hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SCCき裂先端における変形挙動の解析

これらの結果をもとに、平面ひずみ状態の塑性ひずみ分布について検討し、き裂先端近傍の粒界の局所変形特性について検討した。得られた結果を以下に示す。(1)き裂先端近傍の局所変形はKAMの解析が適して、GRODは適していない。(2)局所変形は粒界近傍のみであることがKAMにより明らかとなった。(3)微小硬さ試験による硬さ分布ではき裂先端には500μm程度の塑性ひずみ領域が存在し、その領域の平均ひずみは3%と推測された。
アイドル信号多元接続(ISMA)方式による無線パケット通信網の試作

申請者らが提案し理論的考察を進めてきたISMA方式は、第3世代ワイヤレスネットワークにおける音声とデータの統合伝送などに適した、高い柔軟性、信頼性、効率を持つ方式であることが知られている。本研究の目的は、小規模なISMAシステムの試作を通して、その実現に際しての問題点を探り、細目の検討、方式の修正などを行うことである。本年度は1.400MHz帯のFM無線機、モデム、制御用コンピュータを用いて、ベース局と1端末を構成、各々のISMAプロトコルを組み込んだ。2.変調は9,600bpsのGMSK方式を採用し、とりあえずハードウェアによるモデムを用いて、ダミ-ロードによる実験を行い、計画通りの動作を確認した。3.また、並行してDSPにMSKモデムの設計、試作を行い、基本動作の確認、誤り率の測定などを完了した。4.その結果、複数台の端末を持つより本格的なシステムの構築に進前に、以下の点を検討する必要があることが明らかになった。(1)ISMA方式のハードウェアにとっては、無線機の送・受切り替え速度が最重要であるが、現在の機種では速度が充分でなく、改造が必要である。ただし、ソフトウェアからも、現在の速度よりは若干の改良は望める。(2)現在のハードウェアモデムに代えて、より柔軟性のあるDSPモデムを採用するため、現在は1,200bpsであるDSPモデムの伝送速度を9,600bpsに上げ、また、さらに高速化を検討する。
「現代思想」と政治―マルクス主義・精神分析・政治哲学を軸とする歴史的・理論的研究

日本で「現代思想」と呼ばれ、1960年代以来フランスを中心に展開されてきた構造主義・ポスト構造主義の思想潮流を、「政治」との関連で再定義した。現在、文化研究方法論や文献注釈の対象として受容されている「現代思想」は、我々の観点からすれば、マルクス主義(資本主義批判)・精神分析(主体の地位の再審)・哲学(上記二契機の可能的出会いの探究)という三つの軸の交点における、「政治とはなにか」という問いへの歴史的応答の試みと位置づけられる。また、その共通の試みが、冷戦終結とともに終わることなく、現代の政治観をなお大きく規定し続け、制御困難なグローバル市場下の現状で再浮上していることを理論的に明らかにした。「現代思想と政治」の関連について、主として1960年代に焦点を当てた研究会を延べ9回もち(研究発表は20)、その集約点として平成26年2月1日に国際シンポジウム「ポスト68年の思想と政治ー階級闘争から社会運動へ?」を開催した。A部門のマルクス主義関連では特に「68年5月」がもたらしたとされる「階級闘争から社会運動へ」という変化について考察し、「現代思想」との関連においては、この変化図式が「政治の自律」論とのかかわりにおいて問題にされるべきであるという論点が浮かび上がってきた。また「マルクス主義経済学」を歴史的に相対化するため、剰余論と労働論を「政治」との関係において分析する視点が形成された。B部門の精神分析関連では、ラカンの「四つのディスクール」論が「68年5月」への精神分析からの応答であること、ラカン派の形成そのものが大学制度による専門家要請への異議申し立てをはらんだ実践であったことが確認された。さらにいわゆる「症状」が、理論の内部においても、主体による「抵抗」の契機をもったものとして認識されていた点が明らかになり、そこに精神分析に固有の「政治」を見る可能性が検討課題として浮かび上がってきた。C部門の政治哲学関連では、アドルノ、ベンヤミン、レオ・シュトラウス、ランシエール、アーレント、ロザンヴァロンなどの政治論を相互に突き合わせて検討することにより、「リベラリズム」、「福祉国家論」、「反乱(=革命)」論の分岐点と接合点を明確にした。全体としては、「現代思想」がその後の政治思想に対し、批判的に先駆的な問題を提出していたこと、しかしそれを現代の政治状況把握に生かすためには、当時見過ごされていた論点を明確にしなければならないことが確認され、その両者を結ぶ論点として「主体」の観念について討究を深める必要性が浮き彫りになってきた。「現代思想と政治」の関連について197080年代に焦点を当て、延べ8回の研究会をもった。その集約点として平成26年11月1314日に、アメリカからハリー・ハルトゥーニアンとクリスティン・ロスを招いて研究集会「革命・歴史・想像力」をもち、平成27年1月12日には、フランスからエティエンヌ・バリバール、アメリカからブルーノ・ボスティールズを招請してシンポジウム「政治・主体・〈現代思想〉」を開催した。資金面では両催しともに公的機関(早稲田大学および京都大学)から一部助成を受けることができた。研究会全体としては、「構造主義」と「ポスト構造主義」の連続性を「政治主体」に焦点を当てることにより明確化し、それを上記シンポジウムにおいて討論した。その結果、新しい論点として1両方に共有されていた「出来事」観が今日崩れていること、2「政治主体」は18世紀に遡って再考されるべきこと、3「政治主体」の統一的「理論」が今日困難になっていること、が提出された。A部門(マルクス主義)では、経済学と国家論の接点が洗い直され、70年代の「再生産論的転回」が、この接点を等閑視したこと等が明らかにされた。B部門(精神分析)では、ラカン派の成立が「68年5月」の思想を取り込むかたちで理論化され、「パス」という独自の制度に結実していったこと、そこに「疎外論」の再解釈が結びつき、「純粋精神分析」の概念が確立されていったことが確認された。C部門(政治哲学)では、「構成的欠如」という概念が練り上げられ、それとの関連で、ドゥルーズ=ガタリとバディウの差異、レオ・シュトラウスとフーコーの類似性などが提起された。前記シンポジウムの記録は京大人文研の欧文研究紀要の特別号として、またH26年度までの研究成果は単行本の論文集として、それぞれ刊行する準備を進めており、ともに平成27年度中に刊行する目処が立っている。研究の最終年度であり、成果報告論文集の刊行に向け、延べ8回の研究会と1回の編集会議をもった。研究会では、積み残された諸課題を効率的かつ集中的に議論するため、それらを三つのテーマにまとめた。11970年代初頭のアルチュセールとフーコーの分岐、2カンギレームとバディウにおける「科学」概念と政治の関連、2デリダ派における「政治的共同体」把握の変遷。1にかんしては、特にアルチュセールの「装置appareil」概念とフーコーの「装置dispositif」概念の異同に焦点を当て、平成28年3月19日に開催された国際ワークショップにつなげた。同ワークショップではアメリカからコロンビア大学ロースクール教授バーナード・ハーコートと、オーストラリアからオーストラリア国立大学社会科学部助教ノックス・ピーデンを招き、研究会メンバーとともに現代から1970年代初頭を振り返る討論を行った。なお同ワークショップの開催にかんしては、京都大学人文科学研究所の「共同利用・共同研究拠点経費(国際会議等開催支援)」から一部助成を受けた。

2にかんしては、研究会外部から鹿児島大学准教授近藤和敬をゲストに招いて討論した。3にかんしては、同じく早稲田大学教授藤本一勇をゲストに招いた。研究会と平行して成果報告論文集の編纂と執筆を行い、平成28年1月に共著『現代思想と政治ー資本主義・精神分析・哲学』(平凡社)を刊行した。3部構成(「第1部:政治/哲学」、「第2部:資本/闘争」、「第3部:主体/精神分析」)で全18編の論文を収めている。同書の刊行にかんしては、京都大学人文科学研究所の「共同利用・共同研究拠点経費(出版助成)」から一部助成を受けた。また論文集の刊行後、平成28年3月20日に最後の研究会として、外部から3人の講評者(一橋大学教授鵜飼哲、大阪大学教授檜垣立哉、京都大学教授森川輝一)を招いて公開合評会を開催した。日本で「現代思想」と呼ばれ、1960年代以来フランスを中心に展開されてきた構造主義・ポスト構造主義の思想潮流を、「政治」との関連で再定義した。現在、文化研究方法論や文献注釈の対象として受容されている「現代思想」は、我々の観点からすれば、マルクス主義(資本主義批判)・精神分析(主体の地位の再審)・哲学(上記二契機の可能的出会いの探究)という三つの軸の交点における、「政治とはなにか」という問いへの歴史的応答の試みと位置づけられる。また、その共通の試みが、冷戦終結とともに終わることなく、現代の政治観をなお大きく規定し続け、制御困難なグローバル市場下の現状で再浮上していることを理論的に明らかにした。今年度の延べ8回の研究会では、197080年代という「現代思想」にとっての転換点(「構造主義」から「ポスト構造主義」へ)を扱うことで、研究対象とした思想家それぞれに固有の「政治」観をいっそう浮き彫りにすることができた。二つのシンポジウムを準備する過程で浮き上がった「政治主体」問題が、対象にアプローチする際の共通視角としてうまく作用したためと考えられる。そうした点は部門ごとの研究の相互連関の進展によく表れている。主としてA部門で議論された資本主義論と国家論(権力論)の交錯は、C部門におけるドゥルーズ=ガタリの精神分析批判に、従来の「分子革命=ミクロ政治」像とは異なる政治観を見いだすことを可能にした。そしてそれは、B部門におけるラカン派精神分析の成立史研究に、ドゥルーズ=ガタリやフーコーとの対抗関係という今日かなり一般化している見方とは異なる視点を提供した。対抗する両者の同時代性を見ることができるようになったのである。その結果、A部門において「マルクス経済学」という視角からドゥルーズ=ガタリを読む可能性も開けた。こうした相互連関が進展することにより、バディウやランシエールといった旧アルチュセール派、ブランショからデリダに受け継がれる思想的傾向、今日復興著しいベンヤミン、「現代思想」とは別の傾向をなすと見なされてきたレオ・シュトラウスなどについて、個別に研究するのでは得られない比較思想史的観点から論じることが可能になった。「現代思想」の成立に大きな役割を果たした「科学史(フランス・エピステモロジー)」が、「政治」を問題にしたときにどう位置づけられるかについても見通しが立ってきた。現在準備中の論文集では、それぞれの論文を草稿段階で交換して意見を述べあう作業を進めており、共同研究としての実質をもった中間報告となると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。
昆虫機能の包括的解析を目指したカイコESTデータベース利用と遺伝子導入系の標準化

神経ホルモンPBANにより制御されるカイコガ性フェロモン産生系をモデルとして、ホルモンによる昆虫機能発現の分子機構解析を試みた。まず、カイコ純系系統p50フェロモン腺の平均化cDNAライブラリーより構築したフェロモン腺ESTデータベースから浮き彫りにしたフェロモン腺特異的遺伝子の解析を行った。その結果、フェロモン生合成酵素であり、かつ、フェロモン成分の種特異性を規定するキー酵素でもある不飽和化酵素(Desat1)およびアシル基還元酵素(pgFAR)の性質を明らかとし、これら酵素の基質特異性がフェロモン成分の厳密な成分割合の決定に重要な役割を担っていることを示した。これらの成果の一部は米国科学アカデミー紀要(PNAS,2003年8月5日号)に掲載され、その表紙を飾った。また、PBAN受容体遺伝子のクローニングに成功し、これがロドプシン受容体ファミリータイプのGPCRであることを示すとともに、昆虫培養細胞での機能発現を行い、その基本的性質を明らかにした。さらに、メス成虫の血リンパより、フェロモン腺特異的遺伝子pgACBPの転写を活性化する因子を単離し、その構造をβ-グルコシル-O-チロシンであることを明らかにした。一方、機能発現に関わる昆虫遺伝子の機能を包括的に解析するツールとして、カイコでのジーンターゲッティング法の開発に向けた方法論の確立を試み、Golicらによって開発された相同組み換えによるジーンターゲティング法のカイコへの適用を行った。現在、この手法の実施に必要なFLP部位特異的リコンビナーゼとI-SceIエンドヌクレアーゼ遺伝子を導入したトランスジェニックカイコの作成と、標的配列に相同なDNAから成るドナーコンストラクトの構築を進めているが、この最新の形質転換技術をカイコでの系に応用することはノックアウトカイコの作製を可能とするものである。昆虫の多様な機能を総合的かつ網羅的に解析し、機能発現の分子機構を解明するため、1)代表的な鱗翅目昆虫であるカイコのEST databaseの拡充と利用、2)昆虫機能の分子機構解析のためのバキュロウイルスによる遺伝子導入系の構築を進め、これらの手法を昆虫に特徴的な機能であるフェロモン産生機構解明をモデルとして実践することを試みた。EST databaseに関しては、フェロモン腺などのカイコ諸器官よりcDNAライブラリーを構築し、1000クローンずつのシークエンスとESTデータベース化を行うとともに、普遍的発現プロファイルを示す遺伝子群を除いて平均化したcDNAライブラリーをウイルス感染培養細胞で作製した。また、フェロモン腺から得られたESTデータ解析から、フェロモン産生のカスケードへの関与が示唆されるタンパク質群ESTとしてacyl-CoA-binding protein、acyl-CoA desaturase、hormone-sensitive lipaseなどが得られ、これらの発現解析を行った。一方、遺伝子導入系に関しては、カイコ組織で恒常的に遺伝子を発現するショウジョウバエheat shock promoter(hsp)にレポーターとしてGFP遺伝子を挿入した組換え体ウイルスを、宿主域の異なる2種のバキュロウイルスBmNPVおよびAcNPVを用いて作製し、カイコ組織への遺伝子導入をin vivoおよびin vitroで検討した。その結果、AcNPVを用いたフェロモン産生細胞層でのin vitro系でフェロモン腺における遺伝子機能解析に適応しうる実験系を確立したが、さらに一般化した、カイコでの効率の良い非増殖型バキュロウイルスベクター系の構築にはキメラウイルスの利用など何らかの工夫が必要であることが示された。昨年度に引き続き1)カイコのEST databaseの拡充と利用、2)バキュロウイルスによる遺伝子導入系の構築を進め、これらの手法をフェロモン産生系などをモデルとして実践することを試みた。

EST databaseに関しては、既に約3万のESTを8000種の独立クラスターに分類しているが、更なる拡充を図った。まず、純系系統p50由来のメスフェロモン腺、オスアンテナ、5齢幼虫神経節のcDNAライブラリーを作成した後、それらをコピー数の少ない遺伝子を選択的に残した平均化ライブラリーとした。各ライブラリーはランダムに1000-2000クローンをシークエンスし、合計7000のESTを得た。フェロモン腺由来ESTからは、既知acyl-CoA desaturaseとは異なる新規acyl-CoA desaturaseが数種類単離された。またフェロモン腺への脂質輸送に関連すると考えられるLow density lipoprotein receptor(LDLR)と有意なホモロジーがある遺伝子が単離され、この遺伝子の発現は成虫では、フェロモン腺特異的、幼虫では翅原基特異的な遺伝子発現パターンを示した。さらに輸送された脂質分解に関与すると考えられるリパーゼも数種類見つかった。これら遺伝子は、カイコ性フェロモン生合成カスケードに関与するタンパク質群であると推察され、現在、タンパク質の槻能解析を進めている。またアンテナからは、数種類のフェロモン結合タンパク質、感覚器特異的タンパク質群の存在が示され、多様な情報伝達系の存在が示唆された。一方、遺伝子導入系に関しては、カイコ脳で特異的に発現する神経ペプチド(ボンビキシン)のプロモーターにGFP遺伝子をレポーターとしたBmNPV組換え体ウイルスを作製し、カイコ幼虫個体に接種したところ、脳間部の4対のボンビキシン産生細胞でのみGFPの特異的発現が認められ、本実験系がカイコにおける組織特異的な遺伝子発現機構の解析に適用しうる系であることが示唆された。カイコのEST databaseの拡充は過去2年間で当面の目的を達することができたので、本年度はこれを利用し、フェロモン産生系をモデルとして、機能発現を司る遺伝子の包括的解析とその分子メカニズムの解明に取り組んだ。平均化したフェロモン腺cDNAライブラリーからacy-CoA desaturase(Desat)、acyl-CoA binding protein(ACBP)、acyl-CoA reductase(ACR)、calcineurinなどフェロモン産生に関わる機能分子遺伝子をクローニングし、その発現解析からdesat1,pgACBP, mgACBP, pgACRがフェロモン腺特異的かつ時期特異的(羽化1日前)に発現することを明らかにした。さらに、これら遺伝子の転写開始点を特定するとともに、プロモーター領域を解析し、転写に関わるCRE, SREなどの応答配列の存在を明らかにした。また、酵母およびバキュロウイルスでの発現系を用いた遺伝子産物の機能解析から、pgACRはフェロモン前駆体の脂肪酸を優先的にフェロモンへと変換する新規の長鎖脂肪酸還元酵素であること、Desat1は脂肪酸の10、12位に共役二重結合を導入し、フェロモン成分の種特異性決定に重要なフェロモン腺特異的不飽和化酵素であることを明らかにした。
高齢者が生活しやすい環境づくりに関する研究-家政学各分野の学際的研究-

3年間の個々の研究を総括し、以下のような内容から、高齢者の状況、生活各側面での要求、問題点、将来への課題等についてまとめた。(1)食物関係高齢者は加齢に伴い、確実に骨密度の低下が進行していた。低骨密度、骨粗鬆症の高齢者が骨折を起こさないための環境づくり、支援が課題である。買い物、調理の楽しみを持続させ、高齢者の希望に叶った配食サービスなどの生活支援体制を整える必要がある。(2)衣服関係高齢者の体型分布の幅の広さから、高齢者用既製服の衣服サイズ、デザインが乏しいことが指摘される。高齢者の体型と既製服サイズの適正化について更なる研究が必要である。また、高齢者向けの衣服の売り場展開の検討も必要である。(3)住居関係マンションの共用部分において、手すり、エレベーターの設置が少なく、今後改善が望まれる。高齢期にはできるだけ住み慣れた自宅で過ごしたいと考える高齢者が多かったが、身体が不自由になったとき、看護・介護・ひとりで生活できないこと・体力に不安を感じていることがわかった。持ち家一戸建住宅において、居住者の高齢化に伴う家族人数の減少により、相対的に広い住宅の空洞化が進んでいる。高齢者の住環境への要求には、高齢期を反映した独特の住環境要求があるが、それらの要求と住空間との間に乖離が進展する中、それを取り除いていくことが重要である。今年度は以下の2分野について検討を行った。(1)食物関係体の中で発生する活性酸素は、老化、癌、動脈硬化、糖尿病などの生活習慣病や環境汚染物質による健康障害の原因になると考えられ、世界中で活発に研究されている。我々は体内で起こる活性酸素による酸化反応を評価する方法を開発し、その有効性を検証してきた。本年度は動脈硬化の指標を開発すると共にその有効性を国立循環器病センターと共同で検証しつつある。さらに、生活習慣病を食生活によって予防するための基礎研究を行い、プロポリスやお茶のカテキンに抗酸化作用があることを実証した。(2)住居関係高齢者の住生活に特に関連の深い領域である「台所設備」、「排泄設備」及び『高齢者の住生活を支える経済的背景」に焦点を合わせ、その実情を観察するため、近畿地区の京都を中心とする地区・高度経済成長期に開発され高齢者が居住していることが予想される良質一戸建て住宅団地を対象にアンケート調査を実施した。調査期間は2000年10月4日から23日で、調査票配布数214票,回収数187票であった。このうち台所、排泄設備に付いてはほぼ分析を終わったが,経済環境ないしリバースモーゲージに関連する解析は,現在進行中である。また一部補足調査を進めている。(1)食物関係(1)生活習慣病の予防には各自の健康管理が重要であり、そのための知識が必要となるが、生活習慣病について分かりやすい一般向けの本を出版した。(2)フラバスタチンというコレステロール低下薬に動脈硬化予防効果があることを発見した。(3)ビタミンCは調理、保存中にデヒドロアスコルビン酸(DHA)に酸化される。DHAの栄養価はこれまでビタミンCと等価と考えられてきたが、実際にはビタミンCの1/10の価値しかないことがわかった。本研究はビタミンCの栄養所要量を考える上で、極めて重要な発見である。(2)衣服関係(1)西宮市で毎日アクティブに行動している、健常の高齢者の衣服についての聞き取り調査結果を行った。この調査結果を検討し、行ったアンケート内容を少し改良した。改良したアンケート内容で再度聞き取り調査を行い、現在集計を行っている。調査方法としてアンケート調査が適切であると判ったので、他地域にも調査範囲を拡げ、アンケート調査を行う予定である。(2)健康な高齢婦人(60歳以上)を対象に、ライフスタイルや衣服の購買行動、着装などについて意識調査を行い、衣環境の実態を把握するとともに、高齢婦人のファッションニーズについて検討した。また、クラスター分析を行い、高齢婦人のタイプ分類を行った。

その結果、ライフスタイルは趣味をもち、散歩、旅行、買い物など積極的に行動している人が多く、70歳までの人は、自分を高齢者だと思っていない人が40%であり、衣服の着装によって若く見せたい人が80%であった。3年間の個々の研究を総括し、以下のような内容から、高齢者の状況、生活各側面での要求、問題点、将来への課題等についてまとめた。(1)食物関係高齢者は加齢に伴い、確実に骨密度の低下が進行していた。低骨密度、骨粗鬆症の高齢者が骨折を起こさないための環境づくり、支援が課題である。買い物、調理の楽しみを持続させ、高齢者の希望に叶った配食サービスなどの生活支援体制を整える必要がある。(2)衣服関係高齢者の体型分布の幅の広さから、高齢者用既製服の衣服サイズ、デザインが乏しいことが指摘される。高齢者の体型と既製服サイズの適正化について更なる研究が必要である。また、高齢者向けの衣服の売り場展開の検討も必要である。(3)住居関係マンションの共用部分において、手すり、エレベーターの設置が少なく、今後改善が望まれる。高齢期にはできるだけ住み慣れた自宅で過ごしたいと考える高齢者が多かったが、身体が不自由になったとき、看護・介護・ひとりで生活できないこと・体力に不安を感じていることがわかった。持ち家一戸建住宅において、居住者の高齢化に伴う家族人数の減少により、相対的に広い住宅の空洞化が進んでいる。高齢者の住環境への要求には、高齢期を反映した独特の住環境要求があるが、それらの要求と住空間との間に乖離が進展する中、それを取り除いていくことが重要である。
骨芽細胞および骨肉腫における、非古典経路のWnt5aの役割の解明

Wntは、βカテニンを介する古典経路と、それを介さない非古典経路によって骨形成を調節する。非古典経路のリガンドであるWnt5aは様々な細胞において古典経路に対して抑制的に働く。しかし骨芽細胞分化においては、古典経路と非古典経路は互いに協調しあう。本研究の結果少なくとも骨芽細胞分化においてWnt5aは、古典経路の共受容体であるLrp5/6の発現を調節することで古典経路を促進し、骨形成に対しても促進的に働くことが明らかになった。また骨芽細胞系の悪性腫瘍である骨肉腫においても、Wnt5aは同様の作用を持つことが明らかになった。さらにWnt5aが骨肉腫の増殖能や遊走能を制御していることが示唆された。平成26年度は研究計画3年間の初年度として、まずマウス頭蓋冠由来の骨芽細胞系細胞を用いたex vivo実験を行った。予備実験の結果からWnt5aがLrp5/6の発現を制御し、Wnt古典経路を調節する可能性が示唆されていたため、本年度はまず1Wnt5aによるLrp5/6の発現制御機構の解析および、2Wnt5aの古典経路活性化作用の解析を計画していた。1に関しては、野生型マウス由来の骨芽細胞にウイルスを用いてWnt5aをノックダウンすることで、Lrp5/6の発現が低下することを確認した。そして、Wnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞ではLrp5/6の発現が抑制されており、リコンビナントWnt5aで刺激することで、Lrp5/6の発現が回復した。Lrp5/6の発現はリアルタイムPCRを用いてメッセンジャーRNAレベルで、ウェスタンブロットを用いてタンパクレベルで確認した。2に関しては、Wnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞において、石灰化能およびRunx2やSp7などの骨芽細胞分化に必須の転写因子の発現が低下すると同時に、Wnt古典経路の標的遺伝子であるAxin2の発現、古典経路活性を示すTcf/Lef活性、および細胞内βカテニンレベルが低下していることを確認した。そしてWnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞にウイルスを用いてLrp5を過剰発現させることにより、低下した石灰化能、骨芽細胞分化能を促進することを確認した。当初予定していた12に関する解析が計画以上に進展していたため、平成27年度に予定していた3Wnt5aがLrp5/6の発現を制御するメカニズムについての解析を行った。3に関してはWnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞ではSp7の発現が低下しており、またSp7の過剰発現でLrp5の発現を回復させることから、Wnt5aはSp7を介してLrp5の発現を誘導することが示唆された。平成27年度は研究計画3年間の2年目として、平成26年度の研究成果の続きを行った。当初平成27年度には、1Wnt5aがLRP5/6の発現を制御するメカニズムの解析と、2骨肉腫細胞株におけるWnt5aによるLRP5/6の発現や古典経路への作用などを解析予定だった。しかし、平成26年度中に1Wnt5aがSp7を介してLRP5/6の発現を誘導することが研究成果から示されたため、2の骨肉腫細胞株におけるWnt5aの作用についてを中心に研究を進めた。研究の結果、骨肉腫細胞株においてWnt5aをknockdownすると、LRP5/6の発現が低下したことにより、骨芽細胞だけでなく骨肉腫細胞においても、Wnt5aがLRP5/6の発現を制御する可能性が示唆された。また、Wnt5aのknockdownにより、骨肉腫細胞株の遊走能、浸潤能、増殖能が低下した。これにより、Wnt5aが骨肉腫細胞の悪性度を調節する可能性が示された。また、当初予定していた内容が計画以上に進展していたため、平成28年度に予定していた3これまでに当科において治療を行った骨肉症例の臨床検体の解析も開始した。骨肉腫臨床検体では、Wnt5aが高発現している症例が存在し、Wnt5aとLRP5/6の発現には有意差を持って強い相関関係を認めた。研究実績の概要でも述べたように、当初予定していた研究計画は順調に進展し、平成28年度に予定していた研究計画の一部まで達成できた。また、これまでの途中経過を国外学会(AACR-JCA Joint Conference2016)でポスター発表する機会にも恵まれた。本研究は骨形成における古典的Wnt経路と非古典的Wnt経路の相互作用を解明することと、悪性骨腫瘍の骨肉腫の成立、転移における非古典的WntリガンドであるWnt5aの作用を解析することを目的に計画された。研究期間全体で明らかになったことは以下のとおりである。(1)正常型マウス頭蓋冠由来の骨芽細胞系細胞においてWnt5aをノックダウンすると、Lrp5/6の発現が低下する。(2)Wnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞系細胞ではLrp5/6の発現が低下しているが、Wnt5aの刺激により回復する。(3)Wnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞系細胞では、古典的Wnt経路活性と石灰化能が低下しており、Lrp5を過剰発現させることで回復した。(4)Wnt5a欠損マウス由来の骨芽細胞系細胞ではSp7の発現が低下しており、Sp7を過剰発現することで低下していたLrp5の発現が回復した。(5)マウス

骨肉腫細胞株おいてWnt5aをノックダダウンすると、Lrp5/6の発現が低下した。そして腫瘍細胞の増殖能、遊走能、浸潤能が低下した。(6)ヒト骨肉腫細胞株でも同様の結果が得られた。(7)当科で治療を行った骨肉腫症例の臨床検体の解析でも、WNT5AとLRP5/6の発現には有意に高い正の相関を認めた。最終年度で明らかになったことは以下のとおりである。骨肉腫臨床検体でのWNT5AとLRP5/6のmRNAレベルでの発現には、それぞれ有意に高い正の相関を認めた。さらに、臨床検体におけるWNT5AやLRP5/6のmRNAレベルの発現と、臨床成績(腫瘍最大径、転移の有無、無増悪生存期間、無病生存期間、全生存期間など)との関連について解析を行ったが、現時点で有意な結果は得られていない。骨肉腫には様々な型が存在するため、型別に解析を継続している。Wntは、βカテニンを介する古典経路と、それを介さない非古典経路によって骨形成を調節する。非古典経路のリガンドであるWnt5aは様々な細胞において古典経路に対して抑制的に働く。しかし骨芽細胞分化においては、古典経路と非古典経路は互いに協調しあう。本研究の結果少なくとも骨芽細胞分化においてWnt5aは、古典経路の共受容体であるLrp5/6の発現を調節することで古典経路を促進し、骨形成に対しても促進的に働くことが明らかになった。また骨芽細胞系の悪性腫瘍である骨肉腫においても、Wnt5aは同様の作用を持つことが明らかになった。さらにWnt5aが骨肉腫の増殖能や遊走能を制御していることが示唆された。研究実績の概要でも述べたように、当初平成26年度に予定していた研究計画は順調に進展し、平成27年度に予定した研究計画の一部まで達成することができた。また、これまでの途中経過を国外学会(ANZBMS 2014)で口演発表する機会にも恵まれた。平成28年度に予定していた研究計画の一部を前倒しで実施してきたため、引き続き平成28年度に予定していた研究計画を遂行する。平成28年度は骨肉腫臨床検体を用いた解析を行う予定であったため、Wnt5aやLRP5/6の発現と臨床成績との関連性などの解析を行う。また、骨肉腫細胞株を用いたin vitroの実験も引き続き行い、骨肉腫におけるWnt5aと悪性度との関連を解析予定である。整形外科学平成27年度に予定していた研究計画の一部を前倒しで実施してきたため、引き続き本年度に予定していた研究計画を遂行する。これまでにマウス頭蓋冠由来の骨芽細胞でWnt5aによるLrp5/6の発現や古典経路への作用を確認してきた。骨肉腫においてもWnt5aが同じ作用を持つかどうか、ヒト骨肉腫細胞株であるHOSなどを用いて解析予定である。また、平成28年度には生検・手術検体を用いて、実際の骨肉腫症例におけるWnt5aやLrp5/6の発現量を比較し、それらの関連性を解析する。そして、それらの発現と、臨床成績との関連性を解析する予定である。予定していた研究が順調に進み、本年度に予定していた研究内容を前年度から前倒しして行っており、その試薬を継続使用していたため、本年度の研究費に若干の余裕が生じた。当初の研究計画よりも順調に実験が進行したため、海外学会で途中経過を発表する機会に恵まれた。そのため、次年度の予算を前倒し請求した。その後、次年度に予定していた研究を継続して行っているが、消耗品の支出がその時点での予想よりも少額で済んだため、次年度に繰り越すこととした。
ロボット指のインテンショナルセンシング機構とその物体操作への応用

本研究は,(a)作業領域内の注目領域に対するインテンショナルセンシング問題,(b)光学式距離センサの開発,そして(c)触覚センシングのための触像アスペクト自動生成問題について次のように行った.(a)インテンショナルセンシングは多種類のセンサによる観測を実行するとき,それらをいかに構成し、いかに統合化するかという問題が存在する.このインテンショナルセンシングに基づくセンシング戦略の1方法としてはエキスパートシステムの問題解決の過程を用いて与えられることを示した.(b)光学式距離センサ:ORANGESシステムはこのインテンショナルセンシングに応用することを目的に開発された.このセンサは,注目領域に対して,レーザビームスポットを半径7.5mm,回転速度80rpmで環状走査を行って,その環状軌道の512点にわたって距離検出する.ORANGESシステムの特性として30mm100mmの距離において,【.+-。】2mm(【.+-。】3σ,σ:標準偏差)の精度で距離測定が可能であり,とくに,距離30mm60mmにおいて【.+-。】0.12mm以下の精度が得られた.(C)触像アスペクトと概念が物体表面への触覚センシングによって取得されるすべての触覚像の表現手法として導入された.触像アスペクトは物体表面の触覚像に対して,位相的なに同相なものとして定義でき,本研究では物体表面の構造的な関係について触像アスペクトの自動生成法とその触像アスペクトグラフを示した.本研究は,(a)作業領域内の注目領域に対するインテンショナルセンシング問題,(b)光学式距離センサの開発,そして(c)触覚センシングのための触像アスペクト自動生成問題について次のように行った.(a)インテンショナルセンシングは多種類のセンサによる観測を実行するとき,それらをいかに構成し、いかに統合化するかという問題が存在する.このインテンショナルセンシングに基づくセンシング戦略の1方法としてはエキスパートシステムの問題解決の過程を用いて与えられることを示した.(b)光学式距離センサ:ORANGESシステムはこのインテンショナルセンシングに応用することを目的に開発された.このセンサは,注目領域に対して,レーザビームスポットを半径7.5mm,回転速度80rpmで環状走査を行って,その環状軌道の512点にわたって距離検出する.ORANGESシステムの特性として30mm100mmの距離において,【.+-。】2mm(【.+-。】0.12mm以下の精度が得られた.(C)触像アスペクトと概念が物体表面への触覚センシングによって取得されるすべての触覚像の表現手法として導入された.触像アスペクトは物体表面の触覚像に対して,位相的なに同相なものとして定義でき,本研究では物体表面の構造的な関係について触像アスペクトの自動生成法とその触像アスペクトグラフを示した.本研究ではインテンショナルセンシング機構の基本構成と「インテンション」導出を主たる目的としたが、インテンションを生成するために対象となる物体の形状とその構造を識別することが前提となった。そこで、本年度は対象となる物体への接触形センシングとして触覚センサに基づく触覚像の取得とその識別から物体の形状情報を表現する触像アスペクト手法の導入を行い、さらに非接触形センシングとして物体表面特徴を取得する環状距離入力センサの試作を実施した。以下に本年度の研究経過と成果の要旨を述べる。1)触覚センサを用いて多面体への触覚センシングを行って、そこから取得可能な触覚像の種類と個数の数え上げ問題について明らかにした。一般に、物体より取得可能な触覚像は無限個となるが、物体表面の特徴に応じて触覚像を位相的に同一となるものをまとめ、これを触像アスペクトと定義することにより、多面体に対する触覚像は有限個の触像アスペクトとして表現でき、また物体の構造に応じてそのグラフ表現を可能にした。同時に、与えられた多面体に対して、その触像アスペクトならびに触像アスペクトグラフの自動生成法を確立した。2)環状距離入力センサは物体表面上の注目点を中心に環状に沿って距離情報を取得できるように構成され、物体表面の注目点近傍の物体形状特徴を高速に取得することが可能である。本センサの構造は、物体表面上に輝点を投射し、その輝点を物体表面の注目点を中心に所定の半径の円周上に走査を行って、円周上の各位置における輝点に対して距離を取得する。また同時に、輝点の距離情報は互いに直交する2軸方向成分の検出が可能である1次元標点方位検出器を構成し、距離の各軸成分について高精度検出が可能となっている。本年度は、このセンサの試作と試作機による本センサの基本特性を明らかにした。3)ロボットシステムを用いた作業物体の形状識別と操作を実施するためにセンサフュージョン手法を導入し、そのインテンション生成問題は次年度の研究課題とする。ロボット指を用いた物体の把持と操作過程において,その把持位置,把持状態,そして把持物体への外力などについて,その状況を認識する必要がある.このためには各種センサのセンシングが必要となるが,これらのセンシングを実行する上で「何をセンシングすべきか,またそれをいかに利用するか」というインテンションの問題が生ずる.そこで,インテンショナルセンシングとして環状走査形距離センサの開発を行い,また分布形触覚センサのセンシング手法について研究を実施した.

環状走査距離センサは,インテンションとして物体表面上の注目点が与えられたとき,その注目点とその周辺の距離計測を可能とする機能を有するもので,距離計測範囲は現在のところ30mmから100mmの範囲で,3σとして0.7mmの精度を有する結果(暗室状態)が得られており,また,物体表面上を環状に走査を行って距離情報を取得し,容易に特徴抽出が行えるという結果が得られている.つぎに,分布形触覚センサによるセンシング手法は,作業対象となる物体を多面体と仮定し,物体表面の触像アスペクトならびにそのグラフの作成法について研究を進め,触覚センサのセンサ表面が物体表面の一つの面分より十分大きな場合について触像アスペクトの取得法を確立した.この手法を用いると触像アスペクトから触覚センシングによって取得される触覚像と物体表面の対応関係が与えられる.したがって,センシングのためのインテンションが生起したとき,その対応する物体表面の触覚像が推定され,さらに,実際に触覚センシングによってその触覚像と物体表面の関係が確認される.
口腔癌治療における磁性ナノ粒子(Fe3O4)の応用

口腔扁平上皮癌における化学・放射線療法の治療効果の更なる向上は重要な課題である。これまで我々は、Heat shock protein 90 (Hsp90)阻害剤であるGeldanamycin誘導体の17-AAGがγ線抵抗性株化口腔扁平上皮癌(OSC)細抱のγ線に対する感受性を増強させることについて報告した。しかしながら、17-AAG+γ線照射(30Gy)はγ線抵抗性OSC細胞を完全に死滅させることができなかったことから、17-AAG+γ線照射の更なる応用が必要と考えられた。そこで、17-AAGを表面処理した磁性ナノ粒子(Fe_3O_4)をγ線抵抗性OSC細胞に作用させることによりγ線に対する感受性の更なる増強を図ることが出来るか否かについて検討し、以下の結果を得た。1)γ線抵抗性OSC細胞(OSC-4,OSC-5)のγ線に対する感受性に及ぼす17-AAG吸着磁性ナノ粒子の影響について細胞死で検討したところ、17-AAG吸着磁性ナノ粒子処理は17-AAG処理よりもOSC細胞のγ線に対する感受性を増強していた。2)17-AAG吸着磁性ナノ粒子で処理したOSC細胞株(OSC-4,OSC-5)にγ線照射すると、17-AAG処理した後γ線照射したものに比べ細胞内における活性酸素種の産生がより促進された。3)17-AAG吸着磁性ナノ粒子を処理したOSC細胞株(OSC-4,OSC-5)にγ線照射すると過剰な活性酸素種が産生され、同時にリソソーム膜の透過性が亢進した。4)リソソーム膜の透過性の亢進に引き続いてミトコンドリア膜およびその膜周辺のChelatable ironの増加が観察されるとともにミトコンドリアの膜電位が低下し、細胞死が認められた。以上の結果より、17-AAG吸着磁性ナノ粒子を応用した放射線治療はγ抵抗性OSC細胞株に対して有効な治療法となり得ることが示唆された。
ホタル照明による光環境制御システムの構築

本研究では、3次元空間を浮遊する複数の照明機器から構成される次世代型照明システムの構築を目指す。これは、複数の照明機器が自律分散的に意思決定を行い、3次元位置や点灯・消灯パターンを決定することで、空間全体の明るさの分布(照度分布)を制御するものである。具体的に、浮遊機能を有する照明機器『ホタル照明』を複数個導入し、それらをお互いに協調させて3次元空間内の照度分布を制御する手法を開発する。本年度は、実験装置の製作および点灯パターン決定問題の定式化に取り組んだ。(1)実験装置の製作:「ホタル照明」製作の前段階として、複数の照明機器を装置の天井から吊り下げ、上下左右方向の移動を可能とした実験装置を製作した。複数のLEDを貼り合わせて全方向を照らすことのできる照明を製作してON/OFF実験を行った。点灯実験を行ったところ、照明の明るさにムラが発生することや、電力供給用ケーブルの取り回しが困難であるなどの不具合が明らかになったため、今後改善が必要である。(2)点灯パターン決定問題の定式化:3次元の照度分布の表示方法について検討した。高さ毎に平面の照度分布を作成し、つなぎ合わせることにより3次元の照度分布を表現した。また、「目標照度分布と実際の照度分布が近くなるようにON/OFFパターンを決定する」という最適化問題を定式化した。集中型の最適化アルゴリズムを利用して解を求め、実験装置による点灯実験を通して許容可能な点灯パターンがデザイン可能であることを確認した。自律分散的に点灯パターンを構築できるようにすることが今後の課題である。実験装置に関する不具合および改善点が出てきたことが影響している。また、3次元空間の照度を測定する場合、現時点では1点ずつ測定する手法のため、照度測定に多くの時間を要していることも問題となっている。測定の自動化を進めることを検討している。点灯パターン決定アルゴリズムの開発については、概ね予定通りの進捗である。実験装置の製作については、浮遊する照明装置の開発を中心に取り組む。当初、ドローンを用いて実現する予定であったが、騒音が激しい点を考慮し、飛行船のような形態での実現を模索している。天井から吊り下げて移動させる方式も補助的に残す形をとる。また、照明の数も16個程度に増加させる。点灯パターン決定アルゴリズムの開発については、これまでの知見で得られた2次元用のパターン決定アルゴリズムを3次元用に拡張する。なお、ON/OFFパターンの決定ができるようになった後、明るさの決定もできるようにアルゴリズムを拡張する。
成人先天性心疾患患者のための相互補完型の教育を応用した就労支援モデルの開発

成人先天性心疾患(adult congenital heart disease ;以下ACHD)患者の患者数は年々増加しているにもかかわらず、就労ならびに就労継続支援は遅れている.その解決のため,本研究の目的は,ACHD患者の就労とその継続を妨げる原因,関連因子を抽出し,それを基に相互補完型教育を可能とした就労支援モデルを開発することである.そのために就労とその継続が阻害される原因の解明(研究1),解決できる本人の視点と多職種・学際的な要素抽出(研究2),要素を搭載した雇用者ー被雇用者の相互補完型教育を可能とする就労支援モデルの提案(研究3)を目指している.本年度は,(研究1)として,今までの研究から得られたACHD患者9名分のインタビューデータについて,「就労の継続に必要な要素」について再分析し,就労継続が阻害される原因と誘因,関連因子を検討する準備を進めた.また,調査で得られた内容を学術集会にて発表,意見交換を行い,情報収集を行った.さらに,これらをまとめた論文1編は,学術雑誌に投稿,受理された.2018年度途中から産前産後休業及び育児休業を取得しており,その期間研究が中断した為.育児休業明け(2020年度途中)からは,(研究2)に着手することを計画している.ACHD患者の就労に関する促進要因について,ACHD患者の就労状況,支援の現状について文献検討を行う.さらに,就労に関しては(研究1)の成果から,保護者からの病気の説明と,就労への意識啓発が重要であることを明らかにした.そのためACHD患者の就労に向けた保護者の意識について実態調査をするために,先行研究,ACHD患者へのインタビュー調査の結果を基に,調査項目を精選する.アンケート調査実施に向けた研究計画書を立案し,倫理審査を受ける準備を進める.成人先天性心疾患(adult congenital heart disease ;以下ACHD)患者の患者数は年々増加しているにもかかわらず、就労ならびに就労継続支援は遅れている.その解決のため,本研究の目的は,ACHD患者の就労とその継続を妨げる原因,関連因子を抽出し,それを基に相互補完型教育を可能とした就労支援モデルを開発することである.そのために就労とその継続が阻害される原因の解明(研究1),解決できる本人の視点と多職種・学際的な要素抽出(研究2),要素を搭載した雇用者ー被雇用者の相互補完型教育を可能とする就労支援モデルの提案(研究3)を目指している.本年度は,(研究1)として,今までの研究から得られたACHD患者9名分のインタビューデータについて,「就労の継続に必要な要素」について再分析し,就労継続が阻害される原因と誘因,関連因子を検討する準備を進めた.また,調査で得られた内容を学術集会にて発表,意見交換を行い,情報収集を行った.さらに,これらをまとめた論文1編は,学術雑誌に投稿,受理された.2018年度途中から産前産後休業及び育児休業を取得しており,その期間研究が中断した為.育児休業明け(2020年度途中)からは,(研究2)に着手することを計画している.ACHD患者の就労に関する促進要因について,ACHD患者の就労状況,支援の現状について文献検討を行う.さらに,就労に関しては(研究1)の成果から,保護者からの病気の説明と,就労への意識啓発が重要であることを明らかにした.そのためACHD患者の就労に向けた保護者の意識について実態調査をするために,先行研究,ACHD患者へのインタビュー調査の結果を基に,調査項目を精選する.アンケート調査実施に向けた研究計画書を立案し,倫理審査を受ける準備を進める.2018年度途中から産前産後休業及び育児休業を取得しており,その期間研究が中断したため,計画していたインタビューデータの再分析,必要に応じたインタビューの追加,就労支援モデルの教材に含める要素の検討,プロトタイプの作成に着手していない.また,妊娠中であったため,移動を伴う出張に関し,体調を考慮する必要が生じたため.研究再開後は,上記計画の続きを遂行すると共に,ACHD患者の保護者への実態調査についての準備を進めていく.
環境微生物の培養特性を利用した新しい微生物の探索

高濃度(5%)の炭酸ガスを要求する微生物株の探索を継続して実施した。その際、炭酸ガス要求株の分離頻度を向上させる目的で、ペニシリンをはじめとする抗生物質を利用した選択分離法を併せて検討した。その結果、増殖を高濃度炭酸ガスに依存する細菌株を複数分離することに成功した。それらのうち、特に系統上新規性の高い分離株については分類学的性状の調査を行い、新規分類群の提唱のための基礎データを収集した。一方、高濃度炭酸ガスによって増殖は影響を受けないが、抗生物質生産が促進される株も見いだされ、炭酸ガスには栄養因子だけでなく信号分子としての役割もあることが予想された。また、乳酸菌に焦点を当てて高濃度炭酸ガス要求性を示す株の探索を実施し、Lactobacillus plantarumならびにLeuconostocに属する分離株に高頻度で要求性を示すものが得られることを明らかにした。一方、これらの菌には炭酸脱水酵素活性遺伝子が検出されると共に活性が認められ、その炭酸ガス要求性がこの酵素の欠損とは別な理由によるものであることも強く示唆された。さらに、炭酸ガス要求性を見いだすきっかけとなった共生細菌Symbiobacterium thermophilumの類縁菌の探索も実施し、海洋試料から高頻度で分離されることが確認されたことに加え、新種に属すると考えられる2つの分離株の取得に成功した。これらの新種についてはその分類学的性状の調査を行い、新種提唱のための基礎データを収集した。高濃度(5%)の炭酸ガスを含む雰囲気を用いて、炭酸ガスを増殖に要求する微生物株の探索を実施した。その結果、100株を越える炭酸ガス要求性ないし応答性の細菌株を分離することに成功した。アルカリ性を示す環境試料ならびに海洋試料を分離源として使用したときに特に分離頻度が高かった。取得された炭酸ガス要求性の分離株には既知の菌との16S rRNA遺伝子の相同性が低いものが高い頻度で含まれており、炭酸ガス依存性のためにこれまで分離培養されていなかった菌が存在すること,ならびにそうした菌群を探索するために炭酸ガス通気が有効な方法であることを示唆していた。また、炭酸ガスへの応答にはいくつかの異なるタイプがあり、増殖を完全に依存するタイプに加え、増殖や運動性が顕著に促進されるものや、コロニー形状には大きな影響はないが色素の生産性が依存するものが認められた。これらの菌における運動性や色素生産に対する炭酸ガスの効果は,一次代謝における基質としての役割とは別に,炭酸ガスが遺伝制御のスイッチを入れる信号分子としても機能することを暗示している。関連して、炭酸ガス要求性を見いだすきっかけとなった共生細菌Symbiobacterium thermophilumの生理に関する実験を推し進め、そのトリプトファン分解酵素が炭酸ガスによって転写レベルで誘導される現象を発見した。得られた証拠から、炭酸はこの菌の一次代謝の基質として要求されるのみでなく、特定のアミノ酸分解酵素の発現とそれに基づいたエネルギー代謝を誘導する信号としても重要な因子であることが強く示唆された。
伐採齢分布を用いた森林所有者の伐採行動に関する計量分析

本研究では、生存時間分析を森林伐採の発生に応用し、Kaplan-Meier推定量などのノンパラメトリックな方法を用いて、伐採齢分布の形状を検討することで、森林所有者の伐採行動に接近することを試みた。分布に必要なデータは(1)三重県櫛田河流域と(2)徳島県那賀川流域の民有林について得た。(1)では、大規模森林所有者1人が持つ森林(現在の所有面積は約500ha)について、過去の経営記録から、20世紀初頭から現在までの植伐の歴史をたどる資料が得られた。他方、(2)では、森林簿と県の資料をもとに、2つの谷の約4,700haの森林について、最近の10年程度の植伐の資料が得られた。また、これらの森林を所有する森林所有者の在村・不在村の別、森林所有面積についての資料を得た。(1)の資料を、戦後の木材価格の推移や対象森林所有者からの聞き取り調査結果、その他の経営資料と合わせて分析した結果、伐採齢分布は森林所有者の伐採行動をうまく表現することができており、これを利用して、林業経営の長期にわたる変遷を明らかにすることができた。特に、森林所有者が木材価格にどのように反応して、伐採行動を変化させてきたかを詳しく見ることができた。森林所有者は径級間相対価格の変化に反応して、その時々の伐採齢を上下させることがあると考えられ、また、経営費用に対する木材の相対価格の下落に対しては、当面の伐採を控え、伐採を先送りするとともに、経営規模の縮小、リストラクチャリングをはかることで対応することがあると考えられた。(2)の分析では、森林所有者の属性による伐採行動の違いについて、在村、不在村の別では、不在村者で、また、森林所有規模では大規模所有者で伐採が活発であることを確かめた。ただし、伐採齢の分布のしかたについての詳細な分析は今後の課題である。分析には、林分1筆毎に、その林分の属性と一定期間の間の伐採の発生についての資料が必要であるが、(1)三重県櫛田川流域と(2)徳島県那賀川流域の民有林について良質の資料が得られた。他方、(2)では、森林簿と県の資料をもとに、2つの谷の約4,700haの森森について、最近の10年程度の植伐の資料が得られた。(1)の資料を、戦後の木材価格の推移や対象森林所有者からの聞き取り調査結果、その他の経営資料と合わせて分析した給果、伐採齢分布は森林所有者の伐採行動をうまく表現することができており、これを利用して、林業経営の長期にわたる変遷を明らかにすることができた。森林所有者は径級間相対価格の変化に反応して、その時々の伐採齢を上下させることがあると考えられ、また、経営費用に対する木材の相対価格の下落に対しては、当面の伐採を相対価格の下落に対しては、当面の伐採を控え、伐採を先送りするとともに、経営規模の縮小、リストラクチャリングをはかることで対応することがあると考えられた。(2)の分析は今後の課題であるが、この資料からは、森林所有者の属性、特に、在村と不在村の別、森林所有規模によって、どのように伐採行動が異なるのかを明らかにすることが課題となる。

(2)の分析では、森林所有者の属性による伐採行動の違いについて、在村、不在村の別では、不在村者で、また、森林所有規模では大規模所有者で伐採が活発であることを確かめた。ただし、伐採齢の分布のしかたについての詳細な分析は今後の課題である。
モ-ス理論の一般化に関する研究

4次元多様体全体を微分同相類を法として、3種類に分類するという研究の方向性が得られた。その3種類とは、折り目定値写像を許容する族、折り目写像を許容する族、そしてそれ以外の4次元多様体である。それぞれの族をI型,II型,III型と呼ぶことにする。本年度の研究では、I型に属する4次元多様体の微分同相類を基本群が比較的扱い易い場合を考察し、特に自由群の場面と曲面群の場合をほぼ完全に分類することが出来た。更に、複素曲面でI型に属するものの決定を試み、楕円曲面の場合に完全解が得られ、一般型曲面(小平次元2)に関しては、代数幾何学の方面で知られているものに関しての判別はわかったが一般には未解決として残った。この場合にも、いくつかの興味深い例が得られ、例えばモイシェゾン・タイヒャ-曲面は非常に多くのS^2×S^2の連結和に同相だがII型に属し、一方S^2×S^2の連結和はI型に属することがわかる。従って、I型とII型の判別は4次元多様体の微分構造と密接に関係する。Kahler曲面の場合も、一般型曲面の場合が不明であるが、これを除けばI型に属するか否かをほぼ完全に決定することが出来た。