hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腸管出血性大腸菌が産生するvero毒素のイオン輸送体に対する作用検討

0157:H7に代表される腸管出血性大腸菌(STEC)は、感染した場合に、本来の標的部位である大腸に出血性の炎症を引き起こすのみならず、STECが産生する強力な毒素(vero毒素、以下VTと略す)が血中に移行して、溶血性尿毒症症候群や脳症などの全身性の合併症を引き起こす。これらの全身性の症状は、VTが、血管内皮細胞や腎の近位尿細管上皮細胞などを傷害するために生じると考えられていて、その傷害メカニズムには、細胞膜に存在するイオン輸送体が関与する可能性が指摘されていた。本研究では、このイオン輸送体の解明と、輸送されたイオンが細胞内のいかなる経路を介して細胞死を引き起こすのかを明らかにすることを目的として実験を行った。成果3)BAPTA-AM、verapamilに、VTによるp38MAPKの活性化を抑制する作用を観察した。4)p38MAPKの活性化を抑制する薬剤である、SB203580とPD169316に、VTによる細胞毒性を軽減する作用を見いだした。以上の結果から、VTは、verapamil感受性のイオン輸送体からCaイオンを細胞内へ流入させ、p38MAPKを活性化して細胞毒性を現す可能性が考えられた。成果については、一部を図書に著し、残りについては論文投稿準備中である。今後、イオン輸送体の詳細な性質の解明、細胞内Caイオン濃度上昇からp38MAPKを活性化する経路など残された課題の究明に取り組みたい。O157:H7に代表される腸管出血性大腸菌は、強力な毒素(VT)を産生して、溶血性尿毒症症候群などの重篤な症状を引き起こす。残念ながら、現在までにその感染症に対する有効な原因療法は確立されていない。VTの細胞傷害のメカニズムの1つには、イオン輸送体を介する可能性が指摘されている。多くの薬物がイオン輸送体に作用して優れた治療効果を発揮していることから、VTのイオン輸送体に対する作用、およびそれに関連する系を阻害できる薬物を見いだせれば有効な治療薬の開発に結びつく。本研究では、VTのイオン輸送体に対する作用を電気生理学的な手法などを用いて明らかにすること、加えてイオン輸送体が変化することにより起こる細胞内情報伝達機構を解明することを目的とし、イオン輸送体に関連する情報伝達系の阻害薬を腸管出血性大腸菌感染症の治療薬に応用しようとするものである。平成10年度の研究実績は次の通りである。(1)細胞毒性試験VTの感受性が高いことが知られているVero細胞を用いて、VT1、VT2、およびVT1の変異体で毒性が弱いE167Qの細胞毒性試験(WST-1法)を行った。その結果作用強度はVT2が最も強く、VT1がその1/10程度、El67Qではその1/10000程度の活性であった。(2)電気生理学的検討VTをVero細胞に作用させたときのイオンチャネル電流の変化をパッチクランプ法を用いて検討した。最大毒性を示す濃度の3倍濃い濃度を用いてもVT1は、イオンチャネルを変化させなかった。(3)細胞内Caイオン濃度測定VTをVero細胞に作用させたときの細胞内Ca濃度の変化を、Caと結合するとその蛍光強度が増加するfura-2を用いて測定した。約30%の細胞で細胞内Ca濃度の上昇を観察した。以上の実績を踏まえて、平成11年度では細胞内Ca濃度の変化に関係する情報伝達機構の解明、そしてそれを阻害する薬物のスクリーニングを行っていく。O157:H7に代表される腸管出血性大腸菌(STEC)は、感染した場合に、本来の標的部位である大腸に出血性の炎症を引き起こすのみならず、STECが産生する強力な毒素(vero毒素、以下VTと略す)が血中に移行して、溶血性尿毒症症候群や脳症などの全身性の合併症を引き起こす。

これらの全身性の症状は、VTが、血管内皮細胞や腎の近位尿細管上皮細胞などを傷害するために生じると考えられていて、その傷害メカニズムには、細胞膜に存在するイオン輸送体が関与する可能性が指摘されていた。本研究では、このイオン輸送体の解明と、輸送されたイオンが細胞内のいかなる経路を介して細胞死を引き起こすのかを明らかにすることを目的として実験を行った。そして、そのメカニズムを阻害できるような物質の探索も行い、STEC感染症治療薬の開発につながるヒントを見いだすことも行った。平成10年度までに、VTをvero細胞に作用させると約30%の細胞で細胞内Caイオン濃度が上昇することを観察していたので、この実績に基づいて平成11年度は、次に示すような点を明らかにした。1)細胞内Caイオン濃度の上昇を抑制する薬剤のVTによる細胞毒性に対する作用3)細胞内Caイオン濃度の上昇を抑制する薬剤のVTによるp38MAPK活性化に対する作用BAPTA-AM、verapamilに、VTによるp38MAPKの活性化を抑制する作用を観察した。p38MAPKの活性化を抑制する薬剤である、SB203580とPD169316に、VTによる細胞毒性を軽減する作用を見いだした。以上の成果については、一部を図書に著し、残りについては論文投稿準備中である。5)巨核球におけるパリトキシンが活性化するイオンチャネルの特徴VTと同様に、細胞のタンパク合成阻害作用や細胞死誘発作用を持つパリトキシンの、細胞内のイオン環境を変化させるメカニズムについて、電気生理学的に検討した。その結果、パリトキシンは、一価陽イオン選択的で、親水性かつ分子篩いの特徴を備えたイオンチャネルを巨核球膜上に形成することを観察した。この成果は、今後VTの細胞内のイオン環境を変化させるメカニズムを研究する上で礎になると考えられた。本成果については、論文発表を行った。
血管平滑筋における血小板由来成長因子受容体遺伝子の発現調節

血小板成長因子(PDGF)は血管壁再構築の過程で重要な因子であることが知られている。血管壁におけるPDGF受容体(α,β)遺伝子の発現調節を担う細胞特異的な転写制御因子を同定し、それによる発現調節機構を明らかにするため、ラットゲノムDNAから両受容体遺伝子5^1-上流域をクローニングした。その転写活性に最も重要な働きをするシス・エレメントをルシフェラーゼ・アッセイやゲルシフト・アッセイなどで検討した結果、両受容体遺伝子とも転写開始点の上流100bp以内に存在するCCAATボックスが必須であることが明らかにされた。スーパーシフトでは、CCAATボックスに結合するタンパクは、両受容体遺伝子間で異り、α-受容体ではC/EBPが、β-受容体ではCTF/NF1であることが示された。C/EBPとCTF/NF1との間には競合的作用も認められ、CCAAT結合タンパク・スーパーファミリー間の相互作用による転写調節系の存在が示唆された。培養血管平滑筋細胞やバルーン傷害血管壁の検討では、受容体タンパク発現部位やサイトカインをはじめとする細胞増殖因子に対する反応性は両受容体間で異なっており、また一方では血管再構築の過程で産生・分泌される各種メディエーターを介するクロストークの存在も示唆された。
エラーフリー PCR を目指した DNA ミスマッチ修復系のシステム生物学的解析

DNAミスマッチ修復系(MMR)の欠損は、ヒト遺伝性非ポリポーシス大腸癌の原因となることが知られている。高度好熱菌Thermus thermophilusHB8のMMRは、ヒトと同じタイプであるため、本モデル生物を利用して得られるMMRの情報は、基本的生命現象の解明だけでなく、将来、ヒトの医療を含めて、幅広く利用できると期待される。MMRでは、DNAの複製過程で生じたミスマッチ傷害が、まずMutSタンパク質によって認識され、次にMutSによって傷害部位に誘導されたMutLタンパク質によって、誤ったDNAへ切れ目(ニック)が導入される。このニックから、誤ったDNAが除去され、正しいDNAの再合成が行われることで、修復が完了する。MutS,MutLは共に、ATP結合分解タンパク質として同定されており、ATPの結合、分解によってそのタンパク質構造が大きく変化することが報告されている。生体内のATP濃度は110mMと非常に高く、MutLとATPが複合体を形成するのに十分なATPが生体内には存在している。一方で、MutLのATP加水分解活性は非常に弱いことが知られているため、大部分のMutLは生体内ではATP結合型で存在していると考えられる。MutLによる誤ったDNAへのニック導入は、MMRにおけるもっとも重要なステップであるが、ATP結合型のMutLのニック導入活性は強く阻害される。したがって、生体内では、ATP結合型MutLのニック導入活性を発現させる未知の機構が存在することが予想され、本研究ではMMRにおけるミスマッチ認識タンパク質MutSがATP結合型MutLのニック導入活性を発現させることを明らかにした。さらに、多分野で利用されている核酸増幅反応(PCR)へ、高度好熱菌由来MutSを添加することで、その反応の正確性を向上させることに成功し、この技術に関して特許を申請した。DNAミスマッチはDNAの複製の際に生じる傷害であり、その修復タンパク質の変異は大腸癌の原因となることが知られている。本研究では、ヒトと同じタイプのDNAミスマッチ修復系(剛R)をもつ高度好熱菌を用いて、MMRの再構成を行うことで、MMRの詳細な解析を行った。1.MMRに関わるタンパク質群の精製に成功MMRに関わるタンパク質9種の大量発現系および、それらの精製法を確立した。この成果によって各タンパク質を大量に入手することが可能となり、X線結晶構造解析やNMR法を用いることで各タンパク質の構造解析を試みることが可能となった。タンパク質の構造情報は、タンパク質の機能を原子レベルで理解することにつながる。2.MMRに関わるタンパク質間相互作用の解析に成功MMRにおいて、タンパク質は各々綿密に相互作用することで効率よく修復を行うと考えられている。しかし、どのタンパク質同士が相互作用をしているかは分かっていなかった。そこで、現在MMRに関わると考えられているタンパク質全9種について相互作用解析を行った。その結果、これまで報告されていなかったタンパク質間相互作用を発見した。この結果剛Rの各ステップをより詳細に解析することが可能となった。3.MMRの部分再構成に成功上記の結果を踏まえ、MMRの再構成を行った。MMRはミスマッチ部位認識、新成鎖側へのニック導入、誤った鎖の除去、そして正しいDNA鎖の合成という4ステップで行われる。現在、新生鎖側へのニック導入までの部分再構成に成功している。MMRではニックを導入する鎖をどうやって識別しているのかが大きな疑問として残っており、その識別機構を明らかにするため更なる研究を行っている。初年度に計画していたMMRタンパク質群の精製にはすべて成功した。さらに、タンパク質間相互作用の解析も行うことができた。一方で、計画していた120bpの合成DNAを用いたMMRの再構成はDNAの長さが120bpでは短すぎたためうまくMMR反応が観察できなかった。

そこで、3000bpの基質を自ら作成して再構成実験を行ったところ、MMRの部分再構成までは行うことができた。初年度に計画していなかったタンパク質間相互作用の解析を行うことができた反面、予想と反する結果のために基質の再準備を行わなければならなかった実験もあり、全般としてはおおむね順調だと思われる。1.MMRの全過程を再構成する。確立した再構成系と、菌体破砕液を用いた場合とのDNAミスマッチ修復効率の比較を行ない、未知のタンパク質がDNAミスマッチ修復系のどのステップで関わっているのかを特定することを予定していたが、菌体破砕液を用いたMMRの測定が現在うまくいっていない。細胞破砕液中に含まれるMMRとは関係ないDNA分解酵素によって基質DNAが分解されるためであろうと考えられるので、現在細胞破砕液を粗精製してから使用するなど、調製方法の検討中である。2.PCR反応への転用PCR反応液へ精製したMMRタンパク質群を添加することで、PCR反応の効率と正確性が上昇するか確認する。
多雪寒冷地域の湿原生態系におけるメタン動態の解明

メタンは強力な温室効果ガスであり、その大気中濃度は地球環境に重要な影響を及ぼすと考えられている。その発生源の約2割は湿地(湿原)であると推定されているが、メタン動態機構は未解明な部分が多い。特に、アクセスが困難な多雪地帯については研究が進んでいない。本研究では、アクセスが困難な多雪地帯でのメタン動態機構について未解明な部分が多いため、多雪寒冷地域高層湿原である国立公園尾瀬ケ原湿原をモデルとし、メタン生成とメタン消費の主要な担い手である微生物群集に着目してメタンの時空間的動態を解明することを目的とし、泥炭層の上に直接積雪する尾瀬ヶ原湿原見本園及び凍結した湖水表面に積雪する池塘群においてメタン代謝に関わる微生物の群集構造を行った。特に、見本園アカシボ泥炭、上田代池塘アカシボ及び泥炭層よりメタン酸化細菌集積培養系が得られた。これらの集積培養系でのメタンモノオキゲナーゼ遺伝子の解析を行うとともに、純粋培養化を試みた。現在までに純粋培養菌が得られておらず、現在繰り返し純化を継続している。尾瀬ヶ原や尾瀬沼のメタン動態を解明するためには、現場環境において優占するメタン酸化細菌の純粋培養を得ることが重要である。初年度は、現場環境に即して培養条件を変えながらメタン酸化細菌の集積培養を繰り返し行ってきた。様々な培地組成及び培養条件を検討ししながら条件決めに時間を要したため、研究がやや遅れた状態にある。現在純粋培養が得られていない原因の一つは、共存する微生物を除去できないことによる。このことは、両者が何らかの協働関係にあるものと推察される。8で記述したように、現在純粋培養が得られていない原因の一つは、共存する微生物を除去できないことによる。今後、共存菌の機能解析を行いながら、メタン酸化微生物コンソーシアとして扱い、メタゲノム解析を実施することで、現場でのメタン酸化プロセスの解明を進展させる。
支謙訳仏典群に見られる中国化の実証的解明及びその思想史的意義としての位置づけ

支謙訳仏典群に見られる中国化の実証的解明及びその思想史的意義づけ(取意)というのが、テーマである。支謙訳の二十二漢訳の中でも、パーリ語系原典のあるものは、佐藤義博が担当し、サンスクリットとチベット語関係の原典のあるものは、朝山幸彦が担当した。二十二漢訳すべてを考察することはできなかったけれど、パーリ語関係では、「論語」や「老子」との変容関係の見通はつけることができた。それは佐藤の一連の論稿に表れているが、特に全漢訳をパーソナルコンピューターに、打ちこんであるので、当時までの漢籍との比較考察は、益々進めうることであろう。サンスクリット、チベット語関係では、大阿彌陀経、維摩詰経、大明度経それに阿彌陀浄土言及の七漢訳についてはとり扱った。般若系、浄土系の大部の経典は一わたり見わたすことができたが、華厳系が手つかずであった。その結果、中国側の典籍は、漢書、尚書、礼記のような一般歴史書と、老子や荘子、論語や孟子それに中庸大学等の引用影響が明らかに見られ、法家系の連関も支謙訳仏典間の連関も問題となってきている。漢魏叢書の全般との連関までには至らなかったけれど支謙訳出の変容補削の顕著なる傾向は抽出できた。その傾向は、【.encircled1.】統治的倫理性の強化ないし王制秩序維持への配慮、【.encircled2.】実体主義的ないし構造的変容-特に空思想の局限化の特色、【.encircled3.】現実的理解ないし現在利益的改変が認められた。その上、支謙の伝歴や社会背景と訳出変容の関係も考慮すべきであることも分かった。インドの関係主義的思想を実体主義的に中国化した点は、現代的視点からも注意すべき現象であろうか。思想史的意義については、中国思潮主流の主知主義的基盤に立ち、存在解体を局限化していることは、支謙訳の特色であるばかりでなく、東アジア文化圈の大きな特色であるという仮設を立てることを可能にしたといえよう。分担は朝山が支謙訳の中の大乗仏典を中心に研究し、佐藤が小乗仏典を主に研究するということにしている。朝山は「大阿彌陀経」「維摩詣経」及び「大明慶経」を梵蔵と比較読解し、佐藤は「法句経」「泥涯経」等を梵巴と比較読解しつつある。その土訳語・表現が中国文献ー主として孔孟や老花の中にないかどうかを精査中である。その成果は1991年11月の北海道印度哲学仏教学会で発表された。1つは朝山の「旧訳無量寿経の動的表現と社会背景」である。それは支謙訳の訳出の仕方を手がかりにして、業報思想や女性観、王者観ないし罪業観等における旧訳無量寿経の変動を把えたこと。次にその変動表現と「漢魏叢書」の一部との内容一致を追求した。その結果、業報の変数といわれることをつきとめた。亦、その変動表現を支謙の伝記の傾向と一致する部分のあることも判明した。

変成男子の願や固定的でない罪業観即ち悔過である。同じく朝山は「旧訳無量寿経と空思想ー支謙訳を中心にして」というテ-マで、400字詰60枚の稿を北海道教育大学紀要委員会へ提出した。その中で、支謙訳「大阿彌陀経」が弁証法としての空や相対的絶対としての空、無依因としての空などを含意しており、部分空の意味あいをもつものであることを指適した。更にその後の発展として浄土思想が、空の自覚体得の後に要請されているものであることを確めた。これらは旧訳大経の相互の比較によって出てきたものである。その上、乱世時代の要請によって、空思想に新しい側面ー無基底が加わったことも指適した。佐藤は「パ-ソナルコンピュ-タ-による漢訳仏典と中国文献との比較対照」と題して発表した。厳密な対照によって「温古知新」などが、仏典に採用されていること等を指適しはじめている。本科研費における関係論稿は7編であった。支謙訳とされるパーリ語文献の漢訳は佐藤義博が担当、同じくサンスクリット(チベット語)文献の漢訳は朝山幸彦が主として担当したが、前者はパーソナルコンピューターによる新手法によった。後者は般若、華厳系解読の予定であったが.華厳系には及ばず、新たに浄土系の方に進んだといえる。少なくとも二十二経の仏典群の中国的変容における顕著な傾向を把握し、論語や老荘子等の中国典籍との関連を確言できることとなった。中国典籍との関連では八種の典籍を確実に指適できる。即ち前記三書以外に、尚書洪範、漢書谷永伝、中庸、大学、孟子、中論等との関連は否定できない。その特色は単なる正統の思想書にとどまらず、歴史書にも及びかつ正統的儒学の影響のみならず、老荘神仙系に至るまで認められる。しかし問題は更なる思想書や史書との関連が考えられ、今后の研究にまつしかない。次に単に格義ではなく中国的変容の顕著なる一傾向に、支謙の伝歴との関係がある。その点の詳細は平成5年度の日本印度学仏教学会で公表する予定である。中国的変容の顕著なる傾向として、おおまかに三点あげられる。(1)、統治的倫理的強化の発想(2)、実体主義的ないし構造的変容(3)、現実的理解であることである。この事実は支謙訳の解読をすすめるプロセスにおいて、インド系チベット系原文の真意の、別な読みが考えられることを示している。中心的思想の空解釈については、支謙訳の訳出の仕方が、後世の般若空の三義の萠芽的状況を示していることが伺われる。いずれにしても実体主義的傾向であることは、中国仏教史上の問題点のみならず、現代の哲学の問題のあり方にも示唆的である。しかし、空思想が永続化するためには、一部に局限化して伝播してゆく必要があったのかも知れないという問題点をも示めしている。以上が研究の内容である。
主体的学修志向型学生を育成するオンライン仮想環境の開発と検証

本研究では、学習者を主体的な学習を肯定する仲間集団の中に置く、あるいは学習者が所属する仲間集団を、主体的学修を肯定する集団に変容させることができれば、学習者の主体的な学習する態度が育成できるのではないかと考え、その実証を目的として、1)仲間集団形成を支援するためのオンラインプラットホームの構築、2)主体的な学びを支援する各種オンラインコンテンツの作成、および3)開発したオンラインプラットホームを用いた学生の態度変容に関する実践的検討を掲げ、研究所年度に当たる平成30年度(2018年度)は、先行研究調査分析、システム機能選定を中心に研究を推進した。先行研究調査分析では、グループ学習、自己効力感に関する文献調査を中心に行い、その結果からオンラインプラットホームの基本機能の設定を行った。なお、本研究のベースとなる支援プラットホームの機能の選定に際しては、対象となる学生の現状把握が必要不可欠であるとの考えから、東海大学1年次生を対象とした高校までの学習に関する経験、学習に対する態度、考え方等に関してオンラインシステムによるアンケート調査を実施した。今回のパイロット調査では、質および量の双方において十分なデータが得られず学会誌等における公表にまではいたらなったが、当該調査結果から、本研究が体調する学生群は、大学での学びの必要性は認識しているものの、自己肯定感や自己効力感が低く、それが学修に支障を要因の一つとなっていることが示唆され、本研究の方向性を支持する結果が得られた。また、SNSやLMS等の機能に関する調査分析を行い、オンラインプラットホームに搭載する機能の基本設計を行い、基本モジュールの作成を開始した。また、開発するコンテンツの方向性、技術的な集積を行った。なお、本年度は基本設計が主たる作業であったため、学会等研究成果の公表は基本設計および方法論の公表1件であった。本年度は、学修支援用オンラインプラットホームおよび啓発コンテンツに関する基礎調査、分析、機能および内容の策定が計画上主たる実施内容であった。先行研究等の調査分析では、各種LMSおよびSNSの機能の調査分析、グループ、ピアインストラクション、自己肯定感、自己効力感等の文献調査分析を行い、また研究メンバーによる協議を行い、オンラインプラットホームの基本機能を検討した。設定した機能の全てをオンラインプラットホームに搭載する場合、専門家からの知識、技術の提供のみでは実現が困難と思われる状況が生じ、当初全てを内製する予定であったが、ソフトウェアベンダーに一部協力を仰ぐ必要性が発生する可能性がある。現在、ベンダーとの協力体制も視野に入れたオンラインプラットホームの開発を継続している。オンラインプラットホームの機能、啓発用コンテンツの内容の検討に際しては、対象となる学生の実態把握が欠かせないことから、1年次生を対象とした全学的なアンケートを実施した。ただし、傾向程度はつかめたものの、アンケート実施のタイミング、方法等に問題があり、質量共に十分な情報を得るに至らなかった。この点を修正し、令和元年度(2019年度)の早期にアンケートを再度実施し、開発へのフィードバックを行う予定でいる。オンラインプラットホームに関しては、現在各種機能を実現するためのプログラムの開発、啓発用コンテンツの方向性、コンテンツ開発に必要な技術的検討は終了しており、ほぼ予定通りシステムおよびコンテンツ開発に取り組むことができると考えている。本年度の早い段階で、オンラインプラットホームのパイロットシステムを完成したいと考えており、プログラム開発に注力する予定でいる。このため、隣接組織内のシステム開発に明るい研究者の協力を打診しており、より効率的な開発体制で臨む計画を立てている。現在の計画では、システム全体の構成を共同分担者が行い、一部の機能に関するプログラムを他の協力者に分散して開発する予定である。コンテンツ開発に関しては、分担研究者によるシナリオの作成、出演者の調整、インタビュー等を実施した上で、雇用した作業補助者の協力のもと、コンテンツ作成、システムへの搭載を行う。1つのコンテンツの開発は、原則分担研究者1名が担当するが、インタビュー等対人的な部分に関しては、社会学を専門とする分担研究者が共同して進める。また、コンテンツ開発作業は並列的に実施することとし、人員の不足分は作業補助者の雇用により賄う。共同分担者は、既に自己の講義に、開発したプラットホームを用いる方法についても検討を開始しており、2019年度前半には、各自が検討した内容に関して、システム全体としての方法を決定する。これら、システムおよびコンテンツ開発に必要な学生調査に関しも、再度実施する予定でおり、2018年度の反省点を踏まえ、既にアンケートの修正およびオンラインでの公開、協力組織への依頼等実施体制の準備は既に終了している。5月にはアンケートを実施、6月には結果まとめ開発にフィードバックする予定である。パイロットスタディーは、本来であれば実環境で行いえることが望ましい。しかしながら、組織内での人を対象とした研究に関する倫理に関して合意が得られていない部分があり、仮想的な状況での効果検証を行わなければならない可能性も視野に入れた、実施環境の検討を行う。なお、本研究のベースとなる支援

プラットホームの機能の選定に際しては、対象となる学生の現状把握が必要不可欠であるとの考えから、東海大学1年次生を対象とした高校までの学習に関する経験、学習に対する態度、考え方等に関してオンラインシステムによるアンケート調査を実施した。今回のパイロット調査では、質および量の双方において十分なデータが得られず学会誌等における公表にまではいたらなったが、当該調査結果から、本研究が体調する学生群は、大学での学びの必要性は認識しているものの、自己肯定感や自己効力感が低く、それが学修に支障を要因の一つとなっていることが示唆され、本研究の方向性を支持する結果が得られた。また、SNSやLMS等の機能に関する調査分析を行い、オンラインプラットホームに搭載する機能の基本設計を行い、基本モジュールの作成を開始した。また、開発するコンテンツの方向性、技術的な集積を行った。なお、本年度は基本設計が主たる作業であったため、学会等研究成果の公表は基本設計および方法論の公表1件であった。本年度は、学修支援用オンラインプラットホームおよび啓発コンテンツに関する基礎調査、分析、機能および内容の策定が計画上主たる実施内容であった。先行研究等の調査分析では、各種LMSおよびSNSの機能の調査分析、グループ、ピアインストラクション、自己肯定感、自己効力感等の文献調査分析を行い、また研究メンバーによる協議を行い、オンラインプラットホームの基本機能を検討した。設定した機能の全てをオンラインプラットホームに搭載する場合、専門家からの知識、技術の提供のみでは実現が困難と思われる状況が生じ、当初全てを内製する予定であったが、ソフトウェアベンダーに一部協力を仰ぐ必要性が発生する可能性がある。現在、ベンダーとの協力体制も視野に入れたオンラインプラットホームの開発を継続している。オンラインプラットホームの機能、啓発用コンテンツの内容の検討に際しては、対象となる学生の実態把握が欠かせないことから、1年次生を対象とした全学的なアンケートを実施した。ただし、傾向程度はつかめたものの、アンケート実施のタイミング、方法等に問題があり、質量共に十分な情報を得るに至らなかった。この点を修正し、令和元年度(2019年度)の早期にアンケートを再度実施し、開発へのフィードバックを行う予定でいる。オンラインプラットホームに関しては、現在各種機能を実現するためのプログラムの開発、啓発用コンテンツの方向性、コンテンツ開発に必要な技術的検討は終了しており、ほぼ予定通りシステムおよびコンテンツ開発に取り組むことができると考えている。本年度の早い段階で、オンラインプラットホームのパイロットシステムを完成したいと考えており、プログラム開発に注力する予定でいる。
新規がん分子マーカーとしてのテロメア機能性ＲＮＡの解析

テロメアRNAはテロメラーゼに対する負の制御など機能性RNAの一つと考えられていることより、応募者は新規がん分子マーカーとして、テロメアRNAに着目した。平成25年度は近年注目されている脱メチル化薬やヒストンデアセチラーゼ阻害剤などのエピジェネテイック分子標的薬がテロメア制御に及ぼす影響を重点的に研究を展開した。これらのAZA耐性獲得分子機構に関する一連の研究のなかで恒常的なリン酸化ATMの活性化がテロメアRNAの誘導と関係していることを見いだし、さらにはテロメアの3次元構造解析よりテロメア維持機構の破綻がAZA感受性と深く係っていることを見いだした。近年、機能性RNAの一つとしてテロメアC鎖を鋳型としたテロメア配列を有するRNA(テロメアRNA)の存在が明らかになった。テロメアRNAはテロメアへテロクロマチン構造の変化、テロメラーゼの制御などと関係していることが知られているが、その詳細は不明である。そこで、本研究ではがん細胞におけるテロメアRNA定量系を確立し、新規分子マーカーとしての有用性を検証することを初年度の目標として研究を展開した。まず、ヒト白血病細胞株を用いてテロメアRNAの検出系を確立し、画像解析システムで定量化した。これによりテロメアRNAの量的変化について各種抗がん剤投与後の変化を検証した。脱メチル化剤の代表である5ーアザシチジンを用いて、テロメアRNAの変化を解析したところ、5ーアザシチジン感受性に感受性のある2株ではテロメアRNAの誘導に伴って、テロメラーゼの抑制、テロメアの短縮が認められたのに対して、5ーアザシチジンに対して抵抗性を示すK562細胞では5ーアザシチジン投与前後のテロメアRNA発現変化はなく、テロメアRNAの挙動は5ーアザシチジン感受性と深く係っていることが判明した。そこで、本研究ではがん細胞におけるテロメアRNA定量系を確立し、新規分子マーカーとしての有用性を検証すると同時に、クロマチン構造の変化をもたらすエピジェネテイック分子標的薬の効果予測診断への応用を検討した。平成24年度は定量系の構築を行い、ヒト白血病細胞株(K562, U937, HL-60)を用いてRNA-FISH法でテロメアRNA定量系を確立した。平成25年度はエピジェネテイック分子標的薬によるテロメアRNAの変化へと研究を進め、アザシチジン抵抗性細胞株におけるATM/BRCA1経路の恒常的活性化とテロメアRNAの発現上昇との関係を見いだした。最終年度である平成26年度は患者細胞での解析へと研究を進めた(学内の倫理委員会承認番号1979)。すなわち、テロメア短縮とゲノム不安定性と特徴とする骨髄不全症患者細胞を用いてテロメアRNAの発現を検討し、骨髄浸潤の無い悪性リンパ腫患者の骨髄細胞を対照として用いた。その結果、対照の骨髄細胞、未治療の骨髄不全症患者細胞ではテロメアRNAが検出できないか、きわめて低いレベルであるのに対して、アザシチジン抵抗性の患者ではテロメアRNAのシグナル数の有意な増加を認めた。以上よりテロメアRNAは細胞株のみならず、患者細胞においてもアザシチジン抵抗性と関係していると考えられ、新規分子マーカーとしての可能性が示唆された。分子腫瘍学初年度のテロメアRNA検出系、定量系の確立を発展させ、年次計画に基づいて平成25年度は(1)in vitroでのエピジェネテイック分子標的薬(ことに5-アザシチジン)によるテロメアRNAの解析がほぼ完了した。ただし目標であった患者試料の解析に関しては、RNAの不安定性、検出感度等の解決すべき問題が残っており、最終年度の課題であると考えている。(1)方法論(検出系):初年度の目標であるテロメアRNAの同定に関しては、同定方法のクオリティの向上という面では80%程度の到達率であるが、画像処理の数値化については現在マニュアルで行っており、新たな課題として今後のテクニカルな改善が必要と考えられ、数値化については60%程度の達成率である。(2)方法論(定量系):定量系についてはPCRをベースにした系が構築できた。すなわち、細胞株を用いた解析ではその再現性が証明されているが、臨床サンプルを用いた解析ではデータのばらつきがみられ、改善の余地がある。従って達成度は80%程度と考えている。(3) in vitro実験系:5-azacytidineを用いた系では2つの薬剤耐性株の樹立に成功し、親株と比較する事によって、DNAメチル化とテロメアRNAによるテロメア制御の関係を解明するモデル実験系が構築できた(100%)。しかしながら、その作用機序に関しては様々な経路が考えられ、一つには古典的なRNA障害経路、他方、DNAメチル化、DNA障害経路などは想定されている。これらの経路の解明が望まれるが、現時点ではRNA経路において重要な役割をもつUCK2の発現低下が証明されいる一方、DNA障害に関してはDNA修復系も含めて更なる検討が必要と考えられる(到達率60%)。本研究は(1)方法論的確立、(2) in vitroでの検討、(3)患者細胞での解析の3段階より構築され、最終年度では(3)を中心に、臨床応用を視点において研究を展開する。まず、AZA耐性株、AZA低感受性株を用いた検討より、AZA獲得耐性の診断マーカーとしてはリン酸化ATM、AZA初期治療無効例の予測にはテロメアRNAの誘導が現時点では有望である。

しかしながら、アッセイの煩雑さ、再現性などに関して解決すべきいくつかの問題点があり、この点に関して研究を展開する。次に、MDS症例における病態解析においてはRNA試料の不安定性など現実的に回避できない問題があることが判明し、この点を配慮して一部研究計画を変更した。すなわち、テロメアRNAの質的、量的変化を診断マーカーとするよりはむしろテロメア構造の三次元変化を指標としたアプローチがより適切ではないかと考え、平成25年度末より3D telomere analysisの系を新たに立ち上げた。この研究計画の変更は、本研究の大筋の変更ではないが、3D telomere analysisにより、臨床応用の実現により近い成果が得られることが期待される。(1) 5-azacytidine耐性株の解析ー1:初年度に樹立された5-azacytidine耐性株の解析を進め、テロメアRNAを介したテロメア制御機構の破綻、修飾のメカニズムを解明する。このことは臨床応用されている5-azacytidine(商品名ビダーザ)の薬剤耐性獲得例の分子病態を明らかにするのみならず、テロメアRNAが耐性獲得の早期マーカーとなることを示唆している。(3) (1)(2)と平行して、テロメアRNAの発現と細胞周期の関係について解析を進め、臨床サンプルでの解析の基礎データを作成する。国際学会の旅費が予算額を下回っていたため。研究成果公表用の英文校正費に使用する。平成25年度の研究経費として計画している蛍光標識試薬類やPCR関連試薬として使用し、平成25年度の研究を遂行する。
有限温度ハドロン系の第一原理計算

クォークとグルーオンは単体では観測されない「閉じ込め」という特異な性質を持っている。その力学であるQCD(量子色力学)は高温においてこの閉じ込めが破れることを予言している。このような状況はクォーク・グルーオン・プラズマ状態(QGP)と呼ばれ、宇宙初期において実現したと考えられているが、超高エネルギー原子核反応により実験的に実現するための研究が欧米で進められている。本計画では、ドイツと日本の間で、研究者を相互に送り、有限温度でのハドロンの振る舞い、有限密度の計算手法、温度方向の高い解像度を得るための非等方格子の開発などについて議論を行い、特に以下の点について大きな成果を得た。1.虚時間方向に測られた2点関数と、ポール質量の関係を明らかにし、クェンチ近似でスクリーニング質量と共に格子QCD計算により測定し、両者の温度依存性を示した。2.虚時間方向の分解能を上げるために、非等方格子の調査を行い、改良された作用まで含めた研究を行った。3.宇宙初期、超高エネルギー原子核反応などでは、温度の上昇ばかりでなく密度の上昇も期待される。しかし、このような系の格子QCDに基づく計算はほとんど行われて来なかった。本研究計画では、ハドロン質量の微分、2自由度カラー系という2つの側面からこの研究を行った。4.繰り込まれた軌跡の上では、格子の離散化の影響は最小になることが期待されている始めて、SU(3)ゲージ系において、繰り込み変換を実施し、繰り込まれた軌跡を見出した。本研究の目的は高温環境下のクオークとグルーオン系の物理的特性を量子色力学に基づく第一原理計算により解明することである。平成11年度には以下の研究を行った。1高温状態での解像度が高い非等方格子上での格子量子色力学(格子QCD)の基本的特性を明らかにするため、非等方性への量子補正の評価を摂動理論に基づく解析的計算と非摂動領域での数値実験により研究し、矩形作用を考慮した場合の非等方パラメーターの振る舞いを解明した。(酒井-中村、LATTICE99会議へ報告)また、矩形作用を含む等方的な格子作用の量子補正の性質を解明するため、繰り込み群解析を行い、相互作用の格子間隔依存性を明らかにした。(宮村、Stamatescu他、Nucl.PhysB誌発表)また、クオーク・グルーオン相の状態方程式についてクオークの種類数を変えて系統的にシミュレーションを行い、クオーク自由度の量子論的効果を一部を明らかにした。(Karsch-Peikert他、金谷他、発表予定)2 Kogut-Susskindフェルミオン法による擬スカラー中間子質量のアイソベクトル型化学ポテンシャルにたいする応答を格子QCD法で求めた。(宮村、高石他、New Directions in Quantum Chromodynamics会議,Kyonjyu,Korea、に報告)3真空に潜むゲージ場の位相幾何学的構造(インスタントンとモノポール)について新しい分析法の開発(Stamatescu等、発表予定)を行うとともに、アーベル射影と閉じ込め機構の関係を分析した。(菅沼等、LATTICE99会議へ報告)4格子QCDシミュレーションの数値データに基づいて中間子スペクトル関数を求める手法の研究を行った。特異固有値分解と最大エントロピー法を併用する手法の高温度における有効性を検討した。。(橋本等、LATTICE99会議に報告)5改良格子作用に対応する汎用性のある並列型格子QCDシミュレーションプログラムを開発した。(日置-中村、LATTICE99会議へ報告)宇宙初期の高温状態では、ハドロンを構成するクォーク、グルーオンは非閉じ込めの状態にあったと考えられている。高温高密度状態を実験室で実現することを目指したCERNのSPSにおける超高エネルギー重イオン反応でこのようなクォーク・グルーオン・プラズマ状態の生成の可能性が示唆されており、昨年から始まった米国プルックヘブンのRHICでの精密なデータが出始めた現在、このような高温のハドロンの状態を、第一原理からQCDに基づいて求めることが重要な課題となってきている。

本研究では、この分野の世界的なリーダーであるドイツのビーレフェルト大学のKarsch教授のグループとハイデルベルク大学のStamatescu教授のグループと密接な連絡をとり、日欧の間で研究者を派遣しあって研究を進めた。Karsch教授のグループは、高温でのクォーク・グルーオン系の状態方程式を格子QCDのシミュレーションによって精力的に計算しており、また、その祭に連続極限に近い結果を与える作用についても広範に調査を行った。Stamatescu教授のグループは、広島大学を中心とする日本のグループと共同研究を続けており、特に有限温度での格子QCDシミュレーションのために非等方格子を実用になる段階まで開発し、閉じ込め/非閉じ込め相転移の上でも、クォーク・反クォーク系は強い相関を持っていることが見い出された。これは、これまでの自由なクォークガスの描像とは大きくことなるもので、今後、ダイナミカル・クォークを取り入れた計算でさらに検証を続ける必要がある。
マルチメディア生活環境下での光刺激画像の安全化のための基礎的研究

ディスプレイ上に2色が交互に表示する光刺激画像について,任意の色の組み合わせで表示する光刺激画像表示システムを用いて視感評価実験を行った.また,光刺激画像の光学物性の測定を行い,測定された物理量と視感評価実験で得られた感覚量との関係について解析した.以下に,これまでに行った具体的な研究内容を示す.1.光刺激画像表示システムの開発と改良昨年度開発したコンピュータディスプレイ上に提示する光刺激画像表示システムを色相,明度,彩度ごとに色の組み合わせを変えるように改良した.2.光刺激画像の光学物性の測定新たに作成した画像色について,分光輝度計を用い,その光学物性を測定した.3.視感評価実験新たに作成した光刺激画像に対して,被験者は光過敏性てんかん患者ならびに健常者について別々の視感評価実験を行った.すなわち,光過敏性てんかん患者に対しては,研究機関の倫理委員会の承諾と患者の両親の承諾を得て,注意深く発作誘発の有無を確認し,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.また,健常者に対しては,評価項目を"見づらさ感"ならびに"速さ感"として視感評価実験を行い,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.これらの結果,発作誘発に関しては色彩(光の波長特性)が影響すること,また,見づらさ感も色の組み合わせによって影響を受けることがわかった.しかし,速さ感については,明度ならびに彩度を変化させた光刺激画像では,あまり影響を受けないことがわかった.またさらに,上述の感覚工学の見地からの実験と平行して,医学的見地から光感受性発作への色の影響について,また,心理学見地から人間の色知覚についても実験・解析を行った.2色が交互に表示する光刺激画像について,任意の色の組み合わせで表示する光刺激画像表示システムを用いて視感評価を行った.一方,光刺激画像の光学物性の測定を行い,測定された物理量と視感評価実験で得られた感覚量との関係について解析した.以下に,今年度に行った具体的な研究内容を示す.1.光刺激画像表示システムの開発コンピュータディスプレイ上に提示する光刺激画像表示システムを作成した.色の組み合わせは純色を中心に500パターン,周波数は15Hzで設定した.2.光刺激画像の光学物性の測定分光輝度計を用いて物理量である光刺激画像の光学物性を測定した.3.視感評価実験光刺激画像に対して,被験者は光過敏性てんかん患者ならびに健常者について別々の視感評価実験を行った.すなわち,光過敏性てんかん患者に対しては,研究機関の倫理委員会の承諾と患者の両親の承諾を得て,注意深く発作誘発の有無を確認し,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.また,健常者に対しては,評価項目を"見づらさ感"ならびに"速さ感"として視感評価実験を行い,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.これらの結果,発作誘発に関しては,色彩(光の波長特性)が影響すること,また,見づらさ感や速さ感も色の組み合わせによって影響を受けることがわかった.2色が交互に表示する光刺激画像について,任意の色の組み合わせで表示する光刺激画像表示システムを用いて視感評価を行った.一方,光刺激画像の光学物性の測定を行い,測定された物理量と視感評価実験で得られた感覚量との関係について解析した.以下に,これまでに行った具体的な研究内容を示す.1.光刺激画像表示システムの開発と改良昨年度開発したコンピュータディスプレイ上に提示する光刺激画像表示システムを色相,明度,彩度ごとに色の組み合わせを変えるように改良した.2.光刺激画像の光学物性の測定新たに作成した画像色について,分光輝度計を用い,その光学物性を測定した.3.視感評価実験新たに作成した光刺激画像に対して,被験者は光過敏性てんかん患者ならびに健常者について別々の視感評価実験を行った.すなわち,光過敏性てんかん患者に対しては,研究機関の倫理委員会の承諾と患者の両親の承諾を得て,注意深く発作誘発の有無を確認し,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.また,健常者に対しては,評価項目を"見づらさ感"ならびに"速さ感"として視感評価実験を行い,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.これらの結果,発作誘発に関しては,色彩(光の波長特性)が影響すること,また,見づらさ感も色の組み合わせによって影響を受けることがわかった.しかし,速さ感については,明度ならびに彩度を変化させた光刺激画像では,あまり影響を受けないことがわかった.ディスプレイ上に2色が交互に表示する光刺激画像について,任意の色の組み合わせで表示する光刺激画像表示システムを用いて視感評価実験を行った.また,光刺激画像の光学物性の測定を行い,測定された物理量と視感評価実験で得られた感覚量との関係について解析した.以下に,これまでに行った具体的な研究内容を示す.1.光刺激画像表示システムの開発と改良昨年度開発したコンピュータディスプレイ上に提示する光刺激画像表示システムを色相,明度,彩度ごとに色の組み合わせを変えるように改良した.2.光刺激画像の光学物性の測定新たに作成した画像色について,分光輝度計を用い,その光学物性を測定した.3.視感評価実験新たに作成した光刺激画像に対して,被験者は光過敏性てんかん患者ならびに健常者について別々の視感評価実験を行った.すなわち,光過敏性てんかん患者に対しては,研究機関の倫理委員会の承諾と患者の両親の承諾を得て,注意深く発作誘発の有無を確認し,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.

また,健常者に対しては,評価項目を"見づらさ感"ならびに"速さ感"として視感評価実験を行い,光刺激画像の光学特性との関係を調べた.これらの結果,発作誘発に関しては色彩(光の波長特性)が影響すること,また,見づらさ感も色の組み合わせによって影響を受けることがわかった.しかし,速さ感については,明度ならびに彩度を変化させた光刺激画像では,あまり影響を受けないことがわかった.またさらに,上述の感覚工学の見地からの実験と平行して,医学的見地から光感受性発作への色の影響について,また,心理学見地から人間の色知覚についても実験・解析を行った.
帝国キネマ演芸の総合的研究ーー映画史、地域関係史、国際交流史の視点から

本研究により、大阪最大の映画会社であった帝国キネマ演芸が、戦前期を代表する大映画会社のひとつであること、松竹など大正末期の新会社と同じ志を抱いて海外展開を図っていたこと、東日本と比べ西日本では絶大な人気を誇っていたこと、日本映画産業の近代化に大きな役割を果たしていたことがわかった。しかし同時に、これまでほとんど包括的に検証されてこなかった帝キネの活動の全体像を明らかにするには、大阪と西日本、あるいは日本、あるいはアジアや欧米を含むグローバルな視点から帝国キネマ演芸の活動を捉え直す必要があることもわかった。本年度は、前年度に引き続き帝国キネマ演芸(帝キネ)の歴史を研究調査し、その成果を学会、マスメディア、そして海外の研究機関において発表した。本年度の前半はまず、早稲田大学演劇博物館、東京国立近代美術館フィルムセンターなどの研究機関において帝キネに関する情報を調査収集した。次に、その調査結果をふまえて、前年度に論文発表した「京城における帝国キネマ演芸の興亡ー朝鮮映画産業と帝国日本の映画興行」の内容を発展させ、日本映像学会第39回大会にて口頭発表をした。また、研究の成果を広く一般に発信すべく、『産経新聞』2013年4月9日夕刊に「帝キネー秘めた盛衰の真実」の記事を寄稿した。本年度の後半は、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所にて研究に従事しつつ、これまでの成果の一部をイエール大学東アジア協議会(Council on East Asian Studies at Yale University)およびカリフォルニア大学バークレー校日本研究所(Center for Japanese Studies at University of Californaia Berkeley)において講演した。本年度は帝国キネマ演芸(帝キネ)がどのような会社であったのか、その知られざる活動を明らかにした。資料を収集し、整理、分析した成果は、以下の手順で発表した。まず2012年9月、大阪府さいかくホールで開催された市民講座『大阪と映画文化を考える』(コーディネータ:笹川慶子)にて「大阪の映画製作ー帝国キネマ演芸を中心に」という題目で発表した。次に2013年3月、『大阪に東洋1の撮影所があった頃ー大正・昭和初期の映画文化を考える』に論文を掲載し、新たに発見した資料や未公開写真などを使いながら、より客観的な、新しい帝キネ像の提示を試みた。また2013年3月、アメリカの学会であるSCMSとASSにて発表した。小唄映画『籠の鳥』などを例にあげながら、大正末期から昭和初期の日本映画史における大阪および帝キネの重要性を明らかにした。さらに今回の調査研究の結果を広く世に問うべく、帝キネに関する記事を『産経新聞』に掲載した。従来の帝キネ像が偏見に満ちたものであること、帝キネの繁栄は大阪の繁栄と密接に結びついていたことを主張した。最後に、植民地時代の朝鮮映画市場における帝キネの活動を調査分析し、『大阪都市遺産研究』(2013年3月)に発表した。朝鮮初の映画といわれる連鎖劇『義理的仇討』(1919年)の誕生に影響を与えるなど、朝鮮映画産業の発展と天活大阪(帝キネの前身)および帝キネとのかかわりの深さが明らかになった。「帝国キネマ演芸の総合的研究ー映画史、地域関係史、国際交流史の視点から」の成果として、戦前の大阪には実は、大小さまざまな撮影所が存在し、たくさんの映画を製作、配給、興行、消費していたことが明らかになった。とくに1920年に設立された帝キネは、大阪最大の映画製作会社であったというだけでなく、1931年にそれが消滅するまで、老舗の日活や新進気鋭の松竹と肩を並べる日本三大映画会社のひとつとして活躍していたことが明確になった。また、調査を進めていく過程で、同時代の東京在住の文筆家や批評家が抱いていた帝キネに対する否定的イメージー「大阪特有」、「二流」、「地方」ーとは裏腹に、富士山より西の地域では、帝キネの作品とスターが絶大な人気を誇っていたことがわかった。さらに従来の映画史で帝キネは、大正末期に新しい映画製作を目指して次々と設立された新会社とは異なる類の会社と考えられてきたが、実は帝キネも、同時代的な志をもち、海外市場にも積極的に進出し、他の新会社としのぎを削っていたことが明らかになった。とくに興味深かった発見は、大阪の盛り場にあった見世物小屋や劇場が、しだいに映画館に変わり、近代的な映画街が形成されていく過程で、帝キネの創設者である山川吉太郎が、非常に重要な役割を果たしていた点である。とりわけ天然色活動写真の上映を目玉にした千日前楽天地の開場と連鎖劇の流行は山川に負うところが多く、日本における近代的視覚文化の浸透を考える上でも貴重な事例であることがわかった。日本映画史平成24年度の科研採択後、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所の客員研究員として平成25年度8月から半年間研究する機会を得た。

そのため研究計画を変更し、平成24年度と25年度に計画していたアメリカ調査を平成25年度後半の在外研究中にまとめて行い、逆に、平成25年度に計画していたソウル調査を平成24年度後半に行うこととした。平成24年度は計画通り、帝キネのソウル調査を行い、その成果を論文および口頭で発表した。そして平成25年度の在外研究中はアメリカにて帝キネの調査を行う予定であった。しかし渡航後、イエール大学東アジア協議会およびカリフォルニア大学バークレー校日本研究所にて英語で講演する機会を得た。これらの講演をこれまでの研究成果を海外に発信する好機と捉え、予定していた調査を中断し、講演の準備に努力した。その結果、平成25年度に計画していた成果発表は国内1回だったのに対し、実際には国内1回および海外2回の発表を実行することができた。一方、中断した帝キネのアメリカ調査は平成26年度に持ち越されることになった。日本国内の調査は、予定通りに進行している。ただし、海外における調査は、予定を変更した。変更した理由は、研究代表者が25年度の後半にアメリカに6か月間滞在する機会を得たため、作業の効率を考えてのことである。変更は以下の通り。申請時の計画では、平成24年度はアメリカの調査を10日間、平成25年度はアメリカとアジア(ソウル)の調査を両方合わせて15日間で行う予定であった。しかし、平成24年度の5月(採択後)、アメリカに6か月間滞在し研究できる機会を得ることとなった。そのため急遽計画を変更し、平成24年度はアジア(ソウル)の調査を行い、平成25年度にアメリカの調査をまとめて行うことにした。したがって平成24年度は、変更した計画にしたがい、ソウルにて資料調査および収集を行った。その研究成果の一部は、すでに論文として発表した。平成26年度の前半は、帝キネが海外においてどのような活動をしたのかをアメリカのハーバード大学にて調査する。帰国後、収集した資料を整理、分析し、その結果を踏まえて、さらに十分な調査を行うべく再度アメリカに渡り、アメリカ議会図書館などの研究機関にて調査を行う。平成26年度の後半は、3年間の研究の総括として、帝キネの活動全体を検証する。まずは収集した資料を整理し、帝キネが日本の国内外において一体どのように自らを位置づけようとしていたのかを分析する。それによって帝キネの歴史を世界の映画産業の動きのなかで捉えなおし、その特徴および存在意義を明らかにする。本年度の研究成果は、前年度に引き続き、国内外の学会や研究会などにおいて積極的に発信していく。また、一般書籍の出版に向けた準備も行う予定である。平成25年度の前半は、国内の調査を計画通り進める。まず、ほかの映画会社と帝キネとの関係を明らかにする。次に、東京における帝キネの活動を調査し、その活動をほかの映画会社と比較することで、帝キネの特徴をより明確にする。現時点までの調査研究の成果を研究会や学会などで発表する。平成25年度の後半は、6か月間のアメリカ滞在を利用して、集中的に大学や研究機関の図書館を訪問し、アメリカにおける帝キネの活動を調査する。平成25年度は8月から半年間、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所の客員研究員として研究する機会を得た。