hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体性感覚刺激による骨格筋血流の局所性反応とその神経性機序の解析

以上の結果から、電気鍼刺激時に出現する筋血流増加反応は、体性一血圧上昇反応に伴う二次的な血流増加であり、刺激終了後に出現する筋血流減少反応は、後肢血管を支配する交感神経活動の反射性亢進によ反応であることが示された。今後は、低頻度の電気鍼刺激の筋血流に及ぼす効果の検討、頸部、腹部などの異なる刺激部位の効果の検討を行う予定である。2.皮膚では局所の痛覚刺激は、体性感覚神経の軸索反射により、刺激領域の周辺に血管拡張反応を誘発することが知られている。そこで、筋血管にもこのような軸索反射性の血管拡張反応が出現する可能性を考えて、後肢を支配する体性感覚神経の逆行性電気刺激による筋血流反応を調べた。その結果、10V,10Hz,30sの刺激によりCGRP受容体を介する20-30分間続く血管拡張反応が出現することがわかった。麻酔、人工呼吸下のラットを用いて後肢の大腿二頭筋血流をレーザードップラー血流計で測定し、後肢の電気鍼刺激の効果について次の2点を明らかにした。1.後肢足蹠に電気鍼刺激(10mA,0.5ms,20Hz,30s)を加えると、血圧が上昇しそれに伴い同側後肢の大腿二頭筋血流も増加した。血圧上昇及び筋血流増加反応は、交感神経β受容体遮断薬プロプラノロール3mg/kg静脈内投与によりほとんど変化しなかったが、a受容体遮断薬フェントラミン10mg/kg静脈内投与により消失した。腸骨動脈内カニューレを介して大腿二頭筋に直接β受容体刺激薬イソプロテレノール0.03mgを投与すると、大腿二頭筋血流は増加し、a受容体刺激薬フェニレフリン0.3mgを投与すると筋血流は著しく減少した。以上の結果から、後肢足蹠電気鍼刺激による大腿二頭筋血流の増加反応は血圧上昇に伴う二次的反応であること、大腿二頭筋血管には血管拡張性のβ受容体は存在するものの、この筋血管β受容体は電気鍼刺激による大腿二頭筋血流増加反応にはほとんど関与していないことが明らかとなった。2.後肢足蹠及び下腿部に種々の強度の電気鍼刺激を加え、体性求心性神経の興奮閾値と大腿二頭筋血流に及ぼす効果を調べた。後肢足蹠刺激ではAδ及びC求心性線維の興奮する刺激強度で筋血流が増加した。他方、下腿部刺激ではAδ及びC線維の興奮する刺激強度で筋血流が増加する場合と減少する場合があった。下腿部の皮膚と筋を分離して皮膚のみを刺激すると筋血流は増加し、筋のみを刺激すると筋血流が増加したり減少した。従って、下腿部の筋からのAδ及びC求心性線維の興奮が、大腿二頭筋血流を増加させたり減少させると考えられた。平成9年度と10年度の本科学研究費により体性感覚刺激による骨格筋血流の調節に関する二つの仕組みを麻酔ラットを用いて明らかにした.一つは後根の電気刺激によるCGRP受容体を介する骨格筋血流増加反応であり,他の一つは足蹠の鍼通電刺激によって起こる骨格筋血流増加反応である.後者の例では骨格筋血流の増加と同時に血圧の増加が認められ,内臓神経の切断で血圧増加の反応が消失すると筋血流増加反応も消失した.この事から鍼通電刺激によって起こる筋血流の変化が筋交感神経によるものではなく血圧の変化によることが明らかとなった.平成11年度は鍼通電刺激によって起こる血圧の反応について検討した.足蹠に加えて臨床的に頻繁に用いられる下腿部(足三里)を刺激した.麻酔ラットの足蹠と下腿部に種々の強度の鍼通電刺激を行ったところ,足蹠刺激では2mA以上の刺激で血圧増加のみ,足三里の刺激では約半数例で血圧増加と残りの半数例で血圧下降が起こった.鍼刺激による血圧変化が内臓血流の変化によるものと考え,レーザードップラー血流計を用いて腎血流を測定した.足蹠の鍼通電刺激により強度依存性の血圧増加と腎血流の減少,足三里の刺激により強度依存性の血圧下降が起こる際には腎血流増加が認められた.鍼通電刺激効果はナロキソンで拮抗するという報告に基づきナロキソンの効果を検討した.足蹠および下腿部の刺激で起こる血圧の変化はナロキソン投与の影響を受けなかった.以上のことから皮膚組織の多い足蹠と筋組織の多い下腿部の刺激では異なる血圧反応が起こることが明らかとなった.
うつ病罹患者の心理援助へのアクセスを改善するための臨床心理学研究

うつ病・抑うつに対しては、エビデンスにより有効性の裏付けがある程度なされた心理学的援助技法が存在するが、必要とする多くの人が適切な援助を受けられていない「サービス・ギャップ」という現象が知られる。本研究課題ではサービス・ギャップの改善を目指し、うつに苦しむ者が心理援助に対してアクセスしやすくするために(1)援助要請行動を促進する、(2)従来とは違う形態のサービスとしてインターネット上で援助プログラムを提供し効果を検討する、という二つの観点から研究を行った。(1)については、大学生を対象とし、うつや自殺といった問題に関して学内の相談機関に援助を求める際の内的プロセスをモデル化し、各段階を促進する要因を検討した(木村・梅垣・水野,印刷中)。結果から、援助要請を促進するには当事者の認識にあったかかわりが重要であることが示された。また、研究代表者が前年度から進めてきた援助要請行動に関する各研究を連ねた博士論文が書籍として刊行された(梅垣, 2014)。(2)については、臨床心理学研究におけるインターネットの役割を考察したうえで(末木・梅垣, 2014)、認知行動療法のセルフ・ヘルプ・プログラムをオンラインで提供している英国エクセター大学に一年間渡航し、プログラムの開発と実施、ランダム化比較試験による効果の検討に関わった。これらはいずれも国内外の学術誌への投稿論文として執筆中、または発表予定である。結果はまだ分析途中であるが、インターネット上で提供されるプログラムは対面式の治療・援助にアクセスできない人に対しても提供でき、対面式援助と同等の効果が見込める可能性が示されている。プログラム上である程度まで進んだ参加者にはうつ症状の有意な改善が見られており、自助プログラムとして有望な結果が得られつつある。一年間イギリスに渡航し、英語版の認知行動療法自助プログラムの実施と効果の検討に関わった。これらはいずれも投稿論文として執筆中、または分析中である。日本語版については内容面ではすでに完成しており、当初の計画と比べてもおおむね順調な進捗である。パイロット・スタディにより日本語版オンライン・プログラムのfeasibilityをチェックし、改良を加えたうえでうつ・不安に対する有効性を検証することが望まれる。また、あわせて(1)症状を低減する以外の効果の検討(利用者の満足度、ウェルビーイングの改善、再発予防など)、(2)オンライン自助プログラムがどういった人に使われやすいのか、どういった人に有効かといった内容の検討、など、プログラムの改善とターゲットの見極めという二つの観点から知見を積み重ねる必要がある。うつ病・抑うつについては、認知行動療法などの心理社会的援助の有効性のエビデンスが蓄積されている一方、多くの者が適切な援助サービスを受けられていないサービス・ギャップの問題が指摘されている。本研究課題では、うつ病罹患者の心理社会的援助に対するアクセスを改善するための知見の蓄積を目的とし、(1)当事者の援助要請行動の促進、(2)新しい形式での援助の提供、(3)被援助の継続、という三つの観点から研究を行った。それぞれの観点における研究成果として、(1)については援助要請の前提となる問題への認識が生じるプロセスについて先行研究のレビューを行った(梅垣,2013)。また、援助要請の妨害要因と考えられる楽観的認知バイアスを検討するため大学生を対象とした質問紙調査を実施し、認知バイアスが生じるメカニズムを自尊心脅威理論と衡平理論の観点から考察した(梅垣・木村,2012)。(2)については、インターネット上での検索行動がうつ病・抑うつに関する被援助のニーズを予測できる可能性を検討した(梅垣・末木,2012)。また、諸外国におけるインターネットを用いた援助サービスをレビューし、日本での展開可能性を考察した(梅垣・末木・下山,2012)。(3)については、必要とする者に継続的に援助を受けてもらうために、動機づけ面接の理論とその根本にある自己決定理論に着目し、それらが被援助継続に及ぼす影響を検討した(州崎・末木・松田・野中・高山・梅垣・下山,印刷中;末木・梅垣,2013)。これらの研究結果から、当事者が援助要請をする前にどのように問題を認識するか、インターネット上の検索行動は援助ニーズを予測できるか、援助を受け続けてもらうにはどうしたらよいか、といった点について知見が蓄積され、うつ病・抑うつにおけるサービス・ギャップ改善のための示唆が得られた。

(2)については、臨床心理学研究におけるインターネットの役割を考察したうえで(末木・梅垣, 2014)、認知行動療法のセルフ・ヘルプ・プログラムをオンラインで提供している英国エクセター大学に一年間渡航し、プログラムの開発と実施、ランダム化比較試験による効果の検討に関わった。これらはいずれも国内外の学術誌への投稿論文として執筆中、または発表予定である。結果はまだ分析途中であるが、インターネット上で提供されるプログラムは対面式の治療・援助にアクセスできない人に対しても提供でき、対面式援助と同等の効果が見込める可能性が示されている。プログラム上である程度まで進んだ参加者にはうつ症状の有意な改善が見られており、自助プログラムとして有望な結果が得られつつある。雑誌論文への掲載が多く実現したことが第一に挙げられる。平成24年度に計画していた2つの研究のうち、研究1は予定通り論文発表が完了し、研究2については投稿中(審査中)である。それらに加え、複数の研究をさらに進めることができた。一年間イギリスに渡航し、英語版の認知行動療法自助プログラムの実施と効果の検討に関わった。これらはいずれも投稿論文として執筆中、または分析中である。日本語版については内容面ではすでに完成しており、当初の計画と比べてもおおむね順調な進捗である。今後も、援助要請行動を促進するための個人・社会的要因の検討にとどまらず、継続可能な援助システムの構築、インターネットを利用した援助サービスへのアクセシビリティの改善可能性といった、従来の研究の方法論にとどまらない検討を行うことで、当事者の援助要請行動の促進にとどまらず、適切な人に適切なタイミングで適切な援助を提供する、というより臨床的に妥当な形での検討を行う予定である。パイロット・スタディにより日本語版オンライン・プログラムのfeasibilityをチェックし、改良を加えたうえでうつ・不安に対する有効性を検証することが望まれる。また、あわせて(1)症状を低減する以外の効果の検討(利用者の満足度、ウェルビーイングの改善、再発予防など)、(2)オンライン自助プログラムがどういった人に使われやすいのか、どういった人に有効かといった内容の検討、など、プログラムの改善とターゲットの見極めという二つの観点から知見を積み重ねる必要がある。
農産物購買行動時の消費者の意思決定過程に関する研究

農産物直売所と地域スーパーにおける、それぞれ約20名の消費者モニターの視点軌跡、発話記録、記憶の状況等に関するデータの解析から、商品購買の際に被験者が記憶している属性数は限られており、特定の属性が基準を満たしているかどうかを確認する方式で商品選好が行われていることや、消費者は商品とPOPとを短時間にチェックしており、両者を交互に頻繁に確認しつつ商品選好を行っていることを確認した。また、29名の消費者モニターに対して視点軌跡把握計測装置を用いた実験を行った。具体的には、Cスーパーの野菜売り場などのスライドを15枚提示するとともに、店舗標準POPと試験POP(機能性やレシピなどの情報を付加したものをレタスやぶなしめじなど4種類の野菜に設置)、さらに、事前の被験者への話しかけ(スライド表示直前に「レタスがお買い得だそうです」や、「夕飯の献立を意識して店舗の様子を見てください」と説明)を行った場合と行わない場合の合計4つの試験区を設定し、被験者のPOP及び商品への注視時間を比較した。その結果、試験用POPでは、POP及び商品に対する注視時間が有意に多かったが、話しかけ有りと無しでは、注視時間の有意な差はなかった。但し、後者については、レタスについては効果がなかったが、ぶなしめじでは注視時間が有意に多かった。このことは、POP内容の工夫や、献立を考えるなど想起購買をもたらすような消費者への働きかけが、商品への消費者の注視を得る上で有効となることを示唆している。この点で、これらの分析結果は、産地マーケティングとして、消費者の注目を得やすいPOP内容や情報提供方法の構築に活用できると考えられる。消費者の購買行動の特質を把握するために、(1)JAの店舗的性格を持つ秋田県大館市のA農産物直売所、(2)観光地型の特色を持つ滋賀県米原市のB農産物直売所、(3)地域スーパーである東京都府中市のCスーパーにおいて、それぞれ約20名の消費者モニターを対象にアイカメラとプロトコル法を併用した購買行動調査を実施した。そして、分析データとして、(1)アイカメラによる視点軌跡(品目別属性別の滞留場所、滞留時間、視点移動パターン)、(2)発話記録(発話された属性、想起された項目、発話順序、思考パターン)、(3)記憶状況(商品別属性別記憶状況)、(4)計画・非計画購買の区分、(5)被験者の属性、意識を収集した。視点移動の意味付けと、消費者の考慮属性を把握するために、被験者が購入した品目に関する記憶の状況を確認した。その結果、この店舗における消費者行動の特性として、被験者が記憶している属性数は限られており、特定の属性が満足基準を満たしているかを確認するという、いわゆるフィルタリング型の商品選好が行われていると考えられる。秋田県下の農産物直売所の購買行動調査から、(1)モニターの視点は多くが商品陳列台にあり、商品の位置としてより多くの注視を得る構造になっていない、(2)視点は、POPにはほとんど行かず、価格と、商品そのもの(品質)に向けられている、(3)生産者名に注目する者はなく、生産者そのものが商品価値を持ってはいない、(4)在庫、及び調理メニューと関連させて商品選好を行っている者が多い、(5)買物中に何かを思い出して買ったという発話が多く、想起型の情報提供はかなり効果を持つと言える、等の点が明らかとなった。農産物直売所と地域スーパーにおける、それぞれ約20名の消費者モニターの視点

軌跡、発話記録、記憶の状況等に関するデータの解析から、商品購買の際に被験者が記憶している属性数は限られており、特定の属性が基準を満たしているかどうかを確認する方式で商品選好が行われていることや、消費者は商品とPOPとを短時間にチェックしており、両者を交互に頻繁に確認しつつ商品選好を行っていることを確認した。また、29名の消費者モニターに対して視点軌跡把握計測装置を用いた実験を行った。具体的には、Cスーパーの野菜売り場などのスライドを15枚提示するとともに、店舗標準POPと試験POP(機能性やレシピなどの情報を付加したものをレタスやぶなしめじなど4種類の野菜に設置)、さらに、事前の被験者への話しかけ(スライド表示直前に「レタスがお買い得だそうです」や、「夕飯の献立を意識して店舗の様子を見てください」と説明)を行った場合と行わない場合の合計4つの試験区を設定し、被験者のPOP及び商品への注視時間を比較した。その結果、試験用POPでは、POP及び商品に対する注視時間が有意に多かったが、話しかけ有りと無しでは、注視時間の有意な差はなかった。但し、後者については、レタスについては効果がなかったが、ぶなしめじでは注視時間が有意に多かった。このことは、POP内容の工夫や、献立を考えるなど想起購買をもたらすような消費者への働きかけが、商品への消費者の注視を得る上で有効となることを示唆している。この点で、これらの分析結果は、産地マーケティングとして、消費者の注目を得やすいPOP内容や情報提供方法の構築に活用できると考えられる。
フランス近代住宅における「デコール」の変容から見る近代建築史の新しい叙述

建築作品における「デコール(装飾)」の近代性という主題について、フランス近代住宅に焦点を絞って、その論理構造を明らかにする。まず一方では、フランス近代の代表的な建築家ル・コルビュジエの住宅作品に最も影響を与えたオーギュスト・ペレに遡り、「デコール」の歴史的変容を明らかにする。そしてまた一方で、は、ル・コルビュジエから影響を受けたシャルロット・ペリアンやUAM(近代建築家同盟)の建築家たちから「デコール」の同時代的展開を明らかにする。以上により、20世紀の革新的な近代建築とのあいだのシームレスな連続性を解明し、新しい建築史を描く。
学習様式に関する実証的研究ー指導様式との関わりについてー

本研究は,高校生の学習様式の実際を捉えた上で,それを指導する教師の指導様式との関連性を吟味することを主な目的としている。高校生の英語学習の目的と,その目的に応じた学習様式の関連性について検討した初年度の結果から,英語の学習様式は,英語を大学受験のために必要な教科としてのみ学習しているものと,将来英語を必要とする職業につきたい,あるいは専門的に勉強したいとするするものとでは,明らかに異なることが示された。さらに,英語学習に対する意識・動機づけの様相にも違いが認められた。この結果を受けて,第二年度,最終年度には,生徒の学習目的に応じた指導様式とは,どのようなものであるか,その具体的な様式について検討してきた。まず,学習様式について詳細に分析し,指導様式の質問紙を作成し,学習目的に対応した指導様式について調査を行なった。最終年度には,この学習様式と指導様式について総合的に分析を行なった。その結果,生徒の学習目的に応じて,それを指導する教師が重要であると考える指導方法に相違がみられることが明らかになった。さらに,現在の高等学校での一般的な英語の学習指導方法は,大学の受験をめざした指導方法と一致し,英語を将来にわたって活用しようとする場合の指導方法とは趣を異にしていることが示された。したがって,高等学校に英語学習においては,生徒の英語の学習目的によって必要とする学習様式,さらには,学習意識や動機づけも異なっており,それに対応した指導様式があるといえる。しかし,教師自身は,生徒の個々人の学習目的・学習様式に応じた指導様式があると考えているが,現在の教育現場では,大学受験を中心とした指導方法が多く取られていることが示唆される。本研究は、中学生、高校生の学習様式の実際の特徴をとらえた上で、それに関連する諸要因を吟味することを主なねらいとした。これによって、生徒個々人の学習様式に対する教師の指導様式(学習のさせ方)を検討することもできると考えるからである。そして、これまで筆者たちは、中学生の教科全般、高校生の数学、国語、英語の3教科について、学習様式を探る質問紙調査を実施してきた。しかしそこでは、学習者の持っている、目的意識や必要感といった視点は取っておらず、目的と方法という関連が必ずしも明らかにならなかった。そこで、初年度は、最も多様な学習目的意識が存在すると予想される高校生の英語学習に焦点を当てた。つまり、同じ英語を学ぶ生徒でも、例えば、大学を受験するだけの目的で勉強している場合と、将来留学やホ-ムステイを予定しているとか、英語能力を必要とする職業に就くことを考えている場合とでは、学習様式も異なると考えられる。そして、このような学習者の持つ学習への目的意識と実際の学習様式との関連性を明らかにするために、愛知県下の高校生を対象として、平成2年3月に質問紙調査を実施した。この質問紙は2部から構成されており、第1部は英語学習の仕方を書いた項目(例:英文を正確に訳せなくても、どんどん読み進む)を示して、その必要性を尋ねたものである。また、第2部は英語学習に対するいろいろな意見を述べた24の文章(例:英語は論理的な言葉なので、頭の訓練をするのに必要である)から成っており、それぞれ賛成、反対、を回答させるものである。現在、相関分析的手法を用いて、結果の分析を進めているところである。本研究は、高校生の学習様式の実際の特徴をとらえた上で、それの関連する諸要因を吟味することを主なねらいとしている。高校生の英語学習の目的と、その目的に応じた学習様式の関連性について検討した初年度の結果から、高校生の学習様式は、英語を大学受験のために必要な教科としてのみ学習しているものと、将来、英語能力を必要とする職業につきたい、あるいは専門的に勉強したいとするもの、単に高校で必須科目とされているから学習するものとでは、明らかに異なることが示された。さらに、これらの生徒間には、英語学習に対する意識・動機づけの様相にも違いがみられた。

平成2年度の研究目的は、この結果をふまえて、生徒の学習様式と彼らを指導している教師の指導様式(学習のさせ方)の関連性に焦点を当てて検討することであった。平成3年2月に、愛知県下の高校の英語担当教師を対象として、質問紙調査を実施した。この質問紙は、平成元年の実施した質問紙にもとに構成され、「大学受験を目的として学習している生徒に対する指導方法」、「将来の職業などの必要なために学習している生徒に対する指導方法」、「学校の必須科目として学習している生徒に対する指導方法」、最後に、「教師自身が日常行っている指導方法」の4部からなっており、個々の教師の指導方法が、生徒の学習目的に応じてどのように異なるかを調査したものである。現在、相関分析的手法を用いて、結果の分析を進めているところである。本研究は,高校生の学習様式の実際を捉えた上で,それを指導する教師の指導様式との関連性を吟味することを主な目的としている。高校生の英語学習の目的と,その目的に応じた学習様式の関連性について検討した初年度の結果から,英語の学習様式は,英語を大学受験のために必要な教科としてのみ学習しているものと,将来英語を必要とする職業につきたい,あるいは専門的に勉強したいとするするものとでは,明らかに異なることが示された。さらに,英語学習に対する意識・動機づけの様相にも違いが認められた。この結果を受けて,第二年度,最終年度には,生徒の学習目的に応じた指導様式とは,どのようなものであるか,その具体的な様式について検討してきた。まず,学習様式について詳細に分析し,指導様式の質問紙を作成し,学習目的に対応した指導様式について調査を行なった。最終年度には,この学習様式と指導様式について総合的に分析を行なった。その結果,生徒の学習目的に応じて,それを指導する教師が重要であると考える指導方法に相違がみられることが明らかになった。さらに,現在の高等学校での一般的な英語の学習指導方法は,大学の受験をめざした指導方法と一致し,英語を将来にわたって活用しようとする場合の指導方法とは趣を異にしていることが示された。したがって,高等学校に英語学習においては,生徒の英語の学習目的によって必要とする学習様式,さらには,学習意識や動機づけも異なっており,それに対応した指導様式があるといえる。しかし,教師自身は,生徒の個々人の学習目的・学習様式に応じた指導様式があると考えているが,現在の教育現場では,大学受験を中心とした指導方法が多く取られていることが示唆される。
コンクリートの沈下ひび割れ自己治癒機能に関する評価手法

本研究は、打込み時から凝結硬化時にコンクリートに生じる沈下ひび割れを治癒するため、膨張コンクリートを基本にして膨張作用の持続期間を遅延剤や超遅延剤等により延長することにより、どのレベルまでがコンクリートの自己治癒により補修されるかを定量的に評価することを試みた。まず、膨張材を2種類とその使用量を3種類それぞれ用いて、膨張コンクリートの膨張量の発現性状を試験した。試験体は、JIS A 6202(コンクリート用膨張材)附属書2(参考)に規定されているA法一軸拘束器具を用いた。その後、沈下ひび割れの発生を模擬した試験体を用いて、沈下ひび割れへの自己治癒効果を実験した。試験体は、幅が15cm、高さが20cm、長さが75cmで、試験体中央にかぶりを3種類に変化させて直上に沈下ひび割れを発生させるようにD13鉄筋を配置したものである。ひび割れの発生およびその後の自己治癒の効果は、打込み直後から鉄筋に貼付したひずみゲージにより追跡した。材齢28日に実施した曲げ強度試験は、試験体の上下を反転させて、沈下ひび割れが引張側となるように設置して行ない、曲げひび割れ発生応力度により自己治癒の効果を定量的に判定した。以上の結果、膨張材を用いた膨張コンクリートを用いると、コンクリートに導入されるケミカルプレストレスの量以上に、沈下ひび割れを生じさせたはりの曲げひび割れ発生応力度が増加していることを確かめた。このような増加は、沈下ひび割れを自己治癒していると判定できるものである。そして、その増加分を自己治癒応力度と称することにした。本研究は、打込み時から材齢初期に生じる沈下ひび割れを、膨張コンクリートを基本にして膨張作用の持続期間を遅延剤や超遅延剤等により延長することにより、どのレベルまでがコンクリートの自己治癒により補修されるかを定量的に評価することを試みた。材齢28日に実施した曲げ強度試験は、試験体の上下を反転させて、沈下ひび割れが引張側となるように設置して行ない、曲げひび割れ発生応力度より自己治癒の効果を定量的に判定した。以上の結果、膨張材を用いた膨張コンクリートは、沈下ひび割れを自己治癒していると判定できることを確かめた。すなわち、コンクリートに導入されるケミカルプレストレスの量以上に、沈下ひび割れを生じさせたはりの曲げひび割れ発生応力度が増加していることを確かめた。
ストレスによる排卵障害における視床下部グルタミン酸作働性ニューロンの役割

1.[緊縛固定ストレス下のパルス状LH分泌に及ばすNMDAの効果]卵巣摘出ラットにおいて、急性緊縛ストレスによりパルス状LH分泌が抑制された。この抑制下でNMDAの投与はLH分泌を刺激しなかった。NMDA不応性の原因として(1)ステロイド・ホルモン非存在下の感受性低下と、(2)ストレスによる感受性低下の2つの可能性が想定されたので、以下の実験ではエストロゲン処置ラットを用いて、(2)の可能性を検討した。2.[NMDA誘起LH分泌に及ぼすストレスの影響]緊縛ストレス及び情動ストレスによってNMDA誘起LH分泌が著しく抑制されるが、LHRHによるLH分泌は抑制されないことを見出した(印刷中)。3.[ストレス下のNMDA誘起LH分泌反応低下の神経機構の検討]オピオイド拮抗薬ナロキソンによるLH分泌もストレス下で抑制され(印刷中)、ストレス非負荷の動物ではNMDA誘起LH分泌はβエンドルフィン脳室内投与によって抑制されないこと(既発表1994、及び投稿中)から、ストレスによるNMDA誘起LH分泌反応低下に非オピオイド神経の関与が示唆された。ナロキソンによるLH分泌はCRF脳室内投与によっても抑制されることを見出し(未発表)、現在、内因性CRFがストレスによるNMDA誘起及びナロキソン誘起LH分泌の抑制に関与するか否かを検討中である。4.[視床下部グルタミン酸放出に及ぼすストレスの影響]視索前野・前視床下部の微量透析実験でグルタミン酸、アスパラギン酸等のアミノ酸伝達物質放出量のストレスによる変化は検出されなかった。5.[総括]以上の結果から、ストレス性排卵障害を来す下垂体ゴナドトロピン分泌低下の機構として、視床下部LHRH放出神経系におけるグルタミン酸(NMDA受容体作働性)感受性低下が関与し、さらにその感受性低下の神経機構として非オピオイド神経の関与が示唆された。
気管の縫合不全や気管支断端瘻に対する再生医学を応用した新しい予防・治療法の開発

Cell cheet technologyは、細胞を特殊な培養容器で培養することにより、細胞塊としてしか回収できなかった細胞をシート状で回収して医療に応用する再生医療の一技術である。我々は、Cell sheet technologyを利用して、細胞シートを用いた呼吸器外科手術後の気道縫合不全に対する予防法の確立を目的とした実験を行った。ラットの皮膚から作製した初代培養細胞を用いてシート作製を行い、損傷気管への貼付を行った。結果、移植部の線維化や一定の強度が得られたことを確認した。a)細胞シートによる縫合不全の新たな予防法Fisherラットをモデルとし、同ラットから採取した細胞を用いて細胞シートの作製、および細胞シートの移植を行い、最終的に気道縫合不全に対する予防法を確立するのが目的である。細胞シート作製は確立できている。初代培養を安定して行えること、初代培養細胞の細胞シート化(シートとして移植できる強度)などの実験を継続している。b)スフェロイドを用いた気管支断端瘻の新たな治療法cell lineより購入した線維芽細胞、軟骨細胞、血管内皮細胞などを用いてスフェロイドの作製を行っている。スフェロイド作製は概ね順調で、細胞の組み合わせによる構造体の強度、組織の安定性などを検討している。初代培養細胞の採取、細胞培養、細胞シート作製など概ね順調に進んでいる。スフェロイド作製は、各種細胞の単独使用や複数使用による強度判定を行っており、実際に動物モデルに移植できる程度のスフェロイド細胞塊を作製することができている。a)細胞シートによる縫合不全の新たな予防法Fischerラットをモデルとした細胞シートの作成、移植を行い、最終的に気道縫合不全に対する予防法を確立するのが目的である。ラットから初代培養を行い、手技の習得をおさめ、また安定して培養が行えるようになった。細胞シート化は、当初はシート作製自体に難渋した。シート作製ができるようになると、それを回収、貼付するための手技が必要となり、回収までは問題なかったが、シートの貼付に工夫を要した。損傷気管への移植も行っている。強度測定には、犠牲気管を両側から牽引し縫合部が破綻するまでの張力を測定している。同時にシート貼付部気管の病理学的評価を行っている。実験症例を重ねて、得られた結果が実験の仮定に沿ったものであるかどうか、鋭意実験を続けている。b)スフェロイドを用いた気管支断端瘻の新たな治療法線維芽細胞、血管内皮細胞などを組み合わせてスフェロイドを作製している。作製したスフェロイドを用いて、新たな構造体を作製し、その強度、安定性などを判定している。気管スフェロイド模型は、形の維持と構造体としての強度が弱く、また移植も行ったが、定着には至っていない。気管スフェロイドは、構造体としての強度を増すべく、様々な細胞の組み合わせを用いている。移植に際しては、移植後のラットの呼吸状態を安定させるべく、特殊材料を用いて気管挿管状態で維持できるよう実験内容を工夫している。細胞シート作製は順調で、移植による縫合不全予防の計画もできている。強度の評価法をいくつか施行し、適した評価法を採用する。スフェロイド作製は可能だが、それを用いた構造体の作製に難渋しており、若干不安定さが残っている。ラットから初代培養を行い、安定して培養が行えるようになった。実験症例を重ねて、得られた結果が実験の仮定に沿ったものであるかどうか検討を重ねた。移植部の線維化や、一定の強度が得られたことを確認した。気管スフェロイド模型は、形の維持と構造体としての強度が弱かったが、間葉系幹細胞などを用いて強度を保つことが可能となり、ラットへ移植することが可能となった。しかし、移植構造体をそのまま移植した場合は長期生存が難しいため、数日間の挿管状態を保つよう工夫し、その後犠牲死させ、病理学的評価を行った。スフェロイド構造体は、一定の強度が得られれば他の細胞でも作ることが可能であり、軟骨細胞を用いた追加実験も行った。

細胞の組み合わせによる強度の違いや、モデルに移植する場合の方法、移植後の長期生存率などを検討していく。移植後の長期生存が得られにくく、構造体としての強度、用いる細胞の選択など、さらに工夫が必要であり、生存症例における物理病理学的評価を検討していく。再生医療、気管再生細胞培養などの工程が当初計画よりも順調に進展したことから、試薬等の物品購入費を削減することができたため。初代培養の安定化、各実験における手技の安定化などが功を奏している。必要な物品が当初の予定よりも安く購入できてたためである。細胞の組み合わせによる強度の検証等に用いる試薬の購入費に充当する予定である。実験に使用する試薬や動物モデルなどの購入費に充当する予定である。
遺伝性対側性色素異常症におけるリボ核酸編集障害とウイルス防御機構破綻の解析

遺伝性対側性色素異常症(DSH)の病態解明を目的として、(1)症例の集積、(2)メラノーマ培養細胞を使ってモデル細胞を作成し、ノックダウン細胞の18種類のウイルスに対する感受性の変化を調べた。その結果、(1)トルコ人症例を含む43例の患者試料を得て遺伝子診断した。(2)パラ・インフルエンザ4B型に対する感受性が野生型細胞に比べ、ノックダウン細胞において高くなった。このことはDSHの病態にウイルス感染が関与しうることを示唆するものである。A)臨床的アプローチによる解析遺伝性対側性色素異常症(DSH)は、adenosine deaminase acting on RNA1(ADAR1)変異による常染色体優性遺伝の色素異常症で、四肢末端、特に手掌および足背に、粟粒大から米粒大の濃淡様々な色素斑と脱色素斑が密に混在する皮疹を特徴とする。これまでに43例の患者試料の集積を行い、うち31名に原因遺伝子であるADAR1遺伝子に存在する病的変異を明らかにした。一方で、12名には変異を認めなかった。これらの症例の臨床症状はいずれも非典型例であり、本疾患の臨床診断の難しさを示唆するものと言える。また、遺伝子変異型と症状についての関連性について解析したところ、変異部位と臨床症状に明らかな相関関係は認められなった。B)基礎的研究による解析これまでに5種類の培養メラノーマ細胞(MNT-1, MM96E, MM96L, MM418, HM3KO)を使って安定ADAR1ノックダウン細胞を樹立した。このうちまずはADAR1の発現量がwild株に比べて約20%にノックダウンさせたMNT-1細胞を用いて各種ウイルス(計18種類)に関する感受性を調べた。その結果、ある種のウイルスに対して、ノックダウン細胞でコントロール細胞に比べ感受性が高くなる現象が認められた。現在、ノックダウン率とそのウイルスに対する感受性の相関関係等についてその詳細を検討中であるが、DSH発症に関する病態とウイルス感染の関係を強く示唆するものであり、大変興味深い。症例を日本全国のみならず、海外からも集積した。その結果、トルコ人症例を含む17症例より、16種類の新規遺伝子変異を明らかにした。遺伝子変異型と症状についての関連性について解析したところ、変異部位と臨床症状に明らかな相関関係は認められなった。B)基礎的研究による解析論文報告されているsiRNA配列ならびにタカラバイオ社のアルゴリズムによって予想される配列を用いて、一過性にもっとも効率よくノックダウンする配列を決定し、その配列をSi発現用ベクター(pBAsi-hU6 Neo,タカラバイオ社)に組み込んだプラスミドを作成した。そして、5種類の培養メラノーマ細胞(MNT-1, MM96E, MM96L, MM418, HM3KO)に導入し、ネオマイシン耐性遺伝子を指標として、SiRNA安定発現メラノーマ細胞を樹立した。樹立した細胞のそれぞれのADAR1遺伝子ノックダウン率を明らかにしたところ、約90%、約50%、約20%であった。現在、同様な方法で有棘細胞癌株(SCC、当科で既に樹立保存)、さらには培養正常ヒトメラノサイト(Normal Human Epidermal Melanocytes;NHEM、クラボウ社)と培養正常ヒトケラチノサイト(Normal Human Epidermal Keratinocytes;NHEK、クラボウ社)を使ってSiRNA安定発現細胞樹立を試みている。ほぼ予定通りに、培養細胞を使って、ADAR1遺伝子の安定ノックダウン細胞を樹立することができている。また、5種類の培養メラノーマ細胞(MNT-1, MM96E, MM96L, MM418, HM3KO)に導入し、ネオマイシン耐性遺伝子を指標として、SiRNA安定発現メラノーマ細胞を樹立した。今後は、引き続き症例に集積に努める。また、有棘細胞や培養メラノサイト、ケラチノサイトを使って安定ノックダウン細胞を樹立していく。また、樹立したノックダウン培養細胞を使って、多種類のウイルスへの感受性をスクリーニングし、ADAR1遺伝子の対ウイルス免疫における役割を明らかにする。引き続き、培養細胞を使って、(1)安定ノックダウン細胞の樹立、(2)樹立した細胞を使用してウイルス感受性の変化を調べる予定であることから、主に細胞培養するための消耗品の購入に使用する。また、一部は成果発表のために論文を作成する費用にも充てる。
バイオインフォマティクスの手法を用いたクロロフィル代謝経路の確立

公開マイクロアレイデータを用いた共発現解析と系統プロファイル解析を組み合わせた解析により、7-hydroxymethyl chlorophyll a reductaseの候補遺伝子を選抜し、その後の変異株解析により有力な候補を得た。また、BN-PAGEを用いてクロロフィル代謝系の酵素群がタンパク質複合体を形成しているかどうかを網羅的に解析し、新たな知見を得た。7-hydroxymethyl chlorophyll a reductase(HMCR)を選抜するため、バイオインフォマティクスの手法を用いた解析、すなわち共発現解析と系統プロファイル解析を組み合わせた解析を行い、16の候補遺伝子を選抜した。具体的には、既知のクロロフィル分解経路の遺伝子群と発現プロファイルが類似するシロイヌナズナ遺伝子群のうち、クロロフィルbを持つ光合成生物のゲノムにホモログ遺伝子が存在し、クロロフィルbを持たない光合成生物のゲノムにホモログ遺伝子が存在しないような遺伝子群を16個選抜した。それら遺伝子群の大多数は葉緑体局在の機能未知遺伝子であり、アミノ酸配列情報からはRieske鉄硫黄ドメインやFlavinドメイン、TPRドメイン等を有していることが明らかとなった。これらの機能ドメインがHMCR活性に関与する可能性は十分に考えられる。現在、それら候補遺伝子のうちT-DNA挿入変異株ラインが存在する14遺伝子について、変異株の種子を取り寄せ、ホモライン(ノックアウトライン)の確立を進めている。10遺伝子については既に選抜を終え、残りの4遺伝子については現在選抜中である。今後、ホモラインの確立が終わりしだい、HMCR活性の有無を解析し、選抜した遺伝子群の中にHMCRが含まれているかどうかを検証する。また、上記のアプローチで目的遺伝子が同定できない可能性も考慮し、現在、既知のクロロフィル代謝関連酵素と相互作用するタンパク質の網羅的な選抜の準備を進めている。7-hydroxymethyl chlorophyll a reductase(HMCR)を選抜するため、バイオインフォマティクスの手法を用いた解析、すなわら共発現解析と系統ブロファイル解析を組み合わせた解析を行い、16の候補遺伝子を選抜した。それら遺伝子群の大多数は葉緑体局在の機能未知遺伝子であり、アミノ酸配列情報からはRieske鉄硫黄ドメインやF1avinドメイン、TPRドメイン等を有していることが明らかとなった。
小脳腫瘍患者における安静時脳内ネットワークの変化によって生じる認知機能障害の解明

fMRIを用いて機能的解析を行い、安静時脳活動ネットワークにおける小脳の役割について明らかとし、小脳腫瘍患者の認知機能障害の根底をなす小脳と他領域との機能的結合の変化を小脳腫瘍患者5名について解析した。術前の認知機能評価において小脳腫瘍患者では、実行機能を反映するTrail Making Testで優位に成績の低下が見られた。安静時脳活動では脳領域間の機能的な結合について、BOLD波形の相関分析を行った結果、健常者では前頭葉、海馬、小脳の各モジュールは相互に結合性を示さないが疾患脳では大脳・大脳間および大脳・小脳間の皮質結合が増強した。本申請研究の目的は、神経回路の不可逆的損傷を伴わないテント下の腫瘍性病変で尚且つ良性腫瘍に対象を限定し、術前、術後の治療経過に伴い継時的に機能画像及び神経心理学的解析を行うことで、小脳と大脳間の安静時脳内ネットワークのダイナミックな機能的結合性の変化を明らかとすることである。具体的には琉球大学医学部附属病院脳神経外科で加療をしている病巣を小脳とする良性腫瘍患者を対象に、認知機能の評価と磁気共鳴画像装置(3T MRI Discovery 750E GE社)を用いた安静時脳活動データの取得を行い、認知機能に関係する小脳と大脳間の機能的結合性について解析を行う試みである。本年度は、小脳腫瘍患者の認知機能障害の有無を、情報処理速度、作業記憶、実行機能系の課題成績によって評価し、小脳-大脳間の機能的結合性の相違を健常者と比較することで解析を行うことを目的とし、研究を遂行した。琉球大学医学部附属病院脳神経外科にて加療を行う良性の小脳腫瘍患者3名と健常被験者5名を分析対象とし、データの収集を行った。治療前の認知機能の評価としては、全般性認知機能評価としてMini-mental state examination(MMSE)と長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)、注意機能・作業記憶評価としてDigit span test、情報処理速度評価としてDigit symboltest、視空間構成機能評価としてBlock test、Cube copying test、記憶機能評価としてHopkins verbal learning test、実行機能評価としてTrail makingtest、Stroop testを使用してデータの収集を行った。本研究では情報処理速度、作業記憶、実行機能系の課題成績が平均よりも-2SD低下していた場合に、認知機能障害を有すると定義している為、本年度は認知機能障害を有する小脳病変患者についてのデータ収集を実施した。本年度は、琉球大学医学部附属病院脳神経外科にて加療を行う良性の小脳腫瘍患者20名と健常被験者20名のデータを収集する予定であった。しかし、良性の小脳腫瘍患者、健常被験者の収集データが目標人数に達しておらず、小脳腫瘍患者の認知機能障害の有無及び健常被験者との比較実施を行うため、データの蓄積を続けている段階となっている。また並行して、両者の脳画像データの取得も続けており、fMRIによる安静時脳活動データの取得及び小脳-大脳間の機能的結合性と認知機能との関連性の検討がやや遅れている。本申請研究の目的は神経回路の不可逆的損傷を伴わないテント下の腫瘍性病変で且つ良性腫瘍に対象を限定し、術前、術後の治療経過に伴い経時的に機能画像および神経心理学的解析を行うことで、小脳と大脳間の安静時脳内ネットワークのダイナミックな機能的結合性の変化を明らかとすることである。具体的には琉球大学医学部附属病院脳神経外科で加療をしている小脳に病巣をもつ良性腫瘍患者を対象に認知機能評価と磁気共鳴画像解析装置(3T MRI Discovery 750E GE社)を用いた安静時脳活動データの取得を行い、認知機能に関係する小脳と大脳間の機能的結合性について解析を行う試みである。昨年度に引き続き良性の小脳腫瘍患者(2名)のおよび健常被験者(5名)を対象として認知機能評価と安静時脳活動データの取得を行った。治療前の認知機能の評価としては、全般性認知機能評価としてMini-mental state examination (MMSE)と長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)、注意機能・作業記憶評価としてDigit span test、情報処理速度評価としてDigit symboltest、視空間構成機能評価としてBlock test、Cube copying test、実行機能評価としてTrail makingtest、Stroop testを使用してデータの収集を行った。昨年度と合わせて小脳腫瘍患者は合計5名、健常被験者は合計10名であり当初の研究計画で希望していた対象人数よりも少ない結果となった。術前の認知機能の評価では、実行機能を反映するTrail Making Testで成績の低下が見られる結果となった。小脳損傷による認知機能障害の評価を継続し、認知機能の回復過程における小脳-大脳間の機能的結合性の変化に関して被験者内での解析を遂行する予定となっている。

今後は引き続き、加療前の小脳腫瘍患者の認知機能評価の実施を継続し、加療後の認知機能障害のう有無を評価するために認知機能評価を継続し、治療終了後1年にわたり継時的に追跡調査を行う予定である。また、3T MRI Discovery 750EGE社の磁気共鳴画像装置を用いて、認知機能障害を有する小脳腫瘍患者の機能画像と構造画像といった脳画像データの取得・解析を進める予定である。認知機能障害を有する小脳腫瘍患者と認知機能低下を認めない健常群を比較し、小脳と機能的結合性が有意に増加している領域または減少している領域を明らかにすることで、認知機能障害を誘発する小脳-大脳間の機能的結合性の変化を検討してゆく予定である。臨床心理学
IP-PBXを用いた安全な業務支援システムとIP電話網の構築

【研究の目的】1.パソコンサーバ上にIP-PBXを利用した通信システムを構築して、簡易携帯端末での動画像通信の可能性を検証すること。2.Android端末でも導入が始まっているSIPプロトコルによるIP電話通信と、携帯端末のWi-Fi機能との連携によるプライベート携帯電話実現の可能性を検証すること。3.上記システムを利用して、遠隔地からエンドユーザサポートやシステム保守の運用性の実証実験を行ってその有用性を評価すること。4.上記システムを用いた情報システム担当者の負担軽減の方策を提供することである。【研究方法】1.通信の基点となるIP-PBXをLinuxサーバ上に構築する。2.各種テスト通信端末をSIPプロトコルおよびH.323プロトコルに対応させ機器の準備を行う。3.端末相互の接続テストを行い、映像および音声の受信テストを行う。また、映像および音声プロトコルの違いによる通信への影響について検証する。4.端末を移動させアクセスポイント間で接続が切り替わった場合の通信への影響について検証する。【研究成果】本研究では、現在急速に高機能化している携帯電話機器を用いて業務支援システムへの活用とその可能性について検討してきた。またIP-PBXの構築によりアナログ回線の電話交換機が不要となり、各部屋への配線としてモジュラーケーブルの配線も不要となるため設備経費も節約することができる。このシステムを利用することで、今後各個人が持つ携帯電話を業務兼用の内線電話とすることができ、さらにはPC間の映像通信も容易に可能となるため遠隔地からエンドユーザサポートを効率的に行うことができる。まだ大学内に設置されている無線機器が十分とは言えないが移動中での接続においても接続が切れることなく通信が可能なことが実証されている。
ストレス環境下でのイネ耐病性の頑強化

寒いと病気に罹りやすい。このような現象は植物にも認められる。国内では冷夏におけるイネいもち病被害の拡大が有名である。しかし、その機構がわからなかったためにこれまで有効な対策は講じられずにきた。研究代表者らはこれまでに、非生物的ストレス応答シグナリングと生物的ストレス応答シグナリングの結節点といえる分子OsPTP1/2を見出してきた。OsPTP1/2はチロシン脱リン酸化酵素(PTPase)であり、アブシジン酸(ABA)シグナルによって活性化されることが示唆される結果を得ており、他に植物PTPaseの活性化は既報がない。本研究では、新規薬剤を探索することにより、ストレス環境下における病害対策の提案と植物PTPaseの活性化機構の解明を実現するための礎を作る。そのために、これまで薬剤探索のためのWRKY45レポーター系統を選別し、さらに薬剤スクリーニングの条件を検討した結果、最良条件を決定して来た。次に実際に化合物ライブラリーからの探索を開始した。現在も継続中である。副産物的に得られた情報としてWRKY45のサリチル酸による発現誘導の分子機構を明らかにできる可能性の見込める現象を見出した。イネにおけるこの機構はシロイヌナズナで提唱されているNPR3/4による物とは様相が異なる。具体的にはWRKY45構造遺伝子内に自身の発現を制御するシス領域が存在する呼び的結果をえた。また、このシス領域に結合する候補転写因子の顔ぶれは、サリチル酸による遺伝子発現制御因子としてシロイヌナズナで提唱されているものとは異なる。化合物ライブラリーからのPTPase活性を阻害する候補薬剤の探索は、現在なお継続中である。本年度中には終了することを当初は目指していたが、諸々の事情により大幅に遅延しており、まだ終了していない。進捗が遅延していることを、しかるべき手続きを経て学振に報告するとともに期間延長を申請し、許可をもらった。そこで、今後延長期間の1年間に化合物探索を継続し、完了を目指す。環境ストレスを受けると病原体に対する抵抗力が弱まる。風邪をひくと表現できるこのような現象は植物でもみられる。イネいもち病は冷夏などの異常気象によって大発生する傾向があり、これにあてはまると考えられる。しかしなぜそのようなことが起こるのかはわかっていなかったので、これまで対策が講じられずにきた。私たちは、その「なぜ」について答えることができるメカニズムの一部を最近イネで明らかにした。具体的に踏み込んで説明すると、イネ植物細胞は病原体シグナルの一つである植物ホルモンサリチル酸を受容すると、MAPキナーゼ経路と呼ばれるタンパク質群の介在するシグナリング回路を作動させる。ところが、環境ストレスは植物ホルモンアブシジン酸を介してチロシン特異的タンパク質脱リン酸化酵素(PTPase)を活性化する。このPTPaseがMAPキナーゼ経路を負に制御することで病原抵抗性応答を抑制するという一連の機構を見出した。しかし、PTPaseがアブシジン酸によってどのように活性化されるかはまだわかっていない。ここで説明した成果をもとに、私はPTPase活性化機構の解明とストレス環境下におけるイネ耐病性の頑強化とを目指し、レポーター系統と称されるツールを用いてPTPase活性化を制御しうる新規化合物を探索することと、ゲノム編集テクニックによる変異体作出を試みている。植物PTPaseの活性化機構は前例が知られておらず、効果のある化合物が見出されれば未知機構解明の糸口が掴めると期待され、化合物の探索を含めた本研究に鋭意取り組んでいる。申請書に記載した計画を遂行しており、ほぼ計画どおりに進捗している。新規化合物探索に関して、初年度はレポーター系統の世代促進を計画していた。名古屋大学ITbMの協力が得られ、化合物ライブラリーの供与を受けることができた。また、レポーター系統の種子がある程度数得られた。そこで、世代促進作業の完成を待たずに化合物の探索を開始することにし、現在取り組んでいる。一方ゲノム編集による変異体作出も、共同研究者の協力で順調に進捗している。目的化合物の探索は、レポーターに用いる植物体を育成する培養室の稼働状況等の関係で当初の想定通りには進捗していない。次年度に取り返すべく邁進させたい。ゲノム編集による変異体作出では、種子が得られ、順調に進捗している。申請時の計画における進捗状況は上記のようであるが、本年度はこれに加えて望外の予備的結果を得た。レポーター遺伝子におけるサリチル酸応答に関わるシス領域の存在を、0.6 kb内に絞ることができた。本レポーター遺伝子は極めて短時間(30分以内)でサリチル酸投与に応答することから、上記の予備的結果は、サリチル酸に応答する分子機構に迫るアドバンテージを得たことを暗示するものと捉えている。今後このエキサイティングな研究を支援してもらえるか模索したい。申請時の計画の進捗はやや遅れており、この理由は植物育成における申請者の時間管理にあり、反省して次年度に精進する。ただし、申請時には想定すらしていなかった発見の可能性が見出されたので、総合的には概ね順調であるとしたい。

OsPTP1/2はチロシン脱リン酸化酵素(PTPase)であり、アブシジン酸(ABA)シグナルによって活性化されることが示唆される結果を得ており、他に植物PTPaseの活性化は既報がない。本研究では、新規薬剤を探索することにより、ストレス環境下における病害対策の提案と植物PTPaseの活性化機構の解明を実現するための礎を作る。そのために、これまで薬剤探索のためのWRKY45レポーター系統を選別し、さらに薬剤スクリーニングの条件を検討した結果、最良条件を決定して来た。次に実際に化合物ライブラリーからの探索を開始した。現在も継続中である。副産物的に得られた情報としてWRKY45のサリチル酸による発現誘導の分子機構を明らかにできる可能性の見込める現象を見出した。イネにおけるこの機構はシロイヌナズナで提唱されているNPR3/4による物とは様相が異なる。具体的にはWRKY45構造遺伝子内に自身の発現を制御するシス領域が存在する呼び的結果をえた。また、このシス領域に結合する候補転写因子の顔ぶれは、サリチル酸による遺伝子発現制御因子としてシロイヌナズナで提唱されているものとは異なる。化合物ライブラリーからのPTPase活性を阻害する候補薬剤の探索は、現在なお継続中である。本年度中には終了することを当初は目指していたが、諸々の事情により大幅に遅延しており、まだ終了していない。現在のところ不測の事態には遭遇しておらず、計画どおり化合物探索と変異体作出を続ける。申請時の計画は遅れた分を取り戻すべく計画通り進める。また、本年度見出したサリチル酸シグナル伝達研究の糸口は、トランス因子の同定を目指すことで発展させたい。進捗が遅延していることを、しかるべき手続きを経て学振に報告するとともに期間延長を申請し、許可をもらった。そこで、今後延長期間の1年間に化合物探索を継続し、完了を目指す。進捗の遅延に伴い、使用額も抑えられている。延長申請が認められたので、未使用額を次年度に繰り越して研究を継続する。使途に変更予定はない。