hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マダガスカルでの遺伝子水平伝播パンデミックとヘビによる世界的な伝播因子拡散の実証

我々は、ヘビからカエルに水平伝播したLINEレトロトランスポゾンを発見した(ここではTE-Xとする)。本研究では、(1)水平伝播時期と地域の解明、(2)水平伝播遺伝子の視覚化、(3)爬虫類・両生類以外のマダガスカル産脊椎動物にもTE-Xの水平伝播が生じているかの解明、(4)水平伝播を媒介した寄生虫・ウィルスの探索、(5)南アジア原産のブラーミニメクラヘビが、マダガスカルのヘビタイプのTE-Xを持っている理由の解明を目的としている。本年度は、主に(5)の目的について、国際間手続きや解析を進めた。具体的には、バングラデシュとスリランカについて、メクラヘビの採取許可を申請し、それぞれ許可を得ることができた。また、両国については、現地共同研究者が採取を開始し、バングラデシュではすでに10個体のメクラヘビサンプルが収集されている。また、インドのブラーミニメクラヘビゲノムについて、Hi-Seq次世代シークエンサーによって、およそ80 Gbpの配列データが得られている。現在、このデータのアセンブルを行なっている。さらに、インドの共同研究者によって、Indotyphlops属のメクラヘビ3種の標本が採取された。(1)の研究については、ヘビ・カエル・寄生虫から決定されたTE-X全てを含めたベイズ分岐年代推定を現在実施中である。(2)については、ドットブロット(サザン)法によって、カエルゲノムのTE-Xを視覚化した。また、染色体FISHの担当予定であった松田教授(名古屋大)の研究室のご都合でプロジェクト参加が難しくなったので、田辺秀之准教授(総研大)に新たにプロジェクトに参入いただくこととし、FISH解析について打ち合わせを行った。(4)については、両生類を専門に吸血する、ツクバビルの新宿主を発見したので、この新知見について論文を公表した。研究目的の、(2)水平伝播遺伝子の視覚化、(3)爬虫類・両生類以外のマダガスカル産脊椎動物にもTE-Xの水平伝播が生じているかの解明、については、今年度進捗が芳しくなかったため、やや遅れていると自己評価する。具体的には以下の理由による。(2)については、染色体FISHの担当予定であった松田教授(名古屋大)の研究室のご都合でプロジェクト参加が難しくなったため、予定していた染色体FISHが実施できなかった。(3)についてはドイツとの共同研究を予定していたが、研究総括者の転職と、先方のスケジュールの都合で進展できなかった。2019年度は、(1)の分岐年代推定と、祖先における水平伝播発生地域の推定を完了させる。また、ここまでの知見を統合して、論文としてまとめることを目標とする。(2)については、染色体イメージングの国内トップランナーのお一人である田辺秀之准教授(総研大)に新た分担研究者としてご参入いただき(すでに手続き済み)、染色体FISH解析を行なっていただくこととなった。既に、解析サンプルと、実施順序などについて打ち合わせを行なっている。(3)については、ドイツ・ブラウンシュバイク工科大学のMiguel Vences教授のスケジュールに都合がついた場合、同大学に赴き、収蔵されているマダガスカル産脊椎動物の中でも未解析の魚類・鳥類・哺乳類の組織標本からDNAを抽出し、PCR法によって、TE-Xの有無を明らかにする。(4)については、ヘビとカエルから、ウィルス画分の生成と、同画分のメタゲノム解析を試み、これらの実験手順の標準化を行う予定である。(5)については、サンプル採取許可が得られたスリランカに赴き、サンプル採取を行う予定である。また、バングラデシュについては、現地共同研究者が採取した標本を受け取り、日本に持ち帰り、分子系統解析を行う。また、インドに赴き、標本の種同定と分子系統解析を行う。(インドでは、遺伝子資源持ち出し許可取得が困難であるため、実験までを現地で行う予定である。)我々は、ヘビからカエルに水平伝播したLINEレトロトランスポゾンを発見した(ここではTE-Xとする)。研究目的の、(2)水平伝播遺伝子の視覚化、

(3)爬虫類・両生類以外のマダガスカル産脊椎動物にもTE-Xの水平伝播が生じているかの解明、については、今年度進捗が芳しくなかったため、やや遅れていると自己評価する。具体的には以下の理由による。(2)については、染色体FISHの担当予定であった松田教授(名古屋大)の研究室のご都合でプロジェクト参加が難しくなったため、予定していた染色体FISHが実施できなかった。(3)についてはドイツとの共同研究を予定していたが、研究総括者の転職と、先方のスケジュールの都合で進展できなかった。2019年度は、(1)の分岐年代推定と、祖先における水平伝播発生地域の推定を完了させる。また、ここまでの知見を統合して、論文としてまとめることを目標とする。(2)については、染色体イメージングの国内トップランナーのお一人である田辺秀之准教授(総研大)に新た分担研究者としてご参入いただき(すでに手続き済み)、染色体FISH解析を行なっていただくこととなった。既に、解析サンプルと、実施順序などについて打ち合わせを行なっている。(3)については、ドイツ・ブラウンシュバイク工科大学のMiguel Vences教授のスケジュールに都合がついた場合、同大学に赴き、収蔵されているマダガスカル産脊椎動物の中でも未解析の魚類・鳥類・哺乳類の組織標本からDNAを抽出し、PCR法によって、TE-Xの有無を明らかにする。(4)については、ヘビとカエルから、ウィルス画分の生成と、同画分のメタゲノム解析を試み、これらの実験手順の標準化を行う予定である。(5)については、サンプル採取許可が得られたスリランカに赴き、サンプル採取を行う予定である。また、バングラデシュについては、現地共同研究者が採取した標本を受け取り、日本に持ち帰り、分子系統解析を行う。また、インドに赴き、標本の種同定と分子系統解析を行う。(インドでは、遺伝子資源持ち出し許可取得が困難であるため、実験までを現地で行う予定である。)
体位変換時に生じる応力が褥瘡治癒過程に及ぼす影響-組織学的検討-

研究の目的は、臨床で起こりやすい一方向のずれが褥瘡の治癒過程にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることとした。その方法として、ラット褥瘡モデルを用いて、発生の段階で圧迫のみを負荷した群と圧迫と一方向(尾側方向)のずれを1kgの重りを用いて負荷した群の治癒過程を肉眼的・組織学的に比較、検討した。その結果、肉眼的所見では、ずれと圧迫を負荷した群には局所の壊死が見られ、圧迫のみを負荷した群より治癒が1週間程度遷延した。組織学的所見では、ずれと圧迫を負荷した群で7日目、14日目ともに尾側の筋層の変性が顕著であった。また、頭側の真皮にうっ血、出血が見られた。圧迫のみを負荷した群では、7日目に中央部の筋層に変性が見られたが、14日目では再生していた。以上より、一方向のずれと圧迫を負荷した褥瘡では壊死が形成され、圧迫のみを負荷した褥瘡と比較して、治癒が遷延することが明らかとなった。その理由には、尾側の皮下組織から筋層にかけての変性とそれによって引き起こされる頭側の真皮のうっ血が挙げられた。今年度は対照群(垂直力のみ負荷)の組織学的検討を実施した。ラットをエーテル麻酔し体重計測を行った。次にペントバルビタールナトリウム0.08ml/100gを腹腔内投与し、麻酔下にて右側腹部を除毛した。その後、電気メスにて右側腹部に切開創を2本作成し、一側から他側に向けて金属板を挿入し、ラットと金属板を実験装置加圧部に固定した。設定加圧力で設定圧持続間が終了後、切開創を縫合した。圧迫除去30分後、1日、3日、7日後の皮膚変化を色調と深さから評価した。深達度の判断はNPUAP分類に従った。病理組織学的検討に使用する組織は、採取後直ちに10%ホルマリン緩衝溶液で浸漬固定した。その後、常法に従い包埋後、5μm厚の切片を作成、脱パラフィン後HE染色を施した。1.肉眼所見圧迫除去30分後に圧迫部に一致した円形の暗赤色変化を生じ、1日目には白色へと変化した。3日目には白色部が一部褐色に変化し、圧迫除去7日目では痂皮形成や、すでに痂皮が脱落し表皮化がみられた。2.組織学的所見圧迫除去1日目、圧迫部の表層には好中球が浸潤し、痂皮が形成されている部分もあった。圧迫近接部や毛包が残存していた周囲から基底細胞が伸展している部分もあった。圧迫部の膠原線維は圧迫されていたものが復元したように、配列や太さは圧迫近接部と同じであった。圧迫と近接部網状層では溶血や出血像もみた。圧迫部では、皮筋より上の脂肪細胞はあまり存在しないが、皮筋下の脂肪層は浮腫により厚みを増し、好中球やリンパ球が多数存在していた。またうっ血を示す血管が散在し、出血像もみられた。この浮腫は圧迫近接部脂肪層にも及んでいた。筋層では、筋線維が細く、または壊死し、筋線維間隙は、好中球、リンパ球、マクロファジーが浸潤していた。うっ血を示す血管もみた。この反応は圧迫近接部にも及んでいた。本研究の目的は、臨床で起こりやすい一方向のずれが褥瘡の治癒過程にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることである。

圧迫のみを負荷した群では、7日目に中央部の筋層に変性が見られたが、14日目では再生していた。以上より、一方向のずれと圧迫を負荷した褥瘡では壊死が形成され、圧追のみを負荷した褥瘡と比較して、治癒が遷延することが明らかとなった。その理由には、尾側の皮下組織から筋層にかけての変性とそれによって引き起こされる頭側の真皮のうっ血が挙げられた。
日本人糖尿病の成因におけるミトコンドリT異常の役割

NIDDMは日本で500万人以上の患者がいる。日本人NIDDMの特徴は、グルコースに対するインスリン分泌の低下であるが、我々は先に、その一部、少なくとも1%がミトコンドリア異常(3243変異)によって起こっていることを見出した。本年度の研究では(1)ミトコンドリア異常による糖尿病の頻度と臨床的特徴、(2)ミトコンドリア異常による糖尿病発症の機序の解析、(3)ミトコンドリア異常による糖尿病患者の膵組織などについて検討を行った。(1)ミトコンドリア遺伝子異常、特にtRNA-Leu(3243)のA→G変異(3243変異)は、日本人糖尿病の中で比較的頻度の高いことが明らかになった。例えば、病型や家族歴などに全く関わりなくランダムに選択した日本人糖尿病の0.9%(5/550)に3243変異が認められた。その臨床的特徴は、母系遺伝に合致する遺伝形式、感音性難聴、インスリン分泌低下を認めることの多いことである。(2)グルコース依存性にインスリンを分泌するインスリノーマ細胞株βHC細胞を低濃度のEtBrで処理するとミトコンドリア遺伝子の転写が90%以上低下したが、核遺伝子の転写には影響はなかった。この時、グルコースによる膵β細胞内Ca濃度の上昇やインスリン分泌の促進は消失したが、SU剤によるものは保たれていた。このように、ミトコンドリアでの酸化的リン酸化は膵β細胞におけるグルコースによるシグナル伝達とインスリン分泌に関与していると考えられる。(3)3243変異を有する糖尿病患者の剖検膵8例で、組織学的検討を行った。全例で膵組織から3243変異が確認され、ヘテロプラスミ-の程度は40・70%程度であった。また、膵島の数の減少、萎縮、β細胞の数の減少が認められた。以上のように、3243変異を有する糖尿病では膵β細胞内のシグナル伝達障害とβ細胞massの減少により、インスリン分泌低下が認められる。
GISによる救急医療の需給バランス定量化と医療資源最適配置の検討手法に係る研究

本研究では、地理情報システム(GIS)を用いて、救急医療の需給バランスを定量化、視覚化する手法を開発し、救命救急センターの設置効果を検証した。本研究が提案する需給バランス指標は(1)カバー割合:覚知から45分以内に救命救急センターにアクセス可能な地域内で発生する患者の割合、(2)各救命救急センターから患者1人あたりに配分される医療供給量である。本研究により、救急搬送データならびに地理データの活用が推進されると共に、救急医療資源適正配置の意思決定支援に有用と考えられた。1)緊急度の高い治療を要す患者需要と救命救急センター(センター)から配分される医療供給量のバランスの検証地理情報システム(GIS)を用いて、全国の1km四方の区画(メッシュ)内の需給バランスを定量化した。緊急度の高い救急患者の年間需要は、消防庁緊急度判定実証検証事業の搬送記録と国勢調査人口で推定した。需給バランス指標として(1)都道府県別の、覚知60分以内にセンターにアクセス可能なメッシュ内(カバー圏内)の患者割合を算出した。さらに、カバー圏内の需給バランスとして(2)各センターから患者1人あたりに配分される供給量=1/各センターのカバー圏内患者数、を推定した。推計の結果、全国で年間約40,000人の患者がカバー圏外で発生すること、カバー圏内患者割合、カバー圏内の患者1人あたりに配分される供給量の何れにも地域差があることを明らかにした。2)救急医療機関の適正配置を検討する手法の開発20042014年にPubmedに掲載された論文をレビューし、先行研究の手法を救急医療に適用する課題を抽出した。適正配置を検討する手法には(1)公平なアクセスの確保を目的とするモデル(2)アクセスのコストを最小化し、効率的な資源配分を目的とするモデル(3)公平性と効率性の両者の改善を目的とするモデルに大別された。救急医療に適用する最大の課題は、地域特性や患者の病態に応じた、医療供給可能圏域の設定と考えられた。本研究の意義は(1)センターは毎年増設されているが、未だ適時間内のアクセスが確保されていない地域があることを明らかにしたこと、(2)多くの先行研究で検討されたアクセス時間の地域差に加え、適時間内に医療機関にアクセス可能な地域内の需給バランスを定量化したことにある。今後、今年度分析結果の妥当性検証、先行研究レビュー等を進め、GISを用いて救急医療資源の適正配置を検討する手法を考案する。今年度は東北地方における救急医療の需給バランスを検討し、ドクターカーによる救命救急センターへのアクセスの向上効果を検証した。分析には地理情報システムを用いた。需要、すなわち東北地方で発生する緊急度の高い救急患者の年間需要は、消防庁緊急度判定実証検証事業の搬送記録と国勢調査人口で推定した。需給バランス指標として(1)救急車またはドクターカーで、救命救急センターに45分以内にアクセス可能な地域内(カバー圏内)で発生する患者割合(カバー割合)を算出した。さらに(2)各センターから患者1人あたりに配分される供給量=1/各センターのカバー圏内患者数、を推定し、都道府県格差を地図上の視覚化した。分析の結果、東北地方全体で年間約10,000人(総患者のうち59.2%)の患者が、覚知から病着まで45分圏外で発生すると推計された。都道府県別のカバー割合は最小24.1%(秋田)、最大76.5%(宮城)であった(p < 0.0001)。カバー圏内の患者1人あたりに配分される供給量にも都道府県格差が大きい。本研究の意義は、各地域における救急医療需給バランスを定量化・視覚化し、二次的データを有効活用し、救急医療資源を適正配置の意思決定を支援することにある。当初計画していた救急医療の需給バランスの評価は、全国における横断的検証を完了したが、今後さらに将来推計等、推計時点を変更した分析を予定しており、手法の検証に想定以上の時間を要している。今年度は東北地方の被災3県(岩手、宮城、福島)に焦点をあて、2020年の救急医療の需給バランスとその地域差の将来推計を行い、被災年2010年と比較した需給バランスの経年変化を縦断的に検証した。緊急度の高い救急患者の年間発生数の将来推計は、消防庁緊急度判定実証検証事業の搬送記録、人口問題研究所の将来人口データを用いて行った。需給バランス指標として(1)救急車またはドクターカーで救命救急センターに45分以内にアクセス可能な地域内(カバー圏内)で発生する患者割合(カバー割合)(2)各センターから患者1人あたりに配分される供給量=1/各センターのカバー圏内患者数、を推定し、2010年からの経年変化、ならびに、3県の将来格差を推計した。2010年から2020年で、人口10万人対の年間患者発生率は253.30人から326.80人に増加、カバー割合は60.3% (8,657 / 14,365)から67.5% (11,726 /17,378)に改善すると推計された。患者1人あたり供給量は0.0013 (IQR:0.0010ー0.0017)から0.0012 (IQR: 0.0009ー0.0017)に低下が見込まれる。

2020年時点の将来格差は、カバー割合で53.5% (宮城県86.5% -岩手県33.3%)、患者1人あたり供給量は0.0006 (宮城県0.0015ー岩手県0.0009)であった本研究により、東北大震災被災地域において、救命救急センターのアクセス時間が改善するという点でのセンター設置効果が検証された。しかし、高齢化に伴う救急搬送需要の増加に伴い、医療サービス供給量の低下と地域差の拡大可能性が示された。本研究で開発された救急医療の需給バランス指標は、二次的データを有効活用した救急医療資源配置の意思決定支援に非常に有用と考えられた。本研究では、地理情報システム(GIS)を用いて、救急医療の需給バランスを定量化、視覚化する手法を開発し、救命救急センターの設置効果を検証した。本研究が提案する需給バランス指標は(1)カバー割合:覚知から45分以内に救命救急センターにアクセス可能な地域内で発生する患者の割合、(2)各救命救急センターから患者1人あたりに配分される医療供給量である。本研究により、救急搬送データならびに地理データの活用が推進されると共に、救急医療資源適正配置の意思決定支援に有用と考えられた。1)緊急度の高い治療を要す患者需要と救命救急センター(センター)から配分される医療供給量のバランスの検証は、平成26年時点の横断的検証を完了し、ピアレビュー誌への投稿論文を執筆した。さらに、東北地方を対象に、救急車に加えてドクターカーで覚知からセンターまで45分以内の患者数に基づく、夜間の需給バランスの試算も完了し、平成27年6月の米国疫学会(Society for Epidemiologic Research)で発表を予定している。研究計画で平成26年度内の完了を予定していた、全国における夜間の需給バランス評価は、平成27年度に行う。2)救急医療機関の適正配置を検討する手法の開発は、アクセスの概念、需給バランス、適正配置の検討手法に関する代表論文のレビューを完了したが、Pubmed以外のデータベース(Medline、Embase、Web Of Science)の論文のレビューは完了していない。1)緊急度の高い治療を要す患者需要と救命救急センターから配分される医療供給量のバランスを、推計のタイムラインを変更して検証する。2)先行研究レビューを進め、救命救急センター、ドクターカー拠点の適正配置を検討する手法を再検討する。地域医療1)緊急度の高い治療を要す患者需要と救命救急センター(センター)から配分される医療供給量のバランスの検証は、需給バランスの推定手法に関する先行研究のレビュー等を踏まえ、必要に応じて需給バランスの指標を再定義し、平成1727年の経年変化を検証する。なお、研究計画では、重症外傷患者についても、需給バランスの推定を予定していた。しかし、研究計画時以降、重症外傷診療を専門とし24時間体制で受入れる外傷センターの整備が進み、救命救急センターのみが治療を担当すると仮定することが適切ではないため、非外傷の緊急度の高い患者全体を対象にした需給バランスを検討することに変更した。さらに、GISによる救急搬送時間の推定値と、本邦の特定地域における救急搬送時間の実測値を比較し、推定結果の妥当性を検証することを予定していた。しかし、総務省消防庁の最新の報告(平成26年救急・救助の現況)から、救急搬送時間の都道府県格差が解消されておらず、特定地域のデータを用いることが適切ではないと判断されたため、感受性分析の手法は改めて検討する。
日本語の活格性にまつわる記述的研究

本研究は,時代語や諸方言を含めた日本語の格標示体系のうちに,これまで認識されてきたものとは異なる新しい性質を見出そうとするものである。すなわち,日本語に活格性が認められることを確かめ,その性質を詳しく記述することを目的とする。本研究の主たる成果は,次の二点に集約される。(1)有形格助詞の個別的な振る舞いに認められる活格性(2)主節の格標示体系に認められる活格性(1)の成果については次の通りである。奈良時代語の活格性にまつわる有形格助詞として格助詞ヲ,格助詞シ,格助詞イ等を取り上げ,それらの振る舞いを記述した。その結果,格助詞ヲと格助詞シは非動作格(inactive)として,格助詞イは動作格(active)としてそれぞれ特徴づけられる。また,(2)については次の通りである。平安時代語の主節に見える主語や目的語として現れた無助詞名詞句を採取・分析した結果,古代日本語の主節においては,<動作主>主語と<対象>主語の振る舞いが異なり,<対象>主語はむしろ他動詞文の目的語と同様に振る舞う。古代日本語の無助詞名詞句は意味役割によってその振る舞いが決定されていると考えられる。時代語や諸方言を含め、これまで日本語に活格性が存在した(あるいは存在する)ということが十分に検証された研究はないと言ってよい。本研究は、日本語に活格性が認められることを確かめ、その性質を詳しく記述することを目的とする。この意味で本研究は、特定の共時態における言語現象にとどまるのではなく、時代語や諸方言を含めた日本語の格標示体系にこれまで認識されてきたものとは異なる新しい性質を見出そうとするものである。研究実施計画に従い、主節に現れる他動詞の主語・目的語、自動詞の主語等の格標示についてデータの収集を行った。奈良時代語の分析では、『萬葉集』『古事記』『日本書紀』『続日本紀宣命』等の調査を、古代琉球方言の分析では、『おもろさうし』の調査を行った。いずれの場合についても活格性が確認され、一定の成果が得られる見通しはついているが、より厳密なデータの整理や、類型論的な観点からの分析、各言語の特徴づけ等の考察はこれからである。データの整理の際に注意すべき点として、無助詞名詞句の取扱いがあげられ、これに関連して述語と隣接するかどうかや、文頭に現れるかどうか等の観点を導入する必要がある。現代の熊本方言話者、特に老年層の格標示の使い分けにおいて、活格性が認められるようである。この方言でのあり方も含め、今後日本語に活格性が認められることを確かめ、その性質を詳しく記述していきたいと考える。今年度の研究実施計画に従い、主節に現れる他動詞の主語・目的語、自動詞の主語等の格標示についてデータの収集を行った。奈良時代語の分析では、『萬葉集』『古事記』『日本書紀』『続日本紀宣命』等の調査を、古代琉球方言の分析では『おもろさうし』の調査を行った。また、形状性名詞句が主語節となり、なおかつそれが動作主であるときに節末に助詞イが伴うという、近藤泰弘氏による説について検討を加えた。その結果、古代日本語の活格性に近藤説が深く関わっており、類型論的な観点からなお考察を加えていく必要のあることを碓認した。このような見通しの下、上代文献に現れる形状性名詞句の主語節を収集し、さらに用例の収集は、小川本願経四分律古点、西大寺本金光明最勝王経古点等の平安時代初期の漢文訓読文に及んだ。近藤説に関連して、石垣法則の位置づけも重要である。近藤氏によれば、奈良時代では、動作主である形状性名詞句の主語節の明示が助詞イの標示によって行われていたが、平安時代になると、石垣法則の一部によって、すなわち主語節末の述語を状態性にすることによって同じ効果が得られていたとされる。今年度の研究では、このような石垣法則の位置づけについて、特に状態性の解釈と活格性との関わりについて見通しを得ることができた。

日本語(時代語や方言を含む)の活格性については、これまでその可能性が指摘されることがあっても、十分な証拠が示されるに至っていない。本研究は、日本語の格標示体系の記述のために、活格性のより確かな証拠を見出そうとする試みである。本年度の研究の成果は、(1)「ト節にミ語法を含む構文-助詞トによる構文補記-」(『萬葉語文研究』第6集、和泉書院)、(2)「ツツアルの歴史的展開-文体差に着目して-」(『成城国文学』27号、成城大学国文学会)等の論考において発表した。(1)は奈良時代語の活格性を考える上で重要なファクターとなるミ語法について、特にその係り先について詳しく論じたものであり、(2)はツツアルというアスペクト形式の文体上の分布を歴史的に明らかにしたものである。(2)で扱ったテーマは、一見日本語の活格性と無関係であると感じられるかもしれない。しかし広く世界の言語を見渡したとき、活格性と述語のアスペクチュアルな性質が密接な関係にあることはよく知られた事実であり、日本語の活格性についても同様に、述語のアスペクチュアルな性質を考えることなしに論じることはできない。(2)の論考は、このような意味で、筆者のアスペクト研究の「入口」ということになる。以上のこととは別に、次年度以降の業績につながっていく、本年度の研究成果について述べる。まず、奈良時代から平安時代における、主語節の動作主標示についての考察をさらに深めることができた。主語節と助詞イの関係や形状性名詞句にまつわる石垣法則等について、今日的な解釈を示すことができそうである。また、平安時代語の主節の格標示体系についてもこれまでの考察をまとめることができた。歴史的な変化も視野に入れながら、平安時代語の特性を示す準備が整いつつある。本年度の主要な研究成果として、(a)「古代語の動作主標識をめぐって-助詞イと石垣法則-」、(b)「古代日本語の主節の格標示体系-活格性との関わりから-」と題したものがあげられる。これまでの研究において、動作主標識と捉えられている現象に助詞イと石垣法則(第二則)があるが、助詞イについては、その他の有力な説が存することや、動作主標識としての根拠が十分に示されていないこと等があり、未だ確かな説であるとは言えない。また、石垣法則(第二則)についても、近藤泰弘氏の研究があるのみで、その後の展開がほとんどなく進展が望まれる。こうした状況をふまえ、(a)では、動作主標識と助詞イないし石垣法則との関係について今日的な解釈を行った。結論として、助詞イにおいては、動作主標識としての根拠を与え、石垣法則においては逆に動作主標識として成り立たないことを示した。なお、(a)の論考は、高山善行・福田嘉一郎・青木博史(編)『日本語文法史研究』(ひつじ書房)にて、近く公刊の予定である。(b)は、「コーパス日本語学ワークショップ」で行った口頭発表である。土左日記、大和物語等を資料とし、主語や目的語として現れた無助詞名詞句の振る舞いについて考察を加えた。結論として、古代日本語の主節では、<動作主>主語と<対象>主語の振る舞いが異なり、<対象>主語はむしろ他動詞文の目的語と同様に振る舞うこと、古代日本語の無助詞名詞句は意味役割によってその振る舞いが決定されていること等が明らかになった。さらには、無助詞目的語とヲ格目的語の統語上の振る舞いの違いにも言及し、こうした無助詞目的語とヲ格目的語の振る舞いの違いが、古代日本語の無助詞名詞句の振る舞いが意味役割により決定されていることの根拠となり得ると述べた。
センサネットワーク向けのユニバーサルなデータ圧縮法の開発

一般情報源のクラスに対してユニバーサルなSlepian-Wolf符号が存在するための条件について研究し,符号器と復号器が共通の補助情報を利用できる場合にユニバーサルな符号を構成できるのであれば,ユニバーサルなSlepian-Wolf符号も構成できることを明らかにした.また,符号語長が有限の場合の誤り確率と符号化率とのトレードオフに関する解析も行った.更に,対数型歪み測度の下でのHeegard-Berger符号化問題について考察し,その特別な場合である補完情報伝送問題に対する達成可能領域を明らかにした.一般情報源のクラスに対してユニバーサルなSlepian-Wolf符号が存在するための条件について研究し,符号器と復号器が共通の補助情報を利用できる場合にユニバーサルな符号を構成できるのであれば,ユニバーサルなSlepian-Wolf符号も構成できることを明らかにした.また,符号語長が有限の場合の誤り確率と符号化率とのトレードオフに関する解析も行った.更に,対数型歪み測度の下でのHeegard-Berger符号化問題について考察し,その特別な場合である補完情報伝送問題に対する達成可能領域を明らかにした.センサーネットワーク向けのユニバーサルなデータ圧縮法を開発するため,初年度は情報源符号化に関する基礎的な検討を行った.時々刻々と変化する情報を扱う場合には,情報源が定常性やエルゴード性を満たさない情報源モデルを考えることが必要になる.そこで,本研究では定常性やエルゴード性を仮定しない一般的な情報源に対するユニバーサル符号が存在するための条件について研究した.まず,情報源が1つだけの場合については,定常性やエルゴード性の仮定を外すと,従来は同等と考えられてたユニバーサル性の定義の違いが重要になり,ユニバーサル符号が構成できるための条件はその定義に依存することを明らかにした.また,可変長のユニバーサル符号が存在すれば,それを利用して固定長のユニバーサル符号を構成できることを明らかにした.この結果については第33回情報理論とその応用シンポジウムで発表した.さらに,複数の情報源を対象にする場合についても検討を行い,ある条件(情報源の集合が可分であるという条件)下では,最尤復号法と同程度の性能を達成する最適なユニバーサルな復号法を構成できることを明らかにした.この結果は論文として電子情報通信学会論文誌に投稿しており,現在査読中である.さらに,既存研究に関する調査・検討も行い,いくつか新しい成果を得ることができた.とくに,無歪みの多端子情報源符号化問題に対するHanとKobayashiによって示された結果をGray-Wyner型符号化問題に対しても適用できることを示し,HanとKobayashiの結果から得られる一般的な達成可能レート領域の内界は,この問題についてはタイトな内界を与えていることを証明した.この結果については電子情報通信学会情報理論研究会で発表した.センサーネットワーク向けのユニバーサルなデータ圧縮法を開発するため,初年度の情報源符号化に関する基礎的な検討に引き続き,無歪みの多端子情報源符号化に関する研究を行った.一般情報源に対する可変長ユニバーサル符号から固定長ユニバーサル符号を構成するための手法に関する初年度の成果を元に,2対1のネットワーク通信における一般情報源の情報源符号化問題について検討し,この問題に対してもユニバーサルな可変長符号が存在するならば,それを利用することでユニバーサルな固定長符号を構成できることを明らかにした.この成果については,the 7th Asia-Europe Workshop on Concepts in Information Theory(AEW7)で発表した.一方,実用的な符号を構成するためには,符号長が有限の場合における誤り確率の評価が重要になる.そこで,本研究では,符号化・復号化によって生じる誤り確率と符号長とのトレードオフを明らかにするための指標である冗長度の解析を行った.とくに,2対1のネットワーク通信における情報源符号化の冗長度について検討し,以下の成果を得ている.(1)片方の符号器の符号化レートが十分に大きい場合について検討し,Hanらによって確立された情報スペクトル的手法にBernsteinによる確率論の結果を組合わせるだけで,冗長度に関するタイトな上界を与えることができることを明らかにした.(2)片方の符号器がヘルパーとして働く場合について検討し,主情報を符号化する符一号器の冗長度およびヘルパーの冗長度に対する理論的な上界を与えた.これらの成果については,それぞれ電子情報通信学会情報理論研究会と第34回情報理論とその応用シンポジウムにおいて発表を行っている.センサーネットワーク向けのユニバーサルなデータ圧縮法を開発するため,多端子情報源符号化に関する研究を行った.まず,昨年度に引き続き,符号化・復号化によって生じる誤り確率と符号長とのトレードオフを明らかにするための指標である冗長度の解析を行った.とくに,2対1のネットワーク通信における情報源符号化の冗長度について検討し,以下の成果を得た.(1)片方の符号器の符号化レートが十分に大きい場合について検討し,Hanらによって確立された情報スペクトル的手法にBernsteinによる確率論の結果を組合わせるだけで,冗長度に関するタイトな上界を与えることができることを明らかにした.(2)片方の符号器がヘルパーとして働く場合について検討し,主情報を符号化する符号器の冗長度およびヘルパーの冗長度に対する理論的な上界を与えた.これらの成果は,IEEE International Symposium on Information Theory (ISIT2012)およびInternational Symposium on Information Theory and its Applications (ISITA2012)で発表した.更に今年度は,歪みを許容する一対多の符号化問題についても研究した.特に,対数歪み測度の下でのHeegard-Berger問題を研究し,補完情報伝送問題と呼ばれる特別な場合について,達成可能領域を明らかにした.

この成果は電子情報通信学会情報理論研究会で発表した.2対1のネットワーク通信における無歪みの情報源符号化問題に対して,ユニバーサルな符号を構成するための理論的な十分条件を明らかにしたことに加え,実用的に重要な冗長度の解析も行うことができた.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,復号器における復号結果が元の情報と完全には一致しないことを許容するかわりに通信量をより削減するため,有歪み符号化の問題を検討する.本研究でこれまでに得られた無歪みの場合の成果を元に,ネットワーク通信における有歪みの情報源符号化,とくに,ユニバーサル符号の構成方法について研究を推進する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝的アルゴリズムを用いた有限要素法のためのアダプティブ自動分割法の開発

繁雑な作業を必要とする有限要素法の要素分割を自動化するアダプティブ自動分割法において,遺伝的アルゴリズムなどに代表される最適設計法を導入すれば最適な要素分割を自動で作成することが可能である.そこで,本研究では,少ない反復計算で最適解を得ることができる最適設計法について検討するとともに,精度の点で優れている六面体要素の自動分割法について検討を行った.得られた知見を要約すると以下のようになる.1.最適設計法である遺伝的アルゴリズムは,大域的最適解を得ることができるが,反復回数が多く,三次元アダプティブ自動分割法に導入する方法としては計算時間の点で適当でない.2.最適設計法であるRosenbrock法は,少ない反復回数で解が得られるが,局所的最適解が複数個ある場合には,局所的最適解が解として求められてしまうため,精度の点で適当でない.3.最適設計法であるSimulated Annealing法は,適当な係数を用いることにより,大域的最適解を得ることができ,また,初期値として,Rosenbrock法により得られた結果を用いれば,少ない反復回数で解が得られる.すなわち,Rosenbrock法とSimulated Annealing法の併用法を用いれば,少ない反復回数で大域的最適解を求めることができる.4.六面体要素は精度の点で優れているが,従来,この要素を用いて,複雑な形状を有する電気機器の要素分割を自動で行うことは困難であった.そこで,自動分割法によって作成された三角形要素を四辺形要素に変換した後,積み上げ法により六面体要素を作成する自動分割法を開発した.その結果,形状が複雑である着磁器やリターダの六面体要素を用いた解析が可能になった.繁雑な作業を必要とする有限要素法の要素分割を自動化するアダプティブ自動分割法において,遺伝的アルゴリズムなどに代表される最適設計法を導入すれば最適な要素分割を自動で作成することが可能である.そこで,本研究では,少ない反復計算で最適解を得ることができる最適設計法について検討するとともに,精度の点で優れている六面体要素の自動分割法について検討を行った.得られた知見を要約すると以下のようになる.1.最適設計法である遺伝的アルゴリズムは,大域的最適解を得ることができるが,反復回数が多く,三次元アダプティブ自動分割法に導入する方法としては計算時間の点で適当でない.2.最適設計法であるRosenbrock法は,少ない反復回数で解が得られるが,局所的最適解が複数個ある場合には,局所的最適解が解として求められてしまうため,精度の点で適当でない.3.最適設計法であるSimulated Annealing法は,適当な係数を用いることにより,大域的最適解を得ることができ,また,初期値として,Rosenbrock法により得られた結果を用いれば,少ない反復回数で解が得られる.すなわち,Rosenbrock法とSimulated Annealing法の併用法を用いれば,少ない反復回数で大域的最適解を求めることができる.4.六面体要素は精度の点で優れているが,従来,この要素を用いて,複雑な形状を有する電気機器の要素分割を自動で行うことは困難であった.そこで,自動分割法によって作成された三角形要素を四辺形要素に変換した後,積み上げ法により六面体要素を作成する自動分割法を開発した.その結果,形状が複雑である着磁器やリターダの六面体要素を用いた解析が可能になった.
グリーンコンポジットの強化とその機構の解明

代表的な高強度天然繊維であるラミー麻と熱可塑性樹脂であるポリプロピレン(PP)を組み合せた短繊維ラミー麻/PP複合材料(グリーンコンポジット)を作製し,この材料に繰返し引張負荷処理を施すとともにその機械的特性の改善を図った.等二軸同時繰返し引張負荷処理を施した結果,これより切り出した試験片の引張強度,ヤング率は5%10%程度向上することが判明した.すなわち,グリーンコンポジット分野において,本手法を通してこの材料が等方的に強化されることが初めて明らかとなった.代表的な高強度天然繊維であるラミー麻と熱可塑性樹脂であるポリプロピレン(PP)を組み合せた短繊維ラミー麻/PP複合材料(グリーンコンポジット)を作製し,この材料に繰返し引張負荷処理を施すとともにその機械的特性の改善を図った.等二軸同時繰返し引張負荷処理を施した結果,これより切り出した試験片の引張強度,ヤング率は5%10%程度向上することが判明した.すなわち,グリーンコンポジット分野において,本手法を通してこの材料が等方的に強化されることが初めて明らかとなった.環境負荷低減が地球規模で叫ばれる中,天然繊維を強化材とするグリーンコンポジット(Green composites)に注目が集まっている.今年度は,リサイクルが容易なポリプロピレン(以下,PPと略記する)と,天然繊維であるラミー麻を用い,射出成型によりラミー麻/PP複合材料を作製した.作製した複合材料中の繊維を強化するために繰返し引張負荷処理を最大応力の70%で施した.天然繊維はセルロースミクロフィブリル(CMF)が繊維軸に対して螺旋状に配向している.このCMFは繊維内で,ある傾斜角を持って配列しており,繰返し引張負荷処理を施すことによりCMFの配向角が軸方向に傾くことにより,軸方向への強度,剛性を増加させる.使用する樹脂はPP1(高融点樹脂),PP2(低融点樹脂),PP3(低粘度樹脂)の三種類を用いた.初めに樹脂のみの繰返し引張負荷処理については,いずれにおいても処理前後の引張強度,ヤング率に大きな変化が無いことから,樹脂の処理効果は無いと考えられる.一方,複合材料については,いずれにおいても処理後の引張強度,ヤング率が向上しており,処理効果が確認された.これは,処理によって繊維内部のCMFの配向角が軸方向に傾いたことで,軸方向の耐荷能が向上したためと考えられる.繊維強化効果及び引張負荷効果はPP3において最も大きく現れた.低粘度樹脂のため混練時に発生するせん断力が減少し,繊維破断が抑制されて繊維長の低減が抑えられたためと考えられる.複合材料の一軸での繰返し負荷効果が確認できたため,今年度は二軸引張試験機を用い,二軸繰返し引張負荷処理について研究を行う.使用する試験片は昨年度の結果からPP3の樹脂を用いたRamie/PP3複合材料の使用が適している.一軸繰返し引張負荷は引張方向の繊維は強化されるが引張方向と垂直方向の繊維は強化されない.しかし二軸引張ではあらゆる角度の繊維に負荷をかけられるため繰返し効果はより大きく発揮されると考えられる.そこで,今年度はこの二軸繰返し負荷効果の調査およびメカニズムの解明について研究を行う.本研究は,グリーンコンポジットの広範な実用化を目指して,代表的な高強度天然繊維であるラミー麻と熱可塑性樹脂であるポリプロピレン(似下,PPと略記する)を複合化させたラミー麻/PP複合材料を作製し,この材料に繰返し引張負荷処理を施すとともにその機械的特性を改善することを目的としたものである.ロール混練によりPP,ラミー麻繊維および相溶化剤(MAPP)を混練温度175°Cで20分間混練した.混練後,圧縮成形により平板状にした後,等応力分布域を確保するため十字型に切り抜いて,試験片を作製した.試験装置は,昨年度製作した2軸同時繰返し引張試験装置を用いた.繰返し効果を発現させ持続させるためには残留ひずみを発生させる必要があり,残留ひずみを示す負荷応力を事前にFEM解析により求めた.解析結果より〓み部に最大応力の90%を与えることで,計算上,応力集中部でも破断せず中心部に塑性域に入ることが明らかになった、そこで,この応力レベルで繰返し負荷処理を施した.PPに等2軸同時繰返し引張負荷処理を施すことにより,これより切り出した試験片のヤング率が多少向上するものの機械的特性の変化は小さいことが判明した.このことから2軸による引張負荷処理においてもPPに対する改善効果はさほどないと考えられる.次に,Ramie/PP複合材料においては等2軸同時繰返し引張負荷処理を施すことにより,これより切り出した試験片の引張強度,ヤング率は向上した.この処理では様々な角度に配向している繊維に均等に負荷をかけることができるため,ある程度の向上率が得られたと考えられる.また,Ramie/PP複合材料においては引張負荷後において異方性が大きくなった.これは,材料内部の局所的な繊維配向や繊維含有率の違いによって処理効果が不均一に現れたためと考えられる.今回は,試験本数が少なかったため,さらに本数を増やし正確なデータ収集を行う予定である.また,複合材料の異方性低減のための等方的な強化方法を今後の検討課題としたい.本研究は,天然繊維から成る熱可塑性樹脂複合材料,いわゆるグリーンコンポジット(Green Composites)に二軸下で繰返し引張負荷を与え,この材料の機械的特性の向上を図ったものである.

供試材料として,強化材に代表的な高強度天然繊維であるラミー繊維を,母材には熱可塑性樹脂であるポリプロピレン(PP),相溶化剤として無水マレイン酸変性PP(MAPP)をそれぞれ用いた.ラミー繊維を10wt%,MAPPを母材中に2wt%添加し,PPとともに押出し混練機に投入し,得られた複合物からプレス成形によってグリーンコンポジット平板を作製した.平板から八角形に切り出した試験片を二軸引張試験機にセットし,等二軸引張破断荷重の約70%の負荷レベルにより,荷重速度380N/s,繰返し回数10回,三角波形の条件で,等二軸同時繰返し引張負荷を施した.負荷後,この平板から短冊型引張試験片を0,45,90°の方向に切り出し,別途,単軸引張試験を行った.その結果,等二軸繰返し負荷後に切り出した試験片は,繰返し負荷を与えないものに比べ,全ての方向で機械的特性の向上が確認できた.等二軸同時繰返し引張負荷では,材料内にランダムに配列された繊維に負荷効果が同等に現れる.一方,負荷応力レベルを等しくしたとしても,単軸繰返し負荷処理では負荷軸から外れた繊維には繰返し効果が発現されない.そこで,複合則およびCoxの理論式を用い,等二軸繰返し引張り負荷後の特性を予測したところ,引張強度,ヤング率ともに実験値に近い値になることが確認できた.発注して購入した2軸引張試験機の荷重の出方がX軸とY軸で違っているようである.このため,試験片を等二軸負荷で処理しても機械的性質の等方的変化がみられない.早急に修理もしくは校正等を行う必要がある.24年度が最終年度であるため、記入しない。2軸引張試験機を修理するとともに,試験片にさらに荷重を負荷できるように十字型試験片用のタブを取り付けて改良する必要がある.その上で,当該材料の二軸負荷効果を評価する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
「ハイパーストーリー」による情報メディア論の新たな研究手法獲得を目指す研究

本研究は、コンピュータやネットワークの発達による社会のデジタル化の進展に対応して計算物語論ないしは計算文学理論を基盤とした広義の物語生成やハイパーテキスト小説の開発を通じてコンテンツ研究の新たな手法を検証し、その向こうにハイパーストーリーとでも言うべきデジタルメディア時代に対応したコンテンツの新しい可能性を模索して情報メディア論に新たな研究手法をもたらすことを目的とした。平成17年度は、以下のような調査・検討を行った。(1)研究の最終年度として、16年度に実施した(A)ハイパーテキスト小説及びその自動化に関する研究(研究代表者)及び(B)物語の高度な自動生成・表現方式の研究(研究分担者)の精緻化を図った。(2)上記(A)と(B)の統合によるハイパーストーリーの研究(研究代表者・研究分担者)を実施した。・ハイパーストーリー:(A)と(B)で得られた知見に基づき、ハイパーテキストと物語生成とを統合し、新たな表現手法としての「ハイパーストーリー」のコンセプトを確立させて実例を示した。この実例から「フローティング・ハイパーテキスト」の概念を獲得し、テクストの分析と生成の双方に有効なモデルを提唱することができた。・紙媒体からハイパーストーリーへ至る進化モデルの構築:上記で獲得された概念を発展させるための指標として、既存メディア・表現手段との対比や歴史的考察を含めることにより、テクノロジーとしての可能性のみならず、その受容過程までを予測した。本研究は、コンピュータやネットワークの発達による社会のデジタル化の進展に対応して計算物語論ないしは計算文学理論を基盤とした広義の物語生成やハイパーテキスト小説の開発を通じてコンテンツ研究の新たな手法を検証し、その向こうにハイパーストーリーとでも言うべきデジタルメディア時代に対応したコンテンツの新しい可能性を模索して情報メディア論に新たな研究手法をもたらすことを目的としている。平成15年度は、研究の初年度として資料収集及び以下のような関連諸分野の基礎的調査・検討を行った。(研究代表者・研究分担者)・談話理論:特に物語的な談話における文章の連接関係に関する分析を行い、物語の文章構造に関連する知識構造を検討した。・情報コンテンツ表現論:Webの表現方式について既存のプレゼンテーション技法等との関連において調査した。・物語論・文学理論:従来のコンテンツ分析を拡張し、デジタルコンテンツを対象とした新たな修辞学の理論として再構成することを目指して、ポジション・ペーパーを発表した。・資料収集:「ハイパーストーリー」を構築するためには、既存のコンテンツからモデルを抽出する必要があった。そのために、テクストから音声・画像・動画などの表現形態に変容し、それがネット上を流通しており、さらにバリアフリー対応まで行われている事例として「注文の多い料理店」を選定し、網羅的な資料収集を行った。研究の成果がネットワーク上のコンテンツと深く関連することに鑑みて、国内外の研究者と意見交換と相互評価を積み重ねた。平成15年度には本研究の指針を再確認するために相応しい国際会議(International conference on Cognitive Science)がオーストラリアで開催されたので、研究発表を行った。平成16年度は、以下のような調査・検討を行った。(1)ハイパーテキスト小説及びその自動化に関する研究(研究代表者)テクノロジーとしてのハイパーテキストを言語芸術作品の表現技法へ応用し、従来は紙媒体を対象として繰り広げられていた文学の生成・受容・批評という行為を電子的な媒体及びネットワーク上で拡張するための研究を行った。(2)物語の高度な自動生成・表現方式の研究(研究分担者)物語生成方式に関する研究を、「何が語られるか」という物語内容の側面と、「如何に語るか」という物語言説の側面に分け、より精緻な分析とモデル化及びシステムの実験的開発作業を進め、これを統合的な物語生成機構の研究に接続する試みを行った。
ＤＮＡバーコーディングを用いた糞分析に基づく絶滅危惧種鳥類の保全生態学的研究

昨年度の研究成果を活かし、小笠原諸島の父島と母島において、アカガシラカラスバトの食物構成とその季節変化及び経年変化、外来種の利用状況を明らかにした。同時に、各島の生息地における結実調査と主要な果実の栄養分析を行い、食物選択に関わる要因と外来種利用の意義を解明した。小笠原諸島の父島及び母島において、2011年6月から継続しているアカガシラカラスバトの糞サンプル採取を、2013年5月まで行い、約800個のサンプルを採取した。また、糞サンプルの採取と並行して生息地における結実調査を毎月行い、父島において2年分の、母島において1年分の結実データを得た。採取した糞サンプルについてはDNAを抽出し、葉緑体trnL P6loop領域をPCR増幅した。得られたPCR産物に対して、次世代シーケンサーlon PGM (Life Technologies)を用いて大量の塩基配列を解読し、2011年に作成した種子植物の塩基配列データベースと照合しすることで食物の同定を行った。また、父島と母島において採取した39種の果実について、京都大学霊長類研究所において栄養分析を行い、粗脂肪、粗タンパク質、粗灰分、中性デタージェント繊維(NDF)の含有率を算出した。父島及び母島におけるアカガシラカラスバトの食物構成は、明瞭な季節変化を示し、父島においては年によっても異なっていた。各島における結実フェノロジーのデータと照合すると、外来種の利用頻度は、利用可能な在来種が少ない時期に増加する傾向にあった。また、アカガシラカラスバトは、脂肪含有率の高い果実を選択的に採食することが示された。アカガシラカラスバトに利用される外来種の脂肪含有率は在来種よりも低く、選好性の強い在来種の不足を補う役割を果たしていると考えられた。小笠原諸島において、アカガシラカラスバトの食性を考慮して外来種駆除を行う場合、在来の食物が不足する時期の食物確保を行う必要があるといえる。研究成果は第61回日本生態学会、日本植物分類学会第13回大会、第125回日本森林学会において発表し、現在論文を執筆中である。(抄録なし)小笠原諸島父島及び母島において、アカガシラカラスバトの糞サンプルの採取を毎月行った。採取された糞サンプルからDNAを抽出し、葉緑体trnLP6loop領域をPCR増幅した。得られたPCR産物について、次世代シーケンサー454GSjr.(Roche)を用いたシーケンスを行い、糞に含まれる植物の塩基配列を決定した。得られた配列を、申請者が自ら新たに作成した種子植物の塩基配列データベースと照合することにより、植物の同定を行った。次世代シーケンスにより、約38,000の塩基配列が得られ、このうち約90%の配列に対して、高確率で植物の同定ができた。DNAバーコーディングを用いた糞分析の結果は、これまで行われてきた顕微鏡分析による結果よりも、はるかに解像度の高いものであった。クスノキ科やアコウザンショウなど、種子が大きく硬い種皮を持つ植物は、DNAバーコーディングと顕微鏡分析両方で検出されたが、シマグワ、イチジク属など、小さく柔らかい種子を持つ植物は、DNAバーコーディングのみで、高頻度で検出される傾向にあった。今回の結果から、アカガシラカラスバトが、特定の在来種を選択的に採食する一方、外来種に依存している可能性が示唆された。また、父島と母島では、食物構成が異なる可能性が示唆された。今回の結果は、East Asian Botany Symposium 2012,日本鳥学会2012年度大会(100周年記念大会)、第60回日本生態学会において発表し、現在論文を準備中である。本研究は、最新の文政生物学的手法を、野生動物の食性解析に活用するという画期的なものである。従来の食性解析手法では特定困難であった多数の食物を特定できたという点において、大きな成果があったといえる。また、本研究の成果は、小笠原諸島において積極的に行われている外来種駆除が、絶滅危惧鳥類の採食環境に悪影響を及ぼす可能性を示唆するものであり、今後の外来種駆除及び固有植生の回復事業の方針を決定する上で、重要な情報を提供したといえる。

父島及び母島におけるアカガシラカラスバトの食物構成は、明瞭な季節変化を示し、父島においては年によっても異なっていた。各島における結実フェノロジーのデータと照合すると、外来種の利用頻度は、利用可能な在来種が少ない時期に増加する傾向にあった。また、アカガシラカラスバトは、脂肪含有率の高い果実を選択的に採食することが示された。アカガシラカラスバトに利用される外来種の脂肪含有率は在来種よりも低く、選好性の強い在来種の不足を補う役割を果たしていると考えられた。小笠原諸島において、アカガシラカラスバトの食性を考慮して外来種駆除を行う場合、在来の食物が不足する時期の食物確保を行う必要があるといえる。研究成果は第61回日本生態学会、日本植物分類学会第13回大会、第125回日本森林学会において発表し、現在論文を執筆中である。これまでの分析結果から重要な情報が得られているものの、シーケンサーの故障等により実験が大幅に遅れ、未分析のサンプルが多数残っている。サンプルの採取及び結実調査は、予定通り進行している。研究計画の大幅な変更は行わない。2013年5月に野外調査が終了した後、これまでに採取したサンプルの分析を集中的に行う。9月上旬までに糞サンプルの分析を終了し、9月下旬から10月にかけて、アカガシラカラスバトの食物の栄養分析を行う予定である。(抄録なし)