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自己株式取得に関する現代的問題点の重層的考察

これは、当初の予定では、平成30年度に研究する予定であったが、前倒しして行った。もっとも、ペイアウト政策の決定という経営判断に対峙した場合の取締役の責任については、より包括的に研究する必要があるので、引き続き研究を行う予定である。なお、周辺領域の研究としてファイナンス理論を平成29年度に取り扱うことになっていたが、予定通り、外国文献を中心に研究を進めた。その成果は平成30年度に論文として纏める予定である。当初の予定通りの本数の論文を公表することができ、研究の進捗状況は良好である。平成30年度は、研究最終年度であることを強く意識して、できるだけこれまでの研究成果をアウトプットするよう心がけて研究活動を行った。なかでも、代表的なものとして紀要論文に掲載された論考が挙げられる。同論文では、自社株公開買付けに関して、法理論およびファイナンス理論にも踏み込んで、公開買付けを介して行われる自己株式取得について包括的な検討を行った。公開買付けは、周知の通り、金融商品取引法上の制度であり、主として企業買収(上場会社が非公開化のために行うMBOを含む)の手段として用いられる。そのため、我が国においては、企業実務において公開買付けが発展し、法制度あるいは学説では企業買収の文脈で検討が重ねられてきた。もっとも、近時においては、株主還元の一環として自己株式取得が多く行われるようになり、そのツールとして自社株公開買付けが利用されるケースがみられるようになった。しかしながら、自社株公開買付けについては、実務上は多く利用されるようになっても、学説における議論はほぼ皆無といえる状況にあった。かかる状況に鑑み、同論文では、自社株公開買付けについて広く理論面から分析・検討を行った。そのほか、とりわけ上場会社が自己株式取得を行う際には、インサイダー取引規制との関連性が問題点として顕在化する。その点を意識し、インサイダー取引に関する研究も行った。また、本研究課題である自己株式取得について、我が国より多くの実績があり、理論的な研究も活発に行われているアメリカに出張し多くの知見を得ることができた。当初の研究計画では、平成29年度に取り組む予定であったファイナンス理論について前倒しで研究を行ったが、今後の研究ではより掘り下げて検討する。平成29年度は、前年度(平成28年度)にアウトプットに力を注いだこともあり、ファイナンス理論など法律学の周辺分野なども含みインプットに重点を置くつもりである。平成30年度は、平成29年度に研究を進めたファイナンス理論について取り扱った論文を公表する予定である。若干の次年度使用額が生じた。これは購入予定だった書籍が改訂のため年度をまたいで刊行されることが判明したため、平成28年度に繰り越し使用する予定である。平成28年度にデスクトップパソコンの購入を予定していたが、図書の購入に充てる予算が思いのほか多額となったため、同年度中のパソコン購入に足りる予算が不足した。
製造高度化のための複雑曲面形状からの特徴抽出

日本の機械製造業を強化するためには,金型製造の工程設計自動化や知能化が重要である.このような高度な工程設計を実現するには,加工方法や工具選択などに影響する特徴的な形状を自動的に抽出し,工程設計者にビジュアルに示す機能を用意する必要がある.本研究では,このようなフィーチャ抽出に関する,以下の技術の実現に成功した.(1)加工に関する特徴抽出に適した3方向デクセルに基づく立体形状の表現.(2)製品の加工領域を最適な加工方向ごとに分割する技術.(3)設計ミスに起因する金型上の加工困難形状の自動抽出とその改善技術.(4)5軸加工に関する特徴抽出に欠かせない幾何シミュレーション技術.日本の機械製造業を強化するためには,金型製造の工程設計自動化や知能化が重要である.このような高度な工程設計を実現するには,加工方法や工具選択などに影響する特徴的な形状を自動的に抽出し,工程設計者にビジュアルに示す機能を用意する必要がある.本研究では,このようなフィーチャ抽出に関する,以下の技術の実現に成功した.(1)加工に関する特徴抽出に適した3方向デクセルに基づく立体形状の表現.(2)製品の加工領域を最適な加工方向ごとに分割する技術.(3)設計ミスに起因する金型上の加工困難形状の自動抽出とその改善技術.(4)5軸加工に関する特徴抽出に欠かせない幾何シミュレーション技術.平成18年度は,分担して以下の研究を実施した.乾:点群やデクセル,ボクセルモデルからのフィーチャ抽出と,ミンコウスキ変換された形状やガウスマップからのフィーチャ抽出を行った.ミンコウスキ変換やガウスマップの生成では,点群やデクセルなどの離散的な形状表現を用いることが一般的である.そこで,これらの離散的な形状表現から,工程設計に有用なフィーチャを抽出するための基本技術を開発した.この作業と並行して,抽出すべき特徴的な形状の整理を行った.さらに抽出されたフィーチャを利用して,金型において加工が困難な部分形状を調べ工程設計者に表示するシステムと,傾斜加工における最適な工具姿勢を自動決定するシステムの開発を行った.森重:5軸加工を例に,加工の進行にともなう工作物の形状変化を,工具経路や加工姿勢,そしてシャンクやホルダー決定にどのように反映させるべきか検討を進めた.また,5軸加工の工程設計自動化を実現する際に有用な特徴的な形状の整理を行った.金子:多面体表現に基づくフィーチャ技術では,膨大なポリゴン数に耐えられる高速アルゴリズムの開発が鍵になる.高速化の手法として,レンダリング・ハードウェア(GPU)の活用をしたアルゴリズムの開発と,それに基づく5軸加工のための工具経路生成プログラムの開発をおこなった.これらの研究では,アルゴリズムやソフトウェアの開発が主な作業となるが,作成したプログラムの検証のために3次元モデリングマシンの利用が欠かせない.モデリングマシンは,当初平成19年度に購入を予定していたが,研究をできるだけ迅速に進めるために,平成18年度にモデリングマシンを前倒して購入した.平成19年度は,分担して以下の研究を実施した.乾:ポリゴンや点群などで離散的に表現された形状モデルに対して,ミンコウスキ変換を施すことで加工困難な形状を抽出する技術を開発した.さらにこの技術に基づいて金型設計を支援する実験的なシステムを試作し,自動車メーカで実用性の評価を行った.また同種の技術を,金型の傾斜加工の工程設計支援で利用することを考え,具体的には傾斜工具では加工困難となる形状の抽出と,抽出された形状を加工可能な部分に自動分解するアルゴリズムの開発を行った.GPUのような並列処理プロセッサの普及が予想されることから,多面体間の干渉検出を並列に行う新アルゴリズムの設計を行った.森重:5軸切削加工を例に,2次元コンフィギュレーション空間に,さらに時間軸を加えた,3次元コンフィギュレーション空間を考え,その中で経路探索をすることで,5軸加工での工具姿勢変化を最適化する技術の開発を行った.金子:やはり5軸加工を例に,コンフィギュレーション空間の計算を,GPUを用いて高速・高精度に行う新技術を開発し,これに基づいて滑らかな工具姿勢変化を実現する工具経路生成アルゴリズムを実現した.これらの研究では,アルゴリズムやソフトウェアの開発が主な作業となる.いずれの研究者もGPUを利用した高速な幾何計算を活用していることから,研究を効率的に進めるには,最新のGPUを搭載したコンピュータの利用が望ましい.これらの理由から,今年度は予算を主に計算機環境の更新に活用した.平成20年度は,以下に列挙するような特徴抽出技術について研究を行った.(1)複雑な曲面を多数有する金型において,工具が入らないなどの理由で加工が困難となる形状の自動抽出プログラムを開発した.本プログラムでは,昨年度開発したミンコウスキ変換に基づく技術と,多面体の高速な衝突判定に基づく技術を併用することで,高速・高精度な抽出を実現した.(2)従来用いてきたデクセルによる形状表現では,高精度な表現や計算が困難な部分が生じることから,データ構造を3方向デクセルに置き換える作業を行つた.3方向デクセルは従来から知られている手法だが, GPUを用いた高速な計算法を新たに開発し,また3方向デクセルとポリゴンモデルの双方向の変換技術も実現した.(3)加工困難形状の抽出技術を発展させ,加工困難を解消するために製品に加えるべき修正範囲を自動的に提示するアルゴリズムを開発した.本アルゴリズムを用いることで,設計者は効率的に設計修正を行うことができる.

(4)金型加工では,加工中に工具に作用する負荷が急激に増加し,工具が破損する問題がしばしば発生する.この問題を解消するために,工作物中の工具負荷が上昇しやすい部分を自動抽出するアルゴリズムを開発した.抽出された部分に適切な前加工を施すことで,その後の加工での負荷上昇を抑制し加工を安全に行うことができる.開発したアルゴリズムやプログラムは積極的に企業に提供し,実務での性能評価を行った.具体的には(1)(3)については自動車メーカで, (4)についてはAV機器メーカでテスト利用を行い,一部については既に改善すべき項目が寄せられている.
fMRIを用いた愛着障害の神経基盤の評価システム

小児期の虐待・ネグレクトによって引き起こされる愛着障害(反応性アタッチメント障害、以下RAD)の神経基盤を明らかにするために、福井大学と理化学研究所分子イメージング科学研究センター、あいち小児保健医療総合センター、自然科学研究機構生理学研究所の共同研究グループは、RAD児と健常対照児を対象に、金銭報酬が得られる認知課題施行時の脳内報酬系の神経賦活度をfMRIを用いて測定した。また、注意欠陥多動性障害(ADHD)児17名のデータと比較することにより、脳画像・脳生理科学・行動学の手法により多面的に解析を行った。対象は虐待・ネグレクトを過去に受けたRAD (反応性アタッチメント障害, DSM-IV-TR 313.89)患児である。1016歳の健常児17名(13.0 ±1.9歳)とRAD患児6名(12.5 ±1.9歳)、および未治療のADHD患児17名(13.3 ±2.2歳)を対象に金銭報酬を伴うカードめくりテストを行い、報酬系の刺激で活性化する脳部位を機能的磁気共鳴画像法(functional Magnetic Resonance Imaging, fMRI)で特定した。まず、ADHD患児においては、健常児との比較から、高金額の報酬が期待できる時は、両者で同程度の腹側線条体の側坐核と視床の活性化が見られた。一方、低金額の報酬ではADHD患児における側坐核と視床の活性化は健常児に比べて低いことがわかった。しかしながら、RAD患児では、健常児との比較から、報酬金額の高低にかかわらず背側線条体と視床の活性化が健常児に比べて低いことが明らかとなった。以上より、RAD患児では報酬への反応性の低下が示唆された。今回の成果は、fMRIを用いた脳機能診断がRADやADHDの客観的な病態評価に有用であり、治療法の開発に貢献することが期待できる。本研究は予後調査も含めて今後とも継続していく予定である。小児期の虐待・ネグレクトによって引き起こされる愛着障害(反応性アタッチメント障害)の神経基盤を明らかにするために、福井大学と理化学研究所、あいち小児保健医療総合センター、生理学研究所の共同研究グループは、愛着障害児と健常対照児を対象に、金銭報酬が得られる認知課題施行時の脳内報酬系の神経賦活度をfMRIを用いて測定した。対象は虐待・ネグレクトを過去に受けた愛着障害(反応性アタッチメント障害, DSM-IV-TR 313.89)患児である。1016歳の健常児17名(13.0 ±1.9歳)と愛着障害患児6名(12.5 ±1.9歳)、および未治療のADHD患児17名(13.3 ±2.2歳)を対象に金銭報酬を伴うカードめくりテストを行い、報酬系の刺激で活性化する脳部位を機能的磁気共鳴画像法(functional Magnetic Resonance Imaging, fMRI)で特定した。ADHD患児においては、健常児との比較から、高金額の報酬が期待できる時は、両者で同程度の腹側線条体の側坐核と視床の活性化が見られた。しかしながら、愛着障害患児では、健常児との比較から、報酬金額の高低にかかわらず背側線条体と視床の活性化が健常児に比べて低いことが明らかとなった。以上より、愛着障害患児では黒質線条体経路のドーパミン機能低下が示唆された。今回の成果は、fMRIを用いた脳機能診断が愛着障害やADHDの客観的な病態評価に有用であり、治療法の開発に貢献することが期待できる。

今回の成果は、fMRIを用いた脳機能診断がRADやADHDの客観的な病態評価に有用であり、治療法の開発に貢献することが期待できる。本研究は予後調査も含めて今後とも継続していく予定である。当該年度は、母子間の愛着形成の歪みにより引き起こされる愛着障害の神経基盤を明らかにするために、自然科学研究機構生理学研究所、福井大学子どものこころの発達研究センター(友田明美、山崎未花、八ツ賀千穂)、福井大学医学部附属病院神経科精神科(浅野みずき)、あいち小児保健医療総合センター(加藤志保)、独立行政法人理化学研究所分子イメージング科学研究センター(水野敬)、独立行政法人生理学研究所(定藤規弘)が協働で機能的磁気共鳴画像法(fMRI)実験を行うことで倫理審査および被験者リクルートを開始した。また、愛着障害児の呈する多動衝動性障害に注目し,早期診断・治療を可能にする目的で,脳画像,脳生理科学,行動学の手法により多面的に障害児脳を解析するための予備実験を行った。1)本研究キックオフミーティング(平成23年7月)、2)全ての共同研究機関での倫理審査承認(平成23年11月)、3)愛着障害被験者リクルートスタート(平成23年11月)、4)fMRI予備実験(平成23年12月)。またADHDなどの発達障害に併存する多動衝動性障害と本疾患に伴う同症状を鑑別するために、未治療の小児ADHD患者と健常者の比較解析を行った結果、ADHD患者において金銭報酬獲得時の視床の賦活度が有意に低く、治療後は症状改善とともに改善した。今後、同じ課題を使ったfMRIを愛着障害患児に行っていく予定である。本研究は多施設との共同研究であるため、全ての共同研究機関での倫理審査承認に予想外に手間取り、被験者のリクルート開始に時間がかかった。しかしながら、最終年度である次年度では愛着障害児童のfMRI実験を遂行する予定である。またfMRI実験を遂行できるようになった理由としては、当初設定した愛着障害被験者のリクルート基準を全ての服薬を休止せずに、抗多動性障害薬のみを休止してからfMRI実験に臨んでもらうことに変更したからである。あいち小児保健医療総合センター(加藤志保)の被験者リクルートの協力の下、fMRI実験を順次遂行し、患児たちの問題行動の根底にある神経発達障害の生物学的な関与を明らかにする。前年度に引き続き、fMRI実験を検討し、最終結果を得る。研究費については、心理検査用紙や統計ソフトMATLABやSPSSの消耗品の購入、被験者への謝礼、国内外への旅費に使用する予定である。
立方晶窒化ホウ素の固体酸塩基触媒への応用

本研究では酸塩基性を有する新規固体触媒として窒化ホウ素に注目した。窒化ホウ素をボールミル処理すると、表面積が3から400m2g-1まで大きく変化した。層状構造の崩壊に加えて、エッジサイトにアミノ基と水酸基が同時に形成されることをFTIR、XPSおよび固体プロトンNMR測定により明らかにした。これらは弱いブレンステッド塩基点と酸点であるが、ニトロアルドール反応において良好な活性および高いニトロアルケン選択性を示した。またボールミル処理窒化ホウ素は室温でのクネーベナゲル縮合反応にも高い活性を示した。適切な処理により窒化ホウ素が塩基性と酸性を有する固体酸塩基触媒として機能することを明らかにした。本研究では、申請者がごく最近見出した窒化ホウ素の新しい固体酸塩基触媒作用に着目し、その作用機構の解明、ナノ構造化等による触媒の高機能化を通して、バイオマス変換を含む種々の酸塩基触媒反応へ展開し、持続型社会の実現に貢献することを目的としている。窒化ホウ素は高い耐熱性、耐酸化性を有することから様々な用途において注目されている二次元材料であるが、触媒としての利用はほとんどされてこなかった。窒化ホウ素に遊星ボールミル処理を行うと層状構造が部分的に破壊され、表面積が大幅に増大することがわかった。赤外分光測定から水酸基とアミノ基が同時に形成されることが確認され、X線光電子分光測定ではB-OHに帰属されるホウ素の割合がボールミル処理の進行に従って増大していくことが観測された。固体酸性および固体塩基性についてプローブ分子を用いた固体NMRにより測定したところ、HYゼオライトと同程度の酸性、KYゼオライトと同程度の塩基性を有していることがわかった。つまり塩基性、酸性はともに弱中程度であった。ボールミル粉砕した窒化ホウ素はニトロアルドール反応およびクネーベナゲル縮合反応において高い触媒活性を示した。一方、未処理の窒化ホウ素では全く活性がなかった。置換基効果(Hammett則)からニトロアルドール反応の反応機構を推定した。電子供与基を含むベンズアルデヒドを用いた際に反応速度が向上した。酸塩基が同時に形成していることが高い触媒活性に寄与していると示唆された。当初の予定通りに進んでいる。窒化ホウ素の新しい固体酸塩基触媒作用について研究を行った。窒化ホウ素は高い耐熱性、耐酸化性を有することから様々な用途において注目されている二次元材料であるが、触媒としての利用はほとんどなかった。窒化ホウ素をボールミル処理すると、層構造が部分的に破壊され、表面積が3から最大400m2g-1まで増大することがわかった。ボールミル処理の影響について検討したところ、遊星ボールミル処理において150rpmではほとんど効果がなく、300rpm以上の回転数が必要であることがわかった。400rpm付近で表面積が最も高くなり、それ以上の回転数や処理時間を長くした場合は、表面積が減少した。ボールミル処理に伴い、窒化ホウ素には水酸基とアミノ基が生成することがFTIR測定によりわかった。これによりニトロアルドール反応やクネーベナゲル縮合反応に優れた活性を示した。さらなる展開として、低級アルカンの酸化的脱水素反応を試みた。ボールミル処理前の六方晶窒化ホウ素では乏しい活性しか示さなかったが、ボールミル処理した窒化ホウ素はエタンの酸化的脱水素反応において高いエチレン選択率(92-96%以上)を示すことがわかった。また、白金を担持した場合、バイオマス由来原料の2,5-ジメチルフランの水素化反応においてシリカ担持よりも高い反応速度を示した。このように、ボールミル処理した窒化ホウ素は酸塩基触媒として機能するのみならず、酸化的脱水素にも活性を示し、また担体としても有効であることが示された。酸塩基二元機能により促進される他の触媒反応系を開拓する。窒化ホウ素の合成方法を検討し、活性点がより多く露出した構造となるよう触媒を調製する。触媒化学備品や物品の購入が不要だったため。研究結果を国際学会等にて積極的に発表する。
中枢神経原発リンパ腫に対する多職種及び患者負担を軽減した大量MTXレジメンの確立

本研究では、医療スタッフの業務軽減や患者またはその家族(患者等)の抗がん剤曝露機会の軽減を目的としたレジメン作成のために、中枢神経原発リンパ腫に対する大量MTX療法時の体重による体液モニタリングが急性尿細管障害(腎障害)を増加させず、尿量による体液モニタリングの代替になりうるかを検討した。対象は、2013年1月2016年6月に当院血液内科病棟において大量MTX療法(33.5g/m2)を含む化学療法を行った患者とした。あらかじめ尿量または体重の増減に応じた利尿薬などの投与について指示がされていた群(スケールあり群)と指示がなかった群(スケールなし群)に分け、腎障害の発現頻度を比較した。また、スケールあり群を体重スケール群、尿量スケール群、体重と尿量スケール併用群の3群に分け、それぞれの腎障害発現率を比較した。腎障害の評価はCTC-AE ver.4を用いて行った。対象患者は18例であった。スケールあり群(n=15)はスケールなし群(n=3)と比較し、腎障害発現率が低かった(66.7% vs 31.3%)。体重スケール群(n=10)と尿量スケール群(n=3)で腎障害発現率に差はなかった(両群とも33.3%)。尿量と体重スケール併用群(n=2)で腎障害の発現は0に抑えられたが、測定項目や確認項目が増えることにより医療スタッフや患者の負担は大きかった。また、尿量と体重スケール併用群の1例において、MTX投与直後より下痢が出現したために尿量は減少したが、体重の変動がなく体重スケールのみでは対応が困難な症例が1例あった。以上より、体重スケールを用いた体液モニタリングは大量MTX療法による腎障害を増加させず、医療スタッフの業務負担軽減や患者等の抗がん剤曝露対策の観点から簡便かつ有用であることが明らかとなった。一方、MTX投与初期に下痢が発現している場合には、体重の増減だけでは尿量の増減が予測しにくい可能性もあり、対策として尿回数の確認などを併用した体液モニタリングが必要と考えられた。【研究目的】1標準レジメンが存在しない中枢原発リンパ腫に対する大量MTX療法のレジメンの確立2大量MTX療法時に体重測定による体液モニタリングが尿量測定の代替になりうるかの検討【研究方法】現状を把握するために、2013年1月2016年6月の期間に血液内科病棟において大量MTX(>3.0g/m2)療法を施行した患者を対象とし、看護指示や支持療法、副作用発現状況および抗腫瘍効果等について後方視的調査を行った。【研究成果】対象となった患者は22名であった。看護指示および支持療法は医師や担当薬剤師の経験、知識に依存している傾向がみられた。特に制吐薬の選択、ロイコボリン(LV)の投与量や投与回数、尿pHの指示(アルカリ化剤を追加投与するpHの値や測定回数など)でバラつきが大きかった。副作用は、主に腎および肝機能障害、食欲不振、骨髄抑制(特にシタラビン併用時)などであり、副作用によるMTXの減量・中止を要した症例はほとんどなかった。今回、抗腫瘍効果の詳細な検討は行っていないが、LV投与量が>15mg/m2の2例は病状進行のために治療中止となっていた。また、尿量測定を行わず体重のみで体液モニタリングを行っている症例で副作用(主に尿細管障害)が増加することはなかった。重度の下痢や意識障害のない症例では体重測定による体液モニタリングが尿量測定の代替になりうると考えられ、病棟スタッフおよび患者等の抗がん剤曝露を最小限にできる可能性が考えられた。【今後の展望】今回の調査結果をもとに、血液内科および病棟看護師と協働し看護指示および支持療法を統一したレジメンの作成を行う。また、大量MTX療法時には尿pH測定が不可欠であり完全に尿からの抗がん剤曝露を回避できないため、患者等への曝露対策パンフレットの作成を行う。

また、尿量と体重スケール併用群の1例において、MTX投与直後より下痢が出現したために尿量は減少したが、体重の変動がなく体重スケールのみでは対応が困難な症例が1例あった。以上より、体重スケールを用いた体液モニタリングは大量MTX療法による腎障害を増加させず、医療スタッフの業務負担軽減や患者等の抗がん剤曝露対策の観点から簡便かつ有用であることが明らかとなった。一方、MTX投与初期に下痢が発現している場合には、体重の増減だけでは尿量の増減が予測しにくい可能性もあり、対策として尿回数の確認などを併用した体液モニタリングが必要と考えられた。
材料学的緒因子の制御による耐熱金属間化合物の強靱化

金属間化合物には高温構造材料として有望なものが多いにもかからわず、実用化されていない。その原因は室温付近で著しく脆く、信頼性に欠けることにある。本研究は、高温構造材料としての金属間化合物の潜在的能力に着目して、実用上、最大の障害である室温付近の脆さを克服するために、材料学的緒因子、つまり、結晶構造、粒界構造、規則度、活動すべり系、ミクロ組織等を設計・制御して強さと靱性を備えた金属間化合物を創製することを目的として行われたもので、本年度に得られた主な成果は以下のように要約される。1.微量第三元素添加(マイクロアロイング)によるNi_3Alの粒界破壊の仰制Ni_3Alの室温延性に及ぼす、ボロン(B)、化学両論組成からのずれ、および熱処理条件の影響を調べた。炉冷の場合は、76at.%Niに0.1wt.%のBを添加したものが最大の伸びを示した。また、B添加量が少ない場合は徐冷試料が、多い場合は水焼き入れ試料がより大きい伸びを示し、粒界に適当量のBが偏析した場合に、延性化効果が最大であることが裏付けられた。1.0wt.%のZr、MOおよびNbの添加によっても、Ni_3Alは延性化した。Bは粒界に偏析してNi_3Alを延性化することが知られているが、Zr等の場合も、同様の効果によるものか否か不明であり、その解明が今後の課題である。2.多量第三元素添加(マクロアロイング)によるTiAlの結晶構造の制御軽量耐熱材料とし期待されるTiAlは、へき開破壊しやすいため実用化が阻まれている。結晶構造をfctのL1_φから、マクロアロイングによって結晶の対称性の高いfccやbccに変えることにより延性化できないか試みた。擬二元系TiAl_<1-x>Zrx化合物ではTi_2AlZr付近でbcc型のB2化合物が得られた。この金属間化合物の機械的性質、特に引張応力ひずみ曲線を測定し、延性化の条件を明らかにすることが、今後の課題である。
海底熱水活動の三次元可視化および湧出量計測手法の開発

海底熱水噴出を定量的に計測、モニタリングをすることを目指し、音響ビデオカメラを基とする計測手法の開発を行ってきた。実験水槽中に温水を液送ポンプで送り込み、放出させて擬似海底熱水噴出とし、これを提案する計測手法を用いてイメージングする実験を行った。擾乱を生じさせることなく自然のままの状態で、内部の微細構造まで含めた海底熱水噴出のイメージングを行うことに成功した。研究初年度のH22年度は実験を行うための装置準備を行うと共に、ソフトウェア開発を開始した。当初、2基の音響ビデオカメラDIDSONを使って対象の3次元イメージの構築を目指していたが、実際に観測の現場で使うことまで思いを巡らせると、海底への設置が容易ではなく、DIDSONの機動性を損なうものでしかなくなる。このことからDIDSON1基とパンチルト装置による構成とし、パンチルト装置によって音響ビームを掃引させて、水中物体の3次元イメージングを行うシステムの開発を目指した。(1)DIDSONのチューニング---掃引方法を試みるために音波ビームを絞り込むためのコンセントレーションレンズを装備。接続経路からのノイズ混入を減ずる目的で内蔵メモリの増設。(2)観測(実験)システムの構築---DIDSON専用パンチルト装置の導入。DIDSONとパンチルト装置を接続し、ケーブルの引き回し方法を中心とした取り付け方法の決定。DIDSONソフトウェアからのパンチルト制御実験。(3)実海域における観察実験---モックアップを作成して実験水槽での観測から始めようと考えていたが、実海域での走行型ROVの走行実験に参加する機会を得、実海域の海底地形を対象とした観測をおこなうことで、水中物体の3次元イメージングを行うためのデータ収集を実施。走行型ROVの上部に観測システムを設置し、周辺の特徴的な地形(岩礁,砂地)の音響映像撮影を行った。(4)ソフトウェア開発---ソフトウェア作成の第一歩として、隣接するフレームデータの重ねあわせを行い、海底地形のモザイク画像の作成を実施した。研究2年目となる平成23年度は、水槽実験を行うための、熱(温)水噴出装置と計測システムの製作に力点をおいた研究となった。本研究申請段階では電気温水器を利用した熱(温)水噴出装置の製作を想定していたが、少流量の流れ制御が困難なこと、水道配置が必須となり設置場所、実験場所が制限されることからこれを見合わせ、〓層ポンプと投げ込み式ヒーターを使った簡便な装偉を作った。この装置で生成された擬似海底熱水を、音響ビデオカメラDIDSONを基にした計測システムで計測し、3次元イメージングを行うこと目指した。(1)熱(温)水噴出装置の製作-液送ポンプ、フローメーター、投げ込み式ヒーター、温度計を組み合わせて、流量制御可能な熱(温)水噴出装置を製作。(2)計測システムの製作一音響ビデオカメラDIDSONの音響ビームを絞るためのレンズを2種試用し選定。DIDSONをパンチルト装置に取り付けるための治具製作。DIDSON+パンチルト装置からなる計測システムを実験水槽内に設置するための架台製作。ターゲット深度によりDIDSON+パンチルト装置の高さ、姿勢を変えることが出来る仕様とした。(3)水槽実験の実施-熱(温)水噴出装置から送り出した温水を細管チューブより実験水槽中に放出させ擬似海底熱水を作り出す。実験水槽内に定置した計測システムにより、流量、温度を変化させながら擬似海底熱水の音響イメージ取得を繰り返し、ソフトウェア開発に係る基礎データの取得を行った。.(4)ソフトウェア開発-水槽実験で取得した擬似海底熱水の音響データをもとにソフトウェアの開発を進め、細管チューブの先から放出された温水が、周囲の水を取り込んでミキシングし、拡散していく様子をイメージすることに成功した。研究の最終年度である平成24年度は、平成23年度に構築した水槽実験システムの改修、再構築からスタートした。温水に長時間晒したことにより、流量を測るフローメーターをはじめとし、計測機器が不調を来したためであった。再構築した実験システムで、水槽中への温水放出実験を行い、評価用の音響データの取得を行った。これまでに取得したデータを基にして、熱水の可視化、計量ソフトウェアの完成を目指した。1、熱(温)水放出装置の改修:動作不調となったフローメーターの交換、放出温水の温度管理のために恒温槽を導入し、より安定した実験が可能となるよう、熱(温)水放出装置を改修した。2、計測システムの改修:パンチルト装置と水槽底に定置するための台座部との接続部分を補強し、パンチルト装置の強い駆動力によって緩みが生じないよう対策を行った。3、水槽実験の実施:改修した熱(温)水放出装置、計測システムを用い、実験水槽での温水放出実験を行い、ソフトウェア開発のための最終的なデータの取得を試みた。4、ソフトウェアの開発:平成23年度までに開発したソフトウェアをベースにして、これまでに取得した実験データを使い、ソフトウェアの完成を目指した。

結果として、放出温水中に含まれるマイクロバブルをプロキシとして、水槽中に放出された温水の全体像を表示することができ、更に、放出温水塊中の不均質構造(乱流となり拡散していく様子)を表示することが出来るようになった。温水塊の全体像を基にして、温水放出が定常状態であるとの仮定の下で、流量計測を実施した。表現方法はまだ稚拙なところがあるものの、当初の目的の1つである、熱水の3次元イメージングを行うことが出来るようになっており、計測手法の開発として正しい方向に進展していると考えることが出来るため。24年度が最終年度であるため、記入しない。様々な条件での計測データを取得するためにより多くの試行を必要とする。現行の計測システムでは実験条件の変更に時間を要するため、計測システムを改良することが望まれる。サーミスタを使った温水の温度管理、温水噴出部が暴れて視野外に飛び出さないための固定方法の変更、を行うことを考えている。
口腔癌におけるhst-1,int-2遺伝子の増幅とリンパ節転移との関係について

口腔扁平上皮癌12例について検索をおこなった。全12例中2例に組織学的に頸部リンパ節転移を認めた。また,対照として口腔領域良性腫瘍8例についても同様の検索を施した。Howell & Blackのone step法をを若干改良した方法にてAg-NORs染色を施し,1000倍光顕下にて核内平均Ag-NORs数を検索した。その結果,口腔扁平上皮癌原発巣における核内平均Ag-NORs数は9.86であった。また,口腔領域良性腫瘍の核内平均Ag-NORs数は4.74であった。hst-1,int-2遺伝子の増幅は,サザンブロット法にて検索した。hst-1プローブとしてpORF1をint-2プローブとしてint-2 SS6のインサートを使用し,ハイブリダイゼーションをおこなった。電気泳動はトランスファーと循環恒温装置にパワーサプライを接続しアガロースゲルにておこなった。その結果,原発巣においては12例中1例においてhst-1,int-2遺伝子の同時増幅がみられた。同症例はさらに頸部リンパ節転移巣においても同時増幅がみられた。他の1例の頸部リンパ節についてはhst-1,int-2遺伝子の増幅はみられなかった。また,良性腫瘍についてはいずれの遺伝子も増幅が認められなかった。hst-1,int-2遺伝子の同時増幅がみられた1例は,核内平均Ag-NORs数も12.18と多く増殖活性の高い腫瘍であった。hst-1,int-2遺伝子の増幅は細胞増殖活性,頸部リンパ節転移と関係している可能性もあり,現在も症例を増やし詳細に検討をおこなっている。
建築仕上材の分光日射反射特性および放射率の測定とデータベース化

自記分光光度計(日立U-3500、試料入射角は10度、測定波長範囲2402600nm、60φ積分球を付設)を用いて建築仕上材の分光反射率測定を行った。試料はセメント系アクリル塗装外装材155個、タイル4種類(光沢有: 21個、光沢無: 37個、磁器系: 10個、プラスチック系: 12個)計82個、レンガおよび防火レンガ8個、ブリック9個、石材(御影石)6個の外装材、基礎資料として色見本帳(日本塗料工業会発行:塗料用標準色D版)632個、アクリル塗料4色(赤、黄、青、白)を6種の下地(ボール紙、トタン、桧、モルタル、プラスターボード、繊維混入セメント板))に塗布したもの、ボール紙に塗布した合成樹脂成分(計5種)の異なる5色(赤、黄、青、白、黒)の塗料である。分光光度計による測定結果から、JIS R3106-1998に準拠した全波長、可視域、近赤外域の日射反射率を求めデータベース化した。合わせて、全天日射計(英弘精機MS-402)および波長域3501050nmの分光日射の測定が可能な回折格子型分光放射計(英弘精機MS-700)による日射量測定を行い、全波長日射量と可視域および近赤外域日射量の天候別の特性を整理した。自記分光光度計(日立U-3500、試料入射角は10度、測定波長範囲2402600nm、60φ積分球を付設)を用いて、アクリルおよびウレタン樹脂系の外装塗料80製品の分光反射特性を測定した。測定結果から、JIS R3106-1998に準拠した日射反射率を算出すると共に、可視域および近赤外域の日射反射特性についても解析した。その結果、・色が明るい試料は、日射分光分布によって可視光反射率に差が生じる。・実際の日射には天空成分も含まれるため、JIS C8911、の全天日射モデルが実態に近い。・市販の一般的外装材の全波長域での日射熱取得の算定は、従来通り波長帯を区分する必要はなく簡易的に扱ってよい。・波長別(可視および近赤外)の熱取得は、日射熱取得総量からは算出できない。波長別の日射データおよび材料の吸収率(反射率)が必要である。等の結論を得た。そこで、JIS R3106規定の日射量モデルは晴天時の条件のみだが、晴天は年間20%程度であり、天候の変化に応じた波長別日射量モデルの整備が必要と考え、全天日射量や天候をもとに、近赤外域を含めた波長別日射量を推定する手法を検討した。具体的には波長域3501050nmの分光日射の測定が可能な回折格子型分光放射計(英弘精機MS-700)および全天日射計(英弘精機MS-402)による天候別日射量測定結果から、全天日射量の無次元数である晴天指数をパラメーターとした、任意の日時・天候における可視および近赤外域日射量の推定式(領域別日射量の推定式)を作成した。昨年度、セメント系外装材39種類、計155資料の分光反射率測定とJIS-R-3160に準拠した日射反射率の計算をおこなった。この継続として今年度はタイル4種類(光沢有:21資料、光沢無:37資料、磁器:10資料、プラスチック:12資料)計82資料、レンガおよび防火レンガ8資料、ブリック9資料、石材(御影石)6資料の測定を行った。また、基礎資料として色見本帳(日本塗料工業会発行:塗料用標準色D版)632資料の分光反射率および日射反射率の測定を行った。これらの測定データは研究室のホームページでデータセットとして公開する。さらに、本年度は塗装面の分光反射率を詳細に検討した。

まず、アクリル塗料4色(赤、黄、青、白)を6種の下地(ボール紙、トタン、桧、モルタル、プラスターボード、繊維混入セメント板))に塗布し、分光反射率を測定した。刷毛塗り2回であれば、下地材の影響はない。次に合成樹脂成分の影響を検討した。5色(赤、黄、青、白、黒)の塗料について、製造会社2社(N社、H社)、合成樹脂(N社はグロス(アクリル)、アクリルシリコン、ウレタン、4Fセラミックの4種、H社ではアクリル、アクリルシリコンの2種)をボール紙に塗布して分光反射率を測定した。その結果、合成樹脂成分の違いによる分光反射特性の相違は小さく、顔料の違いにより近赤外域の分光反射特性が大きく異なる。塗料は通常、赤、黄、青、臼、黒の5色を混合し、種々の色を作成している。この基本5色の質量混合比から種々の色分光反射特性が推定可能かを検討した。黒を含む場合と含まない場合で推定式の形はことなるが、質量混合比から種々の色分光反射特性が推定可能であることを混合塗料の分光反射特性測定から明らかにした。
遷移金属触媒を利用したアルキル化を伴う新規環化反応の開発

本研究の目的である多様な環状化合物の効率良い合成法の開発を目指し、前年度に報告したメチル基の導入を伴う触媒的分子変換反応についてさらに検討した。その結果アルキニルオキシランに対して1価ロジウム錯体触媒存在下、塩化メチルマグネシウムを作用させると、メチル基の導入されたα-アレノール誘導体が得られることを見出した。反応系中で発生すると考えられるメチルロジウム種が反応基質中のアルキン部位に位置選択的に付加し、生じたアルケニルロジウム中間体がβ酸素脱離を起こした後、プロトン化分解されることで生成物に至ると考えられる。この付加-β酸素脱離過程においてロジウムとオキシラン環中の酸素間の相互作用が反応性および立体選択性に大きく寄与していると考えられる。またHPLC分析により、導入されたメチル基と水酸基がsynに配置したジアステレオマーが優先して生成していることが明らかとなった。これまでにもアルキニルオキシラン類と有機金属反応剤による同様な形式のα-アレノール誘導体の合成反応は多数報告されているが、その大部分はanti体の生成物を優先して与えるものであり、本研究で得られた成果はsyn選択的反応例として貴重なものと考えられる。また、酸素置換基を導入した1,6-エンイン類を新たに設計し、ロジウム触媒によるアリールポロン酸との反応を検討した。適切なジエン配位子を有するロジウム錯体を触媒として用いると、環状骨格上にメチル基をはじめとする置換基がsp3炭素上で結合した炭素5員環生成物が、あらかじめ導入した酸素置換基の位置に応じてそれぞれ得られた。これらはいずれもアリールロジウム種の分子間付加、続く分子内環化反応の後、β水素脱離/ヒドリドロジウム種の再付加過程を経て、β酸素脱離が起こるという複雑な反応機構により進行している。本研究の目的である多様な環状化合物の効率的な合成法の開発を目指し、まずアルキル基としてメチル基を導入する環化反応について検討を行った。その結果、触媒量の1価ロジウム錯体とメチルグリニャール反応剤を用いることで、アリルエーテル部位を有する1,6-エンイン誘導体に対して、位置および立体選択的にメチル基を導入し、さらに環状化合物へと変換することに成功した。反応系中で発生すると考えられるメチルロジウム種が反応基質のアルキン部位へ付加し、生成したアルケニルロジウム種がさらに分子内のアルケン部位に対して付加した後、β酸素脱離により生成物が得られると同時に触媒活性種である1価ロジウム錯体が再生すると考えられる。触媒としてはジエン配位子を有するロジウム錯体が有効であり、1,5-シクロオクタジエン錯体で良好な結果が得られた。それに対して、ボスフィン錯体では反応性の低下が見られ、ロジウム錯体が存在しない場合には反応基質が回収された。有機金属反応剤としてリチウム、ホウ素、アルミニウム、亜鉛についても検討を行ったが、マグネシウム試剤が最も効率よく目的の環化体を与えた。1,6-エンイン基質のアルキン末端部位の置換基としてはアルキル基、フェニル基、およびトリメチルシリル基いずれの場合にも目的の環化体が得られた。メチル基以外のアルキル基の導入についてはブチル、イソプロピル基などで検討を行ったが、目的の生成物を得ることは出来なかった。一方でベンジル基については良好に反応が進行することが明らかになった。ロジウム錯体を用いて分子間反応によりsp^3混成炭素基を不飽和結合に対して導入することについてはこれまで報告例が極めて限られており、特に触媒的な方法はほとんど存在しなかった。その点においても本研究の成果は意義あるもの考えられる。
エンドソームーリソソーム間のミクロオートファジーを支える分子機構

液胞・リソソームを終着点とするエンドサイトーシス経路は栄養の供給、細胞間情報伝達の制御に機能する。「液胞」は植物や真菌に特徴的なオルガネラとされている。私たちはミクロオートファジーというユニークな膜ダイナミクスによって高等動物でも「液胞」が形成されることを見いだした。しかしミクロオートファジーを実現する分子機構はわかっていない。本研究はマウス上皮組織でおきる液胞形成を詳細に観察し、遺伝子改変マウスや薬理学的な介入によりミクロオートファジーを司るメカニズムを同定することを目的とする。さらに、変異マウスの表現型を通して高次生理機能の発現おけるミクロオートファジーのはたす役割を明らかにする。
オークションプロトコルを用いた通信リソース動的配分システム

本研究では,情報通信ネットワークにおけるユーザ行動とトラヒックを決定する大きな要因である経済パラメータに着目し,オークションプロトコルによる効率的ネットワーク運用の実現を試みた.市場メカニズムが有効に機能するという前提に立てば,市場に基づく制御により,売り手(コンテンツ配信事業者)と買い手(ユーザ)の自律分散処理によってネットワークリソースの有効利用が実現可能である.ネットワークリソース配分は,美術品等のオークションと比べて難しい点が二つある.一つは各回線の帯域を一人の利用者が全部使うわけではなく,何人かの利用者で分割することになる点である.必要とする帯域,及び区間はそれぞれの利用者で異なる.もう一点は,ある利用者の通信が複数区間にまたがる場合,それらの全区間でリソースを落札できないと意味がない点である.そこで,本研究では,ネットワークリソースを複数種類・複数単位の財と捉えて,リソース配分や落札価格の優れた決定法として知られる一般化ビックレイオークションを,ネットワーク上の通信リソース配分に拡張した.更に,提案方式である一般化ビックレイオークション(GVA)と,従来検討されているリンク単位のオークション(Link Auction),及び単純に早い者順(FCFS)でリソースを割り当てる場合についてシミュレーションによる比較評価を行った.その結果,ユーザ効用の和,及びリソース使用率は,共にGVAを用いた場合に常に大きな値を示すことが分かった.また,FCFSの場合でもLink Auctionに近い値が得られることから,課金処理がより簡易なFCFSがLink Auctionよりも望ましい方式であることが分かった.ここでは専用線の販売を想定したが,GVAのメカニズムと配分結果は,他の様々な通信リソース配分問題に応用可能である点でも重要な意味をもつ.本研究では,情報通信ネットワークにおけるユーザ行動とトラヒックを決定する大きな要因である経済パラメータに着目し,オークションプロトコルによる効率的ネットワーク運用の実現を試みた.市場メカニズムが有効に機能するという前提に立てば,市場に基づく制御により,売り手(コンテンツ配信事業者)と買い手(ユーザ)の自律分散処理によってネットワークリソースの有効利用が実現可能である.ネットワークリソース配分は,美術品等のオークションと比べて難しい点が二つある.一つは各回線の帯域を一人の利用者が全部使うわけではなく,何人かの利用者で分割することになる点である.必要とする帯域,及び区間はそれぞれの利用者で異なる.もう一点は,ある利用者の通信が複数区間にまたがる場合,それらの全区間でリソースを落札できないと意味がない点である.そこで,本研究では,ネットワークリソースを複数種類・複数単位の財と捉えて,リソース配分や落札価格の優れた決定法として知られる一般化ビックレイオークションを,ネットワーク上の通信リソース配分に拡張した.更に,提案方式である一般化ビックレイオークション(GVA)と,従来検討されているリンク単位のオークション(Link Auction),及び単純に早い者順(FCFS)でリソースを割り当てる場合についてシミュレーションによる比較評価を行った.その結果,ユーザ効用の和,及びリソース使用率は,共にGVAを用いた場合に常に大きな値を示すことが分かった.また,FCFSの場合でもLink Auctionに近い値が得られることから,課金処理がより簡易なFCFSがLink Auctionよりも望ましい方式であることが分かった.ここでは専用線の販売を想定したが,GVAのメカニズムと配分結果は,他の様々な通信リソース配分問題に応用可能である点でも重要な意味をもつ.
進化経済地理学による産業地域のレジリエンス分析：企業城下町の国際比較を通じて

2010年代において、欧米の進化経済地理学では、「レジリエンス」をめぐる活発な議論が展開されている。「レジリエンス」とは、自己組織性をもった生態系の安定性の議論をベースとして、グローバルな経済環境の変化に伴って生じる不確実性に直面をせざるを得ない状況の中で地域が衝撃から回復し立ち直る過程であるとされる。この「レジリエンス」を分析するためには、分析手法の精緻化が喫緊の課題となっている。本研究では、第1に、方法論的枠組構築のために、進化経済地理学の理論的成果とその課題を明らかにする。また、第2に、国内外の企業城下町におけるフィールドワークによって、産業地域のレジリエンスに関わる技術的・関係的要因を分析する。平成30年度は、以下のように研究を進展させた。第1に、国内・国外地域におけるフィールドワーク調査を実施した。愛知県、沖縄県、ドイツ各都市で、自動車産業の集積地域を中心に調査を行った。また、これまでの研究成果を取りまとめて、海外事例の研究を査読付き論文にまとめるとともに、雑誌『地理』に企業城下町特集号を組むことができ、特集号に企業城下町研究を俯瞰した論文を執筆するとともに、編集取りまとめ役として尽力した。第2に、進化経済地理学や企業城下町に関する研究内容の、国際学会(Global Conference On Economic Geography)・国内学会での発表を行った。学会では、有意義な意見交換をすることができた。平成30年度は、国内・国外地域におけるフィールドワーク調査を実施しており、これらの成果は、データ・論点を取りまとめた上で、次年度以降も継続的に学会発表や論文執筆を行う予定である。令和2年度は、研究成果の発表および海外でのフィールドワーク調査を精力的に行っていきたい。また、地理学以外の学問領域の研究者との交流を図り、研究成果につなげていきたい。平成29年度は、(1)「レジリエンス」概念の可能性と課題を検討する「理論研究」と、(2)「国内・国外地域におけるフィールドワーク調査」を実施した。(1)に関しては、単著『進化する企業城下町ー進化経済地理学からのアプローチー』を刊行し、進化経済地理学の動向を中心に、これまでの理論的成果を公表するとともに、進化経済学会で招待講演を行った。(2)に関しては、フィールドワーク調査を、ヨーロッパ(オーストリア、チェコ)および米国において実施した。国内の事例との比較に有益な事例を見出すことができ、これら企業城下町の歴史や最近の動向に関する情報・文献収集等を実施することができた。また、国内企業城下町の1つである宮崎県延岡市で近年取り組まれている「東九州メディカルバレー」についての論考を公表した。これらの成果は、データ・論点を取りまとめた上で、次年度以降も継続的に学会発表や論文執筆を行う予定である。平成30年度は、研究成果の国内外での発表および海外でのフィールドワーク調査を精力的に行っていきたい。

研究の進展においては、国内外の研究者との情報収集が必要であるとともに、これまでの研究成果を発表するため、Global Conference On Economic Geographyをはじめとした国内外の学会に積極的に参加したいと考えている。また、地理学以外の学問領域の研究者との交流を図り、研究成果につなげていきたい。令和2年度は、研究成果の発表および海外でのフィールドワーク調査を精力的に行っていきたい。平成29年度は、2回の海外出張で大半を使用したが、若干の残額が発生した。平成30年度は、国内外の研究者との情報収集が必要であるとともに、これまでの研究成果を発表するため、国内外の学会に積極的に参加したいと考えている。そのための学会出張旅費も執行する。平成30年度は、海外出張で使用したが、残額が発生した。平成31年度は、海外調査を精力的に進展させるため、出張旅費も執行する予定である。
翻訳書を中心にした明治期漢文訓読体の研究

明治期において漢文訓読体で翻訳された、学術書・小説など幅広い分野の翻訳書を、江戸時代の漢文訓読語法と比較しつつ調査することにより、江戸から明治にかけての漢文訓読語法の変遷を解明し、明治期の漢文訓読体の性格を明確にしていくことが本研究の目的である。このため、以下の13のような調査・研究を行った。1.明治期の翻訳書のマイクロフィッシュを購入してそれを焼き付け、また、国立国会図書館・東京大学付属図書館などを訪ね、資料を調査した。本研究で特に焦点をあてて調査したのは、下記の翻訳小説である。『欧州奇事花柳花柳』および『通俗花柳春柳』『新説八十日間世界一周』および『通俗八十日間世界一周』『通俗伊曽普物語』ほか明治期における『イソップ物語』の翻訳書10種2.上記を含め、調査した翻訳書の分野・原語・翻訳者・刊年、そして特徴的な語法(特に漢文訓読語法)をコンピュータに入力した。3.上記1に記した翻訳書をスキャナとOCR(文字認識)ソフトを利用して、コンピュータへの入力作業を行った。ただし、古い資料であるため、OCRソフトの認識率が低く、かなり多くの校正・修正作業が今後の課題として残った。上記2の調査・研究により、明治期の翻訳書を「漢文訓読語法」という観点から整理していく見通しが得られた。また、3の作業によって作成されるテキストデータベースは、明治期の翻訳語法の解明に役立っていくものと思われる。
偏微分方程式関数偏微分方程式の基礎的研究と応用数値解析

・項目1.非コムパクトな作要素で記述される線形非斉次関数微分方程式の周期解の存在問題には、周期に対応するボアンカレ写像(このばあい線形アファイン写像)の不動点定理に対応する。不動点定理に対してセミフレッドホルム作要素の性質が有効に利用できることを発見し、無限遅れの関数偏微分方程式が非コムパクトな作要素で記述される場合にも周期解の存在定理が得られた。また右辺の摂動関数のスペクトルと半群のスペクトルの関係から周期解の一意存在定理を得た。また一般的な相空間上の無限遅れを含む線形発展方程式の解半群の生成作要素をあらわす公式を発見し、半群のスペクトル、固有関数を研究し解の安定性に応用した。・項目2.スチェクロフ作用素による透過境界条件を、翼型を含む十分大きな円周上に設定して、翼まわり流れの流れ関数を数値計算しクッタの条件を満たす流れを精確に計算できる事をしめした。・項目3.振動・波動現象の数理、数値解析的研究に関し、構造音場連成系の固有値問題の摂動計算法の提唱と有効性の確認、ヘルムホルツ方程式の領域分割法による反復計算法の提案と有効性の解明、エネルギー評価の方法によるニューマーク法の安定性と収束性の証明、有限要素法におけるInf-Sup条件とスペクトル汚染の関係などの成果をえた。弾性的に変形する糸の一般的振動の方程式を導き、その方程式の正当性を示した。・項目4.非定常非圧縮流体中の保存的物理量の移流方程式の、収束性をもつ有限要素近似を提案し、時間空間刻みの誤差オーダーを証明した。そのスキームを密度依存ストークス方程式の密度移流方程式適用し、その方程式の有限要素スキームを提案し、近似速度と密度の誤差オーダーを証明した。・項目5.コンパクトリーマン多様体のp-調和写像の熱型勾配流の弱解の存在とその滑らかさを研究した。本年度は、関連の研究を行い、主に下記の成果をあげた。・項目1.線形非斉次関数微分方程式の周期解の存在問題は、周期に対応するポアンカレ写像(このばあい線形アファイン写像)の不動点定理に対応する。・項目2.項目1と同じ問題を視点を変えて、発展生成系からできる発展半群の理論を用いて研究し、右辺の摂動関数のスペクトルと半群のスペクトルの関係から周期解の一意存在定理を得た。・項目3.自動車車中の騒音問題を現実モデルとする構造・音場連成問題のスペクトル解析をおこない、有限要素法による数値解析をおこなった。非連成系と連成系を結ぶ摂動パラメターを導入し、スペクトルの新しい摂動展開をえた。・項目4.ストークス問題おいて流速、圧力を未知量とする問題から一歩進めて、密度を未知量とする、非均質ストークス問題を対象として研究し、離散近似の可能性と具体的なスキームの構成を与えた。項目5.調和写像を構成する熱流方程式の解の正則性について解析した。・項目1.半フレッドホルム作用素の性質と周期解の存在に関する論文を完成した。次に一般的な相空間上の無限遅れを含む線形発展方程式の解半群の生成作要素をあらわす公式の証明を論文として発表した。それを応用して、生成作用素のスペクトル分布を調べ、関数微分方程式の解の安定性に応用した。・項目

2.翼まわり流れの流れ関数を数値計算しクッタの条件を満たす流れを精確に計算できる事をしめした有効性を検証することを目指して、翼外調和関数有限要素コード、HF-EW-FEM、の作成を開始した。・項目3.弾性的に変形する糸の3次元空間における一般的振動の方程式を解析的に導き、定常解を求めその方程式の正当性を示した。・項目4.振動・波動現象の数理、数値解析的研究に関し、ヘルムホルツ方程式の領域分割法による反復計算法の提案と有効性の解明、エネルギー評価の方法によるニューマーク法の安定性と収束性の証明、有限要素法におけるInf-Sup条件とスペクトル汚染の関係などの成果をえた。・項目5.非定常非圧縮流体中の移流方程式の、収束性をもつ有限要素近似を、密度依存ストークス方程式の密度移流方程式適用した有限要素スキームを提案し、近似速度と密度の誤差オーダーを証明した。・項目6.コンパクトリーマン多様体のp-調和写像の熱型勾配流の弱解の存在とその滑らかさを研究した。