hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Androgen標的組織の核分画Androaen Receptorに関する研究

核分画には細胞全体のARの5070%が存在する事が判明した.しかも,尿道下裂症例においても,この割合及びwhole cellのAR量には対照とした正常小児と大差がない事が判明した.但し,成人の尿道下裂症例では明らかにwhole cell,核分画AR共に低下しており,これは併存する精巣機能障害による二次的な変化かも知れないが, AR自身の異常である可能性もあり,前述のGranslocationなどの検討を行っていく必要があると考えている.
流体包有物の二酸化炭素、メタン濃度及び炭素同位体比分析

海底下で形成される熱水性石英中の流体包有物は海水成分を含んでいるため、地球史を通じた過去の海水ガス組成を復元するための一つの手段となる可能性がある。そこで、本研究では地質学的時間スケールでは比較的若い第三紀試料の採取及び分析システムの構築を行い、採取した試料のガス分析を行った。その結果、他の手法で予測されている第三紀の海水二酸化炭素濃度を復元することができた。これにより本提案手法の有用性を確認することができた。CO_2やCH_4は大気中の主要な温室効果ガスであることから、それらの濃度変動は地球史を通じた表層環境変動に大きな影響を与えてきたと考えられている。しかし、これまでの理論計算や地質記録に基づく推定は未だ定性的なものでしかない。そこで申請者は、発泡溶岩の空隙を埋める熱水性石英中の流体包有物を用いて地球史を通じた海水中のCO_2、CH_4濃度変動を定量的に明らかにすることを目的とした研究を行っている。このためには、熱水性石英中の流体包有物から海水組成を復元する手法を確立する必要がある。したがって、本研究では、同一試料中の流体包有物のCO_2、CH_4濃度及び炭素同位体比測定法を確立すること、この手法を第三紀から第四紀の試料に適用し現世の海水組成を復元することで本手法の有用性を確認することを目的としている。そこで本年度は、秋に東京都小笠原村、冬にはアメリカ合衆国グアム島にて地質調査を行った。その結果、両地域において比較的保存の良い熱水性石英を産する露頭を発見することができた。露頭にて石英の産状及びそれを囲む火山岩を記載した結果、石英は発泡した溶岩の空隙を埋め、空隙の縁から中心に向かって成長しており、火山岩は石英、沸石、粘土鉱物を変質鉱物として含んでいることが明らかになった。このことから石英周囲の岩石を変質させた熱水の温度は約200度以下であると考えられる。このような石英の産状は太古代や原生代の地質体に産する熱水性石英と非常に良く似ている。以上の結果から、本年度の地質調査により、本研究目的に適した試料を採取することができたと考えられる。次年度は、この試料を用いて分析手法の確立を目指す。しかし、これまでの理論計算や地質記録に基づく推定は未だ定性的なものでしかなかった。本研究課題ではこの手法を確立することを目的とした。今年度は東京都小笠原村及びアメリカ合衆国グアム島で昨年度に採取した第三紀試料について流体包有物の真空破砕抽出を行った。その結果、先カンブリア紀のものに比べ石英の単位質量当たりに含まれる流体量が比較的少ないことが明らかになった。溶岩空隙中の石英の産状は第三紀と先カンブリア紀で大差はないものの、石英の粒度は第三紀のものの方が比較的細粒であるからであると考えられる。この問題を解決するために少量の流体でもCO_2濃度及びCH_4濃度を測定できるように真空ラインの改良を行った。また、一般に熱水性石英中の流体包有物は海水成分と熱水成分の混合であるため、流体包有物の化学組成は海水組成とは異なる。そこで海水組成を復元するためには海水成分と熱水成分の混合比を決定する必要がある。そこで、流体包有物中にわずかに含まれるArの同位体比(^<40>Ar/^<36>Ar)を用いて海水成分と熱水成分の混合比を見積もる手法の確立を試みた。極微量試料においてAr同位体比測定を可能するために真空抽出ラインを増設し、四重極型質量分析計を用いてキャリブレーションを行った。これにより流体包有物中のAr同位体比測定が可能になり流体包有物中の海水成分と熱水成分の混合比を決定することが可能になった。
リアルタイムドプラ血流映像システムによる異常血流の計測システム開発とその臨床試用

リアル・タイムドプラ血流映像装置を基として血流映像処理装置の構成を行った。この際、特に両装置間の情報伝達に関し流速や乱れ度のキャリブレーションが自動的に行うため、オートキャリブレーションのプログラムを作成した。血流情報が一度画像処理装置のメモリに記録されれば、その後のデータ処理は多種のプログラムで施行できた。1)心室内血流の流速プロフィールの測定:左室流出路では駆出期中隔側が速い血流プロフィールを示し、僧帽弁流入血流はほぼ台形の流速プロフィールを観測できた。2)乱れ度:左室流入血流や流出血流の乱れ度が計測でも加速、減速にて増加することが観察された。3)逆流シグナルの面積および体積の計測:血流シグナルは欠損情報やノイズが重複している。まず、これらの生画像に加等平均やフィルター処理エッジの平滑化操作を行ない、それに加えて穴うめ操作により画像の欠損を補うとノイズ除去した画像が得られる。この様な画像を用いて、逆流の自動認識を行った。これによって面積が計測可能であり、その長軸を求めることによりシンプソン法による体積の算出も可能である。4)先天性心疾患の短絡血統の分析:心房中隔欠損症例では、右房内で左→右短絡血流が記録され、この短絡血流の流速分布と乱れの分布が二次元的に観察でき、各部位でのデジタル値のよみとりも可能であった。以上の画像処理は画像情報がメモリに記録されれば自由に行いうる。しかし、現装置では血流映像装置から処理装置のメモリへの転送に時間がかかりリアル・タイムの血流情報の分析は行いえなかった。また、パルス・ドプラ法の限界である高速血流のaliasing現象の処理は現在不可能で、今後の課題と考えられた。本年度は2年目であり初年度のドプラ血流映像装置とデーター処理装置の結合をテストすることと、逆流の定量分析のための基礎実験を行なった。実験は各種弁逆流のモデル回路を作成し逆流シグナル像と真の逆流量との関係を検討した。モデル回路は回転式ポンプと電磁弁を組合せて拍動流を作成し、液漕内に小さな穴を通して噴出させた。使用液は血液粘度と等しい粘度を有する水・グリセリン液である。小孔の径、拍動流の圧を変化させ逆流シグナルと真の逆流量を対比した。〔結果〕圧(50mmHg)、拍動数、駆出時間を一定にして、噴出口を直径1.0mmから2.0mmまでの6段階に変化させた。噴出口が大きくなるにつれて実際の1回噴出量strok quantityも増加した。この1回噴出量と血流映像上の諸指標とは良好な一次正相関を示した。しかし少なくとも今回の設定の範囲では、シグナル面積、同容積の場合は噴出量0から殆んど正比例関係で増加するものと見られたが、最大到達距離は噴出量がわずかでも急速に伸び、ある範囲を越えるとそれより先は一次関係で増加するものと思われた。本研究において、実際の噴出量とドプラ血流映像図上の噴出シグナルの最大到達距離、面積、容積との間には、良好な正相関が認められる。これらの中では面積や容積は0付近より正比例関係のあることにより噴出量の判定法として、より良好と思われる。しかし本研究では諸条件のため少量の噴出量しか得ることができず、より多い噴出量が得られれば最大到達距離についても0付近の問題を相対的に無視しうる様になる可能性もある。また今回の実験設定条件が臨床状況に反映するかどうかは問題であるが、少なくとも今回の設定からは臨床でのドプラ血流映像図による逆流程度の評価は見込みがあると思われる。
「蚕書」の影響による近代蚕室の構成要素の地域性に関する研究

明治期に出版された養蚕の技術指導書である蚕書を分析し、蚕室の建築方法と実際の遺構との比較検証、技術伝播と近代化の地域的諸相について調査を行った。近代蚕室を構成する建築的要素は、清涼育・温暖育・折衷育の飼育方法によって違いがある。清涼育と温暖育の蚕室では「立地」「向き」「構造」「間取」「廊下」「建具」「欄間」「天井」「屋根」「火炉」「気抜き」の最大11の要素が必要とされた。本年度の研究では、模範的な近代蚕室が建築された養蚕地域(長野県・山形県・群馬県・福島県)において、蚕書に記された建築技術や建築理論の影響を探った。既往研究で抽出した飼育方法ごとに必要とされる建築的要素をもとに、各地の中心的な養蚕教師によって書かれた蚕書の内容と近代蚕室遺構とを比較し、近代蚕室の建築技術の伝播における蚕書の影響を考察する。上記の養蚕地域に建築された模範的な近代蚕室は、建築技術の伝播において重要な役割を果たしていた。模範的な蚕室では、生産拠点というよりも教育機関として養蚕技術の伝習や教育、人材育成が中心に行われていたと考えられる。伝習所で学んだ養蚕家や養蚕教師が、学んだ場所の蚕室モデルを参考にして各地で建築し、建築技術の伝播をしていたと考えられる。各地域には蚕書で推奨される要素を有する近代蚕室が残り、建築的要素が確認できる。一方で地域内では要素に共通点や相違点がみられ、技術伝播の年代ごとに差が生じていることが分かった。対象地域を比較し、地域的特性を明らかにしていく。研究の第1段階(平成30年度)では、近代養蚕の先進地域の養蚕技術や蚕室の建築指導の影響を著者の功績や推奨する蚕書から明らかにし、図面資料から地域に現存する蚕室群や図面史料から蚕室の構成要素と仕組みとを比較することが目標であった。各地を訪問し模範的な蚕室の把握ができた。同時に、地域に根差し功績を残した養蚕教師や実業家、研究者などの著者によって書かれた蚕書の把握を行い、多数の文献史料を発見できた。一方で想定以上に膨大な数の史料があり、これらを精査・読解する必要がある。各地域を実測する中で、特にその痕跡が顕著であることや現存する調査対象の建築が多数残されている地域を絞り込むことができた成果は大きい。具体的には群馬県高崎市蓑郷地区に蚕室遺構を多数確認した。この調査においては、市役所の協力を得ることができ、今後の調査研究を推進する上で貴重な協力を得られた。上記のことから、概ね順調に進行している。今年度の調査研究を通じて、特に群馬県の高山社(藤岡市)では、養蚕実業家である高山長五郎が設立した養蚕伝習所の蚕室が現存しており、こちらも生産拠点ではなく教育機関として技術伝習が行われた。ここで学んだ養蚕家は、教師として全国に派遣されている。彼らによって蚕室の建築方法や技術が伝播した可能性が大きく、高崎市蓑郷地区には同型の気抜きの形式がみられた。特に気抜きは、飼育法や室内機構の仕組みと連動するため、その影響を大きく受ける部分であり、当地域ではよく確認できる。飼育法や建築技術の伝播が起こり農村景観を変えたのかは、蚕室の建築年と地域の蚕書の記述とを比較する。群馬県立文書館において、養蚕伝習所である高山社に関する文献史料が2,000冊余り確認された。内、養蚕関係の古文書1641件、高山社関係の古文書・行政資料672件である。これらを対象に、地域に根差した養蚕教師等の蚕書の記述と年代を追うことで、技術普及がどのように起こったか、近代農村景観の変化の諸相が明らかにできると考えられる。各地域の中心的な養蚕教師によって書かれた蚕書や史料が多数保管されていることが確認されており、今後史料を精査していく。

各地域には蚕書で推奨される要素を有する近代蚕室が残り、建築的要素が確認できる。一方で地域内では要素に共通点や相違点がみられ、技術伝播の年代ごとに差が生じていることが分かった。対象地域を比較し、地域的特性を明らかにしていく。研究の第1段階(平成30年度)では、近代養蚕の先進地域の養蚕技術や蚕室の建築指導の影響を著者の功績や推奨する蚕書から明らかにし、図面資料から地域に現存する蚕室群や図面史料から蚕室の構成要素と仕組みとを比較することが目標であった。各地を訪問し模範的な蚕室の把握ができた。同時に、地域に根差し功績を残した養蚕教師や実業家、研究者などの著者によって書かれた蚕書の把握を行い、多数の文献史料を発見できた。一方で想定以上に膨大な数の史料があり、これらを精査・読解する必要がある。各地域を実測する中で、特にその痕跡が顕著であることや現存する調査対象の建築が多数残されている地域を絞り込むことができた成果は大きい。具体的には群馬県高崎市蓑郷地区に蚕室遺構を多数確認した。この調査においては、市役所の協力を得ることができ、今後の調査研究を推進する上で貴重な協力を得られた。上記のことから、概ね順調に進行している。今年度の調査研究を通じて、特に群馬県の高山社(藤岡市)では、養蚕実業家である高山長五郎が設立した養蚕伝習所の蚕室が現存しており、こちらも生産拠点ではなく教育機関として技術伝習が行われた。ここで学んだ養蚕家は、教師として全国に派遣されている。彼らによって蚕室の建築方法や技術が伝播した可能性が大きく、高崎市蓑郷地区には同型の気抜きの形式がみられた。特に気抜きは、飼育法や室内機構の仕組みと連動するため、その影響を大きく受ける部分であり、当地域ではよく確認できる。飼育法や建築技術の伝播が起こり農村景観を変えたのかは、蚕室の建築年と地域の蚕書の記述とを比較する。群馬県立文書館において、養蚕伝習所である高山社に関する文献史料が2,000冊余り確認された。内、養蚕関係の古文書1641件、高山社関係の古文書・行政資料672件である。これらを対象に、地域に根差した養蚕教師等の蚕書の記述と年代を追うことで、技術普及がどのように起こったか、近代農村景観の変化の諸相が明らかにできると考えられる。各地域の中心的な養蚕教師によって書かれた蚕書や史料が多数保管されていることが確認されており、今後史料を精査していく。遺構の実測調査において実測用3Dレーザースキャナ・レンタルを計上していたが、新規のカメラとアプリケーションを用いることで、容易に高精度で実測できるツールが開発されており、これを導入したことでレンタル費用と人件費が軽減された。一方で、多数の文献史料が発見されたことで、これらを精読する必要があり、次年度、調査補助の人件費・RA謝金に支出予定である。
口蓋裂術語症例の構音機能に及ぼす口蓋床(Hots)装用の効果

1.目的:Hotz床が口蓋裂児の術後構音に及ぼす影響を明らかにする。2.方法:(1)超音波断層法による哺乳時の舌動態の解析:生後47ヵ月のHotz床装着、非装着、健常の各3例を対象とし、30コマ/秒の哺乳時舌運動のBモード、正中矢状断像を得て比較検討した。(2)術後構音の分析:Hotz床例15例の構音を評価し従来例と比較した。3.結果:(1)口蓋裂時の哺乳時舌運動では、健常児と比較し舌後方部の下方向への動きが大きかった。この傾向は床装着の有無にかかわらず認められ、Hotz床装着でも吸啜時の陰圧形成の難しいことが観察された。陰圧形成を伴わない哺乳では舌先の運動が不十分であることが疑われ、Hotz床装着によってもこの問題が解決しにくいことが明らかになったといえる。(2)硬性レジン製のHotz床例4例中3例で口蓋化構音が出現し、床の密着性の低さが舌の悪習慣を助長したと推察された。軟性レジンHotz床例11例の術後構音は、現時点では非装着例と較べ明らかな差を認めず、2例で口蓋化構音も認められた。まだ床例数が少なく低年齢であるため今後観察を継続し、Hotz床例の構音の特徴を明らかにする必要がある。口蓋形成術直前まで床装着を継続し粘膜移植粘膜弁法を実施した症例で痩孔が発生し、床装着による刺激が粘膜の脆弱化を招き粘膜弁に破綻をきたしたと推定された。痩孔防止のために適切な装着期間を保つ事が重要と考えられる。1.生後6ヶ月のHotz床装着口蓋裂例、非装着口蓋裂例、および健常例、各2例ずつについて、哺乳時の舌運動を、超音波断層法を用いて観察した。観察は、対象児の空腹な時間を選び、日常使い慣れた哺乳用人口乳首を用いて、母親が授乳を行う場面で行った。哺乳開始後間もなく対象児の下顎骨直下にプローブを当て、Bモード、正中矢状断像を得た。文献上の検索と実際の観察から、0.7秒から0.8秒程度のサイクルの運動が繰り返されて哺乳が進行すると判断されたため、最低でも2秒、平均4秒程度の哺乳場面の資料を分析の対象とすることとした。録画画像からビデオプリンターを用いて1秒間20コマの静止画像を取り出し、トレーシングを行った。画像上、舌表面、および乳首の動きはほぼ明瞭に観察され、また乳汁の通過に伴い軟口蓋の下面も画像に現れ観察が可能となった。今後、得られた画像を定性的に解析して、Hotz床装着、非装着、健常による哺乳運動の違いを明らかにしていく予定である。2.Hotz床症例の術後の鼻咽腔閉鎖機能、構音発達を、3ヶ月ごとに観察、評価した。術後鼻咽腔閉鎖機能の獲得が確認され、ろう孔もない症例の一部で、口蓋化構音の出現が観察されている。今後症例を増やしHotz症例の構音発達の特徴を抽出する予定である。3.Hotz床を用いない従来の口蓋裂症例に関して、裂型による異常構音の出現率、種類の違いを調査、検討した。唇顎口蓋裂症例と、硬軟口蓋裂および軟口蓋裂症例とのあいだに、異常構音の出現率に差があり、前者で明らかに高かった。今後、この資料を、Hotz床の構音への影響の評価や、Hotz床を術前いつの時期まで装着すべきかを検索するための、基礎データとする方針である。

1.昨年に引き続き、生後6ヶ月前後のHotz床装着口蓋裂例、非装着口蓋裂例の哺乳時の舌運動を、超音波断層法を用いて観察した。昨年と同様、空腹時の哺乳場面を設定し、哺乳開始後数秒たった安定した哺乳動作について4分間程度の記録を行い録画した。画像上、舌表面、および乳首の動きはほぼ明瞭に観察され、また乳汁の通過に伴い軟口蓋の下面も画像に現れ観察が可能となった。今後、得られた画像を定性的に解析して、Hotz床装着、非装着、健常による哺乳運動の違いを明らかにしていく予定である。2.北里大学口唇口蓋裂診療班では口蓋形成法として、顎の発育を考慮し骨膜に侵襲を加えない粘膜移植粘膜弁法を採用している。Hotz床を口蓋形成術時まで装着した症例において、Hotz床の持続的刺激により床下に粘膜炎を起こし、粘膜の脆弱化から手術時、口蓋粘膜弁に破綻をきたす症例が見られた。この理由からHotz床の装着期間を短縮し、生後1歳以前までとした。3. Hotz床症例について症例を増やし、術後の鼻咽腔閉鎖機能、構音発達を、3ヶ月ごとに観察、評価した。術後口蓋に瘻孔が残存した症例の一部に声門破裂音と口蓋化構音が出現した。また、術後鼻咽腔閉鎖機能の獲得が確認され瘻孔もない症例の一部で、口蓋化構音が固定化し訓練が開始された。Hotz床の装着が必ずしも口蓋化構音の出現を抑制しないことが示唆された。今後さらに症例を加え、Hotz床症例の構音発達、術後構音障害の特徴を抽出し、言語治療の観点からHotz床の意義を検討したいと考えている。Hotz床装着児、非装着児、健常児、各3例について、哺乳中の舌の動態を超音波を用いて観察した結果、第一に、口蓋裂児では健常児に比し、吸啜時の舌後方部から舌根にかけての変移が大きく、殊に乳が乳首から射出される時の舌根部の低下が大きい傾向が認められた。この傾向はHotz床の装着・非装着に関わらず同様に認められた。第二に、Hotz床装着児では非装着児に比し、哺乳時の舌運動の範囲や方向の不規則な変動が軽減し、より安定した運動を示した。第一の結果は、Hotz床を装着しても、吸啜時に本来必要な口腔内陰圧を形成することが難しいことを示唆し、また第二の結果は、Hotz床が口蓋裂を閉鎖したことで、乳首や舌の過剰な動きが抑制されたことを示唆すると考えられた。Hotz床装着児の術後構音に関しては、資料の得られた15例のうち(両側唇顎口蓋裂6、片側唇顎口蓋裂9)、(1)鼻咽喉閉鎖は良好13例、軽度不全2例で、不全例はなかった。(2)瘻孔が両側裂3例で生じ、内2例は二次的な処置を必要とした。(3)構音障害として、口蓋化構音6例、声門破裂音2例、鼻咽喉構音2例が認められた。他の症例は発達途上の誤りを示し予後はほぼ良好と推定された。口蓋化構音の内3例は硬質レジン製のHotz床症例、1例は瘻孔例であった。硬質レジン製は口蓋への密着性の低さが舌背の過剰な動きを助長し、口蓋化構音の一因となったと推定された。しかし、軟質レジン製Hotz床でも2例で口蓋化構音が認められ、Hotz床が必ずしも口蓋化構音の発現を阻止しないことが示唆された。超音波による観察で明らかになったように、Hotz床例においても吸啜時の陰圧形成が困難で舌先の動きが弱いことが推定された。これが口蓋化構音の発現に関与する可能性があるが、結論を得るにはさらに症例を増やして検討する必要がある。
Glut-1欠損症の新規診断法・治療法の開発

この研究は、グルコーストランスポーター1欠損症に対して、未承認の試薬を用いた新規治療法を開発すること、新規診断法・輸送体活性測定法を開発することを目的としている。前者については、臨床研究法案の制定により、モニタリング・監査を前提とした研究費の増大と、審査のための手続きの増加により、現行では事務手続きが困難になり、自然歴研究に目的を切り替えた。自然歴研究は、倫理委員会の審査を通り、患者の情報については、38名の患者について集積することができた。患者の重症度を発達指数や小脳運動失調の臨床尺度で数値化したところ、GLUT1の活性を反映する髄液糖の絶対値、髄液糖/血糖比と有意な相関を有することが判明した。また、遺伝子変異のタイプでは、ストップコドンやフレームシフト変異、スプライシングサイト変異など、蛋白が作られないタイプでは重症例が多く、アミノ酸置換を伴うのみのミスセンス変異では軽症例が多かった。こうした稀少疾患では、臨床的介入をする際に同等の重症度の患者を多数集めることが困難なため、介入前後での効果判定をするために、重症度を予測できる因子を知ることは重要である。今後、早期介入が可能であった乳児期診断例と幼児期以降に診断された症例で、臨床像に差があるかを検討する予定にしている。また、学会で、解析内容を深めて発表を繰り返して、論文を執筆中である。後者については、RIを使わずに蛍光色素を用いた検査法を複数試みたが、感度が低く、再現性もなかったため、断念した。この研究は、グルコーストランスポーター1欠損症に対して、新規治療法を導入することが主体の研究である。しかし、介入を行う場合には、自然歴が明らかになっていなければならず、自然歴を明らかにするために、臨床的特徴を後方視的に検討した。対象は、小児期のてんかん発作の回数が正確に判明している患者13名。本疾患の病態の重症度を直接代表する指標として、髄液糖/血糖比を選び、それを臨床的な重症度としててんかん発作の重症度と、どのような相関があるかを調べた。髄液糖/血糖比が高い患者群(髄液糖/血糖比>0.43)では、食事療法をしなくてもてんかん発作はないか、数回しかないのに対し、髄液糖/血糖比が低い患者群(髄液糖/血糖比<0.38)では、厳密に食事療法を行ってもてんかん発作が月単位に出現し、髄液糖/血糖比が、実際の臨床上の重症度と相関を有することが示された。この中間にあたる患者群では、ケトン食療法の順守状況もさまざまであり、単純な比較は困難であったが、臨床上の重症度は、ちょうど中間にあると考えられた。この研究成果は、平成28年6月に開催される第58回日本小児神経学会で報告する予定である。新規治療は、脳内にグルコースに代わるエネルギー基質として、有機酸を投与する臨床研究であるが、現在、倫理委員会に申請準備中であるが、医学的研究に関する倫理指針の制定・改正により、臨床研究の計画書作成・モニタリング手順書の作成に時間を要している。既存薬ではない化合物を投与する臨床研究であり、倫理委員会の審査が厳しくなっている。そのため、審査に時間を要している。この研究は、グルコーストランスポーター1欠損症に対して、新規治療法を導入すること、新規診断法を開発すること目的とした研究である。医学的研究のガイドラインの制定、臨床研究法案の制定を前にして、未承認薬剤を用いた新規治療法の開発に向けての倫理委員会審査が,現在滞っている。そこで、まず、自然歴について明らかにすることを目標として研究を行っている。自然歴研究については、すでに倫理委員会の審査を通り、検討している。現在、31名の患者について情報が手元にあり、検討しているところである。新規診断法は、輸送体活性を測定する新しい方法を開発することである。従来の測定法は、放射性同位元素を含む化合物を用いる方法であったが、RI施設での実験が必要なために、準備や採血のタイミングなどの準備が煩雑であった。RIを使わないで、蛍光色素を用いた検査法を考えたが、感度が低く、現時点では、まだ見通しが立たない。(1)新規治療法の開発この研究は、既存薬ではない化合物を投与する臨床研究である。グルコースに代わる脳内のエネルギー基質として、有機酸を投与して、その効果を既存の治療である食事療法と比較することを目指している。しかし、こうした未承認薬を用いた臨床研究は、医学的研究のガイドラインの整備、臨床研究法案の制定を前に、研究の審査が困難となっており、進んでいない。この間に、自然歴研究を行って、介入の有効性を判断する基準を明らかにすることとした。現時点で、31名の患者の情報が集まり、生化学的検査結果、遺伝子検査結果、臨床的重症度の相関関係を比較検討している。(2)新規診断法(輸送体活性の測定法)の開発従来の測定法は放射性同位元素を用いる方法で、RI施設を用いないとできない方法であった。これを蛍光色素を用いた研究法で代替することを目指して実験を行ったが、感度が低く、現時点まででは有効な方法を編み出せていない。前者については、臨床研究法案の制定により、モニタリング・監査を前提とした研究費の増大により、現行では審査が困難になっているため、自然歴研究に目的を切り替えた。

自然歴研究は、倫理委員会の審査を通り、患者の情報については、38名の患者について集積することができた。学会で、解析内容を深めて発表を繰り返して、論文化を計画している。後者については、RIを使わずに蛍光色素を用いた検査法を複数試みたが、感度が低く、中断した。新規治療法の開発を目指す臨床研究は、医薬品としては未承認の試薬を用いた研究であり、特定臨床研究になるため、モニタリング・監査を含め、審査の条件が厳しく、また多額の費用が必要となることが予想され、見通しが立たなくなっている。新規診断法・輸送体活性測定法の開発については、放射性同位元素を用いずに、蛍光色素を用いた計測法の開発を目指したが、感度が低く、再現性もないため、中断している。この研究は、グルコーストランスポーター1欠損症に対して、未承認の試薬を用いた新規治療法を開発すること、新規診断法・輸送体活性測定法を開発することを目的としている。前者については、臨床研究法案の制定により、モニタリング・監査を前提とした研究費の増大と、審査のための手続きの増加により、現行では事務手続きが困難になり、自然歴研究に目的を切り替えた。患者の重症度を発達指数や小脳運動失調の臨床尺度で数値化したところ、GLUT1の活性を反映する髄液糖の絶対値、髄液糖/血糖比と有意な相関を有することが判明した。また、遺伝子変異のタイプでは、ストップコドンやフレームシフト変異、スプライシングサイト変異など、蛋白が作られないタイプでは重症例が多く、アミノ酸置換を伴うのみのミスセンス変異では軽症例が多かった。こうした稀少疾患では、臨床的介入をする際に同等の重症度の患者を多数集めることが困難なため、介入前後での効果判定をするために、重症度を予測できる因子を知ることは重要である。今後、早期介入が可能であった乳児期診断例と幼児期以降に診断された症例で、臨床像に差があるかを検討する予定にしている。また、学会で、解析内容を深めて発表を繰り返して、論文を執筆中である。後者については、RIを使わずに蛍光色素を用いた検査法を複数試みたが、感度が低く、再現性もなかったため、断念した。倫理委員会の審査を要する他の研究で、審査が終了したため、その経験を活かして、本研究も推進する予定である。倫理委員会の審査を要する他の研究に、共同研究者として参加をした。その知見を活かして、臨床研究を進める。自然歴研究に切り替えたため、患者データの分析を進め、今年度中の論文化を目標とする。倫理委員会申請に時間を要し、臨床研究が進んでいないため倫理委員会申請に時間を要し、臨床研究が進んでいないため(理由)新規治療法の開発については、医薬品ではない試薬の投与となるため、倫理委員会申請が通らず、予定使用額を使用しきれなかった。(使用計画)自然歴研究の検討と発表のために利用する予定である。平成28年度は、薬剤購入などで実際に支出が必要となるため、研究期間中の物品費合計額は不変である。倫理委員会審査前のコンサルトに用いる予定
ヒドゥン・ダメージの可視化技術開発：大規模地震を経験した機器の健全性評価の為に

SUS316系ステンレス鋼を主たる対象材料として、「定電位エッチングを用いた非破壊計測値に基づく損傷程度の評価基盤の確立」ならびに「実プラント現位置計測技術の開発と適用性の実証」を行った。さらに、同手法を広くオーステナイト系ステンレス鋼に拡張するための方法論を構築するとともに、実構造物への適用手順を開発した。まず、化学組成の異なる材料間におけるひずみと変形双晶エッチング痕の定量的関係を調査し、積層欠陥エネルギー(SFE)の観点から、化学組成依存性を考慮した塑性予ひずみ評価式を開発した。すなわち、複数のオーステナイト系ステンレス鋼種について、塑性ひずみと変形双晶エッチング痕密度の関係を片対数グラフ上に整理すると、グラフの傾きは鋼種に依らず一定で、切片のみがSFEに依存することを見出した。材料の組成から算出したSFEを用いて鋼種やロットが異なる材料間で塑性予ひずみを統一的に取り扱うことのできる評価式を開発した。提案したひずみ評価モデルは、変形双晶エッチング痕密度が100/mm2以上であれば、真値からの相対誤差±20%程度以内で塑性予ひずみを定量化できることを示した。次ぎに、異なる温度の下で塑性変形を受けた試料群に対してひずみと変形双晶エッチング痕の定量的関係を調査し、SFEの温度依存性に基づいて、広い温度範囲で適用可能なひずみ評価モデル式を開発した。提案したひずみ評価モデル式は、真値からの相対誤差±20%程度以内で塑性予ひずみを定量化できることを示した。この塑性予ひずみ評価式をベースとして、ポータブル電解プローブを用いた現位置計測技術と合わせて塑性予ひずみ評価手順を提案するとともに、現段階での適用範囲を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。『溶解速度の結晶方位依存性が極大になる条件の下でエッチングを施すことにより、塑性繰り返しに伴う結晶内の不規則さの増大を感度良く可視化する』ことを基本原理として、手法開発を進めた。1N硝酸・電位-600mVSCEにおける定電位エッチングにより、316系ステンレス鋼の塑性ひずみの蓄積が感度良く検出できることを既に見いだしており(特許第5495033号「ステンレス鋼の塑性ひずみの検出方法」)、この手法をベースとした。損傷検出の感度はエッチング時の溶解速度の結晶方位依存性の強さに依存していることから、電位規制下でのシステマティックな探索結果に基づいて溶解速度の結晶方位依存性が最大になる電位条件を特定した。316系ステンレス鋼に種々の負荷条件下で塑性ひずみを与えた試料に対して、定電位エッチングを施した結果に基づいて、最大ひずみ、ひずみ付与温度などのパラメータが塑性予ひずみ可視化に及ぼす影響を明らかにした。例えば、塑性変形へのすべりと双晶変形の寄与割合はとくに温度に強く依存して変化し、ひずみ付与温度が室温から100°Cまで上昇すると変形双晶の優先溶解に対応するエッチング痕は急減するのに対して、すべり線のエッチングに対応する微細なエッチング痕が急増する。このすべり線エッチング痕の数密度についても塑性予ひずみとの一対一の対応関係があった。種々の予ひずみを与えられた316系ステンレス鋼試料について、288°C高温高圧水中でのすきま付き定ひずみ曲げ試験結果に基づいて応力腐食割れ感受性の増大傾向を評価した。顕著な加工硬化が伴うほどの塑性ひずみを与えられた場合には割れ感受性が明確に上昇するが、本研究で検出感度のターゲットとしている比較的軽微な塑性ひずみ領域においては割れ感受性の増大は認められないことが確認された。本手法の実機適用技術について模擬的な検討を行い、現場計測手順を考案した。当初計画していた要所の成果が得られている。鋼種依存性の検討が計画よりも遅れているが、高温水中応力腐食割れ感受性評価を前倒しで開始し、また、実機適用性の検討が計画より進んでおり、全体としては順調に進んでいる。平成29年度には、SUS316系のステンレス鋼を主たる対象材料として、塑性予ひずみの可視化原理の探求を進めるとともに、他鋼種への展開可能性を考察した。さらに、実構造物の現位置計測を対象とした塑性予ひずみ評価に対する本手法の適用性を検討した。具体的には下記の項目を実施した。1.塑性予ひずみを定電位エッチングにより可視化する原理の解明を、実験と文献調査に基づいて実施した。また、本評価手法の鋼種依存性について機構論的な見解を得ることを目的として、積層欠陥エネルギーに着目しながら、変形双晶ならびに転位すべりの二つの塑性変形機構発現との関係を検討した。2.塑性予ひずみ可視化の基本技術の開発に関しては、変形双晶など結晶方位の異なる部位の優先溶解に適した定電位エッチング条件の探索を行い、他鋼種に対する適用性を考察した。3.本手法を実構造物の塑性予ひずみ評価に用いることを想定して、携帯型電解プローブを用いた構造物表面での定電位エッチングデータ採取方法を検討し、基本的な適用性を実証した。4.最大ひずみあるいはひずみ付与温度を変数として、種々の予ひずみを与えた試料に対して、定電位エッチング試験データを通して、塑性予ひずみ可視化へのこれらパラメータの影響を調査した。5.塑性予ひずみが応力腐食割れ感受性に与える影響に関しては、オーステナイト系合金について、オートクレーブ中高温高圧水試験を中心に、試験機会を通してデータ収集を行った。

携帯型電解プローブを用いた定電位エッチング実施手順やエッチング痕転写技術など、実構造物への適用性検討を前倒しして開始するなど、一部実施順序の変更があったが、全体として予定通りに進捗している。SUS316系ステンレス鋼を主たる対象材料として、「定電位エッチングを用いた非破壊計測値に基づく損傷程度の評価基盤の確立」ならびに「実プラント現位置計測技術の開発と適用性の実証」を行った。さらに、同手法を広くオーステナイト系ステンレス鋼に拡張するための方法論を構築するとともに、実構造物への適用手順を開発した。まず、化学組成の異なる材料間におけるひずみと変形双晶エッチング痕の定量的関係を調査し、積層欠陥エネルギー(SFE)の観点から、化学組成依存性を考慮した塑性予ひずみ評価式を開発した。すなわち、複数のオーステナイト系ステンレス鋼種について、塑性ひずみと変形双晶エッチング痕密度の関係を片対数グラフ上に整理すると、グラフの傾きは鋼種に依らず一定で、切片のみがSFEに依存することを見出した。材料の組成から算出したSFEを用いて鋼種やロットが異なる材料間で塑性予ひずみを統一的に取り扱うことのできる評価式を開発した。提案したひずみ評価モデルは、変形双晶エッチング痕密度が100/mm2以上であれば、真値からの相対誤差±20%程度以内で塑性予ひずみを定量化できることを示した。次ぎに、異なる温度の下で塑性変形を受けた試料群に対してひずみと変形双晶エッチング痕の定量的関係を調査し、SFEの温度依存性に基づいて、広い温度範囲で適用可能なひずみ評価モデル式を開発した。提案したひずみ評価モデル式は、真値からの相対誤差±20%程度以内で塑性予ひずみを定量化できることを示した。この塑性予ひずみ評価式をベースとして、ポータブル電解プローブを用いた現位置計測技術と合わせて塑性予ひずみ評価手順を提案するとともに、現段階での適用範囲を示した。全体としては当初計画通りに推進する。ただし、316系ステンレス鋼を代表鋼種として最適化されたエッチング条件を他のオーステナイト系ステンレス鋼にも適用できると当初は考えていたが、鋼種ごとに最適条件が異なる可能性がある。29年度以降は、このことを念頭に検出技術開発を進める。基本的に当初予定通りに推進する。実際の塑性変形機構は、転位すべりと変形双晶の寄与率がある温度域で大きく遷移するなど複雑である。定電位エッチング痕に基づいた評価において、塑性変形様式をどの程度精密に考慮した評価方法が望ましいかについては、評価精度と検査の簡便性とのバランスから検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
0.4KeV〜5KeV領域の生物用X線照射槽に関する試験研究

0.45KeV領域軟X線の生物作用の研究は、放射線生物作用初期過程の解明にとって、極めて重要な研究分野である。特定の波長を選ぶことにより、細胞内の特定部位・分子にのみ損傷を与えることが可能となるからである。高エネルギー物理学研究所・放射光施設の稼働により、この領域の軟X線の利用が世界で初めて可能となったが、この領域の放射光を細胞に照射するには、【◯!1】物質中での減衰が大きく、空気中での照射は不可能、【◯!2】本質的に点光源であって、そのままでは2次元の広がりをもつ生物試料の一部のみしか照射できない、という2つの問題を克服しなければならなかった。本研究は、【◯!1】試料照射槽を真空系とし、槽内空気をヘリウム・ガス等に置換しうる設計とする、【◯!2】試料を照射ビームに対して垂直平面内で走査する、ことでこの問題を解決する生物試料照射槽の試作を目的とした。まず、ビーム・ライン(超高真空)と照射槽の間に差圧排気系を設け、試料槽内での真空(【10^(-6)】Torr)ガス相の安定を確保した。走査に関しては、真空の維持と機構の簡素化を図って照射試料槽全体を駆動することとし、強化アルミの使用により軽量化した結果、50×50mmの全走査域について、最大10mm/秒の走査速度を得ることができた。駆動は大型パルス・モータにより行い、コンピュータ制御を可能とした。試料槽内に同時に着装できる試料は、35mmφのシャーレまたは小型培養フラスコを6個とし、コンピュータ制御により任意の試料を連続して照射できる機構とした。その結果、照射に要する時間を大巾に短縮しえた。試料槽上・下流に光電子測定装置を設け、試料位置における光強度を測定しうる機構をも併設した。以上のすべての駆動ならびに照射に必要な外部情報の収集制御はパーソナル・コンピュータにより行われる。それに必要なソフト・ウエアを開発し、目的とする作動を確認した。
戦前・戦後の商社組織と機能に関する連続と継承の基礎的研究

本研究は,戦前の商社が構築した組織と機能が戦後のそれへと階調的に変化し,定着していく過程の解明を目的とする.近年の経済史ないし経営史研究の領域では,日本の経済成長に貿易面で寄与した商社を分析の対象とする成果が数多く提出されている.しかし,それらのほとんどは戦前だけを事例としたもので,戦前の商社が構築した組織や機能が現在(戦後)のそれへと継承されていく過程は,資料の制約とも相俟って不明の点が多く,検討の余地を残している.そこで本研究では,(1)輸出入の拡大に対する商社の寄与を定量的に把握し,(2)人的資源や技能・国際的信用に関する連続/継承の問題を検証するとともに,(3)これらの研究推進に際して基幹的な資料となりうる大庭定男文書の整理の3点を3年間の研究期間中に進めることにした.これらのうちで平成30年度に取り組む予定とした作業は次の4点である.a)大庭定男文書の整理:平成30年5月に大庭氏宅から引き取った文書群の整理を進め,平成31年1月におおむねの作業を終えた.また,同月から研究の推進に必要な箇所のデジタル化にも取り組み始めた.b)商社活動に関する調査:研究分担者の岡部桂史は,「両大戦間期ドイツ三菱商事の展開と機械取引」(『龍谷大学経営学論集』58-2,2019年1月)を執筆した.また,研究代表者の谷ヶ城秀吉は,高度成長期の商社活動でも課題となった三国間貿易に関連して,同貿易を展開しうる条件を戦前の商社が選択した組織デザインや人的資源管理戦略から検証する論文を執筆した(近刊).c)従業員データベースの構築作業:大庭定男文書に含まれている資料を用いてデータベースを構築する準備を整えている.d)元従業員に対する聴き取り調査:現在,商社関係者と実施に向けて調整中である.平成30年度に予定した作業のうち,本研究の推進にとって不可欠な資料となる大庭定男文書の整理をおおむね終えることができた.小樽高商を卒業した大庭定男氏は,経理少尉として従軍したのち,戦後は旧三井物産静岡支店の元従業員が創設した静岡貿易に就職した.以後,第一通商,第一物産を経て三井物産に勤務し,ロンドン支店次長を最後に同社を退職した.大庭定男文書は,同社で調査畑を進んだ大庭氏が残した当時の日記やメモなどを含んでおり,戦後の商社研究を進めるうえで大変貴重な資料群である.本研究では,同文書を寄贈予定先の国文学研究資料館に移送し,整理作業を経て平成31年1月に仮目録の作成を終えた.当初の想定よりも短期間で整理を終えることができたので,計画を前倒しして文書のデジタル化を開始している.研究の成果としては,研究分担者の岡部桂史による論文「両大戦間期ドイツ三菱商事の展開と機械取引」(前掲)を得た.同稿は,戦前のドイツにおける商社の機械取引を三菱商事と三井物産の比較から論じたもので,戦後の商社による機械取引を分析する際に参照の基準となる成果である.他方で,いくつかの点で平成30年度は課題を残した.a)中国・南京の第二歴史档案館が所蔵する戦前期商社関係資料の調査は,中国側との調整不足のために延期せざるを得なかった.b)元従業員に対する聴き取り調査は,準備と調整を続けているものの,現時点では未実施である.以上,最大の課題である資料の整理は終えたものの,いくつかの点で未達課題を抱えているため,平成30年度における本研究の進捗状況は,「おおむね順調に進展している」とした.令和元年度は,本報告書の「研究実績の概要」で掲げた3つの作業のうち,特に(1)と(2)に力点を置いて研究を進める.具体的には,以下の通りである.研究代表者の谷ヶ城は,(1)の課題に関連して,1950-60年代における日台貿易の担い手の特長を統計データの整理に基づいて明らかにする作業を進め,令和2年に開催される「第三屆臺灣商業傳統國際學術研討會:海外連結與臺灣商業」(中央研究院台湾史研究所主催)での発表を目指す.また,(2)の課題に関連して,戦間期の日米貿易と商社の関係を検討するために米国立公文書館で資料を収集する.この成果は,令和2年に開催されるWorld Congress of Business Historyで発表する予定である.研究分担者の大島は,特に(2)の課題に関連して,元従業員に対する聞き取り調査への準備を進めるとともに,戦後の職員録の入力を進め,戦後に一般的に見られた縦割りのキャリア形成という特徴がどのように形成されたのかを検証する.その際,議論の前提となる戦前の総合商社のキャリア形成がどのような特徴を有していたのか,幅広い商社を対象に調査を進めその特徴を析出する.研究分担者の岡部は,(2)の課題に関連して,大庭定男文書も参照しつつ,戦前から戦後における欧米諸国での日本商社の活動を,主に機械取引に注目して検討する.とりわけ,敗戦により一旦中断した対欧州取引および対米取引がどのようにして再開したのかを明らかにしたい.さらに研究代表者,分担者と協力して,戦後の欧米各国で活動した元従業員の聞き取り調査を進める.

本研究は,戦前の商社が構築した組織と機能が戦後のそれへと階調的に変化し,定着していく過程の解明を目的とする.近年の経済史ないし経営史研究の領域では,日本の経済成長に貿易面で寄与した商社を分析の対象とする成果が数多く提出されている.しかし,それらのほとんどは戦前だけを事例としたもので,戦前の商社が構築した組織や機能が現在(戦後)のそれへと継承されていく過程は,資料の制約とも相俟って不明の点が多く,検討の余地を残している.そこで本研究では,(1)輸出入の拡大に対する商社の寄与を定量的に把握し,(2)人的資源や技能・国際的信用に関する連続/継承の問題を検証するとともに,(3)これらの研究推進に際して基幹的な資料となりうる大庭定男文書の整理の3点を3年間の研究期間中に進めることにした.これらのうちで平成30年度に取り組む予定とした作業は次の4点である.a)大庭定男文書の整理:平成30年5月に大庭氏宅から引き取った文書群の整理を進め,平成31年1月におおむねの作業を終えた.また,同月から研究の推進に必要な箇所のデジタル化にも取り組み始めた.b)商社活動に関する調査:研究分担者の岡部桂史は,「両大戦間期ドイツ三菱商事の展開と機械取引」(『龍谷大学経営学論集』58-2,2019年1月)を執筆した.また,研究代表者の谷ヶ城秀吉は,高度成長期の商社活動でも課題となった三国間貿易に関連して,同貿易を展開しうる条件を戦前の商社が選択した組織デザインや人的資源管理戦略から検証する論文を執筆した(近刊).c)従業員データベースの構築作業:大庭定男文書に含まれている資料を用いてデータベースを構築する準備を整えている.d)元従業員に対する聴き取り調査:現在,商社関係者と実施に向けて調整中である.平成30年度に予定した作業のうち,本研究の推進にとって不可欠な資料となる大庭定男文書の整理をおおむね終えることができた.小樽高商を卒業した大庭定男氏は,経理少尉として従軍したのち,戦後は旧三井物産静岡支店の元従業員が創設した静岡貿易に就職した.以後,第一通商,第一物産を経て三井物産に勤務し,ロンドン支店次長を最後に同社を退職した.大庭定男文書は,同社で調査畑を進んだ大庭氏が残した当時の日記やメモなどを含んでおり,戦後の商社研究を進めるうえで大変貴重な資料群である.本研究では,同文書を寄贈予定先の国文学研究資料館に移送し,整理作業を経て平成31年1月に仮目録の作成を終えた.当初の想定よりも短期間で整理を終えることができたので,計画を前倒しして文書のデジタル化を開始している.研究の成果としては,研究分担者の岡部桂史による論文「両大戦間期ドイツ三菱商事の展開と機械取引」(前掲)を得た.同稿は,戦前のドイツにおける商社の機械取引を三菱商事と三井物産の比較から論じたもので,戦後の商社による機械取引を分析する際に参照の基準となる成果である.他方で,いくつかの点で平成30年度は課題を残した.a)中国・南京の第二歴史档案館が所蔵する戦前期商社関係資料の調査は,中国側との調整不足のために延期せざるを得なかった.b)元従業員に対する聴き取り調査は,準備と調整を続けているものの,現時点では未実施である.以上,最大の課題である資料の整理は終えたものの,いくつかの点で未達課題を抱えているため,平成30年度における本研究の進捗状況は,「おおむね順調に進展している」とした.令和元年度は,本報告書の「研究実績の概要」で掲げた3つの作業のうち,特に(1)と(2)に力点を置いて研究を進める.具体的には,以下の通りである.研究代表者の谷ヶ城は,(1)の課題に関連して,1950-60年代における日台貿易の担い手の特長を統計データの整理に基づいて明らかにする作業を進め,令和2年に開催される「第三屆臺灣商業傳統國際學術研討會:海外連結與臺灣商業」(中央
連環画の基礎的研究

中華人民共和国建国後の連環画を、特に60、70年代を中心に収集し、データベース化の作業をおこなった。全体の分析は今回の報告書等ではまだ形にすることはできないが、数年後には、連環画研究の第一歩を提示する予定である。個別のテーマがいくつか提示できる予定であるが、ここに箇条書きにしてみたい。〔1〕コレクションでは、新刊書ではなく、使用済みの連環画が集まったために、そこから、文化大革命時期の図書館における、いわゆる「毒草」とされた書籍に対する処理など、読書論としても面白いテーマが提示された。〔2〕連環画の多くを占めているのが、翻訳、翻案物であるが、特に5070年代のソビエトの児童文学作品・絵本を藍本としたものの分析は、興味深いものかある。〔3〕同一作品で、版の異なるものについても、絵図およびテキストの異同について、興味深い結果が提示できそうである。たとえば、雷鋒をテーマにしたものについては、兵士の服装、頻繁に背景として掲げられる毛沢東図像の異同、などが揚げられる。また、二十世紀最後の数年からおびただしい量の「復刻版」連環画が刊行されたが、そのテキスト、図像には、多くの異同が見いだされ、復刻版としては使用に堪えないものであることが判明した。これは、今後の連環画研究者に対しても警告しておくべきことであろう。〔4〕連環画雑誌については、『連環画報』『工農兵画報』のほか、文革時期の児童連環画『紅小兵』などが集まった。これらについては、目次の作成等の作業を進めている。中華人民共和国建国後の連環画(1950年代から2000年代まで)、あるいは「文化大革命」時期の少年児童向け連環画雑誌などを可能なかぎり収集し、データベース化の作業をおこなっている。単行本としての連環画については、従来の収集も含めて、三千五百点ほどが集まった。これらを材料に、描かれた人物、その動作、持ち物、背景等、テキストおよび絵画の表現における一定の規範を解明すべく、個別の作品の読解を進めている。「文化大革命」時期における連環画のプロパガンダの機能は重要である。連環画雑誌、特に当時の児童向け連環画画報型式の雑誌『紅小兵』は、同名誌が各地で刊行されていたものであり、従来「空白」と呼ばれていたこの時期の連環画や児童文学の状況を知るための、貴重な資料である。いわゆる連環画は、成人をも読者の対象としているが、これら児童誌に見える連環画をもあわせて考察することによって、この時期の連環画の歴史が、立体的に構築できるのではないかと期待される。こちらについても、目下、データベース化と読解とを進めている。また、建国以降、ほぼ一定の型式を保ってきた連環画は、90年代になって、大きく変貌してきた。外国、特に日本の漫画表現の影響を受けて、内容、型式ともに、かつての「連環画」とはまったく別のものになっている。このあたりの変化の様相と原因を、さらに詳細に解明していく必要がある。以上、今年度の研究によって、解明すべきいくつかの問題点が、明らかなってきた。今後は、さらに連環画および連環画雑誌の収集を進めるとともに、問題点を解明すべく、作品の読解を進めていく予定である。昨年に引き続き、中華人民共和国建国後の連環画を、今年は特に60、70年代を中心に収集し、データベース化の作業をおこなった。〔1〕今回のコレクションでは、新刊書ではなく、使用済みの連環画が集まったために、そこから、文化大革命時期の図書館における、いわゆる「毒草」とされた書籍に対する処理など、読書論としても面白いテーマが提示される予定である。

〔2〕連環画の多くを占めているのが、翻訳、翻案物であるか、特に5070年代のソビエトの児童文学作品・絵本を藍本としたものの分析は、興味深いものかある。〔3〕同一作品で、版の異なるものについても、絵図およびテキストの異同について、興味深い結果が提示できそうである。たとえば、雷鋒をテーマにしたものについては、兵士の服装、頻繁に背景として掲げられる毛沢東図像の異同、などが揚げられる。また、二十世紀最後の数年からおびただしい量の「復刻版」連環画が刊行されたが、そのテキスト、図像には、多くの異同が見いだされ、復刻版としては使用に堪えないものであることが判明した。これは、今後の連環画研究者に対しても警告しておくべきことであろう。〔4〕連環画雑誌については、『連環画報』『工農兵画報』等のほか、文化大革命時期の児童連環画『紅小兵』などが集まった。これらについては、目次の作成等の作業を進めている。これらの作業を並行して進めており、個別に成果を公表していく予定であるが、総合的な研究成果の公表には、いましばらく時間がかかると思われる。
エネルギー回収型リニアック放射光源用電子銃励起レーザーシステムの研究

次世代光源として有望なエネルギー回収型リニアック(ERL)において良質な大電流電子ビームを生成するために、電子銃用励起レーザーシステムを高出力で高い安定度が期待できるファイバーレーザーを用いて開発した。結果として、1.3GHzの高いくり返し周波数でビーム電流10mA発生可能な目標パワーを越えるレーザー光を実現した。また、開発したレーザーシステムを用いて試験機であるコンパクトERLを運転し、システムがERL電子銃レーザーとして安定に働くことを実証した。今後、ERLのみならず自由電子レーザーの電子銃や加速器における各種レーザーシステムへの応用が大いに期待される。これまでの増幅器は、Nd:YVO4結晶を用いた1064nmレーザー発振器と既製のファイバー増幅器のプリアンプからの出力を入力光とし、最大出力80Wのファイバーカップル型半導体レーザーと大口径Yb添加フォトニック結晶ファイバーで構成されたファイバーレーザー増幅器を用いて出力の増幅を行ってきた。今回、Nd:YVO4発振器からの出力を直接の入力光として、最大出力25Wと100Wのファイバーカップル型半導体レーザーを使用した2組のファイバーレーザー増幅器をつないだ2段増幅器によって出力のさらなる増強を図った。その結果、波長1064nm、繰り返し1.3GHzで出力パワー70Wを得ることに成功した。電子銃カソードへの照射光の波長については当初電子銃のGaAsカソードのエネルギーバンドギャップに近い800nmとしていたが、電子ビームのエミッタンスが1064nmの第2高調波である532nmの光と比べて大きな差が見られないことや800nmでは電子バンチにハローの原因となるテールができやすいことなどの理由から、本研究計画ではカソードに照射するレーザー光の波長を532nmとすることにした。第2高調波発生ではLBO結晶を用いて変換効率の試験を行い、繰り返し178.5MHzで3Wの基本波に対して、0.5Wの2次高調波を得た。この結果から、繰り返し1.3GHzでは23Wの基本波(1064nm)に対して、3.6Wの2次高調波(532nm)を得られるものと期待できる。平成2324年度は、Nd:YVO4を用いた1.3GHz、1064nmのレーザー発振器を開発した。また、Ybファイバー増幅器での増幅率向上を考えて、Yb結晶による発振器の検討も行った。増幅器では、利得媒質として大口径Yb添加フォトニック結晶ファイバーを、励起光として最大出力80Wのファイバーカップル型半導体レーザーを使用し、1.3GHz繰り返しで目標である30Wを越える増幅光(最大37.9W)を得た。さらに、最大出力25Wと100Wの半導体レーザーを使用した2組のファイバー増幅器をつないだ2段増幅器によって、出力パワー70Wを得ることにも成功した。波長変換の試験では、LBO結晶を用いて繰り返し178.5MHzで3Wの基本波(1064nm)に対して、0.5Wの2次高調波(532nm)を得た。これは、繰り返し1.3GHzでは、23Wの基本波で3.6Wの2次高調波を得ることに相当する。一方で、ファイバー増幅器の出力の一部を高非線形フォトニック結晶ファイバーに入射して、光陰極GaAsのエネルギーギャップに近い中心波長800 nmのスーパーコンティニウム光を得ることにも成功した。平成25年度には、開発したレーザーシステムで光陰極電子銃を励起してコンパクトERLの運転を開始した。このレーザーシステムでは、1.3GHzのCW運転並びにCWレーザーを種々なゲートを使ってパルスとして切り出すパルス運転が可能である。CW運転では既に6.5μAまでの電子ビーム生成を実現し、最終的には10mAまで上げる予定である。パルス運転では7.7pC/bunchでの電子ビーム発生が安定に実現できた。これは、CW運転に換算すると10mAの平均電流に相当するものである。電子ビームエミッタンスも小電流で陰極の熱エミッタンスとほぼ同じ値を達成しており、開発したレーザーシステムが順調に稼働していることを確認できた。発振器開発では、ファイバー共振器での電気光学変調による能動的高調波モード同期を試みてきたが、1.3GHzの安定な発振を得ることはできなかった。そこで、代わりにNd:YVO4を用いた1064nmのレーザー発振器を製作した。波長808 nmのファイバー結合レーザダイオードからの光をNd:YVO4結晶(結晶長8 mm)に入射し、そこからの放出光を二色性ミラーと半導体過飽和吸収鏡による共振器で増幅させた。増幅器開発では、長さ1.2mでコア径40ミクロンの大口径Yb添加フォトニック結晶ファイバー(PCF)と最大出力80Wのファイバーカップル型半導体レーザー(LD)を使用したファイバーレーザー増幅器を構築した。