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癒し技法としての「手あて」の看護への応用とその評価に関する研究

【目的】本研究は,癒し技法としての「タッチ」を科学的に評価し,タッチを看護に応用する方法を開発することを目的とする。ここでのタッチは,タッチを行う人が,タッチを受ける人の上背部に数分間柔らかく手をあてる方法である。【研究方法】1)被験者は研究の趣旨に賛同した2030歳代の健康な女性14名であった。2)被験者は,無作為に7組のペアになり,タッチを行う人と受ける人を交互に体験した。タッチへの導入は介助者が誘導し,タッチを行う人が受ける人の背部に手をあて,手を通して相手の呼吸を感じるようにした。3)実験手順は(1)安静5分,(2)呼吸法5分と休息5分,(3)タッチを行うことを5分と休息5分,(4)タッチを受けることを5分と休息5分とした。体位は座位とした。4)生理的測定(手指先皮膚温,心電図,皮膚電気抵抗)は,実験中持続的に行った。心理的測定(POMS)は(2)(4)の後で,また主観的反応の自由記載を測定終了時に行った。【結果】1)タッチを行った14名中13名は,手指先皮膚温が0.3°C2.4°C上昇した。またタッチを受けた14名中11名は,手指先皮膚温が0.2°C3.2°C上昇した。タッチ実施中の温度上昇は,安静5分および呼吸法5分と比べて大きい傾向があった。さらにタッチを行ったペア7組中5組に手指先皮膚温の上昇が同期する傾向がみられ,特に3組でこの傾向が著しかった。2)心理的測定では,POMSの緊張・不安得点が,タッチを行った後およびタッチを受けた後でともに減少していた。【考察】本結果の手指先の温度上昇と不安・緊張得点の減少は,タッチによるリラクセーション反応を示唆すると考える。しかしながら,被験者に生じた生理的・心理的反応は一様ではないため,どの反応がタッチによる癒し効果を示しているのか,心電図や皮膚電気抵抗のデータ解析を進めて明らかにする必要がある。またより効果的なタッチを行うための介助方法の開発も今後の課題である。【目的】本研究の目的は「タッチ」の効果を科学的に評価し,癒し技法として看護に応用する方法を開発することである。本研究の「タッチ」とは,整体等の領域で活用されている手をあてる行為で,短時間で習得可能な方法である。【研究方法】1)被験者は,研究の趣旨に賛同した2040歳代の健康な男女5名であった。2)タッチの施行者は,研究者の誘導にしたがって,腹臥位になった被施行者の呼吸を感じとりながら,背部に柔らかく手を置いた。被験者が,施行者と被施行者を相互に行った。3)実験手順は,(1)心理的測定(POMS:感情プロフィール検査),(2)安静5分,(3)呼吸法5分,(4)タッチ10分,(5)心理的測定(POMS)と主観的反応の自由記述とした。4)生理的測定は上記(2)(4)の間,施行者・被施行者の心電図,呼吸,皮膚電気抵抗,局所皮膚温度4点(手中指先・手掌・背部・足底部)を測定した。【結果】ここでは皮膚温度,POMS,主観的反応を報告する。(1)皮膚温度は,手中指先で顕著に変化した。呼吸法実施中は,被験者5組中9人が0.44.3°Cの範囲で上昇した(開始時32.8±1.5°C,ピークは24分後)。「タッチ」実施中は,被施行者5人全員が0.64.4°Cの範囲で上昇(開始時32.4±2.4°C,ピークは28分後),また施行者5人は2.75.0°Cの範囲で上昇した(開始時32.3±0.9°C,ピークは49分後)。(2)POMSの実験前後の比較では,被施行者において不安-緊張得点の減少が3人,疲労得点の減少が4人にあった。(3)主観的反応の内容は,被施行者側がポカポカと暖かくリラックスしたであったのに対し,施行者側は前半相手と呼吸が合うと気持ちよかったが後半は姿勢がつらく疲れたであった。【考察】今回の方法による「タッチ」には,呼吸法実施時と類似の末梢皮膚温度の上昇が見られており,リラクセーション反応の生じた可能性が示唆された。【目的】本研究の目的は,手あてという名称で古くから民間療法として用いられている「タッチ」の効果を科学的に評価し,代替療法の1つとして看護に応用する方法を開発することである.【方法】1)被験者は研究の趣旨に賛同した2040歳代の健康な男女5名であった.

2)実験手順は,(1)心理的測定(POMS),(2)安静5分(腹臥位),(3)呼吸法5分(坐位),(4)タッチ10分(腹臥位),(5)心理的測定(POMS)と主観的反応の自由記載とした.3)生理的測定は上記(2)(4)の間,被施行者(タッチを受ける側)と施行者(タッチをする側)の心電図,呼吸,皮膚電気抵抗,局所皮膚温度4点(手中指先,手掌,背部,足底部)を測定した.さらに対照実験として同一条件下でタッチを行わない場合の生理・心理的反応を測定した.【結果】実験中における心電図R-R間隔の時間的変化を周波数解析し,その心拍変動成分のうち高周波成分(HF成分)の量を算出した.まず被施行者は,腹臥位で安静にしている状態より,坐位で呼吸を整えている時間帯の方が,HF成分は減少する傾向を示した.その後腹臥位に戻ると,HFは回復して増加する傾向を示したが,その時,実際に背部をタッチされている場合の方が,タッチをされていない場合よりも大きく増加する傾向が認められた.一方施行者は,被施行者よりも全体的にHF成分は低値を示していたが,タッチをしている時間帯ではHFがやや増加する傾向が認められた.また被験者の手中指の皮膚温度上昇についてタッチを行った場合と行わない場合で比較したところ,タッチを行った場合の温度上昇は被施行者3.4°C,施行者1.8°C,タッチを行わない場合は被施行者1.1°C,施行者0.8°Cで,いずれもタッチを行った場合が大きく,タッチによって手中指の皮膚温度が上昇する傾向が認められた.以上のことから,タッチをする側も受ける側も,タッチにより副交感神経系が優位になる可能性が示唆された.【目的】本研究は,癒し技法としての「タッチ」を科学的に評価し,タッチを看護に応用する方法を開発することを目的とする。ここでのタッチは,タッチを行う人が,タッチを受ける人の上背部に数分間柔らかく手をあてる方法である。【研究方法】1)被験者は研究の趣旨に賛同した2030歳代の健康な女性14名であった。2)被験者は,無作為に7組のペアになり,タッチを行う人と受ける人を交互に体験した。タッチへの導入は介助者が誘導し,タッチを行う人が受ける人の背部に手をあて,手を通して相手の呼吸を感じるようにした。3)実験手順は(1)安静5分,(2)呼吸法5分と休息5分,(3)タッチを行うことを5分と休息5分,(4)タッチを受けることを5分と休息5分とした。体位は座位とした。4)生理的測定(手指先皮膚温,心電図,皮膚電気抵抗)は,実験中持続的に行った。心理的測定(POMS)は(2)(4)の後で,また主観的反応の自由記載を測定終了時に行った。【結果】1)タッチを行った14名中13名は,手指先皮膚温が0.3°C2.4°C上昇した。またタッチを受けた14名中11名は,手指先皮膚温が0.2°C3.2°C上昇した。タッチ実施中の温度上昇は,安静5分および呼吸法5分と比べて大きい傾向があった。さらにタッチを行ったペア7組中5組に手指先皮膚温の上昇が同期する傾向がみられ,特に3組でこの傾向が著しかった。2)心理的測定では,POMSの緊張・不安得点が,タッチを行った後およびタッチを受けた後でともに減少していた。【考察】本結果の手指先の温度上昇と不安・緊張得点の減少は,タッチによるリラクセーション反応を示唆すると考える。しかしながら,被験者に生じた生理的・心理的反応は一様ではないため,どの反応がタッチによる癒し効果を示しているのか,心電図や皮膚電気抵抗のデータ解析を進めて明らかにする必要がある。またより効果的なタッチを行うための介助方法の開発も今後の課題である。
カルシウムパラドックスの薬物による抑制とそのメカニズム

本研究は、カルシウムパラドックスという現象を利用して、心筋細胞膜が破壊されるメカニズムを調べ、しらべられたメカニズムからどんな薬物が細胞膜の破壊を阻止できるのかを検討したものである。分離心筋細胞において、カルシウムフリーにしてふたたびカルシウムをくわえると、細胞の細胞内カルシウム濃度の調節機能が障害されて、細胞内カルシウム濃度が正常の値をこえて上昇した。ジルチアゼムとプロプラノロールは、この細胞内カルシウム濃度の上昇を抑制した。ラット左心房標本でのカルシウムパラドックスの実験から、発生張力と細胞内カルシウム濃度とは、パラレルではないことがわかった。カルシウムフリーの栄養液での潅流の間に、とくに拡張時の細胞内カルシウム濃度調節機構が、障害されることがわかった。プロプラノロールは、この障害を抑制した。ナトリウムチャネル抑制作用があって、脂溶性の高い薬物(dl-ならびにd-プロプラノロール、l-ならびにd-ペンブトロール、ニソルジピン、ジラゼップ)は、ベラトリジンによる心筋細胞のナトリウムならびにカルシウムオーバーロードによる細胞障害を抑制した。このことから、ナトリウムチャネル抑制作用は、心筋細胞の細胞障害を抑制するのに重要な役割をはたしている可能性が示唆された。ラット潅流心臓において、虚血再潅流障害に対するd-プロプラノロールの作用は、dl-プロプラノロールの作用と大きな差がなかった。このことより、ナトリウムチャネル抑制作用は虚血再潅流障害から心筋を保護するのに関与している可能性が示唆された。本研究の成果から、細胞膜のナトリウムチャネルを抑制する作用が、心筋をカルシウムパラドックスや虚血再潅流障害から保護するのに、重要である可能性が示唆された。ナトリウムチャネル抑制作用に関しては、いままであまり重要と考えられていなかった。したがって、これからの新しい心筋保護薬の開発に新しい試金石を投じたということができる。蛍光カルシウム指示薬fura2を取り込ませた心筋細胞の浮遊液をもちいて、カルシウムパラドックのときの細胞内カルシウム濃度を測定した。心筋細胞をカルシウムフリ-の栄養液中に浮遊させ、栄養液中に1mMのカルシウムを加えることにより、カルシウムパラドックスをおこした。この時細胞内カルシウム濃度は、カルシウムの添加によって約50nMから上昇して、10分後には約300nMになった。カルシウム拮抗薬であるジルチアゼムが存在すると、このカルシウムの上昇は抑制される傾向があった。またβー遮断薬であるプロプラノロ-ルでも抑制される傾向があった。このことからカルシウムパラドックスによる細胞障害を、カルシウム拮抗薬やβー遮断薬が抑制する傾向があることが明らかになった。来年度は心筋細胞を電気刺激により収縮させながら潅流し、より生理的な状態で実験し、カルシウムパラドックスのメカニズムを明らかにしたい。またカルシウムパラドックスを抑制する薬物について、より正確な検討を加える。本研究は、カルシウムパラドラックスという現象を利用して、心筋細胞膜が破壊されるメカニズムを調べ、しらべられたメカニズムからどんな薬物が細胞膜の破壊を阻止できるのかを検討したものである。本年度は、まずラット左心房標本をもちいてカルシウムフリーの栄養液で潅流したときと、ふたたびカルシウムを含む栄養液で潅流した場合の、筋の発生張力と細胞内カルシウム濃度の変化を同時に測定した。この験から、発生張力と細胞内カルシウム濃度とは、パラレルではないことがわかった。カルシウムフリー栄養液での潅流の間に、とくに拡張時の細胞内カルシウム濃度調節機構が、障害されることがわかった。

次にベラトリジンを分離心筋細胞にもちいて、ナトリウムならびにカルシウムオーバーロードよる細胞障害をおこし、これに対するいろいろな心筋保護薬の作用を検討した。ナトリウムチャネル抑制作用があって、脂溶性の高い薬物(dl-ならびにd-プロプラノロール、l-ならびにd-ペンブトロール、ニソルジピン、ジラゼップ)は、ベラトリジンに細胞障害を抑制した。このことから、ナトリウムチャネル抑制作用は、心筋細胞の細胞障害を抑制するのに重要な役割をはたしている可能性が示唆された。そこでナトリウムチャネル抑制作用の、虚血再潅流障害に対する作用をラット潅流心臓で検討した。d-プロプラノロールの作用は、dl-プロプラノロールの作用と大きな差がなかった。このことより、ナトリウムチャネル抑制作用は虚血再潅流障害から心筋を保護するのに関与している可能性が示唆された。
導電性強誘電液晶高分子の創製

昨年度に引き続き、ポリアセチレンの側鎖に強誘電液晶性置換基を導入することによりポリアセチレンが有する電気的特性と側鎖の液晶性置換基が示す強誘電性を併せ持つ導電性強誘電液晶高分子(FLC)の合成を目的として光学活性な液晶基を置換基とする種々のアセチレン誘導体を合成した。これらのモノマーの重合にはロジウムおよびモリブテン錯体触媒を用いて行った。今年度からは新たにポリチオフェン系についても、チオフェンの3位にフッ素原子を有する光学活性基をつけたモノマーの合成を試み、2,5位を臭素化して縮合重合を行うことによって導電性強誘電液晶高分子の合成を行った。得られたポリマーはIR,NMR,GPCおよび元素分析で構造の確認を行い、目的のポリマーが得られたことを確認した。さらにCD(円偏光二色性)スペクトルにより光学活性の確認を行ったところ、モノマーおよびポリマー共にCD活性が見られ、重合後も光学活性が保存されていることを確認した。液晶相の発現についてはDSCおよび偏光顕微鏡観察により確認した。モノマーには液晶性は見られなかった一方で、ポリマーは偏光顕微鏡観察下の降温過程において、扇状構造が現れ、さらに冷却すると扇状構造の中に筋が入った破れ扇状構造が現れた。スペーサー長が10のポリマーは3のものに比べ、この温度範囲が広くなった。この強誘電性液晶相(SmC^<*:>キラルスメクティックC)相への転移に由来する破れ扇状構造の出現は二次転移であるため、DSCでは小さなエンタルピー変化が確認された。近年、我々は、共役系高分子の側鎖に液晶基を有する導電性高分子液晶を合成し、剪断応力や外部磁場による液晶基の巨視的配向とそれに伴う主鎖の配向により、電気伝導度の二桁以上の上昇を達成した。外部応力として電場を用いる場合、強誘電性液晶は通常の液晶と比べて、電場に対して極めて敏速に応答する。そのため、側鎖に強誘電性液晶が導入できれば、主鎖のポリエン骨格の配向もより高速に制御することが期待される。本研究では、ポリアセチレンの側鎖に不斉(キラル)炭素を有する光学活性液晶基を導入することで、液晶側鎖に強誘電性を付与させ、導電性と強誘電液晶性をあわせもつ新規な高分子化合物を合成し、その液晶性、光学的性質および電気的性質の向上を意図した。(1)光学活性液晶基を持つアセチレン誘導体モノマーの合成:液晶コアとしてビフェニル系を用い、光学活性を有する置換基を液晶コアーの末端に導入することで、光学活性液晶分子を合成した。次に三重結合を有する5-クロロ-1-ペンチンをこの液晶分子とカップリングさせアセチレン誘導体モノマーを合成した。合成物は、NMR,IR,UV-VIS,および元素分析により同定した。(2)アセチレン誘導体モノマーの重合:重合触媒として一置換アセチレンの重合に有効なメタセシス触媒[MoCl_5-Ph_4Sn]を用いて重合を行い、光学活性側鎖型液晶ポリアセチレン誘導体を合成した。モノマーおよびポリマーの光学活性の存在は円偏光二色性スペクトルの測定を通じて確認した。(3)液晶性の確認:偏光顕微鏡による光学的模様の観察および示差走査熱量計(DSC)による相転移温度の解析を通じて、合成したポリマーは降昇温過程においてスメクティックA(S_A)相ならびにカイラルスメクティックC(S_C^*)相を示すことを明らかにした。後者の液晶相は強誘電性液晶に特有なめものであり、これにより目的物である導電性と強誘電液晶性をあわせもつ高分子化合物が合成できたことを確認した。(4)強誘電液晶相の温度領域拡大の試み:上記のS^*_C相の温度領域は約5°Cと極めて狭いものであったため、安定したS_C^*相を実現すべく、液晶基のスペ-サ長を長くしたもの、さらには、より強い自発力分極を付与すべく、液晶基にカルボニル部位を導入したものをそれぞれ合成したが、S_A相の温度領域が拡大したに留まった。今後、さらなる分子設計が必要である。ポリアセチレンの側鎖に強誘電液晶性置換基を導入し、ポリアセチレンの有する電気的特性と側鎖の液晶性置換基の有する強誘電性を合わせ持つ高分子の合成を行った。4,4'-ビフェニルジオールの一方のヒドロキシル基と(R)-(-)-ノナノールを光延反応によりカップリングさせた後、これと5-クロロ-1-ペンチン、または12-ブロモ-1-ドデシンを反応させ、光学活性な末端アルキル基を有する一置換アセチレンモノマーを2種類合成した。モノマーの重合にはロジウムおよびモリブテン錯体触媒を用いて行った。IR,NMR,GPCおよび元素分析で構造の確認を行い、目的のポリマーが得られたことを確認した。さらにCD(円偏光二色性)スペクトルにより光学活性の確認を行った。モノマーおよびポリマー共にCD活性が見られ、重合後も光学活性が保存されていることを確認した。液晶性についてはDSCおよび偏光顕微鏡観察により確認した。モノマーには液晶性は見られなかった一方で、ポリマーは偏光顕微鏡観察下の降温過程において、扇状構造が現れ、さらに冷却すると扇状構造の中に筋が入った、破れ扇状構造が現れた。

この強誘電性液晶相(SmC^*:カイラルスメクティックC)相への転移に由来する破れ扇状構造の出現は二次転移であるため、DSCでは小さなエンタルピー変化が確認された。昨年度に引き続き、ポリアセチレンの側鎖に強誘電液晶性置換基を導入することによりポリアセチレンが有する電気的特性と側鎖の液晶性置換基が示す強誘電性を併せ持つ導電性強誘電液晶高分子(FLC)の合成を目的として光学活性な液晶基を置換基とする種々のアセチレン誘導体を合成した。これらのモノマーの重合にはロジウムおよびモリブテン錯体触媒を用いて行った。今年度からは新たにポリチオフェン系についても、チオフェンの3位にフッ素原子を有する光学活性基をつけたモノマーの合成を試み、2,5位を臭素化して縮合重合を行うことによって導電性強誘電液晶高分子の合成を行った。得られたポリマーはIR,NMR,GPCおよび元素分析で構造の確認を行い、目的のポリマーが得られたことを確認した。さらにCD(円偏光二色性)スペクトルにより光学活性の確認を行ったところ、モノマーおよびポリマー共にCD活性が見られ、重合後も光学活性が保存されていることを確認した。液晶相の発現についてはDSCおよび偏光顕微鏡観察により確認した。モノマーには液晶性は見られなかった一方で、ポリマーは偏光顕微鏡観察下の降温過程において、扇状構造が現れ、さらに冷却すると扇状構造の中に筋が入った破れ扇状構造が現れた。スペーサー長が10のポリマーは3のものに比べ、この温度範囲が広くなった。この強誘電性液晶相(SmC^<*:>キラルスメクティックC)相への転移に由来する破れ扇状構造の出現は二次転移であるため、DSCでは小さなエンタルピー変化が確認された。
強誘電性液晶を用いた光ネットワーク用超小型集積光スイッチの研究

本研究では、3カ年計画により、申請者らの提案する強誘電性液晶をクラッド層に用いた位相可変光導波路による集積光スイッチの原理確認を行った。その結果下記の成果を得て、当初の目標を達成した。(1)光導波路と液晶クラッド層を組み合わせた位相可変導波路構造の考案(2)位相可変光導波路に適したコア材料の試作を含めた評価、データ取得(3)SOI基板によるSiコアの選択と同材料による導波路作成技術の開発(4)強誘電性液晶クラッド導波路の原理実証、並びに高速応答特性の確認(5)強誘電性液晶クラッド導波路を用いたMZI強度変調器および2×2MZI光スイッチの開発(6)以上による強誘電性液晶クラッド層を用いた位相可変光導波路の原理実証とそれを用いた光スイッチの実現本研究では、3カ年計画により、申請者らの提案する強誘電性液晶をクラッド層に用いた位相可変光導波路による集積光スイッチの原理確認を行った。(1)光導波路と液晶クラッド層を組み合わせた位相可変導波路構造の考案(2)位相可変光導波路に適したコア材料の試作を含めた評価、データ取得(3)SOI基板によるSiコアの選択と同材料による導波路作成技術の開発(4)強誘電性液晶クラッド導波路の原理実証、並びに高速応答特性の確認(5)強誘電性液晶クラッド導波路を用いたMZI強度変調器および2×2MZI光スイッチの開発(6)以上による強誘電性液晶クラッド層を用いた位相可変光導波路の原理実証とそれを用いた光スイッチの実現3カ年計画の初年度として本年度は位相可変導波路を主テーマとして以下の研究を実施した。(1)導波路構造およびその製法の検討強誘電性液晶をクラッド層に導入した新しい位相可変光導波路の構造について、材料と構造の検討を行い、石英基板およびSi基板に絞って試作実験を進め、基礎データを集積した。(2)最適コア材料の探索強誘電性液晶クラッドの屈折率を考慮して、能率良くコアに光を閉じめるための材料の探索を行い、まずコア材料としてTiO_2に絞って基礎データを集積した。(3)導波パラメータの評価上記導波路を種々試作して、伝搬損失、位相変化を定量的に評価するとともに、シミュレーションによる理論値との比較検討を行った。(4)導波路スイッチ構成部品の試作スイッチを構成するために欠かせない、分布結合導波路、導波路分岐構造などについて部分試作を行った。3カ年計画の2年度として前年度の課題を継続するとともに、以下の研究を実施した。(1)前年度からのAl_20_3およびTiO_2をコア材料とする光導波路構造の検討に加えて、新たにSi基板を用いたSiO_2導波路を検討対象にして試作実験を行った。その結果、本研究の目的にはSiO_2導波路の方が製作性および設計性の点で優れているとの結論を得た。(2)上の結果から、SiO_2導波路を用いた強誘電性液晶クラッドによる位相可変導波路を試作実験して、位相可変特性を確認し、また設計のための諸パラメータを取得した。(3)上記導波路による光スイッチの基本要素(分岐・結合部、位相可変導波路等)を試作した。さらにこれらを組み合わせたマッハツェンダ型干渉計の試作を行って特性を評価し、単位長当たりの位相変化量等の設計、製作に必要な種々のパラメータを得た。3ヵ年計画の最終年度として前年度までの課題を継続し、位相可変導波路を組み入れた単位光スイッチを完成させるとともに、多チャンネル化への見通しを得ることを目標に以下の研究課題を実施した。(1)SiO_2基板上のSiコア導波路を基本として、強誘電性液晶クラッド位相可変導波路および分岐・結合回路等の光スイッチ構成要素の設計、製作法の確立。(2)上記要素によるマッハツェンダ型2x2単位スイッチの試作。(3)試作した素子の波長特性、損失、切替速度等の基本特性の評価および光信号のスイッチングを含むスイッチ特性の評価。(4)単位スイッチを複数組み合わせた多チャンネル化の見通しと課題整理。以上により、申請者らが提案した新しい光スイッチの原理確認を主課題とする当初の研究目標をほぼ達成した。
分子性超伝導体における揺らぎの普遍性と動的組成比の解明

分子性の超伝導体は、2分子が強く結合して二量体を組む物質群と、弱く結合する物質群に分けられる。後者は電荷揺らぎとの関連性が示されているが、前者では磁気揺らぎ以外の検証例はほとんど無い。そこで前者における電荷揺らぎの検証実験を行った。振動分光学的手法をβ'-型[Pd(dmit)2]2塩、非β'-型[Pd(dmit)2]2塩、β-型ET塩、κ-型ET塩に適用した。中性的分子とイオン的分子の所在と、それぞれの時間平均価数を決定し、繰り返し単位を求めた。二量体1個と4個の場合は絶縁体であるのに対し、超伝導体は2個であり、弱く結合する物質群における条件と一致した。2次元系の分子性超伝導の発現機構として「磁気揺らぎ」のなかに隠れた「電荷揺らぎ」を見出す研究を行なっている。この研究で重要な概念は「動的組成比」である。動的組成比とは、「電荷が移動しやすい領域(分子数) N」と「領域内の電荷数E」の比N/Eである。この比は「電荷揺らぎの速さ」の決定要因であり、分光実験などから決定できる。この実験結果から、揺らぎの種類を超えた、より普遍的な超伝導メカニズムの導出、および、これに基づいた新規超伝導体の合成指針の創出を目指す。分子性伝導体を3つの尺度「A:三角格子、B:(擬)正方格子、C:擬一次元」から分類し、三角形ABCの頂点、それぞれの辺、および、三角形内部に相当する超伝導物質のN/Eに関する普遍性を探索する。24年度からの懸案であった、頂点A近傍に相当する圧力下超伝導体のX[Pd(dmit)2]2 (X=EtMe3P単斜晶系)の研究成果を論文化した。この動的組成比は、見做しモット絶縁体のようなN/E=2ではなく、分子軌道準位の逆転効果によりN/E=4であることが判明した。今年度の研究により、スピン液体として注目されているX=EtMe3Sbも分子起動準位の逆転効果によって、N/E>2である可能性を見いだした。また、辺ABに位置する反強磁性体のX=EtMe3AsでもN/E≧4であるという結果を得た。これらの結果は投稿準備中である。三角形ABC内部に位置する物質としてκ-型(BEDT-TTF)2Yの研究を行なった。Y=Cu[N(CN)2]Iでは格子定数が異なると物性まで異なるという特徴をうまく利用することで、伝導性と「動的組成比」が連動する様相を探索した。25年度は超伝導にならない結晶の構造解析に成功した。この結果は、対称性の低下によってN/Eが増加するという分光実験の結果と一致した分子性の超伝導体は、2分子が強く結合して二量体を組む物質群と、弱く結合する物質群に分けられる。強固な二量体を組む分子性超伝導体における「磁気揺らぎ」に隠れた「電荷揺らぎ」を探索し、「動的組成比=電荷の動きやすい領域に相当する分子数nと、領域中の電荷数kの比:n/k」という観点から超伝導の共通性を見出す研究を、分子内振動の観測を通じて行っている。一連の物質群は、二量体の配列様式により3つの尺度「A:三角格子、B:(擬)正方格子、C:擬一次元」から類別できるので、類別に対応した研究計画を立てた。初年度は、i)AC間の物質と、ii)AB間の物質を対象にした。i)では、単斜晶系EtMe3P[Pd(dmit)2]2塩のスペクトルの偏光依存性から、電荷揺らぎと誘起双極子の情報の分離に成功した。その結果、「三角格子に近い構造のため、電子間斥力と分子間結合の協奏作用が不十分になり、電荷は整列せず動的に揺らぎ、動的組成比がn/k=4/2になる」ことを突き止めた。動的組成比は、強固な二量体を組まない常圧超伝導体と一致した(投稿済)。ii)AB間に属する非異方的X[Pd(dmit)2]2塩(X=Et2Me2Asなど)の測定をSPrig-8で行ったが、先方の液体ヘリウムの不備によりデータが得られなかった。一方、ii)に属するκ-型(BEDT-TTF)2Y塩(Y=Cu[N(CN)2]Iを除く4種)の実験は概ね完了した。二量体間の電子間斥力と分子間結合の異方性が動的組成比に影響し、これが超伝導と関連することを見出した。一部成果は国際会議で発表した。計画を前倒しして、iii)

BC間に属する圧力下超伝導体β-(BEDT-TTF)2(ReO4)塩の測定も行った。常圧低温では強誘電の電荷整列であり、動的組成比は(n/k=1/1)なので、これも、強固な二量体を組まない圧力下超伝導体と共通している(学会発表済)。動的組成比は普遍性のある尺度であることが分かりつつある。「磁性」だけでは説明できない分子性超伝導体の発現機構を探るため、「電荷揺らぎ」との共存を検証する実験を行なった。振動分光を、[Pd(dmit)2]2塩・κ-型BEDT-TTF塩・β-型BEDT-TTF塩に適用し、電荷揺らぎの様式を観測した。昨年度までの研究により、弱圧超伝導体の単斜晶EtMe3P[Pd(dmit)2]2とスピン液体のβ'-EtMe3Sb[Pd(dmit)2]2にて、電荷揺らぎを示唆する結果を得た。今年度は、揺らぎの原因解明のため、同型結晶のβ'-Et2Me2Sb[Pd(dmit)2]2とβ'-Cs[Pd(dmit)2]2の電荷整列状態の起源を再検討した。その結果、上述の物質群は、「4量体」・「4量体と8量体の競合」・「8量体」という連続的線上に属することを突き止めた。次に、低温で反強磁性になるβ'-Et2Me2As[Pd(dmit)2]2とβ'-Et2Me2P[Pd(dmit)2]2も調べた。その結果、[Pd(dmit)2]2塩の電荷揺らぎは、2量体・4量体・8量体という3つの尺度から分類できた。つまり、β′′-型BEDT-TTF塩と同じく、電荷の揺らぐ分子数と基底状態には相関がある。また、三角格子からのズレという尺度は万能ではないことも分った。更に面白いことに、2量体・4量体・8量体、および、これらの競合状態は、共に分子軌道準位の逆転による安定化を満たしている。これは、[Pd(dmit)2]2塩には軌道に関する自由度が存在することを意味する。ようやく系統的な議論が出来るようになったので、現在、複数の論文を作成中である。機能分子化学25年度始めに異動があったため、研究環境の整備からはじめることになった。更に悪いことに、Sprin-8での再実験の日程調整がうまくいかず、しかも、X線構造解析装置の停止や、PPMS物性測定装置の稼動開始時期の遅れといったトラブルも重なった。そのため、当初計画よりも実験ペースが遅くなってしまった。その代わりに、分子軌道準位の逆転が及ぼす諸効果を考察することに時間をかけた。この考察は大変有意義であった。これまでは、分子性導体は点電荷近似という漠然とした扱い方で議論されてきた。一方、この考察により隣接分子軌道の位相関係を明確化できたので、分子間結合とクーロン斥力の関係もうまく整理できるようになった。その結果、電子相関と基底状態の関係を明確化できた。この成果の意義は、X[Pd(dmit)2]2塩の動的組成比の理論的根拠を示すことだけにとどまらない。もう一つ重要な意義とは、分子軌道の任意性を機能変換に利用できることを示せたことである。その結果、後者の観点による共同研究(軌道の任意性を活かした光相転移)も進展を見せた。この「軌道の任意性」とは、単一成分金属における「分子軌道の自由度」には収まりきらない概念である。この概念を理解してもらうよう論文化するのに、大変困難な作業を強いられたが、何とかX[Pd(dmit)2]2塩に関する論文を2報発表することができた。また、κ-型(BEDT-TTF)2Yの研究でも、結晶の構造解析ができたので、一定の進展があった。研究成果は、論文だけでなく、国際会議や招待講演でも発表した。従って、異動や装置トラブルといった制約がある中で、何とか研究を進展させることができたと考えている。i)
宋代における「公共教育」に関する研究

本年度前半においては、昨年度に引き続き当初の「研究計画」における(1)「宋代の思想的、社会的状況について記録した文献を広く網羅的に収集、整理する」作業、および、(2)「(1)の文献群の中から、「公共教育」制度の実態について言及する例、および思想家・政治家たちが「公共教育」制度について論議した例を拾い出しにカードに取る」作業を実施し、また後半においては、(3)「(2)のカード情報をまとめて、コンピュータ入力しデータベース化する」作業を実施したが、昨年度における作業の遅れが響き、結局のところ、現在までに整理し得た資料は、当初の予定の半分程度の分量に止まった。ただし整理し得た資料のうちには、宋代の思想家による科挙制度の見直しによる官吏選抜制度の公正化といった具体的制度論から、よりプリミティブな教育の原理に関する議論などまでが見出された。こうした例のうち、北宋を代表する思想家として程頤を、南宋を代表する思想家として朱熹を取り上げ、それぞれの伝統中国における教育論に関する基本文献である『大学』についての解釈(特に「格物」理論と教育論との関わり)や、『論語』の「克己復礼」の解釈に反映された教育論、「経」「権」についての論議に反映された教育論などについて比較検討を加えた。この結果、程頤が教育・修養の基本に「自然性」を置く(すなわち、精神の修養によって自己に備わった天理が「自発的」に覚醒する、という考えである。)のに対し、朱熹はそこに「規範」を置く(すなわち、精神的修養は天理の発現の条件の一つに過ぎず、礼儀作法等の外面的「規範」を修めて始めて天理が実現される、という考えである。この「規範」習得の場として彼は「小学」という小児教育の機関をも構想している。)、といった特徴が見出された。なお、当初念頭にあった王安石と朱熹との比較研究や、今回取り上げた両名以外の例の分析に関しては今後の課題としたい。本年度においては、当初の「研究計画」に記した作業のうち、第一、第二段階の作業、すなわち、(1)宗代の思想的、社会的状況について記録した文献(史書、筆記などから個人の文集までを含む)を広く網羅的に収集、整理する。および、(2)(1)の文献群の中から、「公共教育」制度の実態について言及する例、および思想家・政治家たちが「公共教育」制度について論議した例を拾い出してカードに取る。の作業を実施しつつ、その傍ら第三段階の作業、すなわち、(3)(2)のカード情報をまとめてた、コンピュータ入力しデータベース化する作業を逐次進めて来た。このうち(1)に関しては、ほぼ予定通りの成果を得ることができたが、(2)に関しては、当初予定の約3分の1程度の文献についてカード整理できたに止まっている。これは特に、研究計画にも記したところの、台湾中央研究院においてインターネットを介して公開している『二十五史』・『朱子語類』等々のテキストデータベースを利用する当初の計画が、研究代表者の所属する大学の学内LAN整備事業が予想よりも遅れ、年度後期の後半までずれ込んだり、使用しているコンピュータのモニターが故障し、修理に手間取ったこと等々の障害ためパソコンを通じての通信作業ができなかったことにより、本年度内の実行が困難になったことが大きな要因である。平成10年度においては、上記(2)の作業(特にインターネットを経由した資料の入手・整理)、および、(3)の作業を継続して実施してゆくことにしたい。現在までに整理し得た資料のうちにも、宗代の思想家による科挙制度の見直しによる官吏選抜制度の公正化や、学校制度の充実による士大夫への「公」意識の教育徹底、といった問題を論じた興味深い事例が見出されるので、こうした資料について分析した成果の公表をも目指したいと考える。
CDK1によるリン酸化を介した細胞周期依存的DSB修復制御機構

染色体安定維持機構において最も重要なポイントは単鎖DNA形成のコントロールである。DNA二重鎖切断(DSB)修復経路はNHEJと相同組換え(HR)の二つが主たる経路であるが、エラーフリーの修復系であるHRではDSB末端の単鎖化というリスクが伴う。そのリスクを以下に最小にするかが染色体安定維持機構における重要点である。我々はこれまでHRを主な修復系とするS/G2期において、NHEJ因子がDSB末端において単鎖DNA形成を抑制しており、その制御にCDK1の活性が重要な機能を果たすことを明らかにしてきた。我々の知見はG1期の修復においてのみ重要とされて来たNHEJのS/G2期での新しい機能の可能性とDNA傷害修復の新しい制御メカニズムを提唱するものである。ここでは、NHEJ因子がどのようにDSB末端の単鎖化を制御しているのか明らかにする。1.NHEJ因子LiflのCDKによるリン酸化の機能の解明今までの解析から、NHEJに必須のDNAリガーゼIV複合体のサブユニットのLiflの変異株ではHRの開始反応であるDSBの単鎖化の開始が遅れることを明らかにした。単鎖化の開始はSae2タンパク質が、担っていることから、Liflタンパク質とSae2タンパク質の相互作用について解析を行ったところ、両者は物理的に相互作用することを明らかにした。そこで、その相互作用部位を特定したところC末端領域の種間で保存されている領域が必要であった。しかし、単鎖化の活性に必要なドメインとは重なっていなかったことから、相互作用に欠損を示すsae2変異株を作成し、DSB末端の単鎖化のスピードについて解析を行ったところ野生株と比較して単鎖化が遅れることを明らかにした。つまりNHEJ因子とHRの開始因子であるSae2がDSB末端で相互作用することが効率の良いDSBの単鎖化に必要であることを示唆している。
超原子価ヨウ素化合物を用いる有機合成反応の開発とその応用

超原子価ヨウ素化合物を用いる有機合成反応の開発とその応用を目指して、フェノールエーテル類への求核種導入反応の一般性と反応機構に関する研究ならびに新規環状超原子価ヨウ素試薬の開発とその応用として抗腫瘍性海洋天然物discorhabdin類の合成研究を研究計画に従い行った。申請者らは最近、フェノールエーテル類を高極性で求核性の低い(CF_3)_2CHOHあるいはCF_3CH_2OH中、超原子価ヨウ素試薬PIFAの存在下にアジドアニオンと反応させると芳香環上に直接アジド基が導入される反応を見出した。申請者らは本反応の中間活性種をUV、ESRなどの機器分析により検出することに成功し、本反応がC-T complexからラジカルカチオン機構を経て進行することを証明すると共に、この反応が窒素求核種だけでなく酸素、炭素、および硫黄求核種の導入の可能であることを見出した。一方、本反応において溶媒をCH_3CNに変えると芳香環ではなくベンジル位にアジド基が導入できることもわかった。さらに、前述の反応は酸化的フェノールカップリング反応への応用が可能で、芳香環の置換様式によりスピロジエノン類あるいは、その転位体が比較的収率良く得られ、ノンフェノリック型の基質の場合にはCH_2Cl_2中PIFA-BF_3・Et_2Oを用いると収率が飛躍的に向上することを見出した。本反応は各種アルカロイド類の合成に応用可能である。また、新規環状超原子価ヨウ素試薬の合成としては通常、反応活性なため単離が困難とされていた超原子価アジドヨウ素試薬やシアノヨウ素試薬などを環状ヨ-ジナンにすることで安定に単離、構造決定することができた。一方、discorhabdin類の合成研究においては、合成の困難なアミノチオアセタール構造の合成法として、4-アルコキシアゼチジノン類のRCN中での開環反応によるアミノチオアセタールの合成に成功した。また、硫黄官能基の新規導入試薬としてPhI(SAr)_2やPhI(SCN)_2の合成にも成功した。、また、申請者らは以前にPIFAを用いてdiscorhabdin類の必須構造であるアザスピロジエノン環の効果的な構築法を報告していたが、今回、本分子内閉環反応が一般性の高い反応であることを明らかにし、o-位あるいはm-位にアミノキノン側鎖を有するフェノール類からアザスピロジエノン類および1H-アゼピン類を各々選択的に合成することに成功した。最近申請者らが見出した、フェノールエーテル誘導体をPIFA存在下にアジドアニオンと反応させると芳香族アジド体が直接得られる反応の中間活性種を、UV、ESRなどの各種機器分析を用いて検出することに成功し、本反応が全く新しいラジカルカチオンを経るという機構を経ていることを証明することができ、またこの反応により、窒素求核種だけでなく酸素および炭素求核種の導入ができることも明らかにした(JACS,印刷中)。

一方、discorhabdin類の合成研究においては、Discorhabdin C以外のdiscorhabdin類はaminothio acetal構造を有し、この構造部分の合成が極めて困難であることが分かった。そこでaminothio acetalの何種類かの合成法を見出したが、この化合物自体が不安定で着脱が容易な保護基で保護した化合物を用いて適当な段階で保護基をはずさねばならないという問題点があることが分かった。この点を克服できればdiscorhabdin A,B,Dの合成が可能となる。最近、aminothio acetalおよびその等価体の合成研究を行い、4-アルコキシアゼチジン-2-オン類のR-CN中での閉環反応によりaminooxa acetalの合成に成功した(JOC,印刷中)。現在、この反応を4-アセチルチオアゼチジン-2-オンに応用したaminothio acetalの合成を見出したところである。さらに最近になって、これまで不安定で合成が不可能と考えられていたPhI(SAr)2(2)型の新規超原子価ヨウ素試薬の調製に成功し、オレフィンやアセチレンへの硫黄官能基導入剤となることを明らかにした。以上、Discorhabdin類のaminothio acetal構造の合成については、現在初歩的な検討にいったところであるが、その他の研究計画は順調に進行している。申請者らは最近、フェノールエーテル類を(CF_3)_2CHOH中、超原子価ヨウ素試薬PIFAの存在下にアジドアニオンと反応させると、C-T complexを経る全く新しいラジカルカチオン機構によって、収率良く芳香族アジド体を与えることを見出した。本年度は、その拡張として、他の求核種との反応を検討した結果、酸素及び炭素求核種の導入に成功し、更に、一般に超原子価ヨウ素試薬によって直ぐに酸化されるため、求核種としての利用が困難と考えられていたアリールチオ基やチオシアナト基の硫黄求核種も本法によって首尾良く導入できた。また、上記のPIFAの存在下のアジドアニオンとの反応を、反応溶媒を(CF_3)_2CHOHからCH_3CNに換えると、ベンジル位への位置選択的なアジド化反応が起こることを見出し、芳香環及びベンジル位側鎖のアジド体を作り分けることができた。一方、昨年度、硫黄リガンドを有するヨウ素試薬PhI(SAr)_2の調製に成功し、アセチレン化合物にリガンドのArS基を高収率で導入できることを明らかにした。本年度は、関連試薬としてPhI(SCN)_2の調製に成功し、フェノール類のp-位、並びにエノン類のα-位選択的チオシアナト化、また、オレフィン類のジチオシアナト化などの有用な反応剤であることをことを明らかにした。このような新規ヨウ素試薬を用いる方法と、上記のC-T complexを経る方法の2通りの手法を相補的に利用することによって、種々の基質への有用な硫黄官能基導入法を開発できた。以上、研究計画に従い、順調に研究を推進中である。申請者らは最近、フェノールエーテル類を高極性で求核性の低い(CF_3)_2CHOHあるいはCF_3CH_2OH中、超原子価ヨウ素試薬PIFAの存在下に各種求核種(窒素、酸素、硫黄求核種)と反応させるとC-T complexからラジカルカチオン機構を経て求核種導入されるという全く新しい反応が首尾良く進行することを見出した。(J.Am.Chem.Soc.,1994,116,3684.; J.Org.Chem.,1995,60,7144.)今年度は、本反応を分子内反応、特に酸化的フェノールカップリング反応への応用を検討した。
ネオスポラ感染症の犬の髄膜腫発症への関与に関する研究

本研究では、イヌの神経症状が疑われた症例のN.caninum抗体保有状況の調査を実施した。神経症状を示した症例の抗体保有率は有意に高く、MRI上の特徴として、130頭中、21頭においてDural tail signが認められ、N.caninumの抗体陽性率と髄膜腫との間に関連性がある事が示唆された。手術症例20症例において病理織学的検索において髄膜腫の症例は17症例であり、うち15例で抗体陽性と判定された。いずれの組織においても虫体は検出されなかった。髄膜腫症例で脳脊髄液の採取可能なものは5症例、および組織サンプルをreal time PCRで検索したが、いずれも陽性症例は得られなかった。本研究では、犬のネオスポラ感染症がイヌの頭蓋内腫瘍性疾患(脳腫瘍)発症への関与を明らかにすることを目的とし以下の実験を実施した。平成25年度は主に血清および脳脊髄液検体、腫瘍生検サンプルの収集、MRIを設置した協力小動物診療施設より髄膜腫サンプルの収集およびその解析を実施した。まずイヌの神経症状の発症とN.caninumの関連性を明らかにするために、神経症状が疑われた症例を中心に130検体、神経症状を呈していない症例70検体の血液サンプルを収集して、24年度に実施したIFA検査に加え、ELISA検査による抗体保有状況の調査を実施した。神経症状を示した症例の血清学的陽性検体数は38/130頭(28.7%)、対照群の血清学的陽性率は8/70(11.1%)であり、有意に陽性率が高かった(p=0.0081)。MRI上の特徴として、130頭中、21頭においてDural tail signが認められ、Dural tail sign陽性症例の抗体陽性率は61.9%であり、Dural tail sign(-)の抗体陽性率22.9%と比べて有意に高い値を示し、N.caninumの抗体陽性率と髄膜腫との間に関連性がある事が示唆された。本年度において、組織学的検索に必要なサンプリングが可能な24検体において、免疫組織学的検索および病理組織学的検索をおこなった。24検体中16検体がN.caninum抗体陽性であった。髄膜腫の症例は14例あり、14例中12例で抗体陽性と判定され、うち11例でwestern blottingで陽性と判定された。いずれの組織においてもタキゾイトやシストは検出されなかった。また脳脊髄液は大槽穿刺からの採取により、32検体のサンプルを入手できた。そのうち、髄膜腫が疑われたものは12症例であったが、いずれもCSF-PCRでの陽性症例は得られなかった。本研究では、犬のネオスポラ感染症が犬の頭蓋内の腫瘍性疾患発症への関与を明らかにすることを目的とし以下の実験を実施した。平成24年度は主に血清および脳脊髄液検体、腫瘍生検サンプルの収集、MRIを設置した協力小動物診療施設より髄膜腫サンプルの収集を実施した。また神経症状とN.caninumの関連性を明らかにするために、神経症状が疑われた症例を中心に139検体、神経症状を呈していない症例70検体の血液サンプルを収集しており、IFA検査による抗体保有状況の調査を実施した。発作を呈する症例における陽性率を調査したところ、特発性てんかんにおける陽性率は低く(3.2%)、症候性てんかんにおいて陽性率が高い(13.3%)という結果が得られた。疫学情報の解析は画像情報の解析を適宜実施している。性差や犬種特異性は認められなかったが、300人/km2以下の人口密度の低い地域において陽性率が高い傾向を認めた。また髄膜腫がMR画像上疑われた症例の抗体陽性率は37%と他の疾患に比べて高い値を示した。脳腫瘍サンプルは6検体あらたに集積し、HE標本による評価を実施したが、いずれも原虫虫体の発見には至っておらず、髄膜腫の腫瘍発生と原虫感染の因果関係を示唆する結果は現段階では得られていない。3検体は凍結検体を得られたため、次年度で凍結切片を作成、免疫染色を実施する。またまた脳脊髄液サンプルは24検体集積した。健常犬の脳脊髄液サンプルも23検体集積しており、これらのIFAを用いた検体希釈条件を検討し、収集サンプルのCSFIFAも一部実施済みである。全検体においてMRI等の画像情報も収集しているが画像情報の解析が一部遅れている。また他研究機関に依頼して、CSFの遺伝子学的検索も実施予定である。血清および脳脊髄液検体、腫瘍生検サンプルの収集と解析を実施している。近隣のMRIを設置した協力

小動物診療施設および当大学の獣医病理学研究室の協力のもと脳腫瘍や脳炎が疑われた症例の血液、脳脊髄液、病理組織サンプルの収集を実施しているが、ディープフリーザーが昨年10月頃故障し、検体の集積が遅れ気味であったが、同年12月に更新し、予定集積数に脳脊髄液サンプルおよび血液サンプルは到達した。血液サンプルは随時血清学的な検査を実施しており、また脳脊髄液の検査も順次実施中である。しかしながら病理組織サンプルがまだ少なく、協力病院に依頼中である。既に収集した物と併せて、免疫染色による追跡調査を実施する。また疫学情報は随時、解析しているが、MRIの画像情報が解析できておらず、今後の解析を順次実施する予定である。病理組織サンプルの集積をのぞいては、おおよそ予定通りにサンプルの集積、解析が実施できているが、組織サンプルの集積数が当初予定より少ない為、さらに協力病院をつのり、収集およびその病理組織学的評価を加速する。また米IDEXX研究所の協力を依頼中であるが、脳脊髄液サンプルの遺伝子学的検索も新たに導入予定である。したがって脳脊髄液のサンプルを追加で収集する必要性が生じている。またMRIを用いた画像情報のデータベース化、解析を加速させ、画像も含めた疫学情報をまとめる予定である。本年度はディープフリーザーの不具合により新規更新を要したが、大学運営交付金での更新が可能であったため、計画書において要求設備備品として計上した費用に残予算が生じた。しかしながら、次年度において新たに脳脊髄液の遺伝子学的検索を導入予定であり、そのための検体送付雑費、PCR関連消耗品も増加する事が予測されるが、残予算の繰り越しで対応可能であると思われる。継続して集まったサンプルの当初予定の遺伝子学的検索、血清学的検索を実施予定である。
表皮特異的TGマウスによる乾癬病態への新規血管新生因子ANGPT16の関与の研究

表皮特異的にangiopoietin-related factor (AGF)をケラチン14プロモーター下流に発現するトランスジェニックマウスを用いて慢性の皮膚の炎症性疾患である乾癬の病態形成へのAGFの関与について研究を行った。AGFは表皮細胞の過増殖を引き起こすことおよび真皮上層の毛細血管の増生をもらすことなどより乾癬の病態形成への関与が示唆された。尋常性乾癬において真皮乳頭層に血管新生は認められその病態形成に重要な役割をになっていると考えられる。本年度は新たに発見された血新生因子であるangiopoietin-related factorをK14プロモーターの下流に発現するマウスの解析を開始した。このマウスは皮膚の表皮の基底層に存在するケラチノサイトに特異的にangiopoietin-related factorを強発現するものである。このマウスは慶応大学の尾上雄一博士より供与されたものである。まず、供与されたマウスの交配を繰り返すことにより十分な数のK14-AGF TG mouseを得た。臨床像としてTG(+)mouseにおいて両眼瞼、両耳介の発赤、腫脹が確認されたがコントロールのTG(-)mouseにおいては認めなかった。次に蛍光色素標識lectinを静脈投与することによりin vivo imagingを行った。蛍光実態顕微鏡で観察UだところコントロールのTG(-)mouseにおいては認めなかった耳介皮膚血管網の増生がTG(+)mouseにおいては描出された。またMile's assayではTG(+)mouseにおいて静脈投与したエバンスブルー色素の漏出が認められ血管透過性の亢進があきらかとなった。以上の結果よりAGFは表皮ケラチノサイトにより分泌され皮膚において強力な血管新生因子として働くことが可能であることが明らかとなった。今後、様々な刺激による乾癬様病変の誘導を試みる予定である。新たに発見された血管新生因子であるangiopoietin-related factor (AGF)をK14プロモーターの下流に発現するマウスの解析を行った。。昨年は、マウスの交配を繰り返すことにより十分な数のK14-AGF TG mouseを得た。臨床像としてTG(+) mouseにおいて両眼瞼、両耳介の発赤、腫脹がやはり認められた。また背部より生検を行ったところ正常マウスと比較して真皮上層に明らかなも毛細血管の増生、及び表皮の肥厚を認めた。しかしマンローの微小膿瘍と言われる好中球の表皮への浸澗は認めず、表皮の増殖、真皮上層の血管像性は尋常性乾癬の病理組織に合致するが、特徴の一つである好中球の浸潤は認めず、AGFのみでは乾癬の病態を完全に再現できないと考えた。また新生仔マウスより表皮ケラチノサイトを分離して培養を行ったところTG(+)mouse由来のケラチノサイトにおいて明らかな増殖の促進が認められた。培養条件下においても増殖能が高いと考えられる。また乾癬患者の血清のAGFをELISA法にて測定したが健常人と比べて明らかな上昇は認めず乾癬との関連ははっきりしなかった。以上の結果よりAGFは表皮ケラチノサイトにより分泌され皮膚において強力な血管新生因子として働くことが可能であることが明らかとなり乾癬の病態形成に関与している可能性が示唆された。
等質空間などにおけるWhitehead積とその応用

以下、n≠0,1,3とする。定理1定理2最後に、geometryの情報を得るために代数や解析の専門家の力をかりていくつかの利用できそうな情報を得たが、まだ結果を出すにいたっていない。