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ヘムオキシゲナーゼと弱い相互作用を示す複合体の立体構造解析

[研究結果]研究期間の前半において、HOとの相互作用を安定化させた変異CPR(ΔTGEE)を用いて、CPR-ヘム-HO複合体の結晶構造解析に成功し、CPRのダイナミックな構造変化を伴うHOへの電子移動機構を提唱することができた。研究期間の後半においては、ΔTGEEや別の変異CPRを用いたヘム-HO複合体との相互作用解析や機能解析を行い、提唱した電子移動機構と合致する結果を得ることができた。今後は、CPR-ヘム-HO複合体の結晶構造解析の分解能向上(現在の分解能では電子移動反応に関わるであろう水分子などが全く見えていない)により、電子移動機構をより精密に解析していきたいと考えている。ヘムオキシゲナーゼ(HO)はNADPH-シトクロムP450還元酵素(CPR)からの還元力を利用してヘムを分解する酵素で、ヘムの代謝に必須である。本研究ではヘムーHO複合体に対して強く相互作用する変異CPR(ΔTGEE)を見出し、ΔTGEEーヘムーHO複合体の結晶構造解析を4.3Å分解能で決定した。その結果、CPRの大きな構造変化を伴うヘムーHO複合体への電子移動機構を提唱することができた。その裏付けを取るために、X線小角散乱を使った解析、架橋実験、超遠心分析による相互作用解析などを行い、提唱した電子移動機構を支持する結果が得られた。研究の目的であるCPR-HO複合体の構造解析に成功した。ただし、低分解能であるため、アミノ酸側鎖の構造や結合水には不明瞭な点が多く、そのレベルでのCPR-HO間の相互作用に関する議論はできない。詳細を明らかにするためには、分解能の向上が必要である。平成27年度日本生化学会奨励賞受賞構造生物学1.複合体結晶の分解能向上複合体の精製度向上、分子間パッキングの改良、新たな結晶化条件の探索などにより、分解能の向上を図る。2.closedコンフォメーションのCPRとHOの相互作用現在考えている電子伝達モデルでは、closedコンフォメーションのCPRとHOは必ずしも相互作用する必要はない。実際に相互作用するかどうか、表面プラズモン共鳴法や超遠心分析によって明らかにする。これについてはclosedコンフォメーションのCPRを使った活性測定や還元速度測定も予定している。低分解能ではあるが、CPR-HO複合体の立体構造決定に成功したため前年度未使用額と合わせて、概ね交付決定額通りに使用している。残額で購入可能な試薬・消耗品で、研究遂行に必要な物品がなかったため、次年度に交付予定の予算と合わせることで、有効活用することにした。CPR-HO複合体の立体構造決定に成功したが、現在の分解能では側鎖間の相互作用や結合水を見ることはできていない。その為、複合体の精製度を上げることなどによる分解能向上を図る必要がある。また、構造決定に用いたCPRは野生型ではなく、複合体を安定化させるための変異を施している。野生型CPRでも同様の相互作用でHOに結合するかどうかを確認するために、結晶構造から予想されるCPRとHOの相互作用表面にシステインを導入し、架橋実験を行った。現在、野生型CPRとHOを使ったNMRや電子顕微鏡を用いた構造解析を共同研究で進めている。次年度使用額は交付予定額と合算した上で、試薬・消耗品の購入に当てる。平成27年度科学技術分野の文部科学大臣表彰若手科学者賞受賞発表論文の掲載料および別刷り料として支出する予定であり、出版社には立替支払い済みであるが、手続き上、次年度に支出予定となったため。
ナノ構造をもつ有機基板を用いたタンパク質結晶の配向制御

本研究では、(a)制御された表面構造・表面形態(トポグラフィー)をもつ有機薄膜分子を基板として用い、(b)その基板上にタンパク分子が吸着する過程並びにその量、さらには溶媒分子も含めどのような界面構造を形成するかに注目しながら、(c)タンパク質結晶の個数、配向、多形にどのような影響を及ぼすかを明らかとすることを目的とし研究を行った。その結果、(1)脂肪酸薄膜基板上でリゾチームがエピタキシャル成長を起こし、その発現には脂肪酸分子の長さ・配向に強く依存し、また溶液中にCOOHを含んだ分子(酢酸等)が必要であることの発見、(2)固体表面へのタンパク質吸着過程のFT-IRによる測定法の確立がなされた。これに加え、(3)これまで用いてきたリゾチーム/真空蒸着脂肪酸膜/層状物質以外の組み合わせを試みることによりいくつかの新たな知見を得ることに成功した。脂肪酸薄膜上にCaCO_3を結晶化させることによりその核形成頻度や多形を制御できることはその一例である。残念ながら当初の目的であるところのこれらの現象を分子レベルで完全に解き明かすというレベルにはいたってはいないが、研究実績実績にも記したマクロボンドを用いた解析は有望な手法であり、今後とも解析を進めていきたい。この一連の研究により、構造解析に適したより高品質な方位のそろった結晶の育成が可能となり、将来的には複数のタンパク質と低分子材料との組み合わせによる新たな機能性材料の開発のための基礎的なデータとなることが期待できる。有機ナノ構造作製の第一段階として、超高真空装置中での加熱処理およびNH_4Fでの処理により、Si基板(傾斜角度が0.5°3°)上にステップが均等な間隔でそろった水素終端表面をそれぞれ作製した。同時にその大気中・真空中での安定性についても調査を行い、特に真空ポンプからの有機汚染物がはなはだしい悪影響を及ぼすことを確認した。現在この基板並びに原子レベルで平坦なマイカ・グラファイトにおいて、ラングミュアープロジット法を用いた均一な脂肪酸薄膜作成のための条件検索を行っている。さらに、新たにベシクルフュージョン法を用いた脂肪酸薄膜作成やGaAs基板についても検討を行っている。また、既に当研究グループにおいて実績の有る真空蒸着法を用いて、マイカ・グラファイト基板上に作成した脂肪酸薄膜の分子長を調整することにより、従来困難とされてきた蛋白質結晶のエピタキシーを確認することができた。さらに、このとき脂肪酸・タンパク質分子のみならず、緩衝液として用いている酢酸がタンパク結晶の配向に重要な役割を果たすことが我々の過去の研究において明らかとなっているが、そのとき、疎水部分であるメチル基ではなく、カルボキシル基が重要な役割を果たすことを新たに明らかとした。また、同一の基板を用いることにより、生体結晶の一種であり、タンパク質との複合材料として生体内で欠かすことのできない炭酸カルシウム結晶の多形制御が可能であることもまた明らかとした。本研究は、制御された表面構造・表面形態をもつ有機薄膜分子を基板として用い、それがタンパク質結晶の配向にどのような影響を及ぼすかを明らかとすることを目的とした。特に本年度においては、タンパク結晶の配向メカニズムの解析を進めつつ、新たな有機薄膜基板の開拓を行った。これと同時に、「基板の基板」となる材料についても工夫を行った。さらには、これらの基板の大気・溶液中での安定性の検証ならびに有機基板を他の生体物質の結晶化にも応用することも試みた。以下に具体的な研究成果を示す。1.脂肪酸薄膜上におけるタンパク質結晶配向メカニズムの解明長さの異なる脂肪酸を用いることにより、脂肪酸分子の長さと配向タンパク結晶の核形成に大きな関係があることが示された(Crystal Growth & Design、国際結晶成長学会(ICCG)等)。また、グラファイト上に作製した配向の異なる薄膜上を用いた研究により、分子配向も重要な役割を示すことを明らかとした(日本物理学会、国際生体分子結晶成長学会等(ICCBM))。

2.新たな構造を持つ有機薄膜の作製化合物半導体基板上にベヘン酸・ベヘン酸カルシウムを作製し、その微細構造を観察し、異方性をもつフラクタル上の島状の構造をもつ薄膜がえられることを示した(日本結品成長学会等)。また、きわめて薄い酸化膜を持ったSiをLB法における基板として用いることによりSiのステップ高さの段差を持つ脂肪酸薄膜を作製することに成功した。この基板を用いた結果については現在検討中である。3.大気中・溶液中における脂肪酸薄膜の安定性の検討脂肪酸薄膜の溶液中での観察に加え大気中では、その湿度が大きな影響を与えることを見出した。4.脂肪酸薄膜上に核形成した炭酸カルシウムの研究本研究で作製した有機基板を用いることにより、炭酸カルシウムの多形制御を試みた(日本物理学会等、投稿準備中)。
地殻内マグマ溜りにおける固液共存状態にあるマグマの二重拡散対流過程の解明

地殻内マグマ溜りにおける固液共存状態にあるマグマ溜りの二重拡散対流過程の解明を行うため,液相のみにおける二重拡散対流における混合の実験を行った.液中の組成の垂直プロファイルを精度良く測定することが必要となるため,本年度新たに,電気伝導度を利用して連続的に精度良く組成プロファイルを測定できる装置を新たに開発した.実験では,前年度開発した装置により,水槽中に塩水を入れ,下面より,対流プリュームの径および間隔を制御して上部塩水より低密度液を注入すし,これにより起こる組成対流により,液の混合効率を測定する.重要な結果は,以下の通りである.(1)プリューム間隔がある値以下の場合,その他の条件が混合効率に影響を与えない.(2)プリューム間隔がある値以上の場合,混合効率と注入流量の関係は単調な関数になるのではなく,注入流量の増大とともに,混合効率は減少した後増加する(すなわち最小値が存在する)という現象がみられ,これまでの結果と比較して,定性的にも異なる傾向が新しく明らかになった.(3)プリューム径は混合効率に対して,あまり大きな影響を与えない.さらに,下面からの結晶化が起こる場合の,マッシュ形成を含めた液の分化を考察し,天然のマグマ溜りのモデルへと発展させるため,マッシュや液の平均的な運動量,組成,熱などの保存則に基づく物理モデルを構築した.現段階では,定性的な時間的進化を再現するとはいうものの,実験結果を定量的に説明するものにはなっていないため,今後の検討が必要である.地殻内マグマ溜りにおける固液共存状態にあるマグマ溜りの二重拡散対流過程の解明を行うため,本年度は,液相のみにおける二重拡散対流における混合の実験的研究を行った.実験では,水槽中に塩水を入れ,下面より上部塩水より軽い水を注入する.これにより組成対流とそれに伴う混合が発生する.この実験のポイントは従来のもとの異なり,下面からの対流プリュームの径およびスペーシングを制御して行うことである.これにより多様な地球科学的現象の対流混合の素過程を考察することができる.本年度はまず制御されたプリュームを下面から一様に注入することのできる実験装置の製作を行った.また,この装置を用いて,実験を行った結果,注入流量が非常に大きい場合,プリュームは激しいジェット的プリュームとなって液層全体が良く攪拌され,混合効率が非常に良い.注入流量を小さくしていくとプリュームは層流的になり,周囲流体との攪拌をあまり起こさず液層上面にまで達してしまうため,混合効率が低下する.さらに注入流量を小さくすると,プリュームが細くなり,層流的ではあるが周囲流体と拡散により均質化するようになるため,混合効率としてみた場合かえってよくなる.このように,注入流量(対流の激しさを表す)により混合効率は単調な関数になるのではなく,最小値が存在することが明らかになった.これは,プリュームを制御しない場合の対流が,注入流量に対して混合効率が単調に増加するというこれまでの結果と比較して,定性的にも異なる傾向が新しく明らかになったことを意味する.今後,さらに様々な条件による実験を追加し,対流の強さと混合効率のスケーリング側を明らかにしていく方針である.地殻内マグマ溜りにおける固液共存状態にあるマグマ溜りの二重拡散対流過程の解明を行うため,液相のみにおける二重拡散対流における混合の実験を行った.液中の組成の垂直プロファイルを精度良く測定することが必要となるため,本年度新たに,電気伝導度を利用して連続的に精度良く組成プロファイルを測定できる装置を新たに開発した.実験では,前年度開発した装置により,水槽中に塩水を入れ,下面より,対流プリュームの径および間隔を制御して上部塩水より低密度液を注入すし,これにより起こる組成対流により,液の混合効率を測定する.重要な結果は,以下の通りである.(1)プリューム間隔がある値以下の場合,その他の条件が混合効率に影響を与えない.(2)プリューム間隔がある値以上の場合,混合効率と注入流量の関係は単調な関数になるのではなく,注入流量の増大とともに,混合効率は減少した後増加する(すなわち最小値が存在する)という現象がみられ,これまでの結果と比較して,定性的にも異なる傾向が新しく明らかになった.(3)プリューム径は混合効率に対して,あまり大きな影響を与えない.さらに,下面からの結晶化が起こる場合の,マッシュ形成を含めた液の分化を考察し,天然のマグマ溜りのモデルへと発展させるため,マッシュや液の平均的な運動量,組成,熱などの保存則に基づく物理モデルを構築した.現段階では,定性的な時間的進化を再現するとはいうものの,実験結果を定量的に説明するものにはなっていないため,今後の検討が必要である.
有機複合結晶の反応による極微形態変化と構造制御

本研究の目標は、有機複合結晶の反応による分子構造、結晶構造の変化と、ナノレベルでの結晶形態変化との関連性を明らかにして、新たな視点で有機結晶の構造制御と反応設計を行うことであった。研究の結果、単結晶-単結晶反応の形態変化メカニズムが解明できた。1.単結晶-単結晶エナンチオ選沢的光環化と形態変化カルボン酸を導入したイソプロピルベンゾフェノン誘導体と、キラルまたはアキラルなアミンから成る数種類のキラル塩結晶の光照射は、高エナンチオ選択的光環化を起こし単結晶状態を維持して進行する。結晶中、二分子間でヘリックス構造が形成されているのが特徴である。微結晶に光照射し、IR測定により反応率を求め、反応に伴う結晶の形態変化を原子間力顕微鏡で観察した。その結果、反応の進行とともに結晶表面に数十ナノメータの凹凸が現われ、反応が終結すると平らな表面に戻る結晶と、反応中、結晶形態は全く変化しない結晶に分けられた。反応前後で単位格子の各軸の長さが数%延び縮みしても、体積が変らない、すなわち密度が同じ場合は、角部ひずみが相殺されて結晶形態は全く変化せずに反応するが、密度が数%でも異なる場合は、内部歪みによって表面に凹凸が生じるものと考えられる。2.微結晶中でのジアステレオ特異的光環化と形態変化キラルなアミド基を導入したイソプロピルベンゾフェノン誘導体の結晶は、ジアステレオ特異的光環化を起こした。出発物と再結晶した生成物の結晶構造が異なること、さらにはバルク結晶に光照射すると割れを生じたことから、当初、単結晶-単結晶ではないと考えられた。しかし、微結晶に光照射したときは形態が全く変化せずに反応が完結したので、単結晶-単結晶反応であることが示唆された。このため、注意深く光照射を行った結果、単結晶-単結晶反応であることがわかった。3.複合結晶の光脱炭酸反応に伴う結晶形態変化フタロイルアミノ酸とアザ芳香環化合物との複合結晶は、光脱炭酸を起こし、反応の進行とともに結晶は崩壊する。単結晶を用いて形態変化を観察したところ、色が変化し、透明さが失われるとともに表面に歪みが生じ、最終的には無定形となった。この変化を単結晶X線構造解析で追跡すると、廻折スポットにデバイリングが現われ、多結晶化が確認された。本研究は、有機複合結晶の反応に伴うナノレベルでの結晶形態変化と分子レベルでの構造変化との関係を明らかにし、新たな視点で構造制御と反応設計を行うことを目的としている。本年度はまず、反応の前と後で結晶構造がほとんど変わらない単結晶-単結晶反応から着手した。ジイソプロピルベンゾフェノンのカルボン酸誘導体と光学活性あるいは光学不活性なアミンから成るキラルな塩結晶のエナンチオ特異的な単結晶-単結晶光環化反応を既に数例見い出しており、この反応の進行に伴う結晶形態変化を原子間力顕微鏡で観察し、X線結晶構造解析による反応前後の分子構造の変化との関連性を調べた。その結果、まずバルク結晶については、最初平らであった表面は、光照射とともに数十ナノメータ程度の大きなうねりやしわが現れることが原子間力顕微鏡での観察により明らかとなった。またマイクロメータサイズの微結晶についても、バルク結晶と同程度の大きさのしわが光照射とともに現れ、反応が終結するともとの平らな面に戻ることがわかった。したがって、しわやうねりは結晶のごく表面近くでのみ形成されていると思われる。また、反応途中では結晶内で出発分子と生成物分子が共存しており、結晶中でのひずみが表面のしわとなって現れたものと考えられる。

3.複合結晶の光脱炭酸反応に伴う結晶形態変化フタロイルアミノ酸とアザ芳香環化合物との複合結晶は、光脱炭酸を起こし、反応の進行とともに結晶は崩壊する。単結晶を用いて形態変化を観察したところ、色が変化し、透明さが失われるとともに表面に歪みが生じ、最終的には無定形となった。この変化を単結晶X線構造解析で追跡すると、廻折スポットにデバイリングが現われ、多結晶化が確認された。
顕微反射・蛍光画像計測による面内閉じ込め構造の高空間分解評価

ソリッドイマージョンレンズを用いたサブミクロン空間分解能を有する高分解顕微蛍光計測法により、へき開再成長法により作製したT型量子細線、(110)GaAs量子井戸の界面・電子状態の空間分布を調べた。また、その結果を基に成長方法を改善し、界面の品質改善、電子状態の特性向上を試みた。顕微分光画像計測でのシャープな発光ピークの観測とその空間分布から、T型量子細線を形成する(110)量子井戸の井戸界面には、面内方向にμmサイズの原子層テラスが全体で34原子層にもわたる大きな界面ラフネスが存在していること、その界面ラフネスにより面内閉じ込めを受けた量子ドット様局在状態が形成されていること、またそのエネルギー分布によりマクロ的には広い線幅の発光が観測されることがわかった。T型量子細線においても、シャープな発光ピークが観測され、発光空間分布も(110)量子井戸と類似な結果が得られており、量子細線の電子状態に(110)量子井戸の電子状態が大きく反映される事がわかった。この量子細線の品質向上には、この大きな(110)界面ラフネスを小さくする必要がある。そこで、今回、成長方法を改善し(110)界面の改善を試みた。へき開再成長表面のAFM測定により、へき開再成長後の成長表面で成長中断アニール処理を行うことで、表面モフォロジーが著しく改善されることがわかった。特に、基板温度490°CでGaAs層成長後、温度600°C、10分の中断アニール処理により数十μm範囲で原子層段の無い平坦界面を形成することができた。この手法を用いて作製したへき開再成長GaAs/AlGaAs(110)量子井戸、T型GaAs量子細線からの発光を顕微分光測定し、これまでより線幅が約一桁も狭い発光スペクトを観測した。また、空間分布測定から空間的にも均一な構造が形成されていることを確認した。この結果は、面内界面ゆらぎが無く空間均一性のよい高品質(110)量子井戸、量子細線の作製の可能性を示唆している。1.顕微蛍光計測系の改良と量子構造における電子状態空間分布、キャリア拡散の評価これまでの顕微鏡対物レンズとCCDカメラとで構成された顕微蛍光画像計測系に、スペーシャルフィルターを組み合わせ観測場所を選択したスペクトル測定を可能に、また、ソリッドイマージョンレンズを組み合わせより高効率高分解な測定系への改良を行なった。この計測系を用い、へき開再成長法により(110)面上にMBE成長したGaAs量子井戸、T型量子細線における電子状態の空間分布、局在状態についての評価を行なった。(110)量子井戸界面には、面内方向に(110)特有のマイクロメータースケールのテラスを持つ34原子層の膜厚ゆらぎが存在すること、また、その界面ゆらぎにより面内閉じ込めを受けた局在状態の空間分布の様子を明らかにした。また、温度特性から局在状態間でのキャリア拡散の様子を明らかにした。T型量子細線においても、同様に局在状態からのシャープな発光ピークが観測され、その発光強度の温度特性、空間分布の類似性からT型量子細線の電子状態には、へき開(110)量子井戸の電子状態が大きく反映していることがわかった。また、パターン基板上に成長した面内膜厚分布を有する量子井戸構造にも適用し、量子化エネルギーの空間分布に対応した光励起キャリアのドリフト、拡散の様子を温度特性も含めて確認した。2.顕微反射/変調反射分光計測系の開発今年度は、対物レンズを用いた変調反射計測系の立ち上げまでを行なった。変調光に波長532nmのレーザ光、反射プローブ光に波長可変チタンサファイアレーザ光を用い、同一光軸で顕微鏡対物レンズを通して集光照射する構成とし、サブミクロン分解能での反射スペクトル測定を行なう。来年度は、上述の量子井戸、細線構造について測定を行い、蛍光の結果と合わせて、より詳細な面内膜厚分布等についての知見が得ることを考えている。特に、基板温度490°CでGaAs層成長後、温度600°C、10分の中断

アニール処理により数十μm範囲で原子層段の無い平坦界面を形成することができた。この手法を用いて作製したへき開再成長GaAs/AlGaAs(110)量子井戸、T型GaAs量子細線からの発光を顕微分光測定し、これまでより線幅が約一桁も狭い発光スペクトを観測した。また、空間分布測定から空間的にも均一な構造が形成されていることを確認した。この結果は、面内界面ゆらぎが無く空間均一性のよい高品質(110)量子井戸、量子細線の作製の可能性を示唆している。
河川生態系への影響が心配な神経毒性農薬の汚染実態と水生昆虫による生態影響試験開発

河川生態系への影響が懸念されるネオニコチノイド系殺虫剤を対象として、河川水中の濃度の実態及び水生昆虫に対する影響に関する新規調査法の開発を研究目的とする。河川水中の農薬の比較的長期間の変動を把握する方法として期待されているパッシブサンプリングを水への溶解性が極めて大きいネオニコチノイド系殺虫剤に適用する際に必要となる吸着速度、設置可能期間、温度に対する吸着特性を明らかにした。さらに、ネオニコチノイド系殺虫剤の水生昆虫に対する影響の評価方法として、河川に人工基盤(半丁ブロック)を設置して付着した種の構成を解析する方法や水生昆虫(幼虫)の単位時間あたりの移動距離(速度)を解析する方法を開発した。本研究では、ネオニコチノイド系殺虫剤(以下、殺虫剤という)の環境動態解析と生物検定法を開発するためにサブテーマを設けて実施した。サブテーマI:パッシブサンプラーによる殺虫剤の渓流河川水中の汚染実態把握では、大阪府内の殺虫剤が検出されている河川を調査したところ、最上流部において不検出かつ水生昆虫(ヒラタカゲロウ科など)が生息する地点、及びそこから流下にしたがって検出濃度が増加していく地点を確保することができた。さらに、実験室においてパッシブサンプラーに最適な農薬吸着樹脂の検討を行い、選定できた。埼玉県内河川においても殺虫剤不検出の地点を確保できた。サブテーマII:水生昆虫のヒラタカゲロウ科およびニンギョウトビケラ科の幼虫の行動への影響を判断基準とした生態影響試験の実験系を構築した。ヒラタカゲロウ科の幼虫をシャーレを用いた予備実験において、照明下において部分的に遮光すると、遮光部分へ移動する行動が観察された。引き続き実験を行い、水生昆虫の行動の定量性を確保する予定である。昆虫の神経伝達を阻害するネオニコチノイド系殺虫剤は害虫駆除に非常に効果がある一方、環境水へ移行後の濃度は情報不足であり、河川生態系において餌生物として重要な水生昆虫に対する影響が心配されている。本研究では、ネオニコチノイド系殺虫剤の河川汚染実態の把握および水生昆虫による生物検定法の開発を目的としている。本年度は、ネオニコチノイド系殺虫剤を対象にしたパッシブサンプリング用樹脂の吸着係数を算定し、その成果として論文投稿を行った。また、大阪府内の河川において、パッシブサンプリングによる調査を行い、有効性の評価は継続中である。大阪府内の山間部の河川のモニタリング地点における水生昆虫相の調査を行うとともに、河川水中の汚染物質による水生昆虫相に対する定性的調査法の検討を行い、ブロックなど構造物を設置する調査方法を提案した。ネオニコチノイド系殺虫剤に対する生態影響試験には、採集しやすい水生昆虫のカワゲラおよびヒラタカゲロウを用いて生物検定法を検討した。埼玉県内の実験材料生物(水生昆虫)の採集場所のネオニコチノイド系殺虫剤汚染実態を把握した。ジノテフランに対する致死濃度は両者で異なり、したがって殺虫剤の生態影響を評価する際には、暴露時間が重要であり、環境中の濃度の経時変化の把握が重要であることがわかった。ネオニコチノイド系殺虫剤を対象にしたパッシブサンプリング用樹脂の選定およびその吸着係数が算定できた。これによりパッシブサンプリングの分析結果の解析に必要な技術的背景が確立できた。ネオニコチノイド系殺虫剤の汚染がない河川において調査・検討した結果、水生昆虫相に対する定性的調査方法が確立できた。ネオニコチノイド系殺虫剤の水生昆虫(カワゲラ、ヒラタカゲロウの幼虫)に対する影響濃度は、両者で異なった。毒性発現には、暴露時間が重要であり、河川水中の平均濃度の把握を得意とするパッシブサンプリングは有効であろう。ただし、研究計画時に実験材料として想定していたトビケラ類の幼虫は、採集が困難であったという当初予期していないことが起こったが、カワゲラで代替することができた。ネオニコチノイド系殺虫剤(ネオニコ殺虫剤)は広く利用されている一方で、駆除対象にしていない昆虫等に対する影響が懸念されている。本研究はネオニコ殺虫剤の河川における水生昆虫への新たな影響評価方法の提案及び水中濃度の実態調査に適当と考えられるパッシブサンプリング(PS)法の適用を目的とした。実河川における水生昆虫を用いた生態影響評価手法の提案として、河川に人工基盤を設置し、そこに定着する水生昆虫を観察し、種構成の変化を評価する手法の構築を試みた。同一種の定着数は、設置期間の長さに依存しない定着基盤としてブロックを設置した場合、0.5ヶ月程度の期間で、その時節に応じた水生昆虫が定着することが推察されたことから、水中の汚染物質に対する河川生態影響評価手法への活用も可能であると考えられた。そして、水生昆虫幼虫の行動に着目した新たな影響評価方法として運動量の定量評価方法を検討した。有機汚濁が少ない水の指標生物であるカワゲラ類の幼虫をシャーレに入れ、撮影したビデオ映像から幼虫が一定時間(例えば510分間)移動した軌跡を運動解析ソフトで処理する方法を開発した。フタツメカワゲラの幼虫(体長15mm)のシャーレ内の移動距離は、経過時間と一次式の関係(R2=0.97)を示し、約10分間の平均移動速度は約8.3mm/sであった。

ネオニコ殺虫剤を対象にしたSP法の実際の環境水への適用性は十分に検討されていないため、農薬の使用履歴が明らかな水田の流入水および排水路において、PS法を用いたネオニコ殺虫剤の調査をグラブサンプリング(Grab法)と同時に実施し、その検出特性を評価した。その結果、Polar Organic Chemical Integrative Sampler (POCIS)を用いたPS法が水田排水路中のネオニコ殺虫剤の定性あるいは定量的な評価に活用できることが示唆された。河川生態系への影響が懸念されるネオニコチノイド系殺虫剤を対象として、河川水中の濃度の実態及び水生昆虫に対する影響に関する新規調査法の開発を研究目的とする。河川水中の農薬の比較的長期間の変動を把握する方法として期待されているパッシブサンプリングを水への溶解性が極めて大きいネオニコチノイド系殺虫剤に適用する際に必要となる吸着速度、設置可能期間、温度に対する吸着特性を明らかにした。さらに、ネオニコチノイド系殺虫剤の水生昆虫に対する影響の評価方法として、河川に人工基盤(半丁ブロック)を設置して付着した種の構成を解析する方法や水生昆虫(幼虫)の単位時間あたりの移動距離(速度)を解析する方法を開発した。ネオニコチノイド系殺虫剤は近年使用量が増えてるが、水移行後の環境濃度は情報不足であり、河川生態系における餌生物として重要な水生昆虫に対する影響が懸念される。ネオニコチノイド系殺虫剤の河川汚染実態把握では、大阪府内の山間部河川において、水生昆虫が生息する不検出の地点及びそこから下流に向かって徐々に殺虫剤の検出濃度が増加していく地点を確保できた。殺虫剤に暴露していない水生昆虫を入手可能であること、また、実河川において水生昆虫の分布に及ぼす農薬の影響に関する情報を得られる可能性がある。パッシブサンプリングに必要な殺虫剤吸着樹脂も選定できた。さらに、水生昆虫を使った生態影響評価予備試験についても水生生物の行動観察を鋭意行っており、本研究は概ね順調に進展していると判断した。水生昆虫の行動に対する影響をエンドポイントとした、ネオニコチノイド系殺虫剤の生物検定法の確立を引き続き行う。さらに、実験から得られた水生昆虫に対する影響濃度および暴露時間を参考にして、実河川において吸着樹脂の設置時間など生態影響を踏まえたパッシブサンプリング調査および評価を行う。なお、本研究計画時に実験材料生物として想定していたトビケラ類については、すでに農薬が影響している可能性も想定されるため、水生昆虫相の調査において配慮する予定である。環境生物学ネオニコチノイド系殺虫剤を対象にしたパッシブサンプリングに適した吸着樹脂が選定できたことから、実河川への適用を図る。また、水生昆虫を用いた生態影響試験の構築を進めるとともに、水生昆虫(造巣性のニンギョウトビケラ科)を安定して確保できるようさらに、河川調査を進める予定である。必要な分析試薬の入手や実験装置の改良に想定以上の時間を要したこと、学会が近郊で開催されたため旅費が少額であったことなどの理由により、次年度使用額が生じた。当初予定していた学会発表旅費を執行しなかったため、次年度使用額が生じた。分析試薬の購入や生物実験・解析装置の改良等に必要な物品費、河川調査や学会発表の旅費などへの支出を計画している。今年度は研究成果の学会発表を行うなど、計画通り予算執行を行う見込みである。
運動視研究のための高精度刺激提示システム

本研究は運動視研究のために,空間的解像度,時間的解像度,輝度解像度,蓄積可能な画像数,画面サイズに関してこれまでの装置の限界を改善した表示系を開発し,こうした表示系を中心とした総合的な運動視研究用のシステムを構築することにある.全体としては,表示系(画像蓄積を含む),大型表示系,反応記録系(眼球運動,身体動揺,視覚誘発電位),3次元刺激生成系に関して,各種装置を導入し,統合的な実験環境の整備を進め,所期の目的をほぼ達成することができた.97年度は,画像表示系,視覚誘発電位記録系,さらに身体動揺計測系の整備を進めた.画像提示装置としてはコンピュータグラフィック用も含めたいくつかの先端的な製品の比較検討を行い,英国ケンブリッジリサーチ社のVSG,およびマッキントッシュ上でのプログラミング環境の二つの路線を採用することとした.誘発電位に関しては,生態信号アンプ,AD変換器等のハードウエアを導入し,ソフトとしては汎用の信号処理ソフトIgor上で誘発電位の測定プログラムを開発した.また98年度は,眼球運動記録系を導入し,他の実験環境との統合環境の整備を進めた.また,大型画面を用いた実験のためにビデオ,プロジェクターを導入し,既存の実験環境との整合的なシステムを構築した.最終年度の99年度は,三次元的な刺激生成のために3次元スキャナーを導入すると同時に,東京大学インテリジェント・モデリング・ラボラトリの大型VR環境と当研究室の実験室環境とを併用した実験を行い,トータルのシステムの性能評価を行った.本研究は運動視研究のために,空間的解像度,時間的解像度,輝度解像度,蓄積可能な画像数,画面サイズに関してこれまでの装置の限界を改善した表示系を開発し,こうした表示系を中心とした総合的な運動視研究用のシステムを構築することにある.全体としては,表示系(画像蓄積を含む),大型表示系,反応記録系(眼球運動,身体動揺,視覚誘発電位),3次元刺激生成系に関して,各種装置を導入し,統合的な実験環境の整備を進め,所期の目的をほぼ達成することができた.97年度は,画像表示系,視覚誘発電位記録系,さらに身体動揺計測系の整備を進めた.画像提示装置としてはコンピュータグラフィック用も含めたいくつかの先端的な製品の比較検討を行い,英国ケンブリッジリサーチ社のVSG,およびマッキントッシュ上でのプログラミング環境の二つの路線を採用することとした.誘発電位に関しては,生態信号アンプ,AD変換器等のハードウエアを導入し,ソフトとしては汎用の信号処理ソフトIgor上で誘発電位の測定プログラムを開発した.また98年度は,眼球運動記録系を導入し,他の実験環境との統合環境の整備を進めた.また,大型画面を用いた実験のためにビデオ,プロジェクターを導入し,既存の実験環境との整合的なシステムを構築した.最終年度の99年度は,三次元的な刺激生成のために3次元スキャナーを導入すると同時に,東京大学インテリジェント・モデリング・ラボラトリの大型VR環境と当研究室の実験室環境とを併用した実験を行い,トータルのシステムの性能評価を行った.本研究は運動視研究のために,空間的解像度,時間的解像度,輝度解像度,蓄積可能な画像数,画面サイズに関してこれまでの装置の限界を改善した表示系を開発し,こうした表示系を中心とした総合的な運動視研究用のシステムを構築することにある.今年度は主として以下の3点に関して,検討し,システム構築を進めた.1.大容量画像蓄積装置を中心とした表示系の設計,開発,およびその特性評価.2.上記表示系を活用するための総合的なソフトウエア環境の整備.3.上記表示系を中心とした視覚誘発電位測定環境の構築.画像蓄積装置に関してはコンピュータグラフィック用も含めたいくつかの先端的な製品の比較検討を行ったが,視覚刺激提示用として開発された,英国ケンブリッジリサーチ社の製品が最もシステム全体としての実用性が高いという結論に達し,当該製品を導入し,ソフトウエアの開発を進めた.視覚誘発電位測定環境にに関しては,生態信号アンプ,AD変換器等のハードウエアを導入し,ソフトとしては汎用の信号処理ソフト上のプログラミングの実用性を検討する作業を行っている.本研究は運動視研究のために,空間的解像度,時間的解像度,輝度解像度,蓄積可能な画像数,画面サイズに関してこれまでの装置の限界を改善した表示系を開発し,こうした表示系を中心とした総合的な運動視研究用のシステムを構築することにある.昨年度までに基本的な表示系の整備を終えたので,今年度は主として反応記録系の整備を進めた.今年度は主として以下の3点に関して,検討し,システム構築を進めた.1.眼球運動記録系(眼球反射によるもの)2.眼球運動記録系(眼電位図によるもの)3.誘発電位記録系眼球反射による眼球運動記録に関しては,いくつかの市販品を検討したがPermobil社のOrbit8という製品が最も優れているとの結論に達し,当該製品を導入し利用技術のの開発を進めた.また眼電位(EOG)によるものは,VR環境におけるデータ取得とのコンパチビリティーも考慮し,電池で使用可能なアンプを開発し,試作を終えた.視覚誘発電位測定環境にに関しては,昨年度導入した機器の利用技術,特に生体データ用スプレッドシート・ソフトウエア(IGOR)に直接データを取り込む技術を確立し,奥行き運動に関する実験を開始した.本研究は運動視研究のために,空間的解像度,時間的解像度,輝度解像度,蓄積可能な画像数,画面サイズに関してこれまでの装置の限界を改善した表示系を開発し,こうした表示系を中心とした総合的な運動視研究用のシステムを構築することにある.昨年度までに基本的な表示系の整備を終えたので,今年度は去年までに整備した装置の現実的な研究場面での実証実験をすすめるとともに,新たに3次元データ取得,刺激生成環境の整備に努めた.

3次元データ取得に関しては,いくつかの市販品を検討した結果,ミノルタ社のVIVID-700という製品が最も優れているとの結論に達し,当該製品を導入し利用技術のの開発を進めた.また,ビデオ・プロジェクターとデジタルカメラを組み合わせて人間の頭部,顔面のランダムドット・ステレオグラムを生成する簡易な技術を開発した.また昨年までに導入した眼球運動収録装置を中心とした実験環境をさらに整備するとともに,眼球運動に関しては輻輳運動に関する実験,視覚誘発電位に関しては,運動定義,および奥行き定義輪郭に対する反応記録の実験をすすめ,実験環境の現実的な研究場面における実証をすすめた.さらに,東京大学インテリジェント・モデリング・ラボラトリーの仮想現実環境を用い,運動,立体視刺激に対する注意と身体動揺に関する実験を実施し,大型画面環境の実験心理学的な実用性に関する検証を進めた.
機能性フラボノイドープレニル化の生理的意義の解明

フラボノイドに対するプレニル基の導入がその機能性に与える影響を構造活性相関の観点から解明することを目的とした。用いたフラボノイドはケルセチン(Q)とそのプレニル化誘導体である6-プレニルケルセチン(6-PQ)、5'-PQ、8-PQである。プレニル基の位置により疎水性は異なること、疎水性が最も高い6-PQが最も効果的にヒト血管内皮細胞へ取り込まれるとともにヘムオキシゲナーゼ-1の誘導を最も強く促進することを明らかにした。Qはフラボノイドの細胞内標的分子と予想されるカベオリン-1の機能調節作用を有することを証明した。プレニル化フラボノイドの標的分子としてのカベオリン-1の重要性が推定された。本研究は、フラボノイド骨格に対するプレニル基の導入がフラボノイドの機能性に与える影響を、構造活性相関の観点から解明することを目的としている。プレニルフラボノイドの機能性が注目されつつあり、さらに生物工学的手法によるフラボノイドのプレニル化も期待されることから、本研究は意義深いと考えた。本年度はケルセチン(Q)と8-プレニルケルセチン(PQ)のADME(吸収、分布、代謝、排泄)を比較することにより、プレニル化がフラボノイドの生体利用性に及ぼす影響を詳細に検討することを試みた。すでにわれわれは、PQの血漿の生体内循環量はQよりも少ないことを明らかにしている。しかしマウス経口摂取実験において、腎臓ではPQはQよりも多く蓄積したことから、プレニル化は腎臓からの排出に影響することが示唆された。マウス腎臓中には血漿みられないPQのアグリコンが存在したことから、プレニル化による脱抱合反応の促進が考えられた。一方、ヒト胎児腎細胞HEK293細胞を用いた実験系においてプレニル化はABCトランスポーターを介した排出を抑制することが示された。したがって、プレニル化は腎臓からの排出を抑えることで蓄積量を増加させ、活性型アグリコンへの変換を促すことで効果的にフラボノイドの機能を腎臓に置いて効果的に発揮させると推定した。また、PQよりも疎水性が高い5'ーPQ,6ーPQは8ーPQは、HEK293細胞により多く取り込まれること明らかにした。この事実は、プレニル基の結合位置の相違が細胞取り込み量を介して機能性発現に影響することを示唆するものである。本研究は、フラボノイドに対するプレニル基の導入がフラボノイドの機能性に与える影響を、構造活性創刊の観点から解明することを目的としている。プレニルフラボノイドの機能性が注目されつつあり、さらに生物工学的手法によるフラボノイドのプレニル化も期待されることから、本研究は意義深いと考えられた。本年度はヒト血管内皮細胞(HUVEC)を用いた培養細胞実験により、各ケルセチン(Q)及びプレニルケルセチン(PQ)位置異性体の酸化ストレスシグナル伝達系および発現タンパクを追跡することを試みた。QおよびPQ異性体はHUVECのヘムオキシゲナーゼー1(HO-1)をmRNAおよびタンパクレベルで発現上昇させることが示された。PQ各異性体はQよりも強く発現させたが、とくに疎水性が最も高い6PQ異性体によるHO-1誘導が顕著であった。HO-1の発現にはNrf2転写因子の活性化関与するが、事実6PQはNrf2の核内移行を促進した。酸化ストレス感受性シグナル伝達系であるMAPK経路およびPI3K/Akt経路の活性化が6PQによるHO-1発現誘導に関与することも各種阻害剤を用いた実験から明らかになった。したがって、両経路を介したNrf2の活性化が6-PQによるHO-1誘導に寄与することが推定された。本研究は、フラボノイドに対するプレニル基の導入がフラボノイドの機能性に与える影響を、構造活性相関の観点から解明することを目的としている。プレニルフラボノイドの機能性が注目されつつあり、さらに生物工学的手法によるフラボノイドのプレニル化も期待されることから本研究は大きな意義がある。前年度までに、用いたプレニルケルセチンの中で疎水性が最も高い6ープレニルケルセチン(6PQ)が血管内皮細胞(HUVEC)の抗酸化酵素であるヘムオキシゲナーゼ(HOー1)発現を最も強く誘導することを明らかにした。本年度は最初に、6PQのHOー1発現誘導の優位性を検討し、細胞内への取り込み量が多いことに加えて、Antioxidant Response Element(ARE)に結合するBach-1の核外移行を促進することで、6PQが強いHOー1発現誘導活性を発揮することを示唆した。さらに、HUVECを用いてケルセチンそのものの血管透過性抑制機構を検討したところ、過酸化水素で惹起した透過性亢進に対して、ケルセチンはカベオリン-1のリン酸化抑制を介して亢進を抑える機構が推定された。さらにHUVECにおいて、ケルセチンは酸化LDL誘導の接着因子発現をカベオリンー1発現上昇抑制を介して抑えることが推定された。これらの内皮細胞における現象は動脈硬化発症につながるものであり、またカベオリンー1は細胞膜のマイクロドメインであるカベオラに局在することから、プレニル化ケルセチンのより強い抑制効果が期待できるものである。

プレニル基の位置により疎水性は異なること、疎水性が最も高い6-PQが最も効果的にヒト血管内皮細胞へ取り込まれるとともにヘムオキシゲナーゼ-1の誘導を最も強く促進することを明らかにした。Qはフラボノイドの細胞内標的分子と予想されるカベオリン-1の機能調節作用を有することを証明した。プレニル化フラボノイドの標的分子としてのカベオリン-1の重要性が推定された。当初予定したHUVECを用いた酸化ストレス関連酵素発現に対するPQ異性体の活性比較および作用作用機序まで解明づることができた。その結果として、疎水性が最も高い6PQが最も強い誘導活性を持つことを明らかにした。細胞内取り込み量のデータは検討中であり、27年度早々に結果を得る予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。農学まず第一に各種PQ異性体の細胞内取り込み量の相違を明らかにし、HO-1誘導活性が取り込み量の相違に基づくかどうかを確認する。6PQによるHO-1発現誘導の作用点としてシグナルの最上流である内皮細胞膜のカベオラに対する6PQの影響を検討する。最後に、6PQを前処理したHUVECの酸化ストレス防御機能亢進作用を確認する。以上の結果から、フラボノイドのプレニル化の生理的意義を血管機能亢進作用の観点から評価する予定である。平成25年度当居の計画は1リポソーム膜および培養細胞を用いた「細胞膜親和性に対するプレニル化の影響」、2培養細胞およびマウス単回投与実験による「フラボノイドの腸管吸収に対するプレニル化の影響」3マウス長期摂取実験による「フラボノイドの標的部位蓄積に対するプレニル化の影響」を明らかにすることであった。1については、すでにほぼ実施済みであり、プレニル基の位置も取り込み易さに影響することを明らかにした。2についてはすでに昨年度までに研究を完成させ、その一部は論文として発表した。3に関して、プレニル化による腎臓の標的化を示し、その原因の一部も明らかにした。他の臓器の標的かについては十分な考察はしていない点、8ーPQ以外のプレニルフラボノイドのデータに欠ける点に問題はあるが、おおむね順調に進展していると判断した。平成25年度に予定したヒト血管内皮細胞(HUVEC)の培養実験が準備できたので、平成26年度はHUVECを用いて、各PQ位置異性体の細胞取り込み量を決定し、酸化ストレスに基づくレドックスシグナル情報伝達系および発現タンパク(HO-1,NQO-1)を追跡する。これらの結果からプレニル化とその位置がフラボノイドの血管内皮保護作用に与える影響を評価する。当初予定した「長期摂取フラボノイドの標的部位への蓄積に対するプレニル化の影響」については先行して実施した「プレニルナリンゲニン(PN)の抗筋萎縮作用」を基に、筋肉組織を標的としてナリンゲニンのプレニル化が組織への代謝蓄積および排出に与える影響を評価する予定である。同時に、腎臓におけるプレニル化の影響も詳細に検討したい。本研究事業は平成25年度から平成27年度の3年間計画プロジェクトであり、研究を次年度も継続するために次年度も25年度基金分の残金
既収集日本労働史史料の検討と公開

本研究を組織する三宅明正は、1970年代後半から日本国内の個別企業(事業所)や労働組合事務所などを訪れて、これまで一般に利用されることの乏しかった日本労働史の原史料を調査収集し、それをもとに研究成果を発表してきた。1990年代からは、日本国内に加えて、海外、主にはアメリカの文書館や労働団体を訪れて日本の労働史料を探しだし、それを用いた研究を重ねた。そこで、日本の労働者には「従業員」としての性格が強く、それは労使の相互作用によって歴史的に形成されてきたことを明らかにした。三宅が集めたこれらの史料には、初めて紹介される史料を含めて学術研究上貴重なものが多く、日本内外の研究者からそれらの史料について、三宅本人のほか成果を公開した学術雑誌の発行元ないし事務局、さらに長く本務校であった千葉大学の図書館などに、いくつもの照会があった。史料の所在、閲覧可能性、三宅が保持している形態などについてである。こうした史料が一般に利用可能な状況になれば、関連分野の研究はいっそうの進展が期待できる。本研究は三宅が収集してきたこれらの日本労働史の史料を電子媒体の形に変換し、解説を付して学術研究のための資料として公開しようとするものである。2018年度は、まず長尺マイクロフィルムで三宅が撮影してきた八幡製鉄所所蔵鉄鋼史資料の労働関係文書と東芝堀川町工場労働組合文書の電子媒体化を行い、その上で三菱重工横浜製作所労働組合文書の電子媒体化の作業に着手した。なお八幡製鉄所と東芝堀川町工場のマイクロフィルムについては、予算の都合ですべての電子媒体化ではなく、部分的なそれを実施した。作業の途中で本研究の意図と実情とを、2018年12月に開催された同時代史学会大会で自由論題として報告した。既述の通り予算の制限があるため電子媒体化できる史料は限定せざるを得ず、八幡製鉄所と東芝堀川町工場においてマイクロフィルムの形で収集してきた労働史史料で、とくに重要な文書を含むリールのものを電子媒体化した。その上で他の企業の事業所や労働組合の基礎組織における収集文書の整理と電子媒体化に着手した。本研究に関連する文献を収集して参照し、さらに日本近現代の企業史料の収集・分類と公開に向けて類似した作業を進めている武田晴人氏や吉川容氏らの近業に学び、また直接相談するなどして本研究の作業を推進した。2019年度には当初の予定通り、国内で収集した史料について整理と電子媒体化を遂行するいっぽうで、三宅がこれまでに海外で収集してきた史料を整理し、電子媒体化する。その過程で、原史料の所蔵機関で補充の調査を実施する。2019年度の調査先として、アメリカのカソリック大学文書館、NARAなどを計画している。2020年度は2019年度までの状況を踏まえて同種の作業を遂行するとともに、最終年度として研究の総括を実施する。

2019年度の調査先として、アメリカのカソリック大学文書館、NARAなどを計画している。2020年度は2019年度までの状況を踏まえて同種の作業を遂行するとともに、最終年度として研究の総括を実施する。端数が生じたため、次年度経費と併せて書籍の購入費用にあてる。
米中日トライアングルの新構造―天安門事件,台湾海峡危機,米中首脳交流を中心に

日本プロジェクトは2000年度から始まり02年度(03年3月)をもって終了した。その研究の主たる目的は、主に1990年代以降(ポスト冷戦期)における中国・米国・日本・台湾の政策決定者におけるアジア太平洋における相互認識と政策決定過程を相互連関の中で明らかにすることであった。第1年度は、現地訪問によるテーマに関連資料の収集、関係者へのインタビュー作業のほかに若手研究者、大学院生を研究協力者として研究会を組織し、1990年代における中国、米国、台湾の主な新聞に現れた米国、中国イメージを明らかにしていった。第2年度は主に中国、台湾のブレーンたちへのインタビュー、意見交換によって対日本、対米国の認識や戦略を考察することができた。第3年度は2002年が日中国交正常化30周年ということもあり、中国および日本で、数々の学術シンポジウムがあり、私自身6回の訪中機会をもち多くの中国側専門家と意見交換を行う機会があった。さらに米国学者との意見交換に関しては、Ramon H.Myers(Professor of Stanford Univ.), Harry Harding, Mike Mochizuku(Professor of George Washington Univ.)らと米中、台湾、日米などに関して議論することができた。ただし当初考えていた米国で1990年代を通して対中国政策に直接政策決定に関わってきた人々へのインタビュー(Kenneth Lieberthal : Professor of Michigan Univ.& Former Derector of Asia Divison of NSCら)、台湾での政策決定者本人への直接インタビューは、物理的に不可能となった。しかし、これまでの取材調査や研究活動経験から、台湾での李登輝前総統および彼の側近であった林碧紹・国立政治大学副学長(前国家安全保障会議秘書長)ら、中国では、陸忠偉・国務院現代国際関係研究所所長、張温嶺社会科学院アジア太平洋研究所所長、王逸舟社会科学院世界経済政治研究所副所長、愈新天上海国際問題研究所所長らへのインタビューをおこない、本テーマに関連した意見交換をすることができた。彼らとの学術的な交流・意見交換などを中心に90年代を通しての米中日関係のリアルな認識構図と基本的な戦略設定の論理を明らかにするという目的は、11に示したような3つの論文の執筆・発表、さらにそれをベースにした著書『等身大の中国』の出版によって一応実現したと考える。研究活動は第1年度ということもあって、基礎的なデータの収集、基本的な理論フレームワークの形成のための研究活動が主たるものであった。まず前者については、2つの研究作業が重要であった。1つは米国、中国、台湾に居住もしくは留学している大学院生とコンタクトを取り、それぞれの地域における主な雑誌、新聞などでの対米国、対中国、対台湾のそれぞれのイメージ、認識に関する世論調査や関連の論文の収集を依頼し、作業を進めてもらったことである。2つには日本にいる若手研究者、大学院生に、米・中・台湾の主な新聞(例えば、ニューヨークタイムス、ワシントンポスト、人民日報、中国時報など)の90年代における関連記事のピックアップ、整理作業を進めてもらった。後者の理論フレームワークの形成作業に関しても、主に2つの研究作業が重要であった。

1つは中国、米国、台湾へ直接赴き、当地の関連した研究者、外交担当スタッフ、政治家などと直接会い、インタビューをすることによって、それぞれの基本的なものの考え方についての情報を得たことである。2つには上記前者の2番目で指摘した若手研究者、大学院生との間で、2ヵ月に1度の定例研究会を開き、彼らの収集した資料、データ-の報告を受けながら、実際的な状況の中から米・中・台湾をめぐる理論的なフレームワークを構築しようとしたことである。現在の段階では、李登輝前台湾総統やケネス・リーバーソル前米国国家安全保障会議アジア部長などとのインタビューを通して、フォーマルなチャネルから浮かび上がってくる米・中・台湾の関係と同時に、インフォーマルなチャネルによる交渉の流れをつかむことがきわめて重要であるとの認識に達している。日本そのもののアプローチ、イメージに関しての作業は十分ではなかったが、次年度につなげる有意義な研究活動ができたことに感謝したい。本研究プロジェクトは、1990年代の米中関係、日中関係、日米関係における幾つかの重大イシューをめぐり、関係者とのインタビュー、資料発掘を通して新たな事実関係を浮かび上がらせ、その上でそれぞれを相互に連関させ総合的かつ動態的なトライアングルを浮かび上がらせることを目的としている。本年度は、「米国同時多発テロ」の影響によって米国での取材・調査ができなくなり、この点では予定の変更を余儀なくされた。しかし12月に別件で来日した元米国国務省次官補代理のスーザン・シャーク教授に会うことができ、ある程度の成果を上げることができた。本年度は中国へは3度(2度は本プロジェクト外のシンポ・調査参加)、台湾、香港へは各1度(これらも国際シンポへの参加)訪問したが、その機会を利用して本プロジェクト関連の調査・取材をも実施することもでき収穫は大きかった。中国では日中、米中、中台について関連の専門家、ブレーンたちと意見交換でき、特に若い世代の対日・米観、戦略論に触れることができた。香港では中国・ASEANラウンドテーブルに参加し、東南アジアの研究者・実務家が日米中のトライアングルを如何に見ているのかを知ることができ、かつ中文大学、香港大学の専門家とも意見交換できた。また台湾では「台湾の民主化と国際関係」のシンポジウムに参加した。ここでは20名余りの外国人ゲストと意見交換すると共に、陳水扁総統の対中国政策などを聞くことができた。2000年以降、台湾での民進党政権の誕生、ブッシュ政権の登場、中国プレゼンスの増大、日本プレゼンスの低下など日米中関係構造のファクターの変化が目立ってきている。そうした変化の全体像を客観的に見通すためにも90年代の把握はきわめて重要である。本年度は、現状認識、日米中関係構図の捉え方などについての意見交換が多かつた。最終年度件改めて90年代初頭から現在までのダイナミックな構造を捉えなおす作業を行ってみたい。本プロジェクトは今年度で最終年であった。本年度の主たる目的は以下の2点であった。