hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期造血ニッチとしての筋肉の役割

造血幹・前駆細胞は、その周囲を取り囲む「ニッチ」により外的制御を受けている。これまで造血幹・前駆細胞は、胎仔肝臓・脾臓で増殖した後、出生前の胎齢19.5日目より骨髄へ移動・定着し、成体の骨髄造血を開始すると考えられてきたが、申請者らは免疫組織学的観察により、胎仔において骨髄造血開始前に造血幹・前駆細胞が筋組織に集積することを発見し、報告した(Tanaka, Sugiyama et al., PLoS One 2015)。さらに、筋組織造血幹・前駆細胞はコロニー形成能および骨髄再構築能を有するのみならず、ある特定の細胞の性質を示す結果を得ている(未発表データ)。申請者が知りうる限りこの様な報告は無く、胎生期筋組織はこの細胞の新しいニッチと考えられる。平成29年度は筋組織造血細胞における本細胞・前駆細胞制御因子の探索を実施した。既に胎仔筋組織造血細胞を用いて網羅的な遺伝子発現解析を行っており、そのデータのin silico解析により、胎仔筋組織造血細胞で高発現する細胞表面受容体を上位10種類選出した。さらにWeb上で利用可能なデータベース(GeneMANIA, http://www.genemania.org、STRING, http://www.string-db.org )を利用して、選出した候補受容体と相互作用する因子(リガンド)を検索した。候補受容体・リガンドのin vitro機能解析において、Flow cytometry法により胎齢16.5日目のマウス胎仔筋組織造血細胞を回収し、siRNA導入により候補受容体の遺伝子発現を抑制しようとしたが、試料となるマウス胎仔組織の回収に予定より時間がかかり、導入に至らなかったため。Flow cytometry法により胎齢16.5日目のマウス胎仔筋組織造血細胞を回収し、siRNA導入により候補受容体の遺伝子発現を抑制する。siRNA導入後1248時間後に細胞を回収し、Real-time PCR法により抑制効率を算出する。発現阻害後、細胞数・生細胞率を求め、造血分化状態を評価する。候補受容体の発現抑制により各評価項目に変化を認めた場合には、同様に調整した細胞を用いてコロニー形成試験を実施し、造血前駆細胞の数と分化能を評価する。同様にマウス胎仔筋組織造血細胞を回収し、候補受容体に対するリガンドの添加培養を行う。コントロールにはリガンドを溶解させた溶媒を用い、リガンドの添加濃度は文献等を参考に低・中・高の3点設定する。培養後の細胞を回収し、細胞数・生細胞率を求め、造血の分化状態を評価する。胎仔大腿組織の凍結切片を用いて同定した候補受容体・リガンドの免疫組織染色を行い、局在を解析する。申請者が知りうる限り過去に筋組織ニッチ細胞に関する報告はないため、Flow cytometry法により筋組織構成細胞の表面マーカーを解析し、造血細胞、筋細胞、血管内皮細胞、間葉系細胞、それらに分類されない細胞に分画する。分画した細胞からRNA及びタンパク質を抽出し、同定された候補リガンドの遺伝子・タンパク質発現を解析し、候補リガンドを発現する細胞集団を同定する。

コントロールにはリガンドを溶解させた溶媒を用い、リガンドの添加濃度は文献等を参考に低・中・高の3点設定する。培養後の細胞を回収し、細胞数・生細胞率を求め、造血の分化状態を評価する。胎仔大腿組織の凍結切片を用いて同定した候補受容体・リガンドの免疫組織染色を行い、局在を解析する。申請者が知りうる限り過去に筋組織ニッチ細胞に関する報告はないため、Flow cytometry法により筋組織構成細胞の表面マーカーを解析し、造血細胞、筋細胞、血管内皮細胞、間葉系細胞、それらに分類されない細胞に分画する。分画した細胞からRNA及びタンパク質を抽出し、同定された候補リガンドの遺伝子・タンパク質発現を解析し、候補リガンドを発現する細胞集団を同定する。siRNA導入による候補受容体の遺伝子発現抑制実験のために計上していた経費を使用していないため。
同族企業の維持・終焉と信頼の関係：医薬品の取引システムとその変容を通じた考察

これまで「大量保有の株式が分散してもなお、なぜ創業者一族(以下、同族)が経営に関与し続けることができるのか」という問題を紐解くため、医薬品産業に焦点を絞り、さらに信頼を鍵概念として分析を進めてきた。医薬品産業に着目する理由は、医薬品業は他の業界よりも同族企業が多く、そして長く続く傾向が見られた。一方で、2000年前後の産業構造の変化期に業界を代表する企業において同族関与が終焉する傾向が見られた。長く続いた同族関与が集団的に終焉したのはなぜか、そしてなぜ特定の集団のみそれが起こったのか、これら問いは上で設定した問題と関連する事から同産業を分析対象とした。また信頼概念に着目する理由は、医薬品業と卸の関係は競争秩序を保ち利益共同体であったと考えられており、その関係は信頼により維持されていたと推察されたからである。医薬品産業の研究を整理すると、1990年代まではテリトリー制や系列といった商慣行があり、医薬品を病院等に販売する医薬品卸と医薬品業のつながりは強かったといわれている。その後、このような商慣行が形骸化し始め、さらに医薬品業と医薬品卸はそれぞれでM&Aが数多く起こり、特に医薬品卸は寡占化が進んだ。さらに海外の医薬品業の参入が進むなど産業構造が大きく変化した。このことから、2000年頃の大きな構造変化が同族の経営関与の終焉につながったと言えなくはない。しかし、医薬品産業では過去に何度も構造変化が起きている。その間同族関与が続いたのに、近年、特定の集団のみ終焉したのか、その理由を探求している。信頼研究によれば、強い結びつきであれば意図的信頼が機能し、弱くなると能力的信頼が機能するとされる。上述の医薬品業と卸の関係性の変化にあてはめれば、関係者間の信頼内容が変化したと推察される。本研究では、医薬品業や卸の経営者、そして業界団体のトップの言説の変化を探りながらその点を実証する。平成30年の研究課題として、1公刊資料にもとづいて医薬品業の経営者の発言を収集・整理すること、2実務家に対しインタビュー調査を実施すること、主にこの2つを設定した。1のデータ収集を始めたところ、医薬品卸業に関する豊富なデータの所在が明らかになった。このデータにより、医薬品卸業を対象とした統治構造や戦略の変化が明らかとなる可能性が高いと判断された。そのため計画を変更し、データの入手、入力、分析を行った。現在はデータ入力を終え分析を進めている。その結果を平成31年(令和元年)度中に論文として投稿する。医薬品卸業はM&Aがすすみ、大手4社のシェアが高まっている事が知られている。現在、データ分析の途中であるが、大手に同族企業が吸収されたケース、大手の資本を受け入れ傘下となったが経営は同族が行っているケース、そしてそれらとは異なり、同族企業同士が合併し、地域に根をおろし続けながら同族企業が共同で経営に関与するケース、あまりM&Aを行わず地道に同族が経営に関与し一定程度の成長を達成したケースなどがみられた。現象の全体像を長期的に描写する事は、同族企業による統治と戦略の変化の関係性を紐解くことにつながる。昨年度はその作業に注力した。また当初の計画では12を踏まえたうえで、テキストマイニングの手法を用いた分析を予定した。しかし卸業の豊富なデータの所在が明らかとなったことで、医薬品卸業における戦略と統治構造の変化の関係性の分析を追加した。同分析においては、必ずしもテキストマイニングによる分析を必要としないため、同手法を用いた分析を保留としている。ここであげた医薬品卸業の長期的分析の後に、いままで収集した経営者の言説分析を同手法を用いて進める。平成31年(令和元年)度の計画は、まず医薬品卸業の同族関与の変化と戦略の変化の現象を明らかにした後、同業界の特徴を明らかにし、医薬品業やその他の業界と異なる点は何か、またその現象は医薬品業の同族維持・終焉と関係しているのかを分析する。具体的には、これまでの研究では系列化やテリトリー制といった商慣行がみられたという事は述べられているものの、具体的にどの卸がどの医薬品業の系列であったのか、また販売地域が限定されていたというものの、実際どの卸がその慣行に従っていたのか、また従った結果、企業の経営活動がどうなったのかについては必ずしも明らかになっていない。現在はそれを明確にする作業を行こなっており、それにより医薬品卸業の過去の戦略の傾向をあぶりだすことが可能となる。加えて、そこには似通った戦略を志向するグループが存在することも明らかとなるであろう。このような戦略グループとグループ間の同族関与の違いを明らかにしたうえで関係性を分析する。続いて、医薬品卸業でも戦略グループと統治構造の変化に特徴がみられるのであれば、医薬品業や卸業の経営者の言説を用いたテキスト分析を進める。経営者が何を考え、どのような意図で戦略や統治構造の変化を企図したのかを探るためである。その際、分析対象となるデータが豊富であれば精度が高まることから、業界雑誌等にもとづくデータ収集を引き続き行う。さらに、医薬品卸業を対象とした調査・分析を加えたが、すべての卸業を対象とし分析を進めることは難しいことも予想される。その場合、九州地域の卸業に限定し分析を進める。医薬品はわれわれの生命と関連する商品であることから、地域差が生まれにくと推察され、医薬品業と医薬品卸の関係性を示す商慣行は、どの地域であっても当然のように存在した。

こうした考えから進捗度に応じて対象を限定化していく。本研究は、「大量保有の株式が分散してもなお、なぜ創業者一族が経営に関与し続けることができるのか」、そして「2000年以降、競争優位な医薬品業はなぜ同族関与が終焉したのか」という問題意識の下、医薬品業と医薬品卸等がつくりだした取引システムの変化に着目し、「信頼」を鍵概念として紐解こうとするものである。医薬品取引に着目する理由は、他の業界よりも同族企業が多く、さらに同族が経営に関与することが長く続いたからである。一方で、2000年前後の取引システムの変化期において業界を代表する企業は同族関与が終焉する傾向が見られた。その現象も着目理由となっている。信頼概念に着目する理由は、医薬品業と卸の関係は競争秩序を保ち利益共同体としての性格があったと考えられており、それは信頼により維持されていたと推察されるかである。そこで「取引の変容に伴い信頼の意味内容が変化し、統治の仕組みが変わり同族関与が終焉した」という仮説を設定し、なぜ過去の変化は同族企業として対応可能で、近年はなぜ対応できなかったのかを考察する。医薬品業にかんする既存研究を整理すると、同族企業が多い1990年代までは、テリトリー制や系列といった商慣行があり、医薬品を取引する卸と医薬品業のつながりが強かったといわれている。その後、医薬品業と卸はそれぞれで合併が数多く起こり、また海外の医薬品業の市場参入が強化されるなど産業構造が大きく変化した。さて、信頼の研究によれば、強い結びつきの中で意図的信頼が機能し、弱くなると能力的信頼が機能するとされる。上述の医薬品産業の構造変化と医薬品業と卸の関係性の変化にあてはめれば、関係者間の信頼の内容が変化したものと推察される。本研究では、上述の仮説を医薬品業や卸の経営者や業界団体のトップの言説の変化を探りながら実証する。平成29年度の研究課題は、1信頼概念を精査すること、2卸業のデータを収集すること、31の結果をまとめレビュー論文としてアウトプットすることであった。一つ目の課題にかんしては代表的な文献を収集し精査を行った。しかし三つ目に設定した成果のアウトプットに結び付けることができなかった。平成30年度はまずその点から取り組む。二つ目の課題にかんしては、所属研究機関では必要な資料を効率的に入手することが難しい。そのため昨年度は出身大学や研究協力者が在籍する研究機関に出張し入手に努めた。現時点では必要な資料の半分程度しか入手できていない。平成30年度は出張の機会を多く作り資料収集を行う予定である。以上の通り、平成29度の課題に設定して項目は5割ほどしか達成できていない。データや資料の収集にかんしては時間を管理すれば達成可能である。しかし文献を精査し論文として成果を導出することは時間が解決する問題ではない。そこで長期休暇中に集中的に取り組む。これまで「大量保有の株式が分散してもなお、なぜ創業者一族(以下、同族)が経営に関与し続けることができるのか」という問題を紐解くため、医薬品産業に焦点を絞り、さらに信頼を鍵概念として分析を進めてきた。医薬品産業に着目する理由は、医薬品業は他の業界よりも同族企業が多く、そして長く続く傾向が見られた。一方で、2000年前後の産業構造の変化期に業界を代表する企業において同族関与が終焉する傾向が見られた。
低原子価化学種を用いる新しい高分子合成反応の開拓と新機能材料の創出

本研究の目的は、低原子価の14族化学種およびリン化合物の還元力を利用する参化還元反応を基盤とする新規高分子反応(酸化還元共重合)を開発し、そこで得られる新規ヮリマ-の性質を評価することにより、新しい機能材料を創成することにある。1.さか高い置換基を有するゲルミレンとpーベンゾキノン類の共重合機構をESRスペクトルを用いて詳細に検討した結果、ゲルマニウムビラジカルとセミキノンビラジカルの生成を交互に繰り返すことにより、重合が両方向に進行するラジカル重合機構を初めて明らかにした。2.酸化剤モノマ-として新たにpーキノンイミン誘導体を用いゲルミレンとの共重合を行い、主鎖にOーGeーN結合を持つ新規高分子量含ゲルマニウムポリマ-を合成した。3.同一反応内で開環重合と、環化重合が同時に起こる重合反応(開環閉環交互共重合)として、環状ホスホナイトと(メタ)アクリル酸無水物、Nーメチルジ(メタ)アクリルアミどを用いる重合を見いだした。4.2ーフェニルー1、3、2ージオキソホスホリナンと3ーアクリロキシプロピオン酸トリメチルシリルの共重合が部分的にトリメチルシリル基の移動を伴って進行することを見いだし、官能基移動を伴う共重合反応の初めての例を示した(官能基移動共重合)。本研究では得られた新規ポリマ-は従来法では合成することのできない特異な構造を持ち、興味ある物理的、化学的性質が期待される。現在、レジスト性あるいは放射線耐性について予備実験的に調べ、興味ある結果を得ている。
ex vivo培養増殖で得た皮膚浸潤T細胞による薬疹の原因薬剤同定法の確立

本年度は、対象となる重傷薬疹の症例がなく、これまでに保存された検体を用いた解析が中心となった。原因薬剤同定の試みは既になされていたことから、皮膚浸潤T細胞のステロイド抵抗性に関わるMDR1(Multiple drug resistance 1またはP-glycoprotein,ATP-bindingCassette Sub-family B Member 1)発現やその機能についての解析を行った。薬疹の治療には副腎皮質ステロイドを用いることが多く、その投与量は薬疹の病型、患者の体重、原因薬剤の中止時期などの要素から決定されることが多いが、発症時に既に別の疾患の治療としてステロイドを使用している症例では、そうでない症例より多くのステロイドを要すると考えられている。しかし、その根拠はあきらかでない。私たちは、すでにステロイドを投与中の患者では、末梢血中のT細胞などのMDR1発現が高く、ステロイド抵抗性をあらかじめ有していることから、治療にはより多くのステロイドを要するのではないかと仮説を立て、薬疹の主たるエフェクター細胞と考えられている皮膚に浸潤したT細胞のMDR1発現につき検討した。その結果、薬疹の発症時に既にステロイドを使用していた場合には、そうでない場合に比べて皮膚浸潤T細胞のMDR1発現はより高い傾向にあったが、ステロイドを使用していなくても高率にMDR1を発現している場合もあり、統計学的な有意差は認められなかった。薬疹患者の皮膚浸潤T細胞培養方法および原因薬剤同定法の最適条件を検討している。申請書では、平成28年度は、T細胞培養方法の最適化と、主要薬剤の毒性・薬効の評価を行う計画であった。平成28年前半までにT細胞の培養方法はおおむね確立し、安定して培養増幅が行えてるようになっている。しかし、薬剤刺激時のIL-2の有無や血性の添加の有無、インキュベーションの時間などの条件は、一定していない。一部の薬剤では、免疫を特定の方向にシフトする可能性が示唆される結果を得ており、いわゆるアレルギー反応と異なる機序で、T細胞を活性化させてしまう可能性が示唆されている。PBMC(末梢血単核球)との比較では、皮膚浸潤T細胞の培養細胞の方が明らかに強い反応を示すことが示されたが、末梢血単核球も同様に刺激培養すると、強く反応するようになる結果が、他施設より示されたため、皮膚浸潤T細胞がPBMCより優れた結果を導けるのかどうか、さらなる検討が必要である。コマーシャルで施行可能なDLSTとの比較は、患者数が十分ではないため、まだ行えていないが、現在までのところ比較的良好な同定率が得られている。しかし、薬疹の病型によっても、従来のDLSTは陽性率が大きく異なることが知られているため、さらに症例を積み重ね、各病型で評価する必要があると考えている。これまでに、皮膚浸潤T細胞を用いて原因薬剤の同定に成功した重症薬疹の症例を中心に、学会発表を行っている。薬疹患者の受診数があまり伸びないため、サンプル数が少なく、また、条件の設定もあまり行えていないため。本研究は、時として原因薬剤の同定が困難な重症薬疹の原因薬剤の同定や病態解明を目的としている。これまでに重症薬疹の病変部皮膚生検組織より、インターロイキン2および抗CD3/CD28抗体付着ビーズを用いて培養した皮膚浸潤T細胞の薬剤反応性を利用して、原因薬剤の同定を試みている。ほぼ全例で皮膚からのT細胞培養に成功し、原因薬剤の添加によるサイトカイン産生や細胞増殖につき検討した。調べ得た症例の一部では、原因薬剤及び抗原提示細胞の添加によって、インターフェロンガンマなどの、サイトカイン産生がELISPot法で確認された。また、CFSEを用いた細胞増殖試験では、CD4陽性及びCD8陽性T細胞の両者が反応性を示した。さらに、一部の症例では、抗原提示細胞を加えなくても、原因薬剤の添加のみでELISPot法でインターフェロンガンマ産生が確認された。皮膚浸潤T細胞の薬剤反応性を調べる過程で、ステロイド抵抗性を示す細胞が確認され、その頻度および機能についても一部で解析を行った。これらの細胞はin vitroで、特に高IL-2濃度下でステロイド抵抗性を示した。さらに、これらの細胞はステロイド治療をすでに受けている患者から得られた培養皮膚T細胞の中に多い傾向があり、ステロイド治療中にステロイド抵抗性を示す遺伝子が誘導された、またはステロイド治療により、ステロイド反応性の細胞が抑制され、結果としてステロイド抵抗性の細胞が選択されていった可能性が、考えられた。重症薬疹の症例で同意の得られる症例が十分な数ないから。

私たちは、すでにステロイドを投与中の患者では、末梢血中のT細胞などのMDR1発現が高く、ステロイド抵抗性をあらかじめ有していることから、治療にはより多くのステロイドを要するのではないかと仮説を立て、薬疹の主たるエフェクター細胞と考えられている皮膚に浸潤したT細胞のMDR1発現につき検討した。その結果、薬疹の発症時に既にステロイドを使用していた場合には、そうでない場合に比べて皮膚浸潤T細胞のMDR1発現はより高い傾向にあったが、ステロイドを使用していなくても高率にMDR1を発現している場合もあり、統計学的な有意差は認められなかった。症例を積極的にリクルートして、手技の確立と、多くの症例で原因薬剤の同定を試みて、最終的に成功率を従来の方法と比較する。患者数が少ないため、利用可能なT細胞サンプルをより詳細に調べ病態解明にも役立つ知見を得られるように用いる。症例が少なく、使用する試薬が少なかったから必要な試薬を購入するには金額が不足するため。症例登録を増やし、昨年使用しなかった分も含めて使用する。
南極海動物プランクトン群集組成の中長期的変化の研究

これまで定量的な評価が困難とされてきた小型(体長1mm以下)の動物プランクトンに焦点を当て、南大洋インド洋区で採集されてきた既存の204標本を用いて、群集組成の理解と中長期変動解析を試みた。甲殻類のカイアシ類が海氷分布や海洋前線といった物理環境に影響を受けず、広範囲で卓越して出現した。中でも小型の2種(Oithona similisとCtenocalanus citer)の高い寄与率が認められ、今後は群集変動を図る指標種として種レベルでの変動解析を行っていく必要性が確認された。一方で40年以上のわたる継続観測データ解析から、海洋前線による現存量の中長期的変動はあるが群集組成の変動はなかった。本研究課題は、南極海インド洋区で得られた既存動物プランクトン標本を基に、1)多量の植物プランクトン混入している場合、動物プランクトンを選り分け正確な動物プランクトン量を計測し、大きな分類群毎の個体数を計測し、動物プランクトン組成の長期変動を明らかにする。更に、甲殻類に関しては、種組成・体サイズ組成を調べ、その長期変化を明らかにする。2)日豪両国研究者間での定期的な解析ワークショップを開催し、動物プランクトン組成変化を抽出し、その変化の原因について、(1)環境要因との関連、及び、(2)餌生物(海洋基礎生産)との関連、の観点から研究し、その成果を発信する。上記の2点である。平成23年度は南極海インド洋区の中でも試料の蓄積が多い昭和基地沖(リュツォ・ホルム湾)における初期の1970年代の標本から37試料、及び昨年度採集された5試料を用い、標本処理手順に沿って、植物プランクトンの混入を取り除き、動物プランクトン全体の量を測定した。動物プランクトンのみとなった試料を基に、分類群毎の個体数を計数した。これらの作業の支援のため大学院学生を雇用するとともに、外部のプランクトン分析業者に委託して分析を進めた。分析に必要な消耗品は随時購入した。豪州共同研究者や連携研究者と議論する場として、2011年9月にイギリス・プリマスで開催されるワークショップに参加し、研究成果を発表するとともに、日豪の研究成果統合について討議を行なった。また昨年度採集された5試料の分析結果については国内の学会で発表し、投稿論文を作成中である。本研究課題の実施計画は、既存動物プランクトン標本を基に、1)多量の植物プランクトンが混入している場合、動物プランクトンを選り分け正確な動物プランクトン量、および大きな分類群毎の個体数を計測し、動物プランクトン組成の長期変動を明らかにし、特に海氷分布との関係を解析する。また2)日豪両国研究者間での定期的な解析ワークショップを開催し、動物プランクトン組成変化の原因について、1環境要因、及び、2餌生物(海洋基礎生産)との関連、の観点から研究し、その成果を発表する。上記の2点である。平成25年度はこれまでの昭和基地周辺海域における過去30年分の分析結果から得られた、海氷分布と小型動物プランクトンの分布の関連性についてまとめ、国内外において3度の学会発表、および国際雑誌に1報の論文を公表した。また、日本南極地域観測隊がモニタリング観測を実施している南極海インド洋区の東経110度ラインの試料を用いて、植物プランクトンを除いた正確な動物プランクトン量を算出する試料精査方法を確立し、これまでの測定値を再評価した。より詳細な動物プランクトンの変動の抽出が可能となったのみならず、これまで評価が難しかった小型動物プランクトンの変動傾向を捉えることも可能となった。これらの結果は国内学会にて発表し、既に論文として国内雑誌に公表した。分析作業は引き続き昭和基地沖における標本から30試料、及び平成24年度に採集された5試料の測定を実施した。これらの作業の支援のため学生を雇用するとともに、外部のプランクトン分析業者に委託して分析を進めた。また上海で行なわれたワークショップの機会を利用し、豪州研究者と研究成果統合について議論を行なった。本研究課題の目標は、南極海インド洋区で得られた既存動物プランクトン標本を基に、1)その標本に多量の植物プランクトンが混入している場合、動物プランクトンを選り分け、正確な動物プランクトン量を計測する。更に大きな分類群毎の個体数を計測し、動物プランクトン組成の長期変動を明らかにする。次いで甲殻類に関しては、種組成・体サイズ組成を調べ、その長期変化を明らかにする。2)日豪両国研究者間での定期的な解析ワークショップを開催し、日豪両国による動物プランクトン組成変化抽出結果を比較し、その変化の原因について、1環境要因との関連、及び、2餌生物(海洋基礎生産)との関連、の観点から研究し、その成果を発信する。上記の2点である。平成24年度は南極海インド洋区の中でも試料の蓄積が多い昭和基地沖(リュツォ・ホルム湾)における初期の1970年代の標本から27試料、及び平成23年度に採集された4試料を用い、標本処理手順に沿って、植物プランクトンの混入を取り除き、動物プランクトン全体の量を測定した。これまでに海氷域において海氷変動と主要な動物プランクトン分類群(カイアシ類や有孔虫)の分布変動の関係性を示す結果が検出されている。

分析に必要な消耗品は随時購入した。豪州共同研究者や連携研究者と議論するために豪州研究者を招聘し、日豪の研究成果統合について討議を行なった。また平成23、24年度に実施した9試料の分析結果については国内の学会で発表し、国際雑誌に投稿審査中である。本研究課題の実施計画は、既存動物プランクトン標本を基に、1)多量の植物プランクトンが混入している場合、動物プランクトンを選り分け正確な動物プランクトン量、および大きな分類群毎の個体数を計測し、動物プランクトン組成の長期変動を明らかにし、特に海氷分布との関係を解析する事、また2)日豪両国研究者間での定期的なワークショップを開催し、動物プランクトン組成変化の原因について、1環境要因、及び、2餌生物(海洋基礎生産)との関連、の観点から解析を進め、その研究成果を発表する事の2点である。平成26年度の分析作業は昭和基地沖における標本から33試料、及び平成25年度に採集された15試料の測定を実施した。これらの作業の支援のため学生を雇用するとともに、外部のプランクトン分析業者に委託して分析を進めた。上記試料の分析結果より、昭和基地周辺海域においては、各年の海氷分布に伴って小型動物プランクトンの分布が異なることをまとめ、国内において3度の学会発表を行なった。さらに動物プランクトンの分類群(例えば有孔虫)によって、海氷分布と関連した分布様式が異なることが明らかとなり、平成26年11月に国際雑誌「Polar Science」に論文一報を投稿し、現在審査中である。また平成25年度までに得られた成果を平成26年8月にニュージーランド・オークランドで開催されたSCARシンポジウムで発表した。日本南極地域観測隊がモニタリング観測を実施している南極海インド洋区の東経110度ラインの試料については、平成25年度に確立した植物プランクトンを除いた正確な動物プランクトン量を算出する試料精査方法により、これまでの測定値を再評価および新たな試料の分析作業を実施した。これまでに得られた成果について平成26年7月に豪州南極局から研究者を招聘し、研究成果統合について議論を行なった。本研究課題の実施計画は、既存動物プランクトン標本を基に、1)多量の植物プランクトンが混入している場合、動物プランクトンを選り分け正確な動物プランクトン量、および大きな分類群毎の個体数を計測し、動物プランクトン組成の長期変動を明らかにし、特に海氷分布との関係を解析する事、また2)日豪両国研究者間での定期的なワークショップを開催し、動物プランクトン組成変化について共同解析を進め、その研究成果を発表する事の2点である。最終年度となる平成27年度は昭和基地沖における11標本の分析作業を実施した。これらの試料の分析結果を含め、昭和基地周辺海域にける海氷分布と小型動物プランクトンの鉛直分布に関する情報をまとめ、国際雑誌「Polar Biology」に投稿、受理された。また国内学会において口頭発表を行なった。本研究課題でこれまでに分析作業を行った166試料のデータ、および得られた解析結果について平成28年1月に豪州南極局において、豪州が有するプランクトンデータとの研究成果統合について議論を行なった。
アリール亜鉛化合物の合成と有機合成への利用

高い化学選択性と特異な反応性の故に有機亜鉛化合物は有機合成試薬として近年改めて注目を集めている.本研究では、通常得難いアリール亜鉛化合物を超音波による活性化の手法を用い、アリールハライドと亜鉛粉末から直接合成する事を試み、オルト位に電子吸引基を持つアリール亜鉛化合物が、本法により、容易に合成出来る事を始めて明らかにした.また、得られたアリール亜鉛化合物はパラジウム触媒の存在下アリールハライドと容易に反応する事を見出し、本亜鉛化合物を原料とする、各種の多置換ビフェニル類の合成経路を確立した.次に、この超音波による活性化法をオルト-ジヨードベンゼンと亜鉛粉末の反応に拡張し、オルト-フェニレンジ亜鉛化合物を始めて合成した.続いて、この亜鉛化合物をアリールハライド、アシルハライドとのパラジウム触媒を用いるクロスカップリングに適用し、収率よく対称型のオルト-テルフェニル類及び1、2-ジアシルベンゼンを得た.更に、対応する非対称型化合物を合成するため、アリールハライドやアシルハライドと亜鉛化合物との遂次カップリングを検討し、パラジウム触媒の配位子としてトリス(2、4、6-トリメトキシフェニル)ホスフィンを用いると、アシルハライドによる選択的なモノアシル化が達成できる事を見出した.これらの実験中、アリール亜鉛化合物にN-クロロコハク酸イミドを作用させると、原料のアリールハライド由来のハロゲンによるアリール亜鉛化合物の形式的求電子置換反応が進行する事を認め、これを展開して、求核種としてのチオシアナ-トイオンやジチオカルバメートイオンをN-クロロコハク酸イミドによる極性転換により有機亜鉛化合物と反応させ、対応するチオシアナ-トやジチオカルバメートを高収率で合成することに成功した.高い化学選択性と特異な反応性の故に有機亜鉛化合物は有機合成試薬として近年改めて注目を集めている.本研究では、通常得難いアリール亜鉛化合物を超音波による活性化の手法を用い、アリールハライドと亜鉛粉末から直接合成する事を試み、オルト位に電子吸引基を持つアリール亜鉛化合物が、本法により、容易に合成出来る事を始めて明らかにした.また、得られたアリール亜鉛化合物はパラジウム触媒の存在下アリールハライドと容易に反応する事を見出し、本亜鉛化合物を原料とする、各種の多置換ビフェニル類の合成経路を確立した.次に、この超音波による活性化法をオルト-ジヨードベンゼンと亜鉛粉末の反応に拡張し、オルト-フェニレンジ亜鉛化合物を始めて合成した.続いて、この亜鉛化合物をアリールハライド、アシルハライドとのパラジウム触媒を用いるクロスカップリングに適用し、収率よく対称型のオルト-テルフェニル類及び1、2-ジアシルベンゼンを得た.更に、対応する非対称型化合物を合成するため、アリールハライドやアシルハライドと亜鉛化合物との遂次カップリングを検討し、パラジウム触媒の配位子としてトリス(2、4、6-トリメトキシフェニル)ホスフィンを用いると、アシルハライドによる選択的なモノアシル化が達成できる事を見出した.これらの実験中、アリール亜鉛化合物にN-クロロコハク酸イミドを作用させると、原料のアリールハライド由来のハロゲンによるアリール亜鉛化合物の形式的求電子置換反応が進行する事を認め、これを展開して、求核種としてのチオシアナ-トイオンやジチオカルバメートイオンをN-クロロコハク酸イミドによる極性転換により有機亜鉛化合物と反応させ、対応するチオシアナ-トやジチオカルバメートを高収率で合成することに成功した.1亜鉛粉末のヨウ化アリールへの酸化的挿入が超音波照射により著しく加速される事を見いだした.特に、オルト位に電子吸引基を持つヨウ化アリールは高い反応性を示し、極性溶媒(DMF、TMU、NMP等)中、低温(30°C)で挿入反応が進行し、エステル、ニトリル、アミド、クロロ、トリフルオロメチル等の反応性グループをオルト位に持つアリール亜鉛化合物が、初めて、収率よく、簡便に合成出来た.2超音波法で得られたオルト位に求電子グループを持つアリール亜鉛化合物の有機合成への応用をトランスメタル化の観点から検討した.(1)パラジウムで接触される炭素-炭素連結反応に、このアリール亜鉛化合物が適用出来る事を、アリールハライドとのクロスカップリングで明かにした.本法により、求電子グループを両ベンゼン環に有する非対称多置換ビフェニル類の選択的合成が初めて可能になった.(2)ジルコニウム、クロム錯体へのトランスメタル化により、アリール亜鉛化合物とアルデヒド、ニトリル等求電子性試薬との間の炭素-炭素連結が可能になる事を見いだした.超音波法で得られたアリール亜鉛化合物について、現在検討している.前年度は、芳香族ハロゲン化物と亜鉛粉末を直接反応させる事を試み、超音波による活性化でオルト位に電子吸引基を持つアリール亜鉛化合物が容易に合成出来る事を見出した.また、得られたアリール亜鉛化合物をパラジウム触媒の存在下アリールハライドとのクロスカップリングによりビアリール類を導いた.本年はこの反応をオルト-ジヨードベンゼンに拡張し、オルト-フェニレンジ亜鉛化合物を得る事に初めて成功した.一般に、オルト-フェニレンジメタル化合物は、隣接位に形式電荷を有する特異な構造のため、理論的、合成的に興味が持たれながら、その簡便な合成法がなく、特に、実験的検討が殆どなされていない.

そこで、得られたオルト-フェニレンジ亜鉛化合物を塩化トリメチル錫との反応により、既知物質であるオルト-フェニレンジ錫化合物に変換し、先ず、その構造確認の後、パラジウム触媒を用いるアリールハライド、アシルハライドとのクロスカップリングを検討し、収率よく対称型のオルト-テルフェニル類及び1、2-ジアシルベンゼンを得た.次に、対応する非対称型化合物を合成するため、アリールハライドやアシルハライドとの逐次クロスカップリングを検討しパラジウム触媒の配位子としてトリス(2、4、6-トリメトキシフェニル)ホスフィンを用いると、アシルハライドによるモノアシル化が達成できる事を明らかにした.これらの実験中、アリール亜鉛化合物にN-クロロコハク酸イミドを作用させると、原料の芳香族ハロゲン化物由来のハロゲン求核種による形式的求電子置換反応が進行する事を認めた.これを、求核種としてのチオシアナ-トイオンやジチオカルバメートイオンに展開し、各種の有機亜鉛化合物から対応するチオシアナ-トやジチオカルバメートを合成する経路を開拓した.
ロイコトリエンB4第2受容体(BLT2)の大腸癌発症と皮膚創傷治癒における役割

本研究では、腸管上皮細胞や皮膚表皮ケラチノサイトに発現するGタンパク質共役型受容体一BLT2の大腸癌発生における役割と皮膚創傷治癒における役割を解析した。1、大腸癌発生におけるBLT2の役割これまでの研究の結果より、大腸癌を生後3ヶ月より自然発症するAPCmin/+を背景とするモデル、発癌誘導物質であるAOMと、腸炎誘導物質であるDSSを組み合わせて大腸癌を発症させるモデルにおいて、BLT2欠損マウスでは対照群マウスと比較して、大腸癌の発生率が上昇することが明らかとなった。これはBLT2が大腸癌発生を抑制することを示唆している。そこで、我々はVillinプロモーターの下流にBLT2遺伝子をつないだトランスジェニックマウスを作製し、大腸および小腸の上皮でBLT2が過剰発現していることを確認した。今後、このマウスを用いて同様の発癌モデルを行い、BLT2シグナルの癌発生における役割を調べていく予定である。2、皮膚の創傷治癒におけるBLT2の役割。(1)BLT2欠損マウス由来の初代培養ケラチノサイトを用いた解析:野性型マウス由来の初代培養ケラチノサイトではBLT2リガンド依存的に細胞の移動が亢進したのに対し、BLT2欠損マウス由来のケラチノサイトではBLT2リガンド添加による細胞の移動の亢進が観察されなかったことから、BLT2シグナルは細胞の移動を促進すると考えられる。(2)NSAID投与したマウスを用いた創傷治癒の解析:NSAIDはCOXを阻害し、BLT2リガンドである12-HHTの産生を抑制する。背中の皮膚を円形にパンチした後の治癒の速度を穴の面積を測定して評価したところ、NSAID投与したマウスで初期(創傷2-3日目)に治癒の遅延が観察された。そこで、創傷2日目の皮膚組織のHE染色およびケラチノサイトの増殖を評価するためのKi67免疫染色を行ったところ、NSAID投与によりケラチノサイトの移動の遅延は観察されたものの、細胞増殖の変化は観察されなかった。(3)BLT2アゴニスト塗布の皮膚創傷治癒に与える影響:野性型マウスと糖尿病モデルdb/dbマウスを用いて、10μM BLT2アゴニストをワセリンに混合して皮膚創傷部位に毎日塗布した。ワセリンのみを塗布したマウスを比較して、BLT2アゴニスト/ワセリンを塗布したマウスでは皮膚の創傷治癒が促進した。以上のことから、BLT2アゴニストは創傷治癒薬となり得るのではないかと考えられる。特に皮膚の創傷治癒におけるBLT2の役割の研究が順調に進んでいる。BLT2過剰発見HaCaT細胞、BLT2欠損マウスを用いて、BLT2がケラチノサイトの移動を亢進させ、創傷治癒に貢献していることを明らかにし、さらにその詳細なメカニズムの解明も終わっている。現在論文を投稿して、2回目のリバイス中である。大腸癌発症におけるBLT2の役割の研究は初期段階の研究を終え、BLT2欠損により大腸癌発生が亢進することを明らかにしている。一方、マウス腸管でBLT2を発現する(Villin-promoter)のトランスジェニックマウスを作出した。皮膚の創傷治癒におけるBLT2の役割の研究は現在論文を投稿して、2回目のリバイス中である。大腸癌発症におけるBLT2の役割の研究は、Villin-BLT2トランスジェニックマウスを用いて大腸癌発生抑制の分子学的なメカニズムの解明は行う予定である。1、大腸癌発症におけるBLT2の役割大腸癌発症のモデルとして以下の2つのモデルを作製し、BLT2欠損の影響を検討する。(1)大腸癌を生後3ヶ月より自然発症するAPC^<min/+>を背景に、BLT2欠損マウスを交配により作製する。BLT2^<+/+>APC^<min/+>マウスと比較して、BLT2^<-/->APC^<min/+>マウスでは大腸癌の発生率が上昇した。(2)BLT2^<+/+>およびBLT2^<-/->に発癌誘導物質であるAOMと、腸炎誘導物質であるDSSを組み合わせて大腸癌を発症させる。BLT2欠損マウスでは大腸癌の発生率が上昇した。(1)BLT2過剰発現HaCaT細胞を用いた解析:BLT2過剰発現細胞ではMock細胞と比較して、増殖速度に変化は無いもののスクラッチした後の細胞移動速度が亢進した。またリガンド添加により更なる細胞移動の亢進が見られたことから、BLT2シグナルが細胞の移動を促進と考えられる。(2)BLT2欠損マウスを用いた創傷治癒の解析:背中の皮膚を円形にパンチした後の治癒の速度を穴の面積を測定して評価したところ、BLT2欠損マウスで初期(創傷3-4日目)に治癒の遅延が観察された。そこで、創傷2日目の皮膚の組織を野生型およびBLT2欠損マウスより採取し、DNAを抽出してDNAマイクロアレイ解析を行った。その結果、細胞の移動に関与することが知られている遺伝子群の発見がBLT2欠損により低下していることが明らかとなった。また、創傷2日目の皮膚組織のHE染色を行ったところ、BLT2欠損上皮ケラチノサイトの移動の遅延が観察された。ヒトBLT1のSNP解析をおこなったところ、アミノ酸置換変異を1種類同定した。しかし、このアミノ酸変異がBLT1のリガンドへの結台能や細胞内へのシグナルに影響しなかった。

本研究では、腸管上皮細胞や皮膚表皮ケラチノサイトに発現するGタンパク質共役型受容体一BLT2の大腸癌発生における役割と皮膚創傷治癒における役割を解析した。1、大腸癌発生におけるBLT2の役割これまでの研究の結果より、大腸癌を生後3ヶ月より自然発症するAPCmin/+を背景とするモデル、発癌誘導物質であるAOMと、腸炎誘導物質であるDSSを組み合わせて大腸癌を発症させるモデルにおいて、BLT2欠損マウスでは対照群マウスと比較して、大腸癌の発生率が上昇することが明らかとなった。これはBLT2が大腸癌発生を抑制することを示唆している。そこで、我々はVillinプロモーターの下流にBLT2遺伝子をつないだトランスジェニックマウスを作製し、大腸および小腸の上皮でBLT2が過剰発現していることを確認した。今後、このマウスを用いて同様の発癌モデルを行い、BLT2シグナルの癌発生における役割を調べていく予定である。2、皮膚の創傷治癒におけるBLT2の役割。(1)BLT2欠損マウス由来の初代培養ケラチノサイトを用いた解析:野性型マウス由来の初代培養ケラチノサイトではBLT2リガンド依存的に細胞の移動が亢進したのに対し、BLT2欠損マウス由来のケラチノサイトではBLT2リガンド添加による細胞の移動の亢進が観察されなかったことから、BLT2シグナルは細胞の移動を促進すると考えられる。(2)NSAID投与したマウスを用いた創傷治癒の解析:NSAIDはCOXを阻害し、BLT2リガンドである12-HHTの産生を抑制する。背中の皮膚を円形にパンチした後の治癒の速度を穴の面積を測定して評価したところ、NSAID投与したマウスで初期(創傷2-3日目)に治癒の遅延が観察された。そこで、創傷2日目の皮膚組織のHE染色およびケラチノサイトの増殖を評価するためのKi67免疫染色を行ったところ、NSAID投与によりケラチノサイトの移動の遅延は観察されたものの、細胞増殖の変化は観察されなかった。(3)BLT2アゴニスト塗布の皮膚創傷治癒に与える影響:野性型マウスと糖尿病モデルdb/dbマウスを用いて、10μM BLT2アゴニストをワセリンに混合して皮膚創傷部位に毎日塗布した。ワセリンのみを塗布したマウスを比較して、BLT2アゴニスト/ワセリンを塗布したマウスでは皮膚の創傷治癒が促進した。以上のことから、BLT2アゴニストは創傷治癒薬となり得るのではないかと考えられる。特に皮膚の創傷治癒におけるBLT2の役割の研究が順調に進んでいる。BLT2過剰発見HaCaT細胞、BLT2欠損マウスを用いて、BLT2がケラチノサイトの移動を亢進させ、創傷治癒に貢献していることを明らかにし、さらにその詳細なメカニズムの解明もほとんど終わっている。現在論文を作成中である。大腸癌発症におけるBLT2の役割の研究は初期段階の研究を終え、BLT2欠損により大腸癌発生が亢進することを明らかにしている。BLT2過剰発見HaCaT細胞、BLT2欠損マウスを用いて、BLT2がケラチノサイトの移動を亢進させ、創傷治癒に貢献していることを明らかにし、さらにその詳細なメカニズムの解明も終わっている。現在論文を投稿して、2回目のリバイス中である。
多角的なデータから明らかにするタガログ語の文末助詞の機能と音調

文末助詞は文にさまざまな談話機能・語用論的効果を付与する重要な要素であり、言語類型論や理論言語学においても盛んに研究されている。しかしながら、東南アジアを代表する言語の一つであるタガログ語においては文末助詞についての基礎研究が圧倒的に不足している。そこで、本研究計画は、タガログ語の6つの文末助詞(e、o、a、ha、ano、diba)を取り上げ、これらが(a)どのような機能を持ち、(b)どのような音調と結びつき、(c)その機能と音調はどのような相互作用を達成しているかを明らかにする。研究計画初年度である平成30年度は基礎的研究に費やした。タガログ語におけるストレスとイントネーションの関係にまつわる基礎的研究を論文化し、Nagaya and Hwang (2018)として発表した。文末助詞eについては基礎的研究を28th meeting of Southeast Asian Linguistic Societyにおいて発表し、その論文を論文集に投稿した(2019年度刊行予定)。加えて、会話データに基づくanoの分析を執筆し国際雑誌に投稿した。さらに、会話コーパスについては引き続き撮影・録音・文字起こしを行い、より包括的なデータ収集に努めた。これらに平行して、関連するタガログ語の現象の研究も進め、名詞化ならびに移動表現について発表した。このように本年度遂行した研究は上記研究目的を達成するための基礎となる重要なものである。また、複数の国際学会・国内学会でその成果を広く公開できた点でも意義深い。平成30年度は3つのことを目指した。まず、データ収集のための基礎研究である。この目標については、フィリピンでフィールド調査を行い、調査票に基づく調査および自然談話データの収集、コーパスの整備も行った。また、本年には東南アジア言語学会に参加し、このプロジェクトに関連した発表を行い、国内外の研究者と情報交換・資料収集を行った。さらに、論文を複数本執筆し投稿し、一部は出版された。このように、平成30年度に目指した課題を達成することができたので、研究計画はおおむね順調に進展していると言える。今後の研究の推進方策は主に3つある。第一に、データのさらなる収集である。これまでの調査ですでにある程度のデータを収集することに成功しているが、やはり十分とは言いがたい。したがって、平成31年度ではさらにデータ収集に励むことにする。第二に、データのコーディング作業を進めることである。もちろん現地調査の段階からすでにコーディング作業は推進しているが、平成31年度はもっと進める必要がある。最後に、そして、何より、得られたデータを分析して研究課題で設定した問題に取り組む必要がある。既に平成30年度に得られたデータを利用してタガログ語の情報構造関連のトピック(関係節と情報構造など)について、平成31年度に国際学会で発表することが決定している。

既に平成30年度に得られたデータを利用してタガログ語の情報構造関連のトピック(関係節と情報構造など)について、平成31年度に国際学会で発表することが決定している。次年度使用額(B-A)が生じた理由は、学務上の理由で夏期の調査を予定よりも短い期間での調査とせざるをえなかった、編集上の理由で英文校閲費用が生じなかった、購入予定だった図書の出版が延期されたなどの理由がある。この助成金については平成31年度の現地調査、英文校閲費、図書購入費として使用する予定である。
心不全および腎不全におけるアンジオテンシンII受容体遺伝子発現についての検討

雑種成犬(15-18kg)に右室迅速ペーシング(250-270/分)を施すことにより作製した低拍出量タイプのうっ血性心不全モデル犬(DHF群,n=5)では、血漿レニン活性は有意に上昇した(0.8±0.2to2.6±0.4ng/ml/hr;p<0.05)。左腎摘および右腎動脈分枝部分結紮により作製した慢性腎不全モデル犬(RF群,n=5)では、血漿レニン活性は有意に変化しなかった(1.0±0.4to1.2±0.4ng/ml/hr)。迅速ペーシングと部分腎摘の両方を施した腎機能障害を伴う心不全モデル犬(DHF+RF群,n=5)では、血漿レニン活性の顕著な上昇がみられた(0.6±0.2to4.3±0.7ng/ml/hr;p<0.01;n=5)。健常犬(C群,n=5)の血漿レニン活性は0.7±0.3ng/ml/hr(n=5)であった。以上の4群より麻酔下で心筋、大動脈、腎、肝、および腎組織を採取し、AGPC法によりRNAを抽出し、ヒトangiotensin II type1受容体(AT1受容体)のprimerを用いて、RT-PCR法により各疾患群間、およびそれぞれの臓器におけるAT1受容体mRNA発現量を比較検討した。しかし、血漿レニン活性が正常なC群、RF群、および血漿レニン活性の亢進したCHF群、CHF+RF群のいずれの群においても心、腎、肝、および血管系のあいだにAT1受容体mRNA発現量の明らかな差はみられず、さらに4群の対応する臓器における発現量にも差はみられなかった。しかし、今回行ったRT-PCR法は厳密な定量法に問題があり、この方法では検索できない程度の、AT1受容体mRNA発現量の差が各群、および臓器の間で生じている可能性は否定できないと考えられた。
大学物理教材のネットワーク

本研究の目的は、高度情報化社会に対応した大学初年級物理教育資産の共有化である。我々は大学に進んできた若者の間に情報化社会の基礎としての物理リテラシーを築くべく平成2年度からの文部省科学研究助成総合研究(A)「大学における基礎物理教育;研究代表者原康夫(筑波大学)」、平成5年度からの総合研究(A)「大学初年級向け物理教材モジュールの開発と評価;研究代表者阿部龍蔵(放送大学)」の研究により現在の物理教育の現状とその問題点を探り、新たな時代に即応した物理教材モジュールを作成してきた。我々はこれらの教育資産をさらに敷衍化するために本科研費研究分担者を中核として物理教材ネットワーク(Net work for Education of Physics:NEPプロジェクト)を組織した。NEPには全国59大学機関の80名に及ぶ参加を得て基礎物理教育教材の開発に努めてきた。開発された教材モジュール群はインターネット上で公開した(http://www.nep.chubu.ac.jp/)。この公開に用いたサーバーはインターネットに接続されることは勿論であるが1)停電、システムダウン等で止まることがない2)ネットからの呼び出しに即座に応答し、待たせることが無い3)ハードディスクのクラッシュなどでのデーターの消滅がない事などの条件を満たすために新たに開発したものである。現在このサーバーによって教育資産の公開・共有化が行われている。加えて、物理教育者間の現場の生の意見・情報の交換が行えるようなサーバーシステムを構築し、物理教育のメーリングリストが運営を可能にした。本研究は、知的産業創造立国の礎を築くべく、さらなる高度情報化社会に向けて、新時代にふさわしい大学の基礎物理教育の発展に貢献することを第一の目的とし、物理教育に関わる種々の教育情報(開発された(される)教材モジュール群等)をデータベース化する。それらをインターネットなどを通じて、国内外の教育関係者間で時間・空間を越えて対話し、相互に触発し合って多様な教育現場において有効にして最適な活用を可能にしようとするものである。平成8年度は、補助金の内定が年度半ばであったが、本研究グループの核をなすメンバーは、以前よりの継続的な活動によって内定後直ちにインターネット環境の利用が可能となった。去る1月には、中部大学名古屋キャンパスにおいて、研究分担者らによる物理学研究会を開催し、「物理教材のネットワーク化」の活動方針が議論され、ワーキンググループの活動が開始された。その後、サーバーの構築、サブ・ドメイン(nep.chubu.ac.jp)の取得、Webページ(http:www.nep.chubu.ac.jp)の公開、Javaメーリングリスト、NepNEWSメーリングリストの開設ネットワーク環境の充実を計るとともに、基礎物理教育カリキュラムの調査や最先端教材モジュールのを進めている状況である。これらは、ネットワークセキュリティ、ネットワーク利用の倫理規範の遵守は勿論のこと、教育情報の有用性・信頼性・権威性を高めるためにメンバーによる査読を行った後、随時Webページで公開、共有を画る予定でる。なお、海外との情報交換は、アメリカのボストン大学並びにユネスコの下部機構であるASPEN(アジア物理教育ネットワーク)を通じて物理学教育関係者と共創を行う計画である。物理教育関連情報の共用化を目指して、物理教育ネットワーク(NEP)WEBページを作成している。NEPプロジェクトは、平成2年度科学研究費総合研究「大学における基礎教育」、平成5年度科学研究費総合研究「大学初年級向け物理教材モジュールの開発と評価」の成果をネットワーク上で共用できるように電子化し、公開するに至った。更にNEPとしての新しい成果を掲載する目的で、NEPワーキンググループ(WG)による成果は、WG毎に1.インターネット利用によるシラバスの調査、2.教科モジュールの開発と評価(JAVA活用教育を含む)(1)物理実験モジュール(2)インタラクティブモジュール(3)コンピュータ実験モジュール(4)映像モジュール(5)シミュレーションモジュール3.データベースの構築4.WEBページ・メーリングリスト5.システムの管理等について順次成果を上げている。その上、WEBページでの物理教育関係者の情報交換の場となる電子掲示板システムの運用、NEPを母体として運営しているメーリングリストの公開ページ、さらに「NEPWEBにアクセスすると良質の物理教育関連のどんな情報でも入手できる」情報基地構築のために広く情報収集計画を基にWEBコンテンツの充実を含む着実な成果が進行中である。
超微細結晶粒組織をもつ機能性銅合金複合材料の開発に関する研究

前年度の研究で得られた結果を基に、Cu、Ti、Bの混合粉末をメカニカルアロイング(MA)し、Cu-Ti合金相中にTi-B反応生成物粒子が分散する合金粉末を作製した。この合金粉末を種々の温度で熱処理し、組織と堅さの変化を調べた結果;(1)6701170Kで短時間(1.23.6Ks)の加熱処理すると、明瞭な界面をもつ濃度勾配のある領域(ゾーン)が形成し、硬さが上昇する。また長時間加熱処理すると、TiB2などのほう化チタンの生成および純安定相Cu3Tiが析出し、加熱処理にともない硬さは2つの極大値をもって変化する。また、初期の硬さの極大値はB量に依存しないが、後期の硬さの極大値は高B量ほど大きい。(2)溶製材から作製したCu-Ti合金粉末にBを加えてMAした結果と比較すると、元素混合粉末をMAした方がほう化チタンの生成が著しい。MAした合金粉末の圧粉体を6701170Kで焼結した結果;(3)焼結体の空洞率は1170Kで焼結すると、焼結時間にともない減少するが、1070K以下の焼結ではほとんど変化しない。(4)焼結体の3点曲げ抗折試験により求めた破断強さは、粉末の硬さと同様に、焼結時間にともなって2段階に変化し、粒子界面にCu高濃度相が生成して粒子間の結合強さが上昇する。1.銅、チタン、ほう素およびほう化チタンの混合粉末を高エネルギーボールミルによって合金化し、その過程を、特に組織学的に検討した。ボールミルはアトライタ型ミルを用いた。粉末は元素粉末を種々の割合で混合し、ミリング時間にともなう粉末粒子の組織変化を電子顕微鏡観察、X線回折で調べた。その結果、(1)ミリングにより粒子が破砕と冷間接合を繰り返し、球状で安定した平均粒径となる過程で、微細な合金相が形成する。(2)ほう素やほう化チタンを添加すると合金相の微細化は促進され、約10nmの結晶となる。(3)チタンの一部は銅中に固溶するが、ほう素と固相反応してTiB_2を形成する。2.メカニカルアロイングしたCu-Ti-B合金粉末を種々の温度と時間で焼結し、焼結過程にともなう組織と機械的強度の変化を調べた。その結果、(1)高焼結温度ほど短時間の焼結過程でTiB_2が形成する。また粒子の接合面に銅濃度の高い領域が生成する。(2)焼結過程で硬さは2つの極大値をもって硬化する。硬化度は焼結温度、時間によって変化するが、チタンとほう素の添加量の影響は小さい。(3)長時間焼結すると粒子界面での接合が強固となり、抗折強度が上昇する。以上のことが判明した。