hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルシウム/カルモデュリン依存性多機能性プロテインキナーゼを介するシグナル伝達

1.CaMキナーゼ、CaMキナーゼホスファターゼの活性制御機構CaMキナーゼIIは自己リン酸化されると活性化され、CaMキナーゼIVとCaMキナーゼIはCaMキナーゼカスケードの上流のCaMキナーゼキナーゼによってリン酸化されると活性化されるが、活性化されたCaMキナーゼII、IV、IはいずれもCaMキナーゼホスファターゼによって脱燐酸化されて脱活性化され元の状態に復する。このリン酸化と脱リン酸化による活性制御機構で重要な働きをしているCaMキナーゼホスファターゼの活性制御機構について検討した結果CaMキナーゼホスファターゼの基質の一つであるCaMキナーゼIIによってリン酸化され、活性化されることが明らかになった。CaMキナーゼとCaMキナーゼホスファターゼが相互に活性を制御している機構の存在が推定され興味深い。2.CaMキナーゼホスファターゼのcDNAクローニングと発現ラットのCaMキナーゼホスファターゼをcDNAクローニングして一次構造を明らかにし、リコンビナント酵素の発現および酵素の特異抗体を調整した。これを用いてCaMキナーゼホスファターゼの組織分布、細胞内分布を調べ中枢および末梢の各組織に広く分布していること、細胞質に存在することを明らかにした。さらに免疫組織化学的に脳内分布を調べ、CaMキナーゼII、IV、Iの分布と比較してCaMキナーゼカスケードにおける役割を考察した。1.CaMキナーゼカスケードの活性制御機構。(1)CaMキナーゼホスファターゼNの発見。我々がこれまでに見出していたいろいろな組織の細胞質に分布するCaMキナーゼホスファターゼとほぼ同様な酵素化学的性質を示す細胞の核に局在する新しいCaMキナーゼホスファターゼを見出した(CaMキナーゼホスファターゼNと命名)。(2)CaMキナーゼホスファターゼの基質特異性。CaMキナーゼホスファターゼがCaMキナーゼI、II、IVを特異的に脱リン酸化して脱活性化するのは、CaMキナーゼの高次構造によるものであることを明らかにした。(3)CaMキナーゼカスケードの分布。CaMキナーゼカスケードの各種プロテインキナーゼ、プロテインホスファターゼの脳内分布、細胞内分布を調べた。CaMキナーゼI、II、CaMキナーゼキナーゼβ、CaMキナーゼホスファターゼが主として細胞質に分布しているのに対し、CaMキナーゼIV、CaMキナーゼキナーゼα、CaMキナーゼホスファターゼNが細胞の核に分布することが明らかになり、CaMキナーゼカスケードの全体像が明らかになってきた。(4)CaMキナーゼカスケードの活性制御におけるカルモデュリンの役割。CaMキナーゼI、II、IVの他、上流酵素のCaMキナーゼキナーゼα、βも活性発現にカルシウムイオン/カルモデュリンを必要とするが、これらのキナーゼのカルモデュリンとの結合をビアコアを用いて調べ、細胞内にカルシウムイオンが流れ込んだときにどのように活性化されるかを検討した。2.CaMキナーゼカスケードの生理作用。アポトーシスの制御に関与しているプロテインキナーゼB(Akt)のCaMキナーゼIIやCaMキナーゼキナーゼによる活性化について検討した。1.CaMキナーゼホスファターゼの活性制御機構CaMキナーゼI、II、IVを特異的に脱リン酸化して脱活性化するCaMキナーゼホスファターゼのポリカチオンによる活性化を調べ、ポリカチオンを介したCaMキナーゼ、CaMキナ-ゼホスファターゼの複合体形成が関与している可能性を示した。2.CaMキナーゼホスファターゼNの研究核に局在する新しい酵素CaMキナーゼホスファターゼNをcDNAクローニングしてリコンビナント酵素、及び特異抗体を調製した。
A群色素性乾皮症蛋白のDNA修復機能の解析

A群色素性乾皮症の原因遺伝子(XPA遺伝子)をクローニングし、C4タイプのZnフィンガーモチーフを持つ273個のアミノ酸からなる親水性蛋白をコードする事を明らかにした。XPA遺伝子の機能を解析する為、大腸菌内でXPA cDNAを発現させ組換えXPA蛋白を精製した。ゲルシフト法、フィルター結合法でXPA蛋白のDNA結合能を調べたところ、XPA蛋白は何も処理していないDNAにも結合したが、紫外線(UV)、シスプラチン、AAF、OsO4処理したDNAにはより多くのXPA蛋白が結合し、XPA蛋白は種々のDNA障害を認識する機構に関わる蛋白である事が示唆された。ついで、αキモトリプシンによる部分分解とUV照射したDNAをプローブに用いたサウスウエスタン法、さらに、N末端アミノ酸シークエンス法により、XPA蛋白のDNA結合ドメインを決定した。C4タイプのZnフィンガードメインを含む約20kDaの短縮XPA蛋白で完全長のXPA蛋白と同等のDNA結合能が認められた。従って、XPA蛋白のC末端はDNA結合能には関与せず、他のDNA修復機能に関与すると考えられた。事実、C末端は種間でよく保存されていた。この部分は、DNA除去修復過程において、XPA蛋白が他のDNA修復蛋白と結合するドメインではないかと推測した。事実、幾つかの蛋白がこの領域を含む部分でXPA蛋白と結合した。また、XPA蛋白がERCC1、XPB、PCNAと結合する事も明らかにした。一方、ES細胞を用いた遺伝子ターゲッテイング法によりXPA欠損マウスを樹立した。このマウスは形態上あるいは行動上明らかな異常を認めないが、XPA欠損マウス由来の繊維芽細胞は、A群XP細胞と同様にUVに高感受性を示し、DNA除去修復能は欠如していた。さらに、化学発癌剤DMBAをXPA欠損マウスの皮膚に塗布すると、一週間後に強い潰瘍が形成され、一ケ月後にはその部分にパピローマが発生した。正常およびヘテロ接合体マウスでは潰瘍はみとめられず、パピローマの発生も低頻度でずっと後期になって認められるのみであった。このマウスは発癌性に関してXPの良いモデルになると思われた。
天然膜中におけるイオンチャネルの構造動態解析

本研究では、天然膜中におけるCa2+放出チャネル(リアノジン受容体:RyR)の構造解析を、Zernike位相差クライオ電子顕微鏡トモグラフィー(ZPC-cryoET)を用いて行い、その動的な構造および周辺機能分子との動態を明らかにすることを試みた。ウサギ骨格筋よりRyRの活性を保った状態で筋小胞体を抽出し、これをZPC-cryoETで解析した結果、筋小胞体膜上にRyRの大きな膜外構造が観察された。これに既知のRyRのマップを当てはめることで天然膜中でのRyRの構造を同定することができた。今後、さらに分解能を上げることにより、その動的構造や周辺分子との動態を解明する。本研究では、筋小胞体膜に存在するリアノジン受容体(Ca2+放出チャネル:RyR1)の天然膜中におけるチャネル開閉の構造変化を可視化し、リガンド結合によるイオンチャネルのゲート開閉メカニズムを明らかにする。本年度の研究では、崇城大学においてウサギ骨格筋より筋小胞体膜のみを安定に抽出し、リガンド(リアノジン)結合活性を十分に保ったままの試料を生理研に輸送して、直ちに電顕グリッド上で急速凍結しクライオ電子顕微鏡で観察する。Mitchel et al. (1983, JCB 96: 1008)の方法をもとにして抽出した膜断片のうち、RyR1が最も多く含まれる画分にリアノジンを結合させてその結合活性を測定した。その結果、十分なリアノジンの結合活性が得られた。この画分をクライオ電子顕微鏡で観察したところ、RyR1と考えられるサイズの膜タンパク質を膜断片上に観察することができた。イオンチャネル開閉に伴う分子構造変化は、これまでチャネルタンパク質を可溶化・精製したもので研究が進められて来た。これに対して応募者は、国内唯一のZenike位相コントラストクライオ電子顕微鏡(ZPC-cryoEM)を使って、イオンチャネルの開閉に伴う構造変化を天然の膜中で可視化し、これを統計学的に処理して構造解析することを提案した。そこで本研究では、骨格筋の筋小胞体膜に存在するCa2+放出チャネル(リアノジン受容体:RyR)を小胞ごと活性が保たれた状態で抽出し、ZPC-cryoEMによる電顕トモグラフィーを行い、三次元再構築する。そして、個々のチャネル分子像を抽出して多変量解析により分類・平均化することで、天然の膜中における揺らぎも含めたイオンチャネルの構造変化と周囲の機能分子の動態を合わせて構造解析することを試みた。ウサギ骨格筋より筋小胞体を精抽出して、これを急速凍結して電子顕微鏡グリッド上に氷包埋し、ZPC-cryoEMで観察した。その結果,小胞膜上にRyRと思われる突起状の構造物を確認することができた。この連続傾斜像を2°間隔で±60°の範囲で撮影し、電顕トモグラフィーによる立体再構成を行った。得られた三次元像に既知のリアノジン受容体の電顕マップ(EMDB ID: EMD-1274)をフィットすることによって、RyRの天然膜中での構造を確認することができた。現在のところ、観察できる膜中のRyRの数が非常に少なく解析に十分な解像度が得られていない。今後、引き続きRyR画像の数を増やすことにより、解像度を上げ、その上で開口条件におけるRyRとの構造比較を行う予定である。今回の研究で、ウサギ骨格筋より抽出した筋小胞体膜断片にRyR1と考えられる大きさの膜タンパク質を観察することができた。しかし、頻度があまり高くなく、クライオ電顕トモグラフィー解析を開始するには十分ではなかった。おそらく、抽出試料中にそれ以外の膜断片も多く含まれていることが考えられた。構造生物学クライオ電顕トモグラフィー解析を行うためは、高密度にRyR1を含む膜断片を調製することが必要である。そこで、ショ糖密度勾配により得られる画分をさらに細かく分取して、これを急速凍結してクライオ電子顕微鏡で観察する。このことによって、どの画分にRyR1が高密度に含まれる膜断片があるかを明らかとし、開口構造を含めた電顕トモグラフィー解析に用いる。初年の膜抽出実験では、電子顕微鏡解析に十分なクオリティーの膜断片が得られなかったため、次年度も方法を変えて膜断片の抽出を行う必要がある。また、引き続き、リガンドとカルシウムを投与した開口型チャネルの形成を行うため。1)高濃度のRyR1を含む膜断片を、ショ糖密度勾配の画分をさらに細かく分取することにより抽出する。2)1で得られた膜画分にリアノジンとカルシウムを投与し、イオンチャネルを開口させた状態で急速凍結により電顕グリッド上に氷包埋する。

これをクライオ電子顕微鏡にセットして連続傾斜像を撮影し、開口型RyR1チャネルの構造を立体再構成する。3)得られた構造に既知の構造モデルをフィットし、イオンチャネルゲート機構を解明する。
医療保育士・病弱特別支援教育担当教師の専門性向上のための研修システム構築

医療フィールドで働く保育士と教師の専門性向上のため、身近な場で実施でき、多職種を交え、実践感覚を重視した段階的研修プログラムの開発、実施、効果測定を行い、持続可能な研修システムを構成する条件を明らかにすることを目的として、アクションリサーチを行った。その結果、経験年数別カリキュラム・実施手順をまとめた『多職種合同ワークショップ実施ガイドライン(GL)』、『研修プログラム集(PR)』第1集を公開した。研修システムの条件として、GL・PR作成・更新と研修実施の循環サイクル、地域単位のワークショップと個別のコンサルテーションの相互還流、研修を支えるスーパーバイザー育成、基礎研究の進展があげられた。本研究は1研修ガイドラインに基づくワークショップ(以下,WS)の実施による当該ガイドラインの検証,2施設・職能団体向けの研修コンサルテーション・スーパービジョン(以下,CS)の実施による,CSの方法の探索という2つの柱で構成されている.本年度は,1に関して4地域8回のワークショップを開催し,2010年度からの3年間で21回の経験を蓄積することができた.この経験を整理,検討して当初の研修ガイドラインを再構成し,『多職種合同ワークショップ実施ガイドライン』として研究代表者のホームページに掲載,さらに冊子体を作成して,今後のWSの企画・運営に活用できるようにした.また,アメリカのChild Life Councilの許諾を得て『チャイルドライフカウンシル遊び活動レシピブック日本語版』の翻訳作業を終え,配付の準備を整えた.さらに,WSのノウハウをまとめた『研修プログラム集・教材集』の編集方針を固め,平成25年度の研究活動に引きついだ.これらは,本研究の目的である「持続可能でローカルな研修システムの基盤形成」の根幹をなす構成要素を構築するものとして重要である.2に関しては,職能団体向けの単発のCSの他,1医療施設においてほぼ月1回のCSを継続してきた.継続CSの成果としては「短期入院患児向け保育支援シート」の開発,新人研修プログラムの開発,日々の保育支援の見直しなど,多岐にわたるものがある.短期入院患児向け保育支援シートの開発過程は,CS先の専門職を主体とする形で日本医療保育学会第16回大会で報告されたほか,1のWSでも活かされた.また,CSを通して病気の子どもに関わる保育士の成長過程を詳細に検討することができたことは貴重な成果である.平成25年度も継続しつつ,CSのためのガイドラインの執筆を急ぐ予定であるが,その素案はすでに平成25年3月までに,研究組織内では提案したところである.本研究は,医療保育士や病弱特別支援教育担当教師が,協働のパートナーである医師,看護師などの医療スタッフとともに専門性を高める持続可能な研修システムを構築することを目的として,1地域単位の多職種合同ワークショップ(以下,WS),2一施設あるいは職能団体向けの研修コンサルテーション・スーパービジョン(以下,CS)の2つの取り組みを進め,とくに3『多職種合同ワークショップ実施ガイドライン(以下,GL)』の検証・改定と4『研修プログラム集(以下,PG)』の公開を目指してきた.本年度は,1に関して4地域5回のWSを実施したが,GL上3段階に区分された経験年数別研修計画のうち,残されていた第3段階目のスーパーバイザーセミナー(総括的な目標は,マネジメントとスーパービジョン・コンサルテーションを実施できること)を実施したことで,すべての段階にわたるデータを得ることができた.2に関しては,職能団体向けと医療施設向けのCSを継続し,「短期入院患児向け保育支援シート」の実践を通した検証と改定,新人研修プログラムの検証などを行うことができた.以上の経験をもとに3に関しては改訂増補版『多職種合同ワークショップ実施ガイドライン2.0』を,4に関しては『多職種合同ワークショップ「病気の子どものトータルケアセミナー」研修プログラム集第1集:子どもと家族の心理社会的問題の理解と支援』を作成し,研究代表者のホームページに掲載,公表した.付随して,Child Life Councilの許諾を得て『チャイルドライフカウンシル遊び活動レシピブック日本語版』を私費出版,さらに医療保育と病弱特別支援教育の本質を検討するためのいくつかの基礎研究をスタートさせることができた.以上のように「持続可能でローカルな研修システム」の構成要素の構築を前進させることができたが,今後もWS,CSを継続させ,PG続編の公開を進めたい.医療フィールドで働く保育士と教師の専門性向上のため、身近な場で実施でき、多職種を交え、実践感覚を重視した段階的研修プログラムの開発、実施、効果測定を行い、持続可能な研修システムを構成する条件を明らかにすることを目的として、アクションリサーチを行った。本研究は、医療を要する子どもの保育支援または教育支援に携わる保育士と教師が、連携と協働のパートナーである他の医療スタッフと学び、支え合う研修の場を身近に確保し、維持するための条件の検討を目的として、1.独自の研修ガイドラインに基づく系統的な研修プログラムの開発と検証、2.研修プログラム運営を支える研究者、保育士、教師、看護師等で構成されるプロジェクトスタッフコミュニティの形成、3.研修ガイドライン、研修プログラム・教材集の公表を、段階的に進めるものである。研修ガイドライン案は、前年度までに作成し、多施設多職種参加型のワークショップを福岡、東京で計5回実施、効果測定を行ってきた。平成23年度は、その結果を踏まえて内容と方法をブラッシュアップしたワークショップを福岡、東京で計6回、さらに札幌、大阪で各1回実施した。

開催地の参加者の状況は大きく異なるため、各々の特性を考慮した研修内容、方法の柔軟な調整が必要であることが示唆された。また、保育士や教師の日々の実践の改善につながっていることを示すデータ、改善の方向性を示すデータなど、多角的なデータが得られた。さらにスタッフ間の自発的で日常的なつながりも形成されてきていることが確認できた。2施設の各々1名を対象とした研修コンサルテーションおよびスーパービジョンを定期的に実施した。急性期の入院児のための保育支援計画立案と経過記録のノウハウを蓄積することができた。なお、研究進行にあたり個別支援の対象である子どもと家族のアセスメント(みたて)の進め方を重視して取り組むなど、原則的な点を重視したほか、保育士や教師の個性をどう活かすかという観点も重要であることが示唆された。これまでの研究成果の一部を日本医療保育学会で発表し、平成24年度も発表を予定している他、日本育療学会における研究代表者の教育講演においても、本研究成果の一部を紹介した。まず,形式的な観点からみた場合は,次の通りである.全国4カ所で開催している多職種合同ワークショップは順調に進められていること,『多職種合同ワークショップ実施ガイドライン』は公開できたこと,施設・職能団体向け研修コンサルテーション・スーパービジョンは継続できていること,『研修プログラム集・教材集』の編集方針を確立したこと,最終年度の平成25年度にマネジメントに関する研修を計画していることなど,当初予定していた柱となる研究内容の遂行状況から順調と評価できる.しかし,大量に収集されている各種データの解析作業と研究発表に関して遅れ気味であること,研修コンサルテーション・スーパービジョンの場を拡大できていないことから,すべてを順調と評価することはできない.次に,内容的な点に注目した場合は,次の通りである.研究組織が行っている多職種合同ワークショップや研修コンサルテーション・スーパービジョンのサステイナビリティの確保という目標については,研究期間後にこれらの企画が継続するかどうかが最大の評価基準と考えることができ,その可能性を実証する必要がある.多職種合同ワークショップの運営は,地域毎の専門職の職場状況や専門職間のネットワークの状況に影響されるため,さまざまな工夫や配慮が必要であった.これらの経験は,『多職種合同ワークショップ実施ガイドライン』にも反映されているが,さらに吟味を続けなければならない.また,各地域においてキーとなる人材の発見と育成が求められてきた.4つの地域ごとにキーとなる人材の協力は得られている.人材を活かす方策に関しては,さらに試行錯誤が必要と思われるが,平成25年度のワークショップでは,マネジメント研修において「ワークショップ・スーパーバイザーの育成」という観点を導入するなど,具体的方策をもって取り組むことができている.以上を総合して,概ね順調と評価した.
精液中の生理活性脂質リゾフォスファチジン酸を起点とした前立腺癌発症機構の解明

本研究は、多様な生理活性が想定されるリゾフォスファチジン酸の合成・代謝バランスの破綻と前立腺がんや前立腺肥大症発生との関連性の解析を目的として計画された。まず、早期前立腺がんの診断の下、全摘術が施行された前立腺標本を、予備実験にて確立した固定方法で固定後、前立腺がん細胞、前がん病変であるHG-PIN、肥大症上皮細胞、およびそれらの周囲の間質細胞をLaser Capture Microdissection法にて別々に採取し3種類のLPA受容体(LPA1-3)、LPA合成酵素であるAutotaxin(ATX)およびAcylglycerol kinase(AGK)のmRNAレベルをリアルタイムRT-PCRで定量した。その結果、LPA1とATXは主に間質で高い発現を示したが、関連上皮細胞では発現が乏しかった。上皮細胞間でのLPA1の遺伝子発現の比較では前立腺がん細胞やHG-PINでは肥大症上皮と比較して有意に低下していた。LPA2,3およびAGKは前立腺上皮やがん細胞で高い発現を認めた。LPA3は前立腺がんや肥大症上皮細胞周囲間質においても高い発現を示した。LPA合成に関与するAGKやLPA崩壊に関与するPAPには大きな変化は見られなかった。前立腺がんの悪性度との関係ではLPA1 mRNAが高悪性度がんで有意に低下していた。次に、LPA合成に関与する2種の酵素、ATXとAGKのタンパクレベルの発現を96例の限局性前立腺がんの全摘標本で検討した。その結果、両酵素ともに非悪性前立腺上皮細胞ではほとんど発現がなく、前がん病変であるHG-PINでは弱い発現、がん細胞では90%(ATX)、96%(AGK)と高率に発現を認め、発現強度とがんの悪性度との間に相関を認めた。これらの結果はLPAが前立腺がんの発生、悪性進展に強く関連することを示唆する結果であり、LPA受容体などを標的とした新規治療薬の開発の手がかりになるものと考えられる。研究実績の概要1、ヒト前立腺癌細胞表面のLPA受容体サブタイプの解析ヒト前立腺癌細胞LNCaP、PC3、Du145および前立腺腺細胞PrEC、前立腺間質細胞PrSCよりmRNAを抽出し、リゾフォスファチジン酸(LPA)に対する4種の受容体LPA1,2,3,4の遺伝子発現レベルを定量的RT-PCR法にて測定した。その結果、LPA3(別称:edg7)はホルモン感受性LNCaP細胞でのみ高い発現を認め。LPA1(別称:edg2)は逆にホルモン非感受性PC3およびDU145で高く、LNCaPでは発現がほとんど認められなかった。また、LPA2は3種の前立腺癌細胞全てで発現し、LPA4はPC3で高い発現が見られた。2、ヒト前立腺癌細胞におけるLPA合成酵素ATX/LysoPLDおよび類縁酵素AGKの発現解析LPA合成酵素であり、がん細胞の遊走などに関与すると考えられるautotaxin(ATX:別称lysoPLD)の遺伝子発現はホルモン非感受性PC3とDu145で認められたが、ホルモン感受性LNCaP細胞では認められなかった。一方、ATXの類縁酵素で、がん細胞での高発現が報告されているアシルグリセロールキナーゼ(AGK)はLNCaP細胞で高い発現レベルを示した。3、前立腺癌組織標本におけるATXのタンパク発現の解析限局性前立腺癌にて根治的摘除を行った前立腺組織標本におけるATXのタンパク発現と局在を免疫組織化学的に解析した。

ATXは96症例のうち86例(90%)の癌主病巣で発現していたが、発現強度はprimary Gleason patternに比例して(悪性度に比例して)有意に増強していた。一方、前がん病変であるhigh grade PINでは発現は微弱で、正常腺管は陰性であった。本研究は、多様な生理活性が想定されるリゾフォスファチジン酸の合成・代謝バランスの破綻と前立腺がんや前立腺肥大症発生との関連性の解析を目的として計画された。まず、早期前立腺がんの診断の下、全摘術が施行された前立腺標本を、予備実験にて確立した固定方法で固定後、前立腺がん細胞、前がん病変であるHG-PIN、肥大症上皮細胞、およびそれらの周囲の間質細胞をLaser Capture Microdissection法にて別々に採取し3種類のLPA受容体(LPA1-3)、LPA合成酵素であるAutotaxin(ATX)およびAcylglycerol kinase(AGK)のmRNAレベルをリアルタイムRT-PCRで定量した。その結果、LPA1とATXは主に間質で高い発現を示したが、関連上皮細胞では発現が乏しかった。上皮細胞間でのLPA1の遺伝子発現の比較では前立腺がん細胞やHG-PINでは肥大症上皮と比較して有意に低下していた。LPA2,3およびAGKは前立腺上皮やがん細胞で高い発現を認めた。LPA3は前立腺がんや肥大症上皮細胞周囲間質においても高い発現を示した。LPA合成に関与するAGKやLPA崩壊に関与するPAPには大きな変化は見られなかった。前立腺がんの悪性度との関係ではLPA1 mRNAが高悪性度がんで有意に低下していた。次に、LPA合成に関与する2種の酵素、ATXとAGKのタンパクレベルの発現を96例の限局性前立腺がんの全摘標本で検討した。その結果、両酵素ともに非悪性前立腺上皮細胞ではほとんど発現がなく、前がん病変であるHG-PINでは弱い発現、がん細胞では90%(ATX)、96%(AGK)と高率に発現を認め、発現強度とがんの悪性度との間に相関を認めた。これらの結果はLPAが前立腺がんの発生、悪性進展に強く関連することを示唆する結果であり、LPA受容体などを標的とした新規治療薬の開発の手がかりになるものと考えられる。
機能性磁気応答流体ダンパの衝撃吸収特性に関する実験的研究

本研究では,機能性磁気応答流体を作動流体として用いたダンパに,衝撃負荷を与えた場合のダンパの減衰力変化挙動を実験的に調べた.機能性磁気応答流体には,合成オイルの一種であるポリアルファオレフィンをベースに,マイクロメートルサイズとナノメートルサイズの磁性粒子の混合割合を変えて含有させた5種類のものを用いた.衝撃荷重負荷はモータの起動により行い,その速度を変えることで3つの荷重負荷パターンを設けた.さらに機能性磁気応答流体に印加する磁場は,無磁場を含めて3つの条件を設定した.その結果,機能性磁気応答流体に含有されている磁性粒子の組成,および印加している磁場の大きさの違いにより,衝撃負荷に対する減衰力変化挙動が異なることが確認された.具体的な例としては,マイクロメートルサイズとナノメートルサイズの両方の磁性粒子を含む機能性磁気応答流体に衝撃荷重を負荷した場合,減衰力の立ち上がりが階段状に変化する現象が見られた.この現象が現れる減衰力の大きさは,機能性磁気応答流本に印加する磁場の大きさに依存していることが確認された.また,この現象はマイクロメートルサイズの磁性粒子だけを含む機能性磁気応答流体を用いた場合には見られなかった.機能性磁気応答流体を作動流体に用いると,複雑な機構を使わずに減衰力可変ダンパを構成することができるが,以上のように本研究では,地震や物体の衝突といった状況でこのダンパを用いる場合に起こりうる衝撃荷重に対する,減衰力変化挙動の一部を明らかにすることができた.この結果は機能性磁気応答流体を用いたダンパの作動流体や構造の設計,制御方法の検討を行う上で意義あるものと考えられる.本研究では,機能性磁気応答流体を作動流体として用いたダンパに,衝撃負荷を与えた場合のダンパの減衰力変化挙動を実験的に調べた.機能性磁気応答流体には,合成オイルの一種であるポリアルファオレフィンをベースに,マイクロメートルサイズとナノメートルサイズの磁性粒子の混合割合を変えて含有させた5種類のものを用いた.衝撃荷重負荷はモータの起動により行い,その速度を変えることで3つの荷重負荷パターンを設けた.さらに機能性磁気応答流体に印加する磁場は,無磁場を含めて3つの条件を設定した.その結果,機能性磁気応答流体に含有されている磁性粒子の組成,および印加している磁場の大きさの違いにより,衝撃負荷に対する減衰力変化挙動が異なることが確認された.具体的な例としては,マイクロメートルサイズとナノメートルサイズの両方の磁性粒子を含む機能性磁気応答流体に衝撃荷重を負荷した場合,減衰力の立ち上がりが階段状に変化する現象が見られた.この現象が現れる減衰力の大きさは,機能性磁気応答流本に印加する磁場の大きさに依存していることが確認された.また,この現象はマイクロメートルサイズの磁性粒子だけを含む機能性磁気応答流体を用いた場合には見られなかった.機能性磁気応答流体を作動流体に用いると,複雑な機構を使わずに減衰力可変ダンパを構成することができるが,以上のように本研究では,地震や物体の衝突といった状況でこのダンパを用いる場合に起こりうる衝撃荷重に対する,減衰力変化挙動の一部を明らかにすることができた.この結果は機能性磁気応答流体を用いたダンパの作動流体や構造の設計,制御方法の検討を行う上で意義あるものと考えられる.
篠山層群産恐竜化石の研究

兵庫県丹波市および篠山市の下部白亜系篠山層群から豊富な脊椎動物化石群集が発見された。篠山層群は明瞭な乾季と雨季の区別で特徴づけられる気候下に堆積した河川性堆積物であり、その下部層中の氾濫原堆積物に脊椎動物化石は含まれていた。これまでこの氾濫原堆積物は基盤的ティタノサウルス形類の部分骨格を含む7つの分類群に属する恐竜の化石、全身骨格を含む大量の無尾類の化石、有鱗類および真獣類の顎の骨を産出している。本研究では、2007年に兵庫県丹波市で発掘された日本産としては例外的に保存の良い竜脚類骨格化石の(1)分類(2)年代(3)古環境および古地理的背景(4)尾椎の機能解剖学の解明を目指す。上記目的のうち(2)および(3)の項目に関しては放射年代測定に使える凝灰岩層と恐竜化石含有層との層序関係の特定(小林・松原担当)、堆積学構造のデータ採取および採取資料の同位体組成の分析(田中担当)、礫岩の礫種からの後背地の推定(小林担当)を行った。放射年代は予想より若い年代が出ており、再検討が必要である。同様に堆積物の化学分析データは予想より寒冷な気候を指示し、同じく再検討すべき結果となった。礫種からの後背地の推定では堆積当時の地体構造を示唆する結果が得られ論文化した。篠山層群の貝化石(松原担当)および小型爬虫類化石(池田分担)に関しては篠山市内で良好な新産地が発見され産出化石の初歩的な分析を行った。上記目的のうち(1)および(4)の項目に関しては、国内外の博物館に収蔵されている竜脚類化石との比較が必要である(三枝・池田担当)。従来の研究で行われている計測、写真撮影に加えて、骨格化石の3Dデータをレンタルのハンディ3Dスキャナにより国内外の博物館で収集する予定であったが、海外への持ち出し禁止という制約を貸し手からっけられた。しかし、国内の博物館ではレンタルの機械をつかい3Dデータを収集でき、ハンディ3Dスキャナの有用性を実証できた。また収集した3Dデータの合成・整形が問題となったが、これは適切な3Dデータ処理ソフトを導入して解決した。3Dデータはまだ試験的な段階なので、従来型のデータを用いて予察的な丹波竜脚類の系統解析を行いその結果を古生物学会(仙台)および古脊椎動物学会(米国、クリーブランド)で報告した。恐竜類の研究(三枝担当):山南竜脚類発掘地点産獣脚類には基盤的なティラノサウルス上科の前顎歯が含まれること,同発掘地点の鳥脚類の脱落歯はイグアノドン上科では比較的派生したものであること,篠山市内宮田の露頭より産出した小型脊椎動物化石には基盤的新角竜類の頭蓋破片が含まれることが判明した.こうしたことから篠山層群下部の年代は従来のフィッショントラック年代よりも若いAptian Albianである可能性が高まった.竜脚類に関して,中国(北京、石家庄、鄭州、蘭州、杭州)、タイ(カラシン)で中国産ティタノサウルス形類の比較標本を検討し,山南町産の竜脚類は新属新種とするに十分であることが確かめられた.非接触型3次元測定器を購入し,竜脚類含有岩塊のクリーニング過程の記録に使った.小型両生爬虫類化石の研究(池田担当):有鱗類の下顎はScincomorphaに属し,4つの分類群に分けられ,そのうちの一つはこれまで中国山東省下部白亜系からのみ知られていたPachygenys属の新種であることが判明した.さらに,山南竜脚類発掘地点の泥岩産出の小型脊椎動物の大部分は無尾類であることが分かった.堆積学的研究(田中担当):丹波市山南町の竜脚類発掘地点の泥岩について粘土鉱物の解析をすすめ,泥層の特徴についてある一定の特徴を明らかにした.雲母鉱物(雲母粘土)や緑泥石が多く含まれセピオライトも検出された.小型脊椎動物群を含む篠山市内露頭(新角竜類産出地点)についても観察を実施した.基質支持で不淘汰な礫岩層で特徴づけられる岩相は,ある一定の流れのエネルギー下にあったことを物語っており,砂岩(細粒相)と泥岩の互層はそれ以外の環境下での形成である礫岩,砂岩,泥岩ならびにそれらの互層で特徴づけられるものであることが分かった.恐竜類の研究(三枝担当):丹波市山南町産竜脚類(以下丹波竜脚類)は,ティタノサウルス形類の新属新種であることが主として尾椎の形態より明らかとなった。この比較と並行して,丹波竜脚類との比較およびその骨格復元のために,モンゴルにおいてOpisthocoelicaudiaの骨格の3Dデジタルデータを採取,バーチャルに骨格の復元を行い,骨格復元の問題点を見つけた。また,丹波竜脚類を含む国内産竜脚類の歯を国外の竜脚類の歯と比べた。

その結果,日本産の竜脚類はすべてティタノサウルス形類であり,時代につれより進歩的なものが現れること,アジアにおいて竜脚類の多様性が白亜紀を通じて保たれたという説を支持することが明らかとなった。丹波市山南町の発掘現場からは曲竜類およびテリジノサウルス類(獣脚類)の歯が産出し,篠山層群の恐竜類は7つの分類群にわたることが明らかとなった。小型両生爬虫類化石の研究(池田担当):山南竜脚類発掘地点の泥岩産出の無尾類は保存良好な全身骨格が発見され系統解析が可能となった。その結果,篠山層群産の無尾類は基盤的なArchaeobatrachiaの新属新種であることが判明した。篠山市宮田産哺乳類化石の研究(楠橋担当):宮田産哺乳類化石を国内外の白亜紀哺乳類の下顎・歯と比較した結果,新属新種の原始的な真獣類であることが分かった。堆積学的研究(田中担当):篠山市官田の露頭ついて補足的な観察を実施した。そこ結果,礫岩層は土石流的な流れの下で堆積,砂岩堆積物は氾濫原上の沼沢環境へCrevasse splayとして流れ込んで来たもの,泥岩層は氾濫原の堆積物(floodplain)であることが明らかとなった。今年度の研究では新たに発見される分類群が増え篠山層群には多様な脊椎動物化石が含まれることが明らかとなった。それぞれが属する分類群において,系統解析上重要なものを含んでおり,篠山層群の脊椎動物相はアジアにおける陸上脊椎動物の進化を考える上で重要であることが確認された。
生体内神経前駆細胞におけるp27Kip1の核内移行メカニズムに関する研究

細胞周期調節遺伝子p27Kip1は神経前駆細胞が神経細胞に分化する際重要な役割を果たす。本研究はp27Kip1の神経前駆細胞核内存在量を調節するメカニズムを特定することを目的に実施した。マウス胎仔神経前駆細胞から細胞核成分を調整し、抗p27Kip1抗体、抗AhR抗体、抗Jab-1抗体を使い免疫沈降実験を行った。核抽出の条件設定を試み、異なる抗体を用いて実験したが、相互作用する蛋白質の同定には至らなかった。これまでの研究により、ダイオキシン(TCDD)を胎内曝露すると、神経前駆細胞内p27Kip1タンパク質の細胞内局在が変化し分化誘導に異常を生じること、その結果、大脳皮質が菲薄化することが判明した。さらにp27Kip1ノックアウトマウスでは、TCDD胎内曝露による催奇形性が消失することがわかった。そこで平成22年度は、p27Kip1タンパク質の核内移行メカニズムを解明することを目標に、p27Kip1およびTCDDが作用するAhRに対する免疫沈降実験を行った。大脳皮質発生各段階の神経前駆細胞の細胞核および細胞質抽出液を、CD-1マウス胎児前脳の神経前駆細胞より以下の方法で用意した。妊娠7日目にTCDDまたは対照としてのコーンオイルを母マウスに経口投与し、妊娠10-16日目の母マウスから胎仔を摘出した。実体顕微鏡下で胎児前脳頭頂部を眼科用剪刀で切断、神経前駆細胞が存在する脳室帯を分離した。分離した組織をピペッターで機械的に破砕、組織内の細胞を一様に分離し、界面活性剤を含まない溶解バッファー内でペレットペッスルにより機械的に緩徐に細胞膜を破壊した。その際細胞核を破壊しないよう、細胞核を染色するクレシルバイオレット染色液によりサンプルの一部を染色、顕微鏡下で細胞核成分が破壊されていないことを確認した。サンプルを遠心分離し細胞核成分と細胞質成分を用意した。これらのサンプルにより、1)核成分を用いたp27Kip1に対する免疫沈降実験、2)細胞質成分を用いたAhRに対する免疫沈降実験を行った。しかし、免疫沈降に最適な条件を見出すことができず、p27Kip1およびAhRと相互作用するタンパク質の同定には至らなかった。原因として、1)抗体の抗原結合能が不十分であること、2)目的タンパク質量の不足、3)核成分と細胞質成分を分離する際に使用したバッファー組成の問題、などが考えられた。これまでの研究により、ダイオキシン(TCDD)胎内曝露によりp27Kip1タンパク質の神経前駆細胞内局在が変化し分化誘導に異常を生じること、その結果、大脳皮質が菲薄化することを明らかにした。さらにp27Kip1ノックアウトマウスでは、TCDD胎内曝露による大脳皮質の菲薄化が認められないことが判明した。そこで平成23年度は前年度に引き続き、p27Kiplタンパク質の核内移行メカニズムを解明することを目標に、p27Kip1およびTCDDが作用するAhRに対する免疫沈降実験を行った。実体顕微鏡下で胎児前脳頭頂部を眼科用勇刀で切断、神経前駆細胞が存在する脳室帯を分離した。昨年度実施した1)核成分を用いたp27Kip1に対する免疫沈降実験、2)細胞質成分を用いたAhRに対する免疫沈降実験を、諸条件を変更しつつ再度行った。特に本年度はp27Kip1に対するこれまでとは異なる抗体を入手し免疫沈降実験を行ったが、p27Kip1およびAhRと相互作用するタンパク質を同定できなかった。原因として、1)抗体の抗原結合能が不十分、2)抗体の抗原認識部位がp27Kip1、AhRとそれぞれ相互作用するタンパク質結合部位と一致している可能性、3)核成分と細胞質成分を分離する際に使用したバッファー組成の問題、などが考えられた。先行研究でダイオキシン(TCDD)を胎内曝露することで神経前駆細胞内p27Kip1タンパク質の細胞内局在が変化し分化誘導に異常を生じ大脳皮質が菲薄化すること、さらにp27Kip1ノックアウトマウスではTCDD

胎内曝露による催奇形性が消失することを明らかにした(Mitsuhashi T, et al, PNAS 2010)。正常神経前駆細胞では大脳皮質発生が進むに従い細胞核内のp27Kip1タンパク質量が増加し、分化した神経細胞で発現が高値であることから、TCDDがp27Kip1の正常核内移行メカニズムに影響を与え、大脳皮質の形成異常を生じることが予想された。そこで平成24年度も引き続きp27Kip1タンパク質の核内移行を調節するメカニズムを解明することを目標に研究を実施した。一方1)核成分を用いたp27Kip1に対する免疫沈降実験、2)細胞質成分を用いたAhRに対する免疫沈降実験を新規抗体を購入して引き続き実施したが、p27Kip1およびAhRと相互作用するタンパク質を同定できなかった。そこで本年度は、p27Kip1タンパク質の核外移行に重要なJab-1タンパク質を中心に免疫沈降実験を行った。具体的には、胎生10-16日目の胎児前脳より神経前駆細胞の細胞核および細胞質抽出液を準備し、Jab-1に対する抗体を使って免疫沈降実験を実施した。しかし、AhR、Jab-1と相互作用するタンパク質の同定には至らなかった。核成分を用いたp27Kip1に対する免疫沈降実験、細胞質成分を用いたAhRに対する免疫沈降実験ともに抗体結合能に問題がある可能性や、至適バッファーの選択が困難であったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。免疫沈降実験用のp27Kip1・AhRに対する新しい抗体を購入して免疫沈降の条件をさらに検討し研究を推進する。
女性大腿切断者の月経周期における断端周径変化が義足ソケットに及ぼす影響について

本研究は月経周期変化の影響により断端周径量が変化し,義足ソケットの不適合を訴えやすい女性大腿切断者に対し,断端周径変化量に影響を与える因子や周期を明確にすることを目的とする.周期ごとの断端周径変化量が明らかになることで,採型時期の指標を提示することができ,義足ソケットの製作適合や対象者のQOLの向上に繋がると考える.大腿部の周径変化量を性差による日内変動と,月経周期における日間変動を分析し,女性大腿切断者の月経周期における断端周径変化量の指標を示すため,本研究では対象者を閉経前の女性大腿切断者10名,健常女性10名,男性大腿切断者10名,健常男性10名とし,皮膚トラブルや腫脹を起因とする疾患の無い40名を対象とした.月経周期間の変動を確認するため,30日前後の長期間の計測を要する.筆者らの過去の研究では女性切断者1名に対し定量的な分析方法の確立と,日内変動および日間変動による断端周径変化量の基盤データを示したが,被験者数が少ないことが課題としてあげられた.そこで,昨年度は被験者を増やし女性切断者2名,健常女性8名の計10名を対象とし,計測方法の信頼性と妥当性の確認と断端周径の日内,日間変動を分析するため,予備実験を実施した.結果,被験者が異なった場合でも本研究方法の計測信頼性を確認し,切断者と健常女性の日内変動と日間変動には異なるパターンがあることを示唆した.これらのことから,40名の対象者に長期間の計測を実施する本研究にあたり,十分なエビデンスが得られ,計測信頼性も確保することが出来たと考える.また,これらの研究結果は第25回日本義肢装具士協会学術大会(2018.07札幌)で発表済み,第35回日本義肢装具学会学術大会(2019.07仙台)で発表を予定している.当初の研究計画からはやや遅れているものの,研究実績の概要で述べたように,順調に予備実験を進め,研究準備を進めている為,おおむね順調に進捗しているといえる.速やかに研究対象者の選定を行い,計測を実施し,次年度中に被験者40名のデータを基に,解析を進める.当初,計測方法を1)大腿部周径計測,2)体重計測,3)基礎体温計測,4)月経日計測,5)エコーによる筋硬度の計測,6)TMGによる筋の収縮特性の計測の6項目を予定していたが,申請額からの減免を鑑み,5)のエコーによる筋硬度の計測は実施せず,1)4),6)の計測を行う.本研究は月経周期変化の影響により断端周径量が変化し,義足ソケットの不適合を訴えやすい女性大腿切断者に対し,断端周径変化量に影響を与える因子や周期を明確にすることを目的とする.周期ごとの断端周径変化量が明らかになることで,採型時期の指標を提示することができ,義足ソケットの製作適合や対象者のQOLの向上に繋がると考える.大腿部の周径変化量を性差による日内変動と,月経周期における日間変動を分析し,女性大腿切断者の月経周期における断端周径変化量の指標を示すため,本研究では対象者を閉経前の女性大腿切断者10名,健常女性10名,男性大腿切断者10名,健常男性10名とし,皮膚トラブルや腫脹を起因とする疾患の無い40名を対象とした.月経周期間の変動を確認するため,30日前後の長期間の計測を要する.筆者らの過去の研究では女性切断者1名に対し定量的な分析方法の確立と,日内変動および日間変動による断端周径変化量の基盤データを示したが,被験者数が少ないことが課題としてあげられた.そこで,昨年度は被験者を増やし女性切断者2名,健常女性8名の計10名を対象とし,計測方法の信頼性と妥当性の確認と断端周径の日内,日間変動を分析するため,予備実験を実施した.結果,被験者が異なった場合でも本研究方法の計測信頼性を確認し,切断者と健常女性の日内変動と日間変動には異なるパターンがあることを示唆した.これらのことから,40名の対象者に長期間の計測を実施する本研究にあたり,十分なエビデンスが得られ,計測信頼性も確保することが出来たと考える.また,これらの研究結果は第25回日本義肢装具士協会学術大会(2018.07札幌)で発表済み,第35回日本義肢装具学会学術大会(2019.07仙台)で発表を予定している.当初の研究計画からはやや遅れているものの,研究実績の概要で述べたように,順調に予備実験を進め,研究準備を進めている為,おおむね順調に進捗しているといえる.速やかに研究対象者の選定を行い,計測を実施し,次年度中に被験者40名のデータを基に,解析を進める.当初,計測方法を1)大腿部周径計測,2)体重計測,3)基礎体温計測,4)月経日計測,5)エコーによる筋硬度の計測,6)TMGによる筋の収縮特性の計測の6項目を予定していたが,申請額からの減免を鑑み,5)のエコーによる筋硬度の計測は実施せず,1)4),6)の計測を行う.昨年度は予備実験を実施したため,当初計画していた人件費や出張費が発生しなかった.その為,使用額に差が生じたが,次年度は研究計画に順じ計測を実施する予定であり,繰り越し金額も消化も順当に行えると考える.
在宅で暮らす認知症高齢者の生活能力活性化に向けた園芸療法の開発に関する研究

本研究は、研究者らがそれまでに行ってきた施設入所中の認知症高齢者を対象とする三次予防(認知症の重症化予防)に効果的な園芸活動を、小規模多機能居宅介護を利用しながら在宅で暮らす認知症高齢者を対象に実施し、認知症高齢者の在宅生活の継続に必要な生活能力の活性化に寄与する園芸活動の方法を検討しようとするものである。対象となる認知症高齢者の生活能力の活性状況については、「最近一か月間の日常生活状況」を用いて、月に1回、日常生活状況を経時的に調査、分析した。3年間、継続的に「最近一か月間の日常生活状況」を調査できたのは、80歳から88歳(平均85.75±2.66歳)の8名の女性であった。「最近一か月間の日常生活状況」をカテゴリ別にみると、『健忘的症状』(p<0.05)、『生活意欲の低下』(p<0.01)、『よくある物忘れ症状』(p<0.01)は1年目に比べ、2年目と3年目は有意に増加していたが、『感情的反応』(p<0.01)は他のカテゴリと異なり、2年目と3年目は1年目に比べ、有意に減少していた。以上のことから、長期にわたる園芸活動は、『感情的反応』の減少に効果的である可能性、『健忘的症状』『生活意欲の低下』『よくある物忘れ症状』等の認知機能や生活意欲の低下を次第に緩やかにする可能性が示唆された。今後さらにデータを蓄積するとともに、日常生活状況がバランスよく活性化できる園芸活動の実施方法を検討する必要がある。今年度は、福岡市内に所在する小規模多機能型居宅介護施設と、隣接の同法人が運営するデイサービスにおいて、施設利用中の認知症高齢者を対象とした園芸療法の実施に向け、園芸療法の評価方法を検討した。特に、対象者の日常生活にもたらす影響を効果的に評価する方法について、既存の研究やこれまでに研究者らが行ってきた先行研究の結果を用いて検討した。その結果、対象者の日常生活の変化は、当初予定していた、6か月ごとに行う対象者やその家族、施設職員に対する半構成的面接の実施に加え、各対象者の日常生活状況の変化を1か月毎に客観的に捉えることを目的とした評価表を作成した。なお、評価表は、施設職員が業務の中で簡便に評価できることに配慮した。また、園芸療法の各セッションは、先行研究と同様に「園芸療法運営記録用紙」を用い、個々の対象者の参加状況を記録として蓄積することとした。さらに、セッションの前後に唾液アミラーゼモニターを用いて、個々人の精神的ストレスの状況の変化を把握することとした。プレテストとしての園芸療法の実施では、1回あたり10名以上の参加があった。個々人の運動機能や認知機能には差を認めたが、植物に自発的に触れて作業したり、他者への関心を示し、積極的に交流する様子を終始認めたことから、日常生活における意欲の活性化に効果をもたらす可能性があることが示唆された。次年度は、先行研究から得られた認知症高齢者に効果的なプログラムにより園芸療法を実施し、今年度検討した評価方法を用いて対象者の日常生活の状況を評価することで、在宅での生活能力の維持、向上に効果的な園芸療法の方法について検討していく。平成27年度は福岡市内に所在する小規模多機能型介護施設において、研究協力の同意が得られた施設利用中の認知症高齢者を対象に園芸活動を実施した。対象者は、女性14名(平均83.64±5.37歳)であった。介護度は、1が5名と最も多く、2が3名、3が3名、4が2名、5が1名であった。また、認知症高齢者の日常生活自立度は、J1が1名、J2が4名、A1が1名、A2が4名、B1が2名、B2が2名であった。園芸活動では主に、夏野菜を用いた植え付けや手入れ、収穫までの一連の作業と、冬野菜の植付けや手入れ、チューリップの球根の植付けを行った。いずれの活動においても園芸活動前後の唾液アミラーゼの値に有意差はみられなかった。14名中11名の対象者では、植物に関する会話や発言、他者との交流、植物への関心、収穫野菜の調理への関心などが、日常生活の中で確認された。次に、「最近一か月間の日常生活状況」をカテゴリ別に、その経時的変化をみると、いずれのカテゴリも増減の変動を繰り返していた。カテゴリ別にFriedman検定を行った結果、「何ごともやる気がしなくなった」や「決まった日課をしなくなった」「身だしなみに構わなくなった」などからなる「生活意欲の低下」に有意差(p<0.05)がみられ、4月と12月を比較すると、減少していた。その他のカテゴリでは有意差がみられなかったが、4月と12月を比較すると、「怒りっぽくなった」や「なみだもろくなった」からなる「感情的反応」はやや増えていたが、「同じことを何度も言ったり、たずねたりする」や「最近の出来事が思い出せない」などからなる「健忘的症状」、「置き忘れや、しまい忘れがよくある」や「物の名前がでてこない」からなる「よくある物忘れ症状」は減少傾向を示していた。以上のことから、本研究で実施した園芸活動は、「生活意欲の向上」に効果的である可能性が示唆された。施設の協力を得ながら、月に12回の園芸活動を実施することができた。園芸活動実施後は、毎回、施設職員と研究者とでカンファレンスを開催した。

カンファレンスでは、対象者の最近の日常生活状況や園芸活動時の状況について情報を共有し、対象者の望ましい変化を確認することができた。このように、施設職員の協力を得ながら、定期的に園芸活動を実施し、データ収集できている状況から、おおむね順調に進展していると評価した。平成28年度は前年度と同一の小規模多機能型介護施設において、研究協力が得られた認知症高齢者を対象に園芸活動を行った。園芸活動には19名が参加したが、複数回参加し、複数月の日常生活状況が評価できた13名を分析対象とした。このうち7名は前年度の研究対象と同一であった。対象者の平均年齢は87.38±4.77歳で、全員女性であった。介護度は要介護1が5名と最も多く、次いで要介護2が4名、要介護4が2名であった。また、要介護3と要介護5が各1名あった。認知症高齢者の日常生活自立度はIIbが6名と最も多く、次いでIIIaが5名、IIaが2名であった。障害高齢者の日常生活自立度はJ2が5名と最も多く、次いでA2が3名、B2が2名、J1とA1、B1がそれぞれ1名あった。園芸活動の内容は、これまでの研究結果に基づき、春から夏にかけては夏野菜の植付けから収穫までの一連の活動を、秋から冬にかけてはチューリップの植付けと生育状況の観察をそれぞれ主軸とし、計14回行った。各園芸活動前後に測定した唾液アミラーゼ値は、活動前後で統計学的に有意な差は認めなかった。夏野菜の植付けを行った回では、測定できた全員(n=3)の値が活動後に上昇傾向を示していたが、活動中の対象者は積極的に土に触れ、苗を植付けていた。また、夏野菜や冬野菜の収穫を行った回と花の寄せ植えを行った回では、測定できた全員(n=2)の値が活動後に低下傾向を示していた。全14回の活動を通じ、唾液アミラーゼ測定の可否によらず全て対象者で、活動中の他者とのトラブルや活動後のBPSDなどはみられなかった。「最近一か月間の日常生活状況」の経時的変化をカテゴリ別にみると、いずれのカテゴリも増減の変動を繰り返していた。カテゴリ別にFriedman検定を行った結果、「健忘的症状」と「生活意欲の低下」、「よくある物忘れ症状」に有意差(p<0.01)がみられた。研究施設の協力を得ながら、月に12回、園芸活動を実施することができた。また、園芸活動実施後には、毎回、参加した施設職員と研究者とでカンファレンスを開催し、対象者の園芸活動時の参加状況をはじめ、前回の活動後対象者を取り巻く生活環境や生活状況について情報を共有し、対象者の変化の把握に努めた。さらに、研究者の月に12回の施設訪問時以外には、施設職員と対象者が自主的に植物の管理を行ってくれた。このように、研究施設側と連携を図りながら、園芸活動を実施し、データ収集が進められていることから、おおむね順調に進展していると評価した。平成29年度も前年度までと同一の小規模多機能型居宅介護施設において、研究協力が得られた認知症高齢者を対象に園芸活動を実施した。園芸活動には17名の認知症高齢者が参加したが、複数回参加し、複数月の日常生活状況が評価できた14名を分析対象とした。対象者の平均年齢は87.36±3.39歳で、全員女性であった。介護度は要介護2が5名で最も多く、次いで要介護1が4名、要介護4が3名であった。また、要介護3および5が各1名あった。認知症高齢者の日常生活自立度はIIbが5名と最も多く、次いでIVが3名、IIaおよびIIIaが各2名であった。また、IおよびIIIbが各1名あった。障害高齢者の日常生活自立度はJ2が5名で最も多く、次いでB2が4名、A1が3名、A2が2名であった。園芸活動は計12回実施した。