hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞間接触によるウイルス再活性化メカニズムの解明と阻害因子の探索

エイズ患者に合併するカポジ肉腫のうち内臓型は致死的となりうる合併症である。カポジ肉腫発症にはウイルス再活性化が関与しており、本研究は生体内で起こっていると考えられるKSHV感染B細胞と接着細胞の接触による再活性化のメカニズム解明とその特異的阻害分子の探索によりカポジ肉腫発症予防法の確立を目指している。KSHVキャリア、あるいはKSHV感染ハイリスク群としてカポジ肉腫発症リスクの高い集団を特定することが可能なため予防可能であると考られる。KSHV潜伏感染B細胞BCBL-1/rKSHV.152細胞に対して、共培養による再活性化誘導能が異なる2種類の接着細胞からDNAマイクロアレイによって発現量の異なる遺伝子群を抽出した。さらに細胞内の局在、機能などについてデータベースを用いて検討を行い、再活性化誘導に関わる遺伝子候補の選別を進め、再活性化誘導能の有無について検討を進めている。生体内においては、潜伏感染B細胞が再活性化した後、標的細胞に細胞間感染することが考えられる。KSHV感染B細胞と接着細胞との長期共培養により感染が成立する実験系を確認した。ウイルス感染B細胞、接着細胞の細胞間接触による再活性化、それに続いて起こる細胞間感染をin vitroで再現していると考えられ、実験系として有用である。共培養の実験では、それぞれの細胞を完全に分離することが困難なためそれぞれのマーカーが個別の解析に必須であり、特異的細胞マーカーについて検討を進めている。再活性化誘導能の異なる細胞について、発現量の異なる遺伝子群からKSHV再活性化誘導の責任遺伝子の選別に時間を要している。KSHV潜伏感染B細胞が再活性化し接着細胞に感染することを想定した、長期共培養によるウイルス再活性化、感染をin vitroで再現する実験系を立ち上げた。この実験系は非常に有用と考えられるが、潜伏感染B細胞と標的となる接着細胞のマーカーの確定に至っていない。1)多種類のヒト培養接着細胞株について、KSHV潜伏感染B細胞の再活性化誘導について検討を行い、再活性化誘導能と発現遺伝子量の関連性を検索する。その結果によりさらなる責任遺伝子の絞り込みを進める。2)再活性化に必要なシグナル伝達経路の探索としてEBVの細胞間感染やKSHV再活性化に関与するERK, NF-κB, PI3K, Ras, HIF-1αシグナル経路に関連する阻害剤、また小分子ライブラリなどを用いて検討を行う。内臓型カポジ肉腫はエイズ患者の致死的合併症である。カポジ肉腫発症は、カポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(Kaposi sarcoma-associated herpesvirus: KSHV)のキャリアにおけるウイルス再活性化と密接な関係がある。我々はKSHVが潜伏感染したB細胞と接着細胞を共培養すると細胞間接触によりウイルス再活性化が起こることを見出した。これはウイルスキャリアの生体内においてリザーバーである潜伏感染B細胞が毛細血管内皮細胞に接触することでウイルス再活性化を起こすモデルを模倣していると考えられる。さらにはウイルス再活性化B細胞から血管内皮細胞への細胞間感染が起こることで腫瘍発生に繋がると考えられ、細胞間接触によるウイルス再活性化の抑制がカポジ肉腫発症予防の鍵であると考えている。本研究では、KSHV感染B細胞と接着細胞の細胞間接触によるウイルス再活性化メカニズムを明らかにすること、さらにその特異的阻害因子の探索を行い、カポジ肉腫の予防薬開発を目指すことを目的としている。本年度は、接着細胞培養に困難が生じたが、細胞間接触によるウイルス再活性化の検討に使用する96ウェルプレートを用いた実験系について検出感度、再現性を高めるため使用する細胞の種類、細胞数、細胞間接触時間の最適化を行った。KSHV潜伏感染B細胞として原発性体腔液性リンパ腫(Primary effusion lymphoma: PEL)細胞株であるBCBL-1とBCBL-1由来のEGFP組換えウイルスを保持しているBCBL-1/rKSHV.152細胞を用いて条件を決定することができた。また共培養する接着細胞の検討を行い背景の類似した2種類の細胞で細胞間接触による再活性化誘導能が異なることを見出した。今後この細胞の遺伝子発現プロファイルの比較によりウイルス再活性化の責任遺伝子を絞り込むことが可能となった。接着細胞の検討の段階で培養条件等に困難が生じ、実験の進行が大幅に遅れた。だが一方で細胞間接触によるウイルス再活性化誘導能の異なる2種類の細胞を見出すことができた。この2種類の細胞の発現遺伝子比較により候補遺伝子を絞り込むことができ、時間のかかる網羅的なライブラリスクリーニングより小さなスケールで責任因子の探索が可能になったと考えられる。

KSHV感染B細胞と接着細胞との長期共培養により感染が成立する実験系を確認した。ウイルス感染B細胞、接着細胞の細胞間接触による再活性化、それに続いて起こる細胞間感染をin vitroで再現していると考えられ、実験系として有用である。共培養の実験では、それぞれの細胞を完全に分離することが困難なためそれぞれのマーカーが個別の解析に必須であり、特異的細胞マーカーについて検討を進めている。再活性化誘導能の異なる細胞について、発現量の異なる遺伝子群からKSHV再活性化誘導の責任遺伝子の選別に時間を要している。KSHV潜伏感染B細胞が再活性化し接着細胞に感染することを想定した、長期共培養によるウイルス再活性化、感染をin vitroで再現する実験系を立ち上げた。この実験系は非常に有用と考えられるが、潜伏感染B細胞と標的となる接着細胞のマーカーの確定に至っていない。細胞間接触による再活性化の異なる2種類の細胞についてDNAマイクロアレイによる遺伝子発現プロファイルの比較検討を行い、再活性化責任因子の候補を絞り込む。その上で、1)ウイルス再活性化に必要な膜タンパク質の同定遺伝子導入、遺伝子ノックダウンまたはノックアウト実験で再活性化に必要な膜タンパク質の同定を行う。2)細胞間接触によるウイルス再活性化を誘導するシグナル伝達経路の検索細胞間接触後の経時的な変化をDNAアレイにより検討する。3)細胞間接触による再活性化抑制薬剤の探索1),2)の結果を統合して化合物、阻害剤ライブラリによる抑制効果のある小分子等の検索を行う。1)多種類のヒト培養接着細胞株について、KSHV潜伏感染B細胞の再活性化誘導について検討を行い、再活性化誘導能と発現遺伝子量の関連性を検索する。その結果によりさらなる責任遺伝子の絞り込みを進める。2)再活性化に必要なシグナル伝達経路の探索としてEBVの細胞間感染やKSHV再活性化に関与するERK, NF-κB, PI3K, Ras, HIF-1αシグナル経路に関連する阻害剤、また小分子ライブラリなどを用いて検討を行う。接着細胞の培養において困難が生じたため実験の進行が遅れ、今年度予定していた実験が翌年度に持ち越された。現在進行中の2種類の接着細胞の比較により標的分子を絞った上で当初予定していた標的分子の遺伝子導入実験、siRNAを用いたノックダウン実験、CRISPR-Cas9システムを用いたノックアウト実験を行うのでそれらの費用に充当する。再活性化誘導責任遺伝子候補の選定が遅れているため。今後確定する候補遺伝子産物に対する抗体、遺伝子ノックダウン、ノックアウトなど解析に必要な試薬に使用する。また再活性化に関与するシグナル伝達経路についての検討に使用する阻害薬等の購入に充てる。
保険契約法におけるモラル・リスク抑止法理の統合的考察

本年度は、昨年度得た問題意識をさらに深化させ、保険契約の関係者が保険事故を招致した場合に保険者が免責される法的な根拠を考察した。昨年度の研究実績が裁判上の立証責任の問題を主要論点とするものであるのに対し、本年度の研究はより基礎的・根本的な問題を扱ったものである。従来から保険事故誘致免責の法的根拠は断片的に研究が深められてきたが、本研究は各関係者の故意免責の根拠を具体的・分析的・横断的に検討した点で従来の研究との顕著な違いを有する。本年度の公刊業績における研究成果のうち、顕著な特色を有するのは次の三点である。第一に、保険契約の受益者(生命保険の保険金受取人・損害保険の被保険者)による故意の事故招致を免責とする根拠として信議則違反を挙げるべきか否かという議論について、これらの者が契約締結段階で契約締結に関与することが法的に担保されていないことから否定されるべきであり、信義則として議論されてきたものの実質としてはむしろ類型的な権利濫用という法律構成を採用すべきことを論じた点。第二に、生命保険の保険契約者による故殺免責の根拠として公益を考慮するか否かという議論についてはこれを考慮すべきであること、その具体的内容は犯罪行為により保険金受取人に保険金を与えるという契約目的を達成することを防止する必要性を意味すること(対価関係を正面から読み込み、犯罪行為を犯した者がこれを機縁として利得することを防止する必要性という保険金受取人による故殺免責の文脈と同様の反社会性を認める)、同様の趣旨は少なくとも損害保険の保険契約者による放火については妥当することを論じた点。第三に、重過失免責の根拠としては、故意免責の根拠に加えて事前の行為規範としての位置づけを与えるべきこと、具体的には保険事故発生前の時点において保険契約の存在による行為水準の低下を防ぐモラール・ハザードの抑止という観点を示した点。保険者により保険契約者等が故意に保険事故を招致したことが立証された場合保険者が免責され、保険金請求者により保険契約者等が故意に保険事故を招致していないこと(保険事故の偶然性)が立証された場合、他の要件を満たす限り保険金の請求が認容されることは、現行商法・約款上争いがない。「保険事故の偶然性の立証責任」の問題とは、上記のいずれとも立証がなされず真偽不明となった場合に保険金の請求が認容されるか否かの問題であり、この結論は、故意ないし偶然性の立証責任をいずれの当事者が負担するかに依存する。最判平成13年4月20日民集55巻3号682頁により、傷害保険では偶然性の立証責任が保険金請求者に課される(すなわち、故意に保険事故が招致されていないことの立証が必要となることになり、これを機に、保険会社が保険金請求者の不正請求(モラル・リスク)を疑う場合に、保険事故の偶然性の立証を求める傾向が顕著になっていた。ところが、最判平成16年12月13日民集58巻9号2413頁により、火災保険に関しては故意の立証責任を保険者が負う(すなわち、免責のためには故意に保険事故が招致されたことを保険会社が立証する必要がある)ことになった。本年度の公刊業績における研究成果としては、第一に各種保険契約における保険事故の偶然性(ないし故意)の立証責任の所在に関する私見の提示であり、モラル・リスクを理由とした立証責任の転換を認めるのではなく、他の方法による事前抑止のインセンティヴを与えるべきという結論を示した。第二に、平成13年判決と平成16年判決の法律構成を分析し、最終的には、最高裁があえて説得力のない理由付けを示したことの背景には消費者契約法10条による約款の不当条項規制を用いて、今後保険事故の偶然性の立証責任を保険金請求者に求める約款条項を無効にする意図を有しているのではないかという分析結果を導いた。

第二に、生命保険の保険契約者による故殺免責の根拠として公益を考慮するか否かという議論についてはこれを考慮すべきであること、その具体的内容は犯罪行為により保険金受取人に保険金を与えるという契約目的を達成することを防止する必要性を意味すること(対価関係を正面から読み込み、犯罪行為を犯した者がこれを機縁として利得することを防止する必要性という保険金受取人による故殺免責の文脈と同様の反社会性を認める)、同様の趣旨は少なくとも損害保険の保険契約者による放火については妥当することを論じた点。第三に、重過失免責の根拠としては、故意免責の根拠に加えて事前の行為規範としての位置づけを与えるべきこと、具体的には保険事故発生前の時点において保険契約の存在による行為水準の低下を防ぐモラール・ハザードの抑止という観点を示した点。
肝芽腫幹細胞による腫瘍血管の構築機構

腫瘍血管新生は既存血管から伸長するとされたが、神経膠芽腫ではCD133陽性のがん幹細胞(CSCs)が腫瘍血管内皮前駆細胞を生成し、腫瘍血管内皮細胞に分化することが報告された。ヒト肝芽腫における腫瘍血管内皮細胞とCSCsの関係を調べた。肝芽腫細胞において、糸状仮足および葉状仮足にCD133陽性部位が認められた。がん幹細胞を異種移植し形成された腫瘍を用いスフェア形成実験を行った。3次元コラーゲンゲル培養によりスフェアを培養すると、スフェアからCD133陽性のチューブ様構造が新生した。電子顕微鏡でチューブの管腔構造を確認した。結果からCD133陽性肝芽腫幹細胞から腫瘍血管新生の可能性が示唆された。小児肝臓の悪性腫瘍のうち最も罹患率の高い『肝芽腫』におけるがん幹細胞の分離・同定法を確立してきた。肝芽腫幹細胞をターゲットとした新たな治療法開発のため、肝芽腫幹細胞とその維持に関与する周囲微小環境である腫瘍血管との関係を解明することを目的として研究をすすめた。腫瘍内の血管は、周囲の血管網から腫瘍内に侵入し作られると考えられてきたが、近年、glioblastomaにおいて腫瘍内の血管内皮細胞の一部が腫瘍細胞と同じゲノム異常をもつことが示され、ゲノム異常を示す血管内皮細胞が、がん幹細胞(CD133陽性細胞)に由来するという知見が発表された。申請者は肝芽腫細胞におけるCD133の発現局在、CD133陽性細胞と腫瘍血管新生との関係について検討した。培養肝芽腫細胞から分離したがん幹細胞を免疫不全マウスに移植し、腫瘍の再構成を確認した。形成された腫瘍組織を用いてスフェロイド培養を行った。その結果、無血清浮遊培養条件下で、がん細胞由来の細胞集塊(スフェア)が形成され、スフェアにはCD133陽性細胞が認められた。スフェアは腫瘍血管が入る前の無血管腫瘍病巣モデルとされていることから、形成された浮遊スフェアを用いてコラーゲンをスキャフォールドとした3次元培養を行った。スフェアの周囲には多数の細胞が遊走し、また、チューブ様構造も観察された。遊走細胞の一部とチューブ様構造はCD133陽性であった。スフェロイド培養ではがん幹細胞がスフェアを形成し、がん幹細胞ニッチとして血管新生因子を産生するといわれており、CD133陽性細胞から腫瘍血管の新生の可能性が示唆された。申請者は小児肝臓の悪性腫瘍で最も罹患率の高い『肝芽腫』におけるがん幹細胞の分離・同定法を確立し、肝芽腫幹細胞をターゲットとした新たな治療法開発のため、肝芽腫幹細胞とその維持に関与する周囲微小環境である腫瘍血管との関係の解明をめざして研究を推進してきた。がん細胞の増殖過程にはその周囲をとりまく微小環境(ニッチ)が大きく影響している。申請者は肝芽腫幹細胞による腫瘍血管の構築機構を解明するために、がん幹細胞のマーカーのひとつであるCD133の発現局在を中心として検討した。培養肝芽腫細胞におけるCD133の発現は糸状仮足と葉状仮足の複合体に局在していた。また、インターロイキン6受容体(IL-6R)もCD133と同様に糸状仮足と葉状仮足の複合体に存在していた。培養細胞がコンフルエントの状態ではCD133は主に細胞間に発現し、IL-6Rは細胞分裂している細胞に発現していた。細胞の状態により両者の細胞内における局在が異なり、働きも異なることが示唆された。培養肝芽腫細胞からside population法を用いてがん幹細胞を分離し、免疫不全マウスに移植し腫瘍の再構成を確認した。無血清浮遊培養条件下で、がん細胞由来の細胞集塊(スフェア)が形成され、スフェアにはCD133陽性細胞が認められた。形成された浮遊スフェアを用い、コラーゲンゲル3次元培養を行った。スフェアの中心付近は酸素分圧の低下により、低酸素誘導因子であるhypoxia inducible factor-1α(HIF-1α)発現の亢進がみられた。さらに、スフェアの周囲に多数の細胞が遊走し、また、電子顕微鏡による観察でチューブ様構造も認められた。遊走細胞の一部とチューブ様構造はCD133陽性であり、CD133陽性細胞から腫瘍血管新生の可能性が示唆された。腫瘍組織においては、従来、周囲の血管から新しい血管が伸長し、がん細胞に酸素や栄養を供給することにより腫瘍が増殖すると考えられてきた。しかしながら、近年では正常組織と異なる「腫瘍特異的な病的血管新生」が明らかにされ、がん幹細胞そのものが腫瘍血管の形成にかかわるとされている。すなわち、腫瘍血管内皮細胞にがん幹細胞と同じ染色体異常が認められることが示され、がん幹細胞が脱分化して腫瘍血管を構成するという知見が発表されている。申請者はこれまで小児肝臓の悪性腫瘍のうち最も罹患率の高い肝芽腫における腫瘍血管新生メカニズムを明らかにするために、肝芽腫細胞におけるCD133の発現局在、CD133陽性細胞と腫瘍血管新生との関係について検討をすすめてきた。培養ヒト肝芽腫細胞から分画した、がん幹細胞の候補となる細胞を免疫不全マウスに異種移植し、腫瘍再構成を確認した。

形成された腫瘍組織を分離し、無血清浮遊培養条件下でスフェロイド培養を行うと、がん細胞由来の細胞集塊(スフェア)が形成された。スフェアをコラーゲンゲル3次元培養することにより、スフェア周囲にはCD133陽性細胞ならびにチューブ様構造が観察された。腫瘍における血管新生のトリガーは細胞が低酸素状態に陥ることである。低酸素ストレスに対する細胞の適応応答において中心的な役割を果たす低酸素誘導性因子hypoxia inducible factor(HIF)-1αは幹細胞維持、がんの転移・浸潤に関与するといわれている。HIF-1αとその分解に関与するprolyl hydroxylase(PHD)の関係について検討した。申請者は肝芽腫におけるがん幹細胞の分離と同定を確立し、がん幹細胞を新たな指標とした肝芽腫の治療法開発のために、肝芽腫における腫瘍血管新生メカニズムを明らかにする研究を推進してきた。本研究の目的である「腫瘍血管形成過程における肝芽腫幹細胞の関連性の解明」についてはほぼ計画通りに実験をすすめることができた。すなわち、スフェロイド培養を用いることにより、肝芽腫幹細胞がスフェアを形成し、スフェアからCD133陽性のチューブ様構造が形成されることを明らかにした。また、スフェア内の肝芽腫幹細胞周囲の微小環境、とくに、低酸素環境について検討をすすめることができた。ただ、大学の助成金決定時期の関係から、本研究遂行に必要な高精細動画撮影蛍光顕微鏡の中央研究施設への新規導入が大幅に遅れ(平成26年12月に購入を申請したが、1年以上後の平成28年1月に導入された)、本顕微鏡を用いる予定の実験観察が遅れ、計画していた実験・まとめが平成28年度へと延長になった。腫瘍周囲の既存血管から腫瘍細胞に血管が伸長し血管新生がすすむという考えに基づき、血管新生阻害剤は正常な血管をターゲットとして開発されてきた。しかしながら、正常組織と異なる腫瘍特異的な病的血管新生が明らかにされ、腫瘍血管は正常血管と多くの点で異なることが報告された。本課題では肝芽腫幹細胞と腫瘍血管新生の関係について明らかにするため、肝芽腫細胞におけるCD133の発現局在、CD133陽性細胞と腫瘍血管新生との関係について検討をすすめた。とくに、研究を延長した最終年度(平成28年度)にはsphere formation assayによるin vitro培養モデルを用い、腫瘍の低酸素環境と血管新生因子の関係について明らかにした。培養ヒト肝芽腫細胞から分画したがん幹細胞の候補となる細胞を免疫不全マウスに異種移植し、腫瘍再構成を確認後、初代がん細胞のsphereformation assayを行うと、がん細胞由来の細胞集塊(sphere)が形成された。sphereの中心付近は酸素分圧の低下により、低酸素誘導因子hypoxia-inducible factor(HIF)-1α発現の亢進がみられ、血管内皮増殖因子VEGFの発現を誘導し、血管新生を刺激していることが確認された。また、sphere内における低酸素シグナルの中心的分子であるprolyl hydroxylase(PHD)とHIF-1αの関係はHIF-1αがsphereの中心部に存在し、PHDはsphere辺縁部にみられた。これらsphere formation assayを用いたin vitro実験の結果は、in vivoにおけるがん微小環境(ニッチェ)と同様の因子分布を示すことが明らかとなった。
ヒストン脱メチル化酵素Ｆｂｘｌ１０の脱制御による白血病発症機構の解析

我々は、造血幹細胞でヒストン脱メチル化酵素であるFbxl10を高発現するトランスジェニックマウスを作製し、生後約1年で白血病を発症することを見いだした。また、骨髄移植の手法により、白血病は造血細胞の自律性増殖能の亢進によることを明らかとした。さらに、Fbxl10 Tgマウスの造血幹細胞では細胞内輸送に関わるneuron specific gene 2 (Nsg2)遺伝子が高発現しており、またミトコンドリアにおける酸化的リン酸化に関わる遺伝群の有意な発現上昇が認められた。我々の解析結果は、細胞内エネルギー代謝および細胞内輸送の見地から白血病発症機構に新しい知見をもたらしたものと考えられる。我々は、ヒストン脱メチル化酵素であるFbxl10の造血腫瘍発症機構への関与を解析する目的で、造血幹細胞でFbxl10を高発現するトランスジェニックマウス、および造血細胞を含む全身の細胞でFbxl10を欠失したノックアウトマウスを作製した。長期観察の結果、トランスジェニックマウスに白血病発症を認め、Fbxl10は造血細胞ではがん遺伝子として機能することを見いだした。Fbxl10は、ヒストンH3K36に対する脱メチル化酵素として作用することが報告されている。Fbxl10高発現および欠失によるヒストンH3K36のメチル化の変化を検討する目的で、我々はトランスジェニックマウスおよびノックアウトマウスの造血幹前駆細胞を単離し、抗メチル化H3K36抗体を用いてウエスタンブロットを行った。その結果、トランスジェニックマウスの造血幹細胞ではヒストンH3K36のメチル化が低下しており、Fbxl10高発現はヒストンH3K36の低メチル化状態を介して白血病発症に関与していると考えられた。また、Fbxl10トランスジェニックマウスに発症する白血病は、造血細胞にその原因があることを確認する目的で、我々はFbxl10トランスジェニックマウスおよびノックアウトマウスから造血幹細胞を単離し、放射線照射した同系統のマウスに骨髄移植を施行した。1回目の移植では有意な差は認められなかったが、2回目の移植では、Fbxl10トランスジェニックマウス由来の骨髄細胞では有意なキメリズムの上昇を、Fbxl10ノックアウトマウス由来の骨髄細胞では有意なキメリズムの低下を認めた。これらの結果は、造血幹細胞におけるFbxl10の高発現は造血系列に増殖能を寄与することを示すと共に、FBxl10トランスジェニックマウスに発症した白血病は造血細胞自体の増殖能の亢進によることを示している。今後、これらの表現型の基盤となる分子機構について解析を行って行く予定である。我々は、ヒストン脱メチル化酵素であるFbxl10に着目し、造血幹細胞(hematopoietic stem cells, HSCs)でFbxl10を高発現するトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。長期観察の結果、Fbxl10 Tgは生後約1年1年半で白血病を発症することを見いだし、さらに骨髄移植の手法により、白血病は造血細胞の自律性増殖能の亢進によることを明らかとした。その分子メカニズムを解析する目的で、以下の実験を行なった。白血病発症前のコントロールマウスとFbxl10 TgマウスのHSCsを単離し、トランスクリプトーム解析を行なった。Fbxl10 TgマウスのHSCsでは、コントロールマウスのHSCsに比較して細胞内輸送に関わるneuron specific gene 2 (Nsg2)遺伝子が高発現していることが明らかとなった。さらに、Nsg2は白血細胞においても高発現が認められ、Nsg2の発現上昇は疾患の発症と維持の両方に寄与していると考えられた。また、Gene Set Enrichment Analysis (GSEA)により解析したところ、ミトコンドリアにおける酸化的リン酸化に関わる遺伝群の有意な上昇が認められた。酸化的リン酸化はATP産生を介して細胞内のエネルギー代謝に寄与している。そこで、コントロールマウスとFbxl10 TgマウスのHSCsにおけるATP産生を測定したところ、Fbxl10 TgマウスのHSCsで有意な産生上昇を認めた。さらに、抗Fbxl10抗体を用いたChIP解析により、Fbxl10はHSCsにおいてNsg2および酸化的リン酸化に関与する遺伝子に結合していることが判明した。これらの結果は、Fbxl10の脱制御によりHSCsにおいて酸化的リン酸化経路が活性化し、それがNsg2の過剰発現と協調して白血病発症に関与していることを示している。我々は、ヒストン脱メチル化酵素であるFbxl10に着目し、造血幹細胞でFbxl10を高発現するトランスジェニックマウスが白血病を発症することを見いだした。

更に、骨髄移植の系を用いることにより、この白血病は造血細胞自身の増殖能の亢進によることを明らかとした。そこで、Fbxl10トランスジェニックマウスにおいて造血幹細胞造血細胞がどの様な挙動を示すかについて、コントロールマウスとFbxl10トランスジェニックマウスの骨髄をFACSを用いて長期造血幹細胞、短期造血幹細胞、多能性前駆細胞、骨髄性前駆細胞、リンパ球性前駆細胞等に分類し、各々の数について解析を行なったところ、Fbxl10トランスジェニックマウスにおいては、骨髄性前駆細胞およびリンパ球性前駆細胞が顕著に増加していることが明らかとなった。これらの結果は、Fbxl10トランスジェニックマウスにおける白血病が骨髄球系およびリンパ球系である結果に良く一致するものである。また、Fbxl10トランスジェニックマウスにレトロウイルスを投与することにより、白血病発症期間が有意に短縮することを明らかとした。さらに、造血幹細胞類似の細胞株であるEML細胞にFbxl10を強発現させたところ、幹細胞分画の増加およびサイトカイン投与による細胞分化の障害を認めた。さらにこの結果は、Fbxl10は造血幹細胞前駆細胞において幹細胞性を維持することにより白血病発症に関与していることを示している。今後は、これらの細胞がどの様な機序により増殖能を獲得するか、その分子機構について解析する予定である。本年度(平成24年度)当初に提唱した研究実施計画の主な3つの柱である、1)Fbxl10過剰発現および欠失による造血幹細胞におけるヒストンメチル化の変化の検討、2)Fbxl10Tgにおける白血病発症が細胞自律的(cell-autonomous)であることの確認、3)Fbxl10過剰発現および欠失による造血幹細胞における遺伝子発現変化の検討、のうち、前2者についてはほぼ達成されたと考えられる。3)については来年度継続して実験を行う予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画において、平成24年以降の予定としていた項目のうち、1)Fbxl10 Tgに発症する白血病について2次的遺伝子変異の関与の検討:Fbxl10トランスジェニックマウスにレトロウイルスを投与することにより、白血病発症期間が有意に短縮することを明らかとし、inverse PCRにより白血病発症に協調的に機能する遺伝子を同定した。2)In vivoの病態に類似するin vitroの系の構築:造血幹細胞類似の細胞株であるEML細胞にFbxl10を強発現させたところ、幹細胞分画の増加およびサイトカイン投与による細胞分化の障害を認めた。以上から、目的としていた項目については概ね順調に進展していると考えられる。今年度の解析結果により、Fbxl10トランスジェニックマウスに発症する白血病について、Fbxl10が造血幹細胞に過剰発現することによりヒストンH3K36のメチル化が低下し、その結果造血細胞が増殖能を獲得することが原因であることが示された。今後は、ヒストンH3K36の低メチル化状態がどの様な遺伝子の脱制御を介して白血病発症を誘発するかについて、その基底にある分子機構を明らかにして行く予定である。
文理融合型文化財修復科学の確立を目指した紙文化財修復法の妥当性評価

湿熱強制劣化により酸性化した紙は、水処理によりpHが上昇し中性化した。硫酸アルミニウムやドウサの溶出のためだが、生成した酸性物質は溶出しにくい傾向があった。水処理により引張エネルギー吸収量が増加した。乾燥時の繊維収縮により引張破断伸びが大きくなるためで、本来の紙力回復ではないものの、総じて紙力低下はなかった。打ち紙処理より紙の濡れ伸び量が大きくなった。補修後の管理で吸湿があると寸法が大きくなり、本紙に力が加わることが示唆された。古文書や史料等の紙でできた文化財を保管する際,その環境を完全なものにすることは困難であり,適切でない場口は劣化がどんどん進行していく。史料あるいは美術的価値を維持するために修復が行われるが,紙を現状よりも劣化させないということは修復に必須の要件である。現状で行われている修復法を知ることをこの研究の第一歩と考えた。東京大学史料編さん所が所蔵する愚昧記(鎌倉幕府が起こされる前後の宮中の様子を綴った三条実房の日記)の修復が奈良国立博物館で行われた。ここで修復手順の調査及び愚昧記料紙(以下,本紙という)の紙質測定を行った。手順の調査では,特に水が使われる工程に注目した。修復の最初の段階では,汚れ及び有機酸を取り除くための水によるクリーニングが行われる。ろ紙の上に本紙を置き,その上に極薄の典具帖紙を保護紙として載せ,溜まらない程度に霧吹きで満遍なく表面を濡らす。水は保護紙と本紙を通過し,ろ紙に吸収される。これを数回繰り返すが,一方向に水が移動することが重要と思われる。この処理後のあとは,板に挟んでプレスし,一方板に貼り付いた状態で乾燥する。いわゆる緊張乾燥に当たり,巻きぐせ等を取り除くことができるが,これがどの程度繊維問結合にダメージを与えるかは,評価しなくてはならないことが伺えた。虫食い部の補修には,補修紙の紙片を同様の形に採取して麩糊を用いて糊付けする。麩糊。糊の99%は水であり,どのような影響があるかを調べる必要があると考えられた。本紙の紙質については,別に機会に発表することにする。水を使った処理が本紙に与える影響について,現在,機械抄き和紙,酸性洋紙,広葉樹漂白クラフトパルプを用いて調製した手すき紙を,80°C/相対湿度80%条件で1,2,4,8週間の劣化処理を行った。クリーニング処理を模した条件で,紙を濡らし強度変化,寸法変化等を測定する予定である。現在の紙文化財修復工程では、クリーニングや脱酸処理の工程で大量の水を使用する。紙は繊維間の水素結合によりその構造が保たれているが、紙を水に浸漬し水分子を繊維間に浸入させれば繊維間の結合は切れるため、紙を破壊することになる可能性が懸念される。そこで、修理工程における液体の水が文化財本紙に与える影響を検討した。機械抄き酸性洋紙、和紙(ドウサ引き処理ありとなし)、試験用手すき紙(広葉樹漂白クラフトパルプ)を試料とし、80°C65%RH条件で、016週加速劣化処理した。これらの試料を、金属性バットに入れた脱イオン水に、手で通した。ろ紙2枚でこの試料を挟み、さらに合板2枚で挟んで、を98.lkPaの圧力で1分間プレス行った。合板に挟んだまま、23°C、50%RHの条件で、約10kgfの荷重を加えて完全に乾燥させた。pHの変化によると、中性の紙は酸性化するが、酸性の紙はそれ以上酸性が強くならなかったが、硫酸アルミニウムは弱酸性で、劣化により生じた酸性物質も解離度が低いためではないかと考えられた。水処理によりpHが1以上上昇したが、硫酸アルミニウムが溶解して除去されたと考えられた。引張強度では、酸性紙は明らかに低下したが、酸加水分解によるセルロースの劣化が原因である。和紙は、むしろ強度が上がる傾向を示したがが、ドウサ(硫酸アルミニウムカリウム)引きがあると劣化の進行とともに低下に転じた。和紙の比引張エネルギー吸収量(TEA)の劣化処理による変化を見ると、ドウサ引きがないと低下がわずかであったが、ある場合は急速に低下した。破断伸びが小さくなったためである。劣化処理の有無に関わらず水処理により、TEAは増加した。これも破断伸びの影響と考えられた。水処理の乾燥時に収縮が起こると、一見紙力が回復したかに見えるが、本質的な強度の増加とは言えないため、さらに調査が必要である。

古文書等の文化財料紙の修復工程で行われる処理法が料紙にどのような影響を与えるのか、例えば極端な場合にはそれを破壊している可能性はあるのか、あるいは損傷を与えることはないのか、などの点を科学的に調査し、適切な処理法を見出そうとする目的で、修復に携わる技術者にアンケート調査を行った。回答者が扱う対象は、和紙だけが63.3%、和紙と洋紙の両方が、21.4%であった。特に特筆すべきは、紙を傷める危険性のある脱酸処理や漂白処理で使用する薬品の種類であった。酸素系の過酸化水素が最も多く、塩素系の次亜塩素酸ナトリウムや次亜塩素酸カルシウムの他、過マンガン酸カリウムも非常に多かった。過マンガン酸カリウムは酸化力が強く、また酸性の中和剤によっても繊維の分解を進めたりすることがあるので、検証が必要と思われる事例がいくつかあった。また、打ち紙処理は明治期以前の和紙製造工程で行われていたため、古文書料紙の修復紙に打ち紙処理を行うことがある。その場合の物性変化については知られていないため、物性変化を調べた。打ち紙の際の圧縮圧力の増加により、繊維強度が低下したが、繊維の損傷によると考えられた。また、打ち紙により濡れ伸び(濡れたときに伸びる長さ)が大きくなったことから、紙の保管時に吸脱湿があれば寸法変化が大きくなることが予測される。したがって文化財の補修紙に打ち紙処理を施すことは、寸法変化の大きな紙を作ることになることを考慮する必要がある。経年劣化した打ち紙処理を経ている文化財料紙も同様の挙動を取るかもしれないが、経年劣化により寸法安定性が変化する可能性もあるのでも併せて検討する必要があることが示唆された。
二者同時計測によるインタラクティブなニューロフィードバックシステムの提案

本研究では、セルフコントロールの効果的なトレーニングを促進するために、モバイル計測に適した携帯型脳波計を用いた二者同時計測によるニューロフィードバックシステムの提案を目的とした。従来の単独型とは異なる対戦型というインタラクティブなトレーニングスタイルを導入することによって、より短時間にトレーニング効果を引き出しうるニューロフィードバックシステムを構築し、そのシステムの信頼性・妥当性を検証した。前年度に構築した二者同時計測のニューロフィードバックシステム(指導者用プライマリモニタ1台、学習者用のセカンダリモニタ1台)を拡張し、無線技術によりセカンダリモニタの画面をタブレット端末上に提示するシステムの作成を試みた。これにより、現行システムでは同一のセカンダリモニタ画面を利用していた二人の学習者(学習者Aおよび学習者B)に対して、独立した画面提示が可能になることを想定した。しかしながら、無線通信による画面更新遅延のタイムラグや、通信接続の不安定性などにより、現段階では現実的なシステムとはならなかった。このため、運用コストを鑑みて、現行システムのままが現時点での最良の選択肢であると判断した。ただし、システムのタブレット端末上での運用は、今後も開発を継続する予定である。ベースとなるトレーニング内容は、前年度から継続して、もっとも安定感があるθ/βトレーニングを用い、ターゲットとしたθ/βの比率を下回った脳波状態の場合に、その時間に応じて、それぞれの学習者に得点が加算される報酬型のフィードバックを与え、得点を競い合う形式を採用した。この基本形を基に、二者の協力関係を脳波の同調率からとらえるために、二者間の脳波の相関関係をリアルタイムで解析し、それらを利用したフィードバック情報を提供することで、二者間の脳活動の相乗効果を高めることを予定している。二者同一計測のニューロフィードバックは、ゲーム的要素が強い分、トレーニングに対するコミットメントが単独型よりも高くなるが、指導者がトレーニング時に行う言葉がけが難しいという点も指摘できた。また、多チャンネル脳波計を利用した安静時脳活動をトレーニング効果指標として導入するために、被験者8名に対して、閉眼および開眼状態で、それぞれ3分間の安静時脳波を測定した。この脳波データは併せて取得した質問紙データとともに現在解析中である。平成23年度は、二者同時計測のニューロフィードバックシステムの構築を中心に取り組んだ。無線技術によるモバイル計測に適した生体アンプをベースに、θ/βトレーニングを用い、ターゲットとしたθ/βの比率を下回った脳波状態の場合に、その時間に応じて学習者に得点が加算される報酬型のフィードバックを与えるソフトウェアを作成した。指導者用のプライマリモニタ1台と学習者用のセカンダリモニタ1台を用意し、それぞれに専用のモニタリング画面(プライマリモニタ:指導者用)とフィードバック画面(セカンダリモニタ:学習者用)を提示する方法を採用した。これにより、二人の学習者は同時にセカンダリモニタを使用することになるものの、二者同時計測によるニューロフィードバックが可能な基本システムを構築することができた。今後は、二者の脳活動をそれぞれ独立にフィードバックするように学習者用のモニタを1台増やし、指導者1台、学習者2台のシステムへと改良する。またハードウェアの改善だけにとどまらず、二者間の脳波の関連を解析し、それらを利用したフィードバック情報を提供することで、脳活動の相乗効果を高めることが可能なソフトウェアの開発を予定している。構築したシステムの信頼性・妥当性を検証するために、被験者2名を対象として試験的運用を行った。2名の学習者に対して、ソフトウェアが適切なフィードバックを与えることが確認された。さらに、多チャンネル脳波計を利用した安静時脳活動や事象関連電位を指標として導入し、実行機能測定課題などを利用して、心理・生理の両面からトレーニング効果を評価できる方法を検討中である。今後は、安全性、ユーザビリティなどを慎重に評価しながら、システムの改善を重ね、トレーニングとその評価を適切に運用し、心理ー脳神経プロファイルを統合した評価・介入システムへと昇華させていくことを計画している。平成23年度初頭から中期にかけては、昨年末の東日本大震災による建物修繕工事やシールドルームの破損による修復工事などの予期せぬアクシデントに見舞われたが、モバイル計測用の生体アンプを使用していることと、初年度である平成23年度はシステムの構築を中心に作業していたため、予定していた到達目標の段階まではたどり着くことができた。ハードウェアの面では、二者の脳活動をそれぞれ独立にフィードバックするように学習者用のモニタを1台増やし、指導者1台、学習者2台のシステムへと改良する。ソフトウェアの面では、二者間の脳波の関連を解析し、それらを利用したフィードバック情報を提供することで、脳活動の相乗効果を高めていくことが可能となるようにプログラムを作成する。さらに実際の運用場面での安全性、ユーザビリティなどを慎重に評価しながら、システムの改善を試行錯誤していく。引き続き、多チャンネル脳波計を利用した安静時脳活動や事象関連電位をトレーニング効果の指標として有効に利用する方法を検討する。平成23年度に構築したシステムをさらに使いやすいものにするため、まず学習者用のモニタを1台増やし、指導者1台、学習者2台のマルチモニタ環境を実現するために、映像ー音声機器の充実を図る。

特に、学習者のユーザビリティ向上を目的とし、有線でのフィードバック情報のディスプレイ表示ではなく、無線を用いてタブレットに情報を表示する方法を可能にするための有効な機器を慎重に選定し購入する。この他、構築したシステムの妥当性・信頼性評価のために被験者数名をリクルートするための謝金、システム改善のための研究打合せ旅費や、研究成果を発表するための学会旅費などに充てる予定である。
呼吸器機能画像における低線量画像法の開発

コンピューター断層撮影(CT)を用いた呼吸器領域における機能画像診断において、被曝線量の低減化について研究を行った。呼吸器疾患の一つである肺気腫における解析において、自動被曝低減装置を用いた低線量CTにて定量的な肺野評価としては約25%に低減化、逐次近似法を用いた低線量CTにて定量的な気管支評価としては約17%に低減化した状態においても呼吸器機能画像診断として有用性を保持できることを報告した。今年度は,肺気腫領域の機能画像評価として,現在までに取得した自動被曝低減装置を用いた低線量CTの画像データと通常線量におけるCTの画像データの解析を主に行った.本研究では,(1)自動被曝低減装置を用いた低線量CTと通常線量におけるCTでの被曝線量の比較,(2)機能画像評価において自動被曝低減装置を用いた低線量CTでの至適域値の決定,(3)至適域値を用いた場合の自動被曝低減装置下低線量CTと通常線量におけるCTでの機能画像評価の比較,を目的とし,(1)自動被曝低減装置を用いた低線量CTでは平均約75%の線量が低下していた,(2)自動被曝低減装置を用いた低線量CTでは至適域値を変化させる必要がある,(3)至適域値を変化させた場合,通常線量での呼吸機能評価と自動被曝低減装置を用いた低線量CTでの呼吸機能評価では強い相関関係が見られた,という結果をえた.これにより自動被曝低減装置を用いた低線量CTにおいても至適域値を変化させることにより通常線量と同程度の呼吸機能評価が可能であるという結論に至った.この研究結果に関しては,学術雑誌のひとつであるEuropean Journal of Radiologyに投稿し掲載が確定している.また間質性肺炎や肺高血圧症など他の疾患での低線量CT下での評価,肺気腫領域における気管支内腔体積評価などの新しい機能画像評価法を用いた場合の低線量CT下での評価,本施設に導入されている領域検出器型CTにおける低線量評価に関しては現在画像データの取得と解析を進めている.今年度は,肺気腫領域の機能画像評価として,現在までに取得した画像をもとに更なる低線量CTにおける機能画像診断を目的における評価を主に行った.現在,低線量CTで主流となりつつあるIterative Noise Reduction Techniqueという技術を用いることで更なる低線量化を図ることが出来ると考える.本研究は肺気腫患者を対象とし,気管支評価として気管支内腔容積評価と気管支壁肥厚評価という評価法を用いて,呼吸機能画像において,低線量CTにおけるIterative Noise Reduction Techniqueを用いた画像評価と用いなかった場合の画像評価を通常線量CTと比較することを目的としたものである.今回用いた画像における線量は通常線量では150mAs,低線量CTでは25mAsであり,約17%に低減している.この研究における結果は以下の通りである.3.気管支内腔容積評価において両者のばらつきが軽減するとともに,呼吸機能との有意な相関が見られた.これにより,Iterative Noise Reduction Techniqueを用いることで更なる低線量化を行うことができるという結論に至った.この研究結果は,北米放射線学会,欧州放射線学会などに積極的に成果の発表を行うとともに,海外一流誌や国内学会誌などに論文掲載として発表する予定である.今年度は、前年度に引き続き、肺気腫領域の機能画像評価として、現在までに取得した画像をもとに、更なる低線量下での機能画像診断を目的とした評価を行った。低線量手法としては、現在低線量CTで主流となりつつある逐次近似法(Iterative Noise Reduction Technique)という技術を用い、更なる低線量化を図った。また、機能画像の手法として、気管支評価に注目し、気管支内腔容積評価と気管支壁肥厚評価という評価法を用いた。これにより呼吸器機能画像評価において、低線量CTで取得した画像の再構成時に逐次近似法を用いた画像評価と用いなかった場合の画像評価を通常線量CTと比較した場合、用いた場合は通常線量における評価とほぼ同等の結果を得ることができた。これにより、通常線量と比較して、約17%に軽減した場合においても機能画像評価は可能であることが示唆された。具体的な結果については以下の通りである。1逐次近似法を用いた画像評価では標準線量で得られた画像評価と強い相関が見られた。2気管支内腔容積評価において、逐次近似法を用いた画像評価と標準線量で得られた画像評価のばらつきが軽減するとともに、呼吸機能との有意な相関が見られた。これらの研究成果を、北米放射線学会,欧州放射線学会にて発表を行い、また国内においても日本医学放射線学会総会にて発表した。そのほか、上述した研究にて用いた新しい機能画像評価法の一つである気管支内腔容積計測についての研究が学術雑誌に掲載された。肺気腫を対象とした研究分野においてはおおむね順調に進展していると考えているが,間質性肺炎や肺高血圧症などの他の疾患に関しては,ソフトウエアーの改良が進んでいない状態であるため.24年度が最終年度であるため、記入しない。

肺気腫を対象とした研究に関しては他の手法に関して低線量化の研究を進めていく.また,間質性肺炎や肺高血圧症などの他の疾患に関しては,最初に従来の評価手法を用いて評価を行い、解析を進めていく.またソフトウエアーの改良に関しても他分野を参考しながら積極的に進めていく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
複数の環境負荷を考慮した都市整備プロジェクトのライフサイクル評価手法の開発

本研究では、都市空間整備プロジェクトが環境負荷発生原因となる各種人間活動をその後どのように変化させ、結果的に環境負荷をどのように変化させるかを把握することができるモデルシステムを、地理情報システム(GIS)上に構築することを目的としている。本年度は以下の分析を進めた。1.都市活動シミュレーションモデルシステムによる予測:昨年度は、名古屋市を対象に、都市内のインフラ施設・建築物・交通活動のシミュレーションモデルシステムをGIS上に構築した。このシステムでは、名古屋市を詳細なゾーンに分けてデータを管理していることから、都市構造を現状よりコンパクトにする施策を評価することができる。また、建築物の建替時期もシミュレートしているため、建築物の長寿命化や材質変化・リサイクルの評価も可能となっている。本年度は交通活動の予測モデルに修正を加えた上で、本システムを利用し、都市のコンパクト化や建築物の長寿命化に伴う都市活動の変化を2050年までにわたって予測した。2.環境負荷の予測評価:さらに、1.の変化の結果生じる環境負荷の増減を予測した。その際、昨年度開発した、都市活動に伴う様々な環境負荷を評価するためのLife Cycle Assessment (LCA)適用の方法論を用いて、インフラ・建築物およびそれらの存在に伴う都市への波及効果をも考慮したELCEL(拡張ライフサイクル環境負荷)によって評価を行うとともに、各種環境負荷の統合評価も試みた。その結果、都市構造のコンパクト化によるインパクトが最も大きいのは交通に伴う分であり、その多くが郊外-都心間交通量の減少に伴うトリップ長短縮に起因することが示された。一方、立替の際の省エネ建築物導入は、交通と比べてインパクトが小さかった。また、建築物の長寿命化によって廃棄物の量が将来的に大幅に削減され、これが統合評価後の全体の環境負荷を低減させるのに大きな効果を有することも分かった。そのため、本年度は下記について検討を行った。1.都市空間整備プロジェクトへのLife Cycle Assessment(LCA)適用の方法論提示:環境負荷推計手法として工業製品への適用が進んでいるLCAを、都市の構成要素であるインフラ施設や建築物に導入するための考え方として、それらの存在に伴う都市への波及効果をも考慮したELCEL(拡張ライフサイクル環境負荷)概念を提示し、それに基づいた環境負荷推計手法のプロセスをまとめた。その際、環境負荷として、エネルギー・温室効果物質のほか、大気汚染物質・水質汚濁負荷・廃棄物を扱っている。さらに、Distance-to-Target法を用いて環境負荷間の重み付けを行い、各種環境問題を統合評価することを可能とした。2.都市インフラ施設・建築物のコーホート・LCAモデル構築:さらに、都市を細分化したゾーン内のインフラ施設や建築物の種類・構造形式・建設時期のデータを用いて、各施設・建築物のLCAを行い、それらを合計して都市全体の環境負荷を算出するモデルシステムを構築した。また、そのために必要なデータを収集し、GIS上に都市活動データベースを構築した。さらに、インフラ施設・建築物の配置の変化に伴う都市内交通の予測モデルを構築し、データベースと連動するような形とすることで、交通に伴う環境負荷発生量への影響を予測できるようにした。
視神経脊髄型多発性硬化症の疾患感受性遺伝子のワールドワイドな解析とその意義の検討

我々の研究グループでは、日本人の多発性硬化症(MS)には臨床的に異なる視神経脊髄型MS(OSMS)と通常型MS(CMS)が混在しており、CMSではHLA-DRB1*1501に、OSMSではHLA-DPB1*0501に疾患感受性を示すことを報告している。この結果は、日本国内の他の研究機関でも確認されているが、日本国外におけるOSMSやneuromyelitis optics (NMO)では確認されておらず、今回、ブラジル人NMO患者35例、並びに中国人症例(健常者:50例、NMO:9例、OSMS:4例、CMS:21例)でのHLA-DRB1、-DPB1遺伝子のゲノタイピングを行った。その結果、中国人症例、並びにブラジル人症例でのHLAクラスII遺伝子多型解析の結果は、症例数が少なく各アリルと有意な相関は認められなかった。今後更に症例数を増やし解析を進める。更に、日本人MS患者での頭部や脊髄MRI所見とHLAクラスII遺伝子多型との関連の検討も合わせて行った。当科で診断の確定したMS121例(OSMS50例、CMS71例)と健常者120例を対象とした。MRI所見に基づいた分類では、BarkhofのMRI診断基準を満たす群と満たさない群に分類し、それぞれにおいて、全経過中でLESCLを有したかどうかで4群に分類した。HLA-DRB1遺伝子解析では、DRB1*0901がMS全体で有意に低く、特にBarkhof診断基準を満たさない群で有意に低下していた。一方、DRB1*1501は、Barkhof診断基準を満たす群で高い傾向にあった。DRB1*0405は最もMRI病巣の少ないMSで有意に多く認められた。HLA-DPB1遺伝子解析では、DPB1*0501のみが、Barkhof診断基準を満たさず、LESCLを有する、OSMSに近似する群で多く見られる傾向にあった。これらの結果は、日本人MSでは、HLAクラスII遺伝子多型に関連した亜群が存在することが示唆された。中国・ブラジルの多発性硬化症(MS)におけるHLA-DRB、-DPBの遺伝子解析我々はこれまでに、日本人多発性硬化症(MS)の疾患感受性遺伝子の検討を行い、通常型MS(CMS)ではコーカシア系白人と同様にHLA-DRB1^*1501アリルに疾患感受性を示し、視神経脊髄型MS(OSMS)ではCMSとは異なってHLA-DPB1^*0501アリルに疾患感受性を示すことを報告している。今回、中国の江西省人民医院(呉暁牧教授)より入手した血液サンプルをもとにDNAを抽出しHLA-DRB、-DPB遺伝子のゲノタイピングを行った。健常者:50例、NMO:9例、視神経脊髄型MS(OSMS):4例、通常型MS(CMS):21例を対象とし、全例でDNA解析の承諾をえた。アリル頻度は、CMSと健常者との間には有意差は認められず、欧米白人で疾患感受性を示すHLA-DRB1^*1501対立遺伝子との相関は認められなかった。OSMS、NMOに関しては、今後更に症例数を増やし解析を進める。

一方、ブラジル(アルバレンガ教授)より、NMO症例35例(白人系19例、黒人系+混血16例)の血液サンプルを入手しDNAを抽出後HLA-DRB、-DPB遺伝子のゲノタイピングを行った。白人系ブラジル人でのNMOではHLA-DRB1^*1501アリルの頻度は31.6%、HLA-DPB1^*0501アリルは5.3%であり、黒人系+混血ブラジル人でのNMOではHLA-DRB1^*1501アリルの頻度は0%、HLA-DPB1^*0501アリルの頻度は6.3%であった。今後更に、ブラジル人健常者サンプルの収集、臨床データを含めた解析を行う予定である。HLA-DP5トランスジェニックマウスの解析我々はこれまでに、日本人多発性硬化症(MS)の疾患感受性遺伝子の検討を行い、通常型MS(CMS)では、コーカシア系白人と同様にHLA-DRB1^*1501アリルに、視神経脊髄型MS(OSMS)ではHLA-DPB1^*0501アリルに疾患感受性を示すことを報告している。昨年度は中国やブラジル人におけるMSやNeuromyelitis optica(NMO)でのHLAの解析を行った。本年度は、日本人MSでのHLA-DRB1、-DPB1多型と臨床病型、MRI所見との関連を検討した。OSMS患者56名、CMS患者65名を対象とした。HLA-DRB1^*0901アリルは健常者に比べMS群で有意に低率であった(健常者30.1%、MS群8.3%)。CMSではHLA-DRB1^*1501アリルが高い傾向にあった。3椎体以上の長い脊髄病巣(LESCL)やBarkhof脳病巣を伴わない最もMRI病巣の少ない群では、HLA-DRB1^*0405が有意に高率であった。LESCLを有するOSMSでは、HLA-DPB1^*0501アリル頻度と正の相関が認められ、このタイプでは発症年齢が高く、再発回数が多く、髄液細胞数増多と正の相関が認められた。これまでの私どもの検討では、臨床症候より分類した日本人MSでのHLA多型との関連について報告してきたが、今回、MRIでの病巣の特徴とHLA多型との間にも関連があることが示された。MRI病巣の最も少ないものではHLA-DRB1^*0405アリルと相関し、OSMSの疾患感受性遺伝子として報告してきたHLA-DPB1^*0501アリルは、軽症なOSMSではなく重症化するOSMSの感受性遺伝子であることが示唆された。このように、日本人MSにおいては、臨床症候のみでなくMRI上の特徴と関連するHLAクラスII多型を有する亜群が存在すると考えられた。