hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速レンジファインダを備えたハンドアイシステムの研究

本研究ではまず、レンジファインダシステムのマニピュレ-タへの搭載を行った。搭載したレンジファインダは小型化のため可動部分を必要最小限と考えられる投光器とレンズ系のみとした。具体的には投光器として半導体レ-ザとガルバノミラ-、レンズ系としてカメラレンズと小型CCDカメラのヘッド部分を取り付けた。また高速化のため、CCDカメラより得られる、スリット像の輝度情報をもつNTSC信号を、物体までの距離の情報を持つ輝度信号に変調する方法を考案し、アナログ回路によって実現した。物体形状認識アルゴリズムの研究としては、認識の前段階として物体をどのような方向から観測したら認識が正確かつ容易に行えるのかを決定するために視方向選択法を考案した。この方法では対象を多面体に限り、この場合画像中に、より多くの平面が、より均一な面積で投影されている画像が物体認識に適した画像であろうと考え、まず距離画像に含まれる平面を調べるために勾配分布なる特徴空間を定義した。勾配分布は距離画像中の全画素における勾配の分布を調べた一種のヒストグラムであり、平面の数、面積が表される。分布の様子を数値化する方法としてエントロピ-を用い、この値を認識に適した度合いとした。同一シ-ンをさまざまな視方向から観測した距離画像に対しこの方法を適用したところ、人間が感じる認識のしやすさと近いことが確かめられた。以上の研究成果は、すでに学会での口頭発表を行なっており、現在論文投稿準備中である。一方認識のための物体表現モデルについても検討を進めている。本研究での物体表現モデルは、さまざまな視方向より得られる距離画像との参照が必要となるため、物体の各面の情報(形状,勾配)を、各面のつながりに応じてリンクさせたモデルを検討中である。
マルチメディアプロセッサの設計に関する研究

本研究では,画像ならびに音声を統合的に扱う専用プロセッサを開発し,マルチメディア情報の高速なユーザインタフェースを提供することを目標とした.具体的には,多重スレッド方式のアーキテクチャを画像情報ならびに音声情報の高速処理を行なえるように変更することにより,プロセッサを設計した.これにより,従来高速に利用する事が困難とされていた,マルチメディア情報の有効利用が期待できる.さらに,考案したアーキテクチャをもつプロセッサを計算機援用設計ツールを用いて設計し,実際に専用ハードウェアとして実現することによりその製品化への可能性を示した.マルチメディアアプリケーションに対する,多重スレッド方式の問題点を考察し,改良を加えるという形で研究を進めた.1.マルチメディアアプリケーションの解析:具体的には,国際標準であるMPEG2(Moving Picture image coding Experts Group)アルゴリズムについて,オ-ディオ(音声)/ビデオ(映像)復号時の振舞いを解析した.2.マルチメディア用アーキテクチャの提案:1.の結果を元に,マルチメディア情報を扱う上での,多重スレッド方式の問題点を解明し,専用演算部を持った新しいアーキテクチャを提案した.3.マルチメディアプロセッサの設計:2.で提案したアーキテクチャを,計算機援用設計ソフトウェアを用いてVLSI実現した.本研究では,画像ならびに音声を統合的に扱う専用プロセッサを開発し,マルチメディア情報の高速なユーザインタフェースを提供することを目標とした.具体的には,多重スレッド方式のアーキテクチャを画像情報ならびに音声情報の高速処理を行なえるように変更することにより,プロセッサを設計した.これにより,従来高速に利用する事が困難とされていた,マルチメディア情報の有効利用が期待できる.さらに,考案したアーキテクチャをもつプロセッサを計算機援用設計ツールを用いて設計し,実際に専用ハードウェアとして実現することによりその製品化への可能性を示した.マルチメディアアプリケーションに対する,多重スレッド方式の問題点を考察し,改良を加えるという形で研究を進めた.1.マルチメディアアプリケーションの解析:具体的には,国際標準であるMPEG2(Moving Picture image coding Experts Group)アルゴリズムについて,オ-ディオ(音声)/ビデオ(映像)復号時の振舞いを解析した.2.マルチメディア用アーキテクチャの提案:1.の結果を元に,マルチメディア情報を扱う上での,多重スレッド方式の問題点を解明し,専用演算部を持った新しいアーキテクチャを提案した.3.マルチメディアプロセッサの設計:2.で提案したアーキテクチャを,計算機援用設計ソフトウェアを用いてVLSI実現した.
熱・力学的スピン変換

本研究では、機械運動・熱・波動・音・電気とのスピン変換及び相互作用現象を開拓する。これにより、スピン変換の学理構築を推進するとともに、スピンを利用した新たなエネルギー変換科学技術の体系を創出する。平成30年度の主な成果は以下の通りである。(1)反強磁性相転移を利用したスピン流ON/OFF変換機能を実現:反強磁性体の相転移を利用して、スピン流の流れやすさを変換できる機能を実現した。Cr2O3は、反強磁性相転移の前後でスピン流に対する導体から絶縁体に変わることを見いだし、スピン流の流れやすさを500%変化させることに成功した(Nature Materials誌に掲載)。(2)核スピンに由来したマイクロ波-スピン流変換現象を発見:原子核の自転運動である核スピンを利用し、マイクロ波照射により核スピンの集団歳差運動を誘起することでスピン流を生成することに成功した。電子のスピン自由度に依存していた従来のスピン変換現象に対して、核スピンが利用可能であることを実証した(Nature Physics誌に掲載)。(3)渦糸液体状態に起因した環境ノイズ-電力変換現象を発見:磁気渦糸液体状態の第二種超伝導体MoGeとフェリ磁性体の接合素子は、環境の電磁ノイズを定常的な起電力に変換できることを発見した。磁場依存性、温度依存性、環境変化に対する応答を詳細に検証し、本現象が渦糸の空間不均一性に起因することを突き止めた(Nature Communications誌に掲載)。(4)バーネット磁場を用いた角運動量の精密測定法を開発:これまで測定が困難だった磁石内部の角運動量を、磁石の剛体回転との相互作用を利用して測定する手法および装置を開発し、実際にフェリ磁性体の角運動量補償点を正確に測定することに成功した(Applied Physics Letters誌に掲載)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。液体Hgは室温で水と同程度の粘性を示す液体金属であり、スピンホール物質であるPtと合金化しないため、流路中においてもスピンホール効果によってスピン流が注入できる。このときHgには、スピントルクと粘性により電流と平行方向に力が加わる。このようなトルクは電子スピン角運動量を運動へ直接変換するので、ナノ集積化可能であり、新しい動力エネルギー変換手法を与える。今年度は、巨視的流路にHgを流してスピン起電力を生成する系を作製し、信号の測定に成功した(論文作成中)。さらにこれを応用し、金属微粒子への光照射で誘起される「表面プラズモン」と呼ばれる電子の集団運動を磁性体の中で励起することで、光のエネルギーをスピン流に変換することに世界で初めて成功した。また、これまでに確立したスピン流-電流変換技術も利用することにより、光のエネルギーから電流を生成する新たなエネルギー変換原理が創出された。今回実証した光-スピン流生成も、これまでのスピンポンプ系と同様の材料で発現することが分かった。このことから、電流やスピン流の駆動力として同時に利用可能なエネルギー源の選択肢をさらに広げられることが明らかになった。今後の研究の進展により、表面プラズモンとスピン流を融合した新しい研究分野の形成や、外部電源を必要としない電気、磁気デバイスの研究開発に貢献することが期待される。今年度は、Hgで満たした2つの容器をPtの細管で繋いだ系を作製し、Ptに印加した電圧からスピンホール効果を通してHgを駆動させることに成功した(論文準備中)。一方、巨視的流路にHgを流してスピン起電力を得る実験に関しては、渦運動の分布によって、Hg中の電子スピンが影響を受け、渦度の強い場所から弱い場所、すなわち管の内壁から中心に向かってスピン流が流れるという理論予想に基づいた実証実験を行い、直径数百ミクロンの細管にHgを流す際に生じる液体金属の渦運動を用いて、スピン流を生み出し、その結果生じる100 nVの電気信号を取り出すことに世界で初めて成功した。この実証実験によって、電子スピンが、液体金属の渦運動と量子力学的に相互作用することが世界で初めて証明された。従来の電子スピンの制御には固体物質を用いてきたが、電子スピン研究に液体金属を利用できることが明らかとなった。初期の目標は十分に達成されたのみならず、次年度以降予定していたスピン流を通した電圧による流体駆動の測定も開始することができ、研究をやや前倒しで行っている状況である。研究計画中の「スピン角運動量変換を利用した熱エネルギー技術体系の構築」において特に多くの成果が得られた。本研究はスピン・熱・電気相互変換に関する新しい学理構築を目指す。具体的には熱・スピン変換であるスピンゼーベック効果(1、2)、スピン・熱変換であるスピンペルチェ効果(3)、スピン・電気変換であるスピンホール効果(4、5)、そしてマイクロ機械技術を用いたスピン流による熱操作(6)に関して、以下の成果が得られた。1一次元量子スピン液体における準粒子スピノンがスピン流のキャリアとして機能することを、熱励起により生成されたスピン流の検出により初めて実証した。Nature Physics誌に掲載された。

2磁性絶縁体中のマグノンとフォノンの混成効果を介して、マグノン流に比べて長寿命なフォノン流をスピンゼーベック効果に利用可能であることを示した。Physical ReviewLetters誌に掲載された。3スピンペルチェ効果は、スピン流による熱流の生成現象である。動的サーモグラフィ法による超高感度熱イメージングを用いて、スピンペルチェ効果の実空間イメージングを実現し、スピン流に由来した特異な熱分布を明らかにした。Nature Communications誌に掲載された。4反強磁性体中のスピン伝導度を観測することで、反強磁性体薄膜の磁気特性が簡便に評価できることを見出した。5非磁性体の熱流による磁性体化を初めて実現し、非平衡異常ホール効果を発見した。6マイクロ機械技術を用いて磁性絶縁体YIGのカンチレバーを作成し、その機械振動モードが外部磁場で制御できることを見出した。Aplied PhysicsLetters誌に受理された。本プロジェクトの目標である「スピンペルチェ効果の観測」および、「マイクロ機械技術を用いた磁性体微小構造の作製とその磁場制御」を予定より早く実現した。また、一次元量子スピン液体におけるスピノンスピン流の実証、スピンゼーベック効果におけるマグノンフォノンの混成効果、反強磁性体でのスピンホール効果測定、そして非磁性体の熱流による磁性体化など当初想定していなかった成果も得られており、本年度の計画以上の成果を得た。本研究では、機械運動・熱・波動・音・電気とのスピン変換及び相互作用現象を開拓する。これにより、スピン変換の学理構築を推進するとともに、スピンを利用した新たなエネルギー変換科学技術の体系を創出する。平成29年度の主な成果は以下の通りである。(1)スピン波の静磁波モードの分散関係の直接観測に成功:光励起したスピン波の伝播過程を可視化する時間分解磁気光学イメージング法を開発し、フーリエ変換に基づく解析によりスピン波分散関係を取得可能であること示した(Nature Communications誌に掲載)。(2)マグノン版スピン-バルブ効果の発見:強磁性金属Co/反強磁性体CoO/強磁性絶縁体YIG接合において、Co層とYIG層の磁化の相対向きによってスピン流強度が変化する現象を発見した。本現象はマグノン版のスピン-バルブ効果であり、マグノンによる論理回路の創出に向けて端緒が開けたといえる(Nature Communications誌に掲載)。(3)スピン波-音波の混成波誘起スピン輸送現象の開拓:非局所スピンゼーベック効果の系統的な磁場・温度・端子間距離依存性測定により、スピン波-音波の混成波誘起スピン流が従来のスピン波スピン流に比べて高効率な伝搬特性を示すことを明らかにした(Physical Review B誌に掲載. Editors' Suggestionに選出)。
格子QCDと有効場の理論を用いた重いクォークの物理

本年度は特に, pNRQCDにおけるクォーク間ポテンシャルに対する0(1/m)の相対論的補正項, 0(1/m^2)のスピンに依存する相対論的補正項, 0(1/m^2)の運動量に依存する相対論的補正項を長距離1.2fmまで精密に調べた。これにより,これら相対論的補正項に対する非摂動論的な寄与を定量的に確認した。0(1/m)の補正項は長距離で対数関数的振る舞いをすることを発見,また,スピン依存補正項におけるスピン軌道ポテンシャルの格子間隔の変化に対するスケーリングを調べ,これが成り立っていることを確認した。以上の成果は,我々が開発した新しいシミュレーションアルゴリズムに基づくものであり,現在のところ,他のグループによるこれと同様の成果は報告されていない。本年度(2年目)は特に,pNRQCDにおけるクォーク間ポテンシャルに対する0(1/m)の相対論的補正項,0(1/m^2)のスピンに依存する相対論的補正項,0(1/m^2)の運動量に依存する相対論的補正項を,様々な格子間隔の格子上で測定することでスケーリングについて調べ,これがほぼ成立していることを確認した(格子QCDの国際会議Lattice2009で発表)。この成果は,我々が開発した新しいシミュレーションアルゴリズムに基づくものであり,現在のところ他のグループによるこれと同様の成果は報告されていない。連続極限における補正項の関数形については現在検討中である。また,初年度に購入したコンピュータを活用し,ベクトル型スーパーコンピュータだけでなく,PCクラスタなどのスカラー型コンピュータでも効率よく計算できるようにするため,MPI並列計算用のコード開発を継続した。本年度(3年目)は特に,pNRQCDにおけるクォーク間ポテンシャルに対する0(1/m)の相対論的補正項の関数形を決定した。摂動論との比較を行い,摂動論的QCDから予測される振る舞いと対数関数の組み合わせで近距離から長距離まで説明できることを明らかにした。また,0(1/m^2)のスピンに依存する相対論的補正項のうち,スピン軌道補正項を含むGromesの関係式について様々な格子間隔で調べ,Lorentz対称性が回復する連続極限でこの関係式が成立することを高い精度で確認した。Gromesの関係式は,スピン軌道補正項と静的ポテンシャルの間の非摂動論的な関係式であり,従ってこの結果はクォーコニウムスペクトルの微細構造には非摂動論的効果が必ず反映されるということを意味する。これらの結果を国際会議Chiral10の招待講演,また日独セミナー2010で発表した。スピンに依存する相対論的補正項の研究で,第5回素粒子メダル奨励賞(素粒子論グループ)を受賞した。また,初年度に購入したコンピュータを活用し,ベクトル型スーパーコンピュータだけでなく,PCクラスタなどのスカラー型コンピュータでも効率よく計算できるようにするため,また動的クォークを含む場合のシミュレーションのため,コードの整理および新しいアルゴリズムについて研究した。
近世人間形成に果たす宗教メディアの意義-地域文化センターとしての寺院に着目して-

近世寺院や僧侶に関する教育史的研究を試みるため、地域文化センターとしての寺院の性格に着目し、村の知識人や教師として僧侶をとらえる視座から考察を進めた。町や村に住し、人びとが関係を切り結ぶ末寺僧侶が、その多くはかつて京都や江戸の仏教学の中心的教育研究機関で学んだ経験をもつ者であったことを明らかにした。末寺僧侶が都市修学経験者という外部とつながる文化的外部性を備えることが、村や町における僧侶の知識人や教師としての文化性や権威性の背景を形成した。町や村をこえてネットワークを形成する庶民も成長しつつあったが、僧侶は都市の学問や文化とより深部において接しうる存在であり、その経験を通じて彼らが外部から町や村に運びいれる文化や学問の性質は、庶民のそれとは一定程度異なったことを明らかにした。近世日本の寺院や僧侶に関する教育文化史的研究を試みるため,知を伝達するメディアとしての寺院や僧侶のありかたに着目し,資料調査および分析を実施した。主に広島県在方寺院や富山県町方寺院で資料調査を行った。一次資料を確認するとともに,未発表の資料も発掘し,貴重な成果を得た。調査した資料をもとに,つぎの内容の考察を進めた。1.村や町に住し,庶民が接する檀那寺の僧侶は,かつて江戸や京都などの文化中心地で深く学問を学んだ経験をもつ。すなわち,「在村知識人」という性格を有する。このことが庶民の人間形成に与える意味を明確化する作業の一環として,僧侶の修学経験や上京経験の様相を検討した。彼らが専門学の仏教学以外にも,漢学,算学,暦学などを貧欲に学びとり,また和歌や書画を愉しむことを通じ,在京文人との活発な交わりのあったことを確認した。2.僧侶が農民子弟に対して行った学習活動について,史蹟研究の成果もふまえて分析した。彼らが手習師匠をつとめ,農民子弟に手習や学問を教えるとともに,村の僧侶や村出身の僧侶を媒介して江戸に学ぶ機会をつかむ農民子弟の存在を明らかにし,その意味を考察した。研究成果の一部は「近世僧侶の農民子弟の学習活動へのかかわり-安芸国広島藩領賀茂郡黒瀬組の事例-」(『鳴門教育大学研究紀要』22,2007)としてまとめ,公表した。近世日本における寺院や僧侶の教育史的意義を明らかにするため,地域文化センターとしての寺院の性格,在村知識人としての僧侶の役割に着目し,一次資料の収集・分析を進めつつ,研究の展開を図った。主な内容は,以下のとおりである。第1に,手習師匠の墓碑である,いわゆる「筆子塚」について,広島藩領賀茂郡黒瀬地域と阿波藩領撫養郡高島地域の事例を現地調査した。あわせ七寺院所蔵資料も分析した。これにより,手習師匠をつとめる在村の僧侶が,かつて江戸や京都の学問中心地で長期間の修学経験をもつ者であり,彼らが村と都市文化をつなぐ媒介者的役割を果たしていることを考察した。第2に,在村寺院の蔵書形成について,現在の鳴門市内の寺院の協力を得て調査した。近世の書籍を中心に約2000点が確認され,目録作成中である。地域の学問所としての寺院の役割,周辺寺院との書籍の貸し借り,奈良や京都の寺院で筆写された本の伝来,講談や講話のための語りのテキストの蓄積などが判明した。継続して調査を行う予定である。第3に,近世日本の寺院や僧侶の特質を比較史の観点から明確化するため,外国における研究史を検討した。渡英し,とくにオックスフォード大学による日本宗教史・文化史研究に関する19世紀以降の研究史を調査した。近世僧侶として青年期を送り,近代にオックスフォードに学んだ日本人留学僧侶の存在があった。近世と近代を生き,日英の研究史に足跡を残した彼らに関する資料調査を実施した。近世・近代,日・英という分析視角を交差させることによる研究の進展を期した。近世日本における寺院や僧侶に関する教育史的研究を進展させるため、地域文化センターとしての寺院の性格に着目し、村の知識人や教師として僧侶をとらえる視座から考察を進めた。従来、教育史研究は、寺院や僧侶に関する研究成果について、ごく限定的な蓄積をなしてきたにすぎない。それは、これまでの教育史研究が教育に関する営みを狭くとらえてきたからであると考えられる。教育に関する営みは、政治、経済、宗教、文化など、さまざまの要素と関連しながら生成されるものであり、とりわけ近世社会においてそれは顕著であった。本年度筆者は、とくにこの問題関心から、近年のメディア史や社会史や文化史の研究動向をふまえ、教育史の研究史を批判的に検討する作業を進めた。

この作業により、日本教育史の研究史における寺院や僧侶に関する研究の位置づけを行い、その教育史的視角から寺院や僧侶を分析することの意義と課題を明らかにし、今後の展望を提言する論考をまとめた。これまで、教育史研究が扱うべき課題として寺院や僧侶を意義づけ、その研究進展の必要や展望を論じる作業が欠落してきた。本年度で実施した作業は、本研究が有するオリジナルな視座から、近代学校育史を主流に構築されてきたこれまでの研究史をとらえなおすものであり、教育史研究の開拓に資する成果になったものと考える。
研究教育現場における事故事例分析とフィジカルリスク管理手法の検討

大学の実験室を始めとする研究教育現場においては,従来より目的指向型で安全は軽視されがちであったが,近年の産業界における安全成績の向上とは裏腹に,事故の増加傾向が顕著であり,その抜本的対策が指摘されている。特に化学系を中心とする理工系実験室においては,多種多様な化学物質をさまざまな条件で取り扱うため化学物質自身の持つ危険性および化学反応に伴う危険性に関する情報の欠如や事前評価不足による事故が多発し,負傷者も発生している。本研究では,理工系研究教育機関における事故の内,発火,爆発,火災事故に焦点を絞り,事故事例の収集,分析,データベース化を図るとともに,「実験」という非定常作業に潜むフィジカルリスクを解析することにより,実験時のリスク管理手法に関する提言を行うことを目的とし,さらに,危険性情報が未知である物質や反応に対する安全,迅速な評価手法を提案し,その適用性について検討することとした。最終年度(平成17年度)における本研究は以下の3項目に大別して進めた。(1)研究教育現場における事故事例収集と解析:650件の事例を収集,解析した。(2)化学物質および化学反応の危険性評価手法の検討:複数の試験法を用いた段階的な評価方法について検討を行い,簡易・迅速かつ有効な評価フローの提案を行った。(3)適切な管理手法の提言:事例解析ならびにリスク解析に基づく事前評価手法ならびに管理手法について検討を行い,効果的な管理手法のあり方について提案を行った。初年度(平成16年度)における本研究は以下の3項目に大別して進めた。(1)研究教育現場における事故事例収集と解析:650件の事例を収集した。(2)事故事例のデータベース化:キーワードの設定により、検索を容易にするシステム化を図った。(3)化学物質および化学反応の危険性評価手法の検討:複数の試験法を用いた段階的な評価方法について検討を行い,簡易・迅速かつ有効な評価フローの提案を行った。最終年度となる次年度は,上記(1)(3)の結果に基づき,リスク解析に基づく管理手法について検討を行い,効果的な管理手法のあり方について検討を行う予定である。
スペクトル干渉マルチプレックス誘導ラマン散乱顕微鏡による心筋バイアビリティ計測

生活習慣の欧米化等により,近年我が国においても虚血性心疾患が急増しており,虚血性心筋症の治療成績を向上させることは喫緊の課題である.虚血性心筋症の外科治療,特に左心形成術を的確に行い患者の心機能を回復させるためには,心筋バイアビリティ(虚血障害心筋が血行再建によって機能を回復出来る能力)の評価が必須である.本研究では,ラマン散乱光の持つ分子情報をもとにした心筋バイアビリティイメージングの基盤技術を確立することである.最終年度である本年度は、まず様々なステージの心筋梗塞モデルラットを作成し、様々なステージ(正常,急性期,陳旧期)における残存心筋、コラーゲン等のラマンスペクトルを取得した。心筋梗塞モデルは、冠動脈前下行枝を結紮することで作成した。また、各ステージのラマンスペクトルの特徴を捉えるために、解析手法の検討を行った。その結果、部分最小二乗法を用いることで、各ステージ(正常組織、凝固壊死組織、肉芽組織、線維化組織)を判別可能であることを示した。本成果は、現在論文投稿中であり、また国内学会、国際会議等で発表した。また,昨年度に構築した非線形ラマン散乱顕微鏡システムの更なる最適化を行い、様々な組織の非線形ラマンスペクトルの取得を行った。特に、これまでに行ってきた末梢神経検出へ応用について詳細に検討した。昨年度は、有髄神経のみを対象とし、非線形ラマン散乱顕微鏡の一種であるコヒーレント反ストークスラマン散乱顕微鏡(CARS顕微鏡)により有髄神経と、他の組織(脂肪組織、結合組織、筋組織)が判別可能であることを示した。本年度は、無髄神経計測へも応用し、有髄神経、無髄神経、他の組織(脂肪組織、結合組織、筋組織)を判別可能であることを示した。本成果は,国内学会、国際会議などでも報告を行った.(抄録なし)生活習慣の欧米化等により,近年我が国においても虚血性心疾患が急増しており,虚血性心筋症の治療成績を向上させることは喫緊の課題である.虚血性心筋症の外科治療,特に左心形成術を的確に行い患者の心機能を回復させるためには,心筋バイアビリティ(虚血障害心筋が血行再建によって機能を回復出来る能力)の評価が必須である.本研究では,ラマン散乱光の持つ分子情報をもとにした心筋バイアビリティイメージングの基盤技術を確立することである.本年度は,心筋バイアビリティとラマンスペクトルの関係性の解析を行った.ラット冠動脈の結紮によって得られるラット虚血心筋モデルを作成し,スリット走査型ラマン散乱顕微鏡を用いてラット心筋梗塞巣のラマンスペクトル計測を行った.その結果,慢性期心筋梗塞巣におけるラマンスペクトルと正常心筋におけるラマンスペクトルに有意な差が見られた.また,フォトニック結晶ファイバーを用いた非線形ラマン散乱顕微鏡の試作を行った.その結果,フォトニック結晶ファイバーにより広帯域光を発生させ,非線形ラマンスペクトルを一度の照射で取得可能なシングルレーザー非線形ラマン顕微鏡の開発に成功した.また,既知のラマンスペクトルを有する物質を用いて,コヒーレント反ストークスラマン散乱スペクトルの取得にも成功し,基礎分光特性(波数分解能,レーザーパワー等)についても検証した.生活習慣の欧米化等により,近年我が国においても虚血性心疾患が急増しており,虚血性心筋症の治療成績を向上させることは喫緊の課題である.虚血性心筋症の外科治療,特に左心形成術を的確に行い患者の心機能を回復させるためには,心筋バイアビリティ(虚血障害心筋が血行再建によって機能を回復出来る能力)の評価が必須である.本研究では,ラマン散乱光の持つ分子情報をもとにした心筋バイアビリティイメージングの基盤技術を確立することである.本年度は,昨年度に構築したシングルレーザー非線形ラマン顕微鏡の最適化,特にフォトニック結晶ファイバーの最適化を行った.その結果,指紋領域と呼ばれる500-2000cm-1からCH領域と呼ばれる2500-3500cm-1までのラマンスペクトルを一度に取得可能なフォトニック結晶ファイバー光学系を構築した.このシステムを用いてコヒーレント反ストークスラマン散乱(CARS)顕微分光システムを構築した.CARS顕微分光システムによって,ラット組織(神経,結合組織,脂肪組織など)のラマンスペクトルの取得を行い,自発ラマン散乱分光で得られるような各組織の特徴をCARS顕微分光システムでも取得可能であることを示した.本成果は,国際光学会(SPIE)が主催するPhotonics West 2013にて口頭報告を行った.さらに,ラマン分光法の術中組織イメージングへの応用に関する考察も昨年度に引き続き行った.昨年度は,ラット組織を用いて神経と他の周囲組織にラマンスペクトルの差異が見られることを明らかにした.本年度は,この差異が統計的にも優位な差として認められること,またその差異を示す神経を構成する物質の同定に成功した.また,ヒト前立腺周囲組織でも同様の実験を行い,ヒト組織とラット組織との差異などを明らかにした.本成果は,学術論文(Hitochemistry and Cell Biology)に掲載され,また国内学会,国際学会などでも報告を行った.生活習慣の欧米化等により,近年我が国においても虚血性心疾患が急増しており,虚血性心筋症の治療成績を向上させることは喫緊の課題である.虚血性心筋症の外科治療,特に左心形成術を的確に行い患者の心機能を回復させるためには,心筋バイアビリティ(虚血障害心筋が血行再建によって機能を回復出来る能力)の評価が必須である.

本研究では,ラマン散乱光の持つ分子情報をもとにした心筋バイアビリティイメージングの基盤技術を確立することである.最終年度である本年度は、まず様々なステージの心筋梗塞モデルラットを作成し、様々なステージ(正常,急性期,陳旧期)における残存心筋、コラーゲン等のラマンスペクトルを取得した。心筋梗塞モデルは、冠動脈前下行枝を結紮することで作成した。また、各ステージのラマンスペクトルの特徴を捉えるために、解析手法の検討を行った。その結果、部分最小二乗法を用いることで、各ステージ(正常組織、凝固壊死組織、肉芽組織、線維化組織)を判別可能であることを示した。本成果は、現在論文投稿中であり、また国内学会、国際会議等で発表した。また,昨年度に構築した非線形ラマン散乱顕微鏡システムの更なる最適化を行い、様々な組織の非線形ラマンスペクトルの取得を行った。特に、これまでに行ってきた末梢神経検出へ応用について詳細に検討した。昨年度は、有髄神経のみを対象とし、非線形ラマン散乱顕微鏡の一種であるコヒーレント反ストークスラマン散乱顕微鏡(CARS顕微鏡)により有髄神経と、他の組織(脂肪組織、結合組織、筋組織)が判別可能であることを示した。本年度は、無髄神経計測へも応用し、有髄神経、無髄神経、他の組織(脂肪組織、結合組織、筋組織)を判別可能であることを示した。本成果は,国内学会、国際会議などでも報告を行った.当初の目的の通り,ラット虚血心筋モデルのラマンスペクトル取得およびその解析,また非線形ラマン散乱顕微鏡の開発に成功したため.当初の目標として掲げた開発する顕微鏡の最適化,特にフォトニック結晶ファイバーの最適化を行い,効果的に励起光を生成するシステムを実現したため.当初の研究計画のとおりに研究を推進する.当初の研究計画のとおりに研究を推進する.(抄録なし)
細胞機能と分子活性の多次元蛍光生体イメージング

平成26年度までの計画班員および公募班員の研究報告書を取りまとめ、編集作業を行った後、評価報告書を作成し、関係者に送付した。また、研究終了後も要望の強いDNAの配布や技術講習会も開催した。さらに、Web情報の更新も行った。平成27年度に新しい新学術領域研究「レゾナンスバイオ」が始まったので、この領域への情報の引き継ぎを行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。近年の蛍光生体イメージングの進歩は著しい。様々な蛍光特性を有する新規蛍光タンパク質やユニークな作動原理を有する蛍光プローブを用いると、細胞周期や情報伝達分子の活性など様々な細胞や分子機能が可視化することが可能となってきた。本研究ではこの蛍光生体イメージングをさらに発展させ、研究者が細胞、組織、動物を多次元で観察できるようにすることである。この目的のため、全班員が参加する研究会を毎年開催したほか、国際シンポジウムを3回にわたり組織し、国内外の研究者の情報交換を促した。さらに、若手研究者育成のためのヴィヴィッドワークショップを毎夏開催したほか、蛍光プローブを500件以上、国内外に配布した。「蛍光生体イメージング」領域の中には、「蛍光バイオセンサーと生体イメージング技術の高度化」を研究する項目A01と「多次元生体蛍光イメージングによる生命現象の解明」項目A02とが置かれている。本研究領域の目的は、この二つの研究項目の有機的協力を進めること、研究領域の優れた技術を、領域内外に広めること、研究領域の若手を育成すること、この研究成果を速やかに一般に公開することである。まず、領域内の協力を促進するために、二度の領域代表者会議を開催した。ここでは互いの成果を発表したほか、若手育成や技術公開のための方策を検討した。また、若手研究者育成のためのビビッドワークショップを約30名の参加者を集めて平成23年3月に開催し、若手研究者のネットワーク構築を行った。さらに、平成22年12月には武田科学振興財団との共催で蛍光イメージングに関する国際シンポジウムを行い、研究領域の成果を世界に向けて発信した。また、領域の活動を一般に広げるために、ホームページを立ち上げ、バーチャルイメージングセンターとしての活動を開始した。さらに、研究フォーラムも作成した。研究フォーラムでは論文に対する討論を行ったほか、技術上の質問を受け付けるコーナーを作成した。技術を広げるためには、二光子顕微鏡のセットアップを行い、国内外の研究者と共同研究を介したほか、平成24年度の技術講習会のための準備を行った。1.研究会・内部評価会:6月に内部評価会を、北海道大学において研究領域の計画班員および公募班員を集めて主宰した。活発な討議と意見交換が行われた。また同時に、細胞生物学会との共催による公開シンポジウムを行った。2.若手ワークショップ:3月に金沢にて30名の参加者を得て、ワークショップを開催した。公募班員およびそれ以外の研究室からも多くの参加者を得られた。若手研究者での情報交換が緊密になった。3.イメージング講習会:7月に愛媛大学において技術講習会を開催した。台風直撃の中、1名のみのキャンセルで、14名が予定通り参加した。タイトなスケジュールであったが参加者は熱心に聴講ならびに実習を行った。アンケートの結果も大変好評であった。4.バーチャル蛍光生体イメージングセンター:Web上のバーチャルイメージングセンターおよび、フォーラムの運営を続けた。徐々に投稿数も増え、有益な情報交換の場となりつつある。5.技術支援:京都大学において、画像解析講習会、二光子顕微鏡講習会をそれぞれ1日ずつ開催したほか、FRETイメージングの講習会を3回行った。6.アウトリーチ活動:画像データプレゼンテーション法のシンポジウムを後援した。I.研究会・内部評価会: 1月21日から22日まで内部評価会を、豊中市千里ライフサイエンスセンターにおいて研究領域の計画班員および公募班員を集めて主宰した。1月23日には、千里ライフサイエンス財団との共催による公開シンポジウムを行った。II.若手ワークショップ: 2月21日ー23日に金沢にて30名の参加者を得て、ワークショップを開催した。III.イメージング講習会:愛媛大学において技術講習会を開催した。昨年度同様に、講義ならびに実習を行い、アンケートの結果も大変好評であった。また、東京大学医科学研究所においても出張での技術講習会を行った。IV.バーチャル蛍光生体イメージングセンター: Web上のバーチャルイメージングセンターおよび、フォーラムの運営を続けた。有益な情報交換の場となっている。V.技術支援:京都大学において、画像解析講習会、二光子顕微鏡講習会、FRETイメージングの講習会を定期的に行った。多光子顕微鏡生体イメージング講習会「平成25年度講習会:マウス腸管のERK活性を観察する」を、平成25年9月17日、京都大学医学研究科にて実施した。全身でERKの活性を観察可能なFRETバイオセンサー発現マウス(Eisuke)を用いて、二光子顕微鏡でのintravitalイメージングの講習会を行った。北は関東、南は九州から4名の研究者が参加した。マウス腸管のERKの活性の可視化を目的として、実際に見ないと分からないようなマウスの手術手技や小腸の固定方法などの実習を行った。

生きたマウスを顕微鏡観察するためには、いかに拍動や呼吸によるマウスの動きを抑えるかが大切になってくる。加えて腸管では蠕動運動による動きがあるため、マウスの体位固定がさらに難しい。今回の講習会では、そのノウハウを供覧した。京都大学蛍光生体イメージング室オープンラボを、平成25年9月17日、京都大学医学研究科A棟にて開催した。同志社中学校生徒および引率の教員(35名)に、体験授業を行った。「細胞って何だろう?蛍光って何だろう?」など蛍光顕微鏡の基本的なレクチャーをし、落射型蛍光顕微鏡、共焦点顕微鏡で蛍光色素で染色した細胞を観察し、これらの顕微鏡の違いを供覧した。さらに、実際に二光子顕微鏡で生体マウスの皮下細胞を観察する様子を供覧した。第4回Vivid Workshopを、平成26年2月20日22日、石川県加賀市にて開催した。合計34名が参加した。有機化学、細胞生物学、医学、光学、数理科学とまんべんなくいろいろな分野から研究者が集まり、異分野融合という観点からは理想的な会になった。平成25年度イメージング講習会を平成25年7月23日26日、愛媛大学医学部および総合研究支援センター(INCS)において実施した。2008年度、2014年度のノーベル化学賞に象徴されるように、蛍光生体イメージングの進歩は生物学に大きな変革をもたらした。本総括班においては、国際的にみてもトップレベルにある蛍光生体イメージング技術を国内に広げ、これまで生化学的にしか知ることのできなかった分子や細胞の機能情報を可視化するという研究手法を広く確立することを目指し、活発な研究支援活動を行ってきた。まず、京都大学では多光子顕微鏡イメージング講習会をほぼ毎月開催した。愛媛大学と東京大学では数日間にわたる幅広くかつ先端的な蛍光イメージング講習会を年1回のペースで開催した。班員が開発した新規の蛍光タンパク質や蛍光バイオセンサーを始めとする、トランスジェニックマウスなどをホームページでアナウンスし、可能なものは総括班より配布した。これにより共同研究も多く始まった。また、各班員の業績はホームページで紹介したほか、Web上での討論が可能な場も作り、最新の論文に関する情報や、新規のイメージング技術の情報交換の活性化に努めた。若手研究者の育成のために、毎年二泊三日の泊まり込み形式の研究発表会を行い、討論とネットワーク形成の場を構築した。さらに、最終年には研究成果を国内外に向けて発信するとともに更なる研究の発展を期して国際シンポジウムを開催した。300名を超える参加者があったこのシンポジウムにおいては、ノーベル化学賞受賞者を始めとする一流の外国人研究者と国内の大学や研究機関の研究者、さらには光学機器メーカーの技術者たちが情報交換をすることができた。これらの活動により、蛍光生体イメージングのすそ野が大きく広がりを見せた。班員たちの先端的な研究成果を多くの研究者利用できる下地が作られたと言える。平成26年度までの計画班員および公募班員の研究報告書を取りまとめ、編集作業を行った後、評価報告書を作成し、関係者に送付した。
インターネットにおける教育実践情報の動向分析〜特に総合的な学習の時間の構想を中心に〜

1各学校の特色ある「総合的な学習の時間」の指導案、指導計画、単元展開構想等、実践情報についてのデータを収集し、その内容の分類・解析を行った。(1)インターネットを使って収集した情報は、国立教育政策研究所「文献・実践情報ホームページ」「総合的な学習らんど」「インターネットに紹介されている実践校」に収録し、2003年3月末、小中高校、養護学校、日本人学校を合わせて2,396校が掲載されている。それらの情報の内容を12分類して検索できるようになっている。当ホームページのアクセス数は、約40万件(2003年3月末)になり、このホームページは開設してほぼ4年目になるが、広く活用されている。(2)インターネットに紹介されていない実践校については、国立教育政策研究所教育情報データベース「学校における教育実践研究主題」に収録されている学校のうち「総合学習」を行っている学校を、前出の「総合的な学習らんど」「インターネットに紹介されていない実践校」に追加し、950校が掲載されている。(3)(1)で収集された情報を26の体験活動に分類し、その分類に基づいてWeb等によるアンケート調査を各学校に対して行った。前出のホームページにおいて体験活動で分類して検索できるようになっている。(4)「総合的な学習の時間」が今年度から本格的に導入され一学期が過ぎた時期に、インターネットに紹介されている学校に対して、実施状況を把握するための調査と各学校おいて実践されている指導計画、単元展開構想等を収集し、データは「総合的な学習らんど」「指導計画、単元展開の構想等II小学校、中学校」に掲載して、全国の教員が相互に情報を交換できる場を提供した。2 1年間の研究を振り返ってみると、「総合的な学習の時間」について学校の実態に即して創意工夫をしているが、しかし、多様な課題があることも明らかになった。たとえば、学習課題づくりが難しい、外部施設・人材活用が実際はたいへん、細かい指導・支援体制が不十分、評価の視点・方法があいまい、生徒個人の既得の学力・能力に差がある、教師間の情報の共有化が不十分、学校外活動の安全管理など上げられる。総合的な学習における学習課題や学習内容に関しては、体験だけで終わるのではなく、関連教科がわかるようにして、全教科を見渡してクロスカリキュラムで取り組む傾向に増えてきている。総合的な学習の場としては、児童・生徒の発案を教師が指導・支援によって開発しなければならない。3本年度は、ホームページ「総合的な学習らんど」収録されている実践情報、「総合的な学習の時間」に関する実施状況調査の結果を解析し、「総合的な学習の時間」が当面している教育課題について、最終報告書にまとめる。1.各都道府県の各学校のユニークな総合的な学習の時間の単元展開構想、実践情報についてのデータを収集した。

(1)情報の収集は、インターネットを使ってのデータ収集と情報提供のための調査票を作成して収集を行った。1)インターネットを使って収集した情報は、国立教育政策研究所「文献・実践情報ホームページ」「総合的な学習らんど」「インターネットに紹介されている実践校」に追加し、2001年3月現在、小中高校合わせて1782校が掲載されている。また、それらの情報の内容に12分類して検索できるようになっている。当ホームページへのアクセス数は、約14万8千件(2001年3月末)になり、1日300から500近いアクセスがあり、広く活用されている。2)インターネットに紹介されていない実践校については、国立教育政策研究所教育情報データベース「学校における教育実践研究主題データベース」に収録されている学校のうち「総合学習」を行っている330校を対象に調査を実施し、情報収集した。2.つぎに、各都道府県・政令指定都市の教育委員会での総合的な学習に関する支援の実態、特に「資料作成」状況を把握する調査を行った。ホームページを開設していない教育委員会については、調査票で調査し、ホームページを開設している都道府県・指定都市については、インターネットを使って調査を行った。3.調査結果の一部を前出「総合的な学習らんど」に「総合的な学習の動向」として今年度追加し、インターネットに紹介されている学校の実践動向を26の体験活動に分類分けて紹介している。4.所見としては、総合的な学習における社会体験・自然体験のいずれも、児童・生徒の生活に基盤を置いて、学習課題を設定することが必要である。その際、体験活動を展開する過程での教師の役割をどう考えるべきかが課題である。基本としては、教師が適時・適切に指導することが総合的な学習を充実させるために必要である。総合的な学習の場としては、児童・生徒の発案を教師の指導・支援によって開発しなければならない。学校内外において、ユニークかつ有効な学習が展開できる場を設定することが必要である。1各学校のユニークな総合的な学習の時間の習指導案、指導計画、単元展開構想等、実践情報についてのデータを昨年度に引き続き収集した。(1)インターネットを使って収集した情報は、国立教育政策研究所「文献・実践情報ホームページ」「総合的な学習らんど」「インターネットに紹介されている実践校」に追加し、2002年3月末、小中高校、養護学校、日本人学校を合わせて2,425校が掲載されている。追加された学校についてもそれらの情報の内容を12分類して検索できるようになっている。当ホームページのアクセス数は、約28万4千件(2002年3月末)になり、このホームページは開設してほぼ3年目になるが、広く活用されている。(2)インターネットに紹介されていない実践校については、国立教育政策研究所教育情報データベース「学校における教育実践研究主題」に収録されている学校のうち「総合学習」を行っている学校を、前出の「総合的な学習らんど」「インターネットに紹介されていない実践校」に追加し、830校が掲載されている。2 (1)で収集された情報を26の体験活動に分類し、その分類に基づいてWeb等によるアンケート調査を各学校に対して行った。前出のホームページにおいて体験活動で分類して検索できるように計画している。
浮遊性有孔虫化石群集による鮮新世以降の北西太平洋表層水古環境

本研究では,東シナ海北部,沖縄トラフ北部及び沖縄トラフ中部の水深8001000mの海底から採取された3本のピストン・コアKH82-4-14,RN80-PC3とBO94-20PN3を対象にし,詳細な浮遊性有孔虫殻のAMS14C放射年代測定を行い,同時に各層準における浮遊性有孔虫化石群集の解析もおこなった。その結果,黒潮特徴種G.glutinata, G.ruber, G.sacculifer, P.obliquiloculata,中央水塊特徴種G.inflata,G.truncatulinoides,低塩分/冨栄養水体の特徴種G.quinqueloba,N.pachyderma(d),N.dutertreiが最終氷期以来時代の変遷とともにそれらの産出頻度も著しく変化したことが分かった.3本のコアに含まれろ浮遊性有孔虫化石群集の組成変化を比較した結果,北西太平洋の縁辺海である東シナ海の東部における環境変遷は以下のように明らかにした:北部では最終氷期から16,000年前までは表層水の温度は現在より低く、栄養レベルの高い水塊であった。16,000年前から10,000年前までは、表層水温は徐々に高くなり、塩分が非常に低下した時期であり、10,000年前から6,000年前までは表層水温著しく高くなったと推定される。7,000か6,000年前から現在にかけては、表層水状況は現在とほぼ変わらず、水温が高く、栄養レベルがやや低い状態であったと考えられる。推算した表層水温は最終氷期から完新世にかけて、約5°Cの差があった。一方,南部では,氷期・氷消期において低塩分水の影響が弱く,表層水は低温/高栄養塩のものと推定される,このことから氷消期の低塩分水の流入は北(古黄河)起源であると考えられる.また,氷期・氷消期においては黒潮の影響が弱まり,変わりに北西太平洋中央氷塊の勢力は強まった.約10,000年前から黒潮の影響は顕著になり,8,000-7,000年前以降は、その強い影響は安定していたことが分かった。海水準100m低下した最終氷期からの東シナ海の古環境変遷は海水準の大規模の上昇に伴った海岸線,河口の位置的な変化,陸からの淡水流入量の変化,赤道,太平洋から流入した黒潮の強さ及び流路の変化にコントロールされ,気候変動に伴った陸と海の複雑な相互影響を反映したものである.本研究では,東シナ海北部,沖縄トラフ北部及び沖縄トラフ中部の水深8001000mの海底から採取された3本のピストン・コアKH82-4-14,RN80-PC3とBO94-20PN3を対象にし,詳細な浮遊性有孔虫殻のAMS14C放射年代測定を行い,同時に各層準における浮遊性有孔虫化石群集の解析もおこなった。海水準100m低下した最終氷期からの東シナ海の古環境変遷は海水準の大規模の上昇に伴った海岸線,河口の位置的な変化,陸からの淡水流入量の変化,赤道,太平洋から流入した黒潮の強さ及び流路の変化にコントロールされ,気候変動に伴った陸と海の複雑な相互影響を反映したものである.

本研究は北西太平洋から採取された3本の海底コア(DSDP292,DSDP445,DSDP310)を主な対象とする.本年度では,黒潮の源流域に位置するBenham Riseから採取された海底試料(コアDSDP292)及び黒潮の北限に位置するHess Riseから採取された海底試料(コアDSDP310)について研究を行った.海底試料を処理した上で,予察的に浮遊性有孔虫の群集解析を行った.現生の親潮特徴種,混合水域特徴種,黒潮特徴種,中央水塊特徴種に基づいて,各時代における表層水の特性(水塊構造)を求めた.現在,各種の産出頻度に基づいてトランスファー・ファンクション計算を行い,表層水古水温を算出している段階である.浮遊性有孔虫殻の酸素・炭素同位体比測定は熊本大学平成8年度に購入した同位体比質量分析装置を利用するとした.機械の入荷,調整に時間がかかるため,現段階ではまだ測定可能な状態になっていないが,同位体測定技術について,他大学を見習いながら検討した.更に,コアにおける浮遊性有孔虫化石各種の産出状況などから同位体比測定に適した種について検討を行った.本研究の一部として,日本近海後期第四紀における黒潮流路の変化を把握するため,東シナ海,北西太平洋から採取された5万年以降のピストン・コアKH82-4-14,RN80-PC3などを対象にし,浮遊性有孔虫殻のAMS 14C放射年代を測定した.これらの測定値は黒潮を中心とする海洋古環境変遷の復元に確かな年代を与えた.本年度では,日本近海後期第四紀における黒潮流路の変化を把握するため,東シナ海から採取された3本のピストン・コアKH82-4-14,RN80-PC3とBO94-20 PN3を対象にし,浮遊性有孔虫殻のAMS 14C放射年代を測定と浮遊性有孔虫の群集解析をおこなった.3本のピストン・コアはそれぞれ東シナ海北部,沖縄トラフ北部と沖縄トラフ中部の水深8001000mの海底から採取された柱状堆積物である。コア堆積物中に含まれた火山灰Ah(約6,300年前)と火山灰AT(約24,000年前)及びAMS放射性同位体14Cの年代測定により、3本のコアは過去15,000年30,000年間の連続的な堆積記録をもつことが分かった。堆積物中の浮遊性有孔虫化石の群集解析によりこの海域の環境変遷は以下のような特徴があることが判明した:最終氷期から16,000年前までは表層水の温度は現在より低く、栄養レベルの高い水塊であった。16,000年前から10,000年前までは、表層水温は徐々に高くなり、塩分が非常に低下した時期であり、10,000年前から6,000年前までは表層水温著しく高くなったと推定される。8,000か6,000年前から現在にかけては、表層水状況は現在とほぼ変わらず、水温が高く、栄養レベルがやや低い状態であったと考えられる。推算した表層水温は最終氷期から完新世にかけて、約5。Cの差があった。更に、東シナ海北部の表層水の性質は沖縄トラフとでは異なっており、東シナ海北部は沖縄トラフと比較して全般に2。C程度低い水温をしめす。16,000年前から10,000年前にかけての著しい低塩分水の影響は東シナ海北部の方がより顕著であったと推定される。東シナ海過去30,0OO年においては,最終氷期から12,000年前まで海水準の低下にともない沿岸水の影響は強かった.その後,海水準の大規模の上昇に伴い海岸線,河口が陸に向かって後退し,沿岸水の影響が弱くなり,黒潮の影響が強まった.約10,000年前から黒潮の影響は顕著になり,8,000年前以降は、その強い影響は安定していたことを明らかにした。本年度では,沖縄トラフ水深1058mから採取されたピストン・コアBO94・20PN3を重点対象にし,詳細な浮遊性有孔虫殻のAMS14C放射年代測定を行い,同時に24,000年前までの層準における浮遊性有孔虫化石群集の解析もおこなった.その結果,黒潮特徴種G.glutinata,G.ruber,G.sacculifer,P.obliquiloculata,中央水塊特徴種G.inflata,G.truncatulinoides,低塩分/冨栄養水体の特徴種G.quinqueloba,N.pachyderma(d),N.dutertreiが最終氷期以来時代の変遷とともにそれらの産出頻度も著しく変化したことが分かった.