hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
紫外線DNA損傷と免疫抑制の関連に関する研究

皮膚は種々の免疫担当細胞により構成される免疫臓器であるが、生体の最外層に位置するために紫外線照射によりその機能が抑制される。まず、正常マウスを用いて接触アレルギー感作に及ぼす中波長紫外線(UVB)の作用を検討した。紫外線の総照射量のみならず照射面積、照射回数、感作ハプテンの濃度、塗布面積など種々の因子によって局所的あるいは全身的な免疫抑制の程度が異ることを見た。一方、紫外線に発癌性のあることは周知の事実であるが、その機序としてDNA損傷に基づく遺伝子変異が最も重要視されている。したがって、DNA損傷の修復機構を欠く色素性乾皮症(XP)患者は、紫外線により容易に皮膚癌を発生する。しかし近年、紫外線による腫瘍免疫の抑制も発癌に関与することが明らかとなった。われわれは遺伝子ターゲッテイングにより開発されたXPモデルマウスは、紫外線癌を生じ易いばかりではなく、紫外線による急性炎症が強度で、かつ、免疫抑制をうけ易いことを見出した。これは、DNA損傷、紫外線炎症、免疫抑制の関連を示唆する実験結果である。さらに、XPモデルマウスは、紫外線によりNatural killer(NK)細胞の活性が著しく低下することも易発癌に関与するものと考えられる。また、XPマウスは、紫外線によりプロスタグランジン(PG)を皮膚において大量に産生ずることを証明した。PGは、紫外線炎症、免疫抑制、NK細胞性抑制のすべてに関与する可能性があり、現在、その直接的な証明を計画中である。紫外線照射により皮膚とくに表皮角化細胞は,種々のサイトカインを産生遊離する。これらのサイトカインが免疫担当細胞に作用して生体の免疫を抑制すると考えられる。DNAは紫外線により傷害されることから,紫外線免疫抑制の最初のターゲットはDNAである可能性がある。そこでわれわれは,紫外線によるDNA障害の修復欠損を示す色素性乾皮症(XP)のモデルマウスを用いて紫外線免疫抑制の実験を行った。まず,抗原提示細胞である表皮ランゲルハンス細胞(LC)は,紫外線照射により減少するが,XPマウスではとくに著しく減少した。すなわち,UVB25mJ/cm^2照射24時間後では,対照マウスのLCは照射前の約70%に減少したのに対して,XPマウスでは約40%となり回復も遅延した。以上の結果から,紫外線免疫抑制にはDNA損傷により産生される免疫抑制因子が関与する可能がある。われわれは、遺伝子ターゲッティングにより開発されたxpモデルマウスは、紫外線癌を生じ易いばかりではなく、紫外線による急性炎症が強度で、かつ、免疫抑制をうけ易いことを見出した。さらに、XPモデルマウスは、紫外線によりNaturalklUer(NK)細胞の活性が著しく低下することも易発癌に関与するものと考えられる。また、XPマウスは、紫外線によりプロスタグランジン(PG)を皮膚において大量に産土することを証明した。陀は、紫外線炎症、免疫抑制、NK細胞活性抑制のすべてに関与する可能性があり、現在、その直接的な証明を計画中である。
イオン液体を用いたセルロースなどのバイオマスからの画期的グルコース生産法の開発

セルロースを疎水性イオン液体、酸及び塩化リチウムと混合し、マイクロ波加熱すると、迅速に加水分解させてグルコースを40%以上の収率で単離できることを見いだした。この分解反応では、グルコース以外のものができない選択的な分解を達成できる。またグルコースにはイオン液体が混じってこない形で単離できるため、発酵法によるエタノール生産に適用できる可能性がある。イオン液体は99%以上回収でき、それらは効率を落とすことなくセルロースの分解反応に再利用可能であった。グルコースの収率は加えた塩化リチウムの量に比例した。セルロースの解重合反応をイオン液体中で進行させることを目指し、セルロースは溶かさないが、極性の高いイオン液体として[TFSA]をアニオンとして有するイオン液体を用いたセルロースの解重合反応を検討した。セルロースを[TMPA][TFSA]と混合し250°Cまで加熱したが、全く反応しなかった。しかし、LiClと濃塩酸(12M)を加え、セルロースを100°Cで1時間加熱すると、セルロースの半分程度が溶解し、反応が起こっていることが示唆された。ろ過後イオン液体を水で薄め、これを塩化メチレンで抽出し、得られた有機層および残った水相を減圧濃縮すると、有機層からはイオン液体が回収できることがわかった。回収率は99%であり、NMRの結果からほぼすべてのイオン液体が反応することなく回収できることがわかった。水相を濃縮したものを重水でNMR測定したところ、グルコースの信号が得られ、この解重合反応ではセルロースからグルコースが得られてくることがわかった。興味深いことに、グルコースが転位後脱水したフルフラールなどの生成物は一切見られないことがわかった。HPLC分析およびグルコーステストキットによる定量から、この反応ではセルロースの23%がグルコースとして得られることがわかった。約60%のセルロースが解重合されることなく不溶性固体として回収できることから、この反応で得られるグルコースの転化率は50%を超えることがわかった。現在この反応の詳細を明らかにする検討と、グルコースの収率を向上させる検討を行っている。また、ここで回収されたイオン液体を再び解重合反応に用いたところ、同様の効率でグルコースへの変換ができることがわかった。すなわち、この方法ではイオン液体を繰り返し利用できる可能性が高いことが示唆された。イオン液体を用いたセルロースの加水分解反応を前年度見いだした塩化リチウムと塩酸を加える条件の検討を行った。加水分解反応は通常の加熱で行っても進行するが、[TMPA][TFSA]中での反応はマイクロ波加熱を行うと加速され、通常加熱で1時間程度の加熱が必要であったものが数十分程度の反応でグルコースの生成がほぼ完了することがわかった。すなわちグルコースの収率は15分の加熱で18%に達し、マイクロ波加熱が反応加速に大変効果的であることがわかった。しかし、それ以上加熱しても反応は進行せず、セルロース残渣が約50%残ることがわかり、グルコースの収率は増えないことがわかった。現在反応を完結させるべく添加する塩化物塩を変えて反応条件の検討を行っている。一方反応の追跡を容易にするために、反応混合物中に生じたグルコースを直接HPLCによる定量を検討した。しかしグルコースが存在することはグルコース定量用のカラムを使うことで確認できたものの、生じる濃度が薄いために、検出器である示差屈折計の検出限界程度となってしまい、うまく定量することができないことがわかった。また、この反応系が水とイオン液体が分離しているので、それらからのサンプリングが困難であったので再現性のあるデータがとりにくい問題点も明らかとなった。従ってバッチ処理による酵素によるグルコース定量とNMRによるグルコースの確認の方法で反応条件を検討する方法に頼らざるを得ず、条件検討に効果的な方法を探索する必要があることがわかった。セルロースの分解反応をさらに効果的にするために以下の検討を行った。塩化リチウムを添加するとセルロースの分解効率が上がることが示唆されていたので、添加量を増やして分解反応を行ったところ、添加量に比例して、見反応セルロース残渣が減少しつつ、グルコースの収率が向上することがわかり、最終的に1.5gの塩化リチウムを添加するとグルコースの収率を40%以上にすること成功した。このとき、水相を乾固した成分には塩化リチウムとグルゴースしか含まれておらず、イオン液体に汚染されていないグルコースを得るごとができた。イオン液体は抽出により99%以上回収できた。このときTFSAアニオンの塩化物アニオンによる交換はほとんど起こらず、回収したイオン液体をそのまま再利用することが可能であることがわかった。6回まで再利用してセルロースの分解を行ったがいずれも40%以上の収率でグルコースが得られ、イオン液体も常にほぼ定量的に回収できることがわかった。

この方法のバイオマスの有効利用方への展開を目指して、実際のバイオマス(山口大学常盤キャンパスで採取した落ち葉)を用いて同一条件で反応を行ったところ、2wt%の収率でグルコースを得ることに成功した。落ち葉には100%セルロースが含まれているわけではないので、この結果は実際のバイオマスへの展開の第一歩として重要と思われる。また、セルロースを分解して得られたグルコースを使って発酵法によるバイオエタノール生産の検討も行った。しかし、この方法で得られたグルコースは塩化リチウムが多量に含まれており、酵母にとって塩濃度が高すぎたため発酵には至らずエタノールへの変換はできなかった。今後塩化リチウムの効果的な除去が課題として残ることがわかった。
網膜硝子体界面病変における硝子体コラーゲンの異常とtypeIIコラーゲンの遺伝子多型の検索

硝子体はコラーゲンの3次元構造に高分子ヒアルロン酸が絡みつき、ゲルの形態を保っている。硝子体は乳児では均質無構造なゲルから成るが、加齢とともにゲルの液化が生じる。硝子体コラーゲンの75%を占めるII型コラーゲンは細胞内でプロコラーゲンとして産生され、分泌後C末端ペプチド(CPII)が切断されてコラーゲンとなる。このためCPIIはII型コラーゲンの産生量を反映する。我々はこれを硝子体コラーゲン産生の指標として応用した。硝子体手術中に硝子体サンプルを採取し、CPIIとヒアルロン酸を定量した。ELISAによる測定から、CPIIは硝子体中に豊富に分泌されていることがわかった。硝子体中のCPIIの分子量について、ゲル濾過法を用いて検索したところ、これまでに報告のある関節液中のCPIIと同じ分子量(105kDa)であった。糖尿病網膜症の硝子体サンプルの検索から、硝子体コラーゲンは加齢とともに産生が減少することがわかった。高分子ヒアルロン酸はコラーゲンとともに硝子体の主要な成分であるが、その濃度もまた加齢とともに減少していた。また、硝子体手術後に液空気置換を行った症例では、この際に採取した液体についても同様の検索を行った。硝子体手術後、硝子体中のヒアルロン酸濃度は著しく減少したが、CPIIは術中サンプルと同レベルであった。このことから、硝子体手術後も硝子体コラーゲンの産生が継続している可能性が示唆された。硝子体は主にII型コラーゲンからなる骨格に高分子ヒアルロン酸が包まれ、ゲルを形成しているが、その代謝様式や再生の有無は不明である。我々は硝子体手術および術後の液空気置換時に硝子体サンプルを採取し、液性成分中のヒアルロン酸(HA)と、II型コラーゲンの前駆体でII型コラーゲン産生の指標となるII型プロコラーゲン-Cペプチド(CPII)の濃度をELISA法で測定した。また、硝子体手術前後にプリムスを用いて網膜電図を測定し、無硝子体状態での網膜の機能を検索した。現時点で以下の新知見を得ている。1.糖尿病網膜症では、硝子体中のHA濃度とCPII濃度は正の相関があった(n=58,r=0.478,P<0.0005)。2.女性糖尿病網膜症(26眼)の硝子体中HA濃度およびCPII度はともに年齢と負の相関があった。一方、男性糖尿病網膜症(32眼)の硝子体中HA濃度、CPII濃度は年齢と相関がなかった。3.糖尿病網膜症(58眼)、黄斑円孔(38眼)、黄斑前膜(17眼)、裂孔原性網膜剥離(15眼)の硝子体中HA濃度およびCPII濃度はともに、裂孔原性網膜剥離<黄斑円孔<黄斑前膜<糖尿病網膜症と、硝子体の液化が強い疾患ほど低濃度である傾向があった。4.硝子体液手術後に液空気置換を行った15眼(糖尿病網膜症11眼、黄斑円孔4眼)で、硝子体手術中に得たサンプル(V群)と液空気置換で得たサンプル(F群)を比較したところ、F群のHA濃度(18.1±3.18μg/mL)はV群(84.2±11.6μg/mL)よりも有意に低かった(P<0.001)。一方、CPII濃度はF群(4.84±0.35ng/mL)とV群(4.82±0.40ng/mL)に差はなく、CPIIは硝子体手術後も手術前と同レベルで存在することが判明した。これにより、硝子体II型コラーゲンは無水晶体眼でも産生されている可能性が示された。

硝子体はコラーゲンの3次元構造に高分子ヒアルロン酸が絡みつき、ゲルの形態を保っている。硝子体は乳児では均質無構造なゲルから成るが、加齢とともにゲルの液化が生じる。硝子体コラーゲンの75%はII型コラーゲンから成る。一方、II型コラーゲンは関節にも多く分布する。軟骨細胞ではII型コラーゲンはプロコラーゲンとして産生され、分泌後C末端ペプチドが切断されてコラーゲンとなる。このため、整形外科領域では関節液中のC末端ペプチドの測定により、II型コラーゲンの産生量が調べられている。我々はこれを硝子体コラーゲン産生の指標として応用することを試みた。そして、硝子体手術中に採取した硝子体サンプル中のII型コラーゲンC末端ペプチドとヒアルロン酸の測定を行い、以下の知見を得た。ELISAによる測定から、II型コラーゲンC末端ペプチドは硝子体中にも豊富に分泌されていることがわかった。さらに、この分子量をゲル濾過法で検索したところ、関節液中のものと同じ分子量(105kDa)であった。糖尿病網膜症の硝子体サンプルの測定から、硝子体コラーゲンは女性では加齢とともに産生が減少している一方、男性では加齢による差はないことがわかった。高分子ヒアルロン酸はコラーゲンとともに硝子体の主要な成分であるが、その濃度もまた女性のみ加齢とともに減少していた。このことから、硝子体の加齢に伴う変化の様式には男女差があることが推測できた。黄斑円孔や黄斑前膜は60代に好発し、その3分の2が女性である。我々はこれまでの研究成果から、これらの疾患の発症に、硝子体の加齢に伴い生じる硝子体の液化やそれに伴う硝子体皮質の牽引が深く関与していることを実証してきた。今回の硝子体サンプルの検索結果から、高齢女性に多い黄斑円孔や黄斑前膜の発症機序における、硝子体コラーゲン産生量やヒアルロン酸濃度の加齢性変化の関与が示唆された。
新規固相上縮合反応を用いるドラスタチン15の効率的合成と構造活性相関研究

ドラスタチン15は、1989年インド洋産タツナミガイより単離・構造決定された抗腫瘍性Depsipeptideで、Nメチルアミノ酸を含むペプチド部とピロリドン環を有する非ペプチド部からなっている。タツナミガイからはこのほかにも多くの抗腫瘍性化合物が単離・構造決定されているが、ドラスタチン15はその中でもドラスタチン10と並んで最も抗腫瘍活性が高い化合物であり、臨床での利用が検討されつつある化合物である。本研究では、α,α-ジアルキルアミノ酸と同様に縮合困難とされるNメチルアミノ酸の効率的縮合へのCIP試薬の適用を検討し、本縮合剤を用いるドラスタチン15の効率的合成ならびに構造活性相関研究を行うことを目的とした。1.Nメチルアミノ酸の固相縮合反応の確立:新規縮合剤を利用した固相縮合反応条件の検討をモデル実験により行った。その結果、β位での分岐を有するメチルアミノ酸の縮合も可能であることがわかった。2.ドラスタチン15の合成法の確立:全体をペプチド部と非ペプチド部の2つに大きく分け、両者をラセミ化の危険のないPro残基間でCIP試薬を用いて縮合する合成経路を採用した。ペプチド部の合成には1で確立したNメチルアミノ酸の固相担体上での縮合を応用した。クロロトリチル樹脂担体にドラスタチン15ペプチド部の各構成アミノ酸をCIP法により順次縮合させ、最後に、酢酸で樹脂からのペプチド鎖の切断を行なうことにより、反応中間体を単離・精製することなく容易に目的化合物を得ることができた。非ペプチド部のピロリドン骨格は、PhaとC2ユニットの縮合により形成させた。C2ユニットとしてはMeldrumエステルを利用した。さらに、Hivaのエステル化反応にもCIP試薬を応用し、すべての活性化反応をCIP試薬を用いて行なった。最後に、両成分の縮合をCIP/HOAt法により行ない、ドラスタチン15を得た。この一段階縮合反応は、ドラスタチン15の構造決定を行なったPettitらが当初試みた合成経路であるが、縮合効率が上がらなかったため断念した方法である。構造活性相関:各構成アミノ酸の疎水性、親水性のバランスを考慮しつつアミノ酸の置換を行なうため、固相上縮合反応における反応ユニットの置換を行って誘導体の合成を行った。ドラスタチン15は、1989年インド洋産タツナミガイより単離・構造決定された抗腫瘍性Depsipeptideで、臨床での利用が検討されつつある化合物である。ドラスタチン15には、通常のα-アミノ酸以外にdolapyrrolidone(Dby)、2-hydroxyisovaleric acid(Hiva)、dolavaline(Dov,N-dimethyl valine)が含まれており、通常の固相ペプチド合成法では本化合物を合成できない。本研究では、α,α-ジアルキルアミノ酸と同様に縮合困難とされるNメチルアミノ酸の効率的縮合へ最近我々が開発した高活性クロロイミダゾリジウム縮合剤-CIP-を適用し、ドラスタチン15の効率的合成ならびに構造活性相関研究を行うことを目的とした。このため、平成10年度にはドラスタチン15の効率的合成法の確立を行なった。

すなわち、分子全体を、ぺプチド部と非ペプチド部の2つに大きく分け、両者をラセミ化の危険のないPro残基間でCIP試薬を用いて縮合することにより、一挙にドラスタチン15を得ることとした。i)ペプチド部の合成;合成に先立ち、モデルペプチドを用いて反応条件の確立を行なった。ついで、クロロトリチル樹脂担体にドラスタチン15ペプチド部の各構成アミノ酸をCIP法により順次縮合させ、最後に、酢酸で樹脂からのペプチド鎖の切断を行ない、目的とするペプチド部を効率良く得ることができた。ii)非ペプチド部の合成;まず、HivaとPhe-OBzlをCIP法で縮合後、水酸基の保護とカルボキシル基の脱保護を行なった。ついで、Meldrumエステルとの縮合を同様にCIP法で行ない、得られる縮合体を単離することなく環化させ、最後に、CIP試薬を用いるエステル化反応により、Boc-Pro-OHとの縮合を行なった。本合成により、非ペプチド部の合成ルートの確立ができた。iii)ドラスタチン15の合筬;i)とii)で得られた両成分の縮合をCIP/HOAt法により行るう予備的縮合実験により目的物の生成の確認ができた。この一段階縮合反応は、ドラスタチン15の構造決定を行なったPettitらが当初試みた合成経路であるが、縮合効率が上がらなかったため1994年の合成報告では断念した方法である。ドラスタチン15は、1989年インド洋産タツナミガイより単離・構造決定された抗腫瘍性Depsipeptideで、Nメチルアミノ酸を含むペプチド部とピロリドン環を有する非ペプチド部からなっている。タツナミガイからはこのほかにも多くの抗腫瘍性化合物が単離・構造決定されているが、ドラスタチン15はその中でもドラスタチン10と並んで最も抗腫瘍活性が高い化合物であり、臨床での利用が検討されつつある化合物である。本研究では、α,α-ジアルキルアミノ酸と同様に縮合困難とされるNメチルアミノ酸の効率的縮合へのCIP試薬の適用を検討し、本縮合剤を用いるドラスタチン15の効率的合成ならびに構造活性相関研究を行うことを目的とした。平成11年度には前年度で確立した固相上縮合反応を用いるドラスタチン15の量産法を確立し、構造活性相関研究への応用について検討した。量産法の確立:全体をペプチド部と非ペプチド部の2つに大きく分け、両者をラセミ化の危険のないPro残基間でCIP試薬を用いて縮合する合成経路を採用した。ペプチド部の合成には前年度で確立したNメチルアミノ酸の固相担体上での縮合を応用した。クロロトリチル樹脂担体にドラスタチン15ペプチド部の各構成アミノ酸をCIP法により順次縮合させ、最後に、酢酸で樹脂からのペプチド鎖の切断を行うことにより、反応中間体を単離・精製することなく容易に目的化合物を得ることができた。非ペプチド部のピロリドン骨格は、PheとC2ユニットの縮合により形成させた。C2ユニットとしてはMeldrumエステルを利用した。さらに、Hivaのエステル化反応にもCIP試薬を応用し、すべての活性化反応をCIP試薬を用いて行った。最後に、両成分の縮合をCIP/HOAt法により行い、ドラスタチン15を得た。この一段階縮合反応は、ドラスタチン15の構造決定を行ったPettitらが当初試みた合成経路であるが、縮合効率が上がらなかったため断念した方法である。
種子植物胚の栄養摂取体制転換期における胚嚢内構造多様性の実態解明.マメ科を端緒に

被子植物の中でも比較的発達した胚を持つマメ科(種子植物中3番目に大きな科)を対象に、種子の発達に伴う胚嚢の内部構造の変化を解析した。その結果、マメ科植物の胚柄は一般的に比較的長命であるが、中には短命のものもあることが明らかとなった。そして、長命の状態が祖先的であり、短命のものが子孫的な特徴であると考えられた。また、短命のものでは、胚柄消失後に胚柄に替わって栄養分の通過と胚の固定を行う機構が現れることが明らかとなった。平成21度は、本研究の開始年度であり、研究機器の整備として、大型回転式ミクロトームおよび真空凍結乾燥器を機種選定、購入、設置した。これらの機器を利用することで、本研究の対象であるマメ科種子内部構造の観察が飛躍的に効率良く行えるようにたった。実際には、マメ科植物8種について、様々な発達段階にある果実を採集し、取り出した種子について発進過程を追いながら胚とそれを取り巻く構造の変化を観察、その結果について論文原稿を作成し、学術雑誌に現在投稿中である。また、本研究で着目したマメ科の子葉上の構造cotyledon areoleに日本語言語として「子葉紋」を与えると共に、その研究史を概括し、論文として学術雑誌上に投稿し受理され、2010年4月に出版される予定である。これにより、cotyledon areoleは植物分類学、植物形態学のみならず、農学や植物生理学などの分野でも、特に日本国内において周知されることが期待される。子葉紋は、我々に身近で重要な経済植物であり、かつ生物学の教材としても利用されることが多いエンドマメやダイスなどに認められる構造である。そこで、これら植物に近年発見された構造として、2009年11月29日に「青少年のための科学の祭典(北茨城大会:於北茨城市民ふれあいセンター参加約1000名)」において「タネのひみつ」と題して展示、紹介を行い、普及活動に務めた。既存の試料に、本年度に新たに採集した試料を加え、63種のマメ科植物の未熟種子内の構造について、比較解剖を行った。その結果、マメ科植物では、(1)他の種子植物同様、胚柄が子葉分化と共に早期に消失するもの(ネムノキ亜科、ジャケツイバラ亜科の大部分)、および、(2)子葉分化後も残り、胚嚢内での胚の固定および栄養分の種皮側から胚への移動の経路として働くもの(ソラマメ亜科の大部分)、以上2型があることが明らかとなった。なお、これまで、「種子植物では、種子内で胚が発達する際に、子葉分化開始と共に胚柄が消失し始めるのが一般的」と言われていた。このため、(2)の型がマメ科の多くの種で認められたことは意外であった。現在、これら結果に関し論文を作成中である。本研究では、胚嚢内での胚の栄養摂取体制転換期における、胚襄内構造多様性の実態解明を目的とし、その中でも特に子葉紋の挙動に注目している。この子葉紋については、これまで、(ア)胚の胚嚢壁への接着部で、胚を固定する役割、(イ)子葉への栄養分の取り入れ口、などの推定がある。この役割は上で述べた、胚嚢内での胚柄の役割に一致する。つまり、子葉紋は胚柄と役割を相補うことが考えられる。今後、胚柄の挙動と子葉紋の挙動とを並行して観察することで、栄養摂取体制転換期の胚の挙動の実態が明らかとなることが予想される。なお、本研究に付随し、胚へ達する栄養分の移動経路としての種柄の構造の実態解明を行い、論文を発表した。また、他のマメ科植物と顕著に異なる胚柄を持つソラマメ属植物について、系統関係を明らかにし、論文として発表した。本研究の最終年度として、補完試料の収集、補完実験の実施、論文の投稿を行った。投稿原稿については学術雑誌上への掲載のための修正を継続中である。本研究では、最終的に66種(3亜科、21連、49属)のマメ科植物および比較のため同科の姉妹群ヒメハギ科の1種、計67種の種子内構造について、その発達を追いながら比較解剖を行った。その結果、マメ科植物では(1)胚柄が子葉分化と共に早期に消失するもの(大部分のネムノキ亜科、マメ亜科のソラマメ連)、(2)子葉分化後も残り、胚嚢内での胚の固定および栄養分の種皮側から胚への移動の経路として働くもの(他の大部分のマメ亜科)、以上2型があることが明らかとなった。そして、既存の分子系統樹上でのこれら形質状態の最適化により、(2)型が祖先型であり、(1)型が派生型であることを推定した。なお、ソラマメ連に認められる(1)型では、胚柄消失後、胚は子葉の一部で内乳と接着し、ここを通じて栄養分を種皮側から得ることが推定された。

つまり、胚柄消失後はこれに替わる機構が現れ、本来胚柄が持つ(a)種皮側から胚への栄養分の移動経路、(b)胚の胚嚢内での固定、の機能を果たすことが考えられた。また,(2)型では、胚柄の表皮細胞が根毛状に伸び内乳組織に入り込む、胚柄の細胞が基部側で膨らむ、他種に比べ顕著に長い胚柄を持つ、など多様な特徴を示す種があることを発見した。これらの特徴は属レベルでの分類形質として有効であると推定された。被子植物の胚柄は、一般的に子葉分化後は計画的細胞死により分解してゆくと言われており、胚発達後期の胚柄の実態は限られた種での報告しかない。これに対し、本研究により、マメ科において、胚発達後期の胚柄の挙動、形態、内部構造が多様であり、それらが高次の分類群の識別形質として有効であることが明らかとなり、同科の多様化を考える上で新たな形質を発見できたものと考えられる。
血小板生成の謎に迫る-巨核球から血小板放出へ至る分子メカニズムの解明-

巨核球から血小板生成に至る過程の分子機序を解明するため、ヒト巨核芽球性白血病細胞株CMKをTPAにより巨核球様に分化し、経時的に動画で解析する系を確立した。その結果、分化にともない、チロシンキナーゼc-Ablが微小管依存性に細胞質よりゴルジ体へ移行することを昨年報告した。今年度は、この系をさらに発展させ、細胞内動態の変化を巨核球成熟に伴う分子輸送システムの変化として捉え解析した。血小板が活性化すると、dense顆粒、α顆粒などのリソソーム様顆粒から、凝固や接着に必要な種々のタンパク質を放出する。これらの顆粒を均等に分配し、機能的血小板を生成するため、巨核球は成熟過程において巧みな自動分配システムを有すると考えられる。そこでリソソーム様顆粒の動きから、巨核球成熟の追跡を試みた。CMKをTPAにより巨核球様に分化し、リソトラッカーによりリソソームを標識して、経時的にリソソーム様顆粒の動きを動画にて解析した。分化前CMKは浮遊し、リソソーム様顆粒もまばらに存在する。TPA処理により約3時間で細胞は完全に接着し、徐々に分化成熟する。分化とともに、リソソーム様顆粒の大部分は、核近傍、ゴルジ体周辺に集積し、その一部は、車軸上の微小管に沿って活発に動く。中心から外向き、内向きに移動し、衛星のように外周を大きくまわる。微小管阻害剤により、これらリソソーム様顆粒の集積と外周運動が阻害された。また、c-Abl同様、血小板に発現するチロシンキナーゼSykについてその細胞内分布を解析した。CMK分化後、Sykは、外周の微小管に沿って斑点状に分布した。またその分布は初期エンドゾームのマーカーであるEEA1とは一致しなかった。Syk、Ablが微小管の制御を介して、リソソーム様顆粒の輸送に関わる可能性を考え、これらの変異株を作成した。巨核球から血小板が生成される過程を分子レベルで解明する研究を開始した。1、巨核球から血小板が放たれる過程を顕微鏡下で可視的に再現するため、巨核芽球性白血病細胞株CMKをホルボールエステルTPAにより巨核球様に分化させ、その形態変化を経時的なビデオ撮影により観察する系を確立した。2、また巨核球の輸送システムに寄与する分子を検索する目的で、巨核球成熟に伴う細胞骨格の変化と細胞内シグナル分子の発現および細胞内動態の変化をチロシンキナーゼに着目して可視的、生化学的に解析した。その結果、インテグリンαIIbβ3の発現を指標としたCMKの成熟にともない、チロシンキナーゼc-Ab1が微小管依存性に細胞質よりゴルジ体へ移行すること、またこの移行の際、c-Ab1はEEA1陽性の初期エンドゾームを経ていることをみいだした。今後はc-Ab1の巨核球分化における役割を明らかにするため、ヒトc-ab1の変異型遺伝子を作成し、野生型c-ab1とともにCMKに遺伝子導入し、それらが巨核球分化におよぼす影響をendomitosisと、proplatelet-formationという視点から検討する。さらにチロシンキナーゼSykについても同様な解析をおこなう。3、巨核球成熟と血小板の生成過程に伴う細胞骨格のダイナミックスを生細胞で可視的に観察できる系を確立するために蛍光標識したα-tubulinをCMKに遺伝子導入し、上記変異株の影響をリアルタイムな画像のなかで解析する。
SNS上での国際交流プログラムの開発とその効果の検討

本研究では、SNS上での国際交流が偏見低減に及ぼす影響を検討した。研究1において4波WEB縦断調査を実施し、外国人利用者と直接SNS上でやり取りする直接接触だけでなく、自身の友人が外国人とSNS上で交流する間接接触によっても偏見低減効果が示された。研究2として、SNS上での国際交流プログラムを実施し、その教育効果を実験により評価した。その結果、統制群よりも直接接触群、間接接触群の方が、また間接接触群よりも直接接触群の方が外国人に対するイメージが改善することが示された。一方で、交流に関する知識を事前に習得する効果は見られず、交流に際して事前の準備等がなくとも十分な効果が得られることが示唆された。SNS(social networking service)は自動翻訳機能を備え世界各地の登録者と直接交流が可能である。さらに、SNSでは自分の友達が誰とやり取りし、友達なのかを把握できる。そのため、SNS上で自分と同じ内集団成員が外集団成員と接触する場面を目撃したり(代理接触)や、両者が友人関係にあることを知る(拡大接触)といった間接接触を経験する機会も多い。このような特徴により国際交流の場としてのSNSの有効性が期待される一方で、SNS利用の文化差が誤解を生み、国際交流への活用効果を損なう可能性がある。本研究の目的である偏見低減に有効なSNS上での国際交流プログラムを開発するためには、文化差などに起因するSNS上での国際交流時の一般的なトラブルを想定し、対策を考える必要があるだろう。また、SNS上でどのような外国人利用者との接触が偏見低減に有効であるかを検討する必要がある。そこで本年度はSNS上での外国人利用者との接触時に起こるトラブルを把握し、WEB調査を実施した。なお本年度の調査は縦断調査の1波目であり、次年度に2・3波目の調査を実施することで、接触が偏見低減に及ぼす因果関係を検討する予定である。日本国籍保有者でSNS上で外国人利用者との間にトラブルを経験した対象者に、トラブルの内容を詳述するよう求めた。その結果、機械翻訳の誤訳や習得が不十分な言語でのやり取りによる誤解や理解不足などの言葉の壁による齟齬や、親しくない相手や見知らぬ相手からの友達申請に関するトラブルなど、外国人利用者とSNS上で接触する際に起こりうる問題について回答が見られた。さらに、外国人利用者に限らず顔の見えないSNS上でのコミュニケーションゆえに起こりうるトラブル(例;性的接触・ストーカーなど)や、文化的背景の異なる外国人とのコミュニケーションに由来するトラブル(例:宗教や文化の違い)なども回答が見られた。SNS(social networking service)は自動翻訳機能を備え、世界各地の利用者と気軽に交流することが可能である。加えて、SNSでは、その特徴から、自分の友達が外国人と友達関係にあることを知ったり(拡大接触)、彼らがコミュニケーションしている場面を目撃(代理接触)したりといった間接接触を経験する機会も多い。そこで、本研究は、偏見低減に有効なSNS上での国際交流プログラムを開発し、その有効性を実証的に検討することを目的とした。そのため、SNS上でどのような外国人利用者との交流が偏見低減に有効であるのかを明らかにする必要がある。そこで、昨年度本年度にかけて、縦断調査を3回実施し、SNS上での外国人利用者との接触が偏見低減に及ぼす影響について因果関係を検討した。その結果、SNS上で外国人と直接接触する経験だけでなく、間接接触経験も偏見低減をもたらす有意な効果が見られた。すなわち、日本人の友達がSNS上で外国人と交流している場面を目撃する頻度(代理接触)や、SNS上で外国人と友達づきあいをしている日本人の友達数(拡大接触)が増えるほど、偏見低減効果が強まることが示された。さらに、間接接触の中でも、代理接触よりも拡大接触の方がわずかながら偏見低減に及ぼす影響力が強いことが示唆された。SNS(Social Networking Service)は世界各国の人々が利用し、国際交流の場としての活用が期待されるが、SNS上での国際交流による偏見低減効果を実証的に検討した研究は見当たらない。そこで本研究ではSNS上での交流の有効性を明らかにするために2つの研究を実施した。研究1として、4波WEB縦断調査を実施し、自然場面におけるSNS上での国際交流が偏見低減効果をもたらすかを検討した。また、研究2として、SNS上での国際交流プログラムを実施し、その教育効果を実験により評価した。研究1において、外国人利用者と直接SNS上でやり取りする『直接接触』だけでなく、自身の友人が外国人と交流する『間接接触』も、偏見低減効果があることが示された。すなわち、SNS上で外国人利用者と関係を持つ自身の日本人の友人数が多いほど、また、その友人が外国人利用者とSNS上でやり取りをしている場面を目撃する数が多いほど、外国人に対する態度が改善した。さらに、間接接触の内容がネガティブなもの(例:自身の友人が外国人利用者と否定的なやり取りをする)であっても、外国人に対する態度を悪化させるという有意な影響は見られなかった。また研究2として、SNSで韓国人協力者と交流する直接接触群、それを目撃する間接接触群、交流には参加しない統制群の群間で交流前後の韓国人に対する態度を比較する実験を行った。さらに、直接接触群は、交流に関する注意事項の伝達の有無によって2条件に分け、それぞれを目撃する間接接触群も2条件に分けた。その結果、統制群よりも直接接触群、間接接触群の方が、また、間接接触群よりも直接接触群の方が外国人に対するイメージが交流前よりも改善することが示された。

一方で、交流に関する注意点を事前に伝達する効果はあまり見られず、交流に際して事前の準備等がなくとも十分な効果が得られることが示唆された。本研究では、SNS上での国際交流が偏見低減に及ぼす影響を検討した。研究1において4波WEB縦断調査を実施し、外国人利用者と直接SNS上でやり取りする直接接触だけでなく、自身の友人が外国人とSNS上で交流する間接接触によっても偏見低減効果が示された。研究2として、SNS上での国際交流プログラムを実施し、その教育効果を実験により評価した。その結果、統制群よりも直接接触群、間接接触群の方が、また間接接触群よりも直接接触群の方が外国人に対するイメージが改善することが示された。一方で、交流に関する知識を事前に習得する効果は見られず、交流に際して事前の準備等がなくとも十分な効果が得られることが示唆された。本研究の最終目標は偏見低減に有効なSNS上での国際交流プログラムを開発することである。この目標を達成するために、SNS上での国際交流時に起こりうるトラブルを想定し対策を講じること、SNS上で有効な国際交流の内容を明らかにすることが必要である。そこで3年計画の12年目にこれらの2点を検討する調査を実施するとともに、その研究知見に基づく国際交流プログラムを開発し、3年目にはそのプログラムの偏見低減効果を確認する研究計画を立案した。2年目である本年度は、1年目から引き続きWEB上で縦断調査を実施し、SNS上での直接接触だけでなく、間接接触、とりわけ、自分の友達が外国人とSNS上で友達関係にあることを知る拡大接触の有効性を確認した。予備調査・予備実験については次年度に実施することとしたものの、縦断調査での知見に基づき国際交流プログラムを試作する段階まで至った。3年目には、予備調査・予備実験の結果を踏まえ、試作した国際交流プログラムが実現可能性の高いものになるよう改良を加え、実際に有効性を確認する実験を行う予定としている。したがって、本年度の進捗状況は、当初の計画通りにおおむね順調に進展していると考えた。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会心理学今後の研究の推進方策として、(1)試作した交流プログラムを改良し、偏見低減効果を実験により確認すること、(2)3回実施してきたWEB縦断調査の4波目の調査を実施することの2点が挙げられる。(1)について、上述の通り交流プログラムについて試案ができており、外国人留学生や日本人学生を対象に聞き取り調査等を実施し、実現に向けて改良を加えていく。実現可能であることが確認され次第、実験を行い、そのプログラムの有効性について実証的に確認する。(2)について、調査回数を増やすことで、因果関係の推定の頑健性や一般性が高まることや、媒介効果の安定性を高めるといった利点がある。過去3回の調査への回答者を対象にこれまでの調査と同様の質問項目を尋ねる。本研究の最終目標は、偏見低減に有効なSNS上での国際交流プログラムを開発することである。
国際化におけるリバースイノベーション・サイクル探求－小売とサービスの比較研究－

本研究は、小売国際化をイノベーションの発生とそのフローの視点から捉えなおすことによって、包括的な統合国際化モデル構築を目指していた。新興国からの逆進出現象というまだほとんど誰も取り上げていない現象を切り込んだことは従来の研究にない大きな特徴である。本研究によって、市場創造プロセスの視点からみると、少なくとも小売業は「萌芽的リバース・イノベーション」から「完全なるリバースイノベーション」に向かって進化していることが明らかにされた。本研究は製造業を対象にしてきた「国際化におけるリバースイノベーション論」の潮流に新たな理論体系を加えることまでには至っていないが、それは次の研究課題に残されている。本研究はイノベーション論の視座からの分析を積極的に取り入れようとしていた。2016年1月に公表した論文「国際ビジネス研究におけるリバース・イノベーションー文献研究を中心とした概念の再考ー」では、リバース・イノベーションの概念について一定のコンセンサスが取れていない点を指摘しながら、それを起こす主体がだれなのかを中心に考察を行っている。進出する立場の先進国の多国籍企業がイノベーションを起こす場合と、進出された立場の新興国企業がイノベーションを起こす場合により戦略行動と結果は違ってくることが市場創造プロセスの視点から明確にされた。リバース・イノベーション論はもっぱらGovindarajan(2012)によって開拓されつつある研究領域であるが、ほとんどが製造業を中心とした事例研究であり、小売業やサービス業においての分析は希薄である。それに続いて近年は南米を中心に小売業における多数の事例研究が排出されている。そこで、近年の研究動向の把握が必要であり、南米小売業研究の1人者である東京経済大学丸谷雄一郎教授を招き、「南米小売業者の外資小売業者への対抗戦略」について講演会および研究会を実施した。その成果を事例探索に繋げていく形で、近年、産業構造や流通の近代化に向けた早急な取組みを図っているベトナム市場に注目した。最近は、カンボジアやミャンマーのような近隣諸国への事業展開を行っているベトナム企業の例が多く見られるなか、イノベーションの逆進出的側面を理解するために「地元小売業者と外資小売業者との競争」についての研究調査を実施した。その成果を「ベトナムにおける小売業の現状と課題」という論文にまとめた。規制緩和、中間流通の整備、信頼できる現地パートナー企業との連携やグループの相乗効果を活用し、迅速に店舗網を構築することがベトナムにおける小売業の成功のカギとなっていることが明らかにされた。当初の研究計画に大きな変更もなく、予定通りに進んでいる。今年度の研究では、ファミリービジネス論の視座からの分析を積極的に取り入れようとしていた。2017年4月に公表した論文「グローバル事業を成功させる新興国の地元小売企業」では、新興国における後発の地元小売企業の躍進について、先端的国際小売企業と国際化行動パターンのどこがどう異なっているかという課題を明らかにした。小売国際化における両者の主体は、進んでいるか後れているかを問わず、流通近代化や市場環境の違いを超えてファミリービジネスが重要な地位を占めている点で共通している。先進国出身の国際小売企業のファミリービジネスの優位性は先端的小売ノウハウ・豊富な国際化経験を通じた情報知識や専門知識をもった人材の確保で専門化の利益を追求しようとしていた。それに比べ、新興国出身の後発の地元小売企業は、意思決定の速さと巨大な資金の調達を活用し、規模の経済性を発揮することで国際競争力をつけることができた。とりわけ、新興国出身のコングロマリットは、人的資源や小売ノウハウ・情報知識の制約を克服するために、華人ネットワークやそのグループ力を生かしてグローバル事業の成功に挑んでいた。そこから導きだされた結論を検証するために、財閥企業の存在が大きいフィリピンにおける小売・サービス業調査を行った。とりわけ、華人ネットワークやそのグループ力を生かして積極的にグローバル事業を展開している外食チェーン企業グループ、ジョリビーに関するレクチャーから、先行研究が見逃していた新興国出身のコングロマリットの国際化行動を考慮すべきであることが裏付けされた。小売・サービス業の国際化のダイナミズムを表す、より説明力のある高い理論モデルを構築するために、ファミリービジネス論に一層注目することは、本研究で提示された小売・サービス業の国際化研究における目的の達成のための一つの手がかりになるということが再び確認された。今年度の研究では、平成28年度に行われたフィリピンにおける地元小売企業の成長と外資系小売企業との競争に関する研究調査の結果を論文にした。まず、2017年9月に公表されたリサーチレター「フィリピンにおける地元小売企業の成長と外資の参入障壁」では、進んでいる国で生み出された先端的技術やノウハウが強みとして発揮しにくい新興国の環境条件の下では、類似した消費性向および流通構造の問題を有している同等な新興国出身のコングロマリットの方が競争優位性を獲得しやすくなることが主張された。外資のフィリピン市場参入において規制強化、中間層の伸び悩み、前近代的な流通構造など企業の外部要因からの問題も大きいが、そのなかでインドネシアからミニマーケット業態を同市場に持ち込んできたアルファマートの存在は大きかった。競争の激しいコンビニ業界で先端的技術を有する日米系の競合他社とは正反対に、新興国出身の新生企業が店舗数を増やしている。現地パートナーであるSMの協力なしでは語ることができないが、アルファマートは本国のインドネシアで培ってきた知識やノウハウを共通性の高いフィリピン市場で発揮することができた。

新興国内おける域内成長が国際化に結びつく理論の構築やそのプロセスを解明しようとするもう一つの試みが、「発展途上国企業の海外進出戦略に関する一考察ー比ジョリビーの事例を中心にー」と題する2018年1月に公表された論文である。地元企業でありながら、グローバル企業に勝ち抜き、海外進出にも積極的かつスピーディな国際化を推し進めているジョリビーの事例を通じて「リバース・エントリー戦略」という新たな概念的枠組みを提起することができた。こうした観点から新興国市場の新生企業候補群をより多く探索し、徹底的な事例分析につなげることを今後の研究課題にしたい。本研究は、小売国際化をイノベーションの発生とそのフローの視点から捉えなおすことによって、包括的な統合国際化モデル構築を目指していた。新興国からの逆進出現象というまだほとんど誰も取り上げていない現象を切り込んだことは従来の研究にない大きな特徴である。本研究によって、市場創造プロセスの視点からみると、少なくとも小売業は「萌芽的リバース・イノベーション」から「完全なるリバースイノベーション」に向かって進化していることが明らかにされた。本研究は製造業を対象にしてきた「国際化におけるリバースイノベーション論」の潮流に新たな理論体系を加えることまでには至っていないが、それは次の研究課題に残されている。引き続きイノベーション論、リバース・イノベーション論の文献研究を続けながら、事例探索とリバースイノベーション・サイクル・モデルの構築に力を注ぐ。それを並行して、アジアを中心とする新興国における先進事例に関する探索を進める。そのために、昨年度と同様に、現地に赴いて市場実態に関するレクチャーを受けつつ事例研究対象として取り上げるべき企業の選定を行う。小売国際化の主体を後発の現地小売企業にまで広げ、その企業の小売国際化に挑むプロセスを整理する中で、欧米出身の先端的小売企業と異なる国際化行動が浮き彫りになった。しかし、それは現時点では試論の段階にとどまっている。それをより一般化するためには、ファミリービジネス論、とりわけ開発経済論ベースのファミリービジネス論における成果の取り込みが有効であると思われる。ファミリービジネスが近代的な企業形態に転じるのではなく、あくまでファミリービジネスであり続けるために経営的限界をいかにして克服するのかに関するそこでの議論は示唆に富んでいる。さらに、新興国内におけるファミリービジネスの成長に焦点を当てるそこでの議論の延長として、国内成長が国際化に結びつく論理とプロセスの解明も不可欠である。こうした観点に立って、タイやフィリピン市場以外の新興国市場のコングロマリットを候補群として徹底的に事例分析することが今後の課題であろう。その課題を遂行するために、ファミリービジネス論や開発経済論、そして華人ネットワーク論の文献研究を続けながら、事例探索とモデル構築に力を注ぐ。それと並行して、昨年度と同様に、現地に赴いて市場実態に関するレクチャーを受けつつ、アジアを中心とする新興国における先進事例に関する探索を進める。
亜臨界水酸化による廃魚肉の生分解性プラスチックスポリ乳酸への資源化

魚あらの肉部、腑および魚あらの頭部並びに背骨の亜臨界加水分解反応を行い、乳酸をはじめとする各種有機物質を生産するための最適条件の探索を行った。反応器としてSUS316 3/8インチ管(内容積約7cm3)を使用し、温度、圧力を変化させて反応を行った。また、生成物である有機酸のイオン交換体(市販の強塩基性樹脂および超多孔性キトサンビーズ)への吸着平衡関係と粒子内拡散速度の解析も行った。その結果以下の成果が得られた。(1)骨100トンを473K、5分間亜臨界水抽出することにより、リン酸0.64トン、乳酸0.44トンを抽出分離する。その後、543K、20分間亜臨界水加水分解を行うと骨25トン、ピログルタミン酸1.7トン、アラニン0.8トン、グリシン0.8トン、シスチン0.5トン、油1.8トンが得られた。また、頭部100トンから、骨1.5トン、ピログルタミン酸0.23トン、リン酸0.07トン、乳酸0.03トン、油4.9トン、油脂0.2トンが生成された。(3)生成物に対する最適な反応温度が異なっており、反応条件を変えて各生成物を逐次的に生産する複合プロセスの構築が可能である。(4)イオン交換体DIAION WA30およびキトサンビーズへの乳酸の吸着平衡関係はLangmuir式で精度よく相関できた。(5)乳酸の粒子内拡散はポア拡散と表面拡散の並列モデルで説明できた。吸着速度はキトサンビーズの方がDIAIONWA30に比べかなり速かったため、有機酸の分離にはキトサンビーズが有効であることが明らかになった。魚あらの肉部および腑を亜臨界加水分解反応を利用して乳酸をはじめとする各種有機物質を生産するための最適条件の探索を行った。反応器としてSUS316 3/8インチ管(内容積約7cm^3)を使用し、温度、圧力を変化させて実験を行った。また、生成物である有機酸のイオン交換体への吸着平衡関係と粒子内拡散速度の解析も行った。本年度の研究により以下の成果が得られた。(1)肉および腑は亜臨界条件下(513K,3.35 MPa以上)で数分間で迅速に液化し、水相と油相が生成されること。乳酸は廃魚肉中に約0.03Kg/Kg-dry meat存在し、540Kまでは安定であること。(3)実験結果を基にした試算によれば、肉部100トンから乳酸0.8トン、リン酸0.4トン、ピログルタミン酸2.85トン、シスチン1.1トン、アラニン0.4トン、グリシン0.3トン、ロイシン0.1トンおよび油相48cm^3が得られること。(4)生成物に対する最適な反応温度が異なっており、反応条件を変えて各生成物を逐次的に生産する複合プロセスの構築が可能であること。(5)イオン交換体DIAION WA30への乳酸の吸着平衡関係はLangmuir式で精度よく相関できること。(6)乳酸の粒子内拡散はポア拡散と表面拡散の並列モデルで説明でき、外部溶液濃度が500mol/m^3以上ではポア拡散律速、10mol/m^3以下では表面拡散律速となること。以上の成果から亜臨界加水分解反応プロセスが魚あらの資源化に極めて有効であることがあきらかとなった。また、イオン交換体における乳酸の吸着拡散機構も明らかとなった。今後加水分解反応の反応

工学的検討、乳酸および他の有用物質の分離精製条件の検討などをおこなって、資源化プロセスの構築を行う予定である。廃魚肉の亜臨界水加水分解処理による資源化プロセスの構築について検討した結果、本年度は以下の研究成果が得られた。(1)亜臨界水処理によって魚肉から乳酸、酢酸、ピログルタミン酸、リン酸およびアミノ酸(シスチン、アラニン、グリシン)等が生産できることを明らかにしたが、高温領域(540K-580K)で高濃度に生成されるシスチン、アラニン、グリシンおよびピログルタミン酸に関して反応モデルを構築した。モデルから反応速度定数、活性化エネルギー、頻度因子を算出することにより、任意の反応温度での生成量を定量的に予測できた。(2)亜臨界水処理によって生産される有機酸の吸着分離操作を確立するために、PEIキトサン樹脂、弱塩基性陰イオン交換樹脂DIAIONWA30を用いたクエン酸の吸着分離機構をシャローベッド法により検討した。クエン酸の吸着平衡関係はLangmuir式で相関できた。イオン交換樹脂内の平均ポア拡散係数についてはPEIキトサン樹脂の方が約2.2倍の値を示した。また、強塩基性陰イオン交換樹脂DIAIONSA10Aを用いたリン酸の吸着分離機構についても検討した。リン酸の段階的解離平衡反応を考慮した平衡吸着モデルを考えることで、リン酸の吸着平衡関係の実験結果をよく説明できることが明らかとなった。(3)魚の骨の亜臨界水処理を検討した。骨は短時間で軟骨部分が液化し、有機酸が水相に溶けだすことが明らかとなった。また、油相の生成は見られなかった。540-550K,20分間の処理により、ピログルタミン酸、リン酸、乳酸が効率よく生産できた。また、アミノ酸として、グリシン、アラニン、シスチンが生成されることが明らかとなった。昨年度の魚あらの肉部および腑に関する研究に引き続き,本年度は魚あらの頭部および背骨の亜臨界加水分解反応を行い乳酸をはじめとする各種有機物質を生産するための最適条件の探索を行った。反応器としてSUS316 3/8インチ管(内容積約7cm^3)を使用し、温度、圧力を変化させて実験を行った。また、生成物である有機酸のイオン交換体(市販の強塩基性陰イオン交換樹脂および超多孔性キトサンビーズ)への吸着平衡関係と粒子内拡散速度の解析も行った。本年度の研究により以下の成果が得られた。(1)骨100トンを473K,5分間亜臨界水抽出によりリン酸0.64トン,乳酸0.44トン抽出分離する。その後,543K,20分間亜臨界水加水分解を行うと,骨25トン,ピログルタミン酸1.7トン,アラニン0.8トン,グリシン0.8トン,シスチン0.5トン,油1.8トンが得られた。また,頭部100トンから,骨1.5トン,ピログルタミン酸0.23トン,リン酸0.07トン,乳酸0.03トン,油4.9トン,油脂0.2トンが生成された。(3)生成物に対する最適な反応温度が異なっており、反応条件を変えて各生成物を逐次的に生産する複合プロセスの構築が可能である。(4)イオン交換体DIAION WA30およびキトサンビーズへの乳酸の吸着平衡関係はLangmuir式で精度よく相関できた。(5)乳酸の粒子内拡散はポア拡散と表面拡散の並列モデルで説明できた。吸着速度はキトサンビーズの方がDIAION WA30に比べかなり速かったため,有機酸の分離にはキトサンビーズが有効であることが明らかになった。
後部尿道刺激による誘発球海綿体反射の検討

1)臨床例についての検討:直腸癌神経温存手術男子患者30例について誘発球海綿体反射測定(後部尿道刺激、陰茎刺激)と尿流動態検査を手術前、術語1-3ケ月、6ケ月に行いその結果を検討した。術前の測定では陰茎刺激で知覚閾値1.9±0.6mA潜時33.3±4.2msec、後部尿道刺激で、視覚閾値5.6±1.8mA潜時65.0±9.3msecであった。術後早期(1-3カ月)に尿流動態検査で膀胱機能が正常の例では、術前の測定値と有意差がなかったが、膀胱機能に異常を呈した例では後部尿道刺激での知覚閾値が有意に上昇し、4例で後部尿道刺激の反射が消失していた。個々の症例で検討しても後部尿道刺激の知覚閾値の上昇と膀胱機能の異常とは有意に相関した。また、膀胱機能に異常を呈した11例のについて術後早期の後部尿道刺激の知覚閾値の上昇の有無と術後6カ月までの膀胱機能の回復とは有意に相関した。また後部尿道刺激の反射が消失していた4例ではいずれも膀胱機能は正常化しなかった。後部尿道刺激による誘発球海綿体反射測定は直腸癌術後の膀胱機能障害の回復の予測をする上で有用と考えられた。2)実験モデルによる検討:吸入麻酔下および除脳イヌを用いて内尿道口から5cmまでの尿道と膀胱頚部・膀胱体部(後壁)を刺激し肛門括約筋から導出する誘発球海綿体反射について検討した。すべての部位で陰茎刺激と同様の波形・潜時の反射が記録され、この反射は骨盤神経の切断前、片側切断、両側切断時において変化がなかったため、陰部神経を求心路とする反射と考えられた。イヌでは後部尿道から膀胱頚部と膀胱体部の一部まで陰部神経の視覚枝が分布していることが推察されたが、ヒトでみられる骨盤神経を介する反射は記録されなかった。