hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経気管支肺生検に基づく特発性間質性肺炎の診断とステロイド治療

1.初診時の呼吸機能CPFEはIPF onlyに比して、2)FEV1.0%:有意に低値であった。COPDとしての閉塞性性障害基準(FEV1.0%70%未満)は満たさず。3)%DLco:有意に低値であった。2.呼吸機能の年次推移(△)CPFEはIPF onlyに比して、2)△FEV1.0%:有意に低下した。1)全症例の予後を比較すると:有意に生存期間が長かった。2)呼吸機能を1年以上追跡できた症例群間で比較すると:生存率に有意差なし。4.結論CPFEはIPF aloneに比してVCやTLCの年問低下が有意に抑えられ、DLcoの年間低下も抑えられる傾向にあり、IPFaloneとは異なる呼吸機能の推移が見られた。生命予後もよいことが明らかとなり、IPF aloneとは異なる治療戦略を構築する必要があると思われた。1.平成16年11月より平成17年3月末までの間で,科学研究費補助金の研究テーマに直接該当する症例(経気管支肺生検で胞隔炎を証明できたnon-UIPと考えられる症例)は1例である.現在ステロイドに対する反応性は良好であり,胸部X線上の陰影,動脈血ガス分析の結果も改善している.今後関連病院の症例も集積して研究をすすめる必要がある.2.外科的肺生検で確定診断した線維化型非特異性間質性肺炎といわゆるdiscordant UIPの予後調査も並行して行っている.3.線維化型非特異性間質性肺炎は特発性肺線維症の前段階なのか,特発性肺線維症とは別の疾患なのか議論のあるところである.我々は約6年の経過で死亡した非特異性間質性肺炎症例を剖検する機会を得た.剖検所見によれば,1)肺の線維化はびまん性に分布しており,特発性肺線維症に見られるような散在性の病変分布ではなかった.2)外科的肺生検時と比べて線維化病変におけるリンパ球などの細胞成分はすくなく,膠原線維の形成は増加していたが,線維化の時相はほぼ一様であった.3)既存の肺構築の破壊は特発性肺線維症ほどではなく,肉眼的な蜂窩肺は見らなかった.これらの所見は本症例が非特異性間質性肺炎としての病理組織学的特徴を保持していることを示すものである.すなわち線維化型非特異性間質性肺炎は特発性肺線維症とは別の概念でとらえるべきものであるという事を支持する所見であった.これらの結果は日本呼吸器学会雑誌に投稿し,受理され,近く論文として公表される予定である.平成17年度の概要1.外科的肺生検は施行されていないが,経気管支肺生検で胞隔の肥厚と単核球浸潤があり,かつHRCTでIPFらしくない症例2例追加された.これらの症例は2.の症例と同様に,ステロイド治療開始後の肺活量の増加量が明らかである.今後ひきつづき長期的な呼吸機能の推移をみていく必要がある.2.外科的肺生検によりNSIPと診断された症例5例追加され,同様にステロイド治療開始後の呼吸機能をフォローアップしている.3.外科的肺生検でNSIPと診断され無治療で経過観察している症例NSIPのなかでもfibrotic NSIPについてはステロイド治療をしないという選択肢がある.外科的肺生検でNSIP, fibroticと証明されステロイド治療していない症例の呼吸機能をフォローアップしている.現在8年間追跡しえた症例があるが,肺活量は当初に比して全く減少していない.4.IPFとNSIPの境界領域にある,特発性間質性肺炎複数箇所を生検することによって,ある部位はUIPに一致する組織像,またある部位はNSIPに矛盾しない組織像を呈するというdiscordant UIPの症例を経験する機会が多くなった.現在まで外科的肺生検で確認しえたdiscordant UIPがいままで当科で5例あり,現在呼吸機能の推移をフォローアップしている.Fibrotic NSIPとIPFはその境界がきわめて不明確であり,境界領域の概念を整理し臨床的な位置づけもこれからの検討で明らかにしていきたい.平成18年度の概要外科的肺生検は施行されていないが経気管支肺生検で胞隔の肥厚と単核球があり,かつHRCTでIPFらしくない症例ならびに外科的肺生検によりNSIPと診断された症例上記についてステロイド治療後の呼吸機能をひきつづき追跡している.特発性肺線維症と肺気腫の合併例1.定義

IPF:外科生検,剖検もしくはCTでIPFに矛盾しない所見があり,拘束性換気障害+ガス交換障害ありCPFE:重喫煙歴がある.外科生検,剖検もしくはCTで上肺野に低吸収域,下肺野に蜂巣状陰影がある,cracklesが聴取されKL-6が高値である例2.結果1)初診時;(1)VC:両者に有意な差なし(2)FEV1.0%:CPFEのFEV1.0%はIPF単独例に比して低値傾向にある2)経年的変化(1)VC:肺気腫のないIPFはCPFEに比してVCの低下が大きい傾向がある(2)FEV1.0%:CPFEのFEV1.0%は経年的に低下するが,肺気腫のないIPFのFEV1.0%は上昇傾向あり.今後さらに症例を増やして検討する予定.1.初診時の呼吸機能CPFEはIPF aloneに比して,1)VC(mL),%VC,TLC(mL)有意に高値であった。2)FEV1.0%有意に低値であった。COPDとしての閉塞性性障害基準(FEV1.0%70%未満)は満たさず。3)%DLco有意に低値であった。2.呼吸機能の年間推移CPFEはIPF aloneに比して,1)ΔVC(mL),Δ%VC,ΔTLC(mL),Δ%TLC(年間の各パラメーターの低下)有意に抑制された。2)ΔFEV1.0%有意に低下した。3)Δ%DLco有意差なし。但しCPFEのDLcoの低下が抑えられる傾向があった。3.予後(Kaplan-Meier法)CPFEはIPF aloneに比して,1)全症例の予後を比較すると有意に生存期間が長かった。2)呼吸機能を1年以上追跡できた症例群間で比較すると生存率に有意差なし。4.結論CPFEはIPF aloneに比して肺活量の年間低下が有意に抑えられ,DLcoの年間低下も抑えられる傾向にあり,IPF aloneとは異なる呼吸機能の推移が見られた。生命予後もよいことが明らかとなり,IPF aloneとは異なる治療戦略を構築する必要があると思われた。
熱ショック蛋白質による脂質過酸化防御酵素のミトコンドリア内局在化促進作用の解析

免疫電顕的検索により、4-aminopyrazolopyrimidine(4-APP:脂質過酸化反応促進剤)を投与したラット肝臓では、過酸化脂質の還元酵素であるグルタチオンペルオキシターゼ(GSH-PO)が、ミトコンドリア内に増大していることが判明した。また、この試料から細胞分画法により分離した細胞質分画とミトコンドリアのそれぞれの分画のGSH-PO酵素活性を測定し比較したところ、免疫電顕と一致した結果が得られた。更に、抗癌剤であり、また、強力な脂質過酸化促進剤でもあるアドリアマイシンについても4-APPと同様な作用があることが判明した。以上の結果から、脂質過酸化反応を起因としたGSH-POのミトコンドリア内への移送促進モデル動物を二つ作製することができた。熱ショック蛋白質が、脂質過酸化反応により増大してくる事が報告されており、また、その細胞防御機構への関与が注目されているが、その機構は詳細には判っていない。脂質過酸化反応の障害が最も顕著に現れる細胞小器官がミトコンドリアであること(膜に富み、脂質を多く含むため)、熱ショック蛋白質がミトコンドリア内への蛋白質の移送を担っていることを考慮すると、今回作製したモデルにおけるGSH-PO(脂質過酸化防御修復酵素)のミトコンドリア内増強作用は、熱ショック蛋白質を介した細胞防御機構の作用機序の一面を示唆していると考えられた。現在、このモデル動物を用いて最も多量に誘導される熱ショック蛋白質の同定とその免疫電顕的観察を行うことによりGSH-POの移送促進機構の検索を進めている。GSH-POのcDNAとT3、T4 RNA polymeraseを用いたin vitro転写反応によりGSH-PO mRNAを大量に合成する事に成功した。次に、このmRNA用いin vitro翻訳反応を行いde novo合成のGSH-PO蛋白が得られた。現在、このGSH-PO蛋白と分離したラット肝細胞のミトコンドリアを混合しin vitroのGSH-POの移送系を作製し、これに熱ショック蛋白を加え、その移送速度の測定を試みている。
プラスチックフィルム基板上への低抵抗・高蜜着性透明導電膜の高速成膜技術の開発

プラスチック基板上に基板へのダメージを与えることなく高速度で低低抗の透明電極薄膜を形成するためのスパッタ成膜技術を開発することを目的として研究を進め、以下の結果を得た。1)スパッタ成膜中に基板に入射する熱量をマグネトロンスパッタ法および対向ターゲット式スパッタ法で調べた結果、(1)いずれの場合も基板に入射するプラズマ中の電子とターゲットから放出される2次電子によって主にもたらされていること、(2)対向ターゲット式スパッタ法の場合、基板がプラズマフリーに近い状態で置かれているために、マグネトロンスパッタ法に比べると入射熱量が半分以下で、低温成膜に適していること、が分かった。2)室温で成膜する場合、成膜中の酸素分圧を増加させると、ITO薄膜の結晶化が促進され、非晶質から結晶化膜へと変化する。この結晶化に伴って表面平滑性は著しく損なわれるため、表面平滑性の良好な薄膜を得るためには結晶化を抑制することが必要であった。3)対向ターゲット式スパッタ法でZnを微量添加したITO薄膜を、8mTorr程度のスパッタガス圧の条件で作製することで応力フリーで低効率が4×10^<-4>Ωcmの薄膜を実現することができた。4)パルス電源を用いるパルススパッタ法では、高速度でも安定にスパッタ成膜が可能なこと、デュアルスパッタ法では、陽極として動作する電極の電位をアースに落とすことで、プラズマ中の荷電粒子による基板衝撃を抑制できること、対向ターゲット配置デュアルスパッタ法、対向ターゲット式スパッタ源とマグネトロンスパッタ源を組み合わせたハイブリッドデュアルスパッタ法も有効なスパッタ法であることを示した。5)室温でのITO薄膜の作製において、基板上で生じる特性の不均一性は、ターゲットから放出される酸素原子と金属原子の放出角度分布が異なるために生じることを明らかにした。プラスチック基板上に基板へのダメージを与えることなく高速度で低抵抗の透明電極薄膜を形成するためのスパッタ成膜技術を開発することを目的として研究を進め、以下の結果を得た。1)スパッタ成膜中に基板に入射する熱量をマグネトロンスパッタ法および対向ターゲット式スパッタ法で調べた結果、(1)いずれの場合も基板に入射するプラズマ中の電子とターゲットから放出される2次電子によって主にもたらされていること、(2)対向ターゲット式スパッタ法の場合、基板がプラズマフリーに近い状態で置かれているために、マグネトロンスパッタ法に比べると入射熱量が半分以下で、低温成膜に適していること、(3)基板に入射する電子を抑制することで入射熱量は、マグネトロンスパッタでは1/10以下に、対向ターゲット式スパッタでも半分以下に減少できることが分かった。3)応力フリーの薄膜を実現するためには、スパッタガス圧を810mTorrでの成膜が望ましい。しかし、このように高いガス圧の条件では、結晶化が促進されて、表面平滑性が極めて劣る膜しか得られない。そこで微量のZnを添加することを試みた結果、スパッタガス圧8mTorr付近で応力フリーで非晶質で良好な表面平滑性を持つ膜が得られることが分かった。Znの微量添加効果については現在、さらに検討を進めている。4)パルス電源を用いるパルススパッタ法、対向ターゲット式スパッタとマグネトロンスパッタ

法を組み合わせたハイブリッドスパッタ法が、低電圧高速スパッタ法として有効であることを示した。昨年に引き続いて、スパッタ法による低温での透明導電膜の作製を試み、以下の結果を得た。1.低温基板上では、基板位置によって抵抗率が大きく異なる不均一性が発生するが、この原因が、ターゲット表面から垂直方向には質量の軽い酸素原子が、斜め方向には質量の重いIn原子がより多く放出されるためであること、酸素ガス分子を膜表面に供給しても、室温基板上ではInの酸化は促進されず、スパッタ放出された活性酸素原子が酸化を促進することを明らかにした。2.ZnOを3wt%添加したITOターゲットを使用した場合、無添加膜と比較して大きな構造の違いは認められなかった。金属Znペレットをターゲット上に配置して添加した場合に、膜中の結晶粒の成長が抑制されたのは、成膜中の酸素分圧が実効的下がったために、結晶化が抑制されたものと考えられた。3.対向ターゲット式スパッタ法を用いることでZnO添加ITO薄膜において、スパッタガス圧8mTorr付近で応力フリーの膜が得られること、最も低抵抗膜が得られる条件では、膜は初期成長層では非晶質であるが、厚くなるに従って、結晶化が起こり、非晶質相と結晶相が混在した膜となっていることが分かった。4.液体窒素温度で成膜することで、膜の結晶化は抑制されるものの、表面粗さが大きなPCフィルム基板を用いた場合、表面の凹凸が著しい膜が形成されてしまうため、より表面が滑らかな基板を使用する必要があることが分かった。5.酸化物膜を高速度で安定に形成できる方法として有望な、デュアルスパッタ法では、スパッタ電源の電極がアース電位から浮いた状態で使用すると、電圧が切り替わる瞬間に電極電位が正の大きな電位となってしまうために、プラズマ中の荷電粒子が基板に入射して基板表面を衝撃してしまうこと、正の電極の電位を常にアース電位となるように工夫することで、デュアルスパッタでも通常のスパッタ法と同程度の低衝撃スパッタが可能となる方法を開発した。
ガングリオシド代謝のシアリダ-ゼによる活性調節機構の解明及び細胞増殖との関連

糖脂質の一種であるガングリオシドGM3には細胞増殖を抑制するという知見が報告されている。その生化学的調節機構についてはその分解産物を介していることが示唆されているが、シアリダ-ゼにもこのような機構との関連が考えられる。我々は至適pH中性のガングリオシド特異的シアリダ-ゼを見出した。このシアリダ-ゼは細胞増殖制御に関連している可能性があり、精製することにした。SpragueーDawleyラットの肝臓を用い、常法に従って100,000xgの遠心および可溶化により総膜蛋白を調製した。可溶化膜蛋白をDEAEーCelluloseのバッチ処理、EAHーSepharose4B columnを用いて酸性シアリダ-ゼより中性シアリダ-ゼを分離した。次に、OctylーSepharoseCLー4B column、DEAEーSephadexAー50 column、最終的にSephadexGー100により収率13.4%、比活性2136.8unit/mgで7122.7倍迄精製された。精製シアリダ-ゼは7.5%SDSーPAGEでは85Kの単量体、SephadexGー100 columnの溶出では72kであった。また、精製シアリダ-ゼをセルロ-スアセテ-ト膜電気泳動後、膜に4MUーNeuAcを浸透させ温置したところ、活性は単一バンドを示し蛋白染色と一致した。さらに、既に宮城らにより報告されている細胞質性中性シアリダ-ゼとの異同または精製過程でのその混入の有無を検討するために精製したシアリダ-ゼの抗体を作製し、我々の抗体と分与された細胞質性シアリダ-ゼ抗体の各々のシアリダ-ゼに対する活性阻害を検討した結果、活性は全く交差しなかった。さらに、精製したシアリダ-ゼと分与された細胞質性シアリダ-ゼの基質特異性を比較した結果、細胞質性シアリダ-ゼがGM3,GD1a以外にα2,3とα2,6Sialyllactoseにも働いたが、精製した膜性中性シアリダ-ゼは一般にガングリオシド基質に特異性が高く、α2,6シアリルラクト-スには全く働かなかった。以上の結果より本シアリダ-ゼは既知のものとは全く異なる酵素であると同定された。
超短パルス高出力レーザーによるコヒーレント軟X線生成と関連する物性の研究

Jiaと黒田は共同で、申請通りフェムト秒レーザーによる新物質創成とナノ構造制御を目的として、実験的研究を推進し、フェムト秒レーザーによる誘電体や半導体界面での相互作用による物質破壊のメカニズム、特に多光子吸収による電子なだれ現象の界面とその動的挙動の研究を進めた。同時にその理論的背景の物理の考察をすすめた。6H-SiCにおける結果、CaF_2における結果は新たな知見として評価され、Appl. Phys. Lett., Phys. Rev.B等に記述されている。又、ナノ構造制御の方式としてレーザー2波長による干渉効果を提唱し、実験的にZnSe表面界面に二波長(400nm、800nm)のフェムト秒レーザーの干渉により、ナノグレーティング、ナノリップルが形成され基板面の結晶軸ではなく、レーザーの偏光方向にナノ物質が制御形成される事をはじめて見出した。これらはSolid State Commun.やAppl. Phys. Lett.等に記述され、新しい物質制御の方式として、注目されている。この方式を新展開させるため1KHz、150fsのTisレーザーとそれによるパラメトリック発振器により5002200nmの波長可変光を生成し、2ビームによる実験をすすめ、ビートによるナノリップル以外にももっと微少のナノリップル構造の生成をはじめて検出するなど研究を進展させた。(Phys, Rev. B及びA. P. L.投稿中)さらに研究を発展させるために黒田が中心となって進めてきたコヒーレント2波長軟X線の生成の成果を応用し、コヒーレント軟X線による超微細ナノ加工と散乱干渉による観察を目指し、研究を前進させ、FeとInでナノ加工可能な高調波の生成まで進展させた。。6H-SiCにおける結果、CaF_2における結果は新たな知見として評価され、Appl.Phys.Lett.、Phys.Rev.B等に記述されている。又、ナノ構造制御の方式としてレーザー2波長による干渉効果を提唱し、実験的にZnSe表面界面に二波長(400nm,800nm)のフェムト秒レーザーの干渉により、ナノグレーテイング、ナノリップルが形成され基板面の結晶軸ではなく、レーザーの偏光方向にナノ物質が制御形成される事をはじめて見出した。これらはSolid State Commun.やAppl.Phys.Lett.等に記述され、新しい物質制御の方式として、注目されている。さらに研究を発展させるために黒田が中心となって進めてきたコヒーレント2波長軟X線の生成の成果を応用し、コヒーレント軟X線による超微細ナノ加工と散乱干渉による観察を目指し、研究を前進させている。。
バンペイユにおけるリモノイド代謝

カンキツ類の苦味増加機構について次の研究結果を得た。(1)アマナツ種子よりリモニン生成酵素を抽出し、イオン交換クロマトおよびゲル濾過により比活性として7倍まで精製した。(2)カンキツ類の部位におけるリモノイド代謝の検討を行った。茎の皮層細胞周辺にリモノイドと推定される暗色結晶を認め、オバクノンは種皮より子葉に移行しリモニンとして蓄積したこと、および9月から12月にかけて葉・茎の順にリモネ-トA環ラクトンの合成が行われ茎の皮層を転流し、果実で中性リモノイドとなり貯蔵されることを認めた。(3)マ-マレ-ドを調製し、果皮の前処理による苦みの増加を検討した。リモノイド量の多い品種では加熱により風味が損なわれ、逆にナリンギンの多いものは風味で有意差が得られ、風味の要因となることが示唆された。また、果皮を加熱することにより、リモニンよりリモネ-トA環ラクトンに転換し始め10分後には17ーデハイドロリモネ-トA環ラクトンが検出した。さらに加熱によりノミリンが増加することから、ノミリンがマ-マレ-ドの苦みに関与することが推定された。リモニンの多い品種は好まれない傾向を示したが、2種の品種の混合によりマイナス要因を緩和し、苦み、甘み、酸味を調和させ、風味の向上を認めた。(4)バンペイユを用いて果実酒を作成しリモノイドおよびナリンギンのアルコ-ルへの溶出を検討した。果皮からのリモニンの溶出はエタノ-ルおよびホワイトリカ-に、ノミリンはエタノ-ルおよび水において顕著に認められた。果皮を除去し果肉のみをホワイトリカ-に浸漬した果実酒は、苦みも少なくさわやかな風味を有し、果実酒として適していることを認めた。(5)果汁搾汁後のdelayedbitternessの発生条件について検討した。果汁搾汁後の保存温度は5°Cより20°C(室温)、嫌気的より好気条件がリモノイド分解酵素の活性化の誘因となり、果汁の苦み増加に影響することを認めた。カンキツ類の苦み増加機構について次の3つの視点から研究を進めた。(1)カンキツ種子中のリモニンD環ラクトンハイドラ-ゼの精製、(2)カンキツ類の部位におけるリモノイドの代謝、(3)カンキツ品種の苦みがマ-マレ-ドの評価に与える影響について研究を行った。(1)ではアマナツ種子よりリモニン生成酵素を抽出し、DEAEセルロ-スを用いたイオン交換クロマトグラフィ-およびバイオゲルP-100を用いたゲル濾過を行い精製した。各精製段階を拘束液体クロマトグラフィ-およびディスク電気泳動法により、酵素活性および精製段階のチェックを行った。ゲル濾過により3つのピ-クが検出され流出量90100mlに高い活性を認め、比活性として7倍にまで精製された。電気泳動では精製によたバンドがより鮮明に認められた。

(2)ではリモノイドの転流および代謝経路を明らかにすることにより摘果以前に苦みの生成を防ぐことも可能であると考え、葉、茎、果皮および種子別にバンペイユ、河内晩柑、川野夏ダイダイ、ワシントンネ-ブル、清見およびユズを用いてリモノイドの変動を検討した。試料はフッカ-ミクロト-ムで厚さ24μの切片を作成し、光学顕微鏡で組織を観察した。茎の皮層周辺および細胞間に黒色結晶が認められ、塩化メチレンおよび酢酸エチルに可溶のためリモノイドと推定された。皮層細胞の不定形物質はリモノイドの転流過程の形態と推定された。種子の外種皮で9月にオバクノンが減少し子葉ではリモニンが増加したことより、オバクノンが種皮より子葉に移行しリモニンとして蓄積したことを認めた。バンペイユ、河内晩柑、川野夏ダイダイの中晩柑類のリモノイド量は葉および茎で季節的に類似した変動を示し、リモノイドの分布とカンキツの品種間に相関が示された(3)ではリモノイド量の多い品種は加熱により風味が損なわれ、ナリンギンがマ-マレ-ドの風味の要因となることが示唆された。カンキツ類の苦味増加機構について次の3つの視点から研究を進めた。(1)バンペイユの茎・葉におけるリモノイドの代謝(2)マ-マレ-ドにおける果皮の加熱処理が苦味におよぼす影響(3)バンペイユを用いた果実酒の苦味成分の研究について研究を行った。(1)ではカンキツ類の苦味成分の代謝および貯蔵形態を知り、茎におけるリモノイドの存在を確認することを目的とし、バンペイユの茎を試料とし、顕微鏡による組織の観察およびHPLCによるリモノイドの測定を行った。検鏡の結果、茎の皮層細胞周辺に塩化メチレン可溶の暗色結晶が認められ、リモノイドと推定された。9月から12月にかけて葉、茎の順にリモネ-トA環ラクトンの合成が行なわれること、ならぴに棯実期の12月にかけて茎の皮層を転流し、果実で中性リモノイドとなり貯蔵されることを認めた。(2)ではマ-マレ-ドの調製における果皮の加熱処理が苦味と風味におよぼす影響について検討した。リモニンは5分加熱によりリモネ-トA環に転換し始め、さらに5分加熱により、17ーデハイドロリモネ-トA環ラクトンが検出された。ナリンギンは10分の加熱により84%減少した。官能検査の結果、15分加熱果皮では苦味は消失したが風味は残存していることを認めた。(3)ではバンペイユを用いて果実酒を作成しリモノイドおよびナリンギンのアルコ-ルへの溶出を検討した。果肉からのリモニンの溶出はエタノ-ルおよびホワイトリカ-において顕著に認められ、ノミリンはエタノ-ルおよび水において顕著に認められた。果皮を剥皮し、果肉のみをホワイトリカ-に浸漬した果実酒は苦味も少なく、さわやかな風味を有し、果実酒として適していることを認めた。カンキツ類の苦み機構について次の2つの視点から研究を進めた。(1)カンキツ果汁の保存による苦み成分の変化、(2)マ-マレ-ドにおけるカンキツ品種の混合が味覚におよぼす影響について研究を行った。(1)ではカンキツ果汁の加工上の問題となっている搾汁後の苦み増加について、搾汁後の保存条件に焦点をあて検討した。試料は9月採取のバンペイユとグレ-プフル-ツを用いた。果汁に3倍量のジクロロメタンを加え、果汁中のリモノイドを抽出した。前処理として剥皮した果肉をガ-ゼでつつんで圧搾し、果汁を次の条件で保存した。(1)室温(約20°C)保存と5°C冷蔵保存、(2)果汁入り共栓試験管に窒素ガスを充填する嫌気的条件および対照として好気的条件での保存を行った。各々搾汁直後から32時間まで保存し経時的に比較検討した。リモノイドおよびナリンギンの分析はHPLCおよびHPTLCで行い、さらに順位法による官能検査で苦みの評価を行った。
なぜ活断層の少ない山陰ひずみ集中帯で内陸地震が多発するのか？

活断層の少ない山陰地方でなぜ多くの内陸地震が発生するのかという謎を解き明かすために、山陰ひずみ集中帯及びその周辺部において稠密GNSS観測を実施し、現在の地殻変動の詳細分布を明らかにする。得られた測地観測データと変形過程の数値シミュレーションによって山陰地方の震源断層における応力蓄積過程を明らかにする。また、過去の測地測量データの再解析から山陰ひずみ集中帯における地殻変動速度の時間変化の有無を検証し、西南日本の内陸地震の活動期のメカニズムの検証を行う。
蛋白質-リガンド複合体の会合・解離の速度定数を平衡論から導く

「多次元仮想系とカップルした分子動力学法」を応用する対象として、アミノ酸(アラニン)3分子および4分子から成る二つの系を作成した。分子間には何の束縛条件も作用させておらず、自由に離合集散できるように設定した。3分子系では、第一分子と第二分子の重心間距離を一つの反応座標に、第一分子と第三分子の重心間距離をもう一つの反応座標とした。つまり二つの反応座標が二次元の反応座標空間を作成し、この空間で構造探索を効率的に行った。4分子系では、第一分子と第二分子の重心間距離を一つの反応座標に、第一分子と第三分子の重心間距離をもう一つの反応座標に、さらに第一分子と第四分子の重心間距離をもう一つの反応座標にとした。つまり、三つの反応座標が3次元の反応座標空間を作成し、その中で効率的構造探索をおこなった。そして、この多次元反応座標空間で自由エネルギー地形を算出した。複数分子の離合集散を研究するには、複数の反応座標を導入するのが重要である。しかし、複数の反応座標を制御して効率的構造探索を行うのは、通常の効率的構造探索法では(理論上は可能であるが)実際には非常に難しい。したがって、これまでの効率的構造探索では反応座標は一個だけで行うのが普通である。しかし、そうすると、重要な構造が探索されないことが起こりやすい。一方、我々の「多次元仮想系とカップルした分子動力学法」では、このような構造探索が容易にできた。以上の結果を論文にまとめ、現在専門誌に投稿中である(物理化学・計算化学系の雑誌)。審査員(reviewers)からコメントが来たので、そのコメントに従い原稿の修正を行っている。効率的構造探索法「多次元仮想系とカップルした分子動力学法」を使っての実際の分子系への応用が本研究の土台となるが、ほぼ終わった。複数のペプチド分子が水に溶けた状態で、ペプチド分子が離合集散する現象を、構造探索し自由エネルギー地形を算出した。離合集散はシミュレーションの間に何度も起き、十分な統計性をもって構造探索ができたことが示された。この結果を現在、科学専門誌に投稿中である。一方、状態間遷移確率の算定をまだ行っておらず、従って速度定数の算出には至っていない。効率的構造探索法「多次元仮想系とカップルした分子動力学法」を応用して得られたデータから、状態変化の遷移確率を求める。多次元反応座標空間を機械的にメッシュに分割し、あるメッシュの中にいた系が、ある時間ののちに別のメッシュに移動する様をモニターし、その遷移確率(行列の形式を持つ)を算出する。「多次元仮想系とカップルした分子動力学法」は高効率の構造探索法なので、このメッシュ間移動を多数回観察できる。遷移確率行列に対して数学的な処理を行い、速度定数を算出する。多数のスナップショットが必要であることから、追加的なシミューレーションを行う可能性もある。平成28年度は、アミノ酸の一種であるアラニンの2分子を水中(周期的境界条件)に置き、その離合集散を三つの分子シミュレーション技法で追跡した。そしてそれぞれのシミュレーションのデータ(分子を構成する原子の座標集合の時系列; simulation trajectory)から、自由エネルギー地形を計算した。ここで言う自由エネルギー地形は、自由エネルギー値を2分子の重心間の距離で表した関数である。その結果、三つのシミュレーション技法から得られた自由エネルギー地形は一致した。三つの技法とは、カノニカル分子動力学(MD)、V-AUS法、VcMD法である。最後のVcMD法については、本研究課題を申請した段階ではまだ開発されてなかった。研究課題がスタートした直後に着想を得て、計算を行った。それぞれの計算は、他の結果を参考にすることなく独立に行った。三つの計算手法からの自由エネルギー地形が一致したことで、シミュレーション・データの信頼性が確認できた。これにより、2分子の離合集散の様子をうまく記述できる構造空間の作成(今後行う)が、精度良く行える。一般にこの構造空間には構造クラスターが分布するが、隣接した構造クラスター間の転移の速度常数を、カノニカルMD法とVcMD(またはVcMD法)から別々に導き、両者が一致することを確認できたら、本研究課題の目的が達成されたことになる(この確認は平成29年度および平成30年に行う予定である)。もし、計算手法により異なるクラスター分布が得られていたら、比較のために共通の土俵が消失することになる。たとえば、V-AUSから二つのクラスターAとBが得られ、カノニカルMDからそれらが得られなかったとしたら、AとBの間の構造遷移を二つの計算手法で比較できないことになる。その意味で、重要事項が確認できたことになる。最も大きな作業量を必要とする分子シミュレーションの部分を無事に行えた。三つの計算手法を使い構造サンプリングを行った結果、同一の自由エネルギー地形が得られたので、シミュレーションデータの信頼性が高いことも確認できた。平成29年度は、アミノ酸であるアラニン2分子が互いに結合と乖離を繰り返すシミュレーション(室温、1気圧相当の体積)を実行し、自由エネルギー地形を得た。2分子は、溶媒(水分子)で満たされた周期的境界ボックス内に配置した。2分子間の分子間距離を反応座標にして、二つの効率的構造サンプリング法(V-AUS法、VcMD法)で立体構造探索おこなった。合わせて通常のカノニカルMDシミュレーションを長時間行った。効率的構造探索法であるV-AUS法とVcMD法は、同程度の構造探索効率が得られた。

一方、カノニカルMD法は汎用的によく使われる手法であるが、V-AUS法とVcMD法に比較して構造探索効率は1/10程度である。言い換えると、室温の平衡分布(カノニカル分布、および自由エネルギー地形)を得るために、V-AUS法とVcMD法に比べてカノニカルMD法は10倍程度長いシミュレーションをしなければならなかった。ここまでの結果でも発表する価値があるので論文発表した: T. Hayami, K. Kasahara, H. Nakamura, J. Higo. J Comput Chem. (2018)doi: 10.1002/jcc.25196.(査読有)なお、上記論文には巻とページがまだ割り振られていない。そこで、「研究発表」の「雑誌論文」欄では便宜的に巻番号もページ番号も1と記述している。この結果は、本研究課題の最終目標に到達するための基礎になる。すなわち、V-AUS法、VcMD法のシミュレーションの軌跡から状態間遷移確率を算出し、それをカノニカルMDから求めた状態間遷移確率と比較することで、本研究課題は完結される。効率的構造探索法(またはgeneralized ensemble method)と呼ばれる一連の構造探索法からは、理論上、実時間での速度定数が得られないことになっている。本研究の目標は、生体分子系の効率的構造探索法を行い、そこから(得られるはずのない)速度定数を求めることである。そのために必要なシミュレーション(3種類:V-AUS法とVcMD法、および通常行われるカノニカルMD法)を2年目までに完了した。残った仕事(速度定数を求めること)は、3年目に行う。今後新たな大規模な計算は必要ない。予算の大部分を東京工業大学のTSUBANEシステムの計算機使用料に費やしたが、計画から遅れることなくシミュレーションを完了できた。「多次元仮想系とカップルした分子動力学法」を応用する対象として、アミノ酸(アラニン)3分子および4分子から成る二つの系を作成した。分子間には何の束縛条件も作用させておらず、自由に離合集散できるように設定した。3分子系では、第一分子と第二分子の重心間距離を一つの反応座標に、第一分子と第三分子の重心間距離をもう一つの反応座標とした。つまり二つの反応座標が二次元の反応座標空間を作成し、この空間で構造探索を効率的に行った。4分子系では、第一分子と第二分子の重心間距離を一つの反応座標に、第一分子と第三分子の重心間距離をもう一つの反応座標に、さらに第一分子と第四分子の重心間距離をもう一つの反応座標にとした。つまり、三つの反応座標が3次元の反応座標空間を作成し、その中で効率的構造探索をおこなった。そして、この多次元反応座標空間で自由エネルギー地形を算出した。複数分子の離合集散を研究するには、複数の反応座標を導入するのが重要である。しかし、複数の反応座標を制御して効率的構造探索を行うのは、通常の効率的構造探索法では(理論上は可能であるが)実際には非常に難しい。したがって、これまでの効率的構造探索では反応座標は一個だけで行うのが普通である。
ヒトヘルペスウイルス6の感染機序に関与する蛋白の分子生物学的解析

Human herpesvirus 6(HHV-6)はその性質の違いから2つのvariantに分けられている。突発性発疹の原因ウイルスでvariant Bに属しているHST株の全塩基配列を決定し、その塩基配列と病原性の知られていないvariant Aに属するU1102株との比較を行った。その結果、variant AとBの間で著しく異なる6遺伝子を見い出し、それらの違いはvariant特異的なもので、PCR typingに使えることを明かにした。HHV-6は2つのG-protein-coupled receptorのhomolog(U12とU51)をコードしていることを明らかにした。U12遺伝子はsplicingを有するmRNAをコードしており、そのcDNAをクローニングし、そしてその蛋白をK562細胞で発現させた。その発現細胞での各種chemokineの反応性をCa flaxと結合活性により検討した結果、U12はCC-chemokine receptorであることが明らかとなった。また、U12のmRNAは薬剤処理した感染細胞のRT-PCRの結果から感染後期に現れることが明らかとなった。U12のN末部分とGSTとの融合蛋白を大腸菌で発現させ、ウサギを用いて抗体を作成し、経時的にサンプリングした感染細胞を用いてwestern blotting法によりU12の発現時期を検討した。その結果、感染後24時間以降に発現することが明らかとなった。HHV-6はchemokineのhomolog(U83)をコードしていることを明らかにした。U83とFcとの融合蛋白をcos-7で発現させ、精製した。そのU83がmonocyteに対してCa flaxを誘導し、chemoatractantとして機能することを明らかにした。また、U83のmRNAは薬剤処理した感染細胞のRT-PCRの結果から感染後期に現れることを明らかにした。HHV-6 variantB(HHV-6B)のgHに対する特異的な中和モノクロナル抗体(OHV3)の認識部位の決定を以下のように行った。HHV-6AとBのgH遺伝子をクローニングし、ワクシニアの発現系を用いて強発現を行い、OHV3との免疫沈降法により反応性を確認した結果、感染細胞の場合と同様の結果を得た。さらにvariant間でキメラ遺伝子を作成し、ワクシニアを用いて強発現後、間接蛍光抗体法によりOHV3の認識するエピトープを決定した。variant間でのアミノ酸の相違する部位をmutagenesisにより置換し、発現させ、蛍光抗体で調べた結果、389番目のリジンがOHV3の認識に重要であることが明らかとなった。HHV-6BのU12遺伝子はsplicingを有するmRNAをコードしており、そのcDNAの強発現により、U12の機能がchemokine receptorであることを以下のように決定した。薬剤処理をした感染細胞のRT-PCRの結果、U12のmRNAは感染後期に現われることが明らかとなった。また、U12のN末部分とGSTとの融合蛋白を大腸菌で発現させ、うさぎを用いて抗体を作成した。その抗体を用いて感染後、経時的にサンプリングし、Western blotting法によりU12の発現時期を検討した。さらに、cDNAを用いてK562細胞でのstableな発現系を樹立し、その細胞を用いて各種chemokineの反応性をCa fluxで検討し、さらに結合活性を検討した結果、U12はCC-chemokine receptorであることが明らかとなった。HHV-6BのU83遺伝子はvariantAとは異なりシグナルペプチドを有する蛋白であり、強発現により、その機能がchemokineであることを明らかにした。

また、構造上U83はこれまでの報告とは全く異なる新たなchemokineの可能性が示唆された。Human herpesvirus 6(HHV-6)はその性質の違いから2つのvariantに分けられている。突発性発疹の原因ウイルスでvariantBに属しているHST株の全塩基配列を決定し、その塩基配列と病原性の知られていないvariantAに属するU1102株との比較を行った。その結果、variantAとBの間で著しく異なる6遺伝子を見い出し、それらの違いはvariant特異的なもので、PCR typingに使えることを明かにした。HHV-6は2つのG-protein-coupled receptorのhomolog(U12とU51)をコードしていることを明らかにした。U12遺伝子はsplicingを有するmRNAをコードしており、そのcDNAをクローニングし、そしてその蛋白をK562細胞で発現させた。その発現細胞での各種chemokineの反応性をCaflaxと結合活性により検討した結果、U12はCC-chemokine receptorであることが明かとなった。また、U12のmRNAは薬剤処理した感染細胞のRT-PCRの結果から感染後期に現れることが明かとなった。U12のN末部分とGSTとの融合蛋白を大腸菌で発現させ、ウサギを用いて抗体を作成し、経時的にサンプリングした感染細胞を用いてwestern blotting法によりU12の発現時期を検討した。その結果、感染後24時間以降に発現することが明かとなった。HHV-6はchemokineのhomolog(U83)をコードしていることを明らかにした。U83とFcとの融合蛋白をcos-7で発現させ、精製した。そのU83がmonocyteに対してCanaxを誘導し、chemoatractantとして機能することを明らかにした。また、U83のmRNAは薬剤処理した感染細胞のRT-PCRの結果から感染後期に現れることを明かにした。
論理学及び哲学の知識情報システムへの応用に関する研究

本研究では,実世界のモデリングのためのオントロジー構築手法に,線形論理的手法を用いたプロセス記述言語を導入した.この記述言語は,従来の静的な関係を基にするOWLなどの記述言語によるオントロジー構築手法とは異なり,関係をプロセスレベルで記述する.そのため,静的な記述言語では直接的な記述が困難であるような資源の使用や消費,消滅などの概念を,より自然かつ適切に取り扱うことが可能にするものである.また,この線形論理的プロセス記述言語のための推論エンジンのリファレンス実装を行なった.これと並行して,人間の認知推論についても,言語・図形・信念一致・信念相反・信念中立の五種類のアリストテレス的三段論法課題からなるBAROCO論理推論課題集を用いた行動実験を行なった.この一連の行動実験により得られた実験データに対し,認知科学的および行動遺伝学的分析を行なった.また,この実験データを含む(40,000組の人口悉皆的住所リストをもとにした)3,000組を超す双生児サンプルの行動実験データに基づき,大規模双生児行動データベースの構築を行ない,その運用を開始した.なお,この双生児行動データベースはNIRSやfMRI,EEG等の多様な脳神経画像データなども格納できるように設計されており,今後の心理学,行動遺伝学,分子生物学および脳神経科学を同一の双生児サンプルによって統合した行動神経ゲノミクス研究の基盤となるものである.本年度のオントロジー記述及び推論のための論理学研究に関しては,Gene Ontology(GO)などの通常のオントロジーで採用されるリレーションレベルの記述を,プロセスレベルの記述として扱うことを可能とする線形論理的手法を主に薬間相互作用に関するオントロジーに導入する試みについて,Barry Smith博士との共同研究を行なった.共同研究で得られた結果については,共同論文の執筆および,オントロジー研究の国際ワークショップTokyo Interdisciplinary Ontology 2008,Tokyoにて口頭発表の形で公表した.また,考案したオントロジーのための線形論理的推論システムについては,そのサブシステムをHereditary Harrop Formulaの形式に変換することなどにより,現在,そのプロトタイプをレファレンス実装中である.一方,本年度の人間の認知推論研究に関しては,BAROCO論理推論課題集を使った一連の大規模論理推論調査の結果についての共同論文執筆を行なった.(現在国際ジャーナルIntelligence誌へ投稿中)また,次年度に予定している大規模行動遺伝データベース構築に向けて,システムの設計などを行い,行動遺伝オントロジー構築のためのインフラを整えた.加えて,幼年期双生児行動を一定期間記録した動画像に,リアルタイムのアノテーションを行ない,その動画像のメタデータをベースとした幼年期双生児行動に関する時間制約付きオントロジーの構築準備を進めた.本研究では,実世界のモデリングのためのオントロジー構築手法に,線形論理的手法を用いたプロセス記述言語を導入した.この記述言語は,従来の静的な関係を基にするOWLなどの記述言語によるオントロジー構築手法とは異なり,関係をプロセスレベルで記述する.そのため,静的な記述言語では直接的な記述が困難であるような資源の使用や消費,消滅などの概念を,より自然かつ適切に取り扱うことが可能にするものである.また,この線形論理的プロセス記述言語のための推論エンジンのリファレンス実装を行なった.これと並行して,人間の認知推論についても,言語・図形・信念一致・信念相反・信念中立の五種類のアリストテレス的三段論法課題からなるBAROCO論理推論課題集を用いた行動実験を行なった.この一連の行動実験により得られた実験データに対し,認知科学的および行動遺伝学的分析を行なった.また,この実験データを含む(40,000組の人口悉皆的住所リストをもとにした)3,000組を超す双生児サンプルの行動実験データに基づき,大規模双生児行動データベースの構築を行ない,その運用を開始した.なお,この双生児行動データベースはNIRSやfMRI,EEG等の多様な脳神経画像データなども格納できるように設計されており,今後の心理学,行動遺伝学,分子生物学および脳神経科学を同一の双生児サンプルによって統合した行動神経ゲノミクス研究の基盤となるものである.
アルツハイマー病モデルにおける骨髄間葉系幹細胞の作用機序/病態解明

本研究は骨髄間葉系幹細胞(BMSC)治療がアルツハイマー病(AD)に対する治療薬として有用な可能性に着目し、BMSC培養系を用いたin vitro AD環境モデルにおけるBMSCの応答、およびBMSCとミクログリア共培養系の確立を試みてin vitro AD環境モデルにおけるBMSCのミクログリアに対する作用、炎症や酸化ストレスへの作用の解析を行うことによりBMSC治療理論の解明とさらにはADの病態解明につなげることを目的に開始している。現在はラット、マウスより採取したBMSCの培養と、得られた培養細胞のプロファイリングを目的とした細胞染色を開始した。BMSCの培養を開始したが、培養した細胞のプロファイリングを目的とした細胞免疫染色法の確立に難渋しており、本来当該年度に行う予定であったBMSC培養系にヒトリコンビナントAβペプチドを添加するin vitroADモデルの確立、ならびにBMSCとミクログリアの共培養系の確立と、これを用いたin vitro ADモデルの解析実験には至っていない。そのため進捗状況としては遅れていると判断する。まずは培養したBMSCと思われる細胞のプロファイリングを進め、BMSC培養系にヒトリコンビナントAβペプチドを添加するin vitro ADモデルを確立した上で、BMSCとミクログリアの共培養系の確立、およびそれを用いたin vitro ADモデルの解析実験を進めていきたいと考えている。進捗状況が培養細胞の免疫染色に難渋している段階のため、細胞採取のもとになる動物の購入費をあまり要さず、各種実験試薬の購入費もまださほど要していないため当初予定より研究費の支出が少なく次年度使用額が生じた。2019年度の使用計画として、細胞採取用ラットやマウスの購入費用ならびに動物飼育の管理・維持費用、各種免疫染色や生化学的評価に用いる各種試薬、その他実験用の消耗品などの購入費用として使用を計画している。他には、研究成果の発表や関連学会に参加して最新の知見を深めるための旅費への一部使用も計画している。
ポーラスコンクリートの高機能化に関する研究

PoCへの再生骨材適用に際し、1)細粒分に土粒子が混合した場合、2)粗骨材に低品質骨材(ソイルセメント)が混合した場合、各々がPoCの強度に与える影響を検証した。PoC表面への竹粉接着による表面性状改善効果を検証した。モルタルに竹片が混合された場合のPoCの強度に対しても考察した。さらに、竹筋補強したPoCはりと竹筋を暴露試験し、耐久性を検証した。PoCパネルを壁面に接着し、植生状況や土砂や埃の堆積に対しても考察した。再生骨材を適用したPoCの作製に関する課題では、RC40材を適用しPoCを試作した。ここで、購入したRC40材の粒度分布が販売会社で公表されている値、特に5(mm)ふるいを通過する細粒分が極端に異なっていた。このため、購入した粒度分布と整合を取るために、再生細骨材、土粒子を混合しものをRC40材の細粒分とした。また、モルタルの水セメント比を一定((W/C)=50%)とし、流動性を制御するためにRC40材の粗粒分、細粒分に加え再生細骨材を混合した。その結果、モルタルの水セメント比が小さいこと、および土粒子の混合に起因し、モルタル、PoCの強度が小さく、今後の検討課題となった。PoCの表面性状改善に関する課題では、昨年度の研究成果から表面に粉体を塗布することにより、静水中ではアルカリ成分の溶出抑制効果が期待できることがわかった。しかしながら、H25年度に粉体接着し表面処理したPoCを流水中の瀬や淵に設置した場合には、でんぷん系接着剤の付着力が弱く、1日程度の短期間で粉体が剥離したことから、粉体の新たな接着方法を提案する必要があると考えられる。最後に、自然環境下における竹筋補強PoCの耐久性を確認する課題では、現在竹筋補強PoCの暴露試験を継続中であり、H26年度に曲げ試験を実施し、耐久性に関する評価を行う予定である。また、竹筋補強したパネル状のPoCブロックを壁面に接着するにあたり、PoCの空隙率が大きく十分な保水性能を有していないことを鑑み、空隙へ粘性土を充填するなどの対策を検討中である。ポーラスコンクリート(以下PoC)が有する種々な機能を向上させ、適用範囲の拡大を目指し、以下の3つの観点からPoCの性能に対して考察した。再生骨材を適用したPoCの作製に関する課題では、2種類のクラッシャーにより作製した再生細骨材、および再生粗骨材作製のためコンクリートガラを破砕した際に生じる再生細骨材、の3種類の再生細骨材を適用したPoCを試作した。各々の再生細骨材を用いたモルタルの15打フロー値は水セメント比と細骨材セメント比を変更することにより、PoC作製時に適していると考えられるフロー値に調整することができた。一方、再生粗骨材の諸特性に起因し粗骨材周囲に適度なモルタルを付着させることができず、仮定空隙率と目標圧縮強度を満足できなかった。PoCの表面性状改善に関する課題では、市販のでんぷん系接着剤のうち竹粉をPoCに付着させる場合に適した接着剤を選定できた。表面に粉体状の竹粉を塗布するにあたりでんぷん系接着剤を使用するが、水中、流水中等、水が接する場所に粉体を接着したPoCを設置する場合、長期間にわたり粉体が接着していた方が望ましいという観点から、粉体の付着状況の経時変化によりでんぷん系接着剤の選定を行った。本実験と同時に、水のpHを計測することで溶出量の指標とした場合の、アルカリ成分の溶出抑制効果を検証したが、特に設置・打設直後において効果が期待できることがわかった。最後に、自然環境下における竹筋補強PoCの耐久性を確認する課題では、現在竹筋補強PoCの暴露試験を継続中であり、平成26年度中に曲げ試験を行い、その耐久性を検証する。また、竹筋補強したパネル状のPoCブロックを壁面に接着し1年間暴露試験を行ったが、PoCの空隙率が大きく十分な保水性能を有していなかったため、植生基盤としての機能を検証することができなかった。再生骨材を適用したPoCの作製に関する課題では、既往の研究成果をふまえモルタルの水セメント比を小さくした((W/C)=30%、25%)。モルタルの15打フロー値は、配合時に混和剤を混合しているが、土粒子の混合割合に依存せず30以下と小さいのに対し、作製したPoC供試体においては、全ての供試体下部にモルタルの流下部分を確認した。圧縮強度に関しては水セメント比を小さくしたことにより、土粒子を混合した場合においても、モルタルでは50(MPa)程度、PoCでは10(MPa)程度の値が得られ、当初目標とした値が得られた。PoCの表面性状改善に関する課題では、河川中に設置し表面性状の改善効果を生物皮膜が生成する早さにより検証した。PoCを流水中の瀬と淵に設置した結果、粉体接着した試験体は表面処理していないものに比し、写真撮影による目視による評価ではあるが、生物皮膜生成が早いことが確認できた。自然環境下における竹筋補強PoCの耐久性を確認する課題では、竹筋補強PoCと竹筋を2年間暴露試験した後、曲げ試験、引張試験を行った。暴露試験中に上面となった面では、PoC試験体の著しいスケーリングが確認できた。暴露試験後の竹筋の引張強度は、劣化が著しく引張強度は皆無に等しかった。

これに起因し竹筋補強PoCの曲げ強度も小さく、靭性も小さかった。このため、長期間にわたる竹筋補強効果が期待できないことがわかった。竹筋補強したパネル状のPoCブロックを壁面に接着するにあたり、PoCの空隙率を10%と小さくし、かつ、空隙へ粘性土を充填し、26年度も暴露試験を実施した。その結果、植生基盤として適用するには保水力が不十分なことに起因し植物が生育することはなかった。鉛直面へPoCを付着させ植生基盤として適用するためには、保水力を高める方策が必要と考えられる。再生骨材を適用したPoCの作製に関する課題では前年度設定した課題である、配合と締め固め方法の検討を行った。配合の検討に関しては細粒分、特に土粒子を混合することにより流動性の制御を行ったが、40mm程度の大粒径の骨材周辺へのモルタル付着が不十分となった。また、一部モルタル中に空隙が混合した結果、粗骨材周辺の空隙に加え、モルタル部分にも微小な空隙が混合した。一方、締め固め方法の検討に関しては、供試体(125mm×250mm)の型枠に型枠バイブレータによる締め固めや、モールド上方から打設面に衝撃力を作用させる締め固め方法では、空隙率の制御が難しいと考えられる。以上より、再生骨材を用いたPoCを作製するにあたり、比較的要求強度が大きな場合には、粗骨材最大寸法を2025mm程度以下とすることが望ましいと考えられる。近自然環境下におけるPoC表面への粉体接着による生物皮膜の形成と表面性状改善効果の関連を検証した。検証システムとして、100&#8467;の貯水タンクに河川水を貯蔵し、約60&#8467;(φ390mm×510mm)の円筒形水槽2個の各々に、表面性状改善の有無が異なるPoC試験体(125mm×250mmの円柱供試体に、セメントペーストにより竹粉を接着し表面性状改善した)を静置し、非常に緩やかな流速を設定した状態(両水槽下部に毎時10ml程度流入させ上部より排水する)で、pHの経時変化を計測した。計測期間は10月から12月にかけてと水温が低い冬季期間であったため、表面性状改善の有無によるpHの有意な差が確認できなかった。これは、水中の微生物の活動が停滞した影響と考えられるが、本件に関しては研究を継続予定である。PoCへの再生骨材適用に際し、1)細粒分に土粒子が混合した場合、2)粗骨材に低品質骨材(ソイルセメント)が混合した場合、各々がPoCの強度に与える影響を検証した。PoC表面への竹粉接着による表面性状改善効果を検証した。モルタルに竹片が混合された場合のPoCの強度に対しても考察した。さらに、竹筋補強したPoCはりと竹筋を暴露試験し、耐久性を検証した。PoCパネルを壁面に接着し、植生状況や土砂や埃の堆積に対しても考察した。再生骨材を適用したPoCの試作に関する課題では、細粒分中に比較的多くの土粒子が含有されていることから、土粒子の混合割合を変化させ、水セメント比を小さくしたうえでPoCを試作した。当初、PoCの圧縮強度を10(MPa)としたが、設定した圧縮強度を満足することができた。PoCの表面性状改善に関する課題では、セメントの付着力を利用しPoC表面に粉体を接着し河川に設置し表面性状の改善効果を検証した。その結果、写真撮影し目視による評価ではあるが、生物皮膜生成が早いことを確認しており、計画段階での目標が達成できたと考える。自然環境下における竹筋補強PoCの耐久性を確認する課題では、竹筋補強PoCと竹筋を2年間暴露試験した後、曲げ試験、引張試験を行った。暴露試験後の竹筋の引張強度は、劣化が著しく引張強度は皆無に等しかった。
FTDとCHK1阻害の二重標的による食道扁平上皮癌に対する新たな治療戦略の確立

本研究では、トリフルリジン(FTD)投与により誘導されるDNA修復シグナル(CHK1シグナル)を、CHK1阻害剤で遮断する「二重標的治療」が食道癌細胞に対し有効な抗腫瘍効果を発揮するかin vitro, in vivoの実験系で検討する。さらに、本治療が放射線感受性の増強作用を有するかどうかについても検討する。本研究は予後不良な食道扁平上皮がんに対する新たな治療戦略開発の基盤となる基礎研究である。