hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顕在的・潜在的違和感の認知に関する脳内機構の研究

視覚について潜在的・顕在的情報処理の仕組みを解明することが目的であった.本年度では,これまで明らかにしてきた情動の顕在的認知に関する脳内情報処理機構から得られる神経信号をより詳細に解析し,当該脳内機構の空間的・処理時間的特性の理解を進めた.(1)活動データの空間パタン解析(機能的MRI研究)これまでに,紡錘状回と内側眼窩前頭皮質が,相貌の魅力度の判断に関係することを明らかにした.このうち後者は,魅力度が高い刺激が低い刺激に比較して高い活動を示した一方,前者では,魅力度の高/低の間に反応の差が認められなかった.しかし,紡錘状回をふくむ感覚皮質が高次認知や判断の機能も担っている可能性が示唆されている.そこで,紡錘状回の神経信号を詳細なパタン解析によって検討し,魅力度の判断における役割を調べた.解析の結果,紡錘状回も魅力度の高い刺激には特有の空間的活動パタンを示すことがわかった.情動的価値判断に,高次の脳領域だけでなく,感覚皮質も関与することを示した.(2)活動データの潜時解析(脳磁図研究)次に,脳磁図を用いて紡錘状回と内側眼窩前頭皮質の活動時間を調べた.脳内情報処理の理解には,その時間的遷移を調べることも不可欠である.前頭皮質の活動はノイズが多いが,適切な帯域フィルターと,ノイズに頑健な電流源推定法によって解決した.実験の結果,紡錘状回が前頭皮質に先行して賦活すること,内側眼窩前頭皮質が従来の報告よりも早い潜時で活動をはじめることがわかった.情動や価値の判断に関する脳内機構の働きが,従来考えられてきたものより早く生じることを示唆している.(1)と(2)から,視覚皮質が従来考えられてきた機能に加えて,情動や価値に対しても反応し,さらに機能的結合をとおして内側眼窩前頭皮質の早い潜時での活動と結びつき,情動や価値の認知・判断に関する脳内情報処理機構を構成している可能性を示した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1)非随意的な知覚変化の誘導ヒト視覚における潜在的・顕在的処理の仕組みを認知神経科学的に解明することが本研究課題の目的である。本年度では、非随意的に知覚が変化する現象を用いて、潜在的な情報処理に関連する脳領域の同定を目標とした。無意味な図形を観察しているとき、その図形に関して付加情報が与えられると、図形の知覚が非随意的に変化する現象が知られ、「文脈効果」と呼ばれる。この文脈効果を利用して、刺激図形が、無意味であると知覚される条件と、(同じ刺激が)付加情報に沿った新しい意味を持つように知覚される条件とを、心理物理学実験的に作り出した。具体的には、無意味なインクのしみのような白黒画像群を用い、条件1では「75%の確率で身体像が提示される」と、一方、条件2では「25%の確率で身体像が提示される」と教示を行った。結果、同一の刺激群を用いたにも関わらず、条件1において、身体像知覚の報告が有意に高かった。これらの実験刺激・手続きを用いて、知覚が非随意的に変化した場合の脳活動を脳磁図を用いて検計した。(2)脳磁図を用いた非随意的知覚変化の脳活動に関する検討(1)で確立した実験刺激・手続きを用い、非随意的知覚変化の脳活動を調べた。ロンドン大学の脳磁図を用いて取得した脳活動データをもとに、知覚変化が生じる際に特異的に活動する脳領域について解析を行った。結果、言語的な意味処理や視覚的イメージ生成に関係すると考えられる下前頭回の活動が高まることが明らかになった。さらに、脳活動の時間的解析を行った結果、この下前頭回の活動は、視覚情報を処理する視覚領域の活動に先行して生じることが明らかになった。以上の結果から、文脈効果により視知覚が変化する際は、下前頭回から視覚領域へのトップダウンの情報処理が行われている可能性を明らかにした。この研究成果の一部は国際学術誌に原著論文として掲載された。視覚における潜在的・顕在的情報処理の仕組みを解明することが本研究課題の目的である。本年度では、初年度に引き続き、機能的MRIを用いて潜在的な知覚情報処理に関連する脳内機構の解明を進めた。[両義図形を用いた潜在的な知覚情報処理に関連する脳内機構の研究]「ネッカーキューブ」や「ルビンの壺」など、同一図形が二通りの知覚的解釈を生じさせる図形を両義図形と呼ぶ。両義図形の観察時には、異なる知覚(例えば、顔と壺)が非随意的に交代することが知られている。非随意的な知覚交代は、潜在的情報処理を考える上で有用な現象の一つである。非随意的な知覚交代に関する脳活動を機能的MRIで記録し、その脳内機構を検討した。その結果、外側前頭前皮質と後頭葉下部を含む前頭-後頭ネットワークと、前部帯状回が活動することがわかった。前頭-後頭ネットワークは、注意の制御や知覚交代で一般的に活動が報告される領域である。一方、前部帯状回は、複数の対立する選択肢が提示された際(conflict resolution)などにおいて、特に活動することが知られている。

以上の結果から、両義図形観察という異なる複数の知覚が成立可能な状況においては、一般的な知覚交代に関係する脳内機構に加えて、conflict resolutionに用いられる高次脳領域も協働して、曖昧な知覚情報の解釈を行っている可能性を示すことができた。本研究成果は、国際学会誌Neuroimageに掲載された。視覚について潜在的・顕在的情報処理の仕組みを解明することが目的であった.本年度では,これまで明らかにしてきた情動の顕在的認知に関する脳内情報処理機構から得られる神経信号をより詳細に解析し,当該脳内機構の空間的・処理時間的特性の理解を進めた.(1)活動データの空間パタン解析(機能的MRI研究)これまでに,紡錘状回と内側眼窩前頭皮質が,相貌の魅力度の判断に関係することを明らかにした.このうち後者は,魅力度が高い刺激が低い刺激に比較して高い活動を示した一方,前者では,魅力度の高/低の間に反応の差が認められなかった.しかし,紡錘状回をふくむ感覚皮質が高次認知や判断の機能も担っている可能性が示唆されている.そこで,紡錘状回の神経信号を詳細なパタン解析によって検討し,魅力度の判断における役割を調べた.解析の結果,紡錘状回も魅力度の高い刺激には特有の空間的活動パタンを示すことがわかった.情動的価値判断に,高次の脳領域だけでなく,感覚皮質も関与することを示した.(2)活動データの潜時解析(脳磁図研究)次に,脳磁図を用いて紡錘状回と内側眼窩前頭皮質の活動時間を調べた.脳内情報処理の理解には,その時間的遷移を調べることも不可欠である.前頭皮質の活動はノイズが多いが,適切な帯域フィルターと,ノイズに頑健な電流源推定法によって解決した.実験の結果,紡錘状回が前頭皮質に先行して賦活すること,内側眼窩前頭皮質が従来の報告よりも早い潜時で活動をはじめることがわかった.情動や価値の判断に関する脳内機構の働きが,従来考えられてきたものより早く生じることを示唆している.(1)と(2)から,視覚皮質が従来考えられてきた機能に加えて,情動や価値に対しても反応し,さらに機能的結合をとおして内側眼窩前頭皮質の早い潜時での活動と結びつき,情動や価値の認知・判断に関する脳内情報処理機構を構成している可能性を示した.機能的MRIを用いた実験の共同研究先である英国ロンドン大学ユニバーシティー校での研究成果が、原著論文として国際学術誌に掲載されるなど、当初の計画通り研究が進んでいる。三年度目に予定している経頭蓋電流刺激法を用いた研究の準備も、国内の他研究機関と連携して整備をしており、研究計画に沿い順調に進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究では、磁気刺激により脳活動に影響を与えることのできる経頭蓋磁気刺激法を用いて、初年度と二年度目で明らかにした脳内ネットワークの活動を変化させ、行動がどのように変化するか検討する。また、二年度目の研究成果の解析を進め、国際学術誌へ投稿する。当初計画された脳機能実験およびデータの解析が平成25年度中に終了しており、研究成果が原著論文として国際学会誌に掲載されたことから、当初の予定より速く研究目標が達成できている。研究委託先である英国ロンドン大学では、研究計画発表を既に行い、また他の研究者と協力して行動実験と脳機能実験を行っており、平成26年度の機能的MRIを用いた実験にもスムーズに取り掛かれることが期待できる。平成25年度に行った非随意的な知覚変化の脳磁図実験のデータに関して、dynamic causal modelingと呼ばれる脳活動の伝播を調べる解析法を用い、その活動遷移を検討する。
ナノ・マイクロスケールのフジツボ状多孔質膜の形成に関する基礎研究及び高機能化

本研究課題「ナノ・マイクロスケールのフジツボ状多孔質膜の形成に関する基礎研究及び高機能化」について、前年度の研究計画に基づいて、「フジツボ構造形成メカニズムの調査」および「フジツボ構造の機械的強度の強化の検討」の2点に焦点をあてて研究を実施した。まず前者については、フジツボ構造形成において重要なパラメータであるポリビニルアルコール水溶液の濃度とプラズマ処理時間について、両者をコントロールすることでフジツボ構造を形成可能な条件範囲を定量的に定めることができた。これに伴い、構造上の特徴を制御することが可能となり、フジツボ構造の特徴と光学特性関係を明確にすることができた。また後者については、直接フジツボ構造にセルロースナノファイバーを導入する前に、ポリビニルアルコール水溶液にセルロースナノファイバーを種々の濃度で分散させて製膜し、これらの膜の機械的特性を調査することとした。まずはその強度(あるいは凝集力)に注目し、ガラス基板と布テープを被着体とした場合の接着層として用い、剥離強度試験によって、その添加効果を評価した。これらの評価結果は、直接フジツボ構造にセルロースナノファイバーを導入した際の機械的特性を予想する情報となり、結果として機械的強度を向上させることが可能であることが示された。さらに上述の2点以外にも本研究に関連して・金属コートされた微細構造を利用した光共鳴ピークシフト型のセンサーチップに適用可能な、散乱検出型光学配置における多機能センシングの提案・将来的に当該微細構造をセンシングチップとして利用するための各種基板の表面及び厚さムラの評価を行うための光計測技術の実証などを実施し、多くの知見を得ることができた。以上のように、当該年度はフジツボ構造に関する基本的知見と将来的なセンシング応用に向けた研究を比較的広い領域に亘って実施し、多くの有効な結果を得ることができた。当該年度においては、「フジツボ構造形成メカニズムの調査」および「フジツボ構造の機械的強度の強化の検討」の2点に焦点をあてて研究を進めることを計画していた。いずれの項目も今後申請者らが提案するフジツボ構造のような特異な形状を持つ微細構造の作製技術の開発とその応用分野の開拓を進めるにあたって、明らかにしなければならない必須の調査項目である。このような背景の下、「研究実績の概要」に示す通り、両者の調査項目について、大きな進展が得られており、本研究の目的に沿って順調に推移していると考えられる。しかしながら、「フジツボ構造表面の物理的特性の調査」については、当該年度も実施することができなかった。一方で、高分子の微細構造利用した光共鳴ピークシフト型のセンシングチップの高機能化に関する検討や、金属膜およびPET基板からなるセンシングチップ構成における平坦性や厚さムラの評価に関する研究なども実施し、有効な評価手法を見出している。以上より、総合的には、概ね順調に進展していると判断されるものと考えられる。今年度は、前年度の進展状況および申請時の研究計画を踏まえて、「フジツボ構造の機械的強度の強化の検討」と「フジツボ構造表面の物理的特性の評価」の2項目に焦点をあてて研究を実施する予定である。前者は、前年の調査を継続して実施するもので、前述のポリビニルアルコール層へのセルロースナノファイバー導入の効果を更に詳細に把握し、機械的特性の向上を目指すものである。この目的に際しては、セルロースナノファイバーに限らずセラミックス材料等の使用も選択肢に挙げられるため、これについても並行して検討を進める計画である。後者については、やはりセンシングチップへの適用を考慮し、表面のヌレ性の調査を優先して実施する計画である。特に、機械的強度を強化するアプローチによってフジツボ構造表面のヌレ性も変化すると考えられるため、両者を合わせて検討する必要性もあり、研究実施期間中の進展を考慮しながら、効果的に研究を実施する計画を立てている。本研究課題「ナノ・マイクロスケールのフジツボ状多孔質膜の形成に関する基礎研究及び高機能化」について、研究計画に基づいて、フジツボ構造形成の構造形成メカニズムの調査を行った。これにより、現在限定的な高分子材料のペアのみで実現されている構造形成において、多様な材料選択などを可能するための知見が得られると期待される。この調査を行うために、これまで市販のコロイド微粒子の配列を利用して、フジツボ状多孔質膜を作製していたプロセスの見直しを行った。具体的には、フジツボ構造の鋳型となる初期構造の作製を、ソフトナノインプリントによる転写プロセスに変更することとした。これには、残膜レスのインプリントプロセスが必要となるが、溶媒調整と転写時の基板温度の条件を最適化することで、ポリスチレンのピラー状構造をガラス基板上に転写することが可能となった。更に、このポリスチレンピラーをポリビニルアルコールでコートすることで、トルエン浸漬プロセスを介して、やはりフジツボ状の構造を形成可能であることが検証された。これにより、モールドに充填可能な高分子材料であれば、フジツボ構造の鋳型への適用可能性を検証できるプロセスが確立できたことになる。さらに、上述のインプリントプロセスによるピラー構造を利用して作製したフジツボ状多孔質膜を銀でコートして、周辺屈折率の変化に対する消失スペクトルの変化を検証したところ、コロイド微粒子を鋳型として作製した場合比べて、より敏感な変化が確認され、センシングチップなどへの応用展開に際して有効な進展が得られたと考えられる。当該年度には、以上のように多くの進展が得られた。特に、申請時に提案していた、コロイド微粒子を起点とする構造形成プロセスを排し、材料選択性の高いインプリントプロセスにてフジツボ状構造の形成を実現できた点は、以降の研究進行に有効的に作用すると期待される。

当初の研究実施計画では、当該年度において、フジツボ状構造の形成メカニズムの把握について詳細に調査すること、そのフジツボ構造表面の物理的特性を調査する、という2項目を計画していた。特に前者においては、フジツボの外殻となるポリビニルアルコール層へのプラズマ処理の影響を詳細に調査し、高分子層の化学的・物理的変性に基づいて、その形成メカニズムを調査する計画であった。しかしながら、研究実績の概要に示した通り形成プロセスを大幅に改良することで、より簡便にフジツボ構造の作製と材料選択性の検討が可能となった。また、プラズマ処理プロセスも省略することが可能となった。これにより、メカニズム調査における計画を一部変更し、ポリビニルアルコール層形成時のポリビニルアルコール水溶液濃度の影響の観点から、形成メカニズムを調査することとした。結果として、この水溶液濃度と構造形成の関係が明らかとなり、フジツボ構造造形成の物理的イメージを鮮明に把握することができた。従って、計画に変更は生じたものの、目的に沿った調査を実施することができた。一方で、後者のフジツボ構造表面の物理的特性の調査については、計画通りに実施することができなかったが、次年度以降に実施する予定であった応用に向けた検討の一部であるセンシングチップへの適用の検討などを実施できたため、研究計画全体としては、おおむね順調に進行していると考えられる。また、表面の物理的特性の調査については、次年度以降に改めて検討することとした。本研究課題「ナノ・マイクロスケールのフジツボ状多孔質膜の形成に関する基礎研究及び高機能化」について、前年度の研究計画に基づいて、「フジツボ構造形成メカニズムの調査」および「フジツボ構造の機械的強度の強化の検討」の2点に焦点をあてて研究を実施した。まず前者については、フジツボ構造形成において重要なパラメータであるポリビニルアルコール水溶液の濃度とプラズマ処理時間について、両者をコントロールすることでフジツボ構造を形成可能な条件範囲を定量的に定めることができた。これに伴い、構造上の特徴を制御することが可能となり、フジツボ構造の特徴と光学特性関係を明確にすることができた。また後者については、直接フジツボ構造にセルロースナノファイバーを導入する前に、ポリビニルアルコール水溶液にセルロースナノファイバーを種々の濃度で分散させて製膜し、これらの膜の機械的特性を調査することとした。まずはその強度(あるいは凝集力)に注目し、ガラス基板と布テープを被着体とした場合の接着層として用い、剥離強度試験によって、その添加効果を評価した。これらの評価結果は、直接フジツボ構造にセルロースナノファイバーを導入した際の機械的特性を予想する情報となり、結果として機械的強度を向上させることが可能であることが示された。
大脳新皮質形成に特異的な分子機構の解明

私たちはこれまで哺乳類大脳皮質の発生機構に注目し、膜タンパク質Dpy19L1が発生期マウス大脳皮質に強く発現し、神経細胞移動に関わること明らかにした。哺乳類においてDpy19は4つの遺伝子からなるファミリー(Dpy19 Like1-4)を形成する。近年ファミリーとヒト疾患との関連性が報告されたが、神経系の発生・機能におけるDpy19の役割についてはほとんど明らかになっていない。そこで、Dpy19L1の分子機能とその遺伝子異常による脳構築異常、さらには個体の行動にいかに関わるかを解明することを目的とした。作製したDpy19L1 KOマウスは、多くの個体が生後1日以内に致死になる。これまで生存したDpy19L1 KOマウスが天敵であるキツネの排泄物の臭い成分の一つであるトリメチルチアゾリン(TMT)に対する忌避反応が著しく低下していることを明らかにした。今回、Nestin-Creマウスを用いて作製した中枢神経系特異的Dpy19L1コンディショナルKOマウスにおいても同様の結果が得られたことから、観察された忌避反応の低下は中枢神経系に発現するDpy19L1に原因があると考えられた。組織学的解析を行った結果、生後のDpy19L1 KOマウスにおいて中隔野周囲の領域に顕著な細胞構築異常を見出した。また、Dpy19の細胞内局在と機能についても不明な点が多いため、培養細胞を用いた強制発現実験を行った結果、Dpy19L1が小胞体に強く局在することが明らかになった。さらにDpy19L1が微小管と相互作用をもつ可能性が示唆された。さらに、マウスNeuro2a細胞が内在的にDpy19L1を発現し、機能阻害実験によって細胞突起の伸長が抑制された。これらの結果から、Dpy19L1が神経細胞の軸索伸展・投射を制御することで神経回路網形成に関わり、さらにマウス個体が示す先天的な恐怖行動の誘発に関わることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。私たちはこれまで哺乳類大脳皮質の発生メカニズムに注目し、複数回膜タンパク質Dpy19L1が発生期マウス大脳皮質に強く発現し、神経細胞移動に深く関わること明らかにした。哺乳類において、Dpy19は4つの遺伝子からなる膜タンパク質ファミリー(Dpy19 Like1-4)を形成するが、Dpy19L2が男性型不妊症の一つである巨大頭部精子症の原因遺伝子であるなど、ファミリーメンバーとヒト疾患との関連性が近年報告されている。しかしながら、中枢神経系の発生・機能におけるDpy19ファミリーの役割については未知な点が多く残されている。そこで本研究課題は、Dpy19L1の分子機能とその遺伝子異常による脳構築異常、さらには情動行動など個体の行動にいかに関わっているかを解明することを目的としている。本年度は、Dpy19L1ノックアウト(KO)マウスを作製し、解析を行ったところ、恐怖反応が著しく減弱していることを新たに見出した。Dpy19L1 KOマウスは、多くの個体が生後1日以内に致死になり、一方で少数のKOマウスは野生型と比べ低体重を示すが生存できることがわかった。生存したDpy19L1 KOマウスは飼育者を怖がらない傾向を示したため、先天的な恐怖反応の異常の可能性を考え、忌避反応試験を行った。野生型マウスは天敵であるキツネの排泄物の臭い成分であるトリメチルチアゾリン(TMT)に対して忌避反応を示すのに対して、Dpy19L1 KOマウスは忌避反応が著しく低下していることが示された。組織学的解析を行った結果、Dpy19L1 KOマウスにおいて、嗅覚系に深く関わる前交連に投射異常が観察された。さらにそれ以外の脳領域においても細胞構築異常を見出している。これらの結果から、Dpy19L1が大脳辺縁系の神経回路形成を制御しており、情動行動特に本能的な恐怖行動の獲得に関わっている可能性が示唆された。

また、Dpy19の細胞内局在と機能についても不明な点が多いため、培養細胞を用いた強制発現実験を行った結果、Dpy19L1が小胞体に強く局在することが明らかになった。さらにDpy19L1が微小管と相互作用をもつ可能性が示唆された。さらに、マウスNeuro2a細胞が内在的にDpy19L1を発現し、機能阻害実験によって細胞突起の伸長が抑制された。これらの結果から、Dpy19L1が神経細胞の軸索伸展・投射を制御することで神経回路網形成に関わり、さらにマウス個体が示す先天的な恐怖行動の誘発に関わることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。Dpy19L1 KOマウスの多くは生後1日以内に致死になってしまうこと、さらに昨年度行われた動物施設改修の2点から、マウス個体を用いる実験に大幅な遅延が生じてしまった。今年度は新施設でのマウスの繁殖に成功したため、生後のDpy19L1 KOマウスを用いた研究を進めることが可能となった。生存したDpy19L1 KOマウスの行動を注意深く観察した結果、飼育者の手から逃げないなど、人に対する警戒心が明らかに低下しているなど異常な行動をとることがわかった。そこで、上述したTMTを用いた忌避反応実験を実施したところ、KOマウスは野生型が示すTMTに対する忌避反応が著しく低下していることが示された。さらに生後のKOマウスを用いた組織化学的な解析を行った結果、胎生期に観察された前交連の投射異常が生後2ヶ月齢でも観察されたこと、また他の脳領域においても細胞構築異常が存在することを明らかにした。Dpy19KOマウスにおいて、忌避反応異常がみられることを明らかにした。これまで解析に用いたDpy19L1 KOマウスは全身でDpy19L1を欠損するnullマウスであるため、中枢神経系に発現するDpy19L1が忌避反応異常に重要であるかは示せていない。そこで中枢神経系神経前駆細胞にCreリコンビナーゼを発現するNestin-Creマウスを用いて、中枢神経系特異的Dpy19L1コンディショナルKO(cKO)マウスを作製中である。現在まで数匹のcKOマウスを得ているが、今後繁殖させ、TMTを用いた忌避反応試験を実施する。また、cKOマウスにおいて組織化学的な解析を進め、Dpy19L1 KOマウスと同じような神経回路構築異常が観察されるかを検討する。また、Dpy19の細胞内局在と機能についても不明な点が多いため、培養細胞を用いた強制発現実験を継続して遂行する。COS-7細胞にDpy19L1-GFP発現プラスミドを導入した結果、Dpy19L1-GFPが小胞体、核膜に局在することを示したが、今後はタイムラプスイメージング等の技術を用いて、より詳細な局在、動態を検討していく。また、マウスNeuro2a細胞が内在的にDpy19L1を発現することを見出したため、siRNAを用いたDpy19L1の機能阻害実験を行うことで、Dpy19L1の細胞内での機能について検討していく。
乳房温存術後に放射線治療を受ける乳がん患者に対する看護援助モデルの開発

乳房温存術後に放射線治療を受ける乳がん患者のケアの実状は、治療開始前には必要なケアは行われているものの、治療中・治療後ではケアの実施割合が低かった。以上は治療中・後のケアの充実が図れるよう継続的ケアシステムや連携を強化する重要性を示唆する。患者が抱える問題として、治療前は治療への意思決定や治療の影響に対する不安が、治療中は局所症状に対する不安、治療費にかかる経済的負担、治療の生活や仕事への支障が、治療後は、局所症状の残存や今後の事に対する不安が挙がった。これらは治療時期に応じた支援および継続した支援の必要性を示す。結果をもとに作成したアセスメントツールの臨床実用性、適切性・妥当性について検証を行う。今年度は、研究課題に関連した文献検討とその結果をもとに、質的・量的研究に向けた準備を行った。1.乳房温存術を受けた乳がん患者に関する看護研究の動向と課題1999年から2008年までに日本国内で掲載された乳房温存術を受けた乳がん患者に関する論文から,研究の動向と課題を明らかにした.「医学中央雑誌」を使用し,「乳がん」「看護」「乳房温存術」「乳房温存療法」をキーワードに検索を行い,研究デザイン,方法,内容分析した.その結果、対象文献は49論文であり,量的研究が53.1%と半数以上を占め,研究デザインは,因子探索的研究が最も多く57.1%であった.研究内容は「心理的変化とストレスコーピング」(18コード:36.7%),「治療に伴う機能障害の予防と生活への影響」(7コード:14.3%),「治療選択やQOLに影響する要因」(8コード:16.3%),「治療に関連した情報提供と支援ニーズ」(5コード:10.2%),「看護介入プログラムの開発とケア実践の評価」(11コード:22.4%)の5つのカテゴリに集約された.以上の結果は,乳房温存術や継続治療がもたらす心身両面への影響をQOLの視点から捉え,心理的な看護介入プログラムによる介入研究がなされるようになってきていることを示している.2.乳房温存術後放射線治療を受ける乳がん患者に対する専門職のケア内容の把握乳がん看護認定看護師を対象に行うケア内容の把握のための質問紙作成を行った。乳腺看護外来を担当するがん看護専門看護師候補生と同じく乳腺看護外来を担当している乳がん看護認定看護師に、患者の抱える問題状況および実施・必要と認識しているケア内容について聞き取り調査を行った。その結果をもとに共同研究者と質問紙項目の洗練を行った。今年度は、アセスメントツール作成に基礎資料を得ることを目的に、乳房温存術後放射線治療を受ける乳がん患者に対する専門職(乳がん看護認定看護師)のケア内容と課題の把握を行った。日本看護協会ホームページの乳がん看護認定看護師名簿に氏名、もしくは勤務先を公表している看護師(2010年7月末現在)を対象とし、無記名式質問紙調査を郵送法で実施した。調査内容は、放射線治療前・中・後の実施ケア内容は選択式回答、課題は自由記述とした。その結果、放射線治療前ではケア内容の約半数の項目で実施頻度が70%を超えていた。放射線治療中では約90%の項目で3050%未満の実施頻度であり、放射線治療後ではすべての項目で4060%の実施頻度であった。また、看護ケアの課題として抽出したカテゴリは、【質の高い放射線看護の実践】、【継続的ケアシステムの確立】、【連携の充実】の3つであった。乳房温存術後に放射線治療を受ける乳がん患者に対する看護について、治療中・後の取り組みを強化する必要性が示唆された。さらに、看護の質の向上のためには、今回抽出された、質の高い放射線看護の実践、継続的ケアシステムの確立、連携の充実に向けた具体的方略の実施が重要である。今後はこれらの結果と患者側の問題状況、ケアニーズを反映したツール作成を進める。患者のニーズに即したアセスメントツールを作成するために、乳房温存術後放射線治療を受けている乳がん患者の問題状況を質的・量的調査をもとに明確化した。乳がん患者10名を対象とした質的調査では、放射線治療前の苦痛は「放射線治療移行への覚悟を決める」「治療が及ぼす影響に不安がある」「相談する快適な環境がない」など4カテゴリ、治療中では、「治療に伴う局所症状の出現による不安」「順調な経過であるという実感がない」など4カテゴリ、治療後では「治療による局所症状の残存による不安」「今後に対する不安」など3カテゴリが抽出された。以上は放射線治療のスムーズな移行と治療が継続には有害事象や治療に関する情報提供の必要性を示唆する。

乳がん患者22名を対象とした縦断的調査では、QOL-RTT(Radiation Therapy Instrument)日本語版によるQOL得点が低かったのは、治療開始前では、「治療部位の皮膚の不快」「局所に痛みを感じる」「医療費や生活費の心配」「治療を受けるのがこわい」などであった。治療開始初期では、「医療費や生活費の心配」「治療による仕事や生活への支障」などであった。治療34週では、「医療費や生活費の心配」「治療部位の皮膚の不快」などであった。治療終了1ヶ月では、「治療部位の皮膚の不快」「性生活に対する満足度」などであった。各時期におけるQOL得点とPOMS得点との相関では、全ての時期で緊張とQOL得点間に高い負の相関を認めた。以上の結果は、放射線治療の移行と治療継続には、治療開始前から、有害事象や適切な対処方法に関する教育、治療に関する情報提供の必要性を示唆する。これらの結果をもとにアセスメントツールを作成し、臨床適用を開始した。今後は臨床実用性、適切性妥当性について検証を行う。
エクセルギー概念による自然冷房効果を考慮した建築・都市の外皮計画に関する研究

本研究は、特に温暖地域の密集市街地における建築、およびその隣棟空間の計画・設計において、夏季の自然冷房効果が得られるようなデザインや手法の検証と提案を目的としており、その指針として熱力学のエクセルギー概念を念頭に置いている。世田谷区の深沢環境共生住宅の室内空間、隣棟間、及び敷地周辺の実測調査と解析を行ない、深沢環境共生住宅の外皮に取り入れられた緑化手法や透水性舗装などが、室内や敷地内の温熱的快適性に与える影響と、敷地周辺の都市気候に与える影響について考察した。その結果、屋上緑化は室内空間に対しては日射熱の流入を遮断し天井面の焼けこみを防ぎ、在室者の頭部の火照りを解消することが確認された。同時に屋外気候に対しては、芝草の蒸発散の作用によって、昼は芝草上部の温度が外気温とほぼ等しく、大気中への顕熱放出がコンクリートや瓦などの人工物で出来た屋根面に比較して小さいことがわかった。また、夜間には、芝草上部の温度は外気温よりも12°C低温で、微小な屋根面積であっても緑化を施せば大気を冷却する働きをして、都市部のヒートアイランド緩和に貢献する可能性があることが示された。また、隣棟間断面の温度分布の計測から、透水性舗装は降雨の翌日には、蒸発冷却作用により終日通して路面を低温に保っていることが確認された。既往の研究報告では、保水性を持たない透水性舗装は蒸発効果が持続しないために、冷却効果があまり期待できないといわれてきたが、建物や樹木の計画的な配置により舗装に影を落とすことで、舗装面への日射吸収と蓄熱を十分に防ぐことが可能であり、建築的なデザイン次第で現状の透水性舗装の弱点を補い、長所を生かすことが出来ることを示した。団地周辺地域の緑被率が20%であるのに対して、深沢環境共生住宅は、屋上緑化と透水性舗装の採用により緑被率50%、透水性面積率77%を達成しており、それによる熱環境改善効果は、昼間の気温が周辺街区よりも13°C低温になっていることと、夜間の最低気温が1°C低くなっていることに現われていた。自然環境において、日射エクセルギーの消費に伴って生成されるエントロピーは、雨水の蒸発によって上空大気まで運ばれ、そこから長波長放射にともなって宇宙空間に廃棄されていることからも、都市部において、緑化や透水性舗装を採用して雨水の循環を積極的に作り出す技術は、自然共生の技術と位置付けられる。本研究は、特に温暖地の密集市街地における建築とその隣棟空間の計画・設計を行なう際に、夏季の自然冷房効果を考慮できるようなデザイン指針や手法の提案を目標としており、その概念的方向づけ、説明理論として熱力学のエクセルギー概念を適用するものである。本年度は、複数の自然冷房手法が採用された東京の2棟の戸建て住宅を対象に、夏季の温熱環境実測を実施した。エクセルギー概念に基づく検討に先立ち、室内外の温熱環境の把握と熱流の解析(エネルギー評価)を行なった。その結果、西日遮蔽による冷房負荷の削減を目的として床下冷気通気型二重壁が用いられた住宅では、最大で20%程度の冷房負荷削減も可能なことが確認できたが、強制通気のために小型ファンを使用した場合には、二重壁による冷房負荷削減効果がファンの使用電力で相殺された。自然冷房のために補助的なファンやポンプが設けられているシステムは多く、日射や電力という異なる質のエネルギー同士を比較して設計・運用をする上で、エネルギーの質を考慮できるエクセルギー解析で得られる知見が必要であると言える。また、光庭や上下換気窓に夜間換気とコンクリート床への躯体蓄冷という複合手法が採用された住宅の実測からは、冷やされた床が居住者の快適感に与える影響が床表面と人体の足の接触面におけるエクセルギーの流れと消費の大きさによって説明できることが示唆され、次年度はそうした観点から解析を進める予定である。2つの住宅とも、屋根面の緑化による遮熱の技術の有効性が確認でき、その実証データが蓄積できた。また、室内と隣棟空間を一体とした自然冷房計画が行なわれ、緑化屋根や透水性舗装などが取り入れられた都内の中低層集合住宅についてもエクセルギーによる解析を行なうべく、1998年に実施された夏季の温熱環境実測のデータを利用するためのデータ整理と、その内容の検討とを行なった。

また、隣棟間断面の温度分布の計測から、透水性舗装は降雨の翌日には、蒸発冷却作用により終日通して路面を低温に保っていることが確認された。既往の研究報告では、保水性を持たない透水性舗装は蒸発効果が持続しないために、冷却効果があまり期待できないといわれてきたが、建物や樹木の計画的な配置により舗装に影を落とすことで、舗装面への日射吸収と蓄熱を十分に防ぐことが可能であり、建築的なデザイン次第で現状の透水性舗装の弱点を補い、長所を生かすことが出来ることを示した。団地周辺地域の緑被率が20%であるのに対して、深沢環境共生住宅は、屋上緑化と透水性舗装の採用により緑被率50%、透水性面積率77%を達成しており、それによる熱環境改善効果は、昼間の気温が周辺街区よりも13°C低温になっていることと、夜間の最低気温が1°C低くなっていることに現われていた。自然環境において、日射エクセルギーの消費に伴って生成されるエントロピーは、雨水の蒸発によって上空大気まで運ばれ、そこから長波長放射にともなって宇宙空間に廃棄されていることからも、都市部において、緑化や透水性舗装を採用して雨水の循環を積極的に作り出す技術は、自然共生の技術と位置付けられる。
酸素安定同位元素を用いた脳酸素代謝評価法の開発と脳虚血モデルにおける応用

研究課題の趣旨に従い、平成2年度、3年度を通じて以下の研究を行った。1.小動物(ラット)における局所脳血流量測定法の開発(1)トリフルオロヨ-ドメタン(CF_3I)を用いる方法:ラットに、CF_3Iを溶存させた生理食塩水を注入し、その血中濃度の推移と、摘出脳組織内濃度をヘッドスペ-スサンプラ-を装着した質量分析計付ガスクロマトグラフ(GCーMS)にて測定し、Autoradiography法に順じて、脳の各組織の血流量(局所脳血流量)を算出した。しかし、この方法では、試料採取中に多量のCF_3Iが蒸発離散するため、正確な値が求まらないことが分かった。(2)水ー18(H_2^<18>O)を用いる方法:ラットに、50%の水ー18を含む生理食塩水を注入し、その血中濃度の推移と、摘出脳組織内濃度をGCーMSにて測定し、KetyーSchmit法にて、脳の各組織の血流量(局所脳血流量)を算出した。この方法にて測定した脳血流量は、低換気や過換気により明らかに増減し、また値そのものもこれまで報告されてきた値と良く一致することより、十分な精度をもって局所脳血流量を反映することが分った。(3)ラット半脳虚血モデルにおける応用:ラット半脳虚血モデルを実験的に作成し、水ー18とGCーMSを用いた局所脳血流量測定を行ったところ、梗塞部位での明らかな血流量低下を示した。以上(1)ならびに(2)より、小動物における、水ー18を用いた局所脳血流量の測定法ならびにその応用が確立できたと考える。2.小動物(ラット)における局所脳酸素消費量測定法の開発ラットに、酸素ー18ガスを10分間吸入させ、吸入終了後直ちに全脳を摘出し、水ー18(酸素ー18ガスの代謝産物)の脳組織内濃度をGCーMSにて測定した。しかし、この方法では、酸素消費量が測定しえないことが分った。小動物(ラット)における局所脳血流量ならびに局所脳酸素消費量の測定法を開発を試みた。局所脳血流量の測定:ラットに、その尾静脈よりトリフルオロヨ-ドメタン(CF_3I)を溶存させた生理食塩水を1分間かけて持続注入し、その間6秒毎に動脈血採血を行った。CF_3I投与終了と同時に全脳を摘出し、全脳を大脳皮質、小脳等の各組織に分割した。採取した動脈血ならびに各組織に含まれるCF_3Iの量は、ヘッドスペ-スサンプラ-を装着した質量分析計付ガスクロマトグラフにて測定した。動脈血に含まれるCF_3I量の1分間の推移と脳の各組織に含まれるCF_3Iの量を、オ-トラジオグラフィ-法で用いられている脳血流量算出式に代入することにより、脳の各組織の血流量(局所脳血流量)を求めた。求めた値は、放射性同位元素(RI)を使って測定するオ-トラジオグラフィ-法での値と良く一致していた。従って、今回の研究により、RIを用いない局所脳血流量の測定法が確立できたと考える。局所脳酸素消費量の測定:ラットに、その頸動脈より酸素安定同位元素( ^<18>O_2)を溶存させた人工血液を瞬時に注入し、注入より1分後に全脳を摘出し、全脳を大脳皮質、小脳等の各組織に分割した。そして、分割した各組織に含まれるH_2 ^<18>Oの量を、ヘッドスペ-スサンプラ-を装着した質量分析計付ガスクロマトグラフにて測定した。脳の各組織に含まれるH_2 ^<18>

Oは投与した^<18>O_2の代謝産物であると考えられる。従って、脳の各組織に含まれるH_2 ^<18>Oを測定することにより、これまで小動物においては測定不能とされていた局所脳酸素消費量の測定が行えると考えた。しかし、平成2年度の研究では、未だ一定した値が算出できず、平成3年度の研究に望みを託しているのが現状である。小動物(ラット)における局所脳血流量ならびに局所脳酸素消費量の測定法を開発を試みた。局所脳血流量の測定:ラットに、その尾静脈より50%H_2^<18>O(水ー18)生理食塩水を1ml注入し、その後大腿動脈より3秒毎に40μlずつ30秒間採血を行った。採血終了と同時に全脳を摘出し、全脳を大脳皮質、小脳等の各組織に分割した。採取した動脈血ならびに各組織に含まれる水ー18の量は、ヘッドスペ-スサンプラ-を装着した質量分析計付ガスクロマトグラフにて測定し、KetyーSchmit法にて、脳の各組織の血流量(局所脳血流量)を算出した。この方法にて測定した脳血流量は、低換気や過換気により明らかに増減し、また、実験的に作成した脳梗塞モデルで、梗塞部位での血流量低下を示した。以上より、水ー18を用いた局所脳血流量の測定法が確立できたと考える。局所脳酸素消費量の測定:ラットに、酸素ー18ガスを10分間吸入させ、吸入終了後直ちに全脳を摘出し、全脳を大脳皮質、小脳等の各組織に分割した。そして、分割した各組織に含まれる水ー18の量を、ヘッドスペ-スサンプラ-を装着した質量分析計付ガスクロマトグラフにて測定した。脳の各組織に含まれる水ー18は投与した酸素ー18ガスの代謝産物であると考えられる。従って、脳の各組織に含まれる水ー18を測定することにより、これまで小動物においては測定不能とされていた局所脳酸素消費量の測定が行えると考えた。しかし、常に研究成果を報告しあっている米合衆国国立保健研究所(NIH)のDr.Pekarより、摘出脳に含まれる水ー18の量の増減は脳酸素消費量を反映しないことを指摘され、この方法では局所脳酸素消費量の測定が行えないことが判明した。
渦発生ジェットを用いた剥離・再付着過程の閉ループ制御に関する研究

後方ステップ流れの再付着過程ならびにディフューザ流れの剥離過程を閉ループ制御するシステムを構築することが本研究プロジェクトの目的である。まず、後方ステップ流れに渦発生ジェットを適用して、吹出し速度比と吹出し孔の最適化を実施し、渦発生ジェットをスパン方向に離散的に吹出したにもかかわらず、再付着過程がスパン方向にほぼ一様な2次元構造を持つので、再付着点近傍の壁面静圧を制御変数に選び、さらに、ジェットの吹出し速度比を操作変数に選ぶことにより、再付着距離の閉ループ制御システムを完成させ、再付着距離を16%短縮させ、100ミリ秒のオーダーの時定数を得ることを実現した。次に、開発された制御システムをディフューザの剥離制御に適用した。入口流路高さ80mm、入口流路幅と高さの比であるアスペクト比を9、開き角16度まで設定可能な片開きディフューザを設計・製作した。剥離点上流でスパン方向に1列に配置した吹出し孔からピッチ可変で渦発生ジェットを吹出す構造とし、渦発生ジェットの速度比ならびに吹出しピッチをパラメータとして、マイクロ壁面センサにより剥離点ならびに剥離泡内の順流率分布を計測し、ディフューザ流れの剥離抑制に効果的な渦発生ジェット吹出し配置を最適化した。併せて、開き角13度を境に、小規模な失速流れと大規模な再循環渦流れの2種類に分かれ、これらの流れに対する渦発生ジェットの最適値も判明した。しかしながら、後方ステップ再付着流れと異なり、剥離過程に関し、スパン方向の一様性を保つことが極めて困難であることが判明した。以上により、剥離点が移動するディフューザ流れの制御には困難さが伴い、剥離点が固定された後方ステップ流れの制御性が極めて良好であることが結論付けられた。併せて、広範な剥離流れに本制御システムを適用する際の技術的な課題や制約が明らかとなった。はく離再付着流れの基本モデルである後方ステップ流れにおいて、後方ステップ上流のスパン全体にわたり直径dの渦発生ジェットを与え、再付着領域壁面近傍流れの静的な性質について調べ、以下の結果を得た。吹出し間隔10dから20dの範囲でジェットを吹出した場合、後方ステップ端で三次元擾乱を与えたにもかかわらず、はく離再付着領域壁面近傍の流れはスパン方向に一様であり、二次元的な性質を示し、再付着距離は減少した。吹出し間隔が10dより狭い場合は二次元的な再付着距離の減少は得られず、30dより広い場合、個々のジェットに対応した周期的な変化がスパン方向に現れた。ジェット吹出し間隔20dにおいて、ジェット速度比の変化にかかわらずはく離再付着領域壁面近傍の流れは二次元的な性質を示し、ジェット速度比がVR=17において、再付着距離はジェット速度比の増加に対応して減少するので、ジェット速度比を用いて再付着距離の制御操作が可能である。次に、渦発生ジェットによる後方ステップ流れの再付着距離を閉ループ制御するシステムを検討し、以下の結果を得た。ジェット速度比に対する壁面静圧ゲインが最大となる流れ方向位置はX/H=7なので、ジェット速度比を制御操作変数、壁面静圧を制御変数として、再付着距離を制御する閉ループ制御システムを構築した。制御システムを壁面静圧ステップ応答試験に供試した結果、過渡制御、定常制御において良好な制御結果が得られ、制御システムの妥当性が確認された。併せて、次年度に備え、ディフューザはく離流れに上記制御システムを適用するため、ディフューザ流れの予備実験を実施した。

後方ステップ流れに渦発生ジェットを適用して、吹出し速度比と吹出し孔の最適化を実施し、渦発生ジェットをスパン方向に離散的に吹出したにもかかわらず、再付着過程がスパン方向にほぼ一様な2次元構造を持つので、制御パラメータを再付着点近傍の壁面静圧に選ぶことにより、再付着距離の閉ループ制御システムを完成させ、再付着距離を16%短縮させることを実現した。次に、開発された制御システムをディフューザの剥離制御に適用した。まず、入口流路高さ80mm、入口流路幅と高さの比であるアスペクト比を9、開き角16度まで設定可能な片開きディフューザを設計・製作した。剥離点上流でスパン方向に1列に配置した吹出し孔からピッチ可変で渦発生ジェットを吹出す構造とし、渦発生ジェットの速度比ならびに吹出しピッチをパラメータとして、マイクロ壁面センサにより剥離点ならびに剥離泡内の順流率分布を計測した。その結果、デイフューザ流れの剥離抑制に効果的な渦発生ジェット吹出し配置が最適化された。併せて、開き角13度を境に、小規模な失速流れと大規模な再循環渦流れの2種類に分かれ、これらの流れに対する渦発生ジェットの最適値も判明した。しかしながら、後方ステップ再付着流れと異なり、剥離過程に関し、スパン方向の一様性を保つことが極めて困難であった。以上の実験結果より、後方ステップ流れとディフューザ流れにおける制御特性を比較すると、剥離点が固定された後方ステップ流れの制御性が極めて良好であり、一方、剥離点が時間とともに移動するディフューザ流れの制御には困難さが伴うことが判明した。併せて、ディフューザ流れを含めた広範な流れに本制御システムを適用する際の技術的な課題や制約が明らかとなった。
層状酸化物強誘電体の電気的性質の研究

プロブスカイト構造の層状酸化物混晶系および立方晶プロブスカイト混晶系の物質合成(焼結体)を行ない、誘電測定を中心とした物性測定を実施した。対象とした系は、以下の通りである。1.層状酸化物混晶系Bi_2O_2層の間にプロブスカイト8面体NbO_6を2層含む物質であり、一般式MBi_2Nb_2O_9(但し,M=Sr,Ba,Pb)で表される物質のBiサイトをTlに置換したMBi_<2-x>TlxNb_2O_9等を合成した。室温以上に約600°Cまでの温度領域での誘電測定を行ない、終末組成(x=O)の強誘電キュリ-点の変化を追跡した。その結果,M=Pbの場合には、確実なキュリ-点の上昇が見出されて、ある程度Tlが置換され得るのではないかとの確証を得ている。最終的な結論を得るために、現在試料作製条件を詳細に制御するとともに,粉末X線パタ-ンを現在解析中である。2.立方晶ペロブスカイト混晶系BaTiO_3およびそれとまったく同じ相転移系列を示す物質であるKNbO_3の混晶系を合成した。これは本系の中間組成領域で構造的なガラス状態が出現するかどうかを調べることを目的としているが、窒素温度以下で,顕著な低周波誘電率に分散を見出した。現在,これがガラス的なものを反映しているかどうか解析中であり,また単純結晶による測定を準備中である。
オウンドメディアによるコミュニケーション効果とリレーションシップの形成

本研究の目的は、企業が提供するFacebookページ(以下、FBページ)のようなブランド・コミュニティのいかなるコンテンツに対して、どのような顧客がロイヤルティを高めるのか、どのようなコミュニケーションによって、コミットメントが高まり、長期的なリレーションシップが形成されるのかを解明することである。統合マーケティング・コミュニケーション戦略の一環として、FBページを活用する企業が多数存在するにもかかわらず、先行研究では、少数のFBページに限定して調査する、あるいは、多数のFBページのデータを集計して分析するアプローチが採られてきた。そこで本研究では、個人レベル(消費者)と集団レベル(FBページ)という階層的データを分析するための手法である階層線形モデルに着目した。階層線形モデルの適用可能性を検討するため、仮説1「個人レベルの効果に関して、FBページ間の異質性を考慮せずに分析するよりも、FBページ間の違いを加味したモデルの方が、説明変数(信頼、相互作用、コミットメント)による目的変数(推奨意図)に対する説明力が高い」、仮説2「個人レベルの効果のみならず、集団レベルの効果を扱うことにより、説明力はさらに高まる」を設定した。集団レベルの変数として、デモグラフィック、エンゲージメントランキング、満足度、FBページの特徴等を組み込んだ。分析の結果、集団レベルの誤差を固定効果とするよりも、変量効果としたモデルの方が適合度が有意に高い、個人レベルの効果に関して、FBページ間の異質性を仮定したモデルの方が、説明変数による目的変数に対する説明力が高いことが明らかになった。集団レベルの変数(年齢、男女比率、エンゲージメントランキング)には有意な効果が認められず、満足度、社会性においては、個人レベルの効果のみならず、集団レベルの効果を扱うことにより、モデルの説明力が高まることが見出された。昨年度の予備的な分析結果を踏まえて、今年度は50ブランドのFBページへの反応データを収集した。分析の結果、階層線形モデルの適用可能性がほぼ確認できた。集団レベルの変数として満足度が重要であることは、昨年度と今年度の調査データを通じて明らかになったが、他の変数は必ずしも仮説通りではない。次年度はそれらについてさらに精査する必要があるものの、研究の進捗としてはおおむね順調に進展していると考える。今年度の研究では、収集したデータがマルチレベルデータであり、その分析手法として階層線形モデルの適用可能性を確認した。その結果、前述の通り一定の成果と知見を得ることができた。そこで今後の推進方策として、モデルを拡張し、構造方程式モデリングにより、マルチレベルデータの分析を検討する予定である。合わせて、推奨意図といったポジティブ効果のみならず、情報に対する飽きや苛立ち、すなわち、広告コミュニケーション効果の分野で問題視されるウェアアウトといったネガティブ効果を検討することにより、長期的なリレーションシップについて明らかにしたい。ソーシャルメディアの出現によって、企業は積極的にブランド・コミュニティを運営して、対消費者とのコミュニケーションを充実させ、リレーションシップ形成に注力するようになった。そこで本研究では、ブランド・コミュニティの1つであるFacebook(以下、FBと略す)ページに着目し、FBページに対する同一化、エンゲージメントが媒介変数となって、信頼や相互作用、コミットメントに影響を及ぼすという仮定の下、FBページにおけるリレーションシップ形成について検討する。研究初年度として予備調査(FBアカウント所有の男女2059歳、計800名)を実施し、データを分析した結果、以下の知見が得られた。・FBページへの満足度は感情的態度、個人的ベネフィット、社会的ベネフィットから正の影響がある。しかしながら、認知的態度は影響を及ぼしていない。本研究では航空会社2社のFBページを対象としたために、認知的態度が有意に満足に影響しなかった可能性が考えられる。異なる製品カテゴリーでの検証によって、この点については精査したい。・アイデンティフィケーションは、認知的同一化、価値・目的の共有による同一化の2次元を仮定した。認知的同一化は社会的ベネフィット、満足から、また、価値・目的の共有による同一化は社会的ベネフィット、満足から正の影響がある。さらに、認知的同一化から価値・目的の共有による同一化への関係も見出された。・エンゲージメントに対する認知的同一化の影響は小さく、価値・目的の共有による同一化の影響は大きい。エンゲージメントは、信頼や相互作用、継続・推奨意図に対して強く影響を及ぼしている。・信頼からのコミットメント、継続・推奨意図への影響は小さい。一方、相互作用からのコミットメントへの影響は大きく、継続・推奨意図に対しても直接影響を及ぼしている。また、コミットメントから継続・推奨意図への影響は比較的大きい。研究の初年度として、先行研究のレビューとブランド・コミュニティの類型化を計画していた。「コミットメント」や「エンゲージメント」等に関する先行研究を追加的にレビューするという1つ目の目的は達成した。先行研究の成果に依拠して、FBページを含め、ブランド・コミュニティにおけるコミュニケーション効果の測定尺度が設定できた。一方、ブランド・コミュニティの類型化についてはブランド数がかなり多く、カテゴリーも多岐にわたるため、困難だと判断し、公表されているランキング等を活用して、今年度の分析対象を航空会社2社に絞り、予備調査を実施した。分析結果は、研究実績の概要で述べた通りであり、一定の知見が得られたとともに、次年度に向けて課題も明らかになった。したがって、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、企業が提供するブランド・コミュニティのいかなるコンテンツに対して、どのような顧客がロイヤルティを高めるのか、どのようなコミュニケーションを行うことによって、コミットメントが高まり、長期的なリレーションシップが形成されるのかを解明することである。そこで研究2年目の本年度は、主に製品カテゴリーの違いに着目して検討した。

調査を実施し、回答者が第一想起したFacebookページの評価を測定した(20代50代男女各309名計2,472名のデータを回収)。第一想起のカテゴリーを分類した結果、9カテゴリー(情報・通信330、食品・飲料324、交通・レジャー305、流通・小売業299、自動車・関連品211、ファッション・アクセサリー125、外食・各種サービス108、趣味・スポーツ用品103、化粧品・トイレタリー101計1,906件)で回答者100名以上となった。そこで、性別、年齢、閲覧状況と「いいね!」経験の有無をχ2検定により分析した。上位5カテゴリーに関して以下の知見が得られ、現在、上位のカテゴリーに絞り、コミュニケーション効果について精査している。・男女には有意差がある。男性の場合、交通・レジャー、自動車・関連品を、女性の場合、情報・通信、小売・流通業を挙げた人が多い。食品・飲料では有意差はない。・年齢にも有意差がある。20代では情報・通信が多く、食品・飲料、自動車・関連品は少ない。30代では情報・通信と流通・小売業が多く、食品・飲料は少ない。40代と50代では、食品・飲料は多く、情報通信が少ない。50代では自動車・関連品が多い。・情報・通信、交通・レジャーでは閲覧高頻度の人が多い。食品では高頻度は少なく、低頻度が多い。・いいね!経験有無については食品・飲料で無が少なく、コメント経験有が多い。情報・通信、流通・小売業で無が多い。交通・レジャーは無が少なく、有が多い。第一想起のカテゴリーを1件ずつ分類するという作業のために相当な時間を費やすことになったが、実に様々なFacebookページが閲覧されているという実態も明らかになった。現在までの分析結果は研究実績の概要で述べた通りであるが、さらなる検討に向け、カテゴリーごとのコミュニケーション効果についても詳細な分析を行っているところである。研究2年目として、一定の知見が得られたとともに、次年度に向けて課題も明らかになった。したがって、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、企業が提供するFacebookページ(以下、FBページ)のようなブランド・コミュニティのいかなるコンテンツに対して、どのような顧客がロイヤルティを高めるのか、どのようなコミュニケーションによって、コミットメントが高まり、長期的なリレーションシップが形成されるのかを解明することである。