hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規食道癌抗原CUEC-10の食道癌における診断・治療への応用研究

【対象と方法】食道癌細胞株T.TnよりcDNAライブラリーを作製し、食道扁平上皮癌患者血清を用いてSEREX法によるスクリーニングを施行した。SEREX法を用い食道扁平上皮癌患者血清をスクリーニングし、新規の癌抗原としてCUEC-23を同定した。HCS cDNAをGST-融合タンパク質発現ベクターpGEXに組換え、合成された融合タンパク質を精製してELISA法により血清抗体のレベルを測定した。【結果と考察】CUEC-10に対する抗体価は健常者血清に比べ、患者血清において有意に高いことが判明した。食道扁平上皮癌患者における血清CUEC-10抗体陽性率はWestern blot解析で26%(14/54)であり、既存の腫瘍マーカーと併用することで、陽性率が高くなることが明らかとなった(CEAとの併用で44%, SCC-Agとの併用で41%, CYFRA21-1との併用で52%)。また、健常者群の平均値+3SDをカットオフ値とするとELISA解析では17%(43/91)であり、健常者対照群における陽性率は2.2%(1/45)であった。臨床病理学的因子との相関関係は、認められなかった。【結語】血清CUEC-10抗体は、新規の腫瘍マーカーとして有用であり、既存の腫瘍マーカーと併用することで、50%前後の陽性率となることがわかった。●新規食道癌抗原であるCU-EC-10抗原を用いた血液検査方法の有用性を検討した。●選別したエピトープに対応するペプチド断片を精製して、ELISAキットの結合標的とした。このペプチド断片を精製して、ELISAキットを試作した。●このキットを用いて、食道癌患者合計30名の血清中の抗CU-EC-10抗体をスクリーニングした。陽性率は、15%前後であった。解析症例数がまだ少数であるため臨床病理学的因子に関する統計解析上の有意差を認めていない。●健常者の血清を対照として、陽性率を検討した。その結果、健常者では、陽性者はいないことがわかった。●血清p53抗体検出キットと同様の手法で、CU-EC-10抗原をプレートに固相化したELISAキットを作成した。このELISAキットを用いて、血清中の抗CU-EC-10抗体をスクリーニングした。●対象は、1999-2005年までに入院加療した食道癌患者の治療前の血清約300検体である。これらの食道癌患者において病期別の血清抗体の陽性率を明らかとした。●健常者群の平均値+3SDをカットオフ値とするとELISA解析では17%(43/91)であり、健常者対照群における陽性率は2.2%(1/45)であった。●その結果、CUEC-10に対する抗体価は健常者血清に比べ、患者血清において有意に高いことが判明した。病期別の陽性率では、差異を認めなかった。65歳未満の症例で陽性率36%と高い傾向を認めたが、有意差ではなかった。また、リンパ節転移陽性症例で陽性率32%とリンパ節転移陰性症例の陽性率8%と比較して高い傾向を認めた。その他の臨床病理学的因子との相関関係は、認めなかった。抗CU-EC-10抗体の有無と予後との関係を検討したが、両群で有意差を認めなかった。●食道扁平上皮癌患者における血清CUEC-10抗体陽性率はWestern blot解析で26%(14/54)であり、既存の腫瘍マーカーと併用することで、陽性率が高くなることが明らかとなった。CEAとの併用で44%,SCC-Agとの併用で41%,CYFRA21-1との併用で52%であった。既存の腫瘍マーカー単独の場合の陽性率と比較するとCYFRA21-1と併用した場合に最も有意差が大きかった。
冷戦期アメリカの西部開発と先住民

平成30年度は、まず前年度に取り寄せた関連の研究書と米国で収集した史料をさらに検討した。1950・60年代のアメリカ南西部における地下資源開発と先住民の関係について、ナバホの事例を中心に分析した。とくに冷戦期にどのような政策と背景のもとで保留地のウラン採掘が進められ、ナバホの労働者と環境にいかなる影響をもたらしたのか、先住民と連邦政府はどのように対応したのかに注目し、論文の執筆を開始した。さらに、次の研究対象として、第二次世界大戦後のネバダ州におけるウェスタン・ショショーニの土地問題について調査を行った。関連の研究書を取り寄せて背景を検討したうえで、夏期休暇中にネバダ大学リノ校図書館にて、所蔵のアーカイブ史料を閲覧・収集した。第二次世界大戦後に開始したインディアン請求委員会(Indians Claims Commission)での先住民部族に対する賠償の動きと、ネバダ核実験場を含むウェスタン・ショショーニの土地をめぐる問題、そして1970年代以降、先住民や非先住民によって行われたネバダ州での反核・環境運動に関して調査した。帰国後は、関連の電子書籍等も取り寄せて、収集した史料を分析した。これまでに調べた他の西部地域の先住民との比較で、ネバダ州のウェスタン・ショショーニの事例を考察し、その特徴を検討した。以上を通じて、冷戦期のアメリカの政策が西部の土地開発と先住民にもたらした影響について再考した。平成30年度の史料調査は計画通りに進んだが、前年度に収集した史料の分析に時間を要し、それに基づく論文がまだ完成していない。さらに推敲を重ねたい。今後は、上述の論文を完成させて発表したい。さらに新たに史料を収集したネバダ州における先住民の土地問題について、学会で報告する予定である。そのうえで、これまでに調査した冷戦期の西部の事例を比較検討し、論文を執筆したい。本研究は、第二次世界大戦後の米国西部における土地開発と先住民部族との関係を冷戦期の枠組みの中で歴史的に検証する。とくに、東西冷戦の核競争の中で、西部の先住民保留地の内外で地下資源開発と土地利用がどのように行われ、それらが当時の先住民政策といかに関わっていたのかに注目する。その上で、1960年代以降に先住民運動と環境運動が台頭するに至った背景を西部地域の事例を通して検討する。初年度にあたる平成28年度は、冷戦期の米国の核開発・エネルギー政策と先住民部族への影響を調べるために、関連の研究書や論文等の二次資料を入手し、読み進めた。とくに、第二次世界大戦中、原子爆弾の開発のためにワシントン州東部に設立されたハンフォード核施設の歴史について検討した。夏期休暇中には、米国ワシントン州立大学図書館において一次史料の調査と収集を行った。第二次世界大戦後から1970年代にかけてのアメリカ原子力委員会による核開発政策に関する報告書、ハンフォード核施設に関する記録等の史料調査を行った。また、冷戦期に長らくワシントン州議員を務め、先住民政策にも関わったヘンリー・M・ジャクソンに関する史料を閲覧し、収集した。さらに、ハンフォード核施設周辺に保留地を有するヤカマ族を中心とする先住民部族に関する史料も収集した。帰国後は、関連の文献を補い、上記の資料を分析した。以上の調査により、本研究を今後、進めていく上での課題がより明らかになってきた。平成28年度は、学内の改組への対応に追われたが、夏期に米国で多くの史料を調査・収集することができた。それらの分析には、予定よりも時間がかかっているが、今後の研究にとって貴重な資料と思われる。平成29年度は、前年度に米国で調査し、収集した史料をもとに、第二次世界大戦後のアメリカ北西部における環境問題と先住民政策との関係についてさらに分析を行った。ワシントン州におけるハンフォード核施設やダム開発、軍産複合体の発展は、先住民部族に対する連邦管理終結政策が展開した時期と重なり、一連の環境問題を通じて、現地の先住民に多大な影響をもたらしたことが明らかとなった。この考察について研究報告を行い、論文を執筆した。さらに、アメリカにおける他地域の事例として、1950・60年代のアメリカ南西部における地下資源開発と先住民政策との関係を検討した。まず関連の研究書を入手し、先行研究について調べた。そして夏季休暇中に渡米し、ニューメキシコ大学図書館にてアーカイヴ史料等を閲覧し、収集した。ニューメキシコ州やアリゾナ州の先住民保留地内外で行われたウラン・石炭・石油などの地下資源開発に関する史料を通じて、現地のナバホやプエブロなどの先住民に対する影響を探った。政府関係資料のほか、先住民のオーラル・ヒストリー・コレクション、各環境団体の機関誌・報告書、新聞・雑誌記事等を調査した。帰国後は、これらの一次・二次資料の分析を進め、第二次世界大戦後のアメリカ南西部における資源開発や軍事施設の発展が当時の先住民政策とどのように関わっていたのかを考察した。次年度には、米国政府・企業の動きとともに、先住民の対応、環境運動がおこった背景についてさらに検討していきたい。平成29年度は、前年の調査結果を発表し、論文にまとめる一方で、米国で新たな史料調査を行った。収集した史料の分析は、さらに次年度も継続したい。

とくに冷戦期にどのような政策と背景のもとで保留地のウラン採掘が進められ、ナバホの労働者と環境にいかなる影響をもたらしたのか、先住民と連邦政府はどのように対応したのかに注目し、論文の執筆を開始した。さらに、次の研究対象として、第二次世界大戦後のネバダ州におけるウェスタン・ショショーニの土地問題について調査を行った。関連の研究書を取り寄せて背景を検討したうえで、夏期休暇中にネバダ大学リノ校図書館にて、所蔵のアーカイブ史料を閲覧・収集した。第二次世界大戦後に開始したインディアン請求委員会(Indians Claims Commission)での先住民部族に対する賠償の動きと、ネバダ核実験場を含むウェスタン・ショショーニの土地をめぐる問題、そして1970年代以降、先住民や非先住民によって行われたネバダ州での反核・環境運動に関して調査した。帰国後は、関連の電子書籍等も取り寄せて、収集した史料を分析した。これまでに調べた他の西部地域の先住民との比較で、ネバダ州のウェスタン・ショショーニの事例を考察し、その特徴を検討した。以上を通じて、冷戦期のアメリカの政策が西部の土地開発と先住民にもたらした影響について再考した。平成30年度の史料調査は計画通りに進んだが、前年度に収集した史料の分析に時間を要し、それに基づく論文がまだ完成していない。さらに推敲を重ねたい。今後は、初年度に収集した史料の分析をさらに進め、米国西部における資源開発・土地利用と先住民政策との関わりに関する論文を執筆する予定である。その上で、平成29年夏期に米国で新たな史料を調査し、西部の他地域との比較検討を行う。次年度は、平成29年度に収集したアメリカ南西部に関する史料の分析を論文等にまとめる。さらに他の西部地域についても史料を収集し、事例研究を進めたい。今後は、上述の論文を完成させて発表したい。さらに新たに史料を収集したネバダ州における先住民の土地問題について、学会で報告する予定である。そのうえで、これまでに調査した冷戦期の西部の事例を比較検討し、論文を執筆したい。年度末に書籍を購入したところ、残額がわずかに生じた。当初、マイクロフィルム史料の購入を計画していたが、米国で史料調査を行った後、見合わせた。次年度以降に、改めて検討する。平成30年度のアメリカでの史料調査の訪問先をしぼったことから、当初の予定よりも滞在期間が短くなった。次年度の旅費や研究書の購入等に充てる予定である。次年度に、消耗品に使用する予定である。
吸着剤の超微粒度化が拓く高度膜処理の新展開

通常の粉末活性炭に比べて超微粉炭は,自然由来有機物質とそのモデル物質であるポリスチレンスルホン酸(PSS)の高い平衡吸着容量を有する.この高い平衡吸着容量は,吸着質が活性炭粒子内部を拡散せず外表面付近に吸着するためであることを明らかにした.さらに,硫黄元素を指標にして,活性炭粒子の外表面付近にPSSが吸着していることを走査型電子顕微鏡/エネルギー分散型X線分析により直接観察した.Shell Adsorption Model(SAM)を提唱し,平衡吸着容量の活性炭粒径依存性を定量的に評価した.SAMをBranched pore kinetic modelに導入することで,吸着速度の活性炭粒径依存性を評価した.また,超微粉炭を膜分離のための凝集前処理の前に添加すると,ろ過運転に伴う膜間差圧の上昇を抑制することを示した.この理由を,フロック形成と膜ファウリング物質から明らかにした.セラミック膜ろ過の前処理として市販の粉末活性炭より遥かに粒径の小さい微粉炭を用いた場合の極性物質の吸着容量の著しい増加,吸着剤内部細孔容積の増加,フロック形成の促進効果,膜ファウリング抑止機構などの吸着剤の超微粒度化効果のメカニズムの解明を目的に研究を開始した.本年度は,超微粒度吸着剤の評価として,様々な極性を有するNOM,それらのモデル物質としてPSS,PEGを用いて吸着平衡・速度実験を行い,FIB及びFE-SEM/EDXSを用いて吸着材内部の吸着量分布を直接観察するとともに,窒素ガス吸着による細孔分布を解析した.さらに,吸着-膜分離実験を行い,微粒子添加によるフロック形成への効果を微粒子カウンターなどで調べた.その結果、NOMモデル物質であるPSSは活性炭粒子表面付近に主に吸着し、内部にあまり吸着していないことがわかった。NOMやPSSは活性炭粒子表面付近に主に吸着することから、活性炭の微粉化に伴う比表面積の増加により、吸着容量が増加すると考えられる。また,微粉炭は粉末活性炭よりNOMを多く吸着しているにも関わらず,臭気物質2-メチルイソボルネオールと競合成分との吸着競合度合いは同程度であった.微粉炭による吸着メカニズムとして,Shell Adsorption Modelを提案し,実証データを集積しつつある.また,微粉炭はウイルスを吸着する可能性があることはわかってきた.また,微粒子添加はフロック形成を促進し,膜処理における膜間差圧を低下させ,運転エネルギーの削減に効果があることがわかってきた.セラミック膜ろ過の長期間実験を行うために,実験装置の作成,設置,試運転を開始した.通常の粉末活性炭に比べて超微粉炭は,自然由来有機物質とそのモデル物質であるポリスチレンスルホン酸(PSS)の高い平衡吸着容量を有する.この高い平衡吸着容量は,吸着質が活性炭粒子内部を拡散せず外表面付近に吸着するためであることを明らかにした.さらに,硫黄元素を指標にして,活性炭粒子の外表面付近にPSSが吸着していることを走査型電子顕微鏡/エネルギー分散型X線分析により直接観察した.Shell Adsorption Model(SAM)を提唱し,平衡吸着容量の活性炭粒径依存性を定量的に評価した.SAMをBranched pore kinetic modelに導入することで,吸着速度の活性炭粒径依存性を評価した.また,超微粉炭を膜分離のための凝集前処理の前に添加すると,ろ過運転に伴う膜間差圧の上昇を抑制することを示した.この理由を,フロック形成と膜ファウリング物質から明らかにした.セラミック膜ろ過の前処理として,市販の粉末活性炭より遥かに粒径の小さい微粉炭を用いた場合の極性物質の吸着容量の著しい増加,吸着剤内部細孔容積の増加,フロック形成の促進効果,膜ファウリング抑止機構などの吸着剤の超微粒度化効果のメカニズムの解明を目的に研究を行っている.本年度は,自然由来有機物(NOM)のモデル物質としてポリスチレンスルホン酸(PSS)を用い,吸着材内部の吸着量分布の直接観察をさらに進めた.その結果,PSSは活性炭内部に吸着せず,活性炭粒子表面付近に蓄積していることを定量的に確認した.さらに,このことをShell Adsorption Modelとして定量的に表現し,活性炭の微粉化に伴う吸着量増加を定量的に説明した.また,臭気物質2-メチルイソボルネオールとジェオスミンについても,微粉化に伴ってそれほど大きくはないが2倍程度の吸着量増加が実測され,細孔分布などを計測しこの理由についてさらに検討を進めている.さらに,自然水中では,共存するNOMの吸着のため,臭気物質の吸着除去性が低下することが知られているが,微粉炭はNOMを多く吸着するにも関わらず,臭気物質の吸着除去性は大きく低下しないことが分かってきた.また,活性炭粒度を臭気物質の除去率の定量関係を求めることができように,吸着平衡・速度実験と行い,モデル化の検討を行っている.ウイルスの活性炭吸着性には表面の荷電と細孔構造が関与し,活性炭の微粉化に伴うウイルスの吸着性の向上は活性炭の比表面積の増加により生じることが分かってきた.セラミック膜ろ過の前処理として,市販の粉末活性炭より遥かに粒径の小さい微粉炭を用いた場合の極性物質の吸着容量の著しい増加,吸着剤内部細孔容積の増加,フロック形成の促進効果,膜ファウリング抑止機構などの吸着剤の超微粒度化効果のメカニズムの解明を目的に研究を行っている.昨年の研究で活性炭を微粉化による天然有機物質(NOM)の吸着量の増加機構を解明した.

しかし、吸着量が増加する反面、他の微量汚染物質,例えば2-メチルイソボルネオール(MIB)とジェオスミンの吸着量が減少することも考えられる。そこで,本年度は微粉化がNOM共存下におけるMIBの吸着性に及ぼす影響に関して検討した.その結果,活性炭粒子内部に吸着するNOMがMIBと吸着座を直接競合するため、活性炭粒子外表面へ吸着したNOMは競合吸着をほとんど起こさない。このため、比表面積の大きい微粉炭は粉末炭に比べてNOMを多く吸着するが、このことはMIBのさらなる吸着容量低下を招かないことを明らかにした.さらに,NOMの種類が異なると競合吸着の程度も変わるが、このことはNOMが活性炭粒子の内部/外部に吸着しやすいかに関係していることや,分子量の大きなNOMは活性炭粒子外表面へ吸着し、MIBの拡散移動を阻害することで吸着容量を低下させることも分かった.一方.活性炭の種類や吸着質の違いによって、活性炭を微粉化しても吸着容量が増加する場合と吸着容量がほとんど増加しない場合があることがわかった.疎水性の高い吸着質ほど活性炭粒子外表面付近に吸着し、低い物質ほど活性炭粒子内部まで拡散し吸着することが分かった.MIBやジェオスミンを効率よく吸着除去するためには、酸素含有量の少ない活性炭を粒径を2μm程度まで粉砕することが有効であることが示された.
看護師養成課程から始めるマインドフルネスに基づくバーンアウト予防教育プログラム

バーンアウトはヒューマンサービス従事者に多く見られる現代社会におけるストレス症候群のひとつであり、医療現場においては看護師の離職原因の一つとなっている。看護領域における新人看護師の離職率が高いことからバーンアウト予防対策は看護師養成過程(在学時)から始める必要があると考えた。そのため看護師養成過程の在学生を対象にストレス予防のための心理教育プログラムを実施し実施前後及び、看護師就労前と1年後に効果測定のための質問紙調査を行ないプログラムの効果をみることとした。プログラムには海外では医療現場のみならず様々な領域でその効果が示され、昨今日本でも注目を浴び始めているマインドフルネスを導入した。本研究は当初の研究計画ではH28年度から対象者へのバーンアウト予防対策としての心理教育プログラムを開始し、プログラムの実施前後に効果測定の質問紙調査を行ない、H29年度は在学中に心理教育プログラムを受けた新人看護師に定期的な効果測定の質問紙調査を行ない、H30年度はそのデータ解析、まとめ、学会・雑誌等での発表予定であったが、準備等に時間を要しH29年度に研究開始となった。1年遅れではあったがその後順次研究計画を遂行した。H30年度は、前年度看護師養成過程において約10週間(週1回)のバーンアウト予防対策のための心理教育プログラムを受けた新人看護師を対象者として自主トレーニングを促し、定期的に効果測定の質問紙調査を行なった。H30年度末に効果測定の質問紙調査を終了し、現在、その質問紙を回収中である。今後、回収終了後に、データの集計、分析を行ない、今回行なったバーンアウト予防対策としての心理教育プログラムの効果について研究全体のまとめ、研究報告を学会・雑誌等で行なう予定である。本研究の目的は、新人看護師のバーンアウトを予防するにあたり、看護師就職前の看護師養成課程においてマインドフルネスに基づく心理教育プログラムを看護学生に実施し、新人看護師として着任1年後までの期間、定期的なフォローアップを行ないながら、心理教育プログラムの効果を質問紙とインタビューによって調査し、検討するものである。本研究の研究期間は、3年間の予定である。研究実施計画として、1年目のH28年度はまず、研究開始前に、研究分担者と共に研究実施計画を再検討した上で、琉球大学倫理審査委員会へ必要書類を提出する。倫理審査委員会の承認を得た後、研究協力者として学内の看護学生へ募集のための説明会を行ない、参加希望者へは、同意書の提出を依頼する。その後、研究協力者となる看護学生たちと日程調整を行ない、マインドフルネスに基づく心理教育プログラム実施日(期間)を決定する。並行して、プログラム開始後の心理教育やマインドフルネストレーニングの環境を整えるにあたり、教室の確保や、必要となるアイテムの購入を行なう。また、プログラム開始前までに、調査用の質問紙の印刷など配布準備をしておく。さらには、研究代表者と研究分担者間で心理教育(講義)とマインドフルネストレーニングの際の役割分担、および日程調整を行なっておく。以上が当初の1年目の実施計画であった。実際のところ、H28年度は、研究実施計画の再検討を行ないながら、琉球大学倫理審査委員会への必要書類を作成し、提出を行なった。H28年12月に倫理審査を受け、翌1月下旬に条件付き承認を得たが、研究代表者の例年にない多忙さのため、その後、倫理審査委員会への書類の(見直し)再提出に至っておらず、今後、早めに取り組みを進めたい。H28年度は、上司依頼の仕事や学科内持ち回り業務の担当など、例年になく業務が重なり、時間外勤務が多く、研究にあてられる時間が少なくなり、本研究を計画通りに進めることができなかった。そのようななか、どうにかH28年12月に倫理審査を受け、翌1月下旬に条件付き承認を得たが、その後、さらに年度末や大学行事等の多重業務のため、例年以上の時間外勤務を余儀なくされ、倫理審査委員会へ見直し(訂正)書類の再提出に至れず、進展が遅れている状況である。本研究は、新人看護師のバーンアウト対策について新人看護師入職後の予防教育ではスキルの習得には間に合わないと考え、バーンアウト予防のための心理教育プログラムを看護師養成課程(看護学生時)から行ない、早期のスキル習得が新人看護師のバーンアウト予防策となり得るか、その効果を検討するものである。バーンアウト予防心理教育プログラムは、昨今、ストレス軽減に効果が期待され、多くの関心を集め始めているマインドフルネスに基づいて行なった。交付申請時の研究実施計画においては、1年目に倫理審査の承認を得て研究の開始を予定していたが、実際には2年目の当該年度10月下旬に倫理審査の承認を受理し、研究開始となった。その後、看護学生4年次を対象に研究協力者を募り、説明会、教材準備を行ない、11月後半にバーンアウト予防教育プログラムを開始した。プログラム参加者を実施群、参加しない群を統制群として、プログラムの前後で質問紙を実施した。ほぼ1年遅れとなったが、研究開始後はほぼ順調に実施計画を進行できた。またプログラム終了後に実施群にはプログラムを受講しての質問インタビューを行なった。研究協力者(実施群)たちへのプログラム実施時期の影響が気になったが、より余裕をもてる時期がよかったという声も一部あったが、かえって就職前で参加動機が高まったこと、プログラムの有効活用ができたとの声も聞かれ、今後(2クール目)の研究実施計画を立てるにあたり有意義な情報を得ることが出来た。看護師入職前には研究協力者全員の質問紙を実施することができた。業務多忙のため、倫理審査の承認を当該年度10月下旬に受理し、ほぼ1年遅れの研究開始となった。

その後、研究協力者の募集、説明会、教材準備を早急に行ない、11月後半にプログラムを開始した。プログラム開始後は、研究協力者の行事日程に合わせて日時を多少調整変更することもあったが、おおむね順調に進行することができた。研究協力者たちは、全員、看護師国試合格を果たし、看護師として就職した。就職前に協力者全員に質問紙を実施した。バーンアウトはヒューマンサービス従事者に多く見られる現代社会におけるストレス症候群のひとつであり、医療現場においては看護師の離職原因の一つとなっている。看護領域における新人看護師の離職率が高いことからバーンアウト予防対策は看護師養成過程(在学時)から始める必要があると考えた。そのため看護師養成過程の在学生を対象にストレス予防のための心理教育プログラムを実施し実施前後及び、看護師就労前と1年後に効果測定のための質問紙調査を行ないプログラムの効果をみることとした。プログラムには海外では医療現場のみならず様々な領域でその効果が示され、昨今日本でも注目を浴び始めているマインドフルネスを導入した。本研究は当初の研究計画ではH28年度から対象者へのバーンアウト予防対策としての心理教育プログラムを開始し、プログラムの実施前後に効果測定の質問紙調査を行ない、H29年度は在学中に心理教育プログラムを受けた新人看護師に定期的な効果測定の質問紙調査を行ない、H30年度はそのデータ解析、まとめ、学会・雑誌等での発表予定であったが、準備等に時間を要しH29年度に研究開始となった。1年遅れではあったがその後順次研究計画を遂行した。H30年度は、前年度看護師養成過程において約10週間(週1回)のバーンアウト予防対策のための心理教育プログラムを受けた新人看護師を対象者として自主トレーニングを促し、定期的に効果測定の質問紙調査を行なった。H30年度末に効果測定の質問紙調査を終了し、現在、その質問紙を回収中である。今後、回収終了後に、データの集計、分析を行ない、今回行なったバーンアウト予防対策としての心理教育プログラムの効果について研究全体のまとめ、研究報告を学会・雑誌等で行なう予定である。倫理審査をH28年末に受けており、条件付き承認を得ている。今後、早めに訂正(見直し)書類の提出を行ない、倫理審査委員会の承認を得られ次第、研究協力者としての看護学生への募集、説明会を開催していく予定である。プログラム実施期間のずれが当初の実施計画より大幅に生ずる場合は、研究期間を3年から4年へ1年間の延長を希望したい。研究は当初の計画から1年遅れであるが、2年目の実施計画通りに進行している。当該年(3年目)は本来ならまとめに入る時期であるが、今後、進行やデータ収集に合わせて、短期ごとのまとめを並行して行なうか、研究期間を1年延ばすかの検討を行なっていきたい。研究分担者を新たに加え、分担金を支出するにあたり、H28年度の研究物品の購入、旅費等の不足が予想されたため、前倒し請求を行なった。しかしながら、研究の進行が遅れたため、購入予定の物品等の購入をまだ行なっていないため次年度使用額が生じた。
ソフトマター摺動材の高柔軟性を積極的に利用した新しい摩擦力チューニング手法の開拓

タイヤやシューズ,ラバーブッシュなどのゴム摺動面の摩擦発現メカニズムは,他の金属材料のものとは大きく異なる.摩擦力の発生によってゴム自身が大きく変形するために接触状態がバルク剛性に強く依存する.そのため,バルクの形状や剛性が摺動面の摩擦特性を決定する重要なファクターとなる.近年では,上記の特性を積極的に利用して,バルク形状最適化によるゴム摺動材料の摩擦特性制御が着目されている.非線形有限要素法解析の進展による摩擦現象の数値シミュレーション精度の向上や3Dプリンタなどの新しい造形技術の発展,構造最適化理論の進展などにより,現在多くの分野で研究がなされている.そこで本研究では上記の研究背景を考慮して,バルク変形特性と摩擦特性の関係を定量化するための素過程モデルの導出を目指す.具体的には,摩擦力とバルク変形量,摺動面の真実接触面積を同時に定量化できるすべり摩擦試験機での実験結果を基にして,ゴム摺動材の摩擦素過程モデルを導出した.同モデルでは,摩擦係数を従来の「摩擦力と垂直力の比」として整理するのではなく,「せん断応力と垂直応力の比」として記述することで,有限要素法解析の基礎となる連続体力学にうまく接続可能な形式となっている.すなわち,力の次元ではなく応力の次元として評価することで,摩擦係数を形状の情報を含まないより普遍的な評価値として再定義することが可能となった.同モデルを有限要素法解析に組み込むことで,ゴム特有の摩擦特性を表現可能であることが明らかになっている.また,同解析の有効性については実験により検証済みであり,研究成果として公表されている.本研究の目的は,ソフトマター(ゴムやゲル)摺動材の高柔軟性を積極的に利用するという新たなアイデアに基づいて,接触面変形能制御による摩擦力チューニング手法を開拓することである.研究で提案する新手法は,微細表面テクスチャの付与や表面改質といった従来の摺動面設計法とは一線を画す新たなコンセプトに基づくものである.本研究の成果を発展させることで,これまでの対策では解決が困難であったトライボロジー諸問題に対して異なるアプローチからの対策が可能となり,摺動面設計における技術的なブレークスルーが期待される.研究初年度である本年度では,当初の予定に従って,ビデオカメラおよび動力計を具備したソフトマター摺動材の変形挙動可視化システムを開発した.同システムは,摺動するソフトマター材の接触面挙動およびバルク変形挙動を同時に計測することができ,さらに変形計測と同期して摩擦力変動を取得することが可能である.また,ビデオカメラにより得られた画像情報のPIV解析(濃度相関法解析)を行うことでバルク変形量の定量化を可能とした.さらには,全反射光学系の反射光輝度分布計測により見かけの接触面内における真実接触面積(接触面圧)の空間分布を定量化することも可能である.本年度の後半では,開発した本システムを実際に駆動させることで,異なるバルク形状を有するPDMS(ポリジメチルシロキサン)ブロックを摺動材とした摩擦実験を行った.その結果,軟質な摺動材料のバルク変形能は摩擦力に影響を与える重要な因子であることを実験的に明らかにした.実験装置の開発を終了するとともに,摩擦力挙動に及ぼすバルク変形能の影響の実験的検証に着手した.これにより,本研究はおおむね順調に進展していると判断する.タイヤやシューズ,ラバーブッシュなどのゴム摺動面の摩擦発現メカニズムは,他の金属材料のものとは大きく異なる.摩擦力の発生によってゴム自身が大きく変形するために接触状態がバルク剛性に強く依存する.そのため,バルクの形状や剛性が摺動面の摩擦特性を決定する重要なファクターとなる.近年では,上記の特性を積極的に利用して,バルク形状最適化によるゴム摺動材料の摩擦特性制御が着目されている.非線形有限要素法解析の進展による摩擦現象の数値シミュレーション精度の向上や3Dプリンタなどの新しい造形技術の発展,構造最適化理論の進展などにより,現在多くの分野で研究がなされている.そこで本研究では上記の研究背景を考慮して,バルク変形特性と摩擦特性の関係を定量化するための素過程モデルの導出を目指す.具体的には,摩擦力とバルク変形量,摺動面の真実接触面積を同時に定量化できるすべり摩擦試験機での実験結果を基にして,ゴム摺動材の摩擦素過程モデルを導出した.同モデルでは,摩擦係数を従来の「摩擦力と垂直力の比」として整理するのではなく,「せん断応力と垂直応力の比」として記述することで,有限要素法解析の基礎となる連続体力学にうまく接続可能な形式となっている.すなわち,力の次元ではなく応力の次元として評価することで,摩擦係数を形状の情報を含まないより普遍的な評価値として再定義することが可能となった.同モデルを有限要素法解析に組み込むことで,ゴム特有の摩擦特性を表現可能であることが明らかになっている.また,同解析の有効性については実験により検証済みであり,研究成果として公表されている.ソフトマター摺動材の変形挙動可視化システムの開発と実験手法が確立したことから,バルク形状や表面微細構造などに着目したデータ計測を行う.これらの実験と並行して,バルク変形と摩擦特性を考慮した物理モデルを構築することで新しい摩擦制御手法の提案を目指す.
光受容性松果体における概日リズムの同調機構

本研究は、下等脊椎動物の松果体の役割を神経科学的側面から解明することと、その生体調節との関連を系統発生学的な観点から明らかにすることを目的としたものである。この目的を実現するために以下のような実験を行った。平成7年度には、松果体にリズムの振動体があるかどうかを確定することを目標とし実験を行った。その結果、明暗の光条件下だけでなく、連続暗の条件下でも培養松果体からのメラトニン分泌リズムが測定され、器官培養した松果体のメラトニンリズムは、内因性のリズムであり、円口類の一種、カワヤツメの松果体には内在性の時計があることが証明された。平成8年度には、メラトニンリズムの温度特性と光に対するする応答性を求めた。温度の影響については興味ある結果が得られ、培養松果体からのメラトニン分泌リズムは温度依存性があり、20°Cでみられるメラトニンリズムは10°Cでは止まってしまうことが明らかになった。これは、時計そのものが止まってしまう事ではなく、メラトニンを合成する経路のどこかに温度依存性の部分があり、そこが10°Cになると止まってしまうものと考えられる。次に、培養松果体のメラトニン分泌リズムの光に対するする応答性をみる実験を、平成89年度に行った。その結果、メラトニンの分泌リズムは、明暗周期の位相前進及び位相後退に同期して位相前進及び位相後退する結果が得られた。また、メラトニンの分泌リズムは、連続明の条件下ではその振幅が次第に減衰してしまうことが明らかになった。本研究により上記のような点が明らかとなるとともに、今後の重要な課題として、光がどの様な作用によって分泌リズムを消失させあり、位相合わせを行うかという点、更に、下等脊椎動物の生体リズムの光に対する応答に松果体光受容細胞がどのように関与しているかを明らかにすることがの重要性がはっきりした。本研究は、脊椎動物の松果体の役割を系統発生学的に、神経科学的側面から解明することを目的としたものである。この目的のため、脊椎動物の最も単純な系であるカワヤツメを用いて、松果体の機能としての時計機構の存在とその光感受性の解析を進めている。7年度には、松果体自体にリズムの振動体があるかどうかをまず検討した。まず、器官培養した松果体で予備的に見られた培養松果体のメラトニンの昼夜のリズムが、連続暗の条件下でも継続するかどうかを検討した。実験は連続暗の状態で、松果体から培養液中に分泌されるメラトニンを、培養液を連続的にサンプリングし、メラトニン抗体と^3H-melatoninを用いてラジオイミュノアッセイ(RIA)で定量を行って測定した。その結果、連続暗の条件下でも、連続して5サイクル以上のメラトニンの分泌リズムが観察され、松果体自体にリズムの振動体があることが確かめられた。次にこの振動体が時計としての性質を持っているかどうかどうか明らかにするため、光に対する応答性を示すかどうかを検討した。具体的には、明暗サイクルを3、6、12時間、位相前進あるいは位相後退させた時の、メラトニンリズムの位相変化、などを調べている。現在までに6時間、明暗周期を位相前進させたときに、メラトニンの分泌リズムも位相前進している結果が得られ、松果体自体のなかにある振動体は、培養条件下でも光に応答する性質があることを示す実験結果が得られ始めている。まだ実験例数が充分ではなく、引き続き実験を増やして、確かな結論としていく必要があり、実験を継続している。

本研究は、脊椎動物の松果体の役割を系統発生学的に、神経科学的側面から解明することを目的としたものである。松果体は、脊椎動物の間脳の背面から突出した微小器官で、光受容細胞・神経細胞・分泌細胞などから構成されている。特に、下等脊椎動物では、光受容細胞がよく発達していて、環境の明暗を直接松果体で受容している。私達は、光受容性松果体の特によく発達したカワヤツメを用いて行動リズムの解析を行い、リズムの時計が松果体自体の中にあることを示唆した。当研究の目的は、リズムの時計が松果体自体の中にあることと、その時計が光により位相調節される仕組みを示すことである。この目的のため、脊椎動物の最も単純な系であるカワヤツメを用いて、松果体の機能としての時計機能の存在とその光感受性の解析を進めている。7年度には、松果体自体にリズムの振動体があるかどうかをまず検討し、その結果、連続暗の条件下でも、連続して5サイクル以上のメラトニンの分泌リズムが観察され、松果体自体にリズムの振動体があることが確かめられた。8年度には、引き続き、この振動体が時計としての性質を持っているかどうかどうか明らかにするため、光に対する応答性を示すかどうかを検討した。具体的には、明暗サイクルを3、6、12時間、位相前進あるいは位相後退させた時の、メラトニンリズムの位相変化、などを調べた。現在までに6時間、明暗周期を位相前進させた時と6時間位相後退させた時に、メラトニンの分泌リズムも位相前進及び位相後退している結果が得られ、松果体自体のなかにある振動体は、培養条件下でも光に応答する性質があることを示す実験結果が得られ始めている。また、ELISA法を用いたメラトニンの新たな定量法の開発にも着手した。松果体は、脊髄動物の間脳の背面から突出した微小器官で、光受容細胞・神経細胞・分泌細胞などから構成され、メラトニンを分泌している。特に、下等脊椎動物では、光受容細胞がよく発達していて、環境の微弱な明暗変化を直接受容し、生体を調節する信号として利用している。私達は、このような光受容性松果体の特によく発達したカワヤツメを用いて行動リズムの解析を行い、活行動の昼夜リズムの時計が松果体の中にある可能性を示唆した。本研究の目的は、リズムの時計が松果体自体の中にあることと、その時計がどのように光により位相調節されるのか、その仕組みを示すことにある。今年度は、オシレータがどのように光により調節されているかを明らかにすることを目的とした。このため、(1)松果体からのメラトニン分泌リズムが、明暗サイクルの位相前進・位相後退にたいしてどの様に反応するかを調べる、(2)連続明の条件下ではメラトニンリズムがどうなるかを調べる、(3)光パルスを与えて位相応答曲線を求める、ことを行った。その結果(1)明暗サイクルの6時間位相前進・後退に対して、メラトニン分泌リズムも同じ6時間位相前進・後退を示し、培養条件下にある松果体には光感受性があることが判明した。この位相応答では、新しいサイクルに同調するのが早く、それがどの様な機構に基づくものか興味がもたれた。また、(2)連続明の条件下では、23日のうちにリズムが消失してしまうことが明らかになった。これも培養条件下にある松果体の光感受性を示す事実である。(3)については、連続暗の下で多数の記録を取って解析を行う必要があり、現在も実験が進行中である。
アルカリ金属をドープしたフラーレンの高温での核磁気共鳴

アルカリ金属をドープしたフラーレンA_3C_<60>は極低温で超伝導性を示し、その金属状態は磁気共鳴の格子緩和時間の測定等により理解されてきた。一方、高温でC_<60>分子が回転を始めるに伴っていくつかの相転移が報告されているが、それらは未だ殆ど理解されていない。本研究では超伝導転移温度(T_C)の高い物質(Rb_2CsC_<60>,RbCs_2C_<60>)において、その転移を核磁気共鳴(NMR)をプローブとして実験を行う予定であった。しかし、超伝導転移温度は低いもののT_Cと格子定数の関係から重要であると思われる物質Na_2RbC_<60>,Na_2CsC_<60>において構造相転移を示すことが知られたため、これらの試料の磁気共鳴実験を行い、以下の事項を明らかにした。1.アルカリ金属(^<87>Rb,^<133>Cs)のNMRにより、それぞれの共鳴スペクトルのシフトの温度変化を測定した。低温におけるシフト値は他の超伝導性を示すA_3C_<60>のもつシフト値からかなりずれていることが明らかにされ、これらの物質はそれ以外のA_3C_<60>とは電荷移動度が異なることが示された。2.C_<60>分子の回転の状態を調べるために、^<13>C NMRスペクトルの格子緩和時間(T_1)の温度変化を測定した。これによりT_1は金属的な緩和と回転運動による磁場の変調による緩和の和により表すことができることを明らかにした。3.上記のT_1の温度変化を解析することにより、相転移より下と上のそれぞれの温度領域でのC_<60>分子の回転の活性化エネルギーを求めた。これよりC_<60>分子の回転の活性化エネルギーが低温では高く、回転が静的であるのに対し、高温では活性化エネルギーが低く、等方的回転運動であることが示された。すなわち高温では金属性を示す物質では初めての柔粘性結晶であることが示された。
筋肥大に伴う核酸レベルおよびmRNAの転写活性における動態解析

肥大筋および萎縮筋におけるタンパク質合成能と骨格筋の可塑性との関係を明らかにするため、その手始めとして、グルココルチコイドホルモンによる萎縮の影響について検討した。SD系雄性ラット(7週齢)を用い、デキサメタゾン(:Dexm)皮下投与による骨格筋重量、タンパク質量および内臓重量等の経日的変化についてしらべたところ、以下のような知見を得た。1.体重は、Dexmの投与量および投与期間に依存して低下した。2.速筋線維の割合が高い筋(GAS.PLA.EDL)の重量は、Dexmの投与量に依存して低値を示した。しかし、遅筋線維の割合が高い筋(SOL)の重量にはDexmの影響が認められなかった。3.いずれかの筋でも全筋および筋画分((1)筋細胞質画分、(2)筋収縮タンパク質画分、(3)筋構造間質画分)中のタンパク質濃度は、Dexmの影響がみられず、ほぼ一定であった。4.GAS,PLAおよびEDLの全筋タンパク質量は、Dexm投与によって有意に低下した。5.内臓の重量に対するDexm投与の影響は、臓器により異なった。副腎、胸腺および脾臓はDexm投与量に依存して低値を示し、肝臓、心臓および腎臓のそれは高値を示した。6.上記の方法で得られた筋のDNA、RNAおよびmRNA(αアクチンおよびチトクロームC)濃度の定量については、各臓器の生理機能を検討した後の課題とし、今回は実験計画から除外した。
表層地盤の増幅を考慮した地盤-建物連成系の非線形振動モデルの提案

平成7年兵庫県南部地震では大きな震災を受けた地域とそうでない地域が明確に現れた。その一つは震源域を含む深い地層構造によるものと考えられるが、他の要因として、表層近くの地層構造によるものと考えられる。本研究課題は、後者の影響がどの程度現れるものか、また、建築物の構造設計上無視して差し支えないものなのかどうかを知るために、(1)地震動の表層地盤における増幅、(2)表層地盤の複素バネ剛性の評価および(3)地盤と建物との連成効果を検討すると共に、建築構造物が激震、烈震に見舞われたときの表層地盤の影響をも考慮した地震応答解析法を提案するものである。(1)地震動の表層地盤における増幅効果については、多くの研究成果があり、ここで改めて解析手法は述べることもないが、表層地盤の状態によっては、地表面での地震動は相当増幅度の異なった波形となることが確認された。(2)表層地盤のバネ剛性の評価については、成層地盤のグラウンド・コンプライアンス(DGC)評価、周辺地盤の非線形性を考慮した埋設基礎・杭基礎のインピーダンス評価、およびDGC等を有理関数で表現し、振動数に依存しないバネ、ダッシュ・ポット系に置換する方法の検討を行った。その結果、単純な地層構造に対しては簡単な振動系に置換可能であるが、層厚が深くなると振動系モデルは複雑になることが指摘された。(3)地盤と建物との連成効果については、表層地盤の層厚、硬さ(剛性)等により建物の応答に相当の差が現れることが確認させ、動的解析の必要性が指摘された。なお、有理関数を用いて地盤の複素バネ剛性の評価が簡単に行え、地盤-建物連成系の非線形地震応答解析が可能となることが判った。1.実地盤の地表面および地表面から50cmならびに1m掘り下げた位置に鉄筋コンクリート製剛体基礎(底面2m×2m、高さ1m)3体を製作し、不平衡重錘型の起振機による加振実験を行い、上下変位の振幅と位相遅れ(上下加振)および水平変位ならびに回転の振幅と位相遅れ(水平加振)の計測結果から、埋込基礎に対する地盤の等価なバネ剛性および粘性減衰係数(逆算バネ)を検出した。ここでは、地表面での水平加振に対する回転角および回転加振に対する水平変位(クロス成分と称する)を検出する方法を開発している。振動数が15Hz35Hzの範囲では実験結果は理論解析結果と良く対応していること、それより高い振動数では実験結果が極端に大きくなることが確認できた。2.杭基礎および埋込基礎の周辺地盤に境界領域を想定し、その領域で地盤の非線形が生じるものと仮定し、薄層要素法を用いて、地盤-杭基礎系および地盤-埋込基礎系インピーダンスの理論解析を行い、加振力と地盤の非線形への進入度との関係を解明している。頂部を加振した場合、地表面近くで地盤は非線形となるが、少し地中に入ると非線形になる率が減少していることが判った。3.杭支持建物の基礎は、通常、群杭と埋設基礎とで構成されているので、円柱地下室部が4本の杭で支持されているモデルを想定し、杭周および地下室周囲が振動中も円形を保持するという仮定のもとに、群杭-地下構造物の振動特性に対する厳密解を誘導し、数値解析を行っている。地盤の減衰効果は杭部より地下室部の地盤の方が大きく寄与することが判った。4.建物の常時微動測定記録から、その建物のモードパラメータ(固有振動数・減衰定数)をウエーブレット変換を用いて同定する方法を考案し、実在建物の振動特性の評価を行っている。

常時微動のような小さい振幅の振動であっても、測定が適切に行われるならば固有振動数の同定は可能であることが判った本研究課題では、表層地盤の増幅効果および地盤と建物との動的相互作用効果を考慮した建物の弾塑性地震応答解析を通し、建築構造物の耐震安全性を評価するための適切な振動モデルを提案することにある。このプロジェクトの最終年である本年度は、(1)地盤-杭基礎系の実験によるインピーダンス評価法、(2)地盤-杭基礎系の理論解析によるインピーダンス評価法、(3)地盤との相互作用を考慮した建物の地震応答解析法および振動モデルの提案、を行うことにある。以下に、本年度に行った研究実績の概要を記述する。(1)実大杭を対象とした地盤-杭基礎系の起振機試験で得られている振幅特性および位相特性を用いて、杭基礎の複素剛性(インピーダンス、バネ剛性と粘性減衰係数)を評価する方法を提案した。杭の地表面レベルを水平方向に加振すると回転成分が、また杭の地表面レベルに転倒モーメントを与えると水平方向の変位が生じる。それらの成分を起振機試験結果から一般に抽出することは困難であるが、理論解の関係を利用することで可能にしている。(2)薄層要素法により地盤-杭基礎系の振動特性を評価する解析モデルにおいて、杭周に境界(緩み)領域を設け、その領域の平均ひずみ量に応じてせん断剛性等を評価しながら地盤の非線形性を考慮する手法を提案し、地表近くでは剛性低下が極端に生じる知見が得られている。(3)地盤-建物連成系の振動モデルを構築する方法として、振動数に依存する地盤の動特性(グランド・コンプライアンス)を、振動数に独立なバネとダッシュ・ポットから成る振動系に置換することにより、可能としている。さらに、地盤のひずみ量に応じて、バネ剛性、減衰定数を評価することにより、土の非線形性を考慮した地盤-建物連成系の弾塑性地震応答解析を可能としている。数値解析から、表層地盤での地震動の増幅が大きいこと、地盤との連成で建物の最大応答は20%30%減少するが、場合により大きくなることもあること、土が塑性化すると減衰効果が現れるが、必ずしも応答は小さくはならないこと等が分かり、重要な建物では動的解析で安全性の検討・確認の必要なことが指摘できる。`
海洋生物由来のチロシンキナーゼ阻害物質の探索

本研究では、海洋生物を素材として新しいタイプのチロシンキナーゼ阻害物質を開発することを目的として、種々の海洋無脊椎動物や海洋微生物の抽出物に含まれる天然物の探索研究を行った。沖縄本島・本部半島で採取したSpongiidae科の海綿より4種の新規セスキテルペンキノン(ナキジキノンAD)を分離し、さらに化学誘導により種々のアミノ酸が結合した一連の化合物を調製した。これらは代表的なチロシンキナーゼのひとつであるc-erbB-2キナーゼに対して阻害活性を示したが、EGFレセプターキナーゼやプロテインキナーゼCに対する活性は弱かった。また、石垣島産の海綿Psammaplysilla pureaから分離した新規ブロモチロシン化合物9種(プレアリジンJR)のうち、スピロシクロヘキサジエニルオキサゾール環を含むプレアリジンJ、K、P、およびQはEGFレセプターキナーゼに対する阻害活性を示した。一方、石狩湾で採取した二枚貝より分離した海洋細菌Flavobacterium sp.の菌体抽出物からは、DNAポリメラーゼαに対する顕著な阻害活性を示す新規セラミド関連スルホン酸誘導体Flavocristamide AとBを単離した。この他、当研究室で以前分離した海綿動物由来のブロモピロール化合物や環状ペプチド、ホヤ由来のイミノキノン系アルカロイド等がチロシンキナーゼ阻害活性を示すことを見い出した。以上の化合物の活性の強さはハービマイシン等の既知のチロシンキナーゼ阻害物質と比較すると幾分弱いが、選択性の向上を含めて、今後構造活性相関を検討することにより、優れたチロシンキナーゼ阻害物質の創製につながることが期待される。現在知られているがん遺伝子産物(タンパク)の多くはチロシンキナーゼ活性をもつため、チロシンキナーゼは増殖因子の情報伝達に関与すると考えられている。従って優れたチロシンキナーゼ阻害物質が発見されれば、新しいがん化学療法剤の開発につながることが期待される。本研究では、種々の海洋生物を材料にして、チロシンキナーゼ阻害作用をもつ天然物の探索を行った。以下に本年度の研究成果の概要を報告する。沖縄本島・本部半島で採取したSpongiidae科の海綿より2種の新規セスキテルペンキノン(ナキジキノンAおよびB)を分離した。これらは、二環性セスキテルペンとアミノ酸(グリシンとL-バリン)が結合したキノンからなるユニークな化学構造をもつが、代表的な2種のチロシンキナーゼであるEGF Recept or kinaseとc-erbB-2kinaseに対する阻害活性を示し、とくにc-erbB-2kinaseに対する活性(IC_<50> 1242μg/mL)はより強力であった。一方、石垣島産の海綿Psammaplysilla pureaからは新規ブロモチロシン化合物9種(プレアリジンJR)を分離した。このうち、スピロシクロヘキサジエニルオキサゾール環を含むプレアリジンJ、K、P、およびQは、EGF Recept or kinaseに対する阻害活性(IC_<50> 1123μg/mL)を示した。この他、当研究グループで以前単離した海綿動物由来のブロモピロール化合物や環状ペプチド、ホヤ由来のイミノキノン系アルカロイドなどがチロシンキナーゼ阻害活性を示すことを見い出した。以上の化合物の活性の強さはハービマイシン等の既知のチロシンキナーゼ阻害物質と比較すると幾分弱いが、選択性の向上を含めて、今後構造活性相関を検討することにより、優れたチロシンキナーゼ阻害物質を創製したいと考えている。

沖縄本島・本部半島で採取したSpongiidae科の海綿より2種の新規セスキテルペンキノン(ナキジキノンCおよびD)を分離し、これらが二環性セスキテルペンとアミノ酸(L-セリンとL-スレオニン)が結合したキノンからなるユニークな化学構造をもつことを明かにした。さらに化学誘導により、種々のL-またはD-アミノ酸が1個または2個セスキテルペンキノンに結合した一連の化合物を調製した。これらは代表的なチロシンキナーゼのひとつであるc-erbB-2キナーゼに対して阻害活性(IC_<50>22120μM)を示したが、EGFレセプターキナーゼやプロテインキナーゼCに対する活性は弱いことが判明した。一方、石狩湾で採取した二枚貝より分離した海洋細菌Flavobacterium sp.の菌体抽出物より新規セラミド関連スルホン酸誘導体Flavocristamide AとBを単離し、それらの構造を立体化学を含めて解明した。これらはDNAポリメラーゼαに対する顕著な阻害活性が認められた。一般にセラミドはDNAポリメラーゼαに対してとくに作用を及ぼさないことが知られており、Flavocristamide AとBに含まれるスルホン酸基が阻害活性の発現には重要なことが示唆された。