hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可視光水分解のためのナノ構造制御された臭化銀/リン酸銀薄膜光アノード電極の開発

しかし、リン酸銀は光触媒反応中に金属銀への自己還元が起き、安定性に乏しい。そこで本研究では、ナノ構造が制御されたリン酸銀結晶を銀基板表面上に直接成長させた後、イオン交換法により臭化銀が担持された光アノード電極の調製を行うことで、安定性の向上を目指した。本年度は昨年度に引き続き、調製した光アノード電極の評価を行った。分光感度(IPCE)は、入射した光(単色光)のうち光電流に変換された割合を示すものであり、光電極の光電変換特性を決定する上で極めて重要である。印加電圧が増加すると各波長でのIPCEの値も増加した。また、IPCEは可視紫外吸収スペクトルと類似した形となり、約520 nm付近から立ち上がりが見られた。この結果より、調製した薄膜光電極が光エネルギーを効率的に電気エネルギーに変換できていることが判明した。また、光電極を用いた光電気化学的実験で生じる水素の生成量を調査した。印加電圧が増加すると水素生成量も増加した。40分までは100%のファラデー効率と仮定した時に測定される光電流値から計算した水素生成量とほぼ一致した。40分間光電極に光を照射しても光電流密度の値は一定であった。また、光の照射・非照射を繰り返したところ、4回のサイクルにおいて光照射時には安定した電流値が得られた。本研究では、Ag板表面上を過酸化水素によって直接酸化させることで薄膜状のAg3PO4を容易に合成することができた。合成過程でPVPを添加することでAg3PO4粒子が立方体構造を示した。またAg3PO4薄膜を光電極として用いた光電気化学的実験を行い、120分の光照射下で1.1 V vs. Ag/AgClでは45.7 μmolの水素が生成された。以上の結果より、本研究で開発したAg3PO4薄膜は高い光触媒活性を有し、光電極として利用できる可能性を見出した。今後さらに研究が進展すれば、太陽光水素製造のための高効率半導体光電極としての実用的な応用が期待できる。本年度はナノ構造が制御された臭化銀担持リン酸銀薄膜の合成法を確立した。次年度では、本薄膜を光アノードへ応用し、可視光照射下における水分解からの水素生成法の確立を行う予定である。また、導電性ガラス基板上に成長させた薄膜電極と比較し、銀基板上に薄膜を形成する優位性を明らかにしていく。本年度は合成できた薄膜を用いて、光アノード電極としての可能性を見出した。次年度は、さらに詳細に可視光照射下における水分解からの水素生成法の条件を検討し、系の最適化を確立する予定である。環境化学購入した備品に予定額と差額が生じたため。備品購入額が、予定より若干低く購入できたため。物品費や旅費として計画的に使用していく予定である。繰越額が少額のため、消耗品等の購入に充てる。
ゲルゾリン変異体を用いた癌形質の制御

1.ゲルゾリン変異体His321がマウス癌の増殖を抑制する機構を解析するため、大腸菌で産生させたHis321ゲルゾリンと野生型ゲルゾリンのアクチンに対するセバリング作用と核形成作用を調べた。His321蛋白質は野生型に比べセバリング能が低下しており、逆に核形成作用は促進していた。次にHis321ゲルゾリンと野生型ゲルゾリンのPIPおよびPIP2に対する作用を比較した。His321の方がPIPやPIP2に対する親和性が強く、またより強くPLCγ1活性を抑制した。2.His321ゲルゾリンcDNAを移入したマウス線維芽細胞NIH3T3では、増殖因子PDGFやEGFによるDNA合成が、対照群に比べ抑制されることが証明された。3.膀胱癌細胞株について、ゲルゾリンの産生をヒトゲルゾリンに対するモノクローナル抗体をもちいたウエスタン法で解析した。いずれの細胞株でも正常膀胱粘膜での産生に比べ著しい低下をみた。同時にゲルゾリン遺伝子の転写の低下も観察された。さらにヒト膀胱癌組織においても80%近くの例で産生の低下がみられた。野生型ゲルゾリン遺伝子がヒトの癌に対しても癌抑制遺伝子としての機能をもつかどうかを知る目的で、ゲルゾリン遺伝子を発現ベクターに組み込んで膀胱癌細胞株に移入したところ、その細胞株はヌードマウスで増殖するという癌が持つ性質を失った。4.ヒトの大腸癌細胞株でもゲルゾリンの発現が低下している例があり、これらの株に野生型ゲルゾリン遺伝子を導入すると腫瘍原性が低下した。ゲルゾリンは、ヒト胃癌、膀胱癌に加え大腸癌においても癌化との関連が示唆された。ゲルゾリン変異体His321がマウス癌の増殖を抑制した機構を解析するため、大腸菌で産生させたHis321ゲルゾリンと野生型ゲルゾリンのアクチンに対するセバリング作用と核形成作用を調べた。その結果His321蛋白質は野生型に比べセバリング能が低下しており、逆に核形成作用は促進していた。するとHis321の方がPIPに対する親和性が強く、またより強くPLCγ1活性を抑制した。膀胱癌細胞株について、ゲルゾリンの産生をヒトゲルゾリンに対するモノクローナル抗体をもちいたウエスタン法で解析した。ゲルゾリン遺伝子がヒトの癌に対しても癌抑制遺伝子としての機能をもつかどうかを知る目的で、ゲルゾリン遺伝子を発現ベクターに組み込んで膀胱癌細胞株に移入したところ、その細胞株はヌードマウスで増殖するという癌が持つ性質を失った。1.アクチン調節蛋白質ゲルゾリンのN端G1領域およびG1, G2-6領域を欠損させた変異体G2-6およびG2-3を大腸菌で産生させ、これらの変異体のゲルゾリンおよびコフィリンのアクチンに対するセバリング作用に対する影響を調べた。G2-6はG2-3より強くこの作用を抑制した。これらの変異体はゲルゾリンの機能を解明する上で有用となろう。2.ヒトの大腸癌細胞株では、ゲルゾリンの発現が低下している例があり、これらの株に野生型ゲルゾリンを導入すると腫瘍原性が低下した。3.ゲルゾリン産生の低下しているヒト膀胱癌細胞株に、野生型ゲルゾリン遺伝子を導入して強制発現させると、紫外線(UVC)に対する抵抗性が増した。この細胞株では、G2M期の延長の促進が観察された。

ゲルゾリンによる癌の増殖抑制には、細胞周期に対する作用が関与すると考えられた。4.野生型ゲルゾリン遺伝子をレトロウイルスベクターに挿入して作製したパッケージ細胞ψCRIPを、ヌードマウスに移植したヒト膀胱癌細胞株2種の周辺にくり返し移植して、これらの癌の増殖を抑制することができた。ゲルゾリン遺伝子は、ヒト膀胱癌の遺伝子治療に有用であると考えられた。5.野生型ゲルゾリン遺伝子を強制発現させたヒトTリンパ腫細胞株JURKATは、FAS抗体、セラミド、グルココルチコイドによるアポトーシスに対して抵抗性を示した。この系でプロテアーゼCPP32前駆体の分解抑制がみられた。ゲルゾリンは、細胞増殖の抑制のみでなくアポトーシスにも関与していると考えられた。
ナノMOSFETの揺らぎとデバイスインテグリティ

実測と三次元シミュレーションにより微細トランジスタの特性ばらつきについて検討を行った.特性ばらつきに強いデバイス構造として,極薄埋込酸化膜を有するSOIトランジスタを挙げ,従来のバルクトランジスタとは逆に,しきい値電圧を高くするほどばらつきが抑制されることを示した.また,製造後に特性ばらつきを自己抑制する新しい手法を考案し,その効果をシミュレーションにより実証した.大規模集積回路(VLSI)を構成するMOSトランジスタは,性能向上のため年々微細化されており,ナノスケールデバイス特有の問題が顕在化し始めている.その一つの問題が特性ばらつき問題である.ナノスケールのさまざまな要因によりしきい値電圧等の重要なデバイスパラメータがデバイスごとにばらつき,単体としてはデバイス動作するが集積回路が動作しない等の問題が発生している.将来,ゲート長がさらに微細化されることは明白であり,ナノスケールに微細化されたトランジスタのばらつき対策は急務である.ばらつき対策は半導体企業を中心に講じられているが,デバイス物理に即したばらつきの根本対策は知られていないのが現状である.本研究では,トランジスタ特性の実測とシミュレーションによりトランジスタの特性ばらつき要因を分離してばらつき原因を究明するとともに,特性ばらつきの解決策を検討することを目的とする.実測と三次元シミュレーションにより微細トランジスタの特性ばらつきについて検討を行った.特性ばらつきに強いデバイス構造として,極薄埋込酸化膜を有するSOIトランジスタを挙げ,従来のバルクトランジスタとは逆に,しきい値電圧を高くするほどばらつきが抑制されることを示した.また,製造後に特性ばらつきを自己抑制する新しい手法を考案し,その効果をシミュレーションにより実証した.大規模集積回路(VLSI)を構成するMOSトランジスタは,性能向上のため年々微細化されている.トランジスタの寸法が小さくなると,さまざまなばらつき要因が顕在化し,トランジスタの特性がばらつき,集積回路が動作しない,あるいは歩留まりが著しく低下する等の問題が発生する.本研究では,トランジスタの各種特性ばらつき要因を定量化することで,将来における微細トランジスタのばらつき量を予測し,さらに特性ばらつきを抑制する手法および新トランジスタ構造を提案することを目的とする.本年度は,特性ばらつきを抑制させる方法として基板バイアス効果を利用したしきい値電圧制御について検討した.その結果,極めて薄い埋込酸化膜を有する完全空乏型SOI MOSFETにおいて基板バイアスの印加により基板バイアス係数を変調させることが可能であることを実験的に示し,この基板バイアス可変のトランジスタがばらつき抑制に有利である上に,高速性も維持されることを明らかにした.さらに,超微細トランジスタにおけるナノ領域特有の特性ばらつき要因を調べるために,線幅5nm以下のシリコンナノワイヤトランジスタの特性は大きくばらつくことが明らかとなったが,[110]方向のpチャネルにおいては,量子閉じ込めによるサブバンドエネルギーが小さく特性ばらつきが大幅に抑制されることを実験的に明らかにした.半導体トランジスタの微細化に伴い,同じサイズであっても特性が個々のトランジスタで異なる特性ばらつきの問題が顕著になっている.本研究では,、集積回路向けバルクMOSトランジスタの特性を三次元シミュレーションで解析することにより微細MOSトランジスタの特性ばらつきの原因を検討した.シミュレーションで考慮したばらつき要因は,ポリシリコンゲート電極のランダムな粒界によるばらつき,酸化膜界面の固定電荷ゆらぎ,ゲート酸化膜厚さのばらつき等である.三次元シミュレーションの結果を最先端の65nm技術で作製した微細MOSトランジスタの実測特性データと比較した結果,これらの要因は特性ばらつきの主要な原因ではなく,離散不純物ゆらぎが支配的なばらつき要因であることが明らかとなった.さらに,チャネル幅が極めて細いシリコンナノワイヤトランジスタの特性についても評価を行った.ナノワイヤの幅が40nm以下というナノデバイスにおいては,ワイヤ幅が狭くなるにしたがい,移動度が急激に劣化するという現象を見いだし,将来のナノデバイスにおいてワイヤ幅の揺らぎが特性ばらつきの要因となる恐れがあることを指摘した.ナノワイヤトランジスタの移動度を低温で評価した結果ワイヤ幅の狭いトランジスタにおける移動度の劣化はクーロン散乱と表面ラフネス散乱に起因することを明らかにし,ナノサイズのトランジスタ作製において作製プロセスによる損傷や凹凸が特性ばらつきに大きく影響することを示した.半導体トランジスタの微細化に伴い,同じサイズであっても特性が個々のトランジスタで異なる特性ばらつきの問題が顕著になっている.本研究は,集積回路向けバルクMOSトランジスタの特性を三次元シミュレーション等で解析することにより微細MOSトランジスタの特性ばらつきの原因を究明し,その抑制法を検討することを目的とする.まず,チップ作製後に特性を外部から変調することで特性ばらつきを自己修復的に抑制する方法について検討し,ロジック回路向けとメモリ向けで異なる自己修復法を提案した.スタティクランダムメモリにおいては,メモリセルの電源電圧を上昇させて全セルに一括でストレスを印加するだけで,ばらつきが抑制されることをシミュレーションにより示した.一方,チャネルに不純物を含まない完全空乏型SOI MOSトランジスタにおいて,従来のバルクMOSトランジスタに比べてランダムな特性ばらつきが大幅に抑制されることを実測とシミュレーションにより示した.さらに,ランダムテレグラフノイズと呼ばれる時間的に変化するトランジスタの変動が,完全空乏型SOI MOSトランジスタにおいて従来のバルクMOSトランジスタより抑制されることも実測により示し,その理由がランダムな不純物分布に起因することを三次元デバイスシミュレーションにより明らかにした.
燃焼による長寿命気相ラジカルの発生機構と制御に関する基礎的研究

可燃物の燃焼から新たな有害性物質として、高反応性であるにもかかわらず見かけ上長寿命の酸素中心気相スモークラジカルの生成が報告されているが、その発生挙動、発生機構および抑制法についての検討を行い、以下のことを明らかにした。1.可燃物としてのポリマーの燃焼による気相ラジカルの発生挙動について詳細に検討した結果、PMMAやPVAのように分子内に酸素を持つポリマーでは、外からの酸素の供給がなくても酸素中心気相ラジカルの発生が見られ、分子内に酸素を含まないポリマーの燃焼時のラジカル発生とは異なる機構である可能性を示した。2.ポリマーの燃焼生成物とラジカルの発生挙動とを比較した結果、炭素数34の炭化水素と発生挙動が一致することを確認した。さらに、火災の際にもラジカルが発生することを、実規模火災実験により確認した。3.生体モデル化合物としてのシステインが、スモークラジカルによって酸化されることを見いだし、気相ラジカルが生体に酸化的損傷を与える可能性のあることを示した。4.可燃物を含ハロゲン化合物あるいは含窒素化合物とともに燃焼させると、生成する気相ラジカルが激減することを見いだし、原因物質について検討を行った結果、それらの燃焼に伴い生成するハロゲン化水素およびシアン化水素がラジカル発生抑制能力を持つことを明らかにした。5.従来、ラジカル反応抑制効果があると考えられてきたジフェニルアミンが、気相スモークラジカルとの一定濃度以下での共存により、ラジカルの発生を促進させる効果について詳細な検討を行った結果、ジフェニルアミンが、ラジカル前駆体の分解を促進し、それにより系内のラジカルを増加させることを示唆する結果を得た。可燃物の燃焼から新たな有害性物質として、高反応性であるにもかかわらず見かけ上長寿命の酸素中心気相ラジカルの生成が報告されているが、その発生機構をESRスピントラッピング法を用いて調べ、また、その抑制法について検討した。まず、燃焼実験装置を用いて、各種可燃性物質について燃焼実験を行い、ESRを用いて気相ラジカル解析を行なうことにより、気相ラジカル発生挙動に及ぼす基質の影響を明らかにした。また、気相ラジカル生成に及ぼす燃焼条件の検討を行なうため、電気炉温度を300°C1000°C、酸素濃度を020%の範囲で変えてラジカル生成挙動を観察した。その結果、代表的可燃物であるポリメタクリル酸メチル(PMMA)について炉温800°Cで気相ラジカル量が最大になり、酸素濃度に対しては炉温600°Cで48%、炉温800°Cで812%でラジカル生成量が最大になることがわかった。さらに、FTーIRを用いた燃焼生成物分析により気相ラジカル発生挙動の検討を行ない、加熱温度を変化させた場合の燃焼生成物と気相ラジカル濃度の関係についての知見を得た。今後は燃焼生成物の詳細な検討を行なう予定である。さらに、代表的可燃物について種々の条件下で熱分解を行い、FTーIRで生成物分析を、ESRで気相ラジカル解析を行い、気相ラジカル発生機構に関する検討を行なっている。可燃物の燃焼スモ-クが生体膜の重要な構成物質であるリノ-ル酸メチルの自動酸化を引き起こす可能性を酸素吸収法により検討し、気相ラジカルが生体に有害な過酸化脂質を生成する可能性があることを見いだした。また、可燃物の燃焼から生成する気相ラジカルの抑制法の検討のため、可燃物に添加物を加えて燃焼させ、あるいはスピン付加物に添加剤を加え、ESRでラジカル生成挙動を観察し、ハロゲン化水素などに抑制効果があることを見出した。可燃物の燃焼から新たな有害性物質として、高反応性であるにもかかわらず見かけ上長寿命の酸素中心気相ラジカルの生成が報告されているが、その発生機構をESRスピントラッピング法を用いて調べ、また、その抑制法について検討を行なっている。

まず、燃焼実験装置を用いて、各種可燃性物質について燃焼実験を行い、ESRを用いて気相ラジカルの解析を行なうことにより、気相ラジカル発生挙動に及ぼす基質や燃焼条件の影響を検討した。代表的可燃物であるポリプロピレン(PP)について、電気炉温度と酸素濃度を変えてラジカル生成挙動を観察した結果、発火が見られない酸素濃度ではラジカル量が増加することが明らかになった。また、炉温が高い場合にはラジカル量は減少するが、600°C以上では低酸素濃度でもラジカル濃度が高いことから、気相ラジカル生成機構においてポリマー中の主鎖の切断によるアルキルラジカルの生成過程が重要であることが示唆された。さらに代表的可燃物についてガスクロマトグラフやFT-IRなどで燃焼・熱分解生成物の詳細な検討を行なっている。また、火災実験における気相ラジカル発生挙動の検討にも着手している。シガレットスモークおよび可燃物の燃焼スモークが酸素タンパクや生体抗酸化剤であるグルタチオンに含まれるチオールであるシステインの酸化を引き起こす可能性をHPLC-エルマン法により検討し、気相ラジカルがシステインの急激な酸化を引き起こし、生体に酸化ストレスを与える可能性があることを明らかにした。また、可燃物の燃焼から生成する気相ラジカル抑制法の検討のため、スピン付加物に添加剤を加え、ESRでラジカル生成挙動を観察しているが、一般にラジカル反応抑制効果があるとされていたジフェニルアミンが条件によってはラジカル反応を促進する可能性があることを見出した。可燃物の燃焼から新たな有害性物質として、高反応性であるにもかかわらず見かけ上長寿命の酸素中心気相ラジカルの生成が報告されているが、その発生挙動、発生機構および抑制法についての検討を行っている。まず、火災実験時における気相ラジカル発生挙動を実規模火災実験により観察した。その結果、フラッシュオーバー直後から気相ラジカルが発生し鎮火後煙の発生している間はその発生が続くことを確認した。また、燃焼実験装置を用いて、各種可燃性物質について燃焼実験を行い、生成物分析および気相ラジカルの解析を行った。ポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリプロピレン(PP)およびポリビニルアルコール(PVA)の燃焼において、電気炉温度の変化によるラジカル生成量の変化と炭素数34の不飽和炭化水素および含酸素炭化水素の生成量の変化が同じ傾向を示すことが確認された。さらに、ポリ酢酸ビニル(PVAC)、ポリエチレングリコール(PEG)等の含酸素高分子について、酸素濃度を変えてラジカル生成挙動を観察した結果、主鎖に酸素を含む高分子ではラジカル発生量におよぼす酸素濃度の影響が少ないことを見いだした。従来、ラジカル反応抑制効果があると考えられてきたジフェニルアミンが、気相スモークラジカルとの一定濃度以下での共存により、ラジカルの発生を促進させる効果について詳細な検討を行った結果、ジフェニルアミンが、ラジカル前駆体の分解を促進し、それにより系内のラジカルを増加させることを示唆する結果を得た。
直腸癌に対する免疫放射線療法―予後改善に繋がる遠達効果の効率的誘導法の確立―

(1)マウス大腸癌細胞LuM-1の皮下腫瘍は放射線治療で約50%程度の成長抑制が認められ、レンチナンの付加は抑制率に有意な増強を認めず、肺転移にも有意な変化は認めなかったが、脾臓細胞中のCD11b(+)Gr-1(+)MDSCに低下傾向を認めた。(2)LuM-1へのPSPLA-1遺伝子導入により、Annexin V結合能で判定した照射後細胞表面のPSの発現量は有意に低下しており、放射線感受性に変化をもたらす可能性があることが推測された。(3)直腸癌の放射線化学療法施行患者において、奏功は血中のCD4(+)細胞数、血小板数、CD40-ligand濃度と有意な相関を認めた。Balb/cマウスに皮下腫瘍を作成、2週後に尾静脈注入による肺転移を作成し、その翌日から皮下腫瘍部分に限局した放射線照射(2Gyx5日連続)を1,3週目に施行し、免疫増強剤としてレンチナン0.1mg/body x4回/週で投与、肺転移作成後4週目で皮下腫瘍、肺転移の成長を検討した。皮下腫瘍は放射線治療群(RT)で約50%程度の成長抑制が認められ、皮下腫瘍抑制率は放射線+レンチナンの投与群(RT+LN)でやや増強したが、有意差は認めなかった。一方、肺転移を肺重量で評価すると、肺転移RT群で15%低下したが、レンチナン付加による影響は認めなかった。脾臓細胞の解析では、CD45(+)白血球中でCD3(+)CD4(+)T細胞の比率がRT群、RT+LN群で有意に低下、逆にCD19(+)B細胞の比率は増加していたが、RT群とRT+LN群との間に有意差は認めなかった。また、CD11b(+)Gr-1(+)MDSCはRT+LN群で低下傾向を認めたが有意差には至らなかった。全体のマウスでの比較検討してみると、脾臓細胞中のCD3(+)およびCD4(+)細胞の比率は肺転移と逆相関する結果が得られた。以上の結果から、放射線照射は生体内で腫瘍抗原に対する免疫応答を惹起することにより、CD3(+)CD4(+)T細胞数を増加させ全身の抗腫瘍効果に寄与していることが確認された。免疫賦活剤レンチナンは、この投与法ではAbscopal effectを増強させる効果は認めなかったが、CD11b(+)Gr-1(+)MDSCを抑制する効果を有する可能性があり、投与法を工夫することによって臨床応用できる可能性が示唆された。Balb/cマウスに皮下腫瘍を作成、2週後に尾静脈注入による肺転移を作成し、その翌日から皮下腫瘍部分に限局した放射線照射(2Gy x5日連続)を1,3週目に施行し、免疫増強剤としてレンチナン0.1mg/body x4回/週で投与、肺転移作成後4週目で皮下腫瘍、肺転移の成長を検討した。1. Balb/cマウスの皮下に腫瘍を摂取することにより自然肺転移をおこすcolon26亜株

LuM1にPhosphatydyl serine specific phospholipase-1 (PSPLA-1)遺伝子を導入した細胞株LuM-1-PSPLA-1を作成した。In vitroのMTSアッセイにてLuM-1-PSPLA-1はLuM-1-mockと比べて放射線による細胞障害感受性に変化はなかったが、AnnexinV結合能で判定した照射後細胞表面におけるPSの発現量は有意に低下していた。このLuM-1-PSPLA-1、LuM-1-mockの皮下腫瘍を作成し、その1週間後から皮下腫瘍部分に限局した放射線照射(2Gy x3日連続)を1,3週目に施行し、4週目で皮下腫瘍、肺転移の成長を検討した。皮下腫瘍はLuM-1-PSPLA-1、LuM-1-mockともに放射線治療群(RT)で約50%程度の成長抑制が認められ、その制御率には有意差は認めなかった。一方、肺転移を肺重量で評価すると、LuM-1-PSPLA-1では照射による影響はほとんど認めなかったが、LuM-1-mockでは約15%低下した。この差は統計学的有意差には至らなかったが、照射によって障害された大腸癌細胞上のPSの存在は局所における免疫学的変化を誘導する可能性が示唆された。すなわち、遺伝子導入したPSPLA-1により、アポトーシスをきたしたがん細胞上のPSがLysoPSに変化することにより、貪食をのがれるとともに局所の免疫応答が抑制された結果、肺転移の抑制が観察されなかった可能性が推測された。2.並行して行っている直腸癌の放射線化学療法を施行した患者の臨床データの解析から、血清中のCD40-ligand (sCD40L)高値が照射の奏功と正の相関があることが判明した。26年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。Abscopal effectsがIn vivoで確認され、免疫能の変化を伴うことを示唆するデータが得られている。免疫賦活剤としてのレンチナンのin vivoにおける免疫誘導効果について確認することができた。ただ、放射線の遠達効果を惹起する能力は低く、臨床応用には適さないため、別な薬剤ないしはアプローチが必要であると考えられた。前年度の実験系を用いて、別なプロトコールでの実験を行う。近年、生理活性脂質Lysophospatidic serin (LPS)が強い免疫抑制作用を有し、腫瘍における免疫逃避機構にも深く関与している可能性が示唆されている。そこで、その主要産生酵素であるPhosphatidyl Serin-phospholipase 1(PSPLA-1)の抑制が放射線の遠達効果に関連する可能性を考慮し、癌細胞におけるこの酵素の発現を制御することによって、遠達効果の発現の変化を検討することを計画する。2.PSPLA-1遺伝子を導入、ないし、SiRNAにてknock downした細胞株を作成する。PSPLA-1遺伝子導入株を用いた照射に関する研究はまだ完遂できておらず、今後の進展に応じて随時報告予定である。
ポピュリスト指導者と草の根ナショナリズム:小泉政権とG・W・ブッシュ政権

2001年春の小泉・(田中)眞紀子旋風と2005年での小泉圧勝とによって、日本の政治や政治学において、ポピュリズムの語がにわかに流行しはじめた。ほぼ同時期に、韓国、台湾、タイなどでも、新政権の特徴として指摘する概念としてポピュリズムの語が使われた。現在のポピュリズム政治の流行は、ソ連の崩壊、社会主義会主義の解体による左右対立の急速な消滅と、1970年以来のネオリベラリズムの登場と時を同じくしており、両者のイデオロギーには共鳴する部分が多い。しばしば「ネオリベラル・ポピュリズム」とよばれるのはそのためである。ここで対象としたのは、政治戦略としてのピピュリュズム、すなわわち、going public戦略である。この分析のために、アメリカではニクソン大統領、日本では、石原慎太郎知事を取り上げた。二人は、未組織の大衆をテレビによって動員した指導者として共通である。ニクソンは、学者によって、ポピュリストとして取り上げられることは滅多にないが、ベトナム支援での決定的時点で、大衆の支持動員に成功している。また実際の政策はともかく、ネオリベラル・レトリックを頻用した、現代ネオリベラル・ポピュリストの先駆であった。石原のテレビ使用も同様に、巧みなもので、とくに初期においては秀逸である。彼が、かつての政敵美濃部亮吉から多くを学んだことは、興味深い。しかし、政策の方向性は、交友の深かった財界人から影響を受けている。いずれにせよ、単なる制度的セッティングだけでなく、政治家個人の個性とイデオロギーの重要性を、ポピュリズム研究は改めて示している。ブッシュJr政権によるバックラッシュの一環として、フェミニズムに対するバックラッシュの検討を行った。そしてその前提として、フェミニズムそのものの展開をフォローし、『アステイオン』誌に3回の連載を開始した。2007年度にはその(上)を執筆、掲載した。フェミニズムを政治学の歓点から検討した日本における文献は少なく、本論文は、学界に寄与しえたと自負している。日本における草の根ナショナリズムの実態を探っていく内に、日本の右翼ポピュリズムともいうべき石原慎太郎を検討対象として取り上げる必要を痛感し、今年度は、石原都知事と右翼ナショナリズムの関連を、ジャーナリストや改革の対象となった首都大学東京の関係者などに、広範なインタビューを行い、首都大学の改革について小論をまとめた。また、都立高校についても調査を行ったので、2008年度には、これをまとめたい。
幼稚園黎明期における造形表現の特質とその展開過程に関する研究

本研究課題は、明治期の幼稚園における造形表現の特質とその展開過程を、幼稚園で使用していた一次史料の調査・図版分析と、「図画科」及び「手工科」との比較検討を通して明らかにした。その結果、一部の幼稚園では自然物等の実物や縦覧室(標本室)の標本等を手本として描かせるという教授方法により、実物主義がとられていたことが明らかとなった。また幼稚園で使用されていた一部の図画図版は「小学」の「図画科」及び「手工科」の図版と重複することが示された。本研究課題は、近代日本における幼稚園教育の造形表現の特質とその展開過程を、幼稚園で使用していた一次史料の調査・図版分析と、小学・中学の「図画科」及び「手工科」との比較検討を通して明らかにするものである。平成24年度は研究計画に沿って、平成23年度に収集した資料のうち、愛珠幼稚園の描画作品集、および舞鶴幼稚園の教具(掛図・絵)を分析・検討した。明らかになったことは以下のとおりである。1.愛珠幼稚園の描画作品集「第五回内国勧業博覧会記念帖」について分析を行った。その結果、第五回内国勧業博覧会の特徴である余興(ウォーターシュートやイルミネーション、水族館、メリーゴーランド等)を描いた作品が多いことが明らかとなった。当時の保育記録より保姆が「博覧会をしましょう」と幼児に絵を描く際に呼び掛けていたことから、愛珠幼稚園では「博覧会」のイメージを共有していたことも示唆された。2.図画を行う際に使用されたと推測される教具(掛図や絵)の実態を明らかにするために、京都府加佐郡舞鶴町立舞鶴幼稚園(現・舞鶴市立舞鶴幼稚園)を対象とし、現存する掛図および絵の調査分析を行った。その結果、舞鶴幼稚園では幼児が肉筆(手描き)の掛図や絵を通して本物の絵画作品に触れる機会があったことが明らかとなった。掛図の一部ではあるが舞鶴市出身の日本画家・藤山鶴上とのかかわりが示唆され、画家の作品を幼稚園で直接見ることにより、幼児の図画表現の形成の一端を担っていた。舞鶴幼稚園の研究結果に関しては舞鶴市教育委員会ならびに舞鶴市郷土資料館への報告を行い、舞鶴市出身の日本画家・藤山鶴上の位置づけや幼稚園資料のデジタル・アーカイヴについて意見交換を行った。実証的な調査・分析による解明は地域の教育史を再検討し価値づける点においても重要性が認められよう。平成25年度は平成24年度までに収集した資料のうち、島根大学教育学部附属幼稚園の一次資料を中心に図版分析・検討を行った。また必要に応じて追加調査も行いデータの収集につとめた。1.島根大学教育学部附属幼稚園の所蔵している版画資料の中に明治期に購入した版画類があることを確認した。そのうち「図画」と記されたシールが貼付された版画資料が12点発見されており、これらの版画資料に園児が触れる可能性があった。2.図画関連資料として『幼稚園手工標本』と題する手描きの手本が発見された。手工だけでなく「図画」についても図版があり、当時、「図画」を行う際に手本として使用していたと考えられる。図版の題材に関しては幼児にとって身近にあるものを取り扱っており、幼児に合わせて簡略化した図版となっていた。『幼稚園手工標本』に記されている作者の名前やクラスの組名より、外部の保育者の手によるものと推察される。手工や図画を行う際の手本について市販されていた書籍だけでなく、外部の保育者の情報も得ようとしていたことが明らかとなった。また、島根大学教育学部附属幼稚園の園舎移転50周年記念式典(2013年11月29日)において明治期の教具・版画類などの展示を行うため、展示品解説(キャプション)を依頼され製作した。今年度までの成果をふまえ、城西国際大学水田美術館で開催された展覧会「明治の子どもたち版画にみる遊びと教育」において「明治の幼稚園ー掛図・教具からみた図画教育ー」と題する講演会(2013年12月6日)を行った。平成23年度は研究計画に沿って明治初期に開園した幼稚園の一次資料を収集し造形表現に関して調査・検討した。1.大阪市立教育センターを訪問し愛珠幼稚園の保育記録と描画作品を中心に調査・データ化し検討を行った。その結果、明治37年から41年までの保育記録の分析から「画方」ではほとんどが「随意」で行われ幼児にとって身近なものや戦争に関するものを題材としていた。

また自然物等の実物や縦覧室(標本室)の標本等を手本として描かせるという教授方法により、実物主義がとられていたと推測する。描画作品の分析より、ディティールの描写から幼児が軍艦の形体そのものに強い興味を持っていたことが明らかとなった。2.土浦西小学校附属幼稚園に関しては資料が寄託されている土浦市立博物館を訪問し、明治期に作成され図画に使用していたと推測される掛図の調査を中心に行った。現在まで明らかにされていなかった掛図の解説書の特定調査を行い、うち2点を確認した。また図版分析により「幼稚園手技掛図」では「画方」と他の手技との関連を図っていたことがわかった。3.京都府舞鶴市立舞鶴幼稚園および島根大学教育学部附属幼稚園については各々の幼稚園を訪問し一次資料の収集を行った。島根大学教育学部附属幼稚園園長・佐々有生教授(美術教育)に収集した資料内容の説明を行い島根県の美術教育の特性について確認をした。以上の実証的な調査・検討による解明は従来の近代造形教育史研究において取り組まれておらず、今日の造形・美術教育を検討する上でも重要性が認められよう。本研究課題は、近代日本における幼稚園教育の造形表現の特質とその展開過程を、幼稚園で使用していた一次史料の調査・図版分析と、小学・中学の「図画科」及び「手工科」との比較検討を通して明らかにするものである。平成26年度は島根大学教育学部附属幼稚の資料を中心として、平成25年度までに収集した資料の図版分析を行い、その研究成果を大学美術教育学会で発表した。また明治期の小学の図画・手工の図版と当時の幼稚園で使用された「図画」「粘土細工」の図版の比較検討を行った。研究期間全体を通じた研究成果は以下のとおりである。1.東京女子師範学校附属幼稚園・愛珠幼稚園・京都府舞鶴市立舞鶴幼稚園・島根県師範学校附属幼稚保育科・土浦西小学校附属幼稚園の所蔵している明治期の資料を対象とし、造形表現に関する教具や図版の調査を行った。2.愛珠幼稚園の「図画」では自然物等の実物や縦覧室(標本室)の標本等を手本として描かせるという教授法により、実物主義がとられていたと考えられる。3.舞鶴幼稚園の調査では多くの掛図が発見され、幼児が手描きの掛図や絵を通して本物の絵画作品に触れる機会があったことが明らかとなった。4.島根県師範学校附属幼稚保育科の調査では、「図画」のシールが貼付された版画資料が12点発見されており、これらの資料に幼児が触れる機会があったと考えられる。5.土浦西小学校附属幼稚園の調査では、明治期に作成され図画に使用していたとされる掛図の調査を行った。これまで明らかにされていなかった掛図の解説書の特定調査を行い、うち2点を確認した。また図版分析により一部の掛図では、「画方」と他の手技との関連を図っていたことが示唆された。美術教育学平成24年度の計画である平成23年度に収集した当該園(東京女子師範学校附属幼稚園・愛珠幼稚園・京都府舞鶴市立舞鶴幼稚園・島根大学教育学部附属幼稚園・土浦西小学校附属幼稚園)の資料の図版分析について、収集した資料が膨大であり論文にできていない部分もあるが、ほぼ目標を達成することができた。これまでの研究成果についてまとめた拙稿を美術科教育学会の美術科教育学会通信(第82号)に「研究ノート」として寄稿しており、着実に成果を挙げている。平成25年度より研究代表者の所属大学が変更となり研究環境が変わったため、平成25年度に計画していた島根大学教育学部附属幼稚園の詳細な図版分析および明治期の小学・中学の図画科・手工科との比較分析に遅れが生じた。
メガソーラーおよび大規模屋上設置形太陽光発電システムの風荷重低減法の開発

本研究の目的は,国内で急激に需要が増加しているメガソーラーなどの大規模太陽光発電施設や工場などの大規模建築物の屋上に設置される屋上設置型太陽光発電システムの構造設計を行う上で最も重要となる風荷重について明らかにするとともに,これらの風荷重を低減することを可能とする風力低減法を開発することである。この研究は今後更に設置の増加が予想されるメガソーラーや屋上設置型太陽光発電システムの経済的かつ合理的な耐風設計を行う上で必要不可欠な課題である。本研究期間において,大別して7項目の研究を実施し,地上設置型および屋根設置型ソーラーアレイに作用する風荷重を把握し,風荷重を低減するための種々の検討を行った。初年度は以下の5項目について研究を実施した。(1)諸外国における太陽光発電モジュールの耐風設計,設置状況に関する文献調査:JIS C 8955等の太陽光発電施設の各国における耐風設計法に関する文献調査を行い、各国で実施されている地上設置形および屋上設置形太陽光発電モジュールの耐風設計法の相違点を明らかにした。(2)空力的付属物による風力低減効果に関する風洞実験:太陽光発電モジュールの風力を低減させることを目的として、太陽光発電モジュール自身に空力的付属物を取り付けることによる風力低減を調査するために風力実験を行った。モジュール架台部分に種々の形状,寸法,充実率の付属物を変化させて風力実験を行って結果、適切な位置に適切な長さの遮風板を取り付けることで、風力が30%程度低減することが可能であること等を示した。(3)地上設置形太陽光発電モジュール単体時の風力特性の調査:本研究項目では地上設置型太陽光発電モジュール単体時の風力係数を明らかにするために縮尺の大きな詳細模型を用いて風圧実験を行った。実験は設置勾配を変化させて行い、モジュール上面および下面の風圧特性、圧力分布を明らかにすると共に圧力を空間積分して得られる風力特性についても調査を行い、JIS C 8955との比較を行った。(4)建築物屋根面に作用する風圧力の調査:屋上設置形太陽光発電モジュールの風力係数は建築物形状やモジュール設置位置で異なるがJISでそれを定めるのは非常に困難である。そのため、次年度実施予定の屋上設置形太陽光発電モジュールの風力推定のためのコンバージョンファクターを検討するため,モジュールが一切設置されていない状態での建物屋上面の風圧測定を行った。平成26年度は以下の4テーマについて研究を実施した。1.ソーラーアレイの風力特性の調査:メガソーラーなど複数のモジュールが設置される場合にはモジュール設置位置によっては,周囲の状況が異なるため,遮蔽効果による風力の低減が期待できる。現行のJISでは外周部と中央部の2種類の風力係数を与えているが,申請者らのこれまでの調査では外周部でも隅角部と周辺部の風力係数は異なることが明らかとなっている。そのため,本項目では種々のモジュール勾配,設置間隔,モジュール位置などでのソーラーアレイの風力特性を調査した。2.ソーラーアレイの風力低減法の調査:前年度に実施したWind Shieldおよび空力的付属物のうち,低減効果が得られた方法について,ソーラーアレイにも適用を試みる。外周部のモジュールに設置した空力的付属物とWind Shieldとの複合効果についても風力実験により調査し,ソーラーアレイの風力低減効果について検討した。3.屋上設置PV用空力的付属物の開発:屋上設置形太陽光発電モジュールの風力低減に関する風洞実験を行うことを目的として実験装置等の基盤整備を行った。空力的付属物を設置した屋上設置形のモジュールの風力測定を行うためには,微小風力の測定が可能な動的天秤が必要となるため,歪みゲージ式3分力計(共和電業LSM-B-SA1)を購入して,微小風力の計測を行うための性能検証を行った。4.屋上設置形PV用コンバージョンファクターの検討:屋上設置形モジュールの風力係数は建物形状寸法やモジュール設置位置,設置角度等のパラメータにより複雑に変化してしまうためであり,一律な風力係数の定義は不可能であると言える。そこで,前年度実施した建築物屋根面の外圧係数の実験結果と同形状の建築物屋上に設置されたモジュールに作用する風力との関係性について調査を行った。この研究は今後更に設置の増加が予想されるメガソーラーや屋上設置型太陽光発電システムの経済的かつ合理的な耐風設計を行う上で必要不可欠かつ喫緊に取組むべき重要な課題であり,最終年度となる平成27年度は下記の2項目について研究を実施した。(1)メガソーラーおよび屋上設置形太陽光発電システムの耐風設計法の検討JIS C 8955ではモジュール設置勾配が15度以下の風力係数は定められておらず,15度の時の風力係数を用いることとしているが,明らかに風荷重を過大評価することになるため,平成26,27年度の研究成果を基にメガソーラーの合理的な耐風設計を可能とするような風力係数を整備した。また,ソーラーアレイの隅角部,外周部,中央部等のモジュール位置毎の風力係数を推定することを目的としたシールディングファクターを検討するために微小風力が測定可能な3分力計を用いた風力測定と屋根面の風圧測定を実施し,アレイ風力と屋根面風圧との相関について検討した。(2)メガソーラー・屋上設置形太陽光発電モジュールの風力低減法の確立

平成26年度に実施したWind Shield,空力的付属物によるメガソーラーの風力低減法および平成27年度に実施した風力低減のメカニズムを検討するための風圧計測結果を取り纏めて,種々の設置ケースおよびモジュール設置勾配等による風力低減について詳細に検討した。本研究の目的は,国内で急激に需要が増加しているメガソーラーなどの大規模太陽光発電施設や工場などの大規模建築物の屋上に設置される屋上設置型太陽光発電システムの構造設計を行う上で最も重要となる風荷重について明らかにするとともに,これらの風荷重を低減することを可能とする風力低減法を開発することである。この研究は今後更に設置の増加が予想されるメガソーラーや屋上設置型太陽光発電システムの経済的かつ合理的な耐風設計を行う上で必要不可欠な課題である。本研究期間において,大別して7項目の研究を実施し,地上設置型および屋根設置型ソーラーアレイに作用する風荷重を把握し,風荷重を低減するための種々の検討を行った。平成26年度に実施予定であった研究項目は以下の4項目である。1.ソーラーアレイの風力特性の調査2.ソーラーアレイの風力低減法の調査3.屋上設置PV用空力的付属物の開発4.屋上設置形PV用コンバージョンファクターの検討これらに対して,1,2に関しては研究計画通りに研究を実施しており,実績の概要に記載したとおりの研究成果を挙げている。3の空力的付属物の開発に関しては,微小風力が計測可能なロードセルの適切な容量の検討にかなり時間を要してしまったため,今年度はロードセルの精度検証の実施までとなった。4のコンバージョンファクターの検討に関しては,屋根面風圧とモジュール風力の関係性については検討を行ったが,適切な風力を算定するためのコンバージョンファクターの提案までには至っていない。これら全ての研究実施状況を鑑みるとおおむね順調に進展していると評価できると思われる。耐風構造最終年度となる平成27年度には以下の項目について研究を実施するとともに,太陽光発電モジュールおよびソーラーアレイの風力低減法に関して取りまとめを行う。1. 2.地上設置型・屋上設置形太陽光発電システムの耐風設計法の検討JIS C 8955ではモジュール設置勾配が15度以下の風力係数は定められておらず,15度の時の風力係数を用いることとしているが,明らかに風荷重を過大評価することになるため,平成26,27年度の研究成果を基にメガソーラーの合理的な耐風設計を可能とするような風力係数を整備する。また,ソーラーアレイの隅角部,外周部,中央部等のモジュール位置毎の風力係数の推定が可能となる,ソーラーアレイ用シールディングファクターの整備についても検討する。3.地上設置型・屋上設置形太陽光発電モジュールの風力低減法の確立平成26年度に実施したWind Shield,空力的付属物によるメガソーラーの風力低減法および平成27年度に実施した屋上設置形モジュールの風力低減法を取り纏めて,種々の設置ケースに対応可能な風力低減法を確立する。平成25年度から実施した全12テーマの研究項目を総括し,メガソーラーおよび屋上設置形大規模太陽光発電施設の合理的な耐風設計手法を提案する。
細菌が産生する生物反応修飾物質の基礎的研究

1)サイクリック又クレオチドを2次伝達物質として下痢症を起こす細菌性下痢原因毒素の作用機構の解明を行った。サイクリックGMPを介して下痢を起こす毒素原性大腸菌耐熱性エンテロトキシンSTはサイクリックGMP依存プロティンキナーゼによるリン酸化反応を必須とし、その結果、腸管細胞の3種の蛋白にリン酸化が認められることがわかった。さらに、サイクリックAMPを介して生物学的反応を惹起するコレラ毒素においても、同じ蛋白がリン酸化され、下痢の機構を解明する上で興見ある知見が得られた。こうした、リン酸化反応を介して生物学的反応を惹起して白血球を崩壊せしめる緑膿菌ロイコシジンの作用機作も解明できた。すなわちこの細菌毒素は白血球膜受容体に結合したのち、【Ca^(2+)】の代謝を活性化し、【Ca^(2+)】依存のリン酸化反応を惹起させてライソゾーム顆粒の崩壊、死に致しめる機構であった。2)細菌毒素の構造と機能については、種々病原細菌由来の耐熱性エンテロトキシンの構造比較から、細菌の種を越えた共通の構造が必要であることが解明され、そうした構造比較は他の耐熱性毒素である腸炎ビブリオ耐熱性溶血毒の研究にも応用検討された。また、構造と活性の解明がなされたコレラ毒素について、ワクチン開発の基礎的知見が得られた。3)グラム陰性菌細胞壁成分LPSは、生体防御系に関与し、活性化されたT細胞に作用して分裂を促進しI-2の産生を増加させた。BCG感作T細胞やNK細胞に対してはIF-γを産生させる新知見を得た。生体防御系への作用はさらに制癌抗生物質が免疫担当臓器および細胞に対してどのような影響を与えるかしらべた。Saframycin Aは癌細胞障害作用と抑制性T細胞を除去する作用をもち、その活性は水和性側鎖に由来した。
組織修復における骨髄由来前駆細胞の機能の解明と再生医療への応用

脂肪組織の修復モデルにおける骨髄由来細胞の関与について、GFPマウスと対照マウスとの脂肪交換移植、ならびに、GFP骨髄を移植した放射線照射マウスと対照マウスとの間の脂肪移植を用いて、調べた。再生した脂肪細胞のほとんどは移植体由来であったが、再生した血管内皮細胞の約半数は骨髄由来であった。さらに少数の血管壁細胞、約3分の1の脂肪幹細胞は骨髄由来細胞によって構成されていた。これらのことは、骨髄由来細胞が血管再生とくに毛細血管の再構築においては非常に重要な役割を果たしていることを示し、さらに、修復後組織の組織幹細胞も供給していることを示している。脂肪組織の修復における骨髄前駆細胞の関与を、GFPマウスの移植モデルを使用して調べた。脂肪細胞の再生、血管構築、などに少量の関与が確認され、毛細血管網には大きな関与が認められた。本研究の結果を現在論文投稿用に解析中である。骨髄移植モデルも完成し、その検討をすすめている。モビライザを用いた研究から、各種モビライザの特性について検討をはじめた。骨髄移植は7週齢のマウスに11G照射し4週間おいた後、自家鼠径脂肪移植したものと何もしていないものの比較をした。3ヶ月後(照射後4ヶ月)、ペリリピン染色でGFP陽性の脂肪細胞はどちらも認めなかった。3ヶ月後(照射後4ヶ月)、FACSも行い、ASCは何もしていないもの(放射線障害のみ)8.5%、移植後28.1%のGFP陽性ホスト由来細胞が認められた。現在骨髄移植したモデルで照射後4週・6週・6ヶ月、照射4週後に虚血再灌流障害を起こし2週後を観察する予定である。骨髄移植したモデルでも照射後4週・6週・6ヶ月、照射4週後に虚血再灌流障害を起こし2週後を観察した。現在結果を解析中である。脂肪組織の脂肪移植(虚血壊死+脂肪組織修復再生)モデルにおいて、脂肪再生がおこるが、骨髄由来細胞が、内皮細胞の約半数、平滑筋細胞の一部、ASCの3分の1を供給していることが明らかになった。本研究結果の詳細は米国形成外科学会誌に発表した。移植後に再生した脂肪組織において、細胞の種類とその起源について、術後0、1、2、4、12週後に調べた。免疫組織染色、組織を酵素処理して得られた血管間質細胞群のフローサイトメトリ解析、機能解析などを行った。また骨髄もしくは移植部周囲の組織から遊走して再生に関与する幹細胞は、組織幹細胞、血管内皮細胞や壁細胞などにはなれるが、脂肪細胞にはなれないことが示唆された。このような結果は、今後の創傷治癒や再生医療の新規治療開発につながる重要な知見と考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。形成外科26年度が最終年度であるため、記入しない。初期段階の結果をまとめた論文を現在準備中である。骨髄移植の実験についても終了し、現在は論文投稿に向けて、研究結果を解析中である。今後はモビライザーによる骨髄細胞の動員を分析し、モビライザー毎の機能解析、ホーミングや分化誘導に使用できる薬剤について解析予定としている。幹細胞の活性化機構を分析する目的で、薬剤の効能解析やATSBの機能解析を中心に行い、動物投与による治療法の開発を行う予定としている。

本年度は薬剤の効能解析やATSBの機能解析を中心に行い、動物投与による治療法の開発を次年度に行う予定としている。効率的な執行を心がけたため消耗品等として物品費に使用する予定である。
正本(浄瑠璃本)による近世後期人形浄瑠璃史の研究

本年度は、(1)浄瑠璃本所在調査/書誌研究、(2)浄瑠璃番付資料の研究、(3)前記2項に関する論文執筆を行なった。【(1)浄瑠璃本所在調査】では、東京都以外の地方へ、科研費補助金(特別研究員奨励費)により12回、研究奨励金により8回の、計20回の調査旅行を行なった。結果、関東3機関をはじめ、中部(17)、近畿(10)、中国・四国(8)各地方の、38機関の所在を確認した(()内は、機関数)。現物を手にして、全485冊を、実地に調査した。昨年度までに調査を終えた約16,000冊と併せて、比較・考量し、書誌研究を行ない、いくつかの新見を得た。【(2)浄瑠璃番付資料の研究】では昨年度に引き続き、徳島県板野郡松茂町:松茂町立人形浄瑠璃芝居資料館所蔵分の、浄瑠璃番付の資料整理および研究を行なった。【(3)前記2項に関する論文執筆】では、11.研究発表に記載の1点を発表した。当初、未調査57機関と数えていたが、三年間で127機関、約3,270冊の調査を終えるに至った。近年の目録公開などによって、未知の機関での所在が明らかになったため、である。なお現時点で、36機関の調査を仕残している(内、8機関は調査継続中)。三年間の実地踏査の結果を述べれば、浄瑠璃本は日本国内に広範に所在している。これは近世期以来、いかに広く享受されていたかを、証明している。今後は、このたびの成果を踏まえ、調査を継続し、資料に即した具体的で、かつ誰の目にも明らかな形で、研究をまとめていきたい。【(1)浄瑠璃本所在調査】では、東京都以外の地方へ、科研費補助金(特別研究員奨励費)により8回、研究奨励金により3回の、計11回の調査旅行を行なった。結果、関東4機関をはじめ、中部(6)、中国・四国(5)、九州(13)各地方の、39機関の所在を確認した(( )内は、機関数)。現物を手にして、全1,549冊を、実地に調査した。昨年度までに調査を終えた約15,000冊と併せて、比較・考量し、書誌研究を行ない、いくつかの新見を得た。【(2)浄瑠璃番付資料の研究】では昨年度に引き続き、研究指導者:国文学研究資料館・武井協三教授の指導の下、国文学研究資料館所蔵分、および早稲田大学文学部・内山美樹子教授の指導の下、徳島県板野郡松茂町:松茂町立人形浄瑠璃芝居資料館所蔵分の、浄瑠璃番付の資料整理および研究を行なった。後者は、次年度も引き続き、研究する。【(3)前記2項に関する論文執筆】では、11.研究発表に記載の3点を発表するほかに、「浄瑠璃本出板」(『国文学解釈と教材の研究』「近松」特集号、學燈社、2002年5月所収)を発表した。また(1)に基づいて、口頭発表「浄瑠璃本板木の移動(西沢九左衛門から玉水源次郎へ)-正本屋西沢小兵衛と万屋保井仁右衛門の関わり-」(日本近世文学会、平成14年度春季大会(会場・成城大学)2002年6月9日)を行なった。