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一酸化窒素による乳癌幹細胞の増殖制御と創薬への応用

近年、乳癌は「癌幹細胞」と呼ばれる少数の集団を起源として形成されることが明らかになってきた。しかしながら、その増殖機構はほとんど明らかになっていない。乳癌幹細胞のモデルとして、ヒト乳癌細胞株MCF-7に含まれるアルデヒド脱水素酵素(ALDH)陽性細胞を使用した。NO合成酵素阻害剤により、エストロゲン刺激による乳癌幹細胞の増殖が抑制された。また、8-Br-cGMPはエストロゲンの作用を模倣した。従って、エストロゲン刺激によってNO/cGMP経路を介して乳癌幹細胞の増殖が誘導されることが示唆された。乳癌幹細胞におけるNOシグナルは新たな創薬の標的になることが考えられる。近年、乳癌をはじめとした種々の癌において、増殖能が低く薬剤に対して抵抗性を示す癌幹細胞の存在が示唆され、癌幹細胞によって癌の再発・転移がおこると考えられる。しかながら、癌幹細胞を標的とした治療法は未だ実現しておらず、癌幹細胞における標的分子を明らかにする必要がある。我々は昨年度までに、乳癌幹細胞の新たな増殖制御機構としてNOシグナルを明らかにしてきた。そこで、本年度は、まずNOシグナルによる増殖を誘導するホルモンの探索を行った。その結果、エストロゲン刺激によってNOが産生されること、エストロゲン刺激による乳癌幹細胞の増殖はNO合成酵素阻害によって抑制されることから、エストロゲンがNOシグナルを介して癌幹細胞の増殖を制御していることが考えられた。次に、NOシグナルの下流で作用する分子として、cGMP、NO感受性シクラーゼ(sGC)、cGMP依存性プロテインキナーゼ(PKG)を検討した。乳癌幹細胞の増殖は、cGMPアナログによってmimicされた。エストロゲン刺激による乳癌幹細胞の増殖はsGC阻害剤によって抑制されたことから、cGMPの関与が示唆された。さらに、エストロゲン刺激による乳癌幹細胞の増殖はPKG阻害剤によって抑制されたことから、cGMPの下流でPKGが関与していることが示唆された。以上の結果から、エストロゲン刺激による乳癌幹細胞の増殖は、NO/cGMP/sGC/PKG経路を介することが示唆された。しかながら、癌幹細胞を標的とした治療法は未だ実現していない。がんの根治をめざすためには、癌幹細胞における標的分子を明らかにし、医薬品の開発につなげていく必要がある。特に、NO/cGMPの下流で作用するシグナルとして、cGMP依存性プロテインキナーゼ(PKG)の関与を見いだしている。そこで、本年度は、PKGの基質の探索を行った。まず、既存のPKGの基質として知られている30種ほどの分子の中から、乳癌幹細胞に発現している分子をqPCRにより検討を行い、候補因子を10種類に絞ることができた。次に、各分子のsiRNAを作成し、エストロゲン刺激による癌幹細胞の増殖を検討した。その結果、癌幹細胞の増殖に関与する新たな制御因子として、分子Xを同定した。さらに、分子Xの過剰発現により乳癌幹細胞の増殖が誘導されることも確認した。さらに、因子Xの下流で活性化される液性因子を解析し、オート/パラクラインの機構で増殖を誘導することも示した。以上の結果から、エストロゲン刺激による乳癌幹細胞の増殖は、NO/cGMP/PKG/Xを介することが強く示唆された。因子Xは新たな乳癌治療薬の標的になる可能性が考えられる。そこで我々は乳癌幹細胞のモデル細胞を用いて、新たな薬剤の標的となる分子の探索を行った。特に、乳癌組織において一酸化窒素(NO)の合成酵素の発現が亢進していることが報告されていることから、本研究ではNOシグナルに着目して乳癌幹細胞の増殖との関連を検討した。まず、乳癌幹細胞は、ヒトMCF-7乳癌細胞株からアルデヒド脱水素酵素(aldehyde dehydrogenase; ALDH)活性を指標としてフローサイトメトリーにより単離し、その特性を解析した。ALDH陽性細胞は親細胞と比較して、Oct-4, Nanog, c-Mycなどの未分化マーカーが亢進していること、5ーフルオロウラシル、ドキソルビシンなどの抗癌剤に対して耐性能を獲得していることを明らかにした。さらに、ALDH

陽性細胞をヌードマウスの皮下に移植したところ、腫瘍形成能も親細胞と比較して亢進していた。これらの結果から、ALDH陽性細胞は癌幹細胞の性質を有していることが示唆された。次に、乳癌幹細胞に対するNOシグナルの影響について検討を行った。NOを発生させる化合物SNAPの処理により、乳癌幹細胞の増殖が誘導された。また、SNAPによるNO産生はグリース法により確認した。従って、乳癌幹細胞の増殖にNOシグナルが関与していることが示唆された。以上の結果から、乳癌幹細胞細胞の新たな増殖制御機構としてNOシグナルが示唆された。本年度は、乳癌幹細胞のモデル細胞を用いて、NOシグナルを介して乳癌幹細胞の増殖に関与するホルモンとして、エストロゲンやニコチンを見いだした。これらの結果から、NOシグナルがホルモン依存性の乳癌において癌幹細胞を標的とした創薬につながる可能性が考えられる。さらにNOシグナルの下流として、薬理学的な手法により検討を行った。その結果、NO/cGMP/PKG経路を明らかにすることができた。現在、PKGの基質に関してスクリーニングを行っているが、予想以上に時間がかかってしまい、研究費も繰り越しせざるを得なくなった。基質の同定に向けて、マイクロアレイなどにより絞り込んだ後、各分子に対してsiRNAを作製し、増殖に対する影響を調べる予定である。以上の結果から、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度は、乳癌幹細胞の解析方法として、ALDH活性を指標としたフローサイトメトリー法を確立した。さらに、その実験系を用いて、薬理学的な手法によりNOシグナルが乳癌幹細胞の増殖に関与することを明らかにしている。これらの結果から、NOシグナルが癌幹細胞を標的とした創薬につながる可能性が考えられる。さらにNOシグナルの関与を明らかにするため、臨床検体に関しても検討を行う予定である。現在米国より取り寄せているところであるが、予想以上に時間がかかってしまい、研究費も繰り越しせざるを得なくなった。入手次第、検討する予定である。NOの下流シグナルとして、NO→cGMP→NO感受性シクラーゼ(sGC)→プロテインキナーゼG(PKG)を介する経路を明らかにしている。そこで、PKGの基質の同定を目指す。基質として現在多くの分子が知られているので、マイクロアレイによる遺伝子の網羅解析を行って絞り込む予定である。次に、候補となる分子に対してsiRNAを作製し、増殖に対する影響を調べる予定である。NOの下流シグナルとして2つのシグナル経路が知られている。一つは、NO→cGMP→NO感受性シクラーゼ(sGC)→プロテインキナーゼG(PKG)を介する経路である。もう一つは、タンパク質のS-ニトロシル化を介する経路である。そこで2年目は、乳癌幹細胞の増殖にはどちらの経路をメインに利用しているのかを明らかにする。具体的な方法としては、まずcGMPの活性化剤や阻害剤を用いてcGMPの影響を検討する予定である。cGMPが関与する場合には、さらにその下流としてsGC、PKGの検討を行う。
自己表象によるジェンダーと社会――女性のドキュメンタリー映画

本研究は、日本のドキュメンタリー映画における女性の自己表象(セルフドキュメンタリー)の問題を歴史的・社会的に考察することを目的とする。平成30年度においては、前年度から継続的に扱っているフェミニズム的課題と女性のセルフドキュメンタリーを関連づける研究・調査を深化させ、その問題系統をさらにセクシュアルマイノリティとしての自己を表象する一連のドキュメンタリーの調査へと接続させることによって、研究視野を広げた。具体的な成果は以下の三点である。第一に、平成29年度から継続的に扱う、病いをめぐる題材と自己表象の関連についての分析を深め、2018年度日本女性学会大会(6月)にて「病を表象するー女性の映画的実践としての信友直子『おっぱいと東京タワー』」と題した口頭発表を行った。第二に、NHK番組アーカイブス学術利用トライアル(6月8月)での資料調査と映像制作者への聞き取り調査を基盤にして、私的な出来事を提示する作り手の表現がテレビの技術的コードや表現既約性とどのように関わり合っているのかを分析した。本課題については「テレビ放送におけるセルフドキュメンタリーの実践ーNHK BS『極私的ドキュメントにっぽんリアル』シリーズの自己表象を中心に」と題して、日本マス・コミュニケーション学会2018年度秋季研究発表会(10月)で発表を行った。そこで得られた質疑応答を踏まえて、テレビメディアにおける女性制作者のエイジェンシーへの考察へより焦点を当てる形で内容を発展させ、日本映像学会ショートフィルム研究会主催のイベント「テレビドキュメンタリーの詩学」で、「「私」を放映するーテレビドキュメンタリーにおける自己表象の実践」と題した報告を行った。また第三に、セクシュアルマイノリティの自己表象という課題について、LGBTQ映画祭に関する調査を行い、関連する資料の収集に努めた。上記のように、平成30年度は女性の映画的自己表象について、主に二つの切り口から調査・分析を行ってきた。上述した第一、二点の課題については、口頭発表での質疑応答で得られたフィードバックを参照しつつ学会誌への投稿を目指した論文を執筆中である。また第三点目の課題については、資料の収集・調査に進展があったものの、映画雑誌や映画パンフレットなどの文字資料の調査、そして、映画制作者のインタビューを通した言説レベルでの考察やクィア映画祭に関する調査を行う必要がある。これまでに実施してきた国内外の映画祭や展覧会への参加や、山形フィルムアーカイブや記録映画保存センターでの調査に加え、制作者が個人的に保存している映像・文字資料についても積極的に調査を行っていきたい。また、初年度から継続的に実施している「フェミニズム的課題と自己表象」のトピックについては、その集大成として90年代に興隆する女性の自己表象について検討する発表を平成31年度8月にカリフォルニアで開催されるVisible Evidence Conferenceで発表予定である。セクシュアルマイノリティをめぐるトピックに関する研究については、当初の予定からやや遅れをとっているため、映像資料や文字資料の調査やインタビュー調査を実施しつつ、クィア理論を中心として理論的な枠組みを探ることによって、今年度に研究成果として結実させたい。平成29年度は、広範な社会的問題へと連続するフェミニズム的課題と女性のセルフドキュメンタリーを関連づけて調査した。具体的には山形国際ドキュメンタリー映画祭への参加、また同映画祭のフィルムライブラリーやイメージフォーラムのアーカイブ等で調査を行い、それを基盤に以下の3点の課題について成果をあげた。第一に、東日本大震災後の市民運動の隆興に注目しつつ、震災を題材とする女性の映画的自己表象の特徴と社会的な意義について検討し、日本映像学会大会(神戸、2017年6月)とICAS(チェンマイ、2017年7月)で口頭発表を行った。第二に、1990年代における女性の自己表象の増加に注目することによって、フェミニズム的な問題関心の転換と映像文化の関係性を検討した。その系譜を代表する映像作家・河瀨直美に関する研究成果を、Female Authorship and Documentary Image (Edinburgh University Press)の一章として発表した。また、上記の成果を補足・発展させる形で90年代の女性作家の作品群に注目する調査・分析を行い、日本ジェンダー学会大会(2017年9月)で口頭発表した。第三に、2000年代以降に増加した病いをめぐる自己表象と女性の主体性の関連について、テレビにおける乳がん表象に焦点を当てて検討した。この課題では、これまでに対象としてきたインディペンデントドキュメンタリーの領域だけではなく、テレビでの作例に注目することで、映画だけでなく複数のメディアを横断する自己表象のあり方を多角的に捉えるための重要な端緒となった。本課題については日本女性学会全国大会(2017年)で口頭発表を行う予定である。上記のように、平成29年度はフェミニズム的問題と自己表象の関係について主に三つの切り口から調査・分析を行ってきた。上述した第一点目の課題については口頭発表でのフィードバックを参照しつつ、同年度に開催された山形国際ドキュメンタリー映画祭で上映された震災映画に関する調査・分析も加えたうえで、学術誌への投稿を目指して論文を執筆中である。第二点目の課題については、ドキュメンタリー映画領域での女性の作家性をめぐるプロジェクトの一部として論考を発表した。また、その成果をさらに補足・発展させた課題に関しても、学会での口頭発表を経て、現在、論文化に向けて動いている。第三点目の課題については日本女性学会大会(2018年6月)で成果を発表する予定である。

当発表では、乳がんと女性の自己表象というトピックを中心にフジテレビのドキュメンタリー番組「ザ・ノンフィクション」に焦点を当てる予定だが、テレビの自己表象という現象をより正確に把握するために、現在扱っている事例にとどまらず、他のテレビ番組に関しても広範な調査を進める必要性があると考えている。本研究は、日本のドキュメンタリー映画における女性の自己表象(セルフドキュメンタリー)の問題を歴史的・社会的に考察することを目的とする。平成30年度においては、前年度から継続的に扱っているフェミニズム的課題と女性のセルフドキュメンタリーを関連づける研究・調査を深化させ、その問題系統をさらにセクシュアルマイノリティとしての自己を表象する一連のドキュメンタリーの調査へと接続させることによって、研究視野を広げた。具体的な成果は以下の三点である。第一に、平成29年度から継続的に扱う、病いをめぐる題材と自己表象の関連についての分析を深め、2018年度日本女性学会大会(6月)にて「病を表象するー女性の映画的実践としての信友直子『おっぱいと東京タワー』」と題した口頭発表を行った。第二に、NHK番組アーカイブス学術利用トライアル(6月8月)での資料調査と映像制作者への聞き取り調査を基盤にして、私的な出来事を提示する作り手の表現がテレビの技術的コードや表現既約性とどのように関わり合っているのかを分析した。本課題については「テレビ放送におけるセルフドキュメンタリーの実践ーNHK BS『極私的ドキュメントにっぽんリアル』シリーズの自己表象を中心に」と題して、日本マス・コミュニケーション学会2018年度秋季研究発表会(10月)で発表を行った。そこで得られた質疑応答を踏まえて、テレビメディアにおける女性制作者のエイジェンシーへの考察へより焦点を当てる形で内容を発展させ、日本映像学会ショートフィルム研究会主催のイベント「テレビドキュメンタリーの詩学」で、「「私」を放映するーテレビドキュメンタリーにおける自己表象の実践」と題した報告を行った。また第三に、セクシュアルマイノリティの自己表象という課題について、LGBTQ映画祭に関する調査を行い、関連する資料の収集に努めた。上記のように、平成30年度は女性の映画的自己表象について、主に二つの切り口から調査・分析を行ってきた。上述した第一、二点の課題については、口頭発表での質疑応答で得られたフィードバックを参照しつつ学会誌への投稿を目指した論文を執筆中である。また第三点目の課題については、資料の収集・調査に進展があったものの、映画雑誌や映画パンフレットなどの文字資料の調査、そして、映画制作者のインタビューを通した言説レベルでの考察やクィア映画祭に関する調査を行う必要がある。国内外の映画祭への参加や山形フィルムアーカイブでの調査を引き続き行う予定である。また平成30年度は映画制作者へのインタビューを積極的に行うことで、映画の表象的な側面だけではなく制作のプロセスに関してもさらに注意を向けたい。
隕石組成との比較による太陽系形成直前に発生したr過程元素合成の解明

研究目的は、急速な中性子捕獲反応過程(r過程)を起こす起源天体環境の解明である。鉄より重い元素の半分以上は未知の爆発的天体現象におけるr過程で生成され、その生成物が初期太陽系に混ざったと考えられる。r過程の天体環境は不明であるが、その有力候補は、中性子星連星系合体(NSM)、磁気回転流体ジェット型超新星爆発(MHDJ-SN)、ニュートリノ加熱型超新星爆発(Neutrino-SN)である。始原的隕石の研究が進み、r過程で生成された長寿命の放射性同位体が太陽系形成時に存在していたことが判明した。r過程モデルの計算結果との比較から、起源天体の正体と発生した年代を明らかにすることが目的である。研究実施計画は3段階からなる。まず、NSM、MHDJ-SN、Neutrino-SNモデルの構築とr過程元素の組成計算の実行である。次に、それぞれの元素組成結果を、各天体現象の発生頻度に併せて銀河系化学進化に応用する。最終的に、この理論計算を太陽系形成時の放射性同位体組成値と比較することで、どの天体現象がもっとも実測値を合理的に説明できるかを明らかにする。2年目にあたる2018年度は、初年度に行ったNSM、MHDJ-SN、Neutrino-SNモデルの構築とr過程元素の組成計算結果に基づいて、主に原子核物理学の観点から、非対称な質量数を持つ核分裂片の分布と核分裂サイクルが、最終的なr過程元素量に及ぼす影響を研究した。また、それぞれの天体の発生頻度と宇宙空間への物質放出過程を考慮した銀河化学進化モデルの構築に着手し、宇宙初期から太陽系形成に至るまでのr過程元素量の宇宙時間変化の研究を始めた。最終年度の放射性同位体組成比に及ぼす様々な理論モデルパラメータへの依存性の研究へと繋げる予定である。2017年に現れた中性子星連星系合体と考えられるGW170817のマルチメッセンジャー観測からr過程元素組成に関する詳細な情報を得ることは原理的に不可能である。理由は、中性子星連星系合体過程はミクロな原子核ハドロン過程・ニュートリノ過程を含み3Dで扱うべき一般相対論的流体過程であること、geometry & kinematicsがあまりに複雑な爆発天体現象であり、光赤外線波長域の天体観測を定量的に説明するには原子過程およびopacityの理解がまだ乏しいこと等多くの不確定要素があることである。本研究計画は、このような天文観測の限界と理論解釈上の困難が生じる可能性を予見して立てられた理論研究計画である。最も大きい独自性は、原子核・素粒子実験で得られている核反応率、核分裂モード、ニュートリノ反応率などの基礎物理過程に関する確実なデータを爆発的天体現象の理論計算に用い、天文学的な不定性と物理的な不定性を分離することにある。さらに、本計画の独創的な点は、世界中のほとんどの研究者が中性子星連星系合体(NSM)単独で重元素組成の説明を試みていることと一線を画して、r過程の有力天体である磁気回転流体ジェット型超新星爆発(MHDJ-SN)、ニュートリノ加熱型超新星爆発(Neutrino-SN)をも同時に考慮し、3種類の各天体の発生頻度と宇宙空間への物質放出過程を考慮した銀河化学進化という観点から、太陽系形成に至るまでのr過程元素量の宇宙時間変化を理論的に研究してさまざまなobservablesを予測し、是非を天文観測および物理実験によって検証する点である。初年度の基礎研究の上に現実的なr過程元素合成計算が可能となり、物理学の持つ定量性を宇宙・銀河進化の研究に持ち込めたという観点から、地に足の着いた研究がおおむね順調に進展していると判断する。初年度の中性子星連星系合体(NSM)、磁気回転流体ジェット型超新星爆発(MHDJ-SN)、ニュートリノ加熱型超新星爆発(Neutrino-SN)でのr過程元素の組成計算結果に基づいて、3種類の各天体の発生頻度と宇宙空間への物質放出過程を考慮した銀河化学進化モデルの構築を始めている。最終年度は、これを完成させ、宇宙初期から太陽系形成に至るまでのr過程元素量の宇宙時間変化の詳細なる研究を進める。まず第一に、最終目的の一つである太陽系に存在する放射性同位体組成比の理論予測と隕石分析との比較を行うためには、世界中のRIBF(Radioactive Ion Beam Factory)で行われている不安定な放射性原子核構造・反応実験で得られる新しい知見を即座に取り入れ、常によりベターな精緻なる元素合成モデルの改善を行い続ける必要がある。第二に、初期宇宙に誕生した金属量に乏しい銀河ハロー星のr過程元素量の観測値と、太陽系すなわち現在のr過程元素量の観測値とを結ぶ整合性のある銀河化学進化モデルの構築を行う必要がある。太陽系形成に関しては、まず太陽質量の星間ガスが凝縮を始め、原始太陽系を得て現在の太陽系が誕生したと考えられるため、太陽系形成直前に太陽系近傍で爆発的r元素合成過程を含む天体現象(NSM、MHDJ-SN、Neutrino-SN)が発生し、その生成物の一部が初期太陽系に混ざったとするモデルを作る。第三に、これらを結合して、太陽系形成時に存在していたと考えられる放射性同位体組成比を理論的に予測し、隕石中に見つかった測定値との詳細なる比較研究を行う。

r過程の天体環境は不明であるが、その有力候補は、中性子星連星系合体(NSM)、磁気回転流体ジェット型超新星爆発(MHDJ-SN)、ニュートリノ加熱型超新星爆発(Neutrino-SN)である。始原的隕石の研究が進み、r過程で生成された長寿命の放射性同位体が太陽系形成時に存在していたことが判明した。r過程モデルの計算結果との比較から、起源天体の正体と発生した年代を明らかにすることが目的である。研究実施計画は3段階からなる。まず、NSM、MHDJ-SN、Neutrino-SNモデルの構築とr過程元素の組成計算の実行である。次に、それぞれの元素組成結果を、各天体現象の発生頻度に併せて銀河系化学進化に応用する。最終的に、この理論計算を太陽系形成時の放射性同位体組成値と比較することで、どの天体現象がもっとも実測値を合理的に説明できるかを明らかにする。初年度にあたる2017年度は、NSM、MHDJ-SN、Neutrino-SNモデルの構築とr過程元素の組成計算を実行した。特に、NSMモデルによるr過程については、中性子星連星系合体と考えられるGW170817のマルチメッセンジャー観測からの制限を最大限考慮し、理論モデルの改善と整合性を検討した。MHDJ-SN、Neutrino-SNモデルは3つの過程の中で最も良く研究されてきた天体現象であるので、放射性同位体組成比に及ぼす様々な理論モデルパラメータへの依存性を詳細に検討した。当初、昨年8月に現れた中性子星連星系合体と考えられるGW170817のマルチメッセンジャー観測から元素組成に関する詳細な情報が得られると期待されたが、原理的にそれが不可能であることが観測的に判ってきた。ミクロな原子核ハドロン過程・ニュートリノ過程から3Dで扱うべき一般相対論的流体過程であり、geometry & kinematicsがあまりに複雑な爆発天体現象であり、且つ、光赤外線波長域の天体観測を定量的に説明するには原子過程およびopacityの理解がまだ乏しいからである。現象を解釈するためにまだ多くの不確定要素を残されており、GW170817単独の観測情報量では不十分である。本研究計画は、このような観測およびその解釈に関する困難が生じる可能性をも予見して立てられた理論研究の計画である。本研究計画に基づいて、銀河化学進化の痕跡を克明に留めているさまざまな年齢および金属量の恒星の組成観測との比較、隕石中に見つかった放射性同位体組成比の分析と併せて、r過程の起源天体環境を研究することの重要性が増してきており、初年度は地に足の着いた研究をキックオフできたという観点から、当研究はおおむね順調に進展していると判断する。研究目的は、急速な中性子捕獲反応過程(r過程)を起こす起源天体環境の解明である。鉄より重い元素の半分以上は未知の爆発的天体現象におけるr過程で生成され、その生成物が初期太陽系に混ざったと考えられる。
日本企業のイノベーション能力と人事異動

日本企業は内部に企業特殊性を涵養し、最適な形で活用しイノベーションを起こして環境変化に対応し、持続的競争優位を構築すること、そのために独自の人的資源管理システムを発達させていることを明らかにした。異動においては職能内複数職務を経験させて現場の不確実性対処能力を育て、一部中核人材は職能を超える異動により総合的判断力の向上を図っていた。職能間異動は想定されるほどの教育コストはかからず、人的資源管理制度は労働市場など外部の影響も受けて発達する可能性が議論された。平成21年度は日本企業のイノベーション能力と人事異動の関係を分析するための研究フレームワークを構築すること、および事前インタビュー調査を実施することを主な目的としていた。前者は終身雇用制度下における異動システムを分析するためのものである。このためのレビュー研究から、異動には大きく4つの考えがあることが明らかになった。第1は企業家と被雇用者の双方の満足関数を満たすものであるとするもので、第2は異動による機会費用と代替コストの差に注目するものである。第3は異動により発生する知的熟練の学習コストと価値の差に注目するものであり、第4は異動により異動者が異動前後の職務を比較する中からなされる推論学習に注目するものである。終身雇用における雇用の積極的な意味は、Becker(1975)の人的資本論から学習投資の長期にわたる回収可能性である。ここから終身雇用制度下における異動システムは短期効率性でなく学習を重視するものであり、学習メカニズムとして知的熟練の場合学習内容は技術的企業特殊技量であり、対象はスペシャリストとなる。また学習メカニズムが補完性の低い職務間の比較による推論学習であると学習内容は組織的企業特殊技量習得となり、対象はゼネラリストとなる、というモデルを示した。また総合電機メーカーの次世代経営幹部候補者のインタビューデータを用いた分析を行い、異動者の異動と学習についての詳細な実証研究を行った。その結果補完性のある職務への異動による知的熟練学習および補完性の弱い職務間の異動による総合的判断力の学習が確認された。総合的判断力は比較による推論で学習されていることが示された。後者の事前インタビュー調査においては日本企業として日立製作所、野村證券、花王、外資系企業としてGE、日興コーディアル証券、P&G、TI、プルデンシャルの人事施策とその考え方についてのデータが収集できた。本研究は日本企業の異動システム、すなわち縦方向の異動としての昇進・昇格と横方向の配置転換という意味においての異動が日本企業のイノベーション能力および持続的競争優構築にいかなる機能を有しているのか、ということを明らかにするものである。平成22年度は大きく3つのことを行うことができた。第1は昨年度本研究の成果として纏め発表した論文(「次世代経営幹部候補のキャリアと技量」『日本労働研究雑誌』第592号(2009))が『Japan Labor Review』に掲載されることとなり、英語論文に直し発表した(掲載号Volume7, Number4, Autumn2010)。内容は日本企業の中核人材となる次世代経営幹部候補がどのような人事異動歴(横方向の異動)を行い、そこでいかなる学習をしていたのかを明らかにしたものである。結論として補完関係のない部署への異動というこれまで経済合理性が疑問視されてきた日本企業の慣行において、経営層など中核人材に求められる会社理解などが促進していること、およびその学習メカニズムが過去の仕事との比較による推論学習がなされており、これまで想定されていたほどの学習コストがかからないものであることである。次に取り組んだのが日本企業と欧米企業の経営および人事(特に異動)に関する比較分析枠組みの構築である。日本型経営と欧米型経営の違いを明らかにしたうえで、日本企業の人事システムそして特に異動システムがどのように異なるのか、またそれがそれぞれの経営に対してどのような機能を有しているのかについてレビュー研究を行い、纏めたものである。これにより本研究を比較研究として調査を進めることが可能となった。またこのことに加え、学問的には従来企業を捉える上で比較制度経済学が主張するガバナンス・パースペクティブと経営学が主張するコンピテンス・パースペクティブの対立(例えばWillamson, O.E., 1999)が存在したが、これに対して一つの統合的な見解を試みることができるのではないかという示唆を得た。なおこの研究の成果の一部を「異動」(『経営行動科学ハンドブック』(2011発刊予定))に纏めた。第3の取り組みは先の比較分析フレームワークに則り、質問紙調査を作成し、調査を実施した。平成23年度にこのデータの分析を行う予定である。本研究は日本傘業の異動システムが日本企業のイノベーション能力および持続的競争優構築にいかなる機能を有しているのか、ということを明らかにするものである。平成23年度は大きく3つのことを行うことができた。第1は日本型経営と異動システムを含む人的資源管理システムの関係を明らかにするために大規模質問紙調査を実施したことである。

これは大手人材サービス会社の顧客リストより一部上場企業および従業員数1000名以上の大企業の人事部長を対象とし、3月4日に郵送した。しかし3月11日の東日本大震災などの影響で回収は困難を極め、7月末までに102件(8.1%)の回収となった。第2はこの調査データ分析結果を経営行動科学学会第14回年次大会にて発表したことである。第3は学会発表内容に加えいくつかの新たなデータ解析などを行い、「価値創造としての戦略と人的資源管理」(2012)山口大学経済学部ディスカッションペーパーシリーズNo.16に纏め、現在学会誌に投稿中である。結果内容は、まず日本型経営と欧米型経営の違いを価値創造の観点から、事業環境を選択し企業外部の投入および産出を選択し、それに適した資源を導入し、地域間価格体系差を活用するもしくは交渉力を高め価値創出を図る戦略合理モデル(欧米型)、および企業内の変換過程を企業特殊にすることにより交渉力を高めて価値創出を図る資産合理モデル(日本型)とした。その上でそれぞれのモデルに適合する異動・採用・処遇ポリシー尺度を作り、各モデルと各人的資源管理の機能別ポリシー得点に差が存在するか否かを共分散分析を用いて検定を行った。結果は資産合理モデルに適した採用・処遇ポリシーにおいて差が確認された。このことは戦略合理・資産合理モデルと人的資源管理に関係があることを示すと同時に、労働市場との補完関係から戦略合理モデル企業は資産合理モデル企業の人的資源管理と同様のポリシーを有するようになる可能性を指摘した。
高品質な低電力LSI創出に貢献するシフト電力安全型スキャンテスト方式に関する研究

本年度は、研究課題2(スキャンセグメント型部分シフト可能スキャン設計)と研究課題3(最適スキャンクロック分配手法)に取り組み、シフト電力安全型スキャンテスト技術(SPS-Scan)の詳細を提案した。まず、ソニーLSIデサイン社、Tokyo Electron社、及び、SynTest Technologies社の専門家から、スキャン設計フローに関する助言を受けた。次に、スキャンセグメント分割に伴う配線量増加を最小化する最適スキャンセグメント分割手法を提案した。更に、シフト電力安全性評価結果と回路レイアウト情報から作成されるシフト電力問題箇所とFFとの位置関係を示す分布グラフに基づいて、高い局所遷移量を持つ回路エリア、及び、不均衡なクロックパス近傍遷移量を持つ隣接FFが回路に出現しないようにする最適スキャンクロック分配手法(分布グラフの頂点被覆問題として定式化)を提案し、それに基づいてスキャンクロック生成器とスキャンクロック分配器を設計した。最適スキャンクロック分配手法の時間複雑性は分布グラフのサイズに比例して増えることが予想されるため、分布グラフが大きすぎる場合の対策として、分布グラフを複数の非連結部分グラフに分割し、それぞれの部分グラフで得られる部分分配結果を最終分配結果に合成する手法をも提案した。その後、市販のEDAツール(Synopsys社製)でシミュレーション評価を行い、提案手法の有効性を確認した。本年度は、ほぼ当初研究計画の通り研究を進めることができた。スキャンセグメント分割の評価シミュレーションでは、一部のベンチマーク回路では予想しなかった結果が得られたが、最適化で使用する目標関数を修正したことで良好な結果を得ることができた。また、当初予定しなかった半導体設備大手のTokyo Electron社との情報交換を行うことができ、本研究の実用性向上に寄与する助言を得た。従って、本研究は、おおむね順調に進展していると判断できる。本年度の実施結果を踏まえて、今後は大規模評価用LSI回路の試作及びSPS-Scan技術の実験評価を目標に本研究を推進していく予定である。まず、ARM社とルネサスエレクトロニクス社の専門家からの助言に基づいて評価回路を設計し、市販のEDAツール(Synopsys社製)でシミュレーション確認を行う。次に、大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)を通じて回路を試作する。その後、Cloud Testing Service (株)のLSIテスターで内蔵センサーを制御し、回路内の温度分布やクロックパス遅延を測定することでシフト電力安全性評価を行う。具体的には、試作回路の設計では、ARM社とルネサスエレクトロニクス社から助言される最先端低電力LSI回路の特徴を十分に反映させる。また、試作回路にオンチップの温度センサー及び以前に開発した遅延計測ユニットをメッシュ状に配置し、回路内部の温度分布と隣接FFのクロックパスの遅延値を実測することで、SPS-Scan技術によるシフト電力問題(ホットスポット、シフトエラー)の解決状況を確認する。回路規模や入力によっては、クロックパスの遅延が計測しにくい可能性がある。その場合の対策として、設計では電源ネットワークの強さを左右する電源ストライプ数を外部入力で変更できるようにする仕組みを設け、実験ではクロックパスの遅延値を見て電源ネットワークの強弱を調整する。AMD社、シスウェーブ社、及び、ソニーLSIデザイン社のLSIテスト専門家を訪ね、低電力LSIスキャンテストにおけるシフト電力問題(ホットスポット、シフトエラー)と諸要素(電源電圧、動作周波数、電源ネットワーク、クロック設計方式等)との関係について助言を受けた。それを基に、論理スイッチングの量と分布に着目したシフト電力安全性評価方式を提案した。その特徴は、複数のスキャン・チェーンまたはスキャン・セグメントがあり、一部しか動作しない場合、それによって発生する状態遷移が隣接するフリップ・フロップのスキャン・クロック・パスの近傍に与えた状態遷移の不均衡度を表現したコスト関数である。この関数で表現されたコストが高ければ、対応する隣接するフリップ・フロップにSetup TimeまたはHold Timeに関するタイミング違反が生じる可能性が高いため、シフトエラーの危険があると判定する。このコスト関数はスキャン設計方式に依存せず、高い柔軟性を有している。更に、このコスト関数はテスト入力ベクトルの内容に左右されない静的なものであり、計算にかかる時間が短いという大きな利点がある。ISCAS'89及びITC'99から大きなベンチマークのみを選び、シミュレーション実験、及び、市販のEDAツールによる遅延計算による比較評価を行った結果、提案した低電力LSI回路のスキャンテストにおけるシフト電力安全性評価方式の有効性を確認した。本年度の当初研究計画では、ARM社(国外)とルネサスエレクトロニクス社(国内)の専門家を訪ね、低電力LSIスキャンテストにおけるシフト電力問題と諸要素との関係について助言を受けることになっていたが、調整が遅れたため、AMD社(国外)、シスウェーブ社(国内)、及び、ソニーLSIデザイン社(国内)に調査の対象を変えた。また、当初はANSYS社のLSI電力解析ツールを用いて電力・遅延解析を行う予定であったが、料金が極めて高かったため、Synopsys社ツールに切り替えた。いずれの変更も影響が軽微で、総合的には、おおむね順調に進展していると判断できる。更に、シフト電力安全性評価結果と回路レイアウト情報から作成されるシフト

電力問題箇所とFFとの位置関係を示す分布グラフに基づいて、高い局所遷移量を持つ回路エリア、及び、不均衡なクロックパス近傍遷移量を持つ隣接FFが回路に出現しないようにする最適スキャンクロック分配手法(分布グラフの頂点被覆問題として定式化)を提案し、それに基づいてスキャンクロック生成器とスキャンクロック分配器を設計した。最適スキャンクロック分配手法の時間複雑性は分布グラフのサイズに比例して増えることが予想されるため、分布グラフが大きすぎる場合の対策として、分布グラフを複数の非連結部分グラフに分割し、それぞれの部分グラフで得られる部分分配結果を最終分配結果に合成する手法をも提案した。その後、市販のEDAツール(Synopsys社製)でシミュレーション評価を行い、提案手法の有効性を確認した。本年度は、ほぼ当初研究計画の通り研究を進めることができた。スキャンセグメント分割の評価シミュレーションでは、一部のベンチマーク回路では予想しなかった結果が得られたが、最適化で使用する目標関数を修正したことで良好な結果を得ることができた。また、当初予定しなかった半導体設備大手のTokyo Electron社との情報交換を行うことができ、本研究の実用性向上に寄与する助言を得た。従って、本研究は、おおむね順調に進展していると判断できる。本年度の実施結果を踏まえて、今後はシフト電力安全型スキャンテスト技術(SPS-Scan)の提案を目標に本研究を推進していく予定である。まず、ソニーLSIデサイン社とSynTest Technologies社の専門家から、スキャン設計フローに関する助言を受ける。次に、配線量最小のスキャンセグメント分割手法を提案し、スキャンクロック生成器とスキャンクロック分配器を設計する。それから、シフト電力安全性評価結果とレイアウトに基づく分布グラフを生成し、分布グラフの頂点被覆問題の解決による最適スキャンクロック分配手法を提案する。その後、Synopsys社の市販ツールでシミュレーション評価を行う。具体的には、研究課題2(スキャンセグメント型部分シフト可能スキャン設計)と研究課題3(最適スキャンクロック分配手法)に取り組む。研究課題2に関しては、スキャンセグメント分割に伴う配線量増加を最小化する最適分割手法を提案する。研究課題3に関しては、シフト電力安全性評価結果と回路レイアウト情報から作成されるシフト電力問題箇所とFFとの位置関係を示す分布グラフに基づいて、高い局所遷移量を持つ回路エリア、及び、不均衡なクロックパス近傍遷移量を持つ隣接FFが回路に出現しないようにする最適スキャンクロック分配手法を提案する。
自家骨髄移植によるイヌの肝再生医療の確立に関する研究

免疫不全マウス(NOGマウス)を用いて骨髄移植の評価を行った。NOGマウスに四塩化炭素を投与し急性肝障害モデルマウスを作製し、蛍光色素標識(PKH26GL)した犬の骨髄細胞を投与し移植細胞の分布と肝機能の回復具体を評価した。その結果、移植細胞は主に肝臓への集簇が認められ、非肝障害モデルではその傾向は認められなかった。次に、治療効果を検討するために慢性肝障害(肝線維症モデル)のNOGマウスを作製し犬の骨髄細胞の移植を行った。しかしながら骨髄細胞投与群では非投与群に比べて線維化は進行し、その理由として異種間の移植による免疫拒絶反応(GVHD)が発生しているものと考えられた。また、犬に対する骨髄細胞投与の影響を評価するため肝臓の部分切除を行った肝障害モデル動物犬にて自家骨髄移植を実施した。その結果、重篤な副作用等は認められず少なくとも急性障害はないものと考えられた。自然発生の重度の肝障害(肝繊維症)の症例に対して骨髄移植を実施した。【研究1.イヌにおけるABMI療法に適切な前処置薬の検討】まず、犬肝がん細胞株を用いて至適な肝細胞前駆細胞マーカーを検討した。さらに正常ビーグル犬にG-CSFを投与し、骨髄細胞を採取して造血幹細胞マーカー(CD34、CD133)、肝細胞前駆細胞マーカー(CD29,CD49f,Dlk1)およびHGF受容体(c-Met)の発現細胞比率をフローサイトメトリーにて解析した。現在、適切な前投与薬の組み合わせを検討している。【研究2.ABMI療法に適切な投与経路の検討】現在、ABMI療法の投与経路として静脈内、脾臓および肝臓の門脈からの投与が提唱されている。そこで、骨髄細胞を採取後にPKH26GLによって蛍光標識し、それぞれの投与経路から骨髄細胞を移植し、投与後の全身臓器への分布と臓器障害の有無を解析した。【研究3.肝障害モデル動物に対する骨髄移植細胞の生着率および肝障害改善効果の検討】肝臓の部分切除を行い肝障害モデル動物を作製した。作製後に骨髄細胞を採取し、骨髄細胞を分離・洗浄しPKH26GLによって蛍光標識し移植を行った。その後血液中肝酵素および胆汁酸試験などを評価し、肝臓機能の回復具合を評価する。最終的に使用動物は病理解剖を実施し、その際に蛍光標識した移植細胞が肝臓組織および他臓器(脳、肺、腎臓、消化管、骨髄など)にどの程度生着しているか病理組織学的検査にて証明するとともに、実際に機能しているか抗種抗体(アルブミン、TO、TAT)を用いて解析している。さらに、免疫不全マウス(NOGマウス)に四塩化炭素を投与し、肝疾患モデルマウスを作製した。現在、犬の骨髄細胞を投与し肝機能の回復具体を解析している。しかし、G-CSF投与では明らかな肝細胞マーカーの増加は見い出せなかった。【研究3.肝障害モデル動物に対する骨髄移随細胞の生着率および肝障害改善効果の検討】免疫不全マウスに四塩化炭素を投与した肝障害モデルおよび犬の肝臓の部分切除を行い肝障害モデル動物を作製した。作製後に骨髄細胞を採取し、骨髄細胞を分離・洗浄しPKH26GLLによって蛍光標識し移植を行った。最終的に使用動物は病理解剖を実施した。急性肝障害モデルマウスでは、多くの細胞が肝臓特異的に標識細胞が集積していることが明らかとなった。現在、この細胞の特性を免疫染色を用いて解析している。まず、肝障害モデルとして免疫不全マウス(NOGマウス)を用いて骨髄移植の評価を行った。

NOGマウスに四塩化炭素を投与し急性肝障害モデルマウスを作製し、蛍光色素標識(PKH26GL)した犬の骨髄細胞を投与し移植細胞の分布と肝機能の回復具体を評価した。その結果、移植細胞は主に肝臓への集簇が認められ、非肝障害モデルではその傾向は認められなかった。またごく少数ではあるが肺への集簇も認められた。犬移植細胞由来の遺伝子(SRY1)が検出され確実に肝臓への移植が認められたことが確認できた。次に、治療効果を検討するために慢性肝障害(肝線維症モデル)のNOGマウスを作製し犬の骨髄細胞の移植を行った。しかしながら骨髄細胞投与群では非投与群に比べて線維化は進行し、その理由として異種間の移植による免疫拒絶反応が発生しているものと考えられ、今後は投与細胞の分画を詳細に検討する必要があると考えられた。また、犬に対する骨髄細胞投与の影響を評価するため肝臓の部分切除を行った肝障害モデル動物犬を作製し骨髄移植を実施した。その結果、重篤な副作用等は認められず少なくとも急性障害はないものと考えられた。最後に麻布大学付属動物病院に来院した重度の肝障害(肝繊維症)の症例に対して骨髄移植を実施した。明らかな治療効果については現在モニタリング中ではあるが、少なくとも重篤な副作用はなく治験を継続中である。まず、ABMIに有効な前処置薬の組み合わせではG-CSF投与の有無によって明らかな差は見いだせなかった。さらに、使用した免疫不全マウスの肝障害モデルを作製するために8週間ほどかかることが明らかとなり予定より骨髄細胞移植実験が円滑に進んでいない状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、免疫不全マウスの肝障害については順次解析を行っており研究期間内には終了させることが見込まれる。また、犬の肝障害モデルに対する移植実験はほぼ終了し、本年度は本格的にABMIを臨床応用できる目処が立ちつつある。
可視光応答型二酸化チタンのin-situ ESRによる電荷分離特性の評価

本研究では,二酸化チタン(TiO_2)微粒子への可視光照射で起こる電荷移動過程を詳しく調べる目的で,部分的に水素還元または色素モデル分子を吸着させた可視光応答型TiO_2微粒子に77Kで可視光を照射し,生成する常磁性種の性質とその電荷移動過程に関するin-situ ESR観測を行った。(1)部分的に水素還元したTiO_2(P25)では,表面に生成したTi^<3+>(捕捉電子)のESRスペクトルの光応答は可逆的に起こった。可視光照射により、捕捉電子の一部はアナタースからルチルへの移動することがわかった。(2)部分的に還元したTiO_2(ルチル)に酸素を吸着させることで表面に生成したO_2-については,Ti^<3+>との間で可逆的な光誘起電子移動反応が起こることを見いだした。この電子移動は,O_2-の捕捉サイトの種類に依存して起こることがわかった。(3)2-プロパノールを溶媒に用いたTiO_2(アナタース)スラリー系では,色素モデル分子としてナフトールを吸着させることで,可視光応答性を発現させ,可視光照射により生成した電子とホールに由来する化学種を共にESR測定した。可視光のON-OFFに伴う電子およびホールに由来する化学種の濃度の時間変化をin-situ測定し,TiO_2-ナフトール間の電子移動素過程について速度論的解析を行った。その結果、内部Ti^<3+>だけでなく表面Ti^<3+>も電子移動の素過程に含まれていることがわかった。本研究では,可視光応答型TiO_2における電荷分離効率の評価にESR法が有効であることを示しただけでなく,TiO_2への可視光照射に伴う電荷移動過程に関する興味深い基礎的知見を得ることができた。本年度は、可視光応答型二酸化チタンの光誘起電子移動反応について基礎的知見を得るため、水素還元した酸化チタンナノ粒子(アナタース、ルチル、P25)への光照射効果に関するESR研究を以下のように実施した。(1)TiO_2試料の還元条件(温度、導入水素量など)および結晶型(アナタース、ルチル)と生成する常磁性種(Ti^<3+>)との関係を明らかにした。常磁性種がTi^<3+>(捕捉電子)であることを確認するため、77Kおよび室温で酸素ガス(5Torr20Torr)を還元試料に導入し、Ti^<3+>信号の非可逆的消失と表面に吸着したO_2-ラジカルの生成をESR観測した。(2)77Kで、還元TiO_2(アナタース、ルチル)に可視光を照射すると、Ti^<3+>のESRスペクトルは減衰し、約3分間の照射で完全に消失した。さらに、暗所で照射前の強度に回復することがわかった。この光応答は、波長800nm以下の光を照射しても同様に起こることから、捕捉電子(Ti^<3+>)の伝導帯への光励起と再捕捉をESR観測していると考えられる。(3)P25では、光照射後、スペクトル強度は照射前の1.3倍に増加した。さらに、アナタースを選択的に還元したP25では、照射後のスペクトル強度は2.5-3倍になることがわかった。光照射の前後においてラジカル量は一定であることから、P25では、光励起した電子の一部がアナタース相からルチル相に移動したと考えられる。以上の結果を踏まえ、次年度は、アナタース-ルチル相間の電子移動について、粒子サイズ効果および結晶相の混合効果を調べ、さらにスラリー系や実際に色素を吸着した系での電子移動反応について検討を進めたい。

本年度は、色素増感太陽電池に応用されている酸化チタン電極における電荷分離反応を調べる目的で、色素モデル分子を吸着させたTiO_2のスラリー系のin-Situ ESR測定および理論計算を以下の通り実施した。(1)2-プロパノールを溶媒に用いたTiO_2(アナタース、AMT-100)スラリー試料において、77Kで紫外光を照射すると、TiO_2内部のTi^<3+>のESRスペクトル(g_‖=1.959,g_⊥=1.990,ΔH_<PP>=0.25mT)を明瞭に観測できた。スラリー系では、バンドギャップ以上のエネルギーの光を照射すると、光励起電荷分離により生成した電子がTiO_2内部に捕捉されることがわかった。(2)色素モデル分子として、カテコール類、フェノール類、α-,β-ナフトール、1-,2-ナフトエ酸をTiO_2微粒子に吸着させ、可視光照射効果をESR測定した。ナフトールおよびナフトエ酸を吸着させた系では、77Kで、430nm以上の波長の光を照射すると、内部Ti^<3+>のESRスペクトルを観測できた。Ti^<3+>の信号強度は、照射光強度および照射時間に依存して大きくなった。調査した色素モデル分子の中では、2-ナフトエ酸で高い光応答が得られた。(3)半経験的分子軌道計算法(INDO/S)を用いて、ナフトールおよびナフトエ酸の電子吸収スペクトルの振動子強度を評価した。その結果、観測できたTi^<3+>のESR信号強度とモデル分子の光吸収特性との間には相関性があり、ESRの高い可視光応答性を示す2-ナフトエ酸は、より長波長領域に吸収帯を有し、かつ振動子強度も比較的強いことがわかった。最終年度は、吸着モデル分子の性質とESR光応答性との関係を詳細に調べるため、光吸収スペクトルの測定および密度汎関数法による理論計算を行う予定である。最終年度は、色素モデル分子を1-ナフトール、2-ナフトール、1-ナフトエ酸、2-ナフトエ酸の4種に絞り込み、光増感電荷移動特性の評価を行った。光吸収スペクトルの測定、2-プロパノール懸濁液への可視光(400-500nm)照射効果のin-situ ESR測定を以下の通り実施した。1.光吸収スペクトル法により、1-ナフトールおよび1-ナフトエ酸のTiO_2(アナタース、AMT-100)への吸着量がTiO_21g当たり5x10^<-5> molおよび2x10^<-4> mo1であると評価した。4種のモデル分子は、いずれもTiO_2に吸着することで、電荷移動錯体を形成し、1-ナフトールの場合、電荷移動吸収帯が可視部に最も強く現れた。この電荷移動吸収帯の強度は、可視光照射で生成する内部Ti^<3+>量と良い相関があり、1-ナフトールで最も強いTi^<3+>信号を観測できた。2.1-ナフトール/TiO_2への可視光照射で生成する3本線スペクトル(分離幅約1mT,g=2.006)は、非経験的分子軌道計算法を用い、ナフトキシルラジカルに帰属した。このことから、ナフトールは、TiO_2表面で脱プロトンし、ナフトキシドアニオンとして吸着していることが示唆された。3.可視光照射のON-OFFに伴うTi^<3+>およびナフトキシルラジカルのESR強度の時間変化を測定した。速度論的解析の結果、光照射に伴う電子移動で表面Ti^<3+>が生成し、この表面Ti^<3+>がTiO_2-ナフトキシルラジカル間での電子移動に関与していると仮定すると、実測値を満足に再現できることがわかった。
曲面群の指標多様体の幾何的分解と力学系的分解

2次元および3次元の多様体の幾何構造として、双曲幾何構造は重要である。この構造を理解するため、2次元多様体の基本群の指標多様体の研究を行った。特に閉3次元多様体に対して双曲幾何を用いた新しい意味での体積の定義を与えるとともに、この不変量の基本的な構造について研究を行った。さらに、多様体の基本群に代表される無限離散群がGromovの意味で双曲的になるための条件を、CAT(0)立方複体を用いて与えた。曲面Σの基本群πからリー群Gへの表現全体の空間Hom(π,G)には群Gが共役により作用する。この作用による幾何学的不変式論の意味での商空間Xを指標多様体という。この指標多様体を、表現の像が離散群になる部分とそうでない部分に分割すると、前者はΣのG構造の変形の空間とみなすことができる。特にGがSL(2,C)の場合は双曲幾何構造の変形空間であり。重要な研究対象である。また、指標多様体には曲面Σの写像類群が自然に作用し、この作用の複雑さによっても指標多様体は2つに分割される。これら2つの関係は未解明な部分が多い。平成26年度においては、離散群が双曲群になるための条件について研究を行った。特に群がオートマティック構造を許容し、かつ双曲群でない場合に、その群が階数2の自由アーベル群を部分群として持つかどうかについて研究を行った。その結果、階数2の自由アーベル群に近い構造が群のケーリーグラフの部分グラフとして現れることを示した。さらにもとの群がねじれを持たず、CAT(0)立方体複体に自由かつココンパクトな作用を持ち、さらにその商空間がよい性質を持つ場合には、実際に階数2の自由アーベル群を部分群として含むことを示すことに成功した。これは3次元多様体論における幾何化(双曲化)のオートマティック群版が成立していることを示しており、その意味で3次元多様体論との関係からも重要な意義があると考えることができる。特にGがSL(2、C)の場合は双曲幾何構造の変形空間であり、重要な研究対象である。平成27年度においては、双曲多様体の絡み目体積についての研究を行った。絡み目体積とは、3次元多様体を3次元球面の分岐被覆として表示したときの複雑さを測る指標であり、アーカンソー大学のヨアフ・リエック氏と共に本研究代表者が近年導入したものである。とくに多様体がカスプを持つ体積有限非コンパクト双曲多様体である場合は、双曲デーン手術と呼ばれる双曲構造の変形が考えられ、この操作によって双曲体積がどのように変化するのかについてはある程度知られていたが、絡み目体積がどのようにふるまうのかは知られておらず、特に双曲体積と絡み目体積の関係はほとんど何も知られていなかった。今年度の研究によって、カスプの数が1つの場合における絡み目体積の変化について、cosmetic surgeryと呼ばれる概念とFarey triangulationと呼ばれるグラフを活用することにより調べ、絡み目体積と双曲体積はまったく異なった値になる得ること、特に両者の比が無限大に発散す例の存在を示すことができた。これは、絡み目体積が双曲体積では測ることのできない別の種類の複雑さをとらえているとみなすことができる。当初の計画においては、平成27年度に指標多様体内で対応する表現の像が離散群になる部分とそうでない部分の研究を行う予定であった。絡み目体積および双曲体積の関係についての研究結果を得ることにより、このような離散群の研究を進展させることができた。そのため、上記の区分とした。曲面Σの基本群πからリー群Gへの表現全体の空間Hom(π, G)には群Gが共役により作用する。この作用による幾何学的不変式論の意味での商空間Xを指標多様体地う。特にGがSL(2, C)の場合は双曲幾何構造の変形空間であり、重要な研究対象である。平成28年度においては、2元生成メビウス変換群のヨルゲンセン数に関する研究を行った。この数値は、指標多様体の像が離散群になるための十分条件の一つを与えるもので、クライン群論において基本的なものである。しかし、どのような値が離散的2元生成メビウス変換群で実現されるのかについては、これまで十分な結果が得られていなかった。例えば一部分の実現に関する主張は約10年ほど前に国内の研究者によって既になされていたが、学術論文として出版はされておらず、最近はこの方面の進展がやや停滞していた。