hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顆粒球単球コロニー刺激因子の免疫抑制作用を利用した慢性GVHD制御法の開発

また、GVHDが発症した後のGM-CSF投与でも疾患抑制効果が得られたことから、GM-CSF投与によるTreg増幅法は慢性GVHDに対する治療として新たなアプローチになり得ると考える。同種造血幹細胞移植後の制御性T細胞(Treg)の減少は、慢性移植片対宿主病(GVHD)発症と深く関わっていることが示唆されている。Tregの維持・増幅に重要な役割を果たす樹状細胞(DC)に対して、GM-CSF投与によりDC細胞数増加や特定のサブセットの増幅を誘導し、Treg増殖を介した慢性GVHD制御が可能であるかどうかマウスモデルを用いて検討した。GM-CSFは野生型マウスに投与した場合と同様に、同種造血幹細胞移植後に投与した場合であっても、CD8α-DC比率の増加を誘導することがわかった。加えて、GM-CSF投与によりTregの増殖が誘導されると共に、主としてIL-17産生T細胞を脾臓や皮膚で減少させ、慢性GVHD抑制効果が発揮されることが明らかとなった。更に、この効果はTregに依存して発揮され、Tregの免疫抑制作用の増強ではなく、Treg比率の増加に依存したものであることを解明した。これらの効果は慢性GVHD発症前に予防的にGM-CSFを投与した場合だけでなく、発症後早期に治療として投与を行った場合でも、GVHDの増悪抑制効果が得られることが分かり、このことからGM-CSFが慢性GVHD治療薬としても利用できる可能性を示すことが出来た。今後はTregの増幅が真にCD8α-DCの増加に依存しているものであるかを検証するとともに、Tregが増加したメカニズムについて更に解析を進めていく予定である。引き続きマウス慢性GVHDモデルを用いて、GM-CSFによるGVHD抑制効果のメカニズムについて、Treg機能の分析を含めた解析を行う。また、GM-CSFは予防投与だけでなく、治療効果についての検証も進める予定である。引き続きマウス慢性GVHDモデルにおいて、血清中のサイトカイン(IL-17、IFN-g、IL-4、IL-10)の検討、ならびにGM-CSF投与によって増加するCD8α-DCとTreg増幅のメカニズム検討を進める。マウスモデルにおけるGM-CSFの効果を確認したが、比較的安価なマウスで実験を行うことが出来た。また、抗体やサイトカイン等の試薬も比較的安価に購入することができたため、予定より少ない費用で実験を進める事が出来た。(理由)研究はほぼ予定通りに行うことができ、実験に必要なマウス、抗体、サイトカインや試薬等を購入したが予定よりも比較的安価に購入できたため、僅かではあるが予定より少ない費用で実験を進める事が出来た。(使用計画)平成30年度はよりこれまでと同様に多くの試薬や、抗体などを使用した実験を予定しているが、これまでの研究成果の国内外学会での報告するほか、医学雑誌へ投稿したいと考えている。そのため、平成29年度に予定していた費用も使用しながら、研究を進めて行く予定である。平成29年度はより高額な試薬や、抗体などを使用した実験を予定している。そのため、平成28年度に予定していた費用も使用しながら、研究を進めて行く予定である。
北海道における労働市場の形成と「初期移民」-近代の炭鉱労働者を事例として-

当該年度は主に、北海道移民の動向を確認出来る文献の収集と、それに基づく事実関係の確認、データの抽出に努めた。具体的には基礎文献として北海道編『新選北海道史』(全7巻)、『新北海道史』(全9巻)等を入手するとともに、北海道庁編『殖民広報』(第1号123号)や「北海道来往者戸口表」(18951929年)、国会国立図書館蔵「北方資料デジタル・ライブラリー」の史料等をもとに調査研究を行った。この結果、北海道移民の内、北陸および東北地方出身者の割合が増減するタイミングと、石狩炭田の炭鉱においてこれら地域の出身者が増減するタイミングとが重なり合う事実を、客観的な数値をもとに裏付けることが出来た。また、この増減に、害虫や冷害を原因とする農村部における凶作が関係していた事実も確認された。これらの研究成果から、石狩炭田の炭鉱には、従来考えられてきたより早い段階で、農村部から大量の労働力が流入しており、特に凶作の被害が大きかった石川県、富山県、宮城県、秋田県の農民がその過半を占めていた事実を明らかに出来た(なお、従来、石狩炭田では、秋田の鉱山地帯から流入した、いわゆる「渡り鉱夫」が多数稼業していたと理解されてきた)。また、農民が炭鉱に入職する際、鉱夫の同職組合「友子」が、彼らに技能伝承を行うことで、熟練労働力の再生産が果たされていた事実もまた明らかとなった。また当該年度は、石狩炭田の炭鉱の雇用関係史料の「発掘」にも努めた。この結果、北海道炭礦汽船株式会社が作成した「労務関係例規」を手に入れることが出来た。また、現在、非公開で所在も不確かな状況となっている幌内炭鉱の経営史料に関し、有識者に聴取を行い、現状を確認出来る有意義な情報を入手することが出来た。当該年度中に研究成果を論文にまとめ投稿する予定であったが、現時点でまだ投稿するに至っていないため。また膨大な量、存在する「開拓使文書」をはじめとした移民関連史料の閲覧も、当初の計画より遅れているため。今後は北海道立文書館が所蔵する「開拓使文書」をはじめとして、北海道立図書館、国立国会図書館等が所蔵する北海道移民に関する記録文書と、北海道立総合博物館、北海道大学が所蔵する幌内炭鉱関連史料を閲覧し、炭鉱への入職の裏づけ作業を行う。そのうえで適宜、北海道および東京に資料調査におもむく予定である。当該年度は研究計画で予定していた東京への史料調査1回分を実行出来なかったことと、ノートパソコンを予定よりも安価で購入することが出来たことから、72,741円の次年度使用額が生じることとなった。この使用額については、当該年度に実行出来なかった東京への史料調査と経済史・労働史関係図書の購入費に充てる予定である。
生殖細胞の細胞質橋構造の免疫的及び細胞化学的同定

本研究は精子発生過程において、一群の造精細胞の細胞質に連続性を持たせている細胞質橋の特異構造の意義を明らかにすることである。本実験で主として用いた軟体動物腹足類のカワニナ精祖細胞から精子細胞の後期まで、同一精祖細胞から分裂した細胞は全て細胞質橋で結合されている。細胞質橋は生物界で広汎に共通した形態を示すが、カワニナでは細胞質橋の細胞膜が波状を呈し、膜内タンパク粒子を欠く極めて特異的に分化した細胞膜であることを見い出した。フィリピンによる細胞化学的解析で、この細胞膜がコレステロールを欠如し、レクチンの結合を検索することにより膜を構成する脂質に糖脂質が含まれることが判った。またこの細胞質橋にも細胞膜を裏打ちする電子密度の高い物質が存在するがサポニン処理後の細胞質の溶出により、橋細胞膜の保存とカワニナで初めてこの物質に付着する横紋をもつ線維構造を見いだした。線維構造は横紋周期の変化から収縮性を有し、形態的にも横紋筋と類似するが、免疫組織化学的検索でアクチンや中間細糸とは一致しないことが判った。橋細胞膜と横紋線維からなる細胞質橋複合体を種々の界面活性剤により分離を試み、非イオン性界面活性剤Nonidet P-40で分離に成功した。これにより橋細胞膜の波状性を確定し、横紋線維が円盤状の橋のほぼ全周にわたって付着し、二つの橋を互いに結合することを見いだした。これは精細管における栄養細胞からの受動的な造精細胞の配列を意味するのではなく、造精細胞自体の調節による橋の配列が考えられる。橋複合体の分離は、脊椎動物においても可能であり、橋細胞膜の脂質構成の特異性を示す。また凍結割断レプリカ膜による、橋細胞膜の平滑性を検索することにより、橋細胞膜の割断面である脂質疎水基表面が、細胞の他の膜表面と比較し著しく平滑であり、コレステロールの欠如と糖脂質の存在、界面活性剤への抵抗性とを考え、橋細胞膜の脂質構成が飽和脂肪酸からなると結論した。本研究目的の分離した橋複合体からのモノクロナール抗体の調整は、成功していないが、今後も継続して研究を行う。本実験で用いた軟体動物・中腹足類のカワニナの造精細胞における細胞質橋は、直径1mum、厚さ250nmの円盤状を示し、細胞膜の内葉には他の生物と一致した電子密度の高い裏打ち構造を有する。また円盤のほぼ全周にわたって横紋構造が付随する。これまでに得られた結果で、細胞質橋の分離を従来Nonidet P-40の非イオン性界面活性剤で行ってきた。この方法ではDNA標本(染色体)、細胞質橋複合体、精子細胞の鞭毛が遺残する。細胞質橋の分離と観察には、精子発生で最も多数を占める精子細胞からの分離が必要で、鞭毛の除去を目指している。今年度の得られた結果として、細胞破砕機による鞭毛除去は未だ充分な成績は収めていないが、ある程度の細胞質橋観察の頻度は向上している。細胞破砕処理後に、Nonidet P-40に浸漬した標本で、1例ではあるが横紋構造が、2つの細胞質橋を結合するという知見が得られた。

このことは、数百にも達する精子細胞が単に分裂時の分布状態を維持するのではなく、セルトリ細胞(栄養細胞)に対して能動的な配置を執ることが類推される。界面活性剤の種類と濃度については、その判定に苦慮しているところであるが、脂質要素である橋の細胞膜と、タンパク質成分と考えられる横紋構造を切り離して考え、先ず脂質要素の分離に重点を置いている。非イオン性界面活性剤TritonN,X系統について実験を行ってきたが、現在まで至適条件は得られていない。本年度の研究計画の中心となっていた細胞質橋複合体に対するモノクロナール抗体の調整については、特異性をもつものは未だ得られていないが、次年度以降に継続して行く。実験材料として用いているカワニナは明瞭な橋複合体を持つため抗体調整を試みているが、カワニナの精巣は消化管である中腸腺との分離がなされず両者が混在するため、分離段階で中腸腺に含まれる消化液などによる修飾を受けるのではないかと考えている。この点については、材料の変更や水解酵素の阻害剤を添加した分離を試みている。本年度に得られた有意義な結果として、細胞質橋への中間細糸(10nm)の関与を免疫学的に追求した。中間細糸はケラチン、ビメンチン、デスミンについて検索したが、いづれも存在しないことが判明した。このことは細胞質橋が謂ゆる接着斑とは著しく異なる構造であることが証明された。凍結レプリカで得られた電顕像をデンシトフォトメーターで解析した結果、造精細胞体と細胞質橋のぞれぞれの細胞膜踈水基表面像に有意の差があり、細胞質橋の細胞膜におけるコレステロールの欠如と、構成脂質の脂肪酸が飽和型であることが一部証明できたと考えている。細胞質橋複合体に対する特異的モノクロナールの調整は、昨年より継続して行ってきたが、適切な結果が得られなかったので、抗体の調整は今後も継続して行う。界面活性剤NP-40(ノニデットP-40)を用いることにより、細胞質橋複合体は電子密度の高い物質で裏打ちされた細胞膜と横紋線維構造が得られるが、抗原性を持つには抽出過程での問題点と量の確保が困難であった。また膠原線維の溶解や基底膜溶解による造精細胞の大量収穫を試みたが成功しなかった。形態的に堅固な複合体を持ち本実験で用いているカワニナは、精細管と消化器系の中腸腺が混在するため、精巣全体からの複合体の抽出が困難で抗原性の失活を生じていると考える。高等動物における複合体の電顕的観察では、明瞭な横紋線維構造は認められず、NP-40による単離で細胞膜と裏打ち構造のみを確認し、これが哺乳類でしばしば認められる造精細胞の合胞体化と精子発生停止を生じさせると考察し、精子研究会で報告した。
界面現象の複雑性に対する実験解析・数値解析・数学解析の融合的研究

次の現象を主に扱った。1)空間的にスパイラル状に広がっていく光感受性ベル-ソフ・ザボチンスキ-反応のパターンおよび燃焼合成反応でのヘリカル進行波の出現メカニズム2)複雑で自己組織的に制御されたバクテリアコロニーパターン成長の数学的メカニズム3)高分子溶液でのヴィスコスフィンガリングと泡の動きに関するヘレ・ショウセル実験4)多孔性媒体流れにおける拡散と吸収のバランスによって生じる浸透域の分離現象6)破壊力学に現われる亀裂パターンの伸展についての数理モデル7)結晶成長に関する幾何学的モデル。得られた成果は以下の通りである。1)と2)ではその本質的な部分のモデルは,反応拡散系方程式に統一的に記述され,特異極限法と分岐論を用いて解析された。3)では,シア・シニング指数を考慮に入れることによって修正ダルシー則が導かれている。これによって予測されるフィンガリングの成長速度が実験と一致していることが確認された。4)では,吸収効果と拡散効果をもった非線形放物型方程式が得られた。この方程式から、浸透領域(サポート)の分離現象を再現するための十分条件が得られた。5)では,亀裂の伸展の方向と曲率で結合されたいくつかの関係式が得られた。これらの関係式が簡単な例について成立することが確認された。6)では,結晶成長面と粒界のモデルが微分不可能なエネルギーを持った勾配系で記述されることが提案されている。そのモデルの正当性を示すための数学的基礎が確立された。更にその解がどのように時間発展するかについて理論解析と数値解析の両面から示されている。次のテーマを扱った。1)空間的にスパイラル状に広がっていくエイジングの効果を取り入れた光感受性ベルーソフ-ザボチンスキー反応のパターンおよび燃焼合成反応でのヘリカル進行波の出現。2)複雑で自己組織的に制御された美しい樹枝状形状が観察される現象として,バクテリアコロニーパターン,自己触媒化学過程での反応パターン,無重力下での燃焼パターンおよび粘弾性を示す高分子溶液でのヴィスコスフィンガリングの成長。3)表面張力を考慮した非定常非圧縮性流体の自由境界問題および拡散と吸収のバランスによって生じる浸透域の分離・融合現象。4)油濁による地下海水循環領域の変動および流体に発生した複数の渦の相互干渉。5)超伝導現象を表すギンツブルグ・ランダウ型方程式での自由境界問題。6)曲率の効果が非局所的であるような界面運動での特異性の出現。その結果,次の成果が得られた。1),2)についてはそれらの背後にある本質的な部分を取り出すことから,複雑なスパイラルおよび樹枝状形状の機構解明とヘリカル進行波の出現メカニズムを反応拡散系モデルを通じて,実験家との共同研究のもとに明らかにした。3)については数値解析法の確立,特に数値解の収束,誤差評価が得られた。4)については自然現象に良く一致した数値計算法が構成された。渦の相互干渉については数学的証明が得られた。5)については時間差分型汎関数という考えを導入して数値計算が可能になった。6)については曲率の効果が局所的であるような問題の極限とみなすことによって等高面の方法が適用できることを示した。その結果、数値計算法のひとつであるクリスタライン・アルゴリズムの収束性が示された。次のテーマ1)空間的にスパイラル状に広がっていく光感受性ベルーソフ・ザボチンスキー反応のパターンおよび燃焼合成反応でのヘリカル進行波の出現メカニズム2)複雑で自己組織的に制御された樹枝状形状が観察される現象として,バクテリアコロニーパターン,自己触媒化学過程での反応パターン,無重力下での燃焼パターン成長の数学的メカニズム3)粘弾性を示す高分子溶液でのヴィスコスフィンガリングの成長の実験的メカニズム

4)表面張力を考慮した自由境界問題および拡散と吸収のバランスによって生じる浸透域の分離・融合現象5)完全流体における複数の渦の相互干渉現象6)破壊力学に現われる亀裂パターンの伸展についての数理モデルを扱い以下の成果が得られた。1)と2)ではその本質的な部分のモデルは,反応拡散系方程式に統一的に記述された。それによって,複雑なパターンの出現メカニズムおよび樹枝状形状の機構が明らかになった。3)では,観察されるパターンの成長速度が修正ダルシー則によって記述されることを明らかにした。つまり,シア・シニング挙動を示す非ニュートン流体のヴィスコスフィンガリングの成長に関する基礎方程式が確立できた。4)では,吸収効果をもった非線形又は半線形拡散方程式で記述されるモデルが得られた。その数値解析から,浸透領域の分離・融合を再現する条件を得た。5)では渦領域の挙動と渦の相互干渉の両面から調べ,前者では渦領域と渦糸問題の違いを数値的に示し,後者では「複数の台風の挙動モデル」として捉え数学的に解明した。6)では,亀裂界面の伸展が亀裂長に関する微分方程式に帰着された。それに基づいて数値計算を行い亀裂界面の伸展を再現することができた。
ポリカルコゲニドが架橋した多核白金錯体の合成

我々は,金属間結合を持つランタン型錯体と金属硫化物イオンとの反応に興味を持ち研究を進めており,ピリジンチオール類が架橋したランタン型二核白金錯体,[Pt^<III>_2Cl_2(5-mpyt)]と金属硫化物イオン(WS_4^<2->)とのクロロホルム中の反応から,連鎖状のS_4^<2->イオンが2つのランタン型ユニットを架橋した4核錯体,[Cl-Pt_2(5-mpyt)_4)-S_4-(Pt_2(5-mpyt)_4Cl)]が生成することを見出している.本年度は,1)種々の架橋配位子をもつ二核白金(III)錯体やヘテロ二核錯体と種々の金属硫化物イオンとの反応,2)2価錯体を用いたセレン架橋錯体の合成の試み,3)活性化アセチレンとの反応により生成するジチオレンが配位した二核タングステン錯体の性質の解明に焦点を絞って研究を行った.(1)ピリジンチオラトに類似した配位子であるピリミジンチオラトが架橋した二核白金(III)錯体もWS_4^<2->をクロロホルム中やジクロロメタン中で反応させるとテトラスルフィドが架橋した4核錯体が生成することがFABMS測定から明らかになった.ところが,ジチオプロピオン酸イオンが架橋した3価錯体はWS_4^<2->に還元された2価錯体[Pt_2(EtCS_2)_4]を生成する.また,ピリジンチオラト架橋白金(III)-パラジウム(III)混合金属錯体とWS_4^<2->との反応をクロロホルム中で行うと,白金イオンもパラジウムイオンも2価に還元され,しかもパラジウムイオンに2つのWS_4^<2->が配位した三核錯体[Pd(WS_4)_2]^<2->が生成することがわかった.さらに,二核白金(III)錯体にReS_4^-,MoS_4^<2->を反応させたところ,金属硫化物イオンの還元力はReS_4^-<WS_4^<2-><MoS_4^<2->の順に大きくなり,白金錯体の酸化還元電位と金属硫化物イオンの還元力のバランスに生成物が支配されていることを明らかにした.(2)ピリジンチオラト架橋二核白金(III)錯体は,ジクロロメタン懸濁液に遮光せずにS_8と塩化物イオンを共存させて12日撹拌すると,選択的にポリスルフィドが架橋した錯体[{ClPt_2(5-mpyt)_4}_2S_n]が生成する.同様にSe_8を光照射下で反応させると,ポリセレニドが架橋した錯体[{ClPt_2(5-mpyt)_4}_2Se_n]が生成することがわかった.S_8の場合と同様,遮光下ではこの反応は進行しない.(3)ジチオレンが配位した二核タングステン(V)錯体には,環境の異なるCO_2Et基が存在するはずであるが,^1Hおよび^<13>C-NMRを測定したところ,低温でも全ての置換基が磁気的に等価であることがわかった.我々は,金属間結合を持つランタン型錯体と金属硫化物イオンとの反応に興味を持ち研究を進めており,ピリジンチオール類が架橋したランタン型二核白金錯体,[Pt^<III>_2Cl_2(5-mpyt)]と金属硫化物イオン(WS_4^<2->)とのクロロホルム中の反応から,連鎖状のS_4^<2->イオンが2つのランタン型ユニットを架橋した4核錯体,[Cl-Pt_2(5-mpyt)_4)-S_4-(Pt_2(5-mpyt)_4Cl)]が生成することを見出している.本年度は,1)種々の架橋配位子をもつ二核白金(III)錯体やヘテロ二核錯体と種々の金属硫化物イオンとの反応,2)2価錯体を用いたセレン架橋錯体の合成の試み,3)活性化アセチレンとの反応により生成するジチオレンが配位した二核タングステン錯体の性質の解明に焦点を絞って研究を行った.(1)ピリジンチオラトに類似した配位子であるピリミジンチオラトが架橋した二核白金(III)錯体もWS_4^<2->をクロロホルム中やジクロロメタン中で反応させるとテトラスルフィドが架橋した4核錯体が生成することがFABMS測定から明らかになった.ところが,ジチオプロピオン酸イオンが架橋した3価錯体はWS_4^<2->に還元された2価錯体[Pt_2(EtCS_2)_4]を生成する.また,ピリジンチオラト架橋白金(III)-パラジウム(III)混合金属錯体とWS_4^<2->との反応をクロロホルム中で行うと,白金イオンもパラジウムイオンも2価に還元され,しかもパラジウムイオンに2つのWS_4^<2->が配位した三核錯体[Pd(WS_4)_2]^<2->が生成することがわかった.さらに,二核白金(III)錯体にReS_4^-,MoS_4^<2->を反応させたところ,金属硫化物イオンの還元力はReS_4^-<WS_4^<2-><MoS_4^<2->の順に大きくなり,白金錯体の酸化還元電位と金属硫化物イオンの還元力のバランスに生成物が支配されていることを明らかにした.

(2)ピリジンチオラト架橋二核白金(III)錯体は,ジクロロメタン懸濁液に遮光せずにS_8と塩化物イオンを共存させて12日撹拌すると,選択的にポリスルフィドが架橋した錯体[{ClPt_2(5-mpyt)_4}_2S_n]が生成する.同様にSe_8を光照射下で反応させると,ポリセレニドが架橋した錯体[{ClPt_2(5-mpyt)_4}_2Se_n]が生成することがわかった.S_8の場合と同様,遮光下ではこの反応は進行しない.(3)ジチオレンが配位した二核タングステン(V)錯体には,環境の異なるCO_2Et基が存在するはずであるが,^1Hおよび^<13>C-NMRを測定したところ,低温でも全ての置換基が磁気的に等価であることがわかった.
現代市民憲法における国民投票制

本研究においては、フランスの第三共和制、第四共和制、第五共和制を素材として、現代市民憲法における国民投票制のあり方を検討した。まず、前提として、フランス革命期の二つの主権論と国民投票制および、両ナポレオンのプレビシットを確認したうえで、第三共和制、第四共和制、第五共和制のそれぞれの憲法の下における国民投票制の動向を検討した。フランスでの展開は、第三共和制憲法における全面的拒否、第四共和制における部分的導入、第五共和制憲法における量的拡大とまとめることができる。しかし、このことは、その展開が、単線的な発展であることを意味するわけではない。現代市民憲法の一つの特徴である行政国家現象の影響を受け、「行政国家型国民投票制」とよびうる形を伴いつつ、国民投票制が展開しているのである。とりわけ、現代の第五共和制憲法においては、その憲法全体の行政国家適合的な構造に規定されて、このような性格が色濃く出ている。このような国民投票制に対しては、フランスでは、プレビシット論の批判があったが、近年においては、プレビシット論の比重が下がっている。しかし、これは、プレビシットの危険性が無くなったことを意味するわけではなく、第五共和制において、国民投票制の死文化・空文化の時期が長期に渡って存在したことの反映である。空文化か、プレビシットの悪用かの、二者択一ではなく、現代市民憲法における、別の国民投票制のあり方を探ることが今後の課題である。本研究はフランス第三・第四・第五共和制憲法という3つの現代市民憲法を素材として、国民投票制に関する、憲法理論的、憲法史的な考察を行い、現代市民憲法における国民投票制の位置づけをめぐる憲法理論上の課題を明らかにしようとするものである。本年度においては、まず、国民投票制に関する我が国における先行業績を概観し、そこでは制度紹介の側面が多く、国民主権や国民代表制といった、憲法原理と関連づけた分析が貧弱であったことが明らかとなった。次に、フランスにおいて典型的に成立する近代立憲主義の統治構造を確認したうえで、第三共和制憲法下の議会での国民投票制導入をめぐる論議を検討した。市民革命期に登場する国民主権の概念は、必ずしも直接民主制を原理的に否定するものばかりではなかったが、フランス第三共和制憲法を近代市民憲法の「典型」と見なすならば、やはり、近代立憲主義憲法下の統治構造の基本原理である国民主権は、国民投票制等の直接民主制的手続の排除を求めるものであったといえる。その下で、議会では国民投票制の導入や、あるいは、個別案件を国民投票に付託すべきとする提案がくり返しなされるが、憲法の明示的規定がないという形式的な理由で排除されている。しかし、第三共和制後半期には、第三共和制憲法が、変容・動揺の時代を迎え、統治構造それ自体の変革が主張されるが、その中で国民投票制の導入も提案されてきた。これらの提案は、第三共和制期には実現されることはなかったが、第四共和制憲法制定過程における三つの国民投票制につながっていったと考えられる。本研究は、フランス第三・第四・第五共和制憲法という3つの現代市民憲法を素材として、国民投票制に関する、憲法理論的、憲法史的な考察を行い、現代市民憲法における国民投票制の位置づけをめぐる憲法理論上の課題を明らかにしようとするものである。本年度は、前年の第三共和制期の検討をふまえて、第四・第五共和制憲法の検討を行った。第三共和制憲法を近代市民憲法の「典型」とみなすならば、それは国民投票制等の直接民主制の排除を一つの特徴としていた。それに対して、第四共和制憲法の制定過程では、国民投票が重要な役割を果たしただけでなく、制定された憲法も憲法改正国民投票制を制度化しており、その意味では、近代憲法からの転換を明瞭に示したといえる。しかしながら、第四共和制憲法の国民投票制は、憲法改正に限定されており、かつ、義務的ではなかったため、その「転換」は、なお、限定的であった。

第五共和制憲法においては、憲法改正だけでなく法律に関しても国民投票制が制度化され、また、とりわけ初期においては、ド・ゴール大統領が、頻繁にこれを用いたことから、直接民主制的傾向の強化が明確化した。しかしながら、ド・ゴール大統領による国民投票が、悪用、濫用であるとする、いわゆるプレビシット論の批判を呼び起こす。その結果、ド・ゴール退陣とともに、第五共和制憲法下の国民投票制は死文化する。90年代に入ると、学説レベルでも国民投票制をめぐる議論が盛んになるとともに、1992年のマーストリヒト条約批准をめぐるレフェレンダムの実施よって、再び、レフェレンダムのもつ政治的意義が注目を浴びるようになり、95年の憲法改正による国民投票制度の改正につながっていった。しかし、この改正の射程は必ずしも明瞭でない。
アミロイド形成阻害蛋白によるアルツハイマー病遺伝子治療薬開発の試み

アミロイドβ蛋白(Aβ)の凝集、沈着が惹起されるin vitroのモデルに、アミロイド形成阻害蛋白(iAβ5:LPFFD)遺伝子を毒性が少なく、効率の良い遺伝子導入法を検討し、ネオマイシンにより選択される遺伝子導入細胞を大量に調整した。stableに発現する実験系において、Aβ分子種との関わりあいを明らかにするために、病理学的、免疫病理学的、生化学的検討を加えた。1.病理学的検討:遺伝子導入培養ヒト筋細胞にlysosomotropicな薬剤であるクロロキンを添加し、細胞の形態を観察した。添加12時間後より細胞質内に特有な空胞が見られ、時間の経過とともに空胞は細胞質全体に広がり、24時間後には細胞質のほとんどに観察された。2.免疫病理学的検討:クロロキン添加培養ヒト筋細胞を冷メタノールで固定し、抗iAβ5、BC42、BC40抗体を用いて蛍光抗体法を行った。遺伝子を導入していないコントロール細胞ではBC42、BC40が、細胞質、特に空胞および空胞周囲を顆粒状に染色した。この所見はBC40よりBC42で明瞭となった。iAβ5導入細胞ではBC42、BC40の染色性は弱くなった。抗iAβ5抗体は細胞質全体を顆粒状に染め、BC42、BC40で染色される陽性構造物の局在と一部一致した.3.生化学的検討:iAβ5導入前後でクロロキン添加培養細胞の細胞各画分を調整し、Western blottingにより検討した。いずれの場合もクロロキン添加により、4KのAβと思われるバンドが検出され、コントロール細胞ではBC42でより明瞭になった。遺伝子導入細胞のミトコンドリアル画分に15Kのバンドが検出された。このバンドは抗iAβ5、BC42、BC40抗体で検出されることより、AβとiAβ5が結合している状態で存在していると考えられた。in vitro binding assayにおいてもiAβ5はAβ1-42に選択的に結合していることが明らかとなった.本実験での基礎的研究を生かし、ADのin vivoモデルと考えられるクロロキンミオパチーラットの筋病変局所で、効率よく発現させる方法を検討中である.アミロイドβ蛋白(Aβ)の凝集、沈着が惹起されるin vitroのモデルに、アミロイド形成阻害蛋白(iAβ5:LPFFD)遺伝子を毒性が少なく、効率の良い遺伝子導入法を検討し、ネオマイシンにより選択される遺伝子導入細胞を大量に調整した。in vitro binding assayにおいてもiAβ5はAβ1-42に選択的に結合していることが明らかとなった.本実験での基礎的研究を生かし、ADのin vivoモデルと考えられるクロロキンミオパチーラットの筋病変局所で、効率よく発現させる方法を検討中である.遺伝子導入技術を用いてアミロイド形成阻害蛋白(iAβ5:LPFFD)遺伝子を発現させてAβ凝集・沈着過程に与える影響を明らかにすることを目的に以下の予備的実験を行った。1.アミロイド阻害蛋白iAβ5遺伝子並びに発現ベクターの作成:iAβ5を発現するDNAを合成し、発現ベクター(pTarget-T)に組み込みを行った。そのベクターをシークエンスして配列を確認した。2.APP遺伝子、iAβ5遺伝子の培養細胞株への導入:iAβ5の発現ベクター(pTarget-T)をリポフェクトアミンを用いたリポソーム法にて各種培養ヒト筋細胞に導入を試みて遺伝子導入の諸条件を検討した。培養ヒト筋細胞(CCL-136)に対しては細胞毒性を示した為、導入に関する各種の条件に再度検討を加えた。また培養ヒト筋細胞(CRL-7767)にも遺伝子を導入した。遺伝子導入細胞をネオマイシン添加培地による選択培養に成功した。同様の方法で、野生型APP、変異型(Sweden型、British型)遺伝子の導入を試みた。

野生型APPでは成功したが、変異型APP遺伝子では細胞毒性が強いため現在遺伝子の導入における条件を検討中である。3.iAβ5に対するポリークローナル抗体の作製:合成ペプチドにkeyhole limpetを結合させた後、2羽のウサギに免疫してポリクローナル抗体を作製した。ELISA法にて十分とはいえないが抗体価の上昇が認められた。4.病理学的検討:野生型APP遺伝子が過剰発現される細胞にクロロキンを非添加、添加して培養後、病理学的な変化を観察している。現在安定した遺伝子導入細胞を大量に調整し、i)APPの各ドメインの抗体、抗Aβ抗体、抗iAβ5抗体を用いた免疫染色による各蛋白の局在、ii)細胞のライセートを調整し、上記抗体とのWestern blottingにより発現している蛋白の固定を試みている。ADの遺伝子治療開発を目的に、アミロイド形成阻害蛋白(iAβ5:LPFFD)のAβ凝集・沈着阻害作用を分子生物学的方法を用いて検討した。1.iAβ5に対するポリクローナル抗体の作製:合成ペプチドLPFFD(Aβの17-21番目LVFFAに相同性)のN端にサイログロブリンを結合させ、ウサギを免疫して特異的かつ高力価の抗体を樹立した。2.iAβ5遺伝子発現ベクターの作成:iAβ5を発現しうる合成DNAを発現ベクター(pDON-AI)に組み込み、プラスミドをシークエンスして組み換えた遺伝子配列を確認した。3.APP遺伝子、iAβ5遺伝子の培養筋細胞株への導入:上記のiAβ5をリポフェクトアミンを用いたリポソーム法にて培養ヒト筋細胞(CCL-136)に導入し、遺伝子導入細胞をネオマイシン添加培地により選択した。同様の方法で、変異型(Sweden型)遺伝子、presenilin-2(PS-2)遺伝子も導入した。さらに変異型にiAβ5導入を試みた。遺伝子導入が確認された培養細胞について特異抗体を用いて病理学的、生化学的検討を加えた。4.病理学的検討:ADの実験系であるクロロキン添加培養ヒト筋細胞には、細胞内空胞が見られ、免疫染色により、Aβ、APPが細胞質を顆粒状に、また空胞および空胞周囲に存在した。この所見はAPP、PS-2遺伝子導入細胞ではより明瞭となった。iAβ5導入細胞ではクロロキン添加による変化は認められるが、免疫染色では染色性が極めて弱くなることが観察された。5.生化学的検討:iAβ5導入前後でクロロキン添加培養細胞のamyloidogenicおよび4kDaのAβの断片を、Western blottingにより比較した。これらの断片はミトコンドリアル画分に見出され、APP、PS-2遺伝子導入細胞ではより明瞭となった。iAβ5導入細胞における変化について現在詳細に検討中である。
環境介入型のリスク消費行動変容のためのデザインド・コミュニケーション研究

本計画では、リスク消費行動を生じさせる文脈的環境に応じた行動変容のコミュニケーション・デザインを提唱することを目的としている。節電行動、不健康な食品消費行動、買い控え行動の行動変容に導くフィールド研究を実施した結果、環境手掛かりが行動と誘発し、プライミングやプロンプトによる行動文脈への介入が行動変容を生じさせることを指摘した。本計画では、心理的なデザインを用いて行動文脈の影響力を変容させる新たな介入アプローチ法を提案した。本研究では、リスク消費行動を生じさせる文脈的環境の影響をデザインし直すことで行動変容へ導く、環境介入型のフィールド研究を行うことを目的としている。平成26年度は、電力消費行動の変容のためのデザインド・コミュニケーションのフィールド研究を実施した。具体的には、行動プロンプトと呼ばれる、節電行動を思い出させるデザイン刺激を導入することで、人々の電力消費行動を抑制できるか検討した。まず、日常場面の電力消費行動を測定するアセスメント項目とプロンプト刺激の作成するための予備調査を大学生を対象に行い、アセスメント項目の確定と刺激デザインの課題を検討した。次に、予備調査の結果に基づき、節電プロンプトのデザイン刺激と日常場面の電力消費行動のアセスメント項目を完成させ、一般の人々を対象にしたwebフィールド実験を実施した。フィールド実験では、プロンプト刺激が導入される実験群と統制群が設定され、刺激導入後の電力消費行動が測定された。その結果、電力消費行動は、浪費抑制行動と減電行動の2つの側面があることが示唆された。浪費抑制行動は主に行動意図に規定され、減電行動は行動意図に加え、行動受容、電力の利用習慣に規定されていた。さらに、習慣はプロンプト刺激による行動変容を調整していた。具体的には、習慣が低いとプロンプト刺激の効果がみられるが、習慣が強くなるとその効果が減弱していた。本研究によって、プロンプト刺激の効果は自動的な電力消費行動を生じさせる習慣の調整効果に左右されることが新たに明らかにされた。以上の結果は、節電行動の環境介入型アプローチの課題として習慣のレベルに応じて方略を変える必要があることを示唆するものである。とくに、プロンプト刺激の有効性と限界を検討する上で貴重な結果となった。本研究成果の一部は、2015年の環境心理学の国際学会(BCEP)や日本心理学会で発表予定である。本研究では、過剰な消費行動を誘発する“毒された環境"に代表されるように、環境によって誘発されるリスク行動の抑制のために"デザインド・コミュニケーション"という新たな介入理論を構築することを目的とした。平成27年度は、不健康な食品消費行動の変容のためのデザインド・コミュニケーションのフィールド研究を実施した。具体的には、ダイエットをプライミングするデザイン刺激を導入し、不健康な消費行動を抑制する効果について、一定期間の変化を経時的に観察するフィールド実験により検討を行った。まず、大学生を対象に予備的なフィールド実験により、ダイエットのプライミングとなるポスター画像刺激の効果を行動データや心理変数に対する影響から検証した。次に、予備実験の検証結果に基づき、ダイエット・プライミングの経過時的な効果を検証するため、スナックの消費行動をFFQ法により縦断的に測定するフィールド実験をweb調査モニタの参加者を対象に実施した。その主な結果として、ダイエット・プライミングにより不健康な消費行動が抑制されることが示唆された。そのプロセスの1つに、プライミングにより消費を誘発する衝動的な動機や習慣の影響力が抑制されて行動が減少するルートが確認された。2つは、ダイエッターのダイエット意図がプライミングにより活性化することで、行動が抑制されることが確認された。3つは、消費行動に対する外的な行動コントロールの影響をプライミングが調整することで、行動の現象に至るプロセスが確認された。以上の研究成果により、デザイン刺激を用いたダイエット・プライミングが不健康な消費行動を抑制する介入方略としての有効性を、心理学的な媒介プロセスを実証的に検証することで新たに明らかにしている。本研究成果の一部は、2016年の国際心理学会およびヨーロッパ健康心理学会において発表予定である。本年度は、不健康な消費行動を対象に、ダイエットをプライミングするデザイン刺激に接触することで行動変容を生じさせることを検討するフィールド実験を実施した。前年度の電力消費行動の研究成果を応用し、ダイエット・プライミングの効果を左右するさまざまな調整変数を測定することで、より詳細な検討を行った。その結果、ダイエット・プライミングは行動を直接変容する効果だけなく、動機や習慣、ダイエット経験など媒介プロセスを経由して行動変容を生じさせることも明らかされた。媒介プロセスの影響については、これまでのフィールド研究では十分に検討されておらず、本研究の包括的な2重モデルを用いたアプローチによって新たな解明された点は非常に評価できる。また、本研究では、ダイエットをプライミングするデザイン刺激を一般的に利用できるシンプルな画像を用いて作成した。それにより、日常の生活場面で研究成果を応用できる生態的な妥当性の高い結果であることも研究成果として評価できる。一連の研究は、人々の実際の消費行動を対象に検証されており、実用性の高いレベルで応用が可能である。とくに、媒介プロセスの研究成果を合わせることで、現実場面のさまざまな条件に応じて、ダイエット・プライミングを導入することができる。このような知見は介入理論を発展させる上で貴重な成果といえる。さらに、前年度の電力消費行動の研究成果の一部は、エネルギー・資源誌に査読論文として掲載された。また、研究成果は国際環境心理学会(BCEP)や日本心理学会において発表された。

ダイエット・プライミングの研究成果については、国際心理学会やヨーロッパ心理学会において発表予定である。その成果の一部は国際誌に投稿中である。よって、フィールド実験により生態的な妥当性の高い研究成果が得られ、研究発表も十分に行っていることから、「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究では、リスク消費行動を生じさせる文脈的環境に応じた行動変容のコミュニケーション・デザインを提唱することを目的としている。平成28年度は、福島産の農産物の買い控え行動の解消のデザインド・コミュニケーションのフィールド研究を実施した。具体的には、産地に対するシンボリックな心的表象が買い控えの反応のプライミング源として作用するプロセスを検討するため、食品として肯定的な印象を抱きやすい国産、原発事故により不安な印象を抱きやすい福島産、食品全体に不信感が強い中国産の3つの産地情報を設定した。研究では、産地の食品イメージの感情的評価を媒介要因として仮定し、従属変数に購買意図および仮想市場法によるWTPを測定した。さらに、生鮮食品として桃の買い控えの反応を対象にした研究1、産地シンボリックな心理特性の特性の食品とは独立して生じることを検討するため加工品であるグラノーラを対象にした研究2を実施した。研究1と2ともに、福島産の農産物の大量消費地である首都圏在住の調査モニターを対象に、家事を主に担当している人を募集した。サンプリングは、20代から50代の年代層ごとに、シンボリックな心的表象源(国産vs.福島産vs.中国産)へランダムに配置する300名規模で行った。その主な結果として、桃を対象にした研究1において、感情的評価、購買意図、WTPのいずれも心的表象源となる産地の違いが見られた。同様の結果は、グラノーラを対象にした研究2でも確認された。したがって、食品に対する忌避的なスティグマ反応には、感情的評価が関与し、購買意図やWTPといった買い控え行動に影響を及ぼすプロセスが示唆された。以上の研究成果により、買い控え行動の抑制にむけた広告デザインのコミュニケーションのあり方について提唱を行う。これまでの研究成果の一部は、日本心理学会およびヨーロッパ健康心理学会において発表予定である。本計画では、リスク消費行動を生じさせる文脈的環境に応じた行動変容のコミュニケーション・デザインを提唱することを目的としている。節電行動、不健康な食品消費行動、買い控え行動の行動変容に導くフィールド研究を実施した結果、環境手掛かりが行動と誘発し、プライミングやプロンプトによる行動文脈への介入が行動変容を生じさせることを指摘した。本計画では、心理的なデザインを用いて行動文脈の影響力を変容させる新たな介入アプローチ法を提案した。本年度は、デザインド・コミュニケーションによる電力消費行動のフィールド研究を実施した。
大規模データによる神経疾患および精神疾患の統合的画像診断システムの確立

おおよそ計画に沿って進められていると考えられる。一般にひろく公開されている、さまざまな疾患における画像データベースの情報を統合することで、さまざまな疾患における統合的な画像診断システムを樹立することを最終的な目標とし、近年大きく進歩を遂げている機械学習の手法を応用することで、通常、視覚的には異常の同定が困難である画像から、さまざまな疾患の判別および可能性の示唆を行う、真に有用な画像診断補助システムを構築するにあたって、はじめに、アルツハイマー型認知症(AD;Alzheimer's disease)を対象として、ADNI(The Alzheimer's Disease Neuroimaging Initiative)、OASIS(The Open Access Series of Imaging Studies)といった公開されているデータベースより画像データを取得し、データの統合可能性について検討を行い、引き続き、判別システムの構築について検討を行っている。脳形態画像(MPRAGE、IR-FSPGR)に加えて、脳拡散強調画像(DWI; diffusion-weighted imaging)、安静時脳機能画像(resting functional MRI)、T2強調画像(T2-weighted imaging)といったシーケンスのデータについても取得を行っており、データベース内の複数セットのデータを用いることで、画像の再現性についての検討を行っている。なお、研究期間中、機械学習に使用している計算機のグラフィックボードに不具合を生じ、計算機の環境を再構築する必要が生じた。これにより作業に遅延を生じることとなり、研究期間の延長が必要となった。機械学習に使用している計算機のグラフィックボードに不具合を生じ、計算機の環境を再構築する必要が生じた。これにより作業に遅延を生じ、解析結果のとりまとめ、学会発表や論文作成といった研究成果の公表についても遅延を生じている。引き続き、公開されている多くの疾患における画像データを統合し、機械学習の手法を応用して、さまざまな神経疾患および精神疾患における統合的な画像診断補助システムの構築を目指し、手法の確立および評価を進めていく。得られた結果に対しては、随時とりまとめを行い、成果の発表を行っていく。引き続き、公開されている多くの疾患における画像データベースの情報を統合し、機械学習の手法を応用して、さまざまな疾患の判別および可能性を示唆する統合的な画像診断補助システムの構築を目指し、画像正規化、データの統合可能性の検討を進め、判別システムの検討を行っていく。また、得られた結果に対しては、随時とりまとめを行い、成果の発表を行う。引き続き、公開されているさまざまな疾患における画像データベースの情報を統合し、機械学習の手法を応用することで、さまざまな疾患の判別および可能性の示唆を行う、統合的な画像診断補助システムの構築を目指し、画像正規化、および、データの統合可能性の検討を進め、判別システムの構築について検討をすすめる。また、得られた結果に対してとりまとめを行い、成果の発表を行う。端数としてわずかに次年度使用額が生じたが、概ね予定通りの額が執行できていると考えられる。現時点での検討においては計算機の能力が処理に対して足りており、主として、これに対する経費の使用を後半に回すことにした。これにより作業に遅延を生じ、学会発表や論文作成といった研究成果の公表についても遅延を生じることとなった。今年度の経費の使用用途としては、システムに関連する機器・ソフトウェア、学会発表ならび論文作成に必要となる費用を中心として使用する予定である。次年度使用額は少額であり、単独では使用用途が限られるため、翌年度の使用分に含めて執行する予定である。今後、計算機の能力が必要となる処理が考えられ、これに対する経費として、翌年度の使用分と含めて執行を検討する予定である。
ミクロゾーム型アルデヒド脱水素酵素の小胞体膜挿入機構

小胞体に局在するC-末端アンカー型膜蛋白質であるミクロゾーム型アルデヒド脱水素酵素(msALDH)の膜挿入機構をin vitro転写-翻訳系を用いて解析し、以下の結果を得た。1.msALDHのC-末端にウシ・オプシンの糖鎖付加配列部分を融合したALDH/OP3キメラをウサギ網状赤血球ライセ-ト系で翻訳した。ALDH/OP3は生合成後にイヌ膵臓粗面小胞体膜(RM)挿入された。2.RMに組み込まれたALDH/OP3にはEndo H感受性の糖鎖が付加された。また、界面活性剤の有無に関わらずALDH/OP3はProteinase Kにより消化された。このことから、in vitroでRMに挿入されたALDH/OP3はin vivoと同じ膜トポロジーを示すことが明らかになった。3.大腸菌のマルトース結合蛋白質(MBP)にALDH/OP3のC-末端56アミノ酸残基(msALDHの小胞体移行配列と膜貫通領域およびウシ・オプシンの糖鎖付加配列部分を含む)を融合したMBPALOP3も翻訳後にALDH/OP3と同様の膜トポロジーでRMに組み込まれた。これらの結果は、ALDH/OP3,MBPALOP3のRM挿入にシグナル認識粒子が関与する機構とは異なる機構が関与していることを示唆している。
大規模・複雑なネットワークの特徴を考慮したトラヒックエンジニアリングに関する研究

本研究では,スケールフリーネットワークにおける通信の観点からの特性を明らかにし,さらに,スケールフリーネットワークにおいて特徴的なノード次数(ノードに接続するリンク数)を考慮することで,網内に少数しか存在しない高次数ノードへの過負荷を軽減しつつ,転送遅延や情報の拡散度を低下させない負荷分散のための経路決定手法を提案し,負荷分散経路制御におけるノード次数情報の有用性を示した.本研究では,スケールフリーネットワークにおける通信の観点からの特性を明らかにし,さらに,スケールフリーネットワークにおいて特徴的なノード次数(ノードに接続するリンク数)を考慮することで,網内に少数しか存在しない高次数ノードへの過負荷を軽減しつつ,転送遅延や情報の拡散度を低下させない負荷分散のための経路決定手法を提案し,負荷分散経路制御におけるノード次数情報の有用性を示した.大規模に発展したインターネットの物理的なトポロジ構造において,その次数(ノードが有するリンク数)がベキ乗則に従うと言われている.次数分布がベキ乗則に従うスケールフリーネットワークは,少数の高次数ノードと大多数の低次数ノードから構成されており,少数の高次数ノードがネットワーク全体の機能維持に貢献するが,従来からインターネットではトラヒックの転送経路として,ホップ数やリンク帯域を用いたコストが最小となる経路を利用する.よって,高次数ノードにトラヒックが集中し輻輳状態となって通信品質が低下することが懸念される.本研究では,通信経路を効率的に設定・利用することでトラヒック負荷を分散するトラヒックエンジニアリング(TE)について,物理トポロジの特性を考慮した手法の提案と評価を行う.そのために,H21年度は,物理トポロジの特徴とネットワーク内部における輻輳発生箇所との関係調査を行った.スケールフリーネットワーク,特に,BA (Barabasi-Albert)モデルにおいて,現行のインターネットにおいて一般的なOSPF (Open Shortest Path First)経路制御プロトコルを適用した場合,高次数ノードにおける一部のリンクにトラヒック負荷が集中しやすいことが示された.また,任意の送受信ノード間における転送経路数やそれぞれの経路上にあるノード数,そのノード次数を調査した結果,スケールフリーネットワークでは,任意の送受信間における経由ノード数が最小となる経路が複数存在しており,それらの経路が経由するノード次数も大小様々であることがわかった.以上の結果より,経路上のノード次数を考慮した経路選択(TE)による負荷分散の可能性が示唆された.大規模に発展したインターネットの物理的なトポロジ構造において,その次数(ノードが有するリンク数)がベキ乗則に従うと言われている.次数分布がベキ乗則に従うスケールフリーネットワークは,少数の高次数ノードと大多数の低次数ノードから構成されており,少数の高次数ノードにトラヒックが集中し輻輳状態となって通信品質が低下することが懸念される.本研究では,ネットワーク中の通信資源の効率良い利用によってトラヒック負荷を分散するトラヒックエンジニアリング(TE)に注目し,物理トポロジの特性を考慮した効果的なTE手法の提案と評価を行う.H22年度は,H21年度の調査結果を受け,ノード次数を考慮した経路選択手法を2通り考案した.一方は,任意の2ノード間の複数の最短ホップ経路の中からノード次数を考慮して経路決定を行う方法,もう一方はネットワーク中の一部のリンクにおけるリンクコストを調整することで負荷分散を行う経路決定手法である.前者では,任意の2ノード間のある経路が経由するノード次数を利用してp次ノルムを算出し,p次ノルム最小経路を選択する手法で,スケールフリーネットワーク,特に,BA(Barabasi-Albert)モデルにおいてp=0.33とすることでネットワーク内の負荷を均一化できることを示した.後者の手法では,ネットワーク中の任意のリンクの両端に存在するノード次数が予め与えられた闘値以上となる場合のみ,リンクコストを増加させる手法であり,ネットワーク内の最大負荷リンクの負荷を半分程度に減少できること,および,適切な閾値,リンクコスト設定値について議論を行った.後者については,BAトポロジ以外にも実在のインターネット・サービス・プロバイダのトポロジにおいて,提案手法が負荷分散に効果的であることを示した.以上より,スケールフリーネットワークに適した負荷分散経路制御において次数の利用が有効であることを明らかにした.
食道横紋筋を支配するガラニン含有神経の機能的役割

申請者は以前の報告で食道横紋筋の運動終板上にガラニン含有神経終末を発見し、食道横紋筋がガラニン含有神経とコリン作動性運動神経によって二重支配を受けていることを示唆した。本研究ではガラニン含有神経終末の食道運動における機能的役割を解明するために、(1)ガラニン含有神経終末の食道横紋筋運動終板における位置関係(2)ガラニン含有神経終末の由来(3)ガラニンの食道横紋筋に対する薬理学的効果に関する点を検討した。その結果、(1)では、電子顕微鏡的検索からガラニン含有神経終末にはコリン作動性運動神経と同様に、運動終板上において直接横紋筋線維とシナプスの形成が認められた。(2)では、頚部迷走神経切除実験より、食道横紋筋のガラニン含有神経終末数の減少は認められなかった。(3)では、食道横紋筋層のみの標本に対し電気刺激をした時、あるいはカルバコールを投与した時に誘発される収縮はガラニン投与によって影響されなかった。以上の結果より、ラット食道横紋筋はガラニン含有神経とコリン作動性運動神経により、直接二重に神経支配を受けていることが判明した。また、迷走神経切除実験の結果より、ガラニン含有神経終末が内在性に由来することが示唆されることから、食道運動に関与する神経系ネットワークはより複雑であることが推察される。今回、ガラニンの薬理学的効果に関する実験では、ガラニンが横紋筋に対して抑制的効果を及ぼすという仮説を証明するには至らなかった。しかし、申請者は最近の免疫組織化学的検索により、これらのガラニン含有神経終末が一酸化窒素合成酵素(NOS)を含有する結果を得たことやNOが平滑筋や骨格筋に抑制的に作用しているという報告から、恐らく、ガラニン/NOS含有神経終末はラット食道横紋筋に対し抑制性に影響を及ぼすことが予想される。今後は薬理学的にガラニンの食道横紋筋に対する無反応性について原因を追及し、さらにNOに対する効果についても検索していくつもりである。