hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子ドットの非平衡近藤効果による電流揺らぎの研究

量子ドット中で形成される典型的な量子多体効果である近藤効果の非平衡状態と、それに起因した電流揺らぎの特性を詳しく明らかにした。実験グループと協力しカーボンナノチューブ量子ドット中の近藤効果によるショットノイズと有効電荷状態の高精度の観測に成功した。また、高バイアス電圧、高温極限での厳密解を導出し、高エネルギー状態での相関効果について明らかにした。さらに、低バイアス電圧の非平衡電流中に形成された準粒子対の量子縺れ特性が古典では表せない量子力学的性質を備えていることを明らかにした。低バイアス非平衡近藤効果による電流揺らぎ特性を次の2点について解析を行った。1つめはフント則交換相互作用をもつ軌道縮退アンダーソン模型の各チャンネル電流の交差キュムラントを完全係数統計を用いて解析を行った。特に交換相互作用がある場合には、3つの異なったチャンネルの電流間に相関が働くことを明らかにした。これは直接相互作用では見られない特徴であり、実際の実験などにおいて量子ドットに働く相互作用を特定する手掛かりとなり得る。2つめは、スピンS=1の近藤状態にある2重量子ドットの非平衡電流中のチャンネル間のスピン相関が、ベルの不等式を破り、準粒子の量子的なスピン縺れ対が生成されることを明らかにした。これは半導体中に多体効果を利用してスピン縺れ対を生成するための新しいアイディアであり、量子情報などで重要な量子状態制御の新しい方法となりうると考えられる。また、高バイアス、高温それぞれの極限におけるSU(2)アンダーソン模型で表される、2つのリードに繋がれた量子ドット系について、熱場の理論を援用することで厳密解を導出することに成功した。特にすでに低バイアス、低温、低バイアス極限はフェルミ流体論でよく理解されているため、この研究によりSU(2)アンダーソン模型の低エネルギーと高エネルギーの両極限の詳しい理解が得られたことになる。本課題の目的の一つは、有限温度、有限バイアスでの電流揺らぎを詳しく解析することであるが、このとき低エネルギーから高エネルギー現象へのクロスオーバーが起こっているため、その理解に大きく寄与する重要な結果である。今後、有限温度、有限バイアスでの数値計算を進める際、高エネルギー極限での有力なベンチマークにもなる。軌道縮退アンダーソン模型の高温と高バイアス極限の厳密解の導出を行い、同時に高温と高バイアスでの交差ダイアグラム近似法による解析解も導出し、様々なエネルギースケールで有効な計算手法を比較検討した。これは近藤相関が起こる量子ドットの電子状態の低バアスから高バイアスまでをまとめて正確に取り扱える手法がない現状では、重要である。たとえば、この解析解により数値計算手法による解析や、近似法に基づいた解析の妥当性が、検証可能である。更に実際に実験でも確認できる極限であり、実験の妥当性を検証する指標にもなる。実験グループと協力してカーボンナノチューブ量子ドットでおこる近藤相関による電流と電流ゆらぎの実験データの解析を行った。実験データを解析するための理論手法の開発を行った。粒子正孔非対称条件可にある電流ノイズを取り扱うために、アンダーソン模型の線形ノイズを導出し、厳密解、数値くりこみ群を援用することで、理論と実験を比較した。さらにこの線形ノイズは、実験データから近藤相関の持つ対称性の分類の強い力を発揮することを明らかにした。また、実験の電流データから局所フェルミ流体パラメータを導出するために、軌道アンダーソン模型の低エネルギーにおける電流の磁場、準位、バイアス、温度依存性を詳しく明らかにした。これにより、電流ノイズから見積もられたフェルミ流体相互作用の実験値が相補的に検証され、実験の精度、確実性を保証することに成功した。これらの手法は今後、近藤相関による非平衡電流についての実験、数値計算データを検証するための一般的で重要な表式となりうると考えられる。実験グループに協力し、カーボンナノチューブ量子ドットの近藤効果による非平衡電流と電流揺らぎ観測された実験データの理論解析を行い、非平衡電流、ショットノイズ、有効電荷の実験観測に成功した。特に端子間に電圧を印加した非平衡状態で、局所フェルミ流体状態の残留相互作用が準粒子対を形成し電流ノイズが増幅することを、理論と詳しく比較検証することにより、精密に観測することに成功した。さらに、近藤エネルギースケールを超えるバイアス領域での、非自明な電流揺らぎの増幅について議論を行った。このエネルギー領域で有用な、場の理論の手法を用いた原子極限からの摂動展開を用いて解析を行い、平均電流、電流ノイズの振る舞いは実験と定性的に説明した。この結果、軌道分裂とクーロン斥力に起因した共鳴トンネル効果が電流、電流ノイズの主要な寄与であることが明らかになった。しかし、まだ実験でみられる平均電流とノイズの比の非自明な増幅については、説明できていない。この問題は中間エネルギー領域での電子相関特性が反映されているものと予想され、中間エネルギー領域の特性解明の新しい切り口となると考える。さらに、前年までの近藤効果の起こった二重量子ドットの低エネルギー状態のチャンネル間の電流のスピンの量子縺れ状態をベルの不等式で評価する理論解析を継続した。特に完全計数統計を使った解析により、強磁性交換相互作用の強い極限では電流中には一重項と三重項の準粒子対が形成されるが、三重項対では粒子、正孔の組で生成されるためにベル相関が打ち消してしまう。結果として一重項のみがベル相関に寄与し、二粒子のベル相関と等価になることがわかった。本研究では非平衡の電流ノイズをとおしてみえる、電流中に形成された電子多体効果について議論して来た。

特に多体状態の励起状態に形成された相関する準粒子の性質を調べることは、電子相関の基礎的理解において重要である。量子ドット中で形成される典型的な量子多体効果である近藤効果の非平衡状態と、それに起因した電流揺らぎの特性を詳しく明らかにした。実験グループと協力しカーボンナノチューブ量子ドット中の近藤効果によるショットノイズと有効電荷状態の高精度の観測に成功した。また、高バイアス電圧、高温極限での厳密解を導出し、高エネルギー状態での相関効果について明らかにした。さらに、低バイアス電圧の非平衡電流中に形成された準粒子対の量子縺れ特性が古典では表せない量子力学的性質を備えていることを明らかにした。当初の計画では非対称アンダーソン模型を扱うために数値計算を援用する予定であったが、電流ノイズのバイアス線形項を取り扱うことで、低温で解析的にに実験理論の比較する手法の開発に成功した。また、軌道アンダーソン模型の電流の温度や外場依存性のフェルミ流体特性を解析的手法と数値手法を組み合わせた手法で、明らかにするや、実験と協力した理論解析手法を発展させることなど、当初の研究目的どおりの成果を上げている。さらに、高温、高バイアスの厳密解の解析では前年の研究を発展させ、軌道アンダーソン模型について明らかにすることに成功した。以上より、本研究課題は概ね順調に進展していると考えられる。「不思議な量子液体の挙動世界最高水準技術で解明ー阪大などの研究グループが世界初ー」、科学新聞(2015年12月11日1面)物性物理学理論実験グループとの協力した研究として、超伝導電極と繋がった軌道状態のある量子ドットの非平衡電流や電流ノイズについても研究を推進してゆく。本年度に行われた研究で、交換相互作用を持つ軌道縮退アンダーソン模型の各チャンネル非平衡電流について完全係数統計を行ったことで、局所フェルミ流体で記述される範囲の電流揺らぎの特性の基本的な特性は、ほぼ明らかに出来たと考えられる。さらに、高バイアス極限のアンダーソン模型の厳密解を得たことで、低バイアスから、高バイアスまでの電流揺らぎの解析を、数値計算と解析手法で相補的に行うためのステップも順調に進んでいるため。数値計算を進めるための計算機の購入を計画していたが、本年度の研究では解析手法を中心に用いて研究を進めたため、本年度中の計算機の使用した研究がなくなったため。25年度後半よりカーボンナノチューブ量子ドットでの近藤効果による電流雑音特性を観測している実験グループと議論を行いながら、研究を進めている。そこで実験解析に有用な、電流雑音のバイアス線型応答特性についての理論の構築や、電子-正孔非対称な場合など解析などにも力を入れて研究を推進する。次年度において計算機を購入し、数値計算を用いた研究を行う。本課題に関連する講演依頼を予定していたが、講演者の都合が合わず、本年度中の助成金の使用ができなかった。本課題研究についての情報収集と、共同研究者との打ち合わせのための旅費として使用する。
芳香族塩素化合物の微生物による脱塩素

1.モノクロロフェノールの脱塩素および中間体の単離と同定昨年度分離した、Corinebacterium sp.No.8菌の休止菌体は4-クロロフェノールを強く代謝し、90%以上の塩素を遊離した。反応の中間体をTCLで単離した。中間体の質量分析の結果、分子イオン・ピークは144であり、標準品の4-クロロカテコールとMS、1R、NMRがすべて一致した。従って4-クロロフェノールはまず水酸化を受けて4-クロロカテコールを経た後、環開裂して塩素が脱離されるものと推定した。2.ジクロロフェノールの脱塩素および中間体の単離と同定(1)ジクロロフェノール資化性菌の分離6種のジクロロフェノール(DCP)置換体を資化する細菌を検索した結果、2,6-DCPを脱塩素する細菌を分離したが、他の置換体に作用する菌は得られなかった。また分離菌は2,6-DCPにのみ作用し、他の置換体には作用しなかった。分離菌をArthrobacterと同定した。(2)休止菌によるジクロロフェノールの脱塩素本菌による脱塩素に補助基質の添加が有効で、グルコースの添加により72時間以内に100%の塩素を遊離した。反応の中間体をTLCで単離し、GC-MS、1R、NMRにより同定した。質量分析の結果、分子イオン・ピークは144,FT-1R分析により1,2,3-置換のフェノール性物質であることより、本物質と3-クロロカテコールと同定した。2,6-DCPはまず1分子の塩基が脱離して水酸基を生じクロロカテコールを経て開環し、直ちにもう1分子の塩素が脱離するものと推定した。(3)モノクロロフェノールとジクロロフェノールの脱塩素反応の比較ジクロロフェノールは1分子の塩素が脱離した後、モノクロロフェノールと同様に相当するクロロカテコールを経て芳香環が開裂し、次いで1分子の塩素が脱離する共通の代謝系の存在が明らかになった。
日本語の促音に関する実験音韻論的研究

日本語外来語に促音が生起する条件とその言語学的原理を音声実験と音韻理論から考察した。日本語母語話者による促音知覚には無声摩擦音の持続時間と共にフォルマント遷移が強く影響する、語末子音の解放は影響せずピッチ下降が影響する、伊語では強勢が影響することが分かった。原語オンセット構造は促音知覚に影響するが、これは音声特徴によるものではないという結果を得た。促音が語末近くに現れやすいという傾向は音韻構造ではなく原語の音声特徴によるという実験結果を得た。日本語外来語に見られる促音の生起条件とその条件の背後にある言語学的原理を音声実験、音韻理論の両面から考察した。平成21年12月に促音ワークショップ(公開)を開催し、その成果を報告した。1.英語で動詞形+接尾辞をもつ語彙が片仮名語化されると、動詞形のもつ促音が保持される場合と保持されない場合がある。この原因として動詞形のアクセント位置の違いが考えられる。片仮名語化の調査から、後者と同じアクセント位置で、促音を保持する場合があることが分かり、動詞形のアクセント位置は派生形の促音保持とは直接関係しないことが分かった。2.促音は英語からの借用語には入りやすいが、韓国語からの借用語には入りにくい。この原因として尾子音における開放(release)の有無が考えられるため、開放の有無と促音知覚との関係を音響実験、知覚実験によって検証した。その結果、開放の存在は母音挿入率を大きく高める一方で、若干ではあるが促音知覚率をも高めることがわかった。3.促音知覚を含め、知覚実験の結果を適切に解釈するためには、外界の物理情報と認知主体内部の心理情報との対応関係を明確にしておかなければならない。本年度は、促音知覚の基礎研究として、こうしたぶつり情報と心理情報の対応関係について研究し、両者がP=(1+exp(aT-bN)^<-1>として表現できることを証明した。なお、aTは対象の物理情報量を、bNは知覚を阻害するノイズ要因の量を示す。4.借用語の促音は英語からのものが中心に分析されてきたが、音韻構造が英語と大きく異なるイタリア語から借用された語の促音生起を、コーパスと知覚両面から分析した。その結果、原語ごとの音韻構造が反映されるとともに、とくに位置や子音の種類に関して、借用する側(日本語)の音韻構造が促音の生起・非生起に関係することが明らかになった。1.英語のstuffなど語頭子音連続をもつ語(CC)が借用されると促音が入るが、子音連鎖のないtoughなど(C)では促音が入らない。この要因を音響実験、日本語話者による知覚実験により考察した。その結果、CCとCの促音知覚率の差は音響的な要因では説明できず、語頭の子音連続という音韻的、構造的な要因であると結論した。2.促音の知覚に語末子音のreleaseとピッチがどの程度関与しているかという問題について知覚実験を行った。Releaseについては、releaseが促音知覚を促進する傾向があるものの、挿入母音知覚に対するほどの影響はないことを明らかにし、またピッチについては、下降調の刺激が平板調刺激よりもはるかに促音知覚率が高いことを明らかにした。3.サ行及びシャ行摩擦促音に関する知覚実験を行った。その結果、後続母音がなく、かつ音響的性質に変動がある場合に限り、両者に違いが生じることがわかった。この結果は、借用語のみにみられる摩擦促音の非対称性をよく説明する性質であり、借用語において音響的性質以上に音韻論的要因が強く影響することが明らかとなった。4.イタリア語からの外来語において語末付近の促音生起が高い要因を探るべく、日本語話者を対象とした知覚実験を行った。その結果、語末付近はアクセント音節であり、子音の伸長の著しいため、促音知覚・生起率の高いことが明らかになった。1.英語においてChapterのように語中に阻害音が連続する場合とChaplinのように阻害音+共鳴音の連続の場合に、日本語話者による促音知覚率が異なることを英語風ナンセンス語を用いた実験で示した。後者の促音知覚率が高い。実験では、語末のCVCを入れ替えた刺激語を使用し、この促音知覚率の違いが第1母音の後の阻害音の長さにあることを示した。2.外来語の促音に見られる位置の制約(positionalconstraint)を説明するために、音響実験と知覚実験を実施した。促音が語末近くに現れやすいという傾向が純粋に「位置」という音韻構造に関わるものか、それとも原語の音声特徴によって決定されるかを検討した結果、後者であるという実験結果を得た。この結果を英文論文にまとめ、国際学会で発表するとともに国際誌に投稿した。

3.外来語の促音の中で、特に特異な振る舞いを見せる無声摩擦子音(サ行音・シャ行音・ハ行音)の振る舞いについて、音響的な研究(音響分析および合成音の作成)と知覚実験を行い、無声摩擦音の促音知覚に持続時間と共にフォルマント遷移が強い影響を与えることを見いだした。またこの知見に基づき、知覚的制約を導入した最適性理論の枠組みを用いて、借用語における促音生起・促音抑制が理論的にも適切に説明できることを示した。(松井)4.イタリア語からの借用語における促音生起について、日本語話者の知覚との関係を明らかにすべく、引き続き、知覚実験の分析を進めた。促音知覚において、イタリア語のアクセント位置との対応(アクセント前後の子音が伸長し、促音知覚の行われやすくなること)が明らかになった。(田中)
歩行のイメージ化が神経機構と運動学習に与える影響の解明

前年度までの研究成果から、歩行観察中の皮質脊髄路(corticospinal tract: CST)の興奮性変化は実際の筋活動パターンとは異なり、歩行特有の変化を示すことが明らかとなった。また、このCSTの興奮性は、歩行観察の経験を有する者では増大することから、観察経験は歩行観察中の神経機構に影響を与えることが示された。今年度は、前年度から継続して検討を行っている歩行がもつ運動特性(周期的かつ多関節運動であるという運動特性)がCSTの興奮性に与える影響について詳細な検討を行った。その結果、歩行観察中のCSTの興奮性は、歩行を多関節運動として捉えるよりも単関節運動として捉えることで増大することが示された。この結果は、多関節運動である歩行では、注意の限定化がCSTの興奮性に影響を与えることを示しており、観察者がもつ観察経験や知識は、トップダウン的に注意の方向を限定し、結果としてCSTの興奮性を増大させる可能性が示唆された。また、観察した歩行と全く同一の足部の周期的な運動のみを観察した場合には、実際の筋活動パターンと一致した形でCSTの興奮性が変化した。本研究のこの結果は、歩行観察時には歩行特有のCSTの興奮性変化を示すというこれまでの報告をより強く支持する結果となった。今年度検討を深めることができた研究成果については、論文としてまとめ、国際誌に投稿する予定である。運動観察治療の神経基盤となるミラーニューロンシステムの活動を捉える一つの手法として経頭蓋磁気刺激が広く用いられている。先行研究では、上肢の運動観察時には実際の筋活動パターンと一致した形で皮質脊髄路の興奮性変化が認められているが、歩行観察時には同様の変化が認められていない。また、歩行観察に関する報告も希少である。そこで本年度は、歩行観察中の運動皮質の活動パターンや活動特性についてより詳細な知見を得ることを目的に経頭蓋磁気刺激を用いて検討を行った。若年健常者36名を対象に、歩行観察中の前脛骨筋とヒラメ筋の運動誘発電位(motor evoked potential: MEP)を測定した。観察方法の違いが皮質脊髄路の興奮性変化に与える影響を調べた結果、単に観察のみを行った場合と同様に模倣を前提に歩行観察を行った場合にも前脛骨筋とヒラメ筋のMEPは安静時と比較して一定の増加を示した。また、前脛骨筋のMEP変化とヒラメ筋のMEP変化との間には正の相関が認められ、実際の歩行中の筋活動パターンとは異なる興奮性変化を示すことが明らかとなった。観察方法の違いによるMEPの差は認められなかった。このことから歩行観察中の運動皮質は、動作の観察と実行とをマッチングさせる機能を有していない可能性が示された。さらに、歩行に関する運動学的な知識の有無が皮質脊髄路の興奮性変化に与える影響を調べた結果、やはり歩行中の筋活動パターンに一致したMEPの変化は、知識の有無に関わらず認められなかった。この歩行観察中のMEPの変化は、先行研究の結果を支持するものとなった。しかしながら本研究では、ヒラメ筋の皮質脊髄路の興奮性は、歩行に関する知識を有することでより増大するという興味深い結果を得た。本研究の結果は、2015年度の臨床神経生理学会にて報告を行い、現在は国際誌に投稿するための準備を行っている。歩行を観察している観察者の運動皮質の興奮性は、歩行に関する宣言的知識の有無により異なる変化を示すことが実証された。また、歩行観察中の運動皮質の活動パターンや活動特性についても一定の知見や見解が得られるまで研究を押し進めることができた。本年度は当初の計画通りに研究を実施できたが、歩行観察時の神経機構を探る中で新たな研究課題も浮き彫りになってきており、未解決部分が残されている状況である。先行研究では、運動経験だけでなく観察経験もまた皮質脊髄路の興奮性に影響を与えることが報告されている。平成27年度に実施した研究結果の解釈を再検討することで、歩行の観察経験(歩行に関する知識も含む)を有しない者では、歩行観察中の前脛骨筋の皮質脊髄路の興奮性変化が、ヒラメ筋と比較して有意に増大することが明らかとなった。しかしながら、歩行の観察経験を有する者や、模倣を前提に歩行観察を行った場合には同様の変化が認められず、観察方法によっては個々のもつ経験、あるいは知識といったものの影響を受ける可能性が示された。この研究成果を国際誌に投稿するために、現在論文の加筆・修正を行っている。当初、平成28年度は、歩行に関する知識の教示が皮質脊髄路の興奮性に与える影響を検証することを目的に研究を計画していた。しかしながら、前述の研究結果を受けて今年度は研究の方向性を見直し、観察経験や知識以外の、運動イメージ能力のような個人差が生じる因子が歩行観察中の皮質脊髄路の興奮性に与える影響を検討した。メンタルクロノメトリー法で評価される時間的な歩行のイメージ能力と、模倣を前提に歩行観察を行った際の皮質脊髄路の興奮性変化との関連を調べた結果、歩行イメージ能力の差による皮質脊髄路の興奮性変化への影響は認められなかった。イメージ能力の評価に関しては、歩行に特異的な要素を加味した上で実施する必要があると考えており、今後より詳細な検討を加える予定である。今年度得られた研究成果は、2017年度の国際リハビリテーション医学会にて発表予定である。これまで我々が行った研究の結果から、メンタルプラクティスを効果的に実施するためには、歩行に関連した対象者の個別性の理解が重要な要素となる可能性が明らかとなってきた。

しかしながら、現段階では歩行観察時や歩行イメージ時の神経機構の解明が十分であるとはいえず、不明な点も多い。よって、今後もより詳細なデータの集積が必要であると考えている。前年度までの研究結果から、歩行観察の経験は皮質脊髄路の興奮性変化に影響を与えることが明らかとなった。また、観察方法によっては前脛骨筋とヒラメ筋の皮質脊髄路の興奮性変化に与える影響は異なる可能性があり、歩行観察や歩行イメージ中の神経基盤に影響を与える因子となり得ることが示された。平成29年度は修正した研究計画に従い、2つの方向性から研究を進めた。1つは、口頭指示や観察する歩行動画を変化させることで、歩行観察中の皮質脊髄路の興奮性に影響を与える要因についての検討を深めた。歩行は多関節の動きによって構成される複雑な運動であるため、観察者の注意をコントロールすることで皮質脊髄路の興奮性に変化が生じる可能性が示された。平成29年度に得られた本研究の結果に関しては、追加検討を行うことで結果の解釈をより深める必要があると考えている。もう1つは、個人がもつ歩行と関連した各種イメージ能力が、歩行イメージ時の皮質脊髄路の興奮性変化とどのように関連しているのかを明らかにするため、本年度より検討を始めた。本年度は、イメージ能力の評価法の一つであるメンタルローテーションの評価を行うためのシステムを作製した上で、健常者を対象に各種イメージ能力の評価データを採取した。しかしながら、磁気刺激システムのトリガ機能を果たす光検知ユニットが予備実験の段階で一部破損をしたため、現時点では皮質脊髄路の興奮性変化に関する検討を行えておらず、本研究課題を完遂するには至っていない。歩行観察中の皮質脊髄路の興奮性変化は、手指や上肢の運動観察時とは異なり特異的な変化を示す。この特異的な変化に関する知見を集積するため、歩行観察や歩行イメージ時の神経機構に影響を及ぼす要因についてこれまで検討を続けてきた。しかしながら、着実に研究は進んでいるものの、十分かつ明確なデータ・知見を集積するまでには至っていない。当該研究期間中に、研究結果や計画の見直し、機器の故障、論文修正の遅れが生じたため、進捗状況としては遅れている状況にある。前年度までの研究成果から、歩行観察中の皮質脊髄路(corticospinal tract: CST)の興奮性変化は実際の筋活動パターンとは異なり、歩行特有の変化を示すことが明らかとなった。また、このCSTの興奮性は、歩行観察の経験を有する者では増大することから、観察経験は歩行観察中の神経機構に影響を与えることが示された。今年度は、前年度から継続して検討を行っている歩行がもつ運動特性(周期的かつ多関節運動であるという運動特性)がCSTの興奮性に与える影響について詳細な検討を行った。その結果、歩行観察中のCSTの興奮性は、歩行を多関節運動として捉えるよりも単関節運動として捉えることで増大することが示された。この結果は、多関節運動である歩行では、注意の限定化がCSTの興奮性に影響を与えることを示しており、観察者がもつ観察経験や知識は、トップダウン的に注意の方向を限定し、結果としてCSTの興奮性を増大させる可能性が示唆された。また、観察した歩行と全く同一の足部の周期的な運動のみを観察した場合には、実際の筋活動パターンと一致した形でCSTの興奮性が変化した。
ホルモン抵抗性前立腺癌の進展の機序

前立腺癌のホルモン抵抗性への進展機序に対しては未だ解明されていないことが多い.我々は新規蛋白ERasを発見し,この新規Ras蛋白は恒常的に活性化していることを突き止めた。このことからERasは癌の無限の増殖能力に関わるばかりでなく,前立腺癌においてはホルモン抵抗性への進展機序にこのERasが関与している可能性が考えられた。前立腺癌のcell lineにおいてERasが発現しており、正常細胞では発現していないことを検討した。前立腺癌細胞系にはホルモン依存性の系(LNCap)と非依存性の系(DU145,PC3)がある。各種cell lineにおいてErasの発現をRT-PCR, western blot法を用いて検討した。いずれのcell lineでもその発現は亢進していた。さらに正常前立腺上皮細胞ではその発現は認められなかった。次にそれぞれの細胞に抗アンドロゲン剤を添加し、ERasの発現の変化を検討した。LNCapではERasの発現に低下がみられ、DU145やPC3でERasの発現に変化がなかった。このことからERasはホルモン治療には影響されない可能性が高くなった。そこでまずERasの関与を確実なものにするためにRNA interferenceの技術を用いて遺伝子をノックダウンする。siRNAを作成し、それを癌細胞にトランスフェクションさせ、細胞の増殖能力に影響が見られることを確認する。siRNAには複数の候補があり、いかなる配列をもつsiRNAが最も効率よくノックダウンするかどうかの検討も今後の研究のために必要となる。通常のトランスフェクションではノックダウンの期間が短いため、増殖能力の差を確認できない可能性があり、また次の段階ではin vivoでの検討を行うので、より長期的にノックダウンするためにアデノウィルスもしくはレトロウィルスを用いる。具体的にはsiRNA発現組み換えアデノウィルスもしくはレトロウィルスを作成しそれを癌細胞に感染させ、持続的にノックダウンさせる方法をとる。前立腺癌細胞系にはホルモン依存性の系(LNCap)と非依存性の系(DU145, PC3)がある。
尿路上皮癌患者尿中剥離細胞の短期培養系を用いた分子生物学的解析

尿路上皮癌の大きな特徴である同時性・異時性多中心性発生の機序として、我々はp53遺伝子解析より、単クローン性の腔内播種が主因となっていることを報告してきた。そこでさらに尿路上皮癌細胞の腔内播種のメカニズムの解明を目的として患者尿中剥離細胞の短期培養系による研究を行った。またこの系を用いた非侵襲的な分子生物学的診断法の開発および臨床応用への可能性について検討した。尿路上皮癌患者の尿中剥離細胞は健常人の尿中剥離細胞より高い初期細胞生着率および細胞増殖能を有し、中でも上部尿路腫瘍患者およびp53陽性患者ではその現象が著明であった。また表在性膀胱腫瘍患者のうち、高い細胞増殖能を有した患者はそうでなかった患者に比べ有意に高頻度に膀胱腔内の腫瘍再発を認め、尿中剥離細胞の細胞増殖能は尿路腔内腫瘍再発と密接な関係があることが示唆された(J.Urol.に掲載)。また細胞継代が可能であった尿路上皮癌患者においてその培養細胞のp53核内異常集積を検討した。38例中18例(47.4%)の培養細胞中に10%以上のp53核染色陽性細胞を認め、うち17例は腫瘍のp53核染色も陽性であった。一方培養細胞中に10%以上のp53核染色陽性細胞を認めなかった症例では腫瘍のp53核染色も20例中18例陰性であり、この系を用いたp53免疫細胞染色の結果は非常に良く腫瘍のp53免疫組織染色結果と一致した(Jpn.J.Cancer Res.に掲載)。以上より、この系を用いた非侵襲的な分子生物学的診断の臨床応用への可能性が示唆された。また表在性膀胱腫瘍患者のうち、高い細胞増殖能を有した患者はそうでなかった患者に比べ有意に高頻度に膀胱腔内の腫瘍再発を認め、尿中剥離細胞の細胞増殖能は尿路腔内腫瘍再発と密接な関係があることが示唆された(投稿中)。一方培養細胞中に10%以上のp53核染色陽性細胞を認めなかった症例では腫瘍のp53核染色も20例中18例陰性であり、この系を用いたp53免疫細胞染色の結果は非常に良く腫瘍のp53免疫組織染色結果と一致した(Jpn.J.Canaer Res.に掲載)。また培養細胞のアクリジンオレンジ染色では少数例ではあるが有腫瘍患者の尿からは赤色に異染する、つまり癌細胞を多く認めたが、健常人の尿からは赤色に異染する細胞は認めず、黄緑色に蛍光する正染細胞のみを認めた(腎泌予防医誌に掲載予定)。

尿路上皮癌の大きな特徴である同時性・異時性多中心性発生の機序として、我々はp53遺伝子解析より、単クローン性の腔内播種が主因となっていることを報告してきた。そこでさらに尿路上皮癌細胞の腔内播種のメカニズムの解析を目的として患者尿中剥離細胞の短期培養系による研究を行った。またこの系を用いた非侵襲的な分子生物学的診断法の開発および臨床応用への可能性について検討した。尿路上皮癌患者の尿中剥離細胞は健常人の尿中剥離細胞より高い初期細胞生着率および細胞増殖能を有し、中でも上部尿路腫瘍患者およびp53陽性患者ではその現象が著明であった。また表在性膀胱腫瘍患者のうち、高い細胞増殖能を有した患者はそうでなかった患者に比べ有意に高頻度に膀胱腔内の腫瘍再発を認め、尿中剥離細胞の細胞増殖能は尿路腔内腫瘍再発と密接な関係があることが示唆された(J.Urol.に掲載)。また細胞継代が可能であった尿路上皮癌患者においてその培養細胞のp53核内異常集積を検討した。38例中18例(47.4%)の培養細胞中に10%以上のp53核染色陽性細胞を認め、うち17例は腫瘍のp53核染色も陽性であった。一方培養細胞中に10%以上のp53核染色陽性細胞を認めなかった症例では腫瘍のp53核染色も20例中18例陰性であり、この系を用いたp53免疫細胞染色の結果は非常に良く腫瘍のp53免疫組織染色結果と一致した(Jpn.J.Cancer Res.に掲載)。また培養細胞のアクリジンオレンジ染色では少数例ではあるが有腫瘍患者の尿からは赤色に異染する、つまり癌細胞を多く認めたが、健常人の尿からは赤色に異染する細胞は認めず、黄緑色に螢光する正染細胞のみを認めた(腎泌予防医誌に掲載)。以上より、この系を用いた非侵襲的な分子生物学的診断の臨床応用への可能性が示唆された。
マイクロプランニングによる中心市街地の交通及び商業の一体的再編手法に関する研究

平成14年度の研究成果を踏まえ、さらに京都市都心部における建物更新、道路整備等に関する補足調査を実施するとともに、岐阜市中心市街地における同様の調査(自動車交通量、歩行者交通量、公共交通サービス水準といった交通関連の変数データ、及び商業集積パターン、町並み景観パターンといった商業関連の変数の把握)を実施し、より普遍性の高い構造モデル分析を行った。これらの調査から、一定の商業集積をもった商店街において優先的、重点的に通過交通の排除と歩行者通行環境の整備、公共交通ネットワークの再編を行うことで効果的な活性化施策が展開可能であること、これらの優先的、重点的整備が隣接する商店街の再編の可能性を高め、結果的に中心市街地全体の活性化を可能にすることが明らかになった。また、これらの商店街整備において重要な商店主・住民の整備に対する理解と建物の修景整備や商業活動の活性化に対する実行力の促進において、GIS/CADシステムを用いたビジュアルかつ即地的なデータの整理・分析及びその結果のプレゼンテーションが非常に効果印であり、整備速度の促進に有効であることが分かった。今後、これらのGIS/CADシステムを用いたデータ分析をさらに経年的に積み重ね、整備効果をプレゼンテーションしていくことでさらに効果的な中心市街地の一体的再編を進めていけると考える。京都市都心部を対象とした自動車交通量,歩行者交通量,公共交通サービス水準といった交通関連の変数データ,及び商業集積パターン,町並み景観パターンといった商業関連の変数の把握を行い,既往研究において構築した関係構造モデルの精度向上と変数の拡充が図られた。これにより,自動車交通の細街路への進入が買い物客の減少と商店街としての賑わいの減退を招いている,換言すれば自動車交通の進入抑制により買い物客の増大と商店街としての賑わいの増進を図れるという関係構造が数値データとして明らかになった。またこれらの自動車交通抑制の効果は,一定の商業集積をもち,かつ歴史的建造物とそれらがつくり出す歴史的町並み景観を有する商店街において一層高まるという関係を明らかにした。以上の構造モデル分析結果から,一定の商業集積をもち,かつ歴史的建造物とそれらがつくり出す歴史的町並み景観を有する商店街にプライオリティを付与しつつ,自動車交通の進入抑制策(商店街のモール化)と町並み景観整備(歴史的建造物の店舗等としての再生,隣接建物等の修景整備等),これらの商店街への公共交通サービス水準の向上などからなるパッケージ施策を戦略的に展開することの必要性が明らかになった。また,欧州調査(ストラスブール,フライブルグ,バーミンガム,ヴェローナ,ボローニャ,パルマ等を訪問調査)により,これらの戦略的パッケージの実質的な効果と展開方策の実例を収集し,来年度における有効性をもった戦略的パッケージ確立の材料を整えたところである。
ベンゾジアゼピン拮抗薬が鎮静法回復過程の呼吸、循環に及ぼす影響

ボランティアの健康成人を対象とし、ミダゾラムbolus投与群と維持投与群の2群に無作為に分け、その鎮静度と呼吸、循環動態、血中ミダゾラム濃度の変化、また拮抗薬フルマゼニル投与後の変化について比較検討した。被験者左側前腕の皮静脈に静脈路を確保し、bolus投与群では鎮静導入時、ミダゾラム0.075mg/kgを静注し、維持投与群では鎮静導入時ミダゾラム0.05mg/kg、その後鎮静維持としてミダゾラム0.025mg/kg/hrとなるよう1時間持続点滴投与した。鎮静導入のためのミダゾラム投与後、1分、7分、15分、30分、60分に被験者の右側腕正中静脈に留置した20ゲージ留置針より血液を採取し、血中ミダゾラム濃度を測定した。鎮静終了後、拮抗薬フルマゼニルを0.2mg投与し、4分後著明な覚醒が得られない場合0.1mgずつ追加投与し、最大投与量は0.5mgとした。鎮静法施行中、拮抗薬投与後、それぞれの循環動態の変動、末梢動脈血O_2飽和度、呼吸数の経時的変化を記録した。鎮静度の判定は、1:覚醒している、2:うとうとしている、3:睡眠しているが呼びかけに応じる、4:完全睡眠していて呼びかけに応じない、の4段階で評価した。bolus投与群では鎮静法施行中の血圧は軽度低下する傾向が見られた。これは鎮静導入前の緊張感のため血圧が正常時より上昇していたのも大きな原因と考えられ、特別な処置を必要とする症例は認めなかった。心拍数はほとんど変化しないか、軽度減少する傾向が見られた。呼吸数は増加する傾向が見られたが、末梢動脈血酸素飽和度は低下する傾向が見られた。これは一回換気量が減少するためであろうと思われた。拮抗薬フルマゼニル投与により、呼吸循環動態ともに鎮静法施行前とほぼ同程度まで回復し、十分な覚醒が得られた。維持投与群については現在検討中である。
RANKL阻害薬による胸腺への影響に関する研究

胸腺髄質の分化、増殖には、胸腺細胞のpositive selectionに伴って発現するRANKLが胸腺上皮細胞のRANKレセプターを介して、シグナル伝達されることが、重要であることが、分かってきている。本研究は、RANK-Fc抗体を用い、RANKLシグナルを阻害することで、マウスの胸腺髄質への影響をみることを目的とした。野生型マウスにRANK-Fc抗体投与し、その後、胸腺を摘出し、コントロール群と比較した。胸腺細胞のCD4-CD8の割合、細胞数、ならびに胸腺上皮細胞のmTECの割合、細胞数に有意差は認められなかった。近年、胸腺髄質形成に、正の選択に伴って胸腺細胞に発現するRANKLが必須のシグナルである事が、明らかとなってきている。一方で、現在ヒトにおいて、癌の骨転移抑制、関節リウマチや骨粗鬆症に対し、RANKLヒトモノクローナル抗体Denosumabが臨床応用されているが、RANKLシグナルを阻害する事で、胸腺髄質の低形成、さらには、自己寛容の破綻が危惧される。本研究では、野生型マウスにRANK-Fc蛋白を経静脈投与を行い、胸腺の組織解析およびFACS解析を行い、胸腺髄質への影響を明らかにしたい。まず、RANK-Fcキメラ蛋白の遺伝子導入を行ったBW5147細胞を培養し、培養上清中のRANK-Fc抗体を回収し、プロテインAを用い精製した。得られたRANK-Fc蛋白をSDS-PAGEにて目的の蛋白であることを確認した。次に、68週齢のB6野生型マウスにRANK-Fcを経静脈的に投与した。コントロールとして、PBSもしくはヒトIgG抗体を投与する群も準備した。RANK-Fc抗体の投与量および回数は100μgまたは50μgを投与し、1週間後に2回目の投与を行った。さらに1週間後に胸腺の解析を行った。マウスから胸腺を摘出し、酵素処理を行い、胸腺ストローマ細胞のFACS解析を行った。mTECの頻度および数をコントロール群と比較したが、有意差は、認められなかった。現在、実験の再現性の確認、投与量、解析時期についての検討、胸腺の組織解析を行っている。コントロールとして、ヒトIgG抗体を投与群を準備した。マウスから胸腺を摘出し、酵素処理を行い、胸腺ストローマ細胞のFACS解析および組織解析を行った。mTECの頻度および数をコントロール群と比較した。昨年度に引き続き、解析を行ったが、現在までのところ、FACS解析におけるmTECの頻度および細胞数に有意差はみられず、組織解析においても差はみられなかった。今後、実験の再現性の確認、投与量、解析時期についての検討、胸腺および全身臓器の組織解析を検討している。

RANK-Fc抗体の投与量および回数は100μgまたは50μgを投与し、1週間後に2回目の投与を行った。さらに1週間後に胸腺の解析を行った。マウスから胸腺を摘出し、酵素処理を行い、胸腺ストローマ細胞のFACS解析および組織解析を行った。mTECの頻度および数をコントロール群と比較した。昨年度に引き続き、解析を行ったが、FACS解析におけるmTECの頻度および細胞数に有意差はみられず、組織解析においても差はみられなかった。
造形遊びの創造的行為と教師の役割の関係性に基づく幼小連携授業・保育モデルの構築

本研究の目的は,幼稚園から小学校への接続のあり方を,「『造形遊び』の授業における教師の指導の在り方」という視点から解明することであった。三年の研究期間の中で,幼稚園教員と小学校教員の協力を得て,二つの素材を用いた16の実践を行った。それらの中でも,木片を用いた『造形遊び』の授業は,木片を共通の素材として幼稚園児から小学六年生まで10の実践を行った。それらの実践の比較から,幼稚園から小学校への接続の在り方について,いくつかの知見を得ることができた。授業・保育実践データの分析については,研究計画に基づき,幼稚園・保育所と小学校の4学年で同じ素材(梱包用に使用されている,デンプン由来の成分による発泡性緩衝材エコフォーム)を用いた造形の保育及び図工の授業実践を計画し実施した。さらに,研究協力者とともに,その授業・保育映像をもとに内容について検討し,幼・保と小学校の保育・授業の特性について仮説を導き出した。その成果については,実践報告という形式で,大阪児童美術研究会の研究発表会において報告した。また,教師の意識調査に関しては,幼・保の保育者と小学校の教員に,同一の授業映像を視聴させてアンケートを実施するという手法で調・分析を行った。また,以前からの調査研究も含めて大学紀要にて「幼稚園と小学校の教師が持つ保育・授業観とその形成-幼小接続のための相互理解に向けて-」を報告した。さらに,1年間の研究の総括として,研究内容に関連する基本的な考え方について,大阪児童美術研究会の研究紀要において「幼稚園と小学校の保育と授業をつなぐイメージの共有」を報告している。そのほか,これまでの研究の知見に加えて,本研究での成果を踏まえて,研究分担者が図書「新時代の保育双書保育内容表現」において「幼小連携の重要性」について紹介した。以上のような,多くの成果を得ることができた。なお,学習指導要領をはじめとする,文献についての整理と,それに基づく仮説の提案については,他の取り組みを重点的に行ったため,十分に結論を導き出すには至っていない。23年度は、補助金が7割と3割に分けて配分されることとなった。なお後期配分の3割については配分されないことも想定されたため研究計画当初予定してた海外視察について見直しを行い、実施しないことと決定した。研究協力者である幼・保の保育者ならびに、小学校の教員と協議を行い、22年度の研究成果をふまえ、継続的に行ってきた教材開発の研究と、幼・保の保育と授業実践についての相互鑑賞に基づく意見交換を行い、授業モデルについての見直しを行った。研究経過については、平成23年8月6日、7日に開催した研究会「美術教育実践者研究交流会」において行った。参加者は、中四国・近畿・北陸から参加の幼・保保育者、小・中学校教員及び大学学生約30名であった。さらに、年度後期には、研究協力者とともに、授業モデルに基づく共通した素材に基づく教材開発を実施し、その成果を冊子としてまとめる予定であった。しかし協議を進める過程に想定以上の時間を要したために、研究冊子の発刊は次年度以降におこなうこととした。そのため、当初予定していた印刷のための予算で、A3印刷対応のカラー・レーザー・プリンター式と印刷用紙購入等、次年度の冊子作成のための整備を行った。なお、後期研究計画の進展が遅れたことから、学会での発表及び論文発表等は最終年度に延期することとした。幼稚園及び小学校に勤務する14名の研究協力者の協力を得て、幼稚園年長、小学校低・中・高に同一の材料を基にした造形遊びを実践し、連続性と個別性について検証を行った。具体的には、子どもが造形活動を行うのに十分な木材(木片)を準備し、それぞれの年齢や学年に応じた一般的な保育案・指導案に基づき実践した。検証は、あらかじめ無作為に5名の観察対象児童を選定し、その児童の活動過程を活動の導入、展開、終末の3時点での記録に基づき行った。検証の結果、各々の段階に以下のような特徴を見いだすことが出来た。・幼児の造形活動では行きつ戻りつの繰り返しのある循環的な行為が目立つ・低学年児は「並べる」や「積む」という行為が見られるものの,すでに何をつくるかというイメージができており、イメージ通りになったら活動を終える。・中学年児は、試行錯誤を繰り返しながら様々な動きを生み出し具体物への見立てへと発展するなど、活動時間は伸長し、目的を持って継続的に取り組む。・高学年児は序盤では,「つなぐ」,「合わせる」,「積む」という幼児と類似した行為が見られたが、中盤から終盤に掛けてつくりたいもののイメージをもって活動に取り組む。以上のことから、以下の知見を得た。・同じ素材でも年齢によってアフォーダンスが異なる。・年齢が高くなると、視点や目的にある一定の制約を設けることで、より深い学びへと発展させ得る。・年長と低学年児に見られる、つくる行為を繰り返す過程での共通性は、技能ではなく思考力の視点から造形教育に関わる幼小連携のあり方を示唆する。

・学年が上がり知識や経験が豊かになる程、それらを革新する発想の転換や再構成を促す教師の教材研究や授業づくりが必要となる。平成23年度の補助金の配分が2段階に分かれて配分されたことに伴い、当初予定の7割での研究計画の見直しを行ったことと、研究協力を依頼している幼・保、小学校の教員との研究協議に、当初予定していた以上の時間と期間をようしてしまっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に発刊を予定していた研究内容を広報するための冊子について、実践協力者の協力を継続して受けることで、平成24年度の後期当初には発刊する。また、本年度に引き続き、24年度の8月上旬には冊子に掲載する研究内容について公開する研究会「美術教育実践者研究交流会」を開催し公開する予定である。
副詞における意味変化の方向性の研究―漢語副詞を中心に―

日本語における漢語の研究は、個別の問題だけでなく、漢語全体にかかわるような理論化・体系化を視野にいれた研究もおこなわれるようになってきている。しかし、あつかう事象の体系性が比較的とらえやすいものだけでなく、個別の語史研究を総合し、抽象化することによって、語の意味変化の方向性という観点から類型化するという研究方法も必要であろう。そのような問題意識のもとに、本研究では、語の意味・用法が変化する事例のうち、副詞用法を発生させたものを対象に、まずは個別の語史を考察する。そして、それを総合することによって、副詞の意味変化のありかたを類型化してしめす。また、それをもとに、漢語副詞の発達を、漢語の日本的変容の現象のなかでとらえなおすとともに、日本語における副詞の変化・発達の歴史における、漢語受容のはたした役割を考察する。さらには、そのような理論的総合を視野に入れた個別の語史研究のありかたを、方法論的に検討する。当該年度は三年目であり、個別の語史研究を継続するとともに、評価的意味を発生させた副詞の語史をまとめ、副詞の意味・用法変化における評価的意味発生の過程と類型をまとめている。その際、外延を無理には設定せず、本研究期間内での個別の語史研究からわかったことをできるだけ一般化・抽象化した形でしめし、それらの間の関連をさぐることに主眼をおくものとする。そして、日本語における副詞の変化・発達の歴史における、漢語受容のはたした役割の考察をすすめている。これは、前年度の作業を継続するとともに、時間的意味・程度的意味・評価的意味の三者と漢語副詞の発達とのかかわりといった要素を含む形で、本研究期間内でのまとめをおこなうものである。ただし、これまでの研究は、体系性の明瞭な分野に関心が集中している。あつかう事象の体系性が比較的とらえやすいものだけでなく、個別の語史研究を総合し、抽象化することによって、語の意味変化の方向性という観点から類型化するという研究方法も必要であろう。こうした目的を達成するための一環として、本研究では、(時間的意味・程度的意味・)評価的意味を発生させた漢語副詞の語史をまとめ、意味・用法変化の類型化を試みる。当該年度は一年目であり、本研究の目的の全体を視野に入れつつ、個別の語史と、それにかかわる現象の考察をはじめたところである。具体的には、程度的意味発生の事例について、個別の語史研究をすすめた。これは、次年度の類型化の考察にそなえるものである。程度的意味の発生については、現代語研究で進んでいる程度的意味の周辺的な意味とのかかわりの分析を踏まえて考察している。特に、〈よい、すぐれている〉という意味と(文法的意味としての)程度の高さとの関わりを考察している。程度的意味発生の事例について、個別の語史研究をすすめているが、現時点で論文の完成・公開にはいたっていない。そのため、次年度におこなう予定の、類型化の考察のめどが具体的にはたっていない。また、時間的意味の発生・評価的意味の発生については、個別の語史研究や、類型化にそなえた事例の外延の考察などが、あまりおこなえなかった。当該年度は二年目であり、本研究の目的の全体を視野に入れつつ、個別の語史研究を継続するとともに、副詞の意味・用法変化の方向性としての時間的意味の発生・程度的意味の発生について、具体的な過程と類型をまとめつつあるところである。評価的意味の発生については、個別の語史研究をすすめている。

特に、文頭に位置し文修飾機能をはたすようになった時期と評価的意味とのかかわりを考察し、また、特定の構文的展開に使用がかたよっていないか、といった文法的機能と、語そのものの評価的意味とのかかわりを考察している。さらに、個別の語史からわかる、日本語における副詞の変化・発達の歴史において漢語受容のはたした役割の考察にとりかかったところである。程度的意味発生の事例について、個別の語史研究をすすめた結果、論文が一本完成・公開にいたった。それによって、昨年度はめどが具体的にたっていなかった類型化の考察について、構想を進められる段階にいたった。しかし、時間的意味の発生・評価的意味の発生については、個別の語史研究や、類型化にそなえた事例の外延の考察などが、あまりおこなえなかった。日本語における漢語の研究は、個別の問題だけでなく、漢語全体にかかわるような理論化・体系化を視野にいれた研究もおこなわれるようになってきている。しかし、あつかう事象の体系性が比較的とらえやすいものだけでなく、個別の語史研究を総合し、抽象化することによって、語の意味変化の方向性という観点から類型化するという研究方法も必要であろう。そのような問題意識のもとに、本研究では、語の意味・用法が変化する事例のうち、副詞用法を発生させたものを対象に、まずは個別の語史を考察する。そして、それを総合することによって、副詞の意味変化のありかたを類型化してしめす。また、それをもとに、漢語副詞の発達を、漢語の日本的変容の現象のなかでとらえなおすとともに、日本語における副詞の変化・発達の歴史における、漢語受容のはたした役割を考察する。さらには、そのような理論的総合を視野に入れた個別の語史研究のありかたを、方法論的に検討する。当該年度は三年目であり、個別の語史研究を継続するとともに、評価的意味を発生させた副詞の語史をまとめ、副詞の意味・用法変化における評価的意味発生の過程と類型をまとめている。その際、外延を無理には設定せず、本研究期間内での個別の語史研究からわかったことをできるだけ一般化・抽象化した形でしめし、それらの間の関連をさぐることに主眼をおくものとする。そして、日本語における副詞の変化・発達の歴史における、漢語受容のはたした役割の考察をすすめている。これは、前年度の作業を継続するとともに、時間的意味・程度的意味・評価的意味の三者と漢語副詞の発達とのかかわりといった要素を含む形で、本研究期間内でのまとめをおこなうものである。個別の語史研究を継続するとともに、不足をおぎなったうえで、副詞の意味・用法変化の方向性としての時間的意味の発生・程度的意味の発生について、具体的な過程と類型をまとめる。当面、昨年度におこなった調査・考察をもとに、個別の語史研究としての論文の完成・公開をめざす。また、評価的意味の発生についても、個別の語史研究をすすめる。さらに、個別の語史からわかる、日本語における副詞の変化・発達の歴史における、漢語受容のはたした役割の考察をすすめる。これまでにあつかった語史をもとに、iもともと時間的意味・程度的意味を表す漢語として受容したものと、日本語においてそれらの意味を発生させたものとの、歴史的前後関係、ii漢語単独で副詞用法として使用されるか、「に」「と」などのついた形で使用されるか、iii評価的意味が、同一の語において、他の時間的意味・程度的意味などの意味に先んじて発生するか、遅れて発生するか、といった観点について、和語と漢語の間での異なりに注目しながら、個別の語史研究からわかることをできるだけおおく指摘し、来年度のまとめにそなえる。
常染色体劣性脊髄小脳変性症の新規遺伝子

脊髄小脳変性症のうち優性遺伝を示すものの多くは遺伝子があきらかになってきている。一方劣性遺伝を示すものは、眼球運動失行と低アルブミン血症を伴う早発型背髄小脳失調症(EAOH/AOA1)やAtaxia-ocular apraxia 2(AOA2)が明らかになったが、遺伝子座のみ決まったSCAR27を含め、国内外を問わず、未だ原因遺伝子不明のものがほとんどである。特に中年期以降発症するものに関しては、ほとんど明らかではない。遺伝子未同定の劣性遺伝性脊髄小脳変性症家系を解析することを目的とし、患者DNAを高密度SNPチップにおいて解析し、ホモ接合部位を検出し、候補領域とし、候補遺伝子をシークエンスで解析した。候補領域の蛋白翻訳領域のエクソンにおいて有意な変異を認めなかった。今後、イントロン等を含めて解析する必要がある。これまで常染色体劣性疾患の遺伝子座の同定には、ホモ接合体マッピング法が使われてきたが、高密度SNPマーカーを使うことににより、検出感度が向上した。収集した遺伝子未同定の劣性遺伝性脊髄小脳変性症家系のDNAを高密度SNPチップにおいて解析し、新規ノ劣性遺伝性脊髄小脳変性症の遺伝子を同定することとした。1)症例、家系の収集:広島大学の倫理委員で承認された本研究の同意書に基づき同意を得、広島大学の家系を中心に、可能な限り家系の構成員、発症者および正常者の検体を収集した。2)DNAの抽出:集めた血液から、DNAを抽出した。DNAは、使用するまで4°Cで保存した。4)候補領域の抽出:家系サンプルに関しては、ホモ接合体マッピングを行い、多数のホモ接合の領域を抽出した。今後、この共通領域に存在する遺伝子について解析を行い、変異遺伝子を同定する予定である。近年の分子遺伝学、臨床遺伝学の進歩により、多くの脊髄小脳変性症の遺伝子異常が判明してきた。ほとんど全ての遺伝子がわかったかの印象があるが、実際には60%程度の症例でしか、既知の遺伝子異常は見つかっていない。特に常染色体優性遺伝の症例では多くの遺伝子異常が明らかになっているにも関わらず、常染色体劣性脊髄小脳変性症の原因遺伝子はまだ数個しか明らかになっていない。したがって、劣性の家系を検索し、新たな原因遺伝子を見いだすことは、重要である。以下の研究は、広島大学ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会の承認を受け、参加者の書面による同意を得たものである。常染色体劣性遺伝を示す家系を検索し、既知の遺伝子異常を除外した結果、2つの脊髄小脳変性症家系を解析対象と上た。1家系においては,発症者2人にその同胞の非発症者およびその母親、もう一家系においては発症者のみ2人のDNAを、Affymetrix 500K chipにかけて、各々約50万個のSNPを決定した。個々のSNPの情報をホモ接合性指紋法により、連続したホモ接合の領域を抽出した。各家系において、発症者間で重なり合うホモ接合領域を原因遺伝子の存在領域と想定されるので、この領域に対応するオリゴヌクレオチドをチップ上に合成し、関心領域のDNAを分取できるよう、オリゴヌクレオチドの設計、デザインを行った。これにより、今後実際に目的とするDNA領域を分取する予定であり、遺伝子同定に一歩近づいた。常染色体劣性遺伝を示す家系を検索し、既知の遺伝子異常を除外した結果、2つの脊髄小脳変性症家系を解析対象とした。

1家系においては,発症者2人にその同胞の非発症者およびその母親、もう一家系においては発症者のみ2人のDNAを、Affymetrix 500K chipにかけて、各々約50万個のSNPを決定した。個々のSNPの情報をホモ接合性指紋法により、連続したホモ接合の領域を抽出した。各家系において、発症者間で重なり合うホモ接合領域を原因遺伝子の存在領域と想定されるので、この領域に対応するオリゴヌクレオチドをチップ上に合成し、関心領域のDNAを分取できるよう、オリゴヌクレオチドの設計、デザインを行った。これにより、実際に目的とするDNA領域を分取し、次世代シーケンサーにより、その塩基配列を決定した。リファレンス配列と比較し、新規の1塩基多型を複数個同定し、脊髄小脳変性症の候補遺伝子を見いだした。