hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低酸素環境に潜む初期菌類群「LKM11クレ-ド」の実像と進化を探る

2.については、当該年度において、2地点の天然・人口湖沼でのサンプリングを実施した(山口県下関市豊田町豊田湖、島根県益田市蟠竜湖)。共にサンプルとして十分な質を備えたものを取得した。今後、季節変動を調査するため、継続的に調査可能なポイントを探ってゆく。さらに、各湖沼および深海底泥サンプルについて、菌類特異的プライマーを用いてのPCR増幅を実施し、8ヶ所中6ヶ所で菌類の存在を確認した。増幅産物のクローン化、シーケンシング等行うことにより、湖沼底泥菌類相が明らかになってきた。湖沼底泥のひとつの大きな特徴は未知系統群の割合の多さである。熱水噴出孔からのみ表れているツボカビ系統とほぼ同一の系統が表れており、深海底泥と湖底泥の真菌進化上の接点が表れた結果を得た。3.適切なプライマーデザインを行うためには、既知系統の探索が最重要であると考えられたため、2.の解析に注力し、その結果に基づきプライマーを設計しなおすこととなった。また、深海底泥におけるLKM11クレードを含む菌類多様性や微生物分離における成果を論文発表した。サンプルの取得はおおむね順調であり、逐次解析も行っている。特異的プライマーの開発はおおまかな解析後行った方が効率的であると考えられた。解析結果については査読つき雑誌論文に発表を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。・サンプリング手法の検討を行うことで、限られた時間の中でのサンプル取得、サンプリング環境データの取得の効率化が図れると考えられた。・PCRに基づく手法の限界が露見したため、次世代シーケンサを用いてメタゲノム的手法によりアプローチすべきかもしれないが、予算的に実施は難しいと考えられる。
都市型・観光イチゴ栽培システムの構築と花芽分化の制御

閉鎖型苗生産施設(苗テラス)において日長8h、温度25-15°C、CO2濃度1000ppmの条件で夜冷処理を行った。処理終了時の花芽分化程度は、標準区が分化初期前であったのに対して、夜冷処理では、無追肥で花芽発育期、追肥区で分化初期と分化が進み、苗テラスでの夜冷処理の有効性が認められた。夜冷処理により開花も早まり、10日程度標準区より開花が早くなった。それに伴い収穫期も早まった。イチゴの苗生産方法の改善とランナー発生早期化のため、苗テラスにおいて2月上旬とと3月上旬から日長16h、温度25-15°Cの条件で親株の栽培を行った。株当たりのランナーの発生を3月下旬に調査したが、2月処理では3.2本、3月処理では1.4本となり、苗テラスで親株を育成することは早期のランナー発生を促し、採苗本数を増加させ得ることが確認できた。また同時に設置した高設の養液栽培装置で、4月より苗生産を行なったが、土壌を使わないため炭疽病などの蔓延もなく小面積でイチゴ苗を生産できることが再確認できた。さらに苗テラスとイチゴ栽培装置の利用効率を上げるため、4月上旬播種のハウスメロンを苗テラスで育苗し、5月上旬にイチゴ収穫終了後の栽培装置に定植し、半つる下ろし栽培を行った結果、慣行法に匹敵する収量を得た。イチゴのランナー発生促進、メロンの育苗、イチゴの夜冷処理と連続して使用することにより苗テラスの効率化がはかれた。養液栽培により土壌を使わず、有機物の投入や土壌消毒が不要となり、また苗テラス使用により都市における農業の方向性が見いだせた。さらにイチゴの栽培装置を高設にすることにより、管理、収穫作業が楽な姿勢で行え、このことは不特定多数の観光客が収穫する観光農業においても十分に有用であることが判明した。通路が広く確保できることから施設内で車椅子による移動も可能となることが実証できた閉鎖型苗生産施設(苗テラス)において日長8h、温度25-15°C、CO2濃度1000ppmの条件で夜冷処理を行った。通路が広く確保できることから施設内で車椅子による移動も可能となることが実証できた都市型園芸の確立を目指し、養液栽培でイチゴを作付けした。栽培の培地に粉砕ヤシガラ(ルートリッチ)、ロックウールチップ、針葉樹樹皮(クリプトモス)を供試し、イチゴとちおとめの促成栽培を行なった結果、三種の培地では生育、収量に差が認められずどれも充分実用性があることが判明した。また、土を使わないため、清浄な環境で栽培を遂行でき、土壌伝染性の病害は皆無であった。しかし、アブラムシやダニなどの虫害は発生が見られ今後の課題となった。農薬の散布回数は3月末までで2回と少なくなった。4月以降、本経費で導入された苗生産システムを使い、イチゴのランナーの安定的な発生条件の究明と、その後に続く花芽分化の促進について研究を行う予定になっている。苗生産システムでは、温度、日長、湿度を制御し、経験的に行ってきた苗の増殖に理論的な検討を加えるつもりである。本研究の目的の一つである観光イチゴ栽培システムについては、既存の施設で検討した。土耕栽培と違い、イチゴの実が高い位置にあるため、腰を曲げることなく収穫が可能で、観光者を想定した場合には極めて有効な施設であった。また、車いすにより、被験者が施設に入り、実際にイチゴの収穫を体験した。その結果、通路は80cm以上あれば、車いすの自走が可能であること。

イチゴ栽培施設は、地上1.21.3m付近に設置されているため、車いすでは収穫の際、やや高すぎること。施設内では培養液タンクなど車いすの走行を妨げる物があること等が判明した。今後、施設の高さ、ベット間隔等を改良し、より安全、安心の施設の構築を検討したい。閉鎖型苗生産施設(苗テラス)において8月9日9月2日まで日長8h、温度25-15°C、CO2濃度1000ppmの条件で夜冷処理を行った。処理終了時の花芽分化程度は、標準区が分化初期前であったのに対して、夜冷処理では、無追肥で花芽発育期、追肥区で分化初期と分化が進み、苗テラスでの夜冷処理の有効性が認められた。夜冷処理により開花も早まり、10日程度標準区より開花が早くなった。それに伴い収穫期も早まった。イチゴの苗生産方法の改善とランナー発生早期化のため、苗テラスにおいて2月上旬と3月上旬から日長16h、温度25-15°C、CO2濃度1000ppmの条件で親株の栽培を行った。株当たりのランナーの発生を3月下旬に調査したが、露地では0本に対して、2月処理では3.2本、3月処理では1.4本となり、苗テラスで親株を育成することは早期のランナー発生を促し、採苗本数を増加させ得ることが確認できた。また同時に設置した高設の養液栽培装置で、4月より苗生産を行なったが、土壌を使わないため炭痘病などの蔓延もなく小面積でイチゴ苗を生産できることが再確認できた。さらに苗テラスとイチゴ栽培装置の利用効率を上げるため、4月上旬播種のハウスメロンを苗テラスで育苗し、5月上旬にイチゴ収穫終了後の栽培装置に定植し、半つる下ろし栽培を行った結果、慣行法に匹敵する収量を得た。イチゴのランナー発生促進、メロンの育苗、イチゴの夜冷処理と連続して使用することにより苗テラスの効率化がはかれた。養液栽培により土壌を使わず、有機物の投入や土壌消毒が不要となり、また苗テラス使用により都市における農業の方向性が見いだせた。さらにイチゴの栽培装置を高設にすることにより、管理、収穫作業が楽な姿勢で行え、このことは不特定多数の観光客が収穫する観光農業においても十分に有用であることが判明した。通路が広く確保できることから施設内で車椅子による移動も可能となることが実証できた。
温度、圧力、化学組成の関数としての鉱物の構造と物性の研究

本研究の成果を、行った順に以下に記す。圧力測定は全ての実験に不可欠で、またその精度は実験結果に重大な影響を与えるので、ルビーケイ光測定装置の製作を最初に行った。次に、Fluorite,CaF_2を試料として放射光による超強力X線と四軸自動回折計を用いて、ダイヤモンドアンビルを用いた高圧下単結晶X線法による研究を行った。Fluorite,CaF_2の低圧相の結晶構造では原子が全て特殊位置にあるため、原子座標は固定されており、圧力によって変化しない。このため、高圧下で測定したX線回折強度の測定精度を知ることができる。本研究では、7GPaの圧力下で理論値と実測値はR=3.3%で一致し、放射光を用いたダイヤモンドアンビルによる高圧下単結晶X線法による測定が充分な精度を有することが示された。また、ダイヤモンドアンビル高圧セルさらに9.0GPaまで加圧し放射光による超強力X線と四軸自動回折計で8-8.5GPaの相転移を確認した。上部マントルの主要構成鉱物である輝石について、その結晶構造におよぼす圧力の影響は詳しく調べられていなかったが、本研究ではHedenbergite,CaFeSi_2O_6について6.3GPaまで高圧下単結晶X線法により調べ、結晶構造におよぼす圧力の影響とMgとFeの置換の関係を調べた。Ringwood & Major(1967)によって見いだされた、地球の上部マントルの深さ400km-670kmの温度圧力範囲に安定領域をもつ含水高圧珪酸塩鉱物のうち、これまでに結晶構造が決定され相が確定しているのはphase A、phase B、phase Eのみであった。本研究では新たに見いだされたsuperhydrous phase Bとphase Fについてその結晶構造を決定し、さらに高圧下での解析により結晶構造におよぼす圧力の影響、体積弾性率等を求めた。平成3年度は主としてマグネシウム珪酸塩鉱物についてダイヤモンドアンビル高圧セルを用いた高圧下でのX線回折実験を行った。1.Hedenbergite,Ca(Fe,Mg)Si_2O_6の単結晶(大きさ130x83x60ミクロン)をダイヤモンドアンドビル高圧セルで6.3GPaまで加圧し、6.3GPa、5.1GPaの各圧力のもとで、Mokaの特性X線を使用してX線写真をプリセッシヨンカメラで撮影した。HedenbergiteはZhang et al.(1989)によりメスバウア-スペクトルの四極分子裂ピ-クの変化から4GPaに相転移の存在することが知られているが、高圧相の空間群が知られていなかったため、どの様な結晶構造に転移したのか確定していなかった。本研究において、6.3GPaおよび5.1GPで撮影したX線写真に低圧相の空間群C2/cの消滅則を破る反射が記録された。このことから、高圧相の格子タイプはP格子であることが判明した。これによりHedenbergiteの4GPaにおける圧力誘起相転移は、加熱によるP2_1/cからC2/cへの相転移と同様なPーC転移であることがわかった。3.地球の下部マントルにはStishovite,Sio_2がさらに高圧相に転移した相が存在する可能性があり、それはFluorite,CaF_2型あるいはその高圧相と予想されている。Fluorite,DaF_2を室温で加圧すると8ー8.5GPaで相転移することがJamieson and Dandekar(1969)により報告されているが、詳細は不明のため本研究ではその解明のため実験を行った。

Fluorite,CaF_2の単結晶(大きさ35x35x50ミクロン)をダイヤモンドアンビル高圧セルで9.0GPaまで加圧し8ー8.5GPaの相転移を確認した。放射光による超強力X線と四軸自動回析計を使用してX線回折強度デ-タの収集の試みを現在続行中である。4.圧力を精度良くかつ迅速に測定するためにルビ-ケイ光測定装置を制作した。焦点距離300mmの分光器を使用しフオトンカウンティング測光による出力をパ-ソナルコンピュ-タに入力して処理し、圧力の測定精度は0.1GPaである。平成4年度は主として高圧含水珪酸塩鉱物についてダイヤモンドアンビル高圧セルを用いた高圧下でのX線回折実験を行った。1. 17 GPa 1000度Cの条件下で合成されたSuperhydrous phase B,Mg_<10>Si_3O_<14>(OH)_4につきダイヤモンドアンビル高圧装置で加圧し、高エネルギー物理学研究所放射光実験施設のビームラインBL-10Aの垂直型四軸X線回折装置を用いて結晶構造に及ぼす圧力の影響を6.3 GPaまで調べた。2. 17 GPa 1000度Cの条件下で合成されたPhase F,Mg_3._3Si_5._5H_7._4O_<18>,の微小結晶(24ミクロン)につき高エネルギー物理学研究所放射光実験施設のビームラインBL-10Aの垂直型四軸X線回折装置を用いてX線回折強度の測定を行い結晶構造の解析を行った。3. CaF_2型結晶構造のa-PbCl_2型への圧力誘起相転移を調べるため、fluoriteにつき9.0 GPaまでダイヤモンドアンビル高圧装置で加圧し、高エネルギー物理学研究所放射光実験施設のビームラインBL-10Aの乗直型四軸X線回折装置を用いて結晶構造に及ぼす圧力の影響を調べた。4. CaCO_3は常温で加圧すると1.4 GPaと1.7 GPaで各々calcite II, calcite IIIに相転移することがBridgman (1939)によって見いだされている。Calcite IIの結晶構造はMerrill and Bassett (1975)により決定されたが、calciteIIIについては、その結晶構造のみならず晶系や空間群も不明であるため、本研究ではその解明のため実験を行った。Calcite,CaCO_3の単結晶をダイヤモンドアンビル高圧セルで3.5 GPaまで加圧しMoKaの特性X線を使用してX線写真をプリセッションカメラで撮影し解析した。平成5年度は上部マントルの主要構成鉱物である輝石の一つであるhedenbergiteについて、その結晶構造におよぼす圧力の影響とMgとFeの置換の関係、マントル中で水を保持して存在する可能性の高い含水高圧珪酸塩鉱物superhydrous phase Bとphase Fの結晶構造と構造におよぼす圧力の影響を調べた。Hedenbergite,CaFeSi_2O_6の単結晶(大きさ130×83×60ミクロン)をダイヤモンドアンビル高圧セルで6.3GPaまで加圧し、放射光と四軸自動回折計で調べた。Diopside,CaMgSi_2O_6と較べると、MgをFeで置換すると体積弾性率が増加する傾向が見いだされた。
昭和前期における職業作家と出版メディアの相互交渉に関する研究

本研究では、昭和前期の職業作家と出版メディアを対象にして、互いにどのような自己認識を行い、如何なる相互交渉が行なわれ、どのような戦略の下で、出版メディアと職業作家がそれぞれの自己形成を図り、発展していったかという問題を明らかにした。特に横光利一や、中央公論社とその社長嶋中雄作に関して、そのメディア戦略の生成と展開について考察を深めることができた。本年度の研究・調査については、当初計画していたものを十全には行えなかったものの、次年度につながる基礎的作業に関して進展が見られたと考える。まず、『「改造」直筆原稿の研究「改造」直筆原稿画像データベース』(雄松堂出版)を購入し、これら改造社に残された作家の原稿を、出版メディアと職業作家との連携や相克を含めた総合的な関係が顕わになる資料として考察する手がかりを得た。また、研究課題を遂行するための基礎的作業として、横光利一の同時代文献について、デジタルデータとして入力を行い、今後の研究の利便性を高めた他、出版メディア関係の書誌書目についても購入に努め、基礎的データの蓄積を図った。全国各地で行われた文芸講演会といった出版メディアによるメディアイベントについても、当初予定のものすべてについてはできなかったが、東北各県のうち、特に福島県の文芸講演会の実態について調査を行い、出版メディアの展開と特に横光利一との関わりについて知見を広げることができた点が収穫であった。今後は、こうした調査を継続的に行い、これまでの調査と連関させながら横断的に出版メディアと作家の関係を把握し、考察していく必要がある。その他には、中央公論社社長であった嶋中雄作について書く機会が与えられたことから、嶋中の年譜的軌跡を調査しながら、彼を中心とした中央公論社、特に昭和前期における『中央公論』『婦人公論』のメディア展開と、大衆読者との連携関係についても考察を深めている途上である。本年度は、『日本新聞年鑑』(復刻版)や各種目録、郷土史関連図書の収集に努めたほか、地方新聞の調査を行い、昭和初期を中心に日本各地で行われた読者参加型の文芸講演会といったメディアイベントの実態と、各地での反響について情報の収集を行った。欠号なども多く、網羅的な調査はできなかったものの、福島県や岩手県の地方新聞を中心に、現地新聞の発行状況や所蔵状況を調査し、各地方の新聞と講演会との関わりや、その報道内容、現地での作家の様子などについて知見を広めた。特に岩手県の「岩手日報」では、同紙の文芸欄を中心に構成される現地の文学ネットワークの存在を確認することができた。横光利-については、彼の足跡を詳細に跡づけることができ、またこうして収集した新聞記事はデータベース化した。また、中央公論社社長の嶋中雄作(18871949)について、彼の出身校である奈良県立畝傍高校に残る資料などを調査し、これまであまり触れられなかった彼の若い時代の一面を明らかにしたほか、編集者、出版社社長として、総合雑誌や婦人雑誌メディアを牽引したそのジャーナリストとしての軌跡を論考として伝記的にまとめた(2009年6月発行予定)。なお、これまでに発表してきた論考を含めて、学位論文(「横光利-研究-近代出版メディアと読者との関わりを中心に」)をまとめた。これは東京都立大学大学院に提出し、2009年1月23日に行われた公開審査などの手続きを経て、2009年3月に、博士(文学)の学位を授与された。
歯周病原性Eubacterium属細菌の新しい分類基準の確立とその病原因子の解析

本研究に於て下記の成果を得、その一部は、雑誌及び学会などで報告した。I:遺伝学的性状の検討:(1)ヒトの口腔から分離されるEubacterium属の10菌種のATCC strain用い、その菌体からMarmur等の方法に従いDNAを抽出・精製した。(2)得られたDNA標品をヌクレアーゼP1にて加水分解し、ヌクレオチドとして高速液体クロマトにてG+C含量%を定量した。その結果、それらの菌種はG+C%によって3群に分類できることが判明した。(3)ニトロセルロース膜を用いたRIラベル法により、各菌種間のDNAハイブリダイゼーションを行い、液体シンチレーションカウンターにて、RIの取り込みを測定し菌種、菌株間のDNA相同性を定量した。その結果、subspecies相互間では高いhomology%を示すが、異なるspecies同士では、10%以下の低い相同性を示した。II:免疫血清反応の検討:(1)各菌株の菌体をウサギに免疫し、その抗体値の高い血清を得た。(2)各菌体の超音波処理によって得たタンパク性抗原を、SDS-PAGE電気泳動で分画後、ニトロセルローセ膜に転与し、(1)で得た抗血清を用いたWestern Immuno-blotting法にて、各菌種菌株間の免疫血清反応を検討した。その結果、それらの菌種間で共通に認められる反応性ペプチドは検出されず、その血清反応は著しい種特異性を示した。III:菌体構成成分の検討:(1)菌体の超音波処理抽出物を電気泳動し、各菌種によるその泳動パターンの相同を、比較検討した。その結果、全菌種に共通する主要バンドは認められず、各菌種の構成蛋白(ペプチド)分布パターンも著しい差異を示した。(2)各菌種から粗抗原として得た多糖体についても、菌種によってその構成糖に著しい違いが認められた。IV:歯周病病原因子の検索:歯周病患者の抹消血の血清中から、本細菌種に対する特異抗体を検出した。特にE.timidumに対して著しく高い抗体価が認められたことから、本菌種が持つ歯周病の発症・進行に及ぼす免疫学的な作用に注目される。
アカエゾマツバークを硬化促進剤とした低温硬化型フェノール樹脂接着剤の開発

アカエゾマツバークを硬化促進剤として添加することで、従来よりも低い熱圧温度で接着可能なフェノール樹脂接着剤(PF)の開発を試みた。種々の方法でPFを合成し、バークを添加することで硬化が促進されるかどうかを調べた。硬化が促進されたPFを用いて接着試験を行った結果、いずれもバーク添加によって接着強さが増加した。ある配合で合成したPFは、熱圧温度が100°Cでもバーク添加によって接着強さが増加し、良好な接着性能を示したが、他は100°Cではバーク添加の効果は認められなかった。これらのPFはメチレン結合数に違いが認められた。本課題は、アカエゾマツの樹皮粉末を硬化促進剤として用いることで、従来より低温での加熱で接着可能なフェノール樹脂を開発することを目的としている。平成23年度は、フェノール樹脂を合成し、その化学構造を調べるとともに、樹皮粉末を添加することによって硬化が促進されるかどうかを熱分析計などを用いて検証した。平成24年度は、前年度の検討の結果、樹皮粉末を添加することで硬化が促進されたフェノール樹脂を用いて、接着試験を行った。その結果、通常の合板製造で適用されている熱圧条件(130°C5分間)では、解圧直後にはく離し、十分に接着されないことがわかった。これは、供試したフェノール樹脂がほぼ低分子化合物で構成されていたためと考えられた。そこで、合成方法を再検討し、高分子量化合物も含み、幅広い分子量分布を持つフェノール樹脂を合成した。新たに合成した一連のフェノール樹脂について、樹皮粉末を添加することによる硬化促進の有無を調べるとともに、接着性能試験を行った。その結果、熱圧温度が100°Cの場合においても、樹皮粉末を添加すると接着強さが増大し、良好な接着強さを発現するフェノール樹脂の合成条件と化学構造を明らかにできた。また、アカエゾマツ樹皮粉末の50%メタノール抽出物と残渣にわけ、それぞれをフェノール樹脂に添加し、示差走査熱分析計で硬化挙動を調べた結果、抽出物を添加した場合に硬化反応が促進されていることが示唆された。フェノール樹脂にタンニンを含有する樹皮粉末を添加すると、通常より低い温度で加熱しても十分な接着強さを発現することが知られている。一方で、フェノール樹脂の組成によっては、こうした硬化促進作用が認められない場合があることが指摘されており、樹皮粉末を硬化促進剤として利用する技術を確立するには、硬化促進作用を受けるフェノール樹脂の化学構造を明らかにする必要がある。本研究では、アカエゾマツの樹皮粉末を硬化促進剤として用い、従来より低温での加熱で接着可能なフェノール樹脂を開発することを目的として、アカエゾマツ樹皮粉末による硬化促進作用を受けるフェノール樹脂の化学構造の特徴と硬化促進作用のメカニズムを調べる。2011年度は、フェノール/ホルムアルデヒド/水酸化ナトリウムの配合比、および加熱時間を変えてフェノール樹脂を合成し、示差走査熱分析(DSC)を用いて硬化反応の速度論解析を行い、硬化促進作用の有無を検討するとともに、ゲル浸透クロマトグラフィー(GPC)および13C-NMRを用いてフェノール樹脂の化学構造の特徴を調べた。DSCの結果、一部のフェノール樹脂で樹皮粉末を添加した場合に反応による総発熱量を示すΔHが増大した。また、反応速度が増大したものも認められた。DSCの結果におけるこれらの変化は、樹皮粉末の添加によってフェノール樹脂の硬化反応が促進されたことを示唆していると考えられた。また、合成したフェノール樹脂のGPCおよび13C-NMRの結果から、フェノール樹脂における低分子量分画の割合、メチロール基量が樹皮粉末による硬化促進作用の有無に関わっていることが推測された。種々の条件で合成したフェノール樹脂について、アカエゾマツの樹皮粉末の添加による硬化促進作用の有無をDSCを用いた速度論解析で明らかにし、促進作用の有無とフェノール樹脂の化学構造の特徴との関連付けを行ったことから、研究は計画どおりに進展している。2011年度は、解析的手法によってフェノール樹脂の硬化促進の有無を明らかにした。この結果に基づき、2012年度は実際の木材の接着におけるアカエゾマツの樹皮粉末によるフェノール樹脂の硬化促進作用を調べるために、熱圧条件を変えて接着試験を行う。また、アカエゾマツ樹皮を溶媒可溶部、不溶部に分け、それぞれについてフェノール樹脂の硬化に及ぼす影響を調べ、樹皮粉末によるフェノール樹脂の硬化促進作用のメカニズムを調べる。接着試験、および樹皮粉末の分離と硬化促進メカニズムの解明のために必要な試薬、消耗品を購入する予定である。また、成果を発表するために学会等への参加に係る旅費および諸経費、論文投稿の際の諸経費で使用することを計画している。さらに、情報収集等のために旅費を計画している。
構造制御に基づくハロゲン架橋一次元錯体の電荷双安定性と機能の創出

ペロブスカイト構造ABX3のAサイトに有機アンモニウム、Bサイトに金属、Xサイトにハロゲンを組み合わせたものは有機-無機ハイブリッドペロブスカイトと呼ばれ、その有機アンモニウムのサイズを変えることによって構造や電子状態を制御することが可能となる。中でも、中心金属に鉛を用いた系は太陽電池の色素兼電荷輸送層として用いることで優れた光電変換効率を示すことから、近年大きな注目を集めている。一方で、中心金属に金を用いたペロブスカイト化合物では、アルカリ金属イオンをカチオンに用いた錯体において高圧下の電子物性に関する研究が多くなされているが、有機カチオンを用いた例はほとんどなく、その物性もほとんど未開拓である。本研究では、種々の有機アンモニウムを用いることで新規のハイブリッド金ペロブスカイト錯体を合成するとともに、その構造や物性について明らかにすることを目的とした。本研究では、メチルアンモニウム(MA)、ホルムアミジニウム(FA)、イミダゾリウム(IMD)、ジメチルアンモニウム(DMA)、グアニジウム(GUA)、ピリジニウム(PY)、ピペリジニウム(PIP)の7つの有機カチオンを用いて錯体の合成を行った。A = MAとFAの錯体の結晶構造は、単結晶X線構造解析によって明らかにした。いずれの錯体も室温付近において相転移を示すことが明らかとなり、特にA = MAの錯体は低温においてc軸方向の周期が2倍になることを見出した。また、カチオンサイズの大きなIMD、DMA、GUA、PY、PIPを用いた錯体においては、[AuI2]-サイトに[I3]-がドープされることが明らかとなった。そのドープ量を結晶構造解析における金の占有率の値や、ICP発光分析により明らかにした。擬一次元ハロゲン架橋金属錯体における新電子相を創出する目的で、新規錯体の開発を行った。主な成果としては、以下の点があげられる。2,3-diaminobutane-1,4-diol(dabdOH)配位子を用いて臭素架橋パラジウム錯体において350Kまで安定に平均原子価状態をとる新規錯体[Pd(dabdOH)2Br]Br2の合成に成功した。本錯体では、ヒドロキシ基と対アニオン(Br-)との間にもう一つ水素結合が追加され、対アニオンをMX鎖から離す効果があることが確かめられた。これにより、Pd-Pd間距離は5.1818(4) Aとこれまでに知られているPdBr錯体では最も短くなり、室温でも平均原子価状態であった。種々の測定から、[Pd(dabdOH)2Br]Br2では、分解が始まる443 Kという高温までAV相が安定化されていることが明らかとなった。この値は、これまでに報告されているM = PdのMX錯体の最高記録を133 Kも上回る値であり、水素結合を導入するというアプローチの有効性を示している。さらに、12個の結晶の電気伝導率を測定したところ、室温で38 S cm-1にも達し、既存のPdBr錯体の記録の1万倍という極めて高い値を示した。また、塩素架橋金属錯体[Pd(dabdOH)2Cl]Cl2の合成にも成功した。本錯体は塩素架橋パラジウム錯体で初の平均原子価状態を取る錯体である。また、ハロゲン化物イオンを混合した錯体[Pd(dabdOH)2Cl1-xBrx]Cl2-yBryの合成にも成功し、ハロゲンの混合比率によってPd-Pd間距離を連続的に制御することができることが分かった。また、これらの一連の金属錯体ではいかなるハロゲン比率においても平均原子価状態が実現されていることが明らかとなった。本研究課題において、これまでに例のなかったCl架橋パラジウム錯体において平均原子価状態を実現するなど、これまで不可能だと思われていた電子状態を実現することができた。また、混合ハロゲンによるPd-Pd間距離の連続制御にも成功したため。白金錯体においては平均原子価状態を実現することができていないが、パラジウム錯体については塩素架橋金属錯体においても平均原子価状態を実現することができ、その時のバンドギャップは臭素架橋金属錯体よりも大きく、本錯体の電子状態をパイエルスハバードモデルで説明することもできたため。

いずれの錯体も室温付近において相転移を示すことが明らかとなり、特にA = MAの錯体は低温においてc軸方向の周期が2倍になることを見出した。また、カチオンサイズの大きなIMD、DMA、GUA、PY、PIPを用いた錯体においては、[AuI2]-サイトに[I3]-がドープされることが明らかとなった。そのドープ量を結晶構造解析における金の占有率の値や、ICP発光分析により明らかにした。今後の予定としては、これまでに例のない異種金属による混合金属錯体の開発を行っていく予定である。これは、電子状態のことなる金属イオンをドーピングすることでフェルミエネルギーのチューニングを目指した研究である。これにより、本錯体系の熱電特性を制御することが可能になると考えられる。特に第二遷移金属イオン(RuやRhなど)を用いた混合金属錯体([Ni1-xRux(chxn)2Br)Br2やNi1-xRh(chxn)2Br]Br2など)を合成し、Seebeck係数や電気伝導率の測定をおこなっていく予定である。また、Ni錯体において、これまではNi-Ni距離を縮める方向にのみ研究が行われていたが、逆にNi-Ni距離を延ばすことでどのような電子状態が実現されるかを明らかにしていく予定である。最終年度は、パルスX線レーザーを用いた光誘起相転移の可視化や、色素増感太陽電池に色素兼電子輸送層として利用するなど、これまでに得られた新奇な電子状態、様々な方向に向けて利用していきたいと考えている。
トマトの土壌伝染性病・虫害の回避を目的にしたナス属植物の台木利用に関する研究

トマトの台木として,土壌伝染性の病害に強度の抵抗性を有するナス属植物Solanum toxicariumを用いるために,接ぎ木トマトの収量,果実品質および養分吸収に与える土壌温度と施肥量の影響について調査した.また,本種の青枯病(Ralstonia solanacearum)抵抗性に関する機構解明を行った.Solanum toxicariumを台木としたトマト栽培では自根トマトに比べて地温と施肥量を高く管理することで,自根トマトと同程度の果実収量および果実品質を得られる可能性が示唆された.Solanum toxicariumを台木とした接ぎ木トマトに青枯病細菌(Ralstonia solanacearum(R. s.)8224)を断根接種すると,台木のS. toxicariumから細菌が分離されたが,穂木からは分離されなかった.また,分離された細菌には病原性は認められなかった.接ぎ木をしていないS. toxicariumの場合においても上記と同様の結果が得られた.トマトを台木とした接ぎ木S. toxicariumに青枯病細菌(R. s.8224)を葉柄から接種すると,穂木のS. toxicariumから細菌が分離された.また,それらの細菌には病原性が認められた.In vitroにおいて,青枯病細菌(R. s. 8109,8224および8238)をS. toxicariumに断根接種すると,S. toxicariumの茎内からは病原性を持つ細菌と持たない細菌が得られた.また,それらの割合は青枯病細菌の種類によって異なっていた.従って,S. toxicariumの根は,青枯病細菌の病原性を変化させる可能性があることが示唆された.トマトの台木として,土壌伝染性の病害に強度の抵抗性を有するナス属植物Solanum toxicariumを用いるために,接ぎ木トマトの収量,果実品質および養分吸収に与える土壌温度と施肥量の影響について調査した.また,本種の青枯病(Ralstonia solanacearum)抵抗性に関する機構解明を行った.Solanum toxicariumを台木としたトマト栽培では自根トマトに比べて地温と施肥量を高く管理することで,自根トマトと同程度の果実収量および果実品質を得られる可能性が示唆された.Solanum toxicariumを台木とした接ぎ木トマトに青枯病細菌(Ralstonia solanacearum(R. s.)8224)を断根接種すると,台木のS. toxicariumから細菌が分離されたが,穂木からは分離されなかった.また,分離された細菌には病原性は認められなかった.接ぎ木をしていないS. toxicariumの場合においても上記と同様の結果が得られた.トマトを台木とした接ぎ木S. toxicariumに青枯病細菌(R. s.8224)を葉柄から接種すると,穂木のS. toxicariumから細菌が分離された.また,それらの細菌には病原性が認められた.In vitroにおいて,青枯病細菌(R. s. 8109,8224および8238)をS. toxicariumに断根接種すると,S. toxicariumの茎内からは病原性を持つ細菌と持たない細菌が得られた.また,それらの割合は青枯病細菌の種類によって異なっていた.従って,S. toxicariumの根は,青枯病細菌の病原性を変化させる可能性があることが示唆された.1.Solanum toxicariumの持つ青枯病抵抗性のメカニズムを解明することを目的に下記の14の実験を行った。1)Solanum toxicariumの茎に青枯病細菌を刺針接種し、青枯病細菌の動静について検討した。(1)青枯病細菌は茎内である程度移行することが認められた。(2)接種後90日目の茎内からも細菌が検出されたが、発病株は見られなかった。2)Solanum toxicariumから抽出した物質の青枯病細菌に対する抗菌性を調べた。植物体の部位によって抗菌作用の程度及び強さは異なるが、葉、茎、根には抗菌性を示す成分が存在することが示唆された。3)Solanum toxicarium台トマトに青枯病細菌を断根接種し、青枯病細菌の動静について調べた。(1)接種後49日経過してもトマトの葉(穂木)のしおれは全くみられなかった。(2)青枯病細菌は根部から台木のS.toxicariumの茎内に進入する場合があったが、穂木のトマトまで移行しなかった。4)Solanum toxicarium台トマトの穂木上部に青枯病細菌を刺針接種すると、ほとんどの株が接種後10日以内に枯死し、細菌も穂木部から台木部に移行した。2.これまでの研究から、S.toxicariumはトマト用台木としては生産性が低いことが明らかにされている。そこで穂木トマトの生産性の向上を目的としたS.toxicariumの育成を進めている。また、イオンビーム照射による刺無し個体の育種を進めている。【実験1】Solanum toxicarium(台木)とトマト(穂木、青枯病に罹病性)との接ぎ木植物及びS.toxicariumに青枯病細菌を断根接種し,青枯病細菌の茎内における移動及びその病原性について調査した。【結果】接種後20日において接ぎ木植物及びS.toxicariumに萎れはなく,発病は認められなかった。青枯病細菌は地際部から13cmの部位までしか移動できず,茎内での菌の移動抑制が確認された。

茎内から再分離された青枯病細菌には病原性はなかった。【実験2】トマト(台木、青枯病に罹病性)とS.toxicarium(穂木)の接ぎ木植物及びS.toxicariumの茎に青枯病細菌を刺針接種し、茎内で菌の移動及びその病原性について調査した。【結果1】S.toxicariumの茎に接種した青枯病細菌は茎内を移行したが、その距離は小さかった。そこから再分離された青枯病細菌は病原性を有していた。【結果2】トマト台S.toxicarium(穂木)の穂木に接種した場合、12株中1株は枯死した。しかしその他の株では台木(トマト)への菌の移動はなく、枯死しなかった。S.toxicarium(穂木)から再分離された青枯病細菌は病原性を有していた。結果1・2から、S.toxicariumの穂木が持つ青枯病細菌の抑制作用にはS.toxicariumの根は関与していないと推察された。【実験3】Solanum toxicariumの種子へのイオンビーム照射による、刺無し個体の育種を進めている。【実験4】Solanum toxicarium台トマトの養液栽培による肥培管理・温度管理技術の構築について実験中である。【材料及び方法】:〔実験I〕S.toxicariumと青枯病に罹病性のトマト'強力米寿'(実験I-1),S.toxicariumを台木,'強力米寿'を穂木とした接ぎ木植物と'強力米寿'(実験I-2)を供試し,青枯病細菌を断根接種した。〔実験II〕S.toxicarium"と'強力米寿'(実験II-1),'強力米寿'を台木,S.toxicariumを穂木とした接ぎ木植物と'強力米寿'(実験II-2)を供試し,茎(又は穂木)へ青枯病細菌を刺針接種した。〔実験III〕S.toxicariumの葉、茎及び根の抽出エキス(H_2O層、CHCl_3層)から得られた各画分の青枯病細菌に対する抗菌性の判定実験を行った。【結果】:S.toxicariumの根部(根圏)には青枯病細菌を阻止する機構があること,またS.toxicariumの茎の青枯病細菌に対する反応(無病徴感染)はS.toxicariumの根の存在と無関係であること,さらにS.toxicariumの葉・茎・根には青枯病細菌に対する抗菌物質が存在することが明らかになった。2.養液栽培におけるS.toxicariumを台木とした接ぎ木トマトの生育,果実収量及び吸肥特性【材料及び方法】:S.toxicariumを台木,トマト'ハウス桃太郎'を穂木とした接ぎ木トマト,対照区として'ハウス桃太郎'の自根を供試した。培養液濃度処理として標準区(施肥II区),0.5倍区(施肥I区)及び1.5倍区(施肥III区)の3区を設けた。【結果】:果実収量は自根では施肥II区,S.toxicarium台では施肥III区が最も高かった。果実収量が多い区で葉茎の窒素含有量は高くなる傾向を示した。葉茎のリン含有量は施肥I・II区では自根がS.toxicarium台より高かったが,施肥III区では差がなかった。以上の結果から,S.toxicariumを台木としたトマト栽培では自根トマトに比べ肥培管理を高く維持する必要があることが示唆された。
医療分野における「非専門的技能」把握・同定のための方法論に関する研究

医療安全の方策として外科医の非専門的技能(NTS)に着目,その資質向上の推進を本研究の全体構想とした.核となる行動評価システムであるNon-Technical Skills for Surgeons (NOTSS)は,1.状況認識,2.意思決定,3.コミュニケーションとチームワーク,4.リーダーシップの4カテゴリーのスキルを項目化している.観察研究では,指導医のNOTSS評価の標準化と修練医に対するNTS教育は効果的でありコミュニケーションとチームワークの向上に寄与する可能性が高いと思われた.今後は同システムを活用したより大規模な研究と学会レベルでの一貫した教育が期待される.本研究では医療分野における外科医の「非専門的技能」に着目し、外科医の資質の向上を促すプログラムの構築するこを目的とする。平成25年度は、既存の方法論とその評価基準の検討と、外科領域における方法論Non-Technical Skills for Surgeons: NOTSSの検討を行った。1)近年、デバイスや機器のイノベーション、エビデンスに基づく薬物療法や集学的治療の急激な進歩等により、医療システムの複雑さ、特に相互作用の多様化が進み、医療の潜在的なリスクは増加している.このような状況は航空産業とほぼ同様の状況にあり、ほとんどの航空機事故にヒューマンファクターが関与していることが判明し、安全確保のためにリソース(人・機器・情報等)を有効利用するためCrew Resource Management (CRM)が導入・義務化され今日に至っている。CRM的手法における非専門的技能は外科領域におけるそれとほぼ同様で、医療においても同様の評価および教育システムを整備してゆく必要があると考えられる。医師や看護師等多職種へのアンケートでは,外科医の心配な行動として多くは手術室内での行動が挙げられたが,3割程度は手術室以外または入室前後での認知・行動に関するものであった。最も多かったのはコミュニケーションとチームワークに関するもので、特に威圧的な態度と対話によるコミュニケーション不足によりチームパフォーマンスが阻害されるとの認識が多職種より聞かれた。また、医療分野の「非専門的技能」の代表的な研究者であり、NOTSS開発の中心的存在である、ハーバード大学のSteven Yule教授にも研究経過を報告、またハーバード大学における会議やNOTSSの教育システムの視察を行い、知見を共有することができた。本研究では医療分野における外科医の非専門的技能(ノンテクニカルスキル:NTS)に着目し、外科医の資質の向上を促すプログラムの構築すること目的とする。平成26年度は、既存の方法論とその評価基準の検討と、外科領域における方法論Non-Technical Skills for Surgeons: NOTSS評価システムの導入とその効果に関する検討を行った。導入にあたり、ヒューマンファクターやNTSに関する教育やビデオ評価等を行い、評価規準や共有することができた。個人のNTSに関しては明らかな向上はなかったが、チームワーク等の社会的NTSの向上が認められた。また、研究会では、危機的状況への対処、リーダーシップ、メタ認知等に関してグループ毎にまとめて文章化。解析法に関しては現在検討中。警鐘事象の収集と分析に関しては、高濃度カリウム溶液の取り扱いについてはAlert発信後に死亡報告はほぼ無くなったが,他の警鐘事象に関しては立証されていないことが明らかになった。警鐘事象から学ぶためには,それぞれのシステムの見直しが必要と思われる。本研究では医療分野における非専門的技能(ノンテクニカルスキル:NTS)に着目し,特に手術室における患者安全と外科医の資質向上を促すプログラムの構築すること目的とする.平成27年度は外科領域における方法論Non-Technical Skills for Surgeons(NOTSS)評価システムの導入とその効果に関する研究成果の一部をまとめて論文化し,NOTSSを最初に導入したアバディーン大学やハーバード大学の共同研究者が編集したマニュアル本の一部を作成した.外科系の指導医が教育目的を兼ねてNTSを評価するためには,ヒューマンファクターやNTSの重要性を理解するだけではなく,その評価の仕方を学ぶ必要がある.本研究では手術のデモビデオに対してNOTSS評価等を行い,それを指導医間で話し合うことで評価規準をより標準化することができた.修練医に関しても,NOTSSの概要の説明と実際の評価と行うことで,コミュニケーションやチームワーク等の社会的NTSの向上が認められた.手術における危機的状況に関する検討では,コミュニケーションやリーダーシップの重要性が示された.医療安全の方策として外科医の非専門的技能(NTS)に着目,その資質向上の推進を本研究の全体構想とした.核となる行動評価システムであるNon-Technical Skills for Surgeons (NOTSS)は,1.状況認識,2.意思決定,3.コミュニケーションとチームワーク,4.リーダーシップの4カテゴリーのスキルを項目化している.観察研究では,指導医のNOTSS評価の標準化と修練医に対するNTS教育は効果的でありコミュニケーションとチームワークの向上に寄与する可能性が高いと思われた.今後は同システムを活用したより大規模な研究と学会レベルでの一貫した教育が期待される.本研究目的である、医療分野における外科医の非専門的技能の向上プログラムに関しては研究段階ではあるが、多施設で導入可能であった。認知科学今後も、医療分野における外科医の非専門的技能(ノンテクニカルスキル:NTS)に関して、NOTSS評価システムの導入とその効果をより多施設で検討する。個人のNTSに関しては、近年エビデンスが報告されているシミュレーション訓練等に関しても文献検索や導入法に関する検討を行う。観察分析・イベント分析・認知タスク分析などに関して、前年度と同様に手法の検討およびその具体的なプロトコルに関しての検討を行う。方法論の評価のための情報収集と国際情報交換はほぼ予定通りに進行している。最終解析に関しては、資料や情報を統合して行う予定。

外科医のためのノンテクニカルスキル(NOTSS)を開発した、協同研究者であるHarvard Medical SchoolのSteven Yule教授を招聘が、平成27年4月15日(木)から平成27年4月21日(火)に変更になったため、次年度に旅費・謝金等を次年度に繰り越しました。目的は、本研究の進捗・解析法確認のためのコア会議、講演会、研究会に参加していただくため。今後は、観察分析、イベント分析、認知タスク分析などに関して、前年度と同様に手法の検討およびその具体的なプロトコルに関しての検討を行う。観察研究に関しては、「非専門的技能」に限定しない場合、医療分野とくに外科技能の把握に関しては、これまで様々な考え方や試みが提示されており、これらも含め検討を行うこととする。イベント分析に関しても先の「Non-Technical Skills for Surgeons: NOTSS」などにおける知見を中心に、その方法論の検討を行う。「非専門的技能」を同定するための複数の方法論に関する整理と、実際に「非専門的技能」の同定を試みる準備を行う。渡航費・講師謝金・会合の経費・論文投稿等。ハーバード大学での会議費用を別の研究費で支給。本年度は、最終解析のために、ハーバード大学および国内での会議を数回行う予定。解析に関しての人件費も新たに必要となる予定。
食品の低温保存における低温菌の増殖特性に関する酵素化学的研究

種々の食品から分離した低温菌の中で最も高頻度で検出されたグラム陰性細菌Pseudomonas fluorescensとグラム陽性細菌Bacillus psychrophilusおよびB.psychrosaccharolyticusから、増殖に必須な細胞壁合成関連酵素であるアラニンラセマーゼを精製しその酵素化学的諸性質を明らかにした。これらの酵素の安定温度域は、それぞれの細菌の増殖可能な上限温度ときわめて類似した値を示し、本酵素の温度特性は低温菌の増殖温度特性と一致していた。また、本酵素のアミノ酸組成、部分アミノ酸配列は常温菌や好熱菌由来酵素と高い相同性を示したことから、酵素の熱安定性を左右する構造的特徴を検索する目的に適していると考えられた。本酵素の安定性を、温度、pH、変性剤、有機溶媒等に対する耐性の面から、好熱性細菌Bacillus stearothermophilus由来酵素と比較しつつ、分析した。低温菌酵素は好熱菌酵素に比べ熱安定性がきわめて低かったが、pH安定性では、いずれの低温菌酵素も好熱菌由来酵素と同様の安定性を示した。また、補酵素ピリドキサール5'リン酸(PLP)を遊離しやすい低温菌酵素は安定性も低い傾向を示し、PLPを遊離しにくい低温菌酵素は他の低温菌酵素より種々の安定性が優れていた。各種変性剤、有機溶媒の共存下では、低温菌酵素は容易に失活した。特に、エタノールは、0°Cにおいても20%以上の濃度で低温菌酵素を著しく失活させた。さらに、低温菌に対するエタノールの殺菌効果を調べたところ、酵素の場合と同様に、20%濃度以上のエタノールは低温菌を完全に死滅させた。種々の食品から0°Cで増殖する低温菌を約100株単離し、それらの増殖温度域、増殖速度を調べた。増殖温度の上限は、いずれも20-34°Cであり、このことからこれらはすべて好冷菌ではなく、低温菌であることが判明した。また、増殖の倍加時間は、5-30時間であった。高頻度で検出され、かつ最も早い増殖速度を示す低温菌は、Pseudomonsas属の細菌であった。さらに詳細な菌学的同定により、それらの低温菌の中で最も増殖の早い低温菌をPseudomonas fluorescens TM5-2株と同定した。また、単離した細菌の全てにアラニンラセマーゼ活性が検出され、いずれも37°C以上の温度で急速に失活する熱に不安定な酵素であり、低温菌の増殖温度と正の相関性が見られた。分離した低温菌Pseudomonas fluorescens TM5-2から、アラニンラセマーゼの精製を行った。各種クロマトグラフィーによって精製収率17%で電気泳動的に均一な酵素標品を調製した。本酵素の分子量は約76,000で同一サブユニット2個からなる二量体構造を有し、活性に必須な補酵素ピリドキサール5′-リン酸をサブユニット当たり一個含んでいた。本酵素のアミノ酸組成は、常温菌や好熱菌のアラニンラセマーゼとバリン含量において大きな違いが見られた。低温での活性発現は、常温菌や好熱菌由来酵素には見られず、低温菌酵素に特徴的であった。また、本酵素は30°C以上の温度で急速に失活し、菌の増殖上限温度(34°C)と近い値を示した。低温菌由来アラニンラセマーゼは、熱に不安定であるばかりか、変性剤や界面活性剤によっても低濃度で著しく変性不活化された。特に界面活性剤であるSDSによる阻害は著しく、0.1%でほぼ完全に活性を阻害し、この濃度では菌の生育も同様に抑制された。また、アルカリに対しては安定であったが、酸に対してはきわめて不安定であった。種々の食品から分離した低温菌の中で最も高頻度で検出されたグラム陰性細菌

Pseudomonas fluorescensとグラム陽性細菌Bacillus psychro philusおよびB.psychrosaccharolyticusから、増殖に必須な細胞壁合成関連酵素であるアラニンラセマーゼを精製しその酵素化学的諸性質を明らかにした。これらの酵素の安定温度域は、それぞれの細菌の増殖可能な上限温度ときわめて類似した値を示し、本酵素の温度特性は低温菌の増殖温度特性と一致していた。また、本酵素のアミノ酸組成、部分アミノ酸配列は常温菌や好熱菌由来酵素と高い相同性を示したことから、酵素の熱安定性を左右する構造的特徴を検索する目的に適していると考えられた。本酵素の安定性を、温度、pH、変性剤、有機溶媒等に対する耐性の面から、好熱性細菌Bacillus stearothermophilus由来酵素と比較しつつ、分析した。低温菌酵素は好熱菌酵素に比べ熱安定性がきわめて低かったが、pH安定性では、いずれの低温菌酵素も好熱菌由来酵素と同様の安定性を示した。また、補酵素ピリドキサール5'リン酸(PLP)を遊離しやすい低温菌酵素は安定性も低い傾向を示し、PLPを遊離しにくい低温菌酵素は他の低温菌酵素より種々の安定性が優れていた。各種変性剤、有機溶媒の共存下では、低温菌酵素は容易に失活した。特に、エタノールは、0°Cにおいても20%以上の濃度で低温菌酵素を著しく失活させた。さらに、低温菌に対するエタノールの殺菌効果を調べたところ、酵素の場合と同様に、20%濃度以上のエタノールは低温菌を完全に死滅させた。
有機ホウ素系イオン液体のライブラリー拡充を通した新機能の創出

イオンデバイスの固体化を目的としてイオン液体の高分子化も検討されている。一方で、イオン液体モノマーのラジカル重合をはじめとする代表的な固体化の手法では、イオン伝導パスのナノ構造制御が困難であることが課題であり、これまで系への液晶構造の導入などが検討されている。本研究ではイオン液体マトリックスの組織化の新たな検討として、ルイス酸一ルイス塩基相互作用を利用した自己集合マトリックスの構築を試みた。2つの有機ホウ素ユニットを有するイオン液体は、1,3-ジアリルイミダゾリウムTFSAに対して2当量の9-BBNを作用させることにより行った。このイオン液体のクロロホルム中溶液に等モル量のピラジン、あるいは1,4-ジアザビシクロオクタンを加え、1時間反応を行った。減圧下でクロロホルムを留去したのちジエチルエーテルで洗浄し、目的の自己集合マトリックスを得た。構造は^1H-及び^<11>B-NMRにより決定した。ピラジン由来ポリマーはオレンジ色の固体であり、1,4-ジアザビシクロオクタン由来ポリマーは白色の固体であった。それぞれの収率は54%及60%であった。配位子として4,4'-ビピリジルを検討したが、この場合には溶媒に可溶なポリマーを与えなかった。それぞれのポリマーにリチウム塩を添加後、真空乾燥を十分に行い、交流インピーダンス法によりイオン伝導度を評価した。LiTFSAの存在下においてピラジン由来ポリマーは51°Cにおいて8.8x10^<-6>Scm^<-1>のイオン伝導度を示し、1,4-ジアザビシクロオクタン由来ポリマー(5.4x10^<-6>Scm^<-1>)と比較して有意に高い値を示した。新たな有機ホウ素系イオン液体として、ο-カルボランアニオンを有するイオン液体の合成に成功した。1-エチル-3-メチルイミダゾリウムハライドに対してn-ブチルリチウムを作用させることによりカルベン種を生成させ、これをο-カルボランと反応させることにより対応するイオン液体を得た。得られたイオン液体の構造は^1H-、^<11>B-NMRスペクトルにより決定した。より粘度の高いイオン液体を出発物質として用いた場合には、収率が大きく低下することが分かった。1-エチル-3-メチルイミダゾリウムカチオンを有するカルボラン型イオン液体は、融点を30.4°Cに示し、これまでに知られている他のカルボラン型イオン液体との比較により、ο-カルボランアニオンの導入が融点を顕著に低下させたことが分かった。また、このイオン液体は、ο-カルボランが溶解しないTHF/H_20=1/1(v/v)にも溶解することから、イオン性化合物となることで親水性が増したことも明らかとなった。このような特性は、これらの化合物のBNCT(ホウ素熱中性子捕捉療法)用ホウ素キャリアーとしての検討を考える上でも重要な知見といえる。また、得られたイオン液体のイオン伝導度を交流インピーダンス法により評価したところ、50°Cにおいて10^<-6>Scm^<-1>を超える値が観測された。ο-カルボラン以外に、m-カルボランを同様の手法で導入することも試みたが、この場合には反応は進行しなかった。m-カルボランのpKa値がより高いことが原因と考えられる。