hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
泳速度増加に伴う酸素摂取量及び血中乳酸濃度とストローク長及び頻度の関係

本研究の目的は、有酸素性から無酸素性運動レベルでの水泳中のエネルギー代謝の変化を調べるとともに、併せてストローク特性を示すストローク長および頻度の変化を調査し、それらの関係を検討することである。結果は以下の通りである。1.スイミングエコノミーテストで用いられた有酸素性運動レベルの5段階の泳速度では、酸素摂取量は、運動開始2分以降、定常レベルを示し、ストローク長および頻度は開始時より一定レベルにあった。一方、無酸素性レベルである6分間スイムテストでは、酸素摂取量およびストローク頻度は、有意な増加傾向を示し、ストローク長は有意な低下傾向を示した。2.泳速度とストローク特性との関係において、ストローク頻度は、全般的に増加傾向にあるものの、最大酸素摂取量の80%相当の泳速度では顕著な増加傾向を示し、ストローク長は低レベルでは増加傾向に、高レベルでは低下傾向にあった。酸素摂取量および1m当たりの酸素摂取量は、泳速度1.3m/sから急激な増加を示し、また1ストローク当たりの酸素摂取量は、最大酸素摂取量の80%相当の泳速度を境として増加傾向から定常レベルに変化した。3.ストローク特性は、有酸素性から無酸素性の泳速度の変化に伴い、大きな変換点(biomechanical turning point)が存在し、それはエネルギー代謝に関するパラメーターの変曲点とほぼ一致した。この結果は、ストローク特性であるストローク頻度とストローク長が、無酸素性作業閾値を境に、大きく変化を示すことを意味するものである。
分離培養した化学合成硫酸還元菌の細胞間共生系の構築

異種生物間によって成立する共生は生物機能を飛躍的に獲得する画期的システムであり、地球上の生命の進化を考える上で極めて重要な生命現象の1つである。この共生のスタイルの1つに、エネルギー獲得のための電子を供与する微生物と受容する微生物の間で成立する「異種細胞間電子伝達」がある。本研究は2種の分離培養した化学合成硫酸還元菌から異種細胞間電子伝達による共生の仕組みを明らかにすることを目的とし、新規細胞間共生系を構築を目指す。
対流圏におけるハロゲンサイクルの研究

成層圏においてハロゲンによるオゾン層の破壊サイクルは上述の反応でおきる。このハロゲンサイクル中に中間体として存在するClOO錯体は非常に不安定な化合物として知られ、その反応性についてはあまりよくわかっていない。ClOO錯体の平衡定数を決定し、一酸化窒素との反応について初めて研究を行った。成層圏温度でのClOO+NOの速度定数を決定し、反応生成物をClNOとNO2であることを見出した。これにより、ClOO+NOの反応は実際の成層圏ではほとんど起こらず、またClOOの寿命が熱分解で支配されていると結論づけた。この研究はJ.Phys.Chem.A,108,8096,2004とJ.Phys.Chem.A,110,3546,2006に掲載された。対流圏でのハロゲン化学の中でもっとも重要な反応はハロゲン原子によるオゾン破壊サイクルである。I0ラジカルの反応相手としてHO2が重要とされているのは生成物がHOIという非常に光分解されやすいものであるからである。I0の新しい反応相手としてCH302が考えられるが、これまでに大気条件下での速度定数決定はいまだ報告されていない。10とCH302,C2H502,CF302との反応速度定数をさまざまな温度、圧力で測定した。この研究はJ.Phys.Chem.A,110,9861,2006に掲載された。また同様にBrOも重要なハロゲンサイクルに取り込まれることを明らかにした。この研究はJ.Phys.Chem.Aに印刷中である。古くから知られてきた分子間力錯体であるCl3錯体を検出することに成功した。またその反応性をはじめて調べた。この研究はJ.Chem.Phys.125,133116,2006に掲載された。対流圏におけるヨウ素化合物と塩素原子の反応を明らかにした。ヨウ素化学は最近の大気化学でもっとも注目されている分野であり、これまでその存在が予想されていたCH_3I-Cl錯体を分光学的にはじめて検出することに成功した。またCH3I+Clの反応速度定数を決定し、過去の報告値と一致した。またCH_3CH_2I-Cl,CH_2ClI-Cl,CH_2BrI-Cl,CH_2I_2-Cl,C_3H_7I-Cl,C_4H_9I-Cl,C_6H_5I-Cl,C_6F_5I-Cl,CH_3C_6H_4I-Clの吸収断面積をはじめて決定することができた。それらのすべての錯体が酸素分子と反応しないことを見出し、大気でのFateは熱分解であると結論付けた。成層圏における重要な中間体の一つであるClOO錯体と一酸化窒素の反応を初めて測定した。ClOOと反応種の速度定数は過去に報告値がほとんどなく、それらを決定することは重要であるが、特に成層圏においてもっとも重要と考えられるNOとの反応速度定数をはじめて決定することに成功した。その結果がオゾン破壊サイクルでどのような役割を果たすかを評価した。またClOOはCH_3O_2やC_2H_5O_2といったペロキシラジカルの一種と見ることもでき、新しいペロキシラジカルの反応の一例として非常に重要な発見であった。われわれはダイオードレーザーを用いた連続光のキャビティーリングダウン分光法を開発し、その応用として赤外域でのCO2の回転線の圧力広がりについての研究を行った。われわれの結果を用いることによって衛星観測において有用なデータを提供することができた。
医療受信行動決定モデルの実証分析-癌検診(PET)における需要関数の推定を中心に

さまざまな医療費抑制策が行われてきた.医療費=(医療)価格*(医療)量であるので,医療価格抑制,自己負担増加などである.その中心は自己負担増加であり,被保険者本人については,1984年に1割負担導入,1997年の2割負担導入,2003年の3割負担導入と徐々に上昇している.一般に病気そのものの重篤さと自覚症状の強さは基本的に比例しない.必要な医療受診が抑制されれば,将来的に重病になり医療費が増加することや,平均寿命,その他公衆衛生指標が悪化することが予想される.某健康保険組合の2002年と2003年の,個人別データを用いて,自己負担増加が受診意志決定に及ぼす影響を調べ考察した.結果:生活習慣病全体では,標準報酬月額が低い方が,また報酬の増加率が低い方が有意に,生活習慣病の継続受診確率が低いという結果が得られた.考察:合理的な個人を想定すれば,医療におけるモラルハザードはないと考えられる.さまざまな医療費抑制策が行われてきた.医療費=(医療)価格*(医療)量であるので,医療価格抑制,自己負担増加などである.その中心は自己負担増加であり,被保険者本人については,1984年に1割負担導入,1997年の2割負担導入,2003年の3割負担導入と徐々に上昇している.一般に病気そのものの重篤さと自覚症状の強さは基本的に比例しない.必要な医療受診が抑制されれば,将来的に重病になり医療費が増加することや,平均寿命,その他公衆衛生指標が悪化することが予想される.某健康保険組合の2002年と2003年の,個人別データを用いて,自己負担増加が受診意志決定に及ぼす影響を調べ考察した.結果:生活習慣病全体では,標準報酬月額が低い方が,また報酬の増加率が低い方が有意に,生活習慣病の継続受診確率が低いという結果が得られた.考察:合理的な個人を想定すれば,医療におけるモラルハザードはないと考えられる.医療受診行動決定モデルに実証分析を行なうために、癌検診受診者(PET)に対するアンケート調査を実施した。223名のアンケート結果は40歳未満の受診者は9.4%と低く、5060代が約6割と高く、平均年齢は53.3歳となっている。職業は会社員が最多であったが,無職も30%いた.癌検診の内、PET検診受診は毎年希望する人が51.6%、総合的がん検診は56.1%と高いことがわかった。2年に1回も含めれば、どちらも7276%が受診を希望している。このことは癌への関心の高さと不安を如実に示していることがわかる。PET検診に対するWTP(自発的支払額)については6万円が最も多く43.9%となっているが、12万円との回答も14.8%いた.会員制健康管理サービスに対するWTPは42.2%が9万円が最多の回答であった.今回の調査は223名で男女ほぼ同数であったが、年収で言えば、600万円代が26.9%、900万円代は19.3%、1200万円代は15.2%で平均年収は1049万円,標準偏差538万円となっており,30%が無職であることも併せて考えると,相当収入が高い層がPET検診を受診していた.1年を経過して、アンケート調査サンプル数をさらに増やす予定をしているが、一方でヘルスリテラシ(健康知識)アンケートの実施結果も、そのデータをコントロールとの対比も含め収集・解析を行なっている。健康知識が高い層の受診が多いことが予想される.PET検診実施施設において受診者に対して,以下の内容のアンケート調査を行い,488名および対照群85名から回答を得た.PET検診,PET検診を含む総合的がん検診,総合的がん検診を含む会員制健康管理サービス,などについて,自発的支払額WTP,年収,ヘルスリテラシー,その他.結果:・PET検診,総合的がん検診,会員制健康サービスのどの群においても,年収が高いほど,年齢が低いほどリテラシーが高い.PET検診ではリテラシーとWTPの間に有意な関係は見られないが,総合的がん検診,会員制健康サービスにおいては,リテラシーが高いほどWTPが高い.PET検診,総合的がん検診,会員制健康サービスのどの群においても,PET検診受診群の方が対照群よりもWTPが高い.各WTPと年齢をみたものでは,受診群では単発的なPET検診,総合的がん検診に対しては70代以上まで年齢が上がるにつれて,概ね増加していくが,会員制健康サービスについては50代から60代は多少増加するが,それ以下でもそれ以上でも明確な関係はなく,70代では逆に減少し最低値であった.後期高齢者の医療を考える場合には,異なった政策が必要であるということを示している.対照群では年齢による差はあまりみられなかった.PET検診と総合的がん検診に対する年齢別の受診希望回数であるが,4069歳では1年に一回が多い傾向にあったが,40歳未満と70歳以上では数年に一回の方が多かった.二段階最小二乗法の推定結果では以下の結果が得られた.1)PET検診,総合的がん検診,会員制健康サービスのどの群においても,年収が高いほど,年齢が低いほどリテラシーが高い2)PET検診ではリテラシーとWTPの間に有意な関係は見られないが,総合的がん検診,会員制健康サービスにおいては,リテラシーが高いほどWTPが高い全てに対して,PET検診受診群の方が対照群よりもWTPが高い.
周生期生殖器官のホルモンに対する特異反応の解析

周生期に投与された性ホルモンのマウス標的器官の不可逆的変化を細胞・組織学的にin vivo,in vitroの系で調べた.1.生殖腺に関する研究. (1)出生後010日から始めて5日間1または10IUのヒト絨毛性ゴナドトロピンをマウスに与えると成熟後も持続する無排卵の卵巣になる.(2)腹腔内潜伏のマウスの精巣は縮小するがLeydig細胞の数は変らない.しかし, Leydig細胞内の脂肪減少とミトコンドリアや滑面小胞体の増加が起る.(3)生後のマウスに種々の性ホルモンを与えると多卵濾胞が高率に出現する.(4)妊娠(15-18日)マウスにDESを与えると齢5-30日の仔に多卵濾胞が高率に生じる.生直後にDESで処理されたマウスの多卵濾胞出現は齢30日における黄体形成率と反比例する.2.生殖腺附属器官に関する研究. (1)妊娠(15-18日)マウスにDESを与えるとその30日齢の仔マウスの腟に腺疾患が生じる.この仔マウスに齢25日から5日間E_2を与えると腺疾患の発生は著増する.(2)生直後のマウスに雄性ホルモン(T)を与えると無排卵持続,多卵濾胞,腟上皮増殖が見られるが, 5α-reductaseやaromataseのインヒビターを与えても腟上皮の持続増殖は抑制されない.(3)除卵巣マウスの腟上皮細胞を培養した培地に1.8nMのE_2は腟上皮細胞の増殖を抑制し,サイトゾルのエストロジエン・レセプターを減少させる.3.エストロジエン拮抗物質の作用.拮抗物質の一つであるタモキシフエンを生直後のマウスに与えると齢150日で子宮発達不良,子宮筋層の退縮,子宮腺の未発達,尿道下裂,卵細胞退化等が起る.更に恥骨の持続的軟骨化と恥骨連合の伸長が生じ,その結果膀胱や盲腸のヘルニアが多発する.4.腫瘍発達の抑制.ヨードチロシンを静注されたマウスに乳腺や副腎皮質の腫瘍を移植すると腫瘍が退縮する.周生期に投与された性ホルモンのマウス標的器官の不可逆的変化を細胞・組織学的にin vivo,in vitroの系で調べた.1.生殖腺に関する研究. (1)出生後010日から始めて5日間1または10IUのヒト絨毛性ゴナドトロピンをマウスに与えると成熟後も持続する無排卵の卵巣になる.(2)腹腔内潜伏のマウスの精巣は縮小するがLeydig細胞の数は変らない.しかし, Leydig細胞内の脂肪減少とミトコンドリアや滑面小胞体の増加が起る.(3)生後のマウスに種々の性ホルモンを与えると多卵濾胞が高率に出現する.(4)妊娠(15-18日)マウスにDESを与えると齢5-30日の仔に多卵濾胞が高率に生じる.生直後にDESで処理されたマウスの多卵濾胞出現は齢30日における黄体形成率と反比例する.2.生殖腺附属器官に関する研究. (1)妊娠(15-18日)マウスにDESを与えるとその30日齢の仔マウスの腟に腺疾患が生じる.この仔マウスに齢25日から5日間E_2を与えると腺疾患の発生は著増する.(2)生直後のマウスに雄性ホルモン(T)を与えると無排卵持続,多卵濾胞,腟上皮増殖が見られるが, 5α-reductaseやaromataseのインヒビターを与えても腟上皮の持続増殖は抑制されない.(3)除卵巣マウスの腟上皮細胞を培養した培地に1.8nMのE_2は腟上皮細胞の増殖を抑制し,サイトゾルのエストロジエン・レセプターを減少させる.3.エストロジエン拮抗物質の作用.拮抗物質の一つであるタモキシフエンを生直後のマウスに与えると齢150日で子宮発達不良,子宮筋層の退縮,子宮腺の未発達,尿道下裂,卵細胞退化等が起る.更に恥骨の持続的軟骨化と恥骨連合の伸長が生じ,その結果膀胱や盲腸のヘルニアが多発する.4.腫瘍発達の抑制.ヨードチロシンを静注されたマウスに乳腺や副腎皮質の腫瘍を移植すると腫瘍が退縮する.出生直後にエストロジエン(合成エストロジエンDESを含む)又はアンドロジエンを投与されたマウスでは膣や子宮の上皮が持続的に増埴し、アデノーシス(ADL)や多層化等の異常を示すようになる。しかし出生前にエストロジエンを投与されたマウスでは出生直後の処理と違って子宮上皮の多層化や角化はほとんど起らないと言われて来た。今回の実験で用量を種々変えて調べた結果200-2000μgDES/dayを妊娠15日から19日まで母親に投与すると齢30日の仔マウスに膣のADLや子宮の多層化が高率に起ることが分った。更に、出生前にDESにさらされたマウスの生後のADLの発症には出生後の卵巣性エストロジエンの影響が必要なことが明らかとなった。

出生前にDESで処理されたマウスでは他に子宮腺の発達低下や子宮筋層の乱構造や崩壊の起ることが分った。出生直後にDES処理を受けたマウスの卵巣には一ケの濾胞に二ケ以上の卵を包含する多卵濾胞が高率に出現することが見出された。DES処理のみならず黄体ホルモンや雄性ホルモンの新生仔処理でも多卵濾胞が高率に発生した。また出生前のDES処理でも生後の卵巣に多卵濾胞が高率に発生した。Tamoxifen(Tx)は非ステロイド性の抗エストロジエン物質であるが、Txを出生直後に与えるとマウスの卵巣では濾胞卵が崩壊消失し、排卵も黄体形成も起らなくなる。この卵巣は生殖腺刺激ホルモン(hCG)に対して無反応で排卵せず黄体形成も見られない。更に興味あることには、出生直後Txで処理されたマウスの恥骨の軟骨が石灰化せず成熟後も持続する軟骨化が見られるようになる。これらのマウスの恥骨連合は著しく伸長して盲腸や膀胱が高率に恥骨連合と膣の腹面との間隙を通過して恥骨下へ脱出(ヘルニア)するようになった。このようなヘルニアは他に抗エストロジエン物質では起きず、Txの特異作用と考えられる。
加齢に伴う TNF-α 発現量の増加と外尿道括約筋におけるアポトーシスとの関連性

加齢に伴い尿失禁に罹患する患者は増加し医療コストの増大の一因にもなっている。我々は加齢に伴い増加するとされるTNF-αなどの炎症性サイトカインが尿禁制の低下に関与するか検討した。繁殖リタイアラットを用いた実験では、加齢に伴い経産ラットの尿禁制の低下が認められ、尿道の閉鎖機能不全によるものが原因として考えられた。一方で尿道組織におけるTNF-αを始めとする炎症サイトカインの加齢に伴う発現の亢進は認められなかったが、細胞外マトリクス関連物質の発現は加齢に伴い低下していた。経産婦の加齢に伴う尿道の細胞外マトリクスのリモデリングの低下は尿道支持機構の減弱を来たし、腹圧性尿失禁の病因の一つになる可能性が示唆された。尿禁制の加齢変化と炎症性サイトカインの関係ラットの尿道の加齢変化にTNF-αなどの炎症性サイトカイン及び細胞外マトリクスが関与しているか研究を行った。(方法)繁殖リタイアラットを経産ラットとして2群にわけ(6カ月、14か月)、未産ラット(2カ月)をコントロールとして以下の実験を行った。1)機能解析:失禁圧、尿道基線圧、膀胱圧上昇時の尿道反応、2)分子生物学的解析:real-time RT PCRによる尿道組織における各種炎症性サイトカイン及び細胞外マトリクスのmRNAの発現(結果)1)機能解析:失禁圧、尿道基線圧は14カ月群において有意に他群と比較して低下していた。膀胱内圧上昇時の尿道反応は他群と比較して低下する傾向にあったが有意差は認めなかった。2)分子生物学的解析:炎症性サイトカインであるTNF-α,IL-1b,IL-6,cox-2のmRNAの発現は6カ月群において2カ月群と比較して上昇が認められたが14カ月群では低下しており2カ月群とは有意差は認められなかった。一方、細胞外マトリクスの代謝産物であるCol1a-1, Col3a-1, LOXのmRNAの発現は6カ月群において2カ月群と比較して上昇する傾向が認められ、14カ月群においてこれらのmRNAの発現は他群と比較して有意な低下が認められた。(本年度研究のまとめ)加齢に伴い経産ラットの尿禁制の低下が認められ、尿道の閉鎖機能不全によるものが原因として考えられた。尿道組織におけるTNF-αを始めとする炎症サイトカインの加齢に伴う発現の亢進は認められなかった。一方で尿道組織における細胞外マトリクス関連物質の発現は加齢に伴い低下していた。1.膣拡張による腹圧性尿失禁モデルにおける尿禁制機能の検討加齢ラットの評価に先立ち、若齢モデルにおける腹圧性尿失禁モデルの作成、尿禁制の評価を行った。尿禁制メカニズムの客観的な評価が可能なモデルとして経腟分娩モデルとして用いられる膣拡張による腹圧性尿失禁モデルラットを使用した。このラットを用いて膣拡張後の経時的な失禁圧、尿道内圧,膀胱内圧上昇時の尿道反応の測定を行った。4,7日後に失禁圧は有意に低下したが14日後には元のレベルに改善した。またこの経時的変化に伴う各種サイトカインのmRNAレベルの発現の変化についても検討した。TNF-αなどの炎症性サイトカインは膣拡張直後にはsham群と比較して有意に上昇したものの4日目には有意な上昇は認められなかった。一方増殖因子の一つであるインスリン様増殖因子-1(IGF-1)は4日目、7日目と有意な上昇が認められ、尿禁制機能との負の相関が認められた。2.IGF-1投与による尿禁制機能の治療効果遺伝子組み換えヒトIGF-1を膣拡張1日前から7日間投与を行い膣拡張による腹圧性尿失禁の改善にどのような効果があるか検討を行った。Vehicle群、IGF-1(50,150μg/kg/day)の3群のうち、IGF-1投与群では膣拡張後4,7日目で失禁圧、尿道内圧,膀胱内圧上昇時の尿道反応の有意な改善を認めた。またそれぞれの群の尿道組織におけるAktのリン酸化をWestern blotにて検討を行ったところIGF-1(150μg/kg/day)投与群においてAktのリン酸化の有意な亢進が認められた。(本年度研究のまとめ)

IGF-1はラットにおける膣拡張による腹圧性尿失禁の改善にAktを介するシグナル伝達経路を介して寄与していることが考えられた。加齢ラットが十分な月齢になるまで期間を要するため、それまでに若齢ラットを用いて腹圧性尿失禁モデルラットの作成と尿禁制メカニズムの評価法について検討を行い概ね良好な結果が得られている。今後は加齢ラットを用いて検討を行う予定である。23年度に腹圧性尿失禁モデルラットにおける尿禁制の機能評価法を習得したため、24年度は以下の実験を予定している。1)加齢ラットにおける尿禁制メカニズムの検討Virgin SD ratの8週齢、Retired bleeder SD ratの6カ月齢、及び12カ月齢の3群に分けてくしゃみ時における失禁圧や尿道内圧を測定する。2)尿道や膀胱、陰部神経、後神経節(DRG)における炎症性サイトカインの発現の変化について検討する。同時に各種増殖因子や細胞外マトリクス関連因子などについても検討を行う。その後尿禁制メカニズムと相関があるサイトカインなどをターゲットとした治療法を検討する。尿道内圧、特にくしゃみ時の尿道内圧を測定するためのMicrotip transducerや各種抗体などの試薬を購入予定。
新規3次元誘電率顕微鏡の開発と細胞内小器官の連携メカニズムの解明

細胞は、核や小胞体、ゴルジ体等の様々な細胞内小器官が相互に関連し連携することで生命活動を維持し様々な機能を発現している。本研究では、これまで観察が極めて困難であった生きた無処理の細胞内小器官を高分解能でかつその3次元構造をそのまま観察する新たな誘電率顕微鏡の開発を目指す。我々はこれまで電子線を用いた世界初の走査電子誘電率顕微鏡の開発を進めてきた。本提案では、この誘電率顕微鏡を大幅に高機能化し、さらに3次元構造を解析できる新たなシステムを開発する。加えて、本提案により開発した3次元観察システムを用いて、膜タンパク質複合体やオートファジー等に関連する細胞内小器官の3次元構造変化を詳細に分析する。
化学形態解析による津波堆積物の高精度同定手法の確立

平成30年度は、津波堆積物の年代測定および同定手法の確立に必要な基礎データとなる化学分析を継続して実施した。放射性炭素年代測定に加え、化学分析に基づく火山灰試料の同定、セシウム-137及び鉛-210による年代測定を実施した。複数の手法の組み合わせにより津波堆積物を含む堆積層の年代推定を試みた。陸成堆積物の年代測定は、堆積後のかく乱や二次堆積等の影響を受けやすい為、複数の年代測定手法の組み合わせが有効になる。また、仙台平野及び宮崎平野から採取された堆積物試料について化学分析を実施した。平成29年度にテストサンプルを用いて検討した樹脂による試料固化手法を適用し、平成30年度はX線分析顕微鏡による硫黄、マンガン、ひ素等の連続分析を継続して実施した。X線分析顕微鏡により、試料表面の化学成分の明確なマッピング画像を取得することができた。得られたマッピング画像を数値化し、主成分分析等のデータ処理を進めた。主成分分析等の統計解析により、津波堆積物とそれ以外の堆積層の化学的な特徴を把握し、化学形態解析につなげる試みを進めた。加えて、レーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析により微量元素の測定を実施するため試料成形作業を継続して進めた。さらに、効率的に分析を進めるため、津波堆積物を含む堆積層の試験測定を実施した。試験測定の結果は、別途実施した蛍光X線分析による化学組成データ及びX線分析顕微鏡による測定結果ともとよく一致しており、本手法により問題なくデータの蓄積が可能であることが示された。平成30年度は一部試料の放射性炭素年代測定の実施、及び主にX線分析顕微鏡による化学分析を実施した。平成30年度中に、化学分析の前処理として必要な樹脂による試料の固化作業はほぼ全て完了した。また、同一試料をレーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析にも適用することが可能である。X線分析顕微鏡による化学分析は、津波堆積物および上下層に加え、表層から底層の浜堤堆積層まで連続的に実施した。本手法により、微小領域の化学組成を把握することが可能であるが、さらに各層の化学分析を連続して実施することにより、主成分分析等の統計解析に必要な情報を蓄積することができた。得られた化学分析データに基づく主成分分析により、成因の異なる堆積層の分別ができる可能性が示唆された。平成30年度は国内シンポジウムにて年代測定結果を含む研究成果の一部を発表した。平成30年度は、堆積物試料の年代測定結果、及びX線分析顕微鏡による主要な化学成分の連続データを取得することができた。年代測定については、適切な年代値を示す植物片試料等のピックアップを継続して実施し、データの蓄積を進める。堆積層に含まれる火山灰試料の同定も進め、より精度の高い年代測定を検討する。化学分析についても、継続して主要な化学成分の測定を実施するとともに、同一試料を用いてレーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析による微量成分の測定も継続して進める。本年度は主要な化学成分の分析データを用いて、主成分分析等による統計解析を行うことで、化学形態の推定につながる情報が得られる可能性が示された。従って、今後は微量成分も含め多元素の分析データを用いた統計解析を継続して実施し、津波堆積物の判別手法の確立に向け検討を進める。平成29年度は、津波堆積物の年代測定および同定手法の確立に必要な基礎データとなる化学分析を実施した。仙台平野において採取された土壌堆積物から、津波イベント層を含む試料を選別し分取した。プラスチック製のユーチャンネル容器により1cm幅で採取した試料を長さ10cm程度で切断し、樹脂により固化した後に表面を研磨した。各種化学測定の分析条件を検討するため、研磨後の一部の試料をテストサンプルとして使用した。X線分析顕微鏡により試料表面のカルシウム、鉄等の主要元素やチタン等の化学データを取得した。また、宮崎平野において採取されたボーリングコアについても適切な試料を選別し分取した。半割したボーリングコア試料を切断し、樹脂により固化した後にX線分析顕微鏡により、上記と同様に試料表面の化学データを取得した。加えて、レーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析により微量元素の測定を実施するため試料を適切に成形した。得られた測定結果は、別途実施した蛍光X線分析による化学組成データとよく一致しており問題なくデータの蓄積が可能であることが示された。平成29年度に得られた結果は津波堆積物の化学判別に使用する微量元素のノーマライズに必要なデータとなる。堆積物試料の組成により化学成分は希釈等の影響を受ける。従って砕屑物由来となるチタン等によるノーマライズが有効となる。また、X線分析顕微鏡等による化学成分のマッピングにより各元素の濃縮箇所の把握が可能になり、化学成分の形態解析に重要となるデータを得ることができた。研究に必要な試料の確保、およびテストサンプルを用いた測定手法の確認は完了し、多量データの取得条件を整えることができた。平成29年度は津波堆積物および上下層の化学データを連続的に取得することに成功した。得られた化学分析データは、実施計画に記載した「年代測定法開発」、および「津波堆積物の同定手法開発」に必要な基礎情報となる。微小領域の連続的な化学分析データは、年代測定において重要な鍵相となる火山灰等の検出や同定につなげることが期待される。仙台平野の津波堆積物直下において多量の海水侵入が要因と考えられる元素の濃縮が見られた。より詳細な分布の把握と濃縮メカニズムの推定により津波以外のイベント層との区別についても情報が得られると期待される。平成29年度は国内シンポジウムにて研究成果の一部を発表した。

平成30年度は、津波堆積物の年代測定および同定手法の確立に必要な基礎データとなる化学分析を継続して実施した。放射性炭素年代測定に加え、化学分析に基づく火山灰試料の同定、セシウム-137及び鉛-210による年代測定を実施した。複数の手法の組み合わせにより津波堆積物を含む堆積層の年代推定を試みた。陸成堆積物の年代測定は、堆積後のかく乱や二次堆積等の影響を受けやすい為、複数の年代測定手法の組み合わせが有効になる。また、仙台平野及び宮崎平野から採取された堆積物試料について化学分析を実施した。平成29年度にテストサンプルを用いて検討した樹脂による試料固化手法を適用し、平成30年度はX線分析顕微鏡による硫黄、マンガン、ひ素等の連続分析を継続して実施した。X線分析顕微鏡により、試料表面の化学成分の明確なマッピング画像を取得することができた。得られたマッピング画像を数値化し、主成分分析等のデータ処理を進めた。主成分分析等の統計解析により、津波堆積物とそれ以外の堆積層の化学的な特徴を把握し、化学形態解析につなげる試みを進めた。加えて、レーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析により微量元素の測定を実施するため試料成形作業を継続して進めた。さらに、効率的に分析を進めるため、津波堆積物を含む堆積層の試験測定を実施した。試験測定の結果は、別途実施した蛍光X線分析による化学組成データ及びX線分析顕微鏡による測定結果ともとよく一致しており、本手法により問題なくデータの蓄積が可能であることが示された。平成30年度は一部試料の放射性炭素年代測定の実施、及び主にX線分析顕微鏡による化学分析を実施した。平成30年度中に、化学分析の前処理として必要な樹脂による試料の固化作業はほぼ全て完了した。また、同一試料をレーザーアブレーション誘導結合プラズマ質量分析にも適用することが可能である。X線分析顕微鏡による化学分析は、津波堆積物および上下層に加え、表層から底層の浜堤堆積層まで連続的に実施した。本手法により、微小領域の化学組成を把握することが可能であるが、さらに各層の化学分析を連続して実施することにより、主成分分析等の統計解析に必要な情報を蓄積することができた。得られた化学分析データに基づく主成分分析により、成因の異なる堆積層の分別ができる可能性が示唆された。平成30年度は国内シンポジウムにて年代測定結果を含む研究成果の一部を発表した。本研究では、津波堆積物の年代測定、および同定手法の確立を目指す。過去に繰り返し発生した歴史津波の規模を明らかにすることにより、将来起こりうる大規模な津波災害の防災、減災につなげることが期待される。被害規模を復元するためには、地層中から津波堆積物を検出し分布範囲を把握することが重要である。しかし、津波堆積物を検出する際に次の2つの課題を解決することが不可欠である。「1.津波堆積物の形成年代の決定」、「2.津波以外の要因によるイベント層との区別」
リサイクル性を考慮した粒子分散鋳鉄複合材料の作製と特性評価

鋳鉄は耐摩耗性、耐食性などに優れた材料であるが、最近の機械類の高機能化に伴い、耐熱・耐食・耐摩耗性などの向上がより一層要求されている。そこで本研究は高硬度で耐熱性に優れるSiC粒子を用いてプリフォームを作り、これにねずみ鋳鉄溶湯、あるいは球状黒鉛鋳鉄溶湯を含浸させることにより、機械的性質や耐摩耗性に優れるだけでなく、リサイクル性にも優れた粒子分散高機能鋳鉄複合材料を開発することを目的とした。まず、平成16年度は、複合化の良好な複合材料作製条件を明らかにし、複合化方法を確立した。平成17年度は、主に得られた複合材料の摩耗特性などを調べた。平成18年度は、複合材料のリサイクル性などを調べるとともに、これまでに得られた結果をまとめた。SiC粒子を用いてプリフォームを作り、これを砂型内に設置し、鋳鉄溶湯を注湯するプロセスにより、SiC粒子が鋳鉄表面部に分散した複合材料を作製することができた。また、ねずみ鋳鉄、球状黒鉛鋳鉄いずれの場合も、鋳鉄単体に比べて複合材料の摩耗量は大きく減少したことから、SiC粒子の複合化により鋳鉄の耐摩耗性も向上することが分かった。このSiC粒子分散複合材料を再加熱すると、鋳鉄マトリックスが完全に溶解する温度でもSiC粒子は溶解・分解せずに残存することが認められた。すなわち複合材料中に存在するSiC粒子は溶解工程のみで溶湯から分離除去でき、複合材料のリサイクルが比較的容易であることが明らかとなった。以上の結果から、砂型内での複合化プロセスにより、優れた耐摩耗性とリサイクル性を併せ持つ鋳鉄複合材料を容易に作製することが可能となった。研究目的:鋳鉄は耐摩耗性、耐食性などに優れた材料であるが、最近の機械類の高機能化に伴い、耐熱・耐食・耐摩耗性などの向上がより一層要求されている。そこで本研究は高硬度で耐熱性に優れているSiC粒子を用いてプリフォームを作り、これに無加圧で鋳鉄溶湯を含浸させることにより、機械的性質や耐摩耗性に優れ、リサイクル性にも優れた粒子分散高機能鋳鉄複合材料を開発することを目的とした。本年度は複合化の良好な複合材料作製条件を明らかにし、複合方法を確立するための研究を実施した。研究成果:SiC粒子を用いてプリフォームを作り、これを砂型内に設けたキャビティ内に設置し、鋳鉄溶湯を注湯した結果、SiC粒子が鋳鉄表面部に分散した複合材料を作製することができた。この際、プリフォーム形状保持用バインダには水ガラスを用いた場合が溶湯含浸時にプリフォームの変形が起こらないことがわかった。またプリフォームの強度保持ができる範囲で粒子体積率を小さくする方が溶湯含浸が容易になり、複合化の良好な複合材料が得られた。また、鋳型の溶湯ヘッドを高くしてプリフォームに加わる溶湯圧を増加させることにより溶湯含浸を一層容易にすることができた。複合材料のマトリックスは、ねずみ鋳鉄の場合は微細な片状黒鉛が分布した組織であり、球状黒鉛鋳鉄の場合は球状化不良などは認められなかったが、いずれの場合も粒子-マトリックス界面にFe_3Siと微細な黒鉛から成る反応生成物が生成することを認めた。しかしこの生成物については、溶湯のSi量を増加させることにより生成が抑制されることがわかり、SiC粒子の変質を防ぐことができた。

そこで本研究は高硬度で耐熱性に優れるSiC粒子を用いてプリフォームを作り、これにねずみ鋳鉄溶湯、あるいは球状黒鉛鋳鉄溶湯を含浸させることにより、機械的性質や耐摩耗性に優れ、リサイクル性にも優れた粒子分散高機能鋳鉄複合材料を開発することを目的とした。本年度は、昨年度に引続き、SiC粒子分散鋳鉄複合材料を作製するとともに、得られた複合材料の摩耗特性などを調べた。研究成果:SiC粒子を用いてプリフォームを作り、これを砂型内に設置し、ねずみ鋳鉄溶湯を注湯するプロセスにより、SiC粒子が鋳鉄表面部に分散した複合材料を作製することができた。この際、プリフォーム中のSiC粒子体積率を小さくし、鋳型の溶湯ヘッドを高くしてプリフォームに加わる溶湯圧を増加させることにより、溶湯含浸が容易になり、複合化状態の良好な複合材料が得られた。この複合材料の硬さは、ねずみ鋳鉄単体のそれに比べて大きくなった。またねずみ鋳鉄単体に比べ、複合材料の摩耗量は大きく減少したことから、SiC粒子の複合化によりねずみ鋳鉄の耐摩耗性も向上することが分かった。球状黒鉛鋳鉄溶湯は、ねずみ鋳鉄溶湯に比べて表面張力が大きく、複合化がやや困難であったため、鋳型内を減圧し、この減圧吸引力を利用して溶湯含浸を行った。この減圧吸引力の付加により溶湯含浸が容易になり、複合化状態の良好な複合材料が得られた。研究目的:鋳鉄は耐摩耗性、耐食性などに優れた材料であるが、最近の機械類の高機能化に伴い、耐熱・耐食・耐摩耗性などの向上がより一層要求されている。そこで本研究は高硬度で耐熱性に優れるSiC粒子を用いてプリフォームを作り、これにねずみ鋳鉄溶湯、あるいは球状黒鉛鋳鉄溶湯を含浸させることにより、機械的性質や耐摩耗性に優れるだけでなく、リサイクル性にも優れた粒子分散高機能鋳鉄複合材料を開発することを目的とした。本年度は昨年度に引続き、作製した鋳鉄複合材料の耐摩耗性、リサイクル性などを調べるとともに、これまでに得られた結果をまとめた。研究成果:SiC粒子を用いてプリフォームを作り、これを砂型内に設置し、鋳鉄溶湯を注湯するプロセスにより、SiC粒子が鋳鉄表面部に分散した複合材料を作製することができた。また、ねずみ鋳鉄、球状黒鉛鋳鉄いずれの場合も、鋳鉄単体に比べて複合材料の摩耗量は大きく減少したことから、SiC粒子の複合化により鋳鉄の耐摩耗性も向上することが分かった。このSiC粒子分散複合材料を再加熱すると、鋳鉄マトリックスが完全に溶解する温度でもSiC粒子は溶解・分解せずに残存することが認められた。すなわち、複合材料中に存在するSiC粒子は単純な溶解工程のみで分離除去でき、複合材料のリサイクルが比較的容易であることが明らかとなった。以上の結果から、砂型内での複合化プロセスにより、優れた耐摩耗性とリサイクル性を併せ持つ鋳鉄複合材料を容易に作製することが可能となった。
イエナ・プランにおける異年齢集団の質保証に関する研究

本研究は,既に実施された基盤研究(C)(課題番号25381044)「イエナ・プランにおける異年齢集団の構成法に関する研究」(平成2527年度)の続編に位置づけられる。この構成法に関する研究では,異年齢集団の成否を左右しているものがその集団の「共同体」(Gemeinschaft)としての内的特質にあることも示唆された。本研究では,さらに異年齢集団の質保証の指標となる内的特質の明確化を目指して4つの鍵概念(教育共同体,民主主義,科学性,生命への畏敬)から整理していった。最終年度の研究では,これら鍵概念のうち民主主義の問題に取り組んだ。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は,佐久間裕之(研究代表)「日本学術振興会科学研究補助金基盤研究(C)(課題番号16K04487)『イエナ・プランにおける異年齢集団の質保証に関する研究』(平成2830年度)研究成果報告書」(学校法人玉川学園Document Tech-Station,2019年3月18日,pp.1-83)にまとめることができた。この報告書では,まず「鍵概念1」としてイエナ・プランにおける「教育共同体」について,次に「鍵概念2」としてイエナ・プランにおける「民主主義」について詳しく論じた。さらにイエナ大学附属フレーベル幼稚園が併設されるまでの経緯や議論を踏まえて,「鍵概念3」としてイエナ・プランの質を担保する「科学性」の問題について言及した。ただし,これはあくまで附属フレーベル幼稚園に関連した限定的な内容にすぎない。さらにイエナ・プランの質保証を考えるうえでも最重要の概念となる「生命への畏敬」を「鍵概念4」として取り上げた。この「生命への畏敬」は,日本におけるイエナ・プラン受容というコンテクストのなかでは見失われてきたものである。平成28年度は予定通り、研究実施計画において挙げていた2つの課題、すなわち、1.ペーターゼンにおける「共同体」としての異年齢集団に関する文献研究(その1)と2.イエナ大学附属学校における「共同体」としての異年齢集団に関する原資料の研究(その1)に取り組んだ。前者の文献研究に関しては、ペーターゼンの所謂『小イエナ・プラン』を中心として文献研究を実施し、ペーターゼンの考える「教育共同体」思想が基幹集団の編成という意図的・人為的な措置を出発点としつつも、その集団内部に成員同士の自由で自発的な関わり合いが生じることを企図したものであることを把握した。また彼は「教育共同体」を「精神的共同体」と捉えており、この「精神」を生物的・人種的・社会的な属性からみた人間の中にではなく、人間そのものの中に芽生える内発的なものと捉えていたことも明らかになった。次に、後者の原資料の研究に関しては、イエナ大学文書館、フェヒタの文書館、ミュンスター大学ペーターゼン文庫等での調査を実施し、特にイエナ大学文書館におけるイエナ大学附属学校に関する記録が「Bestand S. Abt. I.」というカテゴリーに位置づけられていることを把握した。そして今回の調査では、文書番号127147を中心として、ペーターゼン以前のW.ライン時代に存在した訓練学校(Uebungsschule)からペーターゼン時代の附属学校(Universitaetsschule)への移行期に関する資料と、草創期、とりわけ1927年前後の異年齢集団に関する記録の入手を行った。草創期の附属学校の教師であったH. Wolff、A. Foertsch、R. Reigbertが残した記録文書の存在を把握するとともに、特に最初の教師となったH. Wolffが残した当時の学校生活の様子に関する記録の入手を重点的に行うことができた。平成28年度の研究実施計画として挙げていた2つの研究課題のうち、1.ペーターゼンにおける「共同体」としての異年齢集団に関する文献研究(その1)については、その研究成果を「ペーターゼンにおける『教育共同体』思想の特質ー『自由で一般的な国民学校のイエナ・プラン』に着目して」と題する研究論文にまとめることができた。2.イエナ大学附属学校における「共同体」としての異年齢集団に関する原資料の研究(その1)に関しては、イエナ大学文書館に保管されている原資料のうち、草創期の附属学校の教師たちが残した記録は手書きのものが大半で、大変読みにくいものであったが、特に最初の教師となったH. Wolffが残した記録文書から、当時の附属学校の生活を把握できたことは、今後の研究の進展にとって有意義であった。平成29年度は予定通り、研究実施計画に掲げた2つの課題、すなわち1.ペーターゼンにおける「共同体」としての異年齢集団に関する文献研究と2.イエナ大学附属学校における「共同体」としての異年齢集団に関する原資料の研究に取り組んだ。前者の文献研究に関しては、ペーターゼンがイエナ大学附属学校の実践記録としてはじめて公表した1925年の『労作・生活共同体学校の原則による基礎学校』、1927年の所謂『小イエナ・プラン』等、1920年代から30年代の文献を中心に取り組んだ。また、彼がはじめてイエナ・プランを発表したNEF国際会議の参加者・小林澄兄による1928年の『歐州新敎育見聞』を取り上げて研究を行った。後者に関しては、イエナ大学文書館においてイエナ大学附属学校の新しい教育実践(イエナ・プラン)を担った最初の教師H.ヴォルフに関する記録文書(Bestand D Nr. 3143)並びにペーターゼンに関する記録文書(BESTAND D 3196)及びイエナ・プランが公表された1927/28年度のヴォルフの授業記録(Bestand S Abt I 149)を中心に一次資料の収集を重点的に行った。

またヴォルフの1925/26年の授業実践を今日的なアセスメントの観点で吟味したP.ファウザーの研究資料も入手できた。さらに当初モンテッソーリに関心を抱いていたペーターゼンが1934年に併設した「大学附属フレーベル幼稚園」に関する一次資料(Bestand V Abt. II No. 001)も入手した。なお、ペーターゼンは前任者W.ライン時代に存在した訓練学校(Uebungsschule)をイエナ大学附属学校(Universitaetsschule Jena)へと内容を変更したが、イエナ大学文書館の一次資料(Bestand M Nr. 704)の調査から、その詳しい経緯が今回初めて明らかになった。平成29年度の研究実施計画として挙げていた2つの課題、すなわち1.ペーターゼンにおける「共同体」としての異年齢集団に関する文献研究については、その研究成果を世界新教育学会誌と日本ペスタロッチー・フレーベル学会課題研究報告書に反映することができた。2.イエナ大学附属学校における「共同体」としての異年齢集団に関する原資料の研究に関しては、草創期のイエナ大学附属学校の記録は手書きのものが大半で大変読みにくいものであるが、昨年度に引き続き順調に実践記録の入手を行うことができ、特に最初の教師H.ヴォルフによる当時の授業の様子を把握できたことは、今後の研究の進展にとって有意義であった。本研究は,既に実施された基盤研究(C)(課題番号25381044)「イエナ・プランにおける異年齢集団の構成法に関する研究」(平成2527年度)の続編に位置づけられる。この構成法に関する研究では,異年齢集団の成否を左右しているものがその集団の「共同体」(Gemeinschaft)としての内的特質にあることも示唆された。本研究では,さらに異年齢集団の質保証の指標となる内的特質の明確化を目指して4つの鍵概念(教育共同体,民主主義,科学性,生命への畏敬)から整理していった。最終年度の研究では,これら鍵概念のうち民主主義の問題に取り組んだ。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は,佐久間裕之(研究代表)「日本学術振興会科学研究補助金基盤研究(C)(課題番号16K04487)『イエナ・プランにおける異年齢集団の質保証に関する研究』(平成2830年度)研究成果報告書」(学校法人玉川学園Document Tech-Station,2019年3月18日,pp.1-83)にまとめることができた。この報告書では,まず「鍵概念1」としてイエナ・プランにおける「教育共同体」について,次に「鍵概念2」としてイエナ・プランにおける「民主主義」について詳しく論じた。さらにイエナ大学附属フレーベル幼稚園が併設されるまでの経緯や議論を踏まえて,「鍵概念3」としてイエナ・プランの質を担保する「科学性」の問題について言及した。ただし,これはあくまで附属フレーベル幼稚園に関連した限定的な内容にすぎない。さらにイエナ・プランの質保証を考えるうえでも最重要の概念となる「生命への畏敬」を「鍵概念4」として取り上げた。この「生命への畏敬」は,日本におけるイエナ・プラン受容というコンテクストのなかでは見失われてきたものである。
エストロジェン類の塩素処理副生成物のエストロジェン作用に関する研究

人畜由来のエストラジオール(E2)、エストロン(E1)等は、汚水処理場等で塩素処理を受けると、塩素処理副生成物を生成すると考えられ、これらのエストロジェン作用を調べ、実際に環境中に存在するのかも調べた。1.塩素処理副生成物の合成及び精製2.エストロジェン活性、細胞増殖活性ヒト及びメダカのエストロジェン受容体を用いたyeasttwo-hybridassay、及び乳癌細胞MCF7のGFP発現システムにより、いずれの化合物も、4-Cl体は親物質と同等のエストロジェン活性があり、2-Cl、2,4-diCl体の順に活性が低下、10-Cl-3,17-dioneは、E1と同等で、tetraCIE1は活性が消失した。Br体ではさらに活性が消失した。MCF7の細胞増殖についても、同様であった。3.下水処理場放流水中の塩素置換E1の検出4.遺伝子発現レベルの解析E2、E1の塩素処理副生成物について、E2制御のpS2とPgR、AhR制御のCyp1A1の発現レベルを、Real-time PCRにより解析した。PgRとpS2は、エストロジェン活性の強さに対応して、発現レベルが上昇し、Cyp1A1では低下した。河川水中の環境ホルモンとして危惧される、人畜由来のエストラジオール(E2)、エストロン(E1)などは、汚水処理場等で塩素処理を受けると、塩素処理副生成物を生成すると考えられる。また、臭素イオン存在下では、臭素化が優先的に起こるとされる。18年度は、エストロジェン類の塩素処理副生成物を単離精製し、エストロジェン活性を調べた。1.塩素処理副生成物の合成及び精製E2、E1、エストリオール(E3)、エチニルエストラジオール(EE2)を50%メタノールに溶解し、臭化カリウム(KBr)存在下、非存在下で、次亜塩素酸ナトリウムを徐々に滴下した。HPLCで置換体の生成を確認し、反応液を処理し、中圧液クロで分離精製した。MS及びNMRスペクトルで構造決定をした。E1からは、2-ClE1、4-ClE1、2,4-diClE1、2,4,16,16-tetraClE1、10-Cl-1,4-estradiene-3,17-dione(10-Cl-3,17-dione)が単離された。KBr下では、2-BrE1、4-BrE1、2,4-diBrE1が生成した。E2、E3、EE2からは、いずれも2-Cl、4-Cl、2,4-diCl、2-Br、4-Br、2,4-diBr体が生成した。2.エストロジェン活性、細胞増殖活性ヒト及びメダカのエストロジェン受容体を用いたyeast two-hybridassay、及び筆者らが開発した乳癌細胞MCF7を用いたGFP発現システムにより、エストロジェン活性を測定した。いずれの化合物も、4-Cl体は元の物質と同等の活性があり、2-CL、2,4-diCL体の順に活性が低下した。E1由来の10-Cl-3,17-dioneは、E1と同等に活性があり、tetraClE1は活性が消失した。MCF7の細胞増殖についても、同様の結果が得られた。1.エストロジェン類の塩素処理副生成物の合成及び精製昨年度確立した塩素処理による合成法により、エストラジオール(E2)、エストロン(E1)の塩素置換体を単離精製した。2.下水処理場放流水中の塩素置換エストロンの検出下水処理場塩素処理により、実際に塩素置換されたエストロジェンが環境中に放出されているか検出試験を行った。その結果、下水処理場放流水中に、E1の塩素置換体である2-ClE1、4-ClE1、2,4-diClE1が検出確認された。

3.遺伝子発現レベルの解析昨年度、E2、E1の塩素処理副生成物である4-Cl、2-Cl、2,4-diCl体について、エストロジェン活性を測定し、4-Cl体は元の物質と同等の活性があり、2-Cl、2,4-diCl体の順に活性が低下し、E1由来の10-Cl-3,17-dione(10-ClE)は、E1と同等に活性があったことを報告した。そこで、これらについて、(1)E2により発現が制御されることが知られている遺伝子pS2、PgR、(2)AhRを介して発現制御を受けるとされるCyp1A1、の実際の細胞内での発現レベルを、Real-time PCRにより解析した。PgR:E2では、10^<-11>から5倍ほどに高まった。4-ClE2では同濃度では、2倍ほどであったが、濃度が高くなるにつれ、さらに高まった。2,4-diClE2では、10^<-9>でも発現レベルの変化はわずかであった。E1は、10^<-10>から発現レベルが高まったが、4ClE1では、10^<-9>から高まった。10-ClEは10^<-10>ではE1より高まり方が弱かった。2,4-diClE1では、10^<-8>で高まった。ps2でも同様の傾向が見られた。Cyp1A1:上記2遺伝子とは逆に発現量が低下する傾向にあった。
強自明性を持つ結び目の研究

結び目や絡み目の間の隣接性および強自明性のついて詳しく研究を行った。幾何学的な議論と代数的な議論の両方を用いることにより様々な新しい知見が得られた。特に、2橋結び目やモンテシノス結び目あるいはトーラス結び目の場合に従来の研究からの著しい拡張が得られた。分岐被覆空間などの3次元多様体論との関係から、3次元トポロジーにおける隣接性と強自明性の役割を明確にすることができた。本年度の研究上の成果は以下である。3次元球面内に埋め込まれた結び目の強自明性およびN-隣接性についての研究を行い、特に2つの結び目が2-隣接になるが3-隣接にならない新しい条件を見つけることができた。具体的には、2つの2橋結び目の間の2-隣接性と3-隣接性を詳しく調べ、結び目理論で古典的に知られている結び目のデターミナントという不変量が障害の1つになることをつきとめた。成分数が2である2橋絡み目に対しても同様の考察を行い、結び目同士の隣接性の場合とほぼ同じ現象が成り立つことがわかった。3次元球面内の結び目で分岐する2重分岐被覆空間を3-隣接の関係にある2つの結び目に対して構成することにより2つの閉じた向き付け可能な3次元多様体が得られる。その2つの3次元多様体が、お互いにその中の成分数が3の絡み目に沿ったデーン手術により得られることができるかどうかを決ぬることが証明の要点となる。2橋結び目や2橋絡み目に沿った2重分岐被覆空間はどちらもレンズ空間であるので、レンズ空間内の絡み目理論を展開する必要があった。実際にレンズ空間を2つのソリッドトーラスに分解して、ある絡み目が片方のソリッドトーラスからもう一方のソリッドトーラスへと境界の2次元トーラスを経由して移ったときに、その絡み目がどのように変形するかを詳しく調べた。引き続きこの手法で調べることで、2橋結び目と2橋絡み目の場合のN-隣接性を決定することが期待できる。3次元球面内に埋め込まれた結び目および絡み目は2重分岐被覆空間がレンズ空間になる場合にそれぞれ2橋結び目および2橋絡み目と呼ばれる。また2つの結び目や絡み目がN-隣接の関係にあるとは、片方のあるダイアグラムとその中に部分的に含まれるN+1個の交差点が存在してそれらの空でない部分集合で一斉に交差変換を行った結果が全ての場合に他方を表わすダイアグラムになることをいう。デーン手術理論を用いることにより、2橋結び目と2橋絡み目の場合には3-隣接性について完全に決定することができた。ヌガトリ交差により自分自身とN-隣接であることを自明なN-隣接性ということにすると、2つの2橋結び目と2橋絡み目が3-隣接であればそれは自明な場合に限るというのが主定理でなる。3-隣接性に関する具体的な結果はこれまでほとんど無い状況であり、かつN-隣接性の研究がヴァシリエフ不変量への切り貼りの議論により幾何的なアプローチとして登場してきたことを考えると、この定理はとても意義があるといえる。この定理をモンテシノス結び目およびモンテシノス絡み目の場合に拡張しようとすれば、証明においてレンズ空間手術からザイフェルト空間手術へとより複雑で難度の高い3次元多様体の理論を用いなければならない。今のところは証明に必要なザイフェルト空間手術の結果が不足しているのでただちに応用できるところまでは至っていない。本年度の研究成果は以下である。2橋結び目は有理タングル2個を連結して得られる結び目と同値である。同様の操作において、有理タングルを3個以上連結させてできる結び目はモンテシノス結び目と呼ばれる。モンテシノス結び目と2橋結び目の間の2-隣接性を詳しく調べた。その結果、2-隣接性の行き先である2橋結び目が自明な場合とほぼ同じ現象を示すことがわかった。特に、標準的なダイアグラムに限っていえば、ほぼ2-隣接性を決めることができた。2つの結び目の間の3ー隣接性について、それぞれの2重分岐被覆空間である閉じた3次元多様体のCasson-Waker不変量を考察した。特に、ザイフェルト多様体の場合にLescopの公式により与えられる不変量の値を調べた。更に2つのトーラス結び目の間のゴルディアン距離やN-隣接性をJones多項式やConway多項式を用いて調べた。ゲージ理論により得られている有名なKronheimer-Mrowkaの結果との比較も行った。特別な場合には2ー隣接になる新しい条件を得ることができた。Homfly多項式の特殊値を使った詳細な議論により、トーラス結び目の場合には2-隣接に関して予想を作ることも行った。埼玉大学で「結び目のnugatory crossing problemとn-adjacencyについて」という題で集中講義を行ったときに提示した未解決問題のいくつかについて、解決に向けた大きな進展があったといえる。1つの有理タングルを閉じて得られる結び目が2橋結び目の通常の定義である。