hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CFDを用いた血管内塞栓物質の血管内動態シュミレーションと新規デザイン開発

目的は申請者が開発してきたCFDモデルの手法を応用して、コンピュータ上で原発性肝細胞癌の血行動態のモデル(仮想肝細胞癌モデル)を作成する。その上で、現在、臨床において注目されている塞栓物質である球状高吸収性ポリマー(ビーズ)による血管塞栓術のコンピュータシミュレーションを行い、ビーズがどのように肝細胞癌に分布し、さらに抗がん剤がどのようにビーズから徐放されるかについて検討する。さらに、個々の患者において、本手法によって血管塞栓術の治療効果や治療後の予後が予測できないか検討を行う。H30年度は作成された仮想肝細胞癌モデルを基に、1仮想血管内における正常肝動脈あるいは腫瘍血管の中でのビーズの挙動をシミュレーションする(ビーズの大きさ、形態、抗がん剤の含浸などの違いによることで仮想血管モデルでの凝集・再分布の違いが生じることが予想され、本研究の結果にて適切なビーズ選択、適切な注入部位、適切な注入スピードに関する知見が得られると予想される)。2市販されている3種類のビーズ(Hepasphere, Embosphere, DCビーズ)のすべてについてシミュレーションを行い、それらの仮想肝細胞癌モデル内での挙動の差について検証する。3ビーズの形状、膨張させることの可否等の基本的形状・挙動を再検討し、それを元に理想的なビーズの形状を探索する。現時点において画像から得られたSTLイメージから血管モデルを作成中である。混相アルゴリズムはすでに完成している。よってSTL取得終了後から混相のシュミレーションを行う予定である。混相解析のアルゴリズムはすでに完成しているが、血管モデルとしてのSTL取得が技術的にノイズ除去等の観点から難航しているため。三年目であるH31年度は前向きに肝がん患者さんにおいてCFD混相解析をシュミレーションできるかを検証することが目標であるが、現在までの進行状況から実現可能であると考える。現時点で混相解析アルゴリズムは完成しているので、できる限り早く過去画像からSTL取得された仮想肝細胞癌モデルを基に、仮想血管モデルでの治療シュミレーションを行い実際の結果と比較検証作業を終了させ、前向きにCFD混相シュミレーションを行い理想的なビーズ選択等の検討を行う予定である。H29年度は過去に当院にて行われた原発性肝細胞癌あるいは多血性肝腫瘍の患者に対するビーズを用いた肝動脈塞栓術の症例においてCT,MRI,血管造影の検査データをもとにデータベース化を行い、併せて、患者情報としてChild-Pugh score: CPS, Barcelona Clinical Liver Score: BCLS),腎機能、凝固系、腫瘍マーカー等)をデータベースに盛り込んでいるところである。本データを解析するにあたってはCD adapco社のSTAR CCM+ソフトを用いて画像解析を行う必要があるが、ビーズと血液という混相での解析であり、単相より難しい手法の解析が求められることより現在単相にて試験的にシュミレーションを行い、本年度から混相のシュミレーションを行う予定である。よって、現時点ではデータベース作成と単相でのシュミレーション解析が可能な状況となっている。初年度はビーズによる塞栓術が行われた症例における治療内容及び患者情報の情報収集(データベース)と混相によるCFD解析の試験シュミレーションが主な内容であったのであったが、混相解析がやや困難であったので現在は単相でのシュミレーションが途についたばかりであるので。

二年目であるH30年度はCFD混相解析が順調に行えるレベルまで上げることが目標であるが、現在までの進行状況から実現可能であると考える。作成された仮想肝細胞癌モデルを基に、仮想血管内における正常肝動脈あるいは腫瘍血管の中でのビーズの挙動をシミュレーションする。ビーズの大きさ、形態、抗がん剤の含浸などの違いによることで仮想血管モデルでの凝集・再分布の違いが生じることが予想され、本研究の結果にて適切なビーズ選択、適切な注入部位、適切な注入スピードに関する知見が得られると予想している。また、市販されている3種類のビーズ(Hepasphere, Embosphere, DCビーズ)のすべてについてシミュレーションを行い、それらの仮想肝細胞癌モデル内での挙動の差について検証する。さらに、ビーズの形状、膨張させることの可否等の基本的形状・挙動を再検討し、それを元に理想的なビーズの形状を探索する。三年目であるH31年度は前向きに肝がん患者さんにおいてCFD混相解析をシュミレーションできるかを検証することが目標であるが、現在までの進行状況から実現可能であると考える。現時点で混相解析アルゴリズムは完成しているので、できる限り早く過去画像からSTL取得された仮想肝細胞癌モデルを基に、仮想血管モデルでの治療シュミレーションを行い実際の結果と比較検証作業を終了させ、前向きにCFD混相シュミレーションを行い理想的なビーズ選択等の検討を行う予定である。CFDソフトレンタル料とその使用に関わる適正使用講習会料が当初の時点(H29年9月)で費用が予想以上に生じたことを認識したために、その後に当初計画より経費の使用を節約できたことにより生じた未使用額です。未使用額をH30年度予算と併せて、CFDレンタル料を中心に使用しCFD解析(特に混相での)を行う予定でいます。H30はCFDソフトレンタル料を節約できたことにより生じた未使用額です。未使用額をH31年度予算と併せて、CFDレンタル料を中心に使用しCFD解析(特に混相での)を行う予定でいます。
言語外の認知システムを考慮した削除現象の研究

本研究の目的は、言語固有の特質で扱うべきものと、認知機構一般の原理に還元すべき特性との作業分担がどうなっているかを、削除現象の観点から明らかにすることによって、言語理論の深化に寄与することにある。24年度はその準備段階として、削除現象の事実の収集と他分野への応用を視野に入れた整理・一般化に取り組んだ。当初は、削除を照応表現の一種とみなし様々な削除現象を言語的先行詞にのみ依存する場合(表層照応)と文脈にも依存する場合(深層照応)とに分けたHankamer and Sag (1976)の分類を批判的に検討した上で、テストの洗練と新たな一般化を模索した。しかしながら、事実の取集の過程で、削除現象のデータには干渉要因が多く新たに一般化を生み出すことは困難であることが分かった。このため方針を変更し、Hankamer and Sag(1976)の分類を部分修正する形で再検討した。その結果、削除の構造上の認可と削除の復元のメカニズムが、言語計算の単位であるフェイズおよびフェイズの移送領域と密接な関連があることが示唆された。具体的には、従来深層照応に分類されていた無形輔文照応(Null Complement Anaphora)に関しては、フェイズが構造上の認可および削除の復元に関与していること、表層照応に分類されていた間接疑問縮約(sluicing)、動詞句削除、単一要素残置(stripping)に関しては、フェイズの移送領域が、構造上の認可及び復元に関与しているという結果が得られた。24年度の成果から、削除現象における削除の構造上の認可と削除の復元は、フェイズを基盤とした派生計算と密接な関係があることがわかった。このことは、次の2点において次年度以降の研究の基盤を構築することができたことを意味している。1点目は、削除現象を言語計算上の問題として俎上に載せることができるようになったという点である。削除現象は、文単位を超える現象であるので、言語計算の中で扱うのは難しいとされてきた。このため、生成文法の最新の研究指針であるミニマリストプログラムでも扱うのが難しいと考えられてきた。しかしながら、削除現象が言語計算の単位であるフェイズと密接な関連があるとすれば、削除現象を言語計算上の問題として扱うことができるようになり、実証的研究の進展に貢献できる。2点目は、言語固有の特質で扱うべきものと、認知機構一般の原理に還元すべき特性の作業分担という本研究課題の目的を達成するための基盤を構築することができたことになるという点である。1点目で述べたように、削除現象を言語計算上の問題として扱うことができるようになれば、削除現象に関してどこまで言語計算が関与しており、どこまでが言語外の認知機構一般の特性に還元できるのかを検討することが可能となる。このことにより、次年度の研究のための重要な知見が得られたことになる。したがって、おおむね順調に進展しているといえる。25年度は、心理学等他分野の知見を言語理論で扱うことができる形に抽象化し、24年度の研究で得られた事実との類似点・相違点を明らかにする。方策の1つは、削除の復元のメカニズムと視覚など他の認知機構のメカニズムとの関連性を明らかにすることである。例えば、視覚には、補完された領域が実際には見えないのに、連続した存在を知覚する非感覚的補完(amodal completion)という現象がみられる。この現象は、非顕在的な要素が復元される削除現象と現象面で類似している。これは言語以外の認知機構で働くメカニズムが言語でも利用される可能性を示唆している。そこで、視覚における補完現象の研究で得られた知見を、現代の言語理論で扱うことができる形にまで抽象化する。そして、24年度の研究で得られた一般化との類似点および相違点を明らかにする。具体的な計画としては、24年度の研究によって得られた事実と視覚等の心理学データとを照らし合わせて、それぞれを抽象化し、類似点・相違点を明らかにする。その観点から24年の研究で得られた削除の分類を洗い直す。また、研究の途中経過をまとめ、学会発表を行い、他の研究者からのフィードバックを得ることで、研究内容を深めていく。心理学の知見と24年度の研究で得られた削除の一般化との類似点を見いだせなかった場合は、言語と関わりの深い、視覚以外の別の認知機構との関連が探れないかを検討する。24年度は、資料収集に必要な旅費が当初の予定より若干少なくて済んだため、当該研究費が生じた。25年度は、この分と25年度分に請求する研究費を合わせ、図書購入費、資料収集および成果発表のための旅費、文献複写費に使用する予定である。図書購入に関しては、所属機関医学系単科大学のため英語や心理学の専門的な研究資料が不足しており、研究費だけでは賄うことができないため、科研費を使用する。また、成果発表を通して内外の研究者から知見を得るために、旅費として使用する本研究の目的は、言語固有の特質で扱うべきものと、認知機構一般の原理に還元すべき特性との作業分担がどうなっているかを、削除現象の観点から明らかにすることによって、言語理論の深化に寄与することにある。

当初は、削除を照応表現の一種とみなし様々な削除現象を言語的先行詞にのみ依存する場合(表層照応)と文脈にも依存する場合(深層照応)とに分けたHankamer and Sag (1976)の分類を批判的に検討した上で、テストの洗練と新たな一般化を模索した。しかしながら、事実の取集の過程で、削除現象のデータには干渉要因が多く新たに一般化を生み出すことは困難であることが分かった。このため方針を変更し、Hankamer and Sag(1976)の分類を部分修正する形で再検討した。その結果、削除の構造上の認可と削除の復元のメカニズムが、言語計算の単位であるフェイズおよびフェイズの移送領域と密接な関連があることが示唆された。具体的には、従来深層照応に分類されていた無形輔文照応(Null Complement Anaphora)に関しては、フェイズが構造上の認可および削除の復元に関与していること、表層照応に分類されていた間接疑問縮約(sluicing)、動詞句削除、単一要素残置(stripping)に関しては、フェイズの移送領域が、構造上の認可及び復元に関与しているという結果が得られた。24年度の成果から、削除現象における削除の構造上の認可と削除の復元は、フェイズを基盤とした派生計算と密接な関係があることがわかった。このことは、次の2点において次年度以降の研究の基盤を構築することができたことを意味している。1点目は、削除現象を言語計算上の問題として俎上に載せることができるようになったという点である。削除現象は、文単位を超える現象であるので、言語計算の中で扱うのは難しいとされてきた。このため、生成文法の最新の研究指針であるミニマリストプログラムでも扱うのが難しいと考えられてきた。しかしながら、削除現象が言語計算の単位であるフェイズと密接な関連があるとすれば、削除現象を言語計算上の問題として扱うことができるようになり、実証的研究の進展に貢献できる。2点目は、言語固有の特質で扱うべきものと、認知機構一般の原理に還元すべき特性の作業分担という本研究課題の目的を達成するための基盤を構築することができたことになるという点である。1点目で述べたように、削除現象を言語計算上の問題として扱うことができるようになれば、削除現象に関してどこまで言語計算が関与しており、どこまでが言語外の認知機構一般の特性に還元できるのかを検討することが可能となる。このことにより、次年度の研究のための重要な知見が得られたことになる。したがって、おおむね順調に進展しているといえる。25年度は、心理学等他分野の知見を言語理論で扱うことができる形に抽象化し、24年度の研究で得られた事実との類似点・相違点を明らかにする。方策の1つは、削除の復元のメカニズムと視覚など他の認知機構のメカニズムとの関連性を明らかにすることである。例えば、視覚には、補完された領域が実際には見えないのに、連続した存在を知覚する非感覚的補完(amodal completion)という現象がみられる。この現象は、非顕在的な要素が復元される削除現象と現象面で類似している。これは言語以外の認知機構で働くメカニズムが言語でも利用される可能性を示唆している。そこで、視覚における補完現象の研究で得られた知見を、現代の言語理論で扱うことができる形にまで抽象化する。そして、24年度の研究で得られた一般化との類似点および相違点を明らかにする。
膀胱癌微小環境中のCXCL1発現と尿中Exosome内CXCL1検出の臨床応用

本研究では,尿路上皮癌の増殖,浸潤,転移に関連するケモカインCXCL1の微小環境に及ぼす影響とそのメカニズムを解明し,創薬・治療の開発に役立てることを目的とした。また,血中・尿中エクソソームに含まれるCXCL1を検出し,尿路上皮癌の新たなバイオマーカーとしての可能性を併せて検討した。膀胱癌培養細胞内のCXCL1の発現を定量したところ,T24細胞において高発現していた。T24細胞内のCXCL1をノックダウンすることで,どの細胞内シグナル伝達経路が抑制されるか,また最終産物としてどのような癌関連蛋白が影響をうけるかをシグナルアレイおよびタンパクアレイで検討した。その結果,癌細胞内のCXCL1はMAPK/ERKカスケードを介して,Interleikin-6 (IL6)の発現亢進とMetalloproteinase inhibitor 4 (TIMP4)の発現抑制と関連していることが分かった。3D培養モデルでの癌細胞とTAMおよびCAFの干渉作用:癌細胞と間質細胞のスフェロイドを作成し,それぞれの融合形態や細胞機能・形質の変化を評価した。CXCL1が発現しているTAMやCAF (レンチウィルスベクター:LvCXCL1)においては,発現していないもの(コントロールベクター:LvNega)と比較すると,癌細胞との接着・干渉が有意に亢進されていた。同所性・異所性マウスモデルを用いたTAM , CAFの膀胱癌の生着・増殖の促進機能の解析:同所性モデルとしてSCIDマウスを用いた膀胱内同所性腫瘍の作成,異所性モデルとしてnudeマウスを用いた皮下腫瘍の作成を実施した。TAMおよびCAFを膀胱癌細胞株と混ぜ合わせ,膀胱内,皮下へと注入した。いずれのモデル,いずれの間質細胞においても,LvNegaコントロールと比較したとき,LvCXCL1発現間質細胞と混注した腫瘍のほうが生着率・増殖能が有意に高いことが示された。間質細胞から産生されるCXCL1が癌微小環境において重要な働きを有することが明らかとなった。これまでの結果を要約すると,膀胱癌細胞はCXCL1を産生し,macrophage,線維芽細胞を周囲に誘導し,それらをTAMおよびCAFへと変換する機能を有する。また,それらの間質細胞は自らもCXCL1を発現し,癌細胞へと逆に働きかけ,癌の浸潤や上皮間葉移行を促進する。このように間質-腫瘍生存経路の主役を担っていることが示唆されたCXCL1を抑制・破壊することが膀胱癌の再発抑制や化学療法耐性化予防に有用であると期待できる。160症例のヒト膀胱癌組織を用いた免疫組織染色を実施し,それぞれのマーカー間の相関,術後予後との関連を明らかにできた。また,CXCL1の下流シグナルについての解析も順調に進めている。今後は,マクロファージと線維芽細胞の培養細胞を用いたCXCL1発現細胞株を作成し,癌細胞との相互関係を明らかにしていく計画を立てている。マクロファージと線維芽細胞の培養細胞を用いたCXCL1発現細胞株(レンチウィルスベクター)を作成し,癌細胞との相互関係を明らかにしていく。以下2つのヌードマウスモデルを使用する予定である。膀胱における腫瘍間質細胞でのCXCL1の役割を検討するため,ヌードマウスの皮下にマクロファージ・繊維芽細胞と癌細胞を同時注入し,腫瘍の増殖とその周囲の間質細胞を解析する。ヌードマウスの尾静脈から膀胱癌細胞を注入して作成する肺転移モデルを使用する。抗CXCL1中和抗体による治療効果を判定することで,CXCL1の転移への影響を明らかとする。免疫染色によりCXCL1の受容体であるCXCR1およびCXCR2についても併せて検討する予定であったが,実施できていない。次年度に上記を予定している。
アルコール.アルカンおよびエーテルを含む多成分系液液平衡に関する研究

本研究(平成9,10年度)において、メタノールを含む混合系はメタノール+アルカン(Heptane,Octane,Nonane,Decane)+エーテル(Diisopropyl ether)系とメタノール+アルカン(Heptane,Octane,Nonane,Decane)+エーテル(Diisoamyl ether)系およびメタノール+アルカン(Heptane,Octane,Nonane,Decane)+エーテル(Anisole)系の合計12種の25゚Cにおける3成分系液液平衡データを測定した。さらに、本研究で得られた実測データと液相活量係数式(UNIFAC式)よる推算値との比較検討を試み、相関についても検討した。得られた成果の3成分系については、Fluid Phase Equilibria(136,1997,141-146)誌に発表した。また、2成分系については、化学工学会富山大会(1998,7/16,17)にて発表した。Diisoamyl etherを含む3成分系については、化学工学会徳島大会(1999,7/29,30)にて発表を予定している。得られた成果の3成分系については、Fluid Phase Equilibria(136,1997 141-146)誌に発表した。また、2成分系については、化学工学会富山大会(1998,7/16,17)にて発表を予定している。本研究(平成9,10年度)において、メタノールを含む混合系はメタノール+アルカン(Heptane,Octane,Nonane,Decane)+エーテル(Diisopropyl ether)系とメタノール+アルカン(Heptane,Octane,Nonane,Decane)+エーテル(Diisoamy ether)系およびメタノール+アルカン(Heptane,Octane,Nonane,Decane)+エーテル(Anisole)系の合計12種の25°Cにおける3成分系液液平衡データを測定した。
棘皮動物ボディプランの起源に関する個体発生学的研究

1)小小割球の左右不均等配分に関する研究(1)生体原基と小小割球の左右性における相互関係--ウニ幼生では、5放射相称型の成体原基は、基本的に幼生体の左側に形成される。また、我々の従来の研究から、小小割球の子孫細胞は、左側体腔嚢に余分に配分されることがわかっている。成体原基の左側形成と、小小割球の左側過剰配分の間に、相互関係があるかを、小小割球および小小割球子孫細胞の切除実験から調べた。その結果、成体原基と小小割球の左右性は、必ずしも相関していないことがわかった。(2)小小割球左右不等配分様式の核支配--小小割球子孫細胞の左右体腔嚢への不等配分の様式は、ウニの種類によって、左右に5:3の比率で配分されるグループと、8:0の比率で配分されるグループとに分れることが、従来の我々の研究から明らかになっていた。これの5:3型の種と8:0型の種とを掛け合わせたところ、常に、8:0型が優性に現われ、小小割球の左右不等配分の様式は、8:0型を優性として、zygoticに決められていることが明らかになった。2)左右非相称性の成立に対するリチウムの影響に関する研究--左右非相称性に対するリチウムの影響は、ウニの種によって感受性が異なり、バフンウニは、リチウム処理により成体原基形成方向に影響を受けるが、ハスノハカシパン発生影響を受けないことが明らかになった。小小割球の左右体腔嚢への不等配分は、バフンウニもハスノハカシパンも、ともに、リチウムの影響を受ける。この面からも、成体原基と小小割球の左右性は、必ずしも相関していないことがわかった。3)有柄ウミユリ類トリノアシのHoxおよびHbox遺伝子--有柄ウミユリ類トリノアシのHox遺伝子の分離を試み、6個のHoxの分離に成功した。また、クラスターにのらないMrHbox1を分離し、その塩基配列の決定を行なった。この遺伝子は、ホメオボックス遺伝子として、類似のファミリーが見つかっていない、全く新しい遺伝子である。32細胞期のウニ胚の植物極端に生じる4個の極細胞(小・小割球)の行動と運命をBrdU抗体染色を用いて追跡した。この細胞は卵割の時期を通じて分裂せず、胞胚期になって1度だけ分裂して8個となり、再び、分裂を停止する。我々の研究室で明らかにされたところでは、原腸胚後期に原腸先端両側に1対の体腔嚢が形成されると、この8個の極細胞はその左右体腔嚢に不等配分される。この時の極細胞の不等配分の様式によって、ウニの種は2つのグループに分けられることがあきらかになった。1つのグループでは、8個全ての極細胞が左側体腔嚢に配分され、もう1つのグループでは、左側に5個、右側に3個の割合で配分される。いずれの場合でも、基本的に左側体腔嚢の方に多くの極細胞が配分されることになる。

極細胞が左側体腔嚢に多く配分されることと、左側体腔嚢が成体原基を作ることの因果関係を、小小割球、および、体腔嚢の除去、移植実験によってしらべた。その結果、小小割球の左右体腔嚢への配分が5:3型のウニでは、左右体腔嚢への配分完了後に胚を2等分して作った双生胚のいずれもが、成体原基を作ったが、8:0型のウニでは、左半分のみが作り、右半分は成体原基を作らなかった。8:0型のウニで左体腔嚢を除去し右側に移植すると右側に成体原基が形成された。しかし、左体腔嚢のみを除去しても、左側に成体原基は形成された。また、32細胞期に全ての小小割球を除いた胚も成体原基を作る能力を持っていた。これらの結果から、小小割球の発するシグナルと小小割球が周囲の細胞から受け取るシグナルが、微妙なタイミングで互いに関わりあっていると考えられる。ウニ胚をLiClを含む海水中で飼育すると、植物極化が起こり、内胚葉領域が増大することが知られていたが、我々は、LiCl処理によって、成体原基が幼生の右側に形成されるようになり、左右極性の逆転の起きることを発見した。左右極性に関してLiCl感受性のある時期は植物極化に関して感受性のある時期よりも遅い時期である。1)小小割球の左右不等配分に関する研究(1)成体原基と小小割球の左右性における相互関係--ウニ幼生では、5放射相称型の成体原基は、基本的に幼生体の左側に形成される。また、我々の従来の研究から、小小割球の子孫細胞は、左側体腔嚢に余分に配分されることがわかっている。成体原基の左側形成と、小小割球の左側過剰配分の間に、相互関係があるかを、小小割球および小小割球子孫細胞の切除実験から調べた。その結果、成体原基と小小割球の左右性は、必ずしも相関していないことがわかった。(2)小小割球左右不等配分様式の核支配--小小割球子孫細胞の左右体腔嚢への不等配分の様式は、ウニの種類によって、左右に5:3の比率で配分されるグループと、8:0の比率で配分されるグループとに分れることが、従来の我々の研究から明らかになっていた。この5:3型の種と8:0型の種とを掛け合わせたところ、常に、8:0型が優性に現われ、小小割球の左右不等配分の様式は、8:0型を優性として、zygoticに決められていることが明らかになった。2)左右非相称性の成立に対するリチウムの影響に関する研究--左右非相称性に対するリチウムの影響は、ウニの種によって感受性が異なり、バフンウニは、リチウム処理により成体原基形成方向に影響を受けるが、ハスノハカシパン発生影響を受けないことが明らかになった。小小割球の左右体腔嚢への不等配分は、バフンウニもハスノハカシパンも、ともに、リチウムの影響を受ける。この面からも、成体原基と小小割球の左右性は、必ずしも相関していないことがわかった。3)有柄ウミユリ類トリノアシのHoxおよびHbox遺伝子--有柄ウミユリ類トリノアシのHox遺伝子の分離を試み、6個のHoxの分離に成功した。また、クラスターにのらないMrHbox1を分離し、その塩基配列の決定を行なった。この遺伝子は、ホメオボックス遺伝子として、類似のファミリーが見つかっていない、全く新しい遺伝子である。
脳の多剤耐性関連タンパク質４活性定量測定用放射性プローブの開発研究

本研究課題では、脳に存在する多剤耐性関連タンパク質4(MRP4)の活性を定量測定し得る放射性プローブの開発を行なった。まず、C-11で標識した種々の馬尿酸誘導体のエステルを設計し、それらの簡便な標識法について開発を行なった結果、C-11で標識したヨウ化メチルにより室温で効率良くC-11標識する方法を見出した。次いで設計した種々の化合物をインビトロおよびインビボで評価したところ、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルは、マウスにおいては脳のOAT3および心臓のMRP4の活性を定量測定し得る放射性プローブであることが示された。本研究の目的は、脳に存在する多剤耐性関連タンパク質4(MRP4)の活性を定量測定し得る放射性プローブの開発である。平成24年度では、まずC-11で標識した種々の馬尿酸誘導体のエステルを設計および合成し、各化合物の脳内加水分解速度および脳移行性に関する構造活性相関について、インビトロおよびインビボにおいて検討を行った。そして、最終的にC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルを有力な候補化合物として得た。そこで平成25年度では、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルの脳内動態について、MRP4ノックアウトマウスおよび、MRP4と同様に有機アニオンを脳から排出する有機アニオントランスポータ3(OAT3)をノックアウトしたマウスを用いて検討を行った。MRP4ノックアウトマウスにC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルを投与した後の脳内放射能動態は、野生型のマウスに投与した場合と同様の動態を示したが、心臓では有意な放射能消失速度の減少が観察された。一方、OAT3ノックアウトマウスに投与した場合には、野生型のマウスに投与した場合と比較し、有意な脳内放射能消失速度の減少が観察された。野生型マウスおよびノックアウトマウスに投与後の脳および心臓の組織中における化学形の検討から、これらの組織中放射能動態の変化は、代謝物の流出速度の変化によるものであることが示された。すなわち、マウスにおいてC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルは脳のOAT3および心臓のMRP4の活性を定量測定し得るPETプローブであることが示された。脳に存在する異物排出トランスポータのうち、代表的なP糖タンパク質や乳がん耐性タンパク質について様々な研究が進められてきた。一方、近年になってMRP4の働きが注目され、脳のMRP4活性の測定は、脳の疾患診断のみならず、薬剤開発や薬物治療方針の策定に大きく寄与すると期待されている。しかしながら、インビボにおけるMRP4活性の定量的な測定は未だ成し遂げられていないことから、本研究では、これまでに開発した方法論と化合物を応用し、本研究目的を達成する放射性プローブの開発を推進している。MRP4は馬尿酸を基質とすることから、平成24年度では、まずC-11で標識した種々の馬尿酸誘導体のエステルを設計および合成した。この過程において、簡便かつ効率的な標識法を見出すことが出来た。ついで、各化合物の脳内加水分解速度および脳移行性に関する構造活性相関をインビトロおよびインビボにおいて検討したところ、エタノールエステルの加水分解速度は低く、また馬尿酸エステルの4-メトキシ誘導体の脳移行性は極めて低いことが示された。一方、馬尿酸ベンジルエステルのN-メチル誘導体の脳内加水分解速度および脳移行性は良好であるものの、脳内で加水分解されたのち、生成するN-メチル馬尿酸は脳から排出されず脳内に強く保持されることが示された。これらの結果から、最終的にC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルが有力な候補化合物であることが示唆された。平成24・25年度の検討では、C-11で標識した種々の馬尿酸誘導体のエステルを設計および合成し、各化合物の脳内加水分解速度および脳移行性に関する構造活性相関について、インビトロおよびインビボにおいて検討を行った。そして、最終的に有力な候補化合物として得たC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルをMRP4ノックアウトマウスおよび、MRP4と同様に有機アニオンを脳から排出する有機アニオントランスポータ3(OAT3)をノックアウトしたマウスを用いて検討を行ったところ、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルは、マウスにおいては脳のOAT3および心臓のMRP4の活性を定量測定し得るPETプローブであることが示された。そこで平成26年度では、サルを用いてC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルの検討を行ったところ、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステル投与後の脳からの放射能の排出速度は極めて遅かった。しかしながら、この脳における動態は、本化合物によりPETを用いて脳局所血流を測定し得ることを示唆した。一方、心臓においてはその排出速度は極めて速く、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルは、サルにおいては脳および心臓の有機アニオン排出トランスポータの活性測定に適さないことが示された。そこで、C-11で標識したN-メチル馬尿酸ベンジルエステルのサルにおける動態を検討したところ、脳については前記化合物と同様であったが、心臓および肺においては有機アニオン排出トランスポータの活性測定に適した排出速度を示した。

すなわち、C-11で標識したN-メチル馬尿酸ベンジルエステルは、サルにおいては局所脳血流および心臓/肺のMRP4の活性を定量測定し得るPETプローブであることが示唆された。本研究の目的は、脳に存在する多剤耐性関連タンパク質4(MRP4)の活性を定量測定し得る放射性プローブの開発である。平成24・25年度の検討では、C-11で標識した種々の馬尿酸誘導体のエステルを設計および合成し、各化合物の脳内加水分解速度および脳移行性に関する構造活性相関について、インビトロおよびインビボにおいて検討を行った。そして、最終的に有力な候補化合物として得たC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルをMRP4ノックアウトマウスおよび、MRP4と同様に有機アニオンを脳から排出する有機アニオントランスポータ3(OAT3)をノックアウトしたマウスを用いて検討を行ったところ、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルは、マウスにおいては脳のOAT3および心臓のMRP4の活性を定量測定し得るPETプローブであることが示された。そこで平成26年度では、サルを用いてC-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルの検討を行ったところ、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルはサルにおいては脳および心臓の有機アニオン排出トランスポータの活性測定に適さないことが示された。そこで、C-11で標識したN-メチル馬尿酸ベンジルエステルのサルにおける動態を検討したところ、脳については馬尿酸ベンジルエステルと同様であったが、心臓および肺においては有機アニオン排出トランスポータの活性測定に適した排出速度を示したことから、C-11で標識したN-メチル馬尿酸ベンジルエステルは、サルにおいては局所脳血流および心臓/肺のMRP4の活性を定量測定し得るPETプローブであることが示唆され、C-11で標識した化合物について本課題の目標を概ね達成することが出来た。そして平成27年度には、以上の結果を踏まえ、C-11より半減期が長いことから一般に利用しやすいF-18で標識した馬尿酸ベンジルエステル誘導体へと展開した。本研究課題では、脳に存在する多剤耐性関連タンパク質4(MRP4)の活性を定量測定し得る放射性プローブの開発を行なった。まず、C-11で標識した種々の馬尿酸誘導体のエステルを設計し、それらの簡便な標識法について開発を行なった結果、C-11で標識したヨウ化メチルにより室温で効率良くC-11標識する方法を見出した。次いで設計した種々の化合物をインビトロおよびインビボで評価したところ、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルは、マウスにおいては脳のOAT3および心臓のMRP4の活性を定量測定し得る放射性プローブであることが示された。平成24年度の計画では、当初の計画通り、脳のMRP4活性を定量測定し得る放射性プローブの有力な候補を構造活性相関に基づいて絞り込み、インビトロおよびインビボにおける検討から、C-11で標識した馬尿酸ベンジルエステルが有力な候補化合物であることを見出すに至った。そこで平成25年度では当該化合物について、有機アニオントランスポータをノックアウトしたマウスでの脳内動態をPETにより検討することを計画した。その結果、当該化合物はマウスにおいて脳のOAT3および心臓のMRP4の活性を定量測定し得るPETプローブであることが示された。一方、本研究結果は、少なくともマウスにおいては脳からの有機アニオンの排出に対するMRP4の関与は小さいことを示唆した。
胸部大動脈人工血管置換術中のレーザースペックルフローグラフィーによる眼血流測定

大血管手術中の脳灌流指標としてレーザースペックルフローグラフィによる眼血流測定を行ってきた。脳分離体外循環循環や人工心肺中には眼血流は大きく低下するのだが、その眼血流値の安全域の設定が不明である。そこで全身麻酔下での頸動脈内膜剥離術を予定された15症例(7±7歳)を対象としてレーザースペックルフローグラフィを用いて術中眼血流測定を実施し、内頸動脈遮断後の脳虚血を評価した。また、同時に運動誘発電位モニタリングを併用することでマルチモダルに脳虚血をモニタリングした。内頸動脈遮断後に運動誘発電位の振幅が50%以上低下した群と低下しなかった群で眼血流値の変化率を比較した。(基準の眼血流値は麻酔導入後に測定した値とする)内頸動脈遮断後に運動誘発電位が50%以上低下したのは5症例であった。内頸動脈遮断後における運動誘発電位が50%低下した群の眼血流は80.1±32.2%、運動誘発電位が50%低下しなかった群は18.7±12.7%であった。眼血流が基準値と比較して30%以下に低下した全症例で、運動誘発電位が低下したことから、眼血流の異常域を30%以下と設定しても良いのかもしれない。ただし、大血管手術では、低体温を用いているので、そのまま眼血流値30%以下を異常値とできるのかどうかは不明である。これに関しては、実際に大血管手術における低体温時に脳波やその他の脳モニターとの関連で眼血流の正常範囲を設定する必要がある。大血管手術症例が予期していたよりも少ないが、頸動脈内膜剥離術での眼血流測定を行うことで新たな知見を得ることができた。概ね順調である。積極的に脳分離体外循環を用いる大血管手術症例でレーザースペックルフローグラフィによる眼血流測定を行い、症例データを蓄積する。脳波などの他の脳モニターと併用して、眼血流値の安全域を調査する。概ね順調である。本研究費で、脳波モニターを購入し術中脳波データを解析した結果を学会で発表しようとしてが、症例数の不足ための学会に参加できなかったため。本年度は、データ集積を進めて学会で公表できるようにしたい。その学会参加に関連した経費として本研究費を使用します。
水熱法及び超臨界炭酸ガス中でのエレクトロスピニングによるナノバイオ複合材料の合成

本研究で利用する電解紡糸(エレクトロスピニング)技術は、高分子ナノ微粒子やナノファイバーを作製する効率的な技術の一つとして広く認知されている。最近では、さまざまな高分子化合物を均質な超微粒子やファイバーへ紡糸し得ることがわかってきたものの、それらの多くは有機溶媒中に高分子化合物を溶解した原料を使用するものであり、一部は溶融状態で紡糸するものであった。しかし、これら従来技術では、高濃度の高分子化合物を溶媒に溶解させる場合、粘度が高くなるため良好かつ再現性のある紡糸が困難であった。また、粘度低減のために多量の有害有機溶媒等を使用する必要があり、廃液増大の原因となるという課題があった。その課題解決のため、我々は臨界点近傍および超臨界状態の二酸化炭素を用いた電解紡糸によるポリビニルピロリドン、ポリ乳酸、ポリビニルアルコールといった高分子化合物からナノミクロンサイズのファイバーを作製する実験を行った。温度313333K、圧力510MPa、印加電圧1020kV、ノズル先端からコレクターまでの距離を810cm、高分子化合物の溶媒としてジクロロメタン、ジメチルスルホキシド、水などを用いて種々検討したところ、超臨界二酸化炭素中で均質なファイバーを作製し得ることを見出した。また、特定の温度、圧力、流量条件では中空ファイバーを作製し得ること、また紡糸後の降圧速度を変化させることで、中空ファイバーの肉厚を制御し得ることも明らかにした。本研究では、新規な反応場、材料創製場として期待できる高圧下の超臨界流体を媒体としたエレクトロスピニングの科学を明らかにすることを最終目的とした。本年度は、医薬品添加物やドラッグデリバリーシステム用基材として期待されるペクチンやキトサンなどのナノファイバー化やナノ粒子化を効率的に実施するために、まず第一に、常温常圧水溶液中でのエレクトロスピング試験を実施し、ナノファイバー作製条件の策定を試みた。ステンレス針-コレクタプレート(アルミホイル)間距離820cm、印加電圧1220kV、115wt%のペクチン/PVA混合溶液またはキトサン/PVA混合溶液の条件下でエレクトロスピニング試験を実施した結果、いずれも針-コレクタプレート間距離20cm、印加電圧12または15kVにおいて初期濃度10wt%混合溶液を用いることでほぼ均質な(ファイバー径250nm)ナノファイバーを得られることを見出した。次に、超臨界流体のような高温高圧流体中でエレクトロスピニングを実施し得る超臨界流体エレクトロスピニング試験装置を作製した。次に、作製した装置を用いて、さまざまな溶媒密度における超臨界二酸化炭素中でのペクチンおよびbiopolymer-polysaccharides溶液を用いたエレクトロスピニング試験を実施し、ナノ粒子およびナノファイバーの作製条件の最適化を試みた。次年度は、作製した超臨界流体エレクトロスピニング作製装置を利用した、各種biopolymersの水溶液からのナノファイバー化試験を種々の操作条件下で実施し、ビーズ形成を伴わない最適ナノファイバー作製条件を策定する予定である。本研究で用いるエレクトロスピニング(以下、電解紡糸)技術は、高分子ナノ微粒子やナノファイバーを作製する効率的な技術の一つとして認知されている。最近では様々な高分子化合物が均質な超微粒子やファイバーへ紡糸できることがわかってきたが、それらの大部分は高分子化合物を有機溶媒中に溶解した原料を利用するものであり、一部は溶融状態で紡糸するものであった。しかしこの従来法では、高濃度の高分子化合物を溶媒に溶解させる場合、粘性率が高くなるため良好かつ再現性のある紡糸が困難であること、また粘性率を低下するためには多量の有害な有機溶媒等を利用する必要があり廃液増大を引き起こす、といった課題があった。このような課題を解決しつつ、より粒径またはファイバー径の制御性に優れた手法を見出すために、今年度は、臨界点近傍および超臨界状態の二酸化炭素を用いた電解紡糸実験を現有の超臨界流体電解紡糸装置を用いて実施した。この実験は、温度313K、圧力8.0MPaにおいて実施し、ポリビニルピロリドン(PVP)、ポリ乳酸(PLLA)、ポリビニルアルコール(PVA)をさまざまな溶媒(ジクロロメタン(DCM)やジメチルスルホキシド(DMSO)、水)に溶解した26重量%の原料溶液を出発原料として用いた。電解紡糸の際に印加する電圧は1317kVであり、ノズル先端からコレクターまでの距離を8cmと設定した。紡糸実験により得られるファイバーの構造および多形についてはSEMにより観察した。この実験の結果、圧力8MPaでは、いずれの原料を用いても4008,000nmのファイバーをビーズを形成することなく作製することに成功した。しかしながら、ファイバーとともにナノミクロンサイズ(4502,200nm)の特徴的な形状を有する粒子も形成した。選択的なナノファイバーまたは微粒子の作製のため、次年度は紡糸時における高分子化合物と溶媒の分離挙動を明らかにし、目的とするナノサイズ材料を作製する技術を確立したい。

また、粘度低減のために多量の有害有機溶媒等を使用する必要があり、廃液増大の原因となるという課題があった。その課題解決のため、我々は臨界点近傍および超臨界状態の二酸化炭素を用いた電解紡糸によるポリビニルピロリドン、ポリ乳酸、ポリビニルアルコールといった高分子化合物からナノミクロンサイズのファイバーを作製する実験を行った。温度313333K、圧力510MPa、印加電圧1020kV、ノズル先端からコレクターまでの距離を810cm、高分子化合物の溶媒としてジクロロメタン、ジメチルスルホキシド、水などを用いて種々検討したところ、超臨界二酸化炭素中で均質なファイバーを作製し得ることを見出した。また、特定の温度、圧力、流量条件では中空ファイバーを作製し得ること、また紡糸後の降圧速度を変化させることで、中空ファイバーの肉厚を制御し得ることも明らかにした。
固相-液相ランダム共存系の動力学

ガラスは、約10K以下でのTに比例する比熱、10K領域での熱伝導率のプラトー、そしてラマン散乱における50cm^<-1>前後での幅の広いピークいわゆるボゾン・ピークの存在などミクロな構造によらない普遍的な諸性質を示すことでよく知られている。Tに比例する比熱に関しては、原子集団のトンネリング・モデルに基づく広いエネルギー分布を有する二準位系の存在の「仮定」により説明される。また熱伝導率の10K近くでのプラトーに関しては、何らかの原因で音響フォノンが強く局在していることが関与していると考えられている。しかしながら、強い局在状態が導かれる構造的な意味での起源は明らかにされていなかった。これが明らかになればガラスの動的性質、すなわち極低温から高温または低エネルギーから高エネルギー領域までの、普遍的かつ特異なガラスの性質の解明につながるものと考えられている。最近、a-SiO_2に対して高分解能非弾性X散乱実権(SOR)が、グルノ-ブルで相次いで行われた。すなわちコヒーレント非弾性中性子散乱実権ではカバーできない低エネルギー領域でのS(q.ω)の知見が得られるようになった。これによると一つはボゾン・ピークを観測し、もう一つの実験では分散性すなわちq依存性を持つ音響モードの存在が示唆されている。本年度の研究では、ガラスの本質的な構造だけを取り入れた単純化されたモデルで、ガラスに関する普遍的な動的諸性質がよく説明されることを示した。また本年度の研究では、水に対する簡単化された構造モデルを用いて、動的構造因子S(q.ω)を計算し、上記の非弾性X線散乱実験で得られたS(q,ω)の振る舞いと比較することにより、その物理的起源を明らかにした。これらの結果を踏まえラマン散乱分光に現れる幅の広い60cm^<-1>と180cm^<-1>のピークは、質的に異なった局在モードが関与していることを明らかにした。
梯子格子銅酸化物における圧力誘起超伝導状態の4GPa下NMR測定

梯子格子銅酸化物Sr2Cal2Cu24041は3万気圧以上の圧力下で超伝導になることが知られている。この物質は、高温超伝導体以外で超伝導になる唯一の物質である。また、この物質において、銅と酸素からなる梯子格子二次元平面内で超伝導が発現する点は、高温超伝導体において正方格子平面で超伝導が発現することと共通ではあるが、平面構造の違いから超伝導転移点で1桁も異なる。高温超伝導体では、超伝導状態より高温の常伝導状態で擬ギャップが現れ、高温超伝導発現機構モデルに重要な係わりを示している。擬ギャップの存在が発現機構に関係するかどうかはこの分野でしばしば議論になってきた。この物質でも同様に、スピンギャップが存在することが常圧の核磁気共鳴で知られている。しかし、超伝導が現れるのは3万気圧以上であり、転移点温度が最大になる最適条件は4万気圧であるため、超伝導状態についての研究は抵抗と交流帯磁率測定以外殆どされていない状態であった。本研究グループは以前3万5千気圧下で核磁気共鳴(NMR)を行うことに成功し、転移点以下の温度で超伝導ギャップ、転移点以上の温度でスピンギャップが存在することを示した。しかし、3万5千気圧は超伝導が発現し始める圧力であるため、より高圧で測定する必要がある。4万気圧下でのNMR測定を行うための技術開発、とりわけ低温で4万気圧を保つために定荷重方式のNMR装置の開発に取り組んだ結果、最近4万気圧まで安定して加圧することに成功している。この装置開発に関しては、2007年にJPSJに出版される。また、詳細に記述した論文を投稿中である。現在、梯子格子銅酸化物の緩和時間を3.8万気圧まで測定することに成功し、スピンギャップが圧力とともに減少することを観測している。引き続き4万気圧以上で測定する予定である。梯子格子銅酸化物は3万気圧以上の高圧下で超伝導になることが知られている。研究代表者、分担者はこの物質の超伝導状態を3万気圧以上の高圧下で系統的に核磁気共鳴を行い、超伝導状態のミクロな性質を調べることを研究目的としている。研究代表者藤原直樹は高圧NMR測定全般を担当する。研究分担者上床美也は高圧セルの設計製作を担当する。初年度の研究計画では、ます高圧セルについて複数のセルを製作することであった。高圧になるほど、セルの幾何学的形状が大きく影響してくるものと思われるので、申請した消耗品の多くはこの高圧セル製作に当てる計画を立てていた。今回の新開発のセルでは、外径の大きなものを採用したこと、高圧セルの中のピストンを改良したこと、高圧セルの材料であるNiCrAlの材質改良などもあって、3万5千気圧以上の高圧下でも大丈夫な圧力セルが完成した。耐圧試験では、ルビジウム蛍光法を用いて室温で壊れない程度の荷重で調べたところ、ルビジウムR1吸収線のシフトが1.26nmであり、これは3万5千気圧に相当することが明らかになった。減圧して高圧セルの中身を調べて見たところ無傷であったため、より高圧でも大丈夫であるという確信を得る所まで至った。今後、この高圧セルを用いて梯子格子銅酸化物の超伝導状態を核磁気共鳴を用いてより詳しく調べる予定である。また、銅酸化物とは別に、バナジウム酸化物梯子格子でも6万気圧以上の圧力下で超伝導状態が現れることが知られている。この系でも、高圧下核磁気共鳴測定を予定しており、現在常圧での核磁気共鳴が完了して幾つかの興味深い現象を見出している。この物質についても今後銅酸化物梯子格子と平行して測定をする予定でいる。
摂食障害に対する認知行動療法における脳部位間機能的結合－機能的ＭＲＩによる研究

DSM-IV-TRにより摂食障害(AN, BN)と診断されるBMI 17.5以上の外来通院患者を対象とし、CBTへの導入群(CBT群)と待機群に振り分け、CBT群には治療開始前と12週間の治療後の2つの時点、待機群にはエントリー直後とその12週間後の2つの時点で、それぞれ臨床評価、心理検査、fMRIを行なった。被験者の導入後の体重減少によるドロップアウトのために十分な対象者のリクルートに至っていない。今後、被験者を追加募集し、2群、2 time pointでの脳内の部位間機能的結合の違いおよび変化をfMRIで明らかにしていく必要がある。先進諸国で爆発的に増加している摂食障害の治療において、海外では認知行動療法(CBT)の有効性が示唆されているが、わが国でのエビデンスは十分ではない。そこで、本研究では、外来摂食障害患者を対象に摂食障害のサブタイプに共通した精神病理に焦点を当てた強化認知行動療法(CBT-E)を施行し、その効果を臨床心理学的に評価するとともに、脳の構造と機能の変化をMRIで計測し、治療による脳内の変化を明らかにすることにあった。しかし、欧米諸国に比べ日本では一般人口における低体重の女性の割合が著しく高く、CBT-Eを含めて、日本固有の標準的治療法の確立も重要な課題として浮上してきた。このような日本の現状を踏まえ、栗田ら(2013)は、低体重の神経性無食欲症(AN)に対する身体管理マニュアルを開発した。これにより入院環境下で、AN患者が効率的かつ十分に体重を増やしていくことが可能となった。さらに、2012年11月より運用を開始している摂食障害専門デイケアに入院中から参加し、退院後もデイケアに通いながら社会復帰を目指すという治療システムが確立された。このデイケアでは、CBTを基本にした心理プログラムを展開しており、利用者は月に6回このプログラムを受けることになっている。これらに加えて、2012年12月からは入院患者とデイケア利用患者の親に対して摂食障害の心理教育を行う家族教室を開始し、家族への支援も行っている(佐野ら,2013、稲土ら,2013)。これらの成果について、摂食障害の包括的治療システムの構築として、竹林ら(2013)は、第17回日本摂食障害学会にて報告した。爆発的に増加している摂食障害の治療において、海外では認知行動療法(CBT)の有効性が示唆されているが、わが国でのエビデンスは十分ではない。本研究の目的は、外来摂食障害患者を対象に摂食障害のサブタイプに共通した精神病理に焦点を当てたCBTを施行し、その効果を臨床心理学的に評価するとともに、脳の構造と機能の変化をMRIで計測し、治療による脳内の変化を明らかにすることにある。平成26年度は、DSM-IV-TRによる摂食障害と診断されるBMI 17.5以上の外来通院患者を対象とし、患者の希望によりただちにCBTへ導入する群(CBT群)とそうでない群(待機群)とに振り分け、CBT群には治療開始前と12週間の治療後の2つの時点、待機群にはエントリーの直後とその12週間後との2つの時点で、それぞれ臨床評価、心理検査、fMRI検査を行うこととした。本研究では低体重からの治療で十分な体重増加が得られた患者102人のうち、年齢等の条件を満たすもの23名を対象とした。被験者の導入後のドロップアウトや体重減少により十分な対象者のリクルートに至っていない。今後は被験者を追加募集し、2群間、2 time point間での脳内の部位間機能的結合の違いおよび変化をfMRIで明らかにしていく必要がある。当初、摂食障害患者へのCBT-Eを開始し、その治療効果をf-MRIを用いて判定する予定であったが、日本固有の治療システムの構築が急務となった。そのため、包括的治療システムの構築を進め、その成果を発表するにとどまっている。今後、この包括的治療システムの中でf-MRIによる効果検討を加えていく予定である。竹林ら(2013)の開発した包括的治療システムの中の摂食障害専門デイケアではCBTを基本にした心理プログラムが月に6回行われている。このデイケアは3ヵ月利用することが基本となっているため、3ヵ月間で18セッションの心理プログラムを受ける事になる。このプログラムの効果を判定するために、その前後でf-MRIを用いた脳機能の変化を測定していく予定である。当初予定していたf-MRIを対象者にとるという作業がまだ開始できていないため。対象者への謝金、f-MIR使用のための費用、データ入力と分析のための人件費等。