hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オキシムの分子内環化に基づく含窒素天然有機化合物の合成

ペダンクラリンは,6-アザビシクロ[3.2.1]オクテン骨格に2-インドリルメチル基が置換した構造の抗腫瘍活性インドールアルカロイドであり,我々が先に開発したオキシム誘導体の一電子還元によるラジカル環化反応を鍵として,その合成に成功した。すなわち,ペダンクラリンの母核となる6-アザビシクロ[3.2.1]オクテン骨格を,酸素原子で架橋された構造を持つオキシムの還元的なラジカル環化,引き続く還元的開環反応により構築し,得られる環状イミンから数段階の変換を経て,ペダンクラリンへと導いた。セファロタキシンはアザスピロノナン骨格を有する,ヒト白血病への高い活性を持つ5環性のアルカロイドである。この化合物を合成するには,スピロ元素でつながったD,E環をいかに構築するかが問題である。この問題に対し,不斉連続型アミノ-Heck反応が実現できれば有効な解決法となると考え,ジエニルケトンオキシムの不斉配位子存在下,Pd触媒を用いる環化を試みた。その結果,70%eeで環化生成物を得ることに成功した。現在,不斉収率の向上を目指し検討を行っている。さらに,オキシムを用いる光ラジカル環化反応や,遷移金属触媒を用いる環化反応に付いても取り組み,新しい,ピロール合成法やピリジンの合成法の開発に成功した。ソルダリンは多連続不斉中心を有するアグリコン,ソルダリシンに,単糖がβ(cis)結合している抗真菌活性天然物である。これまでにソルダリシンのラセミ体合成に成功しているが,今回,新たに触媒的な酸化的ラジカル反応を開発し,ソルダリシンの不斉合成に成功した。さらに,遠隔立体制御法をデザインして糖部分を導入し,ソルダリンの初の全合成を達成した。
全身の恒常性維持において咀嚼が担う役割を中枢メカニズムから解明する研究

口腔保健の重要性を考えるに当たり、噛むことの生理学的意義、特に全身機能との係わりに関する新しい解釈と科学的基盤が求められている。本研究は、咀嚼時の感覚入力の変化が、日内リズム、体温調節にいかなる影響を及ぼすか、動物の食行動および体温などをリアルタイムで記録解析することにより、その期序を解明することを目的とした。麻酔下で、正常なWKA雄ラットの腹腔内に、送信器を埋め込み、術後の開腹を確認後、無麻酔無拘束下、同成分で食行動時に生じる口腔内感覚は異なると考えられる固形飼料または粉末飼料を与え、サーカディアンリズム測定箱内で摂食行動を連続記録し、摂食量、飲水量、行動量および体温変化を解析した。固形飼料と粉末飼料を与えた場合、食事誘導性熱産生による体温変化と体温変動の日内リズムに生じる変化について、比較検討を行った。1回の食事に伴う食事誘導性熱産生に関しては、固形飼料群、粉末飼料群ともに、食事開始直後より体温上昇が認められ、体温上昇量が、固形飼料群では、約0.7°Cであるのに対し、粉末飼料群では、約1.6°Cと高い値を示した。また、摂食開始45分後、90分後の体温は、粉末飼料群が、固形飼料群より有意に高かった、摂食量および活動量には、両群間で有意な差が認められなかった。経時的に記録した1日分の体温の温度分布状況をヒストグラム表示し、粉末飼料群の体温分布を固形飼料群と比較すると、低体温部のピークはより低く、高体温部のピークはより高いことから、体温の変動域が広いことがわかった。1日の摂食量、活動量の明暗期別の比較では、両群間に有意な差は認められなかった。以上のことから、固形飼料と粉末飼料は同一成分にもかかわらず、食事に伴う産熱反応と体温の日内変動に異なった影響を及ぼすことから、性状の違いによる咀嚼時の口腔内感覚の違いが、消化過程やその後の全身のエネルギー代謝に異なる影響を及ぼすことが示唆された。食欲を調節する物質に関する研究から、食事は、食欲を満足させるとともに、脳を賦活化することが明らかになってきた。また近年、咀嚼と全身の健康についての関係がクローズアップされてきている。本研究は、咀嚼時の感覚入力の変化が、日内リズム、体温調節にいかなる影響を及ぼすか、動物の食行動および体温などをリアルタイムで記録解析することにより、その機序を解明することを目的とした。麻酔下で、正常なWKA成熟雄ラットの復腔内に、送信器を埋め込み、術後の回復を確認後、無麻酔無拘束化で、固形飼料または液体飼料に対する摂食行動を、サーカディアン測定箱内で連続記録し、摂食量、飲水量、行動量および体温変化を解析した。食行動時に異なる口腔内感覚を生じさせると考えられる固形飼料と液体飼料、すなわち、咀嚼を伴う飼料と咀嚼を伴わない飼料を与えた場合、体温および心拍数が食事前後でどのように変化するか、比較検討を行った。(1)液体飼料摂取群と固形飼料摂取群の実験期間中の体重増加量に有意差はなかった。(2)液体飼料摂取群では、固形飼料群に比べ、明期の摂取カロリー量が有意に増大した。(3)平均体温は、明暗両期において、固形飼料摂取群より液体飼料摂取群が高かった。(4)固形飼料群では、摂食行動開始後30分で、体温が有意に上昇してくることがわかった。一方、液体飼料摂取群では、摂食行動開始後15分間は、体温が有意に低下し、摂食行動開始後30分では、体温の有意な上昇が認められた。(5)心拍数は、固形飼料摂取群および液体飼料摂取群いずれの群においても、摂食開始後15分間に、増加してくることがわかった。以上のことから、性状の異なる固形飼料と液体飼料は、咀嚼時に異なる口腔内感覚を生じさせ、消化過程や代謝に異なる影響を与える可能性が示唆された。

経時的に記録した1日分の体温の温度分布状況をヒストグラム表示し、粉末飼料群の体温分布を固形飼料群と比較すると、低体温部のピークはより低く、高体温部のピークはより高いことから、体温の変動域が広いことがわかった。1日の摂食量、活動量の明暗期別の比較では、両群間に有意な差は認められなかった。以上のことから、固形飼料と粉末飼料は同一成分にもかかわらず、食事に伴う産熱反応と体温の日内変動に異なった影響を及ぼすことから、性状の違いによる咀嚼時の口腔内感覚の違いが、消化過程やその後の全身のエネルギー代謝に異なる影響を及ぼすことが示唆された。
ミクロとマクロ，供与と中断：内戦への介入・援助の帰結を巡る新たな理論と実証

本研究計画の目的は,第三国・国際組織・NGO等(以下,外部勢力)による内戦への介入・援助の供与と中断が,(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響の解明にある。具体的には,本研究は次の2つの作業に取り組む。第1に,外部勢力による内戦への介入・援助,特にその中断が,介入・援助の展開地点・周辺地域における(ローカル/サブナショナルな)戦闘・暴力の趨勢(e.g.,発生件数の増減,空間的拡散)に与える効果を明らかにする。第2に,特定の形での内戦への介入・援助の供与・中断(e.g.,ある地域からの部隊の段階的撤退,援助の急増や急減)が,内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を,理論的・実証的に明らかにする。前年度に続き,研究計画2年度目にあたる平成30年度も,概ね順調に研究計画を推進できた。具体的には,上記(1)を巡る研究については,内戦における援助・介入の展開地点と戦闘・暴力の発生地点等を記録する詳細な空間データや地理情報システムを用いて,空間的文脈を踏まえた計量分析を前年度に続いて進めた。その成果をまとめた論文は,国際学会での報告に加え,国際誌に投稿することができた。また,平和維持活動のような他の形態の介入の効果を巡る実証研究も進め,次年度以降に成果を公表する下地が整いつつある。上記(2)についても同様に,実証分析と成果公表の基盤となる,今年度取り組んだデータ整理・解析を進めることができた。当初の計画通り,研究計画2年度目までに(1)を巡る実証研究を順調に進めることができ,学会発表だけでなく,論文の投稿も進めることができた。(1)を巡る未公表の実証分析に加えて,(2)を巡る研究についても,初歩的な解析を含め,次年度以降の成果提出の基盤を整備できた。上述の通り,本研究計画では(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を明らかにする。これまでの進捗を踏まえ,3年度目以降も当初の計画を進める.本研究計画の目的は,第三国・国際組織・NGO等(以下,外部勢力)による内戦への介入・援助の供与と中断が,(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響の解明にある.具体的には,本研究は次の2つの作業に取り組む.第1に,外部勢力による内戦への介入・援助,特にその中断が,介入・援助の展開地点・周辺地域における(ローカル/サブナショナルな)戦闘・暴力の趨勢(e.g.,発生件数の増減,空間的拡散)に与える効果を明らかにする.第2に,特定の形での内戦への介入・援助の供与・中断(e.g.,ある地域からの部隊の段階的撤退,援助の急増や急減)が,内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を,理論的・実証的に明らかにする.当初の計画通り,研究初年度にあたる平成29年度は,研究全体の基盤となる空間データの入手・整備に加え,上記(1)内戦への介入・援助の供与と中断が当該内戦における戦闘・暴力の展開に与える影響を巡る実証分析を,順調に進めることができた.具体的には,内戦における援助・介入の展開地点と戦闘・暴力の発生地点等を記録する詳細な空間データや地理情報システムを用いて,空間的文脈を踏まえた計量分析に取り組んだ.得られた知見をまとめた論文は国際学会・研究会において発表することができた.これらの論文は,次年度以降投稿・公刊の目処がたった.こうした初年度の成果は,研究2年度目(平成30年度)以降に予定している上記(2)のような実証分析の基盤にもなる.平成30年度以降も,可能な部分は前倒ししつつ,研究計画の順調な進捗が見込める.本研究計画の目的は,第三国・国際組織・NGO等(以下,外部勢力)による内戦への介入・援助の供与と中断が,(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響の解明にある.具体的には,本研究は次の2つの作業に取り組む.第1に,外部勢力による内戦への介入・援助,特にその中断が,介入・援助の展開地点・周辺地域における(ローカル/サブナショナルな)戦闘・暴力の趨勢(e.g.,発生件数の増減,空間的拡散)に与える効果を明らかにする.第2に,特定の形での内戦への介入・援助の供与・中断(e.g.,ある地域からの部隊の段階的撤退,援助の急増や急減)が,内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を,理論的・実証的に明らかにする.当初の計画通り,研究初年度にあたる平成29年度は,研究全体の基盤となる空間データの入手・整備に加え,上記(1)内戦への介入・援助の供与と中断が当該内戦における戦闘・暴力の展開に与える影響を巡る実証分析を,順調に進めることができた.本研究計画の目的は,第三国・国際組織・NGO等(以下,外部勢力)による内戦への介入・援助の供与と中断が,(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響の解明にある。

具体的には,本研究は次の2つの作業に取り組む。第1に,外部勢力による内戦への介入・援助,特にその中断が,介入・援助の展開地点・周辺地域における(ローカル/サブナショナルな)戦闘・暴力の趨勢(e.g.,発生件数の増減,空間的拡散)に与える効果を明らかにする。第2に,特定の形での内戦への介入・援助の供与・中断(e.g.,ある地域からの部隊の段階的撤退,援助の急増や急減)が,内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を,理論的・実証的に明らかにする。前年度に続き,研究計画2年度目にあたる平成30年度も,概ね順調に研究計画を推進できた。具体的には,上記(1)を巡る研究については,内戦における援助・介入の展開地点と戦闘・暴力の発生地点等を記録する詳細な空間データや地理情報システムを用いて,空間的文脈を踏まえた計量分析を前年度に続いて進めた。その成果をまとめた論文は,国際学会での報告に加え,国際誌に投稿することができた。また,平和維持活動のような他の形態の介入の効果を巡る実証研究も進め,次年度以降に成果を公表する下地が整いつつある。上記(2)についても同様に,実証分析と成果公表の基盤となる,今年度取り組んだデータ整理・解析を進めることができた。本研究計画の目的は,第三国・国際組織・NGO等(以下,外部勢力)による内戦への介入・援助の供与と中断が,(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響の解明にある。当初の計画通り,研究計画2年度目までに(1)を巡る実証研究を順調に進めることができ,学会発表だけでなく,論文の投稿も進めることができた。(1)を巡る未公表の実証分析に加えて,(2)を巡る研究についても,初歩的な解析を含め,次年度以降の成果提出の基盤を整備できた。上述の通り,本研究計画では(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を明らかにする.初年度の進捗を踏まえ,可能な部分は前倒ししつつ,2年度目以降も当初の計画を進める.上述の通り,本研究計画では(1)当該内戦における戦闘・暴力の展開と(2)内戦全体の継続期間・終結形態に与える影響を明らかにする。これまでの進捗を踏まえ,3年度目以降も当初の計画を進める.研究計画初年度の助成金のうち,少額(8,332円)の残金が残った.少額の物品等を購入するよりも,2年度目助成金と合算して使用した方が助成金を有効に活用できると判断した.
剖検中に判定可能な中毒原因物質の迅速測定法の構築

本研究では、直接導入型の質量分析計を用い、生体試料を簡単な前処理のみで中毒原因物質を判定する手法の開発を行った。対象薬毒物として、わが国で中毒事故発生件数の多い上位45種類の薬物を用い、血漿を固相抽出カートリッジで前処理し、測定に供した。薬物の同定は、各薬物に特徴的なプロダクトイオンスペクトルの比較により行った。測定に要する時間は、前処理を含めて5分以内であり、本法は法医学領域における中毒原因物質の迅速測定法として活用可能であると考えられた。薬毒物検査は、法医解剖における死因究明の一環として極めて重要である。本研究では、ガスクロマトグラフィーや液体クロマトグラフィー等を連結しない、直接導入型の質量分析計を用い、生体試料をそのまま、あるいは簡単な前処理のみで測定する手法の確立を行う。そのため、本年度は、液-液抽出による尿試料からの効率的な目的物質の抽出法の検討を行った。まず、健康成人尿に薬物を添加した試料をガラス製ろ紙に滴下し、直接導入型質量分析計(日立DS-1000)で測定したところ、メタンフェタミン、MDMA等の薬物イオンは尿中濃度1μg/mLにおいても十分に検出された。しかしながら、尿試料の個体間でさまざまな程度のイオン抑制効果が認められたため、安定した測定結果を提供するためには何らかの前処理が必要であると考えられた。そこで、薬物添加尿をアルカリ性下、ヘキサン抽出し、その有機層を同様に分析したところ、各薬物のイオン強度は大幅に増大するとともに個体間差を低減することが可能となった。法医解剖における薬毒物スクリーニングでは、塩基性薬物のみならず、中・酸性薬物も対象とする必要があるため、より効率的な前処理法として、固相抽出カートリッジによる前処理についても検討した。塩基性薬物(メタンフェタミン、MDMA、エフェドリン類等計7種類)の回収率は81-97%、中・酸性薬物(フェノバルビタール、ペントバルビタール、ブロムワレリル尿素、アセトアミノフェン)の回収率は64-90%であり、良好な結果を得た。しかしながら、一部の薬物については、イオン抑制が顕著に認められたため、今後、他の固相抽出カートリッジについても検討し、抽出法を最適化する予定である薬毒物検査は、法医解剖における死因究明の一環として極めて重要である。本年度は、固相抽出法を用いた血漿試料からの医薬品の抽出法を検討した。薬物添加尿1mLを固相抽出カートリッジ(Oasis HLB、1cc/30mg、メタノール及び蒸留水にて活性化)に注入し、5%メタノール1mLでカートリッジを洗浄後、メタノール1mLで薬物を溶出した。溶出液の一部をLC/MS分析し、各薬物の回収率を求めた。塩基性医薬品(クロルプロマジン、プロメタジン、レボメプロマジン及びジフェンヒドラミン)の回収率は低濃度(0.5μg/mL)で65%96%、高濃度(10μg/mL)で72%105%、中・酸性医薬品(フェノバルビタール、ペントバルビタール、プロムワレリル尿素及びアセトアミノフェン)の回収率は低濃度(0.5μg/mL)で75%100%、高濃度(10μg/mL)で94%99%であった。また、違法薬物(メタンフェタミン、アンフェタミン、MDMA及びMDA)についても同様に検討したところ、低濃度でのMDA(58%)を除き、良好な回収率であった(84%96%)。Oasis HLBを用いた固相抽出は、塩基性医薬品、中・酸性医薬品及びアンフェタミン類を単一メソッドで効果的に抽出可能であり、本スクリーニングの前処理法として利用可能と考えられた。また、直接導入型質量分析計として日立DS-1000を用い、薬毒物の標準溶液をシングルモードMS及びMS/MSモードにて測定、スペクトルデータを取得し、ライブラリー構築に着手した。本研究では、ガスクロマトグラフィーや液体クロマトグラフィー等を連結しない、直接導入型の質量分析計を用い、生体試料を簡単な前処理のみで測定する手法の確立を行う。対象薬毒物として、わが国で中毒事故発生件数の多い上位45種類の薬物を用いた。薬物添加血漿1 mLを固相抽出カートリッジ(Oasis HLB)に注入し、5%メタノール1 mLでカートリッジを洗浄後、メタノール1 mLで薬物を溶出し、分析試料とした。一部の薬物(パロキセチン、トラゾドン、バルプロ酸およびアスピリン)を除き、回収率は、低濃度(0.5μg/mL)で61%ー118%、高濃度(10μg/mL)で72%ー119%であった。

溶出液の一部をガラス製ろ紙に滴下し、直接導入型質量分析計(日立DS-1000)で測定した。シングルMSモードの測定では、分析開始後、直ちに薬物のプロトン付加分子(ネガティブモードの場合、脱プロトン化分子)に相当するイオンが検出された。また、タンデムMSモードでは、プロトン付加分子(あるいは脱プロトン化分子)から各薬物に特徴的なプロダクトイオンスペクトルが得られ、薬物の同定に有効であった。クロルプロマジン、プロメタジンおよびフェノバルビタール(中毒事故原因物質の1位3位)につき、検量線を作成したところ、0.05ー5μg/mLの範囲で良好な直線性が得られた。薬物濃度4μg/mLにおいて、正確さ(定量値と理論値とのずれ)は日内2.6%ー17.0%、日間0.8%ー13.6%、精密さ(相対標準偏差)は日内2.7%ー5.3%、日間は12.1%ー13.0%であった。測定に要する時間は、血漿試料の前処理を含めて5分以内であった。以上の結果より、本法は法医学領域における中毒原因物質の迅速測定法として活用可能であると考えられた。基礎的な条件検討(生体試料の前処理法の最適化及び装置の各種パラメータの最適化)がほぼ終了し、対象薬毒物の範囲を広げる段階に入っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。直接導入型質量分析計として日立DS-1000を用い、本年度以下に示す実験を行う。1最適化された固相抽出法を用い、未検討の薬毒物について生体試料からの回収率を測定する。2対象薬毒物の標準溶液を用い、シングルMSモード及びMS/MSモードにて測定する。薬毒物スペクトルデータを取得し、ライブラリーを構築する。3血液、尿試料に各種薬毒物を添加し、本法により測定し、中毒原因物質の迅速測定法(スクリーニング法)としての有用性を検証する。
造血幹細胞腫瘍白血病化の分子機構の解析

造血幹細胞腫瘍白血病化の分子機構の一端を明らかにする目的で進展期MDS症例に観察されるt(11;19)(q23;p13.1)の原因遺伝子MLL/MENの解析を行った。MLLはAT hooksと2つのzincfinger domainsを有する転写因子であり、t(11;19)転座の結果、2つのzinc finger domainsを失っている。一方、MENは849個のアミノ酸をコードする新規遺伝子であり、t(11;19)転座の結果、N末の45個のアミノ酸を失っている。その後、MENはRNAポリメラーゼII伸長因子をコードしていることが報告された(Shilatifard,A.,et al.,Science271,1873-1876,1996)。私たちは、MLL/MEN、tMLL(患者白血病細胞で発現が期待される2つのzincfinger domains以下のシークエンスを失った短縮型のMLL)、MENのcDNAをCos7細胞に遺伝子導入し、それぞれ230kD,180kD,80kDの蛋白質として発現することを明らかにした。免疫組織染色及び細胞分画の実験により、これらの蛋白質はすべて主に核内に存在することが明らかになった。さらに、MENの生物学的機能を解析する目的でMEN及びlysine rich domainを欠いたMENの欠失変異体cDNAをRatl細胞に遺伝子導入した。この結果、MENはlysine rich domain依存性にRatl細胞のコロニー形成能を増強することが確認された。t(11;19)転座により形成されるMLL/MENは転写伸長因子の異常機能亢進により幹細胞腫瘍を白血化させる可能性があると考えられた。
作用素環論による諸問題への非可換関数解析的な取り組み

作用素環とは、ヒルベルト空間上の有界線形作用素のなす代数のことであるが、ほとんどの場合、共役作用で閉じたものを扱う。なぜなら、自己共役な作用素環(一般にC*環と呼ばれる)は半単純であり、さらにスペクトル理論も十分に使えて、より詳細な研究が可能だからである。しかし、自己共役でない一般の作用素環の研究も大切であり、例えばC*環に対して得られた定理が自己共役の条件をはずしたときどの程度成り立つかを調べるととは重要なことである。C*環論において、Kadison-Kastler予想と呼ばれる重要な予想がある。これは、適当な意味で近いC*環は実はより強い意味で同型(ユニタリ同値)であろうというものである。この予想自身は最近、核型と呼ばれる性質の良いC*環に対して成り立つことがE. Christensen, A.M. Sinclair, R.R. Smith, S.A. White, W. Winter(Proc. Natl. Acad. Sci. USA107(2010))によって示されている。本研究計画において、主研究者のRoydorは、このKadison-Kastler予想の類似を自己共役でない作用素環について調べることに注力した。特に、上記のChristensenらによる重要な結果を、核型C*環から(自己共役とは限らない)従順な作用素環に一般化すべく研究を行い、その第一歩として摂動問題を解き、漸近的埋め込みは真の埋め込みの摂動に限るという結果を得た。証明は、上記のE.Christensenらの手法を自己共役とは限らない作用素環に適合させた上で、Banach環論におけるB. E. Jonnsonの漸近準同型の理論を適用するという汎用性の高いもので、類似した他のケースにも適用可能であると思われる。研究完成に向けたさらなる中間的な結果も既に得ている。また、Kadison-Kastler予想の双対作用素環に対する類似の研究も行い、同様の結果を得ている。作用素環とは、ヒルベルト空間H上の有界線形作用素のなす代数のことであるが、ほとんどの場合、共役作用で閉じたものを扱う。なぜなら、自己共役な作用素環(一般にC^*環と呼ばれる)は半単純であり、さらにスペクトル理論も十分に使えて、より詳細な研究が可能だからである。しかし、自己共役でない一般の作用素環の研究も大切であり、例えばC^*環に対して得られた定理が自己共役の条件をはずしたときどの程度成り立つかを調べることは重要なことである。Roydorの本年度の研究は、C^*環論におけるKadison-Kestlar予想の類似を自己共役でない作用素環について調べることに注力した。Kadison-Kestlar予想は、適当な意味で近いC^*環はユニタリ同値になるであろうというものである。この予想は最近、核型と呼ばれる性質の良いC^*環に対して成り立つことがE..Christensenらによって示されている。Roydorはこの重要な結果を、核型C^*環から(自己共役とは限らない)従順な作用素環に一般化すべく研究を行い、その第一歩として漸近的埋め込みは真の埋め込みの摂動に限るという結果を得た。この結果は、Bull.London Math.Soc.に掲載予定である。証明では、上記のE..Christensenらの手法を自己共役とは限らない作用素環に適合させた上で、Banach環論におけるB.E.Johnsonの漸近準同型の理論を適用する。研究完成に向けたさらなる中間的な結果も得ている。また、Kadison-Kestlar予想の双対作用素環に対する類似の研究も行った。
近代家族と婚外子差別の同時的成立

今年度は昨年に引き続き、法的制度の是正を求める社会運動や婚外子当事者への調査および、文献調査を行った。その結果、本研究の計画全般におよぶ重要な変化が起きていることが明らかになった。変化は主に以下の二点である。α)「社会」という観念における各世代間の断絶少なくとも団塊世代以上の世代においては、自治体・企業等を超えた観念としての「社会(society)」というものが存在しており、これを前提とした「差別」という感覚が強く共有されている。従って、各種スティグマを持つ人々による弱者としてのカテゴリーの意識化と利害関係の再確認が社会運動の形で積極的に継続されている。「婚外子」というカテゴリーを用いた反差別運動も同様である。だが若年層においては、観念としての「社会(society)」自体が溶解しつつあり、ひいては「被差別」を公の場で表明することそのものへの違和感・抵抗感が、醸成されつつある。各々は、経験する問題を、個人的・心理的な意味合いの強い「トラウマ」という観念に結びつける傾向が見られる。β)「被差別」なき「トラウマ」世代における強者としてのマイノリティでは、従来的マイノリティに該当する若年層は、より他の人々に親和的な存在となったのか。申請者は逆の帰結を発見した。「被差別」体験は、「社会」を志向する人々に担われていたがゆえに、むしろ他者との対話ひいては批判に対して開かれており、それ故、ある種の脆弱さをも兼ね備えていた(ex.裁判闘争における敗訴など)。だが皮肉なことに、問題を「トラウマ」化する人々においては、その体験は絶対的なものとされ、異議を受けつけぬ「自己愛的」なものとなる傾向がみられる。結果、一部の婚外子当事者においては、あらゆる批判から超越する「トラウマ」の保持者・ライフストーリーの語り手として、ローカルな人間関係の中の強者となりつつあるように思われる。以上の結果と関連し、申請者が新たに開拓してきた若年層の当事者は、集会・裁判という形での交流を希望せず、定型的アンケートによる調査・分析に対して極めて懐疑的である。従って申請者は各当事者に「婚外子」というテーマのもと自由な表現を行ってもらうことにし、ウェブサイト上にページを開設するための作業を行っている(近日アップ予定)。来年度は当該データを基に活字化を行う予定である。今年度は一年目のため、研究計画の適切さを確認すべく、学会および公開研究会でのプレゼンテーションとフィールドワークに重点を置き、近接領域(家族論・法律学)の研究者および市民の方々(反差別運動に関心を持つ方々)のレスポンスを探った。1)6月には日本女性学会2003年度大会において、学会報告「法律学における婚外子の問題化過程」を行い、法律学分野の方々やジェンダー問題に関心を持つ方々から、アドバイスを得た。2)9月には日本家族社会学会13回大会において、セッション報告「構築主義的アプローチにおける婚外子研究の意義」を行い、家族社会学分野での新たな方法論について、学ぶ機会を得た。3)11月にはお茶の水女子大学COEジェンダー研究のフロンティア主催の公開研究会"婚外子・シングルマザー研究の現在"において、報告「<婚外子>を論じることの意義とその可能性」を行い、主に社会科学分野全般の研究者と市民運動に携わる方々から、今後の研究の方向性について示唆を得た。4)戸籍の続柄をめぐる裁判の傍聴と、これを支える運動団体の集会に参加し、反差別運動に関する情報を収集した。以下、三度の報告機会とフィールドワークから得たものを、簡潔に要約して述べる。α)研究計画において主要課題として掲げていた言説分析については、差別論に重要な示唆を与えるものであることが確認された。1)の学会報告で試みたものを、対象範囲を広げつつ、継続していく必要がある。β)研究の方法論については、大幅な見直しが必要である。主にフィールドワークをとおして、研究員の専門である社会学分野にとどまらず、心理学領域の研究も参照すべきことが確認された。以上の知見を踏まえ、来年度は、研究協力者を募り、活字化に向けて努力いたします。

「被差別」体験は、「社会」を志向する人々に担われていたがゆえに、むしろ他者との対話ひいては批判に対して開かれており、それ故、ある種の脆弱さをも兼ね備えていた(ex.裁判闘争における敗訴など)。だが皮肉なことに、問題を「トラウマ」化する人々においては、その体験は絶対的なものとされ、異議を受けつけぬ「自己愛的」なものとなる傾向がみられる。結果、一部の婚外子当事者においては、あらゆる批判から超越する「トラウマ」の保持者・ライフストーリーの語り手として、ローカルな人間関係の中の強者となりつつあるように思われる。以上の結果と関連し、申請者が新たに開拓してきた若年層の当事者は、集会・裁判という形での交流を希望せず、定型的アンケートによる調査・分析に対して極めて懐疑的である。従って申請者は各当事者に「婚外子」というテーマのもと自由な表現を行ってもらうことにし、ウェブサイト上にページを開設するための作業を行っている(近日アップ予定)。来年度は当該データを基に活字化を行う予定である。
スマートフォン・タブレットによる発達障害者に対応した自己管理ソフトの開発

発達障害をもつ人々が自立した生活を営み,社会参加するために必要な1つの要素として,スケジュールを管理したり時間の見通しをもったりすることが重要であると考えられる。本研究では,今後も普及が見込まれるタブレット端末を用い,動作環境に依存しないスケジュール管理ツール・タイムエイドを開発し,発達障害児に対する有効性を検証した。作成に当たっては,iOS・androidいずれの端末でも動作するWebアプリケーションの形にし,HTML5に準拠したコードで記述した。作成したファイルはクラウド型ストレージサービスにファイルを保存し,ブラウザで読み込むなどして使用した。スケジュール管理ツールについては,日々の行事や予定をイラストや写真で示し,必要に応じて並べて表示や入れ替えができるような仕様とした。生徒は活動の見通しを持つために活動の写真を並べて確認したり,行活動をふり返り他者に説明したりするための補助ツールとしてこのアプリケーションを使用した。様々な場面で活用するため,機器の携帯性等も検討を行った。教室以外での学習場面(作業学習等)ではより小さなサイズの端末が使いやすいことから,必要に応じてスマートフォンサイズの端末も活用した。タイムエイドについては,一度に受け取る情報量が過大となるためスケジュール管理ツールと同一画面に実装することはせず,別のアプリケーションとした。また,時間設定についてはあらかじめ決まった時間を表示する設定とした。成果としては,1.生徒自身が操作し,自信を持って生活するためのツールが作成できたこと2.動作環境に依存しない仕様としたことで,生徒もiOS・android両方の機器に触れ,その使用方法を経験することができたこと3.低コストで教員が自作し,生徒の実態や必要に応じて仕様を変更できるツールが作成できたことが挙げられる。
ポリミキシン系抗生物質による新規粘膜アジュバント開発のための基礎的研究

ワクチンによる抗原特異的免疫応答を増強するためには、安全かつ有効なアジュバントを開発する必要がある。本研究で、臨床で使用されているポリペプチド系抗生物質(ポリミキシンB(PMB)とコリスチン(CL))を卵白アルブミン(OVA)とともに経鼻免疫をすることで、用量依存的に全身および粘膜組織にOVAに特異的な液性免疫応答を増強させることを明らかにし、追加免疫によりOVA特異的免疫応答が8ヵ月間持続することを示した。さらに、PMBまたはCLの経鼻免疫では、鼻腔と嗅球のいずれの炎症反応も腎障害も示さなかった。これらのデータは、ポリミキシンが液性免疫応答を増強する新規かつ安全な粘膜アジュバントとして用いられる可能性があることを示唆した。リポ多糖(LPS)低反応性マウスとLPS感受性マウスでPMBのアジュバント効果はほぼ同等であることから、PMBのアジュバント活性はその殺菌効果により放出されたLPSによるものではなかった。また、PMBを前投与することで抗PMB抗体が誘導されるが、抗PMB抗体が経鼻免疫によるアジュバント効果の減弱は認められなかった。OVAとPMBまたはCLを併用した経鼻免疫でのOVA特異的抗体価は、ポリミキシンの誘導体(ポリミキシンBノナペプチド(PMBN)やコリスチンメタンスルホン酸塩(CLMS))を投与したマウスでの抗体価より有意に高かった。PMBまたはCLの刺激により肥満細胞培養上清中に放出されるヒスタミンやβ-ヘキソサミニダーゼも、誘導体によって放出されるレベルより有意に高かった。これらの結果は、疎水性炭素鎖と親水性陽イオン環状ペプチドがPMBとCLの粘膜免疫賦活作用に寄与することを示唆した。本研究は、安全性を最優先に考慮した新規粘膜アジュバントの研究開発である。そこで既存の医薬品に着目し、アジュバントの多くが自然免疫を刺激する作用を持つことから、肥満細胞に作用することが知られているポリペプチド系抗生物質であるポリミキシンB(PMB)およびコリスチン(CL)を選択した。C57BL/6マウスにOVAとPMBまたはCLを経鼻免疫したところ、アジュバント投与群では、血漿中および粘膜分泌液中でOVA特異的抗体価の上昇が確認され、全身および粘膜組織においてもOVA特異的抗体産生細胞が観察された。即ち、ポリミキシン類が粘膜アジュバントとして粘膜および全身に抗原特異的抗体を誘導できることが示唆された。さらに、作用機序を検討するため、ポリミキシン誘導体によるアジュバント効果を測定した。ポリミキシン誘導体としてポリミキシンBノナペプチド(PMBN:脂肪鎖を切断した環状ペプチド部位)、コリスチンメタンスルホン酸ナトリウム(CLMS:正の電荷を負の電荷に変化)を用い、OVAおよびポリミキシン類縁物質を経鼻投与後し、OVA特異的抗体価を測定したところ、粘膜分泌液のOVA特異的IgA抗体価は有意にPMBN、CLMSともに減少していた。以上より、PMBおよびCLの粘膜アジュバント活性には疎水性である脂肪鎖と分子の正の電荷が関与していると推測され、PMBおよびCLの陽イオン性界面活性剤の構造が重要であると考えられた。粘膜ワクチンは生体が有する全身免疫と粘膜免疫の両方を効率よく誘導できる点から非常に有用であり、次世代ワクチンとして期待されている。ポリミキシンBはポリペプチド系抗生物質として既にヒトにおいて局所および経口投与で安全性が確立されており、新たなアジュバントとして粘膜ワクチンに応用できる可能性があると考えられた。そこで既存の医薬品に着目し、アジュバントの多くが自然免疫を刺激する作用を持つことから、肥満細胞に作用することが知られているポリペプチド系抗生物質を選択した。

C57BL/6マウスにOVAとポリミキシン類を経鼻免疫し、血中および粘膜分泌液(糞便抽出液、唾液、鼻腔洗浄液、腟洗浄液)で特異IgG、IgA抗体をELISAにより測定した。また、粘膜関連組織(鼻咽頭粘膜関連組織、鼻腔粘膜固有層、腸管粘膜固有層、腸間膜リンパ節、唾液腺)と脾臓における特異抗体産生細胞数をELISPOT法により計測した。ポリミキシンB投与群では、血漿中および粘膜分泌液中でOVA特異的抗体価の上昇が確認された。さらに、全身および粘膜組織においてもOVA特異的抗体産生細胞が観察された。これらは、コリスチンを投与したマウスでも同様の結果が得られた。即ち、ポリミキシン類が粘膜アジュバントとして粘膜および全身に抗原特異的抗体を誘導できることが示唆された。ポリミキシンのアジュバント作用を解析するため、コリスチンメタンスルホン酸ナトリウムおよびポリミキシンBノナペプチドを用いて同様にマウスに投与した。コリスチンメタンスルホン酸ナトリウムはコリスチンの陽電荷を修飾し陰電荷にしたもので、ポリミキシンBノナペプチドはポリミキシンBの側鎖を切断したものである。これらを投与したマウスの血漿中および粘膜分泌液中でのOVA特異的抗体価はポリミキシンB群およびコリスチン群と比較して有意に低かった。また、ポリミキシン類はLPS結合能を持つためLPSに対する感受性の異なるマウス(C3H/HeN、C3H/HeJ)を用いて免疫を行ったところ、両者の抗体価に差はなくポリミキシンが常在菌を破壊しそこから放出されるLPSがアジュバント効果を持つのではないことが示された。研究計画に沿って実験を行ったため、概ね順調に研究が進展した。ポリミキシンのアジュバント活性が明らかになったので、ワクチン効果と作用機序の解析を行っていく。ワクチン効果に関しては、毒素およびウイルスを用いてワクチン効果の検討を行う。腸管免疫効果を確認するため、アジュバントと共にCT Bサブユニットで免疫し、CTを経口投与し下痢の度合いを明らかにする。気管免疫効果を確認するため、アジュバントと共にインフルエンザワクチン抗原で免疫し、インフルエンザウイルスを経鼻で感染させ感染阻止効果を明らかにする。作用機序に関しては肥満細胞欠損マウス(WBB6F1-W/Wv、WBB6F1-Sl/Sld)を用い、作用部位の特定を行う。培養細胞を用い、in vitroにおいてポリミキシン類の作用を分子レベルで解明する。物品費として120万円を実験動物(マウス)、ポリミキシン類試薬、抗マウス抗体(抗体価測定用、細胞分離用)作用機序解析用試薬(ヒスタミン測定、PCR関連試薬、タンパク電気泳動試薬ほか)、細胞培養・細胞分離用酵素試薬、プラスチック製品購入のために使用し、研究内容を国内学会発表するため旅費として6万円使用する。また、研究成果をまとめ論文を作成し国際雑誌に投稿するために英文校閲費、論文投稿料として14万円使用する計画である。
対称空間内の超曲面に関する研究とその応用

対称空間内の超曲面に関する研究とその応用に関して,以下の研究を行った.(1)Einstein可解多様体に関して,昨年度までの成果を発展させ,論文としてまとめ投稿した.昨年度までに次の結果が得られていた:半単純リー群の放物型部分群を用いてEinstein可解多様体を構成することができる.本年度,構成された可解多様体が,非コンパクト型対称空間の極小部分多様体であることが証明できた.これらの成果を合わせて論文にまとめ,学術雑誌に投稿すると共に,プレプリントサーバーで発表した.この結果は,可解群が極めて興味深い部分多様体を供給することを示唆している(正確に述べると,等質超曲面と可解群の関連は既に知られているが,それ以外の場合にも関連があるという例が供給された).実際,上記の可解多様体の部分多様体論的な性質をより詳しく調べる研究も行い,いくつかの部分的な結果が得られた.(2)階数が高い非コンパクト型対称空間の等質超曲面の分類に取り組み,いくつかの非常に特別な(階数が高い)非コンパクト型対称空間の等質超曲面の分類が得られた.この研究は,Jurgen Berndt氏(アイルランド)との共同研究である.我々は,昨年度までに得られた構造定理を適用して,いくつかの非のは非常に特別な場合のみであるが,他の場合(例えば,双曲的グラスマン多様体など)にも新しい等質超曲面を構成するなどの成果が得られた.本年度は,対称空間内の超曲面に関する研究と,その応用を目指し,以下の研究を行った.(1)非コンパクト型対称空間のうち,特にその階数が1となるものについて,その等質超曲面に関する研究を行った.その結果,多くの空間に対し,その等質超曲面の分類を完成することが出来た.一部,残された問題がある為,来年度以降も継続して研究を進める予定である.(2)階数が高い非コンパクト型対称空間についても,その等質超曲面の研究を行った.多くの例を構成することに成功し,その幾何学的な性質についての研究にも進展が見られた.この研究により,分類に向けての方針が与えられたが,その為にはより深く研究を進める必要があると思われる.(3)対称空間内の超曲面の応用の一つとして,可解多様体の幾何学(曲率の決定など)の研究を行った.この研究により,多くの非コンパクト等質Einstein多様体の例を構成することが出来た.この研究の鍵となった部分は,それらが非コンパクト型対称空間の等質リーマン部分多様体となることであり,超曲面論および部分多様体論の応用の一例である.(4)関連する幾何学の問題への応用を探るため,6月には京都大学数理解析研究所で,10月には広島大学で,部分多様体および関連する話題に関する研究会を主催した.また,広島大学においてトポロジー幾何セミナーを主催し,講演および質疑応答を通して,研究打ち合わせを行った.対称空間内の超曲面に関する研究とその応用に関して,以下の研究を行った.(1)階数が高い非コンパクト型対称空間を考え,その中の等質超曲面を分類する問題に取り組んだ.今年度の成果として,非常に数多くの例を構成すると共に,次のような「固定点定理」を証明することができた:定理.非コンパクト型対称空間へのcohomogeneity one actionは,次のいずれかの性質を満たす;(i)全測地的軌道を持つ,(ii)境界への作用が固定点を持つ.これらのうち,全測地的軌道を持つ場合は,我々の以前の研究で分類が完成している.すなわち,分類のためには,境界への作用が固定点を持っcohomogeneity one actionのみを考えればよい.別の言い方をすると,放物型部分群に含まれる群の作用だけを考えればよい.この定理を用いて分類問題に取り組むことが,来年度以降の課題である.(2)応用として,Einstein可解多様体の研究を行った.半単純リー群の放物型部分群を用いて,Einstein可解多様体を構成した.構成には,放物型部分群のLanglands分解を用いる.構成された可解多様体がEinsteinであることを示す際には,部分多様体論を用いる.実際,我々の可解多様体は,非コンパクト型対称空間の等質リーマン部分多様体となっており,さらにRicci曲率が同変である(しかも全測地的ではない).結果自体は以前に得ていたものではあるが,これらの考察により,証明を大幅に簡略化することができた.また,この結果は,部分多様体論を用いたEinstein可解多様体の研究,という新たな視点を導入するものである.対称空間内の超曲面に関する研究とその応用に関して,以下の研究を行った.(1)Einstein可解多様体に関して,昨年度までの成果を発展させ,論文としてまとめ投稿した.昨年度までに次の結果が得られていた:半単純リー群の放物型部分群を用いてEinstein可解多様体を構成することができる.本年度,構成された可解多様体が,非コンパクト型対称空間の極小部分多様体であることが証明できた.これらの成果を合わせて論文にまとめ,学術雑誌に投稿すると共に,プレプリントサーバーで発表した.この結果は,可解群が極めて興味深い部分多様体を供給することを示唆している(正確に述べると,等質超曲面と可解群の関連は既に知られているが,それ以外の場合にも関連があるという例が供給された).実際,上記の可解多様体の部分多様体論的な性質をより詳しく調べる研究も行い,いくつかの部分的な結果が得られた.

(2)階数が高い非コンパクト型対称空間の等質超曲面の分類に取り組み,いくつかの非常に特別な(階数が高い)非コンパクト型対称空間の等質超曲面の分類が得られた.この研究は,Jurgen Berndt氏(アイルランド)との共同研究である.我々は,昨年度までに得られた構造定理を適用して,いくつかの非のは非常に特別な場合のみであるが,他の場合(例えば,双曲的グラスマン多様体など)にも新しい等質超曲面を構成するなどの成果が得られた.
水産資源の次世代型順応的管理モデル：「遺伝子集団モニタリング」技術の開発と実践

浮魚類の資源と遺伝的多様性について、長崎近海、鳥取近海で漁獲されたマサバ、ゴマサバ、マアジ、マイワシ、ウルメイワシを中心に数百数千個体を対象として研究を行ってきた。ミトコンドリアゲノムと各ゲノムの複数の遺伝子配列から各魚種の遺伝的多様性を比較してみると、概ね資源量が多い魚種ほど遺伝的多様性が高いことがわかってきた。また、遺伝的多様性には過去の資源量の推移が影響を及ぼしていることが考えられた。これらのことは、浮魚のような集団サイズが極めて大きい集団であっても一時的であれ資源量が大きく減少することによって遺伝的多様性が低下し、将来的な資源の安定性に影響が起る可能性を示している。種内での遺伝的多様性を比較してみると、漁獲域や漁獲年月日による遺伝的な違いはほとんど見出されず、集団内は遺伝的に極めて均質であることが明らかになった。また、マサバなどに見られる遺伝的に隔離された根付き集団を除けば、系群間や海域間で遺伝的な違いはなく、それぞれの種が単一の集団を形成しているのではないかと想像された。このことは、系群間の資源動態だけでなく国際的なデータも合わせて資源管理を行うことの必要性を強調するものである。主要魚種について詳細に解析を行ったところ、マサバとゴマサバを比較してみると、交雑はほとんど起っておらず交雑個体は0.1%程度で存在しているのみである一方で、他のサバ属種間で起ったと思われる遺伝子浸透も確認された。マアジにはクロアジやキアジ、シロアジと呼ばれる見た目が異なるものが複数存在するが、遺伝的な差違は全くないことも示唆されている。水産資源を長期的・持続的に利用するためには、資源量の変動要因を正確に把握し、適切に管理することが課題である。そこで本研究では、これまでほとんど考慮されていないが資源変動と密接に関係する遺伝的多様性に着目し、主要魚種集団についてその地域的・時間的な特徴と資源変動との関係を明らかにすることを目的としている。本年度は、主として長崎県新三重漁港で水揚げされた「対馬暖流系群」のマアジ・マサバを対象としてミトコンドリア遺伝子を解読し、既存の配列と比較することで、遺伝的多様性の解析を行った。その結果、マアジとマサバではともに遺伝的な多様性が非常に高く(Haplotype diversity (H) ≒1)、広い地域に渡って遺伝的に交流のある大きな集団を形成していることがわかってきた。集団の遺伝的な特徴や地域的な広がりを把握することは、資源を適切に管理する上で欠かすことのできない情報である。実際、漁獲量の制限などをして資源を守る努力をしたとしても、同一資源(遺伝的交流のある集団)を一方で乱獲しては意味をなさないことが容易に想像される。時間的な特徴として、集団の遺伝的な組成が短期的(季節的)には非常に安定していることもわかってきた。このような安定性は今後の中長期的変化を検出しやすくするものと期待される。ミトコンドリア遺伝子だけでなく、ゲノム上の機能性遺伝子からも同様な解析をするため、ゲノム解析も行いつつあり、資源変動に関わる可能性のある遺伝子や、より詳細に集団構造を解析することが可能なマイクロサテライト等を今後加えて行く予定である。サンプリングやミトコンドリア遺伝子解析等は概ね順調に進展している。また、ゲノム解析もほぼ予定通りである。その一方で、多数個体を一度に解析する方法の検討に時間を要しており、来年度早々に検討を完了したいと思っている。本研究では、水産資源を長期的・持続的に利用するために集団の遺伝的構造の変化をモニタリングすることを目的としている。集団の遺伝的構造の変化と資源量の変動の関係などが明らかになれば、従来の資源管理では把握できなかった変動要因やより適切な資源保護政策へとつながる可能性がある。本年度は、長崎県、鳥取県等で水揚げされたマサバ、マアジ、マイワシなどを対象とし、個体毎にDNAを抽出してミトコンドリア調節領域の塩基配列を決定した。得られた配列から、時間的・地理的な集団の遺伝的構造の変化(遺伝的分化の程度)と、各遺伝的タイプの地理的分布の解析を行った。さらに、効率的な実験方法を検討するために、多個体からまとめてDNAを抽出して配列を取得する試みを行うとともに、新規マーカー遺伝子配列の探索のためにマアジのゲノム解析を行った。調節領域の配列をもとにマサバ、マアジ、マイワシの集団の遺伝的構造を解析した結果、すべての魚種で集団の遺伝的多様性が極めて高いことが示された。各魚種について月毎の遺伝的多様性を比較したところ、遺伝的分化はみられず、時間的にも地域的にも遺伝的に同一の集団が存在していることが明らかとなった。地理的分布について、特にマサバでは対馬暖流系群と太平洋系群にまたがって存在する遺伝的タイプと、どちらかにしかみられない遺伝的タイプがあることがわかった。これは、長期的に集団の遺伝的構造が変化し得ることや、まだ知られていない集団の構造が存在することを示唆するものであると考えられた。効率的な実験方法については、PCR時に人為的な変異が入ってしまう問題があるが、十分実用性があると考えられた。ゲノム解析は現在進行中である。今後、長期的に研究が行われれば、資源変動に伴って起こり得る集団の遺伝的構造の変化から資源変動の要因を詳細に解明することにつながると期待される。全体的には順調に進展している。

ただし、他個体の同時解析については、条件検討などに時間がかかってしまっているが、問題点等も明らかになりつつあり、おおむね順調に進展している。サバやアジなど天然資源に依存している魚種では、資源量を出来るだけ正確に推定することで、最大限の漁獲量を確保しつつ、将来にわたって持続的に漁獲し続けられるように資源を保護することが重要である。一方、資源量の推定では主に漁獲データが用いられており、データの偏りとばらつきが問題となっている。本研究では、資源集団の遺伝的な多様性を指標として、資源量の推定や資源量の変動、集団の構造や空間的なつながりの度合いを評価し、持続的な資源の利用に寄与することを目的としている。2015年度より継続してマアジ、マサバ、ゴマサバ、マイワシ、ウルメイワシ等のTAC対象浮魚類について主に対馬暖流系群の解析を行っている。これまでに、これらの浮魚類の集団は遺伝的に同一の大きな集団を形成していること(南シナ海日本海および太平洋まで)、集団内の遺伝的多様性が極めて高いことなどが明らかになってきている。さらに、資源量に関する既報データから上記5種の浮魚類の集団の大きさ(全個体数)を推定し遺伝的多様性を比較したところ、魚種間で集団の大きさと遺伝的多様性に相関関係があること、同一魚種内においても資源量の変動によって遺伝的多様性も検出可能なレベルで変化し得ることなどがわかってきた。これは、遺伝的多様性という指標が、資源量の変動を検出し、予測するために有用なものであることを示唆している。また、サバ属においては、マサバとゴマサバの交雑個体がある一定の頻度で存在することは知られていたが、本年度の結果から未知のサバ種とゴマサバの交雑個体が存在することが示されつつあり、今後、サバ属集団の長期的変動や動態を理解するための足がかりとなることが期待される。個体レベルでの実験は十分にデータを蓄積しつつあり、当初の計画通りに進捗していると言える。一方で、多個体を同時に解析する方法については実験方法と結果に少なからず問題があり、進展が遅れている。浮魚類の資源と遺伝的多様性について、長崎近海、鳥取近海で漁獲されたマサバ、ゴマサバ、マアジ、マイワシ、ウルメイワシを中心に数百数千個体を対象として研究を行ってきた。ミトコンドリアゲノムと各ゲノムの複数の遺伝子配列から各魚種の遺伝的多様性を比較してみると、概ね資源量が多い魚種ほど遺伝的多様性が高いことがわかってきた。また、遺伝的多様性には過去の資源量の推移が影響を及ぼしていることが考えられた。これらのことは、浮魚のような集団サイズが極めて大きい集団であっても一時的であれ資源量が大きく減少することによって遺伝的多様性が低下し、将来的な資源の安定性に影響が起る可能性を示している。種内での遺伝的多様性を比較してみると、漁獲域や漁獲年月日による遺伝的な違いはほとんど見出されず、集団内は遺伝的に極めて均質であることが明らかになった。また、マサバなどに見られる遺伝的に隔離された根付き集団を除けば、系群間や海域間で遺伝的な違いはなく、それぞれの種が単一の集団を形成しているのではないかと想像された。このことは、系群間の資源動態だけでなく国際的なデータも合わせて資源管理を行うことの必要性を強調するものである。主要魚種について詳細に解析を行ったところ、マサバとゴマサバを比較してみると、交雑はほとんど起っておらず交雑個体は0.1%程度で存在しているのみである一方で、他のサバ属種間で起ったと思われる遺伝子浸透も確認された。
PI(4,5)P_2を介するNa/Ca交換活性制御におけるシグナル伝達機構の解明

生理的状態におけるNa^+-Ca^<2+>交換の活性制御メカニズムを研究する目的で、モルモット心室筋細胞から剥離したインサイドアウトパッチ(マクロパッチ)で、Na^+-Ca^<2+>交換電流(I_<NaCa>)を記録した。ATPまたはPI(4,5)P_2を細胞質側から与えるとI_<NaCa>は増強された。PI特異的phospholipaseCでパッチ膜を処理し、PIからPI(4,5)P_2への反応を抑制すると、ATPによるI_<NaCa>増強効果が抑制された。このことは、ATP効果の大部分がPIからPI(4,5)P_2を生成する反応によることを示唆する。一方で、チロシンフォスファターゼ阻害剤(vanadate、bpV(phen))はI_<NaCa>を増強した。これらの実験結果から、ATPのI_<NaCa>増強作用の一部にはPI(4,5)P_2産生を介さず、蛋白質リン酸化(おそらくチロシンリン酸化)を介する反応があることが示唆された。Na^+-Ca^<2+>交換サブタイプの一つNCX3の活性制御メカニズムを調べる目的で、アフリカツメガエル卵母細胞にNCX3蛋白を発現させ、インサイドアウトジャイアントパッチ法を用いてI_<NaCa>を記録した。NCX3には細胞質側Ca^<2+>で活性化される機構のみならず、不活性化する機構の両者が存在することが明らかになった。Na^+-Ca^<2+>交換はPKAにより活性化されるとの報告を、モルモット心室筋細胞において検証した。その結果、イソプロテレノールによるβ受容体刺激ではI_<NaCa>は活性化されなかった。これまでの報告の多くは、I_<NaCa>と似た電流特性を示すcAMP依存性クロール電流の存在を過小評価していたと考えられた。PI特異的phospholipaseCでパッチ膜を処理し、PIからPI(4,5)P_2への反応を抑制すると、ATPによるI_<NaCa>増強効果の約80%が抑制された。一方で、非加水分解性ATPアナログのうちATP-γSはI_<NaCa>を増強した(ATP効果の約30%)が、AMP-PNPは効果がなかった。さらに、チロシンフォスファターゼ阻害剤(vanadate、bpV(phen))はI_<NaCa>を増強した。