hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアの電灯分化の資源利用と生物多様性

本研究は東南アジアの伝統的な社会習慣が自然生態系の生物・物理・化学過程にどのような人為的インパクトを与え、どのように調和的、持続的な社会生態系を作りあげたかを調べ、生態系修復の理論的根拠と技術的可能性を明らかにし、伝統社会が生物多様性を維持してきたメカニズムを解明することを目的とする。調査対象地域にはタイとベトナムを選んだ。タイ国チャチェンサオ県では換金作物の集約農業によって、平地の熱帯林のほとんどが消滅している。森林再生の試みとして、保護区を設けその周辺域に村を移住させる製作で森林と農業の調和をはかろうとしている中で、社会林業の理論の確率と普及が進められている。源氏の保護区周辺域の農村の農業生態系の実態を明らかにするために、キャッサバ、トウモロコシといった畑、水稲作水田、果樹園といった代表的な農業生態系の土壌地力(塩基置換要領、Ph,Ec,主要栄養分濃度など土壌分析10項目)の比較調査を行った。また、これら農耕地と生態学的撹乱度の異なる陸上生態系との比較も同様に進めた。調査した村の周辺にある撹乱を受ける前の自然林、撹乱後の遷移の進んだ二次林、および人為的にアグロフォレストリーとしてつくられた擬自然林や植林地についても、土壌地力および、環境指標性が優れるとされる土壌動物相の調査をおこなった。調査の結果、地力と土壌動物相のデータから、人為的な撹乱作用をあまり受けていない自然林の生態系に近いのは、擬自然林としてつくられたアグロフォレストリーであった。農業生態系の中では、キャッサバやトウモロコシの連作はやや地力低下蛍光が認められ、その中にあって水稲作水田の地力が良好であると考えられた。農民に対する聞き取り調査からも、キャッサバ、トウモロコシの地力の低下蛍光は栽培年を追うごとの収量低下として表れてきていた。調査した移住村は4、5年目のものであるが、換金作物の単作による地力の収奪は懸念すべき問題であると考えられた。その点アグロフォレストリーを機軸とした多様複合作の栽培技術開発と保護区周辺村への導入普及が今後の大きな課題であると考えられた。タイ国チャチェンサオ県内の上述の人工的な擬自然林、ユ-カリとアカシアの人工林、カオアンルナイ自然保護区の天然性林と二次林に永久調査区をもうけ、人為的に造成した森林と本来の自然林の各生態系の比較をおこなった。各調査地では樹種、胸高直径、樹高の毎木調査を行い、樹冠投影図、樹冠断面図を作成し、林分構造、種組成を比較した。擬自然林は天然生林と同程度の密度で造成されているが、種数は天然生林の半分程度であった。擬自然林は10年ほど前に造成されたが、平均胸高直径、平均樹高は天然生林と比べてほぼ同じであった。また10年生のユ-カリとアカシアの単一種の人工林にくらべて成長が遅いことがわかった。ベトナムはマングローブ林および陸上林を対象として、資源利用と生物多様性に関する調査をおこなった。また伝統的な資源利用の調査として、各地における少数民族の資源利用についても調べた。調査地はマングローブ林として、北部のテンエン、南部のカンゾ-、カマウの各地区、陸上林として北部のクックフォン、中部のバックマの各地区を対象とした。またカマウ地区ではメラル-カ林でも調査をおこなった。各地区とも1973年の解放後、植林などにより破壊された森林生態系が修復されつつあったが、その後の人工増加のため再度生態系の破壊がはじまっていた。そこで、1985年より開始されたドイモイ政策により、一定の林地を地域住民に借与し、農林漁業複合経営を営ませることにより、生物多様性の保全と住民の生活向上を両立させる試みが始まった。各地区とも現時点では成功しており、森林生態系は回復しつつあった。林地借与には少数民族の移住も含まれており、小さな範囲では伝統的な資源利用の適用がみられたが、全体的な農林業複合経営に反映されることはなく、伝統的な資源利用のもつ調和的、持続的資源利用技術を発展させた社会生態系の構築が今後の課題であろう。以上のタイ、ベトナムにおける調査により、伝統的な資源利用形体としてのアグロフォレストリーを機軸とした多様複合作の栽培技術あるいは農林業複合経営は、東南アジアにおける生物多様性の保全と生態系の修復、再生に有効な手段であると考えられた。

また、これら農耕地と生態学的撹乱度の異なる陸上生態系との比較も同様に進めた。調査した村の周辺にある撹乱を受ける前の自然林、撹乱後の遷移の進んだ二次林、および人為的にアグロフォレストリーとしてつくられた擬自然林や植林地についても、土壌地力および、環境指標性が優れるとされる土壌動物相の調査をおこなった。調査の結果、地力と土壌動物相のデータから、人為的な撹乱作用をあまり受けていない自然林の生態系に近いのは、擬自然林としてつくられたアグロフォレストリーであった。農業生態系の中では、キャッサバやトウモロコシの連作はやや地力低下蛍光が認められ、その中にあって水稲作水田の地力が良好であると考えられた。農民に対する聞き取り調査からも、キャッサバ、トウモロコシの地力の低下蛍光は栽培年を追うごとの収量低下として表れてきていた。調査した移住村は4、5年目のものであるが、換金作物の単作による地力の収奪は懸念すべき問題であると考えられた。その点アグロフォレストリーを機軸とした多様複合作の栽培技術開発と保護区周辺村への導入普及が今後の大きな課題であると考えられた。タイ国チャチェンサオ県内の上述の人工的な擬自然林、ユ-カリとアカシアの人工林、カオアンルナイ自然保護区の天然性林と二次林に永久調査区をもうけ、人為的に造成した森林と本来の自然林の各生態系の比較をおこなった。各調査地では樹種、胸高直径、樹高の毎木調査を行い、樹冠投影図、樹冠断面図を作成し、林分構造、種組成を比較した。擬自然林は天然生林と同程度の密度で造成されているが、種数は天然生林の半分程度であった。擬自然林は10年ほど前に造成されたが、平均胸高直径、平均樹高は天然生林と比べてほぼ同じであった。また10年生のユ-カリとアカシアの単一種の人工林にくらべて成長が遅いことがわかった。ベトナムはマングローブ林および陸上林を対象として、資源利用と生物多様性に関する調査をおこなった。また伝統的な資源利用の調査として、各地における少数民族の資源利用についても調べた。調査地はマングローブ林として、北部のテンエン、南部のカンゾ-、カマウの各地区、陸上林として北部のクックフォン、中部のバックマの各地区を対象とした。またカマウ地区ではメラル-カ林でも調査をおこなった。各地区とも1973年の解放後、植林などにより破壊された森林生態系が修復されつつあったが、その後の人工増加のため再度生態系の破壊がはじまっていた。そこで、1985年より開始されたドイモイ政策により、一定の林地を地域住民に借与し、農林漁業複合経営を営ませることにより、生物多様性の保全と住民の生活向上を両立させる試みが始まった。各地区とも現時点では成功しており、森林生態系は回復しつつあった。林地借与には少数民族の移住も含まれており、小さな範囲では伝統的な資源利用の適用がみられたが、全体的な農林業複合経営に反映されることはなく、伝統的な資源利用のもつ調和的、持続的資源利用技術を発展させた社会生態系の構築が今後の課題であろう。以上のタイ、ベトナムにおける調査により、伝統的な資源利用形体としてのアグロフォレストリーを機軸とした多様複合作の栽培技術あるいは農林業複合経営は、東南アジアにおける生物多様性の保全と生態系の修復、再生に有効な手段であると考えられた。東南アジアの生態系は人手が入らない自然生態系とは異なり、人々の生業のための管理を伴う「社会生態系」として存在してきていることの重要さをタイ・ベトナムの共同研究者との間で国際シンポジウムの開催・招へいによって再確認できた。
高温金属表面の酸化被膜がスプレー冷却の冷却特性に及ぼす影響

金属表面の酸化膜がスプレー冷却特性に及ぼす影響は,高温金属平板にスプレー流を衝突させて平板の温度履歴を測定するマクロな冷却実験と直径数100ミクロンの単一水滴をライデンフロスト温度以上の高温金属平板に衝突させて,その変形挙動を観察する実験によって調査された.冷却実験では,酸化被膜の存在によって平板表面の漏れ温度が上昇することが確認された.また,そのときの熱伝達率はこれまでに報告されている水の流量分布の関数で与えられる実験式では十分に整理することができず,そのため液滴径,衝突速度,衝突頻度の関数で与える実験式を提案した.また,液滴実験では,平板面の物性や表面粗度が,衝突後の液滴の変形プロセスに少なからず影響を及ぼすことが明らかになった.液滴を高温平板面に衝突させると,衝突時のウェーバー数が小さい場合は弾性的に反発し,大きい場合は多数の小液滴に分裂する.その臨界ウェーバー数が,表面が粗い場合小さくなることが明らかになった.以上述べたように,本研究の所期の目的はほぼ達成されたものと考えるが,未解決のまま残された問題も少なくない.したがって,今後ともこの研究を継続していくことが重要と考える.金属表面の酸化膜がスプレー冷却特性に及ぼす影響は,高温金属平板にスプレー流を衝突させて平板の温度履歴を測定するマクロな冷却実験と直径数100ミクロンの単一水滴をライデンフロスト温度以上の高温金属平板に衝突させて,その変形挙動を観察する実験によって調査された.冷却実験では,酸化被膜の存在によって平板表面の漏れ温度が上昇することが確認された.また,そのときの熱伝達率はこれまでに報告されている水の流量分布の関数で与えられる実験式では十分に整理することができず,そのため液滴径,衝突速度,衝突頻度の関数で与える実験式を提案した.また,液滴実験では,平板面の物性や表面粗度が,衝突後の液滴の変形プロセスに少なからず影響を及ぼすことが明らかになった.液滴を高温平板面に衝突させると,衝突時のウェーバー数が小さい場合は弾性的に反発し,大きい場合は多数の小液滴に分裂する.その臨界ウェーバー数が,表面が粗い場合小さくなることが明らかになった.以上述べたように,本研究の所期の目的はほぼ達成されたものと考えるが,未解決のまま残された問題も少なくない.したがって,今後ともこの研究を継続していくことが重要と考える.
乳児期にある低出生体重児とその母親の母子相互作用および育児ストレス

本研究の目的は,乳児期にある明らかな後障害のない低出生体重児とその母親を対象に,子どもの月齢による母子相互作用や育児ストレスの変化,関係性を明らかにすることであった.昨年度,研究計画の検証・充実に重点をおき,発達検査信頼性確保のためのトレーニング,および新生児行動観察における観察方法のトレーニングを受けた.今年度は新生児行動観察の信頼性・妥当性を得ることを目的に,実際の観察を行なった.また,低出生体重児を持つ母親と子どもの特徴を踏まえた支援を考えるにあたり,昨年度に受けたスーパーバイズ結果を元に,研究開始の対象年齢を引き下げることとした,本研究に使用する測定用具の妥当性を確認するとともに,支援の継続性を強化し介入の効果をはかるために,研究計画の再構成および質問紙の修正,作成を行なった.発達の過程で母子の相互作用を測定することは,同時に母子の関係に介入することになる可能性があり,継続的な支援を保障するため,新生児集中治療室のある看護単位でかつ地域の保健婦との連携だけでなく,外来においても看護婦による支援を行なっている施設の協力を得た.今後は生後早期からの支援モデル開発を目指し,慎重な計画の推進が求められる.したがって,縦断的に追跡するにあたっての手続きを検証中である.本研究の目的は,乳児期にある明らかな後障害のない低出生体重児とその母親を対象に,子どもの月齢による母子相互作用や育児ストレスの変化,関係性を明らかにすることであった.今年度は,研究計画の検証・充実に重点をおき,発達検査信頼性確保のためのトレーニング,および新生児行動観察における観察方法のトレーニングを受けた.また,低出生体重児を持つ母親と子どもの特徴を踏まえた支援を考えるにあたり,ハイリスク新生児への早期介入について実績にある,長崎大学医療短期大学部教授穐山富太郎氏に研究計画のスーパーバイズを受けた.そこで,本研究に使用する測定用具の妥当性を確認するとともに,支援の継続性を強化し介入の効果をはかるために,研究開始の対象年齢を引き下げる必要性について助言を受けた.発達の過程で母子の相互作用を測定することは,同時に母子の関係に介入することになる可能性があり,慎重な計画の推進が求められる.したがって,縦断的に追跡するにあたっての手続きを改めて確認した.次年度は,今年度の検証をもとに母子相互作用の成長発達に伴う変化を追跡する予定である.本研究の目的は,乳児期にある明らかな後障害のない低出生体重児とその母親を対象に,子どもの月齢による母子相互作用や育児ストレスの変化,関係性を明らかにすることであった.昨年度,研究計画の検証・充実に重点をおき,発達検査信頼性確保のためのトレーニング,および新生児行動観察における観察方法のトレーニングを受けた.今年度は新生児行動観察の信頼性・妥当性を得ることを目的に,実際の観察を行なった.また,低出生体重児を持つ母親と子どもの特徴を踏まえた支援を考えるにあたり,昨年度に受けたスーパーバイズ結果を元に,研究開始の対象年齢を引き下げることとした,本研究に使用する測定用具の妥当性を確認するとともに,支援の継続性を強化し介入の効果をはかるために,研究計画の再構成および質問紙の修正,作成を行なった.発達の過程で母子の相互作用を測定することは,同時に母子の関係に介入することになる可能性があり,継続的な支援を保障するため,新生児集中治療室のある看護単位でかつ地域の保健婦との連携だけでなく,外来においても看護婦による支援を行なっている施設の協力を得た.今後は生後早期からの支援モデル開発を目指し,慎重な計画の推進が求められる.したがって,縦断的に追跡するにあたっての手続きを検証中である.
球面半導体用単結晶シリコン微小ボールの精密加工

本研究では球状半導体に利用される単結晶シリコン球の研磨加工技術に着目した。すなわち、ウエハの場合に相当するフォトリソグラフィが行われる対象面を球面とし、新球度の高い単結晶シリコン球を量産し、この目的を達成しようとする技術戦略である。そのため、微小球を高精度で研磨するラップ盤の開発が急務となる。そこで本研究では、新しい発想の下で微小球研磨盤の開発を目指した。初年度(平成13年度)には、「ヤジロベー」型研磨装置を試作し、その研磨性能を検討した。また、それに合わせてゾル・ゲル法によるシリコン研磨剤の試作にも挑戦し、ある程度の成果を得た。2年目(平成14年度)には、遠心力による螺旋運動研磨法の設計を試みた。この研磨方式の原理は、高速・自動・量産研磨に適しており、画期的な波及効果も期待できる。ここではまず、試行錯誤を重ねてその設計、試作を行った結果、期待に近い性能を実現できる見通しを得ることができた。成果を要約すると以下のとおりである;(1)研磨能率が極めて優れている(2)真円度特性も従来型に比べ良好で、0.1μmオーダの真円度を容易に達成できる(3)研磨作業の自動化に適している本研究では球状半導体に利用される単結晶シリコン球の研磨加工技術に着目した。成果を要約すると以下のとおりである;(1)研磨能率が極めて優れている(2)真円度特性も従来型に比べ良好で、0.1μmオーダの真円度を容易に達成できる(3)研磨作業の自動化に適している球面シリコン半導体の精密加工を目指して,新しい研磨技術の開発を試みた。まず,これまで当研究組織が蓄積して来た球研磨に関する経験をもとに,微小球研磨装置を設計,試作した。この研磨装置の特色は,一般のディスク研磨方式とは全く異なる,カップ-球面座組合わせの,いわゆる2Cup研磨方式を採用していることである。そしてここでは,カップと球面座の上下カップの運動を独立に制御できる構造に設計することにより,研磨中の球体の運動を随意にコントロールできるように工夫した。本機の設計,試作は順調に展開し,本年度末にはほぼ完成した。本機の研磨特性は幾つかの実験条件の下で行われた。素材球(ガラス球BK7,6^φ)は真球度510μmであるが,約1hr.の研磨時間後には真球度1μmまで向上することができた。ただし,この真球度は当初の目標値よりもかなり低く,この改良が今後の課題である。一方,研磨機の設計,試作と併行して,ゾルゲル法による研磨スラリーの製法が検討された。粒径200nmのゾルゲルシリカスラリーがほぼ安定して合成できるまでに技術が向上した。その粒子の分散状況も良好であり,粒径分布も極めてシャープな分布曲線をなしていることが実験的にも確認された。分後の課題は合成速度のスピードアップによるスラリー生産効率の改善である。本研究では球状半導体に使用される単結晶シリコン微小球の研磨加工技術に着目した.すなわち,ウエハの場合に相当するフォトリソグラフィが行われる対象面を球面とし,真球度の高い単結晶シリコン球を量産し,この目的を達成しようとする技術戦略である.そのため,微小球を高精度で研磨するラップ盤の開発が急務となる.そこで本研究では,新しい発想の下で微小球研磨盤の開発を目指してきた.初年度(平成13年度)には,「ヤジロベイ型」研磨装置を試作し,その研磨性能を検討した.また,それに合わせてゾル・ゲル法によるシリコン研磨剤の試作にも挑戦し,ある程度の成果を得たが,十分満足できる性能を得るまでには至らなかった.そこで本年度は,遠心力による螺旋運動研磨法の設計を試みた.この研磨方式の原理は,高速・自動・量産研磨に適しており,成功すれば画期的な波及効果が期待できる.ここではまず,試行錯誤を重ねてその設計,試作を行った結果,どうやら期待通りの試験機を実現するまでに漕ぎ着けることができた.そして,同機の研磨性能を試験することによって:(1)研磨能率が極めて優れている.(2)真円度特性も従来型に比べて良好であり,0.1μmオーダの真円度を容易に達成できる.(3)研磨作業の自動化に適している.以上の成果を得ることができた.
低酸素誘導因子HIFによる糖鎖関連遺伝子の転写誘導とその病態的意義の総合的解明

低酸素抵抗性を獲得した癌細胞は悪性度が高く、高転移性で治療抵抗性を示す。我々は以前から低酸素抵抗性の獲得において鍵となる転写因子HIFが多数の糖鎖関連遺伝子の転写調節に関わることを解明してきた。本研究では癌細胞で重要な細胞接着分子CD44のリガンドであるヒアルロン酸の分解酵素遺伝子のうちHYAL1が低酸素により転写誘導されることを見いだし、これが癌治療の有力なターゲット遺伝子であることを明らかにした。またmicroRNAが調節する糖鎖関連遺伝子をMiaTrap法で調べ、GCNT2がmiR-199によって調節されることを見いだし、これも癌治療の有力なターゲット遺伝子であることを明らかにした。低酸素環境に置かれた細胞では、転写因子HIFの核移行が促進され、これにより低酸素環境への適応・耐性を増大させる上で重要な一連の遺伝子の転写が誘導される。我々は以前より糖鎖の合成・発現に関与する糖鎖関連遺伝子の転写調節機構を解析してきたが、これまでに検討した転写因子のうちで、HIFはとりわけて多数の糖鎖関連遺伝子の転写を誘導する点で際立っている。我々は従来からこの点に注目して検索を進め、HIFによる癌細胞の低酸素適応において糖鎖関連遺伝子が機能的にも大きく関与することを示す成績を得てきた。細胞が低酸素環境に置かれると、転写因子HIFの核移行が促進し、これにより低酸素環境への適応能ないし耐性を増大させる一連の遺伝子の転写が誘導される。HIFのターゲット遺伝子の作用は主として1細胞の代謝を嫌気的解糖にシフトさせる、2細胞運動能を亢進させ低酸素環境からの脱出を可能にする、3血管形成・造血を促進して酸素の供給を増大させる、の三つのグループに分類できる。我々は従来からこの点に注目して検索を進め、上記13のいずれにおいても糖鎖関連遺伝子の動向が大きく関与していることを示す成績を得てきた。これらの成績を基礎として、本研究ではこれまでに低酸素誘導因子HIFによって誘導されることが判明した糖鎖関連遺伝子をターゲットとした悪性疾患の治療法の樹立を試み、あわせてHIFによる糖鎖関連遺伝子の転写誘導の網羅的解析を継続して新規治療標的分子の同定を目指す。本年度は本研究の初年度であるため、今後の研究に必要な細胞・試薬類、とくに特異抗体の増産を行った。我々自身が樹立した抗糖鎖抗体について、ハイブリドーマ細胞を半透膜付きの二重培養フラスコで培養し、高濃度の単クローン抗体を含む培養上清を得た。また、実験に必要な遺伝子導入癌細胞株を作成した。本年度は本研究の初年度であるため、今後の研究に必要な細胞・試薬類、とくに我々自身が樹立した特異抗体の増産を行った。抗体の増産には費用が必要であったため、次年度及び次々年度の研究予算の一部の前倒し使用を行ったが、自作抗体の増産自体は予測通りに進行したので、本研究は順調に進展していると判定した。今年度は癌細胞で重要な役割を演じる細胞接着分子CD44のリガンドであるヒアルロン酸の合成酵素、HAS1、HAS2、HAS3のうちHAS3が低酸素により転写誘導され、またヒアルロン酸の分解酵素のうちHYAL1もまた低酸素により転写誘導されることを見いだして、転写因子HIFがそれらの誘導に深く関与することをレポーターアッセイおよびChIPアッセイにより実験的に証明した。これらの遺伝子をshRNAを用いてノックダウンした細胞を樹立し、その安定的クローンを得て、発現糖鎖や細胞生物学的実験、および実験動物を用いた腫瘍治療実験の準備を整えた。これらの遺伝子の5'調節領域における転写因子による調節に加えて、3'側におけるmicroRNAなどによる調節の有無を調査するため、3'UTR部のレポーターコンストラクトの作成、および細胞内でのmicroRNAの結合を確認するためのMiaTrapアッセイ法の準備を開始した。また、HAS3およびHYAL1とともにヒアルロン酸の代謝に関与するその他の遺伝子についても発現糖鎖や細胞生物学的実験、および実験動物を用いた腫瘍治療実験を行うための準備を開始した。本年度は今後の研究の展開に必要なベクター、遺伝子導入細胞の作成を行った。一部はすでに作成を完了し、他の一部は作成のための準備を整えた。またmicroRNAについて新しい研究法を採用するための準備を行った。以前より我々は癌細胞細胞表層の糖鎖の合成・発現・分解に関与する糖鎖関連遺伝子の転写解析機構を解析してきたが、これまでに検討してきた転写因子のうち、hypoxia inducible factor (HIF)はとりわけ多数の糖鎖関連遺伝子の転写調節に関わっている。我々は癌細胞で重要な役割を演じる細胞接着分子CD44のリガンドであるヒアルロン酸の合成酵素遺伝子、HAS1, HAS2, HAS3のうちHAS3が低酸素により転写誘導され、またヒアルロン酸の分解酵素遺伝子のうちHYAL1もまた低酸素により転写誘導されることを見いだした。レポーターアッセイおよびChIPアッセイにより、この転写誘導がHIFによるものであることを実験的に確認した。

さらに癌細胞においてHAS3およびHYAL1をshRNAによってノックダウンした安定的クローンを得て動物実験を行ったところ、HYAL1のノックダウンによって腫瘍の増生が統計的に有意に抑制されることを見いだした。この結果は、HYAL1が癌治療の有力なターゲット遺伝子であることを示唆する。また最近、低酸素による転写誘導にmicroRNAによる調節が関与していることが知られ始めたので、癌細胞において低酸素で誘導される糖鎖関連遺伝子についてmicroRNAの関与を検出するために3'-UTR部のレポーターコンストラクトを作成してレポーターアッセイを行い、またMiaTrapアッセイを行ったところ、糖鎖関連遺伝子のうちGCNT2がmiR-199というmicroRNAによって強く調節されていることを見いだした。糖鎖関連遺伝子GCNT2は低酸素により誘導されることが知られ、また上皮-間葉転換においても有意に誘導され、CD44-ヒアルロン酸系と同じく癌細胞の運動能や浸潤能に深く関与している事も判明した。これも癌治療の有力なターゲット遺伝子のひとつである可能性がある。低酸素抵抗性を獲得した癌細胞は悪性度が高く、高転移性で治療抵抗性を示す。我々は以前から低酸素抵抗性の獲得において鍵となる転写因子HIFが多数の糖鎖関連遺伝子の転写調節に関わることを解明してきた。本研究では癌細胞で重要な細胞接着分子CD44のリガンドであるヒアルロン酸の分解酵素遺伝子のうちHYAL1が低酸素により転写誘導されることを見いだし、これが癌治療の有力なターゲット遺伝子であることを明らかにした。またmicroRNAが調節する糖鎖関連遺伝子をMiaTrap法で調べ、GCNT2がmiR-199によって調節されることを見いだし、これも癌治療の有力なターゲット遺伝子であることを明らかにした。(今後の推進方策)本年度で研究に必要な抗体などの試薬類、遺伝子導入癌細胞株を作成できたので、次年度以降はこれらを用いて新規癌治療標的分子の解析・同定を行う予定である。(次年度使用額が生じた理由と使用計画)我々の研究室で樹立した単クローン抗体の増産には費用が必要であったため、次年度及び次々年度の研究予算の一部の前倒し請求を行ったが、これらは元来、次年度及び次々年度に作成予定であったものを前倒しして作成したものであるため、計画自体に大きな変更はない。本年度に実験に必要な遺伝子導入癌細胞株のうち主要な部分を作成できたので、次年度はこれらを用いて実験動物を用いた腫瘍治療実験を行う予定である。生化学、腫瘍学本年度は本研究の初年度であるため、今後の研究に必要な細胞・試薬類、とくに我々自身が樹立した特異抗体の増産を行った。抗体の増産には費用が必要であったため、次年度及び次々年度に予定していた研究予算の一部の前倒し使用を行った。投稿を予定していた論文のうちひとつの執筆がやや遅れたため、英文校正代として予定していた支出が次年度の支払いとなったため、その分が次年度使用額となった。翌年度分として請求した助成金の使用計画には変更がない。
ゲノムDNAメチル化動態を制御する分子機構の解明

(1)ES細胞におけるMSCVサイレンシングの安定性を制御する因子の同定GFPをコードするMSCVベクターをES細胞に感染後3日目にGFP発現細胞をSingle Cell Sortingによって単離し数週間後に各クローンにおけるGFP発現をフローサイトメトリーによって解析すると、ほとんどのクローンがモザイクな発現パターンを示すことが分かった。このモザイク・クローンについて再度発現細胞と非発現細胞をSortingにより分離すると、クローンごとに異なった速度で非発現細胞から発現を再開する細胞が出現した。このようなクローン間のサイレンシングの安定性の差異を制御する因子についてRNA干渉法を用いて探索を行った結果、不安定なサイレンシングを示すクローンで特異的にDnmt3Lがサイレンシング状態の維持に必要なことが明らかとなった。野生型ES細胞においてMSCVのサイレンシングはプロウイルスのDNAメチル化と極めて高い相関があることが知られ、また不安定なサイレンシングを示すMSCVクローンにおいてもサイレンシングとメチル化には高い相関があることが見い出されたので、このようなプロウイルスクローンの維持メチル化制御へのDnmt3Lの関与について検討を加えた。RNA干渉法を用いてDnmt3Lを一過性にノックダウンすると短時間でプロウイルスの一部が脱メチル化されることからDnmt3Lはメチル化状態の正確な維持に必要であると推測された。これまでの報告ではDnmt3LはDNAメチル化模様の維持よりもむしろその確立に寄与すると考えられてきたので、ここで見い出されたMSCVにおける維持メチル化への関与は、この分子の新たな機能の存在を示唆するものである。実際、メチル化模様の確立を担うDnmt3aおよびDnmt3bのノックダウンはDnmt3Lとは異なった作用様式を示すことからも、この可能性は強く示唆された。(3)研究全体の総括本研究課題においてES細胞におけるDNAメチル化の安定性制御に関わる因子としてDnmt3Lを同定した。その作用機序の詳細な解析を通じて、Dnmt3Lの維持メチル化への関与の可能性を見い出し、Dnmt3Lの生理的機能について新たなモデルを提案することが出来た。(1)MSCVのサイレンシングとDNAメチル化との相関GFPをコードするMSCVベクターをES細胞に感染後3日目にGFP発現細胞をSingle Cell Sortingによって単離し数週間後に各クローンにおけるGFP発現をフローサイトメトリーにて解析すると、ほとんどのクローンがモザイクな発現パターンを示した。このモザイク・クローンについて再度発現細胞と非発現細胞をSortingにより分離すると、クローンごとに異なった速度で非発現細胞から発現を再開する細胞が出現することが分かった。このようなクローンについて、プロウイルスのDNAメチル化を検討すると、発現の有無とメチル化の間には極めて高い相関が見られた。また、モザイク・クローンにおいて5-aza-deoxycytidineの添加によって発現の再開が起こることから、DNAメチル化がこの一過性のサイレンシングの原因であることが示された。(2)プロウイルスの染色体位置のマッピングモザイク・クローンについてプロウイルスの染色体位置を決定した。テロメアやセントロメアなどのヘテロクロマチン領域にはマップされず、通常の遺伝子コード領域に存在した。このことから、モザイク・クローンのサイレンシングは、ショウジョウバエで知られるposition effect variegationとは異なった機構によるものと考えられた。(3)クロマチン構成因子・ヒストン修飾との相関の探索MSCVをES細胞に感染後3日目にGFP発現細胞をSortし、数週間後に発現を維持した細胞と消失した細胞を再度Sortingにより分離して、プロウイルス領域のクロマチン構成因子やヒストン修飾の相違をクロマチン免疫沈降法にて比較した。ヒストンのアセチル化またはメチル化修飾について多くの特異抗体を検討したが、発現の有無と相関のあるものはなかった。また、Bmi-1やYY-1等のポリコーム因子についても検討したが、変化は見られなかった。この結果から、ES細胞におけるMSCVのサイレンシングではヒストン・コードやポリコーム遺伝子群の関与せず、DNAメチル化が中心的な役割を担う可能性が高いことが分かった。

実際、メチル化模様の確立を担うDnmt3aおよびDnmt3bのノックダウンはDnmt3Lとは異なった作用様式を示すことからも、この可能性は強く示唆された。(3)研究全体の総括本研究課題においてES細胞におけるDNAメチル化の安定性制御に関わる因子としてDnmt3Lを同定した。その作用機序の詳細な解析を通じて、Dnmt3Lの維持メチル化への関与の可能性を見い出し、Dnmt3Lの生理的機能について新たなモデルを提案することが出来た。
ショットピーニングと自己き裂治癒の併用によるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上

本研究ではセラミックスの摩耗特性に及ぼすショットピーニング(SP)の効果の調査を行うことを目的とした.供試材として窒化ケイ素および部分安定化ジルコニアを用いた.ボールオンディスク型摩擦摩耗試験を行った.摩耗の途中経過を明らかにするため,試験を中断し,摩耗面の観察・計測を行った.実験及び観察の結果,以下の点が明らかとなった.(1)セラミックスにSPを施工することで摩耗を抑制することができた.(2)摩耗が抑制されたのはSPにより導入された圧縮残留応力が粒界破壊を抑制したためと考えられる.これらのことから,SPはセラミックスの摩耗特性向上に有効であると明らかになった.本研究の目的は,ショットピーニングと自己き裂治癒を併用して,セラミックスの摩擦・摩耗特性を大幅に向上させることである.優れた自己き裂治癒能力を持つセラミックスを供試材とし,ショットピーニングおよび自己き裂治癒を併用することにより,セラミックスの摩擦・摩耗特性を大幅に向上させる手法を提案する.主な研究項目は以下のとおりである.(a)自己き裂治癒能力が優れたセラミックの開発と摩擦・摩耗特性の評価,(b)SPによるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上,(c)き裂治癒によるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上,(d)SPとき裂治癒の併用によるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上本年度は,摩擦摩耗試験機を導入し,ボールオンディスク型の試験を実施した.試験後,摩耗量を計測することにより,材料の耐摩耗性を評価した.まず,上記項目(a)として,アルミナ,窒化ケイ素およびジルコニアの基礎的な摩擦摩耗特性を評価した.続いて,窒化ケイ素およびジルコニアを用いて,上記項目(b)について研究を行った.その結果,以下の結果が得られた.(1)ショットピーニングを行うことにより試験片表面に圧縮残留応力が導入された.(2)ショットピーニングを行った試験片(SP材)はショットピーニングを行っていない試験片(Non-SP材)に比べて,耐摩耗性が向上した.(3)SPにより耐摩耗性が向上した理由は圧縮残留応力の効果によるものと考えられる.本研究の目的は,ショットピーニング(SP)と自己き裂治癒を応用してセラミックス摺動部材の摩擦・摩耗特性を低コストで大幅に向上させる手法を提案することである.この目的を達成するために,以下の(a)から(d)の研究を行う.(a)自己き裂治癒能力が優れたセラミックの開発と摩擦・摩耗特性の評価.(b)SPによるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上.(c)き裂治癒によるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上.(d)SPとき裂治癒の併用によるセラミックスの摩擦・摩耗特性の向上本年度は,以下の成果が得られた.(1)窒化ケイ素単体,アルミナ・炭化ケイ素複合材,窒化ケイ素・炭化ケイ素複合材,ジルコニア・炭化ケイ素複合材において,SPを行うことにより,耐摩耗性が向上することが明らかとなった(2)アルミナ・炭化ケイ素複合材において,SPおよびき裂治癒の併用を行うことにより,耐摩耗性が向上することが明らかとなった.近年,軸受け等の摺動部材として,セラミックスが注目されている.セラミックスは,金属材料と比較して耐熱性に優れ,低摩擦であるため,摺動部材に適用した場合に高温環境にも耐えることができる.しかしながら,セラミックスは,金属に比べ破壊靱性が低い.そのため,表面欠陥が発生した場合には,その欠陥を起点に突発的破壊に至る可能性があり,信頼性が低い.このため,セラミックスの摺動部材への適用範囲は限られている.このような問題に対し,セラミックスにショットピーニング(以下,SP)を施工し,圧縮残留応力を導入させることで転動疲労強度や曲げ強度を向上できることを明らかにしてきた.しかしながら,SPによるセラミックスの摩耗特性の向上の研究はほとんど行われていない.そこで,本研究では窒化ケイ素(Si3N4)および部分安定化ジルコニア(PSZ)の摩耗特性に及ぼすSPの効果の調査を行うことを目的とした.供試材として市販のSi3N4およびPSZを用いた.直圧式SP装置により,ZrO2ビーズを投射してSP処理を施した試験片を「SP材」と呼ぶ.SP材の表面に圧縮残留応力が導入されている.SP材およびNon-SP材について,ボールオンディスク摩擦摩耗試験機を用いて摩擦摩耗試験を行った.摩耗の途中経過を明らかにするため,試験を中断し,摩耗面の観察・計測を行った.実験及び観察の結果,以下の点が明らかとなった.(1)セラミックスにSPを施工することで摩耗を抑制することができた.(2)摩耗面観察,粗さ測定結果からNon-SP材とSP材で摩耗状態が大きく異なっていた.(3)表面状態が変化し摩耗が抑制されたのはSPにより導入された圧縮残留応力が粒界破壊を抑制したためと考えられる.これらのことから,SPはセラミックスの摩耗特性向上に有効であると明らかになった.本研究ではセラミックスの摩耗特性に及ぼすショットピーニング(SP)の効果の調査を行うことを目的とした.供試材として窒化ケイ素および部分安定化ジルコニアを用いた.ボールオンディスク型摩擦摩耗試験を行った.摩耗の途中経過を明らかにするため,試験を中断し,摩耗面の観察・計測を行った.実験及び観察の結果,以下の点が明らかとなった.(1)セラミックスにSPを施工することで摩耗を抑制することができた.(2)摩耗が抑制されたのはSPにより導入された圧縮残留応力が粒界破壊を抑制したためと考えられる.

これらのことから,SPはセラミックスの摩耗特性向上に有効であると明らかになった.ショットピーニングによる耐摩耗性向上については実験結果から明らかとなってきているため.27年度が最終年度であるため、記入しない。材料強度学耐摩耗性に対する自己き裂治癒およびショットピーニングと自己き裂治癒の併用効果が未解明の部分が多いためこの点を中心に研究を行う.ショットピーニングが摩擦摩耗特性に及ぼす影響が明らかになっているため,当初の予定通り,研究はおおむね順調に進展していると自己評価している.27年度が最終年度であるため、記入しない。(a)ショットピーニング材,(b)き裂治癒材,(c)ショットピーニング+き裂治癒材の3条件の実験を実施予定であったが,当該年度は(a)および(b)のみを行い,(c)は次年度実施することにしたため,試験片加工経費が少額で済んだため次年度使用額が生じました.27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究によって,窒化ケイ素とジルコニアについて,ショットピーニングが摩擦・摩耗特性に及ぼす影響が明らかになってきている.今後は,さらに多くの材料において,ショットピーニングとき裂治癒が摩擦・摩耗に及ぼす影響を明らかにする.主に前述の(c)ショットピーニング+き裂治癒材の実験を行うための経費として使用させていただく予定です.27年度が最終年度であるため、記入しない。当初,摩耗量を測定するためにレーザー変位計(80万円程度)を購入する予定でしたが,研究室既存の表面粗さ計を使用することで摩耗量の測定が可能でした.そのため,レーザー変位計を購入しませんでした.その代わりに試験片加工を多めに行いましたが,残額が生じてしまいました.次年度使用額については,試験片加工や試験治具購入費用として有効に使用したいと考えております.
「福祉の民間化」時代における「地域福祉型」福祉国家の形成―国際比較を通して

本研究の目的は地域福祉専門職の職業分析(国際比較)をとおして「福祉の民間化」時代の社会福祉のあり方を検証することであり、この目的に沿って国内外でのインタビュー調査を実施した。なお、研究実施計画では、本年度を来年度以降の準備期間(研究対象地域との連絡調整など)として位置づけていたが、いくつかの実施条件が変更したことから、若干の修正を余儀なくされた。第1に、2011年7月に日本国内で国際会議(アジア太平洋ソーシャルワーク会議)が開催されたことから、これまでの研究の経過について報告をおこなった。計画書に記載したとおり、平成21年度から地域福祉専門職養成過程の学際連携にかかわる国際比較調査を連携協力者と実施してきており、日本を含めた4カ国の比較結果について報告をおこなった。第2に、北欧の研究協力者との調整から、当初は次年度に予定していた北欧でのインタビュー調査を本年度実施した。また、当初はスウェーデンを調査対象国としていたが、スウェーデンよりもボランタリー・セクターが発展しているということから、調査対象をノルウェーに変更した。調査では、ノルウェー第1の都市であるオスロ市と第2の都市であるベクショー市を訪問し、各都市のボランティアセンターでのインタビュー調査に加え、オスロカレッジ大学、ディアコニーカレッジ大学、ベルゲンカレッジ大学の研究協力者と研究懇談会を開催し、情報交換をおこなった。以上に加え、当初の予定通り、アメリカ、ニューヨーク市のNPOを対象にインタビュー調査を実施し、国内においては大阪府茨木市、豊中市、堺市のコミュニティソーシャルワーカーを対象に同様のインタビュー調査を実施した。現在これらの調査から得られたデータを分析中で、その結果を2012年度に開催される日本社会福祉学会大会にて報告する予定である。
混合液における気泡底部の液膜の流れと伝熱に関する研究

気泡底部に存在する液膜先端のメニスカスが核沸騰熱伝達過程に非常に重要な役割を果していることがよく知られている。本研究ではレーザマッハツェンダー干渉計を用いて、飽和液に侵された傾斜ステンレス板上に形成されるメニスカス液膜からの蒸発熱伝達の測定を行い、液膜内の流れと伝熱について数値計算し,マランゴニ対流の影響を調べ、次の結果を得た。1.実験液体には、水、エタノール、エチレングリコールの純液、及びこれらの混合液エタノール/水、エチレングリコール/水を使用した。ステンレス板の表面温度が液膜の飽和温度より約1°Cの過熱度になるように調整し、伝熱面の底部に一様熱流束の加熱状態を保ったまま蒸発実験を行った。そして、液膜内温度分布と伝熱面の熱流束分布をマッハツェンダー干渉計により定量的に測定する方法を確立した。2.液膜についての数値計算をミクロ域とマクロ域に分けて行った。数値計算結果は実験結果と良好な一致を示した。ミクロ域ではマランゴニ対流の影響は無視することができ、マクロ域ではマランゴニ対流を含め自由対流が液膜の形状と伝熱を左右することが分かった。3.伝熱面の表面から深さ1mmに位置する8点における温度測定結果から熱伝導逆問題として伝熱面の表面温度と熱流束を推測した。推測した境界条件を用いた液膜内の伝熱の数値計算結果は、ほぼ実験結果と一致した。4.液体の屈折率は温度の変化により大きく変わるため、干渉縞における気液界面は若干変形し、精密な液膜形状変化を把握することは困難であった。混合液のメニスカス形状変化について、伝熱面の垂直方向からレーザを投射して、水平方向からカメラで撮影するなど、液膜の厚さの変化を測定する方法を今後確立することが必要である。本研究ではレーザマッハツェンダー干渉計を用いて、部分的に飽和液に侵された傾斜銅板上に形成されるメニスカス液膜からの蒸発熱伝達の測定を行い、マランゴニ対流の影響を調べ、次の結果を得た。1.実験液体には、水、エタノール、エチレングリコールの純液、及びこれらの混合液を使用した。銅板の表面温度が液膜の飽和温度より約1°Cの過熱度になるように調整し、一様熱流束の加熱状態を保ったまま蒸発実験を行った。2.液膜先端から1mmまでの範囲のメニスカスにおいては入熱の50%以上が熱伝導により伝達され、これに続く先端から1mm以上の液膜範囲は自然対流、熱伝導及び表面張力変化によるマランゴニ対流が複合することが分かった。3.伝熱面の表面から深さ1mmの位置の8点における温度測定結果から熱伝導逆問題として伝熱面の境界条件を推測した。4.液体の屈折率は温度の変化により大きく変わるため、干渉縞における気液界面は若干変形し、精密な液膜形状変化の判明は困難であった。混合液のメニスカス形状変化について、伝熱面の垂直方向からレーザを投射して、水平方向からマメラにて撮影するなど液膜の厚さの変化を測定する方法を今後確立することが必要である。
無衝突恒星系の力学的進化

本研究は、恒星系力学の問題の1つである「激しい緩和」現象を数値的に研究するものである。数値計算の方法は,研究代表者(藤原)が独自に開発した,無衝突Boltzmann方程式を用いるもので,これにより初期のvirial比が極端に小さい糸の力学的動化の研究が初めて可能となった。対象となる糸は,数値的方法の制限から球対称恒星系に限られるが,様々な質量分布とvirial比をもつ幅広いモデルを研究した。予備的研究は,1995年8月にドイツのMax-Planck-Institut fur AstrophysikでAndreas Burkertと共同で行い,計算方法の改良を行いながら研究すべきモデルを検討した。その後,本学のワークステーションが稼働を始めたので,本格的に計算を始め,いくつかの恒星系モデルの計算結果から得られた結論については,日本天文学会秋期年会(1995年10月,於北海道大学)で口頭およびポスター発表を行った。補助金の一部はこのさいの旅費にあてられた。また,その後の恒星系モデルの計算結果も含めた報告は,理論天文学懇談会シンポジウム(1995年12月,於国立天文台)においてもポスター発表の形で行った。現在,予定した恒星系モデルの計算が終了し,近く投稿すべく論文を執筆している段階である。補助金のうちの設備備品費は,ワークステーションのX端末と,PSプリンタに割り当てられ,ワークステーション上で計算を行うさいの,端末および出力装置として本研究に活用された。
「地域包括ケアに関わる多職種連携・協働能力尺度」の開発

昨年度は、研究者の体調不良により研究の推進ができなかった。業務内容の大幅な見直しを申し入れ、来年度に向けて研究推進のための各専門職能団体への研究対象者の推薦依頼の内諾や簡単な研究協力依頼を行うことができた。また、フォーカスグループインタビューを行うためのインタビュー内容の検討を行いインタビューガイドの作成を終了している。研究を実施するための倫理審査書類の作成等の準備が整っているため、2019年度は看護師、社会福祉士、介護福祉士、居宅介護支援専門員にたいするフォーカスグループインタビューを実施できる予定になっている。研究者の体調不良により研究の推進が順調にできていなかった。そのため、昨年度業務量の調整の申し入れを行い、今年度より業務の削減がなされ研究の推進ができるものと考えている。研究推進のための業務量の調整が終了し推進できる体制が整ったため、今年度は専門職を対象としたフォーカスグループインタビューを行い、地域包括ケアに関わる専門職の多職種連携に関する志向と志向を調整する能力の概念化を行っていく。異なった教育体系や基盤となる制度、役割を担っている専門職の「連携に関する志向」や「連携に必要な能力」は多様であると予測されるため、国内外の連携や地域包括ケア等の先行研究を取り寄せた。しかし、対象地域の研究協力依頼等は十分に行えていない。今後、インタビュー項目の精選を行いつつ、各専門職種集団への研究協力依頼を行っていく予定である。研究進捗を行う予定の時期に、研究者の体調不良等が重なったため、実施計画に遅れが生じている。今後の推進方法として、研究補助の事務職員からの協力を得つつ、文献の取り寄せや他の専門職への説明の調整を行って進捗できる体制を整えていく。研究の進捗予定により実施する予定であった研究発表等が行えず、旅費の支出や文献の取り寄せが予定数に達しなかったため、文献複写費や通信費の支出が発生しなかったため。研究推進を行うことができなかったため、物品使用と旅費の必要性が大幅に下がった。今年度は研究協力者への謝金の支払いや学会参加等により当初の使用計画通りに実施することが可能になるものと考えている。
高温高圧下における液体の理論的研究

液体を局所的に加熱した場合、どのように原子が運動して気泡ができるのかその微視的な描像はまだ明らかになっていない。またこれまでに気泡の膨張・収縮過程を流体力学的に説明する試みがなされているが,初期の気泡発生段階において流体力学的な記述がどの程度正しいのかもわかっていない。そこで本研究では分子動力学(MD)シミュレーションにより原子の振る舞いを調べ気泡のできる過程を解明した。周期的境界条件の下でAndersenの手法を用いて等圧MDシミュレーションを行った。粒子問の相互作用はLennard-Jones 12-6(LJ)ポテンシャルを使った。温度はT^*=1.0,密度はn^*=0.71とした。ここでLJポテンシャルの直径と深さを1とする無次元化した単位系を使っている。シミュレーションセルの中心付近の原子を速度スケーリングにより瞬間的に加熱した。系全体の粒子数5000個のうち80個をT^*=11まで加熱した。加熱により運動エネルギーの大きくなった原子が周りの原子をはじきとばして、中心付近の密度が薄くなり気泡が生じた。さらに時間がたつと周りの液体に圧縮されて気泡が消滅する過程も観察された。一方、巨視的な立場から気泡の運動を記述するためには流体力学のRayleigh-Plesset方程式が知られている。この方程式とMDシミュレーションの結果を比較するとよく一致した。このことから、流体力学も微視的な気泡を記述するのに有効であることがわかった。
強結合領域における超対称性理論及び超弦理論の解析

超弦理論についての相転移点まわりでの解析を行なった。これは、あるひとつの超弦理論については弱結合ではあるが、そのインスタントン補正の計算は困難であることが知られている。一方、この解析は,双対性を用いると別の超弦理論について古典的計算でこのインスタントン補正の計算を行なうことができる。そして、超弦理論の双対性の低エネルギー極限を考えるとゲージ理論の双対性を導出することができる。一般的にみて、このような解析は定性的には行なわれていたが、重力の効果を含んだ形で一般的に行なうことは困難であった。具体的には超弦理論の相転移点付近は強結合領域にあたり、そのまわりでの物理量を求める技術がなかった。本年度の研究実績としては、この相転移点まわりでの物理量を求める新しい方法を開発したことである。前年度までの研究により、場の量の候補を系統的に導き出手段が解っていたが、それを、物理的なものに組み直すためにそれらの場の量2つより、数を生み出す形式を作成しそれにより、物理的な場を選び出すことができることを示した。このような一般的な手段の開発により、サイバーグウィッテン理論の超弦理論的な補正項を計算することができた。ここ数年の研究により、超対称性ゲージ理論や、超弦理論の非摂動論的解析がめざましい進歩を遂げてきた。ある種の超対称ゲージ理論においては、それが厳密に解けることがわかり、それまで仮設でしかなかったことが具体的にいえたり、新たな予言を示唆することができつつある。また、超弦理論においては、多数ある超弦理論の相互の関係が予測され、弦理論の大統一理論の構成が始まっている。またそれについてのより新しい構成法が提案され、その解析に対するより精密な研究がなされてきて、より根本的な定式化が必要となってきている。そして、本研究課題における一つの目標はそれらの解析に対しての、定性的理解からより定量的理解についてであったが、このことについては着実に成果をあげてきた。まず、超対称ゲージ理論については、強結合領域における、共形不変な理論となる点付近での物理量の具体的な計算が可能となった。この事自身は一つの成果としてとらえられるが、しかし、その反面その物理的な解釈について、今のところ逆に理解しにくいものとなっている。これについては、来年度以降の課題である。そして、今年度重点的に研究を進めてきたのは超弦理論の解析についてである。タイプIIと呼ばれる超弦理論では、その強結合領域においてはゲージ対称性の回復する点がみられ、そのまわりでは通常の超対称ゲージ理論の弱結合展開が可能となることが知られている。本研究課題において強結合展開の具体的な技術を開発することができた。超弦理論についての一つ目の成果はは次のようなものである。まず物理量を幾何学的にとらえ、それを微分方程式の形にしてその解をもとめるが、強結合領域におけるその具体的な解の形が、系統的に求められることをしめされた。このことについては、すでに雑誌に掲載されている。さらに二つ目の成果としては、その微分方程式の解から物理量を構成する具体的技術を開発することができたことである。現在それを、場の数の少ない場合に対して適用し重力の補正を含めた物理量の計算を遂行することができている。これについては、現在論文を執筆中である。これらは、超弦理論のここの解析としては大きな前進とみられるが、一方、弦理論の統一的な理解ということに対してはその研究の進展を欠いていることは否めない。そのため来年度はこの方面の研究が急務と思われる。
臨床応用を目指したフッ素系軟質裏装材における長期粘弾性と生物学的安全性の検討

超高齢社会において高度に顎堤が吸収した全部床義歯の難症例が増加し,また,高齢者への訪問診療も増える現在,高い耐次性と操作性を兼ね備えた軟質裏装材の必要性が予測される.これまで,フッ素系モノマーを用いた加熱重合型軟質裏装材を試作し,高い耐汚染性,低い吸水量・溶解量,適度な粘弾性を示したことを報告した.そこで,今年度は,加熱重合型フッ素系軟質裏装材で得られた物性を可能な限り維持し,常温で短時間に重合を可能にする光重合型フッ素系軟質裏装材の開発を目的とし,異なる重合方法によって試作したフッ素系軟質裏装材の基礎的物性を比較検討した.粘弾性の測定には,直径10mm,厚さ3mmの円板状の試験片とし,クリープメーターを使用し,1.96Nで60秒間荷重した.測定は,試験片作製直後と37°C水中に1週間浸漬した後に行った.得られた結果は一元配置分散分析にて評価を行った.フッ素系モノマーを用いて試作した軟質裏装材は光重合型と加熱重合型共に初期状態では同様な粘弾性を示し,フッ素系軟質裏装材の光重合型への今後の展開が示唆された.超高齢社会において高度に顎堤が吸収した全部床義歯の難症例が増加し,また,高齢者への訪問診療も増える現在,高い耐次性と操作性を兼ね備えた軟質裏装材の必要性が予測される.これまで,フッ素系モノマーを用いた加熱重合型軟質裏装材を試作し,高い耐汚染性,低い吸水量・溶解量,適度な粘弾性を示したことを報告した.そこで,今年度は,加熱重合型フッ素系軟質裏装材で得られた物性を可能な限り維持し,常温で短時間に重合を可能にする光重合型フッ素系軟質裏装材の開発を目的とし,異なる重合方法によって試作したフッ素系軟質裏装材の基礎的物性を比較検討した.粘弾性の測定には,直径10mm,厚さ3mmの円板状の試験片とし,クリープメーターを使用し,1.96Nで60秒間荷重した.測定は,試験片作製直後と37°C水中に1週間浸漬した後に行った.得られた結果は一元配置分散分析にて評価を行った.フッ素系モノマーを用いて試作した軟質裏装材は光重合型と加熱重合型共に初期状態では同様な粘弾性を示し,フッ素系軟質裏装材の光重合型への今後の展開が示唆された.