hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代における家族・個人・社会の変容と住まいに関する研究 少子高齢化・個人化の中の家族居住とコミュニケーションの再構築

第2テーマ「住居における家族の出会いとコミュニケーション」では、主として高度経済成長以降の家族団らんおよびコミュニケーションの機会として「食事」の比重が増大していることを実証することにあるが、調査の結果、(1)供給される住宅プランにおいて居間と食堂を連続させるLD型プランが主流となりつつあること、(2)また居間における食事の度合いが増加し、居間の茶の問化が進行している事実が判明した。第1テーマ「親子の居住関係による高齢者のサポート構造の動向」本年度は、中部、関東、東北地方の東日本地域における「サポート居住」の実態を明らかにすると共に、前年度実施の西日本両地域との比較をおこなった。その結果、群馬県、秋田県、宮城県などの関東および東北地方では、西日本地域に比較して「同居」の割合が極めて高く、逆に、西日本地域に特徴的であった「準近居」の比率が相対的に低く、両者は逆転していることが判明した。ただし、「近居」の比率は東日本地域においても一定程度の割合を保っており、「準近居」と合わせて、自立と支援のバランスを指向する親子両世帯の居住関係の傾向には共通性がみられた。第2テーマ「住居における家族の出会いとコミュニケーション」家族に関しては個人化や多様化が現代の趨勢とされるが、それ故にこそ一方では家族することの必要性が説かれる。そのための場としては住居が第一義的な重要性を持つが、近年では逆に、その閉鎖化やLDKの空洞化が指摘され続けて来た。本研究はこのような現状に鑑み、食事と学習という視点から住居での家族間コミューケーション生成につながる方策を探ろうとした。住み方調査や住宅雑誌掲載資料等の分析を通して、Lの茶の間化、LD化、DKのDOK(対面型K)化等の変化、パソコンを始めとする情報関連機器導入への対応、家族共用の学習空間(ファミリースタディ)の実態等を明らかにした。これらの諸結果に通底するものは、分節化された狭い空間から広いオープンな空間への指向である。それは視覚的ふれあいに基づくやわらかいコミューケーシヨン生成への指向であると考えられ、住居におけるコミューケーション空間の計画にとっては、この開放性が一つのキーワードとなると考えられる。
ネクチン、インテグリン、血小板由来増殖因子受容体間の物理的・機能的相互作用

新規の免疫グロブリン様接着分子ネクチンは細胞間接着の形成に重要であるが、その際、細胞-基質間接着分子インテグリンαvβ3の活性化が必要であった。細胞間接着形成後、ネクチンの作用によりインテグリンαvβ3は不活性化された。このことは細胞間接着の維持に重要であった。また、細胞間接着形成後も細胞が生存するために、ネクチンは血小板由来増殖因子受容体とも相互作用し、ネクチンの裏打ちタンパク質であるアファディンと共に、ホスファチジルイノシトール3-キナーゼ-Akt系による生存シグナルを亢進した。運動・増殖している正常な細胞がお互いに接触して、隣り合う細胞どうしで細胞間接着を形成すると細胞は運動と増殖を停止するが、この現象は細胞の運動と増殖の接触阻害として古くから知られている。また、細胞間接着を形成した正常細胞は、運動・増殖を停止した後も生存し続ける必要がある。しかし、接触阻害の分子機構や、細胞間接着と細胞生存との相互関係における分子機構についてはほとんど明らかになっていない。この分子機構を明らかにするため、新規細胞間接着分子ネクチンに着目し、このネクチンがインテグリンや増殖因子受容体による細胞の運動、増殖、生存のシグナル伝達系およびそれらのクロストークをどのように制御しているのか検討し、本年度は以下の点について明らかにした。1.細胞間接着形成後のインテグリン不活性化におけるネクチンの関与ネクチンによる細胞間接着の形成にインテグリンの活性化が必要であるが、逆に、細胞間接着の形成後、インテグリンは不活性化される。このインテグリンの不活性化には、ネクチンによって活性化されるホスファターゼPTPμが、インテグリンの活性化を促進するI型ホスファチジルイノシトール5-キナーゼの作用を抑制することが重要であることを見出した(Sakamoto, et. al.J Biol Chem.2008)。2.血小板由来増殖因子による生存シグナル活性化におけるネクチンの制御機構ネクチンがPDGF受容体細胞間接着部位で共局在し複合体を形成すること、さらに、血小板由来増殖因子による細胞生存には、ネクチンと共にネクチンの細胞内領域でネクチンと結合するアファディンが重要な役割を果たしていることを見出した(論文投稿中)。このネクチンーアファディン系は血小板由来増殖因子によって活性化される生存シグナルPI3-キナーゼ/Akt経路を正に制御していた。細胞間の接着を担うネクチン、細胞、基質間の接着を担うインテグリンおよび増殖因子受容体の一つである血小板由来増殖因子(PDGF)受容体の三者は、細胞間接着の形成や細胞の運動・増殖において物理的・機能的に相互作用し、これらの細胞機能を促進する。本年度は、ネクチンおよびネクチンの裏打ちタンパク質であるアファディンがPDGF受容体やインテグリンと共に、細胞生存や細胞運動時の極性形成に関わる機構について以下の点を明らかにした。1.細胞生存におけるネクチン-アファディン系とPDGF受容体の相互作用機構ネクチンまたはアファディンをノックダウンした細胞ではアポトーシスが増加すした。また、アファディンをノックアウトした胚性幹細胞を用いて胚様体を形成させると、胚様体内部でアポトーシスが極めて亢進した細胞塊を認めた。すなわち、アファディンはin vitro、in vivo共に細胞生存を制御していた。その分子機構として、ネクチン-アファディン系はPDGF受容体と物理的に相互作用し、PDGF受容体下流のホスファチジルイノシトール3-キナーゼ-Akt系を亢進させていた(Kanzaki et al.J Cell sci.2008)。2細胞運動時の極性形成におけるPDGF受容体、インテグリンとアファディンとの相互作用機構細胞をPDGFで刺激すると細胞は刺激方向に向かって運動先端を形成し、その部位にPDGF受容体、インテグリンおよびネクチン様分子(Necl)-5が集積する。この運動先導端に、ネクチンと結合しないアファディンも集積していた。一方、アファディンをノックダウンした細胞ではこれらの分子の運動先導端への集積が抑制され、運動先導端の形成が貧弱になると共に刺激方向への細胞運動が低下した。また、アファディンの運動先導端への集積にはアファディンと活性化した低分子量Gタンパク質Rap1との結合が必要であった(論文投稿中)。
同一卵巣内での黄体と第一卵胞波主席卵胞の共存はウシの受胎性をなぜ低下させるのか？

乳牛において、授精後早期の第1卵胞波主席卵胞(W1DF)と黄体との位置関係が受胎性に及ぼす影響を調べた。W1DFと黄体が同じ卵巣内に存在する共存関係では、異なる卵巣に存在する非共存関係に比べ受胎率が有意に低かった。非共存関係では、排卵後早期の血中および子宮内膜組織のプロジェステロン(P4)濃度が高く、共存関係では、P4受容体であるPGRMC2のmRNA発現が高かったことから、W1DFと黄体との位置関係が子宮内膜におけるP4濃度やP4受容体発現に作用し受胎性に影響を及ぼすと考えられた。W1DFと黄体の位置関係は、ホルモン処置により変化することから、位置関係を人為的に制御できる可能性が示された。平成26年度の計画であった、第1卵胞波主席卵胞と黄体との位置関係が人工授精における受胎率へ及ぼす影響について、調査を順当に遂行した。その結果、主席卵胞と黄体が同一の卵巣に共存する場合、受胎率が有意に低下することが示された。この調査では、大学付属農場と一般酪農家の2つの牛群を用いて、どちらの牛群においても同じ結果が得られたことから、本研究で示される現象が、ウシの繁殖生理として普遍的なものであることが示唆された。臨床の現場では、自然発情における人工授精に加え、ホルモン処置による定時人工授精も広く普及しているため、定時授精において、第1卵胞波主席卵胞と黄体との位置関係が受胎率へ及ぼす影響について調べた。本試験については、まだ、十分なサンプル数が得られていないが、これまでの解析では、自然発情時の人工授精においてみられた結果と類似した結果が得られている。よって、ホルモン処置による定時人工授精においても、第1卵胞波主席卵胞と黄体とが同一卵巣に共存する場合には、受胎率が低下すると考えられる。以上のように、平成26年度の研究から、第1卵胞波主席卵胞と黄体とが同一卵巣に共存するという状況が、受胎率を低下させる要因となっていることが示された。この現象の生理学的なメカニズムは不明であるが、主席卵胞と黄体との共存状態が、受精卵自体あるいは受精卵を取り巻く環境へ負の影響を与えることで、受胎率を低下させている可能性が考えられる。平成27年度以降の計画であった「なぜ第1卵胞波主席卵胞と黄体との位置関係が、受胎率に影響を及ぼすのか?」という課題について、生理学的メカニズムの解明を目指して、黄体、子宮および第1卵胞波主席卵胞の機能解析を行った。黄体について、受胎性の良好な、第1卵胞波主席卵胞と黄体とが非共存する状態では、黄体の血流が多く、黄体の発育に伴う血中黄体ホルモン濃度の上昇が速やかであることが示された。子宮について、組織中の黄体ホルモン濃度および黄体ホルモン受容体の発現が、黄体を有する卵巣に隣接する子宮角先端の組織においてのみ、他の部位と異なる発現動態を示した。主席卵胞について、黄体の存在する卵巣に共存する主席卵胞は、非共存状態にある卵胞に比べ、直径が大きく、血流も豊富であったが、主要な産生ホルモンであるエストロジェンの分泌は、共存と非共存で差異は見られなかった。以上のことから、第1卵胞波主席卵胞と黄体との位置関係が、相互の機能に影響を及ぼしていることが明らかになり、第1卵胞波主席卵胞と黄体が受胎性に及ぼす影響についても、両者の位置関係により差異が生じ、それが受胎性の違いを生み出していると考えられた。また、子宮角の先端部は、付属する卵巣からの性ステロイドホルモンの影響を強く受けていることが示されたため、主席卵胞と黄体が相互に作用しながら、受精卵の存在する子宮角先端部の機能に影響を及ぼすことで、受胎性に関与していることが示唆された。主席卵胞と黄体との位置関係が受胎性に及ぼす影響のメカニズムを解明するための解析として、黄体、子宮および第1卵胞波主席卵胞の機能解析が順調に進んでいる。これらの解析は、主に、食肉検査センタ一からのと体サンプルを利用しているので、速やかに実施されている。ー方、受胎性に直接的に結びつく受精卵の状態について、主席卵胞と黄体との位置関係が与えている影響を継続的解析しているが、結果をまとめるに至っていない。受精卵の解析には、生体からの受精卵回収が不可欠であるが、未だ十分な個数の受精卵を集められていない。平成27年度以降の計画であった、「第1卵胞波主席卵胞と黄体が同一卵巣に共存した場合、受胎率が低下する」という生理現象の畜産現場への応用において、「授精後のホルモン処置による受胎率向上の可能性を探る」という課題について、27年度から継続して、授精後5日目にhCG投与による主席卵胞の人為的排卵が受胎率へ及ぼす影響を調べた。その結果、無処置では低受胎を示す主席卵胞と黄体との共存状態の場合、hCGによる排卵の誘起によって受胎率が大きく向上することが示された。主席卵胞の除去による受胎性向上のメカニズムを探るため、排卵後5日目に主席卵胞を超音波ガイド下で吸引除去をした場合の受胎率を調べた結果、hCG投与によりみられた共存群での受胎率改善は確認できなかった。

このことから、主席卵胞と黄体との共存状態における受胎率低下は、排卵後5日目までの主席卵胞の存在により引き起こされていることが示唆された。次に、「第1卵胞波主席卵胞の位置は予測可能か?」という課題について、発情・排卵の前の周期における排卵前卵胞と黄体との位置関係が、排卵後の主席卵胞と黄体との位置関係に及ぼす影響について調べた。その結果、前周期において排卵前卵胞と黄体が非共存状態にある場合、排卵後に主席卵胞と黄体が共存する割合が有意に高くなることが示された。さらに、発情および排卵誘起を目的としたホルモン処置が、排卵後の主席卵胞と黄体との位置関係に及ぼす影響について調べた結果、発情誘起のためのPGF2αの投与は、排卵後の主席卵胞と黄体との位置関係に影響を及ぼさなかったが、排卵誘起を目的としたGnRH投与を加えた場合、排卵後に主席卵胞と黄体とが非共存状態になる割合が高くなる傾向が示され、ホルモン処置により主席卵胞と黄体の位置関係を制御できる可能性が示された。乳牛において、授精後早期の第1卵胞波主席卵胞(W1DF)と黄体との位置関係が受胎性に及ぼす影響を調べた。W1DFと黄体が同じ卵巣内に存在する共存関係では、異なる卵巣に存在する非共存関係に比べ受胎率が有意に低かった。非共存関係では、排卵後早期の血中および子宮内膜組織のプロジェステロン(P4)濃度が高く、共存関係では、P4受容体であるPGRMC2のmRNA発現が高かったことから、W1DFと黄体との位置関係が子宮内膜におけるP4濃度やP4受容体発現に作用し受胎性に影響を及ぼすと考えられた。W1DFと黄体の位置関係は、ホルモン処置により変化することから、位置関係を人為的に制御できる可能性が示された。人工授精と同様に畜産現場で実施される受精卵移植についても、第1卵胞波主席卵胞と黄体との位置関係が受胎率へ及ぼす影響について調べている。本試験では、受精卵移植技術者からの移植記録の提供を受け、データ解析を行っている。臨床現場での記録から、研究として信頼できるデータを抽出する作業に手間取っており、解析に時間を要している。よって、平成26年度の計画であった受精卵移植においての解析は平成27年度半ばに終了する予定である。平成28年度の研究計画は、本研究課題の焦点である、「第1卵胞波主席卵胞と黄体が共存した場合、受胎性が低下する」という事象およびその生理学的メカニズムを、畜産現場へ応用することである。まず、受胎性に関わる第1卵胞波主席卵胞の位置を予測することが可能であるか否かという点、さらに、ホルモン処置などで、主席卵胞の発育する位置を制御可能であるかについて調べる。さらに、人工授精後に、第1卵胞波主席卵胞を人為的に排卵させることで、卵胞の影響をなくした場合の受胎性を調べ、受胎率向上のための可能性を探る。獣医臨床繁殖学平成27年度の研究計画は、第1卵胞波主席卵胞と黄体とが同一卵巣に共存した場合、受胎率が低下する、という現象の生理メカニズムを解明することである。現在、子宮内膜機能についての解析、主席卵胞の解析および黄体の機能の解析を始めており、卵胞と黄体の位置関係が、どのようなメカニズムによって受胎性に影響を及ぼしているかを明らかにすることが、平成27年度研究計画の最重要方針である。研究発表および情報収集を目的とした学会参加について、平成27年度の研究は、ウシ生体を用いた実験が多く、使用可能な実験牛の数的な制約により、十分なサンプル数を得るのに年度のほとんどの期間を費やしてしまった。そのため、学会参加登録までに、結果のまとめが間に合わず、昨年度に比べ、学会での研究発表が大きく減ってしまった。そのため、投与予定していた旅費の支出が少なかった。研究発表および情報収集を目的とした学会参加について、帯広で国際シンポジウムが開催され、そのシンポジウムにおいて研究発表を行ったため、当初予定していた他の国内学会へ参加することができず、旅費の支出が少なかった。
近世武家社会の口語資料としての吟味記録類の調査研究

東海・中部地方を中心とする地域の地方文書の中でも各種訴訟の際の奉行所における吟味の様子が口語的傾向の多く見られる文体で綴られた吟味記録を求めて調査し、静岡県湖西市教育委員会蔵「天保三年藻草一件新処村と掛合并三給共始末之控」、愛知県豊橋市野依校区公民館蔵「御白洲始末書」(藻草訴訟)、安城市里町内会蔵「鷺蔵池出入諸事書留帳」、渥美町郷土資料館蔵「安政七年伊川津村宇津江村網一件御裁許」、岐阜県御嵩町の中山道みたけ館蔵「送木宿村水論一件」、長野県飯田市立図書館蔵「飯田町組頭日記」等及び熊本県立図書館・大阪中之島図書館・成田仏教図書館・逓信総合博物館・名古屋市蓬左文庫・史料館等において三業惑乱・道中奉行や各地の訴訟記録、また関連する武家社会の口語を反映する資料の原本・写本類を拝見し写真撮影・文献複写によって資料を収集しその伝存状況・書誌について調査した。これらを資料としてその語法の特色を検討したところ、吟味する側が寺社奉行・道中奉行等の幕府役人の場合には断定の助動詞に江戸語的なダを用い、資料によっては打消の助動詞ナイ、ワア行五段動詞連用形の促音便等さらに江戸語的特色が見られ、吟味を受ける各地の農民・漁民。町人の方は候文体にデゴザリマスを交えた文体で綴ってあり、東海・中部地方の資料では当地域の語法を反映するが語彙の面での方言性は顕著ではない、等の検討結果を得た。今後、これらの成果を論文化する予定である。
網膜における2孔型Kチャンネルの機能発現とその神経保護作用

ラット網膜において、2孔型KチャンネルのmRNA発現がみられ、組織学的にTRAAKとTREK-2の発現が確認された。ただし、パッチクランプ法ではそのイオン電流は記録できなかった。一方、ブタ毛様体上皮ではKCNQチャンネル電流が記録された。毛様体ではKCNQ1,4,5のmRNAが優位に発現していた。2孔型Kチャンネルは、細胞容積や膜電位に依存する機構の調節を担い、中枢神経や平滑筋など全身に幅広く分布している。本研究の大きな目的は、緑内障における臨床応用を最終の目標として、2孔型Kチャンネルの網膜やぶどう膜における発現を同定することである。本年度の研究目標は、眼の網膜やぶどう膜に機能的に発現している2孔型Kチャンネルの種類を同定することであった。2孔型KチャンネルであるTASK、TREKおよびTRAAKについて、それぞれのサブファミリーを検出できると考えられるプライマーを設計した。ラット網膜からRNAを抽出し、cDNAを合成した後、上記3組のプライマーを用いてPCRを行った。その結果、ラット網膜では、TASK、TREKおよびTRAAKのいずれのチャンネルでもcDNAの増幅が確認された。増幅された遺伝子断片をシークエンスすると、TASKのサブファミリーはTASK-1、TREKのサブファミリーはTREK-1であった。また、電気生理学的には、予備実験として網膜神経細胞を新鮮単離し、パッチクランプ法によりホールセル電流を記録したが、現在までのところ、これらKチャンネルが機能的に発現している証拠は得られていない。これについては、次年度にさらに検証する予定である。一方、ぶどう膜における2孔型Kチャンネルの発現については、ラットの標本は微量であり実施不可能であるので、ブタなど異種のぶどう膜標本を用いた実験を検討している。2孔型Kチャンネルは、中枢神経や平滑筋など全身に幅広く分布し、細胞容積や膜電位に依存する機構を調節している。本研究では、緑内障における臨床応用を最終の目標として、2孔型Kチャンネルの網膜やぶどう膜における発現を同定すること目指している。本年度は、網膜に発現しているKチャンネルの種類を、分子生物学的、免疫組織化学的に検討した。また、網膜、ぶどう膜におけるチャンネルの電気生理学的特性および薬理作用を解析した。ラット網膜のpoly(A)+RNAより、TASK、TREK、TRAAKのプライマーを用いてRT-PCRを行った。その結果、ラット網膜では、TASK-1、-3、TREK-1、-2、およびTRAAKの発現が確認された。そこで、ラット網膜の凍結切片を作成し、TREK-2とTRAAKの抗体を用いて、免疫染色を行ったところ、TRAAKは神経節細胞の周辺の内境界膜付近に強いシグナルが見られ、外境界膜、外網状層、内網状層にもシグナルが認められた。TREK-2は、外網状層に強くシグナルが見られ、内網状層、外境界膜にもシグナルが認められた。ラット網膜を用いたパッチクランプでは、明らかな2孔型Kチャンネルの活性は認められなかった。一方、ぶどう膜のうち房水を産出する毛様体上皮(ブタ)では、2孔型Kチャンネルではないが、即時活性化され不活性化されないKチャンネル電流がみられた。
大学教員人材の流動性に関する実証的研究

本研究では、政府からの研究開発資金の多くを使用しているという観点から、研究者のうち、特に国公立大学教員に焦点を合わせ、その流動性が何を意味するのかを実証的に明らかにすることを目的とする。具体的には、「全国大学職員録」(廣潤社)の掲載情報を電子化し、その属性別の時系列的変化から研究者の流動性の意味を実証的に分析した。なお、本研究の目的は特定個人の状況追跡ではない。また、研究にあたっては個人情報を取り扱うことから、その漏洩防止に万全を期することとする。研究機関間の異動など研究者の流動性とは何を意味するのか。平成18年4月から実施されている第三期科学技術基本計画では,研究者の流動性には,人事における健全な競争の促進と公正さの担保,大学間の健全な競争の促進と深い関係があるとされている。この背景には,研究者が機関間を異動することによって,従前とは異なる研究環境に身を置くことで新たな刺激を受け,自らの創造性を高める効果や,国内外における研究者間のネットワーク形成の促進への期待があると考えられる。しかし,そのような因果関係や相関関係を立証する研究はあまり実施されておらず,裏付けは十分ではない。本研究では,政府からの研究開発資金の多くを使用しているという観点から,研究者のうち特に国公立大学教員に焦点を合わせ,その流動性が何を意味するのかを実証的に明らかにすることを目的とする。具体的には,書店で販売されてきた「全国大学職員録」(廣潤社)の掲載情報を電子化し,その属性別の時系列的変化から研究者の流動性の意味を実証的に分析する。平成19年度の研究から,教員が国公立大学間を異動する場合,半分以上の割合で昇格を伴うこと,国公立大学教員全体の平均年齢が上昇している一方,異動教員の平均年齢は低下していることなどが判明した。今後,国公立大学教員の流動性と大学間の競争との関係などについて研究を進めたい。なお,本研究の目的は特定個人の状況追跡ではない。また,研究にあたっては個人情報を取り扱うことから,その漏洩防止に万全を期することとする。研究機関間の教員の異動など、研究者の流動性とは何を意味するのか。平成18年4月から実施されている第三期科学技術基本計画では、研究者の流動性には、人事における健全な競争の促進と公正さの担保、大学間の健全な競争の促進と深い関係があるとされている。この背景には、研究者が機関間を異動することによって、従前とは異なる研究環境に身を置くことで新たな刺激を受け、自らの創造性を高める効果や、国内外における研究者間のネットワーク形成の促進への期待があると考えられる。しかし、そのような因果関係や相関関係を立証する研究はあまり実施されておらず、裏付けは十分ではない。具体的には、書店で販売されてきた「全国大学職員録」(廣潤社)の掲載情報を電子化し、その属性別の時系列的変化から研究者の流動性の意味を実証的に分析する。平成20年度の研究では、国立大学間の教員異動のパターンは大学の順位とは独立であることが統計的検定により判明した。今後、国公立大学教員異動とその他の属性値との関係などについて研究を進めたい。なお研究の目的は特定個人の状況追跡ではない。
成人T細胞白血病ウイルスによる関節炎発症機構の解明

我々はHTLV-1のpX領域を導入したトランスジェニックマウスを作製し、関節リウマチに似た慢性関節炎が起こることを示した(Science,253,1026,1991)。本研究は、このトランスジェニックマウスを用いて、関節炎の発症機構を解析すると共に、ヒト関節リウマチモデルとしての有用性を検討したものである。関節では、滑膜細胞の増殖と絨毛の過形成、炎症性細胞の浸潤と、骨・軟骨の破壊、パンヌスの形成が認められ(Rheum.Arth.36,1612,1993)、リウマチ因子の他、II型コラーゲンや熱ショック蛋白に対する自己抗体が検出されるなど、病態が関節リウマチに似ていた(投稿中)。このほか、免疫グロブリンの糖鎖は末端がガラクトースを欠損しているものが多く(BBRC,192,1004,1993)、関節ではlL-1α,lL-1β、lL-2、lL-6、TNF-α、lFN-γなどの発現が亢進していた(投稿中)。このようにこの関節炎の病態は、ヒトの関節リウマチのものときわめてよく似ていることがわかった。このことは、HTLV-1がヒトの関節リウマチにも関与している可能性を示唆すると共に、このマウスが関節炎のモデルとして有用であることを示している。関節炎の発症機構については、関節局所での炎症性サイトカインの異常発現と自己免疫の果たす役割が注目される。関節炎の発症率に対する遺伝的な影響を検討したところでは、系統により大きな差があり、関節炎の発症に免疫反応が関与していることが示唆されている(論文作成中)。このようにこのマウスは、関節リウマチの発症機構だけでなく、自己免疫の発症機構やサイトカインと免疫異常との関連など多くの重要な問題を解析するためのよい系となることが期待できる。今後この系を用いて、レトロウイスルと宿主の相互作用をより詳細に解析する予定である。私達は先に成人T細胞白血病ウイルスのenv-px領域を含むウイルス遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを作製し、これらのマウスが高頻度で慢性関節炎になることを示し、ヒトの慢性関節炎にこのウイルスが関与している可能性を示唆した。今年度は発症に関与している遺伝子の同定を試みると共に、発症機構について検討を加えた。発症には転写促進因子であるTaxが関与している可能性が考えられたので、Taxのみを発現するトランスジェニックマウスを作製し、関節炎が発症するかどうかを検討した。5匹のトランスジェニックマウスを得、うち2匹が関節炎症状を示した。関節部位ではパンヌス形成を伴う軟骨、骨の破壊が起こっており、滑膜細胞の旺盛な増殖とリンパ球、好中球の浸潤が認められた。これらの所見は先に報告したトランスジェニックマウスの関節炎に非常によく似ており、tax遺伝子が関節炎を引き起こす原因となっていることが示された。関節炎の発症機構を解明するため、関節局所におけるサイトカイン類の発現を検討したところ、IL-1α,IL-1β,IL-6,TNF-α,TGF-βなどの発現が、関節炎を発症するはるか以前から昂進していることがわかった。またこれらのサイトカインの一部は脾臓や胸線でも強く発現していた。Taxにより発現が誘導されたものと考えられる。次に血清学的な検討をおこなったところ、血中の免疫グロブリンの量が増加しており、免疫グロブリンや、DNA、p65熱ショック蛋白質、タイプIIコラーゲンなどに対する抗体価が上昇しており、自己免疫状態になっていることがわかった。今後関節局所でのサイトカインの異常発現と全身的な免疫異常がそれぞれ病態形成に於て果たす役割を明らかにする予定である。

HTLV-Iのtax遺伝子を導入したトランスジェニックマウスでは高率に慢性関節炎が発症する。これまでに、関節局所でサイトカインの発現が昂進していること、また自己抗体を高率にもっていることを示した。本年度はサイトカインの発現及び自己抗体についてさらに検討した。その結果、IL-1α、IL-1β、TNF-α、TGF-β、IFN-γ、IL-2、IL-6などの発現量が発症のはるか以前から昂進していることが示され、病態形成への関与が示唆された。これらのマウスではリウマチ因子や抗熱ショック蛋白抗体、郊II型コラーゲン抗体などの抗体価は平均して高くなっているものの、各個体の持つ抗体価は抗原毎に異なっていた。また、発症マウスでも異なる抗原に対する抗体価が上昇しており、共通に抗体価が高くなっているものはこれらの抗原の中には認められなかった。一方、II型コラーゲンで免疫したとき、ノントランスジェニックマウスでは発症しないにも拘らず、トランスジェニックマウスでは高率に関節炎が発症することがわかった。また、BALB/cとC3H/He,C57BL/6へそれぞれバッククロスすると発症率がこの順に低くなることがわかった。これらの所見は、免疫系の異常活性化が病態形成に関わっている可能性を示唆する。調べた限りは共通に抗体価が高くなっている抗原は見つからなかったが、マウス毎に異なる抗体が発症に関与している可能性や調べた以外に共通の自己抗体を持つ可能性も否定できない。現在リンパ球の移殖実験やサイトカイン遺伝子のノックアウトマウスの作製を行っており、病態形成への免疫系とサイトカインの関与を明らかにする予定である。我々はHTLV-IのpX領域を導入したトランスジェニックマウスを作製し、関節リウマチに似た慢性関節炎が起こることを示した(Science,253,1026,1991)。本研究は、このトランスジェニックマウスを用いて、関節炎の発症機構を解析すると共に、ヒト関節リウマチモデルとしての有用性を検討したものである。関節では、滑膜細胞の増殖と絨毛の過形成、炎症性細胞の浸潤と、骨・軟骨の破壊、パンヌスの形成が認められ(Rheum.Arth.36,1612,1993)、リウマチ因子の他、II型コラーゲンや熱ショック蛋白に対する自己抗体が検出されるなど、病態が関節リウマチに似ていた(投稿中)。このほか、免疫グロブリンの糖鎖は末端ガラクトースを欠損しているものが多く(BBRC,192,1004,1993)、関節ではIL-1α、IL-2β、IL-2、IL-6、TNF-α、IFN-γなどの発現が亢進していた(投稿中)。このようにこの関節炎の病態は、ヒトの関節リウマチのものときわめてよく似ていることがわかった。このことは、HTLV-Iがヒトの関節リウマチにも関与している可能性を示唆すると共に、このマウスが関節炎のモデルとして有用であることを示している。関節炎の発症機構については、関節局所での炎症性サイトカインの異常発現と自己免疫の果たす役割が注目される。関節炎の発症率に対する遺伝的な影響を検討したところでは、系統により大きな差があり、関節炎の発症に免疫反応が関与していることが示唆されている(論文作成中)。このようにこのマウスは、関節リウマチの発症機構だけでなく、自己免疫の発症機構やサイトカインと免疫異常との関連など多くの重要な問題を解析するためのよい系となることが期待できる。
ストレス蛋白質の誘導による虚血心筋細胞障害の抑制とその機序に関する研究

ストレス蛋白質の誘導による虚血心筋保護の有無とその機序におけるATP-感受性Kチャネル(K_<ATP>チャネル)の役割を検討した。熱ショックや短時間の虚血は心筋細胞のHSP70の発現を誘導したが、心筋スタニングの抑制効果はごく軽度であり、心筋梗塞の抑制効果は認められなかった。またHSP70発現の誘導と心筋スタニングへの保護効果には時間経過の上で乖理があり、HSP70自体が心筋保護の機序に関与していることは否定的と考えられた。そこで、当初HSP70との関連を検討する予定であったK_<ATP>チャネルとアデノシン受容体、ブラディキニン受容体による心筋保護との連関を解析した。これらの受容体の特異的作動薬eの虚血前の投与により心筋梗塞は抑制され、この心筋保護効果は、Cキナーゼ阻害薬calphostinCならびにミトコンドリア内膜に存在するKATPチャネル(ミトコンドリアK_<ATP>チャネル)阻害薬である5-hydroxydecanoateでほぼ完全に遮断された。一方、細胞膜上のK_<ATP>チャネルとその特異的阻害薬であるHMR1098に影は響を受けなかった。またミトコンドリアK_<ATP>チャネルをdiazoxideにより直接刺激するととアデノシン受容体、ブラディキニン受容体刺激と同様な梗塞抑制が認められ、虚血後のミトコンドリア機能障害も有意に軽減した。この結果と、CキナーゼがミトコンドリアK_<ATP>チャネルの開口を促進することを考え併せると、アデノシンA1受容体、ブラディキニンB2受容体はCキナーゼの活性化を介して、ミトコンドリアK_<ATP>チャネルを活性化し、ミトコンドリア障害を軽減すると共に、虚血心筋細胞壊死を抑制すると考えられる。さらにK_<ATP>チャネルとNHEの抑制による心筋スタニングの軽減、心筋梗塞の抑制の関連を検討した結果、NHE抑制が直接的にミトコンドリアK_<ATP>チャネルを開口させるのではないが、このチャネルの開口はNHE抑制による心筋保護効果に必要であることが示された。このように、ミトコンドリアK_<ATP>チャネルは心筋保護に関する複数の細胞情報伝達に関与しており、今後さらなる機能解明が重要であると考えられた。心筋スタニング(myocardial stunning)に対する42°C熱ストレス効果には個体差が大きく、良い再現性が得られなかった。そこで、HSP72の誘導の方法として、熱ストレスではなく、冠動脈閉塞による心筋虚血を用いて検討中である。すなわち、心筋スタニングの作成の24時間前に家兎を麻酔下に開胸し、冠動脈の5分間閉塞5分間再灌流を5回反復した後に手術創を閉じて回復させる。これと同様のプロトコールが心筋細胞におけるHSP72を誘導することが最近他の研究室より報告されている。また今年度は、HSP72の心筋保護作用の機序として、ATP感受性K(KATP)チャネルの開口ならびにNa^+-H^+交換系(NHE1)抑制を仮定し、心筋スタニングにおけるNHE1、KATPチャネルの役割を検討した。

家兎において5分虚血5分再灌流を5回反復して心筋スタニングを誘発すると、再灌流90分後も収縮期局所心筋壁厚率(systolic thickening fraction:TF)は虚血前の35.7±3.3%に低下した。KATPチャネルの阻害薬であるglibenclamide(0.3mg/kg)、5-hydroxydecanoate(5mg/kg)を前投与した場合、虚血前ならびに心筋スタニング誘発後の冠動脈血流、TFに影響はみられなかった。一方、NHE1の特異的な拮抗薬であるHOE642の虚血前静脈内投与により再灌流90分後のTFは62.9±5.8%に改善し、この心筋保護効果はglibenclamide,5-hydroxydecanoteのいずれによっても遮断された。これらの成績により、心筋虚血時のNHE1抑制が心筋スタニングを軽減することと、その効果にはKATPチャネルの開口が必要であることが示唆される。HSP72の誘導がNHE1ならびにKATPチャネル及ぼす影響についても今後検討する予定である。心筋梗塞域同定の方法として汎用されているtriphenyltetrazolium chloride(TTC)染色を用いて梗塞サイズを測定すると、反復虚血によりHSP72の誘導をおこなった心筋では30分冠動脈閉塞による心筋梗塞サイズが縮小する結果が得られたが、gold standardであるhematoxylin-eosin染色による組織診断では、心筋梗塞サイズに影響がみられなかった。従って、HSP72の誘導はanti-oxidantへの影響を介して、壊死心筋からのdehydrogenaseやNADHの喪失を抑制する結果TTC染色のsensitivityを低下させて見かけの梗塞抑制をもたらすと考えらえれた。
時空間マップソフトウェアによる、民族誌的データの表現方法

本研究は、時空間マップソフトウェア(c-loc)を用い、ケニア共和国西部のルオ民族居住地(以下ルオランド)及び首都ナイロビの歴史的/地理的変化を視覚化する、文化人類学および地理学における情報デザイン的アプローチである。c-locは時間を縦軸とし空間を横軸として3D空間上に立体的なマップを表示する、時空間データの編集及び視覚化ソフトウェアである。農村部から都市部に至る人々の移住過程を分析し、その結果をc-loc上で視覚化することにより、文化人類学および地理学の学術的成果を視覚化するプレゼンテーションメディアとしての可能性を追求する。平成25年度は、主に「高解像度の地図を表示可能に仕様変更」することと、「タイムマシンモード」の実装をおこなった。以前の仕様では、最大でも2000 x 2000pixまでの画像が限界で、それ以上になるとコンピュータに負荷がかかり極端に操作性が悪くなっていた。今回、Googleマップんどで使用されている技術を実装し、最大8000x8000ピクセルまでの高解像度地図を表示する事が可能になった。また、タイムマシンモードは、c-locソフトウェアが通常時間軸が下から上に表示されているのに対し、時間軸を奥から手前にしたモードである。この事によって、ユーザは同じ場所の昔の情報を、あたかも地面を掘っていくかのように体験する事ができる。●2.ケニアでのフィールドワーク2014年3月にフィールドワーク予定だったが、2013年9月にナイロビ市内のウエストゲート・ショッピングモールでテロが発生した。63名もの死者を出したこの事件は、自身の行動範囲に近かった事と特に外国人を狙ったものだったという事もあり危険度が非常に高いと考え、昨年度の現地でのフィールドワークを見送った。また、公的な性格の写真以外にも、個人が撮影した写真を元にしたパーソナルヒストリーのアーカイブへの掲載も有効であると考えたため、ナイロビ市内の伝統的なショッピングストリートであるビアシャラ・ストリートで調査をおこない、3名の方に協力をいただいて家族写真を収集しました。2. c-locの改良:年代が違い、なおかつ地理的な位置も違う地図の同時表示を可能にしました。例えば、ナイロビ市内の情報とオインガの情報は600km以上離れています。従来の仕様だと同じ場所の地図のみ表示可能だったので、この改良によって、地図の解像度を保ったまま距離の離れた地域の情報が複合的に表示可能になりました。さらに、動画のファイル形式にmp4を追加、16:9のアスペクト比対応、インタフェースのテキストサイズ変更機能、CSVインポート機能の改善など、より利用者が使いやすいように、仕様変更を行いました。・c-locソフトウェアのアップデート:平成26年度は、c-locソフトウェアのアップデートと大幅な修正をおこなった。主要なアップデートは、「開始・終了期間がある情報を表示する」ことと「年代が特定できない時間情報を分かりやすく表示する」ことである。1.開始・終了期間がある情報を表示する:文化人類学の研究の場合、「○○年- ○○年」というように記載すべきデータに短期、長期にかかわらず一定の期間があることがほとんどである。しかし、現状のソフトウェアは一つの時間(例:2015年5月1日)しか指定することができなかった。よって、ユーザが必要な場合は、2015年5月1日- 2015年5月15日というように開始と終了日時を入力することが可能になるようにアップデートした。2.年代が特定できない時間情報を分かりやすく表示する:文化人類学の研究の場合には、年代がはっきりと特定できないケースも多い。「○○年- ○○年ごろ」といった事例が非常に多いので、こういったは開始と終了がはっきりしないデータは、3D空間上に開始点と終了点がぼやけていくという視覚効果を使って、そのデータを視覚化できるようにアップデートした。3. GPSカメラデータのインポート機能の実装をおこなった。・c-locソフトウェアの修正:ソフトウェアの初期のヴァージョンから現在まで、パソコンのOSが何度も更新されていて、開発環境も変わってきているため、使用が廃止される関数も多く出てきた。また、初期のヴァージョンはそのメモリ管理はプログラムの仕様上自動になってないため、ソフト使用中に動作が停止してしまうなど、様々な弊害が出てきた。よってそれらの問題を解決するためにバグ修正をおこなった。c-locは時間を縦軸とし空間を横軸として3D空間上に立体的な時空間マップを表示する、時空間データの編集及び視覚化ソフトウェアであり、このソフトウェアを利用すれば誰もが時間情報と地理情報を3D空間上に同時に構造的に可視化することができる。そして、文化人類学者との共同研究により、ルオランドにおける居住形態および都市部の変化との関連性を分析し、その結果を元に時空間マップソフトウェアを開発し、文化人類学および地理学の学術的成果を視覚化する、プレゼンテーションメディアとしての可能性を追求する。研究期間中は、ナイロビにおける都市化の変遷を捉えている歴史的写真資料を収集することによってケニア都市部の景観変化を検証した。更に、都市部と村落部の雇用の格差、賃金の格差などを背景としたスラムの拡大が切実な社会問題となっている現状を踏まえ、スラム住民への聞き取り調査を通して、居住形態の変化と都市部におけるスラムの関係性を調査した。

最終的に上記のデータをc-locで作成し検証を行った。これらのデータの最適化を目標とした仕様変更を行い、更にその仕様変更の成果を元にしてより利便性の高いソフトウェアを改善した。本研究は、時空間マップソフトウェア(c-loc)を用い、ケニア共和国西部のルオ民族居住地(以下ルオランド)及び首都ナイロビの歴史的/地理的変化を視覚化する、文化人類学および地理学における情報デザイン的アプローチである。c-locは時間を縦軸とし空間を横軸として3D空間上に立体的なマップを表示する、時空間データの編集及び視覚化ソフトウェアである。農村部から都市部に至る人々の移住過程を分析し、その結果をc-loc上で視覚化することにより、文化人類学および地理学の学術的成果を視覚化するプレゼンテーションメディアとしての可能性を追求する。2015年3月にケニアで共同研究者の椎野先生とともに現地調査を予定していたが、椎野先生が母親の長期入院のためにとこするすことが困難になった。現地ではキベラ、カンゲミなどの複数のスラムの調査など、現地の状況に精通している研究者の動向が筆であることと安全面の確保のため、2015年8月に調査する方がより効果的で安全であると判断した。さらに、2013年9月の63名もの死者を出したナイロビ市内のウエストゲート・ショッピングモールやガ147名の死者を出したリッサ大学でのテロ事件など、アル・シャバーブの活動が活発になっている状況から、どうしても渡航に慎重にならざるを得ない状況がある。よって、平成26年度はケニアでのフィールドワークはおこなっていない。〔受賞〕文化庁メディア芸術祭,山本唯人,早乙女愛,野口靖,審査委員会推薦作品,文化庁, 2015年〔展覧会〕東京大空襲戦災資料センター,東京工芸大学メディア芸術at ICC,文化庁メディア芸術祭受賞作品展情報デザイン1.ナイロビのスラムでの移住の歴史を可視化キベラ、マザレ、カンゲミ、ダゴレッティ、ワイザカ、プムワニ、コロゴチョ、ソウェト、カリオバンギ、ダンドラなどのそれぞれ特徴あるスラムで、移住の歴史についてのフィールドワークをおこなう。具体的にはそれぞれの地域で1名ずつにそれまでの生い立ち、移住の過程をインタビューする。最終的にそれらのインタビューはc-loc上で可視化される。平成26年度にほぼソフトウェアのアップデートは終了したので、引き続きバグ修正を中心にソフトウェアの安定化を図る。c-locソフトウェアのアップデートについては順調におこなわれている。平成25年度の当初は、中心となるアップデートは年代を特定できないデータの可視化だった。しかし、c-locソフトウェア開発の進捗状況を報告するための展示企画が年度末にあり、高解像度地図表示の方が成果報告としての展示としても一般に対して分かりいやすい事情から、こちらを優先させた。高解像度地図をマッピングする事によって地図上の文字も判別可能になり、情報価値がより上がった。さらに、「タイムマシンモード」を実装した。タイムマシンモードは、c-locソフトウェアが通常時間軸が下から上に表示されているのに対し、時間軸を奥から手前にしたモードである。
通貨統合-沖縄返還からの教訓

1999年の欧州経済通貨同盟の発足によって、通貨統合への関心が高まり、世界各地で同様な可能性が議論されている。通貨統合には、為替リスクおよび取引コストの撤廃などメリットがあるが、各国にとって、その費用は金融政策の独立性を失うことにある。一般的な理解では、この費用は、通貨統合によって非対称的ショックが軽減するか否かに依存する。すなわち、通貨統合によって非対称的ショックが軽減するならば、独立した金融政策を失う費用は軽減され、通貨統合の相対的メリットは増大する。以上のような観点から、本研究は、沖縄の経験から得られるデータを使い、通貨統合の経済効果を計測した。沖縄に注目したのは、欧州から十分なデータが得られるのは遠い将来であり、国際的な政策論議に素早く資するには、より古い通貨統合を分析する必要があったからである。幸いにして、沖縄の場合、1958年にはドル通貨圏に併合され、1972年には返還に伴い円通貨圏に併合されたので、2度にわたるデータが存在する。また、この経験は通貨史において特異なものであり、通貨統合一般の問題とは別途に、基本的史実をまとめ、データをそろえるだけでも、文献への重要な貢献である。本研究で得られた主な結果は、以下の通りである。通貨統合によって、二つの経済地域間において、(1)相対物価水準の分散は低下する;(2)物価リンクは強くなる;(3)景気循環はより等しくなる;(4)非対称的ショックの規模は小さくなる。これらの結果から結論されるのは、通貨統合が、名目変数のみならず、実質変数の相関関係をも高める、すなわち、通貨統合の是非を判断する基準が内生的である、ということである。なお、本研究を英文でまとめた論文は定評ある国際的学術誌によって改訂を要求され、現在、再審査中である。本年度は沖縄の通貨制度に関する歴史的資料および沖縄経済の基本データの収集を行い、予備的な統計分析を行った。また、論文の草稿をマラヤ大学および全米経済研究所(NBER)のワークショップにおいて発表し、研究者のコメントを受けた。現在、データの精度を上げ、これまでに受けたコメントを踏まえた改訂作業を行っているところである。より完成された論文を日本経済学会において発表する予定である。現時点における分析結果の要約は以下の通りである。(1)通貨統合によって、二つの経済地域の相対物価水準の分散は低下する。(2)通貨統合によって、二つの経済地域の(共分散によって図られる)物価リンクは強くなる。(3)通貨統合の後、二つの経済地域間では、名目変数のみならず、実質変数の相関関係も高まる。ただし、これらの結果が地域間に影響を与える非対称的ショックが減ることによってもたらされるのか、それとも、共通ショックへの非対称的反応が減ることによってもたらされるのかは検証していない。これが今後の課題である。本年度の新しい試みとして、Blanchard and Quah(1989)が提唱した構造VAR(誤差項に制約を課すことによって、各目ショックと実質ショックとも識別するための手法)を使うことによって、沖縄返還によって、日本本土と沖縄との間の価格差、各目および実質ショックによってどれほど説明できるかを検討した。その後、この新しい結果を追加した上で論文を改訂し、日本経済学会や内外の研究会において積極的に発表を行い、論文の完成度を高めていった。12月に改訂作業を終え、現在、主要国際学術雑誌に投稿するところである。雑誌の審査委員からのコメントを受け、最終的な改訂を行った後、来年度において、研究を終結させたい。なお、現時点における結論は、以下の通りである。(1)通貨統合によって、相対価格の分散は低下する。

(2)通貨統合によって、共和分によって測られる貿易財価格の国際リンケージは高まる。(3)通貨統合によって、景気循環はより等しくなる。(4)通貨統合によって、非対称的ショックの規模小さくなる。(5)この意味において、通貨統合は名目的のみならず、実質的にも経済間の収斂に寄付する。本年度は、研究機関の最終年にあたる。2年目で草稿を仕上げているので、本年度は積極的に発表をすると同時に、Blanchard and Quah(1989)の構造的VAR(誤差項に制約を課すことによって、名目ショックと実質ショックとを識別するための手法)を使った分析を完成させた。また、専門家の指摘により、最近の文献では構造的VARの問題点が指摘されているので、そういった問題点への対処も行なった。本研究によって得られた主な結果は、以下の通りである。通貨統合によって、二つの経済地域間において、(1)相対物価水準の分散は低下する;(2)物価リンクは強くなる;(3)景気循環はより等しくなる;(4)非対称的ショックの規模は小さくなる。これらの結果から結論されるのは、通貨統合が、名目変数のみならず、実質変数の相関関係をも高める、すなわち、通貨統合の是非を判断する基準が内生的である、ということである。なお、本研究を英文でまとめた論文は定評ある国際的学術誌によって改訂を要求され、現在、再審査中である。
金属材料の組織制御のための粒界の役割研究

結晶粒界は材料の性質を左右する重要な組織因子である。これは材料組織の制御に粒界が未来的に深くかかわるからである。それゆえ組織制御における粒界のかかわりを解明しなければならない。本研究はつぎの5つの重要課題を扱っている。結晶粒度評価法の理論的再検討、結晶粒界と析出、結晶粒界破壊、粒界すべりと超塑性および液体金属脆性と結晶粒界の関連である。その結果、先づ3次元的な結晶粒度分布を幾可平均体積等価直径および幾何標準偏差など1次元の情報から簡潔、定量的に評価できる手法を提案し、材料性質の広がりは本法による粒度分布の広がりと対応することを実証した。つぎに急冷疑固法によるAl-Cr合金の粒界上析出およびCu-Be合金粒界反応析出を研究した。ここでは結晶粒界の規則性を表すΣ値を測定しΣ値が小さいほど粒界反応が少なく、規則性のよい粒界ではおこらないことを明らかにした。中間温度における結晶粒界の脆化に関する研究において、変形中の粒界キャビィティの形成、その成長合体を調べキャビィティ形成機構を解明するとともに中間温度脆性を抑制するために有効な添加元素の役割を明らかにした。さらにΣ値の大きな粒界ではキャビィティを形成しやすいことを確かめた。結晶粒界すべりは微細結晶材料の高温変形と密接に関係する。本研究では超塑性変形応力に重要な有効応力の役割を明らかにし超塑性の機構を解明することに成功した。永年不明確であった低融点の液体金属が接触したときに生ずる液体金属脆性の本性を明らかにした。とくに低融点液体金属でも脆化するものとしないものを抽出し、これらの金属の粒界への拡散の重要性を鮮明にした。以上の本研究は引きつづいて別途研究中の粒界移動粒界偏析の研究成果とともに組織制御における粒界偏析の研究成果とともに組織制御における粒界の役割の体系化にとって中核をなすものである。はじめにAlーZnーMa合金にZrを添加した粉末冶金合金を押出しおよび圧延し,高温定ひずみ速度引張した.その結果,温間圧延したものに超塑性の発現をみた.この超塑性変形中に動的再結晶の進行がみられ,粒界すべりの観察はできなかった.続いて, AlーCu共晶合金を用いて高温押出後に焼鈍を行い, αーθ相の微細混合組織とし,これの超塑性変形中の粒界すべりと内部応力およびm値の同時測定を行った.超塑性変形時の粒界すべりは有効応力の寄与が大きいことが確かめられた.粒界反応によるセル析出は銅合金で一般的にみられる.スピノーダル分解による変調構造の進展する合金系における粒界反応析出を調べ,これを結晶粒界性格との関連を明らかにするための検討を行った. CuーNiーFe合金では,粒界反応セルの生成は時効初期の潜状期を径て粒内の変調構造の波長の増大,すなわち凝集反応が顕著になる時期には,セルの生成や成長はほとんどおきない.また,セル内せんい状析出物の間隔は10μmと極めて小さい特徴をもつ.セルは変調構造の濃度ゆらぎ,あるいはゾーンのうち粒界拡散によって優先的に成長したものを核として生成すると考えた.この場合,セル成長の駆動力は主に粒内変調構造の界面エネルギーとセル内のせんい状あるいは棒状析出物の界面エネルギーの差である.

つぎに界面反応析出を生じる糸であってもCuーBe合金のように,すべての粒界が粒界反応析出するとは限らないことに注目して,粒界反応析出が生成しない粒界について,エレクトロンチャネリングパターン法によって相隣れる結晶粒の方位関係を調べた.その結果, Σ値の低い粒界が粒界反応析出を生じ難いことが見出された.次年度では走査顕微鏡内に組み込んだ引張装置を調整して,走査顕微鏡下で超塑性変形を行い, Σ値の異なる粒界について粒界すべりの測定を試みる.はじめに微細結晶粒超塑性における粒界すべりを個々の結晶粒界について、走査顕微鏡内でinーsitu観察した。試料としてPbーSn共晶合金を用して微細二相組織とし、室温引張によって超塑性が出現することを利用した。その結果、変形応力のひずみ速度感受性指数が高い引張条件、すなわち超塑性条件下では、粒界すべりは粒界面と引張軸との間の角度が大きな粒界ほど、またPbーSn異相界面よりもPbーPbまたはSnーSn界面において顕著にみられた。エレクトロンチャネリングパターン法で求めたΣ値については、Σ値の低い対応粒界において粒界すべりが困難であった。Σ値の高いランダム粒界においては粒界すべりが生じた。しかしランダム粒界でも粒界すべりの生じない粒界も存在したので、粒界すべりは結晶粒の方位差Σ値のみでなく粒界構造にも関係することが考えられた。粒界すべり速度について検討したところ、個々の粒界によって値は異なるが変形量によらずほぼ一定の値を示すことが知らされた。つぎにCuーBe合金について粒界反応析出を進行させ、粒界反応析出が全く進行しない粒界と著しく進展する粒界が存在することを見出した。そして前者の粒界についてΣ値を測定した結果と対比したところ、Σ値が低い粒界が粒界反応析出の進行しにくいことが知られた。しかし長時間時効しても粒界反応析出の進行しない粒界のなかにもランダム粒界が存在した。これについては、さらにくわしい観察を続けている。つづいて過飽和CuーBe合金を時効し、面積率20%程度粒界反応析出させ、これを再び高温単相域に加熱した。この加熱装置は本年度購入調整されたものである。これによって粒界反応析出した組織は再固溶し、単相組織の結晶粒は微細となった。すなわち過飽和固溶体の加熱サイクルによって微細結晶粒をうることができ、この結晶粒微細化機構を明らかにした。結晶粒界は材料の性質を左右する重要な組織因子である。それゆえに組織制御における粒界のかかわりを解明しなければならない。本年度は結晶粒界と析出との関連について研究した。Cuー2Be合金の粒界反応析出を調べ、あらかじめ結晶粒界の規則性を表わすΣ値を測定しておき、粒界反応析出をした粒界のΣ値との対応を確かめた。Σ値が小さいほど粒界反応析出が少なく、規則性のよい粒界ではおこらなかった。またCo添加により粒界反応析出はおさえられるが、理由は粒界性格の改変ではなく粒界移動度の抑制にあることがわかった。また粒界反応を利用して結晶粒を微細化できることを実験した。ダブルシ-ム型の粒界反応をとる合金では、一回の時効により全面粒界反応析出させ、つづいて溶体化温度に加熱して粒界反応析出物を再固溶化するサイクルを行うもので、CuーBe合金に適用して初期粒径100μmについて一回の時効と再固溶化サイクルで結晶粒径が1/5以下になることを実証した。銅および銅合金で中間温度脆性を示す。これは変形中、粒界キャビィティを形成し、その成長合体で粒界が脆化することを確かめ、粒内すべりと粒界すべりによるキャビィティ形成機構を提案した。