hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
事業に適した業績評価指標を抽出するデータ分析手法及び格納形式の研究

本研究では企業等が実施する事業開発において、適した「KPI(業績評価指標)」を数理的に求める手段を確立させることを目的に、因子分析等の多変量解析法を用いた「分析手法」と、それを可能にする「実績データの格納形式」を明らかにする。これらを通し、情報学と経営学の学際研究を進展させ、我が国の国際競争力向上の一助とする。1年目となる平成29年度は、研究計画の通り250社の事業開発事例の実績データを調査し、因子分析可能な指標であるかという視点から、適したKGI(重要目標達成指標)とKPIを明らかにした。2年目となる平成30年度は、まず上記の研究成果を国際P2M学会誌における有審査論文および、国際会議ASCON2018における口頭発表にて公表した。さらに分析手法に各指標間の因果関係を明確に示すことが可能となる「ベイジアンネットワーク分析」を採用し、かつより多様な事業開発へ適用可能となるよう、実験に用いる事例の業種・規模を多様化させ、データを1000件に増やして研究を行った。この結果、KGIとKPIの因果関係モデルが明らかになり、さらにこのモデルに階層クラスタ分析を用いたノードを追加することで、業種・規模等の企業属性に影響を受ける・受けない因果関係を視覚的・数理的に把握することが可能になった。国内外の権威あるジャーナルにて関連研究を調べた結果、特に事業開発等の多様性・不確実性が高い活動において数理的な手段で業績評価指標を抽出可能な方式は見当たらず、独自性・有用性の高い研究成果が創出できたこととなる。当初の予定通り、因子分析を用いた業績評価指標の数理的な抽出方式とデータ格納方式を明らかにし、この結果は国際P2M学会誌Vol.13, No.1に有審査論文として掲載された。また国際会議ASCON2018にて口頭発表を行った。さらに指標間の全体的な因果関係を把握可能にするため、ベイジアンネットワーク分析を用いた分析アルゴリズムを解明した。この方式の妥当性確認が可能となる1000件の実績データ収集も完了しており、最終年度となる令和元年度に、これまでの研究成果の総纏めとして「業種・規模に依存しない業績評価指標の抽出アルゴリズム」を研究発表可能な準備が整っている。当初の予定通り、データ分析アルゴリズム及び格納方式は既に解明されているため、最終年度は主にこの研究結果の発表・普及を実施していく。主な推進方策は下記の通り。1研究成果としての公表:ManagementScience誌をはじめマネジメント分野のトップジャーナル(Web of ScienceランキングQ1以上)に論文投稿し、日本発のデータ駆動型マネジメント手法として全世界に発信する。またそのユースケースの1つとして、環境保全活動と経済的利益を両立させるマネジメント方法を、上記方式を活用して解明し、関連する国際会議等で発表する予定である。2国内での実用化を実現するため、本研究課題で解明した方式をオープン利用可能にし、実証実験を行う環境を整備する。具体的には、本研究課題にて解明したベイジアンネットワーク分析と階層クラスタ分析を併用した因果関係モデル構築方式と、収集した1000件のデータを基に、利用者が自己の事業環境に合わせて自由に分析結果を参照可能なWebツールを公開する予定である。本研究では企業等の事業開発における適した「KPI(業績評価指標)」を数理的に求める手段を確立させることを目的に、因子分析等の多変量解析法を用いた「分析手法」と、それを可能にする「実績データの格納形式」を明らかにする。1年目となる平成29年度は、研究計画の通り250社の事業開発事例の実績データを調査し、下記の事項を明らかにした。1)KPI(業績評価指標)を数理的に導出する際の目的変数に適した「KGI(重要目標達成指標)」として、事例データの分布の様子から「製品単体の利益率(%)」が適切であることが明らかになった。2)「KPI(業績評価指標)」の候補は33件(研究計画時より細分化し12件増加)あったが、そのうち因子分析によって抽出可能な指標は事例データの分布の様子から18件あり、それらは事業開発の企画・実装・運用の各段階に分散していた。3)「製品単体の利益率(%)」と因果関係が認められたKPIは「特許登録成功率(%)」のみであった。これらの結果、事業開発における重要目標達成指標となる「製品単体の利益率(%)」を構成する因子は、事業開発の企画・実装・運用の各段階で抽出可能であること、さらにその目標値をシステム的に導き出すことは困難であることがわかった。以上の知見の中で、システムの全体思想・設計については国際P2M学会2017年秋季研究発表大会及び査読付きの国際P2M学会誌Vol. 12, No. 2にて公表し、企業からの実績データを含めた分析手法に関する考察は国際P2M学会2018年春季研究発表大会における口頭発表及びパネルディスカッションで、それぞれ公表した。平成29年度に目標としてた「企業への事業開発における実績値の調査」が完了し、KGIから多変量解析法を用いて適切なKPIを抽出する「分析手法」を考案する目途が立ったためである。さらに平成30年度に予定していた各KGI及びKPIのデータ格納方式も併せて検討した。これらの知見を論文に纏め、査読付きの国際P2M学会誌への掲載及び、同学会の秋季研究発表大会での口頭発表を行った。

本研究では企業等が実施する事業開発において、適した「KPI(業績評価指標)」を数理的に求める手段を確立させることを目的に、因子分析等の多変量解析法を用いた「分析手法」と、それを可能にする「実績データの格納形式」を明らかにする。これらを通し、情報学と経営学の学際研究を進展させ、我が国の国際競争力向上の一助とする。1年目となる平成29年度は、研究計画の通り250社の事業開発事例の実績データを調査し、因子分析可能な指標であるかという視点から、適したKGI(重要目標達成指標)とKPIを明らかにした。2年目となる平成30年度は、まず上記の研究成果を国際P2M学会誌における有審査論文および、国際会議ASCON2018における口頭発表にて公表した。さらに分析手法に各指標間の因果関係を明確に示すことが可能となる「ベイジアンネットワーク分析」を採用し、かつより多様な事業開発へ適用可能となるよう、実験に用いる事例の業種・規模を多様化させ、データを1000件に増やして研究を行った。この結果、KGIとKPIの因果関係モデルが明らかになり、さらにこのモデルに階層クラスタ分析を用いたノードを追加することで、業種・規模等の企業属性に影響を受ける・受けない因果関係を視覚的・数理的に把握することが可能になった。国内外の権威あるジャーナルにて関連研究を調べた結果、特に事業開発等の多様性・不確実性が高い活動において数理的な手段で業績評価指標を抽出可能な方式は見当たらず、独自性・有用性の高い研究成果が創出できたこととなる。当初の予定通り、因子分析を用いた業績評価指標の数理的な抽出方式とデータ格納方式を明らかにし、この結果は国際P2M学会誌Vol.13, No.1に有審査論文として掲載された。また国際会議ASCON2018にて口頭発表を行った。さらに指標間の全体的な因果関係を把握可能にするため、ベイジアンネットワーク分析を用いた分析アルゴリズムを解明した。この方式の妥当性確認が可能となる1000件の実績データ収集も完了しており、最終年度となる令和元年度に、これまでの研究成果の総纏めとして「業種・規模に依存しない業績評価指標の抽出アルゴリズム」を研究発表可能な準備が整っている。平成29年度に収集した企業からのデータを基に、下記を実施する予定である。1)クロス集計や母集団の分離等の可能性を探り、収集データへの理解をさらに深め、研究への適用を検討する2)因子分析(最尤法)及び重回帰分析によってKPIの抽出を安定的に実施できるアルゴリズムを探る3)上記2)の分析方法を踏まえてデータ格納方式の見直しを行う以上の内容を平成30年度912月頃に論文に纏め、国内・国際会議にて発表することを予定している。当初の予定通り、データ分析アルゴリズム及び格納方式は既に解明されているため、最終年度は主にこの研究結果の発表・普及を実施していく。主な推進方策は下記の通り。1研究成果としての公表:ManagementScience誌をはじめマネジメント分野のトップジャーナル(Web of ScienceランキングQ1以上)に論文投稿し、日本発のデータ駆動型マネジメント手法として全世界に発信する。またそのユースケースの1つとして、環境保全活動と経済的利益を両立させるマネジメント方法を、上記方式を活用して解明し、関連する国際会議等で発表する予定である。
東アジア沿岸域における地下水流出に伴う炭素・栄養塩類負荷量の評価

地下水湧出に伴う栄養塩類の海への負荷は、沿岸域生態系へ大きな影響を与えていると考えられているが、その評価は始まったばかりである。本研究では、海底地下水湧出に伴う栄養塩(窒素・リン等)と炭素の負荷量の評価を東アジア沿岸域において行い、日本での研究成果との比較を行い、海底地下水湧出が沿岸域の生態系に与える影響の解明に挑戦する。アジアでの海底地下水研究は日本を除いてあまり行われておらず、本研究グループが確立しつつある海底地下水湧出の評価方法を、人間活動が活発で栄養塩類などの人為的負荷の大きな東アジアの沿岸域で行うことで、陸域からの海域への地下水湧出による物質負荷量の評価を行った。韓国および台湾での海底地下水湧出調査では、自記地下水湧出量計を用いた海底地下水湧出量の連続測定、ピエゾメータによる海底間隙水ポテンシャル測定と水質測定,Rnをトレーサーに用いた海底地下水湧出量の測定、CTDセンサーを用いた海底地下水電気伝導度の連続測定、比抵抗トモグラフィー法を用いた沿岸間隙水および物性の評価、湧出地下水の酸素水素安定同位体測定による起源の解明、湧出地下水・陸域地下水・沿岸海水の栄養塩類の測定、などを行った。一方、東南アジアのバンコクとマニラでも同様の海底地下水調査を行っており、それらと今回の結果を比較した。バンコク・タイ湾での調査では、海底地下水湧出のうち"再循環水"による物質負荷(特にシリカとリン)において、河川水による寄与と同等量が海底地下水湧出(再循環水)によってもたらされていることが明らかになった。また、マニラでも同様の結果が得られており、海底地下水湧出のうち、沿岸域への物質負荷における"再循環水"の重要性について明らかにすることができた。日本各地でも同様の海底地下水調査を行っている。これまで、熊本・不知火、神戸・御前浜、黒部、駿河湾などで、主に物理学的手法による海底地下水湧出の評価と、水質・同位体分析による栄養塩の負荷に関する調査を行ってきた。潮位変動の大きい韓国・京畿湾では、再循環水の影響を強く受けるのに対し、地形の急峻な日本の海岸域では、淡水成分がもたらす栄養塩が、河川水のそれに匹敵する量である所もあることが明らかになった。韓国では赤潮の発生原因が地下水流出と関係があるのではと以前から問題になっており、その原因解明のために様々な調査が行われてきたが、いまだその原因については明らかにされていない。本年度は、海域への栄養塩類と赤潮発生の因果関係の解明に挑戦するための予備観測を行った。自記地下水湧出量計を用いた海底地下水湧出量の連続測定・CTDセンサーを用いた海底地下水電気伝導度の連続測定・比抵抗トモグラフィー法を用いた沿岸間隙水および物性の評価・湧出地下水の酸素水素安定同位体測定による起源の解明・湧出地下水の炭素流出量の評価・湧出地下水・陸域地下水・沿岸海水の栄養塩類の測定・沿岸域での地球化学収支の解明などを目的に2005年8月に観測を行った。

また、台湾での海底地下水湧出の実測はまだ行われていなかったが、海底地下水湧出を示す傍証(酸素・水素安定同位体比、Cl濃度)が得られている。海底地下水湧出に伴う栄養塩類・炭素の流出評価には、水の流出量とその濃度測定が必要であり、まず最初に流出水量の特定が必要になる。本年度は、台湾・高雄南と台北近くの2箇所で、海底地下水湧出に関する予備観測を行った。台湾・高雄南の沿岸において、マニュアル式シーページメータ(地下水湧出量計)を用いた海底地下水湧出量の予備調査、また台北近くの沿岸域において、海底地下水電気伝導度の連続測定・沿岸間隙水および物性の評価・湧出地下水の起源の解明・湧出地下水の炭素流出量の評価などの測定を行った。台湾・台北での陸域地下水調査と沿岸域に流出する河川への地下水流出に関する調査を行った。台湾においては海底地下水湧出の実測はまだ行われていなかったが、昨年度の調査により海底地下水湧出を示す傍証(酸素・水素安定同位体比、Cl濃度)とシーページメータによる実測値が得られている。海底地下水湧出に伴う栄養塩類・炭素の流出評価には、湧出水の流出量とその濃度測定が必要であり、まず最初に流出水量の特定が必要になる。昨年度は、台湾・高雄南と台北近くの2箇所で、海底地下水湧出に関する予備観測を行ったが、今年度は台北近くの沿岸域および沿岸に流出する河川への地下水流出量を、自動シーページメータ(地下水湧出量計)を用いて連続測定し、海底地下水電気伝導度の連続測定・沿岸間隙水および物性の評価・湧出地下水の起源の解明・湧出地下水の炭素流出量の評価などの測定を行った。台北での陸域地下水の調査では、地下水の酸素・水素安定同位体の測定によりエンドメンバーを特定し、海底湧出地下水の起源および河川への地下水流出の起源を明らかにすることができた。また地下水流出に伴う栄養塩の流出に関してもエンドメンバーを特定することができた。韓国のデータに関しては、解析の結果を取りまとめた。地下水湧出に伴う栄養塩類の海への負荷は、沿岸域生態系へ大きな影響を与えていると考えられているが、その評価は始まったばかりである。本研究では、海底地下水湧出に伴う栄養塩(窒素・リン等)と炭素の負荷量の評価を東アジア沿岸域において行い、日本での研究成果との比較を行い、海底地下水湧出が沿岸域の生態系に与える影響の解明に挑戦する。アジアでの海底地下水研究は日本を除いてあまり行われておらず、本研究グループが確立しつつある海底地下水湧出の評価方法を、人間活動が活発で栄養塩類などの人為的負荷の大きな東アジアの沿岸域で行うことで、陸域からの海域への地下水湧出による物質負荷量の評価を行った。韓国および台湾での海底地下水湧出調査では、自記地下水湧出量計を用いた海底地下水湧出量の連続測定、ピエゾメータによる海底間隙水ポテンシャル測定と水質測定、Rnをトレーサーに用いた海底地下水湧出量の測定、CTDセンサーを用いた海底地下水電気伝導度の連続測定、比抵抗トモグラフィー法を用いた沿岸間隙水および物性の評価、湧出地下水の酸素水素安定同位体測定による起源の解明、湧出地下水・陸域地下水・沿岸海水の栄養塩類の測定、などを行った。一方、東南アジアのバンコクとマニラでも同様の海底地下水調査を行っており、それらと今回の結果を比較した。バンコク・タイ湾での調査では、海底地下水湧出のうち"再循環水"による物質負荷(特にシリカとリン)において、河川水による寄与と同等量が海底地下水湧出(再循環水)によってもたらされていることが明らかになった。また、マニラでも同様の結果が得られており、海底地下水湧出のうち、沿岸域への物質負荷における"再循環水"の重要性について明らかにすることができた。日本各地でも同様の海底地下水調査を行っている。
新規に同定した血管周囲脂肪組織による代謝と免疫のクロストーク

申請者らは、二光子励起顕微鏡の導入により皮膚血管周囲に皮下脂肪とは異なる脂肪細胞の存在を新規に同定し、perivascular adipose tissue (PAT)と命名した。高脂肪食負荷マウスに尋常性乾癬様皮膚炎を発症させたところ皮疹が著明に増悪した。またIL-17産生のgdT細胞の浸潤が著明に亢進していた。さらに、PATに高脂肪食の成分であるリノレン酸などを添加したところ、同様のサイトカインやケモカインの産生が亢進した。以上の結果は、高脂肪食負荷により、皮膚のPATや血管内皮細胞を介して尋常性乾癬の症状が増悪に導かれていることを示唆する。肥満は2型糖尿病、動脈硬化などの様々な炎症性疾患に関与することが知られる。皮膚においても、代表的な炎症性角化症である尋常性乾癬が肥満の人で多く、また肥満の程度と臨床症状が相関することが知られている。従来、肥満による脂肪組織の肥大・活性化が炎症を誘導すると考えられてきたが(、皮下脂肪組織と乾癬病変の主座である表皮から真皮上層との時空間的な離存は、その説明を困難なものとさせる。申請者らは、二光子励起顕微鏡の導入により皮膚の三次元可視化に成功し、皮膚血管周囲に皮下脂肪とは異なる脂肪細胞の存在を新規に同定し、PATと命名した。PATは真皮内に存在するため、肥満における尋常性乾癬の病態形成に関与する可能性がある。高脂肪食による肥満マウスの作成は既に確立されている。一方、自然免疫の作動薬であるイミキモドの外用により、尋常性乾癬様皮膚炎モデル(Th17型の皮膚炎)を誘導できる。そこで、高脂肪食負荷マウス(コントロールは通常食負荷マウス)に尋常性乾癬様皮膚炎を発症させたところ皮疹が著明に増悪した。さらに、炎症部位におけるT細胞サブセットなどの免疫細胞の質的および量的差異をフローサイトメトリーを用いて比較、検証したところ、IL-17産生のgdT細胞の浸潤が著明に亢進していた。次に、皮下脂肪を除去した皮膚をコラゲナーゼ処理し、遠心分離後をすることによりPATを回収し、通常食マウスと高脂肪食マウスの皮下脂肪とPATの遺伝子発現プロファイルをDNAアレイにて解析したところ、TNF-alphaやgdT細胞を遊走させるケモカインが上昇している事を見出した。以上の結果は、高脂肪食負荷により、皮膚のPATを介して尋常性乾癬の症状が増悪に導かれていることを示唆する。平成27年度に実施する予定であった計画通りに研究が進展しているため。皮膚において、尋常性乾癬が肥満の人で多く、また肥満の程度と臨床症状が相関することが知られる。従来、肥満による脂肪組織の肥大・活性化が炎症を誘導すると考えられてきたが、皮下脂肪組織と乾癬病変の主座である表皮から真皮上層との時空間的な離存は、その説明を困難なものとさせる。申請者は、二光子励起顕微鏡の導入により、皮膚血管周囲に皮下脂肪とは異なる脂肪細胞の存在を新規に同定し、perivascular adipose tissue (PAT)と命名した。高脂肪食負荷マウス(コントロールは通常食負荷マウス)に尋常性乾癬様皮膚炎を発症させたところ皮疹が著明に増悪した。さらに、炎症部位におけるT細胞サブセットなどの免疫細胞の質的および量的差異をフローサイトメトリーにより比較、検証したところ、IL-17産生のgdT細胞の浸潤が著明に亢進していた。次に、皮下脂肪を除去した皮膚をコラゲナーゼ処理し、遠心分離後をすることによりPATを回収し、通常食マウスと高脂肪食マウスの皮下脂肪とPATの遺伝子発現プロファイルを解析したところ、TNF-alphaやgdT細胞を遊走させるケモカインが上昇していた。また、血管内皮細胞においてもリノレン酸負荷により、CCL20などのケモカインの発現が亢進した。肥満の人に尋常性乾癬の皮疹が増悪することが知られていたが、それを理解する一つの糸口が見つかった。

当研究室では二光子励起顕微鏡を用いることにより、マウスの皮膚脂肪組織を生きたまま非侵襲的に観察することに成功し、PATの同定に成功した(Egawa et al. J Dermatol Sci. 2013)。免疫細胞蛍光タンパクtomatoやシグナル伝達により蛍光色が変化するFRETマウス(京都大・医・松田道行博士との共同研究)を導入したマウス(各種皮膚構成細胞が赤色に蛍光標識)に高脂肪食を投与し、さらに脂肪を緑色に標識する蛍光色素であるBODIPYを投与して、PATと皮膚免疫細胞を可視化する。この技術導入により、高脂肪食によるPATの形態変化、PATに集積する細胞の動態や、相互作用による細胞活性化などをリアルタイムに観察する。PAT周囲に特定の細胞が集まっているのであれば、脂肪細胞と当該免疫細胞を共培養させ、PATによる免疫細胞の活性化、増殖に対する機能制御機構を解析する。次に、マウスで得られたPATに関する知見がヒトに適用されるかどうかの検討を行う。皮膚生検の余剰サンプルを用いて二光子励起顕微鏡により解析し、ヒトのPATの存在を観察し、さらに肥満による形態の変化などを明らかにする。臨床現場において尋常性乾癬の診断は視診と皮膚生検による。尋常性乾癬患者の皮膚生検組織の一部を用いて二光子励起顕微鏡により解析し、乾癬患者の皮膚PATの形態の特徴を明らかにする。また、PATの形態と尋常性乾癬の重症度を表すPASI(Psoriasis Area and Severity Index)スコアを比較することにより、生物学的製剤の治療前後などにおける乾癬の重症度とPATの関連性を明らかにする。皮膚科学マイクロアレイの解析の一部を次年度に用いることにしたため。マイクロアレイ解析に用いる予定。
セルロースナノファイバーを用いた高強度義歯床用レジンの開発

本研究の目的は、セルロースナノファイバーを義歯の補強材として義歯床用レジン材料に使用した場合の曲げ特性および表面処理方法を検討することである。その結果、義歯床用レジン材料にセルロースナノファイバーは使用可能な材料であることが判明し、セルロースナノファイバーに対して、2ステップセルフエッチングプライマーシステムボンディング材を用いて表面処理を行うことで常温重合レジンの接着強さが向上することが示された。本実験は、ISO20795-1に基づいた義歯床用レジンの試料を作製し、曲げ試験を行い評価する。またフィンランドのトゥルク大学と共同研究を行うため、トゥルク大学での研究打ち合わせは平成27年8月25日に行った。研究計画として平成27年度ではシート状やフィラー状、スラリー状に成形したセルロースナノファイバーを複合させた義歯床用レジンの曲げ試験を行った。(1)試料作製:ISO20795-1に基づき常温重合型床用レジンの試料の作製を行った。(2)本試験:3点曲げ試験により曲げ強さ(MPa)、曲げ弾性係数(GPa)を計測した。(3)実験の結果:各形状のセルロースナノファイバー含有床用レジンおよび従来型常温重合型床用レジンと比較したところ、セルロースナノファイバーによって曲げ強さが有意に向上したものはなかった。これはセルロースナノファイバーに含有する水分の影響により強度が低下したと考えられる。セルロースナノファイバーの水分を除去するために真空凍結乾燥機にて乾燥を行った。(4)歯科材料学的および歯科補綴学的助言およびディスカッションについては、福岡歯科大学教授髙橋裕、九州歯科大学教授清水博史、トゥルク大学Pekka Vallittu教授およびTurku Clinical Biomaterials Centre(TCBC)研究所長Lippo Lassilaの協力を得るため研究打ち合わせを行った。各形状のセルロースナノファイバー含有床用レジンおよび従来型常温重合型床用レジンと比較したところ、セルロースナノファイバーによって曲げ強さが有意に向上したものはなかった。セルロースナノファイバーの水分を除去するために通常の加熱乾燥機にて乾燥を行うとセルロースナノファイバーの繊維が凝集し、床用レジンに複合化させることは困難であると分かった。それに対し真空凍結乾燥機にて乾燥を行うことで、セルロースナノファイバーを凝集させることなく乾燥を行うこととした。次年度では真空凍結乾燥機にて乾燥したセルロースナノファイバーを用いて曲げ試験を行うことを予定している。本研究の目的は、義歯の破折を減少させるために植物由来のセルロースナノファイバーを義歯床用レジンの補強用繊維として用いることで、レジンの機械的強度を向上させた義歯床用レジンを開発することである。セルロースナノファイバーを義歯の補強材として義歯床用レジン材料に使用した場合の曲げ特性および表面処理方法を検討した。平成27年度では初めに義歯床用レジンとセルロースナノファイバーの複合化技術の開発であるセルロースナノファイバー処理条件の検討およびセルロースナノファイバーの表面処理方法を中心に行い、複合化したセルロースナノファイバー添加方法の最適化を目指した。平成28年度では各処理条件のセルロースナノファイバー補強床用材料との曲げ強度の比較を行った。本実験は、ISO20795-1 2013に基づいて義歯床用レジンの試料を製作し、曲げ試験を行った。接着試験ではセルロースナノファイバーに対し歯科用常温重合レジンを接着させ剪断接着試験を行った。その結果、各処理条件では曲げ強さが58.2MPaから99.7MPa、曲げ弾性係数が1.65GPaから2.60GPaの範囲に及んだ。セルロースナノファイバー本来の強度から考えてまだ十分にセルロースナノファイバーの強度を義歯床用レジンに発揮できずにいると思われる。しかしながら義歯床用レジン材料にセルロースナノファイバーは使用可能な材料であることが判明し、セルロースナノファイバーに対して、2ステップセルフエッチングプライマーシステムボンディング材を用いて表面処理を行うことで常温重合レジンの接着強さが向上することが示された。真空凍結乾燥機にて乾燥させたセルロースナノファイバーを用いて義歯床用レジンに複合化させる。セルロースナノファイバーは乾燥させる際に、あらかじめ義歯床用レジンの粉末成分と一緒に乾燥させることでその粉末形状を保ったまま乾燥できることが分かった。平成28年度では義歯床用レジンの機械的強度を向上させるためのセルロースナノファイバーの濃度や乾燥方法などを検討することを予定している。またナノファイバーの専門家であるトゥルク大学Pekka Vallittu教授およびTurku Clinical Biomaterials Centre(TCBC)研究所長Lippo Lassilaの協力を得るため研究打ち合わせを行う予定である。医歯薬学45th Annual Meeting & Exhibition of the AADR 2016(USA、ロサンゼルス)で研究報告を行う予定であったが、研究成果が十分に得られていなかったため、学会発表を行わなかった。平成28年度に研究成果が得られれば、その成果を95th General Session & Exhibition of the IADR(USA、サンフランシスコ)で研究報告を行うこととする。
9ヵ年を見通した課題解決型小中一貫外国語活動・外国語科カリキュラムの開発

1.研究の目的(1)小学校1学年から中学校3学年までの小中9年間を見通した課題解決型の単元やカリキュラムの開発をしていくことである。(2)課題解決型の授業を支える英語力をつけるために,児童・生徒が興味や能力に合わせて自ら選んで読める(小学校は,絵本を見ながら録音を聞く)本を段階的に整理することである。2.研究の方法(1)前年度に実施した第5・6学年の課題解決的な単元(プロジェクト)で構成したカリキュラムを見直し修正、また、中学校と連携できる単元(プロジェクト)を選択した。(2)中学校における学習内容を調査し、小学校と連携できる単元や内容を洗い出した。(3)第5・6学年の児童の意識を調査し,第14学年の活動を修正,開発し,小学校16学年のカリキュラムを再構築した。(4)(1)(2)を参考にしながら、第5・6学年と中学校とを連続してできる単元を作成した。(5)カリキュラムの参考をするため、ベルギーや台湾の小中学校の英語教育を視察した。(6)(3)(4)(5)を吟味し,小中9力年のカリキュラムを確定した。(7)課題解決的な活動を支えるための絵本,読み物を整理した。(8)カリキュラムの一部を実践して,教師の授業評価,児童・生徒の振り返り,(7)における読書との関連なども分析し,カリキュラムに修正を加えた。3.研究の成果中学校での学習内容を精査したことで、中学校との繋がりを考えた小学校6年間のカリキュラムを再構築することができた。小中学校に通して、コミュニケーション能力・英語力をつけ、かつ、英語に触れる・学習する意欲となる段階的絵本を整理し、9年間のカリキュラムに生かすことができた。9年間を課題解決型の活動で繋いだことで、児童・生徒自らが意欲を持って学ぶ活動や学習とすることができた。本研究で開発した9年間(小中一貫)のカリキュラムは、今後の小学校英語の教科科や早期化に対応するものである。
大立体角ガンマ線検出器を用いたハドロン相互作用の解明

本研究の目的は大立体角電磁カロリメーターBGOeggと新たに開発するFoward Gamma(FG)検出器群を用いてハドロンの相互作用を解明することを目的としている。BGOeggは20放射長のBGO結晶1320本からなり、実験室系における全立体角は80%以上に及ぶが前方24度までは全く感度がない。ハドロン間相互作用を調べるためには入射ビームが高エネルギーになり、結果として標的から生成される粒子の一部は前方に散乱される。このため前方の不感領域は影響が大きい。また不感領域に生成ガンマ線が逃げるとバックグラウンドを増大させてしまう。これらを克服するため本研究ではFG検出器を導入する。FGは20放射長のPWO結晶252本から構成され角度分解能2度以上で生成ガンマ線を測定することができる。このFG検出器をBGOeggの不感領域である前方に設置することで立体角を補完し、バックグラウンド事象を抑制することができる。前年度に検出器本体の設置を行い一部チャンネルの動作確認を行うことに成功した。今年度は残りの大部分のチャンネルの読み出しのための準備を行った。夏のビームタイムオフ時期に実験室内にADC読み出しのためのディレイケーブル配線を行い8割程度のチャンネルの読み出しが可能になった。一方本研究のために新たに設計・製作したFG用荷電判別用ホドスコープは前年度にSPring-8/LEPS2にBGOegg下流にインストールし動作確認及び性能評価を行った。こうして得られた成果は時間分解能と位置分解能の評価を行った結果より性能を向上するため現在電子光理学研究センターで再製作を行っている。前年度はFG検出器本体を東北大学・電子光理学研究センターに輸送し装置の修正と動作確認を行った。高圧印可システム等の修正を行った後に宇宙線による出力信号を確認した後電子光理学研究センターの陽電子ビームラインに於いて動作確認・性能評価実験を行った。全252チャンネルの内5x5の25チャンネルを用いて陽電子ビームで各チャンネルエネルギー較正を行った後、エネルギー分解能・位置分解能・角度依存性の測定を行った。これらの結果により本実験の際の検出器の応答をより正確に評価できる様になった。その後にSPring-8/LEPS2実験等へと輸送しビームライン上に設置を完了した。FG用に新規製作した荷電判別用ホドスコープは厚さ5mmで600mm×70mmないし280mm×40mmの短冊状のシンチレーターを組み合わせて水平・垂直方向それぞれ2層の構成になっている。また荷電判別用ホドスコープは読み出しにMulti-Pixel Photon Counter(MPPC)を用いており、これに独自設計の読み出し回路を製作し信号読み出しを行う。こうして完成した荷電判別用ホドスコープとFGをSPring-8/LEPS2のBGOeggの下流に設置し性能評価実験を行った結果さらなる改良のために一旦解体し電子光理学研究センターで再制作を行っている。荷電判別用ホドスコープの光量を増やすためライトガイドの製作、読み出し回路のさらなる改良を現在行っている。研究の中心検出器であるFG本体と荷電判別用ホドスコープが完成し一応の目標性能を達成したが、今後改善すべき点が見つかったのでそれを解決する。・FG検出器FG検出器の読み出し回路の整備を行う。FG本体は全チャンネル信号出力が確認されたが、全チャンネル信号を同時に読み出すためのケーブル、回路がそろっていない。これまでにディレイケーブルを含めて8割程度の敷設が終了している。残りのケーブル類と出力信号を分割しADC・TDCを取得する回路類がそろっていない。今年度中にこれらの製作及び調達を行う。・荷電判別用ホドスコープ前年度2月に行われたテスト実験の結果、解析の結果得られた時間分解能等を見ると予想していた値より悪く特にMPPCから離れると極端に分解能が悪くなることから発生した光が予想よりもMPPCに到達していないと考えられる。このためライトガイドの製作を行い光量収集の向上を目指す。以上の様な改良を行った上で2019年度後半にはFG及び荷電判別用ホドスコープを全チャンネル読み出せる様にし性能評価実験を1ヶ月程度行いη′中間子やf2中間子の生成実験を行う。本研究の様にハドロン間相互作用を調べる際には必然的に入射ビームが高エネルギーになり、結果として標的から生成される粒子は前方に集中する。また不感領域にガンマ線が逃げるとバックグラウンドを増大させてしまう。これらを克服するため本研究ではFG検出器を設置する。FGは20放射長のPWO結晶252本から構成され角度分解能2度以下でガンマ線を測定することができる。このFG検出器をBGOeggの不感領域である前方に設置することでアクセプタンスを増大し、バックグラウンド事象を抑制することができる。本年度は6月に電子光理学研究センターの陽電子ビームラインにおいてFG検出器の性能評価実験を行った。実験では入射する陽電子を50MeVから800MeVまで変化させFG検出器のエネルギー分解能を評価した。

また陽電子の入射位置を変えることで位置分解能と角度依存性を初めて測定しエネルギー分解能として2.7%が得られた。一方FGは電磁カロリメーターのため単体では検出した粒子の電荷が判別できない。そのため今回新たに荷電判別用ホドスコープを設計・製作した。FGおよび荷電判別用ホドスコープは年度末にSPring-8/LEPS2にBGOegg下流にインストールし動作確認及び性能評価を行った。こうして得られた成果は時間分解能と位置分解能の評価を行い当該結果を日本物理学会にて報告した。FG検出器は2003年にSPring-8/LEPSで実験に使用された後放置されメンテナンスされていなかった。そのためまずFG本体を東北大学・電子光理学研究センターに輸送し装置の修正と動作確認を行った。高圧印可システム等の修正を行った後に宇宙線による出力信号が確認ができたので電子光理学研究センターの陽電子ビームラインに於いて動作確認・性能評価実験を行った。全252チャンネルの内5x5の25チャンネルを用いて陽電子ビームで各チャンネルエネルギー較正を行った後、エネルギー分解能・位置分解能・角度依存性の測定を行った。これらの結果により本実験の際の検出器の応答をより正確に評価できる様になった。また幾つかの故障チャンネルが発見されたためこれらの交換を行い年度内にSPring-8/LEPS2実験等へと輸送を完了した。FG用に新規製作した荷電判別用ホドスコープは厚さ5mmで600mm×70mmないし280mm×40mmの短冊状のシンチレーターを組み合わせて水平・垂直方向それぞれ2層の構成になっている。また荷電判別用ホドスコープは読み出しにMulti-Pixel Photon Counter(MPPC)を用いており、これに独自設計の読み出し回路を製作し信号読み出しを行う。読み出し回路は通常のアンプに加え高計数時に対応するため時定数調整機能を備え8回路が1モジュール化されている。こうして完成した荷電判別用ホドスコープとFGをSPring-8/LEPS2のBGOeggの下流に設置し2月にテスト実験を行った。FGは読み出し回路の都合から16チャンネルのみを読み出し荷電判別用ホドスコープは全40チャンネルを読み出すことに成功した。本研究の目的は大立体角電磁カロリメーターBGOeggと新たに開発するFoward Gamma(FG)検出器群を用いてハドロンの相互作用を解明することを目的としている。BGOeggは20放射長のBGO結晶1320本からなり、実験室系における全立体角は80%以上に及ぶが前方24度までは全く感度がない。ハドロン間相互作用を調べるためには入射ビームが高エネルギーになり、結果として標的から生成される粒子の一部は前方に散乱される。このため前方の不感領域は影響が大きい。また不感領域に生成ガンマ線が逃げるとバックグラウンドを増大させてしまう。これらを克服するため本研究ではFG検出器を導入する。FGは20放射長のPWO結晶252本から構成され角度分解能2度以上で生成ガンマ線を測定することができる。
ソフト化学的手法を用いた新奇物質の探索

申請者はソフト化学的手法という固体物理の分野ではなじみのない合成法を取り入れ、数々の新物質を合成し、その新奇な物性を次々と発見した。ソフト化学的手法の特徴であるトポタクティック反応により、母物質の結晶構造を反映した物質設計が可能である。このソフト化学的手法のひとつである低温固相イオン交換法により合成した正方格子二次元スピン系においては、量子効果の強い銅の系について従来の類似物質よりも二次元性を著しく向上させた物質を新たに合成し、2Kの極低温まで磁気秩序がないことを確認した。またスピン量子数依存性について調べる目的で、磁性イオンをマンガン、コバルト、およびクロムに変えた系の合成にも成功し、マンガン、コバルトの系でストライプ型の磁気秩序を見出した。そしてクロムの系では一連の系で初となるG型磁気秩序を明らかにした。このG型秩序の確認は我々の予想を裏切った、興味深い成果である。上記の固相イオン交換反応に限らず、低温でも強力な還元力を発揮する金属水素化物を用いた低温固相還元反応による電子伝導体の開発にも取り組んだ。透明伝導体として注目される還元アナターゼTiO2-δ薄膜にこの手法を適用し、その酸素量を幅広く、またその電子物性を系統的に制御することに成功した。そして、従来よりも1桁低い10-3Ωcmの室温抵抗率を、金属状態及び半導体状態の両方で達成した。また、その2Kにおける磁気抵抗の符号が組成に従って正から負、そして再び正に変化するという興味深い物性を観測した。トポタクティック反応というソフト化学的手法の特徴を最大限に活かして、正方格子系量子スピン系の新奇物質の合成に成功した。そして2Kまで磁気秩序をもたない物質(CuCl)Ca2NaNb4O13、類似化合物において従来報告のなかったG型反強磁性を示す(CrCl)LaNb2O7を発見したほか、室温で10^21Ωcmという高キャリア濃度を達成した。これらの物性は全く予期していなかったものである。種々のトポタクティック反応を組み合わせることにより、さらなる新物質の開発が望まれる。例えばこれまでの研究で用いた低温固相イオン交換反応と、低温固相還元反応を組み合わせることによって、銅の正方格子磁性体へのキャリアドーピングを行い、金属化または超伝導化を試みる。反応の順序によって合成の可否が左右されうることを考慮して、多段階反応におけるシーケンスの検討も行う。申請者は固体化学を研究分野とし、低温合成法を用いた新物質合成とその物性探索を行っている。低温合成法とは、従来の高温固相反応法に比べ非常に低い温度(約500°C以下)で行われる反応のことを指し、反応前後の物質間に構造的相関が存在するため合理的な構造設計が可能である。化合物の物性はその結晶構造と密接な関連を持つため、従来は困難であった新物質の構造設計が原理的に可能である。よってこの手法を用いることにより、優れた電気磁気物性を有する新奇物質を得ることが期待される。低温合成法の一つである固相イオン交換法により二次元磁性体の開発を行った。まず、銅酸化物高温超伝導体との関連が考えられる、銅の正方格子系について、従来より得られていた関連物質よりも二次元を向上させた系を合成した。この物質において申請者は超格子の存在を確認したほか、2Kの極低温まで磁気秩序がないことを確認した。またスピン量子数依存性について調べる目的で、関連物質として磁性イオンをマンガン、コバルト、およびクロムに変えた系も合成し、これらが反強磁性磁気秩序を示すことを明らかにした。上記のイオン交換法の他に、低温固相還元法という新手法による開発も行った。透明伝導体として注目される還元アナターゼTiO_<2-δ>薄膜にこの手法を適用し、その酸素量を幅広く、またその電子物性を系統的に制御することに成功した。そして、従来よりも1桁低い10^<-3>Ωcmの室温抵抗率を、金属状態及び半導体状態の両方で達成した。

また、その2Kにおける磁気抵抗の符号が組成に従って正から負、そして再び正に変化するという興味深い物性を観測した。トポタクティック反応というソフト化学的手法の特徴を最大限に活かして、正方格子系量子スピン系の新奇物質の合成に成功した。そして2Kまで磁気秩序をもたない物質(CuCl)Ca2NaNb4O13、類似化合物において従来報告のなかったG型反強磁性を示す(CrCl)LaNb2O7を発見したほか、室温で10^21Ωcmという高キャリア濃度を達成した。これらの物性は全く予期していなかったものである。種々のトポタクティック反応を組み合わせることにより、さらなる新物質の開発が望まれる。例えばこれまでの研究で用いた低温固相イオン交換反応と、低温固相還元反応を組み合わせることによって、銅の正方格子磁性体へのキャリアドーピングを行い、金属化または超伝導化を試みる。反応の順序によって合成の可否が左右されうることを考慮して、多段階反応におけるシーケンスの検討も行う。
葉の生理生態学的特性を利用した新しい枝呼吸能力の推定方法の開発

地上木部の呼吸能力を精度よく効率的に推定するため、枝幹の呼吸能力は器官サイズでなく梢端部の葉重量に規定されるという仮説を検証した。具体的には、若いブナ個体内の様々な位置にある枝や幹の呼吸能力と梢端部の葉重量、器官サイズ、齢を調べ、呼吸能力と葉重量、サイズ、齢の関係を分析した。その結果、呼吸能力の空間変化を最もよく説明するのは葉重量ではなく、サイズと齢であることがわかった。これは被陰等により枝や個体の光合成量が低下しても、木部の呼吸能力は変化しないことを意味する。競争に負けて被陰された枝や個体では、過去に蓄積された木部器官の呼吸が相対的に大きくなり、炭素利用効率が急激に悪化する可能性がある。ブナの幹や枝の呼吸能力と、葉特性(葉の量、光環境)の関係を、開葉直後の5月から落葉直前の10月下旬まで、季節を通して調べた。そして、呼吸能力の推定に一般的に使用される枝や幹のサイズ(直径、表面積、体積など)よりも、幹枝が支持している葉の特性により強く依存するという仮説を検証した。具体的には、葉特性、サイズを説明変数に、呼吸能力を目的変数にした重回帰モデルをつくり、その推定精度を比較した。その結果、葉特性を考慮しても、サイズの場合と、ほとんど推定精度が変わらないことがわかった。呼吸能力の測定は、一定温度(23°C)、切断法(1日以内に測定)、被陰下で行ったため、樹液による呼吸CO2の持ち去りや、樹皮光合成による呼吸能力の過小評価の影響はない。最も精度が良いモデルは、サイズと齢を変数にした場合であり、それは個体全体の呼吸能力の約74%を説明した。これは過去に行われたマツ属の研究結果と一致する。葉特性を考慮してもモデルの精度が上昇しなかったことから、枝や幹の呼吸能力は、梢端部にある葉特性とは無関係に決定されているといえる。つまり、被陰や老化によって葉が脱落した場合でも、枝や個体は呼吸能力を低下させて炭素固定の効率を維持するような、適応反応はないといえる。被陰された枝や個体では、炭素固定量が急激に低下すると予想される。平成24年度は、主として樹皮呼吸装置の組み立てと苗畑樹木を利用した装置のテストを行った。装置については、枝の温度を5°C40°Cまで自在に制御しつつ、直径が0.3cmから10cmまでの枝呼吸速度を測定できるものを組み立てた。1つの枝呼吸速度の測定に要する時間は最大で10分であり、短時間でたくさんのサンプルを効率良く測定ができる。しかし、直径0.5cm以下の細い枝(シュート)については呼吸速度が低いため、精度よく測定するには長さ10cm以上のサンプルが必要であることがわかった。成長が遅く節間の短い枝を測定する場合には、十分なサンプルを確保できない可能性がある。林床や樹冠の下部にある枝を対象に葉特性と呼吸速度の関係を調べる場合には、細い枝の測定に特化したシステムを作成する必要がある。解剖学的特性についても、切片の作成から染色、画像分析までのシステムを立ち上げた。苗畑のサンプルを利用して、葉の特性(葉量)と枝呼吸特性の関係を測定した。従来の報告通り、重量あたりの呼吸速度は枝径が大きくなるほど低下する傾向を示した。しかし、枝径あたりの呼吸速度には大きなバラツキがあり、それは枝梢端部の葉量と関連していた。従来の枝サイズのみを利用した呼吸速度の推定方法は誤差を生じる可能性がある。その一方で、葉特性以外の要因について分析したところ、枝の齢や通導距離も呼吸のバラツキに寄与している可能性が示唆された。枝呼吸速度を規定する要因を特定するには、こうした葉特性以外の要因についても調べる必要がある。枝や幹(木部器官)の呼吸能力を推定する際に、ある一部で測定した呼吸能力を器官のサイズ(直径や体積など)で拡張することが多い。しかし、サイズには生育細胞だけでなく死滅した細胞も含まれるため、その手法には大きな誤差が含まれる危険性がある。生育細胞には梢端にある葉へ水や養分を輸送するという役割があるため、木部器官の呼吸能力の変化には器官サイズだけでなく葉特性(重量や面積)が関与している可能性がある。この仮説を検証するために、ブナを対象にして葉特性と呼吸能力の関係を調べた。具体的には、15年生のブナ5個体の様々な位置にある枝や幹について、呼吸能力と器官のサイズ、齢、解剖学的特性、梢端の葉特性を破壊的手法で調べ、呼吸能力を規定する要因を探索した(合計160か所)。

その結果、予想に反して、呼吸能力を最もよく説明したのは体積(サイズ)であり、その次に器官の齢の影響が大きいことがわかった。葉特性を考慮しても樹皮呼吸の再現精度は向上せず、これらの傾向は器官の位置や種類、サイズに関わらず同じであった。15年以上のブナ木部器官の呼吸能力は、梢端にある葉の状態に影響されない。つまり、被陰や傷害によって葉群の生産力が低下しても、それを補償するような呼吸の適応反応はないといえる。また、ブナ以外の樹種、成熟個体についても上記の仮説を検証するために、3次元レーザースキャナーを用いた葉面積分布の推定を行った。しかし、レーザーによる間接推定は葉量を過大評価したため、樹冠の中からもっと高密度でレーザーを照射する必要性がある。今後は、レーザーによる葉分布推定方法を確立し、葉と木部器官の機能的関係について、樹種や個体サイズによる違いを調べる。森林生理生態本申請の最大の目的であった仮説を検証することができたから当初の予定では、24年度にブナ天然林のサンプルを利用した本実験を行う予定であった。しかし、細い枝の微細な呼吸を測定するシステムの作成において空気の撹拌と温度コントロールが難しく、予想以上に時間を要した。そのため、屋外での実験は苗畑のサンプルを利用した予備実験に止まった。25年度の実験は、比較的若い個体で行ったので、老齢木の幹や枝でも仮説の検証を行う。(1)細い枝の呼吸量を測定できるシステムを作成し、あらゆるサイズのサンプルの呼吸速度を測定できるようにする。(2)ブナ天然林試験地で、葉特性、通導距離、枝齢と呼吸速度の関係を調べ、枝呼吸のバラツキを整理する方法を考える。(3)ブナ以外の種についても実験を行い、呼吸速度の種間差を整理する方法について考える。(1)微細な呼吸速度を測定するために、高精度CO2分析計(分解能1ppm以下)を購入する。(2)ブナ天然林試験地への旅費。(3)呼吸測定や解剖学的特性の測定に必要な、電子パーツや薬剤などの消耗品。(4)論文の英文校閲費や印刷費、学会参加のための旅費など、成果発表に必要な経費。
「焼畑の潜在力」を引き出す条件：アフリカ熱帯雨林の農業と森林保全の両立に向けて

前期は、昨年度にウガンダ南西部で実施した調査の結果をまとめ、日本熱帯生態学会において発表した。発表では、ウガンダ南西部におけるバナナをめぐる農と食の近年の変容について論じた。また、上記の研究成果について、英語の短報を執筆し、山口大学教育学部研究論叢ならびにJapanese Journal of Tropical Agriculture誌に投稿した。2017年8月5日から20日にかけて、パプアニューギニアにおいてバナナ栽培にかんする現地調査を実施した。カメルーンの調査地における事例と同様に、焼畑における主食バナナの栽培と商品作物のカカオを組み合わせた実践が展開していることが明らかになり、本研究課題の目的である、「焼畑の潜在力」を引き出す条件を考察する事例として、興味深い情報・データを得ることができた。後期は、パプアニューギニアでの調査結果をまとめ、日本熱帯農業学会において発表した。また、これまでの焼畑にかんする調査で得られた成果をまとめ、英語論文の執筆をすすめた。現在、African Study Monographs誌に投稿中である。さらに、第87回民族自然誌研究会において「木かげの民族自然誌:茶・コーヒー・カカオのアグロフォレストリー」と題した例会を企画・発表した。研究会では、中部アフリカ・カメルーンのカカオ・アグロフォレストリー(AF)に加えて、中米・パナマのコーヒーAF、東南アジア・タイのチャAFを対象に調査をしている研究者が話題提供し、ディスカッションをおこなった。各地域のAFの実践は、いずれも焼畑の現代的な展開として理解できること、AFの景観は、社会経済的な背景に応じた人の管理と植生遷移の相互作用によって常に変化するという共通点のあることから、動態的に捉える視座が重要となることが明らかになった。以上の議論をふまえ、生態人類学会において発表をおこなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度前期は、これまでの研究成果をもとに「アフリカ熱帯雨林のさとやま」と題した論考を執筆し、『こころの未来』誌上において発表した。2015年7月2031日の12日間、フランス・モンペリエ市の研究機関(CIRAD, CEFE等)を訪問し、中西部アフリカにおける農業に関する文献・資料収集をおこなった。おなじく、フランス・エクサンプロバンス市の公文書館(Archive National d'Outre-mer)を訪問し、中西部アフリカにおける植民地期の行政資料の閲覧と写真撮影をおこなった。また、これまでの研究成果をまとめた著書『焼畑の潜在力ーアフリカ熱帯雨林の農業生態誌』が、2015年度日本熱帯生態学会吉良賞を受賞した。今年度後期は、これまでの研究成果をもとに「多様性をうみだす潜在力ーカメルーン東南部、熱帯雨林における焼畑を基盤とした農業実践」と題した論文を執筆し、重田眞義・伊谷樹一編『アフリカ潜在力4争わないための生業実践:生態資源と人びとの関わり』(京都大学学術出版会)において発表した。また、2016年2月5日21日の17日間、カメルーン共和国における現地調査を実施した。首都ヤウンデのJICAオフィス、ならびに調査対象地である東部州の環境自然保護省、世界自然保護基金(WWF)のオフィスを訪問し、カメルーン東部州の森林地域にかんする資料・情報収集をおこなうとともに、東部州の調査村において焼畑システムやカカオ栽培の実態について、農法や土地利用に関する参与観察と聞き取り調査を実施した。今年度後期から所属先の変更・転居があり、子供が保育園の待機児童となったことや、アフリカにおけるエボラ出血熱の流行ならびに政情不安等、研究を遂行するうえでのさまざまな困難が予想されたが、当初の研究計画どおりに、フランスでの資料収集とカメルーンでの現地調査を実施することができたため。前期は、昨年度の調査結果の分析を進めた。また、「バナナはチョコレートよりも甘いか?」と題した論考を執筆し、『日本熱帯生態学会ニューズレター』誌上(第104号p.11-18)において発表した。2000年より継続しているカメルーン東南部における研究成果の内容を紹介するとともに、昨年実施した現地調査の知見も加え、本研究課題の今後の方向性について展望した。2016年8月5日7日にかけて、ウガンダの首都カンパラのマケレレ大学において開催された第15回国際民族生物学会に参加し、ひきつづき8月8日21日まで、ウガンダ南部・南西部において現地調査を実施した。ウガンダ南部では農耕民Gandaの集落を、南西部では農牧民Ankoleの集落を訪問・滞在し、バナナ栽培の実態ならびにアグロフォレストリーシステムについて参与観察と聞き取り調査を実施した。また、マケレレ大学、National Agricultural Research Organization (NARO)、Bioversity Internationalのオフィスを訪問し、資料・情報収集をおこなった。後期は、ウガンダにおける調査結果の分析や文献研究とともに、論文の執筆をすすめた。2017年3月26日に、東京外大AA研共同利用・共同研究課題研究会・2016年度第3回「アフリカ農業・農村社会史の再構築:在来農業革命の視点から」において研究発表をおこない、東南アジアの焼畑との比較や土壌肥料学的な特徴について、多分野の研究者とディスカッションした。以上の研究活動に加え、アグロフォレストリー(AF)の地域間比較を意図した研究会を実施し、中部アフリカのカカオAF、東南アジアのチャAF、ラテンアメリカのコーヒーAF、ならびにアジア・アフリカで広くみられるバナナAFの特徴や共通点・相違点についてディスカッションをおこなった。

予定していたカメルーンでの調査を延期したが、ニューズレターの執筆や研究会での発表・議論などをとおして、今後の研究の方向性について展望することができたため。また、予定どおりウガンダでの現地調査を実施することができたため。前期は、昨年度にウガンダ南西部で実施した調査の結果をまとめ、日本熱帯生態学会において発表した。発表では、ウガンダ南西部におけるバナナをめぐる農と食の近年の変容について論じた。また、上記の研究成果について、英語の短報を執筆し、山口大学教育学部研究論叢ならびにJapanese Journal of Tropical Agriculture誌に投稿した。2017年8月5日から20日にかけて、パプアニューギニアにおいてバナナ栽培にかんする現地調査を実施した。カメルーンの調査地における事例と同様に、焼畑における主食バナナの栽培と商品作物のカカオを組み合わせた実践が展開していることが明らかになり、本研究課題の目的である、「焼畑の潜在力」を引き出す条件を考察する事例として、興味深い情報・データを得ることができた。後期は、パプアニューギニアでの調査結果をまとめ、日本熱帯農業学会において発表した。また、これまでの焼畑にかんする調査で得られた成果をまとめ、英語論文の執筆をすすめた。現在、African Study Monographs誌に投稿中である。さらに、第87回民族自然誌研究会において「木かげの民族自然誌:茶・コーヒー・カカオのアグロフォレストリー」と題した例会を企画・発表した。研究会では、中部アフリカ・カメルーンのカカオ・アグロフォレストリー(AF)に加えて、中米・パナマのコーヒーAF、東南アジア・タイのチャAFを対象に調査をしている研究者が話題提供し、ディスカッションをおこなった。各地域のAFの実践は、いずれも焼畑の現代的な展開として理解できること、AFの景観は、社会経済的な背景に応じた人の管理と植生遷移の相互作用によって常に変化するという共通点のあることから、動態的に捉える視座が重要となることが明らかになった。以上の議論をふまえ、生態人類学会において発表をおこなった。外務省が発表する海外渡航情報や各国の情勢には十分に注意しながら、調査を遂行する。最終年度は、これまでに収集したデータをまとめ、英語論文の執筆をおこなう。可能であれば、カメルーンもしくは、カメルーン以外のカカオ、バナナ栽培地域での比較調査を実施する。焼畑ならびにアグロフォレストリーの地域間比較研究を継続し、アフリカ熱帯雨林における「焼畑の潜在力」を引き出す条件についての考察を深める。29年度が最終年度であるため、記入しない。