hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タイ近代小説の構造的特質の研究

最終年度の平成26年度は、タイおよび他の東南アジア地域の近代小説との比較研究を、当該地域(タイ、ベトナム、インドネシア、ミャンマーなど)の邦訳作品や文学研究者との意見交換を中心に行った。その中には9月と12月にタイで行った調査、研究も含まれる。この比較研究によって、タイを含めた当該地域における近代小説には、欧米にはないが、日本の近代小説には時に散見される、通時的特質と共時的特質の2つの共通する特徴があることが分かった。その理由として、前者は抽象的、思弁的世界と感覚的世界という世界観の違いに由来すること、後者は伝統文化や宗教に由来する価値意識が大きな影響を与えていることがほぼ推定できた。3年間の研究期間全体を通じた研究成果は以下の通りである。(1)文化全体の中での文学が宗教や思想の一部に過ぎず、中心的役割を担うに至らなかった、(2)韻文文学から散文文学への移行が連続性を保った日本とは決定的に異なって、表現形式も物語内容も前近代文学とは断絶したこと、(3)西洋近代小説の収容特徴である心理描写が決定的に少なく、叙事詩的な単発のエピソードの数珠つなぎ的な物語構造が散見されること、(4)人間や社会の描写に多面性、重層性が見られず、人物の思考や行為が画一的であること、(5)伝統的価値観や宗教の影響を受けた価値基準から作者も読者も自由でなく、他の文明の世界観や価値意識との比較を通じて自己を相対化させる作品がほとんどないこと。(6)タイを含め、近代の国民に広く受容された国民文学というものの不在、(7)小説というものの捕らえ方が狭く、その結果、啓蒙的、道徳的な作品が主流となって、題材や叙述法やジャンルの発展の妨げなったと思われること、(8)人間の犯罪を倫理的に追求せず、虚構としての世界の緻密な構造を崩していく推理小説の登場が遅く、西欧の翻訳しかなかったこと。人文学(理由)研究目的に記載した項目順に現在までの研究の達成度を記述する。(1)物語構造に見る通時的特質の究明:2012年度は近代文学の傑作である『王朝四代期』(ククリット・プラモート著)、『東北タイの子』(カムプーン・ブンタウィー著)『大王が原』(リアムエーン著)を中心に分析を進めた結果、その顕著な特徴として中国小説『水滸伝』や『三国志』と共通する物語の数珠つなぎ構造があり、西欧近代の長編小説に見られる一貫したストーリーや歴史観が存在しないことが明らかとなった。(2)人間、社会、自然認識の比較分析:2013年度は農村・農民を主題とする約30作品に現れた文化的コードの分析を通じて、1982年までのテクストが現実の農村・農民をリアルに捉えておらず、むしろ農民や労働者にタイする近代市民としての啓蒙に主軸が置かれていることが明らかとなった。その点において、従来はむしろ旧守派と評価されていたドークマーイ・ソットの太平洋戦争期の農村小説にむしろ根源的な都市・農村の価値対立がリアルに描かれていることを発見できたのは新たな知見であった。その成果は『東京外国語大学論集86号』に「ドークマーイ・ソットの短編『良き国民』における文化的コード」という論文の形で掲載された。(3)タイ国立カセサート代打区分学部の招請で、2014年1月8日に「日本におけるタイ文学の読まれ方」と題する講演会を行い、同大学のタイ文学・外国文学研究者たちとの間で、タイ近代文学の構造的特質に関する意見交換を行った。同講演の原稿はタイ語の文学専門誌『プラーコット』(2014年春季号)に掲載された。(4)小説ジャンルを文学社会学的観点から見た場合の価値意識の分析:2014年度このテーマに基づく研究が主となる。すでに必要なテクストは収集し、読み込みと分析を開始したところである。
幼稚園における幼児の情動表出・制御と保育者の働きかけ

本研究の目的は,幼児を対象に縦断的に観察を行い,幼稚園における情動表出とその制御について,その生起頻度や文脈を分析することにある。また,保育者が幼児の情動表出に対してどのように働きかけているのかを分析することにより,情動の制御が社会的に学習されていく過程について明らかにすることも目的とする。本年度は,大学附属幼稚園の4歳児クラス(35名)の幼児とそのクラス担任の保育者を対象に,週1回程度の観察を継続して行い,幼児の怒り(anger),悲しみ(sad)等のネガテイヴな情動の表出とその制御を中心に,分析を行った。その結果,4歳児は幼稚園で怒りや悲しみの情動を表出する頻度が比較的多いが,3歳の時に比べると,自分の気持ちを相手に伝えようとし,言葉を伴う情動表出が多くみられた。情動を表出する文脈(原因)は様々であり,3歳の時からみられる遊び場や物をめぐるトラブルのほか,一緒に遊んでいるときに遊びのイメージが合わずにトラブルになることもあった。対人的なトラブルの場合の4歳児の行動特徴としては,相手に向かって言葉で自己主張をする場合が多く,3歳の時にみられたような相手に対してすぐに手が出てしまうこと(攻撃行動)や何も言えずにただ泣く姿は減少した。これらの情動表出に対する保育者の働きかけとしては,4歳児の場合も,子ども同士でトラブルを解決させることは少なく,保育者が介入を行い,情動を表出した理由を幼児に説明させ,幼児の気持ちを受け止める場合が多かった。今後の研究では,5歳児を継続して観察を行い,幼児の情動表出や制御の変化および保育者の働きかけの変化について検討していく予定である。また,保護者が幼児の情動表出に対してどのように働きかけているのかを分析することにより,情動の制御が社会的に学習されていく過程について明らかにすることも目的とする。本年度は,大学附属幼稚園の3歳児クラス(20名)の幼児とそのクラス担任の保育者を対象に,週1回程度の観察を継続して行い,幼児の怒り(anger),悲しみ(sad)等のネガティヴな情動の表出とその制御を中心に,分析を行った。その結果,3歳児は幼稚園で怒りや悲しみの情動を表出する頻度が比較的多く,表出する文脈(原因)も様々であり,遊び場や物をめぐるトラブル,片付け時のトラブル,座席の取り合い等,対人的なトラブルのほかに,自分自身で転んだり物にぶつかって泣く場面もあった。対人的なトラブルの場合の3歳児の行動特徴としては,相手に対してすぐに手が出てしまうこと(攻撃行動)が多かったが,相手に向かって言葉で自己主張をする場合や,何も言えずにただ泣く幼児の姿も見受けられ、かなり個人差が大きいようであった。これらの情動表出に対する保育者の働きかけとしては,3歳児の場合,子ども同士でトラブルを解決させることはせずに,必ず保育者が介入を行い,情動を表出した理由を幼児に説明させる場合が多かった。今後の研究では,4歳児/5歳児と継続して観察を行い,幼児の情動表出や制御の変化および保育者の働きかけの変化について検討していく予定である。
プライシングなどによる交通流動の変化を考慮した環境影響の算出に関する方法論的研究

本研究では,対象地域として土浦・つくば周辺地域を取り上げ,TDM施策の1つであるコードンプライシングが実施された場合の影響を交通流動ならびに環境影響の観点から明らかにすることを目的とする.土浦・つくば地域の人口は以前増加が続いており,平成7年現在約29万人となっている一方,公共交通機関への依存度が低く,自動車分担率の比較的高い地域といえる.特に,土浦中心部では茨城南部の中心都市としての機能を有することや南北と東西を結ぶ道路ネットワークの結節点であることから,通過・進入する車両の増加で交通渋滞が深刻化している.その対応策として,土浦・つくば地域に流入する車両に対して課金するプライシングを取り上げ、その影響を把握した.プライシング実施にともなう交通抵抗の増加によって,コードンで囲まれる地域の集中交通量やこれら地域を目的地とする分布交通量の減少が予測される.しかしながら,特に分布交通量のモデルを用いた推計精度が十分高くないことなどから,プライシングが交通機関選択行動,経路選択行動に影響を与えるものと仮定して,プライシング実施前後における交通流動の変化を明らかにした.その結果,プライシング前後で自動車による汚染物質の排出量が改善され,交通渋滞の解消に加え,環境改善に効果があることが分かった.今後の課題として,発生・集中,分布交通量の変化を考慮した分析,道路交通流・排出原単位に対する検証,ドライバー・プライシング実施主体を含めた包括的な費用便益の把握,徴収料金の合理的支出に関する考え方の整理があげられる.本研究では,対象地域として土浦・つくば周辺地域を取り上げ,TDM施策の1つであるコードンプライシングが実施された場合の影響を交通流動ならびに環境影響の観点から明らかにすることを目的とする.土浦・つくば地域の人口は以前増加が続いており,平成7年現在約29万人となっている一方,公共交通機関への依存度が低く,自動車分担率の比較的高い地域といえる.特に,土浦中心部では茨城南部の中心都市としての機能を有することや南北と東西を結ぶ道路ネットワークの結節点であることから,通過・進入する車両の増加で交通渋滞が深刻化している.その対応策として,土浦・つくば地域に流入する車両に対して課金するプライシングを取り上げ,その影響を把握した.プライシング実施にともなう交通抵抗の増加によって,コードンで囲まれる地域の集中交通量やこれら地域を目的地とする分布交通量の減少が予測される.しかしながら,特に分布交通量のモデルを用いた推計精度が十分高くないことなどから,プライシングが交通機関選択行動,経路選択行動に影響を与えるものと仮定して,プライシング実施前後における交通流動の変化を明らかにした.その結果,プライシング前後で自動車による汚染物質の排出量が改善され,交通渋滞の解消に加え,環境改善に効果があることが分かった.今後の課題として,発生・集中,分布交通量の変化を考慮した分析,道路交通流・排出原単位に対する検証,ドライバー・プライシング実施主体を含めた包括的な費用便益の把握,徴収料金の合理的支出に関する考え方の整理があげられる.本研究では,対象地域として土浦・つくば周辺地域を取り上げ,TDM施策の1つであるコードンプライシングが実施された場合の影響を交通流動ならびに環境影響の観点から明らかにすることを目的とする.土浦・つくば地域の人口は以前増加が続いており,平成7年現在約29万人となっている一方,公共交通機関への依存度が低く,自動車分担率の比較的高い地域といえる.特に,土浦中心部では茨城南部の中心都市としての機能を有することや南北と東西を結ぶ道路ネットワークの結節点であることから,通過・進入する車両の増加で交通渋滞が深刻化している.その対応策として,土浦・つくば地域に流入する車両に対して課金するプライシングを取り上げ、その影響を把握した.プライシング実施にともなう交通抵抗の増加によって,コードンで囲まれる地域の集中交通量やこれら地域を目的地とする分布交通量の減少が予測される.しかしながら,特に分布交通量のモデルを用いた推計精度が十分高くないことなどから,プライシングが交通機関選択行動,経路選択行動に影響を与えるものと仮定して,プライシング実施前後における交通流動の変化を明らかにした.その結果,プライシング前後で自動車による汚染物質の排出量が改善され,交通渋滞の解消に加え,環境改善に効果があることが分かった.今後の課題として,発生・集中,分布交通量の変化を考慮した分析,道路交通流・排出原単位に対する検証,ドライバー・プライシング実施主体を含めた包括的な費用便益の把握,徴収料金の合理的支出に関する考え方の整理があげられる.
生体内の微量アミロイド線維増幅によるパーキンソン病のバイオマーカーの研究

パーキンソン病の有用かつ簡便な診断法はいまだ存在しない.今日においても確定診断は患者死亡後に剖検によってなされ,パーキンソン病に特徴的であるレビー小体の存在が重要となる.我々は患者髄液中でレビー小体の形成に関連して起こる変化を早期に感度よく検出する方法を考案した.本研究において,その実現の可能性を示す結果が得られたことから,一般の病院で行える検査としての実用化が期待される.パーキンソン病(PD)患者群16例,非PD患者群8例に対して,当初計画した基本条件での測定を行ったが、明らかな有意差は得られなかった.これを受け、PD患者群と非PD患者群のLagtimeの差により明確な有意差が見い出せる測定条件を検討すべく,αシヌクレイン濃度,バッファー,超音波照射時間などのパラメータを変化させて測定を行った.現時点では,まだ十分な改善は得られていないが,バッファーの塩濃度を上げる(150mM→1MNaCl)ことでPD患者群と非PD患者群のLagtimeの差が明瞭化する傾向を見い出しており、PD診断(PD例10例,非PD例7例)において,Lag time 1000分をカットオフとした場合で感度80%,特異度71%,Lag time 1100分をカットオフとした場合で感度100%,特異度57%の診断結果が得られた.このことから,今後症例数をさらに増やした検討を行うことや測定条件を最適化させることで本研究手法を実用化しうる可能性が見い出せたものと考える.現在は主に超音波照射時間とインキュベーション時間の組み合わせの検討を行っている.当初はアミロイド線維形成反応の促進による測定時間短縮のために比較的長時間の超音波照射を行っていたが,脳脊髄液内の微量シードの増幅を評価するには逆に超音波照射時間をなるべく短くする方がよい可能性を見い出しつつある.今後は暫定的な最適化条件を決定し,症例数を増やした検討を行っていく予定である.一方、SPring-8の放射光による顕微赤外分光法を用いて,PD患者脳内の存在する実際のレビー小体がβシート構造を多く有していることを確認した.この結果は患者髄液中に存在するとされるシードの存在を支持する結果であると考える.パーキンソン病の有用かつ簡便な診断法はいまだ存在しない.今日においても確定診断は患者死亡後に剖検によってなされ,パーキンソン病に特徴的であるレビー小体の存在が重要となる.我々は患者髄液中でレビー小体の形成に関連して起こる変化を早期に感度よく検出する方法を考案した.本研究において,その実現の可能性を示す結果が得られたことから,一般の病院で行える検査としての実用化が期待される.神経内科学
循環系平均充満圧及び有効循環血液量ガイドによる新しい血行動態最適化治療法の開発

周術期管理や集中治療を行う上で輸液管理は重要な問題であるが、専門医の経験や熟練度に依存している。本研究では、包括的循環モデルを用いて循環系平均充満圧および有効循環血液量をガイドとした、新しい血行動態最適化治療法の可能性について検討した。結果として、ダイナミックレンジの大きい有効循環血液量によるガイドが適しているものと思われた。臨床例における強心剤に関するフィージビリティスタディでは、循環系平均充満圧と有効循環血液量のいずれについても薬物投与の際の治療開始基準値を定量化できる可能性が示唆された。Guytonの提唱した循環平衡モデルを拡張した「2ポンプ+2血管床」の包括的循環モデルから推定される最大静脈還流量または有効循環血液量と、実際の生体における循環系平均充満圧の関係を明らかにするため、体外循環を用いた麻酔開胸犬モデルの作成を行った。まず、完全両心体外循環モデルを作成し、ポンプ流量を変化させ体循環と肺循環の血液量を不均衡化し、種々の組み合わせでの右房圧、左房圧、心拍出量を求め、個体毎の循環還流平面を同定した。その後、両心ポンプを停止し両心を迂回するシャント回路により循環を行った際の動脈圧及び右房圧のプラトー相からの近似による循環系平均充満圧を求めた。イヌにおける標準循環還流平面から推定される最大静脈還流量と個別に求めた最大静脈還流量の関係は、ばらつきがあるものの良好な相関が認められた。この推定最大静脈還流量から予測される循環系平均充満圧と実際の値を比較したところ、相関は認められるものの、過小評価されることがわかった。そこで、個別の最大静脈還流量から推定される循環系平均充満圧を用いて再評価したところ、その場合でも系統的に2mmHg以上過小評価される傾向にあることがわかった。この原因として、両心体外循環停止中のシャント回路経由での循環血液の再分布に要する時間がかかりすぎ、循環系平均充満圧が正確に求められていない可能性が示唆された。そこで、シャント回路の抵抗を小さくしたりプラトー相を長くするなどの改良を加えたが、実験動物の状態が安定せず、輸液・脱血等の繰り返し実験が行えないという事象が発生した。現在、モデルを改良し、動脈系-静脈系のバイパスを追加して能動的に循環血液の再分布を促すことが可能なモデルの検討を開始した。初年度に問題となった、循環系平均充満圧(MCFP)の真値推定に関する測定方法について改良を行った。完全両心体外循環を用いた麻酔開胸犬モデルにおいて、動脈系-静脈系のバイパスを作成するために遠心ポンプを更に追加して積極的に循環血液の再分布を促進することを試みた。その結果、初年度にはシャント回路経由での循環血液の再分布に要する時間がかかりすぎた問題は解決し、心室細動誘発とともに遠心ポンプを作動すると12秒以内に大動脈圧と右心房圧は平衡に達することが可能となった。この方法によって推定される循環系平均充満圧(estMCFP)は、MCFPの真値とは良好な直線関係にあり(estMCFP=0.90MCFP+0.73,r^2=0.969,p<0.0001)、y軸切片の95%信頼区間は-0.331.8であったが、傾きの95%信頼区間は0.810.98とやや過小評価される傾向にあった。しかしながら、強制循環平衡法により求められたestMCFPを補正し(MCFP=1.05estMCFP)、これを真値と仮定することで、初年度に実施できなかった輸血・脱血実験を同一個体で繰り返し行うことが可能となった。次に、Guytonの循環平衡モデルを拡張した「2ポンプ+2血管床」の包括的循環モデルから推定される最大静脈還流量から計算されるMCFP(calMCFP)と真値の関係について、上記のモデルを用いて検討を行った。その結果、両者は良好な直線関係にあった(calMCFP=0.59 MCFP+3.79,r^2=0.782,p<0.0001)。しかしながら、拡張Guytonモデルから計算されるMCFPは、特に、実際のMCFPが高い際に過小評価される傾向にあった。麻酔開胸犬モデルにおいて、さらにシャント回路に改良を加え、より迅速に体循環と肺循環の循環血液を平衡状態とすることを可能とした。その結果、心停止時間をより長く観測することが可能となり、前年度まで用いていた強制循環平衡法から求められる循環系平均充満圧(MCFP)に対する補正係数を、不必要とすることができた。また、昨年度以上に一個体での繰り返し実験が可能となり、Guytonの循環平衡モデルを拡張した「2ポンプ+2血管床」の包括的循環モデルにおける静脈環流平面のパラメータ調整を行った。

その結果、推定最大静脈還流量から計算されるMCFP(calMCFP)は、MCFP真値と良好な直線関係にあり(MCFP = 1.01 calMCFP + 0.43, r^2 = 0.891, p < 0.0001)、傾きとy軸切片の95%信頼区間は、それぞれ0.838 1.176と-1.4312.285とidentity lineに極めて近似していた。次に、低分子デキストラン(Dex)投与量とMCFPの変化について検討を行った。5例中2例において、高容量のDex投与にもかかわらずMCFPがほとんど変化しないという結果が得られた。そこで、推定最大静脈還流量から計算される有効循環血液量(V)を求めたところ、Vは投与量に比例して増加することがわかった。個体差はあるもののその傾きは、0.71 +/- 0.25(0.415 1.081)であった。この結果から、輸液量のガイダンスとしては、MCFPよりもVの方が制御対象としてロバストであると考えられた。循環系平均充満圧の真値推定法の開発に、予想以上に時間がかかった。その結果、輸液量と循環系平均充満圧の関係の定量化が動物実験でも実施できていない。従って、最終目標である臨床例での検討に入るのはやや遅れる可能性がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。動物実験による輸液量と循環系平均充満圧の関係に関する定量評価は、モデルが完成したので早急に実施する予定である。これらの結果を待って、臨床応用の検討に入ると更に時間がかかるため、実臨床での輸液療法中の血行動態のデータを採取し、それを基に検討が可能であるか検討を開始する。
メディアアート「再考」―ヴィデオアートを中心に

平成22年度の主な研究業績は、フィールドワーク、口頭発表と論文、翻訳の三点である。フィールドワークは、採用一年次に予定していたナム・ジュン・パイクアートセンター(ソウル、韓国)での調査及び、メディアアートのフェスティヴァルである「メディアシティ・ソウル」(ソウル、韓国)、光州ビエンナーレ(光州、韓国)への参加である。ナム・ジュン・パイクアートセンターでは、メディアアート、ヴィデオアートの祖とされるパイクの作品の調査を行った。上記のフェスティヴァルに関してはメディアアート作品の分析及び、カタログなど文献資料の収集も合わせて行った。これらのフィールドワークの研究成果は、最先端の動向(作品と理論)の把握、芸術作品(主にパイク)の調査である。帰国後には京都大学でアウトリーチ活動として、これらの報告会を行った。口頭発表と論文では、ヴィデオアートと同時代の歴史的社会的文脈との関わりを分析した。具体的にはヴィデオアートとドラッグカルチャーとの関連性について議論を行った。特にLSDがもたらした感覚や意識の変容が、ヴィデオアートにおいても表象され、その際に生じるのが共感覚的な感性的体験ではないかということを、具体的にはリンダ・ベングリスの作品分析を通して、口頭発表および論文による理論的考察を行った。翻訳は、メディア考古学に関する英語論文と、英語で執筆された思想事典の項目のいくつかを担当した。前者は、書籍に収蔵されることが決定しており、日本では紹介の薄いメディア考古学という手法を導入するための端緒となる論文になると思われる。後者は、事典という性質上、哲学、美学など様々な理論的なアプローチを行うための基礎的な資料となることが考えられる。平成21年度の主な研究実績は、フィールドワーク、学会発表(理論的考察)、翻訳の三点である。フィールドワークは、当初アメリカ等を予定していたが、メディアアートおよびヴィデオアートの基本的な作品およびそれらの最新の動向を押さえることが必要と判断したため、採用二年次の計画を先行させた。具体的には、これらの基本作品を所蔵している美術館ZKM(カールスルーエ、ドイツ)を中心とした作品・文献調査と、最新のテクノロジーを利用したアートの動向が反映されるフェスティヴァル「アルス・エレクトロニカ」(リンツ、オーストリア)への参加である。これらのフィールドワーク(フェスティヴァルおよび美術館調査)の研究成果は、最先端の動向(作品・理論)の把握、人的交流、芸術作品(主にメディアアート作品)の調査、日本国内では入手困難であった資料の収集である。また、帰国後、京都大学でフィールドワークの報告会を行った。理論的考察に関しては、ヴィデオアート、メディアアート受容史の言説分析を中心に行った。特にヴィデオ(アート)を論じるのに重要であるロザリンド・クラウスの論文「ヴィデオ:ナルシシズムの美学」を取り上げ発表を行った。発表では、その読解を通してメディアアートを論じるための同期/非同期、フィードバックといった時間論的概念を導きだした。また、1960年代、70年代のヴィデオアートには身体に焦点を当てた作品が数多く制作された。こうした身体に関する問題を論じるための理論的準備として、ドゥルーズの「身体のどもり」という概念に注目し、学会発表でドゥルーズのテキストを読解し理論的射程を明らかにした。現在はこの概念を具体的な作品への応用を検討中である。翻訳は、メディア考古学に関する英語論文と、スイスと日本の視覚教育を比較検討した英語論文の二本を行った。いずれも、視覚文化論、メディア論などの基礎論文となると考えられる。
脆弱性骨折患者に対する至適包括的管理の基盤確立のための臨床コホート研究

手術を要した高齢者の脆弱性骨折全症例を対象に、機能予後や生命予後についての横断的・縦断的な大規模前向きコホート研究である。対象者は術後2年までを経過観察期間とし、Clinical Research Coordinator(CRC)により退院後も引き続き外来、又は紹介先医療機関にて必要な治療が行われるように手配を行っている。CRCが患者あるいはその後見人に連絡を取り、術後6カ月、1年、2年の時点に包括的な経過観察項目の検査を当院にて行う。特に術後1年、2年では、リハビリ科により詳細なADLの評価とリハビリ指導を行う目的で、必要であれば短期間の経過観察入院を行う。3年間でコホート研究でのデータの蓄積を目指し、同時に臨床研究センターにて解析を行い、症例数が必要数に達した時点で統計学的評価を行っていく。平成30年度は、当院で脆弱性骨折に対する手術を受けた全症例を対象とし、臨床研究センターにて登録を継続しており、症例の蓄積を目指した。また、退院後6ヶ月、1年の患者も増えており、それぞれデータの蓄積を行った。当院外傷センターを受診した患者はその場で手術が必要な脆弱性骨折患者であるかの判定を行い、CRCにより本研究へのエントリーがなされることとなっているが、そのシステムは構築され、着実に症例が増えている。評価時期と項目については大きな変更は無く、当初の計画通りの内容で行った。加えて、In bodyの機器が揃ったことから、栄養状態の指標もデータに加えられた。これまでおよそ120症例ほどの登録が完了しており、ほぼ予定通りの患者登録が行われている登録症例は120例を超えており、当初の予定とほぼ遜色なく患者登録が行われている。また登録制度やデータ収集におけるシステムも順調に稼働しており、登録患者でのデータはほとんどもれなく収集できている。ただ、退院後の外来でのデータ収集が、患者の移動能などの影響で外来通院困難となり、6ヶ月、1年後データ収集の率が低い傾向にある。移動能や家族の影響など不可抗力的な問題もあるが、今後積極的に働きかけをして回収率を上げていく必要がある。栄養状態の指標も機器購入で、データが得られるようになり、より充実したデータが得られている。リハビリテーション評価ももれなく収集できている。平成31年度も引き続き患者登録を進め、年間10例以上の登録を目指す予定である。また、6ヶ月、1年後さらには術2年目となる患者もいることから、引き続きデータを収集していく。予定通り150ー200例の症例が収集できた段階で、初期データをまとめる予定であり、学会発表も行っていく。今後追跡期間2年間も含め、フォローを行い、データの蓄積を行っていく予定であり、当初の予定より多いケーススタディが可能となる見込みである。本院で手術を要した高齢者の脆弱性骨折全症例を対象に、機能予後や生命予後についての横断的・縦断的な大規模前向きコホート研究である。対象者は術後2年までを経過観察期間とし、Clinical Research Coordinator(CRC)により退院後も引き続き外来、又は紹介先医療機関にて必要な治療が行われるように手配を行う。平成29年度は、当院で脆弱性骨折に対する手術を受けた全症例を対象とし、臨床研究センターにて登録を開始することを目的とし、そのシステムを構築した。当院外傷センターを受診した患者はその場で手術が必要な脆弱性骨折患者であるかの判定を行い、CRCにより本研究へのエントリーがなされるが、その際必要な検査や計測を入力するためのシステムを帝京臨床研究センター(TARC)と検証の上、構築してきた。システムの試用も既に行い、欠落の検査項目なども追加し、平成30年度よりの運用が開始できることとなった。コホート研究を円滑に行うための、システムを構築でき、平成30年度より調査開始可能となり、実際のエントリーを開始している(現在まで20名登録済み)。調査項目には当初の計画通りで、以下の項目を決定した1問診;患者基本情報(生年月日、性別、受傷日、既往歴、併存疾患、服用薬物(ステロイド使用歴)、居住環境、飲酒、喫煙および喫煙歴、最終月経年齢・総出産回数、骨粗鬆症の既往、先行する骨折の有無、身長、体重、骨折部位)、受傷前のADL (FIM)、受傷後の痛み(VAS)、手術までの待機時間、術式、退院後の行先(病院・療養型・自宅)、使用した抗生剤の種類のデータを回収。2各種検査;認知症検査(MMSE)、うつ検査(PHQ-9)、残存歯本数カウント、嚥下機能評価(反復唾液嚥下テスト)、筋力(握力)、ABI/PWV、血算・生化学的血液検査、保存用凍結血清(5ml)、画像検査(単純レントゲン、骨密度(腰椎、両大腿骨頸部)、細菌検査(便培養(一部凍結保存)、咽頭培養、唾液凍結保存)。

3リハビリ評価;ADL評価(FIM)、体組成計測、下肢筋力測定(ロコモスキャン、ミュータス)、活動度評価(加速度計)、歩行能評価(下肢荷重計、三次元動作分析システム)、片脚立位時間、TUG (touch up and go)test、6分間歩行。CRCの雇用も既に開始し、平成30年度より運用を開始している手術を要した高齢者の脆弱性骨折全症例を対象に、機能予後や生命予後についての横断的・縦断的な大規模前向きコホート研究である。対象者は術後2年までを経過観察期間とし、Clinical Research Coordinator(CRC)により退院後も引き続き外来、又は紹介先医療機関にて必要な治療が行われるように手配を行っている。CRCが患者あるいはその後見人に連絡を取り、術後6カ月、1年、2年の時点に包括的な経過観察項目の検査を当院にて行う。特に術後1年、2年では、リハビリ科により詳細なADLの評価とリハビリ指導を行う目的で、必要であれば短期間の経過観察入院を行う。3年間でコホート研究でのデータの蓄積を目指し、同時に臨床研究センターにて解析を行い、症例数が必要数に達した時点で統計学的評価を行っていく。平成30年度は、当院で脆弱性骨折に対する手術を受けた全症例を対象とし、臨床研究センターにて登録を継続しており、症例の蓄積を目指した。また、退院後6ヶ月、1年の患者も増えており、それぞれデータの蓄積を行った。当院外傷センターを受診した患者はその場で手術が必要な脆弱性骨折患者であるかの判定を行い、CRCにより本研究へのエントリーがなされることとなっているが、そのシステムは構築され、着実に症例が増えている。評価時期と項目については大きな変更は無く、当初の計画通りの内容で行った。加えて、In bodyの機器が揃ったことから、栄養状態の指標もデータに加えられた。これまでおよそ120症例ほどの登録が完了しており、ほぼ予定通りの患者登録が行われている登録症例は120例を超えており、当初の予定とほぼ遜色なく患者登録が行われている。また登録制度やデータ収集におけるシステムも順調に稼働しており、登録患者でのデータはほとんどもれなく収集できている。ただ、退院後の外来でのデータ収集が、患者の移動能などの影響で外来通院困難となり、6ヶ月、1年後データ収集の率が低い傾向にある。移動能や家族の影響など不可抗力的な問題もあるが、今後積極的に働きかけをして回収率を上げていく必要がある。栄養状態の指標も機器購入で、データが得られるようになり、より充実したデータが得られている。リハビリテーション評価ももれなく収集できている。平成30年度より登録を開始しており、当初の予定通り手術を要してた脆弱性骨折患者年間150例を達成できる頻度で登録を開始している(月15例以上)。今後追跡期間2年間も含め、フォローを行い、データの蓄積を行っていく予定であり、当初の予定より多いケーススタディが可能となる見込みである。平成31年度も引き続き患者登録を進め、年間10例以上の登録を目指す予定である。また、6ヶ月、1年後さらには術2年目となる患者もいることから、引き続きデータを収集していく。予定通り150ー200例の症例が収集できた段階で、初期データをまとめる予定であり、学会発表も行っていく。
可搬型慣性―静電閉じ込め核融合パルス中性子源の開発

慣性-静電閉じ込め核融合では,陽極の中心にグリッド状陰極を設置し,重水素等の気体を封入して電極間で放電を行うと,生成されたイオンが陰極中心で衝突して核融合反応を生じることにより中性子を生成する。装置は小型,軽量のため可搬型中性子源として利用可能で,特にパルス中性子源を開発できれば,対人地雷等の探知システムを構築することも可能になる。そこで,本研究ではパルス中性子源に適した放電回路の設計・製作および中性子検出システムの設計・製作を行い,放電特性ならびに中性子生成特性を調べ,実用化のための資料を得ることを目的とした。本年度の研究により,以下の成果が得られた。1.耐電圧65kV,電流容量30Aの半導体スイッチを用いたパルス放電回路を製作した。ただし,電源には既存の直流電源を用い,直流放電にパルス放電を重畳する方式としたため,パルス電圧とパルス電流を自由に設定することはできなかった。今後,パルス放電回路にも独立した充電電源を備える必要がある。2.パルス放電時の電流-電圧特性を得た。直流放電時のグロー特性とは異なり,正抵抗特性を有していることがわかった。3.分光計測により,ビームおよび陰極中心のコアプラズマが存在していることを見出した。4.パルス電圧30kV,電流2A,重水素の封入圧力10.4mTorrにおいて,5×10^6n/sの中性子生成率が得られた。この値は,直流放電で得られた中性子生成率の比例則に従っていることがわかった。これは,本研究で用いた放電電流の範囲では,ビーム-ビーム衝突が未だ支配的ではないことを意味している。5.パルス電源と放電部を接続するケーブルの静電容量によりパルス電圧の立ち上がりが遅くなり,さらに直流放電を行っているにもかかわらず放電形成遅れが生じることが明らかになった。この時間遅れを低減するためには,密度の大きな予備電離プラズマ源あるいはイオン源が必要であると考えられる。
脆弱動脈硬化病変におけるメタボリックシンドロームの関与と血管内皮細胞障害の検討

CB1受容体がヒト冠動脈粥腫に存在し、動脈硬化に対してCB1受容体遮断が何らかの有益性をもたらすかどうかを検討した。ヒト冠動脈粥腫、特にマクロファージに一致してCB1受容体が発現している事、冠動脈疾患患者では内因性カンナビノイドシステムが活性化している事が示された。抗肥満の治療戦略であるCB1受容体拮抗薬rimonabantは動脈硬化病変におけるマクロファージの炎症性cytokine産生を抑制し、抗動脈硬化作用を有する可能性がある事が示された。スタチンによるLDL低下療法(LDL<100mg/dl)を既に受けておりかつ糖尿病ではない安定冠動脈疾患患者を対象としてピオグリタゾン投与群と非投与群にランダムに分けて糖代謝と脂質パラメーター、頸動脈プラーク変化を検討した。6ヶ月後にピオグリタゾン投与群において高分子adioponectinレベルとHDL、インスリン感受性は有意に上昇し、hsCRPと血糖負荷時のインスリン分泌は有意に低下した。頸動脈プラークでは、ピオグリタゾン投与により有意にエコー輝度が上昇した。このプラークエコー輝度上昇(プラーク安定化作用)は、高分子adioponectinレベル上昇と有意に相関していた。ヒト動脈硬化病変に於けるカンナビノイドType-1(CB1)受容体の役割を検討するために、ヒト冠動脈プラークに於けるCB1受容体発現を免疫組織解析にて検討しその存在を証明した。動脈硬化病変進展stageにおいては、脂質とマクロファージを豊富に含むatheromatous plaqueでその発現は亢進していた。更にヒト冠動脈プラークDCA標本においてCB1受容体mRNA発現をRT-PCRにて検討し、不安定狭心症でその発現の上昇が認められた。ヒトマクロファージを培養しこれらに於けるCB1受容体発現をRT-PCRとWestern blotにて確認した。その発現はマクロファージ分化過程で亢進し、OxLDLとM-CSFで増強された。マクロファージ活性化に於けるサイトカイン産生はCB1受容体遮断薬で抑制されたことからCB1受容体遮断は抗動脈硬化作用を発揮する可能性が示唆された。熊本大学病院循環器内科に入院した安定冠動脈疾患患者において、血中CD144-EMPレベルを測定し23年間の脳・心血管疾患イベント(心臓死、脳卒中、急性心筋梗塞、不安定狭心症・胸痛での緊急入院、下肢切断、新規冠動脈病変に対する血行再建)の予後調査を行い、CD144-EMPが将来の心事故発生予測因子となるか検討した結果、CD144-EMPは、これまでの心血管イベント予知因子と独立して将来の心血管イベント発症予知に有用なマーカーであることが明らかとなった。血中の内因性カンナビノイドレベル(2AG,AEA)は、冠動脈新患患者で有意な上昇が認められた。ヒト動脈硬化病変に於けるカンナビノイドType-1(CB1)受容体は、動脈硬化病変進展stageにおいてマクロファージを豊富に含むatheromatous plaqueでその発現が増強しており不安定狭心症でその発現の上昇が認められた。ヒトマクロファージを培養しこれらに於けるCB1受容体発現はマクロファージ分化過程で亢進し、OxLDLとM-CSFで増強された。マクロファージ活性化に於けるサイトカイン産生はCB1受容体遮断薬で抑制されこの経路にcAMP上昇とJNK抑制が関与している可能性が示された。これらのことからCB1受容体遮断は抗動脈硬化作用を発揮する可能性が示唆された。熊本大学病院循環器内科で診療した安定冠動脈疾患患者と冠危険因子を2つ以上有する安定したハイリスク患者において、血管内皮細胞障害を反映するとされる血中CD144-EMPレベルを測定し、45年間の脳・心血管疾患イベント(心臓死、脳卒中、急性心筋梗塞、不安定狭心症・胸痛での緊急入院、新規冠動脈病変に対する血行再建)の予後調査を行い、CD144-EMPが将来の心事故発生予測因子となるか検討した結果、CD144-EMPは、これまでの心血管イベント予知因子(Framingham Risk Score)と独立して将来の心血管イベント発症予知に有用なマーカーであることが明らかとなった。CD144-EMPとhsCRP,BNPを用いたマルチバイオマーカーによる心血管イベント予測モデルは、ハイリスク患者の心血管イベント予測においてFramingham Risk Scoreに付加して有意に予測価値を上げる事が明らかとなった。
中性子星の熱的進化とハドロン凝縮相

研究成果は大要次のようにまとめられる。1.π凝縮と中性子星の熱的進化:π凝縮による中性子星の急冷却と核子超流動の効果を考慮し現実的な数値シミュレーションにより、冷却の全体的な様相を説明できることを示した。また、もしもアキシオンが存在すれば、π凝縮下では特徴的な温度の4乗依存性をもたらし、老年期段階の中性子星では光放出による冷却と競合しうることを明らかにした。2.誕生初期の原始中性子星の性質:原始中性子星内部に存在する超新星物質を現実的に扱い得る理論的枠組みを初めて構成し、その物質組成、状態方程式を与えた。この結果に基づき、中性子星は誕生期には半径が大きく、内部にいくほど高温の温度分布をもち、冷えていくと半径が収縮することを示した。そのことから、初期の中性子星の質量と回転速度に新しい制限を与えた。3.K凝縮と中性子星の性質、現象:中性子星の芯領域にK凝縮が顕在化した状態を記述する理論的枠組みをカイラル対称性を基礎に構成し、凝縮相の発展の様相、化学組成を明らかにした。さらに、凝縮相を現実的に取扱うために、相対論的平均場理論を援用して状態方程式を得た。その結果、K凝縮は高密度領域で抑制されることがわかった。これらの結果をもとに質量、半径等の全体的な性質、相転移に伴う動的な過程の特徴を明らかにし、ガンマ線バースト、ミニブラックホールシナリオとの関連を議論した。4.K凝縮と熱的進化:K凝縮相では陽子混在度が大きくなるために、直接URCA過程がおこる可能性が予測されたが、検討の結果電子の化学ポテンシャルの急激な減少のため、限られた密度領域でのみ可能であることを明らかにした。またK凝縮下での核子超流動の可能性が検討され、陽子混在は有利に働くが、高密度では核子の有効質量が大きく減少するので難しいことがわかった。その他、中間子凝縮相でのニュートリノ放出による冷却率に対する従来の結果に系統的に因子2の間違いがあったことを指摘し、修正した。中性子星の芯領域にある高密度核物質では、中間子の自由度が核子超流動、中間子凝縮等のハドロン凝縮相を顕在化させ、中性子星の現象に顕著な効果をもたらす。中性子星の熱的進化の過程はこれらハドロン凝縮相の性質に強く関係する。このような視点から、今年度の研究は次の問題に集中して行われた。1.荷電π中間子凝縮は中性子星の冷却を加速し標準シナリオでは説明出来ない低い表面温度を与えるが、それのみでは中性子星の冷却曲線は観測値よりはるかに低くなり、最新の観測結果との矛盾をきたす。この難点を救うのは準中性子の^3P_2超流動である。この二つのハドロン凝縮相の効果をとりいれた計算により、中性子星の質量等の構造的要素に微細調整を持ち込むことなく、冷却の全体的様相を説明した。2.中性子星の芯領域にK中間子凝縮が顕在化した場合を記述する理論的枠組みをカレント代数とPCACに基づき構成した。それを用いた計算で、K^-凝縮の成長にともない陽子成分が急増することを示した。この状況では直接URCA過程が起こる可能性が予測された。しかし検討の結果、電子の化学ポテンシャルの急減のため、直接URCA過程は適当な対称エネルギーの密度依存性がある場合にのみに限られることを明らかにした。3.π中間子凝縮相をもつ中性子星において、アキシオンの放出による冷却の問題をしらべた。

中性π中間子凝縮はアキシオン放出を急増させ、その温度の4乗依存性は老年期段階で光子放出による冷却と競合しうることを示した。4.誕生期の中性子星では、陽子の混在度がかなり高く、高温で、中性微子がトラップされている超新星物質となっている。このような高温で非対称度の大きい核物質を現実的に扱い得る理論的枠組みを始めて構成し、数値計算によりその物質組成、状態方程式を与え、極低温中性子星のそれと著しく異なる特徴があることを示した。これにより中性子星の熱的進化を扱う上で有力な足場がつくられた。5.上記の超新星物質の性質に基づき、中性子星は誕生期には太っていて内部に行くほど高温の温度分布をもち、極低温の中性子星に冷えると半径は収縮することを示した。そのことから、初期の中性子星の質量と回転角速度の上限に新しい値を与えた。今年度の研究は、前年度に引き続きK中間子凝縮と中性子星の現象、超新星物質の性質と原始中性子星の問題に関して行われた。とりわけ前者については中性子星の静的な全体的性質、動的な過程および熱的な進化との関連で幅広く多くの成果があった。K中間子凝縮相をカイラル対称性を基礎に研究を進め、二次の摂動効果を自然に考慮することにより、現実のKN散乱データを記述できる枠組みであることを示し、相対論的平均場の理論を援用することによって核媒質中でのK中間子の励起エネルギーを考察した。ついでこれらの結果を基に実験室での様々なデータと両立し得る形で、中性子星物質中でのK中間子相に対する状態方程式を得た。この状態方程式はこれまでの研究に比べていちばん洗練されたものである。状態方程式の軟化は中性子星の内部構造に大きな影響をもたらせ、物質の化学組成、中性子星の最大質量、半径、慢性モーメントを大きく変化させ、極端な例では大きな一次相転移をひきおこすことがわかった。この一次相転移に伴う動的な性質として、準安定状態から安定状態への小崩壊がおこるが、そのときのエネルギー解放量を見積もり、最近観測が進んでいるガンマ線バースト現象との関連を議論した。K凝縮と中性子星の熱的進化との関連では、表面温度についての観測が進んでいる年齢の中性子星内部の核子超流動が重要になってくるが、芯領域にK凝縮相が存在し、陽子混在度が増加した際に超流動がどのようになるのか研究した。結果として、そのような状況では中性子、陽子が共にp波対相互作用に寄与するが、高密度領域で核子有効質量が例外的に大きくならなければ、超流体の存在はありそうにないことが示された。その他、各種中間子凝縮相でのニュートリノ放出による冷却率に対する従来の結果に系統的に因子2の間違いがあったことを指摘し、修正した。
酸素欠乏フェライトを利用した二酸化炭素の低温還元技術に関する工学的研究

内径25mm、高さ520mmの鉄製パイプからなる塔式固定層反応装置を実験装置として用い、ストロンチウムフェライトを250350mmに分級したものを100g充填した。装置内でフェライトを加熱還元嗣理して得た酸素欠乏フェライトの還元機能を利用し、CO_2還元反応について工学的解析を行った。反応生成物の分析には、特殊処理活性炭カラムを装着したTCDガスクロマトグラフィーにより行った。ストロンチウムフェライトを用いたCO_2還元反応を、マグネタイトを用いた既往の研究結果と比較したところ、本研究のストロンチウムフェライトの方が反応速度論的に有利なことが明らかになった。しかし、フェライトのもつ強力な還元機能は触媒的な反応構によるものではなくて、メディエーター的な還元反応機構によるものであることが分かったので、エネルギー的見地からみて電子移動反応に相当のブレークスルーが生まれなければ経済的推進は困難を伴うことが判明した。酸素欠乏ストロンチウムフェライトに対し、H_2共存下でCO_2を作用させた場合はフェライトの表面に炭素が析出していることが明らかとなり、CO_2がCにまで還元されていることが確認された。ごこの炭素析出状態の酸素欠乏フェライトに対して、H_2とCO_2を流量比5:1で供給したところ、350°C付近でメタンの発生が認められたことは興味深い。一方、酸素欠乏ストロンチウムフェライトは400°C付近で水蒸気と接触させた場合、ほぼ定量的にH_2を生成することも明らかになった。この水還元分解反応は炭素析出状態で行うと、ブレークスルー現象が認められたので、将来のH_2造技術として発展性を秘めている。本研究により、酸素欠乏ストロンチウムフェライトによる一連の還元反応特性がある程度明らかになったので、H_2製造も含めた炭素資源循環を目的とするエコテクノロジー確立に向けて研究を継続の予定である。
大気圧プラズマの発光分光計測に関する基礎研究

プラズマ中の中性粒子の励起状態数密度を求める計算手法である「衝突輻射モデル」を、アルゴンプラズマを対象として、大気圧非平衡プラズマに適用可能なように開発し直し、電子温度・電子密度、ガス温度の関数として励起状態数密度を求める計算コードを作成・開発した。ついで、開発したコードを用い、理論的な立場から、電子温度や電子密度を入力として与えた励起状態数密度から、逆に電子温度や電子密度、ガス温度が決定出来るかどうかについて、理論的な立場から検討を加え、実際の発光分光計測の対象となるエネルギー準位の特定を行った。その結果、エネルギー準位の密集するグループでは、基底状態分子との衝突緩和により励起温度がほぼガス温度に等しくなること、および、エネルギーギャップが大きく基底状態分子による衝突緩和が進みにくい準位間には、電子衝突の影響が強く表れることを見いだした。そこで、アルゴン原子の4p,4p'のグループと5p,5p'のグループで決定される励起温度に着目すると、電子密度の高低に応じて、2つの特徴あるグループに分かれて、電子温度と一対一の対応が見いだされることが判明した。この2グループの差は、ガス衝突と電子衝突の衝突周波数の差であり、大気圧の場合およそ10^<14>cm^<-3>程度が両者の境界を与えることを見いだした。低電子密度であると予想される大気圧マイクロ波放電アルゴンプラズマジェットに対してこの方法を適用したところ、その電子温度はおよそ0.9eV程度であることが見いだされた。他研究者が行っている大気圧非平衡アルゴンプラズマのトムソン散乱計測等でも同様の値が報告されており、本研究で得られた分光測定法が、適切なものであると判断された。まず、理論計算を中心として、大気圧プラズマの励起状態密度分布の特徴を調べるため、アルゴンプラズマの衝突輻射モデルを用いて、励起状態数密度を、電子温度・密度、ガス温度・圧力の関数として計算し求める。EEDFはマックスウェル型とした。低電子密度(10^<11>cm^<-3>)の電離進行プラズマを対象とし、励起準位の流入出につき支配的素過程を検討した。実験測定の容易な励起温度のみからでも電子温度T_eを求める可能性を調べるべく、電離進行大気圧アルゴンプラズマの励起状態数密度をCRモデルで計算し、T_eの関数として4p-5p準位対に関するT_g=1500Kの時のT_<ex>を求めた。T_<ex>(4p-5p)の依存性はN_eの値により2つのグループに分かれることが判明した。低N_eで中性粒子衝突が支配的なグループ(N_e【less than or equal】10^<12>cm^<-3>)と、高N_eで電子衝突励起が原子衝突過程と同程度のグループ(N_e【greater than or equal】10^<13>cm^<-3>)である。グループ内ではT_<ex>のN_e依存性は小さく、N_eの粗い推定値を用い、T_<ex>からT_eを推定可能と考えられる。一方T_<ex>のT_g依存性は高N_eでは殆どないが、低N_eでは顕著であることが判明した。この場合、他の方法(例えば回転温度)によりT_gを推定し、そり後T_<ex>測定からT_eを推定するという手順が考えられる。次に、実際の大気圧マイクロ波放電アルゴンプラズマを対象として、実験により上の方法のアルゴンプラズマに対する適用可能性を研究した。放電に用いた装置は同軸型マイクロ波(2.45GHz)プラズマトーチで、プラズマ生成ガスを純アルゴン、流量10slm,マイクロ波投入電力を150Wとして定常放電を行った。

今回は放電プラズマの内、もっとも明るく発光するトーチ内部の部分に注目し、下流End-On方向からプラズマの発光を観測した。使用分光器には標準光源を使用して相対波長感度校正を施している。実際のプラズマは、マイクロ波の照射される放電管内部に生成されるので、電離進行プラズマと考えられる。当該プラズマの中性気体温度は、回転温度で近似できると考えられ、このパラメータを適用してCRモデルを適用し、本研究で検討した理論により電子温度を検討した。その結果、4p-5pの準位密度分布で決定される励起温度(0.38eV)と電子温度との関係から、今回計測した大気圧マイクロ波放電アルゴンプラズマの電子温度は0.9(±0.1)eV程度と推測された。プラズマ中の中性粒子の励起状態数密度を求める計算手法である「衝突輻射モデル」を、アルゴンプラズマを対象として、大気圧非平衡プラズマに適用可能なように開発し直し、電子温度・電子密度、ガス温度の関数として励起状態数密度を求める計算コードを作成・開発した。ついで、開発したコードを用い、理論的な立場から、電子温度や電子密度を入力として与えた励起状態数密度から、逆に電子温度や電子密度、ガス温度が決定出来るかどうかについて、理論的な立場から検討を加え、実際の発光分光計測の対象となるエネルギー準位の特定を行った。その結果、エネルギー準位の密集するグループでは、基底状態分子との衝突緩和により励起温度がほぼガス温度に等しくなること、および、エネルギーギャップが大きく基底状態分子による衝突緩和が進みにくい準位間には、電子衝突の影響が強く表れることを見いだした。そこで、アルゴン原子の4p,4p'のグループと5p,5p'のグループで決定される励起温度に着目すると、電子密度の高低に応じて、2つの特徴あるグループに分かれて、電子温度と一対一の対応が見いだされることが判明した。この2グループの差は、ガス衝突と電子衝突の衝突周波数の差であり、大気圧の場合およそ10^<14>cm^<-3>程度が両者の境界を与えることを見いだした。低電子密度であると予想される大気圧マイクロ波放電アルゴンプラズマジェットに対してこの方法を適用したところ、その電子温度はおよそ0.9eV程度であることが見いだされた。他研究者が行っている大気圧非平衡アルゴンプラズマのトムソン散乱計測等でも同様の値が報告されており、本研究で得られた分光測定法が、適切なものであると判断された。