hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
給食の品質管理における栄養評価のためのデータ構築

給食の品質管理における栄養評価として、献立作成時の生の食品の栄養成分による計算値と調理後の給食を化学分析した実測値との差、およびその要因を生産・提供から検討した。2種類の献立を3回大量調理し、重量の歩留りと栄養量を比較した。調理後の重量の歩留りは90%、エネルギーとたんぱく質は差が少なく、脂質、無機質、ビタミン類では調理後に減少傾向がみられた。減少の要因は加熱操作による栄養成分の流出であった。給食の利用者に提供する栄養成分表示について、レシピに基づく食材料を日本食品標準成分表の栄養成分合計によって得られた計算値と調理・提供された給食を化学分析して得た栄養素による実測値の差異を明らかにし、その要因を生産・提供管理から解明することを目的としている。1.給食の献立は毎食異なり種類が豊富であるが、実験では調理工程を反映させた単純な工程のモデル献立(1種類)が求められ、その料理構成を一汁二菜として具体的に料理を組み合せた献立内容の検討を行った。数種の給食施設の献立を参考に検討した結果、モデル献立は「ご飯、根菜類のみそ汁、鶏肉のあんかけ、お浸し」とした。2.モデル献立の調理工程を確認するために、大量調理の実験を実施した。献立計画に基づき廃棄量を考慮した重量を発注し、発注伝票に従った食品の納入の重量は、010%の増量にて配送された。この納入された食材料に対して給食になった場合の量を生産率として求める調理実験を米(炊飯)と野菜(ゆで操作)について実施した。野菜は、生産率について安定した値を得るまでに至ってないが、米について次のような結果が得られている。千葉県産うるち米コシヒカリを一釜あたり米4.0kg5.6kg(50食70食)炊飯し、生産(調理)工程において、洗米による吸水率は米の918%、加熱による蒸発量は米の重量に関わらず一定であった。加熱中の温度履歴は温度上昇期、加熱期、蒸し煮期と時間の関係において少量調理の理論曲線と同様の傾向を示したが、炊飯釜の中心部と辺縁部で差が観測できた。この差は、炊きあがった米飯の物性に影響があると推察する。そこで、米飯の物性測定を行い、米飯の硬さ荷重は、釜の上層部より下層部、釜の辺縁部より中心部の方が低値となり、逆に付着性では下層部、中心部が高い値を示し、釜内の部位による差が明らかになった。給食は食生活をする上でモデルの食事として提示され、生活習慣病等の予防のためにもなる。給食利用者に提供する栄養成分の表示について、レシピに基づく生材料の食品を日本標準食品成分表より得た栄養成分の合計である計算値と調理された給食を化学分析して得た実測値を比較し、その差の要因を生産・提供管理の視点から明らかにすることを目的としている。平成27年度は給食の献立として主食(ご飯)、主菜(鶏肉のきのこあんかけ)副菜(もやしのお浸し)汁物(根菜類のみそ汁)を検討する事とした。さらに、主菜(さけのフライせん切りキャベツ)や副菜(ひじきの煮物)を追加する事とした。主菜について、鶏肉はスチームコンベクション加熱により肉が収縮して重量が70%となり、きのこあんかけでは洗浄による付着水率が64%となり、料理全体の仕上がりは87%の歩留まり率を示した。また、栄養量はエネルギー量、たんぱく質、脂質が計算値の±10%以内を示した。小麦粉・卵・生パン粉の衣付きのさけはフライヤーの揚げ加熱により重量が84%に仕上がり、せん切りキャベツでは洗浄により付着水率が23%あり、料理全体の仕上がりは91%の歩留まり率を示した。フライの衣は、小麦粉・卵・生パン粉の重量に標準化された値を得ることが困難ではあるが、3種の材料の合計割合は約30%となった。さけのフライ・せん切りキャベツの栄養量は、前者の鶏肉のきのこあんかけと同様の傾向を示した。主菜料理2種のミネラルやビタミン類については、変動があり、詳細な検討には至っていない。副菜は、もやしの洗浄により付着水率が13%と示されたが、加熱、冷却により8183%の歩留まり率を示し、加熱方法や冷却方法による歩留まり率の差は見られなかった。栄養量においても、計算値と調理後の実測値に大きな差はなかった。平成26年度の遅れを取り戻し、モデル献立の料理について実験的な給食調理およびその栄養量のデータを得ることができた。さらに、主菜1料理(さけのフライせん切りキャベツ)、副菜1料理(ひじきの煮物)を追加して、実験を進めることができた。給食は食生活を営む上でモデルの食事として提示され、生活習慣病等の予防のためにもなる。給食利用者に提供する栄養成分の表示について、レシピに基づく生材料の食品を日本標準食品成分表より得た栄養成分の合計である計算値と調理された給食を科学分析して得た実測値を比較し、その差の要因を生産・提供管理の視点から明らかにすることを目的としている。平成28年度は、汁物(根菜汁)について調理前後の重量変化率および調理過程の食塩濃度を検討した。さらに、各料理の栄養成分を献立として組み合わせた時の計算値と実測値の変化を得ることとした。汁物は重量変化率が510%の減少を示し、9095%の歩留まりとなった。

汁物は、だしを抽出する際に、かつお節に水の移行が観察でき、さらに加熱中の蒸発量を合わせると調理前の重量より減少することが明らかになった。また、その汁中の食塩濃度は調理過程中に0.050.1%濃度が上昇することが示された。汁の実を多く含む根菜汁は、調理中に根菜へ食塩の移行が明らかになった。仕上がりから30分加熱続けると、汁の実の野菜は放水がみられ、さらに汁からの食塩の移行により食塩濃度が0.050.10%高まった。一方で汁の食塩濃度は減少傾向を捉えることができた。献立1(飯、根菜汁、鶏肉のきのこあんかけ、もやしのお浸し)と献立2(飯、根菜汁、さけのフライせん切りキャベツ、もやしのお浸し)における、栄養成分について計算値と実測値を比較すると、エネルギー量、たんぱく質では計算値の88%以上の値を示し,保存率は高いことが認められた。ミネラル、ビタミン類では含有量が少ない栄養素もあるため、保存率に差がみられ、ナトリウムが95%以上と最も高く、ビタミンCが66%と最も低いことが示された。亜鉛は食品の個体差、鉄やビタミンAでは調理過程の影響が、保存率に大きく関与することが示唆された。給食の品質管理における栄養評価として、献立作成時の生の食品の栄養成分による計算値と調理後の給食を化学分析した実測値との差、およびその要因を生産・提供から検討した。2種類の献立を3回大量調理し、重量の歩留りと栄養量を比較した。調理後の重量の歩留りは90%、エネルギーとたんぱく質は差が少なく、脂質、無機質、ビタミン類では調理後に減少傾向がみられた。減少の要因は加熱操作による栄養成分の流出であった。本年度は単純な調理工程の料理を組み合せたモデル献立の作成とその献立の大量調理の実施と重量変化の測定を計画していた。主食である米飯は、順調に進んでおり、生産工程における標準化が確立できるまでの調理科学的推測がなされている。しかし汁物、主菜、副菜は、調理工程における標準化につなげるデータから、調理科学的な成果を得るためには予想外の時間がかかり、単純な調理工程の料理ではあるが、計画すべての実施には至らなかった。平成28年度は、実験で得られたデータを集計し、結果をまとめ、考察する過程で不足する追加実験を実施する。汁物では給食調理過程での標準化を得るまでに、データが不足しており、数回実験が必要となり、追加実験を実施する。以上の不足データを確認した上で、適切な学会誌等にて発表することに取り掛かる。食生活学本年度の炊飯に加えて、献立の主菜、副菜、汁物についても生産工程における標準化のための調理科学的推測に充分耐えうるデータの収集を実施する。野菜等の切裁に伴う廃棄率、下処理である洗浄による付着水、加熱調理後の成分溶出に伴う減少量、または加熱調理後の油脂類の付着量、調味を伴う重量の変化、そして盛り付け、提供時の1食当たりの重量、調理機器類等への付着量を集中的に複数回測定する。その後、主菜の肉類について、成分溶出を含めた調理工程上のデータを得る。また、調理・提供される給食が一定の品質に確保されているかを客観的に把握するため、物性測定、水分測定、食塩濃度など簡易な測定機器により計測をする計画である。そして給食が一定の品質を保つ調理工程の確立を目指し、再現性のある献立を見出す予定である。当初の計画どおりに進んでいるが、給食調理過程の標準化をするための実験の回数が少ない料理があった。給食のような大量の調理について、実験では補助者が必要となるが、その確保が困難であった。そのために、材料費や人件費において次年度使用額が生じた。
授業における教師の意思決定のメカニズム

1.意思決定のメカニズムについて--意思決定は教師の中で両極的位置にある信条と暗黙的信念に基づいて行われるが、暗黙的信念は(1)経験・集団(2)研修(3)書物などにより形成される。それが増幅しあうこともあれば離反しあって一貫性を欠くこともある。授業中には児童の行動が観察され判断され教材が吟味される。予想外場面にぶつかると暗黙的信念や技術が参照され、計画の継続か修正が行われる。本研究で主として時間をかけて解明してきたのは、児童のいかなる反応に対して教師がどのような対応行動をとるかということであった。2.ある教師の2年間の成長を、教育技術的な面から、また教育観・子ども観から考察した結果、教師主導型の授業から子ども同士のやりとり重視の授業への転換が行われていること、単元のとらえ方が1時間単位から長期への変化していること、抽象的指示から具体的指示へ変化している。学習指導案の作成において、熟練教師は生徒に関する知識及び授業観から意思決定するが、実習生は指導過程のみを重視し、教師の活動中心に意思決定し、単元レベルの視点を持ち合わせず、教師用指導書をアレンジできない。4.刺激回想記録において教師は児童についてもっとも多く言及している。能力及び性格に関するものがほとんどであり、児童をを肯定的に見るか否定的に見るか中間的にみるかで、対応行動は異なる。5.授業記録及び刺激回想記録を充実し、内外の文献の整理を行った。1.研究資料の収集つくば市立桜南小学校の協力を得て算数授業の記録及び刺激回想記録を複数追加できた。2.新たに得られた知見(1)児童生徒の予想外応答と、教師の対応行動の関係を分析するカテゴリーの開発。(2)児童生徒の応答が教師の予想水準以上の場合には、教師は同意を与え、他の児童生徒の指名を続け指導計画を大きく変更しない。(3)予想水準以下の応答の場合には、教師は児童生徒に意見の修正を求めたり、否定するといった計画の変更を行う傾向がある。(4)予想外応答場面における教師の意思決定には、学習指導案における教師の意図が影響を及ぼす。(5)授業中の意思決定場面において、教師は児童生徒の能力や性格に最も留意している。(6)否定的な見方をもつ児童生徒には積極的に働きかけ、肯定的な見方をもつ児童生徒に対しては授業展開全体を考慮に入れた意思決定をする。(7)教師のもつ授業観も意思決定に影響を及ぼす。1.意志決定のメカニズムについて--決定は教師の中で両極的位置にある信条と暗黙的信念に基づいて行われるが、暗黙的信念は(1)経験・集団(2)研修(3)書物などにより形成される。3.学習指導案の作成において、熟練教師は生徒に関する知識及び授業観から意思決定をするが、実習生は指導過程のみを重視し、教師の活動中心に意思決定し、単元レベルの視点を持ち合わせず、教師用指導書をアレンジできない。能力及び性格に関するものがほとんどであり、児童をを肯定的に見るか否定的に見るか中間的に見るかで、対応行動は異なる。
ＰＴＰ１Ｂの薬剤誘発ＥＲストレスにおける役割の解明と治療標的分子としての応用

悪性骨軟部腫瘍は他の悪性腫瘍と比べても予後の悪いものが多く、化学療法に抵抗性(薬剤耐性)を示すことが多い。Protein tyrosine phosphatase 1B (PTP1B)のKOではER stressが亢進することから、当研究では、悪性骨軟部腫瘍の薬剤耐性におけるPTP1Bの役割をER stressを介したメカニズムの解明をさらに進め、PTP1Bをターゲットとした治療法のについて調査した。次に、骨肉腫細胞株において、薬剤によりER stressが誘発することを確かめるため、HOSおよびMG63をDOXもしくはIFOで刺激し、PERKおよびeIF2aのリン酸化を調べた。これにより、HOSおよびMG63において、薬剤の刺激によりER stress、特にPERKのリン酸化が亢進していることが分かった。このpreliminary dataを踏まえて、PTP1Bをノックダウンさせて、その薬剤感受性への影響やER stressの変化を調べることにした。PLKO-1 vectorを用いたshRNAをlentivirusを用いて導入する実験を行っている。一方で、上記実験と並行して行っていた、PTP1Bのノックアウト(KO)マウスから樹立された線維芽細胞の細胞株を用いたThapsigargin(ER stressを誘発する試薬)刺激の結果、ワイルドタイプ(WT)に比較し、KOにおいてER stressが亢進していることが示された。この結果により、今まで報告のあった上皮系細胞(癌細胞)のみならず、間葉系細胞においてもPTP1BがER stressを抑制する働きを持っていることを示しており、骨軟部腫瘍においても同様のメカニズムである可能性を支持するものと考える。骨肉腫細胞株において、薬剤によりER stressが誘発することを確かめるため、HOSおよびMG63をDOXもしくはIFOで刺激し、PERKおよびeIF2aのリン酸化を調べた。siRNAをlipofectamineなどの試薬を用いてtransfectionを行ったが、transfection効率が悪いため、他の細胞株(U2OS, SAOS-2)で再度検討を行ったが同様の結果であった。そこでPLKO-1 vectorを用いたshRNAをlentivirusを用いて導入する実験を行っている。一方で、上記実験と並行して行っていた、PTP1Bのノックアウト(KO)マウスから樹立された線維芽細胞の細胞株(UC Davis, Prof. Hajより提供)を用いたThapsigargin(ER stressを誘発する試薬)刺激の結果、ワイルドタイプ(WT)に比較し、KOにおいてER stressが亢進していることが示された。この結果により、今まで報告のあった上皮系細胞(癌細胞)のみならず、間葉系細胞においてもPTP1BがER stressを抑制する働きを持っていることを示した。さらに今年度は同様のShRNAを用いてHOS、MG63、143Bの骨肉腫細胞株のPTP1Bをノックダウンを行い、mRNAを90%以上低下させた細胞株を樹立した。骨軟部腫瘍における薬剤誘発ER stressについての報告はほとんどない。そこで、抗腫瘍薬を骨軟部腫瘍細胞株に添加し、ER stressシグナル・アポトーシスの評価を行うことで、薬剤誘発ER stressの経路を明らかにすることを目標としている。HOS, MG63等の骨肉腫細胞株を用いて薬剤耐性とER stressの評価、PTP1BおよびTCPTPのPhosphataseの発現量の確認を行った。まず初めに行った内容はそれぞれの細胞株におけるタンパク発現量であり、PTP1B, TC PTPの発現を確認した。その後、薬剤(イフォマイド)による刺激実験を行い、濃度を変化させて細胞のApoptosisの定量を行った。これは、実験によりばらつきが出ることから、至適条件を設定するに至っていない。現在、低濃度のイフォスファミド添加24時間、48時間、72時間後に生き残った細胞を「耐性株」として樹立し、再度生体内と同程度のイフォマイドでApoptosisを見る実験を行っている。同時に、譲り受けたPTP1BおよびTC PTPのノックダウン細胞株を作るためのshRNA vectorを大腸菌を用いて増幅させた。ノックダウンを行っているが、Transfectionの効率が両細胞で悪く、現在試薬の変更を行い再度行っている最中である。しかし、現在のところ、35%ほどPTP1Bノックダウンされた細胞において、増殖速度の低下とWound healingの遅延を認めている。まだ安定した株が作成できていないため、さらにノックダウンの条件を変更して実験を進めている。PTP1Bノックダウン細胞株の作成において、初めにsiRNAを利用したが、効率が悪く、やり直している。その際、PLKO-1 vectorを用いたshRNAをlentivirusを用いて導入しているが、線維芽細胞では問題なく進んだが、骨肉腫細胞株ではCell viabilityが低くなってしまい、70%くらいまでのノックダウンはできているが、まだ、数種類のshRNAを利用できていない。

また、ERストレスの評価をまずはPERKやp-eIF2aなどで評価を行っているが、WBやReal time RT PCRでの条件検討にやや時間を費やしている。これに関しては、ノックダウン株ができた時点で、それらを用いて評価するので、現在は少しずつトラブルシューティングを行っている。原因の一つとして、研究室のセットアップから始めているという現状がある。古い機械の調整や、不足する試薬や機器の購入など、様々な点で時間を費やす必要があった。実験でも、今まで問題のなかったWestern blottingでなかなか結果が出なかったこと、細胞株の薬剤刺激試験では、予測よりも低い濃度で細胞がすべてapoptosisを起こす、shRNA vectorのトランスフェクションでも、低い導入率と、試薬の濃度によっては細胞死が起きてしまい、条件検討に時間を費やしている。また、臨床や臨床研究の負担の増加から、予定よりも少ない時間しか費やせず、共同で実験を行っていく大学院生が事情により、まったく実験ができなかった点も理由の一つである。現時点での結果から、1骨肉腫細胞株においてPTP1Bが発現しており、2化学療法の薬剤によりER stressが亢進していること、さらには3同じ間葉系細胞においてPTP1BのKOがER stressを亢進している点までが明らかになっている。今後、本研究期間内に、HOS, MG63, U2OS, SAOS-2などの細胞株にlentivirusを用いてPTP1Bノックダウンされた細胞株を樹立し、ER stressのシグナルからcaspaseなどアポトーシスの経路へのシグナルに対するPTP1Bの役割を解明する予定である。改善する最大の点は、2012年度より大学院生が新たに一人実験の協力をしてくれることになったこと、臨床のスタッフが一人増員となり、臨床での負担が軽減できることで、研究にかける時間が格段に増やすことができる。また、学内の他の研究室と連携して行えるように、より良い機械を貸してもらうなどして、時間的効率を改善していく。計画が遅れた分、約30万円分を次年度に持ち越しているが、上記実験を進めていくにあたって必要な、培養液、抗体やメンブレンなどの消耗品、試薬に用いる予定である。
母床骨の改善を目指したスタチン徐放型インプラントの創製

本研究では歯科インプラント治療での不完全な母床骨の改善する方法として、チタンインプラント体に骨形成能を有するスタチンを固定、徐放するシステムを構築することを目的としている。平成29年度にチタン板表面にアルミナブラストと5M NaOH溶液での表面処理(アルカリ処理)を行い、その表面に固定するゼラチンの表面科学について詳細な分析を行い、フルバスタチン/ゼラチンの固定に優位な表面について検討行った。平成30年度は平成29年度の研究内容の発表と薬剤徐放特性を検討した。さらに表面構造を新たに設計する目的で積層造形体の製作を行った。薬剤徐放特性では、サンドブラストを行わず、フルバスタチンがどの程度固定できるかの検討を行った。したがって、試料は1スタチンのみを単独でチタン表面に固定、2スタチン/ゼラチン複合体を固定、3アルカリ処理後にスタチンを固定、4スタチン/ゼラチン複合体を固定とした。表面処理の有無にかかわらずフルバスタチンのみを単独で固定した試料では、溶液中へのフルバスタチンの徐放はほとんど確認できなかった。表面分析の結果からも固定量は僅かであると考えられる。一方、スタチン/ゼラチンを固定した試料では溶液中への徐放を確認することができた。その徐放量はアルカリ処理したチタンが多く、その有用性が確認できた。インプラント体の表面粗造化と種々の形状のインプラントの創製を目的とした積層造形体での表面構造を変える試みを行った。合金作製方法として、レーザー溶融によるものを採用して行った結果、合金化に成功した。しかし、合金表面と内部との組成の差が認められ、別途表面切削若しくは熱処理などによる均質化が必要であると考えられる。今年度は昨年度の内容を発表することができ、徐放特性も計測することができた。徐放特性を測定する中でも、装置のバージョンアップに伴い、検出感度の調整が必要になっている。さらなる課題としては、骨および上皮組織と接触した際の生体組織反応を調べる必要があり、in vivo試験の計画を立てる必要性を感じ、別途検討を進めている。一方で、表面分析等の機器を用いた固定化の評価は順調に行えていることから、今後は徐放前、徐放後の表面分析評価については引き続き継続していく。2019年は徐放量制御として、分解酵素の量との徐放量との関係を調べていく。また、骨との反応、上皮組織との反応をin vivoで検討を進める。現状では、上皮は皮下での炎症反応と骨形成反応、特に試料付近での石灰化についての検討を進める。表面処理の有効性は十分であると考えるが、in vivoでの評価で徐放を制御するためのさらなる工夫のため、構造幾何学的な表面形態を検討して、固定量の至適濃度の検討と徐放量の制御について繰り返しの実験を行うことによりデータの蓄積を試みる。本研究では歯科インプラント治療での不完全な母床骨の改善する方法として、チタンインプラントフィクスチャーに骨形成能を有するスタチンを固定、徐放するシステムを構築することを目的としている。インプラントフィクスチャーに骨形成を促進するスタチンを固定し、その固定したスタチンを徐放させるための有効なシステムについて検討を行う。平成29年度はチタン板表面にアルミナブラスト処理と5M NaOH溶液での表面処理(アルカリ処理)を行い、その表面に固定するゼラチンの表面科学について詳細な分析を行った。ブラスト処理およびブラストした後にアルカリ処理したチタン表面は、いずれも粗造となりその表面粗さ(Sa)は約0.75μmであった。さらに拡大した像では、アルカリ処理特有のナノメートルレベルの微細な編み目構造が認められた。ゼラチン固定後のいずれの試料も表面粗さはわずかに上昇したが表面処理の違いによる表面粗さの違いは認められなかった。XPS分析の結果、ブラスト処理およびブラスト処理後にアルカリ処理したチタンにゼラチンを固定した場合、いずれもチタンの割合が減少し、炭素の割合が増加することが明らかになった。そのチタンに対する炭素の割合(C/Ti)は、アルカリ処理した場合の方が小さくなった。したがって、アルカリ処理によってチタン表面に微細な編み目状の構造は付与できるが、ゼラチンの固定量は増量することはできないと考えられる。一方で、薬剤を固定するための表面形状の最適化について検討を進めた。チタンの微細粉末からレーザー溶融することでチタン表面に新たな合金層を固着できることが明らかになった。次年度以降、表面処理と表面形状の両側から薬剤徐放に最適な表面の検討を進める予定である。ゼラチン固定量は明らかになったが、ゼラチンとフルバスタチンを複合化した試料についての分析が遅れている。また、ブラストしたことによって表面分析の解析が困難となる弊害がでた。そのため、表面分析用の試料の作製をおこなった。上記のことにくわえて、所属変更に伴う環境を整えるために時間が掛かったためやや遂行が遅れた。旧所属のところとも連携を図って早急に進める予定である。

さらに表面構造を新たに設計する目的で積層造形体の製作を行った。薬剤徐放特性では、サンドブラストを行わず、フルバスタチンがどの程度固定できるかの検討を行った。したがって、試料は1スタチンのみを単独でチタン表面に固定、2スタチン/ゼラチン複合体を固定、3アルカリ処理後にスタチンを固定、4スタチン/ゼラチン複合体を固定とした。表面処理の有無にかかわらずフルバスタチンのみを単独で固定した試料では、溶液中へのフルバスタチンの徐放はほとんど確認できなかった。表面分析の結果からも固定量は僅かであると考えられる。一方、スタチン/ゼラチンを固定した試料では溶液中への徐放を確認することができた。その徐放量はアルカリ処理したチタンが多く、その有用性が確認できた。インプラント体の表面粗造化と種々の形状のインプラントの創製を目的とした積層造形体での表面構造を変える試みを行った。合金作製方法として、レーザー溶融によるものを採用して行った結果、合金化に成功した。しかし、合金表面と内部との組成の差が認められ、別途表面切削若しくは熱処理などによる均質化が必要であると考えられる。今年度は昨年度の内容を発表することができ、徐放特性も計測することができた。徐放特性を測定する中でも、装置のバージョンアップに伴い、検出感度の調整が必要になっている。さらなる課題としては、骨および上皮組織と接触した際の生体組織反応を調べる必要があり、in vivo試験の計画を立てる必要性を感じ、別途検討を進めている。一方で、表面分析等の機器を用いた固定化の評価は順調に行えていることから、今後は徐放前、徐放後の表面分析評価については引き続き継続していく。表面分析用試料は準備できているため、分析および解析を行う。また、スタチンおよびゼラチンの固定量についての測定および徐放量の検討を早急に進める。2019年は徐放量制御として、分解酵素の量との徐放量との関係を調べていく。また、骨との反応、上皮組織との反応をin vivoで検討を進める。現状では、上皮は皮下での炎症反応と骨形成反応、特に試料付近での石灰化についての検討を進める。表面処理の有効性は十分であると考えるが、in vivoでの評価で徐放を制御するためのさらなる工夫のため、構造幾何学的な表面形態を検討して、固定量の至適濃度の検討と徐放量の制御について繰り返しの実験を行うことによりデータの蓄積を試みる。水溶性フルバスタチンを固定する研究が遅延したこととチタンの購入が少量であったことが原因となっている。次年度はフルバスタチンの固定徐放の研究の遂行の他、その他の材料の購入が多く見込まれるため、使用計画通りに遂行できると考える。スタチン徐放など順調に行えたが、測定を行うための費用が抑えられた。また、スタチンの薬剤が輸入であり為替に左右されて今期納入額が予定額より安価であった。次年度は国際学会での発表を予定し、執筆、追加実験などを行う予定であり、予定通り遂行できる。
構造改革型統治システムへの公法学を軸とした学際的接近-社会構成主義的視点の導

1990年代後半以降のわが国の統治システムの構造的変容(「構造改革型」統治システム)を対象として、社会構成主義的方法を共通の立脚点とした学際的共同研究を行った。各年度毎に研究キーワードを設定して(2009年度「参加」、2010年度「責任」、2011年度「関係」)シンポジウム・共同研究会を開催した。「まちづくり」と市民参加、説明責任、教育基本法改正、歴史的記憶、裁判員制度、子どもの権利といったトピックについて、構造改革型統治システムのマクロ的・ミクロ的諸相が社会構成主義的観点から分析された。研究初年度である2009年度は、計4回(東京2回、神戸1回、福山1回)開催した全体研究会による問題意識の共有・深化に重点を置いた。研究会では、研究代表者・分担者・協力者6名(角松、長谷川、小玉、横田、Vanoverbeke、藤川)に加え、外部講師(藤田政博氏)1名が報告した。(1)歴史学における言語論的転回(第1回長谷川報告)、「子ども法」の社会的構成(第2回横田報告)など、社会構成主義の方法的・理論的問題に加えて、(2)本年度の研究キーワード「参加」に関する問題群(「裁判員」(第3回藤田、Vanoverbeke報告)「景観」(第1回小玉小報告、第5回角松報告))が検討対象となった。研究の総まとめとして、まちづくりを共通の主題とするシンポジウム「市民参加の社会的構成」を開催し、研究代表者および外部講師4名(藤井聡氏、三上直之氏、窪田亜矢氏、倉阪秀史氏))の報告を受けた議論により問題意識が深化された。本シンポの成果は、研究代表者所属機関紀要への公表を予定している。以上を通じて、(1)知識・価値の客観的実在の問題(2)利害関係者による合意と正統性の問題(3)専門家の役割の問題といった、研究会メンバー共通の問題意識が醸成されつつある。国際シンポジウム開催を予定する次年度は、上記の問題意識に即し、キーワード「責任」に関する問題群についての研究成果をあげることが当面の課題となる。本年度キーワード「参加」に関する研究も続けていく。また、2011年3月には、「責任」に関する研究の総まとめとしての研究会を東京で開催し、憲法研究者蟻川恒正氏より「憲法論における責任」についての報告をいただいた。また、分担者桑原が「状態責任の根拠と限界」について報告した。上記に加え、前年度(2010年2月)に開催したシンポジウム「市民参加の社会的構成」記録の『神戸法学雑誌』掲載へ向けた編集作業を行った。研究取りまとめの年度にあたる本年度は「関係」をキーワードとして、3回の研究会および1回のミニ・シンポジウムを行った。また、2009年度・2010年度の研究成果の公表を進めた。【研究会】第1回研究会(2011.7.24上智大学)では、研究分担者進藤が、「1990年代以降の日本における『構造改革』の形成・浸透・変容」について報告した。また、分担者山本が「行動経済学と投資行動の消費者心理」という報告を行い、分担者都築がコメントを行った。第2回研究会(2011.10.2上智大学)では、代表者角松が「『互換的利害関係』概念の継受と変容」と題する報告を行った。また、当研究会の活動を今後発展させていく可能性について種々討議した。第3回研究会(2012.3.20神戸大学)では、平良小百合氏(九州大学大学院博士課程、2012.4より助教)が「財産権の憲法的保障」と題する報告を行った。研究会外部の参加者も多数参加した。
バウムテストにおける実施法の要因に関する研究

本研究の目的は、バウムテストの研究知見を臨床場面に活用するために、実施法の要因を検討することである。そのために、次の研究IIVを行った。研究Iでは、1958-2009年までにわが国で報告されたバウムテストに関する文献一覧を作成し、リポジトリで公開した。研究IIでは、部分的な形態を捉える指標を用いてバウムを検討した176編(部分形態研究)の実施法を検討し、これまでの研究で実施法の要因が軽視されてきたことを明らかにした。研究IIIでは、これまでの数量的な研究の問題を指摘し、妥当な形で統計学的分析を用いる「スポットライト分析」を提唱した。研究IVでは、48名の描き手に個別法と集団法とでバウムテストを施行し、その結果を分析した。その結果、幹表面の「筋」、描線の「多重線」、「付加物」が実施法の影響を受けやすく、個別法に比べ集団法で頻出することが明らかとなった。したがって、これらの表現の解釈仮説を参照する場合、実施法を考慮して解釈の妥当性を検討する必要がある。以上から、バウムテストの実施法の要因が明らかになった。しかし、現今までのバウムテスト研究には解決を要する問題が未だ多く存在する。今後、本研究を発展させて、臨床を見据えた基礎研究を進める予定である。本研究の目的は、バウムテストにおける実施法の要因を実証的に解明すること、そして得られた知見から先行研究を批判的に吟味することで、臨床場面のバウム解釈に寄与する情報を提供することである。本年度は、(1)同一の対象者(48名)に対してバウムテストを個別法と集団法とで一度ずつ施行した結果を分析した。この結果は平成22年度に学会発表の予定である。(2)研究を行っていくにつれ、数量的にバウムを検討する従来の方法には、統計学的に重大な問題があり、その解決策は未だ提出されていないとの問題が出てきた。そのため、描画法研究の方法論も検討することとした。(3)日本のバウムテスト研究を収集した結果、1958年から2009年の間に発表された論文は696本であることが明らかとなったため、他の研究者もこれらの情報を活動できるよう、一覧にまとめた(印刷中)。(4)わが国のバウムテスト研究の特徴を吟味するために、上の696本の論文を検討した結果、実施法の要因に関する研究はないことと、いくつかの学問的な問題があることに言及した(印刷中)。(5)わが国で「一線枝」などの指標を用いて数量的にバウムを吟味していた論文176本を対象に、実施法と評定者間信頼性を検討した結果、先行研究の約4割は集団法、約4割は実施法が不明瞭な研究であり、実施法の要因が軽視されてきたこと、研究知見の積み重ねに問題があることを指摘した(印刷中)。上記の検討から、実施法の要因に関する問題を数量的に示すことができた。今後は、調査結果をまとめるとともに、その知見を用いて再度、先行研究の批判的吟味を行う。本年度の目的は、平成21年度の研究成果をまとめて学術的な形で発表することにある。まず、他の研究者と臨床家に貢献することを目的に、バウムテストの邦文献一覧表(696編)を作成して発表した。そして、その中の「部分形態研究」176編を対象に、先行研究でどのような実施法が採用されていたかを検討し、個別法による研究は僅か13%であることを明らかにした。以上の文献研究から、バウムテストの実施法の問題が明確になったと考えられる。しかし、これらの検討の中で、先行研究の多くが数量的な検討方法において重大な問題を有していることが明らかとなった。そこで、先行研究における統計学的分析の使い方と研究者の仮説に焦点を当て、研究知見を臨床場面に還元させ統計を真に妥当な形で使う「スポットライト分析」を提唱した。次に、昨年度までの調査データを吟味し、個別法と集団法とによるバウム画の印象の相違を検討した。

その結果、実施法の要因でバウムの印象は変化しないこと、テスターにとってはその限りでないことが示された。さらに、バウム形態を数量的に比較した結果、実施法の要因は「バウムが外界と接する部分」に表れることが明らかとなり、「描線(特に重ねてかかれた描線)」「幹表面の描写(特にスジ状の樹皮の表現)」「地平線」「付加物」が集団法のバウムで頻出しやすい傾向にあることを明らかにした。したがってこれらの表現を解釈する際、そして先行研究の知見を参照する際には、実施法の要因を考慮して解釈しなくてはならないことが実証的に示された。以上で、平成21年度22年度にわたる本研究を終了する。本研究で実施法の要因は明らかとなったが、現今のバウムテスト研究には多々課題が残されている。それらの課題を解決するためにも、今後基礎研究を続ける必要があり、それらの知見は臨床研究で洗練されることが求められている。
HLA構造解析を用いた腎移植後慢性拒絶反応発症リスク評価アルゴリズムの確立

HLAの三次元構造に注目したStructure-Based Matching Conceptをもとに算出されるミスマッチ(MM) eplet数と腎移植後の慢性拒絶反応(CAMR)との関係については、HLAミスマッチ数よりも高感度にCAMRを予測できるというデータがすでに報告されている。しかしそれらのデータは海外とくに白色人種が多くを占める欧州や多民族国家である米国のものであり、HLAの多様性の低い日本人でのデータを明らかにする必要がある。本研究では実際の腎移植患者の臨床経過とMM eplet特性の関係を解析しCAMR発症リスクの階層化を行うことである。これらの検討は本邦において臓器移植に従事する医師および臓器移植患者に対する貴重な情報となりうると期待される。研究の方法としては、これまでのHLAの情報をもとにHLAMatchmakerという解析ソフトを用いてMM eplet/epitopeの総数およびその種類を解析する。そして、腎移植後の観察期間ごとにCAMRを発症したCAMR群とCAMR非発症の対照例とに群別し、CAMR発症リスク評価アルゴリズムを作成する。アルゴリズム作成は、MM eplet/epitope特性とCAMR発症との関係について、各観察時点(移植後経過期間)におけるCAMR発症率とMM eplet/epitope特性、臨床データも考慮に入れてCox比例ハザードモデルを用いて解析し、予めCAMR発症リスクを予測するための免疫学的リスク評価アルゴリズムを作成する。現時点では目標とする症例数が集まっておらず(200組程度)、十分な解析ができていないが次年度中に目標数に達して解析に進めるものと考えている。平成30年度は、過去の腎移植患者(レシピエントおよびドナー)について、同意を取得した上で採取した血液からsequence-specific oligonucleotide probes法(SSO法)によるHLA-A, B, C, DR, DQ, DPの高解像度タイピングを行いデータの集積を行った。加えて関連病院における腎移植ドナー・レシピエントのHLA情報を収集し、解析に加えることも同時に行っているが30年度末時点ではまだ目標症例数である300組には至っておらず、続く31年度中に目標症例数に達する見込みである。目標症例数到達時点で、CAMR発症率とミスマッチeplet数との関連について解析を行う予定である。現時点での進捗状況はやや遅れているが、次年度中に解析は可能であるので、このままの研究体制で問題ないと思われる。日本組織適合性学会に行く予定だったが診療により参加ができなかった。次年度は同学会に参加のため使用の予定である。
理性の可能性 レヴィナス、フーコー、デリダにおける理性への問い

研究指導委託制度を用いてのパリ第十大学での在外研究(2008年秋2010年3月)を通じて、フランスにおけるレヴィナス哲学の最新研究の成果を受容すると同時に、フランス語原典に基づきつつ、レヴィナス哲学を理性論という観点から体系的解釈することを試みた。最新の研究の成果としては一方で原典や草稿に基づいた実証主義的解釈(Michel Calin等)があり、他方で分析哲学をはじめとする他の分野の視点を導入することによって、しばしば晦渋化されるレヴィナスの叙述を批判的に検討し直す試み(Jean-Michel Salanksis等)とがある。本研究は、こうした二次文献の精査および理解を試み、レヴィナス哲学の研究史における本研究の意義を原典に基づいた批判的考察として位置づけた。本研究は、分析哲学的問題提起を重要視しつつも、それをあくまでレヴィナスの原典のうちで、レヴィナスの叙述を歴史的文脈におき直しつつ考えることで、原典に基づきながら革新的な解釈ができると考え、自らの解釈をパリでの受け入れ指導研究者J.-M.Salanskis教授と議論し、深めた。こうした成果の一部をフッサール現象学との関わりから口頭発表や論文発表によって公表した。この成果は、レヴィナスとフッサール現象学との関わりを哲学的に厳密な形で明らかにしたという意義だけでなく、レヴィナス哲学における現象学の位置づけをより正確な形で提示したという意義を有する。レヴィナスの理性論を考える上での土台や根本概急の整備、および今後の見通しを一年を通じて明らかにした。まずはフッサールとの関連でレヴィナスの理性主義を論文「レヴィナスにおける還元の問い」で明らかにした。次にレヴィナスの理性論の裏側を照ろし出す彼の芸術論を発表「他者と偶像-レヴィナスにちける哲学と芸術-」で位置づけた.さらにレヴィナス先駆者でありかつ彼の批判対象であったフッサールの理性論、および目的論を発表「エポケーと目的論」で記述し、博論のバッググラランドをなす諸研究をまとめた。このような成果を通じて倫理学という側面ばかりが注目され、研究されてきたレヴィナス哲学をもう一度厳寒な哲学として,それも哲学の伝統につちなりつつそれに徹底的な刷新をもたちした一つの理性論として読む可能性を開いたと考える.今後分析哲学をはじめとする隣接する諸科学との関連でレヴィナスの哲学の意義を論じる一つの足場が確保されたと思われる.また2月-3月にフランスにおいて今後の理性論研究にとって重要な仏文文献を収集することができた2007年度において、レヴィナスにおける「理性主義」(rationalisme)の本質を見定めるために、フッサールにおける理性主義との比較とレヴィナスの「理性主義」の背景をなす彼の芸術論の検討を行った。2008年度は、こうした成果を基にして、レヴィナスの理性主義のより深い検討とその価値を客観的に測るために必要な比較作業を試みた。まず、レヴィナスの理性主義を懐疑論との関わりから考察し、レヴィナスの意味論が想定する「指示対象の不在」という懐疑論の意義を現代言語哲学の知見(クリプキ)との比較から考察した。次に、そうした言語論の前提をなすレヴィナスの「内面性」概念が現代分析哲学(ウィトゲンシュタイン、ブーヴレス)による内面性批判」に耐えうるものであるかどうかを検討した。「語が何か同一的な対象を意味する」という前提が(クリプキ的懐疑論によって)無効とされた後でもなお存立しうる「誰かに向けて自らを差し向ける」という純粋な方向性こそレヴィナスが「祈り」として考える言語の本質であり、語るという行為が語りの主体の曝露を必然的に伴うという点に<語ること>の「真摯さ」が求められるというレヴィナスの根本テーゼが明らかになった。また同時にレヴィナスの理性主義をより体系的な仕方で把握し、他の合理主義や他の思想家における理性概念との関係のなかで位置づけるために、より包括的な視点での検討を行い、研究指導委託先であるパリ第十大学でJean-Michel Salanskis教授との議論を続けている。そのなかで例えばデカルトにおける懐疑論をめぐるレヴィナス、フーコー、デリダそれぞれの解釈の微妙な差異が三者における理性概念の根本的な相違を生み出すことを立証せんと試みている。

この成果は、レヴィナスとフッサール現象学との関わりを哲学的に厳密な形で明らかにしたという意義だけでなく、レヴィナス哲学における現象学の位置づけをより正確な形で提示したという意義を有する。
18世紀から現在にいたるBildungsroman概念の展開に関する文献学的研究

従来一般にビルドゥンクスロマンBildungsroman(=「教養小説」)は、18世紀後半の若者によって自己の内面と社会の現実の葛藤を小説へと昇華させたジャンルと説明されていた。しかしこれはディルタイがヘーゲル美学を解釈して作り出したイメージであり、文学史的事実と合致しない。ヘーゲル美学における小説理論は18世紀の議論を継承しているが、それはバロックに始まりロマン派で終わる100年の大きな変化を反映している。ディルタイはヘーゲルを経由して伝承されてきた18世紀以来の小説理論をBildungsromanと命名したのである。計画に基づき18世紀後半のドイツ近代小説理論を明らかにするために、以下2つのテーマに集中して取り組んだ。第一のテーマはヴェーツェル作『ヘルマンとウルリーケ』(1780)である。この作品を分析すると、現在のBildungsroman概念の萌芽がここにも認められる。これによってこの概念が従来主張されてきたように特定のテクストを起源とするのではなく、18世紀後半の小説理論に一般に認められべきであるとする本研究のテーゼを実証する具体例を示すことができた。小説は一般に娯楽的で駄作が多いと批判されていたが、ヴェーツェルはこれに反論するために、写実的な描写と論理性を兼ね備えつつ、その頃芸術に広く要求されていた教育的な要素を主人公ヘルマンの人格形成の過程に盛り込んだ作品を執筆したことが確認できた。第二のテーマであるロマン派小説理論においては、その文化的な背景とその後の影響に焦点を当て、ヴェーツェル論とは別の角度から18世紀小説理論がBildungsroman概念へと進展する過程を検討した。そのために、シュレーゲル兄弟の父ヨハン・アドルフ・シュレーゲルによるバトー著『芸術基本原則制約論』ドイツ語訳を取り上げた。父シュレーゲルは、散文体で書かれた文章であっても言葉そのもののもつ響きの美しさは損なわれないと主張し、文学は韻文によって成立すべきであると形式から小説を批判する一派に反論した。またフリードリヒ・シュレーゲルに直接影響を与えたヘルダーについて、最晩年の著作『アドラステア』に焦点を当てて小説概念を検討した。その結果、彼は小説の娯楽的な側面も肯定的に評価していることがわかった。またさらにフリードリヒ・シュレーゲルの小説理論は、モルゲンシュテルンによる19世紀初頭のBildungsromanという造語の形成においても大きな影響を与えたことを、両者のテクストを比較して明らかにした。従来の研究では、18世紀に盛んであった人間の人格陶冶Bildungの思想が小説に反映したものとして単純にとらえていた。しかし申請者がそれまで行ってきた研究の成果と合わせて初年度の研究からは、この概念がそうした単純な結びつきによって成立したのではなく、さまざまな小説にまつわる言説が徐々に統合され、理論化していくなかで形成されたことが明らかとなった。そして2年目に当たる平成27年度の成果は、この18世紀の小説理論が19世紀にどのように展開したのかを、ヘーゲルの『美学講義』における小説理論を軸に分析したことである。「ディルタイのヘーゲル小説理論受容ー19世紀におけるBildungsroman概念展開についての一考察ー」においては、まずヘーゲルの小説理論がディルタイに影響を与えていることを、両者のテクストの対応個所に記号を付して具体的に比較することで明らかにした。従来の研究では、ディルタイのBildungsroman理論のオリジナリティーが強調されており、ヘーゲルからの影響についてほとんど言及されてこなかったため、ヘーゲルの「小説」理論(小説についての一般論)がディルタイのBildungsroman(という小説の中の特殊なジャンル)を定義する際の原形になっていることを確認できた意義は大きいといえる。この分析結果は、Bildungsroman概念で頻繁に想起される人格の理想的な完全性は、実際の作品から分析的に引き出されたのではなく、テクストを継承する際に言い換えによって生み出されたイメージであるという申請者の予測を裏付ける証拠となった。そしてさらに第二の論文「当世風騎士道物語として読む近代小説ーフライターク『貸しと借り』における「市民」の表象ー」においては、ヘーゲルの小説理論が理論以外にも19世紀の小説にどのような影響を与えているのかを分析した。現在までの本研究課題は、Bildungsroman概念の成立と展開を確認することであるが、この過程の軸となるのがヘーゲルの『美学講義』における小説理論である。初年度は、近代小説理論黎明期にあたる18世紀初頭からヘーゲルに至るまでの過程を確認できた。2年目に当たる平成27年度はヘーゲルのテクストとその直近の継承者ディルタイの理論を分析し、さらにその実際的応用編としてフライタークによる『貸しと借り』(1851)を小説理論の観点から考察した。このようにBildungsroman概念展開の本筋については、当初の目的通りに分析を進めることができている。大幅な進展とみなすことができない理由は、19世紀に広がっていったBildungsroman以外の小説理論の流れにまで考察対象に含めることができていないからである。確かにBildungsroman概念は18世紀から現在まで継承されてきた言説によって構成され、いわば伝統的な立場ではあるが、19世紀にはすでにベルネなど「若きドイツ」の作家たちが別の傾向を生み出していた。これから20世紀の状況を考察するにあたって、19世紀の状況もさかのぼって検討することも視野に入れていきたい。

Bildungsroman概念は、現在一般に「18世紀後半の若者の自己陶冶における苦悩が直接小説に昇華された作品で、主人公の成長をテーマとする」と理解されているが、実際は19世紀後半から20世紀にかけて発表されたディルタイのテキストとその解釈によって成立したことを、本研究では17世紀末バロック期からの小説理論の展開を分析することで明らかにした。初年度は18世紀ドイツにおける小説理論を研究した。当時は小説というジャンルそのものが低俗で娯楽的と思われていたが、詩人と批評家たちはその評価を覆すために読者の教育に寄与する小説の役割を強調し、そのために内面描写の必要性を主張した。二年目は、18世紀の小説理論が19世紀にどのような形で継承されたのかについて検討した。ヘーゲル『美学講義』を分析した結果、ヴェーツェルが提唱した「市民的叙事詩としての小説」がヘーゲルによって受容されてたことを確認した。さらにヘーゲルの小説理論が、ディルタイによってBildungsromanと名付けられていることを明らかにした。最終年度にあたる三年目には、20世紀から現在に至るまで、ディルタイのテキスト解釈をもとに多くの研究者によってBildungsroman概念が固定していく過程を明らかにした。論文「20世紀におけるビルドゥンクスロマン概念の共通見解形成過程とその問題について」では、ディルタイ後に節目となったメリッタ・ゲルハルトとE. L.シュタールの研究を中心に分析して検討した。ディルタイのテクストではBildungsroman概念は名称も内容もあいまいなものであったが、20世紀の研究者たちがディルタイを解釈し、確固たる概念として使用したことで、Bildungsromanという名称と、高い精神性を含意することが用例として蓄積され、文化的現象として定着するに至ったと結論付けた。従来一般にビルドゥンクスロマンBildungsroman(=「教養小説」)は、18世紀後半の若者によって自己の内面と社会の現実の葛藤を小説へと昇華させたジャンルと説明されていた。しかしこれはディルタイがヘーゲル美学を解釈して作り出したイメージであり、文学史的事実と合致しない。ヘーゲル美学における小説理論は18世紀の議論を継承しているが、それはバロックに始まりロマン派で終わる100年の大きな変化を反映している。ディルタイはヘーゲルを経由して伝承されてきた18世紀以来の小説理論をBildungsromanと命名したのである。本研究の目的は、近代ドイツ精神史において重要な役割を果たしたBildungsroman概念について、神話的な要素の強い通説を批判的に再検討することである。従来の主張では、ディルタイとその後多くの研究者によって、18世紀後半の若者が社会的現実と理想の間で葛藤した状態から自然発生的に生み出されたとされてきた。しかしこの意見はBildungsroman概念成立の実際の状況に合致していない。いろいろなテクストを詳細に検討するならば、18世紀の詩学において小説を文学的に価値付けようとする言説から成立したことは明らかである。継承される過程で理論が歴史的事実と誤認され、19世紀になって神話化されたのである。
門脈血行に基づき亜区域分けした3D肝モデルの臨床応用の可能性の検討

静脈麻酔下にブタ(n=2)の肝臓をhelical CTにて撮影。当初の計画では造影CTを使用する予定であったが予定であったが、静脈の確保が不十分のため造影が行えなかった。よって単純条件で2mm間隔の全肝撮影を施行した。得られた2次元データをもとに三次元肝モデルを作成したが、肝臓の輪郭に関しては比較的容易に3D画像の作成ができたが、脈管に関してはブタ肝に十分な厚みがないこと、単純CTでは脈管の拾い上げが困難であることなどから、十分な3D画像を作成することが不可能であった。いかに良い条件で造影CTを撮るかが今後の課題となった。作成した3D画像上で、われわれがすでに開発した肝内血流支配域の識別プログラムに従い、ブタ肝門脈第3分枝の血流支配域およびその肝表面上の境界線を三次元画像上で識別した。今回の目的は、われわれの開発した肝区域認識プログラムが理論上のみならず現実の肝流入門脈領域にどの程度一致するかを確認する事なので、もっとも判別しやすい1亜区域のみの設定を行った。門脈内色素注入により実際の門脈支配領域の同定とモデルとの比較を行うために、まずハロセン麻酔下にてブタを開腹。三次元モデルで区域設定のもとになった門脈分枝をエコーガイド下に同定し、同門脈内にメチレンブルーを注入し門脈支配領域を染色した。デジタルカメラにて染色された肝領域を撮影し、コンピューターに取り込み三次元モデルとの比較を試みたが、縦横比の違いなどから誤差が大きく断念した。染色領域のみを切除し、切除標本の重量(体積)、切除面の距離計測を行った。CT画像からの脈管の拾い上げにおける不正確さが大きく関与し、距離計測では最大2.5cm、体積では15%と、予想以上の誤差を生じた。