hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童の肥満度とライフスタイル及び体力・自覚症状との関連

家庭での手伝い・勉強時間・遊びの内容や場所・テレビの視聴時間・テレビゲームの実施時間・習いごと・運動実施状況・自覚症状などに関する項目)や実験を行ったが、その研究結果より、睡眠状況(就寝時刻・起床時刻・睡眠時間など)における差が認められ・肥満群は、正常群・痩せ群より就寝時刻が遅い傾向である。その傾向は、軽度肥満群・中度肥満群・高度肥満群・正常群・痩せ群の5群間においてもみられ、肥満度が高い群ほど就寝時刻の遅い傾向がある。さらに、肥満児は、朝食摂食の頻度が少なく夕食の摂取量が多いなど、肥満を誘発するライフスタイルを送っていることなどが浮き彫りになりつつある。最終年度(平成14年度)は、(1)さらにデータ分析・解析を深めること、(2)研究成果をまとめる為に研究資料を収集すること、(3)研究結果報告書としてまとめること、を積極的に行っていきたい。本研究の目的は、数多くの児童を痩せ群・普通群・肥満群の3グループに分類し、さらに、肥満群を、軽度肥満群・中等度肥満群・高度肥満群の3グループに分類して、痩せ群・普通群・軽度肥満群・中等度肥満群・高度肥満群のライフスタイルの特徴を明らかにし、同時に、体力や自覚症状についても、肥満度別にその特徴を明らかにすることであった。具体的には、福井県内小学校の46年生児童1,377人(男子746人、女子631人)を対象にした。本研究の結果より、次の5つの事項が明らかになった。(1)肥満児は就寝時刻が遅いので睡眠時間も短く、睡眠不足を感じている。(2)肥満児は身体活動量が少ない。(3)肥満児は朝食の頻度が少なく、夕食の摂取量が多い。(4)肥満児は瞬発力・筋持久力・敏捷性・全身持久力が劣り、特に、高度肥満・中等度肥満・軽度肥満と肥満の程度により、瞬発力と全身持久力は低下している。(5)運動能力は、身体活動量が多いほど高い。肥満児の生活習慣は容易に肥満につながりやすい生活を送っており、また、肥満児は体力低下傾向にあることから、運動をあまりしなくなり、そしてそのことが一因となり、肥満と体力低下が関わっているようである。また、肥満児のライフスタイル全体が肥満の原因になっているという実態が明らかになった。
白金(0)錯体とα、ω-ジヒドロシランおよびジヒドロゲルマンの反応

α、ω-ジヒドロジシラン及びジヒドロジゲルマン、の中で最も連鎖の短い1、2-ジヒドロジシランおよびジヒドロジゲルマンがどのように白金錯体で活性化されるかを14族元素上の置換基や白金上の配位子をいろいろ変えて検討した。[Pt(PPh_3)_2(C_2H_4)](1)とHAr_2SiSiAr_2H (2a:Ar = C_6H_5, 2b:p-MeC_6H_4)を塩化メチレン(CD_2Cl_2)中、-40°Cで反応させ、一連の反応を^1H,^<31>PNMRスペクトルとX-線結晶構造解析装置を組み合わせて追跡した。白金錯体1にアリール置換ジシラン2のケイ素-水素結合が酸化的付加(生成物3)した後、ケイ素の1、2-転移を経てビス(シリル)白金錯体[Pt(PPh_3)_2(SiHAr_2)_2](4)が生成する。錯体4は0°Cで容易に白金二核錯体[Pt_2(PPh_3)4(μ,-SiHAr_2)_2](5)へと変化する。白金二核錯体5は更に反応が進み、一週間後には、PPh_3を解離して別の白金二核錯体[Pt_2(PPh_3)_2 (μ-SiHAr_2)_2](6)に変化する。白金二核錯体5、6の構造はNMRスペクトルのみならずX-線結晶解析でも確認できた。上記反応は錯体1とメチル置換ジシランHMe_2SiSiMe_2Hとの反応でも同じように観測された。ただ、錯体1とジシランHme_2SiSiMe_2Hとの反応ではケイ素一水素結合が白金に酸化的付加をした錯体は不安定でNMRスペクトルでは観測できず、ビス(シリル)白金錯体[Pt(PPh_3)_2(SiHMe_2)_2]が最初に観測される。白金二核錯体6と配位子との反応を検討した。白金錯体6に2倍量のPPh_3を添加すると錯体5になる。すなわち、白金二核錯体5と6との間には平衡が成り立っている。また、この錯体6にdppeを等量加えると新しい錯体7を生成する。白金二核錯体7の構造はNMRスペクトルのみならずX-線結晶解析でも確認できた。白金二核錯体7のケイ素-ケイ素結合は2.651Åと短い。ケイ素-ケイ素結合間に共有結合の有無を確認するため、詳細なX-線結晶構造解析と計算を行った。その結果、白金二核錯体7のケイ素-ケイ素結合には確かに相互作用は認められるが、明確な共有結合は存在しないことがわかった。白金錯体の配位子をPPh_3からアルキル置換ホスフィンに置き換えると白金錯体が安定化することが知られている。錯体1とアリール置換ジシラン2bの反応をシクロヘキシル置換ホスフィン配位子(Cy_3P)に置き換えて反応を検討した。酸化的付加錯体3(または3')は通常では低温にしないとNMRで観測できないが、配位子を変える事により予想通り比較的穏やかな条件で観測できた。また、錯体3'からビス(シリル)白金錯体4'ヘケイ素の1、2-移動する反応が非常に早くなり、錯体4'からシリレンが発生し、新しい錯体がスペクトル的に観測された。ビス(シリル)白金錯体4から白金二核錯体5はどのように生成するだろうか。メチル置換ジヒドロジシランとの詳細な検討の結果、錯体4からシリレンが発生し、ケイ素置換白金ヒドリド錯体を形成し、二量化が進む事もわかった。

ただ、錯体1とジシランHme_2SiSiMe_2Hとの反応ではケイ素一水素結合が白金に酸化的付加をした錯体は不安定でNMRスペクトルでは観測できず、ビス(シリル)白金錯体[Pt(PPh_3)_2(SiHMe_2)_2]が最初に観測される。白金二核錯体6と配位子との反応を検討した。白金錯体6に2倍量のPPh_3を添加すると錯体5になる。すなわち、白金二核錯体5と6との間には平衡が成り立っている。また、この錯体6にdppeを等量加えると新しい錯体7を生成する。白金二核錯体7の構造はNMRスペクトルのみならずX-線結晶解析でも確認できた。白金二核錯体7のケイ素-ケイ素結合は2.651Åと短い。ケイ素-ケイ素結合間に共有結合の有無を確認するため、詳細なX-線結晶構造解析と計算を行った。その結果、白金二核錯体7のケイ素-ケイ素結合には確かに相互作用は認められるが、明確な共有結合は存在しないことがわかった。白金錯体の配位子をPPh_3からアルキル置換ホスフィンに置き換えると白金錯体が安定化することが知られている。錯体1とアリール置換ジシラン2bの反応をシクロヘキシル置換ホスフィン配位子(Cy_3P)に置き換えて反応を検討した。酸化的付加錯体3(または3')は通常では低温にしないとNMRで観測できないが、配位子を変える事により予想通り比較的穏やかな条件で観測できた。また、錯体3'からビス(シリル)白金錯体4'ヘケイ素の1、2-移動する反応が非常に早くなり、錯体4'からシリレンが発生し、新しい錯体がスペクトル的に観測された。ビス(シリル)白金錯体4から白金二核錯体5はどのように生成するだろうか。メチル置換ジヒドロジシランとの詳細な検討の結果、錯体4からシリレンが発生し、ケイ素置換白金ヒドリド錯体を形成し、二量化が進む事もわかった。
ヌクレオソーム形成因子Naplの細胞機能の解析

Nucleosome assembly protein 1 (Nap1)は、試験管内でヒストンとDNAからヌクレオソームを形成する反応を促進する因子として同定された。Nap1は、酵母からヒトまで高度に保存されており、真核生物にとって重要な働きをしていると考えられるが、その細胞内機能は不明な点が多い。出芽酵母Nap1は適切な細胞分裂に必要で、nap1欠失株では温度感受性を示すとともに、非常に伸びた形態を示す。細胞分裂が適切に進行するために、Nap1が核-細胞質間をシャトリングすることが必要で、特に、Nap1が核外輸送される際に、何らかの標的因子の核外輸送を介助している可能性が高い。しかし、その標的因子に関しては、未知のままだった。Nap1の細胞内機能を明らかにするため、昨年度はnap1欠失株の多コピーサプレッサーのスクリーニングを行った。ゲノムライブラリーを導入した約22500の形質転換体から、温度感受性と形態変化を指標にスクリーニングを行い、約120のサプレッサークローンを単離した。今年度は、単離されたクローンの配列を解析し、多コピーサプレッサー遺伝子の同定を行った。標的因子の1つにM期サイクリンの1つであるClb2が考えられ、実際単離された多コピーサプレッサーにCLB2遺伝子が同定された。Nap1はClb2と直接相互作用し、Clb2自身が核-細胞質間をシャトリングすることから、Nap1がClb2の核外移行を介助している可能性が強く示唆された。Clb2以外にも、機能既知のもの未知のものを含め、複数の多コピーサプレッサー遺伝子が同定できており、それらの遺伝子にコードされる因子とNap1の相互作用や、その細胞内局在の解析により、より詳細なNap1の細胞内機能が明らかになると予想される。Nucleosome Assembly Protein 1(Nap1)は、試験管内でヌクレオソーム形成を促進する因子として、ヒトHeLa細胞抽出液から同定された。NAP1遺伝子は、酵母からヒトまで広く保存されており、重要な働きを担っていると予想されるが、実際にどのような機能を果たしているかは不明な点が多い。出芽酵母Nap1は、細胞周期の分裂(M)期の進行に重要な役割を担っていると考えられている。出芽酵母には、4種類の分裂期サイクリンClb1,Clb2,Clb3,Clb4が存在し、Nap1は、Clb2と直接結合する。また、4種類のM期サイクリン遺伝子のうち、CLB2以外の3つのサイクリン遺伝子を破壊しても、出芽酵母は、正常に生育するが、さらにNAP1遺伝子を破壊した出芽酵母株では、分裂期の進行が遅れる結果、非常に伸びた形態を示すとともに温度感受性を示すようになる。私は、出芽酵母NAP1のこのような表現型をもとに、表現型を抑止する多コピーサプレッサーの同定を行った。これまでに、約10,000個の形質変換体を得た。その中に、非許容温度で増殖可能であり、かつ形態が丸く戻っている約40のクローンを得ている。それらの中には、NAP1やM期サイクリンを含んだクローンが含まれていることを、PCRによって確認した。現在、NAP1やM期サイクリン以外の遺伝子に関して、遺伝子領域の同定を進めている。
ＴＬＲノックアウトマウスを用いた全身性強皮症の病態解明

Toll様受容体(TLR)4は近年、非感染性の慢性炎症および自己免疫疾患の病態形成にも重要な役割を果たすことが分かってきている。全身性強皮症(Systemic Sclerosis; SSc)の病態についても過去の検討でTLR4シグナリングの果たす重要な役割が示唆されていたが、我々は昨年度までの検討で野生型マウスおよびTLR4のノックアウト(KO)マウスにおいて代表的なSSc動物モデルであるブレオマイシン誘発SScモデルマウスを作成して実験を行う中で、TLR4のノックアウトは本モデルマウスに認められる線維化と免疫異常の病態を有意に改善することを見いだした。今年度の成果として、上記のような非感染性の慢性炎症おけるTLRシグナリングの活性化には、ヒアルロン酸などのTLRの「内因性リガンド」とよばれる自己由来の分子に対する慢性的な免疫応答の関与が考えられていることを念頭に、本モデルマウスにおけるヒアルロン酸の発現について検討したところ、BLM投与群のマウス皮膚では有意にヒアルロン酸の発現が亢進しており、特に活発なコラーゲン産生を介して皮膚線維化に寄与するとされる筋線維芽細胞において、TLR4の発現とその内因性リガンドであるヒアルロン酸の発現の両者が著明に亢進していることを見いだし、本症の病態でのTLR4とその内因性リガンドを介した慢性活性化の機序の存在を考えた。さらに、geneticなSScモデルマウスであるTSKマウスをTLR4ノックアウトマウスと交配させTLR4を欠失したTSKマウスを作成し、その表現型を観察したところ、TLR4の欠失はTSKマウスの皮膚の線維化を有意に減弱することなどの知見が得られた。以上の結果は、2つの独立したSScマウスモデルにおけるTLR4シグナリングの重要性を示唆し、SScにおいてTLR4をターゲットとした治療が有効でありえる可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。Tol1様受容体(TLR)4はグラム陰性菌の構成成分であるリボ多糖(LPS)を認識し、広く自然免疫系において重要な役割を果たしていることが知られるとともに、近年、非感染性の慢性炎症および自己免疫疾患においてその病態形成に重要な役割を果たすことが分かってきている。全身性強皮症についても同様にTLR4との関連が徐々に明らかになってきているが、現在、野生型C57BU6マウスおよび同じくC57BL/6マウスをバックグラウンドとするTol1様受容体(TLR)4のノックアウトマウスにおいて、全身性強皮症における線維化および免疫異常の病態をよく近似するとされるブレオマイシン誘発強皮症モデルマウスを作成して実験を行っている。TLR4のノックアウトはBLM誘発強皮症モデルマウスに認められる皮膚硬化と肺線維化を野生型に比較して有意に抑制した。同時に、TLR4のノックアウトはBLM誘発強皮症モデルマウスに認められる皮膚への炎症細胞浸潤とサイトカイン産生の亢進も抑制した。より具体的には、TLR4ノックアウトマウスでは野生型マウスに比較してBLMにより誘発される真皮の肥厚が有意に抑制され、背部皮膚4mmパンチ検体におけるハイドロキシプロリン量の測定でも野生型に比較してノックアウト群ではBLM投与による増加が有意に抑制されていた。また、肺においても、同様に、野生型のBLM群では著明な肺胞隔壁の肥厚、炎症細胞浸潤が見られたのに比較して、著明にその程度が減弱しており、肺の線維化スコアについてもノックアウトのBLM群では野生型のBLM群に比較して有意に小さかった。皮膚および肺組織中における炎症性サイトカインのmRNAの発現についてRT-PCR法にて検討したところ、それぞれにおいて、ノックアウトマウスのBLM群では野生型BLM群に比較して有意にMCP-1、IL-6、TNF-α、IL-1βの発現が低下していた。Toll様受容体(TLR)4は自然免疫系において重要な役割を果たすことが知られると共に、近年、非感染性の慢性炎症および自己免疫疾患において病態形成に重要な役割を果たすことが分かってきている。全身性強皮症についても同様にTLR4との開連が明らかになってきているが、現在、野生型マウスおよびTLR4のノックアウト(KO)マウスにおいて、全身性強皮症における線維化および免疫異常の病態をよく近似するとされるブレオマイシン誘発強皮症モデルマウスを作成して実験を行っている。現在までの検討で、TLR4KOはBLM誘発強皮症モデルマウスに認められる皮膚硬化と肺線維化を有意に抑制し、BLM誘発強皮症モデルマウスに認められる皮膚への炎症細胞浸潤とサイトカイン産生の亢進も抑制することが明らかになってきた。具体的には、TLR4KOマウスでは野生型マウスに比較してBLMにより誘発される真皮の肥厚が有意に抑制され、肺においても、同様に、野生型のBLM群では著明な肺胞隔壁の肥厚、炎症細胞浸潤が見られたのに比較して、KO群で著明にその程度が減弱しており、スコアリングによる評価でもそれが確認された。皮膚および肺組織中における炎症性サイトカインのmRNAの発現についてRT-PCR法にて検討したところ、それぞれにおいて、KOマウスのBLM群では野生型BLM群に比較して有意に線維化に促進的に作用する炎症生サイトカインの発現が低下していた。また、背部BLM局所注射部の所属リンパ節のフローサイトメトリーによるCD4陽性

T細胞の評価でも線維化に重要とされるTh2, Th17のpopulationの増加が野生型に比較して減弱しており、線維化の病態に寄与していると考えられた。異常の結果より、線維化を特徴とする病態を有する疾患においてTLR4をターゲットとした治療が有効でありえる可能性が示唆された。Toll様受容体(TLR)4は近年、非感染性の慢性炎症および自己免疫疾患の病態形成にも重要な役割を果たすことが分かってきている。全身性強皮症(Systemic Sclerosis; SSc)の病態についても過去の検討でTLR4シグナリングの果たす重要な役割が示唆されていたが、我々は昨年度までの検討で野生型マウスおよびTLR4のノックアウト(KO)マウスにおいて代表的なSSc動物モデルであるブレオマイシン誘発SScモデルマウスを作成して実験を行う中で、TLR4のノックアウトは本モデルマウスに認められる線維化と免疫異常の病態を有意に改善することを見いだした。今年度の成果として、上記のような非感染性の慢性炎症おけるTLRシグナリングの活性化には、ヒアルロン酸などのTLRの「内因性リガンド」とよばれる自己由来の分子に対する慢性的な免疫応答の関与が考えられていることを念頭に、本モデルマウスにおけるヒアルロン酸の発現について検討したところ、BLM投与群のマウス皮膚では有意にヒアルロン酸の発現が亢進しており、特に活発なコラーゲン産生を介して皮膚線維化に寄与するとされる筋線維芽細胞において、TLR4の発現とその内因性リガンドであるヒアルロン酸の発現の両者が著明に亢進していることを見いだし、本症の病態でのTLR4とその内因性リガンドを介した慢性活性化の機序の存在を考えた。さらに、geneticなSScモデルマウスであるTSKマウスをTLR4ノックアウトマウスと交配させTLR4を欠失したTSKマウスを作成し、その表現型を観察したところ、TLR4の欠失はTSKマウスの皮膚の線維化を有意に減弱することなどの知見が得られた。以上の結果は、2つの独立したSScマウスモデルにおけるTLR4シグナリングの重要性を示唆し、SScにおいてTLR4をターゲットとした治療が有効でありえる可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。TLR4ノックアウトマウスではブレオマイシンによる皮膚・肺の線維化が野生型に比較し減弱することが示された。また、組織中における炎症性サイトカインの発現についてもノックアウトマウスでは野生型に比較して減弱しているデータが得られた。今後はブレオマイシンによる線維化、炎症反応の減弱の機序につき検討することとする。TLR4のノックアウトが強皮症モデルマウスにおける線維化を抑制することを示す実験データの集積がこれまでに一定の達成度を得られたと考え、得られた知見を報告すべく、学術論文としてまとめ、膠原病系のTopjournalの一つであるアメリカリウマチ学会の学会誌Arthritis and Rheumatology誌に投稿し、現在Revisionとなっている。現在、これに関する追加実験を行っている。TLR4ノックアウトマウスでのブレオマイシンによる皮膚・肺における線維化の減弱における機序について、全身性強皮症の病態に重要な役割を担う線維芽細胞、免疫細胞、血管内皮細胞in vitroで検討する。
廃校活用の方策と可能性について～造形センターとしての試み～

【研究の成果】廃校活用利用として地域文化の拠点を目指す造形セミナーの参加呼びかけについては、地域会に協力と支援をお願いした。特に地域会の青少年育成部の代表に参加協力の呼び掛けを依頼し、地域の小中学校の児童・生徒や地域会の若い世代のお母さん方に績極的に声を掛けた結果、幼児から中学生まで多くの参加者を集約することができた。参加対象については、小学校高学年から中学生までと学年限定してきたが、今回は、幼児である4歳の保育園児から中学生までが参加し、兄弟や親子が一緒になって身体全体を使いながクラフト遊びの造形表現活動を楽しめる活動をすることが出来た。これまで夏季を中心に開催してきたが、造形セミナーの時期を変更し、冬季に開催実施できたことは、今後通年事業としての活用の可能性を見出すことができ立証できた。また、環境と他者と関わりを持つ造形セミナーの趣旨に賛同できる講師を選定し、運動的な活動や音楽的な活動の要素と連動した造形表現活動のコラボレーションを行うことができた。参加者からの声では、幼児から大人まで参加でき好評であった。このことから興味のある活動内容であること、抵抗感がなく気軽に参加でき地域の方が参加しやすいこと、様々な人との関われる造形表現活動であることが事業推進に大切なことである。今後、へき地であるこの地域、このような廃校を活用しての試み等の実践が行われていることを多くの方に知っていただき、事業に多くの方に参加していただくためには、校舎内での手づくりハンドメイドなどのイベントや展覧会などの企画展や音楽ライブなどの機会と一緒に同時期日開催していくことも必要である。地域文化の独自性の発揮や地域活性化を図っていくことは重要であるが、開催日や準備期間、講師の都合等の調整が必要であり、事業そのものの主体性が損なわれないようにすることが肝心である。
転相乳化化学粉砕法による発泡ポリスチレンを素材とした複合ナノパーティクルの調製

本研究において、得られた結果は以下のようである。(1)複合化するために必要なナノパーティクルの内部構造の制御法として、グリセリン水溶液を添加して(W/0)/W系を調整し、このグリセリン濃度と内部分散水滴の安定性を変化させることにより、モノコア、マルティコア、マトリックス型に制御できることを明らかにした。また、連続相の安定剤として、ポリビニルアルコールを添加することにより、さらに微細な内部構造とすることが可能であることを明らかにした。この理由として、ポリビニルアルコールが内部グリセリン水溶液に拡散し、内部水滴の安定性を向上させ、結果として微細構造生成に寄与したことを明らかにした。(2)細粒径化するための方法として、転相乳化させる際に、疎水性と親水性を呈する両親媒性溶媒を油相に添加することが著しい効果があることを明らかにした。すなわち、例えば、アセトンやイソプロピルアルコールなどの両親媒性溶媒を油相に添加して転相乳化させると、油相から外水相に物質移動が生ずる。このような物質移動により、油相/外水相間の界面エネルギーの著しい低下が起こり、結果として微粒化が促進される。このような方法により、パーティクルの粒径を、数百ナノメートルから、数ミクロンまでの範囲にわたり制御することが可能となった。(3)異種物質との複合化について、PH応答性染料を担持したナノパーティクルを調製した。すなわち、PH応答性染料を内部構造制御剤であるグリセリン水溶液に添加しておくことにより、微細構造表面に染料を担持したナノパーティクルを調製することが可能であることを明らかにした。この複合ナノパーティクルを、アンモニアガスを混入させた空気と接触させると、染料が変色することを確認した。したがって、このような複合ナノパーティクルの一つの応用分野として、外部刺激応答性塗料が極めて有効であることを提案した。以上のことより、発泡ポリスチレンを素材とした高付加価値複合ナノパーティクルの調整法を確立することにより、プラスチックスの新規リサイクル技術を提案した。本年度実施し、得られた結果は以下のようである。(1)発泡ポリスチレンを溶解し、かつ、環境に負荷をあたえない溶媒としてリモネンを、また、この溶液と相溶性がなく、かつ、沸点の高い溶媒としてエチレングリコールを連続相としてそれぞれ選択し、微粒子生成のための必要な条件を満足するかどうかについて検討した。そして、これらの液・液系が微粒子調製のための不可欠な条件、すなわち、ある境界値以上の界面エネルギーを呈して安定な液・液分散系を調整しうること、両溶媒の沸点の相違から微粒子調製のための溶媒置換法が適用できること、などを明らかにした。(2)上記液・液分散系め調整後、溶媒置換法(液中乾燥法)により、ポリスチレン微粒子が調製できることを明らかにした。さらに、液・液分散系を生成する場の機械的エネルギーのレベルにより、また、両液相に溶解する溶媒、すなわち両親媒性液体を添加して液・液相間に物質移動を生起させて界面エネルギーを低下させることにより、生成微粒子のサイズをミクロンオーダーからナノオーダーまでコントロールすることが可能であることを明らかにした。さらに、生成ミクロスフェアの平均粒径の転相時の液・液物性(連続相の注入速度、界面張力、粘度)への依存性を明らかにし、粒径制御に関する必要な知見を得た。

以上のことより、発泡ポリスチレンを溶解した分散相(リモネン)と連続相(エチレングリコール)からなる液・液系を採用して、転相乳化による微粒子調製のための基礎的な条件が確立された。本年度実施し、得られた結果は以下のようである。(1)複合化するために必要なナノパーティクルの内部構造の制御法として、グリセリン水溶液を添加して(W/0)/W系を調整し、このグリセリン濃度と内部分散水滴の安定性を変化させることにより、モノコア、マルティコア、マトリックス型に制御できることを明らかにした。また、連続相の安定剤として、ポリビニルアルコールを添加することにより、さらに微細な内部構造とすることが可能であることを明らかにした。この理由として、ポリビニルアルコールが内部グリセリン水溶液に拡散し、内部水滴の安定性を向上させ、結果として微細構造生成に寄与したことを明らかにした。(2)細粒径化するための方法として、転相乳化させる際に、疎水性と親水性を呈する両親媒性溶媒を油相に添加することが著しい効果があることを明らかにした。すなわち、例えば、アセトンやイソプロピルアルコールなどの両親媒性溶媒を油相に添加して転相乳化させると、油相から外水相に物質移動が生ずる。このような物質移動により、油相/外水相間の界面エネルギーの著しい低下が起こり、結果として微粒化が促進される。このような方法により、パーティクルの粒径を、数百ナノメートルから、数ミクロンまでの範囲にわたり制御することが可能となった。(3)異種物質との複合化について、PH応答性染料を担持したナノパーティクルを調製した。すなわち、PH応答性染料を内部構造制御剤であるグリセリン水溶液に添加しておくことにより、微細構造表面に染料を担持したナノパーティクルを調製することが可能であることを明らかにした。この複合ナノパーティクルを、アンモニアガスを混入させた空気と接触させると、染料が変色することを確認した。したがって、このような複合ナノパーティクルの一つの応用分野として、外部刺激応答性塗料が極めて有効であることを提案した。以上のことより、発泡ポリスチレンを素材とした高付加価値複合ナノパーティクルの調製法を確立することにより、プラスチックスの新規リサイクル技術を提案した。
抗争政治論アプローチからの中国文化大革命の研究

本研究は中国文化大革命を、政治社会学の新たな潮流である抗争政治論アプローチを用いて分析することを目的とした。3年間(H2628)の研究成果は以下の通りである。1本研究の基礎資料である紅衛兵新聞を130部収集し、基礎データを構築した。これらの資料を基に、2西安の紅衛兵の派閥は、アクター間の相互行為を通じて形成された一種の政治的アイデンティティ基づいていたこと、3中央と省軍区、軍分区・県レベルの地方部隊の相互行為が、陝西省農村部における派閥組織間の武闘の拡大・長期化の原因となっていたこと、また4派閥による地方権力の独占が政府による抑圧的暴力の原因となっていたことを明らかにした。本研究は、中国文化大革命を抗争政治論アプローチを用いて分析することを目的としている。資料としては、主に陝西省西安市で発行された紅衛兵新聞を用い、質的・量的分析の両面から文革の実態を明らかにする。平成26年度の実績としては、まず紅衛兵新聞を新たに46部収集した。現地の代理店を通じて購入した分が35部、香港での現地調査で収集したものが11部である。現地の代理店を通じての購入に遅延が生じたため、予定していた100部に届かなかったが、不足分は平成27年度に補充したい。また、大学院生の補助を得て、収集した紅衛兵新聞のデータ化を行った。新聞のタイトル、発行日、号数など基本情報に加え、掲載されたすべての記事のタイトルを入力しデータ化した。今後さらにデータを拡充していきたい。なお、本年度途中で、京都大学人文科学研究所に相当数の紅衛兵新聞が未整理の状態で所蔵されていることが判明した。そのなかに、陝西省のものも含まれていることをすでに確認しており、今後これらを申請者がすでに保有している分と突き合わせ、未収集分を収集したい。本研究は、中国文化大革命の派閥抗争と暴力発生・拡大の原因とプロセスを、政治社会学の新たな潮流である抗争政治論の分析枠組みを用いて明らかにすることを目的としている。本研究は、資料収集からデータ作成までを行う第1段階、質的・量的分析を行い、分析結果を学会等で発表し、国内外の研究者との対話を通じて検討を加える第2段階、分析結果をいくつかの英語論文にまとめ専門学術誌に公表するとともに、それらを単著にまとめて刊行する第3段階の3つの段階に分かれる。平成27年度は、上記第二段階の資料の読み込みと初期的成果の学会での発表、国内外の研究者との意見交換を中心に行った。また、前年度に行き続き、基礎資料である紅衛兵新聞の収集を行い、当初目標であった130部をほぼ収集し終えた。具体的には、まず平成27年度10月に北京を訪れ、文革研究の第一人者であり、研究代表者の大学院時代の指導教員でもあるアンドリュー・ウォルダーと本課題についての詳細な意見交換を行った。また、研究発表としては、平成28年2月の国際シンポジウム「中国文化大革命と国際社会ー50年後の省察と展望」で、「『欧米の社会科学』と文化大革命研究」と題する報告を行うとともに、同年3月の中国現代史研究会主催のシンポジウム「文化大革命と中国研究」では、「文革50年ー文革論から文革研究へ」をテーマとした報告を行い、内外の研究者との意見交換を行った。また、公表論文としては、平成28年1月に岩波『思想』の特集「過ぎ去らぬ文化大革命ー50年後の省察」に論文「政治的アイデンティティとしての『造反派』」を寄稿した。「おおむね順調に進展している」とした理由は、データ収集、分析、内外の研究者との意見交換、研究発表などの面で全体としては順調に推移しているからである。しかし一方で、分析方法の面で研究計画に若干の修正を加えたために、一部遅れが生じているところもある。まず、資料収集の面では、当初の目標であった紅衛兵新聞130部をほぼ収集し終えた。この資料は、文化大革命期に地方都市(西安市)で、学生、労働者が自主的に発行した新聞等の出版物であり、体系的なコレクションとしては国内のみならず海外でも例を見ない貴重なものである。次に、データ構築と分析に関してであるが、当初は紅衛兵新聞の記事から計量的データを作成する予定であったが、記事の内容を詳細に検討していく過程で、その内容がきわめて複雑かつ多岐にわたることから、計量分析よりも質的分析が妥当であることが明らかになった。このため、今年度初めの段階で、計量データの作成から新聞記事の質的な読み込み・分析へと作業の重点をシフトさせた。この点は、当初の計画からの変更ということになるが、結果的には3年計画の2年目開始時に変更したことにより、研究の進展への影響を最小限に抑えることができたと考えている。また、本年度は北京を訪れ、文革研究の第一人者であるアンドリュー・ウォルダーと意見交換を行い、きわめて有用なアドバイスを得たことに加え、学会、シンポジウムでも二度にわたって報告を行い、貴重なフィードバックを得た。さらに、現時点までの研究成果を、幅広い読者をもつ岩波書店発行の月刊誌『思想』に発表できたことも有意義であった。以上のように、今年度は研究方法の面で若干の軌道修正を行ったものの、全体としては研究は順調に進展したといえる。本研究は、中国文化大革命の派閥抗争と暴力発生・拡大の原因とプロセスを、政治社会学の新たな潮流である抗争政治論の分析枠組みを用いて明らかにすることを目的とした。

本研究は、資料収集からデータ作成までを行う第1段階、質的・量的分析を行い、分析結果を学会等で発表し、国内外の研究者との対話を通じて検討を加える第2段階、分析結果をまとめ論文、著書として刊行する第3段階の3つの段階に分かれる。平成28年度は、上記第3段階の成果発表を中心に行った。具体的には、まず平成28年度4月にドイツのケルン大学で行われた中国文化大革命50周年を記念する国際学術大会で研究成果の報告を行った。続いて、6月のアジア政経学会春季大会では、「文化大革命研究の『問い』の共有に向けて」と題する分科会を組織し、報告を行った。続いて8月には、岩波『世界』に最新の研究成果を解説した文章を寄稿した。11月には分担執筆した学術書『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』(楊海英編、集広舎)が刊行した。また同じ11月、国際シンポジウムを共同開催し、海外から第一線の研究者を招き、最新の研究成果の発表と議論を行った。12月には、論文「文革50年ー文革論から文革研究へ」を『現代中国研究』に寄稿した。また平成29年3月には、研究成果報告書『中国文化大革命研究の新資料・新方法・新知見』を共同で編集・執筆した。最後に、最も大きな研究成果として、英文単著論文"The Policy of the Military “Supporting the Left" and the Spread of Factional Warfare in China's Countryside: Shaanxi, 1967-1968"のModern China誌(SSCIジャーナル)への掲載が決まり、現在校正作業中である。本研究は中国文化大革命を、政治社会学の新たな潮流である抗争政治論アプローチを用いて分析することを目的とした。3年間(H2628)の研究成果は以下の通りである。1本研究の基礎資料である紅衛兵新聞を130部収集し、基礎データを構築した。これらの資料を基に、2西安の紅衛兵の派閥は、アクター間の相互行為を通じて形成された一種の政治的アイデンティティ基づいていたこと、3中央と省軍区、軍分区・県レベルの地方部隊の相互行為が、陝西省農村部における派閥組織間の武闘の拡大・長期化の原因となっていたこと、また4派閥による地方権力の独占が政府による抑圧的暴力の原因となっていたことを明らかにした。平成26年度は、本研究の基礎資料となる紅衛兵新聞の収集に遅れが生じたために、「やや遅れている」とした。当初は同新聞を100部収集する予定であったが、現地の代理店を通じての購入に遅延が生じたため、現地調査での収集分を合わせて46部に留まった。不足分は、平成27年度に追加購入し、当初の予定通りの部数を確保したい。また、紅衛兵新聞の収集が遅延したことにともない、データの作成作業にも遅れが生じた。同新聞の収集を急ぎ、逐次データ化を進めていきたい。専門図書やデータベース、ソフトウェアの購入、研究成果の公表などその他の面では、当初の計画通り概ね順調に進展している。次年度は、本課題の最終年度に当たることから、研究成果の公表と国内外の研究者との意見交換を中心に行いたい。具体的には、学会、研究集会などでの報告は、4月のドイツ・ケルン大学で文化大革命開始50周年を記念して行われる国際研究集会での報告、6月のアジア政経学会全国大会で研究代表者がオーガナイザーを務める分科会での報告、11月に神戸大学でアンドリュー・ウォルダー(スタンフォード大学)、楊海英(静岡大学)などを招聘して開催予定の国際研究集会などを予定している。
熱帯モンスーン林における衛星情報による蒸発散量推定と現地観測資料の比較解析

本研究は、リモートセンシング情報による森林蒸発散量推定の精度検証を進めるために、検証の方法論を検討し、地上観測資料による検証をおこなうことを目的としている。広域の蒸発散量推定では、衛星情報による地表面温度の推定がその前提となるが、森林において検証された例はきわめて少ない。特に、森林は樹木の気孔開閉によって蒸散をコントロールしているが、これが衛星情報から得られる表面温度に現れているかについての研究は、従来ほとんどない。タイ国の熱帯モンスーン林は、数ケ月無降雨が続く乾季があり、土壌水分状態が時期によって大きく変動するので、表面温度と蒸発散量の関係を調べるのに好適の条件にある。そこで、タイ国チェンマイ周辺の1)標高1200mの樹高約40mの丘陵性常緑樹林、2)標高400mの樹高約10mの落葉樹林(乾季に落葉する)3)同地点近くの貯水池水面の3地点の気象データと現地で測定された表面温度データを入手した。ただし、1)では1997年8月より、2)、3)地点は観測開始が1998年2月末のためデータはきわめて限定される。これら資料より、森林樹冠上の表面温度の計測は、計測法それ自体に解明すべき点があることが明らかになった。一方、衛星データは当該地点が含まれる1997年12月のものを入手した。現地での表面温度計測開始が、予定より遅れたために現地資料が3地点揃った段階での衛星情報との対比は現在作業中である。前述の現地観測資料は継続して入手可能で、今後乾季後半にあたる資料であるので、これらを含めて当初の解析が終了することになる。
近慣性運動に起因する海洋内部の強鉛直混合域が海盆規模の循環と物質分布に及ぼす影響

海洋中の鉛直混合は全球的な熱塩循環のパターンや強度を規定する重要な因子であるが、空間的に一様ではなく、局所的な強鉛直混合域が偏在している。強鉛直混合域と大循環は一体的な系を成すと考えられるが、両者の関係は明らかではない。本研究では、強鉛直混合域と海盆規模の循環を一体的に調べることのできる日本海をモデル海域として、風に起因する近慣性運動が局所的な強鉛直混合域を形成するメカニズムと、その結果生じたローカルな強鉛直混合域が日本海全体の循環と物質分布を決定する仕組みを解明する。係留観測と乱流計測,化学トレーサー分析を組み合わせた現場観測に加え、既存のArgoフロートデータの解析と数値モデル実験から、(1)風起源の近慣性運動が深海に強鉛直混合域を形成する機構,(2)乱流混合と海水特性分布の関係,(3)局所的な強鉛直混合域が日本海全体の循環と物質分布を決定する過程を明らかにする。上記(1)を明らかにする目的で、2018年10月に大和海盆西部に長射程のADCPと複数の流速計からなる係留系を設置し、海洋上層から深層に至る流れの時系列観測を実施した。この流速計は、2019年5月に回収予定である。また(2)を明らかにするために、流速計の係留点近傍で船舶ADCPによる流れの観測と、乱流計による乱流エネルギー散逸率の24時間繰り返し観測を実施した。その結果、エネルギー散逸率が大きな領域が主温度躍層下においても散発的に現れることがわかった。乱流計測とは独立に鉛直拡散係数を求めるため、大和海盆南部において放射性炭素(14C)計測のための鉛直多層採水を実施した。一部の試料については、測定前処理に着手している。(3)については、全球気象通信回線(GTS回線)上に流通しているArgoフロートデータをダウンロードし、その分布や品質について検討を行った。海洋上層から深層に至る近慣性運動の鉛直構造と時間変動を計測する目的で、2018年10月に、日本海南東部の大和海盆に流速計を係留した。係留したのは長射程の超音波多層流速計(ADCP)と超音波ドップラー流速計(5台)で、長崎大学の練習船長崎丸により、気象庁のモニタリングポイントであるSta.PM5に設置した。また係留観測点の近傍で、船舶搭載ADCPと乱流計(VMP500)による24時間繰り返し観測を行い、成層構造,水平流速,乱流強度の時系列データを取得した。乱流計測と独立に鉛直拡散係数を求めるために、大和海盆の5つの地点においてCTDに取り付けた採水器より、放射性炭素(14C)の鉛直多層採水を実施した。一部の試料については、既に測定前処理に着手している。さらに、過去の観測で得られた日本海盆および大和海盆におけるクロロフルオロカーボン類(CFCs)の精密分析を進めている。全球気象通信回線(GTS回線)上に流通している20022016年に得られたArgoフロートデータ(約14600点)をダウンロードし、その分布や品質について検討を行った。その結果、特に塩分に計測エラーやセンサーのドリフトに起因すると考えられる異常値が散見されることがわかった。また、日本海域のArgoフロートは韓国が投入したものが多いため、観測期間の初期(20022004年)には対馬海盆にデータが集中しており、地理的な偏りが大きいことが示された。以上のように解析中のデータが多いが、当初の計画通りに観測が実施できたことから、研究は概ね順調に進展していると判断した。昨年10月に大和海盆のSta.PM5に係留したADCPと流速計(5台)を、本年5月に回収する。回収には、長崎大学の長崎丸を利用する。また流速計の係留点近傍で水温・塩分プロファイラー(CTD)による成層構造の計測を実施する。回収したADCP、流速計のデータを、昨年10月に行った乱流計による繰り返し観測のデータ、および船舶搭載ADCPによる流速データと合わせて解析し、風起源の近慣性内部波の海洋中・深層への伝播過程と、それにともなう乱流混合過程を調査する。本年10月にも長崎丸を利用した現場観測を計画しており、ADCPと流速計から構成される複数の係留系を用いた短期集中観測を行う予定である。また、係留点近傍では船舶搭載ADCPと乱流計による時系列観測も実施の予定である。さらに、化学トレーサー(放射性炭素とクロロフルオロカーボン類)のサンプリングを行い、得られた化学トレーサー分布から鉛直拡散係数の推定を行う。ただし、加速器による分析結果が出そろうのに時間がかかることが予想されるため、本年度は試料採取とその前処理に重点を置く。引き続き、日本海で得られた既往のArgoフロートデータを解析する。これまでGTS回線上に流通する水温・塩分プロファイルデータを精査してきたが、より高品質なArgoフロートデータをアメリカもしくはフランスの研究機関より入手し、日本海全域にわたる成層構造の時空間的な変動とその原因を調査する。

本研究では、強鉛直混合域と海盆規模の循環を一体的に調べることのできる日本海をモデル海域として、風に起因する近慣性運動が局所的な強鉛直混合域を形成するメカニズムと、その結果生じたローカルな強鉛直混合域が日本海全体の循環と物質分布を決定する仕組みを解明する。係留観測と乱流計測,化学トレーサー分析を組み合わせた現場観測に加え、既存のArgoフロートデータの解析と数値モデル実験から、(1)風起源の近慣性運動が深海に強鉛直混合域を形成する機構,(2)乱流混合と海水特性分布の関係,(3)局所的な強鉛直混合域が日本海全体の循環と物質分布を決定する過程を明らかにする。上記(1)を明らかにする目的で、2018年10月に大和海盆西部に長射程のADCPと複数の流速計からなる係留系を設置し、海洋上層から深層に至る流れの時系列観測を実施した。この流速計は、2019年5月に回収予定である。また(2)を明らかにするために、流速計の係留点近傍で船舶ADCPによる流れの観測と、乱流計による乱流エネルギー散逸率の24時間繰り返し観測を実施した。その結果、エネルギー散逸率が大きな領域が主温度躍層下においても散発的に現れることがわかった。乱流計測とは独立に鉛直拡散係数を求めるため、大和海盆南部において放射性炭素(14C)計測のための鉛直多層採水を実施した。一部の試料については、測定前処理に着手している。(3)については、全球気象通信回線(GTS回線)上に流通しているArgoフロートデータをダウンロードし、その分布や品質について検討を行った。海洋上層から深層に至る近慣性運動の鉛直構造と時間変動を計測する目的で、2018年10月に、日本海南東部の大和海盆に流速計を係留した。係留したのは長射程の超音波多層流速計(ADCP)と超音波ドップラー流速計(5台)で、長崎大学の練習船長崎丸により、気象庁のモニタリングポイントであるSta.PM5に設置した。また係留観測点の近傍で、船舶搭載ADCPと乱流計(VMP500)による24時間繰り返し観測を行い、成層構造,水平流速,乱流強度の時系列データを取得した。乱流計測と独立に鉛直拡散係数を求めるために、大和海盆の5つの地点においてCTDに取り付けた採水器より、放射性炭素(14C)の鉛直多層採水を実施した。一部の試料については、既に測定前処理に着手している。さらに、過去の観測で得られた日本海盆および大和海盆におけるクロロフルオロカーボン類(CFCs)の精密分析を進めている。全球気象通信回線(GTS回線)上に流通している20022016年に得られたArgoフロートデータ(約14600点)をダウンロードし、その分布や品質について検討を行った。その結果、特に塩分に計測エラーやセンサーのドリフトに起因すると考えられる異常値が散見されることがわかった。また、日本海域のArgoフロートは韓国が投入したものが多いため、観測期間の初期(20022004年)には対馬海盆にデータが集中しており、地理的な偏りが大きいことが示された。以上のように解析中のデータが多いが、当初の計画通りに観測が実施できたことから、研究は概ね順調に進展していると判断した。昨年10月に大和海盆のSta.PM5に係留したADCPと流速計(5台)を、本年5月に回収する。回収には、長崎大学の長崎丸を利用する。また流速計の係留点近傍で水温・塩分プロファイラー(CTD)による成層構造の計測を実施する。
地理・地図学習の視点からオリエンテーリングの学習の体系化

○研究目的...オリエンテーリングは学校教育において地理教育以外でも教科・科目の枠組みを越え多方面にわたってそれぞれの場面に見合った効果をもたらす。地理以外の授業、部活動、学校行事などそれぞれに見合ったテーマを伴うことができる。さらに、こうした中での実践は将来的に社会教育のなかでの活動につながることになろう。特に土地への興味という観点からは地図や地理に関しての生涯学習ともなる。オリエンテーリングの多方面での利用にあたっては学習の体系化が必要である。オリエンテーリングの学習体系・指導体系は競技的視点において研究が進められているほか、教育的視点において、野外活動の領域で行われている。ここでは地理・地図学習の視点からの学習の体系化を行う。○研究方法...授業での実践や分析とともに諸外国におけるオリエンテーリング指導に関する文献や実例を参考に学習体系を考えると、指導体系についての考え方は距離やコントロールの位置などのコース設定とともに実践の場所とその地図に大きく関係している。そこで、学校敷地の授業でのオリエンテーリング地図(1:2000)の他、授業以外の部活動生徒(顧問をしているオリエンテーリング技能と密接に関連する部活動=地理部)に対して近隣公園(1:5000)、自然公園(1:1000)と場所と縮尺を変えたオリエンテーリング地図にてそれぞれオリエンテーリングを実践する。○研究成果...オリエンテーリングの図式には二通りあり、1:4000程度の縮尺を念頭とし主に人工物に覆われた都市的地域対象のものと、1:10000程度の縮尺を念頭とし主に自然の森林地域を対象としたものがある。大縮尺から順に縮尺が変えていきつつ地図を利用することで、総描・転位・記号化などによって現地の地物が省略されていくことに学習者は気づき、その中で地図読図の技能を経験していく。導出された学習体系は、学習者に向けては効率的な学習方法、指導者に向けては指導体系となる。
「規制された現金給付」の可能性についての研究

研究成果の概要は以下の通りである。規制された現金給付の問題点としては、第1に選択とコントロールが可能な段階で制度利用につながらない場合が多く、現金給付の利点を活かすことが難しい場合が多いこと、第2に選択を可能にする場合には、様々な支援が必要だが、地方自治体のソーシャルワーカーによる支援は十分でないこと、第3にケアの個人単位化によって、既存の公的なサービスが削減され、かえって選択肢を狭めていることが明らかになった。また、こうした問題点は、現金給付が緊縮財政と同時進行で行われることでより強化される面があることが明らかになった。日本への適用可能性については、こうした点を考慮することが必要である。本研究の目的は、「『規制された現金給付』の問題点とそれを軽減し、サポートの選択を可能にするための仕組みや実践」について検討し、具体的には、1高齢者の選択を可能にするために必要な規制および支援者の役割は何か、2こうした変化が介護労働にどのような影響を及ぼしているか、3こうした制度の中でコレクティブなサービスをどのように生み出すか、という3点について、自治体のソーシャルワーカーおよびそれを利用している高齢者とその介護者、非営利組織の関係者の視点から多角的に精査し、日本の介護保険において「規制された現金給付」を導入する場合の影響について明らかにすることである。本年度は、まず、イングランドで長期ケアに現金給付を利用している高齢者について、経験的データを用いて検証している先行研究をレビューし、高齢者の「選択」を阻害する要因を整理することで今後の研究課題を明らかにした。先行研究を検討した結果、イングランドにおける改革が他のクライエントグループと比較して高齢者に有効ではないこと、その要因としては、1制度に起因する要因、2選択を可能にする環境上の要因、3制度運用上の要因、4高齢期の特性に起因する要因、5本人の選択をサポートする家族に起因する要因に整理できることが明らかになった。次に、現地調査においては、現金給付を複数の利用者がプールし、共同化する取り組み(pooling budgets)について地方自治体の担当者と非営利組織にインタビュー調査を行い、その実態の把握に努めた。調査の結果、1障害者においてはこうした取り組みが進みつつあるものの、高齢者においては取り組みが進んでいないこと、2障害者の場合でも、プールする予算について詳細な取り決めがないと混乱すること、3そのために中間支援組織(自立生活センターなど)が重要な役割を果たすこと、といった課題が明らかになった。本研究は、一定の規制のもとで高齢者本人が自らのサポートの内容を選択できるようにする政策と実践(「規制された現金給付」)の可能性を探求し、その問題点を明らかにすることで、日本の介護保険における導入の可能性について検証することである。27年度は、規制された現金給付が本人のみならず、本人を介護する介護者に拡大されていること、また、イギリスでは2015年からケア法(Care Act 2014)が本格施行されたことなどに鑑み、その影響を含め、文献による調査及び現地での調査を行った。ケア法は、個人予算を法制化したため、社会サービス利用者のうち、自らサポート内容を選択する本制度を活用する利用者の割合が上昇している。一方、イギリスでは引き続き緊縮財政が継続しており、こうした中では個別予算が責任を個人単位化し、福祉サービスの「公共性」を衰退させていることが懸念されている。また、現地調査では、介護者に対する現金給付について二つの全国団体においてインタビュー調査を実施し、ケア法の影響及び介護者への現金給付も含め、本研究でいう規制された現金給付の高齢者及び介護者の影響について調査を行った。調査の結果、ケア法では、これまでガイドラインに示されていたにすぎなかった個別予算が法的に位置づけられ、介護者に対するアセスメントの実施も法制化された一方、自治体の緊縮財政の影響などにより、アセスメントを受ける権利が法制化されたとしても、実際にサービスを受けることができる人の数は減少している実態が明らかになった。ただし、個別予算やアセスメント受ける権利が法制化されたことで、本人及び介護者がこうした権利を認識できるようになった点は評価されていた。イギリスの福祉行政は、各自治体の裁量が大きいが、今回の調査では、本人及び介護者に対する現金給付を積極的に進め、一定の実績がある自治体について、全国団体の立場から情報収集することもできた。平成27年夏と28年春にそれぞれ訪英し各2地域においてインタビュー調査を実施する予定であったが、校務等の都合により、28年夏の訪英調査を断念せざると得なかった。そのため、費用を繰り越し、28年度に2回の訪英調査を実施して研究を進めることを予定している。27年度の訪英調査で得た情報なども踏まえ、効率的な調査を実施し、研究課題を期間中に明らかにしていく予定である。28年度は、26,27年度の成果を踏まえ、文献による調査及び9月と3月に2回の現地調査を実施し、自治体のソーシャルワーカー加え、Alzheimer's Societyのような全国団体、またpersonal assistanceと呼ばれる介助者の組織化を行っている労働組合、介護者支援組織や当事者団体など多角的な視点から、規制された現金給付の影響について調査を行うことができた。

調査の結果、ケア法の施行によって、社会的ケアを必要とする人が現金給付によって自らサポートの内容を選択することが権利として明確化されたことを関係者は高く評価しているものの、保守党政権下で継続している緊縮財政の影響によって、実際にそうした権利を実現できるようなサポートの水準が確保できていないという実態が明らかになった。また、そのため、ケアを提供する介助者の賃金は最低賃金レベルにとどまっており、本人が現金給付を選択しても、介護者を確保することに苦労する事例が多いことも分かった。介護者(ケアラー)支援についても、介護者に対する現金給付の予算が十分確保できておらず、実際の現金給付による支援は、経常的な介護に対する支援というよりは、一回限りの休暇などに対する費用にとどまっているということも明らかになった。規制された現金給付は、本人や介護者の選択する権利を認め、自らの生活をコントロールする可能性を開くものであるといえるが、一方でそれを裏付ける財源が確保されていない状況では、介助者の労働条件が劣悪になったり、介護者支援が限定的にならざるを得ない可能性があることが示唆された。調査の実施時期が3月下旬となってしまったため、研究の最終的な成果が十分まとめられていないが、延長を認めていただいたので、調査結果を踏まえ、最終的な成果を29年度中にまとめる予定である。本研究は、一定の規制のもとで高齢者本人が自らの支援内容を選択できるようにする政策と実践(「規制された現金給付」)の可能性を探求し、その問題点を明らかにすることで、日本の介護保険における導入の可能性について検証することである。29年度は、これまでの現地調査の結果を踏まえ、調査研究の総括と日本の介護保険における導入の可能性について検討した。これまでの調査を踏まえると、規制された現金給付を高齢者に適用する場合の問題点として以下の点が明らかになった。第1に危機的な状況になってから支援につながっても本人の意思に基づいた支援を導入することが難しいこと、第2に支援の内容を指定されたサービス以外に拡大することは、結果として地方自治体が行ってきたサービスの削減につながり、個別予算が責任を個人単位化し、福祉サービスの「公共性」を衰退させていることにつながる恐れがあること、第3に一人一人に割り当てられる支援の総量が少なければ、そもそも支援を自由に選択できても高齢者の福祉(wellbeing)が改善しないこと、第4に高齢者を支える家族等への支援を併せて考えていく必要があることなどが示唆された。また、支援の個人単位化は、介護労働にも影響を及ぼしていることも明らかになった。個人が割り当てられた現金給付の中から指定されたサービスだけでなく、自由に支援を組み立てていくことになると、介護労働も個人単位化する。結果として、パーソナルアシスタントと呼ばれる時間単位で就労する介護労働者の割合が増加し、安定した雇用が減少する危険性も示唆された。こうした課題は、イギリスが現在緊縮財政下にあり、サービスの受給資格要件が厳格化、公的な支援の対象となる人が縮小、一人ひとりへの予算の削減と、現金給付による支援の個人単位化が同時進行で行われた結果生じていると考えられた。研究成果の概要は以下の通りである。