告書の内容も踏まえた上で今年度の成果をさらに発展させ、著作権管理団体の運営に関する諸問題(特に、競争法による適切な規制の在り方)の整理、検討を行う予定である。
介護予防:認知症の発症・進行防止をめざした脳活性化リハビリテーションの確立

群馬大学大学院修士課程保健学専攻の社会人大学院生が理学療法士や作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士として地域の医療・福祉施設に勤務している。そこで、これらのリソースを活用し、地域の病院外来、老人介護施設やグループホームなどで軽度認知障害(MCI)軽症認知症例をスクリーニングして、症例を集めている。スクリーニング法として、有意味かなひろいテスト、時計描画テストやベントン視覚記銘テストなどを実施した。有意味かなひろいテストは、MCI検出に優れており、MMSE得点よりも先に低下する傾向を示した。時計描画テストは感度が悪いが全般的な認知機能を示すMMSEが高得点にもかかわちず時計描画テストの点数が低い症例は、高学歴で生活機能が低かった。MCI軽度認知症の症例に対して、脳活性化リハビリテーションを実施している。共同研究者に加えて研究代表者の指導する社会人学生である言語療法士や理学療法士、作業療法士が、介入群に作業回想法を主とした介入を病院や老健、デイサービスで実施し、どのような介入方法が有効かを検証している。デジタル脳波計を用いて脳活性化リハの介入群で、介入前後の周波数分析を行い、速いα波が増加する傾向を見いだし、有意差を出すべく努力を続けている。また、脳血管性認知症などでグループでの回想法が向かない症例に対して、パソコン回想法を導入すると、参加率も良好で意欲向上などに成果を上げていることを投稿した。また、笑顔測定器・スマイルセンサーを導入し、笑顔を生みだす工夫をした。主担当の山口を中心に、軽度認知障害(mild cognitive impairment ; MIC)軽度認知症の症例収集を行った。群馬大学大学院医学系研究科博士(前期)課程保健学専攻に属する大学院生が勤務する老健や関連のグループホーム、介護老人福祉施設などに協力を求め、MCI・軽症認知症例をスクリーニングしている。まずは、1)物忘れを自覚し、2)介護者など周囲の人間が物忘れに客観的に気づいている人たちをMCI(CDR0.5)とする。軽症認知症(CDR1)と合わせて50例を集めることを目標としている。次に、MC1診断のための認知テストと神経心理学的評価について検討した。これまでの予備調査で、MCIを検出する認知テストとして(1)Wechsler memory scale-revised (WMS-R)の視覚対連合、(2)WMS-Rの言語対連合、(3)Kohs立方体組み合わせテストを行うと有効であるとの結果を得ている。そこで、上記の1.で抽出した「他覚的な物忘れを有する方々」に対し、Mini-mental state (MMS)、WMS-R論理記憶、Trail makingtest、かなひろいテスト(金子)などを行っている。さらに、根本の開発した有意味かなひろいテストの有用性も、多施設での調査を終え、解析中である。また、大学院生が、少人数に対して脳活性化リハビリテーションを実施し、効果の検討を開始した。言語療法士や理学療法士、作業療法士が、介入群に作業回想法を主とした介入を行っている。火熨斗(ひのし)や洗濯板などの古道具を手に取ることをきっかけに、高齢者が、介護者に使い方を教えるという役割とコミュニケーションを通して楽しい時間を共有し、また生き甲斐を感じてもらうことで、生活がどのように変化するかを評価している。群馬大学大学院修士課程保健学専攻の社会人大学院生が理学療法士や作業療法士,言語聴覚士,社会福祉士として地域の医療、福祉施設に勤務している。そこで,これらのリソースを活用し,地域の病院外来,老人介護施設やグループホームなどでMCI、軽症認知症例をスクリーニングして,症例を集めている。スクリーニング法として,有意味かなひろいテスト,時計描画テストやベントン視覚記銘テストなどを実施した。有意味かなひろいテストは,MCI検出に優れており,MMSE得点よりも先に低下する傾向を示した。時計描画テストは感度が悪く,多くの場合は軽度認知症に至らないと得点が低下しなかった。しかし,一部では,全般的な認知機能を示すMMSEが高得点にもかかわらず時計描画テストの点数が低かった。このような症例は,高学歴でMMSEは得点が高いが,生活能力が低く,生活介護を必要とする人たちであった。ベントン視覚記銘テストは,誤謬数を用いると,MCIの検出に優れているという結果を得た。MCI軽度認知症の症例に対して,脳活性化リハビリテーションを実施している。共同研究者に加えて研究代表者の指導する社会人学生である言語療法士や理学療法士,作業療法士が,介入群に作業回想法を主とした介入を病院や老健,デイサービスで実施し,どのような介入方法が有効かを検証しているが,成果をまとめるのは来年度になる。来年度は,さらに地域の介護予防教室での脳活性化リハビリテーションの展開を検討している。

MCI軽度認知症の症例に対して、脳活性化リハビリテーションを実施している。共同研究者に加えて研究代表者の指導する社会人学生である言語療法士や理学療法士、作業療法士が、介入群に作業回想法を主とした介入を病院や老健、デイサービスで実施し、どのような介入方法が有効かを検証している。デジタル脳波計を用いて脳活性化リハの介入群で、介入前後の周波数分析を行い、速いα波が増加する傾向を見いだし、有意差を出すべく努力を続けている。また、脳血管性認知症などでグループでの回想法が向かない症例に対して、パソコン回想法を導入すると、参加率も良好で意欲向上などに成果を上げていることを投稿した。また、笑顔測定器・スマイルセンサーを導入し、笑顔を生みだす工夫をした。
問題解決力育成と態度変容を促すゲーミング手法を活かした情報モラル指導法の定式化

本研究では問題解決力と、情意的な納得感をもって望ましい態度を身につけさせるために、ゲーミング・シミュレーションの手法に着目し、教材設計モデルと指導モデルを開発し、その効果検証を行った。開発した指導モデルを設計原理として定式化し,教材実践の際に明らかになった改善案を順次盛り込むことで,汎用性の高い設計原理を開発した.開発した設計原理を用いることで,問題解決力育成と態度変容を促す情報モラル指導法を定式化した。本研究では、「3種の知識による情報モラル指導法」をベースとして、問題解決力と同時に情意的な納得感をもって態度変容を促すために、ゲーミング・シミュレーション手法を活用した情報モラル指導法の定式化を図ることを目的に研究を進めている。1.情報発信者、情報受信者として意思決定した際に生じる相手からの反応や社会的な評価及び制裁について対話モデルを構築するために必要となる要素を分析し、調査項目を検討し、対象者に応じた調査票を作成した。上記の質問紙調査を、さまざまな立場(一般ユーザ(大人、子ども、保護者)、教師、ネットワーク管理者、コンテンツ事業者、一般企業)の人々を対象に実施している。2.「3種の知識による情報モラルの指導法」をベースとして、(1)で取得した調査結果を基に対話モデルを検討して、情報モラルに関する問題解決力と共に役割取得能力の育成や、全体の調和を考えて物事を判断する見方・考え方を習得させることのできる指導モデルを構築し、教材を設計している。3.学習者の態度変容については、質問紙調査では評価が困難なため、情報モラル指導後のある期間の観察などを通じて評価する手法を検討し、評価方法を確立しているところである。なお、(1)の調査協力について、学校関係者及び保護者、児童生徒については研究代表者及び連携研究者に関係する教育委員会等に依頼し、ネットワーク管理者、コンテンツ事業者、一般企業については企業関係者に依頼している。平成21年度までに、情報発信者、情報受信者として意思決定した際に生じる相手からの反応や社会的な評価及び制裁について対話モデルを構築するために必要となる要素を分析し、調査を実施している。そして、「3種の知識による情報モラルの指導法」をベースとして、対話モデルを検討して、情報モラルに関する問題解決力と共に役割取得能力の育成や、全体の調和を考えて物事を判断する見方・考え方を習得させることのできる指導モデルを構築し、教材を設計した。1.前年までの研究成果を基に、学習者の態度変容については、質問紙調査では評価が困難なため、情報モラル指導後のある期間の観察などを通じて評価する手法を検討し、評価方法を確立した。2.これまでに開発した教材を活用して授業実践を行い、(1)で検討した手法を活用して態度変容に関する評価を行い、教材の効果を検討した。3.(1)(2)を基に、情報モラルに関する望ましい態度を育成するための学習支援システムを開発・実践を行い、学習者の履歴に基づいて、教材の構成方法をモデル化した。平成22年度までに、情報発信者、情報受信者として意思決定した際に生じる相手からの反応や社会的な評価及び制裁について対話モデルを構築するために必要となる要素を分析し、調査を実施している。また、学習者の態度変容を測定するための手法を検討し、評価方法を確立した。(1)前年までに開発した教材を活用して授業実践を行い、これまでに検討した手法を活用して態度変容に関する評価を行い、教材の効果を検討した。(2)これまでの成果を基に、情報モラルに関する望ましい態度を育成するための学習支援システムを開発・実践を行い、学習者の履歴に基づいて、教材の構成方法をモデル化した。(6)授業実践を行い評価・改善を図り、e-learning教材化した。
酵母をモデルとした高等動物細胞における増殖制御機構の解析

本究研では、高等動物細胞における細胞増殖制御機構を明らかにする目的で、酵母をモデル系として、サイクリン/CDC2キナーゼによる細胞周期制御機構について解析を行ない以下の成果を得た。サイクリン/CDC2キナーゼによる細胞周期の調節機構は、酵母からヒトに至るまで保存されていることが明らかになってきた。我々は昨年、酵母のG1-サイクリンの活性を制御する因子としてSGV1キナーゼを同定したが、酵母SGV1キナーゼは、CDC2キナーゼファミリーに属する。そこで、動物細胞においても酵母と同様なG1サイクリンの制御因子が存在するかを検討する目的で、酵母のSGV1キナーゼの機能に関与するヒト遺伝子の分離を行なった。HeLa細胞から作製したcDNAライブラリーをsgv1低温感受性変異株に導入し、低温での増殖を回復させる遺伝子として新しくヒトMSS1を分離した。MSS1は433アミノ酸からなり、その配列はHIV-1 Tatと結合しTatの機能を抑制するヒトTB-Pと42%同一であった。そこで、MSS1がTatの機能に影響するかを、HIV-LTR-CATを用いたCATアッセイ法により解析した。その結果、未分化細胞P19において、MSS1がTatによる転写活性を6-10倍促進することが明らかになった。さらに、Jurkat細胞、HeLa細胞を用して結果から、endogenousなMSS1mRNAのレベルとTatによる転写活性のレベルとの間に、相関関係が見られた。一方、HTLV-taxによる転写活性に対しては、効果は見られなかった。以上の結果から、ヒトMSS1はHIV-1 Tatの機能を促進する細胞側の因子と考えられる。このように、酵母の系を利用して細胞周期及び増殖制御に働く動物細胞の遺伝子を単離に、それらの機能解析を行なうというアプローチは、非常に有効な手段である。
こころの時間学　―現在・過去・未来の起源を求めて―

「こころの時間学」領域では、ヒトで特に発達した過去ー現在ー未来にわたる時間の意識である「こころの時間」の成り立ちを、哲学・心理学、医学、神経科学、比較行動学、言語学にわたる学際的な研究を通じて明らかにすることを目的として5年間の研究を行ってきた。計画7班と公募58班は380本を超える英語論文を生み出し、所期の3大目標を達成した。(1)後部帯状回ー楔前部ー脳梁膨大後部皮質ー海馬を連絡する大脳皮質内側面に「未来ー現在ー過去」の時間地図を描き出すことに成功した。(2)実験動物研究で開発された「こころの時間」の操作法を臨床応用につなげた。(3)エピソード様記憶の進化と発達の過程を明らかにした。我々は過去と現在と未来を区別して生きている。このヒト特有の時間の意識ーこころの時間ーは、どこから生まれてくるのか。本領域は現在、過去、未来にわたる「こころの時間」の成り立ちを、心理学、生理学、薬理学、臨床神経学を専門とする神経科学者と、ヒト特有の時間表現に精通した言語学者と哲学者、こころの起源を追究する比較認知科学者との間で共同研究を展開することで解明し、新たな学問領域「こころの時間学」を創出することを目指している。総括班の役割は1)班員相互の情報共有と議論の場を設けること、2)連携研究を推進すること、3)研究成果を広報し社会にアウトリーチすること、である。以上の役割を実現するために、企画実行委員会は2013年9月のキックオフシンポジウムと2回の班会議の他、5回の共催・主催シンポジウムを企画し実行した。さらに「こころの時間学」を主題にした論文誌特集号の出版を企画し、神経研究の進歩誌(2013年8月号、特集、こころの時間学)とBrain Medical誌(2014年3月号、特集、脳とこころの時間)にて実現した。連携研究推進委員会は連携研究の推進を担当し、連携研究推進のために提供可能な研究設備や研究手法を把握して一覧を作成し、班員間交流の希望をとりまとめて支援した。また、若手研究者の旅費支援を行った。広報委員会は本領域の目的と研究成果を領域のHPとfacebookを通じて効果的に発信した。さらに3名の外部アドバイザーより、大所高所からのアドバイスをいただいて領域運営の改善に生かした。総括班の役割は1.班員相互の情報共有と議論の場を設けること、2.連携研究を推進すること、3.研究成果を広報し社会にアウトリーチすること、である。以上の役割を実現するために、企画実行委員会と連携研究推進委員会は2015年2月1日の班会議において「哲学と神経科学の対話」と題し、文理双方から問題を提起し、全班員で大規模な議論および情報交換を行った。また、2014年9月27日には「言語・哲学」班チュートリアル(会場:明海大学)、2014年11月29-30日には「動物」班チュートリアル(熊本サンクチュアリ)などの勉強会を開催し、班員間の交流を図った。総括班は企画のみならず金銭的支援も行った。こうした積極的な仕掛けを不断に継続した結果、連携研究70件、学際連携38件、学会発表25報、論文発表13報(国際誌11報)、書籍出版4件を数えるに至った。広報委員会は領域のHPとfacebookを通じて本領域の目的と研究成果を広報し、成果を社会に還元した。3名の外部アドバイザーより、大所高所からのアドバイスをいただいて領域運営の改善に生かした。上述の連携研究推進の努力を続けた結果、連携研究70件、学際連携38件、学会発表25報、論文発表13報(国際誌11報)、書籍出版4件を数えるに至った。着々と蓄積しつつある成果は、複合領域として発足した当新学術領域が、健全かつ順調に領域内連携を推進していることを如実に示している。以上の定量的なデータより順調に進展している、と判断した。以上の役割を実現するために、企画実行委員会は2015年9月11,12日に東工大キャンパスイノベーションセンターにて第1回領域会議とThe first international symposium on the science of mental timeを企画し開催した。

さらに2016年1月30日から31日には第2回領域会議を開催した。連携研究推進委員会は第2回領域会議において第2回連携企画“いま改めて「心の現在」を問う"を企画し、全班員で大規模な議論および情報交換を行った。こうした積極的な仕掛けを不断に継続した結果、連携研究70件以上が立ち上がり、論文と書籍を併せて17報以上が出版されている。広報委員会は領域のHPとfacebookを通じて本領域の目的と研究成果を広報し、成果を社会に還元した。3名の外部アドバイザーより、大所高所からのアドバイスをいただいて領域運営の改善に生かした。本領域では、(1)脳に時間地図を描き、(2)操作の方法を臨床応用につなげ、(3)時間の意識の進化を解明する、という3つの目標達成に向けて、7つの計画班と32の公募班が理系と文系の垣根を超えた連携研究を進めてきた。各班の研究成果はすでに100報(Nature Neuroscience 1報, Nature Commun 1報、PNAS 2報など)を超える学術論文として公表され、連携研究の成果もすでに13報を数えた。(1)については、北澤班(A01,神経科学)・池谷班(A02,神経科学)・河村班(A04,臨床神経心理学)の研究成果が結びついて、大脳内側面の楔前部ー後部帯状回ー海馬のネットワークに現在から過去に至る時間軸が表現されている可能性が浮かび上がろうとしている。大津班(B01,言語哲学班)の時制表現に関する研究成果に基づいた連携研究も進行してる。(2)については、池谷班が記憶に重要な海馬のSharp Waveの頻度を報酬によって変えることにネズミで成功した。また、ヒスタミンに着目した記憶の操作法も開発している。池谷班と河村班の間で臨床応用につなげるための研究が計画されている。(3)については、平田班(C01,比較行動学)を軸として、北澤班、田中班(A03,神経科学)、河村班、酒井班(C01,理論神経科学)との共同研究が着実に進行している。また、若手研究者の育成に関しても、文部科学大臣表彰・若手科学者賞を初めとする若手研究者の受賞が30件を越えるなど順調な成果を挙げている。以上の理由からおおむね順調に進展していると判断した。我々は過去と現在と未来を区別して生きている。このヒト特有の時間の意識ーこころの時間ーは、どこから生まれてくるのか。本領域は現在、過去、未来にわたる「こころの時間」の成り立ちを、心理学、生理学、薬理学、臨床神経学を専門とする神経科学者と、ヒト特有の時間表現に精通した言語学者と哲学者、こころの起源を追究する比較認知科学者との間で共同研究を展開することで解明し、新たな学問領域「こころの時間学」を創出することを目指している。総括班の役割は1)班員相互の情報共有と議論の場を設けること、2)連携研究を推進すること、3)研究成果を広報し社会にアウトリーチすること、である。以上の役割を実現するために、企画実行委員会は2016年7月10,11日にTKPガーデンシティ札幌駅前にて第1回領域会議、2016年12月21日に学術情報センターにて第2回領域会議と「オシロロジー」領域との合同シンポジウムを開催した。また、2016年10月11, 12日にはTime in Tokyo : International Symposium on temporal perception and experienceと題する国際シンポジウムを共催して開催した。
無細胞化神経へのシュワン細胞付加法としての端側神経縫合の実用性

人工神経に代表される無細胞な移植神経の有用性をさらに高めるため、軸索再生手技として使用されている端側神経縫合(ETS)をシュワン細胞の供給法として応用出来ないかと考え、検討を行っている。今回、その作用について、近年注目を集めている脂肪組織由来幹細胞(Adipose-derived stem cells; ASCs)の投与群との比較検討を行った。ETS群とASCs投与群の双方で、機能回復の向上を認めたが、2つの手法の差異ははっきりせず、それらを組み合わせることによる相乗効果もはっきりしなかった。今後、無細胞化神経に対するETS法の有効な活用法について検討を加えていきたいと考えている。我々は端側神経縫合法が無細胞化神経へのシュワン細胞供給方法になりえないかと考え基礎研究を開始した。1cm長のCold preservation処理にて作成した無細胞化神経を移植神経とし、その両端に端側神経縫合を行うことで、効果的にシュワン細胞を移植神経内に遊走させられる事を確認した。さらに、端側神経縫合によってシュワン細胞を遊走させた1cmの無細胞化神経を5mm長の坐骨神経欠損モデルに移植すると、シュワン細胞を含まない移植神経と比較して、より旺盛な軸索再生を観察出来た。無細胞化神経に対する端側神経縫合を用いたシュワン細胞付加するこの手技は、すぐにでも臨床応用が可能だが、シュワン細胞が無細胞化神経内へ遊走するのに十分な期間やシュワン細胞を充填する移植神経の長さの限界などの課題が残存した。そのため、移植神経2本を端々縫合で連結して2cm長にし、端側神経縫合するモデルを加え、無細胞化神経内へのシュワン細胞遊走範囲や遊走関連蛋白の変化などを多角的に検証した。今回は1コントロール群(坐骨神経に接さない様に筋肉内に移植)、21本の両側端側神経縫合群、32本連結の両側端側神経縫合群、42本連結の両側端側神経縫合および側々神経縫合群の4群を作成した。コントロール群ではシュワン細胞の遊走は認めず、2群では移植後4週目までに移植神経内全域に豊富なシュワン細胞の遊走が観察された。そして、3群の2本連結の両側端側神経縫合群では、移植後4週の時点では移植神経の末梢側から優位にシュワン細胞の遊走が観察された。また、PCRの結果においても3群では2群と比べS100の発現量は多くなく、p16INK4aも1群から3群の2週モデル、4週モデル共に群間での差はみられず、3群の2本連結の長い移植神経の場合、両側端のみの端側神経縫合では移植後4週まででは、シュワン細胞の遊走は不十分であった。1群(コントロール群)ではシュワン細胞の遊走は認めず、2群(1本の両側端側神経縫合群)では移植後4週までに移植神経内全域に豊富なシュワン細胞の遊走がみられた。そして3群(2本連結の両側端側神経縫合群)では、移植後4週までに2群と同様な移植神経内全域へのシュワン細胞遊走はみられず、移植神経の末梢側端側神経縫合部から優位にシュワン細胞の遊走が観察された。長い無細胞化移植神経へのシュワン細胞遊走において移植神経の中枢側・末梢側がシュワン細胞の遊走に何らかの影響を与える可能性が考えられた。また、PCRの結果からも3群は2群と比べS100の発現量は少なく、p16INK4aにおいては、移植後2週の時点で2群に比して1、3群の発現量は少なく、移植後4週では3群が他群と比して発現量が2倍程度であった。以上の結果から、現在の進捗状況の中からは3群の2本連結の両側端側神経縫合群の移植後4週までには、両側端の端側神経縫合部からのみではシュワン細胞の遊走は不十分であった。また、初年度に実験計画で遂行予定であった4群(2本連結の両側端側神経縫合および側々神経縫合群)におけるNestin-GFPマウスモデルでのシュワン細胞遊走の評価が出来ていない。大きな理由として実験に用いているマウスが2530gと小さいことである。さらにNestin-GFPマウスの端側神経縫合のドナー神経となる坐骨神経を可能な限り露出・展開しているが、3個所を神経縫合する場合に、遠位側の神経縫合部位が坐骨神経から分枝した後の細い神経に移植神経の遠位端を神経縫合しなければならず、口径差が存在してしまうため手術手技の確立が得られていない。引き続き4群作成の同手技の確立を目指すと共に、移植後6週、8週の長期群の作成および、シュワン細胞の評価およびそれぞれの群における適切なprefabricate期間の検討を行っている段階である。我々は本研究費の助成を得て端側神経縫合法が無細胞化神経(acellular nerve allograft; ANA)へのシュワン細胞供給方法になりえないかと考え基礎研究を行っている。ANAに対する端側神経縫合を用いたシュワン細胞付加が有用であることはこれまでの研究で明らかになってきたが、シュワン細胞がANA内へ遊走するのに十分な期間やシュワン細胞を充填する移植神経の長さの限界などの課題が残存した。そのため、移植神経2本を端々縫合で連結して2cm長にし、端側神経縫合するモデルを加えた。

その際に両側のみを端側神経縫合するモデルと、移植神経中央を側々縫合し、3個所の神経縫合を加えるモデルを作成し、ANA内へのシュワン細胞遊走範囲や遊走関連蛋白の変化などの多角的な検証を試みた。しかし、移植神経の長さを2cmとした群において、安定したモデル作成に難渋し、モデルの手技間による誤差が大きく、評価困難であった。一方、本手技の実用性を検討するために、他の臨床応用可能な手技として神経再生に有効とされている脂肪組織由来幹細胞(Adipose-derived stem cells; ASCs)を移植した群と比較した。ANAへのASCs移植方法として、同種のラットより採取した下腹部脂肪組織よりASCsを作成し、ANAに直接注入を行った。マウスではASCsを移植する手技の誤差が大きかったため、実験動物種としてラットを用いた。ラットの坐骨神経に欠損を作成し、欠損部位に15mmの1未処理のANA(コントロール群)、2我々が今まで研究してきた両側端側神経縫合を用いて、4週間シュワン細胞を遊走させたANA、3ASCsを5×105個を局注したANAを移植した3群を作成し、移植4週間後の軸索や神経関連蛋白、運動機能等に関して評価を行っている段階である。2本連結の両側端側神経縫合および側々神経縫合群におけるNestin-GFPマウスモデルでのシュワン細胞遊走の評価が出来ていない。昨年度、Nestin-GFPマウスにおいて片側の坐骨神経に3ヶ所神経縫合する場合、遠位側の神経縫合部位が坐骨神経から分枝した後の細い神経に移植神経の遠位端を神経縫合しなければならず、口径差が存在してしまう点、シュワン細胞をANA内へ遊走させる期間で移植神経が、皮下で折れ曲がりながら留置しているため、評価する際の剥離作業中に損傷する可能性が高い点が問題であり、安定したモデル作成が困難であった。その改善策として、両側の坐骨神経を架橋する様に2本連結のANAを移植するモデルを作成した。しかし、手術侵襲が大きいため、観察期間が経過する前にほとんどの個体が死亡した。依然として、安定した手術手技の確立が困難であった。そこでもう一つの目標である他の臨床応用可能な手技との比較に重点をおき、神経再生に有効とされているASCs移植した群との比較を行うこととした。実験動物種としてマウスを用いる予定であったが、マウスのANAの神経上膜がASCsの注入による圧力により破綻するため、モデル作成が困難であった。ラットのANAの神経上膜はASCsを注入しても破綻しなかったため、ラットを実験動物種とし、検討を行っている段階である。我々は本研究費の助成を得て端側神経縫合法が無細胞化神経(acellular nerve allograft; ANA)へのシュワン細胞供給方法になりえないかと考え基礎研究を行っている。ANAに対する端側神経縫合を用いたシュワン細胞付加が有用であることはこれまでの研究で明らかになってきたが、シュワン細胞がANA内へ遊走するのに十分な期間やシュワン細胞を充填する移植神経の長さの限界などの課題が残存した。そのため、移植神経2本を端々縫合で連結して2cm長にし、端側神経縫合するモデルを加えた。しかし、安定したモデル作成に難渋し、実験の継続は困難と考え、最終的にこの実験系を中止せざるを得ない状況となった。一方、本手技の実用性を検討するために、他の臨床応用可能な手技として神経再生に有効とされている脂肪組織由来幹細胞(Adipose-derived stem cells; ASCs)を移植した群と比較する実験を行った。ラットの坐骨神経に欠損を作成し、欠損部位に様々な手法で細胞付加を行った15mmの神経移植を行い、再生神経の状態を評価した。
生理量からみた生活環境刺激に対する心理反応と定量化

1(平成4年度)心理量の尺度構成では、回帰モデルの適用時に問題となりやすい環境刺激間の多重共線性について、その診断法と対応策を理論的な立場から検討した。心理反応と整合性をもつ生理指標の抽出では、各神経系の賦活の程度を示すとされる心拍変動と皮膚血流の室温降下にともなう変化(一呼吸ごと、呼気時あるいは吸気時のみ、および20拍でのRR間隔とその変動係数)や心理反応の測定を行って、呼気時の変動係数の変化が温冷感と対応をもつことをつきとめた。2(平成5年度)温熱指標と心理量との整合性では、両者の関係を検討する上で障害となる項目が個人差にあることをつきとめた。続いて、温熱環境での個人差を表現しうると思われる心理的「暑がり」「汗かき」と生理量である発汗量との関係を探って、心理量と生理量の対応を個人差を含めて関連づけることができた。心理反応と整合性をもつ生理指標の抽出では、心理的快と不快との関係は、心電図をもとにしたRR間隔のパワースペクトルの特定周波数域の積分値が、温冷感の遷移状況と対応することを見いだすことができた。3(平成6年度)温熱指標と心理量との整合性を検討する上で、既存の統計量の応用に問題のある申告値の分布のバラツキを、個人差の分布を考慮することで低減する方法を検討した。また、本研究で得られた諸モデルを現実の生活で検証し、具体的シミュレーションを行った。心理量の尺度構成(分担:永村)では、回帰モデルの適用時に問題となりやすい環境刺激間の多重共線性について、その診断法と対応策を理論的な立場から検討した。また、日常みられる環境刺激(主に温湿度)を人工気候室にて被験者に曝露し、生理量として心拍、節電、脳波、血流量、発汗量を、心理量として全身・各部位別温冷感、快適感、気流感、希望度などを測定し、これらのデータをさきの尺度構成法に適用し、多重共線性が中程度までのときに限り、対応策が有効性であることを確認した。心理反応と整合性をもつ生理指標の抽出(分担:綿貫)では、まず心理的快適から不快に移行する状態は、生理的には副交感神経系優位から交感神経系緊張への状態遷移と関連深いと仮定し、各神経系の賦活の程度を示すとされる心拍変動と皮膚血流の室温降下にともなう変化や心理反応を測定するとともに、心拍変動としては一呼吸ごと、呼気時あるいは吸気時のみ、および20拍でのRR間隔とその変動係数を求めたところ、呼気時の変動係数の変化が温冷感と対応をもつようであることがわかった。さらに、同様の整合性をもつ生理指標として、至適域から蒸暑域までを対象に発汗量と代謝量のふたつを取り上げ(分担:深井)、被験者による人工気候室での曝露実験を行った結果、一般に慣用されてきた「暑がり」体質は発汗量・代謝量ときわめて大きな相関を有し、「暑がり」など体質差の心理的評価の把握には、発汗量・代謝量といった生理指標が顕著に有用であることがわかった。1.温熱指標と心理量との整合性(永村・深井)では、両者の関係を検討する上で障害となる項目が個人差にあることをつきとめた。続いて、温熱環境での個人差を表現しうると思われる心理的「暑がり」「汗かき」と生理量である発汗量との関係を探って、心理量と生理量の対応を個人差も含めて関連づけることができた。この実験結果によれば、従来の2ノード・モデルで計算される発汗量は、不感蒸泄域で「汗かきでない」普通体質の、調節性発汗域で「暑がり」な「汗かき」体質の人体の発汗量を、それぞれシミュレートしていることが示された。