hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粘土鉱物と金属錯体で構築する自然共生型ナノ構造触媒の創製

本研究では、より均一な活性サイトの構築を目的として、自己集合性を持つピラー錯体を分子設計して粘土鉱物層間に導入することにより、著しく結晶性の高い金属錯体-粘土鉱物ナノ複合体を得た。結晶中のピラー錯体は、溶液中と著しく異なる特徴的な立体構造を保持し、高活性で高安定性のナノ複合体触媒を得た。さらに、ポルフィリン環組込ピラー錯体を粘土鉱物へ導入し、ポルフィリン錯体-粘土鉱物ナノ複合体を合成し、錯体の配向性制御に成功した。1.ピラー錯体合成と分子集合性:合成したピラー錯体は、主にアルキル鎖間の疎水相互作用およびpyridine環のπ-πスタッキングにより、高い分子集合性を示した。これらXRD結果は、固体NMR測定結果と良く一致した。また、ポルフィリン骨格を組込んだピラー錯体の合成も成功した。2.ナノ複合体:合成粘土鉱物にピラー錯体をインターカレートして、高結晶性のナノ複合体を合成した。アルキル基の炭素数に比例して層間隔が拡大した。固体NMR測定により、アルキル鎖はall-transと部分的なgauche配座を取り、効率の良いパッキングをしていた。結晶性の向上には、ピラー錯体-粘土層間の静電引力およびアルキル鎖間の疎水相互作用が寄与していると結論した。ポルフィリン型ピラー錯体では、clearance space(C.S.)が0.431.68nmのナノ構造を持つ複合体を合成した。3.触媒活性:Rh錯体においては、オレフィン水素化反応、ポルフィリン錯体では、酸素を酸化剤とするスチレンの酸化反応(Isobutyraldehyde共存下)で活性が見られた。以上の結果より、錯体-粘土鉱物ナノ複合体触媒を合成し、層間隔を制御することで活性を向上させることに成功した。さらには、均一系触媒より安定で、リサイクル可能でグリーンプロセスに適用可能な新規な固定化触媒の合成に成功した。結晶中のピラー錯体は、溶液中と大きく異なる特徴的な立体構造を保持していた。この特徴的な構造により、均一系触媒と顕著に異なる反応挙動を示した。触媒の繰返し実験を行いリサイクルの可能性も検討した。1.ピラー錯体の合成とその分子集合性合成したピラー錯体は超分子構造を形成しやすいことが分かった。長鎖アルキル基を有するピラー錯体のみで、層状構造を形成した。さらに、アルキル鎖の炭素数に比例して、層間隔が拡大した。単結晶X線解析より、アルキル鎖はall-trans配座を取り錯体分子面から約30度方向に伸びていた。主にアルキル鎖間の疎水相互作用およびpyridine環のπ-πスタッキングが高い分子集合性に寄与していた。2.金属錯体-粘土鉱物ナノ複合体の合成と構造解析粘土鉱物にピラー錯体をインターカレートして、高結晶性のナノ複合体を合成した。アルキル鎖は錯体分子面から約28度方向に伸び、ゲスト錯体は2分子層を形成していると考えられる。固体NMR測定により、アルキル鎖はall-

transと部分的なgauche配座を取り、効率の良いパッキングをしていた。結晶性の向上には、ピラー錯体-粘土層間の静電引力およびアルキル鎖間の疎水相互作用が寄与していると結論した。MeOHなどの極性溶媒で粘土鉱物層間を膨潤させても、ピラー錯体のアルキル鎖構造はほぼ一定で、ランダムな配座を取らないことがわかった。3.触媒反応性とリサイクル性これらのナノ複合体を用いたオレフィン水素化では、層間隔に応じて活性が増大し、層間隔が分子認識性を示した。さらに、これら触媒は、10回までの繰り返し反応で活性低下は観測されず、高いリサイクル性を示した。本研究では、より均一な活性サイトの構築を目的として、自己集合性を持つピラー錯体を分子設計して粘土鉱物層間に導入することにより、著しく結晶性の高い金属錯体-粘土鉱物ナノ複合体を得た。結晶中のピラー錯体は、溶液中と著しく異なる特徴的な立体構造を保持していた。この特徴的な構造により、均一系触媒と顕著に異なる反応挙動を示した。本年度は、ポルフィリン環を組込んだピラー錯体を合成して、粘土鉱物へ導入し、ポルフィリン錯体-粘土鉱物ナノ複合体を合成し、錯体の配向性制御に成功した。合成した触媒を用いて、オレフィンの酸化反応を行い、反応活性、選択性について比較、検討した。【ピラー錯体合成】ポルフィリン環の近傍に電荷が存在する錯体(internal type)とアルキル鎖の末端に電荷が存在する錯体(terminal-type)の二種のポルフィリン錯体を合成した。また、アルキル鎖は、methyl(C1),butyl(C4),hexyl(C6),octyl(C8),dodecyl(C12)基を結合させてスペーサーサイズを変化させた。【ナノ複合体合成】XRD測定より、ナノ複合体の層間隔サイズは、Internal typeでclearance space (C.S.)は、0.43^0.51nmとなり、ポルフィリン環の厚みと同程度であった。層に対してポルフィリン環が平行に存在していることが示唆された。一方、terminal-typeでは、C.S.=1.28^1.68nmと著しく拡大した。層に対しポルフィリン環が33°傾いた配向性を取り、C.S.を任意に制御できた。ナノ複合体のUV-Vis測定により、soret帯とQ帯がピラー錯体に比べて長波長側にシフトが見られた。【触媒活性】酸素を酸化剤とするスチレンの酸化反応(Isobutyraldehyd共存下)で活性が見られた。すべての触媒において、錯体系触媒より活性がナノ複合体触媒で増大し、また、触媒安定性も著しく向上した。活性は、internal-typeでは、アルキル鎖長には依存せず、terminal-typeではアルキル鎖の長さに比例して活性が増大した。以上の結果より、ポルフィリン組込型錯体-粘土鉱物ナノ複合体触媒を合成した。層間隔を制御することで高活性を向上させ、また、安定な触媒を得た。リサイクル可能でグリーンプロセスに適用可能な新規な固定化触媒の合成に成功した。
機能性人工アミノ酸を含むペプチドや蛋白質を基幹とするバイオエレクトロニクス材料

タンパク質中での電子移動を外部から光や電子を与える事で制御できると、様々な生体機能の制御が可能になるであろう。この様な人工的な機能をタンパク質に導入することは現在のタンパク質工学や遺伝子工学の枠内では実現が困難であり、様々の機能性側鎖をもつ非天然アミノ酸を含んだペプチドやタンパク質を合成することによって初めて可能となろう。本研究は上のような考えのもとに研究を進めている。すでに前年度において、ピレン、アントラセン、ジメチルアニリンなどの光・電子機能性側鎖をもつ光学活性人工アミノ酸が合成され、またそれらを含むポリペプチドが合成された。本年度はそれらの光特性を調べることに重点を置いた。その結果つぎの三点について成果が得られた。1.ポリペプチドに沿ったアントリル基の一次元配列に沿って光エネルギーが極めて高速に、かつ効率よく移動することがわかった。この事は空間的に薄く広がった光のエネルギーをタンパク質中の特定の反応中心へ導くためのエネルギー伝達体が開発できた事を意味している。2.ポリペプチド中に一定の距離を置いて固定された一対の電子供与体-受容体の間の光誘起電子移動速度が初めて測定された。この結果は光エネルギーによって電荷分離を最も効率よく起こさせることのできる、光反応中心の構造設計が可能になった点に意義がある。光スイッチ機能をもつ脂質ペプチドが合成された。このペプチドは水溶液中暗下では会合状態にあるが、紫外光照射によって分子分散することがわかった。この結果は光によって薬剤の放出を制御できるリボソームの開発につながることが期待される。
3次元画像による変形測定評価法の確立

長管骨の変形を骨切りし矯正する場合、下肢長管骨の変形の定量的評価は十分な正確性を要求される。骨変形を定量的に計測する場合、X線写真を用いて定量評価している。しかし、X線写真を用いた変形の評価法には、複合変形(回旋変形と角状変形)には限界があるため、CT画像を利用した3次元画像を用いた変形の定量評価法の確立に着手した。3D計測が可能な特徴点の決定を行い、変形のある患者に対して角度計測が可能であることを確認した。検者内検者間の測定誤差に関して検討おこない、3次元計測法が有用であることを確認した。長管骨の変形・成長障害は、先天性異常、感染および外傷などを機序として2次的に発生する。治療には、矯正骨切り術・創外固定術が一般的に行われる。骨切りし変形を矯正する場合、下肢長管骨の変形の術前における定量的評価は十分な正確性を要求される。骨変形を定量的に計測する場合、変形骨の正面像と側面像のX線写真を用いてPaleyらの提唱した方法によって定量評価している。しかし、このX線写真を用いた変形の評価法には、骨の正面像・側面像の厳密な定義がなく、撮影時の体位や撮影方法の違いにより正面像・側面像が変わり、変形量の計測値が変わるという問題がある。さらに、回旋変形がある場合や、複合的な変形がある場合、変形量の計測が非常に困難である。このような背景からCT画像を利用した3次元画像を用いた変形の定量評価法の確立に着手した。H19年度は、主に3D計測が可能な特徴点の決定を行った。模擬大腿骨(Sawbones)を用いて、3mmスライスでCT撮影を行い3D測ソフトウエアで3次元モデルを行い、3次元モデル上で決定可能な特徴点の検索を行った。特徴点は、大腿骨頭中心・大転子最近位端・小転子・大腿骨最遠位端・大腿外側顆・大腿内側顆となった。各特徴点に対する線分(3次元ベクトル)に対する3D角度(3次元ベクトルの回転角)を算出可能とした。その上で、大腿骨骨折後変形治癒の患者に対して、倫理委員会同意の上で、患者同意の上で実際に3D計測を行った。PFA (Proximal femoral angle), DFA (Distal femoral angle)、はそれぞれ、102°/78°、83°/90°であり、3D計測が可能であることが確認できた。骨の3次元変形を精確に評価することは、正しい術前計画立案に有意義であり、より高い効果が得られる治療を行うことが可能になる。今後、症例を増やして有用性を検討していきたい。骨変形を定量的に計測する場合、変形骨の正画像と側画像のX線写真を用いてPaleyらの提唱した方法によって定量評価している。しかし、このX線写真を用いた変形の評価法には、複合変形(回旋変形と角状変形)には限界があるため、CT画像を利用した3次元画像を用いた変形の定量評価法の確立に着手した。H19年度は、3D計測が可能な特徴点の決定を行い、変形のある患者に対して角度計測が可能であることを確認した。H20年度は、検者内検者間の測定誤差に関して検討を行った。右大腿頚部骨端線損傷の患者に対して倫理委員会同意の上、患者同意の上で、2mmスライスにて右大腿骨をCT撮影し、3次元モデルを作成した。2検者がその3次元モデルを1週間に1回、計6回3D角度計測を行った。特徴点は、大腿骨頭中心・大転子最近位端・小転子・大腿骨足速位端・大腿外側頚・大腿内側頚とし、各特徴点に対する線分(3次元ベクトル)に対する3D角度(3次元ベクトルの回転角)を算出した。結果は、PFA(Proximal femoral angle)は、検者Aは、89度標準偏差(SD)0.9度、検者Bは、91度(SD)0.7度、DFA(Distal femoral angle)、検者Aは、88度(SD)0.9度、検者Bは、89度(SD)1.0度、3D rotationは、検者Aは、12度(SD)O.7度、検者Bは、11度(SD)0.9度であった。検者内・検者間ともに再現性よく計測が可能であった。
非小細胞肺癌患者における抗上皮成長因子受容体(EGFR)由来ペプチド抗体の解析

今回の研究は肺癌患者血清よりEGFR由来抗ペプチド抗体の検出を行い、抗体測定することにより、遺伝子検索なしに、より迅速に、より簡便に遺伝子変異を検出することを目標としたが、その結果、2種類のペプチドを同定し、その抗体価とEGFR遺伝子変異との関係を解析し、ペプチド抗体と変異の可能性を見いだした。最終登録が平成21年3月であり、今後、治療効果予測の可能性を検討予定である。近年、ゲフィチニブが著効した肺癌患者の癌組織におけるEGFRの遺伝子配列に変異の存在が明らかにされ、ゲフィチニブの奏効率とEGFR遺伝子変異に関連があることが報告された。これらの遺伝子解析は臨床上有益であり、肺癌治療におけるオーダーメイド治療の実現にも貢献すると考えられる。今回の研究は肺癌患者血清よりEGFR由来抗ペプチド抗体の検出を行い、抗体測定することにより、遺伝子検索なしに、より迅速に、より簡便に遺伝子変異を検出することを目標とする。さらに抗EGFR由来抗ペプチド抗体でゲフィチニブ投与前に治療効果の予測が可能となれば、今後のオーダーメイド肺癌治療の実現に非常に意義があると思われる。平成19年度はゲフィチニブ投与を行った非小細胞肺癌患者40名の血清を採取、保存し、臨床データの解析を行った。また、その患者癌組織、細胞診におけるEGFRの遺伝子変異をPNA-Clamp法もしくはdirect sequence法により解析を行った。今後は、EGFRの遺伝子配列を基に作成した40種類のEGFR由来ペプチドを用いたマイクロサスペンジョンアレイ法を行い、抗EGFR由来ペプチド抗体の測定をおこない、その抗体価と臨床データ、EGFR遺伝子変異との関係を解析し、EGFR変異の検出もしくは治療効果予測可能なペプチドの同定を行う。今後のオーダーメイド肺癌治療の実現に非常に意義があると思われる。また、その患者癌組織、細胞診におけるEGFRの遺伝子変異(exon19, 21)をPNA-Clamp法もしくはdirect sequence法により解析を行った。平成20年EGFRの遺伝子配列を基に作成した40種類のEGFR由来ペプチドを用いたマイクロサスペンジョンアレイ法を行い、抗EGFR由来ペプチド抗体の測定をおこない、その結果、2種類のペプチドを同定し、その抗体価とEGFR遺伝子変異との関係を解析し、ペプチド抗体と変異の可能性を見いだした。オーダーメイド肺癌治療の実現に非常に意義があると思われる。
やさしい日本語を用いた年少の言語的少数者向け総合日本語教材開発のための総合的研究

平成30年度は、JSL生徒向けの総合日本語教材開発の作業を進め、公刊予定の全3冊のうち、2冊がほぼ完成し、平成31年度中の公刊(令和元年5月および11月)が内定した。さらに、同教材作成のために作成した中学校教科書コーパスの分析を通して、文法教育、漢字教育に関する研究成果を公刊した。漢字教育に関しては、日本語教育において求められる漢字教育のあり方に関する論文も公刊した。平成29年2月に開催された〈やさしい日本語〉関連のシンポジウム(「〈やさしい日本語〉と多文化共生」)の内容に基づく論文集を刊行し、〈やさしい日本語〉の理念についての検討を行う一方、行政との連携の実態などを具体的に報告した。さらに、平成31年2月には〈やさしい日本語〉の理念の拡張の可能性と課題を論じるシンポジウム「〈やさしい日本語〉とその周辺」を開催した。この他にも、国内外において10数回の講演やワークショップを開催するとともに、著書、論文、新聞・雑誌への寄稿などを通して、〈やさしい日本語〉の理念の普及に努め、日本政府が外国人受け入れに向けて、大きく政策転換を行う中で、あり得べき日本語教育政策についての考察結果を発表した。本研究は、(1)JSL生徒向け総合日本語教科書の作成、(2)ろう児/ろう者向け日本手話引き日本語基本動詞辞典作成に向けての基礎的研究、(3)〈やさしい日本語〉の理念の普及、を主な研究目的としている。このうち、(1)については、教科書全3冊のうち、2冊を平成31年度中に刊行することが内定した。(3)についても、論文集1冊を刊行するとともに、シンポジウムを1回開催した。これらの成果を通して、〈やさしい日本語〉に対する関心の高まりはめざましく、複数の自治体との協働作業が行われたり、新聞・雑誌などで〈やさしい日本語〉に関する記事が取り上げられる回数が飛躍的に増えてきたりしている。一方、(2)については、日本手話と書記日本語との対照研究を続けつつ、明晴学園の協力のもと、ろう児に対する調査を踏まえ、より使いやすい辞書のインターフェイスのあり方などを検討している。ただ、研究を進めていく中で、手話言語(日本手話)話者にとっての書記言語(書記日本語)の語彙習得の難しさという課題が浮かび上がってきている。平成31年度以降の研究の推進方策は、基本的にはこれまでのものと変わらない。まず、(1)JSL生徒向け総合日本語教科書の作成については、平成31年度中に全3冊のうちの2冊が刊行される予定であるので、今後は、JSL生徒対象の日本語教育において最も重要度が高い第3冊の作成に全力を傾注する。次に、(2)ろう児/ろう者向け日本手話引き日本語基本動詞辞典作成に向けての基礎的研究については、日本手話と書記日本語の対照研究の範囲を広げるとともに、その研究成果を学会などで発表し、さらに考察を深めていく。それと同時に、明晴学園におけるろう児に対する日本語教育の対象も拡張し、その成果を論文などを通して公刊していく。さらに、(3)〈やさしい日本語〉の理念の普及については、JSL児童・生徒を対象とする言語教育に関する論文集を編纂するなどの事業を通して、〈やさしい日本語〉を言語政策の観点からも検討していく。本研究は、JSL生徒向け総合日本語教科書作成を担当する教科書班、同教科書作成のために、中学校教科書のコーパス化とその分析を担当するコーパス班、同教科書に対応したCAI教材作成を担当するCAI班、ろう者対象の日本手話引き日本語辞典作成のための基礎的研究を行う辞書班、ろう児対象の日本語文法教育を担当する文法班、本研究の成果を発信する成果発信班から構成されている。平成29年度の各班の活動状況は以下の通りである。コーパス班では、PD1名を雇用し、現在中学校で使われている主要教科書のコーパス化を進め、分析が可能な量の教科書コーパスを作成するとともに、文法、語彙に関する分析を開始した。教科書班は、全3冊からなる総合日本語教科書の第1冊と第2冊について、試行版を完成し、その内容について、学会において口頭発表を行った。この2冊に関しては、平成31年度初めに公刊されることが内定している。辞書班では、日本手話に関して専門的知識を有する2名の研究協力者の協力を得て、日本語の基本動詞と日本手話の対応関係に関する分析を開始した。文法班では、明晴学園の全面的協力のもと、基本的な格助詞の導入に関する練習問題を作成し、日本語と日本手話の対照言語学的手法に基づく日本語教育の有効性の検証作業を続け、その成果の一部について、口頭発表した。成果発信班は、平成30年2月に学習院女子大学主催のシンポジウム「〈やさしい日本語〉と多文化共生」の開催に全面的に協力し、〈やさしい日本語〉に関する多面的な成果を発表した。同シンポジウムは500人近くの参加者を集めた。その他にも、研究代表者庵は各方面からの取材や原稿依頼に対応し、〈やさしい日本語〉の理念の普及に努めた。この間、複数の全国紙の1面記事や全国ネットのテレビ番組で〈やさしい日本語〉が取り上げられるなど、〈やさしい日本語〉の理念は急速に広まりつつあると言える。教科書班は、全3冊からなる総合日本語教科書のうち、第1冊と第2冊について、試用版を完成し、最終的な調整を経た上で、平成31年度初めに公刊できる体制を整えている。コーパス班は、分析に必要な最低限の分量の教科書コーパスを完成し、分析に入っている。辞書班は、日本手話引き日本語基本動詞時点作成に向け、日本手話と日本語の対応関係の本格的分析に着手し、その過程で、いくつかの重要な知見が得られている。文法班は、格助詞の日本語教育的手法に基づく導入の有効性の検証作業を続けた。

この手法の有効性が検証されれば、ろう教育、日本語教育の双方において、その含意するところは大きいと予想される。成果発信班は、学習院女子大学主催のシンポジウム開催に全面的に協力した。このシンポジウムは2日間でのべ500人近い参加者を集め、この種のシンポジウムとしては空前の活況を呈した。それ以外にも、平成28年に研究代表者庵が公刊した岩波新書『やさしい日本語ー多文化共生社会へ』をきっかけに、様々な媒体で〈やさしい日本語〉が取り上げられた。特に、複数の全国紙の1面記事や全国ネットのテレビ番組で〈やさしい日本語〉が取り上げられたことにより、〈やさしい日本語〉に対する認知度は飛躍的に高まったと言える。また、平成30年度中にシンポジウム登壇者を執筆者の中心とする〈やさしい日本語〉に関する包括的な論文集を上梓することも決定している。こうした成果の一方、コーパス班の作業にやや遅滞が生じており、その影響で漢字に関する分析に遅れが生じている。また、CAI班の作業に関しても必ずしも十分な成果が挙げられなかった点については、真摯に反省し、平成30年度においてこれらの遅れを挽回する所存である。平成30年度は、JSL生徒向けの総合日本語教材開発の作業を進め、公刊予定の全3冊のうち、2冊がほぼ完成し、平成31年度中の公刊(令和元年5月および11月)が内定した。さらに、同教材作成のために作成した中学校教科書コーパスの分析を通して、文法教育、漢字教育に関する研究成果を公刊した。漢字教育に関しては、日本語教育において求められる漢字教育のあり方に関する論文も公刊した。平成29年2月に開催された〈やさしい日本語〉関連のシンポジウム(「〈やさしい日本語〉と多文化共生」)の内容に基づく論文集を刊行し、〈やさしい日本語〉の理念についての検討を行う一方、行政との連携の実態などを具体的に報告した。さらに、平成31年2月には〈やさしい日本語〉の理念の拡張の可能性と課題を論じるシンポジウム「〈やさしい日本語〉とその周辺」を開催した。この他にも、国内外において10数回の講演やワークショップを開催するとともに、著書、論文、新聞・雑誌への寄稿などを通して、〈やさしい日本語〉の理念の普及に努め、日本政府が外国人受け入れに向けて、大きく政策転換を行う中で、あり得べき日本語教育政策についての考察結果を発表した。本研究は、(1)JSL生徒向け総合日本語教科書の作成、(2)ろう児/ろう者向け日本手話引き日本語基本動詞辞典作成に向けての基礎的研究、(3)〈やさしい日本語〉の理念の普及、を主な研究目的としている。このうち、(1)については、教科書全3冊のうち、2冊を平成31年度中に刊行することが内定した。(3)についても、論文集1冊を刊行するとともに、シンポジウムを1回開催した。これらの成果を通して、〈やさしい日本語〉に対する関心の高まりはめざましく、複数の自治体との協働作業が行われたり、新聞・雑誌などで〈やさしい日本語〉に関する記事が取り上げられる回数が飛躍的に増えてきたりしている。
複合微生物プロセス制御のための遺伝子配列特異的な革新的微生物生育抑制技術の開発

本研究課題では、LNA/DNA混合オリゴのアンチリボソーム効果を確認するため、まずはin vitroでの遺伝子の発現抑制実験を行った。実験の結果、設計したLNA/DNA混合オリゴは添加する濃度を増加させると効果が高まる事、また標的部位によっては阻害効果が弱まることがわかった。次にE.coli AS19株を用いて増殖阻害実験を行った結果、高濃度のオリゴを使用しても阻害効果が見られなかった。そこで、ペプチドを付加したオリゴを用意し同様に実験を行った結果、ある程度の阻害効果は確認できたが、今後より詳細に実験を進める必要がある事がわかった。本研究課題では、アンチセンス技術を応用し、微生物を遺伝子配列特異的に阻害・殺傷することにより最終的に微生物叢をコントロールする技術を開発することを目的として実験を行った。これまでの研究の知見より16S rRNAのmRBS標的のLNAオリゴを用いたin vitroの実験では効果が確認できたが,実際の菌株を用いた本実験では思った成果が見られていななかった.そこで、本実験ではLNA/DNAキメラオリゴを設計しRNA切断反応による阻害効果の実験を行った。実験では、増殖阻害で実績のあるE.coli AS19株を用いて増殖阻害実験を行った。しかしながら実験の結果、最大50μMのオリゴを使用しても阻害効果が見られなかった。阻害効果が得られない原因の1つはLNA/DNAオリゴの細胞膜の透過性にあると考えられたため、ペプチドを付加したLNA/DNAオリゴを用意し同様に実験を繰り返した。その結果、ある程度の阻害効果は確認できたが、peptide-LNA/DNAを溶解させる溶液に使用するDMSO溶液自体の阻害効果との差がはっきりと確認できなかったため、今後より詳細に実験を進める必要がある事がわかった。より微生物の増殖阻害効果が期待できる標的として機能遺伝子のmRNAが考えられる。本研究ではメタン酸化細菌のメタン酸化遺伝子pmoAのmRNAを標的として阻害実験をおこなった。標的配列はpmoA遺伝子を標的とした既存のDNAプライマーを基本として新規に設計を行い実験に用いた。しかしながら、明確な阻害効果は確認できなかった事から、今後は配列の再設計などを検討していく。初年度の結果からLNA/DNAオリゴを用いることで、大腸菌の増殖をある程度阻害することができることが見出された。しかし、LNA/DNAを溶解させる溶液に使用するDMSO自体でも増殖阻害効果があることがわかった。そこで、本年度では大腸菌とは全く異なる系統分類群に属する微生物に対しても、複合微生物系において選択的な抑制・阻害効果があるかどうか確認するため、まずはその前段階として、Bacillus subtilisやRalstonia eutoropha、Corynebacterium efficiensを用い実験を行った。その結果、B.subtilisとC.efficiensに関して阻害効果が確認できた。一方、R.eutrophaでは阻害効果はあまり観察されなかった。また、これらの微生物についてもDMSO自体の阻害効果も確認されたことから、阻害効果についてはより慎重にその効果を見極める必要があることがわかった。また、本年度はLNA/DNAオリゴもしくはPNAオリゴの細胞膜の透過性の向上を目的に、種々のトランスフェクション試薬やコンピテントセルを用いたスクリーニング実験を行った。その結果、トランスフェクション試薬の添加濃度やDMSO濃度などの調整することで、阻害効果を観察できる実験条件の設定をある程度行うことができた。次に以前の実験で阻害効果が確認できているターゲット配列である16S rRNAのmRNA bindingdomainと阻害実験でよく用いられるacyl carrier proteinのmRNAを標的としたLNA/DNAオリゴを用いて実験を行った。しかし、各種の条件検討を行ったもののペプチドなしのオリゴでは期待した明確な阻害効果を得ることはできなかった。環境微生物工学LNA/DNAオリゴの細胞膜に対する浸透性の問題から、実際の生菌を用いた実験では、微生物の増殖阻害効果が思うように得られなかった。解決方法として考えられる細胞膜透過ペプチドは非常に高価であるため,安価な他の方法について調査を進めたが、なかなか良い解決策が見いだせなかった。ペプチドを付加したオリゴを用いた16S rRNAを標的としたアンチリボソーム技術では大腸菌の増殖阻害効果がわかっているので、研究実施計画に従って複合微生物系に適用し標的のみが選択的に抑制されることを確認する。複合微生物系への適用段階では、オリゴの標的としている菌以外の微生物が非特異的に阻害をされる、など複合微生物系に特有な問題が生じる事が予想される。そのような問題についても、濃度や添加方法、またはオリゴ自体の修飾など、最適な実験条件を探る。その後に、大腸菌とは全く異なる系統分類群に属する微生物に対しても、複合微生物系において選択的な抑制・阻害効果があるかどうか確認するため、数種類の微生物を用いて同様に実験を行い確認する。またペプチドは非常に高価であるため,安価な他の方法についても検討を進めてゆく。

想定していたよりも研究の進展が達成できず試薬の購入量が少なくなった。また、より慎重に実験結果を検討するため、高価なペプチド試薬の購入を控えた。研究の進展があまり無かったため、学会参加が少なくなった。以上の事等により当初予定よりも使用額が少なくなった。次年度は研究をより進めるため、研究補助員を雇用し実験を進める。また、プレートリーダーを利用してハイスループットに最適な条件をスクリーニングするための試薬を追加で購入する。
ポジトロン断層法を用いた身体運動時脳活動の観察

本研究は低強度のランニング時の脳活動をポジトロン断層法(PET)と[^<18>F]-fluoro-deoxy-glucose([^<18>F]-FDG)を用いて観察した。被験者はランニング群7名およびコントロール群9名であった。ランニング時の心拍数は140150拍/分に保たれた(平均速度22.5m/sec)。ランニング時間は35分であった。脳局所の糖取り込み(脳活動)はランニング群とコントロール群を統計的に比較し明らかにした。脳のPETイメージは吸収補正(attenuation correction)を行い、また各被験者における脳の解剖学的形態の違いをStatistical Parametric Mappingソフトウェアー(SPM96)を用いて標準化した。ランニング時には頭頂葉連合野、視覚野、運動前野および小脳虫部の糖取り込みが有意に上昇した。最も高い糖取り込みは頭頂葉連合野であった。一次感覚運動野では脚をつかさどる内側上部が胸や上腕をつかさどる外側部よりも高い糖取り込みを示した。低強度ランニング時に頭頂葉から後頭葉にかけて、より高いエネルギー消費が認められたことから、運動指令よりも感覚情報の統合に、より多くのエネルギーが必要であることが示唆された。我々の結果はPETと[^<18>F]-FDGが運動時の脳活動を観察するために有用な手法であることを示唆している。
膠原病疾患における好中球NETsの役割の検討と治療への応用

活性化好中球から排出されるクロマチン網であるNETsには、多くの細胞内構成蛋白が含まれ、細菌の捕捉以外の殺菌作用のみならず、血栓形成、癌転移、そして膠原病疾患の発症や自己抗体産生にも大きな役割を果たしていることがわかってきた。私たちは、膠原病疾患において、NETsの構成成分の内容、NETsの量、刺激に対する反応の違いが各疾患で異なり、病変局所のみならず、全身症状にも影響を与え、病態形成に重要な役割を果たしている可能性が高いという仮説を立てた。好中球は寿命が短く解析が難しい細胞であるが、iPS細胞より誘導した好中球は比較的寿命が長いため、解析が行いやすいと期待される。患者末梢血からiPS細胞をさらに樹立するとともに、NETsの簡便な確認方法の確立とその定量化を検討した。結果1)RA患者1例、成人発症スティル病患者1例、家族性地中海熱患者5例についてiPS細胞を樹立した。2)好中球への分化の条件決めが確立され、健常者iPS細胞から純度の高い好中球が得られるようになった。3)RA患者からネガティブセレクションで好中球を分離、98%以上の純度で採血から30分以内に分離可能となった。4)健常者iPS細胞由来好中球を24穴プレートで培養、底に円形のガラススライドを挿入、PMA刺激後、DNA(ヘキスト),ヒストン(標識モノクローナル抗体), MPO(標識モノクローナル抗体),エラスターゼ(標識モノクローナル抗体)、でNETsを検出した。5)RA患者、血管炎患者の末梢血由来好中球では、NETsは検出できなかった。膠原病疾患の病態には好中球が深く関与しているが、患者末梢血から好中球を分離して研究することは、細胞量の点で限界がある。また、多くの膠原病患者がステロイド剤などの薬剤投与を受けているため、患者末梢好中球の解析が病態を反映しているか疑問である。これらの問題点を克服する手段として、患者末梢血からiPS細胞を樹立し、目的とする細胞(好中球)へ分化させて解析を行う。近年、膠原病患者の末梢好中球が排出するNETsが、病態に深く関わっていることが報告された。今年度は、膠原病患者末梢血からiPS細胞を樹立するとともに、NETsの病態における役割を検討するため、NETsの簡便な確認方法の確立とその定量化を検討した。結果1)RA患者1例、成人発症スティル病患者1例についてiPS細胞を樹立した。2)健常者iPS細胞の好中球への分化の条件決めを行った。3)RA患者からネガティブセレクションで好中球を分離、98%以上の純度で分離可能であった。4)健常者iPS細胞由来好中球をPMA刺激後、ヘキスト染色でNETsを検出した。NETsは誘導できているが、好中球が同時にアポトーシスを生じている。生体内でNETsを生じる条件決めをもう少し厳密に詰める必要があり、少し計画から遅れている。患者末梢血からiPS細胞を樹立し、目的とする細胞(好中球)へ分化させて解析を行う。今年度は、患者末梢血からiPS細胞をさらに樹立するとともに、NETsの簡便な確認方法の確立とその定量化を検討した。今年度予定していたNETsを誘導する生体内の分子が検出されていない。定量化のELISAアッセイは確立しているが、フラスコへの好中球の接着が各ウェルで均一でなく、SDの幅が大きく、再検中である。少し計画から遅れている。

私たちは、膠原病疾患において、NETsの構成成分の内容、NETsの量、刺激に対する反応の違いが各疾患で異なり、病変局所のみならず、全身症状にも影響を与え、病態形成に重要な役割を果たしている可能性が高いという仮説を立てた。好中球は寿命が短く解析が難しい細胞であるが、iPS細胞より誘導した好中球は比較的寿命が長いため、解析が行いやすいと期待される。患者末梢血からiPS細胞をさらに樹立するとともに、NETsの簡便な確認方法の確立とその定量化を検討した。結果1)RA患者1例、成人発症スティル病患者1例、家族性地中海熱患者5例についてiPS細胞を樹立した。2)好中球への分化の条件決めが確立され、健常者iPS細胞から純度の高い好中球が得られるようになった。3)RA患者からネガティブセレクションで好中球を分離、98%以上の純度で採血から30分以内に分離可能となった。4)健常者iPS細胞由来好中球を24穴プレートで培養、底に円形のガラススライドを挿入、PMA刺激後、DNA(ヘキスト),ヒストン(標識モノクローナル抗体), MPO(標識モノクローナル抗体),エラスターゼ(標識モノクローナル抗体)、でNETsを検出した。5)RA患者、血管炎患者の末梢血由来好中球では、NETsは検出できなかった。NETs産生の条件決め(PMAの濃度や他の刺激)と検出方法、定量化のためのエラスターゼを標的としたアッセイ系を構築する必要がある。研究計画を推進していきたい。また、患者の末梢血由来好中球ではNETsが検出できなかったことから、流血中の好中球ではなく、局所の浸潤好中球を検索する必要がある。RA滑膜組織、血管炎の組織での好中球NETsも検討したい。
ヒト細胞を用いた医療用タンパク質高生産システムの開発

医療用タンパク質生産用の新規Good Manufacturing Practice (GMP)対応ヒト細胞株を樹立するために、まず非GMP環境下でヒト末梢血リンパ球から不死化細胞を樹立する条件を確立した。また、それらの条件をGMP用に改良し、長期培養可能なヒトBリンパ球様クローンの取得に成功した。成熟Bリンパ球は小胞体が発達しているため、取得したクローンは主に分泌タンパク質の生産に有効と考えられた。今後さらに細胞の無血清培養やタンパク質生産性増強によって、ヒト細胞を用いた医療用タンパク質の生産実用化につながると考えられる。ヒトES細胞やiPS細胞による再生医療の実現化に伴い、今後、大量のサイトカインが必要になると考えられる。しかしながら、現在使用されているサイトカインはほとんどが研究用試薬であり、医療用のものは少ない。そこで本研究では、医療用タンパク質を生産可能なGood Manufacturing Practice(GMP)対応ヒト細胞株を新たに樹立するために、まず非GMP環境下でヒト末梢血リンパ球から細胞株を樹立する条件を確立し、樹立したヒト細胞株の特性を調べた。フィコール密度勾配遠心法によりヒト末梢血リンパ球を分離し、発癌促進剤Phorbol 12-myristate 13-acetate(PMA)及びIL-6を加えた12.5%FBS-ERDF培地で1週間培養を行った後、培地交換をしながら高密度のまま3ヶ月間培養を続けた。その結果、3つのクローンを取得することができた。すべてのクローンは1年以上の継代培養可能であり、代表的な不死化マーカーの一つであるtelomerase reversetranscriptase(TERT)も発現していた。また、3クローンともいずれかの抗体を生産しており、細胞表面抗原の結果からもBリンパ球系であることが分かった。従って、本研究の条件は今後のGMP環境下でのヒト細胞株の樹立にも役立ち、主に分泌タンパク質の生産に有効であると考えられた。一方で、リンパ球で発現効率が高いベクターを構築するために、プロモーターのクローニングを行ったが、今回取得したDNA配列ではプロモーター活性が確認できなかったため、引き続き検討を行う。・新規GMP対応ヒト細胞株の樹立とマスターセルバンクの作製医薬品製造管理及び品質管理基準(Good Manufacturing Practice: GMP)環境下では使用できる試薬などが制限されるため、まず平成26年度に確立した非GMPでの細胞株樹立条件をGMP用に改良し、改良した条件でも非GMPでクローンを取得できることを確認した。引き続き同じ条件で、GMP環境下でフィコール密度勾配遠心法によりヒト末梢血リンパ球を分離し、クローンの取得を試みた。しかし、GMPでは非GMPのようにクローンを取得することはできなかった。この結果の主な原因としては、GMPでは除染工程や不自由なグローブ操作があるため、ヒト末梢血リンパ球の分離に時間を要し、細胞の回収率や生存率も低下したことがあげられる。・細胞のタンパク質発現活性化および培養最適化非GMP環境下で取得したヒトBリンパ球系クローンにIFN-beta発現ベクターを導入し、IFN-betaタンパク質の発現量について調べた結果、その発現量は同様に行ったチャイニーズハムスター卵巣(CHO)細胞株の約200分の1であることが分かった。今回はCMVプロモーター制御系発現ベクターを使用したが、新たにクローニングしたBリンパ球特異的プロモーター(MYEOV2)制御発現ベクターを使用しても同様にヒトBリンパ球系クローンではIFN-betaの発現量は低かった。また、これらのヒトBリンパ球系クローンについては、現在、並行して無血清培養条件も検討し、培養最適化を行っている。非GMP環境下では成功したクローンの樹立がGMP環境下では成功しておらず、新規ヒト細胞株のマスターセルバンクの作製に至っていないため。また、新たにクローニングしたBリンパ球特異的プロモーター(MYEOV2)制御発現ベクターを使用しても非GMP環境下で樹立したクローンではIFN-betaの発現量が低かったため。最終年度は、まず非GMP環境下におけるヒトリンパ球様細胞のクローン樹立条件をGMP環境下に合うように改善を試みた。GMPでは非GMPにはない除染工程があるため、リンパ球を回収する操作や手順を見直すことによって回収時間を短縮し、生細胞の回収率を従来の2倍まで改善した。また回収したヒトリンパ球を発癌促進物質PMAで処理することによって、長期培養可能なBリンパ球を5クローン取得することができた。今後、最適なクローンを選択し、マスターセルバンクを作製する。Bリンパ球でのタンパク質生産用の発現ベクターのMYEOV2プロモーターを活性化するために培地中にIFN-gammaを添加したが、ヒト骨髄腫由来細胞株SC-01MFPではIFN-betaと同様に蛍光タンパク質ZsGreenの生産性は上がらなかった。また、もう一つのプロモーターとしてCD74プロモーターをクローニングし、同様にSC-01MFPでのZsGreenの生産性を調べたが、従来のCMVプロモーターのタンパク質生産性には至らなかった。一方で、SC-01MFPを血清培養から無血清培養に変えただけで、ZsGreenの生産性は1.5倍までに増加した。これまでの結果から、非GMPと同様にGMP環境下でもヒト末梢血リンパ球から長期培養可能なBリンパ球クローンを得ることができることが明らかとなった。従って、主に分泌タンパク質の生産に有効であると考えられるが、Bリンパ球で医療用タンパク質を生産するための発現ベクターの開発はまだ検討の余地があった。

また、それらの条件をGMP用に改良し、長期培養可能なヒトBリンパ球様クローンの取得に成功した。成熟Bリンパ球は小胞体が発達しているため、取得したクローンは主に分泌タンパク質の生産に有効と考えられた。今後さらに細胞の無血清培養やタンパク質生産性増強によって、ヒト細胞を用いた医療用タンパク質の生産実用化につながると考えられる。非GMP環境下であるが、ヒト細胞株を樹立するための条件が少なくとも一つ見つかり、医療用タンパク質生産用の新規ヒト細胞株を樹立できる可能性の目処がたったため。・新規GMP対応ヒト細胞株の樹立とマスターセルバンクの作製除染工程は変更できないため、それ以外の手順を見直して時間を短縮する。グローブ操作を習熟化し、リンパ球の回収率や生存率を上げる。GMP環境下で長期間培養可能なクローンを取得し、マスターセルバンクを作製する。・細胞のタンパク質発現活性化および培養最適化MYEOV2プロモーターを活性化する物質を探す。Bリンパ球に最適な別のプロモーターをクローニングし、樹立した細胞のタンパク質発現量を向上できるようにする。IFN-beta以外のタンパク質発現についても調べる。引き続き、細胞の無血清培養や高密度培養などの培養条件を調べ、最適化する。農学・新規GMP対応ヒト細胞株の樹立とマスターセルバンクの作製平成26年度の樹立条件に基づき、新規GMP対応ヒト細胞株の樹立を試みる。細胞形態や増殖能を指標として最適なクローンを選択し、マスターセルバンクを作製する。・細胞のタンパク質発現活性化および培養最適化非GMP環境下で取得したクローンや既存のヒト細胞株SC-01MFPを用いてタンパク質発現活性化法を検討する。また、Bリンパ球系に適切なプロモーターのクローニングも試みる。得られた結果をGMP対応ヒト細胞株に応用し、培養条件を最適化する。物品費や旅費で少額の残金が生じたが、合わせても必要な物品を購入するには不足していたため。物品費や旅費でそれぞれ少額の残金が生じたが、合わせても必要な物品を購入するには不足していたため。翌年度分の助成金と合わせて必要な物品を購入する。
開発分野における人材育成のためのケースメソッド教材の開発

本研究は、地域開発に従事している日本人専門家・教育者の仕事における体験をケースとして分析し、指導要領を含めて教材化し、これからの開発における人材育成に資することを目的としている。二年目は各研究者が前年度に行なった現地調査・詳細な情報をまとめ、分析した上でケース執筆に取り組んだ。同時に、新しいケースドラフト完成時に各ケースのモデルティーチングを行ない、学生参加者よりフィードバックを受けた。参加者のフィードバックを反映させ、ケースの最終版作成に取り組んだ。各ケースの内容は、モンゴルにおける開発プロジェクトにおけるドナー間のコーディネションの困難さ、国際開発分野における官民パートナーシップについて、熱帯アジア沿岸における漁業者と商人の関係に関するケース、海外との大学問研究交流の難しさなど、他分野に及んだ。さらには、当初の計画通り、研究協力者への執筆依頼を通じ、途上国の教育開発における問題、現地コミュニーチィー開発における重要項目について、緊急援助に関する問題点等、時事問題にも言及した形でのケースの作成を目指した。これらのケースは教材指導計画(チィーチングノート)とあわせて全7ケースが報告書に収められている。これらのケースを大学、大学院、開発機関における人材育成用の教材として出版すべく、現在出版社との交渉を進めている。一年目は各研究者のケース作成のための現地調査・情報収集を中心に下記のように研究活動を行った。研究代表者(山口):モンゴルにおける開発プロジェクトにおけるドナー間のコーディネション、開発プロジェクトのduplicationに関する問題点に焦点をあてたケース作成のため、現地中央政府の関連機関、大学、および地方政府・学校においてインタビューを中心とした情報収集・調査を行った(11月)。更に、ラオスの世界文化遺産地域ルアンパバーンにおける遺産保護活動と開発のバランスをめぐり現地機関が直面している問題点を調査(12月)。今後もLa Maison du Patrimone(Heritage House)の職員を中心に、聞き取り調査を続けていく。研究分担者(毛利):ケースメソッド教授法について、欧米におけるケースプログラムのケース教材を収集・試用しながらそれらの動向と効果を追うとともに、その普及に関して国際開発高等教育機構(FASID)やお茶の水女子大学ジェンダー研究センターとの連携を模索した。また、国際開発分野における官民パートナーシップについて、マラリア撲滅のためのユニセフと民間企業のパートナーシップ事例教材作成のための調査を進め、ドラフトを作成した。研究分担者(川辺):熱帯アジア沿岸における漁業者と商人の関係が、昭和初期の北海道漁村の仕込み制度ときわめて類似していることから、北海道で漁業者がどのように仕込みから漁業組合による共同販売へと転換できたのかについて、紋別にて調査をおこない(11月)、ケース「自分たちでホタテを売ろう-北海道漁村の貧困からの脱却(1)」を執筆した。また、次のケース執筆のため、漁村女性による貯金運動について元・北海道信連担当者から聞き取りをおこなった(2月)。研究分担者(石田):「ケース」そのものの応用と実用範囲について考察するためケースメソッドの適用について、資源計画分野で用いられる視覚的な手法との比較検討を進めた。同時に、中国中央政府水利部、中国雲南省水利庁、中国泥石流研究所との連携を得て、中国南西部における流域管理、土砂災害防止、地域開発、貧困削減についてケースを執筆し、環境協力分野での人材育成に試用した。水産庁水産研究センターの協力を得て、南米太平洋岸における沿岸漁業と地域開発に付いて、既執筆ケースの改訂を行った。現在、環境影響評価について現在ケース執筆すべく準備中である。ケースを用いた研究教育をテーマに学会発表の予定(4月)である。本年度は、昨年度に各研究者が、おもに作成したケース教材を用いてケースメソッド研修を行い、その評価によって教材としての質を高めた。具体的には以下の活動を行なった。(1)研究者執筆のケースを用いワークショップを開催し、ケースの教材としての可能性について議論(2)教材の評価を各自で、(2)-1研究協力者を含めた専門家にレビューしてもらい、ケースを更にリバイスした(2)-2実際に大学院の講義・専門家研修などで試験的に用いて受講者による評価をおこなった(3) (2)の結果をふまえてさらに改良し、同時に指導要領を作成した。

同時に今年度は、研究協力者への執筆依頼をおこない、教育、国際交流、緊急援助分野の専門家のケースを作成した。現時点で下記の7ケースが指導要綱と共にテーマ別にまとめられている。1.蚊帳によるマラリア防圧作戦毛利勝彦2.イフェメリア国教育プログラム評価藤田伸子3.開発途上国における国際連携とは?山口しのぶ4.タイにおける学術交流高田潤一5.何が間違いだったのか?板垣啓子6.自分たちでホタテを売ろう-北海道漁村の貧困からの脱却(1)川辺みどり7.津波ケース木山啓子更に、上記の結果を、「ケースで学ぶ国際開発」としてまとめ、開発分野における人材育成のための教材として出版する準備をおこなっている。
児童生徒の学習漢字と語彙の習得に関する基礎的調査研究

小学校修了後の漢字の習得状況と漢字学習の実態について、中学1年生に対して、次のことを調査した。(1)40年前に文化庁が行った漢字調査(1964-67)と比較し、漢字習得率を調査し、この40年間の変化を明らかにした。(2)自由記述によって、記述した文字数や文章内で漢字を正しく使用する能力を調査し、漢字を用いて記述する力を明らかにした。(3)小・中学生によく読まれているコミック誌・雑誌・ゲームソフトなどによく用いられている配当漢字外の漢字の読みの習得率を調べ、学校外のメディアからどのような漢字を学んでいるかを明らかにした。(4)学習や読書、テレビやゲームとの関わりの実態を調べ、漢宇習得率との相関を調べ、どういう学習体験や生活体験が漢字の習得に影響するかを明らかにした。調査時期は、2004年9月12月、調査時間は、漢字調査(40分程度)、質問紙調査(10分程度)である。本抽出法は、全国各都道府県教育委員会・教育センター・研究所等に各1校の推薦を依頼した。その結果、29都道府県から29校の推薦を受け調査対象校として承諾された。全標本は、学校数:29校、学級数99学級、生徒数3018人である。主な調査結果は次の通りである。○今回調査でも文化庁調査でも、共通して配当されている学習漢字の正答率を見ると、「読み」が8ポイント上昇した。○今回調査でも文化庁調査でも、共通して配当外の非学習漢字の正答率を見ると、「書き」は11ポイント、「読み」は27ポイント上昇した。○書きの正答率が上昇したのは、例えば、「環境」の「環」が56ポイントである。○書きの正答率が低下したのは、例えば、「帳面」の「帳」が65ポイントである。○読みの正答率が上昇したのは、例えば、「携帯」の「携」が95ポイントである。○読みの正答率が低下したのは、例えば、「謄写版」の「謄」が21ポイントである。児童生徒の漢字と語彙の習得の実態を調査するために、第1年度として次のことを行った。1.漢字調査と語彙調査に関する先行文献をすべて収集して調査し、一覧表にまとめた。2.調査問題を作成するために、小・中・高校教諭と有識者計6名に委嘱して企画委員会を開催し、研究計画について協議した。3.先行する調査を参考にして、研究計画を立案した。4.小・中・高校教諭と有識者計24名に依頼して、拡大委員会を開催し、研究計画の妥当性について協議した。5.拡大委員会の協議結果をまとめ、研究計画の課題と問題点を整理した。6.研究計画の課題と問題点について、アンケートを作成し、小・中・高校教諭と有識者計30名に郵送した。7.アンケートの結果を整理し、再度研究計画を立案した。中学校1年生を対象として、平成16年度は漢字調査、平成17年度は語彙調査を行うことに決定した。8.研究計画に基づいて、平成16年度に行う漢字調査の予備調査問題の作成に着手した。平成16年4月5月:企画委員会において協議して,漢字・語彙調査の予備調査問題を作成した。5月:中学校6校に予備調査を依頼した。全都道府県の教育研究センター等に漢字・語彙調査の本調査実施校の推薦を依頼した。

6月:各都道府県より推薦された40校に本調査を依頼した。6月7月:中学校6校で,次のとおり予備調査を実施した。(1)書き446音訓,読み329音訓(配当漢字と常用漢字)(2)自由記述問題(3)配当漢字外(常用漢字外も含む)100字の読み7月12月:漢字調査の採点基準を作成して、予備調査結果を採点した。8月:予備調査の分析結果をもとに本調査問題を修正して完成した。依頼した40都道府県のうち29都道府県から本調査を実施することについて承諾を得た。9月12月:本調査を、全国29都道府県において、各1校ずつ合計29の中学校における合計99学級で次のとおり実施した。(1)書き1242音訓,読み1094音訓(配当漢字と常用漢字)(2)自由記述問題(3)配当漢字外(常用漢字外も含む)100字の読みパソコンによって,予備調査の集計・分析プログラムを開発した。平成17年1月2月:予備調査結果をパソコンに入力して、集計した。3月:予備調査結果について集計結果を分析し、次のことを行った。(1)学年配当別に各漢字の正答率を明らかにした。(2)40年前の文部省調査と,各漢字の正答率を比較した。(3)質問紙調査と漢字調査の相関を明らかにした。(4)自由記述文中の漢字含有率と誤字率を明らかにした。(5)配当漢字外漢字と常用漢字外漢字の読みの正答率を明らかにした。予備調査の採点で使用した採点基準をもとに、企画委員会でその妥当性を検討し、本調査の採点基準を完成した。また,本調査の集計・分析方針を決定した。1.全国29都道府県の合計29の中学校における合計99学級で、1年生を対象にして、下記の4種類の調査を実施した結果を採点・集計した。A調査<40年前の漢字調査との比較>(標本数:2652人)B調査<自由記述調査>(標本数:186人)C調査<配当漢字外の漢字の読み>(標本数:179人)質問紙調査<学習や読書について>(標本数:3018人)2.採点・集計結果を分析し、次のことを明らかにした。(1)40年前に文化庁が行った調査と比較し、漢字の学力が、この40年間にどのように変化したか。(2)小・中学生に読まれているコミック誌などによく用いられている配当漢字外の漢字の読みの習得率を調べ、学校外のメディアからどのような漢字を学んでいるか。(3)学習や読書、テレビやゲームとの関わりの実態と漢字習得率との相関を調べ、どういう体験が漢字習得や記述力に影響するか。3.調査結果を分析した結果、主に次のことが明らかになった。○今回調査と文化庁調査に共通して配当されている学習漢字の正答率は、「読み」が8ポイント上昇した。また、共通して配当外の漢字の正答率は、「書き」は11ポイント、「読み」は27ポイント上昇した。○「マンガ等に表れる配当外漢字の読み」の正答率は、文化庁調査では44%だったが、今回調査では84%に上昇した。○「読み」の正答率が高いのは、「小さいときに家の人からよく本を読んでもらった」「よく読書する」、小学校で「漢字のテストをよくやった」「漢字の宿題がよく出た」生徒である。○「書き」の正答率が高いのは、小学校で「漢字のテストをよくやった」「漢字の宿題がよく出た」生徒である。○「自由記述問題に記述した文字数」が多いのは、「小さい時に家の人から本を読んでもらった」、小学校の時「先生から本を読んでもらった」