hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
包括的語彙文法学習システムの構築を目指した中・高DDLデジタル教材の開発と普及

3)については,これまでのDDL研究の成果を総括して,コミュニケーション活動を重視する英語授業に,文法学習を目的とするDDLをどのような方法とタイミングで組み入れるかを示すための「語彙・文法学習の習得プロセスモデル」を立てた。これを利用することで,英語授業におけるDDLの活用をより詳細に検討できるようになると考える。また,DDL文法学習教材の開発にあたっては,教科書の英文法学習が単元ごとに独立していて,文法学習全体の道筋や文法項目間の系統性が把握しづらく,教科書によって学習順序等の扱いが異なるという問題があった。そこで英文法学習に系統性を持たせ,文法学習の道筋を示すために「英文法学習系統表」を試作し,英文法学習の系統性の可視化を試みた。作成した「英文法学習系統表」は,小中高の英文法学習を接続・連携させる手がかりになるものと考える。以上の「語彙・文法学習の習得プロセスモデル」と「英文法学習系統表」はDDL研究の推進に役立つ。本研究では「包括的語彙文法学習システムの構築」を目指し語彙・文法学習のための教材と指導方法を開発し,指導成果を検証した。具体的には,「データ駆動型学習(Data-Driven Learning: DDL)」をコミュニケーション重視の授業に取り入れた。DDL学習群と教師の説明を聞く学習群の比較では,指導1週間後の効果は同じだったが,1か月後ではDDL群が記憶保持に優れ,未習文法の規則発見テストではDDL群がより緻密に言語規則を記述した。またDDLでは,教師介入が少ないほうが効果が高かった。以上の結果,DDLは「英文法の明示的知識の獲得」「記憶保持」「言語観察力の向上」に効果があることを確認した。26年度は,1)デジタル版DDL教材作成に向けて,その基盤となるペーパー版DDL教材を多数作成し,2)それらを用いた指導実践を行って効果を検証し,さらに,3)タブレットPCを用いたデジタル版DDLの試用実践を行うことができた。26年度作成したDDL教材で扱った文法項目は,受動態,現在完了,さまざまな不定詞とその応用,関係代名詞,現在分詞・過去分詞の形容詞用法など中学生にとって理解と定着が困難なものであった。実践をとおして,多種多様なDDL教材のサンプルの蓄積を得られたことは,今後のDDL普及に向けて意義深いものと考える。また,日本の中学校で最も一般的なPresentation(提示)⇒Practice(練習)⇒Production(産出)という,いわゆるPPPと呼ばれる授業展開のなかで,語彙・文法ルールを生徒に理解させる段階であるComprehension (理解)を,どのようなタイミングで,どのような方法で組み入れるかについて検討できた。その結果,PCPP,PPCP,PPCPPなどの指導パターンが可能であることがわかったことは成果の一端であると考える。さらに,質問紙調査の結果からは,DDLをとおして行われた語彙・文法学習における協同学習や発見学習に生徒が興味を持って取り組んでいたこともわかった。以上のとおり,26年度は,多様なペーパー版DDL教材を開発できたこと,DDLの指導効果を検証できたこと,タブレット利用のデジタル版DDLを中学校に取り入れたことなどの点で成果を得られた。これらのことから,計画していた研究計画はおおむね達成されたと判断した。
膵β細胞におけるMek/Erkシグナルの解析と新たな糖尿病治療戦略の構築

本研究では膵β細胞におけるMEK/ERKシグナルの役割を検討するため、膵β細胞特異的Mek1/2欠損マウス(以下βKOマウス)を作成し、解析を進めた。βKOマウスは通常食飼育では耐糖能に異常をきたさなかった。一方、高脂肪食負荷条件で飼育すると随時血糖値の上昇と随時インスリン値の低下を認めた。また、長期(約5ヶ月)に高脂肪食を負荷した場合にはグルコース負荷試験においてインスリン分泌不全と耐糖能異常を示した。長期高脂肪食負荷したβKOマウスの膵臓切片では、対照群マウスに比べて1/2-1/3程度にまで膵島面積が有意に低下していた。また、今年度新たに実施した高脂肪食8週負荷マウス膵臓切片でのKi67染色ではKi67+の膵β細胞の割合がβKOマウスで有意に低下していた。そこで、高脂肪食負荷初期および中期のβKOマウス・対照群マウスの単離膵島を用いてRNAシークエンス解析を行い、Q-PCRと合わせて遺伝子発現を評価したところ、βKOマウス膵島における複数の細胞周期関連遺伝子の発現変化を見出した。高脂肪食下のβKOマウスではこうした遺伝子発現の変化等を原因とした膵β細胞の増殖不全が生じており、これが膵島容量の低下とインスリン分泌不全の一因となっていることが考えられた。以上から膵β細胞におけるMEK/ERKシグナルは、特にインスリン分泌需要の高まる高脂肪食時に重要であることが示された。また、2型糖尿病モデルのdb/dbマウスではインスリン抵抗性亢進に対応するだけの十分なインスリンを産生できないが、今年度新たに、db/dbマウス膵島ではERKのリン酸化が低下していることを見出した。ERKのリン酸化の低下が、db/dbマウス膵島が十分なインスリンを産生できない一因となっている可能性が考えられ、膵β細胞におけるMEK/ERKシグナルの重要性を示唆する傍証の一つと考えられた。今年度は、まず、6週齢のMouse Insulin Promoter (MIP)-Cre-ERT+/Mek1f/fマウスに100mg/kgのタモキシフェン(Tmx)を5日間腹腔内連続投与することで、膵β細胞におけるMek1遺伝子の欠損を効果的に誘導できることを確認した。つづいて、MIP-Cre-ERT+/Mek1f/fMek2ko/ko (Tmx+)マウス(膵β細胞特異的Mek1/2欠損マウス)について、通常食あるいはTmx投与2週間後から高脂肪食負荷を開始し、耐糖能・インスリン分泌能の評価を進めた。通常食条件下では、Tmx投与5週間後での耐糖能試験(ipGTT)試験では特に異常を認めなかったが、Tmx投与20週間後でのipGTT試験では、Cre-/Mek1f/fMek2ko/ko (Tmx+)マウスに比べてインスリン分泌が低下している傾向が認められた。また、高脂肪食負荷条件下においては、膵β細胞特異的Mek1/2欠損マウスで、MIP-Cre-ERT+/Mek1f/f/Mek2ko/ko (Tmx-)マウスに比べ、高脂肪食負荷15週頃から随時血糖が有意に高くなり、高脂肪食負荷12週における随時血中インスリン濃度は低下している傾向が認められた。また、ipGTT試験では、MIP-Cre-ERT+/Mek1f/f/Mek2ko/ko (Tmx-)マウスに比べ、高脂肪食6週負荷後ではインスリン分泌の低下は認めなかったが、高脂肪食13週負荷後では、インスリン分泌が低下している傾向が見られた。またインスリンシグナル非依存的にグルコース刺激によりMek/Erkシグナルが活性化するメカニズムについて、in vitroにおいて阻害剤を用いて検証を進めたところ、細胞内Ca2+依存性分子であるCaMK2が関与している可能性が示唆された。今年度は、MIP-Cre-ERT+/Mek1f/fマウスにおいて効果的にMek1遺伝子欠損を誘導するTmx投与プロトコルを確立し、in vivo実験を進めることができた。特に高脂肪食負荷条件下の膵β細胞特異的Mek1/2欠損マウスにおいては、インスリン分泌能の低下傾向に加えて随時血糖値の上昇も捉えることができ、来年度以降の詳細な分子メカニズムの解析に繋がる土台を構築できた。また、本研究においてコントロールとして使用しているMek2全身欠損マウスにおける耐糖能試験・インスリン抵抗性試験も行うなど、当初の計画以外の関連実験も推進することができた。またインスリンシグナル非依存的にグルコース刺激によりMek/Erkシグナルが活性化するメカニズムについての培養細胞を用いた検討でも、関与する候補分子を見いだすことができた。昨年度に引き続き、6週齢においてタモキシフェン投与によって膵β細胞でMek1を欠損させた膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウス(MIPCreERT+/Mek1f/f/Mek2KO/KO (Tmx+)マウス)を通常食及び脂肪食負荷の条件で飼育し、経時的に耐糖能試験(ipGTT)、グルコース応答性インスリン分泌試験(GSIS試験)、インスリン抵抗性試験(ITT)を行なった。通常食条件下では、コントロール群に比べ明らかな耐糖能異常は観察されなかった。一方、タモキシフェン投与2週間後より高脂肪食を負荷した場合には、β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスで随時血糖値の上昇が認められ、随時インスリン値の低下傾向も確認された。また、高脂肪食負荷19週で行なったipGTTでは、耐糖能異常が観察された。

続いて、通常食・高脂肪食負荷のマウスの膵臓を摘出し、切片の免疫染色による膵島面積・増殖能・アポトーシス状態の評価を進めた。これまでのところ、通常食条件では明らかな耐糖能異常は認められていないにもかかわらず、Mek1欠損誘導後15週で解剖した膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスの膵臓切片において膵島面積の低下を認めた。また、高脂肪食負荷23週で解剖したマウスの膵臓切片でも、膵島面積が低下している傾向が認められた。TUNEL染色では明らかな違いを認めなかった一方で、Mek1欠損誘導後7週の通常食マウスの膵島における増殖能評価では、膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスでKi67陽性インスリン陽性細胞が減少していた。また、Mek/Erk経路の下流で膵β細胞の増殖やインスリン分泌に寄与する分子を探索するため、高脂肪食負荷した膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスよりRNAシークエンス解析に向けた膵島サンプル採取を進めた。今年度は出産に伴う約半年の休職期間があったが、休職期間も膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスのフォローアップは継続した。そして、昨年度及び今年度行った膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスの長期フォローアップにより、このマウスに高脂肪食負荷することで、随時インスリン値の低下傾向・随時血糖値の上昇・ipGTTにおける耐糖能異常が生じることを観察している。さらに、今年度は上述の表現型の原因を探索するために、膵臓切片の免疫染色による解析を進めた。これまでのところ、通常食負荷・高脂肪食負荷いずれの条件下においても、膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスにおける膵島面積の低下傾向を捉えている。また通常食マウス膵島における増殖能評価では、膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスでKi67陽性インスリン陽性細胞が減少しており、膵島面積の低下及び高脂肪食負荷条件におけるインスリン分泌不全の一因である可能性が考えられた。さらに、膵β細胞特異的Mek1/2遺伝子欠損マウスにおいてインスリン分泌不全や膵島面積低下が生じる詳細な分子メカニズムの解明に向け、RNAシークエンス解析を行う準備も進行しており、以上から概ね順調に進展していると考える。本研究では膵β細胞におけるMEK/ERKシグナルの役割を検討するため、膵β細胞特異的Mek1/2欠損マウス(以下βKOマウス)を作成し、解析を進めた。βKOマウスは通常食飼育では耐糖能に異常をきたさなかった。一方、高脂肪食負荷条件で飼育すると随時血糖値の上昇と随時インスリン値の低下を認めた。また、長期(約5ヶ月)に高脂肪食を負荷した場合にはグルコース負荷試験においてインスリン分泌不全と耐糖能異常を示した。長期高脂肪食負荷したβKOマウスの膵臓切片では、対照群マウスに比べて1/2-1/3程度にまで膵島面積が有意に低下していた。また、今年度新たに実施した高脂肪食8週負荷マウス膵臓切片でのKi67染色ではKi67+の膵β細胞の割合がβKOマウスで有意に低下していた。そこで、高脂肪食負荷初期および中期のβKOマウス・対照群マウスの単離膵島を用いてRNAシークエンス解析を行い、Q-PCRと合わせて遺伝子発現を評価したところ、βKOマウス膵島における複数の細胞周期関連遺伝子の発現変化を見出した。
親族データベースおよび系図の利用に関する応用人類学的研究

本研究は親族データベースおよび系図作成のためのアプリケーションの開発を踏まえ、文化人類学調査ツールとして精緻化を目指し、同時に現地社会における親族データベースおよび系図作成のための支援手法の開発という目的を掲げた。その成果を以下の三点にまとめることができる。1)対象社会の拡大:(a)「コグナティック」な系譜および養取関係の表示◆父系母系を自由に切り替え、同時に血族姻族を同一データベースの中に組み込み、コグナティックな社会の系譜関係の表示を可能にした。◆実父母と養父母が複数存在する場合でも、家系図表記が可能になった。(2)対象社会の拡大:(b)江戸期における宗門改帳研究との連携◆個人を中心とした関係性の記録する「アライアンス」と家族の経年的な変化を追及する宗門改帳を架橋するインタフェースを構築した。◆分担者の川口洋とともに会津国および摂津国の宗門改帳データベースを変換し、江戸期家族にたいするフィールドワークの可能性を提示した。その成果は、研究成果(1)および(2)である。◆宗門改帳研究との連携については、川口が別途研究を進めており、連携研究が今後期待される。(3)親族に関する知識の位置づけが大きく変化しようとする現代社会において、親族知識のアーカイビングが重要であり、家系図の戦略的使用手法の開発とその普及を追求するとの認識を持ち研究を進めた。◆研究成果(3)では、オーストラリア・アボリジニの先住民戦略として親族知識が重要であり、その戦略的利用について、プライバシーの遵守のみならず親族知識の共有戦略が重要であることを指摘した。◆現地研究者とともに親族知識をインデックスとする先住民知識マネージメントシステムの構築を計画中であり、この点については、今後の課題として次期科研(「親族データベースの構築と運用に関する総合的研究」、研究代表者:杉藤重信)へと継承することとした。研究計画第一年目の平成15年度に実施された事項は以下の通りである。(1)研究集会(7月11-12日)(国内旅費):人口学との架橋を意識して生態人口学および歴史人口学の研究者が参加したほか、国文学者の参加も求めた。(2)アプリケーション「アライアンス」のバグフィックス版リリース(7月17日)(消耗品費):不具合のあった表形式入力等のバグフィックスをおこなった。(3)「アライアンス」のアルファ版の完成(1月16日)(消耗品費):懸案であった時間軸の導入および二者関係のトレースルーチンの完成を待って、アルファ版(完成版)をリリースし、「アライアンス1.0」とした。これが最大の成果である。(4)ウェッブサイトの再構築(7月及び1月、2月)(消耗品費):ダウンロードとメインテナンス情報提供のために再構築をおこない、インストーラも購入して、完成版のダウンロードに対応した(http://study.hs.sugiyama-u.ac.jp/alliance/jsp/)。(5)オーストラリア・アボリジニ・コミュニティ支援に関する情報収集(8月2-17日)(外国旅費):メルボルン・アデレード・ダーウィンにおいてコミュニティ支援関係者と情報交換をおこない、中央砂漠地域もしくはアーネムランドにおいて、平成16年度以降の調査研究の可能性について協議をおこなった。また、シドニー・キャンベラにおいて、アボリジニ研究者との間で情報交換をおこなった。(6)ノート型サーバの構築(2月23日)(設備備品費):パーティションを二分しLinuxとWindowsのシステムを導入、前者を現行サーバと同等の機能を持つものとし、平成16年度以降の研究の進展に備えた。(7)日本人口学会の機関誌

『人口学研究』に杉藤が「人口学研究における家系図研究の可能性」と題する小論を投稿した(3月31日)。研究計画第二年目の平成16年度に実施された事項は以下の通りである。(1)平成16年11月、開発中のアプリケーション「アライアンス」を2.0にバージョンアップした(6月にはアライアンス1.0をマイナーバージョンアップしている)。データベースエンジンを無償のものに切り替え、完全に無償で提供できるようになった。また、「ウェッブ・アライアンス」(家系図作成アプリケーションで、アライアンスをウェッブに移植)のベータ版を作成した。ウェッブサイトを再整備しユーザの便宜を図った(物品費)。(http://study.hs.sugiyama-u.ac.jp/alliance/)(2)平成16年10月8日よりサーバ機器を更新し、CPUやメモリー等のマシン・スペックの向上を図り、アライアンス・プロジェクトにおけるサービスの向上を図った(物品費)(3)平成17年2月7日に運用中のサーバがクラッキングされ、約一ヶ月のサービスストップを余儀なくされた。これの回復に費用を費やした(物品費)。3月にオーストラリアに出向く予定であったが、やむなくこの費用を充てた。(5)日本人口学会の機関誌『人口学研究』に杉藤の「人口学研究における家系図研究の可能性」と題する小論が掲載された。(6)平成16年度は、オーストラリア等において、現地コミュニティ支援の実践をおこなうことを予定していたが、現地の都合で訪問できず、発表とアプリケーションのバージョンアップが主体の研究となった。来年度は最終年度であるので、実装できていない部分の開発や現地コミュニティ支援のためのツールとしての「アライアンス」を用いた支援手法の開発を期したい。研究計画第三年目(最終年度)の平成17年度に実施された事項は以下の通りである。(1)平成18年3月、開発中の「アライアンス」を3.0にバージョンアップした(9月にはアライアンス2.0をマイナーバージョンアップしている)。(物品費)http://study.hs.sugiyama-u.ac.jp/alliance/(2)平成17年8月14日-9月1日、オーストラリア連邦における、以下の研究機関等を訪問し、情報収集および情報交換を行った。シドニー大学、シドニー工科大学、オーストラリア国立大学、アボリジニ研究所、アボリジニ美術現地組織、カカドゥ国立公園レンジャー事務所、北部土地評議会、オーエンペリ・コミュニティ、ノーザンテリトリー美術博物館、クィーンズランド大学。(旅費)シドニー工科大学のLaurel Dysonのグループおよびクィーンズランド大学のJane Hunterのグループとは、今後の研究連携について模索すること、また、ともにアボリジニ研究所に働きかけてアボリジニの親族データベースの構築に向けて活動を行うことで一致した。(3)研究分担者の川口洋とともに、宗門改帳(川口が別途開発した宗門改帳データベースDANJUROver
一次求心性AdeltaおよびC線維の脊髄後角における痛覚伝達とその抑制機序

成熟ラット脊髄から麻酔下に脊髄を取りだし、脊髄横断スライスに後根を付した標本を作製し、細胞内記録法によって後根誘起シナプス電位およびP物質の作用を解析した。痛覚伝達候補物質であるP物質はその受容体が多数存在する第II層の細胞には何ら作用を示さなかったが第IV-V層細胞には著明な脱分極作用を示した。この脱分極は膜抵抗の増大を伴い、膜の過分極でその振幅は減少、脱分極で増大を示し、K^+平衡電位近くで逆転した。このことはP物質誘起脱分極がK^+チャネルの閉塞によって発生していることを示唆する。次に後根刺激によって発生するシナプス電位を調べた。後根C線維の頻回刺激によって第IV-V層細胞の20%に緩徐興奮性シナプス電位(slow EPSP)が誘起された。Slow EPSPは膜抵抗の増大を伴いまた著明に長く持続した。Slow EPSPは膜脱分極でその振幅は増大し、過分極で減少し、K^+平衡電位近くで逆転を示した。このことはslow EPSPがP物質誘起脱分極と同様のイオン機序によって発生していることを示唆する。そこで次にP物質受容体拮抗薬の作用を検討した。P物質受容体拮抗薬のspantide(10muM)は可逆的にP物質誘起脱分極とslow EPSPを抑制した。このことはP物質がslow EPSPの伝達物質である可能性を強く示唆する。以上の結果より、P物質を含有する後根C線維は後角第II層において第IV-V層ニューロンの樹状突起にシナプスを形成し、slow EPSPを誘起しているものと考えられた。これらの結果は米国神経科学学会、日本神経科学学会、P物質に関する国際シンポジウム、疼痛学会などにおいて発表した。
中英語頭韻詩韻律研究―繰り返しの技巧と定型表

1)中英語頭韻詩のデータベースの構築。半行ごとに頭韻やストレス位置、連語構成等についてマークし、定型表現が頭韻音、語順、語の組み合わせから検索できるコーパス3万余行を完成させた。2)学会発表。国際中世学会、日本中世英語英文学会、英語史研究会等で研究成果を発表した。3)韻律と連語の解明。繰り返し登場する同一あるいは酷似した連語の成り立ちと韻律の関係を英文の著作にまとめ、6章分250頁程まで書き進めた。平成15年度から今年度平成18年度まで科学研究費補助金を受けた「中英語頭韻詩における口承様式の定型表現」研究において、中英語の韻文や散文に口承様式の定型表現が存在したか、頭韻の繰り返しによる遊びが英詩の伝統が形成されるなかでどのようにして文芸にまで高められていったかを解明を試み、主立った中英語頭韻詩の分析データを蓄積することができた。本研究の目的は、この先行研究で得られたデータを更に多面的に分析し、他の作品も加えて更に総合的なデータとして編集し、定型表現のように繰り返し登場する同一あるいは酷似した連語の成り立ちが、韻律の枠組みの中でどのように機能しているかを解明することである。分析は、古英語頭韻詩に用いられる口承様式を思わせるように繰り返し登場する一定の語の組み合わせに注目し、それぞれの作品の中で特定の連語が韻律とどのような関係にあるかを解明する。書き言葉を前提とした中英語頭韻詩ではあるが、声に出して読むことが依然前提とされていた当時において、繰り返しを好み、さまざまな技巧を駆使して独自のリズムを生み出した頭韻詩の詩人たちは、斬新的な技巧と古くからの伝統の両方をどのように取り入れたかを解明すれば、中世英語における文芸の意義を再考し、また英語史研究にも貢献することができると考える。口承様式の定型表現を集め、音韻と統語の関係を明らかにし、個々の作品の特徴、作品間の差と全体に共通するテンプレートを明示することで13世紀から15世紀のあいだに英語文芸活動が頭韻詩において表現しようとした繰り返し表現の意味と言語変化を再構築することができるであろう。2)学会発表。本研究は、中英語頭韻詩の韻律について、現代言語学に基づく韻律研究方法により、リズム、音韻、文体等と関連づけながら、音の繰り返しの意義、語の組み合わせ、連語が文芸手法として頭韻詩韻律において果たす役割についての考察を目的とする。今年度は以下の成果を得た。1.データベースの拡大1)全行、2)前半行と後半行の間の構成、3)後半行の構成、4)後半行の連語、5)全体の韻律の5点について、新たに主要な5作品(TheAllitera tive Morte Authure,The Destruction of Troy,The Wars of Alexander,Piers Plowman A-Text,Piers Plowman B-Text)について分析を済ませた。2.学会参加平成19年7月イギリスで開催された国際中世学会において"Tags in MiddleEnglishAlliterative Verse:TheirRelation to Alliteration and Metre"と題して研究発表を行い、参加者と意見交換ができた。学会後大英図書館で中世写本の閲覧と資料収集を済ませた後、アイルランドダブリンにあるトリニティカレッジ図書館で写本閲覧の機会を得た。また、平成19年10月に京都大学で開催された英語史研究会大会において"Tags in Middle English Alliterative Verse:Reexamination of Oakden's Seven Types"と題して研究発表を行った。3.資料収集平成20年3月カリフォルニア大学ロサンジェルス校のルネサンス中世研究所、中央図書館、リサ「チ図書館にて中世写本デジタル化についての資料と中英語に関する文献を収集した。4.これまでに学術誌や学会誌に出版した論文約20編を論文集として出版するための書面(趣意書、要旨、出版計画等)を作成した。1.データベースの再確認1)全行、2)前半行と後半行の間の構成、3)後半行の構成、4)後半行の連語、5)全体の韻律の5点について、主立った作品から12,000行あまりについて再確認を済ませ、並べ替え、検索等の作業が可能なコーパスとして整えた。2.学会発表平成20年8月ドイツ、エッセンで開催された応用言語学会において研究発表を行い、参加者と意見交換ができた。3.資料収集学会前後フランクフルトやハイデルベルグの大学図書館で中世写本の閲覧と資料収集を行ない、中世写本デジタル化についての資料と中英語に関する文献を収集した。マインツのグーテンベルク印刷図書館では、活版印刷機と初期印刷本について貴重な資料を入手できた。

14.これまでの研究成果を本文とデータベースを併せて1冊の書物にし、原稿を出版社へ送るべく整え次年度には出版されることになった。本研究は、中英語頭韻詩の韻律について、現代言語学に基づく韻律研究方法により、リズム、音韻、文体等と関連づけながら、音の繰り返しの意義、語の組み合わせ、連語が文芸手法として頭韻詩韻律において果たす役割についての考察を目的とする。今年度は以下の成果を得た。1.データベースの最終チェック1)全行、2)前半行と後半行の間の構成、3)後半行の構成、4)後半行の連語、5)全体の韻律の5点について、主立った作品から20,000行あまりについて再確認を済ませ、並べ替え、検索等の作業が可能なコーパスとして整えた。2.出版このデータベースを含めた著作「中英語頭韻詩における繰り返しの技巧と連語」が南雲堂から出版され、ひと区切りがついた。更に今年度は口承様式と繰返しの技法を古代ヨーロッパ、中世ヨーロッパ、中世イングランドのコンテクストから言葉遊びと詩の韻律を考察する次の著作に取りかかる予定。3.学会発表平成21年5月アメリカで開催された国際中世学会において研究発表を行い、北米やヨーロッパからの参加者と意見交換ができた。12月には日本中世英語英文学会全国大会で研究発表をし、日本の研究者に研究の進展具合を披露、建設的コメントと奨励を得た。4.資料収集8月イギリスを訪ね、大英図書館、ロンドン大学図書館、バース大学、カンタベリ大学で中世写本の閲覧と資料収集を行ない、中世写本デジタル化についての資料と中英語に関する文献を収集した。今年度は研究休暇の年であったので、主にUniversity of London,Institute of English Studiesの研究員としてロンドンに滞在し、大英図書館及びロンドン大学図書館にて研究に集中することができた。国宝級の写本や稀覯本を所蔵する図書館での学びは、自分の研究に深みと広がりをもたらしただけでなく、ITの恩恵を受けて今までになかった研究方法や資料が使われるようになった英語史研究の現状をつぶさに見る好機であり、研究休暇が明けた後、授業や学生の論文指導に活用できる有益なものであった。また、セミナー、ワークショップ、大学院の授業や口頭試問等に参加させてもらい、今の英語学の動向に触れ、教授達と情報交換を図ることができた。11月にはアメリカに渡り、各地の図書館や学会で更なる資料を入手し、アメリカの英語史研究の最先端を垣間見ることができた。最終年度の研究は次のように進めた。まず、昨年度上梓した「中英語頭韻詩の繰返し技巧と連語」で集積したデータベースおよび解明した韻律と連語の関係について、更に分析、統合を進めた。データベースは、3万余行を最終確認済みの状態まで完成させ、頻度による実例を鑑みつつ、頭韻の繰り返しによる遊びが英詩の伝統が形成されるなかでどのようにして文芸にまで高められていったか解明を試み、定型表現のように繰り返し登場する同一あるいは酷似した連語の成り立ちが、韻律の枠組みの中でどのように機能しているかを解明することができた。
ガラス形成酸化物系非平衡状態図の作成と利用に関する研究

ガラス形成系においては化合物の晶出及び準安定相から安定相への相変態は拡散に支配されるため、組成や温度のみならず、時間軸も考慮した非平衡状態図が必要となる。低熱膨張及び低誘電率の特長で知られるアルミノケイ酸塩ガラスの結晶化過程を調べた。MgO-Al_2O_3-SiO_2系では12001400Kにおいて準安定相のμ-コーディエライトが析出した後、保持時間の増加とともにμ-コーディエライトからα-コーディエライトへの相変態が確認された。14001600Kの高温域では安定相のα-コーディエライトのみが析出した。μ-コーディエライトからα-コーディエライトへの相変態はアルミノケイ酸陰イオンの短範囲規則化による等温マルテンサイト変態類似のせん断型変態と結論した。CaO・Al_2O_3・2SiO_2系では13001600Kのいずれの温度においても安定相のアノ-サイト(三斜晶系)が析出した。SrO・Al_2O_3・2SiO_2及びBaO・Al_2O_3・2SiO_2系では準安定相の六方晶セルシアン析出した後、等温保持過程において六方晶セルシアンは安定相セルシアン(単斜晶系)に変態した。準安定相から安定相セルシアンまでの変態に要する時間はSrO・Al_2O_3・2SiO_2ガラスにおいて、BaO・Al_2O_3・SiO_2ガラスに比べて著しく短いことが確認された。この結果はセルシアンの変態過程が陽イオンの拡散が律速段階となり進行するため、イオン半径の比較的大きいBa^<2+>イオンのガラス内の拡散がCa^<2+>イオンに比べて遅かったことに起因する。上述の結果を基にして、RO・Al_2O_3・2SiO_2(R=Mg,Ca,Sr,Ba)ガラスの結晶化過程についてのTTT図を提案した。過冷却液体から結晶相の析出開始時間は系によらずほぼ一定であり、融点で規格化した換算温度で整理することにより、酸素イオンの拡散に支配される系の粘度に依存することが判明した。Bi系高温超伝導体融液の凝固過程におけるCCT、TTT図を作成した。この研究において110Kに臨界温度を持つ2223相が850°C付近の狭い温度範囲で250ks以上の長時間の等温熱処理を経ることによってのみ生成することが明らかになった。さらに、2223相の晶出過程での微細組織の変化から、(Ca,Sr)_2CuO_3を核として融体からまず2201相が晶出し、さらに(Ca,Sr)_2CuO_3からのCa,Sr,Cuの拡散により2201相が2212及び2223相に変化することが判明した。

さらに、2223相の晶出過程での微細組織の変化から、(Ca,Sr)_2CuO_3を核として融体からまず2201相が晶出し、さらに(Ca,Sr)_2CuO_3からのCa,Sr,Cuの拡散により2201相が2212及び2223相に変化することが判明した。組織と温度で示される状態図は材料科学にとってきわめて重要な基礎データである。しかし、酸化物特にガラス形成系においては、分相の発達、化合物の晶出及び準安定相から安定相への相変態は拡散に支配されるため、組成や温度ばかりでなく時間によっても現れる相が変化する。そのため時間を考慮した状態図が必要となってくる。低熱膨張及び低誘電率の特長で知られる、コーディエライトガラスの結晶化過程を調べ、ガラスからalpha-コーディエライトまでの相変態経路が2つあることを明らかにした。ひとつはガラスを急速に(40K/s)加熱した後1100°C付近の高温で保詩したときのみに認められる、ガラス→alpha-コーディエライトへの経路である。もうひとつは上記以外の条件で観察される、mu-→alpha-コーディエライトへの経路である。いずれにおいてもX線回析では同じalpha-コーディエライト相であるが、前者がデンドライト状、後者が面欠陥や転位を含むラスマルテンサイト状の結晶が晶出することが観察された。従って、微細組織と物性の関連性を調べる必要があるものと判断される。Bi系高温超伝導体融液の凝固過程におけるCCT、TTT図を作成した。この研究において110Kに臨界温度を持つ2223相が850°C付近の狭い温度範囲で250ks以上の長時間の等温熱処理を経ることによってのみ生成することが明らかになった。RO・Al_2O_3・2Si0_2(R=Mg,Ca,Sr,Ba)組成のガラスを溶融法により調製し、これらの等温熱処理における結晶化過程をX線回折分析と顕微鏡観察により調べた。12001400Kにおいては準安定相のμ-コーディエライトが析出した後、保持時間の増加とともにμ-コーディエライトからα-コーディエライトへの相変態が確認された。14001600Kの高温域では安定相のα-コーディエライトのみが析出した。μ-コーディエライトからα-コーディエライトへの相変態は前年度の結果よりアルミノケイ酸陰イオンの短範囲規則化による等温マルテンサイト変態類似のせん断型変態と結論した。CaO・AlO・2SiO_2系では13001600Kのいずれの温度においても安定相のアノ-サイト(三斜晶系)が析出した。SrO・Al_2O_3・2SiO_2及びBaO・Al_2O_3・SiO_2系では準安定相の六方晶セルシアンが析出した後、等温保持過程において六方晶セルシアンは安定相セルシアン(単斜晶系)に変態した。準安定相から安定相セルシアンまでの変態に要する時間はSrO・Al_2O_3・2SiO_2ガラスにおいて、BaO・Al_2O_3・SiO_2ガラスに比べて著しく短いことが確認された。この結果はセルシアンの変態過程が陽イオンの拡散が律速段階となり進行するため、イオン半径の比較的大きいBa^<2+>イオンのガラス内の拡散がCa^<2+>イオンに比べて遅かったことに起因する。上述の結果を基にして、RO・Al_2O_3・2SiO_2(R=Mg,Ca,Sr,Ba)ガラスの結晶化過程についてのTTT図を提案した。過冷却液体から結晶相の析出開始時間は系によらずほぼ一定であり、融点で規格化した換算温度で整理することにより、酸素イオンの拡散に支配される系の粘度に依存することが判明した。
ショウジョウバエの遺伝的相互作用によって検索された未知シグナル伝達因子の解析

Dsor1はショウジョウバエのMAPKKで、その優性変異は各種のReceptor Tyr kinaseや、Sos、SH2-PTP、rafなどと遺伝的相互作用を示すことから、他のシグナル伝達因子とも遺伝的相互作用すると期待される。トランスポゾンP因子の挿入により第3染色体に劣性突然変異を誘発し、Dsor1優性突然変異Sulを導入した際の表現型の変化(抑圧または増強)を、致死性と成虫外部形態に着目して検索した。約2000系統の検索から、表現型抑圧、増強の認められるものそれぞれ1、3系統を得た。解析の先行しているHPl26ホモ接合体は、多くが蛹期までに致死となり、一部が粗複眼や翅脈欠損を見せる成虫になるが、Dsor1^<Sul>により、それらが部分的に回復する。また、Elp(EGFレセプター優性変異)の複眼異常を抑圧することから、HPl26遺伝子産物はレセプターからMAPKKの間で機能すると予想される。P因子DNAをプローブとした解析を進めている。また、第2染色体の既知の突然変異とMAPK形突然変異との遺伝的相互作用を検索したところ、laceと相互作用をもつことが明らかとなった。Dsor2の優性変異Su23、およびlaceのnull allele、HG34において、ヘテロ接合で共に観察される弱い過剰翅脈は、両変異の共存下では著しく増強される。これは翅脈形成におけるlace遺伝子産物の抑制的な機能が、MAPKシグナリングによって負に調節されることを示唆している。また、lace^<HG34>/lace^<5315>に認められる剛毛の消失や翅の周辺部欠損は、Dsor2^<Su23>導入によって完全に抑圧され、lace遺伝子産物の機能が、MAPKシグナリングによって正に調節されることを示唆している。以上からlace遺伝子産物は発生の異なる場面において、異なる様式でMAPKシグナリングの機能と関連していることが予測される。P因子挿入点より1kb以内から転写されると考えられるmRNAのcDNAを得て、解析を進めている。
英語ライティングタスクの開発に向けたＥＡＰジャンルの横断的分析

研究初年度は、EAPジャンルに関連する先行研究の整理と並行して、専門家に対する聞き取り調査を行い、大学生が必要とするジャンルや、各分野でのジャンルに関する慣例や文化について調査した。調査結果に基づき、分析対象となるEAPジャンルを発表要旨・論文とし、テクストを収集してEAPジャンルコーパスを構築した。EAPジャンルの入り口ともいえる大学のエッセイ課題についても次年度以降の分析対象に含むこととした。分野については、以前研究代表者が扱った分野に応用言語学と天体物理学を加えた。研究の位置づけや意義といった、EAPジャンルで重要とされる修辞目的に直接関係する表現の抽出を行った。予備分析および専門家の聞き取りから、修辞構造や表現の分析に加えて、論文における略語の使用についての分析が必要であると判断した。略語使用の目的と略語の生成方法の観点から、コーパスに収められた論文を分析し、分野間での相違を明らかにした。具体的には、天体物理学、応用言語学、医学の論文の略語使用について、それぞれの分野の特性を反映した略語の作り方や使用慣習が明らかになり、その結果はアカデミックライティング指導に示唆を与えるものであった。さらに、EAPジャンルの理論モデル構築を目指して、システムアプローチを援用しながらEAPジャンルに共通する言語の機能・修辞・語彙的特徴にみられるジャンルの連続性についても検討した。以上の研究成果を国際学会で発表し、論文執筆の準備を進めた。1年目は先行研究の整理、EAPジャンルの特定、予備調査を目的としており、関連ジャンルのコーパス構築と一部分析を開始していることから、おおむね順調といえる。2019年度は、ジャンル分析の項目作成を完了し、収集したジャンルテクストに対してジャンルごとに分析を行う。その際に、ジャンル間での類似点と相違点に注目する。抽出された分析結果に対して、ジャンル間のみならず、分野間での類似点と相違点についても考察を加える。EAPジャンルの共通項をより明確にするため、EGPライティングのテクストと比較分析を行う。特に、大学入学前の段階で作成したテクストとの分析結果は、EAPライティングタスク開発に参考になる。タスク開発に向けて、教材調査を行った上でライティングタスクを試作し、学生と教員からフィードバックを得て改訂を行う。また、本研究で扱ったEAPジャンルの到達目標設定を試みる。国内外の学会や学術誌などを通して、以上の研究成果を発信する。
急性冠症候群におけるヘリコバクター・ピロリ感染症の関与とその機序

ピロリ関連免疫性血小板減少性紫斑病の病態解析からピロリ成分が血小板に結合することを見出した。そこで、その血小板結合成分をLC-MS/ MS解析を経て、11の候補蛋白から最終的に1つの菌体膜蛋白の同定に成功した。そのHis融合蛋白を作製し血小板との反応性解析から、本蛋白が明らかに血小板を凝集し活性化することを証明した。さらに、患者検体から本蛋白検出に必須な特異性の高い抗体をウサギ免疫から獲得することができた。血小板凝集・活性化を病態に有する急性冠症候群の発症機序におけるヘリコバクター・ピロリ菌(感染)の関与を解明するため、先ず血小板凝集・活性化を誘導するピロリ菌体成分の同定を試みた。その結果、幾つかの菌体遺伝子(蛋白)を見出し、その1つHpLMP(低分子蛋白)で菌体細胞膜の構成成分である膜蛋白を同定した。そこで、本成分が急性冠症候群患者の血中あるいはプラークから検出できるか否かを検証するために、Hisとのリコンビナント融合蛋白(lpp-His蛋白)を作製し、ウサギに免疫後(約3ヶ月)、抗体価の上昇を確認後に全採血した。そしてIgGを精製してポリクローナルな抗HpLMP抗体(抗lpp抗体)を得た。抗lpp抗体の特異的反応性を免疫沈降を伴うウエスタンブロット(WB)で確認した。免疫沈降は血小板とlpp-His蛋白を反応後に抗血小板抗体で沈降し、抗lpp抗体を使用して解析した(抗His抗体で確認)。結果は良好で作製した抗lpp抗体は目的蛋白であるHpLMPと反応し他成分との交差反応は殆ど認めなかった。これは、目的蛋白HpLMPが血小板に結合する再確認ともなった。今後はピロリ菌株間での本蛋白の検出(発現量の相違を含む)を抗lpp抗体で検証し、さらには本抗体での血小板凝集阻害効果を評価する予定である。本研究における患者検体の採取と使用に関しては高知大学倫理審査委員会で承認を得て、現在は関連病院等から集積中である。血小板凝集・活性化を病態に有する急性冠症候群の発症機序におけるヘリコバクター・ピロリ菌(感染)の関与を解明するため、先ず血小板凝集・活性化を誘導するピロリ菌体成分を検索した。その結果、HpLMPである幾つかの候補菌体遺伝子(蛋白)を見出し、最終的に細胞膜構成成分であるlpp膜蛋白を同定した。さらに、急性冠症候群患者の血中あるいはプラークに本成分の関与を検証するため、リコンビナント融合蛋白(lpp-His蛋白)を作製し、ウサギに免疫後(約3ヶ月)、ポリクローナル抗lpp抗体を作成した。抗lpp抗体の特異性は免疫沈降を伴うウエスタンブロットで確認した。免疫沈降は血小板とlpp-His蛋白を反応後に抗血小板抗体で沈降し、抗lpp抗体を使用した(抗His抗体でも確認)。結果は良好で作製した抗lpp抗体は目的蛋白であるlpp膜蛋白と反応し他成分との交差反応は殆ど認めなかった。次に100株以上のピロリ菌株を便用してlpp蛋白コード遺伝子の保存状態をPCRで解析した結果、全ての菌株で保存されており、diversityも認めなかった(PCR productサイズでの判定)。また、解析した10株(国外株4株(26695,11637,J99,SS1)を含む)全てでlpp蛋白の発現を確認した。以上より、全てのピロリ菌は本遺伝子を保有しかつ恒常的に発現していることが判明した。さらに、動物感染実験よりピロリ菌感染スナネズミの血液から血小板を採取し解析した結果、lpp蛋白が検出された、このことは、動物生体内でlpp蛋白が血中内へ移行し、少なからず血小板と結合している事を初めて証明した重要な成果である。今後は患者検体を集積して詳細な解析を実施して本菌関連疾患の病態解明に繋げる予定である(研究内容等は高知大学倫理審査委員会で承認済)。ピロリ菌関連血小板減少性紫斑病の解析から、血小板凝集・活性化を誘導する菌体成分の存在を明らかにした。そこで、血小板凝集・活性化を病態に有する急性冠症候群の発症機序におけるピロリ菌(感染)の関与を解明するため、そのピロリ菌体成分を検索した。その結果、幾つかの候補成分から細胞膜構成成分である1pp膜蛋白を同定した。さらに、リコンビナント融合蛋白(1pp-His蛋白)を作製し、ウサギ免疫後、抗1pp抗体(ポリクローナル抗体)を作成し、特異性は免疫沈降後ウエスタンブロットで確認した。免疫沈降は血小板と1pp-His蛋白を反応後、抗血小板抗体で沈降し、抗1pp抗体を使用した(抗His抗体でも確認)。

結果、作製した抗1pp抗体は目的蛋白である1pp膜蛋白と反応し他成分との交差反応は殆ど認めなかった。次に1pp-His蛋白を使用して血小板凝集試験を行った結果、菌体破砕物よりも1pp-His蛋白の方が高い血小板凝集を示し、本菌体成分が血小凝集・活性化能を有する事を証明すると共に濃度依存性に活性亢進する可能性および菌体内の活性阻害成分の存在も示唆された。現在、動物感染実験(スナネズミ)より本菌体成分の血中移行性を検証している。また、既存の抗血小板凝集阻害作用を有する治療薬剤あるいは化合物を用いて本菌体成分の血小板活性作用機序を解析中である。さらに、患者検体にて本菌体成分の関与について詳細な解析を実施し急性冠症候群におけるピロリ感染症の病態解明に繋げる予定である。
50 年代アメリカ社会福祉界の変化と黒人社会事業家に対する評価の転換過程

1950年代のアメリカ社会事業界は,南部における人種対立激化を背景に保守的態度を崩せなかった。しかし一部に人種統合を推進する集団が存在し,社会的包摂へと転換していく過程が進行していた。またG.I.Billによる高学歴黒人層の拡大と黒人の北部移住を背景に,黒人指導者層の支持者が増大し,公民権運動の高まりとなっていった。黒人社会事業家が行った労働運動・公民権運動と連動するソーシャル・アクションは,やがて1960年代の社会事業界の変革につながっていった。研究初年度の平成22年度には、国内外における文献収集(特に一次資料の収集)を中心に研究活動を行った。まず、ホイットニー・ヤング世代の黒人青年に階層上昇の機会を与えた(G.I.Bill(第二次大戦の退役軍人に支給された就学・就業資金)の実質的効果、すなわち黒人青年個人と黒人大学双方の社会的地位向上への効果について二次資料を中心に研究し、その結果を紀要に発表した。次いで、ミネソタ大学において、1950年代から1960年代のアメリカ社会福祉界の動向、特にソーシャルワーカーの人種問題についての見解についての一次資料調査を行った。(1)全米ソーシャルワーカー協会理事会議事録および関連資料、(2)全米社会事業会議大会記録・理事会議事録および関連資料、(3)全米社会福祉会合理事会議事録および関連資料の収集を行い、その分析については、デンバー大学におけるコンサルテーションを経て実施した。以上を研究成果の中間報告としてまとめ、社会福祉学会第59回秋季大会において「アメリカ社会事業史におけるホイットニー・ヤングの位置づけ」と題して発表した。その後、次年度の研究を一部前倒しし、コロンビア大学においてホイットニー・ヤシグ関連一次資料の調査を行い、書簡や全国都市同盟関連個人メモから、ヤングの置かれた社会状況や彼自身の考え、周辺人物との相関関係について考察を深めた。平成23年度は、引き続きホイットニー・ヤング関係の一次資料調査を実施するとともに、ヤングに関する原稿を執筆した。(1)6月末から7月初旬に国外における文献収集として、ワシントンD.C.の米国議会図書館貴重文書部門を訪問し、全国都市同盟関連資料を収集した。この資料は、昨年収集したコロンビア大学のホイットニー・ヤング文書にある都市同盟関連資料を補足するものであり、より系統的かつ組織的な都市同盟の記録が明らかになった。(2)年度当初困難と思われたアトランタ大学ロバート・ウッドラフ図書館文書館の調査は、11月初旬に可能となり、同文書館において、アトランタ都市同盟関連資料、アトランタ黒人向上協会関連資料、アトランタ大学社会事業学校関連資料、ルーファス・クレメンス文書の閲覧を行い、資料のコピーを得ることができた。この過程でヤングがアトランタ大学社会上事業学校の校長を務めた195460年の資料は社会事業学校火災のため焼失した可能性渉高いことがわかった。しかし、アトランタ都市同盟や黒人向上協会資料から、当時のアトランタの黒人コミュニティの状況を知ることができた。また、アトランタ市立図書館オーバン通り分館では、新聞記事の閲覧を行うことができ、黒人系新聞に掲載されたヤングの記事を読むことができた。(3)これまで収集した資料をもとに、『人物でよむ西洋の社会福祉のあゆみ』ミネルヴァ書房(2012発行予定)の一部として、ホイットニー・ヤングの項を執筆した。本年度は、研究のまとめとして紀要に論文を発表した。また年度内の刊行はできなかったが、単行本(共著)に研究成果を発表した。さらに、ホームページと報告書を作成し、これまで本研究について行った学会発表と論文を集めて公開した。研究成果としては、ホイットニー・ヤングを中心に1950年代の専門社会事業の状況をより明らかにすることができた。特に、全国社会事業会議やソーシャルワーカー協会などの専門社会事業団体においては、黒人社会事業家の中でも穏健派を要職に登用する動きをみせてはいたものの、組織を挙げての積極的な人種統合としては、何も講じていなかった。むしろ、1954年最高裁判決後、南部の都市や地域の支部からの要請によって、人種統合に及び腰になったと言える。南部の各支部がそのような動きをしたのは、白人権力者層からの政治的圧力の増加や寄付金の減少を恐れたためであり、彼らは改革に消極的で、全国組織の介入を望んでいなかった。唯一、人種統合に積極的に取り組んでいたのは、民間団体を傘下に入れた全国社会福祉会議(NSWA)である。彼らは全国都市同盟(NUL)などの黒人社会事業団体もその傘下に収め、協議できる場を設けた。NSWAは、社会事業団体や機関における人種統合についての相談やワークショップを積極的に開催していた。本研究の成果として、最高裁判決後も人種統合がなかなか進んでいなかった1950年代にも、統合に前向きに取り組んでいた団体があったため、ホイットニー・ヤングが、社会福祉活動におけるマイノリティからの問題提起をすることができたということがわかった。

また1960年代のより強力な人種統合への圧力が生じた背景には、NSWAの活動や、GI Billによる大学進学黒人の増加、そして穏健派黒人たちの地道な活動があったといえる。予定していた現地での一次資料の収集が順調に終了したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、資料分析を慎重に行い、評価を行った上で研究をまとめる作業に入る。その結果を紀要に執筆するほか、ホームページで公開することとする。計画については変更の必要はない。
長期現場観測による乾燥地域の植生-土壌水分-大気相互作用

サハラ砂漠南縁地帯の乾燥地域のサヘルにおいて、土壌水分・植牛(葉面積指数)の現場観測をこれまでの観測とあわせて計6年間継続した。ここで観測された土壌水分データを検証データとして用い、平成11度までに、土壌水分量を再現する簡単な統計的モデルを開発した。これに加えて、今年度は、日々の降水量・気温から計算できる簡単な水収支モデルを開発した。両モデルとも高い精度で土壌水分量の季節・経年変化を再現できることが確かめられた。これらのモデルを用いて、降水量→土壌水分量と経年的な偏差が伝播する様子が確認できた。一方、土壌水分から大気状態への影響を検討するため、上記の水収支モデルによる土壌水分量と気温の経年変化の関係を最近50年の期間について調べた。その結果、降水量の増加(減少)→土壌水分量の増加(減少)→気温の低下(上昇)という関係がある時差をもって生じることが明らかになった。この気温偏差は短い雨季の終了後1ケ月程度持続することも確かめられ、地表面熱収支の解析から、土壌水分量の増加(減少)→気温の低下(上昇)の関係には、顕熱輸送量の変化が介在しているこが示された。以上上の結果より、土壌表層付近の土壌水分がある年の雨季から次の年の雨季にかけて降水量の偏差を引き継ぎ伝播する役割は担っていないことが明らかになった。しかしながら、土壌水分が混合層の発達にどのような影響を及ぼすかについては調べられなかった。サハラ砂漠南縁の半乾燥地帯、サヘル(ニジェール)において、土壌水分・葉面積指数の現場観測を平成10年度以前の3年間の観測とあわせて計4年間継続している。それらの陸面状態データと同地点の地上気象観測データを統合し、基礎データセットを作成した。そこで、そのデータセットの時系列解析を行い、「雨→土壌水分→植物活動」という季節変化におけるタイムラグの存在を確認した。さらに、短い雨季の雨の多寡で形成された根域の土壌水分の平年からの偏差は、引き続く乾季にしばらく維持されるが、次第に減衰して雨季の終わりにはほとんど解消することが分かった。また、地上気象データを入力とする物理的モデルと統計的モデルにより、土壌水分の季節変化をある程度再現することができた。しかしがら、ニジェール、ニアメイの上層気象データは入手したものの、編集・解析が進んでおらず、陸面状態の偏差が大気混合層に及ぼす影響をについては、来年度の調査事項となった。サハラ砂漠南緑地帯の乾燥地域のサヘルにおいて、土壌水分・植生(葉面積指数)の現場観測を5年間継続し、(1)それらの陸面状態と地上大気の間の季節・経年変化における相互関係を調べた。さらに、(2)衛星NOAAの植生指標データによる植生と米国環境予測センター作成の客観解析データによる上層大気の間の広域的な相互作用についても検討した。(1)については、地上気象データを入力とし土壌水分量を再現する統計的・物理的モデルを構築した。統計モデルにより、経年変化成分において、「雨→土壌水分→地上気温」という偏差の伝播を明らかにしたが、土壌水分と地上気温の偏差は乾季の前半に減衰してしまうことを示した。(2)経年変化成分において、植生と混合層気温の関係は乾季終わりに最も強化され、雨季の混合層気温は大規模循環場によってより大きく支配されていることが分かった。この大規模循環場の変動が、全球的な海面水温の変動と連動していることを示し、これが1980年代の干ばつの主要な要因であることを示唆した。以上の観測事実から、乾季に維持されていた陸面状態の偏差は翌雨季まで持続せず、雨季には大規模循環場の変動が降雨および陸面状態を規定していることが推察された。サハラ砂漠南縁地帯の乾燥地域のサヘルにおいて、土壌水分・植生(葉面積指数)の現場観測をこれまでの観測とあわせて計6年間継続した。ここで観測された土壌水分データを検証データとして用い、昨年度までに、土壌水分量を再現する簡単な統計的モデルを開発した。

これに加えて、今年度は、日々の降水量・気温から計算できる簡単な水収支モデルを開発した。両モデルとも高い精度で土壌水分量の季節・経年変化を再現できることが確かめられた。これらのモデルを用いて、降水量→土壌水分量と経年的な偏差が伝播する様子が確認できた。一方、土壌水分から大気状態への影響を検討するため、上記の水収支モデルによる土壌水分量と気温の経年変化の関係を最近50年の期間について調べた。その結果、降水量の増加(減少)→土壌水分量の増加(減少)→気温の低下(上昇)という関係がある時差をもって生じることが明らかになった。この気温偏差は短い雨季の終了後1ヶ月程度持続することも確かめられ、地表面熱収支の解析から、土壌水分量の増加(減少)→気温の低下(上昇)の関係には、顕熱輸送量の変化が介在しているこが示された。以上の結果より、土壌表層付近の土壌水分がある年の雨季から次の年の雨季にかけて降水量の偏差を引き継ぎ伝播する役割は担っていないことが明らかになった。しかしながら、土壌水分が混合層の発達(混合層高度/温位の鉛直勾配)にどのような影響を及ぼすかについては調べられなかった。