hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等学校における学習の評価の実態把握と改善に関する研究

高等学校における学習評価の現状と課題を把握するため、全国の全日制普通科高校376校に対するアンケート調査を実施し、校内の評価に関する規定の内容や取り組みの概要を把握した。また、中堅教員666人へのアンケート調査を実施し、学習評価の実施上の課題を把握すると同時に、各課題ごとの解決の方向性について検討した。また、通知表を収集し整理した。平成21年度は、高等学校における学習の評価の現状と課題を把握することをねらいに研究を進めてきた。高等学校における学習の評価の現状把握については、次のような前提条件を設定することとした。ア高等学校においては、生徒の実態や特性が多様であり、それに応じて指導内容や方法についても多様な工夫が求められている。それに伴い評価の在り方も多様なものとなっていること。イ学科や課程の特性に応じて様々な教育課程が編成されており、それに伴って例えば単位制における評価の在り方のように独自な工夫が求められることがあること。ウ教科・科目の特性と評価の在り方についてである。例えば専門学科における実技を含む学習に対する評価や学校設定教科・科目における評価については、それぞれの特質に応じた工夫がなされていること。エ学校内における評価の進め方については、各学校ごとに進められている実態があること。オ高等学校においては、単位の認定について各学校の実態に応じた取り組みと工夫がなされていること。また、評価の改善を進める上の課題として次の点があげられる。ア学習の評価については、その手続き、方法等に関わる用語の用い方も含めて経験的に処理されている部分が多く、今後は評価にかかる枠組みの理解と共有化を進める必要があること。イ学習の評価の課題は、学習と指導の改善に生かす機能を高めること、評価の客観性、信頼性を高めることの2点にあり、この観点から整理を進める必要があること。ウ高等学校教育の質の向上、学校評価及び学校改善の充実の観点からも評価の改善を進める必要があること。平成21年度は、高等学校における学習の評価の現状と課題を、次の(1)(2)の方法で把握した。(1)都道府県、政令指定都市教育委員会における指導要録及び学習の評価に関する資料の作成と各学校への資料提供の状況の調査この調査の結果、次のことが明らかとなった。ア指導要録の取扱いと記入の手引きの作成及び各学校への送付については、ほとんどの都道府県等で実施していることイ指導要録改訂の趣旨に関する資料や各学校における学習の評価に関する資料の作成とそれらの各学校への提供を行った件数は、アの3分の1程度であったこと。ウ各学校に対する学習評価に関する調査はほとんど実施されていないことこれらのことから、教育委員会の取り組みとしては、指導要録の記入要領を中心としたものであることが分かる。(2)高等学校中堅教員に対する学習評価に関する調査全国の高等学校中堅教員に対する調査を行った結果、学習の評価の課題については、概ね次のように整理できることが分かった。授業と評価の計画・評価規準に関わる課題、評価の客観性に関する課題、評価技術に関する課題、評価の作業量に関する課題、入試や進路との関連、生徒の実態に応ずることの課題、教員の意識や学校の体制に関する課題、評価と指導改善に関する課題、保護者や生徒の反応や対応に関する課題。平成22年度においては、これらの課題をさらに整理するとともに、課題解決に向けた視点と対応についてさらに検討する予定である。1各高等学校における学習評価の現状等を把握するため、全国の公立、私立高等学校(全日制普通科)を対象にアンケート調査を実施した(平成22年1011月、回答学校数376)。学習評価に関する内規に、観点別評価の実施を規定している回答が31.1%、評価方法の範囲の規定:84.0%、成績評価の目安の規定:72.3%、評価段階の判定基準の規定:65.3%等の結果が得られた。その他、シラバスへの評価の記載については79.3%、記載内容は評価の方法や種類を記載しているとする回答が多く見られた。観点別評価を実施している学校については、評価結果の表示方法を学校で定めていないとの回答が58.7%、評定への総括方法については各教科・科目ごとに行っているとの回答が75.2%となった。観点別評価の実施についての意見として、労力や作業面での課題の指摘、様々な評価方法を用いて観点別評価の代替としている、観点別評価の効果についての見通しの不明確さ等があげられた。2高等学校中堅教員に対する観点別評価の実施の現状と課題の調査を実施した(平成1821年、計666名、対象:教員研修センター研修講座受講生)。集計結果から、目標に準拠した評価及び観点別評価を実施する上での課題として、評価技術の問題、教員の意識や学校の体制に伴う問題、授業計画・評価計画・評価規準等の作成と活用にかかわる課題をあげた回答が多く見られた。評価技術については、ペーパーテストへの依存、関心・意欲・態度の評価技術について課題を指摘する回答が多く見られた。これらの回答について、それぞれ集計結果について、現状と課題の把握及び課題解決の方向性について考察を行った。以上1,2の結果については、研究報告書としてとりまとめを行った。
成人子とその親との世代間関係に関する実証的研究

都市化やプライヴァシー意識の高まりによって、近年、家族調査の実践は難しくなってきている。そこで本研究では、森岡清美の指導により、1966年から1997年までの31年間6時点において行われた、山梨県勝沼町の100余りの直系制家族を対象にしたパネル調査(「勝沼調査」)の蓄積データをもとに、成人子とその親との世代間関係を実証分析した。勝沼調査の対象は、勝沼町の主要5地区で、初回のパネルの時、親夫婦・子夫婦同居の完全直系家族で、子夫婦の夫の生年が1921年(大正10)から1935年(昭和10)までの108世帯である。初回の調査より30年以上が経過した今日、これらの対象世帯は直系制家族の再生産段階にある。農村の直系制家族は、単なる家族集団ではなく、あととりによって継承されるべき家産や家名を含む社会制度であり、ここでの成人子とその親との関係は、家系の継承の側面から捉える必要があった。この農村直系制家族と比較研究するために、平成9年から同10年にかけて埼玉県新座市新座1丁目で実施した都市家族調査の対象者788人について、成人子とその親との世代間関係を追調査し、分析した。調査地は、昭和30年代から同40年代にかけて造成された東京近郊のベットタウンであり、入居第一世代は、昭和30年代、同40年代に結婚し、核家族を形成した昭和10年代生まれが主である。現在町内に居住する入居第一世代の男子の3割は長男で、7割が次三男以下であった。きょうだい数は3人から6人に集中しており、ちょうど勝沼調査の対象となった農村直系制家族の子夫婦の夫の弟たちに相当する。彼らの居住期間は20年以上に及び、持ち家率は97%で定住意識も高く、その子世代も、地域でのつきあいを続けることへの肯定的な態度や定住意識がみられた。都市家族の財産継承と家規範、農村家族の家規範とは別の財産継承についての研究が今後の課題となった。少子・高齢化、未婚・晩婚化といった人口学的変化にともない、わが国の親子関係は変化している。しかし、都市化がすすむ中、こうした動向を実証的に研究するのは困難になってきている。そこで本研究では、森岡清美の指導により、山梨県勝沼町の100余りの直系制家族を対象にして、1966年から1997年までの31年間6時点において行われた、「勝沼調査」のパネル・データをもとに、成人子とその親との世代間関係を分析し、わが国の親子関係の今日的変化を実証的に分析する。官庁統計や先行研究による調査データとの比較、都市家族を対象にした比較調査によって、理論の一般化を図る。研究期間の初年度にあたる平成10年度は、「勝沼調査」のパネル・データの時系列分析と、官庁統計および先行研究による調査データの分析から、成人子とその親との世代間関係についての動向を把握した。「勝沼調査」のパネル・データのうち、世代間関係および家の継承に関する項目について、1966年から1997年までの31年間6回分の調査データを接合し、時系列分析を行った。研究の中間報告として、11月の日本社会学会において「家族農業経営における女性の地位と役割-山梨県ぶどう作地帯における事例より-」を、1月バンコクで行われたAsian Rural Sociology Association第1回大会において“The New Trends in Household Successions in RuraI Japan"を口頭発表した。パネルが行われた31年間に、家の継承を基本的要件とする農村直系制家族であっても、家族生活、農業経営の両面において、その世代間関係が多様化していることが明らかになった。

彼らの居住期間は20年以上に及び、持ち家率は97%で定住意識も高く、その子世代も、地域でのつきあいを続けることへの肯定的な態度や定住意識がみられた。都市家族の財産継承と家規範、農村家族の家規範とは別の財産継承についての研究が今後の課題となった。
山鹿素行著作『配所残筆』の文献学的研究

1、山鹿素行自筆本『配所残筆』の実見調査によって、明治42年刊「複製本」の複製・印刷技術上の過誤や不備を確認した。松浦厚筆の「箱書」(未公開)を資料として蒐集した。わたしが最新の活字翻刻『続神道大系』本(底本「複製本」)を作成した時、種々出来した不明箇所や疑念部分の解決・解消をはかることができた。「自筆本」を底本にして、完成度の高い翻刻・校注本『配所残筆』を作成し、『続神道大系』本の誤植を13件訂正、校注を8件補正することができた。2、内閣甲・乙本、宮書甲・乙本、東博本、京大本、東大本、岩瀬本、山鹿甲、乙本、神習本、茨大本、佐野本、伝習本、松浦本、中山本の「写本」16点の文献学的な実見調査をした。唯一の「自筆本」の謄写本「山鹿甲本」を発見した。その他は「自筆本」に〈素行の延宝6年10月16日付の文書4通〉を増補し、本文を全面改訂した仮称「増補本」であることがわかった。「写本」16点と「自筆本」との対校結果のデータを記入した〔校異一覧〕を作成した。3、「山鹿甲本」の資料的な価値を、具体的な数値や事例について分析した結果、「自筆本」の校訂に有意義な内容を持つ写本であることがわかった。「自筆本」の虫損文字16字のうち15字判読可能なこと、校訂に有効な異同が9件あること、無意味な空白部分を1箇所削除していること、補正に有益な加筆や増補が11件あること、以上、4件の事項についてである。4、『配所残筆』の流布本「増補本」の成立事情とその資料的な価値を解明するために、『存採叢書』本の増補部分を翻刻し、それに『岩波文庫』本で対校した結果を「〔校異〕『配所残筆』の"増補"部分」として作成した。『存採叢書』本と『岩波文庫』本の増補部分の翻刻には、素行が「増補本」を著作した真意を判断するのに重要な箇所を削除しているという欠陥があることを明らかにした。『配所残筆』の「増補本」は、素行の意思と素行自身によって、延宝6年12月頃に、「自筆本」の本文部分の改定がなされ、増補部分の追補がなされたことを解明し、自説として提示することができた。1、山鹿素行自筆本『配所残筆』の調査(1)松浦厚筆の「箱書」(未公開)を資料として蒐集することができた。(2)本書の実見によって、明治42年刊「複製本」の複製・印刷技術上の過誤や不備を確認することができた。(3)最新の活字翻刻

『続神道大系』本(底本「複製本」)を作成した時、種々出来した不明箇所や疑念部分の解決・解消をはかることができた。2、翻刻『配所残筆』の作成(1)「自筆本」を底本にして、完成度の高い『配所残筆』の翻刻・校注をすることができた。(2)『続神道大系』本の誤植を13件訂正することができた。(3)『続神道大系』本の校注を8件補正することができた。3、『配所残筆』の「写本」5点の調査と「自筆本」「写本」の対校(1)国立公文書館内閣文庫甲・乙本、宮内庁書陵部『静幽堂叢書』本、東京国立博物館資料館本、東京大学総合図書館本の「写本」5点の文献学的な調査をすることができた。(2)すでに調査済みの西尾市立教育委員会文化振興課岩瀬文庫本、新潟大学付属図書館佐野文庫本の2点の結果も加えて、「自筆本」の忠実な謄写本が、現調査段階ではまったく発見できなかった。(3)「写本」は、東京大学本を除いて、みな「自筆本」に゙素行の延宝6年10月16日付の文書4通′′を増補した、仮称「増補本」であることがわかった。4、『存採叢書』本と「写本」の対校(1)内閣文庫所蔵『存採叢書』本(『配所残筆』の最古の翻刻本)の文献学的な調査をすることができた。(2)「写本」6点(岩瀬文庫本は未作業)の本文内容は、『存採叢書』本とほとんど合致するが、「自筆本」とは相違する系統のものであることがわかった。(3)『静幽堂叢書』本が、写本の形式から本文内容の細部にいたるまで、『存採叢書』本の「底本」にした写本に近似していることがわかった。1、『配所残筆』の「写本」7点の実見調査結果(1)今年度は、宮内庁書陵部甲本、京都大学文学部本、岩瀬文庫本(再調査)、素行文庫甲本、同乙本、茨城大学図書館本、柳川古文書館本、以上「写本」7点の実見調査、ならびに写真撮影を行なうことができた。(2)「自筆本」の謄写本、素行文庫甲本を発見した。(3)他の「写本」6点は、みな「自筆本」に゙素行の延宝6年10月16日付の文書4通"を増補した、仮称「増補本」であった。2、『配所残筆』の「写本」13点の調査・研究結果(1)収集した「写本」13点の文献学的な調査・研究を行なった。(2)「自筆本」と「写本」13点との対校作業をした結果、素行文庫甲本が、現調査段階では、唯一の「自筆本」の写本であった。(3)その他の「写本」12点は、すべて「増補本」であったが、書陵部乙本、京都大学本、茨城大学本の3点は、゙正徳3年稲葉則通の覚書・奥書"を有する「同系本」であることがわかった。(4)東京大学総合図書館本ば増補部分"を持たないが、本文内容の特色から「増補本」であった。3、校異『配所残筆』13点の作成(1)「自筆本」と「写本」との校異データを、「自筆本」を底本に詳しく記入した、「校異『配所残筆』」をそれぞれの「写本」ごとに13点作成した。4、『古老遺筆』本と「自筆本」の対校結果(l)金沢大学図書館北条文庫所蔵『古老遣筆』本(『配所残筆』の明治29年の翻刻本)の実見調査をすることができた。(2)「自筆本」との対校結果から、゙正徳3年稲葉則通の覚書・奥書"を持つ「増補本」で、『存採叢書』(明治18年の翻刻本)よりも゙脱字部分"が多いが、同本が多量に削除しだ素行の延宝6年10月16日付の文書4通"の箇所を残存させている点は、翻刻本としての歴史的な価値があることがわかった。
Notch/RBP-Jシグナルによる記憶学習制御の破綻と精神疾患病理の研究

Notch受容体を介した細胞間相互作用による(A)神経系細胞分化制御機構1の解明、(B)記憶学習制御機構の解明を目的とするNotchシグナルが中枢神経系の構築ならびに機能発現に重要な役割を果たすことが強く示唆されているが、Notchシグナル分子の欠損マウスは胎生致死する為、生体内におけるNotchシグナルの解析は困難であった。本研究では、1)Notchシグナルの中枢分子RBP-Jを神経前駆細胞もしくは成熟神経細胞にて欠失させNotchシグナル阻害が神経発生ならびに神経機能に与える影響の解析、2)Notchシグナルを抑制するMintをRBP-J同様に欠失させ、Notchシグナル過剰活性化が及ぼす影響の検討、3)RBP-J欠損とMint欠損の比較からNotchシグナルが制御する遺伝子ネットワークの同定を通じて、Notchシグナルが中枢神経系の構築ならびに機能発現に果たす役割の全容解明を計画する。本年度は、1)神経幹細胞特異的にRBP-J及びMintを欠損させ大脳皮質発生に及ぼす影響を免疫組織学的ならびに細胞培養系にて検討した。RBP-J欠損では神経分化が促進されることに対し、Mint欠損では神経分化が遅延することを見出した。さらに、Mint及びRBP-Jをダブル欠損した大脳皮質では、RBP-J単独欠損と同様、神経分化が促進することから、Mint欠損による神経分化遅延がNotchシグナルを介することが示唆される。従って、大脳皮質形成にてMintはNotchシグナルを負に調節することで、適切なタイミングで適切な数の神経細胞を生み出すメカニズムに重要な役割を担うと考えられる(投稿準備中)。さらに、分化した神経細胞にてMintを欠損したマウス脳の解析から、Mint欠損が大脳皮質、海馬を始め広範な領域の低形成を生じること、また、これが分化した神経細胞の細胞死により生じることを明らかにした(Genesis, 2007)。加えて、行動学的解析から神経細胞特異的Mint欠損マウスは、ストレス抵抗性を示すことも明らかにした(Genesis, 2007)。神経細胞特異的RBP-Jが胎生致死する為、Mint欠損による表現型がNotchシグナルの過剰な活性化によるものか検討する目的で、現在、薬剤誘導による神経細胞特異的RBP-J欠損マウス、Mint欠損マウスの解析を進めている。
グルタチオンにおけるカルビン回路制御における標的因子の同定とその分子機構の解明

本研究では、光合成・カルビン回路でのグルタチオンの標的因子の同定とその制御機構を明らかにすることを目的にシロイヌナズナを用いて解析をおこなった。カルビン回路酵素であるグルタチオン結合性アルドラーゼを過剰発現した植物の解析から、アルドラーゼ活性が二酸化炭素固定の律速となりうること、そのアルドラーゼ活性制御にグルタチオンが重要であることを明らかにした。また、グルタチオンの外生投与は、葉内の窒素、クロロフィル、ルビスコ量を増加させ、窒素施肥とは異なる効果で二酸化炭素固定能を高めることがわかった。グルタチオンは、植物では活性酸素消去系で重要な役割を果たすほか、異物の解毒などに機能することが知られている。所属研究グループではグルタチオンが発芽や花成、細胞分化など植物の生長制御にも関わることを明らからにしてきた。本研究では、グルタチオンが光合成・カルビン回路を制御するメカニズムを明らかにすることを目的とする。本年度は、これまでにグルタチオン結合タンパクとして同定されたカルビン回路酵素フルクトース-1,6-ビスリン酸アルドラーゼ(FBA)の機能を明らかにするため、シロイヌナズナ変異体を用いて解析をおこなった。シロイヌナズナでは3種の葉緑体型FBAアイソザイムが存在する。野生型植物において、葉緑体型FBAの全アイソザイムのタンパクの存在比は、従来からカルビン回路酵素とされてきたFBA2とFBA3がそれぞれ0.28と0.70であったのに対し、グルタチオン結合性であるFBA1は0.02であった。FBA1の蓄積量や機能が低下した変異体とFBA2、FBA3が欠損した変異体を用いて、二酸化炭素固定能や糖の蓄積量を解析した結果、存在量の少ないFBA1がカルビン回路において重要な機能を果たすことが示唆された。野生型植物とfba変異体のFBAタンパク量とFBA活性から重回帰分析をおこなった結果、FBA1はFBA2、3に比べフルクトース-1,6-ビスリン酸を合成する活性が高く、グルタチオンによって活性が上昇することが示唆されたことから、FBA1におけるグルタチオンによる活性制御がカルビン回路に重要であると考えられる。また、内生グルタチオンの局在、蓄積量を変えたシロイヌナズナ形質転換植物を作出した。内生グルタチオンと光合成との関係を明らかにするため、来年度以降解析をおこなう予定である。本研究では、グルタチオンが光合成・カルビン回路を制御するメカニズムを明らかにすることを目的にシロイヌナズナを用いて解析をおこなっている。これまでに、グルタチオン結合性葉緑体型アルドラーゼの同定や内生グルタチオン量が低下したシロイヌナズナ変異体の解析から、グルタチオンが光合成・カルビン回路の制御に関わることを明らかにしてきた。本年度は、グルタチオンを投与したシロイヌナズナを用いて、グルタチオンの光合成における影響について解析した。シロイヌナズナ野生型植物(Columbia)に酸化型(GSSG)または還元型(GSH)グルタチオンを底面灌水により処理すると、播種後5週目でのCO_2固定速度が、GSSGおよびGSH処理区のどちらにおいても無処理区と比較して高いことがわかった。GSSGとGSHのどちらを処理した植物でも葉面積あたりの窒素、クロロフィル量、Rubisco量の増加が認められ、CO_2固定能の上昇はRubiscoの活性上昇によると考えられた。その一方で、GSSGとGSH処理区のどちらにおいても、無処理区と比較して、クロロフィル量の増加は同程度であったのに対し、Rubisco量の増加の程度はGSSGとGSH処理で異なっていた。また、無処理区と比較して、GSSG処理区のChl a/b比は同程度なのに対し、GSH処理区では高かった。これらの結果から、GSSGとGSHはCO_2固定能力を高めることができるが、そのメカニズムは異なることが示唆される。また、シロイヌナズナ野生型植物(Columbia)にグルタチオンを底面灌水により施用すると種子収量が増加し地上部バイオマス量が増加することを見出した。グルタチオン施用の植物は、無施用植物と比較して、個葉の二酸化炭素固定能力が高く、葉面積あたりの窒素やRubisco、クロロフィル含量が高いことがわかった。適当な条件では、窒素施用でバイオマス量や種子収量が増加することが知られる。本年度は、グルタチオンの窒素源以外の効果を明らかにするため、グルタチオン施用と硝安施用の個葉光合成への効果を比較した。

シロイヌナズナ野生型植物に酸化型(GSSG)および還元型(GSH)グルタチオンと硝安を窒素当量で同量となるようにそれぞれ施用した。硝安施用区では、無施用区と比較して葉面あたりの二酸化炭素固定速度に有意差は認められなかった。また葉面積あたりの窒素量、Rubisco量、クロロフィル含量も無施用区と比較して有意差は認められなかった。これらの結果からグルタチオン施用は、従来の窒素施用以外の効果で、個葉光合成へ影響を与えることが明らかとなった。
外国人観光客の視点を取り入れた地域観光誘致サポートツールの開発とその検証

本研究の当初の目的は、地域の訪日観光をサポートするツールとして、口コミ情報を基にしたパンフレットを作成、その評価を行い、地域の観光情報のコンテンツと口コミの有効な発信方法を検討することであった。しかしながら平成26年度、平成28年度後半29年度前半と2回の育児休暇を取得し、研究と育児の両立により計画を変更した。最終成果物がサポートツールの作成と評価といった当初の計画とは違うものの、訪日観光促進のための外国人、日本人、観光促進側、といった3者の視点を分析してその結果を明らかにする、という目的においては達成された。また、当初の目的通り情報発信方法についても検討を行った。最終年度においては、その目的を達成した成果を国内学会で発表、論文誌へ投稿・採録された。具体的には、TripAdvisorへ投稿された札幌市の観光資源、宿泊施設の口コミの分析結果を観光情報学会全国大会において発表した。英語と日本語の投稿されたレビューの件数や年別、月別の動向、宿泊者数との比較、テキスト情報に関して対応分析や共起分析を行い、日本語と英語の特徴の比較からそれぞれの言語での口コミの特徴を明らかにした。注目する観光資源に違いが表れたことが明らかとなった。また、札幌市の公式観光ウェブサイトの情報とそれらを比較した。外国人観光客、日本人観光客の観光資源に対する視点や興味の違い、また、観光推進側である自治体等の公式観光サイトでの情報の違いを明らかにし、3者の視点を盛り込んだPR方法の提案を行った。この成果はJournal of Global Tourism Researchへ投稿し採録された。また、日本人旅行者を対象に旅行に対してのサポートツールの必要性や情報発信方法についてアンケートを行い、効果的な情報発信方法の検討を行った。地域の訪日観光促進を目的とし、地域観光誘致サポートツールの開発を行うため、25年度は英語ブログからの口コミデータ分析、北海道の公式観光ウェブサイトからの観光情報の分析を行うことを予定していた。その方法として、話題となっている観光資源の名詞や観光キーワード、外国人の目線から見た北海道観光に関するコメントを抽出し、観光圏を分析すること、また、観光促進者側の視点を取り入れるため、北海道の各地の公式観光ウェブサイトから観光資源やキーワード、モデルルートを抽出することを計画していた。以上の計画を実施するため25年度に行ったのは、訪日外国人の地域観光誘致に進む前段階として、国内の地域観光誘致についての研究である。観光による地域活性化は日本の地方の課題となっており、資源の有効活用、地域住民や観光客の要望調査が必要である。これらをまとめるにあたり、石川県珠洲市内にある道の駅の利用状況の調査、観光協会、観光交流課、市内の観光資源である酒蔵などで観光の現状についてヒアリングを行った。珠洲市におけるこれまでの観光に関する取り組みや今後の活性化策等を知ることで、地域活性化に貢献する観光分野での可能な取り組みに、これまで行ってきた訪日観光促進のための研究成果をどう関連させるかを考えるヒントを得ることができた。さらに、本研究の第一段階として、北海道の公式観光ウェブサイトからの発信情報の分析を行った。各地の公式観光ウェブサイトから観光資源やキーワード、モデルルートを抽出するため、自治体や観光協会、コンベンションビューローなどの公式観光ウェブサイトの多言語化の現状と、外国語で作成された観光資源情報量について分析した。日本からの発信情報は観光促進者側からの視点で日本の魅力をアピールするものであるため、観光促進者側の視点での観光資源やモデルルートを今後テキストマイニングで抽出する基盤を作ることができた。26年度は、25年度に取り組むことのできなかった、日本旅行に関するブログの投稿数が多いブログサイトからのデータ抽出と分析を予定していた。北海道旅行に関する口コミから、観光地域、観光資源、観光キーワード等を抽出することで、外国人観光客の視点からみた北海道旅行のイメージを探るためである。また、ウェブ上の口コミデータからの情報ではなく、英語圏からの外国人観光客の実際の観光ルートをアンケートにより調査することも予定していた。しかしながら、26年度に産前産後休暇、育児休暇を取得したことにより、これらの計画は実行できなかった。27年度は計画を変更し、アンケート調査ではなく、外国人観光客の口コミと海外メディア記事による人気観光資源調査を行い、その結果を日本人に人気のある観光資源と比較し、外国人に人気のある観光資源の要素を抽出する予定である。また、観光促進者が設定しているモデルルートに関するデータを収集・分析する予定である。26年度に行った研究としては、旅行口コミサイトのTripAdvisorより、札幌市の観光資源、宿泊施設のランキング20位まで、それぞれの過去5年間の日本語、外国語による口コミのデータ分析を行った。日本語での口コミ数と外国語での口コミ数の違いにより、日本人、外国人それぞれに人気のある観光資源や宿泊施設を比較することができた。当初の計画は、日本旅行に関する英語ブログの投稿数が多いブログサイトから、北海道旅行に関する口コミとして、観光地域、観光資源、観光キーワードを抽出する予定であり、外国人観光客から見た北海道旅行のイメージを探り、英語圏からの観光客へ実際にアンケート調査も実施することを計画していた。しかし、26年度に産前産後休暇・育児休暇を取得したことにより計画を変更した。ブログからの口コミは、こちらが設問を設定しているアンケート調査とは違った内容が得られることが期待されていたが、ブログは投稿者によって記事の長さがまちまちであり、比較的長い記事になるとテキストマイニングの技術を使って分析する際に、使用する分析用ソフトによってはそのすべての内容が反映されないことがあるため、本研究の対象となっている札幌市を指定して観光資源や宿泊施設への口コミが得られるTripAdvisorを用いて、口コミの分析を行うこととした。

TripAdvisorへの投稿は訪問した観光資源や利用した宿泊施設への口コミである。26年度は札幌市の観光資源と宿泊施設のランキング20位までの日本語と英語の口コミを分析した。27年度は海外メディア記事による人気観光資源調査を行うため、そのシステムを開発した。The Japan Times, The New York Timesなどの有名な新聞のウェブサイトから、日本旅行に関する記事を収集できるようにした。収集したデータに関しては、システム上に追加が必要な機能が出てきたため、まだ分析に至っていない。28年度はシステムの機能追加および改修とデータ分析を継続して行う。札幌市の公式観光ウェブサイトや札幌市または北海道の公な観光関連のウェブサイトから、観光促進者が設定しているモデルルートに関するデータ抽出も予定していたが、こちらは28年度も継続して行う。27年度に計画を変更して、データ取集システムの制作を行ったが、実際にデータ収集をするにあたり改善すべき点があり、また、より効率の良いデータ収集のために、さらに追加すべき機能があるため、まだデータの分析には至っていない。このシステム機能の追加および改修を28年度に行う。本研究の目的は、地域の訪日観光を促進するために、サポートツールとなる口コミ情報などを基にしたパンフレットを作成し、その評価を行い、地域観光情報のコンテンツと口コミの有効な発信方法を検討することであった。しかし、26年度、28年度に産前産後休暇及び育児休暇を取得したため、当初の研究計画通りに進めることができなくなってしまい、計画を変更することとなった。当初、観光促進者が薦める観光資源、外国人観光客が注目する観光資源、観光促進者と外国人観光客のどちらもが注目する観光資源、の3つの視点からデータを分析する予定であった。研究を進めていく上で、日本人観光客による視点、や海外メディア、という新たなベクトルにも重点をおく必要があり、変更後はそれらの視点を含めてその地域の観光HPなどからのモデルルート、日本旅行に関する外国人観光客及び日本人観光客の口コミを収集、分析し、更には海外メディアの日本旅行に関する記事の分析を行うこととした。変更後は本研究の対象となっている札幌市の観光施設や宿泊施設に関する口コミを収集するため、TripAdvisorからの口コミを収集し、分析した。また、27年度は海外メディアによる日本観光に関する記事を収集するため、システムを開発した。海外からの日本旅行への関心を分析するためである。データ分析に至るデータが収集できるようにするための機能の追加など、システムの改良が必要であったため、28年度は改良に向けてシステム開発業者との打ち合わせを行った。また、25年度に行った、国内の地域観光誘致策のひとつである道の駅という地域の観光資源の調査結果を改めて論文化し、国際ジャーナルへ投稿した。
個別化薬物療法を指向とした電気刺激的経皮吸収型薬物送達メディカルデバイスの開発

インスリンを経皮投与型イオントフォトレシスの薬物リザーバー電極に固定し、グルコースセンサを組み合わせ血中のグルコース濃度を経時的にモニタリングを行いながら、インスリンを電気的に放出制御させることができた。さらに、経皮投与型イオントフォトレシスとグルコースセンサとの一元化を図り、センサが治療閾の電流を感知したときに、インスリンを電気的に放出制御し、コントロールド・リリースのオートメーション化に成功した。とりわけ糖尿病疾患の患者の血糖値である100200mg/dLの範囲内できめ細やかな薬物放出を実現でき、個人個人の対応した個別化薬物療法へ対応できた。前年度の研究成果をもとに、微弱な電気信号により薬物放出制御が可能な経皮投与型イオントフォトレーゼシステムを構築と電気刺激的経皮吸収型薬物送達メディカルデバイスを作製を検討した。経皮投与型イオンフォトレーゼシステムとして、放出薬物であるインスリンを固定化した基板電極を薬物リザーバー電極とし、もう一方のリザーバー電極を皮膚からの内因性イオンを抽出可能な生理食塩液で充填した対極槽とし、これら二つのリザーバー電極をつなげて皮膚に貼付し、定電流または定電圧により薬物の放出制御を検討した。その際、皮膚に電流を流すとコンデンサー部分に電気がたまり皮膚は分極し、特に高度の分極では皮膚障害性の引き金となるため、パルス脱分極型のイオントフォトレシス装置を開発することにより、皮膚にたまった電気を生体外に流す工夫を施した。また、薬物放出部分にはアレー状に配したシリコンの無痛針を利用し、薬物放出時における痛みによるストレスを無くすよう配慮した。定電流では印可電位が徐々に上昇し、インスリンの徐放化が確認された。一方、定電圧では設定電圧を制御することにより、インスリン放出の遅延化が確認された。さらに電気刺激的経皮吸収型薬物送達メディカルデバイスの作製を検討した。インスリンを固定した経皮投与型イオントフォトレシスは、グルコースセンサを組み合わせることにより、血中のグルコース濃度を経時的にモニタリングを行いながら、インスリンを電気的に放出制御させることができた。次いで電気刺激薬物放出システムとグルコースセンサとの一元化を図り、センサが治療閾の電流を感知したときに、インスリンを電気的に放出制御し、コントロールド・リリースのオートメーション化が可能となった。2年間の研究成果をもとに、僻地患者への対応可能なインテリジェント・メディカルデバイスを製作した。すなわち、薬物放出制御を行うプロセッサとしいて経皮投与型イオントフォトレシス(放出薬物であるインスリンを固定化した基板電極を薬物リザーバー電極とし、もう一方のリザーバー電極を皮膚からの内因性イオンを抽出可能な生理食塩液で充填した対極槽とし、これら二つのリザーバー電極をつなげて皮膚に貼付し、定電流または定電圧により薬物の放出制御する)、血糖値を分析処理するプロセッサにグルコースセンサ、家と病院をつなぐネットワーク用基地局(パソコン)に送信する近距離無線プロセッサを組み合わせ、指示に従って治療薬の注入制御を行うソフトをパソコンに組み込みこんだ。その結果、センサが治療閾の電流を感知したときに、インスリンを電気的に放出制御し、コントロールド・リリースのオートメーション化に成功した。さらに、経皮投与型イオントフォトレシスの薬物リザーバー電極に糖尿病、脂質異常症、痛風など複数の治療薬を固定し、検査値を分析処理するプロセッサ部分にもグルコースセンサ、コレステロールサンサ、尿酸センサの複数のセンサを組み込んだところ、各疾病の治療域をセンサが感知したときに、目的とする治療薬のみが放出され、各疾患を有する患者への適用が可能であることを明らかにし、治療薬物のコントロールド・リリースのオートメーション化を可能にした。電気刺激により放出制御可能なデバイスについては、直接反応により薬物を放出することが可能なデバイスは、デバイス基板電極(金、白金、グラッシーカーボン等)上にナフィオンを被覆した後、表面キャスト法によりカチオン性薬物を静電的相互作用を利用し固定化することにより作製できた。一方、間接電気反応型のデバイスは、放出薬物を対イオンとして持つビピリジニウム塩を置換したピロール誘導体を創製し、電気化学的重合反応によりデバイス基板電極上へ固定化することにより作製できた。また陽電荷をもった薬物と陰電荷をもった高分子を交互に浸漬することにより、デバイス基板電極上に安定に薬物を固定化することができた。特に遺伝子治療を目的として、金電極や金コロイド等のデバイスに自己組織化法により、PEG-PLL-SH、DNA、siRNA等をジスルフィド結合によりデバイス基板電極上に固定できた。

これら作製された何れのデバイス基板電極においても、酸化反応あるいは還元反応を利用した定電位電解法では、印加電位を高電位に設定することにより固定されていた薬物が一気に放出し、低電位に設定することにより固定されている薬物の放出を徐放制御することが可能であった。一方、定電流電解法では印加電流を高電流に設定することにより固定されていた薬物が一気に放出し、低電流に設定することにより固定されている薬物の放出を徐放制御することが可能であった。さらに、設定電流を微小化にすることにより、固定されている薬物の放出開始を遅延化することが可能であった。本研究では、前年度まず電気信号(電子授受)により薬物放出が可能な薬物固定化材料の創成とその基板電極への固定化方法を確立した。この成果をもとに、本年度は微弱な電気信号により薬物放出制御が可能な経皮吸収型薬物送達システムを構築することができた。さらにこの電気刺激薬物放出システムに電流(電位)検出型バイオセンサ、とりわけ今日生活習慣病として大きな問題となっている糖尿病の治療を目的として、グルコースセンサを組み込み、インスリンのコントロールド・リリースのオートメーション化の可能性した。しかしながら、脂質異常症、痛風などの各疾患の治療を目的として、コレステロールサンサ、尿酸センサ等を組み込み、治療薬物のコントロールド・リリースのオートメーション化の可能性はまだ未検討であり、各疾患を有する患者への適用が可能であることを明らかにしていく必要がある。しかしながら、糖尿病治療用の微弱な電気信号によるインスリン放出制御が可能な経皮吸収型薬物送達システムを構築できたことは、次年度の研究目標であるネットワーク用基地局(パソコン)に送信する近距離無線プロセッサやインターネットを介して治療薬の注入制御を行うプロセッサ等を装備した分析制御部を製作と、薬剤投与の自動化を十分可能にするものである。初年度は、(1)電気刺激により応答するインテリジェント・マテリアルの創製と治療薬物の固定法の確立、(2)電気信号による薬物の放出制御の検討、が実施検討項目であった。(1)については、直接電極反応により薬物放出機能能を有するデバイスの作製、電子移動メディエーターにより薬物放出機能能を有するデバイスの作製、高分子交互累積法によりデバイス基板電極上への治療薬物の固定化を達成することができた。しかしながら、間接電極反応により薬物放出能を有するデバイスの作製は、デバイス基板電極にかなり高い電位を印加しないと薬物放出が見られず、現状ではこのデバイスを使用すると皮膚障害を発症する恐れがあり、現在より低電位の印加で薬物放出が可能なデバイスの作製を検討中である。作製されたデバイス基板電極の薬物放出能の検討については、酸化反応あるいは還元反応を利用した定電位電解法、定電流電解法の何れにおいても、印加電位、印加電流を高電位、高電流に設定することにより固定されていた薬物が一気に放出し、低電位、低電流に設定することにより固定されている薬物の放出を徐放制御することが可能であった。さらに、設定電流を微小化にすることにより、固定されている薬物の放出開始を遅延化することができたのは予想以上の成果が得られた。
消化器癌におけるオートファジーの機能解析と治療への応用

膵癌細胞株におけるオートファジーの誘導について解析した。膵癌細胞株に抗癌剤(5FU、CDDP、SN-38)を投与したり、放射線照射を行うと、オートファジーが誘導された。またオートファジーに必須の遺伝子であるAtg5に対するsiRNAを用いて膵癌細胞株のオートファジーを抑制すると、抗癌剤の殺細胞効果が増強された。つまり、癌細胞がオートファジーを通じて抗癌剤というストレスに適応し細胞内の恒常性を維持しようとしている可能性が示唆された。基盤C膵癌細胞株におけるオートファジーの誘導について解析した。このように、我々は膵腺房細胞とオートファジーの関わりを明らかにした。ここで得られた研究結果およびオートファジーの組織学的、生化学的解析についての技術を用いて、膵癌細胞株におけるオートファジーの誘導について解析をおこなった。膵癌細胞株PANC-1に、SN-38、5-FU、CDDPといった抗癌剤を投与して電子顕微鏡で観察すると細胞質に著明な空胞変性つまり過剰なオートファゴゾームを認めオートファジーが誘導されることを確認した。同様にオートファゴゾーム関連蛋白であるLC3に対するウェスタンブロッティングでも、抗癌剤投与時の過剰なオートファジーの誘導が確認された。またオートファジーに必須の遺伝子であるAtg5に対するsiRNAを用いてオートファジーを抑制すると、抗癌剤の殺細胞効果が増強された。つまり、癌細胞がオートファジーを通じて抗癌剤というストレスに適応し細胞内の恒常性を維持しようとしている可能性が示唆された(論文作成中)。我々は急性膵炎時の膵腺房細胞においてオートファジーが過剰に誘導されることを報告した(Ohmuraya, M. et al. Gastroenterology 129 : 696-705, 2005. Ohmuraya, M. et al. Pancreas 33 : 104-6, 2006.)。また臓器特異的オートファジー欠損マウスを作成し解析した結果、膵腺房細胞内でトリプシノーゲンが活性化されるには、オートファジーの機構が必要であるということを示した(Hashimoto, D. et al. J. Cell Biol. 181 : 1065-1072, 2008)。おなじくマウスを用いたセルレイン(コレシストキニンアナログ)投与による急性膵炎実験において、オートファジーは栄養条件に影響されず腺房細胞内に誘導されることが示された。この実験系においてセルレイン投与時のオートファジー誘導にかかわる制御機構の解析を進めている(論文作成中)。またこれまでの解析に用いた手法を用いて、急性膵炎時に十分量のプロテアーゼを投与すると、膵腺胞細胞内でのトリプシノーゲンの異常活性化を抑制し、腺胞細胞の自己崩壊を防ぐことを示した(Hashimoto, D. et al. Pancreas 38 : 595-597, 2009, Surg Frontier 16 : 114-119, 2009)。つまりプロテアーゼインヒビターが臨床上も有用である可能性を示した。これまでの研究結果およびオートファジーの解析についての技術を用いて、膵癌細胞株におけるオートファジーの誘導について解析した。膵癌細胞株に抗癌剤(SN-38、5-FU、CDDP)を投与すると、オートファジーが誘導された。またsiRNAを用いてオートファジーを抑制すると、抗癌剤の殺細胞効果が増強された。我々は急性膵炎時の膵腺房細胞においてオートファジーが過剰に誘導されることを報告した(Ohmuraya, M., et al.Gastroenterology 129 : 696-705, 2005. Ohmuraya, M., et al.Pancreas 33 : 104-6, 2006.)。また臓器特異的オートファジー欠損マウスを作成し解析した結果、膵腺房細胞内でトリプシノーゲンが活性化されるには、オートファジーの機構が必要であるということを示した(Hashimoto, D., et al.J.Cell Biol.181 : 1065-1072, 2008)。

またこれまでの解析に用いた手法を用いて、急性膵炎時に十分量のプロテアーゼを投与すると、膵腺胞細胞内でのトリプシノーゲンの異常活性化を抑制し、腺胞細胞の自己崩壊を防ぐことを示した(Hashimoto, D., et al.Pancreas 38 : 595-597, 2009, Surg Frontier 16 : 114-119, 2009)。つまりプロテアーゼインヒビターが臨床上も有用である可能性を示した。これまでの研究結果およびオートファジーの解析についての技術を用いて、膵癌細胞株におけるオートファジーの誘導について解析した。膵癌細胞株に抗癌剤(SN-38、5-FU、CDDP)を投与すると、オートファジーが誘導された。またsiRNAを用いてオートファジーを抑制すると、抗癌剤の殺細胞効果が増強された。つまり、癌細胞がオートファジーを通じて抗癌剤というストレスに適応し細胞内の恒常性を維持しようとしている可能性が示唆された(論文投稿準備中)。基盤C
グルタミン酸伝達系を標的とした統合失調症の新規治療法開発に関する研究

NMDA型グルタミン酸受容体遮断薬が、統合失調症と区別し難い精神異常を引き起こすことより、本症の病態におけるNMDA受容体機能低下の関与が推測されている。また、脳の内在性D-セリンが、NMDA受容体のグリシン調節部位に作用するコアゴニストとして重要な役割を果たしており、統合失調症でD-セリンシグナル調節が障害されている可能性がある。そこで、本研究では、D-セリンシグナル調節の分子細胞機構と難治性統合失調症状も改善する新しい治療法開発への応用について検討した。In vivoダイアリシス法を用い、前頭葉皮質において、NMDA受容体機能を維持するのに不可欠な細胞外液中D-セリンが、グリア細胞の活動性の変化に影響されることをin vivoにおいて初めて明らかにした。すなわち、2種のグリア細胞選択的に作用する毒素の灌流によって細胞外液中D-セリン濃度が低下した。また、ラット脳から調整したアストロサイトとニューロンの初代培養系で、D-セリンが含まれることを確認した。以上の所見は、D-セリンがグリア細胞から放出されるか、グリア細胞の活動に依存した神経一グリア相互作用によりD-セリンの細胞外放出が調節される可能性を示唆している。一方、NMDA受容体に対してD-セリン様作用をもち、統合失調症の抗精神病薬抵抗性の症状を改善することが海外で報告されている、D-サイクロセリンの統合失調症への効果と、症状の特徴、MRIにおける白質のシグナル、本剤の血液中濃度等との関連を調べる二重盲検クロスオーバー臨床試験を、倫理委員会の承認を得て開始・継続した。さらに、動物実験により、D-サイクロセリンが大脳新皮質の細胞外液中および組織中のD-セリン濃度を上昇させることを見出した。この作用もNMDA受容体機能の促進に関与すると推測され、今後、D-サイクロセリンの臨床用量の検討に役立つと考えられる。また、脳の内在性D-セリンが、NMDA受容体のコアゴニストとして重要な役割を果たしており、統合失調症でD-セリンシグナル調節が障害されている可能性がある。そこで、本研究では、D-セリンシグナル調節の観点から、NMDA受容体機能促進物質の統合失調症または動物モデルに対する効果およびその作用機序を検討することを目的としている。前頭葉皮質において、NMDA受容体機能を維持するのに不可欠な細胞外液中D-セリンは、神経の脱分極刺激によっても増加せず、神経活動が遮断されても低下しないことをこれまでに報告してきたが、本年度は、グリア細胞選択的に作用する毒素の灌流によって細胞外液中D-セリン濃度が低下することが、新たに明らかになった。以上の所見は、D-セリンがグリア細胞から放出されるか、グリア細胞の活動に依存した神経-グリア相互作用によりD-セリンの細胞外放出が調節される可能性を示唆している。また、統合失調症の抗精神病薬抵抗性の症状を改善することが海外で報告され、本研究でも臨床試験を行うD-サイクロセリンが、大脳新皮質の細胞外液中および組織中のD-セリン濃度を上昇させることや、この作用の少なくとも一部はセリン水酸化メチル基転移酵素への影響に関係することを見出した。一方、D-サイクロセリンの総合失調症状への効果と、症状の特徴、MRIにおける白質のシグナル、本剤の血液中濃度等との関連を調べる臨床研究の準備を進め、倫理委員会の承認を得て開始した。

また、脳の内在性D-セリンが、NMDA受容体のコアゴニストとして重要な役割を果たしており、統合失調症でD-セリンシグナル調節が障害されている可能性がある。そこで、本研究では、脳のD-セリンシステムの分子細胞機構を解明し、統合失調症または動物モデルにおける病態の検討を通じて、D-セリン-NMDA受容体シグナル系の機能を促進する、新しい統合失調症治療薬開発の標的候補分子の手がかりを得ることを目的としている。内側前頭葉皮質にグリア細胞に比較的選択的な毒素の一種を注入すると、7日後にその部位でDセリン濃度が有意に低下したのに対し、L-セリン、グリシン、L-アラニン、L-グルタミン酸その他のアミノ酸の濃度は変化しないことがわかった(アミノ酸濃度は蛍光検出器付き高速液体クロマトグラフィーで測定した)。また、生後3日のラット大脳新皮質から分離培養した、タイプIアストロサイト、タイプIIアストロサイトおよびニューロンにおいては、D-セリン様免疫反応と、成熟期ラット大脳新皮質の30%程度の組織中D-セリン濃度が検出された。これらの結果は、大脳新皮質のグリア細胞の少なくとも一群にはD-セリンが含有され、生理的機能を発揮している可能性が支持された。一方、統合失調症の抗精神病粟抵抗性の症状を改善することが海外で報告されているD-サイクロセリンの、統合失調症患者に対する二重盲検クロスオーバー臨床試験(昨年度に倫理委員会で承認済み)を継続した。
「福井型教育」を探る-全国的な学力調査結果を踏まえて

研究報告の概要(1)調査内容と方法(1)平成19,20年度の全国学力調査結果で,福井県の児童・生徒の正答率が全国平均よりも5ポイント以上高い設問を拾い出した。(2)(1)を基に,学力向上に結びつくと予想した学習指導について質問項目を策定した。(3)県内全小中学校を対象に,策定した質問項目についてアンケートを実施した。(4)アンケート結果を集計・分析し,(5),(6)と合わせて報告書にまとめた。(5)「Uターン教員」や福井県外の教員からの聞き取り調査を行った。(6)各都道府県の児童生徒の学力と教職員の日教組組織率との相関について情報を得た。(2)「福井型教育」の調査結果(1)教職員の熱心な学習指導福井県では児童・生徒の学力向上のため,教職員が日々地道で熱心な学習指導を行ってきた。小学校の家庭学習では,漢字などの読み書き練習を8割前後の学級で,ほぼ毎日課している。どの学年でも日記を書く習慣があり,特に中学校では9割以上の学級で取り組まれている。小学校の早い段階から,児童がスピーチや学級会での議事進行を行い,「話す・聞く」力の育成を図っている。また,多くの学校で読書タイム,ドリルタイムを設け,落ち着いて学習できるよう努めている。(2)授業研究をはじめとする教育研究指導主事学校訪問と教員の授業研究についての調査結果(3)福井県の特色ある教育プラン研究報告の概要(1)調査内容と方法(1)平成19,20年度の全国学力調査結果で,福井県の児童・生徒の正答率が全国平均よりも5ポイント以上高い設問を拾い出した。(2)授業研究をはじめとする教育研究指導主事学校訪問と教員の授業研究についての調査結果(3)福井県の特色ある教育プラン
乳がん術後の入浴におけるQOL向上のための入浴着に関する研究

乳がん術後患者のQOL向上のため、入浴着に関する認知度、受け入れ度、使用状況、入浴着に求められる性能、デザインについて、自治体、公衆浴場、乳がん術後患者、公衆浴場利用者に対して調査を実施し実態を把握する。現在市販されている入浴着について物性面での計測を行うとともに市販されている入浴着の乳がん術後患者による着用評価を行い、物性値との関係、入浴着に求められる性能、構成上、デザイン上の課題等の要求項目を抽出する。これらの要求項目を分析し、試作、試着実験を繰り返し入浴着を完成させる。そして自治体、入浴施設での入浴着の管理等運用システムの検討を行う。
藻類のビタミンB_<12>の蓄積機構と食品栄養的機能性への利用について

紅藻スサビノリ(Porphyra yezoensis)からつくられる食品の海苔はビタミンやミネラルの含有量が高く、とくにビタミンB_<12>が乾物100g当たり3580μgと多く含まれる植物性食品である。また、不飽和脂肪酸のエイコサペンタエン酸(0.95g/100g)も多く含まれているが、酸化変質しにくい食品である。そこで、スサビノリ中に含まれる非タンパク性の抗酸化活性をもつペプチドとアミノ酸の存在を調べた。Dowexカラムにより分画し、塩基性画分にオルニチン、リジン、アルギニンとともにヒスチジン、3-メチルヒスチジン、β-アラニルヒスチジン(カルノシン)、β-アラニル-1-メチルヒスチジン(アンセリン)を検出し定量した。これらのヒスチジン関連物質の強い抗酸化活性が海苔の酸化変質に有効であることを明らかにした。つぎに、ビタミンB_<12>は共存するビタミンCと微量の金属から生じる活性酸素により分解される。そこで、水溶性抗酸化ペプチドであるカルノシンとアンセリンがビタミンB_<12>の酸化分解に対する有効性について調べた。ビタミンB_<12>はビタミンCと微量の銅イオン(Cu^<2+>)共存すると分解をうけるが、カルノシン(10mM)を加えると効果的に分解が防止されることが明らかになった。また、ビタミンB_<12>を比較的多く含むスサビノリがB_<12>の供給源として機能するかどうかを検討した。ビタミンB_<12>欠乏ラットにスサビノリを添加した飼料を摂取させて尿中メチルマロン酸(MMA)排泄量の測定と、飼育期間終了後の血清および肝臓中のビタミンB_<12>含量を定量した。試験開始後10日目にスサビノリ添加飼料摂取ラット群ではMMA排泄量の減少がみられ、20日目にはMMAの排泄がほとんどみられなくなった。血清および肝臓中のビタミンB_<12>含量には有為な差が認められなかったことより、スサビノリはビタミンB_<12>の供給源として機能することを明らかにした。クロレラ(Chlorella vulgaris)をビタミンB_<12>を添加したMC培地で培養すると無添加よりも生育が促進され、クロレラに蓄積されたビタミンB_<12>の含有量はケミカルルミネッセンス法により47.4ng/wetgであった。スサビノリ(Porphya yezoensis)についてはSWM-III培養液にコバルトを1,000倍、5,000倍、10,000倍量添加して3ヶ月間培養しビタミンB_<12>定量の試料を調製した。10,000倍添加条件では生育阻害がみられ、5,000倍添加以下の培養条件では通常通りの成育がみられたので、さらに2,000倍、3,000倍のコバルトを添加条件で生育させた試料を調製した。ビタミンB_<12>を定量するためLactobacillus leichmannii ATCC7830を用いる方法を試みたが再現性が認められなかったので、Euglena gracilis Zを用いる微生物定量法に切り替えるとともに、ケミカルルミネッセンス法を行っている。養殖スサビノリを凍結乾燥し、熱水、メタノール、酢酸エチル、アセトン、n-ヘキサン、クロロホルム-メタノール(2:1)で抽出した抗酸化性と抗菌性を調べている。また、スサビノリを70%エタノールで抽出して後Dowexカラムにかけて強酸性画分、非イオン性画分、酸性アミノ酸画分、中性アミノ酸画分、塩基性アミノ酸画分に分画して抗酸化性を調べると、塩基性アミノ酸画分に強い抗酸化活性が検出された。そこで、この画分をアミノ酸分析したところ、抗酸化活性を持つ遊離アミノ酸とジペプチドとしてメチオニン、チロシン、トリプトファン、ヒスチジン、3-メチルヒスチジン、β-アラニル-L-ヒスチジン(カルノシン)、N-β-アラニル-メチル-L-ヒスチジン(アンセリン)が検出された。そこで、ヒスチジン関連物質について詳細に抗酸化活性を調べている。特に、アンセリンがスサビノリに検出されたのは初めてであり、動物の骨格筋や脳の中に存在するアンセリンの生理機能と関連づけて生体内抗酸化活性について検討している。栄養強化食品およびビタミン剤等において、貯蔵中にその重要成分であるビタミンB_<12>(コバラミン:Cbl)が、共存するビタミンCと微量の金属から生じる活性酸素により分解を受けて種々の分解物が生じることが知られている。そこで、動物の骨格筋や脳のほかに食品としてのスサビノリに含まれている抗酸化質のカルノシンとアンセリンによるビタミンB_<12>分解防御効果を調べた。市販のビタミンB_<12>(CN-Cbl)溶液にアスコルビン酸と鉄(Fe^<2+>)または銅(Cu^<2+>)を添加し、25°Cで数日間または37°Cで数時間貯蔵した後、薄層クロマトグラフィーにかけて展開させデンシトメーターによりCN-Cbl含量の定量と、Euglena gracilisによる生物検定を行った。その結果、カルノシン、アンセリンともに濃度依存的な分解防御効果を示し、とくに、Fe^<2+>,Cu^<2+>の存在下においてカルノシンがアンセリンよりも強い防御効果を示した。また、ビタミンB_<12>が欠乏すると、メチルマロン酸(MMA)尿症や種々の精神疾患、悪性貧血が引き起こされる。