hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境浄化を目指した高フィチン含有イネの作出

世界の多くの湖沼では流域からのリン、窒素の流入による富栄養化が進行しており、汚染された湖沼からのリン回収が望まれている。植物の種子はリンを大量に蓄積しており、その大部分はフィチン酸の形で存在している。一方、根や葉などの栄養器官にはフィチン酸の蓄積は見られない。本研究では、栄養器官にフィチン酸を蓄積する、湖沼からのリンの回収に役立つ超集積植物を作出するために有効な分子育種の方策を提示することを目的とする。本研究の成果は以下の通りである。1.高発現用アクチンプロモーターにRINO1またはOsIPK1を連結したコンストラクトを導入した組換えイネを解析したところ、種子のフィチン酸合成が活性化した系統が得られたことが明らかとなった。これらの系統では、両遺伝子の葉における発現量が上昇していることも確認され、分子育種の母本として有望である可能性が示唆された。2.OsIPK1の機能を、酵母IPK1欠損突然変異体を用いた相補実験により確認し、イノシトール5リン酸をイノシトール6リン酸(フィチン酸)に変換する機能を有することを証明した。3.逆遺伝学的解析により、OsITP5/6K-6がフィチン酸合成に重要な働きをしていることを明らかにした。一方、OsITP5/6K-3および-5は、フィチン酸合成にはほとんど関与しないことも明らかとなった。世界の多くの湖沼では流域からのリン、窒素流入による富栄養化が進行しており、汚染された湖沼からリンを回収することが望まれている。植物の種子は次世代の発芽成長のためにリンを大量に蓄積しており、その大部分はフィチン酸の形(イノシトールの6リン酸エステル)で存在している。一方、根、茎、葉では成長過程での一過的なフィチン酸合成は起こるものの、恒常的な蓄積は見られない。もし、根や茎、葉に大量にフィチン酸を蓄積する植物を作出できれば、リンの超集積植物(Hyperaccumulator)として湖沼からのリンの回収に用いることができる。本研究では、これまでの我々の研究から明らかになったフィチン酸合成経路で働く可能性の高い5種類の酵素に着目し、その機能を生化学的、分子生物学的に明らかにすると共に、これら酵素遺伝子の発現を高める形質転換イネを作出し、高フィチン含有植物育成の有効な分子育種の方策を提示することを目的とする。今年度の成果は以下の通りである。1.高発現用アクチンプロモーターにRINO1またはOsIPK1を連結したコンストラクトを作成し、イネへ導入した。それぞれ26系統および30系統の組換え体を作出することができた。2.OsIPK1の機能を同定するため、酵母IPK1欠損突然変異体への形質転換による相補実験を行い、フィチン酸合成機能を有することを確認した。3.OsITP5/6K-4,5,6の機能を明らかにするための準備として、大腸菌発現用のベクターコンストラクトを構築した。このうち、OsITP5/6K-4,5を大腸菌で発現させ、可溶性画分からタンパク質を得ることに成功した。

本研究では、これまでの我々の研究から明らかになったフィチン酸合成経路で働く可能性の高い5種類の酵素に着目し、その機能を生化学的、分子生物学的に明らかにすると共に、これら酵素遺伝子の発現を高める形質転換イネを作出し、高フィチン含有植物育成の有効な分子育種の方策を提示することを目的とする。今年度の成果は以下の通りである。1.高発現用アクチンプロモーターにRINO1またはOsIPK1遺伝子を連結したコンストラクトを導入した組換えイネを解析し、種子の無機リンが減少するフィチン酸合成が活性化したと考えられる系統を選抜した。これら系統の葉におけるRINO1およびOsIPK1の遺伝子発現を調べたところ、発現量が上昇していることが示され、環境浄化植物育成のための母本として有効である可能性が示唆された。2.OsITP5/6K-5および-6の機能を推定するため、種子特異的発現用オレオシンプロモーターにアンチセンスRINO1またはOsIPK1遺伝子を連結したコンストラクトを導入した組換えイネを作出した。種子のリン分析の結果、OsITP5/6K-6でのみ無機リンの増加が認められたため、フィチン酸合成にはOsITP5/6K-6が主として関係していることが明らかとなった。3.OsITP5/6K-4は種子における発現量が極めて低いことからフィチン酸合成への関与の可能性は低いことが示唆された。
高解像度海洋モデルを用いた渦熱輸送の解析

本研究では,地球シミュレータで運用されている全球渦解像海洋モデルを用いて,中規模渦に代表される中規模擾乱による南北熱輸送量を,世界で初めて,全球に渡って推定する.解析の結果,低解像度モデルを用いた過去の研究と同様に,西岸境界流および南極周極流域において卓越した極向きの渦熱輸送量が見られ,また,赤道域において卓越した赤道向きの渦熱輸送量が見られた.この中緯度帯の極向き渦熱輸送は,渦が背景場の南北の水温勾配を緩やかにする働きを持つことを示唆しており,これは線形傾圧不安定の描像に一致する.しかし,興味深いことに,特に黒潮続流および湾流において,それらの南腹の亜表層に顕著な赤道向きの渦熱輸送が生じている.この亜表層の赤道向きの渦熱輸送の成因は,黒潮続流と湾流とでは異なるようである.黒潮続流では,続流南腹に定常的に存在する暖水が,イベント的に生じる続流の赤道向きの蛇行によって赤道方向に移流されることが,赤道向きの渦熱輸送の実態である.一方,湾流では,湾流流軸上に形成される暖水渦が南側再循環によって南に移流されることが赤道向きの渦熱輸送を引き起こしている.本研究では,地球シミュレータで運用されている全球渦解像海洋モデルを用いて,中規模渦に代表される中規模擾乱による南北熱輸送量を,世界で初めて,全球に渡って推定する.解析の結果,低解像度モデルを用いた過去の研究と同様に,西岸境界流および南極周極流域において卓越した極向きの渦熱輸送量が見られ,また,赤道域において卓越した赤道向きの渦熱輸送量が見られた.この中緯度帯の極向き渦熱輸送は,渦が背景場の南北の水温勾配を緩やかにする働きを持つことを示唆しており,これは線形傾圧不安定の描像に一致する.しかし,興味深いことに,特に黒潮続流および湾流において,それらの南腹の亜表層に顕著な赤道向きの渦熱輸送が生じている.この亜表層の赤道向きの渦熱輸送の成因は,黒潮続流と湾流とでは異なるようである.黒潮続流では,続流南腹に定常的に存在する暖水が,イベント的に生じる続流の赤道向きの蛇行によって赤道方向に移流されることが,赤道向きの渦熱輸送の実態である.一方,湾流では,湾流流軸上に形成される暖水渦が南側再循環によって南に移流されることが赤道向きの渦熱輸送を引き起こしている.黒潮・親潮続流域では,海洋中規模渦の盛んな活動が熱や栄養塩の輸送に重要な役割を担っていることが期待される.本研究では,中規模渦による熱輸送の背後にある物理過程を明らかにすることを目的として研究を行っている。これを達成するため,平成21年度は,地球シミュレータで運用されている渦解像海洋モデル(OFES)の出力に基づく渦熱輸送量を算出し,北太平洋における中規模渦による南北方向の熱輸送量を評価した.OFESにおける中規模渦による熱輸送は,西岸境界流域において顕著であり,特に黒潮・親潮続流域において,大きな北向きの輸送域が東西に広がって分布している.この北向きの渦熱輸送は,傾圧不安定理論と整合的で,南北の水温勾配を緩やかにするように働いている.北向きの渦輸送は海面付近で最大で,深さと共に急激に減少する.北向き渦熱輸送が見られなくなる深さは,最大でも水深500mまでで,北に向かって浅くなるサーモクライン深度と対応する.また,黒潮・親潮続流域では,総熱輸送に対する渦輸送の寄与は50%にも達し,渦による熱輸送が支配的であることが明らかとなった.これは,黒潮・親潮続流域の位置する緯度帯においては,平均流は東向きとなるために,平均流では十分な南北輸送ができないことと関係している.このように,黒潮・親潮続流域においては,渦輸送は南北の熱交換にとって不可欠であることが分かった.この結果は,亜寒帯と亜熱帯に濃度のギャップを持つ栄養塩についても,渦が濃度差解消において重要な役割を担っていることを示唆する.平成21年度までに行った高解像度海洋シミュレーション(OFES)の出力解析の結果,北太平洋の東西積分値で見たところ,中規模渦は,黒潮続流の緯度帯の北側(南側)で北向き(南向き)に熱を輸送しており,特に,北向きの渦熱輸送量は大規模流による熱輸送量に匹敵することが明らかになった.本年度は,渦熱輸送量の水平分布について詳細な解析を行い,東西積分値で見られた顕著な北向き・南向きの渦熱輸送量が,どの場所における渦熱輸送を反映しているのか,渦熱輸送量の発散成分を抽出し調べた.渦熱輸送量の発散成分は,概ね,黒潮および黒潮続流の流軸の北側(南側)で北向き(南向き)を示す.興味深いことに,渦活動は黒潮続流のほぼ全域で大きいにも関わらず,渦熱輸送量の発散成分の南北輸送の卓越する海域は,黒潮続流が離岸して直ぐの,およそ145°E以西の領域に限られる.そこでは,渦熱輸送量の発散成分のベクトルは,外に向かって放射状に広がっており,渦が熱を外部に輸送している様子が伺える.これらのベクトルの発散域は,大規模流による水平熱収束が生じる場所とよく対応することから,離岸直後の黒潮続流域において,大規模場から中規模渦に熱の受け渡しが行われていると推測される.海洋熱輸送は、地球の気候を支える重要な機構である。

中規模渦に代表される海洋に広く分布する小さな時空間スケールを持った擾乱(以降、渦と呼ぶ)は、海洋熱輸送の一機構として注目されてきたが、渦の挙動を十分に解析可能なデータが無かったために、その輸送量は十分に明らかにされていない。本プロジェクトの目的は、渦を解像できる海洋数値シミュレーションを用いて渦熱輸送量を推定することで、海洋の熱輸送過程の理解に貢献することである。昨年度までの解析の結果、渦熱輸送は、黒潮続流、湾流、アグラス反流、およびブラジル・マルビナス海流において卓越し、南北熱輸送量に大きく寄与することが示された。さらに興味深いことに、それらの海流の赤道側の亜表層には赤道向きの渦熱輸送が生じており、特に黒潮続流および湾流において顕著であった。そこで、本年度は、これらの海域に共通の赤道向きの渦熱輸送の発生機構の解明を試みた。解析の結果、黒潮続流と湾流では、赤道向きの渦熱輸送の発生要因が異なることが明らかとなった。黒潮続流域における赤道向きの渦熱輸送は、黒潮続流上に恒常的に形成される暖水が、イベント的に表れる黒潮続流の南向きの蛇行によって南に移流されることが原因であった。一方、湾流域における赤道向きの渦熱輸送は、湾流上で形成された暖水渦が、湾流の南側における時計回りの再循環によって南に移流されることが主な要因であった。アグラス海流およびブラジル・マルビナス海流における赤道向きの渦熱輸送は、黒潮続流域と同様に、それらの海流の蛇行が原因であった。一般的に、中規模擾乱による熱輸送は、黒潮続流等の赤道側の亜熱帯循環と極側の亜寒帯循環の境界に生じた急激な南北の温度勾配を緩める機構であると考えられている。しかし、実際の中規模擾乱による熱輸送は、赤道側から運ばれてきた暖水の余剰分を赤道側に戻す機構も併せ持つのである。
日本語教育のための文章理解と要約文の研究ー韓国人学習者を対象としてー

本研究は、主として1988年度に実施した韓国人日本語学習を対象とする要約文調査の結果について、日本人大学生の要約文デ-タと比較検討して問題の所在を探り、特に要約文の文章構成類型の異同と、誤用表現の傾向についての報告をまとめた。主な成果は次の3点である。1.要約文における原文の要素の残り方を調べるための尺度として用いた「原文残存認定単位」の分類基準を再検討し、10類23種の単位の規定と適用規則を整理した。韓国人と日本人の6種類の要約文の残存認定作業の結果を、再度新しい単位の基準によって修正し、各単位の残存率について、2種類のX^2検定の結果を求めた。2.1で得られた検定結果と原文6種の文章構成上の機能とを考えあわせて、残存単位を必須成分,補助成分,その他のものに区別し、それらの単位が原文中の文章構成上の3区分(冒頭部・展開部・結尾部)のどこに位置するかを手がかりにして、特に各要約文における必須成分の有無の3区分の組合わせによって、要約文の構成類型を分類した。その結果,日本人大学生の6種の要約文はいずれも3区分の必須成分を十分に備えるa型とそれに準ずるb型が7割以上を占めるのに対し,韓国人学習者の場合ははるかに少なく,又,日本人と異なる類型が認められた。これは,原文の内容理解が不十分であることを示しており,文章全体の主題や構成を把握する力を指導する必要のあることを意味している。3.韓国人学習者の要約文の誤用表現を分類して作成したデ-タベ-スを検索して、原文の文章構造と誤用表現の出現傾向について分析した。誤用表現の多少と2の要約文の構成類型との相関を検討したところ、日本人の典型的な類型に近いものの中には、誤用表現の少ないものが多く、反対に誤用表現の多いものの中には、日本人に見られない類型や感想文タイプのものが目立った。読解力と表現力の相関が高いことを示す。本研究の初年度に当たる昭和63年度の研究実績は、韓国人日本語学習を対象とした要約調査を中心に、以下の3観点から報告される。1.要約調査に用いる原文の文章構造の分析に基づく研究方法の検討--「五〇〇字提言」(『PHP』)という短い論説文6種を、約4分の1の150字の長さに縮めて書かせる調査を日本と韓国の大学生に実施し、その異同から、要約文の実態把握をし、韓国人日本語学習者の文章の理解力と表現力の問題点を明らかにしようと計画を立てた。原文の文章構造の特性が要約文の中に反映し、それは同時に要約文の書き手達の読解のあり方を示すものであろうという仮説を立てた。文章全体の主題がどの位置に表れるかによって、尾括式・頭括式・中括式・両括式・散括式・零括式の6つの文章構成類型に当たる原文を選び、個々の文章構造の分析を行い、原文と要約文の関連性を調べるための分析項目を定めた。2.すでに2期にわたって実施済みの約100名の日本人大学生の6種の要約文データの処理と分析--日本人の要約文の実態把握をし、韓国人の要約文との比較をする上での有効な観点を見出し、かつ韓国での要約調査実施のための留意点を検討し、調査協力者への指示をまとめた。

要約文における原文の残存傾向をとらえ、その要因を探りつつ要約文の類型を設ける一手段として、「残存認定単位」という節を中心とした意味的単位を尺度に用い、各要約文の一文がどのような単位の組合せからなるかを複数の判定者がチェックし、その残存状態を(1)原文通り(2)原文の一部言い替え(3)原文とは全く異なる表現の3種に分けた。その結果をパソコンを用いて集計し、各単位別に残存率を求め、検定を行った。3.韓国3大学の日本語科4年生約60名対象の要約調査の実施とデータ処理--6種の要約文のデータベースを作成し、4名の日本人大学生が原文残存判定作業を行った結果から、誤用例の分析方法を検討した。本研究に着手して2年目の平成元年度は、前年度に実施した韓国人大学生の日本語要約文調査(韓国3大学日本語科4年生、論説文6種)の結果得られえたデ-タを、次の3観点から処理し、分析を行った。1.500字の原文の要素が150字の要約文の中にどう用いられるかを、残存認定単位という尺度によって4人の日本人大学生が判定した結果を百分率で求め、日本人大学生の同種のデ-タと比較検討し、両者の間の相関率が低く、異質であることを確かめた。韓国人デ-タは残存の一致率も日本人に比べ相対的に低く、大学間・個人間のバラつきが大きいことが明らかになった。これは中・上級レベルの日本語教育の読解・作文指導の抱える到達度の違いを反映するものと解釈される。2.1の判定作業の精度を見るために、各文章1名の日本語教師が同様の方法で追跡調査した結果を(1)G(原文通り)(2)P(パラフレ-ズ)(3)【○!P】(完全言い換え)(4)E(誤り)に分けて集計したところ、特殊な原文残存認定単位以外はすべて一致を見た。従って、今後、単独の判定作業の有効さが予測され、残存認定単位の改善と誤りとの関連を検討する必要が出てきた。残存認定単位によるEの認定は限界があるとわかる。3.日本人と韓国人各2名の日本語教師が6種の要約文の誤用表現の分類と訂正方法について討議し、その方針に従って韓国人大学生の全要約文の誤りを3名の日本語教師が分類・訂正した結果を、コンピュ-タに入力してデ-タベ-スを作成するためのプログラムに書き換え、全部で10種類の誤用例の記号を定め、業者に発注して校正作業を行い、複数の観点から検索することが可能になった。あわせて全要約文の手書き原稿を入力し、誤字については外字コ-ドを割り当て、資料を作成した。13の基礎作業で得られた各種デ-タを検討し、次年度の韓国人学習者の要約作文の分類・評価方法の可能性について討議した。本研究の最終年度に当たる平成2年度は、前年度までに完了してある韓国人日本語学習者の要約文調査の結果について、日本人大学生のデ-タと比較検討して、問題を探り、主として要約文の文章構成類型の分析と誤用表現の傾向についての報告をまとめた。1.本研究で要約文における原文の要素の残り方を調べるための尺度として用いた「原文残存認定単位」の原理を再検討し,10類23種の基準の適用順序を定めた。韓国人・日本人の要約文6種の残存判定作業の結果を新しい単位に基づいて修正し、2種類のX^2検定の結果を求めた。2.1の検定の結果と原文6種の文章構造上の機能から考えて、残存認定単位を,必須成分・補助成分・準補助成分に区別し、それらの単位が原文中の冒頭部展開部・結尾部のどこに位置するかを手がかりとして、特に必須成分の有無の3区分の組み合わせによって、要約文の構成類型を分類した。その結果を日韓比較したところ、日本人の場合、3区分の必須成分を十分に備えた類型とそれに準ずる型が6種のデ-タで大半を占めるのに対し、韓国人の要約文では異なる類型が認められた。これは、韓国人学習者の日本語の文章理解が不十分であることを示す。語句や文の理解が正しくても,文章全体の主題や構成が把握できなければ、わかりやすい要約文を書くこである。
限定された抗原決定基に対する特異抗体の作成法とその応用

1.D-グルタミン酸とD-リジンの重合体(D-GL)による免疫寛容を利用した免疫法により作成した抗CCK-8特異抗体を用いて、生体内でのCCKの病態生理学的意義を解析した。まず、我々の作成した抗体の反応性がCCKの生物活性と極めて良く相関し、本抗体により検出されるCCKがCCK前駆物質やCCK分解産物ではなく生物活性を示すCCKのみから成る事が明らかになった。そこで活性型CCKの脳内分布を解析した所、CCKは一次感覚ニューロン以外の中枢神経系組織に見出され中脳のドーパミンニューロン及びその突起部に存在している事も示された。そこでCCKが脳内で情動行動に深く関与しているかを明らかにする為に、肝性脳症や急性肝不全のモデル動物での脳内CCK濃度を脳内芳香族アミノ酸濃度と共に測定した。その結果、肝性脳症或いは昏睡と大脳皮質での芳香族アミノ酸濃度の上昇及びCCK濃度の減少に有意な相関がある事が明らかになった。現在肝性昏睡に対する分岐型側鎖アミノ酸投与療法により脳内チロシン濃度を正常化した時脳内CCK濃度の回復が見られるかを解析しつつあり、CCKは脳内でドーパミン濃度及び芳香族アミノ酸濃度の調整とは異なった機能を有している事が示唆されている。2.D-GLによる免疫寛容を利用した免疫法により、サブスタンスP関連神経ペプチドのニューロキニンA及びニューキニンBのそれぞれに対する特異抗体を作成する事ができた。これら特異抗体を用いて、作用・分布等の詳細が明らかではないニューロキニンの生体内での意義と解析を進めている。3.D-GLによる免疫寛容を利用した免疫法により、ヒトグルコース6リン酸デヒドロゲナーゼの2つのアレルのそれぞれに対する特異抗体、ヒト繊毛性ゴナドトロピンのセリンスレオニン型糖鎖の正常型及び癌性変化した構造に対する特異抗体の作成を進めつつある。1.D-グルタミン酸とD-リジンの重合体(D-GL)による免疫寛容を利用した免疫法により作製した抗-コレシストキニン(CCK)-8特異抗体を用いて生体内でのCCKの病態生理学的意義を更に解析した。まず、大脳や十二指腸の抽出物をゲル濾過法にて分画し、膵単個細胞の酵素外分泌作用を指標としたCCKの生物活性画分と抗-CCK-8特異抗体反応性画分との異同を調べた。その結果大変興味ある事に我々の作製した抗体の反応性はCCKの生物学的活性と極めて良く相関し、本抗体により検出されるCCKは、CCK前駆物質やCCK分解産物ではなく生物活性を示すCCKのみから成る事が明らかになった。(京都大学医学部足立博士らとの共同研究)。更にCCKの脳内分布についてはKarolinska Institute(Sweden)のDr.T.H【o! ̈】rfeltと、エック犬を用いた肝性脳症に於ける脳内CCKの動態については岩手医科大学の佐藤教授らと又アミノ酸負荷時の十二指腸でのCCK産生については名古屋大学医学部の早川博士らと、それぞれ協同研究を進めている。2.D-GLによる免疫寛容を利用した免疫法により種々の神経ペプチドに対する特異抗体の作製を進めている。現在、Substance P関連の神経ペプチドであるKassinin及びNeurokinin-αを用いて、Kassinin非交差性Neurokinin-α特異抗体の作製に着手しており、現在迄に得られている予試験の結果により、本法によってNeurokinin-α特異抗体が得られる可能性が示されている。

3.D-GLによる免疫寛容を利用した免疫法によるchoriocarcinoma及び正常トロフォブラスト由来のhCGの糖鎖構造特異的抗体の作製に向けて免疫抗原(糖ペプチドと担体蛋白質の結合物)の作製並びに免疫寛容原(糖鎖を含まない合成ペプチドとD-GLの結合物)の合成を進めている。4.D-GLによる免疫寛容を利用した免疫法による抗-HLA-DRハプロタイプ特異的抗体の作製に向けて必要となる一連のペプチドの合成も進めている。1.Dーグルタミン酸とDーリジンの重合体(DーGL)による免疫寛容を利用した免疫法により、サブスタンスP関連ペプチドニューロキニンA及びニューロキニンBにそれぞれ特異的な抗体を作成した。それら特異抗体を用いて、作用・分布等の詳細が明確でないニューロキニンの生体内での意義を探りつつあり、これ迄にラット脳の様々な部位の抽出物中に含まれるニューロキニンA及びBの定量を行ったところ、A/B比が1.19.9と脳内部位によってその存在様式に際だった差異が存在する事を明らかにしている。2.DーGLによる免疫寛容を利用した免疫法により作成した抗ーCCKー8特異抗体を用いて、肝性脳症及び肝性昏睡に於けるBCAA(branched chain amino acids)静脈投与療法後の脳内CCKの動態を、脳内ドーパミン濃度或いはそれと強く関連するといわれている脳内チロシン濃度の動態と共に測定しつつある。これ迄の解析からCCKとチロシンの濃度は独立して変動する事が予測されるが明確な結論を得るほどには検体数を得るには到っていない。3.ヒトグルコース6リン酸デヒドロゲナーゼ(G6PD)にはB型(正常型)とA型(異型)とあるが、これらの差異は531残基のアミノ酸のうちの1残基のアミノ酸の置換で生ずる。これらを鑑別し得る特異抗体の作成を、DーGLによる免疫寛容を利用した免疫法により試みる為にまず、当該アミノ酸を含む1525残基のペプチドを数種類合成し、キャリア蛋白と結合してウサギに免疫し抗G6PD抗体が産生されるかどうかを調べた。その結果、アミノ酸残基21個から成るペプチドの1つが強く抗ーG6PD抗体の産生を誘導できる事が明らかとなった。現在このペプチドのA型及びB型相当のものを合成し、それぞれDーGLによる免疫寛容を利用した免疫法によりA型及びB型のG6PDに特異的な抗体の作成を試みている。
光照射によるシリコン基板表面のぬれ変化を利用したマイクロマシンの研究

マイクロマシンのような,数百μメートル以下の微小な物体に対して作用する力を考えると,長さの3乗に比例する重力,慣性力や2乗に比例する静電気力などよりも,長さの1乗に比例する界面張力が支配的である.界面張力をマイクロアクチュエータの駆動力として機械的に利用するために,何かしらの方法で界面張力の平衡状態を変化させることが必要である.シリコン基板に水滴をのせると,シリコン表面の疎水性と水滴の界面張力により水滴は球形状になる.この状態で電磁気や光の刺激により,界面で電気化学的な現象を引き起こすことで表面張力の平衡状態を変化させられると予想した.これまでに半球状の水滴とシリコン基板の間に電圧を印加することで,水滴が基板表面で広がり平たんになる現象を発見し,ぬれ変化の観察に用いる照明光や屋外からの日光が,ぬれの広がりや電圧-電流関係に影響を与えることを実験から確認した.シリコン基板上に滴下した直径1mmの水滴(純水)に紫外線光源,ハロゲン光源から可視光(スポット径0.510mm)を照射して実験を行い,ぬれ変化への光の影響を調べた.基板全体への照射では,照射しない場合と比較し,1.56分の1程度の電圧でぬれ変化を生じた.これは,光電効果により基板表面のキャリアー密度が大きくなり基板抵抗値が小さくなることと,光吸収により照射部分での電子電位が高くなるために液体分子の基板への吸着が助長されるためと考えられる.次に350nmの紫外光照射の場合について,3極法により液電位に対して基板の電位を±3Vの範囲で走査する実験を行なった.その結果,基板電位を正にしてぬれが広がるときのピーク電流は,光の照射に関係なく6μA程度と同じであることを明らかにした.このことから,ぬれ変化に伴う電流は界面での分極,または絶縁性膜の形成による電流と考えられる.紫外光を照射しない場合には,ぬれの広がりは1V程度の電位で生じ,その後電位の増大に従い電流が大きくなる,しかし,紫外光を照射した場合には,ほぼぬれの広がりが始まる電位(0.30.7V)でピーク電流となり,その後電位の増大に伴い電流は小さくなる.この電位-電流関係は紫外光照射に特徴的な傾向であり,今後理論的考察が必要とされる.また,繰り返しの電位走査から基板のぬれ変化は1順目の挿印に対して起こり,二順目以降の変化は小さいことを確認している.マイクロマシンのような,数百μメートル以下の微小な物体に対して作用する力を考えると,長さの3乗に比例する重力,慣性力や2乗に比例する静電気力などよりも,長さの1乗に比例する界面張力が支配的である.界面張力をマイクロアクチュエータの駆動力として機械的に利用するために,何かしらの方法で界面張力の平衡状態を変化させることが必要である.シリコン基板に水滴をのせると,シリコン表面の疎水性と水滴の界面張力により水滴は球形状になる.この状態で電磁気や光の刺激により,界面で電気化学的な現象を引き起こすことで表面張力の平衡状態を変化させられると予想した.これまでに半球状の水滴とシリコン基板の間に電圧を印加することで,水滴が基板表面で広がり平たんになる現象を発見した.ぬれ変化の観察に用いる照明光や屋外からの日光が,ぬれの広がりや電圧-電流関係に影響を与えることを実験から確認した.シリコン基板上に滴下した直径1mmの水滴(純水)に紫外線光源,ハロゲン光源から可視光(スポット径0.510mmを照射して実験を行い,ぬれ変化への光の影響を調べた.基板全体への照射では,照射しない場合と比較し,1.56分の1程度の電圧でぬれ変化を生じた.スポット径を絞り水滴端部だけに光を照射した場合には,照射部分だけでより小さな電圧でぬれの広がりが起こり,続いて電圧を大きくすると,照射のない部分でもぬれが広がった.これらは,光電効果により基板表面のキャリアー密度が大きくなり基板抵抗値が小さくなることと,光吸収により照射部分での電子電位が高くなるために液体分子の基板への吸着が助長されるためと考えられる.水滴-基板間の配線を短絡し,光照射だけ行った場合には,ぬれの変化は観察されなかった.基板表面で生じる光励起の電圧方向が,ぬれを生じさせる電圧方向と逆であるか,励起した電子の移動可能距離が小さいためと考えられる.以上より,ぬれ変化に可視光が影響を与えることを確認し,また外部からの電圧印加のない場合には可視光だけによるぬれ変化は起こらないことを確認した.マイクロマシンのような,数百μメートル以下の微小な物体に対して作用する力を考えると,長さの3乗に比例する重力,慣性力や2乗に比例する静電気力などよりも,長さの1乗に比例する界面張力が支配的である.界面張力をマイクロアクチュエータの駆動力として機械的に利用するために,何かしらの方法で界面張力の平衡状態を変化させることが必要である.シリコン基板に水滴をのせると,シリコン表面の疎水性と水滴の界面張力により水滴は球形状になる.この状態で電磁気や光の刺激により,界面で電気化学的な現象を引き起こすことで表面張力の平衡状態を変化させられると予想した.これまでに半球状の水滴とシリコン基板の間に電圧を印加することで,水滴が基板表面で広がり平たんになる現象を発見し,ぬれ変化の観察に用いる照明光や屋外からの日光が,ぬれの広がりや電圧-

電流関係に影響を与えることを実験から確認した.シリコン基板上に滴下した直径1mmの水滴(純水)に紫外線光源,ハロゲン光源から可視光(スポット径0.510mm)を照射して実験を行い,ぬれ変化への光の影響を調べた.基板全体への照射では,照射しない場合と比較し,1.56分の1程度の電圧でぬれ変化を生じた.これは,光電効果により基板表面のキャリアー密度が大きくなり基板抵抗値が小さくなることと,光吸収により照射部分での電子電位が高くなるために液体分子の基板への吸着が助長されるためと考えられる.次に350nmの紫外光照射の場合について,3極法により液電位に対して基板の電位を±3Vの範囲で走査する実験を行なった.その結果,基板電位を正にしてぬれが広がるときのピーク電流は,光の照射に関係なく6μA程度と同じであることを明らかにした.このことから,ぬれ変化に伴う電流は界面での分極,または絶縁性膜の形成による電流と考えられる.紫外光を照射しない場合には,ぬれの広がりは1V程度の電位で生じ,その後電位の増大に従い電流が大きくなる,しかし,紫外光を照射した場合には,ほぼぬれの広がりが始まる電位(0.30.7V)でピーク電流となり,その後電位の増大に伴い電流は小さくなる.この電位-電流関係は紫外光照射に特徴的な傾向であり,今後理論的考察が必要とされる.また,繰り返しの電位走査から基板のぬれ変化は1順目の挿印に対して起こり,二順目以降の変化は小さいことを確認している.
脊髄虚血による対麻痺に対するピタバスタチンの抑制効果とそのメカニズムの検討

【背景】大脳領域では虚血再灌流後に、虚血部位に活性化microglia/macrophageが集積する事が知られている。今回我々は、脊髄虚血再灌流障害発症後のこれらの細胞の役割について検討した。【方法】雄Witar ratを、下行大動脈を13分遮断再灌流して虚血再灌流対麻痺モデルを作成し、下肢運動の神経学的評価を軽症、中等症、重症に分けて検討した。脊髄組織の頸髄、腰髄を採取し、免疫蛍光染色、real-time RT-PCRにて検討した。さらに、GFPラット骨髄移植ラットを用い、上記実験を施行した。【結果】GFP骨髄移植ラット実験において、虚血再灌流後の亜急性期の主体免疫細胞がresident microglia(RMG)ではなく、bone marrow-derived macrophage (BMDM)であることが示された。再灌流2日後、重症群ではBBBの破綻が著明であった。再灌流7日後、Sham群は、全部位RMGのみが観察された。軽症群では、RMGとBMDMが混在するように観察された。中等症群下部脊髄では、ほとんどのIbal^+細胞は、樹状活性化BMDMであった。一部の細胞はsynaptic strippingが観察された。重症群では、中等症群に比べ、大量のアメーバ状BMDMが集積していた。虚血再灌流7日後の抗TNFα, IL-1β, iNOS, CD68, IGF-1抗体等を用いた二重蛍光免疫染色により、これらの炎症性サイトカイン、iNOSは中等症群以下ではBMDMにほとんど発現しなかった。それに対し、重症群でほぼ全BMDMがこれらを発現していた。中等症樹状BMDMの一部にIGF-1の発現を認め、重症群では全アメーバ状BMDMでこの発現を認めた。real time RT-PCRでは、重症群はPCNAのmRNAの上昇を認め、活発に増殖していることが示された。【考察】脊髄虚血病理像は、不全麻痺症例では重症度とともに樹状BMDM浸潤数が増え活性化する。完全麻痺例では、BBBの破綻とともにアメーバ状BMDMの浸潤が大量に生じ、両者の病理像は大きく異なる。不全麻痺症例では、樹状BMDMによる神経細胞保護の動きが見られる。重症例ではアメーバ状BMDMは貪食と共に、神経再生に関与している可能性がある。
高速走行によるカオス状振動下の鉄道車輪軸とレールの相互作用

縮小模型鉄道車輪軸の転走実験で得られたカオス振動データを最大リアプノフ指数によって分析評価した結果から,カオス挙動に関与する運動自由度が3ないし4であることを示した.そのなかで,左右動とヨ-の2つの自由度だけでなく,ロールも寄与することを確認した.ロールに関しては,フランジ接触の際,接触側の車輪がレールから離れるだけでなく,非接触側の車輪も飛び上がる場合のあることが画像データによって確認された.実験で観測されるカオス振動波形の特徴は,速度とともに増加する「振れ戻り」の現象であるが,従来から用いられてきた「踏面1点接触+フランジ反力」モデルのままでは,「振れ戻り」現象をシミュレーションで模擬することはできない.実態を模擬するには,踏面部およびフランジ部の摩擦係数と踏面有効勾配を速度ごとに大きく調整することのほか,踏面部とフランジ部の荷重分担を考慮することが必要性となることを明示した.なお,「振れ戻り」現象にはフランジ摩擦力が強く関係しており,その作用方向が従来考えられてきたのとは反対になる場合のあることが実験波形からも確認された.以上のことから,速度に依存する切替えパラメータとしてフランジ反力を仮定し,フランジに作用する前向きの摩擦力と後向きの力を適宜切替えることにより,上記の調整を行うことなくシミュレーション波形を実態に近づけられることを明示した.また,この改善モデルを用いて,カオス状振動時の発生横圧を推定した結果,「振れ戻り」の際の横圧が静止輪重の23倍に達する場合のあることを示した.なお,不安定化後の走行安全性について合理的な評価のために,今後は輪重の変動を考慮するとともに,本研究が対象とした車輪軸単体ではなく,台車さらには車両規模へ解析モデルを拡張することが必要である.縮小模型鉄道車輪軸の転走実験で得られたカオス振動データを最大リアプノフ指数によって分析評価した結果から,カオス挙動に関与する運動自由度が3ないし4であることを示した.そのなかで,左右動とヨ-の2つの自由度だけでなく,ロールも寄与することを確認した.ロールに関しては,フランジ接触の際,接触側の車輪がレールから離れるだけでなく,非接触側の車輪も飛び上がる場合のあることが画像データによって確認された.実験で観測されるカオス振動波形の特徴は,速度とともに増加する「振れ戻り」の現象であるが,従来から用いられてきた「踏面1点接触+フランジ反力」モデルのままでは,「振れ戻り」現象をシミュレーションで模擬することはできない.実態を模擬するには,踏面部およびフランジ部の摩擦係数と踏面有効勾配を速度ごとに大きく調整することのほか,踏面部とフランジ部の荷重分担を考慮することが必要性となることを明示した.なお,「振れ戻り」現象にはフランジ摩擦力が強く関係しており,その作用方向が従来考えられてきたのとは反対になる場合のあることが実験波形からも確認された.以上のことから,速度に依存する切替えパラメータとしてフランジ反力を仮定し,フランジに作用する前向きの摩擦力と後向きの力を適宜切替えることにより,上記の調整を行うことなくシミュレーション波形を実態に近づけられることを明示した.また,この改善モデルを用いて,カオス状振動時の発生横圧を推定した結果,「振れ戻り」の際の横圧が静止輪重の23倍に達する場合のあることを示した.なお,不安定化後の走行安全性について合理的な評価のために,今後は輪重の変動を考慮するとともに,本研究が対象とした車輪軸単体ではなく,台車さらには車両規模へ解析モデルを拡張することが必要である.1.模型車両試験装置上で新幹線車両用の1/5模型1軸台車(車輪軸単体相当)を速度を変えながら転走させ,不安定化した後の走行を主体に左右動,ヨ-角,ロール角の測定,および車輪/レールの接触状況のビデオによる記録を行った,データ解析の結果,次の点が明らかになった.(1)車輪フランジとレールの衝突によって転送挙動がカオス状になる場合,接触側車輪のフランジ部には後方に引き戻すような力が作用する.これは,曲線通過時にフランジが外軌レールと接触する場合とは反対の方向である。(2)フランジ衝突の際,非接触側の車輪でも踏面がレールから離れる場合が観察されており,ロール角の変化はレールに拘束されたものとは異なる.2.実験で得られた車輪軸転送におけるカオス挙動の特徴は,左右動変位波形に"振れ戻り"の現象が顕著に現れることであり,外国の研究者によってこれまでに行われたシミュレーション結果の傾向とも異なるものであることが示された.3.従来の研究で用いられてきた『踏面1点接触+フランジ反力』型の解析モデルにより,シミュレーションで実験の傾向を模擬することを試みた結果,次の点が示された.(1)実験のカオス状データを模擬するためには,踏面部摩擦係数,フランジ部摩擦係数,および車輪踏面等価勾配の3つのパラメータを非現実的な範囲まで調整しなければならない.(2)パラメータの調整量は走行速度ごとに変えなければならず,カオス振動解析のためのモデルとしては限界がある.縮小模型鉄道車輪軸の転走実験で得られたカオス振動データを最大リアプノフ指数によって分析評価した結果から,カオス挙動に関与する運動自由度が3ないし4であることを示した.そのなかで,左右動とヨ-の2つの自由度だけでなく,ロールも寄与することを確認した.ロールに関しては,フランジ接触の際,接触側の車輪がレールから離れるだけでなく,非接触側の車輪も飛び上がる場合のあることが画像データによって確認された.

実験で観測されるカオス振動波形の特徴は,速度とともに増加する「振れ戻り」の現象であるが,従来から用いられてきた「踏面1点接触+フランジ反力」モデルのままでは,「振れ戻り」現象をシミュレーションで模擬することはできない.実態を模擬するには,踏面部およびフランジ部の摩擦係数と踏面有効勾配を測度ごとに大きく調整することのほか,踏面部とフランジ部の荷重分担を考慮することが必要性となることを明示した.なお,「振れ戻り」現象にはフランジ摩擦力が強く関係しており,その作用方向が従来考えられてきたのとは反対になる場合のあることが実験波形からも確認された.以上のことから,測度に依存する切替えパラメータとしてフランジ反力を仮定し、フランジに作用する前向きの摩擦力と後ろ向きの力を適宜切り替えることにより,上記の調整を行うことなくシミュレーション波形を実態に近づけられることを明示した.また,この改善モデルを用いて,カオス状振動時の発生横圧を推定した結果,「振れ戻り」の際の横圧が静止輪重の23倍に達する場合のあることを示した.なお,不安定化後の走行安全性について合理的な評価のために,今後は輪重の変動を考慮するとともに,本研究が対象とした車輪軸単体ではなく,台車さらには車両規模へ解析モデルを拡張することが必要である.
元気高齢者への看護・リハビリの協働的介入による継続的介護予防・評価システムの開発

本研究は、要支援の状態に至るのをできるだけ延ばす高齢者の介護予防の方策と評価システムの開発を目的とした。2年間は協力自治体との調整および評価項目の確立の準備期間となり、平成24年度から2年間にわたり、地域で生活する高齢者を対象に介入・調査を実施した。評価項目は、運動、認知機能、生活状態についてであった。介護予防効果の確定には今後数年間の継続が必要であるが、高齢者が介護予防事業に継続参加するためには、安心・安全であることはもとより、自治体の支援、結果の楽しみを持ってもらうこと、仲間意識の継続、多職種協働で行うことの重要性が示唆された。平成22年度はプログラムを具体的に計画することを目標にした。集合による測定調査であることや対象者が高齢者であること等から、科研分担者以外に実施協力者を確保し、全体検討会を4回行なった。実際のときには、大学院生、学部生の協力も得て行われる。また、異なる専門資格を持つ研究者らによる共同の介入調査であることから、一般高齢者に対する介護予防効果を上げるための具体的な介入方法と評価法について、認識の共有と調整を行なった。調査の概要についてははほぼ合意を得られ、今後、研究倫理審査の承認を受けて、フィールドの特定、実施、分析へと進む予定である。集団プログラムは、近隣の自治体の了解を得たうえで、参加者の基本情報、運動機能【手伸ばし距離測定、利き手の握力測定、TUG測定、30秒椅子立ち上がりテスト(CS-30テスト)、片足立ち時間測定、5m最大歩行時間測定】、生活機能【E-SAS(社団法人日本理学療法士会)を中心とした聞き取り】、メンタル機能【コミュニケーション、楽しみ、悩み、気分状態を測定するPOMS(Profile of Mood States)に関する聞き取り】、介護予防のための弘大てんとう虫体操を含む集団指導を行なう。各機能の判定結果は点数化し、図表にして、その場で個人に還元できる内容である。個別プログラムに用いる生活活動性連続モニタシステムを購入し、試用を始めた。これは、協力同意者を対象に、1日の体位の変換状況(臥位、坐位、車椅子移動、立位、歩行)から、高齢者の活動状況を類型化するものとなる。本研究の目的は、看護学、理学・作業療法学の協働による継続的な集団的介護予防・個別的な訪問介護予防プログラムにより、対象者の身体機能面のみならず、生活機能面、心理機能面を含めた社会的自立期間の延長をねらうとともに、機能の測定をもって介護予防の評価システムを開発することである。研究2年目の平成23年度は、調査実施に向けて自治体との調整と、具体的調査内容を確定するための情報収集を行なった。1)近隣の自治体の一般高齢者介護予防施策の担当課、および地域包括支援センターに、介入研究の目的・方法、予想される結果、倫理的配慮等について説明し協力への同意を得た。どのようにできるかについて議論を重ねている。介護二次予防該当者へは共同で行う可能性も示唆された。2)同意の得られた自治体において、介護予防プログラム実施状況の情報収集を行なった。介護二次予防への参加者は少ないが、参加前後では、運動機能、口腔機能ともに大きく向上していた。なお、方法として検討中のものを試用してみた。以下、検討中の内容である。(1)集団プログラムとして年1回行なう。(2)高齢者の自主組織である集団の事業との共同実施を計画し、自治体の広報やちらしを通して案内する。(3)調査および介入の項目は、運動機能【手伸ばし距離測定、利き手の握力測定、TUG測定、30秒椅子立ち上がりテスト(CS-30テスト)、片足立ち時間測定、5m最大歩行時間測定のいずれか数項目】、生活機能【E-SAS(社団法人日本理学療法士会)、活動量としてウェル・サポート(ニプロ製)】、認知とメンタル機能【血管年齢とストレスチェック、認知機能バランサー】を考えている。各機能の判定結果は点数化し、図表にして個人に還元する。(3)個別に介入が必要とされるケースに個別なプログラムを計画し介護予防介入を実施する。平成25年度は10月に集団調査、9-10月にウォーキング介入を実施した。A町の高齢参加者51名のうち男性は4名。年齢は6590歳(平均77.41±6.33)歳、前期高齢者17名(33.3%)のうち男性は1名であった。前年からの継続参加者は30名(58.8%)、転倒経験のある者は17名(33.3%)、このうちの前期高齢者は5名であった。

独居高齢者は15名(29.4%)であった。年齢と運動機能との相関が認められ、前期高齢者の方が後期高齢者と比べて開眼片足立ちは長く保持でき(U=125.000, p<.001)、TUG時間が早く(U=57.000, p<.000)、400m歩行が早かった(U=70.000, p<.000)。転倒経験者(17名)とそうでない転倒未経験者において、転倒経験者の方が400m歩行がゆっくりであった(U=178.000, p<.048)。なお、転倒経験者と年齢との有意な関係は認められなかった。年齢と認知機能との関連では、前期高齢者の方が後期高齢者と比べて、手先の動き(運動得点)がよく(U=165.000, p<.014)、共通単語得点もよかった(U=175.000, p<.023)。継続参加者がファイブ・コグ検査を経験していることによる得点の向上は認められなかった。また、独居高齢者と家族同居高齢者において、認知機能、運動機能、ストレスチェックのいずれにも有意な差は認められなかった。集団調査の結果は介護予防の効果を評価しがたく、今後も継続調査が必要である。集団調査を実施する介護予防上の有効性として、実施と結果を期待して継続されること、仲間の継続が挙げられる。ウォーキング介入では、定期的な集会を持った群と自己ウォーキングだけの群のいずれも放棄した者はなく継続できた。これには、自己、他己の双方からのモニタリングが有効であったと考えられる。本研究の目的は、看護学、理学・作業療法学の協働による継続的な集団的介護予防・個別的な訪問介護予防プログラムにより、対象者の身体機能面のみならず、生活機能面、認知機能面を含めた社会的自立期間の延長をねらうとともに、機能の測定をもって介護予防の評価システムを開発することである。研究3年目の平成24年度は集団プログラムを実施し、各機能の判定結果は図表にして個人に還元した。以下、運動機能について分析結果を示す。参加者53名のうち400m歩行を完全に遂行できたのは40名(75.5%)であった。このうち女性が34名(87.5%)と多かった。年齢は6589歳の範囲で、平均年齢が76.95±5.67歳、前期高齢者は12名(30%)、後期高齢者は28名(70.0%)であった。属性別の運動機能、ストレス得点の検討では有意な差は認められなかった。400m歩行時間は247493秒の範囲で、平均340.00±64.63秒であり、高齢者で平均的(271300秒)とされる所要時間よりも低かった。先行研究の年齢別、性別の平均と比べると、全体(t=7.345, p<.001)、前期高齢者女性(t=2.989, p<.05)、後期高齢者女性(t=6.826, p<.001)のいずれも本研究対象者の方が有意に低かった。開眼片足立ち時間は2.0060.32秒の範囲で、平均22.16±4.85秒、高齢者の標準と比べると男女とも低い結果であった。TUGは5.8013.50秒の範囲で、平均7.92±1.40秒と一般的な基準値(10秒)よりも機能が高い結果であった。これら運動機能のうち年齢との相関は開眼片足立ち時間(r=ー.496, p<.01)、およびTUG (r=.358, p<.05)で認められた。400m歩行時間と年齢との相関は認められなかったが、TUGとは相関していた(r=.538, p<.001)。対象が高齢者という特徴から調査・介入項目の精選が求められる。疲労や飽きがないよう短時間で、簡単にでき、その上で、継続的に参加してもらうためには協力者のメリットや楽しみになる点も多く含める必要がある。
伸長渦の流れ構造に関する研究

これまで伸長渦はたつ巻や台風のモデルとして強い感心を集めてきた。特に最斤、発達した乱流の秩序構造に関連して壁面近傍に発生する縦渦列が伸長渦と同じ構造をもつものとして注目されている。しかし、これら渦流の、特にその定量的な特性は、3次元的な空間構造からくる困難さのために、今だ十分把握されていないように思われる。この研究の目的は乱流遷移の素過程の一つとして安定な伸長渦を実験的に作り出し、その流れ構造を明らかにすることである。またこれと共に、微小擾乱を加えたときの伸長渦の運動,ならびにその崩壊過程を観察,分析することである。伸長渦に関するこれまでの研究はもっぱら渦核の挙動が取り上げられ、その安定性に関する問題が中心的課題となっている。しかし、定常状態における特性をも十分に把握し、検討しておく必要があるので、以下に示す実験を行なった。回転容器中の流体(塩水,または水)に回転軸方向の流れをあたえ比較的安定した伸長渦を作り出すことができた。トレサー粒子法(ポリスチレン粒子)によって流れを可視化し、トレサー粒子の軌跡を写真撮影することによって渦流の速度分布を定量的に求めることができた。これらの実験結果、次のことが明らかになった。定常的な渦流の構造はその中心部に回転軸に沿うジェット状の強い流れがあり、それを取りまくように逆流する部分が存在する。また、流れ全体は回転軸を中心として比較的狭い範囲に集中して存在している。ポリスチレン粒子の軌跡から間接的に流速を求めるこの方法は渦流の中心部、および逆流を生じる部分で計測が困難になる欠点がある。しかし、概略の速度分布を比較的簡便に求めることが出来る点は評価できる。
葉細胞の分化に伴うプラスチド転写・翻訳系の発現統御プログラム

(1)イネT7ファージ型プラスチドRNA polymerase遺伝子のクローニングと解析昨年クローニングしたイネT7ファージ型RNA polymerase遺伝子の解析を続行し、まず得られた2クローンの局在を確定した。(2)イネを用いた葉緑体内の転写活性調節機構の解析イネvirescent突然変異株(ν_1,ν_2,ν_3)を用いて、プラスチドの転写・翻訳制御に関わる因子の解析を行った。その結果、virescent遺伝子が、NEP、PEPの両遺伝子の活性化を通じてプラスチド遺伝子発現制御に関与していることが明らかになった。(3)イネvirescent遺伝子のクローニング遺伝子クローニングを目的として、ν_1,ν_2,ν_3の3つの遺伝子座の精密マッピングを進めた。ν_2遺伝子は昨年開始した1,643個体のF2植物を用いた精密マッピングを続行し、第3染色体上のRFLPマーカー(CAPS化したもの)R3156とR3126の間、約5cM(R3156からの距離約1.5cM)にマップした。さらにイネゲノムチームのYACライブラリーをスクリーニングと末端領域のマーカー化をくりかえし、最終的に単一クローン上(Y3607)にマップした。
空間認識・社会認識を広げ、深める社会科指導の工夫

1研究目的本研究は、小学校3年生の社会科授業のうち、特に地理的分野において、子どもの空間認識と社会認識を広げ、深めていくことを主たるねらいとする。3年生の社会科では主に、身近な地域について地図を用いながら学習する。しかし、空間認識が十分に広がっていない3年生の子どもにとって、地図を見ただけでは自分の現在位置を確認することさえも難しい状況である。このような問題点を、ポータブルカーナビゲーションを活用することで解決し、より抵抗なく空間認識を広げていけるような指導法について研究していく。2研究方法身近な地域へ出掛ける際に、ポータブルカーナビゲーションを子どもに持たせる。積極的に校外へ出かけ、実際の道路や土地の使われ方と紙媒体の地図、ポータブルカーナビゲーションの地図を比較したり確認したりする機会を多くもつようにしていく。授業では、地図を用いた活動を中心にして活動を組んでいく。授業中の子どもの様子をビデオやボイスレコーダーで記録し、蓄積していく。また、子どもの空間認識がどのように広がってきているかを発言やノートへの記述から定期的に分析し、その後の授業の展開や指導の仕方の改善にいかしていく。3研究成果○子どもが、地図と周りの様子を見て自分のいる位置を理解したり、自分の向いている方角をとらえたりすることができるようになったこと。○子どもが、地図から空間の様子を想像したり、スーパーの立地条件などについて、土地利用の様子と人の営みと結び付けて考えることができるようになったこと。○ポータブルカーナビゲーションと紙媒体の地図と併用した地域学習を継続することは、子どもの空間認識や社会認識を深めていく上で効果があると確認できたこと。