hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モードシェイプシンセシス法の研究

振動子設計や騒音低減化設計などに資するため,任意の所望の振動モードシェイプを有する構造物の寸法諸元を理論的設計することができる,モードシェイプシンセシス法の基本概念を構築することを目的とし,本年度は3次元振動体のモードシェイプシンセシスを試みた.得られた主な結果は以下の通りである.(1)有限要素のモデルの縦弾性係数,密度分布を求めるモードシェイプシンセシス法の提案振動構造物を有限要素モデルで表し,構造物の固有振動数および振動モードシェイプを指定して,それらを生成するように,各要素の密度および縦弾性係数を求める,新しいモードシェイプシンセシス法を提案した.(2)提案したモードシェイプシンセシス法の定式化8節点6面体要素め質量行列,剛性行列を密度と縦弾性係数の関数で表し,さらに構造物全体の振動方程式を導出した.この方程式を変形して,各要素の密度と縦弾性係数を未知数として求める連立1次方程式を導いた.得られた方程式は式数が未知数より多いため、固有値解析に基づく最小自乗法を適用して解を求める手順を明らかにした.(3)実験モード解析による検証計算式の妥当性を検証するために,一様片持ち矩形板および円形ランド付き球殻の実験振動モード解析と有限要素法振動モード解析を行い,両者がよく一致することを確認した.(4)リブ付き矩形板への通用まず、一部の要素の密度,縦弾性係数を変えた矩形板の有限要素法モード解析で得た固有振動数,モードを与えて,シンセシスを行ったところ,与えた諸元が完全に再現され,提案した計算の妥当性が確認された.また,リブ付き矩形板のモード解析結果を与えてシンセシスを行ったところ,指定値にもっとも近い固有振動数;モードシェイプを生成する密度,縦弾性係数分布を得た.以上,連続体の振動構造設計に,提案したモードシェイプシンセシス法が有用であることが確認された.振動子設計や騒音低減化構造設計などに資するため,所望の振動モード形を有する構造物の諸元を解析的に設計できる,モードシェイプシンセシス法の基本概念の構築を目的とし,まず,質点-ばね直列系および断面変化はりについて,固有振動数と固有モード形を与えて,質量とばね定数の分布および断面形状を求めることを試みた.得られた主な結果は以下のとおりである.1.質点-ばね直列系のモードシェイプシンセシス法質点とばねを直列接続した多自由度振動系について,運動方程式を変形して固有振動数と固有モード形を既知として質量とばね定数を未知数とする.式数が未知数の数より多い連立1次方程式を得た.固有値解析と最小自乗法を組合せた数値解析法により,その連立1次方程式の最尤解を求めて質量とばね定数の分布を決定できる.2.質点-ばね直列系の設計例既知の質量-ばね直列系の振動モード解析結果の固有振動数と固有モード形を指定して,前項のモードシェイプシンセシスを実行した結果,与えた質量,ばね定数分布が正確に計算された.任意の固有モードに対しては最尤解が得られるが,さらに固有モードのMAC値を目的関数として固有振動数を最適化することにより,高精度の解が得られる,3.断面変化はりのモードシェイプシンセシス法直径の変化する円形断面はりの有限要素モデルの運動方程式を変形して,直径分布を未知数とする連立4次方程式を得て,さらに変数を倍加して直径の自乗を未知数とする連立1次方程式に変形し,その最尤解を求めて直径分布を決定する手法を提案した.4.断面変化はりの設計例2要素の円形断面はり有限要素モデルについて,既知の直径分布の有限要素法振動モード解析結果に対して前項のモードシェイプシンセシスを実行した結果,与えた直径分布が正確に計算され,提案手法の妥当性が検証された.振動子設計や騒音低減化設計などに資するため,任意の所望の振動モードシェイプを有する構造物の寸法諸元を理論的設計することができる,モードシェイプシンセシス法の基本概念を構築することを目的とし,本年度は3次元振動体のモードシェイプシンセシスを試みた.得られた主な結果は以下の通りである.(1)有限要素のモデルの縦弾性係数,密度分布を求めるモードシェイプシンセシス法の提案振動構造物を有限要素モデルで表し,構造物の固有振動数および振動モードシェイプを指定して,それらを生成するように,各要素の密度および縦弾性係数を求める,新しいモードシェイプシンセシス法を提案した.(2)提案したモードシェイプシンセシス法の定式化8節点6面体要素め質量行列,剛性行列を密度と縦弾性係数の関数で表し,さらに構造物全体の振動方程式を導出した.この方程式を変形して,各要素の密度と縦弾性係数を未知数として求める連立1次方程式を導いた.得られた方程式は式数が未知数より多いため、固有値解析に基づく最小自乗法を適用して解を求める手順を明らかにした.(3)実験モード解析による検証計算式の妥当性を検証するために,一様片持ち矩形板および円形ランド付き球殻の実験振動モード解析と有限要素法振動モード解析を行い,両者がよく一致することを確認した.(4)リブ付き矩形板への通用まず、一部の要素の密度,縦弾性係数を変えた矩形板の有限要素法モード解析で得た固有振動数,モードを与えて,シンセシスを行ったところ,与えた諸元が完全に再現され,提案した計算の妥当性が確認された.

また,リブ付き矩形板のモード解析結果を与えてシンセシスを行ったところ,指定値にもっとも近い固有振動数;モードシェイプを生成する密度,縦弾性係数分布を得た.以上,連続体の振動構造設計に,提案したモードシェイプシンセシス法が有用であることが確認された.
スギにおけるマルチ・オルガンの同時並行遺伝子発現ネットワークの構築

本研究では、1個体のマルチオルガン(頂端・針葉・形成層)から通年サンプルを採取し、一度に数万遺伝子の発現情報の取得が行えるマイクロアレイ分析を行うことで、発現遺伝子ネットワークを構築した。得られた発現データからは、器官・時期別に関わらず変動を見せない遺伝子群がある一方で、変動する遺伝子は大きく2つの傾向がみられた。1つ目は、形成層帯と頂端・葉のグループの2つにクラスターが分かれた。この結果は、両者の組織における機能的機能的な違いに起因するものと考えられた。2つ目は、形成層帯と頂端・葉のグループのにおいて、さらに細胞活動期のサンプルと細胞休止期のサンプルの2つにグループ化された。本年度は、前年度までに採取していたサンプルを含め、計画していた3個体×6時期(3/10,4/25,6/13,9/16,11/14,1/19)×3器官(頂端、葉、形成層帯)のサンプリングを終了した。また、既に設計済みのマイクロアレイチップ(約2万遺伝子搭載)を用いて、6時期の遺伝子発現プロファイルが構築できた。器官・時期別の遺伝子発現の類似性を解析するために構築された遺伝子プロファイルデータからクラスター解析を行なったところ、器官・時期別に関わらず変動を見せない遺伝子群がある一方で、変動する遺伝子は大きく2つの傾向がみられた。1つ目は、形成層帯と頂端・葉のグループの2つにクラスターが分かれる結果を示した。この頂端・葉の形成層帯に対するグループ化は、どちらも完全に木化した組織が少なく(頂端は、サンプリング毎に上部3cm程度をサンプルしているため、木部組織と比べて未分化の組織を含む)器官間の組織の類似性を示唆するものであると考えられた。2つ目は、遺伝子発現クラスターは、形成層帯と頂端・葉のグループの2つに別れた後のノードにおいて、さらに、おおよその細胞活動期(4/25,6/13,9/16のサンプル)と細胞休止期(3/10,11/14,1/19のサンプル)の2つにグループ化された。この結果は、発達ステージの違いが遺伝子発現プロファイルに現れていると考えられた。これら2つのことから構築された遺伝子プロファイルデータからクラスター解析によって、器官間の違いや通年の発達ステージが遺伝子発現に顕著に現れることが明らかになった。計画通り研究を遂行できているものと考えている。本年の計画通りサンプリングを終了した。さらに、もう1つの目的である3個体×6時期(3/10,4/25,6/13,9/16,11/14,1/19)×3器官(頂端、葉、形成層帯)の遺伝子発現プロファイル構築をほぼ完成しており、遺伝子プロファイルデータから解析を行う段階まで進捗している。昨年度行なった葉・頂端・形成層の3器官から6時期のサンプルの繰り返し3回のデータによる54データセットから2時期を追加してデータを取得し、8時期のサンプルとし合計72データセットとした。これらのデータを既に開発済みである19,360プローブ搭載されたスギカスタムアレイによって遺伝子発現データを取得した。絞り込んだプローブによりPCA解析及び階層クラスタリング解析を行った結果、多くの遺伝子が周期的な発現変動をしていることが示唆された。また、葉と頂端は類似度が高いのに対して形成層は他の組織とは違った発現パターンであることが示唆された。さらに、サンプリングを行なった8つの時期のタイムポイントは、大きく分けると活動期に遺伝子発現が高くなっているグループと休眠期に遺伝子発現が高くなっているグループ分けられた。オルガン毎に活動期と休眠期に発現差のある遺伝子を抽出した。オルガン毎に、活動期と休眠期に発現差のある遺伝子を抽出した。結果として、どのオルガンにおいても活動期に細胞分裂関連の遺伝子が高発現し、休眠期には、耐寒性等の防御関連の遺伝子が高発現していることが示唆された。葉と頂端は発現遺伝子の機能推定結果においても非常に類似していた。各器官で明らかになった活動期・休眠期の発現遺伝子グループの共通性をまとめて解析し、活動期4,776プローブ、休眠期3,797プローブを抽出した。各オルガンの共通性を明らかにした結果、共通なプローブがある一方で、各器官特異的なプローブも存在した。ネットワーク解析では、全てのデータ、夏高発現のグループ、冬高発現のグループの3つのデータセットを用いて解析を行った。データセット毎に、発現変動幅が大きい1000プローブを解析対象として行った結果、ネットワークの頂上に位置し、多くの下流プローブを持つプローブを抽出できた。今後は、構築した遺伝子プロファイルデータを精査し、やり直しの必要のあるデータは、遺伝子発現データを取り直すなどのデータ修正や検証を行いたい。

その後、得られる遺伝子プロファイルデータから、器官別、組織の発達ステージ別の遺伝発現データに注目し、どのような遺伝子群がそれらの違いに寄与しているのかについて解析を進めたい。その上で、それらの違いに寄与する遺伝子群を構成する各遺伝子間において、発現のタイミングや強さの序列の存在を解析するためにネットワーク解析を行いたい。このネットワーク解析は、既存のカスケードを必ずしも反映しない(元々、スギでは遺伝子間のカスケードはほぼ未解明である。)ため、遺伝子間の未知のネットワークを明らかにできる可能がある。このネットワーク解析によって、モデル植物による既知のカスケードを反映するのか、あるいはスギ独自の遺伝子間ネットワークがあるのかを明らかにすることを試みたいと考えている。林木育種当初見込んでいた旅費の使用がなかったのに加え、サンプルの保存にかかる消耗品やRNA抽出に関わる消耗品のための費用を効率的に使用できたため。次年度使用額は、データの精査によるやり直しが生じた場合の実験にかかる費用、あるいはさらに効果的なサンプルによる追加実験、次年度行う解析の費用として使用することを考えている。
血液系腫瘍細胞における癌遺伝子D型サイクリンファミリーの発現様式の解析

血液系細胞株24種について、D型サイクリンの発現をノーザン解析で検討したところ、サイクリンD3の発現はすべての細胞に検出された。一方、サイクリンD1とD2は、細胞ごとにそれらの発現の有無が異なっていた。サイクリンD2は、主に骨髄系細胞ならびにTリンパ球系細胞に発現が見られ、Bリンパ球系の一部の細胞にも発現が見られた。一方、サイクリンDの発現は、巨核球系細胞の一部、Tリンパ球系の一部の細胞に見られた。さらに、Bリンパ球系の最終分化段階である形質細胞株では、サイクリンD3の発現しか検出されなかった。臨床から得られた少数例の血液系腫瘍細胞の解析においても、同様の結果が得られた。これらのデータは、多能性血液幹細胞から種々の系統に分化・増殖する際に、D型サイクリンが系統特異的もしくは分化段階特異的に発現制御を受けている可能性を示している。特に分化段階の未熟な細胞は、すべてのD型サイクリンを発現し、分化と共に、サイクリンD1もしくは、D2の何れかあるいは両者の発現を失うことが予想された。正常細胞での検討を行なうために、in situ hybridizationの系の確立に努力している。D型サイクリンの三者を発現する巨核球系細胞株Meg01s細胞で、細胞周期同調実験を行い、細胞周期依存性発現を検討したところ、D型サイクリン何れもが、少なくともmRNAレベルでは、細胞周期依存性を示さなかった。以上から、血液系細胞において、D型サイクリンの発現は、系統もしくは分化段階特異的な意義を持つことが示唆された。
末梢神経性嗅覚障害時に嗅球に生じる細胞死の抑制のための基礎的研究

嗅神経細胞の障害に起因する末梢神経性嗅覚障害は、患者のquality of lifeを著しく低下させ、大変な精神的苦痛を強いる疾患である。本申請研究では、従来の治療法に加えて、神経細胞の保護や再生促進効果の高い神経栄養因子の点鼻投与による末梢神経性嗅覚障害の早期改善・治癒を目的としており、そのために神経栄養因子プロサポシンに注目して研究を行ってきた。平17年度科学研究費補助金により、以下の点について解明した。1)ラット嗅球におけるアポトーシス発生頻度の検索アポトーシスは神経回路の正常な構築に重要な役割を果たしている。嗅球における神経発生、増殖様式ならびに新生細胞の遊走時期については研究が進んでいるが、嗅球の発生や恒常性維持におけるアポトーシスの関与については不明な点が多い。本研究ではTUNEL法を用いて、胎生後期から成体に至る過程での主嗅球および副嗅球におけるアポトーシスの発生頻度について解析した。主嗅球および副嗅球の両方について、検討した胎生時期においてはアポトーシスを生じた細胞数は非常に少なかった。しかしながら、主嗅球および副嗅球の顆粒細胞層において、アポトーシスを生じた細胞数は生後増加し、生後20日目に細胞数のピークが観察された。本研究から、嗅球では生後20日目付近においてアポトーシスが関与する神経回路の精錬が生じていることが示唆された。嗅球における細胞死を考える上で本研究は重要な基本的土台を明らかにすることが出来たと考えられる。2)神経障害時におけるプロサポシンの発現動態の変化の解析本研究では神経障害時におけるプロサポシンの発現動態について、in situ hybridizationにより解析した。プロサポシンには、アルタネイティブスプライシングにより9塩基の付加の有無を違いとする2種類の分子が存在することが近年明らかにされたため、この2種類の分子の発現性についても解析した。結果、神経障害後57日目に神経細胞におけるプロサポシンの発現が増加することが判明した。加えて、2種類の分子のうち、実際に神経障害により増加するのは9塩基短い方の分子であることが判明した。本研究から、神経障害に対するプロサポシンの投与時期や、実際のプロサポシンの神経栄養活性部位を模倣した合成ペプチドの作製のための重要な基本的土台を明らかにすることが出来たと考えられる。平成16年度科学研究費補助金により、以下の点について解明した。1)嗅覚系におけるプロサポシンのアルタネイティブスプライシングについての解析プロサポシンは2種類の機能を有している。一つは、合成後直ちにリソソームに運ばれてサポシンへと分解されて、リソソーム内の糖脂質分解酵素を活性化する因子としての機能であり、もう一つは、サポシンへと分解されずに、組織によっては細胞外へと分泌されて、アポトーシスを防ぎ軸索伸長を促進する神経栄養因子としての機能である。加えて近年、プロサポシシmRNAには齧歯類で2種類、ヒトで3種類のアルタネイティブスプライシングフォームが存在し、神経系の損傷時において各々のmRNAの発現性が変化することが示唆されている。しかしながら各々のmRNAの相違は数塩基のため、組織発現性については未だ不明であった。本研究では嗅覚障害におけるプロサポシンの生体内での発現性を明らかにするために、数塩基の違いしかない各々のmRNAを識別しうるプローブを作製し、in situ hybridizationにより嗅球における発現性を検討した。結果、嗅球では各々のmRNAが正常時においても高いレベルで発現していることが明らかとなった。2)神経障害時におけるプロサポシンのアルタネイティブスプライシングの発現変化の解析本研究では、神経障害モデルの作製が比較的容易であるラット顔面神経系を用いて、実際の神経障害時におけるプロサポシンmRNAのアルタネイティブスプライシングの変化について、in situ hybridizationにより解析した。結果、神経障害時には2種類のうち片方のmRNAには発現変化が認められず、一方でもう片方のmRNAの発現性が有意に高まることを明らかにした。本研究は、スプライシングされる3つのアミノ酸が、生体内におけるプロサポシンの神経栄養効果に重要な役割を有していることを示唆している。

主嗅球および副嗅球の両方について、検討した胎生時期においてはアポトーシスを生じた細胞数は非常に少なかった。しかしながら、主嗅球および副嗅球の顆粒細胞層において、アポトーシスを生じた細胞数は生後増加し、生後20日目に細胞数のピークが観察された。本研究から、嗅球では生後20日目付近においてアポトーシスが関与する神経回路の精錬が生じていることが示唆された。嗅球における細胞死を考える上で本研究は重要な基本的土台を明らかにすることが出来たと考えられる。2)神経障害時におけるプロサポシンの発現動態の変化の解析本研究では神経障害時におけるプロサポシンの発現動態について、in situ hybridizationにより解析した。プロサポシンには、アルタネイティブスプライシングにより9塩基の付加の有無を違いとする2種類の分子が存在することが近年明らかにされたため、この2種類の分子の発現性についても解析した。結果、神経障害後57日目に神経細胞におけるプロサポシンの発現が増加することが判明した。加えて、2種類の分子のうち、実際に神経障害により増加するのは9塩基短い方の分子であることが判明した。本研究から、神経障害に対するプロサポシンの投与時期や、実際のプロサポシンの神経栄養活性部位を模倣した合成ペプチドの作製のための重要な基本的土台を明らかにすることが出来たと考えられる。
高度なタンパク質安定化作用と物理的安定性を兼備した新規糖類アモルファス構造の創製

目的高度なタンパク質安定化作用と物理的安定性を併せ持つ新規な糖類アモルファスマトリクスの構築を最終目標として,高度なタンパク質安定化作用を有する少糖と高い物理的安定性を有する多糖を組み合わせた少糖-多糖複合アモルファスの物理特性およびマトリクス内における分子間相互作用について検討した.実験方法スクロ-スおよびデキストランを様々な割合(0100%)で含む水溶液を調製した.一部の試料溶液には塩を0.1100mMになるように添加した.試料溶液を液体窒素で急速凍結して室温で1日凍結乾燥した.その後,さらにP_2O_5を入れた真空デシケータ内(37°C)で3日間絶乾処理することにより,少糖-多糖複合アモルファス試料を得た.少糖-多糖複合アモルファス内の分子間相互作用を解析するため,試料を一定相対湿度(RH 11,23,33%)下で平衡化後,含水率,ガラス転移温度(Tg)を測定した.試料の含水率は重量法およびKarl-Fischer法により測定し,ガラス転移温度は示差走査熱分析により測定した.結果スクロースーデキストラン複合アモルファス試料の水分収着特性を解析した結果,複合試料の平衡含水率はスクロースおよびデキストランそれぞれ単体のときの値から算出される理論値よりも低くなることが分かった.これはスクロースとデキストランが共存することでスクロース-デキストラン分子間に相互作用が形成し,それぞれ単体で存在するときよりも水和サイトが減少したことを意味している.一方,スクロース-デキストラン複合アモルファス試料のガラス転移温度に及ぼす塩の影響を調べた結果,リン酸塩の共存によるガラス転移温度の変化は認められなかったが,塩化ナトリウムや塩化アンモニウムはガラス転移温度を低下させることが分かった.不安定なタンパク質を安定化する手法の一つとして、タンパク質を糖などの安定化剤とともに凍結乾燥することでタンパク質を糖のアモルファスマトリクスに包埋し、保存中の変性、失活を低減する手法がある。このタンパク質安定化剤としてはスクロースなどの低分子量の糖は高い安定化作用を有するものの、吸湿や熱により容易にコラプスするという欠点がある.一方,デキストランなどの多糖類は安定化作用は極めて低いものの,物理的安定性に優れている。従って,高い安定化作用を有する少糖と高い物理的安定性を有する多糖を組み合わせることで,高度な安定化作用と物理的安定性を併せ持つ新規な糖類アモルファスマトリクスを構築出来る可能性がある.この新規な安定化剤である少糖-多糖複合アモルファスの物理的安定性(ガラス転移温度,Tg)およびタンパク質安定化作用について検討した。少糖としてsucrose, erythritol,多糖として分子量の異なる2種類のdextran (MW1500,6000),タンパク質としてlactate dehydrogenase(LDH)を用いた.これらの少糖・多糖を様々な割合(0100%)で含む凍結乾燥試料を作成し,凍結乾燥直後のLDHの相対残存活性,一定相対湿度下で平衡化したときのTgを測定した.その結果,sucrose-dextran, erythritol-dextran試料のTgはいずれの相対湿度においてもdextran含有率が40%以上で顕著に上昇することが分かった。一方,凍結乾燥直後の残存酵素活性は,sucrose, erythritol単体の場合はいずれも50%であったのに対し,sucrose-dextran試料では最大70%,erythritol-dextran試料では最大95%となった.これらのことより少糖-多糖複合アモルファスマトリクスの極めて高い有効性が明らかとなった.目的高度なタンパク質安定化作用と物理的安定性を併せ持つ新規な糖類アモルファスマトリクスの構築を最終目標として,高度なタンパク質安定化作用を有する少糖と高い物理的安定性を有する多糖を組み合わせた少糖-多糖複合アモルファスの物理特性およびマトリクス内における分子間相互作用について検討した.実験方法スクロ-スおよびデキストランを様々な割合(0100%)で含む水溶液を調製した.一部の試料溶液には塩を0.1100mMになるように添加した.試料溶液を液体窒素で急速凍結して室温で1日凍結乾燥した.その後,さらにP_2O_5を入れた真空デシケータ内(37°C)で3日間絶乾処理することにより,少糖-多糖複合アモルファス試料を得た.少糖-多糖複合アモルファス内の分子間相互作用を解析するため,試料を一定相対湿度(RH 11,23,33%)下で平衡化後,含水率,ガラス転移温度(Tg)を測定した.試料の含水率は重量法およびKarl-Fischer法により測定し,ガラス転移温度は示差走査熱分析により測定した.結果スクロースーデキストラン複合アモルファス試料の水分収着特性を解析した結果,複合試料の平衡含水率はスクロースおよびデキストランそれぞれ単体のときの値から算出される理論値よりも低くなることが分かった.これはスクロースとデキストランが共存することでスクロース-デキストラン分子間に相互作用が形成し,それぞれ単体で存在するときよりも水和サイトが減少したことを意味している.一方,スクロース-デキストラン複合アモルファス試料のガラス転移温度に及ぼす塩の影響を調べた結果,リン酸塩の共存によるガラス転移温度の変化は認められなかったが,塩化ナトリウムや塩化アンモニウムはガラス転移温度を低下させることが分かった.
植物細胞内におけるDNAの相同的組み換え機構の研究

人工的に改変した遺伝子を用いて、細胞内の遺伝子を相同的組み換えにより置き換えることが出来れば、はるかに効率のいい育種が可能となる。そこで、DNAの組み換えという重要な細胞機能について、応用面での期待の大きい高等植物や酵母を用いた研究を行なった。ドイツ連邦共和国マックスプランク研究所と共同で、欠損を持つカナマイシン耐性遺伝子(大腸菌に由来するNPTII遺伝子)を高等植物であるタバコ細胞に導入し、相同的組み換えの検出を試みた。その結果、NPTII遺伝子の二種の欠損変異DNAを混ぜて導入した場合、逆向きの二種の一本鎖DNAを組み合わせると極めて高頻度でカナマイシン耐性のカルスが得られた。これらのカルスのDNAをPCR法により解析すると、いずれも完全長のNPTII遺伝子を持ち、また一部は片方の欠損を持つ遺伝子をも合わせて持っていた。しかし、二重に欠損を持つ遺伝子は検出されなかった。一方、分裂酵母に電気パルス法により上記の欠損を持つNPTII遺伝子を導入後全DNAを抽出し、PCR法により解析したところタバコ細胞の場合と同様に、効率的に完全長のNPTII遺伝子が得られたものの、二重に欠損を持つ遺伝子は検出されなかった。二重に欠損を持つ遺伝子がタバコ、酵母の両者で検出されなかったことから一本鎖DNA同士の効率的な組み換えは、相同的組み換え機構の一部である遺伝子変換(gene conversion)と同じように非相互的(non-reciprocal)に行なわれているものと思われる。また、形質転換頻度、およびPCRによる解析の結果から、細胞に導入した一本鎖DNA上で複製が起こり、その後に二本鎖DNA間で組み換え反応がおこるのではなく、細胞に導入された一本鎖DNAが直接、組み換えや修復の機構によって処理されることも明かとなった。二つの一本鎖DNA間で部分的に二本鎖となったDNAが生成することを必須条件の一つとする相同的組み換え反応が高等植物および酵母に共通して存在するものと孝えられる。人工的に改変した遺伝子を用いて、細胞内の改変前の遺伝子を相同的組み換えにより置き換えることが出来れば、はるかに効率のいい育種が可能となる。DNAの組み換えは細胞の重要な機能の一つだが、その機構は不明の点が多い。そこで、基本的な組み換えの反応機構を研究し、高等植物における組み換えの人為的な制御を目指し、遺伝子を発現させずに生体内で相同的組み換えを直接検出する、迅速かつ定量的な測定系の構築を進めている。マックスプランク研究所のJ.Schell教授のグル-プと共同で、欠損をカナマイシン耐性遺伝子(大腸菌に由来するNPTII遺伝子)を高等植物であるタバコ細胞に導入し、相同的組み換えの検出を試みた。その結果、外来のDNA同士で一本鎖DNAの修復が極めて高頻度で起こる条件を発見した。すなわちNPTII遺伝子の二種の欠損変異DNAを混ぜてタバコ細胞を形質転換した場合、逆向きの一本鎖DNAの欠損変異の組み合わせにより、極めて高い頻度で完全なNPTII遺伝子が再生した。この反応はDNAの相同的組み換え反応の一部であると思われ、おそらくGene Conversionと類似の反応と考えられる。この機構をさらに解析するためにより取り扱いの容易な酵母を用いた検討を開始した。分裂酵母に電気パルス法により欠損を持つNPTII遺伝子を導入後全DNAを抽出し、欠損を含む領域に起こった変化をPCR法により解析した。するとタバコ細胞の場合と同様に、一本鎖DNA中の欠損が修復され、完全長のNPTII遺伝子となることが強く示唆された。

形質転換時にPEGが存在することが重要らしく、二つの一本鎖DNA間でのheteroーduplex生成が必須条件の一つと考えられる。このことから、分裂酵母においても、高等植関とほぼ同様な機構によりDNAの組み換え反応が起こっていることが示唆された。DNAの相同的組み換えは極めて枢要な生命現象の一つであると共に、改変した遺伝子を用いた効率的な育種にはその機構の重要である。そこで、応用面での期待の大きい高等植物や酵母を用いて相同的組み換えの機構を研究している。ドイツ連邦共和国マックスプランク研究所と共同で、欠損を持つカナマイシン耐性遺伝子(大腸菌に由来するNPTII遺伝子)を高等植物であるタバコ細胞に導入し、相同的組み換えの検出を試みた。その結果、NPTII遺伝子の二種の欠損変異DNAを混ぜて導入した場合、逆向きの二種の一本鎖DNAを組み合わせると極めて高頻度でカナマイシン耐性のカルスが得られた。これらのカルスのDNAをPCR法により解析すると、いずれも完全長のNPTII遺伝子を持ち、また一部は片方の欠損を持つ遺伝子をも合わせて持っていた。しかし、二重に欠損を持つ遺伝子は検出されなかった。一方、分裂酵母に電気パルス法により上記の欠損を持つNPTII遺伝子を導入後全DNAを抽出し、PCR法により解析したところタバコ細胞の場合と同様に、効率的に完全長のNPTII遺伝子が得られたものの、二重に欠損を持つ遺伝子は検出されなかった。二重に欠損を持つ遺伝子がタバコ、酵母の両者で検出されなかったことから一本鎖DNA同士の効率的な組み換えは、相同的組み換え機構の一部である遺伝子変換(gene conversion)と同じように非相互的(non-reciprocal)に行なわれているものと思われる。また、形質転換頻度、およびPCRによる解析の結果から、細胞に導入した一本鎖DNA上で複製が起こり、その後に二本鎖DNA間で組み換え反応がおこるのではなく、細胞に導入された一本鎖DNAが直接、組み換えや修復の機構によって処理されることも明かとなった。二つの一本鎖DNA間で部分的に二重鎖となったDNAが生成することを必須条件の一つとする相同的組み換え反応が高等植物および酵母に共通して存在するものと考えられる。
テレビにおけるノンフィクションの境界づけがもたらす文化の政治性に関する動態史研究

日本でテレビ放送が始まって半世紀が経過した。この間、テレビでは膨大な数のドキュメンタリー番組が放送されてきた。ドキュメンタリー番組はこの半世紀の社会の変化を映像によって記録してきた貴重な歴史資料ということができる。実際、近年、横浜市の「放送ライブラリー」や川口市の「NHKアーカイブス」などのように、過去のドキュメンタリー番組を「国民的文化財」として収集・保存・公開する動きが、放送業界で具体化しつつある。今後はテレビ番組が否応なく歴史資料として対象化される時代がやってくるものと考えられる。本研究ではこのような状況を踏まえて、日本のテレビ放送におけるドキュメンタリー番組の概史を明らかにしようとした。その際、「内容(何を)」の網羅的な把握よりも、その「方法(いかに)」の変遷に力点を置き、テレビ草創期以来の主要なドキュメンタリー番組において社会がいかに描き出されてきたか、またその方法がどのように変化してきたかを検証した。日本では資料状況がなかなか整わないこともあって、テレビ番組の歴史研究はほとんど進んでいない。本研究では、前々年度、前年度に引き続き、当時の制作者たちに聞き取り調査を実施したほか、NHKや民放で過去に放送された番組(『日本の素顔』1957-1964など)を個別に入手して具体的な映像の分析を行った。その上で、研究の最終年度として、これまでの研究の成果を総合的にとりまとめ、その一部を論文や関連学会で公表した。本研究によっていくつかの課題も明らかになった。今後は、ドキュメンタリー番組のデータベース化も含め、その考察を「内容」面へと継続的に拡大・精緻化していく必要がある。と同時に、ここで明らかになった成果を「テレビ」という重層的な総体が埋め込まれた戦後日本社会の存立構造の変容に関連づけていく作業に取り組みたい。
地方自治復活後の韓国農村部における「場所マーケッティング」と地方財政

近年、「場所マーケティング」の概念を取り入れ、新しい地域のイメージを創り出し、地域経済の活性化を図る動きが盛んになっている。本研究では固有の場所性とは関係のない(もしくは薄い)要素を導入し「場所マーケティング」に成功している事例に注目し、場所マーケティングの主体たる自治体や地域住民が如何なるプロセスで新しい場所性を創り出し、それを「商品」としてマーケティングしているのか、またその過程で人為的に形成された場所性が地域住民にとって「自分のもの」として認識されていくのか否かを明らかにした。韓国全羅南道咸平郡の「チョウまつり」においては、固有の場所性とは関係のない要素、すなわち「チョウ」に代表される環境アイコンを導入し、都市住民に生態的なサービスを提供することで、自らの地域を「商品」としてマーケティングする戦略を取ってきた。咸平郡の事例は初期における都市部からの反響が、人為的に形成された新たな場所性を地域住民にも「自分のもの」として認識させるきっかけになったと言える。一方、兵庫県豊岡市のコウノトリの野生復帰事業の事例では、害鳥としての認識と新たなまちのシンボルとしての認識が共存しながらも、コウノトリの野生復帰事業に対する全国からの反響、すなわち「外部からの目」によりそれらの矛盾が繋ぎ合わさっている。韓国咸平郡の事例と兵庫県豊岡市の事例に共通することは、(1)環境アイコンとして外部や地元住民ともに分かりやすい生物を選んでいること、(2)その環境アイコン自体に美しさと希少性が含まれていること、(3)小規模な自治体であるゆえ、単一の環境アイコンに集中する場所マーケティングを行ったこと、(4)農業と環境との矛盾を無理に解決しようとせず、その矛盾を抱え込む戦略を取ったこと、(5)「外部からの目」に投影された己の姿や評価が人為的に形成された場所性を「自分のもの」として認識させる過程で少なからず役割をしたこと、などである。本年度は、当初の計画通りに、(1)韓国で行われている様々な場所マーケティングの事例を地域資源(場所資産)の種類や従来の地域性との関連性を基準にデータベース化するとともに、(2)全羅南道咸平郡の「チョウまつり」を事例に、新たな場所性の形成過程に関する深層インタビューを行った。さらに、場所マーケティングの手段と地域住民の日常生活および場所認識に及ぼした影響に関する聞き取り調査もあわせて行った。なお、全羅南道咸平郡における場所マーケティングの地域経済に及ぼした影響や場所マーケティングに伴う公共事業と地方財政との関係に関する資料収集を行い、現在その分析を急いでいる状況である。調査の結果、全羅南道咸平郡の「チョウまつり」の成功要因として次のようなことをあげることができた。第一に、韓国に農村部自治体の空間スケールである。郡単位自治体は統一した地域イメージで場所マーケティングが可能な空間スケールであった。第二に、場所マーケティングの実施体制として、咸平郡のチョウまつりでは、企画能力の乏しかった行政組織をコンサル化することによって核となる主体を確保することができた。第三に、韓国農村部は伝統との断絶を経験しており、それはまちづくりにおいて短所でもあるが、新しいものを受け入れやすいという点でベンチャー精神を刺激し、場所マーケティングの中身に多様性を生みやすいという長所でもあった。第四に、韓国農村部では専業農家率が高く潜在的な失業状態の労働力が豊富であるため、場所マーケティングにおいても民間部門の動員が容易であった。また本年度は、上記の全羅南道咸平郡の調査以外にも、慶尚北道清道郡においても資料収集を行った。さらに、日本との比較のため、コウノトリの野生復帰事業で場所マーケティングに成果を上げている兵庫県豊岡市の調査を行った。

本年度は、当初の計画通りに、(1)前年度に行った全羅南道咸平郡の「チョウまつり」および兵庫県豊岡市のコウノトリの野生復帰事業と場所マーケティングに関する現地調査を続けるとともに、(2)慶尚北道清道郡における「闘牛まつり」による場所マーケティングに関する現地調査を行った。重点的な調査項目は、場所マーケティングによる新たな場所性の形成過程、場所マーケティングの主な手段、地域住民の日常生活および場所認識に及ぼした影響の3項目であった。さらに、各事例地域において、地域経済に及ぼした影響や場所マーケティングに伴う公共事業と地方財政との関係に関する資料収集を行い、その分析を行っている。調査の結果、慶尚北道清道郡の「闘牛まつり」の成功要因として次のようなことをあげることができた。第一に、清道郡の地理的立地条件の良さである。清道郡は韓国の中心軸である京釜線沿いに位置し、中心としてある大邱からはもちろんソウル、釜山からのアクセスも良好である。そのため、場所マーケティングの効果が直接的に観光客数の増加につながり、試行錯誤を最小限に抑えることができた。第二に、場所マーケティングの実施体制として、清道郡の「闘牛まつり」でも、企画能力の乏しかった行政組織をコンサル化することによって核となる主体を確保していた。この点は、咸平郡の「チョウまつり」と共通しており、農村部自治体が場所マーケティング戦略を駆使する際に役所職員のやる気とその体制が必要条件であることを意味するものと考えられる。第三に、咸平郡の「チョウまつり」とは違い、清道郡には民俗行事としての闘牛が維持されてきて、近年の民族伝統ブームのなかで全国的な行事に拡大したものであった。つまり、競争力をある場所資源をマーケットのニーズに合わせて、再構成した事例といえる。しかし、清道郡の「闘牛まつり」では可視的な成果にあせたあまり、主体的能力を超える規模拡大を図り、その中核施設として闘牛常設競技場を建設したが、その運営に苦しまれている。さらに、の第四に、韓国農村部では専業農家率が高く潜在的な失業状態の労働力が豊富であるため、場所マ「闘牛」から連想させる地域イメージの創出に成功したとは言えず、課題も少なくない。本年度はおもに、平成17年度と18年度にかけて行ってきた全羅南道咸平郡の「チョウまつり」および兵庫県豊岡市のコウノトリの野生復帰事業と場所マーケティングに関する研究成果の比較検討をおこなった。その結果次のようなことが明らかとなった。全羅南道咸平郡の「チョウまつり」においては、当該地域ではほかの自治体に勝る競争力のある地域資源が乏しかったため、固有の場所性とは関係のない要素、すなわち「チョウ」に代表される環境アイコンを導入し、都市住民に生態的なサービスを提供することで、自らの地域を「商品」としてマーケティングする戦略を取ってきた。従来の地域活性化の手法とはかけ離れた咸平郡の場所
鉄道建設期ドイツ語圏における新技術・制度の社会的受容の分析

本研究においては19世紀ドイツ語圏における鉄道業の成立を技術導入と制度・組織的対応に着目して実証的に分析した。具体的には、(1)1840年代ドイツ語圏諸国の鉄道経営の実態の解明;同時代文献における論評と会計的なデータの比較により、鉄道建設期の鉄道企業の経営状況は路線建設工事の負担に規定されていたことを明らかにし、路線建設における技術的問題の比重の高さを明らかにした。(2)新技術の選択的な導入の実態を、社会制度的環境との相互関連上の文脈上に解明;事例として、1830年代末から40年代初頭におけるベルリン・フランクフルト鉄道の路線工事の経緯を米国で経験を積んだ技術者C.F.Zimpelの活動を中心に観察し、官僚制的な装置によって外挿された技術体系が企業による技術の自由な選択に制限を与えたことを明らかにし、社会的な非効率の存在の可能性を示唆した。また、(3)19世紀後半における鉄道国有化の制度的基盤の観察;「ライヒ」単位での国有化・一元化にむけた官僚制的組織である帝国鉄道庁(Reichseisenbahnamt)が所期の目的を果たせなかった経緯を多面的に明らかにするため、一例として帝国鉄道庁と対抗的であったドイツ鉄道管理協会の国際鉄道会議不参加という事件をとりあげるなど、考察を進めた。本研究は、ドイツ(ドイツ語圏)における工業化とそれにともなう経済成長の時期であった19世紀において、特に第2四半期第3四半期までを「鉄道建設期」として把握し、主に鉄道業とその周辺産業を分析対象とすることにより、当該時期において顕著であった新技術の導入・開発に対して社会制度や個々の社会的組織が如何に対応し、また逆に技術革新に如何に働きかけたのかを多面的に解明しようとする。新技術の社会的な制御regulationの実態を、工業化初期の欧州において、「全体史」志向をもつという意味で「経済史」的のみならず「社会経済史」的に確認しようとする。具体的には本研究は以下を課題とする。すなわち、(1)鉄道路線建設の全体像の把握ならびに(2)鉄道業の社会経済的インパクトの計量的調査である。より詳細は以下の通りである。(1)ドイツ語圏とくにプロイセンの特定路線の計画・土地買収から開通・運行にいたる経緯の全体像を、「制度の経済史」的な問題関心と視角に照らしつつ、史料的に緻密にフォローすることによって、19世紀半ばのドイツ語圏社会における鉄道=新技術体系の浸透を立体的に解明する。(2)クリオメトリックス的手法を-必ずしも狭い意味での新古典派視点に拘泥することなく-導入し、鉄道の主に前方連関効果にあたる輸送・コミュニケーション手段としての効果をより詳細に確認する。(1)19世紀ドイツ語圏鉄道業の経営体の一般像と経営上の諸問題を主に同時代文献・新聞等の分析にもとづいて概観・整理し、社会経済史学会大会において報告(5月26日)した。そこではベルリン・フランクフルト鉄道を、19世紀前半における鉄道技術導入の突出したケースとして位置づけ、同時代文献による分析を試みたが、これをさらに経営内部の一次史料により補強すべく、東ドイツ国鉄(Deutsche Reichsbahn)併合統一後の改組・民営化にともないベルリン州立文書館Berlin Landesarchiv(Eichborndamm115-121 3403 Berlin)に委託された史料中、A Rep.80 13595Hai V 2/114 Landespolizeiliche AbnahmederStreckeBerlinFrankfurt/0 Sommerfeld.1 Band l841-1892などを同文書館において調査した。土地収用・補償などに関する問題への鉄道技術者の責任の大きさがこれらの資料によって明らかとなる。これらの結果を統合し、論文を執筆公表する予定である。(2)またこれとは別にベルリン・ダーレム公文書館所蔵の「ドイツ鉄道管理協会」に関する資料を収集し、19世紀後半期の技術者とナショナリズムの関係について知見を得た。(3)学会誌等記事ならびにHerman de Jong、Rainer Fremdling(グロニンゲン大)ら招聘研究者との対話から、ドイツ連邦共和国におけるクリオメトリックス受容の状況を調査し、数量経済史研究会において報告をおこなった。

(1)研究目的に沿い、19世紀ドイツ語圏鉄道業の経営体の一般像と経営上の諸問題を主に同時代公文書・文献・新聞等の分析にもとづいて概観・整理した。とくにベルリン・フランクフルト鉄道を19世紀前半における鉄道技術入の突出したケースとして位置づけ、同時代の鉄道技術者Ch. Zimeplについて多角的な調査をおこなった。これらにより草創期鉄道会社の経営における技術導入の役割について具体的な事例をほぼ確定できた。(2)上記(1)の調査によって、とくに技術開発における国家制度の介在を研究課題の中心におくべきとの認識に達し、具体的には1870年代に設立された帝国鉄道庁(Reichseisenbahnamt; REA)について調査・分析を開始した。すでに同時文献による概観を得ているが、これをさらに官庁内部の一次史料により補強すべく、ドイツ連邦文書館Bundesarchiv所蔵の史料によりREAの人事記録について調査中である。(3)またこれに関連し、ベルリン・ダーレム公文書館所蔵の「ドイツ鉄道管理協会」に関する資料を収集によって、国際的な技術導入・交流に関して制度間の軋轢がその妨害となりえたことを論証する結果を得た。これはいわゆるNational Innovation Systemのモデルへの重大な修正となりうる。(4)これらの調査の中間的な結果は複数の研究会で発表したが今後これらを統合し、論文を執筆公表する予定である。(1)研究目的・課題に沿い、前年度に引き続き19世紀ドイツ語圏鉄道業の経営体の一般像と経営上の諸問題を主に同時代公文書・文献・新聞等の分析にもとづいて概観・整理した。その成果の一部を下記論文として公表した。(2)今年度からは1870年代に設立された帝国鉄道庁(Reichseisenbahnamt ; REA)について調査・分析を本格化させ、既に調査をはじめていた連邦文書館Bundesarchiv(ベルリン)に所蔵された帝国鉄道庁関連の史料についてさらに調査した結果、80年代後半の鉄道全国統計作成に関わる鉄道庁と他の官庁所部局との軋礫をあきらかにする史料を得た。これにもとづき、ドイツ史における「帝国Reich」に関する議論ならびに一元的制度の利益・不利益に関する経済史的議論に裨益する論稿を執筆予定である。(3)ひきつづきベルリン・フランクフルト鉄道を19世紀前半における鉄道技術導入の突出したケースとして位置づけ、同時代の鉄道技術者Ch.F.Zimpelについて多角的な調査をおこなった結果、技術導入・規格の一元化・技術開発における国家制度の介在に関する「制度化の不利益」の一例とすべきであるとの結論を得た。これにもとづき下記学会報告をおこない、その一部を論稿として作成、査読付雑誌に現在投稿中である。(4)またこれに関連し、ベルリン・ダーレム公文書館所蔵の「ドイツ鉄道管理協会」に関する資料を収集によって、国際的な技術導入・交流に関して制度間の軋礫がその妨害となりえたことを論証する結果を得た。技術開発と制度化の関係固定的観念の見直しにつながる知見であり、今後の精査を経て論文として公表する予定である。
ニコチン酸類緑化合物の生合成と代謝およびそれらの各種特異的生理作用の解明

1.シンコメロン酸(CA)による生長促進効果(1)ダイコン幼植物に対する:茎の生長は,CAが10mMにおいて最大となり,コントロ-ルとの比で2.18倍であった.その茎の表皮細胞を顕微鏡で観察したところ,1個の細胞の長さが数倍に伸長し,その幅は約1/2に狭くなっていた.各種植物ホルモンを投与したところ,インド-ル酢酸などによって,若干の生長促進効果が見られた.(2)大腸菌などの微生物に対する:各種微生物(乳酸菌,大腸菌,枯草菌,酵母)中では,E.coli BにおいてCAが0.1100mMの広範囲な濃度で顕著な効果が見られた。2.植物と微生物におけるシンコメロン酸の代謝[3,4,7,8ー^<14>C]CAを,インタクトなアオウキクサやE.coli Bにin vivoで投与し,一定時間後にそれらの抽出液を調整してラジオHPLCで分析したが,CA以外のピ-クは検出されなかった.また,無細胞抽出液とインキュベ-トしても,CAは変化しなかった.これらの結果から,CAは代謝されないものと思われる.3.各種ニコチン酸関連化合物の作用(1)動物培養細胞に対する:3種類の細胞の培地に投与した結果,ほとんどすべてが阻害的であった.(2)アオウキクサの花芽誘導に対する:内因性のニコチン酸,ニコチンアミド,NADの各含量と花芽誘導との間には,直後の関連性は見出せなかった.4.海産の無脊椎動物におけるホマリンの生合成各種材料で種々の検討を加えたが,提唱されているグリシンからホマリンへの生合成経路の存在は否定された.1.シンコメロン酸(CA)による生長促進効果(1)ダイコン幼植物に対する:茎の生長は,CAが10mMにおいて最大となり,コントロ-ルとの比で2.18倍であった.その茎の表皮細胞を顕微鏡で観察したところ,1個の細胞の長さが数倍に伸長し,その幅は約1/2に狭くなっていた.各種植物ホルモンを投与したところ,インド-ル酢酸などによって,若干の生長促進効果が見られた.(2)大腸菌などの微生物に対する:各種微生物(乳酸菌,大腸菌,枯草菌,酵母)中では,E.coli BにおいてCAが0.1100mMの広範囲な濃度で顕著な効果が見られた。2.植物と微生物におけるシンコメロン酸の代謝[3,4,7,8ー^<14>C]CAを,インタクトなアオウキクサやE.coli Bにin vivoで投与し,一定時間後にそれらの抽出液を調整してラジオHPLCで分析したが,CA以外のピ-クは検出されなかった.また,無細胞抽出液とインキュベ-トしても,CAは変化しなかった.これらの結果から,CAは代謝されないものと思われる.3.各種ニコチン酸関連化合物の作用(1)動物培養細胞に対する:3種類の細胞の培地に投与した結果,ほとんどすべてが阻害的であった.(2)アオウキクサの花芽誘導に対する:内因性のニコチン酸,ニコチンアミド,NADの各含量と花芽誘導との間には,直後の関連性は見出せなかった.4.海産の無脊椎動物におけるホマリンの生合成各種材料で種々の検討を加えたが,提唱されているグリシンからホマリンへの生合成経路の存在は否定された.1.動物培養細胞に対するニコチン酸類縁化合物の生理作用:本研究に使用した細胞は、マウス骨髄腫細胞、シリアンハムスタ-仔腎細胞およびヒト骨髄性白血病細胞である。その結果、添加した化合物は、すべてにおいて多少なりとも増殖を阻害した。マウス骨髄腫細胞では、トリゴネリンによる阻害は非常に弱いものであった。シリアンハムスタ-仔腎細胞の場合には、マウス骨髄腫細胞の場合と比較して、全体的に阻害を受けにくい傾向にあることがわかった。ヒト骨髄性白血病細胞においては、マウス骨髄腫細胞の場合と類似の結果が得られた。2.幼植物に対するニコチン酸類縁化合物の生理作用:14種類の植物を実験材料とし、その種子の発芽から幼植物の生長に及ぼす影響について検討した。その結果、茎の生長を最も促進したのは、ダイコンに対するシンコメロン酸(CA)であり、その最大生長率は10mMにおいてコントロ-ルの2.18倍であった。ダイコン植物体中への[ ^<14>C]CAの取り込み量は、生長とともに増加し、葉よりも茎のほうが約5倍も多く取り込まれていた。その抽出液はラジオHPLCで分析したところ、低分子と高分子の両画分共にCA以外のピ-クは検出されなかった。さらにダイコン幼植物体の無細胞抽出液[ ^<14>C]CAと共にインキュ-ベ-ト後、同様に分析したが、CA以外のピ-クは検出されなかった。従ってCAは、代謝されずに、高分子とも結合せずに効果を表わしているようである。3.微生物に対するニコチン酸類縁化合物の生理作用:LactobacillusplantarumとEscherichia coliの3種類の株に種々のニコチン酸類化合物を投与して、その生育に及ぼす影響を検出したところ、E.coli BとKー12においてCAによる顕著な生育促進効果が観察された。さらに、微生物においても、CAは代謝されないことが判明した。

現在、植物や微生物におけるCAの作用機作、特にその標的部位などについて検討中である。1.シンコメロン酸(CA)による生長促進効果(1)ダイコン幼植物に対する:茎の生長は,CAが10mMにおいて最大となり,コントロ-ルとの比で2.18倍であった.その茎の表皮細胞を顕微鏡で観察したところ,1個の細胞の長さが数倍に伸長し,その幅は約1/2に狭くなっていた.各種植物ホルモンを投与したところ,インド-ル酢酸などによって,若干の生長促進効果が見られた.(2)大腸菌などの微生物に対する:各種微生物(乳酸菌,大腸菌,枯草菌,酵母)中では,E.coli BにおいてCAが0.1100mMの広範囲な濃度で顕著な解果が見られた。2.植物と微生物におけるシンコメロン酸の代謝[3,4,7,8ー^<14>C]CAを,インタクトなアオウキクサやE.coli Bにin vivoで投与し,一定時間後にそれらの抽出液を調製してラジオHPLCで分析したが,CA以外のピ-クは検出されなかった.また,無細胞抽出液とインキュベ-トしても,CAは変化しなかった.これらの結果から,CAは代謝されないものと思われる.3.各種ニコチン酸関連化合物の作用(1)動物培養細胞に対する:3種類の細胞の培地に投与した結果,ほとんどすべてが阻害的であった.(2)アオウキクサの花芽誘導に対する:内因性のニコチン酸,ニコチンアミド,NADの各含量と花芽誘導との間には,直接の関連性は見出せなかった.4.海産の無脊椎動物におけるホマリンの生合成各種材料で種々の検討を加えたが,提唱されているグリシンからホマリンへの生合成経路の存在は否定された.