hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集合知による情報の信頼度算出手法

Web上のデータは,多様性の増大と情報量の爆発が起きている.これは主に,UGC(User Generated Contents)が容易に生成可能となったことに起因する.一般にUGCの情報は質の点で玉石混淆であるが,書籍のように十分推敲された情報と比較すると質が相対的に低下している点が問題である.本研究課題では,Web上で公開されている情報の外部要因,内部要因を用いることによって,爆発的に増大し続けているWeb上のデータから質の高い情報を抽出するための基盤技術として,外部要因,内部要因の分析,体系化技術,統合利活用技術について実用的な時間で計算可能であるアルゴリズムの開発を行った.Web上のデータは,多様性の増大と情報量の爆発が課題となっている.これは主に,UGC (User Generated Contents:利用者生成コンテンツ)が容易に生成可能となったことに起因している.一般にUGCの情報は質の点で玉石混淆であるが,書籍のように十分推敲された情報と比較すると,質が相対的に低下している点が問題である.そこで本研究では,Web上で公開されている情報の外部要因,内部要因を用いることによって,爆発的に増大し続けている情報から質の高い情報を抽出するための手法を提案することを目的としている.平成24年度は,情報の内部要因を考慮した質の算出手法についての研究を行った.つまり,情報に含まれる単語に関する情報などを考慮し,さらに情報に付随する様々なメタ情報も考慮することによって,より精度の高い質の算出を行うことを目的としたものである.Wikipediaを対象とした評価実験を行い,確かに提案手法が有効であることを確かめることができた.Web上のデータは,多様性の増大と情報量の爆発が起きている.これは主に,UGC(User Generated Contents)が容易に生成可能となったことに起因する.一般にUGCの情報は質の点で玉石混淆であるが,書籍のように十分推敲された情報と比較すると質が相対的に低下している点が問題である.本研究課題では,Web上で公開されている情報の外部要因,内部要因を用いることによって,爆発的に増大し続けているWeb上のデータから質の高い情報を抽出するための基盤技術として,外部要因,内部要因の分析,体系化技術,統合利活用技術について実用的な時間で計算可能であるアルゴリズムの開発を行っている.本年度は特に,Wikipediaに対象を絞って編集者間の関係から信頼度を算出する方法に関する研究を行った.Wikipediaは不特定多数の著者により編集されるWeb上の百科事典である.ここで,Wikipedia上に存在する質の高い情報を特定する方法の提案を行い,実装する.質の高い情報は数多くの他の著者の編集でも削除されることは少ない.一方,質の低い情報は他の著者によって削除される.この性質を利用し,情報の編集履歴から著者の信頼度を算出し,その上で編集履歴を算出した.Web上のデータは,多様性の増大と情報量の爆発が起きている.これは主に,UGC(User Generated Contents)が容易に生成可能となったことに起因する.一般にUGCの情報は質の点で玉石混淆であるが,書籍のように十分推敲された情報と比較すると質が相対的に低下している点が問題である.本研究課題では,Web上で公開されている情報の外部要因,内部要因を用いることによって,爆発的に増大し続けているWeb上のデータから質の高い情報を抽出するための基盤技術として,外部要因,内部要因の分析,体系化技術,統合利活用技術について実用的な時間で計算可能であるアルゴリズムの開発を行っている.平成23年度は,情報の外部要因に基づく方法に絞って研究を行った.つまり,情報そのものに対する解析は行わずに,その情報に関する外部の情報だけを利用して情報の質を測定する方法を構築した.本年度は特に,Wikipediaにおける情報の編集履歴を用いた質の計測を行った.Wikipediaとは,不特定多数の著者によるWeb上の百科事典であるが,誰でも記述を行うことができるという性質上,高品質な記述と低品質な記述が混在しているという問題がある.Wikipedia上において,質の高い情報は数多くの他の著者の編集において削除されることは少ない.一方,質の低い著者は他の著者によって削除される.この性質を利用することによって,情報の編集履歴から記述に対して質を算出した上で,著者の信頼度の算出を行った.本研究の成果として,Wikipediaにおける情報の質算出方法について実際に手法を開発し,Webアプリケーションとして実装を行った.また,それらの研究内容について2編の論文を執筆し,いずれも受理された,1編は本年度内に出版されたが,1編は来年度内に出版される予定である.Web上のデータは,多様性の増大と情報量の爆発が起きている.これは主に,UGC(User Generated Contents)が容易に生成可能となったことに起因する.一般にUGCの情報は質の点で玉石混淆であるが,書籍のように十分推敲された情報と比較すると質が相対的に低下している点が問題である.本研究課題では,Web上で公開されている情報の外部要因,内部要因を用いることによって,爆発的に増大し続けているWeb上のデータから質の高い情報を抽出するための基盤技術として,外部要因,内部要因の分析,体系化技術,統合利活用技術について実用的な時間で計算可能であるアルゴリズムの開発を行っている.

平成23年度は,情報の外部要因に基づく方法に絞って研究を行った.つまり,情報そのものに対する解析は行わずに,その情報に関する外部の情報だけを利用して情報の質を測定する方法を構築した.本年度は特に,Wikipediaにおける情報の編集履歴を用いた質の計測を行った.Wikipediaとは,不特定多数の著者によるWeb上の百科事典であるが,誰でも記述を行うことができるという性質上,高品質な記述と低品質な記述が混在しているという問題がある.Wikipedia上において,質の高い情報は数多くの他の著者の編集において削除されることは少ない.一方,質の低い著者は他の著者によって削除される.この性質を利用することによって,情報の編集履歴から記述に対して質を算出した上で,著者の信頼度の算出を行った.Web上のデータは,多様性の増大と情報量の爆発が起きている.これは主に,UGC(User Generated Contents)が容易に生成可能となったことに起因する.一般にUGCの情報は質の点で玉石混淆であるが,書籍のように十分推敲された情報と比較すると質が相対的に低下している点が問題である.本研究課題では,Web上で公開されている情報の外部要因,内部要因を用いることによって,爆発的に増大し続けているWeb上のデータから質の高い情報を抽出するための基盤技術として,外部要因,内部要因の分析,体系化技術,統合利活用技術について実用的な時間で計算可能であるアルゴリズムの開発を行った.評価実験について,当初の予定では想定できなかった,新たな評価尺度による評価実験が必要となっている.そのため,新たな評価セットを構築することにより再度評価実験を行う必要がある.情報検索,データマイニング手法については既に確立している.評価手法,評価セットについて再度構築した上で,提案手法の有効性について確認を行う.さらに,提案手法を広く一般に広めるために,Webアプリケーションを構築し一般に利用可能とする予定である.実際にアルゴリズムを構築し,そのアルゴリズムをシステム上に実装した上で,実用的であるかどうかを確かめている.研究計画の概要における予定通りに進展していると考えられる.論文誌や国際会議における発表を行ったり,招待講演を行うなど様々な方法で研究成果を発信していることから,順調に進展しているといえる.CIKMなど著名な国際会議における発表を行い,大きな反響を得ることができたことからも,研究の進展が順調であるといえる.実際にアルゴリズムを構築し,国際会議などにおいて成果を発表しているため.また,実際にシステムを構築しており,一般に公開されているため,おおむね順調に進展していると考えられる.評価実験において改良が必要となったため.次年度は,平成23年度と平成24年度で構築されたアルゴリズムを組み合わせることによって,実用的なシステムを構築することを目標としている.実際にインターネット上のアプリケーションとして構築し,アルゴリズムとしての新規性とともに,データの可視化についても検討を行う.2014年度は本研究計画の最終年度であることから,研究の初年度から現在までの研究を実装したものをWebに公開すること,および研究成果を原著論文や国際会議において発表することを計画している.平成24年度は平成23年度とは異なり,情報の内部要因に絞った情報の質の計測方法に関する研究を行う.Wikipediaにおいて,質の高い情報には特徴的な記述が用いられていることが多い.
末梢神経障害回復におけるネスチン陽性細胞の役割及び新しい治療法の確立

毛包に存在するネスチン陽性細胞は、末梢神経障害時に神経切断面に向けてβIIItubulin陽性の突起を延長する。それらの突起は成長円錐を有する軸索であり、またシナプスを構成するカルシウムイオンチャネルを有し、シナプスに発現するsyntaxin陽性であった。さらにネスチン陽性細胞は毛包ならず末梢神経にも存在していた。末梢神経のネスチン陽性細胞は毛包に存在する細胞とほぼ同様の性質を持ち、末梢神経障害時に神経細胞等に分化する。この細胞の増殖は脊髄等の中枢神経にはみられない。このことは末梢神経障害が回復可能な一方、中枢神経は回復しない一つの理由ではないかと考えられる。また、ネスチン陽性細胞から分化した神経細胞は、軸索誘導因子netrinを強く発現していた。このことは中枢から新生する軸索が障害された末梢神経に都合よく伸びていくことを説明できる結果と考える。さらに神経節に存在するネスチン陽性細胞は、組織学的には神経細胞体周囲に存在する衛星細胞と考えられる。末梢神経障害時におけるこれらの細胞の役割は不明であるが、末梢神経障害モデルマウスの検討では、中枢の神経細胞体から延びる新生軸索を支持するシュワン細胞と考えられる。また末梢神経障害モデルマウスでは障害された末梢神経の障害遠位部にネスチン陽性神経細胞が増殖することが確認でき、in vitro, in vivo両方の実験系で末梢神経に存在するネスチン陽性細胞は神経細胞に分化することを証明できた。以上は28年度まで到達できた内容だが、29年度は臨床に従事し、研究活動を十分に行えなかった。30年度も状況は大きく変わらなかったが、日本で購入したネスチン陽性マウスに十分なGFP強度がないため、信頼のある結果が得られにくいこともあり、来期も状況は変わらないことから、研究継続は困難と考えられ事業廃止することとした。それらの突起は成長円錐を有す軸索であり、またシナプスを構成するカルシウムイオンチャンネルを有し、シナプスに発言するsyntaxin陽性であった。さらにネスチン陽性細胞は毛包のみならず末梢神経にも存在していた。末梢神経にのネスチン陽性細胞は、毛包に存在する細胞とほぼ同様の性質を持ち、末梢神経障害時に神経細胞等に分化する。このことは、中枢からの新生する軸索が障害された末梢神経に都合よく伸びていくことを説明できる結果と考えられる。さらに、神経節に存在するネスチン陽性細胞は、組織学的には神経細胞体の周囲に存在する衛星細胞と考えられる。末梢神経障害時におけるこれらの細胞の役割はまだ不明であるが、末梢神経障害モデルマウスの検討では、中枢神細胞体から延びる新生軸索を支持するシュワン細胞と考えられる。また末梢神経障害モデルマウスでは障害された末梢神経の障害以遠部位にネスチン陽性神経細胞が増殖することが確認でき、in vitro, in vivo両方の実験系で末梢神経に存在するネスチン陽性細胞は神経細胞に分化することが証明できた。分化した神経細胞が機能を有するかを解析することを課題に挙げていたが達成できていない。in vivo実験に必要なネスチンGFPマウスを国内施設より入手したが、十分な蛍光を発色しておらずin vivo実験が滞っている。以上は前年度まで到達できた内容だが、29年度は臨床に従事し、研究活動を行うことは困難であった。臨床に従事し、研究業務を行うことが困難であった。研究の重要な材料のネスチンGFPマウスのネスチン発現が可視化難しく、確認実験に終始した。

それらの突起は成長円錐を有する軸索であり、またシナプスを構成するカルシウムイオンチャネルを有し、シナプスに発現するsyntaxin陽性であった。さらにネスチン陽性細胞は毛包ならず末梢神経にも存在していた。末梢神経のネスチン陽性細胞は毛包に存在する細胞とほぼ同様の性質を持ち、末梢神経障害時に神経細胞等に分化する。この細胞の増殖は脊髄等の中枢神経にはみられない。このことは末梢神経障害が回復可能な一方、中枢神経は回復しない一つの理由ではないかと考えられる。また、ネスチン陽性細胞から分化した神経細胞は、軸索誘導因子netrinを強く発現していた。このことは中枢から新生する軸索が障害された末梢神経に都合よく伸びていくことを説明できる結果と考える。さらに神経節に存在するネスチン陽性細胞は、組織学的には神経細胞体周囲に存在する衛星細胞と考えられる。末梢神経障害時におけるこれらの細胞の役割は不明であるが、末梢神経障害モデルマウスの検討では、中枢の神経細胞体から延びる新生軸索を支持するシュワン細胞と考えられる。また末梢神経障害モデルマウスでは障害された末梢神経の障害遠位部にネスチン陽性神経細胞が増殖することが確認でき、in vitro, in vivo両方の実験系で末梢神経に存在するネスチン陽性細胞は神経細胞に分化することを証明できた。以上は28年度まで到達できた内容だが、29年度は臨床に従事し、研究活動を十分に行えなかった。30年度も状況は大きく変わらなかったが、日本で購入したネスチン陽性マウスに十分なGFP強度がないため、信頼のある結果が得られにくいこともあり、来期も状況は変わらないことから、研究継続は困難と考えられ事業廃止することとした。活動電位を計測するトレーニングを積み、活動電位を検出する。in vitro, in vivo両方の実験系で末梢神経に存在するネスチン陽性細胞は神経細胞に分化することが証明できたことの確認実験を進めていく。ネスチンGFPマウスのネスチン発現が可視化を安定させる方法を検討中である。今期は論文投稿、海外渡航など研究内容以外の費用がかからなかったため。2017年度は臨床に従事し、研究活動を行うことは困難であった。ほぼ保有動物の維持、消耗品の購入のみであった。2018年度より時間を多少割けるようになり研究再開している。活動電位計測、共焦点レーザー顕微鏡の使用、実験動物の購入維持、免疫染色に使用する抗体類に使用していく。今後論文投稿、掲載費、海外学会発表などの機会が増えていくと考えられ、また実験動物を使用する頻度も多くなり、使用目的が増える。
斐伊川水系における岸辺インターフェイスの物質動態

平成16年度平成18年度の研究実績の概要(平成17年11月平成18年3月は育児休業で中断)宍道湖と中海を含む斐伊川水系においては塩分や湖岸の状況が場所によって異なり、沿岸に生息する底生動物の餌利用は、大きいスケールから局所的な環境条件の差異に影響されると考えられる。例えば、河川を通じて陸起源の有機物の流入が多い宍道湖と、海藻類に由来する有機物量がより多いと予想される中海では、餌の質が異なる可能性がある。局所的には様々な岸辺の違いにより水域に対する物質移動の影響が異なる可能性がある。本研究ではまず、宍道湖を船で一周して湖岸を撮影し、どのような景観が見られるか集計した。近年、環境修復事業として様々な改変が行われている宍道湖西岸に着目し、調査地点を設けた。さらに宍道湖と中海を含む斐伊川水系において底生無脊椎動物を採集して種組成を調べ、安定同位体比を測定することにより軟体動物の餌利用の場所による違いを調べた。その結果、宍道湖では地点によってヤマトシジミやカワゴカイの炭素安定同位体比の値に差が見られ、底生無脊椎動物の餌利用が異なることが示唆された。コンクリート護岸の建設や人為的な植生の改変を含む湖岸の改変は、湖の底生無脊椎動物の餌利用に影響する可能性が考えられることから、湖岸の生態系を修復する過程でこれらの点を考慮する必要がある。宍道湖と中海の両方からサンプルが採集されたヤマトシジミ、カワグチツボ、カワザンショウは炭素安定同位体比の値の範囲が広かった。異なる塩分環境に生息している分布範囲の広さと対応していると考えられる。揖屋地点で採集されたホトトギスガイは炭素安定同位体比が高く、高い値を持つコアマモの群落が近傍にあることから、コアマモに由来する有機物を餌として利用している可能性が示唆された。本研究は宍道湖をモデルケースとして、様々な岸辺のタイプごとに水域に対する影響を主に物質動態の側面から評価し、一般化した指標を提示することを目的とする。本年度は、宍道湖の湖岸の生態系を修復するプロセスを整理するためのデータを収集した。ボートで一周しながら湖岸をビデオ撮影し、どのような景観が見られるか集計した。水深1m以浅の地点において水温、塩分、溶存酸素濃度、波高等の環境要因を測定し、採水および表層2mmの堆積物の採取を行った。底生無脊椎動物を採集して種組成を調べ、いくつかの種については安定同位体比を測定した。その結果、地点によってヤマトシジミやカワゴカイの炭素安定同位体比の値に差が見られ、底生無脊椎動物の餌利用が異なることが示唆された。コンクリート護岸の建設や人為的な植生の改変を含む湖岸の改変は、湖の底生無脊椎動物の餌利用に影響する可能性が考えられることから、湖岸の生態系を修復するプロセスにはこれらの点を考慮する必要がある。しかしながら、宍道湖西岸で調査を行った地点が4ヶ所と少なかったことと、岸辺の違いではない場所の差異による影響を含む可能性があるため、2004年12月に合計34地点を設定し、環境要因や生物群集の調査を行った。今後はこれらの地点間の比較により、岸辺の違いが浅い水域の生物に及ぼす影響を評価する予定である。
俳句の情報学的分析―オートポイエーシス概念にもとづいて

本年度の研究成果としては以下の三点を挙げることができる。第一に俳句研究にたいする成果について述べる。オートポイエーシス概念にもとづく情報学すなわち基礎情報学を応用して近現代俳句を分析することにより、既存の諸アプローチによる研究(たとえば文献学的研究、テクスト論的研究、認知科学的研究など)では十分にとらえきることが難しかった俳句独自の特徴について多角的にあきらかにした点を挙げることができる。その特徴とは、第一に俳句が俳句結社などの共同体やメディアと非常に密接な関係を結んでいる点、第二に共同体やメディアと作家とのあいだに師弟関係に代表される力関係が存在する点であった。こうした特徴にかんして、本研究の情報学的=構成主義システム論的アプローチによって、たとえば俳句結社における作句に、結社誌の存在や師弟関係がいかなる影響をおよぼすのかを説明することができた。以上述べた俳句研究における成果にとどまらず、基礎情報学という理論的枠組を発展させた点も本研究の第二の成果として挙げられる。具体的には、通時的な考察の導入、自律システム同士の関係性、システムの作動メカニズムと情報概念との有機的関係づけなどをとおして理論を深化させることができた。成果の第三として、既存の文学システム論研究が抱えていた問題点に一つの解決をあたえたことを挙げることができる。基礎情報学は二次観察概念を核とするセカンド・オーダー・サイバネティクス(ネオ・サイバネティクス)に含められる理論的枠組であるが、セカンド・オーダー・サイバネティクスを応用する文学研究は、すでにドイツを中心におこなわれてきた。それには、いわゆる経験的文学研究の潮流もふくまれていた。本研究をつうじて、文学システム論が有していた、文学テクストをめぐる理論を研究作業のなかに位置づけることが難しいなどの弱点を克服する道が拓かれ、情報学的=システム論的文学研究の可能性が拡張された。本年度の情報学的=システム論的文学研究の成果はおもに次の三つである。第一に、ドイツやオランダなどで1970年代からおこなわれてきた、本研究と関連の深い文学システム研究を概観し、それを近年アメリカの文学者らによって提唱されている「ネオ・サイバネティクス」の観点から再評価したこと(『思想』1035号所収論文)。ここでネオ・サイバネティクスとは構成主義システム論の新しい呼称である。本論文執筆後、欧州における文学システム論に造詣の深い名執基樹教授(富山大学)を訪問し、意見交換することができた。第二に、これらの研究成果について複数の国際、国内学会で発表したことである。日本、オランダ、韓国における学会参加をつうじて、文学システム論の代表的研究者であるS.J.Schmidt教授(ミュンスター大学)、N.Werber教授(ジーゲン大学)、朴麗星教授(済州大学)らと直接研究交流できたことは研究にとって非常に有益であった。なお今年度、S.J.Schmidt教授による、本研究と関連の深い構成主義をめぐる論文を翻訳した(『思想』前掲書所収)。第三に、明治期に近代文学として革新された俳句の成立メカニズムを、ネオ・サイバネティクスの理論的枠組にもとづいて考察したことである。情報メディア学会に投稿した論文は、学会誌への採録が決定している。以上三つの研究成果をつうじて俳句を対象にした文学システム論を推進してきた。とくに、俳句結社などの共同体やメディアとの深い相互関係のなかから、一種のオートポイエティック・システムとして近代俳句が生じてきたメカニズムについて分析した点は、俳句の固有性を考慮した文学システム研究をおこなうという目的に鑑みて重要な前進であったと考える。
低機能家庭電化機器を対象にした自動ネットワーク構築法に関する研究

本研究では,TVやビデオなどといった高機能な家庭電化機器(以下,家電機器)に加えて,炊飯器や電灯,電源タップといった低機能の家電機器もインターネットに組み込むことを目標とし、このような機能を実現するための基本的なプロトコルを定義し,PC上で実装することで,その有用性を検証する.研究実績は以下の通りである。1.プロトタイプシステムを実際に使用することで問題点を明らかにし、昨年度仕様を決定した自動設定プロトコルに再検討を加えた。特に家電機器が移動することによってIPアドレスが変化した場合でも、他の機器との通信がとぎれないLIN6という方法を設計し、実装した。2.家電機器に加えて、インターネット上のルータも自動設定するプロトコルを検討した,具体的な手法としては、ルータには、DHCPにより接続される機器のアドレス空間も、そのルータ自身のIPアドレスと同時に通知する。また、隣接ルータやホストを自動的に発見し、リンクの(QoS(帯域・遅延)も含めたりンク情報も自動的に広告するプロトコルを作成した。3.再検討を加えたプロトコルとルータの自動設定プロトコルをPC上に実装した。なお研究の効率的な推進のため,プログラミングの一部をソフトハウスに外注した。1.Java/JiniやHAVI,DHCP,IPv6オートコンフィギュレーションといった既存のシステムやプロトコロの調査や比較を行い,問題点を明かにした。2.新しく提案する低機能家電機器向けDHCP/DNS連携プロトコルの検討を行い,仕様を策定した。また次世代インターネットプロトコルであるIPv6に対応した。これにより、家電機器が、全く設定をせずに、IPアドレスの取得、DNS名登録を同時にできるようになった。3.プロトコル仕様に従い,PC上で実際に稼働する,プロトタイムシステムのプログラミングを行い,実装し,プロトコルの評価を行った。また研究の効率的な推進のため,プログラミングの一部をソフトハウスに外注した。
企業のダイバーシティ経営における知的障害者雇用の社会的意義に関する実証的研究

障害者雇用に関する各国の取り組みのうち,特筆に値するのはスウェーデンの労働協約の存在である。それは,障害者が労働市場に参加するという完全雇用政策の一環として捉えられるものであり,障害者雇用が労働組合活動の中に位置づけられていたことによるものである。本研究内で実施した海外調査を踏まえ,国際的にみて,割当雇用制度を拠り所とするわが国の障害者雇用はかなり評価できるものである。特に特例子会社での,障害者の性格や障害の特性に合わせた仕事の創出と工夫は,障害者の就業を可能にし,企業が障害者の雇用と生活を保障していることを意味する。知的障がい者への就労支援と地域移行支援について,北欧とアメリカにおいて聞き取り調査を行った。1.フィンランド(ヘルシンキ)調査「障害者権利条約」の採択により,障がい者全体に対しての政策が改善してきており,サービス提供者の評価,障がい者の評価方法の開発が進められている。2010年1月に施設関係費の削減が決定し,今後5年間で重度障がい者居住地の確保が計画されなければならない状況にある。職業訓練については,義務教育終了後,就労移行支援(約2年間程度)ののち,その約半数が職業専門学校に通い,残りの半数が福祉的就労に従事する。職業専門学校を修了することにより企業への就職の道は開けるが,雇用契約は結ばれず,生活費は障害年金により賄われることが多く,年金の受給と雇用に関しては法律の壁が存在する。2.スウェーデン(ストックホルム)調査現在法律の改正により,障がいの種別による区別は認められず「何らかの障がいのある人」という表現に統一されている。障がい者の雇用を専門に扱う職業安定所が全国で1か所ストックホルムにあるが,そこでは障がい者の特性を把握し,能力を引き出し,企業に実習を申し込み,面接方法を指導し,自信を持たせ意欲を引き出す等,職業訓練を含んだ支援が行われている。問題点として指摘される点は,障害年金が受給できない比較的軽い状態の人の生活保障が難しいということであった。国営企業サムハールの調査では,労働協約の存在が明らかになった。3.アメリカ(カリフォルニア)調査ランターマン法に基づく知的障がい者支援について,リージョナルセンターにおいて実施されている。とりわけ州発達センターの閉鎖に伴い地域移行プログラムに盛り込まれた企画の秀逸性と,就労移行に関する地域機関との協力体制の構築に関わるソーシャルワーカーの専門性については大いに参考になるものである。合理性と効率性を福祉サービス供給事業に取り入れ,専門職としてのソーシャルワーカーのアイデアを登用する等,リージョナルセンター責任者の競争原理をうまく活用した施策が地域移行を可能にしたといえる。知的障がい者への就労支援に関する調査(北欧とアメリカ)をまとめ,社会政策学会第121回大会において,次のように報告した。1.アメリカ(カリフォルニア州)では,州立入居型施設(DC)の閉鎖に伴い,利用者の地域での住宅と就労の確保,施設職員の就業保障を一体的に行う施策が,地域センター(RC)の主導で実践され「ふつうの生活」を得る方法論となっている。就業支援プログラムは,小児病院のプロジェクトリサーチがRCより高い評価をうけ,成功報酬を獲得している。2.フィンランド(ヘルシンキ)では,教育の一環として職業訓練が組み込まれ,就労支援が行われている。教育保障と生活保障が連続しており,生涯の保障となっている。3.スウェーデン(ストックホルム)では,先の調査で,労働組合と経営者団体との間に障がい者を対象とした労働協約が締結されていることが分かった。そこで取り交わされる賃金レベルは,決して低いものではなく,約30%のコミューン税を支払い,25%の付加価値税を支払う生活にも対応できるものであり,「ふつうの生活」を保障するに足るものである。最低生活保障の内容は個別に,実質的に行われている。障がいの程度により就業可能時間は決定されるのであるが,職業安定所が医師等の判断に基づき,企業との話し合いで接点を見いだして決める。それに応じて障害年金支給額と賃金の割合が決まる。スウェーデン社会の根幹は,公正と公平を保つことであり,そのために必要となる施行規則は膨大な量に及ぶ。個々の生活保障を念頭においた徹底した個別対応は,煩雑な法制度において専門職により行われているものであり,その存在が極めて重要である。前年度までの障害者雇用に関する国外調査結果を踏まえ,本年度は国内において企業の経営理念の一つであるダイバーシティがどのように展開されているのか,また,雇用への支援がどういった機関でどのように行われているのかの調査を行った。1.特例子会社-1(東京)以前訪問調査を行った,設立12年目の特例子会社において,現状調査を行った。当社の実雇用率は約65%(2012.1.1現在)と高く,かつ,着実に障害のある人の生活保障を実質的なものにしていた。九州圏と関東圏に支社を創設し,職域を拡大するとともに障害者の雇用機会を増やすことに努めている。

2.特例子会社-2(東京)総合人材サービス業の特例子会社として設立された本社は,障害のある人と企業とをマッチングさせる紹介業を営むのと同時に,障害者雇用促進のための訓練を兼ねた雇用を行っている。マッチングは,知的障害者には対応していないという点に特徴があり,企業経営における障害者雇用の限界性を再認識するとともに,その責任の所在を改めて確認することができた。3.国立職業リハビリテーションセンター(埼玉)職業訓練部職域開発課において,当センターが果たす独立行政法人としての役割期待と実行,実際の訓練内容及び就業状況を調査した。地方公共団体レベルの就労支援との相違も明確に示された。障害者雇用における割当雇用制度の有用性は高く,障害のある人の職業生活を実質的に保障することも可能である。現行の就労支援制度が有効に機能するには,制度間の矛盾が無いような工夫が必要となる。また,企業における障害の特性に合わせた仕事の創出という視点も有効な方途である。
計算スキルの流暢性を形成するための指導法の効果検証と実践の手引きの作成

本研究は、計算スキル等の学業スキルの流暢性を形成する上で効果のある指導法を検討することを主眼に、進めている。前年度(平成29年度)は、学習時の練習問題の構成の仕方に注目し、練習問題の構成の仕方によって、流暢性の形成に違いが出てくるかを検証するための基礎的な実験を行った。具体的には、練習問題を、インターリーブ法(異なる種類の問題を交互に練習する方法)で構成した場合と、ブロック法(同じ種類の問題を繰り返し練習する方法)で構成した場合とでは、流暢性に違いが出てくるかを調べる実験を実施した。今年度(平成30年度)も、その観点から新たな実験を行った。ただし、前年度の実験とは異なり、教育現場への応用を視野に入れた実験計画のもと行った。インターリーブ法とブロック法の違いは、練習問題の構成の仕方の違いである。つまり、違いは、同じ種類の問題を続けて練習するのか、異なる種類の問題を交互に練習するのか、という点にある。仮に、それだけで、流暢性の形成に違いが出てくるのであれば、負担の少ない工夫で、学習者に利益をもたらすことができると言える。教育現場では、一般的に、ブロック法中心の学習が基本になっていると指摘されている。本研究によって、インターリーブ法が流暢性の形成に寄与することが確かめられれば、その方法で、計算スキル等の学業スキルの流暢性を高める方法を提案することが可能になる。現在は、平成29年度と30年度に実施した実験結果のデータ整理と分析、及び論文執筆に向けた作業を行っている。平成29年度と30年度に、それぞれ1つずつ実験を実施することができ、現在は、それらの結果をまとめる段階にあるため、順調に進展していると判断できる。平成29年度と30年度に実施した実験の結果を整理し、論文や学会等で発表する。また、教育現場の教員向けに、研究結果をパンフレット等の資料にまとめ、説明を行う機会を作る。本研究では、計算スキルの流暢性を形成するための指導法の効果検証を行うことを目標としている。平成29年度には、学習時の練習問題の構成の仕方に注目し、練習問題の構成の仕方によって、流暢性の形成に違いが出てくるかを検証するための基礎的な実験を行った。具体的には、練習問題を、インターリーブ法で構成した場合と、ブロック法で構成した場合とでは、流暢性に違いが出てくるかを調べる実験を実施した。インターリーブ法とは、異なる種類の問題を交互に練習する方法であり、ブロック法とは、同じ種類の問題を繰り返し練習する方法である。これまでの研究では、インターリーブ法が、ブロック法よりも、学習内容の定着に寄与することが示されている。その結果を踏まえると、正確に、かつ、早く、当該の問題に正答することには、インターリーブ法での学習が、ブロック法での学習よりも、有益である可能性が考えられる。この点を検証するための基礎的な実験を行った。インターリーブ法とブロック法の違いは、練習問題の構成の仕方の違いであり、仮に、それだけで、流暢性の形成に違いが出てくるのであれば、それは重要な発見になると考えられる。なぜなら、計算スキルの流暢性を形成するための指導では、ブロック法が用いられることが一般的だからである。つまり、足し算、引き算、掛け算、割り算、のいずれかをターゲットにし、種類毎に学習を行うことが一般的である。インターリーブ法が流暢性の形成にも寄与することが確かめられれば、足し算や引き算といった複数の種類の計算問題を混ぜて、交互に学習する方法を、新たに提案することが可能になると言える。平成29年度中に基礎的な実験を終え、現在はデータ整理と分析を行っている。平成29年度中に基礎的な実験を終わらせることができたので、おおむね順調に進展していると判断できる。

平成29年度と30年度に、それぞれ1つずつ実験を実施することができ、現在は、それらの結果をまとめる段階にあるため、順調に進展していると判断できる。まず、平成29年度に実施した基礎的な実験の結果を整理、分析し、練習問題を、インターリーブ法で構成した場合と、ブロック法で構成した場合とでは、流暢性に違いが出てくるか否かを検証する。そして、検証の結果、仮に、インターリーブ法で構成した場合の方が、ブロック法で構成した場合よりも、流暢性の形成に寄与することが確認されれば、次の2点の検討に繋げていきたいと考えている。1つ目は、インターリーブ法の効果の機序についての知見を得るための実験を計画し、実施することである。インターリーブ法の方がブロック法よりも効果が高い場合は、なぜそのようになるのかを説明するための知見も必要であると考える。2つ目は、計算スキルの流暢性を形成するための指導に、インターリーブ法を具体的にどのように取り入れることができるか、についての検討である。特に、小学校での学級規模での指導を念頭において検討を行いたいと考えている。平成29年度と30年度に実施した実験の結果を整理し、論文や学会等で発表する。また、教育現場の教員向けに、研究結果をパンフレット等の資料にまとめ、説明を行う機会を作る。次の2つの理由により、次年度使用額が生じた。1点目は、購入予定のパソコン(及び周辺機器であるプリンタとスキャナ)と実験で使用するプログラムの互換性の問題が解消されなかったため、パソコン等の購入を見送ったことである。2点目は、参加予定であった学会が、実験のための打ち合わせの日時と重なり、参加できなくなったことである。パソコン等については互換性の問題が解消された後、速やかに購入する予定である。学会参加旅費については、別の学会にて研究成果発表のための旅費として使用する予定である。次年度使用額が生じたことには、平成30年度末に、プリンタ等に不具合がみられ始めたため、「前倒し支払請求」を行ったが、新たな物品を購入しなくても研究を遂行できたことが関係している。使用しなかった研究費については、平成31年度に、研究成果をまとめたり、研究結果の発表を行う上で必要な諸経費として使用する予定である。
多元環の2圏論的被覆理論

kを可換環,Iをk小圏,Gを群とする。1. k小圏全体を対象,それらの上の両側加群を1射とする倍圏をk-Catbで表す。ラックス関手X:I→k-Catbの"加群圏"Mod Xとその"導来圏"D(Mod X)というラックス関手を自然に定義し、ラックス関手X達の間に導来同値の概念を定義し,2つのラックス関手X, X':I→k-Catbが導来同値であれば、それらのグロタンディーク構成Gr(X)とGr(X')も導来同値となることを証明した。2. k小圏上の両側加群に対する被覆理論を構築した。3. G次数付きk小圏RとSの導来同値からスマッシュ積R#GとS#Gの導来同値が導かれるための十分条件を求めた。1.群Gの線型圏Cへの作用は、群から線型圏全体のなす2圏k-Catへの関手Xと見ることができ、その場合、軌道圏C/Gは、Xのグロタンディーク構成Gr(X)と一致するが、これを、圏Iからk-Catへの反転ラックス関手Xに拡張して、これまで考察してきた。しかしこのGr(X)の形では、三角多元環やspeciesのテンソル多元環として与えられる圏を実現することができない。2圏k-Catのかわりに、その1-射を両側加群に取り替え、2ー射を両側加群の間の準同型に取り替えて得られる倍圏(bicatgegory) k-Catbを考え、Gr(X)の定義をラックス関手X: I→k-Catbにまでうまく拡張すれば、この不備を補うことができることが分かった。2.そこでまず、ラックス関手I→k-Catbの全体に2圏構造を与え2圏Lax(I, k-Catb)を構成した。さらに、グロタンディーク構成を2関手Gr: Lax(I, k-Catb) →k-Catに拡張し、これが対角2関手Δ: k-Cat →Lax(I, k-Catb)の左随伴であることを示した。G被覆の一般化としてI被覆を定義し、上の随伴のユニットが自然なI被覆X →Δ(Gr(X))を与えることを示した。3.ラックス関手X: I→k-Catbの"加群圏" Mod Xとその"導来圏"D(Mod X)というラックス関手を自然に定義し、ラックス関手X達の間に導来同値の概念を定義した。4. 2つのラックス関手X, X': I→k-Catbが互いに導来同値であれば、それらのグロタンディーク構成Gr(X)とGr(X')も導来同値となる、という圏作用のもとでの被覆理論の主定理を証明した。1.以下,可換環kと群Gを固定し,R, SはG作用をもつk小圏,A, BはG次数付きのk小圏であるとする。このとき,軌道圏R/G, S/GはG次数付きのk小圏であり,スマッシュ積A#G, B#GはG作用をもつk小圏であることに注意する。まず,G-不変S-R-両側加群とG次数付きのB-A-両側加群を定義した。次にG-不変S-R-両側加群Mに対して,その軌道両側加群M/GをG-次数付きの(S/G)-(R/G)-両側加群として定義し,G次数付きのA-B-両側加群Mに対して,そのスマッシュ積両側加群M#GをG-不変(B#G)-(A#G)-両側加群として定義した。4.これらの圏同値はテンソル積と相性がよく,森田型安定同値についての定理が得られる。以上のことを両側加群の複体に拡張して,G-不変S-R-両側加群の複体MとG-不変R-S-両側加群の複体NがRとSの間のG-不変な導来同値を与えれば,M/GとN/GがR/GとS/Gの間のG-次数付き導来安定同値を与えることを示した。また,A,Bの冪等射が分裂する場合,G-次数付きB-A-両側加群の複体MとG-次数付きA-B-両側加群の複体NがAとBの間のG-次数付き導来同値を与えれば,M#GとN#GがA#GとB#Gの間のG-不変な導来同値を与えることを示した。以下,可換環kと群Gを固定し,R, SはG次数付きのk小圏とする。1. R, Sが森田同値で,その森田同値が有限生成射影的R-加群Pで与えられているとする。このとき,RのG次数付けから自然にP上に導かれるG次数付けをPに与えたとき,PがSとG次数付き圏として同値であれば,Pはスマッシュ積R#GとS#Gの森田同値を導くことを証明した。2.どのような場合にRとSの導来同値からR#GとS#Gの導来同値を導くことができるか,というこの研究課題の最初の目標に対する1つの解答を得ることができた。すなわち,Rに対する傾部分圏PのなかにG次数付け可能で,G次数付き小圏のなす2圏G-GrCatのなかでSと同値となるようなものが存在すれば,スマッシュ積R#GとS#Gは導来同値となることを証明した。

3. kが代数的閉体の場合に2-圏論的被覆理論を応用して次のことを証明した。三角圏Tが局所台有限な自己入射多元圏Rの安定加群圏に三角同値であり,Rの自己同型gの生成する群GがRに自由に作用していれば,Tの自己同値g'をうまくとって,標準被覆T→T/g'が三角関手となるような三角圏の構造をT/g'に入れ,T/g'がR/Gの安定加群圏と三角同値になるようにできる。4.この定理の簡単な応用として,kが代数的閉体の場合,標準的有限表現型自己入射多元環Λに対して,ディンキン型クイバーQと,kQの有界導来圏Dの自己同値φをうまくとると,軌道圏D/φがΛの安定加群圏と三角同値になるようにできる,というGrimelandとJacobsenの定理(場合分けを用いた長い議論で証明されていた)に対して,簡単で統一的な別証明を与えた。5. S-R-両側加群とR-S-両側加群の対(M, N)がG-不変な森田型特異同値を与えるためには,S/G-R/G-両側加群とR/G-S/G-両側加群の対(M/G, N/G)がG-次数付の森田型特異同値を与えることが必要十分であることを証明した。kを可換環,Iをk小圏,Gを群とする。1. k小圏全体を対象,それらの上の両側加群を1射とする倍圏をk-Catbで表す。ラックス関手X:I→k-Catbの"加群圏"Mod Xとその"導来圏"D(Mod X)というラックス関手を自然に定義し、ラックス関手X達の間に導来同値の概念を定義し,2つのラックス関手X, X':I→k-Catbが導来同値であれば、それらのグロタンディーク構成Gr(X)とGr(X')も導来同値となることを証明した。2. k小圏上の両側加群に対する被覆理論を構築した。3. G次数付きk小圏RとSの導来同値からスマッシュ積R#GとS#Gの導来同値が導かれるための十分条件を求めた。この研究の主目標が,両側加群の複体による標準的導来同値について達成された。あとは,両側加群の複体に関する以上の条件が,片側加群の傾複体のどのような条件から従うか調べればよい。数学まず森田同値とスマッシュ積について考察する。すなわち,G次数付きのk小圏R, Sが森田同値で,その同値が生成射影R-加群Pで与えられるとき,Pにどのような条件があれば,S-R-両側加群としてのPがG次数付きになり,そのスマッシュ積P#Gがどのように与えられるか調べる。次にこれを導来同値とスマッシュ積に拡張する。伊山修(名古屋大学教授)を連携研究者、玉木大(信州大学教授)と中島健(静岡大学大学院D2)を研究協力者として研究組織を構成する。伊山と中島は傾対象の構成を担当し、玉木は必要な2圏論の専門知識を提供する。「環論および表現論シンポジウム」と中国で開催される「日中韓環論国際会議」に出席し、成果を発表する。情報収集および関連する分野の研究者との交流のために経費は主に旅費に用いる。グロタンディーク構成の逆に相当するスマッシュ積に関する研究が進展していないが、小圏Iからk小圏全体とそれらの間の関手のなす2圏k-Catへのコラックス関手X:I→k-Catに対するグロタンディーク構成Gr(X)とその導来同値に関する基本定理を、Iからk小圏全体とそれらの上の両側加群のなす倍圏k-Catbへのラックス関手に拡張することができた。これにより、理論の適用範囲が飛躍的に拡大した。3月に注文した物品が年度内に入荷しないことが分かったので,注文を翌年度に延期した。k小圏Cをクイバー表示したとき、そのクイバーの矢に群Gによる次数を付けることによってCのG次数付けが得られる場合に、スマッシュ積C#Gのクイバー表示を与える、という問題に取り組む。これによって具体例が計算できるようにする。また、標準G被覆C#G →Cの押し出し関手として定義される、C#G上の有限生成射影加群の有界ホモトピー圏H(C#G)からC上のそれH(C)へのG前被覆関手と、H(C)の傾部分圏との関係を詳しく調べる。昨年度と同様に、伊山修(名古屋大学教授)を連携研究者、玉木大(信州大学教授)を研究協力者として研究組織を構成する。前者は傾対象の構成を担当し、後者は必要な2圏論の専門知識を提供する。
内分泌細胞とアミド化ペプチド産生能

多くのペプチドホルモンは前駆体として産生され、まず生理活性ペプチドに隣接する塩基性アミノ酸対部分が限定分解を受け、更に生理活性ペプチドのカルボキシル(C)端のGlyがアミド化酵素によってC端アミドに変換される。限定分解やアミド化は内分泌細胞で特徴的におこり、上皮細胞や線維芽細胞のような非内分泌細胞ではおこらない。我々は限定分解能とC末端アミド化能が内分泌細胞の一般的特徴であることを知るために、アミド化ペプチド産生が知られていない下垂体前葉細胞も含め、種々の内分泌細胞と非内分泌細胞で限定分解能とアミド化能を検討した。そのプロ-ブとしてC端アミドの構造をもつガストリン及び、膵ポリペプチド(PP)のcDNAを、内分泌細胞(GH3,AtT20,RIN5F,PC12)及び非内分泌細胞(NIH3T3,BHK21,Hepalー6)に導入し、生産されたペプチドをそれぞれのC末端特異的抗体で検討した。内分泌細胞は全て前駆体からアミド化ペプチドを産生する能力を有していたが、非内分泌細胞ではガストリン,PP共にアミド化を受けない前駆体が産生された。ガストリンの場合は、予想通り大分子の前駆体として産生されていた。ところがPP前駆体はアミド化はうけていないものの限定分解をうけていた。非内分泌細胞で前駆体が限定分解されるには塩基性アミノ酸対の前ー4位またはー5位に、もう一つ塩基性アミノ酸が必要である。PPはーArgーTyrーGlyーLysーArgーのアミノ酸配列をもつので非内分非細胞で限分解をうけたものと考えられる。結論)アミド化ペプチド産生が知られていない内分泌細胞でも、アミド化され得るペプチドのcDNAを導入すると、アミド化ペプチドが産生されるが、非内分泌細胞では発現ペプチドのアミノ化はおこらない。しかし塩基性アミノ酸対の前方にもう一つの塩基性アミノ酸がある場合には前駆体は限定分解をうける。多くのペプチドホルモンは前駆体として産生され、蛋白分解酵素やアミド形成酵素の作用によって小さな生理活性ペプチドに変換される。一般にアミド化をうけたペプチドは、うける前に比して,生理活性が10^210^4高く、アミド化反応はペプチドの生理活性化に重要である。しかし、高いアミド化酵素活性が認められても、アミド化ペプチド産生が知られていない内分泌細胞(例えば下垂体前葉細胞)があり、アミド化ペプチドの産生能がないのか、アミド化を必要とする前駆体ペプチドがないのか分っていない。我々はペプチド構造が簡単で、アミド化をうけて生理活性ペプチドとなる膵ポリペプチド(PP)cDNAを動物細胞発現ベクタ-に組み込み、内分泌細胞(GH3,AtT20,RINm5F,PC12)と、非内分泌細胞(NIH3T3,HEPA1-6,BHK21,AR42J)に導入し、PPを発現させた。内分泌細胞でアミド化ペプチド産生能が予想されるのは、Neuropeptide Yを産生しているPC12だけで、他はGH3がGrowth hormoneとProlactin,ACT20がACTHとβ-Endorphine,RINm5Fがinsulinというように、アミド化を必要としないペプチドを産生している。しかし、アミド化酵素活性はいずれの内分泌細胞でも高かった。PPの分析には前駆体と、切断されたペプチド両方を認識しアミド部分を認識しない抗体S3と、前駆体は認識せず、アミド部分に特異的な抗体S11を用いた。PPcDNAを導入した4種の非内分泌細胞はPP前駆体を産生したが、アミド化PPは産生しなかった。

対照的に4種の内分泌細胞はPP前駆体と共にアミド化ペプチドを産生した。ゲル濾過ではS3に反応するPPは2峰性に分れ、後方の峰は合成PPの位置と一致したので、前方の峰はPP前駆体と思われる。S11に反応する峰、即ちアミド化PPは後方の峰と一致した。この実験から、アミド化ペプチド産生が知られていない内分泌細胞でも、アミド化を必要とするペプチドcDNAを導入すると、発現ペプチドをアミド化できることが分った。多くのペプチドホルモンは前駆体として産生され、内分泌細胞中の分泌経路を通過する過程で生理活性ペプチド配列に隣接する塩基性アミノ酸対部分が特異的蛋白分解酵素で切断を受ける。生理活性ペプチドのカルボキシル(C)端は多くの場合Glyで、これが更にアミド化酵素で分解を受け、C端アミドが形成される。これらの蛋白分解酵素やアミド化酵素は神経内分泌細胞に特徴的に存在し、上皮細胞や線維芽細胞のような非内分泌細胞には存在しない。我々はペプチドC末端アミド化能が内分泌細胞の一般的特徴であることを証明するために、アミド化ペプチド産生が知られていない内分泌細胞(例えば下垂体前葉細胞)も含めて種々の内分泌細胞でアミド化ペプチド産生能を検討した。アミド化ペプチド産生能は、アミド化をうけて生理活性ペプチドとなるガストリンcDNA及び、膵ポリペプチド(PP)cDNAを動物細胞発現ベクタ-に組み込み、内分泌細胞(GH3,AtT20,RIN5F,PC12)に導入し、産生されたペプチドをガストリン及びPPのC末端特異的抗体を用いて調べた。内分泌細胞は前駆体からアミド化ペプチドを産生する過程に程度の差はあるが、すべてアミド化能を有していた。同じ実験を非内分泌細胞(NIH3T3,BHK21,Hepalー6)を用いて行うと、これらの細胞ではガストリン,PP共にアミド化を受けない前駆体が産生された。従って、アミド化ペプチド産生が知られていない内分泌細胞でも、アミド化され得るペプチドcDNAを導入すると、発現ペプチドがアミド化されるが、非内分泌細胞では導入ペプチドのアミド化はおこらない。そこでは、アミド化酵素cDNAを非内分泌細胞に導入すると非内分泌細胞はアミド化能を有するようになるだろうか。我々はアミド化酵素cDNAをNIH3T3やCOSー7のような非内分泌細胞で発現させることに成功したので、現在アミド化され得るペプチドcDNAを同時発現させる実験を進行させている。
伝統発酵食品中の微生物の多様性とそのシーズ保存

東南アジアおよび照葉樹林帯では多くの民族が生活しており、伝統発酵食品を用いた生活をしている。これら発酵食品も生活様式の変化により減少しつつある。平成15年から17年度にかけて、これら伝統発酵食品の中に存在する微生物の多様性とそのシーズ保存をするため、発酵食品の製造過程と利用方法を調査すると共に、微生物を分離保存し、採集した食品中の成分分析を行い機能性成分の検討を行った。調査地域は、タイ、カンボジア、ラオス、中国等を調査した。調査対象食品は、主に米を原料とする発酵麺、小麦粉製品、大豆発酵食品、魚醤油等の魚発酵食品、茶の発酵食品(後発酵茶)や肉の発酵食品である。発酵製造工程食品中の微生物は、現地にて、数種類の培地を用いた菌数測定を行い、日本にて分離した微生物の保存を行った。発酵食品の成分分析により、製造過程における種々の風味物質の生成のみならず、血圧降下作用のあるγ-アミノ酪酸(GABA)等の機能性物質の生成、たんぱく質の低アレルゲン化などが明らかとなった。このように発酵食品成分を分析記録し、微生物の関与を解析し、さらに菌株を保存することは、長年食されてきた発酵食品の隠れた機能性を明らかにするのみにとどまらず、新たな機能性食品の開発につながる可能性のあるものである。伝統発酵食品中の微生物資源の採集と移動は、生物多様性条約に関わる問題であるため、相手国と共同で慎重に研究を行った。協定書を締結した国から、微生物保存のデータベース化を行うとともに公開を予定している。本年度は、北タイ・モンゴル・ミャンマー・イタリアにおける発酵食品についての調査を行った。北タイでは、米の発酵食品としてカノンチーンを中心に調査を行い、製造工程中の微生物の変化について現地での生菌数や風味成分を分析した。その結果、製造工程中の浸漬では好気性菌、大腸菌が多く存在していたが、水切り後の"しとぎ塊"では乳酸菌が多く存在していた。また、これらの微生物の分離・同定については現在検討中である。風味成分については、製造工程中の蛋白質や脂肪の減少が認められた。"しとぎ塊"では、有機酸の中の乳酸の増加が顕著に認められた。また、大豆発酵食品は、納豆が多く製造されていた。また納豆の加工食品も多く存在していた。これらの微生物についても分離中である。茶の発酵食品は、ミヤンという後発酵茶が認められた。この後発酵茶は、チェンマイ近郊とナン県での製造方法の違いが新たに認められた。ナン県は、ラオスと国境を接していることからラオスのミヤンの製造方法に近似していた。一部北タイでもウーロン茶を製造している地域が明らかとなった。ミャンマーにおいては、米の発酵食品としてモヒンガーのほかにモンチョーオンという発酵食品が存在していた。これは米を浸漬し磨砕した後、塩と石灰を入れ薄く布を張った上で蒸す方法を取っていた。この方法は、ベトナムのライスペーパーによく似た製法方法であった。この中の微生物についても検索中である。また、大豆発酵食品として納豆も多く採取することが出来た。納豆の製造方法も多く、発酵時の葉の種類についても2種類の試料を採取できた。現在植物の名称を明らかにしつつある。また、日本の味噌のような発酵食品や豆腐の発酵食品についても、製品中からの微生物の収集を行った。魚の発酵食品として、ガチン(なまず・ガルー)やパゾンチン(えび)の製造方法や微生物を採取することが出来た。また、野菜の発酵食品としてモンニンチン(タカナ)やミッチン(タケノコ)THAYETCHIN(マンゴウ)について製造方法や微生物の採取を行った。パン作りにパネトーネ種を用いているイタリアの北部のパン工場を見学した。現在では多くが市販乾燥酵母を用いているが、乳酸菌等の存在も明らかになった。伝統発酵食品中の微生物保存データベースを作成中である。今年度は、カンボジアを中心に調査した。