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日本におけるフランス近代詩の受容研究と翻訳文献のデータベース作成

明治期、大正期から昭和にいたるフランス近代詩受容の一つのパースペクティブが、上田敏、永井荷風、谷崎潤一郎、岩野泡鳴、福永武彦らを中心とする具体的な研究を通して明らかになった。またフランス文学・文化の受容に関する研究を、日仏文化交渉の観点から、詩・小説・演劇・映画などを視野に収めた上で行うことによって、立体的な傭職図を獲得できた。こうした受容研究と並行して、日本においてフランス近代詩がどのような過程を経て翻訳・発表されたのか、すなわち原典の確定、翻訳者、発表の媒体、社会的状況を明らかにしようと試みた(これは成果報告書巻末に付した年表形式のデータベースに反映されている)。それらがどのような読者層に受容され、さらには日本の作家や芸術家さらには日本の社会にどのような影響を与えたのかについては、受容研究において具体的に考察を加えている。以上の成果をもとに、100ページにわたる研究成果報告書を平成19年3月に刊行した。その報告書は、5章からなるフランス近代詩の受容研究(序章:日本におけるフランス近代詩受容のパースペクティブ、第1章:永井荷風『珊瑚集』における戦略、第2章:谷崎潤一郎とボードレール、第3章:岩野泡鳴とフランス象徴詩、第4章:福永武彦における「幼年期」と「島」の主題)および年表としてまとめた翻訳文献(ボードレールを中心とする)のデータベースとから構成されている。本年度は、主として明治期の日本におけるフランス文学・文化の受容に関する文献、フランス近代詩の翻訳文献、およびフランス語原典の収集および調査を行った。またフランス国立図書館に出張し、明治期の日本に関するフランス側の歴史的資料や、フランス詩翻訳の原典となったテクストで、国内では入手および閲覧困難な資料について調査を行った。これらの成果を元に、平成16年7月31日、大阪文学学校で開催された第18回ボードレール研究会において「《flaneur》の眼差し-ボードレール『仮面』に関する一考察」と題する研究発表を行った。また同年11月22日には、京都大学人文研究所が主催する共同研究「日仏文化交渉の研究」の研究報告会において「岩野泡鳴とフランス象徴詩-ヴェルレーヌからボードレールへ-」と題して発表を行った。以上の研究発表は、いずれも論文として現在準備中であり、平成17年度には論文集に収録される予定である。さらに平成17年2月4日には、講師に村上信夫氏(宝塚歌劇団プロデューサー)と関口英里氏(同志社大学学芸学部助教授)を招き、北村が司会進行役を務めて「タカラヅカ:フランス的イメージの受容と変容」と題するワークショップを開催し、フランスの文学・芸術・シャンソンなどがどのように宝塚歌劇の中に取り入れられ、日本におけるフランスのイメージを作り出しててきたかについて活発な議論を展開した。本年度は、大正期を中心に、近代日本におけるフランス文学・文化の受容に関する研究を、詩・小説・演劇・映画など、多岐にわたる分野について行った。大正期のフランス近代詩受容については、これまでほとんど取り上げられていなかった岩野泡鳴に関する研究を昨年に引き続き行った。この成果は近々刊行される、京都大学人文科学研究所主催の共同研究「日仏文化交渉」の成果報告書に掲載される予定である。また大正期から昭和期かけてのフランス文化受容に関しては、宝塚歌劇におけるフランスイメージの生成に関する分析を通して考察を行った。これについては、日仏文化講座より依頼を受け、講演を行った(平成18年1月24日、於神戸国際会館)。さらに昭和期前半におけるフランス文学・文化受容について、福永武彦に関する研究に着手し、福永が原作者の一人として関わった映画『モスラ』を中心に、「映画『モスラ』における福永武彦、ゴーギャン、ボードレール-楽園幻想の変容と消費をめぐって」と題して日本比較文学会関西支部研究例会(平成17年9月24日、於立命館大学)で発表を行い、また同様のテーマについて、平成17年度科学研究費補助金・基盤C一般(研究代表者:北山研二)「なぜ人々は物語なしに生きていけないのか-多メディアの中の物語の発生・展開・終焉」の研究会(平成17年12月8日、於成城大学)に招かれ、講演を行った。

一昨年度に行った明治期の研究及び昨年度行った大正期の研究を踏まえた上で、本年度は、戦前の昭和期を中心に日本においてフランス近代詩がどのような過程を経て翻訳・発表されたのか、すなわち原典の確定、翻訳者、発表の媒体、社会的状況を明らかにするとともに、それらがどのような読者層に受容され、さらには日本の作家や芸術家さらには日本の社会にどのような影響を与えたのかを、福永武彦などマチネ・ポエチックのグループを中心として具体的に考察した。これらの成果は、昨年度・一昨年度の研究成果と併せて、本年3月末に刊行予定の成果報告書において公表される。また、昨年岡山大学で開催された日本フランス語フランス文学会秋季大会のワークショップ「トランスポシション・ボードレール」(2006年10月29日)において、「ボードレールと日本-文化創造の文脈における」と題し、日本におけるボードレールの創造的受容に関する発表を行った。続いて、大阪大学で開催された日本比較文学会関西大会では、シンポジウム「近代日本とフランス-文化の創造と交流」(2006年11月11日)を主催し、総合司会およびコメンテーターを務めた。これらの発表はいずれも本研究と密接な関係をもつものである。さらに、大正から昭和にかけて、フランス詩を含むフランスの文学や文化が、宝塚歌劇などのポピュラー・カルチャーにおいてどのような変容過程を経て受容されてきたのかについても、「宝塚歌劇におけるフランス・イメージの生成と変容」と題する論文において考察した。
有機溶液の結晶化ギャップにおける異常物性

本研究では、結晶化ギャップを発現するような高濃度リチウム塩有機電解液に着目し、その新物性の探索及び革新的二次電池用電解液としての応用展開を行った。高濃度有機電解液は、イオン伝導度が減少傾向となるため不利とされてきたが、本研究により二次電池電解液として有用な機能が複数見出された。特に重要なアルミニウム集電体(正極側)の酸化腐食抑制については、実験・理論計算の双方から詳細に検討し、溶液内配位状態を軸とした新たな電解液設計指針を提示するに至った。本研究では、高性能二次電池用次世代電解質として、概ね3mol/L以上の濃度のリチウム塩を含む超高濃度有機電解液に着目する。このような濃度領域は、高粘度、低イオン伝導度、塩の析出などが懸念され、蓄電池電解液としてはほとんど検討されていなかった。しかし、特定の超高濃度溶液では固体化(結晶化)が著しく阻害され安定な液体状態となる濃度領域(結晶化ギャップ)があり、電解液として利用価値のある新物性を示す可能性がある。本研究では、結晶化ギャップを発現するような超高濃度溶液が有する新物性の探索及びその蓄電池電解液としての応用展開を目的とした。平成26年度は、アミド系リチウム塩とエーテル系、ニトリル系溶媒の組み合わせにおいて、結晶化ギャップの発現濃度領域及び温度を明確化した。また、塩濃度をパラメータとして、イオン伝導度、酸化還元安定性、アルミニウム腐食性、熱安定性など、電解液としての基礎物性評価を行った。過去に見いだしている高濃度溶液の特異性に加えて、本年度は、アルミニウム腐食性に関する特異性を見出し、その機構について検討した。アルミニウムは、二次電池の正極集電体として使用されるものであるが、アミド系リチウム塩を使用すると、電池作動条件下(高電位)において激しく腐食されることが知られている。しかし、結晶化ギャップを発現するような一定の高濃度領域においては、高電位を印加しても腐食が顕著に抑制された。また、この電解液を使用することで、アミド系リチウム塩を用いた5V級リチウムイオン電池の可逆作動に初めて成功した。当該技術は、過去に見出されている高速電極反応特性と合わせ、リチウムイオン電池の飛躍的な高性能化(高電圧作動、急速充放電)に大きく資するものである。このような濃度領域は、高粘度、低イオン伝導度、塩の析出などが懸念され、二次電池用電解液としてはほとんど検討されていなかった。本研究では、結晶化ギャップを発現するような超高濃度溶液が有する新物性の探索及びその二次電池電解液としての応用展開を目的とした。平成27年度は、前年度に見出されたアルミニウム集電体の酸化溶解(腐食)の抑制機構について、実験・理論の双方から詳細な検討を行った。その結果、アルミニウムの酸化腐食と溶液構造の間に明確な相関性があることを見出した。具体的には、電解液中のフリー溶媒分子(リチウムイオンに配位していない溶媒分子)が消滅するまで濃度を上げることで、アルミニウムの酸化腐食が抑制されることが分かった。この結果に基づき、アルミニウムの酸化腐食とその抑制機構を明らかにした。従来、リチウムイオン電池の正極集電体であるアルミニウムの酸化腐食は、電解液設計における重要な課題であり、特定の不安定塩(LiPF6)がアルミニウムの不動態化のために必須とされてきた。しかし、LiPF6のような化学的に不安定な塩は、電極材料に対して悪影響を与えることも指摘されていた。本研究は、溶液構造制御による新たなアルミニウム腐食抑制指針を与えるものであり、不安定塩に依存しない新たな電解液設計を可能にするものである。上記の研究に加えて、高電圧(5V級)リチウムイオン電池に向けた新たな電解液設計指針の検討を行った。結晶化ギャップを発現する超高濃度電解液の基礎物性評価、アルミニウム酸化腐食抑制機構解明を完了し、既に見出している高速電極反応、高酸化耐性に対しても機構解明が進展している。また、これまでに得られている結果に基づき、当初予定していた4V級を超えて、高電圧5V級リチウムイオン電池に向けた電解液設計についても成果が得られつつある。したがって、研究は順調に進展している。本研究では、結晶化ギャップを発現するような超高濃度リチウム塩有機電解液に着目し、その新物性の探索及び二次電池電解液としての応用展開を目的とした。平成28年度は、前年度までに明らかにした高電位におけるアルミニウム集電体の酸化溶解(腐食)の抑制機構に基づき、高電圧(5 V級)リチウムイオン電池に向けた新たな電解液設計の検討を行った。ともに弱カチオン配位性(弱ルイス塩基性)のリチウム塩アニオンと有機溶媒の組み合わせに着目し、更にそれらをモル比1:1に近い濃度まで高濃度化することで、アルミニウムイオンの溶解に寄与するフリー溶媒分子を排除した。得られた電解液は、リチウム基準5 V以上の電位においてもアルミニウム集電体の腐食を抑制できることが分かった。更に同様のメカニズムで、従来の電解液で問題となっていた高電位正極(スピネル型LiNi0.5Mn1.5O4)からのMnやNiの溶出も抑制できることも見出した。

この電解液を応用することで、アルミニウム集電体に塗布した4.7 V級スピネル型LiNi0.5Mn1.5O4電極の可逆的充放電反応に成功した。また、この高電位正極と黒鉛負極を組み合わせた試作リチウムイオン電池においても高い充放電可逆性を得ることができた。従来の電解液では、アルミニウム集電体を不動態化するためAlF3やLiFを生成するLiPF6塩を採用することが必須とされてきた。一方で、LiPF6塩は上記のような高電位正極からの遷移金属の溶出を促進してしまうという負の側面も報告されてきた。本研究で示した溶媒の配位状態制御に着目した電解液設計では、アルミニウムの腐食と高電位正極からの遷移金属溶出の双方を抑制することができ、高電圧リチウムイオン電池に向けた新たな電解液設計指針を与えるものである。結晶化ギャップを発現する超高濃度電解液の基礎物性評価、アルミニウム酸化腐食抑制機構解明を完了し、既に見出している高速電極反応、高還元耐性に対しても機構解明が進展している。また、当初予定していた4V級を超えて高電圧5V級リチウムイオン電池への応用が有効であることも見出された。したがって、本研究はおおむね順調に進展している。本研究では、結晶化ギャップを発現するような超高濃度リチウム塩有機電解液に着目し、その新物性の探索及び二次電池電解液としての応用展開を目的とした。最終年度である平成29年度は、これまでに明らかにされた異常物性発現機構の一般化・体系化に加え、高濃度電解液の特異性を生かした革新的二次電池の創製を重点的に行った。最も重要な特徴の一つであるアルミニウム集電体の酸化腐食の抑制効果に着目し、リチウム金属参照極を基準としたアルミニウム酸化腐食電位に対する塩濃度、溶媒・塩の種類、温度の影響を体系的に調べた。またリチウム金属電位についても内部標準を用いて上記の影響を調べた。結果として、主に溶媒のカチオン配位状態によって酸化腐食電位が決定されることを明らかにした。それ以外に、電解液の還元安定性(被膜形成能)や酸化安定性の向上機構についても系統的な調査を行い、主として溶媒やアニオンの配位状態が重要因子であることを明らかにした。得られた知見に基づき新たに電解液設計を行い、高電圧(5 V級)リチウムイオン電池の安定な充放電サイクルが可能であることを実証した。従来のリチウムイオン電池用電解液では、一定の還元・酸化安定性及びアルミニウム腐食抑制効果を得るため、特定の溶媒及びリチウム塩を使用するのが前提となっていた。それに対し、本研究では、溶媒やアニオンの配位状態を制御することで高い還元・酸化安定性及びアルミニウム腐食抑制効果が得られることを明らかにした。つまり、溶液内配位状態が電解液の機能・物性を支配する重要因子であることを示した。本研究では、結晶化ギャップを発現するような高濃度リチウム塩有機電解液に着目し、その新物性の探索及び革新的二次電池用電解液としての応用展開を行った。高濃度有機電解液は、イオン伝導度が減少傾向となるため不利とされてきたが、本研究により二次電池電解液として有用な機能が複数見出された。特に重要なアルミニウム集電体(正極側)の酸化腐食抑制については、実験・理論計算の双方から詳細に検討し、溶液内配位状態を軸とした新たな電解液設計指針を提示するに至った。
成人の育児語使用と子どもの言語発達

日本語圏の母親は子どもとの会話のやりとりにおいて、育児語(例:ワンワン)を頻繁に使う。この母親による育児語使用とはどの言語圏にも見られる普遍的現象ではなく、日本語文化圏特有の現象である。それゆえ、こうした現象が子どもの言語発達にいかなる影響を及ぼすのかを解明することが重要である。本研究では、日本の母親における育児語使用の実態を調べることを目的とし、まず質問紙調査法を用いて、育児語使用の実態を調べた。また、実際の生活場面での母子相互交渉を観察することにより、母親が子どもとの会話のなかでどのような育児語をどの程度使用しているのかを調べた。その結果、まず質問紙調査の結果から、母親は育児語を使用しているものの、それらの使用は子どもの言語発達段階が上がるにつれて減少し、成人語へとシフトしていくことが示唆された。また、このような変化が生じるのは、子どもが二語文から三語文へと移行する時期であり、かつ表出語彙数が急速に増加する時期にあたることが示唆された。研究2では、母子の絵本読み場面をビデオに収録し、そこでの会話を分析した。その結果、1歳後半から2歳前半にかけての子どもを持つ母親の育児語の使用頻度が高いということ、また、母親は子どもがある程度文法的に複雑な文を話せるようになり、また、語彙が豊富になった段階では育児語を使わなくなることが示唆された。また、育児語の種類としては、名詞や動詞を、擬音語や擬態語に置き換えるというタイプのものが多くを占めることが明かとなった。母親の子どもへの育児語の使用が、どのようにして成人語の使用へとシフトするのかを詳細に調べることを目的に、質問紙調査により母親の育児語使用の実態を調べた。調査対象となったのは、1才から3才までの子どもをもつ母親31組である。この母親らにマッカーサー言語発達質問紙(日本語版)に回答するよう依頼した。そしてこの質問紙に含まれる、ことばの理解と産出についての語彙チェックリスト、および発話長に関する回答を言語発達段階の指標として利用した。ことばの理解と産出に関しては、464項目の語彙について、その言葉を子どもが理解しているかどうか、また、産出しているかどうかを○×で回答してもらった。また、各語彙について、母親が育児語を使用している場合は、それも記入してもらった。これらの質問紙に記入された回答をもとに、各児について、産出語彙数、理解語彙数、および、発話長を産出した。また、各母親について、使用している育児語の語彙数を産出した。母親の育児語使用数が、子どもの言語発達段階や年齢と関連があるのかどうかを調べるため、母親の使用する育児語の語彙数を独立変数、子どもの年齢、語彙発達段階(産出語彙数ごとに3レベル/理解彙語数ごとに3レベル)を従属変数として分散分析を行った。その結果、育児語の使用頻度と統語発達段階とのあいだに関連が見られ、母親は、子どもの統語発達段階が、一語文、二語文の段階では育児語を多用するが、子どもが多語文を産出するようになると、育児語の使用頻度が低くなることが示唆された。また、母親の育児語の使用頻度と子どもの産出語彙数のあいだにも関連が見られ、産出語彙数が高くなるほど育児語の使用が減少することが示唆された。以上より、母親は育児語を使用しているものの、子どもの言語発達段階が上がるにつれ、それらの使用を控えるようになることが示唆された。
免疫代謝システムの変調による炎症の慢性化と生活習慣病の分子機構

肥満や、脂質代謝異常が慢性炎症を基盤とした動脈硬化をすすめるように、免疫と代謝とは、個体や組織のレベルで密接に連携している。そこで、私は細胞のレベルでも免疫と代謝とが連携しているのではないかと想定した。免疫応答に重要なマクロファージの細胞代謝としての免疫応答が、細胞内脂肪酸代謝と密接に連携して制御されることを見いだした。特に、マクロファージが炎症応答の後期に合成する不飽和脂肪酸が、マクロファージの自律的な炎症収束形質への変化と同時に、全身の炎症応答の収束に必須であることを明らかにした。本検討の結果、免疫細胞の細胞内代謝が炎症の慢性化を防ぐ、新たな治療標的となる可能性が示された。肥満や糖尿病など生活習慣病に共通した基盤病態として慢性炎症が注目を集めている。慢性炎症の病態ではマクロファージが重要な働きを担う。最近申請者は、マクロファージには炎症刺激を受けると炎症促進から収束へと機能的に変化するプログラムが内在し、その機能変化は細胞代謝と密接に連携していることを見出した。マクロファージは炎症刺激を受けると一過性に解糖系を亢進させて炎症促進形質を示すが、刺激後24時間を経過すると脂質合成が亢進して炎症収束形質を示すようになる。興味深いことに、マクロファージは炎症応答の後期に、オートクリン・パラクリンを介して抗炎症活性を示す不飽和脂肪酸の合成を高めることによって炎症収束形質へと変化すること、炎症応答における細胞代謝と細胞機能は転写とエピゲノムの変化によって迅速に制御されることを明らかにした。すなわち細胞レベルでは、マクロファージの免疫応答が炎症刺激を契機として時間的に調節される細胞代謝と密に連携し、細胞レベルでの「免疫-代謝連関」が組織・個体レベルでの免疫系と代謝系の連携の基盤となると考えられた。一方、糖尿病の発症や進展の背景に、骨格筋量と質の低下やマクロファージの機能異常が重要である。骨格筋は身体最大のエネルギー消費器官で、常に再生と修復を繰り返している。また、骨格筋の再生を担う骨格筋幹細胞は筋損傷後、経時的に細胞代謝や機能の異なるマクロファージと相互作用することが正常な筋修復に必須である。肥満や糖尿病では、組織微小環境が変化し、マクロファージの細胞代謝に影響を及ぼし炎症収束に向かう機序に変調を来している可能性が高い。そこで炎症刺激を契機として細胞代謝と機能を変動させる時空間的制御機構を明らかにすることができれば、細胞代謝に介入してマクロファージの炎症収束形質への転換を促し、炎症の慢性化を防ぐ抗生活習慣病治療法の開発が可能と考え、現在も検討を続けている。肥満や生活習慣病の病態形成に、マクロファージが重要な働きを担う。マクロファージは、炎症反応の司令塔としてさまざまな刺激に最初に応答し、サイトカイン等を産生することによって他の免疫細胞の機能を調節しながら炎症応答を統合的に制御する。マクロファージは機能的に多彩で、炎症を促進する機能を示すものと炎症を抑制する機能をもつものが存在することがこれまでに報告されている。私たちは、マクロファージが炎症応答の過程で、機能的に変化することを見いだした。すなわち、初期にはM1様の炎症促進形質を示し、生体防御に必要な炎症応答を引き起こすが、炎症応答の後期には炎症収束形質を示し、炎症応答がむやみに持続することがないような自律的な機構を備えることを明らかにした。さらに、このような形質の変化は細胞代謝の変化と同時に引き起こされていることを見いだした。特に細胞内の脂肪酸代謝に注目して解析したところ、炎症応答の後期にマクロファージは抗炎症作用を持つ不飽和脂肪酸の合成を増加させていた。そこで、不飽和脂肪酸がマクロファージ自身に作用して抗炎症作用を発揮することによって、マクロファージは炎症収束形質へと変化していると考えられた。本研究成果は、マクロファージのもつ自律的な炎症制御機構を明らかにし、本機構の変調や破綻による慢性炎症の病態形成のメカニズムを繙く、重要な成果である。今後は、マクロファージの細胞代謝に治療的に介入し、炎症応答を制御する治療・予防法の開発へとトランスレーションをすすめてゆきたい。研究成果は、現在論文投稿中である。上述の研究成果について、論文投稿中である。研究成果を踏まえ、現在は治療・予防法の開発へのトランスレーションとして、化合物ライブラリーの検索も並行して進めている。肥満に伴い、脂肪組織に形成された慢性炎症は、全身で動脈硬化症をすすめる要因となる。また、動脈硬化の病態では、マクロファージをはじめとしたさまざまな免疫細胞が病態形成に寄与する。このように、個体や組織のレベルで、免疫と代謝とは密接に連携している。このような従来の知見を踏まえ、私は、マクロファージの細胞機能としての炎症応答が細胞代謝と連携し、細胞レベルでの「免疫-代謝」の連携を形成しているのではないかと想定した。TLR(Toll-like receptor)4活性化による炎症応答の過程で、マクロファージは炎症促進形質から炎症収束形質へと変化した。マクロファージが多彩な脂肪酸を合成することに注目し、細胞内脂肪酸を網羅的に定量解析したところ、マクロファージは炎症応答の後期に抗炎症活性をもつ不飽和脂肪酸の合成を増加させ、自律的に炎症収束形質へと変化することを明らかにした。さらに、敗血症モデルを用いたin vivoでの検討から、マクロファージが合成する不飽和脂肪酸が、全身の炎症応答の収束に必須であることを明確にした。

肥満や、脂質代謝異常が慢性炎症を基盤とした動脈硬化をすすめるように、免疫と代謝とは、個体や組織のレベルで密接に連携している。そこで、私は細胞のレベルでも免疫と代謝とが連携しているのではないかと想定した。免疫応答に重要なマクロファージの細胞代謝としての免疫応答が、細胞内脂肪酸代謝と密接に連携して制御されることを見いだした。特に、マクロファージが炎症応答の後期に合成する不飽和脂肪酸が、マクロファージの自律的な炎症収束形質への変化と同時に、全身の炎症応答の収束に必須であることを明らかにした。本検討の結果、免疫細胞の細胞内代謝が炎症の慢性化を防ぐ、新たな治療標的となる可能性が示された。上述の研究成果に関して論文がほぼ完成し、現在最終の確認を行っている。これまでの研究成果を踏まえて、今後は免疫系と代謝系の連携のメカニズムの変調や破綻が病態の発症へと進展するメカニズムを解明すべく、研究を続けている。したがって、現在までのところ本研究の目的は順調に達成しつつあると考えている。これまでに、マクロファージ機能としての炎症応答は、細胞代謝(特に脂肪酸代謝)と密接に関連してい制御されることを明らかにした。炎症応答の時間軸の中で細胞機能が経時的に変化するという知見は、細胞機能の変化が体内時計ともリンクしている可能性を示唆する。そこで、細胞内で体内時計を司る転写因子Bmal1に着目し、炎症応答における細胞内脂肪酸代謝の時カント根機制御機構についても解析をすすめる。循環器内科学マクロファージは炎症応答の過程で細胞代謝を機能を変化させる自律的な機序を内在する。本研究では、肥満・糖尿病による微小環境変化がその自律的な機序に変調を及ぼし、炎症の慢性化を引き起こす分子機構を以下のような検討を通じて明らかにする。(1)細胞代謝と免疫応答との連携が肥満や糖尿病に伴う全身の代謝異常の影響を受けて変調をきたし、炎症の収束が妨げられて病態の悪化を招くのではないかとの仮説を、従来の分子生物学的手法とメタボローム、リピドミクス、グローバルなトランスクリプトーム解析を組み合わせて検証する。特に、マクロファージを取り巻く組織微小環境中の脂肪酸組成の病態における変動がマクロファージの細胞代謝と機能に与える影響を明らかにする。また、細胞機能制御の鍵となる、炎症刺激によるマクロファージに選択的な新規のSrebp1活性化機構を同定し、創薬の標的となる候補分子を探索する。(2)マクロファージは、炎症応答の過程で抗炎症性脂質群の産生を変化させ、オートクリン・パラクリンを介して細胞機能を調節し炎症収束形質へと自律的に変化する。そこで、細胞代謝が時間的に制御される分子機構を明らかにする。細胞内で体内時計を司る転写因子Bmal1が細胞代謝の制御にも重要な役割を果たすのではないかとの仮説のもと、Bmal1を基軸とした炎症応答における細胞内脂質代謝の時間的制御機構をリピドミクス・メタボローム・トランスクリプトーム解析を組み合わせて統合的に理解する。(3)マクロファージの細胞代謝に介入し炎症応答を制御する治療・予防法の開発へのトランスレーションを目指す。上述の検討の結果見いだされた候補となる機序については、骨格筋の損傷・修復モデルを用いて有効性の検証を行い、早期の臨床応用の実現をはかる。
パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材の開発

工科系の学生がコンピュータ支援による演習を行うことによって、英語の能力の向上を図ることのできる教材「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」を研究開発し、学内LANによる英語教材として運用できるようにプログラミング行った。この教材は、パラグラフ・レベルの英文を書くことを目指し、一文(センテンス・レベル)から始まって次第に英文の数を増加させていくことによって、パラグラフ・レベルのまとまった英文を書くことができるレベルに近づけていくものである。平成27年4月から7月にかけて、実用英検2級の過去数年にわたって実際に出題された問題を収集し、その内容を分析して、教材作成のための基礎的な資料を得た。7月から10月末までに、この調査の結果を参考にして、「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」の問題(基礎編・一般科学英語・1センテンス問題)を作成した。工科系の学生の英語力を向上させるという目的から、上記の調査を参考にして、実用英検2級のレベルに沿ったものを作成した。「変形生成文法理論」を参考にしながら、教材の形式としては、不定詞、関係代名詞などのような文法事項を各章にひとつひとつ採り上げて行く「文法事項型」を採り、12章の構成とした。同時に、これまでの研究の成果である「語句の拡張方式」の教材と「語句の乱数的変化方式」の教材の両方を組み合わせた問題提示方式の教材を作成した。特に本教材では、英語の「文構造」を学習者に十分に理解させるという観点から、ヒントとして、「英語の文構造に対応した日本語の語句の配列提示」を行った。作成の際には、注意を要する文法事項には説明を加え、難しい単語や語句には注釈を施して、学習者が理解し易いように工夫と配慮をした。また、演習に用いられる英作文問題が工科系の学生にとって興味や関心が持てるものになるように留意した。さらに、問題ごとに数回、正解の英文そのものをタイピングさせることにより、英語学習の基本的なことである「英文を覚えること」を学習者に徹底して行わせるようにした。平成27年11月初めから約3か月間にわたり、申請設備を用いて、アルバイト学生3名によって、コンピューター・プログラミングおよび教材の校正を平行して行った。その後、コンピューターの音声ソフトを用いて、問題の正解英文の音声の吹込みを行った。科学英語によるパラグラフ・ライティング作成へと至るための基礎的な段階としての教材、一般科学英語による基礎英語の1センテンス問題(設問数:12章X15題=180題)を作成した。基礎問題であるので、不定詞、関係代名詞などのような文法事項を各章にひとつづつ採り上げていく「文法事項型」による作成形式を用いた。プログラミング原稿を予定した期間内に作成し、アルバイト学生3名を使って予定通りにプログラミング作業を終えた。そして、出来上がった教材をコンピュータに表示をして実際に演習を行ってみた。コンピュータでの表示方式および作動の状態は良好であった。今年度の作業は順調に進んだ。今のところ、演習問題の作成およびコンピュータでの問題提示に関して、何ら支障となるような事態は生じていないようである。平成28年度では、平成27年度に引き続いて、「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」の問題(応用編・一般科学英語・2センテンス)の作成を、平成28年4月から8月にかけて行った。第2部では、第1部で学習した基礎的な文法事項の知識を用いて、一般科学英語の2センテンスから成るライティング演習問題を作成した。第2部は、第1部とは異なり、応用編の2センテンスの問題であるので、特に2つの文の相互関係を理解させるようにした。問題作成形式としては、「文法事項型」を採らずに、文法事項が混合した形式を採り、12のトピックに分けて作成した。また、演習に用いられる問題の内容が工科系の学生にとって興味や関心が持てるものになるように留意した。9月初めから約4か月間にわたり、申請設備を用いて、アルバイト学生3名によって、コンピューター・プログラミングおよび教材の校正を平行して行った。その後、コンピューターの音声ソフトを用いて、問題の正解英文の音声の吹込みをした。科学英語によるパラグラフ・ライティング作成へと至るための第2段階としての教材、一般科学英語による2センテンスの応用問題(設問数:12章X10題=120題)を作成した。プログラミングしるための原稿を予定した期間内に作成し、アルバイト学生3名を使って予定通りにプログラミング作業を終えた。そして、出来上がった教材をコンピュータのディスプレイに表示をして、実際に演習を行ってみた。コンピュータでの表示方式および作動の状態は良好であるように思われる。今年度の作業は、順調に進んだ。これまでのところ、演習問題のプログラミング作成およびコンピュータでの問題提示に関して、支障となるような事態は生じていないようである。平成29年度には、平成27年度および28年度に引き続いて、「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」の問題(応用編・一般科学英語3センテンス)の原稿作成を、平成29年8月から9月にかけて行った。

3センテンス問題であるので、3つの文の内容的なまとまりを理解させるようにし、問題の作成形式としては、「文法事項型」を採らずに、文法事項が混合した形式を採り、12のトピックに分けて作成した。作成の際には、注意を要する文法事項には説明を加え、難しい単語や語句には注釈を施して、学習者が理解し易いように工夫と配慮を行った。また、演習に用いられる英作文問題が工科系の学生にとって興味や関心が持てるものになるように留意した。さらに、問題ごとに、正解の英文そのものをタイピングさせることにより、英語学習の基本的なことである「英文を覚えること」を学習者に徹底して行わせるようにした。9月初めから約4か月間にわたり、申請設備を用いて、アルバイト学生3名によって、コンピューター・プログラミングおよび教材の校正を平行して行った。その後、コンピューター音声ソフトを用いて、問題の正解英文の音声の吹込みをした。平成30年1月初めから3月末にかけて、3年間にわたって作成した「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」(基礎編および応用編)を冊子本として編集し、印刷した。工科系の学生がコンピュータ支援による演習を行うことによって、英語の能力の向上を図ることのできる教材「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」を研究開発し、学内LANによる英語教材として運用できるようにプログラミング行った。この教材は、パラグラフ・レベルの英文を書くことを目指し、一文(センテンス・レベル)から始まって次第に英文の数を増加させていくことによって、パラグラフ・レベルのまとまった英文を書くことができるレベルに近づけていくものである。平成28年度には、「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」の問題(応用編・一般科学英語・2センテンス)の原稿作成を、8月から9月にかけて行う。前年度の教材の基礎的な文法事項の知識を用いて、一般科学英語の2センテンスから成るライティング演習問題を行う。2センテンスの問題であるので、特に2つの文の相互関係を理解させるようにする。問題作成形式としては、「文法事項型」を採らずに、文法事項が混合した形式を採る。12のトピックに分けて作成する。10月初めから約3か月間にわたり、アルバイト学生によって、コンピューター・プログラミングおよび教材の校正を平行して行う。その後、コンピュータの音声ソフトを用いて、問題の正解英文の音声の吹込みを行う。平成29年度には、「パラグラフライティングのための科学英語を用いた段階的英文増加方式英語教材」の問題(応用編・一般科学英語3センテンス)の原稿作成を、8月から9月にかけて行う。3センテンス問題であるので、3つの文の内容的なまとまりを理解させるようにする。問題の作成形式としては、「文法事項型」を採らずに、文法事項が混合した形式を採る。10月初めから約3か月間にわたり、アルバイト学生によって、コンピュータ・プログラミングおよび教材の校正を平行して行う。その後、コンピューター音声ソフトを用いて、問題の正解英文の音声の吹込みを行う。
組立作業教示のための作業特徴量の抽出と制御方策切り替え条件のモデル化

対象物の一部に柔らかさ(コンプライアンス)を持つ複雑な組立作業を対象として,作業状態に応じて制御方策の切り替えを行う組立動作を生成するための方法を示す.作業状態を表現するために,部品間の拘束関係やコンプライアンスの配置関係を構造として定義し,その構造に基づいて,人の実演データから得られた複数の制御方策の対応付けや切り替え条件の設定を行う.本研究期間では乾電池装填作業を対象として方法論の一例を示した.対象物の一部に柔らかさ(コンプライアンス)を持つ複雑な組立作業を対象として,作業状態に応じて制御方策の切り替えを行う組立動作を生成するための方法を示す.作業状態を表現するために,部品間の拘束関係やコンプライアンスの配置関係を構造として定義し,その構造に基づいて,人の実演データから得られた複数の制御方策の対応付けや切り替え条件の設定を行う.本研究期間では乾電池装填作業を対象として方法論の一例を示した.複雑な組立作業を実現するためには,作業状態を適切に認識し,それに応じて制御方策(手先のコンプライアンス)を上手く切り替えていく必要がある.本研究では,人の高度な組立技能をロボットに実現することを目標として,「作業状態を適切に表現するするための作業特徴量の抽出」および「制御方策の切り替え条件のモデル化」の方法論の構築を行う.本年度は,本研究を進めるための下準備および作業特徴量抽出手法の構築に関して以下の研究課題に取り組んだ.1.人の組立作業時の実演データの測定:現有の6自由度ハプティックデバイスを一部改良し,直観的かつ作業方策の切り替えが必要な乾電池装填作業を対象として,実演作業中の位置および力のデータを測定するシステムを作成した.個人差やバネ定数などの作業条件の違いを考慮して方法論の構築を行うために,多様な条件での実演データの収集を行った.2.組立作業シミュレータの作成:次年度以降に行う制御方策の切り替え条件のモデル化および獲得動作の検証のため,実際の作業を良く再現する組立作業シミュレータの構築を行った.3.作業特徴量抽出手法の構築:人が作業を行う場合,対象物の形状やコンプライアンス構造など事前に把握できる条件をもとに大まかな作業戦略を構築し,その予測と実際の作業データとの対応付けにより作業状態を認識して上手く作業を実現している.そこで対象物の構造に着目し,組立作業を実現するための基本的な作業戦略とそれに対応した対象物の基本構造を本年度は提案した.来年度はこの結果をもとに,実演データを作業戦略と対応付けて解析し,作業状態を適切に判断するための方法論を構築する.複雑な組立作業を実現するためには,作業状態を適切に認識し,それに応じて制御方策(手先のコンプライアンス)を上手く切り替えていく必要がある.本研究では,人の高度な組立技能をロボットに実現することを目標として,「作業状態を適切に表現するための作業特徴量の抽出」および「制御方策の切り替え条件のモデル化」の方法論の構築を行う.本年度は,昨年度提案した,組立作業を実現するための基本的な作業戦略とそれに対応した対象物の基本構造を基に,作業状態を適切に表現・判断するための特徴量空間の検討を行った.対象物の構造は,対象物間の拘束やコンプライアンス(対象物間の柔らかさ)の配置で表現することとし,各構造に対して拘束を実現/解除する動作,抵抗にならう/抗する動作を基本として組立作業は実現されることとした.まずは対象作業について,そこで扱う対象物間の構造を表現し,その構造に基づいて大まかな作業戦略を構築する.対象作業を行った人の実演データ(手先位置・姿勢や反力)を解析し,その解析データと対象作業に対する作業戦略,作業中の対象物の構造状態の変化とを対応付けることで,特徴量空間の選定手法を検討した.また,ある特徴量空間において表現した実演データを作業戦略と対応付けて分割することで,制御方策の大まかな切り替え条件についても検討した.本年度は,対象物の構造やそれに基づく作業戦略を基に,特徴量空間ならび切り替え条件について検討していくつか候補案を挙げたので,来年度はそれらの検証・改良を行い,全体の方法論の構築を目指す.複雑な組立作業を実現するためには,作業状態を適切に認識し,それに応じて制御方策(手先のコンプライアンス(柔らかさ))を上手く切り替えていく必要がある.本研究では,人の高度な組立技能をロボットに実現することを目標として,「作業状態を適切に表現するための作業特徴量の抽出」および「制御方策の切り替え条件のモデル化」の方法論の構築を行う.当該研究期間では,乾電池装填作業を対象作業とし,人の実演データを用いて対象組立動作を一定の制御方策で実現可能な基本的な動作に分割し,各制御方策と作業状態の対応付けをとるというアプローチをとった.組み付ける対象物間の拘束関係およびコンプライアンスの配置関係を対象物の構造として定義し,その構造表現に基づいて乾電池装填作業を実現するための作業戦略を示した.また,その作業戦略に基づいて,各作業状態を表現する特徴量空間および制御方策の切り替え条件を定めた.バイラテラル制御に基づく遠隔制御システムを用いて組立作業を行うことにより,人の組立の際の実演データを獲得した.構造表現から得られる特徴量空間と制御方策数に基づいて,確率モデルを利用して人の実演データの解析を行い,ロボットに実装可能な一連の制御方策の組とそれらの切り替え条件を獲得した.最終的にロボット実機にそれらを実装して検証を行った.乾電池装填作業を対象とし,制御方策の切り替えを必要とする複雑な組立作業をロボットで実現するための一連の方法論の例を示した.
都市空間での子供の生活行動・時間・空間の基本データの把握の研究

平成19年5月、6月の延べ12日間に、滋賀県長浜市の4つの小学校においてGPSを用いた小学生の放課後の行動調査を行った。調査に先立ち、児童の保護者、小学校、教員区委員会、長浜市より調査への同意を得た。また、学内のヒトを対象とする研究実施要項の規定に基づき倫理委員会の承認を得て個人のプライバシーに配慮して研究を行った。従来、都市・建築計画分野において人間の行動を捉える場合、アンケートや観察等の方法が一般的であるが、これらの方法は個別の事象を詳細に捉えるには有利な面もあるが、個人の記憶や描写能力や誠意に左右される点で、データの信頼性に結果的にリスクを抱えてしまう場合が多い。小型軽量で消費電力の小さいGPS端末は発展途上であるが、行動調査における技術的限界を克服しつつある。本研究ではGPSロガーを用いて、長時間にわたり、都市スケールの広範な領域で、多人数の集団の行動を同時に、時間、空間に関する一連の客観的データとして取得した。屋内滞在時やGPS信号の取得が不正の場合のエラーデータの補正方法を開発し、GIS(地理情報システム)上に、移動軌跡のデータベースを構築して各種の分析を行った。集団の移動軌跡を同期し、電子地図に重ねてアニメーションを作成し、児童の集団が時刻の経過とともに都市を移動する様子を、本研究において初めて可視化した。児童の移動手段、移動経路、移動距離、帰宅時刻、屋外行動時間、遊びの種類と場所等小学生の放課後の行動を明らかにした。最も気候の良い時期にかかわらず、全調査児童のうち3割程度しか屋外で遊んでいないことが明らかになり、この成果は複数の新聞、テレビでも公表された。児童の行動の類型化を行い、特徴的な行動パターンを見出した。都市においてよく利用される公園、そうでない公園の違いを明らかにした。本研究で確立した行動把握手法は更なる発展が期待されており、研究を継続させて行く。小型、軽量で、長時間にわたって付帯者の移動軌跡を記録することができる衛星利用測位システム(GPS)機器の選定を行った。予備実験で本研究に用いることができる十分な性能が確かめられた、高感度で消費電力の小さいSiRF Star IIIチップを内蔵するGPSデータロガーを選定した。自治体、教育委員会、小学校、PTA、保護者などの関係主体に本研究の内容を説明し、調査への協力を依頼した。京都市の1つの小学校と、舞鶴市の2つの小学校において、小学生の下校後の行動領域を調査した。調査協力者を募る際に、当研究グループ宛のはがきを配布し、調査への協力の諾否を記載して返送してもらった。調査当日は小学校の会議室を借りて児童に集合してもらい、GPS端末を児童の着衣に合わせてストラップまたはポーチにより装着し、生活行動に関する質問が記載されたアンケート用紙を渡した。児童には下校後普段通りに生活してもらい、後日再び調査員が小学校に行き、GPS端末とアンケート用紙を回収した。京都市の小学校では35名、舞鶴市の小学校では57名の児童の移動軌跡のデータと生活行動に関するアンケートデータを取得することができた。得られた移動軌跡のデータを地理情報システム(GIS)を用いて数値地図上に可視化した。統計的手法によりデータを分析し、学校区や移動手段、利用施設、学年、交友などに関する行動の特徴を抽出した。行動の類型化を行い、6つの特徴的な行動パターンを明らかにした。
リモ-トセンシング画像の統合型解析アルゴリズムに関する研究

本研究では、異なったセンサや多様な画像処理オペレ-タ、種々の調査・測量によって得られた多角的な情報や特徴を統合し、信頼性の高い解析を実現することがリモ-トセンシング画像の高次処理の基本技術となると考え、そのための多角的情報の統合アルゴリズムの開発と統合型画像解析ソフトウェアシステムの設計・試作を研究目的としている。本年度は、研究の第一段階として次の2つのテ-マに関する理論的基礎研究を行った。1.センサによって計測されたデ-タや画像処理によって抽出された特徴には曖味性がある。本研究では、曖味性のある多数の部分情報を統合し、信頼性の高い認識を行うための統合アルゴリズムとしてDempster-Shaferの確立モデル(DSモデル)を取り上げ、その論理的な意味を検討するとともに、新たな部分情報の統合アルゴリズムを考案した。この統合アルゴリズムを用いると、分類結果の信頼性が定量的に評価できるだけでなく、矛盾した複数の部分情報から、DSモデルによる分類問題が前提としている仮定が誤っている確率が導かれるという、これまでにはなかった機能が実現できる。2.リモ-トセンシング画像解析システムでは多種多様な情報が処理、操作される。本研究では、リモ-トセンシング画像解析に必要な情報や特徴の種類を分類整理し、解析プログラムにおいて利用可能なデ-タ型として体系化することによって初めて多角的な情報・特徴を柔軟に操作・解析できるソフトウェアシステムが構築できると考え、そのためのデ-タ構造の基本設計を行った。具体的には、画像、地図などの線図形、メッシュ・デ-タ、ディジタル標高マップなどを表す抽象的なデ-タ型をまず定義し、それらが2次元配列、4分木、ランレングス・コ-ド、チェイン・コ-ド等の具体的デ-タ型によってどのように表現されるのかを階層的に記述するマルチメディア・デ-タ構造を設計した。
リピッドラフトを介したチオレドキシンの取り込み機構とその細胞生物学的機能の解析

チオレドキシン(TRX)は細胞内において種々の酸化ストレスによりその発現が誘導され、酸化還元(レドックス)を介して細胞内シグナル伝達を調節している。また、細胞外においてもTRXは細胞増殖・細胞保護作用を含むサイトカイン・ケモカイン様作用をもつことが明らかにされている。我々はTRXが細胞内に取り込まれることを発見し、その取り込み機構について解析を行つてきた。昨年度までに近藤らにより、TRXの活性部位である35位のシステインをセリンに変異させた改変体を用いて基礎的実験を行った結果、TRX改変体の細胞膜への結合、細胞内への取り込みが明らかとなった。これらの現象は、ウイルス感染T細胞、活性化T細胞において顕著に観察されたことよりTRX改変体の取り込みにはリピッドラフト構造がその機能に関与していることが示唆された。また、この改変体はTRXの細胞への結合および取り込みを解析するツールとしても有用であると考えられた。本年度は取り込まれたTRX改変体の生物学的作用について解析を行った。シスプラチンによる細胞死誘導モデルを用いて、細胞内に取り込まれたTRX改変体の生物学的作用を検討した。その結果、改変体で細胞を前処理することにより、細胞死の割合が促進することが明らかになった。そのメカニズムのひとつとして、改変体が内因性TRXと結合することによつて細胞内活性酸素種(ROS)が増加し、apoptosis-regulating signal kinase-1(ASK-1)を活性化することによることが明らかとなった。チオレドキシンの細胞内への取り込み機構を解析する目的でその活性部位を変異した改変体を蛍光ラベルしHTLV-I感染細胞(ATL2)に添加し、FACSおよびconfocalにて解析を行った。その結果、改変体は添加後30分で10%の細胞に取り込まれ、90%の細胞においてその細胞膜上にdot様に検出された。またこの結合および取り込みは還元剤であるジチオスレイトール(DTT)や、過剰なチオレドキシンにより阻害することが明らかとなった。さらにヒスチジンタグをつけた改変体を細胞に添加し、cell lysateを抗ヒスチジン抗体を用いて検出を行ったところ蛍光ラベルと同様に改変体の細胞内への取り込みが確認された。以上のことより、改変体はチオレドキシンの細胞への結合および取り込みを解析するツールとして用いることができると判断した。次にこの細胞への結合・取り込みに細胞特異的な拘束性があるかどうかを検討した。ATL2と同様に数種のHTLV-I感染細胞株および非感染性であるT細胞株に改変体を添加しFACSで解析を行った。その結果、前者において顕著な結合および取り込みが確認され、後者においてはそれが非常に少なかった。しかしながら、これらのウイルス非感染T細胞を典型的な免疫刺激として知られるPMA/ionomycinで刺激後、改変体を添加したところウイルス感染細胞株と同様に改変体の結合・取り込みが著明に確認された。これらのことから改変体は活性化された細胞やウイルス感染した細胞に結合および取り込まれることが明らかになった。さらに、細胞膜かこのようなときに変化するものとしてリピッドラフト構造が知られており、このリピッドラフト分画に添加した改変体が局在するかどうかを確認した。その結果、活性化T細胞およびATL2細胞のラフト画分に改変体が検出された。以上のことより、チオレドキシンは細胞内に取り込まれるときにリピッドラフトを介していることが明らかになった。来年度は、取り込まれた改変体がどのような細胞応答に影響を与えるかを検討する予定である。我々はTRXが細胞内に取り込まれることを発見し、その取り込み機構について解析を行ってきた。

昨年度までにTRXの活性部位である35位のシステインをセリンに変異させた改変体を用いて基礎的実験を行った結果、TRX改変体の細胞膜への結合、細胞内への取り込みが明らかとなった。これらの現象は、ウイルス感染T細胞、活性化T細胞において顕著に観察されたことよりTRX改変体の取り込みにはリピッドラフト構造がその機能に関与していることが示唆された。また、この改変体はTRXの細胞への結合および取り込みを解析するツールとしても有用であると考えられた。本年度は取り込まれたTRX改変体の生物学的作用について解析を行った。シスプラチンによる細胞死誘導モデルを用いて、細胞内に取り込まれたTRX改変体の生物学的作用を検討した。その結果、改変体で細胞を前処理することにより、細胞死の割合が促進することが明らかになった。そのメカニズムのひとつとして、改変体が内因性TRXと結合することによって細胞内活性酸素種(ROS)が増加し、apoptosis-regulating signal kinase-1(ASK-1)を活性化することによることが明らかとなった。
細胞周期進行における熱ショック応答システムの役割

細胞は温熱ストレスや放射線など様々なストレスにさらされると、細胞周期を止めて死に至る。一部のものは、ストレスから回避されると再び細胞周期を進行させて増殖を開始する。申請者は、この細胞周期制御に熱ショック転写因子HSF1によって発現制御されたHsp90の量が極めて重要であることをニワトリBリンパ球系細胞を用いて以前に示した。本年度は、ストレスのない状態でHSF1がどの熱ショック蛋白質の発現制御を行っているかをHSF1欠損マウスを用いて調べた。その結果、マウス繊維芽細胞ではHSF1は構成的な熱ショック蛋白質の発現に関わっていないが、腎臓、肝臓、脾臓などの主要な臓器でのHsp90の発現がHSF1に依存していることがわかった。これらの組織においてもHSF1-Hsp90の系路がストレス条件下での細胞細胞周期進行するかを決める重要な要因であることが示唆された。さらに、HSF1の欠損によって細胞周期の進行に異常をきたす臓器を調べていたところ、免疫系細胞で異常を認めた。HSF1欠損マウスの解析から、これまで報告されている体重減少、胎盤形成不全に加えて、血清中の免疫グロブリン(IgG)量が少ないことを新たに見い出した。そこで、特異的な抗原応答におけるHSF1の影響を検討する目的で、マウスにヒツジ赤血球(SRBC)を腹腔内投与し、血中の抗SRBC抗体価を検定した。HSF1欠損マウスでは投与6日後の抗SRBC抗体(IgG)産生は野生型に比べ著しく減少していた。通常状態でのHSF1欠損マウスの免疫担当細胞の数および組成は野生型と同じであった。また、SRBC投与後14日後以降の抗体産生は野生型と同じレベルまで回復していた。SRBC投与後の抗体産生細胞の減弱は、脾臓の濾胞中心を形成する細胞の増殖不良と一致していた。これらのことはHSF1が直接あるいは間接的にB細胞系の増殖分化を介して抗体産生の初期応答を制御している可能性を示唆する。細胞は、温熱ストレスや放射線など様々なストレスにさらされると、細胞周期進行を止め死に至る。申請者は、ニワトリBリンパ球細胞株DT40細胞において、熱ショック転写因子群がHsp90の構成的な発現維持に関わっており、Hsp90がCdc2蛋白質の高温での安定性を規定していることを示した。本研究では、HSF1-Hsp90-Cdc2の制御系の意味とHSF1の役割をマウス個体で調べることを目標とする。申請者は、正常なDT40細胞においても、わずか高い温度で培養すると一過性にCdc2蛋白質の不安定化による減少が見られること、それと一致して細胞周期のG2/M期での一過性の停止が見られることを見いだした。Cdc2蛋白質はHsp90によって安定化されていると考えているが、実際にCdc2蛋白質はHsp90と結合していることが分かった。一方、Hsp90の発現量の低下により減少する蛋白質の同定を2次元電気泳動にて試みたが、Hsp90が低下することで、高温条件で特異的に不安定化する新たな蛋白質は同定できなかった。従って、Cdc2は特異的にHsp90により高温条件にて安定化される蛋白質である可能性がある。Hsp90が高温での生存に必要であることの分子基盤の一つが明らかになってきた。一方、HSF1欠損胎児線維芽細胞においてはHsp90をはじめとして主要な熱ショック蛋白質の構成的な発現に変化はない。従って、HSF-Hsp90の制御がすべての細胞に普遍的ではない。そこで、マウスの各組織の解析を行い、DT40細胞同様にHsp90の発現低下している組織を明らかにした。従って、ある一群の組織、細胞においてはDT40と同様に細胞周期進行にHSF1の制御が働くことを示唆している。

HSF1欠損マウスでは投与6日後の抗SRBC抗体(IgG)産生は野生型に比べ著しく減少していた。通常状態でのHSF1欠損マウスの免疫担当細胞の数および組成は野生型と同じであった。また、SRBC投与後14日後以降の抗体産生は野生型と同じレベルまで回復していた。SRBC投与後の抗体産生細胞の減弱は、脾臓の濾胞中心を形成する細胞の増殖不良と一致していた。これらのことはHSF1が直接あるいは間接的にB細胞系の増殖分化を介して抗体産生の初期応答を制御している可能性を示唆する。