hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シトクロムP450と白血球NADPHオキシダーゼ反応における酸素活性化機構

即ち、Norenら(Science244,182,1989)の方法に準拠してin vitro翻訳系と合成アミノアシルt-RNAを用いた蛋白合成を行い、242threonineをO-methyl threonineで置換した標品を作成し、その酵素活性、吸収スペクトルなどの性質を調べたところ、-OH基が-O-CH_3基になっているのでプロトンの供与は不可能であるにもかかわらず、予想に反して高いモノオキシゲナーゼ活性を示した。この事実は、これまで我々ならびにS.Sligarらが提唱していたプロトン供給機構を否定するものであり、故に水分子の関与する新しい機構・経路の可能性を提唱した(Kimata,Y.et al.Biochem.Biophys.Res.Commun.1995,in press)。242threonineと357cysteinを各々homoserineとselenocysteinで置換した標品の合成も行い、それらの性質を解明中である。非天然アミノアシルt-RNAの大量化学合成は広瀬、三木が、in vitro翻訳系を用いての蛋白合成は島田、石村が行った。シトクロムP450反応のおける未知の反応中間体の追求を昨年度に組立てたRapid scan absorptionspectrophotometerを用いて、江川、石村らが行い、低スピン酸化型シトクロムP450camとメタクロロ過安息酸との反応時に新しい反応中間体の捕捉に成功し、これをFerryl oxocation radical(Compound I)と同定した。NADPHオキシダーゼによる酸素活性化については、金ヶ崎らとともに貪食球のみならずリンパ球の一種も活性酸素生成能をもつことなどを見い出した。
小型飛行時間質量分析器を用いた短寿命中性子過剰核の精密質量測定

この研究は、理化学研究所の加速器施設にある入射核破砕片分離装置で生成されHeガス充填RFイオンガイド(RFIG)で収集・冷却された短寿命核の質量を、多重反射飛行時間質量分析器(MR-TOF)を用いて高精度に測定することを目的とする。それに向けた準備を行ってきた。高精度質量測定のためには、RFIGからのイオンをバンチ化し同時に室温程度まで冷却する必要がある。そこで、2段階リニア型のRFトラップを新しく考案・製作した。前段は、入射軸方向の長さが3cm程度のトラップで、コンピュータ・シミュレーションでは予想される縦方向エミッタンス10eV/μsのRFIGからのパルスビームは80%以上の高効率で捕獲可能である。後段は、同長さが5mmのトラップで、より閉じ込めをよくすることでMR-TOFへ10ns程度の時間幅のパルスビームを供給できるようになる。オフライン試験では、このトラップを導入することによりイオンが蓄積されイオンビーム強度が増加した。また、トラップ内での緩衝ガスによる冷却により、イオンの位置広がりが減少し、引き出し後のエネルギー広がりが10分の1程度まで下がった。これらにより、MR-TOFの質量分解能が4万で頭打ちになると思われていたものが、11万を超える分解能を達成した。さらに、質量スペクトルにおけるピークの裾部分やバックグラウンドも著しく減少した。短寿命核の質量測定を行うことは未だできていないが、最重要開発課題であったMR-TOFとRFIGをマッチングさせるためのRFトラップが完成し、それまでのMR-TOFの性能が大幅に向上した。これにより、オンライン実験で高効率に精密質量測定を行うことが可能になった。この研究は、理化学研究所の加速器研究施設にある入射核破砕片分離装置で生成されHeガス充填RFイオンガイド(RFIG)で収集・冷却された短寿命核の質量を、多重反射飛行時間質量分析器(MR-TOF)を用いて高精度に測定することを目的とする。高精度質量測定のためには、RFIGからのイオンをバンチ化し同時に1eV以下にまで冷却する必要がある。そのための装置として、RFトラップを製作した。イオンは高効率にトラップへ導かれ、冷却した後MR-TOFへ引き出さなければならない。さらに、その場合にこれまで達成された質量分解能を再現できるようにする必要がある。RFIGからのイオンをより高効率にRFトラップへ導くためには、トラップ領域を大きくする必要がある。しかし、その場合MR-TOFの分解能が低下することが予想される。そこで、2段階リニア型のRFトラップを考案した。後段は、同長さが5mmのトラップで、テスト実験ではこれまでの質量分解能4万を上回る結果が出ている。また、冷却の効果により質量スペクトルの裾部分が著しく減少していることを観測できた。これは、希少な短寿命核の質量測定に向けて、非常に有効な進歩である。前段から後段へのイオンの移送は、間にあるグリッドにパルス電圧を与えることで行っている。今後は、MR-TOFをRFIGに結合しオフライン試験を行い、その後オンライン実験で短寿命核の質量を測定する。
現在の機器分析で困難な分析を可能とする簡単な新繊維鑑別法

1.緒言「物質に対する別の物質の吸着」について、分子構造から解釈する事は分子間相互作用の解明に意義があると考えて、一連の研究を開始した。これまでに、各種繊維と合成ポリペプチドに対する種々の有機化合物の吸着実験をおこなった。その結果、高分子材料に対する有機化合物の吸着パターンは、高分子の種類によって異なる事がわかった。そこで、吸着現象は、かなり複雑である事から、材料を、より単純化する事を考えた。そこで本研究では、構造の違うナイロンを合成して、構造と吸着傾向の関係」を検討した。2.実験各種ナイロンナイロン6:ε-カプロラプタムに金属ナトリウムを加え、加熱して合成した。ナイロン66:塩化アジポイルとヘキサメチレンジアミンの界面重縮合で合成した。ナイロン610:塩化セパコイルとヘキサメチレンジアミンの界面重縮合で合成した。:形状は繊維状固体。吸着実験:特性の密閉容器の底部に各種有機化合物を単独または混合物として入れて、その蒸気を各種ナイロン試料に所定時間さらした。吸着物質を酢酸エチルで抽出して、GC分析を行った。3.結果と考察:ナイロン6、ナイロン66、ナイロン610に対する9種の有機化合物(メタノール、アセトニトリル(ACN)、ジオキサン、トルエン、p-キシレン、DMF、アニソール、デカン、p-ジクロルベンゼン(DCB))の混合物からの各化合物の吸着量を求めた。以下の結果が得られた。1)メタノールの次に多く吸着した化合物は、ナイロン6には、アセトニトリル、ナイロン66にはトルエン、ナイロン610にはDMFと、それぞれ異なった。2)ナイロン6には、ナイロン66、ナイロン610に比べて、ACN以外の化合物の吸着量が少なかった。このような結果は、ナイロン分子のメチレン鎖(-CH2-)nの長さの違いによるものであり、さらなる検討を計画する。各種繊維、合成ポリアミノ酸、ナイロンに関する実験の成果があり、ほぼ予定通りである。次の事を考慮して研究を継続する。1.高分子材料を構造が単純で、一貫性のある物を選び、「吸着現象の理論的解釈」に近づくようにする。2.材料の形状(繊維、固体粉末など)による表面積の違いを少なくするために、フィルム形状の材料を作成する。3.分子構造の計算を検討する。吸着は単純なであるが、理論的解釈が見られない。これまでなかった「分子間相互作用からの解釈」を目指す。硝子器具の修理と、新しい高分子をそろえてフィルムの製造を行い、検討を続ける。:形状は繊維状固体。実験器具の修理と新規設計の必要が生じた事、および、新しい高分子材料の製造を企画して、時間的に遅れたので次年度に持ち越しした。
肺サーファクタントの活性に不可欠な成分の検索と人工サーファクタントの開発

1.人工肺サーファクタントの開発A)脂質組成の検討(平成5年度):各種合成脂質の組合せに、ブタ肺サーファクタント関連蛋白-Bおよび-C(SP-BおよびSP-C)を加え、ウサギ未熟胎仔の肺に注入して生理的活性を比較した。ジパルミトイールレシチン:ホオスファチヂルグリセロール:ジオレオイールレシチンを60:20:20の比にしたものが最も良い活性を示し、不飽和レシチンの重要性を指適した。B)蛋白質の種類と量の検討(平成6年度):ブタ肺サーファクタントから抽出した脂質分画に、SP-BとSP-Cを種々の割合で混合し、ウサギ未熟胎仔に投与して生理的活性を調査した。SP-Bを0.7g、SP-Cを1.4g加えたものが、静的肺圧量曲線を最も良く改善した。しかし、換気量(換気圧=20cmH_2O)は、天然サーファクタントの場合の58%(P<0.05)にとどまり、脂質と蛋白質の混合法を再検討する必要があると考えられた。A)気道内注入法(平成5年度):ラットに50mg/kgのエンドトキシンを投与し、ARDS様の状態を作成することに成功した。このラットの気管内にサーファクタントの分散液(50mg/ml,2ml/kg)を注入すると、動脈血酸素分圧(PaO_2)は、85mmHgから345mmHgに上昇した(P<0.05)。しかし、液体を気道内に注入するので、一時的に血圧が低下した。B)噴霧吸入法(平成6年度):ARDSのラットに、超音波ネブライザーを用い、サーファクタントを120分間吸入させると、PaO_2は84mmHgから243mmHgに改善した(P<0.05)。本法は血圧を低下させなかった。3.総括ARDSの治療法として、サーファクタント噴霧吸入法の有効性が示唆された。人工サーファクタントの開発を急ぐ必要がある。1.肺サーファクタントが活性を示すために必要な脂質成分の検索:ヂパルミトイールフォスファチヂールコリン(DPPC)、フォスファチヂールグリセロール(PG)、および不飽和脂肪鎖を有するレシチン(ヂオレイールフォスファチヂールコリン、DOPC)の3種類の脂質の組み合わせに、ブタのサーファクタント・アポタンパクを加えた半合成サーファクタントを調整し、それらの生理活性をウサギ未熟胎仔に投与した際の換気量から判定した。不飽和レシチンを含まないDPPC/PG(80/20)にアポタンパクを加えたものが投与されたウサギ未熟胎仔の換気量は、天然のサーファクタントが投与された動物の62%と有意に(p<0.05)少量であった。一方、DPPC/PG/DOPC(60/20/20)とアポタンパクからなるものを投与した場合は、天然のものとほぼ同様の換気量を発現させた。以上の結果から、天然のサーファクタントに20-30%含まれている不飽和レシチンは、生理活性に必要な成分であると判定された。また、この結果は人工肺サーファクタントの開発に資する有意義なものと考えられるので、学術誌への投稿を準備中である。2.成人呼吸窮迫症候群(ARDS)の実験モデル作成とサーファクタント補充療法の効果判定

実験:成熟ラットの気道内に大腸菌由来のエンドトキシンを注入し、ARDSとみなしうる状態を作成することに成功した。また、この動物にサーファクタント補充療法を行なうと、動脈血酸素分圧や肺コンプライアンスが著明に(p<0.05)改善するという結果を得た。このことから、サーファクタント補充療法は、ARDSの治療に有効であると予測され、前述の人工サーファクタントの開発を強力に推進する必要があると考えられた。なお、この結果はCritical Care Medicine,vol.22(1994)に公表された。1.肺サーファクタントの活性に必要な蛋白質の種類と量の検索ブタ肺サーファクタントから分離した脂質分画とアポ蛋白-Bおよび-C分画(SP-BおよびSP-C)を種々の割合で再混合し、ウサギ未熟胎仔に投与して活性を検索した。その結果、SP-BとSP-Cのどちらか一方が欠如しても、サーファクタントとしての機能を示さないことが判明した。SP-BとSP-Cの比率を1:2とし、脂質に対して2.1%のアポ蛋白(天然の2倍量)を加えると、静的肺圧量曲線は天然のサーファクタント投与した場合と同程度に好転した。しかし、20cmH_2Oの吸入圧で人工呼吸した場合の換気量は、天然サーファクタントの場合の58%にとどまった(p<0.05)。以上より、SP-BとSP-Cは、サーファクタントの活性に不可欠な成分であると結論された。しかし、換気量が不十分であったことから、各組成の再検討が必要であると考えられた。また、静的肺圧量曲線は、サーファクタントの機能を正確に反映しないことが判明した。以上の結果は、人工サーファクタントを開発するための重要な資料であると考えられた(J.Appl.Physiol.投稿中)。2.成人呼吸窮迫症候群(ARDS)に対するサーファクタント投与方法の検討我々は、平成5年度のラットを用いた実験で、サーファクタントを経気道的に注入すると、ARDS様の病態が改善することを見出している。平成6年度は、噴霧吸入によるサーファクタント投与法の効果を調査た。ARDSのラットに超音波ネプライザーでサーファクタントを120分間吸入さた結果、50mg/kg前後のサーファクタントが肺胞に到達し、動脈血酸素分圧が8mmHgから243mmHgに改善した(P<0,05)。以上より、本法は臨床応用が可能であり、人工サーファクタントの開発を急ぐ必要がると考えられた(Critical Care Medicine投稿中)。
血液脳関門におけるP-gpの活性制御機構の解明

P-gpの活性制御機構を解明するために、LC-MS/MSを使用したシークエンスタグ法を用いて、細胞膜トランスポータータンパク質の絶対定量法の構築を行った。P-gp発現豚腎臓細胞について、LC-MS/MSを用いてタンパク質大規模同定解析を行い、高感度に検出されるP-gp特異的なペプチド配列の決定に成功した。決定したペプチドについて、安定同位元素標識したアミノ酸を含む標識ペプチドおよび非標識ペプチドを合成し、標識体を内部標準とてLC-MS/MS MRMモードで測定を行い、定量法を確立した。確立した定量法は10fmol-1000fmolの範囲で直線性を示し、高感度、広範囲な定量系を確立することに成功した。P-gp発現豚腎臓細胞に発現するP-gpタンパク質量について、確立した定量法と、既存技術である定量的western blottingで定量値の比較したところ、それぞれ101.2fmol/μg protein,128.2fmo1/μg proteinであり有意差は示されなかった。さらに、Glut1について定量系を確立し、マウス脳毛細血管におけるGlut1タンパク質発現量を、既存法であるcytochalasin binding assayと比較したところ、それぞれ96.1fmo1/μg protein、91.1fmo1/μg proteinであり有意差は示されず、本法が細胞試料、生体試料の細胞膜トランスポータータンパク質を高精度に定量可能であること確認した。本法を用いてマウス脳毛細血管におけるP-gp発現量を測定し、21.4fmol/μg proteinであることを明らかにした。本定量法は膜タンパク質を高感度かつ高精度に測定できる系であり、また、タンパク質の翻訳後修飾を定量的に解析可能な重要な基盤技術である。
非定常ＣＦＤと日射・人体解析モデルの融合による不均一温熱環境シミュレータの開発

本研究では,『非定常CFDと日射・人体解析モデルの融合による不均一温熱環境シミュレータの開発』を目指し,CFD解析技術を核として,自然対流現象の解析精度検証用データベースの整備,CFDと連成可能な数値人体モデルの開発,日射・放射解析手法の開発を順次行い,CFD解析と日射・人体解析モデルの融合を試みた。また,本研究で構築した連成モデルを用いて,実際の不均一放射環境を対象に,温熱環境の実測とCFD解析を行い,本研究で開発したモデルが,実用計算において,十分な解析精度を有することを確認した。日射が入射する居住空間における環境負荷低減,健康・快適性の確保は火急の課題であり,この問題に対処するためには,複雑な現象に対応可能な非定常気流・温熱環境解析手法の開発が急務である。そこで本研究では,『非定常CFDと日射・人体解析モデルの融合による不均一温熱環境シミュレータの開発』を目指し,CFD解析技術を核として,CFDと連成可能な数値人体モデル,日射・放射解析手法の開発を行っている。以下に平成23年度の研究成果を示す。(1)床暖房室内の対流・放射熱伝達量の詳細測定とCFD解析:床暖房模型の非定常実験を行い,自然対流・放射熱伝達量の非定常データベースを作成した。床暖房時における非定常温熱環境の実測及び解析を行い,壁表面近傍代表点の粘性底層内温度を0.1mm間隔で測定して対流熱伝達量を求めた。低Re型k-eモデルで放射熱伝達解析と固体内熱伝導解析を連成した3次元定常・非定常解析を行い,実験と比較した結果,概ね一致することを確認した(3)居室内人体へ入射する日射量解析手法の開発:オフィスビルのペリメータ空間や,住宅の居室,アーケード等の半屋外空間等における不均一な放射環境を再現するため,太陽位置方向への人体正投影法(画像解析法)を用いて居室内に設置した数値人体に入射する日射量を解析可能な計算手法を開発した。(2)物体と接触可能な数値人体モデルの作成:本年度は,床面との接触を考慮した数値人体モデルを開発した。また,物体と接触する数値人体表面における熱抵抗値を算出し,解析と被験者実験を比較した結果,接触面の熱移動を概ね再現可能であることを確認した。以下に平成25年度の研究成果を示す。1不均一放射の影響を把握可能な人体解析モデルと日射・放射解析手法の開発:人体に対する不均一放射環境を評価するためには,部位毎の伝熱,放射および気流変動の影響を考慮する必要がある。16部位に分割した人体解析モデルを改良し,各部位を日射受熱部と日影部にわけた人体解析モデルの構築を行った。2日射照射下の定常・非定常温熱環境実測:不均一放射環境下における人体への伝熱,放射および気流変動の影響を評価するための指針を明らかにすることを目的に,ペリメータにおいて,各種日射遮蔽手法が人体に及ぼす影響について実測を行った。ブランドによる日射遮蔽時において,天井付近の温度が上昇して熱負荷が大きくなるが,ブラインドからの熱放射が人体に及ぼす影響が小さいことがわかった。3日射照射下の定常・非定常温熱環境解析:2の実測結果とCFDの解析結果を比較して,精度を検証した結果,ブラインド近傍の熱移動現象の再現性が低いことがわかった。今後,ブラインドの解析モデルの検討が必要であることがわかった。以下に平成24年度の研究成果を示す。1不均一放射の影響を把握可能な人体解析モデルと日射・放射解析手法の開発:人体に対する不均一放射環境を評価するため,部位毎の伝熱,放射および気流変動の影響を考慮した人体解析モデルの追試を行った。また,数値人体を用いて,放射解析で必要となる人体meshの有効放射面積率の算定をモンテカルロ法を用いて行い,既往研究と同等の結果が得られることを確認した。2日射照射下の定常・非定常温熱環境実測:不均一放射環境下における人体への伝熱,放射および気流変動の影響を評価するための指針を明らかにすることを目的に,ペリメータにおいて,不均一放射環境に関する実測を行い,対流・放射熱伝達性状の把握を行った。3日射照射下の定常・非定常温熱環境解析:1の人体解析モデルとCFDを連成し,3の定常実験を対象とした解析を行った。実測と比較した結果,CFD解析結果が概ね実測と一致することを確認した。

日射が入社する居住空間における環境負荷低減,健康・快適性の確保は火急の課題であり,この問題に対処するためには,複雑な現象に対応可能な非定常気流・温熱環境解析手法の開発が急務である。そこで本研究では,『非定常CFDと日射・人体解析モデルの融合による不均一温熱環境シミュレータの開発』をめざし,CFD解析技術を核として,CFDと連成可能な数値人体モデル,日射・放射解析手法の開発を行っている。以下に平成26年度の研究成果を示す。1オフィスビルのペリメータ空間を想定した不均一放射環境の詳細把握:オフィスビルのペリメータ空間の不均一放射環境の詳細把握を目的に,一般的なぷらインドによる日射遮蔽を行った場合の室内温熱環境の実測を行い,窓・ブラインド間の熱だまり現象,ブランド隙間から室内への熱移動現象を明らかにした。また,CFD解析を行って比較した結果,室内の上下温度分布等は,実測と概ね一致することが確認された。2動的熱負荷計算への実装を想定した解析手法の簡略化:ブラインドを詳細に近似した解析モデルと,ブラインドを多孔質体や窓性能で簡略化した解析モデルの計算を行い,比較検討した結果,多孔質体および窓性能で簡略化したモデルでは,窓・ブラインド間の熱移動を十分に再現できないことを確認した。一方,標準k-eモデルの壁面近傍に2層モデルを適用したモデルでは,従来より少ない計算負荷で既往の低Re数解析結果と同等の結果が得られることを確認した。3各種乱流モデルの不均一放射環境解析への追従性検討:新たに提案されたSSTk-wモデルを基礎的な放射環境解析へ適用して解析を行った結果,Lienらの低Re数モデルと同等の結果が得られることを確認した。また,WALEモデルは,DynamicSGSモデルと同等の精度が確保できることを確認した。日射が入射する居住空間における環境負荷低減,健康・快適性の確保は火急の課題であり,この問題に対処するためには,複雑な現象に対応可能な非定常気流・温熱環境解析手法の開発が急務である。そこで本研究では,『非定常CFDと日射・人体解析モデルの融合による不均一温熱環境シミュレータの開発』を目指し,CFD解析技術を核として,CFDと連成可能な数値人体モデル,日射・放射解析手法の開発を行っている。以下に平成27年度の研究成果を示す。1窓・ブラインド間からペリメータ空間への熱侵入状況の解明:窓・ブラインド間近傍の温熱環境を実測して,ペリメータ空間への熱侵入現象,特にブラインドフィンの角度が熱侵入状況に及ぼす影響について詳細に把握した。また,CFD解析と比較を行った結果,床スラブの熱容量が解析精度に大きく影響することが判明した。そのため,床スラブの熱容量を簡易的扱う解析モデルを開発した。簡易モデルを用いた解析結果と実測結果の傾向は概ね一致することを確認した。2床暖房室内の不均一放射・自然対流現象のデータベース作成:これまでに実測・解析を行ってきた床暖房室内の不均一放射・自然対流現象について,結果を整理し,データベースを作成した。また,データベースの拡充を目的に,これまで課題として残っていた室内の風速分布を,PIVを用いて測定した。風速測定結果から,境界層の発達状況等の床近傍における自然対流場の気流性状を把握した。また,自然対流現象の非定常CFD解析を試みた。3不均一放射環境下における非定常解析:日射遮蔽として外付け水平ルーバーが設置された建物の窓面を対象に,画像処理法を用いて入射日射量の解析を行い,日射遮蔽効果について検討を行った。解析結果から,全ての方位で,外付け水平ルーバーの日射遮蔽効果を確認した。
登校拒否の態様別指導方法の在り方に関する研究

本研究チ-ムでは、表題のテ-マの研究調査をすすめながら、これに関連する幾つかの研究を同時に実施してきた。それらは、1.小・中学校にお蹴る長欠児童生徒の出現率の追跡調査、2.登校拒否に関する教師の意識及び指導経験の調査、3.一般児童生徒の登校忌避感情とその原因調査、4.登校拒否児童生徒に対する学校の取り組み体制及び指導・介入の研究、5.登校拒否に対する相談機関の対応の実態、6.民間施設の対応の実態、などである。その目的は現時点での登校拒否の総合的な研究の必要をかんじていたからである。表題のテ-マは次のようなねらいをもっている。即ち、児童生徒の登校拒否は様々な要因が複雑に関係しているという観点があり、その不登校状態の様子も種々である野で、指導や治療に当っては不登校の状態や影響要因に応じて方法を選んで行なうことが必要である。それでは、そうした指導の結果はどういうような結果をもたらしたのか。このように不登校の「態様一指導一効果」の三者の関係を調査研究し、それを基盤に上掲の各種の値よ鵜さとあわせて考察しようとすることであった。研究機関の3ケ年の間に多くのデ-タが上記各種の調査から得られた。まだ一部にデ-タの処理と考察の残っているところもあるが、新しい知見も少なからず得ることができた。とりわけ、登校拒否の事例300の要因分析から興味深い結果がえられたのは大きな研究成果であった。この事例分析から態様別の指導とその効果の関係が明らかになってきたので、今後の不登校児童生徒の指導に大いに役立つものとおもわれる。登校拒否児童生徒の出現率については、従来野と右傾のとりかたでは必ずしも十分ではなく、より詳細な(50)日以下の数)調査の必要性がわかった。また、一般児童生徒の不登校感じようもあわせて考察する必要が示唆された。原因・背景、学校、家庭、地域社会等のさまざまな要因が複雑に絡み合っている登校拒否問題に適切に対処するためには、その様態別の指導方法を研究開発して臨まなければ効果は期待できない。そこで本研究では、種々な登校拒否事例を様態別に分類整理し、就学の状況、生活実態、意識・態度、個人的・環境的要因、対応過程等との関係において分析し、有効な対策を立案する目的をもっている。平成元年度の研究経過。1.学校調査。軽微な不登校をも含めての登校拒否の実態を把握し、分析する目的で調査を実施した。内容は欠席状況、不登校の理由・様態、家庭・学校の対応などである。資料は現在整理・分析中である。なお、次年度も追跡再調査をおこなう。2.事例調査、事例調査とその分析は本研究の中核であり、上記学校調査から発展していくものであるが、全事例の抽出はまだ完了していない。そこで現在までに把握できている登校拒否150例について様態別分類を試み、諸要因・他事項との関係を考察した結果、分類方法その他について若干の知見が得られた。引き続き事例の抽出・追跡を行ないながら、様態分類方法の再検討をおこなう。3.一般児童・生徒の追跡調査・登校拒否の指導及び対策には、その初期的対応が大切であるが、初期症状及びそれ以前の登校を渋る心理の実態が解明されていないので、その分析が必要である。そこで一般の児童・生徒の気持の中にある渋る気分を小学校から中学校への移行過程の中でとらえる研究計画があり、本年度は小学5・6年生を対象に調査を実施した。本年度は(1)学校調査、(2)個別事例調査、(3)一般児童・生徒の追跡調査を昨年度に引き続き実施するとともに、(4)教師調査を新たに実施した。(1)学校調査では2年間の調査資料を分析したところ、登校拒否の出現率は公表されているものより多いこと、判定の基準に差があることなどの知見をえた。また、この他に準登校拒否群(3049日欠席)や慢性的な者(100日以上の欠席)について更なる研究の必要性が示唆された。(2)個別事例調査は分析事例として必要とした300例を集め終り、それらを対象として登校拒否の態様、指導方法、その効果の関連性について目下分析中である。現在のところ、登校拒否の態様は年令によって若干異なること、したがってその指導の在り方も年令によって違う方法を用いないと効果が上らないのではないかと予想されている。なお、長期欠席事例については、その実態が関係機関において十分把握されていないことが明らかになった。早急にこうした事例への対応策が必要とされる。(3)一般児童・生徒の登校拒否感情の追跡調査では、小学校5、6年生でもかなりの高率で登校を嫌う気持のあることがわかった。その理由は単に学校生活に起因しているだけではなく、子どもの生活全般が過密でゆとりのない状況に置かれていることも大きいと思われる。それが中学生になると増加するので、中学生の不登校の倍加に影響していると考えられる。また小規模校より大規模校により問題のあること、地域差のあることなどの知見もえられたが、この点については更なる追跡研究が必要であると思われるので、明年度の課題としたい。(4)教師調査は、児童・生徒の登校拒否に関する教師の考え方・指導・その効果について調査した。不登校については早期の対応の必要性が感じられており、実際の指導もしているが、同時にそうしたケ-スについての専門的な知識・技術の不足も訴えられている。

本年度は、1・個別事例調査、2・学校調査、3・一般児童生徒調査、4・アクション・リサ-チ、5・その他の研究調査を行なった。現在、大部分の調査研究は完了し、結果の考察を行い、残りの整理を行なっててるところである。1.個別事例調査は4県の教育相談機関において相談・指導を行なった登校拒否事例約300の分析・考察をおこなった。その主なる内容は個々の児童生徒の示す登校拒否のそれぞれの態様に応じて、どのような対応や指導・治療がなされたかについての関連をみ、その上でそうした対応や指導の効果はどうであったかについての分析を行なった。態様別では多い順に神経症型、学校原因型、複合型、無気力型となり、遊び非行型、意図的型は少なかった。指導目標をみると、原籍校への復帰をめざすものが最も多かったが、人間関係の調整や自我の成長、生活習慣の改善を目標としているものも少なくなかった。指導効果もいろいろの面でみられるが、大切なことは何よりも改善への意欲であって、本人や家族に問題のある場合は改善が難しい。2.学校調査は2年間の追跡調査をみた結果では、小学生の場合、長次者に変化がみられるが、中学生では前年に引き続いて不登校を示している者が多く、小学生と中学生では大きな違いがみられた。3.一般児童生徒の登校忌避感情を海外の日本人学校の児童生徒と国内の児童生徒とを比較してみると、国内の者に忌避感情をもつものが多い。また、不登校を示す者も国内の者に多い。その原因については今後の分析にのこされた。4.学校におけるアクション・リサ-チは現在継続中の段階にある。本研究チ-ムでは、表題のテ-マの研究調査をすすめながら、これに関連する幾つかの研究を同時に実施してきた。それらは、1.小・中学校にお蹴る長欠児童生徒の出現率の追跡調査、2.登校拒否に関する教師の意識及び指導経験の調査、3.一般児童生徒の登校忌避感情とその原因調査、4.登校拒否児童生徒に対する学校の取り組み体制及び指導・介入の研究、5.登校拒否に対する相談機関の対応の実態、6.民間施設の対応の実態、などである。その目的は現時点での登校拒否の総合的な研究の必要をかんじていたからである。表題のテ-マは次のようなねらいをもっている。即ち、児童生徒の登校拒否は様々な要因が複雑に関係しているという観点があり、その不登校状態の様子も種々である野で、指導や治療に当っては不登校の状態や影響要因に応じて方法を選んで行なうことが必要である。それでは、そうした指導の結果はどういうような結果をもたらしたのか。このように不登校の「態様一指導一効果」の三者の関係を調査研究し、それを基盤に上掲の各種の値よ鵜さとあわせて考察しようとすることであった。研究機関の3ケ年の間に多くのデ-タが上記各種の調査から得られた。まだ一部にデ-タの処理と考察の残っているところもあるが、新しい知見も少なからず得ることができた。とりわけ、登校拒否の事例300の要因分析から興味深い結果がえられたのは大きな研究成果であった。この事例分析から態様別の指導とその効果の関係が明らかになってきたので、今後の不登校児童生徒の指導に大いに役立つものとおもわれる。登校拒否児童生徒の出現率については、従来野と右傾のとりかたでは必ずしも十分ではなく、より詳細な(50)日以下の数)調査の必要性がわかった。
心不全患者の日常生活における活動と休息のバランスアセスメントシートの作成

慢性心不全患者が活動と休息のバランスを自らアセスメントするために必要なアセスメント項目を抽出する事を目的に、8名の慢性心不全患者を対象に質的探索的研究を行った。その結果、活動の仕方に関する4つの意味と11のアセスメント項目が抽出された。本研究からは、休息は活動の一つの仕方であり、活動と休息のバランスとは患者が活動の仕方を選択した結果得られるものであること、患者は活動の意味を達成するために活動をマネジメントしていると考えられるため、患者が持っている活動の意味に沿った指導の必要性が示唆された。しかし限られた対象者数からの結果であり、アセスメントツール作成のためにはさらに例数増やした検討が必要である。心不全患者の活動と休息のバランスアセスメントシートを開発するために、(1)心不全患者の「休息」に関する概念分析を行い、休息という概念の特性を明らかにした。心不全患者にとっての休息とは、単に身体的な活動休止状態のみをさすのではなく、活動を再開することを前提として行われる、心身のエネルギー補充であった。また、活動を行わないことだけではなく、活動のレベルを下げたり、別の活動を行うことも含まれる概念であった。この結果は、第11回The aim of East Asian Forum of Nursing Scholarsでポスター発表を行った。さらに現在、外来通院中の心不全患者にインタビューと活動量測定を行っている。心不全患者は、疲労や不調を自覚していても、自分が日常生活を送るうえで変えられないと考えている役割や状況があると、活動を継続したり、休息を減らしたりしている状況がうかがえた。患者はそうした状況について、制限が守れていないという後ろめたさを感じながらも、やったらできるという回復や健康への自信につながっていることが推察できた。今後、さらにデーター数を増やし、内容を深めていく。インタビューと活動量測定結果、活動ノートへの記載内容から、慢性心不全患者の活動と休息のバランスをアセスメントする際のガイドとなる項目の抽出を目指した。退院直後の活動量測定については、付け忘れや再入院などが原因で、十分なデータがそろわなかったため、外来通院中の患者に実施した。患者は、「目安を決めて休む」、「一日の中でつじつまが合うように休む」、「数日単位でバランスが取れるように休む」、「やってしまってから休み方を決める」、「大丈夫であることを証明するために動く」、「続けてきたことはできるだけ途切れさせない」、「大丈夫であることが感じられたら活動量を増やしてみる」ことで、活動と休息のバランスをとり、心不全を増悪させないようにしていた。休息の取り方において、患者の生活と症状に合わせて1日単位でバランスを取っていたり、先々の予定を見越して数日単位でバランスが取れるようにしたり、あんて負荷のかかる運動をすることで動けることを確認し、心理的な休息を得たりと、患者の背景によって様々であった。また活動することにおいて、患者がどのような社会的背景を持っているのか、症状の程度、生活環境などによって活動の仕方が異なっていた。更に、活動量測定を同時に行いグラフ化した物を提示しながらインタビューを行うことで、意識化していなかった活動を視覚的に認知し「身についている習慣的な動き」を自覚していた。活動については意識化していない活動は多くあったが、休息については「負担になりすぎないように休むタイミングを決める」、「動けるように休んでおく」など、ほとんどが意識化して行っていることが明らかになった。以上のことから、心不全患者は指導や症状によって活動することを控えたり活動しすぎないように意識しながら動いているが、習慣的に身についており意識しない活動も多い反面、休息については意識して休むことをしており、意識化せずに動いている活動も含めた活動とのバランスを取る必要があることが考えられた。しかし、活動の仕方や休息の取り方は、患者の社会的、疾患的、環境的背景によって多様性があり、さらに事例を積み重ねる必要がある。また、活動量計を用いて視覚的に活動状態を確認することで、患者が意識化せず、習慣的に行っている活動についても把握することができ、患者自身も気づいていなかった活動状況を知ることができた。このことは新たな患者へのアプローチの方法や生活の状況を把握する方法として、今後活用できる可能性がしめされた。慢性心不全患者の活動と休息のバランスアセスメントシート作成のための枠組みを検討した。外来通院中の慢性心不全患者(stageBC)に同意を得て、2回のインタビューと活動量測定及び活動ノートの記載を依頼した。分析対象は6名であった。心機能等の人口統計学的情報を参照しながら、インタビュー結果の内容分析を行い活動の調整方法と調整に影響している事柄について抽出した。【結果】慢性心不全患者が行っている活動の調整には4つの意味が含まれていた。『動ける身体であることを確認する』ための調整として≪意識的に負荷をかける≫

≪休みながらでもやり終える≫調整を行っていた。心不全症状や低下している心機能を理解した上で、あえて強い負荷をかけたり労作を継続し、それでもまだ動く身体や回復する身体という正常さを確認するために行っている調整であった。『役割を果たすための取捨選択』は≪やめてしまう≫≪活動範囲を狭める≫≪つじつまを合わせる≫であった。地域社会や家族の中での役割を果たすなど、自らの存在価値を保ち続けるために行っている調整であった。『調子を整え良い体調を導き出す』調整として≪指導を遵守し体調を整える≫≪調子のよいパターンを崩さない≫≪心臓を動かしてやる≫ことをしていた。生活上の不便を感じても服薬や入浴など指導内容や、自分が調子が良いと感じる生活パターンを守ることで、必要な生活上の活動が継続できるように体調を整えていた。『失った自信を取り戻す』ための調整には≪時間をかけて無理をしない≫≪試しながらやってみる≫≪あきらめずに繰り返す≫があった。【考察・結論】心不全患者が生活を送る中で活動と休息のバランスを取るためには、負荷の回避やリハビリテーションの視点だけではなく、これら4つの意味を踏まえることが必要である。しかしアセスメントのためには具体的な調整方法が不十分であり、更に例数を増やす必要がある。当初予定していたデータが十分そろわなかったため、退院前の患者から外来通院中の患者に対象を変更したため、当初の計画より遅くなっている。また、質的分析を行う中で、患者が行っている生活活動の調整方法について十分な現象の把握ができておらず、量的分析に至るまでのステップをより慎重に行う必要性が生じたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では、質的分析で得られたバランスの調整を示す内容について量的な検証に入る予定であった。本年度の問題点として、外来通院中の心不全患者に回顧的にインタビューを行うなどの方法変更の必要があったこと、先行文献も含めて十分な現象の検討がなされておらず、質的な研究の蓄積が必要であることが示されたことがあった。そのため本年度も引き続き、外来通院中の心不全患者を対象に、インタビューと活動量測定による調査を行い、心不全患者が日常生活で行っている活動と休息のバランスを取るための行動について対象を広げて調査する。
ニンジン培養細胞の細胞融合によるアルミニウム耐性個体の作出

第1に、アルミニウム(Al)耐性ニンジン培養細胞を供試して、プロトプラストの作製条件について検討を加え次の結果をえた。(1)供試ニンジン培養細胞は、新培地に移植後5日目頃のものが、プロトプラスト作製に最も適した。(2)プロトプラスト化酵素溶液のpHは5.8が最もよく、またincubation時の酵素液量と培養細胞量の比率は、プロトプラスト収率にはほとんど影響しなかった。(3)プロトプラストの収率はincubation timeの経過と共に増加し、約10時間で定常状態に達した。(4)えられたプロトプラストの安定性を酸素電極により呼吸能で調べたところ、作製直後は一時的に低下したが、6時間以降はほぼ安定した状態で推移した。第2に、タバコの葉肉細胞由来の緑プロトプラストと上記ニンジン培養プロトプラストの融合条件について検討を加えた。緑色タバコプロトプラストとの細胞融合はPGE法により行ない、顕微鏡下に観察したところ、融合は極めて容易であった。同様の手法でAl耐性株(C1-T)と非選抜株(C4-O)との融合にも成功しており、現在融合細胞の選抜方法について考慮中である。第3にC1-T並びにC4-Oプロトプラストの再分化能について検討した。C4-Oは脱分化後1年半を経過しているにすぎないので、カルス並びにプロトプラスト両者共に再分化は容易であった。他方C1-Tは1976年に脱分化した細胞なので、カルスまたは培養細胞ではこの数年間何度か再分化を試みたが成功しなかった。しかし、プロトプラストにすると、予想外なことに、約1ヶ月後多くの細胞が胚発生して再分化することがわかった。現在、草丈50cmの植物体にまで生育しており、採種すべく目下栽培中である。これは、今後Al耐性植物作出の上で極めて重視すべき現象であろう。
スペクトラム拡散通信を活用した長距離送受信センサノードの開発

低電力での運用を可能にする低消費電力型のDSP(Digital Signal Processor)内蔵のマイコンを利用し、スペクトラム拡散通信を行う。センサノードを構築し、ノード間距離約10Kmのセンサノードを構築する。このことによって、従来設置が難しかった山間地でのセンサネットワークの構築が、非常に少量のセンサノードの設置で可能になり、幅広い応用が考えられる。また、本システムを活用し、以下の応用を考えている従来のzigbee等のセンサでは、動きを捉えることが難しかった熊などの生態情報受信し、伝送するセンサノードを構築することが可能になる。(2)スマートフォンを活用したMAD-SS受信ノードの開発:DSP組み込みマイコンCortex-A0は、格安タブレットと呼ばれる、1万円程度のタブレットに導入されている。そのタブレットをターゲットにし、MAD-SSの受信ノードの開発を行った。具体的には、Anrdoid OS上にMAD-SS受信ライブラリを移植し、Androidタブレット上で音声デバイスドライバから受信ライブラリを呼び出すことでタブレット上での受信が可能になった。(3)成層圏気球を用いたMAD-SS中継通信の検討とMAD-SS電波伝送実験:災害などによって受信局が一時的に使えない状況において、地上に設置された1mWから10mW程度の低電力で送信するセンサネットワークの情報を収集する手段を提供する必要がある。そこで、成層圏気球を中継局として通信することを提案する。従来の地上に設置したセンサネットワークとは異なり、成層圏に到達する気球を利用した長距離のMAD-SSセンサネットワークの活用を提案する。高度20,000mまで上昇した気球は、地上とMAD-SSで通信を行う。例えば、MAD-SSの電波の出力を10mWにした場合、半径100km以上の通信が可能になると考えられる。本提案が使えることを示すために、MAD-SS送信機を実際に成層圏気球に装着し、静岡県で放球し、山梨県上空に達したとき、岩手県盛岡市での受信に成功した。このことから、MAD-SSの電波到達度を評価することが可能になり、広域センサネットワークの構築に進むと考えている。(4)特定省電力で動作するMAD-SSシールドの開発:従来のMAD-SSの送受信は、アマチュア無線などの免許が必要なバンドを用いていたが、特定省電力で動作する無線機の開発を外部機関と共同で行った。本研究の目的は、zigbeeの様な短距離をマルチホップする手法ではなく、スペクトラム拡散通信を利用し、低電力で10km以上の長距離通信を行うセンサネットワークを構築する。具体的には、DSP内蔵マイコン(ARM Cortex-M4F)を活用し、スペクトラム解析が可能なセンサノードを構築し、広域での送受信が可能なセンサネットワークを構築する。また、本システムを利用し長距離のセンサネットワークの構築を行い、野外の動物の生態、自然災害を検知するセンサノードを構築し、本手法の有効性を確認する。(1)は、Cortex-M4F等の組込機器でmad-ssの動作を実現させ、送受信可能なセンサノードの構築を行う事である。まず、8月まで、Cortex-M4Fでの1024tipでのFFTの実現を目指した。これは、従来のDSPが、4k point程度のFFTしかサポートされていないため、独自実装が必要だからである。結果実装は可能であったが、Cortex-M4Fの内蔵メモリでの動作が非常に厳しいことがわかった。そこで、メモリ容量が大きい(ただし、消費電力が10倍程度)のARM 11系の組込機器での実験を行った。結果、ARM11を搭載したRaspberry Piで十分にMAD-SSのデコードを行う事が出来る性能が十分にある事が確認できた。この結果から、組込機器でのmad-ssの送受信ノードの実装の目処がたった。前年度までの実績から、Coretex-M4Fでの実装では、演算の速度は間に合うが、メモリアクセスのペナルティにより、受信アルゴリズムが動作しないことが判明し、当面は、ARM1176JZF-S仕様での実装を進める。そこで、Raspberry PI ModelA+での実装を行った。また、移植性を高めるために、標準Cライブラリだけでコンパイルが行えるように改修を行った。受信波のサンプリング部分だけは、機器依存なので、その部分だけ、それぞれの機器で実装を行う必要がある。消費電力のピークが、システム全体で1Wほどあり、残念ながら、大型の太陽電池などを使わないと電力保障が行えないことがわかり、当初の予定まで達していないため、研究機関を1年延長することにした。昨年度で苦戦した、小型マイコンによるスペクトラム拡散通信の受信に成功した。具体的な研究実績は、以下の通りである。1.ARMおよびIntel Edison(Intel Atom)でのスペクトラム拡散通信システムの実装:今年1年でのコードの改良により、実時間でのスペクトラム拡散通信での受信が可能になった。2.Audioのデバイスドライバの改良によるオーバヘッドの改善:これは、OS側の対応になるが、組込マイコンにおけるオーディオの取り扱いが改良され、処理速度の向上に寄与するようになった。特に、ARMマイコンにおけるI2Sのデバイスドライバの改善は、本システムの安定動作に非常に貢献することが分かった。3.専用の受信回路の作成:本研究で利用するMAD-SS受信システムは、140MHz帯において、周波数偏差を1.4ppm以内にする必要がある。市販受信機において、1ppm以下で低消費電力で動作する物はないために、専用で受信機の開発を行った。

4.小型マイコンの性能向上と消費電力の低下:小型マイコンの性能向上および低消費電力化により、当初の申請書より性能のよい小型組込マイコンを利用する事が可能になった。そのために、Cortex-M4Fで実装するための特殊OSではなく、Linuxでの実装が可能になり、さまざまな周辺機能を持たせることが可能になった。5.成層圏気球に搭載することによる長距離中継通信の確立:本システムの評価を行うために、成層圏気球に送受信機を設置し、山梨県上空で実験を行った。山梨県で送信したデータが、成層圏気球での中継により栃木県足利市まで到達したことを確認した。低電力での運用を可能にする低消費電力型のDSP(Digital Signal Processor)内蔵のマイコンを利用し、スペクトラム拡散通信を行う。センサノードを構築し、ノード間距離約10Kmのセンサノードを構築する。このことによって、従来設置が難しかった山間地でのセンサネットワークの構築が、非常に少量のセンサノードの設置で可能になり、幅広い応用が考えられる。また、本システムを活用し、以下の応用を考えている従来のzigbee等のセンサでは、動きを捉えることが難しかった熊などの生態情報受信し、伝送するセンサノードを構築することが可能になる。Cortex-M4Fでの実装を進めていたが、現状のアルゴリズムでは内蔵RAMだけで動作させることは難しく、そこで拡張外部メモリを利用しなければならないが、通常回路のRAM拡張だと、メモリアクセスが早くならず、またRAM拡張した分消費電力が大きくなりCortex-M4Fを使う理由が、全くなくなってしまい、この手法を中止した。そこで、近年さまざまなARMベースのコアが出ているのでそれで試している。「成層圏気球中継通信を実現するための狭帯域スペクトラム拡散通信MAD-SS受信機の制作」:電子情報通信学会関西支部優秀論文発表賞受賞センサネットワーク2014年まつから、Cortex-M7の様な、次世代の低電力Core組込CPUが出現しているのでそれを利用して実装することを考えている。また、ARMCoreだけにこだわらず、Intelの組込CPU等別のアーキテクチャの利用も検討する。(ソースコードが、標準ライブラリだけで動作するように改造が終わったので、デバイスドライバ部分だけ実装すれば、移植は可能である。)また、今年度別の実験で、地滑りセンサーの開発も行うので、そこに本研究の受信機を組み込み、実証実験を行う予定である。広域伝送が可能になったが、その評価実験のためには、無線機の設置をお願いする必要がある。そのためには、かなり広い範囲で、電源、無線機、リモート管理付きPCなどのリソースが必要である。これらの装置は、費用もさることながら、管理をする人材が必要である。これらの準備が整ったのが、26年度1月のために、ただいま、実験を急いですすめているところである。ARM11を搭載したRaspberry Piで十分にMAD-SSのデコードを行う事が出来る性能が十分にある事が確認できた。
内因性カンナビノイドが増加する運動条件の探索 -ポジティブ感情を引き出す運動-

運動後に得られる高揚感、俗にランナーズハイと呼ばれる反応はβエンドルフィンが主な作用物質とされてきたが、近年の研究から内因性カンナビノイド(eCB)がより強い作用をもたらし、eCBの増加がポジティブな感情を増加させることが報告されている。eCBはストレスによって血液中の濃度が高まると考えられ、運動もまたストレスの一種である。本研究ではヒトを対象に、eCBが増加する運動条件の探索と、eCBの変化が運動によるポジティブ感情の変化に影響するのかを、横断的・縦断的に調査する。
動脈硬化発症におけるインスリン抵抗性の役割の解明

インスリン抵抗性・高インスリン血症は、動脈硬化危険因子の一つである。細胞レベル及び個体レベルでその分子的機序を検討した。(1)血管平滑筋細胞などの動脈硬化巣を形成する細胞群の細胞接着や遊走能に対する影響を検討するため、インスリンの接着斑のチロシンリン酸化蛋白質(FAK,paxillin,cas)に対する影響を検討した。インスリンを投与したところFAK,paxillin,casの脱リン酸化が亢進した。また、この脱リン酸化作用はCsk依存性と考えられた。インスリンは、接着斑に存在するチロシンリン酸化蛋白質の脱リン酸化を亢進させ細胞外基質との接着能を調節し動脈硬化巣での平滑筋細胞などの接着や遊走などに関与している可能性がある。(Tobe,K.etal:.Mol.Cell.Biol.16:4765-4772,1996)(2)インスリン受容体基質1(IRS-1)欠損マウスは、骨格筋でのインスリン作用障害によっておこる高インスリン血症・インスリン抵抗性の非肥満マウスである(Tamemoto,H.etal:Nature 372:182-186,1994:Tobe,K.etal:: J.Biol.Chem.270:5698-5701,1995)。血圧、血中脂質濃度、血管内皮細胞機能について検討した。IRS-1欠損マウスは野生型に比べ血圧が有意に高く、アセチルコリンによる大動脈輪の弛緩は低下していた。また、IRS-1欠損マウスでは中性脂肪は有意に高値を示し、HDLは有意に低値であった。肥満を伴わず、耐糖能障害もともなわない高インスリン血症/骨格筋インスリン抵抗性マウスで高血圧、脂質代謝異常をきたすことが明らかになった。(Abe,H.etal:J.Clin.Invest.101:1784-88,1998)インスリン抵抗性・高インスリン血症は、動脈硬化危険因子の一つである。(Abe,H.etal:J.Clin.Invest.101:1784-88,1998)
データ同化手法を用いた都市の風環境評価に資する標準上空風の計算

本研究は,都市に展開されている気象観測データと気象モデルによる格子点値をデータ同化技術により融合させることにより,より精度の高い初期値を用いた気象モデルによる風計算を実行し,風環境評価の精度向上に資する高精度な標準上空風を1 kmメッシュ・10分毎で作成することを目的としている。気象モデルにより標準上空風を整備することができれば,風環境評価を行うに当たって,評価領域で建物の影響を受けない信頼度の高いデータを得ることができるだけでなく,長期の事前風観測が必要なくなり,アセスメントに対するコストを軽減できるという波及効果が期待される。本研究では,ビル風のアセスメントとして用いられる10分間平均風速の風計算を行い,「10分間平均風速の累積頻度に基づく評価尺度」に資する標準上空風を作成することを目的としている。気象モデル(CReSS)により水平格子間隔1 kmで,首都圏をカバーする約300 km四方を計算領域とする風速場の計算を行う。モデル最下層高度は50mとし,それより上空1 kmまでは100 m刻みに層を配置する。観測データを10分間隔で同化し,10分間平均風速を算出する。2018年度は,モデル最下層の安定度を利用した地上高10mでの風の計算アルゴリズムを応用し,任意の観測高度でCReSSによる風速計算を行うことができるプログラムを開発した。このプログラムを用いて,2015年に発生した顕著な気象事例を中心に気象モデルとデータ同化によって計算された10分間平均風速に関して,気象庁アメダスの地上風速を用いた精度検証を行った。データ同化を行った平均風速は,平均的にはデータ同化を行わなかった平均風速よりも高い精度を示した。精度検証の過程で,想定よりも精度が悪くなる事例が見つかり,解析システムの検証や,観測データの精査などに時間を費やしたことから,進捗が遅れる結果となった。引き続き,解析システムの検証を行い,解析精度の改善に努め,通年の精度検証を行う予定である。購入した計算結果保存用サーバが入札により予定金額を下回ったため,繰越が生じた。繰越は予次年度行う予定の成果発表に用いる記憶媒体などの購入に充てる予定である。