hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳腺組織中エストロゲン濃度・エストロゲン合成能と乳がん罹患に関する症例対照研究

閉経後乳癌62名の血中・乳腺組織中ホルモン濃度と乳がんリスク要因との関連を解析した。ホルモンレセプター陽性の場合、エストラジオール(E2)の組織中濃度は血中濃度の43.7倍、陰性では14.5倍。また、ホルモンレセプター陽性では「授乳歴あり」で組織中E2濃度が高くなる傾向が認められた(p=0.01)。これらよりホルモンレセプター陽性乳癌組織内ではE2が生合成または血中から集積され、その機序に授乳歴が関与している可能性が示唆された。これまでの研究で、血中女性ホルモンと乳がんの発生・進展との関連が明らかにされている。しかしながら、近年の基礎研究では、血中だけでなく乳腺組織中エストロゲンも乳がんの発生・進展に重要な役割を果たしていることが示唆されている。本研究の目的は、症例対照研究の手法により、ホルモンレセプター別に乳腺組織中エストロゲン濃度と乳がん罹患リスクとの関連を明らかにすることである。乳腺組織中エストロゲンの役割を解明することは、何らかの介入による乳がん予防につながる可能性がある。平成20年度は、1.実施計画の倫理審査、2.対象者の選定手順の確立、3.質問紙調査及び乳腺組織検体採取手順の確立、4.ホルモン測定精度の確認、5.データ収集の5つを実施した。研究対象者は、宮城県立がんセンター病院の閉経後女性手術例及び生検例より選定することとし、11月までに、対象者への説明と同意の手続き・検体採取など、2. 3.の一連の手順を確立した。研究実施計画は関連機関の倫理委員会ですべて承認され、ホルモン測定精度の信頼性も確認された。12月から本格的なデータ収集を開始した。乳がん手術例を症例、良性乳腺疾患手術・生検例を対照として、データ(血中及び乳腺組織中ホルモン値、組織中アロマターゼ活性、生活習慣質問紙調査、臨床情報、病理診断情報)を蓄積している。これまでのところ、少数例の解析で、乳がんの組織中エストロゲン値は、血中の10倍100倍高いとの結果が得られている。平成20年度は、1-5の調査研究以外に、女性ホルモンと乳がん及びその他の女性がん罹患との関連について、先行疫学研究・基礎研究を含めた情報収集も行った。しかしながら、近年の基礎研究で、血中だけでなく乳腺組織中エストロゲンも乳がんの発生・進展に重要な役割を果たしていることが示唆されている。本研究の目的は、症例対照研究の手法により、ホルモンレセプター別に乳腺組織中エストロゲン濃度と乳がん罹患リスクとり関連を明らかにすることである。乳腺紺織中エストロゲンの役割を解明することは、何らかの介入による乳がん予防につながる可能性がある。平成21年度は、平成20年度に続き、データ収集を中心に研究を進めた。研究対象者は、宮城県立がんセンター病院の閉経後女性手術例及び生検例より選定することとし、乳がん手術例を症例、良性乳腺疾患手術・生検例を対照として、データ(血中及び乳腺組織中ホルモン値、組織中アロマターゼ活性、生活習慣質問紙調査、臨床情報、病理診断情報)収集を行った。平成21年度末までに、乳がん症例が46件(うち38症例でホルモン値測定済み)蓄積されたが、対照である良性乳腺疾患では充分量の組織採取が困難な例が多く、データ収集が難航している。乳がん38症例のホルモン値の解析では、乳がん組織中のestrone値は血中の約5倍、estradiol値は血中の約100倍。また、組織中estrone値と血中dehydroepiandrosterone sulfate(DHEAS)値との間には中程度の有意な相関(相関係数0.37,p<0.02)、また、組織中DHEAS値との間にも有意な相関(相関係数0.57 p<0.0002)がみられ、乳がん組織中でのエストロゲン産生の可能性が示唆された。本研究の目的は、症例対照研究の手法を用いて、ホルモンレセプター別に乳腺組織中エストロゲン濃度と乳がん罹患リスクとの関連を明らかにすることである。平成22年度末までに、乳がん症例53例、対照である良性乳腺疾患1例が蓄積された。

対照が1例のみで症例対照研究としての解析が困難であったため、乳がん症例53例のデータのみを共分散分析を用いて解析し、乳癌組織中ホルモン濃度と血中ホルモン、乳癌リスク要因との関連を明らかにした。
導電性高分子を用いた環境依存性を持つニューロン型素子の開発と形状評価に関する研究

本研究によって明らかになった内容は以下のとおりである。ニューロン型導電性高分子のパターンの環境条件依存性を明確にするために、重合条件(モノマー、電解質、重合電圧)を粒子の動きに反映するようモデル化し、ディスク状パターンと枝分かれパターンの複合したものを再生した。さらに、粒子の動きや発生場所を考慮して、接続に関するシミュレーションを行なった。これにより、2個のニューロン型導電性高分子と8個のニューロン型導電性高分子の接続を行なうことができた。また、成長時の粒子径を考慮することにより重合電圧を変えたときに得られるパターンを再現することができた。また,形状の評価を局所フラクタル次元を用いて行なった。安定した学習効果を得るために2種類の導電性高分子からなる複合フィルムを用いることを試みた。単体の導電性高分子では、エタノール滴下によりほとんどのドーパントは流れ出し、電流はほとんど流れなくなったが、複合化することにより、エタノールに対して安定な導電性高分子がもう一方の導電性高分子に対して保護膜の働きをすることにより、安定した学習効果が付加されることが確認された。この結果を利用して複合導電性高分子による簡易ネットワークを作成し、教師信号を流した場合について考察を行なった。教師信号があまり流れなかったパスに比べ、教師信号が流れたパス部では電流が多く流れることが確認できた。ニューロン型導電性高分子の導電率そのものはあまり良くないので、そのパターンの上に2層の導電性高分子をコーティングし、結果的に、3層の導電性高分子からなるニューロン型導電性高分子ネットワークを作成し、学習効果付加について調べた。この場合、コーティングする膜厚が重要であることが分かった。今年度、本研究によって明らかになった内容は以下のとおりである。導電性高分子ゲルの性質を利用することによりドーパントの制御を行なうことを試みた。単一の導電性高分子を用いて貧溶媒に浸した場合、ドーパントは容易に抜けてしまうが、複合フィルムを用いることにより、貧溶媒環境にあっても脱ドープしにくい導電性高分子を得ることができた。これにより学習効果を付加することができることが確かめられた。作成されたニューロン型導電性高分子のネトワークパターンは環境依存性があるがこの要因を考察するために、DLAモデルを改良して、その依存性を考察するプログラムを作成した。これによりパターンの基本的な分類を行なうことやパターン構造を考察することができるようになった。また、パターンの接続に関するプログラムも作成し、その過程と実際のパターンの比較が可能となった。ニューロン型導電性高分子に学習効果を付加するとき、複合化することが再現性の点で有効であることが分かっったが、今年はさらに複合フィルムの膜厚をパラメータとして実験をおこなった。複合化をするとき、2種類の導電性高分子のどちらを基盤にしてコーティングするかによって変化の割合が異なることが分かった。実際のニューロン型導電性高分子は電気特性が良くないので、これを元パターンとしてその上に導電性高分子をマルチコーチングすることにより、矩形型フィルムで得られた複合化による再現の安定性について調べた。矩形型フィルムと全く同じ結果を得ることは出来なかった。これは基盤となったニューロン型導電性高分子の枝の形状と物理的特性が影響をあたえているのではないかと考えられる。成長パターンのシミュレーションを行いパターンの重合条件依存性を形状的に再現した。ニューロン型導電性高分子の学習効果を安定させて再現するには2層の複合化が良いことを見出した。ゲルの性質を利用するとフィルムが脆くなり、実用的ではない。そこで、側鎖のないポリチオフェンを用いることで、エタノール滴下に起きる膨潤収縮の割合を押さえることにより、機械的強度に優れたものが得られることを、簡易ネットワークを用いて確かめた。

学習過程のドーパントの動きを知るために、吸収スペクトルを測定し、エタノール滴下時に導電性高分子内で起きるドーパントの変化を調べた。吸収スペクトルの時間的変化はエタノール滴下より必ずしも同じ変化をするのではないことが分かったが、エタノール滴下により、脱ドープが起きていることを時間的変化としてとらえることができた。これにより、吸収スペクトルは複合フィルムを用いたときの学習効果の安定性を調べる上で有用なツールのなることが確かめられた。ネットワークパターンが環境条件に依存することは既に報告しているが、今回、この重合過程を考察するため、この環境条件依存性を積極的に応用し、直線的に導電性高分子を成長させることを試みた。パターン形成に関与している、モノマーと電解質、酸化電位の3つのパラメータを中心に考え、2次元への転移と転移後の成長、そして電流の流れについて実験的に制御した。この結果、ワイヤー状の導電性高分子ネットワークが作成可能となること、更に、枝分かれするように条件を変え、Y型、ダイヤモンド型など導電性高分子を重合することが出来た。これは、ニューロン型導電性高分子の成長パターンの環境条件依存性を利用することにより成長パターンは細部までパターンを制御することが可能となってくることを示唆している
反応性ホモ及びヘテロ金属クラスターを単位素子とする配位空間の創成

イミド架橋Ru_2Pt混合金属3核クラスター{(Cp*Ru)_2(μ_2-CH_2)}(μ_3-NPh)Pt(PMe_3)_2(Cp*=η^5-C_5Me_5)をMeOTf(OTf=OSO_2CF_3)で処理すると、一方のRu上が選択的にメチル化されたカチオン性クラスター[{(Cp*(Me)Ru(μ_2-CH_2)RuCp*}(μ_3-Nph)Pt(PMe_3)_2)]OTf(1)が得られた(85%)。さらに、(1)をトルエン中で50°Cに加熱することにより、クラスター上での架橋メチレン配位子のC-H結合切断反応が進行し、Ruに結合していたメチル基のPtへの転位を伴って、3配位カーバイドクラスター[(Cp*Ru)_2(μ_2-NHPh)(μ_2-H)(μ_3-C)PtMe(PMe_3)_2)]OTf(2)がほぼ定量的に生成することを見出した。(1)、(2)の構造の詳細はX線解析により明らかにした。(2)は、3つの金属中心に架橋配位した平面3配位型カーバイド錯体の初めての例である。(2)中の金属-カーバイド炭素間結合距離は1.941.98Aと、カルボニル錯体における金属-カルボニル炭素間結合距離に匹敵する値となっており、3つの低原子価金属中心からカーバイド炭素に対する強いπ逆供与が起こっていることが示唆される。(1)の架橋メチレン部位を13Cでラベルして同様の実験を行ない、(2)のカーバイドが(1)の架橋メチレン由来であることを確認した。また、(1)から(2)が生成する過程を1HNMRで追跡することにより、μ_3-メチリジンクラスター中間体を経由して反応が進行していると考えられることを明らかにした。
蛍光・化学発光性を有する複素環化合物の反芳香族性と分子認識特性に関する研究

オワンクラゲやウミホタルなどの生物発光基質の基本骨格として重要なイミダゾピラジノン環構造の基本物性を確立し、生物・化学発光機構およびソルバトクロミズム性等の特異な物性発現機構の解明とその応用をめざして研究を行った。(1)まずπ電子系の基本物性を確立するため、母骨格の性質を維持した誘導体を用いて各種条件下での分光学的性質を詳細に調べた結果、イミダゾピラジノン誘導体の長波長吸収性は、大きく分極したπ電子系構造に起因することがわかり、ソルバトクロミズム特性は酸素原子部位での溶媒分子との水素結合形成に起因することが明らかとなった。また、プロトン化、脱プロトン化に伴う物性変化を確立した。7-メチル誘導体についてはX線結晶構造解析に成功し、環部分が平面構造であり、結晶内では分子間πスタック構造を作ることがわかった。測定結果と分子軌道計算結果と比較することで、イミダゾピラジノン環の構造的特徴が8π電子系反芳香族1,4-ジヒドロピラジン環を含む特異な環構造に起因することがわかった。(2)次にイミダゾピラジノン構造の物性に及ぼす置換基効果を調べるため、6,8位にフェニル基を系統的に導入した誘導体を合成し、分光学的性質を検討した。この結果、6位よりも8位への置換基導入が吸収挙動と蛍光性の大きな変化を誘起することがわかった。いずれの誘導体もソルバトクロミズム性を示し、基本構造の物性を維持することがわかり、併せてソルバトクロミズムの色調拡大に成功した。(3)イオン認識性に関する知見として、イミダゾピラジノン誘導体と金属イオン(L^+,Mg^<2+>など)との錯体形成によって環の分光学的性質が大きく変化することを見出した。錯体の結合力はイオンのルイス酸性度に応じて変化し、吸収波長、蛍光波長、錯生成定数も連続的に変化した。よってイミダゾピラジノン誘導体がルイス酸性度指示薬として有用であることが明らかとなった。発光オワンクラゲやウミホタルの生物発光基質はイミダゾピラジノン誘導体であり、基質のπ電子系の性質が発光特性やタンパク質との超分子形成に密接に関わっているため、π電子系の基本物性の確立は重要である。我々はイミダゾピラジノ環が有する構造的、物性的特徴を確立し、反芳香族性と生物・化学発光反応機構との相関、さらにはソルバトクロミズム特性や水素結合受容性等の特異な物性との関連を明らかにすることを目的として研究を行った。まず、環構造の互変異性化を抑えるため、母体化合物に加え、N7位とO10位をアルキル化した誘導体を比較対照として合成した。これらの誘導体を用いて各種溶媒中での紫外可視吸収スペタルを測定した結果、イミダゾピラジノン誘導体の長波長吸収性は10位の酸素原子を含む分極したπ電子系構造に起因することが明らかとなった。また、顕著なソルバトクロミズム特性が酸素原子部位での溶媒分子との水素結合形成に起因することがわかった、酸と塩基の添加により、プロトン化位置によるπ電子系の変化およびアニオンのπ電子系特性も明らかとなった。還のπ電子系の特徴を保護した7-メチル誘導体については、単結晶作製に成功しX線結晶構造解析を行った。この結果、イミダゾピラジノン還は平面構造を取り特徴的な結合交替を示した。また結晶内ではイミダゾピラジノン環が他同士がπスタックしたカラム構造を作り、分子間の双極子間相互作用が結晶構造形成に働くことがわかった。

以上の測定結果を半経験的分子軌道計算結果と比較した結果、いずれの構造的特徴も8π電子系反芳香族1, 4-ジヒドロピラジン環を含む特異な環構造に起因することがわかった。さらに反芳香族性に由来する常磁性環電流効果や電子受容体との電荷移動錯体形成ならびにπ電子系の構造的特徴と発光反応性との相関について研究を続けている。ウミホタルなどの生物発光基質の基本骨格として重要なイミダゾピラジノン環構造の基本物性を確立し、生物・化学発光機構およびソルバトクロミズム性等の特異な物性発現機構の解明とその応用をめざして研究を行った。まず、イミダゾピラジノン構造の物性に及ぼす置換基効果を確立するため、6,8位にフェニル基を系統的に導入した2-フェニルイミダゾピラジノン誘導体を合成し、分光学的性質を検討した。この結果、6位へのフェニル置換体が無置換体類似の性質を示すのに対し、8位のフェニル置換は吸収波長の大きな長波長シフト(ca.40nm)と蛍光性の低下を誘起することがわかった。また、いずれの誘導体も無置換体同様の水素結合形成に起因するソルバトクロミズム性を示し、反芳香族1,4-ジヒドロピラジン環を含む基本構造の物性を維持することが明らかとなった。よって、これらの誘導体をソルバトクロミズム性に基づく溶媒の水素結合供与性指示薬として応用する際の色調の拡大(黄色から紫)に成功した。さらにイオン・分子認識性発現に関する基本的な知見を得た。イオン認識では、イミダゾピラジノン誘導体と金属イオン(L^+,Mg^<2+>など)との錯体形成を分光学的に確認し、錯体の分光学的性質がプロトン化類似の結合形成に起因することを見出した。特に、錯体の結合力はイオンのルイス酸性度に応じて変化し、吸収波長、蛍光波長、錯生成定数が連続的に変化した。よってイミダゾピラジノン誘導体がルイス酸性度指示薬として有用であることが明らかとなった。分子認識では、イミダゾピラジノン誘導体と生体分子(BSA, DNAなど)との相互作用に関する基礎実験を行った。この結果、イミダゾピラジノン誘導体は分極した共鳴構造を持つために生体分子との相互作用性が弱く、分子設計上、疎水性の芳香環を連結することで分子認識性を付与できることが明らかとなった。
企業の戦略的行動と組織スラックに関する実証研究

本年度は、企業の持つ経営資源に着目した戦略論である、リソース・ベースト・ビューについて先行研究をレビューした上で、組織スラック研究との関連性について着目した。組織スラックには、期間業績を安定化させる機能と、イノベーションや成長といった戦略的機能があるといわれているが、特に後者の機能について多くの点で共通していることを述べるとともに、(1)企業の持つ経営資源の性質の違いに着目している、(2)経営資源の獲得、利用、蓄積といったプロセスを問題としている、(3)様々な経営資源について財務データを代理変数として利用することによって、企業行動や業績との関連について測定している点で、両研究は多くの関連性があることを明らかにしている。さらに、Mahoney and Pandian [1992]などのように、経営資源が企業の成長性の制約条件であるといった仮定のもとで、組織スラックが成長へのモティベーションにつながるとして、経営資源の分類の中に組織スラックを組み込むといった近年のリソース・ベースト・ビュー研究の特徴について明らかにしている。また、今年度は最終期間であるため、企業の持つ経営資源が企業業績や行動にどのような影響を及ぼしてきたのかについて、経営組織論、経営戦略論、管理会計論からいかなるアプローチがとられてきたのかについて振り返るとともに、組織スラック研究のフルームワークについて、その体系化を行った。さらに、組織スラックの構造や機能について財務データを用いた実証研究を試みている。研究初年度である本年度は,主として次の2点について研究を行った。(1)戦略論におけるリソース・ベースト・ビューについての研究,(2)組織スラック測定尺度間の整合性に関する実証研究。まず(1)については,1980年代までの戦略研究の中心的な考え方であった組織と外部環境との関係をマッチさせようとする戦略論に対して,組織の持つ内部資源や能力をどのように組み合わせ,外部環境の中で活用するかという考え方であるリソース・ベースト・ビューについて主としてこれまでの研究成果をレビューした。特に本研究の課題である,組織スラック研究との関連性を考えながら研究を進め,来年度の実証研究に向けての仮説構築を行った。また,(2)については,これまで財務データを利用したスケールによって組織スラックの測定を行った研究が数多く存在するが,それぞれの論者が主張する組織スラックの機能も異なっており,かつ代理変数としての財務指標や分析方法についても一致がみられていなかった。このため,従来の研究から得られた分析結果が果たして同じものを示しているのか,あるいは異なっているかを比較することが困難であった。そこで本研究では,組織スラックを絶対的尺度および相対的尺度を用いて測定するとともに,それぞれの尺度によって企業を分類した場合に,カテゴリー間にどの程度の一致がみられるのかについてコレスポンデンス分析を行った。
日本語指導を必要とする外国人児童生徒の学校教育に関する民族誌的事例研究

調査は愛知県豊橋市の日系人児童生徒を対象とする「日本語教育適応学級」を設置している公立小学校・中学校、各1校をフィールド校として実施した。調査方法は、学校や教室(おもに「日本語教育適応学級)での参与観察、教員や校長等学校関係者に対するインタビューを中心とした。調査日数は延べ65日であった。調査結果のうち、今後の当該児童生徒に関する学校教育の展開においてとくに重要と考えられる諸点について要約しておきたい。【.encircled1.】日本語教育の充実。【.encircled2.】母語教育の実施。【.encircled3.】学校と保護者との協力。【.encircled4.】国際理解教育の充実。【.encircled1.】に関しては、適切な教材の作成や教授法の確立、そして担当教員の養成が急務である。小学生の場合は、日常生活に必要な日本語は比較的容易に身に付くのであるが、授業についていくために必要な学習言語を獲得することは困難である。日常言語から学習言語へどのように移行させるかが、小学校での大きな課題である。中学校では、日常言語の習得においても困難をきわめるのが実情である。【.encircled2.】の母語教育については、当該児童生徒の日本滞在が限定された期間であることを考慮すれば、積極的に実施する必要があると考えられる。また、学習言語としての日本語の確立において、母語の果たす役割は大きいものと思われる。滞在期間中に日本語教育のみをうけていたために母語を忘れ、その一方で日本語も十分ではないままに帰国する児童生徒も少なくはないのである。【.encircled3.】については、保護者の日本語理解が十分でないため、学校や教師とのコミュニケーションがスムーズにいかず、両者の誤解をまねく場合もある。言葉上の問題を考慮し、家庭と学校の連絡を密接にする努力が求められる。【.encircled4.】については、当該児童生徒が学校に持ち込む異なる文化を積極的に評価できる日本人児童生徒の育成を目標とする積極的な展開が必要である。今後は、当該児童生徒及びその保護者への聞き取り調査を実施して、学校教育に対する意識・態度等の解明を課題としたい。
受信メッセージ予測に基づく高性能マルチコンピュータの研究

本基盤研究は、並列処理計算機におけるもっとも基本的な処理であるメッセージ転送の高速化を目指すものである。その着想は極めて簡明なもので、「過去のメッセージの受信履歴をもとに、次に来るであろうメッセージを予測し、予測したメッセージに対する受信処理を投機的に行う」、というものである。この着想を具体化するために、受信するメッセージの規則性を調べることから出発し、履歴をもとに次に受信するメッセージを予測するアルゴリズムを考案した。さらにこのアルゴリズムを広く使用されるメッセージ通信ライブラリMPIに実装し、提案手法の有効性をNAS Parallel Benchmarkを用いて、定量的に明らかにした。これらの研究経過および成果は、具体的に次のように要約することができる。1)メッセージの受信系列には規則性があることの実験的な裏付けを明らかにした。2)予測アルゴリズムとしては、最後に受信したメッセージと同じもの(Previous)と、受信系列を利用したマルコフ予測(Markov)の2つの方法の有効性が高いことを実験的に示した。3)予測アルゴリズムを静的に選択して使用する方法と、動的に適したものに切り替えて使用する方法とを考案した。4)手法の有効性を検証するために、メッセージ通信を標準的なMPIライブラリを使用したNAS Parallel Becnmarkを使用して評価した。5)評価の結果、我々の提案する手法が特定の計算機に依存せずに使用可能なこと、ソフトウェアライブラリ中への実装によって最大6.8%の性能向上が達成可能なこと、この手法の適用によって各ノードプロセッサのアイドル時間が有効活用できること、プロファイリングの結果を活用することで予測の成功率を向上し、予測ミスによるオーバヘッドを削減できること、などを明らかにした。以上の成果をもとに、さらに受信メッセージ予測機構を動的な最適化機構の一環として捉え、予測と投機実行を基盤とする計算機システムの提案を行った。これらの成果は、添付した学協会誌論文、国際会議論文、口頭発表、著書により公表するとともに、特許申請(国内と米国各1件)を行っている。本年度は、研究計画に沿って、受信メッセージの予測方式の検討を重ね、直前メッセージの使用、及びマルコフモデルによる予測、の2つのアルゴリズムが、有効性と実現可能性の点から特に有効であるとの見通しを得た。これらのアルゴリズムを共有メモリ型並列計算機とワークステーションクラスタ上の標準メッセージ通信ライブラリMPIに実装し、NAS Parallel Benchmarkに適用した結果、最大で約7%の性能向上が得られることを実証した。この成果は、現在投稿中である。さらに、本年度は、これら受信メッセージ予測技術を包含する形で、予測と動的最適化を柱とする高性能マルチコンピュータの研究を行った。本コンピュータにおいては、ノード間のメッセージ通信の動的最適化のみならず、個々のノード内処理の動的最適化をも同時一体的に行うという、極限までの動的最適化を目指す。また、これらの動的最適化を実現する母体として、可塑的なハードウェアを導入し、ソフトウェア・ハードウェアともに動的可変な柔構造計算機システムを実現するとともに、その制御をメタレベルの計算原理により行う。メタレベル計算原理とは、我々の造語であり通常のノイマン型計算原理に対して、メタなレベルからその実行を観察し、動的な最適化を行って、より最適な姿にする仕組みを指す。本研究の土台となる研究としては、受信メッセージ予測技術とともに、投機的なコヒーレンス制御の研究、バイナリレベルマルチスレッド化の研究(PDCS2002国際会議でBest Paper Award受賞,11.参照)が、ハードウェア化の検討、ソフトウェアシステムの検討に際して、重要な役割を果たしている。

我々としては、この「メタレベル計算原理に基づく柔構造計算機システム」の研究開発を進めるととにより、世界最先端の高性能計算機システムを実現したいと考えている。本年度の大きな研究成果としては、従来より本基盤研究の援助により行って来た受信メッセージ予測アルゴリズムとそのMPIへの実装、および評価結果を取りまとめて、国際的に著名な論文誌Parallel Computing(Elsevier)に投稿していたものが、採録となり、掲載となったことである。これによって、本基盤研究の基礎を成す受信メッセージ予測については、成果報告まで行ったこととなる。本年度は、以上の成果報告と並行して、より包括的な計算モデルとして、実行プロファイルに基づいてメタレベルで最適化を行う実行モデルを提案するとともに、その実現に向けて14年度の研究を継続的に行った。その主な内容は、以下の通りである。1プロファイルに基づいてメタレベルでの最適化を組織的に行う計算モデルの提案2計算モデルを実現するためのソフトウェアおよびハードウェア機構の提案3ソフトウェアシステムのコアの一部となるコードスケジューラの試作4ハードウェアシステムのシミュレータ5マルチメディア応用等におけるこのような計算原理およびソフトウェア・ハードウェアシステムの有効性の検討以上の経緯から、本年度においては、上記の特許化および成果報告と並行して、受信メッセージ予測をさらに包括的に発展させ、予測と投機実行を基盤とした動的最適化機構としてメタレベル計算原理を提案し、その計算モデルの詳細化と、実現に向けた研究に着手した。具体的には、実行プロファイルに基づいてメタレベルでの最適化を組織的に行う計算モデルの提案、計算モデルを実現するためのソフトウェアおよびハードウェア機構の提案とその試作に向けての準備、マルチメディア応用におけるメタレベル計算原理の有効性の検討、などを行っている。1)メッセージの受信系列には規則性があることの実験的な裏付けを明らかにした。2)予測アルゴリズムとしては、最後に受信したメッセージと同じもの(Previous)と、受信系列を利用したマルコフ予測(Markov)の2つの方法の有効性が高いことを実験的に示した。3)予測アルゴリズムを静的に選択して使用する方法と、動的に適したものに切り替えて使用する方法とを考案した。4)手法の有効性を検証するために、メッセージ通信を標準的なMPIライブラリを使用したNAS Parallel Becnmarkを使用して評価した。
NEW HOUSINGとしての高齢者との生活共同型住居について

生活協同型住居は北欧ではコ・ハウジングと呼ばれ、共働き世帯、単親世帯を中心に80年代に栄えたが、90年代にはいると高齢者やシニアを対象としたコ・ハウジングが注目を集めるようになってきた。本研究は最近の日本でも萌芽的にみられるようになってきた高齢期の生活協同型住居を調査したものである。調査は(1)北欧の資料を検討した後、(2)新聞・雑誌等から把握した11事例に対して関係者への訪問聞き取り調査によって事例概要を把握し、(3)この中でコ・ハウジングの条件が満たされている7事例について居住者への質問紙調査を行った。調査の結果、グループ形成の特徴から三つの型に類型化することができた。(1)拡大家族型「居住者同士の関係がリーダーとその仲間からなるグループ形態を指す。入居者は全員が職業を持った未婚もしくは実子がいない女性であり、共通の経験や価値観へのこだわりからやや共同体的色彩が強い。年齢が戦後の結婚難とも重なり、日本特有のある一定の世代の住要求を反映した形態。」(2)コーディネーター主導型「人とのコミュニケーションが苦手な日本人が円滑に住宅づくりを行うためにコーディネーターが主導して住宅づくりを行う形態。建設費用が高額になりがちである。」(3)近隣ネットワーク型「グループ形成から住宅づくりが始まり、“気の合う仲間と暮らしたい"といった近隣関係の程良いつながりを望む共通意識が強い。入居者には夫婦世帯、子どものいる人も含まれており、従来とは違う新しい住要求が特徴。」(1)と(2)のタイプは入居可能層の幅が限定されやすく、(3)は幅広い入居者の募集や新規のグループ形成が可能であるため、この住宅づくりに参加できる人が潜在的に多数存在すると考えられる。そして(3)はNEW HOUSINGとして位置づけられ、今後の動きに注目しなければならない型であると考えられる。
日本人家族との関係構築を中心とした外国人妊産婦のケアシステム構築に関する研究

本研究は、各施設の実情に合わせ効果的に実働する外国人妊産婦へのケアシステムの構築に向けた示唆を得ることをめざし、研究と看護実践現場が連動しながら方策を見出すアクションリサーチ法を参考とした方法論をもつ研究であった。A県内で外国人妊産婦が定期的に利用する施設の助産師とともに、外国人妊産婦へのケアの現状と課題、それに向けての対応策の把握に取り組んだ。その結果、個人内で蓄積されていたケア方法に関する知見のチーム内での共有と具体的な支援方策の見出しにつながり、個々の助産師における外国人妊産婦へのケアの関心の高まりや、ケアの質的向上を意識したかかわりを具体的に考えるという行動変容につなげることができた。国際化が進行する現在においても医療現場では在日外国人妊産婦の看護はいまだ発展途上であり、言葉の問題に対する支援策の検討が大半を占めている。出産後も日本で定住し、育児を含めた生活を営んでいく者としての看護の視点が十分とはいいがたい状況にある。これまでの様々な調査で得た知見を医療現場の看護活動とすり合わせ、臨床現場において円滑な実践につなぎ、実働させるシステムづくりは、今後の重要な課題であると考えた。そこで本研究では、外国人妊産婦と日本人家族など、その家族関係の構築にむけた看護ケアシステムを試み、その効果を検討することによって、今後の在日外国人妊産婦へのケアを中心とした外国人女性への周産期におけるケアシステムのあり方を提言していくことを目的とした。平成23年度はI県内における外国人妊産婦が看護を受ける際の状況特性を把握した結果、各地域で外国人妊産婦が利用する病院・女医がいる総合病院は限定されること、家族・知人がいない際の対応、外国人妊産婦の家族関係や地域での生活上の課題等に関してまずは詳細に把握し、今後の調査に反映させていく必要性が示唆された。これを受け、平成24年度は勤務助産師とともにアクションリサーチ法の取り組みを本格化した。まず助産師たちが現在所属する施設における外国人妊産婦へのケアとして課題となっている事柄と優先して改善すべき事項をグループインタビューにて把握した。特に外国人妊産婦と日本人家族の関係構築に向けた看護の導入にあたっての現状や課題、考えうる対応策、連携をとるべき機関等の把握に努めた。今後は選定したコアメンバーとともに2つの優先事項に焦点を当て、改善に取り組む予定である。今後の外国人女性と家族への周産期におけるケアシステムのあり方を提言していくことを目的に研究を行った。平成23年度は、A県内における外国人妊産婦の看護に関する状況特性を把握した。外国人妊産婦や家族への看護ケア内容の課題とともに、助産師においては個々に経験した知見を頼りに看護を提供しており、組織的な知の伝承がなされにくい状況にあることが把握できた。現在行われている看護現場の課題を、多くの助産師とともに意識的に検討していく必要性が示唆された。平成24年度は、助産師とともにアクションリサーチ法の取り組みを本格化した。所属施設における外国人妊産婦へのケアとして課題となっている事柄と優先して改善すべき事項をグループインタビューにて把握した。1外国人妊産婦とその家族の受けた看護に対する評価の把握、2病棟内の表示や活用している資料、対応時の会話など言語に関する課題への対応、の2点に焦点化したアクションリサーチに、選定したコアメンバーとともに取り組んだ。平成25年度は、1については外国人女性とその家族を対象に受けた看護ケアの実際とその評価に関する面接調査を実施した。提供した看護ケアに対しては概ね評価は良好であるものの、英表記媒体の必要性や人材の確保、医師など他職種との連携のあり方など具体的な改善点を把握した。2については、コアメンバーが主体的に病棟内の表示を英語の併記とすること、退院指導時等に使用している資料の英訳、出産のための入院時に行う電話対応文例の検討、タブレットを使用しての訪室など、病棟内の他の助産師をまきこんでの具体的な取り組みがなされた。以上のことから、助産師個々がより外国人妊産婦への看護ケアに関心を持ち、その質的向上を意識したかかわりを具体的に考えるという行動変容につなげることができた。得られた成果は、コアメンバーとともに関連学会での公表を予定している。現在の医療現場における在日外国人妊産婦の看護はいまだ発展途上であり、言葉の問題に対する支援策の検討が大半を占めている。出産後も日本で定住し、育児を含めた生活を営んでいく者としての看護の視点は十分とはいいがたい。これまでの様々な調査で得た知見を医療現場の看護活動とすり合わせ、臨床現場において円滑な実践につなぎ、実働させるシステムづくりは今後の重要な課題であると考えた。

そこで本研究では、外国人妊産婦と日本人家族など、その家族関係の構築にむけた看護ケアシステムを試み、その効果を検討することによって、今後の在日外国人妊産婦へのケアを中心とした外国人女性への周産期におけるケアシステムのあり方を提言していくことを目的とした。平成23年度から25年度までの具体的な行程は3段階で遂行することとし、特に今年度は施設勤務助産師を対象に、外国人妊産婦と日本人家族の関係構築に向けた看護の導入にあたっての現状や課題、考えうる対応策、連携をとるべき機関等を明らかとするための調査に向けた情報収集と具体的な調査方法の準備を行った。その結果、外国人妊産婦は総合病院、中でも主に宗教上の理由から女医いる病院の受診や利用を選択する傾向があること、通院・入院の状況については、言葉の問題があるものの、家族や知人のつきそいを得て、通常は大きな問題もなく経過できていること、勤務助産師側も特段の気苦労なく対応可能であることが把握された。一方で日常の生活においては同国の知人や宗教上の集いなどに参加していることは把握しているが、日本人家族との関係性や地域での孤立の問題については語られなかった。以上のことより、各地域で外国人妊産婦が利用する病院、女医がいる総合病院は限定されること、家族・知人がいない際の対応、外国人妊産婦の家族関係や地域での生活上の課題等に関してまずは詳細に把握し、今後の調査に反映させていく必要が示唆された。平成23年度は東日本大震災による各病院施設の体制やシステムの混乱状況が落ち着いた時期を考慮し研究を開始したため、若干、計画に比し遅れがあったが、現在は順調に研究を遂行させることができている。東日本大震災による各病院施設の体制やシステムの混乱状況が落ち着いた時期を考慮し、情報収集を開始した。現在、次年度の調査の実施に向けた研究倫理審査申請中であり、今後は順調に進展させることができると考えている。平成24年度に把握した2つの具体的課題に対し、施設勤務助産師とともにアクションリサーチ法にて取り組みを本格化する。研究倫理審査の結果を受けて、調査を予定通り、開始する予定である。当初の変更なく、使用する計画である。
途上国への実用化に向けた超低コスト型新規下水処理システムの開発

途上国に下水処理システムを普及させていくためには、今ある日本の"技術"をそのまま移転すれば事足りぬのではなく、地域の経済構造、社会構造等の実状に適した技術を創生しなければならない。このような背景を下に、我々は、低コスト(省エネルギー(エアレーションが不要)・創エネルギー(メタンガス回収)で維持管理が容易な簡易型下水処理プロセスの開発に携わってきた。本提案処理プロセスは、UASB法とDHS法(Down-flow Hanging Sponge:スポンジカーテン型リアクター)を組み合わせた新規下水処理システムで、エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの省エネルギー・環境低負荷型のシステムである。途上国では、活性汚泥法に取って代わることの期待できる可能性を秘めており、実用化の一歩手前まで来ている。本研究は、実用化に必要となる、なぜ良好な処理性能を有するのかと云った詳細のメカニズムや実規模サイズの場合に直面する問題点を明らかにする。インドのデリー北部のカーナル市に平成14年5月に設置したDHSバイオタワーは、流入水をUASB処理水500m^3・d^<-1>とDHS処理水(循環比100%)、HRTを1.49hrとして、実下水の連続処理調査を現地たて実施した。その結果、新規システム(UASB法+DHS法)は、非常に卓越した有機物.CODcr除去率88%、BOD除去率93%、糞便性大腸菌においては10^3まで除去できており、全期間を通じて安定した運転を維持した。DHSは、現在のところ長期の連続実験にも耐え、実規模での目処がついたところである。この良好な処理性能を受けて、インド政府との共同によるアグラ市に実機DHSプラントの計画が進行中である。国内においては下水処理場にラボスケールDHSプラントを設置し、処理メカニズムを解明した。途上国での下水処理システムを普及させていくためには,今ある日本の"技術"をそのまま移転すれば事足りるのではなく,地域の経済構造,社会構造等の実状に適した技術を創生しなければならない。このような背景を下に,我々は,低コスト(省エネルギー(エアレーションが不要)・創エネルギー(メタンガス回収))で維持管理が容易な簡易型下水処理プロセスの開発に携わってきた。本提案処理プロセスは,UASB法とスポンジカーテン型リアクターを組み合わせた新規の処理システムで,エアレーション不要・余剰汚泥生虚ゼロの省エネルギー・低環境負荷型であり,クラシックの活性汚泥法に取って代わることが期待できる可能性を秘めており,実用化の歩手前まで来ている。本研究は,実用化のために必要となる,なぜ良好な処理性能を有するのかと云った詳細のメカニズムや実規模サイズの場合に直面する問題点を明らかにすることにある。ニジェールに建設された新規下水処理システムパイロット・プラントの短期間ではあるが,実下水の連続処理調査を実施し,良好な処理水が得られることが分かった。インドのカナール市に建設されるパイロット・プラントは,インド政府の技術者らと3回の研究打ち合わせを行い,設計図を完成させ,プラント建設が終了した。来年度から実験できる状態に至った。国内でも下水処理場にミニチュアのプラントを設置し,改良点等に素早く対応できるよう,実下水連続処理実験を実施した。これまでの処理実績は滞留時間8時問であったが,6時間に短縮しても良好に処理出来ることが分かった。また,UASBリアクターで生成したメタンの一部は処理水中に溶存しており,DHSリアクター内でメタン酸化細菌等により酸化されると共にメタンガスは大気中に放散される。解析の結果,メタン酸化細菌による酸化は僅か0.1%しかないことが分かった。

途上国での下水処理システムを普及させていくためには,今ある日本の"技術"をそのまま移転すれば事足りるのではなく,地域の経済構造,社会構造等の実状に適した技術を創生しなければならない。このような背景を下に,我々は,低コスト(省エネルギー(エアレーションが不要)・創エネルギー(メタンガス回収))で維持管理が容易な簡易型下水処理プロセスの開発に携わってきた。本提案処理プロセスは,UASB法とスポンジカーテン型リアクターを組み合わせた新規の処理システムで,エアレーション不要・余剰汚泥生成ゼロの省エネルギー・低環境負荷型であり,クラシックの活性汚泥法に取って代わることが期待できる可能性を秘めており,実用化の一歩手前まで来ている。本研究は,実用化のために必要となる,なぜ良好な処理性能を有するのかと云った詳細のメカニズムや実規模サイズの場合に直面する問題点を明らかにすることにある。インドのカナール市に建設された新規下水処理システムパイロット・プラントが今年度の5月から稼働し,実下水の連続処理調査を現地にて実施している。1日1000m^3の流量、滞留時間2時間で実下水UASB処理水をポリッシュアップした結果、期待通りの良好な処理水が得られ,スケールアップでの問題点は今のところ見つかっていない。また,インド政府の技術者らと本システムの実機化に向けた研究打ち合わせを行い,来年度も継続して行う予定となった。国内でも下水処理場に改善したミニチュアのプラントを設置し,実下水連続処理実験を実施した。半年間の実験ではあるが,良好に処理出来ることが分かった。また,UASBリアクターの処理水に溶存しているメタンは,DHSリアクター内で約8%が酸化分解されることが実験結果より試算され,その分解に寄与しているメタン酸化細菌の同定を行うと共に分布を明らかにした。途上国に下水処理システムを普及させていくためには,今ある日本の"技術"をそのまま移転すれば事足りるのではなく,地域の経済構造,社会構造等の実状に適した技術を創生しなければならない。インドのデリー北部のカーナル市に一昨年5月に設置したDHSバイオタワーは,UASB処理水500m^3・d^<-1>(HRT=1.49hr)とし,循環比100%で処理水を循環する実下水の連続処理調査を現地にて今年度も実施した。その結果,新規システム(UASB+DHS)は非常に卓越した有機物CODcr除去率88%,BOD除去率93%,ふん便性大腸菌においては10^3オーダーまで除去できており,全期間を通じて安定した運転を維持した。
ブロードバンド通信を利用した無線電力伝送システムの高効率化

現在,コードを用いずに無接点または無線で情報通信機器や電化製品へ電力を供給する無線電力伝送が注目を集めている.中でも電界・磁界共振を利用した方式は,電場または磁場のどちらか一方のみを共振させて電力を伝送し,送信距離は数十cm,電力の利用効率は5060%であり,実用化されつつある.しかし,このシステムでは各素子や受信側負荷の値,送受信アンテナの位置ずれなどが伝送効率などの基本性能に影響を与える.そこで本研究ではアンテナ間の伝達特性の変化や歪みに強い広帯域OFDM信号を制御用データ通信に用い,無線電力伝送システムにおけるエネルギー伝送の高効率化をサポートするシステムの検討および実証を行った.電力伝送の高効率化を達成するため1.データ通信を利用した位置制御に対する駆動周波数追従法2.複数給電におけるデータ通信について回路シミュレーションおよび実験により検討を行った.無線電力伝送システムでは,送受信アンテナの相対位置により伝送路特性が変化するが,これまで垂直方向しか考慮されていない.そこで,垂直および平行方向に相対アンテナ位置がずれた場合の結合係数を理論式より導出し,導出した結合係数を有するBPF(Band Pass Filter)として送受信アンテナの等価回路を作成した.そしてBPFの周波数特性を回路シミュレータより計算し,データ通信の検討を行った.また,複数給電における無線電力伝送では,特に受信機間においてその干渉が顕著に現れる.この問題に対し,無線電力伝送における複数給電の場合での伝達特性の変化を測定および解析し,干渉に強い変復調システムの提案・構築をおこなった.近年注目を集めている無線電力伝送システムでは,コンデンサやインダクタンスなどの素子の値,充電中の負荷の変化および送受信アンテナ間の位置ずれが伝送効率などの基本性能に影響を与える.そのため,電力を無線により伝送する際にはできるだけ高効率で電力伝送を行えるよう,事前に伝送する周波数,電力量および回路素子の値などのデータ通信を行うことが必要である.データ通信において,この送受信アンテナの等価回路はBPF(Band Pass Filter)とみなすことができ,その帯域幅は送受信アンテナ間距離によって変化する.特にアンテナ間が近い場合には共振分裂が起こる.そこで平成24年度には,以下についての検討を行った,1.共振型無線電力伝送における最適変調方式データ通信に共振分裂によるフェージングに強い広帯域OFDM信号を用いることにより,伝送エネルギーの高効率化をサポートする通信システムモデルの構築を行った.また,アンテナを設計・製作し,ネットワークアナライザを用いた送受信アンテナ間の伝達特性の評価検討を行った.2.負荷変動を考慮した無線電力伝送におけるデータ通信電力伝送システムでは充電時間の経過と共に充電側では負荷変動が生じる.この負荷変動によってBPFの帯域幅が変化するため,データ通信に電力伝送と同じアンテナを用いる場合,充電によって生じる負荷と帯域幅の変化を考慮する必要がある.そこで,送受信アンテナの等価回路から回路シミュレータを用いて,伝送路特性を求め,データ通信の伝送に用いる帯域幅を決定した.また,回路シミュレータで用いる等価回路の受信側負荷を変化させることで負荷変動による帯域幅の変化の影響を観察し,ビット誤り率特性を算出した.26年度は4/13より産後および育児休暇を取得していたため,研究実績はない。現在,コードを用いずに無接点または無線で情報通信機器や電化製品へ電力を供給する無線電力伝送が注目を集めている.電界・磁界共振を利用した方式は,電場または磁場のどちらか一方のみを共振させて電力を伝送し,送信距離は数十cm,電力の利用効率は5060%であり,実用化されつつある.共振型無線電力伝送の送受信アンテナとしては,放射電力が小さく,誘導磁界を容易に作ることが必要あり,アンテナとしては微小ループアンテナが考えられる.同アンテナはコイルの巻き数を変えることで,外部寸法を変えずに発生させる誘導磁界を変化させることができる.しかし,このシステムではコンデンサやインダクタンスなどの素子の値,充電中の負荷の変化および送受信アンテナ間の位置ずれが伝送効率などの基本性能に影響を与える.そのため,電力を無線により伝送する際にはできるだけ高効率で電力伝送を行えるよう,事前に伝送する周波数,電力量および回路素子の値などのデータ通信を行うことが必要である.データ通信において,この送受信アンテナの等価回路はBand Pass Filterとみなすことができ,その帯域幅は送受信アンテナ間距離によって変化する.特にアンテナ間が近い場合には共振分裂が起こる.また複数給電では受信機間で干渉が発生し,エネルギー効率に影響を与える.そこで本研究ではデータ通信に共振分裂によるフェージングに強い広帯域OFDM信号を用いることにより,伝送エネルギーの高効率化をサポートする通信システムモデルを検討した.具体的には,無線電力伝送システムにおけるデータ信号伝送を考慮し,回路シミュレータと実験により求められたアンテナ間の伝達特性からデータ通信のための伝送帯域幅を決定した.そして,計算機シミュレーションによりその特性と伝送路の影響を明確化し,OFDM信号を用いた無線電力伝送システムの有効性と特性の限界を明らかにした.現在,コードを用いずに無接点または無線で情報通信機器や電化製品へ電力を供給する無線電力伝送が注目を集めている.中でも電界・磁界共振を利用した方式は,電場または磁場のどちらか一方のみを共振させて電力を伝送し,送信距離は数十cm,電力の利用効率は5060%であり,実用化されつつある.しかし,このシステムでは各素子や受信側負荷の値,送受信アンテナの位置ずれなどが伝送効率などの基本性能に影響を与える.そこで本研究ではアンテナ間の伝達特性の変化や歪みに強い広帯域OFDM信号を制御用データ通信に用い,無線電力伝送システムにおけるエネルギー伝送の高効率化をサポートするシステムの検討および実証を行った.平成24,25年度の過去2年間において,モデル化と計算機シミュレーションを終わらせている。また実験システムにおける基本的評価を終わらせている。

無線通信無線電力伝送において,高効率の電力供給を行うためには周波数や要求電力,などの情報を通信する必要がある。しかし,これらの情報伝送に電力伝送と同じアンテナを用いた場合,負荷やアンテナ間距離の変動によりデータ通信に用いるチャネルの周波数応答が変化するという問題がある。今後は送信側反射係数を測定することによりチャネルの周波数応答を推定する方式を検討する。位置制御に対する駆動周波数追従法および複数給電について,モデル化と計算機シミュレーションを終わらせている.また,実験システムにおける基本的評価を終わらせている.無線電力伝送システムにおける等価回路をモデル化し,計算機シミュレーションによる提案システムの伝送ビット誤り率の基本的評価を終わらせている,また実験システムの構築も行い,ネットワークアナライザを用いて伝送路特性の測定を行い,基本的評価を終わらせている.平成26年度は,4/13より産後および育児休暇を取得したため,研究が遂行できなかった。そのため次年度使用額が生じている。無線電力伝送において高効率の電力供給を行うためには,周波数や要求電力,位置ずれなどの情報を通信する必要がある.しかし,これらの情報伝送に電力伝送と同じアンテナを用いた場合,負荷やアンテナ間距離の変動によりデータ通信に用いるチャネルの周波数応答が変化するという問題がある.今後は,送信側で反射係数を測定することによりチャネルの周波数応答を推定する方式を検討する.また,計算機シミュレーションにより,提案推定方式を用いたデータ通信のBER(Bit Error Rate)特性を算出する.これまで等価回路によるシステムのモデル化および実験システムの構築を行った.また今後の研究として,電力伝送の高効率化を達成するため1.データ通信を利用した位置制御に対する駆動周波数追従法2.複数給電におけるデータ通信について回路シミュレーションおよび実験により検討を行う.無線電力伝送システムでは,送受信アンテナの相対位置により伝送路特性が変化するが,これまで垂直方向しか考慮されていない.そこで,垂直および平行方向に相対アンテナ位置がずれた場合の結合係数を理論式より導出し,導出した結合係数を有するBPF(Band Pass Filter)として送受信アンテナの等価回路を作成する.そしてBPFの周波数特性を回路シミュレータより計算し,データ通信の検討を行う.また,複数給電における無線電力伝送では,特に受信機間においてその干渉が顕著に現れる.この問題に対し,無線電力伝送における複数給電の場合での伝達特性の変化を測定および解析し,干渉に強い変復調システムを提案・構築する.中断していた研究を再び遂行する。研究環境構築のため,測定器や計算機を購入する予定である。また研究成果を国内研究会および国際会議で発表する。
悪性線維性組織球腫の発生学的及び治療法についての研究

1.実験的に発生させた悪性線維性組織球腫(MFH)を移植したラットを動物実験モデルとして、抗癌剤の感受性の効果判定における核磁気共鳴法(NMR)の有用性について検討した。抗癌剤投与郡におけるNMRより求めたMALIGNANCY INDEXは、正常組織と抗癌剤非投与群のそれぞれのMALIGNANCY INDEXの中間値を示した。これは抗癌剤による組織変性所見をよく反映していた。以上のことにより化学療法効果の判定にNMRが有用であることが示された。これは現在臨床応用のすすんでいるNMR法による腫瘍画像の解釈に有用な知見を与えるものと考えられた。2.ラットに発生させたMFHを形態学的及び酵素組織学的に検討した。その結果MFHは組織球様細胞、線維芽細胞様細胞を主な構成成分としていた。これより試験管内培養株を作製した。本株の維代培養にて、MFHの主な構成成分の一つである組織球様細胞は次第に消失マていくことが判明した。また本株の単クロ-ン株を数種類作製してそれらの細胞学的特徴を検討したが、いずれも組織球様細胞の特徴を有してはいなかった。このことより組織球様細胞はMFHの真の腫瘍細胞ではないことが強く示唆された。次に腫瘍細胞と組織球様細胞の関連についてより詳細に検討するために、培養細胞株をラットに戻し移植して経時的に腫瘍の発育形態を観察した結果、周辺より徐々に組織球様細胞が進入することにより通常のMFHを形成することが明らかとなった。さらに培養細胞株をヌ-ドマウスに移植して形成されたMFHを抗マウス抗体にて染色した結果、MFH中の組織球様細胞はすべてマウス由来であることが証明された。最終的の放射能標識法にて同様の検路を行った結果、やはり組織球様細胞は正常細胞由来であることが証明された。以上の結果より、樹立された単グロ-ン株は真の腫瘍細胞であることと、MFH中に観察される組織球様細胞は正常組織由来であることが示された。1.ラット膝関節内への発癌剤注入により発生した悪性線維性組織球腫(ラットMFH)に関して、形態学的および酵素組織化学的検討を行った。電顕にて腫瘍細胞は形態的に、組織球様細胞,線維茅細胞様細胞など数種類に分類された。組織球様細胞はラテックス粒子貧食能を有し、酵素組織化学的検索にて組織球の特徴を示した。以上の点はMFHの組織発生に関して、大きな示唆を与えるものと考えられる。2.ラットMFHに対する制癌剤の効果を検討した。制癌剤(アドリアマイシンなど)投与群では非投与群に比べ、著るしい増殖抑制が認められ、また組織学的には、腫瘍細胞の壊死が広範に認められた。これにより本腫瘍が制癌剤に対し感受性をもつことが明らかとなった。次に制癌剤の効果をより定量的に観察するために、核磁気共鳴法にて分析し悪性指数を算出した。その結果、制癌剤投与にて有意に指数は減少を示した。これは組織学的変化を反映していると考えられ、本法により、制癌剤の有効性を判定できる可能性を示している。今後、検討薬剤の幅を広げ本法の有用性およびその応用につき、さらに検討する予定である。3.ラットMFHの試験管内継代株を作成中である。これを用いることにより多数の薬剤をより簡便に検討することが可能となるとともに、その形態学的変化も容易にとらえることができる。