hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
銀河系内3.3μm輝線バンドの分布の研究

銀河系全体にわたる3.3μm輝線バンドを観測する冷却広視野カメラの開発を進めた。口径25cmの主鏡と副鏡からなるリッチクレチェンシステムをアルミニウムの超精密切削により製作し、クライオスタット内におさめて光学性能評価を行なった。これを専用の架台に搭載して、素子数256×256のInSb検出器を使って像を得るのに成功した。この検出器を駆動する回路系は、バイアスなどを調整して、波長3.3μmでのかなり高いバックグラウンドでの観測に対して最適化した。このシステムを使って、銀河面のサーベイを開始する予定である。また、星形成領域を近赤外線で撮像および分光観測し、この3.3μm輝線バンドのふるまいを詳しく調べ、さらに偏光の情報も得て、個々の星形成領域での3.3μm輝線バンド生成の段階を調べた。これまでに知られていた星形成領域の中から、Mon R2とS140等の撮像と分光観測を行なった。S140のIRS1では3.1μmにある氷の吸収バンドは顕著に検出され偏光も変化していることが明らかになったものの、3.3μm輝線バンドは検出できなかった。一方、IRAS衛星で見つかった天体の中から近赤外線のスペクトルエネルギー分布を使って若い星の候補を選別したサンプルを分光観測したところ、45天体中17天体が3.3μm輝線バンドを示した。このことから、ハービックAe/Be星(典型的な若い中質量天体)よりもさらにやや若い段階では、3.3μm輝線を示す天体がきわめて多いのではないかとの示唆が得られた。S140IRS1のような天体が進化してこの段階に達するものと考えられる。また、氷の吸収を持つ天体と輝線バンドを持つ天体とを、近赤外線での撮像観測から分類することも試みている。空間的にひろがった3.3μm輝線バンドを観測する冷却広視野カメラの開発を進めた。[光学系]口径25cmの主鏡と副鏡からなるリッチクレチエンシステムをアルミニウムの超精密切剤により製作し、その光学性能評価を行った。主鏡のフ-コーテストから鏡面形状を測定し、曲面係数が設計値どおりで、切削溝による光の散乱も問題ないことを確認した。さらに、副鏡も組み合わせてのハルトマンテストから、結像性能を評価したところ、設計値以上に数十%広がっていることがわかった。現在、2つの鏡の位置関係の調整を続けている。ただし、この結像は使用予定の検出器の2ピクセルに相当するサイズに集光しており、ちょうどナイキストサンプリングになるため、実用上はなんら問題ない。[電子回路系]素子数256×256のInSb検出器を駆動する回路系を製作し、十分な速度と読み出しノイズの低さを持っていることを確認した。この回路系は、さらに汎用に多くのアレイ検出器を同時に駆動できるものに改良し、この冷却カメラに搭載の予定である。また、IRAS衛星で見つかった天体の中から、近赤外線のスペクトルエネルギー分布を使って、太陽の数倍程度までの質量を持つ若い星の候補を選別し、その3.3μmバンドの観測を行った。45天体中17天体が輝線バンドを示し、ハ-ビックAe/Be星(典型的な若い中質量天体)よりもさらにやや若い段階ではこの輝線を示す天体がきわめて多いのではないかとの示唆が得られた。また、近赤外線での撮像観測の結果、輝線バンドを持つ天体は、Jバンドでひろがった星雲をともなう場合が多いことも見出した。

口径25cmの主鏡と副鏡からなるリッチクレチエンシステムをクライオスタット内におさめ、これを専用の架台に搭載して、素子数256×256のInSb検出器を使って像を得るのに成功した。この検出器を駆動する回路系は、バイアスなどを調整して、波長3.3μmでのかなり高いバックグラウンドでの観測に対して最適化した。このシステムを使って、銀河面のサーベイを開始する予定である。また、星形成領域を近赤外線で撮像および分光観測し、この3.3μm輝線バンドのふるまいを詳しく調べ、さらに偏光の情報も得て、個々の星形成領域での3.3μm輝線バンド生成の段階を調べた。これまでに知られでいた星形成領域の中から、S140の撮像と分光観測を行なった。この領域のIRS1では3.1μmにある氷の吸収バンドは顕著に検出され偏光も変化していることが明らかになったものの、3.3μm輝線バンドは検出できなかった。一方、IRAS衛星で見つかった天体の中から近赤外線のスペクトルエネルギー分布を使って若い星の候補を選別したサンプルを分光観測したところ、45天体中17天体が3.3μm輝線バンドを示した。このことから、ハービックAe/Be(典型的な若い中質量天体)よりもさらにやや若い段階では、3.3μm輝線を示す天体がきわめて多いのではないかとの示唆が得られた。S140 IRS1のような天体が進化してこの段階に達するものと考えられる。また、氷の吸収を持つ天体と輝線バンドを持つ天体とを、近赤外線での撮像観測から分類することも試みている。
危機対応の企業財務戦略－サーベイ調査を中心とした実証的分析－

本研究の目的は、世界的金融危機や東日本大震災などに見られるように、さまざまなリスクに晒されている企業が、それらのリスクや危機にどのように対処しているのかを、日本企業の財務担当者への2回のサーベイ(アンケート)調査から明らかにすることにある。特に、(1)財務リスクマネジメント、(2)財務柔軟性を考慮に入れた資本構成・資金調達政策、(3)現金管理を含む流動性マネジメント、を研究課題として取り上げた。分析では、企業に対するアンケート調査データと、公表財務データをもとにしたアーカイバルデータとを組み合わせた実証分析も行った。本研究の目的は、世界的金融危機や東日本大震災などに見られるように、さまざまなリスクに晒されている企業が、それらのリスクや危機にどのように対処しているのかを、コーポレートファイナンスの観点から明らかにすることである。特に、平成24年度は、『財務リスク・マネジメントに関する企業の意識調査』という題目で、全上場企業に対してアンケート調査を行った。445社から回答を得たが、そのデータと公表財務データをもとに、分析を行い、「日本企業の財務リスク・マネジメント:サーベイ調査に基づく実証研究」というワーキングペーパーを完成させた。主な分析結果として、以下のことが明らかになった。まず第1に、全体をみると、金利リスク、為替リスクなどの市場リスクよりも、事業リスクを重要視している企業の方が多い。それに呼応するように、金融デリバティブの利用が回答企業の半数弱と少ない。しかし、市場リスクに晒されている企業では、金融デリバティブの利用は高まる。また、大企業ほど財務リスク・マネジメントに積極的である。第2に、財務リスク・マネジメントを行う理由に関する理論仮説の検証では、概ね理論と整合的な結果が得られた。特に、倒産リスクや資金制約がデリバティブの利用の決定に重要であることが検証された。第3に、米国等との国際比較の点では、日本企業の財務リスク・マネジメントの重要視度が低く、実際にも金融デリバティブの利用の程度が低いことが判明した。特に、平成25年度は、『資金調達・現金保有に関する企業の意識調査』という題目で、全上場企業に対してアンケート調査を行った。310社から回答を得たが、そのデータと公表財務データをもとに、分析を行い、「日本企業の現金保有と流動性管理ーサーベイ調査による分析ー」というワーキングペーパーを完成させた。(1)日本企業においても米国企業と同様、予備的動機が現金保有の最も重要な動機となっていること、(2)日本企業における現金保有では、消極的な予備的動機(将来のキャッシュフロー不足への備え)のみでなく、積極的な予備的動機(将来、予想外の投資機会が生じた場合への備え)も同じぐらい重要な動機となっていること、(3)当座貸越の利用やメインバンクへの信頼感がコミットメントライン未設定の要因になっていること、(4)余剰資金保有の背景に直接金融へのアクセスが限定されているとの認識があること、(5)既にメインバンクに強く依存するほどむしろ強い資金制約に直面していること、(6)内部ガバナンスのあり方が現金保有動機、現金保有と流動性管理のあり方に影響を及ぼすなどの知見を得た。本年度は、平成25年度に行ったアンケート調査をもとに、「企業の資本構成と資金調達ー日本企業へのサーベイ調査による分析」というワーキングペーパーを完成させた。分析結果は,つぎのようにまとめることができる。(1)トレードオフ理論については,我が国では多くの企業が倒産コストを重視する一方で,負債の節税効果はあまり重視していない。また,大多数の企業が目標負債比率を設定していることや,資金調達時には目標負債比率の維持をある程度考慮していることなども判明し,おおむねトレードオフ理論と整合的な結果が得られた。(2)負債による資金調達に際して最も重視する点は,財務柔軟性(いざという時に備えて,負債調達余力を残しておく)であり,目標負債比率は通常のトレードオフ理論で考えられている要因以外に,財務柔軟性をも考慮に入れて決められている可能性が示唆された。(3)ペッキングオーダー理論については,外部資金より内部資金が優先されることはわかったが,外部資金内(株式,負債,転換社債)で情報の非対称性に応じた資金調達の優先順位を確認できないなど,ペッキングオーダー理論と整合的な結果は得られなかった.(4)資金調達のタイミングに関しては,特に株式調達において,株価が割高あるいは適正水準と企業が判断するタイミングで株式を発行することがわかった.これらの結果は,タイミング仮説の中でも非合理的タイミング仮説や意見の一致仮説と整合的である.(5)エージェンシーコスト理論とは整合的な結果は得られなかった。その他,株式発行に際して1株当たり利益の希薄化を懸念していることが明らかになった。

また、昨年度作成した「日本企業の現金保有と流動性管理ーサーベイ調査による分析ー」を学会誌に投稿し、査読者からのコメントを踏まえて、修正を施し再投稿を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学(経営学)26年度が最終年度であるため、記入しない。アンケート調査に対する回答企業数も概ね予想していた数を確保でき、回答データに基づいた分析においても、企業の意識や考え方について有益な結果を得ることができた。引き続き、「資本構成・資金調達」及び「現金保有政策、流動性マネジメント」に関する企業の考え方、意識に関するアンケート調査を行う。26年度は本研究の最終年度であるので、今まで行ったサーベイ調査に基づく2つのワーキングペーパーをもとに、学会発表、セミナーでの発表を行い、有益なコメントをもらって、ペーパーを加筆修正し、論文の完成度を高め、最終的に専門雑誌に投稿することを計画している。さらに、本研究プロジェクトのテーマに即した別途の研究論文を完成させることも計画している。全上場企業に対するアンケート調査の実施費用、回答データ入力費用として200万円、及び、NEEDS-Cges等のデータベース費用として100万円、及び、海外発表のための旅費として50万円、及びその他費用100万円を予定している。旅費、人件費・謝金に関して、当初見積もった計画を下回った支出がなされたために、次年度使用額がプラスで生じた。次年度は最終年度なので、海外学会発表及び、研究発表会等を計画しており、旅費、及び人件費・謝金とも計画通り消化できるものと考える。
ビジネスゲームを用いたe-ビジネスおよびサプライチェーンの実験的アプローチ

経営の効率化・迅速化を追求すべく変革が求められる中で、著しい進展を遂げる情報技術や通信技術を活用したeビジネスやサプライチェーン・マネジメントの重要性を多くの企業力が認識し、これらの最適戦略を模索している。そこで本研究では、この問題にアプローチする有力な手段として、ビジネスゲームというシミュレーション形態を利用してゲーミング・モデルを構築し、プレーヤ競争あるいは協調の相互作用の解析から、eビジネスとサプライチェーン・マネジメントの近似解を発見することを目的とした.このために,汎用性の高いビジネスゲームの開発および実行のための要件を整理し、それらを提供するシステムを専用サーバ上に構築し、具体的なビジネスゲームの構築を通じて、データベースとの連携、業務プロセスの表現方法などについて検討した。このシステムを用いてeビジネスおよびサプライチェーン・マネジメントのビジネスゲームを開発した,eビジネスについては、文具業界のアスクルのインターネットビジネスをモデルとしサプライチェーン・マネジメントについては、米国MITで開発されたビアゲーム(Bear Game)をモデルとした。これらのゲームを、横浜国立大学、筑波大学民間企業(シンクタンク)などで実施して、そのビジネスモデルの妥当性や最適戦略について討議し,複数の戦略が並存可能であることを確認できた。またこのプロセスを通じて、ゲーミング手法がビジネスモデル分析のツールとして有効であることが確認できた。経営の効率化・迅速化を追求すべく変革が求められる中で、著しい進展を遂げる情報技術や通信技術を活用したeビジネスやサプライチェーン・マネジメントの重要性を多くの企業が認識し、これらの最適戦略を模索している。そこで本研究では、この問題に有効にアプローチする手段として、ビジネスゲームというシミュレーション形態を利用する。各経済主体の行動原理を左右する価値観に関する一定の仮定を置いてゲーミング・モデルを構築し、プレーヤの相互作用の解析から、競争あるいは協調の結果として、何が起こるかを見通すことができるはずである。また、異なる戦略を採用した場合の成果の比較から、eビジネスとサプライチェーン・マネジメントの近似解を発見することが可能となると考える。本年度の研究成果として、ビジネスゲーム実施環境及び開発環境の整備を行った。汎用性の高いビジネスゲームの実施および開発のための要件を整理し、それらを提供する環境を専用サーバ上に構築し、具体的なビジネスゲームの構築を通じて、データベースシステムとの関係、業務プロセスの表現方法などについて検討した。この結果については、日本シミュレーション&ゲーミング学会全国大会(2004年11月7日「ビジネスゲームコミュニティの構築」田名部元成)において発表した。また、予備的ビジネスゲームの構築および試行について、サプライチェーン・マネジメントに関するビジネスゲームのプロトタイプを構築した。これを横浜国立大学国際社会科学研究科専修コース(ビジネススクール)において社会人大学院生をプレーヤとしてゲーミングを実施し、ビジネスゲームの正常動作および、プレーヤの協調によるサプライチェーン・マネジメントのモデル化の妥当性を確認することができた。そこで、この問題に有効にアプローチする手段として、ゲーミングやビジネスゲームといった一種のシミュレーションを利用することを考える。各経済主体の行動原理を左右する価値観に関する一定の仮定を置いてゲーミング・モデルを構築し、プレーヤーの相互作用の解析から、競争あるいは協調の結果として、何が起こるかを見通すことができるはずである。また、異なる戦略を採用した場合の成果の比較から、eビジネスとサプライチェーン・マネジメントの近似解を発見することが可能となる。このような方法論を採用して、eビジネスとサプライチェーン・マネジメントといった複雑な問題にアプローチすることが本研究の目的である。本年度の研究成果として、eビジネスおよびサプライチェーン・マネジメントのビジネスゲームを開発した。eビジネスについては、文具業界のアスクルのインターネットビジネスをモデルとした。また、サプライチェーン・マネジメントについては、米国MITで開発されたビアゲーム(Beer Game)をモデルとした。これらのゲームを、横浜国立大学、筑波大学、民間企業(シンクタンク)などで実施して、そのビジネスモデルの妥当性や最適戦略について討議した。このプロセスを通じて、ゲーミング手法がビジネスモデル分析のツールとして有効であることが確認できた。また、ビジネスモデル(ビジネスプロセスモデル)の表現方法について検討し、そのコンピュータツールを設計・試作した。この内容については、論文として横浜経営研究に発表した。

さらに、今後、他大学と連携してビジネスゲーム実施とビジネスモデル分析が行えるように、ビジネスゲーム実施環境および開発環境を他大学(筑波大学、高知大学、長崎大学、京都大学、京都女子大学)に試行的に提供した。企業において経営の効率化・迅速化を追求すべく変革が求められる中で、著しい進展を遂げる情報技術や通信技術を活用したeビジネスやサプライチェーン・マネジメントの重要性を多くの企業が認識し、これらの最適戦略を模索している。そこで、この問題に有効にアプローチする手段として、ゲーミング(ビジネスゲーム)というシミュレーション手法を利用することを考えるのが本研究の目的である。今年度は主にeビジネスを中心に進め,文房具製造販売業のインターネットビジネスへの進出をモデル化したビジネスゲームを開発し,試行実験を行った.このモデルでは,プレーヤである企業の意思決定項目として,(1)商品の販売価格,(2)広告,(3)商品開発,(4)カタログ制作,(5)代理店支援,(6)情報システム投資,(7)電話オペレータ採用,(8)物流システム整備,の8項目を設定し,どこに重点を置いた経営方針で自社のインターネットビジネスを構築すべきかを検討させるものである.このゲームを,経営情報学会の研究部会などで2度において実務家および研究者をプレーヤとして実施した.このときのプレーヤの行動では,インターネットビジネスにおいて企業(プレーヤ)が重視する項目は,(6)情報システム投資だけに集中するとは限らず,企業によって他の各種の意思決定項目に分散し,それぞれ異なった経営方針でも一定の利益をだしてゲーム内でのビジネスとして成功を収めることが可能であるという結果が見られた.今後は,このeビジネスゲームの改良を進め,協力大学等で個別にゲームを実施し,実験データを収集すると共に,これらの実験結果を共同で考察する体制を構築する.
咬合異常に起因する慢性頭痛と不正咬合との関連性

国際頭痛学会分類では,咬合異常が頭痛の発症因子である記載は見られない.しかし,咬合治療により頭痛が改善することは少なくない.そこで不正咬合と頭痛の関連について,歯科治療を目的として来院した患者の協力を得て調査を行った.前後的に正常被蓋,上顎前突,下顎前突の3タイプに分類し,同様に上下的に正常被蓋,過蓋咬合,開咬に分類した.頭痛の診断は国際頭痛学会分類(IHS)に従って神経内科医が行った.過去1年以内の頭痛経験者を頭痛ありとした.結果:1.調査対象者1401名の49.2%に頭痛が見られ,そのうち,片頭痛単独が30.2%,緊張型頭痛単独が27.6%,両者の混合性頭痛が36.6%,その他の頭痛が5.6%であった.2.(1)前後的不正咬合の分類;各不正咬合別頭痛発症率は,下顎前突が65.3%,上顎前突が57.5%,正常被蓋が45.1%の順であった.また正常被蓋と下顎前突は片頭痛が緊張型より多くみられ,上顎前突では逆であった.特に正常被蓋と上顎前突に差(P<0.001)がみられ,正常被蓋では偏頭痛が,上顎前突では緊張型頭痛が多く見られた.(2)上下的不正咬合の分類;各不正咬合別頭痛発症率は,開咬が73.9%,過蓋咬合が58.1%,正常被蓋が43.7%の順であった.また,正常被蓋と開咬では片頭痛が緊張型より多くみられ,過蓋咬合では逆であった.その有意差検定でも正常被蓋と過蓋咬合,過蓋咬合と開咬に差(P<0.001)がみられ同様の所見がみられた.総括:頭痛の病態に対する詳細はまだ知られていないが,今回の研究から不正咬合の分類と頭痛のタイプに関連があり,いわゆる「咬合関連性頭痛」があることが窺えた.今後の研究:さらに頭痛と病的咬合因子との関連性を求め,歯科的治療法を確立していく予定である.国際頭痛学会分類では,咬合異常が頭痛の発症因子である記載は見られない.しかし,咬合治療により頭痛が改善することは少なくない.そこで不正咬合と頭痛の関連について,歯科治療を目的として来院した患者の協力を得て調査を行った.前後的に正常被蓋,上顎前突,下顎前突の3タイプに分類し,同様に上下的に正常被蓋,過蓋咬合,開咬に分類した.頭痛の診断は国際頭痛学会分類(IHS)に従って神経内科医が行った.過去1年以内の頭痛経験者を頭痛ありとした.結果:1.調査対象者1401名の49.2%に頭痛が見られ,そのうち,片頭痛単独が30.2%,緊張型頭痛単独が27.6%,両者の混合性頭痛が36.6%,その他の頭痛が5.6%であった.2.(1)前後的不正咬合の分類;各不正咬合別頭痛発症率は,下顎前突が65.3%,上顎前突が57.5%,正常被蓋が45.1%の順であった.また正常被蓋と下顎前突は片頭痛が緊張型より多くみられ,上顎前突では逆であった.特に正常被蓋と上顎前突に差(P<0.001)がみられ,正常被蓋では偏頭痛が,上顎前突では緊張型頭痛が多く見られた.(2)上下的不正咬合の分類;各不正咬合別頭痛発症率は,開咬が73.9%,過蓋咬合が58.1%,正常被蓋が43.7%の順であった.また,正常被蓋と開咬では片頭痛が緊張型より多くみられ,過蓋咬合では逆であった.その有意差検定でも正常被蓋と過蓋咬合,過蓋咬合と開咬に差(P<0.001)がみられ同様の所見がみられた.総括:頭痛の病態に対する詳細はまだ知られていないが,今回の研究から不正咬合の分類と頭痛のタイプに関連があり,いわゆる「咬合関連性頭痛」があることが窺えた.今後の研究:さらに頭痛と病的咬合因子との関連性を求め,歯科的治療法を確立していく予定である.平成11年度の研究計画・方法通り実施した.まず,多くの臨床家の協力を得て,評価基準をしたのち,一人約40-60分を要して患者約1600人の問診と口腔内診査を行った.調査項目は,頭痛・顎関節症・不正咬合・咬合接触状態・全身症状状態など約70項目である.頭痛に対する問診項目は頭痛を専門とする医師に相談を行い作成した.さらに,頭痛を有した患者の問診表は再度,専門の医師に依頼をし,問診上の診断を国際頭痛学会の分類にしたがって診断していただいた.一方、頭痛を有し咬合治療を希望された患者の治療も行い,その改善度を調査している.(結果の想定)現在,1600人の資料をコンピューターにインプットしている段階である.結果はまだはっきり結論を出す段階ではないが,開咬患者の頭痛の場合は側頭部に多く発症し,又殆どが片頭痛であることが予測された.又,不正咬合の種類や頭痛のタイプに関係なく咬合治療を行った患者の9割以上が改善されることが明らかになってきている.国際頭痛学会分類では,咬合異常が頭痛の発症因子である記載は見られない.しかし,咬合治療により頭痛が改善することは少なくない.

そこで不正咬合と頭痛の関連について,歯科治療を目的として来院した患者の協力を得て調査を行った.前後的に正常被蓋,上顎前突,下顎前突の3タイプに分類し,同様に上下的に正常被蓋,過蓋咬合,開咬に分類した.頭痛の診断は国際頭痛学会分類(IHS)に従って神経内科医が行った.過去1年以内の頭痛経験者を頭痛ありとした.結果:1.調査対象者1401名の49.2%に頭痛が見られ,そのうち,片頭痛単独が30.2%,緊張型頭痛単独が27.6%,両者の混合性頭痛が36.6%,その他の頭痛が5.6%であった.2.(1)前後的不正咬合の分類;各不正咬合別頭痛発症率は,下顎前突が65.3%,上顎前突が57.5%,正常被蓋が45.1%の順であった.また正常被蓋と下顎前突は片頭痛が緊張型より多くみられ,上顎前突では逆であった.特に正常被蓋と上顎前突に差(P<0.001)がみられ,正常破蓋では偏頭痛が,上顎前突では緊張型頭痛が多く見られた.(2)上下的不正咬合の分類;各不正咬合別頭痛発症率は,開咬が73.9%,過蓋咬合が58.1%,正常被蓋が43.7%の順であった.また,正常被蓋と開咬では片頭痛が緊張型より多くみられ,過蓋咬合では逆であった.その有意差検定でも正常被蓋と過蓋咬合,過蓋咬合と開咬に差(P<0.001)がみられ同様の所見がみられた.総括:頭痛の病態に対する詳細はまだ知られていないが,今回の研究から不正咬合の分類と頭痛のタイプに関連があり,いわゆる「咬合関連性頭痛」があることが窺えた.今後の研究:さらに頭痛と病的咬合因子との関連性を求め,歯科的治療法を確立していく予定である.
「帝都東京」と「古都京都」を中心とした近代日本都市ネットワークの成立に関する研究

近代国家において首都の役割は、世界市場の中にあって国民社会を枠づける国民文化を創造することであるが、後進国日本においては、東京がその役割を果たすことは容易なことではなかった。圧倒的な西洋文明の影響の中で、国民のアイデンティティーの核になる文化を創造することがいかに困難であったかは容易に想像できる。だから東京は単独で首都としての機能を果たすことはできなかった。京都という国枠文化の中心をもう一つつくりだし、京都との役割分担によって首都としての機能を果たそうとした。そこに東京と京都を二つの核とした、近代日本文化の構造が生まれた。その構造の中でいかなる近代日本文化が育まれていったのか、それを両都の象徴空間のあり方を手がかりに探ろうとしたのが、本年度の私の研究であった。廃仏〓釈の段階では、仏教伝来以後の日本文化はいったん否定されたが、その背景になった国学的文化観では、近代日本に必要な日本文化は生み出せなかった。伝来した外来文化を常に日本化して受け入れる、その文化受容の柔軟性にこそ日本文化の特質を見いだした、岡倉天心的文化観の確立が不可欠であった。そこで明治政府はその文化観を確立するために、帝国博物館をはじめ様々な象徴空間を造り上げていったが、その最大の象徴空間が、まさに長年にわたる外来文化の蓄積地京都であった。だから明治政府は、京都を日本文化の中心として演出することに全力をあげた。そしてその演出の帰結が、遷都1100年祭であった。以上が研究のおおよその結論である。
画像病理比較を基盤とした限局性自己免疫性膵炎と膵癌の高精度鑑別手法の確立

限局性自己免疫性膵炎(focal AIP)と膵癌の切除症例において画像検査所見(CT, MRIなど)と病理所見の高精度対比を行い、両者の画像での鑑別点を明らかにすることで的確にfocal AIPと膵癌をを非侵襲的な画像検査において鑑別し、臨床に寄与する目的で研究を行った。1.平成28,29年度で既に膵癌切除症例50症例の蓄積、データベース化は終了していた。このため平成30年度はfocal AIP切除症例の追加とデータベース化を行い最終的に19症例のfocal AIP切除症例の集積が可能であった。これらの症例に対して患者背景(年齢、性別、血清IgG4/IgG、腫瘍マーカーなど)の情報を追加し、データベース作成を完遂した。2.Focal AIPおよび膵癌切除症例の術前画像検査は全てDICOM dataにて集積し、個々の画像検査に対してあらかじめ想定していた画像所見(腫瘤サイズ、造影パターン、腫瘤内および辺縁性状、主膵管/胆管性状など)の解析を進めた。また病理標本も各症例において未染色標本を最低5枚ずつ集積し、当院病理部の協力を得て、HE染色および免疫染色(EvG、Azan染色、IgG4/IgGなど)を完遂した。また病理標本の解析で上記の画像所見の根拠となる病理所見の差異(主に小葉破壊の程度および線維化の分布)に関して検討を行った。またこれらの研究過程において下記論文および関連学会発表/講演を行った他、AIPの診断基準改定にも携わった。限局型自己免疫性膵炎(focal AIP)と膵癌切除症例に対して、CT,MRI,FDG-PETといった画像所見と切除標本の画像病理の対比検討を行い、それぞれの画像所見の差異を背景病理所見の差異に基づいて明らかにすることを目的に研究を行った。1.平成28年度の計画として研究対象となるfocal AIP,膵癌それぞれの切除例の症例集積(目標症例数各50症例)およびデータベースの作成を行った。膵癌切除例に関しては金沢大学および関連施設より目標症例数を集積することができた。またfocal AIPに関しては目標症例数のうち約25症例の集積が終了した。残りの症例修正集積に関しては現在金沢大学関連施設の病理データベースを使用し、引き続き症例集積を行っている。2.すでに集積の終了した症例に関しては各症例の術前画像検査(匿名化DICOM data)および病理スライドの収集を開始しており、病理スライドに関しては病理部の協力により、バーチャルスライドのとしてデジタル化を開始した。3.またAIP症例の画像所見に関してさらに知見を広めること、画像病理比較の手法(線維化の分布の評価やAIP病理所見の評価方法)を習得するため、平成28年7月から平成29年3月までMayo Clinic放射線科(Rochester, USA)に留学を行い、約100例程度のAIPの画像のreviewならびに30例程度のAIP切除例の病理所見のreviewを行い、AIPの画像所見、病理所見の理解を深めた。現状において平成28年度はfocal AIP,膵癌切除例とも予定通りの症例収集が進められ、データベース化、画像検査、病理標本の収集も始めることができた。またその過程において下記論文の発表、関連学会におけるシンポジウムにて発表を行った他、和文雑誌にも関連項目の執筆を行った。本研究は平成28,29,30年度の3年間での計画であり、初年度である平成28年度に関してはfocal AIP、膵癌切除例の症例集積、データベース化が研究の中心となっていたが膵癌に関しては既に目標症例数に達し、画像検査の収集や病理スライドのバーチャル化といった過程に関しても開始することができている。またfocal AIPの切除例に関しては画像システムからの検索では目標症例数には達していないものの、今後病理システムからの検索により、さらに症例集積が進められる見通しが立っている。またfocal AIPに関しても集積された症例に関しては既に画像検査の集積や病理スライドのバーチャル化が進んでいる。さらにもしfocal AIP切除例の収集が金沢大学および関連施設のみで不十分であった場合に備え、当科教授蒲田敏文を通じ、本邦他大学への症例協力の呼びかけも行っており、目標症例数の集積は可能となる見通しが立っている。限局型自己免疫性膵炎(focal AIP)と膵癌の切除症例を用いて、画像検査所見(CT, MRI, FDG-PETなど)と病理所見の高精度対比を行い、両者の画像所見の違いを明らかにし、臨床に寄与する目的で研究を行った。1.すでに平成28年度の研究で膵癌に関しては目標症例数(50例)の集積を終了していたため、患者情報(年齢、主訴、腫瘍マーカー、肝機能、膵機能、血清IgG4/IgG値など)の情報を追加し、データベース作成を完遂した。Focal AIP症例においては平成28年度に集積した症例のうち、必要な画像検査や血液データの得られていない症例を省き、データベースの作成を継続した。また目標症例数(50例)を達成するために他施設への研究協力の呼びかけを行い、さらに10例程度の症例を追加し、データベースの作成を行った。2.平成28年度および29年度に集積した症例に関しては特に膵癌症例に関して引き続き術前画像検査(匿名化DICOM data)を集積し、画像viewerを用いて病変内部の造影パターンや造影各相における内部textureの解析、辺縁性状や膵管所見などの解析を随時進め、データベースに追加した。3.画像と比較するための病理所見の評価は平成28年度に引き続き、未染色標本の集積を進め、集積した症例に関しては当院病理部において随時HE,アザン,IgG4といった染色を行い、バーチャルスライドに取り込みデジタル化データとして蓄積した。

現状においてはfocal AIPも他施設の協力を得て症例集積を進めることができた。また膵癌切除例のデータベース化は完遂でき、画像、病理集積も予定通りに進行することができた。さらに画像データの解析や病理標本の染色、デジタル化も順調に進んでいる。またこの過程において下記論文発表、関連学会発表を行った他、和文雑誌にも関連項目の執筆を行った。本研究は平成28,29,30年度の3年間での計画であり、2年目にあたる平成29年度に関しては平成28年度にすでに目標症例数の集積が終了していた膵癌切除症例に臨床情報を加えたデータベース化の作成が完遂した。さらに画像検査の集積/所見の解析にも着手し、データベースに追加することができた。また病理標本の集積、染色/デジタル化も予定通り進んでいる。Focal AIP症例については金沢大学放射線科および関連病院のみでは目標症例数の集積の困難が予想されたが他大学を含む他施設の協力が順調に得られたため、さらに症例の集積を進めることができた。これらの追加症例に関しても臨床情報、画像の集積も平成29年度に進めることができ、集積済みの画像に関しては随時解析を行うことができた。病理標本も未染色標本が追加施設から集積されてきており、随時染色、デジタル化を進めることができた。膵癌、focal AIP両者ともすでに一部症例で画像解析を進めているが当初予想していた手順で問題なく進んでおり、計画通りに解析を終了できる見通しが立っている。病理標本の染色、デジタル化も当院病理部の協力で予定通り進み、画像所見の解析が終了次第、本研究のメインテーマである画像病理の比較検討が開始できる見通しである。限局性自己免疫性膵炎(focal AIP)と膵癌の切除症例において画像検査所見(CT, MRIなど)と病理所見の高精度対比を行い、両者の画像での鑑別点を明らかにすることで的確にfocal AIPと膵癌をを非侵襲的な画像検査において鑑別し、臨床に寄与する目的で研究を行った。1.平成28,29年度で既に膵癌切除症例50症例の蓄積、データベース化は終了していた。このため平成30年度はfocal AIP切除症例の追加とデータベース化を行い最終的に19症例のfocal AIP切除症例の集積が可能であった。これらの症例に対して患者背景(年齢、性別、血清IgG4/IgG、腫瘍マーカーなど)の情報を追加し、データベース作成を完遂した。2.Focal AIPおよび膵癌切除症例の術前画像検査は全てDICOM dataにて集積し、個々の画像検査に対してあらかじめ想定していた画像所見(腫瘤サイズ、造影パターン、腫瘤内および辺縁性状、主膵管/胆管性状など)の解析を進めた。また病理標本も各症例において未染色標本を最低5枚ずつ集積し、当院病理部の協力を得て、HE染色および免疫染色(EvG、Azan染色、IgG4/IgGなど)を完遂した。また病理標本の解析で上記の画像所見の根拠となる病理所見の差異(主に小葉破壊の程度および線維化の分布)に関して検討を行った。またこれらの研究過程において下記論文および関連学会発表/講演を行った他、AIPの診断基準改定にも携わった。
プロバイオティク乳酸菌の生産する抗菌性バクテリオシンの化学的及び分子生物学的解析

ヒト腸管から分離される乳酸菌は、発酵乳などに使用することによって、腸内菌叢を改善するプロバイオティクとして期待されている。これら乳酸菌の中には、ペプチド性の抗菌物質バクテリオシンを作出するものがあり、腸内での有害菌の生育阻害に有効であることが期待される。そこで、腸内より分離したLactobacillus gasseri LA39の作るバクテリオシンを単離精製し、化学構造を化学的手法と遺伝子クローニング法によって決定した。このバクテリオシン(ガセリシンA)はN末端とC末端が結合した環状構造を持っていることが判明した。一方同一のヒトから分離したLactobacillus reuteri LA6の作るバクテリオシン(ロイテリシン6)の化学構造を同様な方法によって解析したところ、ガセリシンAと全く同じ一次配列を持つことがわかった。しかし同一対称菌に対する作用において、イオンの流出能などに差が見られ、これは円偏光二色性などのデータから、立体構造にわずかに差のあることによるためと考えられた。さらに別のL.gasseri SBT2055株のバクテリオシンを単離したところ、この菌は2種のT_1とT_2のバクテリオシンを生成していることが知られた。T_1の全配列を明らかにしたところ、ガセリシンAとは相同性が低く、別の報告にあるラクタシンFと高い相同性のあることが知られた。L.gasseri SBT2055は牛乳中での生育性が悪いが、ヨーグルト用乳酸球菌のStreptococcus thermophilusと混合培養すると良好に生育し、バクテリオシンの作出も多く、しかもS.thermophilusはこのバクテリオシンで阻害されないことから、バクテリオシンを含む発酵乳の製造を可能にするものと考えられた。Lactobacillus gasseri LA39株により生産されるバクテリオシン、ガセリシンAは、先にクローニングによる一次配列の推定、およびその抗菌スペクトルもリステリア、バチルス、黄色ブドウ球菌などの食中毒菌におよぶことが判明している。しかしながら、N・C末端のアミノ酸配列は何らかの要因により解析することが出来ず、今回は、化学的に全一次配列の決定を試みた。まず、L.gasseri LA39株を改良MRS培地に培養し、その培養上清もしくは菌体からの溶媒抽出から最終的にステップワイズ溶出による逆相クロマトグラフィーによりガセリシンAを単離・精製した。精製ガセリシンAを、BNPSスカトール(トリプトファンのC末側を切断、ガセリシンA中に2残基)による化学的切断、およびリシルエンドペプチダーゼ(リジンのC末側を切断、ガセリシンA中に1残基)による酵素消化を行い、各断片をSDS-PAGEにて分離した後、アミノ酸配列を決定した。解明した全アミノ酸配列は、構造遺伝子のクローニングより推定した配列と全て一致しており、N・C末端がリンクした環状構造となっていることが判明した。この結果、ガセリシンAは、アミノ酸58残基からなる、ランチオニンなどの修飾アミノ酸を全く含まない、環状構造を有するクラスIIのバクテリオシンと決定された。化学的に全構成アミノ酸が決定されたバクテリオシンは数少なく、中でも環状構造を有したバクテリオシンとしては世界で3例目、乳酸桿菌で初めての事例であった。ヒト腸管から多く見出される乳酸菌の中で、Lactobacillus gasseriの作る抗菌性バクテリオシンの特性を明らかにするために、前年度まで食中毒菌に対しても幅広い抗菌活性を示すL.gasseriLA39株の作るバクテリオシン(ガセリシンAと命名)の単離と構造解析を行ってきた。

今年度は他のL.gasseri株の作るバクテリオシンと比較するため、SBT2055株のバクテリオシン(ガセリシンT_1と命名)を単離し、構造解析を行った。化学的及び遺伝子的手法によりアミノ酸一次配列を決定した。本成分はガセリシンAとは相同性が低かったが、別に報告されているL.acidophilusより単離されたLactacinFと高い相同性が認められ、ヒト腸管より分離された乳酸菌の中には類似のバクテリオシンを作出しているもののあることが知られた。一方、L.gasseriLA39株を分離した同一ヒト乳児糞便から分離したL.reuteriLA6の作るバクテリオシン(ロイテリシン6と命名)を単離し、化学的手法および遺伝子的手法によりアミノ酸一次配列を決定してみたところ、その構造は環状構造を取るガセリシンAと同一であることが知られた。即ち、同一ヒト腸管内から分離された異種の乳酸菌が同一構造のバクテリオシンを生成しており、このことから、乳酸菌間で遺伝子の伝達などがおこるのではないかと考えられた。ガセリシンAとロイテリシン6のL.bulgaricusに対する作用を比較したところ、イオン流出能などに相違が認められ、また円偏光二色性などのデータから、立体構造に違いのあることが考えられた。また、L.gasseriLA39はロイテリシン6で阻害されないのに対し、L.reuteriLA6はガセリシンAで阻害されることから、遺伝子上の自己免疫タンパク質領域とそれらの違いについて解析した。ヒト腸管から分離したLactobacillus gasseri LA39の作る抗菌性バクテリオシンであるガセリシンAと、Lactobacillus reuteri LA6の作るロイテリシン6は、同一のアミノ酸配列から成る環状構造を持ったバクテリオシンであることを明らかにしたが、対称菌に対する作用を比較したところ、わずかに差のあることが認められた。即ち、ガセリシンAは対称菌のリポソームより、K^+およびCl^-を流出させるのに対し、ロイテリシン6はK^+のみの流出をおこさせた。これは、両者の立体構造にわずかの差が存在することによるものと考えられた。次に、ガセリシンAのクローニングによって得られたクロモゾームDNAに関する情報から、自身の作出したバクテリオシンによって影響を受けないための自己免疫タンパク質遺伝子の全塩基配列を明らかにした。この遺伝子領域は、別に報告されているアシドシンBと98%の高い相同性があることが明らかとなった。一方、L.gasseri SBT2055は、T_1とT_2の2成分のバクテリオシンを生成することを認め、クローニングによってT_1の全配列とT_2の部分配列を明らかにしたが、この菌株は牛乳中での生育が悪かった。しかしヨーグルト製造用乳酸球菌であるStreptococcus thermophilusと共培養することによって、両者とも良好な生育を示し、L.gasseriからのバクテリオシンの生成も良好であることを見出した。S.thermophilusはこのバクテリオシンによって生育阻害されないことから、バクテリオシンを含むヨーグルトの製造を可能にできるものと考えられた。
熱ショック耐性亜株におけるHsp70蛋白質発現機構変異の解析

Jurkat細胞株を7日ごとに43°Cに暴露し、その時間を徐々に延長することにより、43°C-120分耐性亜株を得た。この亜株は43°C、120分の熱ショックに対して正常Jurkatが示すアポトーシスを示さない。そこで、亜株がアポトーシス能を回復するのに必要な日数および熱ショックアポトーシスの機序を知るためにHsp70産生とcaspaseの活性化を検討した。熱耐性亜株が熱ショックアポトーシス能を回復するには、正常Jurkatの50%まで回復するのに役120日、80%までには220日を要した。また、途中で樹立したクローンでは50%回復に約260日、80%回復に約300日を要した。熱ショックアポトーシス抵抗性はHsp70蛋白質のaccumulationによると考えられ、この原因はHsp70蛋白質分解経路が熱により損傷されているためと考えられた。熱耐性亜株は時間とともにアポトーシス能を回復するが、これとは逆にhsp70mRNA産生能は低下した。この原因としてはHSF-1のリン酸化および脱リン酸化のメカニズムに変化が生じているためと考えられる。Caspaseの活性化を1、2、3、4、6、7、8、10につき、いわゆるP20とP10の出現を目安にWestern blotにより検討した。熱耐性亜株でcaspaseの活性化がほぼ完全に抑えられていると考えられた。Hsp70の作用機序を知るためにミトコンドリアに焦点を絞りいくつかの検討を行った。DiOC6(3)をプローブに用いたFACS解析において、正常Jurkatではミトコンドリア膜電位の低下がAnnexinV結合細胞の出現とほぼ平行して観察されたが、熱耐性亜株では膜電位の低下は見られなかった。更にミトコンドリア分画を用いてアポトーシス関連蛋白質を検討したところ、熱耐性亜株ではBaxのレベルが著明に低下していた。Bax蛋白質発現レベルの低下と熱ショックアポトーシス抵抗性の関連について検討中である。37°Cにて維持しているJurkat細胞株を7日ごとに43°Cに暴露し、暴露時間を徐々に延長することにより、43°C-120分耐性亜株を得た。43°C-120分耐性亜株が熱ショックアポトーシス能を回復するには、正常Jurkatの50%まで回復するのに約120日、80%までには約220日を要した。熱ショックアポトーシス抵抗性はHsp70蛋白質のaccumulationによると考えられ、この原因はHsp蛋白質分解経路が熱により損傷されているためと考えられた。43°C-120分耐性亜株は時間とともにアポトーシス能を回復するが、これとは逆にhsp70mRNA産生能は低下した。caspaseの活性化を

1,2,3,4,6,7,8,10につき、いわゆるp20とp10の出現を目安にWestern blotにより検討した。43°C-120分耐性亜株ではcaspaseの活性化がほぼ完全に抑えられていると考えられた。Hsp70蛋白質accumulationとcaspase活性化抑制の関係は現象論的に断定されている段階であるが、ミトコンドリアを考慮することにより分子レベルでcaspase活性化抑制機序を解析できるのではないであろうか。43°C-2時間熱耐性Jurkat亜株は熱ショックアポトーシスに対して抵抗性であるが、その原因はHsp70蛋白質のaccumulationによると考えられた。しかし、Hsp70の作用機序が不明なので今年度はミトコンドリアに焦点を絞り以下の検討を行い、更に実験中である。1、ミトコンドリア膜電位の変化DiOC6(3)をプローブに用いてFACSにより、正常Jarkat細胞と熱耐性亜株の膜電位の変化を比較した。正常細胞では43°C、2時間から膜電位の低下が出現したが、熱耐性亜株では43°C、2時間その後の37°C、4時間を通して膜電位のの低下は見られなかった。正常細胞での膜電位の低下はAnnexin V結合細胞の出現とほぼ平行すると考えられた。2、ミトコンドリア分画におけるアポトーシス関連蛋白質の検討正常Jarkat細胞と熱耐性亜株のwholecell lysatesおよびミトコンドリア分画を用いてWestern blotによりBak、Bax、Bid、Hsp70、チトクロームC、Apaf-1、Caspase 2、3、9、Bcl2、BclX_Lの量を検討した。その結果Baxのみに違いを認めた。即ち、熱耐性亜株のwhole cell lysateとミトコンドリア分画でBaxが著明に減少していた。Baxのポリンへの結合がミトコンドリア膜のpore openingに関与するとの報告もあり、アポトーシス抵抗性と密に関係している可能性を考えた。3、熱耐性亜株におけるmBaxの強制発現熱耐性亜株におけるBax蛋白質の発現レベル低下がアポトーシス抵抗性に関与しているか否かを検討するため、熱耐性亜株にマウスBaxを強制発現させ熱ショックアポトーシスが回復するか否か検討することを企画した。予備実験的に行ったトランスフェクションではアポトーシス能の回復はなかった。しかし、マウスBaxの発現をモニターしていないので、モニターシステムを構築したうえで再度検討する予定である。
新規ビタミンD3誘導体の生理活性に関する研究

1.OCTはin vitroでは1,25(OH)_2D3と同等のCa作用を示すが,in vivoでの生理作用では1,25(OH)_2D3とは異なり,全くCa作用を示さないが顕著な分化誘導作用や免疫調節作用や副甲状腺機能亢進の低下作用を示す新規ビタミンD3誘導体である。このOCTと1,25(OH)_2D3の作用発現の相違について,血中の輸送機構と体内動態,組織移行性を検討した結果,OCTは1,25(OH)_2D3などのビタミンD代謝物と特異的に結合するビタミンD結合蛋白質(DBP)とはほとんど結合せず,血液中では主としてリポ蛋白質と非特異的に結合して運搬されることを明らかにし,これが作用分離できる原因の一つであろうとの示唆を与えた。2.HCTについては,雌性ラットの卵巣を摘出して作成した前骨粗鬆症及び骨粗鬆症モデルラットを作成し,予防並びに治療効果について,骨密度ならびに骨強度の点から検討した結果,ED-71は1,25(OH)_2D3よりも優れた効果を有していることを明らかにした。特に骨粗鬆症予防効果に顕著な効果を示したところから骨粗鬆症予防薬としての開発が期待される。これらの骨粗鬆症に対する効果が,ビタミンD結合蛋白質に対する結合力が強いため,血液中での持続性が高いためであることも明らかにした。我々がこれまでに合成した新規D_3誘導体の22ーOxaー1,25(OH)_2D_3(Oxaーcalcitriol:OCT)並びに2βー(3ーHydroxypropoxy)ー1,25(OH)_2D_3(Hydroxyーpropoxycalcitriol:HCT)について,1,25(OH)_2と比較しながら検討を行い,以下の知見を得た。1.OCTは,in vitroの骨吸収実験で1,25(OH)_2D_3と同等のCa作用を示すものの,反転腸管を用いるex vivoの腸管Ca吸収実験やin vivoにおける骨塩動員作用では1,25(OH)_2D_3とは異なり,全くCa作用を示さない新規D_3誘導体である。また,OCTの分化誘導能は1,25(OH)_2D_3よりも約10倍高く,1,25(OH)_2D_3以上の免疫調節作用や副甲状腺機能亢進の低下作用を示すことが報告されている。このOCTと1.25(OH)_2D_3の作用発現の相違について,血中の輸送機構と体内動態,組織移行性を検討した。ビタミンD結合蛋白質(DBP)との結合性を調べた結果,OCTは1,25(OH)_2D_3などのビタミンD代謝物と特異的に結合するDBPとはほとんど結合せず,血液中では主としてリポ蛋白質と非特異的に結合して運搬されることを明らかにした。また, ^3HーOCTを合成し,ラットの体内動態を調べた結果,OCTの血中消失速度は極めて速く,グルクロン酸抱合体として速やかに胆汁中に排泄されることを確認した。しかし,投与初期におけるOCTの胸腺,甲状腺,副甲状腺等への移行率は1,25(OH)_2D_3よりも有意に高いことを確認し,OCTがCa作用を示さずに,免疫調節や副甲状腺機能亢進の低下に選択的に作用する理由がこのような性質によるものであるとの示唆を与えた。2.血液中のHCTの定量法を確立し,in vivoでのHCTの血中動態を検討した結果,1,25(OH)_2D_3よりもマイルドかつ持続的に残存し,しかも1,25(OH)_2D_3以上に強いCa作用を発揮することを明らかにして,HCTが有望な骨粗鬆症治療薬候補であることを示した。昨年度に引き続き,新規ビタミンD_3誘導体の22ーOxaー1,25(OH)_2D_3(oxaーcalcitriol:略称OCT)及び2βー(3ーHydroxypropoxy)

ー1,25(OH)_2D_3(Hydroxypropoxyーcalcitriol:略称HCT)について,活性型ビタミンD_3の1,25(OH)_2D_3と比較しながら検討を行い,以下に示すような知見を得た。1.OCTは,白血病細胞を正常な細胞へと分化誘導する作用や,免疫調節作用,副甲状腺への抑制作用は1,25(OH)_2D_3と同等又はそれ以上であるにも拘らず,骨や腸管などのCa作用はほとんど示さない特殊な化合物である。したがって,白血病や腎性骨異栄養症などの治療にCa過剰症の恐れなく大量投与が可能な有望な化合物である。その作用分離の機構が,血液中のビタミンD結合蛋白質(DBP)とはほとんど結合せず,リポ蛋白質と結合し,急速に胆汁排泄されるのに,甲状腺,副甲状腺,胸腺などに特異的に取り込まれることにあることを明らかにした。また,invitroの実験で,骨髄性白血症細胞WEHIー3への取込みに血液のリポ蛋白質画分の共存が必要で,これの存在下では1,25(OH)_2D_3よりも取り込みが大であることを明らかにした。2.HCTは,1,25(OH)_2D_3よりも血液中の特続時間が長く,しかも1,25(OH)_2D_3以上に強いCa作用を示すことから,有望な骨粗鬆症治療薬候補の化合物である。われわれは,雌ラットの卵巣摘出を行って骨粗鬆症モデルラットを作成し,これにHCT,または1,25(OH)_2D_3を投与し,骨密度骨強度の改善効果などを中心に比較検討した。その結果,HCTは,骨密度,骨強度,特に骨強度の改善効果において1,25(OH)_2D_3よりも優れていた。特に投与量の多いときにその効果が著明であったことから,HCTは骨粗鬆症の治療に十分使用できることを明らかにした。1.OCTはin vitroでは1,25(OH)_2D_3と同等のCa作用を示すが,in vivoでの生理作用では1,25(OH)_2D_3とは異なり,全くCa作用を示さないが顕著な分化誘導作用や免疫調節作用や副甲状腺機能亢進の低下作用を示す新規ビタミンD_3誘導体である。このOCTと1.25(OH)_2D_3の作用発現の相違について,血中の輸送機構と体内動態,組織移行性を検討した結果,OCTは1.25(OH)_2D_3などのビタミンD代謝物と特異的に結合するビタミンD結合蛋白質(DBP)とはほとんど結合せず,血液中では主としてリポ蛋白質と非特異的に結合して運搬されることを明らかにし,これが作用分離できる原因の一つであろうとの示唆を与えた。2.HCTについては,雌性ラットの卵巣を摘出して作成した前骨粗鬆症及び骨粗鬆症モデルラットを作成し,予防並びに治療効果について,骨密度ならびに骨強度の点からを検討した結果,ED-71は1.25(OH)_2D_3よりも優れた効果を有していることを明らかにした。特に骨粗鬆症予防効果に顕著な効果を示したところから骨粗鬆症予防薬としての開発が期待される。これらの骨粗鬆症に対する効果が,ビタミンD結合蛋白質に対する結合力が強いため,血液中での持続性が高いためであることも明らかにした。
血漿鉛:生物学的モニタリング指標としての生物学的意義

鉛毒性発現気候から考え,鉛の生物学的モニタリング指標としては全血鉛よりも血漿鉛を用いるのがより妥当と考え,鉛の曝露している動物,作業者の血漿鉛と健康影響との関連について検討した。1実験的研究:日本白色種の雄ウサギ22羽に浸透圧ポンプを用いて各種濃度の酢酸鉛溶液を4週間にわたり頚頭静脈内に投与し,無処置のウサギ7羽とともに生態影響を測定した。血漿鉛の測定はMIBK抽出後,MIP-MSを用いて測定した。血漿鉛10μg/L以上で全血ALAD,血漿カルシウム低下,血漿鉛20μg/L以上で血漿ならびに尿δ-ALA上昇,血漿鉛30μg/L以上で赤血球数減少,ヘモグロビン低下,血漿鉛40μg/g以上になると平均赤血球ヘモグロビン濃度MCHC低下,血漿γGTP上昇が見られた。以上の結果から,鉛による生態影響の検出には,血漿鉛30μg/Lでモニタリングするのが適当と考えられた。2疫学的研究:鉛精錬作業者の血液・尿試料について血漿鉛と生体影響の関連を検討した。血漿鉛8μg/L以上で赤血球ALADの著明な低下、血漿ならびに尿δ-ALA上昇,血漿カルシウムの著名な低下,血漿鉛20μg/L以上でヘモグロビン低下が見られた。一方,全血鉛20μg/dL以上で赤血球ALADの著明低下,血漿ならびに尿δ-ALAの著明上昇,血漿カルシウムの著明低下がみられたが,血色素量,ヘマトクリットは全血鉛が80μg/dL以上になっても変化が見られなかった。以上の結果から,鉛の造血系への作用を考えると全血鉛よりも血漿鉛の方がより敏感な指標と考えられた。しかし,血漿鉛は測定感度を如何に上昇させて測定するるかが大きな問題で,現時点では,MIBKで抽出したのちMIP-MSで測定するのが最も現実的な方法を考えている。
EELSによる表面修飾と不活性小分子の活性化

高分解能EELSを中心とする表面解析装置を用いて,構造,組成,電子状態のよく規定された遷移金属単結晶清浄表面における表面修飾と小分子の活性化の相関を研究した。主な研究結果を以下に列挙する。Pd(110)(1×2)-Cs表面について,90Kでのアセチレンの吸着状態および熱反応過程を統一的に解明した。Cs修飾による効果として,ビニリデンを介するエチレン生成,およびエチレン生成量の大幅な増加を見出した。また,ビニリデン安定化の要因として,Cs修飾による局所的なPd(111)面の生成を提案した。2.Pd(110)表面におけるCOとC_2H_4の共吸着90KでのCOとエチレンの吸着状態,熱反応過程,およびCO-エチレン間の吸着粒子間相互作用を解明した。CO-エチレン間に働く引力的なドナー・アクセプター相互作用により,COとエチレンの混合構造の形成,および吸着エネルギーの増加が説明された。