hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レインボーシュリーレンＣＴによる超音速噴流流れ場の三次元定量的可視化法の開発

本研究では,超音速流れを非接触で三次元的に定量化するために,レインボーシュリーレン偏向法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を確立することを目的とする.ノズル出口が1mm×1mmの正方形断面を持つ先細ノズルおよびラバルノズルからの不足膨張噴流に開発したレインボーシュリーレン偏向法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を用いて解析した.その結果,ノズルからの不足膨張噴流の流れ場を正確に捉えることができ,定量的に密度場を得ることに成功した本年度は,軸対称の先細ノズルとラバルノズルからのマッハディスクを伴う不足膨張噴流に対して,アーベル逆変換の原理を用いて密度場を得た場合と,ノズルを等間隔に回転させて撮影したレインボーシュリーレン写真からCTの原理を適用した解析した場合の密度場を求め,両者の密度場を比較した.その結果,シュリーレンCTによる密度の計測値はアーベル逆変換や数値計算によって得られる密度値と定量的に良く一致することが分かった.同じ条件で,軸対称超音速マイクロノズルからの噴流に対して,レインボーシュリーレン法による計測とRANS方程式による数値計算及び微少変動理論による解析を行った.その結果,ノズルの中心軸を含む噴流断面の等密度線図は,数値計算によって算出されたものとほぼ一致することがわかった.また,理論解析による噴流中心軸上の密度値はノズル出口直後では実験値とほぼ一致しているものの,下流にいくにつれて実験との差が開くことが分かった.以上の結果および過去の実験結果を比較し,レインボーシュリーレンCT計測による密度値の精度や空間分解能に関する知見を得た.軸対称の先細ノズルとラバルノズルからのマッハディスクを伴う不足膨張噴流に対して妥当な密度場の値が得られ,レインボーシュリーレンCT計測による密度値の精度や空間分解能に関する知見を得た.超音速噴流の特性を調べることは,ロケットエンジン等の航空宇宙産業,スートブロワ,転炉等の工業,不織布の繊維業および農業分野での野菜の皮むき等で重要となっている.一般に,超音速流れの特性を理解するには流れ場のベクトル量(速度)やスカラー量(密度,温度,圧力)の情報が必要である.このような情報は衝撃波の干渉を考慮して数値計算によって得られることもあるが,数値計算の妥当性は信頼の置ける実験地との比較によってなされる.本研究では,超音速流れを非接触で三次元的に定量化するために,レインボーシュリーレン偏光法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を確立する.本年度は写真撮影の回転軸の精度を上げて,軸対称の先細ノズルとラバルノズルからの不足膨張噴流に対して,ノズルを等間隔に回転させてレインボーシュリーレン写真を撮影した.レインボーシュリーレンCTの原理を適用した解析をした場合とアーベル逆変換の原理を用いて解析した場合と比較して非常によく一致し,噴流中のマッハディスクや膨張波などを含みノズル出口付近の不足膨張噴流の流れ場様子を定量的に得ることができた.回転軸の精度を上げたことにより,より小型のノズルでも空間分解能や密度値の精度を維持することが可能となった.以上のことより,噴流中にマッハディスクや膨張波などを含む,複雑な超音速流れ場へレインボーシュリーレンCT計測を適用した場合の空間分解能や密度値の精度を得た.噴流中にマッハディスクや膨張波などを含む,複雑な超音速流れ場へレインボーシュリーレンCT計測を適用した場合の空間分解能や密度値の精度を得た.また,研究成果は国内外で学会発表や学術誌へ投稿予定である.超音速噴流の特性を調べることは,ロケットエンジン等の航空宇宙産業,スートブロワ,転炉等の工業,不織布の繊維業および農業分野での野菜の皮むき等で重要となっている.一般に,超音速流れの特性を理解するには流れ場のベクトル量(速度)やスカラー量(密度,温度,圧力)の情報が必要である.このような情報は衝撃波の干渉を考慮して数値計算によって得られることもあるが,数値計算の妥当性は信頼の置ける実験値との比較によってなされる.本研究では,超音速流れを非接触で三次元的に定量化するために,レインボーシュリーレン偏光法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を確立することを目的とする.平成29年度の研究成果を要約すると以下のとおりである.昨年度,回転軸の精度を上げたことにより,より小型のノズルでも空間分解能や密度値の精度を維持することが可能となった.よって,本年度はノズル出口が1mm×1mmの正方形断面を持つ先細ノズルおよびラバルノズルからの不足膨張噴流にレインボーシュリーレン偏光法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を用いて解析した.その結果,ノズルからの噴流の密度場を得ることに成功した.また,レインボーシュリーレン偏光法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法から得られた密度場を用いて,実験と同じ条件で行った数値シミュレーションを検証することにより,数値シミュレーションにおいても膨張波・圧力波を伴う噴流の三次元構造を詳細に得ることが可能となった.本研究では,超音速流れを非接触で三次元的に定量化するために,レインボーシュリーレン偏向法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を確立することを目的とする.ノズル出口が1mm×1mmの正方形断面を持つ先細ノズルおよびラバルノズルからの不足膨張噴流に開発したレインボーシュリーレン偏向法にコンピュータトモグラフィ(CT)を組み合わせた計測法を用いて解析した.その結果,ノズルからの不足

膨張噴流の流れ場を正確に捉えることができ,定量的に密度場を得ることに成功したより小形ノズルへの適用も想定しているが,小形ノズルの予備試験において,測定時におけるノズル回転時の軸のブレが,CTの原理に基づいて解析した場合の密度測定結果に影響していることが分かった.また,ノズル出口における光源の反射も出口近傍の測定結果に影響することも分かったので,その2点の対策を行いたい.本可視化法の要である,レインボーフィルターの作成方法およびフィルターの精度が,解析後の密度測定結果に影響している可能性があることが分かった.また,レインボーフィルター検定の方法が解析後の密度測定結果を左右することが分かった.レインボーフィルターの製作・検定の安定性向上を図りたい.圧縮性流体工学
アジアモンスーン域の陸面熱・水収支と蒸発散特性の1次元陸面水文モデルによる解明

タイガ域(東シベリア・ヤクーツク)のカラマツ林に関して,植生2層からなる1次元モデル(2LM)によって同地域の草地との比較を行った.観測ではカラマツ林が顕熱を多く出し潜熱があまり大きくない.このことは葉の生理特性に特に差異を与えなくても,カラマツ林において蒸散に関わる葉の面積が小さいことで説明できることがわかった.2LMをJarvis型気孔パラメタリゼーションに対応できるようにした.植物生理生態の研究者らが北東アジア域の複数サイトについて,サイトごとに最適値を決めたパラメータセットと,すべてのデータをプールして決めた潜在的な応答特性を表す共通のパラメータセットの両方を試験したところ,両者はほぼ同等に水・エネルギーフラックスの季節変化を再現できることがわかった.ヤクーツクカラマツ林については,他の地域に比べて夏期の蒸発散が抑制されている.感度実験の結果,ヤクーツクのみでパラメータを決めると最大気候コンダクタンスが小さいために蒸散抑制が起きると解釈されるが,プールした潜在応答特性では土壌水分の低下による抑制とみなされることがわかった.タイ北部の常緑広葉樹林では乾季の終わりに蒸散がピークになる.これは雨季に降り地中深くまで染み込んだ水を乾季後半に樹木が汲み上げて大気に放出していることを意味する.多層植生モデルを用いて様々な根系深の値を与えた水交換の再現実験を行ったところ,この蒸散量のピークと年間流出量をともに良好に再現するには,根系深4-5mが必要だった.この根系の深さが水利用可能性を大きくし,一年を通じて蒸散を維持していることがわかった.植生土壌内の熱・水環境と土壌呼吸を再現するため,モデルに土壌中二酸化炭素ガス・水溶液拡散過程と二酸化炭素ガス生成過程が考慮された.このモデルをタイ北部常緑林に適用したところ,土壌温度・水分・二酸化炭素ガス濃度の鉛直プロフィールと土壌呼吸の観測結果が再現された.タイガ域(東シベリア・ヤクーツク)のカラマツ林に関して,植生2層からなる1次元モデル(2LM)によって同地域の草地との比較を行った.観測ではカラマツ林が顕熱を多く出し潜熱があまり大きくない.このことは葉の生理特性に特に差異を与えなくても,カラマツ林において蒸散に関わる葉の面積が小さいことで説明できることがわかった.2LMをJarvis型気孔パラメタリゼーションに対応できるようにした.植物生理生態の研究者らが北東アジア域の複数サイトについて,サイトごとに最適値を決めたパラメータセットと,すべてのデータをプールして決めた潜在的な応答特性を表す共通のパラメータセットの両方を試験したところ,両者はほぼ同等に水・エネルギーフラックスの季節変化を再現できることがわかった.ヤクーツクカラマツ林については,他の地域に比べて夏期の蒸発散が抑制されている.感度実験の結果,ヤクーツクのみでパラメータを決めると最大気候コンダクタンスが小さいために蒸散抑制が起きると解釈されるが,プールした潜在応答特性では土壌水分の低下による抑制とみなされることがわかった.タイ北部の常緑広葉樹林では乾季の終わりに蒸散がピークになる.これは雨季に降り地中深くまで染み込んだ水を乾季後半に樹木が汲み上げて大気に放出していることを意味する.多層植生モデルを用いて様々な根系深の値を与えた水交換の再現実験を行ったところ,この蒸散量のピークと年間流出量をともに良好に再現するには,根系深4-5mが必要だった.この根系の深さが水利用可能性を大きくし,一年を通じて蒸散を維持していることがわかった.植生土壌内の熱・水環境と土壌呼吸を再現するため,モデルに土壌中二酸化炭素ガス・水溶液拡散過程と二酸化炭素ガス生成過程が考慮された.このモデルをタイ北部常緑林に適用したところ,土壌温度・水分・二酸化炭素ガス濃度の鉛直プロフィールと土壌呼吸の観測結果が再現された.1.ツンドラ域(東シベリア・ティクシ)に関して,卓越するコケやスゲの生理的な特徴を念頭に置き,予備的な感度実験を行った.特に光合成速度と気孔抵抗の関係を決めるパラメータに重点を置いた.当初,標準として仮定したパラメータを使用すると,観測よりも顕熱が過大で潜熱が過小となる傾向があった.また,アルベードに関するパラメータを観測に適合するように調整した.並行して,従来から研究してきた凍土への液体水の浸透と表層土壌水分に関する陸面過程の応答について整理した.凍土への透水を考慮することにより,表層土壌水分の季節変化をよりよく再現でき,蒸発量の季節変化にも大きな影響があることが明らかになった.ツンドラ域に関しては地表貯留水の効果を変えると顕熱と潜熱の割合を変化させるが,CO_2の交換量にはほとんど影響が出なかった.2.タイガ域(東シベリア・ヤクーツク)のカラマツ林に関して,観測データの収集し,モデルの入力・検証用にデータを整備した.また,植生2層からなる1次元モデルによって同地域のカラマツ林・草地の比較を行った.観測からカラマツ林が比較的顕熱を多く出し潜熱があまり大きくならないことが指摘されているが,このことは葉の生理特性に特に差異を与えなくても,カラマツ林において蒸散に関わる葉の面積が小さいことで説明できることがわかった.3.チベットにおける1998年夏季の熱・水収支の観測データを収集,整理した.4.熱帯域(タイ)の常緑樹林について熱・水収支およびCO_2フラックスの観測データをモデル入力・検証用に整備した.また,関連する植生多層モデルを用いてパラメータ決定につながる予備的な再現実験を行った.

その結果,葉面積の増減は年間蒸散量と年間遮断蒸発量ともに影響を及ぼした.また,葉の生理特性は蒸散量に影響を及ぼすものの,遮断蒸発量には影響を及ぼさないことがわかった.これらのパラメータが蒸発散に与える感度は,雨季よりも乾燥しやすい乾季に大きく,乾季におけるパラメータチューニングが重要であることがわかった.1.タイガ域(東シベリア・ヤクーツク)のカラマツ林について引き続きデータの収集,整理を行った.植生2層からなる1次元モデル(2LM)に降雪遮断過程を加え,通年計算を可能にした.モデルによる水収支の解析から,年によっては降水量よりも多くの蒸発散が存在することがあり,凍土の解け水でまかなっている可能性が示唆された.また,蒸発散特性の気象データ依存性,地域性を察しやすくするため,従来からよく使われてしいるJarvis型気孔パラメタリゼーションに対応できるようにした.2.名古屋近郊(稲武)における,常緑針葉樹のデータを用いて開発してきた植生動態モデルを落葉針葉樹など他の気候帯・植生タイプに適用して長期計算するために,落葉過程や更新過程の導入を検討している.AGCMに組み込んだon-line実験でパラメタ調整した陸面過程モデルMATSIROを用い,off-line実験で積雪を中心とした感度実験を行うために,データ収集やモデルのセットアップを行っている.3.タイ北部の常緑広葉樹林では乾季の終わりに蒸散がピークになる(Tanaka et al.2003).これは雨季に降り地中深くまで染み込んだ水を乾季後半に樹木が汲み上げて大気に放出していることを意味する.これは土壌水分の利用を制限する土壌の深さと根系の発達と関係していると考えられるが,これまで調べられなかった.この現象を調べるために,土壌-植物-大気を一体化にした水交換モデルを作り,この乾季後半に起こる蒸散のピークを支えるメカニズムについて調べた.タイガ域(東シベリア・ヤクーツク)のカラマツ林について引き続きデータの収集、整理を行った。1次元陸面モデル(2LM)にJarvis型気孔パラメタリゼーションを組み込み、どのパラメータが熱・水収支にとって重要か感度実験によって調べた。その結果、個葉の最大コンダクタンス、乾燥に対するコンダクタンスの低下を表すパラメータが重要であることが示唆された。また、降雪遮断を取り込んだモデルにより,冬期の着雪に対する貯熱の取り扱いが重要であることがわかった。昨年度、タイ北部の常緑広葉樹林は乾季後半においてその蒸散活動がピークになることを示した。しかし、この活動のピークを支えるのに、土壌水分の利用を制限する根系の深さがどの程度必要なのかは調べられなかった。そこで、今年度は植生モデルを土壌-植生-大気間の熱・水交換を詳細に表現できるモデルに発展させ、様々な根系深の値を与えた水交換の再現実験を行った。この蒸散量のピークと年間流出量をともに良好に再現するには、根系深4-5mが必要だった。この値は報告された木本の最大根系深よりも浅く妥当であった。土壌強度を調べる貫入試験により、深度4-5mの地点で強度が著しく大きくなることが認められ、モデルの再現結果を支持した。これにより、この根系の深さが水利用可能性を大きくし、一年を通じて蒸散を維持していることがわかった。この結果は論文として纏められ、国際誌に掲載された。
ベクトル場の自己組織化理論とロボットのハイブリッド制御への応用

現在の生産現場で活用されているロボットは教示された動作しかできず,不確実で複雑な作業環境や作業条件の変更には適切に対処できない.一方,生体は複雑な環境においても,神経系の自己組織化によって環境認識から運動制御までの機能を自律的に獲得し,環境に適応した行動を実現できる.Mussa-Ivaldらの生体実験によれば,蛙の神経筋による骨格系の運動制御が幾つかの平衡点を持つ基底場の線形結合で構成されるベクトル場によって行われている.このような生体の高度な運動機能を解明し,人工的に実現するすることを目指して,本研究は,ベクトル場の近似理論を解析し,接触作業ロボットへの応用を試みた.その結果、以下のような成果を得た.1)基底場の線形結合でサンプルベクトルからベクトル場の近似理論を考察し、接触作業ロボットによる環境モデルのベクトル場表現とその推定問題に拡張した.2)ロボットの手先に力センサを装備し,未知な環境の何点で接触を行い,得られた接触力ベクトル情報と関節角度情報を統合し,全作業空間の環境に関する接触力のベクトル場を自己組織的に形成する実験を行い、未知環境のモデルを獲得できることを確認した.3)以上で得られた環境の法線ベクトル場モデルをロボットの位置/力ハイブリッド制御に利用し、未知な剛体環境におけるロボットの接触作業を有効に実行できた.現在の生産現場で活用されているロボットは教示された動作しかできず,不確実で複雑な作業環境や作業条件の変更には適切に対処できない.一方,生体は複雑な環境においても,神経系の自己組織化によって環境認識から運動制御までの機能を自律的に獲得し,環境に適応した行動を実現できる.Mussa-Ivaldらの生体実験によれば,蛙の神経筋による骨格系の運動制御が幾つかの平衡点を持つ基底場の線形結合で構成されるベクトル場によって行われている.このような生体の高度な運動機能を解明し,人工的に実現するすることを目指して,本研究は,ベクトル場の近似理論を解析し,接触作業ロボットへの応用を試みた.その結果、以下のような成果を得た.1)基底場の線形結合でサンプルベクトルからベクトル場の近似理論を考察し、接触作業ロボットによる環境モデルのベクトル場表現とその推定問題に拡張した.2)ロボットの手先に力センサを装備し,未知な環境の何点で接触を行い,得られた接触力ベクトル情報と関節角度情報を統合し,全作業空間の環境に関する接触力のベクトル場を自己組織的に形成する実験を行い、未知環境のモデルを獲得できることを確認した.3)以上で得られた環境の法線ベクトル場モデルをロボットの位置/力ハイブリッド制御に利用し、未知な剛体環境におけるロボットの接触作業を有効に実行できた.
消波被覆材の所要重量評価法に関する研究

本研究は,消波被覆材の安定重量の評価実験における不規則波の造波信号長に関する基準値を究明するため,まず不規則波実験における造波システムを開発すると共に,被覆捨石の耐波安定実験より被覆材の被災率に及ぼす造波信号データ長の影響および被災のメカニズムについて数値計算も含めて検討を行い,ついで被覆材の被災と作用波の履歴効果に注目して被災時の波群特性に関して統計・確率論的に検討を行ったものである.主要な結論は以下の通りである.(1)捨石の動的挙動シミュレーションより捨石の移動をもたらす限界波高の算定を行い,その限界波高以上の波高の発生確率について検討した結果,被災実験を行う際に不規則波の構成波数を考慮する必要性が確認された.被覆捨石の被災メカニズムについては,作用波履歴が関係するmemory型の被災プロセスであることが確認できた.(2)被災時とその直前の作用波の砕波相似パラメータξについて確率特性を検討した結果,被災時と直前のξの結合確率分布がワイプル分布で近似でき,2≦ξ≦3.5の領域に大部分が集中することが明らかになった.(3)被覆材にとって危険な状態における高波の波群の出現特性に関する統計解析では,高波の波群に関するランクをξ=3.5と2より算定した波高範囲に設定して,7種類の造波信号長毎に10000ケースのシミュレーション波形を対象に行った.2≦ξ≦3.5に入る波群の出現回数に及ぼす構成波数の影響は平均値で見る限り同じであるが,その出現回数の標準偏差については構成波数が少ないほど大きくなる.(4)限界波高以上の波高の発生確率および高波の出現回数の標準偏差と被覆材の被災率のバラツキが小さくなりほぼ一定となる構成波数600波を,被覆材の耐波安定実験における造波不規則波の構成波数に関する最小基準長の目安として提案している.本研究は,消波被覆材の安定重量の評価実験における不規則波の造波信号長に関する基準値を究明するため,まず不規則波実験における造波システムを開発すると共に,被覆捨石の耐波安定実験より被覆材の被災率に及ぼす造波信号データ長の影響および被災のメカニズムについて数値計算も含めて検討を行い,ついで被覆材の被災と作用波の履歴効果に注目して被災時の波群特性に関して統計・確率論的に検討を行ったものである.主要な結論は以下の通りである.(1)捨石の動的挙動シミュレーションより捨石の移動をもたらす限界波高の算定を行い,その限界波高以上の波高の発生確率について検討した結果,被災実験を行う際に不規則波の構成波数を考慮する必要性が確認された.被覆捨石の被災メカニズムについては,作用波履歴が関係するmemory型の被災プロセスであることが確認できた.(2)被災時とその直前の作用波の砕波相似パラメータξについて確率特性を検討した結果,被災時と直前のξの結合確率分布がワイプル分布で近似でき,2≦ξ≦3.5の領域に大部分が集中することが明らかになった.(3)被覆材にとって危険な状態における高波の波群の出現特性に関する統計解析では,高波の波群に関するランクをξ=3.5と2より算定した波高範囲に設定して,7種類の造波信号長毎に10000ケースのシミュレーション波形を対象に行った.2≦ξ≦3.5に入る波群の出現回数に及ぼす構成波数の影響は平均値で見る限り同じであるが,その出現回数の標準偏差については構成波数が少ないほど大きくなる.(4)限界波高以上の波高の発生確率および高波の出現回数の標準偏差と被覆材の被災率のバラツキが小さくなりほぼ一定となる構成波数600波を,被覆材の耐波安定実験における造波不規則波の構成波数に関する最小基準長の目安として提案している.本研究では,1.造波信号長の変化に伴う不規則波の統計的特性,2.斜面上の捨石に作用する波力と流速の関係,3.造波信号長の変化に伴う捨石層の被災量の変動特性,4.各造波信号長毎における捨石層の被災確率特性の以上4種類について検討を実施し,以下の成果を得ている.1.造波デジタル信号長と高波の発生頻度について,数値計算より25.61638.4secの7種類の造波信号長毎に3000種類の不規則波の波高頻度分布を明らかにすると共に,無反射造波システムを新規に取り付けた本学所有の2次元造波水槽を用いて検証実験を行った.2.斜面上の捨石の作用波力及び流速に関する同時計測実験より,本研究における捨石の動的挙動解析で必要な各波力成分の算定モデルの改良を行った.3.各造波信号長の不規則波を同一時間作用させた時の捨石被覆層の被災量について,まず各造波信号長毎に3000種類の捨石の動的挙動に関する数値計算を実施し,信号長の増加に伴って被災量の分散値が低減することを明らかにすると共に,ガラス玉を用いた模型実験より計算結果の検証を行い,次年度の不規則波を用いた被覆材の被災実験における造波信号長の最小基準値に関する基礎資料とした.4.被覆材の所要重量設計に対する信頼性設計法の導入に際して必要となる被覆材の被害確率特性を明らかにするため,各造波信号長における捨石の安定重量評価式に含まれる係数に影響する物理パラメータを次元解析により検討した.

本研究では,昨年度に引きつづき(1)造波信号長の変化に伴う不規則波の統計的特性に関する検討,(2)造波信号長の変化に伴う捨石層の被災量の変動特性に関する検討,(3)各造波信号長毎における捨石層の被災確率特性に関する検討について,以下に示す研究内容を実施した.(1)では,入射波条件範囲を昨年度よりさらに広げた2次元造波水槽実験より,造波デジタル信号個数と不規則波の波高頻度分布について検討すると共に,被覆材の被災に関係する信号毎の最大波高から10番目まで波高のそれぞれの発生頻度に関する統計的解析を行い,信号長の増長に伴う最大波高の発生頻度分布の変化特性を検討した.(2)では,昨年度得られた造波信号長の最小基準値について,入射波条件を拡張した被災実験における捨石被覆層の被災量及び捨石の安定重量評価式の係数より最小基準値の妥当性を検討したが,バラツギが認められたことから,被覆模型移動時の被災メカニズムに注目して,被災発生時の波とその直前の波について信号長毎に波高の頻度分布より検討している.さらに,2次元非圧縮性粘性流体を対象とした連続式,ポーラスモデルに基づいて拡張したナビアストークス方程式について自由表面解析モデルであるVOF法による数値波動水槽を用いた透過性堤体上の捨石の動的挙動シミュレーションより,捨石の初期被災時の入射波浪条件に関する推定を行った.(3)昨年度の被覆材の安定重量評価式に含まれる係数に影響する次元解析より得られた各物理パラメータの確率特性について,(1)及ぴ(2)の結果に基づいて検討を継続して行っている.最終年度の研究では,昨年度までの被災実験より明らかになった被覆材の被災現象が一般に微動なローリング運動を繰り返しながら被覆材間のかみ合わせがゆるみ離脱転落に至る「作用波履歴が関係するmemory型の被災プロセス」であることに注目し,マルコフプロセスの仮定に基づいた高波の連に関する理論を用いて被覆材にとって危険な状態と考えられる高波の波群の出現頻度と造波不規則波の構成波数の関係を検討することにより,被覆材の耐波安定実験における造波不規則波の構成波数に関する最小基準について提案を行った.以下に研究結果を示す.(1)被災時とその直前の作用波の砕波相似パラメータξについて確率特性を検討した結果,被災時と直前のξの結合確率分布がワイブル分布で近似でき,ξの大部分が2≦ξ≦3.5の領域に集中することから,被覆材にとって危険な状態における高波の波群の出現特性に関する統計解析では,対象とする高波の波群に関するランクをξ=3.5と2より算定した波高範囲に設定して7種類の造波信号長毎に10000ケースのシミュレーション波形を対象に行った.2≦ξ≦3.5に入る連長2および2以上の波群の出現回数に及ぼす構成波数の影響は平均値で見る限り同じであるが,出現回数のバラツキについては構成波数が少ないほど大きくなる.(2)被災実験より2層被覆ガラス玉の被災率と不規則波の構成波数の関係を検討した結果,被災率のバラツキに造波不規則波信号の構成波数が強く依存することがわかった.(3)(1)と(2)結果より,高波の出現回数のバラツキと被覆材の被災率のバラツキが小さくなりほぼ一定となる構成波数600波を,被覆材の耐波安定実験における造波不規則波の構成波数に関する最小基準の目安として本研究で提案している.
メキシコにおけるナショナリズムと農村教育に関する史的研究

本年度は、昨年度に引き続き20世紀前半のメキシコ教育史に関する文献、資料の調査をおこない、とくに、メキシコ教育省古文書館において、1920年代、1930年代に実際の農村教育に関わった教育省担当係官、教育視学官、農村教師、農民の手による史資料を収集した。また、これらの資料に加え、農村教師の回想録を分析し、当時、国家が推進する農村教育普及活動の最前線にあった農村教師が、具体的にどのような活動をおこなったのか、あるいは、それに対して農民がどのように対応したのかを検討した。そこから明らかになったことは、教育を通じて、農村地域の経済的、社会的発展と農民の組織化、愛国心をもった「メキシコ国民」の形成をめざす国家に対し、農地改革をはじめとする農村生活全般に関わる諸問題の解決、教育によってもたらされる新たな価値観の受容や拒絶など、自分たちの利益となるよう農村学校や農村教師を利用して積極的に対応しようとする農民の姿であった。すなわち、この時代に新たに誕生した農村学校は、さまざまな価値や権力をめぐる国家と農民の「交渉の場」となり、農村教師は、その「仲介者」としての役割を果たしていたといえる。こうした研究は、当時のメキシコにおける教育運動を、社会改良のための重要な運動として称賛したり、あるいは農民の価値を無視した一方的な国民統合であると批判したりすることの多かった従来の研究に、新たな視点を提供することとなるだろう。本研究の成果は最終報告書としてまとめ、またあわせて、本研究の重要な基礎資料のひとつである農村教師の回想録を翻訳し添付する。本年度はまず、19世紀後半から20世紀前半にかけてのメキシコ教育史に関する文献、史料の調査、収集をおこなった。とくに、メキシコの教育省古文書館、大学の図書館などでおこなった文献調査において、その時代に農村教育の分野で活躍した教育家に関する文献、教育に関する当時の新聞、雑誌、報告書など日本では入手不可能な文献、史料を収集することができた。また、1920年代以降に増大した農村学校、および、農村教師の現職教育と農村地域の生活向上を目的として派遣された専門家集団「文化ミッション」という組織に関して、当時の報告書などを中心に検討し、その具体的な活動内容や果たした役割について論文にまとめ所属機関の紀要に発表した。この論文では、教育省に提出された報告書などを史料としたため、農村での教育活動を担った個々の教師が実際にどのように考え、活動したのか、あるいは、住民が教育活動に対してどのような対応をとったのかなど、国家が推進する農村教育の普及活動の最前線にあった農村教師と住民が、それをめぐってどのように関わっていたのかより具体的なところまでは明らかにすることができなかった。そこで、現在、20世紀前半、農村学校で活動した教師数名によって書かれた回想録を読み進め、必要に応じて翻訳し基礎資料とする作業をおこない、当時の教育活動を実際に担っていた教師たちがどのように感じ、考え、そして活動したのか、あるいは、住民の対応はどのようなものであったのかという視点から検討を継続している。
成人T細胞白血病の病因レトロウイルス

1.成人T細胞白血病ウイルス(ATLV)感染細胞はシスティン・プロテアーゼのカルパイン及びそのインヒビターであるカルパスタチンを新しく発現するが、細胞内では燐酸化を受けない。2.新生仔WKAラットにWKAラットT細胞系ATLVゲノム陽性のTARS-Iを腹腔内接種すると、23週間で腫瘍化するが、マイトマイシンCで処理した同じ細胞を接種すると、ATLV持続感染ラットになる。ヒトATLVキャリアの動物モデルである。3.IL-2レセプター(ATLV感染によってヒトリンパ球上に発現する)に対する約20種類の単クロン抗体を作成した。4.アフリカミドリザルに感染しているATLV様ウイルスSTLV-Iについて、その感染個体24匹について検討したところ、一匹は白血病で死亡、他に5匹が前白血病状熊にあることを見出した。そしてSTLV-Iのプロウイルスが単クロンとしてくみこまれていることがわかった。5.ATLVキャリアの母親の児は生後1才において母乳哺乳児は46%感染していたが、人工哺乳児では9%だけの感染しか認められない。ATLVの母乳を介して感染経路が主であることが示唆されたと同時にこれの感染予防法が明らかにされたことになる。6.ATLV抗体の検出されなかった(凝集法で)血液の輸血をうけて、その受血者がATLV感染する例について検討したところ、0.037%程度にはありうるという結果がでた。しかし現在行われている血液センターのスクリーニング輸血によるATLV感染を殆ど予防できることは明らかである。
日米の博物館との連携を生かした異文化理解教育アウトリーチ教材の開発と実践

本研究の当該年度の研究は以下の四点に整理できる。(1)1年次に実施したアンケート調査や訪米調査の結果整理および分析、(2)日米の博学連携を生かした教材開発、(3)先住民学習の教材開発と実践、(4)学会発表および報告書作成である。(1)については、1年次に行ったアンケート調査結果から、日本の児童生徒および大学生がもつコロニアルな見方によるステレオタイプなネイティブ・アメリカン認識について明らかにし、ポストコロニアルな視点にたった先住民学習の構築に向けた課題を整理した。(2)については、全米日系人博物館と連携して日本人教師、日本人生徒のために日本語をベースとした指導の手引きや教材、資料を作成した。現在、同博物館にて日本人来館者、関係者に配布されている。また、ハワイ日本文化センターやハワイプランテーションビレッジ学習キットをモデルとしながら、ハワイジャパニーズセンターにおいて学習教材キットの開発研究を開始した。(3)については、(1)を受けて先住民とポストコロニアルの議論が展開された舞台となったオセアニアに着目した。そして、ヴァヌアツ文化センターをはじめ村集落地域の学校や生活を調査し、ヴァヌツの人々と共同で教材開発を行い、エパオ村の小学校で実践を行った。(4)に関しては、日本国際理解教育学会研究大会において、研究の一部をとして発表した。また、編著書『日系移民学習の理論と実践-グローバル教育と多文化教育をつなぐ-』(明石書店、2008)に、日系移民に関する博物館学習キットの概要とその活用について詳述した。また、本研究全体の成果を報告書としてまとめた。本研究は、日本の児童・生徒・大学生のアメリカ先住民に関する認識を調査・分析し、偏りのない理解を深めるための貸出し可能なアウトリーチ教材を下記の日米の博物館との連携により開発し、下記の学校で実践を行ない、この教材の意義を明らかにすることを目的としている。平成18年度の研究は、主に下記の3点を行った。1.ネイティブ・アメリカンについての小学生から大学生までの認識調査及び分析大阪府茨木市立葦原小学校(大阪)、東京学芸大学附属世田谷小学校(東京)の2年生および6年生児童140人、京都ノートルダム女子大学心理学部(京都)の学生50人へのアンケート調査を実施し、ネイティブ・アメリカンに関する既有知識の調査と、描画によるイメージ調査を行った。その結果、メディアに影響を受けていると思われる知識の偏り、ステレオタイプなイメージを持っている事が明らかになった。調査結果の分析や整理は現在進行中である。2.ネイティブ・アメリカン関係博物館の研究調査及び資料(教材を含む)の収集国立民族学博物館(大阪府吹田市)、全米アメリカンインディアン博物館(アメリカ合衆国ワシントンDC、ハワイ州カウアイ博物館、マウイ島ペトログリフ)において集中的に調査を行い、教材開発のため資料収集、および博物館の開発した学習プログラムの収集を行った。特に充実した学習プログラムを用意している全米アメリカンインディアン博物館では、実際に子どもたちとのグループ学習を行っている場面を見学することができ、ヒアリング調査の成果をあげる事ができた。3.マイノリティについての教材開発の先行研究分析これまでマイノリティについての教材開発は多文化教育において積み重ねられてきている。多文化教育においてネイティブ・アメリカン学習がどのように行われてきたか、収集してきた教材や授業案を整理するとともに、アメリカ合衆国の社会科のStandardsにおけるネイティブ・アメリカンの位置づけの分析を行った。
膵癌の発生,進展に関与する遺伝子異常の解析

1)これまでに膵がんにおいて高頻度に欠失している領域を1p,6q,9p,12q,17p,18qの6箇所の染色体領域を同定していたが,これらの欠失と予後との関係を検討し,12q,17p,18qの3箇所の欠失が予後不良と有意な相関を示すことを明らかにした。これらの欠失のうち17pはp53遺伝子の領域の欠失で,18qはSMAD4遺伝子の近傍の欠失である。2)6q,12qにおいては,共通欠失領域をそれぞれ3箇所,2箇所同定し,6qの1箇所と12qの2箇所においては,欠失領域をカバーするBACによるコンティグを作成し,遺伝子を複数単離・解析した。3)12q21のDUSP6遺伝子,12q24のTDG遺伝子は多数の膵癌細胞株で発現抑制,あるいは消失が見られ,遺伝子発現が無くなることが発がん・進展過程に関与している可能性があるものと考えられ,現在,更なる解析を進めている。4)18qの欠失領域の標的遺伝子と考えられるSMAD4遺伝子のtwo-hitのある膵癌細胞株に正常SMAD4遺伝子を導入してもがん細胞の増殖抑制効果は見られなかった。そのため,SMAD4遺伝子の異常は,増殖そのものに寄与するのではなく,発がん過程において,それ以外の何らかの機構での関与があるものと考えられる。5)18qの欠失が膵の発がん過程において初期変化であることを前年度に明らかにしたが,今回は18qの欠失が予後不良因子でもあることを示した。これらの事実から,同領域にはSMAD4以外にもがん抑制遺伝子が存在し,一方の異常が初期変化,もう一方の異常が予後不良因子である可能性が考えられる。6qにおいては,詳細な欠失地図の作成を行ない,3か所の共通欠失領域を同定した。現在,YACおよびそれに由来するコスミド,BAC,PACによるコンティグの作成にとりかかっており,うち1か所では共通欠失領域を500kb以内にまで狭めることができた。現在,6qにおいてはこの領域に照準を合わせて遺伝子の単離に取り組んでいる。DNAミスマッチ修復異常の下流に位置する繰り返し配列を含むゲートキ-パ-遺伝子の異常として,本年度はbcl-2 associated X protein(BAX)遺伝子の異常の検索を行い,大腸癌,胃癌,子宮内膜癌ではTGFβRIIとIGFIIR同様に異常がみられたのに対し,膵癌ではBAXを含め,いずれの遺伝子にも異常がみられないことを明らかにした。膵癌の発生・進展にはこれら以外の遺伝子異常が関与しているものと考えられた。10qにマップされた新しい癌抑制遺伝子であるPTEN1の異常を各種癌において調べたが,子宮内膜癌で非常に高頻度の異常が見られたのに対し,膵癌では異常は全く見られなかった。この遺伝子の異常は膵における発がんには関与していないものと考えられた。6qにおいて3か所,12qにおいて2か所の合計5か所の共通欠失領域を特定し,これらの内3か所についてはYAC,BACによるコンティグを作成した。12q21は最少2個の互いに重なり合うYACクローンでカバーでき,3Mb以下と推定される。また,12q22-q23.1では最大650kb,6q21では約500kbの共通欠失領域が同定された。後者の2か所ではBACによるsequence readyのコンティグができており,塩基配列決定の作業を進めている。また,ESTをもとに発現している遺伝子のスクリーニングを行い,12qにおいては2個の候補遺伝子について異常の有無を調べたが,構造異常は見られなかった。しかし,12q21のDUSP

6遺伝子では,多数の膵癌細胞株で発現の減弱や消失が観察されたため,発癌との関連の可能性があるものと考えられ,現在,発現の消失している細胞株に正常遺伝子を導入するため,アデノウイルスへの組み込みの過程にある。遺伝子診断による早期発見の試みとして,ERCP施行中に採取した膵液中の細胞を用い,FISHによる診断を試みた。膵癌で高頻度に報告されている9p,17p,18qの欠失と8q,20qの増幅を指標にして調べたところ,FISH法が非常に有効であり,かつ18qの欠失が初期に生じている異常であることが明らかになった。この結果はSMAD4の異常が発癌の初期に重要な働きをしていることを強く示唆する結果である。この他,SMAD4,p53,p16等の異常のある膵癌細胞株をスクリーニングし,アデノウイルスに組み込んだこれらの遺伝子を導入することにより,膵癌細胞株に対する造腫瘍性抑制効果が見られるか否かを検討している。1)これまでに膵がんにおいて高頻度に欠失している領域を1p,6q,9p,12q,17p,18qの6箇所の染色体領域を同定していたが、これらの欠失と予後との関係を検討し,12q,17p,18qの3箇所の欠失が予後不良と有意な相関を示すことを明らかにした。これらの欠失のうち17pはp53遺伝子の領域の欠失で,18qはSMAD4遺伝子の近傍の欠失である。2)6q,12qにおいては,共通欠失領域をそれぞれ3箇所,2箇所同定し,6qの1箇所と12qの2箇所においては,欠失領域をカバーするBACによるコンティグを作成し,遺伝子を複数単離・解析した。3)12q21のDUSP6遺伝子,12q24のTDG遺伝子は多数の膵癌細胞株で発現抑制,あるいは消失が見られ,遺伝子発現が無くなることが発がん・進展過程に関与している可能性があるものと考えられ,現在,更なる解析を進めている。4)18qの欠失領域の標的遺伝子と考えられるSMAD4遺伝子のtwo-hitのある膵癌細胞株に正常SMAD4遺伝子を導入してもがん細胞の増殖抑制効果は見られなかった。そのため,SMAD4遺伝子の異常は,増殖そのものに寄与するのではなく,発がん過程において,それ以外の何らかの機構での関与があるものと考えられる。5)18qの欠失が膵の発がん過程において初期変化であることを前年度に明らかにしたが,今回は18qの欠失が予後不良因子でもあることを示した。これらの事実から,同領域にはSMAD4以外にもがん抑制遺伝子が存在し,一方の異常が初期変化,もう一方の異常が予後不良因子である可能性が考えられる。現在,更なる検討を加えている。
薬剤耐性菌および耐性遺伝子の院内伝播形式とそれに相関する危険因子の統合的解析

また、突然変異頻度の上昇が細菌の集団多様性の拡大を介して、多剤耐性化と定着の長期化をもたらすことを示す臨床データの解析を終えた。突然変異頻度上昇の分子メカニズムとしてmismatch repair systemに注目し、その構成遺伝子について遺伝子変異の有無の確認、mRNAレベルでの発現解析をreal-time PCR法を用いて行っており、6ヶ月以内に終了予定である。初年度として、広域セファロスポリン耐性率の増加が指摘されているグラム陰性桿菌Enterobacter cloacaeを対象として選択した。伝播性の耐性遺伝子としてインテグロン遺伝子に着目し、インテグロン構造に関連した遺伝子intI1,intI3,sul1,aac(6')-1bのPCRによる検出法を確立した。ついで、院内水平伝播の判定に用いる遺伝子型分析法として、ERICプライマーをもちいたPCR(ERIC-PCR)法を試み、条件設定を行った。これらと薬剤耐性との相関を検討するべく、2004年上半期に、当院消化器系の外科の患者から分離されたE.cloacae菌株を対象として実験を行った。65株(48患者)の対象株のうちintI1遺伝子は35株(54%)で陽性、うち18株ではsul1またはaac(6')-1bも陽性であった。インテグロン関連遺伝子の保有はimipenemを除くβ-lactumとaminiglycosideに対する耐性および多剤耐性に有意に相関していた。水平伝播クラスター株(25株38%)は薬剤耐性およびインテグロン関連遺伝子保有と有意に相関していた。同一遺伝子型8クラスターのうち、3クラスターはintI1/intI3保有株と非保有株の両者を含み、保有株では非保有株と比べてMICが上昇していた。以上よりE.cloacae臨床分離株において、インテグロンの獲得と抗菌薬多剤耐性および水平伝播の3者間の正の関連関係が明らかとなった。また、インテグロン自体の獲得が院内伝播のレベルとして起こっていることの傍証がえられた。平成17年度、院内で分離されたEnterobacter cloacae約60株の検討において、伝播性耐性遺伝子構造であるインテグロン関連遺伝子保有の有無、遺伝子クローン判別による院内水平伝播、および薬剤耐性との相関を検討した結果、インテグロンの獲得と抗菌薬多剤耐性および水平伝播の3者間の正の関連関係を明らかにし、インテクロン自体の獲得が院内伝播のレベルとして起こっていることの傍証をえた。平成18年度においては、水平伝播と薬剤耐性に関連する菌側の因子として、緑膿菌等で報告のある(1)突然変異頻度の上昇株(mutator strain)の存在、(2)バイオフィルム形成能、を仮定し、同じ分離株において、突然変異頻度とバイオフィルム形成能を計測した。また、突然変異頻度と分離された患者の臨床因子の関連についても検討した。この結果、E.cloacaeの臨床分離株の約10%が有意な突然変異頻度の上昇を示すことが判明した。これは、大腸菌に関する報告(<5%)よりも明らかに高い率であった。また、多剤耐性と同一患者からの繰り返し検出が、突然変異頻度上昇と有意に相関していることが判明した。一方、突然変異頻度とバイオフィルム形成能、インテグロン関連遺伝子保有との間には挿管を認めなかった。これらの結果は、突然変異頻度の上昇が細菌の集団多様性の拡大を介して、多剤耐性化と定着の長期化をもたらすことを示唆すると考え、現在、これらを検証する実験計画を進めている。
多職種連携による発達障害児の視機能及び眼球運動評価法の確立と普及

1)5つの衝動性眼球運動(サッケード)課題:step、gap、overlap、anti-、memory-guidedを解析するプログラムを統合し、一つのプログラムで全課題のデータ統計処理ができるよう改良した。2)眼球運動課題の測定を6歳児、810歳児で重点的に行い、発達障害児33名と年齢適合した定型発達児30名で測定が終了した。定型発達児でのサッケード5課題の潜時(中央値:ms)はstep:182、gap:154、overlap:190、anti-:216、memory-guided:318であり、小児での潜時の基準値が得られた。一方、ARK-1sを用いた近見時の調節と瞳孔測定では発達障害児で明らかな異常は認められなかったが、調節刺激に対する調節性輻湊の基準値を青年健常者でnear & far gradient法と大型弱視鏡による方法で検討した。3)未就学児1520名を調査し、左右眼で低い方の近見裸眼視力で4群に分類し、他覚的屈折値、角膜屈折力、近見立体視、眼位との関連性を検討した。視力低下群では不同視(左右眼の屈折差)が大きく、両眼視機能が不良であり、健診で屈折値と両眼視は視力検査を補完する上で重要であることが判明した。4)眼球運動課題を測定した被験者でWISC-IVを実施した。各発達障害児の診断名、認知機能、言語発達、服薬等のカルテ情報を集約した。認知機能はIQに加えて下位検査結果との関連性を検討した。5)fNIRSを用いて2名一組の被験者で交互に話し手と聞き手役となり、Object naming & description課題を独白と対話型条件で比較した。社会的相互作用を有する対話型では上側頭溝(STG)を含むウェルニッケ野で神経活動が増加した。6)ASD児の新奇語彙獲得における視線参照の特異性を継続して検討した。7)通常学級に在籍する読み困難児の文章音読時の眼球運動は短いサッケード距離で頻繁に停留を繰り返す特徴があり、背景に音読にかかわる自動化能力の問題の関与が示唆された。視線解析装置(EyeLink)を用いた5つの眼球運動(サッケード)課題の潜時測定・解析プログラムを一つに統合し、全データの解析および統計処理が迅速に実施できるよう改良した。サッケード課題のデータ収集に関しては、2018年度から510歳の各年齢の発達障害児と年齢適合した定型発達児がほぼ同じ症例数になるよう症例を補完する方法に変更した。データ数の不揃いを解消するため6歳児及び810歳児で重点的に測定を行った結果、発達障害児33名と年齢適合した定型発達児30名で測定が終了している。データの信憑性が乏しい症例は再測定を実施するか、困難な場合には解析から除外する予定である。サッケードの潜時分布については課題別に発達障害児と定型発達児での差異を年齢別に検討している。発達障害児の視知覚・注意機能と認知・言語発達の関連性を明らかにするため、研究会議とは別に、研究分担者と連携研究者である視能訓練士・言語聴覚士による実験データと認知・言語発達の照合を兼ねた検討会を複数回実施した。サッケード課題のデータを収集した63名でWISK-IV知能検査を順次実施しており、認知機能に関してはIQに加えて、下位検査結果との関連性を検討している。研究最終年度であるため、一部不足しているサッケード課題のデータとWISK-IV知能検査結果を補完するため、学内のリハビリテーションセンター・言語聴覚センターに来院する対象児の保護者に検査協力を依頼し、速やかにデータを収集する。これと平行してデータの解析と集約を進め、発達障害児の認知機能や言語発達、行動特徴とサッケード課題の潜時分布との関連性について多面的に検討を加え、学会発表および論文作成を推進し、研究課題の年度内完了を目指す。1.国際医療福祉大学の倫理審査委員会の倫理審査を受け、9月24日に承認され(承認番号15-Io-60)、一部の同意書・説明書に関して追加修正が求められ10月7日に提出した。2.遠隔テレビ会議システムを用いた研究者全体会議を6月24日,10月21日,3月2日に開催し、研究の進捗状況を確認し、今後の問題点を検討した。3.本研究課題で新たに導入された視線解析装置(以下、EyeLink)を用いて衝動性眼球運動のステップ課題を作成し、健常者を用いて測定した。取得した生データから,サッケードの1時系列,2潜時,3潜時ヒストグラム,4最大速度,5到達誤差を自動抽出し結果ファイルとして出力するソフトウェアを開発した。4.発達障害児(特に自閉症児)が、新奇語彙を学習する際の視線利用の特異性について明らかにするための課題を作成した。5.学内のリハビリテーションセンターと言語聴覚センターの施設職員と研究参加者の募集と選定に関して協議を行い、参加までのプロセスを決定した。研究協力依頼のためのポスターを作成し各施設に掲示していただくとともに、研究内容を紹介する小冊子を作成し、各施設に配布した。6.研究対象者を発達障害が疑われ、本学リハビリテーションセンター小児神経科を受診し自閉スペクトラム症(DSM-V)と診断された510歳の児童で、知的障害を合併せず(知能検査で70以上)、保護者への十分な説明により研究協力への同意を文章で得られた者とした。

すでに数名から同意書が得られ、視機能の基礎データの収集と衝動性眼球運動の記録を開始している。EyeLinkを用いた眼球運動課題の作成とデータ解析ソフトウェアの開発は順調に推移しており、計測終了後すぐに検査結果を確認できるため,今後の発達障害児の計測において有用であると考えられる。本ソフトウェアを用いて平成27年度に計測されたサッケードデータについては,第72回日本弱視斜視学会総会で2演題発表予定である。一部に介入研究を含み倫理審査に時間を要したため、研究対象者のデータ収集が予定より数カ月遅れているが、リハビリテーションセンターと言語聴覚センターでの来所児の保護者に対する研究協力依頼体制が確立したので、今後は順調に推移すると考えている。1)視線解析装置を用いて計測用の4種類の衝動性眼球運動課題(step、anti、gap、overlap)を作成し、出力されるデータの解析ソフトウェアを開発した。2)定型発達児及び発達障害児のデータ収集のため,大田原市内の小学校・関連施設との調整を行い、保護者への説明用冊子を作成した。眼球運動潜時の計測については発達障害児23名、定型発達児20名ですでにデータを取得済みである。2)発達障害との関連性が指摘されている視標提示方向を記憶させ遅延サッケードを行うmemory guided taskの測定・解析プログラムと小児が興味を示すアイコンを用いた新たな視標の作成に着手した。3)視線解析装置の臨床応用のために頭部の位置が変化した場合の測定誤差を検討するとともに、言語指示の理解が困難な対象を想定した視運動性眼振課題を開発し、健常成人のデータを取得した。4)新規語彙を学習する際の視線の移動と注視時間の関連について自閉症児と定型発達児の反応性の違いを継続して検討した。6)市内在住の未就学児の視機能基礎データとして屈折値と視力、眼位と立体視を多数例で検討し発表した。7)遠視性不同視弱視症例における健眼視力の分布と両眼の視力差を検討した。8)発達障害児と定型発達児の認知機能の差を検討するため、定型発達児でのWISC-IV知能検査の実施を開始した。9)ゲーム機器が健常若年者の近見反応に与える影響を疲労度、眼位、調節安静位、調節反応で検討した結果、近見反応への多大な影響は認められなかった。10)遠隔テレビ会議システムを用いた研究者全体会議を7月6日、10月26日、3月2日に開催し、研究の進捗状況を確認し、今後の課題について検討した。視線解析装置(EyeLink)を用いた衝動性眼球運動課題の測定・解析プログラムの開発は順調に推移しており、健常成人を用いた潜時解析と連続施行による疲労の検討はすでに論文として発表済みである。発達障害との関連性が指摘されている視標提示方向を記憶させ遅延サッケードを行うmemory guided taskの測定・解析プログラムと小児が興味を示すアイコンを用いた新たな視標の作成に着手している。第73回日本弱視斜視学会総会で衝動性眼球運動の最大速度と頭部の位置が変化した場合の測定誤差の検討に加え、言語指示の理解が困難な対象を想定した視運動性眼振課題に関して発表予定である。リハビリテーションセンター・言語聴覚センター、および近隣小学校の研究協力依頼体制が確立し、衝動性眼球運動の潜時については発達障害児23名、定型発達児20名で既にデータを取得済みである。定型発達児1名でWISK-IV知能検査を実施し、実験手順について問題のないことを確認しており、今後順次、実施予定である。1)視線解析装置を用いて衝動性眼球運動速度の解析と頭部変化による測定誤差を健常者で検討した。