hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高能力鉄酸化細菌の分子育種に関する研究

そこで本研究においては、鉄酸化細菌の能力を抜本的に改善するための基礎研究として、第一鉄イオン酸化能力が既存の菌株と比べ数倍程度高い鉄酸化細菌を分子生物学的手法で作製・育種するとともに,その遺伝子組換え体の野生株に対する競争力を評価することを目的とした。形質転換効率を向上させるため、ベクターDNAのうち鉄酸化細菌プラスミドの部分の変更を行ったが、エレクトロポレーション法によるベクターDNAの導入効率の改善は見られなかった。一方、ベクターDNAの導入に成功した形質転換体におけるベクターDNAの安定性の検討を行い、純粋培養系では水銀イオンが存在しない状態で10回以上植え継ぎを行っても、ベクターDNAは安定して存在することが確認された。鉄酸化細菌の遣伝子組み換え体の選択マーカーとして、既存の水銀耐性遺伝子以外のものとして銀耐性遺伝子に着目した。当研究室保有株の中から極めて高い銀耐性を示す菌株E-24株について、その耐性機構の検討を行い、銀イオンを積極的に体外に排出している可能性を見いだした。鉄酸化細菌を利用したバイオリーチングは、既存の乾式製錬プロセスと比較して環境への負荷が小さいため、今後21世紀型金属製錬プロセスに発展していくことが期待されており、高いバイオリーチング能力を有する鉄酸化細菌を作製し、バイオリチング反応装置をコンパクトにすることができれば、浮選精鉱などの高品位鉱の処理にもバイオリーチングの適用範囲が拡大可能となる。鉄酸化細菌の銀耐性株E-24株について、ハイブリダイゼーション法と大腸菌銀耐性株選抜の2種類の方法で銀耐性遺伝子の大腸菌へのクローニングを試みたが、目的のクローンは得られなかった。そこで、遺伝子組み換え体の選択マーカーとして水銀耐性遺伝子が連結されたベクターDNAを用い、電圧、緩衝液、前処理および後処理などのエレクトロポレーションの条件を検討し、比較的効率よく形質転換が起こる条件を見いだした。遺伝子組換え体と野生株との競合関係を解析するため、両者を混合して2種培養を行ったが、水銀イオンの選択圧をかけない場合には、培養液中の遺伝子組換え体の比率は速やかに減少し、野生株のみが残存した。実験の検出感度を向上させるため、PCR-RFLP法の導入を検討した。基礎実験として2種類の鉄酸化細菌(T. ferrooxidansおよびL. ferrooxidans)の環境中における動態をPCR-RFLP法により解析する方法を確立した。
3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立とin vitro実験系の開発

食品や薬物などの味は、舌の味蕾にある味細胞で感知する。そのため、味細胞を使えば、甘味、苦味、酸味、塩味、うま味など、味を感知するメカニズムを解明したり、これらの味を生み出す元となる物質を探索したりするのに役立つと考えられる。しかしながら、味細胞を単離して培養する方法はまだ確立されていない。そこで、一般的な平面(2次元)ではなく、立体的(3次元)に味細胞を培養することで、味細胞の機能を維持したまま培養する新たな方法を試みた。呈味物質が舌の味蕾に存在する味細胞上の特異的な受容体やチャネルに結合することによって、我々ヒトは「味」を認識できる。そのため、味細胞は食品に含まれる呈味物質の探索や評価に有用な研究ツールであるが、汎用性の高い味細胞の単離・培養方法が確立されていない。一般的に、組織から酵素処理等によって単離した初代培養細胞は、元の環境に類似した状態で培養することで、本来有する特性を維持できる。味細胞は味蕾内で集積して細胞塊を形成しているため、味蕾から味細胞を単離した後、培養容器内で細胞塊のようなスフェロイド様構造物を構築できれば、機能性に優れた味細胞の初代培養が可能になると考えた。本年度はヒトおよびマウスの味細胞の単離、および3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立を試みた。<味細胞の単離>ヒト:先行研究に倣って葉状乳頭を擦って細胞塊を回収し、コラゲーナーゼ処理を施して味細胞の単離を試みた。マウス:茸状乳頭を含む組織を摘出し、コラゲーナーゼ処理を施して味細胞の単離を試みた。<3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立>単離した味細胞を、市販されている3次元培養用プレートで培養した。<味細胞の単離>ヒト:予想していたよりも味細胞の回収率が悪かった。3次元培養できるほどの細胞数が得られない。マウス:味蕾の摘出方法や酵素処理の条件など、安定して味細胞が得られる条件を探索している。<3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立>マウス味細胞を3次元培養用プレートで培養している。現在、安定した結果が得られる培養条件を検討している。呈味物質が味細胞上の特異的な受容体やチャネルを活性化することで、味覚シグナルが伝達される。したがって、味覚受容機構が備わった味細胞は、食品に含まれる呈味物質の解析や評価に有用なツールである。しかしながら、味細胞の培養方法は確立されておらず、株化細胞も存在しない。一般的に、組織から酵素処理等によって単離した初代培養細胞は、生体内と類似した環境で培養することで、本来の機能を維持することができる。味蕾において、味細胞は集積して細胞塊を形成しているため、単離した味細胞を3次元培養してスフェロイドを樹立することで、味細胞の安定的な培養が可能になると考えた。<味細胞の単離>ヒト:葉状乳頭をこすって細胞を回収し、コラゲナーゼ処理を施して味細胞の単離を試みた。マウス:茸状乳頭を含む舌組織を摘出し、コラゲナーゼ処理を施して味細胞の単離を試みた。<3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立>低接着性の3次元培養用プレート、ハンギングドロップ、ナノカルチャープレート、磁性ナノ粒子を使って、単離した味細胞を培養した。<味細胞の単離>ヒト:葉状乳頭をこすっただけでは培養できるほどの細胞が回収できなかった。そのため、ヒト味細胞スフェロイドの樹立は一旦中止し、細胞が回収しやすいマウス味細胞スフェロイドの樹立に専念した。マウス:細胞は安定して単離できるようになった。スフェロイド様の細胞塊が確認できたケースもあったが、増殖(スフェロイドの肥大化)はしなかった。また、舌組織由来の細胞をそのまま培養しているので、味細胞以外の細胞も存在している。そのため、スフェロイド様の細胞塊が雑多な細胞種で構築されている可能性が高い。味覚は、呈味物質が味細胞に発現する受容体に結合する、あるいは味細胞に発現するイオンチャネルを通過すると発生する感覚である。したがって、このような受容体やイオンチャネルを持つ味細胞は、食品に含まれる呈味物質の解析や評価を実施するのに有用である。しかしながら、味細胞の培養方法はまだ確立されておらず、株化した細胞も存在しない。一般的に、組織をコラゲナーゼなどの酵素で処理して単離した初代培養細胞は、生体内と類似した環境で培養すると細胞本来の機能を保持できる。味細胞は舌の味蕾で集合して細胞塊を形成しているため、このような環境で培養すれば、味細胞の培養が可能になると考えた。そこで、味細胞を3次元培養して味細胞スフェロイドの樹立を試みた。これまでの結果、マウスの舌をコラゲナーゼ処理して得られた味細胞を含む細胞集団を3次元培養すると、スフェロイド様の細胞塊の形成を確認できた。しかしながら、これが味細胞かどうかを判別できなかった。

そこで、最終年度では味細胞を含む細胞集団から味細胞を選別するため、味細胞に特異的なマーカーに対する抗体を用いてソーティングし、マーカーを発現する細胞集団のみを回収して3次元培養する計画を立てた。ところが最終年度に所属先を変更したため、研究環境が大幅に変化した。特に研究の遂行に必要な機器や設備を調達するのに時間を要したため、当初の計画がほとんど実行できなかった。研究期間全体を通じて、3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立を試みたが、最終的には期間内の目標達成には至らなかった。食品や薬物などの味は、舌の味蕾にある味細胞で感知する。そのため、味細胞を使えば、甘味、苦味、酸味、塩味、うま味など、味を感知するメカニズムを解明したり、これらの味を生み出す元となる物質を探索したりするのに役立つと考えられる。しかしながら、味細胞を単離して培養する方法はまだ確立されていない。そこで、一般的な平面(2次元)ではなく、立体的(3次元)に味細胞を培養することで、味細胞の機能を維持したまま培養する新たな方法を試みた。<味細胞の単離>ヒト:単離方法を見直す。本年度が研究計画の最終年度であるため、味細胞の回収率が上がらない場合には、マウス味細胞スフェロイド樹立を優先する。マウス:安定して味細胞が得られる条件を確立する。<3次元培養による味細胞スフェロイドの樹立>市販の3次元培養用プレートに加え、ハンギングドロップ、ナノカルチャープレート、磁性ナノ粒子でも3次元培養を行う。また、検討中の培養条件を確立し、味細胞スフェロイドの樹立を目指す。平成28年度が最終年度であったが、進捗状況が芳しくないため、もう1年研究を継続することを認めていただいた。舌組織から単離した細胞集団において、味細胞の割合を高めるため、次の方法を試す。・味細胞に特異的なマーカーに対する抗体を用いて、ソーティングをする。・味細胞特異的なマーカーと蛍光タンパク質との融合タンパク質を発現するトランスジェニックマウスを用いて、舌組織から細胞単離し、ソーティングする。また、マウス味幹細胞から味蕾オルガノイドを構築する方法(Ren W, et al. Proc Natl Acad Sci USA. 2014)が報告されており、この方法を参考にしてマウス味幹細胞の単離と3次元培養の実施を計画している。栄養生化学、機能性食品、薬用食品学使用期限が迫っている試薬や器具を優先的に使ったので、特に消耗品に関して計画よりも少ない量で賄えた。舌組織から高純度で味細胞を単離する方法、および味幹細胞を用いたスフェロイド樹立をそれぞれ試すために、研究の期間延長を申請し、認めていただいた。試薬や器具の在庫分はほとんど使い切ったので、本年度は新規購入を大幅に増やす予定である。試薬や器具の購入、情報収集のための研究打ち合わせや学会参加の旅費として使用する。
室町期成立番外謡本の網羅的調査・系統分類と『謡曲大成』の作成

番外曲を中心に、カ行までの170番1020本ほどを翻刻した。また代表者・分担者・連携研究者はそれぞれ別記の論考を発表した。研究成果として発表した謡本以外にも、全国の謡本資料を博捜して、『国書総目録』未収の謡本を多数発見、デジタル化した。それらはハードディスクに複写して連携研究者以上の研究参加者がそれぞれ保管し、今後の作業のために役立てる。また竹本が監修し、分担者等の内、三宅晶子・山中玲子が中心となり、落合博志・大谷節子が補佐して編集実務に当たる形で、『現代謡曲集成』全6巻を企画し、勉誠出版より刊行の予定である。これについてはすでに第1巻が本年度中に刊行の予定で、数年以内に全巻刊行の後、別途全謡曲本文を網羅した『謡曲大成』を刊行の予定である。また分担者の内、大谷節子が、別記の著書『世阿弥の中世』により、2008年度角川源義賞を受賞したことも申し添えたい。本年は、これまで行ってきた謡本研究の全体的見直しと、新たな謡本調査・撮影事業を中心に行った。またすでに撮影した分のデジタル化作業も行った。従来のこの研究グループによる謡本校訂作業の見直しは、ア行の曲目を中心に行い、翻刻本文の全面的見直しと整理・系統化をほぼ完了した。具体的には、夏休み以降のほぼ毎月、研究会議を行い、各人が分担曲を発表して問題点を指摘し合う作業を継続的に行った。今年は多数の若手研究者に研究協力を依頼し、それら若手研究者が、法政大学能楽研究所や早稲田大学演劇博物館、国文学研究資料館などの都内の資料を中心にマイクロフィルムによる翻刻本文の見直し・作成作業を行い、研究分担者会議の席上でその結果を検証するという形を取った。本年度の研究協力者の主力は関西方面を中心とする地方のポスドク研究者であり、そうした若手に研究調査の機会と謡本校訂の実際についての知識を伝達するという点でも、非常に意義のある活動となった。この研究内容は、本研究グループが昨年まで行っていた科学研究費補助金基盤研究A「能テキストの網羅的調査・系統分類と『謡曲大成』の作成」の成果の一部とも重なるものとなる。あらたな調査としては、長崎県・山口県・広島県・宮城県を中心とする地域の謡本の調査を行ったが、宮城県図書館の調査を除き、まだ詳細な調査報告が提出されていない段階である。年度末には各出張者の研究報告が提出される予定である。またデジタル化作業としては、法政大学能楽研究所所蔵文書のデジタル化を行った。今年度は全国の公共図書館等に散在する謡本の所在調査を行った。具体的には、北海道の函館市郷土資料館の松前氏文書等の調査、仙台宮城県図書館の謡本調査、仙台市博物館の伊達家旧蔵書の所在調査、黒川能関係及び鶴岡藩の能楽資料調査、新潟市大鹿吉田文庫の文書調査、松本市立図書館の謡本所在調査、法政大学能楽研究所の謡本による謡本校訂本文作成、宮内庁書陵部の能楽関係文書調査、西尾市立岩瀬文庫の能楽関係文書調査、宮津市丹後郷土資料館の能楽関係文書調査、等々の謡本を中心とする能楽資料を調査した。とくにそのうち、宮城県図書館および仙台市博物館の調査においては、伊達家に伝存する謡本資料の伝来について、伊達家御能方桜井家から伊達文庫に家伝文書類が入庫した事情を中心に、貴重な知見を得ることができた。また法政大学能楽研究所蔵の伊達吉村旧伝能楽伝書が、仙台伊達宗家に近代初期まで伝存していたことを立証する資料も確認することが出来た。これらは旧大名家伝来の謡本の系統を考察する際に、極めて有用な資料となるであろう。謡本の校訂作業は、個々で進めている段階であるが、すでに「か行」の曲について入力を開始している。また紙焼き写真の電子化もアルバイトを使って進めたが、こちらは業務の不慣れもあって、作業能率の向上は次年度の課題となった。なお現在、複数の研究協力者にも調査を依頼しており、従来以上に幅広い調査領域をカバーできるようになったことは、大きな収穫といえよう。本年度は、これまで入力したア行を中心とする謡曲本文の校正作業と、未調査謡本の所在調査を行った。またカ行以降の追加入力と、サ行の割り当てを行った。さらに江戸初期以前の書写とおぼしき謡本古写本を購入した。ア行の校正作業には、大学院生を中心とする学生アルバイトを委嘱したが、多くはボランティアによる研究協力の形で行うことが出来た。

分担者・研究協力者が全国に散在するため、相互の連絡が取りにくく、各地の研究者からの謡本資料コピーの要望がしばしばあったが、代表者が所属する早稲田大学以外でのアルバイトが認められないという学内ルールがあるため、それらの要求には応じられず、結果的に各研究分担者・協力者の東京出張が増加した。今年度の主たる出張先としては、函館市・仙台市・新潟市・飯田市などであったが、これらでは謡本の写真による収集を行った。また最も出張数の多い東京では、地方の研究者が能楽研究所の資料を調査するために訪問したものが中心である。謡本の伝本数が極めて多く、また調査によってしばしば調査対象伝本が増加するため、調査対象曲目が当初予想を大幅に下回る虞が出て来ている。これに対応するため、ポスドククラスの若手研究者を中心に作業協力メンバーの増員を行い、謡本考定作業に従事してもらっている。当初の凡例では、写本を中心とした謡本調査ということで限定していたが、作品によっては版本を参照せざるを得ない場合があり、写本用の凡例を援用して入力作業を進めている。作業自体の進捗は若手研究者の協力によってかなり進んだが、それと共に、本作業が若手研究者の育成・参集に大きな威力を発揮しており、それ自体が能楽研究分野での人材育成の進展という側面からは、一つの成果とも言えよう。なお本研究は謡本翻刻を成果とするため、直接関連する論文等を業績として申告していないことをお断りする。本年度は、これまで未調査であった全国図書館等やすでに調査したが調査漏れのある可能性が強い機関の謡本調査、サ行までの謡曲の翻刻、ア行以降の翻刻の本文再検を行った。また謡曲所在目録の整理を行い、最終的な翻刻候補作品を確定した。本年度の主な調査先は、新潟市吉田文庫、宮城県図書館伊達文庫、金沢市立図書館近世資料館、石川県立図書館、京都府総合資料館、岐阜県富加町郷土資料館、飯田市立中央図書館堀家文書などである。この中で注目すべきは、最後の飯田市立図書館所蔵の金春喜勝奥書謡本二十冊百番である。金春喜勝は禅竹から数えて五代目の金春大夫で、天正十一年七十四歳で没した。喜勝の謡本は、これまで五十曲ほどの存在が知られている。喜勝よりも後の時代の別系下掛謡本である車屋本に次ぐ残存例を誇っていたのが喜勝本であった。今回の発見によってそれが倍増したことの意味は大きい。良質の古写本が大量に出現したことで、謡曲の本文研究が大影響を受けることは必至といえよう。研究分担者で本資料の発見者の落合博志氏によれば、本謡本はその奥書花押の様態から天正九年十二月以前の執筆であることが知られる由であり、本来は筒井順慶の所蔵本であったという。このように大量夫でしかも来歴が明確な古写本は謡本においてはきわめて珍しい。本書の本文は、その全文を翻刻すべきなのであるが、皮肉なことに発見が研究年度の最後の年末近くであったために、年度内開催の学会にその概要報告を発表することしかできなかった。しかしながら、このような研究計画があったればこそ、全国の網羅的調査の過程でこうした貴重本が発見されたわけである。本研究計画を通じて最大の発見がこのたびの落合氏の発見であった。
酵素蛋白質の計画的改変のための基礎技術の確立

Mucorからクローン化したレンニン遺伝子を酵母S.cerevisiaeに導入したところ,プレプロ配列は正常に機能し切断された.こうして確立した発現系を用いて,触媒機能に関与するHis,フラップ領域芳香族アミノ酸の置換のため部位特異的変異を実施した(別府).T4エンドヌクレアーゼV遺伝子を化学合成し,大腸菌のtrpプロモーターの下流に挿入することによって本酵素蛋白を大量に精製した(大塚).高度好熱菌T.caldophelusからプロテアーゼであるアクアライシンIの遺伝子をクローン化しその全塩基配列を決定した(太田).B.pumilusのキシラナーゼ遺伝子の塩基配列を決定し,アミノ酸の一次配列を決定した.本キシラナーゼの良好な結晶を用いて2A2F2の分解能でX線解析を行った.また重原子置換対のX線解析も行ない,本酵素は大小2つのドメインからなり,その間にキシラン分子が入ると思われるクレバス構造が存在していた(岡田).PEG-リパーゼを用い各種テレペンアルコールと各種脂肪酸から高効率でテルペンアルコールエステルを合成した.PEG-ヘミンのペルオキシダーゼ活性を利用し,有機溶媒中の過酸化脂質の定量に成功した(稲田).アスパルターゼの活性中心近傍に存在するCys-430をTrpに変換した酵素を造成した.その諸性質の検討から, Cys-430は基質との結合に関与する位置に存在し,触媒活性には必須ではないが何等かの貢献をしていることが判明し,特にアルカリ側の活性発現に重要であった. (徳重).外膜蛋白であるOmpFとCの遺伝子を用い,多種類のキメラ遺伝子を構築する一般的な方法を開発した(水野).枯草菌のα-アミラーゼのシグナル配列の長さと分泌効率の関連を調べた.またシグナル配列に部位特異的変異を行った. (山根).GD3ガングリオシドに対するモノクローナル抗体により, GD3の細胞表面における出現が細胞増殖制御に関わっていることが示唆された(永井).Mucorからクローン化したレンニン遺伝子を酵母S.cerevisiaeに導入したところ,プレプロ配列は正常に機能し切断された.こうして確立した発現系を用いて,触媒機能に関与するHis,フラップ領域芳香族アミノ酸の置換のため部位特異的変異を実施した(別府).T4エンドヌクレアーゼV遺伝子を化学合成し,大腸菌のtrpプロモーターの下流に挿入することによって本酵素蛋白を大量に精製した(大塚).高度好熱菌T.caldophelusからプロテアーゼであるアクアライシンIの遺伝子をクローン化しその全塩基配列を決定した(太田).B.pumilusのキシラナーゼ遺伝子の塩基配列を決定し,アミノ酸の一次配列を決定した.本キシラナーゼの良好な結晶を用いて2A2F2の分解能でX線解析を行った.また重原子置換対のX線解析も行ない,本酵素は大小2つのドメインからなり,その間にキシラン分子が入ると思われるクレバス構造が存在していた(岡田).PEG-リパーゼを用い各種テレペンアルコールと各種脂肪酸から高効率でテルペンアルコールエステルを合成した.PEG-ヘミンのペルオキシダーゼ活性を利用し,有機溶媒中の過酸化脂質の定量に成功した(稲田).アスパルターゼの活性中心近傍に存在するCys-430をTrpに変換した酵素を造成した.その諸性質の検討から, Cys-430は基質との結合に関与する位置に存在し,触媒活性には必須ではないが何等かの貢献をしていることが判明し,特にアルカリ側の活性発現に重要であった. (徳重).外膜蛋白であるOmpFとCの遺伝子を用い,多種類のキメラ遺伝子を構築する一般的な方法を開発した(水野).枯草菌のα-アミラーゼのシグナル配列の長さと分泌効率の関連を調べた.またシグナル配列に部位特異的変異を行った. (山根).GD3ガングリオシドに対するモノクローナル抗体により, GD3の細胞表面における出現が細胞増殖制御に関わっていることが示唆された(永井).
国連を中心とする国際機構相互の調整ー国連・専門機関・地域的国際機構・非政府組織(NGO)の関係を中心として

国連と専門機関との協力、調整の場合、行政調整委員会(ACC)を中心として、行政問題諮問委員会(CCAQ)、国際人事委員会(ICSC)、その他、行政財政問題諮問委員会(ACABQ)、計画調整委員会(CPC)などが関わっている。この調整方法は、予算、プロジェクト、人事などの機能ごとになされている点が特徴的である。他方、国連と地域的国際機構との調整に関して、ACCのごとき中心的な調整機関を国連事務局におくことを検討し、研究していた。地域的国際機構との調整を検討する場合に、機能ごとの調整ではなく、地域ごとに調整することが妥当であろう。また、ACCに近い形式で、1994年より、2年おきに地域的国際機構の事務局長を国連本部に招請して国連との調整会議を開催している。調整会議は、テーマを設定してなされている。1998年は紛争予防がテーマであった。現在この議事録について分析中である。なお地域的国際機構との調整会議は、目下のところ公式会議ではないため、議事録も公にしていない。同会議の公式化が望まれる。さらに国連事務局と地域的国際機構の事務局の間にも公表されていない協力協定が存在する。このような非公開の協力協定の法的な存在意義も検討するべきであり、現在、分析検討中である。協力協定は公開し、国際公法上の条約として認定されるようにするべきであると考えている。国連は世界政府のような中央集権的な機関ではない。国連に期待される役割は、国際社会に存在する、専門機関、地域的国際機構、下位地域的国際機構、非政府組織などの、様々なアクターによる活動を調整することである。将来、国連は分裂ではなく、分権的な国際社会における様々なアクターの調整機関となるであろう。そのためにも今後も国連による調整能力を検討し研究し続けることが重要である。「平成9年度」(1)まずは、1995年に、その前身のガットを引き継いで正式に国際機構となった世界貿易機関(WTO)を中心に研究し、その成果を発表した。WTOは国連専門機関とはならなかったが、貿易に関する普遍的な専門機関として、国連と緊密な関係を保っている。国連システムの枠外にとどまりつつ、WTOが目指している国連との連携関係を具体的に分析した。その際、まずは国連本体とWTOの関係に関する国連文書を、ガット時代との比較、マラケシュ協定第5条1項に基づく書簡、国際貿易センター(ITC)の役割などを中心に分析した。次に、国連システムとの関係について、国連行政調整委員会(ACC)および国際人事委員会(ICSC)とWTOの関係を中心に考察した。さらに国連専門機関の中でも、国際通貨基金(IMF)および国際復興開発銀行(世銀)などのブレトンウッズ機構とWTOとの特別協定を中心に、世界経済を司る機構としてのWTOの役割を検討した。最後に国連による経済制裁が、自由貿易を基本理念とするWTOにいかなる影響を与えるかを検討した。この際、WTOの対抗措置と国連による経済制裁措置との関係についても検討を加えた。(2)国連と専門機関との関係について、特に国連事務局に設置されている国連行政調整委員会(ACC)の活動を中心に調査した。ACCとコフィ・アナン国連事務総長による国連改革との関係について、来年度も引き続き研究し、その研究成果を発表する予定である。「平成10年度」(1)本年度は、主に、資料収集を精力的に行った。当初の計画に基づいて、国連と地域的国際機構との関係について、ことに、国連総会および安全保障理事会における協力確認決議の収集、分析をおこなった。

さらに、国連総会および安全保障理事会において地域的国際機構がオブザーバー・ステータスを与えられる場合に関しても、関係する決議を収集し分析した。ことに地域的国際機構がオブザーバー・ステータスを与えられる場合、国連に対して、地域的国際機構が国際法上のコントロールの概念にあたる行為をなしたとも想定されると考えている。(2)次に、国連と地域的国際機構との関係について、旧ユーゴスラビアにおける国連保護群(UNPROFOR)と北大西洋条約機構(NATO)、欧州安全保障協力機構(OSCE)の協力関係について資料収集をおこなった。UNPROFORのみならず、国連の平和維持活動の派遣に当たっては、国際機構相互の協力が必要なことがわかった。たとえば国連ルワンダ支援団(UNAMIR)における人道調整官(Humanitarian Coordinator)および国連ソマリア活動(UNOSOM)における国際機関間常任委員会(Inter-Agency StandingCommittee)なども、国連と他の国際機構との協力および調整を行う機関として注目される。これらの平和維持活動に関しても、資料を収集し、分析をすすめている。(3)ことに国連平和維持活動における国際機構の調整に関しては、来年度も資料を収集し分析を続ける予定である。平和と安全の維持の分野における国連と地域的国際機構の協力に関しては、国連と専門機関の協力との比較の観点から考察した。専門機関との協力の場合、行政調整委員会(ACC)を中心として、行政問題諮問委員会(CCAQ)、国際人事委員会(ICSC)、その他、行政財政問題諮問委員会(ACABQ)、計画調整委員会(CPC)などが関わっている。この調整方法は、予算、プロジェクト、人事などの機能ごとになされている点が特徴的である。他方、国連と地域的国際機構との調整に関して、ACCのごとき中心的な調整機関を国連事務局に置くことを検討し、研究していた。地域的国際機構との調整を検討する場合に、機能ごとの調整ではなく、地域ごとに調整することが妥当であろう。また、ACCに近い形式で、1994年より、2年おきに地域的国際機構の事務局長を国連本部に招請して国連との調整会議を開催している。調整会議は、テーマを設定してなされている。1998年は紛争予防がテーマであった。現在この議事録について分析中である。なお地域的国際機構との調整会議は、目下のところ公式会議ではないため、議事録も公にしていない。同会議の公式化が望まれる。さらに国連事務局と地域的国際機構の事務局の間にも公表されていない協力協定が存在する。このような非公開の協力協定の法的な存在意義も検討するべきであり、現在、分析検討中である。協力協定は公開し、国際公法上の条約として認定されるようにするべきであると考えている。国連は世界政府に類似した側面を持つが、決して世界政府と同義の存在ではない。今後の国連に期待される役割は、国際社会に存在する、専門機関、地域的国際機構、下位地域的国際機構、非政府組織などの、様々なアクターによる活動を調整することである。そのためにも今後も国連による調整能力を検討し研究し続けることが重要である。
大都圏ベイエリアの産業基盤の転換と連携する環境計画の構成と技法

1.大阪ベイエリアの開発・保全のわくぐみの形成について検討した。特に遊休地に接した海岸線を公共地として確保し、周辺環境の改善と交通・情報など都市基盤整備をおこなえば、トータルとしての向上が期待される。そのため用途地域指定の変更や周辺の各自治体の連携による広域環境資源管理計画の策定が必要であり、そこではくらしと開発および環境保全を共存させた広域的な環境管理をめざすことが有効である。2.ベイエリアの歴史的変遷について、特徴点をまとめると、まず過去の産業開発の反省から、コンビナート型の産業結合ではなく、知的資源の拠点とネットワーク型の結合が期待されていること、第二に昭和40年代に喪失した水辺のくらしについて、工業地の裏側に封じ込められた人びとのくらしを再び水辺に取り戻すときである、第三に海岸線の延長は長くなったが、単純化しており、そのなかでは早い時期に埋めたてで形成された海岸線は陸封化されているものの、そこは風景的、環境資源的にも適度なスケールの凹凸をもつ人間尺度に近い空間を残しており、くらしの場として修復活用できる可能性がある。第四に河川低平地河口部の都市においては水を治めてオープン・スペースは減少しており、緑地やオープン・スペースを増やすことが歴史的にみても重要である。3.水辺のアクセシビリティの実態調査をおこなったところ、立ち入り不可能とあえて立ち入りうるが危険をともなう場所とで約2/3を占めた。水辺利用型の交流空間は数ケ所あるが、都市の中心部からの経路に環境整備上の課題がある。実態として内水面がオープン・スペースとして機能している。また、ある種のスケールの場の限界はあるものの、工業地のものづくりの景、荷揚げ地の躍動感や船舶の日常見慣れない景色に触れることを異体験として組み込む環境整備も可能である。全体として、マスタープラン的計画による誘導と水辺環境の整備指針も必要。
アダム・スミス以後の経済学と倫理――エディンバラを中心に――

本研究の実績は,研究会・学会報告10回,論文4本(うち学会誌1本。投稿中の論文は含まない),共著書4本である。本研究では,アダム・スミス以後の経済学の展開において,貧民救済が重要な要をなしている点に焦点を当てながら研究に取り組んだ。特に,デュガルド・スチュアートの貧民救済論の核となる,彼の経済学と政治学との関連について検討を重ねた。スチュアートに限らず,この時代の救貧法に関する未邦訳の英字文献等を読み進めながら本研究を進展させた。本研究の最終年度では,デュガルド・スチュアートの『政治経済学講義』(1800-1810年)の解釈をめぐる研究として,スチュアートとコンドルセの完全可能性の哲学に関する研究を行った。スチュアートの『講義』の第2編「国富について」を中心に,その解釈をめぐる諸論点について考察した。そのほかに,デュガルド・スチュアートの『人間精神の哲学要綱』(1792年)と『ブリタニカ百科辞典』第5版補巻に所収された論文「ヨーロッパにおける文芸復興以来の形而上学,倫理学および政治学の発展についての全般的展望」(1815-1821年)の中で論じられた,チュルゴーやコンドルセ等のフランス・エコノミスト哲学へのスチュアートの批評を中心に研究した。それと同時に,コンドルセの完全可能性の哲学とスチュアートの人間精神の哲学とを比較検討した。その成果として,この主題について2018年6月にマルサス学会大会で学会発表を行った。その後,チュルゴーやコンドルセ等のフランス・エコノミスト哲学へのスチュアートの批評を中心に研究をさらに深めると同時に,上述した本研究のスチュアートの貧民救済論の成果の一部を加えて,2018年度内に,学会誌(荒井智行「デュガルド・スチュアートとコンドルセの「完全可能性」の哲学」,『マルサス学会年報』第28号)に論文を投稿した。2014年度では,アダム・スミス以後の経済学がいかに変容・展開されたのかについて,デュガルド・スチュアートの人口論に焦点を当てて考察した.スチュアートの中国の過剰人口論に焦点を当てながら,彼の人口論における文明対野蛮観を示しつつ,彼の描く文明社会の構想を明らかにすることを目的とした.これは,19世紀初頭のブリテンにおいて,18世紀の間,長く争われた貧国や野蛮との関わりで論じられた文明社会のあり方が再び問われることになった意義を示す試みでもある.本研究では,スチュアートの『経済学講義』だけでなく,彼の講義を聴講した学生よって記された「学生ノート」の「人口」の項についても考察した.この「学生ノート」は,エディンバラ大学図書館に所蔵されている手書きのマニュスクリプトである.この「学生ノート」を正確にトランスクリプトしながら,『講義』の「人口」の欠落部分を補足しながら,スチュアートの人口論についての論文化に努めた.2015年度の研究目的は,デュガルド・スチュアートにおける文明対野蛮の経済思想を明らかにすることであった.19世紀初頭のブリテンにおいて,文明社会の変容が,経済学との関わりでいかに論じられていたのかを確かめるために,その時代を代表とするデュガルド・スチュアートの過剰人口論を詳細に検討した.この研究では,前年度に検討したスチュアートの『政治経済学講義』の「人口」やエディンバラ大学所蔵のマニュスクリプト,『学生ノート』の「人口」を,それぞれよりいっそう詳細に比較・検討を行うことにより,『講義』では論じられていない中国の過剰人口の内容について,スチュアートの未開対文明観も含めて分析した.そのほかに,スチュアート経済学における多様性論についても考察した.研究プロセスは,次の通りである.前年度に行われた近代思想研究会での個人報告において,先生方から頂いた多くの御意見から1つ1つ再点検し,論文の改善に努めた.そして,スチュアートの過剰人口論のもつ経済学的な意味を探った.そして,スミスからスチュアートにかけて,文明対野蛮の思想がいかに変化したのかについても論究した.その成果は,「D.スチュアートの過剰人口論ーアダム・スミスの中国論との比較を中心にー」『経済学史研究』(経済学史学会),第57巻(第1号) 73-95, 2015年7月へと結実させた.そのほかに,今年度は,スミス以後の経済学と倫理との関係で,地金論争期におけるマルサス経済思想がエディンバラ・レヴュアーに与えた影響についても考察した.この内容の成果として,「地金論争期におけるジェフリ,ホーナーとマルサス」(経済学史学会大会/滋賀大学,2015年5月)で学会報告を行った.今後は,この報告から頂いた多くの御意見を参考にして,論文化していく必要がある.今年度は,前年度に検討したスチュアートの過剰人口論をいっそう考察を加えたことのほか,地金論争期のマルサス,ジェフリー,ホーナーの経済思想を比較・考察したことは,今年度の本研究の達成度として十分といえる.その成果として,(1)『スコットランド経済学の再生ーデュガルド・スチュアートの経済思想』(280頁)昭和堂,2016年2月しかし,スミス以後の経済学において,多様性がいかなる意味をもつかについて,デュガルド・スチュアートの多様性論に焦点を当てて検討しているが,その研究成果はまだ出ていない.また,上述の研究成果においても,不十分な箇所はまだ見られる.

したがって,概ね順調に研究しているとはいえ,海外ジャーナルへの論文掲載も含めて,今後もさらにいっそう気を引き締めて研究していく必要がある.2016年度の研究目的は2つある.1つは,地金論争期において,マルサスの経済思想がエディンバラ・レヴュアーにいかなる影響を与えたのかを示すことである.2つ目は,アダム・スミス以降の経済学の展開・変容を探るべく,デュガルド・スチュアートの経済学が「多様性」といかに関係しているのかを明らかにすることであった.前者においては,「地金論争期におけるジェフリ,ホーナーとマルサス」(経済学史学会大会/滋賀大学, 2015年5月)で学会報告を行った内容の質をさらに高めるべく,スコットランド国立図書館等で収集した資料の分析を進めるとともに,フランシス・ホーナーの金融思想の特徴についても精査した.その研究成果として,論文「地金論争期におけるジェフリー,ホーナーとマルサスーホーナーの金融思想に与えたマルサスの影響を中心に」(柳田芳伸・山崎好裕編『マルサス書簡のなかの知的交流ー未邦訳史料と思索の軌跡』昭和堂,2016年11月)を発表した.そして,同書の附録の中で,マニュスクリプトの英訳を作成したほか,マルサス,エディンバラ・レヴュアーの7通の書簡を翻訳した.後者については,『講義』全体の構成から,デュガルド・スチュアートの経済学の目的や方法について,ジェイムズ・スチュアートの多様性論との比較を通じて検討した.特に,『講義』の序論や人口の項に焦点を当てながら,D.スチュアートの経済学において,J.スチュアートと同様に,異なる国々や地域における法律,風土,生活様式などの違いといった多様性が重要な意味をもっている点を明示している.その成果として,「デュガルド・スチュアートにおける経済学の目的と多様性ージェイムズ・ステュアートの多様性論との関連で」(益永淳編『経済学の分岐と総合』中央大学出版部,2017年1月)へと結実させた.上述の「研究実績の概要」の中で触れた,アダム・スミス以降の地金論争の研究において,スコットランド国立図書館所蔵の資料分析は,当初の予定以上に,多くの時間を費やすことになった.資料分析については,マニュスクリプトの解読において,筆記体の文章が,大変読みづらい殴り書きで記されていたため,予想以上に多大な労力を費やしたからである.だが,筆記体→ブロック体→翻訳へと資料分析を堅実に進めていった結果,それぞれの資料内容が次第に明らかになっていった.一方,スチュアートの多様性論の研究においても,『政治経済学講義』におけるスチュアートの経済学の目的・方法との関連で,多様性のあり方を考察することは,決して容易ではなかった.この点についての先行研究も不十分であることは認識していたが,『講義』の「人口」の解読は,当初の予定よりも多くの時間を費やした.『講義』の人口については,250ページもの長い項ゆえに,スチュアートの多様性論の特徴を示すことは,決して容易ではなかった.だが,個別の研究会での個人報告において,他の研究者から頂いた多くの御意見を1つ1つ再点検し,論文の改善に努めることにより,論点をより明らかにすることができた.これら2点の理由から,本研究の若干の立ち遅れは否めないが,いずれも共著書の刊行という成果で,2016年度に2本の論文を発表したことは,決して悲観的に捉えるべきではないと考える.年度内の英字論文の提出は間に合わなかったが,この点は現在進行中にあり,2017年度の早期の段階において,論文完成を目指す予定である.2017年度の研究目的は以下の2点である.
急性骨髄性白血病のプロトオンコジン、PEBP2βの機能-gene targettingによる解析-

A.研究目的転写因子PEBP2はDNA結合能を有するα、及びαとヘテロダイマーを形成し、そのDNA結合能を促進するβの2つのサブユニットから成る。我々は、これまでに、αサブユニットをコードするマウス遺伝子としてPEBP2αA・αB・αCの3つの関連遺伝子、βサブユニットをコードするPEBP2β遺伝子を単離し、その構造・機能を解析してきた。PEBP2αは、Tリンパ球で強く発現しており、かつT細胞抗原受容体(TCR)遺伝子等のTリンパ球特異的な発現に関与していることが知られている。また、ヒト急性骨髄性白血病(AML)でt(8;21)(q22;q22)の相互転座、およびinv16(p13;q22)の逆位のみられる型で、転座点に位置する遺伝子が単離、報告されたが、それらは、各々マウスのPEBP2αB、PEBP2β遺伝子に対応することが明らかになった。すなわち、転写因子をコードするPEBP2α、β遺伝子ともにAML発症のプロトオンコジン候補であることが明らかになり、PEBP2遺伝子は、造血幹細胞、特にTリンパ球、骨髄球系の増殖、分化過程において機能していることが強く示唆された。そこで本研究では、AML発症のプロトオンコジンであるPEBP2β遺伝子の欠損マウスを作出し、その表現型を解析することにより、骨髄細胞の分化・増殖・白血化における転写因子PEBP2の機能を明らかにすることを目的として実験を行った。PEBP2β遺伝子の第一エクソンを欠失するようにNeo遺伝子をリプレースメントし、ネガティブセレクションのためにDT-A遺伝子をつないだターゲティングベクターを構築しES細胞(J1)にエレクトロポレーションにて導入した。G418セレクションにて生き残った326クローンをPCR法にてスクリーニングし、さらにサザンブロティング法にて確認し、相同組換え体を1クローン同定することができた。次にこの相同組換え体のES細胞をC57BL/6JマウスのBlastcysにインジェクションし、このBlastcystを偽妊娠状態にしたICRマウスの子宮内に移植することによりキメラマウスを得た。さらにこのキメラマウスとC57BL/6Jマウスのかけ合わせにより得られた仔マウスをPCR法ならびにサザンブロッティング法により解析し、ヘテロ接合体マウスの作出が確認された。現在、ヘテロ接合体マウス同士のかけ合わせを行い、ホモ接合体マウスを得ようとしているところである。C.考察今後の方針としては、以下の点に留意して、PEBP2β遺伝子欠損マウスの表現型を解析する。1)PEBP2β欠損細胞中のPEBP2α蛋白の、DNA結合能・転写活性化能を、PEBP2β(+)正常細胞と比較する。2)PEBP2β欠損細胞における、種々の遺伝子発現につき、その異常の有無を検索する。3)遺伝子欠損マウスにおける、骨髄細胞の分化能および増殖能の異常の有無を検討する。以上によりPEBP2βの欠損が、転写因子PEBP2の機能にどの様な変化をもたらし、標的遺伝子発現の調節が脱制御され、その結果、骨髄細胞の分化・増殖能にどの様な異常が出現するのかを明らかにしたいと考えている。

現在、ヘテロ接合体マウス同士のかけ合わせを行い、ホモ接合体マウスを得ようとしているところである。C.考察今後の方針としては、以下の点に留意して、PEBP2β遺伝子欠損マウスの表現型を解析する。1)PEBP2β欠損細胞中のPEBP2α蛋白の、DNA結合能・転写活性化能を、PEBP2β(+)正常細胞と比較する。2)PEBP2β欠損細胞における、種々の遺伝子発現につき、その異常の有無を検索する。3)遺伝子欠損マウスにおける、骨髄細胞の分化能および増殖能の異常の有無を検討する。以上によりPEBP2βの欠損が、転写因子PEBP2の機能にどの様な変化をもたらし、標的遺伝子発現の調節が脱制御され、その結果、骨髄細胞の分化・増殖能にどの様な異常が出現するのかを明らかにしたいと考えている。
新たな接着分子Trophininの各種組織における局在と機能に関する研究-婦人科悪性腫瘍を中心として-

抗Trophinin抗体を用いた免疫組織学的検討Trophininは胚と子宮体内膜との接着に関与する分子として新たに発見された接着分子である。我々はTrophininに対するmonoclonal抗体を用いて初期胎盤、各種絨毛性疾患、子宮体内膜における免疫組織化学的反応性を検討し、以下の結果を得て、昨年度報告した。(1)6週前後の胎盤ではSyncytiotrophoblastが強陽性を示し、Trophininの局在が示唆された。(2)胞状奇胎においては陽性反応は初期胎盤と同様Syncytiotrophoblastに認められたが、より進行した絨毛性疾患である侵入奇胎、絨毛癌では陽性所見が減弱する傾向を認めた。(3)子宮体内膜は、増殖期後期から分泌期中期にかけて陽性であり、特に分泌期初期内膜は強陽性を示した。この時期は着床の時期(implantation window)にあたり、受精卵の着床に関与することが示唆された。そこで、Trophininが接着分子として癌細胞間においておよび癌浸潤先進部においてどのように発現しているかについて検討するため、本年度は子宮体癌(類内膜腺癌)におけるTrophininの発現を免疫組織化学的に検索した。しかしながら28例中3例とわずかに10.7パーセントが弱陽性を示したにすぎず、類内膜腺癌では大部分の症例でその発現が減弱していることが示された。現在、Trophininの発現の有無と分化度、転移頻度、再発の有無などとの関連について症例数を加えつつ検討を行っている。1.抗Trophinin抗体を用いた免疫組織学的検討Trophininは胚と子宮内膜との接着に関与する分子として新たに発見された新しい接着分子である。我々はTrophininに対するmonoclonal抗体を用いて初期胎盤、各種絨毛性疾患、子宮体内膜に対する免疫組織化学的反応性を検討した。その結果は以下の通りである。(1)初期胎盤6週前後の胎盤ではSyncytiotrophoblastが強陽性を示し、Trophininの局在が示唆された。(2)各種絨毛性疾患胞状奇胎に対しては陽性反応を示し、その局在は初期胎盤と同様Syncytiotrophoblastであった。一方、侵入奇胎、絨毛癌と病変が変化するにつれ陽性所見が原弱する傾向を認めた。(3)子宮体内膜免疫組織化学的検索の結果、増殖期後期から分泌期中期にかけて陽性所見が認められた。特に分泌期初期では強陽性を示した。この周期は着床の時期にあたり(implantation window)、受精卵の着床に関与することを示唆する結果となった。各周期毎の子宮体内膜組織に対してRT-PCR法を用いてTrophinin mRNAの定量化を試みた。その結果は増殖期後期と増殖期中期、増殖期後期と分泌期中期の間には5%の信頼限界で有意な差が見られ、増殖期後期に強い発現を認めた。
薬物有害反応の規定要因の解析と回避のための合理的投与設計システムの開発

1.薬物による中枢抑制作用の定量的評価法(ワープロ法)の確立第二世代の抗ヒスタミン薬であるロラタジン服用後の精神運動機能に及ぼす影響について、私共の開発したパソコンを用いた数字入力法による日常作業能率の評価法(ワープロ法)を使用して検討した。健常成人20名に、ロラタジンは10mgおよび20mgプラセボ、d-マレイン酸クロルフェニラミンを経口投与した。プラセボと比較し、ロラタジンのいずれの投与量においても、数字入力作業(正入力数)は有意な差を認めなかったが、クロルフェニラミンでは有意な低下を認めた。本研究により、第一世代の抗ヒスタミンに比し、第二世代のロラタジンの精神運動機能に及ぼす影響は少ないことが示唆された。2.薬物有害反応の個人差に関与する要因の解析クアゼパム(QZP)の代謝には、CYP2C9および3A4の関与が報告されている。本研究では、CYP3A4の阻害作用を持つイトラコナゾール(ICZ)とCYP3A4とCYP2C9の阻害作用を持つフルコナゾール(FCZ)を用いて、QZPの薬物動態および薬効に及ぼすこれらのアゾール系抗真菌薬の影響について検討した。健常成人9名を対象にし、(1)QZPとプラセボ、(2)QZPとICZ、(3)QZPとFCZの併用時の比較を行った。QZPのCmax, AUC_∞はFCZにより有意に増大し、CL/Fは有意の低下を認めたが、ICZ併用群ではQZPの薬物動態に有意の影響を認めなかった。代謝物M4の薬物動態には抗真菌薬の影響を認めなかったが、M6のAUCはFCZ併用により有意の低下を認めた。精神運動機能の評価に用いた数字連続加算テストの正答数の低下は血漿中M6濃度と有意の相関関係が認められた。脳波(βパワー)は、QZP投与前値に対する変化率を算出し、投与後24時間まで変化率曲線下面積(AUE)を算出した。AUEはFCZ投与時に有意に低下していた。1.薬物による中枢抑制作用の定量的評価法(ワープロ法)の確立第二世代の抗ヒスタミン薬であるロラタジン服用後の精神運動機能に及ぼす影響について、私共の開発したパソコンを用いた数字入力法による日常作業能率の評価法(ワープロ法)を用いて検討した。健常成人20名を対象にした。ロラタジンは、10mgおよび20mgを経口投与した。対照には、プラセボおよびd-マレイン酸クロルフェニラミンを用いた。2.薬物有害反応の個人差に関与する要因の解析(遺伝的要因と併用薬物の影響)クアゼパム(QZP)の代謝には、チトクロームP450(CYP)2C9および3A4の関与が報告されている。

本研究では、CYP3A4の阻害作用を持つイトラコナゾール(ICZ)とCYP3A4とCYP2C9の阻害作用を持つフルコナゾール(FCZ)を用いて、QZPの薬物動態に及ぼすこれらのアゾール系抗真菌薬の影響について検討した.健常成人9名を対象にし、(1)QZPとプラセボ、(2)QZPとICZ、(3)QZPとFCZの併用時の比較を行った。QZP内服後96時間にわたり採血を行い、血漿中QZPおよびその代謝物(M4、M6)濃度を測定した。QZPのC_<max>,AUC_∞はFCZにより有意に増大し、CL/Fは有意の低下を認めたが、ICZ併用群ではQZPの薬物動態に有意の影響を認めなかった。代謝物M4の薬物動態には、抗真菌薬の影響を認めなかった。しかし、M6のAUCはFCZ併用により有意の低下を認めた。精神運動機能の評価に用いた数字連続加算テスト(CNAT)の正答数の低下は、血漿中M6濃度と有意の相関関係が認められた。薬物有害反応の個人差に関与する要因の解析クアゼパム(QZP)の代謝には、チトクロームP450(CYP)2C9および3A4の関与が報告されている。本研究では、CYP3A4の阻害作用を持つイトラコナゾール(ICZ)とCYP3A4とCYP2C9の阻害作用を持つフルコナゾール(FCZ)を用いて、QZPの薬物動態に及ぼすこれらのアゾール系抗真菌薬の影響について検討した。本年度は、特に脳波解析を実施し、薬物動態と脳波との関連性について検討を加えた。対象は、健常成人9名(いずれもCYP2C9の遺伝子変異なし)で、(1)QZPとプラセボ、(2)QZPとICZ、(3)QZPとFCZの併用時の比較を行った。脳波については、各測定時において約3分間記録し、高速フーリエ解析により、前頭葉誘導(F2とF3の平均値)のβパワーを求めた。脳波については、QZP投与前値に対する変化率を算出し、投与後24時間までの変化率曲線下面積(AUE)を算出した。AUEは、ICZ併用時にはplaceboと有意な差を認めなかったが、FCZ投与時に有意に低下していた。この結果は、既に報告した数字連続加算を指標にした精神運動機能の低下と一致しており、QZP投与の際の中枢神経系への作用は、代謝物であるDOQ濃度と関連していることが示唆された。
大学教育における批判的思考能力育成を支援する学習ポートフォリオの開発

本研究は、批判的思考能力の育成を支援する科目横断的な学習ポートフォリオの開発を目指している。本研究では3つの研究目的を掲げている。その研究目的に沿って、平成30年度の研究実績の概要を以下に記す。【目的1】「先行研究から批判的思考能力を測定する方法(テスト、尺度等)と、現状の大学教育で採用されている評価法を整理する。並行して、先行研究の学習ポートフォリオの実証研究を精査し、本研究に適応できる評価実験モデルを定める」:研究目的と計画の通り、批判的思考能力についての理論的背景と能力要素を領域横断的に整理した。先行研究を緻密に整理した結果、本研究が特に着目した点は、批判的思考能力を「汎用的な能力」として位置付ける観点と、「コンテクスト(文脈)に依存する能力」として位置付ける観点に大別されることであった。定説では、指標には汎用性が求められる。一方で、実践的な学習活動での評価には、文脈性が必要とされる。このため、評価実験に進むためには、この相反する評価観点をどう学習ポートフォリオに埋め込むかが本研究の要と言っても過言ではない。ここまでの先行研究の整理を、2018年度の日本教育工学会全国大会、及び日本コミュニケーション学会九州支部大会にて発表を行った。【目的2】「目的1で得られた知見から、批判的思考能力を構成する能力要素、習熟度の判断基準を精査し、学習ポートフォリオを開発する」。1で明らかとなった課題に対応するため、平成31年度に予定する評価実験では2つの方法を採用する計画を立てた。一方のグループには汎用性の高い指標を採用し、もう一方のグループには学習の文脈に依存した指標を採用し、自己の批判的思考能力の評価にどのような相違がみられるか検証を行う。本評価実験に先立ち、平成30年後期からは、翌年に着手する評価実験を行うための、実験計画の立案、協力者との調整、パイロットスタディの実施を行った。平成30年度は、先行事例から必要な評価基準を確立し、評価実験の実施体制を整えた。研究計画に沿って、平成30年度の進捗状況の概要を以下に記す。【計画1】「批判的思考能力に関わる能力の構成要素、尺度の整理と体系化」:PISAリテラシー、DeSeCo、ジェネリックスキル、学士力、21世紀スキルなどの能力指標から能力要素の定義、要素間の関連について体系的に整理した。コーネル・クリティカルシンキング・テストなど様々な尺度の評価項目と評価方法についても整理した。これらの先行研究の整理は、日本教育工学会全国大会で発表した。【計画2】「開発する学習ポートフォリオの評価実験方法の確立」:学習ポートフォリオの評価実験、日本語版の批判的能力尺度を採用した能力伸長調査の実験デザインを精査した。【計画3】「批判的思考能力育成を支援する学習ポートフォリオの開発と予備実験の実施」:上記1、2の知見を基に、評価観点・領域、レベル(習熟度)、セル内の具体的な能力記述文の粒度と表現方法などについて精査し、学習ポートフォリオを開発することを目的としていたが、評価指標の「汎用性」と「文脈依存性」に関する課題を先に整理・解決する必要性が生じた。本課題は、研究計画立案当初には予期できなかったため、平成30年度中に、汎用性と文脈依存性の双方の評価実験を実施するには至れなかった。このため、まずは、学習者が自己の学習活動と関連づけて評価できる、文脈依存の評価指標を用いて、平成31年1月3月にかけて、160余名の協力者を募り、パイロット・スタディを実施した。現在、パイロットスタディのデータを入力・分析中である。また、平成30年3月には、12名の協力者を募り、インタビュー調査も実施した。現在テキストデータの文字起こし中であり、テキスト化を終えたその内の4名のデータからは定性データの分析に着手している段階である。平成31年度は、開発した学習ポートフォリオの評価実験を実施し、研究成果をまとめる。【計画4】「学習ポートフォリオの評価実験の実施」:本年度前期では、開発した学習ポートフォリオの評価実験を行う。具体的には、3大学での座学とゼミナール、学外学習(インターンシップ、看護学実習)で実施する。その際には各授業・学習活動の批判重視型教育の類型化(ジェネラル、インフュージョン、イマージョン:Ennis 1989など)と、能力記述文における特定の文脈依存性/汎用性の高低の調整など、実験デザインに影響する要因を十分に精査した上での評価実験を実施する。【計画5】「開発した学習ポートフォリオの評価分析、研究成果のとりまとめ」:4の評価実験から開発した学習ポートフォリオの妥当性、適応範囲、研究上の課題について分析し、その分析結果を基に、能力項目の統合/細分化、能力記述文の表現の改善などを検討する。また、学習者の評価観点を重視するため、評価実験の協力学生を対象にインタビュー調査を実施し、学習ポートフォリオの改善に繋がる知見を収集・分析し整理する。一連の研究成果を日本教育工学会研究会で報告する。また、文献情報、開発した学習ポートフォリオは、本研究のWebサイトを構築し、広く社会に公開できるように準備する。