hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希土類-アルカリ金属アート型複核金属不斉触媒の新展開

平成20年度の検討において従来型のビナフトールを使用した希土類アート錯体では満足のいく結果を与えなかった反応について、21年度には、その課題克服に向けての検討を行った。ジエノラート生成を鍵とする反応形式の追求においてはアルカリ土類錯体が優れた結果を与えることを見いだした。特にβ,γ不飽和エステルをドナーとするアルドール反応においてバリウム-ビナフトール触媒を活用することで最高99%eeにて生成物を得ることに成功した。詳細なメカニズム解析も行い、その結果、直接的触媒的アルドール反応は非常に速い可逆プロセスであり、アルドール反応に続く異性化プロセスにおいて動的な速度論変換が起こっていることが確認された。これは従来型のアルドール反応とは違う制御機構であり、非常に興味深い成果である。また、別なジエノラート生成を鍵とする反応形式として不飽和γ-ラクタムをドナーとする反応の開発にも取り組んだ。この場合には、当初の想定とは異なり、希土類あるいはアルカリ土類金属錯体では良好な結果を得ることは出来なかった。そこで、より幅広く様々な触媒系について探索を進めた結果、最終的に複核のニッケル触媒をうまく活用することで反応が効果的に進行することを見いだした。特に不飽和γ-ラクタムを用いたニトロオレフィンへのマイケル反応およびイミンへのマンニッヒ型反応において非常に高い立体選択性を実現することができた。特に、マンニッヒ型反応においてはすべての基質において99%eeにて反応が進行することを見いだした。平成20年度にはLewisbase activation of Bronstedbase概念による新規希土類-アート型触媒の創製と応用として希土類アリールオキシドに対してキラル2座配位性ホスフィンオキシドを配位させた触媒を開発した。本触媒系によりトリクロロメチルケトンをエステル等価求核剤とするanti-選択的なマンニッヒ型反応の開発に成功した。2座配位性ホスフィンオキシドを配位子とすることでPybox錯体とは異なり希土類周囲に十分なかさ高さを造り出すことができ、これにより非環状遷移状態を経由する反応を促進する触媒系を構築できた。さらに応用例としてα-ケトアニリドを求核剤とする触媒的不斉マンニッヒ型反応の開発にも成功した。また、希土類アート型錯体全般の展開として、触媒的不斉シクロプロパン化反応、ケトンへのイリド付加による触媒的不斉エポキシ化反応の開発にも成功し、反応機構解析を通じて希土類錯体の協奏的機能発現機構に対する解析を進めた。機構解明の途中で得られた知見をもとにさらに検討を進めた結果、オキセタンのワンポットでの触媒的不斉合成法の確立にも成功した。また、希土類-アルカリ金属アート錯体で十分な不斉誘導が達成できない場合を想定し、アルカリ土類金属錯体に関する予備的検討も進め、バニリン由来のシップ塩基との組み合わせが有効な不斉反応場の構築に有効であることを見いだした。これらの知見を踏まえて平成21年度にはさらなる発展的な検討を進める。
ソーマン面上の有界正規関数環

1.単位開円板の2葉の被覆面上での有界正則関数の点分離問題について新しい進展があった。分岐点が無限個で、単位円周上にゆっくりと集積している場合、被覆面上に有界正則関数は、単位開円板上のものと同じものしか存在せず、被覆面としての幾何的複雑さが有界正則関数になんら反映されない。ところが、分岐点を中心として小さな閉円板を取りいた場合小閉円板の半径を変えることで、この現象が起こったり、起こらなかったりする。名工大の中井三留氏、大同工大の瀬川重雄氏と共同研究で、小閉円板の半径を数量的に評価することに成功たが、この結果得るために求めた条件のどの程度良いものか不明であった。この2年間にわたる、山口大の加藤崇雄との共同研究により、点分離条件を改良し先の結果がある意味で限界を極めていることを突き止めた。このために、定められ点で単純な極・零点をもつ有理型関数で、与えられた領域で有界となるものを構成するための新しい発想を必要とした。この結果は、既に、学会や複数の研究会で報告しており、現在、論文としてまとめている最中である。また、その後、新しい展開があり、次年度には結果として発表できるところまで至っている。2.中路氏は、二次元の多重開円板上のハ-ディ族、不変部分空間、乗作用関数、などを研究し、井上氏は可換バナッハ環上のゲルファント変換と擬位相の研究を行った。彼らの研究により、本研究についての多くの刺激を受け、新しいアイデアを得る上で助けになった。さらに、本研究課題の達成のために、研究討論、資料収集、研究打ち合わせなどでも重要な役割分担して頂いた。
コリン系およびN-置換グリシン系化合物の光合成促進作用の解析と増収剤としての開発

研究代表者の鈴木らは、小麦のプロトプラストと酸素電極を用いた簡単なアッセイ系を確立し、コリン系およびコリン類縁体とN-置換グリシン類縁体のいくつかが小麦プロトプラストの光合成を約10-20%促進する事を見いだした。さらに、研究分担者の永井、新井、横山らは、コリン処理によりトマト、甘藷、水稲等の発根及び成育が促進されることを明らかにした。研究分担者の近内は、弱い植物ホルモン活性をコリンが有することを明らかにするとともに、ブラシノライドおよびIAAとコリンとの同時処理によりそれぞれの植物ホルモン活性が増加することも確認した。本研究において、植物の成育と光合成促進活性を有するコリン類縁体とN-置換グリシン類縁体の作用機作を示唆する結果も得られている。鈴木らの代謝実験の結果、コリンはベタインへの代謝とホスホリルコリンからホスファチジルコリンへの代謝を受ける事が判明した。アリルコリンはホスホリルアリルコリンからホスファチジルコリンの代謝だけを受け、ベンジルコリンはなんら代謝を受けないことが明らかになった。この事は、コリンおよびコリン類縁体はその代謝産物が光合成活性を示すのではないことを示唆する。一方,研究分担者の仲本は、C_4回路の酵素に与える影響を調べたが、コリンでは顕著な促進効果は認められなかった。研究分担者の佐藤は、明所下で光合成活性を示す光mixotrophic細胞にコリンを投与した結果、成育促進効果が認められ、これら細胞の光合成電子伝達系も促進されていることを明らかにした。また、鈴木らがATPase(CF1 protein)の活性に与える影響を調べた結果、N-アリルグリシンでは効果は認められなかったが、コリンおよびコリン類縁体処理では約50100%の促進効果が認められた。これらの結果は、コリンが光合成の明反応を促進している可能性を示唆する。研究分担者の永井、横山らは、水稲および甘諸の成育に及ぼす影響を調べ、コリン処理により発根及び成育が促進されることを明らかにした。さらに、この成育促進活性は水分、低温ストレス下においてより顕著になることが明らかになった。研究分担者の新井らは、トマトの成育に及ぼすコリンの影響を調べ、成育および物質生産共に促進されることを明らかにした。またコリンが窒素源として植物に影響を与えているのではなく、最適曲線を画く生理活性物質として作用していることも確認した。研究分担者の近内らは、コリンに弱い植物ホルモン様活性を見いだし、ブラシノライドおよびIAAとコリンとの同時処理によりそれぞれの植物ホルモン活性が増加することも確認した。これら化合物の作用機作解明のため、研究代表者の鈴木らは、^<14>Cコリン類縁体を合成し小麦における代謝を調べた。その結果、コリンはベタインへの代謝とホスホリルコリンからホスファチジルコリンへの代謝を受けることが判明した。アリルコリンはホスホリルアリルコリンからホスファチジルアリルコリンへの代謝だけを受けべタインへの代謝は受けないことが明らかになり,またベンジルコリンはなんら代謝を受けないことが明らかになった。この事は、コリンおよびコリン類縁体の代謝産物が光合成活性を示しているのではないことを示唆する。一方、研究分担者の仲本は、C_4回路の酵素に与える影響を調べたが、コリンでは顕著な促進効果は認められなかった。

また、鈴木らがATPase(CF1 protein)の活性に与える影響を調べた結果、Nーアリルグリシンでは効果は認められなかったが、コリンおよびコリン類縁体処理では約50100%の促進効果が認められた。
p63とNotchシグナル伝達系を介した口腔白板症の癌化に関する研究

本研究は前癌病変である口腔白板症(OL)が癌化する分子メカニズムを解明するために、p63とNotchシグナル伝達系のクロストークに着目し、研究を行った。OLの上皮性異形成の程度が重度になるにつれて口腔粘膜上皮におけるp63の陽性率は有意に高く、逆にNotch1の発現率は低くなっていた。また、口腔白板症の癌化群は、非癌化群に比べ有意にp63の陽性率が高かった。さらに、口腔癌細胞株を用いた実験では、p63は癌細胞の増殖、分化に関与していた。口腔白板症は口腔扁平上皮癌の前癌病変と考えられており、その癌化率は10%前後である。口腔白板症の病理組織標本を観察すると、上皮内に様々な程度の異形成が認められ、WHO分類では基底層が数層にわたって肥厚するほど異形成が強く、癌化する可能性が高いとされている。本来、粘膜基底層には組織型幹細胞である粘膜上皮幹細胞が存在しており、この『基底層の肥厚』という現象は粘膜上皮幹細胞の維持や分化の制御機構に何らかのシステム障害が生じ、分化の方向性が決定されず基底層の細胞が増殖したものと考えられる。しかしながら、この分子メカニズムについては、いまだ明らかにはされていない。最近の研究では、p53ファミリーであるp63が正常皮膚の基底細胞に発現しており、皮膚の上皮幹細胞の維持や分化の制御をしている可能性が示唆されている。また、p63は転写因子として考えられており、Notchシグナル伝達関連遺伝子がそのターゲット遺伝子である可能性が示唆されている。すなわち、口腔粘膜上皮において、p63とNotchシグナル伝達系のクロストークにより口腔粘膜上皮幹細胞の維持、分化の制御がなされている可能性が大きい。そこで、本研究は口腔粘膜の異形成をきたす分子メカニズムを解明するために、p63とNotchシグナル伝達系のクロストークに着目し、研究を行っている。平成20年度では、口腔白板症および口腔扁平上皮癌の切除標本を用いて、p63の発現を免疫組織学的に検索したところ、口腔白板症では異形成が強くなるほど、口腔扁平上皮癌では未分化なものほど有意にp63陽性率の上昇を認めた。また、口腔扁平上皮癌細胞株においてもWestern blot法、細胞免疫染色法、RT-PCR法により、発現を認めた。口腔白板症には上皮内に様々な程度の異形成が認められ、WHO分類では基底層が数層にわたって肥厚するほど異形成が強く、癌化する可能性が高いとされている。平成21年度では、口腔扁平上皮癌細胞株にp63 siRNAを導入したところ、上皮基底層の分化マーカーであるCK5、CK14の発現が有意に抑制された。また、siRNAを導入細胞では細胞増殖活性が著明に抑制されていた。これらのことより、p63は口腔扁平上皮癌細胞の分化、増殖に関与している可能性が示唆された。本年度は正常口腔粘膜の上皮幹細胞マーカーであるΔNp63のOSCCにおける発現および機能ついて検討を行った。OSCC細胞株を用いてΔNp63、CK14の発現を検討したところ、ΔNp63の発現量が多い細胞株でCK14は強く発現しており、反対にΔNp63の発現量が少ない細胞株ではその発現は弱かった。またΔNp63を発現していないSQUU-B細胞においては、間葉系細胞のマーカーであるvimentinの発現が認められた。次に、OSCC細胞株の分化および増殖おけるΔNp63の機能を解明するため、OSCC細胞株にΔNp63siRNAを導入し、その効果について検討した。

その結果、ΔNp63のノックダウンによりCK14、未分化マーカーであるp75NTR、BMI1、頭頸部扁平上皮癌のCSCマーカーであるCD44の発現量は有意に減少した。また、ΔNp63siRNA導入細胞では細胞増殖活性が抑制され、細胞周期を抑制するサイクリン依存性キナーゼインヒビターであるp27^<klpl>の発現量が増加していた。さらに、ΔNp63siRNA導入細胞においてその形態が線維芽細胞様に変化し、wound healing assayにおいて細胞の遊走能が亢進していた。また、ΔNp63導入siRNA細胞ではvimentinの発現量の増加を認めた。OSCC細胞株におけるΔNp63のノックダウンにより上皮の未分化マーカーの発現量の減少および細胞増殖活性の低下が認められたことから、ΔNp63はOSCC細胞における分化および増殖に関与していると考えられた。さらに、ΔNp63siRNAを導入したOSCC細胞において、上皮系細胞マーカーの発現量の減少、間葉系マーカーの発現量の増加、細胞増殖活性の低下、細胞遊走能の亢進、紡錘形への細胞形態の変化が認められたことから、ΔNp63の発現低下により上皮-間葉転換が誘導される可能性が示唆された。
種々の走査プローブ顕微鏡を用いた分子操作・加工による分子素子の製造と機能評価

a)全体の概要本研究では、AFM、STM、走査型近視野光学顕微鏡(SNOM)など、種々の走査プロープ顕微鏡を用いて単分子膜を分子操作・加工してnmサイズの区画を形成した。ナノ区画形成には、分子の自己組織化能を利用したドメイン形成による方法も検討した。本年度はさらに分子素子の電荷分離効率の向上を目的として、以下のように光合成系の電荷分離のA'-A-S-Dに近い4つの機能部位からなるA-S-D-D^1の超構造を構築することを試みた。LB膜の方法により、A-S-D三組分子の、向きを揃えた単分子膜とさらにその上に第二のドナー(D')分子の単分子膜を積層させてA-S-D/D'の構造を有する超構造積層単分子膜を形成できるかどうかを調べる目的で、多層膜の形成をヘテロLB膜形成装置を用いて試みた。タイプa)の膜ではA-S-D三組分子のDの部位が空気側にに向いていると予想される。タイプb)の膜ではさらにA-S-D三組分子のDの部位に接するようにD'分子の単分子膜がD'の部位を基板側に向けて一層、さらにD'の部位を空気側に向けてもう一層積層されていると予想される。これらの膜の配向性及びその光電荷分離機能の評価は、走査表面電位顕微鏡で光照射時の光起電力を測定することよって行った。光起電力の測定結果は膜の配向性を強く支持しているばかりでなく、第二のドナー(D')分子の単分子膜を積層させることにより2桁程度電荷分離機能が向上しており、A-S-D/D'型の超構造形成が人工光合成電荷分離系に極めて有効であることが明らかとなった。
普及期における学校運営協議会の課題に関する学校及び教育委員会の対応

本研究では学校運営協議会制度の増加に応じた学校及び教育委員会の対応を実証的に解明しようと試みた。具体的には、先進校・自治体への政策参照のあり方、教育委員会による学校の課題への支援等について、アンケートとインタビューを実施した。アンケートは09年度以降に学校運営協議会を置いた「後発校」1,105校に配布、回収率は46.3%だった。学校間の相互参照が一定程度広がっていること、参照先・参照元の地理関係、参照理由、参照内容について明らかにした。教育委員会のインタビューでは、学校運営協議会の代表者が一堂に会する場面の設定や、教育委員会担当者の学校への派遣などにより水準維持を試みている様子を明らかにした。2012年度は、次の研究課題を遂行した。第1に、先進学校・自治体と後発学校・自治体の間で形成されていると考えられる参照関係を明らかにするため、先進的とされる自治体に訪問調査を行い、東京都にある自治体において、教育委員会担当者や学校運営協議会委員への聞き取りを行った。これは、全国的なアンケート調査を実施する前段階の予備調査との位置づけである。第2に、教育委員会における学校運営協議会の課題把握の状況とそれへの対応策について、インタビュー調査を行った。第1の課題と同様の自治体教育委員会に対して聞き取りを行い、学校ガバナンスの課題やそれへの対応について事例集積を試みた。同時に、理論的に提起されている課題点を整理する必要もあるため、教育行政学、教育経営論、教育社会学等に関する国内外の文献を購入し、分析を進めた。第3に、学校レベルでの組織運営の在り方を事例調査する。一定程度導入から時間が経った学校を対象に、生起した問題解決のための方法を事例集積する。具体的には、適任者の確保・重複組織の整理・非参加者の位置づけ・校長と学校運営協議会の関係などについて、伺った。これについては、第1の点で言及された自治体だけでなく、学協会の研究会等での事例発表や、個別事例を扱った著作・論文等も資料とした。これらの諸点にわたる状況整理を行う論文を「学校運営協議会の到達点と課題」と題して著し、また2013年度発行の雑誌にも掲載予定である。本年度は、学校運営協議会を設置した学校が相互に取組を参照しあう政策参照ネットワークの構造を明らかにするため、アンケート調査を実施した。アンケートの対象は、2009(平成21)年度以降に学校運営協議会を設置した、比較的新しい指定校である。発送と回収は郵送法を採用した。対象としては1,105校に送付した。年末年始を挟んだこともあり、途中リマインドを行うとともに、回収期間を長めにとった。この結果、513校から回収を得た。これは回収率46.4%ということになる。アンケートの題目は「学校運営協議会の検討状況と運営実態に関する調査」である。設問としては、コミュニティ・スクールの導入に伴う検討と、現状の運営の態様を問うたもので、回答者は校長を想定している。ここからは、学校間の相互参照の関係性が一定程度広がっていること、参照先・参照元の地理関係、参照理由、参照内容等について明らかになった。今後は、学校の条件(当該自治体における先発校か後発校か、教育委員会主導か学校主導か、等)、参照行動の在り方(参照先・参照元の地理関係、参照理由、参照内容、等)、実際の学校運営協議会による学校ガバナンスの在り方(成果実態、校長の学校運営の在り方、等)の間にいかなる関係性があるかをさらに分析するとともに、同様の観点で数年後おきの定点観測を行うことで、地方分権・学校裁量拡大の状況下における学校相互の政策参照や知識ネットワークの構造を明らかにする必要がある。アンケート調査の段階まで到達することができなかったが、インタビュー調査を行い、研究枠組みについて予備的な論文を刊行・刊行予定という状況にある。25年度が最終年度であるため、記入しない。アンケートの実施が最重要課題であるため、計画的に遂行する。
次世代高周波変圧器の磁気特性の研究

本研究では、高周波変圧器の実現を目指し、磁性体の特性評価研究を行った。まず、高Bsブロックコアが、従来材であるアモルファスブロックコアでは、実現できない1.6T以上の高磁束密度領域でも使用可能であることを示した。また、GaN-FET-インバータ励磁下の無方向性電磁鋼板及びアモルファスコアでは、リンギングにより鉄損が増加することが明らかとなった。さらに、ヒステリシス曲線内のメジャーループだけでなく、マイナーループも温度依存することがわかった。本研究では、高周波変圧器の実現を目指し、磁性体研究を行っている。本年度、得られた具体的な成果としては、(1)軟磁性材料のブロックコアの基礎特性、(2)高温環境におけるインバータ励磁下の電鋼板鉄損特性の2点である。(1)の軟磁性材料のブロックコアの基礎特性では、ワイヤー加工後、端面処理(エッチング処理)をし、作製したアモルファスコア、ナノ結晶コアを用い、鉄損特性の基礎的知見を得た。ここでは、次年度以降の検討であるキャパシタを用いた場合についても、併せて予備検討を行った。(2)高温環境におけるインバータ励磁下の電鋼板鉄損特性では、磁性材料の電気導電率が下がるため、基本周波数に起因するメジャーループの保磁力が下がり、キャリア周波数に起因するヒステリシス曲線のマイナーループは小さくなることが明らかとなった。また、磁束密度最大および最小値付近では、磁化モーメントの方向を揃えるためのエネルギーが、室温時と比較し、より多く必要となることがわかった。高温下では、ヒステリシス曲線のマイナーループが縮小することにより、室温と比較し、鉄損値が小さくなることもわかった。以上の結果をまとめ、電気学会の研究会(電気学会回転機/リニアドライブ合同研究会)にて発表した。高周波励磁下では、コアから生じる熱の影響が測定に大きく影響を及ぼすこともわかった。したがって、今後、熱の影響によるコア特性の変化を加味し、高周波変圧器を検討していく。本年度は、高周波変圧器の実現を目指し、以下の2つの成果を得た。(1)軟磁性材料のブロックコアの基礎特性を得た。(2)高温環境におけるインバータ励磁下の電鋼板鉄損特性を得た。当初計画では、熱の影響を大きく見積もっていなかったが、実験中に熱の影響を検討する必要があることがわかり、検討を行った。結果として、高温環境におけるインバータ励磁下では、キャリア周波数に起因するマイナーループが小さくなることが新たに明らかとなった。この結果は、当初の想定を超えた結果となった本研究では、高周波変圧器の実現を目指し、磁性体の特性評価研究を行っている。本研究で得られた主な成果としては、(1)軟磁性材料のブロックコアの基礎特性、(2)軟磁性材料のリングコアの基礎特性、の2点である。(1)の軟磁性材料のブロックコアの基礎特性では、ワイヤー加工後、端面処理(エッチング処理)をし、作製したアモルファスコア、ナノ結晶コア、高Bsコアを用い、鉄損特性の基礎的知見を得た。ここでは、特に、キャパシタを用いて並列共振回路を作製し、大電流領域下での測定を行い、磁性材料特性の基礎的知見を得た。高Bsコアでは、従来材であるアモルファスコア及びナノ結晶コアでは、実現できない1.6T以上の高磁束密度領域でも使用可能であることがわかった。また、高周波領域では、高Bsコアはアモルファスコアと同程度の鉄損値を持つことが明らかとなった。insulated gate bipolar transistor)インバータ励磁下のアモルファスおよび無方向性電磁鋼板の鉄損特性を得た。Si-IGBT-インバータ励磁下のアモルファスコアでは、キャリア周波数に依存せずに、リング試料の鉄損がほぼ一定であることがわかった。一方、GaN-FET-インバータ励磁下のアモルファスコアでは、キャリア周波数が増加すると、鉄損が増加することが明らかとなった。これは、GaN-FET-インバータ励磁下のアモルファスコアでは、リンギングにより鉄損が増加するためであると考えられる。本年度は、目的の中で高周波変圧器のための磁気特性の体系的評価を検討する。前年度、ワイヤー加工後、端面処理(エッチング処理)をし、作製したアモルファスコア、ナノ結晶コアを用い、特性評価を行う。ここでは、コアとして、積層型のブロックコアを使用し、基本特性を把握する。特に、高周波領域において、鉄損の評価を行う。以上の結果を元に、コアの設計指針を検討していく。前年度の高周波下の予備検討において、コアから生じる熱の影響が測定に大きく影響を及ぼすことがわかった。したがって、併せて熱の影響によるコア特性の変化も検討する。また、目的の中で広帯域化及び歪み抑制の実現も併せて検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。電力工学・電力変換・電気機器29年度が最終年度であるため、記入しない。
ＭＥＭＳとメタマテリアルの融合による動的発光制御の実現

第2年目はMEMSとメタマテリアルの融合による動的発光制御を実現するために、「動的制御のためのMEMS駆動メタマテリアルの実現」を目指し研究を行った。まず、多重Fano共鳴をもつメタマテリアルの製作を行った。ある特定の波長域で複数の共鳴を実現できると、デバイスの高性能化や高機能化を実現することができる。大きさの異なる2種類のADB構造を組み合わせた系を製作した。スペクトル測定結果から光領域において3種類のFano共鳴を同時に観測することに成功した。これにより、ADB構造を用いることで、発光スペクトル整形などが可能であると考えられる。次に、MEMS機構をもつメタマテリアルの製作を行った。MEMS技術によりFano共鳴を動的制御することは、フィルタやセンサ、位相子等への応用が期待でき有望である。MEMSメタマテリアルデバイスは、平行平板型のMEMSアクチュエータにADB構造を組み合わせたものであり、微細加工技術を用いて製作した。電圧印加中の反射スペクトル測定結果から、1500 nm付近でFano共鳴の動的制御の観測に成功した。電圧駆動かつ、光領域における、メタマテリアルのFano共鳴の動的制御の実現は世界初の成果である。これにより、光領域においてMEMS駆動によるFano共鳴制御が可能であることが確かめられた。最後に、発光制御のためのMEMSメタマテリアルの製作を目指した。最も単純な変調機構として、発光体とメタマテリアル構造との距離を制御するデバイスを設計した。製作の結果、電圧駆動による動作を確認した。これにより、本デバイスに発光体を集積することで、メタマテリアルと発光体との距離を制御でき、MEMS駆動メタマテリアルによる動的発光制御が実現可能であると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。第1年目はMEMSとメタマテリアルの融合による動的発光制御を実現するために、「発光現象とメタマテリアル構造との関係の解明」を目指し研究を行った。発光は光領域での現象であるため、光領域で動作するメタマテリアルを用いる必要がある。また、発光を制御するためには発光波長で高いQ値をもつ共鳴を実現する必要がある。そこでメタマテリアル構造として非対称型ダブルバー(ADB)を選択した。ADBはわずかに長さの異なる一対のバーから構成され、単純な構造であるだけでなく、非対称性に起因するQ値の高い共鳴(Fano共鳴)をもつ。ADBメタマテリアルを微細加工技術により製作し、そのスペクトル測定結果から光領域でQ値の高い共鳴を観測することに成功した。これにより、ADB構造による高Q値共鳴を初めて実証することができた。さらに、発光現象を動的に制御するためには、ADBメタマテリアルの構造パラメータの変化に伴って、Fano共鳴がどのように変調されるのかを調査する必要がある。そこでADBメタマテリアルの構造パラメータの変化がFano共鳴の共鳴波長やQ値にどのような影響を与えるのかを実験的に調査した。その結果、Fano共鳴のQ値は非対称度が小さいほど増加することなどを見出した。これにより、発光制御のための最適な構造パラメータを設計する指針を得ることができた。ADBメタマテリアルによる発光現象の変調を観測するために励起レーザーと対物レンズやフィルタなどの光学素子を組み合わせた顕微発光測定系を作製した。測定する試料はADBメタマテリアル上に、量子ドットを含んだポリマーをコートすることで作製した。発光測定の結果、ADBメタマテリアルがない場合に比べ、およそ5倍の発光増強や、発光のピーク波長の変化の観測に成功した。これにより、量子ドットとメタマテリアルの結合による発光制御の実現に成功した。第1年目では「発光現象とメタマテリアル構造との関係の解明」を目指し、数値計算によるメタマテリアル構造の検討、メタマテリアル構造の試作と評価、量子ドットとメタマテリアルの結合系による発光制御の実証を計画していた。

発光制御のための構造としてADBメタマテリアルを提案し、数値計算により発光制御に適する高いQ値の共鳴が得られることを確かめた。また、微細加工技術によりADBメタマテリアルを製作し、そのスペクトル測定結果から光領域でQ値の高い共鳴を観測することに成功した。ADBメタマテリアルの構造パラメータである、非対称度、周期、ユニットセルのサイズ、ユニットセルの配列方法の変化がFano共鳴の共鳴波長やQ値にどのような影響を与えるのかを実験的に調査した。その結果、Fano共鳴のQ値は非対称度が小さいほど増加すること、最も高いQ値が得られる最適な周期が存在すること、ユニットセルの配列を変えることでQ値を増強できること、などを見出した。励起レーザーと対物レンズやフィルタなどの光学素子を組み合わせた顕微発光測定系を作製し、作製した測定系を用いて発光測定を行った。測定する試料はADBメタマテリアル上に、波長1350 nmの量子ドットを含んだポリマーをコートすることで作製した。発光測定の結果、ADBメタマテリアルがない場合に比べ、およそ5倍の発光増強の観測に成功した。また、Fano共鳴の共鳴波長の変化に伴い、発光のピーク波長も変化することを確認した。さらに、増強された発光は強い偏光依存性をもつことも確かめた。これにより、量子ドットとメタマテリアルの結合による発光制御の実現に成功した。以上のように、第1年目の計画を全て達成した。また、すでに第2年目に計画しているMEMSデバイスの設計、及び作製を始めている。よって当初の計画以上に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。2年目では、当初の計画通り「動的発光制御のためのMEMS駆動メタマテリアルの実現」を目指し、研究を進める。具体的には、まずADBメタマテリアルとMEMSを組み合わせたデバイスの製作を進める。フッ化マグネシウムを支持層としたデバイスの設計、試作を現在行っているが、プロセスの中で問題が発生した場合は、シリコンを支持層としたデバイスも検討する。そして、光学測定などでデバイスの評価を行う。この過程で得られた知見を活かし、発光制御のためのメタマテリアルMEMSデバイスの設計、及び製作に取り掛かる。MEMS駆動するメタマテリアル構造に加え、発光体を組み合わせる必要があるため、実際の作製では大きな困難が伴うことが予想される。そのため、量子ドットに限らず、発光ダイオードや量子井戸構造などの他の発光体を用いた構造も検討する。最後に、作製したMEMSメタマテリアルによる発光特性の変化を第1年目で製作した発光測定系などを用いて評価する。
白血病のTET2変異と病態検査に向けた基礎研究

白血病において見られるTET2遺伝子の高頻度の体細胞変異の意義を明らかにし、臨床応用につなげることが本研究の目的である。本研究は特に変異が多数見つかる機能未知のCRドメインの機能を探ることに焦点を絞り、研究計画を立案している。これは将来の白血病患者に最も必要な「TET2変異における白血病に対するオーダーメイド医療」への基礎的な知見を得るのみならず、研究過程で樹立する実験系についてTET2の変異を標的とする創薬・診断の現場の応用を目指す。これまで、TET2の機能未知のCRドメインがヒストンH3のリジン36番のモノ、ジメチルを認識するドメインであることを発見した。白血病で見られる体細胞変異を導入すると、この認識機構が撹乱することも確認した(Yamagata K. and Kobayashi A.; J Biochem (2017))。2017年度に千葉大学に移ってから、TET2のゲノムワイドな標的遺伝子の探索とH3K36メチルの関係について、次世代シーケンスを用いて解析を進めた。2018年度は千葉大学の先生方と連携し、Bioinfomatics解析を少しづつではあるが導入しつつある。その解析法により、TET2の遺伝子上の局在の特徴について情報を蓄え、EP4遺伝子上で重要な役割を果たしていることが示唆された。その結果、EP4遺伝子の発現制御に関して徳島大学の藤野教授と共同してEP4遺伝子の発現抑制機構を明らかにした(Seira N. and Yamagata K. et al.; Pharmacol Res Perspect. 2018)。引き続き、臨床応用するための基盤開発を行う予定である。概要に述べたとおり、2018年度で当初の計画を超えてEP4遺伝子の発現制御機構まで明らかにすることに成功した。ただし、2018年度中の国際学会での発表は間に合わなかったため、区分は「概ね順調に進展している」にした上で本研究課題の延長手続きを行い、承認された。本研究課題の進展からTET2のCRドメインの変異が標的遺伝子の撹乱に繋がること、EP4遺伝子の発現制御機構の一端を解明した。真のオーダーメイド医療につなげるため、頻度の高いTET2の変異について最優先で次世代シーケンスを用いた解析が強く望まれる。しかしながら2018年度にChIP-seqをするための費用が捻出できないという課題を残した点が悔やまれる。現在、千葉大学内で共同研究者の田中教授と更なる解析についての相談を進めている。また、本研究を更に推進するため、他の研究資金の獲得へ向け、準備を進めている段階である。2019年度に本研究課題を国外の学会で発表することで完了とみなす。【13.研究発表】で示したとおり、本研究は予想以上に進展し、TET2の機能未知のCRドメインがヒストンH3のリジン36番のモノ、ジメチルを認識するドメインであることを発見した。本研究結果を学術論文、招待講演、学会などでに発表するに至り、高い評価を得た。また、本研究はオープンアクセスにすることで科研費にて得られた成果が誰にでもアクセスできるように配慮した。引き続き、このドメインの白血病発症における機能を明らかにしていくとともに、本発見を臨床応用するための基盤開発を行う予定である。すなわち、TET2のCRドメインの機能解析を通して基礎研究が先行するTET2研究をより確度の高い病理診断へ貢献する臨床応用の橋渡しを目指すものである。本研究は水面下で国際的な競争に晒され、我々は緊急で速報誌に投稿する必要があった。幸い、本研究を論文に投稿し、受理された(Yamagata, K., and Kobayashi, A J Biochem. (2017) 161 (4): 327-330.)。その過程でTET2で頻繁に体細胞変異の起こるCRドメインがその変異によってヒストンH3K36のメチル化の認識が変化してしまう現象を偶然発見した。この減少が白血病の進展並びに早期発見のヒントになると考え、現在鋭意研究を進めている。2016年度、TET2の機能未知のCRドメインがヒストンH3のリジン36番のモノ、ジメチルを認識するドメインであることを発見した。

本研究はオープンアクセスにすることで科研費にて得られた成果が誰にでもアクセスできるように配慮した。本研究成果並びにその後の解析結果を学会などで発表するに至り、高い評価を得てきた。2017年度に千葉大学に移ってから、TET2のゲノムワイドな標的遺伝子の探索とH3K36メチルの関係について、次世代シーケンスを用いて解析を進めている。千葉大学の先生方と連携し、Bioinfomatics解析を少しづつではあるが導入しつつある。その解析法により、TET2の遺伝子上の局在の特徴について情報を蓄えつつある。引き続き、このドメインの白血病発症における機能を明らかにしていくとともに、本発見を臨床応用するための基盤開発を行う予定である。本研究は水面下で国際的な競争に晒され、我々は緊急で速報誌に投稿する必要あり、昨年度末に無事受理された(Yamagata, K., and Kobayashi, A J Biochem. (2017) 161(4):327-330.)。現在、千葉大学に移り、次世代シーケンスコアの岡部先生と共同研究し、TET2のChIP-seqのゲノムワイドな解析を行い、TET2とヒストンH3K36のメチル化の認識と標的遺伝子群の探索を進めている。特に、抗癌剤耐性に関わるUGCG遺伝子との関連について研究を続けている。白血病において見られるTET2遺伝子の高頻度の体細胞変異の意義を明らかにし、臨床応用につなげることが本研究の目的である。本研究は特に変異が多数見つかる機能未知のCRドメインの機能を探ることに焦点を絞り、研究計画を立案している。これは将来の白血病患者に最も必要な「TET2変異における白血病に対するオーダーメイド医療」への基礎的な知見を得るのみならず、研究過程で樹立する実験系についてTET2の変異を標的とする創薬・診断の現場の応用を目指す。これまで、TET2の機能未知のCRドメインがヒストンH3のリジン36番のモノ、ジメチルを認識するドメインであることを発見した。白血病で見られる体細胞変異を導入すると、この認識機構が撹乱することも確認した(Yamagata K. and Kobayashi A.; J Biochem (2017))。2017年度に千葉大学に移ってから、TET2のゲノムワイドな標的遺伝子の探索とH3K36メチルの関係について、次世代シーケンスを用いて解析を進めた。2018年度は千葉大学の先生方と連携し、Bioinfomatics解析を少しづつではあるが導入しつつある。その解析法により、TET2の遺伝子上の局在の特徴について情報を蓄え、EP4遺伝子上で重要な役割を果たしていることが示唆された。その結果、EP4遺伝子の発現制御に関して徳島大学の藤野教授と共同してEP4遺伝子の発現抑制機構を明らかにした(Seira N. and Yamagata K. et al.; Pharmacol Res Perspect. 2018)。引き続き、臨床応用するための基盤開発を行う予定である。
細気管支無線毛(Clara)細胞の代謝活性と細胞動態

マウスでの肺クララ細胞の分離は, 2年余にわたるさまざまな検討により,基本的にその小ささのためにin vitro研究に必要な10^8レベルの細胞收量を達成することは困難との結論に達したので,研究の主体はin vivo実験となった.〓〓のグリセロールのクララ細胞への選択的作用の形態は,クララ細胞の代謝活性の変化を示唆するので,標的を同じくする4NQO肺発癌に影響を与えるとの仮説の下に検索を進め, promoter作用は確認したが,更にinitiation段階での4週間の投与により肺発癌促進が有意にもたらされることを確認した.この際,グリセロールは気道上皮の細胞動態に影響しないことを抗BrdU抗体の取込み率から明らかにし,従来のpromoterと異なることを知った.グリセロールの作用を生化学的に検索した結果,肺で盛んなりん脂質代謝の促進ことにtotal phospholipids,phosphatidylglycerol,phosphatidylethanolansine,diacylglycerideの増加を認め,また, 4NQOとの複合投与では, 4NQOの代謝(還元)活性の亢進がDTーdiaphorase以外の代謝系で亢進しているとの知見を得た.グリセロールが4HAQOの形成を高め発癌促進に働らいている可能性を示唆しているが,現在DNAーadduct形成の面で検討を進めつつある.肺クララ細胞の機能解明と細胞動態検索に便利なmarker enzymeの検討を目的に肺クララ細胞選択的障害物質であるbromobenrfne及びCCl_4投与による検索の結果, 7ーethoxycoumariveーOーdiethylaseとNADPHーcytochrome C reductaseの局在は低く, coumarine bydroxylaseの局在がマウスクララ細胞で高いことが明らかとなった. (発表準備中).今後,上述4NQOーDNAーadductによるクララ細胞での局在性ことにグリセロール投与時の量的変動の追求,生化学的検討,および移植気管支管への細胞再構築法等による検索により,本研究の更なる発展をはかる計画である.A.1n vitro1)クララ細胞の分離:本研究の実験系がマウスに基礎を置いているので、マウス肺クララ細胞の高濃度,高細胞数分離がin vitro系研究の成否にかかっている。今年度は分離技法として密度勾配法に主眼をおき、連続及び非連続密度勾配に様々な技法を加味して目的の達成を図った。恒常的に得られる成果として、クララ細胞の最高密度は比重1.0551.068,細胞濃度46%,1匹当り細胞数25×【10^4】個が達成された。しかし、これら細胞を用いての代謝研究や培養系の樹立,抗体作成等を行うには【10^8】個レベルが必要とされ、1回に5001,000匹のマウス処理が必要となるため、マウス使用実験系の再検討を迫られている。目下その打開策を探っているが、レクチン結合性の応用では14.5%の純度を得ている。2)肺発癌プロモーターglycerolの作用の研究:in vivo実験より細胞増殖促進作用をもつ可能性が示唆されたので、BALB/3【T^3】細胞の培養に対する影響を検討し、0.5%添加附近で若干の増殖促進作用を認めたので、検討を進めている。B.In vivo系:1)glycerolのクララ細胞に対する影響の電顕計測的研究で、数量的にSERの肥大増生、(ミトコンドリアの延長,分泌顆粒の増大等に有意の増加が証明できた。2)グリセロールの肺発癌への影響:4NQO発癌の促進には4週間の投与が必要で、4週以下では増大は有意でなかった。一方ウレタン肺発癌に対し、グリセロールは発生頻度,腫瘍数両者に抑制(p<0.01)を示した。発生腫瘤径は増大をみた。3)ハムスターでの4NQO肺発癌の検討。ハムスターではマウスで認めた肺腺癌の発生は、実験30週までは陰性であった。他方、20週以降では100%の動物に神経内分泌細胞の著明な過形成が証明された。腫瘍の発生は認めていないが、実験動物モデルを欠く肺小細胞癌の実験モデルとしての可能性が示唆され、予想外の新知見を得た。マウスでの肺クララ細胞の分離は, 2年余にわたるさまざまな検討により,基本的にその小ささのためにin vitro研究に必要な10^8レベルの細胞收量を達成することは困難との結論に達したので,研究の主体はin vivo実験となった.〓〓のグリセロールのクララ細胞への選択的作用の形態は,クララ細胞の代謝活性の変化を示唆するので,標的を同じくする4NQO肺発癌に影響を与えるとの仮説の下に検索を進め, promoter作用は確認したが,更にinitiation段階での4週間の投与により肺発癌促進が有意にもたらされることを確認した.この際,グリセロールは気道上皮の細胞動態に影響しないことを抗BrdU抗体の取込み率から明らかにし,従来のpromoterと異なることを知った.グリセロールの作用を生化学的に検索した結果,肺で盛んなりん脂質代謝の促進ことにtotal phospholipids,phosphatidylglycerol,phosphatidylethanolansine,diacylglycerideの増加を認め,また, 4NQOとの複合投与では, 4NQOの代謝(還元)活性の亢進がDTーdiaphorase以外の代謝系で亢進しているとの知見を得た.

グリセロールが4HAQOの形成を高め発癌促進に働らいている可能性を示唆しているが,現在DNAーadduct形成の面で検討を進めつつある.肺クララ細胞の機能解明と細胞動態検索に便利なmarker enzymeの検討を目的に肺クララ細胞選択的障害物質であるbromobenrfne及びCCl_4投与による検索の結果, 7ーethoxycoumariveーOーdiethylaseとNADPHーcytochrome C reductaseの局在は低く, coumarine bydroxylaseの局在がマウスクララ細胞で高いことが明らかとなった. (発表準備中).今後,上述4NQOーDNAーadductによるクララ細胞での局在性ことにグリセロール投与時の量的変動の追求,生化学的検討,および移植気管支管への細胞再構築法等による検索により,本研究の更なる発展をはかる計画である.
1細胞レベル・高時空間的解像度でのウイルス共生運命決定の分子機構の解析

ウイルスの生活環には、宿主の疾患等を引き起こす溶解感染と安定的に宿主と共生する潜伏感染が存在する。しかし、この2つの「運命」を決定する分子基盤は明らかとされていない。本研究では、生きた細胞内でのウイルス可視化技術、1細胞レベルでの遺伝子発現解析法といった最新技術を駆使し、ウイルス感染における溶解-潜伏感染の運命が「いつ」「どこで」「どのように」決定するかを明らかにすることを目指す。
欧州・朝鮮・南洋航路を中心とする戦間期日本における旅行記の比較文化的研究

座標軸として和辻哲郎の『風土』(1935)を旅行記として注目することで、漫遊記を多く生み出した欧州航路、旅行者と移民の双方を運んだ南洋航路、そして主に労働者を「内地」へ供給した朝鮮航路と、性格の異なる三つの航路の記録を対比し、戦間期日本の心象地図の一側面を明らかにすることができた。和辻の『風土』が展開した文明論は、戦間期の旅行記という文脈に置くことで、心象地図という抽象化と類型化に大きく棹さした可能性が明らかになった。今年度は3回研究会を行い、橋本、大東、西原が研究成果を発表した。研究会では、欧州・朝鮮・南洋航路について調査結果や意見を活発に交換しあい、研究方法と問題意識の共有をはかった。第1回研究会では、欧州航路の文化史的意義を橋本が概説し、戦間期に多く刊行された旅行記について比較研究の可能性を指摘した。その成果の一部として、英国の画家ブラングィンについて一文を発表し、川崎造船所社長であった松方幸次郎との交友に関連して、周辺事実を発掘した。第2回研究会では、日本の植民地支配下にあった台湾の古都台南における日本人の異文化体験や都市表象について、大東が発表を行なった。また、ペナン島の表象についても、調査経過の報告が行われた。その成果の一部は、前嶋信次の台南体験を分析した論考にまとめられた。第3回研究会では、西原が、平安時代から昭和に至るまでの、シンガポールとかかわった日本人の系譜について、発表した。その成果の一部は、二葉亭四迷、荻須高徳、和辻哲郎、川喜多半泥子のシンガポール体験を分析した四つの論考として発表された。南洋については、須藤が、紀行文から歌謡、漫画、学校教材、案内書にいたるまで幅広い資料収集と分析を行い、マルセイユについては、児島が、福沢諭吉、成島柳北、森鴎外、島崎藤村、和辻哲郎、横光利一など開国以来欧州航路経由でマルセイユにて上陸した日本人の旅行記を比較検討した調査を行い、それぞれその成果の一部が刊行された。また、中東を旅行した日本使節団の記録と和辻哲郎の中東観の比較、朝鮮の王である李王垠が「グランドツアー」に出たときの航路と一般の朝鮮航路との対比、東西融合論をふまえた欧州航路と戦間期日本の心象地図との対応について、それぞれ基本的な調査が、山中、李、鈴木によって進められた。今年度の研究会では、李、鈴木、山中、須藤が研究成果を発表した。研究会では、発表のほかにも欧州・朝鮮・南洋航路について調査結果や意見を活発に交換しあい、研究方法と問題意識の共有をはかった。李は、移民中心の朝鮮航路のもつ文化史的意義を概観し、欧州航路との対比を明確に位置づけた。一方で、李王垠による「グランドツアー」についての調査を報告した。鈴木は、欧州航路の旅行者が出発と帰途の際に眺める富士山の位相について、報告を行い、「日本」の再発見との平行関係を指摘した。山中は、中近東で活躍した南部兄弟について、去年からの調査に基づき、発表した。その一部はすでに関係学会で発表され、知られざる交流史の発掘に大いに期待が寄せられた。須藤は、南洋群島ミクロネシアの表象について、南洋航路に注目しながら、多様な資料に基づき発表を行った。関連成果は、すでに学術雑誌などで発表された。ほかにも、各研究者から、航路と戦間期日本の心象地図との対応について中間報告と議論が行われ、最終年度の報告にむけての調整を行った。共同研究全体の成果として、一部をシンポジウム・学会発表で公開し、報告書を刊行した座標軸として和辻哲郎の『風土』(1935)を旅行記として注目することで、漫遊記を多く生み出した欧州航路、旅行者と移民の双方を運んだ南洋航路、そして主に労働者を「内地」へ供給した朝鮮航路と、性格の異なる三つの航路の記録を対比し、戦間期日本の心象地図の一側面を明らかにすることができた。おおまかな見取り図として、橋本が地域研究や観光研究を参照しながら、航路の比較文学の可能性を指摘した。朝鮮航路は、李が担当し、歴史的背景と旅行記を総覧しつつ、李王垠の洋行と対比した。南洋航路は、須藤が旅行者による表象と、南洋での伝統工芸創出という自己表象について、双方向的比較研究を行った、欧州航路の出発点である横浜は、海上から見上げる富士山が出国と帰国の感慨のなかで再発見されることを、鈴木が明らかにした。西原は、日本人のシンガボール体験を体系的に整理し、とりわけ欧州を見聞する前と後とでその記述が大きく変化していることを指摘した。コロンボについては橋本が日本人向けの宝石商ハシム商会が頻繁に登場することに注目し、遺族への聞き取りと遺品を発掘しながら、旅行者による記録を通覧した。

山中は、ポート・サイードで旅行手配業を営んでいた雑貨商南部商会の記録を発掘し、遺族への聞き取りと遺品をもとに、その知られざる足跡を明らかにした。初めて踏むヨーロッパの地であったマルセイユについては研究協力者である児島由理が関連資料を博捜したうえで、その特徴とほかの欧州地域との見聞との差違を明らかにした。ロンドンについては、博物館見学が博物館としての英国という衰退論と重ねられる。一方で、欧州航路の寄港地の多くがいまだ英国の植民地であることが東西文明論と援用される経緯を橋本が指摘した。以上の共同研究により、和辻の『風土』が展開した文明論は、戦間期の旅行記という文脈に置くことで、心象地図という抽象化と類型化に大きく棹さした可能性が明らかになった。
単相ＦＣＣ金属の再結晶過程の解明

アルミニウム合金および銅において,変形組織中の転位セルがそのまま成長して再結晶粒になることをSEM-EBSD同一視野観察法で明らかにした.一方,圧延変形に伴う結晶回転の同一視野観察を行った結果,圧下率が80 %程度になると,一つの結晶粒中で方位が二つに分裂することが示された.焼鈍初期において,それぞれの方位を持つ転位セルがそのまま成長して再結晶粒になる結果,低角粒界の多い組織が形成される.この段階ですでに再結晶組織となっているにもかかわらず,圧延後の集合組織とほぼ同じ集合組織となるため,これまで気付かれなかった可能性がある.再結晶組織の形成は焼鈍の極く初期に終了している.H25年度には,1050アルミニウムの圧延変形に伴う結晶回転の解析に重点を置くとともに,3000系アルミニウム合金および無酸素銅における回復・再結晶挙動の解明も行った.1050アルミニウムに,1パスあたり約30 %の圧下率での圧延を5パス施し,総圧下率84 %とした.その間,同一視野に注目してSEM-EBSD観察を行った.今回は,圧延を続ける必要上,試料は切断できず,各圧延パス後,イオンシンニングの代わりに電解研磨で表面研磨を行った.84 %まで識別できたのは,9個のみであったが,初期方位として代表的な立方体方位と,圧延集合組織を引き継いだ方位の2種類が含まれていた.これらについて,以下が明らかとなった.(1) 30 %程度では,結晶回転は,圧延方向に向かう.(2) 50 %を越えると,結晶回転は圧延方向の逆方向にも向かう.(3)その後,結晶回転は往復運動を示す.(4) 70 %を越えると,結晶方位は,二つに分裂する.分裂したうちの一つは,圧延方向から45°回転した立方体方位であり,他の一つは,{111}面方位であった(雑誌論文1, 3, 6).3004アルミニウム合金における圧延後の回復・再結晶挙動は,1000系および6000系とさほど変わらず,圧延によって形成された転位セルが成長して再結晶粒になる,という機構で解釈できた.3004系では,介在物が多く,粒子誘起核生成が観察された.これも『核生成』と呼ぶのはふさわしくなく,粒子の周囲に形成された転位セルの一つが再結晶粒に成長するだけであることが示された(雑誌論文2).無酸素銅においてもやはり同様に,転位セルから再結晶粒への成長が観察された(雑誌論文4).圧延の方向は,圧下率が高い場合には結晶回転に影響を与えないことも示された(雑誌論文5, 7).アルミニウム合金および銅において,変形組織中の転位セルがそのまま成長して再結晶粒になることをSEM-EBSD同一視野観察法で明らかにした.一方,圧延変形に伴う結晶回転の同一視野観察を行った結果,圧下率が80 %程度になると,一つの結晶粒中で方位が二つに分裂することが示された.焼鈍初期において,それぞれの方位を持つ転位セルがそのまま成長して再結晶粒になる結果,低角粒界の多い組織が形成される.この段階ですでに再結晶組織となっているにもかかわらず,圧延後の集合組織とほぼ同じ集合組織となるため,これまで気付かれなかった可能性がある.再結晶組織の形成は焼鈍の極く初期に終了している.これまでに継続して研究を行ってきた6061アルミニウム合金について,冷間圧延後の再結晶挙動を統括的にまとめた(雑誌論文1).従来は試料表面のみに注目した再結晶挙動の解析を行っていたが,圧延後の試料断面について,焼鈍に伴う組織変化の同一視野観察を行ったことが新たな点である.結果としては,表面観察と一致し,これまでに得た知見が表面に特有の現象ではないことが示された.さらに,旧結晶粒内での再結晶粒形成過程も詳細に観察され,圧延変形によって形成された高角粒界が,方位傾斜の少ない領域を形成しながら移動し,方位傾斜の多い部分はやがて他の再結晶粒に浸食されて消滅することで,一個の再結晶粒が形成されることを示した.その際の再結晶粒と,周囲の回復領域の差は,方位傾斜の絶対値にあり,前者では1o以下であるが,後者では数度におよぶことを明らかにした.しかし,6061合金は,時効硬化型の合金であり,再結晶粒形成と,析出物形成が同時に進行する可能性がある.そこで,H24年度は,工業用純アルミニウム,1050についての,回復・再結晶過程の同一視野観察・解析に主眼を置くこととした.まず,6061合金と同様に,50 %圧延を施した後の焼鈍に伴う組織変化の観察を行った(雑誌論文2, 3).その結果,形成された再結晶粒の面方位として,6000系では少なかった{011}が多く観察されるという興味深い差はみられたものの,圧延変形によって形成された転位セルがそのまま再結晶粒になること,回復と再結晶はそれぞれ別個に進行することなど,6000系とほぼ同じであることが示された.また,再結晶粒になるサブグレインと再結晶粒にならないサブグレインの成長過程が,6000系よりも明瞭に解析でき,低角粒界が遭遇する相手次第であることを示し得た.