hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粘膜類天疱瘡とBP180 C末端部との関連検討および新規診断法への応用

粘膜類天疱瘡(MMP)は、口腔粘膜、眼粘膜等の粘膜が優位に障害される自己免疫性水疱症疾患である。その標的抗原は多彩であり明確でないため、正確な診断が困難である。本研究では、血清学的および臨床学的にBP180型MMPと診断された332症例を用い、同疾患の新規診断法を探究するとともに臨床学的統計を行った。同疾患は女性の発症率が高かった。口腔粘膜の発症率は85.5%であり、皮膚の発症率は41.0%であった。治療はステロイド内服療法が多かった。今回新規に開発したBP180 C末端部ELISAでMMP患者血清の陽性率は高く、BP180C末端部ELISAがMMP診断の一助となることが示唆された。本研究は、粘膜類天疱瘡の自己抗原候補であるBP180C末端部領域に着目し、同抗原が本疾患に特異的因子であるか否かを、多数の粘膜類天疱瘡患者血清を用いて明らかにするべく、遂行中である。今年度は、患者血清中のBP180C末端部に対する自己抗体を検知する為にELISAの開発を行った。まず大腸菌発現系を用いてBP180C末端部リコンビナントタンパクの作製を開始し、十分な量のタンパクを作製した。さらに作製したリコンビナントタンパクを用いて感度および特異度の高いELISAを開発中である。また、一方で久留米大学に保存されている粘膜類天疱瘡患者の臨床情報を収集し、集計および統計を開始した。今回、大きく進捗が得られたのは、BP180C末端部ELISAの開発である。コントロール患者血清およびポジティブコントロール患者血清を用いた検討において、比較的バックグラウンドが低く、感度の高いプロトコールを作製し、BP180C末端部に対する自己抗体の有無を、多数かつ少量の血清サンプルで検討することが可能となりつつある。一方、久留米大学に保存されている水疱症患者血清のうち粘膜優位に水疱を生じた患者のうち十分な臨床情報が確認できたものは300症例程度であった。今後は粘膜類天疱瘡を含めた各種水疱性疾患患者の血清を用いてBP180C末端部ELISAを施行し、同疾患とBP180C末端部との関連を検討する。また臨床情報および血清学的検査の統計を行う。本課題の研究結果は粘膜類天疱瘡の新規診断法および治療法の開発へ応用できる可能性を有する。粘膜類天疱瘡(MMP)は口腔粘膜を始めとする粘膜組織優位に水疱症を引き起こす自己免疫性水疱症の一つである。同疾患では粘膜組織の表皮真皮間結合部に自己抗体が沈着し同部の結合が障害され水疱を生じるが、未だ明確な標的抗原は明らかとなっておらず、臨床学的所見、血清学的所見、病理学的所見等を総合して、診断しなければならない。本研究では、これまでMMPとの関連性が指摘されているBP180C末端部領域に着目し、同抗原タンパクを用いたより簡便で確実なMMPの新規診断法の開発を行い、同抗原が本疾患に特異的因子であるか否かを、多数のMMP患者血清を用いて検討した。また、同時に多数のMMP患者情報の臨床学的統計を行い、MMPの臨床学的特徴を検討し、迅速な診断と的確な治療を目指すべく遂行した。最終年度である今年度は、昨年度に開発したBP180C末端部分に対する自己抗体を検出可能なELISA(BP180C-ELISA)を用いてMMP患者およびその他の自己免疫性水疱症患者血清中の自己抗体を測定した。従来から水疱性類天疱瘡の診断に用いられているBP180 NC16a-ELISAに対する陽性率は27.7%と低かったのに対し、BP180C-ELISAの陽性率は49.3%と約半数に達し、その陽性率は他の自己免疫性水疱性患者に比べて高かった。また、332のMMP患者情報の臨床学的統計の結果、MMP発症者の男女比は約2:3と女性に多く、口腔粘膜に優位に発症していた。また、治療法についてはステロイドの内服投与が多数であったが、テトラサイクリン/ミノサイクリン、サルファ剤(DDS)が有効な場合があることが明らかとなった。これらの研究結果からMMPの血清学的特徴および臨床学的特徴が明らかとなった。また、BP180C-ELISAがMMPの新規診断法として有効である可能性が示唆された。平成26年4月より久留米大学から九州大学へ異動した。申請時との実験環境の変化があり、研究の開始が一時停止せざるをえない状況であったため、若干の遅れが生じている。

しかしながら、新規ELISA開発の進捗状況は比較的順調であり、バックグラウンドが低く、特異度の高いELISAが確立されつつある。一方で、臨床検体を用いた実験および臨床情報の集計にあたっては、膨大な資料の収集が必要であり、若干の遅れが生じているが、平成27年度に当初の計画通りに統計解析を完了できる見込みである。口腔外科学平成26年度に確立した感度および特異度の高いELISAを用いて粘膜類天疱瘡患者血清およびその他の水疱性疾患患者血清を用いて同ELISAが粘膜類天疱瘡の新規診断法となりうるかの検討を行う。また並行して、今年度から引き続き多数の粘膜類天疱瘡患者の臨床データの集計および臨床学的統計を行い、疾患の特徴および各種検査結果との関連性を検討する。以上のことから粘膜類天疱瘡の新たな知見を明らかにするとともに的確な診断法および治療法の開発を探求する。また平成27年度に国内外の専門誌へ成果発表を行う。平成26年4月より久留米大学から九州大学への異動があった。所属変更に伴い、研究の開始がやや滞った。新規ELISAはほぼ確立できたが、粘膜類天疱瘡患者血清を用いた検討は未施行であり、次年度へ繰り越した。上記に記した研究の滞りは解消されつつある。昨年度、使用予定であった試薬や消耗品を平成27年度に購入、使用することで研究は順調に進めることが可能であり、当初の研究計画に沿った研究内容の遂行を行う予定である。
下肢が不自由な学生が安全に実習「卓上旋盤への急停止用のブレーキ取り付け」の研究

研究目的下肢が不自由である学生が高等専門学校(工業高等学校を含む。以下、高専など)で旋盤を使った実習をする環境が整っていないことが問題になっている。その理由は、使用する旋盤が大きく下肢が不自由である場合、各操作レバーに手が届かないことや安全面などが考えられる。下肢が不自由である学生が車いす(座位)の状態で実習をするには卓上旋盤が最も適している。しかしながら、卓上旋盤の大手機械メーカに問い合わせたところ回転を止める急停止用のブレーキ機能が備わっていないことが分かった。車いす(座位)の状態においても、学生が安全に実習できるように、卓上旋盤にブレーキ機能を取り付ける。その上で、特別支援学校高等部学習指導要領に準拠した「学習(旋盤実習)指導案」を完成させる。研究方法1.自転車のディスクブレーキを卓上旋盤のモータープーリーに仮固定して位置決めを行った。2.鉄板の切断、穴開け、溶接を行った。3.自転車のブレーキハンドルを切断し鉄板に溶接した。4.自転車のディスクブレーキの取り付け及び手動ブレーキの調整を行った。5.急停止用ブレーキとして電気電子的制御が可能であるか検討を行った。6.特別支援学校高等部学習指導要領第2章各教科「実習」に準拠した「学習(旋盤実習)指導案」を作成した。7.福岡リハビリテーション学院の専任教員と面談し作業療法からの視点を調査した。研究成果手動ブレーキで回転を急停止させることができた。低速回転では特に問題ないが、回転速度を上げた場合、ディスクブレーキ内での振動音等が激しかった。その対策には、より一層の微調整等が必要である。
中枢神経コネクト―ムを介した新規嚥下障害治療法の開発

嚥下運動の中枢は、大脳嚥下中枢(傍中心溝領域から島葉)と、延髄嚥下中枢(制御ニューロン群(CPG)から一連の嚥下関連脳神経核)が同定されている。我々は、コネクトーム分析の結果、大脳嚥下中枢から延髄嚥下中枢への抑制入力が嚥下障害に関与している可能性を明らかにした。さらに、嚥下中枢における大脳嚥下中枢から小脳への投射ネットワークの存在を解明した。本研究により、嚥下運動における大脳・小脳・延髄のネットワーク連関がより詳細な分析が可能となり、このネットワークをターゲットポイントを複数同定でき、新たな嚥下障害治療法の開発への足がかりとなった。嚥下運動の神経制御メカニズムは未だ明らかでなく、嚥下障害の治療戦略も対症療法のみに留まっているのが現状である。嚥下障害の原因疾患には大脳の異常をきたすものが多く、またその最多の原因である脳血管障害のうち約90%がテント上の病変であり、延髄部分には病変がないと考えられている。我々は現在までに、大脳嚥下中枢から延髄嚥下中枢への抑制入力が嚥下障害に関与している可能性を世界に先駆けて報告した。さらに近年、嚥下中枢における大脳嚥下中枢から小脳への投射ネットワークの存在を解明した。本研究では、嚥下運動における大脳・小脳・延髄のネットワークをコネクトームとしてより詳細に分析し、このネットワークをターゲットとした嚥下障害治療法を開発しようというものである。fNIRSによる嚥下困難の脳内表象の解析を行い、種々の神経疾患における解析、臨床的な嚥下障害と脳機能パターンのマッチングを行い、正常嚥下データと比較した。嚥下運動のコネクトームの解析を行い、嚥下大脳・延髄ネットワーク抑制/促進シグナルの解析、上記から得られたデータのうち、嚥下運動の脳内コネクトームを分析した。さらに、大脳・延髄ネットワーク賦活方法の検討(TMS、口腔内刺激など)を行い、現在までのデータで得られた治療ポイントから臨床的条件を検討した。嚥下運動時の大脳からCPGへの促進性/抑制性シグナルを軸として、大脳皮質の領域間連絡を解析した。より臨床的な側面から実際に治療で用いられる、食形態(液体、ゼリー、など)・味覚による嚥下運動の変化・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)・姿勢変化の条件で測定した、正常対象20例、嚥下障害患者7例の検討の結果では、テント上からCPGへの抑制シグナルの存在が疑われた。特に、従来言われていた温度刺激のみならず触覚刺激が嚥下運動に主要な枠割を果たしていることが示唆された。また、得られたデータから、嚥下困難に関する脳内表象パターンを抽出し、NIRSによる易嚥下性の評価尺度への応用が可能と考えられた。さらに臨床応用への準備として、口腔内科(歯科)・咀嚼学、ロボット工学、食品科学、リスク工学の研究者と連携体制を整た。リハビリテーションを念頭に置いたロボティクス分野では、リスク工学(プロセス管理工学)の協力により工学分野も含めた集学的なアプローチの基盤ができた。また、脳機能を含む嚥下動態の長期的モニタリングも重要であることが示され、現在新たなデバイスを開発、知的財産としての準備を開始している。本研究の結果から嚥下障害の新たな治療アプローチとして、CPGよりも下位レベルのみでなく、上位のアプローチも十分臨床的応用が可能であると考察した。本研究の結果は、国内外に先駆けて、大脳中枢とCPGに対する薬理学的・生理学的アプローチによって嚥下運動の再現をはかる全く新しい治療法の開発に資すると考えた。当初の目標である、1)嚥下運動における大脳皮質活性の連結性解析(コネクトーム解析)を測定する、2)嚥下障害における大脳皮質活動のコネクトーム・パターンを解析する、3)実際の摂食・嚥下リハビリテーション手法の科学的基盤を解明する、の3点について予定通りに進行している。また、本研究結果を産業応用する準備についても開始出来ている。

本研究では、嚥下運動における大脳・小脳・延髄のネットワークをコネクトームとしてより詳細に分析し、このネットワークをターゲットとした嚥下障害治療法を開発しようというものである。研究結果の骨子は以下である。1)fNIRSによる嚥下困難の脳内表象の解析、2)嚥下運動のコネクトームの解析、3)経頭蓋反復磁気刺激:rTMSによる嚥下ネットワーク賦活方法の開発、4)臨床治験への準備。今年度は、嚥下運動時の大脳から延髄への促進性/抑制性シグナルを解析、fNIRSによる嚥下困難の脳内表象の解析を行った。また、嚥下運動のコネクトームの解析については、初年度に得られたネットワーク・パターンの解析を進めた。前年度までに明らかになった治療ターゲットの時間的、空間的な部位の候補を3個程度に絞り、大脳・延髄ネットワーク賦活方法について検討をおこなった。嚥下運動の中枢は、大脳嚥下中枢(傍中心溝領域から島葉)と、延髄嚥下中枢(制御ニューロン群(CPG)から一連の嚥下関連脳神経核)が同定されている。我々は、コネクトーム分析の結果、大脳嚥下中枢から延髄嚥下中枢への抑制入力が嚥下障害に関与している可能性を明らかにした。さらに、嚥下中枢における大脳嚥下中枢から小脳への投射ネットワークの存在を解明した。本研究により、嚥下運動における大脳・小脳・延髄のネットワーク連関がより詳細な分析が可能となり、このネットワークをターゲットポイントを複数同定でき、新たな嚥下障害治療法の開発への足がかりとなった。全体の研究計画に沿って、本事業はおおむねタイムラインに沿って進行している。臨床的マーカーとしては、嚥下造影検査、嚥下圧検査、多チャンネル筋電図検査をもちいて、口腔期・咽頭期・食道期の活動パターンを経時性に正常状態と病的状態で比較解析手法を開発できた。特に画像解析では各部位マーカーのsequentialな運動の2次元解析方法を新たに開発できた。正常対象群として10例、疾患対象群20例を分析し、嚥下障害において脳活動パターンがいかに変化するかを解析できている。大脳・小脳・延髄ネットワークに関する分析では、関心領域としては感覚運動野(SMC),運動補足野(SMA),前頭前野、小脳半球で、嚥下運動時の大脳から延髄への促進性/抑制性シグナルのスキームのうちで効率的な治療ポイント(時間的、空間的)を同定できた。この嚥下運動のデータには、随意性、食形態(水分、固形物)、口腔内への感覚入力(刺激、味覚、温度)の条件も含まれており、本方法で得られた結果は、嚥下障害患者へのリハビリテーション、食形態決定に直接反映する方法を開発できた。脳刺激法については、online TMS法或いはoffline rTMS法によるvirtual lesioning法の検討を行った。また、我々がすでに得ている食形態・口腔内への感覚入力(アイスマッサージ、痛覚受容体を介した刺激)データにTMSを併用する方法について予定通り研究を進めた。臨床応用への準備として、大脳磁気刺激による嚥下治療法開発の準備を行うと共に、口腔内科(歯科)・咀嚼学、ロボット工学、食品科学、リスク工学の研究者と連携体制を整えつつある。特に食品科学(texture,食形態など)、咀嚼学(歯科)については実地応用への取り組みを開始しており、より一層発展させてゆく予定である。また、リハビリテーションを念頭に置いたロボティクス分野では、リスク工学(プロセス管理工学)の協力により工学分野も含めた集学的なアプローチによる臨床応用を行う基盤を形成する予定である。リハビリテーション医学大脳・延髄ネットワーク賦活方法の検討(TMS、口腔内刺激など)について、上記で得られた治療ポイントから、臨床応用に向けて臨床的条件を同定する。治療方法としては、口腔・顔面感覚入力による方法、TMSによる大脳刺激、を単独或いは併用にて使用し、介入研究の準備を行う。
初期アメリカにおける訴答制度の変容と陪審の機能変化とに関する法制史研究

今年度は、前年度の成果であるところの、独立前夜アメリカにおける陪審の「法決定権」のあり方に関する後記論文を足がかりとして、さらに以下の事項を中心に検討した。すなわち、陪審の機能と密接な関係を持つ、訴答制度についてである。独立以前には、アメリカ法曹は、イングランド古来の訴訟方式に対応する、極めて形式合理的な訴答制度に忠実であろうとしていた。この状態が、独立後徐々に変化する。第一に、訴の実体に影響を及ばさない程度の、令状その他書類上の単純な誤記入が許容され、一概に訴却下事由としては扱われなくなる。第二に、原告第一訴答の形式が訴訟方式に必ずしも厳格に拘束されなくなり、これに対応するがごとく第三に、被告第一訴答の中の一般的否認訴答の形式もまた、原告第一訴答の形式に厳格に拘束されなくなる反面、特別棄却訴答の形式は原則として不使用に帰す。これらの、立法ないし一般的決定によるのでない、裁判実務上における漸次的変化が、一九世紀前半までには大規模に生じてたと認識しうる。このことは同時に、手続法中心であった従来の法というもののとらえ方が、何よりも実体を重視する実体法的とらえ方に、大きく転換しつつあることの一証左でもあると評価しうる。同時期に契約(contract)や不法行為(tort)という、訴答方式を超えた実体的法準則が大規模に発展したことは、これと表裏の関係にある。しかし他面、当時のアメリカ法曹は、この実体的法観念と、陪審の機能とを、相互の利点を損なうことなくしかも法的安定性を阻害せぬよう調整するという、困難な課題を背負うことになった。今年度は、当初の計画の通り、初期アメリカにおける訴答体系簡略化の過程及び理由、並びに現実の陪審裁判において用いられる訴答の種類と陪審による評決との関係に関する史料を収集・整理し、それに基づく実証的分析に注力した。その要点は以下の通りである。ジョン・アダムズの1771年2月12日付「日記」中の言明は、当時の陪審が広く法律問題についても判断権を行使し、したがって陪審が当時「法決定権」を持っていたという、後の学説の根拠であるが、この言明の歴史的・法制史的文脈を詳細に検討した。その結果、第一に、件の言明で展開された主張が、当時弁護士であったアダムズの仕事を成功に導く目的でなされた、極めて具体的な利害に関わる部分が大きいことが判明した。第二に、陪審の「法決定権」に関わる法制度、すなわち(a)争点決定の方法及び内容、特に訴答の仕方、(b)陪審に対する説示の内容及び方法、(c)陪審が行う評決の方法、(d)説示と異なる評決が提出された場合に問題とされうる法的措置特に再陪審事由、の四点が、いずれもイングランド法の高度な体系を十分摂取したものとなっておらず、特殊アメリカ的に歪な形での受容及び運用が施されていることと、陪審の「法決定権」とが、表裏一体の関係であったことが看取できた。この成果は、近々中間報告的な論文、「独立前夜マサチューセッツにおける陪審裁判の一側面-1771年2月12日付ジョン・アダムズの「日記」をめぐって-」としてまとめられる。今後は、研究の対象年代をアメリカ独立後に移すが、頭書の観点を追究する際、そこにおける「法曹一元」類似の態勢にある新しい時代のアメリカ法曹が、上記陪審の「法決定権」をいかに扱うかが、今後のアメリカ法制史全体の理解にとっても重要なポイントになるものと思われる。
プロテオミクスを用いた化学療法Naive患者の肝予備能障害メカニズムの解析

大腸癌抗がん剤治療、特にオキザリプラチンによるジヌソイド閉塞症候群のモデルとして、ヒト培養ジヌソイド内皮細胞にオキザリプラチンを反応させ、ジヌソイド内皮細胞の抗がん剤投与前後のプロテオミクス解析を施行した。2次元電気泳動後のプロテオミクスLC/MS/MS解析では、Peroxiredoxin6、Aldehydedehydrogenase2、α-methylacetyl-CoAracemase、Proteindisulfide-isomeraseA3、60-S-acidribosomalproteinP0、GlutathioneS-transferaseM1など、合計23個の蛋白に有意な変化を認めた。これら23個の変動タンパクのうち、ジヌソイド内皮細胞内のGlutathioneS-transferaseM1が、oxaliplatin投与により顕著に減少していることが、Mascot解析にて証明された。ジヌソイド内皮保護作用を有すると考えられるsphingosine1phosphate(S1P)を投与したジヌソイド内皮細胞とS1Pを投与しなかったジヌソイイド細胞と比較したところ、S1Pの投与によりGlutathioneS-transferaseM1の減少が有意に抑制されることが示された。ラットを用いて、オキザリプラチン肝障害モデルを作成した。オキザリプラチン投与後48時間後に採取した肝組織において、正常肝組織に比較して、有意にGlutathioneS-transferaseM1が低下していた。oxaliplatin投与によるジヌソイド内皮細胞障害が、GlutathioneS-transferaseM1と関連している可能性が示唆された。我々は、本研究年度において、大腸癌抗がん剤治療、特にオキザリプラチンによるジヌソイド閉塞症候群のモデルとして、ヒト培養ジヌソイド内皮細胞にオキザリプラチンを反応させ、ジヌソイド内皮細胞の抗がん剤投与前後のプロテオミクス解析を施行した。2次元電気泳動後のプロテオミクスLC/MS/MS解析では、Peroxiredoxin6、Aldehyde dehydrogenase2、α-methylacetyl-CoA racemase、Protein disulfide-isomerase A3、60-S-acid ribosomal protein P0など、合計23個の蛋白に有意な変化を認めた。これら23個の変動タンパクのうち、ジヌソイド内皮細胞内のPeroxiredoxin6が、oxalip latin投与により顕著に減少していることが、Mascot解析にて証明された。そして、ジヌソイド内皮保護作用を有すると考えられるsphingosine 1phosphate(S1P)を投与したジヌソイド内皮細胞とS1Pを投与しなかったジヌソイイド細胞と比較したところ、S1Pの投与によりPeroxiredoxin6の減少が有意に抑制されることが示された。また、ジヌソイド内皮細胞の形態学的にも、oxaliplatin投与によるジヌソイド内皮細胞障害が、S1Pの投与により有意に改善されることが示され、今後の、抗がん剤ジヌソイド内皮細胞障害の治療に関する臨床応用への一歩と考えられた。我々は、本研究年度において、再発・進行大腸癌患者で、オキザリプラチンを含む抗がん剤治療を施行した患者を対象に、化学療法前の採血、化学療法開始12週の採血を行い、これらの検体を用いて、プロテオミクス解析を施行した。これら31個の変動タンパクのうち、Peroxiredoxin 6、Aldehyde dehydrogenase2、α-methylacetyl-CoA racemaseが、oxaliplatin投与後に顕著に減少していることが、Mascot解析にて証明された。また、基礎研究にて、ジヌソイド内皮保護作用を有すると考えられるsphingosine 1 phosphate(S1P)を投与したジヌソイド内皮細胞とS1Pを投与しなかったジヌソイイド細胞と比較したところ、S1Pの投与によりPeroxiredoxin 6の減少が有意に抑制されることが示された。

また、ジヌソイド内皮細胞の形態学的にも、oxaliplatin投与によるジヌソイド内皮細胞障害が、S1Pの投与により有意に改善されることが示され、今後の、オキザリプラチンに関連したジヌソイド内皮細胞障害の治療に関する臨床応用への一歩と考えられた。我々は、本研究年度において、再発・進行大腸癌肝転移患者で、オキザリプラチンを含む抗がん剤治療を施行したのちに肝切除を施行した患者を対象に、肝転移巣の検体を用いて、プロテオミクス解析を施行した。変動タンパクのうち、Peroxiredoxin 6、Aldehyde dehydrogenase 2が、oxaliplatin投与後に顕著に減少していることが、Mascot解析にて証明された。また、基礎研究にて、ジヌソイド内皮保護作用を有すると考えられるsphingosine 1 phosphate (S1P)を投与したジヌソイド内皮細胞とS1Pを投与しなかったジヌソイイド細胞と比較したところ、S1Pの投与によりPeroxiredoxin 6の減少が有意に抑制されることが示された。平成23年度において、当初の計画では、chemotherapy naive patientの原因究明と治療法の開発まで研究が進行する予定であったが、治療法開発までには至っておらず、これは、プロテオミクス解析の結果を得るまでにかなりの時間を要するためである。24年度が最終年度であるため、記入しない。
がん特異的融合キナーゼタンパク質の安定化機構の解明とこれを標的とした治療薬開発

近年、異なるタンパク質が融合した融合タンパク質によるがん化は、白血病のみならず様々な固形がんでも明らかとなり、中でもキナーゼ活性を有するがん特異的融合キナーゼタンパク質は新たな創薬標的として注目されている。これまでに多数の選択的キナーゼ阻害剤が開発され、優れた抗がん活性を示している。しかし長期治療の過程で、既存阻害剤に耐性となるがんが出現することが大きな問題となっており、新たな作用機序を持つ薬剤の開発が望まれている。私はタンパク質の分解機構に着目し、がん特異的融合キナーゼタンパク質(慢性骨髄性白血病の原因となるBCR-ABL、非小細胞肺がんの原因となるEML4-ALK, CCDC6-RET)が、脱ユビキチン化酵素(DUB)によって安定化されている可能性を見出した。本研究ではこのDUBによる安定化機構を解明し、その細胞機能への影響を明らかにすると共に、この安定化機構の阻害剤開発を目指す。本年度の研究成果は下記の通りである。(1) BCR-ABLのタンパク質安定化に寄与するDUBはすでに同定しているが、その詳細な分子機構や特異性、さらには細胞増殖への影響などを解明した。(3)他のがん特異的融合キナーゼタンパク質についても同様なDUBによる制御を受けていないか検討し、非小細胞肺がんの原因となるSLC34A2-ROSもDUBによって安定化されている可能性を見出した。本研究課題では、がん特異的融合キナーゼタンパク質の安定化機構を阻害するという創薬コンセプトを確立し、実際にDUBを標的としたがん特異的融合キナーゼタンパク質分解促進薬を開発することを目指している。その意味では、当初見出されていたがん特異的融合キナーゼタンパク質以外にもSLC34A2-ROSがDUBの制御を受けている可能性を見出したことは、この創薬コンセプトの拡充に繋がる意義深い成果である。また先行しているがん特異的融合キナーゼタンパク質については、各々責任DUBの探索が進み、特にBCR-ABLについては標的バリデーションまで完了しており、阻害薬探索の手前まで来ていると言える。このような理由から本研究は概ね順調に進展したと考えている。当初の計画通り、BCR-ABLについては責任DUBの阻害薬探索を行うべく、まずはスクリーニング系の構築を目指す。またそれ以外のがん特異的融合キナーゼタンパク質については責任DUBの同定、及びその機能解析を行う。一方キナーゼではないが、がん特異的融合タンパク質も近年多数報告されている。これらはそれ自体に創薬標的とすべき酵素活性がないことから、治療薬開発が困難である。そこでDUBによるがん特異的融合キナーゼタンパク質の安定化機構というコンセプトが、こうしたがん特異的融合タンパク質にも当てはまるか検証する。

(理由)研究を効率的に進めるべく、がん特異的融合キナーゼタンパク質の安定化機構に関わるDUBの探索に焦点を絞って行ったところ、当該助成金が生じた。(使用計画)次年度は責任DUBの同定のみならず機能解析も行う一方、BCR-ABLの安定化に関わるDUBについて阻害薬探索にかかるスクリーニング系の構築を行うため、必要な一般試薬、実験用プラスティック器具などとして相当額を使用する予定である。
膵神経内分泌腫瘍のバイオマーカーの開発

膵神経内分泌腫瘍(pNET)は全国集計によれば、10万人あたり2.69人の有病者数と近年増加傾向にある。診断時に遠隔転移を認める症例は21%に認められ、非機能性膵神経内分泌癌では46.3%を占め、外科切除を含めた集学的治療が極めて重要である。2010年以降、従来のソマトスタチンアナログ製剤に加え、分子標的薬や抗がん剤などの薬物療法の発展に伴い、切除不能例に対する薬物療法後の根治切除などの治療も始まっている。しかしながら、pNETには他の悪性腫瘍のように有用な腫瘍マーカーがなく、治療効果判定や再発・進行のモニタリングができない。本研究はpNETの有用な血中腫瘍マーカーを作成することを目標とする。
わが国における現代農政システムの規範的分析に関する研究

本研究は、農政システムの規範的分析を行うことにより、農政をめぐる政策環境の変化に応じた政策立案を可能とする農政システムの具備すべき条件を明らかにすることを目的とした。その結果、以下を明らかにした。1農政システムの構成要素であるアクター、フォーラム、ルールの分析を行うためには、サブシステム単位での分析が必要。2メタ政策の影響は重要であるものの、「認識共同体」の役割が内外のいくつかの政策革新において強く示唆された。3主要政策概念のアクターへの拡散過程には以下の類型が考えられること。アカデミック牽引型;行政牽引型;国際機関牽引型。4主要概念の共有が政策に大きな影響を与える可能性を定量的に確認。研究計画に従い、農政システム研究の分析枠組みの構築を目指した。まず、2013年6月に本研究チームおよび海外共同研究機関(OECD)・海外共同研究者(Ian Hodgeケンブリッジ大学教授)による国際ワークショップを東京で開催した。具体的には国際コモンズ学会世界大会(北富士で開催)において、農政システム研究についてのフォーラムを企画し、これらのメンバーで議論を行った。その結果、農政システムの構成要素のなかでもとくにメタ政策システムの役割が重要であること、農政システムの動態分析のためには定量的指標の開発が重要であり、その一つとして農業保護に与える要因分析が有効である可能性があること、などが確認された。このワークショップののち、本研究チームにより構成される農政システム研究会による研究会を5回開催した。そこで、我が国における農政システムの主要なアクターの特定、コメ政策を事例とした農政システムの時系列変化についての予備的考察、現代農政システムの主要アクターに対する予備的インタビュー、現代農政システムのパターン分類、国際的な農政システムとしてのOECDについての考察、欧州共通農業政策改革の農政システムの観点からの予備的分析などを行った。本研究計画の構成メンバーに加えて、米政策の専門家などを加えて引き続き農政システム研究会における議論を継続した。その際、農政システムの時系列変化を俯瞰するための3つのモデルが、政策システムの主体と客体の関係性、政策システムの意思決定の方法や基準などに基づき提示されその内容を詳細に議論する作業が継続された。また、事例分析についてはとりあえず政策の対象を農政システム内で比較的独立性の強いものに限定して進めることとし、当初の予定を部分的に変更して農業農村整備政策、普及政策、農業環境政策を先行させることとした。このうち、農業農村整備政策について農政システムの枠組みの観点で作成したインタビュー項目に従い、政策分野を農業基盤整備事業から農業農村整備事業に転換したことに絞り、当時の主要アクターにインタビューを行い、その方法論の妥当性を確認した。また農業環境政策については、農政システム論の観点から我が国においてその展開が劣後している理由を明らかにすることに焦点を絞りまず定性的な分析を行った。定量的分析については、5月にOECDの研究協力者とパリにおいて議論を行い、それをもとに主要な政策概念についてそれがシステム内のさまざまなフォーラムでどのように共有されるに至ったか、あるいは共有されずに終わったかを分析することにより、システム内のフォーラムとアクターの関係性などを明らかにする方法が提案された。それに基づき、多面的機能と環境支払いの二つの政策概念についての共有度の定量的分析を開始した。農政システムの研究枠組みに沿った形態での政策項目別の主要アクターに対するインタビューを継続し、それぞれの政策分野におけるメタ政策システムとの関係性およびその時系列的な構造変化等を明らかにする作業を継続した。具体的には、普及政策、農業環境政策を中心に、それぞれの政策に関する主要アクターに対するインタビューを実施した。また、農政システムについての定量的分析の一環として主要な政策概念についての政策システムの主要アクターによる共有過程分析を行った。具体的には「多面的機能」、「環境支払い」等の政策概念について、農政システム上の主要フォーラムである白書、主要日刊紙、アカデミックジャーナル等での出現頻度時系列分析を行った。その結果、「多面的機能」については新基本法の制定前後では白書の出現頻度に対して一定の「時差」をもって出現していた日刊紙での出現が、その後は白書での出現とは関係なく漸減する傾向を見せることを明らかにし、行政がリードした政策概念が、他のアクターに共有されずにいることを確認した。さらに、2015年4月に開催された全米地理学会における農業環境政策セッション等で農業環境政策に関する農政システムの観点からの分析を発表し、参加者から政策システムの観点からのアプローチに対して有益なコメントを得た。また、政策概念のアクター間の共有過程分析については英国ケンブリッジ大学教授等のチームと共同し、欧州における主要政策概念の共有経過を同様の手法で分析する必要性を確認した。その際、共有過程をいくつかに分類する作業仮説の設定(「行政リード・拡散型」など)の必要性もあわせて確認された。さらに、2015年7月には欧州委員会農業局の農村振興政策担当課長を招聘し、農林水産省の政策立案担当者、研究者等からなる農政システムについてのワークショップを、農村振興政策・農業環境政策を対象に開催した。土地改良政策、普及政策、農業環境政策に関する主要アクターに関するインタビューを行った結果、アクター間の関係性についてより明らかにできる政策事例を選定することの重要性が明らかになった。そこで、滋賀県が国に先駆けて実施した環境支払い政策を対象に追加することとしたが、年度内にそれを実施することができなかった。ケンブリッジ大学の研究協力者と共同で実施する予定であった欧州における主要政策概念の拡散過程分析についても欧州のテロ事件等の影響や研究代表者の私的事情(入試の責任者及び母親の介護)もあり、その作業が遅れた。

本研究の最終年度となる平成28年度には、政策システムにおける主要アクター間の関係性についての分析を継続した。その際、「認識共同体」(「認識共同体」とは「ある問題領域において公に認められた専門知識と権限を持ち、当該領域内における政策に関連した知識に関して権威ある主張をする資格を有する専門家ネットワーク」と定義される(Haas, P.(2015))の農政システムにおける役割について着目した。具体的には、我が国初の環境支払政策を導入した滋賀県を事例に、政策立案者に対するインタビューを通じて比較的少数の行政官と研究者が実質的な「認識共同体」を構成し、それが政策の企画や推進に大きな貢献をした可能性を明らかにした。また、EUにおける直接支払の「デカップリング」概念の普及についても、同分野の国際的権威であるステファン・タンガーマン教授に分析を依頼し、やはりデカップリング概念の政策化においても「認識共同体」の存在があったことが強く示唆された。また、前年度に引き続き主要政策概念の社会的受容についての概念出現頻度分析を我が国及びEUを対象として行った。我が国については、分析対象概念を「食料安保」等にも拡大するとともに、EUについては「農業における公共財」などの概念を対象とした。その結果、EUのいくつかの政策概念については、研究論文が先行し、それに数年の遅れで行政文書に当該概念が出現する事例を確認できた。たとえば、我が国の「多面的機能」は明確な「行政主導型」(行政がその概念の拡散を主導するもの)としての傾向を見せたのに対して、EUにおいては明らかに「アカデミック主導型」と分類されるべき概念拡散過程が観察された。さらに、主要概念が社会的に受容されているか否かが政策実施にどのような影響を与えるかを分析するために、政策概念の理解の有無が環境保全型農産物への支払い意思額にもたらす影響を定量的に分析した。本研究は、農政システムの規範的分析を行うことにより、農政をめぐる政策環境の変化に応じた政策立案を可能とする農政システムの具備すべき条件を明らかにすることを目的とした。その結果、以下を明らかにした。1農政システムの構成要素であるアクター、フォーラム、ルールの分析を行うためには、サブシステム単位での分析が必要。2メタ政策の影響は重要であるものの、「認識共同体」の役割が内外のいくつかの政策革新において強く示唆された。3主要政策概念のアクターへの拡散過程には以下の類型が考えられること。アカデミック牽引型;行政牽引型;国際機関牽引型。4主要概念の共有が政策に大きな影響を与える可能性を定量的に確認。政策分野ごとの主要アクターに対するインタビューの開始前に行った俯瞰的モデルの議論に多くの時間をあてたため、先行モデルインタビューの実施が年度後期にずれ込むこととなった。
口腔癌のセンチネルリンパ節同定のための画像診断用頚部リンパ流路マップの作成

1.頸部リンパ節マップの作成および自動検査報告書作成ソフトの開発頸部リンパ節マップにおけるリンパ節の番号を3桁の番号から2桁にし、末尾にアルファベットを付ける形式に変更することとした。昨年度からの検討により、本形式を用いた方がよりリンパ節の存在部の認識が容易になるとの結論を得た。本形式の概略は以下の通りである。画像上で通常観察される基本となるリンパ節には頸部のレベルとレベル内での位置を示す2桁の番号とし、これらの番号では対応できない非典型な部位に出現したリンパ節に対しては基本となるリンパ節に対してどの方向にあたるかをアルファベットで表すことにした。末尾のアルファベットは基本となるリンパ節に対して画像上で東(E)西(W)南(S)北(N)のどの位置になるかを表すアルファベットとした。例えば、画像上で11番のリンパ節の右側に位置する場合は11E、右上に位置する場合は11ENと表すこととした。各リンパ節の画像所見の自動入力機能については昨年度の機能を踏襲したものとした。2.画像診断用頸部リンパ流路マップの作成上記頸部リンパ節マップを利用して、これまでの口腔癌の頸部リンパ節所見と頸部郭清所見、病理所見の比較検討、分析を行い原発巣別の頸部リンパ流路の同定を行った。結果の概略は以下の通りである。舌癌(舌縁)の場合は、先ず上内深頸部の21または22へ流路する。但し、時に中内深頸部の31、30へスキップする。口底癌の場合は、オトガイ下(11、12)や顎下部(1315)へ先ず流路する。下顎歯肉癌の場合はその位置により流路の経路は変わるが顎下部(1315)へ先ず流路する。上顎歯肉癌は顎下部(1315)へ先ず流路する。1.従来の研究で作成した頸部リンパ節マップ(プロトタイプ)の改良これまでの研究で開発していた頸部リンパ節マップ(プロトタイプ)においては、各リンパ節の存在部位を示す番号は、頸部の区分を示す値とその区分内での番号の2桁であった。本研究において、このリンパ節番号を3桁にし、2桁では対応できなかった非典型な部位に出現したリンパ節にも対応できるように頸部リンパ節マップの改良を行った。2.頸部リンパ節マップと連携した自動検査報告書作成ソフトの開発各リンパ節の番号、大きさ(短径、長径)、CTおよび超音波所見、画像診断を検査報告書に記載すると自動的に上記1で改良した頸部リンパ節マップに腫大リンパ節は表示されるシステムを作成した。本報告書の表示は各リンパ節の大きさや診断を反映し、カラーで種々の所見を識別できるリンパ節報告書を作成するものである。3.本年に作成した頸部リンパ節マップと連携した自動検査報告書の臨床への応用およびその整合性の検討上記1,2で作成したリンパ節自動検査報告書の臨床面における有用性について検討を行った。その結果、画像上で認められる腫大リンパ節の位置をほぼカバーできるものであった。但し、リンパ節番号を3桁にするよりも、1桁目を数字ではなく、アルファベットにする方がより有用ではないかとの分析結果もあり、現在検討中である。4.本年度の研究成果については、第21回日本口腔腫瘍学会等で報告し、本頸部リンパ節マップと連携した自動検査報告書作成ソフトの有用性および整合性につては他の施設でも検証中である。

1.頸部リンパ節マップの作成および自動検査報告書作成ソフトの開発頸部リンパ節マップにおけるリンパ節の番号を3桁の番号から2桁にし、末尾にアルファベットを付ける形式に変更することとした。昨年度からの検討により、本形式を用いた方がよりリンパ節の存在部の認識が容易になるとの結論を得た。本形式の概略は以下の通りである。画像上で通常観察される基本となるリンパ節には頸部のレベルとレベル内での位置を示す2桁の番号とし、これらの番号では対応できい非典型な部位に出現したリンパ節に対しては基本となるリンパ節に対してどの方向にあたるかをアルファベットで表すことにした。末尾のアルファベットは基本となるリンパ節に対して画像上で東(E)西(W)南(S)北(N)のどの位置になるかを表すアルファベットとした。例えば、画像上で11番のリンパ節の右側に位置する場合は11E、右上に位置する場合は11ENと表すこととした。各リンパ節の画像所見の自動入力機能については昨年度の機能を踏襲したものとした。2.画像診断用頸部リンパ流路マップの作成上記頸部リンパ節マップを利用して、これまでの口腔癌の頸部リンパ節所見と頸部郭清所見、病理所見の比較検討、分析を行い原発巣別の頸部リンパ流路の同定を行った。結果の概略は以下の通りである。舌癌(舌縁)の場合は、先ず上内深頸部の21または22へ流路する。但し、時に中内深頸部の31、30へスキップする。口底癌の場合は、オトガイ下(11、12)や顎下部(1315)へ先ず流路する。下顎歯肉癌の場合はその位置により流路の経路は変わるが顎下部(1315)へ先ず流路する。上顎歯肉癌は顎下部(1315)へ先ず流路する。
日本社会・文化の個人主義化に伴う不適応問題の解明

これまでの文化心理学研究の多くは、特定の一時点における複数の文化のデータを収集し、人間の心理・行動傾向の文化差を記述することに留まっており、文化の動的な側面はほとんど扱われてこなかった。人間がいかに社会・文化を作り上げ、その社会・文化から影響を受けているのか、という文化心理学・社会心理学が共通して解くべき重要な課題を解明するためには、文化の動的な側面を経時的な実証データとして切りだすことが効果的である。文化変容のうち、文化の個人主義化に焦点を当てた研究は、少数ながら欧米において蓄積され始めていたが、欧米以外の文化変容についてはほとんど検討されていなかった。昨年度の研究から、日本において2004年から2013年までの子どもの名前が個性的になっていることが示された。しかし、検討された期間が10年と比較的短期間であった。そこで研究1では、地方自治体によって公刊されている広報誌に掲載されている名前を収集し、その変化を分析した。その結果、1984年から現在まで、複数の地方自治体において一貫して、個性的な名前の割合が経時的に増加していた。よって、より長期間の変化においても日本における個性追求傾向が増加していることが示された。さらに研究2では、個性追求傾向に限定されず、個人主義化が進んでいるかどうかを検討するため、新聞において個人主義的な価値観を反映していると考えられる単語の相対的頻度の変化を分析した。その結果、1874年から2015年において個人主義的な単語がより多く使用されていることが示された。加えて、こうした個人主義化が不適応と関連しているかどうかを検討するため、日本における自尊感情の経時的変化について検討を行った。複数の時系列調査を二次分析したところ、1990年代から現在まで、幅広い年齢層において一貫して、性別を問わず自尊感情は経時的に低下していた。27年度が最終年度であるため、記入しない。そこで本研究では、日本における個人主義傾向の変化を定量的に示すことを目的とした。日本文化の個人主義化と不適応問題の関係を経時的かつ実証的に検討するためにも、必要な作業である。具体的には、行動の結果として生じる文化的産物の一つである子どもの名前を用いて、日本において個性追求傾向が増加しているかどうかを検討した。研究1では、ベネッセコーポレーションと明治安田生命が公開している2004年から2013年までの名前ランキングを分析した。その結果、独立した2つのサンプルで一貫して、トップ10に含まれる名前(i.e.,一般的な名前)の割合が経時的に減少していた。よって、個性的な名前の割合は増加しており、日本における個性追求傾向が増加していることが示された。さらに研究2では、ペットとして飼育されている犬の名前を用いて同様の検討を行った。アニコム損害保険が公開している2006年から2014年までの名前ランキングを分析したところ、結果は研究1と一貫していた。これらの結果から、近年の日本において個性追求傾向が増加しており、個人主義化が進んでいることが明らかとなった。本研究は、国際会議などで報告された後、英語論文としてまとめられ、現在査読中である。

加えて、こうした個人主義化が不適応と関連しているかどうかを検討するため、日本における自尊感情の経時的変化について検討を行った。複数の時系列調査を二次分析したところ、1990年代から現在まで、幅広い年齢層において一貫して、性別を問わず自尊感情は経時的に低下していた。日本文化の個人主義化を実証的かつ多面的に示すことは想定以上に困難な作業となった。なぜなら、欧米と異なり、個人主義傾向を反映していると考えられるアーカイブデータの公開が非常に限定的であったためである。しかし、行動の結果として生まれる、文化的産物を分析対象とすることでこの問題を解決した。そしてこれらの知見を英語論文としてまとめて投稿し、現在査読中である。名前を用いた研究に加えて、日本文化の個人主義化を定量的に記述する複数の研究を同時並行している。これらの進捗具合から、研究はおおむね順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、日本文化の個人主義化を、個性追求行動とは異なる指標も用いて多面的に示していく必要がある。さらに、データの制約上難しいものの、より長い期間の文化の変容を検討する必要がある。また、文化の個人主義化と不適応問題の関連については、既に得られているデータを用いて分析が進められており、仮説通りの結果が得られた。今後得られるデータと合わせて、更なる精緻な分析を行う予定である。
電動リハビリ装置性能向上のための手関節トルク測定系および安定した手指把持部の製作

本研究では人体に装着して,手関節や肘関節のリハビリテーションを行う電動装置において,身体の安定した保持のための装具の開発をまず行った.装具の構造には,医療分野において負傷や障害の箇所を保護する装具であるブレースを応用することとした.ブレースは,身体に巻き付ける構造となっており,医療だけでなく,動画撮影でカメラなどを手腕で保持する際に,長時間の使用を可能とするためにも用いられており,リハビリテーションの装具としても適すると考えた.製作したリハビリテーション装置用のブレースは,前腕を保持し,安定した手関節,肘関節の屈曲動作を行うことを可能とした.構造として電動リハビリ装置と接続する1本の主フレーム部と前腕部を保持するためのサブフレームで構成し,前腕部をベルクロテープで巻付け固定する形式とした.保持時に身体に違和感を与えず、ブレースがずれないような材料の選択を行い,今回はエチレン・プロピレンゴム(EPDM)を用いた.以上で製作した装着用装具を,肘関節のリハビリテーションを行うためのパラレルワイヤ駆動機構に応用した.応用にあたっては,肘関節の運動にともなう回転中心の移動に対し,前腕に無理な力が作用しないようにスライド機構を設けた.さらに,同装具を用いたパラレルワイヤ駆動機構式リハビリテーション装置において,肘膝関節のトルクを測定するために各ワイヤに連結する簡便なロードセルをひずみゲージを用いて製作した.同ロードセルを,パラレルワイヤ駆動機構を構成する複数のワイヤに取り付けて張力を測定可能とした.これらの張力より,人体装着部に作用する力を算出することができ,肘関節に作用するトルクを測定可能である.本課題では,複数の肘関節の屈曲角度で張力が安定して測定可能であることを確認した.本研究では人体に装着して,手関節や肘関節のリハビリテーションを行う電動装置において,身体の安定した保持のための装具の開発をまず行った.装具の構造には,医療分野において負傷や障害の箇所を保護する装具であるブレースを応用することとした.ブレースは,身体に巻き付ける構造となっており,医療だけでなく,動画撮影でカメラなどを手腕で保持する際に,長時間の使用を可能とするためにも用いられており,リハビリテーションの装具としても適すると考えた.製作したリハビリテーション装置用のブレースは,前腕を保持し,安定した手関節,肘関節の屈曲動作を行うことを可能とした.構造として電動リハビリ装置と接続する1本の主フレーム部と前腕部を保持するためのサブフレームで構成し,前腕部をベルクロテープで巻付け固定する形式とした.保持時に身体に違和感を与えず、ブレースがずれないような材料の選択を行い,今回はエチレン・プロピレンゴム(EPDM)を用いた.以上で製作した装着用装具を,肘関節のリハビリテーションを行うためのパラレルワイヤ駆動機構に応用した.応用にあたっては,肘関節の運動にともなう回転中心の移動に対し,前腕に無理な力が作用しないようにスライド機構を設けた.さらに,同装具を用いたパラレルワイヤ駆動機構式リハビリテーション装置において,肘膝関節のトルクを測定するために各ワイヤに連結する簡便なロードセルをひずみゲージを用いて製作した.同ロードセルを,パラレルワイヤ駆動機構を構成する複数のワイヤに取り付けて張力を測定可能とした.これらの張力より,人体装着部に作用する力を算出することができ,肘関節に作用するトルクを測定可能である.本課題では,複数の肘関節の屈曲角度で張力が安定して測定可能であることを確認した.
マウス胎児大脳皮質脳室下帯に見られる神経前駆細胞に関する研究

胎児期から生後にかけて脳室下帯に見られるGAD67陽性細胞の性質を調べた。同細胞はGAD67-GFP knock-in mouseでGFP陽性で、さらに免疫細胞科学を用いてGABA, MAP2, Tuj1, double-cortin, NCAM陽性であることも確かめた。しかし同時に細胞増殖マーカーであるKi-67陽性で、BrdUを取り込みDNA合成期にある細胞も存在することが明らかとなった。これらの増殖マーカーを発現するGFP陽性細胞は、GABA神経細胞を生み出す中間的な神経前駆細胞であると考えられた。GFP Cre-レポーター遺伝子をGAD67-Cre knockin mouse胎児脳の内側基底核原基を含む領域に電気導入すると、多くのGFP陽性の細胞が大脳皮質脳室下帯に現れ、それらの細胞の一部はKi-67陽性で、GAD67-GFP knock-in mouseで確認された増殖能力を持ったGABA神経前駆細胞と同じものであることが分かった。その結果、GABA神経前駆細胞の起源は内側基底核原基にあることが確かめられた。さらに、Cre依存的に鳥レトロウイルスのレセプターを発現させて、RCASウイルスを感染させて、GABA神経前駆細胞が生み出す細胞のほとんどが神経細胞であることを示すことができた。このことにより、GABA神経前駆細胞は主に神経細胞を生み出す、再生医療に利用すれば有効な細胞であることが分かった。同細胞は全GAD67-GFP knock-in mouseでGFP陽性で、さらに免疫細胞科学を用いてGABA, MAP2, Tuj1, double-cortin,NCAM陽性であることも確かめた。GFP Creレポーター遺伝子をGAD67-Cre knockin mouse胎児脳の内側基底核原基を含む領域に電気導入すると、多くのGFP陽性の細胞が大脳皮質脳室下帯に現れ、それらの細胞の一部はKi-67陽性で、GAD67-GFP knock-in mouseで確認された増殖能力を持ったGABA神経前駆細胞と同じものであることが分かった。同細胞は全GAD67-GFPknock-in mouseでGFP陽性で、さらに免疫細胞科学を用いてGABA,MAP2,Tuj1,double-cortin,NCAM陽性であることも確かめた。これらの増殖マーカーを発現するGFP性細胞は、GABA神経細胞を生み出す中間的な神経前駆細胞であると考えられた。GFP Creレポーター遺伝子をGAD67-Cre knockin mouse胎児脳の内側基底核原基を含む領域に電気導入すると、多くのGFP陽性の細胞が大脳皮質脳室下帯に現れ、それらの細胞の一部はKi-67陽性で、GAD67-GFPknock-in mouseで確認された増殖能力を持ったGABA神経前駆細胞と同じものであることが分かった。

同細胞はGAD67-GFP knock-in mouseでGFP陽性で、さらに免疫細胞科学を用いてGABA,MAP2,Tuj1,double-cortin,NCAM陽性であることも確かめた。しかし同時に細胞増殖マーカーであるKi-67陽性で、BrdUを取り込みDNA合成期にある細胞も存在することが明らかとなった。これらの増殖マーカーを発現するGFP陽性細胞は、GABA神経細胞を生み出す中間的な神経前駆細胞であると考えられた。GFP Cre-レポーター遺伝子をGAD67-Cre knockin mouse胎児脳の内側基底核原基を含む領域に電気導入すると、多くのGFP陽性の細胞が大脳皮質脳室下帯に現れ、それらの細胞の一部はKi-67陽性で、GAD67-GFP knock-in mouseで確認された増殖能力を持ったGABA神経前駆細胞と同じものであることが分かった。その結果、GABA神経前駆細胞の起源は内側基底核原基にあることが確かめられた。さらに、Cre依存的に鳥レトロウイルスのレセプターを発現させて、RCASウイルスを感染させて、GABA神経前駆細胞が生み出す細胞のほとんどが神経細胞であることを示すことができた。このことにより、GABA神経前駆細胞は主に神経細胞を生み出す、再生医療に利用すれば有効な細胞であることが分かった。