hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心および心肺移植における機能保存と実施に関する総合的研究

開原は日本における移植関連の研究や活動に関する情報を提供するシステムのあり方を検討し、さらにインターネット上において情報公開する際の情報の種類や機密保持を保証する方法を検討した。松田、田林、磯部らは心臓移植後の慢性拒絶反応の実験的検討を行った。松田は移植心動脈硬化の発症が移植後初期にTリンパ球、マクロファージの関与により決定される事を解明した。田林、磯部らはAngiotensin II receptor antagonist、抗細胞接着分子抗体、細胞周期調節遺伝子の移植心動脈硬化予防における効果を報告した。佐野は1時間停止後摘出され、体外で蘇生された心臓のdonor心臓としての可能性を実験的に検討した。平はヒアルロニダーゼ添加心筋保護液の心筋浮腫軽減とグラフトviability維持とを実験的に検討した。小柳はBretschneider液の心筋保護効果を検討し報告した。臨床に即した検討として、川島は国立循環器病センター型補助人工心臓を用いた難治性心不全に対する治療経験を報告し、補助人工心臓が心臓移植に至るまでの橋渡しだけではなく、難治性心不全の治療法となりうる可能性があることを報告した。藤村、江口、矢田らは肺移植の実験的検討を行った。藤村は移植肺のflush温度を4°Cと24°Cで比較し、24°Cの方が保存後の肺胞水分クリアランスが保たれていることを報告した。矢田は同種既肝移植におけるrIL-2の効果を、江口は同種肺移植における抗αβT細胞受容体抗体の効果を実験的に検討した。小柳は渡航心移植症例における慢性期の冠動脈硬化症の実状を報告するとともに、新しい免疫抑制剤Multiglycosidorum Triptergiiの心移植後冠動脈病変抑止硬化抑制硬化を実験的に検討し報告した。磯部はE2F Decoyの遺伝子導入により心臓移植後の冠動脈病変の抑止硬化があることを実験的に検討し報告した。田畑は、ACEIおよびAngII受容隊拮抗剤が心移植慢性樹における拒絶反応の抑制効果を有していることを報告した。中谷は1994年以来国立循環器病センター型補助人工心臓を装着した6症例の経過について報告し、長期心室補助により新機能が回復する症例があることから、心筋症に対する新たな治療手段となりうる事を指摘した。松田はHeat Shock Protein(HSP-70)遺伝子導入によりラット心臓の虚血耐性が向上することを実験的に検討し報告した。平は冠灌流液へのヒアルロニダーゼ添加が、虚血再灌流後の心筋浮腫を軽減し、心機能低下を抑制することを実験的に報告した。高本は日本猿における新生児Discordant異種心臓移植において、生後4ヶ月までは超急性拒絶反応が起こりにくいこと、また、抗異種抗体は生後の成長とともに増加して行くことを報告した。佐野は昨年までの研究をさらに発展させ、失血心停止後1時間を経過した心臓の移植可能性を検討した。
赤血球inside-out ghostによる赤血球膜の裏打ち構造と変形能の研究

1.Percoll不連続密度勾配法による新しいghost標品分画法の更なる改良昨年、超遠心器を用いたPercoll連続密度勾配法(これも我々が初めて開発した方法)に比べ、はるかに簡易かつ分離のよい、低速遠心器を用いたPercoll不連続密度勾配によるinside-out ghost(IOG),right side-out ghost(ROG),dense right side-out ghost(DROG)の分離分画法を開発したが、その後の研究で、時にわずかながら他分画の混入が生ずることが判明した。Percoll溶液の密度、遠心条件のg値、時間、温度などを更に詳細に検討し、分離分画法を完成した。例えば、IOGとDROGの分画用のPercoll溶液とROG分画用のそれは別のものとした。2.新しいghost標品による赤血球の変形能と膜の裏打ち構造の研究完成した分離分画法を用いて、各ghost標品のsidenessを再度確認した。例えば、最も簡易な方法として、ABO式血液型判定法を用いると、ROGは対応する凝集素によって凝集するがIOGは全く凝集を生じない。走査電著で形態を調べると、ROGは正常なbiconcave disk状を呈するが、IOGは球形であり、その細胞表面(赤血球膜の内側にあたる)はROGと著しく異なる。アンキリン抗体などを用いて膜の裏打ち構造について検討中である。これらROGとIOGの違いを反映して、IOGでは著しく形態能が低下して居り、また、主として細胞の内側に作用する物質(例えばCa^<2+>)に対する応答性もROGとIOGでは明確に異なっていた。先に開発したPercoll連続密度勾配による新しい膜標品の分画法に基づいて、不連続勾配による方法を新たに確立した。連続勾配法では、inside-out分画とright side-out分画の境界は不鮮明で、均一な標品を再現性よく回収する事は極めて困難であり、また、超遠心器の使用が不可欠で、その遠心分離条件もきびしいものであった。不連続勾配を用いた分画法は、各分画を明確に分離し、又、普通の低速遠心器で行える、簡易かつ再現性・定量性の高い方法である。しかし、それに致る過程は多大な労力と根気を要するものであった。即ち、連続勾配の各分画の密度をマーカービーズを用いて調べ、試行錯誤を重ねて不連続勾配を決定した。例えば、超遠心器による連続勾配法で用いる遠心力(g値)と低速遠心器のそれは全く異なる。即ち、密度、g値、遠心時間を新たに制御せねばならず、その困難さは尋常でない。inside-out,right side-out,dense(senescent)の三分画なので、inside-outとdense分画分離用の不連続勾配と、right side-out(middle density)分画分離用のそれを作製し、他分画の混入のない均一な分画を得ることに成功した。2.膜標品の形態、変形能などに関する成果新たに確立した高精度の分離分画法によって得られた標品を用いて、各分画のsidenessを再確認し(抗原抗体法など)、形態や変形能の著しい差異を見出した。例えば、inside-out ghostは、細胞骨格蛋白網による凹凸な表面を有し、正常なbiconcave disk状を呈さず球形であり、又、平均細胞容積の増大、従って、細胞表面積体積比の顕著な減少を示し、著しい変形能の低下を示した。
定量データを用いたソフトウェア開発プロジェクトの可視化に関する研究

平成21年度に開発を行った「プロジェクトリプレイヤ」には、開発者に負担を掛けることなくソフトウェア開発プロジェクトの可視化に必要な定量データを自動収集する機能が備わっていた。平成22年度は、この機能を引き継ぎつつ新たな視点でソフトウェア開発プロジェクトを可視化するツール「IZMI」を開発した。IZMIは、成果物(開発リポジトリに登録されているファイル群)とプロジェクトメンバーである各開発者の関連を時系列に沿ってグラフィカルに表示するツールである。例えば、特定のソフトウェアモジュールを中心的に編集している開発者は誰か、あるいは活発に開発を行っている開発者は誰かといった情報を俯瞰することができる。ソフトウェア開発プロジェクトでは、あるソフトウェアモジュールを担当していた開発者が突如として別のチームへ移動するといったケースが少なくなく、「誰が、いつ、何を担当していたか」といった情報を自動収集することは困難であった。IZMIはこれらの情報を、成果物の編集頻度を色の濃淡で表し、縦軸を開発者と成果物、横軸を時間とすることで表現した。当初予定していたウェブアプリケーション化は未達であったが、IZMIの新規性・有用性への評価は非常に高く、コンピュータサイエンスを扱う国内論文誌への採録が決定した。またIZMI、およびプロジェクトリプレイヤは等研究の成果として、提供希望者に対してサンプルデータと共に配布を行っている。私は平成21年度,以下に述べるソフトウェア開発プロジェクト可視化ツールの開発・改良を行った.1.開発プロジェクト再現ツール「Project Replayer」2.階層構造を用いた開発プロジェクト可視化ツール「Lap-MAP」1はこれまでにも開発,改良を続けてきたツールである.Project Replayerは版管理ツールや障害管理ツールといった開発支援ソフトウェアが,自動的に記録する各種のログデータを入力とするソフトウェア開発プロジェクト可視化ツールであり,開発者に負担をかけないこと,またビデオを再生するかのような感覚でプロジェクトを振り返ることができることを特徴とする.Project Replayerについてはこれまでにも利用可能性やユーザビリティに関する実験を数多く行ってきた.昨年度はそれらに加え,Project Replayerの機能の一つであるEメール分析の精度について追加実験を行った.また,その実験結果及び過去の実験結果をまとめ学術論文誌に投稿し,その成果と将来性が認められ採録が決定した.2は成果物に着目したソフトウェア開発プロジェクト可視化ツールである.Lap-MAPはプロジェクトにおいて作成されるドキュメントやソースコードといった成果物を,階層的に配置してプロジェクト全体を可視化するツールである.Lap-MAPは昨年度までサーバサイドアプリケーションとしてプロトタイプを開発し,運営してきた.現在はプロトタイプをもとにGoogle Maps API^<*1>を用いた公開Webアプリケーションとして改良を行っている.Lap-MAPの評価は.当該システムを用いてプロジェクト分析を行った場合と,システムを用いずに紙面,あるいはPC上のドキュメントを閲覧しながらプロジェクト分析を行った場合との比較で行う.評価軸にはユーザの視線とマウス操作履歴を用いる予定であり,現在視線計測装置のキャリブレーションテストを行っている.これらの成果については,今年度に学術論文誌に投稿予定である.平成21年度に開発を行った「プロジェクトリプレイヤ」には、開発者に負担を掛けることなくソフトウェア開発プロジェクトの可視化に必要な定量データを自動収集する機能が備わっていた。
脂肪細胞を用いたガン治療の可能性について

がん組織周囲の成熟脂肪細胞の脱分化と腫瘍血管新生への影響について研究を行った。がん化した乳腺上皮細胞と脂肪細胞を共培養したところ脂肪細胞の脱分化が促進された。次に脱分化脂肪細胞と血管内皮細胞の3次元培養を行ったところ脱分化脂肪細胞は血管に付着し血管壁細胞となった。脱分化脂肪細胞とがん細胞のマウス皮下移植では腫瘍縮小効果は見られなかったが、血管壁細胞へ分化した脱分化脂肪細胞による腫瘍血管の成熟化が見られた。これらより、がん細胞の刺激で脱分化した脂肪細胞は脆弱な腫瘍血管に付着して腫瘍血管の成熟化に関与することが示唆され、本結果から将来、がん微小環境を標的とした細胞移植治療の可能性が期待された。本研究は、がん微小環境における脂肪細胞の脱分化と腫瘍血管新生メカニズムを解明する事を目的に行った。まず最初に、脂肪細胞の脱分化に対する、がん微小環境におけるがん細胞の上皮間葉移行現象(EMT: Epithelial mesenchymal transition)の影響を確認するために、EMTを起こさせたマウス乳腺上皮細胞(NMuMG)とマウス脂肪細胞の共培養実験を行った。するとEMTを起こしたNMuMGからの液性因子により、マウス脂肪細胞の脱分化が促進する事が確認された。次に血管内皮細胞の存在下で脱分化脂肪細胞(DFAT)の遊走能を評価したところ、血管内皮細胞から分泌される液性因子によりDFATは血管壁に遊走し管腔表面に接着する事を確認した。またDFATと血管内皮細胞を共培養したところ、DFATは血管壁細胞のマーカーであるNG2を強発現することが確認された。以上より、がん微小環境において、EMTを起こしたがん細胞からの刺激により周囲の脂肪細胞は脱分化を起こし、血管新生因子を放出して腫瘍血管新生を促進した後、新生血管の血管壁に遊走、接着して血管の成熟化に関与することが示唆された。そこで最終年度には、実際にマウス皮下にがん細胞とDFATを移植し、腫瘍容積と腫瘍血管新生、遠隔転移について評価を行ったが、DFATの存在の有無で明らかな差は認めなかった。現在、脂肪細胞特異的にGFPを発現するマウスにがん細胞を皮下注射し、腫瘍周囲でがん関連繊維芽細胞に分化したDFATの検出を行っているところである。本研究の結果は、がん微小環境における脱分化脂肪細胞の役割の解明と、今後のがん微小環境を標的とした治療戦略を構築する上で非常に意義があったと考える。尚、この研究成果は第18回国際血管生物学会で報告し、多くの海外研究者と情報交換し、更なる海外施設との共同研究のきっかけにする事ができた。本研究の目的の一つである脂肪細胞の脱分化制御機構の解明とガン周囲の微小環境との関連性について、本年度ではin vitroの実験を中心に行った。まずマウスDFATの作製方法、培養条件などを検討し至適条件を決定した。その後、マウス乳腺上皮細胞であるNMuMG細胞を用いてマウスDFATとの共培養を行ったところ、TGFβで前処理し上皮間葉移行(EMT;Epithelial mesenchymal transition)を起こさせたNMuMG細胞と共培養したマウス脂肪細胞は、正常NMuMG細胞に比べて脱分化が促進するという結果が得られた。この結果より、マウス正常乳腺上皮細胞またはマウス乳ガン細胞がEMTを起こすと、そのEMT細胞から出る何らかの刺激によって周囲の成熟脂肪細胞の脱分化が促進し、これらの細胞がガン微小環境の形成に関与している可能性が示唆された。また、脱分化脂肪細胞と血管内皮細胞の3次元培養を行ったところ、管腔形成を起こした血管内皮細胞の周囲に裏打ち構造を作るように脱分化脂肪細胞が付着した。この結果から、脂肪細胞は血管内皮細胞からの刺激で脱分化し、血管壁細胞に分化して血管の成熟化に関与している可能性が示唆された。これまでガン細胞周囲の繊維芽細胞(CAF; Cancer-associated fibroblast)のほとんどはEMTを起こしたガン細胞が起源であると考えられていたが、本研究から脂肪細胞もCAFに分化して腫瘍血管の成熟化に関与している可能性が示唆され、本研究の結果は今後ガン組織の微小環境の形成過程を考える上で重要であり、また今後、ガン組織の微小環境を標的とした治療戦略を構築する上でも非常に意義があったと考える。H24年度の研究実施計画では脂肪細胞の脱分化条件検討において低酸素条件なども入っていたが、当初の予想よりマウス脂肪細胞はヒト、ブタなどその他の哺乳類の脂肪細胞に比べて初代培養が困難であったため、一部実験計画を省略し、マウス肺ガン細胞や乳腺上皮細胞との共培養や、TGF処理後のEMT細胞との共培養における脱分化効率の評価を優先した。

また血管内皮細胞との3次元培養では、レトロウイルスで脱分化脂肪細胞を蛍光標識する際、初代培養からの標識細胞の増幅が困難で時間を費やしたため、本年度は共培養時のTimelapseの評価までは実施できなかったが、代わりに共培養2週間後の共焦点顕微鏡による評価をしたところ、脱分化脂肪細胞は血管の管腔形成の成熟化に関与しているという結果を得ることができた。様々な予想外の困難があり当初の実験計画通りには進行しなかったことは否めないが、本年度の研究目的である、in vitroにおける脂肪細胞の脱分化の制御機構とガン細胞との関連性について、また血管新生の促進、管腔形成の成熟化への関与など、おおむね必要とされる結果は得ることができた。そして本研究の成果は第20回日本血管生物医学会総会で報告することができ、またマウスを用いた予備実験も年度末に開始することができたので、現在までの目的達成度はおおむね順調であると考えている。次年度は、本年度に引き続きin vitroの追加実験を行いつつ、動物実験を中心に進める予定である。既にSCIDマウスにガン細胞と蛍光標識脱分化脂肪細胞の同時移植実験を開始しているので、今後、脱分化脂肪細胞がガン微小環境でどのような役割をしているかを免疫組織染色で確認する予定である。次に蛍光標識脱分化脂肪細胞をガン細胞移植後マウスの尾静脈より投与、またはガン組織に直接投与を行い、標識細胞がガン微小環境に集積するかを確認する予定で、もし標識細胞のガン組織への集積が認められれば、腫瘍増大にどのような影響があるかを評価する。またこれらSCIDマウスを使用した実験と平行して、AP2CreマウスとRosa26-GFPマウスよりAP2Cre-GFPマウスを作製し繁殖を開始する。その後、AP2Cre-GFPマウスの皮下にガン細胞を移植して、周囲の脂肪細胞が脱分化してGFP陽性の繊維芽細胞となってガン微小環境に取り込まれるのを確認する。本年度の研究費は、抗体や試薬の購入を控えていたことと、当初予定していた高額の血管内皮培養培地を使用しなくても3次元培養可能な培養条件を確立することができたため、当初予定していた予算よりも少ない予算で遂行することができた。次年度は本年度の余剰予算も加えて、マウスの購入(トランスジェニックマウスを含む)と染色用抗体を中心に使用する予定である。また研究成果については、本年度に引き続き次年度も血管生物医学会またはその他の学会で報告する予定である。しかし動物実験の進捗状況や追加実験の必要性などによっては、25年度末までに論文投稿まで行えない可能性もあるので、その際にはその分の予算をマウスや試薬などの消耗品費用に使用する予定である。
承認欲求に働きかける組織・人的資源管理の効果に関する実証的研究

国内外の企業等を訪問し、聞き取り調査や観察調査を行った。またさまざまな文献、資料を渉猟し、さらにインターネットを用いた調査も行った。そこで明らかになったのはつぎのことである。承認欲求は、それが従業員のモチベーションを高め、成長を促すなど積極的な効果がある。一方で、それがプレッシャーを与え、ストレスをもたらすなどマイナスの側面もある。本研究では、これまで主に承認欲求のもたらすマイナスの側面に注目し、それを具体的に明らかにした。そのうえで承認欲求のもたらす弊害を最小限に抑えながら、積極的な面を引き出すための組織やマネジメントについて研究を行った。研究はまだ継続中であるが、勤務制度や昇進制度といった制度的な側面だけでなく、上司の部下に対する期待のかけ方や承認のしかたなど日常的なマネジメントも、その効果を大きく左右していることが明らかになった。また欧米など海外では労働異動すなわち転職の機会が多く、また副業なども一般的に行われているため、それが承認欲求をポジティブな形であらわれやすい原因になっていることも判明した。国内外でのヒアリングや資料・文献の渉猟、インターネットを使った調査などは順調に進捗している。ただ企業など事業所における意識調査については、企業の人手不足や好況で多忙なことなどが原因で実施に消極的なところが増えている。そのため当初の計画よりやや遅れている。国内外の企業等における聞き取り調査、観察調査については引き続き積極的に行う予定である。また従業員に対する意識調査については、対象企業を見直すなどの工夫を加えて実施の協力を得るつもりである。そして実際に新たな制度やマネジメントを取り入れ、それがどのような効果をもたらすかについても実施に取りかかる計画を立てている。企業等において意識調査のプレ調査を計画していたが、好況による企業の業務多忙化と人手不足の影響により、計画どおりの実施ができなかったため。ただし、それはごく一部に過ぎず、おおむね計画どおり進んでいる。今年度は企業等にあらためて協力を依頼するが、あくまでもその実施にこだわらず、聞き取り調査などで代替することも考えている。
ヒトiPS細胞由来スキャフォールドフリー三次元人工組織による軟骨再生技術の開発

ヒトiPS細胞から神経堤を介して誘導したMSC(iNCMSC)を作成し、性状分析を施行した。神経堤細胞を血清培地で培養後1-2週以内にMSCマーカー(CD44, 73, 105)陽性かつ神経堤マーカー(CD271)陰性の細胞集団が再現性高く得られることがわかり、さらに多能性マーカー(TRA-1-60, Oct3/4, Nanog, Sox2, Lin28a)の発現の消失および減少が確認された。iNCMSは、In vitroにおいて、骨分化誘導により早期でのALP発現上昇、その後の石灰化基質の沈着を認め、骨分化関連遺伝子の発現上昇も認めた。また、軟骨分化試験では、サフラニンO陽性、2型コラーゲンリッチな硝子軟骨様組織が形成され、培養日数に伴う軟骨分化の関連遺伝子、GAG量の上昇を認め、軟骨様の組織を形成することも確認された。しかし、iNCMSCを高密度培養することで得られる人工組織(iNCMSC-TEC)を免疫不全ラットの軟骨欠損部に移植すると、欠損部に線維組織が充填され、軟骨下骨のリモデリングが著しく阻害されていた。残存細胞は継時的に追跡すると消失していき、Ki67などの増殖マーカーの発現も認められなかったことから腫瘍形成などは認められなかった。結果として、iNCMSCはin vitroでは高い軟骨分化能を示したことから軟骨治療において有用な治療オプションにはなりえるが、in vivoでの結果を踏まえ、臨床応用までにはさらなる検討が必要であると考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次にこのfeeder less培養したepisomal iPS細胞を用いて胚様体を介した間葉系幹細胞(MSC)様細胞の誘導方法の検討を行った。第1ステップとして胚様体形成条件を検討した。胚様体形成に使用される培地にも様々報告があり、基礎培地(DMEM, aMEM, DMEM/F-12)や血清(FBS, KSR)、成長因子(bFGF, EGF, PDGF)などの選択肢が挙げられる。結果として5%FBS, 5% KSR含有DMEM/F-12に10ng/mL bFGFを添加した培地で安定的に胚様体が形成可能で、その後の接着培養によるMSC様細胞の誘導効率も格段に高かった。一方、bFGF不含の物や、FBSのみの使用では胚様体形成能が悪く、誘導MSCも増殖性を有さない老化した細胞が得られた。栄養因子・成長因子過多な人工培地からの急激な環境変化によるストレスだと考察される。上記手法で誘導したMSC(iMSC)は早期に間葉系幹細胞マーカーの発現の有した一定のポピュレーションに収束し、2か月以上維持培養が可能であった。また長期培養により細胞老化を起こし、腫瘍細胞のような異常な増殖能を示すことは無かった。(N = 3)申請計画では平成27年度に理研から入手したepisomal iPS細胞(409B2)株の維持培養および胚様体を介した間葉系幹細胞誘導法の至適条件の検討である。我々は安定的なフィーダーフリーのiPS細胞の培養およびそれから胚様体を介した間葉系幹細胞誘導プロトコルを完成させ、再現性高いものを得ている。H27年度に確立した方法によりfeeder lessのiPS細胞からMSC様の細胞を誘導し、それらの性状解析を行った。iPS細胞から2週間でCD44, CD73, CD90, CD105が陽性の純度が高いMSC様細胞が得られることがわかり、多能性マーカー(TRA-1-60, Oct3/4, Nanog, Sox2, Lin28a)の発現消失および減少が確認された。次にこれらの細胞の骨、軟骨、脂肪細胞への分化能を調べたところ、それぞれの系列への分化能は有するものの生体から採取したMSCと比較すると、その分化能は低く、再生医療に用いるに十分な細胞が得られたとは言えなかった。ここで用いたiPS細胞からのMSC様細胞誘導法は血清培地を用いるだけの簡便な手法であるが、iPS細胞の自発的な分化に依存した方法で、生体内の発生を模倣した誘導系とは言い難い。そこで、骨軟骨系列への分化能を高く有するMSC様細胞を誘導するには、骨軟骨の発生を模倣した誘導系が必要であると考え、初期胚の胚様の中でも神経堤発生経路に着目した。神経堤細胞はヒトiPS細胞から高い効率で誘導可能であるだけでなく、その後の増幅培養が可能である事が知られており、応用利用するに有望な細胞である。神経堤を介して誘導したMSC様細胞の軟骨疾患への応用を検討するため、京都大学iPS細胞研究所よりヒトiPS細胞由来神経堤細胞の提供を受け、その細胞を血清培地で培養する事でMSC様細胞へ誘導した。神経堤細胞を血清培地で培養後1-2週以内にMSCマーカー(CD44, 73, 105)陽性かつ神経堤マーカー(CD271)陰性の細胞集団が再現性高く得られることがわかり、さらに多能性マーカー(TRA-1-60, Oct3/4, Nanog, Sox2, Lin28a)の発現は著しく消失していることから安全性についても鑑みられた。さらに神経堤由来MSC様細胞がin vitroの分化誘導において高い骨分化能、軟骨分化能を示すことを確認した。申請計画では平成28年度にiPS細胞からのMSC様細胞誘導法を最適化することであった。

我々はepisomalなiPS細胞から神経堤細胞を経由してMSC様細胞を誘導する方法で、骨や軟骨への分化能を有する機能的な間葉系幹・前駆細胞を安定的に誘導することができている。さらにはこの誘導MSC様細胞からの人工組織(iTEC)作製も前倒しで進めている。H28年度の研究では、ヒトiPS細胞から神経堤を介して誘導したMSC(iNCMSC)のin vitroの解析から、ヒト骨髄由来MSCと比較して同等もしくはより高い骨分化能、軟骨分化能を有することが示唆された。iNCMSCの軟骨治療への有用性が示唆されたため、H29年度ではまず、iNCMSCから軟骨治療用の人工組織の作製に着手した。大阪大学整形外科がかねてより培ってきた細胞シート工学技術を応用し、iNCMSCを高密度培養することで十分な体積、強度を有する人工組織(iNCMSC-TEC)が、スキャフォールド等を用いることなく、作製可能であった。またこの人工組織を軟骨分化誘導条件で培養すると、軟骨様の組織を形成することも確認された。しかし、iNCMSC-TECを免疫不全ラット軟骨欠損部に移植しても軟骨の形成は起こらず、線維性組織として残存することで反って自発的修復を阻害することがわかった。残存細胞は継時的に追跡すると消失していき、Ki67などの増殖マーカーの発現も認められなかったことから腫瘍形成などはなかったと考えられた。立ち返ってin vitroでiNCMSCの軟骨分化条件を評価すると、限られた条件でのみ分化を起こすことが明らかになり、異種への移植試験では真の治療効果が測れない可能性を示唆する結果でもあると考えている。そこで同種での試験系が必要だと考え、ヒト多能性幹細胞型の性質を有するウサギ多能性幹細胞に着目した。現在、近畿大学よりウサギES細胞由来MSC、ウサギiPS細胞由来MSCの提供を受け、それらのin vitroの解析および人工組織化を試行しているところである。全体計画通りの進捗ではあるが、新たな実験系の確立が必要となり、方向転換を余儀なくされている。多能性幹細胞研究の不安定性を再確認する結果ではあるが、有用な知見を蓄積しつつあると自負している。他施設分担研究者もそれぞれの施設で多能性幹細胞由来MSCを樹立するなどの協力体制も充実しており、新たな多能性幹細胞由来MSCをin vivoで評価する手前まで順調に進んでいる。ヒトiPS細胞から神経堤を介して誘導したMSC(iNCMSC)を作成し、性状分析を施行した。神経堤細胞を血清培地で培養後1-2週以内にMSCマーカー(CD44, 73, 105)陽性かつ神経堤マーカー(CD271)陰性の細胞集団が再現性高く得られることがわかり、さらに多能性マーカー(TRA-1-60, Oct3/4, Nanog, Sox2, Lin28a)の発現の消失および減少が確認された。iNCMSは、In vitroにおいて、骨分化誘導により早期でのALP発現上昇、その後の石灰化基質の沈着を認め、骨分化関連遺伝子の発現上昇も認めた。また、軟骨分化試験では、サフラニンO陽性、2型コラーゲンリッチな硝子軟骨様組織が形成され、培養日数に伴う軟骨分化の関連遺伝子、GAG量の上昇を認め、軟骨様の組織を形成することも確認された。しかし、iNCMSCを高密度培養することで得られる人工組織(iNCMSC-TEC)を免疫不全ラットの軟骨欠損部に移植すると、欠損部に線維組織が充填され、軟骨下骨のリモデリングが著しく阻害されていた。
定点継続フィールドワークによるミャンマー天水畑作農村の在来知と地域生態史の解明

寡少で不安定な降雨に対する地域住民の生存戦略を明らかにするため、半乾燥気候下にあるミャンマー中央平原部の天水畑作が卓越した一農村における現地調査を継続的に実施した。それにより、従来から指摘される生業の多様化(作物生産・畜産・非農業部門など)が多様な生態環境によって支えられていること、さらに複数の作目を組み合わせた作物生産システムそのものによって村レベルでの生産の安定化が実現されていることを定量的に明らかにした。農業・農村開発政策においては、このような地域発展特性と合致した方向性が求められる。この研究は、現地調査に基づく農村研究が欠落しているミャンマーにおいて、少数の調査村でのフィールドワークを4年間継続的におこない、農村部住民の農業技術システムにかかわるローカルな知識(在来知)と林地にかかわる自然資源利用の変遷(地域生態史)を明らかにする。その上で、農村地域開発に関連する政策立案や事業計画策定への貢献を目指す。継続調査をおこなう調査村は同国の中央部に位置する東南アジアでは希な半乾燥気候地域にある。農・畜・林業生産にとって比較的厳しい自然環境条件を、この地域の農村部住民がいかに取り込んで利用してその生業・生活システムを構築しているのかを明らかにし、農村部の持続的な開発に向けた指針を得ることを目的とする。定点継続フィールドワークと空間画像解析が主な研究方法である。それぞれによって、農業生産・生活(収入)の安定性を維持する在来知の解明と環境利用の持続可能性の観点からみた地域生態史の評価を試みる。現地調査に基づく農村研究が欠落しているミャンマーにおいて、少数の調査村(現在のところ1ヶ村)を対象にしたフィールドワークを実施している(2007年8月)。選定した調査村は同国の中央部に位置する東南アジアでは希な半乾燥気候地域にある。農・畜・林業生産にとって比較的厳しい自然環境条件を、この地域の農村部住民がいかに取り込んで利用してその生業・生活システムを構築しているのかを明らかにし、農村部の持続的な開発に向けた指針を得ることを目的としている。現地調査は4年間継続的に実施する予定であり、本年はその初年にあたる。本年の主な調査内容は農村部住民からの聞き取り調査と土地利用概況の踏査であった。農業生態システムの概況把握とそれが内包している在来知の可能性を抽出すること目指した。本年の研究活動から、当該地域における、1.降雨量やパターンの年変動と各作目の作況の関係、2.生産物販売価格の年変動状況、3.世帯レベルの作付体系とその決定要因、4.家畜生産と降雨量の関係、5.林地・放牧地利用の実態、などについての知見が得られた。それらから、ローカルな農業技術や生業システムの一部が、降雨の不安定性(自然環境の不安定性)と農産物販売価格の不安定性(経済環境の不安定性)を村落レベルおよび世帯レベルで緩和するためのメカニズムとして機能している可能性が見いだされた。例えば、世帯レベルの作付パターンの決定には生産性・収益性を最大化を追求するよりもそれらの年毎の安定性を高めることに重きを置く傾向や、畜産活動が干ばつによる作物生産不況時を補足する役目を持っている一方で豊作時(降雨が比較的多い)には疫病発生頻度が高まるなど作物生産と家畜生産がトレードオフ関係にある可能性などである。加えて、本研究の基盤となるミャンマー農業・政策に関する資料収集や情報整理をおこなった。本研究では、現地調査に基づく農村研究が極めて少ないミャンマーにおいて、農村フィールドワークを継続的に実施している。本年はその2年目にあたる。選定した調査村は同国の中央部に位置し、東南アジアでは希な半乾燥気候地域にある。農・畜・林業生産にとって比較的厳しい自然環境条件下で、農村部住民がどのような生業・生活システムを構築しているのかを明らかにし、ミャンマー農村部ひいては半乾燥地帯農村の持続可能な農業・農村発展に向けた指針を得ることを目指している。本年度は現地調査により、初年度の調査結果から示唆された生態・経済的な不確実性の生産や収入への影響を緩和する農業生態的メカニズムについて、その妥当性を検証するためのデータを追加収集した。調査村では悉皆調査をおこない、昨シーズンの作物生産・家畜肥育・不作メカニズム・農外収入などのデータを蓄積した。現地の行政機関などからは、日毎降雨データや河川水位データなどを得て、その変動パターンを分析した。農産物販売価格の変動や作目毎の生産費の差異を把握するための聞き取り調査もおこなった。これらの研究成果の一部を学会で発表した。また、現地の植生や土地利用の変化を検証するためのリモートセンシング画像分析に向けた準備作業として、衛星画像と航空写真を分析可能な状態にするための加工をすすめている。さらに、本研究の基盤となるミャンマー農業・政策に関する資料収集や情報整理をすすめ、一部を原著論文として発表した。本年度はその3年目にあたる。調査村は同国中央部の半乾燥気候地域にある。

本年度は現地でのフィールドワークにより、これまでの調査結果から示唆された天水畑作農村が持つ生態・経済的な不確実性の生産や収入への影響を緩和する農業生態的メカニズムについて、その妥当性を検証するためのデータを調査村に居住する世帯への悉皆調査により追加収集し蓄積した。それに加えて、調査村近隣にある大河川の氾濫原を農地利用する地域における河川水位と農作物生産の年次変動、あるいはこの地域での農業労働にかかわる聞き取り調査と二次データの収集を行った。これらの結果、天水畑作村が数十年に一度程度被る極端な農作物の凶作年においても、異なる生態環境下にある村落との経済的な繋がりを活用して対処している実態を確認した。さらに、調査村とその周辺地域において中央政府や開発援助機関がおこなっているいくつかの貧困削減・環境保全事業の実施内容を確認し、農村によるそれらの受容の様子を分析した。他方、現地の植生や土地利用の変化を検証するためのリモートセンシング画像分析を進めた。2000年代の衛星画像をベースにし、1980年代と2000年代の航空写真へ位置情報を付与して、それぞれの航空写真撮影時における土地被覆分析が可能な状態へと加工した。さらに、本研究の一部でもあるミャンマー稲作技術の集約化に関する情報整理をすすめた。本研究では、現地調査に基づく農村研究が極めて少ないミャンマーで農村フィールドワークを継続的に実施し、ミャンマー国の農村における在来知を解明しようとしてきた。本年度は計画最終年度にあたる。本年度は、まず、これまでの現地調査で得られた農村部住民への聞き取りデータや政府機関の二次データの整理・分析をさらにすすめた。これらにより、同国中央部の半乾燥気候地域において生態・経済的な不確実性が作物生産や農家収入へおよぼす影響を定量的に明らかにするとともに、それらを緩和する農業生態的メカニズムをローカルな農業・生業システムの中に見出すことができた。次に、ここで示されたミャンマー中央乾燥平原の在来農業・生業システムの特徴を、他地域のそれらと比較することで、より明確化した。具体的には、同国内の異なる農業生態区(デルタ地域)において確立されている農業システムの把握(複数回の現地調査)、東南アジアの他地域(東北タイ)やアフリカ半乾燥地域の生業システムにおいてこれまで明らかになっている知見との対照(先行研究の網羅的な調査)をおこなった。さらに、研究対象地域あるいは半乾燥地域一般の農業・農村開発の望ましいあり方を考える上で、この研究結果から導かれる指針を考察した。これについては、ミャンマー国で開催された研究会やセミナーでの報告と議論を通じて、同国の開発事業の実践者ら(政府機関の職員・研究者、国際開発援助機関や国際NGOの職員など)と知見の共有をはかった。
氷蓄熱における無着氷凍結の基研研究

伝熱面に着氷することなく蓄熱槽内に氷を生成する無着氷凍結では、凍結性に関係する水溶液の物性として表面張力、固体面との濡れ性、溶質の拡散係数の知識が必須である。本研究では無着氷凍結の基礎研究として第一に上記諸物性の測定法を確立した。固体面との濡れ性および表面張力の測定では、無着氷凍結に有利と考えられる撥水性の高い固体表面での濡れ性の測定として液滴押し出し法を採用し、これによる測定精度を確認した。拡散係数の測定では、実時間ホログラフィ干渉法による測定法に新たな計測技術を考案し、誤差4%以内での測定を可能にした。これらの測定には画像処理技術を導入し、現在、数種の伝熱面と水溶液の組み合わせについてこれらの諸物性の測定を継続中である。凍結実験は水平円管まわりについて行った。基本的凍結条件として、初期水温が凍結温度で静水中の凍結について観察し、氷結晶の状態を写真観察から水溶液の濃度について分類整理した。流れの中におかれた円管まわりの水溶液の凍結では、伝熱面に生成した針状またはデンドライト状の氷結晶が流れによって伝熱面から離脱し流下する。このときの氷結晶の離脱性あるいは伝熱面への付着状況は水溶液濃度、流速に関係する事が確認された。しかし、現段階では現象の再現性を支配する因子についてまだ明らかになっていない。その他の影響因子、溶質の種類、冷却速度について、さらに濡れ性など伝熱面の表面性状に関わる因子の影響について順次実験的に検討中である。淡水の無着氷凍結については、伝熱面に無着氷のまま過冷却水の得られる事は確認された。しかし、現段階では過冷却度が小さい事および過冷却からの回復方法に問題が残されている。
多重ポテンシャル井戸をもつ変分問題と関連する時間発展問題の研究

多重ポテンシャル井戸をもつ変分問題とそれに関連する熱型、波動型偏微分方程式の解の挙動を探ることを目標に研究を行ってきた。特に3重のポテンシャル井戸を持つ問題については、均等に与えられた3重井戸の問題(均等に井戸を与えるために例えばn重井戸ではn-1次元ベクトル値関数を未知関数とする)を取り扱っている。未知関数が、各ポテンシャル井戸の値を取るとエネルギーが小さくなり、多相が共存する場合では、その境界で遷移層(極限では界面)を生ずる現象に相当する。遷移層または界面の運動法則を規定することが第一の目標であった。我々の結果は「3重のミーティングポイントの安定性」、「6重ポイントの不安定性」を数値的に確かめたこと、また大域的なハニカム構造の安定存在も確かめられた。さらに、ハニカム構造の一部破壊による不安定化と構造の崩壊現象のルールも数値的に得られた。結晶成長現象のファセットの動きを記述出来ているように見える。これらの数学的構造をはっきりさせることは課題として残ってしまった。しかし、新たに、ベクトル値のBMOアルゴリズムが、場合によっては多重ポテンシャルの問題と非常ににていることを見いだした。将来の課題と考える。一般的には、多重井戸を使わずにジャンクションポイントの角度を与えて、平均曲率流へ持ち込むやり方もあるが、我々の方法はジャンクションがほどける現象も自動的に追跡でき、ここに人工的な仮定を置かなくて良い点が特徴である。さらに特異点の挙動に関連する常微分方程式を取り扱い、定性的に特異点の形状をうまく調べている。将来の課題と考える。
ことば遊び関連文献資料の研究

今年度は昨年度に引き続き、諸図書館・文庫などに所蔵されることば遊び関連文献資料の閲覧調査、及び複製の収集を行った。具体的には国立国会図書館、東京都立中央図書館、早稲田大学図書館、京都大学附属図書館、京都府立総合資料館、京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター図書室、大阪府立中之島図書館、大阪市立中央図書館を訪ね、ご所蔵のことば遊び関連文献(写本・版本)の閲覧と複製の収集を実施した。今年度はきわめて多岐にわたることば遊び資料の閲覧が叶った。また、自ら古書店を訪ね、研究費の一部を用いて、貴重な江戸期のことば遊び文献資料(文字絵関係資料、三段なぞ関係資料を中心とした諸種のことば遊び資料)を購求し、大阪教育大学図書館に蔵書として収めることができた。そして、それらの一部については『学大国文』誌に翻刻紹介をし、広く公開を図った。ことば遊び研究に関わるその他の実績としては、高校生向けの啓蒙的な文章を執筆し、大阪桐蔭高等学校発行の教育研究誌『桐』に二度(「回文・倒言・アナグラム」と「早口ことば」)にわたって発表した。また、今年度も、歌謡文学に見られることば遊びの分析を文献調査と並行して行った。中でも昨年度に引き続き、ことば遊びときわめて関連の深い子どもの歌謡(以下、「子ども歌」と呼ぶ)を対象として研究を実施した。この「子ども歌」の研究成果の一端は、医療生活協同組合編『comcom』誌上に連載エッセイの形で発表した(本成果についてはエッセイのため裏面の「雑誌論文」からは除外した)。また、NHKラジオ第二放送「私の日本語辞典」に出演し、「子ども歌の系譜」と題して40分の番組を4本収録した(放送は平成20年4月)。本研究は日本語のことば遊びを史的に位置付けるために、主として江戸時代終わりまでに書写された写本、また江戸時代終わりまでに出版された版本の調査を行い、その中に見られることば遊びの諸相を発掘し、分析することを志したものである。本年は当該研究の初年度として二つの方向から研究の可能性を探って行った。まず第一として、ことば遊びに直接かかわる写本、版本といった文献資料の調査及び検討を行った。具体的には大阪府立中之島図書館、大阪市立中央図書館、天理図書館等で調査を実施し、従来未紹介の貴重なことば遊び文献資料を収集することができた。次に第二の研究として、文学資料の中でもことば遊びが頻出し、それ自体が表現技巧のひとつとなっている歌謡文学に注目し、歌謡文学作品の中のことば遊びの諸相を分析する研究を推進した。具体的には大阪教育大学附属図書館、大阪府立中央図書館、京都府立総合資料館等で歌謡にかかわる資料を閲覧し、作品内のことば遊びの諸相を整理分類することができた。一方、従来科学研究費補助金支給以前に調査を進めていたことば遊び関連文献資料について、一応のまとめを行っておくことにし、今年度内の2005年11月に『ことば遊びの世界』(新典社)を出版した。同書にはこれまで重点的な調査対象とした「判じ物」(主として「物尽くし判じ物」と称される一枚摺りの錦絵版画資料)と漢字遊びのうち「嘘字」と「鈍字」に力点を置いて、資料を紹介し、位置付けを行った。また、『浪花みやげ』と題された幕末の大坂の町で刊行された瓦版がこれば遊び資料として注目すべきことを同書の中で明らかにした。今年度は昨年度に引き続き、諸図書館・文庫などに所蔵されることば遊び関連文献資料の調査及び複製の収集を行った。具体的には東京大学総合図書館、東京大学文学部国文学研究室、東京都立中央図書館、早稲田大学図書館、京都大学附属図書館、京都大学文学研究科図書室、京都府立総合資料館、京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター図書室、天理図書館、大阪府立中之島図書館、大阪市立中央図書館を訪ね、ご所蔵のことば遊び関連文献(写本・版本)の閲覧と複製の収集を実施した。閲覧した文献資料は、ことば遊びの中でも回文と謎にかかわるものが中心であったが、種々雑多なことば遊びを含む『浪花みやげ』『吾妻土産』の異なる構成の複数の伝本を調査することもでき、有意義であった。また、昨年度に引き続き今年度も、歌謡文学に見られることば遊びの分析を文献調査と並行して行った。特に、今年度はことば遊びときわめて関連の深い子どもの歌謡(以下、「子ども歌」と呼ぶ)を対象として、自分の研究を一書の形にまとめる機会を得ることができた。その書物は『子ども歌を学ぶ人のために』(世界思想社)と題する一書で、その中の重要な研究の視点として、子ども歌におけることば遊びの問題に言及した。さらに今年度は、日本学術振興会より研究成果公開促進費の支給を受け、『韻文文学と芸能の往還』(和泉書院)なる研究書も刊行したが、その中にも歌謡文学におけることば遊びの問題に切り込んだ複数の論考を収録することができた。

また、自ら古書店を訪ね、研究費の一部を用いて、貴重な江戸期のことば遊び文献資料(文字絵関係資料、三段なぞ関係資料を中心とした諸種のことば遊び資料)を購求し、大阪教育大学図書館に蔵書として収めることができた。そして、それらの一部については『学大国文』誌に翻刻紹介をし、広く公開を図った。ことば遊び研究に関わるその他の実績としては、高校生向けの啓蒙的な文章を執筆し、大阪桐蔭高等学校発行の教育研究誌『桐』に二度(「回文・倒言・アナグラム」と「早口ことば」)にわたって発表した。また、今年度も、歌謡文学に見られることば遊びの分析を文献調査と並行して行った。中でも昨年度に引き続き、ことば遊びときわめて関連の深い子どもの歌謡(以下、「子ども歌」と呼ぶ)を対象として研究を実施した。この「子ども歌」の研究成果の一端は、医療生活協同組合編『comcom』誌上に連載エッセイの形で発表した(本成果についてはエッセイのため裏面の「雑誌論文」からは除外した)。また、NHKラジオ第二放送「私の日本語辞典」に出演し、「子ども歌の系譜」と題して40分の番組を4本収録した(放送は平成20年4月)。
消化管型グルタチオンペルオキシダーゼ遺伝子の導入による細胞の酸化障害の抑制

グルタチオンペルオキシダーゼ(GPx)には4種のアイソザイム(細胞質型、血漿型、リン脂質ヒドロペルオキシド型、消化管型)の存在が知られている。このうち消化管型GPxについては、ヒトのcDNAの塩基配列が明らかにされているが、遺伝子構造の解析がなされていない。本研究においてヒトのcDNAの塩基配列に基づいてその翻訳領域の3′部分をPCR法で増幅し、得られたDNAをハイブリダイゼーションのプローブに用いてCharon4Aで作製されたラットのゲノムDNAライブラリーをスクリーニングし、消化管型GPx遺伝子の独立した2つのクローンを得た。その翻訳領域を含む断片をサブクローニングして塩基配列を決定した結果、ラットとヒトの間で翻訳領域の相同性は89.5%、アミノ酸配列では相同性が93.2%であった。また、消化管型GPx遺伝子は2つのエキソンでコードされ、イントロンは他のGPxのアイソザイムとの間でアミノ酸配列において相同性の高い領域内の同一部位に存在することが分かった。さらに、PCR法によって得たヒトの消化管型GPx遺伝子についても調べ、同様のエキソン/イントロン構造を持つことを確かめた。消化管型GPxのmRNAの3′非翻訳領域には、翻訳の際に活性中心のセレノシスティンを取り込むために必要な共通配列があり、他のGPxで明らかにされたような二次構造を形成することが分かった。次に、消化管型GPxの発現を培養細胞で調べるため、ラット大腸のmRNAを用いて消化管型GPxのcDNAをRT-PCR法で取得して、これを発現ベクターpRc/CMVに導入し、現在ヒト大腸癌培養細胞への導入を試みている。
半導体計測器の核融合生成中性子照射下での感度特性変化一般式の確立及びその実証実験

これまでに我々は、中性子照射量の増大に伴う半導体検出器X線感度の劣化、また検出器印加電圧の増大に拠る感度の改善等を明らかにし、これらの物理機構が、我々が提唱した「半導体検出器新感度理論」の描像とコンシステントであることを示し、2つのキー・パラメータ、即ち、「信号電荷三次元拡散長」並びに「空乏層厚」が、中性子損傷を受けた半導体感度に対しても主要な本質的パラメータであることを明らかにした。本研究では、p型半等体(p型は中性子照射に強いと考えられている)、並びにn型半導体(n型は廉価でプラズマ計測に広く用いられている)に対する中性子照射効果の差異、また今後の中性子環境下での実用性を調べるために、中性子フルエンス0.1100×10^<13>n/cm^2の範囲で原研FNSに於いて照射実験を実施し、半導体X線感度変化と中性子照射量の相関の系統的データ収集を行った。この一連のDT中性子照射実験による、n型、並びにp型シリコン半導体検出器の中性子照射量に対するX線感度特性の評価・比較について以下の結果が得られた。(i)JETで用いているn型X線トモグラフィ検出器の中性子照射積分量に対するX線感度変化データより、n型半導体のX線感度変化の「非線形的振舞い」、即ち「X線感度は、ある中性子照射量の範囲に於いて照射量増大に伴い一時的に増大し、その後減少する」ことが見出されたのに対し、(ii)p型では、n型と同様に照射前に対する感度劣化は見られるものの、n型の非線形的な振る舞いと異なり、「照射量増大に対し緩やかな単調劣化を示す」ことが定量的に確認された。(iii)また、今回用いたp型半導体では、10^<15>n/cm^2を超える照射に対しても、照射前に比べ80%程度の感度を保つことが明らかとなった。これらの結果は、n型に比しp型半導体の優れた耐放射線特性を示すデータと位置づけられる。これまでの成果として、(i)サイクロトロン加速器生成DD核融合中性子を半導体に照射する予備実験から、我々が提唱した「半導体検出器新感度理論」の2つのキー・パラメータ、即ち、「信号電荷三次元拡散長」並びに「空乏層厚」が、中性子損傷を受けた半導体感度に対しても主要な本質的パラメータであることが分かってきた。(ii)これを定式化するために、この「半導体検出器新感度理論」の主要パラメータの「信号電荷三次元拡散長」の異なる半導体検出器を設計し、中性子量依存性を調べる為にこれを製作した。(iii)上記のP型半導体(P型は中性子照射に強いと考えられている)に対し、n型半導体(n型は廉価でプラズマ計測に広く用いられている)の中性子照射効果の差異からの物理素過程・機構解明と、今後の中性子環境下での実用性を調べるために、JETで用いられている、n型半導体X線トモグラフィ計測器を用いた特性比較解析を行った。(iv)中性子照射フルエンス量(時間積分量)としては、従来のJET等のDD実験時の平均的中性子フルエンス量、現在のJET等の先端的DT実験に対する中性子照射実験相当量、更に、将来、計画されている「実験炉規模の中性子フルエンス下の半導体特性のシミュレーション実験」に夫々対応して研究すべく0.1100×10^<13>neutrons/cm^2をFNSに於いて照射した。以上、半導体感度変化と中性子照射量の関係の定式化の系統的データ収集を行った。
日本語学習者の論文執筆における主題管理能力の習得

本研究では、論文を書くとき、書き手が文の主題を表示する能力を主題管理能力と名付けた。そして、日本語学習者がどのように日本語における主題管理能力を習得するのかを調べるために、昨年度に引き続き、データ収集を行った。これまでに一部データの整理、分析を行い、現在も継続中である。これまでの分析から、次のことが考察された。(1)日本語学習者にとって特に問題になるのは主題を表示するマーカー「は」と主題を表示するマーカー「が」の使い分けである(2)作文データとフォローアップインタビューによれば、多くの学習者は「は」が主題のマーカーであるという規則を正確かつ意識的に学習してはおらず、自分なりの規則を作って適用している(3)ことによく観察された学習者自作の規則は、最初に出てきた名詞句は「は」、次に出てきた名詞句は「が」でマークする、などであるなお、当初の計画では、継続的に協力してくれる調査協力者を募り、継断的にデータを収集する予定であったが、適当な協力者が得られず、横断的なデータに止まったため、分析もまだ十分に行うことができていない。しかしながら、これまでに収集されたデータはデータベースとして今後も新しい研究の資料として用いる予定である。文章を書くとき、書き手はその文の主題を認識し適切な方法で表示しなければならない。本研究では、この能力を「主題管理能力」と名付ける。論文・レポートなどの論理性が重んじられるジャンルでは特にこの能力が的確に運用されることが必要になるが、これは日本語学習者には難しい課題である。そこで、日本語学習者がどのように主題管理能力を習得していくのかを縦断的に明らかにしようとしている。本年度は、調査に協力してくれる日本語学習者を募り、データの収集を行った。(1)協力者に対し日本語学習歴、学習方法などに関してインタビューを行った。(2)協力者から修士論文、学期末レポートなどの資料を収集した。(3)主題管理がどの程度意識的になされているのが、また管理のためにどのようなストラテジーを用いているのかを明らかにするため、収集した論文・レポートの中から主題の選択について何カ所か選び出し、正用、誤用を問わずフォローアップインタビューを行った。インタビューは録音した。(4)現在、・インタビュー内容の整理・論文・レポートデータのデータベース化などを行い、来年度の分析の準備を進めているところである。
肥満細胞プロテアーゼ群とそのインヒビター(IαTI)の生物学的意義の解明

肥満細胞は生体内に広く分布し、アレルギー疾患や寄生虫疾患などに重要な役割を果たしていると考えられている。肥満細胞には粘膜型(MMC)と結合組織型(CTMC)が存在し、特にMMCはアレルギー疾患や寄生虫疾患に伴って気管支粘膜や腸管粘膜に多数出現する。MMCもCTMCも胞体顆粒内にヘパリンやコンドロイチン硫酸と共にケミカルメディエーターの一つとしてセリンプロテアーゼ群(MCP)を持っており、脱顆粒プロセスや脱顆粒後の炎症像に深く関与していると考えられている。しかし、我々や他者のこれまでの研究から、MCP群の発現は動物種(ヒト、ラット、マウス、スナネズミなど)によって、またMMCとCTMCとで異なっていることが明らかにされた。特に我々の研究により、スナネズミにおけるMCP群の発現は、ヒトやラット、マウスとまったく逆の分布をしていることが明らかになっている。これら肥満細胞の多様性がどのような生物学的意義をもつのか現在でも不明である。我々は、この肥満細胞の多様性はMCP群とMCP群に対するインヒビター(MCPI)の発現量のバランスによって決定されるのではないかと考え、種々の動物のMCP群とMCPIをクローニングし、そのmRNA発現量と実際の蛋白量及び酵素活性を比較検討しようと考えた。これら一連の研究の中で、最近、ラット腹腔肥満細胞から精製されたMCPIであるトリプスタチン(TS)が血清プロテアーゼインヒビター(PI)であるインターアルファートリプシンインヒビター軽鎖(ITI-LC)であることがわかった。しかも肥満細胞ではTS/ITI-LCのmRNAMは検出できず、肥満細胞はこれを血液中から取り込んでいることが示唆された。また、種々の動物のTS/ITI-LC cDNAをシークエンスしたところ、活性中心付近に動物種によって非常に異なる領域があることがわかった。この事は、TS/ITI-LCの標的酵素であるMCP群に対する抑制活性が、動物種によって異なる可能性を示唆している。ITIはいわゆる急性期反応蛋白として、炎症などに伴って血清中の濃度が上昇することが報告されているが、その反応性も動物種によって非常に異なっている。したがって、肥満細胞の関与する種々の病態(特にアレルギー疾患や寄生虫疾患)でのMCP群と血清中のITIバランスを検討することは、これらの病態の病因を探る手がかりになると考えられる。