hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経疾患における時間情報処理の中枢機構に関する総合的検討

時間処理能力の異常を神経疾患、特に大脳基底核疾患であるパーキンソン病(PD)で検討した。用いた課題は1異なる長さの音を2つ聞かせ、その後にどちらの音が長いか判断させる課題、2ある長さの音を聞かせた後、同じ長さの時間を再生させる課題、3ある一定の間隔で鳴る音にあわせてPCのキーボードをタッピングさせる課題、の三つである。これらの課題で、PD患者では健常者と比較して差をみとめ、時間情報処理に異常があると考えられた。特に処理される時間の長さが数秒程度を超えると正常者とPD患者で差が目立つようになってくるため、数秒以下と以上の時間認知には異なる情報処理機構が関わることが推定された。millisecondの範囲の時間認知には主として小脳が、1秒以上の時間認知には主として大脳基底核が関わるとする報告がある。本年は時間の長さにより認知の仕方が異なるかを検討した。健常成人20名に、二つの長さの音を順番に提示し、その長短を判断する課題を作成し行わせた。第1提示音(S1)の長さはセッション内で400, 600, 800, 1000, 2000, 3000, 4000msいずれかに固定し、第2提示音(S2)の長さを試行ごとに変化させた。S2の提示終了後、S1とS2の長さの長短を判断させ、長いと考えた音に対応するボタンを押させた。各S1・S2の組み合わせについて、ボタン押しの正答率と反応時間(RT)を検討した。S1が400-2000msの間では、正答率はS1、S2の長さの差が短いほど低く、差が大きくなるほど高くなった。RTもS1とS2の長さの差が最小の時に最も長く、それが増すにつれて減少した。短いS1(400-1000ms)では、S1より短いS2の値で正答率が最も低くなり(時間の過小評価)、逆に長いS1(2000ms以上)ではS1より長いS2の値で正答率が最も低くなった(時間の過大評価)。しかしS1が3000-4000msになると、S1、S2の長さの差が変化しても、正答率がそれ程急峻に変わらなくなる傾向がみられた。両群でS1・S2の時間差が小さくなるにつれ、正答率が低下しRTが増加したことは、S1、S2の時間差を判断するのが困難になることを反映すると思われた。しかしこの傾向はS1の長さが長くなるにつれてはっきりしなくなってくることから、millisecondと1秒以上の時間認知には異なる情報処理が関わる可能性がある。以上の課題をパーキンソン病など基底核疾患、脊髄小脳変性症など小脳疾患患者における結果と比較することにより、さらに病態の解明がなされることが期待される。時間処理能力の異常を神経疾患患者、とくにパーキンソン病(PD)、小脳疾患患者において検討した。用いた課題は1異なる長さの音(S1,S2)を2つ聞かせ、その後にどちらの音が長いか判断させる課題(時間認知課題)、2ある長さの音を聞かせたあと、それと同じ長さの音を再生させる課題(時間再生課題)、及び3ある一定の間隔(ISI)で鳴る音にあわせてコンピューターのキーボードをタッピングさせる課題(タッピング課題、ないし時間的統合課題)の三種類である。1の課題については、S1音の長さを一定とし(基準音、700ms、2100ms、3500msの三種類の長さとする)、S2の長さを様々に変えた。PDではS1が長くなるにつれ、健常者と比較してS2を過小評価する傾向があることがわかった。2の課題においては、PD患者では時間再生が健常者より不正確だった。呈示された時間より短く再生することが多かったが、個人差も大きく、症例数ウを増やして検討が必要であると考えられる。3の課題ではISIが短いと、音に合わせてタッピングするのは容易であるが、ISIが長く(1-2秒以上)なるにつれて、音のタイミングに合わせてボタン押しができなくなる(時間的統合の限界)。この限界値は全体としてPD患者と健常者で有意に違わなかった。従ってPDでは時間の認知・再生は異常が見られるが、時間的統合の限界については健常者と差を認めなかった。小脳疾患患者では、時間的統合の限界はPD患者、正常人と比較し有意に短かった。今後は小脳疾患患者において時間認知課題・認知課題を検討し、PD群、健常群と比較することにより、時間的処理能力の中枢神経機構を明らかにしていく。本研究では時間処理能力の異常を神経疾患、特に大脳基底核の機能異常を認めるパーキンソン病(PD)、小脳機能の異常を認める小脳疾患患者で検討した。とりわけ時間の長さにより情報処理が異なるかを検討した。用いた課題は1異なる長さの音(S1,S2)を2つ聞かせ、その後にどちらの音が長いか判断させる課題(時間認知課題)、2ある長さの音を聞かせた後、同じ長さの時間を再生させる(同じ時間だけボタンを押す)課題(時間再生課題)、3ある一定の間隔(ISI)で鳴る音にあわせてPCのキーボードをタッピングさせる課題(同期タッピング課題)の三つである。1S1音の長さを一定とし(700、2100、3500ms)、S2の長さを様々に変えた(400-4000ms)。

健常人20名では短いS1では、S1より短いS2の値で正答率が最も低く(時間の過小評価)、逆に長いS1ではS1より長いS2の値で正答率が最も低くなった(時間の過大評価)。年齢をマッチしたPD患者16名でも同様の傾向を認めたが、S1が長くなるにつれ健常者と比較してS2を過小評価する傾向があった。2健常者20名、PD患者9名で実施。呈示された時間が3秒以上になると、両群とも時間を短めに再生したが、呈示した時間の長さが5秒よりも長いと、PD患者は正常者よりも時間を短く再生した。3本課題では短いISIでは音に合わせてタッピングするのは容易だが、ISIがのびると(1-2秒以上)音に合わせてボタン押しができなくなる(時間的統合の限界)。この限界は正常者20名、PD患者16名で有意に違わなかった。しかし重症度ごとにみると、PDの軽症群では健常群に比べて限界値は延長するが、中等症以上の群では短縮する傾向があった。小脳疾患患者では時間的統合の限界は正常人と比較し有意に短かった。小脳疾患では今のところ12の課題については検討数が少ないので今後の課題として残った。時間処理能力の異常を神経疾患、特に大脳基底核疾患であるパーキンソン病(PD)で検討した。用いた課題は1異なる長さの音を2つ聞かせ、その後にどちらの音が長いか判断させる課題、2ある長さの音を聞かせた後、同じ長さの時間を再生させる課題、3ある一定の間隔で鳴る音にあわせてPCのキーボードをタッピングさせる課題、の三つである。これらの課題で、PD患者では健常者と比較して差をみとめ、時間情報処理に異常があると考えられた。特に処理される時間の長さが数秒程度を超えると正常者とPD患者で差が目立つようになってくるため、数秒以下と以上の時間認知には異なる情報処理機構が関わることが推定された。神経疾患における時間認知・再生・時間的統合については、パーキンソン病においては概ね目標症例数の検討を終了したが、脊髄小脳変性症については時間認知・再生課題についてはさらに症例数を増やして検討する必要がある。神経内科学、神経生理学パーキンソン病(PD)での結果を、脊髄小脳変性症の結果と比較することにより、またPD患者において薬剤(L-dopa製剤・ドパミン受容体刺激薬など)を投与した前後で時間の脳内情報処理機構がどのように変化するかを調べることにより、さらに神経疾患における時間情報処理の病態を明らかにしていく。さらに、これらの脳内情報処理課題を被験者が行っている間の脳活動を健常者において脳磁図(脳波も同時に記録)・機能的MRIを用いて記録・解析することにより、どのような皮質領域がどの時間的順序で関与しているかを調べていく。初年度の目標とした時間認知をみるための課題の作成、それを用いた健常人での検討は目標通りほぼできたと考える。神経疾患における検討は現在行っている。millisecondの範囲、および1秒以上の時間認知で認知の仕方に違いがあるかについては、健常人で時間の再生課題、時間的統合課題でさらに検討を行っていく。またこれらの課題をパーキンソン病などの基底核疾患、脊髄小脳変性症などの小脳疾患患者における結果と比較することにより、さらに神経疾患における病態の解明がなされることが期待される。
心筋虚血・再潅流による冠血管機能不全(スタイニング)におけるCa過負荷の役割

近年、急性心筋梗塞の新しい治療法として、PTCRやPTCAなどの閉塞冠血管の再疎通療法の有用性が注目されている。しかしながら、虚血による心筋壊死進展過程の以前に再疎通が可能となっても数日にわたる心筋収縮不全が生じ(心筋スタニング)その予後を増悪させることから、短時間虚血により心機能不全が生じるメカニズム・治療法・予防法の解明に力が注がれてきた。その結果、虚血後の一過性心筋収縮不全には、心筋細胞内Caイオンの過度の上昇及びそれに伴う収縮蛋白・細胞骨格の変化が大きく関与することが明らかにされている。このCaイオン過負荷は心筋アシドーシスによるNa/H・Na/Ca交換系の賦活化が重要な役割をすることが知られている。一方、心筋虚血により低酸素・アシドーシスにされる冠血管内皮・平滑筋細胞においても心筋スタニング同様の機作により、Ca過負荷が生じその機能不全が生じる可能性が考えられる。実際、心筋虚血・再潅流後の冠抵抗血管において冠血流の調節能の低下が生じることが報告されている。かかる冠血管機能不全は、単に心筋スタニングの回復を遅延するだけでなく、新たな心筋虚血の発生・心筋壊死過程の進展に関与することから、心筋虚血・再潅流障害の病態を解明する上で、欠かすことのできない重要な因子であることが認識されつつある。そこで我々は、まず第一に麻酔開胸犬により、一過性心筋虚血後の冠血管機能不全と収縮不全との関連を詳細に検討すると共に、平滑筋細胞や内皮細胞の虚血障害とCa過負荷との関連をin vivo及びin vitro条件下にて検討することを目的とした。さらに本研究では、虚血による冠血管の細胞骨格等の組織学上の障害と冠血管機能不全のメカニズムを総合的に解析し、その新しい治療法の開発に資することを目的とした。(平成5年度)1)心筋虚血の冠血管弛緩機能に与える影響についての検討麻酔開胸犬にて、頚動脈-冠動脈自己血潅流モデルにより、左前下行枝を選択的に潅流し冠血流量・冠潅流圧を測定した。同時に超音波クリスタルデイメンジョンゲージにより潅流領域の心筋短縮率を測定し局所心筋収縮性の指標とした。さらに潅流領域の小冠静脈により静脈血を採取し乳酸・血液ガス等を測定、心筋代謝の指標とした。バイパスチューブをクランプにより短時間(5,10,15分間)の虚血・再潅流モデルを作成、その前後でアデノシン・パパベリン及びアセチルコリンに対する冠血流増加反応を観察した。かかる検討により、冠血管のうち内皮細胞・平滑筋細胞のいずれの機能障害が生じるかを明らかにした。すなわち、アセチルコリン及びアデノシンに対する冠血流増加反応が消失したことから、虚血・再潅流モデルにおいては、血管内皮細胞・平滑筋細胞のいずれにも機能障害が生じていることが明らかになった。さらに、一過性心筋虚血前・後にて冠潅流圧を100mmHgより10mmHgずつ段階的に低下させ、冠血流自己調節能における冠血管機能不全の影響を検討した結果、虚血・再潅流モデルでは冠血流自己調節能が低下していることが明らかになった。同時マイクロスフェアを注入し心筋内膜/外膜側の血流を測定したところ、この虚血・再潅流モデルでは心内膜側の血流が低下しており、局所冠微小血管障害が生じていることが明らかになった。2)Ca過負荷が冠血管機能に与える影響の検討Ca過負荷が冠血管機能不全の原因であるか否かを検討した。

まず第一に、麻酔開胸犬にて高濃度のCa溶液を冠血管に一過性に投与することによりCa過負荷状態を作成、その後アセチルコリン、アデノシン、パパベリン等の冠血管拡張剤を投与することにより血管の反応性を検討した。さらに虚血後再潅流時に心筋を低Ca溶液で潅流することによりCa過負荷を軽減させ冠血管機能異常が軽減されるか否かを検討した。かかる検討により、虚血再潅流時に生じるCa過負荷により血管内皮・平滑筋障害が引き起こされることが明らかとなった。短時間心筋虚血・再灌流により冠拡張反応が低下する。我々は、この冠拡張障害が冠血流自己調節能を低下させることを見いだした。しかしながら、かかる障害が可逆性であるか否かは明らかでない。そこで本研究では心筋虚血・再灌流によるautoregulationの異常が回復し得るか否かを検討した。麻酔開胸犬(26頭)に於いて、頸動脈、冠動脈自己血灌流モデルを作成し、左前下行枝を選択的に灌流した。電磁流量計にて冠血流量(CBF)を測定、ディメンジョンゲージにより心筋短縮率(FS)を測定した。また灌流領域の冠静脈血を採取し乳酸産生(LER)を測定した。バイパスチューブの狭窄度を変化させることにより冠灌流圧を100mmHgより10mmHgずつ変化させ、各時点のCBF,FS,LERを計測した。またCPP=100,70,40mmHgの時点でマイクロスフェア法により局所心筋灌流量(End/Epi ratio)を測定した。10分の心筋虚血後再灌流させ再灌流後30分、60分後に同様の計測を行った。対照群と再灌流30・60分群に於てCPP=100mmHgでは有意なCBF,FS,End/Epi ratioの変化を認めなかった。CPP=70mmHgでは再灌流30分群で有意なCBF,FS,End/Epi ratioの低下を認めた。この時対照群では乳酸産生を認めなかったが再灌流30分群で乳酸産生を認めた。これらの変化は1時間後では対照群と有意差はなかった。以上の結果より一過性心筋虚血によるautoregulationの障害は一過性であることが示された。短時間虚血・再灌流後十分以内に冠灌流圧が低下した場合、心内膜側の血流が特に低下することによって、それによる心筋収縮不全を生じる可能性が示された。
STM非弾性トンネル分光を用いた分子極微構造の化学分析

本特定領域研究では極微領域での化学種分析が1つのテーマとなっており、とりわけ第2班は固液界面で成長する分子の微小な構造体について化学分析を行うことが求められている。本研究では、空間極限での振動分光である走査トンネル顕微鏡(STM)を用いた非弾性トンネル分光(IETS)に関連した手法を固液界面の研究に応用する。そのために、STM-IETSのさらなる高精度化を図るとともに、固液界面での分子集合体の状態変化を固定化しスナップショットを観察するために必要な機器開発を行うことを目的とした。本年度の成果は以下の通りである。まず、固液界面での分子集合体の状態変化を固定化しスナップショットを観察するために必要な試料搬送システムと自作STMユニットを開発した。これらを既存の真空槽に組み込み、極低温(10K)で動作する装置を製作した。また、コントロールユニットに、STM-IETS測定の高精度化を目的として自動分子追跡の機能を組み込んだ。さらに、分子集合体である自己組織化膜(SAM)は、単一分子とは異なる物性を示す。STMを用い、最も単純なアミノ酸であるGlycineをCu(100)表面に吸着させた際に現れる自己組織化膜の電子構造を詳しく調べたところ、表面電子状態密度の長距離にわたる変調が観察された。自己組織化膜はp(2x4)構造をもった領域が最も安定で、これは分子の持つ極性とキラル構造とから生じると考えられる。発現した電子状態密度の変調は異方性をもち、電子派の干渉による定在波としてdI/dV像で観察された。そのために、STM-IETSのさらなる高精度化を図るとともに、固液界面での分子集合体の状態変化を固定化しスナップショットを観察するために必要な機器開発を行うことを目的としている。本年度は、おもにSTM-IETSにおける選択則に関する研究成果の報告と、計測精度を向上させるための装置開発をおこなった。分子がもつどの振動モードがどのようにして様々な表面ダイナミクスに関連しているかを決定することは、STM-IETSにおける選択則の解明や化学反応のモード選択的制御を達成するためには不可欠である。しかし、これまで報告のあったSTM-IETSスペクトルでは、本来分子が持っている振動モードのすべてが観測されているわけではない。そこで、Pd(110)表面に吸着したシス-2ブテン分子の振動励起による運動を例として、静的な分光法であるSTM-IETSと、動的分光法として実際に振動励起が起きていることを分子の応答反応から検出するアクションスペクトルを併用すること,で、単一分子の電子-振動結合に関連した実際のダイナミクスを紐解く重要な情報を得ることができることを報告した。機器開発に関しては、希釈冷凍機の機械工作が完了し、現在リークテストを行っている。しかし、熱交換器の製作に時間がかかり、当初の計画からは遅れている。そこで、既存の真空システムを利用した液体ヘリウム温度で動作するSTMの整備を行った。
リボゾーム蛋白S1による抗DNA抗体産生の機序に関する研究

ヒトおよび家兎リボゾーム蛋白S1を家兎に免疫することで、抗DNA抗体の産生が誘導され、SLE様の自己免疫疾患が誘発される機序を検討することを目的とするために、申請者らは、平成9年度にヒトリボゾーム蛋白S1をコードする全長1.478bpのcDNA(G20クローン)をクローニングルた。平成10年度は、このG20クローンから発現させたりコンビナントリボゾーム蛋白S1で健常家兎を免疫し、抗DNA抗体産生機序を検討した。2頭の健常家兎(582・583)を、昨年度報告したG20クローンより発現させた45kdのリコンビナントリボゾーム蛋白S1で免疫した。まず、初回はリコンビナント蛋白500μgを完全アジュバントとともに家兎の背部に皮下注射し、その後3週後、9週後、15週後に計3回、リコンビナント蛋白500μgを静脈注射しブーストした。得られた家兎血清中の抗DNA抗体は仔牛胸腺DNAを固相化したELISA法で、抗リボゾーム蛋白S1抗体価は、G20クローンより発現させたリコンビナントリボゾーム蛋白S1を同相化したELISA法でそれぞれ測定した。その結果、家兎582・583ともに初回投与後、抗リボゾーム蛋白S1抗体価は著明に上昇した。家兎582は投与10週目で死亡したが、組織学的にSLE等自己免疫疾患を疑わせる臓器病変は認められなかった。一方、家兎583は9週目のブースト後からIgG型抗DNA抗体価が著明に上昇し、16週目には尿タンパクが陽性となった。ヒトおよび家兎リボゾーム蛋白S1を家兎に免疫することで、抗DNA抗体の産生が誘導され、SLE様の自己免疫疾患が誘発される機序を検討することを最終目的とするためにまず、申請者らは、既に報告したヒト部分長cDNAをプローブとしてヒトリボゾーム蛋白S1をコードする全長cDNAをクローニングすることを平成9年度の目的とした。既に報告したヒトリボゾーム蛋白S1部分長cDNA(1.314bp)をランダムプライマーラベル法を用い[^<32>P]dCTPでラベルしたものをプローブとして、λgtllヒト肝臓cDNAライブラリーをプラークハイブリダイゼーション法でスクリーニングし、5つの陽性λgtllファージクローンを抽出・精製した。得られたクローンを鋳型DNAとしてPCR法でそれぞれcDNAを増幅し、pUC18ベクターにライゲーション後、ヌクレオチド配列をジヌクレオチド法で決定した。その結果、1つのクローンが、1.478bpのヒトリボゾーム蛋白S1全長cDNAを含むことがわかった。次にλgtllファージをEcoRIで処理し、得られた全長cDNAをpGEXベクターにライゲーションした。ベクターをE.coli DH5αにトランスフォームさせ、感染したE.coliを37°Cで2時間培養後、1mM IPTGを加えグルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白を発現させた。次に、E.coliを破砕後融合蛋白をグルタチオンセファロース4Bビーズを用いて抽出した。さらに0.1mMトロンビンを融合蛋白液に加え15°C、10時間混和させた後遠心し、リコンビナント蛋白を含む上清を回収・濃縮した。このGST融合蛋白は免疫ブロット法で抗GST抗体と、リコンビナント蛋白はSLE患者抗dsDNA抗体と反応することを確認した。
再発乳がん患者のがんとともに生きる力を支える心理社会的看護介入プログラムの開発

これまでの研究結果を基盤に、再発乳がん患者のがんとともに生きる力を支える心理社会的看護介入プログラムの開発として、以下の研究を行った。【目的】再発と診断され化学療法を受ける乳がん患者のSense of Coherenceを高める看護介入プログラムを考案し、プログラムの内容や方法の適切性を評価した。【方法】介入の対象は、遠隔転移を診断され化学療法を継続する再発乳がん患者。介入の目標は、「再発と診断され化学療法を受ける乳がん患者のSOCを高め、早期に不安・抑うつを軽減し、QOLを回復させ維持すること」とした。看護介入の構成要素として、1再発がんや治療への感情表出を助けること、2再発がんや治療への感情及び思考の整理を助けること、3再発がんや化学療法の情報を得るのを助けること、4否定的感情への効果的な対処法の活用を促すこととした。介入方法は、Narrative Approach手法と、再発がんや化学療法に対する情報提供、否定的感情に対する対処法の指導とした。介入期間は初回の化学療法開始時から1か月半とし、介入回数は3回とした。これらの内容を含んだ実践ガイドを作成した。乳がん看護および化学療法看護の認定看護師と、外来化学療法室の一般看護師、計15人を対象に質問紙調査を行った。【結果】プログラムの全体目標や構成内容を適切と回答した対象者は、80%以上であった。また、再発乳がん患者に役立つプログラムだと思うと回答した対象者は86.7%と高い評価が得られた。しかし、介入方法や介入期間、介入回数を適切と回答した対象者は60%程度であり、忙しい臨床では「時間の確保が難しい」等の意見があげられた。【結論】本プログラムは適切であり、有用性もあることが示され、一部修正することにより臨床適用できると考える。今後は、本プログラムを化学療法を受ける再発乳がん患者に適用し、介入研究に発展させる予定である。今年度は、再発と診断され化学療法を受ける乳がん患者のSOCを高める看護介入プログラムの作成後、再発乳がん患者に適用し、介入研究をする予定であった。しかし、作成したプログラムを事前に看護師の視点から評価したほうがより洗練されたプログラムになると考えて、再発乳がん患者のケアに関わっている看護師を対象に本プログラムの内容や方法の適切性を評価した。そのため、遅延が生じた。対応策として、研究期間を1年延長する。再発と診断され化学療法を受ける乳がん患者のSOCを高める看護介入プログラムの適切性、有用性が示されたため、本プログラムを臨床適用し、通常のケアを受けている対照群と本プログラムを適用する介入群で、患者の不安や抑うつ、QOLを比較検討する予定である。平成27年度は、がんとともに生きる力を支える心理社会的看護介入プログラムの内容及び方法などを検討するために、国内外の過去15年間のがん患者のsense of coherence(SOC)及び再発がん患者の援助に関する文献調査を行った。1.がん患者のSOCに関する文献調査医中誌WebおよびCiNiiを使用し、「首尾一貫感覚」「コヒアランス」「対処能力」「がん」をキーワードとして検索した結果、がん患者を対象にしており「対処能力」あるいは「首尾一貫感覚」を主題にしている文献は1件のみであった。また、PubMedおよびCINAHLを使用し「SOC」「cancer」をキーワードとして検索した結果、小児がんを除くがん患者が対象でSOCを主題にしている文献は22件であった。これらの文献は現在分析中である。2.再発がん患者の援助に関する文献調査医中誌WebおよびCiNiiを使用し、「再発がんあるいは転移がん」「介入あるいはプログラム」をキーワードとして検索した結果、再発がん患者を対象に介入した文献は1件のみであった。また、PubMedおよびCINAHLを使用し、「cancer」「recurrence or metastasis」「intervention or program」をキーワードとして検索した結果、再発がん患者を対象とし心理的あるいは心理社会的側面から介入している文献は6件だった。分析した結果、対象疾患は、乳がん5件、前立腺がん1件、大腸がん1件であった。介入の内容は「心理療法」「薬物療法」「電話によるカウンセリング」「ナラティブ・アプローチ」「ストレスマネージメント」「問題解決技法」「リラグゼーション」「疾患の情報提供」「栄養」「ソーシャルサポート」などがみられ、いくつかの要素を組み合わせて構成されていた。介入の方法はグループ介入が4件、個別介入が3件であった。昨年度は学術集会の事務局をしていたため、予想以上の業務が重なり、本研究がやや遅れ気味である。平成28年度は,がんとともに生きる力を支える心理社会的看護介入プログラムの内容及び方法を検討するために,次の研究を行った。目的は,がん患者のSOCに関する研究の動向を把握し,SOCの実態や関連要因を明らかにしたうえで,SOCと関連要因の概念図について考察した。文献検索は,Medline,CINAHL,医学中央雑誌,CiNiiのデータベースを用いて,2000年2016年6月までとした。検索は,「がん(cancer)」,「首尾一貫感覚(sense of coherence)」のキーワードを用いて行い,選定基準を満たした23文献を分析した。その結果,がん患者のSOCは,年齢,婚姻状況,就労状況等の個人的背景や闘病期間に影響されることが示された。また,SOCは,健康状態,精神状態,QOL,コーピング方略に肯定的な影響をもたらし,これらの予測因子となることが明らかとなった。

したがって,看護師は患者のSOCを高め精神的健康やQOL向上をめざして支援することが重要であり,今後患者が病気の体験からどのようにSOCを高めているのか質的研究をすることが必要であることが示された。2.再発乳がん患者の病気の体験からとらえたストレス対処力に関する研究目的は,乳がん患者が再発がんあるいは進行がんと診断されたのち、病気の体験からストレス対処力をどのように高めているのか,そのプロセスを明らかにすることとした。再発・進行乳がんで薬物治療を受けている患者15名を対象に短縮版SOCスケールを用いた質問紙調査と面接調査を行った。対象の年齢は平均54.7歳であり,SOC得点は50点代5名,60点代7名,70点代2名とSOCが高い対象者が多かった。面接データは逐語録に起こし,修正版グランデッド・セオリー・アプローチを用いて現在分析中である。今年度は研究補助員を雇用できたため,遅れを取り戻することができた。平成29年度は、がんとともに生きる力を支える心理社会的看護介入プログラムの内容及び方法を検討するために、診断・治療期の再発乳がん患者に対する看護実践の様相について、がん看護の専門看護師・認定看護師の視点から以下の研究を行った。【目的】がん看護の専門看護師や認定看護師が、再発乳がんと診断され、がん治療を継続している患者に対して、どのような看護実践を行っているのか、その様相を明らかにすることを目的とした。【方法】再発乳がん患者の看護に関わっている専門看護師や認定看護師15名を対象に、フォーカスグループインタビューを行った。得られたデータは、質的帰納的に分析した。【結果】専門看護師や認定看護師は、診断時に再発への衝撃を受け、無力感や悔しさを抱いている乳がん患者に対して、<患者の思いを包容する><再発予防に対する患者の労をねぎらう>という実践を行っていた。そして、再発治療への抵抗感を示す患者に対して<患者が納得した治療選択を支える>ことをし、抗がん剤治療が始まると、生活に支障を及ぼす副作用や終わりのない治療への患者の思いに対して<患者とのつながりを維持する><ひたすら患者をエンパワーする>というケアをしていた。抗がん剤治療の効果が減弱してきたり、病状が悪化してくる時期になると、看護師は<患者の病状を見極める><患者の病状認識のギャップを埋める><患者が納得した治療中止を支える>という実践を行い、患者が望むエンド・オブ・ライフを過ごせるように<多職種と密な連携を図る>努力をしていた。【結論】専門看護師や認定看護師は、再発乳がん患者の思いに寄り添いながら、治療の継続や中止を支え、最期まで患者のQOLを維持できるように先を見越した援助を提供していた。これらの結果は、再発乳がん患者のがんとともに生きることを支える心理社会的看護介入プログラムの開発に役立つと考える。
錯体空間制御による精密金属集積と物性誘起

本研究では、錯体空間内に平面状金属錯体を包接することで、簡便かつ精密な金属集積法を開発した。実際に、ポルフィリンおよびアザポルフィリン金属錯体を利用した場合では、ホモおよびヘテロの金属3重集積体(Cu-Cu-Cu, Cu-Pd-Cu, Cu-Co-Cu)を選択的に構築することに成功した。また、それらの精密金属集積体は、中心金属の種類や順序に特徴的なスピン-スピン相互作用を発現した。本研究は、平面状金属錯体を簡便かつ精密に集積する新規合成法を開発し、前例のない金属集積体を合理構築するとともに、その特異.物性を探索することを目的とした。以下にその研究成果を示す。これまで申請者は、パネル状3座配位子とピラー状2座配位子とパラジウム錯体を水中で混合し、これに芳香族分子を添加するだけで、箱型錯体空間が一義的に組み上がることを見出してきた。この空間内には、2分子および3分子の芳香族分子が選択的に集積できる。しかしながら、比較的小さな金属錯体を用いても、3分子以上の金属錯体を内部集積することは出来なかった。そこで本研究では、より芳香族性が高く、強いπ-スタッキングが期待できる巨大色素分子、ボルフィリンやアザボルフィリン金属錯体に着目し、これらを集積ブロックとして用いることで、多重金属集積体を一義的に構築することに検討した。その結果、ボルフィリン誘導体を利用した場合、ホモおよびヘテロの金属三重集積体を選択的に構築することに成功した。具体的には、芳香族分子を三重集積可能な箱型錯体の構成分とアザポルフィリン-Cu(II)錯体を水中で加熱撹拌することで、銅錯体の三重集積を効率良く組み上げた。また、アザポルフィリン-Cu(II)錯体ボルフィリン-Pd(II)錯体またはCo(II)錯体の組み合わせから、Cu-Pd-CuおよびCu-Co-Cuからなる三重金属集積体を選択的に組み上げた。この位置選択的な集積の鍵は,アクセプター性のアザボルフィリンとドナー性のポルフィリンの静電相互作用である.精密集積した3つの金属イオンは、その種類や順序に特徴的な相互作用を示した。ESRを測定した結果、Cu-Cu-Cu集積体では、スピンを持つ3つの銅中心間でのスピン-スピン相互作用に由来するΔm_s=2および3シグナルを初めて観測することに成功した。本研究は、平面状金属錯体を簡便かつ精密に集積する新規合成法を開発し、前例のない金属集積体を合理構築するとともに、その特異物性を探索することを目的とした。また、強いπ-スタッキングが期待できる巨大色素分子、ポルフィリンやアザポルフィリン金属錯体に着目し、これらを集積ブロックとして用いることで、多重金属集積体を一義的に構築することに成功した。本年度の研究では、金属-芳香環相互作用の誘起を目指して、平面状金属錯体と箱型錯体骨格の金属(d)-芳香環(π)相互作用に起因する、磁性の制御(スピンクロスオーバー)を検討した。平面四配位のビス(アセチルアセトイミナト)ニッケル(II)錯体は通常、赤色を呈して反磁性である。このニッケル錯体を水中で無色の箱型錯体内に、1分子または2分子包接させることで、溶液は濃緑色に変化した。その磁化率測定から、包接錯体は常磁性であることが明らかになった。また、結晶構造解析から、ニッケル中心のジオメトリーは包接の前後で変化しないことが示された。すなわち、この磁性変化は包接のON-OFFで可逆的に起こることから、包接によるスピンクロスオーバーを初めて達成した。
ヒト由来骨形成促進活性ペプチドの臨床応用のための基礎的研究

<1.骨形成因子の精製方法の確立と骨形成因子の生化学的分析>___ー平成2年度の研究課題は、骨形成因子の精製の完結をめざすことを第1とした。そのために実験材料であるマウスDunn骨肉腫を大量に生産し、それから骨形成因子の精製を行なった。精製方法は従来から開発したstepに、さらに高速液体クロマトグラフィ-、さらにSDS_1ーPAGEによる展開を行ない、活性分画を得た。この分画は骨形成促進活性は高く、約20ngを1mgのコラ-ゲン(担体として用いた)と混合して、マウス筋肉内に移植することで異所性に骨形成をおこすことが可能であった。この分画のタンパク質は、SDSーPAGEで判定した。分子量は約30kであり中性タンパク質であった。その収量は、Dunn骨肉腫1kgから約2μgであった。SDSーPAGEでは、単一バンドを呈したが、disulfide結合の還元(メルカプトエタノ-ルによる)によって、3種の分子種に分離した。(30K,18K,14K)それぞれの分子種を抽出し、タンパク分解酵素を用いて、ペプチドの断片とし、アミノ酸部分配列を決定することを試みた。それぞれのアミノ酸部分配列の情報をもとにmーRNAを分離し、相補するcーDNAを合成し、その発現を現在試みている。<2.骨形成因子の担体開発>___ー従来、微量の骨形成因子の生理活性を生体内で有効に発現するためのdeliverysystemを確立するための担体として、ブタ皮膚より精製したコラ-ゲンを用いてきた。しかし将来骨形成因子を臨床応用するためには、より抗原性が低く、かつ生体親和性の高い担体が必要と考え、合成ポリマ-(乳酸ポリマ-)を基礎として、より骨形成因子の担体として有効なものの開発を試みた。その結果ポリ乳酸ポリエチレングリコ-ルブロックポリマ-(平均分子量2000)がより有効な担体となることを明らかにした。1.骨形成因子の精製この3年間骨形成因子の精製を試みている.現在,マウスおよびヒト骨肉腫(骨形成因子産生型骨肉腫)を材料として,骨形成因子の抽出精製を行った結果,比活性の高い分画が入手可能となった.さらに高速液体クロマトグラフィーによって精製を行った.その活性分画の主成分について,アミノ酸配列を部分的に決定し,遺伝子工学的手法によって合成を行った.しかしその生物学的活性(異所性に骨形成をおこす. )の発現はみられなかった.したがって, HPLCでの活性分画の主成分は,骨形成因子そのものではなく,さらに副成分として骨形成因子が含まれているとの結論に達した.したがって,さらに精製操作の開発が必要である.目下その方法の開発をすすめている.また,最終分画から,モノクローナル抗体を作成して,精製に利用する方法も有望であり,その方法についても開発中である.2.骨形成因子の人工骨移植材への応用将来骨形成因子を人工骨移植材として応用するについては,少量の骨形成因子の作用を有効に生体内で発現させる方法の確立が必要である.特に,骨形成因子の人工担体の開発が必要である.その人工担体は,異物反応や免疫反応を生体内でおこさないものであり,また,一定期間で生体に吸収されるものでなければならない.その条件を満たすものとして,ペプシン消化と,ミリポアフィルター濾過を行って得たコラーゲン(牛皮または豚皮)が適当であることを明らかとした.さらに,工業的に合成生産可能な担体の開発を試みた.現在のところ予備的な実験結果から,乳酸ポリマーが,有望であることの給論を得た.この材料の有利な点としては人工的に合成が容易であることや,その分子量の選択によって,生体内での吸収の速さを制禦できる点であり,骨形成量の制禦に有効であろう.1.骨形成因子は、正常骨組織に微量含まれている生理活性ペプチドである。その生物学的作用で、生体内に広く分布する未分化間葉細胞を刺激して、軟骨細胞や骨芽細胞に分化誘導することが可能である。したがって、骨形成因子の生体内への移植によって、骨形成をひきおこすことが可能である。我々の研究では、この骨形成因子を整形外科臨床に応用し、骨の損傷や欠損の修復促進や、骨萎縮をきたすような疾患の予防や治療に応用することを目的としている。臨床応用へ向けての課題として1.精製、アミノ酸配列の決定、遺伝子工学的手法による大量合成系の確立、2.骨形成因子の移植のための適当な担体の開発、3.骨形成因子の生理学的意義、骨疾患の病態への関与、等をあげて研究を行っている。63年度のそれぞれの課題についての研究成果を以下に列記する。1)精製;種々の生化学的手法を用いて、骨形成因子産性腫瘍(マウス骨肉腫)から本因子の精製をすすめた。本年度に、高速液体クロマトグラフィーによる最終的な精製をすすめ、4種類の蛋白質を含んだ分画を得た。現在、そのうちの2種類について、アミノ酸配列け決定した。他の2種類については、今後その構造決定を行う予定である。2.骨形成因子の移植のための担体の開発;微量の骨形成因子を生体内で有効に作用を発現させるためには、担体が必要である。特に、生体親和性にすぐれ、一定期間で生体に吸収される特性を有する物質でなければならない。その特性を有するものとして、ポリ乳酸ポリエチレングリコールの複合ポリマーを開発した。

このポリマーは工業的な合成が可能であり、骨形成因子の有用な担体として有効であった。さらに、この複合ポリマーについて、骨形成因子の担体としての至適な分子量や組成比を決定するために研究をすすめている。1.骨形成因子の単離精製と同定(1)目標。骨形成因子産生型のマウス骨肉腫を材料として、骨形成因子を単離精製し、そのアミノ酸配列の一部を同定し、その配列に対応するオリゴヌクレオチドをプロモ-タ-として用いることで、骨形成因子のcDNAを合成し、それを大腸菌、酵母または、動物細胞に組み込むことで、その遺伝子を発現させて、骨形成因子の生合成系を確立すること。(2)実績。マウス骨肉腫を大量に入手するため数千匹のマウスに接種し数キログラム収量を得た。これを材料として、我々が独自に開発した方法で精製をすすめた。その結果、SDSゲル電気泳動で、単一バンドを呈する精製分画を得た。この分画は数10ナノグラムで、マウス筋肉内に異所性骨形成をおこす活性を有している。すなわち高い比活性を有していた。この分画のトリプシン分解によるフラグメントのアミノ酸配列を決定しつつある。2.骨形成因子の臨床応用のための研究(1)骨形成因子の担体の開発。精製または合成された純度の高い骨形成因子は水可溶性であり、体内に移植しても拡散によって失なわれ骨形成をおこすことができない。したがって適当な担体が必要である。この担体としてすでに、ブタ皮膚から抗原性の低いコラ-ゲンを精製し、これを骨形成因子の担体として利用できることを明らかとした。さらに、合成可能な担体の開発を試みた。(2)実績。ポリ乳酸を基本として、その親水性を増し、より生体に吸収されやすくし、骨形成因子の作用をよく発現させる担体として、ポリ乳酸ポリエチレングリコ-ルの共重合体を開発した。この重合体を骨形成因子と混合して体内に移植すると異所性骨形成が得られる。骨欠損の修復を実験動物で試みたところ、大きな骨欠損も修復可能であった。<1.骨形成因子の精製方法の確立と骨形成因子の生化学的分析>___ー平成2年度の研究課題は、骨形成因子の精製の完結をめざすことを第1とした。そのために実験材料であるマウスDunn骨肉腫を大量に生産し、それから骨形成因子の精製を行なった。精製方法は従来から開発したstepに、さらに高速液体クロマトグラフィ-、さらにSDS_1ーPAGEによる展開を行ない、活性分画を得た。この分画は骨形成促進活性は高く、約20ngを1mgのコラ-ゲン(担体として用いた)と混合して、マウス筋肉内に移植することで異所性に骨形成をおこすことが可能であった。この分画のタンパク質は、SDSーPAGEで判定した。分子量は約30kであり中性タンパク質であった。その収量は、Dunn骨肉腫1kgから約2μgであった。SDSーPAGEでは、単一バンドを呈したが、disulfide結合の還元(メルカプトエタノ-ルによる)によって、3種の分子種に分離した。(30K,18K,14K)それぞれの分子種を抽出し、タンパク分解酵素を用いて、ペプチドの断片とし、アミノ酸部分配列を決定することを試みた。それぞれのアミノ酸部分配列の情報をもとにmーRNAを分離し、相補するcーDNAを合成し、その発現を現在試みている。
集合住宅居住者を対象とした犯罪被害及び犯罪不安に関与する要因の環境心理学的研究-近隣地域、場所、住居構造要因の相互作用の検討-

本研究では、犯罪発生に関与する地域環境、住居環境要因を明らかにすることを目的として調査を行った。その際、犯罪行為を選択と決定からなる一連の過程と考え、犯罪発生に関与する環境要因についても近隣地城レベル、場所、住居レベルといった異なるレベル間の相互作用を問題にする必要があると考えた。そして、この点を、居住環境要因を比較的明確に捉えやすい高層集合住宅を対象に検討した。研究は二つの調査から成り立っている。第1回調査は名古屋市内の高層住宅居住者を対象としたものである。第2回調査は、第1回調査の項目を整理して、埼玉県内の高層住宅居住者を対象としたものである。調査対象者は成人女性とした。まず、単一要因として犯罪に関与した環境要因で最心顕著であったのは、住宅規模であった。すなわち、大規模住宅になるほど犯罪は発生しやすくなる。また、敷地内の照明条件も犯罪発生に関与し、とくに侵入犯罪に対しては、照明条件は抑止的に働くことが第2回調査から明らかとなった。他方、集合住宅の立地場所の環境としては、郊外住宅地の方が性犯罪や暴行など、身体犯罪が発生しやすいことが見いだされた。本研究が注目した近隣環境要因と住宅環境要因の相互作用についてはいくつかの犯罪で確認された。たとえば、敷地内照明条件の場合、不十分な照明の集合住宅では公然わいせつや放火が多いという傾向は、郊外住宅地で堅調であるが、駅近辺の商業地ではさほどこの影響はなかった。あるいは、強制わいせつの場合、商業地では住宅が幹線道路沿いにあるとこの犯罪が多いのに対して、郊外住宅地では逆に、幹線道路から離れた住宅で多いという結果が第2回調査で見られた。以上の本研究の所見は、高層住宅という住居環境要因と犯罪の関係を考える場合においては、その高層住宅が立地する近隣環境の条件を考慮する必要があることを示唆している。その意味では、本研究が指摘した、環境レベル間の相互作用も考慮に入れた分析の妥当性を示唆するものといえよう。本研究は犯罪行為を一連の選択と決定の過程と考え、それぞれの段階で選択と決定に関与する地域環境要因は異なると仮定した。そして、犯罪と環境要因の関係を明らかにし、犯罪抑止や犯罪不安の低減を可能にする地域のあり方を明らかにするためには各段階ごとの分析が必要であると考え、犯罪行為の遂行過程において選択と決定が行われるそれぞれの段階に対応する地域水準毎に、犯罪発生や住民の犯罪への不安に関与する地域環境要因及び住居構造要因を明らかにすることを目的とした。具体的には、集合住宅を対象として、その近隣環境条件、立地場所、住棟構造などの影響を、それらの相互作用も含めて検討することを目的としている。今年度はその調査の準備段階として2つの作業を行った。ひとつは調査対象地域の選定であり、同一近隣地域内で立地場所や住棟構造の異なる集合住宅が複数存在する場所を選定することである。もう一つは、質問票作成のための準備であり、先行研究で用いられてきた質問項目の再検討と、先行研究のreviewである。前者については既に名古屋市内の4区8地域を選定し、1200名の調査対象者を住民票から無作為に抽出し終えた。現在、郵送のための1200名の住所録を作成している段階である。後者の質問票の作成では、まず、先行研究の再分析であるが、これについては既に終了した。それと同時に行った集合住宅を対象とした犯罪及び犯罪不安に関する先行研究のreviewについては、平成12年度の日本犯罪心理学会において発表した。そのうえで、第一回の調査で用いる質問票を作成した。

このように、今年度の研究の進行は予定通り進み、平成13年度に入った段階で調査を実施する予定である。本研究は犯罪行為を一連の選択と決定の過程と考え、それぞれの段階で選択と決定に関与する地域環境要因は異なると仮定した。そして、犯罪と環境要因の関係を明らかにし、犯罪抑止や犯罪不安の低減を可能にする地域のあり方を明らかにするためには各段階ごとの分析が必要であると考え、犯罪行為の遂行過程において選択と決定が行われるそれぞれの段階に対応する地域水準毎に、犯罪発生や住民の犯罪への不安に関与する地域環境要因及び住居構造要因を明らかにすることを目的とした。昨年度は調査の準備段階として調査対象地域の選定と先行研究で用いられてきた質問項目の再検討、及び先行研究のreviewをおこなった。今年度はそれらをもとに、調査票を作成し、実際に調査をおこなった。調査対象として、名古屋市内の4区8地域にある高層住宅を各地域でランダムに抽出し、各住棟で最低名以上の居住者を選択した。結果的に調査対象者は1200名となった。なお、調査対象者は全て30歳代から50歳代までの成人女性である。調査票の項目は以下の通りである。犯罪被害の発生状況と犯罪不安に関する項目。住宅の特性に関する項目。防犯設備など防犯関連の項目。地域の評価に関する項目。回答者の属性に関する項目。回答者の社会的交流に関する項目。調査方法は郵送法によった。調査票の配布に先立ち、調査の意義などを明記した協力依頼の葉書を郵送し、2週間後に調査票を郵送した。回答期間は2週間程度とした。調査票の配布は平成13年4月から5月にかけておこなった。現在、その結果を分析中である。なお、本データの一部を用いて高層住宅の物理的構造特徴と犯罪の発生および犯罪不安との関係を分析し、第39回日本犯罪心理学会で発表した。現在分析中の結果についても平成14年度の犯罪心理学会で発表する予定である。本研究では、犯罪発生に関与する地域環境、住居環境要因を明らかにすることを目的として調査をおこなった。その際、犯罪行為を選択と決定からなる一連の過程と考え、地域環境要因、住居環境要因も、それぞれの決定段階で異なる可能性があると考えた。まず第1回調査として、名古屋市内の4区8地域にある高層集合住宅居住者を対象として、成人女性における犯罪被害体験、被害の見聞、犯罪不安の調査をおこなった。調査票の項目は犯罪発生状況や犯罪不安の強さに関する項目、住宅特性に関する項目、防犯設備に関する項目、地域環境評価に関する項目、回答者の属性に関する項目から構成されている。調査表は郵送し、回収も郵送によった。調査時期は平成13年4月から5月の間であった。結果は以下のとおりである。回収率は45.4%(526/1158)であった。まず、環境条件と犯罪発生率を罪種ごとに分析した。その結果、侵入・侵入盗では複数棟から構成される高層住宅で被害が多いという結果が得られた。自転車盗、車・バイク盗、車上狙いなどの乗り物関連の犯罪は立地場所によって被害が異なり、住宅地にある高層住宅の方が駅周辺にある高層住宅よりも被害が多かった。
厚さ方向に磁気異方性が変化する金属－酸化物グラニュラ薄膜のウェットプロセス形成

より高周波での電磁波吸収を期待してFe-Co-epoxy合金薄膜の成膜を試みた。その結果、溶液を安定させるための錯化剤を各種検討した結果、グリシンが優れていることが分かった。グラニュラ膜の作製に並行して、磁場中電析による異方性制御の基本的知見を得るために、アモルファスFe-B合金膜の磁場中電析を行った。基板面内方向で磁場の印加方向が正確に制御できるように3Dプリンターを使った専用成膜容器を作製し、電磁石系も新たに作製した。これにより、100mT程度の磁界を印加しながら、10°おきに磁場の印加方向を変更できる装置が構築できた。成膜中に印加する外部磁場の大きさを10mT100mTまで変化させたが、形成される異方性の大きさは、いずれも異方性磁界が10Oe程度と変化せず、成膜中に印加する磁界では磁気異方性の大きさは制御できないことが分かった。さらに、厚さ方向で異方性の方向が変わる多層膜の作製を目指し、容易軸が直交する2層の膜を磁場中電析法により作製した。異方性が直交する薄膜においてdM/dHの微分曲線を求めると磁化曲線の傾きが変化する2点に極大ピークが現れることが計算によって分かったが、作製した2層薄膜からは1つのピークしか確認されなかった。このようにピークが1つしか観察されなかったのは、異方性分散が大きく異方性方向の保磁力が高いためであることが計算により確かめられた。また,作製した2層薄膜の磁化曲線は測定方向に若干のずれがあり、合計した磁気特性は等方膜にはなっていなかった。これは、1層目と2層目の磁気特性のばらつきか、膜厚のばらつきが原因であると考えた。しかし、作製した薄膜の保磁力は、容易軸方向の保磁力よりも小さくなっており、計算で求めた多層膜による保磁力の減少と同じ傾向を示した。以上のことから、電析法による複合異方性多層膜の作製に成功したと言える。グラニュラ膜の成膜については、新たに2元金属と高分子のコンポジットの安定成膜条件を確立することができ、一方、磁場中成膜による厚さ方向の磁気特性の制御については、Fe-B合金による2層成膜に成功し、一定のめどがついたため。Fe-B合金薄膜の膜厚の制御、補助電極の設置などによる組成ばらつきの解消を行い、多層膜の成膜を行う。作製した膜の異方性の正確な測定のために、磁気トルクメーターを使った検証を行う。さらに、電磁波吸収特性の測定を行うために、樹脂封入とCu基板の除去を行う予定である。Fe-Co-Ce-O薄膜の組成と飽和磁化の関係を詳細に調べ、溶液中のFeイオン、Coイオン、Ceイオンの濃度と膜組成、磁気特性の関係を明らかにした。これによって、Fe-Co-Ce-O薄膜の最適成膜条件を明らかにすることができた。一方で、Fe-Co-Ce-O薄膜の面内組成ばらつきが大きいことが明らかになった。これは電流密度の不均一や、界面pH上昇が基板面内方向で不均一であることなどが原因であると考えられる。一方、磁場中電析による磁気異方性の制御については、現有装置の磁場強度では、Fe-Co-Ce-O薄膜への磁気異方性の付与が行なえず、電磁石の磁界強度を大きくする必要があることが示唆された。そこで、アモルファスFe-B薄膜を磁場中電析し、磁気異方性の付与を試みたところ、膜組成が軟磁性を示す場合は、現有装置での磁気異方性の付与が行なえた。磁場中成膜による磁気異方性の制御の可能性を示すことができた。Fe-Co-Ce-O薄膜に組成ばらつきが生じていることが明らかになったため、その対策をする必要が生じたことや、現有装置の磁場強度では、磁気異方性が付与できないことが明らかになったため、当初計画より遅れている。

このようにピークが1つしか観察されなかったのは、異方性分散が大きく異方性方向の保磁力が高いためであることが計算により確かめられた。また,作製した2層薄膜の磁化曲線は測定方向に若干のずれがあり、合計した磁気特性は等方膜にはなっていなかった。これは、1層目と2層目の磁気特性のばらつきか、膜厚のばらつきが原因であると考えた。しかし、作製した薄膜の保磁力は、容易軸方向の保磁力よりも小さくなっており、計算で求めた多層膜による保磁力の減少と同じ傾向を示した。以上のことから、電析法による複合異方性多層膜の作製に成功したと言える。グラニュラ膜の成膜については、新たに2元金属と高分子のコンポジットの安定成膜条件を確立することができ、一方、磁場中成膜による厚さ方向の磁気特性の制御については、Fe-B合金による2層成膜に成功し、一定のめどがついたため。まずは、Fe-Co-Ce-O薄膜の組成を均一にするために、電流密度を均一にするための補助電極の配置や、界面pHが均一になるような基板配置(水平な配置)を検討する。さらに、装置を改造し、磁場強度を増加させた状態でのFe-Co-Ce-O薄膜の磁場中電析を行い、異方性の付与を行う。また、Fe-B薄膜についても厚さ方向で異方性が変化した薄膜を作製し、異方性の変化が磁気特性や電磁波吸収特性に及ぼす影響を明らかにしていく。Fe-B合金薄膜の膜厚の制御、補助電極の設置などによる組成ばらつきの解消を行い、多層膜の成膜を行う。作製した膜の異方性の正確な測定のために、磁気トルクメーターを使った検証を行う。さらに、電磁波吸収特性の測定を行うために、樹脂封入とCu基板の除去を行う予定である。進捗が送れ、国際学会への参加ができなかったことや、電磁石を既存の装置を使うことで実験を行ったことなどが使用額が低くなった理由である。電磁石を内製したので、物件費が予定より安くなった。国際学会での成果発表などに執行予定である。電磁石の作製、実験セルの作製などの試作費用が今年度は大きくなると考えている。
バイオマーカー、心拍変動解析および加速度脈波を用いた左室拡張機能の推定法の確立

近年高齢者において、左室が硬くて広がりにくい(拡張障害)ため、左室駆出率は保たれているが心不全症状を呈する患者が増加している。申請者は、口腔外科手術後1週間以内に介入を要した異常高血圧、虚血性心電図異常や血圧低下を呈した患者の術前リスク因子として、左室拡張障害があることを初めて見出した。本研究の目的は、測定方法や意義が確立した心拍変動解析による自律神経機能と左室拡張能の相関を観察し、加速度脈波パラメータ群やバイオマーカーとの関連を加味しながら左室拡張能を高い精度で推定し、高リスク患者を効率的に判別することである。
歯周病細菌DNAに対する免疫応答

目的:歯周病関連細菌DNAに対する免疫応答の様態を調べることを目的とした。結果・考察1)P.gingivalisならびにA.actinomycetemcomitansから回収したDNAは,健常者末梢血単核球のBrdU取り込みを上昇させた。このことは,菌体DNAが抗原として認識されたか,あるいは特定のリンパ球にマイトジェンとして作用したことを示唆する結果である。2)しかし,末梢血血清抗体価の上昇は見られなかった。これらのことから,P.gingivalisあるいはA.actinomycetemcomitansの感作を受けていないと考えられる個体にも菌体DNAを認識する免疫細胞が存在し,細菌の感染直後には,そのような免疫細胞が活性化し,宿主防御のために機能する可能性が示唆された。DNAに対する免疫応答は,自己免疫疾患などで見られる現象である。歯周組織の細菌感染にともなって細菌DNAに対する免疫応答が惹起され,自己DNAとも交差反応することで歯周組織破壊に関わる可能性を知ることを念頭に,本研究は歯周病細菌DNAに対する免疫応答が成立するかどうかを調べる目的で行い,下記の結果を得た。in vitroで生きたPorphyromonas gingivalis FDC 381菌体を貧食させた抹消血単球から抹消血T細胞へ抗原呈示させ,その応答性をbromodeoxyuridine取り込みによってT細胞増殖の面から調べた。応答性には被験者によって個体差が大きかったが,いずれの被験者においてもその応答性の95%以上はHLA-DR拘束性であった。これらの被験者の血清は,多くのP.gingivalisタンパク抗原に反応したが,そのパターンには個体差は見られなかった。また,生きた菌体のかわりに菌体を超音波破砕した抽出した抗原,それをproteinase Kで除タンパクした抗原およびhot phenol water抽出したlipopolysaccharide(LPS)を用いた場合,応答性の約50%は除タンパクした抗原にも見られたが,LPSに対する応答性は5%程度にとどまった。これらのことから,P.gingivalis生菌体に対するHLA-DR拘束性の免疫認識の50%近くがP.gingivalis DNAに対するものである可能性が示唆された。