hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過去で未来を守る：保全古生物学の確立に向けて

さらに現生個体群について遺伝的変異の分析を行い、集団の履歴や過去の環境変化が集団構造にどのような影響を及ぼしたかを推定した。その結果、特に琉球列島では顕著な過去の集団サイズの減少や交雑が、環境変化によって引き起こされた可能性が示された。これらは化石記録から得られた群集組成の変化、種の絶滅などの事象と調和的である。各地点の化石の産出状況の解析と、それに基づく環境推定を行い、人が入植する以前の陸貝相やその形態的特徴、さらに当時の陸貝の生態やそれをとりまく生態系の推定を行った。その結果、最終氷期の終わる今から1万年前に、植生が湿性なものから乾性なものへと急速に変化し、それにともなう絶滅と種構成の変化が示された。この時期に集団レベルで形態変化と色彩の変化が生じることが示された。人の入植した300年前以降にも大きな植生の変化があり、それに伴い群集構成はさらに乾性的なものにシフトした。以上の結果から、現在の群集や集団の性質は、最終氷期末の自然環境の変化と、300年前以降の人為的なインパクトにより植生環境の急速な変化が生じたことに応答して形成されたことを示す。過去においては現在よりも湿性な植生が広く分布し、その環境を好む陸貝群集が成立していたと考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。古生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた、化石貝類の入手と年代測定が順調に進行している。また、日本の広い地域、特に関西地方を含めて、現生試料の調査と環境要因の測定も進めることができており、両者の関係を明らかにする見通しが得られている。これらの点は本研究の最も重要な点であり、これが十分な成果が得られたことから、ほぼ計画通りに順調に進んでいると判断できる。交付申請書に記載した、化石記録の年代決定と、安定同位体比を用いた古環境や生態型の推定、そして形態の時系列変化の解析が予定通り進行し、かつ当初想定していた仮説の検証を行い、十分に当初の予測を支持する結果を得ることができた。これは予想以上に多くの保存状態の良好な陸貝化石を得ることができたことに起因する。しかもその多くがかなり古い時代のものであり、本研究を進めるうえで、特に有用なものであったためである。このような事情もあり、最終氷期末の地球環境の変動による絶滅を十分な精度で検出することができたのに加え、人為的な環境変化が、どのような群集の変化、進化的変化をもたらしたかも明らかにすることができた。交付申請書に記載した目標のもうひとつの重要な点は、殻の形態の違いに基づき、安定同位体比や現生の種類のデータを援用して、その生態や環境、植生との関係を明らかにすることである。この点は、特に現生種を用いた研究によりかなり明らかにすることができ、その関係から化石への応用が十分可能な状況になっている。これらの成果は、今後順次論文として発表する予定であり、これまでの研究の成果に対し評価を仰ぐ予定である。小笠原の他、琉球列島の陸貝化石の採取と年代測定を行う。さらにd13CやCP比の分析を行い、化石が産出した過去の環境、植生を推定する。現生貝類については、人為的環境変化と多様性との間に関係が認められないという意外な結果が得られたことから、調査地域の範囲をさらに極東アジア地域に広げ、パターンと環境要因との関係性の検討をすすめる。本研究の目的である化石記録の年代決定と、安定同位体比を用いた古環境や生態型の推定、そして形態の時系列変化の解析、そして形態による植生と環境の推定、という研究項目が、ほぼ達成できる見込みとなったことから、今後は、これらのデータを活かして、特に小笠原諸島における過去の環境変化、植生変化のパターンを推定することを目指す。
フアジイ測度論、フアジイ集合論に基づく、顔刺激の多義性の研究

1.本研究では、多義的な顔刺激を用いて、種々の不確実性の測度(フアジイ測度)規定の基礎となる、2義性(刺激が個人に2種類のものとして認知される程度)を規定する方法について検討を行った。2.72種類の多義的な顔刺激を、366名の被験者に提示した。A群(n=177)には、各刺激が顔として認知される程度の評定(顔評定値)と、顔以外のものとして認知される程度の評定(非顔評定値)を求めた。B群(n=186)には、各刺激がどのように認知されるかについて、認知報告の数等を制限せず、自由な記述を求めた。3.A群の平均顔評定値を、顔フアジイ集合のメンバーシップ度(MS)とし、平均非顔評定値を、非顔フアジイ集合のMSとすると、顔集合、非顔集合の共通集合のMSは、2義性測度となると考えられる。しかし、フアジイ集合論では、共通集合の演算は、複数提案されており、適切なものを選択する必要がある。そこで、B群において得られた2義性測度との整合性を検討した。4.B群の記述は、顔、顔以外のもの、その両方に関する記述に分類し比率(顔-非顔回答率)を算出した。顔-非顔回答率は、定義に適合した2義性測度の1つであると思われる。また、DS理論等によるフアジイ測度も提案した。5.A群におけるmin演算、多値演算よるMSと、B群において得られた2義性測度との相関係数は、極めて高いことが示され(r>0.85)、両群の2義性測度間の整合性は高く、適切なものであることが支持された。6.また、相関係数が最高であったのは、min演算の結果であり、(r>0.9)、最も適切な演算であることが示唆された。一方、激烈演算の結果のみでは、B群において得られた2義性測度との相関が極めて低く、この場合に適用するのは、適切でないことが示された。
神聖ローマ皇帝軍における貴族の軍務とハプスブルク世襲領の再編

本研究課題の目的は、17世紀の神聖ローマ皇帝軍を例として、近世のヨーロッパにおける貴族と君主の関係を捉え直し、軍隊というテーマを通じて新しいヨーロッパ近世史像を描き出すことである。具体的には、皇帝が自らの兵力を維持・運営するうえでイタリア語圏から来た貴族およびその社会的ネットワークが果たした役割に着目し、彼ら貴族の貢献に対する皇帝からの物的・社会的な報酬のありかたを分析している。その際、従来の研究で一般的だったように「絶対君主」への貴族の従属という一面的な捉え方に留まるのではなく、両者の双方向的な関係性を重視している。検討対象としては、トレント出身の傭兵隊長マッテオ・ガラッソおよびトスカーナ出身の傭兵隊長オッターヴィオ・ピッコロミニに注目してきた。今年度は、昨年度の研究成果を受けて検討の対象を皇帝の同盟軍であるバイエルン軍の指揮官層にも広げ、刊行史料や文書館史料の調査を進めてきた。特にバイエルン軍の傭兵隊長ヨハン・アルトリンゲンおよび行政官ハンス・リュップが、ガラッソの軍歴にとって、皇帝軍で出世するために重要な意味を持ったことが明らかになってきた。さらにこうした傭兵隊長間の人脈と社会的な紐帯は、皇帝が帝国でバイエルンをはじめとする領邦軍に影響力を広げるうえでも大きな意味を持ったことが浮かび上がってきた。今後は貴族のそうした人的なつながりが皇帝の世襲領の再編において果たした役割に研究の重点を移していく予定である。以上、刊行文献と史料の調査を通じて今年度にえられた成果の一部はメトロポリタン史学会において口頭発表した。今年度は、昨年の文書館調査で得られた手稿文書史料を材料として貴族の社会的ネットワークの広がりと機能について具体像を構築することができた。研究対象の展開も概ね予定通りといえる。本研究課題は、17世紀の神聖ローマ皇帝軍を例に、近世ヨーロッパにおける貴族と君主の関係を捉え直し、軍隊という視角から新しい近世史像を築くことを目的としている。具体的には皇帝軍の維持・運営においてイタリア系の貴族とその社会的ネットワークが果たした役割および、貴族の貢献に対する皇帝からの物的・社会的な対価のありようを分析し、両者の双方向的な関係性を明らかにしている。検討対象としては、トレント出身の傭兵隊長マッテオ・ガラッソおよびトスカーナ出身の傭兵隊長オッターヴィオ・ピッコロミニに着目している。今年度は、当初の予定通り、本研究課題の全体的な枠組みの構築のために刊行史料や先行研究の調査を進め、そのためにベルリン国立図書館での文献調査も行った。また、論点の一つである貴族士官層の社会的な出自についての分析を進めた。この点に関して着目しているガラッソに関して、傭兵隊長としてのキャリアを開始した当初の重要史料がバイエルンの州立中央文書館に所蔵されていることが判明したため、手稿史料の調査も行った。その結果、彼が皇帝軍に移る前にバイエルン軍で築いた人脈の概要が明らかになってきた。ガラッソにとって、傭兵隊長としての経歴の初期にあたるこの時期に築いた人脈は、後の活動においても重要な意味を持ったと考えられるため、引き続き検討を進める予定である。以上、刊行文献および文書館史料の調査を通じて今年度に得た成果は、イタリア中近世史研究会、ドイツ現代史研究会、アルプス史研究会にて口頭で発表した。前述のように、本年度の研究調査は、対象という点でもスケジュールの点でもおおむね計画通りに遂行することができた。またバイエルンの州立中央文書館で手稿史料の調査も進められたことは、本研究を次年度以降さらに進めるうえでも大きな意味を持つといえる。今年度に得られた成果にもとづいて、次年度も引き続き当初の計画に沿って研究を遂行する。その際、引き続き傭兵隊長ガラッソを中心的な検討対象とする。とくに、彼が皇帝軍に移る前にバイエルン軍で築いた人脈をさらに分析し、それが後の皇帝軍での活動と経歴にとって持った意味について検討を進める。

また比較の対象として、オッターヴィオ・ピッコロミニに関する文献と史料の調査にも取りかかる。そしてそれらの成果を年度末にかけてまとめ、研究会発表や論文として公表する。ベルリン国立図書館における文献調査を、渡航費先方持ちの招待講演と併せて実施することができたため、今年度分の助成金の一部を節約することができた。この分は翌年度分として請求し、文献ないし史料を得るために用いる予定である。史料の複写費を想定よりも節約することができたため持ち越し分が生じた。この分は翌年度分として請求し、文献ないし必要に応じてPCの購入に充てる予定である。
オンサイトキラルスイッチング微小カラムの開発

近年、生体内における光学活性生理活性物質のラセミ化あるいはD-アミノ酸の役割などが明らかにされてきている。また、副作用の問題などから光学活性医薬品の光学純度測定が重要になっており、光学異性体分離の重要性は益々高まっている。一方、分析装置のダウンサイジングが急速に進んでいる。特にチップ化された装置や電気浸透流を利用した分離系では流路系と分離系が一体化されたものが多く、分離部を変更することは容易ではない。本研究では、キラリティーの異なる複数のキラルセレクターを同一カラム内に存在させ、光照射により光学異性体の溶出順序を制御することのできる微小カラム(オンサイトキラルスイッチング微小カラム)を開発することを目的とした。D-およびL-バリンを用いて、アゾベンゼン部位を有するキラル固定相(CSP(1)およびCSP(2))をそれぞれ調製した。調製した固定相を光透過性ポリマー被覆石英キャピラリー(内径100μm)にスラリー法により20cmづつ充填したマイクロカラムを使用した。試料として3,5-ジニトロベンゾイル-D, L-ロイシン・イソプロピルエステルおよび3,5-ジニトロベンゾイル-D, L-アラニン-メチルエステルを用いたとき、CSP(1)の部分にのみ紫外光を照射した後では試料はD体、L体の順で溶出した。続いてCSP(1)に可視光を照射後、CSP(2)の部分にのみ紫外光を照射したところ、試料はL体、D体の順で溶出するようになった。この変化は可逆的であり、紫外光照射により固定相のキラル選択性が失われたことが原因と考えられる。本研究では、キラリティーの異なる複数のキラルセレクターを同一カラム内に存在させ、光照射により分離対象とする光学異性体に合わせて異なるキラル認識性を発現し、光学異性体の溶出順序を制御することのできる微小カラム(オンサイトキラルスイッチング微小カラム)の開発を目的としている。本年度は、アゾベンゼン部位を介してアミノ酸アミド型キラルセレクターをシリカゲルに化学結合させた充填剤を調製し、キラルセレクターの固定化量、固定化順序、あるいは移動相組成あるいは分離温度などがキラル認識性およびその光応答性に与える影響を検討した。その結果、キラル分離に最適な固定化量があり、かつその固定化量で最大の光応答性を有することが明らかとなった。固定化順序も光応答性に影響した。また、分離温度は低温であるほど光応答性が増大した。次に最も光応答性の良好な調製法を用いて、キラリティーだけが異なる充填剤(アゾベンゼンを有するD,L-アミノ酸誘導体)をそれぞれ調製し、同一カラムに充填することによりキラルスイッチング微小カラムを調製した。調製したカラムはキラル分離能を示さなかった。しかしながら、L体固定相が存在する位置に紫外光を照射するとL体の試料が先に溶出し、D体固定相が存在する位置に紫外光を照射するとD体の試料が先に溶出することを確認した。この結果は紫外光照射した固定相のキラル認識性が減少したために起こった現象であると考えられた。可視光照射により分離能を復元することが可能であったことから、光照射によって光学異性体の溶出順序を制御することが可能であると結論づけた。まず、キラリティーの異なる光応答性固定相を球状多孔性シリカゲル(平均粒子径5μm)にそれぞれ化学結合させ、キャピラリー電気泳動用石英キャピラリーに充填したマイクロカラムを開発した。

蛍光管を光源として使用したとき、光照射部位を変えることによって光学異性体の溶出順序を制御することに成功した。次に、より実用的な分離システムにするために分離部、光源および検出部などの検討に着手した。最初に、カラム圧力がより低く送液がより容易なモノリスシリカキャピラリーカラムを分離部に導入するための検討を行なった。その結果、L-リシンアミドあるいはシクロデキストリンを結合させたモノリスシリカキャピラリーキラルカラムの調製法を確立した。次に、単色光源により近く、より少ない発熱量であり、かつ小型で寿命もより長い発光ダイオード(LED)を光源として使用するための検討を行なった。その結果、光照射による保持変化の増大およびその変化に要する光照射時間の大幅な短縮などが達成できた。さらに、高感度、高選択的検出が可能であり、かつスペクトル情報が得られるガスクロマトグラフィー用原子発光検出器(GC-AED)を検出部に導入するための検討を行なった。その結果、研究代表者らがすでに開発していたラジオ波ヘリウムプラズマを励起源とした小型GC-AEDが本分離システムに適用できることを示唆した。
Long-PCRによる針葉樹葉緑体ゲノム構造の解明とゲノム完全解読システムの構築

針葉樹(Coniferophyta)の葉緑体ゲノムの完全解読のための簡便迅速な分析系の構築を次の2つの方法で行った。1つは,針葉樹葉緑体ゲノムの中で塩基配列が高度に保持されている領域を探索し,それらの配列構造の規則性からLong PCRと次世代シーケンサ(NGS)で解読する方法である。他の方法は,簡単な細胞分画を行い,主に葉緑体DNAが占める画分のDNAを次世代シーケンサで判読し,バイオインフォマティクスを駆使してゲノムを解読する方法である。これら2つの方法により,針葉樹の多くの樹種で,葉緑体ゲノムの完全解読が可能となった。葉緑体ゲノム構造解析のためのソフトウェアの開発:針葉樹(Coniferophyta)の中で系統的に最も遠縁にあるドイツトウヒ(Picea abies)とタイワンスギ(Taiwania cryptomerioides)の2種間で塩基配列が高度に保持されている領域を探索するための解析プログラムをExcel VBAを用いて作成した。針葉樹葉緑体ゲノムの構造変異の解析:上記のホモロジーの高い領域についてゲノム上の配列順序を調べた結果,科間では大きな構造変異が存在するものの,マツ科(Pinaceae)内,ヒノキ科(Cupressaceae)内,マキ科(Podocarpaceae)内では非常に類似していることが明らかとなった。これら3科で針葉樹の大半を占めることから,針葉樹の多くの種での効率的な葉緑体ゲノム解読の可能性が示された。針葉樹・葉緑体ゲノム分析系の構築:上記の3科におけるゲノム解読系について検討した。高度に保持されたDNA領域上に,3科それぞれに特異的なプライマー群を設計し,Long-PCRで増幅,PCR産物を酵素で切断し,次世代シーケンサーで塩基配列を決定する新規のゲノム解読法を構築した。ヒノキの葉緑体ゲノムの解読:葉緑体ゲノムが未解読なヒノキにおいて,高純度葉緑体調整の困難性がネックになっている従来方式の欠点を克服した簡便法を試みた。難しい針葉からの完全単離に代わり,単離容易な葉緑体膜リッチ画分の利用を試みた。これで得られたDNAのほとんどは葉緑体DNAであり,核やミトコンドリアDNAのコンタミは非常に少なかった。次世代シークエンサーで分析した結果,合計110 kbpの塩基配列が得られ,ヒノキの葉緑体ゲノムがほぼ解読された。本手法は,全ての針葉樹種で応用可能であることから,構造変異が多い針葉樹においては,前段の新規法と共に葉緑体ゲノム解読に有効である。
高度好熱菌ゲノム情報維持の分子メカニズムの解明

高度好熱菌のミスマッチ修復系および塩基除去修復系を構成するタンパク質群を精製し,修復反応の再構成実験や相互作用解析,さらに立体構造解析を行った結果,新たな相互作用によってミスマッチを含むDNA鎖を識別していること,そのDNA鎖を分解するヌクレアーゼが特有の構造で一本鎖DNAを認識していること,さらに2種類のDNAポリメラーゼが異なる塩基除去修復経路で働いていることを明らかにした。ゲノム情報の正確な複製と子孫への伝達のために,細胞内には多様なゲノム情報安定維持機構が存在する。本研究では,高度好熱菌のミスマッチ修復系と塩基除去修復系の反応機構の分子メカニズムの解明を行った。まずMutLのヌクレアーゼ活性はC末端ドメインが担っているが,N末端ドメインにATPが結合すると非特異的な分解活性が抑制され,MutS存在下でミスマッチ特異的なDNA結合能を示すことを明らかにした。次にMutS2のC末端ドメインの結晶構造を決定し,DNase Iなどとの構造類似性を見いだした。しかし,MutS2は分岐構造をもつDNAを認識・分解することから,相同組換えの抑制に働くと考えられた。さらに,新奇な一本鎖DNA特異的3'-5'エキソヌクレアーゼとしてTTHB178を同定した。その遺伝子破壊株は野生型に比べて,高い自然突然変異率や過酸化水素に対する感受性を示したことから,TTHB178はミスマッチ修復などに働いていると考えられた。また,5'-3'エキソヌクレアーゼであるRecJ全長の結晶構造を決定し,その一本鎖DNA特異性の構造的基盤を解明した。塩基除去修復系では,ウラシルDNAグリコシラーゼUDGBとDNAとの複合体,およびAPエンドヌクレアーゼ(Endo IV)の結晶構造を決定し,互いの活性に及ぼす影響を再構成系を用いて調べた。さらに,脱塩基部位が除去されたあとのギャップをうめる酵素として,DNAポリメラーゼIではなくDNAポリメラーゼXが働くことを示した。また,DNAポリメラーゼXの3'-5'エキソヌクレアーゼ活性はC末端ドメインが担うことも示した。本年度は,高度好熱菌の組換え修復系ならびに塩基除去修復系の反応機構の分子メカニズムの解明を行った。まず,昨年度決定した5'-3'エキソヌクレアーゼRecJ全長の結晶構造に基づいて,新たに同定したOB-foldドメインを欠く変異体とOB-foldドメインだけからなる変異体を作製した。その解析結果から,このドメインがRecJの一本鎖DNA特異性を担っていることを明らかにした。また,真核生物のRad52ホモログであるTTHA0081を精製し,一本鎖DNAに特異的に結合することを確認した。しかし,その遺伝学的解析からは組換え修復以外の修復経路にも関わる可能性が示唆された。次に,塩基除去修復経路で生じる脱塩基部位でDNA鎖を切断するAPエンドヌクレアーゼ(EndoIV)の結晶構造を2種類の好熱菌EndoIVについて決定し,変異体解析の結果もふまえて,新たなDNA認識ループをもつEndoIVの存在を初めて明らかにした。さらに,脱塩基部位が除去されたあとのギャップをうめる酵素として働くDNAポリメラーゼX(PolX)について,その立体構造をX線結晶解析法により決定した。そのコンフォメーションはすでに報告されている放射線耐性菌のPolXのものとは大きく異なっており,基質が結合した状態の構造を表していると考えられた。また,PolXに3'-phosphatase活性があることも見いだした。本年度は,塩基除去修復系ならびにミスマッチ修復系を中心に,修復反応機構の分子メカニズムの解明を行った。まず,脱塩基部位特異的エンドヌクレアーゼやDNAポリメラーゼ,DNAリガーゼを含む再構成系を用いて,傷害塩基を除去して生じた1塩基ギャップに対してはDNAポリメラーゼXが,酸化された末端をもつ1塩基ギャップに対してはDNAポリメラーゼIが主に働くことを明らかにした。その際,DNAポリメラーゼIが進行方向前方の鎖をはがしながらDNAを合成し,はがした末端数塩基を切断除去する活性を持つことも示した。DNAポリメラーゼXについては,X線結晶構造解析たよりDNAとの複合体の立体構造を決定した。これを昨年度決定したポリメラーゼ単独の構造と比較することにより,ドメインが大きく動くことが示唆された。次に,ミスマッチ修復系で働くMutLの働きについて,2つのドメインを個別に解析することにより,N末端ドメインへのアデニンヌクレオチドの結合がC末端ドメインとの相互作用の変化を介してエンドヌクレアーゼ活性を制御することを示した。また,ミスマッチ修復系に関わるタンパク質群を精製し,MutLやRecJなどとの間に新たな相互作用が存在することを発見した。さらに,アルキル化傷害の修復に対して,アルキル基転移酵素に似ているが転移活性を持たないタンパク質が修復過程で働いていることを変異体などを用いて示した。

このタンパク質はヌクレオチド除去修復系とともに働くが,再構成実験の結果から,傷害認識に働く以外に,修復に働く遺伝子の転写調節に働く可能性が新たに示唆された。
PKM形工作機械による自由曲面形状の高速・高精度加工に関する研究

1.パラレルメカニズム(PKM)形工作機械のキャリブレーション手法の提案パラレルメカニズム機械に用いられているジョイントの位置,ストラットの基準長さなどの機構パラメータを正確にキャリブレーションすることにより,運動精度を向上させることを目的として,NCプログラムにより指令された工具先端の位置姿勢から,主軸を支える6本のストラットの長さ及びその伸縮速度.加速度を逐次算出することが可能な幾何学的な運動シミュレータを開発した.そして,運動シミュレータ上でボールバーによる運動誤差の測定を模擬して機構パラメータのキャリブレーションを行い,提案するキャリブレーション手法の有効性を確認した.さらに,実機(COSMO CENTER PM600)上でボールバーを用いて機構バラメータのキャリブレーションを行うことで.キャリブレーション後の運動精度が大幅に改善することを確認した.2.パラレルメカニズム(PKM)のための工程設計支援システムの開発パラレルメカニズム形工作機械の幾何学的な運動シミュレータに,重力や摩擦力などの外力が主軸を支える6本のストラットを伸縮させるサーボモータに与える負荷を推定できる機能を追加し,推定結果と実際のサーボモータトルクを比較して,十分な精度で予測が可能であることを確認した.次に,バラレルメカニズム形工作機械の構造に適した工程設計を実現するために,ストラット伸縮方向の加速度や,ストラットに作用する外力の変動の低減を目指して,加工動作において回転工具使用時には冗長なC軸の回転運動を利用した工具経路生成手法および,テーブル上の被削材の設置場所,工具送り方向を最適化する工具経路生成手法の提案を行い,実機による検証でその有効性を確認した.1,パラレルメカニズム(PKM)形工作機械の挙動シミュレータの開発NCプログラムにより指令された工具先端の位置姿勢から,主軸を支える6本のストラット上のアクチュエータ位置及びその速度・加速度を逐次算出することが可能なパラレルメカニズム形工作機械の挙動シミュレータを開発した.これらの予測値は,現有するパラレルメカニズム形工作機械(COSMO CENTER PM600)のサーボアンプから電圧としてモニタリングした値との比較を行い,有効性を確認した.また,実機を用いて実際に加工を行い,運動方行反転時などアクチュエータに大きな負荷がかかる場合の加工面に与える影響について確認した.さらに,パラレルメカニズム形工作機械の機械構成に適した工具軌跡生成手法の確立を目指して,工具軌跡を生成するためのアルゴリズムを検討した.挙動シミュレータにアクチュエータ位置から工具先端位置を算出する機能を追加して組み込み,ダブルボールバー(DBB)測定法を用いた機構パラメータのキャリブレーションを行う際のツールを開発した.2,多自由度(多軸同時制御)加工における工具姿勢決定支援システムの開発パラレルメカニズム形工作機械のように位置決めに多自由度を有する場合には,適切な加工精度を保つ範囲で,最も滑らかな加工動作を選択することが望まれる.このための基準とするために,ボールエンドミル加工時の仕上げ面を予測することで,工具軌跡生成時に冗長な自由度となる工具姿勢の決定を支援するシステムを開発した.また特に,6自由度の位置決めが可能なパラレルメカニズム形工作機械において,回転工具による加工時に冗長な回転1自由度の有効な利用方法を検討した.1.パラレルメカニズム(PKM)形工作機械のキャリブレーション手法の提案パラレルメカニズム機械に用いられているジョイントの位置,ストラットの基準長さなどの機構パラメータを正確にキャリブレーションすることにより,運動精度を向上させることを目的として,NCプログラムにより指令された工具先端の位置姿勢から,主軸を支える6本のストラットの長さ及びその伸縮速度.加速度を逐次算出することが可能な幾何学的な運動シミュレータを開発した.そして,運動シミュレータ上でボールバーによる運動誤差の測定を模擬して機構パラメータのキャリブレーションを行い,提案するキャリブレーション手法の有効性を確認した.さらに,実機(COSMO CENTER PM600)上でボールバーを用いて機構バラメータのキャリブレーションを行うことで.キャリブレーション後の運動精度が大幅に改善することを確認した.2.パラレルメカニズム(PKM)のための工程設計支援システムの開発パラレルメカニズム形工作機械の幾何学的な運動シミュレータに,重力や摩擦力などの外力が主軸を支える6本のストラットを伸縮させるサーボモータに与える負荷を推定できる機能を追加し,推定結果と実際のサーボモータトルクを比較して,十分な精度で予測が可能であることを確認した.次に,バラレルメカニズム形工作機械の構造に適した工程設計を実現するために,ストラット伸縮方向の加速度や,ストラットに作用する外力の変動の低減を目指して,加工動作において回転工具使用時には冗長なC軸の回転運動を利用した工具経路生成手法および,テーブル上の被削材の設置場所,工具送り方向を最適化する工具経路生成手法の提案を行い,実機による検証でその有効性を確認した.
看護師による小児救急「電話トリアージ・マニュアル」の有用性

本研究は子どもの救急外来における看護サービスを効果的に実施するために、看護師が行う電話対応を標準化し、その評価を行うことを目的として行われた。最初に、子どもの急に対する電話トリアージ・マニュアルを作成し、そのマニュアル導入前後の評価(A病院救急外来勤務看護師、およびそこを受診した保護者による)を実施した。救急外来看護師は86名いたが、専属配置ではなく一般外来と救命救急センターとの交替勤務であり、8割に電話トリアージに対する強いストレスがあった。研究2年目は、全国211の小児救急医研修を受け入れている施設の看護部に、実態調査への協力を依頼した。その結果、全国114施設(51.6%)の救急外来師長またはその任務にあたる師長から回答を得た。また、研究者らが試作した「電話トリアージ・マニュアル」の使用を希望する施設に対して、救急外来看護師のストレス度や意識の変化について調査を行った。結果として、95施設(45.0%)から340名看護師の協力が得られた。救急外来および小児看護経験年数が3年以内の看護師が大多数を占めた。小児救急電話トリアージで困った経験があった看護師数は85.3%にのぼり、主な内容は<親に関連したこと><看護師自身の知識不足><医師との関連>などで、対処法は「医師に相談する」「同僚に相談する」などあった。電話トリアージに対するストレス度は「高い」のが69.8%と多数を占めた。以上のことより、電話トリアージを専属でない看護師が担当している割合は高く、多くの原因からなるストレスを抱えながら実施していることが推察された。しかし、「小児救急」に対して組織的系統的な研修がなく、電話トリアージのためのマニュアルはほぼ使用されていなかった。試作マニュアルへの要望や反響は95施設(45.0%)と大きく、1か月という短期間の利用ではあったが、マニュアル使用後のストレス度が低下する傾向であった。また、家庭看護に関する記載の利用があり、171名の利用と162名から「記述が役だった」という回答があった。トリアージ項目追加、より使い安い形式や記述の工夫への要望などが具体的に得られ、電話トリアージ・マニュアルのさらなる進展が望まれた。〔目的〕本研究は子どもの救急外来における看護サービスを効果的に実施するために、看護師が行う電話対応を標準化し評価を行うことを目的としている。〔研究方法〕(1)子どもの救急に対する電話トリアージ・マニュアル作成、(2)そのマニュアル導入前後の評価(保護者、および救急外来勤務看護師による)〔結果と考察〕1施設における過去1年間の子どもの受診に関する電話相談件数・内容を記録から、看護師による簡単な電話相談のみで受診せずに済んだ主訴別にその比率を分析した。子どもの救急受診理由で多いのは、上位から消化器症状、発熱、呼吸器症状であった。消化器症状と発熱の訴え件数は同程度であるが、発熱の場合53.7%が電話相談のみであった。このことから、発熱に対する不安の大きさや電話相談ニーズの高さが明らかとなった。次に、救急受診理由の上位項目を中心に、国内外の文献を参考に見やすい電話対応マニュアルを作成した。

このマニュアルを救急外来電話相談に導入する前後に、救急外来勤務看護師(各80名)ならびに子どもの病気やけがで救急外来を受診した保護者約40名に対して質問紙調査を行った。救急外来勤務看護師に対しては、救急外来で電話対応するときに判断に困った状況や症状について、その対応(相談相手、マニュアルなど)、電話対応時のストレスと対処法について質問し、マニュアル導入前後での変化を調査した。保護者に対しては、救急外来に電話した時の対応の変化について8項目の質問(対応への満足度、対応の専門性、助言の的確さ、助言された家庭看護の実施、他の施設紹介など)を行った。看護師の電話対応については、マニュアルや研修の必要性、救急外来看護師の専属制や小児看護経験者の配属への希望が多かった。平成17年度はこれらの研究結果をもとに、看護師が初期の電話対応を行っている施設の協力を得て、試作した「小児救急マニュアル」を全国的に活用していただき、その有用性の評価や内容に対する検討を行う計画である。本研究は子どもの救急外来における看護サービスを効果的に実施するために、看護師が行う電話対応を標準化し評価を行うことを目的として行われた。最初に、子どもの救急に対する電話トリアージ・マニュアルを試作し、そのマニュアル導入前後の評価(A病院の救急外来勤務看護師、および受診した保護者による)を実施した。研究2年目は、全国211の小児救急医研修を受け入れている施設の看護部に、小児救急電話トリアージの実態調査への協力依頼を行った。その結果、全国的114施設(51.6%)の救急外来看護師長またはその任にあたる看護師から回答を得た。また、試作した「電話トリアージ・マニュアル」の使用を希望する施設に対して、その施設の救急外来看護師のストレス度や対応の変化について調査を行った。調査結果として、95施設(45.0%)からの協力が得られた。救急外来に勤務する看護師の救急外来経験年数は3年以内が58.4%、小児看護経験年数3年以内が62.4%と大多数を占めた。救急外来で困った経験があったと答えたのは780名中665名(85.3%)に上った。困った内容のカテゴリーは<親に関連したこと><看護師自身のこと><医師との関係性>などに分かれた。対処法は「医師に相談する」「看護師または医師に相談する」「とりあえず来てもらう」と続き、「マニュアルや参考書」を活用する者はごくわずかであった。電話トリアージに対するストレス度は6段階で45と高いストレスがあると答えた割合が69.8%に上った。以上の結果から、救急外来における電話トリアージを看護師が実施している割合は高く、多くの原因からなるストレスを抱えながら実施していることが推察された。しかし、"小児救急"に関して組織的な研修がなく、電話トリアージ・マニュアルがない状況であった。マニュアルの有用性についての評価研究については、現在、結果分析を行っているところである。#800番小児救急電話相談サービスの普及が推し進められている今日、必要な電話対応訓練やトリアージ方法の訓練を早急に確立する必要性が認められる。
高解像度PETならびにFEMを用いたインプラント周囲骨代謝反応の検討

早期荷重が歯科インプラント周囲骨代謝活性に及ぼす影響を,動物用PET(FinePET)を用いて経時的に評価することを目的とした.Wistarラットの右側頚骨に,チタンインプラント2本を13mm間隔で埋入し,翌日スプリングを用いて荷重を負荷した.負荷開始後4,7,18日目に18F-を静注し,1時間後にPET scanを行った.評価は得られた像におけるインプラント周囲骨および対照の左側同部位に関心領域(ROI)を設定,各ROIにおける18F-の集積値を計測して実施した.その結果,骨代謝は7日後まで上昇し,28日後には対照側レベルまで低下した.早期荷重が歯科インプラント周囲骨代謝活性に及ぼす影響を,動物用PET(FinePET)を用いて経時的に評価することを目的とした.Wistarラットの右側頚骨に,チタンインプラント2本を13mm間隔で埋入し,翌日スプリングを用いて荷重を負荷した.負荷開始後4,7,18日目に18F-を静注し,1時間後にPET scanを行った.評価は得られた像におけるインプラント周囲骨および対照の左側同部位に関心領域(ROI)を設定,各ROIにおける18F-の集積値を計測して実施した.その結果,骨代謝は7日後まで上昇し,28日後には対照側レベルまで低下した.本研究ではラットにインプラント埋入後、各種の負荷を加えた際の顎骨内の応力動態をマイクロCTによる形状データとFEMを用いて解析し、さらに同ラットのインプラント周囲骨の骨代謝動態をPETにより定量評価し、両者の関連を検索することで、負荷により骨内に生じた応力分布に対応した骨反応の詳細を生体力学的見地ならびに生物学的見地から明らかにすることを目的とする。今年度はラット頸骨に2本のインプラントフィクスチャーを10mm間隔で平行に植立し、力学的負荷としてクローズドコイルスプリング(負荷力: 400g)を応用し、2本のアバットメント間に水平かつ内方に力のベクトルが向くように設定した。フィクスチャー植立から負荷開始までの期間によりラットを3群に分け(植立から負荷開始まで0、1、3日)、骨シンチグラフィーを応用し骨代謝反応の比較を行ったところ、3群間で骨代謝量ピーク値が異なっていた。また一定期間経過後には各群とも骨代謝量が対照側と同等の値まで回復することが明らかとなり、さらに以前に当教室で行った実験結果と比較したところ、回復までに要する期間がオッセオインテグレーション獲得後に負荷を開始した場合の回復期間と近似していることが示された。また、動物用半導体PET装置により撮像を行ったところ、得られた画像の分解能は約0.7mmと実験に用いるインプラント直径よりもはるかに小さく、インプラント周囲を圧迫側と牽引側に分けた詳細な分析をするうえで非常に有用な手法であることが確認された。次年度はPET画像データと骨シンチ画像データを照合し、より詳細な分析を行う予定である。本研究ではラットにインプラント埋入後、各種の負荷を加えた際の顎骨内の応力動態をマイクロCTによる形状データとFEMを用いて解析し、さらに同ラットのインプラント周囲骨の骨代謝動態をPETにより定量評価し、両者の関連を検索することで、負荷により骨内に生じた応力分布に対応した骨反応の詳細を生体力学的見地ならびに生物学的見地から明らかにすることを目的とする。今年度はラット右足頸骨に直径1.2mmの純チタンインプラント2本を頚骨の長軸に対して垂直かつ互いに平行になるように13mm間隔で埋入した.埋入翌日,4.0Nの負荷を荷重し,荷重開始後4,7,14,28日後に,動物用高解像度PET装置を用いてPETSCANを行った.撮像終了後は同時係数補正,画像の再構築を行い,画像解析ソフト(image J)にて解析した.評価はインプラント周囲骨およびコントロールの左側同部位に関心領域を設定,各関心領域における集積値を計測し,左側と右側の集積値を比較,これを指標として経時的な変化を検討した.その結果,負荷開始後7日目までインプラント周囲骨代謝活性が大きく上昇し,その後は徐々に下降した.負荷開始後14日まで,コントロール側に比べて有意な上昇を示したが,28日目では有意差は観察されなかった.このことから,荷重を早期に開始した場合においても,インプラント周囲骨の骨代謝回転は一定期間亢進し,その後,一定負荷下であるにも関わらず定常状態に達することが明らかとなった.今年度は,早期荷重負荷が歯科インプラント周囲骨代謝活性に及ぼす影響を,動物用高解像度PET(Fine PET)を用いて経時的に評価した.Wistar系雄性ラット(12w)の脛骨に,φ1.2mmの純チタンインプラント2本を互いに平行になるように13mm間隔で埋入した.埋入翌日インプラント間にコイルスプリングを用いて4.0Nの荷重を負荷した.負荷開始後4,7,14,28日目に^<18>F^-185MBqを尾静脈より投与し,投与1時間後にFine PETを用いてイソフルレン吸入麻酔下にて撮像し,得られた像における^<18>F^-の集積度から,経時的変化を定量的に評価した.評価は遠位のインプラント周囲骨およびコントロールの左足同部位に関心領域(ROI)を設定,各ROIにおける集積値を計測し,左側と右側の集積値を比較,これを指標として実施した.

その結果,負荷開始後7日目までインプラント周囲骨代謝活性が大きく上昇し,その後は徐々に下降した.負荷開始後14日まで,コントロール側に比べて有意な上昇を示したが,28日目では有意差は観察されなかった.このことから,荷重を早期に開始した場合においても,インプラント周囲骨の骨代謝回転は一定期間亢進し,その後,一定負荷下であるにも関わらず定常状態に達することが明らかとなった.今回の結果より,荷重を早期に開始した場合においても,過去に我々が報告してきた骨シンチグラフィによる無負荷時のオッセオインテグレーション獲得と同様,インプラント周囲骨の骨代謝回転は一定期間亢進し,その後,一定負荷下であるにも関わらず定常状態に達すること,さらに,埋入翌日に荷重を負荷したことによってオッセオインテグレーションの獲得に要する期間が延長することはないということが示唆された.
膜輸送と細胞骨格編成を統合した神経突起伸展・軸索ガイダンス機構の解析

神経細胞の伸展制御の実体は骨格再編成と膜制御である。特に膜制御に焦点をあてキー分子の活性を可視化して基本要素の解明を行った。cAMPによる突起伸展ではcAMP→PKA→STEF→Rac1が中心的に働き、先端部でのRac1とCdc42の局所活性化が制御の最小要素である。海馬細胞の極性形成では最長の突起先端でのみRap1が活性化し下流でPI3K、RalA、Nore1Aが働く。小胞上のTC10の不活性化がExo70乖離を介してRab11小胞の細胞膜融合を促進し伸展を正に制御する。突起伸展を促進するRab35のセンサーを開発した。突起先端部の細胞膜でのRab35活性は細胞体の細胞膜での活性よりも高い。Rab35は、複数の系で神経突起伸展に関与することが最近報告されている。そこで、Rab35の神経突起伸展に果たす役割とその活性制御機構を明らかにするために、Rab35のFRETセンサーの開発を行なった。Rabファミリータンパク質のFRETセンサーの基本構造をもとにして、50種類以上の候補を作製した結果、Rab35に対する高性能のFRETセンサー(Raichu-AO18)を得ることができた。そのダイナミックレンジは47.5%であり、Gタンパク質のセンサーとしてはかなり高感度である。また、Rab35に対するGAPとの同時導入により、量依存的にRaichu-AO18のFRET効率が低下することから、このセンサーが細胞内でのGEF/GAP活性のバランスをモニターする能力を持っていることが確認できた。神経細胞株であるNIE-115細胞にRab35センサーを発現させて、血清を抜いて突起伸展を誘導し、神経突起におけるRab35の活性分布を検討した。Rab35センサーは細胞膜、細胞質、小胞に存在する。興味深いのは、小胞の間でRab35の活性の高低が見られることである。次に、細胞膜でのRab35の活性を検討するために、Raichu-AO18のC末端をK-RasのC末端に置換したRaichu-AO18kxを作製した。Raichu-AO18Rxを発現させたPC12細胞をNGFで刺激してタイムラプス画像を撮影した。NGFを加えるとまず細胞全体でゆるやかにRab35活性が上昇し、その後は高い活性を保ち続ける。また、形態変化に伴い突出部が特に高い活性を示すことがわかった。Rab35以外に神経突起伸展への関与が予想される2種類のRabファミリーのメンバーについてFRETセンサーの作製を試み、そのうち1種について有望な候補を得ているので、平成23年度以降もその開発を進める。TC10について、新たな実験結果を加えて、「神経細胞においては、小胞上のTC10の不活性化が、Exo70の乖離を介してRab11およびL1陽性小胞の細胞膜への融合を促進し、それにより神経突起伸展を正に制御する」というモデルを提案した。また、細胞レベルでの解析結果を受けて、軸索ガイダンスや損傷軸索の再生に関するTC10の働きを個体レベルで解析するために、ノックアウトマウスの作出を行っている。細胞膜でのRab35の活性を検討するために、Raichu-Rab35のC末端をK-RasのC末端に置換したRaichu-A018kxを作製した。Raichu-A018kxを発現させたPC12細胞をNGFで24時間処理して突起伸展を誘導した後に、タイムラプス画像を撮影した。成長円錐様の突起先端部の細胞膜でのRab35活性は、突起のシャフトや細胞体の細胞膜でのRab35活性よりも有意に高いことがわかった。ただし、突起先端部でのRab35活性変化は先端部の伸縮とは必ずしも相関しておらず、むしろ「よく広がった成長円錐様の形態を保持している部分でRab35活性が高い」という傾向があった。これまで得られた他のデータも含めて、Rab35が成長円錐で何らかの機能を発揮して突起伸展に働いていると想定される。Rab11のFRETセンサーの開発を行い、蛍光スペクトル解析の結果などから生細胞イメージングに使用できるレベルのセンサー候補を得た。連携研究者の作村との共同研究により、突起先端部でのRhoファミリーG蛋白質の活性変化と形態変化の間の相関をベイズ推定等の手法で求めて、その相関を再現できる力学モデルを構築したTC10について、以下の結果などから「TC10上のGTP加水分解はExo70の乖離を介してRab11およびL1陽性小胞の膜融合を促進し、神経突起伸展を正に制御する」と結論した。

1NGF刺激で伸展しているPC12細胞の突起先端部、海馬神経細胞の成長円錐などに共通して、伸展部に限局した細胞膜でのTC10活性の低下が見られた。また、小胞でのTC10活性は細胞膜での活性よりも高かった。2TC10のノックダウンによりPC12細胞でのNGF刺激による神経突起伸展は20%程度に抑制され、この抑制は恒常活性化型のTC10を発現させてもレスキューできなかった。3神経細胞株の成長円錐にはTC10陽性小胞が存在し、膜融合する。4神経細胞株の成長円錐において、TC10陽性小胞はかなりの割合で、Rab11および細胞接着因子L1を含む。多様な細胞で膜リサイクリング経路への関与が示されているRab35は、複数の系で神経突起伸展に関与することが最近報告された。研究代表者はRab35のセンサーを作製し、以下のような新知見を得た。1神経突起突出部の細胞膜でRab35が活性化すること、2神経突起の成長円錐とshaftに存在するRab35陽性小胞の大部分にはRab11が共局在することなどである。Rab35のGAPとしてEPI64A-Cが知られているが、EPI64CがRasGAP活性も持つことが報告された。EPI64AとEPI64Bは、どちらも広範囲の組織で発現している。独立した3つの方法でEPI64サブファミリーの3つのメンバーについてRasGAP活性を検討した結果、H-/N-/K-Rasについて、3つのメンバー全てがin vivoでGAP活性を示すことがわかった。COS7細胞では、EPI64AとEPI64Bは細胞周辺部に限局して存在し、COS7細胞でのH-Ras活性は、ゴルジ体で細胞膜よりも高いことがわかった。当初の計画では、平成22年度中に神経突起伸展への関与が予想される3種類のRabファミリーのメンバーについてFRETセンサーを作製する予定だったが、候補を含めて2種類を作製できた。また、そのうちのひとつについては、予定を早めて細胞レベルでの詳細な解析を行ない、いくつかの重要な結果を得ることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題の柱になるいくつかのテーマについて順調に結果が得られ、特に細胞骨格制御と膜制御のハブとしてRac1-TC10経路を見出したのは大きな成果である。Rab35をはじめ、いくつかのシグナル分子の新規センサーの開発も進んでおり、おおむね当初の計画どおり進んでいる。ほぼ当初計画どおりに神経突起伸展への関与が予想されるRabファミリーメンバーのFRETセンサーの作製が進んでいるので、それを継続するとともに、平成22年度にあまり進展させることができなかったNCAMリガンドによるPC12細胞の突起伸展についての解析により力を入れる。またデュアルFRET法の開発に着手する。今後は、ノックアウトマウスなどを作出して、これまでの成果を個体レベルで検討するとともに、定量データの統計解析を進め、細胞骨格の動的編成に基づいた神経細胞の形態変化シグナル制御の基本モデルの作製を目指す。
ヒト卵管マクロファージの分布および細胞性格の検討

[目的]これまでに詳細な報告のみられていないヒト卵管組織内におけるマクロファージ(Mφ)について、月経周期に伴う局在および数の変化、その細胞性格について検討した。[方法]患者同意の下に得られ、正常の月経周期を有する30例のヒト卵管について、抗ヒトMφモノクローナル抗体PM-1K(単球およびほとんどのMφを認識)およびPM-2K(主に組織Mφを認識)を用いた免疫組織化学的ならびに超微形態学的検討を行った。[結果]卵管の解剖学的部位(峡部、膨大部、采部)での検討では、PM-1KおよびPM-2K陽性細胞数は、ともに部位による差は認められなかった。次に、各々の月経周期で比較すると、PM-1K陽性細胞は増殖期に比べて月経期および分泌期初期・中期に増加する傾向がみられた。一方、PM-2K陽性細胞数は月経周期を通じて少数で、差は認められなかった。超微形態学的には分泌期のMφは、細胞質内に小型のライソゾーム顆粒などの細胞内小器官の発達がみられたが、空胞や貪食顆粒はほとんど認められなかった。同時期の卵管上皮下間質の血管内には単球・Mφ系の細胞が著しく増加していた。月経期のMφは偽足を出し、細胞内小器官が発達し、様々な形状の貪食顆粒や空胞が特徴的であった、また、この時期の卵管平滑筋細胞は、増殖期に比して、細胞内のフィラメントが乏しくなり、ライソゾームと判断される顆粒や空胞が出現していた。[結論]卵管組織内には、細胞性格の異なる2種類のMφが月経周期の時期を異にして存在し、各々の時期の卵管の生理機能に応じて役割を担っている可能性が示唆された。
新約聖書におけるヘレニズム・ユダヤ人キリスト教書簡文学の修辞学的研究

ヘレニズム・ローマ時代におけるパイデイアと修辞学の研究、とりわけフィロンにおけるパイデイア・修辞学・哲学の研究に基づいて、新約聖書のヘレニズム・ユダヤ人キリスト教書簡文学と位置づけたヘブライ書やヤコブ書の修辞学的分析を押し進めて、その文学的構造と神学的思想を解明することに努めた。本研究の目的は、ユダヤ教的色彩が強いヘレニズム・ユダヤ人キリスト教の書簡文学であるヘブライ書、ヤコブ書、さらに書簡形式で書かれたヨハネ黙示録などの文学的構造と神学議論を修辞学的批評で明らかにすることにある。ここには一見すると、ギリシア・ローマの修辞学的分析では解明できないようなユダヤ教的な思考が展開されているようだが、ヘブライ的思考とギリシア・ローマの修辞的思考を併せ持ったフィロンなどの修辞法に習熟することによって、このような書簡の修辞学的分析を先に進めることができるであろう。第三に、「ローマ書の修辞学的分析」を日本新約学会で発表した。昨年度は、第一に、ヘレニズム・ユダヤ人キリスト教の基礎研究の展開として、ヘレニズム・ユダヤ教のフィロンに関して日本新約学会で「フィロンにおける修辞学」(『新約学研究』第37号、所収)を発表した。第二に、新約聖書の修辞学的研究として、日本聖書学研究所のシンポジウムで、Jewett (Romans〔Hermeneia Commentary〕, Philadelphia: Fortress,2007)に対して、修辞学的視点から"Is Romans an AmbassadorialLetter?"を発表し、Jewett本人からその場で応答して頂き、コメントを頂いた。Jewettの注解書に対する私の応答論文は、若干の改訂を加えた上で、アメリカ・フィラデルフィアにあるTrinity Press Internationalから出版される予定。第三に、新約聖書の修辞学に関する総論的な研究として、福音書研究における修辞学的批評から19世紀末から21世紀初頭までの研究成果を見渡した論文「福音書は伝記文学か」を『経験としての聖書:大貫隆教授献呈論文集(『聖書学論集』第41号)』(日本聖書学研究所、リトン社、2009年)の論文として出版した。同様に、19世紀末から21世紀初頭までの書簡文学研究を修辞学的視点で鳥瞰した「新約聖書の書簡文学」(近刊予定)を日本基督教学会関東支部会で発表した。こうして、ヘレニズム・ユダヤ人キリスト教の書簡文学であるヘブライ書やヤコブ書の修辞学的分析に取り組む準備をした。昨年度は、一昨年度に引き続き、(1)ヘレニズム・ユダヤ人キリスト教の書簡文学の修辞学的研究の基礎研究としてフィロン研究を推し進め、(2)新約聖書の修辞学的研究の総論的研究として、19世紀末から21世紀初頭までの書簡文学の研究史を修辞学的批評の視点で見直し、(3)さらに各論的研究としてヘブライ書の修辞学的分析に取り組んだ。(1)前年度に日本新約学会で口頭発表した『すべての善人は自由である(別称『自由論』)』を主に対象にして修辞学的分析を行なった「フィロンの修辞学」を学会誌『新約学研究』第37号に掲載して公表した。また、「フィロンの修辞学」との関連で、主にプラトン学派・ストア学派・ピュタゴラス学派の影響を受けて聖書解釈に採用したが、懐疑論・原子論・エピクロス学派を退けたことを主として『世界の創造』を対象として分析した「フィロンの哲学」を日本基督教学会で口頭発表した。(2)修辞学の視点で新約聖書の書簡文学の研究史をまとめ、前年度に日本基督教学会関東支部会で口頭発表した「新約聖書の書簡文学」を『敬和学園大学研究紀要』第19号に公表した。(3)日本新約学会でヘブライ書が5つの説教ブロックをもった一つの説教であり、それらの関連と構造を修辞学の視点で分析した「ヘブライ書の修辞学的分析」を口頭発表した(『新約学研究』次号に掲載予定、2010年7月出版予定)。これらの研究によって、我が国ではまだ手のつけられていない修辞学の視点によるフィロン研究、新約聖書書簡文学の研究史、ヘブライ書の分析をそれぞれの分野で初めて手掛けた。昨年度は、(1)ヘレニズム・ユダヤ人キリスト教の書簡文学の修辞学的研究の基礎研究としてフィロン研究をまとめて成果を報告し、(2)新約聖書の修辞学的研究の各論的研究として、「ヘブライ書の修辞学的分析」を公表し、「ヤコブ書の修辞学的分析」を押し進めて公表した。(3)さらに最終年度のまとめとしてこの四年間で研究を発表してきたフィロン研究と新約聖書「ヘブライ書の修辞学的分析」「ヤコブ書の修辞学的分析」を中核に据えて、1998-2001年度科研費研究以後の関連する諸論文を加えて『フィロンと新約聖書の修辞学:2007-2010年度科学研究費基盤研究C等研究成果報告書』を出版し、研究者に配布した。それはプロローグ「ギリシア・ローマ時代のパイデイアと修辞学の教育」、第一部フィロン研究「フィロンにおけるパイデイア」「フィロンにおける修辞学」「フィロンにおける哲学」、第二部研究史の潮流「福音書は伝記文学か?」

「新約聖書の書簡文学」、第三部パウロ書簡の修辞学「ガラテヤ書の修辞学的分析:プロギュムナスマタの視点から見て」「フィリピ書の修辞学的分析:演示弁論の視点から見た文学敵問題」「第一コリント書1-4章の修辞学的分析:神学議論としてのアイロニー」「ローマ書の修辞学的分析」「Is Romans an Ambassadorial Letter?」、第四部ヘレニズム・ユダヤ人キリスト教文書の修辞学「ヘブライ書の修辞学的分析」「ヤコブ書の修辞学的分析」、エピローグ「ヘレニズムとヘブライズムにおける社会福祉思想の源流」で構成されている。
古代日本と朝鮮の金石文にみる東アジア文字文化の地域的展開

これまで、東アジアの文字文化研究の多くは、どちらかといえば、文字文化受容の初期の段階、具体的にいえば6世紀の朝鮮半島の文字資料と、7世紀以降の日本列島の文字資料の比較、という点に多くの関心が傾けられてきた。本研究課題は、対象とする時期を、日本では平安時代、朝鮮半島では統一新羅高麗時代初期(いわゆる羅末麗初の時代)にまで広げ、石碑だけではなく、墓誌、印章、鐘銘といった金石文全般を対象とし、それぞれの資料的性格に即した研究を通じて、漢字文化が東アジアの隅々にまで広がっていった実態について考察する。