hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リン酸化・脱リン酸化によってリングが移動するロタキサン型超分子の創製

具体的には、すでに報告されているazobenezene dicarboxylic acidを軸部の中央部とし、長鎖アルキルを有するジアミンの一方の端にstopperを兼ねるcyclenを導入し、残った片方のアミノ基とazobenzene dicarboxylic acidとのアミド結合を生成する。この反応をCyD存在下で行うことで、CyDをリングとして有するロタキサン化合物を合成する予定である。実際に、azobenzene dicarboxylic acidと単なるアニリン誘導体との縮合反応を、CyD存在下で行ったところ、目的とするロタキサンの単離に成功した。従って、この反応条件を、目的化合物の合成反応条件に適応し、できるだけ早く目的物を単離したい。また、ロタキサン構造が合成できたら、CyDリング部のリン酸化酵素反応を行い、リング部の移動をUV/Vis吸収スぺクトルによって観測したい。また、脱リン酸化による構造復帰、それから、これらの構造変化の物理化学的手法による証明を行う予定である。消耗品(合成用試薬、溶媒、ガラス器具など):550,000円旅費(研究成果発表用旅費(国内・国外)):200,000円その他(論文英文添削など):50,000円合計:800,000円
FGFファミリーに属する新しい増殖因子の生理的意義の解明

FGFは線維芽細胞をはじめとするさまざまな細胞に対して増殖活性をもつペプチド性増殖因子である。現在まで,FGFファミリーは17のメンバーからなることが明らかにされている。われわれは2種類のラットFGF,FGF-16とFGF-17,遺伝子を同定し,その構造と発現を明らかにした。ラットFGF-16遺伝子はラット心臓cDNAライブラリーより,homology-based PCR法により同定した。その構造は207アミノ酸配列からなり,既知のFGFの内,FGF-9と最も相同性が高かった。FGF-16はそのN-末端に分泌シグナルがない。しかし,FGF-16を昆虫細胞で発現させると,FGF-16は細胞外に効率よく分泌された。FGF-16は成体では心臓に最も高発現していたが,胎児では,褐色脂肪細胞に一過性に高発現し,出生直前にその発現は急激に減少した。従って,FGF-16は胎児では,褐色脂肪細胞の増殖、分化において重要な役割を果たしていると期待される。一方,ラットFGF-17遺伝子はラット胎児cDNAライブラリーより,同定された。その構造は216アミノ酸残基からなり,既知のFGFの内,FGF-8と最も相同性は高かった。FGF-17のN-末端に分泌ソグナルが存在する。実際に,FGF-17を昆虫細胞で発現させると,FGF-17は細胞外に効率よく分泌された。FGF-17は成体ではその発現は確認されなかったが,胎児ではisthmus,septumなどの限られた脳の領域に特異的に発現していた。従って,FGF-17は脳の形成に重要な役割を果たしているシグナル分子であると期待される。FGF(fibroblast growth factor)は多用な生理活性を示すペプチド性増殖因子である。申請者らは新規なFGFを単離する目的で、その構造上の類似性を指標にして,簡便に遺伝子検索ができる手法を独自に開発し,遺伝子検索を行い,新規なFGF関連遺伝子を単離した。さらに,この新規FGF(FGF-10)の発現の組織特異性,発達段階特異性やその生物活性を調べた。その結果,下記の点が明らかになった。1.FGFファミリーペプチドの構造上の類似性を利用して,遺伝子の検索を行い,新規なFGF遺伝子をラット胎児より単離した。2.新規なFGF遺伝子の構造解析により,そのFGFの全構造(215アミノ酸残基)を明らかにし,それをFGF-10と命名した。3.FGF-10の発現の組織特異性,発達段階特異性をNorthern analysis調べたところ,胎児にも発現が見られるが,成体では肺,脂肪組織などの限られ組織のみに発現し,ユニークなFGFであることを明らかにした。4.FGF-10 cDNAを動物細胞発現vectorに組込んで,COS-1細胞でFGF-10タンパク質を産生させた。組み換えFGF-10の細胞増殖活性を調べたところ,線維芽細胞に対しては増殖活性を示さなかったが,上皮細胞には増殖活性を示した。このような増殖活性はFGF-7と類似している。現在まで,FGFファミリーは16のメンバーからなることが明らかにされている。われわれはラット遺伝子を単離し,その構造と発現の組織特異性を明らかにした。今回,われわれはヒトFGF-10遺伝子を単離し,その構造を明らかにするとともに,FGF-10遺伝子の染色体上の位置を決定するとともに,その生物活性も検討した。ヒトFGF-10遺伝子はヒト肺cDNAライブラリーより単離した。ヒトFGF-10の翻訳領域は208アミノ酸からなるタンパク質をヒ-ドしていた。

ヒトFGF-10のN-未満には分泌シグナル配列に相当する疏水性の高い領域が存在した。ラットFGF-10とヒトFGF-10とのアミノ酸配列の相同性は96%であった。さらに,FGF-10遺伝子の染色体上の位置をin situ hybridization法により決定したところ,FGF-10遺伝子は第5染色体短腕の12-13の位置に存在することが明らかになった。ヒトFGF-10の生物活性を明らかにするため,ヒトFGF-10 cDNAをbaculovirus発現ベクターに組み込み,昆虫細胞でFGF-10タンパク質を発現させた。FGF-10は細胞培養液に25 kDaのタンパク質として検出された。従って,FGF-10は分泌タンパク質であることが確認された。マウス胎児を用いたin situ hybridization法により,FGF-10は肺の間様系の細胞に高発現していることが明らかになった。従って,FGF-10は間様から上皮に作用する肺の形態形成シグナル分子であること推定される。従って,マウス肺の上皮組織にFGF-10を作用させ,その影響を調べた。FGF-10は肺の上皮組織の増殖と枝分かれを誘導することが明らかになった。
神経疾患における電子メールを用いた在宅診療ネットワークの導入と評価に関する研究

本研究は、在宅医療体制が整備されていない地域に電子メールを用いたメーリングリストによる在宅診療ネットワークを導入し,関係するスタッフの医療・介護知識の向上と,入院日数短縮の有無や再入院回数の低下など医療経済に与える影響を明らかにすることを目的としている.平成23年度は,21年度に開発した,インターネットで閲覧可能な閉鎖型ITネットワーク(チャット形式,以下,ITネット)を共通診療録とし,福井県内でチーム医療による在宅診療を実施している症例について,同意を得て登録を続けた.3年間で19例が登録され,うち6例が死去した.症例の内訳は筋萎縮性側索硬化症(以下,ALS)が6例,アルツハイマー型老年認知症が6例,パーキンソン病が1例(以下,PD),レビー小体型認知症(以下,DLB)が1例,脊髄小脳変性症が1例,嗜銀穎粒性認知症が1例,脳出血後遺症が1例,正常圧水頭症が1例,大腸癌が1例で,ALS2例と認知症の2例を除く15例が全介助状態であった.開発されたITネットは訪問診療を担当する病院4か所,診療所9か所,居宅介護支援事業所19か所,訪問看護ステーション12か所,ディサービス施設11か所,短期入所施設4か所,薬局2か所,歯科医院1か所の協力を得て運用された.このうちALS1例について,チーム医療に参加したスタッフのITネット利用前後における医療・介護知識の変化を検討し,有意差はないものの知識の増加を確認した.また,PDとDLB各1例についても,ITネット導入後の入院回数と在院日数の変化を検討し,入院回数は変化がないものの,在院日数は短縮される可能性が示唆された.開発されたITネットは福井大学地域医療推進講座の研究事業に引き継がれ,長期間の研究継続が可能となった.本研究は、在宅医療体制が整備されていない地域に、大学病院も参加する形で電子メールを用いたメーリングリストによる在宅診療ネットワークを導入し、関係するスタッフの医療・介護知識の向上と、入院日数短縮の有無や再入院回数の低下など医療経済に与える影響を明らかにすることを目的としている。平成21年度は4月より電子メールによる在宅診療ネットワークへの参加を在宅診療関係者に呼びかけたが、通信セキュリティに関する懸念の声が大きかったことから、ネットワークをメーリングリスト形式から大学病院をサーバーとするチャット形式に変更した。このため、チャット開設に伴うソフト開発を業者に依頼し、12月までに開発を終了した。研究協力者である在宅診療関係者は、携帯電話でもパソコンでも共通診療録(チャット)を閲覧することが可能であり、また診療録は登録コードと暗証番号がないと開かないため、セキュリティ問題が大幅に改善された。一方、研究参加を促すためにチャットと接続できる携帯電話を16台契約し、一部の在宅診療関係者に無償で貸与した。この結果、平成22年1.月の登録開始より、4月までに筋萎縮性側索硬化症2例、パーキンソン病1例、脳梗塞1例、アルツハイマー型老年認知症2例の計6例の登録があった。運用中の診療録は全例事務局で記載内容を閲覧し、違反記載がないかを確認している。また、事務局は病院側の担当医師や看護師にもチャットへの参加を促しており、病院と在宅の意見交換に活発に用いられている。本研究は、在宅医療体制が整備されていない地域に電子メールを用いたメーリングリストによる在宅診療ネットワークを導入し,関係するスタッフの医療・介護知識の向上と,入院日数短縮の有無や再入院回数の低下など医療経済に与える影響を明らかにすることを目的としている.平成22年度は,昨年度に開発したパソコンでも携帯電話でも閲覧可能な閉鎖型ITネットワーク(チャット形式)を共通診療録とし,福井県内でチーム医療による在宅診療を実施している13症例を対象に,順次利用を開始した.症例は筋萎縮性側索硬化症(以下,ALS)が4例,認知症が5例,パーキンソン病が2例,脊髄小脳変性症が1例,脳出血後遺症が1例で,認知症の2例を除く11例が全介助状態であった.このうちALSの1例は開始後1か月で死亡した.本研究は訪問診療を担当する診療所5か所,居宅介護支援事業所9か所,訪問看護ステーション7か所,ディサービス施設3か所,短期入所施設4か所,薬局1か所,歯科医院1か所の協力を得て運用されている.しかし,記録形式が利用しづらい点,ソフトにソート機能がないなど利用面での問題点が指摘され,また,診療録を記載する医師,看護師,ケアマネージャー,歯科医師,薬剤師,ヘルパーなど多職種毎の記載内容に隔たりがあり,実用的な運用を行うための記載項目の整備が必要と考えられた.このため,ソフトの変更や高齢者総合機能評価の教育と導入など,新たな対策に取り組んでいる.本研究は、在宅医療体制が整備されていない地域に電子メールを用いたメーリングリストによる在宅診療ネットワークを導入し,関係するスタッフの医療・介護知識の向上と,入院日数短縮の有無や再入院回数の低下など医療経済に与える影響を明らかにすることを目的としている.

平成23年度は,21年度に開発した,インターネットで閲覧可能な閉鎖型ITネットワーク(チャット形式,以下,ITネット)を共通診療録とし,福井県内でチーム医療による在宅診療を実施している症例について,同意を得て登録を続けた.3年間で19例が登録され,うち6例が死去した.症例の内訳は筋萎縮性側索硬化症(以下,ALS)が6例,アルツハイマー型老年認知症が6例,パーキンソン病が1例(以下,PD),レビー小体型認知症(以下,DLB)が1例,脊髄小脳変性症が1例,嗜銀穎粒性認知症が1例,脳出血後遺症が1例,正常圧水頭症が1例,大腸癌が1例で,ALS2例と認知症の2例を除く15例が全介助状態であった.開発されたITネットは訪問診療を担当する病院4か所,診療所9か所,居宅介護支援事業所19か所,訪問看護ステーション12か所,ディサービス施設11か所,短期入所施設4か所,薬局2か所,歯科医院1か所の協力を得て運用された.このうちALS1例について,チーム医療に参加したスタッフのITネット利用前後における医療・介護知識の変化を検討し,有意差はないものの知識の増加を確認した.また,PDとDLB各1例についても,ITネット導入後の入院回数と在院日数の変化を検討し,入院回数は変化がないものの,在院日数は短縮される可能性が示唆された.開発されたITネットは福井大学地域医療推進講座の研究事業に引き継がれ,長期間の研究継続が可能となった.
吸収性生体材料と自家多血小板血漿を用いた椎間板再生法の確立

前年度に確立した方法に基づいて、家兎椎間板変性モデルおよび多血小板血漿(PRP)を作成した。PRPを予め調整した、ゼラチンハイドロゲル粒子に含浸させて変性椎間板内に投与した(PRP-粒子群)。対照群として、phosphate-buffered saline(PBS)含浸粒子を投与する群、PRPを粒子を用いず投与する群、および穿剌のみを行う群を作成し、それぞれ処置を行った。投与後経時的に椎間板組織を摘出して組織切片を作成し、HE染色、grading scoreによる評価、およびプロテオグリカン(PG)に対する免疫染色を行った。さらに、PRP含浸粒子投与後の髄核細胞の微細構造を電子顕微鏡で観察した。その結果、PRP一粒子群では髄核、線維輪共に変性の進行が抑制されたのに対し、他の群では変性の著しい進行を認めた。免疫染色では、PRP-粒子群でPGの濃染像を認めたが、他の群では染色性が乏しかった。また、PRP含浸粒子投与後の髄核細胞は、正常髄核細胞と構造上の相違を認めなかった。この結果から、PRP含浸ゼラチンハイドロゲル粒子の椎間板内投与は、変性椎間板に対する有効、簡便かつ安全な治療法となる可能性が示された。この研究成果を学術論文として報告した(Tissue Engineering,2007)。また、第35回日本脊椎脊髄病学会(平成18年4月21-22日、東京)、第32回骨カルシウム代謝研究会(平成18年9月22日、京都)、第25回日本運動器移植・再生医学研究会(平成18年9月23日、東京)、第21回日本整形外科学会基礎学術集会(平成18年10月19-20日、長崎)、53nd Annual Meeting of the Orthopaedic Research Society(February 11-14,2007,San-Diego)にて学術発表を行い、椎間板変性に対する新しい治療法として注目を集めた。日本白色家兎の髄核を一部吸引し、2週間飼育した椎間板変性モデルを作成した。この変性モデルから自己血液を採取し、遠心操作を加えることにより、濃縮された血小板を含む多血小板血漿(PRP)を作成する技術を確立した。これを予め調整した血小板内の成長因子を結合可能なゼラチンハイドロゲル粒子に含浸させて変性椎間板内に投与し、投与後経時的に椎間板組織を摘出した。椎間板組織切片を作成し、HE染色、grading scoreによる評価、およびプロテオグリカンに対する免疫染色を行った。その結果、粒子のみ投与のコントロール群および穿刺のみのSham群では椎間板変性の著しい進行を認め、投与後8週では髄核細胞は完全に消失していたが、ゼラチンハイドロゲル粒子とPRPとを組み合わせて投与を行った群では投与後8週の時点で多数の髄核細胞が髄核内に存在し、線維輪の層状構造も保たれていた。また、grading scoreを用いた評価では、PRP投与群は他の群と比較して有意に変性が軽度であった。また、免疫染色では髄核および線維輪内層にプロテオグリカンの著しい濃染像を認めた。この結果から、ゼラチンハイドロゲル粒子から徐放された血小板内の成長因子が椎間板細胞に持続的に作用し、プロテオグリカンの産生を促進した結果、椎間板変性進行の抑制効果を認めたものと考えた。この研究成果は第46回日本組織細胞化学会学術集会(平成17年10月1-2日、京都)、第20回日本整形外科学会基礎学術集会(平成17年10月20-21日、伊勢)、52nd Annual Meeting of the Orthopaedic Research Society (March 19-22,2006,Chicago)および、第111回日本解剖学会総会・全国学術集会(平成13年3月29-31日、神奈川)にて発表を行い、椎間板変性に対する新しい治療法として注目を集めた。

また、第35回日本脊椎脊髄病学会(平成18年4月21-22日、東京)、第32回骨カルシウム代謝研究会(平成18年9月22日、京都)、第25回日本運動器移植・再生医学研究会(平成18年9月23日、東京)、第21回日本整形外科学会基礎学術集会(平成18年10月19-20日、長崎)、53nd Annual Meeting of the Orthopaedic Research Society(February 11-14,2007,San-Diego)にて学術発表を行い、椎間板変性に対する新しい治療法として注目を集めた。
栄養摂取と咬合がラットの自発運動に及ぼす影響

1.目的:咬合と身体運動機能との関連について、種々の条件により客観性に乏しい状況で研究が進められている現状から、本研究は、動物モデルを用いて、咬合・咀嚼機能と運動機能との関連についての客観的な基礎的知見を得ることを目的として行った。2.方法:実験には、Wister ST雄性ラットを用い、16週齢からの実験期間中を固形飼料にて固形飼料群、17週齢から固形飼料と同一成分の粉末飼料にて飼育する粉末試料群、17週齢の時点で臼歯部歯冠を切除し、固形飼料と同一成分の粉末飼料にて飼育する臼歯切除群の3群を設定した。飼育条件は、午前8時から午後8時までを明期に、午後8時から午前8時までを暗期に維持された明暗環境下の本学動物実験センターで飼育した。なお、各群とも実験期間中の飼料および飲料水は自由摂取とした。自発運動量の測定は小動物運動解析装置(メルクエスト社製:SCANET MV-20)を使用し、強制運動量の測定は、ラット・マウス兼用型トレッドミル(室町機械製:MK-680S)を使用した。各観察週齢において尿中5HIAA濃度、血液検査(総コレステロール量、中性脂肪、リン脂質、遊離脂肪酸濃度)を行った。3.結果と考察:自発運動量は週齢に伴う減少と固形飼料群と比較して、粉末飼料群、臼歯切除群に減少傾向が認められた。強制運動量は週齢に伴う運動量の減少が認められるが、各群の間に有意な差は認められなかった。尿中5HIAA濃度は、粉末飼料群、臼歯切除群は飼料変更後濃度の増加を認め、暫時減少する傾向を示した。血液検査については顕著な傾向は認められなかった。これらの結果より、臼歯切除と粉末飼料飼育がラットの運動能力および日常活動性に影響を及ぼすことが示唆された。1.目的咬合と身体運動機能との関連について、種々の条件により客観性に乏しい状態で研究が進められている現状から、本研究は、動物モデルを用いて、咬合・咀嚼機能と運動機能との関連についての客観的な基礎的知見を得ることを目的として行った。2.方法実験には,Wistar ST雄性ラットを用い,16週齢からの実験期間中を固形飼料にて固形飼料群,17週齢から固形飼料と同一成分の粉末飼料にて飼育する粉末飼料群、17週齢の時点で臼歯部歯冠を切除し、固形飼料と同一成分の粉末飼料にて飼育する臼歯切除群の3群を設定した。飼育条件は,午前8時から午後8時までを明期に,午後8時から午前8時までを暗期に維持された明暗環境下の本学動物実験センターで飼育した。なお、各群ともに実験期間中の飼料および飲料水は自由摂取とした。自発運動量の測定は小動物運動解析装置(メルクエスト社製: SCANETMV-20)を使用し、強制運動量の測定は、ラット・マウス兼用型トレッドミル(室町機械製: MK-680S)を使用した。3.結果と考察自発運動量は週齢に伴う減少と固形飼料群と比較して、粉末飼料群、臼歯切除群に減少傾向が認められた。

これらの結果より、臼歯切除と粉末飼料飼育がラットの運動能力および日常活動性に影響を及ぼすことが示唆された。1.目的咬合と身体運動機能との関連について、種々の条件により客観性に乏しい状態で研究が進められている現状から、本研究は、動物モデルを用いて、咬合・咀嚼機能と運動機能との関連についての客観的な基礎的知見を得ることを目的として行った。2.方法実験には、Wistar ST雄性ラットを用い、16週齢からの実験期間中を固形飼料にて固形飼料群、17週齢から固形飼料と同一成分の粉末飼料にて飼育する粉末試料群、17週齢の時点で臼部歯冠を切除し、固形飼料と同一成分の粉末飼料にて飼育する臼歯切除群の3群を設定した。飼育条件は、午前8時から午後8時までを明期に、午後8時から午前8時までを暗期に維持された明暗環境下の本学動物実験センターで飼育した。なお、各群ともに実験期間中の飼料および飲料水は自由摂取とした。自発運動量の測定は小動物運動解析装置(メルクエスト社製:SCANET MV-20)を使用し、強制運動量の測定は、ラット・マウス兼用型トレッドミル(室町機械製:MK-680S)を使用した。各観察週齢において尿中5HIAA濃度、血液検査(総コレステロール量、中性脂肪、リン脂質、遊離脂肪酸濃度)を行った。3.結果と考察自発運動量は週齢に伴う減少と固形飼料群と比較して、粉末飼料群、臼歯切除群に減少傾向が認められた。強制運動量は週齢に伴う運動量の減少が認められるが、各群の間に有意な差は認められなかった。尿中5HIAA濃度は、粉末飼料群、臼歯切除群は飼料変更後濃度の増加を認め、暫時減少する傾向を示した。血液検査については顕著な傾向は認められなかった。
生体中でのシリカゲル表面でのアパタイト形成

目的:骨とアパタイト・ウォラストナイト含有ガラスセラミックスの結合のメカニズムは、セラミックス表面より溶出したカルシウムイオンと、生体より供給されたリン酸イオンとが、セラミックス表面で析出して、アパタイト層(Ca-P,rich layer)を形成し、これが骨のアパタイトと化学的に結合すると考えられている。その際、アパタイト形成の核として、シリカイオンが関与していると推察されている。この考えを証明するために、家兎脛骨にシリカゲルを埋入し、骨とシリカゲルの界面でアパタイト形成が起こるか否かを、調べた。方法:生体中での溶出が異なる焼成温度400,800,1000°Cのシリカゲルプレート(15mm×10mm×2mm)を作製し、家兎(オス体重2.5-3.0kg)の脛骨顆部に貫通挿入した。そして、術後4週、8週で屠殺し、硬組織を作成し、骨とシリカゲルの界面をギムザ表面染色、コンタクトマイクロラジオグラム,SEM-EPMA、微X線回折を用いて観察した。結果と考察:骨とシリカゲルの結合は、組織学、X線学的に認められず、軟部組織の介在が観察された。400、800°Cのサンプルでは、術後4週,8週で、シリカゲル表面にCaとPに富んでいる層が観察され、X線回折で水酸アパタイトと考えられたが、この層は僅かしか観察されなかった。1000°Cでは、シリカゲル表面にCaとPとに富んでいる層は、観察されなかった。シリカゲルの体液中での溶出速度が極めて大きい事と、生体中での埋入期間が長期になるにつれて、シリカゲルの表面においてリン酸カルシウムが安定して成長しない事によると、考えられた。本研究において、シリカイオンがアパタイト形成における核を果たしている事が示唆されたが、アパタイト形成を促すには、溶解度の小さいシリカゲルを用いる必要があると考えられた。
日本語「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」測定法の設計

本研究は、日本語のテクストの「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の測定法を設計し、これを評価、応用するものである。「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」を、単に文字媒体・音声媒体に固有な特徴と捉えず、選択体系機能言語理論に基づき、(1)テクストにおける情報の密度、(2)テクストで扱われる事象の具体性・一般性、(3)テクストに表される感情・意見・態度の主観性・客観性の3つの観点から捉えて計測法を構築し、これを『現代日本語書き言葉均衡コーパス』を用いて評価した。さらに、構築した計測法を用いて『日本語アプレイザル評価表現辞書』などの言語資源を編纂し、これを公開した。本研究では、日本語の「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の計測方法を設計するため、(1)英語研究などで用いられている既存の計測方法を用いた「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の測定、(2)既存の計測方法の評価及び問題点の整理(言語学的分析・統計的検証)、(3)有効な計測方法の設計、及び、論文発表やWebによる発信の手順で研究を行う予定である。平成21年度は、(1)英語研究などで用いられている既存の計測方法を用いた「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の測定、を行った。英語の研究で用いられている計測方法を用いて『現代日本語書き言葉均衡コーパス』に収録予定のサンプルの「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の計測を行った。具体的には、選択体系機能言語理論で用いられているLexical Density(語彙密度)という指標を用いてコーパスに含まれるテクスト(約65,000,000語)の語彙密度を計測した。また、読み手がどのような言語的特徴によってあるテクストを書き言葉らしい・話し言葉らしいと評価するのかを調べるため、テクストを被験者に評定してもらい、書き言葉らしいと評価されたテクストと話し言葉らしいと評価されたテクストに対してRhetorical Unit Analysis(修辞ユニット分析)を行い比較した。結果として、語彙的な違いだけでなく、テンスや主語の種類など、文法的要因も強く影響していることが明らかになった。さらに、Lexical Densityの「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の指標としての有用性について確認するため、英語のコーパスにて検証を行った。平成22年度は、(2)既存の計測方法の評価及び問題点の整理(言語学的分析・統計的検証)を行った。具体的には、量的分析法としては「語彙密度(lexical density)」の日本語における適応方法を考案し、これを国立国語研究所が中心となって構築した『現代日本語書き言葉均衡コーパス』に適用し、「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」をテクストにおける情報の密度という観点から計測した。計測結果を日本図書コードなどの情報と比較し、語彙密度が表す値の性質について評価した。また、質的分析法としては修辞ユニット分析(Rhetorical Unit Analysis)の日本語への適応方法を考案し、「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」をテクストの脱文脈度(具体的な現象を扱うテクストか、一般的な現象を扱うテクストか)という観点から測定した。計測結果を、被験者3名の「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」の印象と比較し評価した。さらに、これら2つの観点に加えて、テクストの主観性と客観性が「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」に影響することを考慮に入れて、ブログやインタビューなどに現れる「よい」「わるい」などの評価表現の分析も行った。平成23年度は、評価結果を踏まえて計測方法を改善し、これを社会に発信する予定である。本研究では,「書き言葉らしさ・話し言葉らしさ」を単に文字媒体,音声媒体に特徴的な表現と捉えず,選択体系機能言語理論に基づき,(1)テクストにおける情報の密度,(2)書き手を基準としたテクストで扱われる事象の具体性・一般性,(3)テクストに表される感情・意見・態度の主観性・客観性の3つの観点から計測した。平成21年度から22年度までに,(1)については「語彙密度分析」,(2)については「修辞ユニット分析」,(3)については「アプレイザル分析」という分析法を英語の先行研究を日本語に適用できるように再構築することで提案した。平成23年度の目的は分析法の改善,及び,研究成果の発信であり,研究成果を学術論文(査読有り3本,内1本は平成24年5月刊行予定),学会発表(国際,国内それぞれ1本)として発表した。

また、言語資源『日本語アプレイザル評価表現辞書』を公開する予定である。日本語アプレイザル評価表現辞書では,(1)と(3)の手法を組み合わせて同じ価値基準を示す表現のうちどの表現が書き言葉らしいテクスト,もしくは,話し言葉らしいテクストで利用されることが多いかが分かるようになっている。例えば「引き起こす」と「惹起」では,「惹起」のほうが書き言葉らしいテクストで利用される傾向が強いことが『現代日本語書き言葉均衡コーパス』から計測した語彙密度として,分かるようになっている。辞書構築において,同義語の「かたさ」「やわらかさ」をどのように分析し,それをどう表現するかが問題となってきたが,この問題に対して本研究の成果がひとつの解決策として貢献できると考える。また,「惹起」を「引き起こす」に言い換えるなど専門性の高い日本語をより話し言葉らしい表現に言い換える際にも活用できるものと考える。本研究は本年度が最終年度であるが,今後は,書き言葉らしい表現によってしばしば表象される科学的テクストに特に焦点をあて,考案した分析法を用いた科学リテラシー力の育成とリスクコミュニケーションの改善に貢献できるよう努める。
戦後台湾の英語教育の実証的研究ー教科書題材内容研究を中心に

本研究は台湾の現在の英語教育の状況のみならず,教科書研究を中心とした歴史的視座による多角的な研究を行う。具体的には戦後70年間に公布された『課程標準』,『課程暫行綱要』,そして『課程綱要』と,それらの準拠版高校英語教科書における題材内容の調査から実証的にその特徴を研究し,教科書への社会文化的,政治・経済的な影響を明らかにする。これにより,戦後台湾の英語教育の特徴と変遷を鑑み,社会文化的,学際的視野でその要因を明らかにする。そして,実用英語と思考力養成を両輪とする台湾の英語教育の日本への応用の具体的提案をし,日本のコミュニケーション力と同時に論理的・批判的思考力の育成を目指す英語教育に貢献する。
大規模オントロジー間不整合の検出分析手法及び比較並列表示による可視化手法の開発

持続可能な開発目標(SDGs)のゴールに含まれる生物多様性の保全には,どこにどの様な生物が生息しているのかという生物多様性の把握が不可欠であり,地球規模多様性情報機構(GBIF)がその基本となる生物多様性情報を広く公開している.「どの様な生物」かという情報は生物種や属といった生物分類群に基づいて扱われるが,この分類群概念自体が生物多様性に関する知見の蓄積につれ変化してきている.そこで,生物多様性情報を適切に扱うために,知見の蓄積に伴なう分類群概念の変化を念頭に処理を行なうシステムが必要となる.本研究ではそうしたシステムを構築するための技術を開発する.持続可能な開発目標(SDGs)のゴールに含まれる生物多様性の保全には,どこにどの様な生物が生息しているのかという生物多様性の把握が不可欠であり,地球規模多様性情報機構(GBIF)がその基本となる生物多様性情報を広く公開している.「どの様な生物」かという情報は生物種や属といった生物分類群に基づいて扱われるが,この分類群概念自体が生物多様性に関する知見の蓄積につれ変化してきている.そこで,生物多様性情報を適切に扱うために,知見の蓄積に伴なう分類群概念の変化を念頭に処理を行なうシステムが必要となる.本研究ではそうしたシステムを構築するための技術を開発する.
インプラント‐骨界面の生物学的安定性の検証

歯科インプラントの成功は周囲骨質と密接に関わり、その骨基質の維持・調節には骨細胞の関与が知られている。本研究では、ラット上顎骨に植立したインプラント周囲骨の骨改造と骨細胞に着目して、組織化学的検索を行い、周囲骨は一時的に活発な骨改造を受けるが、経時的に緻密骨へと置換されることで、骨細胞の配列・機能も回復することを明らかとした。インプラント周囲骨細胞の配列と機能は、インプラント周囲骨の機能維持に重要であると推測された。歯科インプラント成功の基準の1つとされる"Osseointegration(骨結合)"獲得後も、窩洞形成により傷害を受けた骨がインプラント周囲にわずかに残存している。しかし、傷害を受けた骨が周囲の組織へどのような影響を及ぼすかは解明されていない。今年度は、ラット上顎骨インプラント植立モデルを用いて、傷害を受けた骨を含むインプラント周囲骨組織を免疫組織化学的手法等により検討し、以下のような所見を得た。鍍銀染色(Bodian染色)、Dentin Matrix Protein-1に対する免疫染色から、窩洞形成により核濃縮している骨細胞や骨細胞の消失により空虚となった骨小腔等の骨細胞・骨細管系の変化が確認された。また、TUNEL陽性骨細胞がみられたことから、窩洞周囲では骨細胞のネクローシスとともにアポトーシスが起こっていることが明らかになった。この傷害を受けた骨が吸収され、インプラント周囲骨が線維性骨から緻密骨へ置換していく様子がアザン染色、骨基質タンパクに対する免疫染色で観察されるのと同時に、骨細胞・骨細管系は不規則的から規則的な配列に変化していた。加えて、EPMAを用いた元素マッピング分析で、窩洞形成により低下したインプラント周囲骨の骨基質ミネラルは、傷害を受けた骨が消失するとともに上昇していくことが示された。インプラント植立後、傷害を受けたインプラント周囲の骨は一時的に活発な骨改造を受けると考えられるが、経時的に骨基質の成熟・緻密化した骨へと置換されることで、骨細胞の配列も回復することが示唆された。歯科インプラント成功の基準の1つとされる"Osseointegration(骨結合)"獲得後も、窩洞形成により傷害を受けた骨がインプラント周囲に存在している。この傷害を受けた骨を含め、インプラント周囲骨組織に関してはいまだに不明な点が残っている。研究代表者は昨年度、インプラント周囲骨組織に関して、骨細胞・骨細管系の配列が経時的に回復することを示した。今年度は、ラット上顎骨インプラント植立モデルを用いて、骨基質の維持・調節に関与する骨細胞の機能と関連したFibroblast growth factor 23 (FGF23)、Sclerostinに対する免疫染色などを行い、以下のような結果を得た。一部の骨細胞の形態が変化し不規則的な配列を呈するインプラント植立後早期のインプラント周囲骨では、FGF23弱陽性反応を示しており、インプラント窩洞形成によって、骨細胞は一時的に機能低下することが推察された。周囲骨では、アルカリフォスファターゼ(ALP)陽性骨芽細胞、酒石酸抵抗性酸性フォスファターゼ(TRAP)陽性破骨細胞による活発な骨改造が誘導され、骨細胞の配列が不規則な線維性骨が形成された。その後、インプラント周囲の骨細胞がSclerostin強陽性反応を示し、ALPおよびTRAP陽性細胞数は減少したが、消失はせず、骨ラベリングにおいても恒常的な骨改造が確認された。インプラント周囲骨の骨細胞の配列は経時的に規則的になり、FGF23強陽性反応が観察された。以上の結果は、昨年度までに得られたインプラント周囲骨の変化を裏付けていた。また、インプラント周囲骨における骨細胞の配列と機能は連動しており、骨細胞・骨細管系の幾何学的構築がインプラント周囲骨の機能維持に重要であることが推測された。
磁性流体アクチュエ-タの試作に関する研究

磁性流体アクチュエ-タは流体の運動を磁場の操作により制御しうる新方式のアクチュエ-タ-の一つである。本研究はU字管内に一定量の磁性流体とこれと混合しない作業流体を封入し、外部より非一様交流磁場を作用させて、管内振動流を誘起させ、作動流体の上部に設置したピストン運動を制御する新方式アクチュエ-タを試作し、その動特性を検討するものである。まず始めに、ピストンを取り除き、U字管内に流体のみを挿入した場合の共振特性を理論的ならびに実験的に追求した。すなわち、磁性流体プラグ長さ、プラグ位置、管径および磁場分布の影響を考慮したアクチュエ-タ設計の基礎式を確立し、実験的にその妥当性を確認した。ついで、管内にバネで拘束されたピストンを設置し、ピストンへの駆動力伝逹機構の検討を行った。本アクチュエ-タの試作においては、磁場分布およびバネ定数の設定およびピストン摺動面でのシ-ルによる摩擦の影響の推定が大切であることが判明した。以上の基礎実験の結果に基づき、良好な磁場分布を与えるべくコイルの改良を行い、初期の目的を達成するに十分な動特性がえられることを実証した。なお、磁性流体プラグの管内振動流においては、強磁場下の低振動数域でプラグ界面に不規則波形が生じること、ならびに、液体のもつ体積弾性率の効果が生じることを明らかにしている。本年度は磁性流体アクチュエータの試作に関する研究(2年間)の初年度で、U字管内に磁性流体とこれと混合しない作動油とを封入し、磁性流体部分に非一様交流磁場を作用させて、管内振動流を誘起させる試験装置を設計試作した。まず、磁場の発生は永久磁石と電磁石コイルを併用し、アクチュエータ駆動に最適な磁場分布となるような組合せを試行錯誤により決定した。ついで上記の磁石を内径10mmのU字管路に取付け、振動流を誘起させ、アクチュエータ駆動部としての共振特性、駆動力伝達特性を求める実験を行った。磁性流体の管内プラグに作用する磁気力により非磁性流体を駆動する実験では、ほぼ理論解析で予測した通りの共振特性がえられることが判明したが、管路の上部に自由ピストンを設置し、ピストンへの駆動力伝達特性を求める実験ではピストンのしゅう動抵抗が大きく、満足すべき結果はまだえられていない。次年度にピストンのしゅう動抵抗を小さくするための改良を加え、磁性流体アクチュエータとしての開発に必要な諸実験を続行する予定である。なお、試作実験に先立ち、アクチュエータ開発のための基礎研究として、管内での自由ピストンの振動特性の理論解析を行い、磁性流体の管内振動流における液体のもつ体積弾性率の効果を明らかにした。磁性流体を用いたアクチュエ-タの試作に関する研究として、前年度に引き続き、U字管内に一定の磁性流体とこれと混合しない作動流体(水)を封入し、磁性流体部分に非一様交流磁場を作用させて、管内振動流を誘起させる実験を行った。さらに作動流体の上部にバネで拘束されたピストンを設置し、ピストンへの駆動力伝達機構の検討を行った。特に、ピストンの振動変位に及ぼす諸因子の影響を明かにするために、磁場分布(定常磁場及び変動磁場)、磁性流体プラグの長さと初期位置、ピストンの質量とバネ定数を種々に変えてピストンの振動特性を求めた実験結果より磁性流体アクチュエ-タの良好な特性をえるためには与える磁場分布の設計が重要であることを明かにした。また、ピストンの振動の共振周波数はピストン-バネ系の固有振動数とU字管内の流体のみの振動の固有振動数との中間に位置し、バネ定数には強く依存するが磁性流体プラグの長さおよび初期位置にはあまり依存しないことを明かにした。以上の基礎実験の結果を参考に、アクチュエ-タへの応用に向けて、印加磁場分布に対しピストンの振動振幅を大きくとることが可能なようにコイルの改良を施し、良好な性能がえられることを実証した。さらに、理論的考察の上から以上のアクチュエ-タの動特性の実験結果を十分説明しうる管摩擦係数及びピストンの粘性減衰係数の補正係数の決定を行った。
無線Ｐ２Ｐネットワークの可視化とその応用に関する研究

近年,無線ネットワークの研究が盛んに行われている.無線ネットワークでは一般にノードの移動が頻繁に起こるためネットワークがどのように構成されているのかを把握するのが非常に難しい状況にある.本研究では,無線P2Pネットワークを考え,その中で行われている通信の様々な状況の可視化を行うシステムのモデル構築およびシステム開発を行った.具体的には,ネットワークトポロジー,パケットの流れ,各ノードの情報(バッテリー残量やGPS情報),各リンクの情報(リンク安定度など),経路情報の可視化を行うシステムの開発やそれを用いた応用に関する研究を行った.さらに開発したシステムを様々な観点から評価し,有用性を検証した.平成25年度は,アドホックネットワークのノード情報やリンク情報を可視化する手法の考案と実装,APIの設計と実装,ルーティングプロトコルの可視化,無線メッシュネットワーク用可視化システムの設計および実装を行った.この可視化システムの利用者として無線P2Pネットワークでのプロトコル開発者や応用システムの開発者およびネットワーク管理者を想定している.これらの利用者に有益となる情報を提供することが重要となる.本年度は,提供する情報としてノードのバッテリー残量やGPSを用いた屋外での位置情報およびリンクの負荷やリンクの安定度の可視化を行った.また,これと並行して、APIの設計と実装を行った.開発した可視化システムを応用プログラムや各種プロトコルから利用するためには,利用しやすいAPIを提供する必要がある.APIとは,応用プログラムを開発するときに利用できる命令や関数の集合である.ここでは応用プログラムや各種プロトコルを想定し,そこで必要となる可能性のある関数を数多く提供できるようにAPIの設計と実装を行った.開発したAPIを利用してDSRやAODVなどのルーティングプロトコルの実装を行い,APIを利用した場合としない場合の開発効率の違いなどについて評価を行った.その結果,開発効率を大幅に改善できることを確認した.また,アドホックネットワークの可視化で得られた知見を基に,無線メッシュネットワークの可視化システムの設計と実装を行った.このシステムは,アドホックネットワークの可視化システムと同様に,ネットワークトポロジーの可視化やパケットの流れを可視化できるシステムである.さらに,効率的な可視化情報収集手法を2つ(プロアクティブ型とリアクティブ型)考案し,それぞれの手法のログ収集の正確性やログ収集時間に関して性能を比較して評価した.その結果,プロアクティブ型の優位性を確認した.近年,無線ネットワークの研究が盛んに行われている.無線ネットワークでは一般にノードの移動が頻繁に起こるためネットワークがどのように構成されているのかを把握するのが非常に難しい状況にある.本研究では,無線P2Pネットワークを考え,その中で行われている通信の様々な状況の可視化を行うシステムのモデル構築およびシステム開発を行った.具体的には,ネットワークトポロジー,パケットの流れ,各ノードの情報(バッテリー残量やGPS情報),各リンクの情報(リンク安定度など),経路情報の可視化を行うシステムの開発やそれを用いた応用に関する研究を行った.さらに開発したシステムを様々な観点から評価し,有用性を検証した.申請者はこれまで,アドホックネットワークのトポロジーやパケットの流れを可視化するシステムの研究を行ってきた.その中で各ノード間の時刻同期を正確に行う手法や効率的なログ収集手法の考案および応用システムへの適用はまだ課題として残っていた.本研究では,これらのまだ解決されていない課題を3年間で解決し評価を行っていく.平成24年度は,無線P2Pネットワークの可視化モデルの構築,3次元描画方式の開発,各ノード間の時刻同期手法の考案と実装,効率的な情報収集・転送手法の考案と実装の研究を行った.最初に行ったことは,無線P2Pネットワークのトポロジーやパケットの流れを可視化するためのモデルの構築である.なお,無線P2Pネットワークとして,アドホックネットワークのモデル構築を行った.次に3次元描画方式の開発を行った.これは,今まで開発した2次元描画方式では,高さの情報がわからないので,3次元描画にすることにより高さの情報を描画することを可能とし,より現実を反映した可視化が可能となった.これと並行して研究協力者の大学院生と学部生が時刻同期手法の考案と実装および効率的な情報収集・転送手法の考案と実装を行った.パケットの流れを可視化するには,ノード間で送受信されるパケットの送信時刻と受信時刻が必要になる.したがって,ノード間で時間が合っていないと正確なパケットの流れを可視化できなくなる.考案した時刻同期手法で実験を行った結果,3ホップで誤差が10ms以内の時刻同期を実現した.これは,実用に耐え得る値である.また,効率的な情報収集・転送手法の開発は,大規模なP2Pネットワークを考えた場合に重要な機能となる.ノード数が増加しネットワーク規模が大規模になっても短時間で正確に情報を収集し転送する手法の考案を行い,実機実験を通して評価を行った結果,従来手法と比較して約70%転送時間を削減することに成功した.平成26年度は,アドホックネットワーク用可視化システムとして,室内での位置推定手法の調査・考案を行いその手法を実際に実装し評価を行った.また,無線メッシュネットワーク用可視化システムへの応用として,Internet of Things(IoT)の研究と関連する「モノ」の情報を可視化するシステムの実装を行った.

室内での可視化の場合,GPSを用いることができないので別な方法で位置推定を行う必要がある.26年度は各端末間の電波強度を利用した位置推定手法を調査・考案し実装した.電波強度を利用した位置推定手法として,位置が分かっている複数のランドマークからの信号強度により位置を推定するCentroid方式と空間内の信号強度を事前学習し,それに基づいて位置を推定するScene Analysis方式がある.それらを実際に実装しそれぞれの有効性を比較し位置推定精度などの評価を行った.その結果,Scene Analysis方式の有用性を確認した.また,端末の可視化だけでなく応用として「モノ」の情報の可視化システムの開発を行った.具体的には,車と歩行者の関係を可視化するシステムや物品の情報を可視化するシステムさらには食事情報を可視化するシステムの構築を行った.車と歩行者を可視化するシステムでは,今まで開発した端末を車に設置し,さらに歩行者には端末を持たせ,お互いの動きなどを可視化することに成功した.このシステムの開発により,交通事故防止などに役立てることができる.また,物品の情報の可視化や食事情報の可視化では,アクティブタグを用いて取得した情報を基に可視化を行い,精度の高い可視化を実現した.物品管理システムに関しては,製造業や流通業の分野への応用が期待でき,食事情報システムは,ヘルスケア分野の応用に期待できる.なお,3年間の研究成果に関して,国内学会はもとより複数の国際会議でも発表を行った.情報通信ネットワーク研究実績の概要でも述べたように,平成25年度は,アドホックネットワークのノード情報やリンク情報を可視化する手法の考案と実装,APIの設計と実装,ルーティングプロトコルの可視化,無線メッシュネットワーク用可視化システムの設計と実装を行い有益な成果を得た.これは,当初予定していた計画通りに研究が進んだことになる.これにより,目標であるアドホックネットワーク用可視化システムを用いたプロトコルの可視化および無線メッシュメッシュネットワークの可視化システムの開発を完了したことになる.以上の理由により,現在までおおむね順調に研究が進展していると判断した.研究実績の概要でも述べたように,平成24年度は,アドホックネットワークの可視化モデルの構築,3次元描画方式の開発,各ノードの時刻同期手法の考案と実装,効率的な情報収集・転送手法の考案と実装の研究を行い成果を得た.これは,当初予定していた計画通りに研究が進んだことになる.
腹腔鏡下自律神経温存手術における各種手術デバイスの神経に及ぼす影響と評価法の確立

神経温存手術を施行しても機能温存を100%に出来ない理由はリンパ節郭清や剥離の際の電気メス使用による熱損傷と考えられる。各種デバイスの正常神経に及ぼす影響:通常のメス、電気メス、超音波凝固切開装置、バイポーラシザーズにより豚の大腿神経を約2cm剥離露出し、神経の温度変化の推移と神経からの剥離距離と温度変化との関係を検討した。【結果】温度は電気メス>超音波凝固切開装置>バイポーラシザーズ>メスの順で、それぞれ平均227,121,69,18(°C)であった。神経温度空が100°C以下となる距離は15秒の使用でそれぞれ1,0.5,0.2,0(cm)であった。熱損傷による静的変化:剥離露出直後に神経の一部を摘出し、一部を凍結保存、一部をホルマリン固定し凍結標本よりcDNAを作成し、熱損傷により誘導されるヒートッショック蛋白(HSP72)のRNAレベルでの発現を検討した。ホルマリン固定標本からS100蛋白染色により神経鞘と軸索の損傷程度を評価した。【結果】HSP72は電気メスで発現を認めたが、その他のデバイスでは発現しなかった。神経鞘と軸索の損傷程度は、それぞれ82,14,0,0(%)であった。各種デバイスの癌組織に及ぼす影響:ホルマリン固定標本を薄切し、HE染色およびTUNEL法により腫瘍内のどの深さまで熱損傷による腫瘍壊死や周辺のアポトーシスが誘導されているかを検討した。【結果】15秒の使用で、それぞれ3,2,0.5,0(mm)の範囲でアポトーシスが誘導されていた。各種デバイスの正常神経機能に及ぼす影響:誘発電位刺激による筋運動の変化:通常のメスによる剥離を行った豚大腿神経を対照として、各種デバイスによる剥離を行った後、大腿神経に電気刺激を加え、その神経伝達速度変化を比較検討した。【結果】電気メスでは刺激が伝導せず、他のデバイスは対照と同等であった。以上より、神経に接して切離する場合もっとも適したデバイスは、バイポーラシザーズであるが、超音波凝固切開装置も5mm離せば同等である。しかしその場合腫瘍のvariabilityが問題となる。手術による出血の回避と神経温存のためには、バイポーラが最適であり、電気メスは神経を温存する場所では使用すべきではない。1)腹腔鏡手術は拡大視効果により神経周囲の解剖が明瞭に観察できることから、迷走神経温存術式の手技の検討をした。腹腔神経温存では、体重減少率は、従来の開腹手術では10%であったのに対して、迷走神経温存では5%前後に留まっており、また術後の体重の回復も神経温存例で早かった。下痢は従来の手術では8%ほどに認められたが、温存手術では2%に認めるのみであった。肝枝温存により、胆石症の発生率は従来手術では14%前後に認められたが、温存手術では現在までに胆石症発症がないなど、術後長期のQOLは良好に保たれた。

一方、現在までに神経温存が行われた40例においては、経過観察期間40ヶ月で再発を認めず。(第58回消化器外科学会)。3)外科実験動物:腹腔鏡下手術の新たな手技開発のため、特に豚を用いた検討を行ってきた。超音波凝固切開装置とバイポーラシザーズ、モノポーラ電気メス、メスて切離した場合の周囲臓器の温度と熱変性が及ぶ距離を豚を用いて検討した。その結果温度は、モノポーラ、超音波凝固切開装置、バイポーラ、メスの順であり、熱変性の距離も同様であった。以上の点から、神経損傷と止血のバランスからはバイポーラが有用という結果であった。今後、神経損傷や腫瘍に及ぼす熱の影響を分子生物学的見地より明らかにする予定である。神経温存手術を施行しても機能損傷を0%に出来ない理由はリンパ節郭清や剥離の際に電気メス使用による熱損傷と考えられる。各種デバイスの正常神経に及ぼす影響:通常のメス、電気メス、超音波凝固切開装置、バイポーラシザーズにより豚の大腿神経を約2cm剥離露出し、神経の温度変化の推移と神経からの剥離距離と温度変化との関係を検討した。【結果】温度は電気メス>超音波凝固切開装置>バイポーラシザーズ>メスの順に高く、それぞれ平均227,121,69,18(°C)であった。神経温度が100°C以下となる距離は15秒の使用でそれぞれ1,0.5,0.2,0(cm)であった。熱損傷による静的変化:剥離露出直後に神経の一部を摘出し、一部を凍結保存、一部をホルマリン固定し凍結標本よりcDNAを作成し、熱損傷により誘導されるヒートッショック蛋白(HSP72)のRNAレベルでの発現を検討した。ホルマリン固定標本からS100蛋白染色により神経鞘と軸索の損傷程度を評価した。【結果】HSP72は電気メスで発現を認めたが、その他のデバイスでは発現しなかった。神経鞘と軸索の損傷程度は、それぞれ82,14,0,0(%)であった。各種デバイスの癌組織に及ぼす影響:ホルマリン固定標本を薄切し、HE染色およびTUNEL法により腫瘍内のどの深さまで熱損傷による腫瘍壊死や周辺のアポトーシスが誘導されているかを検討した。【結果】15秒の使用で、それぞれ3,2,0.5,0(mm)の範囲でアポトーシスが誘導されていた。各種デバイスの正常神経機能に及ぼす影響:誘発電位刺激による筋運動の変化:通常のメスによる剥離を行った豚大腿神経を対照として、各種デバイスによる剥離を行った場合につき大腿神経に電気刺激を加え、その神経伝達速度変化比較検討した。【結果】電気メスでは刺激が伝導せず、他のデバイスは対照と同等であった。以上より、神経に接して切離する場合もっとも適したデバイスは、バイポーラシザーズであるが、超音波凝固切開装置も5mm離せば同等である。しかし腫瘍のvariabilityが問題となる。電気メスは神経を温存する場所では使用すべきではない。神経温存手術を施行しても機能温存を100%に出来ない理由はリンパ節郭清や剥離の際の電気メス使用による熱損傷と考えられる。【結果】温度は電気メス>超音波凝固切開装置>バイポーラシザーズ>メスの順で、それぞれ平均227,121,69,18(°C)であった。