hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊娠高血圧腎症におけるオートファジーによる病因解明、新規治療法開発に向けた研究

今回の検討により2つの経路が胎盤オートファジー抑制に関わることが分かった。1) Transcriptional factor EB (TFEB)抑制:TFEBはAtPおよびリソソーム(AtPの最終経路に必須)の活性化に関わる。ヒトPE胎盤およびマウスcKO胎盤の両者でTFEB抑制が確認され、その結果である異常蛋白の蓄積も認めている。また、脳神経特異的AtP抑制マウスは神経変性疾患モデルマウスの一つであるが、TFEB強発現によるAtP再活性化が、そのマウスの症状改善に関与することも分かっている。現在、胎盤におけるオートファジー活性化薬剤の探索を継続している。この経路と共に発見したのが2)Atg4B強発現:胎盤組織における網羅的AtP関連蛋白の解析により,Atg4B蛋白の強発現がPE胎盤に認められた。比較した胎児発育不全(FGR)および正常妊娠には認めなかった(FGRはPEに合併しやすいが、FGR単独(PE合併無し)には認めない所見であり、非常に新しい知見)。通常Atg4BはAtP活性化に関与するが、絨毛細胞にAtg4Bを強発現したところ、AtPを抑制することが明らかとなった。この経路がin vivoにおける新たなAtP抑制機構になり得る経路であることを発見した。現在この2つの経路の解明と治療戦略の開発に着手している。これまで世界的にはPE胎盤におけるAtP活性化が多く報告されてきたが、我々の検討によりAtP抑制の重要性が証明できた。世界との競争の中から、AtPによるPE治療という世界的に新しい取り組みにより、PEに苦しむ妊婦への福音となるべく、新規薬剤の探索を行っている。妊娠高血圧症候群(以下PE)は、世界中で約1000万人の妊婦が罹患し、その内7万6000人が死亡する疾患である。しかし、臨床現場ではPE治療への有効な治療法はない。我々は、ノーベル生理学医学賞で注目された“オートファジー"に注目し、胎盤におけるオートファジー抑制がPE発症につながることを報告してきた。さらに、今回の検討から、PE胎盤におけるオートファジー抑制には、オートファジーおよびリソソームの制御因子であるTranscriptional factor EB(TFEB)が低下していることを発見した(投稿中)。以前我々が樹立したオートファジー欠損細胞においても、TFEBの活性化は強く抑制されていた。さらに、その抑制機構にはmTORの活性化が関与していることが分かったが、トロホブラストのオートファジー正常細胞に、ヒトPE患者血清を添加すると欠損細胞でみられたようなmTORの活性化がおこり、その結果TFEB活性が抑制されることが分かった(投稿中)。さらに、細胞レベルで確認されたTFEB発現の低下が、今回の検討では胎盤特異的オートファジー欠損マウスにおいても認められた。それに加え、子宮血流阻害による低酸素胎盤マウスモデルを用いて、TFEB発現が低下し(PE胎盤で認められる)小胞体ストレスの増強が確認された。現在治療薬として、食品Xまたは薬剤Yを添加することで、トロフォブラストにオートファジーを活性化させる薬剤を発見した(投稿前のためX/Yとした)。現在、上記XまたはYがTFEB活性化を引き起こすか、さらにヒト胎盤組織を用いて検討中であるが、今回の結果より、新規薬剤X・食品成分YがPEの将来的治療薬になりうることが期待される。ゆっくりとではあるが、当初の目標であるオートファジー活性化の候補薬物が選定できている。現在は、実際の胎盤への作用が検討できるかを検討中であり、そこに時間を要している。申請者は、世界に先駆けて、妊娠高血圧患者血清中に増加する可溶型エンドグリンが胎盤のオートファジーを抑制することで、胎盤形成を阻害し、妊娠高血圧症候群を発症することを報告してきた。今回の検討により、胎盤のオートファジー不全が異常タンパクを蓄積させ、胎盤の絨毛細胞機能不全を誘導することがわかってきた。具体的には、まず初めに、胎盤のオートファジー不全が胎盤の低形成につながることを、胎盤特異的オートファジー抑制マウスモデルを用いて確認した。胎盤絨毛細胞の機能を次に評価し、浸潤能および血管置換能が低下しているために胎盤低形成になることが分かった。また、オートファジー不全は胎盤におけるアポトーシスを増加させていること、そのひとつの分子メカニズムとして胎盤成長因子の低下を引き起こすことも明らかとなった。そらにこのモデルを用いて、マウスにおいてもオートファジー不全は異常タンパク蓄積が起こることを明らかとした。次に、ヒト妊娠高血圧症候群胎盤における異常タンパクには、どのようなタンパクが含まるかを検索した。その候補として、共同研究者らが発見した“妊娠高血圧症候群患者血清中には凝集したトランスサイレチンが増加する"という報告に注目した。その結果、我々の開発したオートファジー機能欠損絨毛細胞において、トランスサイレチンはオートファジーの分解基質であり、オートファゴソーム内に取り込まれることが分かった。また、オートファゴソームの機能低下によって細胞内にトランスサイレチンが蓄積しやすくなることが判明した。今後は、トランスサイレチンがアルツハイマー病にみられるアミロイド沈着の原因物質の一つであることに注目し、アルツハイマー病治療薬が胎盤内異常タンパク質蓄積の予防薬となるかを検討していく予定である。原因解明という意味では順調に進んでいるが、その後の薬剤開発というところに繋げる点では遅れている。しかしながら、メカニズムを明らかにしないと薬剤開発は困難なため、現在の計画を進めることが、最終的ゴールへの近道であると考えている。

今回の検討により2つの経路が胎盤オートファジー抑制に関わることが分かった。1) Transcriptional factor EB (TFEB)抑制:TFEBはAtPおよびリソソーム(AtPの最終経路に必須)の活性化に関わる。ヒトPE胎盤およびマウスcKO胎盤の両者でTFEB抑制が確認され、その結果である異常蛋白の蓄積も認めている。また、脳神経特異的AtP抑制マウスは神経変性疾患モデルマウスの一つであるが、TFEB強発現によるAtP再活性化が、そのマウスの症状改善に関与することも分かっている。現在、胎盤におけるオートファジー活性化薬剤の探索を継続している。この経路と共に発見したのが2)Atg4B強発現:胎盤組織における網羅的AtP関連蛋白の解析により,Atg4B蛋白の強発現がPE胎盤に認められた。比較した胎児発育不全(FGR)および正常妊娠には認めなかった(FGRはPEに合併しやすいが、FGR単独(PE合併無し)には認めない所見であり、非常に新しい知見)。通常Atg4BはAtP活性化に関与するが、絨毛細胞にAtg4Bを強発現したところ、AtPを抑制することが明らかとなった。この経路がin vivoにおける新たなAtP抑制機構になり得る経路であることを発見した。現在この2つの経路の解明と治療戦略の開発に着手している。これまで世界的にはPE胎盤におけるAtP活性化が多く報告されてきたが、我々の検討によりAtP抑制の重要性が証明できた。世界との競争の中から、AtPによるPE治療という世界的に新しい取り組みにより、PEに苦しむ妊婦への福音となるべく、新規薬剤の探索を行っている。細胞において、オートファジー活性化剤の候補はある。一方で、細胞レベルでの影響が組織レベル(特にヒト組織)で作用がなければ、再度スクリーニングを行う必要が出てくる。それらを今後推進していき、組織での確認ができれば、動物レベルでの薬剤処理を行っていく予定である。その場合、どのようなモデルマウスを使うのかを検討していく必要がある。当初の計画通り進めるが、それを加速するためいくつかの共同研究者に協力をお願いし、ヒトPrimary trophoblastを使用することで、より生体内に近い状況を再現し、薬剤開発につなげていく予定である。一部搬入予定であった抗体が、在庫不足となったため、搬入が次年度に繰り越しとなったため。一部購入予定であった抗体が、在庫不足のため、搬入が来年度になったため。次年度に搬入し、使用する予定である。
計算機シミュレーションによる木星電離圏・熱圏・磁気圏結合電流に関する研究

木星熱圏大気運動・電離圏伝導度及び磁気圏プラズマ対流を同時に解くモデルを開発し、電流構造および領域間相互作用による電流系への効果を明らかにした。オーロラ電子降込による大気加熱・電離を含めて中性大気運動および電気伝導度を求める。得られた大気運動・伝導度と、磁気圏プラズマの共回転速度からの遅れのため電離圏に印加される電場から、電流分布を導出する。この電流の収束・発散から沿磁力線電流量を求め、磁気赤道面の動径電流の加速効果を含む磁気圏プラズマ運動を同時に解く。沿磁力線電流および極域電場を更新させて、熱圏・電離圏・磁気圏間の相互作用を扱う。この新たに開発したモデルを用い、以下の課題に取り組んだ。1.熱圏大気運動による結合電流構造への効果熱圏中性大気は、磁気圏・電離圏からの影響を大きく受けつつも、高速自転に起因するコリオリ力等に拘束される。この大気運動が、結合電流分布を変えることを初めて示した。中性大気運動の効果によって、オーロラ領域の電流が30%変わりうる。また、この大気運動効果の90%以上が熱圏高度300-700kmで決定付けられることが明らかになった。本研究で採用した電離圏密度および電気伝導度の導出方法により、従来の電流モデルを用いた研究に比べて、外側境界における電流値を仮定せずに、閉じた系内で電流分布を導出することができる。2.太陽紫外線がもたらす電流系の周期変化と特徴抽出太陽紫外線の日変化に応じて電気伝導度が変化し、その結果、流れる電流量、さらに電気伝導度が変化することにより、沿磁力線電流量は日変化を示す。FAC時間変化に対し、磁気赤道プラズマ密度は系の慣性を担い、プラズマ質量フラックスは磁気赤道プラズマ加速領域および昼側FACの最大値を制限することを示した。さらに、これらの数値計算および理論式から、FAC絶対値の惑星自転角速度依存性を始めて示すことができた。木星磁気圏-電離圏-熱圏結合系について、領域間の相互作用を考慮し、オーロラ発光に寄与する沿磁力線電流の性質および空間構造の解明するなめに、各領域の相互作用を調査可能なモデルの作成を進めている。本年度は、これまでに開発してきた木星電離圏・熱圏モデルおよび磁気圏-電離圏結合電流モデルそれぞれの拡張を行った。電離圏・熱圏モデルについては、緯度分布を詳細に調査可能な、2次元3成分の大気運動・温度分布を得られるモデルとした。結合電流モデルについて、これまでの一次元モデルを拡張し、磁気圏赤道面内動径方向の空間分布を新たに加え、磁気圏プラズマの共回転速度を同時に解いている。このモデルを用い、いくつかの結合電流構造の調査を行った。1.観測されるオーロラ発光の緯度幅の朝夕非対称性の要因有意なオーロラの朝夕非対称性特徴を、観測される磁気圏磁場構造および磁気赤道で観測されているプラズマ高速流の朝夕非対称性が十分に作りうることを示した。シミュレーション結果を解析し、磁気圏磁場構造およびプラズマ高速流による電流の生成要因の特徴を調査した。電気伝導度と磁気圏プラズマ共回転速度の空間不均一性の拮抗により、電流分布が決定付けられた。磁気圏磁場構造は、その空間勾配による電流分布への寄与は小さいが、絶対値の変化を通して沿磁力線電流を増大させ、より狭いオーロラ構造を形成した。2.太陽紫外線による影響と時間変化太陽紫外線の日変化に応じて電気伝導度が変化し、その結果、流れる電流量、さらに電気伝導度が変化することにより、沿磁力線電流量およびピーク位置が日変化する様子が、計算で得られた。昼側の紫外および赤外波長域で観測されているオーロラに比べ、夜側の可視オーロラが緯度1度ほど低緯度に見られる特徴を説明するものと考えられる。系のパラメータと結合電流の変動時定数の関係について解釈を深めた。

FAC時間変化に対し、磁気赤道プラズマ密度は系の慣性を担い、プラズマ質量フラックスは磁気赤道プラズマ加速領域および昼側FACの最大値を制限することを示した。さらに、これらの数値計算および理論式から、FAC絶対値の惑星自転角速度依存性を始めて示すことができた。
非晶質炭酸カルシウムの構造解析による結晶化過程へのアプローチ

Mg/Ca比が異なる複数のMg添加非晶質炭酸カルシウム(Ca(1-x) MgxCO3・nH2O)それぞれについて、湿度雰囲気および加熱における結晶化過程をその場観察X線回折測定により評価した。湿度雰囲気実験について、室温25°Cにおける90 %rhの湿度条件においてCaCO3・nH2Oは1時間以内に結晶化したのに対して、Mgをx=20として添加した場合、実験を行った4時間までの加湿条件では明瞭な結晶化を示す強い回折ピークが観察されなかった。初期の非晶質の回折パターンと比較したところ、ハローパターンがシャープになっていることから微結晶ができたことが考えられる。また、Mg添加量を増加した場合、加湿条件による初期のハローパターンからの変化はほとんど観察されなかった。次にこれら加湿した試料を加熱し、構造変化を観察した。Mg添加量によらず加熱によってまずカルサイトが結晶として現れ、これらカルサイトは800°C付近でCaOに分解した。また、Mg添加した場合では、カルサイト分解時にCaO以外の相が出現した。以上の結果は非晶質構造の安定性に、Ca(Mg)-C-Oフレームワーク構造中の陽イオンサイズが関与することを示唆している。本研究の目的である非晶質炭酸カルシウムのフレームワークと含水量および結晶化過程の相関を解明する上で、本成果はフレームワーク構造の変化による結晶化過程の変化を示しており、今後、水の分布および存在形態を詳細に観察することで構造と水の相互作用について知見が得られると考えている。非晶質炭酸カルシウムのフレームワークと含水量および結晶化過程の相関を解明するという目的に対して、本年度は温度湿度変化における結晶過程のその場観察実験により陽イオン添加効果について結果を得た。初年度の局所構造解析結果と併せて、これらの成果をもとに最終年度に構造測定を行うことで、構造と特性の関係を明らかにする目途がついた。以上の理由からおおむね順調に進展していると判断する。最終年度は水の存在形態と非晶質構造の安定性に着目し中距離構造の観点からアプローチする。研究の遂行にあたっては実験室系でのX線試料環境の整備を行うとともに外部の放射光施設(KEK-PF, SPring-8)や中性子施設(J-PARC MLF, JRR3)を活用する。また、本年度のMg添加ACCの進展を踏まえ、陽イオンの効果を考察に加えることで当初の研究目的の進展につなげる。非晶質炭酸カルシウム(ACC,化学式CaCO3・nH2O)は炭酸カルシウム結晶相の様々な多形に変化することが知られており、生体鉱物や機能性材料の観点から注目されている。本研究では非晶質炭酸カルシウムのフレームワークと含水量および結晶化過程の相関を解明することを目的とする。本年度は、(1)非晶質炭酸カルシウムの合成と含水量の制御、(2)結晶化過程のその場観察、(3)放射光X線を用いた構造解析を行った。(1)について、Mg/Ca比が異なる複数のMg添加非晶質炭酸カルシウム(Mg-ACC)を合成し、熱分析(TG-DTA)により含水量について評価した。Mg-ACCの重量減少には複数のステップが観察された。水がMg-ACCにおいていくつかの存在形態をもつことが予想される。また、Mg-ACCに関しては350°C付近に発熱ピークが観察できる。結晶化プロセスがACCよりも高温で起こっていることが考えられる。(2)についてMg-ACCでは温度23度および相対湿度50%の条件において、ACCよりも非晶質構造が安定であり、ACCが結晶化に至る時間を超えても非晶質構造が維持されることがわかった。(3)について、XAFS測定からMg-ACCのCa周囲の最近接構造はアラゴナイトと類似しているという結果が得られた。また、Mg量の増加に伴い、構造のランダム性が増す傾向が観察された。XRD測定の結果ではMg添加により陽イオン間距離が増加する傾向にあるという結果が得られた。非晶質炭酸カルシウムのフレームワークと含水量および結晶化過程の相関を解明するという目的に対して、初年度である本年度は非晶質炭酸カルシウムの合成と熱物性評価および放射光X線を用いた予備的な構造評価に成功した。これらの成果により、当初の計画通り、次年度以降には水の存在状態のより詳細な観察と複数種の量子ビームを用いた構造解析の実施が可能であると考えている。

以上の結果は非晶質構造の安定性に、Ca(Mg)-C-Oフレームワーク構造中の陽イオンサイズが関与することを示唆している。本研究の目的である非晶質炭酸カルシウムのフレームワークと含水量および結晶化過程の相関を解明する上で、本成果はフレームワーク構造の変化による結晶化過程の変化を示しており、今後、水の分布および存在形態を詳細に観察することで構造と水の相互作用について知見が得られると考えている。非晶質炭酸カルシウムのフレームワークと含水量および結晶化過程の相関を解明するという目的に対して、本年度は温度湿度変化における結晶過程のその場観察実験により陽イオン添加効果について結果を得た。初年度の局所構造解析結果と併せて、これらの成果をもとに最終年度に構造測定を行うことで、構造と特性の関係を明らかにする目途がついた。以上の理由からおおむね順調に進展していると判断する。研究計画の通り、水の存在形態とその含水量による変化に着目しACCの構造の観点からアプローチする。研究の遂行にあたっては実験室系でのX線試料環境の整備を行うとともに外部の放射光施設(KEK-PF, SPring-8)や中性子施設(J-PARC MLF, JRR3)における公募研究を活用する。非晶質構造の安定性についてはあらたに結晶化プロセスのその場観察についても検討を進める必要があると考えており、高温その場観察によるX線回折測定が必要と考えている。また、本年度のMg-ACCの結果を踏まえ、ストロンチウム(Sr)などの炭酸塩を形成する他イオンについてもその効果を評価していき、当初の研究目的の進展につなげる。最終年度は水の存在形態と非晶質構造の安定性に着目し中距離構造の観点からアプローチする。研究の遂行にあたっては実験室系でのX線試料環境の整備を行うとともに外部の放射光施設(KEK-PF, SPring-8)や中性子施設(J-PARC MLF, JRR3)を活用する。また、本年度のMg添加ACCの進展を踏まえ、陽イオンの効果を考察に加えることで当初の研究目的の進展につなげる。当初予定していた低温X線回折装置について、所属機関の既設装置の利用により本年度の研究計画の目的が達成されたため導入を見送った。そのため次年度使用額が生じた。本年度得られた成果をもとにより高度化した装置仕様を検討し、次年度に導入する計画である。当初予定していたX線回折装置の高度化について、本年度のその場観察実験により、予想した内容に加えて進展があったため仕様を再検討し、本年度の導入を見送った。検討結果を踏まえ今年度に実施する。
遺伝子導入を用いずに移植片のシャペロン発現を体外で調節する方法の開発

心停止ドナー腎のタンパク発現量と活性を体外で制御し、冷保存再灌流障害を軽減する方法を探索した。尿細管上皮細胞いくつかの薬物を作用させると、3時間以内に14-3-3ζの発現、Aktのリン酸化は増強した。この処置済の細胞、14-3-3ζ強発現細胞株をUW液中で低温酸素化保存すると、何れもATP量は時間と共に増加し、生存シグナル関連分子のリン酸化が維持された。各種阻害剤を用いた検討により、このATP増加は消失した。低温酸素化灌流の細胞条件では、酸化的リン酸化が主要な経路であり、そのエネルギー源は細胞自体のタンパク質、脂質がオートファジーによって分解されて供給されていることが示唆された。冷保存後の細胞に対する遺伝子導入、あるいは、転写活性制御によってタンパクの発現レベルを制御可能であり、至適温度、限界温度が存在することを示すために、以下の検討を行った。1)腎尿細管細胞のタンパク発現(量)、活性の制御に関する基礎的な検討を行った。まず、ヒト尿細管上皮細胞株(HK2)の正常培養条件、UW液による冷保存、その後の復温、の各条件の細胞を作成した。a) ATP量、b)細胞死(LDH漏出)、c)バイアビリティー(MTT assay)、d)細胞質タンパクの動態(ウェスタンブロット)、を評価した。定常状態、冷保存におけるATP量、バイアビリティー、生存、死の推移が明らかになり、関連するタンパクの発現量、リン酸化動態も明らかになった。これらの結果は、今後、冷保存温度や培養液を変化させた際に、その効果を比較するための対照となるデータである。2)上記の各群の細胞の各タンパク、total RNAを採取した。3)今後の検討に使用するG-luc, GFP, mCherry, 14-3-3zetaを導入したHK2細胞を樹立した。4)ラット腎を摘出し、冷保存後に体外で再灌流するために、単離腎灌流モデルを作成した。冷保存温度と細胞障害、バイアビリティーの検討を開始する前に、樹立に時間を要する(可能性があると考えた)、各種の遺伝子導入細胞の作成を先行させた。予想通り、安定強制発現細胞株のシングルセルクローンの樹立に時間を要したため、冷保存温度条件、miR214, miR451に関する基礎的検討に着手できなかった。しかし、全体計画の中では、これらは相殺可能な範囲と考えられ、細胞実験のみを考慮するとほぼ計画通りと評価できる。腎臓を用いた研究も、温度条件の検討に至っておらず、細胞実験に要した時間、労力の分、臓器レベルの実験が遅れてしまった。すなわち、腎の冷保存再灌流のモデルは確立できたが、体外灌流による修復後に再灌流するモデルの基礎的検討が未着手である。この点を考慮し、全体としてはやや遅れていると評価する。新規作成臓器保存・灌流液の臓器保護効果をヒト尿細管上皮細胞株で検討した。新液による幾つかの処置により、細胞のエネルギー状態、細胞内Ca2+、pH、抗酸化能が良好に保たれた。生存シグナルを、主にリン酸化タンパクのリン酸化増強効果によって制御する方法を見出し、新液による障害腎臓、障害尿細管細胞の障害進行の阻害や、修復が可能なことを明らかにした。これらの保護機構が発揮されるのに必要な細胞環境が明らかになった。腎臓以外の他細胞でも同様の保護効果を発揮されるかを検討した結果、新規治療法は検討した範囲では細胞種を問わず有効であった。ヒト尿細管上皮細胞株における保護効果には、複数の転写活性因子の細胞内動態が関与しており、これらをいかに合目的的に制御し得るかが重要なことを明らかにした。これらの結果に基づいてラット腎グラフト(非心停止、心停止)を採取し、体外灌流によって修復できるかを検討した。腎臓においても、細胞でのコンディショニングと同様の保護的コンディショニングが可能であった。しかし、期待された全ての方法で有効性が示されたわけではなく、幾つかの治療を組み合わせる必要があると考えられた。特に酸素化によるエネルギー産生増強を達成した結果として、組織の酸化ストレスが増強されることが問題であった。抗酸化物の投与や内因性抗酸化物質の発現増強などの処置を同時に施すことが、臓器、細胞の修復には必要であるという概念が証明できた。ラット腎臓の体外灌流モデルの検討に重点をおいて、臓器レベルでのエビデンスを得ることを目指す。腎臓レベルでの解析から得られた結果を細胞実験で証明する方向で検討を進める。一方で、14-3-3zeta強制発現細胞における酸素化冷保存の有用性が示せた場合には、酸化的リン酸化のエネルギー源としてのオートファジーに焦点を絞って、細胞、臓器レベルの検討を進める。

移植外科研究データの秘匿を要するため、H27年度に予定していた学会発表を延期した。その分の旅費をH27年度の消耗品費に充当したが、ラットの週令や飼育期間の誤差により、1922円の剰余金が発生したものである。なお、H28年度の物品費からH27年度に計上した旅費相当額をH28年度の旅費に充当する。すなわち、研究期間全体としては、消耗品費、旅費の使用額に大きな変動はない。1922円はH28年度予算に組み込み、消耗品費に充当する。もとより、研究に必要な費用の全てが本研究費によって充足されているわけではないので、誤差が生じても必要な物品の購入により全額を使用する。具体的には、動物実験に使用するラットの購入費用の一部に充当する。
合衆国の諸議会の立法過程に関する憲法学的研究

これまで日本の憲法学ではあまり研究されてこなかった、アメリカ合衆国の連邦憲法・州憲法における立法プロセスに関する規定を研究した。その結果、州憲法は、連邦憲法に比べて詳細な規定を有していること、そして、それらは主に立法府に対する不信に基づいていることなどが判った。また、連邦議会の議院の立法手続に関する規則制定をめぐる議論が、アメリカ合衆国の公法学界では最近活発化しているが、そこでの主要な論点を整理することができた。本研究は、合衆国の諸憲法における議会の立法プロセスに関する諸規定の意義を解明することを目的としているが、本年度は、まず、合衆国の各州憲法における立法手続について定めた規定に関する文献・資料の収集及び検討を行った。その結果、19世紀半ば以降多くの州憲法に取り入れられたそれらの規定、とりわけ、一つの法案の主題は一つに限るという単一主題ルール(single subject rule)の歴史について、理解を深めることができた。それらの規定は、議院自身の制定する規則などとは異なり、憲法改正・修正によってしか変更できないルールであって、その意味で立法府に対して課せられている制約である。実際、それらの規定が州憲法典に盛り込まれた最大の理由の一つは、州立法府に対する不信であった。また、州憲法に見られる個別立法(special legislation)の禁止規定もこれに関連する。あわせて、これらの規定が裁判所により執行可能なものであるのかどうかという問題に関する合衆国での議論状況についても、一定の知見を得ることができた。立法手続に対する司法審査について、わが国の最高裁は全面的に否定していると解されているが、州憲法の最終解釈権者である州最高裁のとるアプローチは、州によって様々なものが見られ、必ずしも消極説で統一されているわけではない。実際、近年、一部の州では、州憲法の立法手続規定違反を認めた判決が下される例がしばしば見られるようになっている。本年度は、昨年度に引き続き、合衆国の州憲法における、議会の立法過程に関する諸規定の研究を進めた。その結果、次の点について確認することができた。そもそも、連邦憲法においては、連邦議会の立法権は列挙された事項にしか及ばないとされているのに対して、州憲法上、州議会の立法権は無条件であると解されてきている。これに対して、19世紀半ば以降、多くの州憲法典で条文の詳細化・長大化が見られたが、これは、論理的には、かかる無条件な立法権への制限として理解することができ、歴史的にも、立法府の権限を制限することを目的としていた。そして、このような動きの動機としては、立法が公益ではなく一部の特殊利益に仕えているという、州議会・議員に対する不信を挙げることができる。法案の主題は一つに限るとする単一主題ルールなどの、立法過程にかかわる規定を(州)憲法に設けることについての合衆国での議論においては、特殊利益立法を抑制するという目的それ自体は一般に肯定されてきたが、その実効性については議論が分かれている。しかしながら、近年のアメリカ憲法学では、「法形成のデュー・プロセス」論が代表的であるが、立法プロセスへの関心が高まっており、州憲法のこれらの規定への注目も目立つようになってきている。それらの中には、連邦レベルでもこのような規定を導入すべきであるとする提言も見られる。以上の研究成果をまとめたものは、『産大法学』に、「アメリカ州憲法の単一主題ルール」と題する論文として公表した。昨年度までは、立法過程についての、アメリカ合衆国の州憲法における規定の研究を行った。本年度は、合衆国憲法の規定の研究に向かい、以下のことが確認できた。これまで、連邦議会の議事手続についての合衆国の憲法学における議論は活発だったとは言い難い状況にあった。しかしながら、連邦議会下院において、1995年に、増税のための法案の可決には過半数ではなく五分の三以上の特別多数が必要であるとする議院規則が採択され、この規則の合憲性をめぐって活発な論争がなされるようになった。この論争は、1議院規則の合憲性にとどまらず、議事妨害を終結させるのに同じく五分の三以上の特別多数を求める上院規則の再検討へと広がりをみせた。そこでは、議事手続ルールが追求するべき価値として安定性や熟慮などが検討され、従来み照れた民主主義と単純多数決との安易な同一視は反省を迫照れている。以上の、連邦議会の議院の規則制定権に関する研究は、2009年度中に論文にまとめて公表する予定である。なお、本研究にとって、財政に関する法律は-上述の下院規則がまさにそれを狙ったものであったが-般の法律より厳格な手続がその成立に必要とされるべきであるという主張がしばしばなされていることが、特に検討に値する。民主的な財政政策決定とそれに対する立憲的制限という対立図式については、大石眞・石川健治編『憲法の争点』(2008年)所収の拙稿「財政計画」において、簡単にではあるが検討を行っている。
肢体不自由児施設の母子入園制度に関するプログラム評価

母子入園とは、就学前の障害児と家族に向けた早期療育プログラムである。母子入園の重要なアウトカムとして母親のエンパワメントが明らかになった。母親のエンパワメントに及ぼす母子入園の効果として「母子関係の構築」「母親同士の心情の共有」「療育への方略の獲得」「療育ネットワークの拡大」が明らかになった。母子入園によって結ばれた母親同士及び専門職との絆が母親のエンパワメントの素地になったと言える。肢体不自由児施設のおける母子入園制度のアウトカムとして、先行研究のレビュー及び母子入園スタッフからのヒアリングにより、「児の身体的・情緒的機能」「母親のケア技術」「母親の養育意欲」が挙げられた。「児の身体的・情緒的機能」「母親のケア技術」については、すでに先行研究で十分に明らかにされているが、「母親の養育意欲」については、明らかになっていなかった。そこで、本研究では、養育意欲について、家族エンパワメント(※)の概念を用いて、母子入園を経験した母親15名に半構造化面接を行い、質的分析を行った。その結果、母子入園スタッフや共に入園している母親同士の交流を通じて、障害児を養育する苦悩と喜びを共有することで、母親自身が前向きに児や療育に向き合うようになっていた。また、父親をはじめとする他の家族員を巻き込んで、家族全体で児の療育を行えるようになっていた。通園・リハビリ・訪問看護などの社会資源について、母子入園前から既に活用しているケースもあったが、母子入園スタッフからの情報提供により、退園後新たに社会資源を利用し始めるケースや、もともと利用していた社会資源を再構成して有効に活用するようになったケースもあった。地域行政との関わりとしては、療育手帳や装具の申請にあたって、書類の受け渡しが中心であり、制度や政策への不満や要求はほとんど表出されなかった。母子入園は療育初期の家族にとって、養育意欲を含む家族エンパワメントを推進させる貴重な機会となっていた。(※)家族エンパワメント:ある問題に対して、家族が、家族自身でまたは他者と連携・協働して、問題を解決しようとする姿勢またはその行動を示す概念である。前年度の研究成果として、母子入園における重要なアウトカム指標として家族のエンパワメントが明らかになった。そこで今年度は、全国の肢体不自由児施設の中から、母子入園を継続的かつ体系的に実施している施設を選定し、当該施設において母子入園を経験した母親に、半構造化面接を実施し、面接内容を質的に分析した。その結果、母親のエンパワメントに及ぼす母子入園の効果として、以下の4つが明らかになった。(1)母子関係の構築:母子入園を通じて、児の成長を実感できるようになっていた。専門職との関わりの中で、児に対する理解を深め、適切に接することができるようになっていた。(2)母親同士の心情の共有:母親同士で生活を共にすることで、お互いの状況や心情の理解がなされ、療育における精神的な支えになっていた。(3)療育への方略の獲得:療育サービスに関する情報提供がなされることで、サービス利用に関する方略を得て、退園後にサービスを積極的に活用することができていた。(4)療育ネットワークの拡大:障がい児をもつ親同士及び専門職とのネットワークが広がり、退園後も、そのネットワークは維持されていた。これらの結果から、母子入園によって結ばれた母親同士及び専門職との絆が母親のエンパワメントの素地になったと言える。ただし、エンパワメントを維持・促進していくためには、退園後もシームレスに療育が継続できるよう、通園施設などのサービス機関と連携を図る必要がある。
液状処理細胞診を応用した甲状腺穿刺吸引細胞診の新しい細胞診断法の開発

従来の細胞診断法(細胞診)は検査者の豊富な知識や経験を必要とする検査法であり、検査者間の判定誤差や誤診がしばしば問題となる。本研究は検査者の主観によらない客観的な細胞診断法を検討した。細胞の大きさや形の不整さを詳細に計測する手法(形態計測)と、悪性細胞が高頻度に発現する物質を可視化し検出する手法(免疫細胞化学)を組み合わせると甲状腺病変のうち、悪性群(がん症例)と良性群(濾胞腺腫、腺腫様甲状腺腫、バセドウ病)を高い確率で分別可能であった。20年度は甲状腺病変の検体を収集しつつ、液状処理細胞診(liquid-based cytology ; LBC)標本で形態計測、免疫細胞化学的、分子生物学的手法を用い収集した症例の大半を占める悪性の甲状腺乳頭癌(PC)と良性の腺腫様甲状腺腫(AG)の鑑別診断に関して検討した。形態計測の測定項目のうち、両者で統計学的な有意差を認めたものは核最大径、核形状係数(円形度)、核面積/細胞質面積(N/C比)であった。免疫細胞化学ではCalectin-3、CD15、高分子量サイトケラチン(34βE12)、HBME-1、CA19-9、CK19の各抗体を用いて酵素抗体法を実施した。いずれの抗体もPCで陽性率は高いものの、AGでも一部陽性となった。これらの抗体を組み合わせて結果を判定することにより両者の鑑別が可能になると考えられた。分子生物学的手法としてFluorescence in situ hybridization (FISH)法を用い原癌遺伝子であるc-mycと同遺伝子が存在する8番染色体の異数性を調べた。まず、LBC標本でFISH法の実施が可能なことを確認した。PC、AGともc-mycの増幅、8番染色体数の異数性は見られず両者の鑑別には有用ではなかった。従来の細胞診は細胞の形態学的な所見のみで診断することが多く、主観的である。また、標本を複数作製することが困難である。本研究で用いたLBCは標本を複数作製し、様々な解析法に応用できるので、それらから得られたデータに基づく客観的な診断が可能である。21年度は引き続き症例を増やし、形態計測、免疫細胞化学的、分子生物学的手法を用いて甲状腺病変の鑑別診断に有用なバイオマーカーを検索する。甲状腺細胞診における液状処理細胞診(Liquid-Based cytology ; LBC)法と従来法との細胞像の差異およびLBC用保存固定液中での経時的細胞形態の変化を形態計測的に検討した。さらに形態計測と免疫細胞化学的手法を用いて客観的な細胞診断を試みた。細胞像の差異はLBC法では従来法と比較すると核面積は72.5%、細胞質面積は74.6%に低下し、細胞の収縮が顕著であった。また、乳頭癌の症例の核の円形度が従来法の平均0.920からLBC法で0.877と有意に低下した。LBC法では細胞の収縮が生じ核異型が強調されることを形態計測的に明らかにした。LBC用保存・固定液中で4週間保存した細胞の形態計測値に有意な変化は認められず細胞を安定に保存可能であることを確認した。LBC保存・固定液に保存した甲状腺病変:悪性群57例(乳頭癌55、濾胞癌2)、良性群56例(濾胞腺腫16、腺腫様甲状腺腫37、バセドウ病3)計113例の細胞像の形態計測を実施した。症例ごとに核面積、核最大径、核円軽度、核面積/核面積比(N/C比)の平均値、変動係数を算出し、ステップワイズ法を用いた線形判別分析を行った。5種の疾患を判別(正診)する確率は68.1%であった。悪性群と陰性群の鑑別に関しては、感度(真の悪性率)83.8%、特異度(真の陰性率)100%であった。上記の113症例に関してGalectin-3、CD15、高分子量サイトケラチン、HBME-1、CA19-9、CK19の6種の抗体を用いた免疫細胞化学検討(酵素抗体法)を実施した。いずれの抗体も乳頭癌で高い陽性率(89.1100%)を示したが他の良性疾患でもしばしば陽性となった。しかし良性群で6種類の抗体に全て陽性となった症例は1例のみであった。今後、濾胞性腫瘍の症例を蓄積するとともにさらに診断精度を高める有用なマーカーを探索する必要がある。
声帯粘膜波状運動に関する実験的研究

イヌ摘出喉頭4個を用いて自然吹鳴、流量増加、声帯伸展の3条件下で吹鳴実験を行い、垂直方向と水平方向の声帯の振動を同時に測定し、声帯振動を三次元的に分析した。また、吹鳴音の高さと垂直方向の振動速度との関係を検討した。垂直方向の振動速度と振幅は、気流量・声帯緊張が一定の時声帯膜様部中央が最大であった。声帯緊張を一定に保つと、気流量の増加とともに(150ml/s200ml/s)垂直方向の振動速度(515mm/s566mm/s)と振幅(471μm634μm)も大きくなった。吹鳴音の基本周波数はわずかに上昇した(128Hz133Hz)。声帯を伸展することによって緊張を増加させると垂直方向の振動速度と振幅は3個の喉頭で滅少し、他の喉頭ではいったん大きくなった後、さらに伸展すると滅少した。基本周波数は上昇した。声門閉鎖期に垂直方向の振動速度は上向きで増加した。声門開大期の初期に上向きの振動速度が最大となり、以後減少した。声門開大期の中頃に垂直方向の振動速度が0となり、以後下向きとなった。垂直方向の変位が最大となるのは垂直方向の振動速度が0となる時点であった。声門最大開大時には垂直方向の振動速度はすでに下向きであった。声門閉小期の中頃に下向きの速度が最大となった。声門閉小期の後期に垂直方向の振動速度が下向きから上向きに変わったが、この時点ではまだ声門は完全には閉鎖していなかった。以後、上向きの速度が増加し、声門が完全に閉鎖して次の周期に入った。声帯の伸展前後とも、気流長の増加によって垂直方向の振動速度が大きくなると基本周波数が上昇した。しかし、同一喉頭でも声帯の伸展前後で垂直方向の振動速度と基本周波数との間の関係は異なっており、同一喉頭でも垂直方向の振動速度が同じ値であっても声帯緊張の異なるときは基本周波数も異なることが示された。一定の流量で加湿した空気を送気してイヌ摘出喉頭の声帯を振動させた。気管側からストロボ光で照明して振動声帯を下面から観察、ビデオに録画した。吹鳴条件は(1)自然吹鳴時、(2)流量増加時、(3)声帯伸展時(輪状甲状軟骨接近術による)、および(4)両側甲状披裂筋(以下、内筋と略)収縮時の4条件である。なお、声帯には、声帯縁から下方に向かって数点を標識した。ビデオに録画された声帯振動を繰り返して観察し、ヒダ状粘膜隆起(以下、ヒダ状隆起と略、声帯振動の下限)と標識点の位置関係を明らかにした。自然吹鳴時には声帯縁から34mm下方にヒダ状隆起が生じた。流量増加時は、水平方向の振幅が増加したが、ヒダ状隆起の生じる粘膜上の位置は変化しなかった。声帯を伸展すると、ヒダ状隆起は自然吹鳴時よりも上内方に生じ、粘膜振動範囲は声帯遊離縁の近くに限定された。内筋収縮時には、ヒダ状隆起は自然吹鳴時よりも下外方に生じ、声帯振動範囲は気管側に向かって拡大した。

次に、光グロットグラフィーを用いて声帯振動の水平方向の動きを、レーザー振動計を用いて声帯振動の垂直方向の動きを同時に観察した。声帯振動の2方向からの観察は今回が初めての試みであり、まず以下のような試行を行った。光グロットグラフィーは市販されていないので光センサーを購入し信号増幅器を作製した。また、外部からの光の混入を防ぐために遮光された木製の箱(喉頭固定用)を新たに工夫した。レーザー振動計の使用に当たっては、声帯表面からのレーザー光の反射を効率よく感知できるようセンサーヘッドをできるだけ声帯上面に近づけるようにした。引き続いて、声帯振動の2方向からの同時観察を(1)自然吹鳴時および(2)流量増加時の2条件下で行い、信号をデータレコーダに記録した。現在、これらの得られた信号から、声帯振動における水平方向の動きと垂直方向の動きの位相や振幅の関係の分析に着手した段階にある。イヌ摘出喉頭4個を用いて自然吹鳴、流量増加、声帯伸展の3条件下で吹鳴実験を行い、垂直方向と水平方向の声帯の振動を同時に測定し、声帯振動を三次元的に分析した。また、吹鳴音の高さと垂直方向の振動速度との関係を検討した。垂直方向の振動速度と振幅は、気流量・声帯緊張が一定の時声帯膜様部中央が最大であった。声帯緊張を一定に保つと、気流量の増加とともに(150ml/s200ml/s)垂直方向の振動速度(515mm/s566mm/s)と振幅(471μm634μm)も大きくなった。吹鳴音の基本周波数はわずかに上昇した(128Hz133Hz)。声帯は伸展することによって緊張を増加させると垂直方向の振動速度と振幅は3個の喉頭で減少し、他の喉頭ではいったん大きくなった後、さらに伸展すると減少した。基本周波数は上昇した。声門閉鎖期に垂直方向の振動速度は上向きで増加した。声門開大期の初期に上向きの振動速度が最大となり、以後減少した。声門開大期の中頃に垂直方向の振動速度が0となり、以後下向きとなった。垂直方向の変位が最大となるのは垂直方向の振動速度が0となる時点であった。声門最大開大時には垂直方向の振動速度はすでに下向きであった。声門閉小期の中頃に下向きの速度が最大となった。声門閉小期の後期に垂直方向の振動速度が下向きから上向きに変わったが、この時点ではまだ声門は完全には閉鎖していなかった。以後、上向きの速度が増加し、声門が完全に閉鎖して次の周期に入った。声帯の伸展前後とも、気流量の増加によって垂直方向の振動速度が大きくなると基本周波数が上昇した。しかし、同一喉頭でも声帯の伸展前後で垂直方向の振動速度と基本周波数との間の関係は異なっており、同一喉頭で垂直方向の振動速度が同じ値であっても声帯緊張の異なるときは基本周波数も異なることが示された。
イネ生殖過程におけるゲノム障壁遺伝子の単離と機能解析

イネ亜種間(ジャポニカ,インディカ間)交雑後代の生殖的隔離に関わる相互作用因子4組合せの単離と機能解析を進めた。4組合せの生殖隔離因子は、他家不和合、花粉発芽不全、雌性不稔、雌雄両性不稔など各々特有の表現型を示すことがわかった。花粉発芽不全については、2つの重複遺伝子DPL1/DPL2に起因することを明らかにした。この重複遺伝子は単子葉・双子葉に関わらず高等植物に保存されており、多くのモデル植物種においても重複して存在することが明らかになった。本研究課題では、これまでに検出したイネ亜種間交雑(ジャポニカ,インディカ間)後代に見られる生殖的隔離障壁因子の単離と機能解析を行う。生殖的隔離障壁は遺伝子座間の相互作用によって引き起こされるため、相互作用する2つの遺伝子を一対として単離する。これまで遺伝的に検出した4対の相互作用遺伝子について、それらの「ゲノム障壁」としての作用機作、生殖過程での本来の役割などの解明を行う。加えて、生殖細胞系列の初期過程に必須な遺伝子群の機能を、細胞分子生物学、遺伝学および発現遺伝子の網羅的解析などの手法により解析し、きわめて情報の少ないこの過程に関する遺伝的プログラムの解明を目指す。[研究の目的]本研究課題では、これまでに検出したイネ亜種間(ジャポニカ,インデイカ間)交雑後代に見られる生殖的隔離障壁因子の単離と機能解析を行う。生殖的隔離障壁は遺伝子間の相互作用によって引き起こされるため、相互作用する2つの遺伝子を一対として単離し、何時、どのように「ゲノム障壁」として働きうるのか、通常は親系統の中でどのような機能を果たしているのか、などの解明を行う。平行して、イネ生殖細胞の初期発生過程の遺伝的制御の解析にも取り組む。これらの研究を通じて、生殖過程の中で、ゲノム間の遺伝子変異により生じる障壁の構造、機能、進化の実態を明らかにし、植物進化や多様性との関連について解析することを目指す。[平成18年度の成果]・イネ第3染色体上の花粉受精競争に関与すると思われる生殖的隔離障壁遺伝子は、2系統(染色体6番の遺伝子型の異なるもの)に4種類の候補遺伝子を導入して、形質転換体の自殖後代における導入遺伝子の伝達頻度を検定し、「ゲノム障壁」確認の最終段階である。また、第3染色体の遺伝子とペアで機能する第6染色体上の相互作用遺伝子の精密マッピングを進め、候補遺伝子を80Kbまでに絞り込んだ。・2組目の生殖隔離遺伝子対である、第1と第6染色体のマッピングを進め、それぞれ72Kb,540Kbの領域に絞り込んだ。さらにバッククロスによる相互作用解析から、これらの遺伝子が雄性生殖細胞で障壁を形成する事がわかった。・始原生殖細胞形成過程の解析は、関与すると考えられる3種の遺伝子から発生プログラムを解いて行く予定であり、うち1つについてin situの発現解析、マイクロアレイ解析などを行い、発生プログラムにおける機能を探る作業を進めている。本研究課題では、イネ亜種間(ジャポニカ,インディカ間)交雑後代に見られる生殖的隔離障壁の単離と機能解析を行う。生殖的隔離は遺伝子間の相互作用によって引き起こされるため、相互作用する2つの遺伝子を一対として単離し、何時、どのステージで「ゲノム障壁」として働くのか、通常の生殖過程ではどのような機能を持つのかなどの解明を行う。これらの研究を通じて、生殖過程の中でゲノム間の遺伝子変異により生じる障壁の構造、機能、進化の実態を明らかにし、植物進化や多様性との関連について解析することを目指す。関連して、生殖細胞発生初期過程における特異的遺伝子の機能解析も行う。今年度の成果は、1、イネ第3染色体上の花粉受精競争に関与すると思われる隔離障壁因子PAZ-domainタンパク遺伝子は、カサラス対立遺伝子が積極的に受精に与って次世代に高頻度で伝わることが分かり、日本晴対立遺伝子は機能喪失型であると推察された。相互作用遺伝子も1遺伝子に絞り込んだ。2、2組目の生殖隔離遺伝子対は、クローニングの結果第1と第6染色体にある機能未知の相同遺伝子どうしで、日本晴とカサラスで異なる染色体上の遺伝子がそれぞれ機能欠失型になっているため、半数体花粉での障害を引き起こすと推察された。3、生殖胞発生初期過程で特異的に機能するイネMEL1遺伝子について、突然変異体のマイクロアレイ解析を行い、MEL1が生殖細胞発生過程に不要な遺伝子の発現を抑制している可能性が見えた。これらの結果に基づき、今後は(1)染色体3と染色体6の遺伝子の相互作用を細胞、組織学的に検証し、(2)2番目の例では、重複遺伝子の相補性試験による確認を、(3)生殖細胞初期発生に関わるMEL1では、これがArgonaute遺伝子のひとつであることから、どのようなRNAをターゲットとしているかについての解析を進める。

本研究課題では、イネ亜種間(ジャポニカ,インディカ間)交雑後代に見られる生殖的隔離障壁の単離と機能解析を行う。生殖的隔離は遺伝子間の相互作用によって引き起こされるため、相互作用遺伝子を一対として単離し、どのステージで「ゲノム障壁」として働くのか、通常の生殖過程ではどのような機能を持つのかなどの解明を行う。これらの研究を通じて、生殖過程の中でゲノム間の遺伝子変異により生じる障壁の構造、機能、進化の実態を明らかにし、植物進化や多様性との関連について解析することを目指す。今年度の成果は、1. POC遺伝子の候補としてRNAサイレンシングに関わるPAZ-domainタンパクをコードする遺伝子を見出し、相補性検定によりこのことを実証した。相互作用因子であるPOIについても、ファインマッピングによりHis-kinaseタンパクをコードする遺伝子を候補遺伝子として特定した。2. 2組目の第1染色体と第6染色体に座乗する生殖隔離遺伝子対は、雄性配偶子側で働く生殖隔離遺伝子であることがわかっている。それらの遺伝子単離を進め、両遺伝子が機能未知の重複遺伝子であることがわかった。この相同遺伝子はイネを含む単子葉・双子葉植物において広く保存されており、イネ以外ではシングルコピーであることがわかった。よって、本遺伝子の進化解析における重要性が示唆された。3.亜種間交雑にみられる雌性配偶子致死は染色体8、9と12に座乗する遺伝子座によるが原因遺伝子は未特定である。このうち、染色体12については候補遺伝子を一つに特定した。また、雌性致死が減数分裂後の発生異常によることを明らかにした。4.日本晴とKinandangputi間で見出された第1染色体末端で大きな分離歪みを引き起す生殖隔離遺伝子について、関与領域を116kbに特定した。今年度の成果は、1. RNAサイレンシングに関わるPAZ-domainタンパクPOC遺伝子の相互作用因子であるPOIについて、His-kinaseタンパクをコードする遺伝子を候補遺伝子として特定し、相補性検定を進めた。2. 2組目の生殖隔離遺伝子対DPL1(染色体1)とDPL2(染色体6)が機能未知の重複遺伝子であり、花粉の機能に必須であることを明らかにした。またイネにおけるそれらの重複時期と機能欠損の発生時期などの進化の道筋を特定した。DPL1/DPL2は単子葉・双子葉植物で高度に保存されており、他の代表的なモデル植物種においても重複して存在することを見出し、進化解析における本遺伝子の重要性を示唆する結果を得た。3.亜種間交雑にみられる雌性配偶子致死は染色体8、9と12に座乗する遺伝子座間相互作用によることがわかっている。その分子機構の解明を目的として、染色体12について候補遺伝子を特定し相補性検定を進めた。また、相互作用因子である染色体8については、160kbの領域に絞り込んだ。
植物集団のサイズ構造の安定性と多種の共存機構

1991年6月1、2日に最初の全体会議を東京都立大学で行ない、各自の分担と今後の研究計画について話し合った。1992年2月6、7日にもう一度全体会議を東京都立大学で行い、1991年度の研究のまとめを行った。1992年度は3回(6月、10月、2月)、全体会議を東京都立大学で行い、研究の打ち合わせとまとめを行った。この間、研究代表者の原は分担者4名と個別にそれぞれの研究室または東京都立大学で研究打ち合せを数回行なった。また、各分担者同士もそれぞれ数回の研究打ち合せを行なった。これらの共同研究で得られた成果として以下のものがあげられる、1、AbiesとBetulaの生長パターンの違いに関する個体間競争様式からの理論的考察。2、温帯林における3種の共存の拡散モデルを用いたシミュレーション。3、針広混交林の個体群動態。4、マトリックス・モデルによる生活史特性の解析。5、西部日本におけるギャップ・ダイナミックスの特性。6、生長の分散関数が多種共存に及ぼす効果を理論的に解析し、その重要性を指摘した。7、ギャップ・ダイナミックスを取り入れた拡散モデルを用いて多種共存のシミュレーションを行い、共存の条件を詳しく解析した。8、同じ温帯林のデータにマトリックス・モデルと拡散モデルを適用してサイズ分布動態を解析し、それらの結果を比較した。9、マトリックス・モデルと拡散モデルの関係を理論的に導き、実際のデータとの対応関係を議論した。10、暖温帯林と冷温帯林の主要樹種のサイズ分布と種特性・森林の空間構造との対応関係を解析した。以上、得られた成果は1993年3月16日に滋賀県琵琶湖研究所で公開シンポジウム「生物集団の内部構造と多様性」として公表した(原・総合研究Aと京都大学・生態学研究センターとの共催)。1992年2月6、7日にもう一度全体会議を東京都立大学で行い、今年度の研究のまとめを行った。この間、研究代表者の原は分担者4名と個別にそれぞれの研究室または東京都立大学で研究打ち合せをそれぞれ2、3回づつ行なった。また、各分担者同士もそれぞれ1、2回の研究打ち合せを行なった。今年度の発表済みまたは印刷中の研究実績としては次の5つがある。1、AbiesとBetulaの生長パタ-ンの違いに関する理論的考察(原)。2、温帯林における3種の共存の拡散モデルを用いたシミュレ-ション(甲山)。3、針広混交林の個体群動態(中靜)。4、マトリックス・モデルによる生活史特性の解析(高田)。5、西部日本におけるギャップ・ダイナミックスの特性(山本)。さらに暖温帯林と冷温帯林の継続調査(各個体の樹高と胸高直径の測定)を行い、デ-タをコンピュ-タに入力し終えた(原・中靜・山本)・暖温帯林と冷温帯林ではそのサイズ分布が全く異なる事が判明し、その原因を理論モデルによって解析中である(原・山本)。個体群の生長動態を記述するモデルとしては連続モデル(例えば原)とマトリックス・モデル(例えば高田)があげられるが、両者の対応関係を理論的に解明した(原・高田、投稿予定)。植物群集において多種が共存する条件を拡散モデルを用いて理論的に求めた(原・甲山、投稿中)。樹高と胸高直径の生長パタ-ンを2次元拡散モデルを用いて理論的に解析中である(甲山・原)。個体間競争のデ-タをマトリックス・モデル(高田・中靜)

および連続モデル(甲山・中靜)によって解析中であり、その両者の結果をさらに理論的に関連付ける予定である(原)。今年度は3回(6月、10月、2月)、全体会議を東京都立大学で行い、研究の打ち合わせとまとめを行った。この間、研究代表者の原は分担者4名と個別にそれぞれの研究室または東京都立大学で研究打ち合せをそれぞれ1、2回づつ行なった。また、各分担者同士もそれぞれ1、2回の研究打ち合せを行なった。今年度に得られた研究成果としては次のものが上げられる。1、生長の分散関数が多種共存に及ぼす効果を理論的に解析し、その重要性を指摘した(原)。2、ギャップ。ダイナミックスを取り入れた拡散モデルを用いて多種共存のシミュレーションを行い、共存の条件を詳しく解析した(甲山)。3、同じ温帯林のデータにマトリックス・モデルと拡散モデルを適用してサイズ分布動態を解析し、それらの結果を比較した(中静)。4、マトリックス・モダルと拡散モデルの関係を理論的に導き、実際のデータとの対応関係を議論した(高田)。5、暖温帯林と冷温帯林の主要樹種のサイズ分布と種持性・森林の空間構造との対応関係を解析した(山本)。さらに、暖温帯林と冷温帯林の細続調査(各個体の樹高と胸高直径の測定)を行い、データをコンピュータに入力し終えた(山本・中静・原)。上記5で述べた現象を拡散モデルを用いて生長動態の種特性から解析中である(原・山本)。植物群象において多種が共存する条件をギャップ・ダイナミックスや環境変動を取り入れた拡散モデルを用いて理論的に解析中である(光・甲山)。樹高と胸高直径の生長パターンを2次元拡散モデルを用いて理論的に解析中である(甲山・原)。以上、得られた成果は1993年3月16日に滋賀県琵琶湖研究所で公開シンポジウム「生物集団の内部構造と多様性」として公表した(原・総合研究Aと京都大学・生態学研究センターとの共催)。