hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壌粘土の荷電特性と水分特性の関係

すなわち、分散的であるほど含水比が高くなった。この境界のpFのとき、最密充填を仮定して求めた粒子間の最短距離は3.1mmであった。この距離は、粒子間相互作用に変化の見られるとされる距離に対応する。さらに、分散状態にあるアロフェンは、pF2.7以下の脱水に対して膨潤し、含水比の復元が見られるが、凝集状態にあるアロフェンは全く膨潤しない事などがわかった。アロフェンの粒子内部間隔の水の存在状態を、真比重、加熱による質量変化、水分吸着特性などから測定した結果、アロフェンの粒子内部間隔の水は105°Cで抜けていると判断された。しかし、明瞭な水の出入りを示す徴候がこの前後で見られないので、アロフェン内部間隔の水の存在状態に関して未解明の問題があることが判った。
福島県相双方言の調査研究－方言研究は被災地にどのように貢献できるか－

本研究は以下の2点を目的とする。[1]相双方言談話資料の収集,アーカイブ化と公開および相双方言の記述・分析。[2]被災された方々の心的支援,被災地域の復興支援につながる方言調査の実践とその方法論の検討。東日本大震災の影響で危機方言化するおそれのある福島県相双方言の方言談話資料を多数収集,保存するとともに,実践方言学の構築に向けて「方言調査を介した被災地支援」の実践例を蓄積する。
生成文法に基づいた言語の脳科学-失語症,ERP,MEGによる統合的研究-

事象関連電位研究では、128チャンネル脳波装置を用いて左方転位かき混ぜ文,右方転位文,三項動詞文、言語と数学的計算の異同、格助詞の処理に関するプライミング、使役構文などの実験を行った。最も重要な発見として、左方転位の長距離かき混ぜ文(弁護士を/社長は/秘書が/探していると/言った)」では,標準語順文に比べて、第一、第二名詞句にて持続性の前頭部陰性波(Sustained Anterior Negativity, SAN)が、第三名詞句にて左前頭部を中心とするP600が認められた。SANは3つの側面から成り、統語違反を示す早期陰性波が300-400msの潜時帯で左後頭側頭部に出現し、600-1200msでは両側前頭部で要素の保持が行われ、1400-1800msにて第三名詞句の予測のために再び左半球の関与が大きくなった。「構造の統合」を示すP600は左半球優位で出現し、意味の統合とは区別された。文末動詞で初めて移動に伴って生じる文処理の再計算(名詞句と意味役割の照合を含む)を反映すると思われる陰性波が両側前頭部に出現した。右方転位文では,名詞句の転位と付加詞の転位を比較したところ,両者ともに陽性成分(P600)が認められた。しかしその頭皮上分布が異なり,項の処理では左半球が,付加詞の処理では右半球に大きな活動が認められた。これより項と付加詞の処理では脳内基盤が異なることが示唆された。三項動詞文の実験では、動詞句内かきまぜ文(ガーヲーニ)が標準語順文(ガーニーヲ)に比べて、動詞の出現時に統合を表す陽性成分が観察された。これは、転位要素が構造へ統合する位置が構文によって異なることを示唆しており、従来の統語解析理論への再考を促すものとして注目される。また、構文の種類にかかわらず、いずれの実験においても転位要素の構造への統合では左前頭部での陽性成分が観察されたことより、言語処理における構造への統合は、左前頭部が深く関与していることが示唆された。言語の統合と数学的計算の統合について、処理メカニズムの異同を検討した。その結果、両者で部分的には重なるものの、計算の統合では、言語の統合では活性化しない右頭頂部での活動が示されたことより、言語機能のモジュール性を部分的に支持する結果を得た。同一の文と課題を用いて脳磁図(MEG)とERPで中距離かき混ぜ文を計測したは、LSC-CCの差分頭皮上分布では,300500msにかけて大きな陽性成分が見られ,その中心は800msまで持続していた。この成分は左側に偏移し、前頭から側頭まで分布している。MEGでもこのような活動が見られ、それはROI活動電流の空間的重なりを反映すると考えられる。語彙使役文とサセ使役文の処理では、前者にN400とP600が、後者には埋め込み文の処理を反映すると思われる前頭部陰性波が出現し、その脳内処理基盤が異なることが明らかになった。

その結果、両者で部分的には重なるものの、計算の統合では、言語の統合では活性化しない右頭頂部での活動が示されたことより、言語機能のモジュール性を部分的に支持する結果を得た。同一の文と課題を用いて脳磁図(MEG)とERPで中距離かき混ぜ文を計測したは、LSC-CCの差分頭皮上分布では,300500msにかけて大きな陽性成分が見られ,その中心は800msまで持続していた。この成分は左側に偏移し、前頭から側頭まで分布している。MEGでもこのような活動が見られ、それはROI活動電流の空間的重なりを反映すると考えられる。語彙使役文とサセ使役文の処理では、前者にN400とP600が、後者には埋め込み文の処理を反映すると思われる前頭部陰性波が出現し、その脳内処理基盤が異なることが明らかになった。転移現象の脳内基盤を探るべく,128チャンネル脳波装置を用いて3つの事象関連電位実験(左方転位かき混ぜ文,右方転位文,三項動詞文)を行った。1.左方転位のかき混ぜ文では,欧米言語のWH移動にみられるフィラーギャップ依存関係に伴って生じる句を超えた持続性のLAN(ワーキングメモリの反映)は認められなかった。代わりに移動に伴う成分として,文頭の目的語名詞句の処理では統語逸脱を反映するLANが左前頭部に出現した。また文末動詞にて移動操作を反映すると思われる陰性波が,前頭中心部に出現した。これより左方転位文については,NP移動とWH移動とは異なった脳内処理基盤をもつ可能性が示唆された。2.右方転位文では,名詞句の転位と付加詞の転位を比較したところ,両者ともに陽性成分(P600)が認められた。しかしその頭皮上分布が異なり,項の処理では左半球が,付加詞の処理では右半球に大きな活動が認められた。これより,項と付加詞の処理では脳内基盤が異なることが示唆された。さらに,1と2より,左方と右方では異なる脳波成分が検出されたことにより,転位する方向性の違いで処理形式が異なることが示唆された。3.動詞句内での直接目的語の転位をみた3項動詞文(予備実験)では,転位文の動詞にて,早期と後期の陽性成分が検出された。後期陽性成分はフィラーをギャップに統合する処理が反映されているものと推察された。事象関連電位(ERP)実験では、128チャンネル脳波装置を用いて日本語の左方転位かき混ぜ文、右方転位文,三項動詞文、言語と数学的計算の異同、などの転位現象の実験を行った。1.左方転位かき混ぜ文のフォローアップ実験では、前年度の結果の再現性が確認された。2.右方転位文の実験では,名詞句および付加詞どちらの転位においても陽性成分(P600)が認められたが、頭皮上分布の点では、項では左前頭部に,付加詞では右側頭頭頂部に大きな活動が認められ,項と付加詞の処理では脳内基盤が異なることが示唆された。3.三項動詞文の実験では、動詞句内かきまぜ文(ガ-ヲ-ニ)が標準語順文(ガ-ニ-ヲ)に比べて、動詞の出現時に統合を表す陽性成分が観察された。これは、転位要素が構造へ統合する位置が構文によって異なることを示唆しており、従来の統語解析理論への再考を促すものとして注目される。また、構文の種類にかかわらず、いずれの実験においても転位要素の構造への統合では左前頭部での陽性成分が観察されたことより、言語処理における構造への統合は、左前頭部が深く関与していることが示唆された。4.言語の統合と数学的計算の統合について、処理メカニズムの異同を検討した。5.脳磁図(MEG)による研究では、従属節内での短距離かき混ぜ文を取り上げ、前年度に行った長距離かき混ぜ文の結果と比較検討した。
超音波を利用した高分子材料と金属の直接接合新技術の開発

現在の工業分野,特に自動車のような輸送機械の分野では,化石資源の枯渇化や地球温暖化などの問題から,CO2排出量および燃料消費量の削減を狙いとしたと部材の樹脂化が進められており,それに伴って樹脂-金属間の接合技術への要求も高くなっている.本研究では超音波法を利用した新しい直接接合技術の開発を大きな目的として,優れた表面改質方法,および接合強度と接合界面構造の関係,接合界面構造と接合条件との関係を検討した.結果として,微細孔を付与する金属表面改質により,優れた接合特性を得られる可能性が示唆された.前年度において,接合に用いる金属(アルミニウム,Al)の表面処理に重点を置いた検討を行い,接合性を向上させるためのメカニズムを明らかにすることができたが,十分な接合強度を得ることができなかった.このため,平成25年度はまず,表面処理方法についてさらなる検討を試みた.前年度は,ナノサイズの微細孔を設けてアンカー効果を利用する方法(微細孔処理)と化学結合を利用するシラン処理の2種類を検討し,それより微細孔処理が有効であることを結論づけていた.平成25年度は,さらなる接合性の向上のため,この微細孔処理により形成されたAl表面の微細構造の分析を行った.微細孔処理の方法については,本年度は孔食処理と陽極酸化処理の2種類とした.接合強度については,提案超音波接合法よりも容易に接合が可能である射出接合により得られた試験片で評価した.孔食処理を行ったAl表面のSEM画像解析により,接合強度は,処理時間によって変化する接合面に占める孔の大きさよりもむしろ,接合面に占める孔の面積割合の変化に依存することが示唆された.このため,さらにAl表面の微細構造を原子間力顕微鏡(AFM)で解析した結果,良好な接合性を示すAl表面は,孔径数百nm,深さ約10nm程度の比較的大きな微細孔内部にそれより小さく浅い微細孔が形成されていることが明らかとなった.陽極酸化処理の場合でも同様な傾向が見られたが,Al-樹脂の引張せん断試験後の破断面を分析した結果,Al酸化膜層の部分破壊が見られた.また,孔食処理よりも接合性にばらつきが少ない結果となった.以上のように,新型超音波接合法への応用をねらいとして表面処理方法を検討した結果,良好な接合性を得るための表面微細構造とその制御方法を明らかとすることができた.現在の工業分野,特に自動車のような輸送機械の分野では,化石資源の枯渇化や地球温暖化などの問題から,CO2排出量および燃料消費量の削減を狙いとしたと部材の樹脂化が進められており,それに伴って樹脂-金属間の接合技術への要求も高くなっている.本研究では超音波法を利用した新しい直接接合技術の開発を大きな目的として,優れた表面改質方法,および接合強度と接合界面構造の関係,接合界面構造と接合条件との関係を検討した.結果として,微細孔を付与する金属表面改質により,優れた接合特性を得られる可能性が示唆された.平成24年度は新型超音波接合方式と表面改質技術を利用した金属-樹脂の直接接合について,表面改質法・接合条件と接合界面構造および接合強度との相関関係の調査に重点を置き,その強度向上メカニズムを明らかにすることを目標として研究を実施した.まず,アルミニウムと樹脂のアンカー効果による接合を検討するために,腐食を利用する薬液処理を行うことで表面にナノサイズの微細孔を形成させた(微細孔処理).処理後の表面をSEM観察した結果,薬液浸漬時間0.5分で10-20nm程度の孔がいびつではあるが均質に形成され,浸漬時間1.5分で浅い凹凸ができ,その表面に20nm程度のサイズとなることがわかった.この結果から接合に有効と思われた1.5分の微細孔処理を行ったアルミと樹脂との接合を検討したが,どの接合条件でも十分な接合強度を得ることができなった.これは,微細孔に樹脂が浸入するために必要な圧力を実現できなかったためと推測された.次に,化学結合による表面処理方法を検討するために,シラン処理を実施した.シラン処理したアルミ表面において,非常に薄い層が形成されている様子がSEMにより認められた.この層を顕微FT-IRにより分析したところ,Si-O由来の吸収ピークを認めることができた,さらに,樹脂との親和性が高い有機官能基が存在していることを示す吸収ピークを検出できた.これを用いて樹脂との接合を行った結果,高圧および高振幅の状結果で超音波を8秒印加させることでPMMAおよびPA6で接合できたが,非常に低い強度のものしか得られなかった.この原因を分析した結果,熱膨張率の差による問題が示唆された.したがって,以上の解決により強度の向上が見込まれることを結論づけることができた.前年度は,提案した新型超音波接合法への応用をねらいとして,表面処理方法の検討を行い,良好な接合性を示すアルミニウム表面の微細構造の特徴を調べた.

しかし、十分な接合強度を得ることができていないため,本年度はさらにこの表面処理方法の検討を中心に行った.本年度の表面処理方法は,ナノサイズの微細孔を設けてアンカー効果を利用する方法(微細孔処理)として,昨年度も検討を少しだけ行ったリン酸陽極酸化処理とした.これにより形成されるポーラスアルミナの微細構造について,昨年度よりも詳細な検討を実施し,良好な接合界面を得る構造の解明を試みた.微細孔の形成は,市販のアルミニウム板(A6063)を8wt%リン酸(30°C)に浸漬し,0.07A,30Vで125min電解させることで行った.接合強度については,接合が困難となりやすい提案超音波接合法での検討の前段階として,それよりも容易に接合が可能である射出接合により得られた試験片で評価した.この検討より得られる知見をもとに,超音波接合法への応用を試みることとした.結果として,アルミニウム表面に形成されたポーラスアルミナは数百nm周期の凹凸に微細孔を形成するグループ性をもつことを明らかとし,累積孔数(孔径)の面密度が最大となるとき,高接合強度となることがわかった.また,微小硬さ試験により力学特性マッピングを行った結果,接合界面近傍でPPSが軟化していることが明らかとなり,それより,射出成形時に発生したせん断熱が樹脂を軟化させ,微細孔への浸入を容易にするという接合メカニズムを推定することができた.しかし,この知見をもとに,得られた最適条件で表面処理したアルミニウムを用いて提案超音波接合を行ったが,十分な強度は得ることができず,課題を残す結果となった.高分子および高分子複合材料本年度の目標は,まず接合強度を向上させる方法・条件について表面処理方法の検討およびそれらの知見を基盤とした環境負荷の影響や耐久性の評価であった.「研究実績の概要」にある通り,本年度は微細孔処理により形成されたAl表面の微細構造の分析を行い,強度を向上させるためのAl表面の微細構造とその制御方法を明らかにすることができたため,この目標についてはおおよそ達成している.しかし,以前,接合強度の低さが課題としてあり,さらにその原因を分析する必要がある.また,この表面処理方法の検討に時間を要しているため,その発展的目標であった環境負荷の影響や耐久性の評価については検討が不十分である.したがって,申請書に記載した計画よりも「やや遅れている」とした.本年度の目標は表面改質法・接合条件と接合界面構造および接合強度との相関関係の調査に重点を置き,その強度向上メカニズムを明らかにすることであった.「研究実績の概要」にある通り,本年度は2種類の表面処理方法について検討し,それぞれの効果を明らかにすることができており,この目標についてはおおよそ達成している.課題として接合強度の低さが挙げられたが,その原因を分析することで,強度を向上させるためのメカニズムを推測することができた.したがって,申請書に記載した計画通りに研究を進めることができているといえる.平成26年度は,まず,本年度の課題となった接合強度向上のための表面処理方法についてさらなる検討を行う.次にそれらの知見を基盤として,環境負荷の影響や耐久性の評価を行うことを目標とする.具体的には,接合体の気密性と耐水性の評価として,恒温恒湿機中に任意の時間だけ静置させた接合体の重量および接合強度の経時変化を検討する.さらに温度変化試験も行うことで耐熱性の評価も実施する.さらに疲労特性の評価を行う予定であり,最後に研究の総括として接合強度・気密性・耐熱性・耐久性に及ぼす接合界面構造の影響,それらの界面構造と表面改質方法・接合条件との関係を総合的に考察し,当技術の実用化のための知見を得る.平成25年度は,まず接合強度を向上させる方法・条件について表面処理方法や樹脂の改質といった観点などからさらに検討する.次にそれらの知見を基盤として,環境負荷の影響や耐久性の評価を行うことを目標とする.具体的には,接合体の気密性と耐水性の評価として,恒温恒湿機中に任意の時間だけ静置させた接合体の重量および接合強度の経時変化を検討する.さらに温度変化試験も行うことで耐熱性の評価も実施する.
非共有結合で強化された極高密度架橋構造を有する歯科用レジンの創製

ポリメタクリル酸メチル(PMMA)粉材とPMMA粉材を膨潤溶解出来、且つ、極高密度架橋構造を構築出来る多官能性モノマーを含む共重合系液材とを混和することによって、可塑性を有し自由に成形出来る樹脂組成物を開発した。その樹脂組成物を重合させることにより海島構造を有する新規な粉液混和型PMMA系ポリマーアロイを創製した。その機械的特性は強度・弾性のみならず靱性をも改善され、その強度は市販歯科用コンポジットレジンと同等であった。内分泌撹乱作用などを考慮して,現在,殆どの歯科用複合材料のレジンマトリックスに用いられているビスフェノールAジメタクリレート(Bis-GMA)とトリエチレングリコールジメタクリレート(TEGDMA)で構成される二元共重合系に換わる歯科用ベースモノマーを開発すべく,種々の塩基性基を有する脂肪族塩基性モノマーと酸性基を有する脂肪族酸性モノマー間で形成される静電的な引力に基づく相互作用をフーリエ変換近赤外及び中赤外分光器を用いて検討した結果,ウレタンジメタクリレート(UDMA)のウレタン結合とメタクリル酸(MAA)のカルボキシル基との間で形成されるUDMA-MMA(1:2)電荷移動錯体(CT錯体)が最も強固であることを明らかになった.この結果は,塩基性モノマーと酸性モノマーから構成される二元共重合系重合体の機械的強度と対応しており,重合体の機械的強度発現には,塩基性モノマーと酸性モノマーを混合した時点で形成される静電気相互作用に基づく電荷移動錯体の構造がほぼそのまま,炭素-炭素二重結合が開裂して形成される重合体の炭素-炭素ポリマー主鎖構造と同様に,物性発現にも反映されており,重合体の諸物性を発現する重要な役割を果たしていることを示唆している.即ち,UDMA-MMA(1:2)系重合体の優れた機械的特性は,UDMA-MMA(1:2)CT錯体が一つのモノマーのように重合反応が進行した結果であると推測される.歯科用レジンの物性改善を目指して水素結合に着目し,イミノ基を有する塩基性モノマーとカルボキシル基を有する酸性モノマーで構成される共重合系を構築し,水素結合形成に好ましい分子構造及び両モノマーの組み合わせについて検討した結果,塩基性モノマーとしてウレタンジメタクリレートと酸性モノマーとしてメタクリル酸とからなる二元共重合系が機械的特性改善に好ましいことを明らかにし,重合体の一年間にわたる耐水性試験を実施した。重合体の機械的特性は,初期には優れるものの一年間の水中浸漬後では,既存の歯科用レジンと同等となり,水中若しくは湿度100%の環境である口腔内で長期間使用される歯科用レジンの物性改善手法として水素結合を応用することには限界があると推察された。そこで,複数の熱可塑性ポリマーを熔融混練して調製されるポリマーアロイが特異な特性を発現することに着目して,ポリマー主鎖の絡まり状態を制御することによって共有結合に基づかない歯科用レジンの物性改善の可能性を探索した。そこで,ポリエステル(PE)粉材を膨潤溶解する架橋性ビニルエステル(Di-VE)液材と混和して得られた可塑性を有するPE/Di-VE粉液混和物を成形した後,混和物中のDi-VEを重合することによって粉材表層にセミ相互侵入網目構造を有するポリマーアロイ成形品を創製する手段を考案した。得られたポリマーアロイ成形品は加熱熔融混練して得られる既存のポリマーアロイと同様に,PE粉材表層にDi-VEが含侵して重合した部位(島)とDi-VE液材が重合した部位(海)から成る海島構造を有しており,Di-VEが含侵したPE粉材表層の構造を制御することによって,得られるポリマーアロイ成形品の物性を改善出来ることを明らかにした。歯科用域では,長年に亘り歯科用ベースモノマーとしてビスフェノールAジメタクリレート(Bis-GMA)とトリエチレングリコールジメタクリレート(TEGDMA)で構成される二元共重合系が用いられてきた.本研究では,機械的強度と靭性を兼ね備えた歯科用ベースモノマーを目指して,共有結合形成に頼らない物性改善を目指した.先ず,二次結合の中で最も強い水素結合に着目した.酸性モノマーであるメタクリル酸(MAA)のカルボキシル基と塩基性モノマーであるとウレタンジメタクリレート(UDMA)の2つのイミノ基との間で形成される水素結合に基づくUDMA/MAA(1/2)電荷移動錯体を重合させることによる歯科用マトリックスレジンを創製した.UDMA/MAA(1/2)レジンの高次構造は,強固な共有結合と柔軟な水素結合で構成される高密度の架橋構造故に, Bis-GMA/TEGDMA系レジンに比較して所期の想定通り優れた機械的強度と粘り強さを兼ね備えていた.しかしながら,水素結合を含む故,歯科用レジンとしての使用が想定される水中での耐久試験では,その優位性は薄れる結果であった.そこで,H27年度は,化学構造とは無関係である高分子鎖の絡まりに着目した.つまり,知恵の輪のように環構造同士の絡まり(相互侵入網目構造),または環構造と線状ポリマー鎖の絡まり(セミ相互侵入網目構造)と云う高次構造を持った歯科用レジンの創製を試みた.

具体的には,ポリメタクリル酸メチル(PMMA)粉材とメタクリル酸メチル(MMA)とトリメチロールプロパントリメタクリレート(TMPTMA)とから構成される二元共重合系モノマー液材とを混和した粉液混和物を重合することによって海島構造を有するポリマー成形品を創製した.更に,海島界面に傾斜構造を形成させることを可能に出来た結果,強さ(高強度)と粘り強さ(高靭性)を両立させることを可能とした.ポリメタクリル酸メチル(PMMA)粉材とPMMA粉材を膨潤溶解出来、且つ、極高密度架橋構造を構築出来る多官能性モノマーを含む共重合系液材とを混和することによって、可塑性を有し自由に成形出来る樹脂組成物を開発した。その樹脂組成物を重合させることにより海島構造を有する新規な粉液混和型PMMA系ポリマーアロイを創製した。その機械的特性は強度・弾性のみならず靱性をも改善され、その強度は市販歯科用コンポジットレジンと同等であった。二次結合の中でも最も強固な水素結合を活用してポリマー鎖同士を強固に結びつけることが可能であり,その結果,重合体成形品の機械的特性が大幅に改善出来ることを明らかに出来た。しかしながら,歯科用ポリマー材料が使用される口腔内環境(水中または湿度100%)での長期間の使用を想定した一年間の水中浸漬試験を実施した結果,既存の歯科用ポリマー材料よりも機械的特性が低下率が高く,水中浸漬一年後には既存の歯科用ポリマー材料に対する優位性が僅かになることが明らかになった。この結果は,強固な水素結合であっても長期間の水中浸漬では,水が介在することによって解離することを意味した。そこで,水の影響を受けにくい手段によるポリマー成形品の物性改善を検討した結果,優れた機械的性質と生物学的性質故に歯科義歯床や骨セメント用ポリマー素材として広く用いられているポリメタクリル酸メチル(PMMA)をベースとする優れた医療用ポリマー素材の開発を目指した。具体的には,ポリマー粉材として懸濁重合で調製された球状PMMAを選択し,PMMA粉材を膨潤溶解することを明らかにした架橋性ビニルエステル液材(Di-VE)(特許4517148号)との混和物を成形し,混和物中のDi-VEを重合することによって,求める特性を有するポリマー成形品を創製出来た。特に,Di-VE重合体が極高密度架橋構造時に,特異な物性を発現することを明らかにした。医歯薬学従来,ポリマーの物性改善はポリマーの構成単位であるモノマーの分子構造をデザインし,そのモノマーを重合する(モノマーが共有結合で繋がる)ことによって成されてきた。しかしながら,元々新規モノマーの合成には多大な労力と時間が必要であることに加えて,合成が可能なモノマーは合成され尽くした感があり,現時点で,新規モノマーを合成することにより,新しい機能を持ったポリマーを作り出すことを益々困難になっている。我々は,当初,水素結合を用いて疑似的な架橋構造を構築することによって,ポリマー材料の機械的特性改善を試みた。この手法により,機械的特性の向上が可能であることを明らかにしたが,長期間の水中浸漬では,水の介在により水素結合が解離してしまうことも明らかとなり,湿度100%または水中と云う歯科用ポリマー材料が用いられる環境を考慮すると問題も浮彫りとなった。そこで,共有結合によらず,且つ,水の影響を受けないポリマー材料の物性改善手法を探索した。その結果,ポリエステル粉材とポリエステル粉材を膨潤溶解出来るモノマー液材とで構成される可塑性を持った粉液混和物を成形し,その後に粉液混和物中のモノマーを重合することによって,任意の形状,要求される特性を持ったポリマー成形品を創製出来た。今後,この考えを推し進めて,極めて容易に要求される形状と特性を持ったポリマー成形品の創造が可能であることを明らかにする予定である。
大学生の社会認識が時間的展望と行動に与える影響に関する2年間の縦断的調査

時間的展望は個人のキャリア形成に深く関わる概念であり,どのような目標や将来展望を持つことが現在の行動を動機づけるのかという点が明らかにされてきた。近年では時間的展望研究の知見を応用したキャリア形成支援が提案・開発されてきており,今後さらなる応用が望まれている。一方で,自分が生きる社会をどのように見ているかという社会認識との関係から時間的展望を見るという視点は検討が不十分であり,明らかにされていない。社会認識は個人の意識や行動に影響を与えることから,社会認識との関係で青年の時間的展望を明らかにすることの重要性が指摘されている(菊地,2012;白井ら,2009)。本研究では,大学生の社会認識が時間的展望と行動に与える影響を,社会への移行を控えた大学3年生に質問紙法と面接法を用いた2年間の縦断的調査を行い明らかにすることを目的としている。2018年度には,大学3年生から大学4年生にかけての2年間で3回の調査に参加可能な協力者を確保し,151名を対象に第1回目の調査を実施し縦断的データを得た。さらに,第1回目の質問紙調査の際には,調査実施と同時に面接調査への協力者を募集した。その結果,約20名の大学3年生(回答時)から調査協力の申し出があった。申し出のあった調査協力者に調査協力を依頼し,2019年度中に面接調査を実施する予定である。さらに,当初予定していた調査に加え,大学3年生と大学1年生では社会認識や時間的展望にどのような違いがあるのかを把握するために,大学1年生を中心とした質問紙調査を実施し122名分の横断的データを収集した。今後,第2回,第3回の調査を実施し,得られた縦断的データおよび面接データを分析することで,社会認識が時間的展望と個人の行動に与える影響を明らかにしていく。進路選択行動前から終わりまでの3回の調査を通して得られる縦断的データは貴重なデータとなる。調査スケジュールに関しては当初予定していた時期に調査実施出来ており概ね順調である。ただし,調査協力者の人数に関しては150名前後と,当初の予定より大きく減少する結果となった。大学3年生から4年生までの2年間で3回の調査に参加できる協力者を確保することが難しく,予定していた調査協力者の人数に至らなかった。面接調査に関しても,調査協力者の時間確保の難しさから3回の調査に全て参加することに難色が示されたため,年2回の実施とすることで協力者を確保した。そのため,調査の規模がやや縮小している状況である。しかし,調査スケジュール自体は当初の予定と大きなズレがないため,「概ね順調に進展している」と判断した。現在,当初のスケジュール通り第2回目の質問紙調査を実施中であり,11月12月にかけて第3回目の質問紙調査を実施する予定である。第3回目までの調査協力者は既に確保出来ているため,3回の調査を通して100名以上の縦断的データが得られる予定である。面接調査に関しては第1回目の面接調査を89月にかけて実施する予定であり,第2回目は進路選択行動の終了後に短い面接を依頼する予定である。得られた縦断的データおよび面接データを分析し,社会認識が時間的展望や学生の取る行動にどのような影響を与えているのかを明らかにする。また,明らかにされた知見をもとに,大学生の社会認識が個人の時間的展望と行動に与える影響に関するプロセスモデルを構築する。研究成果の公表については,2019年度に公表していく予定である。

調査スケジュールに関しては当初予定していた時期に調査実施出来ており概ね順調である。ただし,調査協力者の人数に関しては150名前後と,当初の予定より大きく減少する結果となった。大学3年生から4年生までの2年間で3回の調査に参加できる協力者を確保することが難しく,予定していた調査協力者の人数に至らなかった。面接調査に関しても,調査協力者の時間確保の難しさから3回の調査に全て参加することに難色が示されたため,年2回の実施とすることで協力者を確保した。そのため,調査の規模がやや縮小している状況である。しかし,調査スケジュール自体は当初の予定と大きなズレがないため,「概ね順調に進展している」と判断した。現在,当初のスケジュール通り第2回目の質問紙調査を実施中であり,11月12月にかけて第3回目の質問紙調査を実施する予定である。第3回目までの調査協力者は既に確保出来ているため,3回の調査を通して100名以上の縦断的データが得られる予定である。面接調査に関しては第1回目の面接調査を89月にかけて実施する予定であり,第2回目は進路選択行動の終了後に短い面接を依頼する予定である。得られた縦断的データおよび面接データを分析し,社会認識が時間的展望や学生の取る行動にどのような影響を与えているのかを明らかにする。また,明らかにされた知見をもとに,大学生の社会認識が個人の時間的展望と行動に与える影響に関するプロセスモデルを構築する。研究成果の公表については,2019年度に公表していく予定である。当初2018年度に実施する予定であった面接調査の規模が縮小し,2019年度から実施することとした。そのため面接調査にかかる謝礼等の費用が残ることとなった。2019年度においては,89月に面接調査を実施した際の謝礼,面接調査で得られた音声データを文字起こしする際のアルバイトにかかる費用,そして研究成果公表のための学会参加や論文投稿に対し,助成金を使用する予定である。
G-CSFは薬剤関連顎骨壊死を救えるのか？－マウスによる検討

骨粗鬆症治療薬の副作用で起こる顎骨壊死は発症すると重篤な症状を起こす。しかし、治療法が確立していないため、基本的には症状の緩和と感染管理などの対症療法、あるいは、外科的な処置が主体となっている。G-CSF(顆粒球コロニー刺激因子)は好中球減少症治療薬であり、既に認可されている。G-CSFにより薬剤関連顎骨壊死の予防・治療が可能であれば、ドラッグリポジショニング(既存薬再開発)であり、非常に有用な方策となると考える。
免疫系ヒト化担脳腫瘍PDXマウスモデルの開発と本モデルを用いた免疫療法

本研究は免疫系をヒト化したマウスに患者由来の脳腫瘍を移植した「免疫系ヒト化担脳腫瘍PDXマウスモデル」を作成し、このモデルを用いて実際に免疫療法を行うことで、既存の動物実験モデルや臨床試験での結果との相違を明らかにすることを目的とする。具体的には、我々がこれまでに既存の動物実験モデルで行ってきた、WT1ペプチドワクチン療法、PD-1抗体療法、及び、それらの併用療法をこの新規動物実験モデルで行う。免疫療法の有効性の検証はもちろん、腫瘍局所や全身における免疫応答を解析し、本動物実験モデルの有用性を明らかにする。
枢神経系を標的とした心因性勃起障害発症メカニズムの解明

性機能に関わる脊髄局所神経回路を明らかにする目的で、超高圧電子顕微鏡下で免疫二重電顕を試み、コンピュータートモグラフィー法を応用した超微神経形態の三次元立体再構築法を確立した。次いで、雄の性機能の評価として、ラットを用いて性行動中の神経活性をリン酸化細胞外シグナル調節キナーゼ(pERK)のgastrin-releasing peptide (GRP)ニューロンにおける発現を解析した。結果、雄の性行動中に脊髄GRPニューロンの多くが活性化されることを明らかにした。これまでに我々はラットを用いた基礎研究から、神経ペプチドgastrin-releasing peptide (GRP)を含むニューロンが、勃起を含む男性(雄)の性機能を生理的に調節していることを発見した(Sakamoto et al., NatureNeuroscience, 2008)。本研究では、この新規に同定した脊髄内勃起中枢をターゲットとして、勃起障害(ED)の病態生理メカニズムを解析する。本研究の発展により、EDの原因究明・治療法開発に新規アプローチが提案できる。本研究では、異なる要因であるストレス性および内分泌性ED、それぞれの発症メカニズムを比較検討することにより、普遍的な中枢神経性EDの発症メカニズムを、中枢神経系をターゲットとして解明することを目的とする。まず、雄の性機能の評価として、ラットを用いて性行動中の神経活性をリン酸化細胞外シグナル調節キナーゼ(pERK1/2)のGRPニューロンにおける発現を解析した。その結果、雄の性行動中に脊髄GRPニューロンが活性化されることを明らかにした(未発表)。次いで、GRP遺伝子プロモーターの下流に緑色蛍光タンパク質(Venus)のcDNAを繋いだ遺伝子のトランスジェニック(GRP-Venus Tg)ラットの作出を試みた。得られた、14ラインのGRP-Venus Tgラット・ファウンダーから、交配・継代を行い、Venus蛍光を指標にGRP-Venus Tgラットのキャラクタライゼーションを行った。14ラインのうち3ラインにGRPニューロンにVenus蛍光を確認できた。本GRP-Venus Tgラットの作出により、GRP系を中心とした脊髄内神経ネットワークを生きた状態で解析することが可能になった。今後、確立した評価系を用いて、脊髄GRPニューロン系について詳細な解析を行う予定である。これまでに我々はラットを用いた基礎研究から、神経ペプチドgastrin-releasing peptide (GRP)を含むニューロンが、脊髄内に複雑な神経回路を雄特異的に構築し、勃起を含む男性(雄)の性機能を生理的に調節していることを発見した(Sakamoto et al., Nature Neuroscience, 2008)。本研究の発展により、EDの原因究明・治療法開発に新規のアプローチ法を提案できる。既に我々は、心的外傷後ストレス障害(PTSD)などのストレス疾患モデル動物を用いた研究から、トラウマ的ストレス負荷が脊髄GRPニューロンシステムを破綻へ導くことを明らかにしつつある(Sakamoto et al., PLoS ONE, 2009)。そこで本研究では、異なる要因であるストレス性および内分泌性ED、それぞれの発症メカニズムを比較検討することにより、普遍的な中枢神経性EDの発症メカニズムを、中枢神経系をターゲットとして解明することを目的とする。まず、雄の性機能の評価として、ラットを用いて性行動中の神経活性をFosタンパク質の発現を指標に解析した。その結果、性機能を司る脊髄GRPニューロンが、雄の性行動中に活性化されることが明らかとなった。次いで、性機能に関わる脊髄局所神経回路を明らかにする目的で、超高圧電子顕微鏡下で免疫二重電顕を試み、コンピュータートモグラフィー法を応用した超微神経形態の三次元立体再構築法を確立した(Oti et al., Histochemistry and Cell Biology, in press)。今後は、EDモデルラットを用いて、脊髄GRPニューロンシステムについて詳細な解析を展開する予定である。性機能を司る脊髄GRPニューロンシステムについて精力的に以下に示す解析を行った。(1)ラットを用いて性行動中の神経活性をFosタンパク質の発現を指標に解析した結果、性機能を司る脊髄GRPニューロンが、雄の性行動中に活性化されることを明らかにした。(2)脊髄GRPニューロン線維は、射精に関わると考えられており、GRP受容体を発現している自律神経核(SPN)へと投射している。我々は、脊髄GRPニューロンからSPNへの軸索の投射を、超高圧電子顕微鏡(岡崎生理学研究所;HVEM)を用いて、超微形態レベルで解析した。HVEMは数μmの厚さを持つ切片を超微形態レベルで解析することができる。雄ラット脊髄において、GRPとSPNのマーカーである神経性一酸化窒素合成酵素(nNOS)に対して二重免疫電顕法を行い、脊髄GRPニューロン線維のSPNへの入力を明らかにした。今回、一方の免疫組織

化学法をナノゴールド-銀増感法で、また他者を従来のジアミノベンジジン法によって、超高圧電子顕微鏡下で2者を区別する免疫二重電顕法を応用し、三次元立体再構築による効率的な解析を行う先端的技法を確立した。上記のように、本研究により種々の新知見および新技法の確立を行うことができ、研究はおおむね順調に進展しているものと自己評価する。(1)超高圧電子顕微鏡下、二重免疫電顕技術を応用したコンピュータシミュレーター・三次元立体再構築法を用いて、脊髄GRPニューロンを指標にし、脊髄内各種神経ネットワークを詳細に解析する。さらに、EDモデルラットを用いて、脊髄GRPニューロンシステムについて詳細な解析を行う。(2)GRP遺伝子プロモーターの下流に緑色蛍光タンパク質(Venus)のcDNAを繋いだ遺伝子のトランスジェニック(GRP-Venus Tg)ラットを作出する。GRP-Venus Tgを用いれば、生きた状態でGRPニューロンを選択的に蛍光標識することが可能となり、GRPニューロンの応答生理のin vivoでの解析が実現できる。まず、GRP-Venus Tgラットの遺伝子コンストラクトを作製し、遺伝子のマイクロインジェクションを行いGRP-Venus Tgラットを作出する。なお現在、ラットGRPプロモーター遺伝子のクローニングまで既に終了している。GRP-Venus TgラットにおいてGRP系を中心とした脊髄内神経ネットワークを生きた状態で詳細に解析する。以上の解析を通して、GRPニューロンシステムを中心とした雄の性機能を制御する脳-脊髄間神経ネットワークとその動作メカニズムを解明する。研究費の多くは実験動物、生化学試薬、分子生物学試薬、ガラスおよびプラスチック器具、ホルモンアッセイキットなどの研究物品の購入費として使用する。また、得られた研究成果を学会・研究会等で積極的に発表する際の旅費に充てる。研究分担者(松田賢一(京都府立医科大学))との研究打合せに必要な相互往来の旅費にも用いる。なお、次年度の使用計画においても各費目(物品等、旅費、人件費・謝金等)が全体の研究経費の90%を超えることはない。
水分子拡散スペクトル画像法の開発による正常および病態脳における生体内組織評価

(1)変調可能なMPGパルスを持つDSIを7T高磁場MRIにて開発し実装した、(2)均一な微小粒子によって水分子拡散を調節されたin vitroでのサンプル、および正常ラット小脳を対象に、その理論モデルを構築し検討した、(3) DSIをgliomaモデルに適用し、正常組織との違いを検討した。DSIは、細胞レベルでの水分子のふるまいをより正確に評価し、非侵襲的な計測法であるため、将来の臨床での細胞微小環境の評価に応用が期待できると考えられた。本研究の目的は、脳における水分子の挙動を反映するNMR信号の特徴付け(characterization)を行うために、変調をかけた「動き検知用傾斜磁場(MPG)」を使った「拡散スペクトル・イメージング(DSI)」の方法論を開発し、またその精度を確認する事である。その適用として、まず刺激が導出する神経賦活に関する神経生理学的現象とNMR信号関係についての更なる理解を得るために、BOLD効果による脳機能画像法(fMRI)の研究に集中する。平成21年度は、MRIを使用した実験と理論面の2つに対して次のように実施した。【実験】(a)拡散スペクトル・イメージング(DSI)の実装について。拡散スペクトル・イメージング・シークエンスを作成し、実験用7T-MRI(Bruker社製・Para Visionシステムソフトウェア)に実装することに成功した。生体に見立てたファントムおよび均一な微小粒子によって水分子拡散を調節されたin vitroでのサンプルについて、計測してシークエンスの稼働を確認した。(b)DSIを安静時のラット脳の水分子の動きについて、in vivoにて適用した。正常Sprague-Dawleyラット(180-320g)を使用し、拡散異方性に富んだ小脳を対象臓器に選定して、画像を得る事に成功した。(c)DSIを脳機能MRI(fMRI)の研究に適用する予備実験として、BOLD信号を利用した従来のfMRI実験に必要なラット前肢刺激実験系(麻酔下)および計測系に関して、固定法や麻酔方法を最適化し、とりわけpCO2のより安定的な制御法について、一定の水準に達した。(d)DSIで得られたデータを解析するためのソフトウェアとして、MatLabソフトウェアを用いて自作した。2.理論モデルに関する研究として、不均一な材質に対するDSI適用について理論モデルを作成した。本研究の目的は、脳における水分子の挙動を反映するNMR信号の特徴付けを行うために変調をかけた「動き検知用傾斜磁場(MPG)」を使った「拡散スペクトル・イメージング(DSI)」の方法論を開発し、またその精度を確認する事である。本年度は、Oscillating gradientシーケンスの作成と多様なin vitroサンプルでのテストに続いて、in vivoイメージングの実施を行った。(a)正常ラット脳において、in vivoで組織Characterizationを行った。高磁場7T-MRIを用いて、ラット小脳を撮像し、拡散異方性を持つ白質繊維における水分子の挙動を228もの異なる方向からの傾斜磁場をかけて調べた。計測結果の信頼性と再現性を改善するために、撮像手法を最適化した。さらに、データ解析方法と、そのための後処理ソフトウェアの改善を行い、撮像5分後に解析が完了するよう改良された。その結果、小脳白質、小脳灰白質、視覚野および連合線維において、25-133Hzの変調周波数において、平均拡散の上昇が観察された。一方、fractional anisotropy(FA)値は、小脳白質のみで減少が観察された。現在、この結果の解釈を検討している。(b)血液がどのように結果に影響するかを調べるために、常磁性血管内造影剤(例えばUSPIO)を使って、血管内からの信号寄与を変化させて撮像した。(c)組織の微細構造が変化する病態(gliosarcomaやneuroblastoma)のラットモデルに、本法を適用するために、免疫不全ラットと腫瘍細胞種について調査し、予備的な検討を行った。理論面での検討に関しては、(a)組織の微小環境の変化を定量的に抽出するための計測技術の開発を試みた。昨年度までに、Oscillating gradientシーケンスを用いて、生きたままラット頭部の撮像に成功した。小脳白質、小脳灰白質、視覚野と連合線維において、Oscillating gradientの25-133Hzを超えるレンジにおいて、mean diffusivity(MD)が有意に増加した。一方で、fractional anisotropy(FA)は、小脳白質においてのみ、Oscillating gradientの周波数の減少が観察された。本年度は、統計的処理に必要な十分なデータ収集の追加およびデータ解析を行い、組織の微細構造について定量的な解析を行い、拡散時間の短いものと長いものとで、異なった信号源があることが推定できた。

この結果は、組織の水の動きにおいて、「制限された拡散仮説」と一致することが示唆され、これらの結果をまとめて論文を執筆し国際誌に投稿した。この研究は、見かけの拡散異方性の変化を提示する最初のOscillating gradientを用いた研究になり、DSIの基本的コンセプトの提示に成功した。併せて、派生的な研究として、拡散脳機能画像法において磁化率に異方性がある事を見出し、そのメカニズムに関する初期的な検討も実施した。
3-Levelシュタッケルベルグ均衡による空港ネットワークの最適計画法の開発

空港の整備計画は,建設主体(政府),空港に機材を乗り入れるキャリヤー及び航空利用者(乗客及び貨物の荷主)の行動が均衡するように計画されることが望ましい。本研究では,上記3者が互いに有する情報に格差があることに着目した。すなわち,政府はキャリヤーの最適行動(乗り入れ空港,使用機材,便数の最適化行動)及び,利用者の最適行動(モード選択,空港選択の最適化)を情報として知っている。したがって,これらの最適行動を前提として空港の位置,規模を最適化するように計画できる。しかし,キャリヤーは利用者の最適行動を知っているものの政府が計画する空港の場所や施設規模が与えられないと自身の最適行動が決定できない。また,利用者は空港の位置(政府の戦略),航路および便数(キャリヤーの戦略)を知らない限り自身の最適化行動が図れない。本研究では,このような情報の格差に起因する最適行動格差をレベルの異なる3者のゲーム行動と見なして最適空港ネットワークを計画するモデルを開発した。本計画モデルでは,政府が空港建設費および空港利用者の時間費用の和を最小化するように行動し,キャリヤーは資材運用によって得られる利益(運賃収入-運用コスト)を最大化するように行動し,利用者は時間費用が最小になるように行動する,という前提で,空港利用市場で3者が均衡する解を発見し,政府の最適戦略(空港の場所,整備規模)とした。モデルは旅客OD分布が与えられている場合の簡単な空港ネットワークに適用され,シュタッケルベルグ均衡解を求めるアルゴリズムを開発し,3者の最適化行動が均衡する場合の種々の傾向について検討を行った。検討の結果,従来の計画法のように,新規空港の場所や規模およびキャリヤーの行動(便数・航路・機材の種類)を仮定した旅客の需要予測は大きく実際と異なること,従ってこの需要予測に基づいた空港の位置の妥当性や規模計画の妥当性ははなはだ疑問であることを指摘できた。しかし,現在の解法では実際規模のネットワークに拡大した場合の解の探索に時間がかかり過ぎること,キャリヤーが複数存在してキャリヤー同士が競争する現実を具体的にモデルに反映できていない点等が課題として残されている。
血管壁リモデリングに及ぼすトロンビン/トロンビン受容体の関与とそのシグナル伝達系

我々はこのプロジクトで、トロンビン/トロンビン受容体からのシグナルと病態、特に血管リモデリングの関係を明らかにすることを目的とした。明らかにしえたことは以下のことである。1.トロンビンはトロンビン受容体のPAR-1を活性化して、MAPキナーゼカスケードの活性化を経て、NF-κBを活性化する2. NF-κBの活性化は炎症性サイトカイン、細胞接着因子、組織因子、PAI-1などの発現を惹起する。3.一方、トロンビンはMAPKの活性化を経て、細胞にアポトーシスを誘導する。これはカスパーゼカスケードの活性化を伴うものである。4.一方、同じくトロンビンからのシグナルは核内シグナルの統合因子であるCBP/p300を活性化を起こす。これによりCBP/p300のリジンアセチルトランスフェラーゼ活性が発現して、細胞核内にはリジンアセチル化蛋白が集積した(これをhypernuclear acetylation,HNA)を命名した。5. HNAはヒト冠状動脈硬化巣でも証明された。以上、2年間の研究により、トロンビンはPAR-1を活性化して、これがNF-κBとCBP/p300の活性化につながり、結果、血管壁細胞の増殖、炎症、凝固促進的ベクトルの発現などが起こされるものと考えられた。このようにトロンビン/トロンビン受容体からのシグナルによる"核"の活性化が血管リモデリング/動脈硬化、血栓症などのダイナミズムに深く関わるものと考えられる。今後、受容体のレベルとその前後、そしてシグナル伝達のどこかのステップ、核の遺伝子発現のレベルなどを標的として、血管イベントを抑制する方策の立案が重要であり、その糸口が今回のプロジエクトで一部明らかになったものと考えられる。今回の研究で明らかになったことは以下の通りである。1.トロンビンはトロンビン受容体を活性化し、NF-kBを活性化する。これはMAPカスケードの活性化を伴うものである。2. Directional Coronary Atherectony(DCA)で得られた冠動脈硬化閉塞部では血管平滑筋細胞が増殖していたが、この血管平滑筋細胞ではトロンビン受容体の過剰が増強していた。この細胞が合成型か収縮型かは現在のところ不明である。3.トロンビンは血管平滑筋細胞に遊走を促進した。またこの細胞では組織因子、VEGFの発現が増強していた。これらの結果から、粥状動脈硬化部位では何らかの原因で血管平滑筋細胞にトロンビン受容体の発現が強まっていることが明らかとなったが、その原因として我々の他のデータから酸化変成しDL,糖化タンパクなどを候補に考えている。このようにトロンビンはこの過剰に発現したトロンビン受容体の活性化を介して、凝固線溶因子とそのインヒビター類(組織因子、PAI-1)、細胞接着因子(P-セレクチン、ICAM-1,ELAM-1),細胞遊走因子(MCP-1)、サイトカイン(IL-1,TNF-α)、増殖因子(VEGF)など発現させ、血管壁のリモデリングに重要な役割をはたすものと考えられる。我々はすでにトロンビン受容体からのシグナルを遮断する薬剤を見いだしているが、今後これらの薬剤でアテローム形成が抑制しうるか否かが重要な課題として残った。本年度の研究で明らかにしえたことは以下の通りである。1.トロンビンはトロンビン受容体の1型(PAR-1)を活性化して、その後MAP-キナーゼカスケードを経て、NF-κBの活性化し、結果として炎症性サイトカイン、細胞接着因子、組織因子、PAI-1などの発現を強めるが、本年度は新たに、核内シグナルの統合因子であるCBP/p300を活性化することを見出した。

2.CBP/p300の活性化の後、本因子がリジンサイトのアセチル化活性があるため、細胞核内にはリジンアセチル化蛋白が集積した(これをhypernuclear acetylation,HNA)と命名した。3.HNAは冠動脈粥腫部位で血管平滑筋細胞にin vivoでも証明し得た。4.リジンアセチル化の抑制で、トロンビンによる血管平滑筋細胞の増殖は抑制された。5.これらのことからHNAは一部トロンビンで誘導され、これは動脈硬化の発症に深く関係しているものと考えられた。今後の重要な課題として、トロンビン→PAR-1→MAPキナーゼカスケード→CBP/p300→細胞増殖のいずれかのステップでシグナルを遮断して、in vivoで動脈硬化を抑制する戦略の開発が重要であろう。
自己免疫性肝炎の病態成立におけるストレス蛋白の免疫学的病態生理学的意義の解明

ストレス蛋白は自己免疫疾患のpathogenesisに深く関与することが知られ、関節炎モデルではストレス蛋白に特異的なT細胞の存在が報告された。自己免疫疾恵の原因抗原を細菌やウイルスと共通性をもつ自己成分に求める考え(morecular mimicry)があり、conservativeな蛋白であるストレス蛋白を原因抗原に想定することはこの観点にも沿う。研究代表者らは、自己免疫性肝炎の病態成立におけるストレス蛋白の意義は明らかにすることを目的に、抗ストレス蛋白自己抗体について検討した。即ち、自己免疫性患者の血清中には抗ストレス蛋白自己抗体が出現し、肝炎の発症、増悪、慢性化に関与するのではないかとの作業仮説をもとに、ELISA法による本抗体の検出を検討した。ストレス蛋白のうちHSP70を固相化し、protein Aでこれに結合するlgG型自己抗体を検出する系を確立した。この系は市販の抗HSP70モノクローナル抗体を200倍から800倍希釈で再現性よく検出した。そこで25例の自己免疫性肝炎患者の血清と5例の健常対照者血清とをこの系で検討し、25例中5例を陽性と判定した。このELISA系は患者血清を用いた場合、モノクローナル抗体に比べてバックグラウンド値が増加するようで予想より低い陽性率に留まった。研究代表者らは自己免疫性肝炎の抗類洞内皮細胞抗体の研究も併せて行った。研究結果は別紙の報告とした。研究代表者らは、自己免疫性肝炎の病態成立(pathogenesis)におけるストレス蛋白の意義を明らかにすることを目的として、以下の研究を行った。1.抗ストレス蛋白抗体検出系の開発。自己免疫性肝炎患者血清中には抗ストレス蛋白自己抗体が出現し、肝炎のpathogenesisに関与するのではないかと考え、既報のELISA法を応用して、この自己抗体の検出系を確立することを試みた。種々の濃度のストレス蛋白(HSP 70の一種)を固相化し、種々の濃度の市販の抗ストレス蛋白抗体と反応させ、protein AにてlgG型の抗体を検出する系を確立した。至適反応条件の検討に時間を要した。2.自己免疫成肝炎患者血清中の抗ストレス蛋白自己抗体の検出。上記のELISA系を用いて、市販の抗ストレス蛋白抗体の替わりに、自己免疫性肝炎患者血清を用い、本抗体の検出を試みた。血清を用いると市販の抗体の場合に比べてback groundが上昇する傾向にあり、本抗体の陽性率は予想より低かった。現在、反応条件の再検討を行っている。研究代表者らは、自己免疫性肝炎の病態成立(pathogenesis)におけるストレス蛋白の意義を明らかにする目的で、抗ストレス蛋白自己抗体を検討した。即ち、自己免疫性肝炎の患者血清中には抗ストレス蛋白自己抗体が出現し、これが肝炎の発症、憎悪、慢性化に関与するのではないかとの作業仮説のもとに、ELISA法による本抗体の検出を検討した。昨年度に開発したELISA法はストレス蛋白のうちのHSP70に対する自己抗体を検出する系である。この系は市販の抗HSP70モノクローナル抗体を200倍から800倍希釈(0.125-0.5μg/ml)で再現性よく検出した。そこで、25例の自己免疫性肝炎患者の血清と5例の健常対照者の血清をこの系を用いて検討し、25例中5例を陽性と判定した。この測定系は患者血清を用いた場合、モノクローナル抗体の場合に比べてバックグラウンド値が増加する傾向にあり、そのために予想より低い陽性率に留まったと考え、ELISA系の反応条件を繰り返し検討中である。また、臨床においては自己免疫性肝炎の新たな症例を経験し、各種のデータならびに血清を集積した。