hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気面破壊を含む３次元摂動磁場の新古典トロイダル粘性への影響

また,マックスプランク・プラズマ物理研究所(ドイツ)との共同研究で,われわれの仮定している新古典粘性についての近似式の適用範囲の制限があり,新たなコードを開発して,新古典粘性を計算する必要があることが分かった.そのため現在,新たなコードの開発を構想している段階である.一方,今回の研究においてコード開発の基盤となるGNETコードの改良においては,コードのより進んだ並列化や新古典粘性の評価に重要な運動量を保存する衝突項の開発を行った.当初の予定では,平成23年度には,低n摂動磁場(ELM制御コイルなど)や中n摂動磁場(リップル磁場)が存在する場合の新古典トロイダル粘性の摂動磁場強度依存生や衝突頻度依存生などを評価し,Shaing等の解析理論との定量的な比較を行う予定であった.しかしながら,定量的な比較を進めている段階である.一方,マックスプランク・プラズマ物理研究所(ドイツ)との共同研究で,GNETコードに運動量保存を組み込むことに成功し,新古典粘性の評価を正確に行う準備を進めることが出来た.当初の予定では,平成23年度には,低n摂動磁場(ELM制御コイルなど)や中n摂動磁場(リップル磁場)が存在する場合の新古典トロイダル粘性の摂動磁場強度依存生や衝突頻度依存生などを評価し,Shaing等の解析理論との定量的な比較を行う予定であった.しかしながら,協力して進める予定の大学院生との連携に時間がかかり,定量的な比較を進めていいる段階である.また,マックスプランク・プラズマ物理研究所(ドイツ)との共同研究で,われわれの仮定している新古典粘性についての近似式の適用範囲の制限があり,新たなコードの開発が必要となっている.平成23年度に行う予定の低n摂動磁場(ELM制御コイルなど)や中n摂動磁場(リップル磁場)が存在する場合の新古典トロイダル粘性の摂動磁場強度依存生や衝突頻度依存生などを評価し,Shaing等の解析理論との定量的な比較を早期に行う.また,マックスプランク・プラズマ物理研究所(ドイツ)と共同研究を進めながら新古典粘性を評価するコードの開発を進める.平成23年度に行う予定の低n摂動磁場(ELM制御コイルなど)や中n摂動磁場(リップル磁場)が存在する場合の新古典トロイダル粘性の摂動磁場強度依存生や衝突頻度依存生などを評価し,Shaing等の解析理論との定量的な比較を早期に行う.また,マックスプランク・プラズマ物理研究所(ドイツ)と共同研究を進めながら新古典粘性を評価する新たなコードの開発を行う.一方,コード開発の基盤となるGNETコードの改良においても,コードのより進んだ並列化や新古典粘性の評価に重要な運動量を保存する衝突項の開発をさらに進める.次年度の研究費の使用は,主に研究成果発表および共同研究のための旅費として使用する予定である.昨年度購入予定であった計算サーバの購入においては,コードの開発が進んだ段階で,小規模なものを購入する予定である.旅費については,マックスプランク・プラズマ物理研究所(ドイツ)や核融合科学研究所等の国際・国内機関との共同研究および国内・国際学会での発表のために使用する予定である.
多重方向・多重解像度フィルタを用いた3次元医用画像の局所構造識別と定量化

本研究の目的は、「多重方向・多重解像度フィルタを用いた特徴抽出と計測に関する基礎手法の確立」および「CT(コンピュータ断層像)やMRI(核磁気共鳴画像)などの医用画像の自動的かつ定量的解析への応用」である。本研究では、医用画像に対して、種々の(連続した)解像度および方向をもつフィルタ群を適用することにより多チャネルの強調画像を計算する手法を開発した。これらの出力値を組み合わせることにより、画像中の線状構造(血管、気管支など)/面状構造(軟骨、皮質など)/塊状構造(腫瘤など)などの局所構造特徴の識別および抽出を行なう。さらに、抽出された構造特徴の局所方向情報を利用して、(血管)径の変化・(軟骨)厚の分布などの精密計測(定量化)を行なう。本研究では、以上の処理過程を統一的に取り扱う理論的枠組の構築を行い、定量化における理論的精度限界の導出および検証を行った。本研究の提案手法に基づき、実際に、・CTボリュームデータからの血管抽出と血管径/方向分布の3次元的精密定量評価・MRボリュームデータからの軟骨抽出と軟骨厚み分布の3次元的精密定量評価を行なう診断支援システムを構築した。これらの問題は、医学的にも最新かつ重要なトピックであり、本手法の適用によって、初めて、自動的かつ高精度なシステムの実現が可能になった。まとめとして、本研究では、「方向・スケール空間」解析法の確立を行い、さらに、構造特徴の抽出と定量化に関する多様な医用画像解析への応用を示した。本研究の目的は,画像を,様々な方向と解像度(スケール)で解析するための理論的枠組を確立し,医用画像解析への応用によって有用性を実証することである.「3次元局所濃淡構造フィルタリング」による特徴識別と定量化:研究代表者が「3次元線強調フィルタ」として提案した方法を拡張・一般化して,3次元ヘッセ行列の固有値解析に基づいて,エッジ・線・面・塊などの局所濃淡構造(3次元特徴)を識別・強調する方法を確立した.局所構造の方向性,3次元ヘッセ行列の固有ベクトルに基づいて決定し,複数のスケールで計算されたヘッセ行列固有値に基づく局所構造識別論理および多重解像度統合法を定式化した.医学応用において,腫瘍や血管などのボリュームビジュアライゼーションのための強調処理として特に効果的であることを実証した(IEEE T-VCGに採録決定).医用画像定量化への応用に関しては,MR画像から軟骨の3次元厚み自動計測(国際会議MICCAI'99にて発表).および,CT画像からの血管の3次元方向自動推定による癌の良性/悪性診断(信学会・MI研究会にて発表)に応用した.「方向空間(Orientation Space)フィルタリング」によるセグメンテーション:方向空間は,研究代表者が提案した概念であり,n次元画像に対して,方向を連続して変化させたGaborフィルタを適用して多重方向フィルタリング画像を生成することにより,「方向」という新たな座標軸を付与して形成される(n+1)次元空間である.方向空間フィルタリング法は,複数の交差する線のセグメンテーションの問題を,方向空間での2値化処理後の連結性解析に帰着させるものである.今年度は,方向空間フィルタリングに,スケール最適化を導入することにより,交差する線のセグメンテーション能力を最適化した(IEEE T-PAMlに採録決定).●方法の定式化と検証に関して3次元画像における線状構造(血管,気管支など)/面状構造(軟骨,皮質など)の幅計測・方向計測の定量化の方法を提案し、幅計測の精度限界の理論的および実験的検証を行った。方法は以下のとおりである。3次元画像に対して、種々の解像度および方向をもつ3次元フィルタを適用することにより多チャネルの強調画像を計算し、これらの出力値を組み合わせることにより、3次元画像の各ボクセルにおいて、線状構造(血管,気管支など)/面状構造(軟骨,皮質など)/塊状構造(腫瘤など)などの局所構造特徴を識別し、抽出を行なう。さらに、抽出された構造特徴の局所方向情報を利用して、(血管)径の変化・(軟骨)厚の分布などの精密3次元画像計測を行なう。本手法の計測精度に関して理論的な検討を加えた。

特に、3次元画像の解像度が非等方的である場合の精度限界について詳しく考察し、理論的解析方法を確立し、その解析法を実画像での実験結果により検証した。さらに、胸部CT画像(気管支/血管)および股関節MR画像(軟骨)に対して、本手法を適用し、実画像に対する有効性を確認した。●医学応用に関して・線状構造:胸部CT画像から、バイオメカニクス解析を用いた結節周辺の既存構造集束理論に基づき、血管の方向分布から肺癌の良性/悪性鑑別する方法を提案し、評価を行なった。・面状構造:股関節MR画像から、全自動で股軟骨のセグメンテーションと定量化を行う方法を確立し、評価を行なった。●厚み計測精度の理論的分析のと実験的検証に関して3次元MR画像から、関節軟骨や大脳皮質などの薄面構造の厚み計測を行なうことにより、重要な診断情報を獲得することができる。昨年度までに、撮像パラメータおよび後処理パラメータが与えられ、厚み計測精度の特性を、理論シミュレーション手法を用いて導き、特に、非立方体(非等方)ボクセルによる撮影を行なった場合に、薄面構造の向きに精度がどのように影響するかを解析した。本年度は、さらに、昨年度までに行ったMR画像からの厚み計測の精度における本質的理論限界の検証実験を行った。理論分析を実証するために、複数の厚みを持つファントムを作成し、これを様々な角度において、MR撮影し、理論値と実測値の対比を行った。実験の結果、実測値は理論値に、極めて近いものであり、理論分析の妥当性を確認することができた。これにより理論分析に基づいて、所望の精度を達成するための最適プロトコルの設計が可能になった。●医学応用に関して・線状構造の計測:胸部CT画像から,バイオメカニクス解析を用いた結節周辺の既存構造集束理論に基づき,血管の方向分布から肺癌の良性/悪性鑑別する手法を提案したが、本年度においては、提案手法において、画像再構成アルゴリズムの違いや線状構造抽出時の閾値等のパラメータの変化が与える結果への影響を明らかにし、提案手法のロバスト性と適用限界を示した。・面状構造の計測:股関節MR画像から,全自動で股軟骨のセグメンテーションと定量化を行う方法を確立した。本年度においては、13症例に対して、提案手法を適用し、すべての症例において、提案した全自動法が、適切な結果を生成していることが示された。
中心体-微小管系を介した癌細胞変形能制御による新しい癌治療戦略

本研究の標的である腫瘍細胞の変型・移動能は中心体-微小管系とactin系が互いに呼応した統合作用であり、微小管の変化に応答するシグナルの同定が必要である。微小管の脱重合阻害剤paclitaxelを細胞に作用することにより活性が制御されるシグナルの同定・解析を行った。(1)paclitaxelにより活性制御されるシグナルの同定:paclitaxel存在下の腫瘍細胞内では、極性決定や上皮-間葉転換(EMT)と密接な関連が示唆されているHedgehog(HH)シグナルの活性が変化していることが明らかになった。(2)各種癌組織におけるHHシグナルの活性化:乳癌・膵癌・胃癌においてHHシグナルがリガンド依存性に活性化されていることが、免疫染色・real time PCR・ウエスタンブロッティングの結果明らかになった。これに対し、後腸系消化器の癌である大腸癌ではHHシグナルが不活化していた。発生学的なHHシグナルの役割である前腸系でのsurvival、後腸系でapoptosisをもたらす作用が癌組織においても保存されていることが示唆された。(3)HHシグナルの細胞変形・浸潤機能との関連性解析:腫瘍細胞を用いたinvasion assayの結果、膵癌細胞ではHHシグナルの活性化により浸潤能が高進し、HH阻害剤であるCyclopamine投与により阻害されることが明らかになった。(4)HHシグナルの制御法開発:上記のCyclopamineは、技術的な問題より大量生産は困難とされている。今回、HHシグナル系の阻害剤作成を目的に、HHシグナル因子に対する抗体を作成した。抗体投与により、HHシグナル依存細胞の増殖抑制がもたらされることが明らかになった。今後、変形・浸潤機能に対する影響を検証していく。本年度は、微小管の脱重合阻害剤pacritaxelを細胞に作用することにより活性が制御されるシグナルの同定・解析を研究目標とした。(1)pacritaxelにより活性制御されるシグナルの同定:pacritaxel存在下の腫瘍細胞内では、極性決定や上皮-間葉転換(EMT)と密接な関連が示唆されているHedgehog(HH)シグナルの活性が低下し標的遺伝子の発現も低下していることが明らかになった。(2)HHシグナルの細胞変形・浸潤機能との関連性解析:pacritaxel関連シグナルとして同定されたHHシグナルは、リガンドであるHH蛋白を膜蛋白であるPatchedが受容した結果、Smoothened-Gli以下の構成因子が活性化される。このSmoothened-Gli連係部位に対する特異的阻害剤としてCyclopamineが知られている。HHシグナルが内在性に活性化している腫瘍細胞を用いたchemo-invasion assayの結果、Cyclopamine投与によりchemo-invasionが阻害されることが明らかになった。(3)HHシグナルの制御法開発:阻害剤として上記のアルカロイドCyclopamineが存在するが、技術的な問題より大量生産は困難とされている。我々は、HHシグナル系に対する新規の阻害剤を作成した。近い将来の臨床応用を目指している。微小管の脱重合阻害剤pacritaxelを細胞に作用することにより活性が制御されるシグナルの同定・解析を行った。

(1)pacritaxelにより活性制御されるシグナルの同定:pacritaxel存在下の腫瘍細胞内では、極性決定や上皮-間葉転換(EMT)と密接な関連が示唆されているHedgehog(HH)シグナルの活性が変化していることが明らかになった。(2)各種癌組織におけるHHシグナルの活性化:乳癌・膵癌・胃癌においてHHシグナルがリガンド依存性に活性化されていることが、免疫染色・real time PCR・ウエスタンブロッティングの結果明らかになった。これに対し、後腸系消化器の癌である大腸癌ではHHシグナルが不活化していた。発生学的なHHシグナルの役割である前腸系でのsurvival、後腸系でapoptosisをもたらす作用が癌組織においても保存されていることが示唆された。(3)HHシグナルの細胞変形・浸潤機能との関連性解析:腫瘍細胞を用いたinvasion assayの結果、膵癌細胞ではHHシグナルの活性化により浸潤能が高進し、HH阻害剤であるCyclopamine投与により阻害されることが明らかになった。(4)HHシグナルの制御法開発:上記のCyclopamineは、技術的な問題より大量生産は困難とされている。今回、HHシグナル系の阻害剤作成を目的に、HHシグナル因子に対する抗体を作成した。抗体投与により、HHシグナル依存細胞の増殖抑制がもたらされることが明らかになった。今後、変形・浸潤機能に対する影響を検証していく。
近代における北海道ニシン漁出稼ぎに関する研究

本年度の研究計画に基づき、以下のように研究活動を実施した。1.出稼ぎ者送出地域の新聞(『遐邇新聞』『秋田遐邇新聞』『秋田日報』『秋田魁新報』マイクロフィルム版)の記事を収集した。記事の経年分析により、ニシン漁業出稼ぎ状況、ニシン漁業に対する考え方やその変化を読み取ることができた。今回は秋田県のみであったが、こうした出稼ぎ者送出地域における報道を、他の地域と比較分析することで、労働力の輩出構造とその展開が明らかになると考えられる。2.ニシン漁獲地域の新聞(『小樽新聞』マイクロフィルム版)の記事を収集した。特に、ニシン漁衰退期にいかなる報道がなされ、各関係者がどのような対策を講じたかを検討し、その結果を『歴史と環境』の1章で述べた。1.の出稼ぎ者送出地域の報道と組み合わせることで、両側面から重層的にニシン漁業を論じることが可能となる。本年度は、後志沿岸地域のニシン漁業転換期である1935・1936年に年代を絞って検討を加えた。3.ニシン漁家経営の衰退にともなう変容に関して、『人文地理』に掲載された中規模ニシン漁家の事例と比較し、より一般性を高めるために、本年度は大規模ニシン漁家青山家の事例について実証し、両漁家の結果を比較検討した上で『歴史地理学』にまとめた。4.最終年度にあたり、これまでの研究成果を、学位論文「近代北海道における鰊漁業の歴史地理学的研究-衰退期に注目して-」にまとめた。この論文は、近代北海道の発展の基となったニシン漁業を取り上げ、従来議論されることが少なかった衰退期に焦点をあてて、ニシン漁業従事者がいかにその危機を脱しようとしたのかを考察したものである。実証研究では、3年間特別研究員として取り組んできた「近代における北海道ニシン漁業出稼ぎ」を中心に、近代北海道のニシン漁業をニシン漁家やニシン漁獲地域のみならず、出稼ぎ者や出稼ぎ者送出地域側からも検討することで、立体的に分析する方法論を展開した。1.ニシン漁家経営の衰退にともなう変容に関して、追加調査を行ない、歴史地理学会で発表し、「人文地理」に投稿した。ニシン漁業は昭和30年代に終了したため、漁業従事者の活動を直接観察することは不可能に等しい。そこで、漁業従事者によって書き残された各種の史料(日記や漁夫雇人貸付帳など)を用いた。続いて、同時代・同地域における規模の異なる漁家と比較検討するため、史料(北海道開拓記念館所蔵・青山家文書)を収集し、その整理を行なった。2.経営者と出稼ぎ者の時空間的な分布・関係性の議論に有用な史料調査を行なった。その結果として、出稼ぎ者供給組合等の設立により出稼ぎ者数がまとめられる以前についても、出稼ぎ者出身地域の新聞記事より、駅から駅への出稼ぎ者数を把握できる見通しが得られた。このことから、当該地域においてニシン漁業出稼ぎへの関心が大きいことも明らかになった。引き続き新聞記事を収集し、情報の整理を進めていく。今後も、新たな漁家経営文書や漁場実測図等の史料調査を継続して行なう予定である。3.ニシン漁業により発展した地域を仮称「鰊村」と称し、「鰊村」における変容と現在の取り組みについて検討した。近年、再びニシンの漁獲が見られるようになり、各地で関連した活動が行なわれはじめた。その中でも、漁獲地域と出稼ぎ者出身地域とを結ぶ活動に注目し、6月に北海道積丹町や小樽市でニシン漁業経験者に聞き取り調査を行ない、その一端を日本地理学会「近代日本の地域形成研究グループ集会」にて発表した。1.出稼ぎ者出身地域の新聞(『秋田魁新報』国会図書館所蔵、マイクロフィルム版)とニシン漁獲地域の新聞(『小樽新聞』小樽市立図書館・北海道立図書館所蔵、マイクロフィルム版)の記事を収集した。本年度は昭和初期を中心に、『秋田魁新報』からは、ニシン漁業の漁況や出稼ぎ状況、ニシン漁業に対する考え方を、『小樽新聞』からは、ニシン皆無時にいかなる報道がなされたかを検討することで、両側面から重層的に昭和初期のニシン漁業を論じることが可能となった。2.大正・昭和初期における漁獲状況や活動内容について、より詳細に把握するために、水産試験場各支部による「漁況報告」(19231938年、余市水産博物館所蔵)のうち、余市・小樽・浜益・増毛分を撮影・整理した。本資料は、北海道水産試験場による各町村のニシン漁獲量統計資料よりも詳細に、各集落、時には漁家単位の漁獲量、投網・揚網実施状況等について、ニシン漁業期間中ほぼ毎日記載されている。天候や漁獲量に応じた漁業活動を知ることができる貴重な資料であり、今後、他地域についても順次整理する。3.ニシン漁家経営の衰退にともなう変容に関して、『人文地理』に掲載された中規模ニシン漁家の事例と比較し、より一般性を高めるために、本年度は大規模ニシン漁家青山家の事例について、史料調査(北海道開拓記念館所蔵・青山家資料)に加え、現地調査(北海道浦河町、雄冬、大分県津久見市)を行ない、青山家の漁場位置等を特定した、その成果を「日本地理学会2012年春季学術大会」にて報告した。

1.出稼ぎ者送出地域の新聞(『遐邇新聞』『秋田遐邇新聞』『秋田日報』『秋田魁新報』マイクロフィルム版)の記事を収集した。記事の経年分析により、ニシン漁業出稼ぎ状況、ニシン漁業に対する考え方やその変化を読み取ることができた。今回は秋田県のみであったが、こうした出稼ぎ者送出地域における報道を、他の地域と比較分析することで、労働力の輩出構造とその展開が明らかになると考えられる。2.ニシン漁獲地域の新聞(『小樽新聞』マイクロフィルム版)の記事を収集した。特に、ニシン漁衰退期にいかなる報道がなされ、各関係者がどのような対策を講じたかを検討し、その結果を『歴史と環境』の1章で述べた。1.の出稼ぎ者送出地域の報道と組み合わせることで、両側面から重層的にニシン漁業を論じることが可能となる。本年度は、後志沿岸地域のニシン漁業転換期である1935・1936年に年代を絞って検討を加えた。3.ニシン漁家経営の衰退にともなう変容に関して、『人文地理』に掲載された中規模ニシン漁家の事例と比較し、より一般性を高めるために、本年度は大規模ニシン漁家青山家の事例について実証し、両漁家の結果を比較検討した上で『歴史地理学』にまとめた。4.最終年度にあたり、これまでの研究成果を、学位論文「近代北海道における鰊漁業の歴史地理学的研究-衰退期に注目して-」にまとめた。この論文は、近代北海道の発展の基となったニシン漁業を取り上げ、従来議論されることが少なかった衰退期に焦点をあてて、ニシン漁業従事者がいかにその危機を脱しようとしたのかを考察したものである。実証研究では、3年間特別研究員として取り組んできた「近代における北海道ニシン漁業出稼ぎ」を中心に、近代北海道のニシン漁業をニシン漁家やニシン漁獲地域のみならず、出稼ぎ者や出稼ぎ者送出地域側からも検討することで、立体的に分析する方法論を展開した。本年度予定していた青山家資料の調査に加えて、「漁況報告」、「漁事日記」等の関係資料や当時の新聞記事を収集・整理することができた。一方で、現地調査をできる限り行ない、聞取り調査も前年度に引き続き進めていった。以上のように、おおむね順調に進展している。当初の研究計画に変更はない。平成24年度が最終年度であるため、得られた資料やデータを整理・分析し、ニシン漁業従事者(主に経営者や労働者)の展開を具体的事例に沿って検討し、近代の北海道ニシン漁業における労働力の集積過程について解明する。
BSCS生物教育プロジェクトと、その日本の中等生物教育への影響に関する研究

1.次のような内容からなる研究成果報告書を作成した。(1)第1部では、アメリカ合衆国においてBSCSプロジェクトが設立されるに至った背景、設立の経過、設立初期の活動について、各種の資料を基に整理した。さらに、BSCSが編集した教科書の理念と特徴等について論じた。(2)第2部では、BSCSプロジェクトが日本の生物教育に与えた影響について論じた。(1)BSCS教科書が日本へ紹介され、反響を呼ぶに至った背景や経過等について整理した。(2)BSCS教科書の影響が、日本では、まず高校「生物」教科書に現れ、次いで、学習指導要領に現れたことについて論じた。(3)日本の教科書(昭和23年度59年度)の中に出てくる生物教育用語の変遷を調べて、BSCSの影響が明らかであることについて論じた。2.日本の教科書(昭和23年度59年度)の中に出てくる生物教育用語についてのデータベースを作成した。しかしこのデータベースについては、分量の関係で、研究成果報告書には掲載できなかった。これについては、別に学術図書として公開できるよう、現在、科学研究費助成金を申請中である。1.次の文献・資料を収集し、検討した。(1)アメリカにおけるBSCSプロジェクト自体に関する文献・資料。(2)初期のBSCS教科書が日本へ紹介され、研究された経緯に関する文献・資料。2.戦後の日本の高校『生物』教科書にでてくる生物教育用語を網羅的に調べて、BSCSが日本へ紹介される前と後における、これら用語の違いを検討した。3.以上から、次のことが明らかになった。(1)BSCSが発足するに至った背景、BSCSの教材開発理念、BSCS教科書製作の経過などについては、我国でも参考になる点が多いこと。(2)BSCSが日本へ紹介され、国内で広く研究されるようになったのは、当時の日本の生物教育が、改革の必要性を感じていたからであること。(3)BSCSの日本の生物教育への影響はまず教科書に現れ、続いて学習指導要領にも現れたこと。(4)日本の『生物』教科書中の用語の変遷の中にも、BSCSの影響が明確に見られること。4.以上の知見の一部を、本年度の日本理科教育学会及び日本生物教育学会の大会において発表した。1.前年度に引き続き、BSCSおよびその日本への影響に関する内外の文献・資料を収集し、調査した。2.教科書中にでてくる生物教育用語について、BSCSの影響を調査した。3.これらの結果をまとめて、研究報告書を作成した。主要目次は次のとおりである。第1部BSCSプロジェクト設立とその理念第1章BSCSプロジェクト設立の背景とその初期の活動第2章BSCS教科書の理念と特徴第2部BSCSプロジェクトと日本の生物教育第1章BSCSの日本への導入第2章BSCSと日本の生物教育第3章日本の教科書中の生物教育用語からみたBSCSの影響
自家再生組織移植における危険関連分子パターンの解析と再生医療への応用

再生医療において、移植に用いる細胞の質の確保は重要な課題である。たとえ自家移植であっても、何らかの原因により細胞が損傷を受ければ自然免疫が惹起される可能性もある。本研究では、人為的に耳介軟骨細胞に限局的なダメージを与え、放出されるダメージ関連分子パターン(DAMPs)が軟骨再生に与える影響を検討した。培養細胞が熱処理などにより生存性では表現されない細胞ダメージを受けると、DAMPsなどを介して再生組織の成熟や恒常性が著しく阻害される可能性が示唆された。顎顔面領域の組織再建では、低侵襲で組織親和性が高く、患者の欠損部に適合するテーラーメイド型再生医療の導入が期待されている。再生医療の臨床応用においては、再生組織を構成する細胞や足場素材などに対する組織反応を制御しながら、生着、成熟させることが重要である。その点では、自己由来細胞は拒絶反応を惹起することがなく、再生医療の細胞源としては圧倒的に有利である。しかし、自己由来細胞といえども、細胞培養から移植後早期にかけた非生理的環境により誘発された細胞傷害は、危険関連分子パターン(DAMPs)を放出し、組織反応を惹起することが近年明らかとなってきた。本研究では、再生医療の導入が期待される軟骨再生医療において、DAMPsが軟骨再生に与える影響を検討し、得られた知見を、再生組織に対する組織反応制御に役立てることを目的としている。平成27年度は、DAMPs放出軟骨細胞を誘導する条件検討を行った。55°Cの乾熱滅菌器で15, 30, 60, 90分間静置後、上清を取り除いて新しいDMEMを加え、37°Cのインキュベーターで培養した。継時的に細胞を回収し、生細胞と死細胞を計測した。また、フローサイトメトリー細胞に誘導される初期アポトーシスや細胞死を検出し、50%程度の軟骨細胞に壊死が誘導される条件として30分を選定した。次いで、培養軟骨細胞から放出されるDAMPsを検討した。生存性の低下した細胞から放出されるDAMPsとしては、Uric acid, HSP70, HSP60, HSP90, Gp96, Biglycan, HMGB-1, Self DNA, Nucleotidesなどが報告されている。上記で選定した方法で細胞を調整し、継時的に培養上清および細胞を回収した。それらに含まれるDAMPsを、遺伝子発現やウェスタンブロッティング法や生化学的解析により検討している。平成27年度は、DAMPs放出軟骨細胞を誘導する条件検討と、培養軟骨細胞から放出されるDAMPsを検討する予定であった。現在、培養軟骨細胞から放出されるDAMPsを詳細に検討しており、おおむね順調に進展している。近年、細胞培養から移植後早期にかけた非生理的環境により誘発された細胞傷害は、危険関連分子パターン(danger-associated molecular patterns, DAMPs)を放出し、組織反応を惹起することが明らかとなってきた。本研究では、再生医療の導入が期待される軟骨再生医療において、DAMPsが軟骨再生に与える影響を検討し、得られた知見を、再生組織に対する組織反応制御に役立てることを目指している。平成28年度は、DAMPs放出軟骨細胞が惹起する組織反応の検証を行った。C57BL/6Jマウスから耳介軟骨細胞を採取し、熱処理を加えDAMPs放出細胞を調整した。熱処理を加えない軟骨細胞をコントロールとし、それぞれDMEMに懸濁後、23 Gシリンジを用いてC57BL/6Jマウスへ腹腔投与した。投与後1ー4日後に、腹腔に集積した細胞を回収したところ、DAMPs放出細胞を萌出したマウスでより多くの細胞が腹腔に集積していることが明らかとなった。次に、再生軟骨移植において、移植する細胞に生存性の低下した軟骨細胞が含まれていた場合を想定し、DAMPsが再生軟骨移植に及ぼす効果を検証した。DAMPs放出軟骨細胞とコントロール軟骨細胞をそれぞれ調整し、5 x 5 x 3 mmのポリ乳酸(PLLA)多孔体へ播種して、再生軟骨を作製した。作製した再生軟骨を、同じ遺伝子型を持つ同系マウスの背部皮下へ移植し、移植後2週および8週で摘出した。DAMPs放出軟骨細胞を用いた再生軟骨組織では、軟骨基質の蓄積が有意に低下しており、また、移植後2週におけるF4/80陽性細胞数の増加を認めた。申請時の予定通りに、実験が進捗している。平成29年度は、DAMPs放出軟骨細胞とコントロール軟骨細胞の培養上清を回収し、含まれる分子の違いを網羅的に検証した。培養軟骨細胞を55°Cのオーブンに30分静置し、その後PBSで洗浄することによりDAMPs放出軟骨細胞を調整した。培養液を添加し、その後1,3,5,7日で培養上清を回収した。同様に、コントロール軟骨細胞からも培養上清を回収した。2次元電気泳動のスポット解析やWestern blotなどにより両者に含まれる分子の比較検討を行い、DAMPs放出軟骨細胞から有意に放出される分子群を検証した。

そのうちいくつかの分子を選出し、それらのリコンビナントタンパクをRAW264の培養液に添加することにより、炎症性サイトカインの発現量の変化を検討した。その結果、濃度依存性にIL-6などの炎症性サイトカインの発現量が上昇することが示された。DAMPs放出軟骨細胞とコントロール軟骨細胞をそれぞれ調整し、ポリ乳酸多孔体へ播種して再生軟骨を作製した。移植後、経時的に再生軟骨を回収し、上記で検討した分子の発現変化を検討した。再生医療において、移植に用いる細胞の質の確保は重要な課題である。たとえ自家移植であっても、何らかの原因により細胞が損傷を受ければ自然免疫が惹起される可能性もある。本研究では、人為的に耳介軟骨細胞に限局的なダメージを与え、放出されるダメージ関連分子パターン(DAMPs)が軟骨再生に与える影響を検討した。培養細胞が熱処理などにより生存性では表現されない細胞ダメージを受けると、DAMPsなどを介して再生組織の成熟や恒常性が著しく阻害される可能性が示唆された。平成28年度は、引き続き培養軟骨細胞から放出されるDAMPsを検討するとともに、予定通りDAMPs放出軟骨細胞が惹起する組織反応の検証を行う予定である。現在、DAMPsのレセプターとして報告がある因子の発現を検討しているが、発現が上昇する因子について、中和抗体を用いた検討を進める予定にしている。軟骨再生医療安定した結果が繰り返し得られ、実験が順調に進んだため、当初予定していたよりも抗体や試薬の必要量がすくなかったため。キャンペーン中で通常よりも安価で購入できた試薬があったため培養軟骨細胞から放出されるDAMPsの候補因子をふやして検討を行っていく予定である。検討する候補因子の数をふやして、解析を行う予定である。
大量調理における生食用野菜の殺菌方法の有効性についての検討

本研究は、生食用野菜の特徴を損なうことなく、最も殺菌効果の高い方法を野菜種別に確立することを目的とした。野菜に対し、各種殺菌方法を施し、細菌学的ならびに形態学的に検討した結果、キュウリ・キャベツはブランチング、ミズナ・レタス・セロリ・トマトは強酸性電解水40°Cによる殺菌法が最適であることが明らかとなった。生食用野菜の食感や彩りを損なうことなく、最も効果的な殺菌方法を野菜種別に確立したことは、今後、野菜類を原因食材とする食中毒の減少に繋がるものと期待される。【目的】本研究は、給食施設にて多用される生食用野菜に対する最も効果的な殺菌方法を細菌学的ならびに形態学的に解明することを目的とする。今年度は、野菜数種に対し、ブランチング、次亜塩素酸ナトリウム(NaClO)、強酸性電解水による処理を施し、野菜の形態学的変化について検討を行う。【材料と方法】キュウリ、セロリ、キャベツ、ミズナ、レタス、トマトに対し、未処理、水洗い、ブランチング5秒、NaClO200mg/l5分間、強酸性電解水による処理を行った。また、温度の影響をみるために、水温を10°C、20°C、40°Cに設定した。処理後の野菜の一部を採取し、ホルムアルデヒドにて固定、型のごとく、試料を作製後、光学顕微鏡にて観察した。【結果および考察】肉眼的観察では、いずれの野菜でも、NaClO、強酸性電解水による影響、水温による形態変化はみられなかった。ブランチングではキュウリ、キャベツは色鮮やかとなったが、レタス、ミズナは葉がしおれ、レタスは部分的に褐変した。また、セロリはブランチング後の時間経過とともに褐変し、トマトは表皮が剥脱した。光学顕微鏡的観察では、キュウリ、キャベツ、セロリの表面は野菜種で特徴は異なるものの、ほぼ同型の細胞が密に一層並び」その下に大きさの異なる細胞が認められ、処理による変化はなかった。一方、レタス、ミズナ、トマトは表面の細胞が脆弱または不明瞭で、ブランチングではいずれの野菜でも表皮の断裂・脱落が認められたが、NaClO、強酸性電解水による変化はみられなかった。このことから、キュウリ、キャベツは「ブランチング」、レタス、ミズナ、セロリ、トマトはブランチングにより外観を損ねたことから、「強酸性電解水」および「NaClO」による殺菌方法が最適と思われた。しかし、本結果は形態学的所見のみであることから、次年度は、最も細菌数の減少に効果的である殺菌方法を野菜種別に同定する。【目的】本研究は、給食施設にて多用される生食用野菜に対する最も効果的な殺菌方法を細菌学的ならびに形態学的に解明し、生食野菜の食感や彩りを損うことなく、しかも、細菌数を最も減少しうる殺菌方法を野菜種別に確立し、集団給食施設等における安全な生食用野菜の提供により、食中毒を予防することを目的としている。今年度は、野菜数種に対し、ブランチング、次亜塩素酸ナトリウム(NaClO)、強酸性電解水による処理を施し、野菜に付着した細菌数の減少の程度について細菌学的に検討を行った。【材料と方法】キュウリ、セロリ、キャベツ、ミズナ、レタス、トマトに対し、未処理、水洗い、ブランチング5秒、NaClO200mg/C5分間、強酸性電解水による処理を行った。処理後の野菜の一部を採取し、型のごとく、試料を作成、培養後、生じたコロニー数から、試料1g当たりの一般細菌数、大腸菌群数および大腸菌の菌数を算出した。一般細菌数、大腸菌群数および大腸菌の減少の程度から、最も細菌数の減少に効果的である殺菌方法を野菜種別に同定した。【結果および考察】一般細菌数および大腸菌群数が減少した処理法は、キュウリではブランチング、キャベツ・ミズナではブランチング、NaClO40°C、強酸性電解水40°C、レタスではNaClO40°C、セロリ・トマトではブランチング、強酸性電解水40°Cであった。このことから、レタス以外の野菜では、いずれもブランチングもしくは強酸性電解水40°Cによる消毒・殺菌方法が効果的であることが明らかとなり、これらの方法については『大量調理施設衛生管理マニュアル』には具体的記載はないものの、NaClO以上の消毒・殺菌効果が期待できるものと思われる。しかし、消毒・殺菌効果が非常に高くとも、生食野菜特有の食感や彩りを損なう処理法では効果的であるとは言えないことから、平成22年度に実施した形態学的所見と併せて検討しなければならない。【目的】本研究は、生食野菜の食感や彩りを損うことなく、しかも、細菌数を最も減少しうる殺菌方法を野菜種別に確立することを目的とする。

野菜に対し、各種殺菌方法を施し、野菜に付着した細菌数の減少の程度について細菌学的に検討する。また、野菜は表面形状や厚さ等、種類によって特徴が異なることから、菌数の減少のみならず、殺菌後の野菜の食感や形態学的変化、さらには、走査型電子顕微鏡による野菜表面の細菌の付着の様子についても併せて検討を行う。【材料と方法】キュウリ、セロリ、キャベツ、ミズナ、レタス、トマトに対し、未処理、水洗い、ブランチング5秒、NaClO200mg/L:5分間、強酸性電解水による処理を行った。また、温度の影響をみるために、水温を10°C、20°C、40°Cに設定した。処理後の野菜の一部を採取し、細菌学的ならびに形態学的に検討した。また、別の一部を官能検査の試料とし、パネル数名に試食させ、各種野菜の食感、彩り等を評価した。【結果】細菌学的検索では、いずれの野菜においても、最も菌数が減少した処理法はブランチングおよび強酸性電解水40°Cであった。しかし、形態学的検索では、ミズナ・レタス・セロリ・トマトはブランチングにより外観および食感を著しく損なった。一方、NaClO・強酸性電解水は各種野菜の特徴を損なうことはなかった。【考察】食感や彩りを損うことなく、しかも、細菌数を最も減少しうる殺菌方法は、キュウリ・キャベツはブランチング、ミズナ・レタス・セロリ・トマトは強酸性電解水40°Cであることが明らかとなった。今回、生食野菜特有の食感や彩を損なうことなく、菌数減少に最も効果的な殺菌方法を野菜種別に確立できたことは、野菜類を原因食材とする食中毒の減少に繋がり、安全・安心な食事の提供を可能とするものと考える。申請時の研究実施計画に沿って研究を進め、今年度実施内容はほぼ予定通りに終了した。しかし、野菜種によっては、菌数の個体差がみられたことから、細菌学的検査については、現在も引き続き、追試を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。前述したように、野菜種によっては、菌数の個体差がみられることから、平均、標準偏差をとることが困難であり、できるだけ多くの検体を採取し、野菜種別の菌数の特徴を捉えるようにしている。これまでに得られた形態学的所見と細菌学的検査結果から、生食用野菜の食感や彩りを損うことなく、しかも、細菌数を最も減少しうる殺菌方法を野菜種別に確立し、集団給食施設等における安全な生食用野菜を提供することは、生食用野菜を原因とした食中毒を予防することに繋がるものと考える。
集合的手法による1の分割の拡張問題の研究

位相空間Xの部分空間A上の任意の点有限な1の分割をX上の点有限な1の分割に拡張できるとき,AはXにP(点有限)-embeddedであると呼ばれる.Dydakは1996年の論文において,1の分割に関するBorsuk型のホモトピー拡張定理を完成させる過程で,未解決問題「AがXにP(点有限)-embeddedのとき,A×[0,1]がX×[0,1]にP(点有限)-embeddedであるか?」を提起し,この問題は,16年度に大田春外氏と報告者との共同研究において,連続体仮説ものとで否定的であることが示されている.本年度は,背景となっているPrzymusinski-WageやSennott等による集合論的位相空間論における古典的論文中にある未解決問題と,Dydakや大田-山崎等の最近の結果の位置づけを明らかにして,連続関数の拡張問題における現在における未解決問題を提起した.この成果は,2007年出版予定の著書「Open Problems in Topology 2」(E.Pearl(ed),分担執筆)において,第1部の第5章としてまとめられた.また,本研究テーマに関連し,ある種の集合の分離性を層状に扱うことを要求する位相的性質であるmonotonical normalityの概念を,応用の期待できる関数として表現することを試みた.この試みは未だ成功していないが,研究に有効であると思われるmonotonical countableparacompact性を,集合値関数における局所有界という概念を導入し,関数の層状の表現を用いて記述できることを示した.位相空間Xの部分空間A上の任意の点有限な1の分割をX上の点有限な1の分割に拡張できるとき,AはXにP(点有限)-embeddedであると呼ばれる.Dydakは1996年の論文において,1の分割に関するBorsuk型のホモトピー拡張定理を完成させる過程で,未解決問題「AがXにP(点有限)-embeddedのとき,A×[0,1]がX×[0,1]にP(点有限)-embeddedであるか?」を提起した.本研究では,まず,P(点有限)-embeddingをP-embeddingと可算濃度に関するP(点有限)-embeddingとして特徴づけ,さらに,零集合の可算和に着目した集合的特徴づけを与えた.これを用いて,上述の問題を,集合論の仮定CHのもとで否定的に解決した.さらに,CHのもとでP(点有限)-embeddedであるがM-embeddedではない例を与えた.さらに,Przymusinski-Wageによって1980年に構成された例を用いて,族正規空間のP(点有限)-embedded(実際にはより強く,M-embedded)な閉集合が必ずしもP(局所有限)-embeddedではないことを示した.このことは,Dydakの1996年の別の未解決問題を解決するものである.また,本研究テーマに関連し,位相空間のbase-normalityについて,積空間の視点からの研究を行った.特に,定理「距離空間のΣ-productはbase-normalである」を証明し,連続関数の拡張問題の基本となっている位相空間の正規性の研究に有用な問題提起を行った.位相空間Xの部分空間A上の任意の点有限な1の分割をX上の点有限な1の分割に拡張できるとき,AはXにP(点有限)-embeddedであると呼ばれる.Dydakは1996年の論文において,1の分割に関するBorsuk型のホモトピー拡張定理を完成させる過程で,未解決問題「AがXにP(点有限)-embeddedのとき,A×[0,1]がX×[0,1]にP(点有限)-embeddedであるか?」を提起した.本年度は,昨年度与えたP(点有限)-embeddingの集合的特徴づけ及びその証明を改良した.特に,位相空間上の関数で終域をある種のバナッハ空間にとる写像を,距離位相をもつ単体的複体への写像へと取り直す新たな手法を与えた.証明には,関数族の最大関数を考えることのみを用いており,昨年度与えたP(点有限)-embeddingの集合的特徴づけをより簡明に証明することにも応用できる.また,本研究テーマに関連し,位相空間のbase-normalityについて,局所有限性としての定義が星型有限性を用いて表現できるかということを研究し,両概念が一致しない反例を与えた.この事実は,正規性においては同様なおきかえが成立することを示す森田の定理の基底バージョンが成立しないことを示し,今後の研究への興味深い問題を提起したものであると思われる.特に,1の分割の拡張を扱いやすい集合族の拡張として捕らえる場合において有用であると思われる集合の基底の扱いに対して,より厳密な議論の必要性を示唆した.

位相空間Xの部分空間A上の任意の点有限な1の分割をX上の点有限な1の分割に拡張できるとき,AはXにP(点有限)-embeddedであると呼ばれる.Dydakは1996年の論文において,1の分割に関するBorsuk型のホモトピー拡張定理を完成させる過程で,未解決問題「AがXにP(点有限)-embeddedのとき,A×[0,1]がX×[0,1]にP(点有限)-embeddedであるか?」を提起し,この問題は,16年度に大田春外氏と報告者との共同研究において,連続体仮説ものとで否定的であることが示されている.本年度は,背景となっているPrzymusinski-WageやSennott等による集合論的位相空間論における古典的論文中にある未解決問題と,Dydakや大田-山崎等の最近の結果の位置づけを明らかにして,連続関数の拡張問題における現在における未解決問題を提起した.この成果は,2007年出版予定の著書「Open Problems in Topology 2」(E.Pearl(ed),分担執筆)において,第1部の第5章としてまとめられた.また,本研究テーマに関連し,ある種の集合の分離性を層状に扱うことを要求する位相的性質であるmonotonical normalityの概念を,応用の期待できる関数として表現することを試みた.この試みは未だ成功していないが,研究に有効であると思われるmonotonical countableparacompact性を,集合値関数における局所有界という概念を導入し,関数の層状の表現を用いて記述できることを示した.
ＨＧＦーβ鎖によるマクロファージ貪食促進作用の分子メカニズムの解明

炎症・傷害の場におけるHGFのプロテアーゼ消化で生じたHGF-βは、Mφが発現するMRに結合し、アポトーシスに陥った好中球の貪食能を高めることが判明した。HGF-βはIQGAP1をリクルートすることが知られているMRに結合することでactinの再構成を起こし、貪食促進活性を示している可能性が考えられる。HGF-β刺激によって、貪食に関わる細胞表面抗原の増加も認められた。今回の検討によって、HGF-β/MR系によるアポトーシス細胞の貪食促進を介した組織再生の可能性および炎症制御の可能性が期待される。肝細胞増殖因子(HGF)のプロテアーゼ消化で生じるHGFβ鎖(HGF-β)は、マクロファージ(Mφ)に発現するマンノース受容体(MR)を受容体とし、アポトーシスに陥った好中球の貪食を高めることが明らかとなった(前年度)。今年度は以下の解析を行い、貪食促進作用の分子メカニズム解明を進めた。1. HGF-βがMRを介して貪食を促進するメカニズム:貪食作用はアクチンの再構成を伴う細胞膜の動的変化である。HGF-β刺激を行ったMφではMRとF-アクチンの共局在が観察され、HGF-βによる貪食促進作用のメカニズムをアクチン再構成で説明できる可能性が生じた。そして、HGF-β刺激によってMRへとリクルートされる細胞膜・細胞内分子についても検討を進め、MRがアクチン関連分子であるIQGAP1と相互作用しているという結果を得た。以上の結果から現在、HGF-β刺激によってIQGAP1を介したアクチンの再構成が起こることを想定している。今後、IQGAP1が貪食促進の責任分子かどうかについての検討が必要であるが、本研究でIQGAP1の関与を示せたことは非常に有益であった。2. HGF-βがMφの表現型に及ぼす影響:MΦにHGF-β刺激をすることで、補体受容体構成分子であるCD11bのタンパク発現が増加することが判明した。現在、HGF-βが補体受容体を介した貪食機能を促進させるかどうか、解析を進めている。今回の結果から、HGF-βがMRを介して貪食作用を促進する分子メカニズムとして、(1)IQGAP1を介したアクチン再構成の可能性、(2)Mφにおける補体受容体の発現増加、を明らかにすることができた。HGFは傷害に応じて産生が高まり、多彩な生物活性によって組織再生を導く内在性再生因子である。一方で、HGFは傷害・炎症組織で働くプロテアーゼによってα鎖およびβ鎖(HGF-β)に断片化される。私達は、HGF-β受容体としてマンノース受容体(MR)を同定するとともに、HGF-βがMRを介してマクロファージ(Mφ)のラテックスビーズ貪食を促進することを見出した。本研究は、HGF-βが示す貪食促進作用の分子メカニズム、およびMφが示す免疫調節作用に対してHGF-βがどのような機能を有するのか、をMRに着目して解明することを目的とする。今年度の解析によって下記の研究成果を得た。(A) HGFをエラスターゼ消化し、液体クロマトグラフィーによって本研究の遂行に必要な量のHGF-βを調製した。(C) HGF-βによるラテックスビーズの貪食促進作用は、MRのノックダウンによって阻害された。また、アクチン重合阻害剤であるサイトカラシンDの添加によってもHGF-βの貪食促進作用がキャンセルされた。以上から、HGF-βがMφのMRに結合した結果、アクチン細胞骨格が影響され、貪食能が高まっている可能性が示唆された。現在、HGF-β刺激したMφからMRと相互作用する分子の同定を進めている。以上から、傷害・炎症組織で生じたHGF-βはMφによる死細胞の除去を促進し、組織の修復に積極的に貢献している可能性が考えられた。本研究では、(1)HGF-βによって貪食が促進される粒子の種類、(2)HGF-βがMRに結合することで伝達されるシグナル、(3)アクチン骨格および細胞内膜系へのHGF-βの作用、について解析することを目的としている。本年度はまず、本研究に必要となるHGF-βの精製を行い、充分な量のHGF-βを確保することができた。その上で研究を進めた。(1)HGF-βがアポトーシス細胞の貪食能を高めることを見出した。一方でネクローシス細胞の貪食促進については促進活性を認めなかった。今回の解析から、HGF-βは生理的な貪食能も促進することが明らかとなり、炎症・傷害組織におけるHGF-β生成の意義の一端を明らかにできたのではないかと考えている。バクテリアの貪食に対してのHGF-βの作用についても現在解析しており、おおむね順調に進展している。(2)HGF-β刺激

特異的にMRと相互作用する分子を、MRに対する抗体を用いた免疫沈降法によって同定しようと解析中である。ただ現在のところ分子の同定には至っておらず、研究計画よりもやや遅れている。これまではHGF-β刺激のみに応じた解析を行ってきたが、今後LPSやIL-4等の刺激でMΦに揺さぶりをかけたうえで相互作用分子の同定を行うことも考慮に入れたい。(3)HGF-βの貪食促進活性がアクチン重合阻害因子であるサイトカラシンDによってキャンセルされたことから、HGF-βはアクチン骨格の再構成を介して貪食能を高めていることが示唆された。実際にHGF-β刺激を行ったMφではアクチン骨格に変化があることを見出しており、順調に計画に沿って研究を進めることができている。今後、HGF-β/MRシグナルがどのようにしてアクチン骨格を再構成するのかについて解析を進めたい。今後は、HGF-βがMRに結合することで何故アクチン骨格の再構成が起きるのかについて、MRと相互作用する分子の同定を行い、その下流へと伝達されるシグナルの解明を行う。また、貪食作用にはアクチン骨格の再構成だけでなくエンドソーム等の内膜輸送も関与していることが知られており、これらを調節する因子の活性化なども解析する。HGF-βが貪食に関わる受容体(例えばFc受容体や補体受容体)の発現を亢進している可能性も考えられる。そこでこれらの受容体の発現量も解析する。また本年度、HGF-β刺激によってアポトーシス好中球の貪食が促進されることが明らかとなった。アポトーシス好中球の貪食は抗炎症性サイトカインの産生を高めることが知られており、HGF-βによる貪食能促進は炎症反応を鎮静する可能性がある。そこで、HGF-β刺激によってアポトーシス好中球の貪食が促進されたMφから産生されるサイトカインの解析を行いたい。以上の研究を介して、HGF-βがMφの貪食促進作用を起こす分子メカニズム、さらに免疫系の調節を行う分子メカニズムの全容解明へとつなげたい。次年度は、HGF-β刺激特異的にMRと相互作用する共役受容体の同定を進める。さらに共役受容体を介して伝達されるシグナルを解析することによって、HGF/MRシグナルを解明する。本年度、MR共役受容体の同定を予定していた。しかし研究は当初の計画通りには進んでおらず、共役受容体の同定に使用する試薬や消耗品を一部購入しなかった。そのため、次年度使用予定の研究費(12万円程度)が生じた。翌年度、MR相互作用分子の同定に使用する予定である。またHGF-βがアクチン骨格、内膜輸送調節分子に与える影響について、分子の活性化、量的変化をウエスタンブロット等で解析する。以上の生化学的・分子生物学的実験および細胞培養に使用する試薬、消耗品に研究費を充てる(年間100万円程度)。また、得られた研究成果を学会および論文発表によって積極的に発信する(年間20万円程度)。