hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
mRNA制御システムによる生殖細胞形成機構

そこで、miRISCのコア因子であるTNRC6についてレポーターmRNAへのtethering系を構築し、翻訳抑制に働く新規モチーフを同定するとともに、ポリA鎖結合蛋白質PABPとの直接結合を介さない翻訳抑制機構の存在を見出した。また、生殖顆粒構成因子であるBuc蛋白質やGra蛋白質の相互作用因子を同定し、その作用機序についての検討を進めている。本研究は、ゼブラフィッシュ始原生殖細胞形成を、RNAプログラムを主要な分子基盤とした「生殖質による生殖細胞の決定」と「生殖細胞決定プログラムの誤作動の防御とその解除による生殖細胞・体細胞の分化確立」と捉え、mRNA-蛋白質複合体(mRNP)の局在化による生殖質・生殖顆粒の形成機構、生殖顆粒を構成するmRNPの生理機能、生殖質mRNAの分解・翻訳抑制装置、および、その解除に働く生殖細胞特異的機構を解明することを目的とするものである。これまでに、ゼブラフィッシュ初期胚において、tdrd7,nanos1などの生殖質局在mRNAが体細胞でmiRNA(miR-430)によるポリA短鎖化・翻訳抑制・mRNA分解促進制御を受けることを示しているが、miRNA機能の分子基盤には不明な点が多い。そこで、前年度に引き続いて、miRNAサイレンシング装置であるmiRISCのコア因子TNRC6について、レポーターmRNAへのtethering系やmiRNA機能を検出するレポーター遺伝子を発現するトランスジェニック系統などを用いた解析を行い、miRISCによるサイレンシング機構としてポリA鎖結合蛋白質PABPに依存しない翻訳抑制機構が存在することを明らかにした(Mishima et al,PNAS, 2012)。一方、生殖顆粒構成因子であるGra蛋白質が翻訳制御因子として働く可能性を見出している。さらにこれらの解析を押し進めるために、TALEN法による変異体作成を進めているところである。これまでに、ゼブラフィッシュ初期胚において、tdrd7, nanos1などの生殖質局在mRNAが体細胞でmiRNA (miR-430)によるポリA短鎖化・翻訳抑制・mRNA分解促進制御を受けることを示しており、前年度に明らかにしたmiRNAサイレンシング装置miRISCのコア因子TNRC6の作用機序に関する知見を踏まえ、人工ヌクレアーゼを用いたTALEN法によって変異体系統を樹立して個体初期発生過程における生理機能の検討を行った。一方、生殖顆粒構成因子であり、翻訳抑制活性を有することを見出したGra蛋白質についても変異体系統を樹立したが、母性変異体から得られた初期胚中でも始原生殖細胞が形成されていたことから、その後の生殖細胞分化について解析を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
脳性麻痺における認知障害:脳内代謝動態の定量的評価

脳代謝にproton MR spectroscopyを応用する目的で、3年間にわたり検討を加えてきた。高次機能障害を呈する脳性麻痺児など検査対象例の心理発達検査からは、両側頭頂葉あるいは劣位半球の右側頭頂葉の障害が推測された。昨年の検討に比べて、脳表付近までの代謝情報の解析が可能であった。しかし今回の検討では、magnetic resonance spectrography(MRS),chemical shift imaging(CSI)検査では明らかな左右差は指摘し得ず、また現在のところ各boxelの代謝情報を定量的に解析する事はできていない。その理由および今後の改善点として以下のことが考えられる。当初のsingle voxel MR spectroscopyの検討から、空間情報を加味したCSIに方法を進展させて脳内代謝の変化を検討してきた。CSIの方法も、当初の大脳内部のみに限られた領域選択によるものから、脳表近傍の皮質情報も加えたより高次機能に迫りうる方法に順次改良を加え検討してきた。今回3年にわたる、スペクトルスコピーの検討の結果からは、高次機能の解析に直ちに有用とは言い得ない。この原因としては、CSIのmatrix sizeがいまだ十分出ないことが上げられる。今回の検討では、24×24 matrixにて検討しているが、これを64×64matrix程度の高解像度で検討することが可能になれば、より詳細な脳代謝画像を作成し得るものと考えられる。我々は、今後もphased array head coilの使用により空間分解能の向上を図り、脳性麻痺児の高次機能障害特に視角認知や言語発達障害と脳内代謝物質の関連を検討していきたい。
原子層制御MOCVD法による超伝導/絶縁体/超伝導積層型トンネル接合素子の試作

1.原子層MOCVD法により酸化物超伝導超薄膜を形成し、種々の絶縁性酸化物とのへテロ接合を形成した。YBCO超伝導薄膜上に、SmO2薄膜およびCeO2薄膜を平滑に形成する条件を明確にした。絶縁膜としてGa添加PrBa2Cu3O7-x膜の堆積を行い電気伝導機構を調べた。2.酸化物超薄膜の結晶成長をその場観察することにより超薄膜形成を再現性良く行うことが可能になった。超音波式MO原料モニターを用いて新しいフィードバック制御法を開発した。分光エリプソメトリ信号と超伝導臨界温度、異相析出物の発生密度との相関を見いだした。3.超伝導接合と平面型電界効果デバイスを組み合わせることにより電流電圧特性の電界変調効果の増大を測定した。4.走査プローブ顕微鏡を用いて酸化物超伝導の微細加工を行い、固有ジョセフソン効果に起因する異常電流特性を観測した。5KにおけるIcRn積は2.5mVを得た。5.デジタル回路応用を目的としたオーバーダンプ型特性を持つ高温超電導ジョセフソン接合を作製するための技術を、近接効果、トンネル効果の両面から追求し、高速動作に不可欠な高いIcRn積を実現するには、局在準位を含むPrBa2Cu3O7-x(PBCO)をバリアとしたトンネル構造が最適であることを結論した。CoドーフPBCOをバリアとするランプエッジ型接合はバリア厚が6nmから10nmの範囲で良好なジョセフソン特性を示し、4.2KにおけるIcRn積は最大で2mV以上に達することを確認した。埋め込み型超電導グランドプレーンを採用した単一磁束量子モード分周回路を試作し、この回路を温度12Kにおいて、200GHzの周波数で動作させることに成功した。1.原子層MOCVD法により酸化物超伝導超薄膜を形成し、種々の絶縁性酸化物とのヘテロ接合を形成した。YBCO超伝導薄膜に対する、SmO2薄膜およびCeO2薄膜の堆積条件を結晶性評価により明確にした。2.250度の高温と、150Torrの低圧で動作する超音波式MO原料モニターを開発して再現性ある超薄膜形成を可能にした。3.超伝導超薄膜を利用した平面型電界効果デバイスを形成して電流電気特性の電界変調効果を測定した。5.薄いPrBa2Cu3O7-xバリア層中の伝導機構を詳細に調べ、このバリア中の伝導が共鳴トンネルと少数個の局在準位を介したホッピング伝導を考慮すると定量的に理解できる事を示し、局在準位の基本的な物理パラメターを決定した。6.PrBa2Cu3O7-xバリア中のフェルミ準位以下に存在する局在準位間には、反強磁性的な秩序が存在する可能性を指摘した。1.原子層MOCVD法により酸化物超伝導超薄膜を形成し,種々の絶縁性酸化物とのヘテロ接合を形成した。YBCO超伝導薄膜上に,SmO2薄膜およびCeO2薄膜を平滑に形成する条件を明確にした。絶縁膜としてGa添加PrBa2Cu3O7_<-x>膜の体積を行い電気伝導機構を調べた。2.超音波式MO原料モニターと分光エリプソメトリを用いて酸化物超薄膜の結晶成長をその場観察することにより超薄膜形成を再現性良く行うことが可能になった。

4.走査プローブ顕微鏡を用いて酸化物超伝導の微細加工を行い、固有ジョセフソン効果に起因する異常電流特性を観測した。5.高温超伝導トンネル接合素子の集積回路への応用を目的とし、YBCO/CoドープPBCO/YBCOの構成を持つランプエッジ型接合の試作・評価を行った。バリア層厚を6nmから10nmの範囲に制御した素子は明瞭なジョセフソン特性を示し1cRn積は1mV以上に達した。また、これらの接合のバリア層中での伝導は多数の局在準位を包含する絶縁体におけるトンネル効果として理解できることを示した。1.原子層MOCVD法により酸化物超伝導超薄膜を形成し、種々の絶縁性酸化物とのへテロ接合を形成した。YBCO超伝導薄膜上に、SmO2薄膜およびCeO2薄膜を平滑に形成する2段階形成法の有効性を明確にした。絶縁膜としてGa添加PrBa2Cu3O07-x膜の堆積を行い電気伝導機構を調べた。2.酸化物超薄膜の結晶成長をその場観察することにより超薄膜形成を再現性良く行うことが可能になった。超音波式MO原料モニターを用いて新しいフィードバック制御法を開発した。分光エリプソメトリ信号と超伝導臨界温度、異相析出物の発生密度との相関を見いだした。3,走査プローブ顕微鏡を用いて酸化物超伝導の微細加工を行い、固有ジョセフソン効果に起因する異常電流特性を観測した。5KにおけるIcRn積は2.5mVを得た。4.デジタル回路応用を目的としたオーバーダンプ型特性を持つ高温超電導ジョセフソン接合を作製するための技術を、近接効果、トンネル効果の両面から追求し、高速動作に不可欠な高いIcRn積を実現するには、局在準位を含むPrBa2Cu3O7-x(PBCO)をバリアとしたトンネル構造が最適であることを結論した。CoドープPBCOをバリアとするランプエッジ型接合はバリア厚が6nmから10nmの範囲で良好なジョセフソン特性を示し、4.2KにおけるIcRn積は最大で2mV以上に達することを確認した。埋め込み型超電導グランドプレーンを採用した単一磁束量子モード分周回路を試作し、この回路を温度12Kにおいて、200GHzの周波数で動作させることに成功した。
トリチウムβ線のマイクロドシメトリに関する研究

1.研究目的トリチウム(T)β線の細胞致死効果の放射線生物学的効果比(RBE)を実験的に決定するためには細胞核内の吸収線量を知らなければならない。倍養細胞にT水を投与した場合でも細胞核内の吸収線量の測定は困難である。細胞の含水率(0.7程度)を換算係数と仮定して吸収線量の推定を行う方法が一般的に行われてきた。本研究はこの換算係数を実験的に測定して正確なRBEを決定することを目的とした。2.研究方法細胞核内のTβ線吸収線量を直接測定する代りに、Tβ線(Eβ=5.7KeV)と同じ線質を持つと考えられるソフトX線(Fe特性X線Kα=6.4KeV)による細胞の外部均等照射を行った。Fe特性X線の発学は、東大医科研サイクロトロンからの27MeVα線による荷電粒子励起X線発生(PIEX)法によった。チャイニーズハムスターV79倍養細胞を用いてT水(0.23Gy/分;227Gy)Fe特性X線(1.1Gy/分;210Gy)及びCo-60γ線(0.81Gy/分;422Gy)の照射(室温)を行い通常の条件で細胞倍養後コロニー計数法によって生存率曲線を求めた。3.結果と考察Co-60γ線と下水とでは、生存率曲線にほとんど差がみられなかった(Do=2.2Gy)。Fe特性X線では強い致死効果が観察された(Do=1.7Gy)。生存率502%の範囲及びDo比によるF醫特性X線のRBEは、1.3(±0.05)と評価された。一方、T水のみかけのRBEが1.0と観測された理由は、細胞吸収線量換算係数と真のRBE(Fe特性X線と同じで1.3と考える)の績が1.0であることを意味している。よって、V79細胞の換算係数は、0.77と評価できる。この結果をBed ford et alの報告(Red,Res,63,531,1975)と比較すると、Tβ線のDoが1.7Gyおよび換算係数推定値0.77と一致する結果が得られた。4.結論T水による細胞内部不均等照射とFe特性X線による均等外部照射との比較によって、V79倍養細胞の細胞核吸収線量換算係数(0.77)及びCo-60γ線に対するRBE(1.3)を実験的に決定することができた。
ヘム・チオレート蛋白質の反応性に及ぼす配位子周辺部位の影響について

1.肝臓の薬物代謝型P450の内、同じ基質(ラウリン酸)の同じ位置を水酸化する2E1と2C2を選び、ヘム遠位に近接すると推定される保存性Thr→Ser置換体を作成、天然型と置換体の両者について基質(直鎖脂肪酸)のサイズを炭素数9より18まで順次変えたときの反応産物を分析し、鎖長変化に対するレスポンスを比較した。(1)2E1は鎖長選択性があまり強くないが、2C2は選択性が強く、炭素数14以上の脂肪酸は実際上水酸化しない。(2)水酸化位置の決め方は両P450で異なり、2E1はω側より炭素鎖を数え、炭素数に関わりなくω-1≫ω-2であるが、2C2はカルボキシル基側より数え、鎖長10以下の脂肪酸ではω水酸化体も生じる。(3)置換により位置選択性が甘くなるが、カルボキシル基より数えて一定範囲内は水酸化せず、2E1はω位の水酸化も行わない。また、炭素数9の脂肪酸に対する2C2の活性は置換によりかなり強まる。(4)以上の結果は、両P450ともに保存性Thrのメチル基が反応位置の決定に重要な役割を担い、基質のアルキル鎖を固定して酸素受け入れ位置を決めるが、メチル基を欠く変異体では固定できないため酸素挿入部位が広がることを示している。2C2ではω炭素の固定にもThrのメチル基が関与するが、2E1では別の機構が働くと推定される。2.両P450および2C14、2B5の保存性Thr→Lys置換体のスペクトル的性質を比較した。いずれも還元型は2つの状態をとるが、その平衡位置は分子種に依存し、また、2C14と2B5は窒素非配位型も含むことが判り、ヘム鉄とLysとの位置関係(したがって、保存性Thrの位置)に分子種による個性が示唆された。今後、2つの状態の構造的相違を解明し、反応位置選択性と結び付けられるようにしたい。
名勝庭園内に所在する歴史的建造物の保存活用に関する基礎的研究

本研究は、優れた人文的な景観を有する名勝庭園に所在する歴史的建造物の保存のあり方を、国指定名勝庭園における文化財指定範囲の確認と、建造物の現状調査を通じて検討を行うものである。5年度に及ぶ研究期間の最終年に該当する平成30年度に行った研究内容は以下の3点である。まず第1は名勝庭園の実地調査で、平成30年9月に新潟県内4箇所(関山宝蔵院庭園・渡辺家住宅庭園・清水谷御殿庭園・貞観園)、平成31年2月に沖縄県内3箇所(首里城庭園・識名園・伊江殿内庭園)の計7箇所について実施した。この調査によって、国内の典型的な状況を示す名勝庭園の状況確認は終了した。次いで第2には、滋賀院庭園に関する論文の作成で、研究協力者が執筆公表を行った(小柏典華「近世滋賀院境内の復原的考察運営組織と空間序列から」)。第3には5ケ年の研究内容のとりまとめを行い、該当する名勝庭園と歴史的建造物の状況を概観する報告書を作成した。なお完成した報告書の配布については今後実施する予定である。。本研究は、名勝庭園に所在する歴史的建造物の保存の在り方を、国指定名勝庭園における歴史的建造物の現状調査を通じて検討を行うものである。平成26年度には、調査対象を歴史的建造物が所在する国指定名勝112件に限定し、当該名勝庭園が所在する市町村に対してアンケートを行い、指定範囲・面積・歴史的建造物の所在状況・保存管理計画・指定時の価値評価等の基本情報を入手した(95%の回答を得、未回答については問い合わせ中)。ここで入手した情報については現在取りまとめ中であるが、指定範囲の境界設定に多様な手法が見られる点や、保存管理計画における歴史的建造物の位置付けの相違など、研究開始時に想定していなかった研究の視点を見出している。次いで、名勝庭園の実地調査については、10月に山形県・新潟県の5庭園(本間氏別邸・総光寺庭園・酒井氏庭園・玉川寺庭園・渡辺家住宅庭園)、2月に京都府及び滋賀県の6庭園(本法寺庭園・白沙村荘庭園・曼殊院庭園・無隣庵庭園・滋賀院庭園・旧竹林院庭園)について実施した。実地調査にあたっては、名勝指定範囲の確認・建造物の実測調査・資料調査を行った。この実地調査においても、名勝庭園と深い関係を持つ建造物において、建築の建て替えや間取りの変更が名称指定後にも行われており、名勝庭園を構成する石組みや植栽の変更などと連動して、名勝庭園の文化財的価値が比較的最近においても変動していることを確認できた。こうした実地調査に基づく知見についても、とりまとめを行う予定である。本研究は、優れた人文的な景観を有する名勝庭園に所在する歴史的建造物の保存の在り方を、国指定名勝庭園における現状調査を通じて検討を行うものである。平成27年度に行った研究内容は以下の3点である。まず第1には、歴史的建造物が所在する国指定名勝庭園112件に対して前年度までに行ったアンケート調査のとりまとめで、指定範囲の設定方法や歴史的建造物の位置付けなどの基本情報を集約し、統一フォーマットに則ったシートを作成した。このシートは既にpdf化を行っている。次いで2番目は名勝庭園の実施調査であり、7月に福井県内7所(旧玄成院庭園・養浩館庭園・城福寺庭園・梅田氏庭園・柴田氏庭園・西福寺庭園・滝谷寺庭園)、9月に秋田県内3所(旧佐竹家別邸・池田家庭園・払田池田氏庭園)、2月に滋賀県内6所(浄信寺庭園・慶雲館庭園・大通寺含山軒庭園・大通寺蘭亭庭園・多賀大社庭園・彦根城玄宮楽々園)の計16所について実施した。この調査は指定範囲や歴史的建造物の現状を確認することを中心にして実施したものである。3番目は、昨年度実地調査を行った滋賀院庭園に関する詳細調査で、比叡山文庫が所蔵する近世の史料収集及びその分析を行った。以上3つの項目のうち、3番目のものは、現状の名勝庭園が近世の後期以降に、建造物の改造や建て替えと対応するように姿を変えていった過程を実証しようとするものであり、来年度以降に個別検証事例として論文発表を予定するものである。本研究では、本来密接な関係の中で創造されたはずの庭園と建造物が、名勝と有形文化財という別カテゴリーの文化財種別として管理されている状況を批判的に捉え、両者を統合的に扱うために有効な資料及び指針案の作成を第一の目的とし、その検討の中で、名勝庭園の具体的な形成過程を検証する個別研究を行う予定である。この全体計画の中で、平成27年度までに全国の名勝庭園に関する基礎情報の収集とその取りまとめを完了した。また、実地調査に関しても平成27年度には16所について実施し、本年度予定していた件数を達成し、詳細な検討を行う個別事例検証に関しても1件が進行中であるから、当初予定していた研究計画をおおむね達成し、研究は順調に進展している。本研究は、歴史的な評価を受けてきた人文的な景観である名勝庭園を対象とし、その内部に所在する歴史的建造物の保存の在り方を、国指定名勝庭園における現状調査を通じて検討を行うものである。平成28年度に行った研究内容は以下の3点である。まず第1には、平成27年度までに実施した歴史的建造物が所在する国指定名勝庭園112件に対するアンケート調査の分析で、平成28年度には補足事項の抽出を行った。

次いで2番目は名勝庭園の実施調査で、1名古屋城二之丸庭園(名古屋市中区)・2旧諸戸氏庭園(三重県桑名市)・3諸戸氏庭園(三重県桑名市)・4栗林公園(香川県高松市)・5阿波国分寺庭園(徳島県徳島市)・6徳島城表御殿庭園(徳島県徳島市)・7琴弾公園(香川県観音寺市)・8保国寺庭園(愛媛県西条市)・9竹林寺庭園(高知県高知市)・10縮景園(広島市中区)・11後楽園(岡山県岡山市)・12頼久寺庭園(岡山県高梁市)の計12箇所について実施した。この実地調査は、昨年度までと同様に指定範囲や歴史的建造物の現状確認を中心にして実施したものである。3番目は、一昨年度に実地調査を行った滋賀院庭園に関する詳細調査で、比叡山文庫所蔵の近世史料から得られた知見を合わせて、江戸時代初期における滋賀院の建造物群の構成原理を明らかにし、それが近世を通じて維持されたことを論証した。この研究成果については、研究協力者の小柏典華と連名で論文を作成し、『日本建築学会計画系論文集』に投稿した(現在審査中)。本研究は、本来密接な関係の中で創造されたはずの庭園と建造物が、名勝と有形文化財という別カテゴリーの文化財種別として管理されている状況を批判的に捉え、両者を統合的に扱うために有効な資料及び指針案の作成を主たる目的とし、その検討の中で、個々の名勝庭園の具体的な形成過程を検証する個別研究を行うものである。この全体計画の中で、平成28年度までに全国の名勝庭園に関する基礎情報の収集とその取りまとめを完了した。また、実地調査に関しても平成28年度までに54箇所について実施済となり、おおむね本年度までの予定件数を達成している。また、詳細な検討を行う個別事例検証に関しては1件について論文作成が完了し審査中であるから、研究は順調に進展しているとみなしている。本研究は、優れた人文的な景観を有する名勝庭園に所在する歴史的建造物の保存の在り方を、国指定名勝庭園における指定範囲の確認と現状調査を通じて検討を行うものである。平成29年度に行った研究内容は以下の3点である。まず第1には、歴史的建造物が所在する国指定名勝庭園112件に対して前年度までに行ったアンケート調査のとりまとめに依拠した分析作業であり、今後の名勝庭園の保全への提言を行うための準備作業である。次いで2番目は名勝庭園の実施調査であり、平成29年4月に東京都内2所(小石川後楽園・六義園)・8月に滋賀県内5所(福田寺庭園・金剛輪寺庭園・西明寺庭園・百済寺庭園・福寿寺庭園)・同8月に茨城県内2所(偕楽園・水戸徳川氏西山御殿)・同8月に福島県内3所(会津松平氏庭園・白水阿弥陀堂庭園・南湖庭園)、平成30年2月に山口県内5所(防府毛利氏庭園・山水園・常栄寺庭園・善生寺庭園・宗麟寺庭園)、の計17所について実施した。この調査は指定範囲や歴史的建造物の現状、特に過去の実測図等から改造が行われたことが確認できる部分に重点をおいて実施したものである。3番目は、前年度までに詳細調査を行った滋賀院庭園に関する学術論文の作成作業であり、実地調査の成果に加え、比叡山文庫が所蔵する近世の文献および図像史料の検討内容を加えて行った。ここでの分析内容は、17世紀に作庭された庭園自体は現存するが、その庭園と密接な関係を有する隣接建築群が明治初期に全焼し、その位置には他から移築された建築が所在しているために、庭園の有する意味及び景観が変容し、さらに建築の移築後に相互の調整が行われていることを実証したもので、庭園と建造物の相互調整の過程を含めて有意義な成果を得た。
骨格系のホメオスターシス維持と病態発症に関わる分子制御機構の解明と治療法の開発

(1)骨形成障害に基づく病態の解明と治療法の開発力学的負荷の免荷による遺伝子発現変化、免荷後の負荷(強制運動)による遺伝子発現変化を観察するin vivo実験系を構築した。その結果、IL-11の遺伝子発現が免荷により抑制される一方、負荷後早期にΔFosB発現が促進されると共に、Smadlのリン酸化がPKCδ依存性に促進され、IL-11発現が高まることを見出した。更にIL-11遺伝子プロモーター上のAP-1領に結合するΔFosB/JunD複合体とSmad結合領域に結合するSmadlとが転写因子複合体を形成していることも明らかにした。(2)多発性骨髄腫に伴う骨破壊病変の発症機序の解明と治療法の開発骨髄腫細胞が産生するsFRP-2が骨芽細胞のcanonical Wnt経路の阻害を介して骨芽細胞分化を抑制し骨髄腫による骨形成の阻害に重要な役割を果たすこと、骨吸収により骨基質より放出されるTGF-βも骨芽細胞の終末分化を抑制することを示した。更に終末分化した骨芽細胞は骨髄腫細胞の増殖を強力に抑制することを見出し、骨芽細胞分化の抑制が骨髄腫の生育に好適な環境を形成する可能性を示した。また、破骨細胞が骨破壊と共に血管新生を介し腫瘍進展を促進する可能性を示した。(3)骨格系における循環動態の障害に基づく病態の解明と治療法の開発デキサメサゾン投与により作成したグルココルチコイド過剰マウスでは尿中NOx排泄量と大動脈eNOS蛋白発現が著しく減少することを見出し、これにより循環障害が惹起される結果大腿骨頭壊死が発症するとの仮説を提唱した。更に、スタチンの一部がこれらに拮抗する作用を有することを見出した。(1)骨形成障害に基づく病態の解明と治療法の開発マウス尾部懸垂の手法に基づき、1)長期的な力学的負荷の免荷による遺伝子発現変化、2)短期的な免荷後の負荷(強制運動)により比較的速やかに起こる遺伝子発現変化、の二つを観察するin vivo実験系を構築し、基礎検討とサンプリングを行った:既に2)の系で誘導されることを見出した骨形成性サイトカインIL-11は、少なくともmRNAのレベルでは1)の系で強くdown-regulationを受けることが明らかとなった。このような既知の標的遺伝子変化によりverifyされたサンプルをプールし、DeltaFosB/Smad1結合蛋白、アポトーシス関連遺伝子のプロテオミクス解析など、網羅的な検討を進めつつある。(2)多発性骨髄腫に伴う骨破壊病変の発症機序の解明と治療法の開発sFRP-2を免疫除去すると骨髄腫細胞上清による骨芽細胞のcanonical Wnt経路の核内標的であるTCF/LEFの転写活性の抑制が消失し、石灰化が回復したことより、sFRP-2は骨髄腫細胞由来の主要な骨形成抑制因子であることを明らかにした。また、破骨細胞が多量に産生するオステオポンチンは、骨髄腫細胞由来VEGFと協調的にin vitroでの血管新生を促進した。破骨細胞は骨破壊のみならず、血管新生を介し腫瘍進展も促進すると考えられた。さらに、骨髄腫細胞由来MIP-1は単球から誘導される樹状細胞分化を抑制した。骨髄腫では破骨細胞形成が促進する一方で抗原提示能が低下していることが示された。(3)骨格系における循環動態の障害に基づく病態の解明と治療法の開発C57/BL6J(オス,12週齢)にデキサメサゾン0.3mg/kg/dayを14日間経口投与し、グルココルチコイド過剰マウスを作成した。このマウスでは血圧が有意に上昇し、反応性充血時の大腿動脈拡張反応が低下し、尿中NOx排泄量と大動脈eNOS蛋白発現が著しく減少していた。

グルココルチコイド過剰はNO bioavailabilityを低下させ血管内皮機能を障害することより、循環障害を惹起する可能性が示唆された。(1)骨形成障害に基づく病態の解明と治療法の開発マウス尾部懸垂の手法に基づき、1)長期的な力学的負荷の免荷による遺伝子発現変化、2)短期的な免荷後の負荷(強制運動)により比較的速やかに起こる遺伝子発現変化、の二つを観察するin vivo実験系を構築し、基礎検討とサンプリングを行った。その結果、骨形成性サイトカインIL-11の遺伝子発現が免荷により強く抑制されることが明らかとなった。一方、負荷後早期にΔFosB発現が促進されると共に、Smad1のリン酸化がPKCδ依存性に促進され、これらによりIL-11の遺伝子発現が高まることを見出した。更にIL-11遺伝子プロモーター上のAP-1領に結合するΔFosB/JunD複合体とSmad結合領域に結合するSmad1とがJunDのC端のSmad1との結合を介して転写因子複合体を形成していることも明らかとなった。(2)多発性骨髄腫に伴う骨破壊病変の発症機序の解明と治療法の開発骨髄腫細胞が産生するsFRP-2が骨芽細胞のcanonical Wnt経路の阻害を介して骨芽細胞分化を抑制し骨髄腫による骨形成の阻害に重要な役割を果たすこと、骨吸収により骨基質より放出されるTGF-βも骨芽細胞の終末分化を抑制することを示した。更に未分化な骨芽細胞は骨髄腫細胞の生育・増殖に促進的に作用するが、終末分化した骨芽細胞は骨髄腫細胞の増殖を強力に抑制することを見出し、骨芽細胞分化の抑制が骨髄腫の生育に好適な環境を形成する可能性を示した。また、破骨細胞が多量に産生するオステオポンチンが骨髄腫細胞由来VEGFと協調して血管新生を促進することを示し、破骨細胞が骨破壊と共に血管新生を介し腫瘍進展を促進する可能性を示した。(3)骨格系における循環動態の障害に基づく病態の解明と治療法の開発デキサメサゾン投与により作成したグルココルチコイド過剰マウスでは血圧が有意に上昇し、反応性充血時の大腿動脈拡張反応が低下し、尿中NOx排泄量と大動脈eNOS蛋白発現が著しく減少することを見出し、これにより循環障害が惹起されることが大腿骨頭壊死の発症機序となっているとの仮説を提唱した。更に、スタチンの一部がこれらに拮抗する作用を有することを見出した。(1)骨形成障害に基づく病態の解明と治療法の開発力学的負荷の免荷による遺伝子発現変化、免荷後の負荷(強制運動)による遺伝子発現変化を観察するin vivo実験系を構築した。その結果、IL-1lの遺伝子発現が免荷により抑制される一方、負荷後早期にΔFosB発現が促進されると共に、Smad1のリン酸化がPKCδ依存性に促進され、IL-11発現が高まることを見出した。更にIL-11遺伝子プロモーター上のAP-1領に結合するΔFosB/JunD複合体とSmad結合領域に結合するSmad1とが転写因子複合体を形成していることも明らかにした。
英語教育のマルチメディアソフト開発と情報通信利用

インターネット上での教育ソフト制作におけるコラボレーション今後急速にブロードバンドが一般化すると考えられ、インターネット上で教育のソフト制作の共同制作をどのように行うか、この課題をNTTラーニング・早稲田大学国際情報通信センターの教授・研究員との共同で研究した.また、異なる3つの受講環境(PC, PDA, FOMA)で、制作した教材を受講した被験者からのデータを得、今後の研究用データとした.研究課題(1)コンテンツ制作における編集・修正・議論をウェッブ上にて行い、そこでテキスト・静止画・デザイン等の編集を試みた.ウェッブ上の複数地点から同一教材制作のコラボレーション実験を行い、移動・待ち時間・編集・打ち合わせ等の項目ごとに、従来型の開発制作方法との対比をした.制作に実際にかかる編集時間や打ち合わせよりも、移動・待ち時間の方が、断然大きいという結果をえた.今後の教育ソフト制作に一つの指針を与えてくれた.(2)コンテンツは、ウェッブ上で学習できるマルチメディア教材を制作した.テーマとしてはスコットランド地方で作られるスコッチ・ウィスキーを取り上げ、全3章で構成している.各章は47ページのHTMLファイルと4分6分のビデオから成る(PartIスコットランドの首都エディンバラ,PartIIスコッチウィスキーの歴史,PartIIIウィスキー製造の工程).各ページは1ないし2パラグラフで構成している.教材を全て閲覧すると、約15分程度となる.ただし,受講端末により表示条件などが異なるため、それぞれコンテンツは異なる.(3)英語教材の評価方式とその実験、ウェッブ上での試験と評価方式の実験を行った.インターネット上での教育ソフト制作におけるコラボレーション今後急速にブロードバンドが一般化すると考えられ、インターネット上で教育のソフト制作の共同制作をどのように行うか、この課題をNTTラーニング・早稲田大学国際情報通信センターの教授・研究員との共同で研究した.また、異なる3つの受講環境(PC, PDA, FOMA)で、制作した教材を受講した被験者からのデータを得、今後の研究用データとした.研究課題(1)コンテンツ制作における編集・修正・議論をウェッブ上にて行い、そこでテキスト・静止画・デザイン等の編集を試みた.ウェッブ上の複数地点から同一教材制作のコラボレーション実験を行い、移動・待ち時間・編集・打ち合わせ等の項目ごとに、従来型の開発制作方法との対比をした.制作に実際にかかる編集時間や打ち合わせよりも、移動・待ち時間の方が、断然大きいという結果をえた.今後の教育ソフト制作に一つの指針を与えてくれた.(2)コンテンツは、ウェッブ上で学習できるマルチメディア教材を制作した.テーマとしてはスコットランド地方で作られるスコッチ・ウィスキーを取り上げ、全3章で構成している.各章は47ページのHTMLファイルと4分6分のビデオから成る(PartIスコットランドの首都エディンバラ,PartIIスコッチウィスキーの歴史,PartIIIウィスキー製造の工程).各ページは1ないし2パラグラフで構成している.教材を全て閲覧すると、約15分程度となる.ただし,受講端末により表示条件などが異なるため、それぞれコンテンツは異なる.(3)英語教材の評価方式とその実験、ウェッブ上での試験と評価方式の実験を行った.
人工酸素運搬体と抗血管新生治療を組み合わせた固形癌の酸素化と遺伝子発現変化の検討

C57BL/6マウスにおいて脳表ウィンドウを作製した。ルイス肺癌株腫瘍片、直径約2mm、をウィンドウ内に移植し経過観察を行った。腫瘍径が約6mmに達した段階で、尾静脈よりFITCで蛍光ラベルされたデキストランを注入し、腫瘍の血管構築を観察した。腫瘍血管の発達は腫瘍片移植後早期より良好であった。しかし、発育速度にはかなりのばらつきがみられた。またある大きさから発育速度が急激に増すため適切な観察時期の決定が極めて困難であった。人工酸素運搬体を投与した際の腫瘍組織酸素分圧の測定は、この発育速度のばらつきのため測定時期の決定が困難であった。このため実験方法の面でアプローチを変え、当研究室において従来の経験から発育速度がより安定しているマウス大腿部皮下移植モデルで先ず腫瘍組織酸素分圧のデータを取る方法がより適切であると考えられた。皮下腫瘍上部の皮膚を、皮下腫瘍表面を傷害せずに除去し先ず腫瘍酸素分圧の測定をOxyspot法および針電極を用いて行った。リポソーム型人工酸素運搬体であるヘモグロビン小胞体(HbV)の経静脈的全身投与により投与約10分後に腫瘍組織酸素分圧が有意に上昇することが認められた。人工酸素運搬体の全身投与により腫瘍の組織酸素分圧上昇が確認された報告は少ない。このため腫瘍血管構築の観察に先立ち、この酸素分圧上昇が治療効果の増強に貢献し得るか否かを検討した。HbV投与後の腫瘍組織酸素分圧上昇のタイミングを考慮し、HbV投与後約5分後から20グレイの照射を行った。その後腫瘍サイズの経時的観察を行った。HbV投与後照射群では照射単独群に比べ有意な発育抑制が見られた。この発育遅延をもたらす機構のさらなる解明が今後の課題と考えられた。脳表ウィンドウ作製後約1週間経過観察し、脳表に明らかな障害がみられないことを確認した。以前使用した免疫不全マウスに比べ、免疫力を有するC57BL/6マウスでは、ウィンドウ作製後急性期の炎症はより顕著にみられたが、1週間後には消退していた。得られた画像はビデオテープに録画し、適切なフレームを媒体に保存し、NIHイメージで捕捉し解析を行った。このため従来の経験から発育速度がより安定しているマウス大腿部皮下移植モデルで先ず腫瘍組織酸素分圧のデータを取る方法がより適切であると考えられた。皮下腫瘍上部の皮膚を、皮下腫瘍表面を過度に傷害せずに除去する方法を現在考慮中である。これにより径時的観察は出来ないが、腫瘍酸素分圧測定時の腫瘍表面にある腫瘍血管の解析はウィンドウモデルを用いた場合とほぼ同様に可能であると考えられる。
次世代型長寿命人工股関節の開発のためのインピンジメント損傷抑制に関する研究

人工股関節の臨床寿命を短縮する主要原因の一つであるネック・ライナーインピンジメント(neck-liner impingement)発生による超高分子量ポリエチレン(以下UHMWPEと略称)ライナーの摩耗や破損などの損傷を最小限に抑制する設計改善策の提案のために、平成30年度中には、前年度中に研究協力機関の研究協力者らによって集積された36例の摘出人工股関節の寸法や幾何学的形状の実測値データに基づいて、より厳密に人工股関節の形状を再現した3次元解析モデルの作成およびこれらを用いたインピンジメントの有限要素法シミュレーションを行った。摘出された36例のすべてのUHMWPEライナーは、様々な形状と寸法のリム部を有しており、これらのリム部には、様々な角度と寸法の面取り加工が施されている点に注目し、当該年度中には、主に人工股関節UHMWPEライナーのリム部の形状パラメーターがライナーの力学的状態やインピンジメント損傷に及ぼす影響について検討を行った。その結果、UHMWPEライナーのリム部の面取り角度、面取り寸法、面取り高さ、リム高さなどの形状パラメーターがライナーの損傷形態や臨床寿命に影響を及ぼす重要な因子であることとこれらの形状パラメーターの変更によるライナーのインピンジメント損傷低減の可能性が確認できた。また、ネックと接触するUHMWPEライナーのリム部のデザインを面取りデザインからフィレット(fillet)デザインに変更することでライナーのインピンジメント損傷程度をより低減できる可能性が確認できた。さらに、当該年度中には、ネック・ライナーインピンジメントとともにアセタブラーカップのねじ穴の存在により発生するUHMWPEライナーのねじ穴の中への塑性変形がライナーの摩耗や破損などの損傷をさらに加速・増大させることが確認され、この現象の影響についても力学的解析と検討を行った。本研究課題の当初の研究計画において、当該年度(平成30年度)中に実施予定であった平成29年度中の予備解析の結果分析に基づく有限要素モデルの修正を行い、計算の収束性と効率を高めることができた。研究費の不足で当初の研究計画において当該年度中に実施予定であった生体環境チャンバーの製作やこれを用いた材料実験を行うことはできなかったが、先行研究の材料実験のデータを代用することで材料モデルの構築と解析条件の設定ができた。また、修正した2次元有限要素モデルやより厳密に人工股関節の形状を再現した3次元有限要素モデルを作成し、これらを用いた本解析の実行および解析結果の定量的・定性的評価ができた。さらに、当該年度中に実施した本解析の結果や得られた研究成果を取りまとめ、国内外の関連学会において発表および研究論文として学術雑誌に投稿ができた。今後本研究課題では、より厳密に人工股関節の形状と運動を再現した3次元有限要素モデルの更なる開発および改良を行う予定である。また、これらを用いたインピンジメントの有限要素法シミュレーションを行い、人工股関節におけるインピンジメント発生の原因やUHMWPEライナーの損傷に及ぼす影響を明らかにし、インピンジメント損傷抑制のための設計改善策を提示する予定である。当該年度の研究結果は、数値計算の収束性と効率を高めるために人工股関節の運動を理想化した3次元モデルで単純接触解析を行った段階での結果であり、本研究課題で摘出された36例の人工股関節の中で数例に限定される。したがって、人工股関節におけるインピンジメント損傷抑制のための設計改善策を定量化・一般化するために、今後、できるだけ多くの3次元有限要素モデルの作成およびこれを用いた解析を行う予定である。また、本研究課題の遂行中に確認されたアセタブラーカップのねじ穴の存在により発生するUHMWPEライナーのねじ穴の中への塑性変形がライナーの摩耗や破損に及ぼす影響についても更なる力学的解析と検討を行う予定である。人工股関節の臨床寿命を短縮する主要原因の一つである部品同士のインピンジメント(impingement)発生による超高分子量ポリエチレン(以下UHMWPEと略称)ライナーの摩耗や破損などの損傷を抑制するために、平成29年度中には、まず研究協力機関の研究協力者らによって集積された数十例の摘出人工股関節のUHMWPEライナーに対してインピンジメント発生による損傷の発生率・特徴・タイプなどの調査・観察・分析を行った。次に、インピンジメントの力学的シミュレーションのための解析モデルの作成のために、これらの摘出人工股関節の人工骨頭、UHMWPEライナー、ステムネックに対して寸法や幾何学的形状の測定を行い、データベースを構築した。また、構築したデータベース中の実測値に基づいて、インピンジメント発生時のUHMWPEライナーの力学的挙動解析のための人工股関節の有限要素モデルを作成した。当該年度中には、主にこれらの有限要素モデルと先行研究で構築されたUHMWPEの材料モデルを用いて、インピンジメントの有限要素法シミュレーションの予備解析を行い、数値計算の収束性と解析結果の妥当性をチェックした。さらに、これらの解析結果と摘出症例の比較を行い、人工股関節におけるコンポーネントインピンジメントの発生がUHMWPEライナーの力学的状態や損傷に及ぼす影響について検討を行った。その結果、ステムネックとのインピンジメントによる過大接触応力と過大塑性変形の発生が摘出UHMWPEライナーのリム部で多く観察された激しい破損、割れ、摩耗などの損傷発生の主要原因であることが確認できた。また、UHMWPEライナーリム部のデザインや、人工骨頭とステムネック部の寸法の変更による人工股関節の可動域増大およびインピンジメント損傷低減の可能性が確認できた。

本研究課題の当初の研究計画において、当該年度(平成29年度)中に実施予定であった十分な人工股関節の摘出症例と臨床背景データの集積、摘出人工股関節のUHMWPEライナーに対するインピンジメント発生による損傷の発生率・特徴・タイプなどの調査・観察・分析、摘出人工股関節の人工骨頭、UHMWPEライナー、ステムネックに対する寸法・幾何学的形状の測定およびデータベースの構築、構築したデータベースに基づく力学的挙動解析のための人工股関節の有限要素モデルの作成、インピンジメントの有限要素法シミュレーションの予備解析の実行および解析結果の分析等が当初の予定通りに実施できた。さらに、当該年度中に行った解析や摘出症例の調査・観察の結果や得られた成果を取りまとめ、国内外の関連学会において発表および研究論文として学術雑誌に投稿ができた。人工股関節の臨床寿命を短縮する主要原因の一つであるネック・ライナーインピンジメント(neck-liner impingement)発生による超高分子量ポリエチレン(以下UHMWPEと略称)ライナーの摩耗や破損などの損傷を最小限に抑制する設計改善策の提案のために、平成30年度中には、前年度中に研究協力機関の研究協力者らによって集積された36例の摘出人工股関節の寸法や幾何学的形状の実測値データに基づいて、より厳密に人工股関節の形状を再現した3次元解析モデルの作成およびこれらを用いたインピンジメントの有限要素法シミュレーションを行った。摘出された36例のすべてのUHMWPEライナーは、様々な形状と寸法のリム部を有しており、これらのリム部には、様々な角度と寸法の面取り加工が施されている点に注目し、当該年度中には、主に人工股関節UHMWPEライナーのリム部の形状パラメーターがライナーの力学的状態やインピンジメント損傷に及ぼす影響について検討を行った。その結果、UHMWPEライナーのリム部の面取り角度、面取り寸法、面取り高さ、リム高さなどの形状パラメーターがライナーの損傷形態や臨床寿命に影響を及ぼす重要な因子であることとこれらの形状パラメーターの変更によるライナーのインピンジメント損傷低減の可能性が確認できた。また、ネックと接触するUHMWPEライナーのリム部のデザインを面取りデザインからフィレット(fillet)デザインに変更することでライナーのインピンジメント損傷程度をより低減できる可能性が確認できた。さらに、当該年度中には、ネック・ライナーインピンジメントとともにアセタブラーカップのねじ穴の存在により発生するUHMWPEライナーのねじ穴の中への塑性変形がライナーの摩耗や破損などの損傷をさらに加速・増大させることが確認され、この現象の影響についても力学的解析と検討を行った。本研究課題の当初の研究計画において、当該年度(平成30年度)中に実施予定であった平成29年度中の予備解析の結果分析に基づく有限要素モデルの修正を行い、計算の収束性と効率を高めることができた。研究費の不足で当初の研究計画において当該年度中に実施予定であった生体環境チャンバーの製作やこれを用いた材料実験を行うことはできなかったが、先行研究の材料実験のデータを代用することで材料モデルの構築と解析条件の設定ができた。また、修正した
非線型現象に現れる特異性の解明

物理学、生理学、化学等の自然科学の諸分野で現れる非線形現象において、特異的な現象がその機構の本質を与えている場合が数多くある。興味深いのは,これらは決して独立に存在するものではなく、数理科学(或は応用数理)的方法論を媒介して互いに関係を持ち、そこに普遍的な構造を見い出されることである。そのことから、これまでの数学の分野で生まれた抽象的な概念、得られた理論が数学という一分野のみで発展するものではなく、自然科学における諸現象の解明の基礎理論の構築にどのように貢献出来るか、そしてそれらをより現実の現象に即した実際的な形で応用数理的な方法論が展開出来るかという問題は数理科学おける緊急に解決すべきテーマの一つとなっている。このような状況下において、工学、自然科学などの分野との積極的な関連をもつ数理科学的方法論を一つの学問分野として発展させるために、本研究の目的はその方面の研究を更にすすめるために平成8年度重点領域「非線形現象を支配する特異性の解明」を申請することを計画した。、具体的には、三村等が中心になり、生物学における形態形成、西田、岡本、山田等は流れに現れる渦現象、太田、池田は凝固、結晶成長等に現れる界面現象において出現する特異性の解明について研究調査を行った。更に、俣野、西浦は数学理論の視点から、特異性の問題に接近する基礎理論の研究調査、そしてそのために数学者達との会合を行なった。それらの研究を補う計算機解析等については森、田端等が研究調査を行った。各班で得られた結果を整理し、研究者達の横断的な参加のもとで、ワークショップおよび研究連絡会議を開いた。そして分担者全員による会議を数回開き、重点領域申請書を完成した。
考古資料の搬出・搬入関係の把握を中心とした弥生時代における東西交流の研究

1.近畿地方出土の東日本系土器を中心に集成・分析したところ、(1)前期には近畿地方全域に東日本からの搬入土器がみられ、かつ関東・東北地方系の存在などかなり遠方との交渉が知られた。(2)中期以降になると搬入土器は伊勢湾沿岸地方からにほぼ限定され,その出土地も近畿地万でも東よりの地域に偏る傾向が認められた。但し大和地域の一部の拠点集落では、中期においても関東地方からの搬入土器の出土がみられ、やや特異な傾向を示していた。(3)中期後葉以降は東方からの搬入遺物は皆無となり、後期後葉以降にならないと再び出現しない、という諸点が判明した。2.伊勢湾以東の東日本においても同様に西日本系土器の出土を検討し、(1)前期段階の事例を除くと土器の搬入は皆無であった。(2)しかし、伊勢湾地方の中期中葉期の壷形土器が、房総半島・福井県域を東限として広範囲に搬出されていた。(3)その時期には関東地方から伊勢湾地方に搬入されている土器も多くみられ、東日本全体で類似の器形・文様構成をとっていた、という諸点が判明した。3.以上より、弥生時代前期には東西日本全域の広範な交流の存在が示唆され、また中期中葉期には東日本という範囲での交流の活発化が知られた。これ以後後期後葉に至るまでは東西日本間に顕著な交流の証左が認められないことから、前期段階のものは弥生文化伝播にともなう汎日本的な現象として、中期中葉期のものは伝播以後の弥生文化定着過程における地方色形成に伴うものと判断される。本年度は土器の移動状況のみに焦点を絞ったため、石器・木器・青銅器生産や墓制にかかわる現象かかわる事象も含めた社会全体の動態の検討は、今後の課題として残された。
「共生社会に向けた異言語教育の在り方」のための基礎的研究

本研究では、多文化共生社会に向けた英語教育の在り方を模索するために、現状の英語教育が内包する諸問題の発見と整理を行った。英語が異文化コミュニケーションの手段と捉えられているにもかかわらず、英語教育は「日本人」のためだけに行われている等の問題がある。本研究では日本における様々な教授法が前提とする言語観を明らかにし、それらが異文化コミュニケーションに与える影響を指摘した。さらに、多言語社会における教育実践や教科書を分析することで、日本の英語教育の在り方を再考するための留意点を整理した。本研究の最終的な目標は、共生社会に向けた異言語教育の在り方を示すことにある。そのために平成22年度では、既存の教授法を検討することとした。異言語教育研究においては、「いかに教えるか」、すなわち「教授法」を探求する領域がある。これまでにさまざまな教授法が考案されてきたが、本研究では、研究成果を次世代の教員養成に反映できることを前提にしているため、異言語教育の入門書や概論書において、どのような教授法が取り上げられ、どのように紹介されているのかを批判的に検討した。「英語科教育法」において用いられることの多い文献を対象に、それらにおいて取り上げられている教授法の背後にある言語観を明らかにした。すなわち、「言語」は伝達的な機能という狭い世界観に閉じこめられており、生来的に持つさまざまな機能は無視されていることを問題視した。例えば、伝統的な文法訳読式は、学習者の第1言語の能力を生かした教授法であるが、昨今のように学習者の第1言語が必ずしも均一ではない教育現場においては、必ずしも妥当な教授法とは言えない。また、今日最も用いられているコミュニカティブ・アプローチでは、「コミュニケーション能力」の育成という表面的には教育現場で受け入れられやすいものであるが、その実態は「理想のネイティブ・スピーカー」を暗黙の前提としており、さまざまな文化に根差した諸英語(World Englishes)という社会言語的事実にそぐわないばかりか、日本に在住する諸英語の使い手を排他的に捉える言語観を産み出しかねない。いずれの教授法も、その背後には言語観が見られるのであるが、教授者としては学習者の特性(言語的多様性および学習ストラテジーの多様性)を配慮し、適切な教授法を逐次選択できるようになることを提言した。本研究の最終目標は、共生社会に向けた異言語教育のあり方を再考し、方向性を示すことである。この目標に向けて平成23年度においては、スリランカ共和国およびフィジー諸島共和国を訪問し、現地の英語教員へのインタビュー調査、小・中学校の授業観察などを行った。いずれも、イギリスの旧植民地であるが、現地の言語を優先しつつも、英語を土着の言語と融合する形で独自に形成しつつある。その結果、より多くの人々が英語使用者となっている反面、英語を使用できない人々との間の経済的格差がますます大きくなっているという両面が見られた。また、日本語および英語の母語話者・非母語話者の言語認識を考察することも目標のひとつであるが、研究を進めるにつれ、彼/彼女らの言語に対する認識の違いには、文化やコミュニケーション全般に対する認識の違いが背景にあるという見解にたどり着いた。そこで、主として留学生が受講する担当講義において、日・英語の発想法の違いをもとにした議論を重ね、そこで得られた知見をDVDに作成するというグループワークを行った。このような日・英語の持つ文化的背景・コミュニケーション認識の相違を、より多くの学生に問題意識として共有してもらいたいとの思いから、私の担当講義の一部でも取り上げるようにしている。本研究では、英語教育の抱える諸問題のうち、とりわけ言語(文化)観に重きをおいているため、英語教員(および英語教育講座所属の学生、つまり将来の英語教員となる可能性のある者)が持つ言語観や、検定教科書に掲載された本文から読み取れる言語観も考察の対象となる。これらのうち、前者に関しては、原稿を脱稿しており、近々刊行される予定である。後者については、本年度より教科書が改訂されたこともあり、現在取り組み始めたところである。平成24年度は、本研究の目的である「共生社会の英語教育における問題点」を異なる角度から分析し、最終目的である「共生社会に向けた英語教育の在り方」を提示した。いずれも、多元化する教育状況において英語教育を実践する際の留意点や実践例を示している点で意義があると思われる。それらは、第1に「文化」、第2に「学習者の内面」に関して、である。前者は、英語教育において「文化」がどのように規定されているのかを分析し、それらが内包する問題点の克服を目指した教育実践を発表した(「英語科教育における『文化』概念:問題点とその克服についての実践例」於・日本語教育国際研究大会)。現状の英語教育においては、「文化」を固定的なイメージで捉える見方が支配的であり、本質主義に陥っている。それにより、多元化する教室場面の学習者を同化/排除に導きかねない点に留意すべきである。

本発表では、学習者に「文化」の異種混交性を認識させ、かつ、英語教育においてどのように取り上げることが可能なのかを議論させた教育実践例を紹介した。後者は、日本の教室場面における「コミュニケーション」に傾倒した実践の在り方において留意すべき問題点を整理し、教育実践例を提示した(「<コミュニケーション能力の育成>の前提を問う:強いられる<積極性/自発性>」『社会言語学』第12号)。コミュニケーションへの積極的な態度の奨励により、コミュニケーション能力の向上が期待できる反面、それらの過度な強要は、コミュニケーションそのものを忌諱する学習者を産み出す面があることを指摘した。その上で、「コミュニケーション」の概念を再考し、学習者の内面の多様性を配慮した教育実践例を紹介した。これらに加え、平成24年度までに実施した、国内外の英語教育実践の参与観察・教員への聞き取り調査をまとめた報告書を執筆中である。2010年度に大病を患ったため、一定期間、文献調査を中心とした研究しか行えなかった。また、研究を進めて行く中で、当初予定していた言語表現上の差異よりは、その背後にある文化やコミュニケーションに対する意識がより大きな問題として浮かび上がった。研究の最終目標から外れることはないが、若干の修正を行うことになった。以上から、当初の計画という意味では遅れているという見方もあり得るが、むしろ研究の深さという点では、進展しているとも考えられる。ゆえに、上記(2)と自己判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。英語教育において「文化」を扱うことが唱えられて久しいが、この場合の「文化」は例えば「日本文化」や「欧米文化」といったように、静的なものとして捉えられ、文化がコミュニケーションにとってどのような意味を持つのかについては、曖昧なままである。そこで、英語教育において文化がどのように捉えられてきたのかを明らかにし、多文化・多言語共生社会を前提とする場合に、どのような取り組みが必要となるのかを考察し、私の現地点での取り組みを研究成果として報告する。