hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声対話システムによる「ため口」の理解と生成

本研究は、俗に「ため口」と呼ばれる敬意表現を伴わない仲間内での会話に用いられる発話様式に着目し、「ため口」の処理を通してこれまでの音声処理で軽視されがちであったパラ言語情報を利用する技術の開発を目的としている。平成14年度の研究計画は、大略以下の通り。1ため口を認識する音声対話システムの作成2ため口による音声レスポンスの生成このうち1については会議室予約をタスクとした音声対話システムの製作を完了し、6名の被験者による印象評価実験を行った。このシステムは頑健な文節スポッティングと意味解析に基づいており、通常のあらたまった口調のほか、ため口による発話も受理できる。エージェントに用いるキャラクターを子供のように見える親しみやすいデザインにしたほか、エージェントの発話をため口にしたことにより、ユーザの発話もほとんどがため口となり、期待した音声データが収集できた。音声認識の性能に問題があり、流暢な会話とまでは行かなかったが、これらのデータを基に今後の音声認識の改良をしていく見通しができた。また2については、13年度の研究成果である韻律と声質の制御によるパラ言語情報の伝達に加え、話しかけやすいインタフェース実現を狙った子供の声によるレスポンス生成に関して研究を行った。その結果、当初の目標であった規則合成方式によるレスポンス生成の実現を研究期間内に完成させることはできなかったものの、子供の発声スピードに合わせて成人が発話した音声の韻律・声道パラメータ、具体的には基本周波数軌跡およびフォルマント周波数を操作することで高品質な子供の声によるレスポンスを生成することができた。この枠組は、親しみやすいエージェントにはそれにふさわしい声が要求されるという現状の音声対話システムにおける問題に対する重要な成果である。結果として、本研究の目的の主要部分については達成されたと考えている。平成13年度の研究計画は、大略以下の通り。1音声対話システムの仕様設計とタスク設定2模擬対話収録と音響分析3模擬対話データの言語的分析このうち、2については「ため口」を使う間柄である大学生5名10組を被験者として、本研究のために設計された「4コマまんが並べ替えタスク」を用いて対話収録を行い、所望の音声データが得られている。また、3については言語的分析に留まらず、パラ言語的情報の分析を試みた。具体的には、アフェクトグリッドと呼ばれる感情記述法を土台にした独自のラベリング法を考案し、感情を専門とする研究者の助けを借りてラベリング作業、および統計的評価を行った。また、1についてはその準備段階として会議室予約をタスクとした音声対話研究用プラットフォームの開発を進めている。しかし、このような事務的タスクにおいても対話管理手法の点で引き続き検討すべき課題が多く残っている。このため、当初の予定であったシステム設計については次年度の研究課題とし、そのかわり平成14年度の研究計画に含まれている●ため口による音声レスポンスについて、韻律制御と声質の観点から先取りして研究を行なった。その結果、自然な対話音声のように速い発話では、基本周波数軌跡などの韻律に関係するパラメータだけでなく、フォルマント周波数軌跡のような声道パラメータも中立化させる必要があることがわかった。
内臓肥満者のスクリーニングテスト法の開発

健康に関連する要因として、皮下脂肪よりはむしろ内臓脂肪がより深い関係を有しているとの指摘がある。しかし、現状では内臓脂肪を簡易に計測する方法は見いだされていない。そこで我々は全身にわたり10mm間隔でMagnetic Resonance Imaging(MRI)の横断画像を得て、皮下脂肪、内臓脂肪およびその他の脂肪面積を計測した。被験者は成人女子27名、成人男子10名であった。MRIより得た資料を妥当基準として水中体重秤量(UW)法、生体インピーダンス(BI)法、超音波(US)法等で得られた資料を解析、比較検討に用いた。結果は以下に示す通りである。1MRI法で求めた体脂肪率はUW法、BI法およびBMIとの相関は0.15%水準で有意に高いことが認められた。2MRI法で求めた臍上5cm、臍部、臍下5cmの各レベル横断面の内臓脂肪面積と横断面の前後、左右、斜め方向の単位長当りのインピーダンス値(Imp/cm)との相関は5%水準で高い傾向が認められた。これらの傾向を基に各横断面前後径のImp/cm値から皮下脂肪厚分のImp/cm値を引いたものを内臓脂肪分のImp/cm値と考え、内臓脂肪面積を推定したところ実測値と0.11%水準で高い相関を示した。近年、肥満が健康に対してリスクフアクターとなることが指摘されている。体内の貯蔵脂肪のうちでも、皮下脂肪より内蔵脂肪の蓄積の方が健康との関わりが深いとの知見が報告され、それを裏付ける研究もでている。しかし、内蔵脂肪の測定は容易はでなく、しばしばX線CTによる腹部の横断画像からの情報によるものが多い。CTによる方法はX線被爆という安全面で画像を多量に得ることが困難であり、限られた画像から全体を推測しているのが現状である。我々は、最近発達してきた安全性が高く、軟部組織の解像度も高いとされる磁気共鳴画像(MRI)を多数得ることにより、平面的な情報から立体的な情報を引き出し、先ず皮下脂肪や内蔵脂肪の定量化を試みる。次ぎに、この高価で大量の計測には不向きであるMRI法に代わり、安価で多数を比較的短時間に容易に皮下脂肪や内蔵脂肪を計測する方法を見いだすことが目的である。対象者は健康な女子9名、平均身長56.4cm、体重52.2kg、年齢21.7歳である。MRIはT_1強調画像で、10mm間隔で全身にわたり横断画像を撮影した。画像からプラニメーターにより、皮下脂肪、内蔵脂肪面積を計測し、これを容積に換算し、それぞれ平均6.37L、1.68Lを得た。これら計測値の妥当性を検討するため、皮下脂肪厚において、MRI法と超音波法の画像から求めた値とは有意な差がないこと、また体脂肪率において、MRI法と水中体重秤量法およびインピーダンス法より得られた値と比較検討し、それらの間に有意な差は認められないことを確認した。MRIによる内蔵脂肪の解像度が皮下脂肪のそれに比較してやや劣るが、この計測値の妥当性の検討は今後の課題としたい。内蔵脂肪の簡易計測法を検索するため、からだの各種局部間のインピーダンス値とその間の脂肪組織量との相関を求め、臍下5cmの横断画像に注目している。体脂肪率からみて単に体脂肪が多いということだけでは、健康との関連はあまり高くない。むしろ脂肪分布の状態とりわけ内臓脂肪が問題視されている。Magnetic Resonance Imaging(MRI)法により、足先から頭頂までの全身を10mmの間隔で、T_1強調の横断画像を得、この画像からプラニメーターで皮下脂肪、内臓脂肪、その他の脂肪に分類して面積を計測した。被験者は健康な成人男子10名、平均年令21.6歳、身長169.8cm、体重64.9kgであった。被験者のBMIは18.7から27.8、平均22.6であった。体脂肪率・体脂肪量に関しMRI法、水中体重秤量(UW)法、インピーダンス(BIA)法それぞれの相互相関を求めたところ、いずれとも5%水準以上で有意であった。

特に、MRI法とUW法は脂肪率・量とも0.1%水準で有意であり、MRI法の有用性が示された。ただし、MRI法はUW法、BIA法より高い値を示すことから、真の値に対するこれらの計測値の妥当性については更に検討する必要があると思われた。内臓脂肪の分布状態を検索した結果、体幹長を100%としたとき臍の位置は下より46.3%であり、内臓脂肪は60%(臍部上部)近辺が最も多く、次いで25%(臍部下部)近辺が多い二峰性の分布傾向が認められた。内臓脂肪は体脂肪率の高い者ほど臍部上部に多い傾向がみられた。体幹の腋窩部、臍上5cm、臍部、臍下5cm、大腿上部の各レベル横断面における内臓脂肪量とインピーダンス指数(2つの電極間のインピーダンス値/電極間の距離)との相関をみたところ、臍上5cm、臍部、臍下5cmの3レベルで、5%水準で有意であり、内臓脂肪推定の手掛かりになる可能性が示唆された。MRI画像より、キルビメーターにてウエスト/ヒップ(W/H)比を求め、この値と内臓脂肪量との相関は5%水準で有意であり、W/H比は内臓肥満傾向をある程度反映するといえる。目的:健康と関係の深い体脂肪分布状態を探り、特に生活習慣病(成人病)と関連の深い内臓脂肪の実態を把握すると共に、内臓型肥満の簡便なスクリーニングテスト法開発の手掛かりを得ることである。対象:女子の大学生9名、年齢平均22.3、身長平均161.6、体重平均61.6、BMI平均23.5を被検者とした。身長、体重とも全国平均より僅かに高いが有意な差は認められなかった。方法:MRI法により、全身を10cm間隔の横断画像を得、各画像を皮下脂肪、内臓脂肪、その他の脂肪、除脂肪に分けてトレースし、それをコンピュータに取り込み、NIHのImageソフトを用い各分画の面積を求めた。これらより各部位および全身の脂肪率・量を求めた。水中体重秤量(UW)法、S社製およびT社製インピーダンス計により全身の体脂肪率・量を計測した。更にS社製インピーダンス脂肪計を用いて、横断面の体表面上にそれぞれ対の電極を前後、左右、斜め右前後方向に置き、各電極間のインピーダンス値、電極間距離を計測、あわせて各電極を置いた部位の皮下脂肪厚を超音波法Bモードで計測した。結果の要約:1)体脂肪率については、MRI法より求めた値との相関が0.1%水準で水中体重秤量法が最も高く、次いでS社製インピーダンス法、T社製インピーダンス法では5%水準で有意であった。これよりMRI法は体脂肪の計測には有用な方法であるといえる。2)全内臓脂肪率と臍部上5cmレベル左右間の単位長当りのインピーダンス値(Imp/cm)、臍部レベル前後間のImp/cm、臍部下5cmレベル前後および斜め前後方向のImp/cmとは5%水準で有意であった。3)全内臓脂肪量と臍部上5cmおよび臍部下5cmレベルの内臓脂肪断面積と5%水準で有意な相関が認められた。これらの結果から、横断面の内臓脂肪量を推定する式を作った。内臓脂肪量(D)=(A/a)(a-b)C/A、ただし、腹部横断面前-後の全インピーダンス値(A)とその電極間距離(a)、超音波法で求めた横断面の前と後の皮下脂肪厚の合計(b)、MRI法で求めた横断面の皮下と内臓脂肪量の合計(C)とする。推定内臓脂肪量とMRIによる脂肪量との間には臍部上部と臍部で0.1%、臍部下部で1%水準で有意な相関が認められた。
酸塩基複合系触媒的不斉合成反応の開発

光学活性ケトイミナトコバルト(III)カチオン錯体は不斉ヘテロDiels-Alder反応などルイス酸触媒として機能する.これまでニトロンの強いドナー性のため不斉1,3-双極子付加環化反応はキレート配位を利用する触媒に限定されてきたが,コバルト錯体がα,β-不飽和アルデヒドを直接活性化しニトロンとの不斉1,3-双極子付加環化反応において,高い位置選択性,endo選択性,エナンチオ選択性を同時に達成する触媒であることを示した.ドナー性化合物の共存下でもルイス酸触媒能を示す特性を活用し,ニトロアルカンとアルデヒドの触媒的不斉付加反応で高い不斉収率で対応するニトロアルコールが得られることを示した.また,ニトロンの1,3-双極子付加環化反応は,正常電子要請型と逆電子要請型反応のエネルギー差が小さいため,ルイス酸で準位の低下したニトロンのLUMOと電子豊富アルケンのHOMOとの相互作用による逆電子要請型反応の制御が置換基の設計により可能であることを示した.一方,ルイス酸触媒で活性化されたエポキシドをルイス塩基で開環し,二酸化炭素を捕捉,環状炭酸エステルが生成する反応では,ラセミ体エポキシドから速度論的光学分割を伴う反応が進行し,高い光学純度の環状炭酸エステルが得られ,回収されるエポキシドも高い光学純度であることを明らかにし,二酸化炭素の化学的固定化法に新しい可能性を示した.検討の結果,反応速度比S値は最高200に達することを見出した.コバルト錯体が特徴的なルイス酸触媒として作用することは理論的な検討により次の現象で説明される。すなわち,錯体触媒のルイス酸性は,電子供与性化合物の配位により劇的に失われるが,ケトイミナトコバルト錯体は平面四配位構造で,軸配位子によりコバルトは3重項から1重項に変化するため局部的にルイス酸性は向上し,全体としてルイス酸触媒の性能低下が抑制されたと考えられる.光学活性ケトイミナトコバルト(III)カチオン錯体は不斉ヘテロDiels-Alder反応などルイス酸触媒として機能する.これまでニトロンの強いドナー性のため不斉1,3-双極子付加環化反応はキレート配位を利用する触媒に限定されてきたが,コバルト錯体がα,β-不飽和アルデヒドを直接活性化しニトロンとの不斉1,3-双極子付加環化反応において,高い位置選択性,endo選択性,エナンチオ選択性を同時に達成する触媒であることを示した.ドナー性化合物の共存下でもルイス酸触媒能を示す特性を活用し,ニトロアルカンとアルデヒドの触媒的不斉付加反応で高い不斉収率で対応するニトロアルコールが得られることを示した.また,ニトロンの1,3-双極子付加環化反応は,正常電子要請型と逆電子要請型反応のエネルギー差が小さいため,ルイス酸で準位の低下したニトロンのLUMOと電子豊富アルケンのHOMOとの相互作用による逆電子要請型反応の制御が置換基の設計により可能であることを示した.一方,ルイス酸触媒で活性化されたエポキシドをルイス塩基で開環し,二酸化炭素を捕捉,環状炭酸エステルが生成する反応では,ラセミ体エポキシドから速度論的光学分割を伴う反応が進行し,高い光学純度の環状炭酸エステルが得られ,回収されるエポキシドも高い光学純度であることを明らかにし,二酸化炭素の化学的固定化法に新しい可能性を示した.検討の結果,反応速度比S値は最高200に達することを見出した.コバルト錯体が特徴的なルイス酸触媒として作用することは理論的な検討により次の現象で説明される。すなわち,錯体触媒のルイス酸性は,電子供与性化合物の配位により劇的に失われるが,ケトイミナトコバルト錯体は平面四配位構造で,軸配位子によりコバルトは3重項から1重項に変化するため局部的にルイス酸性は向上し,全体としてルイス酸触媒の性能低下が抑制されたと考えられる.報告者は光学活性ケトイミンを配位子とするコバルト(III)カチオン錯体が不斉ヘテロDiels-Alder反心や不斉カルボニル-エン反応において特徴的な光学活性ルイス酸触媒として機能することを示した.さらに,これまでニトロンの強いドナー性のため不斉1,3-双極子付加環化反応はオキサゾリジノンによるキレート配位を利用するアルケノイル誘導体の活性化に限定されてきたのに対し,α,β-不飽和アルデヒドを直接活性化を可能にしニトロンとの不斉1,3-双極子付加環化反応において,高い位置選択性,endo/exo選択性,エナンチオ選択性を同時に達成する有用な触媒であることも示した.

本研究では,コバルト錯体が強いドナー性化合物の共存下でもルイス酸触媒能を発揮する特性を活用し,塩基存在下でニトロアルカンとアルデヒドの触媒的不斉付加反応において高い不斉収率で対応するニトロアルコールが得られることを明らかにした.同様に,ルイス酸触媒で活性化されたエポキシドをルイス塩基で開環し,二酸化炭素を捕捉,環状炭酸エステルが生成する反応では,ラセミ体エポキシドから速度論的光学分割を伴う反応が進行する結果,高い光学純度の環状炭酸エステルが得られるとともに,回収されるエポキシドも高い光学純度であることを明らかにし,二酸化炭素の化学的固定化法に新しい可能性を示した.ルイス酸触媒としてはほとんど利用されないコバルト錯体が,極めて特徴的なルイス酸触媒として作用することは理論的な検討の結果,つぎのような現象に由来すると考えられる.すなわち,通常錯体触媒が本来備えるルイス酸性は,電子供与性化合物の配位により劇的に失われるのに対し,ケトイミナト型コバルト錯体は平面四配位構造であり,軸配位子によりコバルトの項状態が3重項から1重項に変化するため局部的にはルイス酸性は向上し,全体としてルイス酸触媒の性能低下が抑制されたと考えられる.光学活性ケトイミナトコバルト錯体が塩基共存条件でも特徴的なルイス酸触媒として機能することを実験的に示すとともに,ヘテロDiels-Alder反応をモデル反応とする理論的な取り扱いにより,この特徴がコバルト原子の項状態の変化に起因することを示唆する結果が得られた.この特徴を活用した光学活性ケトイミナトコバルト錯体による不斉認識を伴う活性化に基づくエポキシドへの立体選択的二酸化炭素挿入反応では,本年度の検討によりコバルト錯体触媒の配位子の設計に加え,共触媒として第2級アミンを用いることにより,立体選択性が飛躍的に向上し,速度論的光学分割における反応速度比S値は最高で200に達することを見出した.基質の適用範囲の拡大についても検討し,トリチルグリシジルエーテルにも本反応が適用できることを明らかにした.また,ニトロンの1,3-双極子付加環化反応は,正常電子要請反応と逆電子要請反応のエネルギー差が小さいため,導入する置換基の設計によって,ルイス雌触媒により準位の低下したニトロンのLUMOと電子豊富アルケンのHOMOとの相互作用による逆電子要請不斉1,3-双極子環化付加反応の制御も可能であることを見いだした。光学活性ケトイミナトカチオン性コバルト錯体をキラルルイス酸触媒として用い,電子求引性基を有するニトロンと2,3-ジヒドロフランとの逆電子要請不斉1,3-双極子環化付加反応を行ったところ,特にモレキュラーシーブスの共存条件で高いエナンチオ選択性かつエンド体選択的に,対応する環化付加体が得られることを見いだした.
触媒的連続環化反応を基盤とした生物活性天然物の多様性指向型全合成研究

触媒反応・連続的結合形成反応・低排出物反応をはじめとする環境調和型合成化学を利用した創薬研究を推進するための基礎的知見を得ることを目的として、生物活性天然物の短工程合成法の開発を検討した。その結果、創薬リードとしての応用が期待される生物活性Ergotアルカロイド、イソキノリンアルカロイド、およびスフィンゴ脂質の分岐的合成法の高度分岐的短工程開発に成功し、当初の目的を達することができた。医薬品の構造が複雑化している今日、目的の生物活性化合物を短工程で効率的に合成する方法論の開発は重要な研究課題である。報告者は、触媒的連続環化反応を基盤とする生物活性天然物の合成研究を行い、平成22年度に以下の成果を得た。(1)パラジウム触媒を用いたアレンの連続環化反応によるErgotアルカロイドの不斉全合成Ergotアルカロイド類は、リゼルグ酸をはじめとする数多くの生物活性天然物が報告されている。同じ骨格を有する医薬品として、ペルゴリド、プロモクリプチンなどが知られており、Ergotアルカロイド骨格の天然物型創薬テンプレートとしての潜在能力が期待されている。報告者は、平成22年度の本研究において、アレンの連続環化反応を基盤とする不斉全合成研究を行った。パラジウム触媒とヨウ化インジウムを用いたホルムアルデヒドとの還元的カップリング反応により、光学活性エチニルアジリジンを2-エチニル-1,3-アミノアルコールへと変換した。NHK反応によるインドールユニットとのカップリング反応、Alpine-Boraneを用いた不斉還元、Myersアレン合成等を経て、環化前駆体アレンを合成した。得られたアレンに対してパラジウム触媒を用いた連続環化反応を適用し、リゼルグ酸及び関連天然物の不斉全合成を達成した(J. Org. Chem. 2011, 2072)。(2)ハロアレンの連続環化反応によるJaspine Bの不斉全合成と立体分岐的合成への展開Jaspine BはP388白血病細胞、HT29大腸癌細胞やMEL28悪性黒色腫細胞などの細胞株に対してμM以下の濃度で細胞毒性をスフィンゴ脂質として近年注目されている。報告者は、構造活性相関研究を指向した分岐的な合成法の開発を検討した。その結果、単一の鍵合成中間体からJaspine Bの全ての立体異性体を分岐的に合成することに成功した(J. Org. Chem. 2010, 3843)。報告者は、触媒的連続環化反応を基盤とする生物活性天然物の合成研究を行い、平成23年度に以下の成果を得た。1.アレンの連続環化反応によるErgotアルカロイドの不斉全合成前年度までに開発したErgotアルカロイド骨格一挙構築反応を基盤として、Sharpless不斉エポキシ化を利用したErgotアルカロイドの不斉全合成を検討した。その結果、2-アルキニル-3-インドリルエポキシドの位置選択的還元反応に成功し、リゼルグ酸の不斉全合成を達成するとともに、数種の類縁体を得た。2.ハロアレンの連続環化反応によるJaspine Bの不斉全合成と立体分岐的合成への展開Jaspine BはP388白血病細胞、HT29大腸癌細胞やMEL28悪性黒色腫細胞などの細胞株に対して強い細胞毒性を有するスフィンゴ脂質として近年注目されている。報告者は、前年度に開発したJaspine Bの全立体異性体を分岐的合成法を基盤として、立体選択的アセトキシアリル化とクロスメタセシスを鍵とした多様性指向型合成経路の開発に成功した。3.多環式インドール・イソキノリンアルカロイド型骨格の構築前年度に引き続き、Quinocarcinの不斉全合成研究を行った。ブロモアレンの分子内アミノ化反応により立体選択的に合成したアルキンを薗頭反応によりベンジルアミン成分と連結し、金触媒を用いた分子内ヒドロアミノ化反応によるイソキノリンアルカロイド骨格の構築を検討した結果、基質構造の最適化により6-endo-dig選択的環化反応を実現し、Quinocarcinの形式全合成を達成した。4.天然物型ドラッグライク化合物ライブラリーの構築と創薬展開本研究により得られた天然物型化合物により、当研究室所有の化合物ライブラリーの充実化を行った。現在までに、天然物型ドラッグライク化合物を含め、数千化合物の登録を完了している。
トレーサガス法による地下空間の総合換気特性の実測

トレーサガス法は,環境中に存在しない不活性で無害なガスを空間に注入し,非定常濃度曲線から,換気特性を測定する方法である。とくにポイント測定が困難な大空間などにおいても換気風量などを総合的に推定できる特徴をもつ。本研究では,測定フィールドとして秋田県北部で稼行している地下採石場(容積14000m^3の地下空間)を選定した。この地下空間は,主に入坑口(1カ所,4m×5m,L=110m)および排気風道(1カ所,1.8m×3m,L=115m)からの自然通気を主とした換気を実施しており,通常の通気計測が困難な面がある。とくに,地下採石場の気流速度変動波形から風向が時間帯によって不規則に変動するため,トレーサガス法による総合的な換気状態の把握は有効な測定手段であることが明らかになった。本研究では,SF_6を用いたトレーサガス法(光音響赤外検出法)を用いて,第一段階として縮小実験装置によって換気特性をおおまかに把握した上で、平成7年9月平成9年1月期までの期間におけるフィールドにおける気流環境の現場計測を連続して実施した。その結果,換気風量と換気回数は夏場低く,冬場に増加することが明らかになった。これは夏場粉じん濃度が上昇することとも対応している。また,坑内外の温度および坑内岩盤表面に関する季節変化を一年を通じて観察した結果,岩盤表面温度の変化は年間を通じて約8°Cであり,夏場に坑内気温が外気温よりも34°C低く,坑内外の絶対湿度差から坑内で結露していることが裏付けられた。以上の結果から,夏場の換気量の減少原因として,坑内の岩盤温度が低いため坑外温度に比較し坑内温度がかなり低くなることが挙げられる。すなわち,岩盤との熱伝達により坑内気温が低下し空気密度が大きくなり,坑外との間で密度安定層を形成するため自然通気が抑制されたものと推定される。年間を通して換気状況を平均化するためには,夏場強制的に空間底部の温度の低下した空気に対して吸い出し方式の局部通気を実施することが考えられる。これによって発生粉じんも同時に排出でき,より経済的な坑内換気の実現が可能と期待できる。地下空間は,その潜在的特性である恒温性,放射線遮断性,耐振動性などの特徴を有するが,地上空間に比較し地上との換気経路が限定される閉鎖性が欠点として挙げられる。したがって,労働環境災害や火災などの事故対策の十分な検討を総合的に実施する必要があるが,現実には空間条件によって十分なセンサーの設置が不可能である場合が多く,新たな手法の開発が必要である。本研究では,トレーサガスを利用した総合的換気測定技術の開発を試験的に実施することを目的とする。本年度は,現場適用性に関する試験および実計測を実施し,以下の成果が得られた。1)主要設備であるトレーサガス測定システムの導入とシステム化を計り,測定感度・精度の検証を実験室的に実施し,実際の地下空間への現場適応性を確認した。2)縮小モデルを使用した多様な形状を有する地下直方体空間の換気特性をモデル実験によって測定し,大まかな換気特性の測定を行い,フィールド現場試験の実施に関連した参考データを取得した。3)総合換気測定の現場適用を計る実際の地下空間として,立地および稼行条件などを考慮した結果,秋田県鹿角郡比内町で現在稼行している地下採石場を選定した。その予備的な基礎調査から,比較的大規模な地下空間であるため,通常の速度計による通気計測が困難で,粉じんの効果的排出方法を模索していることがわかった。本試験研究の第1段階として,トレーサガス測定システムの中でも定常トレーサガス流出による地下空間各所の濃度計測による換気特性の評価が最も適切と判断された。また,10月より月1回の頻度で現場試験を実施し,季節ごとの空間換気特性の把握を実施し,非定常法による総合換気測定の技術開発を実施している段階にある。

また,坑内外の温度および坑内岩盤表面に関する季節変化を一年を通じて観察した結果,岩盤表面温度の変化は年間を通じて約8°Cであり,夏場に坑内気温が外気温よりも34°C低く,坑内外の絶対湿度差から坑内で結露していることが裏付けられた。以上の結果から,夏場の換気量の減少原因として,坑内の岩盤温度が低いため坑外温度に比較し坑内温度がかなり低くなることが挙げられる。すなわち,岩盤との熱伝達により坑内気温が低下し空気密度が大きくなり,坑外との間で密度安定層を形成するため自然通気が抑制されたものと推定される。年間を通して換気状況を平均化するためには,夏場強制的に空間底部の温度の低下した空気に対して吸い出し方式の局部通気を実施することが考えられる。これによって発生粉じんも同時に排出でき,より経済的な坑内換気の実現が可能と期待できる。トレーサガス法は,環境中に存在しない不活性で無害なガスを空間に注入し,非定常濃度曲線から,換気特性を測定する方法である。とくにポイント測定が困難な大空間などにおいても換気風量などを総合的に推定できる特徴をもつ。本研究では,測定フィールドとして秋田県北部で稼行している地下採石場(容積14000m^3の地下空間)を選定した。この地下空間は,主に入坑口(1カ所,4m×5m,L=110m)および排気風道(1カ所,1.8m×3m,L=115m)からの自然通気を主とした換気を実施しており,通常の通気計測が困難な面がある。とくに,地下採石場の気流速度変動波形から風向が時間帯によって不規則に変動するため,トレーサガス法による総合的な換気状態の把握は有効な計測手段であることが明らかになった。本研究では,SF_6を用いたトレーサガス法(光音響赤外検出法)を用いて,第一段階として縮小実験装置によって換気特性をおおまかに把握した上で,平成7年9月平成9年1月期までの期間におけるフィールドにおける気流環境の現場計測を連続して実施した。その結果,換気風量と換気回数は夏場低く,冬場に増加することが明らかになった。これは夏場粉じん濃度が上昇することとも対応している。
現代アフリカ農村における「開発」と「文化」をめぐる社会人類学的研究

本研究は、以下の3つの課題を遂行した。(1)ケニア共和国ケレニャガ県、ニエリ県およびナクル県でのフィールドワークを複数回にわたって実施。(2)上記のデータに厚みを持たせる作業として、2008年3月に実施したイギリスでのケニア植民地時代の資料を整理し、データ化した。さらに、(3)日本の援助機関における資料収集を通じて、開発と文化をめぐる研究に深みをもたせた。現代的な課題である開発援助とアフリカ社会の問題は、当該社会の定点的調査のみならず、現地社会、援助団体、国際世論など多様なアクターへの視角が必要となる事を再確認した。本研究は、1995年より開始したケニア共和国中央部のギクユ人地域における継続調査と位置づけられる。これまでの研究は、ケニア山南麓に展開する灌漑開発計画の発展に焦点を合わせ、とくに国民国家成立以降(1963年)の歴史的事実と地域社会の関係の解明に力点を置いてきた。本研究課題の第一年目となる平成18年度は、同地域での聞き取り調査を続行すると同時に、従来の調査地から30キロほど西側に位置するケニア山の森林地帯周辺の調査を開始する。それは、同じ民族集団であるギクユ人と開発政策の一環である自然保護、森林政策との関わりについてである。フィールドワークは、2月25日3月16日に行われ、下記の調査項目の再検討を行った。1.政策変化(キバキ新政権への移行と開発政策の変更)と農村社会への影響(世帯調査より生産物の販売自由化にともなう販売先の選択と実践、態度や意見の収集など)、2.経済変動に対応する新たな社会関係の描出(変動に伴う『危機』を克服する村人の相互扶助の実践とその影響力)、3.国家政策と地域社会の視座を確立する先行研究の整理(経済自由化に伴う経済破綻と灌概事業区入植者へのインパクトを世帯調査によるコメ搬入状況から見る)等。同国に立脚する複数の開発政策に関する調査は、政策をめぐる現地政府と地域社会の関わりを立体的に捉える上で不可欠な作業であることが再確認された。開発計画と地域社会の関係を論じたアフリカ研究は、開発経済学などの分野に蓄積されつつある。しかし、その多くは長期的視座を持つマクロな政策研究であり、個別社会の実態にまで踏み込んで議論される事は少ない。この状況を受け、研究実施は社会の柔軟性や個の主体性に注目する社会動態論を追究し、開発政策と文化を総合的に理解する事を19年度の課題として掲げた。具体的にはアニア中央部のギクユ人地域で進めできた参与観察を研究成果として発表すると共に、他地域で展開する開発展開地での調査を開始し、これまでの個別実証的な研究を基礎として、開発と文化の連関を応用的なレヴェルにおいて考察した。平成20年3月には、イギリスでの調査を行い、ロンドン大学(SOAS)、LSE、イギリス古文書館にて植民地文書およびケニアに関連する資料を収集した。アフリカの開発計画と地域社会に関する研究・調査は厚みを持たず、理論研究も確立していない。しかし、2008年のアフリカ会議(TICAD)や洞爺湖G8サミットの開催にともなう先進国からの援助額倍増の動きに対して、一刻も早い研究の着手が必要となる。研究者は、これまでの調査地(ケニア共和国中央部)でのフィールドワークを継続すると共に、個別実証的な議論を応用し、幅広い視野のもとで本研究全体を枠付ける研究を実施した。具体的に平成20年度は、以下の3つの課題を遂行した。(1)ケニア共和国ケレニャガ県およびナクル県でのフィールドワーク(2008年8月9月実施)。とくに、初めて調査したナクル県では、2007年末以来の「民族紛争」の後遺症を目の当たりにすると共に、国際援助と地域住民の関わりについて新たな知見を得た。これら3つの視点は、定点観測を続けるための課題としての(1)、さらに比較研究のための課題としての(2)を踏まえつつ、課題(3)において、改めて日本国内の援助機関における調査を実施することで、議論の幅を広めることを目指した。現代的な課題である開発援助とアフリカ社会の問題は、当該社会の人類学的調査のみならず、現地社会、援助団体、国際世論など多様なアクターへの視角が必要となる。
不斉選択的交差カップリング固相反応の創出

先ず、固相反応の適用範囲を拡大するために、種々の有機化学反応を固体状態で行った。反応基質や反応試剤が液体の場合は、溶媒を使用しないそのままの状態即ち無溶媒条件で反応を行った。アルコール類の無溶媒シリル化反応は能率よく進行した。また、Claisen反応やCannizzaro反応も無溶媒条件で能率よく進行することが判明した。更に、Thorpe反応も無溶媒条件下で能率よく進行することを見出した。そして、交差ClaisenおよびThorpe反応も無溶媒条件で効率よく進行させることに成功した。これらの無溶媒反応をIRスペクトルの連続測定で追跡して反応機構を解明することもできた。たとえば、無溶媒Thorpe反応のスペクトル追跡で、イミン反応中間対の検出に成功した。これらの成果は、溶媒中の反応では達成が困難である。結晶を用いる、いわゆる固体状態での反応も能率よく進行した。たとえば、2-ナフトールとFeCl_3の粉末を混合して放置しておくと、カップリング反応が能率よく起こって、2,2'-ビスーβ-ナフトールが収率よく得られた。しかし、2-ナフトールと1,2-ナフタレンジオールとの交差カップリング反応は、複雑な反応混合物を与えた。ホスト化合物に2種類のゲスト化合物を包接させることにも成功した。たとえば、互変異性を起こす化合物にホストを加えて、2種類の互変異性体を1:1の比率で包接した結晶を得ることができた。この2種類のゲスト間で反応を起こすことができれば、交差カップリング反応が、そして、キラルホストを使用できれば不斉選択的交差カップリング反応が達成できることになる。目的達成までもう一歩のところまで来たことになる。交差カップリング固相反応を実現するため、異なる分子を接近させて配列させる工夫を行った。ホスト化合物に異なる種類の分子種AとBを包接させた多分子包接化合物調整することを試みた。まず、ベンゼン環に6個のアセチレンアルコールを結合させたホストを合成し、これを多分子種包接化を研究した。その結果、このホスト化合物は2分子のアセトニトリルと2分子のベンゼンを包接して、1:2:2の多分子包接化合物を形成することを見出した。これは、極性分子と非極性分子を同時に包接する興味深い例でもあることが判明した。この極性分子と非極性分子との反応を検討している。更に、ラセミ体のビス-β-ナフトールはベンゾキノンとキンヒドロンタイプの包接結晶を形成し、この包接結晶中ビス-β-ナフトールのナフタレン環に囲まれる空間に芳香族炭化水素が収容されることが判明した。結果的に、極性の高いビス-β-ナフトールとベンゾキノン及び非極性の芳香族炭化水素による多分子包接化合物を形成することに成功したことになる。この場合、収容される芳香族炭化水素には立体的に制約がある。そのために、一方の異性体のみが選択的に収容される。このようにして形成された多分子包接化合物で交差カップリング反応を起こさせて、立体選択的に進行する能率良い反応を創出する準備を進めているところである。また、フルオレン基を組込んだクレゾール誘導体ホスト化合物は、ジメチルエーテル、ジェチルエーテル、アセトン、ホルマリン等の低沸点の低分子有機化合物を包接して、極めて安定な包接化合物を形成することを見出した。この包接化合物に反応試剤の交差反応を起こさせることを計画している。

また、Claisen反応やCannizzaro反応も無溶媒条件で能率よく進行することが判明した。更に、Thorpe反応も無溶媒条件下で能率よく進行することを見出した。そして、交差ClaisenおよびThorpe反応も無溶媒条件で効率よく進行させることに成功した。これらの無溶媒反応をIRスペクトルの連続測定で追跡して反応機構を解明することもできた。たとえば、無溶媒Thorpe反応のスペクトル追跡で、イミン反応中間対の検出に成功した。これらの成果は、溶媒中の反応では達成が困難である。結晶を用いる、いわゆる固体状態での反応も能率よく進行した。たとえば、2-ナフトールとFeCl_3の粉末を混合して放置しておくと、カップリング反応が能率よく起こって、2,2'-ビスーβ-ナフトールが収率よく得られた。しかし、2-ナフトールと1,2-ナフタレンジオールとの交差カップリング反応は、複雑な反応混合物を与えた。ホスト化合物に2種類のゲスト化合物を包接させることにも成功した。たとえば、互変異性を起こす化合物にホストを加えて、2種類の互変異性体を1:1の比率で包接した結晶を得ることができた。この2種類のゲスト間で反応を起こすことができれば、交差カップリング反応が、そして、キラルホストを使用できれば不斉選択的交差カップリング反応が達成できることになる。目的達成までもう一歩のところまで来たことになる。
ヨモギ属植物におけるセスキテルペノイド構造多様化の分子機構解明と代謝工学への利用

多様なセスキテルペノイドを生産するヨモギ属植物に着目し、その生合成に関わるセスキテルペン合成酵素およびセスキテルペン骨格の修飾に関わるP450酸化酵素の単離と機能解析を進めた。これにより、新規セスキテルペン合成酵素遺伝子としてα-ビザボロール合成酵素遺伝子を単離した。また、Artemisia anuuaからアルテミシニン生合成酵素遺伝子として単離されていたCYP71AV1のホモログをアルテミシニン非産生植物から単離し各種セスキテルペン骨格に対する酵素活性を解析した。その結果、A.afra由来のホモログがδ-グアイエンに対して酸化活性をもつことを明らかにした。本研究は、潜在的医薬品資源として重要な化合物群であるヨモギ属植物由来セスキテルペノイドの構造および蓄積プロファイルの多様性に着目し、1)その多様性創出の分子機構を、セスキテルペン合成酵素およびセスキテルペン骨格の酸化修飾に関わるP450酸化酵素遺伝子の構造、発現、および酵素機能の同属種間比較を通して理解するとともに、2)ヨモギ属から得られた各種セスキテルペン合成酵素とP450の機能バリアントを「様々な組み合せ」で酵母に導入し、「多様な天然・非天然型セスキテルペノイドのコンビナトリアル生合成」に挑戦することを目的としている。24年度の成果として、アルテミシニン生合成酵素遺伝子としてA.annuaから既に単離されていたADSおよびCYP71AV1の相同遺伝子が、アルテミシニンを生産しない他の複数のヨモギ属植物においても存在していることを明らかにした。さらに、アルテミシニン非産生種から単離したCYP71AV1バリアントについては、アモルファジエンを基質としうるものの、A.annuaのCYP71AV1とは反応特異性が異なることを明らかにするとともに、そのような反応性の違いを決定づけるアミノ酸残基の特定に成功した。この成果を、FEBS Letters誌において発表した。また、3種のアルテミシニン非産生種から、アルテミシニン生合成経路における鍵酵素であるADS(アモルファジエン合成酵素)に対して極めて高いアミノ酸配列同一性を示すタンパク質をコードする遺伝子cDNAを単離した。これらの酵素機能解析を行い、ビザボロール合成酵素としての活性を有することを明らかにした。本研究は、潜在的医薬品資源として重要な化合物群であるヨモギ属植物由来セスキテルペノイドの構造および蓄積プロファイルの多様性に着目し、その多様性創出の分子機構を、セスキテルペン合成酵素およびセスキテルペン骨格の修飾に関わるP450酸化酵素および、還元酵素遺伝子の構造、発現、および酵素機能の同属種間比較を通して理解することを目的としている。より具体的には、アルテミシニン生合成酵素遺伝子としてA.annua(クソニンジン)から既に単離されているADS、CYP71AV1およびDBR2とその相同遺伝子を複数のヨモギ属植物種から単離し、機能解析を進めた。アモルファジエン合成酵素(ADS)に対して極めて高いアミノ酸配列同一性を示すタンパク質をコードする遺伝子cDNAをアルテミシニンを生産しないヨモギ属植物種から単離し酵素機能を解析した。その結果、に対して83%のアミノ酸配列同一性を示すミブヨモギおよびクラムヨモギのADSホモログタンパクはα-ビザボロール合成酵素としての活性を有することを明らかにした。また、別のヨモギ属植物であるA. absinthiumのADSホモログタンパクは主生成物として構造未知のセスキテルペンを、副生成物としてアモルファジエンおよびα-ビザボロールを与えることを明らかにした。アルテミシニン非産生種由来のCYP71AV1ホモログタンパク質の各種セスキテルペン骨格に対する酵素活性試験では、A.afra由来のCYP71AV1ホモログがゲルマクレンAおよびδ-グアイエンに対して酸化活性をもつことが判明した。これまでにグアイエンに対して酸化活性をもつシトクロムP450モノオキシゲナーゼは報告されていない。今後、反応生成物の構造決定を行う必要がある。初年度の成果として、アルテミシニン生合成酵素遺伝子としてA.annuaから既に単離されていたADSおよびCYP71AV1の相同遺伝子が、アルテミシニンを生産しない他の複数のヨモギ属植物においても存在していることを明らかにした。

さらに、アルテミシニン非産生種から単離したCYP71AV1バリアントについては、アモルファジエンを基質としうるものの、A.annuaのCYP71AV1とは反応特異性が異なることを明らかにするとともに、そのような反応性の違いを決定づけるアミノ酸残基の特定に成功した。この成果については、現在、投稿論文を執筆中である。また、3種のアルテミシニン非産生種から、これまでアルテミシニン生合成に特異的な酵素遺伝子と考えられていたADSと極めて相同性の高い遺伝子をゲノムPCR法により単離した。さらに、これらのゲノム断片を強力なプロモーター下に連結したキメラ遺伝子を形質転換植物中で発現させることにより、タンパクをコードしうるcDNA断片を得ることができた。今後、得られたcDNA断片を導入した大腸菌からリコンビナントタンパクを抽出し酵素機能解析を行なう予定である。「研究実績の概要」に示したように、アルテミシニン生合成酵素遺伝子であるADSおよびCYP71AV1、とその相同遺伝子を複数のヨモギ属植物種から単離し、機能解析を進めた。アルテミシニン非産生種から単離したCYP71AV1バリアントに関する機能解析研究結果について論文発表した。また、アルテミシニン非産生種由来のADSバリアントに関する機能解析結果が得られたことから投稿論文作成を開始した。したがって、おおむね順調に進捗している。「研究実績の概要」に示したように、アルテミシニン生合成酵素遺伝子であるADSおよびCYP71AV1、とその相同遺伝子を複数のヨモギ属植物種から単離した他、A. annuaからすでに報告されていた4種のセスキテルペン合成酵素遺伝子、また、その他のヨモギ属植物種から機能未知の推定セスキテルペン合成酵素遺伝子(計3種)を縮重PCRにより単離した。さらに、これらの遺伝子をそれぞれ導入した形質転換酵母の作出も完了しており、おおむね順調に進捗している。平成25年度は、アルテミシニン非産生種由来ADSバリアントに関する機能解析研究に関する論文作成と投稿を行う。同時に、初年度および平成24年度中に作成した、各種のセスキテルペン合成酵素遺伝子とシトクロムP450酸化酵素遺伝子のセットをそれぞれ導入した組換え酵母について、ガスクロマトグラフィー質量分析装置を使用した代謝物分析を行なう。初年度内に、計8種のセスキテルペン合成酵素遺伝子をそれぞれ導入した組換え酵母が得られた。平成24年度はまず、ガスクロマトグラフィー質量分析装置を使用して、これら組換え酵母の代謝産物(セスキテルペノイド)の分析を行なう。さらに、アルテミシニン生合成に関与するCYP71AV1および、アモルファジエンに対する反応性が若干異なる複数のCYP71AV1機能バリアントも単離されたことから、これらのP450遺伝子を上記の組換え酵母に導入し、各セスキテルペン骨格に対する反応性を解析する。さらには、アルテミシニン非産生種から単離されたADS相同遺伝子の産物について、ファルネシル二リン酸を基質としたインビトロ酵素活性試験を行なう。これにより、あらたなセスキテルペン合成酵素が得られる可能性がある。
大強度光による真空の構造の解明

本年度は、ゼーマン効果を用いたポジトロニウム超微細構造の精密測定を行った。まだ暫定的ではあるが、6.6ppmの精度で超微細構造の値が得られた。熱化の効果を入れた暫定結果は、203.3910±0.0009(統計、4.7ppm)±0.0009(系統、4.6ppm)GHzであり、過去の実験値、束縛系量子電磁力学による計算値のいずれとも無矛盾ではあるが、理論値をより支持するものであった。この成果の意義は、超微細構造のずれに関して、熱化が大きな系統誤差となり得ることを示したことである。本成果は、真空の構造を解明する上で、より熱化の影響を受けない測定が必要であることを示した点で、極めて重要である。本年度、具体的に行った研究は、以下の通りである。(1)低ガス密度における測定を長期間行った。これによって、統計誤差を小さくし、真空への外挿の不定性をより小さくした。統計誤差を小さくするには、できるだけ小さいガス密度での測定が必要不可欠である。低ガス密度では、単位時間に得られるポジトロニウムのイベント数が少なくなるため、より長期間測定する必要がある。これに本年度の大半を費やした。(2)磁場分布の再測定を行った。最終的に残る最も大きな系統誤差は、磁場の非一様性である。磁場分布測定の精度が、そのまま最終結果の精度に結びつくため、磁場分布を精密に測定することが肝要である。2年前にも測定したが、その後セットアップを一部変更したため、再測定を行った。その結果、磁場の中心値が変化していないことを確認できた。また、新しく得られた分布に合わせて補償コイルを再調整し、超微細構造を測定した。なお、調整前後で測定結果は無矛盾であった。(3》ガスによる系統誤差の研究を行った。ポジトロニウム生成位置分布や、マイクロ波印加によるガス密度の変化を測定し、いずれも大きな系統誤差とはならないことを確認した。(1)ppmの高い精度でポジトロニウム(Ps)の超微細構造(HFS}を測定するには、磁場の一様性を0(ppm)まで高めることが必要不可欠である。10cmの広い領域において、大型超伝導磁石を用いて10ppmまで一様性を高め、さらに補償コイルを製作し0.9ppm(RMS)の非常に一様性の高い磁場を得ることに成功した。(2)S/Nを20倍向上させ、Psの熱化による不定性(過去の実験で420ppmを小さくするため、純イソブタンによる測定を世界で初めて行う。ガスによるHFSへの影響を評価するには、低圧での測定が極めて重要である。そこで、RFフィードスルーを新しく製作し、放電が起こりにくいよう念入りに調整を行い、500Wでは0.25気圧まで、300Wでは0.18気圧まで耐えられるようになった。これらは過去の実験より低い圧力であり、ガスによる不定性を抑えることができる。(3)本測定は、平成22年7月より、KEKの低温棟にて開始した。東日本大震災で測定を中止するまで、ガス圧4点(1.0気圧、0.75気圧、0.25気圧、0.18気圧)での測定を完了し、0.25気圧までの3点で解析を完了した。それぞれのガス圧で10ppm程度の精度でHFSが得られた。真空に外挿した暫定値として、HFS=203.3983±0.0022(統計誤差,11ppm)±0.0032(系統誤差,15ppm)GHzを得た。これは、実験値+2.5σ、理論値+1.7σの値となる。昨年のプロトタイプ測定の精度(41ppm)を上回った。まだずれに対しては何も言えない。熱化の測定も行い、イソブタンで不定性を3ppm以下に抑えられることが分かった。(4)セーフティを構築し、リモート・コントロール・システムの構築を完了した。0(ppm)の精密測定を実現するのに不可欠な、ガスの系統誤差の研究を中心に行った。(1)地震の影響を調査した。実験装置に重大な影響はなく、すぐにでも測定を再開できる状況だったが、電力不足で、6月まで測定を中止せざるを得なかった。(2)ガスによる系統誤差対策の1つ目として、残留ガス・放出ガスを抑えるための対策を行った。0(ppm)の精密測定には、ポジトロニウム超微細構造に対する物質の効果を正しく見積もることが必要不可欠である。そこで問題なのは、キャビティーにおける、残留ガス・放出ガスである。溶融石英の使用・ターボ分子ポンプの導入などの対策を行い、真空度を4桁以上改善するという、極めて大きな進展をした。これにより、影響を無視できるレベルまで抑えることができた。(3)ガスによる系統誤差対策の2つ目として、様々なガス圧での測定を行った。イソブタンでの測定は世界初であるため、ガス圧依存性の精密測定が重要である。このため、統計にはあまり重要でないデータも多くとり、系統誤差を抑えた。(4)ポジトロニウム熱化関数の精密測定を行った。これも、本実験と同様の、ガスシステムを構築し、より系統誤差を抑えた測定を可能にした。

ほぼ測定を終了し、最終の解析段階まで進めた。この結果を、0(ppm)での最終結果に用いるため、この測定は重要である。(5)モンテカルロ・シミュレーションによる系統誤差について、現在の設計で1ppm程度に抑えられることを確認した。(6)統計精度向上のため、低圧での測定を重点的に行っている。理論と実験の差について言及し、真空の構造の解明につながりうる精度に達し始めた。より慎重に物質の効果を見積もり、1年以内に0(ppm)で真空中での超微細構造を求められる公算が大きい。本年度は、ゼーマン効果を用いたポジトロニウム超微細構造の精密測定を行った。まだ暫定的ではあるが、6.6ppmの精度で超微細構造の値が得られた。熱化の効果を入れた暫定結果は、203.3910±0.0009(統計、4.7ppm)±0.0009(系統、4.6ppm)GHzであり、過去の実験値、束縛系量子電磁力学による計算値のいずれとも無矛盾ではあるが、理論値をより支持するものであった。この成果の意義は、超微細構造のずれに関して、熱化が大きな系統誤差となり得ることを示したことである。本成果は、真空の構造を解明する上で、より熱化の影響を受けない測定が必要であることを示した点で、極めて重要である。本年度、具体的に行った研究は、以下の通りである。(1)低ガス密度における測定を長期間行った。これによって、統計誤差を小さくし、真空への外挿の不定性をより小さくした。統計誤差を小さくするには、できるだけ小さいガス密度での測定が必要不可欠である。低ガス密度では、単位時間に得られるポジトロニウムのイベント数が少なくなるため、より長期間測定する必要がある。これに本年度の大半を費やした。(2)磁場分布の再測定を行った。最終的に残る最も大きな系統誤差は、磁場の非一様性である。磁場分布測定の精度が、そのまま最終結果の精度に結びつくため、磁場分布を精密に測定することが肝要である。2年前にも測定したが、その後セットアップを一部変更したため、再測定を行った。その結果、磁場の中心値が変化していないことを確認できた。また、新しく得られた分布に合わせて補償コイルを再調整し、超微細構造を測定した。なお、調整前後で測定結果は無矛盾であった。(3》ガスによる系統誤差の研究を行った。ポジトロニウム生成位置分布や、マイクロ波印加によるガス密度の変化を測定し、いずれも大きな系統誤差とはならないことを確認した。ガスによる系統誤差の影響が、極めて低く抑えられ、系統誤差を十分小さくした測定が可能になったため。電力不足の影響は、当初見込みより厳しかったが、ガスによる系統誤差の研究が比較的早く終わったため、計画の遅れを取り戻した。ガスの系統誤差をより慎重に見極めるため、当初予定よりも多くのガス圧での測定を行った。統計精度については、当初計画通り達成している。今後は、何よりもまず、低圧での測定をとにかく続け、真空への外挿による不定性を減らすとともに、統計誤差を小さくする。研究を遂行する上で、電力不足による温度管理能力の低下が、問題点として考えられる。温度の変化は、マイクロ波系の不安定さを引き起こし、系統誤差になってしまう。対応策として、マイクロ波のパワーを落とした測定を行うことで、温度管理に必要な電力を軽減する。統計に与える影響が最小限になるよう、そのパワーで最適化した、当初計画より低いガス圧での測定を行う。
反応性有機金属分子ー合成と機能制御ー

すでに数多くの有機金属化合物が合成されているが、これはどちらかと言うと限られた手法に基づく合成しやすいものが合成されていたのであり、これらを有機合成や触媒反応に用いて所期の目的を達成するためには、複合系を構築したり、巧妙な機能調整を行う手法が用いられてきた。しかしながら将来の革新的な手法を獲得するには、新しい概念に基づく、より斯新な有機金属分子の設計と創出が不可欠である。「ものづくり」の化学の役割を十二分に果すためには、さらに基礎的有機金属分子を反応化学的および物質化学的側面から体系的に把握し、それに基づいた合目的性の優れた基幹となる有機金属分子の設計および創出と機能開発を推進する必要がある。幸い、重点領域研究「有機金属分子の合成と機能制御」が平成5年度より発足することが文部省により認められ、さらにその発足準備のため本総合研究Bが認められた。そこで本研究の基本的方法論の開拓としては、化学の基本理念に基づく有機金属分子および有機金属活性分子の創出を行い、それぞれの有機金属分子の特性を調べ、化学反応性の立場からその触媒機能と分子認識機能を重点的に解明するとともに、機能材料としての可能性も検討した。重点領域研究のために、本研究では以下に述べる5つの重点的研究項目を設定し、それぞれの研究項目が固有の目標を有しつつ、互いに連携して他項目の目的達成のために協力して問題解決にあたることを確認したA)有機遷移金属分子の創製、B)有機典型金属分子の創製、C)有機金属活性分子の創製、D)有機金属分子の触媒機能、E)有機金属分子の分子認識次に各班員の構成を再検討すると共に、各班の研究計画と運営方針について会合を重ね検討した。最後に公募研究の審査を文部省で行い各班の公募研究員の決定を行なった。