hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学修飾による木材の音響的性質の改良

本研究は,楽器用木材の音響的性質を,化学修飾によって改良することを目的とする.改良点は, 1.音響的性質の向上, 2.湿度変化による音響的性質の安定化である.この目的のため,アセチル化およびホルマール化処理を検討し,次の結果を得た.1.アセチル化処理には,内部摩擦の減少,水分による寸法変化の抑制,紫外線による変色防止効果があっか.ホルマール化処理には,内部摩擦の減少,比較的ヤング率の増大,寸法変化の抑制等の効果があったが,欠点として,材色変化,強度低下が認められた.いずれの処理によっても,木材は響きやすくなり,音響的性質は改良されたと考えられる.2.両処理によって,力が作用している状態で湿度が変化した場合の木材の変形は著しく抑制された.アセチル化処理材を,ピアノピン板部分に用いた弦保持部モデルについての応用実験の結果から,湿度変化に伴うピンルーズや調律周波数の変化は著しく抑制されることが明らかになった.アセチル化処理は,楽器部材の中で力を保持する部位への処理として有効であると考えられる.湿度変化によって木材の音響的性質の中で,内部摩擦に関係する量が著しく影響を受け,特に湿度変化の初期にそれが著しいことが明らかになった.両処理によって,湿度変化による音響的性質の変化は,著しく抑制され音響的性質を安定することができた.応用として,アセチル化処理した木材を振動板に用したスピーカーの開発とギターの試作を行なったが,前者に対しては,良好な特性をもつものが,後者に対しては,塗装を必要とせず,音色の安定なものが得られた.以上の結果から,アセチル化やホルマール化処理は,楽器の部材の改良に有効であることが示された.特に,アセチル化処理は,力を受けもつ部材への処理に,ホルマール化処理は,響板への処理に有効であろう.本研究は,楽器用木材の音響的性質を,化学修飾によって改良することを目的とする.改良点は, 1.音響的性質の向上, 2.湿度変化による音響的性質の安定化である.この目的のため,アセチル化およびホルマール化処理を検討し,次の結果を得た.1.アセチル化処理には,内部摩擦の減少,水分による寸法変化の抑制,紫外線による変色防止効果があっか.ホルマール化処理には,内部摩擦の減少,比較的ヤング率の増大,寸法変化の抑制等の効果があったが,欠点として,材色変化,強度低下が認められた.いずれの処理によっても,木材は響きやすくなり,音響的性質は改良されたと考えられる.2.両処理によって,力が作用している状態で湿度が変化した場合の木材の変形は著しく抑制された.アセチル化処理材を,ピアノピン板部分に用いた弦保持部モデルについての応用実験の結果から,湿度変化に伴うピンルーズや調律周波数の変化は著しく抑制されることが明らかになった.アセチル化処理は,楽器部材の中で力を保持する部位への処理として有効であると考えられる.湿度変化によって木材の音響的性質の中で,内部摩擦に関係する量が著しく影響を受け,特に湿度変化の初期にそれが著しいことが明らかになった.両処理によって,湿度変化による音響的性質の変化は,著しく抑制され音響的性質を安定することができた.応用として,アセチル化処理した木材を振動板に用したスピーカーの開発とギターの試作を行なったが,前者に対しては,良好な特性をもつものが,後者に対しては,塗装を必要とせず,音色の安定なものが得られた.以上の結果から,アセチル化やホルマール化処理は,楽器の部材の改良に有効であることが示された.特に,アセチル化処理は,力を受けもつ部材への処理に,ホルマール化処理は,響板への処理に有効であろう.楽器用木材の音響的性質を、化学修飾によって改良する目的のために、改良点を、二側面より検討した。一つは、物性、特に音響的性質そのものの改良であり、一つは、楽器として組上げられた場合に、湿度変動によって生じる寸法の不安定性およびそれに伴う楽音の不安定性の改良である。本年度は、化学処理として、液相アセチル化と、気相ホルマール化を行なった。前者の音響的性質の改良について得られた結果は、1.アセチル化処理によって、(1)結晶化度および強度的性質は、重量増加率25%まで変化しない。(2)湿度62%における平衡含水率は、著しく減少し、重量増加率10および20%では、その減少率は、37および60%である。(3)気乾状態における誘電率は、著しく減少し、電気絶縁性は、大きく改善される。(4)重量増加率とともに、比較的ヤング率は、若干減少するものの、音響的性質を評価する上で極めて重要な内部摩擦は減少し、木材は、響きやすくなる。(5)材色の変化は、わずかである。(6)処理材を振動板に用いたスピーカーの試作で、良好なものが得られた。ギターについては、目下性能評価中である。2.ホルマール化処理によって、(1)重量増加および結晶化度の抵下を伴うことなく、平衡含水率が著しく減少する。(2)比動的ヤング率は増加し、内部摩擦は著しく減少し、音響的性質は、飛躍的に改良される。(3)欠点として、着色および強度の低下が生じる。一方、後者の寸法安定性の改良について得られた結果は、1.処理によって、湿度変動過程における木材のクリープ変形および応力緩和は、著しく小さくなり、楽器の寸法安定性が得られ、音色の不安定性が改良される。ホルマール化処理は、アセチル化処理よりさらに効果がある。2.アセチル化処理材を、ピアノピン
肝癌予知マーカーとしての肝硬変患者における血中MAGE-4癌拒絶抗原の測定

MAGEファミリーの一つであるMAGE-4蛋白が癌患者の血清中から高率に検出される。肝癌は肝硬変または慢性肝炎患者から発症することは広く知られている。我々は既に肝癌患者の血清MAGE-4蛋白を測定し、健常人より有意に高いことを報告した。肝硬変患者においても健常人に比べ血清MAGE-4蛋白は高い傾向を示していた。そこで、今回は肝硬変患者の血清MAGE-4蛋白を経時的に測定し、血清MAGE-4蛋白値と発癌との間に相関があるか、則ち、血清中のMAGE-4蛋白を測定することが肝硬変患者における肝癌の発生予知につながるか否かを検討した。肝硬変患者61例の血清MAGE-4値を経時的に計測した。経過観察中に28例が肝癌と診断され、その50%にあたる14人が経過中に血清MAGE-4が陽性であった。また、それら陽性患者14人中7人が診断1年前より、5人が診断2年前より陽性であった。肝癌発生患者の血清MAGE-4平均値、中央値共に有意に非発癌患者のものより高い傾向にあった。さらに、治療後血清MAGE-4が測定できた6例では治療後全ての患者で血清MAGE-4値は減少し、4例は陰性化した。既存の肝硬変患者における肝癌発癌のリスクファクターとされる性別、血清ALT値、更に腫瘍マーカーである血清AFP値との比較に於いても、今回の検討では単変量解析で血清AFP値と血清MAGE-4値が発癌のリスクファクターとして有意義であり、さらに多変量解析では血清MAGE-4の測定値がより有意に発生を反映していると結論づけられる結果となった。MAGE-4蛋白に対するモノクローナル抗体をマウスに免疫し作成した。また、2次抗体をウサギに免疫し作成し、血清MAGE-4測定用サンドウィッチELISAの系を作成した。この系を使い、2年以上発癌を認めない肝硬変患者20名の保存血清、同じく2年以上発癌を認めない慢性肝炎患者21名の保存血清、肝硬変経過観察中に肝細胞癌の診断を受けた患者22名の保存血清中のMAGE-4蛋白を測定した。肝硬変患者のうち発癌した(画像上肝内占拠性病変を認め、生検にて肝細胞癌と診断したもの)患者の癌診断時の血清MAGE-4蛋白の陽性率は36%で、発癌を認めない肝硬変患者の10%、同慢性肝炎患者の9%と比べ高い傾向にあった。また、肝細胞癌診断時にMAGE-4陽性であった患者8名の内、7名の血清ですでに1年前よりMAGE-4は陽性で、同じく7名の血清で2年前よりMAGE-4が陽性であった。これに対し発癌を認めない肝硬変患者と、慢性肝炎患者の血清MAGE-4は各々1名を除き、陰性を継続していた。これらから血清MAGE-4蛋白が陽性の患者は2年以内に臨床上の発癌を認める可能性があり、画像上捉えられる以前のミクロの発癌を血清MAGE-4の測定で捉えている可能性が示唆される。これらの事から、肝硬変患者の血清MAGE-4の測定は現在の診断力では検出できない癌の検出、すなわち肝細胞癌の予知マーカーとして有用である可能性が示唆される。現在測定血清患者数が、統計学的な有意差が出るに至っていないので、同系でさらに測定検体数を増やし、論文として発表する予定である。肝癌は肝硬変または慢性肝炎患者から発症する事は広く知られている。

肝硬変患者においても健常人に比べ血清MAGE-4蛋白は高い傾向を示していた。そこで、今回は肝硬変患者の血清MAGE-4を経時的に測定し、血清MAGE-4値と発癌との間に相関があるか、即ち、血清中のMAGE-4値を測定することが肝硬変患者に於ける肝癌の発生予知につながるか否かを検討した。肝硬変患者61例の血清MAGE-4値を経時的に測定した。経過観察中に28例が肝癌と診断され、その50%にあたる14人が経過中に血清MAGE-4が陽性であった。また、それら陽性患者14人中7人が診断1年前より、5人は2年前より陽性であった。肝癌発生患者の血清MAGE-4平均値、中央値ともに有意に非発癌患者のものより高い傾向にあった。さらに、治療後MAGE-4が測定できた6例では治療後全ての患者でMAGE-4値は減少し、4例は陰性化した。既存の肝硬変患者に於ける肝癌発癌のリスクファクターとされる性別、年齢、血清ALT値、さらに腫瘍マーカーであるAFPとの比較に於いても、今回の検討においては単変量解析でAFP値とMAGE-4値が発癌のリスクファクターとして有意義であり、さらに多変量解析では血清MAGE-4の測定値がより有意に肝癌の発生を反映していると結論づけられる結果となった。
In vivo冠動脈の周期性収縮におけるカリウムチャンネルの意義

1.特異的ATP-sensitive K^+(カリウム)-channel blockerといわれるglibenclamideを経静脈投与することにより,イヌのin vivo冠動脈の周期性収縮を惹起した。このモデルの意義,冠動脈攣縮との関連について検討した。2.この周期性冠動脈収縮は細い冠動脈に著明であり,太い冠動脈で軽微であった。この点で,このモデルは通常,臨床で認める冠動脈攣縮とは異なった。3.麻酔開胸犬で水素ガスクリアランス法を用いて評価したところ,周期性冠動脈収縮を生じた際にも,冠動脈に狭窄のないモデルでは心筋虚血は伴わなかった。この点でSamahaらの報告とは異った。4.内皮由来一酸化窒素(EDNO)の影響を調べるため,その阻害薬であるNω-nitro-L-arginineで前処置した。その前処置は周期性冠動脈収縮に決定的影響は与えなかった。従って,EDNOは周期性収縮発生に重大な役割を果たしていない。5.この周期的冠動脈収縮は,nitroglycerinでは完全に制止し得ず,ATP-sensitive K^+-channel opener作用をもつnicorandilやcromakalimによりほぼ完全に制止し得た。また,カルシウム拮抗薬であるdiltiazemも周期性収縮をほぼ完全に制止し得た。この性質は臨床上遭遇する冠動脈攣縮に類似している。6.以上の様に,glibenclamide誘起冠動脈周期性収縮はATP-sensitiveK^+-channelに関連したものと考えられる。これらの所見は,イヌのin vivo冠循環において,ATP-sensitive K^+-channelが電位依存性Ca channelと密接に関連して,冠動脈のトーヌス調節に重要な役割を果たしていることを示す一所見と思われた。ATP-sensitive K^+-channelが臨床的な冠動脈攣縮に関連しているかどうかは,更なる検討を要する。1、特異的ATP-sensitive K^+(カリウム)-channel blockerといわれるglibenclamideを経静脈投与することにより,イヌのin vivo冠動脈の周期性収縮を認めた。2、この周期性冠動脈収縮は細い冠動脈に著明であり,太い冠動脈で軽度であった。3、麻酔開胸犬で水素ガスクリアランス法を用いて評価したところ、周期性冠動脈収縮を生じた際にも,冠動脈に狭窄のないモデルでは心筋虚血は伴わなかった。4、内皮由来一酸化窒素(EDNO)の影響を調べるため,その阻害薬であるNω-nitro-L-arginineで前処置した。その前処置は周期性冠動脈収縮に決定的影響は与えないものの,むしろややそれを増強した。5、この周期的冠動脈収縮は,nitroglycerinでは完全に制止し得ず,ATP-sensitive K^+-channel opener作用をもつnicorandilやcromakalimによりほぼ完全に制止し得た。また,カルシウム拮抗薬であるdiltizemも周期性収縮をほぼ完全に制止し得た。6、以上の様に,glibenclamide誘起冠動脈周期性収縮はATP-sensitive K^+-channelに関連したものであり,虚血は伴わなかった。in vivo冠循環においては部分的には内皮由来一酸化窒素を受けているかもしれない。ATP-sensitive K^+-

channelが冠動脈攣縮に関連しているかどうかは,更なる検討を要する。1.ATP-sensitive K^+(カリウム)-channel blockerといわれるglibenclamideを経静脈投与することにより,イヌのin vivo冠動脈の周期性収縮を認めた。このモデルの意義,冠動脈攣縮との関連について検討した。2.この周期性冠動脈収縮は細い冠動脈に著明であり,太い冠動脈では軽度であった。従って,このモデルは通常,臨床で認める冠動脈攣縮とは異なった。3.この周期的冠動脈収縮は,nitroglycerinでは完全に制止し得ず,ATP-sensitive K^+-channel opener作用をもつnicorandilやcromakalimによりほぼ完全に制止し得た。また,カルシウム拮抗薬であるdiltiazemも周期性収縮をほぼ完全に制止し得た。この性質は臨床上遭遇する冠動脈攣縮に類似している。6.Samahaらは,glibenclamide誘起冠動脈周期性収縮に心筋虚血の関与を示唆しているが,われわれが水素ガスクリアランス法を用いて評価した際には,心筋虚血は認めなかった。この点で他の報告とは異った。7.この研究で観察された冠動脈周期性収縮が実際に臨床的冠動脈攣縮に関連しているかどうかは,更なる検討を要する。
脳由来神経栄養因子の新奇作用:メチル水銀誘導性神経細胞死促進作用機序の解明

脳由来神経栄養因子(BDNF)によるメチル水銀(MeHg)誘導性神経細胞死の機序の解明を目的として検討を行った。MeHgによる細胞死および細胞内グルタチオン量(GSH)減少をBDNFは促進した。このBDNFの作用を細胞内シグナル伝達系阻害剤のうちMEK阻害剤U0126だけが抑制し,他のMEK阻害剤では阻害されなかった。BDNFによるMeHg誘導性細胞死促進作用はGSH減少が関わること,その作用にはU0126が特異的に作用する因子が関わることが明らかとなった。脳由来神経栄養因子(BDNF)はグルタミン酸(Glu)誘導性神経細胞死を促進することが報告されている。メチル水銀(MeHg)には,Gluの神経毒性発現機序と同じく,内因性抗酸化物質であるグルタチオン(GSH)減少が関与する。そこで,本年度は,BDNFのMeHg誘導性神経細胞死促進作用の機序を解明することを目的として,BDNFによるMeHg誘導性神経細胞死促進作用とGSH減少との関連性の検討を目的として実験を行った。ラット小脳神経細胞初代培養細胞(CNs)を用いて,二日の前培養後,BDNF,MeHg,Glu及びGSH合成阻害剤ブチルスルフォキシド(BSO)を処理し,細胞生存率および細胞内GSH量を測定した。MeHg,BSO,Glu処理により有意に細胞生存率が減少し,BDNFの共処理によりさらに減少した。MeHg,Glu,BSO単独処理群の細胞内GSH量は,いずれも対照群に比べて有意に減少し,BDNFとの共処理群では,GSH量はさらに減少した。BDNFは受容体TrkBを介して作用し,BDNFによるMeHg誘導性神経細胞死促進作用もTrkBを介する(Sakaue et aL.,2009)。従って,上記のGSH量測定に加えて,このBDNFの細胞死促進作用に関与するTrkB下流の細胞内シグナル伝達系を明らかにするため,MAPK系およびPI3/Akt系の関連についてそれぞれErk1/2およびAktのリン酸化状態をwestern blot法で検討した。BDNF処理によりErk1/2およびAktのリン酸化が亢進したが,BDNFによるMeHg誘導性神経細胞死促進作用を説明する結果とはならなかったことから,他の細胞内シグナル伝達系の関与が考えられた。以上のことから,BDNFによる神経細胞死促進作用にはBDNFによる細胞内GSH量減少の促進が関わる可能性が示唆された。BDNFのメチル水銀(MeHg)誘導性神経細胞死促進作用の伝達経路の解明のため,昨年度に引き続き,「(2)BDNFにより促進される細胞死に共通する細胞死誘導機序への影響の検討」,そして「(3)BDNFに関わる細胞内シグナル伝達系の同定」を検討した。(2)共通する細胞死誘導機序へのBDNFの影響の検討MeHg誘導性細胞死にはアラキドン酸の増加が関与することから,アラキドン酸を分解しGSHを減少させる12-1ipoxygenase(12LOX)活性化がBDNFによるMeHg神経細胞死促進作用に関与するかを,12LOX阻害剤を処理して検討したが,変化は見られなかった。(3)BDNFの細胞内シグナル伝達系の同定BDNFによるMeHg誘導性細胞死促進作用に対してPLC阻害剤U73122を処理しても影響を示さなかったことから,PLCとの関連性はないと思われた。グルタミン酸受容体であるNMDA受容体のアゴニストNMDAによる神経細胞死をBDNFが促進する報告があることから,本研究における小脳顆粒細胞初代培養細胞でも検討した。NMDAにより細胞死が誘導されNMDA受容体阻害剤MK801で抑制されたが,BDNFはその細胞死を促進しなかった。MeHg誘導性細胞死およびBDNFによる促進作用は,MK801で抑制された。GSH量では,MK801がMeHgによる減少を抑制したが,BDNF処理による減少を抑制しなかった。BDNFによるMeHg誘導性神経細胞死への促進作用およびGSH減少作用は,シグナル伝達系のうちMAPK系の阻害剤UO126の処理により抑制されたが,同じく搬PK系阻害剤であるPD98059処理では抑制されなかった。MeHgによる細胞死とGSH減少にはNMA受容体が関与するが,BDNFの細胞死促進作用およびGSH減少にはNMA受容体は関与せずUO126が関わる何らかの因子が関与すると思われた。
左右相称花の姿勢を制御する「重力捻性」への形態学的アプローチ

左右相称花は、通常、花の相称軸が鉛直方向を向くように咲き、相称軸の向きを人為的に変えると元に戻すように花の向きが回転することが知られている。この現象は、花が重力方向を感知して花柄を捻ることによりおこると想定されるが、その詳細はほとんど明らかにされてこなかった。本課題では、コチョウランの花を実験材料としてその運動を定量的に解析し、この現象が重力屈性とは異なる「重力捻性」と呼ばれるべき別個の現象であることを明らかにするとともに、そのメカニズム解明に向けて花柄表皮の微小管配向の測定と微小管破壊剤投与の効果を調べた。その結果、花の回転は確かに花柄の捻れによりおこり、微小管は関与しないことが示唆された。24年度は、23年度に整備した栽培室でランを栽培することで実験材料の安定的な確保が可能になったことを受け、コチョウランについて以下のような各種の実験を行った。(1)花柄の捻れ運動に伴う表層微小管の挙動の確認、(2)切断花柄を用いた微小管阻害剤の投与実験、(3)インクドットによる花柄捻れ部位の確認、(4)花の重量バランスの測定、(5)花への重り負荷実験、(6)花柄内部組織の観察。(1)では、23年度に引き続き花柄表皮細胞の表層微小管を蛍光抗体法により観察したが、捻れ成長の方向と微小管の配列方向との間に相関関係は見られず、シロイヌナズナ捻れ変異体で提唱されている捻れ成長ー表層微小管仮説が成立しないことが強く示唆された。このことを実験的に確かめるために(2)で切断花柄への微小管阻害剤オリザリンの投与を行ったが、切断面からの阻害剤の浸透に時間がかかり花柄の反応性が失われることから、阻害剤の効果の検定にいたらなかった。(3)では花柄の全長に渡って捻れることが確認できた。(4)では、花を異なる2点で吊すことで重心の位置を求めたところ、ちょうど花柄が花に付着する位置に来ることが判明した。これにより花の下側が重いため物理的に花が回転している可能性は排除され、捻れ運動が生物学的反応であることが強く示唆された。(5)では、重り負荷による花柄の捻れを観察し、弾性的変形と可塑的変形が観察されたが、元の状態に復帰しようとする新たな運動の出現などは確認できなかった。(6)では、維管束を取り囲むようにアミロプラストを豊富に含む細胞層(デンプン鞘と思われる)が存在し、アミロプラストが鉛直下方に沈降している様子が観察され、花柄における重力方向の検知に関わっていることが示唆された。23年度に整備したランの栽培室兼実験室を利用して、花が高い運動性を保ちつつ、光条件も花の向きに影響しないように調節することが可能となったので、25年度は、重力に対する花の応答性を定量的に解析することに注力した。これまで定量的実験を行うにあたり、個体により運動性が異なることが問題であったが、特定のコチョウラン生産農家から決まった品種の花芽付きの個体を購入し、1数週間、上記の栽培室内で栽培・開花後、重力刺激を与えると再現性良く反応がおきることが確認できた。この実験条件下で花の運動を間欠撮影動画により解析した。その結果、花の相称軸を重力方向からずらすと、これを元に戻す方向にすぐに花柄が捻れはじめ、ずれが0度に達すると行き過ぎることなく運動が停止することが観察された。花の回転運動が誘導されるずれの閾値は5度以下であり、元に戻る際、0度を行き過ぎないことから、花の角度が常にモニターされており、実際の閾値は5度よりもさらに小さいと考えられた。24年度の知見で、花の重心はちょうど花柄の花への接続部位にあり、花を重力方向からずらしても重量のアンバランスに起因する回転力はほとんど生じないこととあわせ、花柄の捻れは、物理的な変形ではなく、重力方向のずれを検知して起こる生物学的反応であることが示された。花柄の捻れるメカニズムとして表皮細胞の表層微小管の傾きが考えられたが、23年度の微小管の観察結果は捻れ方向依存的な微小管の傾きは存在しないことを示した。そこで、24年度にさらに微小管をオリザリンで破壊し、微小管の非関与を確かめる実験を試みたが、オリザリンの花柄への浸透に時間がかかり対照実験でも花柄の捻れが起きなくなったので、25年度は水ポテンシャル測定用のプレッシャーチェンバーを用いて加圧条件下で迅速にオリザリンを花柄に浸透させる方法を開発した。今後この方法で各種薬剤の効果を調べる予定である。

その結果、花の回転は確かに花柄の捻れによりおこり、微小管は関与しないことが示唆された。本研究課題では、コチョウランの花が重力方向に花の左右相称軸が定位するよう花柄を捻る現象の形態額的解析を主たる目的としている。この現象は植物体の生理状態に敏感なため、再現性の高い結果を得るために、栽培業者から購入した苗を1ヶ月程度実験室内で実験条件に慣らすための栽培設備の整備をまずおこなった。このために温度制御下の栽培室に低発熱型の蛍光灯照明装置を装備した栽培棚を設置した。これにより、業者からの購入と自家栽培を組み合わせ、安定的に開花期の実験材料を確保できる体制を整えることができたと考えている。今後、こうして準備した実験材料を用いて捻れ現象に関する定量的観察を進めるとともに、重りの負荷実験等の実験的アプローチも進めてゆく予定である。ところで、器官の捻れは、器官表層の細胞の表層微小管の向きにより制御されている例が、シロイヌナズナで報告されているが、コチョウランの花柄の捻れが起こる際にも、微小管の向きが関与している可能性について、蛍光抗体法により花柄表皮全体の微小管を染色して検討した(購入物品の画像タイリングシステムを使用)。その結果、花柄の捻れに対応するような微小管の向きの変化を見いだすことはできなかった。このことは、コチョウランの花柄の捻れ成長は、表皮の微小管の傾きでは説明できず、別のなんらかのメカニズムを捻れ成長の原因として考えなければならないことを示している。また、コチョウランの花柄は、花茎から切り離しても捻れ運動を行うことが本研究で明らかになった。切断した花柄から薬剤を投与することにより、植物体に効果的に薬剤を摂取させられることがわかったので、微小管関連、オーキシン関連など各種の阻害剤の作用を評価することで、本現象の機構解明に役立てられることが期待される。23年度にランの栽培室を整備し、特定の農家から購入した品質の揃った花芽付きの苗を短期間栽培後、実験に供することにより、重力刺激に対して再現性よく花が回転運動を示す実験体制を整えた。多数の花の動きを間欠撮影動画により解析した結果、花の相称軸を重力方向からずらすと、これを元に戻す方向に直ちに花が回りはじめ、ずれが0度に達すると行き過ぎることなく運動が停止することが観察された。25-26年度の実験で花の回転が誘導される重力方向からのずれの閾値は5度以下ときわめて敏感であったことから、花の角度が常に高精度でモニターされていることが推定された。また、花柄にインクで一列に目印をつけ変位を測定した結果、花柄がほぼ全長にわたって捻れることがわかった。さらに24年度の測定で、花の重心はちょうど花柄の花への接続部位にあることが判明した。つまり花の向きを重力方向からずらしても重量のアンバランスに起因する回転力はほとんど生じないことが想定され、花柄の捻れは、物理的な変形ではなく、重力方向のずれを検知して起こる生物学的反応であることが示唆された。以上の結果を総合すると、重力方向の検知は、花柄の向きや花柄にかかる応力ではなく、花本体の置かれた空間的方向に起因し、したがって重力の検知は花柄でなく花本体でなされ、その刺激が花柄に伝達され、花柄の捻れ反応を引き起こしていることが強く示唆された。花柄の捻れるメカニズムとして表皮細胞の表層微小管の傾きが考えられたが、23-24年度の蛍光抗体法による微小管の観察結果は捻れ方向依存的な微小管の傾きは存在しないことを示した。さらに水ポテンシャル測定用のプレッシャーチェンバーを用いて加圧条件下で微小管阻害剤オリザリンを花柄に浸透させる方法を確立し、26年度にこれを用いて花柄の微小管を破壊したところ花が回転することが確かめられ、花柄の捻れへの微小管の非関与が裏付けられた。当初の予想と異なる結果などがでており、研究の力点が変わりつつある。
パリティ・時間対称性を持つ量子系に対する完全WKB法に基づく研究

本研究は、共形場理論の基底状態と常微分方程式系の間に存在している非自明な対応を活用することにより後者の大域的性質を調べ、それを応用してパリティ・時間(PT)対称性を有する一次元量子系の様々な物理的側面を解析することを目的として始められた。この結果PT対称系における固有値の実値性の証明、PT対称性の自発的破れとその相分離線の定量的解明などの具体的結果を得た。またこれらの結果が、物理的にはスケーリング極限をとった後の系に成立しているのに対して、有限サイト上で定義された可積分多体系と確定特異点をふくむ線形微分方程式系にも同様な対応を発見し、それを利用して超幾何関数の拡張であるHeun型微分方程式の解の大域的性質を解明した。さらに、これらの対応を基底状態だけでなく励起状態の構造にまで拡張できる事を確かめ、3階の微分方程式系と対応するW3共形場のヒルベルト空間に関して、「微分方程式系の特異点」とW3共形場における特異ベクトルに興味深い対応がえられた。同時に、ここで開発された手法を、共形場の変形理論に応用することにより、長らく懸案であった、Virasoro minimal模型に関する(1,2)摂動に関しての熱力学的ベーテ仮説方程式に対して、これまで個別的に得られていた結果を統一的に網羅する一般論を構築する事に成功した。3年間の研究課題のまとめとして、2004年度7月に静岡大学において「量子力学のニューフロンティア-PT対称性、擬可解性、厳密WKB法」と題する国際会議を主催した。内外の中核的研究者約25名を集めて、先進的話題に関して活発な議論がおこなわれた。今後この分野の研究の指針を決定する重要な会議になったと考えられる。14年度での具体的な研究実績は1 PT対称な量子系に対する相図の非線形積分方程式を用いた数値的解明2通常の二重井戸系におけるインスタントン効果の導出である。PT対称系のスペクトルに関する情報は、通常の量子系のストークス係数とよばれる解析性をあらわす量に含まれていることがすでに以前の解析により明らかになっている。そこで非線形積分方程式を用いて、通常の量子系のエネルギー準位を決定する現有のプログラムを、このPT対称系のものに変換する作業をまず行った。当初の計画では性質よい補助関数を探してこれを行う予定であったが、最終的にはbrute forceに、有限個の束縛状態のデーターをとりあつかい、複素エネルギー平面上で定義されたストークス係数の零点の情報をコードした。これは独立に複素WKB法とよばれる一種の漸近展開法によって相図の概形を近似的に評価する予定であったが今年度内にはこれが達成できなかった。これを次年度以降、なるべく早急におこない、結果をまとめて出版する予定である。可積分多体系と一体量子力学系との関係について、ひきつづき研究をおこなった。昨年度までの研究で、スケーリング極限、すなわち前者の問題において熱力学的極限をとってしまったものと、後者の固有値問題という対応が明らかになってきた。それでは極限をとる以前、すなわち有限サイト上で定義された可積分多体系とある種の線形微分方程式系に対しこの対応が成立するや否やを問うのは自然な疑問であろう。今年度の研究により、前者における典型的な模型である、6頂点模型およびその自然な拡張と、後者においてもっとも重要な方程式系のひとつである超幾何関数系の間にこの対応が成立する事を明らかにし、出版した(論文2)。この考察はさらに高次の微分方程式系にも拡張され、いわゆるA型に関して対応づけが明らかになった。後者の結果に関する投稿は準備中であるが、口頭での発表は、京都大学数理解析研究所における国際会議においておこなわれた。共形場理論の変形問題は、技術的に上で述べた問題と非常に近い。

諭文1において、長らく懸案であった、Virasoro minimal模型に関する(1,2)摂動に関しての熱力学的ベーテ仮説方程式に対して上の手法をもちいて、簡単な例に関して考察をおこなった。それ以降この問題はさらに一般の場合に上の手法をもちいて解決できる事が明らかになり、その結果を、APCTP(韓国)における国際ワークショップで口頭発表した。これに関する論文も現在投稿準備中である。昨年度までの研究で、ある種の共形場理論の基底状態と微分方程式系の対応に関して様々な知見がえられた。本年度は前者の励起状態の構造が後者にいかに反映されているかに関して研究をおこなった。その結果、3階の微分方程式系と対応するW3共形場のヒルベルト空問に関して、「微分方程式系の特異点」とW3共形場における特異ベクトルに興味深い対応がえられた。この結果に関して現在論文を準備中である。共形場理論の変形問題は、技術的に上で述べた問題と非常に近い。長らく懸案であった、Virasoro minimal模型に関する(1,2)摂動に関しての熱力学的ベーテ仮説方程式に対して、これまで個別的に得られていた結果を統一的に網羅する一般論を構築する事に成功し、論文2として発表した。またこれまでの研究のまとめとして、完全WKB法への可積分構造の応用、とくにトンネル効果への非線形方程式およびベーテ仮説法の応用に関する講演を2004年度6月京都大学数理解析研究所での国際シンポジスム「Recent trends in exponential asymptotics」でおこなった。内容は数理解析研講究録に投稿中である。また、本年度は当該研究課題の最終年度にあたるため、3年間の研究課題のまとめとして、2004年度7月に静岡大学において「量子力学のニューフロンティア-PT対称性、擬可解性、厳密WKB法」と題する国際会議を主催した。内外の中核的研究者約25名を集めて、先進的話題に関して活発な議論がおこなわれた。今後この分野の研究の指針を決定する重要な会議になったと考えられる。
青少年期膝蓋軟骨軟化症の病態および予防治療に関する研究

1.膝蓋軟骨軟化症の実態調査:膝痛患者621名1242膝関節について動的大腿膝蓋関節造影を行い大腿膝蓋関節の適合不良の程度、軟骨障害の頻度、臨床像との相関について調べた。造影像はgrade1 62.1%、grade2 25.8%、grade3 6.7%、grade4 5.4%であった。臨床的にanterior knee painのあるものはgrade3,4に多い。膝蓋軟骨障害はgrade3,4の127膝中83膝にみられた。このことは膝蓋関節軟骨が膝蓋大腿関節のmalalignmentによって生ずる剪断力によることを示唆している。2.実験的研究:新鮮豚膝関節軟骨を用いて油圧式サ-ボ疲労試験機で膝蓋関節軟骨に圧縮力及び剪断力を繰り返し加え荷重力および回数により軟骨、軟骨下骨にどの様な障害が生ずるか実験的に研究した。関節軟骨は摩擦係数が低いにもかかわらず接線荷重が比較的大きければその作用により摩耗損傷する。また圧縮荷重には軟骨及び軟骨下組織は高い強度を有している。一方接線荷重には軟骨下骨は破壊が容易に生じやすい。繰り返し荷重による関節面の損傷はある回数を境に急激に損傷が高度となる。これらの実験結果は大腿膝蓋関節適合不良による軟骨障害の発生及び進展とよく符合する。3.家兎軟骨基底部損傷実験:家兎膝蓋軟骨基底部に人為的に損傷を作りその進展過程を観察すると大腿膝蓋関節適合不良でみられるclosed chondromalacia,open chondromalaciaの病理と一致するとこが多い。4.これら3項の結果から膝蓋軟骨軟化症で関節面にかかる剪断力が発生のモ-メントとなっていることが明らかであり剪断力の除去が本症の予防、治療においても重要であると結論された。
言語活動を充実させる理科学習指導法の研究

【目的】1、理科の学習で使用する「ことば」で特に生徒があいまいに使用しているものを調査する。2、「ことば」をホワイトの記憶要素に従って分類する。3、「ことば」を理解するための教材,学習方略を作成する。【方法】1、『理科の学習で使用する「ことば」で特に生徒があいまいに使用しているものを調査する。』に関しては調査用紙を作成し,生徒の理解が低かったものについてリストアップし,どのようにその「ことば」を捉えているかについて分析した。2、『「ことば」をホワイトの記憶要素に従って分類する。』に関しては,次の項目(ストリング,命題,知的技能,エピソード,イメージ,パフォーマンス)で分類を行い,それぞれの項目に関して具体的な事例を挙げ説明していった。3、『「ことば」を理解するための教材,学習方略を考察する。』に関しては,ホワイトの記憶要素をもとに,最適な教材,学習方略を考察していった。【成果】1、第三学年「力がはたらく運動と力がはたらかない運動」に関して,生徒は,力,運動という「ことば」を特にあいまいに使用していることがわかり,物体を一定の力で引くと一定の速さで物体は進むという誤った理解をしている生徒が90%以上いることがわかった。2、力,運動についてのストリング,命題,知的技能,エピソード,イメージ,パフォーマンスについての分析を行い,分析に基づいた学習モデルの作成し,授業を行い生徒の力,運動という「ことば」についてのとらえ方,その変容を分析することができた。
嫌疑に基づかない行政調査の許容性：調査の必要性，調査の強度，裁量統制

本研究の目的は,具体的嫌疑に基づかない行政調査に対する比例原則の適用の際の具体的な下位基準を定立することにより,個人のプライバシーに十分な配慮が保障されるとともに,行政に対して予測可能性を提供することで行政活動に必要十分な調査を行うインフラを整備することである。当該目的を達成するために,米国における嫌疑に基づかない行政調査に関する連邦最高裁判決および学説,更には行政の現実の実務運用を参照し,我が国への議論への示唆を獲得する。とりわけ,米国法理であるadministrative searchをめぐる判例・学説について,犯罪捜査に対する法的規律との異同をふまえ検討を行う。本研究の目的は,具体的嫌疑に基づかない行政調査に対する比例原則の適用の際の具体的な下位基準を定立することによって,個人のプライバシーに十分な配慮が保障されるとともに,行政に対して予測可能性を提供することで行政活動に必要十分な調査を行うインフラを整備することである。本研究は,当該目的達成のため、米国における嫌疑に基づかない行政調査に関する連邦最高裁判決および学説,実務上の運用を検討する。平成30度においては,1米国法理であるadministrative searchをめぐる判例・学説,2外国情報監視法(FISA)の制定過程およびその濫用事例,を検討した。1については現在通用している司法審査基準に対し,政府目的と被侵害利益とを単純に比較衡量するにすぎず常に行政調査を適法であると結論づけてしまうという批判も出ていることにも鑑み,特に議論が精緻であったと見られる1980年代以前のadministrative searchの法理にも着目して総合的に検討した。2についてはまずFISAが定める要件の内容及び趣旨を確認し,続いてそれがどのように濫用されたかについて具体的な事件を参照し検討を行った。次年度には犯罪捜査に対する法的規律との比較,我が国の法理との比較を行う予定であるが,本年度の研究によって当該研究を進めるための基礎を固めることができた。以上の研究成果は複数の研究会において報告を行った。またこれらの研究成果は,平成31年度の研究成果と合わせ,いずれまとまった形で公表を行う予定である。Administrative searchの法理に関する判例及び学説の検討は順調に進み,当初の予定通り研究は進展している。また,年度末には米国にて資料収集・調査も行い,平成31年度の研究を進める環境も整っている。平成31年度は、平成30年度に検討したAdministrative searchの法理について,米国における犯罪捜査に対する法的規律との比較を行う。加えて、我が国の犯罪捜査に対する規律及び行政調査に対する規律の異同にも着目し,日米比較を行う予定である。
人工膜を反応場として利用する大環状炭素骨格構築法の開発

本研究では、大環状炭素骨格を基本構造としてもつ天然有機化合物の合成を将来的な目標として考え、まず大環状炭素骨格を分子内Diels-Alder反応により構築する手法の開発を目的に研究に着手した。焦点となるのは、Diels-Alder反応により大環状化合物を合成するために必須となる環化前駆体の配座の制御、即ち、いかにしてジエン部位とジエノフィル部位が接近した配座とするかである。この方法として、環化前駆体を人工膜中に取り込ませることを考えた。基質を秩序正しく膜中に配置させるためには、基質分子の構造が膜構成分子と同様、疎水性部位と親水性部位とを合わせ持つ必要がある。そのような基質として、リボースの1位及び5位炭素に、ジエン部位またはジエノフィル部位を末端に有する長鎖アルキル基をもち、かつ2位3位水酸基に極性置換基を導入した化合物を設計した。実際に、リボースの各水酸基を保護した化合物の1位にはグリコシル化手法により、また、5位には水酸基を脱離基に変換した後にカップリング反応を行うことにより、2つの長鎖アルキル基を有するリボース誘導体を合成した。その後アルキル基末端部をそれぞれジエン、ジエノフィルへと変換して、Diels-Alder反応の前駆体となる化合物の合成を行った。このものの分子内Diels-Alder反応については、現在までのところ目的の環化体を得るには至っていないが、本奨励研究で得た知見を元に、今後詳細な検討を行う予定である。
バイオフィ-ドバックに関する最近の情報収集研究

2年後に、バイオフィ-ドバックと生体行動自己調節に関する国際会議を開き、そこにおけるプログラムをどのような内容にするかを中心にして学術情報を収集することが本研究の目的である。約10名の者が毎月1回集合し、予め定められた文献の中から、情報検索しそれらを分類整理する作業であった。定められた文献としては「Biofeedback and SelfーRegulation」「Psychophysiology」「Journal of Psychophysiology」「International Journal of Psychophysiology」などの種類の文献・雑誌が含まれている。バイオフィ-ドバックに関しては主として心拍、筋電図、皮膚温、α波といった反応様式があるが、以上の作業の結果、心拍については種々の検出法・テスト法が開発されているが、これらを心拍制御の側面から比較検討する必要が認められた。一方、筋電図については、これまで弛緩の標的反応とされてきた前頭筋EMGに限定条件がつくことが指摘され、多部位EMGが大きく取り上げられた。また、皮膚温については、訓練方略や人格特性といった個人要因の訓練結果に及ぼす影響が多くの文献で考察されており、その学習の維持や般化に関する研究も着手さていることが明らかになった。さらに、α波については、α維持の弁別、認知過程及び方法論の重要性、α波と他の生理学的指標との関係が検討されるべき課題として多くの文献の中で指摘されている。本年度は、バイオフィ-ドバックに限定した文献の収集と考察が行われてきたが、今後はさらに問題を広げて「生体行動の自己調節」について文献を収集し、問題を浮彫りにしていく計画である。
前立腺特異抗原に影響を与える要因を明らかにするための検診受診者を対象とした研究

先行研究では、一般的に前立腺がんの発見や診断に用いられている前立腺特異高原(PSA)と生活様式との関連が報告されている。日本人男性において、体格や大豆製品摂取とPSAとの関連を調べるために、2004年2月から2009年1月の間にがん検診で来院した健常男性4722人を対象に解析した。その結果、身長、体重、BMIとPSAに負の相関がみられた。BMIが30以上の男性について解析すると、大豆製品、ゲニステイン、ダイゼインとPSAとの間に負の関連がみられた。国立がんセンターがん予防・検診研究センターで行っているがん検診を2004年2月から2008年1月に受診した男性で、質問票に回答した40歳以上70歳未満(調査開始時年齢)の4767人を対象とし、検診受診時に回答した質問票とPSA値を用いて断面研究を行った。その結果、PSAの血清中濃度の中央値(ng/ml)は、0.97であった。PSA値が4.0ng/ml以上の男性は、273人(5.7%)であった。今後は、この測定値をもとに、1)検診項目から得られるBMIと、質問票から得られる生活習慣・食事要因と、PSA値の関連を検討。2)2008年2月から2009年1月までの再受診者約1500人を対象に、ベースラインから5年間の体格や生活習慣・食事要因の変化と、PSA値の関連を検討、を行う。この研究は、体格や生活習慣・食事要因とPSA値との関連を明らかにすることで、前立腺がんの診断や前立腺生検の際に考慮しているPSA値の日本人の基礎的資料となりうる。また、5年間の体格・生活習慣・食事の変化とPSAの関連を検討することで、年齢によって自然に上昇するPSA値を低値に保つことができる要因があれば、前立腺がん予防因子の発見につながる可能性がある。1.研究計画の概要前立腺特異抗原Prostate-specific antigen(PSA)は、前立腺がんの検診や診断に広く用いられているが、その値は生検の実施を決定する際に重要な情報となるにも関わらず、個人の特性・生活習慣の影響を受けることが報告されている。健常な日本人における生活習慣とPSAとの関連を調べた研究はほとんどないが、PSAを低値に保つ生活習慣があれば、その要因は、前立腺がんの予防因子となるかもしれない。国立がん研究センターにおける検診を、2004年2月2009年1月に受診し、質問票に回答した4070歳の男性4722人を対象とし、年齢、BMI、体重、身長、内臓脂肪体積とPSA値について解析した。その結果、それぞれのSpearman順位相関(r)(p値)は、0.25(<0.0001),-0.07(<0.0001),-0.12(<0.0001),-0.11(<0.00001),-0.02(0.35)であった。大豆類、ゲニステイン、ダイゼイン摂取との相関は、0.009(0.53),0.003(0.84),0.001(0.93)であったが、BMI30以上の男性に限る(N=93)と、それぞれ、-0.26(0.01),-0.29(0.005),-0.30(0.004)と負の相関を認めた。また、2009年2月2010年末までに再受診した1698人を対象に、5年後PSA値と、ベースラインのBMI、体重、身長との関連を解析した結果、それぞれの相関(r)(p値)は、-0.04(0.12),-0.07(0.002),-0.08(0.0007)であった。大豆類、ゲニステイン、ダイゼイン摂取との相関は、-0.01(0.72),-0.02(0.42),-0.02(0.39)であった。今後、縦断的な解析について、サンプル数を増やした再解析、層別解析等、さらなる解析が必要である。
異所性骨化モデル動物の確立と骨化の制御、靱帯骨化への応用

異所性骨化は外傷、熱傷、神経損傷などを契機におこり、重度のADL制限の原因となる。また進行性骨化性線維異形成症、脊柱靱帯骨化症は、遺伝的要素と外傷が異所性骨化に関与し、全身骨化や四肢麻痺をひきおこす重篤な疾患である。本研究では、線溶系酵素プラスミンのノックアウトマウス、プラスミノーゲンアンチセンスオリゴヌクレオチド投与、重度熱傷等の手法を用い、異所性骨化、靱帯骨化動物モデルを確立し、その骨化成長に対する制御方法を開発する。異所性骨化モデルの確立は関連疾患の様々な研究に役立ち、実臨床に近いモデル動物の骨化を制御できれば、治療法のない異所性骨化、靭帯骨化に対する革新的な治療法の開発に繋がる。
肝予備能把握法の確立と肝切除後残存肝機能の転写因子を含めた分子生物学的解析

1)閉塞性黄疸における肝再生能の分子生物学的検討:閉塞性黄疸肝に70%肝切除を行い、術後のサイトカイン、増殖因子、転写因子活性などを対照群と比較したが障害は認めなかった。術後24時間後のDN合成能は閉塞性黄疽肝が対象群に比べ有意に低値であったが、細胞周期G1期のサイクリンD1の発現とサイクリンD1依存性キナーゼ活性に差を認めなかった。一方、G1/S期からS期にかけてサイクリンEの発現およびサイクリンE依存性キナーゼ活性は有意に低値を示し、その要因として転写因子C/EBPの活性化障害が考えられた。閉塞性黄疸肝の再生能低下の分子生物学的機序を論文にまとめ報告した。(参照:Biophys Biochem Res Commun 280(3):640-645,2001)2)硬変肝における肝切除後の転写因子や細胞周期制御蛋白の発現について:硬変肝では肝切除後肝再生能が低下していることはよく知られているが、肝切除後の転写因子や細胞周期制御蛋白の発現については不明な点も多く、硬変肝における肝切除後の転写因子活性や細胞周期制御蛋白サイクリンD1,E, Aの発現について、対照群(正常肝)と比較検討した。サイクリンD1,E, Aの発現は硬変肝において有意に低下し、またこれらは転写因子C/EBPおよびAP-1の活性低下によると考えられ、論文で報告した。(参照:Biophys Biochem Res Commun 292(2):474-481,2002)3)減黄方法の違いによる肝再生能および細胞周期制御蛋白の発現と活性の違いについて:我々は黄疸肝モデルを用いて術前の減黄方法により肝再生能が異なることを報告してきたが、その機序解明のために今回は正常肝を用いそれぞれ1週間の術前胆汁外瘻および内瘻モデルを作製し、肝切除後の肝再生能および細胞周期制御蛋白の発現や活性を測定した。肝再生能は、内瘻群に比べ外瘻群が有意に低値であった。また、細胞周期G1/S期のサイクリンE依存性キナーゼ活性は外瘻群のほうが有意に抑制され、術前の腸管内胆汁の存在が肝再生および細胞周期制御において重要な役割を果たしていることが明らかとなり、論文で報告した。(参照:Surgery 131(5):546-576,2002)1)閉塞性黄疸における肝再生能の分子生物学的検討:閉塞性黄疸肝に70%肝切除を行い、術後のサイトカイン、増殖因子、転写因子活性などを対照群と比較したが障害は認めなかった。(参照:Surgery 131(5):546-576,2002)本年度は研究計画にのっとり以下の3点を中心に研究してきた。1)閉塞性黄疸における肝再生能の分子生物学的検討閉塞性黄疸肝に70%肝切除を行い、術後のサイトカイン・増殖因子の発現、転写因子NF-kappa B,STAT3,AP-1の活性化を対照群と比較したが、障害は認めなかった。

術後24時間後のDNA合成能は閉塞性黄疸肝が対照群に比較して有意に低値であったが、細胞周期G1期のサイクリンD1の発現とサイクリンD1依存性キナーゼ活性に差を認めなかった。一方、G1/S期からS期にかけてサイクリンEの発現およびサイクリンE依存性キナーゼ活性は有意に黄疸群で低下し、その要因として転写因子C/EBPの活性化障害が考えられた。上記の閉塞性黄疸肝の再生能低下の分子生物学的機序を論文にまとめ報告した(参照:論文1)。2)減黄法による肝再生能の相違:術前胆汁外瘻と内瘻術前減黄法の違いによって閉塞性黄疸肝切除後の肝再生能や肝予備能が異なることを報告した(参照:論文6)。その機序解明ために今回、正常肝において胆汁外瘻と内瘻を1週間作製後70%肝切除と胆汁内瘻化を行い、肝のDNA合成能、細胞周期制御蛋白の発現や活性を両群間で比較した。術前の肝機能に有意差がないにもかかわらず術後24時間のDNA合成能は有意に外瘻群が内瘻群に比較して低下していた。細胞周期G1期におけるサイクリンD1の発現およびサイクリンD1依存性キナーゼ活性は差を認めなかったが、G1/S期からS期にサイクリンE依存性キナーゼ活性は有意に外瘻群で障害されていた。術前胆汁が腸管内に存在することが肝再生および細胞周期の制御に重要な役割を果たしていることがわかり、その機序を検討している。3)硬変肝における再生能と肝予備能に関する検討肝硬変ラットに70%肝切除を行い、肝のDNA合成能、増殖因子HGF・TGF-alphaやその受容体の発現およびその下流の増殖シグナルに関与するMAPキナーゼと転写因子AP-1の活性を対照群と比較した。増殖因子および受容体の発現、MAPキナーゼ活性に差を認めなかったが、硬変肝の24時間後DNA合成能は対照群に比較して有意に低下していた。一方、硬変肝において転写因子AP-1の活性化は術後12?18時間で有意に障害されていた。転写因子レベルの障害は硬変肝の再生能低下の要因である可能性が明らかにされつつある。本年度は研究計画にのっとり以下の3点を中心に研究してきた。1)閉塞性黄疸における肝再生能の分子生物学的検討閉塞性黄疸肝に70%肝切除を行い、術後のサイトカイン・増殖因子の発現、転写因子NF・kappa B, STAT3, AP-1の活性化を対照群と比較したが、障害は認めなかった。
選好の主体間依存性、あるいは社会的地位選好の存在と経済成長の関係についての分析。

経済主体が社会的地位に関心を持っている(社会的地位選好を持つ)ことの所得分配と経済成長への含意を理論的に分析した。社会的地位選好の存在は、各主体の効用関数が社会平均に対する相対所得(相対人的資本)に依存するという形で表される。各経済主体は「平均所得が上昇したときに自身の所得を増加させる意欲がわくタイプ」(keeping up with the Joneses、以下ではKUJとよぶ)か、もしくは「平均所得が下落したときに自身の所得を増加させる意欲がわくタイプ」(running away from the Joneses、以下ではRAJとよぶ)に分類されるが、本研究では特に、KUJの性質を持つ主体とRAJの性質を持つ主体が経済に混在する場合についての分析を行い、以下の結果が得られた。1.所得不平等が時間を通じて拡大するか縮小するか、あるいは所得不平等度は長期的にどの程度の大きさになるかといったことは、各主体のKUJ・RAJの性質の度合いに加えて、それぞれの主体の人口の構成比にも依存する。特に、KUJ主体の存在が相対的に大きい経済では、長期的に所得不平等が固定化される可能性がある。2.KUJの主体が地位願望の強度(競争心)を増加させた場合、短期には経済成長は促進されるものの、長期的には成長率は減少してしまう。この現象はRAJの主体の地位願望の強度が増加していない場合に発生する。従って、例えば一部の所得上位層のみの競争心(学歴志向など)を煽ったりしても、経済全体の生産性に対しては逆効果となってしまう可能性があることになる。3.経済成長率の上昇と共に所得不平等が拡大するか縮小するかは、KUJ、RAJ主体のどちらが所得上位層を占めているかに依存する。例えば、所得上位層を占める主体がRAJの性質を持っているならば、長期の成長率上昇と共に所得不平等は拡大する。1.経済主体が、自身が他者と比較してどれだけ多くの人的資本を保有しているか(どれだけ教育を受けているか)、ということに関心を持っている、すなわち地位選好が存在することの含意を、経済成長理論の標準的フレームワークの一つである宇沢=ルーカス型モデルを用いて分析した。宇沢=ルーカスモデルのよく知られた性質に反し、地位選好の存在下では一定率の労働賃金課税は資源配分に対して中立ではなくなり、しかも人的資本蓄積を促進する効果を持つことが明らかになった。すなわち、地位願望の人的資本促進効果を賃金税率によって調整できることになり、賃金課税のみで人的資本の財生産に対する外部性を補正し効率的な資源配分を達成できることになる。これは、既存の宇沢=ルーカスモデルにおける最適政策に関する研究では、労働賃金課税に加えて人的資本補助金も用いなければ効率的な資源配分は達成できない、とされてきたことと対照的である。また、先行研究のように賃金課税と人的資本補助金の併用によっても最適資源配分は達成されるが、最適な補助金の符号(人的資本蓄積を促進するか抑制するか)は、地位願望の強度と人的資本外部性の度合いの相対的な強弱に依存することが示された。2.「自身の所得の社会平均に対する比」に基づく社会的地位への選好の存在が所得不平等動学に対して持つ影響を、理論モデルを用いて分析した。各経済主体は「平均所得が上昇したときに自身の所得を増加する意欲がわくタイプ」か「平均所得の下落により意欲がわくタイプ」に分類されるが、前者によって構成される経済では所得不平等は時間を通じて縮小してゆき、後者によって構成される経済では不平等度は拡大していくことが示された。地位願望そのものは「競争心」と見なせるが、その存在のみでは相対的に貧しい家計が豊かな家計に追いつくとは限らないことになる。