hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高専と海外教育機関連携のアクティブラーニングを用いた職業教育の実践研究と成果分析

また、理科教室事例集の第2版の出版を今年度出版予定であったが、出版にまでは至らなかった.次年度の出版を目指している.共同研究プロジェクトは、以前に理科教室プロジェクトへ参加した学生の継続プロジェクトとして、発展的に展開実施した.サレジオ高専とモンゴル高専とは、本プロジェクトに関してWeb会議にて定期的な情報交換を実施した.共同研究の初年度は、サレジオ高専2名の学生が卒業研究として、モンゴル高専10名の学生が研究同好会のテーマとして取り組んだ.学生による成果は、卒業研究2本、国際学会含めた学会発表5本であった.以上より、本研究は、学会発表総数11本、投稿論文1本であり、理科教室事例集の第2版の次年度持越しもあるが、おおむね順調に進展している.研究計画最終年である2017年度は,「共同研究プロジェクト」として取組んでいたM2M/IoT技術とAWSを活用した水耕栽培システムの構築において日本側のシステム構築を終えた.現在,モンゴル側にてAWS設定と,水耕栽培機からの栽培環境情報データのエラー処理との,2つの課題が未解決となっている.モンゴル側では10名の学生が研究同好会にて活動している.技術支援を日本の学生が中心となりシステムの完成を目指している.本プロジェクトの成果は,日本側にて2名の学生により高専の卒業研究として取組み,モンゴル側にて5名の学生により日本国内の学会にて報告をした.また「理科教室プロジェクト」では8月の国内理科教室,9月のモンゴル国での海外出前理科教室と予定通りに展開し,1年間の教育における成果報告を学生により年度末に学会報告を終えている.特に国内理科教室ではNTTビズリンク社のスマートビデオ会議サービスを用いて,2国間同時開催の理科教室を展開するに至った.2国間同時開催の理科教室の実施は,2016年の試行含め2017年まで2年間に渡り展開した.その成果は,「スマートビデオ会議サービスを活用した日・蒙の同時開催による理科教室」工学教育vol.65 no.3 pp. 88-92 2017として公表されている.学会においても「スマートビデオ会議サービスを活用したサレジオ高専とモンゴル高専との同時開催による理科教室」日本工学教育協会、第65回工学教育講演会(東京都市大学)、講演番号3F06,2017/8/30として発表している.3年間の研究成果を踏まえて「理科教室事例集」の出版準備をしていたが未完のままである.これまで蓄積したデータをもとに本年度「理科教室事例集」として出版を目指している.2017年度の本研究における成果報告は,教員により論文発表1本と学会発表2本,学生により学会発表9本であった.本研究は、学生ティーチングアシスタント(TA)が参与する【新たなアクティブラーニングによる教育システム】の1モデルを構築する.研究の手法としては,学生TAによる「理科教室プロジェクト」を用いた.研究開始から鏡型データベース用いた遠隔教育システムのモンゴル工業技術大学(IET)/モンゴル高専(MK)への移植・構築では,遠隔授業および2国間同時開催の理科教室の展開を可能として予想以上の成果を得られた.その結果,2国間学生による「共同研究プロジェクト」としてM2M/IoT技術とAWSを活用した水耕栽培システムの研究を新たな副次手法として用いて本システムの完成を目指した.2016年度は下記の3項目に関して取り組む予定である.
凍結療法における隣接臓器損傷回避法の確立

小径腎癌に対する経皮的凍結療法は比較的安全で有効な治療法であるが、重篤な合併症の一つに腫瘍に近接する腎外臓器の損傷がある。十分な腫瘍壊死を得るためにはアイスボールのマージンが5mm以上必要であるとされており、凍結範囲が腫瘍近傍の他臓器に及ぶことがある。これを回避する方法として、腫瘍と他臓器の間に液体を注入する。hydrodissection、気体を注入するpneumodissection、バルーンを挿入するballoon dissectionなどがあるが、どの方法にも問題点がある。また、hydrodissectionにおいては熱伝導率の異なる液体で効果に違いが生じる可能性がある。本研究では種々の液体や気体、バルーンを用いたdissection法を比較し、より安全で効果的な方法を模索する。まず、基礎実験にて各種液体の特性の把握を行った。以下の5種類の液体(1生理食塩、25%ブドウ糖液、3医療用オリーブオイル、4ヒアルロン酸ナトリウム、5ヒアルロン酸ナトリウム・空気フォーム)をビーカーに入れ、その中で凍結を行った。凍結にて作成されたアイスボールのサイズを測定および液体の温度測定を行った。これにより各種液体における凍結のされ難さを比較した。妊娠・出産のため遅延している。現在行った基礎実験をさらに追加し、より詳細に検討する。その上で豚を用いた動物実験を行う予定である。これを回避する方法として、腫瘍と他臓器の間に液体を注入するhydrodissection、気体を注入するpneumodissection、バルーンを挿入するballoon dissectionなどがあるが、どの方法にも問題点がある。現在、上記dissection法の基礎実験の具体的手順方法を九州大学工学部の協力を得て検討中である。産休および育休のため、計画の実施が遅延している。育休が終了次第、基礎実験を行う予定である。本年度に基礎実験及び動物実験を施行予定のため、次年度使用額を必要とする。妊娠出産のため研究が遅延しており、予定していた費用を使用できていないため。
監視性と領域性を考慮した街頭犯罪の空間データマイニング分析

京都市伏見区中心部を対象地域としてひったくりの空間分析を行った.歩行者推定モデル,監視性のモデルを改良してデータを構築し,データマイニングの手法を用いて分析を行った.その結果,開放性が中程度の空間でひったくりが起こりやすいことがわかった.また,住宅地では用いた空間構成ルールで比較的うまく犯罪発生が説明できたが,繁華街では分類精度が低く,空間的因子よりも偶然性や人の流れがより強く作用していることが示唆される結果となった.京都市伏見区中心部を対象地域としてひったくりの空間分析を行った.歩行者推定モデル,監視性のモデルを改良してデータを構築し,データマイニングの手法を用いて分析を行った.その結果,開放性が中程度の空間でひったくりが起こりやすいことがわかった.また,住宅地では用いた空間構成ルールで比較的うまく犯罪発生が説明できたが,繁華街では分類精度が低く,空間的因子よりも偶然性や人の流れがより強く作用していることが示唆される結果となった.初年度はGISデータの整備を中心に研究を行った.対象地域として、既往研究でも対象とした京都市伏見区を中心にデータを構築した.既往研究が対象とした半径1kmの範囲内ではなく,より地域のまとまりを考慮して,京阪電鉄や近鉄京都線の西側の南北2km東西1kmの伏見区中心部の範囲を対象地域とした,この範囲内において,ひったくり犯罪,空間データ基盤,土地利用,電子住宅地図,建物画像などのデータを入手・整理し, GISデータベースを整備した.土地利用については,オントロジーを定義して粒度を考慮して分析を行えるように拡張を行った.分析対象とした空間は数値地図1/25000スケールが対象とする道路上とした.この分析対象道路において連続的な照度測定を行い細かな照度データを得た.この基本GISデータを基に,分析に必要な各種属性を計算するソフトウェアのプロトタイプを開発した.まず,歩行者推定モデルについては,既往研究の移動経路モデルを改良し,各駅からの利用圏を考慮するモデルとした.次に監視性・領域性のモデルでは,従来の離散的なモデルを改良し,視線がぶつかる建物種類の他,可視範囲内の土地利用面積を集計できるモデルへと拡張した.属性を求めるためのサンプリング点の発生方法は,従来のグリッドに基づく機械的なサンプリング方法から,ひったくりを考慮して歩行動線上でサンプリング点を発生させる方法へと改良した.このようなデータベースを構築し,試行的に犯罪発生点と非発生点の各属性の違いを,平均値の差の検定や決定木により分析し知見を得た.また,継続的な街頭犯罪データの整備に向けて,定期的に警察の犯罪情報WEBページからデータを取得する為のツールを構築した.本年度は,昨年度に構築した京都市伏見区のGISデータや基礎的な分析モデルを中心に発展させ,本格的な分析作業を行った.(1)監視性モデルの改良監視性モデルにおいては,壁面開口部の影響を考慮した建物対空間の監視性を考慮できるようなモデルへと改良した.さらに街路の全方位画像から開口部や塀などを読み取りGISデータ化した.(2)犯罪発生場所に特有の空間構成ルールの抽出Emergence Patternsなどの希少ルールを発見する相関ルールや,各種の分類アルゴリズムを用いて,犯罪発生に関係の深い空間構成ルールを抽出し,チャンス発見的な見地から相関ルールのネットワーク可視化を行い,それらの重要性を評価した.(3)空間構成から見た犯罪発生予測モデルの構築分類モデルを用いて任意の地点の犯罪発生を推定するモデルを構築した.犯罪が起こる場所は,空間の中で限られており,その発生場所をできるだけ高い精度で予測するモデルを作るために,Emergence Patternsを拡張したCAEPと呼ばれる新しい分類モデルを採用した.その他の分類回帰モデルとして,ロジスティック回帰やBoosting型の決定木とコスト考慮型学習法を組み合わせた学習も行った.構築されたモデルから各地点の犯罪発生分類を求めて犯罪マップなどと比較し,特に局地的な相違点に着目した.(4)考察とまとめ得られた空間構成ルールや犯罪発生地点の分類の分析から,空間構成と犯罪発生の関係を注意深く考察した.その結果,相関ルールとしては,開放性が中程度の空間で,ひったくりが起こりやすいことがわかった.また,住宅地では用いた空間構成ルールで比較的うまく犯罪発生が説明できたが,繁華街では分類精度が低く,空間的因子よりも偶然性や人の流れがより強く作用していることが示唆される結果となった.
チロシンリン酸化酵素Fyn過剰発現およびその活性型分子発現の成熟脳における効果

成熟脳におけるチロシンキナーゼFynの役割を調べる目的で、正常Fynおよび活性型FynのcDNAをカルモジュリキナーゼIIアルファサブユニットのプロモータによって発現するトランスジェニックマウスを作成した。これらの動物では生後の前脳ニューロンでトランスジーンの発現が認められた。Fynの比活性は正常型では内在のFynと同等、活性型ではその約3倍であった。これらの動物のうち、活性型Fyn発現マウスでは生後1、2か月で自発けいれんによる死亡例が頻繁に観察された。ペンチレンテトラゾルによるけいれん誘発実験の結果、これらの動物ではけいれん誘発に必要な投与量が野生型、Fyn欠損、正常型Fyn発現マウスに比べて有意に少なく、けいれん誘発の閾値が低いことがわかった。このことはFyn活性の調節が正常な神経活動に重要であることを示唆する。これらの動物の前脳抽出物を抗リン酸化チロシン抗体によってイムノブロット解析を行ったところ、分子量180kDおよび85kDのタンパク質(PT180およびPT85)のチロシンリン酸化が野生型に比べ有意に増大していることが明らかとなった。これらのリン酸化はFyn欠失マウスでは逆に減弱していることからこれら2種のタンパク質はFynによって優先的にリン酸化されるFynの基質である可能性が高い。これらのタンパク質を同定するための第一歩として細胞分画法により分画した各画分のイムノブロット解析を行ったところPT180は可溶性画分に、PT85はシナプトソーム膜画分および後シナプス肥厚部画分に多く回収された。
新しい腫瘍マーカーとしてのジペプチジルペプチダーゼ藻

口腔癌培養細胞の培養上清中の液性因子の検討KB細胞培養上清をセントリコンプラス-20を用いて分子量ごとに分画し,リンパ球培養液中に添加し5日間培養した。培養後,リンパ球数の算定,リンパ球抽出液および培養上清中のDPPIV活性を測定した。さらにフローサイトメトリーによるリンパ球サブセットの同定を行った。その結果,KB細胞培養上清の830kDaの分画添加群では,非添加群に比べリンパ球の増殖が28%低下した。リンパ球抽出液のDPP IV活性では,有意差はみられなかったものの8%低値を,リンパ球培養上清中では22%低値を示した。さらに,添加群のCD3/26陽性細胞数は13.6%減少し,Tリンパ球サブセットであるCD4陽性およびCD8陽性Tリンパ球のCD26陽性細胞率はそれぞれ14.2%,12.3%低値を示した。口腔癌培養細胞より分泌されるリンパ球活性化抑制因子の測定リンパ球活性化抑制因子が培養リンパ球に与える影響リンパ球培養液中にTGF-β1,IL-6,GM-CSFを添加し,リンパ球の増殖とDPP IV活性への影響を検討した。その結果,TGF-β1添加群では濃度依存的にリンパ球数,DPP IV活性の低下が認められた。さらに,GM-CSFでも軽度ではあるがDPP IV活性の低下が認められた。しかし,IL-6添加群では変化はみられなかった。平成12年度および平成13年度の研究結果より,口腔癌細胞に由来するサイトカインのうち主としてTGF-β1がリンパ球の活性化とCD26(DPPIV)の発現を抑制し,これが口腔扁平上皮癌患者血清中のDPP IV活性を低下させる一要因であることが示唆された。1.KB細胞培養上清がリンパ球の増殖とDPP IV活性に与える影響KB細胞培養上清を1060%の終濃度でリンパ球培養液に添加し,非添加群と添加群でリンパ球数,リンパ球抽出液および培養上清中のDPP IV活性を比較した。その結果,KB細胞培養上清添加量に比例し30%までは濃度依存性にリンパ球数は減少し,リンパ球抽出液および培養上清中のDPP IV活性も低値を示した。リンパ球のみ培養した実験群(LYM)と,KB細胞と同時培養した実験群(LYM/KB)でリンパ球数とDPP IV活性を比較した。その結果,LYM/KBのリンパ球数はLYMに比べ減少し,リンパ球抽出液および培養上清中のDPP IV活性も低値を示した。3.KB細胞培養上清分画の添加によるリンパ球の増殖とDPP IV活性の抑制KB細胞培養上清中におけるリンパ球活性化抑制因子の分子量を検討するため,KB細胞培養上清の各分画をリンパ球培養上清に添加した結果,830kDaの分画添加群において,リンパ球数は非添加群に比べ減少し,リンパ球抽出液および培養上清中のDPP IV活性も低値を示した。また,830kDa分画添加群のリンパ球表面抗原の発現をフローサイトメトリーで比較したところ,添加群のCD3/26陽性細胞数は,非添加群に比べ減少した。さらにTリンパ球サブセットであるCD4およびCD8陽性T細胞のCD26陽性細胞率もそれぞれ減少した。また,蛍光ヒストグラムによる蛍光強度の中央値でもCD3/26,CD4/26,CD8/26陽性細胞ともに抗原発現の減少を認めた。以上の結果から,口腔癌細胞より産生された830kDaの液性因子がリンパ球の活性化とCD26の発現を抑制することが明らかとなった。
当代散文の研究――記憶の中の中国革命史再構築の試み

今の中国では、中国革命について「本当の話を語ること」がきわめて困難であるものの、それに抗して「当代人の責任」として、「多くの真実の資料」を残そうとする知識人がいる。そうした知識人らの回想録を含む当代散文を収集・読解・分析し、これまで語られることのなかった中国革命史の再構築を試みた。学会発表を2回行い、日本語論文を1編と中国語論文を2編発表したが、本研究は中国ではほとんど行われていないため、その空隙を埋めるものであるとの高い評価を得た。本研究は、新中国成立以後、半世紀余の歴史を「反思(反省・振り返って考えなおす)」する、回想録を含む当代散文を収集し、個人が歴史にいかに関与しうるのか、個人の証言(記憶)は歴史の中でいかなる意味を持ちうるのか、また文学(散文)作品が歴史に対していかなる役割を果たしうるのかについて考察しながら、文献の読解を進めるとともに、平成1921年度に遂行した研究「韋君宜から見た中国革命史再構築の試みー作家、編集者、革命家の視点から」で得られた「中国革命史」と丹念につきあわせて分析することによって、さらに精度の高い「中国革命史」の再構築を試みるものである。本年度は、研究計画・方法に記したとおり、記憶の中の中国革命史、文革期(196676年)部分の再構築に取り組み、その成果に基づき、11月30日には、京都大学人文科学研究所附属現代中国研究センターの「現代中国文化の深層構造」共同研究班(班長:石川禎浩、京都大学人文科学研究所本館)において、「当代散文の研究ー記憶の中の中国革命史再構築の試み」の題目で研究報告をおこなった。また2012年3月末に京都大学人文科学研究所附属現代中国研究センターの「長江流域社会の歴史景観」共同研究班(班長:森時彦)に提出した論文「韋君宜と中共湖北省委員会」は、査読を経た後に修正を加え、論文標題も「武漢時期の韋君宜」に変えた。本論文は同班の研究報告論文集に収録され、2013年6月に刊行予定である。他には、拙論「韋君宜と『文芸学習』について」の中国語版「韋君宜与『文芸学習』雑誌」が2013年3月に中国で出版された(石川禎浩主編、袁広泉訳『二十世紀中国的社会与文化』、北京:社会科学文献出版社、125167頁、ISBN:978-7-5097-4269-3)。本年度は、記憶の中の中国革命史、改革開放期(1976年以降)部分の再構築に取り組んだ。平成26年1月22日には、南開大学外国語学院専任講師の出和暁子氏に、研究協力者として、研究代表者の作成した原稿に基づき、韋君宜の次女の楊団氏へのインタビューを実施していただいた。このインタビューによって、本名の魏蓁一から韋君宜への改名の理由など、これまでわからなかった諸点について明らかにすることができた。これらの研究成果に基づき、『思痛録』香港版と削除部分の多い北京版との異同を逐一注記した日本語訳と拙論をあわせて、拙著『韋君宜研究』を刊行するための準備を行い、平成26年度科研費(研究成果公開促進費)学術図書に応募した。また、拙論「武漢時期の韋君宜」が刊行された(『長江流域社会の歴史景観』、京都大学人文科学研究所、383-419頁)。この論文とあわせて、本研究の成果である中国語論文「韋君宜与『文芸学習』雑誌」と「韋君宜筆下“歴史"的含義」を、洪子誠北京大学中文系元教授や宋彬玉中央人民大学中文系元教授らに送付し、情報交換を行うとともに、ご教示をいただいた。本研究は、中国ではほとんど行われていないため、その空隙を埋めるものとの高い評価を得た。

本研究は、新中国成立以後、半世紀余の歴史を「反思(反省・振り返って考えなおす)」する、回想録を含む当代散文を収集し、個人が歴史にいかに関与しうるのか、個人の証言(記憶)は歴史の中でいかなる意味を持ちうるのか、また文学(散文)作品が歴史に対していかなる役割を果たしうるのかについて考察しながら、文献の読解を進めるとともに、平成1921年度に遂行した研究「韋君宜から見た中国革命史再構築の試みー作家、編集者、革命家の視点から」で得られた「中国革命史」と丹念につきあわせて分析することによって、さらに精度の高い「中国革命史」の再構築を試みるものである。本年度は、研究計画・方法に記したとおり、記憶の中の中国革命史、中華人民共和国成立から文革まで(194966年)部分の再構築に取り組み、その成果に基づき、12月9日には、京都大学人文科学研究所附属現代中国研究センターの「長江流域社会の歴史景観」共同研究班(班長:森時彦)において、「韋君宜と中共湖北省委員会」の題目で研究報告を行った。この報告をもとに論文を執筆し、3月末に同班の研究報告論文集に提出、査読を経て、2013年度予算で出版される見込みである。本論文では、中国では出版されていない『思痛録』香港版の他に、多くの回想録・中共党史資料を用いて、中共に入党以来50余年に及ぶ革命を経てきた韋君宜の苦痛の根源が、「党とマルクス・レーニン主義、指導者に対する信仰」であったことと、これまで触れられることのなかった中共革命の実像の一端を明らかにした。他には、論文「韋君宜の著作における『歴史』の意味について」の中国語版「韋君宜筆下"歴史"的含義」が2011年12月に出版された(森時彦主編、袁広泉訳『二十世紀的中国社会』〔日本京都大学中国研究系列之二〕、北京:社会科学文献出版社、506544頁)。9月20日北京に出張する予定であったが、中国における反日活動が激化し、9月18日夕刻には、中国情勢に不安を感じてのキャンセルは取消料が不要との連絡が旅行業者からあったため、出張をキャンセルした。しかし、資料の収集と文献の読解・分析の点では順調に進展し、その成果にもとづき11月30日には、「当代散文の研究ー記憶の中の中国革命史再構築の試み」の題目で研究報告をおこなった。また2012年3月末に京都大学人文科学研究所附属現代中国研究センターの「長江流域社会の歴史景観」共同研究班(班長:森時彦)に提出した論文「韋君宜と中共湖北省委員会」は、査読を経た後に修正を加え、論文標題も「武漢時期の韋君宜」に変えた。本論文は同班の研究報告論文集に収録され、2013年6月に刊行予定である。拙論「韋君宜と『文芸学習』について」の中国語版「韋君宜与『文芸学習』雑誌」は、2013年3月に中国で出版されたが、校正の際に中国語訳の誤りと訳出の遺漏箇所を修正することができた。研究はおおむね順調に進展していると評価できる。9月3日、台風12号のため、飛行機が欠航して、北京に出張できず、その後も先方の研究者と日程の調整がつかず、結局中国には行けなかった。しかし、資料の収集と文献の読解・分析の点では順調に進展し、その成果にもとづき研究報告をおこない、さらに論文も執筆し提出することができた。論文は査読を経て、2013年度には出版される見込みで、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。次年度に使用する予定の研究費が生じたのは、中国における反日活動が激化し、キャンセル料が不要という事態が生じたことにより、出張をキャンセルしたためである。次年度はできれば中国に出張し、資料収集と関係者へのインタビューをおこなうとともに、研究者と会い、意見交換をおこなう。また、「研究計画・方法」欄に記したとおり、平成23、24年度の研究成果をふまえた上で、ひきつづき当代散文と国内外の中国革命史に関する資料を収集するとともに、当代散文の研究を通して、記憶の中の中国革命史、改革開放期(1976年以降)部分の再構築に取り組む。その際には、平成1921年度の研究「韋君宜から見た中国革命史再構築の試み」で得られた「中国革命史」と丹念につきあわせて分析することによって、さらに精度の高い「中国革命史」の再構築を試みる。
伝熱促進用フィン群から成る粗面の乱流特性の解明と抗力低減

本研究では,熱交換器の性能を向上させるために,フィン付き伝熱管表面の粗面の流れと乱流諸特性を実験的に調査し,流動抵抗の発生原因を明らかにするとともに,抵抗低減化技術について検討した.その結果,以下の結論を得た.1.ソリッドフィンのピッチが大の場合,フィンは伝熱管の表面上で案内羽根として機能しており,管表面上の流れを偏向させる性質がある.ピッチが小さくなると,フィンの主流に対する角度が小さく,流れの偏向は小さくなる.2.セレイティッドフィンのピッチが大の場合には,フィン先端の微小突起において流れがはく離するため,ソリッドフィンと比べ流動抵抗は増加し,フィン表面と主流とが接触し難いため,伝熱性能も低下すると考えられる.3.セレイティッドフィンにおいてピッチが小さくなると,微小突起により流れが大きく偏向する.フィンの案内羽根としての効果は,螺旋に起因するフィン本体の流れに対する傾斜よりも,先端の微小突起の方が支配的である.伝熱特性が向上する原因は,乱れの増加だけでなく,管表面から流れがはく離するまでの流体と管表面およびフィンとの接触距離が長くなるためと考えられる.流れの偏向が大きいため,ソリッドフィンと比べ流動抵抗は増加する.フィンピッチがさらに小さくなると,流れはフィン間に流入せず,主にフィンの外側を流れる.このときフィンは伝熱促進にはあまり寄与していない.4.セレイティッドフィン付き管の外側に,直径が35mmの乱れ発生装置を螺旋状に設置すると,渦に因る速度変動強さが若干弱まり,渦の巻き上がり位置が下流側へ移動する.さらに,渦の周期性が強まり,その放出周波数が低下し,渦のスパン方向相関長さが増大する.しかしながら,流れはフィン間に流入せず,主にフィン外側を流れるため,伝熱性能は低下すると考えられる.本研究では,熱交換器の性能を向上させるために,フィン付き伝熱管表面の粗面の流れと乱流諸特性を実験的に調査し,流動抵抗の発生原因を明らかにするとともに,抵抗低減化技術について検討した.その結果,以下の結論を得た.1.ソリッドフィンのピッチが大の場合,フィンは伝熱管の表面上で案内羽根として機能しており,管表面上の流れを偏向させる性質がある.ピッチが小さくなると,フィンの主流に対する角度が小さく,流れの偏向は小さくなる.2.セレイティッドフィンのピッチが大の場合には,フィン先端の微小突起において流れがはく離するため,ソリッドフィンと比べ流動抵抗は増加し,フィン表面と主流とが接触し難いため,伝熱性能も低下すると考えられる.3.セレイティッドフィンにおいてピッチが小さくなると,微小突起により流れが大きく偏向する.フィンの案内羽根としての効果は,螺旋に起因するフィン本体の流れに対する傾斜よりも,先端の微小突起の方が支配的である.伝熱特性が向上する原因は,乱れの増加だけでなく,管表面から流れがはく離するまでの流体と管表面およびフィンとの接触距離が長くなるためと考えられる.流れの偏向が大きいため,ソリッドフィンと比べ流動抵抗は増加する.フィンピッチがさらに小さくなると,流れはフィン間に流入せず,主にフィンの外側を流れる.このときフィンは伝熱促進にはあまり寄与していない.4.セレイティッドフィン付き管の外側に,直径が35mmの乱れ発生装置を螺旋状に設置すると,渦に因る速度変動強さが若干弱まり,渦の巻き上がり位置が下流側へ移動する.さらに,渦の周期性が強まり,その放出周波数が低下し,渦のスパン方向相関長さが増大する.しかしながら,流れはフィン間に流入せず,主にフィン外側を流れるため,伝熱性能は低下すると考えられる.地球環境保全のためには機械からの二酸化炭素や有害物質の発生を抑える低環境負荷化と省エネルギー化が必須である.機械システムのエネルギー効率を高める一つの方法として排熱の回収がある.一般的に排熱回収装置では,内部に設置された伝熱管群の外側を高温の熱供給排熱ガスが流れ,このガスから伝熱管が授熱し管内部を流れる液体に伝熱し,排熱を回収する.近年,廃熱回収用ボイラなどの熱交換器では,伝熱面の対流熱伝達を促進するために,伝熱管の表面に針状のウィン群を多数設置した管が使用されている.しかしながら,流動抵抗が増し伝熱管群部の圧力損失が増加するため,伝熱性能を維持したまま流動抵抗のみを低下させる技術の開発が必須である.本研究は,排熱エネルギーを極限変換効率で回収するため,伝熱性能を維持したまま流動抵抗のみを低減させる新しい技術を開発することを目的とする.本年度は,ソリッドフィンとセレイティッドフィンの2種類のフィンに対して,管軸方向のフィンのピッチを変化させ,後流の乱流および渦放出特性を詳細に調査した.さらに,伝熱管周りの乱れを増加させる方法として,フィン付き伝熱管の外側に螺旋状の乱れ発生装置を設置する方法を試みた.その結果,以下の結論を得た.1.フィンのピッチが小さいほど,フィン付き伝熱管の後流領域が広がり,管軸方向の渦の相関が増加することが判った.この傾向は,セレイティッドフィンの方がより強くなる.2.フィン付き伝熱管の外側に,直径が35mmの乱れ発生装置を螺旋状に設置すると,無い場合に比べ後流領域が広がり,渦に因る速度変動の周期性が強まるとともに,渦の管軸方向の相関長さが増大することが判った.

3.乱れ発生装置の直径が79mmの場合には,後流領域がさらに広がるが,渦に因る速度変動の周期性と強さが弱まり,渦の管軸方向の相関長さを減少させる効果があることが判った.本研究は,排熱エネルギーを極限変換効率で回収するため,伝熱性能を維持したまま流動抵抗のみを低減させる新しい技術を開発することを目的とする.本年度は,ソリッドフィンとセレイティッドフィンの2種類のフィンに対して,流動抵抗の発生原因と伝熱特性改善のメカニズムを明らかにするため,管軸方向のフィンのピッチを変化させ,伝熱管周りの流れを可視化した.その結果,以下の結論を得た.1.ソリッドフィンにおいてピッチが大きい場合には,フィンは伝熱管の表面上で案内羽根として機能しており,管表面上の流れを偏向させる性質がある.ピッチが小さくなると,フィンの主流に対する角度が小さく,流れの偏向は小さくなる.フィン部で流れがはく離していないため,フィンによる流動抵抗の増加は少ない.2.セレイティッドフィンにおいてピッチが大きい場合には,フィン先端の微小突起において流れがはく離するものの,フィンはソリッドフィンと同様に伝熱管の表面上で案内羽根として機能しており,管表面上の流れを偏向させる性質がある.フィン先端の微小突起において流れがはく離するため,ソリッドフィンと比べ流動抵抗は増加し,フィン表面と主流とが接触し難いため,伝熱性能は低下する可能性がある.3.セレイティッドフィンにおいてピッチが小さくなると,若干ひねりを加えられた微小突起の傾斜により流れが大きく偏向する.フィンの案内羽根としての効果は,螺旋に起因するフィン本体の流れに対する傾斜よりも,先端の微小突起の傾斜の方が支配的である.伝熱特性が向上する原因は,乱れの増加だけでなく,管表面から流れがはく離するまでの流体と管表面およびフィンとの接触距離が長くなるためと考えられる.流れの偏向が大きいため,ソリッドフィンと比べ流動抵抗は増加する.
カーボンナノチューブの架橋高分子被覆とその生体応用に向けた高機能化

近年、単層カーボンナノチューブ(SWNT)の生体応用が活発に研究されている。この材料の特性を最大限利用するには、表面を修飾し分散させることが必須である。しかし、既存の修飾方法では、その構造に欠陥が生じる、分散安定性が低いという問題がある。そこで本研究では、SWNTを分散した界面活性剤ミセル内部空間での架橋高分子合成という新たな修飾方法を開拓し、非破壊な構造と高い分散安定性を併せ持つ「架橋修飾SWNT」の合成・評価を行った。さらに、その生体応用に向けた研究も実施した。主に以下の3つの成果が得られた。1架橋修飾SWNT合成における必要条件の決定。架橋修飾SWNTの合成を一般化するため、様々なモノマーを用いて合成を試み、合成の必要条件を調査した。その結果、「ミセル内部で選択的に重合が進む合成条件の選択」が必要条件であるとわかった。この成果は、これまで合成が困難であった様々なSWNT/高分子複合体が合成可能であると示しており、学術的にも工業的にも重要な成果である。2超遠心分離による架橋修飾SWNTのサイズ制御。SWNTの生体応用において、そのサイズは生体毒性と細胞取り込みの面から非常に重要であり、特にがん診断・治療への利用には100200nmの長さが最適である。申請者は、架橋修飾SWNTに対し超遠心分離を行うと「切断」が起こり、200nm程度の長さになることを見出した。この方法では、200nm程度の架橋修飾SWNTが高収率(100%)で得られ、欠陥導入量が少ないためSWNTの光学特性もほぼ維持していた。よって、光熱治療やイメージングなどがん診断・治療薬としての応用が期待できる。3架橋修飾SWNTの生体応用に向けた高機能化。架橋修飾SWNTの高機能化を可能にする新規モノマー、及びそのモノマーを用いた架橋修飾SWNTの合成に成功した。複合体の生体応用が期待できる結果が得られた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
インダン骨格を利用した超分子形成能を有する基質設計を機能開発

ベンゼン環の両側に飽和5員環が縮環したヘキサヒドロインダセン骨格では、両末端の5員環上の置換基とベンゼン環上の置換基が直交した配向をとることを特徴とする。その結果、それらの置換基を操作することによりx,y,z3軸方向での分子間相互作用を制御できる。本研究では、5員環およびベンゼン環上に水素結合能や金属配位能を有する置換基を導入したインダセン誘導体と、その骨格を複数個環状に結合したマクロサイクルを設計し、その合成と超分子形成能に検討をくわえた。1.官能基化したヘキサヒドロインダセン誘導体の合成に関する報告は少ない。そこで、ベンゼン環上に官能基変換が可能なメトキシ基、また、5員環にカルボニル、カルボキシル基等を導入した誘導体の合成法の開発を行い、それらの誘導体合成への道を開いた。2.ベンゼン環に縮環した5員環は、カルボニル基や二重結合の導入によりベンゼン環と共平面に固定されるが、飽和の場合には比較的大きな配座自由度をもつ。その特性を利用した超分子形成能を有する基質の設計と官能基による構造修飾の可能性に検討を加えた。3.ヒドリンダセンの2つの5員環にsyn/anti面選択的に置換基を導入することは困難であるが、環状ケトアミドでの容易なエピマー化能を利用し、基質のsyn/anti立体化学に拘わらず、syn体を経由してアミド基間の水素結合によって大環状構造へと自己組織化三量化する基質の設計と開発を行った。
バイオガスハイドレートによるエネルギー循環型下水処理場へのCGS導入効果

近年、化石燃料に代わる再生可能エネルギーへの移行が急務となり、とくにバイオマスエネルギーの有効活用が注目されている.本研究では、実在する下水処理場での収集データを元にした省エネルギー対策として、通年で変化するバイオガス利用量の平準化を目指すことで高効率のコジェネレーションシステムを構築する方法を検討した。そのため、システム内へのハイドレート化貯蔵法の導入を提案し、より実用的なメタンハイドレート生成方法について模索し、併せてシステム中にこれを組み込んだ場合の効果について明らかにした。本研究の初年度に当たる平成25年度においては,主に下水処理施設で一年を通して熱需要に差異が生じるバイオガス供給量の平準化を目的とした余剰バイオガスのハイドレート化貯蔵の可能性を調査し,具体的な生成・貯蔵条件の最適化を目指した.実験は予定通り,試作した高圧容器を1種類用意し,これを低温恒温器にセットして測定できるよう,測定部,ガス供給部,データ測定記録部の各機器をシステム化して結合し,実験装置全体を構成した.これにホスト物質に砕氷を,またゲストガスとしてバイオガス中のCO2およびメタンを圧力容器にそれぞれ封入して,低温条件下(-10°C0°C)でハイドレート化性能について調べた.まず,よりハイドレート化しやすいガスとなるCO2での生成を試みると同時に,計測システム自体の作動状況等についてチェックを行った.十分な測定環境であることを確認後,メタンについても実験を行った.その結果,もっとも高い生成性能を示した条件としては,封入初期圧力6MPa,初期温度0°Cであることを明らかにした.ただし,この場合に得られた最適状態での結果は,圧力-温度間の平衡曲線上で両者の間にどのような関係で説明できるのかは,まだ詳細にはわかっておらずこの点は継続的に調べる必要がある.また,今回購入し使用した迅速熱伝導率計によってハイドレートの熱伝導率を測定する試みを行っているが,等温下での測定はかなり困難なため,直接的な測定ではなく別媒体を試料とセンサーの間に挿入した間接的な測定方法を検討中である.なお,全般的には,ハイドレートの生成実験が当初の予定より早く進んだことから,より詳細な現象解明を行うため測定部各所に複数の熱電対を設置することとした.そこで,次年度に購入予定をしていた温度データロガーを前倒して購入して実験に使用し,必要とするデータの取得が可能となった.本研究プロジェクトの2年目となる平成26年度においては,とくにガスハイドレートの生成促進に焦点を当てて,種々の実験を試みた.前年度の結果からは各ゲストガスと氷をホスト物質とするハイドレート形成条件において,圧力・温度平衡曲線でのハイドレート安定存在要件となる低温高圧領域での作成をもっぱら行っていた.しかし,生成時間として24時間に近くなるような極めて長時間を要する事例が散見されるところとなり,最終的な実用化を目指す目標を達成するにはさらなる作成法の模索が必要となることがわかった.この年度ではガス-砕氷面間の境界面に初めに形成されたハイドレート膜を破砕する目的で,新たに生成を行う圧力容器を回転させ,内部に破砕用撹拌バーを設置し,内部での新たな砕氷面が常にゲストガスに接して定常的にハイドレート生成が行えるかどうかの確認を行ってみた.そのため,約800ccの内容積を有する比較的大き目のハイドレート生成圧力容器を試作し上記の実験を実施した.しかし,実際にはこのような生成状況下では,結果的に生成促進効果は認められずむしろ小型の生成圧力容器で得た結果の方が生成速度が高いことが確かめられた.そのため,生成容器内のホスト物質となる砕氷には外部からの変化を与えないようにした静止空間での作成に立ち戻り,別の容器を用いて容器サイズの影響および初期設定温度等の基本条件での検討を改めて行うこととした.以上のことから,最終的に目的としている,コジェネレーション設備の1つとして組み込みを考えた場合,ハイドレート生成装置としては非常にシンプルな構造を提案する方針でハイドレート生成速度の最速化を図ることとした.なお,当年度ではとくに与えた圧力に対する圧力容器内外の各部温度条件を正確にかつ多点で実測する必要がさらに増したため,年度途中で温度データロガーを追加購入して,この目的を達している.本研究の最終年度にあたる平成27年度においては、前年度までの結果でとくにメタンおよび二酸化炭素各ハイドレートの効果的な生成方法として、低温圧力容器内での静的な砕氷-ガス間の混合生成法が最適であることを明らかにしたことから、この手法を用いてコジェネレーションシステム用の生成要件について詳細を明らかにした。まず、平成25年度の結果も加味して、極力、砕氷温度条件は0°C付近を試験条件のベースとした。しかし、本年度、低温条件下での生成促進をさらに追及したところ、およそ-7ないし-8°C程度のより低温環境下での生成が砕氷状態を維持する上で重要であることを明らかにした。したがって、想定しているコジェネレーションシステムへの付属設備として、バイオガス中のメタンおよび二酸化炭素いずれのガス吸収についてもこの温度条件を満たすエネルギー量が必要であることを明らかにした。ただし、想定している下水処理施設の汚泥処理量に応じた所用エネルギーの推定には、その規模に応じて大きく最良値が変化するため、今後具体的に適用対象とする実稼働システムでの諸条件を考慮していく必要がある。

本研究では、モデルとしている地域(人口10万人規模)の下水処理場に限定して、メタンハイドレートを生成するエネルギー量の概算値を計算しており、コジェネレーションシステムで発生している電力の30%以下の所要エネルギーで生成エネルギー量を賄うことが出来るだけでなく、積雪寒冷地に特有の冬季積雪を有効利用するならば、さらなるハイドレート生成のための所要エネルギーの低減を目指すことができることがわかった。なお、本研究内ではガスハイドレート貯蔵のない条件についても検討を進め、マイクロガスタービン(MGT)を中心としたコジェネレーションシステムそのものの性能改善法についても明らかにした。近年、化石燃料に代わる再生可能エネルギーへの移行が急務となり、とくにバイオマスエネルギーの有効活用が注目されている.本研究では、実在する下水処理場での収集データを元にした省エネルギー対策として、通年で変化するバイオガス利用量の平準化を目指すことで高効率のコジェネレーションシステムを構築する方法を検討した。そのため、システム内へのハイドレート化貯蔵法の導入を提案し、より実用的なメタンハイドレート生成方法について模索し、併せてシステム中にこれを組み込んだ場合の効果について明らかにした。前年度に基本的に必要な計測器を揃えられたことで,当初予定している各種の正確な温度データを取得することができているため,ハイドレート生成性能の良否を左右する条件の突き合わせが順調に行えている.ただし,ハイドレート自体の熱伝導性については計測時の温度条件の安定化に苦慮しており,再度試みていきたいと考えている.熱エネルギー工学上述したように,おおよそ計画通りに研究が進行しているが,ハイドレート生成速度の最速化は今後もまだ可能ではないかと思われ,引き続き次年度前半では最も安定かつ最速の生成速度条件を模索していきたいと考えている.これに並行して,さらに今年度は最終年度のため,取得したデータを元に下水処理施設でコジェネレーション構成の最適化に寄与できるハイドレート生成・貯蔵システムの諸条件を明らかにしてきたいと考えている.これによってハイドレート化に伴う所要エネルギーの推定が可能となり,下水処理施設での高効率なコジェネレーションシステムの構成方法が明らかにできるものと考えている.圧力容器の試作および測定機器等のセットアップについては予想以上に順調に進み,ハイドレート生成の実現とその際の圧力・温度特性の把握ができた.これによって,温度データロガーの購入が初年度で必要となった.ただし,ハイドレートの熱伝導率計測は困難を極めており,この点からは今後も継続的な測定アプローチの試みが必要である.前述したように,ハイドレート生成時の熱バランス把握のために,ハイドレート構造体の熱伝導率計測が必要であったが,現状ではその実測に手間取っている.今後も試行錯誤しながらその継続が必要と思われる.ただし,最終的な達成目標とするバイオガスプラントでのエネルギー収支の推定・性能評価には,装置全体を含めた精密な温度計測等を講じることによって間接的ながら,キーとなるデータの推定が可能ではないかと考えており,当面大きな計画の変更はない.
転位のメゾスコピック・シミュレーションと転位組織観察

固体中の転位は長距離相互作用をする線状欠陥である。多数の転位の運動が固体の塑性を決定するので、転位の運動を理解することは固体の強度を議論する上で重要である。しかし、転位が湾曲し形を変えることと相互作用が長距離であることが問題を難しくしている。転位を多数の直線セグメントに分解し、セグメントとセグメントの交点(ノード)の座標を使って、セグメント間の弾性相互作用をすべて取り入れた形で運動方程式を記述した。慣性項には、線模型と同じ思想で転位が単位長さあたりの質量を持つことを仮定し、また、速度に比例する摩擦力も働くとした。運動方程式を積分するプログラムを作り、転位ループの一部が交差すべりをしてFrank-Read源となり、転位が増殖する過程のシミュレーションを行った。上の議論では、転位に働く摩擦力として、速度に比例する摩擦力を考えた。しかし、現実の結晶の中では、転位はPeierlsポテンシャルを感じながら運動する。従って、転位は原子間距離の程度で加速減速を繰り返し、格子振動を励起する。このことは上の議論に2つの点で関わってくる。1つは弾性相互作用として、転位が放射する格子振動をまともに入れる必要があることであり、第2は転位が格子振動を放出して運動エネルギーを失う過程を式の中に入れる必要があることである。前者は極低温での転位の運動を考えない限りあまり問題にならないと思われる。後者の問題を考えるために、格子内の転位の運動に伴う格子振動の放射についてのシミュレーションも行った。その結果、転位がPeierlsポテンシャルを感じながら運動する場合には、加速減速によるエネルギー損失が無視できないこと、エネルギー損失は速度に比例する形に簡単には書けないことなどが示された。転位線はゴムひものように線張力を持ち、湾曲することができる。しかも、各転位セグメントがつくる応力場は長距離まで及ぶ。転位が外力下でとる配置は、離れた転位セグメントがつくる応力場と外力の和が、線張力による力とつりあうようにして決まるが、往々にして、離れたセグメントからの力は無視されている。転位線をいくつかのセグメントにわけ、セグメントとセグメントの間の点(ノード)に働く力を次の手順で計算した。転位の全エネルギーをノードの位置座標の関数としてかき出した。全エネルギーには、線張力すなわち自己エネルギーの項と転位セグメント間相互作用の項、および外力のした仕事の項が入ってくる。全エネルギーをノードの位置座標で微分して、ノードに働く力が求めた。すべてのノードに働く力が0になる配置が外力下での転位の安定形状である。この手順に従って求めた力を複雑な転位形状に対しても、また分岐しているような場合に対しても扱えるようにして、転位のつりあい配置を求める計算機プログラムを作成した。つりあい位置を求めるためには、力の和が0になるまで繰り返し計算をする必要があるが、この繰り返し計算の過程で、ノード間距離が大きくなりすぎたときには新しいノードを生成する、ノードが近づきすぎたときには余分なノードを消す、2本の転位セグメントが近づいたときには転位の反応が起こるようにするなどの処理が行えるようにした。例として、外力下での円形ループの計算をした。つりあい半径は、転位セグメント間相互作用がないときには外力の逆数に比例するが、相互作用が入ると半径の対数に比例する項を含む形で与えられる。

転位を多数の直線セグメントに分解し、セグメントとセグメントの交点(ノード)の座標を使って、セグメント間の弾性相互作用をすべて取り入れた形で運動方程式を記述した。慣性項には、線模型と同じ思想で転位が単位長さあたりの質量を持つことを仮定し、また、速度に比例する摩擦力も働くとした。運動方程式を積分するプログラムを作り、転位ループの一部が交差すべりをしてFrank-Read源となり、転位が増殖する過程のシミュレーションを行った。上の議論では、転位に働く摩擦力として、速度に比例する摩擦力を考えた。しかし、現実の結晶の中では、転位はPeierlsポテンシャルを感じながら運動する。従って、転位は原子間距離の程度で加速減速を繰り返し、格子振動を励起する。このことは上の議論に2つの点で関わってくる。1つは弾性相互作用として、転位が放射する格子振動をまともに入れる必要があることであり、第2は転位が格子振動を放出して運動エネルギーを失う過程を式の中に入れる必要があることである。前者は極低温での転位の運動を考えない限りあまり問題にならないと思われる。後者の問題を考えるために、格子内の転位の運動に伴う格子振動の放射についてのシミュレーションも行った。その結果、転位がPeierlsポテンシャルを感じながら運動する場合には、加速減速によるエネルギー損失が無視できないこと、エネルギー損失は速度に比例する形に簡単には書けないことなどが示された。
蛋白分解からみた前立腺肥大と前立腺癌発症における異なった増殖制御機構の解明

増殖性疾患である前立腺肥大と前立腺癌との増殖制御機構の違いに関しては未だ十分な理解がなされていない。申請者らはこの原因となる候補遺伝子として細胞周期の負の制御因子である14-3-3σを同定した。14-3-3σの発現は前立腺肥大においては亢進しているが、前立腺癌ではその発現が激減し、その発現量は蛋白分解やDNAメチル化などで制御されていることを申請者らは見出している。14-3-3σはサイクリンB1を核内から細胞質に移動させて増殖抑制を行っていることが培養細胞の実験で示されてきたが実際にヒト組織におけるこれらの関連については不明であった。申請者らはヒト乳癌組織での細胞周期制御因子の免疫染色を行った結果、細胞質にあるサイクリンB1と14-3-3σの発現量は強く相関し、逆に核内に存在するサイクリンB1の発現量が多い時には予後不良となることを見出した(Cancer Sci.,in press)。また申請者らは、14-3-3σの蛋白分解酵素としてEfpを発見している。申請者らはEfpの新たな機能を探索し、EfpがRIG-Iのユビキチン化を行うことでNFκBシグナルやインターフェロン産生を制御することを発見した(Nature 446,916-921)。したがって、Efpと14-3-3σを中心としたユビキチン化や蛋白分解を介したネットワークが前立腺疾患における増殖制御を行っている可能性がある。さらに、申請者らは前立腺癌においてアンドロゲン刺激によりアンドロゲン受容体がヒト遺伝子上のどの位置に結合するかを網羅的に探索し報告した(Oncogene, in press)。また、アンドロゲン依存性の細胞増殖を規定する因子としてCyp2B6を(Prostate, in press)、さらに前立腺癌の予後規定因子としてERRαを見出した(Int.J.Cancer 120,2325-2330)。高齢男性において発症する、増殖性の疾患である前立腺肥大と前立腺癌との増殖制御機構の違いに関しては未だ十分な理解がなされていない。申請者らはこの異なった増殖制御機構原因となりうる候補遺伝子として第一にEBAG9を同定した。EBAG9は前立腺肥大においては低発現であるが前立腺癌においてその発現が劇的に亢進し、悪性度に伴いその発現が増加することを申請者らが見出している。EBAG9は前立腺癌ばかりでなく腎癌でも同様に悪性度に伴いその発現が上昇し、さらにEBAG9を過剰発現させた細胞株はin vivoにおいて増殖能を獲得することを発見した(Cancer Res,65,3700-3706,2005)。申請者らはさらに両疾患における異なった増殖制御機構原因となりうる候補遺伝子として14-3-3σを同定した。14-3-3σは細胞周期の負の制御因子として知られているが、その発現は前立腺肥大における上皮細胞においては亢進しているが、前立腺癌においてはその発現が激減することを申請者らは見出している。申請者らは細胞増殖を誘導する遺伝子Efpが、この14-3-3σの蛋白分解を誘導することを発見している。さらに、実際にヒト乳癌組織においてEfpと14-3-3σの発現を検討したところ、この両者は逆相関し、さらにEfpは乳癌の予後を規定する独立した因子であることを見出した(Clin Cancer Res,11,6148-6154,2005)。したがって乳癌同様、前立腺癌においてもEfpが14-3-3σの発現を制御している可能性が示された。このような14-3-3σにおける蛋白分解を中心とした発現制御機構をはじめとする前立腺肥大と前立腺癌における異なった細胞増殖制御機構が示唆された。

また、アンドロゲン依存性の細胞増殖を規定する因子としてCyp2B6を(Prostate, in press)、さらに前立腺癌の予後規定因子としてERRαを見出した(Int.J.Cancer 120,2325-2330)。
ホスフォイノシチド代謝の分子・細胞生物学的研究

ラットのSHIP2 (SH2 domain含有5-ホスファターゼ)のcDNA塩基配列を初めて明らかにし、それを基に脳内での遺伝子発現解析をしたところ、胎生期脳の脳室胚芽層に明瞭に検出されたが、生後発達が進むにつれてこの発現は白質に明瞭となり、灰白質には有意の発現を示さなかった。発現パターンからオリゴデンドロサイトがその責任細胞であると示唆された。phospholipase D(PLD)の脳内遺伝子発現局在の精査では、PLD1とPLD2いずれも胎生期脳室胚芽層に有意の発現を示すが、脳灰白質には生後早期に一過性にRLD2だけが弱く発現するだけで、主要発現部位は白質であり、PLD1についてはオリゴデンドロサイトが、PLD2ではアストロサイトが発現責任細胞であると示唆された。斎野斎藤のPI4Kトランスジェニックマウスの副腎髄質細胞の膜輸送機構変調有無の解析と、加納によるホスファチジン酸ホスファターゼの遣伝子ノックアウトマウスの作製は最善を尽くしたが年度内完成には至らなかった。PLA1のcDNA解析をJ.A.Glomsetが完了してその遺伝子のサル脳内発現局在の解析を近藤と後藤が現地に滞在して指導・実施した。PIPキナーゼIとIIのcDNAsの強制発現系でR.F.Irvineがそれらの細胞内局在と活性化機構を近藤のPI4KcDNAsを用いて相互に各研究室を訪問滞在して共同で明らかにした。F.Spenerの研究室に近藤と大和田が訪問・滞在して、自ら作製した脂肪酸結合タンパク質遣伝子ノックアウトマウスを持ち込みホスフォイノシチドとの機能相関解析のプロジェクト案を作成した。近藤と後藤はリスボン大学、オスロのノルウエイラジウム病院、オランダ・ガン研等を訪問して自らのDGキナーゼのリピド性シグナルへの関与機構について所見を基に有意義な討論を実施した。M.G.Roth, I, Merida, G.Perrozziとは昨年度に行った共岡研究の伸展・成果について主としてE-Mailを通して討論した。cDNAクローニングによる新たな酵素分子種の同定に関しては、これまで我々が世界に先駆けて同定成功したジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)4種のアイソフォームに加えて2種のアイソフォームをラットで同定できたので、脳内発現局在を遺伝子組織化学的に明らかにし、目下タンパクレベルでの局在解明のために抗体作製をしている(後藤、近藤)。一方、DGK-IVは既に細胞核に局在することを明らかにしたことから核内ホスフォイノシチドシグナル伝達機構の理解が重要であることに注目して、研究分担者のR.F.Irvineとの共同研究打ち合わせに近藤と後藤が出張した。その結果、DGK-IVに加えてPI4P-5kinaseが細胞核内でシグナル伝達に関与していることを見出したR.F.Irvineの成果を踏まえて近藤がそのキナーゼの分子多様性と脳内発現の追求に着手した。ホスファチジン酸ホスファターゼ(PAP)の2b型のcDNAクローニングを発表した研究分担者のG.Perroziを近藤が訪ねて先方がin vitro細胞での局在を追求する一方で近藤がその分子多様性と脳内遺伝子発現を解析し、加納がPAP2bの遺伝子欠損マウスの作製することでの共同研究をスタートさせた。