hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
豪雨時における斜面水文プロセスの把握に基づいた斜面表層崩壊の発生機構の解明

本研究では,室内及び現地モニタリングを行い,斜面の不安定化要因となる斜面土層内の過剰間隙水圧や複雑な地下水面形成を把握し,風化基岩層の地盤特性と水文プロセスの挙動の関連性を明らかにした。また,斜面崩壊地において地形解析,水文調査,地盤調査を含む詳細な野外調査を行い,複数の解析・調査結果を組み合わせることで,脆弱性を持ち,斜面崩壊の潜在的危険度を評価する手法の構築を行った。本研究では,斜面崩壊地において地形解析,水文調査,地盤調査を含む詳細な野外調査を行うことで,脆弱性を持つ斜面の特徴を把握することを目指す。調査を基にして斜面崩壊の危険性の高い斜面を抽出し,野外水文観測を行うことで,風化基岩層の地盤特性と水文プロセスの挙動の関連性を明らかにする。また,室内土層実験を用いて高降雨強度時の斜面崩壊発生メカニズミを検討することを目的とする。本年度は微地形解析に基づく地形判読と湧水の現地調査から斜面崩壊の潜在的危険度を評価した。その結果、地形発達過程に起因して降雨の浸透過程および地下水の流動ー流出過程が明瞭に異なることが示された。地下水の湧出域では浸食が多発し,斜面崩壊が発生する危険性が高いことが確認された。地形解析のみでは現在の水の浸食作用の状況が判断できず,現地踏査との結果を組み合わせる必要が重要であることが示された。また,電気探査による地盤内の水分分布の調査から選択的な地下水の流動経路が確認でき,地盤構造に起因した地下水流動による斜面の不安定化要因が把握できた。豪雨時の斜面崩壊のメカニズムを把握するため,室内土層実験を行った.その結果,降雨浸透に伴って地下水帯が形成され,地下水位が上昇し,その後,土層の変状に伴って崩壊が発生する過程が把握された。しかし,実験数が少なく,降雨強度のパターンも少ないことから実験条件を追加し,豪雨時の崩壊発生機構を議論する必要がある。本研究においては,地形解析と現地調査の結果から斜面崩壊の潜在的危険個所は地下水の流動過程を把握することで推測できることが明らかになった。当初の計画通り,地形判読と降雨浸透-地下水流動-湧出過程に関する調査を組み合わせることで斜面崩壊の危険地を抽出することが可能になると考えられる。今後野外観測を行うことで,崩壊危険性に関するデータが得られ,豪雨時の斜面崩壊発生機構が解明できると期待される。また,室内土層実験を用いて高降雨強度時の斜面崩壊発生メカニズムを検討することを目的とする。本年度は昨年度の結果に基づき,微地形解析に基づく地形判読と湧水の現地調査を組み合わせた斜面崩壊の潜在的危険度を評価手法の定量化を試みた。その結果、調査対象地域は地下水の湧出に伴い浸食作用による斜面崩壊が卓越する個所と定常的な地下水に起因しない斜面崩壊が発生する箇所に分類された。また,地形指標を用いることでそれらの地形分類が可能となることが示唆された。さらに,現地斜面における地盤内の水分状態のモニタリングの結果から,過剰間隙水圧の発生を含む複雑な地下水流動過程が示された。過剰間隙水圧の発生は斜面の不安定化要因であり,今後その発生条件を検討する必要がある。豪雨時の斜面崩壊のメカニズムを把握するため,降雨浸透ー地下水帯の発生ー土層の変形をいう一連の過程を把握する室内土層実験を行った。特に土層の変状を計測する装置を開発し,詳細な変状過程の把握を試みた。その結果,降雨浸透に伴って地下水帯が形成され,地下水位が上昇することで斜面崩壊が発生することが示されたが,土層の変形過程を明瞭に捉えることはできなかった。本年度の結果から斜面崩壊のタイプと土層の変状過程の関連性を捉える必要があり,実験数を増やし,豪雨時の崩壊発生機構を検討する余地がある。本研究においては,地形解析と現地調査の結果から斜面崩壊の潜在的危険個所を抽出する手法を提案できる可能性が示唆された。提案した手法は対象流域に限られているため,他の地質流域においても適応可能かを検討する必要がある。現地モニタリングおよび室内実験の結果から斜面崩壊の発生メカニズムの要因の一端を明らかにしつつある。今後のデータの蓄積によって豪雨時の斜面崩壊発生機構が解明できると期待される。本年度は昨年度提案した斜面崩壊の潜在的危険度の評価手法を異なる地質条件下で検証した。その結果,地形指標となる曲率の標準偏差の基準を設定することで異なる地質条件での潜在的危険度を評価することが可能となることが示唆された。また,現地斜面における地盤内の水分状態のモニタリングにおいて総降水量の大きなイベントの観測結果が得られた。

鉛直方向に複数の地下水面が発生することや過剰間隙水圧の発生を含む複雑な地下水流動過程が示された。さらに,豪雨時の斜面崩壊のメカニズムを把握するため,降雨浸透ー地下水帯の発生ー土層の変形をいう一連の過程を把握する室内土層実験を行った。本年度は疑似パイプ流を設置し,過剰間隙水圧の発生と斜面不安定性の関連性の検討を行った。その結果,疑似パイプ流が存在することで,土層内の浸透水の排水性が変化し,降雨に対する地下水の上昇傾向が変化することが示された。降雨条件の設定や斜面上部からの地下水の流入量に課題がみられたが,多くの実験条件から豪雨時の崩壊発生機構の検討を行うことが出来た。本研究では,室内及び現地モニタリングを行い,斜面の不安定化要因となる斜面土層内の過剰間隙水圧や複雑な地下水面形成を把握し,風化基岩層の地盤特性と水文プロセスの挙動の関連性を明らかにした。また,斜面崩壊地において地形解析,水文調査,地盤調査を含む詳細な野外調査を行い,複数の解析・調査結果を組み合わせることで,脆弱性を持ち,斜面崩壊の潜在的危険度を評価する手法の構築を行った。豪雨時の斜面崩壊発生機構を解明するため,野外観測データを取得する。また,様々な降雨強度,総降水量の降雨入力パターンを想定し,室内土層を用いた斜面崩壊実験を実施する。両者のデータを基に豪雨時の降雨浸透,地下水流動に関する水文プロセスを把握し,水文プロセスが斜面崩壊発生機構に及ぼす影響を検討する。特に,地下水位の発生,斜面の変状過程を把握できるように実験装置を改良する。砂防工学使用額が生じた理由は野外観測,および室内実験の計画が遅れたため,当初予定していた物品購入ができなかったためである.実験で得られた結果が予想していた結果と異なったため,計測装置の見直し,再設計の必要が出たため,研究費の使用計画に変更があった。計画の変更はないが,昨年度購入できなかった必要な計測機器等の購入を進め,研究を遂行する。実験計画の再度練り直し,次年度以降の実験装置を準備している段階にある。再実験を行い,早期に研究目的に達しえる結果が得られる実験ができるように努める。
アーバン・クール・スポットを創出する都市樹木の最適な樹冠形状の効果検証

本研究は、公園や公開空地等に植栽されている都市樹木を対象として、人間の活動域でのストレスを低減させて快適性を向上させるため、最適なサイズ、規模によって形成された樹冠を「アーバン・クール・スポット」と呼び、その実現のための研究を「身近なレベルでの都市樹木」と「温熱環境改善効果」の観点から再評価し、最適となる樹冠形成を、熱環境面に加えて「メンテナンスに関するリスク」も考慮しつつ検証する。(1)単木の最適解の検討「身近なレベルでの都市樹木」の快適性を評価し,クーリングポテンシャルを示すための最適解を検討する。数値化可能な評価基準として、「枝下高さおよび樹高」「樹冠密度,葉面積指数(LAI)」等を検討する。(2)適切な樹冠形成手法の検討1.成長が早すぎず、大きくなりすぎないような樹種の検討。2.決められた姿に樹形、樹冠を維持するための技術の検討。3.コンテナ栽培条件下での樹木による樹冠サイズの変化の確認。(3)シミュレーションによる最適解の検討温熱環境上、適切と考えられる樹冠についての検討結果をもとにシミュレーションにて、1一本当たりの幅/2高さ(樹高、枝下)/3葉の密度、および風の透かし方の複数のパラメーターについて、複数のパターンにて比較を行い、最適解を導く。そのうえで,上記(1)単木の最適解の検討にフィードバックさせ、検証を深化させる。解析はCFD解析+3次元放射解析を用いる。(4)管理上の課題の検討(2)および(3)による検討を踏まえて、実際の樹冠形成上の課題を整理する。特に安全面の確保、管理作業のコスト面、樹木の更新(伐採、植え替え)について、リスクコントロールの視点も含めて検討する。(5)最適な樹冠形成モデルの設定(温熱環境上、生育上)温熱環境シミュレーションによる検討、および管理リスクの両面を踏まえて、適切な、樹木の樹冠の大きさ、高さを設定する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、公園や公開空地等に植栽されている都市樹木を対象として、人間の活動域でのストレスを低減させて快適性を向上させるため、最適なサイズ、規模によって形成された樹冠を「アーバン・クール・スポット」と呼び、その実現のための研究を「身近なレベルでの都市樹木」を「温熱環境改善効果」の2つの観点から再評価し、この点から最適となる樹冠形成を、熱環境面に加えて「メンテナンスに関するリスク」も考慮しつつ実際に形作り、その効果の検証と実際の樹冠づくりに当たっての課題を検証するものである。数値化可能な項目においては、数値化を目指して検討する。(2)適切な樹冠形成手法の検討1.大きくなりすぎないような樹種の検討。/2.樹形、樹冠を維持するための技術の検討。/3.コンテナ栽培条件下での樹木による樹冠サイズの変化の確認。(実大高木による蒸散量測定の先行研究の供試木を、継続栽培の先行例として活用)(3)シミュレーションによる最適解の検討温熱環境上、適切と考えられる樹冠についての検討結果をもとにシミュレーションにて、1一本当たりの幅/2高さ(樹高、枝下)/3葉の密度、および風の透かし方の複数のパラメーターについて、複数のパターンにて比較を行い、最適解を導く。そのうえで,検討内容を上記(1)単木の最適解の検討にフィードバックさせ、検証を深化させる。(5)最適な樹冠形成モデルの設定(温熱環境上、生育上)温熱環境シミュレーションによる検討、および管理リスクの検討結果の両面を踏まえて、適切な、樹木の樹冠の大きさ、高さを設定する。繰越を行い当初計画よりも時間を要しているが,当初に企画した課題についてはおおよそ順調に推移している。平成29年度においては当初の企画の通り,屋外での実測について実施することとしており,そのための供試木の移植や養生を平成28年度に予定していたが,すでに目標となる樹形に達している測定場所を候補地として選定しており,そこでの測定を前提に検討を進めている。

2.決められた姿に樹形、樹冠を維持するための技術の検討。3.コンテナ栽培条件下での樹木による樹冠サイズの変化の確認。(3)シミュレーションによる最適解の検討温熱環境上、適切と考えられる樹冠についての検討結果をもとにシミュレーションにて、1一本当たりの幅/2高さ(樹高、枝下)/3葉の密度、および風の透かし方の複数のパラメーターについて、複数のパターンにて比較を行い、最適解を導く。そのうえで,上記(1)単木の最適解の検討にフィードバックさせ、検証を深化させる。解析はCFD解析+3次元放射解析を用いる。(4)管理上の課題の検討(2)および(3)による検討を踏まえて、実際の樹冠形成上の課題を整理する。特に安全面の確保、管理作業のコスト面、樹木の更新(伐採、植え替え)について、リスクコントロールの視点も含めて検討する。(5)最適な樹冠形成モデルの設定(温熱環境上、生育上)温熱環境シミュレーションによる検討、および管理リスクの両面を踏まえて、適切な、樹木の樹冠の大きさ、高さを設定する。繰越を行い当初計画よりも時間を要しているが,当初に企画した課題についてはおおよそ順調に推移している。平成29年度においては当初の計画の通り,屋外での実測について,すでに目標となる樹形に達している測定場所を候補地として選定し,その折衝を経て夏期に実施した。これらの効果の検証等の作業を引き続き進める。本研究は、公園や公開空地等に植栽されている都市樹木を対象として、人間の活動域でのストレスを低減させて快適性を向上させるため、最適なサイズ、規模によって形成された樹冠を「アーバン・クール・スポット」と呼び、その実現のための研究を「身近なレベルでの都市樹木」と「温熱環境改善効果」の観点から再評価し、最適となる樹冠形成を、熱環境面に加えて「メンテナンスに関するリスク」も考慮しつつ検証する。(1)単木の最適解の検討「身近なレベルでの都市樹木」の快適性を評価し,クーリングポテンシャルを示すための最適解を検討する。数値化可能な評価基準として、「枝下高さおよび樹高」「樹冠密度,葉面積指数(LAI)」等を検討する。(2)適切な樹冠形成手法の検討1.成長が早すぎず、大きくなりすぎないような樹種の検討。
超高速時空間フォトニック情報変換・伝送システムの基礎研究

本研究では、光による超高速空間並列処理・信号通信と柔軟な時系列処理を特長とする電気的処理を融合させた、実現性の高い超高速時空間情報獲得・処理・変換・伝送システムを検討・開発することを目的としている。さらに、この超高速光時空間インターフェースシステムをもとに、超高速非線形光変調素子を介在させた、超並列処理と超高速処理の融合が可能な新しい時空間フォトニック情報システムのモデルを確立する。本年度は、超短光パルスレーザを光源とする超高速光時空間インターフェースシステムの実験システムを試作し、現在までに得られた要素技術に対する基礎データをもとに超高速情報処理の検討を行った。本年度の研究により得られた成果・知見は以下の通りである。1.超短光パルスを用いた情報変換処理の具体例として、フォトニックネットワークで必要とされる超高速ヘッダ信号の認識実験を行った。実験の結果、600ギガヘルツのフェムト秒超短光パルスの4ビット認識実験に成功した。2.上記1の超高速ヘッダ信号認識実験で用いる認識用空間フィルタの最適化設計を行い、全ての4ビットパターンに対する認識の原理確認に成功した。さらに、この超高速光時空間インターフェースシステムをもとに、超高速非線形光変調素子等を介在させた、超並列処理と超高速処理の融合が可能な新しい時空間フォトニック情報システムのモデルを確立する。本年度は、通信帯域の超短光パルスレーザを光源とする超高速光時空間インターフェースシステムの実験システムを試作し、現在までに得られた要素技術に対する基礎データをもとに既存の通信帯域での伝送実験の検討を行った。1.通信帯域での超短光パルスのファイバ伝送実験超短光パルスのファイバ伝送実験を行った。実験の結果、970フェムト秒の超短光パルスの約2kmのファイバ伝送実験に成功した。2.通信帯域での時空間光コンピューティングによる超高速処理の検討スペクトラルホログラムを用いた超短光パルス時間波形マッチング処理を行った。実験の結果、300ギガ以上のビットレートでの超高速処理の原理確認に成功した。3.超高速光計測の研究上記の各実験の結果である超高速現象の計測方法の検討を行った。本研究では、光による超高遠空間並列処理・信号通信と柔軟な時系列処理を特長とする電気的処理を融合させた、実現性の高い超高速時空間情報獲得・処理・変換・伝送システムを検討・開発することを目的としている。実験の結果、600ギガヘルツのフェムト秒超短光パルスの4ビット認餓実験に成功した。2.上記1の超高遠ヘッダ信号認職実験で用いる認識用空間フイルタの最適化設計を行い、全ての4ビットパターンに対する認識の原理確記に成功した。
ハイブリッド型天然物を範とする新世代抗菌剤の医薬分子設計と分子機能探索

1)ハイブリッド型天然物チオマリノール類において、抗菌活性剤開発を念頭においたハイブリッド型チオマリノール誘導体の分子設計及び合成を行った。まず、報告者が開拓した全合成経路をもとに誘導可能である合成中間体を考案し、ホロチン部とのハイブリッド型化合物を設計した。続いて、設計した合成中間体より、シュードモン酸部位誘導体の合成を行い、ホロチン部との縮合を試みることで、ハイブリッド型化合物の構築法を確立した。2)新規作用機序により抗菌活性作用を示すが、高脂溶性であるため狭域抗菌スペクトルであるミキソピロニン類に着目し、チオマリノール類が含有するホロチン部とのハイブリッド型分子として再設計することで新規医薬候補化合物の獲得を目指すこととした。まず、分子モデリングを用いてハイブリッド型誘導体を設計後、合成研究を展開することで、新規ハイブリッド型誘導体を得ることができた。これらの合成中間体とともにペーパーディスク法による抗菌活性試験、及び最小発育阻止濃度(MIC)測定を行ったところ、ミキソピロニンを凌ぐ活性を与える興味深い新規医薬シーズを獲得することができた。1)初年度は、チオマリノール誘導体の分子設計及び合成を行うことにより、化合物ライブラリーの構築を試みた。即ち、申請者が開発した全合成ルートをもとに誘導可能である合成中間体を考案し、ホロチン部とのハイブリッド型化合物を設計した。続いて、合成中間体を基盤としたC1-C14セグメント部位誘導体の合成を行い、ホロチン部との縮合反応を試みることで、ハイブリッド型化合物の合成法を確立した。今後は、本合成法を設計した種々の分子に適応することで、化合物ライブラリーの構築へと進展する予定である。2)またミキソピロニンとホロチン部のハイブリッド型誘導体の設計及び合成を行った。ミキソピロニンにおいては、ラセミ体の全合成例を参考に、共通中間体を構築した。その後、申請者が設計した種々の誘導体へと導き、ホロチン部との縮合を検討することで、ハイブリッド型ミキソピロニン誘導体を構築することに成功した。今後は、作用点との結合モデルをもとに、分子モデリングを利用したハイブリッド化合物誘導体の設計を試みる。さらに、合成したハイブリッド化合物については、共同研究先である微生物化学研究所、高橋良和博士のグループにより、その抗菌活性を随時評価して頂く予定である。1)本年度は、分子モデリングに基づくミキソピロニンとホロチン部のハイブリッド型誘導体設計及び合成を中心に研究を展開した。ミキソピロニンのハイブリッド型誘導体合成においては、ミキソピロニンラセミ体の全合成例を参考に構築を行うことで、10種の新規ハイブリッド型誘導体を得ることができた。これらの合成中間体とともに計21サンプルにおいてペーパーディスク法による抗菌活性試験を実施したところ、ハイブリッド型誘導体5種において抗菌活性を示すことが明らかとなった。そこで、比較的強力な抗菌活性を示したハイブリッド型誘導体2種に対してグラム陽性菌・陰性菌、真菌を用いた最小阻止濃度(MIC)測定を行ったところ、いずれもMicrococcus luteus、Bacillus subtilisに対してミキソピロニンを凌ぐ活性を与えることが明らかとなった。以上より、本ハイブリッド型分子創製戦略により興味深い新規医薬シーズを獲得することができ、基本特許(物質特許)出願へとつなげることができた。現在はハイブリッド型ミキソピロニン誘導体の設計、合成、抗菌活性に関する論文を執筆しており、今後は更なる誘導体合成続く抗菌活性測定を実施することで化合物ライブラリーの構築を行う予定である。2)また本年度は、リポスタチンとホロチン部のハイブリッド型誘導体設計及び合成に着手すべく、リポスタチンの新規合成ルート確立を試みた。全合成の報告例がないことから、独自の合成計画を立て検討を行っており、Sharpless不斉エポキシ化反応、分子内ホーナーエモンズ反応によるマクロラクトン化を鍵反応とし、全合成を達成する予定である。
ゼオライト分離膜の開発

我々が新規に開発した固体ゲル転換法によるゼオライト合成法を用いて、ゼオライト薄膜の合成を行った。本年度は第1に薄膜生成機構を明らかにすることを目的として検討を行った。さらに得られた膜を用いて液混合物および、ガス混合物の透過分離試験を行い、ゼオライト膜の分子レベルにおける分離への適用性を検討した。1)ゼオライト膜合成法の確立原料の調整条件、ゲルの乾燥温度、乾燥時間などをパラメーターとして、固体ゲル転換法による多孔質アルミナ支持体上へのゼオライトの製膜を行った。XRDおよびFE-SEMにより結晶化過程の詳細な検討を行い、結晶化条件下ではゲルはMobileであり、適当な条件を選択することによりアルミナ多孔質支持体内に浸透、結晶化し、緻密なアルミナーゼオライトコンポジット膜となることを見いだした。2)透過分離試験得られたFER膜について、ピンホールの生成の有無を1,3,5-トリイソプロピルベンゼン(TIPB)の浸透気化試験により検討したところ、FER膜にはピンホールが無いことがわかった。この膜はベンゼン/パラキシレン混合物の浸透気化分離に対して100-600と極めて高い選択性を発揮した。また、パラキシレン/オルトキシレン混合物に対しても、3とまだ小さいが選択性が発現することがわかった。これは、供給側のゼオライト細孔入口において選択性がためと考察した。また、高温(200°C以上)における分離特性の評価を行うため、ポリイミド樹脂とグラファイト製Oーリングを用いた膜のシール法を開発した。ガス透過能は膜内に吸着した水蒸気量に著しく影響されることを見いだした。
流通チャネルにおける垂直的関係とフレーミングに関する実験研究

本研究課題は、流通チャネルにおける垂直的取引関係において、フレーミングによって流通業者の意思決定が異なることを検討した。特に、卸売業者が小売業者から戦略提携のオファーを受けたとき、受諾する企業とそうでない企業がいる現象を、取引費用分析にフレーミングの視点を導入することで検討した。卸売業者に勤務する実務家144人を対象として行った実験の結果、提携に際して卸売業者が関係特定的投資を要求される場合、卸売業者が予防焦点よりも促進焦点の時に提携受諾意思が高くなることが示された。この結果は、提携という経済的な問題であっても、交渉当事者が何を求めるかというモチベーションの要因が大きいことを示している。本研究課題は、流通チャネルにおける売り手と買い手の垂直的関係において、プレイヤーが取引関係をどのようにフレーミングするかによって取引の成果が異なるのではないかという問題意識と、わが国ではほとんど行われていない企業間関係研究における実験アプローチの導入を2つの柱として着想されたものである。まず、文献レビューによって、流通チャネル研究における実験アプローチの進展を確認した。意外なことに、実験アプローチは流通チャネル研究に実証研究が導入された頃から行われていた(例えば、Walker, 1972; Stern, Sternthal, and Craig, 1973; Dwyer, 1980; Dwyer and Walker, 1981)。それに対してわが国で実験アプローチの進展が遅れていたのは、実験アプローチが現場の実務家を対象とするのではなく、実験室に集められた学生被験者に売り手もしくは買い手の役割を演じさせることから、外的妥当性の懸念があったものと考えられる。したがって、より現実感のあるマニピュレーションやシナリオの策定や、サーベイデータとの併用などによって研究を進める必要があることが確認された。次に、実験研究のための仮説の策定も進められた。交渉において優位なプレイヤーが取引相手に多額の関係特定的投資を求める場合、それを成長機会とみなすか、あるいは搾取とみなすかによって、交渉を受ける企業の反応は変わってくるものと考えられる。こうした交渉の見せ方をフレーミングとしてマニピュレートした実験の検討を進めた。さらに、シナリオ実験として、宿泊施設と宿泊予約サイトの関係を売り手と買い手の取引関係として、交渉の成果が、機会主義のタイプと情報開示の手段によって変動するという仮説をたてて、シナリオ法による調査を行った。製造業者は最終顧客へ製品を届けるために、流通業者を用いない直接流通もしくは彼らを用いる間接流通を選択することができる。間接流通を選択した場合、製造業者は流通チャネルを形成し、流通業者といかなる垂直的関係を構築するかという問題に直面することとなる。既存研究は、製造業者と流通業者の垂直的関係をガバナンス・メカニズムとみなして、例えば取引費用を最小化したり、組織能力を活用したり、将来を重視するという視点から製造業者がガバナンス・メカニズムを選択していると考えてきた。したがって既存研究は経済計算に基づく垂直的関係の形成を扱ってきた。しかし、現実には経済的に同じような条件の企業であっても、垂直的関係を形成するための交渉段階において、交渉の提案に対して受諾するかどうか差が出てくるものと考えられる。そこで本研究が提案したリサーチ・クエスチョンは、流通チャネルにおける垂直的関係をめぐる企業間交渉において、同じ提案を受け入れる企業とそうでない企業が生じるのはなぜかという問いであった。それに対する本研究の仮説は、交渉をどのような問題として定義するかというフレーミングが交渉結果を左右するというものであった。そして交渉のフレーミングは、制御焦点理論が論じる交渉当事者のモチベーションの違いと、プロスペクト理論が論じる参照点の違いによって生じると想定し、概念枠組と仮説を提唱した。本年の研究成果は2016年7月の国際学会(Global Marketing Conference)にて報告される予定である。概念枠組の構築と仮説の提唱が進んでいること、それらをまとめた研究の国際学会での発表が受諾され2016年7月に報告予定であることを踏まえて、おおむね順調に進展していると判断した。最終年度である本年は、卸売業者が小売業者と戦略提携を形成する意思決定を題材として、ウェブ実験による実証研究を行った。取引費用分析は、特定の相手にしか役立たない関係特定的投資を必要とする取引に対して、投資者はホールドアップのリスクを感じることから、その取引を受託しないと主張する。しかし、現実には関係特定的投資を伴う取引が行われており、取引費用分析の理論仮説との齟齬があった。そこで、卸売業者が小売業者から戦略提携のオファーを受けたとき、そのオファーを受け入れる企業とそうでない企業がいるという現象を、取引費用分析に制御焦点理論の視点を導入することで説明することを目的として研究を行った。オファーを受ける卸売業者を意思決定に対して異なってフレーミングさせるために、促進焦点と予防焦点に割り当ててマニピュレーションした。促進焦点グループについては、提携交渉にあたって獲得したいこととその手段を筆記させ、予防焦点グループについては、同じく提携交渉にあたって回避したいこととその手段を筆記させた。学生対象の予備実験の後、卸売業者の実務家を対象としたシナリオ実験をウェブによって行った結果、制御焦点の違いが戦略提携交渉の意思決定に強い効果を及ぼすことと、その効果は関係特定的投資を伴う場合に大きくなることが見出された。この研究結果は、取引費用の最小化という経済合理性にもとづいてチャネル構造を論じてきた取引費用論を、交渉者のモチベーションやフレーミングを導入することで修正するものである。

特に、卸売業者が小売業者から戦略提携のオファーを受けたとき、受諾する企業とそうでない企業がいる現象を、取引費用分析にフレーミングの視点を導入することで検討した。卸売業者に勤務する実務家144人を対象として行った実験の結果、提携に際して卸売業者が関係特定的投資を要求される場合、卸売業者が予防焦点よりも促進焦点の時に提携受諾意思が高くなることが示された。この結果は、提携という経済的な問題であっても、交渉当事者が何を求めるかというモチベーションの要因が大きいことを示している。予定では初年度から実験を行う予定であったが、米国での在外研究の期間延長が認められ、日本帰国が翌年度になったことで、シナリオ法によるサーベイ調査に切り替えた。とはいえ、代替的手段をとったことで研究そのものは進展していることから、おおむね順調に進展しているものと判断した。最終年度となる本年は、提示された概念枠組と仮説の経験的妥当性を吟味するべくいくつかの実験を行う予定である。当初は予算や研究施設の制約からウェブ実験と教室での簡易的な実験を行う予定であったが、経済実験専用の実験室が手配できたことから、実験室実験を行う予定である。ただし、実験室実験の被験者は学生が中心になることから、内的妥当性は高いものの、企業間交渉という実験の文脈に照らして、外的妥当性が問題視される。したがって、企業の実務家を対象としたウェブ実験によって外的妥当性の補完を試みる。研究予算の多くは被験者への謝礼とウェブ実験に用いる予定である。マーケティング2年目となる2015年度は、前半と後半に分けて研究を行う。8月末まではコロンビア・ビジネス・スクールで在外研究を続けるため、現地にて実験計画の策定を行う。この段階で、最低1回はウェブによるプレ実験を行う予定である。9月以降は日本に帰国して、被験者を実験室に集めた形での実験と、ウェブ実験の双方を行う予定である。実験室実験と企業アンケート調査を次年度に繰り延べたために次年度使用額が生じている。次年度使用額が生じた最大の理由は、当初は2014年8月までを予定していた米国での在外研究が1年延長されたことにより、初年度に日本で行うはずであった実験を2年目に延期したことである。繰り延べられた実験室実験および企業アンケート調査に支出する予定である。2015年度は初年度に延期された実験を集中的に行う予定である。実験室に被験者を集めて実験を行う前に、プリ実験としてウェブ実験を行うことから、被験者への謝礼以外に、ウェブ調査会社に業務委託することで予算を執行する予定である。
アデノウイルスベクターで導入したantisensePKCαの脳腫瘍抑制効果の解析

これまでアンチセンスを用いて腫瘍に発現される異常遺伝子を抑制する研究には、主にオリゴヌクレオチドが利用されて来た。我々もこれまでにヒトPKCαの3^1側非翻訳領域に対するantisense S-oligodeoxynucleotide (20-30mer)のヒト神経膠芽腫細胞株U87に対す冷腫瘍成長抑制効果を報告した。しかしオリゴヌクレオチドの効果はCytostaticなもので、腫瘍抑制を維持するためには連続投与が必要であり、費用や操作の煩雑さから、臨床応用するには問題が多い。細胞に安定的にアンチセンス遺伝子を発現させる実験も行われているが、これは解析系に留まるもので実際の生体への治療には応用できない。本研究はこれらの両者の問題点を一掃するため、アデノウイルスベクターにアンチセンス遺伝子を組み込み、メッセンジャーRNAレベルで神経膠腫に増強発現されるProtein kinase Cαを抑制しようというもので、アンチセンス遺伝子の導入法として革新的な発想であり、期待される結果が得られれば他のアンチセンス療法全般に応用できるものであると考えた。本年度はCOS-TPC法を用いてコスミドカセットpAxCAwtのElA-ElB欠損部のSwaI部位にantisense PKCα遺伝子を組込み、EcoT221前処置した親ウイルスDNA-TPCとともに293細胞にトランスフェクトし、ホモロガスリコンビネーション法によりアデノウイルスベクターを純化調製した。DNAシークエンサーによって、目的遺伝子がウイルスベクター内に確実に組込まれている事を確認した。培養U87細胞に感染させて増殖抑制効果を解析したところ、MOI=10以上で抑制効果を認めた。今後定量解析とin vivoでの解析を進める予定である。
中学校における武道が日本の伝統文化の継承に果たす教育的機能

2018年度は,全国の中学校を対象として,体育の授業における武道の実施状況と教育内容,その効果について質問紙調査により明らかにすることが目的であった.とりわけ,学習指導要領により示された指導内容をどの程度指導し,生徒たちがどの程度習得できているのか,そして,武道の授業を通して「我が国固有の伝統と文化への理解を深める」ことを留意した指導内容,その他の種目と比較して生徒への学習効果の違いを明らかにすることを試みた.そのため,全国の分校を除く公立中学校から1,002校を無作為に抽出して2018年11月から2019年2月にかけて郵送法による質問紙調査を行った.調査内容は,学校の属性,武道授業の実施状況,武道の授業内容の習得状況,回答者の属性などである.調査への協力依頼を学校長,体育主任教員に宛てて行い各中学校任意の教員1名に回答を求めたところ420名から回答が得られた.武道の実施状況として,扱っている種目は柔道が63.0%,剣道が31.7%,その他の種目が5.2%,指導形態としては男女共習で行なっている学校が60.9%,男女別習で行なっている学校が39.1%であったが,両方の形態を取り入れている学校も見られた.指導内容では,「技の名称や行い方」「基本となる技」や「健康・安全に配慮する」「健康・安全を確保する」など,安全に十分配慮しつつ基本的な技術指導に重点が置かれている様子が窺えた.一方で習得状況では,「習得できている」との回答が半数を超えたのは「健康・安全に配慮する」「健康・安全を確保する」の2項目のみであった.そして,「我が国固有の伝統と文化への理解を深める」ことを留意した指導内容についての自由回答を分析した結果からは,伝統や文化を教員がどのように捉えているのかが浮き彫りになった.また,学習効果の他種目との比較についても伝統文化の学習や礼儀作法などの習得が多く挙げられた.全国の公立中学校から無作為に抽出した1,002校を対象とした郵送法での質問紙調査により,420校(41.9%)の教員から回答を得ることができた.これは,同法による調査としては高い回収率と言える.また,どのような指導がなされておりどのような学習効果が得られているのか,という視点から武道の授業を通して「我が国固有の伝統と文化への理解を深める」ことを留意した指導内容とその他の種目と比較して生徒への学習効果の違いを尋ねた自由記述回答も高い回答率であり,十分なデータを収集することができ,国内外での学会において発表の準備を進めている.さらに,次年度に予定している生徒を対象として行う質問紙調査への協力の可否についても,108校から協力への同意が得られた.調査方法の性質上,サンプルの偏りは否めないものの一定数以上の規模での調査を実施できる可能性がある.以上の点を鑑み,「(2)おおむね順調に進展している」と評価できる.次年度は協力の得られた公立中学校の生徒を対象とした質問紙調査を行い,武道の学習効果としての日本の伝統文化に関する学習効果を明らかにすることを目的としている.体育の授業における他の実技種目との比較を通して,特に日本の伝統や文化に関する学習効果を明らかにする.さらに,前年度の教員対象の調査との比較・検討を行うことで,両者のギャップや教育内容による生徒の学習効果を明らかにすることができる.前年度の教員調査の結果を踏まえ,武道種目・その他の体育種目の学習効果,特に伝統武道に関する効果を中心に質問内容を構成し質問調査を行う.配布回収は各協力校に依頼する.得られたデータは数値化し学習効果を従属変数として,武道種目とその他の体育種目との比較を行う.また,教員のデータと紐付けて,学習効果の規定要因を重回帰分析によって明らかにする.さらに,テキストマイニングによって類型化された教育内容による比較を行う,2018年度は,全国の中学校を対象として,体育の授業における武道の実施状況と教育内容,その効果について質問紙調査により明らかにすることが目的であった.とりわけ,学習指導要領により示された指導内容をどの程度指導し,生徒たちがどの程度習得できているのか,そして,武道の授業を通して「我が国固有の伝統と文化への理解を深める」ことを留意した指導内容,その他の種目と比較して生徒への学習効果の違いを明らかにすることを試みた.そのため,全国の分校を除く公立中学校から1,002校を無作為に抽出して2018年11月から2019年2月にかけて郵送法による質問紙調査を行った.調査内容は,学校の属性,武道授業の実施状況,武道の授業内容の習得状況,回答者の属性などである.調査への協力依頼を学校長,体育主任教員に宛てて行い各中学校任意の教員1名に回答を求めたところ420名から回答が得られた.武道の実施状況として,扱っている種目は柔道が63.0%,剣道が31.7%,その他の種目が5.2%,指導形態としては男女共習で行なっている学校が60.9%,男女別習で行なっている学校が39.1%であったが,両方の形態を取り入れている学校も見られた.指導内容では,「技の名称や行い方」「基本となる技」や「健康・安全に配慮する」「健康・安全を確保する」など,安全に十分配慮しつつ基本的な技術指導に重点が置かれている様子が窺えた.一方で習得状況では,「習得できている」との回答が半数を超えたのは「健康・安全に配慮する」「健康・安全を確保する」の2項目のみであった.

そして,「我が国固有の伝統と文化への理解を深める」ことを留意した指導内容についての自由回答を分析した結果からは,伝統や文化を教員がどのように捉えているのかが浮き彫りになった.また,学習効果の他種目との比較についても伝統文化の学習や礼儀作法などの習得が多く挙げられた.全国の公立中学校から無作為に抽出した1,002校を対象とした郵送法での質問紙調査により,420校(41.9%)の教員から回答を得ることができた.これは,同法による調査としては高い回収率と言える.また,どのような指導がなされておりどのような学習効果が得られているのか,という視点から武道の授業を通して「我が国固有の伝統と文化への理解を深める」ことを留意した指導内容とその他の種目と比較して生徒への学習効果の違いを尋ねた自由記述回答も高い回答率であり,十分なデータを収集することができ,国内外での学会において発表の準備を進めている.さらに,次年度に予定している生徒を対象として行う質問紙調査への協力の可否についても,108校から協力への同意が得られた.調査方法の性質上,サンプルの偏りは否めないものの一定数以上の規模での調査を実施できる可能性がある.以上の点を鑑み,「(2)おおむね順調に進展している」と評価できる.次年度は協力の得られた公立中学校の生徒を対象とした質問紙調査を行い,武道の学習効果としての日本の伝統文化に関する学習効果を明らかにすることを目的としている.体育の授業における他の実技種目との比較を通して,特に日本の伝統や文化に関する学習効果を明らかにする.さらに,前年度の教員対象の調査との比較・検討を行うことで,両者のギャップや教育内容による生徒の学習効果を明らかにすることができる.前年度の教員調査の結果を踏まえ,武道種目・その他の体育種目の学習効果,特に伝統武道に関する効果を中心に質問内容を構成し質問調査を行う.配布回収は各協力校に依頼する.得られたデータは数値化し学習効果を従属変数として,武道種目とその他の体育種目との比較を行う.また,教員のデータと紐付けて,学習効果の規定要因を重回帰分析によって明らかにする.さらに,テキストマイニングによって類型化された教育内容による比較を行う,予定していた分析用のソフトウェアの購入を見送ったこと,データ入力を外注せず役務費が発生しなかったことの2点が最大の要因である.また,データ入力補助の学生に対する謝金も,当初の見積もりよりも少なく賄うことができた.次年度は調査規模が当初の想定よりもかなり大きくなる計画であり,そのため調査に関する費用ならびにデータ入力に関する費用が大きくなると予想される.また,成果の発表を積極的に進めるため,これらの経費に充当する予定である.
熱帯雨林樹木において乾燥ストレス耐性に種間差が生じる要因の解明

気候変動に伴って乾燥化が危惧されている熱帯雨林では、樹木の種によって乾燥ストレスに対する感受性が種によって異なると考えられているが、そのメカニズムは未だに解明しきれていない。これまでは、乾燥ストレスへの耐性と地上部(主に葉)の水分生理特性との関連性が注目されてきたが、水吸収は地下部の根系で行われることから、熱帯樹木の乾燥ストレス耐性の種間差は、吸水深度の違いに起因していると仮説を立てた。本研究では、東南アジア熱帯雨林の高木種を対象に、1乾燥期間における吸水深度、2吸水深度と乾燥ストレス耐性との関係性、および3吸水深度と地上部(葉と材)の水分生理特性との関係について明らかにする。
各種の齧歯類動物顎下腺の分泌性分節細胞における機能的特異性に関する研究

ラット、マウス、ハムスターおよびモルモットの各齧歯類動物の顎下腺分泌分節細胞における生化学的および薬理学的特性について、Microdissection法と分取した分泌生分節と各種の薬物刺激により分泌した唾液に含まれる糖蛋白分子種を比較観察する方法を用いて研究した。結果:1.分泌性分節の糖蛋白Bandのpas染色性は、腺房ではハムスター〓ラット>モルモット【=】マウスで、顆粒管ではハムスター〓ラット〓マウスの順であった。2.分泌性分節は、腺房ではラットとマウスおよびハムスターでいずれも130KDa、モルモットで53KDa、31KDaおよび26KDa、顆粒管ではラットとハムスターで31KDaの糖蛋白分子種が主体であった。また、マウスの顆粒管は、染色性の著しく弱い5つの糖蛋白分子種がみられた。3.顎下腺刺激分泌唾液の糖蛋白泳動像では(1)ラットは、ピロカルピン(PIL)、イソプロテノール(IPR)およびタチキニン類でいずれも腺房由来、フェニレフリン(PHE)で顆粒管由来、(2)マウスハ、PILおよびIPRで腺房由来、PHEで顆粒管由来、(3)ハムスターは、PIL、PHEおよびIPRで顆粒管由来よりも腺房由来、(4)モルモットは、PIL、PHE、フィサラミン(PHY)およびサブスタンスP (SP)で腺房由来の糖蛋白分子種がそれぞれ主体であった。4.顎下腺の湿重量当りの唾液分泌量は、PILおよびPHEでラット〓ハムスター>マウス>モルモット、IPRでラット【=】マウス>ハムスター〓モルモットの順であった。タチキニン類では、ラットがモルモットより多く、その他の動物で分泌がみられなかった。本研究より、齧歯類動物の顎下腺の分泌性分節細胞は、いずれも数種の特徴的な糖蛋白分子種を含み、そして、ラットとマウスの顆粒管の分子種はα-作動薬、ラットとモルモットの腺房の分子種はコリン性、β-作動薬およびタチキニン類、マウスとハムスターの腺房の分子種はコリン性、α-およびβ作動薬の投与で分泌されることが明らかとなった。1.最近約2年間に網膜光凝固療法を当機関で実施した406眼の糖尿病性網膜症例の治療成績を最終凝固後半年以上経過した時点で遡及的に検討した結果次の結果を得た。B【I】期(福田分類による,以下同じ)のものでは凝固数300以下のものが有意に進行阻止率が高かく、視力改善例も多い。B【II】期では600以下のものが、600以上のものより有意に有効例が多い。B【III】期では凝固数による成績の差はない。B【IV】B【V】期は400以下のものが400以上のものに比較して有意に成績がよい(いずれもP<0.01)。結論として、從来信じられているように3000以上も凝固するような汎網膜光凝固療法が最善のものではなく、より少数にして有効な凝固法を検討する必要があること。B【I】期が最適の網膜光凝固適応期であること。が明らかとなった。(少数凝固療法は病巣凝固療法で統一したい。)

2.以上の結果を国際眼科学会(昭和61年5月於ローマ)及びNIH眼病理学モーニング・セミナー(昭和62年5月於米国ベテスタ)に於て発表したところ、特に後者で多くの発言,検討があり、少くとも既報(NIH指導研究)の汎網膜光凝固の1/10程度の凝固でも有効例のあることは再検討の意義のあること。この種の研究は左右同程度の病変を持つ症例の左右眼に異る数の凝固を行って、結果を比較検討すべきである。との意見を得た。3.従って今秋以後このような研究計画の下で、比較研究を開始している。多数例にはならぬが、1020例についの成績は62年度末に発表出来るものと考えられる。4.將来より多数の施設・機関との広域協同研究が必要になる可能性も多いと推定される。1.両眼共に同程度の増殖前網膜症(福田分類BI)を持つNIDDM症例(男7,女3)の片眼を汎網膜光凝固(1000回以上),他眼を病巣凝固(600回以下)で治療し,半年後に効果を判定した結果,有効例(網膜症の進行が停止・改善したもの)は汎凝固2眼,病巣凝固5眼で,さらに視力の改善されたものは汎凝固0,病巣凝固2眼であった.他方網膜症の変化が改善されなかったものは汎凝固3眼病巣凝固5眼,明らかな悪化が認められたものは汎凝固5眼病巣凝固0と明らかに少数凝固(病巣凝固)の方が有効率が高い傾向が認められた. (57回九州眼科学会,昭和62年7月19日,於大分市にて発表)2.さらに両眼同程度の軽症悪性網膜症(福田分類BIまたはBII)を持つ糖尿病患者16例に同様の光凝固を実施し,経過を追跡中である.効果は眼底所見,視力のほか硝子体蛍光測定値によっても判定する.この結果は前報症例も加えて42回日本臨床眼科学会(昭和63年9月24・25日,於東京プリンスホテル)及び13回国際糖尿病学会(昭和63年11月2025日,於シドニー)にて発表の予定である.3.上記発表内容が統計学的にも有意差ありと判定されれば,今少し多数の施設・大学病院とも共同して多数症例による検討を加え,国際眼科学会(1990年3月1824日,於シンガポール)にて発表したいと計画中である.
Se化蛋白質と次世代放射光を利用した蛋白質構造解析迅速ルーチン化

遺伝子工学技術の発展により、蛋白質の大量調製が可能になってから、蛋白質の構造解析例は飛躍的に増加した。しかし、立体構造の決定された蛋白質の数は1次構造の決定されたものと比べると桁違いに少ない。蛋白質の機能が立体構造なくしては語れないのは明らかであり、3次構造の迅速決定の必要性はますます増大している。本研究では解析にかかる時間と労力の大部分を占めている位相決定をルーチン的に行うためのシステムを開発することを目的とし,リボソーム蛋白質を対象に,そのSe-Met置換体を作製し,放射光施設を利用して回折データを収集し,多波長異常分散法による構造解析を試みた.リボソーム蛋白質としては,遺伝暗号解読センターに存在し,16S RNA結合蛋白質であるS7とペプチジルトランスフェラーゼ活性センターを構成する23S rRNAに直接結合するL2を選んだ.これらの蛋白質は,50数個存在するリボソーム蛋白質の中でも,最重要蛋白質とみなされている.リボソーム蛋白質S7は,30SサブユニットのHead部分に存在し,decoding領域を形成する役割を担った残基数155の蛋白質であり,16S RNAのdecoding領域,mRNA,A,PサイトのtRNAなどに隣接している.私達がこれまでMAD法を適用した蛋白質と比べ,S7は,残基数155,Se原子が6個と,解析にやや困難が予想されたサンプルであったが,ESRFにおいて4波長でMAD法用の回折データを収集し,存在する6個のSeのすべての位置を決めることができ,構造解析に成功した.一方,L2は,ペプチジルトランスフェラーゼ活性センターの構造形成に重要な役割を果たしているとともに,自らも酵素活性に直接に関与していることが推定されている.L2の結晶は空間群P1であり非対称単位中に2分子存在する.対称性が低いため構造解析は困難が予想されたが,PFで3波長のデータを収集し,パターソン関数を計算することで,6個のSe原子の内の4個までの位置を決めることができ,プログラムSHARP,SOLOMONを適用することで,非常にきれいな電子密度が得られ,2.3Å分解能での構造解析に成功した.遺伝子工学技術の発展により、蛋白質の大量調製が可能になってから、蛋白質の構造解析例は飛躍的に増加した。本研究では解析にかかる時間と労力の大部分を占めている位相決定をルーチン的に行うためのシステムを開発することを目的とし,リボソーム蛋白質を対象に,そのSe-Met置換体を作製し,放射光施設を利用して回折データを収集し,多波長異常分散法による構造解析を試みた.リボソーム蛋白質としては,遺伝暗号解読センターに存在し,16S RNA結合蛋白質であるS7とペプチジルトランスフェラーゼ活性センターを構成する23S rRNAに直接結合するL2を選んだ.これらの蛋白質は,50数個存在するリボソーム蛋白質の中でも,最重要蛋白質とみなされている.リボソーム蛋白質S7は,30SサブユニットのHead部分に存在し,decoding領域を形成する役割を担った残基数155の蛋白質であり,16S RNAのdecoding領域,mRNA,A,PサイトのtRNAなどに隣接している.私達がこれまでMAD法を適用した蛋白質と比べ,S7は,残基数155,Se原子が6個と,解析にやや困難が予想されたサンプルであったが,ESRFにおいて4波長でMAD法用の回折データを収集し,存在する6個のSeのすべての位置を決めることができ,構造解析に成功した.一方,L2は,ペプチジルトランスフェラーゼ活性センターの構造形成に重要な役割を果たしているとともに,自らも酵素活性に直接に関与していることが推定されている.L2の結晶は空間群P1であり非対称単位中に2分子存在する.対称性が低いため構造解析は困難が予想されたが,PFで3波長のデータを収集し,パターソン関数を計算することで,6個のSe原子の内の4個までの位置を決めることができ,プログラムSHARP,SOLOMONを適用することで,非常にきれいな電子密度が得られ,2.3Å分解能での構造解析に成功した.今年度は,リボソーム蛋白質S7を対象に,そのSe-Met置換体を作製し,ESRFの放射光施設を利用して回析データを収集し,構造解析を試みた.mRNAに転写された遺伝情報はリボソーム上で翻訳され,相当する配列を持った蛋白質が作り上げられる.この翻訳過程の中心機能の一つである解読(decoding)は,30Sサブユニットの中のHeadとProtrusionで挟まれた領域で行なわれていることが明らかになっている.リボソーム蛋白質S7は,30SサブユニットのHead部分に存在し,decoding領域を形成する役割を担った残基数155の蛋白質であり,16S RNAのdecoding領域,mRNA,A,PサイトのtRNAなどに隣接している.その立体構造解析は,50数個あるリボソーム蛋白質の中でも極めて重要な意味を持っている.私達がこれまでMAD法を適用した蛋白質と比べ,S7は,残基数155,Se原子が6個と,解析にやや困難が予想されたサンプルであったが,ESRFにおいて4波長でMAD法用の回折データを収集し,存在する6個のSeのすべての位置を決めることができた.

さらに,新規に開発されたSHARP,SOLOMONを適用することで,非常にきれいな電子密度が得られ,2.5Å分解能での構造解析に成功した.蛋白質は,αらせんよりなる疎水性コアと,それから伸びたβリボン構造を持つ.立体構造とアミノ酸配列の保存性から,機能部位をβリボン構造の周辺に同定することができた.この研究結果は,9月にスウェーデンで開かれた国際会議Structural Aspects of Protein Synthesisにおいて田中が発表した.実験のために中川がESRFに出張し,また,ESRFから討論のために若槻が来日して北海道大学でセミナを行なった.また,結晶学会において,田中グループ,若槻グループが夫々の研究発表を行なった.今年度は,リボソーム蛋白質L2を対象に,そのSe-Met置換体を作製し,PFの放射光施設を利用して回折データを収集し,構造解析を試みた.蛋白質L2は,ペプチジルトランスフェラーゼ活性センターを構成する23SrRNAのIVドメインに直接結合するRNA結合蛋白質である.50数個存在するリポソーム蛋白質の中でも,最重要蛋白質の一つとみなされている.L2を除去したリポソームは酵素活性を持たない,また変異体L2の存在下では正常な50Sサブユニットが形成されない,L2のRNA結合領域外に存在するHis残基の化学修飾により酵素活性が消失する等の実験結果から,L2は23S rRNAの持つペプチジルトランスフェラーゼ活性センターの構造形成に重要な役割を果たしているとともに,自らも酵素活性に直接に関与していることが推定されている.L2の結晶は空間群P1であり非対称単位中に2分子存在する.対称性が低いため構造解析は困難が予想されたが,PFで3波長のデータを収集し,パターソン関数を計算することで,6個のSe原子の内の4個までの位置を決めることができた.さらに,プログラムSHARP,SOLOMONを適用することで,非常にきれいな電子密度が得られ,2.3Å分解能での構造解析に成功した.この構造解析により,リポソームの中で最大のL2タンパク質がドメインより構成されていること,それぞれのドメインは70残基ほどの大きさからなること,ドメイン間にRNA結合部位が存在することを示した(EMBO.J.印刷中).この研究結果は,本年6月にデンマークで開かれるリポソーム国際会議において田中が発表予定である.情報収集のために中川がイギリスに出張し,また,ESRFから討論のために若槻が来日して北海道大学でセミナを行なった.
還元窒化法による高飽和磁化窒化鉄の作製と磁性

遷移金属最大の磁化を持つとされていたFe-Co合金を上回る2.8テスラの巨大磁化を持つFe_<16>N_2は磁性材料として十二分に魅力的であるが、これまでのところ薄膜以外の形状で単相試料の作製に成功した例はない。本研究では還元窒化法によって作製した窒素オーステナイト(γ相)をマルテンサイト変態させたのちに窒素を規則配列させてFe_<16>N_2を作製することを試みた。従来、1)γ相が含みうる最大窒素量が10.5%Kになる。3)残留オーステナイトを無くすことが出来ない、ことから還元窒化法によるFe_<16>N_2の単相試料作製は不可能であるといわれていた。γ相の生成条件を探るために詳細な実験状態図を作成したところ、660°C付近の狭い温度範囲でγ相単相領域が11%以上まで広がっている事がわかった。また、外部応力がマルテンサイト温度を大幅に上昇させることがわかった。マルテンサイト変態を促進する種々の手法の組み合わせを試し始めたところだが、10at%N程度の試料でも残留オーステナイトを40%程度に減らすことに成功している。こうして出来たマルテンサイト相を120°C程度で熱処理したところ、粉末法X線回折とメスバウワ-分光の両方でFe_<16>N_2の生成が確認できた。X線回折の結果を検討したところ、マルテンサイトの全てが24時間程度の熱処理で容易にFe_<16>N_2とα-Feに変態する事がわかった。本研究により還元窒化法にFe_<16>N_2単相試料を作製できるポテンシャルがあることが明らかになった。