hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視空間的・時空間的な注意機能と認知発達：非言語刺激と言語刺激による検討

非言語的、言語的刺激を使って、様々な課題により、視空間的・時空間的な注意のあり方を、乳児、幼児、成人を対象に、初年度に引き続き検討を行ってきた。30年度は、子どもを対象とした研究においては、29年度後半に開始した、概念や物体認識に焦点をあてた注意のあり方を、月齢や言語発達検査との関連性をみながら検討する調査を中心に行ってきた。年齢の低い幼児の一部で生じるスケールエラー現象等も念頭におき、どこにどのように注意を向け、どのような反応が生じるのかという点を、視線測定、課題への反応の仕方により検討した。また、29年度に主にすすめてきた乳児を対象とした、音声にあわせて提示する視覚刺激への注意の向け方に関する調査のデータの補足も行った。成果の一部については、国内学会と国際学会で発表した。論文化できるよう、31年度はこの2年間の研究データの補足とまとめを行うとともに、幼児期のデータがもう少しあったほうがよいと思われるため、補強していくことにも力を入れたい。成人を対象とした実験では、異なる空間配置にある非言語的だが意味のあるなしを操作した刺激を用い、提示間隔等を操作することによって、視空間的な注意が向くときの情報処理過程上のメカニズムを明らかにすべく複数の実験を行った。その結果、視覚探索における視覚的印付けについては、遮蔽や線遠近法の知識を活かすことで奥行き的な意味の解釈がなされた立体表象が三次元的に散布されて剛体性に回転すると知覚的に解釈される場合に、三次元的配置として印付けの短期記憶が保持されることがわかった。本件は国際論文にて30年度に刊行済みである。29年度に準備した新たな課題について実施できるとともに、29年度のデータの補足もできた。成果の一部については学会発表を行うことができた。31年度は、データの少ない年齢のデータの補足も考えているが、これまでのデータの分析とまとめを中心に行う予定である。成人についても、研究分担者を中心に、30年度に視空間的注意の認知心理学実験課題を順調にすすめることができ、原著論文の形で成果発表ができた。31年度はデータの補足を行うものの、データ分析とまとめが中心になる予定である。以上より、おおむね順調に進展しているといえる。31年度は、まとめの作業が中心になるとはいえ、一部データの補足も予定している。協力いただける参加者を順調に増やしていけるよう、引き続き複数の協力機関にチラシを置かせていただいたり、個別の依頼方法を検討するなど、複数の依頼方法で募集に力をいれていくとともに、すべての調査において、研究協力者からの補助を得ながらすすめる。言語を含む認知発達の変化と視空間的・時空間的な注意機能の発達変化、さらにそれらの関連性を調べるため、乳児、幼児、成人を対象に、非言語的、言語的刺激を使って様々な課題により検討を行っている。29年度は、まず、初語を発する前後における乳幼児を対象に、単語音声のリズムとそれにあわせて提示する視覚刺激への注意の向け方を視線測定により調べる課題を作成し実験を開始した。言語発達の指標もあわせてとっている。また、23歳頃の幼児を対象に、複数種類の刺激において、概念レベルの異なる図形を提示の際の、視線測定による注意の向け方を検討する課題と、探索行動を検討するための立体物を設定し、言語発達検査得点との関連性をみる調査を開始した。成果の一部については、国際学会で発表した。予定しているデータ数には達していないため、30年度も引き続きデータ収集していく予定である。幼児期半ば以降と1歳半2歳頃を対象とした課題を作成したが、データ収集は30年度に主に行う予定である。成人を対象とした実験では、視空間的な注意の向け方において、異なる空間上にある複数の非言語的対象の一方に外発性注意が向いた場合の反応時間の変化を規定する情報処理過程上の決定要因を同定するべく認知心理学的実験を行った。その結果、反応時間におよぼす知覚過程、意思決定過程、運動過程の寄与の相対的大きさに示唆が得られた。一部の成果については、国際論文の投稿の準備中であるが、こちらもまだデータ数が達していないため30年度も引き続き収集していく。乳幼児を対象とした新たな実験、調査課題を作成し、ある一定数のデータ収集ができたうえ、別の新たな課題についても準備ができた。30年度は、前者の実験・調査課題のデータの補足をしながら、準備の整った新たな課題のデータを本格的に収集していくことに力を入れることができる。成人については、研究分担者を中心に、視空間的注意の課題の刺激や提示時間のあり方を最適化して新たに認知心理学実験課題を作成したうえ、一定数のデータを収集し、成果の一部については論文化を行っているところである。成人についても、30年度にデータ補足を行いながら、時空間的な条件を変えた新たな課題の創出と実施が見込める。

年齢の低い幼児の一部で生じるスケールエラー現象等も念頭におき、どこにどのように注意を向け、どのような反応が生じるのかという点を、視線測定、課題への反応の仕方により検討した。また、29年度に主にすすめてきた乳児を対象とした、音声にあわせて提示する視覚刺激への注意の向け方に関する調査のデータの補足も行った。成果の一部については、国内学会と国際学会で発表した。論文化できるよう、31年度はこの2年間の研究データの補足とまとめを行うとともに、幼児期のデータがもう少しあったほうがよいと思われるため、補強していくことにも力を入れたい。成人を対象とした実験では、異なる空間配置にある非言語的だが意味のあるなしを操作した刺激を用い、提示間隔等を操作することによって、視空間的な注意が向くときの情報処理過程上のメカニズムを明らかにすべく複数の実験を行った。その結果、視覚探索における視覚的印付けについては、遮蔽や線遠近法の知識を活かすことで奥行き的な意味の解釈がなされた立体表象が三次元的に散布されて剛体性に回転すると知覚的に解釈される場合に、三次元的配置として印付けの短期記憶が保持されることがわかった。本件は国際論文にて30年度に刊行済みである。29年度に準備した新たな課題について実施できるとともに、29年度のデータの補足もできた。成果の一部については学会発表を行うことができた。31年度は、データの少ない年齢のデータの補足も考えているが、これまでのデータの分析とまとめを中心に行う予定である。成人についても、研究分担者を中心に、30年度に視空間的注意の認知心理学実験課題を順調にすすめることができ、原著論文の形で成果発表ができた。31年度はデータの補足を行うものの、データ分析とまとめが中心になる予定である。以上より、おおむね順調に進展しているといえる。29年度、乳児、幼児のデータをある程度収集することができたが、調査の実施とデータ収集にはどうしても手間と時間がかかる。29年度の実験、調査課題のデータの補足のため、また、新たな課題のデータ収集のため、協力いただける参加者を順調に増やしていけるよう、複数の協力機関にチラシを置かせていただいたり、個別の依頼方法を検討するなど、複数の依頼方法で募集に力をいれていく。また、引き続き、すべての調査において、研究協力者からの補助を得ながらすすめるが、遅れが出た場合は、遅れている度合いに応じて、研究協力者を増やす。31年度は、まとめの作業が中心になるとはいえ、一部データの補足も予定している。協力いただける参加者を順調に増やしていけるよう、引き続き複数の協力機関にチラシを置かせていただいたり、個別の依頼方法を検討するなど、複数の依頼方法で募集に力をいれていくとともに、すべての調査において、研究協力者からの補助を得ながらすすめる。
変動環境下における炭-微生物関係を利用した緑化技術の高度化に関する研究

木材生産を目的とした樹木の伐採や山火事など人間活動に起因した環境変動による森林面積の減少が世界的に問題となっている。本研究では、そのような問題の解決策として、植林による森林再生技術の高度化を目指し、植栽樹木の成長を効果的に促進する炭(バイオ炭)の作成方法や実際に緑化を行う野外の荒廃地における効果の有意性について検証を行った。本研究の結果より、低温(400°C)で作成した炭は、土壌中の含有量の増加とともに樹木の成長への正の影響が顕著になった一方で、高温(800°C)で作成した場合は、大量に混ぜても(体積比で土壌:炭=1:1)実生への正の効果は見られなかった。低温で作成した炭は樹木のリンの利用可能量を促進する効果があることが、実生の成長を促進する効果が見られた理由として考えられた。また、山火事跡地のような、実際に緑化を行う対象である野外の荒廃地において、低温で生成された炭が実生の成長・生残へ正の効果を持ちうることが実証された。これらの知見は、変動環境下において、環境に付加の小さい木質由来の炭の中でも、特に低温で生成したものを用いた緑化が有効であることを示すものである。木材生産を目的とした樹木の伐採や、人間活動に起因した環境変動による森林面積の減少が世界的に問題となっている。本研究では、そのような問題の解決策として、植林による森林再生技術の高度化を目指し、植栽樹木の成長を効果的に促進する炭,共生微生物(特に外生菌根菌)の探索を行った。まず本年度は、炭が土壌の改変をとおしてどのように植栽樹木へ影響を与えるのかを調べるため、樹木のある森林生態系内で火入れを行った後に炭除去区と非除去区を設け比較することで、炭が土壌条件を与える影響を調査した。本研究から、生態系内で炭は様々な土壌養分の中でも可給態リン酸、交換態カルシウムとマグネシウムの量を増加させ、植物が過剰害を起こしやすいアルミニウムの交換態量を減少させることが示唆された。このような土壌の改変は根圏共生微生物への影響をとおして植栽樹木へも影響する。つづいて、炭単体のみならず炭と共接種することで樹木の成長を促進する外生菌根菌種のスクリーニングを行った。様々な環境嗜好性がある外生菌根菌種の中から、炭と相性がよく樹木の成長を効果的に促進する外生菌根菌種をスクリーニングするため、天然条件で炭と外生菌根菌が共存し、樹木へ影響していることが予測される山火事跡地、および火入れ跡地にて調査を行った(極東ロシア・アムール州、北海道大学天塩研究林内の山火事跡地、火入れ試験地にて)。調査は、サンプリングした土壌中から炭をソーティングし、炭の中および周辺に存在する外生菌根菌を顕微鏡学的に探索することで行った。極東ロシアの山火事跡地および天塩研究林の火入れ跡地では、炭と相性の良い外生菌根菌種は同定できなかった。一方、天塩研究林の山火事跡地サイトでは土壌中の木炭片の周辺および中に、頻度高く特異的に存在する外生菌根菌を発見した。観察的に得られた知見であるが、この菌根菌種が炭と相性が良い可能性は高い。今後、分子生物学的手法を用いて種同定を行うとともに培養系を確立することで、炭単体、および炭-外生菌根菌種の共接種を利用した効果的な植林技術への応用が期待される。本研究では、そのような問題の解決策として、植林による森林再生技術の高度化を目指し、植栽樹木の成長を効果的に促進する炭,共生微生物(特に外生菌根菌)の条件探索を行った。具体的には、人工的に作成した様々な炭のなかで、どのような種類の炭が植栽樹木へ効果的に影響を与えるのかを調べるため、ポット実験にて針葉樹の実生を育て、その成長へ与える影響および栄養生理的特性へ与える影響について調べた。また、外生菌根菌の条件も設定し、その効果を検討した。その結果、炭は、表面に存在する場合は樹木の成長へ影響は見られず、土壌に混入すると正の効果があった。また、成長量への正の効果は、地下部の発達及び葉内のリンの濃度と正の関係があった。炭がカラマツ属の実生へ与える正の効果は外生菌根菌の接種によって劇的に促進された。以上の結果から中層にあった炭と外生菌糸の組み合わせが劇的に実生の成長を促進した理由として、外生菌根菌の菌糸が、根の近くでリンを多く含んで存在している炭の孔に侵入し、効果的に養分を吸収し宿主の植物へ受け渡していたことが示唆された。現在、これらをもとに、さまざまな温皮で生成した炭や、その混合割合を変え、外生菌根菌を適切に用いた緑化技術の開発へ繋がる基礎知見を集積中である。

本研究の結果より、低温(400°C)で作成した炭は、土壌中の含有量の増加とともに樹木の成長への正の影響が顕著になった一方で、高温(800°C)で作成した場合は、大量に混ぜても(体積比で土壌:炭=1:1)実生への正の効果は見られなかった。低温で作成した炭は樹木のリンの利用可能量を促進する効果があることが、実生の成長を促進する効果が見られた理由として考えられた。また、山火事跡地のような、実際に緑化を行う対象である野外の荒廃地において、低温で生成された炭が実生の成長・生残へ正の効果を持ちうることが実証された。これらの知見は、変動環境下において、環境に付加の小さい木質由来の炭の中でも、特に低温で生成したものを用いた緑化が有効であることを示すものである。
機能画像を用いた低リスク肺癌高精度放射線治療の最適化に関する研究

肺癌に対する高精度放射線治療(強度変調放射線治療や定位放射線治療)において、従来の解剖学的画像(CT画像)のみを用いて最適化する治療計画と機能画像を融合したCT画像を用いて最適化する治療計画を比較検討した。機能画像を用いた治療計画は、治療後の肺機能低下を最小限に留める上で有用な方法であり、特に感受性の高い(リスクの高い)症例でその有用性が高いと考えられた。また、その最適化を行うにあたっては、同一平面ビームのみではなく、非同一平面ビームを用いることで更に効果的なものとなる可能性が示唆された。「目的」:肺癌に対する高精度放射線治療において、機能画像を用いることによる臓器機能温存上の意義を明らかにし、更なる低侵襲放射線治療法の確立のため、「機能形態治療計画CT画像」とそれを用いた新たな3次元線量分布最適化法を開発することである。「対象と方法」:過去に肺癌に対してノンコプラナー固定多門照射法を用いて体幹部定位照射を行い、かつ、治療前に肺血流SPECT検査を行っていた10症例(IA期8例、IB期1例、術後再発例1例)を対象とした。各症例に対して実際の治療で使用されたプラン(Clinical plan)、解剖学的画像(治療計画CT)のみを用いて照射方向を最適化したプラン(Anatomical beam angle optimization plan : Anatomical BAO plan)、治療計画CT-肺血流SPECT融合画像を用いて最適化したプラン(Functional beam angle optimizationplan : Functional BAO plan)の計3つのプランを3次元治療計画コンピュータにて作成し、肺に対する線量容積ヒストグラム(DVH)、線量機能容積ヒストグラム(DFH)、腫瘍に対するDVHを比較した。全てのプランにおいて線量処方は50Gy/4回とし、その他マージン等の条件は同一とした。「結果」Anatomical BAOplanではClinicalplanと比較して解剖学的肺に対して平均線量(中央値)で9.1%(70cGy)、V5Gy,V10Gy,V20Gyで7.5%、2.6%、0.7%の低減が可能であり、Functional BAO planではAnatomical BAO planに比較して、機能肺(50%以上機能領域)肺の平均線量(中央値)で5.5%(40 cGy)、V5Gy,V10Gy,V20Gyで1.8%、1.3%、0.5%の低減が更に可能であった。「結論と考察」肺癌定位照射において解剖・機能融合画像を用いた照射方向最適化法は肺毒性や機能低下のリスクを最小限に抑える上で有用な可能性がある。「目的」:肺癌に対する高精度放射線治療(定位照射や強度変調放射線治療)において、機能画像を用いることによる臓器機能温存上の意義を明らかにし、更なる低侵襲放射線治療法の確立のため、「機能形態治療計画CT画像」とそれを用いた新たな3次元線量分布最適化法を開発することである。本年度は局所進行肺癌に対する機能画像を用いたビームアングルの最適化を含めた強度変調放射線治療の有用性について検討した。「対象と方法」:過去に局所進行肺癌に対して3次元原体照射行い、かつ、治療前に肺血流SPECT検査を行っていた10症例(IIIA期3例、IIIB期3例、術後再発例4例)を対象とした。各症例に対して解剖学的画像(治療計画CT)のみを用いて照射方向を決定(Beam angle optimization : BAO)し最適化したプラン(Anatomical coplanar BAO IMRT plan)、治療計画CT-肺血流SPECT融合画像を用いて照射方向を決定(BAO)し最適化したプラン(Functional coplanar BAO IMRT plan)の2つのプランを3次元治療計画コンピュータにて作成し、肺に対する線量容積ヒストグラム(DVH)、線量機能容積ヒストグラム(DFH)、腫瘍に対するDVHを比較した。全てのプランにおいて線量処方は63Gy/35回(D95処方)とし、その他マージン等の条件は同一とした。また、今回は照射方向の決定にはコプラナー15方向より6方向を選択した.「結果」Anatomical coplanar BAOとFunctional coplanar BAOでは0-2方向(中央値1方向)の異なったビーム方向が選択された。Functional coplanar BAO IMRTplanは平均線量(中央値)で60cGy、V5Gy,V10Gy,V20Gyで0.9%、1.9%、2.1%の低減が可能であり、機能肺(50%以上機能領域)肺の平均線量(中央値)で180cGy、V5Gy,V10Gy,V20Gyで2.7%、4.5%、4.3%の低減が更に可能であった。「結論と考察」

肺癌に対する強度変調放射線治療において解剖・機能融合画像を用いた照射方向最適化法は肺毒性や機能低下のリスクを最小限に抑える上で有用と思われるが、更に照射方向の自由度を増やせば、より効果的に最適化できる可能性があり更なる検討が必要である。「肺癌に対する高精度放射線治療(定位放射線治療や強度変調放射線治療)において、機能画像を用いることによる臓器機能温存上の意義を明らかにし、更なる低侵襲放射線治療法の確立を目指すことである。本年度は、肺癌に対する機能画像を用いて最適化した強度変調放射線治療および定位放射線治療の肺機能温存における有用性について、特に、治療後の血流損失を指標に評価・検討を行った。「対象と方法」局所進行肺癌10例、I期肺癌10例を対象として、解剖学的画像(治療計画CT)のみを用いて最適化した治療計画(Anatomical plan)と機能画像(治療計画CT-肺血流SPECT融合画像)を用いて最適化した治療計画(Functional plan)を作成した。それぞれの治療計画においてnormal-tissue complicationprobability (NTCP)モデルを用いて総血流損失割合(Total perfusion loss:TPL)を推定し比較した。「結果」血流損失を50%で引き起こす線量をD50とし、各D50レベルでのTPLを比較した結果、局所進行肺癌に対する強度変調放射線治療(IMRT)においては、D50が1030Gyの時にFunctional IMRTplanではAnatomical IMRTplanに比較して、平均で45%のTPLの改善があり、D50が低いほど改善率が高い傾向が認められた。また、I期肺癌に対する定位放射線治療(SBRT)においては、Functional SBRTplanでは、Anatomical SBRTplanに比較して、D50が420Gyの時に、平均で1.01.6%のTPL改善があり、D50が低いほど改善率が高い傾向が認められた。更に、Functional SBRTplanでは実際の治療で使用された計画(Clinical plan)に比べて212%のTPL改善が認められた。「結論と考察」肺癌の強度変調放射線治療や定位放射線治療において、解剖・機能融合画像を用いた治療計画の最適化は治療後の肺機能低下を最小限に留める上で有用な方法であり、特に感受性の高い(リスクの高い)症例でその有用性が高いと考えられる。肺癌に対する高精度放射線治療において、機能画像を用いた治療計画最適化の臓器機能温存上の意義を明らかにすることを目的に本年度は局所進行肺癌に対する機能画像を用いたビームアングルの最適化を含めた強度変調放射線治療の有用性について更に検討を進めた。対象は過去に治療を行った局所進行肺癌で治療前の肺血流SPECT検査が得られた10症例(IIIA期3例、IIIB期3例、術後再発4例)。治療計画CT-肺血流SPECT融合画像を用いてコプラナー11方向+ノンコプラナー6方向の計17方向より照射方向を決定し最適化したFunctional non-coplanar BAO IMRTplanを3次元治療計画コンピュータにて作成し、治療計画CTを用いコプラナー方向のみから照射方向を選択し最適化したAnatomicalcoplanar BAO IMRTplanと肺線量
暖房廃熱を利用した屋根雪の滑落制御に関する研究

勾配屋根の屋根雪を自然滑落させるため,暖房廃熱を利用して滑落促進する場合の諸性状に関して明らかにした。その結果,以下のことが明らかとなった。1)比較的多量の降雪がある場合の外気温は氷点下となる場合が多く,その温度の影響で屋根雪は屋根面に凍着し,その抵抗力が滑雪力を上回るので滑落雪現象は発生しない。しかし,小屋裏への断熱を緩めると,屋根からの伝熱によって屋根面がほぼ0°Cに保て,凍着を抑制できる。この場合,住宅の実験結果からみると,小屋裏温度を+3+5°C程度にすれば凍着現象を抑制できる。なお,屋根葺き工法の違いによって実質的な屋根の温度が異なることから,屋根面に対する伝熱が効果的な葺き工法にすることが有効と言える。2)屋根葺材と屋根雪との間に作用する摩擦抵抗力は,屋根葺材の表面粗さおよび屋根雪の物性に大きく関わる。すなわち,少量の積雪では滑落しない屋根雪が屋根上で変態することが,滑雪性状に大きく関わることが明らかとなった。このことは摩擦面の屋根雪がしまり雪からザラメ雪に変化する現象であり,この現象を正しく評価できなければ適切に屋根雪を滑落制御することが出来ない。そこで,表面粗さの異なる材料と雪粒子径の異なる雪を用いた滑雪実験を行った。その結果,雪の粒径および材料の表面粗さが摩擦性状に大きく関わることが明らかになった。このことは,屋根雪の滑落時に作用する摩擦抵抗力を正しく評価するための重要な結果である。以上のように,小屋裏に熱を供給することによって,屋根雪の凍着は抑制できるので,滑落雪を促進することは可能になるが,その場合の摩擦抵抗力を正しく評価するには,積雪後の雪の変態状況を適切に判断する必要がある。すなわち,過大なる熱供給で融雪させながら滑雪促進することは出来るが,少ない熱供給で滑落させることを考える場合は,その過程における雪物性の変化を推定しなければならない。
多層Pη接合の多次元空乏化を利用した金属接点級SiCパワーデバイスの基礎研究

本研究では、高い絶縁破壊電界を有するワイドギャップ半導体SiCの多層pn接合を用いた高耐圧・低損失パワーデバイスの構造設計とデバイス作製に関する基礎研究を行った。以下に本年度に得られた主な成果をまとめる。(1)デバイスシミュレーションによりpn接合の二次元空乏化時の電界分布を解析してデバイス端部での電界集中を緩和し、高い耐圧が得られる最適なドーピング密度とサイズを決定した。また、絶縁膜/SiC界面や表面電荷が空乏化や電界分布に与える影響を明らかにした。(2)二次元空乏化構造を従来のnp型から表面p型領域を有するpnp型(ダブルRESURF)にすることにより、耐圧の低下を招くことなくドーズ量を増すことができ、ドリフト抵抗を大幅に低減できることを見出した。さらに、この構造における最適ドーズ設計の指針を構築した。また、この構造の採用により、ゲート酸化膜の電界も緩和され、高耐圧化に有利であることを見出した。(3)高品質エピタキシャル成長、微細加工、イオン注入、MOS界面制御などの技術を集約して、pn接合の二次元空乏化を活用した横型SiC MOSFET(ダブルRESURF構造)を作製し、耐圧750V、オン抵抗52mΩcm^2という優れた特性を得た。本研究独自のダブルRESURF構造を採用することによって、ドリフト抵抗を従来の1/3以下に低減できることを実験的に示した。(4)異なるドーピング密度を有するpnp型の二次元空乏化構造を二重に形成する「二ゾーンダブルRESURF構造」を発案し、シミュレーションによる最適設計と試作を行った。二ゾーン化することで耐圧を大幅に増大できることを見出した。試作したSiC MOSFETは耐圧1380V、オン抵抗66mΩcm^2という世界最高の性能を示した。1.二次元空乏化を用いた高耐圧SiC MOSFETの作製(1)デバイスシミュレーションにより、pn接合の二次元空乏化時の電界分布を解析し、デバイス端部での電界集中を緩和し、高い耐圧が得られる最適なドーピング密度とサイズを決定した。また、この最適設計値に絶縁膜/SiC界面や表面電荷が影響を及ぼすことを初めて明らかにした。(2)高品質エピタキシャル成長、微細加工、イオン注入、MOS界面制御などの技術を集約して、pn接合の二次元空乏化を活用した横型SiC MOSFETを作製した。MOS界面の窒化処理によりチャネル移動度が大幅に増大することを見出し、これを適用することで、耐圧1080V、オン抵抗60mΩcm^2という世界最高水準の性能を達成した。この特性はSiパワーMOSFETの理論限界値より数倍優れている。また、耐圧のドーピング密度依存性を詳細に調べ、実験データはシミュレーション結果と良い一致を示すことを明らかにした。広い温度範囲でデバイスの特性を評価し、キャリヤの伝導機構や絶縁破壊機構について考察した。2.三次元空乏化構造の作製(1)デバイスシミュレーションにより、多層pn接合の三次元空乏化時の電界分布を解析し、適切なドーピング密度と微細加工を採用することによって、従来のSiCデバイスの性能をさらに数倍以上改善できることを明らかにした。(2)化学気相堆積法により形成した厚い酸化膜をドライエッチングにより微細加工する技術を確立し、2μm程度の幅と深さを有するSiCトレンチを形成することに成功した。このSiCトレンチ基板に気相成長によってSiCの埋め込み成長を行った。

埋め込み形態は成長時のC/Si比に強く依存することを見出し、低いC/Si比の条件でトレンチ溝を完全に埋め込むことに成功した。本研究では、高い絶縁破壊電界を有するワイドギャップ半導体SiCの多層pn接合を用いた高耐圧・低損失パワーデバイスの構造設計とデバイス作製に関する基礎研究を行った。以下に本年度に得られた主な成果をまとめる。(1)デバイスシミュレーションによりpn接合の二次元空乏化時の電界分布を解析してデバイス端部での電界集中を緩和し、高い耐圧が得られる最適なドーピング密度とサイズを決定した。また、絶縁膜/SiC界面や表面電荷が空乏化や電界分布に与える影響を明らかにした。(2)二次元空乏化構造を従来のnp型から表面p型領域を有するpnp型(ダブルRESURF)にすることにより、耐圧の低下を招くことなくドーズ量を増すことができ、ドリフト抵抗を大幅に低減できることを見出した。さらに、この構造における最適ドーズ設計の指針を構築した。また、この構造の採用により、ゲート酸化膜の電界も緩和され、高耐圧化に有利であることを見出した。(3)高品質エピタキシャル成長、微細加工、イオン注入、MOS界面制御などの技術を集約して、pn接合の二次元空乏化を活用した横型SiC MOSFET(ダブルRESURF構造)を作製し、耐圧750V、オン抵抗52mΩcm^2という優れた特性を得た。本研究独自のダブルRESURF構造を採用することによって、ドリフト抵抗を従来の1/3以下に低減できることを実験的に示した。(4)異なるドーピング密度を有するpnp型の二次元空乏化構造を二重に形成する「二ゾーンダブルRESURF構造」を発案し、シミュレーションによる最適設計と試作を行った。二ゾーン化することで耐圧を大幅に増大できることを見出した。試作したSiC MOSFETは耐圧1380V、オン抵抗66mΩcm^2という世界最高の性能を示した。
慢性腎臓病の先制医療にむけたキラルアミノ酸の病態解析とバイオマーカー開発

慢性腎臓病では早期発見が重要である。そのため、軽微な腎障害の病態を反映し、その早期診断、治療反応性、予後を反映するバイオマーカー確立は慢性腎臓病の予後改善にむけて重要な課題である。本研究では、慢性腎臓病においてこのような病態を反映するアミノ酸の同定を行った。生体内のアミノ酸は光学異性体であるD体とL体が存在する。本研究では光学異性体のアミノ酸を区別し、かつ網羅的に解析可能なキラルアミノ酸メタボローム解析を用いた。その結果、慢性腎臓病の早期診断、予後などと関連するアミノ酸を同定した。腎生検によらない慢性腎臓病の非侵襲的診断、治療、予後を反映するバイオマーカーの確立に資する研究を施行し得た。慢性腎臓病において、腎機能低下は腎予後のみならず、全死亡率ならびに心血管系死亡率と密接に関連する。そのため、軽微な腎機能障害の病態を反映し、臨床に簡便に用いられる因子の同定、その早期診断、腎臓病に特異的な診断、治療反応性、予後を反映するバイオマーカー確立は慢性腎臓病の予後改善にむけた重要な課題である。本研究では、新規のキラルアミノ酸メタボローム解析を用いて、慢性腎臓病において病態、予後を反映するアミノ酸の同定を行う。アミノ酸は腎臓の生理的機能はじめ生命の維持に不可欠な要素である。アミノ酸は光学異性体であるD体とL体が存在する。しかし、これまで測定技術が不十分であり、両者を高感度で識別することが困難であった。本研究では、光学異性体のアミノ酸を区別し、かつ網羅的に解析可能なキラルアミノ酸メタボローム解析を用いる。現在、慢性腎臓病の経時的な変化を反映するアミノ酸プロフィルを二次元高速液体クロマトグラフィーにて測定している。これらの検討を通じて、生体内でのキラルアミノ酸の動態に関して評価を行っている。その基盤データに基付き、臨床的意義解明、先制医療、個別化医療に資する研究を行っている。ことに、慢性腎臓病の早期診断、特異的病態、治療反応性、予後と関連するアミノ酸を同定し、慢性腎臓病の新規病態バイオマーカーの開発を目指す。腎生検によらない慢性腎臓病の非侵襲的診断、治療、予後を反映するバイオマーカーとしての確立と臨床への還元を目標としている。本年度も引き続き、慢性腎臓病の早期診断、特異的病態、治療反応性、予後に着目し、キラルアミノ酸の臨床的意義を検討する。これまで、新規のHPLCによる網羅的解析方法を用い、慢性腎臓病検体を用いてキラルアミノ酸の分析を進めている。腎臓病の病態などを反映する複数のアミノ酸候補を同定し、その検証を進めている。さらに、これらの検討を通じて本研究の体制基盤を確立し、キラルアミノ酸を介した慢性腎臓病の発症、進展にはたす新規機序、防御機構のメカニズムの解析が進んでいる。新たな技術を用いた本研究により、これまで未知であったキラルアミノ酸の慢性腎臓病の発症、進展、病態に関与する病態を検討している。慢性腎臓病において、腎機能低下は腎予後のみならず、全死亡ならびに心血管系イベントと密接に関連する。本研究では、新規のキラルアミノ酸メタボローム解析を用いて、慢性腎臓病において病態を反映するアミノ酸の同定を行った。アミノ酸は、腎臓の生理的機能はじめ生命の維持に不可欠な要素である。本研究では、光学異性体のアミノ酸を区別し、かつ網羅的に解析可能なキラルアミノ酸メタボローム解析を用いた。慢性腎臓病の経時的な変化を反映するアミノ酸プロフィルを二次元高速液体クロマトグラフィーにて測定し、候補となるアミノ酸を検討した。その基盤データに基付き、臨床的意義解明、先制医療、個別化医療に向けた研究を行った。ことに、慢性腎臓病の早期診断、特異的病態、治療反応性、予後と関連するアミノ酸を同定し、慢性腎臓病の新規病態バイオマーカーの開発を目指した研究を展開した。これらを通じて、腎生検によらない慢性腎臓病の非侵襲的診断、治療、予後を反映するバイオマーカーの確立に資する研究を施行し得た。平成29年度も引き続き、慢性腎臓病例の検体を用いてキラルアミノ酸の網羅的解析を行い、生体内でのD-アミノ酸の動態とその臨床的意義解明、慢性腎臓病の病態、治療反応性、予後と関連するキラルアミノ酸を同定する。これらの研究を通じて、慢性腎臓病の新規病態バイオマーカーの開発を目指す。

慢性腎臓病の病態と関連する新規キラルアミノ酸の同定とともに、パネル化などを通じて臨床検査法としての有用性の検証を順次進めていく予定である。ことに、新たな技術を用いた本研究により、キラルアミノ酸の慢性腎臓病の発症、進展、病態に関与する機能性分子としての役割、その病態を反映する臨床検査診断法としての臨床的意義、新規バイオマーカーとして確立することを目指す。最終的に測定条件を至適化し、臨床に還元することを目標とする。さらに、学会等での密接な交流、調査研究、成果発表などを行い本研究を発展させる。腎臓内科学
高度な実践力を身につけた科学教師の育成ー長期の教育実習とその効果に関する研究ー

長期教育実習が学生の実践的知識を豊かにするのに効果があるかどうかを調べることを目的とした。そのため,1年間の長期教育実習プログラムを実施した。その結果,実習生達の実践的指導力が向上した。具体的には(1)学習指導案の質の向上(2)生徒理解が深い(3)生徒とのコミュニケーションが豊かにできる(4)授業自体が大変上手になった,などである。しかし,これらをデータとして比較することが難しい。そこで,オンライン・オフラインシステムを用いて統制実験を行った。その結果,子どもの思考への注目,授業のとらえ方などが向上していた。このことから長期教育実習は大学生の実践的知識を育てるのに役立つことが明らかになった。平成22年度(第1年目)は長期教育実習を行うための,準備期として4点について研究を行った。1.目指す教師像の明確化,文献調査と海外(米国およびフィンランド)の調査を行った。米国の調査値では反省的実践家としての教師像に基づいて,6つの枠組みを設定している。これらを元にして教育実習を用意し,実習の評価項目を開発していることが明らかになった。フィンランドについても調査を行ったが,その実習時期の長さ,質的な点などが明らかになった。2.具体的プログラム開発,長期の教育実習を行うために,10週間の教育実習以外に3つの科目を用意した。(1)フィールド経験:実習前80時間の参与観察,(2)実習セミナー:週に一度は大学に実習生が集合し,実践内容についての情報交換および指導,(3)実践的課題研究:アクションリサーチの考えに基づいて,実習中に遭遇する課題解決を通して,教師になったときの問題発見・問題解決能力の育成を目指す。3.地域との連携フィールド経験から,実習を含めると実習校としては約1年間にわたって実習生を指導することになる。学部レベルではこのような先行の事例がないため,旭川市教育委員会,市内の校長会,理科研究会などに理解を求めた。現場の実情に基づいた意見が出され,これらを上記具体的プログラムへも反映させることができた。4.評価方法のデザイン米国の評価基準を翻訳して検討した。一方フィンランド(ヘルシンキ大学および教育実習校)では評価については実習生と指導教員の間でやり取りをすることで個別の対応を通して実習生の指導力を育てていることが明らかになった。平成23年度は,これらのプログラムに沿って長期実習プログラムを実施する。本年は2年目の研究であった。(1)目指す教師像の明確化,(2)具体的プログラム実施と検討,(3)地域との連携の推進,(4)評価方法のデザイン,という4つの研究を行った。特に(2)について,小中学校の新学期から参与観察,8月末より2ヶ月半に及ぶ長期の教育実習を行った。長期実習に参加した学生は3名であった。市内の小学校1校,市内の中学校2校で実習を行った。4月の第1日目からそれぞれ学校の指導教員の指導のもと,学校の参与観察を行った。その間の経過については,Webを用いた実習記録ページへ,3名とも記録を行うと同時に,指導教員からもほぼすべて学生の記述にコメントを書いてもらった。大学側では,週1回の実習セミナーを行い,その1週間に学生が学んだこと,それに対するコメントやアドバイスを大学から,学生に提供した。また,月に1度は実習校の指導教員と大学研究者での研究会を持ち,その都度指導の在り方について,検討した。その結果,秋からの長期実習中に3名とも,すぐれた指導力を身につけ,通常の実習生より,高度な授業実践を行った。これについては,研究分担者,実習校校長や実習校指導教員の共通した見解である。また,データとしてその成長を捉えるために,実習生による他の教諭の授業の分析,3名の実習生の授業を質的方法によって,現在分析を行っている。これについては,平成24年度に中間報告として学会で発表する予定である。現在までのところ,長期実習は学生の指導力向上に有効であると考えられる。同時に,このプログラムで検討が必要な点もある。例えば,一人の学生の経年的な成長などである。すなわち従来の実習で身につけたことと,その後長期実習を経て身につけたことという成長の軌跡を捉えていくことが必要であると考えている。これらについて,今後検討を加えていきたい。本年は研究3年目であった。2年目に実施した長期教育実習では,このプログラムを履修した大学生は,実践力を身につけたことが,実感できた。実際,研究分担者,教育実習校の校長および指導教諭,そして本人のいずれもが感じていたところである。

これは,本研究の4本の基本的柱,すなわち目指す教師像の明確化,具体的プログラムの開発および実施,地域との連携の推進,評価方法のデザインがうまく機能しているためである。しかしながら,実践力の成長をエビデンスとして捉えることに成功していなかった。そのため,この1年間は,長期教育実習を実施している際に得られた多様なデータをもとに,実践力の成長を捉える方法を検討した。その方法は授業観察中の長期の教育実習生(実験群)の発話プロトコルと,授業観察後の評価レポートを,このプログラムを履修しなかった学生(統制群)と比較するものである。この方法によって得られたデータから,このプログラムを履修した学生(実験群)と,履修しなかった学生(統制群)の相違点が明らかになった。共通点は両群とも,授業中の教師の指導についての注目である。発話量・記録量とその質的な内容で大きな違いはなかった。相違点は,授業中の教師の指導と子どもがそれにどのように反応したか,および子どもの行動についてである。この点については,このプログラムを履修した学生が質・量ともに,圧倒的に統制群より多かった。これは先行研究にみられる初任者とベテランとの相違点と同様の傾向である。この成果を学会において報告して,その効果について公表すると同時に,共有することを目指した。そして,実際に南京で開かれた国際学会において発表することができ,一定の評価を得ることができた。本研究の目的は学部生に対して長期教育実習を実施し,その効果を検討することである。学部4年生に対して行った長期実習では,1年の間に4つの科目を設置・実施した。1)フィールド経験,2)長期教育実習,3)実習セミナー,4)実践課題研究,である。この4つを長期教育実習のプログラムとした。これら4つの科目は次のように行った。長期教育実習は,8月下旬から11月上旬までの10週間行った。フィールド経験は,実習前に学級を訪問,観察及び授業補助などを行った。実習セミナーは長期教育実習間に,毎週1度実習生皆が集合して情報を交流しあい,また,大学の教員から色々な情報を実習生に提供した。実践課題研究では実践にもとづいたアクションリサーチを行った。その結果,このプログラムを履修した学生が実践力を身につけたことがわかった。なお,実践力の向上を2つの方法により捉えた。第1として,授業分析力の向上をデータ化して分析した。方法はこの長期実習プログラムをうけた学生(実験群)と受けなかった学生(統制群)に共通の授業(ベテラン教師の授業)を観察させて,その分析内容を比較した。その結果,差は明かであった。両群の共通点は,授業中の教師の指導に注目した量および内容である。相違点は,授業中の教師の指導に対する子どもの反応,子どもの行動の2つである。実験群はこの2つについて,注目したが,統制群は注目しない。第2に,授業の流れの把握についても分析した。実験群は授業を一つの流れとして捉え,実践と理論の学習から身につけた授業のスタイルから分析している。しかし,統制群は授業を流れとして捉えることができない。この2点の差は,先行研究に見られるベテラン教師と初任者の相違点と同様の傾向であった。
液体金属リチウムの高速自由表面流の磁場による安定化研究

本研究は平成12年度より実施している国際核融合材料照射施設計画IFMIFのターゲット研究のための自由表面リチウム流れの実験的な研究に合わせた研究で、IFMIFのR&Dではそのスコープに含まれていない磁場などを含め外部から流れの安定性の向上を実験的に研究することを目的としていた。IFMIF計画では流れを遠心力にて安定化する計画であるが、磁場による乱流抑制効果は大きく、簡単な磁場により流れの安定化を研究することは後々の設計の裕度を増すことができる。まず自由表面リチウム流の実験装置の設計と製作に合わせて磁場印加用の空心コイルを設計し磁場用電源を整備した。また実験時に流れの安定性を確認する計測装置を整備し、流路下部に超音波発信子を設置し表面からのエコーを測定して流れ表面の安定性を調べる装置を計画し、その設計と整備を進めた。また流れの上部より機械式およびレーザー波面計を整備し実験を進めた。また流れの安定性に及ぼす磁場の効果を評価検討した。これらの検討結果に基づき実験研究を進め、アルゴン雰囲気下で最高流速13.6m/secの自由表面流れを生成した。また0.029MPaで8.5m/sec,0.00MPaにて4.3m/sの安定な流れを生成することに成功した。その波面の安定性を目視観察した。また波面搖動はビデオおよび高速ビデオ画像として記録し解析の結果、波動の周波数はランダムであり特異な波動周波数はない、即ち特別な不安定波は認められないこと、波面の相互相関より表面波の速度を観測することができるなどを見出すことが出来た。これらより本研究にて所定の成果を上げることができ、その成果は今後の国際核融合材料照射施設IFMIFの設計研究に反映される。本研究は平成12年度より実施しているIFMIFターゲット研究用の自由表面リチウム流れの実験的な研究に合わせて行うことを計画したもので、IFMIFのR&Dではスコープに含まれていない磁場による流れの安定性の向上を実験することを目的としている。IFMIFの計画では流れを遠心力にて安定化する計画であるが、磁場による乱流抑制効果は大きく、簡単な磁場により流れの安定化を研究することは後々の設計の裕度を増すことができる。この目的のため、平成13年度は自由表面リチウム流の実験装置の設計と製作に合わせて磁場印加用の空心コイルを設計し、また磁場コイル用の電源の仕様を固めそれを備品として購入した。また実験時に流れの安定性を確認する計測器具の準備が必要で、一つは流れの下部に超音波発信子を設置し表面からのエコーを測定して流れ表面の安定性を調べる装置を計画し、流路底部に装着するための設計と発注等の準備を行った。また流れの上部より機械式の接触式厚さ計を設置する器具を設計し発注するなど、実験装置の準備を進めた。また同時に流れの安定性に及ぼす磁場の効果を評価検討し、凡その必要磁場を見積もった。これらの検討結果に基づき平成14年3月末から4月以降に完成予定の高速自由表面流の実験装置の製作に合わせて、機器装置類の準備を進め実験を行うこととしている。

また実験時に流れの安定性を確認する計測装置を整備し、流路下部に超音波発信子を設置し表面からのエコーを測定して流れ表面の安定性を調べる装置を計画し、その設計と整備を進めた。また流れの上部より機械式およびレーザー波面計を整備し実験を進めた。また流れの安定性に及ぼす磁場の効果を評価検討し、凡その必要磁場を見積もった。これらの検討結果に基づき実験研究を進め、アルゴン雰囲気下で最高流速13.6m/secの自由表面流れを生成した。また0.029MPaで8.5m/sec,0.00MPaにて4.3m/sの安定な流れを生成することに成功した。その波面の安定性を目視観察した。また波面揺動はビデオおよび高速ビデオ画像として記録し解析の結果、波動の周波数はランダムであり特異な波動周波数はない、即ち特別な不安定波は認められないこと、波面の相互相関より表面波の速度を観測することができるなどを見出すことが出来た。これらより本研究にて所定の成果を上げることができ、その成果は今後の国際核融合材料照射施設IFMIFの設計研究に反映される。
唇顎口蓋裂患者に対するHotz型人工口蓋床使用による哺乳改善効果の検討

口唇裂口蓋裂児の哺乳障害は,出生直後より見られる重篤な障害の1つであり,その後の成長に大きな影響を与える。このような患児の哺乳障害に対して,最近,Hotz床が哺乳障害改善に有効であるとされているが,Hotz床使用による哺乳量の変化,哺乳時間の短縮などに関する詳細な研究はあまりなされていない。そこで,今回,Hotz床による哺乳改善効果を定量的に分析するために電磁血流計を用いてHotz床装着前後の哺乳流量を計測し,コンピュータ用流量面積計測プログラムで測定結果を分析比較した。対象は,鹿児島大学歯学部附属病院第二口腔外科を受診した唇顎口蓋裂児4名で,当科初診後1週間以内に上顎の印象採得を行いHotz床を作製し,Hotz床装着に慣れた時期にHotz床装着時と非装着時の哺乳量を測定した。今回,データ分析用にプログラミングした流量面積計測プログラムは,電磁血流計による哺乳流量を連続10分間測定することが可能となり,哺乳流量の波形も正確に測定することができた。また,同時に最大哺乳流量および規定時間内の哺乳量が算出できた。測定結果では,Hotz床装着前の最大哺乳量は平均0.74±0.07ml/secだったが,装着後は平均0.95±0.05ml/secと有意に増加した。また,Hotz床の装着により1秒間の哺乳量は,0.19±0.07mlから0.28±0.04mlと有意に増加した。さらに,哺乳流量の波形では,Hotz床装着時は非装着時に比べ,比較的規則正しい安定した波形が得られた。以上の結果より,Hotz床装着により最大哺乳流量の増加と規定時間内の哺乳量増加の傾向が認められ,Hotz床装着は唇顎口蓋裂児の哺乳障害改善に有用であることが示唆された。
酸化物におけるパルス電場誘起の不揮発かつ可逆的な物性変化

1.パルス電場印加によって電気抵抗が変化する物質の探索パルス電場印加によって電気抵抗が不揮発かつ可逆的に変化する物質がペロブスカイト型マンガン酸化物薄膜によって見出されている。様々な遷移金属酸化物(TiからCuまで)のエピタキシャルな薄膜を作製し、この現象がマンガン酸化物に特有のものかどうかを調べた。その結果、いずれの遷移金属酸化物においても、マンガン酸化物によく似た電気抵抗変化を起こすことを見出した。2.絶対光学反射率の空間分布を測定する装置の開発薄膜等の光学反射率の絶対値を、400nmから900nmまでの任意の波長で、1マイクロメートルの空間分解能でイメージングできる装置を開発した。これは、顕微分光用の顕微鏡にCCDカメラをとりつけ、絶対反射率が既知の参照試料と試料を正確に入れ替えることにより、1%程度の精度まで正確に試料の絶対反射率の空間依存性が測定できる装置である。3.顕微分光装置を用いたパルス電場誘起効果の研究2.で開発された顕微分光装置を用いて、電場印加によって電気抵抗変化が変化する薄膜の測定を行った。(LaSr)FeO3薄膜にITO電極をつけた試料に電場を印加したところ、不揮発に光学反射率の変化の空間分布が変化することが明らかになった。波長依存性の解析の結果、電極間に過剰酸素に由来する伝導度の高い部分が現れること、電場によって過剰酸素が集団的に動くことにより、伝導度の高い部分の位置も電極位置に対して動くこと、それが結果として電気抵抗の変化につながること、を明らかにした。ペロブスカイト型構造やK2NiF4構造をとる様々な遷移金属酸化物(Ti,Mn,Fe,Co,Ni,Cu)のエピタキシャル薄膜をSrTiO3基板上に作製し、金電極とアルミニウム電極をつけることによって、電場誘起電気抵抗スイッチング効果を調べた。その結果、いずれの遷移金属薄膜においても、パルス電場の極性に応じて、2端子間の電気抵抗の値が不揮かつ可逆に変化することがわかった。この実験結果は、このスイッチング効果が、これまで信じられてきたような物質の特定の性質に依存するものではなく、より普遍的なメカニズムによって引き起こされることを意味する。薄膜と電極の界面付近における欠陥の状態が電場によって変化することが、原因の1つとして考えられる。また、同様なスイッチングの現象が光学的に観測されないかを調べるために、パルス電場を加えた際の電極間の様子を光学顕微鏡で観察した。その結果、パルス電場印加によって電極間に他の部分とは「色」の異なる部分が出現し、その形状が印加パルス電場の極性の変化によって、可逆的に変化することを見出した。また、この部分の光学反射率を分光測定した結果、パルス電場印加によって出現した部分は他と比較して、より金属的であることが分かった。こうしたパルス電場印加に伴う電子状態変化をより空間分解能を上げて測定するために、CCDカメラによって2次元顕微反射分光画像を得ることができるシステムを開発した。装置の立ち上げと性能チェックはほぼ終了したため、今後は実際の遷移金属薄膜の電子状態変化について、数μmの空間分解能で測定する予定である。
難治性疾患の病態に深く関与するCYLDの新たな病態制御メカニズムの解明

腫瘍抑制遺伝子であるCYLDは、様々な難治性疾患の病態に関与する注目の分子である。本研究では、CYLD関連疾患であることが報告された、1.肺線維症、2.慢性閉塞性肺疾患、3.家族性アミロイドポリニューロパチーに焦点を当て、病態発現機構におけるCYLDの役割の解明を行った。本研究成果から、CYLDは、脱ユビキチン化酵素として、TGFβシグナルやNF-κBシグナルなどの細胞内シグナル伝達経路を抑制し、様々な疾患関連遺伝子の発現を制御することで疾患の病態発現に関与していることが明らかとなった。難治性疾患の発癒畿構におけるCYLDの役割を解明することを目的とし、以下の検討を行った。1.CYLDの関与する肺線維症発症メカニズム解明(1)肺炎球菌感染によるCYLD欠損マウスの肺線維症紹織に対する遺伝子発現解析の結果、CYLD欠損マウスの肺においてコラーゲンなどの細胞外基質の過剰蓄積が確認された。(2)肺線維症組織のプロテオーム解析の結果、CYLD欠損マウスの肺においてトランスフォーミング増殖因子β(TGFβ)シグナル伝達経路の過剰な活性化が起こっていた。以上の結果から、CYLD欠損するとTGFβシグナル伝達経路の異常な活性化が起こり、その結果、肺線維症の原因となる細胞外基質の過剰な蓄積が起こっている可能性が示された。2.慢性炎症化メカニズムに関与するCYLDの機能解析(1)NIHi感染を起こしたCYLD欠損マウスでは、野生型のマウスと比較して、炎症性サイトカインとして知られているTNF-α、IL-1β、MIP-2の過剰な発現が惹起されていた。(2)CYLD欠損細胞株においても、TNF-α、KL-1β、MIP-2の過剰発現が確認され、その過剰発現は遺伝子導入によりCYLDを発現させることで抑制された。また、本抑制効果は、脱ユビキチン化作用を示さない変異CYLDを過剰発現させた場合確認できなかった。以上の結果より、CYLDが欠損すると炎症性サイトカインを介した過剰炎症反応を起こし、その炎症反応には、CYLDの脱ユビキチン化作用が重要な役割を果たす可能性が示された。3.FAP発症機構こおけるCYLDの役割の解明現在、FAP患者の検体を用い、様々なアミロイド沈着臓器におけるCYLDの発現をリアルタイムPCRにより確認し、NF-κBの活性化やユビキチン化と相開しているか検討中である。以上13の結果より、CYLDは、多様な疾患、特に細菌感染症の病態発症に密接に関与していることが明らかとなった。