hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EBウイルスの潜伏感染の原因となる膜タンパク質LMP1の構造と機能相関の解明

EBウイルス由来膜蛋白質LMP1及びLMP2Aの発現マウスを作製したところ、LMP2Aは胚中心B細胞の抗体産生細胞への分化を促進し、EBVの感染に寄与することが判った。また、全身性エリテマトーデス様症状が誘導され、自己免疫疾患と関連することが判明した。また、抗体を使い、T/NK細胞を減少させ、免疫を抑制したところ、胚中心B細胞でのLMP1とLMP2Aは互いに協調し、ホジキンリンパ腫などの増殖疾患を誘導することが分かった。また、LMP1のC末端領域でシグナル伝達に関わるCTAR1の結晶化に取り組んだところ、抗体とCTAR1の複合体結晶が得られ、1.9Å分解能の回折強度データが得られた。造血器型プロスタグランジン(PG)D合成酵素(H-PGDS)が補酵素グルタチオン(GSH)存在下でアレルギー物質であるPGD2を産生する際、2量体の中心に結合したMg2+はGSHのKm値を約4倍も向上させ、酵素を活性化することが知られている(Nat. Struct. Mol. Biol., 2003)。本研究課題では、ヒト由来H-PGDSの中性子線解析を成功させ、2量体の中心に存在するMg2+によってそれぞれのプロトマーごとに補酵素として結合するGSHのSH基をチオラート化する分子機構を直接観察によって明らかとし、2量体間のヘテロな構造も明らかとして、Mg2+による協奏的な活性化機構も解明することを目的とした。一般に、中性子線解析のための結晶化は、1 mm角以上で、かつ、高品質の結晶を得る必要があり、高純度サンプルの精製および大型結晶化を繰り返し行う必要がある。本結晶は、これを種結晶化によって進める必要があり、1回目のmicro-seedingでは問題がない高品質結晶が得られるものの、2回目以降のmacro-seedingではひび割れが生じ、結晶品質が大きく低下することが判明した。良質結晶は0.3×0.6×2.0 mm程度で厚み方向で1 mmを超えることが困難であった。一方、本研究課題を推進する過程で、ゲルを使った結晶核の発生方法や、さらに溶液撹拌技術を組み合わせた大型結晶の新たな育成方法なども確立できた。本結晶化にも適用したところ、大きくは成長せず、種結晶化の方が良い結果が得られた。また、酵素の安定化を狙った実験としてシクロオキシゲナーゼ(COX)との複合体の結晶構造解析を目指し、COXの大量精製にも着手することができた。リンパ腫、ホジキン病、上咽頭がん、胃がんなど種々の悪性腫瘍や自己免疫疾患を引き起こすことが知られるEpstein-Barr(EB)ウイルスは、Bリンパ球に「潜伏感染」するヘルペスウイルスであり、その「潜伏感染」の原因の1つである膜タンパク質LMP1に焦点をあてた創薬は急務の課題であり、本研究課題では、感染したBリンパ球の不死化機構、および増殖のシグナル伝達の分子機構に深く関わる膜タンパク質LMP1の構造をX線回折法で明らかとすることを目的として、全長およびC末端ドメインの結晶学的研究に取り組んだ。全長のLMP1の発現および精製法は確立できたものの、大量の高純度サンプルを必要とする結晶化にはまだ不向きであり、C末端ドメインの結晶化に注力した。その結果、微結晶が得られ、創薬標的のX線構造解析に向け大きな進展が見られた。リンパ腫、ホジキン病、上咽頭がん、胃がんなど種々の悪性腫瘍や自己免疫疾患を引き起こすことが知られるEpstein-Barr(EB)ウイルスは、Bリンパ球に「潜伏感染」するヘルペスウイルスであり、その「潜伏感染」の原因の1つである膜タンパク質LMP1に焦点をあてた創薬は急務の課題である。本研究課題では、感染したBリンパ球の不死化機構、および増殖のシグナル伝達の分子機構に深く関わる膜タンパク質LMP1の構造をX線回折法で明らかとすることを目的として、まずは全長およびC末端ドメインの精製に取り組んだ。全長のLMP1の発現法は確立できてはいるが、大量の膜蛋白質の高純度サンプルを必要とする上に、高濃度が必要である。何度か濃縮を試みたものの、結晶化に必要な1 mg/ml以上の濃度にはならず、凝集が観測され、最終的には結晶を得るには種々の界面活性剤を試しLMP1に適した可溶化剤を見つける以外に方法がないことが判明した。一方、C末端ドメインについては引き続き精製および結晶化に注力しているが、種々の条件で微結晶が得られるものの、強力な放射光実験施設のX線を用いても回折斑点が得られず、構造解析には至らなかった。(1)H26年度と同様、LMP1のfull lengthの発現を、大腸菌、酵母、Sf9昆虫細胞といったホストで試み、目的とするLMP1タンパク質を様々な界面活性剤を用いて可溶化を行い、精製を試みた。酵母および昆虫細胞を用いた場合には発現が見られ、特に酵母を用いた系で何度もLMP1を可溶化、大量精製を試みたが、わずかな精製量しか収穫できず、その純度も低く、分解産物が常に生じてしまい、高純度サンプルを得ることが出来なかった。同様に、Cre/loxPシステムを用いた系でも発現させ、His-tagを用いたアフィニティー精製を繰り返したが、目的タンパク質は精製後、濃縮すると凝集してしまい、希薄な溶液状態では沈殿すら生じず、結晶化条件の検索が困難を極めている。安定性向上に向け様々な添加剤を加えるなどの工夫を試みている。

(2)今年度はC末端の細胞質ドメインCTAR1(LMP1CPD)のC238sの変異体について昨年度に引き続き高純度精製を繰り返し行い、結晶化のためのサンプルを得るに至っている。しかし、10L培養で得られる精製量は未だ1030μLの結晶化サンプルしか得られず、大量の結晶化条件の検索を行うことができない。僅かの数の条件で少しずつ結晶化を試みてはいるものの、昨年度得られたポリエチレングリコール350を用いた微結晶(下図)より良い結晶はえられていない。(3)CTAR1(LMP1CPD)c238s変異体とFab化抗体との複合体結晶は、昨年度の6条件で得られたものについては全て塩であることが判明し、新たな条件での結晶化を試みており、結晶化に向けた大量精製を繰り返している。リンパ腫、ホジキン病、上咽頭がん、胃がんなど種々の悪性腫瘍や自己免疫疾患を引き起こすことが知られるEpstein-Barr(EB)ウイルスは、Bリンパ球に「潜伏感染」するヘルペスウイルスであり、その「潜伏感染」の原因の1つである6回膜貫通型膜蛋白質LMP1および12回膜貫通型膜蛋白質LMP2に焦点をあてた創薬は急務の課題である。本研究課題では、感染したBリンパ球の不死化機構、および増殖のシグナル伝達の分子機構に深く関わる膜蛋白質の1つLMP1のX線構造を明らかとするため、まずは全長およびC末端ドメインの精製および結晶化に取り組んだ。膜蛋白質LMP1の全長については、Cre/loxPシステムを用いた系で、C末端にGFPを融合したタンパク質として発現するよう大腸菌のほか、酵母やSf9昆虫細胞に遺伝子を組み込み、His-tagを用いたアフィニティー精製を繰り返した。精製の際に沈殿を生じやすいことから、Argや界面活性剤のほか、抗体を用いた高純度サンプルの精製方法を確立した。しかし、結晶化の際に必要な、高濃度サンプル(少なくとも1 mg/ml以上)を得る際に、濃縮する段階でその多くが凝集し、沈殿となった。一方、LMP1のC末端領域(CTAR1)については、この領域を認識する抗体1D11を用いて高純度に精製する方法を確立した。CTAR1と1D11抗体の複合体と考えられる結晶も複数の条件で得られた。結晶化条件の最適化を行い、6%のエチレングリコールを添加剤とした、10%PEG6000で結晶化した場合が最も高分解能で良質となり、1.9Å分解能のX線回折強度データを収集し、構造を解析した。しかし、得られた結晶の非対称単位中には抗体分子のみが存在した。他の結晶化条件についても解析を試みたが、低pHの結晶化条件ではCTAR1が外れる傾向があり、結晶化条件の最適化を継続している。EBウイルス由来膜蛋白質LMP1及びLMP2Aの発現マウスを作製したところ、LMP2Aは胚中心B細胞の抗体産生細胞への分化を促進し、EBVの感染に寄与することが判った。また、全身性エリテマトーデス様症状が誘導され、自己免疫疾患と関連することが判明した。また、抗体を使い、T/NK細胞を減少させ、免疫を抑制したところ、胚中心B細胞でのLMP1とLMP2Aは互いに協調し、ホジキンリンパ腫などの増殖疾患を誘導することが分かった。また、LMP1のC末端領域でシグナル伝達に関わるCTAR1の結晶化に取り組んだところ、抗体とCTAR1の複合体結晶が得られ、1.9Å分解能の回折強度データが得られた。
任意歯形をもつ歯車と工具の設計・加工システムに関する研究

歯車性能の飛躍的な向上を計るには、歯車の歯形とインボリュート歯形にこだわることなく任意に選べるようにして、歯車設計の自由度を大きくすることが重要である。本研究は、新しく開発した歯形輪郭の計算法とNCI作機械を組合せて、任意歯形をもつ歯車が高精度で能率よく設計・加工できるシステムの実現を目指している。研究の結果をまとめると以下のようになる。1.ボブ・総形フライスの二番面を研削するための砥石・輪郭、逆にその砥石で二番取り研削される工具の切刃形状を求めるプログラムを開発した。このプログラムは工具の切削性能向上のための工具すくい角,切刃溝ねじれ角,外周二番角を自由に設定できる。これにより、従来、経験と勘に頼っていた歯切り工具の製作行程を大幅に短縮可能である。また、工具のとぎ直しによる切刃の輪郭誤差も計算できるので、再研削限界も示すことができる。2,製作した研削ヘッドは、NCフライス盤に取付けて、砥石軸を水平面内で自由に傾けることができるので、任意の歯形をもつ平・はすば歯車、ウォームの成形研削をはじめ、ボブ・総形フライスの二番面研削も可能である。砥石整形装置は、単石ダイヤモンド・ドレッサの向きを制御して研削ヘッドに取付けた砥石車を正確に整形することができる。砥石の寸法は、ψ200×20(mm),成形研削できる歯車の最大寸法は、外径250mm,歯幅100mmである。3.上記の装置を用いて、m=5,z=15,β=25゚,b=40,420HBの粗入れ歯車の両歯面と歯溝底を同時に成形研削した。研削しろ0.1mmを粗および仕上げの2行程で研削し、歯形・歯すじ・ピッチ精度ともJIS0級、歯面粗さ0.5μmRmaxの歯車が加工できた。これは任意歯形の歯車にも適用できる。4.今後は、上記の歯車と工具の歯形輪郭計算法とNC制御による万能成形研削盤を組合せて、使用分野に最も適した歯車装置に利用できる歯車歯形の研究・開発を進める予定である。
ブランドへの愛着が消費者にもたらす心理的便益に関する研究

購買意思決定において、自己とブランドの間の心理的つながり(Self-brand connection;SBC)がもつ役割と心理的便益について明らかにすることを目的とし、本年度は実験を複数回実施した。実験では、1)SBCの生起に文化的自己観(自己の認識)が関わっていること、2)購買意思決定におけるSBCの重要性、の2点について検討を行った。1)前年度の研究では、独立的な自己観を持つ消費者においては孤独感が高いとSBCが重視されるが、協調的な消費者は孤独感が高まるとSBCよりも他者の評価を重視した購買を行うことが示されていた。今年度の実験では、孤独感を操作し、独立的な消費者においては、孤独感が高い条件で外集団メンバーが使用するブランドへのSBCが高まり、協調的な消費者では内集団メンバーが使用するブランドへのSBCが高まることを示した。2)消費者の解釈レベルを操作し、人生の究極目標について注意を向けさせる抽象的思考条件において、目標達成のための手続きに注意を向けさせる具体的思考条件よりも、SBCが購買で重視されることを明らかにした。この傾向は、文化的自己観や公的自己意識などの個人差によって調整されることはなかった。1)の研究成果は、ブランドの購買は文化的自己観によって影響を受けていることを示し、グローバルマーケティングにおいて地域差を考慮することの重要性を示唆している。しかしながら、解釈レベルを操作した2)では、文化差が消失することも示された。消費者は本来、購買においてSBCを重視しており、しかしながら、状況に合わせてそれを表出することを制御している様子が示された。これらの研究成果を論文化すると共に、国際学会大会(2件)および国内学会(2件)で発表を行った。昨年度の研究成果を受け、仮説の修正を行い、当初予定していなかった実験を実施した。これにより、研究計画では予定していなかった新しい研究知見を得ることが出来た。論文の執筆や、国内外の学会での発表(4件)も実施できた。研究の進捗はおおむね順調であると言える。今年度の研究成果について、実験を再度実施して頑健性を確かめるとともに、プロセスの解明に向けて新たな実験を実施する。研究成果をまとめ、学会発表を行うことで研究者からフィードバックを得て、論文を執筆する。自己とブランドの間の心理的つながり(Self-brand connection)がもつ心理的便益について明らかにするため、本年度は、インターネットを用いた国際比較調査を実施した。調査対象者は、日本、アメリカ、イタリア3か国の一般消費者(25歳45歳;合計900名)である。彼らに好きなブランド名を一つ上げてもらい、そのブランドに関する評価を尋ねた。調査票では、ブランドとの心理的つながりの程度に加え、ブランドの評判に関する認識、購買意図、文化的自己観、自尊心、孤独感などを問うた。データ分析の結果、ブランドとの心理的つながりは、自己観、自尊心、孤独感と様々な関連性を持つことが明らかになった。具体的には、独立的自己観を持つ消費者(米国・イタリア人)において「ブランドとの心理的つながり」は購買意思決定を左右する重要な要因であるのに対し、協調的自己観を持つ消費者(日本人)では購買意図とは弱い関連しかもっていなかった。ただし、自尊心が高い日本人の場合、西洋人同様に「ブランドとの心理的つながり」が購買意図と強く関連することが分かった。これらの研究成果は、ブランドのグローバル展開に際し、成功した本国でのプロモーションが必ずしも同じ成功をもたらすものではなく、その地域ごとの文化や価値観の違いに配慮することの重要性を示唆するものである。これらの研究成果を論文化し、次年度行われる国際学会大会(2件)での発表に応募した。また、本課題につながるこれまでの研究成果をまとめた論文を海外ジャーナルに2本投稿し、うち1本は掲載が決定した。予定通り、3か国の国際比較データを取得することができた。分析結果より、次年度に向けて多くの研究課題が浮き彫りとなった。また、学会および海外ジャーナルでの研究成果の発表についても、予定通り進めることができた。

消費者は本来、購買においてSBCを重視しており、しかしながら、状況に合わせてそれを表出することを制御している様子が示された。これらの研究成果を論文化すると共に、国際学会大会(2件)および国内学会(2件)で発表を行った。昨年度の研究成果を受け、仮説の修正を行い、当初予定していなかった実験を実施した。これにより、研究計画では予定していなかった新しい研究知見を得ることが出来た。論文の執筆や、国内外の学会での発表(4件)も実施できた。研究の進捗はおおむね順調であると言える。調査から明らかになった知見をもとに、詳細なプロセスの解明に向けた実験を行っていく。なお、予備調査・予備実験において想定通りの結果が示されない場合には、仮説を変更する可能性もある。今年度の研究成果について、実験を再度実施して頑健性を確かめるとともに、プロセスの解明に向けて新たな実験を実施する。研究成果をまとめ、学会発表を行うことで研究者からフィードバックを得て、論文を執筆する。応募時の金額から減額されて採択されたため、予定していたネット調査を実施した結果、国際学会での発表のための出張費を確保できなかった。残額を次年度に繰り越して次年度の助成金と合わせることで、申請時に記載した国際学会(次年度開催)における発表を実現する予定である。
リー群上の左不変な幾何構造と等質部分多様体

本年度はリー群上の左不変ローレンツ計量と対応する部分多様体の性質に関する研究に取り組んだ.特に左不変ローレンツsolvsoliton計量に対応する部分多様体がどのような性質を持つかを調べるため,まずは低次元可解リー群の場合に左不変ローレンツsolvsoliton計量を許容するリー群の分類を行った.低次元可解リー群上の左不変ローレンツsolvsoliton計量の分類に関して,以下のとおり研究を行った.1.各リー群に対して,その上の左不変ローレンツ計量のなす空間を,スカラー倍を除いて等長的という同値関係で割った空間を考察し,軌道空間としての具体的な表示を与えた.2.得られた軌道空間の表示を用いて, (左不変ローレンツ計量に対する)Milnor型定理を構成した.3. Milnor型定理を用いて,左不変ローレンツsolvsoliton計量となるものを分類した.3次元リー群の場合にはすでに先行研究によりsolvsoliton(代数的Ricci soliton)の分類結果は知られていたが,対応する部分多様体との対応が非常にわかりにくかった.そのため3次元可解リー群の場合にも左不変ローレンツ計量に対するMilnor型定理を用いた分類を与えた.結果として, 3次元可解リー群を含むいくつかの低次元リー群に対して, Milnor型定理を用いてその上の左不変ローレンツsolvsoliton計量を分類することができた.今回得られた分類結果の中のいくつかは,これまで左不変ローレンツsolvsoliton計量の分類はなされていなかったと思われる.また対応する部分多様体がどのようなものかも明確になっていることから,対応する部分多様体の性質を調べる上で重要な結果であると思われる.(抄録なし)本年度は単連結可解リー群上の左不変solsoliton計量に対応する等質部分多様体の極小性に関する研究を進めた。すでに3次元単連結可解リー群上の左不変計量がsolsolitonであることと、対応する部分多様体が極小であることが同値となることを示しているが、このことが一般の場合に成り立つならば、左不変なリーマン構造の問題(例えば左不変solsoliton構造を許容するリー群の分類問題など)に対称空間内の等質部分多様体論を適用できることが期待される。本年度は一般に単連結可解リー群上の左不変solsoliton計量と極小部分多様体が対応するかを調べるために、まず4次元単連結可解(冪零)リー群上の左不変solsoliton(nilsoliton)計量の分類結果を用いてそれらに対応する等質部分多様体の極小性を調べ、以下を得た。・4次元単連結冪零リー群の場合、左不変計量がnilsolitonであることと、対応する等質部分多様体が極小であることが同値。・4次元単連結可解リー群上の場合、左不変solsoliton計量で、対応する等質部分多様体が極小部分多様体でないものが存在する。このことから一般に、対応する等質部分多様体の極小性では左不変solsoliton計量の存在・非存在を判定することはできないことがわかった。また極小部分多様体と対応しない例が見つかったことから以下の問題に取り組んだ。問題:左不変solsoliton計量に対応する等質部分多様体はいつ極小となるか。4次元単連結可解リー群の場合には、極大冪零イデアルが可換ならば対応する等質部分多様体が極小であり、可換でない(この場合3次元Heisenberg群と同型)ならば対応する極小部分多様体は極小でないことがわかった。本年度は単連結可解リー群上の左不変リーマン計量と対応する部分多様体の関係、および左不変ローレンツ計量と対応する部分多様体に関する研究を以下のとおり行った。左不変リーマン構造と対応する部分多様体の研究に関しては以下の結果を得た。3次元単連結可解リー群の場合と同様に左不変計量がsolvsolitonであることと対応する部分多様体が極小であることが同値となるか?という問題に関して、昨年度得られていた結果(4次元単連結冪零リー群の場合には同様の結果が得られるが4次元単連結可解リー群の場合に反例がある)を受け、いつ左不変計量がsolvsolitonであることと対応する部分多様体が極小となることが同値となるか?という問題に取り組んだ。5次元単連結幕零リー群の場合にいくつか調べた結果、単連結幕零リー群の場合にも左不変nilsolitonに対応する部分多様体が極小とならない例が存在することがわかった。このことから一般に左不変計量がnilsolitonであることを対応する部分多様体の極小性で特徴づけることはできないことがわかった。また左不変ローレンツ計量と対応する部分多様体の研究に関しては以下を得た。いくつかの3次元単連結可解リー群に対して、その上の左不変ローレンツ計量のなす空間を、スカラー倍を除いて等長的という同値関係で割った空間を考察し、その具体的な表示を与えた。上記以外の結果として、広島大学の田丸博士氏、久保亮氏との共同研究により複素双曲空間内のLie超曲面でRicci solitonとなるものの分類を行った。本年度はリー群上の左不変ローレンツ計量と対応する部分多様体の性質に関する研究に取り組んだ.特に左不変ローレンツsolvsoliton計量に対応する部分多様体がどのような性質を持つかを調べるため,まずは低次元可解リー群の場合に左不変ローレンツsolvsoliton計量を許容するリー

群の分類を行った.低次元可解リー群上の左不変ローレンツsolvsoliton計量の分類に関して,以下のとおり研究を行った.1.各リー群に対して,その上の左不変ローレンツ計量のなす空間を,スカラー倍を除いて等長的という同値関係で割った空間を考察し,軌道空間としての具体的な表示を与えた.2.得られた軌道空間の表示を用いて, (左不変ローレンツ計量に対する)Milnor型定理を構成した.3. Milnor型定理を用いて,左不変ローレンツsolvsoliton計量となるものを分類した.3次元リー群の場合にはすでに先行研究によりsolvsoliton(代数的Ricci soliton)の分類結果は知られていたが,対応する部分多様体との対応が非常にわかりにくかった.そのため3次元可解リー群の場合にも左不変ローレンツ計量に対するMilnor型定理を用いた分類を与えた.結果として, 3次元可解リー群を含むいくつかの低次元リー群に対して, Milnor型定理を用いてその上の左不変ローレンツsolvsoliton計量を分類することができた.今回得られた分類結果の中のいくつかは,これまで左不変ローレンツsolvsoliton計量の分類はなされていなかったと思われる.また対応する部分多様体がどのようなものかも明確になっていることから,対応する部分多様体の性質を調べる上で重要な結果であると思われる.今年度の目的の一つであった、一般に単連結可解リー群上の左不変solsohton計量に対応する等質部分多様体の極小であるかという問題に対して、必ずしも極小部分多様体とは対応しないことがわかったため。現在までに低次元単連結可解リー群上の左不変ローレンツsolvsoliton計量に対応する部分多様体の極小性について調べる予定でいたが、まだ調べられていないため。1.一般にいつ左不変solsoliton計量は極小部分多様体と対応するのかを調べる。そのためにまずは単連結冪零リー群上の左不変nilsoliton計量を考察し、対応する部分多様体の極小性との関連を調べる。また、極小性以外の性質で左不変solsoliton計量を特徴づけることができないかを調べる。2.他の左不変な幾何構造についての研究を進める。左不変ローレンツsolsoliton計量、あるいはシンプレクティック形式に対応する等質部分多様体の性質を調べ、上記の左不変な幾何構造を、対応する対称空間内の等質部分多様体の性質で特徴づけることができるか調べる。そのためまずは各左不変な幾何構造に対して、対応する軌道空間がどのようなものかを考察する。左不変ローレンツ計量と対応する部分多様体の研究を進めるために、まずは左不変ローレンツ計量のなす空間に対応する軌道空間についてしっかり考察し、低次元単連結可解リー群上の左不変ローレンツsolvsolitonに対応する部分多様体の極小性について調べる。(抄録なし)
マルチチャネル・リテイリングに基づくカスタマー・リレーションシップの構築

本研究の目的は、企業のマルチチャネル化を促進する要因および消費者のマルチチャネル・ショッピングを促進する要因を特定することであり、3カ年で完了する。2年目となる平成30年度は、小課題(1)として、企業のチャネル統合の程度を捉えるため測定尺度の開発を行った。具体的には、前年度から引き続いて、いくつかの企業の担当者に対するヒアリングを行い、構成要素の妥当性を高める作業を行った。また、マーケティングあるいは流通チャネル領域を超えて、既存研究をレビューすることで構成要素の特定を目指した。たとえば、ダイナミック・ケイパビリティ・アプローチや、Payne and Frow (2004)の概念枠組みなどを含めたチャネル統合に関する既存研究を入念に検討し、構成要素の抽出を行った。また、小課題(3)として、マルチチャネル・サービスが消費者の利便性知覚およびロイヤルティに与える影響の解明を目指し、分析モデルの構築を行った。既存研究においては、複数のチャネル間でのイメージの一致がオンライン店舗での購買意図を高めること(Badrinarayanan, Becerra, Kim and Madhavaram, 2010)などが知られている。また、マルチチャネル企業のアソートメントに着目するEmrich, Paul and Rudolph(2015)は、アソートメントの幅と深さにおいて、実店舗とオンライン店舗の両方で同一のアソートメントを形成しているほうが、それらがチャネル間で異なっている場合よりも、バラエティの豊富さや利便性の高さを感じさせ、知覚リスクを低減することによって、当該企業での購買意図が増加することを見出している。これらの研究で用いられている変数および測定尺度を適用しつつ、分析モデルの構築を行った。本年度の活動は、上記の小課題に関する調査および調査結果の分析までを行う予定であったが、外部委託機関との調整がうまくいかず、研究費申請期限内での調査実施ができなかった。そのため、平成31年度(令和1年度)で実施を行う。今年度は、残る課題について調査と分析を行う。具体的には、小課題(1)(3)に関して、3種の調査と分析を行う。すなわち小課題(1)として、チャネル統合に関する企業への調査、小課題(2)として、チャネル間のイメージの一致が消費者のマルチチャネル意向に及ぼす影響を明らかにするための消費者への定量調査、および、小課題(3)として、企業が行うマルチチャネル・サービスが消費者の利便性知覚や満足、マルチチャネル意向に及ぼす影響を解明するための消費者に対する定量調査である。その後、調査結果を速やかに分析し、学会報告および論文執筆を行う。初年度となる平成29年度においては、チャネル統合の程度が企業のマルチチャネル施策の実施意向や実施の程度に正の影響を及ぼすことを示すことを目指した。そのためには、企業のチャネル統合の程度を捉える必要があるが、そのために利用できる既存の信頼性のある尺度が見当たらないため、測定尺度の開発を目指した。具体的には、既存研究を収集・整理すること、また企業のへのヒアリングを実施し、どのような視点でチャネル統合を捉えるべきか検討した。企業へのヒアリングは、インターネット販売の成長率が大きい、アパレル業界を対象とした。大手のアパレル企業数社に対してヒアリングを行い、現状どのようなマルチチャネル展開をしているのか、どのようなことがチャネル統合の障害となっているかなどについて聞き取りを行った。顧客に対するマルチチャネル施策は進展しているものの、オンライン/オフライン間の顧客データベースの統合や在庫の統合は遅れていること、百貨店等でのテナントを中心に店舗展開をしている企業については、貸主の意向が強く影響し、チャネル統合への障害となっていることが明らかとなった。既存研究の収集については、これまで実店舗での売上とインターネット販売による売上の割合などでマルチチャネル展開を捉えるものが存在することを確認した。また、オンライン発注・実店舗受け取りなどを中心に個別のマルチチャネル施策を捉える研究が存在することも確認でき、それらの一部については前年度発行の学内紀要に論文としてまとめている。本年度の活動は、既存研究の収集と企業へのヒアリングを主たるものとしている。それについて大きな遅れはないが、企業へのヒアリングは、十分な数の実施ができなかった。その理由として、これまで調査に協力していただいた企業の方針が変わったことや人事異動や退職等で担当者が変更となり、情報の収集が困難になったことがあげられる。そのため、この点については平成30年度以降も継続して実施する予定である。

また、マルチチャネル企業のアソートメントに着目するEmrich, Paul and Rudolph(2015)は、アソートメントの幅と深さにおいて、実店舗とオンライン店舗の両方で同一のアソートメントを形成しているほうが、それらがチャネル間で異なっている場合よりも、バラエティの豊富さや利便性の高さを感じさせ、知覚リスクを低減することによって、当該企業での購買意図が増加することを見出している。これらの研究で用いられている変数および測定尺度を適用しつつ、分析モデルの構築を行った。本年度の活動は、上記の小課題に関する調査および調査結果の分析までを行う予定であったが、外部委託機関との調整がうまくいかず、研究費申請期限内での調査実施ができなかった。そのため、平成31年度(令和1年度)で実施を行う。平成29年度までの研究を踏まえつつ、調査と論文執筆を行う。平成30年度においては当初の計画通りに、企業のマルチチャネル・サービスが消費者の利便性知覚や満足、マルチチャネル利用意向に与える影響について解明を試みる。具体的には、1既存研究のレビューと分析モデルの構築、2消費者に対するWeb調査および収集したデータに対する統計解析、3研究成果を報告するための論文執筆を行う。企業のマルチチャネル・サービスが消費者行動に与える影響については、サービス別に検証が行われている。たとえば、オンライン店舗で購買した商品の実店舗での受取りサービス(Chatterjee, 2010)、購買したチャネルとは異なるチャネルでの返品対応(Bower and Maxham, 2012)が消費者行動に及ぼす影響が検証されている。本研究では、これら個別のサービスを総合的に捉えつつ、1によって分析モデルを構築し、2で得られたデータをもとに検証を行う。また2と平行して3を進める。今年度は、残る課題について調査と分析を行う。具体的には、小課題(1)(3)に関して、3種の調査と分析を行う。すなわち小課題(1)として、チャネル統合に関する企業への調査、小課題(2)として、チャネル間のイメージの一致が消費者のマルチチャネル意向に及ぼす影響を明らかにするための消費者への定量調査、および、小課題(3)として、企業が行うマルチチャネル・サービスが消費者の利便性知覚や満足、マルチチャネル意向に及ぼす影響を解明するための消費者に対する定量調査である。その後、調査結果を速やかに分析し、学会報告および論文執筆を行う。外部機関を利用してWEB調査を実施する予定であった。しかし、見積から回答画面への調査内容の反映、実査までのプロセスにおいて時間がかかってしまうことが判明した。その結果、執行締切までに支出をすることができなかった。調査に基づいて学会報告を行う予定でも合ったため、旅費の支出もなかった。
長宗我部地検帳による集落景観の復元的研究

本研究は、中・近世土佐の集落景観の復元を目的とした。四万十川流域(四万十市、高岡郡四万十町など)を対象に、中近世文書群や景観復元に有効な戦国時代末期の「長宗我部地検帳」(以下「地検帳」)を史料として活用し、流域の集落で聞き取り調査を実施。考古・民俗・地理など総合的な調査・研究を行い、歴史的な集落形態の変遷、開発史や交通史などを解明することを目的とした。加えて、地域に残る歴史や文化が地域資源として現代社会において利用されているかを分析し、中山間地域における集落の存続や活性化の在り方についても検討を行った。聞き取り調査は、四万十市中村地域の6集落、西土佐地域の10集落、四万十町十和地域の4集落、大正地域の3集落、窪川地域の4集落で実施。聞き取りの項目は、生業(農業・狩猟・採集・炭焼・牛馬・林業・紙漉きなど)、集落構造、流通(繭・木材流し・行商)、交通(道路・橋・川渡し)、生活(信仰・祭り・結婚・隠居・葬送・酒、伝説、戦争体験、南海地震)など多岐にわたった。地名(田・畑・山・谷・淵・石・用水路・橋・屋号など)の聞き取りおよび現地比定も行い、「地検帳」や中近世文書記載地名の現地比定も行った。また、西土佐地域では未調査の中世の石造物(五輪塔)を調査。加えて、高知市での史資料(文献)調査や周辺の黒潮町、須崎市、いの町、愛媛県などでも聞き取り調査を行った。成果として、これまでも調査を進めてきた高知県山間部における屋号について、急峻な地形を有する物部川流域や仁淀川流域では集落が上下に展開し、「西」「東」などの方角屋号が多いのに対し、四万十川流域では集落は小谷筋に散居的に展開し、地名をそのまま屋号として採用する例が非常に多いことが分かった。また、西土佐地域では中世の五輪塔が各集落に複数存在し、「五輪さま」などと呼ばれ信仰を集めており、愛媛県側の影響を受けた形態を持つ砂岩製のものが多いことが分かった。中には戦国期の紀年銘を刻んだものも残存しており、継続調査中である。さらに、西土佐地域の伝統的食材や文化を地域資源として活かした特産品開発や音楽活動、満州開拓の歴史を後世に継承する活動などを住民らが積極的に行っており、地域再生に歴史や文化が活用されている実態なども明らかになった。
真菌関連アレルギー性気道疾患の原因真菌診断法確立

我々のアレルギー性気管支肺真菌症や真菌感作重症喘息などの真菌関連アレルギー性気道疾患研究成果から、アスペルギルス属やペニシリウム属に加えて、いわゆるキノコ類である真正担子菌や黒色真菌など多様な真菌が原因となることを見いだしてきたが、その検出は煩雑で時間がかかり、必ずしも正確ではない。そこで原因真菌の同定手法として、A)超小型ナノポアDNAシークエンサーMinIONを用いた迅速ゲノム診断法と、B)患者気道から喀痰・粘液栓を採取ができない場合にも患者呼気で診断が可能な真菌特異的揮発性有機化合物プロフィール解析法、の2つの手法の確立を目指す。
酸化還元電位をキーパラメーターとするキノン類の抗発癌プロモーター活性予測法の開発

キノン類のRaji細胞を用いたEpstein-Barr virus earlyantigen(EBV-EA)活性化抑制効果と酸化還元電位との間における相関の一般性を明らかにすることにより、in vitroでの活性実験をすることなく、簡単な物理的測定により、キノン類の抗発癌プロモーション効果の有無の予測を可能にするため、解析用パラメーターとしての酸化還元電位の評価を行った。多数のサンプルを用いて解析用基礎データを作成するために、ポリヒドロキシアントラキノン誘導体11種、メチル化エモジン8種の合成、ならびに天然アントラキノンとして、決明子に含有されるオブツシンなどの多置換アントラキノン類を単離した。さらに、アントラキノン類を多く含むダイオウからエモジンなどのキノン類を分取するため、緩衝液を用いないHPLC分離の最適条件を検討した。このようにして得た多置換アントラキノン類について、EBV-EA活性化抑制効果と酸化還元電位の相関を検討した。その結果,ヒドロキシ基やメトキシ基を持つ多置換アントラキノン類において、第1還元電位は抗発癌プロモーター活性予測法の有用なパラメーターとなりうることが示唆された。次に、1-アザアントラキノンがアントラキノンと同様の相関を有することから,酸素、窒素、イオウ原子を含むヘテロキノン化合物を合成し、酸化還元電位を測定した。次に、これらのがん細胞増殖抑制効果や殺細胞効果と還元電位の相関を検討した結果、活性効果と第1還元電位の間に相関が認められた。このことより、アントラキノン類だけではなく、ヘテロキノン類においても第1還元電位の測定は生物活性効果のハイスループットスクリーニングを可能とするパラメーターとして有用であることが示唆された。また、多置換アントラキノンであるエモジンのRaji細胞内代謝産物をLC/APCI-MSを用いて検討し、8-O-メチルエモジンとω-ヒドロキシエモジンであることを明らかにした。できるだけ多くのサンプルを用いて解析用基礎データを作成するために、天然物からの単離あるいは合成により化合物を収集する必要がある。そこで、Banksらの方法を用いてヒドロキシエモジン誘導体11種、ならびにメチル化エモジン8種を合成した。天然アントラキノンとして、決明子に含有されるクリソオブツシンなどの多置換アントラキノン類4種を単離した。ヘテロキノン類については、チエノイソキノリンジオン1種を合成した。このようにして得た多置換アントラキノン類について、EBV-EA活性化抑制効果を測定するとともに、サイクリックボルタンメトリー法により酸化還元電位を測定し、両者の相関を検討し、酸化還元電位のパラメーターとしての有用性の評価を行った。ヒドロキシエモジン誘導体のEBV-EA活性化抑制効果と第1還元電位との間、ヒドロキシ基の数との間、カルボニル基の電荷との間に相関が認められ、ヒドロキシ基の数をパラメーターに加えた重回帰分析では、さらに良い相関が得られた。メチル化エモジン、クリソオブツシンなどのEBV-EA活性化抑制効果と第1還元電位との間、ヒドロキシ基とメトキシ基の数との間に相関が認められた。

今年度の研究結果から、ヒドロキシ基やメトキシ基を持つ多置換アントラキノン類において、第1還元電位は抗発癌プロモーター活性予測法のパラメーターとなりうることが示唆された。モノ、ジ、ポリ置換アントラキノン誘導体は、Raji細胞を用いたEpstein-Barr virus earlyantigen(EBV-EA)活性化抑制効果と、サイクリックボルタンメトリー法により測定した還元電位との間に良好な相関関係を有することがこれまでにわかってきた。この相関の一般性を明らかにすることは、簡単な物理的測定により、in vitroでの活性実験をすることなく、キノン化合物の抗発癌プロモーション効果の有無の予測を可能にすると考えられる。1-アザアントラキノンはアントラキノンと同様の相関を有することから、酸素、窒素、イオウ原子を含むキノン化合物であるフラノナフトキノン誘導体、アザアントラキノン誘導体、チオナフトキノン誘導体をそれぞれ合成し、酸化還元電位を測定した。次に、これらのがん細胞増殖抑制効果や殺細胞効果と還元電位の相関を検討し、活性を予測するためのパラメーターとしての有用性の評価を検討した。その結果、活性効果と第1還元電位の間に相関が認められるとともに、logPをパラメーターに加えた重回帰分析では、さらに良い相関が得られた。このことより、アントラキノン類だけではなく、ヘテロキノン類においても第1還元電位の測定は生物活性効果のハイスループットスクリーニングを可能とするパラメーターとして有用であることが示唆された。また、多置換アントラキノンであるエモジンのRaji細胞内代謝産物をLC/APCI-MS/MSを用いて検討したところ、主代謝物は8-0-メチルエモジン、副生成物はω-ヒドロキシエモジンであることが明らかになった。
カイコ分散型染色体におけるクロマチン動態のエピジェネティック制御

分散型動原体染色体のエピジェネティック制御機構を解明することを目的として、ヘテロクロマチン制御因子であるポリコーム複合体の解析を行った。その結果、カイコ分散型動原体染色体の修復に大きな役割を担っていること、その役割がヒストンユビキチン化酵素を介していることが示唆された。そこで、カイコヒストンバリアントのユビキチン化修飾がクロマチンに及ぼす影響を解した。その結果、カイコH2AXはDNA損傷に応答して脱ユビキチン化されるが、ポリコーム複合体遺伝子の欠損下ではDNA損傷がなくても脱ユビキチン化状態にあること、また、脱ユビキチン化状態のクロマチンは弛緩している可能性が示唆された。一方、カイコH2AZについては、DNA損傷に応答したユビキチン化制御は観察されていない。同時に、ユビキチン化類似の修飾として知られるSUMO化についても解析を行った。カイコSUMO化に関わる6遺伝子、BmSmt3、BmUba2、BmAos1、BmUbc9、BmPias、BmUlp1を全て単離し、解析したところこれらの遺伝子は細胞周期特異的な転写制御を受けており、M期染色体上で特徴的な局在を示すことを明らかにした。即ち、間期においては各と中心体に局在しているが。M期中期の染色体ではDNAから解離し、後期染色体において再結合すること、また、spindle midbodyにも局在していることが示された。さらに、RNAi法を用いたSUMO化経路欠損細胞の解析により、SUMO化経路欠損は細胞周期のM期停止、紡錘糸形成不全を引き起こすことを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。まず、カイコ局在型動原体染色体における動原体形成の分子機構の解析については、動原体部位と想定されるまだら状の部位に局在するCenp-N(innerキネトコア因子)について、TAP(タンデムアフィニティー精製)法による相互作用因子の同定を行うため、Cenp-Nの全長遺伝子を同定し、多様なベクターに転移可能なGatewayシステムに対応したエントリーベクターにクローニングした。さらに、種々のペプチドタグ(GFP、FLAG、Myc)を付加可能なGatewayDESTベクターを細胞への外来遺伝子の安定挿入に有効なpiggyBac転移システム上に構築した。DESTベクターとCenp-Nエントリーベクターを用いて、細胞形質転換用プラスミドを構築し、同プラスミドを用いて、タグ融合Cenp-N安定発現BmN4-SIDI細胞を作製した。分散型動原体染色体のエピジェネティック制御機構の解析については、カイコゲノムに存在するピストン修飾タンパク質の内、アセチル化酵素21種、脱アセチル化酵素3種、リン酸化酵素2種、メチル化酵素3種、ユビキチン化酵素2種、脱ユビキチン化酵素1種の部分遺伝子(恩Ai誘導用)のクローニングを終了した。アセチル化酵素21種についてはクローニングした遺伝子を鋳型に長鎖dsRNAを合成し、BmN4-SID1細胞を用いてRNAi誘導を行った。その結果、4種の細胞について細胞増殖の低下もしくは、遅延がみとめられたことから、これらの遺伝子は染色体のエピジェネティック制御や遺伝子発現制御に極めて重要な役割を担っていると考えられた。昨年の研究で、ヘテロクロマチン制御因子であるポリコーム複合体が、カイコ分散型動原体染色体の修復に大きな役割を担っていること、その役割がヒストンユビキチン化酵素を介していることが示唆された。そこで本年度は、カイコヒストンバリアントのユビキチン化修飾がクロマチンに及ぼす影響を解した。

その結果、カイコH2AXはDNA損傷に応答して脱ユビキチン化されるが、ポリコーム複合体遺伝子の欠損下ではDNA損傷がなくても脱ユビキチン化状態にあること、また、脱ユビキチン化状態のクロマチンは弛緩している可能性が示唆された。一方、カイコH2AZについては、DNA損傷に応答したユビキチン化制御は観察されていない。同時に、ユビキチン化類似の修飾として知られるSUMO化についても解析を行った。カイコSUMO化に関わる6遺伝子、BmSmt3、BmUba2、BmAos1、BmUbc9、BmPias、BmUlp1を全て単離し、解析したところこれらの遺伝子は細胞周期特異的な転写制御を受けており、M期染色体上で特徴的な局在を示すことを明らかにした。即ち、間期においては各と中心体に局在しているが。M期中期の染色体ではDNAから解離し、後期染色体において再結合すること、また、spindle midbodyにも局在していることが示された。さらに、RNAi法を用いたSUMO化経路欠損細胞の解析により、SUMO化経路欠損は細胞周期のM期停止、紡錘糸形成不全を引き起こすことを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の研究計画は大きく2項目に大別されるが、カイコ局在型動原体染色体における動原体形成の分子機構の解析については、研究計画にあるTAP解析用の遺伝子組換え細胞の構築は終了している。分散型動原体染色体のエピジェネティック制御機構についても、カイコゲノムに存在するピストン修飾タンパク質とクロマチン関連タンパク質について、研究計画にある30種のクローニング目標を達成している。分散型動原体という特異な構造を持つカイコ染色体について、アセチル化、ユビキチン化、SUMO化修飾の海洋を明らかにすることができた。特にSUMO化修飾については、細胞分裂制御に深く関わっており、同じ昆虫であっても局在型動原体を持つショウジョウバエとは異なるSUMO化修飾制御をうけている可能性が示唆された。本年度構築したTAP解析用の遺伝子組換え細胞については、導入遺伝子の発現が各細胞間で異なっており、極端に発現量の低い細胞が混在している。そのため、TAPによる安定な標的タンパク質の回収量を確保するためには、細胞をクローニングし、均一化をはかる必要がある。現在、その他の問題点はない。研究を遂行する上での問題点は特にない。今後は、SUMO化修飾の標的タンパク質の同定を中心に、細胞分裂制御におけるSUMO化修飾の役割を詳細に研究する。また、SUMO化修飾経路の遺伝子間相互作用、標的タンパク質の認識機構についても研究を進める。
L.Greenの健康行動変容モデルを適用した系統的給食教育プログラムの開発

研究I学校栄養職員への全国的アンケート調査栄養教諭制度の教育的有効性を高めるために、学校給食を活用した食教育の実態と効果的教育環境等について、調査研究を行った。全国の学校栄養職員葯15,000人から、2段階無作為抽出法で1,964名を選び、郵送によるアンケート調査を行った。コンピューターによる集計と、主成分分所を中心とした統計分析を行ったところ、職員が学校勤務の場合は、センター勤務の場合よりも(1)子どもの給食への満足度が高い、(2)給食を活用した食教育頻度が高く、教育効果も高い、(3)給食委員会を食教育に活用している、(4)職員会議や年間指導計画作成に参加し、担任との連携度も高い、などの結果が得られた。学校勤務では学校運営との関わりが深く、子どもとの接触頻度も高いため、子どもの嗜好や教育的要求に応じやすく、また給食委員会や日常の学校運営に合わせた食教育が実践しやすいと考えられる。従って、今後、栄養教諭の登用に当たっては、給食センターではなく各校への配置を行い、学校全体の教育活動の中で、日常的に給食を活用した食教育が行われることが望ましいと考えられる。L.Greenの健康行動変容理論に基づく学校給食を活用した給食教育モデルと教材・教育方法を含む教育プログラムを開発し、その教育効果の検証のために、介入研究を行った。介入研究は平成17年18年度にかけて、近畿各県の3校、計5クラスで実施した。1)L.Greenの健康行動変容理論に基づく学校給食を活用した教育プログラムによる食育授業を行い、介入授業前後の栄養知識の習得度、態度や行動性の変容評価に分析を行ったところ、それぞれの評価は介入前より高く(p<0.001)、給食と結びつけて食育を行うことの有効性が認められた。2)3ヶ月間のアフターケア学習と、その都度実施した評価の分析により、上記食育授業の教育効果は長期にわたって継続しており、介入前より高いレベルで推移し有意差が認められた(p<0.001)。「(1)意思決定スキル」「(2)対人関係スキル」についても、上記食育授業で向上することが分かった。給食中の食行動変容にかかわる動機付けとして、「友人との給食メニューに関する会話」、「友人の食行動の模倣」を選んだ児童が多かった。上記の結果より、本研究で開発したモデルと教育プログラムの実施により1)食知識・食意識。食行動の変容が促され、2)そのアフターケア学習により、望ましい食習慣が形成されるという教育効果が認められたと考えられる。研究I学校栄養職員へのアンケート調査1学校栄養職員へのアンケーについては、科研費支給初年度である平成16年5月には調査票の収集を終了し約3,000人の回答が得られ、わが国における栄養職員総数の約5分の1のデータを収集できた。2アンケート内容については、平成16年7月末に統計ソフトSPSSを用いた集計が終了した。現在その結果を詳細に分析中であるが、その一部は、平成16年度、日本家政学会(奈良女子大学)において報告した。

上記学会発表:演題(1)学校栄養職員による食教育および関連教育活動に関する勤務先別比較、演題(2)給食時食教育に対する子どもの態度に影響する要因-学校栄養職員の意識と学校全体の教育環境-(新たな知見)給食時(ショートタイム)での食教育、総合的学習での食教育、家庭科での食教育において、学校勤務の食教育頻度が、センター勤務より高いことが示された。子どもとの接触、子供の食意識・食生活の把握、給食委員会の活用、学校運営への関わり等に関しては、学校勤務の得点の方がセンター勤務より高いことが示された。以上の結果より、学校栄養職員の食教育環境は、学校勤務の方が望ましいという結論が得られた。1平成16年には,L.Greenの健康行動変容モデル(以後、Greenモデルと略)を適用し、仮説段階の基本モデルを作成した。モデル上の「給食の教育的作用点」4箇所について、長岡京市立小学校、大阪市立小学校、宝塚市小学校での介入研究に入っている。2 1で示した研究協力校において、文部科学省の作成した学習教材の紙上バイキングを用い、平成16年度秋より、「健康によいメニューの選択」に係わる「意志決定スキル」の向上を評価する介入研究に入っている。(新たな知見)学校低学年の給食時食行動では、L.Greenの健康行動変容モデル(以後、Greenモデル)において強化因子と呼ばれている、友人や教師の影響が強く、高学年ではGreenモデルで促進因子と呼ばれる「意志決定スキル」等のライフスキルの影響が強いことが分かった。研究I学校栄養職員へのアンケート調査1科学研究費による第1の研究課題であった15都道府県における、学校栄養職員へのアンケートは、約3000人(現在のわが国総数の5分の1)のデータを収集した。平成17年度は統計ソフトSPSS(Ver11.5)を用いたコンピューターへの入力・集計・統計分析が修了し、平成17年10月22日第27回日本家政学会関西支部研究発表会(奈良女子大学)で以下2題の学術報告を行った。「演題(1):学校栄養職員による食教育および関連教育活動に関する勤務先別比較」「(2)給食時食教育にかかわる子どもの学習態度への影響要因-学校栄養職員の自己意識と学校全体の教育環境-」これらの内容については、現在、学術雑誌への投稿論文として執筆中である。研究II L.Greenの健康行動変容モデルを適用した系統的給食教育(学校食育)の開発と介入研究1平成17年には,L.Greenの健康行動変容モデル(以後、Greenモデルと略)を適用し、学校給食を用いた食育基本モデルを作成した。モデル上の「給食の教育的作用点」7箇所について、京都府長岡京市・大阪市、宝塚市の合計三校五クラスでの介入研究に入った。京都府長岡京市N小学校での介入計画は修了したので、集計・統計分析を行い、その結果は,現在学術雑誌への投稿論文として執筆中である。研究I学校栄養職員への全国的アンケート調査栄養教諭制度の教育的有効性を高めるために、学校給食を活用した食教育の実態と効果的教育環境等について、調査研究を行った。全国の学校栄養職員葯15,000人から、2段階無作為抽出法で1,964名を選び、郵送によるアンケート調査を行った。