hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球有機物の地質的挙動に関する堆積学的・有機地球科学的研究

本研究の目的は、地球で進化・繁栄した古生物に由来する有機物が、堆積岩中に保存されて残した地球科学的情報を読みとることにある。この目的達成のため、従来の石炭や夾炭堆積物の肉眠観察他、一般堆積物中の分散型石炭化植物片を対象に、蛍光分光装置付き万能顕微鏡による堆積有機物の微細構造の観察と蛍光特性解析を加え、最新型フーリエ変換顕微赤外分光分析装置による非破壊有機化学特性の調査を行った。さらに有機化学的な手法の熱分解ガスクロマトグラムで超顕微鏡的微細情報を加え、かつ両分析結果を組み合わせて、地球有機物の特性判定と変化の読みとりを行った。その結果、古植物樹脂由来のマセラルであるレジナイトをFT-IRや熱分解GC-MSで検討すると、堆積層の熱履歴に関して、従来より精密な情報が得られることを明らかにした。一方、従来から堆積物の熱履歴の判定に用いられてきた古植物材由来のマセラルであるビトリナイトの輝炭反射率で得られた情報に、新たに熱分解GC-MSで得られた情報を加味することにより、日本島弧形成の原動力となったプレートの付加による帯状配列の熱履歴に関して、部分的な加熱速度の差も含めた精密な情報を得た。石油の形成に深くかかわっていると考えられる高有機質石灰岩について、従来から行なわれてきた顕微鏡観察と熱分解GC-MSによる分析を組み合わせることにより、内部の有機物の移動について、より詳細な知見を得た。炭素質コンドライトによって地球に持つ込まれた地球外有機物の主体をなしている化合物が、地球有機物の主体をなしているケロ-ジェンのうちの特定の続成段階にあるものと非常によく類似していることを顕微FT-IRを用いて明らかにした。本研究は,堆積物中に残る古生物起源の各種有機物(これを地球有機物と総称する)に記録された地球科学的情報を読み取り,その堆積岸的並びに地球科学的意義の考察を行うことを目的とした。この目的達成のために,(1)先ず,堆積相の判定できる堆積作中に固定されて,肉眼的に堆積状況の判断可能な固体有機物を対象にした顕微光学的手法による解析から始め,(2)さらに微細になり,肉眼では判定不可能な,分散型有機物までを対象にして,化学的方法をも併用した分析結果から読みとり,(3)それら資料に基づく地質学的考察を行う方針を立てた。平成3年度は初年度で,当初計画通り,先ず,顕微鏡光学的設備の充実と,対象試料の採取とから始めた。顕微鏡光学装置の一部として,フ-リエ変換赤外吸収分光顕微鏡は予定通り入荷し,調整も済んだ。これによる研究成果として,特定単位成分(石炭のマセラル)についての赤外吸収特性の幾つかを把握できた。その成果は,地質学会西日本支部第123回例会に発表した(西日本支部会報No98,34)。その検出精度を高めるように,手法の改良を検討するとともに,一般的固体地球有機物に対しても分析を継続中である。マセラルの光学性的物理特性の解析には万能顕微鏡を計画して準備したが,予算の分割のため完全装置として入荷できず,年度内の成果は,微細観察による固定地球有機物の形態的特性の判定にとどまった。しかし,その判定結果と顕微赤外分光分析との応対応は行えたので,野外の堆積相解析と相待って,相応の目的は達成できた。野外における調査・観察と試料の収集は継続中である。特に,西日本内外帯の新・中生界の同時で異なる構造体間の対照が可能な試料,中・古生界の高有機質暗色石灰岩・同珪質岩,および,地質時代の大区分境界層準にしばしば出現する黒色泥岩,などを主対象にして,周辺の地質状況も考慮し,次年度に向け実施中である。

平成4年度は本研究の第二年目で,初年度と合わせ新設備の充実が進んだ.野外調査は万国地質会議の為に時間が割かれたが,最小限の試料を収集し,これを用いた各種分析や試験も順調に行えた.本研究費を効果的に運用し充実出来た新規購入設備は,顕微分光々度計を備えたツァイス社製アキシオプラン顕微鏡システムとパーキンエルマー社製顕微赤外分光分析装置で,これらは今後の研究に効果的に活用する為に部分的追加と改良の余地は残るが,最低限の状態で測定を開始した.新任の村江助教授が東大から移管した熱分解ガスクロマトグラム質量分析装置は新規購入ではないが,組立てと調整も終わり,従来通りの分析が可能になり戦力を増した.しかし当装置は長年の運転で老朽化しており,今後の本研究への適用には,部分的な設備更新と充実や消耗品補充の支援が必要である.平成4年度までに充実出来た上記設備の活用で,本研究の基礎は固まりつつある.先ず,研究対象の古生物起源の地球有機物は,古植物起源の濃集型の石炭と関連物質,同じく分散型の炭化植片やケロジェンで収集が進み,その数も増している.それらの堆積環境・地質時代・層序・地質構造に関する既知の諸情報の上に,本研究で判明した有機物の物理的・化学的変化から読み取った続成変成情報を加え,堆積盆発展に係わる被熱履歴の解析が可能になって来た.それらの研究成果の一部は,日本地質学会,日本地球化学会,応用石炭組織学会,堆積学研究会などで研究分担者・共同研究者との連名の発表を含めて報告し,関連分野の研究者の理解を得て来ている.更に,現時点の概括的内容を日本地質学会百年会学術講演会に発表する予定である.平成5年度は本研究の第3年目で,設備関連では前年度の基本部の設置に続き補充と改良が進んだ。野外調査では西南日本外帯の四万十帯を中心に各地からの試料を収集し,これを用いた各種分析や試験も順調に行えた。本研究費で効果的に設備が整ったのは,固体堆積有機物の顕微光学的研究関連では既購入設備のカール・ツアイス社製アキシオプラン万能顕微鏡に欠けていた透過装置と写真撮影装置と,国産ではあるが,カラー・テレヴィとヴィデオ収録装置である。また,同じく有機地化学分析関連では研究分担者の村江助教授が東大から移管した熱分解ガスクロマトグラム質量分析装置で老朽化していた部分のガスクロマトグラムの付替とデータ処理装置の追加である。これら新規の補充によに,観察の再現や解析内容が著しく充実し,分析精度も高上した。平成5年度までに充実出来た上記設備の活用で,本研究の基礎は著しく固まった。先ず,研究対象の古生物起源の堆積有機物は,古植物起源の濃集型の石炭とその関連物質,同じく分散型の石炭化植片やケロジェンの試料収集と分析が進んだ。その結果,従来の地質学的手法によに判明した堆積環境・地質時代・層序・地質構造に関する既知の諸情報に,本研究で判明した有機物の物理的・化学的変化から読み取った続成変成情報を加え,熱機関である地球表層部での堆積盆形成から構造発展に至る被熱履歴の解析が可能になって来た。この研究成果の一部は,日本地質学会,日本地球化学会,応用石炭組織学会,堆積学研究会などで研究分担者らとの連名の発表を含めて報告し,関連分野の研究者の理解を得て来ている。出版物では九州大学理学部研究報告に公表した。平成6年度の日本地質学会第101回学術講演会で計画されているシンポジウム「変動帯の弱変成と年代学」での招待講演では「変動帯の有機変成」の中で,本研究の現在までの成果を含めて報告する予定である。
視覚情報と選択的注意を統合する神経回路と皮質表現--計算論的研究

視覚野は、視覚情報をボトムアップ的に処理するだけでなく、トップダウン的注意信号も統合し、外界を理解する。情報統合における初期視覚V1表層第2/3層の構造を研究する。V1を構成する様々な細胞とその連絡特性が、情報統合に果たす役割を研究する。本研究では、(1)V1第2/3層内における細胞間の相互作用により、情報統合が促進されるという仮説に立脚し、V1第2/3層の厳密な神経回路構造を計算論的に明らかにし、(2)脳型階層構造における階層内・間の相互作用を通して、神経回路が視覚情報と注意を統合するモデルを構築する。これから、視覚情報処理の基盤となる初期視覚野V1の神経回路構造と皮質表現を明らかにする。
近畿北部〜中国地方東部下のアサイスミックスラブ-フィリピン海プレートはどこまで沈み込んでいるか-

本研究では平成9年度と平成10年度の2か年で、近畿北部中国地方東部地域下にフィリピン海プレートがアサイスミックに沈み込んでいるかどうかの調査を行った。遠地地震のP波部分のレシーバ関数解析により、プレート境界面でのP→S変換波の検出、および観測点下の地震波速度構造の推定を行った。本年度行った研究の概要は以下の通りである。兵庫県の三日月町(三日月観測点)と加西市(泉観測点)に中周期地震計を設置した。昨年度から観測を行っている鳥取県日南町の多里観測点、岡山県久米町の久米観測点とともに保守を行い、波形データの蓄積を継続している。保守点検時に観測点で波形の確認をするためのノートパソコン用オシロカードとデータ蓄積用のハードディスクを購入した。残念ながらこれらの観測点では解析に十分な数の波形データが得られなかったので、本年度は既設の広帯域観測点、和歌山県紀和町の紀和観測点と徳島県石井町の石井観測点の波形データを用いてレシーバ関数解析を行った。石井観測点は地震分布で見えるフィリピン海プレートの先端部の直上に位置する。解析の結果得られた地震波速度構造は深さ381cmに13゚で北下がりの境界面を持ち、これはスラブ上面に対応すると考えられる。南方向から到来する地震波だけでなく、北からの地震波に対してもこのモデルは適用できるので、フィリピン海プレートは石井観測点の北側まで沈み込んでいるといえる。この結果を昨年12月に米国・サンフランシスコで開催された米国地球物理学連合秋季大会において発表した。本研究の目的は近畿北部中国地方東部地域下のアサイスミックスラブを検出することである。遠地地震のP波部分のレシ-バ関数解析により、プレート境界面でのP→S変換波の検出、および観測点下の地震波速度構造の推定を行う。これとは別に当該地域の震源データを調べ、プレートの沈み込みに関係するような地殻より深いところで発生する地震が存在するかどうかを検証する。1.鳥取県西部の多里と岡山県北部の久米に中周期地震計を設置した。遠地地震の波形を蓄積し、来年度レシ-バ関数解析に用いる。2.レシ-バ関数インバージョンを2次元モデルに拡張したプログラムを開発した。これにより沈み込むプレートをモデリングすることが可能になった。3.鳥取観測所で蓄積された震源カタログを丹念に調べ、地殻より深いところで発生する地震の探索を行った。今までのところそのような地震は検出されていない。近畿中国地方の北部には、第四紀火山のフロントがあり、化学組成からそれらのマグマは若いプレートが溶融して発生したと考えられている。このことはフィリピン海プレートがこの地域にまで達していることを示唆するするものである。来年度は、蓄積された遠地地震のレシ-バ関数の解析を精力的に行い、アサイスミックに沈み込むフィリピン海プレートがどこまで達しているかを検証したい。
貧栄養海域の漂泳区物質循環に与えるピコプランクトンの影響

1)プランクトンバイオヤスの算出植物プランクトンのバイオマスは0.4-1.6gC/m^2の間で変化したが、各サイズ群とも明瞭な季節パターンが認められなかった。ナノ鞭毛藻が1年を通してもっとも高いバイオマスを有し、これ以外ではシアノバクテリアがピコサイズ群で、中心目ケイ藻がマイクロサイズ群で多かった。しかし、本研究では原核緑藻類のバイオマスが過小算出されており、ピコサイズ群のバイオマスがより高くなることが示唆された。動物プランクトンのバイオマスは1.2-2.4gC/m^2の間にあり、夏に高くなる傾向を示した。これは、1年を通して高いバイオマスを維持するバクテリアが、水温の高い時期に増加したためであった。また、メソサイズ群に属するカイアシ類のバイオマスはナノマイクロサイズ群よりも高く、バクテリアに次ぐバイオマスを有した。2)プランクトンの成長速度・死亡速度の算出バクテリア、シアノバクテリアでは明瞭な被食効果が認められ、1年を通してナノマイクロプランクトンの主な餌料となっていることが示された。バクテリアの成長速度は常に死亡速度よりも高く、1年を通して高いバイオマスを維持している原因と思われた。しかし、シアノバクテリアの成長速度は夏に死亡速度よりも低くなり、ナノマイクロプランクトンからの捕食によってバイオマスを減少させていることが示唆された。3)表層プランクトン食物網における炭素の流れ当海域では、ピコプランクトンのバイオマスが高く、ナノマイクロプランクトンの捕食を受けていることから、1年を通してピコプランクトンに依存した微小食物網が存在していることが示唆された。しかし、カイアシ類は微小食物網から流れる炭素の他に、本研究で検討されていないマイクロサイズ群に属する糸状体ラン藻の炭素を利用することによって、高いバイオマスを維持していることが示唆された。(1)バクテリア・シアノバクテリア増殖速度・被食速度測定数回の予備実験から、硝酸塩添加では表層から採集したシアノバクテリアの増殖が悪く、アンモニア塩を添加する必要性が示唆された。添加する栄養塩を改良して希釈培養した結果、バクテリアとシアノバクテリアは同程度の増殖速度を示したが(0.25d^<-1>,0.28d^<-1>)、バクテリアの被食速度はシアノバクテリアよりも高く(0.20d^<-1>,0.11d^<-1>)、バクテリアの方がより捕食されていたことを示した。(2)ピコマイクロプランクトン(生産者)の現存量算出水温躍層が発達する6月10月にバクテリアは1.421.77mgC/m^3、シアノバクテリアは0.150.23mgC/m^3のバイオマスを有した。ピコプランクトン群集が卓越し高いバイオマスを維持したが、ナノマイクロプランクトン群集はバイオマス全体の変動に影響を与えた。バクテリアはこのバイオマス全体の5075%に相当することから、粒状有機物を生み出す生物群として捉えれば、亜熱帯海域において大きなエネルギーを供給していることが示唆された。(3)ナノマイクロプランクトン(消費者)現存量算出ナノマイクロプランクトン群集のバイオマスは0.120.18mgC/m^3であり、バクテリアを含む生産者バイオマスの変動パターンと類似した。従属栄養ナノ鞭毛藻はこのバイオマスの50%以上を占め、消費者の中で卓越する生物群であることが分かった。まとめ亜熱帯外洋域ではバクテリア・シアノバクテリアが卓越しており、これらの生物群から供給されたエネルギーの多くは従属栄養ナノ鞭毛藻を経由すると考えられた。すなわち、亜熱帯外洋域の漂泳区食物網はピコプランクトンに依存した微生物食物網が卓越していることが示唆された。3)表層プランクトン食物網における炭素の流れ

当海域では、ピコプランクトンのバイオマスが高く、ナノマイクロプランクトンの捕食を受けていることから、1年を通してピコプランクトンに依存した微小食物網が存在していることが示唆された。しかし、カイアシ類は微小食物網から流れる炭素の他に、本研究で検討されていないマイクロサイズ群に属する糸状体ラン藻の炭素を利用することによって、高いバイオマスを維持していることが示唆された。
高CO2吸蔵材としてリサイクル可能な木質系電気二重層キャパシタ炭素電極の開発

地球温暖化や化石資源枯渇問題の対策のため、CO2吸蔵材や環境にやさしいエネルギーデバイスの開発を早急に進める必要がある。本研究は、CO2吸蔵機能を兼ね備えたリサイクル可能な電気二重層キャパシタ電極(EDLC)という蓄電池を木質系バイオマスから実現することを目的とする。電極材料として木質バイオマスを利用し、「ウルトラミクロ孔」という特徴的な構造をもつことから静電容量の増大が期待できるとともに、CO2吸着量の増加が期待できる。大気中のCO2を大量に吸蔵することが可能な高性能電気二重層キャパシタ炭素電極を木質から開発することが、エネルギーと環境の両面からの地球温暖化問題解決につながる。
超音波CTおよびアコースティック・エミッション測定を用いた樹木診断システムの開発

本研究では樹木の通導組織の機能をAE検出で、幹内部の力学的支持能力を超音波CTによる画像化を行うことで、実験や試料採取の困難な老樹、巨樹の診断を可能にするシステム確立を目的として、810年度で以下のような結果を得た。樹木からのAEは日射量の変化に対応して発生し、蒸散に伴う通水現象をよく反映したが、衰退木では夜間の発生が特徴的に認められ、診断指標になると考えられた。通導組織構造の異なる樹種ではAE特性に樹種間差が明瞭にあったが、道管配列の分類群とは一致しなかった。一日当りの総AE発生量については環孔材ではケヤキ、ミズナラ、シオジの順に多く、散孔材ではブナは殆ど発生しなかったが、ヤシャブシでは大量に発生した。通導部での長期的なAE計測例はこれまでなかったため、散水停止後の枯死過程を9種でモニタリングした。AE発生は510日で前兆的な増加があり、2週間ほどで萎れると12桁多い異常な量となる一定のパターンがあった。このことは樹種や環境条件毎のパターンを一度測定しておけば、苗木生産やや街路樹などの適切な水分管理にAE計測モニタリングが利用できることを意味している。重畳積分を用いた逆投影法を利用して、トーンバースト法で測定したところ直径30cm程度までの丸太の粗い画像化や人工的に設けた空洞の検出は可能であった。しかし、過去に行われた方法では木材での音波伝播を直線でとらえていた。丸太とそれを細分割した小丸太試料を作製し、幹横断面で音波伝播特性を調べたところ、センサー夾角が120°240°では放射方向を通り、それ以外の夾角ではセンサー間の最短直線という木材の異方性に基づく複合伝播経路が想定され、シミュレーションと実測値がよく一致した。本研究では樹木の通導組織の機能をアコースティック・エミッション(AE)検出で、幹内部の力学的支持能力を超音波CTによる画像化を行い両者を統合することで、実験や試料採取の困難な老樹、巨樹の診断を非破壊で可能にするシステムづくりを目指し、8年度では以下の結果を得た。樹木が成長時の水ストレスに対応して発生するAEは樹木の種類や生育段階で異なることが分かった。組織培養のカラマツからのAE発生は育成光の照射時間と対応がみられず、その頻度は不定根の発生状態で異なった。スギ苗木では日射量が増加する朝から昼にかけてAEが多く発生し、曇天時の晴れ間でも同様な増加傾向があり、日射量の変化に対する鋭敏な反応が認められた。苗木の茎横断面の半分を切除した実験では、切除直後12時間大量のAEが発生したが、その後は対象苗と変わらなかった。その時間帯以降はケヤキ、クスノキでは苗の蒸散量の日変化に影響しなかったが、スギでは影響が残り、通導機構の違いがAE発生に反映されたようである。成木では発生パターンやエネルギーが異なるAEが測定され、今後、他の生理学的性質も含めAE発生機構と幹木部での水分貯留様式との関係を明らかにしていく必要がある。超音波CTスキャナーは木材の異方性、不均質性を中心に基礎的データの集積を行った。広葉樹環孔材、散孔材、針葉樹の8樹種について、丸太とそれを細分割した木口円柱を作製し木口断面全方向への音波伝播特性をトーンバースト法で測定し、プログラムへのパラメーター入力を検討した。

直径30cm程度の木口断面のCT画像化は可能となったが、直径増加に伴い発信を電気的に起こすパルサーの能力不足が懸念され、9年度はこの問題と生立木への設置方法について検討を進めていきたい本研究では樹木の通導組織の機能をAE検出で、幹内部の力学的支持能力を超音波CTによる画像化を行うことで、実験や試料採取の困難な老樹、巨樹の診断を可能にするシステム確立を目指し、9年度は以下のような結果を得た。通導組織構造の異なる広葉樹環孔材・散孔材・放射孔材、針葉樹の苗木について恒温恒湿下でAE発生特性を検討した。一日当りの総AE発生量については環孔材ではケヤキ、ミズナラ、シオジの順に多く、散孔材ではブナは殆ど発生しなかったが、ヤシャブシでは大量に発生した。日変化は蒸散量との結びつきが強かった。散水停止後の枯死過程におけるAE発生は樹種によって量的な違いはあるものの、510日で前兆的な増加とともに蒸散が停止し、2週間ほどで萎れ、12桁多い異常な量となるパターンがあった。このことはAE計測モニタリングが苗木の適切な水分管理に利用できることを示唆している。幹断面の観察と色素通水試験から用いた苗木は未成熟材であり、導管構造の違いを明瞭には反映しなかったと考えられ、今後、成木で蒸散を制御し、測定を進める予定である。超音波CTスキャナー部では、幹丸太に人工的な空洞を設け、その検知性能を検討した。幹径が小さい時は画像化できたが、40cm以上ではパルス信号の減衰で計測できなくなり、強力なパルサーの改良・開発が課題となった。本研究では樹木の通導組織の機能をAE検出で、幹内部の力学的支持能力を超音波CTによる画像化を行うことで、実験や試料採取の困難な老樹、巨樹の診断を可能にするシステム確立を目的として、810年度で以下のような結果を得た。樹木からのAEは日射量の変化に対応して発生し、蒸散に伴う通水現象をよく反映したが、衰退木では夜間の発生が特徴的に認められ、診断指標になると考えられた。通導組織構造の異なる樹種ではAE特性に樹種間差が明瞭にあったが、道管配列の分類群とは一致しなかった。通導部での長期的なAE計測例はこれまでなかったため、散水停止後の枯死過程を9種でモニタリングした。AE発生は510日で前兆的な増加があり、2週間ほどで萎れると12桁多い異常な量となる一定のパターンがあった。このことは樹種や環境条件毎のパターンを一度測定しておけば、苗木生産やや街路樹などの適切な水分管理にAE計測モニタリングが利用できることを意味している。重畳積分を用いた逆投影法を利用して、トーンバースト法で測定したところ直径30cm程度までの丸太の粗い画像化や人工的に設けた空洞の検出は可能であった。しかし、過去に行われた方法では木材での音波伝播を直線でとらえていた。丸太とそれを細分割した小丸太試料を作製し、幹横断面で音波伝播特性を調べたところ、センサー夾角が120°240°では放射方向を通り、それ以外の夾角ではセンサー間の最短直線という木材の異方性に基づく複合伝播経路が想定され、シミュレーション結果と実測値がよく一致した。
発達障害傾向と親子の関係性の相互作用についての生後2年間の縦断的研究

本研究は,発達障害傾向と環境要因の関わりを生後直後から2歳までの縦断研究によって明らかにしようとするものである。本研究では,発達障害の中でも自閉スペクトラム症(以下,ASD)に注目する。ASDは生まれつきの脳の機能障害に起因すると言われているが,その表れと言える社会的認知発達の問題や睡眠,栄養摂取における行動問題と,親子の関係性,特に,アタッチメント関係に注目して,両者の相互関係を明らかにする。その際,本研究では,発達心理学だけでなく,認知心理学や生理心理学,臨床心理学など多様な専門家が連携して多角的に研究するところに特徴がある。
超高真空低温強磁場STMの試作と酸化物超伝導体の観察

低温・強磁場で固体表面を研究するため1)超高真空中試料搬送と表面処理、2)4.22Kで観察、3)10テスラ以上の強磁場中で観察、を可能とするSTMを開発している。装置は試料導入室、試料処理室、XPS観察室、STM室、13テスラ超伝導磁石を内蔵するクライオスタット、そして空気浮上の除振台で構成されている。到達真空度は10^<-11>Torr台である。我々のシステムではSTMヘッド全体が超伝導磁石のボア内に納められ4.2Kに保持される。Tip Approachingには極低温・磁場中であることを考慮して慣性駆動(いわゆる"尺取り虫"方式)を採用した。シェアピエゾを4.2Kにすると同じ印加電圧でも変位が室温の1/3以下になることや摩擦係数が温度変化するためトラブルが発生した。超高真空中で銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_8(Bi2212)単結晶を劈開するには以下の方法を用いた。単結晶をアルミ板に銀エポキシ(Epotek H21D)で接着し、その上にφ1mmの金属棒を真空用エポキシ(Dexter EPK01)で接着する。これら全体を試料処理室に導入後トランスファーロッドで棒を叩き落とすことで平滑な真空劈開面を確実に得ることが出来た。結晶の強い2次元的な性質のため表面が高さ方向に不安定であったが原子像を捉えることが出来た。良像が得られる確率はタングステン探針よりも白金イリジウム探針の方が高いようである。STMは物質の原子構造を実空間でとらえることが出来るので構造相転移の"その場観察"は非常に興味深いが、観察中の温度変化を嫌うSTMに適した試料は少ない。我々はγ-FeNを4.2K程度に冷却し、磁場を印加すると構造相転移することを見いだした。我々のSTMは、このような物質の研究に強力な武器となると期待している。我々のシステムは試料導入室、試料処理室、XPS観察室、STM室、13テスラ超伝導磁石を内蔵するクライオスタットが空気浮上の除振台に載っている。それぞれの真空チャンバーがかなり複雑な形状をしており、これらの3次元的な配置と真空漏れの対策に苦労したが10^<-11>Torr台の超高真空で試料輸送が可能となった。超伝導磁石はクエンチすることなく13テスラの発生に成功した。Tip Approaching粗動に通常の超高真空低温STMで使われているネジをパルスモーターで回す方式を採用すると室温部分からの熱流入が多くなり、液化ヘリウムの蒸発が激しくなる。そこでピエゾを使った慣性駆動(いわゆるStick and Slip)を試している。ピエゾ係数の温度変化も影響しているが、この方法では摩擦力が重要なファクターとなため、室温で動いても低温で動かない等のトラブルが続発している。熱流入を押さえる工夫をしてネジ駆動に切り替えるかどうか検討中である。エレクトロニクスは完成したのでSTM画像を得ることが出来るようになった。Bi系超伝導体は2次元性が強いために劈開しやすく、平坦な原子面が現れてSTM観察に適していると考えられているが、劈開すると表面の機械的な強度が低下して探針を接近させると表面が高さ方向に不安定になるため原子像を観察するのは難しい。観察中に表面が剥離することも頻発する。また、表面が意外なほど活性で観察中に酸素原子が抜けてしまうように見受けられる。その酸素や剥離した表面がタングステン探針表面を汚染してSTM像が乱れる。室温観察ではタングステン探針より化学的に安全な白金イリジウム探針の方が良い結果が得られている。

STMは物質の原子構造を実空間でとらえることが出来るので構造相転移の"その場観察"は非常に興味深いが、観察中の温度変化を嫌うSTMに適した試料は少ない。我々はγ-FeNを4.2K程度に冷却し、磁場を印加すると構造相転移することを見いだした。我々のSTMは、このような物質の研究に強力な武器となると期待している。
両大戦間期日本蚕糸業の構造変動に関する基礎的研究

本研究では、両大戦間期日本蚕糸業の発展構造を把握するための基礎作業を行った。基礎作業に取組んだのは、構造的把握のベ一スとなるデータ蓄積が不十分なためであった。第一に、最も重要なデータである製糸経営一次資料の収集・分析が進んでいないという現状を踏まえ、特徴ある様々な地域・レベルの個別経営資料の収集と分析を進めることを課題とした。本研究期間には郡是製糸資料の収集に特に力を入れたが、同社資料調査を中軸としたのは、同社『百年史』編纂室が本研究趣旨を理解し、社史編纂事業として各部課・各分工場から集めた大量の資料群に自由にアクセスすることを認められたためである。この結果、未発見資料を含む大量の経営資料撮影に成功した。現在分析を進めているが、同社が他の優等糸製糸経営と異なり、強い規模拡大志向を示した理由、およびそれが可能となった条件を解明し、ひいては優等糸、普通糸という生産糸質に基づく従来の経営類型に拡大志向の強弱という軸を加えた新たな類型論構築に役立つであろう。中小規模経営についてはまとまった新資料の発掘はできなかったが、既収集資料(茨城県真壁町谷口武一家所蔵製糸関係資料)の検討を進めた。第二に、生糸売込問屋関係資料の収集・分析がほとんどない点を踏まえ、特に震災後、急成長した神戸生糸市場の売込問屋関係資料の発掘を試みた。しかし、同市場関係資料は散逸が著しく、新資料群の発見は出来なかった。今後は神戸に出荷した製糸経営側資料から間接的に神戸市場における売込問屋活動を分析するしかあるまい。第三の問題は、両大戦間期における蚕糸政策の変化が蚕業関係者に与えた影響の解明が遅れていることであり、本研究では茨城県を事例として県蚕糸課と蚕業関係団体が連繋して行った政策・指導の内容と成果を追跡し、府県レベルでの政策実態の解明を進めた。本研究の目的は、戦間期における日本蚕糸業全体の構造的変化を、各地域の特徴ある様々なタイプの製糸経営資料に基づいて分析・解明することにあった。この目的に従って、まず関西を代表する巨大製糸経営であった郡是製糸の資料調査を行った。同社は現在、100年史を編纂中であり(本年3月刊行予定)、幸い社史編纂室の全面的協力を得られる状況にあったため、本年度は同社資料の調査を中心に行うこととし、様々な新資料の発掘と撮影に成功した。特に、同社創設から経営陣の中核を占めた片山金太郎専務が書き遺した「要録」(業務メモ)は、同社が巨大経営に発展し得た理由、すなわち、他の優等糸製糸経営と異なり、優等糸生産体制を維持しながら何故巨大化しえたのかという問題を考察するための恰好の資料であり、現在分析を進めつつある。郡是製糸以外では、伝統的生糸生産地域長野県諏訪について岡谷蚕糸博物館所蔵の諸製糸経営資料の調査を行い、日本最大の製糸経営片倉製糸の「生糸月報」を撮影・収集した。同資料には大正末から昭和初期の生糸市場の混乱期における同社の生糸生産と販売状況について詳細な数値データが収められており、現在データ入力と分析を進めつつある。この作業を通じて、同社が生糸市場の急速な変貌に対応して、いかに優等糸生産体制への転換を進めたかについて、各分工場単位で詳細に解明しうるであろう。

その他としては、神戸大学および京都府立総合資料館の所蔵資料調査を行い、神戸生糸市場などに関する資料を若干収集したが、神戸市場の構造的特質(横浜市場に対抗しつつ、いかなる方式で荷主獲得を行ったか)を解明するための十分なデータは得られていない。今後は、この点に関する調査を継続的に行うとともに、本年度に実施できなかった各地の中小規模製糸経営、特に新興地域(四国・九州)の製糸経営データの発掘・収集・分析を進めねばならない。本研究の課題は、両大戦間期日本蚕糸業の構造的変化を、各地域の特徴的製糸経営資料に基づいて解明することにあった。この目的に従って、本年度も昨年度同様に代表的な優等糸巨大製糸経営郡是製糸(現グンゼ)の資料調査を中心に実施した。同社資料の調査を研究の軸としたのは、同社社史編纂室および教育訓練課が本研究の趣旨に理解を示し、百年史編纂事業で各部課・各分工場から集めた大量の資料群に自由にアクセスできる状況にあるためである。資料調査にあたっては両大戦間期製糸業史を専門とする三井文庫研究員公文蔵人氏に協力を求め、重役保管重要書類など様々な新資科の発掘に成功した。現在、公文氏とともに解読と分析を進めているが、分析の焦点は、他の優等糸製糸経営と異なり同社が規模拡大を志向した理由および規模拡大が可能となった現実的条件の解明にある。従来の製糸経営類型論は片倉を典型とする諏訪型(普通糸生産)と郡是型(優等糸生産)を代表的経営類型として安易に措定してきた。しかし、両タイプはある意味では極端な規模拡大志向を示した特殊な経営類型にすぎず、我々は規模拡大志向性の有無という面に着目することによって、優等糸・普通糸生産という糸質を軸とする従来の経営類型論をさらに発展させることができると考えている。また、日本の製糸経営の特徴として国際的に異例な巨大経営の出現が指摘されているが、規模拡大志向が何故現れ、どのような問題をクリアして拡大が可能となったのかを、中小規模の拡大志向を示さない経営類型(すでに資料収集した茨城県真壁町谷口製糸など)と比較しつつ検討することは、こうした議論にも関わる重要な論点を提供するであろう。その他本年度に実施した事業としては、東京、神戸、大阪の所機関(大学、図書館、資料館)が所蔵する製糸業関連資料調査を行い、類型化のための補完的資料収集を行った。
アジア・オセアニア地域のサンゴ礁環境保全に関する学際的国際共同研究企画調査

1)サンゴ礁環境の多角的・広域的モニタリングためのシステム開発に関わる共同研究企画調査(a)衛星リモートセンシングによる広域環境モニタリングシステムの汎用化と応用に向けての検討:比較的データ入手が簡単で広域的な環境情報を抽出し得る衛星リモートセンシング画像の解析をベースとして,陸域からの表層土壌流出を定量的に評価するためのシステム開発や,サンゴ分布状況や流出土壌堆積状況を合理的に検出するためのモデル開発について予備的な調査を行い,それらの汎用化と応用のための共同研究の検討を行った.(b)広域水温観測ネットワークの構築と運用に向けての検討:サンゴ礁生態環境への他の主要影響要因の一つである外洋高温水塊の沿岸への時空間的な波及伝播過程を常時モニタリングするべく,沖縄南西諸島を対象に現在展開しつつある小型自記メモリ式水温計の多点設置に基づく広域水温観測ネットワークシステムを,フィリピン,インドネシア両国,及びパラオにおいて広域展開するための予備調査を行った.(c)表層流出土壌粒子の簡易堆積濃度計測法の普及と応用に関する検討:沖縄赤土流出問題を対象に大見謝らによって開発されてきた,表層流出土壌粒子堆積濃度の簡易測定法を普及展開し応用するための検討を行った.2)サンゴ礁生態系への環境影響要因とサンゴ礁環境悪化の因果関係の定量的把握に関わる共同研究企画調査サンゴ礁環境への陸域・外洋影響の定量的評価手法開発に関する国際共同研究を立ち上げるための予備的な調査・検討を,陸域・外洋影響が顕著に現れる典型的なサンゴ礁海域である石垣島・白保海域を対象に行った.3)ケーススタディーに基づく「サンゴ礁-人間環境系」の把握とサンゴ礁保全策提言のための共同研究企画調査様々なhuman impactsの現状を包括的に把握し適切なサンゴ礁保全策を提言していくために,サンゴ礁環境システムを「サンゴ礁-人間環境系」として捉え,あるべき姿を議論していくための学際的共同研究を企画するべく,重点的なケーススタディーサイトとしてパラオを選定し,サンゴ礁-人間環境系に関する予備的な調査を行った.1)サンゴ礁環境の多角的・広域的モニタリングためのシステム開発に関わる共同研究企画調査(a)衛星リモートセンシングによる広域環境モニタリングシステムの汎用化と応用に向けての検討:比較的データ入手が簡単で広域的な環境情報を抽出し得る衛星リモートセンシング画像の解析をベースとして,陸域からの表層土壌流出を定量的に評価するためのシステム開発や,サンゴ分布状況や流出土壌堆積状況を合理的に検出するためのモデル開発について予備的な調査を行い,それらの汎用化と応用のための共同研究の検討を行った.(b)広域水温観測ネットワークの構築と運用に向けての検討:サンゴ礁生態環境への他の主要影響要因の一つである外洋高温水塊の沿岸への時空間的な波及伝播過程を常時モニタリングするべく,沖縄南西諸島を対象に現在展開しつつある小型自記メモリ式水温計の多点設置に基づく広域水温観測ネットワークシステムを,フィリピン,インドネシア両国,及びパラオにおいて広域展開するための予備調査を行った.(c)表層流出土壌粒子の簡易堆積濃度計測法の普及と応用に関する検討:沖縄赤土流出問題を対象に大見謝らによって開発されてきた,表層流出土壌粒子堆積濃度の簡易測定法を普及展開し応用するための検討を行った.2)サンゴ礁生態系への環境影響要因とサンゴ礁環境悪化の因果関係の定量的把握に関わる共同研究企画調査サンゴ礁環境への陸域・外洋影響の定量的評価手法開発に関する国際共同研究を立ち上げるための予備的な調査・検討を,陸域・外洋影響が顕著に現れる典型的なサンゴ礁海域である石垣島・白保海域を対象に行った.3)ケーススタディーに基づく「サンゴ礁-人間環境系」の把握とサンゴ礁保全策提言のための共同研究企画調査様々なhuman impactsの現状を包括的に把握し適切なサンゴ礁保全策を提言していくために,サンゴ礁環境システムを「サンゴ礁-人間環境系」として捉え,あるべき姿を議論していくための学際的共同研究を企画するべく,重点的なケーススタディーサイトとしてパラオを選定し,サンゴ礁-人間環境系に関する予備的な調査を行った.
内視鏡を用いる障害者(児)に対する嚥下機能訓練の評価法に関する研究

I目的超音波診断装置と心音マイクを用いた嚥下機能評価と、内視鏡による嚥下試験後の喉頭蓋付近の試験食品の残留状態の検討結果から、障害者(児)に対する嚥下機能訓練過程における訓練効果の客観的評価法を確立することを目的とした。II方法正常有歯顎者5名を被験者として、テクスチャーが明らかにされている嚥下試験食品の嚥下試験を行った。嚥下試験の際の姿勢は、健常者の食事姿勢である坐位を設定し、超音波診断装置による舌運動の記録、心音マイクによる嚥下音の記録、内視鏡による咽頭付近の食塊の流れおよび喉頭付近の食塊の残留状況の観察を行った。さらに、摂食嚥下障害のある障害児4名を被験者として、内視鏡画像と嚥下音による嚥下機能評価を行った。障害児の嚥下試験の際の姿勢は、患児の日常の食事時の姿勢とした。舌運動の観察には、汎用超音波診断装置と周波数5MHz、表示深度70mmのコンベックス型浅部用探触子を用いた。また、生体信号検出ユニットを介して超音波診断装置に接続した加速度型心音マイクを用いて、嚥下音を舌背表面の運動軌跡と同時にチャートスピード50mm/secにてUltrasono Recorderに記録した。なお、データ採取は、1試行につき3回行い、その平均値を個人の測定値として算出した。内視鏡画像の採取には、耳鼻科領域で用いられている鼻咽腔ビデオスコープを用いホワイトアウトとの関係を分析した。III結果と考察超音波診断装置を用いた嚥下試験を行っている状態で、経鼻的に挿入した内視鏡によって、咽頭から喉頭蓋付近にかけての食塊の異常状況および、喉頭蓋付近の食塊残留状態の観察を行い、超音波診断装置および内視鏡装置による同時観察が可能であった。正常嚥下ができている場合には、嚥下音の第1音が内視鏡画像でホワイトアウトが観察される直前に観察され、ホワイトアウトの直後に嚥下音の第2音が観察された。誤嚥の発生によって正常嚥下ができなかった場合には、嚥下音の第2音は観察されなかった。II方法正常有歯顎者5名を被験者として、テクスチャーが明らかにされている嚥下試験食品の嚥下試験を行う。咀嚼試験の際の姿勢は、健常者の食事姿勢である坐位を設定し、これまでに我々が検討してきた以下の嚥下機能評価法による評価を行う。舌運動の観察には、汎用超音波診断装置(Aloka社製ssd-630)と周波数5MHz、表示深度70mmのコンベックス型浅部用探触子(同社製UST-935N-5)を用いる。また、舌運動の記録は、下顎底部に音響結合剤としてエコーゼリー(Aloka社製)を塗布した探触子を粘着テープにて固定する。

探触子の固定に際しては、Bモード画像上での断層面を正中矢状面に一致させる。この画像上で、舌背表面の最上端部にMモードの断層面を設定し、同部位を舌測定点と定め、この点の上下運動軌跡をMモード画像にて記録する。また、同時に、生体信号検出ユニット(同社製EU-5018D)を介して超音波診断装置に接続した加速度型心音マイク(同社製MA-250)を甲状軟骨より側方3cmの部位に両面テープと粘着テープで固定し、嚥下音を舌背表面の運動軌跡と同時にチャートスピード50mm/secにてUltrasono Recorder(同社製ssz-320)に記録する。なお、データ採取は、1試行につき3回行い、その平均値を個人の測定値として算出する。III結果と考察超音波診断装置を用いた嚥下試験を行っている状態で、経鼻的に挿入した内視鏡によって、咽頭から喉頭蓋付近にかけての食塊の異常状況および、喉頭蓋付近の食塊残留状態の観察を行い、超音波診断装置および内視鏡装置による同時観察が可能であった。また、嚥下音と内視鏡画像との時系列分析によって、嚥下機能が評価できる可能性が示唆された。I目的超音波診断装置と心音マイクを用いた嚥下機能評価と、内視鏡による嚥下試験後の喉頭蓋付近の試験食品の残留状態の検討結果から、障害者(児)に対する嚥下機能訓練過程における訓練効果の客観的評価法を確立することを目的とした。II方法正常有歯顎者5名を被験者として、テクスチャーが明らかにされている嚥下試験食品の嚥下試験を行った。嚥下試験の際の姿勢は、健常者の食事姿勢である坐位を設定し、超音波診断装置による舌運動の記録、心音マイクによる嚥下音の記録、内視鏡による咽頭付近の食塊の流れおよび喉頭付近の食塊の残留状況の観察を行った。さらに、摂食嚥下障害のある障害児4名を被験者として、内視鏡画像と嚥下音による嚥下機能評価を行った。障害児の嚥下試験の際の姿勢は、患児の日常の食事時の姿勢とした。舌運動の観察には、汎用超音波診断装置(Aloka社製ssd-630)と周波数5MHz、表示深度70mmのコンベックス型浅部用探触子(同社製UST-935N-5)を用いた。また、生体信号検出ユニット(同社製EU-5018D)を介して超音波診断装置に接続した加速度型心音マイク(同社製MA-250)を用いて、嚥下音を舌背表面の運動軌跡と同時にチャートスピード50mm/secにてUltrasono Recorder(同社製ssz-320)に記録した。なお、データ採取は、1試行につき3回行い、その平均値を個人の測定値として算出した。内視鏡画像の採取には、耳鼻科領域で用いられている鼻咽腔ビデオスコープ(Olympus社製ENF TYPE V2)を用いホワイトアウトとの関係を分析した。正常嚥下ができている場合には、嚥下音の第1音が内視鏡画像でホワイトアウトが観察される直前に観察され、ホワイトアウトの直後に嚥下音の第2音が観察された。誤嚥の発生によって正常嚥下ができなかった場合には、嚥下音の第2音は観察されなかった。嚥下音と内視鏡画像との時系列分析によって、嚥下機能が評価できる可能性が示唆された。
緑内障における脳由来神経栄養因子(BDNF)の役割の解明と遺伝子治療法の開発

BDNFの研究における問題点として、1BDNFノックアウトマウスは通常は出生して間もなく死亡するため網膜における解析ができなかった。2BDNFを投与すると長期的には神経保護が出来なくなると報告されている。我々は、1に対してBDNFpro/proマウスを使用し、2に対してAAV-BDNF及びAAV-BDNF-IRES-TrkBを用いることでBDNFの効果について検証を行う。
技術分野における思考力・判断力・表現力を高める題材の開発と検証

本研究は,中学校技術・家庭科技術分野の「エネルギー変換に関する技術」において,思考力・判断力・表現力を高める題材の開発を試み,抽出実験と教育実践から,開発した題材の教育効果を検証したものである。中学校の技術分野では,思考力・判断力・表現力は「工夫し創造する能力」に位置づけられている。製作題材を用いた学習では主に「設計」の場面で育成させることが求められており,電気機器を製作題材とした場合,回路設計の要素が望まれる。しかし,実際に行われている中学校の教育実践を調べると,回路を設計させ,オリジナルな製品を製作させている実践例は極めて少ないことが明らかとなった。それは,回路設計が中学生にとって難易度が高いため,指導が困難であることが原因の一つと考えられる。そこで,本研究では,学習者が使用目的や使用条件に即した回路を容易に設計でき,オリジナルな製品を製作することができる題材の開発を試みた。本研究の成果を以下にまとめる。(1)できるだけ少ない部品数で容易に回路設計が行え,使用目的や使用条件に即した製品が製作できる題材として「オリジナルLEDランプ」を開発した。(2)回路図などの技術分野特有の言語活動を効果的に展開できる専用の設計ワークシートを考案し,指導計画から評価方法までを示したカリキュラムを構築した。(3)中学生(30名)を抽出し,あらかじめ回路設計された製作題材とオリジナルLEDランプの両方を学習させ,質問紙法により「工夫し創造する能力」の獲得感を調べた。その結果,オリジナルランプにおいて有意に高い獲得感が確認できた。(4)開発した製作題材を用いて,中学生(149名)を対象に教育実践を行い,得られた設計用ワークシートの記述内容を学習指導要領解説に示された設計の視点に基づき分析した。その結果,回路設計を通じ,多くの生徒が工夫し創造するプロセスを体験していることが確認できた。
酸化ストレスと呼応したリン脂質メディエーター異常産生による細胞増殖性疾患の悪性化

ボスファチジルコリン(PC)の過酸化一次生成物(ハイドロパーオキサイド)と二次生成物[血小板活性化因子(PAF)様脂質の有用な定量法を構築した。これらを用い、銅イオンとインキュベートしたヒト血漿では、短鎖ジカルボン酸(DC)含有PCが最も多く,短鎖ジカルボン酸セミアルデヒド(DCsa)含有PC次いで短鎖モノカルボン酸(MC)含有PCの3種のPAF様脂質が生成することを明らかにした。鉄イオン処理では、MC-PCが多く,次いでDC-PCが検出されたが、DCsa-PCは検出できなかった。DC-PCやDCsa-PCは25μM以下の濃度でヒト臍帯静脈内皮細胞の増殖を促進したが,それより高濃度では細胞死を誘導した。ヒト血漿より部分精製したリゾホスホリパーゼD(lysoPLD)やリコンビナントlysoPLD/autotaxinがPAF様脂質とその脱アシル体(リゾホスファチジルコリン)を細胞増殖活性の強い短鎖アシル含有ホスファチジン酸あるいはリゾホスファチジ酸に変換することを明らかにした。マイクロプレートリーダーを用いる簡便なlysoPLD検定法を構築し、妊娠中毒症や切迫早産の患者の血清lysoPLD活性が正常妊娠患者血清の値より高いこと、卵巣癌、卵巣膿腫、皮様膿胞,子宮筋腫の患者腹水は高いlysoPLD活性を示すことを明らかにした。これらの結果より、生体内で酸化ストレスが高まると,生体膜やリポタンパク中のPCが過酸化され,炭素鎖の開裂によるPAF様脂質が生成し、それらや脱アシル体は体液中のlysoPLDにより生理活性を有するホスファチジン酸やリゾホスファチジン酸に転換されうることが明らかとなった。血管内皮傷害のある妊娠中毒症や、女性生殖系の腫瘍を持つ患者の体液は高いlysoPLD活性を持つので、このことが病態の悪性化に関与するのかもしれない。1.銅イオンとヒト血漿をインキュベートすることにより脂質過酸化を誘導した場合の血小板活性化因子(PAF)様酸化ホスファチジルコリン(PC)のクラス組成は、短鎖ジカルボン酸含有PC>短鎖モノカルボン酸含有PC>短鎖ジカルボン酸セミアルデヒド含有PCであったが、鉄イオンで血漿脂質の過酸化を惹起した場合では、モノカルボン酸含有PC>ジカルボン酸セミアルデヒド含有PCであり、ジカルボン酸含有PCは全く検出されなかった。本結果は、酸化ストレスの種類によりPAF様酸化PCの存在比が変化し、それらによる病態生理的影響も異なってくることを示唆している。2.ヒト血漿より精製したリゾホスホリパーゼD(lysoPLD)やリコンビナントlysoPLD/autotaxinが,がリゾホスファチジルコリン(LPC)のみならず、PAF様酸化PCを分解して短鎖アシル基を持つホスファチジン酸とコリンを与えることを明らかにした。3.マイクロプレート上で血漿などの動物体液やその稀釈試料をリゾホスファチジルコリン(LPC)などのコリン含有脂質とインキュベートし、遊離してくるコリンを定量する方法を構築し、種々の体液のlysoPLD活性を測定して、以下の知見を得た。(1)飽和脂肪酸を持つLPCを基質として測定すると、妊娠中毒症や切迫早産の患者の血清lysoPLD活性は、正常妊娠女性の活性より有意に高かった。(2)卵巣癌、卵巣嚢腫、皮様嚢胞,子宮筋腫,子宮内膜症の患者の腹水には高いlysoPLD活性を検出した。

特に、卵巣癌患者の値は高く、他の患者群の値の間で有意な差が認められたが、これらの群の血清lysoPLD活性の間には有意な差は認められなかった。1.酸化ストレスを受け新生するリン脂質による血管内皮細胞障害3種の短鎖ジカルボン酸含有ホスファチジルコリン(DC-PC;alkyl 16:0/4:0,16:0/5:0,16:0/9:0)は10μMで弱いながらもヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)の増殖を促進を示したが、25μMでは著しい細胞死を引き起こした。HUVECに20μM短鎖ジカルボン酸セミアルデヒド含有ホスファチジルコリン(DCsa-PC;16:0/5:0,16:0/9:0)を作用させると、細胞数が幾分か増加したが、50μMのDCsa-PC添加では生細胞の数は大きく減少した。これらPAF様リン脂質の加水分解体である1-パルミトイル-リゾホスファチジルコリン(16:0-LPC)も25μMで軽度の細胞増殖亢進作用を、50μMで強い細胞死誘導作用を示した。本研究結果は、喫煙等の酸化ストレスにより速やかに血液中で生成するPAF様リン脂質やその代謝体が血管壁の内皮細胞の機能障害を誘導し、動脈硬化の発症や進展に関与する可能性を示唆している。2.細胞増殖因子リゾホスファチジン酸産生酵素の活性調節因子の探索96穴プレート上で血漿リゾホスホリパーゼD活性を検定する方法を改良し、本酵素を活性化する、あるいは阻害する化合物の探索を行なった。その結果、ケルセチンやその構造類似体が血漿リゾホスホリパーゼD活性を濃度依存的に抑制することが明らかとなった。3.LPAを亜鉛錯体Phos-tagと複合体を形成させMALDI-TOF-MSで分析する方法を改良し、ニワトリ卵白のLPAを分析した。また、ESI-MS-MSを用いてLPA以外のリゾ脂質を分析した。その結果、ニワトリ卵白を保温すると,卵白のリゾホスホリパーゼDがリゾホスファチジルコリンに働きLPAが緩やかに生成してくることが明らかとなった。キシレノールオレンジ(XO)法は脂質過酸化物(LOOH)の簡便な定量として汎用されている。その原理は、酸性下でLOOHと過剰のFe^<2+>を反応させ、量論的に生成するFe^<3+>量[反応式1]をFe^<3+>/XO錯体量[反応式2]から求めるものである。しかし、この方法には、430nmに吸収極大を持つXOを過剰に添加するため、Fe^<3+>/XOに由来する543nmの吸光度測定が妨害されるという欠点があった。我々は、25mM H_2SO_4、60%のメタノール(MeOH)中にホスファチジルコリン(PC)が存在する条件下では、極大吸収が長波長(610nm)側にシフトする[反応式3]こと、並びに、吸光度が約2倍増大することを見出し、上述の欠点を克服した改良法を構築した。更に、我々は、この610nmに吸収極大を持っFe^<3+>/XO-PC複合体の特質について、PCの膜構造と吸収波長の関係(界面活性剤の影響、MeOH濃度の影響、アルコール鎖長の影響、PCの脂肪酸鎖長の影響)、PC類似構造化合物(リン酸基のないPC類似体、ホスファチジルエタノールアミン、スフィンゴミエリン)の影響、Fe^<3+>/XOのESRスペクトルに対する膜PCの影響、PC膜ゼーター電位に対するFe^<3+>/XOの影響などを検討し、PCとFe^<3+>/XOの結合様式や結合比(3:1)を明らかにした。