hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゼブラフィッシュ重複視物質遺伝子群の発現制御機構解明により迫る新しい色覚進化研究

オプシンは網膜の視細胞で機能する光受容分子である。網膜・視細胞におけるオプシン遺伝子の発現パターンは色覚機能の決定に重要である。魚類では、様々な種でオプシン遺伝子が多数重複し、それら重複オプシン遺伝子の発現パターンが多様に進化した。それにより魚類色覚システムは多様化を果たした。本研究はゼブラフィッシュで4つに遺伝子重複した緑型オプシン遺伝子RH2をモデルにして、その発現制御機構の解明と、進化過程の考察を目的とした。ゼブラフィッシュの4つのRH2遺伝子はすべて複錐体副細胞に発現するが、それらの成魚網膜における発現エリアは互いに異なる。本研究は、まず遺伝子群の上流域に位置する制御領域RH2-LCRを同定し、それが4つすべてのRH2遺伝子の発現に必要であることを示した。次に、各遺伝子の発現エリアが、各RH2遺伝子の上流プロモーター配列と、各遺伝子間の位置関係とにより大きく決定されていることを示した。また、メダカゲノムにもRH2-LCR相同領域が保存されていることを示し、さらに、トランスジェネシスにより、メダカにゼブラフィッシュRH2の完全な制御領域を導入すると、そのメダカ網膜においても、本来のゼブラフィッシュ網膜におけるRH2遺伝子発現パターンと非常に良く似たパターンが誘導された。これらより、ゼブラフィッシュRH2の進化過程において、RH2-LCRと網膜という遺伝子重複以前に起源する制御因子をベースとして保持しながら、遺伝子重複とその後のプロモーター配列進化という独自の進化過程を遂げたことで、現在の制御機構が形成されたことがわかった。この成果は、色覚進化研究において、魚類重複オプシン遺伝子の制御機構進化を初めて解明したものとして重要である。さらに、一般の重複遺伝子研究においても発現制御機構の進化は極めて重要な研究課題であり、本研究成果はその重要なモデルケースとしての意義も持つ。魚類の様々な種で、視物質遺伝子が重複し、それらの発現パターンが分化している。これは、魚類の生息する水中が多様な光環境を有するため、それに適応進化した結果だと考えられている。しかし、それらの発現パターン分化機構はほとんど解明されていない。私は、その解明は色覚進化研究において重要な意義を持つと考え、ゼブラフィッシュの緑型視物質RH2遺伝子をモデルとしてこの問題に取り組むことにした。ゼブラフィッシュのRH2には最大吸収波長の異なる4つの重複遺伝子があり、それらはすべて網膜中の複錐体副細胞で発現するが、網膜内の発現領域を異にする。これらの発現の制御機構についてはこれまでまったく知見がなかった。私は、遺伝子群の上流15kbに位置する制御領域RH2・LCRを同定し、それが全RH2遺伝子の複錐体副細胞特異的発現を誘導する制御領域であることを示した。さらに私は、RH2-LCRがメダカにも保存されており、遺伝子重複以前に起源が遡ることを示した。重複RH2遺伝子間で網膜内の発現領域が分化した機構についても、各重複遺伝子の直上プロモーター配列とそれぞれの間の位置関係が重要な役割を果たしていることを示唆した。これらにより、RH2遺伝子座のDNA制御領域の進化を以下のように記述することができる。まず、遺伝子重複によって、RH2-LCRがR且2遺伝子座の唯一の発現誘導領域となった。そして、RH2・LCRは、複錐体副細胞特異的な発現誘導という元々の役割に加えて、各RH2遺伝子の発現パターンを位置に応じて統括的に発現調節するという新たな役割も担うことになった。その過程で、各RH2遺伝子のプロモーター配列も変異を蓄積し、それぞれ発現パターン特異性を部分的に担うに至った。本研究のように重複視物質遺伝子の発現制御機構の進化について記述された例はほとんどなく、従って本研究は色覚進化研究において重要な意味を持つ。
中間赤外線高精度モニタ観測の実証とジャイアントインパクト現象の検出

本研究の目的は、我々の研究室で開発した中間赤外線観測装置MIMIZUKUの初観測を成功させ、中間赤外線高精度モニタ観測の実証を行うことである。MIMIZUKUは昨年度2017年9月にハワイ・ヒロへ輸送され、私は10月に一か月間、3月に二週間現地に滞在し、組み立て作業を行った。この際、輸出によるダメージ確認を行い、結像性能が輸出前と同じレベルで保たれていることとすべての機械系が問題なく作動することを確認した。2018年度はMIMIZUKUの光学系、機械系、制御プログラムの最終調整作業を行い、すばる望遠鏡に搭載してファーストライトを行うことを目的としていた。私は2018年5月上旬から7月上旬にかけて二か月間ヒロに滞在し、まず山麓施設でMIMIZUKUと望遠鏡シミュレータ(装置が取り付けられる部分だけを再現している仮想望遠鏡)の接続試験を行い各部のパラメータの微調整を行った。その後、MIMIZUKUをマウナケア山頂へ移動させ、すばる望遠鏡に取りつけて接続テストを行い、各機能が問題なく動作することを確かめた。MIMIZUKUは現地時間の2018年7月4日にファーストライトを迎えた。搭載された新機構である二視野合成装置Field Stackerは問題なく稼働し、我々は世界で初めて中間赤外線波長域における二視野同時観測に成功した。得られたデータは私が新規に開発したプログラムを使用して解析を行った。従来の解析に比べてフラット処理を最適化することで、より高精度な測光結果を得ることができた。最終的に達成された測光精度は1.4%であり、これは従来の約10倍高精度である。以上の結果から、中間赤外線観測高精度モニタ観測の実証を行うことができた。この結果は博士論文にまとめており、現在は投稿論文として発表するために執筆を進めている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
コンポジットレジンインレ-の辺縁破折と辺縁封鎖性に関する研究

我々はコンポジットレジンインレ-の窩洞適合性がストレ-トベベルを付与した場合に最も良好であることを報告したが、ストレ-トベベルを付与することで辺縁破折の頻度が高くなることが予想され、本研究を企画した。in vitroにおける繰り返し衝撃荷重試験として、ヒト抜去歯にバットジョイント、ラウンドベベル、ストレ-トベベルの3種の窩縁形態の規格窩洞を形成し、コンポジットレジンインレ-修復とコンポジットレジン直接修復を行い、サ-マルサイクリング負荷群と水中同期間浸漬群の2群に分け、プランジャ-(重量1kg)を修復物中央に1.5cmの高さから自然落下させる衝撃荷重を0、50、100、250回負荷後、SEMによる観察と色素浸透試験を行った。また、臨床においてう蝕歯を上記の3種の窩縁形態をもつコンポジットレジンインレ-で修復し、0、3カ月、6カ月経過後にUSPHSの評価基準による評価とSEMによる辺縁の観察を行った。1.in vitroにおける繰り返し衝撃荷重試験:(1)コンポジットレジンインレ-の辺縁破折の頻度はコンポジットレジン直接修復に比べ低いが、サ-マルサイクリング負荷により増加した。(2)窩縁形態別には、ストレ-トベベルが最も高く、次いてラウンドベベル、バットジョイントの順であった。(3)色素漏洩度はサ-マルサイクリング無負荷群でバットジョイントが大きく、次いでラウンドベベル、ストレ-トベベルの順に小さかった。また、サ-マルサイクリング負荷により、色素漏洩度が増大する傾向が認められたが、とくにコンポジットレジンインレ-修復においてその傾向が著しかった。2.in vivoにおける辺縁破折の観察:レジンインレ-、レジン直接修復とも術後6カ月の時点では辺縁破折はまったく認められず、さらに長期の臨床経過観察が必要がある。本研究の目的は、3種の辺縁形態を有するコンポジットレジンインレ-及びコンポジットレジン成形修復物に辺縁負荷が加わった場合の辺縁破折の発生状況、あるいは辺縁封鎖性に対する影響を調べることである。辺縁形態はバットジョイント、ストレ-トベベル,ラウンドベベルとし、実験的研究ならびに臨床経過観察を行った。〈方法〉1.実験的研究:ヒト抜去歯に前述の3種の窩縁形態を有する規格化された窩洞を形成し、間接法コンポジットレジンインレ-修復及びコンポジットレジン成形修復を行って、試料体とした。試料体は、サ-マルサイクリング負荷を加えた群、繰り返し衝撃荷重試験装置を用い修復物辺縁への負荷を加えた群、及びそれぞれの負荷を加えない群の計4群からなり、修復物辺縁をレプリカ模型法により走査型電子顕微鏡(JSMT22OA日本電子KK)を用い観察した。また、すべての群において、色素浸透試験を行い、辺縁封鎖性を検討した。2.臨床的研究:前述の3種の窩縁形態を有するコンポジットレジンインレ-ならびにコンポジットレジン成形修復の臨床経過観察を直接的評価、間接的評価(前述の電顕を使用)により行なった。〈結果〉1.実験的研究:(1)コンポジットレジンインレ-、成形修復ともほぼ同程度の辺縁破折抵抗性を示した。(2)バットジョイント群が他のベベル群と比較して高い辺縁破折抵抗性を示す傾向を認めた。(3)サ-マルサイクリング負荷により辺縁破折抵抗性が低下した。(4)辺縁封鎖性は、バットジョイント群が他のベベル群と比較し劣っていた。(5)辺縁負荷やサ-マルサイクリング負荷により辺縁封鎖性はすべての窩縁形態群において低下した。2.臨床的研究:3カ月時の評価においては、辺縁破折を認めた症例はなかった。

より長期の経過観察を続行中である。我々はコンポジットレジンインレ-の窩洞適合性がストレ-トベベルを付与した場合に最も良好であることを報告したが、ストレ-トベベルを付与することで辺縁破折の頻度が高くなることが予想され、本研究を企画した。in vitroにおける繰り返し衝撃荷重試験として、ヒト抜去歯にバットジョイント、ラウンドベベル、ストレ-トベベルの3種の窩縁形態の規格窩洞を形成し、コンポジットレジンインレ-修復とコンポジットレジン直接修復を行い、サ-マルサイクリング負荷群と水中同期間浸漬群の2群に分け、プランジャ-(重量1kg)を修復物中央に1.5cmの高さから自然落下させる衝撃荷重を0、50、100、250回負荷後、SEMによる観察と色素浸透試験を行った。また、臨床においてう蝕歯を上記の3種の窩縁形態をもつコンポジットレジンインレ-で修復し、0、3カ月、6カ月経過後にUSPHSの評価基準による評価とSEMによる辺縁の観察を行った。1.in vitroにおける繰り返し衝撃荷重試験:(1)コンポジットレジンインレ-の辺縁破折の頻度はコンポジットレジン直接修復に比べ低いが、サ-マルサイクリング負荷により増加した。(2)窩縁形態別には、ストレ-トベベルが最も高く、次いでラウンドベベル、バットジョイントの順であった。(3)色素漏洩度はサ-マルサイクリング無負荷群でバットジョイントが大きく、次いでラウンドベベル、ストレ-トベベルの順に小さかった。また、サ-マルサイクリング負荷により、色素漏洩度が増大する傾向が認められたが、とくにコンポジットレジンインレ-修復においてその傾向が著しかった。2.in vivoにおける辺縁破折の観察:レジンインレ-、レジン直接修復とも術後6カ月の時点では辺縁破折はまったく認められず、さらに長期の臨床経過観察が必要がある。
巨大地震に対応した高精度リアルタイム地震動情報の伝達システムの構築

東南海、南海、東海等の巨大地震発生時に、面的震源をリアルタイムで推定するための開発を行なった。P波部分の震度の距離減衰式を調べ、P波部分も震源域で飽和することが示された。震度の観測データやシミュレーションデータを使い、震源域の広がりをリアルタイムで推定する手法を開発した。また、速度や加速度の最大値から、断層近傍であるかを判定し、震源域を推定する方法も開発し、リアルタイムでの巨大地震情報配信の目処がたった。ア)リアルタイム地震動予測に用いる距離減衰式の開発P波震度の距離減衰式を、Qによる減衰は小さく、幾何減衰に大きく支配されていると仮定したモデル、logA=aM-blogX+c、で表されると仮定し、係数a,b,cをP波初動3秒間のデータを利用して推定した。Aは、P波初動部の最大加速度、Xは震源距離、Mはマグニチュードである。その結果、P波初動部の加速度データを使って、震度推定が可能であることが調べられた。イ)面的震源のリアルタイム予測詳細な震源域の分布をリアルタイムで推定することは困難である。しかし、震源域のおおよその広がりが推定できれば、地震災害のリアルタイム予測に貢献できる。そこで、P波部分の震度の時間変化のデータを使い、震度データを満足する震源位置を推定し、それにより、震源域のおおよその広がりを推定する手法を開発した。2003年十勝沖地震について、調べた結果、波形のインバージョンで推定されたアスペリティの位置と、震度から推定された震源が対応していることが示された。ウ)ローカルネットワークによる巨大地震の震源域の推定巨大地震が発生した場合、気象庁による震源とマグニチュードだけで、正確な震度を推定することは困難である。そこで、三河地域で観測が行われている30観測点のリアルタイムデータを利用して、震度を推定するための経験式の作成を行った。また、単独観測点のP波データを利用して、震源距離を推定できれば、震源域のリアルタイム推定に利用可能であると思われる。そこで、長周期成分と短周期成分との比を求めることにより、Qによる減衰の影響を求め、その値から、震源距離を推定するための経験式を求めた,高い周波数と、低い周波数との振幅比を用いる方法は、震源距離の推定精度は高く、巨大地震の震源域のリアルタイム推定に有効であると思われる。(ア)距離減衰式の導出(データ収集・モデル化)K-net、Kik-netデータを用い、地震が発生する領域を、地殻、プレート境界、スラブ内部にわけ、地域別距離減衰式を求めた。地殻の地震の結果より、モホ反射波の影響により、震央距離100-150kmの範囲で、振幅が大きくなることが示された。モホ面の影響をモデル化することにより、精度が高められることが示された。(イ)リアルタイムな面的震源予測単独観測点のP波部分の高い周波数と低い周波数との振幅比を用いて、Qによる減衰の影響を評価し、震源までの距離を評価する経験式を求めた。30Hz程度の高周波振幅を用いることにより、震源距離が100km以内でも、20km程度の誤差で推定できることが示された。南海、東南海、東海地震の震源域の中に仮想的なアスペリティを置き、地震を発生させ、各観測点での震度を、時間を小区間に分割して求めた。サブネット毎に、この震度データを満足する震源の位置を、時間順に調べた。その結果、サブネットに分けて解析することにより、アスペリティの位置がリアルタイムで求められることが示された。2003年十勝沖地震のデータを用いて、同様の解析を行った結果、他の研究による震源モデルと大きな違いがないことが示された。この方法は、小区間毎の震度データを用いて震源決定するだけであることから、巨大地震発生時の、リアルタイムでの面的震源決定に適している。(ウ)ローカルネットワークを用いたリアルタイム情報伝達システムの高度化愛知工業大学のローカルネットワークは発生確率の高い東南海地震の震源域に近く、観測網のサイト特性を高精度化する意義は大きい。観測点ごとの卓越周期を反映した増幅特性を求め、振幅の予測精度を上げることにより、震源の推定精度にどのように寄与するか検討した。研究の最終年度であることから、130ページの報告書を作成し、主な機関に配布した。(ア)距離減衰式の導出(データ収集・モデル化)緊急地震速報の地震動予測に用いている気象庁マグニチュードより早く精度よく決めるため、変位振幅の最大値ではなく、最大値がより早く出現する速度や加速度記録を利用する方法を提案した。P波による即時震度に即時震度距離減衰式を適用し、アスペリティ分布の即時推定の妥当性を検証した。(イ)リアルタイムな面的震源予測十勝沖地震の観測データや、想定東南海、南海地震のシミュレーションデータを用いて、震度分布から、破壊面の広がりを推定する手法を開発し、リアルタイムでの推定が可能であることを示した。

加速度と速度振幅の最大値を用いて、断層近傍に位置する確率を算出する判別式を構築し、断層面を精度よく推定する方法を開発した。また、地震の専門家のノウハウを組み込んだ、S波到来のリアルタイム推定手法の開発を行った。(ウ)ローカルネットワークを用いたリアルタイム情報伝達システムの高度化ローカルネットワーク(愛知工業大学や関震協)の情報から破壊の進行方向を検知し、最大動の揺れの予測手法を確立するための開発を行った。P波最大加速度は、S波と同様に頭打ち(飽和)となることが示され、飽和域から震源域が推定できることが示された。リアルタイム地震情報に活用するために、安価で高性能データ・ロガーの開発を行った。リアルタイム・データをオンサイト情報として活用した高精度地震情報の提供の可能性の検討を行った。愛知県三河地域でのローカルネットワークデータと、K-NETやKiK-netデータと結合して、緊急地震速報の高度化の研究を行った。
各種遺伝子操作マウスを用いた皮膚線維化機構,特に強皮症モデルの研究

このモデルにおいて、皮下にTGFβのみを注入すると4日目に線維化が誘導されるが、8日目には消失する、しかし、TGFβを3日間注入し、次にCTGFを4日間注入すると線維化が持続する。コラーゲン遺伝子の転写活性は、TGFβ単独投与群では、4日目をピークに低下し8日目にはほぼ0になったのに対し、TGFβ/CTGF連続投与群では8日目まで高値が持続し、さらにTGFβ/CTGF連続投与群でコラーゲン遺伝子が転写されている線維芽細胞数が増加していた。このことより、CTGFはコラーゲン遺伝子を発現する線維芽細胞を増加させることにより、遺伝子の転写活性を維持し、コラーゲン産生を亢進させると考えられた。今後は、この皮膚線維化モデルにおけるサイトカインやケモカインの関与についてさらに検討したいと考えている。本年度の研究成果として,プロコラーゲン遺伝子標識トランスジェニツクマウスを用いた実験について報告する。正常マウスにおいて,TGF-βは皮下に注入することにより,3日後に線維化が誘導されるが,7日後にはその変化は消失する。しかるに,TGF-βとCTGFを同時注入した場合には,7日間注入後も線維化は持続されることが,これまでに明らかにされてきた。この実験モデルは,サイトカインが強皮症の線維化に重要な役割を果たしていることを証明したものであり,2003年4月号のJ.Rheumatology誌に掲載予定である。今回,プロコラーゲン遺伝子標識トランスジェニックマウスを用いて同様の実験を行い,各時期におけるプロコラーゲン遺伝子のプロモーター活性をルシフェラーゼ測定法にて定量したところ,TGF-β単独では3日後にピークとなり,7日後には0となった。この結果は正常マウスの組織学的変化と一致する。しかるに,TGF-βとCTGFを同時注入した場合には,TGF-βによってピークとなったプロコラーゲン遺伝子プロモーター活性は,7日後も高いレベルで維持されていた。このことは,CTGFの追加投与が,プロコラーゲン遺伝子を活性化し,維持化を維持することを証明した,世界初の実験結果であり,上記の仮説が,コラーゲン遺伝子の活性化を介したものであることを更に裏付けたものとして,評価に値する。次年度は,細胞接着因子ノックアウトマウスで,同様の実験を行いたい。トランスジェニックマウスを用いて皮膚線維化モデルを作製し、CTGFによる皮膚線維化の亢進の機序についての研究を行ったので報告する。使用したマウスは、I型コラーゲンのα2鎖をコードするproα2鎖(I)コラーゲン遺伝子のプロモーター領域にレポーター遺伝子を組み込んだマウスである。正常マウスにおいて、皮下にTGFβのみを注入すると4日目に線維化が誘導されるが、8日目には消失する。しかし、TGFβを3日間注入し、次にCTGFを4日間注入すると線維化が持続する。今回、トランスジェニックマウスを用いてこの皮膚線維化モデルを作製し、コラーゲン遺伝子の転写活性、浸潤細胞について検討した。また、トルイジンブルー染色、F4/80を用いた免疫染色で、肥満細胞、マクロファージ数を計測したところ、TGFβ/CTGF連続投与群で増加していており、CTGFのコラーゲン産生亢進に関与していると考えられた。今後は、この皮膚線維化モデルにおける他のサイトカインやケモカインの関与についてさらに検討したいと考えている。
各種事業組織体のガバナンス

研究期間の最終年度にあたる本年度は、研究のテーマである「事業組織体のガバナンス」に関連し、信託を中心とした研究をすすめ、一定の成果を公表するに至った。今年度は改正信託法の成立もあり、信託を巡る法状況に大きな変化が生じた年といえる。そのような動向の中で、まず、信託の母国である英国の信託法制に関する研究成果を公表した。この論文は、英国における受託者の変更について、信託に関する成文法および判例を分析したものである。受託者は信託財産の管理・運用の中核となる主体であるが、何らかの事情により当初選定された受託者がその任務を継続することができなくなることもあり得る。このような場合に信託を終了させ、新たに信託を設定することもできるが、従前の信託の枠組みを維持したまま新たな受託者を選任することも可能である。英国においては、日本法のように受益者と委託者との同意や裁判所の許可を要せず、受益者の意思のみにより受託者を解任し、新受託者を選任することが認められている。このような形で受益者に強い裁量権を認めることの是非については英国でも議論されているところであるが、日本においても今後、受益者の「地位」と「監督」権限の限界を考える上で、重要なテーマのひとつとなるものと考える。また、改正信託法における受益者の権利およびその保護についても、別途検討し、論文をまとめている。これらの論文は、信託という法形態において受益者の果たす監督権限のあり方を検討したものといえる。信託に関する研究と関連して、会社法分野においても、取締役の第三者に対する責任を巡る研究成果についての研究をすすめ、成果の公表に至った。この分野に関する先行研究は多く、議論は蓄積されているが、本論文においては、会社による知的財産権侵害を理由とした取締役の第三者に対する責任に関する判例を多く採り上げている点に意義がある。現在は、本研究のテーマである「事業組織体のガバナンス」に関連し、信託を中心とした研究をすすめている。とりわけ、信託の中でも、投資信託と資産流動化信託を中心とした商事信託について、委託者の情報提供義務と受益者による委託者の解任請求の可能性について検討している。信託法上、委託者、受益者を含む重要な利害関係人は、受託者に対し、信託に関する書類の閲覧を求める、情報開示請求権を認めている(信託法40条1項2項)。この情報開示請求権は、受託者が信託目的にしたがって信託財産を管理処分しているか否かについて受益者が監督権限を行使することを可能にする制度と位置づけられている。そして、このような開示請求権にもかかわらず、受託者に重要な信託違反があった場合には、委託者(その相続人を含む)および受益者は、裁判所に受託者の解任を請求することができる(同法47条)。しかしながら、近年ではこれらの法規整を部分的に修正する必要が生じていると考えられる。なかでも、信託受益権者の数の増大(合同運用型投資信託を参照)と、信託財産にまつわる情報の複雑化がその背景にある。現在、その修正は、具体的には、受益権者による集会の法定(流動化法179条参照)のような、多数の受益者による意思表示のための制度設計および受益者間の利害関係の調整(信託法40条2項の解釈による説明責任の制限)によって図られている。しかしながら、これらの制度が具体的にどのような局面において運用されるのか、これらの修正がどれほどの合理性を有するのかについては、未だに明らかでない点も多い。今後は、これらの問題について、日本法においてどのような解決を図ることができるかという点について、(1)受益者による監視義務行使のための枠組み構築(集団的意思決定のための方法論)と(2)監視義務行使によって生じうる利益相反・権利濫用への対処、の二つの点を中心に検討している。とりわけ、商事信託のうちでも、投資信託と資産流動化信託を中心に、受益者保護のための法制度上の課題の一部として、受益者による委託者の監督機能について、委託者の責任、情報提供義務、および受益者による委託者の解任請求の可能性について検討しているところである。信託法は、受託者に対し、信託ごとに当該信託の事務処理と計算を明らかにする義務(39条1項)を負わせる。また、受益者等の利害関係人(信託当事者のみならず、受益者・委託者の債権者、受託者と取引しようとする第三者も含む)には常時これらの書類を閲覧する権限が認められている(40条1項)うえ、さらに、委託者(その相続人を含む)および受益者等の重要な利害関係人には、信託事務の処理に関する説明を求めることも認められている(40条2項)。これらの情報開示請求権は、受託者が信託目的にしたがって信託財産を管理処分しているか否かについて受益者が監督権限を行使することを可能にする制度と位置づけられている。さらに、このような開示請求権にもかかわらず、受託者に重要な信託違反があった場合には、委託者(その相続人を含む)および受益者は、裁判所に受託者の解任を請求することができる(47条)。今後は、これらの問題について、日本法においてどのような解決を図ることができるかという点について、(1)受益者による監視義務行使のための枠組み構築(集団的意思決定のための方法論)と(2)監視義務行使によって生じうる利益相反・権利濫用への対処、の二つの点を中心に検討を進める予定である。米国に関しては、統一信託法典、信託法第二次リステイトメント、プルーデント・インベスター法、関連する裁判例等の検討を中心に検討をすすめている。

研究期間の最終年度にあたる本年度は、研究のテーマである「事業組織体のガバナンス」に関連し、信託を中心とした研究をすすめ、一定の成果を公表するに至った。今年度は改正信託法の成立もあり、信託を巡る法状況に大きな変化が生じた年といえる。そのような動向の中で、まず、信託の母国である英国の信託法制に関する研究成果を公表した。この論文は、英国における受託者の変更について、信託に関する成文法および判例を分析したものである。受託者は信託財産の管理・運用の中核となる主体であるが、何らかの事情により当初選定された受託者がその任務を継続することができなくなることもあり得る。このような場合に信託を終了させ、新たに信託を設定することもできるが、従前の信託の枠組みを維持したまま新たな受託者を選任することも可能である。英国においては、日本法のように受益者と委託者との同意や裁判所の許可を要せず、受益者の意思のみにより受託者を解任し、新受託者を選任することが認められている。このような形で受益者に強い裁量権を認めることの是非については英国でも議論されているところであるが、日本においても今後、受益者の「地位」と「監督」権限の限界を考える上で、重要なテーマのひとつとなるものと考える。また、改正信託法における受益者の権利およびその保護についても、別途検討し、論文をまとめている。これらの論文は、信託という法形態において受益者の果たす監督権限のあり方を検討したものといえる。信託に関する研究と関連して、会社法分野においても、取締役の第三者に対する責任を巡る研究成果についての研究をすすめ、成果の公表に至った。この分野に関する先行研究は多く、議論は蓄積されているが、本論文においては、会社による知的財産権侵害を理由とした取締役の第三者に対する責任に関する判例を多く採り上げている点に意義がある。
任意標数の射影幾何と代数多様体上の有理曲線族

本年度においては,射影幾何研究に関する射影多様体のガウス写像研究,および,有理曲線族の理論に関して超曲面・完全交叉多様体を対象とした研究を行なった.特に,ガウス写像の研究については,前年度からつづくexpanding map・shrinking mapを用いての正標数のガウス写像の一般ファイバーに関する調査を進展させた.また,伊藤敦氏(京都大学)との共同研究においては, shrinking mapによるGauss imageに関する議論の一般化も行い,「正標数の射影多様体とそのガウス写像の像による拡大体の関係」・「正標数のガウス写像のファイバーおよび像の構成の問題」について研究を前進させた.研究期間全体を通じては,射影多様体の幾何学について,その基本概念であるガウス写像を考察することで研究を行った.特に, expanding mapによる方法などを用いてガウス写像のファイバー線型性・ガウス写像の階数などのついて調査を行い,いくつかの新たな結果を得た.伊藤敦氏との研究ではトーリック多様体を用いた,新しい方向での調査も行った.また,代数多様体上の有理曲線の理論などを応用し,超曲面・完全交叉多様体についての研究もおこなった.特に,標数2奇数次元の2次超曲面のcohomology的特徴づけ, Convex分離有理連結な完全交叉多様体の特徴づけなどの成果を得た.なお,研究代表者の所属研究機関の変更により,当初に計画した研究期間の途中での終了となった.当該年度には、射影幾何研究に関する射影多様体のガウス写像研究について,以下の2項目について研究した: (1)ガウス写像の一般ファイバーの性質; (2)トーリック多様体のガウス写像の組み合わせ論的記述.なお,後者の(2)については,伊藤敦氏(当時・東京大学)との共同研究の成果である.また,多様体上の有理曲線族の理論と関連する研究として以下の2項目について研究を行い成果を得た:(3)標数2奇数次元の2次超曲面のcohomology的特徴づけ; (4) Convex分離有理連結な完全交叉多様体の特徴づけ.以下,特に(1)について詳細を述べる.ガウス写像が分離的であれば,その一般ファイバーは連結かつ線型となることが知られており,ガウス写像の分離性の良い特徴づけを得ることは重要である.本研究では,「ガウス写像とdegeneracy mapの分離性が同値である」ことを示した.また,正標数ではガウス写像は非分離的にもなり得て,この時にその一般ファイバーは非連結にも非線形にもなり得ることが知られている.本研究では,そのようなファイバーを, degeneracy mapを利用することにより,ある程度統御する方法を考案して結果を得た.ひとつの応用として,「錐でないstrange多様体のガウス写像は必ず非分離的になる」ことを示した. (1)の研究においては,研究計画・方法に述べたexpanding map・shrinking mapによる議論が鍵となり,それらを用いることで上に説明した結果を得られた.本年度においては,射影幾何研究に関する射影多様体のガウス写像研究,および,有理曲線族の理論に関して超曲面・完全交叉多様体を対象とした研究を行なった.特に,ガウス写像の研究については,前年度からつづくexpanding map・shrinking mapを用いての正標数のガウス写像の一般ファイバーに関する調査を進展させた.また,伊藤敦氏(京都大学)との共同研究においては, shrinking mapによるGauss imageに関する議論の一般化も行い,「正標数の射影多様体とそのガウス写像の像による拡大体の関係」・「正標数のガウス写像のファイバーおよび像の構成の問題」について研究を前進させた.研究期間全体を通じては,射影多様体の幾何学について,その基本概念であるガウス写像を考察することで研究を行った.特に, expanding mapによる方法などを用いてガウス写像のファイバー線型性・ガウス写像の階数などのついて調査を行い,いくつかの新たな結果を得た.伊藤敦氏との研究ではトーリック多様体を用いた,新しい方向での調査も行った.また,代数多様体上の有理曲線の理論などを応用し,超曲面・完全交叉多様体についての研究もおこなった.特に,標数2奇数次元の2次超曲面のcohomology的特徴づけ, Convex分離有理連結な完全交叉多様体の特徴づけなどの成果を得た.なお,研究代表者の所属研究機関の変更により,当初に計画した研究期間の途中での終了となった.当該年度には,ガウス写像を中心とした射影幾何に関する研究についても,多様体の有理曲線族に関連する研究についても,当初の予想以上の成果を得られた.ガウス写像研究については,前年度にひきつづき,一般ファイバーの性質・GMRZ性などの観点から研究を発展させる.また,標数2奇数次元の2次超曲面のcohomology的特徴づけについては,現在は完全交叉を要請しての特徴づけを行っているが,これを他の要請(たとえば等質多様体)に変えて特徴づけを行えないかなど,考察したい.旅費などの支払い金額が予測より少なかったため.研究出張のための旅費の一部として使用する.
神経難病患者の心のケアに関する看護師の思い

【目的】神経難病患者の心のケアについて、看護師がどのように思い、取り組んでいるかの実態を明らかにし、より良いケアのあり方を検討していくこと。【方法】対象:神経難病患者への看護経験のある看護師20名。調査期間:2004年5月2005年3月。調査方法:半構成的面接によるインタビューを行い、質的帰納的に分析した。【結果・考察】対象者は女性19名、男性1名で、平均年齢29.5歳(SD6.03)、臨床平均年数7.5年(SD6.25)であった。大カテゴリー20、中カテゴリー65、小カテゴリー146が抽出された。大カテゴリーは「看護師が思う心のケア」「看護師の心を支えるもの」「心のケアの取り組みを阻むもの」の3つに分類された。「看護師が思う心のケア」は【病気をもちながらも本来の人生の意味を再確認できるような働きかけ】で、【患者がリフレッシュできるような働きかけ】【苦悩の軽減】【告知後の患者の心理状態のフォロー】などに努めることが重要と考えていた。また、【心と体は関連がある】と心身をトータルに捉えることや、【患者の気持ちを察知できるようアンテナを張る】感覚を持つことなどが重要と考えていた。「看護師の心を支えるもの」は【ケアの方法に患者固有の工夫を見つけ出すことが難病看護の醍醐味】と感じたり、【退院に向けて患者・家族と協働する】ことなどであった。また、【難病患者への思い込みが覆されたことによる驚き】によって神経難病患者へのステレオタイプ化した見方が除かれ、患者の理解を深めていた。「心のケアの取り組みを阻むもの」は【身の回りの世話に追われている】【独特なコミュニケーション方法が存在する】【難病看護は期待通りの成果が得られない】など看護体制や神経難病の病態の特性などが抽出された。また、【心のケアに対する苦手意識】【患者の気持ちに触れることが不安なので関わらない】【信頼関係は心のケアの基盤という思い込み】などの看護師自身の思いや、患者の話を【聴きだす技術の不足】が心のケアの取り組みを困難にしていると捉えていた。したがって、心のケアを行うためには神経難病の疾患特性の理解、看護体制の整備に加え、看護師が抱える問題の解決を考慮に入れた看護教育プログラムの開発の必要性が示唆された。神経難病は確定診断がつきにくく、治療の手立てもないため患者や家族の不安は尽きない。そのため看護師は患者や家族が抱える諸問題を的確に把握し継続したサポートをする必要がある。しかし、筆者が行なった先行調査では看護師に自分の病気に対する思いを聞いてもらった経験があると回答していた患者は少なく、看護師の存在が自分にとって有用であると感じている人は少なかった。ところが、患者の肯定的な病気の受け止め方と看護師の支援には正の相関関係が示され、看護師の支援は患者が前向きに病気を受け止めていていく上で関係があり、看護師による支援の重要性が示唆された。

そのため、今回は、神経難病患者の心のケアについて、看護師自身がどのよう思い、取り組んでいるかの実態を明らかにし神経患者のQOLを高めるためのケアのあり方を考えていくことを目的に調査を開始した。今年度は、プレテストを進めながら半構成的面接による質問項目を検討し、神経内科患者の看護経験をもつ23名の看護師から神経難病患者の心のケアに対する看護師の思いや実際の取り組み、看護におけるエピソードなどについて聞き取り調査を行なった。インタビューの結果は逐語録に起こし、現在、質的分析を進めている段階である。対象者の平均年齢は29.4歳(SD6.91)、神経内科での平均臨床経験年数は8.1年(SD8.07)であった。神経難病患者の心のケアについての看護師の捉え方は臨床経験年数にも影響されていると考えられる点が多く、臨床経験年数が比較的浅い看護師では、心のケアとは患者が前向きに病気を受容できるように看護師自らが働きかけることを意味し、ケアを行なうためには患者と共に過ごせる一定時間の確保が必要と感じていた。しかし、多忙な業務に追われる現状では心のケアまで行うゆとりがないといったストレスを抱いていた。一方、臨床経験年数が長くなるほど、心のケアは、患者と共に考え行なうものであり、日常のケアの中に包含するものであると捉え、患者が悩みを打ち明けたいという雰囲気(climate)を作るように心がけていた。しかし、経験年数の長さに拘わらず神経難病患者から病気に対する嘆きや怒りをぶつけられる経験をもつ看護師は多く、さまざまな精神的なストレスを抱いていたが、こうしたストレスを解消する手立ては殆ど語られていなかった。本研究では、神経難病患者の心のケアについて、看護師がどのように思い、取り組んでいるかの実態を明らかにし、神経難病患者のQOLを高めるためのケアのあり方を検討していくことを目的とした。平成16年5月7月まで、質問項目を検討し、プレテストを実施しながら半構成的面接の質問項目の修正を行なった。本調査は、調査協力の得られた看護師43名から神経難病患者の心のケアに対する思いや、実際の取り組み、看護におけるエピソードなどについてデータ収集した。インタビューの結果は逐語録に起こし、文章単位に整理して文章に含まれる中心的意味内容のコード化を行なった。分析は、(1)看護師が捉えた心のケア(2)心のケアにどう取り組んでいるか(3)心のケアの取り組みを阻むものなどに関する中心的意味内容を抽出した。その結果、79の小カテゴリーに分類されたものを中カテゴリー、大カテゴリーに分類し、主要となる概念および概念間の関係について考察した(詳細は報告書参照)。「心のケア」について看護師は<患者が病気を受け止め、前向きになれるようにすること><生きがいを再発見できるように手伝うこと><今後の人生を組み立てていけるようにサポートすること>など神経難病を持ちながらも患者が前向きに生きがいをもって生きていけるようサポートすることと捉えていた。「心のケア」として看護師が取り組んでいたことは、<患者の告知や受容に合わせて話を聴く><話しやすい雰囲気を作る><院内でできる気分転換をすすめる>など患者とのコミュニケーションを工夫することや、気分転換の場や機会を作ることなどが行なわれていた。その一方で、<心のケアは身体的ケアに比べて優先度が低い><
造血支持細胞の特性に関する研究

造血支持細胞とその標的細胞の関係について、各研究者が独自の実験系を用い総合的に研究した。1).北村はマスト細胞の線維芽細胞依存性の増殖と分化がおこる際の、マスト細胞と線維芽細胞の接触についてしらべた。W/Wマウス由来の培養マスト細胞は、マスト細胞が線維芽細胞からの増殖刺激を受け取るために必要とするW(cーkit)レセプタ-を欠いているが、W/Wマスト細胞は正常線維芽細胞と付着しなかった。一方S1/S1胎児由来線維芽細胞は、W(cーkit)レセプタ-に対するリガンドを欠損しているが、正常マスト細を付着させない。またマスト細胞の分化異常を示すmi/miマウス由来のマスト細胞もW/Wマスト細胞以上に線維芽細胞に対する付着性の障害を示し、支持細胞がマスト細胞の増殖・分化に影響する際には両者間の接触を介していることが示唆された。2)小玉はマウス白血病細胞株の中には、既知の増殖因子には反応しないが、前脂肪細胞との共生培養では増殖するものがあることを示し、白血病細胞の増殖に対する支持細胞の関与を明らかにした。また小玉はCSFーMをコ-ドする遺伝子の突然変異のために骨大理石症を呈しているop/opマウスにCSFーMを注射すると骨大理石病が治癒することを示した。3).平嶋は核磁気共鳴トモグラフィ-を用いてヒトの骨髄の形態をしらべた。正常骨髄と再生不良性貧血の骨髄が区別され、後者の経過を追うことができた。4)片桐はアフリカツメガエルのキメラ個体の解析から赤血球が腹側卵黄のうに由来するのに対して、白血球は背側より由来することを示した。5)井上はmyc遺伝子を導入したトランスジェニックマウスから支持細胞由来と考えられる腫瘍を得た。6)丹下はヒト巨核球性白血病細胞株の分化誘導についてしらべた。7)林と橋本は支持細胞の形態的な特性に関する研究を続行した。8)日合はマウスリンパ腫細胞と支持細胞の関係の研究を続行した。1)北村はマスト細胞の線維芽細胞による増殖刺激についてしらべた。最初に用いたNIH/3T3細胞では、マスト細胞とNIH/3T3細胞の間をミリポア膜あるいは軟寒天で隔てると、マスト細胞の増殖が止まり、やがて死滅したが、BALB/3T3細胞を用いると、ミリポア膜や軟寒天で隔てても、マスト細胞の増殖は維持された。BALB/3T3細胞の培養上清中にもマスト細胞の増殖を刺激する活性がみとめられたので、線維芽細胞にはマスト細胞増殖因子を分泌するものと細胞膜上に表現するものの2種類が存在すると考えられた。2)日合は胸腺の間質細胞とリンパ球の間の相互作用についてしらべた。間質細胞とリンパ球の間の接着はマウス血清中にある因子により抑制される。日合はこの因子の単離を試みている。3)森はIL-3を産生する白血病細胞株L8813を脾摘したマウスに移植した。脾摘しない対照マウスではIL-3の刺激によって顆粒球増多がひきおこされるが、脾摘マウスではおこらず、この実験系ではIL-3刺激による顆粒球生産の場として脾臓が必須であることが示された。4)小玉はPA6前脂肪細胞の造血支持能力をしらべるための標的細胞として白血病細胞株を用いた。PA6細胞と共生培養することにより、PA6細胞依存性の白血病細胞株が得られた。5)丹下はヒト巨核芽球の細胞株T-33を樹立した。T-33細胞はタイロシンカイネ-ス活性を持つC-yes蛋白を生産するが、TPAで処理するとその活性が減弱した。6)平嶋はG-CSFあるいはGM-CSFを骨髄性白血病細胞を移植したマウスに投与した。G-CSF、GM-CSFとも白血病によるマウスの死をおくらせる効果があった。この効果は白血病細胞の自己複製の抑制によるものと考えられた。7)片桐はアフリカシメガエルの色々な白血球に対する単クロ-ン抗体を作製し、白血病の発生過程をしらべた。

3).平嶋は核磁気共鳴トモグラフィ-を用いてヒトの骨髄の形態をしらべた。正常骨髄と再生不良性貧血の骨髄が区別され、後者の経過を追うことができた。4)片桐はアフリカツメガエルのキメラ個体の解析から赤血球が腹側卵黄のうに由来するのに対して、白血球は背側より由来することを示した。5)井上はmyc遺伝子を導入したトランスジェニックマウスから支持細胞由来と考えられる腫瘍を得た。6)丹下はヒト巨核球性白血病細胞株の分化誘導についてしらべた。7)林と橋本は支持細胞の形態的な特性に関する研究を続行した。8)日合はマウスリンパ腫細胞と支持細胞の関係の研究を続行した。
機能性反応場を有する選択的有機触媒の開発に関する研究

修飾ロジウムポルフィリンにおける多点相互作用を利用したアミノ酸の二点固定およびアミドの加アルコール分解における二官能触媒作用を検討した.1.〓-および〓-位に〓-ヒドロキシー1-ナフチル基をもつオクタエチルポルフィリンのRh(III)-Cl錯体はアミノ酸およびそのエステルと1:1の付加体を形成するがこれにはRh(III)-NH_2-配位結合の他にOH-CO_2H(CO_2CH_3)の水素結合が含まれている.軸配位子をClから有機配位子(-CH_2COCH_3)に変換するとアミノ酸やそのエステルとの付加体の形成は可逆的となる.アミノ酸エステルとの付加体においては配位結合の寄与は6.7Kcal/molであり水素結合の寄与は2.1Kcal/molである.このような二点相互作用を利用することによりアミノ酸エステルとアミンの混合物から前者のみを付加体形成に導くことや〓-アミノ酸と〓-アミノ酸の混合物から前者のみを付加体形成により抽出すること等が可能となった.また〓-と〓-位に〓-ヒドロキシー1-ナフチル基をもつ光学活性体を用いることにより上述の二点認識の他にアミノ酸側鎖の関与する三点認識が可能となりアミノ酸のキラル識別が達成できた.2.上述のロジウム錯体をベンゼンーメタノール中で種々のアミドに作用させるとアミドのアルコクシスが容易に進行する.例えばp-ニトロアセトアニリドからはメチルアセテートとp-ニトロアニリンが生成する.この反応においてはポルフィリンのRh(III)部位と水酸基が必須である. ^1HNMRを用いた検討ともあわせてこの反応では基質のカルボニル基がルイス酸としてRhに配位し分極させることによりメタノールの求核攻撃を助けるが脱離するアミンに水酸基からプロトンが供与されることによりこの過程が非常に促進される.このようなルイス酸-一般酸の協同作用はペプチド加水分解酵素であるカルボチシペプチダーゼAで認められているものと同じものである.修飾ロジウムポルフィリンにおける多点相互作用を利用したアミノ酸の二点固定およびアミドの加アルコール分解における二官能触媒作用を検討した.1.〓-および〓-位に〓-ヒドロキシー1-ナフチル基をもつオクタエチルポルフィリンのRh(III)-Cl錯体はアミノ酸およびそのエステルと1:1の付加体を形成するがこれにはRh(III)-NH_2-配位結合の他にOH-CO_2H(CO_2CH_3)の水素結合が含まれている.軸配位子をClから有機配位子(-CH_2COCH_3)に変換するとアミノ酸やそのエステルとの付加体の形成は可逆的となる.アミノ酸エステルとの付加体においては配位結合の寄与は6.7Kcal/molであり水素結合の寄与は2.1Kcal/molである.このような二点相互作用を利用することによりアミノ酸エステルとアミンの混合物から前者のみを付加体形成に導くことや〓-アミノ酸と〓-アミノ酸の混合物から前者のみを付加体形成により抽出すること等が可能となった.また〓-と〓-位に〓-ヒドロキシー1-ナフチル基をもつ光学活性体を用いることにより上述の二点認識の他にアミノ酸側鎖の関与する三点認識が可能となりアミノ酸のキラル識別が達成できた.2.上述のロジウム錯体をベンゼンーメタノール中で種々のアミドに作用させるとアミドのアルコクシスが容易に進行する.例えばp-ニトロアセトアニリドからはメチルアセテートとp-ニトロアニリンが生成する.この反応においてはポルフィリンのRh(III)部位と水酸基が必須である. ^1HNMRを用いた検討ともあわせてこの反応では基質のカルボニル基がルイス酸としてRhに配位し分極させることによりメタノールの求核攻撃を助けるが脱離するアミンに水酸基からプロトンが供与されることによりこの過程が非常に促進される.このようなルイス酸-一般酸の協同作用はペプチド加水分解酵素であるカルボチシペプチダーゼAで認められているものと同じものである.
土壌に固有な微生物による揮発性有機化合物の分解メカニズムの解明と利用に関する研究

揮発性有機化合物に汚染された地盤環境を浄化する技術の中で,土壌に固有な微生物を利用する原位置バイオレメディエーションは,他の物理的や化学的なものよりもコストがかからないため,今後普及していく可能性の高い技術である.この技術には,微生物の活動に必要な栄養源などを与えて汚染物質の分解を促進させるenhanced bioremediationと栄養源などを与えない自然条件下での分解を期待するnatural attenuation(自然減衰)がある.本研究では,natural attenuation(自然減衰)に注目して,複数の汚染サイトでデータを収集・解析し,土壌に固有な微生物による汚染物質の分解メカニズムを明らかにする.また,得られた結果から,揮発性有機化合物に汚染された地盤環境の浄化対策に自然減衰効果を利用できるか検討する.利用可能な場合には,自然減衰効果を用いた浄化対策の手順を作成,提案する.研究初年度の平成14年度は,トリクロロエチレンによって汚染された地下水を地下水揚水法によって浄化している現場を対象に,データの収集と分析,現場における微生物分解効果の評価を行い,また数値シミュレーションモデルの開発も実施した.現地調査から,現地の地下水中ではTCEの微生物分解が生じており,TCEとその分解生成物であるDCEsの濃度比がほぼ一定に保たれていることが確認された.また,現場データをもとに実施した数値シミュレーションでは,微生物分解の速さを表す尺度である分解速度定数の評価を行った.得られた分解速度定数を半減期に換算すると,TCEで約0.95年,DCEsで約0.45年であり,DCEsはTCEよりも比較的容易に分解されていることが確認された.この原因としては,現場の地下水中におけるDCEsの直接酸化の影響が考えられた.揮発性有機化合物に汚染された地盤環境を浄化する技術の中で,土壌に固有な微生物を利用する原位置バイオレメディエーションは,他の物理的や化学的なものよりもコストがかからないため,今後普及していく可能性の高い技術である.この技術には,微生物の活動に必要な栄養源などを与えて汚染物質の分解を促進させるenhanced bioremediationと栄養源などを与えない自然条件下での分解を期待するnatural attenuation(自然減衰)がある.本研究では,natural attenuation(自然減衰)に注目して,複数の汚染サイトでデータを収集・解析し,土壌に固有な微生物による汚染物質の分解メカニズムを明らかにする.また,得られた結果から,揮発性有機化合物に汚染された地盤環境の浄化対策に自然減衰効果を利用できるか検討する.利用可能な場合には,自然減衰効果を用いた浄化対策の手順を作成,提案する.研究初年度の平成14年度は,トリクロロエチレンによって汚染された地下水を地下水揚水法によって浄化している現場を対象に,データの収集と分析,現場における微生物分解効果の評価を行い,また数値シミュレーションモデルの開発も実施した.現地調査から,現地の地下水中ではTCEの微生物分解が生じており,TCEとその分解生成物であるDCEsの濃度比がほぼ一定に保たれていることが確認された.また,現場データをもとに実施した数値シミュレーションでは,微生物分解の速さを表す尺度である分解速度定数の評価を行った.得られた分解速度定数を半減期に換算すると,TCEで約0.95年,DCEsで約0.45年であり,DCEsはTCEよりも比較的容易に分解されていることが確認された.この原因としては,現場の地下水中におけるDCEsの直接酸化の影響が考えられた.
永田予想への代数的アプローチ

正規射影代数多様体のCox環のようなZn型の次数付整閉整域に関しては、その因子類群や標準加群の記述に関して様々な研究がある。ここでは、Nn型の次数付整閉整域に関して因子類群や標準加群の記述を行った。次数半群Nnの境界で定義される因子分だけZn型の次数環とは違った結果が出てきた。Grothendieck群やChow群を数値的同値で割ると有限生成の格子が得られる。それに、実数体をテンソルして有限次元ベクトル空間を考える。そのベクトル空間の中で、CM錐(MCMの張る錐)を考える。そこには、基本類と呼ばれるサイクルが定義される。基本類がCM錐に入るかどうか議論した。Cox環のようなZn型の次数環に関しては、その因子類群や標準加群の記述に関して様々な研究がある。ここでは、Nn型の次数環に関しては、因子類群や標準加群の記述を行った。ここでは、収束・発散などが議論できる。そのベクトル空間の中で、極大コーエンマコーレー加群の張る錐を考える。この論文では、極大コーエンマコーレー加群の張る錐の基本性質を調べた。応用として、様々なHilbert-Kunz関数の様々な例を構成することに成功した。ここでは、Nn型の次数環に関して、因子類群や標準加群の記述を行った。次数半群Nnの境界で定義される因子だけZn型の次数環とは違った結果が出てきた。Gorenstein孤立商特異点は、次元が奇素数であれば巡回商特異点であることを証明することに成功した。つまり、「奇素数nに対して、SL(n,C)の有限部分群Gで単位行列以外のGの元は固有値1を持たないとき、Gは巡回群である」を示した。超曲面孤立特異点上の二つの有限生成加群のtor_iは、iが十分大きいときは長さ有限であるし(孤立特異点だから)長さはiに関して周期2になる(matrix factorizationより)。Hochsterは、その偶数番目と奇数番目の長さの差をテータ不変量と呼び、それを研究した。この論文では、そのテータ不変量は、Grothendieck群上での数値的同値の同値類上では定数になることを示した。このことから、例えば、テータ不変量の計算によって、3次元の孤立超曲面がUFDでなければ、因子類群はtorsion-freeであり、そこでは必ずDutta-Hochster-MagLauglin型の反例が構成可能であることを証明した。このことによって、ここで収束・発散などが議論できる。そのベクトル空間の中で、極大コーエン・マコーレー加群の張る錐を考える。この論文では、コーエン・マコーレー錐の基本性質を調べた。応用として、様々なHilbert-Kunz関数の例を構成することに成功した。そのような例が存在するかどうかは、知られていなかった。そのベクトル空間の中で、極大コーエンマコーレー加群の張る錐(以下、CM錐と略す)を考える。また、グロタンディエク群の中には、基本類と呼ばれるサイクル定義される。基本類がCM錐に入るかどうかは、ホモロジカル予想と関連して非常に重要である。正標数の環に中でで、有限フロベニウス表現型、あるいは、F-有理と呼ばれる場合に基本類がCM錐に入ることを証明した。代数多様体の因子類群に実数体をテンソルして、その中で効果的因子が生成する錐を考える。それと同じように、加群のグロタンティエック群を数値的同値で割って実数体をテンソルして、その中で極大コーエン・マコーレー加群が生成する錐を考える。その錐の基本的な性質を調べた。それによって、ある条件の下で、フロベニウスの極限がコーエン・マコーレー錐に入ることがわかった。したがって、それを何倍かすると極大コーエン・マコーレー加群と数値的同値になることがわかった。また、コーエン・マコーレー錐が原点で真に尖っていることを証明した。これによって、階数を指定すれば、その階数の極大コーエン・マコーレー加群は数値的同値で割れば有限個になることがわかった。さらに、ある条件の下での階数1のコーエン・マコーレー加群の同型類の個数の有限性などがわかった。ヒルベルトクンツ関数は、正標数の環論では非常に重要な役割を果たす。与えられた環が余次元1で正則である場合に、ヒルベルトクンツ関数は第二係数まで多項式になることを証明した。それは環が整閉整域の場合はわかっていたのであるが、その条件を弱めたことになる。