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自伝的記憶の想起が自己開示・自己注目を介して抑うつ感に及ぼす影響

自伝的記憶を想起すると、場合によっては抑うつ的な気分が生じることがある。その際、自己開示と自己注目によって、抑うつが増減することが考えられる。このプロセスを検討した。自伝的記憶の後、自己開示すると抑うつが低減されやすかった。また自己注目は、反芻と省察に分けられるとされているが、反芻は抑うつを高める一方、省察は間接的に抑うつを低めていた。研究目的は次のようなものであった。否定的な自伝的記憶の想起が抑うつ感に及ぼす影響を申請者は確かめてきているため、本研究においては、自伝的記憶の想起から抑うつに至るパスにおいて、過去の研究から、媒介変数として自己開示、調整変数として自己注目を想定して、これらの効果を検証する。さらに、否定的な自伝的記憶を想起する場合において、ごく少数であるがポジティヴな効果を見せる調査対象者が以前の研究から確かめられた。これは自伝的記憶の問題解決機能の使用によるものであると推測しこの効果も検証する。この研究目的に照らして、次のような研究計画を立てた。現在までの文献研究をさらに深める。論文、書籍などを順次購読していく。申請書に示した仮説モデルを精緻化させる。仮説モデルの各要因を表す調査項目を策定する。既存の尺度があるものはそれを翻訳して使用する。Buck et al.(2005)の自伝的記憶の機能尺度(TALE:Telling About Life Experience Scale)などである。その上で、生成された仮説モデルを検証するために、調査を実施した。調査対象者は、社会人であった。調査は信用があり、莫大な調査対象者を有する調査会社に委託した。得られた結果を分析して、項目を確定させ、モデルを策定した。これを受けて、当該研究の基礎となる、自伝的記憶の機能に関する研究ならびに媒介変数に関する研究を中心に論文作成を行った。TALEの尺度としての有効性を示す論文を執筆して投稿した。こちらは、既に2回の改稿を行い、近日中に最終的な判断が下るものと考えられる。さらに、媒介変数に関する論文も執筆して、こちらも投稿している。ただこちらはまだ審査結果を得ていない状況である。また、発展的な研究として、自伝的記憶とVFR研究との関連に関する論文も投稿中である。この研究目的に照らして、次のような研究を行った。研究を実施する以前に立てた仮説モデルを精緻化させて調査に入った。仮説モデルの各要因を表す調査項目を策定した。既存の尺度があるものはそれを翻訳して使用した。Buck et al.の自伝的記憶の機能尺度(TALE:Telling About Life Experience Scale)などである。既存の尺度でないものは新たに作成し本研究に用いた。その上で、生成された仮説モデルを検証し、さらに新たに作成した尺度の信頼性、妥当性などを検証するために、ネット調査を実施した。調査は、結果の一般化を高めるために、年代、性別により対象者がほぼ同等の数になるように、社会人を対象に実施した。調査は莫大な調査対象者を有する信頼できる調査会社に依頼した。本研究の基礎となる、自伝的記憶の機能に関する研究、調整変数である自己注目に関する研究を中心に行った。さらに本研究で措定した変数間の関係が、密接な関連性をもって具体的な行動として表出していると考えられる移民の母国訪問を取り上げ国際比較も行った。多くの研究成果が得られたが、現在までのところ、研究成果から査読付きの国内学会誌に2本掲載され、定評のある海外査読誌に1本の掲載が確定している。さらに、現在論文3本が審査中である。この他にも、数多くの国内外での学会発表を行った。この研究目的に照らして、次のような研究計画を行っていく予定であった。申請書に示した仮説モデルを精緻化させて調査に入る。Buck et al.(2005)の自伝的記憶の機能尺度(TALE:Telling About Life Experience Scale)など。

既存の尺度でないものは新たに作成し本研究に用いる。その上で、生成された仮説モデルを検証し、新たに作成した尺度の信頼性、妥当性などを検証するために、トライアルを実施する。調査対象者は、社会人であり、20代、30代、40代、50代の有職者、男女それぞれ50名、合計400名を予定している。調査は信用のある、莫大な調査対象者を有する調査会社に委託する予定である。得られた結果を分析して、項目を確定させ、モデルを決めるというものであった。この計画に対して、当該研究の基礎となる、自伝的記憶の機能に関する研究を中心に行った。申請通りの規模でのネット調査を実施し、さらに、TALEの信頼性を得るために2度目のネット調査を実施した。昨年度までの調査に基づき、昨年度は、直接的にかかわるものだけでも、論文(紀要)を2本、学会発表を3件おこなっている。さらに、先に記したように、学会論文に現在3本投稿中である。そのうち、1本はほぼ審査の最終段階に入っていると推定される。科研費を活用させていただき、十分な研究成果が上がっていることから判断できる。さらに、自伝的記憶のポジティヴな効果についても、観光研究との関連から検討を進めている。これは当初の研究計画には具体的には盛り込まれていなかったが、調査対象に適した地域に在住している海外の研究者の協力を得て実施し、論文として投稿されている。さらに、同様な研究を日本においても実施し、こちらも現在分析中である。以上のように、計画通り進展し、かつ着実に業績を残していること、ならびに計画には具体的に盛り込まれていなかった海外の研究者と協力して研究を進めていることから、当初の計画以上に進展していると判断できる。ネット調査は、予定した規模のものを実施し、さらにその一部の調査対象者に再度回答を求め、作成した尺度の信頼性を求めた。また、文献研究などの成果などを盛り込んだ論文を1編公刊し、標記のテーマに関する学会発表も行った。昨年度の成果については、今年度の学会で3本以上の学会発表として公表する予定であり、計画どおり極めて順調に進展している。それのみならず、自伝的記憶のポジティヴな効果についても、観光研究との関連から検討を進めている。これは当初の研究計画には具体的には盛り込まれていなかったが、調査対象に適した地域に在住している海外の研究者の協力を得て、年度末に調査も実施した。経費は本年度の請求、執行になってしまうが、計画の立案、実施は昨年度に行っているものである。こちらについても、分析を進めながら、今後学会発表を行っていく予定である。以上のように、計画通り進展していること、ならびに計画には具体的に盛り込まれていなかった海外の研究者と協力して研究を進めていることから、当初の計画以上に進展していると判断できる。当初の計画通り、研究を進展させていく予定である。ただ、当該プロセスについて、非常に興味深い知見が得られた。それゆえ、それを深化させるために、プロセスの前半部分を特に深めた研究を重点的に行う予定である。さらに、当該プロセス後半のうつに関しても詳しく検討する。
接続表現の意味・用法と学習上の困難点の解明

本研究では、主節が省略された複文が発話された際に、日本語話者がその省略部分を復元し正しく理解するのに関与しているメカニズムを、語用論・関連性理論などの観点から明らかにすることを目的とし、次の4つの視点で研究を進めた。(1)日本語の母語話者が省略された主節の復元に利用する語用論的情報を明らかにする。(2)主節の省略を許す接続助詞の意味情報と文脈の関わりを分析する。(3)主節の省略を促す要因と主節の省略が可能となる条件を明らかにする。(4)学習上の困難点をより明確にし、学習者に与えるべき情報を特定する。主節が省略された複文の主節を日本語話者が頭の中で復元し理解する際には、次の意味情報が大きく寄与している。(1)問題となる複文に用いられている接続助詞が持つ意味情報(2)問題となる複文に先行する文脈から得られる意味情報(3)問題となる複文に続いて現れる文脈からの意味情報これらの情報の実態を捉えるために、従属節(S_1+接続助詞)のみの情報が主節(S_2)をどの程度まで規定し得るかを見るための調査を行い、調査結果をデータベース化した。分析にあたっては、(1)特殊な文脈の中に入らず、従属節だけが単独で提示された場合、(2)従属節がさらに条件節を伴っている場合(3)文脈情報がさらに付け加わっている場合(4)同一の文脈・同一の従属節に対して異なる接続助詞を伴わせた場合に、主節の解釈がどのように変化するかなどに分類し、接続助詞の機能と文脈の役割を明らかにする試みを行った。この研究の詳細については『明治大学教養論集』に発表の予定である。。本研究は「S_1+接続助詞+S_2」の形式をもつ複文構造のうち、「せっかく今までがんばっために・・・・」、「そんなこと言っても・・・・」等のように、主節が省略された文の理解がどのように行われているかを明らかにするを目的としている。主節が省略された複文の主節を日本語話者が頭の中で復元し理解する際には、(1)問題となる複文に用いられている接続助詞が持つ意味情報、(2)問題となる複文に先行する文脈から得られる意味情報の二種類の情報を巧みに利用し、さらに、(3)問題となる複文に続いて現れる文脈からの意味情報を使って、確認・修正を行っていると考えられる。このような観点から、本年度は、(1)・(2)に関して、従属節(S_1+接続助詞)のみの情報が主節(S_2)をどの程度まで規定し得るかを見るための調査を行った。具体的には、日本語母語話者に対して従属節のみを提示し、主節を作文してもらうという方法をとった。調査では、(1)特殊な文脈の中に入らず、従属節だけが単独で提示された場合、(2)従属節がさらに条件節を伴っている場合(3)文脈情報がさらに付け加わっている場合など、いくつかの種類に分けて与える情報の量・質を変えて、その影響を観察し、(4)同一の文脈・同一の従属節に対して異なる接続助詞を伴わせた場合に、主節の解釈がどのように変化するかを調べている。現在は、これらの調査結果のデータベース化の作業を行っている。一方、(3)については、言語データを、実際の会話・ドラマなどの録音資料、小説、新聞・雑誌・シナリオなどの印刷資料から収集している。。
メゾ・マクロ繰返し弾塑性挙動を考慮したハイブリッド疲労寿命評価

本研究では、「繰返し弾塑性理論」および「変態を考慮した結晶塑性解析」を連成させることにより、疲労き裂の発生から伝播までの一連のメカニズムを解明し、溶接熱影響部を含む溶接構造体の疲労き裂発生から伝播までの寿命を定量的に評価可能なシステムの確立を目指している。当該年度は、巨視的弾性条件下において生じる繰返し軟化および低サイクル時の繰返し硬化を含む繰返し載荷時の変形挙動を再現可能な「繰返し弾塑性構成式」の精緻化、ならびに結晶すべりに加えてオーステナイト相からマルテンサイト相への加工誘起変態挙動の再現を目的とした「結晶塑性モデル」の汎用性拡大を行い、非線形変形挙動のシミュレーションツールとして完成させた。特にマクロな検討では、応力三軸度やLode角と言った応力状態の違いが変形挙動や低サイクル疲労寿命に与える影響に関して実験的に明らかにするとともに、その変形挙動を予測可能な弾塑性モデルも完成させ、実験結果との比較により、その予測精度の高さを示した。また非比例負荷時の変形挙動の再現に重要だと考えられる塑性流動則における接線塑性影響に関してもシミュレーション技術を確立するとともに、具体的行動体における接線塑性の寄与を明らかにした。また、これらを用いた具体的境界値問題の解析により、疲労き裂発生に至るまでに応力状態に依存して生じる局所的な変形挙動を明らかにし、溶接熱影響部を含む構造体の疲労き裂発生寿命を定量的に評価可能なシステムのプロトタイプを完成させた。また、疲労き裂発生寿命の予測を目的とした規準として、局所ひずみの累積に注目した検討を行い、その精度の高さを示すことができた。困難が予定されていたデータ取得およびそのモデル化が順調に推移したため。今後、疲労き裂発生寿命と疲労き裂伝播速度の相関を明らかにするとともに、メゾ・マクロ繰返し塑性を連成させた疲労寿命予測システムへと拡張を進める。また、過大荷重を含む各種変動応力振幅下において実験を行なうとともにDIC画像解析システムを用いて基礎データを取得する。これらの照査から得られた知見をもとに、開発システムの修正・機能向上を行う。本研究では、これまでに提案した「繰返し(マクロ)弾塑性理論」および「変態を考慮した(メゾ)結晶塑性解析」を連成させることにより、各種構造用鋼材の疲労き裂の発生から伝播までの一連のメカニズムを解明し、溶接熱影響部を含む構造体の疲労き裂発生から伝播までの寿命を定量的に評価可能なシステムの確立を目指して研究を行っており、これまでにそのプロトタイプを完成させた。具体的には、巨視的弾性繰返し応力試験(応力ーひずみ曲線取得、き裂観測)中に、DIC(デジタル画像相関法)を用いて、材料の表面におけるひずみ分布およびき裂形状に関する精密な基礎データを取得した。また、溶接に伴う熱影響を再現した試料に対しても同様な試験を実施し、基礎的な材料特性を取得した。加えて、数種の応力振幅および平均応力下、過大荷重の影響を把握するための実験も行った。次に、上で得られた様々な応力振幅下の応力ーひずみ曲線を再現可能な弾塑性・材料構成式の構築を目的として、これまでに提案されていたモデルを拡張した。このモデルは、申請者らが開発した接線塑性・弾塑性構成式をベースとして、巨視的弾性状態の繰返し挙動である、疲労現象へ適用できるように拡張された世界で唯一のモデルである。また、新たに開発した結晶塑性解析技術により,メゾ・ミクロな変形挙動とマクロな繰返し応答特性の関係など、そのメカニズムの解明に関しても検討を進めた。これまでに、「繰返し(マクロ)弾塑性理論」および「変態を考慮した(メゾ)結晶塑性解析」を連成させる評価システムのプロトタイプを完成させている。所属研究室現有の試験機を用いて、供試材の疲労き裂発生に関する各種データを取得する。

合わせて、DIC、高性能サーモグラフィおよびCCDカメラを用いて、繰返し回数とダメージ蓄積量の関係に対する応力比、平均応力、過大荷重の影響など、微小部計測用・電磁式疲労・耐久試験システムを用いた基礎データも合わせて取得する。次に、実験により得られた応力ーひずみおよびダメージ関係を再現可能な結晶塑性モデルの完成を目指す。また、溶接熱影響部の変形挙動に影響を与える変態塑性挙動を考慮し得るようにモデルを拡張し、ハイブリッドFE解析プログラムのプロトタイプ完成を目指す。今後、疲労き裂発生寿命と疲労き裂伝播速度の相関を明らかにするとともに、メゾ・マクロ繰返し塑性を連成させた疲労寿命予測システムへと拡張を進める。また、過大荷重を含む各種変動応力振幅下において実験を行なうとともにDIC画像解析システムを用いて基礎データを取得する。これらの照査から得られた知見をもとに、開発システムの修正・機能向上を行う。
新規細胞集積化法による臓器再生

臓器は様々な細胞が三次元的に規則的な高次構造を形成し、細胞間の有機的な相互作用を介して機能を発現している。特に、肝臓などの複雑な臓器の場合、先ず同種の細胞種同士で細胞集合体を形成し、さらに異なる細胞集合体間でも相互作用を形成し機能を発現している。従って、臓器機能の再建を考えた場合、細胞集合体の機能制御と異種細胞集合体間の相互作用制御が重要となる。申請者らは、ラビング法により作製されたナノ・マイクロパターン表面上では細胞がその表面を移動して自発的に三次元集合体(スフェロイド)を形成、集積化され細胞群を形成することを見出した。器官や臓器を再構築させる上で都合のよい形態であり、再生医療を実現する上での1つの有用な手法と考え今年度は以下の研究を行った。スフェロイドへの血管導入を検討した。スフェロイドは上述したラビング表面で作製した。ベクターを用いた遺伝子導入によりスフェロイド内に血管再生が可能な血管内皮細胞増殖因子VEGFの産生を確認、スフェロイド形態およびその機能を維持したまま、遺伝子導入に成功した。本研究では、ラビング法によるナノ・マイクロパターン化表面を用い、従来は極めて培養が困難であったヘテロ細胞集合体の集積化をはかり、さらに異種細胞種による巨大化を試みる。臓器は様々な細胞から構成されているが、このような集積化が可能となれば細胞はより生体環境に近い状態で培養され、機能を長期間維持することが可能となる。さらに、最終的には臓器再生を目指した細胞群の巨大化を検討するが、その場合細胞集合体への血管導入が最大の障害とが、血管導入に関しても検討した。本年度は、肝実質細胞、非実質細胞の集合体であるスフェロイドの共培養を検討し、さらに血管内皮細胞との共培養により血管導入も試みた。実質細胞、非実質細胞の共培養よりヘテロなスフェロイドの作製にも成功、アルブミン分泌量を測定し従来スフェロイドと変わらず高い値を示した。さらに、スフェロイドの巨大化にも取り組み、培養条件の最適化(培地酸素量の増大)により長期間細胞機能を維持できることも明らかとなった。血管内皮細胞との共培養では、機能の維持だけでなく、スフェロイド同士の接着を促進することも明らかとなった。さらに脾臓へのスフェロイド移植も行った。実験は現在も継続中である。
量子クラスター展開法にもとづく希薄なフェルミ多体系の系統的研究

(1) 2次元の3He系は液体相を持つか、という問題に取り組んだ。本研究ではエネルギー汎関数を用いた変分法を用いてエネルギーと粒子数密度の関係を求めることで、スピン三重項状態が準安定な液体相を形成することを発見した。(2)クォークの少数系に関して、QCDの真空のAbelian partやmonopole partが閉じ込めの性質をどの程度保持しているのかを明らかにした。(3)古典系に関する新たな展開として粘弾性体の研究を行った。クラスター展開そのものではなく、上記(2)の研究で培った格子ゲージ理論の経験に基づいて、粘弾性体の亀裂進展に関する速度ジャンプのメカニズムの解明に成功した。本年度の成果は、大きく分けて以下の2つである。(1) 2次元のヘリウム3系は液体相を持つか、という問題に取り組んだ。近年、グラファイト表面にヘリウム3を吸着させた2次元のヘリウム3系で、気体から液体への相転移が観測された。しかし、量子モンテカルロ法を用いた多体計算によると、2次元ヘリウム3系の基底状態は常に気体であり、両者は相反する。本研究では、2次元ヘリウム3系の基底状態が液体相を持つかと言う未解決問題を解決するために、エネルギー汎関数を用いた変分法を用いて2次の範囲内でエネルギーと粒子数密度の関係を求めた。その結果、今回の近似の範囲内では液体状態が存在するが、結果が実験で得られた液体状態の粒子数密度とは異なっていた。そのため近似の次数を上げて結果を調べる必要がある。この結果の一部は国際誌Journal of Physicsにて報告した。(2)クォークの少数系に関して、量子色力学(QCD)の真空のAbelian partが閉じ込めの性質をどの程度保持しているのかを調べる研究を行った。我々の以前の研究で、クォーク・反クォークからなるメソンの場合にAbelian partが閉じ込め力をほぼ完全に保持していることを発見し、原著論文として報告していた。本年度は、三個のクォークからなるバリオンのポテンシャルを数値解析することで、メソンだけでは無くバリオンの場合でもAbelian partが閉じ込め力をほぼ完全に保持していることを発見した。結果は原著論文にまとめ、Physical Review Dに掲載された。また、ギリシャで行われた国際学会ICNFP2015で口頭発表を行った。2次元のヘリウム3系は液体相を持つか、という問題では実験と理論が矛盾している。本年度の研究の結果、実験と同様に液体相を持つという結果が出たが、以前にはそのような結果は知られていなかった。この結果は理論に近似を含むため、慎重に解析を進める必要があるものの、実験と一致する結果を得たため、おおむね順調に進展していると言える。また、閉じ込めの研究は、クォーク系のような非可換ゲージ理論に基づく対象であっても、そのAbelianセクターの自由度を抜き出してくれば物理をある程度説明できることを示唆している。本研究はクォーク系について今後量子クラスター展開法を用いた研究を進めるための準備研究と位置付けることができる。本年度の成果は、大きく分けて以下の3つである。(1)動きが2次元に制限されたヘリウム3系は、基底状態は気体であると予言されてきた。ところが近年、グラファイト表面上に吸着させた理想的な2次元ヘリウム3系の実験により、この系の基底状態が液体となる可能性が示された。この問題について、本研究ではエネルギー汎関数を用いた変分法を用いてエネルギーと粒子数密度の関係を求めた。昨年度までは2次のクラスターの範囲内で計算を行ったが、本年度は3次に拡張した。結果、1粒子当たりのエネルギーは有限の面密度で停留値を持ち、その傾向は基板への吸着の効果を考慮した最近の量子モンテカルロ計算に類似した。またスピン三重項状態の原子対が多く形成される傾向が見られた。この結果の一部は共同研究者が日本物理学会にて報告した。(2)昨年度に行ったクォークの少数系に関する研究について国際誌に報告した。本研究は、クォーク系のような非可換ゲージ理論に基づく対象であっても、そのAbelianセクターの自由度を抜き出してくれば物理をある程度説明できることを示唆している。本研究はクォーク系について今後量子クラスター展開法を用いた研究を進める準備研究と位置付けることができる。(3)本研究で用いるクラスター展開は、元々はUrsell(1927)やMayer(1937)らが液体論の文脈で古典系に関して開発された。本研究では主に量子系のクラスター展開の研究に取り組んできたが、今年度はこれまでに得られた量子系の知見から古典系についても新たな展開ができないか検討を始めた。その一環として、粘弾性体の研究を行った。結果として、クラスター展開そのものではなく、上記(2)の研究で培った格子ゲージ理論の経験に基づいて、粘弾性体の亀裂進展に関する速度転移の問題について一定の成果を得ることができた。結果は原著論文にまとめ、国際誌で査読中である。本年度の研究の結果、実験や最近のモンテカルロ計算と定性的に矛盾のない結果が得られた。この結果は理論に近似を含むため、慎重に解析を進める必要があるものの、近年の実験や数値計算と定性的に一致するため、おおむね順調に進展していると言える。

昨年度、Phicical Review D誌に出版されたクォーク系に関する原著論文は、一年間で10件引用されるなど一定の評価を受けている。最後に、新しく始めた粘弾性体の亀裂進展の問題については、原著論文に投稿し査読中である。このように一年間で大きく分けて三つの研究を進めており、研究はおおむね順調に進展していると言える。本年度は、以下の3つの成果を得た。1.動きが2次元に制限されたヘリウム3系について、エネルギー汎関数を用いた変分法を用いてエネルギーと粒子数密度の関係を求めた。特に、中心力相関のみを考慮した場合のエネルギー汎関数の改良を行って3次元液体ヘリウム3のエネルギー計算値を改善した上で、改めて2次元ヘリウム3系の性質を調べた。またこのエネルギー汎関数の改良が、これまで報告してきた本変分法に基づく核物質状態方程式に与える影響についても調べた。以上の結果は共同研究者が日本物理学会にて報告した。今後原著論文にて発表予定である。2.クォークの閉じ込め問題に関して、ゲージ場のAbelianセクターの自由度からホッジ分解によってmonopoleセクターの自由度を抜き出してきたときに、閉じ込めの性質がどの程度保持されるかという、いわゆる「monopole dominance」の研究を行った。結果は、原著論文として国際誌への投稿準備中である。3.本研究の研究課題であるクラスター展開は、元々はUrsellやMayerらが液体論の文脈で行ったものである。本研究では主に量子系のクラスター展開の研究に取り組んできたが、これまでに得られた量子系の知見から古典系についても新たな展開ができないかという検討の一環として、粘弾性体の研究を行った。結果として、クラスター展開そのものではなく、上記(2)の研究で培った格子ゲージ理論の経験に基づいて、粘弾性体の亀裂進展に関する速度ジャンプに関する成果を得た。成果は、英国科学誌Scientific Reportsに掲載された。また、科学雑誌『子供の科学』、新聞紙上報道(日刊工業新聞等)、webメディア(Yahooニュース等)など、数多く取り上げられ、「日本ゴム協会年次大会・若手優秀発表賞」および「エラストマー討論会・若手優秀発表賞」を受賞し、計4件の招待講演を行った。(1) 2次元の3He系は液体相を持つか、という問題に取り組んだ。本研究ではエネルギー汎関数を用いた変分法を用いてエネルギーと粒子数密度の関係を求めることで、スピン三重項状態が準安定な液体相を形成することを発見した。(2)クォークの少数系に関して、QCDの真空のAbelian partやmonopole partが閉じ込めの性質をどの程度保持しているのかを明らかにした。(3)古典系に関する新たな展開として粘弾性体の研究を行った。クラスター展開そのものではなく、上記(2)の研究で培った格子ゲージ理論の経験に基づいて、粘弾性体の亀裂進展に関する速度ジャンプのメカニズムの解明に成功した。今年度行った2次元のヘリウム3系は液体相を持つか、という問題について次数をあげて研究を進める。
HTLV-II型ウイルス産生株を用いたHTLV関連疾患の動物モデル作製の試み

17匹の日本白ウサギにHTLV-II産生性サル白血球株(Si・IIA,1×10^8)を静注すると13匹(76%)にウサギの悪性リンパ腫を発生させた。しかしHTLV関連疾患のHAM,ぶどう膜炎,関節症等の誘発はできなかった.Si-IIAにより誘発されるウサギリンパ腫は62167日と短期間に発生し致死に至り,組織学的には脾.肝.腎.リンパ節.肺を主体に多数の臓器に浸潤するびまん型の大型細胞型又は混合型のリンパ腫の像で,2匹の病変の一部にHodgkin病様の像も認めた。これらの腫瘍より5種類のcell lineを樹立し染色体検査によりウサギの核型を確認し、また、免疫染色によりその多くがT.cellの表現型とMHC class II・DQ陽性となった。しかし、これらウサギリンパ腫やその細胞株におけるHTLV-IIプロウイルスの組み込みを種々のプローブを用いてPCR法やサザンブロッティング法で確認することを試みたが証明できなかった。そこで対照として別のHTLV-II産生ヒトリンパ球株(MOT,HTLV-IIC)を用いて同様の実験を行ったが悪性リンパ腫は発生しなかった。また,Si-IIAの培養上清より作製したペレットをウサギに静注しても悪性リンパ腫の誘発が可能であった。さらにSi-IIA cellには既知のサル由来の発癌ウイルス(Herpesvirus saimiri,H.atelcs等)は認められなかった。これらの結果より考えてSi-IIAによって高率に誘発されるウサギのリンパ腫はHTLV-IIによるものではなく、他の未知の因子、おそらくウイルスによって発生すると考えられ現在その同定に全力をあげている。
ロバート・フロスト書簡集の編纂

今回助成期間を終了することとなった「ロバート・フロスト書簡集」編纂プロジェクトは、初の試みとして、アメリカ詩人ロバート・フロストのほぼ全書簡を収集しようとするものである。ハーバード大学出版局との契約により、完成稿は全3巻本として出版されることが決まっている(第1巻は2012年暮れ、または2013年初頭刊行予定)。現在、アメリカ合衆国で作業している2人の共同編集者(ロバート・フェゲン教授、ドナルド・シーヒー教授)と編纂作業を進めており、既に3000通以上にのぼる詩人の書簡を収集してきた。この書簡集は、従来出版されてきたフロストの書簡の3倍を超える数の書簡を印刷に付すことになるはずで、20世紀におけるアメリカ詩の(また文学史の)地平を塗り替えることとなるだろう。このプロジェクトは、アメリカ詩人ロバート・フロスト(Robert Frost)の書簡集を編纂・出版することを目標とするものである。今までにもフロストの書簡は部分的に収集され、様々な編集者の手によって出版されてはきたが、包括的に収集された書簡集の編纂・出版は未だなされていない。フロストが、他の詩人や友人に、編集者や出版社に、また学生や大学に、更には政治家たちに宛てて書いた書簡を広く収集し、注釈を付して出版することは、フロスト研究の地平を大きく塗り変えるものとなると思われる。現在、Robert Faggen教授(Claremont McKenna College)とDonald Sheehy教授(Edinboro Univ.)の両教授との共同編纂のもとに進めているこの書簡集は、完成の暁にはHarvard University Pressから出版されることが決定している。2007年3月にマサチューセッツにおいてハーバード大学出版局の編集者と面会し、その後アーモスト大学図書館に収集されているフロストの書簡の原稿の調査を行った。8月から9月にかけて再度渡米し、8月16日から19日にかけてフロリダ大学の公文書保管庫、22日から23日ニューハンプシャー大学の図書館、26日から28日ボストン大学のGottlieb Research Center、29日には再びニューハンプシャー大学の公文書保管庫、30日にプリマス州立大学(ニューハンプシャー)公文書保管庫、31日にミドルベリー大学図書館、9月3日から6日には再度アーモスト大学を訪れ大学図書館で調査作業を実施した。この研究旅行をとおして500ページ以上におよぶフロスト書簡原稿のコピーとデジタルスキャンを集めた。10月12日から14日にかけてアトランタで開催されたロバート・フロスト・コロキアムに出席するため三度目の渡米を果たし、フロスト書簡集の編纂プロジェクトに私と共に取り組んでいる共同編集者(Donald Sheehy、Robert Faggen)と活動状況について会談し、更にフロスト文書関連遺言執行者(Peter Gilbert)およびフロストの孫であるLesley Lee Francis(今回のコロキアムの主催者)とも面談した。12月にはシカゴで開催されたModern Language Associationの大会(12月26日30日)に出席し、ハーバード大学出版局の局長(Lindsay Waters)と、再度、面会した。シカゴ滞在中にはミシガン州アンナーバーに赴いて、Bentley Historical Libraryにおいて数日間調査を行った(2008年1月2日5日)。京都では、合衆国で集めた原稿を整理し、書き起こし作業を始めた。これは今も続いている。また昨年春から夏にかけては私が編集したフロスト散文集の最終校正を行った。この書物はハーバード大学出版局からThe Collected Prose of Robert Frostとの題名で2008年1月に出版された。2008-2009年にかけては、数回にわたり渡米し、Frostの原稿を保存した図書館でリサーチを行い、Frost書簡集の共同編集者たちと会議をもった。平成21年度の科研助成により、Frostの書簡を含む詩人の原稿の膨大な資料が保管されているJones Library(Amherst, Massachusetts)貴重書保管庫を訪れることによって、資料収集をおこなった。同時に、Frostの散文についてのシンポジアムのリーダーを務めた(平成21年10月)。Modern Language Associationの大会に出席し、その場でHarvard大学出版局の編集者と『Frost書簡集』第1巻の出版契約を取り交わした(平成22年1月)。またその調査期間中にPrinceton大学のFirestone Libraryの貴重書保管庫において2日間の資料収集にあたった。ここにはFrostが出版社HenryHolt and Companyと交わした編集書簡が保存されている。更に、今回の書物の出版準備として、今まで収集してきた800以上のFrostの書簡の表計算データを構築、第1巻(1874-1923)に収録される予定の208通にのぼるFrostの書簡をデジタルデータに書き写し、注釈を付した。

予定通り仕事を進め、Harvard大学出版局との出版契約も取り付け、3巻本からなる『Frost書簡集』の第1巻出版のために計画していた書簡の収録完成に向けて、研究調査は順調に進んでいる。2010-11年にかけて二人の米国人共同編纂者とともに、Harvard U.P.から出版予定であるアメリカ詩人Robert Frostの三巻本書簡集の編集に引き続きあたった。2010年4月までに知られる限りのほとんどの書簡の収集は終えたが、更に書簡の数は増えており、Princeton大学図書館から新たに発見されたものや2010年の春や秋にはHarvardのHoughton Libraryから見つかったものが加わっている。昨年度の終わりまでに、デジタル・スキャンやコピーのかたちで収集した書簡のカタログ化が終わり、その数は総数842通にのぼっている。このうち322通については書き写しが完了、2011年後半に出版予定の書簡集第一巻に収録する計画である。科研費で2010年5月にアメリカ文学会(サンフランシスコ)に参加、共同編纂者と打ち合わせをした。目的は第一巻に収める仮原稿を持ち寄ることにあった。春から夏にかけて、上記の322通の書簡について、書き写し作業、校正作業、そして註を付す作業を行った。10月にはFrostの孫娘によって毎年主催されているRobert Frost Colloquium(Vanderbilt University, Nashville)に科研費で参加した。その地で共同編纂者であるDon Sheehyと共に、個人の所蔵となっているFrostの原稿および貴重本の調査をすることができた。(これはPat Alger氏が所蔵するもので、氏のご厚意ですべての原稿の写しを取ることができた。)11月には、再び科研費を利用して、ロスで開催されたMLA年次大会に出席、共同編纂者たちと修正版である第二原稿を持ち寄り、Harvard出版局の編集担当者(Lindsay Waters)を交えて、出版に向けての予定とその他細かな打ち合わせを行った。現在、共同編纂者の書き写し原稿の校正を手伝いながら、私が担当することになっている322通の書簡についての作業を続けている。
環境ストレス活性型転移因子による植物のゲノム変化と環境適応

1、トランスポゾンの転写を制御する機構の解明高温ストレスで活性化するトランスポゾン(ONSEN)において、その転写活性を制御する因子の同定を行うためにONSENのプロモーター領域にGFP遺伝子マーカーを融合させた形質転換体を作成し、変異原(EMS)処理を行い、ONSENが常温で活性化するような変異体の探索を行った。現在までに独立した系で複数の候補個体を得ている。候補個体を自殖させた個体でGFP遺伝子の活性化の再現性を確認できた。今後、原因遺伝子を同定し、ONSENの転写制御を担っている因子の明らかにする。2、トランスポゾンの転移を制御する機構の解明種子及び植物の細胞を脱分化させたカルスを誘導し、未分化細胞でのONSENの転移を解析した。その結果、カルスから再分化させた植物体でONSENの転移が確認された。興味深いことにカルス誘導を介したONSENの転移はRNA干渉を担う遺伝子の変異体のみならず、野生型でも起こることがわかった。このことから,分化細胞と脱分化細胞ではトランスポゾンの制御機構に違いがあることが示唆された。次世代シーケンサーを用いて、転移先を同定した結果、多くが遺伝子内部に挿入していることが分かった。カルス由来の挿入領域の遺伝子発現を解析するため野生型転移集団を用いてマイクロアレイ解析により遺伝子発現解析を行った。その結果、ONSENの挿入による遺伝子発現の変化は少数でそのほとんどが発現の低下であったが、一つの遺伝子で発現の上昇が見られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、先行研究で同定した“高温ストレスで活性化するトランスポゾン"を用いて環境ストレスにより活性化したトランスポゾンと宿主ゲノムにおける遺伝的なゲノム変化とエピジェネティックな変化を総合的に理解することである。1、高温ストレス環境下で活性化するトランスポゾンの制御機構の解明高温ストレスで活性化するトランスポゾン(ONSEN)において、その転写活性を制御する因子の同定を行うためにONSENのプロモーター領域にGFP遺伝子マーカーを融合させた形質転換体を作成し、変異原(EMS)処理を行った。2、高温ストレスで活性化したトランスポゾンの転移を制御する宿主側の機構の解明また、ONSENの転移機構を調べる中で染色体外DNAの維持機構に着目した。染色体外DNAはレトロトランスポゾンが活性化し逆転写を行うことで合成されるトランスポゾンDNAである。染色体外DNAの維持もしくは再生成がトランスポゾンの転移に重要であると考えている。染色体外DNAのDNAメチル化状態をバイサルファイトシーケンス法を用いて解析した。その結果、染色体外DNAは野生型と転移の見られるエピジェネティックな変異体どちらにおいても低メチル化状態であることが明らかになった。このことから,染色体外DNAのメチル化が転移の制御に関与している可能性は低いと考えられる。1、高温ストレス環境下で活性化するトランスポゾンの制御機構の解明当初の研究計画通り平成25年度はONSENのプロモーター領域にGFP遺伝子マーカーを融合させた形質転換体に変異原処理(EMS処理)した植物を作成した。平成26年度は高温ストレスで活性化するトランスポゾンが常温(22°C)でも活性化するような変異体の探索を行う。2、高温ストレスで活性化したトランスポゾンの転移を制御する宿主側の機構の解明染色体外DNAはレトロトランスポゾンが活性化し逆転写を行うことで合成されるトランスポゾンDNAである。本申請者が同定したトランスポゾンが転移する条件下ではこの染色体外DNAが配偶子形成段階まで存在することが示唆されている。このことから染色体外DNAの維持もしくは再生成がトランスポゾンの転移に重要であると考えている。平成25年度は染色体外DNAの存在様式を解析する方法を確立した。平成26年度はその詳細な解析が可能である。

1、高温ストレス環境下で活性化するトランスポゾンの制御機構の解明EMS処理をおこなったONSENのプロモーター領域にGFP遺伝子マーカーを融合させた形質転換体を用いて、高温ストレスで活性化するトランスポゾンが常温でも活性化するような変異体の探索を行う。探索にはGFP蛍光観察によるスクリーニングを行い、常温で転写活性のある変異体を探索する。その後、原因遺伝子の同定を行い、ONSENの転写制御を担っている因子の明らかにする。2、高温ストレスで活性化したトランスポゾンの転移を制御する宿主側の機構の解明先行研究からONSENの転移は茎頂分裂組織などのメリステムで起こることが示唆されている。そのため、ONSEN抗体を用いて細胞遺伝学的なアプローチにより免疫染色法による組織特異的な染色体外DNAの局在様式を解析し、組織特異的なONSENの転移制御機構の解明を目指す。また、先行研究では未分化細胞でONSENの活性化が観察された(Matsunaga et al. Plant & Cell Physiol. 2012)。組織特異的な転移制御機構を解明するために、植物のカルスを用いてONSENの転移頻度を解析する。具体的には、野生型とRNA干渉に関与する遺伝子の変異体を用いカルス誘導を行い、高温ストレス条件下でONSENの転移を解析する。また、カルス細胞における染色体外DNAのエピジェネティックな修飾等の存在様式を解析する。
単線織多様体の幾何学

目的:半アンプルベクトル束を接束にもつ射影多様体の構造はどの位homogeneous多様体の言葉で表現できるか?得られた結果(目的に関連する)は次の通りです。1)高い次元の射影空間Pで張られる多様体の構造。XをN次元射影空間内のn次元部分多様体とする。Xの各点xを通るX内のm次元部分射影空間P_xが存在すると仮定する。その時2m【greater than or equal】nなら,Xは次のうちの1つにあたる。射影空間束,2次超曲面グラスマン注)Xを被うPの族の存在は多様体の大域的構造を支配することを意味する。目的の仮定“T_xが半アンプル"は“Xが2次超曲面又は射影空間で被れる"ことが最近の私の研究で明らかになりつつあり、目的の解決に近づきつつある。アジョイント束(K_x+detE)に関する結果.目的:半アンプルベクトル束を接束にもつ射影多様体の構造はどの位homogeneous多様体の言葉で表現できるか?得られた結果(目的に関連する)は次の通りです。アジョイント束(K_x+detE)に関する結果.
原子間力顕微鏡を用いた単一高分子鎖の相転移における力学緩和の測定

本研究では、原子間力顕微鏡が本質的にもっている高空間・時間分解能を利用して、単一高分子鎖のダイナミクスを計測する方法を確立し、合成高分子やタンパク質の構造転移における動的挙動を調べることを目的としている。前年度に引き続き、球状タンパク質として、力-延伸特性が良く分かっているウシ由来炭酸デヒドラターゼの変異体を用いて、アンフォールディング近傍にタンパク質一分子の交流変位応答を測定した。その結果、活性をもつ天然型のタンパク質では、部分的な構造のアンフォールドとリフォールドに対応する力学応答が観測され、一方で、活性をもたず構造が緩い分子では、ゴム弾性に相当する単調な応答のみが観測されることが分かつた。本研究結果は、Biochem. Phys.に現在投稿中である。原子間力顕微鏡(AFM)の一分子測定を発展させる過程で、これまで液中では不可能と思われてきた自励発振技術を、液中でも安定に動作させられることを見つけた。この新しい周波数変調(FM)法に基づく液中用AFM装置の接触力は数10pNであり、世界最高レベルの液中イメージングが可能であることが分かった。特に、FM法は走査速度の制限を受けない点で従来の液中測定装置よりも優れており、今後、本方法が液中観察の標準的な方法になると期待される。自励発振型のAFM装置を用いて、雲母基板に固定処理を全く施していない繊維状タンパク質(タウタンパク質)の液中イメージングを行った。その結果、生体分子をほとんど変形させないほど弱い接触力でイメージングが可能であることが分かり、また、また度重なるイメージングにおいてもタンパク質分子が破壊されないことが分かった。この結果から、生理条件下における任意の生体分子の"真"の構造を高分解能で観察できる可能性が示唆された。初年度(平成13年度)は、AFM装置の試作を行い、球状タンパクのアンフォールディング近傍の粘弾性(力学緩和)挙動を研究した。試作装置のユニークな点は、(1)伸長距離変化用の走査用圧電素子と摂動調和振動用の小型圧電素子を併用した点、と(2)分子応答の大量な時系列データ域を高速・高精度で測定することができる点、である。(1)により、原理的に、既存のAFMの共振特性に制限されることなく高帯での周波数応答測定が可能となった。また、(2)により、14bitの計測データを2MHzのサンプリングレートで計測し、分子の一回の延伸測定において総データ量約50MBからなる時系列データを得ることができる。球状タンパク質として、フォースカーブ特性が良く知られているウシ由来炭酸デヒドラターゼ(CAB)の変異体を用いた。このタンパク質はN-末端と253番目のGluとをCysに置換した変異体である。基板と探針をアミノシラン化し、共有結合架橋剤SPDPを用いて、タンパク質を探針と基板との間にサンドイッチさせた。CABを微小振動(周波数4-100Hz、振幅10nm)させながら延伸測定を行うと、分子が収縮するさいに収縮方向に過剰な力(100pN)が生じることを見つけた。そして、この過剰力が、タンパク分子内のドメイン構造のリフォールディングと密接に関係していることが示唆された(現在投稿準備中)。次年度(平成14年度)は、刺激感受性合成高分子の臨界挙動、およびカルモジュリンのCa結合および,非結合状態における力学緩和挙動の測定を試みる。
視床下部・下垂体系の情動ストレス反応における上行性モノアミン系の生理的役割

Wistar系雄ラットを用いて以下の成績を得た。1.ドーパミン系:ドーパミンD1受容体アンタゴニストを用い、DI受容体は侵害刺激に対するバゾプレシンの分泌増強反応を伝達するが、条件恐怖刺激に対する分泌抑圧反応には関与しないことを発見した。2.不安を誘発する新奇環境刺激がバゾプレシン分泌を抑圧することを発見した。3.ヒスタミン系:ヒスタミンH2受容体に選択的なアンタゴニストを用いた実験を行い、H2受容体は、バゾプレシンの基礎的分泌を持続的に抑制している、新奇刺激に対するバゾプレシン分泌抑制反応を伝達する、新奇刺激に対するオキシトシン分泌増強反応を活動依存性に抑圧する、ことを発見した。4.ノルアドレナリン系:ノルアドレナリン神経を選択的に死滅させる神経毒5-ADMPを用い、ノルアドレナリン作動系は、条件恐怖刺激に対するバゾプレシン分泌とオキシトシンとプロラクチンの分泌増強反応を阻害するが、無条件恐怖刺激と不安誘発性新奇刺激に対する反応を阻害しないことを発見した。5.ベンゾジアゼピン受容体:ノルアドレナリン系の活動を修飾するベンゾジアゼピン・GABA-A受容体を活性化すると、無条件恐怖刺激及び条件恐怖刺激に対するバゾプレシンとオキシトシンの反応は阻害されるが不安誘発性新奇刺激に対する反応は阻害されないことを発見した。6.セロトニン系:5-HT_<1A>受容体は、条件恐怖刺激に対するバゾプレシンとオキシトシンの反応の発現に関与しているが不安誘発性新奇刺激に対する反応には関与していないことを発現した。1.新奇性ストレスに対する下垂体反応に及ぼすヒスタミン受容体アンタゴニストの作用【.encircled1.】ヒスタミンH2受容体アンタゴニストのラニチヂン(RAN)を雄ラットの腹腔内に投与すると低頻度フットショックに対するバゾプレシン(VP)分泌抑圧反応は阻害され、オキシトシン(OT)分泌増強反応は影響を受けなかった。【.encircled2.】RANは新奇環境刺激に対するVP分泌抑圧反応を阻害した。用量関係の解析から最低有効投与量は100mg/kg体重であった。新奇環境刺激はOT分泌を変化させないが、RANの投与後OT分泌増強反応が出現した。以上のデータは、脳内ヒスタミンH2受容体は新奇性ストレスに対するVP分泌抑圧反応を伝達し、OT分泌増強反応の出現を持続的に抑制していることを示唆する。以上をとりまとめた原著論文はNeuroscience Researchに採択され印刷中。2.下垂体の情動ストレス反応に対するベンゾジアゼピンの作用(予備実験)【.encircled1.】連合学習の訓練の前あるいはテストの前にクロロジアゼポキサイド(CDP)をラット腹腔内に投与すると恐怖ストレスに対するVP分泌抑圧反応とOT分泌増強反応は阻止された。訓練の30分後に投与したのでは無効であった。【.encircled2.】訓練刺激そのものに対するVPとOT反応はCDPによって阻害されなかった。【.encircled3.】新奇性ストレスに対するVPはCDPによって阻害されなかった。以上のデータは、CDPが恐怖・不安ストレスに対する反応を阻害するのでなくむしろ習得的情動ストレス反応に関与する学習・記憶メカニズムを阻害することを示唆する。1.バゾプレシン(VP)とオキシトシン(OT)の分泌における恐怖反応及び新奇性ストレス反応に対するクロルジアゼポキサイド(CDP)の作用について本実験を行い、以下の事実を発見した。1)CDPは情動記憶の記銘と想起の過程を阻害するが、長期記憶の保持を阻害しない。2)CDPの先行性健忘作用の少なくとも一部は恐怖刺激に対する反応性を減弱したためである。3)CDPの健忘作用は覚醒レベルの低下によるものではない。4)ベンゾジアゼピンは不安緩解作用よりもむしろ恐怖減弱作用を持つ。

2.侵害刺激と浸透圧刺激に対するVPとOTの分泌増強反応に対するCDPの作用に関する実験を行い、CDPは侵害刺激に対するVPとOTの反応を選択的に阻害することを発見した。3.上行性ノルアドレナリン(NA)作動性ニューロンの生理的役割について。1)ドーパミン神経には作用せずNA神経を選択的に死滅させる神経毒5-ADMPを脳室内に投与して視床下部内のNA含量を選択的に減少させたところ、VPとOTの分泌における生得的及び習得的恐怖反応は阻止されたが新奇性(不安)ストレスに対する反応は阻止されなかった。2)5-ADMPを延髄のA2領域(弧束路核)に局所注入したがVPとOTの恐怖反応を阻止しなかったのでA2領域のNAニューロンは関与していないことがわかった。さらに延髄のA1領域と橋のA6領域(青斑核)のNAニューロンの関与について実験を行っている。恐怖・不安を誘発する情動ストレス刺激は、ラットのバゾプレシン(VP)分泌を抑圧しオキシトシン(OT)分泌を増強する。この実験系を用い、情動ストレス反応における脳幹の上行性モノアミン系の生理的役割について以下の成績を得た。1.ノルアドレナリン(NA)線維を選択的に死滅させる神経毒5-ADMPを用いて上行性NA系は、(1)無条件恐怖刺激及び条件恐怖刺激に対する神経内分泌反応を発現させる、しかし(2)不安刺激(新奇環境刺激)あるいは(3)侵害刺激そのものに対する神経内分泌反応には関与していないことを見出した(Brain Research印刷中)。2.5-ADMP法、α1受容体阻害法および吸引組織除去法を用いて、(1)上行性NA系は侵害刺激に対するOT分泌反応を伝達するがVP分泌反応には関与しない、(2)延髄A2細胞群のNA系はCCK投与による嫌悪刺激に対するOT反応を選択的に伝達し、(3)A1細胞群は侵害刺激に対するOT反応を選択的に伝達する、ことを発見した(Neuroscience Research印刷中)。3.上行性NA系の活動を修飾することによって抗不安作用を発現するとされているベンゾアゼピンの一種クロルジアゼポキサイド(CDP)は、無条件恐怖刺激および連合学習による条件恐怖刺激に対するVP反応とOT反応を阻害するが不安刺激(新奇刺激)に対する反応を阻害しないことを発見した(Neuroscience Research 24 : 151-158, 1996)。5.5-HT_<1A>受容体アンタゴニストが不安刺激及び条件恐怖刺激に対するVP反応を阻害することを発見した(1996. 4. 4日本生理学会において発表)。
マグマ性珪酸塩融体の物性,構造,破壊とマグマ過程

近年、アメリカやドイツなどの諸海外諸国では、マグマ性珪酸塩融体研究の進展が著しく、そればかりでなく実際のマグマ過程理解への応用、さらには爆発的噴火のダイナミックス理解への応用にも使われ始めている。それに対し国内では、一部で先端的な研究が進められているものの、概して低調である。そこで本研究では、多様な条件下でマグマ物性をシステマティックに測定し、融体構造を理解し、同時に地球上におけるマグマ発生、上昇、噴火などのマグマ過程を理解することを目的とした。そのため、初年度には物性測定用電気炉などの実験機器を整備し、次年度には測定開始、そして最終年度には測定データの生産と考察とを計画した。代表者の実験設備などが整備され、実際に測定が行われ始まるまでの期間、本研究の最終的な目標の一つであるマグマのレオロジー理解と火山噴火のダイナミックスを、理論、観測や調査などを通して明らかにすることも計画した。一方、分担者のもとでは、すでに整備されている実験機器を用いて、初期地球のマグマオーシャンの問題、マントル遷移帯における結晶化学の問題など、珪酸塩融体問題に関係の深いそれぞれの目標に向かって研究が進められた。代表者における実験機器の整備は移転など種々の理由によって遅れ気味になったが、最終的には珪酸塩融体の粘性率や密度の測定が開始され、そのデータの一部についてはレオロジカルな立場からの考察が行われるようになった。一方、噴火のダイナミックスに関しては、2000年3月末に北海道の有珠山で噴火活動が開始したため、観測や調査などを行うと同時に、レオロジカルなデータも併せそのダイナミックス解明に取り組んだ。それにより火山爆発エネルギー、爆発深度と火山噴火の地表現象とを結ぶスケーリング則の確立が行われ、個々の噴火のエネルギー量や深度が、世界で始めて求められるようになった。本研究では、まずマグマ性珪酸塩融体の物性と構造とを測定し基礎データの充実を計り、それらを用いて物性-構造の関係を液体諸理論に基づき解析する。ついで、それらのデータと解析結果とを地球内部および地球表層部で進行するマグマ過程のプロセス解明に応用することを目的としている。本年度めざした具体的目標は、(1) 1気圧下におけるマグマ物性測定装置の準備(2)融体試料の熱分析準備(3)高温高圧下における物性測定の準備と開始(4) 1気圧で作製したガラス試料の構造解析の4課題であった。これらの目標に対して、到達状況は以下のとおりである。高温下における融体試料作成および粘性係数や密度などの物性測定用に低温高温の2種類の電気炉を新たに設計制作し、測定のためのキャリブレーションが開始されている。室温ガラス転移温度および液相温度以上(1500°C)におけるエンタルピー、比熱測定、ガラス転移温度決定、熱膨張係数、低温密度決定のためには理学電機のDSC/高温型TG-DAT/TMAからなる熱分析システムを導入した。今までは主としてキャリブレーションを行っており、ほぼ終了し、実際の試料を用いてテスト的に測定を始めるところである。高圧下における物性測定の準備については、測定用の高圧容器などの制作が遅れており、まだ測定は始められていない。それに対して、ガラス試料のX線による構造解析は、始められており、現在、透輝石、灰長石、曹長石そしてしtrachyte組成融体構造解析が完了し、文献値との比較検討などが行われている。本研究では,まずマグマ性珪酸塩融体の物性と構造とを測定し基礎デ-タの充実を計り,それらを用いて物性-構造の関係を液体諸理論に基づき解析する.ついで,それらのデ-タと解析結果とを地球内部および地球表層部で進行するマグマ過程のプロセス解明に応用することを目的としている.