hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度情報通信社会のための移動オブジェクト管理データ構造の開発

本研究では、きたるべき高度情報通信社会の実現に向けて、車両やロボット、携帯情報端末などの移動クライアントを効率的に管理可能な移動オブジェクト管理データ構造を新しく開発した。提案法では、都市環境下での移動クライアント管理及び移動オブジェクトとのアクセス方式に関して、新しい手法及び空間データ構造を定義した。シミュレーション実験の結果より、提案法は従来法に比べて高速且つ低コストであることが確認できた。申請研究では,人と車両と地理情報システムが効率的に相互通信を行い,互いに支援し合うことで,より高度な機能やサービスの実現,システムの円滑化や効率化等が可能な次世代の移動オブジェクト管理データ構造の開発を目的としている.この目的に向けて,本年度では,高度道路交通システム(ITS),通信技術,移動オブジェクトの管理技法,空間データ構造及び時空間データ構造の既存最新の研究や技術などを調査すると共に,システムに求められる機能の検討を行った.また,それらの調査の中で,オブジェクトの特性について整理し,それらオブジェクト固有の特性に基づいて移動オブジェクトを管理する新しい方式について検討を行った.具体的には,時間経過とともにその位置や形状,状態などが絶え間なく変化する移動オブジェクトの情報を効率的にデータ構造へ反映するために,移動オブジェクトの時間特性に着目し,従来の一括更新方式を改良した新しい更新方式について検討し,国際会議(CITSA-2007)にて発表を行った.また,移動オブジェクトの移動特性に着目し,道路などに従って移動する車両などの移動オブジェクトを効率的に管理するための新しい方式を検討し,国内会議(情報処理学会)にて発表を行った.以上より,本年度では,移動オブジェクトの時間特性と,移動特性に基づいて効率的に移動オブジォクトを管理する移動オブジェクト管理データ構造の新しい管理技法を検討した.本研究では,人と車両と地理情報システムとの双方向通信に基づいた相互支援による高度な機能や新しいサービスの実現が可能な次世代の移動オブジェクト管理データ構造の開発,及び既存システムの非移動オブジェクト管理機能だけでなく移動オブジェクト管理機能の追加改良ができる効率的な拡張手法の開発を目的としている.この目的に向けて,本年度では,都市環境下における人や車両,移動情報端末,ロボットなどの移動オブジェクトの管理を想定した移動オブジェクトの効率的な管理手法,及び道路や建物,地形,境界などのオブジェクトを管理する空間データ構造へ移動オブジェクト管理機能を追加する拡張法を検討すると共に,システムの基幹部分の試作と一部機能の試用のシミュレーション実験と検討評価を行った.具体的には,都市の構成要素との相互通信や路車間通信のために2種類のアクセス方式を実現する移動オブジェクト管理データ構造について検討をい, 2008年7月の国際会議で研究成果の発表を行った.また,都市構成要素を管理する既存の空間データを人や車両などの移動オブジェクトの管理ができるように拡張する方式について検討し, 2008年9月の国内会議で研究成果の発表を行つた.最後に,移動オブジェクトを管理するデータ構造と非移動オブジェクトを管理するデータ構造の効率的な共有化について,一括的及び逐次的な共有が可能な管理方式に関して検討を行い, 2009年3月の国内会議にて研究成果の発表を行った.
疼痛閾値の個体差と術中鎮痛状態・循環変動との関係

痛覚閾値の個体差に起因する術中鎮痛状態・循環変動の個体差を検討し,あわせて,この痛覚閾値の個体差が生じる要因について基礎研究を行い以下のような結果を得た。1.臨床研究1)全身麻酔を受けた患者(108名)において術前の血圧,自律神経機能のパラメータと麻酔導入から手術終了までの循環変動量と,麻酔に使用した薬剤の必要量を「必要麻酔力」という新しい概念を使用し比較検討した(投稿準備中)。(1)必要麻酔力は術前の収縮期,拡張期の血圧値との間に有意の相関を持たなかった。(2)必要麻酔力は術前の動脈圧の周波数解析パラメータと有意の正の相関を認めた。(3)麻酔導入中の平均血圧の変動量は術前血圧,心拍数,交感神経血管運動反射振幅との間に有意の相関を認めた。(4)手術中の平均血圧の変動量は術前の心拍変動の低周波数/高周波数パワー比,動脈圧変動の低周波数パワー,高周波数パワーとの間に有意の相関を認めた。2)Neurometer CPT/Cを用いた研究では特に痛覚と関連の深い5Hz,250Hzの知覚閾値は立位で有意に低下することを認め,血圧維持機構が末梢知覚閾値に影響していることを示唆した(既報)。3)侵害受容の客観的指標として交感神経血管運動反射振幅が有用であることをIntubating laryngeal mask airwayを用いた気管挿管時の皮膚血流変化で示した(投稿中)。2.動物実験1)自然高血圧(SHR)ラット,Wister-Kyotoラット,Wisterラットではbaselineの痛覚閾値に違いを認めたが,足底筋剥離手術後の痛覚過敏の形成課程には大きな差がなかった(投稿準備中)。2)Wisterラットの腎動脈直上で腹部大動脈を狭窄させレニン・アンギオテンシン系を賦活すると痛覚閾値は延長の傾向を示した。(研究継続中)痛覚閾値の個体差に起因する術中鎮痛状態・循環変動の個体差を検討し,あわせて,この痛覚閾値の個体差が生じる要因について基礎研究を行い以下のような結果を得た。(研究継続中)痛覚閾値の個体差に起因する術中鎮痛状態・循環変動の個体差を検討するために,臨床研究と動物実験を行っている中途である。現在のところ以下のような経過である。1.臨床研究1)内視鏡的副鼻腔手術を受けた患者を術前の血圧によって高血圧群と正常血圧群と低血圧群に分け,使用した麻酔薬の時間あたりの必要量を比較検討した。痛覚閾値が低下していると考えられる高血圧患者と痛覚閾値が上昇していると考えられる低血圧患者の間には麻酔薬使用量に有意ではないが(p<0.1)差を認め,痛覚閾値によって麻酔必要量が変化している可能性が示唆された。2)手術予定の患者でNeurometer CPT/Cを用いて3種類の周波数による電流知覚閾値を計測した。正常血圧患者に比べ高血圧患者においては特に5Hzの電流による知覚閾値差を認めた。この周波数はC線維の感受性を反映していると考えられる。2.動物実験1)自然高血圧(SHR)ラットと対照のWister-Kyotoラットを用いて血圧の違いによる痛覚閾値変化を放射熱法とフィラメント法で計測し,高血圧ラットの方が痛覚閾値が上昇していることを確認した。その後足底筋剥離手術を行い,痛覚過敏の形成を計測した。本年度の準備で本研究は概ね軌道に乗りつつあり,次年度に痛覚閾値の個体差による手術中の血行動態変化の関連を明らかにする予定である。

痛覚閾値の個体差に起因する術中鎮痛状態・循環変動の個体差を検討し,あわせて,この痛覚閾値の個体差が生じる要因について基礎研究を行い以下のような結果を得た。1.臨床研究1)全身麻酔を受けた患者(108名)じおいて術前の血圧,自律神経機能のパラメータと麻酔導入から手術終了までの循環変動量と,麻酔に使用した薬剤の必要量を「必要麻酔力」という新しい概念を使用し比較検討した。(1)必要麻酔力は術前の収縮期,拡張期の血圧値との間に有意の相関を持たなかった。(2)必要麻酔力は術前の動脈圧の周波数解析パラメータと有意の正の相関を認めた。(3)麻酔導入中の平均血圧の変動量は術前血圧,心拍数,交感神経血管運動反射振幅との間に有意の相関を認めた。(4)手術中の平均血圧の変動量は術前の心拍変動の低周波数/高周波数パワー比,動脈圧変動の低周波数パワー,高周波数パワーとの間に有意の相関を認めた。2)Neurometer CPT/Cを用いた研究では特に痛覚と関連の深い5Hz,250Hzの知覚閾値は立位で有意に低下することを認め,血圧維持機構が末梢知覚閾値に影響していることを示唆した。3)侵害受容野客観的指標として交感神経血管運動反射振幅が有用であることをlntubating laryngeal mask airwayを用いた気管挿管時の皮膚血流変化で示した。2.動物実験1)自然高血圧(SHR)ラット,Wister-Kyotoラット,Wisterラットではbaselineの痛覚閾値に違いを認めたが,足底筋剥離手術後の痛覚過敏の形成過程には大きな差がなかった。2)Wisterラットの腎動脈直上で腹部大動脈を狭窄っせレニン・アンギオテンシン系を賦活すると痛覚閾値は延長の傾向を示した。(研究継続中)
船体構造部材の疲労強度のための海象モデルの設定に関する研究

船舶の遭遇する海象のシミュレーションプログラムを、以下の手順により作成した。(1)気象協会が提供する全地球規模の波浪追算データより日本-北米を結ぶ格子点の海象データを1995年より1999年までの4年間を使用した。(2)上記の格子点を船舶が航行する速度に応じて時間をずらして辿ることにより、船舶がこの航路に就航中に遭遇する海象のシミュレーションを行った。(3)多数の遭遇海象シミュレーションより、遭遇海象の時系列のパターン化を行い、それを統計解析した。(4)大波高の荒天に遭遇する頻度、荒天域の通過に要する時間、荒天時の有義波高、波周期の構成を整理し、適切なモデル化を行った。(5)このモデル化と従来より船舶設計に用いられている海象データと整合性をとり、一般的な遭遇海象モデルを設定し、遭遇海象のシミュレーションモデルを作成した。(6)船舶の大波高中の荒天回避について文献を調査し、船舶の種類、サイズによってどのようなパラメータが必要であるかを整理して、それらを定量化し、荒天回避の限界海象を求めた。(7)(5)の遭遇海象シミュレーションに荒天回避のパラメータを盛り込んだプログラムを開発した。船舶の遭遇する海象を嵐モデルによりモデル化することの妥当性を、次の実計測データより検証した。北太平洋に展開しているNOAAの波浪観測ブイと比較し、嵐の間の最大有義は高、持続時間の統計解析を行った。その結果、船舶の遭遇する嵐モデルと定性的にも定量的にも同様の結果が得られた。以上の2種類の海象の観測データの解析から、本研究で提案している嵐モデルの妥当性が検証された。(1)気象協会が提供する全地球規模の波浪追算データより日本-北米を結ぶ格子点の海象データを1995年より1999年までの4年間入手した。(5)このモデル化と従来より船舶設計に用いられているHogbenのGlobal Wave Statisticsの海象データと整合性をとり、一般的な遭遇海象モデルを設定し、遭遇海象のシミュレーションモデルを作成した。船舶の遭遇する海象を嵐モデルによりモデル化することの妥当性を、ブイ観測データ、北大西洋の波浪追算データベースを解析する事により検証した。(1)ブイ観測データ北太平洋に展開しているNOAAの波浪観測ブイから、船舶の航路に近い3ヵ所の延べ32年間の有義波高の時系列観測値を取り出し、嵐の間の最大有義は高、持統時間の統計解析を行った。(2)北大西洋の波浪追算データベースヨーロッパ中期天気予報センター(European Center for Medium-Range Weather Forecasts, ECMWF)がWeb上で提供している北大西洋の外洋波浪図から、3年間の6時間ごとのデータを用いて有義波高が5m以上の嵐の勢力範囲と移動速度の統計解析を行った。この結果からも、船舶が遭遇する嵐モデルと同様の結果が得られた。
走査型非線形誘電率顕微鏡法を用いた単一永久双極子モーメントの可視化

1.サブナノメータ分解能を持つ走査型非線形誘電率顕微鏡の開発本顕微鏡は3階のテンソルである非線形誘電率の分布計測から強誘電体の分極分布を得ることのできる顕微鏡である.今回,新たに開発した高分解型走査型非線形誘電率顕微鏡をもちいて,PZT薄膜中のa-cドメイン及びc-cドメイン壁を計測し,ドメインウォール壁の厚さが1,2格子程度であることを初めて明らかにした.またこれらの結果から第一の目的であるサブナノメータ分解能を持つ走査型非線形誘電率顕微鏡の開発に成功したことを証明した.2.強誘電体単結晶中の双極子モーメント像(原子分解能での分極像)の可視化次に,双極子モーメントの可視化の実験を行った.但し,正負の双極子モーメントが単位格子おきに交互に存在する試料は入手が困難であることより,原子分解能で強誘電材料中の分極が観測できれば,事実上双曲モーメントの可視化ができたのと等価と考えビスマス層状構造強誘電体Bi_4Ti_3O_<12>(BIT)(m=3)の層状構造の観測を行った.その結果,SNDMは深さ方向に1原始層オーダーで強誘電性の有無の判別ができることが確認された.また同じく,面内方向に1原子層単位でBITの層状構造が観測された.3.SNDMシステムを用いた強誘電体記録の基礎的検討最後にSNDMシステムを次世代超高密度強誘電体記録システムに用いた場合の基本的な特性を調べるため,LiTaO_3単結晶薄板中に極微少なドメインのドットを形成し読みとる基礎的実験を行った.その結果10ナノメートル強の大きさのドメインドットの生成に成功した.この大きさは記録密度に換算して4Tb/inch^2に相当している.また実際的な記録を行いそこでも1Tb/inch^2以上の記録密度を達成した.1.サブナノメータ分解能を持つ走査型非線形誘電率顕微鏡の開発本顕微鏡は3階のテンソルである非線形誘電率の分布計測から強誘電体の分極分布を得ることのできる顕微鏡である.今回,新たに開発した高分解型走査型非線形誘電率顕微鏡をもちいて,PZT薄膜中のa-cドメイン及びc-cドメイン壁を計測し,ドメインウォール壁の厚さが1,2格子程度であることを初めて明らかにした.またこれらの結果から第一の目的であるサブナノメータ分解能を持つ走査型非線形誘電率顕微鏡の開発に成功したことを証明した.2.強誘電体単結晶中の双極子モーメント像(原子分解能での分極像)の可視化次に,双極子モーメントの可視化の実験を行った.但し,正負の双極子モーメントが単位格子おきに交互に存在する試料は入手が困難であることより,原子分解能で強誘電材料中の分極が観測できれば,事実上双曲モーメントの可視化ができたのと等価と考えビスマス層状構造強誘電体Bi_4Ti_3O_<12>(BIT)(m=3)の層状構造の観測を行った.その結果,SNDMは深さ方向に1原始層オーダーで強誘電性の有無の判別ができることが確認された.また同じく,面内方向に1原子層単位でBITの層状構造が観測された.3.SNDMシステムを用いた強誘電体記録の基礎的検討最後にSNDMシステムを次世代超高密度強誘電体記録システムに用いた場合の基本的な特性を調べるため,LiTaO_3単結晶薄板中に極微少なドメインのドットを形成し読みとる基礎的実験を行った.その結果10ナノメートル強の大きさのドメインドットの生成に成功した.この大きさは記録密度に換算して4Tb/inch^2に相当している.また実際的な記録を行いそこでも1Tb/inch^2以上の記録密度を達成した.本研究者は非線形誘電率のミクロな分布の計測から強誘電材料の残留分極分布の計測等が行える顕微鏡システム(走査型非線形誘電率顕微鏡)を考案試作し報告した.これを用いると非線形誘電率のミクロな分布が測定でき,かつ純電気的方法で簡単に強誘電材料中の永久分極分布が観測できる.本研究では,新たにサブナノメータ領域で強誘電体の分極を可視化できる超高分解能走査型非線形誘電率顕微鏡システムを開発した.次にこのシステムを用いて強誘電体単結晶中の双極子モーメント像(原子分解能での分極像)の可視化に挑戦しほぼ原子分解能が得られる証拠を得るに至った.またより分解能が向上する高次非線形誘電率顕微鏡の開発に成功し,強誘電体表面に自然に成長した1ないし2ユニットセルの厚さをもつ常誘電層の観測に成功した.更に,横方向の分極も計測できる3次元分極計測用新型走査型非線形誘電率顕微鏡の開発にも成功した.これにより総ての方向の分極のナノスケールでの観測が可能となった.上記非線形誘電率顕微鏡のプロトタイプは大気中で観測を行うタイプのものであり,測定試料によっては表面吸着層などの為,原子分解能(双極子像)を得ることが困難になる.安定的に超高分解能観測を行う為には,非常にクリーンな結晶表面を超高真空中で観察する必要がある.

そこで新たに超高真空中で動作する走査型非線形誘電率顕微鏡の開発に着手した.この完成により安定した原子分解能が得られる可能性が断然高くなると考えられる.1.サブナノメータ分解能を持つ走査型非線形誘電率顕微鏡の開発本顕微鏡は3階のテルソンである非線形誘導率の分布計測から強誘電体の分極分布を得ることのできる顕微鏡である.今回,新たに開発した高分解型走査型非線形誘電率顕微鏡をもちいて,PZT薄膜中のa-cドメイン及びc-cドメイン壁を計測し,ドメインウォール壁の厚さが1,2格子程度であることを初めて明らかにした.またこれらの結果から第一の目的であるサブナノメータ分解能を持つ走査型非線形誘電率顕微鏡の開発に成功したことを証明した.2.強誘電体単結晶中の双極子モーメント像(原子分解能での分極像)の可視化次に,双極子モーメントの可視化の実験を行った.但し,正負の双極子モーメントが単位格子おきに交互に存在する試料は入手が困難であることにより,原子分解能で強誘電材料中の分極が観測できれば,事実上双曲モーメントの可視化ができたのと等価と考えビスマス層状構造強誘電体Bi_4Ti_3O_<12>(BIT)(m=3)の層状構造の観測を行った.その結果,SNDMは深さ方向に1原子層オーダーで強誘電性の有無の判別ができることが確認された.また同じく,面内方向に1原子層単位でBITの層状構造が観測された.3.SNDMシステムを用いた強誘電体記録の基礎的検討次世代超高密度強誘電体記録システムに用いた場合の基本的な特性を調べるため.LiTa03単結晶薄板中に極微少なドメインのドットを形成し読みとる基礎的実験を行った.最後にSNDMシステムを次世代超高密度強誘電体記録システムに用いた場合の基本的な特性を調べるため.LiTa03単結晶薄板中に極微少なドメインのドットを形成し読みとる基礎的実験を行った.その結果10ナノメートル強の大きさのドメインドットの生成に成功した.この大きさは記録密度に換算して4Tb/inch^2に相当している.
カーボンナノチューブプローブを用いた単一シリコンナノ粒子の電気伝導機構の解明

多層カーボンナノチューブをナノプローブやナノヒータ、あるいは電極として利用した高分解能透過電子顕微鏡内マニピュレーションその場観察測定法を確立した。この手法を用いてシリコンナノ粒子の構造を原子レベルの空間分解能で観察しながら電流や電圧、光を同時に測定し、カーボンナノチューブへの通電によるシリコンナノ粒子の構造と組成の変化や、カーボンナノチューブからの熱励起発光、単一シリコンナノ粒子の電気伝導特性を明らかにした。単一のナノメートルサイズの粒子(ナノ粒子)において発現する特性は、ナノ粒子個々の構造と密接に関連する。従来のナノギャップ電極を用いたナノ粒子の特性評価では、特性を構造と同時に評価することが困難であり、これが特性解明のボトルネックとなっている。本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)をナノプローブやヒータ、あるいは電極として用いた高分解能透過電子顕微鏡内マニピュレーションその場観察測定法を応用することにより、このボトルネックを解決し、原子レベルでの構造変化と、電流や電圧、光の同時その場観察測定の実施により、単一シリコンナノ粒子の電気伝導やエレクトロルミネッセンス、カーボンとの高温反応、電界電子放出などの特性や現象を構造と対応付けて定量的に明らかにすることを目的とする。本年度、CNTナノプローブヒータ電極を作製し、そのCNT表面に結晶Siナノ粒子を超高真空電子線蒸着法により作製する条件を確立した。透過電子顕微鏡内で、このCNTナノプローブヒータ電極へ通電すると、Siナノ粒子はCNTの外層と反応し、シリコンカーバイド(SiC)ナノ粒子へと変化することを見出した。さらに通電し続けると、SiCナノ粒子の表面は炭素原子層で覆われた。最終的に、炭素原子層に内包されたSiCナノ粒子は完全に消失し、CNT表面には中空球殻構造の多層カーボンナノカプセルが残った。ナノカプセルは、CNTの温度が2100 Kに到達するまでに生成され、ナノカプセルを構成する炭素原子層はSiCナノ粒子の表面に沿って概ね形成されることから、ナノカプセルの形成機構はバルクSiCの熱分解によるグラフェンの形成機構と同様であることが示唆された。単一のナノ粒子において発現する特性は、ナノ粒子個々の構造と密接に関連する。本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)をナノプローブやヒータ、あるいは電極として用い、原子レベルで構造を観察しながら電流や電圧、光を同時にその場で測定することが可能である高分解能透過電子顕微鏡内マニピュレーションその場観察測定法を応用することにより、単一シリコンナノ粒子における電気伝導やエレクトロルミネッセンス、カーボンとの高温反応、電界電子放出などの特性や現象を明らかにすることを目指している。今回、CNTナノプローブヒータ電極の表面に蒸着したSiナノ粒子を透過電子顕微鏡内でジュール加熱し、Siナノ粒子の構造変化を詳細に解析した。Siナノ粒子は、CNTの外層を炭素源としてシリコンカーバイド(SiC)ナノ粒子を形成し、さらに加熱を続けると、SiCからSiが昇華してカーボンナノカプセルへと変化した。このとき、CNTナノプローブヒータからの熱放射スペクトルを連続的に測定し、Siナノ粒子の構造が変化するときの温度を明らかにした。さららに、この熱放射スペクトルでは熱放射とは別に、ある特定の波長でスペクトルピークが観察された。これらのピーク位置はCNTの温度が増加しても一定であり、これらのスペクトルピークの起源はCNTのファン・ホーブ特異点間での光学遷移に由来する発光であることが示唆された。従来のナノギャップ電極を用いたナノ粒子の特性評価では、特性を構造と同時にその場で評価することが困難であった。本研究では、カーボンナノチューブ(CNT)をナノプローブやナノヒータ、あるいは電極として用いた高分解能透過電子顕微鏡内マニピュレーションその場観察測定法を確立し、その手法を用いて単一シリコン(Si)ナノ粒子の構造を原子レベルで観察しながら電流や電圧、光を同時にその場で測定し、Siナノ粒子において発現する特性や現象を明らかにすることを目的とした。まず、CNTナノプローブヒータ電極を作製し、CNTの表面に単結晶Siナノ粒子を超高真空電子線蒸着法により作製する手法を確立した。その後、透過電子顕微鏡内でCNTへの通電によりSiナノ粒子をジュール加熱し、そのときの単一Siナノ粒子の構造変化を明らかにした。Siナノ粒子は、加熱すると接触しているCNT外層と反応してシリコンカーバイド(SiC)ナノ粒子を形成した。さらに加熱を続けると、SiCからSiが昇華してカーボンナノカプセルへ変化することがわかった。このとき、CNTナノプローブヒータからの熱放射スペクトルを測定し、SiCナノ粒子の構造が変化するときの温度を明らかにした。最終年度、自然酸化膜で被覆された、直径10 - 20 nm程度の単一Siナノ粒子を透過電子顕微鏡内で2本のCNTナノプローブ電極の間に架橋させ、Siナノ粒子の構造を観察しながら電気伝導特性を調べた。電流-電圧特性の解析から、自然酸化膜で被覆された単結晶Siナノ粒子の電気伝導は、トンネル伝導が支配的であることが示唆された。今後、測定系を改良し、直径10 nm以下のSiナノ粒子についても計測を行い、単一Siナノ粒子の電気伝導機構を解明する。

この手法を用いてシリコンナノ粒子の構造を原子レベルの空間分解能で観察しながら電流や電圧、光を同時に測定し、カーボンナノチューブへの通電によるシリコンナノ粒子の構造と組成の変化や、カーボンナノチューブからの熱励起発光、単一シリコンナノ粒子の電気伝導特性を明らかにした。平成26年度までの研究計画に沿って、結晶Siナノ粒子の作製方法を確立し、CNTをナノプローブやヒータ、あるいは電極として用いた高分解能透過電子顕微鏡内ナノマニピュレーションその場観察測定法による評価技術を構築した。この手法により、Siナノ粒子とCNTの高温反応過程や高温でのCNTからの発光など新たな知見をも得ており、研究はおおむね順調に進展している。材料物性今後の推進方策として、基本的に本研究計画に沿って実施する。高分解能透過電子顕微鏡内ナノマニピュレーションその場観察測定法による、Siナノ粒子の構造と電気伝導特性、高温でのCNTの発光特性、Siナノ粒子からの発光特性、Siナノ粒子を蒸着したCNTからの電界電子放出特性などに関する研究を順次遂行する予定である。平成25年度の研究計画に沿って、CNTナノプローブヒータ電極の作製方法、および結晶Siナノ粒子の作製方法を確立し、さらに高分解能透過電子顕微鏡内ナノマニピュレーションその場観察測定法による評価技術を構築しつつある。さらに、本年度までに実施した研究過程において、CNTナノプローブヒータ電極の表面で、CNTへの通電によりSiナノ粒子とCNTの外層が反応してSiCナノ粒子へと変化する様子やカーボンナノカプセルが形成される様子をその場高分解能透過電子顕微鏡法により見出すなど新たな知見をも得ており、研究はおおむね順調に進展している。予定していた消耗品の購入時期が今年度にずれたため、次年度使用額約1万円が生じた。今後の推進方策として、基本的に本研究計画に沿って実施する。具体的には、高分解能透過電子顕微鏡内ナノマニピュレーションその場観察測定法による、CNTプローブヒータの特性評価、Siナノ粒子の極微細構造と電気伝導特性の評価、Siナノ粒子からの発光測定とその特性評価、Siナノ粒子とCNTの反応過程の解明、Siナノ粒子を蒸着したCNTからの電界電子放出の特性評価などを順次推進していく予定である。ところで、本研究では、ナノ物質の構造観察とともに、光スペクトルの測定も同時に行っている。今後、研究を推進するにあたり、本手法において光スペクトルの定量的な強度測定が必要となり、分光システムの感度校正を検討する必要が生じた。今後、本手法において感度校正を行うためのシステムの設計や製作についても並行して推進する。今年度の消耗品費に使用する。本研究では、ナノ物質の構造観察ともに、光学的情報を得るために光スペクトルの測定も同時に行っている。測定結果を解析したところ、今後、研究を推進するにあたり、本手法において光スペクトルの定量的な強度測定を必要とすることが判明し、このため分光システムの感度校正を検討する必要が生じた。
経路を表す前置詞の意味と用法の研究

英語の経路前置詞(例えば、up/down the tree, along the river, around the ground, across the street, through the tunnel)が(a)経路が地に含まれる、(b)前置詞は地と関連して一定の方向に移動する移動ラインを表す、(c)経路の移動ラインは地の形状に依存する、(d)地は通路として機能する、という意味特性を有していることを明らかにした。また、これらの意味特性と認知的諸原理が共同することによって、前置詞句[out NP]が数段階の発達プロセスを通して動的に文法に導入されること、および前置詞acrossのプロトタイプ的移動経路が幾重にも拡張されて、特性[A]-[D]を保持しつつ、様々な移動経路をとるようになることを明らかにした。経路前置詞のうち、特に前置詞句[out NP]について研究を進めた。この句の厄介な問題は、NPが「出入り口、開口部」の名詞に制限されるという極めて特殊な制限を持つ点にある。この事実は従前から知られていたが、十分に説明する提案は為されたことがなかった。本研究では、前置詞outが、仮にも英語の前置詞として機能するからには、当然、英語の前置詞の持つ統語的かつ意味的制限を遵守しなければならないと考え、outの意味に最も近い前置詞クラスが何であるかを検討することから始めた。outが経路を表す前置詞であることから、経路の前置詞全般(up, down, across, around, through)の意味を考察し、中でもup,downの意味と用法を詳細に検討した。up, downは目的語の形状に2次元縦長平面もしくは3次元筒状円筒形という厳しい選択制限を課しており、それに応じて、移動するものの移動経路の様態にも違いがあることが分かった。この結果を前置詞outに適用すると、2次元縦長平面(outの場合は矩形平面)の制限からは「出入り口、開口部」以外の名詞も目的語に生じることが予測され、事実観察とも合致していることが示された。すなわち、roadやstreet、stairs等の生起である。3次元筒状円筒形の選択制限からは、まさに「出入り口、開口部」の制限が自動的に導かれ、生起する名詞句もdoor, windowに限らないことが示された。tunnelやchimney等である。コーパス調査でout the door, out the windowが圧倒的に多く観察されるのは、我々の日常生活の中で、くぐり抜ける対象としてドアや窓が際立って高い頻度で登場するからである。言語は機能上、保守的な面を備えている。どんなに新奇な現象であっても、純然たる例外や言い誤りでない限り、その言語の文法に則っているものであるから、具体的事実観察を通して背後に隠れている規則性に到ることができるはずである。この意味で、前置詞句[out NP]の研究は、単純な事実であるが、我々に非常に興味あるテーマを与えてくれた。前置詞句out NPが他の前置詞句形式(up/down NP)を基盤にして英文法に確立されてきたという前年度の主張は、言語習得の時間軸を説明原理の中に取り入れた動的文法理論が提唱する「モデル依存の拡張」として理論的に捉えなおすことができる。今年度においては、動的文法理論の思考法に基づいて、[out NP]構造の目的語がなぜ出入り口を表す名詞句に限定されるのかを、漸次的拡張という考え方で説明し、かつその考え方が他の経路前置詞across/around/throughの意味属性を考える際の重要な手がかりとなることを模索した。漸次的拡張において重要な働きをするのが、基本構造から導かれ、かつ問題の特殊な構造へと繋がる中間構造の存在である。すなわち、[out NP]において、中間構造としての副詞的対格[out NP]用法(out Indiana way, out West)が両者の構造を繋ぐ上で、非常に重要な役割を荷っていることが分かった。漸次的拡張によれば、意味が中心となって拡張が促され、構造はその必然的な帰結にすぎないことも分かった。前置詞outは目的語に極めて特殊な制限を要求するけれども、既に副詞的out用法のみの段階でこの制約の中心的部分が含意されており、またoutの意味が経路前置詞の意味に酷似しているという条件も働いて、経路前置詞としてのoutが自然な形で誕生したと言える。漸次的拡張によれば、たとえば経路前置詞throughにおいて、物体内部を通過する意味(through the glass)から物体内部空間を経て通過する意味(through the net)を経て、物体間を縫って通過する意味(through the legs)へと変化する自然なプロセスを説明することができる。前置詞acrossについて、通常用法:I walked across the street、通路用法:I walked across the bridgeおよび自由用法:An elephant walked across the pondの3種類とその目的語名詞句との意味関係について考察した。

acrossの進路の問題つまり移動するモノがどのような形状のモノの上をどの方向にどういう経路で進んでいくかという問題は、一般に認識されている以上に複雑な様相を呈している。前置詞acrossは、Talmy(2000)によれば、細長い平面的な物体または空間の長い方の軸線を横切るときに使われ、目的語には道路や川など一定の幅があって直線状に伸びているモノが生起する。しかし、通路用法では、細長い河川を横切るにもかかわらず、通路である橋を縦長に渡るという意味になっている。通路用法は言語における図地分化逆転現象の一つの現れであるが、Herskovits(1997)が指摘するように、acrossの移動経路は、(i)「移動の起点Xと着点Yが対側地点(opposites)として適切であること」と(ii)「進路が全体として概ね真っすぐであること」に依存して、かなりの自由度がある。橋の長い軸線に沿って歩いても、acrossの意味とは何ら矛盾するものではなく、上記の自由用法も存在する。プロトタイプから他の移動経路への意味の変化を説明するために、次の2段階の拡張プロセスを提案する。まず「図地形状認識+対側地点指定」によってプロトタイプを保存しつつ通路用法が可能となり、次いで「対側地点指定」条件のみが残り、移動経路の出発点と到達点が明確に認識されるという条件の下で、自由経路が可能になる。漸次的な拡張によって、acrossのプロトタイプ意味を基にして、様々な移動ラインが形成されるのである。
八郎湖における水生植物群落の水質浄化機構の解析とその機能強化に関する研究

八郎湖の水生植物は著しく貧弱で石積み護岸にはヨシさえ生育していないところも多く、特に、沈水植物は野村港内以外では殆ど生育していなかった。周辺池沼に生育しているヒロハノエビモ、センニンモなど特定の沈水植物には、付着性のシダ、マルミジンコ、シカクミジンコが高密度に集積し、健全な水界生態系を維持する上で極めて重要な役割を果たしていることが示唆された。また、水生植物群落や水田は、窒素・リンの浄化機能やミクロキスチンの分解機能を持っていることを明らかにした。平成18年度は八郎湖の水生植物群落の調査を行うとともに、水生植物の水質浄化機能と動・植物プランクトンに与える影響を調査・解析し、以下の研究成果を得た。1.八郎湖および湖岸周辺に生育する水生植物の調査1975年の加藤君雄氏の調査研究では、沈水植物は八郎湖と一部東部承水路の面積(2950ha)の約24%に生育していたことが明らかにされている。しかし、今回の調査では、馬揚目川の河口(アサザ群落)、野村湖岸船着き場内(ヒシ、ホソバミズヒキモ、コカナダモなど)以外では、沈水植物群落はほとんど確認できず、八郎湖の沈水植物群落は著しく減少していることが明らかになった。また、抽水植物群落は西部承水路の一部では、幅広く形成されていたが、湖岸ではほとんど発達していなかった。2.水生植物と動・植物プランクトンの相互関係八郎湖周辺の旧湖岸農業用水路において、各水生植物群落における浮遊微生物の種類と現存量およびその季節変動を調査し、植生のあるところでは浮遊微生物の個体数密度が高まり、植生のないところではその密度が著しく低くなることを明らかにした。また、調査した水生植物群落ごとの水質には大きな差は見られなかったが、沈水植物群落内では、ミジンコ類の現存量が多く、特に、センニンモは植物プランクトンの生育を抑制し、水の透明度を高める効果のあることが示唆された。3.水生植物の水質浄化機能の調査・解析八郎湖周辺から採取した水生植物(ヨシ、マコモ等)を植栽した角型水槽(水の保持量900L)を用い、抽水植物の水質浄化機能を調査・解析した。ヨシ植栽水槽では、流入水の可溶性全窒素(DT-N)濃度を6.06.5mg/Lに上げても、流出水の平均DT-N濃度はいずれも1mg/L以下となったが、マコモ植栽水槽では、流出水の平均DT-N濃度は2.72mg/Lまで上昇した。本研究は、ヨシ植栽水槽とマコモ植栽水槽では窒素浄化機能に差異があり、植栽植物により水質や生物相が異なることを明らかにした。平成19年度は,八郎湖流入河川河口や旧湖岸農業用水路等30ケ所で水生植物の群落調査を行い、各調査地点の種組成と植生断面図を作成した。今年度の調査では水生植物22種(内、沈水植物12種)の存在を確認した。また、埋土種子フロラの調査試験等より、水中照度が低い環境条件は水生植物の発芽には大きな影響を及ぼさないことが明らかとなった。これらの調査結果は、八郎湖の水生植物群落が貧弱な主要原因は透明度の低下ではなく、湖岸構造、波浪による剪断力、食害生物による被食などが大きく影響していることを示唆している。また、八郎湖および周辺水域の三種町琴丘溜池群などで、浮遊微生物相の季節的変遷を調査し、同一水系の連なる溜池群においても、水生植物群落等が異なると浮遊微生物相の構成に大きな差異があることを明にした。一方、大型角型水槽に八郎湖や周辺水域で生育している抽水植物や沈水植物を植栽し,これに人工モデル汚濁を水理学的滞留時間が20日となるように連続供給し,各水生植物の窒素,リン浄化機能等を調査、解析した。その結果、抽水植物(ヨシ,マコモ)の窒素除去速度が最も高く、また、センニンモは水温が低下した秋季から冬季にも比較的高い窒素、リンの浄化機能を有することが実験的に確認できた。このため、平成20年度は秋田県や大潟村にもご協力頂き、より大規模な埋土種子フロラ調査、アレロパシー物質の同定および水生植物の栽培管理等が窒素、リンの浄化機能等に与える影響等を調査・解析する予定である。西部承水路に流入する百川流域の溜池群において、水生植物群落が動・植物プランクトンに与える影響を調査・解析し、水生植物の種多様性が高い上の頭などの溜池では、動・植物プランクトンの種多様性が高く、水生植物相が貧弱な新堤などの溜池では、動・植物プランクトンの種多様性が低いことを明らかにした。

ホザキノフサモ、センニンモ、ヒロハノエビモを植栽した角型水槽(縦158cm、横110cm、高さ59cm、水の保持量約1t)に、人工モデル汚濁水(窒素濃度6mg/L,リン濃度0.6mg/L)を水理学的滞留時間が20日となるように連続供給し,各水生植物の栽培管理が、水生植物のバイオマス生産量や窒素、リン除去機能に及ぼす影響を調査・解析した。水生植物の刈り取りによりバイオマス収穫量は1.41.6倍に増加したが、両水槽のT-NとT-Pの除去速度はいずれも0.11g/m^2/日と0.012g/m^2/日で、刈り取りを行ってもT-NとT-Pの除虫速度に大きな差異が認められないことを明らかにした。八郎湖の水質改善を図るため、大潟村方上地区に幅7m、長さ50mのヨシ植栽浄化施設を造成し、滞留時間が水質浄化機能に与える影響等を秋田県と共同で調査した。滞留時間を長く取り過ぎると水路内のDO濃度が低下し、CODやT-Pの溶出が認められたので、ヨシ植栽浄化施設の滞留時間を24時間前後で管理する必要のあることが示唆された。また、旧船越水道内に残存する溜池や旧湖岸農業用水路等より底質を採取し、埋土種子による水生植物の再生試験を行い、ホザキノフサモ、リュウノヒゲモなど8種類の沈水植物の再生を確認した。このため、平成21年度は八郎湖岸にこれらの底質をまきだし、沈水植物の再生試験を実施する予定である。
マイクロ構造制御による機能性新素材の開発に関する研究

1、成形条件と電場、磁場印加条件が微細構造、分散粒子の配列に及ぼす影響を調べた。エレクトロレオロジー(ER)流体、マグネトレオロジー(MR)流体、エレクトロマグネトレオロジー(EMR)流体について、直接観察装置を開発して外場印加中、流動中の分散粒子の挙動を明らかにした。また繊維系粒子分散系高分子溶融体の流動特性と流動配向を調べた。繊維系粒子分散系高分子溶融体の流動配向は外場照射なしの状態では簡単な理論で予測できることを明らかにした。2、外場照射が材料の流動挙動に与える影響について計算機シミュレーションを行い、外場照射条件が分散粒子の配列に与える影響を調べた。ER流体、MR流体、EMR流体について、簡単なモデルで分散粒子の凝集構造が再現されることを示した。3、外場変調による基礎データをもとに、高分子の流動・結晶化過程で外場を用いて微細構造の制御を試みた。外場として強力超音波を用いた結果、トーンバースト超音波を用いることにより薄い試料中に効率よく超音波流動を発生させることが可能であることを明らかにした。4、分子構造、分子量、分子量分布または分散粒子の種類、形状、サイズが外場変調による構造制御に及ぼす影響を調べた。EMR流体では外場印加時に起きる分散粒子の凝集構造が分散粒子の性質と深く関わっていることを示した。5、電場、磁場照射を用いた微細構造及び分散粒子の配列制御による力学的性質の改善を引っ張り試験機、シャルピー衝撃試験機、硬さ試験機などで調べた。1はじめに外場を印加する前の高分子液体に粒子を分散させた複合系液体の流動特性について検討した。せん断流動場だけでなく伸長流動場においても時間-温度換算則が成立することを明らかにした。また、伸長流動場における繊維形状粒子の流動配向は簡単な理論で予測可能であることを見出した。2次に、外場を印加したときの複合系液体の流動特性について検討した。電場や磁場の印加方向または印加する順番によって流動特性は異なることがわかった。また、可視化を行うことにより外場を用いた粒子配列(クラスター形成)構造を制御することが可能であることも明らかにした。3成形過程における高圧下の高分子液体の非等温結晶化シミュレーションをアブラミの式を用いて行った。100MPa以下の圧力下では相対結晶化度が0.5までは実験値と良好に一致することを明らかにした。また、金型内における高分子液体に超音波を照射し流動を生じさせることができることを明らかにした。この流動は超音波吸収係数に依存し、トーンバースト波を用いることにより薄い試料中でも効率よく超音波流動を生じさせることができることがわかった。1.外場を印加する前の繊維系粒子分散系高分子溶融体の流動特性と流動配向について検討を行った。その結果、繊維系粒子分散系高分子溶融体の流動配向は簡単な理論で予測できることを明らかにした。2.外傷を印加したときの流動特性の変化および構造変化について検討を行った。外場には電場、磁場を用いた。その結果、外場の印加方向によって、大きく流動特性が変化することを明らかにした。また、外場印加時における構造変化を可視化により明らかにした。その結果、電場、磁場の印加により粒子配列構造(クラスター構造)を形成することを明らかにした。また、せん断流動下において電場を印加した場合、クラスター構造の切断がおこり、せん断速度により、クラスターの長さが異なることを明らかにした。磁場を印加した場合、クラスターは試料とプレートの壁面で滑りがおこるためにクラスターは切断されないことを明らかにした。3.外場として強力超音波を用いて構造変化の制御も検討を行った。その結果、トーンバースト超音波を用いることにより試料上面からの反射波との干渉がなくなり、薄い試料中に効率よく超音波流動を発生させることが可能であることを明らかにした。
地方都市の中心商業地の変容に関する地理学的研究

本研究は、地方都市の中心市街地活性化が直面する諸問題のうち、(1)郊外型SCへの行政の対応、(2)ホームページを用いた情報発信、(3)タウンマネジメントをめぐるセクタ間の対立を検討した。(1)については、群馬県太田市と栃木県佐野市を対象とした分析を行い、消費の流失を阻止すると同時に、税収と雇用の確保するため、大規模モールの進出を自治体が事実上「誘致」している点を指摘した。(2)については、大阪市42商店街の34サイトを分析し、買回り品を中心とする商店街が広域情報発信や電子商取引機能を重視するのに対して、最寄り品を中心とする近隣型商店街は地域情報の発信機能を重視すること、自治体のIT対応補助金が導入時期を規定していることなどを明らかにした。(3)については、広島県呉市で実態調査を行い、専任のTMを常駐させることが、新規創業者の定着に大きな効果を持つこと、既得権者である旧来の商業者との調整を図る機関が必要であること等を指摘した。本研究の目的は、日本の地方都市における中心商業地の変容を統計的に整理するとともに、中心商業地がその機能を維持するために有効と考えられる方策を検討することである。この目的に沿って、本研究は以下の3つのステップを設定した。第1に、商業統計など公的統計を用いて地方都市の中心商業地の推移を整理し、そのタイプ分類を行うこと、第2に、主に若年層を主要顧客とする店舗(業種)の成長に注目し、進出条件、顧客獲得の過程(インターネットを含む)、そしてこれらが形成する集積の特徴を明らかにすること、そして第3は、地方自治体における大型店政策の転換を検討することである。このうち第1のステップについては、1991年以降の年次別商業統計を用いて、全国の地方都市における(1)商店数、(2)販売金額、(3)業種構成などに関するデータベースを作成した。第2のステップでは、さらに2つの研究テーマを設定した。その第一は、地方都市の中心商業地において、若年層向け集積の成立過程に関する研究である。第二は、商店街ホームページを活用した商店街の情報発信戦略に関する研究である。第一の視点については、中心商業地に路面店を中心とする若者向けファッション店舗の集積が顕著な地方都市を数都市を抽出し、店舗の存立構造・商圏範囲、集積形成の過程、損益分岐点など経営指標の概況、出店者の戦略、顧客とのコミュニケーション手段などについて、現地調査を含むデータ収集を行った。また第二の視点については、対象地域として大阪府下の12商店街を設定し、商店街のIT担当者、関連企業、行政の担当部署など多様な関係者へのヒアリング調査に着手した。第3の分析では、対象地域として大型商業集積の郊外誘致に積極的な両毛地区の2都市(太田市、佐野市)を選定し、両市の商業振興・都市計画関連部署におけるヒアリング調査とデータ収集を進めた。本年度も、昨年度に引き続き、以下の3つのサブテーマに従って研究を実施した。第1は、郊外型大型店の出店計画に対する地方自治体の対応の検討である。郊外型大型店の出店が著しい群馬県太田市と栃木県佐野市を対象とした分析を行った結果、a)1998年の都市計画法改正とともに、用途地域の線引き権限の多くが地方に委譲されことにより、市街化調整区域あるいは地域公団による新都市計画地に商業地域を新たに設定し、大規模モールが進出していること、b)両市とも、中心商業地の衰退が顕著であり、消費の流失を阻止すると同時に、税収と雇用の確保を図る目的から、大規模モールの進出を自治体が事実上「誘致」していること等が明らかとなった。第2は、インターネットを用いた商店街の情報発信戦略の検討である。大阪市34商店街を対象とする実態分析の結果、a)買回り品を中心とする商店街が広域情報発信や電子商取引機能を重視する一方、近隣型商店街は地域情報の発信機能を重視すること、b)自治体の補助金が導入時期を規定すること、c)マスコミなど既存メディアとの相乗効果を持ち、商店街の知名度を上げる反面、個店に対する販売効果は少ないため、費用対効果の観点からプログなど新しい情報発信手法を模索していること等が明らかとなった。第3は、空き店舗対策として期待される新規出店店舗支援の検討である。

2005年度に選任のタウンマネージャー(TM)を配置するとともに、地方自治体が懸賞金を出して新規出店店舗を募り、一定の効果を挙げてきた広島県呉市で実態調査を行った結果、a)専任のTMを常駐させることが、新規創業者の定着に大きな効果を持つこと、b)既得権者である旧来の商業者との調整を図る機関が必要であること等が明らかとなった。以上の成果の一部は、国際地理学会(IGU)あるいは日本地理学会等で報告した。
ニベ科魚類によるワラス線の評価

スンダ陸棚およびサフル陸棚に出現するニベ科魚類の分類学的検討を行った。さらに両陸棚間に位置する島嶼(小スンダ諸島、セレベス等)のニベ科魚類も調査した。その結果、9属21種のニベ科魚類がサフル陸棚上に出現することか確定した。これらの種には1未記載種が含まれ他に、数多くのあらたな分類学的知見が加えられた。21種の内、12種が陸棚の固有種である。したがって固有率は57%にもおよび、ニューギニア・オーストラリア海域の本科魚類は非常に特異な種組成を示す。特定海域での固有率はインド・西太平洋では同海域がもっとも高い。したがって、ワレス線は本科魚類の種分化に非常に大きな役割を担っていると結論される。両陸棚に共通して出現する本科魚類はすべてインド・西太平洋に広域に分布する種であり、また、両陸棚間の島々にはこれらの種のみが分布することも明らかになった。したがって、サフル陸棚の本科魚類は固有種と広域分布種の2要素のみからなる。このような特異な種の構成は海洋生物においては本科魚類で初めて明らかにされたものである。共通して出現すると考えられる種にあっても、いくつかの種においてはサウル陸棚の個体群とスンダ陸棚の個体群を同一視しがたい。したがって、ワラス線は個体群および種レベルで有効に働くきわめて強力な地理的障壁であると結論された。ワラス線は世界最大の陸棚であるスンダ陸棚とニューギニアとオーストラリアの周辺に発達するサウル陸棚を分かつ境界線である.ワラス線が浅海性海産生物の種分化をうながす上で有効に働いているのであろうか.本研究では陸棚に生息する浅海性海産魚類であるニベ科魚類(スズキ目)を事例として取り上げ,ワラス線の障壁としての機能を評価しようというものである.9年度はサウル陸棚に分布するニベ科魚類の分類学的な整理を行った.新たにオーストラリアの諸研究機関から本科魚類の標本を借用し,分類学的な検討を行った.特に,スンダ陸棚産の標本と厳密に比較検討した.その結果,9属22種の本科魚類がサウル陸棚に出現することが初めて明瞭にしめされた.新たに得られた知見は以下の通りである.コニベ属の2未記載種がオーストラリア北部の沿岸域に分布する.これらうち1種は非常に類似した種がスンダ陸棚に生息し,ワラス線による分離が遺伝的な交流を阻害したことが示唆される.過去,スンダ陸棚に産する種のシノニムないしは不明種とされてきたNibea leptolepis,Johnius australis,J.pacificusの3種はそれぞれ有効で,すべてサウル陸棚に固有の種である.これら3種のうちJ.pacificusはニューギニアの北岸にのみ出現し,分布パターンとして極めて特異である.総計22種の内訳は9種がスンダ陸棚との共通種で,13種がサウル陸棚の固有種である.ワラス線は世界最大の陸棚であるスンダ陸棚とニューギニアとオーストラリアの周辺に発達するサウル陸棚を分割する境界線である.ワラス線が浅海性海産生物の種分化をうながす上で有効に働いているのであろうか.本研究は陸棚に生息する浅海性海産魚類であるニベ科魚類(スズキ目)を事例として取り上げ,ワラス線の障壁としての機能を評価しようというものである.サウル陸棚に分布するニベ科魚類の分類学的な整理を行った.その結果,コニベ属(Johnius)の2未記載種を含む9属22種の本科魚類がサウル陸棚に出現することが初めて明瞭に示された.

過去,スンダ陸棚に産する種のシノニムないしは不明種とされてきたNibea leptolepis,Johnius australis,J.pacificusの3種はそれぞれ有効で,すべてサウル陸棚に固有の種である.これら3種のうちJ.pacificusはニューギニアの北岸にのみ出現し,分布パターンとして極めて特異である.総計22種のうち,13種はサウル陸棚に固有の種であり,同陸棚上での本科魚類の固有性は著しく高く,種組成がスンダ陸棚と大きく異なる.また,同一の種であっても,若干の形質において地理的な変異が認められる.したがって,ワラス線が陸上動植物と同様に,浅海性海産生物においても種分化を引き起こしていると考えられる.
科学技術リスク論の倫理学的研究

リスク管理については熟議民主主義的な社会的意思決定の枠組みが必要である。またリスク-費用便益分析の「科学的合理性」とは別の「社会的合理性」があり、参加型の意思決定がそれを確保する手段となる。またリスク評価や社会的なリスクの軽減のために専門家(特に技術職)の果たす役割は大きいが、非専門家にも意思決定への「参加義務」があると考えられる。本研究の意図は、リスクに関する議論を社会的規範理論の中に位置づけることである。費用便益分析を中心とするリスク論の方法は、効用を基礎におく功利主義の応用であり、便益とリスク配分の不平等の看過等の弊害を伴う。一部の社会弱者にリスクや被害が集中しないためには、適切な情報公開と、リスクガバナンスに関する民主的な決定手続きが必要になる。そういった点について検討するために、本年度は北海道で開催された「遺伝子組換え農作物」に関するコンセンサス会議に、研究代表者・分担者のうち藏田、杉山、石原が事務局として関わり、市民参加型の民主的意思決定の手法について具体的に分析した。コンセンサス会議などの参加型テクノロジーアセスメントは、非専門家の判断の中の「科学的ではない合理的な要素」をリスクに関する政治的意思決定に導入するための熟慮民主主義型の手法として有効であることがわかった。また科学的合理性とは区別される社会的合理性とは何かについて研究分担者間での議論を重ね、社会的合理性は巧利主義的にも、権利論的にも、また民主主義との関連からも理解することができるという見通しを得た。また本年度は研究協力者の協力を得て、IPCCにおいて専門家の判断がどのような社会的・政治的意味を持ったのかを確認し、環境リスクに関する政治的過程において、専門家の判断がどのような機能を果たすのかを明らかにした。本研究の意図は、科学技術によって生じるリスクに対処するためにリスク便益分析を用いることの問題点を、規範倫理学及び科学哲学の観点から検討し、それにかわる社会的枠組みを提示することである。そのたあに、本年度は社会的合理性というキーワードを手がかりとして、リスクに関してどのような社会的意思決定の枠組みモデルを採用することが適切かという問題についで検討した。具体的には、リスクに関する意思決定の枠組みを功利主義(効用に関わる実質的合理性)と手続き的正義(形式的な合理性)との対比を用いて明確化することを試みた。後者については、市民参加を重視する熟議民主主義型の民主的意思決定と、専門家によるパターナリスティックな判断とを対比させるという形で問題を検討した。また具体例として検討したのは遺伝子組換え農作物、地域の生態系に対するリスク、ナノテクノロジーのリスクなどである。今年度は研究代表者の蔵田及び研究分担者の石原・松王・伊勢田が、日本倫理学会大会において本研究の中間報告を行った。そこでは以下のことが明らかにされた。リスクに関する専門家主義的なアプローチとも、非専門家の合理性を強調するSTS的アプローチとも異なる、実質的な判断や科学的判断も組み込んだ意思決定モデルがありうること。熟議民主主義型の手続き的正義に基づく社会的合理性概念を採用しても、功利主義的な実質的意思決定をある程度用いざるをえないこと。さちに予防原則を組み込んだ社会的合理性も可能であること。また研究協力者をまじえて、リスク論と社会的合理性に関する研究会を開催し、集中的な討議を行った。さらに研究代表者の蔵田は、遺伝子組換え農作物の規制についての研究成果の一部を、国際ワークショップにおいて発表した。本研究の意義は、不確定なリスクを伴う状態における社会的な意思決定の問題を哲学・倫理学・政治哲学・専門職倫理・科学技術社会論の中に具体的に位置付けたことにある。本年度は特に市民参加型テクノロジーアセスメントを軸に、社会的合理性の概念を再検討した。具体的にはどのようにして、非専門家の観点をリスクに関する社会的意思決定過程に導入するのかを検討した。リスクに関する市民の反応は非合理的であると言われることもあるが、市民の反応には種々の科学・経済外の合理的な要素が含まれている。こういった要素をリスク評価に導入するためには参加型の意思決定の手法、さらには熟議民主主義的な意思決定過程が不可欠である。本研究では特に、遺伝子組換え農作物の問題に関する検討を通じて、社会的合理性の実現のために適切な意思決定モデルについて検討を試みた。特に遺伝子組換え農作物の屋外栽培に関する北海道の条例制定をケースとして、そこにおけるインフォーマルな意思決定の機能に着目し、熟議民主主義的な社会的意思決定の枠組みを提示することを試みた。その研究成果はオランダで開催された国際学会(EASST)において発表された。さらに本研究では「予防原則」に関する科学哲学的な分析も行った。社会的合理性について考えるために予防原則を「弱い予防原則」の観点から具体的に理解し、その合理性を明らかにするというアプローチについて検討した。さらに本年度は重大事故とリスクとの関連についての分析(具体的にはJR西日本事故)も行った。またカナダ・ブリティッシュコロンビア大学のDanielson氏がウェブ上で行っているバイオテクノロジーに関する意識調査のサイトの翻訳を行い、その日本語版を作成した。