hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス心筋症患者における脳心連関

本症候群において、劇的な心臓と全身におけるカテコラミン動態が変化する中、脳内での神経興奮の変化をMRSでは十分に観察することが出来なかった。症例が目標数に達成していないものの、順調に集まり、解析して傾向を掴むことが出来た。脳内での変化はMRSでの評価に限界があるものと考えられた。過去の報告のように、脳内での変化は劇的なものではない可能性が考えられた。たこつぼ症候群に対する脳と心臓の関係を明らかにすることを目的として研究を立案した。発症後間もなく頭部MRスペクトロスコピー(MRS)検査を施行し、交換神経核が豊富に存在すると考えられる視床に焦点をあて、その活動性を評価した。連続12例のたこつぼ症候群患者(平均78歳)に対し、各種検査をプロトコルに従って施行した。来院時の特徴的なたこつぼ様左室収縮形態を示した症例で、急性期左室駆出率が44.1±6.3 %であったものが、半年の経過とともに61.6±5.9 %まで改善し(p<0.001)、血中BNP濃度は449.8±291.8pg/mlから40.1±23.9 pg/mlへ減少(p<0.001)、血液中ノルアドレナリン濃度は0.94±0.78pg/mlから0.42±0.16pg/ml(p<0.001)、心筋MIBG洗い出し率は43.2±9.3 %から29.8±9.6%へそれぞれ改善していた。ホルター心電図から解析した副交感神経指標とされているSDNNは、急性期が92.8±32.1 msecから慢性期に131.5±46.3 msecへと増加していた(p<0.05)。入院後平均2.6±1.2日に、single voxel法で撮像した頭部(視床)MRSでは、N-アセチルアスパラギン酸が急性期に6.8±0.6であったものが、半年後には6.9±0.6を示し、変化を認めなかった。改善した心収縮能や採血結果から得られたパラメータとMRSデータとの間に相関関係を認めなかった。本症候群において、劇的な心臓と全身におけるカテコラミン動態が変化する中、残念ながら脳内での神経興奮の変化を頭部MRSでは十分に観察することが出来なかった。ストレスによって発症すると言われるストレス心筋症患者において、興奮時に脳内の活動が活発化する部分を頭部MRスペクトロスコピー(MRS)で評価し、疾患発症後間もない患者の脳と心臓で生じる特徴的な変化との関連を調べた。研究の結果からは、心臓に関しては左室駆出率や心臓交換神経機能は急性期から慢性期にかけて正常化することが確認されたが、脳内興奮活動の指標については、急性期から慢性期までに変化を認めなかった。心臓の特異的な変化を脳内の興奮が制御していると仮説を立てたが、本研究では実証することが出来なかった。平成26年度は対象症例の獲得に難渋し、3症例のみのエントリーとなった。その為、各データの解析によるデータの算出は難しい状況であった。症例の獲得に難渋している原因として、元々たこつぼ心筋症症例が少ないことに加えて大学病院本院以外の症例エントリーが得られなかった事が関係している。症例の獲得に引き続き力を注ぐとともに、これまでの症例に対する解析を行い、仮説に沿う結果が得られるか、検討を行う。今回の課題では、脳内での変化をいち早く検出するために視床におけるMRSが有用であろうという仮説を立て、実証を試みたものの、有意な変化を観察することが出来なかった。今後は脳内での評価をより空間分解能の高いとされる機能性MRIか脳磁図を用いることで代用可能かをパイロットで検討したい。また脳内PETを用いることで評価可能と考えられるが、当院ではPETを導入しておらず、今後の課題とされている。
ナノワイヤの熱伝導理論

原子レベルからフォノン熱伝導解析を行うための方法論を開発し、ナノワイヤー、ナノチューブ等に対して適用した。詳細な原子の振動からフォノン伝導を解析した。それにより原子レベルから、物質の熱伝導度の温度、断面積、構成原子依存性とそれら因子間の関係を解明した。またフォノン間散乱効果を取り入れた計算法を開発し、フォノン寿命、フォノン平均自由行程の解析も行った。原子レベルからナノワイヤの熱伝導特性を理論的に解明することを目的としている。そのための理論的方法論の開発を行っている。この研究は独自開発した数値計算プログラム群をコンピュータ上で実行して数値シミュレーションをさせることによって遂行される。昨年度からの研究に引き続き、原子レベルからの熱伝導解析プログラムを整備し、シリコンナノワイヤ、ダイヤモンドナノワイヤ、カーボンナノチューブの熱伝導特性解析に応用した。そこで、熱伝導度におけるナノワイヤのサイズ効果、温度依存性、原子レベルでの欠陥の効果、その位置依存性の詳細を明らかにするとともに、量子効果として量子化熱伝導の現れる温度を解析し、物質依存性やそのミクロな機構を解明した。また、通常のフーリエ則に従う熱伝導から量子化熱伝導への遷移を原子レベルからの熱伝導計算によって解析し、理論モデルによって一般的な振る舞いを明らかにした。次に、金属半導体界面の熱伝導解析を行い、界面熱抵抗について明らかにした。さらに、密度汎関数法を用いた第一原理電子状態計算から原子間ポテンシャルを導き、フォノン分散関係を詳細に明らかにするとともに、熱伝導における非調和項の解析法を開発して、様々な原子に対して様々な散乱機構を含んだ熱伝導特性解析を可能とした。それによってフォノンの緩和時間や平均自由行程の解析も行った。電子系の輸送解析と連携して熱電変換の解析も行った。これらの研究成果を学会にて発表するとともに、論文発表を行った。そのため、まず、数値計算プログラム整備、試験計算、データの可視化のためのPCを購入し、計算機環境を整えた。その上で、非平衡グリーン関数法を用いた原子レベルからの熱伝導解析プログラムを整備し、シリコンナノワイヤ、ダイヤモンドナノワイヤ、カーボンナノチューブの熱伝導特性解析に応用した。そこで、熱伝導度におけるナノワイヤのサイズ効果、温度依存性、原子レベルでの欠陥の効果、その位置依存性を明らかにするとともに、量子効果として量子化熱伝導の現れる温度を解析し、物質依存性やそのミクロな機構を解明した。また、通常の熱伝導の描像から量子化熱伝導への遷移を原子レベルからの詳細な理論によって解析し、簡単な理論モデルを作成することによって一般的な振る舞いを明らかにした。さらに、密度汎関数法を用いた第一原理電子状態計算から原子間ポテンシャルを導く方法論や非調和項のための方法論を開発し、様々な原子に対して様々な散乱機構を含んだ熱伝導特性解析を可能とした。これらの研究成果を学会にて発表するとともに、論文投稿を行った。原子レベルから熱伝導特性を理論的に解明することを目的としている。この研究は独自開発した数値計算プログラム群をコンピュータ上で実行して数値シミュレーションを行うことによって遂行してきた。昨年度までの研究に引き続き、原子レベルからの熱伝動解析プログラムを整備し、ナノワイヤの熱伝導特性の解析を進め、ナノワイヤのサイズ効果、温度依存性、欠陥の効果等の詳細を明らかにするとともに、量子効果としての量子化熱伝導から通常のフーリエ則に従う熱伝導への遷移を原子レベルからの熱伝導計算によって解析し、理論モデルによって一般的な振る舞いの詳細を明らかにしてきた。また、密度汎関数法を用いた第一原理電子状態計算から原子間ポテンシャルを導き、非調和項の解析を行うことにより、フォノンの緩和時間や平均自由行程も明らかにした。さらに、密度汎関数法の基づいた第一原理電子輸送計算を行い、電子系の計算と格子系の解析を連携することにより、熱電変換の研究を行った。ゼーベック係数、熱電効率等の原子レベルでの構造依存性を解析し、これらの研究成果を学会にて発表するとともに、論文発表を行った。計算物理本課題ではナノワイヤの熱伝導を原子レベルから理論的に解析する方法論の開発と応用計算を計画していた。研究補助者による応用計算は適任者の不在のため来年度の予定としたが、原子レベルからの熱伝導理論およびそのための数値計算プログラムを整備を行ったことに加え、計画していなかった熱電変換の方法論の開発に成功し、理論的方法論の研究において当初の予定以上に進展した。本研究課題は、原子レベルからナノワイヤの熱伝導特性を理論的に解明することを目的としている。その理論的方法論において第一原理電子状態計算から原子間ポテンシャルを導く方法論を開発し、当初予定していた簡単な原子間ポテンシャルのみならず、様々な原子に対して熱伝導特性解析が可能となり、当初の計画以上に進展している。原子レベルからの熱伝導解析理論をさらに発展させ、ナノワイヤの熱伝導特性を解析する。

ナノ系ではフォノンの閉じ込め効果により熱を輸送するフォノンモードが制限され、バルクの熱伝導度とは異なる値をもつが、申請課題による方法論により、原子レベルから理論的にナノワイヤの熱伝導特性を解析し、散乱機構の解明と熱伝導制御のための理論的指針を作成する。また、原子レベルでの原子構造が大きく輸送特性に影響を与えるため、このことを第一原理電子状態による精密計算により解析した後に申請課題で発展させている熱伝導解析理論を適用する。そのために、第一原理電子状態計算によるナノワイヤの構造計算を担当する研究分担者を追加し、分担者の構造計算結果と連携して熱伝導解析を行い、熱伝導解析理論を発展させる。非平衡グリーン関数法を用いた熱伝導解析理論を発展させ、ナノワイヤの熱伝導特性を解析する。特に、ナノワイヤの表面、および異種原子との界面のラフネス、歪みによる熱伝導への影響を明らかにする。一般に原子レベルでの欠陥が大きく輸送特性に影響を与えることが知られている。そのため、表面や異種原子との界面における乱れ、歪みの影響を原子レベルから解明する。さらに、欠陥による散乱、フォノンフォノン散乱の共存競合による支配的な散乱機構、バリスティック伝導から拡散伝導までの変化、平均自由行程とその温度依存性を明らかにすることによって、原子レベルからの熱伝導制御法を探索する。熱電変換の解析法などの予定を超えた理論的方法論の開発が進み、そのための数値計算プログラム作成に時間を費やしたことや、雇用予定であった補助者の候補者を得られなかったことにより、関連経費等の未使用額が生じた。ナノワイヤの原子構造の詳細を解析するために、研究分担者に配分するとともに研究補助者を雇用し、そのための謝金や成果発表費として使用する。当初の予定を超えた理論的方法論の開発が進み、そのための数値計算プログラム作成に時間を費やしたため、昨年度の研究費の使用が計画額より抑制された。今年度はこの方法論を用いた応用計算の実行や成果発表のためにPC、旅費、謝金、成果発表費等の予算を使用する。
カンキツ多胚性の分子機構の解明

カンキツ多胚性に関わる分子生物学的機構解明のため、以下の研究を実施した。1.多胚性遺伝子座ゲノム領域の塩基配列決定:多胚性遺伝子座領域に位置づけられたBACクローン3種について、高速シークエンサー及びサンガー法を用いたショットガンシークエンスにより塩基配列を決定した。アセンブル・ギャップクロージングの結果、多胚性遺伝子座候補ゲノム領域は約400kbのドラフト配列によりカバーされた。ドラフト配列を用いてRICEGAASによる遺伝子予測を行った結果、領域内には79個のORFが検出された。この領域にSNPマーカーを設定し、カンキツ品種の多胚性に対してアソシエーション解析を行った結果、多胚性に対して極めて強いアソシエーションが検出され、候補領域内に多胚性の原因遺伝子が含まれる可能性が高いと考えられた。2.発現解析:多胚性品種・単胚性品種の開花当日の胚珠から得た全RNAを用いて22Kオリゴマイクロアレイにより解析を行った。胚性の異なる品種間で3倍以上の発現差を示す遺伝子を抽出した結果、22遺伝子が多胚性>単胚性、62遺伝子が単胚性>多胚性の発現パターンを示した。これらの遺伝子は、多胚性遺伝子座候補領域の配列に対して有意な相同性を示さず、原因遺伝子とは異なる機構で多胚性に関与すると考えられた。以上の研究を通じて、多胚性遺伝子座のゲノム構造を明らかにし、多胚性発現に関与すると考えられる遺伝子群を同定した。多胚性・アポミクシスに関して、原因遺伝子がポジショナルクローニングにより同定された例はこれまでに無く、関連する分子機構は明らかにされていない。本研究により得られた結果は、アポミクシス現象の理解に貢献すると期待される。本研究では、カンキツ属植物で広範に分布するアポミクミスである多胚性に関して、分子遺伝子学的のアプローチにより原因遺伝子同定及び関連機構の解明を目指している。1.原因遺伝子の同定カンキツ第1連鎖群上のマーカー高密度領域(8マーカー/5cM)に検出された多胚性遺伝子座領域に関して物理地図作成を行った。マーカーによるBACライブラリーのスクリーニング及び染色体ウォーキングの結果、多胚性遺伝子座近傍のマーカー8個中7個が位置付けられ最少パスで13個のBACクローンから構成される単一のコンティグが構築された。このコンティグ内に検出されたSNPを用いてカンキツ品種55種の胚性データとの間で関連解析を行った結果、検出されたSNPは多胚性に関して強い関連(p<0.0001)を示し、多様なカンキツ品種に共通する遺伝子座である可能性が考えられた。マッピングにおいて検出された組換え点及び関連解析の結果に基づいて物理地図の精密化を行ったところ、BACクローン3個からなる200300kbの領域に候補領域を絞りこんだ。これらのBACクローンについて配列決定を進めており、これまでに得た配列には、MYB、PPR,MADS,Protein Kinase等に相同性を示す領域が存在することが明らかになっている。この領域について、機能検定を行うためのコンストらト作成を進めており、今年度はモデル植物種への形質転換による機能検定へと展開する。2.関連遺伝子の同定胚性の異なる品種から得た胚珠を用いたSSH解析により単離された関連遺伝子群について、開花0,1,2,3,5週の胚珠及び葉のRNAを用いて会席を行った結果、胚珠の初期発達段階において特異的に高発現する遺伝子を3種得た。これらの遺伝子の発現は、多胚発生の組織学的パクーンと対応付けて考えられることから、多胚性に関与する候補遺伝子であると考えられた。
静周期磁場によるポジトロニウムの超微細構造の観測

速度可変ポジトロニウムビームを用いて、静周期場による原子の共鳴(運動誘起共鳴)によるポジトロニウムの超微細構造(203 GHz)の観測を超高真空中で行う。成功すれば、運動誘起共鳴のテラヘルツ波帯での初めての実証、運動誘起共鳴による反物質あるいはエキゾチック原子の系での初めての測定となる。従って運動誘起共鳴の原理の検証とともに、運動誘起共鳴による反物質研究の第一歩となる。さらに、従来の研究より10倍良い精度で精密分光を試み、ポジトロニウム超微細構造の直接測定による量子電磁力学(QED)の検証を行う。
アリルの片親起源効果を考慮した多発性硬化症リスク遺伝子の新規同定と寄与機構の解明

多因子疾患である多発性硬化症(MS)ではゲノムワイド関連解析(GWAS)により200以上のリスク遺伝子領域が同定されたものの、未だ遺伝的要因の大部分は説明できていない(missing heritability)。申請者は、このmissing heritabilityを説明するものとして、由来する親の性別によりMS発症への遺伝子の寄与度が異なる「片親起源効果(parent-of-origin effect)」が病態に重要であると仮説を立てた。まず、両親および発端者の3名(trio)からなる欧米白人931家系の全ゲノムSNPデータとハプロタイプ情報を用いた最新の多項式モデルによる関連解析で、各SNPのアリルが父(または母)から発端者へ遺伝する頻度が偶然に比べて有意に多いか検定し、アリルが由来する親によるアリルのMS発症への寄与度の違いを検討した。PREMIM/EMIMソフトウェアを用いて、非主要組織適合遺伝子複合体領域に存在する200個のMSリスク関連SNPについて、片親起源効果を解析したところ、利用可能であった198個のSNPのうち24個で母親由来の片親起源効果を認め、21個で父親由来の片親起源効果を認めた。中でも、第一染色体短腕に位置し、複数のMS関連SNPを有するEVI5遺伝子領域では、EVI5遺伝子内のMS関連SNPは母親起源効果を有し、GFI遺伝子近傍のMS関連SNPは父親由来の片親起源効果を認めた。GFI1遺伝子は、過去の研究から父親由来の遺伝子のみ発現する遺伝的刷り込みが知られている遺伝子であり、本研究の結果は、既知の刷り込みの方向性と合致した。本結果により、MSリスク関連遺伝子SNPには片親起源効果を有するものがあることが示され、複数のMSリスク関連SNPを有する遺伝子領域は、片親起源効果のheterogeneityを反映している可能性が示唆された。PREMIM/EMIMソフトウェアを用い、既知のMSリスク関連SNPについて、片親起源効果を解析し、母親、父親起源効果を有する遺伝子領域が複数存在することを同定した。片親起源効果を有する新規MSリスク関連領域候補の同定は若干遅れているものの、複数のMSリスク関連SNPを有する遺伝子領域における片親起源効果の結果から、さらに遺伝的発症メカニズムの多様性についての考察、今後の検証方法の検討にまで至っており、全体としては、おおむね順調に進展していると考える。今後は、本研究手法の高い検出力を生かし、新規MSリスク関連領域を同定し、片親起源効果の背景にあるDNAメチル化等のエピジェネティクス機構をバイサルファイトシークエンスやアリル特異的遺伝子発現解析等により解析し、MS発症に至る遺伝子発現動態を明らかにする予定である。次年度以降にバイサルフェートシークエンスなどの実験を予定しており、そちらで繰り越した研究費も含めて使用予定である。
繰り返し学習に対応したLMSの開発と学習時間の分析

本研究では,(1)C言語演習問題コースウェアを対象に,繰り返し回答型の学習時間内の合格時間と平均点を用いて単位空間を作成し,学習データからコースウェアの妥当性や学習者の能力を評価した。また,学習データのマハラノビス距離D2から学習者を4グループに分類し,SN比によってD2を大きくする問題項目の要因と各グループの学習者の特徴を明らかにした。さらに,(2)繰り返し学習時の脳をモデルとして表すため,クレペリン作業を対象に,回答数とCα/Cβとの関係を評価した。また,回答数とCα/Cβとの関係を,利き手による影響,及び男女差による影響から明らかにした。研究課題とそれに関連して,次の研究実績を得ることができた。(1)eラーニングで用いられるLMS(Learning Management System)のひとつにMoodleがあるが,SCORM2004に準拠はしているものの完全対応ではないため,これまでJAVAアプレットを用いたSCORM対応のLMSを開発してきた。しかし,JAVA8の環境ではアプレットを使用することができない問題点がある。PC以外にもスマートフォン端末で教材を利用することを考えると,アプレットを使用しないLMSを開発する必要がある。本研究では従来のJAVAアプレットではなく,PHPを用いたLMSを開発し,多くの端末で利用できることを確認した。(2)コースウェアを分析する場合,MTS法(Mahalanobis Taguchi System法)を用いると単位空間の作成が問題となる。本研究では英語の繰り返し学習型コースウェアを対象に,学習時間に含まれる合格時間から単位空間を作成している。英単語では混合式を対象に,混合式の合格時間を単位空間として学習時間を分析し,選択式の合格時間で混合式との差異を求めている。また,英文法では記述式を対象に,音声ありの合格時間を単位空間として学習時間を分析し,音声なしの合格時間で音声ありとの差異を求めている。(3)男女間の脳の構造では左脳,右脳を繋ぐ脳梁の形や大きさが違う構造の違いから,男性は論理的思考をつかさどる左脳を,女性は記憶や直感をつかさどる右脳を使うことに長けている。本研究ではクレペリン作業を対象に,脳波計を用いて男女間における左脳,右脳の使われ方の違いを比較している。また,電位マップを用いて回答中の時間経過に対する各部位の働きを分析し,考察している。「研究実績の概要」の(1)から(3)に対して,次の進捗状況にあるため,おおむね順調とした。(1)JAVAアプレットの代わりにPHPを利用したLMSを開発した。この結果,システムのLMSクライアントを代えるだけで,LMSサーバは従来のサーバをそのまま活用できることができた。JAVA8の端末ではIE11,Chrome,Android4.4搭載の各ブラウザで,SCO教材の提示から学習データの保存までが動作可能であることを確認した。(2)英単語と英文法の学習時間をMTSで分析した。この結果,英単語ではマハラノビス距離から,選択式に比べて混合式の学習時間は長いが,問題形式によらず,一部の英単語と熟語のSN比の利得が大きいことを明らかにした。また,英文法では記述式の学習時間を分析し,音声の有無による合格時間の差異を求め,SN比の利得からBe動詞より一般動詞,現在形より過去形,YES/NO疑問文よりWH疑問文の学習時間が長く,学習時間では音声を何度も聞くが,合格時間では音声なしで回答していることを明らかにした。(3)クレペリンを対象に,男女の脳波を測定し,比較した。この結果,同じ右利きでありながら男女間の左脳と右脳の使われ方に違いが生じることを明らかにした。女性は男性に比べ脳梁の結びつきが密なことから,左脳も右脳もバランスよく活発に働いたと考えられる。右利きは脳梁の結びつきが女性に比べて密でないことから,左脳しか活性化されないと考えられる。男性両利きにおいては男性右利きに比べ,日常生活の中で左右両方の手を比較的多く使うため男性右利きに比べ,左脳と右脳のどちらも活発な働きをしたと考えられる。また,女性右利きよりも男性両利きの方が時間経過に比例して,脳が活発に働くため,クレペリン作業における平均回答数が男性両利きの方が多いことを明らかにした。本研究テーマに関連して,次の(1)と(2)の2つの研究を行った。(1)先ずはテーマ「C言語演習問題コースウェアにおける学習データのマハラノビスによる評価」である。学習支援システムに用いられる演習問題コースウェアは,合格点に到達するまで同一問題に複数回回答する繰り返し回答型と,合格点とは無関係に学習時間内で1回だけ回答する1回回答型に分けられる。これらによって得られる学習データには学習時間と得点とがあり,繰り返し回答型では学習時間が,1回回答型では得点が評価の対象になる。本研究では,C言語演習問題コースウェアを対象に,繰り返し回答型の学習時間内の合格時間と平均点を用いることによって単位空間を作成し,学習データ(学習時間,得点)からコースウェアの妥当性や学習者の能力を評価している。また,学習データのマハラノビス距離D2から学習者を4グループに分類し,SN比によってD2を大きくする問題項目の要因と各グループの学習者の特徴を明らかにしている。更に,繰り返し回答型の単位空間を用いて1回回答型の学習データを評価し,繰り返し回答型との差異を比較している。(2)次はテーマ「クレペリン作業時における脳波と作業量の分析」である。

クレペリン検査,IQテスト,SPIなどは一定時間内の作業量の多さと,誤りの少なさから適性や能力を検査するものである。一定時間内の作業量の多さなどを解明することは,工学教育の分野における能力の違いのメカニズムを解明する上でも有用である。本研究では,クレペリン検査の作業量において回答数と,α波とβ波の各帯域におけるパワーの含有率の比(Cα/Cβ)との関係を,利き手による影響,及び男女差による影響について解明し,Cα/Cβ,左右の脳の部位,及び電位マップから考察している。本研究テーマに関連して,次の(1)の論文発表と(2)の学会発表を行い,研究成果を得ることができたため「おおむね順調に進展している」とした。(1)先ずはテーマ「C言語演習問題コースウェアにおける学習データのマハラノビスによる評価」である。C言語演習問題コースウェアを対象に,繰り返し回答型の学習時間内の合格時間と平均点を用いて単位空間を作成し,学習データ(学習時間,得点)を評価した。その結果,繰り返し回答型の学習時間の短いグループは80%であった。また,学習時間の長い問題項目はwhile文であった。次に,繰り返し回答型の学習データを用いて単位空間を作成し,1回回答型の学習データを評価した。その結果,1回回答型の高得点グループは78%であった。学習時間が長い問題項目は繰り返し学習と同じwhile文と,更に加えて関数(参照渡し)であった。(2)次はテーマ「クレペリン作業時における脳波と作業量の分析」である。クレペリン作業において回答数の多いのは,男女に関係なく左脳前頭部のα波とβ波のバランスが良いほど回答数が多いことを明らかにした。また,右利き男性は左脳と右脳に相関はないが,両利き男性と右利き女性は左脳と右脳のCα/Cβの値が同じ,すなわち左脳と右脳のバランスが良れば誤答数が少ないことを明らかにした。日常の生活において,右利き男性は左手を意識的に使えば右脳が活発になり,回答数が増すと考えられる。そのためには,対象とするテストの種類が問題となる。中でもクレペリン検査は,単純加算の繰り返し作業であるため,計算時の集中と回答後のリラックスが交互に現われるモデルの一つとなっている。リラックス時にはα波,集中時にはα波が減衰してβ波が相対的に多く現われるため,脳波と脳の活動部位から作業量の多さのメカニズムの解明が期待できる。本論文では,クレペリン検査の作業量として回答数の多さなどを,α波とβ波の各帯域におけるパワーの含有率の比(Cα/Cβ)を用いることによって解明することを目的としている。また,Cα/Cβと回答数との関係は利き手による影響,及び男女差による影響について検討している。分析の結果,利き手や男女差に依らず左脳ではCα/Cβの値が1.0に近い,すなわちリラックスと集中のバランスが良いほど,回答数が多いことを明らかにした。
都市におけるアートの存在形態の変容に関する研究

平成18年度に引き続き、昨年度のディスカッションを通して見いだされた課題をさらに詳細に検討し、都市におけるアートの変容過程を明らかにするための調査と分析を行った。日本国内におけるアートの存在形態に関する研究については、代表者の竹田が中心となって研究分担者とともに研究を進めた。その結果、わが国のパブリックアートとしては、公共空間に彫刻などの美術作品を設置するという形態を取ることが多いことが明らかになったが、こうした自治体などの彫刻設置事業にも、時代によってその枠組みに違いが生まれたことが見出された。その成果の一部として、こうした枠組みの一つとして彫刻シンポジウム型の彫刻設置事業について、その発生と変遷の過程を明らかにした論文が環境芸術学会誌に掲載され公表されている。また、現在進行しつつあるプロジェクト型のアートについては、各地のプロジェクトの調査にもとづいて一般誌等にその成果が発表されているほか、研究代表者らは実際に制作者としても参加することによってその実態の解明を進めた。一方、海外におけるアートの存在形態に関する研究については、研究分担者の八木を中心となって研究代表者とともに研究を進めた。最も大きな変化があった期間として4特に1980年代のアメリカにおける変化の重要性に着目し、昨年度のパブリックアートの見直し研究の調査に加え、1980年代を中心とするアメリカにおけるパブリックアート政策の枠組みに関する研究を進めた。アートを導入する側と、アートを制作する側の双方の視点から検討することにより、1980年代に起きた大きな変化が、導入する側においては冷戦の終結による政治的な役割の終焉が、制作する側においては美術の自律性に関わる意識の変化が重要な要因となって発生したことを明らかにした。この成果は、環境芸術学会誌に論文として掲載され、公表されている。研究代表者である竹田は、これまでの彫刻設置事業を中心とする旧来型のパブリックアートを検証した。今年度は特に岡山市、東京都特別区、仙台市、那覇市における調査を実施した。竹田によるわが国における状況の検証と平行して、研究分担者である八木は、海外において1980年代から行われてきたパブリックアートの見直し研究の調査を進めた。海外における議論の転換点となった文献を調査し、わが国の状況との差違を検証した。これら個別の検証をもとにディスカッションを通して、これまでに起こった、そして現在起こりつつある都市におけるアートの存在形態の変容過程について評価した。その結果、日本において、パブリックアートと称された都市の公共空間におけるアートは、ふるさと創生事業などにより主として彫刻作品を設置する形で全国に広まっていったが、その後市街地再開発事業などに付加される形で集中的にアート作品設置される形態が一つのバリエーションとして生まれたのち、バブル崩壊とともに突如終焉を迎えたとの共通認識を得た。同時期のヨーロッパやアメリカにおいては、公共的なコンテクストにおけるアートとしてのパブリックアートについて、問題点や課題の検証が進められるとともに新たな取り組みが行われていたが、日本においてはそうしたプロセスに到達することなく、その役割が終わってしまったといってよい状況であることが明らかになってきた。一方、パブリックアートという言葉にとらわれずに都市におけるアートを考えると、現在は彫刻や絵画といった実体あるアート作品を公共的に設置する事業形態から、一定の期間を設定して実施されるプロジェクトベースのアートが都市において重要な役割を果たすようになっており、またそこに美術家や自治体の関心もあるのではないかという仮説を得た。次年度は、この成果と仮説に基づいて、現在起こりつつある変化をさらに明らかにしていく。
カーバメイト系農薬による抗癌免疫機能への影響及びその機序

【目的】カーバメイト系農薬は殺菌剤と殺虫剤として使用されており、ヒトnon-Hodgkinリンパ腫の発症リスクを高めることが報告されていることからヒト抗癌免疫機能を抑制することが示唆されている。そこで、本年度はこれまでのデータをまとめてin vitro法を用いて免疫細胞株によるカーバメイト系農薬の免疫毒性を評価した。【材料と方法】本研究はin vitroでカーバメイト系農薬Thiram、Ziram、ManebとCarbarylを用いてNK-92CI/MI細胞株を処理した後、NK活性、細胞内Perforin、Granzymes(Gr) A-B-3/KとGranulysin(GRN)レベルを測定した。【結果と考察】1.カーバメイト系農薬は用量・処理時間に依存してNK活性を抑制し、各農薬の強さの順位はThiram≒Ziram>Maneb>Carbarylである。2.これらの農薬は用量・処理時間に依存してNK細胞内Perforin、GrA-B-3/KとGRNのレベルを低下させ、各農薬の強さの順位はThiram>Ziram>Maneb>Carbarylである。3.農薬に対して各抗癌タンパク質の反応性が異なり、その抑制順位はperforin > GRN> Gr3/K ≒GrA ≒GrBである。4.これらの農薬によるNK活性の抑制はNK細胞内Perforin、GrA-B-3/KとGRNの減少と関連する。5.これらの農薬が用量・処理時間に依存して免疫細胞死を誘導し、各農薬の強さの順位はThiram>Ziram >Maneb>Carbarylである。6.化学物質の免疫毒性評価においてNK細胞内Perforinの測定はNK活性測定の代替法として有望である。以上の結果をまとめて学術誌に投稿した。【研究目的】平成26年度はカーバメイト系農薬による抗癌免疫機能への影響を究明するために、まずカーバメイト系農薬による抗癌免疫細胞アポトーシスについて検討した。【研究実施計画】免疫細胞はヒトNK及びT細胞を用いた。NK細胞はNK-92CI細胞を使用し、T細胞はJurkat T細胞を使用した。アポトーシスの測定は以下の方法を用いた。1膜の変化:本研究はFITC-Annexin Vを用いてカーバメイト系農薬による早期アポトーシス細胞を検出した。2ミトコンドリアからCytochrome-Cの放出:アポトーシスではミトコンドリアからCytochrome-Cが放出されるため、FITC-cytochrome-C抗体を用いてCytochrome-Cの放出を測定した。3活性化Caspase-3の測定:本研究ではFITC標識抗活性化Caspase-3モノクローナル抗体を用いてFACS (Flow Cytometry)法でカーバメイト系農薬による細胞内活性化Caspase-3への影響を測定した。さらに活性化Caspase-3の特異的阻害剤Z-DEVD-FMKを用いて活性化Caspase-3の関与を検証した。【結果と考察】1ThiramはZiramと同様に用量・処理時間に依存してNKー92CI及びJurkat T細胞死を誘導することが明らかとなった。ManebとCarbarylは高濃度で細胞死を誘導する。各農薬の強さの順位はThiram>Ziram>Maneb>Carbarylである。2ThiramはZiramと同様に用量に依存してNKー92CI及びJurkat T細胞内活性化Caspase-3のレベルを上昇させた。さらにCaspase阻害剤が有意にThiramによるアポトーシスを予防できることから、この細胞死は細胞内のCaspase活性化を介して誘導したことが判明した。3ThiramはZiramと同様に用量に依存してNKー92CI及びJurkat T細胞ミトコンドリアからCytochrome-Cを遊離させることから、この細胞死は、mitochondria pathwayをも介して誘導したことが判明した。【目的】カーバメイト系農薬は殺菌剤及び殺虫剤として使用されている。カーバメイト系農薬はヒトnon-Hodgkinリンパ腫の発症リスクを高めることが報告されていることからカーバメイト系農薬はヒト抗癌免疫機能を抑制することが示唆されている。そこで、平成28年度ではカーバメイト系農薬Thiram, Ziram, Maneb及びCarbarylによるヒトNK(natural killer)活性への影響について検討した。2.これらの農薬は用量・処理時間に依存してNK-92CI細胞内Perforin、GrA-B-3/KとGRNのレベルを低下させ、各農薬の強さの順位はThiram>Ziram>Maneb>Carbarylである。

5.これらの農薬が用量・処理時間に依存して免疫細胞死を誘導し、各農薬の強さの順位はThiram>Ziram>Maneb>Carbarylである。6.化学物質の免疫毒性評価においてNK細胞内Perforinの測定はNK活性測定の代替法として有望である。当初の計画通り、カーバメイト系農薬は用量・処理時間に依存してNK活性を抑制し、NK細胞内のPerforin、GrA-B-3/KとGRNのレベルを低下させることを判明した。そのメカニズムとしてカーバメイト系農薬はNK細胞内のPerforin、GrA-B-3/KとGRNのレベル低下を通してNK活性抑制を導いた。またカーバメイト系農薬によるNKアポトーシスもNK活性抑制に関与している。さらに本研究は化学物質の免疫毒性評価においてNK細胞内Perforinの測定はNK活性測定の代替法として有望であると示唆した。【目的】カーバメイト系農薬は殺菌剤と殺虫剤として使用されており、ヒトnon-Hodgkinリンパ腫の発症リスクを高めることが報告されていることからヒト抗癌免疫機能を抑制することが示唆されている。そこで、本年度はこれまでのデータをまとめてin vitro法を用いて免疫細胞株によるカーバメイト系農薬の免疫毒性を評価した。【材料と方法】本研究はin vitroでカーバメイト系農薬Thiram、Ziram、ManebとCarbarylを用いてNK-92CI/MI細胞株を処理した後、NK活性、細胞内Perforin、Granzymes(Gr) A-B-3/KとGranulysin(GRN)レベルを測定した。【結果と考察】1.カーバメイト系農薬は用量・処理時間に依存してNK活性を抑制し、各農薬の強さの順位はThiram≒Ziram>Maneb>Carbarylである。2.これらの農薬は用量・処理時間に依存してNK細胞内Perforin、GrA-B-3/KとGRNのレベルを低下させ、各農薬の強さの順位はThiram>Ziram>Maneb>Carbarylである。3.農薬に対して各抗癌タンパク質の反応性が異なり、その抑制順位はperforin > GRN> Gr3/K ≒GrA ≒GrBである。4.これらの農薬によるNK活性の抑制はNK細胞内Perforin、GrA-B-3/KとGRNの減少と関連する。5.これらの農薬が用量・処理時間に依存して免疫細胞死を誘導し、各農薬の強さの順位はThiram>Ziram >Maneb>Carbarylである。以上の結果をまとめて学術誌に投稿した。
エピゲノム解析による骨髄ニッチシグナルの解明と骨髄再構築培養法の確立

現在、組織工学や幹細胞生物学に基づく骨再生研究が進められているが、材料の強度や細胞移植による免疫応答といった高いハードルのため難渋している。これら原因の本質が、骨における骨髄微小環境の再構築つまり幹細胞nicheの組織化不良により骨再生が生じないためと考える。造血および間葉系幹/前駆細胞(HSPC、MSPC)は、従来の培養法では、特性を著減させるが、申請者はこれまでMSPCとHSPCは、共役的相互作用により幹細胞特性を維持することを確認してきた。本研究では、幹細胞nicheを構成する細胞と幹細胞特性制御シグナルを同定し、このシグナル分子を活用したin vitro骨髄再構築培養法の確立を目指す。
特別養護老人ホームにおける看護実践能力尺度の開発と検証

本研究は、特別養護老人ホーム(以下、特養)における看護実践能力尺度案の信頼性・妥当性を全国調査により検討することを目的とした。1.研究方法対象者:厚生労働省ホームページに掲載されている特養から比例層化抽出法により抽出した2000施設のうち、研究協力の同意が得られた194施設の看護師603名調査内容:対象者の属性と特養における看護実践能力尺度原案、CNCSS、特養での看取りの看護実践能力尺度、ITA評価尺度であった。分析方法:項目分析、構成概念妥当性の検討、内的整合性の検討、基準関連妥当性の検討、安定性の検討を行った。2.結果:1回目の調査の回答は452名(回答率74.9%)であり、有効回答者数432名(有効回答率71.6%)を分析対象とした。再テストは316名(回答率73.1%)で、有効回答者数は300名(有効回答率69.4%)であった。項目分析の結果、10項目を削除し50項目を探索的因子分析の対象項目として行い、〈その人らしい生活を支える力〉〈多職種と連携する力〉〈変調に気付き対応する力〉〈望む看取りを支援する力〉の4因子34項目で構成する尺度を作成した。内的整合性は、Cronbach'sα係数が尺度全体で0.958、各因子で0.8680.946であった。基準関連妥当性は、CNCSSではρ=0.3830.631、特養における看取りの看護実践能力尺度ではρ=0.3910.642、学際的チームアプローチ実践評価尺度ではρ=0.3670.542といずれも有意な正の相関を示した。既知グループ法では、年代・職位・研修の有無について比較した結果、職位では看護管理職が、研修では研修ありの方が有意に点数は高かった。安定性は再テスト法を行い、1回目と2回目の合計得点の間でρ=0.791、各因子ではρ=0.5100.801の有意な相関がみられた。当初の計画通り特別養護老人ホームにおける看護実践能力尺度原案の信頼性・妥当性の検討を実施することができたためである。開発した尺度を用いて、さらにさまざまな背景をもつ看護師に調査することで、尺度の活用可能性について検証する予定である。再度、全国の特別養護老人ホームに勤務する看護師への質問紙調査を実施するため、調査票の作成を行っている。本研究は、特別養護老人ホーム(以下、特養)において先駆的な看護実践を行っている看護職への調査をもとに、現状に則した特養における看護実践能力尺度を開発することを目的としている。さらに看護実践能力尺度を活用による効果を検証する。平成29年度は当初の計画通り特養における看護実践能力尺度の表面妥当性・内容妥当性を検証し原案を作成し、さらにの特養における看護実践能力尺度の信頼性・妥当性の検証のための郵送調査によるデータ収集まで実施した。【目的】面接調査をもとに作成した看護実践能力尺度の原案について自記式質問紙調査を実施し、内容妥当性・表面妥当性を検証する。【研究方法】研究11対象者:特養での看護についての実践報告を行っている看護師7名2データ収集方法:特養における看護についての実践報告を行っている看護師を抽出し、記載されている連絡先に依頼文書を送付した。調査票へ記入後、無記名で返信用封筒にて研究者宛てに返送してもらった。3調査内容:看護師の属性、項目の表現が適切か、追加・削除項目の有無4分析方法:自由記載の内容を反映させて検討し、項目の表現や重複、不足等を修正した。研究21対象者:特養での看護についての実践報告を行っている看護師(本研究1の対象者は除く)および老年看護学研究者を便宜的に抽出した10名2調査内容:看護師・研究者の属性、構成概念の内容と尺度原案の項目の関連については内容妥当性指数(Item-Content Validity Index;以下、I-CVI)を用いた。4分析方法:I-CVI得点が0.80以上の項目を適切な内容妥当性があるとし、0.80未満の項目は削除した【結果】研究1の結果、51項目から50項目となった。研究2では50項目のうち9項目が0.9、1項目が0.8で、それ以外は1.0であったため、項目すべてをそのまま採用した。当初の計画通り、特養における看護実践能力尺度の原案について自記式質問紙調査を実施し、内容妥当性、表面妥当性を検証を行った。さらに平成30年度に予定していた特養における看護実践能力尺度の信頼性・妥当性の検証のための、全国調査を実施しデータ収集を終えたためである。

分析方法:項目分析、構成概念妥当性の検討、内的整合性の検討、基準関連妥当性の検討、安定性の検討を行った。2.結果:1回目の調査の回答は452名(回答率74.9%)であり、有効回答者数432名(有効回答率71.6%)を分析対象とした。再テストは316名(回答率73.1%)で、有効回答者数は300名(有効回答率69.4%)であった。項目分析の結果、10項目を削除し50項目を探索的因子分析の対象項目として行い、〈その人らしい生活を支える力〉〈多職種と連携する力〉〈変調に気付き対応する力〉〈望む看取りを支援する力〉の4因子34項目で構成する尺度を作成した。内的整合性は、Cronbach'sα係数が尺度全体で0.958、各因子で0.8680.946であった。基準関連妥当性は、CNCSSではρ=0.3830.631、特養における看取りの看護実践能力尺度ではρ=0.3910.642、学際的チームアプローチ実践評価尺度ではρ=0.3670.542といずれも有意な正の相関を示した。既知グループ法では、年代・職位・研修の有無について比較した結果、職位では看護管理職が、研修では研修ありの方が有意に点数は高かった。安定性は再テスト法を行い、1回目と2回目の合計得点の間でρ=0.791、各因子ではρ=0.5100.801の有意な相関がみられた。当初の計画通り特別養護老人ホームにおける看護実践能力尺度原案の信頼性・妥当性の検討を実施することができたためである。特養における看護実践能力尺度の信頼性・妥当性の検証のための、全国調査を実施しデータ収集を行ったため、平成30年度はデータ入力を行い、分析を進めていく。その結果、作成された尺度を平成31年度では特養で活用したうえでの効果を検証していく予定である。そのため、平成30年度は研究協力施設との調整も進めていく予定である。開発した尺度を用いて、さらにさまざまな背景をもつ看護師に調査することで、尺度の活用可能性について検証する予定である。再度、全国の特別養護老人ホームに勤務する看護師への質問紙調査を実施するため、調査票の作成を行っている。研究IIの全国調査の郵送料を平成29年度に前倒しをしたが、解析用のソフトを一部のみしか購入できていないため、平成30年度に購入する予定である。また、平成31年度の特養での調査に向けて、研究協力施設との打ち合わせ等でも予算を使用していく予定である。次年度において全国調査を行うため、未使用の助成金と併せて使用することで十分に調査が可能となる.調査票の印刷費や、郵送費として使用する。
ラットの時間的順序記憶における海馬‐内側前頭前野グルタミン酸受容体の役割

過去に経験した出来事の順序についての記憶を時間的順序記憶という。本研究の目的は、ラットの時間的順序記憶において海馬ー内側前頭前野(mPFC)のグルタミン酸受容体が果たす役割を、行動薬理学的手法を用いて明らかにすることである。H30年度は、時間的順序記憶におけるmPFCのグルタミン酸受容体(NMDA受容体及びAMPA受容体)の役割を検討する実験を行った。ラットを放射状迷路の5本のアームに順に進入させ(見本期)、その1分後に見本期に提示されていたアームのうち2本を同時に開き、より古いアームへ再進入することを正選択とする(テスト期)、時間的順序記憶課題をラットに訓練した。課題獲得後、薬物投与テストとして、見本期の10分前にmPFCへNMDA受容体拮抗薬(AP5)またはAMPA受容体拮抗薬(NBQX)を投与し、mPFCのNMDA受容体遮断およびAMPA受容体遮断が課題成績に与える影響を調べた。現時点で、mPFCへのAP5投与は課題成績を低下させるのに対し、NBQX投与は成績に影響しない可能性が考えられる結果を得ているが、被験体数が不足しており、結論を得るに至っていないため、実験を継続して実施している。さらに、放射状迷路を用いた時間的順序記憶課題には時間的順序記憶以外の要素(空間記憶)も含まれる。そのため、mPFCのグルタミン酸受容体遮断が課題の時間的順序記憶以外の要素に影響を及ぼすのか検討する実験を行った。時間的順序記憶課題と同様の見本期の後、テスト期に見本期の4番目のアーム(既知アーム)と、まだ進入したことのない新奇アーム1本を同時に開き、新奇アームへ進入することを正選択とする課題をラットに訓練した。課題獲得後、見本期の10分前にmPFCへAP5またはNBQXを投与する、薬物投与テストを行った。現時点で得られたテータ数が少なく結論を得るに至っておらず、継続して実験を実施している。H29年度に実施した実験でラットに時間的順序記憶課題を訓練したが課題を獲得できず、条件を変えて実験をやり直す必要が生じたために、研究に全体的な遅れが生じている。現時点でデータを取り終えていない実験の実施とデータ解析のために補助事業期間の延長を申請した。引き続き、mPFCへのグルタミン酸受容体拮抗薬投与が(1)時間的順序記憶に与える影響について検討する実験および、(2)課題の時間的順序記憶以外の要素に与える影響について検討する実験を行う。これらの実験の結果を踏まえ、海馬ーmPFC間のグルタミン酸受容体による神経伝達が時間的順序記憶において果たす役割についても検討していく予定である。H29年度は、mPFCのグルタミン酸受容体(NMDA受容体及びAMPA受容体)の役割を検討する実験を行った。ラットを放射状迷路の5本のアームに順に進入させ(見本期)、その1分後に見本期に提示されていたアームのうち2本を同時に開き、より古いアームへ再進入することを正選択とする(テスト期)、時間的順序記憶課題を用いた。テスト期に見本期の2番目と4番目のアーム(B vs. D)を提示する課題をラットに訓練したが、課題獲得は困難であった。そこで、テスト期に見本期の最初と最後のアーム(A vs. E)を提示する課題を訓練し、課題獲得後にB vs. Dの課題を訓練した。現在、この訓練条件で課題を獲得できた被験体から、両側mPFCへのカニューレ埋め込み手術を行い、見本期10分前のmPFCへのNMDA受容体拮抗薬(AP5)及びAMPA受容体拮抗薬(NBQX)投与が課題成績に及ぼす影響を検討している。放射状迷路を用いた時間的順序記憶課題には、時間的順序記憶以外の要素(空間記憶)も含まれる。そのため、海馬、mPFCのグルタミン酸受容体遮断が、課題の時間的順序記憶以外の要素に影響を及ぼすのか調べる必要がある。H29年度は、海馬NMDA受容体及びAMPA受容体遮断の影響について検討した。時間的順序記憶課題と同様の見本期の後、テスト期に見本期の2番目または4番目のアーム(既知アーム)と、まだ進入したことのない新奇アーム1本を同時に開き、新奇アームへ進入することを正選択とする課題を用いた。見本期10分前の海馬内AP5及びNBQX投与により、この課題の成績が低下することが示された。ラットに時間的順序記憶課題を訓練したが、課題獲得が困難であることが分かったため、訓練条件を変えて実験をやり直す必要が生じた。また、mPFCへのカニューレ埋め込みの座標を決定するのに時間を要した。そのため、mPFCへの薬物投与実験は予定よりも遅れている。しかし、これらの問題は現時点で解決しており、今後はスムーズに実験を進めることができると考えている。また、当初予定していたNMDA受容体に加え、AMPA受容体の役割についても検討することとしたが、薬物投与は被験体内計画で行うため、この点については特に時間を要することなくスムーズに進めることができている。

時間的順序記憶課題では、装置として放射状迷路を用いるため、課題に含まれる時間的順序記憶以外の要素に受容体拮抗薬の脳内局所投与が与える影響について検討する実験も行うこととした。過去に経験した出来事の順序についての記憶を時間的順序記憶という。本研究の目的は、ラットの時間的順序記憶において海馬ー内側前頭前野(mPFC)のグルタミン酸受容体が果たす役割を、行動薬理学的手法を用いて明らかにすることである。H30年度は、時間的順序記憶におけるmPFCのグルタミン酸受容体(NMDA受容体及びAMPA受容体)の役割を検討する実験を行った。ラットを放射状迷路の5本のアームに順に進入させ(見本期)、その1分後に見本期に提示されていたアームのうち2本を同時に開き、より古いアームへ再進入することを正選択とする(テスト期)、時間的順序記憶課題をラットに訓練した。課題獲得後、薬物投与テストとして、見本期の10分前にmPFCへNMDA受容体拮抗薬(AP5)またはAMPA受容体拮抗薬(NBQX)を投与し、mPFCのNMDA受容体遮断およびAMPA受容体遮断が課題成績に与える影響を調べた。現時点で、mPFCへのAP5投与は課題成績を低下させるのに対し、NBQX投与は成績に影響しない可能性が考えられる結果を得ているが、被験体数が不足しており、結論を得るに至っていないため、実験を継続して実施している。さらに、放射状迷路を用いた時間的順序記憶課題には時間的順序記憶以外の要素(空間記憶)も含まれる。そのため、mPFCのグルタミン酸受容体遮断が課題の時間的順序記憶以外の要素に影響を及ぼすのか検討する実験を行った。時間的順序記憶課題と同様の見本期の後、テスト期に見本期の4番目のアーム(既知アーム)と、まだ進入したことのない新奇アーム1本を同時に開き、新奇アームへ進入することを正選択とする課題をラットに訓練した。課題獲得後、見本期の10分前にmPFCへAP5またはNBQXを投与する、薬物投与テストを行った。現時点で得られたテータ数が少なく結論を得るに至っておらず、継続して実験を実施している。H29年度に実施した実験でラットに時間的順序記憶課題を訓練したが課題を獲得できず、条件を変えて実験をやり直す必要が生じたために、研究に全体的な遅れが生じている。現時点でデータを取り終えていない実験の実施とデータ解析のために補助事業期間の延長を申請した。引き続き、mPFCへのグルタミン酸受容体拮抗薬投与が時間的順序記憶に与える影響を検討する実験を進めると共に、mPFCへの薬物投与が課題の時間的順序記憶以外の要素に与える影響についても検討する。また、今年度の実験結果から、海馬のグルタミン酸受容体遮断は、課題の順序記憶以外の要素に影響することが示唆されたため、H30年度に予定している海馬ーmPFC間のグルタミン酸受容体による神経伝達が時間的順序記憶において果たす役割についての検討は、使用する課題を含め、方法を検討しながら行う予定である。引き続き、mPFCへのグルタミン酸受容体拮抗薬投与が(1)時間的順序記憶に与える影響について検討する実験および、(2)課題の時間的順序記憶以外の要素に与える影響について検討する実験を行う。これらの実験の結果を踏まえ、海馬ーmPFC間のグルタミン酸受容体による神経伝達が時間的順序記憶において果たす役割についても検討していく予定である。研究に全体的な遅れが生じており、予定していた実験を終えることができなかったために、補助事業期間の延長を申請した。
WWWを用いた視覚障害者のための情報検索インターフェースの開発

現在Webページでは視覚障害者の音声ブラウザ利用への配慮のないものが多い。多くのWeb検索エンジンの操作性も良いとは言えない。前年度に行った音声ブラウザを使用した主要検索エンジンの評価結果においても、多くの検索エンジンの操作性は良いとは言えなかった。本研究では、視覚障害者が音声ブラウザを使用してWebの検索を行う場合に望ましい、操作性のよい画面構成となるように設計された検索システムが必要であると考え、簡単な検索システムをWindows98上のデータベースであるファイルメイカーPro V.4.1のWeb公開機能を使用して作成した。検索用データとしては、視覚障害補償機器/ソフトウェアのデータをサンプルとして使用した。その結果、試作した検索システムは、十分に使い易いものであった。しかしながら、操作性の問題が解決しても、検索対象の情報の量と範囲の広さという点で、実用的に使用される検索エンジンとしては問題があることが指摘された。その解決法として、一般の検索エンジンを使用し、コンテンツについてはその検索エンジンに依存することとし、その検索エンジンの検索ページを簡略化したHTMLファイルを用意し、それを使用することで、操作性の欠点を補うことができることを示した。以上については、情報処理学会第60回全国大会において、「視覚障害者用音声ブラウザのためのWWW検索エンジンの設計」の題目で報告を行った。今年度は、研究の初年度として、視覚障害者が音声ブラウザを操作して検索を行う際に問題となる、検索エンジンのページ構成と音声読み上げにおける操作性についての問題点を明らかにするため、一般の検索エンジンの評価実験を行った。実験では、全盲の視覚障害者2名に、検索エンジン計5サイトを、Windows95上の2つの音声ブラウザと、Lynxの計3種のブラウザを使用して、キーワード入力の時間と、結果が見つかるまでの時間を測定し、かかる時間を比較した。この結果から、検索エンジンのページ構成についての評価を行った。結論として現在の一般に使用されている検索エンジンのページ構成は、音声ブラウザ使用という立場からは、問題があることがわかった。この結果から、どのような検索用ページの構成が視覚障害者に使い易いかをページ設計の指針としてまとめた。健常者の利用との両立を考慮すれば、現在のWebページにおいて行われている日本語ページ/英語ページの切り替えのように、画面の最初の部分に音声ブラウザ使用者用の単純化されたページへの切り替えを可能とする事が一般的になることが望ましい。以上については、情報処理学会平成11年度前期全国大会において、「視覚障害用音声ブラウザ使用時のWWW検索エンジンの操作性」の題目で報告した。引き続きこれらの結果を基にして、視覚障害者のWWW利用に適した検索用Webページの設計を行っており、次年度には、試験的な検索システムを作成する予定である。現在のWebページは視覚障害者の音声ブラウザ利用への配慮のないものが多い。