hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
名前難読化の評価指標の確立

堅牢性の評価,(D)有効性の評価である.当初の予定では,初年度となる平成29年度では,(A)攻撃方法の整理・手順化,(B)プログラムの理解容易性測定に取り組む予定であった.(A)攻撃方法の整理・手順化では,研究実績の概要にも示したように十分に成果を出せたと言える.一方で,(B)プログラムの理解容易性測定では,(A)に取り組む過程で,メソッド名の良し悪しを測定する方法を提案した.しかし,当初の予定であった実際の測定までは行えていない.その一方で,次年度以降に取り組む予定であった(C)堅牢性の評価についても(A)に取り組む過程で,実際にどの程度のプログラム量があれば,復元が可能であるかを実験的に求められたため,一手法として達成できたと言える.また,当初の予定には組み込まれていなかった動的バースマークの事前抽出が可能となったことで,従来は対象にできなかった情報も,本研究で扱えるようになった.このように,個々の研究課題を見ると進展が芳しくない課題もある.しかし,全体として見ると,予定以上に進められている課題や,当初予定していなかったものの,進展が見られた研究もある.そのため,本研究の目的達成のために,4つの研究課題を筆頭に研究を進められており,概ね順調に進展していると言える.本研究の目的は,世の中で広く使われている名前難読化手法の耐性を評価することである.そのために前年度に引き続き,名前難読化されたプログラムにおけるメソッドの動詞に着目して,復元を試みた.復元には,メソッドの命令列のほか,メソッドのシグネチャも利用し,ランダムフォレストを用いて動詞の推薦を行なった.この手法を用いることで,約40.07%の動詞の復元が可能となった.この40.07%という数値は決して高い数値ではない.しかしこの結果は,完全な形ではないにせよ難読化により隠した情報が暴露することを表し,名前難読化に一定の脆弱性があることを示せたと言える.一方,難読化されたプログラムのソースコードが公開されることは考えにくい.ソースコードを公開するのであれば,難読化する必要がないためである.そのため,本研究の対象はバイナリプログラムとなり,コードクローンなど,ソースコードを対象とした研究成果の利用は難しい.そこで,大量のバイナリプログラムの類似性を計測するソフトウェアバースマークの知見を用いている.このソフトウェアバースマークの比較をより大規模に,より高速化する技術にも取り組んでいる.具体的には,プログラムの静的解析で得られる静的バースマークの比較の高速化,プログラムの動的解析により得られる動的バースマークの抽出の自動化に取り組んでいる.静的バースマークの比較の高速化では,従来の比較処理の前段階として,絞り込み処理を導入し,明らかに盗用ではないプログラムを排除し,対象を絞り込むことで全体に要するコストを削減する.動的バースマークの抽出の自動化では,動的バースマークの抽出を自動化できる仕組みを提案した.その仕組みは,アスペクト指向を用いて抽出機構を作成し,単体テストを動かすことで,動的バースマークを抽出する.本研究では5つの研究課題を挙げている.(A)攻撃方法の整理・手順化,(B)プログラムの理解容易性測定,(C)
S期特異的な複製共役ヌクレオチド除去修復機構についての解析

我々はDNA複製前複合体に必須のヒストンアセチルトランスフェラーゼHBO1がヌクレオチド除去修復に関与し、この機構を推進する酵素であることを報告した。(Niida et al. NatureCommunications, 2017).この研究の中で細胞周期G1期においてHBO1はヌクレオチド除去修復依存的に活性化されたATRによりリン酸化され、DDB2と結合してヌクレオチド除去修復を促進するために損傷部位周辺のヒストンをアセチル化することを明らかにした。またS期においてDNA複製マシナリーに共局在し活性化しているATRによりリン酸化されたHBO1がS期のヌクレオチド除去修復を促進していることを明らかにした。またヒストンアセチルトランスフェラーゼとは拮抗する活性を持つヒストン脱アセチル化酵素もヌクレオチド除去修復因子の集積に必要とされることも明らかにしつつある。既に報告されていることであるがメラノーマ細胞の多くは特にS期のヌクレオチド除去修復に欠陥を持つものが多いが、この細胞特異的な現象に我々の発見したHBO1やHDACがどのように関わるのかさらに研究を進め明らかにしたいと考えている。今年度まで主にヌクレオチド除去修復に関わる細胞内コファクターとしてヒストンアセチルトランスフェラーゼとの関わりに主眼を置き研究を進めてきた。これらの研究結果をまとめ原著論文として報告している(Niida et al. Nature Communications, 2017).最近ヒストンアセチルトランスフェラーゼと反対の活性を示すヒストン脱アセチル化酵素も同様にヌクレオチド除去修復因子の集積に必要とされることを見出しその機能解析を行っている。ヒストン脱アセチル化酵素とヌクレオチド除去修復機構の解析をさらに進める。またS期に特異的にこれらヒストン修飾酵素が関与しているか、さらにメラノーマ細胞のヌクレオチド除去修復に我々の発見したヒストンアセチルトランスフェラーゼとヒストン脱アセチル化酵素が如何に関わっているかを明らかにするため研究を進めたい。ダメージにより活性化したATRによりリン酸化され、これが引き金となりCRL4/DDB2によりユビキチン化を受けることを報告した(Matsunuma et al. Moll Cell Biol. 2015). CRL4/DDB2はUV照射により生じるチミジン二量体を修復するnucleotide excision repair (NER)のsub-pathwayであるグローバルゲノムNER(GG-NER)の損傷認識に関わるユビキチンライゲースであることが明らかにされている。そこで我々はHBO1はCRL4/DD2によりユビキチン化されることでUVによるDNA損傷部位へ局在し、GG-NERにおいて何らかの役割りを担うことを予想し研究を開始した。予想通りUV照射後にリン酸化されたHBO1は損傷部位へ局在し、ダメージ近傍のヒストンをアセチル化していることを発見した。このヒストンのアセチル化は未だ未知の機構によりヒストンH3K4トリメチル化を維持するようであり、このヒストン修飾を目印にクロマチンにアンカーするクロマチンリモデリング因子のリクルートにも関与しているらしいことも明らかにした。ヒストンH3K14のアセチル化とK4トリメチル化によりGG-NERの修復因子であるXPC, TFIIHはDNA損傷部位へ効率的に集積するのでHBO1は初期の過程においてGG-NERに関わっていることが示唆される。我々はさらにHBO1がDNA replication依存的に活性化したATRに主としてリン酸化されていることを見出している。このためHBO1により誘導されるGG-NERには細胞周期特異的なものがあると考えられるので現在その点について検討を行っている。現在までのところ、予想された通りHBO1はUV照射後にATRによりリン酸化を受け、DDB2と結合することによりNERに関与していることが証明された。今後この発見を伸展させて細胞周期S期に特異的なNER機構が存在することを検討する予定である。28年度からの研究を継続し、ヒストンアセチルとランスフェラーゼHBO1とヌクレオチド除去修復(NER)機構との関連を調べている。HBO1は紫外線照射によりDNAが損傷するとチェックポイントのセンサータンパクであるATRによりリン酸化され, NERのコア因子DDB2と結合する。この結合によりDNA損傷部位近傍のヒストンH3, H4をアセチル化していることが明らかとなった。興味深いことにこれらのアセチル化とヒストンH3K4のトリメチル化は正の相関関係がありHBO1を欠乏した細胞ではH3K4トリメチル化も減弱している。最近新たに明らかとなったことはH3K4トリメチル化を介してISWIファミリーに属するクロマチンリモデリング因子ACF1/SNF2HがDNA損傷部位にリクルートされてくることである。ヒストンのアセチル化とリモデリングによりクロマチン構造を変換することが円滑なNERに重要であろうことが示唆された。この一連の機構を誘導するATRは細胞周期のG1期においてはNERにより出現する一本鎖DNAに依存して活性化することがXP細胞を用いた実験から確認された。S期においてATRは主としてDNA複製阻害により生じる一本鎖DNAにより活性化されることもXP細胞による実験から明らかとなった。よって本研究課題のS期特異的NERの本体はDNA複製とATR活性化に由来する機構であることが予想される。XP細胞を用いることでATRを活性化させるために必要な要因がNERとDNA複製にあることを確認することができた。S期においてDNA複製阻害によるATRの活性化はNER依存的なATR活性化を遥かに凌駕することが明らかとなった。このため課題の解明に近づいていると言える。

我々はDNA複製前複合体に必須のヒストンアセチルトランスフェラーゼHBO1がヌクレオチド除去修復に関与し、この機構を推進する酵素であることを報告した。(Niida et al. NatureCommunications, 2017).この研究の中で細胞周期G1期においてHBO1はヌクレオチド除去修復依存的に活性化されたATRによりリン酸化され、DDB2と結合してヌクレオチド除去修復を促進するために損傷部位周辺のヒストンをアセチル化することを明らかにした。またS期においてDNA複製マシナリーに共局在し活性化しているATRによりリン酸化されたHBO1がS期のヌクレオチド除去修復を促進していることを明らかにした。またヒストンアセチルトランスフェラーゼとは拮抗する活性を持つヒストン脱アセチル化酵素もヌクレオチド除去修復因子の集積に必要とされることも明らかにしつつある。既に報告されていることであるがメラノーマ細胞の多くは特にS期のヌクレオチド除去修復に欠陥を持つものが多いが、この細胞特異的な現象に我々の発見したHBO1やHDACがどのように関わるのかさらに研究を進め明らかにしたいと考えている。今年度まで主にヌクレオチド除去修復に関わる細胞内コファクターとしてヒストンアセチルトランスフェラーゼとの関わりに主眼を置き研究を進めてきた。これらの研究結果をまとめ原著論文として報告している(Niida et al. Nature Communications, 2017).最近ヒストンアセチルトランスフェラーゼと反対の活性を示すヒストン脱アセチル化酵素も同様にヌクレオチド除去修復因子の集積に必要とされることを見出しその機能解析を行っている。HBO1をリン酸化するATRは細胞周期依存的な活性化機構が存在することが報告されている。そのためHBO1のGG-NERにおける役割りにも細胞周期依存性は存在すると思われる。特にS期においてHBO1はよく機能していることが予想されるのでS期における活性化を明確にし、細胞内での局在を突き止めたい。紫外線により生じるメラノーマ細胞にはS期特異的なNER欠損が報告されているのでこのS期特異的なNERとHBO1との関係について検討を進めたい。S期特異的なNER機構はDNA複製阻害により誘導されるATR活性化が原因であろうと予測された。この機構がなぜメラノーマ細胞において特に欠損しているのか、まだ手がかりが得られていない。今後の研究の方針としてメラノーマ細胞におけるATR活性化能を検討する必要がある。ヒストン脱アセチル化酵素とヌクレオチド除去修復機構の解析をさらに進める。またS期に特異的にこれらヒストン修飾酵素が関与しているか、さらにメラノーマ細胞のヌクレオチド除去修復に我々の発見したヒストンアセチルトランスフェラーゼとヒストン脱アセチル化酵素が如何に関わっているかを明らかにするため研究を進めたい。細胞周期
認知症に対する脂質栄養改善に関する基礎的研究

多価不飽和脂肪酸は脳神経系において神経保護、神経新生に効果を有することが示されてきた。一方、高齢化社会において健康寿命の延長は重要な課題である。多価不飽和脂肪酸と脳機能の観点から考察し、認知症をはじめとする脳機能の低下を抑制することに寄与することを目的とした。神経系株化細胞(NG108-15)に1%血清条件下で、10100 μMの脂肪酸を添加し、15日後の細胞の生存について検討した。デキサメタゾン(DEX)、dibutyryl-cAMP(dbcAMP)による分化条件下、DEX、dbcAMP非存在下ともに脂肪酸非添加群に比べて100 μMアラキドン酸(AA)、100 μMドコサヘキサエン酸(DHA)では細胞の生存が抑えられる傾向が観察された。アミロイドβ(Aβ)がNG108-15細胞の細胞死を誘導する条件について1.2520 μM Aβを添加後、15日後の細胞の生存について検討した。1日後から1.25 μMの濃度で細胞の生存が低下することが観察された。脂肪酸処理1日後、Aβを添加した。Aβ添加15日後の細胞の生存について検討した。脂肪酸濃度は10 μM、Aβ濃度を0.5 μMで実施した。Aβ添加23日後に脂肪酸添加群で細胞の生存が上昇する傾向が観察された。しかし、Aβ添加5日後には、脂肪酸添加群で細胞の生存を抑えられるという逆の傾向を示し、日数によって結果が変わる可能性が示唆された。神経系株化細胞について脂肪酸添加の条件とアミロイドβの添加の条件の複数の組み合わせを行い作業仮説に基づく場合と異なる場合があり、その時の違いについて更なる検討を進めている。アミロイドβの毒性に対して効果の見られる脂肪酸濃度の条件で細胞死、細胞周期に関連するのシグナルについてウエスタンブロットで確認をしたい。カテコールアミン産生に関与する酵素の発現量についても確認をした。高齢化社会を迎える日本において認知症は重要な問題であり、健康寿命を延ばすことは大きな課題である。ヒトの栄養について脂肪酸の観点から考察し、認知症発症を食生活から低減することに寄与することを目的とした。神経系株化細胞(NG108-15)を用いてアミロイドβの毒性と細胞生存を検討した。アミロイドβはAβ25-35とAβ1-42を用いた。それぞれ5, 10, 20, 40 μMで培地に添加し、48時間後の細胞の生存をMTTアッセイにより評価した。Aβ25-35とAβ1-42共に5 μMから細胞の生存率が下がり始めた。濃度依存的ではあったが、20 μMと40 μMでは差がなかった。Aβ25-35はアミノ酸25ー35番目の断片であるが、Aβ1-42とほぼ同等の毒性を示した。脂肪酸添加の実験は、まず無血清や低血清の条件下で行った。アラキドン酸やドコサヘキサエン酸(DHA)で細胞死に対する抑制効果を示した。リノール酸やα-リノレン酸ではその効果は低く脳内の脂肪酸組成と同様炭素数18の脂肪酸ではなく、アラキドン酸やDHAが重要であることが示唆された。ただ細胞の分化、未分化によって反応性が異なった。アミロイドβ添加時の各脂肪酸の適切な濃度を見いだすのに時間を要している。細胞の分化、未分化の状態で脂肪酸の適切な濃度の検討に時間を要した。高齢化社会を迎える日本において健康寿命を延ばすことは重要な課題である。ヒトの栄養について多価不飽和脂肪酸と脳機能の観点から考察し、認知症をはじめとする脳機能の低下を抑制することに寄与することを目的とした。神経系株化細胞(NG108-15)に無血清で脂肪酸を添加し、細胞の生存について検討した。デキサメタゾン(DEX)、dibutyryl-cAMP(dbcAMP)による分化誘導条件下においてはアラキドン酸(10 μM)に比べてドコサヘキサエン酸(DHA)(10 μM)で細胞死に対する抑制効果が観察された。ただし、DEX、dbcAMP非存在下では両脂肪酸間に有意な差は見られなかった。また50 μMのアラキドン酸、DHA添加では細胞の生存が低下した。細胞の脂肪酸組成についてガスクロマトグラフを用いて検討した。未分化、分化条件ともに添加した脂肪酸が有意に増加しており、細胞の脂肪酸組成が変化していることが明らかとなった。Stress-activated protein kinase/Jun-amino-terminal kinase(SAPK/JNK)のリン酸化について検討したところ、DEX、dbcAMPの分化誘導刺激によって、リン酸化が亢進した。しかし、脂肪酸の添加の有無や種類によるリン酸化の差は見られなかった。神経系細胞にfat-1遺伝子を発現させ、DHA等を添加しなくてもn-3系脂肪酸の増加する条件について計画を進めている。神経系株化細胞にアミロイドβと脂肪酸の関係について作業仮説に基づく結果が得られず、更なる条件の検討を進めている。また細胞にfat-1遺伝子を発現させ、DHA等を添加しなくてもn-3系脂肪酸量の増加する条件について計画を進めている。

多価不飽和脂肪酸と脳機能の観点から考察し、認知症をはじめとする脳機能の低下を抑制することに寄与することを目的とした。神経系株化細胞(NG108-15)に1%血清条件下で、10100 μMの脂肪酸を添加し、15日後の細胞の生存について検討した。デキサメタゾン(DEX)、dibutyryl-cAMP(dbcAMP)による分化条件下、DEX、dbcAMP非存在下ともに脂肪酸非添加群に比べて100 μMアラキドン酸(AA)、100 μMドコサヘキサエン酸(DHA)では細胞の生存が抑えられる傾向が観察された。アミロイドβ(Aβ)がNG108-15細胞の細胞死を誘導する条件について1.2520 μM Aβを添加後、15日後の細胞の生存について検討した。1日後から1.25 μMの濃度で細胞の生存が低下することが観察された。脂肪酸処理1日後、Aβを添加した。Aβ添加15日後の細胞の生存について検討した。脂肪酸濃度は10 μM、Aβ濃度を0.5 μMで実施した。Aβ添加23日後に脂肪酸添加群で細胞の生存が上昇する傾向が観察された。しかし、Aβ添加5日後には、脂肪酸添加群で細胞の生存を抑えられるという逆の傾向を示し、日数によって結果が変わる可能性が示唆された。神経系株化細胞について脂肪酸添加の条件とアミロイドβの添加の条件の複数の組み合わせを行い作業仮説に基づく場合と異なる場合があり、その時の違いについて更なる検討を進めている。NG108-15は分化によって神経様形態を示す細胞である。今後は分化未分化の条件の違いにより脂肪酸の影響を検討したい。また、他の細胞種や神経系以外でも細胞生存に影響を及ぼすのか検討をする予定である。また細胞内のリン酸化シグナル伝達系に及ぼす影響についても検討する予定である。PKA、PKCの活性化に関連する因子について脂肪酸の影響を受けているか検討したい。また、カテコールアミン産生に関与する酵素の発現量についても検討したい。神経系細胞にfat-1遺伝子を発現させ、n-3系脂肪酸の増加する条件について計画を進めている。アミロイドβの毒性に対して効果の見られる脂肪酸濃度の条件で細胞死、細胞周期に関連するのシグナルについてウエスタンブロットで確認をしたい。カテコールアミン産生に関与する酵素の発現量についても確認をした。アミロイドβ添加時の各脂肪酸の適切な濃度を見いだせていない。これの条件検討に時間を要した。また、分化、未分化の条件の違いによる脂肪酸のMAPKへ影響について更なる検討を要している。(理由)脂肪酸添加時のBSA、血清の有無と濃度の条件検討に時間を要した。fat-1遺伝子導入に関する計画について検討を要している。(使用計画)細胞死以外に、脂肪酸が分化に及ぼす影響を検討する。そのために必要な試薬の購入費用に充てる。神経系株化細胞について脂肪酸添加の条件とアミロイドβの添加の条件の複数の組み合わせを行い作業仮説に基づく場合と異なる場合があり時間を要している。その時の違いについて更なる検討を進めている。細胞の分化、未分化の状態に応じた適切な脂肪酸濃度を検討する。細胞死の指標としてカスパーゼの活性化を検討する。
血液脳関門保護をターゲットとした中枢神経疾患治療薬の開発

本研究では血液脳関門(BBB)の基本構成単位である脳毛細血管内皮細胞、ペリサイト、及びアストロサイトといった、全ての細胞を組み合わせた複数の共培養in vitroBBBモデルを用いて、病態モデル(虚血、炎症、がん脳転移)を作製、また、灌流型の3次元BBBモデルを開発し、neurovascular unitにおける細胞間相互作用を検討することを第一の目標とした。さらに現在臨床の現場で使用されている薬剤がBBBに与える影響及びその作用機序の解明を行う。このメカニズムを解明することにより中枢神経疾患治療薬の開発、ひいては全く新しい創薬概念である「BBB保護薬」の開発を目的として研究を行っている。平成30年度においては、まずは灌流型3次元血液脳関門モデルの作成に取り掛かり、長崎大学薬理学教室および米国ワシントン大学との共同研究を進めた。その成果は1st Minisymposium on the blood-brain-barrier:from basic toclinical researchにて報告を行い、高い評価を得た。また、同時に進めていた2次元in vitro血液脳関門モデルの作成を行った。多孔質の半透膜をもつ立体培養皿を用い共培養モデルを作製した。液性因子のみの影響を受けるモデルと、内皮細胞とペリサイトまたはアストロサイトが接触できるモデルを作製し、更に3種類の細胞を同時に共培養したモデルも含め7種類のモデルを作製した。これらのモデルを用いたがん脳転移をターゲットとしたBBB保護薬の開発を目的に、BBB構成細胞の組み合わせによる共培養モデルにおいて、ヒト癌細胞のprimary cultureを用いたがん脳転移モデルを確立した。このがん脳転移モデルにおける構成細胞の組み合わせの違いにより、BBB機能に著明な変化が発生することを見出し、近日論文投稿の予定である。今後は薬剤およびがん細胞がBBB機能に与える影響の評価のための、がん脳転移モデル以外の病態モデルの作成と、そこから得られる細胞を回収しての免疫生化学的検討、および血管腔側および脳側の培養液を用いたサイトカインアッセイを行う予定である。血液脳関門2次元モデルおよび3次元モデルにおいて、血管側および脳側からの灌流液のサイトカインアッセイを行う予定であったが、検体収集が次年度に持ち越される予定となったため、未使用額が発生した。このため、灌流液のサイトカインアッセイを次年度におこなうこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
包括利益の総合分析-理論研究と実証研究-

包括利益の理論研究に関しては、辻山が会計基準の観点から、前田が業績管理会計の観点から、さらに共同研究者松本が税務の観点から、それぞれ理論分析の論稿を展開した。本共同研究における見解は、成果報告書の概論にまとめてある通りである。包括利益の実証研究に関しては、まず計2回の2年間に亘りアンケートを行い、その他の包括利益の有用性についての我が国企業経営者の意識調査を進めた。その成果は、昨年度の第1回アンケートについて、会計学会で報告すると共に、武蔵大学論集で刊行したが、我が国の企業経営者は純利益がもっとも大事な外部報告のための指標であるが、包括利益も補助的に有用であると考えていることがわかった。第1回アンケートの全貌、および第2回アンケートのうち利用者の観点からの結果については、証券アナリストジャーナルの5月号において公刊される(初校済み)。さらに、実証研究に関して、税制と利益性そして企業の資本コストの関係について、久保田がInternational Institute of Public Finance Congressで、利益と市場非効率性について須田がAsia Academic Finance Associationで、竹原がSouthwestern Finance Associationで、またaccounting accrualsの価値関連性については久保田がCarnegie Mellon大学Accounting Seminar、などにおいてそれぞれ研究成果を国際学会発表した。これらの実証研究から、日本の資本市場では、利益操作された会計利益に反応するが、翌年度の利益情報が開示されるにつれて、これが矯正されていく、すなわち短期的な市場非効率性が見られること、さらにこれらの調整を投資家が正しく分析するためには、景気(ビジネスサイクル)の確率過程、そしてその利益の確率過程との関係、さらにそれによる株価収益率との関連を有機的に分析することが大事であることが明らかにされ。これらは、資産負債観による、現在の税効果会計の方法を正当化するものである。本年度の研究は、理論研究と実証研究融合のための第1ステップである。わが国には、「その他の包括利益」に相当する項目はあるが,個々に貸借対照表の資本の部に記載されているだけであり,総括する概念は未だ存在しない。包括利益を報告する会計実務も行われていない。包括利益ディスクロージャーは,わが国にとって必要であろうか。本研究では、第1に、包括利益概念と現在の会計基準を会計理論的に分析を始めた。資産負債中心観対収益費用中心観における包括利益概念の対比、リスク情報開示における意味、時価会計との関連性などの問題の解明を行い始めた。第2に、会計情報の意思決定支援機能および経済エージェント間の最適契約支援機能を中心に、シグナル理論等を用いた一般理論分析を始めた。第3に,包括利益情報の有用性を、株価リスク・リターン効果を調べる実証研究のため、前段階として、現在開示されている利益情報におけるAccrualと株価の関係、企業投資意思決定のため現在のROE測度で正しく資本コストが測定できるか、また課税利益が異なる定義の利益について課税されるときの株価への影響などについて、それぞれ実証的な解明を始めた。第4に、わが国で包括利益そのものが計算表示されていないため,実験を行い包括利益の情報効果と有用性とを検証するための方法の検討を開始した。年度当初は、第4の実験のため、謝金を申請していたが、リサーチデザイン設定に未だ時間がかかることから、主として、1、2、3の研究を本年度は行った。そして、これら研究のため、本年度はその他項目からの支出により、アナリストの利益予測情報および英国における包括利益のデータベースの購入をそれぞれ行った。3についての研究成果は、国際学会で2度発表を行った。さらに、国際学会発表等の際、香港、米国、フランスの研究者と討論およびインタビューを行い、論文のさらにの改善を行い、これを反映した論文を今年度の国際学会での3回の発表のため2篇を投稿した。

理論研究においては、辻山が中心に、国際会計基準における包括利益概念の問題点、すなわち企業のオペレーティング・パフォーマンスをこの方法によっては解明できないことを明らかにした。久保田は、同様の考え方を持つカーネーギーメロン大学井尻教授とコロンビア大学ペンマン教授ともこの点の討論を行った。理論研究の成果は、京都会計学研究会で辻山が発表した。ペンマン教授の分析方法は、営業利益と金融利益の予想を分解して始めて良い利益予想が出来るという。それに関連した利益情報についての実証を、久保田=須田=竹原が価値関連性研究として行ってきた。ここではaccounting accrualsが、確定決算主義から生じる追加税金というシグナル費用を発生させるという位置付けの下、シグナル効果と株価の反応が分析された。須田、久保田、竹原はそれぞれ、この成果を国際学会で公表した。また、税率を含めた利益流列の現在価値を株価と比較するため、久保田=竹原は株式投資収益率をROEの替わりに用いた企業資本コストの測定研究を始めた。これを利益税制の観点から、久保田は、国際学会および日本経営財務研究学会において発表した。さらに、企業についての利益予測などの私的情報が決算公表など公的情報との関連でいかに株価に反映されて行くかについて、久保田=竹原は、ファイナンス理論マイクロストラクチャー研究の方法を用い、基礎研究を始めた。この知見は、久保田=竹原が米国大学セミナーにおいて発表した。一方、前田を中心に、前田=横田は、包括利益の意味とその有用性についての上場企業を対象にした大規模なアンケート調査を行った。回答数は約330社(13.2%)に昇り、現在その集計作業が終わり、分析中である。その成果は、日本会計研究学会第63回大会において前田が公表する。1今年度は、包括利益に関しての第2回アンケートを行い、さらにその他の包括利益の有用性についての我が国企業経営者の意識調査を進めた。その成果は、昨年度の第1回アンケートについて、会計学会で報告すると共に、武蔵大学論集で刊行したが、我が国の企業経営者は純利益がもっとも大事な外部報告のための指標であるが、包括利益も補助的に有用であると考えていることがわかった。さらに、第1,2回の結果について、これをまとめて証券アナリストジャーナルの5月号において公刊する。2税制と利益性、そして企業の資本コストについての論文は、久保田が国際財政学会で発表、利益と市場非効率性については竹原がAsia Academic Finance
菌類を活用した花粉症起因植物に対する花粉飛散防止法の開発

子のう菌類、Sydowia japonica菌を用いて、都市圏の住民に問題となっているカバノキ科樹木及びマツ科樹木の花粉症を防止するため、本菌を用いた接種試験を実施した。米ぬか・ふすま培地に培養した活性の高い本菌の菌糸塊を用いた接種試験では、クロマツ及びアカマツの雄花では感染しなかった。一方、カバノキ科樹木においては「有傷接種」で開花しない雄花が発生し、シラカバ、ヤマハンノキ及びカワラハンノキから本菌が再分離されて、病原性が確認された。そこで、防止液の散布による実用化を目指して、カバノキ科の上記3種に対して胞子体懸濁液の散布試験を実施したが、雄花には異常は見られず、花粉は正常に飛散した。スギ黒点病菌(Sydowia japonica)のコロニーをツアペック・ドックス液体培地に投入後、約2週間、振とう培養して10の7乗個の胞子懸濁液を作成した。これら胞子懸濁液に5%大豆油と1.6%のレシチンを添加して、分生子乳剤を作成し、散布液とした。2012年11月及び2013年34月にかけて、有傷及び無傷処理したクロマツ、アカマツ、シラカバ及びヤマハンノキの成熟雄花に対し、スギ及びヒノキ雄花を人為的に枯死させることができる「S. japonica分生子乳剤」を滴る程度に散布した。有傷接種はナイフでクロマツ及びアカマツ雄花の頭部や側部に傷を付けた後、分生子乳剤を散布処理した。クロマツ及びアカマツでは接種2ヶ月後に、シラカバ及びヤマハンノキでは接種4ヶ月後にそれぞれの雄花の開花状況を調査し、S. japonica菌の感染有無を判定した。春季34月にかけて、クロマツ及びアカマツの雄花にスギ黒点病菌を接種した結果、有傷接種区及び無傷接種区とも、全ての雄花が開花し、発病は認められなかった。有傷処理による細胞の壊死が発生したが、本菌の感染はなく、花粉の飛散が正常に行われた。一方、シラカバ及びヤマハンノキにスギ黒点病菌を接種した結果、シラカバ雄花に対しては、雄花に異常は見られず、花粉は正常に飛散した。ヤマハンノキでは、開花しない雄花が発生したものの、雄花上に本菌の菌糸膜の繁殖が見られず、本菌の感染は確認されなかった。クロマツ、アカマツ、シラカバ及びヤマハンノキの成熟した雄花に対し、有傷及び無傷処理を施して分生子乳剤を散布処理したが、ほとんどの雄花が開花し、本菌の感染は認められなかった。散布した分生子の活性は散布時に確認していることから、本菌が雄花上に定着しなかったことが感染しない原因と推察された。都市圏の住民に問題となっているカバノキ科樹木及びマツ科樹木の花粉症を防止するため、スギ黒点病菌(Sydowia japonica)を用いた花粉飛散防止法の開発を目指す。当年度は、実験林内に植栽したカバノキ科樹木(シラカンバ・ハンノキ)及びマツ科樹木(クロマツ・アカマツ)の雄花にスギ黒点病菌を接種し、雄花を枯死に導くことが可能かどうかを明らかにする。2012年45月上旬にかけて、「分生子乳化剤」を花粉飛散直前のクロマツ、アカマツ、シラカバ及びヤマハンノキの雄花に、散布液を接種した。対照には乳化剤だけを用いた。クロマツ及びアカマツでは、接種2週間後に、シラカバでは接種3週間後に、ヤマハンノキでは接種2週間後に雄花の開花状況を調査した。開花直前のクロマツ、アカマツ及びシラカバの雄花にスギ黒点病菌を接種した結果、接種区と対照区共全ての雄花が開花し、発病は認められなかった。同様に開花直前のヤマハンノキにスギ黒点病菌を接種した結果、接種と対照共に接種の影響とは別と思われる開花しない雄花があったものの、発病は認められなかった。接種2週間後の雄花をSEMで観察したところ、シラカバ及びヤマハンノキ共に接種した雄花の表面や葯周囲に菌糸が認められたのに対して、対照ではほとんど菌糸が認められなかった。このことから、スギ黒点病菌はシラカバとヤマハンノキの雄花上で菌糸を伸長することはできたものの、葯への侵入や雄花開花抑制には至らなかったと考えられた。45月接種では、分生子乳化剤散布後、わずか2週間以内ですべて(クロマツ、アカマツ、シラカバ及びヤマハンノキ)の雄花が開花し、本菌の感染は認められなかった。接種時の45月上旬には、雄花はすでに成熟しており、花粉粒は1分子の状態であった。

このことから、45月の成熟した雄花に対する散布処理は、雄花の枯死効果はないことが判明した。子のう菌類、Sydowia japonica菌を用いて、現在、都市圏の住民に問題となっているカバノキ科樹木(シラカンバ・ハンノキ)及びマツ科樹木(クロマツ・アカマツ)の花粉症を防止するため、本菌を用いた接種試験を実施した。カバノキ科樹木及びマツ科樹木に対し、米ぬか・ふすま培地に培養した活性の高いS. japonicaの菌糸塊を用いた接種試験を実施した。クロマツ及びアカマツの雄花に菌糸塊を接種した試験では、両樹種とも感染は見られなかった。一方、カバノキ科樹木5種においては、「有傷無菌接種」では全ての雄花が開花し、付傷による開花の影響はなかった。しかし、「有傷接種」では、すべての樹種で開花しない雄花が発生し、これらの雄花から接種菌の再分離を行ったところ、シラカバ、ヤマハンノキ及びカワラハンノキからS. japonicaが分離され、病原性が確認された。「有傷接種」によって、シラカバ、ヤマハンノキ及びカワラハンノキに対して、コッホの原則が満たされたことから、S. japonicaはカバノキ科樹木の雄花に対しても花粉の飛散を抑制する可能性が示された。カバノキ科樹木3種(シラカバ,ヤマハンノキ及びカワラハンノキ)に対するS. japonica菌の病原性が確認されたことから、防止液の散布による実用化を目指して、胞子体(分生子)懸濁液の散布試験を実施した。その結果、シラカバ、ヤマハンノキ及びカワラハンノキの雄花には異常は見られず、花粉は正常に飛散した。以上のことから、シラカバ、ヤマハンノキ及びカワラハンノキの雄花を散布処理によって人為的に殺生するには、分生子の活性を高める防止液の作製が必要であると考えられた。樹病学スギ花粉及びヒノキ花粉の飛散を防止するSydowia菌懸濁液をマツ科樹木(クロマツ、アカマツ)及びカバノキ科樹木(シラカバ、ハンノキ)の雄花に人工接種した結果、本菌の雄花内部への感染は見られず、花粉の飛散を防止することが出来なかったことから、達成度は低いと判断した。達成度が低くなった原因は、接種源の活性が低かったため、雄花に感染しなかったと判断した。次年度は、Sydowia菌をマツ科樹木及びカバノキ科樹木の雄花に確実に感染させるため、より活性の高い「米ぬか・ふすま培地」に培養したSydowia菌糸体を接種源として使用する。スギ花粉及びヒノキ花粉の飛散を防止するスギ黒点病菌(Sydowia japonica)をカバノキ科樹木(シラカンバ・ハンノキ)及びマツ科樹木(クロマツ・アカマツ)の雄花に人工接種した結果、雄花上に定着を見たものの、雄花内部への侵入は見られず、花粉の飛散は防止することができなかったことから、当初の研究目的の達成度は低い。達成度が低くなった原因は、接種時期にある。散布処理を行った時期は4月5月であり、花粉飛散直前の成熟雄花に接種したことから、接種菌が雄花内に感染し、十分蔓延する前に、雄花が開花したことから、花粉の飛散を抑えることができなかったと推察された。スギの有傷雄花に接種した場合は、本菌はほぼ100%の確立で感染するが、クロマツ及びアカマツの有傷雄花ではまったく感染しなかった。このことから、次年度は分生子よりも一層活性の高い菌糸塊をもちいた接種試験を行い、確実に雄花を感染・枯死させる接種方法を検討する。スギ黒点病菌(Sydowia japonica)をカバノキ科樹木(シラカンバ・ハンノキ)及びマツ科樹木(クロマツ・アカマツ)の雄花に感染・枯死させるため、接種時期を検討する必要がある。それぞれの雄花の成熟ステージに合わせて、経時的に接種試験を実施し、本菌が感染可能な雄花の生育ステージを特定する。接種試験を成功させるためには、活性の高い、新鮮なSydowia菌が必要であることから、雄花枯死発生林分において菌株を収集するために旅費を使用する予定である。
地盤特性を考慮した連壁用掘削機位置制御システムの開発

得られた主要な成果をまとめると以下のようになる。(1)地盤と掘削機の相互作用の定式化連壁用掘削機と周辺地盤との相互作用を力学的に定式化した。地盤の力学特性は、変位の大きい制御板載荷部ではその非線形性を考慮し、変位の小さな掘削機側面では弾性的なものとして取り扱っている。定式化したモデルの有効性を検証するために、実機の数分の一サイズの室内モデル試験機を製作し、一連の実験を行った。実験値と理論値との比較を行った結果、両者は良好な一致を示し、モデルの妥当性が実証された。(2)地盤条件を考慮した制御アルゴリズムの構築およびそのモデル試験機による検討(1)で提案した力学モデルを利用して、掘削機の初期の応答から続く制御条件を決定する制御アルゴリズムを提案した。この方法によれば初期の応答を分析することによって地盤特性を逆に推定できるため、地盤特性を予め調べることなしにスムーズな制御を実施することが出来る。この手法の有効性を先に述べた一連の室内実験結果に基づいて調べた。ファジィ推論に基づく制御アルゴリズムの構築およびその実機による検討(2)の制御アルゴリズムとは別に、掘削貫入速度、ケーブル吊り荷重、ドラムカッタートルクなどの施工時計測データを入力情報とし、地盤のN値を出力情報とするファジィ推論機構を構築した。さらに、この推論機構を組み込んだ位置制御アルゴリズムを作成し、実機の位置制御でその有効性を検討し、良好な結果が得られた。本研究の当初の目的は、(1)連壁用掘削機の位置制御に及ぼす地盤条件の影響を実機の制御に即した形で力学的に明確にすること、(2)その地盤条件の影響をファジィ推論を用いて制御条件の中に取り込み、最終的に多様な地盤条件に対応できる制御アルゴリズムを完成させること、(3)上記制御アルゴリズムの有効性を室内モデル実験および実機で検証することであったが、本年の研究の結果以下のような成果が得られた。(3)ファジィ推論に基づく制御アルゴリズムの構築およびその実機による検討(2)の制御アルゴリズムとは別に、掘削貫入速度、ケーブル吊り荷重、ドラムカッタートルクなどの施工時計測データを入力情報とし、地盤のN値を出力情報とするファジィ推論機構を構築した。さらに、この推論機構を組み込んだ位置制御アルゴリズムを作成し、実機の位置制御でその有効性を検討し、現時点では良好な結果が得られている。

実験値と理論値との比較を行った結果、両者は良好な一致を示し、モデルの妥当性が実証された。(2)地盤条件を考慮した制御アルゴリズムの構築およびそのモデル試験機による検討(1)で提案した力学モデルを利用して、掘削機の初期の応答から続く制御条件を決定する制御アルゴリズムを提案した。この方法によれば初期の応答を分析することによって地盤特性を逆に推定できるため、地盤特性を予め調べることなしにスムーズな制御を実施することが出来る。この手法の有効性を先に述べた一連の室内実験結果に基づいて調べた。(3)ファジィ推論に基づく制御アルゴリズムの構築およびその実機による検討(2)の制御アルゴリズムとは別に、掘削貫入速度、ケーブル吊り荷重、ドラムカッタートルクなどの施工時計測データを入力情報とし、地盤のN値を出力情報とするファジィ推論機構を構築した。さらに、この推論機構を組み込んだ位置制御アルゴリズムを作成し、実機の位置制御でその有効性を検討し、良好な結果が得られた。
中員環エーテル構造の立体選択的構築及び海洋天然物合成への応用

研究実施計画にのっとり、Pd(0)触媒を用いる分子内環化反応によるα-アルケニル-β-ヒドロキシオキセパンの立体特異的合成反応を検討した。初めに、cis-エポキシド1を基質に選びで(Bu_3Sn)_2Oを加え反応を行ったところ収率25%で環化生成物を与えることがわかった(entry2)。生成物の立体科学は^1H-NMRの結合定数から予想通り2,3-trans2であった。この時、2,3-cis2の副成は認められなかった。次に、種々の溶媒、配位子について検討した。その結果、溶媒としてはCH_2Cl_2の他にCHCl_3が(entry3)、また配位子としてはPPh_3の他にdppbが有効であることがわかった(entry4)。これらの条件をtrans-エポキシド1に適用したところ同様の収率で2,3-cis2を立体特異的に与えた(entry4-7)。以上の様にして、(Bu_3Sn)_2Oにより活性化された、Pd(0)触媒を用いる分子内環化反応による1-アルケニル-2-ヒドロキシオキセパンの立体特異的構築法の開発を行った。
認知負荷と回避動機づけに注目した欺きの認知過程の解明

これまでの脳波を用いた研究から,隠匿情報検査において,事件に関連する項目を隠そうとすると,その項目に対して右前頭皮質が賦活することがわかった(Matsuda & Nittono, 2018)。この賦活は,覚醒の上昇を抑えようとする認知処理や回避動機づけに関連すると推測される。しかし,参加者が隠そうとする項目を回避したいと感じているのか,実際に回避する行動がみられるのかは,まだわかっていなかった。そこで本年度は,隠そうとする項目を回避する行動傾向があるのかを,潜在連合テストのひとつであるマネキン課題(Krieglmeyer & Deutsch, 2010)を用いて検討した。さらに,隠そうとする項目に対する主観的な接近-回避傾向を,質問紙で測定した。成人47名が実験に参加した。参加者は,一つの物品を盗んだ。その後,その物品名を含むマネキン課題を行った。各物品名にマネキンを接近させるときにかかる時間と回避させるときにかかる時間を比べた。また,課題後,各物品名に対する主観的な接近-回避傾向を,Visual Analog Scaleにより測定した。その結果,関連項目(窃盗品名)に対しては,主観的には回避傾向を示すが,行動的には(非関連項目と比べて)接近傾向を示すことがわかった。隠匿情報は,顕在的には避けたいと答えても,潜在的には接近行動と結びついている可能性がある。模擬的に盗んで隠している項目に対する自己関連性の高さが,このような接近傾向の背景にあるのかもしれない。本年度予定していた,隠蔽情報に対する接近-回避傾向を行動・主観的側面から測定する実験について,当初の予定どおりに実施できたため。これまでの研究成果を論文にまとめ,国際誌に投稿する。本年度は,生理指標から,欺きと認知負荷・回避動機づけとの関係を調べた。実験参加者24名に,ある写真を覚えさせた。その後,覚えた写真を含んだ5枚の写真をくりかえし提示した。覚えた写真について,それを隠そうとする条件,伝えようとする条件,何もしない条件を設定した。実験中は脳波を測定した。写真を知っていることを隠そうとしたときも伝えようとしたときも,写真提示から0.5秒以降に,前頭部陰性のslow waveが生じた。何もしない条件では,slow waveは生じなかった。このslow waveは認知負荷と対応することが,先行研究で示されている。隠そうとしても伝えようとしても,認知負荷が高まることが示唆された。さらに,前頭部陰性slow waveの左右差に注目した。Slow waveは,隠そうとすると右前頭部でより陰性になり,伝えようとすると左前頭部でより陰性になった。このslow waveの電源は,隠そうとしたときは右前頭部に,伝えようとしたときは左前頭部に推定された。一般に,右前頭部の優位性は回避動機づけと対応し,左前頭部の優位性は接近動機づけと対応することが知られている。隠そうとすると回避動機づけが生じることが示唆された。以上の結果から,知っていることを隠そうとすると,認知負荷が増大し,回避動機づけが生じることが示唆された。一方で,伝えようとしたときも同様に認知負荷が増大するが,接近動機づけが生じることが示唆された。動機づけの方向性は,欺きの意図を検出するための手がかりになる可能性がある。第二子の産休・育休を取得したため。49月は勤務せず,10月以降は週3日での勤務であった。次年度は,行動指標から,欺きと認知負荷および回避動機づけとの関係を調べる。すでに行動指標を用いた実験の予備的検討をはじめている。産休・育休を取得しており,計画していた物品の購入に至らなかったため。この物品は次年度に購入する。
自律的なオンライン学習者育成のためのRMモデルを使ったリフレクション手法の構築

本研究では、学習におけるリフレクション活動に焦点を置き、学習者の成功体験と失敗体験を併せ持つ架空のストーリー集「リフレクションメタモデル(RMモデル)」を活用した振り返り活動の提案を行った。大学院生の授業活動の一環として、RMモデルを活用した振り返りを行ったところ、学習者自身の学習活動への気づきと改善点を考える"場"の提供になりうること示唆された。本研究は、学習におけるリフレクション活動に焦点を置き、1学習者の成功体験と失敗体験とを併せ持つ架空人物のストーリー集「リフレクションメタモデル(RMモデル)」と、2RMモデルを通じて成功的学習とは何かを学習者自身で確認するための「学習活動評価ルーブリック」を開発する。これらの開発物を提供することは、すなわち、学習自身の学習活動への気づきと改善点を考える"場"の提供にあたり、開発物を活用した振り返り活動を通じて、学習計画の立案・修正などをはじめとする自己調整スキルの向上を狙う。初年度は本件研究の中核であるRMモデルとルーブリックの開発に焦点を当て、RMモデルとルーブリックの個々の内容と併せて、RMモデルとルーブリックの相互関係について検討した。RMモデルを作成するための、情報収取うとしてストーリーづくりに必要なインタビューを数件実施した。個人の経験や考え方により、様々な気づきがあることが分かり、一般化することは困難であることを再確認したが、ストーリーに活用できそうな事例を収集することができた。併せて、過去の振り返り事例をもとに、ある活動に特化した、RMモデル用ストーリーを開発した。活用はできそうであるが、その利用タイミングは検討すべきであるという判断に至った。学習活動評価ルーブリック開発では、初年度はオンライン学習者コンピテンシーの自律的な学習者に関係する項目を中心に作成し、完成版を目指すのではなく、必要最低限の情報で機能するツールとしての完成を重視した。ibstpiオンライン学習者コンピテンシーの日本語を準備し、本コンピテンシーを中核に据えた仮のルーブリックを作成した。現在、この二つの成果を統合して、実際に仮運用することを検討している。運用することによって、自律的学習者の養成のための新たなリフレクション手法として提案するための手がかりをつかむ。初年度は研究の基盤となる、RMモデルとルーブリックを作成することが大きな課題であった。インタビューや文献調査を通じた結果を踏まえて、RMモデルとルーブリック両方のたたき台まで作成することができた。予定ではRMモデルを先に構築し、その後ルーブリックを作成していくことを想定していたが、実際に取り組んで見て、ルーブリックを先に作ってから、RMモデルを改訂していくことが望ましいと考えている。両成果物とも改善の余地はあるが、本年度作成する予定であったベータ版としては完成できた。本研究は、学習におけるリフレクション活動に焦点を置き、学習者の成功体験と失敗体験を併せ持つ架空のストーリー集「リフレクションメタモデル(RMモデル)」と、RMモデルを通じて成功的学習とは何かを学習者自身で確認するための「学習活動評価ルーブリック」を開発することを目的としている。これらの開発は、学習者自身の学習活動への気づきと改善点を考える"場"の提供に相当する。開発物を活用した振り返り活動を通じて、学習計画の立案・修正などをはじめとする自己調整スキルの向上を狙う。本年度は、初年度にプロトタイプとして開発したRMモデルとルーブリックの認知的ウォークスルー評価を行い、両者の関係性や活用文脈の検討を行った。作成したルーブリックはibspiオンライン学習者コンピテンシーを中心に開発している。網羅すべき項目はすべて含まれているが、認知的ウォークスルーの結果、ボリュームが大きく、ルーブリックを用いた多段階評価を行うには学習者の負荷がかかることが確認された。また、RMモデルとして用意した事例は、実践的で興味深い内容となったものの、評価で活用される文脈と一部齟齬があることが明らかになり修正を行った。これらの結果を踏まえ、RMモデルを修正し、3つのモデルタイプを用意した。また、ルーブリックは、実施者側で有するものの、学習者には提示せず、ibspiオンライン学習者コンピテンシーの自己評価結果を用いて実践した。現在結果の分析を行っており、RMモデルの効果について確認している。本年度の課題は、RMモデルの改善とルーブリックのユーザ評価であった。これらについては実際に行い、授業実践も行った。進捗としては予定より少し進んだ。一方で、ルーブリックは一度完成したものの、実践では活用されにくいことが判明した。今年度の授業実践を踏まえ、最終成果としてどのような形が望ましいのかを今後検討していくことが求められることとなった。本年度は、これまで開発してきたRMモデルの実施案として、授業内での振り返り活動を支援する学習支援ツールとして実践を継続した。大学院生向けの科目である「ポートフォリオ演習I」の中で、ibstpiのOLLコンピテンシーを用いた自己評価を行い、オンライン学習者としてのスキル分析を行う活動を設定した。さらに、その分析結果を踏まえて、次年度へのアクションプランを本科目の中で最終活動の一つとして課すこととした。

本活動に取り組んだのは9名であった。作成されたアクションプランには、自己分析での改善点を中心に今後の活動計画が述べられていた。アクションプランは例示した先輩ケースを参考に参加者全員が3部構成で提示した。アクションプランの中でも、最初の項目であった「自己分析」の文章量が多かった。自己分析は、これまでの活動の振り返りとしての個人の語りとして書かれていることが多く、OLLコンピテンシー自己評価結果を踏まえて新たに検討する部分である。自己分析の書きぶりから、先輩ケースを参照に書かれたことが確認できるものが多かったが、併せて、個人の考えや気持ちが表現されている部分でもあった。語りが出ていた部分は、RMモデルの設定の意図が伝わっているとも考えられる。また、追加アンケート調査から、提示した先輩ケースが有用であることも示唆された。本研究では、学習におけるリフレクション活動に焦点を置き、学習者の成功体験と失敗体験を併せ持つ架空のストーリー集「リフレクションメタモデル(RMモデル)」を活用した振り返り活動の提案を行った。大学院生の授業活動の一環として、RMモデルを活用した振り返りを行ったところ、学習者自身の学習活動への気づきと改善点を考える"場"の提供になりうること示唆された。今後は、作成したRMモデルとルーブリックを数回のレビューを通し、さらに改善していく。実際の運用シーンをより具体的に設定し、実運用を意識したツールにもっていく。授業実践でRMモデルを活用した学生に、利用した意見を収集し改善に役立てる。また、運用シーンをより焦点化させることで効果的な運用とツールに仕上げていく。教育工学インタビュー調査の回数が、1回の調査で複数人実施することができたため、減った。研究協力者のうち1名が半年間産休に入ったため、予定していた学会発表の出張に参加しなかった。そのため研究費にあまりが出た。上記に関係して、予定していた対面での打合せとインタビューがオンラインで対応することになり、予定していた旅費の支出が次年度に持ち越された。今回残った予算は、来年度の調査費に充て、インタビューを実施する。前年度計画予定の出張を次年度に行う。