hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドナー肺への自己骨髄細胞癒合による肺再生に関する実験的検討

本研究では、移植肺にレシピント骨髄幹細胞を経気道的、経脈管的に移入することにより、1)移植肺での肺胞でのsurfactant能の改善によるP/F比の低下の回避2)虚血再潅流障害による移植肺組織ダメージに対する機能回復3)移植肺組織にレシピエント細胞をハイブリッドさせ、抗原性の低い肺組織に変換し、移植肺をマトリックス基盤とした自己肺の再生を検討することを研究目的とした。本研究では、移植肺にレシピント骨髄幹細胞をドナー管理中より経気道的または、経脈管的に移入することにより、1)移植肺での肺胞レベルでのsurfactant能の改善によるP/F比の低下の回避2)虚血再潅流障害による移植肺組織ダメージに対する機能回復3)移植肺組織にレシピエント細胞をハイブリッドさせることにより、抗原性の低い肺組織に変換し、移植肺をマトリックス基盤とした自己肺の再生の可能性につき検討することを研究目的とした。
還元反応を利用したナノ粒子その場生成による低温接合法の開発とマイクロ接合への適用

酸化銀などの金属酸化物を有機溶剤で還元した際に生成する金属ナノ粒子の低温焼結機能を利用して、各種金属を低温で接合する接合法を開発した。本接合法により金、銅、ニッケル、アルミニウムが接合可能であった。自然酸化膜のない金は直接接合可能であり、銅、ニッケルは表面の自然酸化膜が接合過程で還元されて被接合材金属との直接接合が達成された。一方、アルミニウムのように酸化物が還元できない金属は、アルミニウムの自然酸化膜を介して接合が達成されることが分かった。また、銅の接合では、酸化銀に酸化銅を一定の割合まで添加した混合ペーストを用いることで、酸化銀のみを用いた場合より接合性が向上することが分かった。平成23年度においては、貴金属化合物の還元溶剤による還元過程とナノ粒子生成・焼結挙動について、検討を行った。その結果、酸化銀や酸化銅は、ヒドロキシル基を有する溶剤で還元可能であり、ポリエチレングリコール系溶剤で酸化銀を還元する場合、100150°Cで酸化銀の還元反応を生じ銀ナノ粒子が生成することが分かった。また、溶剤の分子量が小さくなるほどその還元温度が低温化して、低温からナノ粒子の生成が可能であることも分かった。これは、単位体積当たりに含まれる官能基数が、低分子量の溶剤ほど多くなるためであると推察された。加熱に伴うナノ粒子の生成・焼結挙動は大きく3段階の過程で進行することが分かった。第1段階は酸化銀分解反応によるピークより低温度域で生じ、酸化銀の表層でわずかに分解反応が起こり10m以下の銀ナノ粒子が生成し始める。次の段階は残りの酸化銀が分解して銀ナノ粒子が生成し焼結するプロセスであるが、この焼結過程は一旦停滞する。これは焼結層に残留した有機成分の影響であり、250°Cより高温側に加熱することで有機成分が分解すると再び焼結が進行する。第1段階の焼結時に生成する10nm以下のナノ粒子は大きな焼結駆動力を有するため、最終的なナノ粒子の焼結性はこの第1段階のナノ粒子の生成量が多くなるほど向上することが明らかとなった。ポリエチレングリコール系溶剤で酸化銀を還元する場合、ジエチレングリコール(DEG)を用いた場合に第1段階でのナノ粒子生成量が多く、高い焼結性を示すことが分かった。これらのペーストを用いて接合実験を行った結果、DEGペーストが最も低温、低加圧での接合性に優れ、接合温度250°C、接合加圧力5MPaの条件下で引張強さ50MPaを超える接合強度が得られることが分かった。これは、同条件で接合した有機-銀複合ナノ粒子を用いた接合材の強度を上回った。酸化銀ペーストを用いた接合プロセスの最適化に関して、金めっき銅試験片に対して、接合温度の低温化、接合加圧力の低加圧化を検討した。その結果、前者については、エチレングリコール系溶剤の中で最も主鎖の短いエチレングリコール(EG)を用い酸化銀の粒度を制御することで、接合温度150°C(加圧力5MPa、接合時間5分)で接合を達成できた。また、後者については、溶剤添加量、昇温速度が接合性に影響することが明らかになり、エチレングリコール(DG)を溶剤として用いた場合、溶剤添加量を最適化し、昇温速度180°C/min、保持時間30minの条件で、0.5MPaの加圧下においても最大23MPaのせん断強度が得られることが分かった。さらに、めっき無し銅試験片の接合では、酸化銀に酸化銅を一定の割合まで添加した混合ペーストを用いることで、酸化銀のみを用いた場合より接合性が向上することが分かった。酸化銀に酸化銅を15%まで添加し、ポリエチレングリコール(PEG)400とPEG1000の混合溶剤を用いたペーストによる接合(接合温度300°C、加圧力5MPa)で、20MPa以上の接合強度達成し、かつイオンマイグレーション耐性が酸化銀ペーストを用いた場合より5.1倍向上することが分かった。次に各種被接合材料における接合機構を検討した結果、銅、ニッケルのように熱力学的にその酸化物が溶剤の分解により生成する炭素で還元可能な金属については、表面の自然酸化膜が接合過程で還元されて銀と被接合材金属との直接接合が達成された。一方、アルミニウムのように酸化物が還元できない金属は、残留したアルミニウムの自然酸化膜を介して接合が達成されることが分かった。また、このことから酸化銀ペーストによるアルミナ酸化物の接合が可能であることが示唆された。平成24年度においては、分子量の異なるエチレングリコール系還元溶剤を用いた各種酸化銀ペーストを用いて銅、ニッケルおよびアルミニウムを接合し、接合性に及ぼす溶剤種の影響を評価した。

その結果、接合過程で酸化皮膜の還元が可能な銅およびニッケルではポリエチレングリコール400(PEG400)で、酸化皮膜が還元されないアルミニウムではジエチレングリコール(DEG)で最も高いせん断強度が得られた。銅およびニッケルでは分子量の大きいPEG400が高温まで接合層内に残留し、基材表面に形成されている自然酸化皮膜を還元することにより、銅およびニッケルと焼結銀との直接接合が達成された。一方、アルミニウムでは、アルミニウム酸化皮膜上に銀が焼結することにより接合を達成しており、低温からナノ粒子を生成して高い焼結性を示すDEGを用いることで、焼結銀層の緻密化により接合面積が増大し、せん断強度が増加することがわかった。これらの結果を受けて、銅の接合において、より分解温度の高いポリエチレングリコール1000(PEG1000)を粘性調整用のアルコール系溶剤で希釈した溶剤を用いると、余剰溶剤の残留による加圧時のペーストの排出を防ぎ、PEG400より緻密な焼結銀層を形成することができた。これにより、銅基材全体で銅と銀の直接接合を達成し、38MPaのせん断強度が得られた。また、アルミニウムの接合においては、より還元温度の低いエチレングリコール(EG)とDEGの混合溶剤を用いることで、EGが室温から酸化銀を還元し、それに伴い酸化銀粒子および銀ナノ粒子の再配列が生じ、より緻密な焼成銀層を形成することで10MPaのせん断強度が得られた。研究目的である還元溶剤による酸化銀の還元過程とナノ粒子生成・焼結挙動を明確化し、接合性の高い還元溶剤を見い出すことができた。また、目標とした接合強度も達成できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は主として各種金属の接合性に及ぼす還元溶剤の影響を明確化すると共に、溶剤選定の指針を示すことを目的とした。その結果、エレクトロニクス分野での代表的な材料である銅、ニッケルおよびアルミニウムにおいて、接合強度評価と破壊形態、破壊機構の解析により、これらの金属に適合する還元溶剤選定の指針を明らかにすることができ、これによりほぼ目標とする接合強度が達成できた。この指針は、その他の金属やセラミックスにおいても拡張可能であり、概ね順調に研究が進展していると言える。今後は当初の研究計画に基づいて、平成23年度において選定された金属酸化物/溶剤混合ペーストを用いて、各金、銀、ニッケル、銅、アルミニウム、シリコンなどの種被接合材に対する接合性評価とその接合機構の解明を行うと共に、接合プロセスの最適化によりさらに低温、低加圧での接合強度の向上を目指す。今後はこれまでに得られた知見に基づき、各種被接合材料に対して、接合温度、接合加圧力、ペースト組成をパラメータとして接合強度、信頼性の観点から接合温度の低温化、接合加圧力の低加圧化に対する接合条件の最適化を行う。また、MDシミュレーションとナノレベル組織解析から接合過程と接合機構を明確化して、接合プロセスの最適化に対する知見を得ると共に、本接合法の学術的基盤の構築に資する。さらに、パワーデバイスなどのエレクトロニクス実装への摘要を想定して、模擬試験片やデバイスの接合に本プロセスを適用し、初期並びに長期信頼性評価を行うことで実用性の検証を行う。
高周期典型元素のシグマトロピー転位を機軸とする炭素結合形成反応

高周期典型元素(ケイ素,イオウ,セレン等)の特性を駆動力としたシグマトロピー転位反応を活用して新しい炭素-炭素,炭素-ヘテロ原子結合形成反応を開発することを目的として研究を行ない,以下に示すような成果が得られた.1.アニオニックオキシビニルシクロプロパン転位を利用する奇数員環構造の構築従来,[3+4]アニュレーションのC3単位であるアクリロイルシランのβ置換基はケイ素などのヘテロ原子である必要があったが,アルキル基でも進行することがわかった.これにより,われわれが開発した[3+4]アニュレーションを,七員環を含む多環炭素骨格の単工程合成法へと拡張することに成功した.また,クロルのような脱離基をβ位に導入した場合,シクロヘプテンジオン体やシクロブタノンを含む三環骨格が一挙に構築できることがわかった.一方,β,β-ジクロルアクリロイルシランを用いる[3+2]アニュレーションでは,3-クロロ-4-ヒドロキシ-2-シクロペンテノン誘導体が好収率で得られた.2.キラルアリルセレン化合物を用いた不斉[2,3]-シグマトロピー反応セレノキシド,セレノニウムイリドおよびセレニイミドの[2,3]-シグマトロピー反応におけるアリル二重結合上の置換基を順次アルキル置換した場合について,選択性,適用範囲を検討し,置換基の嵩高さと選択性との関係を明らかにすることができた.高周期典型元素(ケイ素,イオウ,セレン等)の特性を駆動力としたシグマトロピー転位反応を活用して新しい炭素-炭素,炭素-ヘテロ原子結合形成反応を開発することを目的として研究を行ない,以下に示すような成果が得られた.1.アニオニックオキシビニルシクロプロパン転位を利用する奇数員環構造の構築従来,[3+4]アニュレーションのC3単位であるアクリロイルシランのβ置換基はケイ素などのヘテロ原子である必要があったが,アルキル基でも進行することがわかった.これにより,われわれが開発した[3+4]アニュレーションを,七員環を含む多環炭素骨格の単工程合成法へと拡張することに成功した.また,クロルのような脱離基をβ位に導入した場合,シクロヘプテンジオン体やシクロブタノンを含む三環骨格が一挙に構築できることがわかった.一方,β,β-ジクロルアクリロイルシランを用いる[3+2]アニュレーションでは,3-クロロ-4-ヒドロキシ-2-シクロペンテノン誘導体が好収率で得られた.2.キラルアリルセレン化合物を用いた不斉[2,3]-シグマトロピー反応セレノキシド,セレノニウムイリドおよびセレニイミドの[2,3]-シグマトロピー反応におけるアリル二重結合上の置換基を順次アルキル置換した場合について,選択性,適用範囲を検討し,置換基の嵩高さと選択性との関係を明らかにすることができた.
木質バイオマス生産を支える樹木冬芽の越冬機構の解明

冬芽の越冬機構である凍結適応機構と休眠について調べた。カラマツ冬芽の凍結挙動を低温走査型電子顕微鏡(cryo-SEM)等で調べると、原基の細胞は部分脱水するものの、細胞内に残存する水は深過冷却していることが示唆された。また、冬芽ではピニトールやスクロースなどが主要な炭水化物として蓄積していたが、それだけでは過冷却能を説明できないものと考えられた。また、カラマツ冬芽の自発休眠が解除されて強制休眠へ移行する過程での可溶性タンパク質組成の変化をLC-MS/MS法で調べると、自発休眠から強制休眠に移行する比較的短期間ではタンパク質組成は大きく変化しないことが示唆された。多年生植物である樹木の冬芽(葉芽や花芽)は、翌春の成長および生殖器官である葉や花を展開するための重要な器官である。そのため、冬芽の越冬は樹体の成長や種の繁栄に必要不可欠な適応機構である。この冬芽の越冬機構は2つの生理過程が含まれる。休眠と耐寒性である。とくに寒冷地に生育する樹木では冬に厳しい氷点下温度にさらされるため、凍結に対する適応能力に優れている。このような樹木の優れた越冬機構は、木質バイオマスの持続的な供給を求める我々にとって非常に重要な研究対象であるが、未解明な課題が多く残されたままである。本研究では、冬芽の凍結適応機構について解析を進めると共に越冬機構のもうひとつの生理過程である休眠についても分析することにした。器官外凍結するカラマツ冬芽では、無傷の冬芽を氷点下温度にさらした場合、原基の細胞は部分脱水しながらも細胞内に残存する水は過冷却し、細胞内凍結を回避していることが明らかになった。しかも冬芽のメタノール粗抽出液から蒸留水の過冷却を促進する活性を検出したため、この活性成分の単離・同定を試みた。その結果、活性画分にはピニトール、スクロースなど6種類の炭水化物が主要成分として高濃度で含まれることが判明した。ただし、これらの6種類の主要成分のみでは過冷却活性の全てを再現できなかったため、この画分に含まれる微量成分の分析が今後の研究課題と考えられた。その一方で、カラマツ冬芽における休眠機構のうち、自発休眠が破れて強制休眠期へ移行する過程の生理変化を調べるため、まずはその過程におけるタンパク質組成の変化をショットガンプロテオーム法によって調べることにした。まずは樹種やサンプリング時期などについて条件検討しはじめたところである。休眠過程の変化の指標となるべき候補タンパク質が見出された場合、その役割などについて検証する予定である。本研究では、翌春の成長を担う冬芽の凍結適応機構や休眠に関する性質を調べ、冬芽の越冬戦略の理解を深めることを試みた。これまで、複数樹種の冬芽で特徴的に観察された器官外凍結という凍結挙動について、ニホンカラマツ冬芽を用いて低温走査型電子顕微鏡(cryo-SEM)等によって解析し、原基の細胞は部分脱水しながらも細胞内に残存する水は過冷却して凍結回避していることが明らかになった。また、冬芽ではピニトール、フルクトース、スクロースなどが主要な炭水化物成分として含まれることが示された。しかし、これらの主要な炭水化物のみの混合溶液ではメタノール粗抽出液で検出された過冷却活性に満たないため、木部組織で存在が知られている過冷却促進物質の関与についても分析することにした。次に、ニホンカラマツ冬芽の休眠機構のうち、自発休眠を解除して強制休眠へ移行する過程の生理変化を調べるため、可溶性タンパク質組成の変化をLC-MS/MSによるショットガンプロテオーム法を利用して調べた。ニホンカラマツの冬芽のほか、開芽のタイミングが他の樹種より早いバッコヤナギの冬芽を用いて、それぞれ自発休眠の解除前後それぞれ2週間程度の比較的短期間でのタンパク質の組成変化を調べたところ、バッコヤナギでは約880、ニホンカラマツでは約690のタンパク質が同定され、そのうち2倍以上の変化が見られたものはそれぞれ41個と14個であった。冬芽の自発休眠解除時期で2倍以上の量的変化が見られたタンパク質が非常に少ないことから、自発休眠を解除して強制休眠に移行する比較的短期間では、タンパク質組成は大きく変化しないことが考えられた。そのため、自発休眠状態と強制休眠状態の冬芽を用いてタンパク質組成を比較することや、休眠に関する遺伝子の発現調節もしくは情報伝達系に関与する候補タンパク質に注目して調べることが今後の課題として考えられた。樹木の冬芽は、翌春の成長および生殖器官である葉や花を展開するための器官である。そのため、樹木の成長や種の繁栄に不可欠な冬芽の環境応答機構、なかでも耐寒性(凍結適応機構)、は越冬するために必要不可欠な生理機能である。これは木質バイオマスの持続的な供給を求める我々にとっても非常に重要な形質であるが、未解明な課題が多く残されている。

そこで本研究では、冬芽の凍結抵抗性機構を詳しく分析することで冬芽の越冬機構の理解に努めることを目的とした。その第一段階として、複数樹種の冬芽の凍結様式を精査し、特定の冬芽でのみ見出されるユニークな器官外凍結を中心に、冬芽の凍結挙動のメカニズムを細胞レベルで解析し、凍結適応機構の解明を目指す。まずは、いくつかの樹種の冬芽を用い、示差熱分析や光学顕微鏡観察、低温走査型電子顕微鏡(cryo-SEM)観察などによって検証し、それらの凍結挙動を分類した。すると、カラマツのほか、カツラの冬芽でも器官外凍結することが明らかになった。一方、シラカンバの冬芽は細胞外凍結することが明らかになった。次に、器官外凍結のメカニズムを調べるため、カラマツ冬芽を構成するいくつかの組織細胞の凍結挙動をcryo-SEMで比較した。すると、無傷の冬芽を氷点下温度にさらした場合、原基の細胞は部分脱水しながらも細胞内に残存する水は過冷却して、細胞内凍結を回避していることが明らかになった。一方、芽鱗の細胞では細胞外凍結によって脱水することで細胞内凍結を防いでいることが明らかになった。また、厚壁なクラウン組織の細胞群の下側の空隙や芽鱗の間の空間に細胞外氷晶が蓄積するという、器官外凍結の典型的な様子が確認できた。組織毎に細胞は異なる凍結挙動を示したが、冬芽全体でシステマティックに器官外凍結を維持していることが明確になった。今後、さらに実験を重ねて器官外凍結のメカニズムを明らかにしていきたい。器官外凍結するカラマツ冬芽の凍結挙動を低温走査型電子顕微鏡(cryo-SEM)によって詳細に検証し、冬芽を構成する各組織の細胞の凍結温度に対する応答が役割に応じて異なっていることのみならず、原基細胞は一部の水が脱水されるものの、残存する水は深過冷却することが判明した。そのため、冬芽における深過冷却機構に関与する成分分析を開始した。その結果、グルコースやピニトールなど6種類の主要な炭水化物が高濃度に蓄積することが冬芽の過冷却能に関与する可能性が示唆された。これによって、冬芽において重要な原基細胞の深過冷却能のメカニズムを調べるための礎となりうる知見が得られたため、おおむね順調に進展しているものと判断した。初年度の目標に掲げたように、器官外凍結するカラマツ冬芽について、冬芽を構成する各組織の細胞の凍結挙動を明らかにし、組織によって氷点下温度に対する応答性が異なることを見出せた。これによって、細胞単位で応答する細胞外凍結や深過冷却とは異なり、器官外凍結が冬芽全体でシステマティックに機能することを特徴づけることができた。以上のような状況のため、初年度の研究の進み具合としてはおおむね順調に進んでいるものと考えている。器官外凍結するカラマツ冬芽の凍結挙動を低温走査型電子顕微鏡(cryo-SEM)によって詳細に検証した結果、冬芽を構成する各組織の細胞の凍結温度に対する応答が役割に応じて異なっていることのみならず、自発休眠期か強制休眠期かの違いでもって原基細胞の凍結挙動が異なっていることが判明した。このことから、自発休眠の解除にともなう細胞の生理変化の可能性が示唆された。そこで今後は、引き続き深過冷却による凍結適応機構のみならず、冬芽の休眠機構についても調べることにした。
テロメアDNA四重鎖構造を安定化させテロメラーゼを阻害するポルフィリンの開発

1テロメア四重鎖DNAとの結合性の解析A可視吸収の測定合成したポルフィリンを100mMの塩化カリウムを含んだバッファーに溶解させ、そこにアニーリングして四重鎖構造をとらせた5'-(TTAGGG)_4-3'一本鎖DNAを徐々に加え、可視吸収の変化を測定した。しかしながら平衡が1段階ではなかったため、結合定数をえることができなかった。B融解温度の測定四重鎖構造をとらせた5'-(TTAGGG)_4-3'一本鎖DNAにポルフィリンを添加し、昇温しながら260nm又は295nmの吸光度、及びCDを測定した。その融解温度曲線からポルフィリン添加前後での融解温度差(ΔTm)を求めたところ、25°Cであった。C結合様式の解析四重鎖構造をとらせた5'-(TTAGGG)_4-3'一本鎖DNAにポルフィリンを添加し誘起CDを測定した。その波形からその四重鎖DNAへの結合様式はスタッキングとグルーブ結合であることが示唆された。2テロメラーゼ活性阻害濃度の算出Aテロメラーゼの調製A549細胞のcell pelletに冷却したCHAPSlysis bufferを加え氷上で30分間インキュベート後、12,000rpm,5°C,20分間遠心し、上清画分をテロメラーゼ酵素源とした。B TRAP法によるテロメラーゼ活性阻害の測定TRAP_<EZE>テロメラーゼ活性検出キットを用いた。PCRチューブにTRAP buffer、dNTP、TS primer、Taqポリメラーゼ、ポルフィリン及びテロメラーゼを加えPCR反応終了後ゲル電気泳動を行い染色後、テロメアDNAを定量しポルフィリンのテロメラーゼ阻害濃度を求めたところ、申請者が合成した新規ポルフィリンはリード化合物であるTMPyPと比べその阻害濃度が変わらず、TMPyPと同等の阻害活性を示した。本研究の目的は、テロメア(グアニン)四重鎖DNAの構造を高く安定化することのできる芳香族カチオン性ポルフィリンの合成と、それらのテロメラーゼ阻害の測定、及び安定化能-活性阻害間の相関の解析である。本年度は合成を主として研究を遂行した。◎種々の芳香族カチオン性ポルフィリンの合成の試みテトラキス(α-ブロモ-m-トリル)ポルフィリン(mBrTTP)の側鎖に、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、2-ピコリン、3-ピコリン、4-ピコリン、ピコリン酸、ニコチン酸、イソニコチン酸の三級窒素を四級化すると同時にポルフィリンに導入する9種類の芳香族カチオン性ポルフィリンの合成を試みた。まず、mBrTTPをピリダジン、ピリミジン、ピラジンにそれぞれ溶解させ、溶液を還流した後析出した結晶を得た。しかしながら得られたいずれの化合物の結晶は水に不溶性だった。この理由として、ピリダジン、ピリミジン、ピラジンは窒素を2つ含むため、ポルフィリンが連なって結合している多量体が形成された可能性がある。一般に高分子体は水に不溶なものが多い。次に、mBrTTPを2-ピコリン、3-ピコリン、4-ピコリンにそれぞれ溶解させ、6時間還流した後析出した結晶を集め、目的であった物質4,5,6を得た。これらは水溶性であった。さらに、mBrTTPとピコリン酸、ニコチン酸、イソニコチン酸をクロロホルムとメタノールの混液に溶解させ、室温で攪拌したが結晶が析出せず、現在のところ目的物質7,8,9を得ることができていない。
本邦におけるOSAS患者に対する上下顎同時前方移動術の適応基準の確立

本研究は、閉塞性睡眠時無呼吸症候群(以下、OSAS)に対し、上下顎同時前方移動術(以下、MMA)を施行するときの、より効果的な前方移動量を明らかにすることを目的とした。そこで、小下顎を呈する顎変形症患者に対し、MMAを施行したときの気道形態の変化をCT画像を用いて3次元的に評価し、さらに流体力学的に解析を行った。その結果、上下顎を前方に移動することにより、軟口蓋後方部から口蓋垂先端部までの気道形態が有意に拡大することが明らかになった。閉塞型睡眠時無呼吸症候群(以下、OSAS)患者の、形態学的特徴の1つに小下顎症がある。若年者の小下顎症患者では、OSASを発症していることは少ないが、年齢を重ねるうちにOSASを発症する患者も少なくない。そのため、若年者のうちに小下顎症の治療を行うことにより、将来的にOSASの発症を予防できる可能性がある。そこで、今回OSASを発症していない小下顎症患者7名に対し、上下顎前方移動術を施行したときの気道形態および睡眠時の呼吸パラメーターの変化について検討を行った。対照群として小下顎を有しない患者7名とした。気道形態の評価はCTを用いて行い、睡眠時の呼吸パラメーターは終夜ポリソムノグラフィーを用いて行った。その結果、術前後で軟口蓋後方部の気道は有意に拡大していた。また、正常範囲内ではあるが、睡眠時の呼吸パラメーターは減少していた。さらに、術前後のCT画像を用いて気道形態の流体力学的解析を行った。その結果、術前後で流速は減少しており、圧力は増加していた。また、対照群との比較においては、術前は小下顎症を有する患者では対照群と比較し、軟口蓋後方の気道は有意に狭い結果であったが、術後では有意差はなくなっていた。また、睡眠時の呼吸パラメータ-や、気道形態の流体力学的解析を行った結果でも、有意な結果ではないが流速は減少し、その他は増加していた。以上の結果をふまえると、小下顎症の患者にOSASを発症する前でも顎矯正手術を施行すれば、気道形態は改善しOSASの発症を予防できる可能性があると考えられた。そこで、小下顎を呈する顎変形症患者に対し、上下顎同時前方移動術を施行したときの気道形態の変化をCT画像を用いて3次元的に評価し、さらに流体力学的に解析を行った。その結果、上下顎を前方に移動することにより、気道断面積では軟口蓋後方部と口蓋垂先端部で有意に拡大していた。気道体積は、軟口蓋後方部から喉頭蓋基部までの総体積、軟口蓋後方部から口蓋垂先端部までの上部体積、口蓋垂先端部から喉頭蓋基部までの下部体積のすべての体積が有意に拡大していた。流体力学的解析の結果、圧力はすべての部位で有意な変化は認めなかったが、流速は軟口蓋後方部、口蓋垂先端部の2部位で有意に緩やかになっていた。また、術前後に睡眠時の呼吸因子に関して検討を行ったところ、AIおよびAHIは有意に減少していた。この結果より、上下顎をできるだけ前方に移動しなくても、睡眠時の呼吸障害を改善できる可能性が示唆された。そこで、実際に重度のOSAS患者に対し、審美性を考慮しMMAを行った。その結果、睡眠時の呼吸障害は完全ではないものの改善され、良好な結果を得ることができた。口腔外科本研究の新しい点として、気道の流体力学的解析があるが、解析を行う際の細かな設定を決定するのに時間を有したため。今後は、下顎を後方に移動したときの変化についても検討を行い、顎骨の移動と気道形態の変化について関連性について検討していく予定である。当該年度に気道形態の流体力学的解析を行ったが、本年度はさらに気道の形態を3次元的に解析する。気道形態を3次元解析するための、ソフトウェアを購入するとともに、学会等を通じて、これまでの結果を含め発信する。
フェライト超微粒子を用いた細胞特異的な新機能材料の作製と細胞の膜動輸送の研究

強磁性体フェライト超微粒子に生物学的生理活性物質を結合させ、それを種々の特異的生理活性物質の制御投与に利用する目的で、その基礎固めとして、エンドサイトーシスにおける膜動輸送の分子機構を高磁場勾配分離によって研究した。1)径約5nmのフェライトの表面をオレイン酸、さらにリン脂質とアシアロ糖脂質によってコートし、磁気化リガンドを調製した。このリガンドは、長時間安定に分散し、灌流法によってラット肝細胞に導入することが出来た。また組織化学的なマーカーとして、リン脂質と結合させたペルオキシダーゼ等の酵素も結合させることができ、それを組織におけるリガンドの検出に用いた。リガンドは肝実質細胞に到達したが、一部は非実細胞にも取り込まれた。2)ガラスカラムにメッシュ状に加工した磁性ステンレス細線を充填し、それを電磁石中に設置し高磁場勾配分離装置として用いた。まず、磁化リガンドのみの分離を行い、十分な高磁場下(1.8T)で高い分離を非常に早い流速で行うことができることを明らかにした。ついで、リガンドを取り込んだ肝臓のホモジネートをこの分離カラムに通し、リガンドを取り込んだエンドソームをカラム内に捕捉した。カラムを洗浄後、磁場をOFFにし、エンドソームを回収した。この様なカラムを用いることによって、作業時間の短縮、実験操作の簡単化に成功し、不安定な膜構造体であるエンドソームの分離に多くの利点を発揮した。3)本方法によって調製したエンドソームを分析しリガンドの細胞内輸送の途上で、小胞密度が変化し、それと共にリガンドと受容体を含むエンドソームからリガンドを含み受容体を欠くエンドソームへと構造変化を起こすことを明らかにし、これらに特徴的なタンパク脂質を同定することに成功した。
Ｃ型肝炎ウイルスのコア領域アミノ酸変異が関わる薬剤耐性と肝発癌メカニズムの解明

HCVコア領域アミノ酸70及び91の変異は、IFN治療に対する抵抗性と肝発癌に関与していることが知られている。そこでコア領域アミノ酸70/91の変異を導入したgenotype 1b/2a株のキメラウイルスを用い、HCVの増殖とIFN感受性に与える影響について検討を行った。その結果、コア領域アミノ酸70番の変異はHCV蛋白質の細胞内蓄積を誘導し、MHC Class Iによる抗原提示能を抑制することが明らかとなった。これらの結果は、この変異を有するウイルスが、抗原提示能を抑制することで宿主免疫システムを逃れ、IFN治療抵抗性を獲得していることを示していると考えられた。C型肝炎ウイルス(HCV)core領域アミノ酸70と91の変異は、インターフェロン(IFN)治療に対する抵抗性と肝発癌に関与していることが知られている。しかしその機序についてはよくわかっていない。そこでHCV JFH-1株(genotype 2a)の非構造領域とgenotype 1b株の構造領域を持つキメラウイルスを用い、そのCore領域アミノ酸70/91に変異を導入した株を用いて、これらのアミノ酸変異がHCV増殖やIFN感受性に与える影響について検討を行った。これまでJFH-1株の構造領域をgenotype 1bのTH株に置換したキメラウイルスを作成し、そのキメラウイルスのcore領域にaa70(R/Q)とaa91(L/M)に変異を導入した株(TH/JFH1-RL株、RM株、QL株、QM株)を用いて、これらの変異がHCVの増殖やIFN感受性に与える影響を解析した。その結果、aa70の変異株(QM株, QL株)では感染性のウイルス粒子生成効率が低下しており、そこ結果HCV陽性細胞中のコア蛋白質量が増加していることが確認された。また、それらの細胞ではIFN刺激により細胞表面に発現するMHC ClassIの発現が抑制されていることも明らかになった。本年度はさらに別のgenotype 1b株としてCon1株の構造領域を持つキメラウイルスを用いた検討を行い、このキメラウイルスでもTH株と同様にaa70(R/Q)の変異が細胞内へのコア蛋白質の蓄積およびMHC ClassIの発現抑制に関わっていることを確認した。これらの結果は、Core領域70番アミノ酸に変異を有するウイルスが、宿主細胞内に蓄積し抗原提示能を抑制することで宿主リンパ球による細胞障害を逃れることで、IFN治療に対する抵抗性を獲得していることを示していると考えられた。そこでHCV JFH-1株(genotype 2a)とTH株(genotype 1b)のキメラウイルスを用い、そのCore領域アミノ酸70/91に変異を導入し、これらのアミノ酸変異がHCV増殖やIFN感受性に与える影響について検討を行った。JFH-1株の構造領域をTH株由来に置換したキメラウイルスを作成し、さらにcore領域にaa70(R/Q)とaa91(L/M)の変異を導入した(TH/JFH1-RL株、RM株、QL株、QM株)。合成したこれらの変異株の全長RNAをHuh7.5.1細胞に導入し、HCV陽性細胞陽性率とそれぞれの細胞内のHCVコア蛋白室量をFACSを用いて解析した。その結果、aa70の変異株(QM株, QL株)でを導入した細胞ではHCV陽性細胞の割合は低下していたが、HCV陽性細胞中のコア蛋白質量は増加していることが明らかになった。そこで、変異株を導入したHuh7.5.1細胞をIFN刺激し、細胞表面に発現するMHC ClassIの発現を評価した。すると、HCVのコア蛋白質の蓄積を認めたQM株、QL株では細胞表面でのMHC ClassI発現が強く抑制されていた。この研究により、Core領域アミノ酸70番の変異はHCV蛋白質の細胞内への蓄積を誘導し、さらにMHC Class1による抗原提示能を強く抑制していることが明らかとなった。

これまでJFH-1株の構造領域をgenotype 1b株の構造領域に置換したキメラウイルスを用い、そのキメラウイルスのcore領域にaa70(R/Q)とaa91(L/M)に変異を導入した株(TH/JFH1-RL株、RM株、QL株、QM株)を作製することで、これらの変異がHCVのライフサイクルやIFN感受性に与える影響を解析した。その結果、aa70の変異株(QM株, QL株)では感染性のウイルス粒子生成効率が低下し、その結果、細胞内にHCVタンパク質量が増加していることが確認された。また、それらの細胞ではIFNにより誘導される細胞表面へのMHC ClassI発現が抑制されていることが明らかになった。このMHC ClassIの発現抑制はHCVタンパク質が、宿主因子の発現抑制に関わるPKRのリン酸化を増強し、その結果としてMHC ClassIタンパク質の発現量が低下していることが明らかとなった。これらの結果は、Core領域70番アミノ酸に変異を有するウイルスのタンパク質が宿主細胞内に蓄積し、感染細胞の抗原提示能を抑制することで免疫細胞による感染細胞排除を回避していることを示唆していると考えられた。これらの結果は、このウイルスのIFN治療抵抗性や肝発癌機序に関わっていると考えられた。肝臓病学これまでの検討により、複数のgenotype 1b株の構造領域を持つHCVキメラウイルスを用いた検討により、コア領域aa70の変異があると感染性ウイルスの産生が低下すること、その結果ウイルス粒子生成に使用されなかったコア蛋白質が細胞内に蓄積すること、そしてそのような細胞ではMHC Class Iの細胞表面への発現が抑制されていることを明らかにした。これらの知見は、このコア領域のアミノ酸変異が関与するIFN感受性や肝発癌について、その機序の一端を説明できるものであり意義深いと考える。今後は、コア領域aa70の変異が感染性ウイルスの産生を低下させる機序とMHC Class Iの発現が抑制される機序について検討を行う予定である。特に細胞内コア蛋白質の細胞内局在とIFNシグナルとの関連性について検討する。これまでの検討により、コア領域aa70の変異株(QM株, QL株)ではウイルスの産生量が低いことがわかった。さらに本年度は、HCVのレセプター分子が発現していない細胞(Huh7-25細胞)を用い、これらの変異がHCVのライフサイクルに与える影響を詳細に評価し、これらのコア領域aa70の変異株が細胞内での感染性ウイルス粒子の生成効率の低下に関わっていることを明らかにした。また、FACSを用いた解析により、これらの変異株の導入細胞ではコア蛋白質が細胞内に蓄積していることも示した。そして、この細胞ではMHC Class1の細胞表面への発現が強く抑制されており、免疫細胞による感染細胞の排除に対して抵抗性になっていると考えられた。これらの知見は、このコア領域のアミノ酸変異が関与するIFN感受性や肝発癌について、その機序を説明できるものであり意義深いと考える。今後はこの得られた知見が、他のgenotype 1bの株においても普遍的に観察できるか検討を行う。
中脳小脳形成を支配する相互誘導作用

我々はゼブラフィッシュ胚で、中脳と中脳・後脳境界部に由来する視蓋と小脳の発生を制御するIslet-3下流で働く新規因子群の探索を行い、2種類の新規蛋白を同定した。視蓋及びMHB形成におけるCnpy1の働きを明らかにするためにアンチセンスモルフォリノオリゴによるノックダウン実験を行ったところ、視蓋の低形成及びMHBの形成が見られなくなることが分かった。視蓋及びMHBの形成にはFgf8が重要な役割を担っていることが知られている。そこで、Fgf8とCnpy1との関連を探るためにFgfシグナルを媒介するリン酸化型(活性型)Erk量について調べてみたところ、cnpy1ノックダウン胚において活性型Erkが減少していることが分かった。正常胚の中脳胞前方付近にFgf8に浸したビーズを埋め込むと、ビーズから拡散したFgf8によって異所的なengrailed2a(eng2a)の発現が中脳胞全体的に誘導される。同様の実験をcnpy1ノックダウン胚において行ったところ、異所的なeng2aの発現がほとんど見られなくなることが分かった。また、Fgf受容体の細胞内ドメインのみからなり、薬剤(AP20187)処理によって二量体化することでFgfシグナルを活性化できるiFGFR1によってもeng2aの異所的な発現を誘導することができる。この実験をcnpy1ノックダウン胚において行ったところ、ビーズ実験の時とは異なり正常胚と同様にcnpy1ノックダウン胚においても異所的なeng2aの発現を誘導することができた。これらの結果から、Cnpy1はFgfシグナルに直接的に関与する因子であり、細胞外で働いていると考えられる。Cnpy1はFgfあるいはFgf受容体と相互作用することでFgfシグナルを促進する働きを担っていると思われる。1:サブトラクション法による中脳および中脳後脳境界部形成因子の探索正常胚及びLIM過剰発現胚の頭部(中脳後脳境界部及びそれより前方部)よりRNAを調製し、cDNAのサブトラクションを行った。サブトラクションで得られた約2000クローンについてディファレンシャルハイブリダイゼーションを行い、目や視蓋原基、中脳後脳境界部などに特異的に発現しているクローンを10個得た。この内で視蓋原基や中脳後脳境界部に発現するものは3クローン得られた。一つは317アミノ酸からなるタンパク質をコードする新規遺伝子である(クローン#533)。Islet-3のLIMドメインを過剰発現することによって、中脳後脳境界部の形成に必要な遺伝子pax2、eng2、wntlの発現が受精後約14時間目あたりから減少し始めることが知られている。クローン#533はLIM過剰発現胚の中脳後脳境界部では受精後14時間目で既に発現がみられない。これらのことからクローン#533はIslet-3によるpax2、eng2、Wmlの発現調節に深く関与する分子である可能性がある。2:Differential Disp1ay法による検索我々は現在、サブトラクションに相補的な方法としてDifferential Display法を用いて、Isle-3の下流因子を検索している。正常胚とIslet-3のLIM領域を過剰発現する胚の、中脳および中脳後脳境界部から単離したtotal RNAを出発材料として、DiffercntialDisplay法によって合計約26,000本のバンドを比較したところ、172本のバンドが、LIM過剰発現胚において現弱しており、124本のバンドが増強していた。現在これらのバンドを単離し、各々に対応するmRNAの発現パターンを解析中である。Islet-3のmRNAは、ゼブラフィッシュ胚で受精後15時間から17時間目の間に、眼と中脳視蓋部に限局して発現し、この領域の特異化に関与すると考えられた。Islet-3のドミナント・ネガティブ変異体を使った解析によって、Islet-3は眼の形成には直接的に関与するが、中脳・後脳境界部の形成には、中脳・後脳境界部の発達を促進する中脳シグナルの発現を制御することを通じて間接的に関与することが示唆された。中脳・後脳境界部は、中脳と小脳の形成においてオーガナイザーの役割を果たすと考えられている。この領域の形成の分子機構をより深く理解するために、Islet-3によって発現制御を受ける新規因子の探索を行った。Ordered Differential Display法(ODD)を用いて、正常胚とIslet-3の機能を抑制した胚の中脳と中脳・後脳境界部において発現するmRNAの集団を直接比較した。192通りの全てのプライマー組み合わせを用いてODDを行い、約26,000本のバンドを比較した結果、Islet-3の機能抑制によって172本のバンドのシグナルが減弱しており、135本のバンドのシグナルが増強していた。我々は、これら全てのバンドをクローニングし、その塩基配列を決定し、in situ hybridizationによって発現パターンを調べた。発現が減少するために同定された遺伝子の中には、FGF8やWntlといった中脳と中脳・後脳境界部間の相互的誘導作用において重要な役割を果たすことが知られている分子をコードするものも含まれていた。この中には、engrailed遺伝子のmRNAと殆ど一致するパターンで発現するが、Englailed蛋白が転写因子であるのに対して、II型の膜蛋白をコードしていると推定される新規な遺伝子も含まれていた。

Islet-3のmRNAは、受精後15時間から17時間目の間に、眼と中脳視蓋部に限局して発現し、この領域の特異化に関与すると考えられた。Islet-3のLIM領域は、Islet-3に特異的なドミナント・ネガティブ因子として働き、中脳・後脳境界部の発達を促進する中脳シグナルの伝達を抑制することが示唆された。この領域の形成の分子機構をより深く理解するために、Islet-3によって発現制御を受ける新規因子群の探索を行った。我々はSubtractive Hybridization法とOrdered Differential Display法という2種類の方法を用いて2種類の新規蛋白を同定した。1つは317個のアミノ酸から成り、ヌクレオポンジンと命名された(トランスポンジンより改名)。これをコードするmRNAは、受精後12時間目に前脳で発現が始まり、受精後17時間目までには、終脳の背側と中脳・後脳境界部、およびzona limitans付近の細胞に限局して発現するようになる。もう一つは、我々がD121と仮に呼んでいる遺伝子で、そのmRNAは、中脳と中脳後脳境界部においては、engrailed遺伝子のmRNAと殆ど一致するパターンで発現する。D121遺伝子はII型の膜蛋白をコードしていると推定される。我々はこれらの蛋白の機能を明らかにするため、それぞれを熱ショックプロモーターの下流で過剰発現するトランスジェニック・フィッシュを作製した。更にマウス・ホモログのcDNAと遺伝子を単離し、この遺伝子が破壊されたノックアウト・マウスを作成するためのベクター作成を行っている。中脳・後脳境界部は、中脳と小脳の形成においてオーガナイザーの役割を果たすと考えられている。lslet-3のmRNAは、受精後15時間から17時間目の間に、眼と中脳視蓋部に限局して発現し、中脳後脳境界部の発達を促進する中脳シグナルの発現を制御することが示唆された。本研究では、この領域の形成の分子機構をより深く理解するために、lslet-3によって発現制御を受ける新規因子群を、Subtractive Hybridization法とOrdered Differential Display法という2種類の方法を用いて探索し、ヌクレオポンジンとD121と仮に呼んでいるクローンを得た。いずれの遺伝子に関しても、ヒートショック・プロモーターのもとで、これらの蛋白を過剰発現できるトランスジェニック・ゼブラフィッシュの作製を終え、過剰発現の発生に与える影響を調べている。また、マウスは、ヌクレオポンジンそのもののホモログ2種類と、ヌクレオポンジンに類似するモチーフ構造を持つが、ヌクレオポンジンそのものとは異なるタンパク1種類を持っており、そのうち2つについては遺伝子ノックアウト系統を作製した。またD121に関しては、マウスはorthologを1個、これと類似する別の遺伝子を1個持っているが、前者についてノックアウト個体作製に向けてキメラ個体を作製し終えた。またcaged RNA法を用いて、これらの遺伝子の機能解析を行っている。
オノマトペを用いた言語・視覚・聴覚処理ネットワークの解明

本研究はオノマトペが運動事象知覚などの知覚・認知に与える影響について多角的に検討することで,オノマトペの認知処理メカニズムおよび言語・視覚・聴覚のネットワーク的処理を解明することを目的としている。本年度は以下二つの点について検討を行った。言語において音と意味との間に特定の結びつきが存在する(音象徴)。例えばboubaという無意味綴りが丸みを帯びた形状と,kikiという無意味綴りが角ばった形状と結びつく(bouba/kiki effect)。日本語によるbouba/kiki effectにおける子音・母音それぞれの影響の度合いについて,視覚呈示された無意味綴りから想起される鋭さを折れ線の角度を調整して表現させる実験により検討した。その結果,日本語の場合は子音の種類により母音の影響の度合いが異なることが見出された。これは,日本語における音と形状とのマッピングには母音と子音の組み合わせも強く影響していることを示唆している。本研究の成果は国内の学会にて発表された。(2)交差・反発知覚における運動軌道の影響本年度は刺激の運動軌道の影響が運動刺激に対する見えを変調した結果生起したものであるか,あるいは一連の運動事象に対する判断の基準にバイアスを生じさせたことにより生起したものであるかを詳細に調べた。その結果,運動軌道の差異は運動事象に対する判断基準にバイアスを生じさせるが,一方で運動刺激に対する見えを変調しないことが見出された。これは観察者が運動事象を判断する際の推論段階で運動軌道を手がかりとして利用していることを示唆している。この成果を元に,さまざまな運動を表すオノマトペをこれらの運動軌道と組み合わせた際に,観察者がどのようにして視覚・聴覚・言語情報を運動事象の判断に利用するかを検討することが可能と考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は以下の二つの点について検討を行った。(1)オノマトペによる運動事象知覚の変容運動事象知覚を必要とする刺激の一つである,交差・反発刺激に対するオノマトペの影響について検討した。本年度は特に摩擦や感情を表すオノマトペの影響に焦点を当てた。実験の結果,オノマトペの表す摩擦力が強いほど反発と知覚される割合が上昇した。さらに,怒りを表すオノマトペや高い覚醒度を持つオノマトペを交差・反発刺激に同時呈示した場合でも反発と知覚される割合が増加した。これらの結果は,物理的な接触を直接表す情報の処理のみならず,比喩的な接触情報の処理や感情処理も交差・反発知覚とリンクし,その知覚的な判断に影響を与えることを示唆している。本成果は国内の学会にて発表され,九州心理学会にて優秀発表賞を受賞した。(2)オノマトペによる運動刺激に対する空間定位の変容運動刺激の消失位置は実際の位置より運動方向側に誤定位される。速い運動や停止を表すオノマトペを運動刺激に同時呈示し,この誤定位の度合が変容するかを検討した。その結果,停止を表すオノマトペの同時呈示により誤定位の度合が減少した。さらに,速い運動や停止を表す漢字二字熟語を呈示した時には消失位置の定位への影響が生じなかった。これは,オノマトペが特異的に運動刺激の空間定位を変調することを示唆する。本成果は国内外の学会にて発表され,査読付き国際誌に掲載された(Gobara, Yamada, & Miura, 2016)。他にも,感情を表すオノマトペから想起される自伝的記憶に関する研究も行い,その成果は査読付き国内誌に投稿された(郷原・佐々木・山田,投稿中)。本年度はオノマトペが運動事象知覚に与える影響について摩擦や感情を表すオノマトペを用いて詳細に検討し,一通りの研究成果を得ることができた。しかしこれらの研究についての英語論文の執筆および投稿を本年度中に行うことができなかったため,次年度への課題としたい。さらに,本年度はオノマトペが運動刺激に対する空間定位に与える影響についても検討し,停止を表すオノマトペが運動刺激の空間定位を変調させることを解明した。この研究は当初計画していなかったが,オノマトペによる運動知覚への影響が運動事象知覚のみならず空間定位に対しても生じるかを検討するのは,オノマトペの処理と運動知覚との統合メカニズムを解明する上で重要であると考えたため実施した。この成果については概要に記載しているように査読付き国際誌に掲載された。以上の点から,本研究はおおむね順調に進展しているといえる。(1)オノマトペによる運動事象知覚の変容「ふわり」や「すとん」などの上方向あるいは下方向の運動を表すオノマトペによる交差・反発知覚への影響を検討するため,本年度はそれに先立ち,交差・反発知覚における運動軌道による影響について検討した。運動軌道を0度;(水平),15度,30度,45度,60度,75度,90度(垂直)に操作して実験を行った結果,0度条件に比べ45度90度条件で反発の割合が増加した。

この結果は,交差・反発の知覚的な判断に運動軌道自体が利用されることを示唆している。本成果は国内の学会にて発表され,査読付き国際誌に投稿された。(2)多重呈示されたオノマトペの認知多重呈示されたオノマトペを人がどのように認知しているかを検討した。特に,人は物体群の構成要素の持つ特徴の平均を算出できることから(平均化),速度を表すオノマトペの速度感において多重呈示時に平均化が生じるかを検討した。その結果,遅い速度感を表すオノマトペの個数が多いときは速度感の平均化が生じたが,速い速度感を表すオノマトペの個数が多いときは多重呈示により速度感が強まった。この結果は,多重呈示されたオノマトペの認知において平均化に加え多重呈示による印象の強調が生じていることを示唆している。本研究は国内の学会にて発表された。他にも,オノマトペから想起される自伝的記憶に関する研究や,顔文字による運動事象知覚の変容に関する研究も行い,その成果はそれぞれ査読付き国内誌に受理(郷原他,印刷中)および査読付き国際誌に掲載された(Gobara et al., 2018)。本年度はオノマトペが運動事象知覚に与える影響についてさらなる検討を行うため,交差・反発知覚における運動軌道に着目して検討を行った。その結果,次年度で上方向,下方向の運動を表すオノマトペを用いた研究を行うための足がかりを得ることができた。さらに,交差・反発知覚における運動軌道の効果を解明したのは本研究が初であり,その点で本研究の成果は運動事象知覚研究に対しても新たな知見を提供するものであった。多重呈示されたオノマトペの認知についても,速度感を表すオノマトペを対象として検討を行い,平均化のみならず速い速度感を表すオノマトペによる速度感の強調という新たな効果を発見した。この効果が速度感以外においても生じるかなど,今後さらなる検討が必要ではあるが,オノマトペの認知処理メカニズムの解明に深く関わる研究成果を得ることができた。以上の点から,本研究は当初の計画以上に進展していると言える。本研究はオノマトペが運動事象知覚などの知覚・認知に与える影響について多角的に検討することで,オノマトペの認知処理メカニズムおよび言語・視覚・聴覚のネットワーク的処理を解明することを目的としている。本年度は以下二つの点について検討を行った。言語において音と意味との間に特定の結びつきが存在する(音象徴)。例えばboubaという無意味綴りが丸みを帯びた形状と,kikiという無意味綴りが角ばった形状と結びつく(bouba/kiki effect)。日本語によるbouba/kiki effectにおける子音・母音それぞれの影響の度合いについて,視覚呈示された無意味綴りから想起される鋭さを折れ線の角度を調整して表現させる実験により検討した。その結果,日本語の場合は子音の種類により母音の影響の度合いが異なることが見出された。これは,日本語における音と形状とのマッピングには母音と子音の組み合わせも強く影響していることを示唆している。本研究の成果は国内の学会にて発表された。(2)交差・反発知覚における運動軌道の影響