hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒーリングタッチにおける生理的・主観的評価

主なカテゴリーは「眠くなる」「リラックスする」「身体の感覚が研ぎ澄まされる」「活力が増しスッキリする」「心地よい安心感」などであった。ヒーラーの評価については、ヒーリングタッチの実践者として経験と能力のある者の参加が4名と少なく各々を比較する評価まではいたらなかったが、傾向を確認することができた。今回の研究で、ヒーリングタッチは生理的反応に大きな変化はみられず、主観的には様々なリラクセーション反応をもたらすことが明らかになった。今後、患者にとって安全で安楽な癒しの看護技術となるよう、研究を継続しプロトコールの作成等に繋げていく。本研究の目的は、ヒーリングタッチによって生じる生理的・主観的効果を検証することであった。生理的反応では、ヒーリングタッチを施術する者のバイタルサインや唾液アミラーゼの数値が上昇し、ヒーリングタッチを受ける者の数値が下降する傾向がみられた。主観的反応では、ヒーリングタッチによるリラクセーション効果の他にも様々な反応がみられた。生理的反応と主観的反応を確認することにより、ヒーリングタッチは数値では測定できない反応が多くあることが示唆された。現在までの達成度は、やや遅れている。理由は、実験で必要な測定器を海外から輸入することになったためと、臨床倫理審査の承認に時間がかかり、実験開始が半年遅れたためである。また、参加人数も少ないうえに、研究者とヒーラー、疑似ヒーラー、ヒーリーの時間の調整が難しく、参加希望はあっても日程が合わず参加できない者もおり参加人数が集まらないためである。研究対象者として2050代の成人女性100名を目標としていたが、参加希望者が徐々に減り、予定人数を満たすことができず実験終了とした。平成28年度は、生理的評価を量的に分析し、アンケートに関しては質的に内容分析を行う。また、研究成果は学会で発表し論文としてまとめる予定である。基礎看護学研究対象者として、2050代の成人200名を目標としていたが、1年間で50名にも満たなかった。原因としては、多くの参加を見込んでいた附属大学病院の看護師の参加がなかったためと考える。また、ヒーラーが実験場所から遠方の方が集まったため、予定以上に交通費がかかった。今後200名を目標とすると、交通費を含めた人件費が不足する。よって、対象人数を下げ100名以上を目標とする。27年度前半まで実験データを蓄積し、後半はSPSSを用い統計解析を行い,学会発表の準備を行う予定である。プレテストを重ねた結果、実験方法の再調整や実験機器の変更などのため、臨床倫理審査委員会の承認を得るまでに時間がかかってしまった。そのため、実験機器の発注、実験協力者のスケジュール調整などの開始が遅れ、実験開始が半年遅れてしまった。研究者の、出産・育児休暇などのライフイベントにより、予想以上の負荷が研究者にかかり体調を崩したため、予定どおりに研究を進めることができなかったためである。実験で必要な測定器を海外から輸入することになったためと、臨床倫理審査の承認に時間がかかり、実験開始が半年遅れた。
厳密クーロン無限粒子系：相転移予想とケプラー問題

本課題は、d次元空間でd-次元クーロンポテンシャルを考え、対応する確率力学や平衡分布の性質を調べることを目的とした。このクラスは、クーロン力の遠距離相互作用の強烈さのため、研究がほとんど進んでおらず、実際、このような平衡分布は2次元空間の逆温度2の場合しか構成されていない挑戦的な課題である。本研究では、2次元空間で粒子を周期的にばらまき固定し、各粒子は等しい電荷を帯びておりクーロンポテンシャルによる、ランダム環境を考察した。一般の逆温度βを考えパラメーターとする。その中に一つ粒子を挿入する。挿入粒子の挙動は、環境粒子のクーロン力を受けて、運動する確率力学とする。つまりブラウン運動の部分に、クーロン力から生み出されるdrift項を加えた確率微分方程式で記述される確率力学である。問題は、以上の設定で、その拡散的スケーリングによる極限、つまり、均質化(ホモジナーゼーション)を調べることである。まず、環境粒子が完全に周期的な場合は、均質化を行うと、非退化なブラウン運動に収束することを示した。次に、環境粒子を一つ取り除き、均質化を行った。その結果、極限が逆温度βの値によって、非退化か否かが変わる、という意味で相転移現象が起ることを証明した。ポテンシャルがRuelleクラスという、通常のものならば、極限は常に非退化となる。そういう意味で、この結果は、クーロンポテンシャルの遠距離相互作用の強烈さを示した一例である。以上の結果は平成28年度に原型が得られたものだが、論文としてまとめて行く上でDirichlet形式の領域選択の技術が有効に働くことが判明し、話を整理し証明を簡略化した。本年度は、原点から一つだけ粒子を取り除いた他は、周期的に格子点上に粒子を配置し(これらを環境粒子と呼ぶ)、別の一つのブラウン運動粒子が環境粒子系から、逆温度βかつ2次元クーロンポテンシャルで反発力を受けながら運動するときの、拡散極限を調べた。そして、この状況でβについて相転移が起こることを証明した。通常の状態より、原点で環境粒子が欠けているため、完全な環境粒子の周期的配置よりも、一つ反発力が少ない分、原点への引力が働く。とはいえ、従来研究されてきた枠組みに入る通常のルエルクラスのポテンシャルの場合には、その効果は拡散的スケーリングでは無視でき、極限は完全に周期的な場合と同じものになる。今回の結果のポイントは、干渉ポテンシャルが、2次元クーロン力(対数関数)の場合には、長距離強相互作用の効果で、拡散的スケーリングで干渉ポテンシャルの効果が極限まで残ることを示している。特に、βの値に関する、極限係数の退化/非退化についての相転移を示したことである。更にその相転移が起こる温度は、周期的配置(つまり原点にも環境粒子がいる状況)での、均質化問題の係数(有効伝導率)を用いて、具体的に表示できることを証明した。均質化問題の係数(有効伝導率)自体は、数値的にわかるわけではないが、相転移点がそれで表現できるという事実は興味深い。証明のアイデアは、他の研究者が証明した熱核の評価を使うことで、従来温めていた手法より、証明が簡明になった。本年度、論文としてまとめていきたいと思う。相転移点が、有効伝導係数を用いて具体的に欠けるということは、想定していなかったので、この点は思ったよりうまくいったと思う。また、熱核の評価を使う手法は、既存の結果をうまく応用しており、良かったと思う。モスコ収束の概念がこの問題にうまく対応していることも気が付き、この点も良かったと思う。厳密クーロン系の平衡分布で、今、唯一、構成されているのは、Ginibre点過程である。これは典型的な行列式測度であるが、本年は連続空間において、すべての行列式測度の末尾事象は自明であるということを証明し出版した。これは従来、離散空間にのみ知られていた結果の連続空間への拡張である。証明は、行列式測度を定める連続な核関数を離散近似する訳だが、問題の難しさは、核関数の持っている「正定値」という行列としての性質を保持しながら近似しないといけない点である。単純に近似するだけでは、この非スカラー的性質は壊れてしまうため、空間を離散近似する際に、スピン、もしくは、fiber束のような構造を導入し、空間をtree表現したというのが鍵になるアイデアである。この拡張した空間の連続行列式点過程の近似は、離散行列式点過程となり、末尾事象の自明性が従う。これと、マルチンゲール収束定理を組み合わせることで、末尾事象の自明性という、空間の位相構造とは相性の悪い構造を、測度論的なマルチンゲール収束定理から引き出す。点過程を考えるうえで、連続空間への拡張は自然かつ重要な問題である。末尾事象の自明性は、無限粒子系の確率力学的性質を考察するうえでも重要であることが分かっており、それを一般的に証明することは、研究上大きな進展である。Ginibre干渉ブラウン運動に関して、無限次元特有のGirsanov公式を発見した。これは、相転移現象を解明する上で、武器になると思われる。

本研究では、2次元空間で粒子を周期的にばらまき固定し、各粒子は等しい電荷を帯びておりクーロンポテンシャルによる、ランダム環境を考察した。一般の逆温度βを考えパラメーターとする。その中に一つ粒子を挿入する。挿入粒子の挙動は、環境粒子のクーロン力を受けて、運動する確率力学とする。つまりブラウン運動の部分に、クーロン力から生み出されるdrift項を加えた確率微分方程式で記述される確率力学である。問題は、以上の設定で、その拡散的スケーリングによる極限、つまり、均質化(ホモジナーゼーション)を調べることである。まず、環境粒子が完全に周期的な場合は、均質化を行うと、非退化なブラウン運動に収束することを示した。次に、環境粒子を一つ取り除き、均質化を行った。その結果、極限が逆温度βの値によって、非退化か否かが変わる、という意味で相転移現象が起ることを証明した。ポテンシャルがRuelleクラスという、通常のものならば、極限は常に非退化となる。そういう意味で、この結果は、クーロンポテンシャルの遠距離相互作用の強烈さを示した一例である。以上の結果は平成28年度に原型が得られたものだが、論文としてまとめて行く上でDirichlet形式の領域選択の技術が有効に働くことが判明し、話を整理し証明を簡略化した。均質化問題の相転移の結果を、自己拡散係数の場合に拡張していきたい。また、研究協力者によるシミュレーションを行っていき、自己拡散係数の相転移点の情報を掴む。厳密クーロン無限粒子系をGinibre以外に構成する。これは、無限粒子系の空間における、ある種の「超関数論」を新たに開発することで実行できる可能性があると思われる。シミュレーションを実行して、相転移に対する予想を調べる予定であったが、より理論的に追及する段階を続ける方がより多くの成果を得ると判断して繰り延べた。海外共同研究者であるBufetov氏を招聘しようと思ったが、都合が合わなかった。今年度に繰り越し彼を招聘する予定である。本年度はギニブル粒子の劣拡散挙動について、研究協力者によるシミュレーションを行う。
アカマツ天然集団の景観スケールにおける遺伝的動態の解明

アカマツ天然集団の景観スケールにおける詳細な遺伝的連結性を明らかにするため、生息域内保存林内の近接した9集団を対象に、散布種子の遺伝的多様性と遺伝的異質性について雌雄の配偶子を正確に区別して解析した。雄性配偶子の遺伝的多様性はどの集団も一様に高く、景観内ではほぼ同質な遺伝的変異を示した。その一方で、雌性配偶子の多様性は成木個体数200未満の集団で低い傾向が見られたとともに、集団間での異質性がより高く、200m程度の範囲内で遺伝的により類似していた。以上の結果は、次世代の遺伝的多様性や他集団との活発な遺伝的交流を確保するための、保存林内の集団サイズや近接集団数等を検討する上での基礎的知見となる。1.核SSRマーカーに基づくアカマツの地理的遺伝構造(岩泉ら2012)地域集団保全のための基礎的な知見を得るため、国内分布域全体にわたる当該樹種の地理的遺伝変異を評価した。62天然集団から計1,883個体を対象に、核SSRマーカー8座を用いてDNA分析を行った。STRUCTURE解析に基づいて集団間の遺伝的組成の違いを複数のクラスター(遺伝的グループ)の構成比により推定した結果、アカマツは西南日本、中部日本、東北日本と、大きく分けて3つの地域でそれぞれ異なるクラスターが優占していることが明らかになった。これらの変異には集団の成立時期等の歴史的背景の違い等が関係している可能性が考えられ、生息域内保存林の配置といった遺伝資源の保存戦略の検討を行う上での基礎データとなることが期待される。2.アカマツ散布種子の景観スケールにおける遺伝的不均一性(岩泉ら2013)阿武隈高地森林生物遺伝資源保存林(福島県いわき市)内のアカマツ9集団において、2010年秋に各3台、計27台の種子トラップにより収集した散布種子(計644種子)の遺伝変異を解析した。胚と雌性配偶体(母親由来の半数体)の組織別に核SSR分析を行い、集団間・集団内トラップ間での雌雄の配偶子の遺伝的不均一性を正確に区別して評価した。その結果、雌性配偶子の集団間・トラップ間の遺伝的分化度はいずれも有意であり、全体的に雄性配偶子のそれよりも高い値を示すとともに、雌性配偶子では200m以内の近距離のトラップ間で有意に遺伝的組成が類似していた。当該樹種の景観スケールでの遺伝的多様性の構築には、花粉による遺伝的交流がもたらす均一な雄性配偶子の遺伝変異に加え、集団間と集団内の両スケールでの雌性配偶子の遺伝的不均一性が寄与していると考えられた。1.アカマツの雌雄配偶子レベルでの年次間の遺伝的異質性が散布種子段階の遺伝的多様性にもたらす寄与(Iwaizumi et al. 2013b)景観スケールでのアカマツの遺伝的多様性把握に先立ち、2003年2007年の連続した5ヵ年にわたり、阿武隈高地森林生物遺伝資源保存林(福島県いわき市)内のアカマツ1集団内での散布種子(計1,576種子)の遺伝的変異を詳細に解析した。胚と雌性配偶体(母親由来の半数体)の組織別に核SSR分析を行い、雌雄の配偶子の遺伝的変異を正確に区別して評価した。その結果、配偶子の雌雄間での異質性は年次間での異質性よりも大きく、また雌性配偶子の年次間での異質性は、雄性配偶子のそれよりも高い値を示した。当該樹種の集団内での遺伝的多様性を複数年次スケールで評価したことにより、個体ごとの雌雄繁殖成功度の相対的な違いに加え、雌性繁殖成功度の年次間での変動が大きく寄与していることが明らかになった。2.アカマツ散布種子の景観スケールにおける2年間の遺伝的多様性(岩泉ら2014)上記1.の集団を含むアカマツ9集団において、2010年及び2011年の2ヵ年にわたり、各3台、計27台の種子トラップにより収集した散布種子(計1,296種子)の雌雄配偶子の遺伝的変異を解析した。その結果、成木個体数が200未満の集団で特に、雌性配偶子の遺伝的多様性の低いトラップが見られた。雌性配偶子の集団間・トラップ間の遺伝的分化度は2ヵ年を通じていずれも有意であり、雄性配偶子のそれよりも高い値を示すとともに、雌性配偶子では200m以内の近距離のトラップ間で有意に遺伝的組成が類似していた。当該樹種の次世代の遺伝的多様性は、1集団サイズ200個体以上の集団で安定して高く、2200m程度の範囲内で(遺伝的交流の担保のため)近接集団を保持することにより維持される可能性が示唆された。

1.アカマツ種子の形成と充実に及ぼす受粉の有無と花粉の質の影響(Iwaizumi & Takahashi, in press)集団保全に不可欠な、当該樹種の繁殖特性を把握するため、林木育種センター構内(茨城県日立市)のアカマツ植栽個体の雌花へ4種類の受粉処理(自家受粉、他家受粉、無受粉、自然受粉)を行い、得られた球果あたりの種子の形成率と充実種子率を計測した。無受粉処理では、球果自体は出来たものの種子は全く形成されなかった。自家受粉では、種子形成率については他家及び自然受粉と同等の値を示したのに対し、充実種子率は他の2処理よりも大きく下回った。このことから、種子の成熟にかかる形成と充実という2つのプロセスのうち、形成には受粉の有無自体が大きく影響する一方で、充実には受けた花粉の質のほうが大きく影響する可能性が示唆された。2.アカマツ天然集団の景観スケールにおける遺伝的動態の解明阿武隈高地森林生物遺伝資源保存林内(福島県いわき市)の、尾根沿いに複数断続して生育するアカマツ天然集団において、これまで詳細な遺伝子流動の解析を行ってきた(Iwaizumi et al. 2007; 2010)1つの尾根上の集団に加え、周辺の尾根沿いに生育する集団(8集団)も新たに調査対象とし、調査地(計9集団;約1.5km×1.5km=約225ha)とした。9月12月の3ヶ月間にわたり、各集団3箇所ずつ種子トラップを設置し、散布種子を収集した。散布種子数は集団間で62個/m2262個/m2と少なからず違いが見られた。トラップ当たり24種子を対象に、胚[2n]及び雌性配偶体[n]の組織別のDNAを抽出と、8 SSR遺伝子座(Lian et al. 2000、Watanabe et al. 2006、Isoda et al. unpubl.)を用いた遺伝子型又は半数型の決定に着手した。調査初年度(2010年)の散布種子組織のDNA抽出・分析をひととおり行い、1ヶ年での種子の遺伝的な傾向を解析して学会発表をすることができた。また、2ヶ年目(2011年)の散布種子組織のDNA抽出・分析に着手し、さらに各集団の成木個体を調査することができたことから、おおむね順調に進展しているところである。東日本大震災及び福島原発事故による放射能汚染の危険性、および調査集団に通じる林道の崩壊により、2012年度は全集団に種子トラップを設置することができなかった。しかし、設置したトラップで把握した散布種子数はわずか平均7.5粒/m2(2010年度および2011年度はそれぞれ平均286.0粒/m2および168.4粒/m2)であったため、2012年は結実の凶作年であったと思われる。2013年度は、放射線量に特段の上昇が見られず、さらに林道に更なる崩壊が起こらないのであれば、各集団の成木個体のDNA分析用サンプル採取が可能と考えている。周辺のアカマツ集団の探索・選定及び調査地の設定をひと通り行い、さらに初年度秋の種子採取及び種子組織のDNA抽出・分析に着手できた(抽出は約半数の650サンプル、分析はそのうち300サンプル程度進行)ことから、おおむね順調に進展しているところである。東日本大震災及び福島原発事故による放射能汚染の危険性から、8月あたりまでは現地調査を差し控えていたため(以降、当研究機関幹部から入林が許可)集団の成木個体数などの調査までは行うことは出来なかったものの、次年度の予定調査量の範囲内で実施が可能と思われる。2013年度もひきつづき、各集団から散布種子を採取するとともに、2011年の散布種子についてDNA抽出・分析を行い、各トラップ(最大27箇所)の雌雄配偶子別の遺伝的多様性(有効な対立遺伝子数やヘテロ接合体率等)及び配偶子グループ間の遺伝構造(グループ間の遺伝的分化度や距離による隔離(isolation by distance)の程度等)の解析を行う。
骨格筋におけるdipeptidesの生理的役割

1.Dipeptidesであるcornosine及びanserineは、そのATP energy産生源を嫌気的代謝に依存する速筋で遅筋におけるより高値を示した。(P<0.01)2.anserine/carnosine ratioは、加齢に伴い増加し、carnosine産生の方がanserineより早期で、ある事を示すが、9-11週齢より20週齢以上に移行するとcarnosinelevelは有意に減少し、(P<0.05)この変化が早期には主にanserineの増加により、或週齢からはcarnosineの減少に依存する事が確認された。5.慢性のstress,infection,ischemicdenervationでは、anserineの変動はなく、carnosineの顕著な減少(90%のreduction)及びfree histidineの10倍近い増加が報告されているが、endurance trainingにおいては、3の結果に相当するfree histidine及びその構成amino酸の増加は認められなかった。この事からtrainingによる両peptides変動の機構が、従来測定されたinfection等によるものとは異なる機構による事が示唆された。6.筋ジストロフィー症のmodel動物であるmdx mouseの速筋及び遅筋におけるcarnosine levelの減少、並びにanserine/carnosine ratio増加の傾向が認められた。2.筋ジストロフィ-症のmodel動物であるmdx mouseのEDLにおけるcarnosine levelの減少、並びにanserine/carnosine ratioの増加の傾向が認められ、現在週齢の範囲を広げ、例数を増加させている。3.endurance trainingによる両peptides構成amino酸の変動のPTC法による測定を行なった。(これまで、これらpeptides合成の報告はなかったが、cornosine,anserine,Bーalanine,1ーmethyl histidine共に合成可能であった。)両peptides leuel及びratioの有意な減少にも拘らず、速掛における各分解産物の有意な増加は、認められなかった。(遅筋については、現在準備中)5.ヒトにては、anserineの存在は認められておらず、carnosineのみであり、ヒト血液中のcarnosine leuelは、骨格筋における其の1/100のorderであり、runnerにては、50、41±20、76n moles/ml blood、controlにては、22、51±7、33n moles/me bloodと前者は後者に対し、高値を示し(P〈0.05)、骨格筋との関係が着目された。以上より、骨格筋におけるenergg利用制御の立場及び、dipeptides level,ratio変動の機構の観点から、研究を続行中である。1、anserine/carnosineratioは、加齢に併い増加し、carnosine産生の方がanserineより早期である事を示すが、9-11週齢より20週齢以上に移行するとcarnosinelevelは有意に減少し(p<0.05)、この変化が早期には主にanserineの増加により、或週齢からはcarnosineの減少に依存する事が確認された。2、速筋、遅筋におけるendurance trainingによる両peptides構成amino酸の変動をPTC法により測定した。(1)これまでこれらpeptides合成の報告はかったが、carnosine,anserine,β-alanine,1-methyl histidine共合成可能であった。(2)慢性のstress,infection,ischemic deneruationでは、anserineの変動はなく、carnosineの顕著な減少(90%のreduction)及びfree histidineの10培近い増加が報告されている。しかしながらendurance trainingにおいては、速筋、遅筋の両筋において次の結果が認められた。(1)両peptideslevel特にanserine levelの有意な減少(carnosine;P<0.01,anserine;P<0.001)及びratioの減少。(2)free histidine及び両peptides構成amino酸の増加は認められない。(] SY.encircled1. [),(2)よりtrainingによる両peptides変動の機構が、従来測定されたinfection等によるものとは異なる機構による事が示唆され、carnosinaseの必然性が示唆された。

3、筋ジストロフィー症のmodel動物であるmdx mouseのEDLにおけるcarnosine levelの減少、並びにanserine/carnosine ratioの増加の傾向が認められ、現在週齢の範囲を広げ、例数を増加させている。以上より、骨格筋におけるenergy利用制御の立場及びdipeptides level,ratio変動の機構の観点から、研究を続行中である。(1)これまで、これらpeptides合成の報告はなかったが、carnosine,anserine,beta-alanine1-methyl histidine共合成可能であった。(2)慢性のstress,inbection,ischemicdenervationでは、anserineの変動はなくcarnosineの顕著な減少(90%のreduction)及びfree histidineの10倍近い増加が報告されている。しかしながら,endurance trainingにおいては、速筋遅筋の両筋において次の結果が認められた。【.encircled1.】両peptides level特にanserine levelの有意な減少(carnosine;P<0.01,anserine;P<0.001)及びratisの減少(P<0.01)。【.encircled2.】free histidine及び両peptides構成amino酸の増加は認められない。【.encircled1.】【.encircled2.】によりtrainingによる両peptides変動の機構が従来測定されたinfection等によるものとは異なる機構による事が示唆された。従来測定されたinfection等によるものとは異なる機構による事が示唆された。3.筋ジストロフィー症のmodel動物であるmdxmouseの速筋及び遅筋の両筋におけるcarnosine levelの減少、並びにanserine/carnosine ratio増加の傾向が認められた。更にcarnosine levelの変動をSOL及びEDLで比較すると、mdx mouseのEDLのcarnosinelevelは、SOLのcontrol群の値に近似した。以上より骨格筋におけるenergy利用制御の立場及びdipeptides level,ratio変動の機構の観点から研究を続行中である。
上皮のシートを管に変換するしくみ

本研究では、形態形成の駆動とは独立したtrh遺伝子機能に依存する管状上皮構造維持のメカニズムの解明を目的としている。これまでに管状形状安定化に関わる候補因子としてRhoGAPを同定し、陥入した細胞ではRho1活性が減弱することを見出していた。当該年度にはRho1 GTPaseの活性制御と管構造維持メカニズムの関連を明らかにするために以下の解析を実施した。まず一過的な陥入が見られるtrh変異体におけるRho1 GTPaseの活性パターンを詳細に解析したところ、陥入した細胞においてはコントロール胚と同様に活性が減弱していた。しかしながら、細胞が陥入構造からシート状の表皮に戻った場合には頂端面での活性が回復していた。このことから、trh変異体においても一過的な気管原基の陥入運動とRho1 GTPase活性の減弱に相関が認められ、Rho1 GTPase活性を低レベルに保つことが管構造維持に重要であることが示唆された。また、trh変異体におけるRho1 GTPase活性の一過的な減弱を制御するメカニズムを探索するために、RhoGAP Cv-cの発現パターンを解析した。Cv-cは陥入前の気管原基で発現を開始する。Trhの標的遺伝子として報告されいたが、trh変異体において陥入前の発現開始には変化が認めれられなかった。一方で、trh変異体で一過的に陥入した気管原基細胞においてはCv-cの発現が維持されず、減少することが明らかになった。つまり、trh変異体ではtrh非依存的なcv-cの発現誘導により気管原基の陥入構造への変換が保証されるが、その発現を維持できないために、陥入構造も保つことができなくなることが示唆された。ただし、cv-c変異体では気管構造は維持されるため、trhはcv-c以外にも複数の下流遺伝子の発現を制御することにより、冗長的に管構造を維持していると考えられる。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。上皮組織の形態形成は、個々の細胞が生み出す物理的な力により駆動されると広く考えられている。ショウジョウバエ気管原基の陥入において、trh遺伝子が陥入運動の駆動とは独立に上皮細胞に管状形態でより安定となる性質を与えていることを示唆する結果を得ていた。本研究ではこのtrhに依存した管状上皮構造の維持メカニズムを解析し、シート状で安定な組織と管状で安定な組織ではどのような違いがあるのか、その詳細を細胞レベルのしくみで明らかにすることを目指している。この管状形状安定化の細胞生物学的な機構に関与する新規因子を同定するために、当該年度には以下の解析を実施した。1.強制発現による遺伝学的スクリーニング2.気管細胞のトランスクリプトーム解析これまでに知られていないtrh下流遺伝子が管構造維持に寄与している可能性を検討するために、DamID-seq法により気管細胞のトランスクリプトーム解析を行った。その結果、気管細胞で発現する遺伝子を1,532個同定した。強制発現による遺伝学スクリーニング、気管細胞のトランスクリプトーム解析を計画通りに遂行できたため。本研究では形態形成の駆動とは独立したtrh遺伝子機能に依存する管状上皮構造維持のメカニズムの解明を目的としている。これまでに管状形状安定化に関わる候補因子としてRhoGAPを同定した。ドミナントネガティブ型のRho1をtrh変異体で過剰発現したところ、RhoGAPの過剰発現と同様の表現型を示した。つまりRhoGAPはRho1の活性低下を介して管構造維持に関与していることが考えられた。一方で恒常活性化型Rho1の過剰発現によっても管構造が維持されることも明らかとなった。つまり、人為的なRho1の活性化と活性低下の両方が管構造維持を引き起こすことができると考えられた。正常胚の気管でどちらが作用しているかを検討するために、Rho1 GTPase活性レポーターを用いて表皮細胞、気管細胞における細胞内活性化状態を解析した。表皮細胞や陥入前の気管原基細胞では頂端面での活性化が認められたが、それと比較すると陥入後の気管細胞では頂端面での局所的活性化パターンは観察されなかった。また、Rho1 GTPaseはその下流で非筋ミオシンIIの活性制御を介して細胞形態の制御に関わることが知られており、一般的には陥入する上皮細胞の頂端面では強い非筋ミオシンII活性が認められることが多い。そこで非筋ミオシンIIの細胞内局在についても解析を行ったところ、Rho1 GTPaseの活性化パターンと同様に、陥入後の気管細胞では頂端側への局在パターンは観察されなかった。これらの結果から、正常胚においては気管細胞でのRho1活性の低下が管構造維持に関与することが強く示唆された。これまでのスクリーニングで同定した因子を起点として、気管細胞ではRho1活性とミオシン活性の低下が管構造維持に関与することを強く示唆する結果を得ることができ、シート状の表皮組織と管状の気管組織間の細胞生物学的差異を見出しつつある。一般的には陥入する上皮細胞の頂端面では強いRho1 GTPase活性と非筋ミオシンII活性が認められることが多いが、それとは異なるパターンであり、上皮形態形成機構の多様性を理解する上でも重要な知見と考えられる。

本研究では、形態形成の駆動とは独立したtrh遺伝子機能に依存する管状上皮構造維持のメカニズムの解明を目的としている。これまでに管状形状安定化に関わる候補因子としてRhoGAPを同定し、陥入した細胞ではRho1活性が減弱することを見出していた。当該年度にはRho1 GTPaseの活性制御と管構造維持メカニズムの関連を明らかにするために以下の解析を実施した。まず一過的な陥入が見られるtrh変異体におけるRho1 GTPaseの活性パターンを詳細に解析したところ、陥入した細胞においてはコントロール胚と同様に活性が減弱していた。しかしながら、細胞が陥入構造からシート状の表皮に戻った場合には頂端面での活性が回復していた。このことから、trh変異体においても一過的な気管原基の陥入運動とRho1 GTPase活性の減弱に相関が認められ、Rho1 GTPase活性を低レベルに保つことが管構造維持に重要であることが示唆された。また、trh変異体におけるRho1 GTPase活性の一過的な減弱を制御するメカニズムを探索するために、RhoGAP Cv-cの発現パターンを解析した。Cv-cは陥入前の気管原基で発現を開始する。Trhの標的遺伝子として報告されいたが、trh変異体において陥入前の発現開始には変化が認めれられなかった。一方で、trh変異体で一過的に陥入した気管原基細胞においてはCv-cの発現が維持されず、減少することが明らかになった。つまり、trh変異体ではtrh非依存的なcv-cの発現誘導により気管原基の陥入構造への変換が保証されるが、その発現を維持できないために、陥入構造も保つことができなくなることが示唆された。ただし、cv-c変異体では気管構造は維持されるため、trhはcv-c以外にも複数の下流遺伝子の発現を制御することにより、冗長的に管構造を維持していると考えられる。1. Rho GTPase活性の調節により管構造が維持される機構について、Rho GTPase活性パターンや細胞骨格、細胞接着因子、上皮極性制御因子などのダイナミクスを詳細に解析し、表皮細胞(シート)と気管細胞(管)の間の細胞生物学的な違いを明らかにする。2. cv-c強制発現により管形状が安定化する一方で、cv-cの機能を欠損した変異体においては管構造が維持される。つまり、cv-c遺伝子以外の未知の因子が重複して管構造維持に関与していることを強く示唆される。トランスクリプトーム解析により同定した気管細胞で高発現する遺伝子のうち、文献情報を考慮して管状構造維持に直接関与する可能性のある遺伝子を抽出し、その遺伝子機能阻害胚および過剰発現の表現型を順に解析することによって、気管の管状構造維持に関わる新規遺伝子を同定を目指す。これまでに陥入後の気管細胞では頂端側のRho1 GTPase活性およびミオシンの局在が表皮細胞と比べて弱いことを示唆する結果を得た。今後はtrh変異体や不完全な陥入を示す変異体の気管細胞および表皮細胞に対して同様の解析を行い、管構造とRhoGAPの発現、Rho1活性化状態、ミオシン局在の関係性をさらに検証する。また、明らかになった細胞生物学的特徴を考慮に入れ新たな制御因子の同定を進める。さらに明らかになった特徴が気管特異的なものであるのか、管状上皮組織に広く適用可能なものであるのかを検証する。
自営業の衰退：再訪

本研究は、日本における自営業セクターの衰退について、その原因と結果を労働市場との関連から考察することを目的とする。まず、(A)先行研究と既存統計調査に基づき、自営業者の実態を非正社員の増加や地域特性に注目しながら総合的に把握する。次に、独立開業行動の停滞を取り上げ、(B1)組織マネジメントのあり方、(B2)プラットフォームの役割という二つの観点から、(A)で得られた知見を加味しつつ詳細に分析する。(B1)については、開業事業所のパネル調査を三か年行う。(B2)については、マッチングを通じて成立す事業者ネットワークを「組織」とみなし、仲介のネットワーク形成への影響を考察する。日本における自営業の衰退の原因と結果を労働市場との関連から考察することを目的とし、「自営業の衰退は非正社員の増加と表裏の関係ではないか」という仮説を検証する。まず、自営業者の実態を非正社員の増加や地域特性に注目しながら総合的に把握する。次に、独立開業行動の停滞を、組織マネジメントのあり方、プラットフォームの役割という二つの観点から詳細に分析する。日本の開業率の停滞の要因を、3か年パネル調査データの解明の構築を通じて分析することの重要性は十分ある。マネジメントの質の分析に、Bloom /Van Reenenの手法を踏襲した分析を日本で進展させることの意義も大きい。雇用仲介のマッチングメカニズムを事業仲介のマッチングメカニズに応用するという手法は独創的で、研究成果が期待できる。
漆生成メカニズムに基づく高品質漆の開発

国産漆の増産のため,漆生成メカニズムを明らかにし,高品質漆の生産技術を開発する必要がある。本研究において漆生産量が異なるウルシクローン間で樹皮組織の基本構造に大きな違いは認められないが,漆生産量の多いクローンほど内樹皮が厚く,樹脂道数が多く,樹脂道合計断面積が有意に大きいことを明らかにした。また,植物ホルモンのエチレンにより形成層付近に傷害樹脂道形成を誘導することに成功し,漆生成に関わる胴枯病菌が分子生物学的手法ならびに形態的特徴から新種Diaporthe toxicodendriであることを明らかにした。当年度は漆生産量の違いと樹皮の組織学的特徴との関係性を明らかにするため、長野県松本市でこれまでのDNA解析による系統判別の研究で明らかになった漆生産量が異なる1830年生ウルシクローンにおける内樹皮の厚さ、単位接線幅あたりの樹指導数及び樹脂道合計断面積について解析した。その結果、内樹皮の厚さは漆生産量が多いクローンにおいて平均3.3mmであったのに対し、漆生産量が少ないクローンでは平均2.3mmであった。一方、単位接線幅あたりの樹指導数は、漆生産量が多いクローンにおいて平均24.6個/mmであったが、漆生産量が少ないクローンでは平均16.7個/mmであった。また、単位接線幅あたりの樹脂道合計断面積は、漆生産量が多いクローンにおいて平均0.097mm2/mmであったのに対し、漆生産量が少ないクローンでは平均0.047 mm2/mmであった。以上の結果から、漆生産量の多いクローンほど内樹皮が厚く、樹脂道数や樹脂道合計断面積が大きいことが明らかになり、漆生産量には樹皮の厚さ、樹脂道数及び樹脂道合計断面積が密接に関係していることが推察された。異なるクローンのウルシを用いて樹脂生産量の異なるウルシの樹皮構造を観察した結果、樹脂生産量の異なるクローンにおいて、内樹皮の厚さや単位接線幅あたりの樹脂道数及び合計断面積に有意な差が認められたことから、樹脂生産量と樹皮の組織学的特徴に関係があることが明らかになった。樹脂道内に樹脂生成状況を明らかにするため、クライオセムで異なるクローンのウルシ樹皮構造を観察した。その結果、形成層からの位置に関わらず樹脂道内に樹脂が存在していることが明らかになった。樹脂生産量が異なるクローンの形成層部位で発現する遺伝子を単離した結果、その遺伝子を単離し、遺伝情報を収集した。生成漆の特性を樹脂生産量が異なるクローン間で比較した結果、クローン別の初辺・盛辺・末辺漆におけるウルシオール量、ラッカーゼ活性及び乾燥性はほとんど差がないことが明らかになった。漆生成には内樹皮に形成される傷害樹脂道が関係することから、シグナル物質、傷及び菌類に対する樹皮の反応性を調べた結果、シグナル物質のジャスモン酸が一部のクローン成木で傷害樹脂道を誘導すること、傷や菌類(Phomopsis属菌)に対して傷害樹脂道を形成することが明らかになった。当年度は達成目標とした樹脂生産量の違いと樹皮の組織学的特徴との関係性を検討した。その結果、樹脂生産量が異なるクローンにおいて内樹皮の厚さや単位接線幅あたりの樹脂道数及び合計断面積に有意な差が認められ、樹脂生産量と樹皮の組織学的特徴に関係があることを明らかにした。樹脂道内の樹脂生成状況を明らかにするため、クライオセムで異なるクローンのウルシ樹皮構造を観察した結果、形成層からの位置に関わらず樹脂道内に樹脂が存在していることを明らかにした。次に、異なるクローンでシグナル物質などに対する樹皮の反応性を検討した。その結果、シグナル物質のジャスモン酸が一部のクローン成木で傷害樹脂道を誘導することなどを明らかにした。以上の結果により、おおむね順調に進展していると考えた。今年度はシグナル物質による樹体反応の相違性、シグナル物質に対する刺激応答遺伝子、これらの遺伝子に対するウルシオールの量とラッカーゼ活性の関係を明らかにし、漆生成メカニズム及び生成された漆の特性を解明するための研究を行った。まず樹脂道形成の誘導を確認するため、シグナル物質のエスレルやジャスモン酸メチルなどを処理し、樹脂道の形成を観察した。その結果、傷なしと傷ありのエスレル処理及び傷ありのジャスモン酸メチル処理で内樹皮の形成層付近に傷害樹脂道が形成されることが明らかになった。次に刺激応答にかかわる遺伝子を明らかにし、これらの遺伝子に対するウルシオール量やラッカーゼ活性の関係を検討するために、高い漆滲出を示すクローンと低いクローンの遺伝子発現を比較した結果、ほとんどの遺伝子でクローン間の差異は認められなかったものの、一部の遺伝子では大きく発現比が異なる遺伝子が認められた。中でもシグナル物質のサリチル酸やジャスモン酸など傷害応答に関する植物ホルモン関連遺伝子に相違が認められたが、漆滲出量と遺伝子発現量に負の相関が認められ、今後の検討課題と考えられた。さらに国宝や重要文化財建造物などに利用する上で重要な生成漆の硬化性や透明度などの特性を産地の異なるクローンで評価した。その結果、長野県松本市と塩尻市のウルシ2クローン及び茨城県常陸大宮市のウルシ3クローンの初・盛・末漆において硬化の速さや透明度は異なっていたが、すべてのクローンの漆で堅く硬化しており、硬化性の違いは認められなかった。今年度は樹脂道形成の誘導を確認するため、シグナル物質のエスレルやジャスモン酸メチルなどを処理し、樹脂道の形成を観察した。その結果、傷なしと傷ありのエスレル処理及び傷ありのジャスモン酸メチル処理で内樹皮の形成層付近に傷害樹脂道が形成されることを明らかにした。

次に刺激応答にかかわる遺伝子を明らかにし、これらの遺伝子に対するウルシオール量やラッカーゼ活性の関係を検討する目的で、高い漆滲出を示すクローンと低いクローンの遺伝子発現を比較した結果、ほとんどの遺伝子でクローン間の差異は認められなかったものの、一部の遺伝子では大きく発現比が異なる遺伝子が認められること、また、シグナル物質のサリチル酸やジャスモン酸など傷害応答に関する植物ホルモン関連遺伝子に相違が認められることを明らかにした。さらに国宝や重要文化財建造物などに利用する上で重要な生成漆の硬化性や透明度などの特性を産地の異なるクローンで評価した。その結果、異なるクローンの漆において硬化の速さや透明度は異なっていたが、すべてのクローンの漆で堅く硬化しており、硬化性の違いが認められないことを明らかにした。以上の結果により、おおむね順調に進展していると考えた。漆生成量の異なるクローンに対し、植物ホルモン(シグナル物質)の一種でエチレン前駆体であるエスレルを処理した結果、漆生産量の多いクローンは樹脂流出量が多く、樹皮の反応性が高いことを明らかにした。一方、漆生産量の異なるクローンに対し傷及びエスレルを処理後に樹皮や形成層を含む部位を採取し、刺激応答に関わる遺伝子発現情報を検討した結果、クローン間で大きく異なる遺伝子数は112遺伝子存在していること、収集した遺伝子情報が42,519遺伝子に収束していることを明らかにした。さらに、得られた42,519遺伝子を利用して主成分分析を行った結果、傷をつけた処理(傷のみ処理)と傷をつけた後にエスレルを処理(エスレル処理)、それぞれ両処理の時系列における遺伝子発現の挙動は大きく異なり、エスレル処理が傷のみ処理とは異なる刺激を与えていることを明らかにした。また、エチレンに関連する遺伝子を42,519遺伝子から抜き出し、その発現挙動を調べた結果、18遺伝子のうち、3日目に強く発現する3遺伝子、14日目に強く発現する8遺伝子が認められた。エチレンと関連する遺伝子群のうち、3日目もしくは14日目に強い発現挙動を示す遺伝子は、漆生成量と関連する可能性があることを明らかにした。以上の成果の他に、漆生産量に関わる立地環境及び林分状況の影響を解明し、漆生成に関わる胴枯病(仮称)の病原菌が、分子生物学的手法ならびに形態的特徴から新種Diaporthe toxicodendriであることを明らかにした。国産漆の増産のため,漆生成メカニズムを明らかにし,高品質漆の生産技術を開発する必要がある。本研究において漆生産量が異なるウルシクローン間で樹皮組織の基本構造に大きな違いは認められないが,漆生産量の多いクローンほど内樹皮が厚く,樹脂道数が多く,樹脂道合計断面積が有意に大きいことを明らかにした。また,植物ホルモンのエチレンにより形成層付近に傷害樹脂道形成を誘導することに成功し,漆生成に関わる胴枯病菌が分子生物学的手法ならびに形態的特徴から新種Diaporthe toxicodendriであることを明らかにした。当年度は達成目標とした漆生産量の違いと樹皮の組織学的特徴との関係性を検討した。
著作権者の要求に応じたインターネット流通学術コンテンツの利用許諾に関する研究

インターネット上での学術コンテンツの流通における利用許諾について、利用許諾要件を統計的に調査し、利用許諾における文言の統一、著作権法上の文言との明確な関係付けが必要であること、さらに「著作権表示」要件の法的有効性について言及をした。本研究においては、インターネットを介した学術コンテンツの流通の促進に供するため、著作権者の要求、意図、背景と現状のギャップを明らかにし、それに基づき利用許諾作成のための複数の雛型を導き、加えて著作権者に対するその雛型選択のための指針を示すことを目的としている。平成20年度は、まず国内の大学、研究機関、学会誌を発行している学会等に対して、学術コンテンツに関してどのような権利を、誰が保持しているのかについてアンケート調査を行い、現状を整理し明らかにする計画であった。しかし、アンケートを作成するにあたり、既存の配信サイトにおいて配信を行っている国内外の大学、研究機関、学会、教員、研究者などが提示している利用許諾条件に関する調査を先に行う方がアンケート内容の充実をはかることが可能であると分かり、まず利用許諾条件の現状を明らかにすることを行った。そして、各著作権者、機関がどのような利用許諾条件を提示しているかを調査し、利用許諾に一定の傾向がみられることがわかった。これは、各教員や教育機関に対するアンケート調査を実施するうえで、重要性が高い成果である。現在、当初予定していた著作物の帰属に関するアンケートと合わせて、インターネットを介した学術コンテンツの流通における利用許諾に関する要求、意図、背景についてアンケート調査及びインタビュー調査の準備中である。送付先(教員、教育機関)の情報が、何千件にものぼり、今後どのようにアンケート調査先を絞っていくかの検討が重要となると考えられる。平成21年度は、利用許諾条件=ライセンスと解釈し、インターネット上でコンテンツを流通させる際のライセンスを特に検討した。インターネット上のコンテンツは、Creative Commons Licenseなどのように一定の要件は求めるが、利用、改変を認めるものが多い。ただし、著作権表示を要件とすることが一般的である。今年度の研究では、そのような要件においては、実際の裁判等になった場合、損害賠償請求は出来るとしても、差し止めまで求めることが出来ない場合があることが分かった。オープンソース・ライセンスというコンピュータプログラムに関するライセンスがある。これは、Creative Commons Licenseが作成された際、参考にされたものである。このオープンソース・ライセンスの種類の一つであるアーティスティック・ライセンス(Artistic license)の有効性について問われた判決がある。Jacobsen v.Katzerである。そのコードを配布する際、元の著作権表示が失われないようにすることや、その後そのコードを改変して配布を行った場合にも、改変を追跡できるようにするための記述を行うことなどを義務付けているが、Katzerは、そのコードの一部を修正して配布する際に、これらの条件に従わなかった。カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所では、これらの条件は、契約上の約束であって、ライセンスの範囲についての条件ではないとして、著作権侵害を否定し、差止請求を認めなかった。これは、高裁レベルでは差し戻しとなっているのであるが、利用許諾において、「著作権表示」を求める際に、「著作権表示を」ただ利用許諾に含めるだけではなく、何らかの対策を取る必要があることを指摘した。
ラット象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体の作製

象牙芽細胞の分化を研究する上において,象牙芽細胞分化のマーカーが重要となる.象牙芽細胞は高度に機能分化しているため,象牙芽細胞に特有な細胞膜あるいは細胞質成分が存在すると考えられる.そこでラット象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体の作製を試みた.ラット切歯より集めた象牙芽細胞をBACB/Cマウスに2回腹腔内注射し,その3日後に通法に従い脾細胞とmyeloma株細胞を細胞融合した.歯髄組織の凍結切片を融合細胞(hybridoma)の培地を用いて間接蛍光抗体法をおこない,象牙芽細胞に対する抗体を産生するhybridomaをscreeningし,限界希釈法によりクローニングを行ない,ラット象牙芽細胞を特異的に認識するモノクローナル抗体を得た.この抗体は切歯だけでなく,臼歯の象牙芽細胞にも同様に結合した.しかし分化したばかりの幼若な象牙芽細胞(pre-odontoblast)には結合せず,添加性の石灰化を開始しはじめた象牙芽細胞(young odontoblast)及び,それ以降のstageの象牙芽細胞に結合した.象牙芽細胞を遠心操作, tritonX処理により各分画に分け, ELISA法をおこなったところ,この抗体は膜分画に結合した.また免疫組織学的所見と合わせると,この抗体は象牙芽細胞の象牙質に接する遠心細胞膜に結合することが推定された.なお, Inomunolilottingの結果より,この抗体の認識する抗原物質の分子量は約38Kと推定された.我々は以前よりラットにコルヒチンを大量投与すると,既存の象牙芽細胞は壊死に陥り,新たに歯髄の未分化間葉細胞より象牙芽細胞株細胞が分化する現象を報告してきた.この分化の過程において,充分に機能分化した象牙芽細胞様細胞にのみ,象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体が結合した.本研究において我々が作製したラット象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体は,象牙芽細胞の分化を研究する上で有用な手段となるものと考えられる.象牙芽細胞の分化を研究する上において,象牙芽細胞分化のマーカーが重要となる.象牙芽細胞は高度に機能分化しているため,象牙芽細胞に特有な細胞膜あるいは細胞質成分が存在すると考えられる.そこでラット象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体の作製を試みた.ラット切歯より集めた象牙芽細胞をBACB/Cマウスに2回腹腔内注射し,その3日後に通法に従い脾細胞とmyeloma株細胞を細胞融合した.歯髄組織の凍結切片を融合細胞(hybridoma)の培地を用いて間接蛍光抗体法をおこない,象牙芽細胞に対する抗体を産生するhybridomaをscreeningし,限界希釈法によりクローニングを行ない,ラット象牙芽細胞を特異的に認識するモノクローナル抗体を得た.この抗体は切歯だけでなく,臼歯の象牙芽細胞にも同様に結合した.しかし分化したばかりの幼若な象牙芽細胞(pre-odontoblast)には結合せず,添加性の石灰化を開始しはじめた象牙芽細胞(young odontoblast)及び,それ以降のstageの象牙芽細胞に結合した.象牙芽細胞を遠心操作, tritonX処理により各分画に分け, ELISA法をおこなったところ,この抗体は膜分画に結合した.また免疫組織学的所見と合わせると,この抗体は象牙芽細胞の象牙質に接する遠心細胞膜に結合することが推定された.なお, Inomunolilottingの結果より,この抗体の認識する抗原物質の分子量は約38Kと推定された.我々は以前よりラットにコルヒチンを大量投与すると,既存の象牙芽細胞は壊死に陥り,新たに歯髄の未分化間葉細胞より象牙芽細胞株細胞が分化する現象を報告してきた.この分化の過程において,充分に機能分化した象牙芽細胞様細胞にのみ,象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体が結合した.本研究において我々が作製したラット象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体は,象牙芽細胞の分化を研究する上で有用な手段となるものと考えられる.象牙芽細胞の分化を研究する上において、象牙芽細胞の表現型が重要であり、これを分化のマーカーとして研究を進める必要がある。象牙芽細胞分化のマーカーとして、生化学的には【I】型collagen,Gla-protein,phosphophoryn等の象牙質基質の産生,形態学的には細胞の極性,産性した基質の石灰化等が考えられるが、種々の理由から分化のマーカーとして用いるには制約がある。象牙芽細胞は高度に機能分化しているため、象牙芽細胞に特有な細胞膜、あるいは細胞質成分が存在すると考えられる。そこで、モノクローナル抗体の手法を用いて、象牙芽細胞に対するモノクローナル抗体の作製を試みた。ラット切歯より集めた象牙芽細胞をBALB/Cマウスに2回腹腔内注射し、その3日後にマウスの脾臓をとり出し、ポリエチレングリコールを用いて通法により脾細胞とmyeloma株細胞を融合した。歯髄組織の凍結切片を作製し融合細胞(hybridoma)の培地を用いて間接蛍光抗体法を行ない、象牙芽細胞に対する抗体を産生するhybridomaをスクリーニングし、限界希釈法によりcloningを行なった。その結果、ラット象牙芽細胞を特異的に認識するモノクローナル抗体を得ることができた。この抗体は蛍光抗体法の結果より、ラット象牙芽細胞の象牙前質に接した遠心部分に結合し、抗原物質の分子量はimmuno-blotting法により38Kと推定された。現在、この抗原物質について生化学的に検索を進めている。

我々は以前より、ラットにcolchicineを大量投与すると、既存の象牙芽細胞が壊死に陥り、歯髄の未分化間葉細胞が象牙芽細胞様細胞に分化する現象について報告した。本研究において得られたモノクローナル抗体は、正常な象牙芽細胞はもちろん、colchicine投与後新たに出現する象牙芽細胞様細胞をも認識することにより、象牙芽細胞の分化に関する研究を進めていく上で、有用な手段となるものと考えられる。
ヒトDNAミスマッチ修復機構の解明とその発がんへの関与

ヒトDNAミスマッチ修復蛋白質1(MRP1)遺伝子は、葉酸脱水素酵素遺伝子の89bp上流に存在し大腸菌のDNAミスマッチ修復遺伝子であるMutSとの相同性が高く、ミスマッチ部位を認識してDNAミスマッチ修復の開始段階に必須な蛋白質をコードすると考えられる。今年度はMRP1蛋白質の精製とgel retardation assayを用いたDNA結合特異性の検討を行なった。MRP1蛋白質の全域をbaculovirus発現系により大量に発現することに成功したが発現産物は不溶性であった。塩酸グアニジンにより可溶化し次に尿素に置換しさらに段階的に尿素を除くことにより可溶化に成功した。この蛋白質画分を用いて抗体産生及びgel retardation assayの検討を行なっている。一方MRP1蛋白質C末側27%とマルトース結合蛋白質の融合蛋白質を大腸菌で発現させると可溶性蛋白質として大量に発現された。HeLa細胞の核抽出液とミスマッチを有するoligonucleotideをインキュベートするとミスマッチに依存したretarded bandが見られた。このretarded bandは核抽出液をあらかじめMRP1蛋白質に対する抗体とインキュベートすると中和された。このことは、MRP1蛋白質がミスマッチ部位の認識に関与していることを示唆する。しかし、上記のBaculovirus発現系あるいは大腸菌で発現させたMRP1蛋白質を用いてgel retardation assayを行なったがretarded bandは見られなかった。assay法についてはさらに検討が必要である。当教室において遺伝子の単離されたMRP1蛋白質の研究は、分子レベルでの機構が解かっていないヒトDNAミスマッチ修復機構の解明のための有力な出発材料になると思われる。今後もMRP1蛋白質の精製及びDNA結合特異性の検討、in vitro DNA修復系の確立及びMRP1蛋白質に対する特異抗体添加効果の解析よりMRP1蛋白質の機能を明らかにしたい。