hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネット市場におけるビッグデータの分析

本年度は,ネット市場における需要関数の構造について調べるべく,楽天市場に関する評価データの分析を行った.ここでいう評価データは商品の良し悪しに関するデータであり,評価レビュー以外に,投稿日時,投稿者の年齢,性別,商品名,価格,購入目的などの属性データも利用可能である.ただし,各店舗ごとの実際の需要量に関するデータは提供されていないため,商品評価件数が当該商品の需要量の下限であると考えられる.このような考えのもと,評価件数の多い店舗に絞り,季節変動の影響をあまり受けないと考えられるサプリメントやコーヒー豆を対象とし,需要量の下限を目的変数,価格を説明変数とする回帰分析を行い,価格と需要量の下限との間に弱い相関関係を確認した.しかしながら,店舗の評価をそれぞれの店舗のHPから調べ上げ,5項目について5段階評価の値を収集した.商品価格だけでなく,これら店舗の評価データを説明変数に追加した重回帰分析を行ったが,当初の予想に反して店舗評価は需要量の下限にはほとんど影響しないことがわかった.このため,ネット市場における需要量に大きく影響する要因について,学生を対象にアンケートを実施し,いくつかの有益な情報を入手することができたものの,そのデータは提供されたデータの中には存在しなかった(楽天(株)に連絡してデータの提供可能性について打診したが,返事は無理とのことであった).以上のような研究結果を踏まえ,本年度の最終3か月間は,ゲーム理論的なアプローチに切り替えそのモデル構築を試みた.既にある程度の目途が付き,均衡解の特徴についてもいくつかの有益な性質を導き出しつつある.上述したように,店舗評価は需要量の下限(需要量そのもののデータは入手不能なので分析不能)にはほとんど影響を与えないことが分かり,急きょ研究方針を変更し,数理モデルの構築とゲーム理論による分析に着手している.この意味で,やや遅れが発生したものの,その遅れを2019年度に取り戻すことはそれほど困難なことではないと考えている.ネット市場における店舗間の競合を表現した数理モデルを構築し,ゲーム理論による分析に着手しており,これを継続するとともに,現時点で利用可能なデータに基づき,構築した数理モデルの整合性について検証を行う計画である.楽天から提供を受けたデータのうち,楽天トラベルに関するデータの分析はほぼ終了し,2017年6月に日本マーケティング・サイエンス学会研究大会において報告した.そこでは,苦情に該当する評価に対してコーディングルールを作成し,テキストマイニングを行ったことで,ホテルのチェーンごとに苦情の要因が異なることを明らかにした.また,時系的に分析を行うことでホテルの苦情に対する取り組み姿勢を伺うことができた.楽天市場については,2012年のデータを月ごとに集計した.また各月ごとに,各店舗の商品評価件数を集計した.さらに商品評価件数が上位の店舗に注目し,その商品評価のテキストマイニングを実施したが,何ら有益な情報は得られなかった.このため,商品カテゴリーに応じて商品評価データをさらに分類し,コーディングルールを試行錯誤で作成し,テキストマイニングを実施した.その結果何らかの傾向らしきものが見えてきた.ついで,外部変数の使用を考え,テキストマイニングの前処理として様々な外部変数データを試行錯誤で抽出している途中である.これと同時並行して,ネット市場での需要量を決定づけるのは商品価格と店舗の信用力という仮説を検証するため,楽天からは提供されなかった店舗対する評価コメントを,分析対象とした上位店舗のWebページから収集することを開始した,ただし,十分なデータを収集するにはかなりの時間と労力を必要とするため,現段階では分析には利用できていない.一方,各地域において,他地域と情報を交換しながら価格がどのように安定化していくかを表現した数理モデルを構築し,いくつかの数値例を通して,その特長を明らかにしつつ,有効性の検証を行った.その成果の一部は,Journal of the Operations Research Society of Japanに公表した.上述したように楽天トラベルに関する分析は一応の成果を得た.また,楽天市場における商品評価データの基本的な集計は終了し,テキストマイニングにより経営戦略に有益な指針を得るための適切なコーディングルールや利用すべき外部変数の抽出を試行錯誤している段階である.また,楽天からは提供されないデータとして店舗の評価データがあるが,ネット市場においてはこれが需要量を決定づける重要な要因の一つであると考えられるため,分析対象に選んだ店舗のWebページから直接評価データを収集している.十分な評価データを収集するにはさらに時間が必要である.一方,ネットワークの安定化の理論を用いて,地域の価格が安定化するプロセスを表現する数理モデルを構築し,数値例を通してその特長や有効性について検討した結果を論文として公表することができた.また,比較的小さな商圏で,大規模な小売りと地産地消型の小規模な小売りが共存しうることを説明するためのミクロ経済モデルを構築し,その成果も論文として公表した.これは需要量が価格だけではなく,品揃えなどの影響も受ける場合の均衡を求める研究であり,ネット市場における需要量が価格だけでなく,店舗の信用力などの要因によっても影響されることを表現することを念頭に置いている.本年度は,ネット市場における需要関数の構造について調べるべく,楽天市場に関する評価データの分析を行った.ここでいう評価データは商品の良し悪しに関するデータであり,評価レビュー以外に,投稿日時,投稿者の年齢,性別,商品名,価格,購入目的などの属性データも利用可能である.ただし,各店舗ごとの実際の需要量に関するデータは提供されていないため,商品評価件数が当該商品の需要量の下限であると考えられる.

このような考えのもと,評価件数の多い店舗に絞り,季節変動の影響をあまり受けないと考えられるサプリメントやコーヒー豆を対象とし,需要量の下限を目的変数,価格を説明変数とする回帰分析を行い,価格と需要量の下限との間に弱い相関関係を確認した.しかしながら,店舗の評価をそれぞれの店舗のHPから調べ上げ,5項目について5段階評価の値を収集した.商品価格だけでなく,これら店舗の評価データを説明変数に追加した重回帰分析を行ったが,当初の予想に反して店舗評価は需要量の下限にはほとんど影響しないことがわかった.このため,ネット市場における需要量に大きく影響する要因について,学生を対象にアンケートを実施し,いくつかの有益な情報を入手することができたものの,そのデータは提供されたデータの中には存在しなかった(楽天(株)に連絡してデータの提供可能性について打診したが,返事は無理とのことであった).以上のような研究結果を踏まえ,本年度の最終3か月間は,ゲーム理論的なアプローチに切り替えそのモデル構築を試みた.既にある程度の目途が付き,均衡解の特徴についてもいくつかの有益な性質を導き出しつつある.上述したように,店舗評価は需要量の下限(需要量そのもののデータは入手不能なので分析不能)にはほとんど影響を与えないことが分かり,急きょ研究方針を変更し,数理モデルの構築とゲーム理論による分析に着手している.この意味で,やや遅れが発生したものの,その遅れを2019年度に取り戻すことはそれほど困難なことではないと考えている.基本的には前年度の継続であり,商品データのテキストマイニングにより有益な指針を得るためのコーディングルールの模索,また同じ目的での適切な外部変数の選択などを行う.同時並行して,店舗の信用力を表現するための基礎データとして店舗の評価データを各店舗のWebページから収集するという作業も継続して行う.また,各地域の価格の安定化については,地域の小売店舗間の競争にネット市場が参入した場合の均衡について分析を行うことを計画している.ネット市場における店舗間の競合を表現した数理モデルを構築し,ゲーム理論による分析に着手しており,これを継続するとともに,現時点で利用可能なデータに基づき,構築した数理モデルの整合性について検証を行う計画である.研究代表者が担当している楽天トラベルにおける宿泊施設評価,楽天市場における商品評価の前処理である集計に要する時間は非常に長時間を必要としたため,当初予定していた国際会議での発表を見送った.これにより次年度使用額が生じた.これに対して,研究分担者のひとりは,当該年度で特命教授の任期が終わるために残務整理に追われ,予定していた出張の一部を断念した.これにより,次年度使用額が生じた.共同研究者の一人である木庭が国際会議であるThe 11th International Conference on Agents and Artificial Intelligence (ICAART)に出席するための旅費が当初の予定より安くなったことが主な要因である.それ以外には,消耗品などを購入する際に生協の価格割引などを利用したりしたことがあげられる.木庭は,上記の50,810円を,次年度に国内,国際会議の出張旅費として消費する計画である.
魚類精原幹細胞培養技術の開発 -シャーレ内の細胞から魚類個体を作る-

昨年度の研究では、精原幹細胞を培養下で1カ月以上にわたり維持することを可能にしたが、その全体数を増加させることは困難であった。そこで今年度は、精原幹細胞の数を無限に増殖させる培養環境を整えることを目的とした研究を行った。市販の各種栄養性添加因子や他生物種に由来する増殖因子、作成したニジマス由来組換え体増殖因子、ニジマス血清、および各種魚類体細胞株を支持細胞として用いた場合の有効性を検討し、精原幹細胞の生存・増殖を促す因子の探索を試みた。実験には未成熟精巣より濃縮した精原幹細胞を用いた。その結果、市販の脂肪酸濃縮液を0.1%1%濃度で培養液へ添加した場合に、精原幹細胞の生存が、対照区と比較して1.2倍程度促されることが明らかとなった。また、支持細胞としてニジマス生殖腺由来細胞(RTGおよびTF)、形質転換脾臓細胞株(RTS)、肝臓細胞株(SOB)を用いた場合に、精原幹細胞数が培養14日目において1.21.6倍に増加することが明らかとなった。さらに、生殖細胞のマーカー遺伝子であるvasa遺伝子の発現に伴うGFP蛍光は培養下においても良好に維持されていた。以上の結果より、本研究により同定された各因子は魚類精原幹細胞の培養系に有効であることが示唆された。本研究では結果として、精原幹細胞の増殖を長期的に促すことができなかったものの、精原幹細胞の培養、および移植に関する研究過程の副産物として、精原幹細胞の移植成功率を高める技法の開発に成功した。短期間培養を施した精原幹細胞は、移植後20日目において、対照区の非培養精原幹細胞よりも、1015倍程度多く宿主生殖腺へ生着することを明らかにした。また、移植成功率は、対照区では60%程度であったのに対し、ほぼ100%にまで改善された。本技法は精原細胞移植技術を用いた代理親魚養殖や絶滅危惧種の保全において有用な技術となることが期待される。本研究は、魚類の精原幹細胞の移植技術を利用して、シャーレ内で無限に増殖させた精原幹細胞から生きた魚類個体を作る技術の確立を最終目標としている。現在、移植技術は既に確立しているが、精原幹細胞を培養下で生存、および増殖させることは技術的に困難な状況にある。そこで本研究では、魚類精原幹細胞の培養技術の確立を目指し、ニジマスを材料に用いて精原幹細胞の培養下での生存・増殖を促す共培養細胞(支持細胞)、および有効な添加因子の探索を行った。まず、有効な支持細胞を同定するために、11種の魚類細胞株と精原幹細胞の共培養を行い、精原幹細胞の生存・増殖、および宿主生殖腺への生着能に与える影響を調査した。その結果、ニジマスの脾臓細胞から樹立したRTS細胞株を支持細胞として用いることで精原細胞の生存を大幅に改善可能であること、さらにここで得られた精原幹細胞は、宿主腹腔内へと移植すると高効率で生殖腺へと生着することを見出した。また、ニジマス由来細胞増殖因子や各種補助栄養因子の中から有効な添加因子の探索を行った結果、アデノシン、およびサケ血清を同定することに成功した。詳細な解析の結果、アデノシンはin vitroにおいて精原幹細胞の細胞死を抑制し、サケ血清は精原幹細胞の増殖を促進することが明らかにした。特にサケ血清添加区で培養した精原細胞を宿主腹腔内へと移植すると、生殖腺へと生着する効率が上昇することを明らかにした。最後に、両因子を組み合わせた培養液を用いて、精原幹細胞の長期間培養を行った結果、従来よりも培養期間を延長することが可能となり、培養42日目における精原細胞の生存率を、対照区である従来培養液区(8%)よりも4.75倍(38%)に高めることが可能となった。この結果は、今回同定された有効な支持細胞、および添加因子が魚類精原幹細胞の培養技術を確立するうえで非常に重要なファクターであること示している。

本研究では結果として、精原幹細胞の増殖を長期的に促すことができなかったものの、精原幹細胞の培養、および移植に関する研究過程の副産物として、精原幹細胞の移植成功率を高める技法の開発に成功した。短期間培養を施した精原幹細胞は、移植後20日目において、対照区の非培養精原幹細胞よりも、1015倍程度多く宿主生殖腺へ生着することを明らかにした。また、移植成功率は、対照区では60%程度であったのに対し、ほぼ100%にまで改善された。本技法は精原細胞移植技術を用いた代理親魚養殖や絶滅危惧種の保全において有用な技術となることが期待される。
CMGを用いた宇宙機姿勢制御の高精度化に関する研究

宇宙機の姿勢制御アクチュエータとして大トルクの出力できるCMG(Control Moment Gyro)が注目されている.CMGはジンバル軸に摩擦が存在するため,この摩擦の影響を実験的に調べる実験装置を製作し,ある制御パラメータのもとで姿勢角の制御結果にリミットサイクルと呼ばれる特有の振動現象が見られることを確認した.また,ジンバル軸の摩擦モデルから得られるリミットサイクルを解析し,解析式と実験結果が整合することを検証した.さらにリミットサイクルを抑制する制御方式を提案し,その効果を実験装置により実証した.宇宙機の姿勢制御アクチュエータとして大トルクの出力できるCMG(Control Moment Gyro)が注目されている.CMGはジンバル軸に摩擦が存在するため,この摩擦の影響を実験的に調べる実験装置を製作し,ある制御パラメータのもとで姿勢角の制御結果にリミットサイクルと呼ばれる特有の振動現象が見られることを確認した.また,ジンバル軸の摩擦モデルから得られるリミットサイクルを解析し,解析式と実験結果が整合することを検証した.さらにリミットサイクルを抑制する制御方式を提案し,その効果を実験装置により実証した.本研究では,宇宙機の姿勢制御アクチュエータがCMG(Control Moment Gyro)である場合の,姿勢制御精度の向上を目的としている.CMGは高トルクを発生できるために宇宙機の高速の姿勢変更に適しているが,ジンバル軸に摩擦が存在するため宇宙機の姿勢制御精度に影響を及ぼす.本年度は,この摩擦の影響を実験的・定量的に評価するために,1軸の姿勢制御実験装置を製作した.この装置では焼結金属軸受を用いて下方から空気を送り込むことにより非接触状態で宇宙機の自重を支持し,また側方からも空気を送り込むことで回転軸の傾きを防ぎ,鉛直軸回りの自由な姿勢運動を実現している.姿勢制御実験装置における回転軸の回転角度は非接触のエンコーダで検出する.また,1軸姿勢制御実験装置の供試体となる1軸ジンバルCMGを設計・試作した.この1軸ジンバルCMGは比較的小型のもので,角運動量と出力トルクの最大値はそれぞれ1Nms,1Nm程度である.CMGは模擬宇宙機体の上に搭載し,電源や制御機器も機体に搭載して,実験中は外部とのケーブルによる電力,信号等のやりとりのない構成としており,制御演算は基板上の高速DSPで実現する.本年度は,これらの1軸の姿勢制御実験装置および1軸ジンバルCMGの各単体の基本動作を確認した.さらに,解析的な研究として,CMGの摩擦が宇宙機の姿勢制御精度に及ぼす影響とその補償方法を検討し,ジンバル軸に働く静止摩擦やクーロン摩擦が宇宙機の姿勢制御精度に及ぼす影響を表す解析式を導出するとともに,その影響の補償方法について簡単な制御則を提案し,その効果をシミュレーションによって確認した.本研究では,宇宙機の姿勢制御アクチュエータがCMG(Control Moment Gyro)である場合の,姿勢制御精度の向上を目的としている,CMGは高トルクを発生できるために宇宙機の高速の姿勢変更に適しているが,ジンバル軸に摩擦が存在するため宇宙機の姿勢制御精度に影響を及ぼす.この摩擦の影響を実験的に確認するため,前年度に,空気軸受を用いた,鉛直軸回りの回転がフリーに行える実験装置を製作し,小型のCMGをアクチュエータとして搭載し,基本動作の確認を行った.本年度は,前年度に作成した姿勢制御回路の製作・調整を行い,外部電源による駆動実験により設定したパラメータ通りの運動が実現されていることを確認した.つぎに電源を装置に搭載して,さらに無線通信装置を搭載することにより,装置を外部との配線のない状態で独立に駆動可能な形態とし,1軸の回転フリーな状況が実験装置上で実現されていることを確認した.ついで,この1軸姿勢制御実験装置による1軸ジンバルCMGを用いた姿勢制御実験を行い,ある制御パラメータのもとで姿勢角の制御結果にリミットサイクルと呼ばれる特有の振動現象が見られることを確認した.このリミットサイクルに対して,ジンバル軸の摩擦モデルから得られるリミットサイクルの解析値との比較照合を行った.ジンバル軸の摩擦モデルは,クーロン摩擦,粘性摩擦,静止摩擦のあわさったものを適用し,得られた解析値がその振幅において,実験から得られた結果とほぼ整合することを確認した.また,リミットサイクルの観測結果から,CMGのジンバル軸摩擦の大きさを推定し,姿勢制御のシミュレーション結果と比較することで,推定されたジンバル軸摩擦の大きさが妥当であることを確認した.本研究では,宇宙機の姿勢制御アクチュエータがCMG(Control Moment Gyro)である場合の,姿勢制御精度の向上を目的としている.CMGは高トルクを発生できるために宇宙機の高速の姿勢変更に適しているが,ジンバル軸に摩擦が存在するため宇宙機の姿勢制御精度に影響を及ぼす.この摩擦の影響を実験的に確認するため,前年度までに,空気軸受を用いた,鉛直軸回りの回転がフリーに行える実験装置を製作し,小型のCMGをアクチュエータとして搭載し,1軸の回転フリーな状況が実験装置上で実現されていることを確認した.さらに,この1軸姿勢制御実験装置による1軸ジンバルCMGを用いた姿勢制御実験を行い,ある制御パラメータのもとで姿勢角の制御結果にリミットサイクルと呼ばれる特有の振動現象が見られることを確認した.また,ジンバル軸の摩擦モデルから得られるリミットサイクルの解析値との比較照合を行った.

解析値との比較照合の結果,リミットサイクルの振幅はほぼ整合するが,その周波数が必ずしも整合しないことが判明したため,本年度はジンバル軸の摩擦モデルの解析方法の見直しを行い,より精度の高い解析式を導き,リミットサイクルの振幅や周波数において,ほぼ解析結果と実験結果の整合することを明らかにした.さらに,本年度は装置の回転角をより高精度に検出するために,従来のエンコーダに加えてPSD(Position Sensitive Detector)を装着し,レーザ光を入射して回転角を検出するようにした.この結果,回転角の検出精度が10倍以上向上することを確認した.この結果を用いて,ジンバル軸の摩擦を補償する実験を行い,摩擦補償によってリミットサイクルをほぼ抑制できることを確認した。以上の結果により,CMGによって人工衛星の姿勢制御を行う場合のリミットサイクルの発生条件や,その大きさの見積もり,さらにはリミットサイクルを抑制するための摩擦補償方法が明らかになった.
細菌学的・疫学的手法を用いたアフリカ・モロッコ王国における侵襲性歯周炎の病因解析

侵襲性歯周炎は若年者に特異的に発症する歯周炎であるが、発症に関して環境要因としての栄養摂取状況、遺伝学的要因などを包括的に解明した研究はない。本研究では疫学調査ならびに遺伝学的調査を行うことによりその環境要因を解明することにした。疫学的調査ではモロッコ王立大学の1年生を対象に、口腔内診査、唾液・歯肉縁下プラークの採取、採血、質問紙調査(年齢、性別、社会経済的背景、現病歴、既往歴、服薬情報、喫煙習慣、保健行動、食事内容(BDHQに準じる)とした。遺伝学的研究では侵襲性歯周炎が疑われる歯肉縁下プラークのA. a JP2株の有無、血球ミトコンドリアDNAの塩基配列を用いた分子人類学的解析を行った。これまで行ってきた口腔細菌の定量検出の技術を用いて、qPCR(リアルタイムPCR)法を改変した方法によりA. actinomycetemcomitans JP2株の定量検出系を開発した。侵襲性歯周炎の病原細菌として注目されているA. actinomycetemcomitansJP2株のqPCR法による定量検出は、同細菌の遺伝学的特性ならびに技術上非常に困難で、これまで開発できなかった経緯があるが、今回われわれの研究グループで同細菌の定量検出系を世界に先駆けて開発することに成功した。また、A. actinomycetemcomitansの非JP2株に特異的な定量検出系も開発し、これらの定量検出系の開発によりA. actinomycetemcomitansのJP2株と非JP2株を区別して定量検出することが可能になった。これらの検出系を用いて、実際のモロッコの侵襲性歯周炎患者より採取した歯肉縁下プラークを用いて解析したところ、臨床サンプルでも問題なく使用可能であることが明らかになった。そこで、これらの検出系およびモロッコDental Faculty, Mohammed V Souissi Universityを受診した、侵襲性歯周炎の患者11名(年齢平均±標準偏差:26.6±4.1、16-31歳)より採取した歯肉縁下プラークを用いて、それらの菌数を解析し、クリニカルアタッチメントレベル(CAL)との関連について解析した。歯肉縁下プラーク88サンプルを解析したところ、46サンプル(52.3%)がJP2陽性、中でも9サンプル(10.2%)がJP2株と非JP2株の両方が陽性であった。これらのサンプルについて、CAL≦6mm(n=31)とCAL≧7mm(n=57)の群に分けてJP2株および非JP2株の菌数について解析したところ、CAL≧7mmの群のJP2株菌数が有意に多いことが明らかになった(P<0.01)。本定量系で作製したA. actinomycetemcomitansJP2株と非JP2株特異プライマーはJP2株と非JP2株を選択的に増幅し、qPCR法を用いることによりそれぞれの菌株を特異的に定量することが可能になった。これらの検出系はA. actinomycetemcomitans JP2株による侵襲性歯周炎の診断に使用可能であることが示唆された。昨年度は侵襲性歯周炎の原因細菌として注目されているAggregatibacter actinomycetemcomitansJP2株の検出系を作製し、侵襲性歯周炎の病因解明のための細菌学的な調査基盤を確立したため、今年度はその細菌学的技術を実際のフィールドで応用するための疫学的調査基盤の確立およびその遂行を目標とした。今年度はまず、九州歯科大学、新潟大学、およびモロッコDental Faculty, Mohammed V Souissi Universityと連携して、モロッコの青年を対象とした大規模調査研究に向けた研究計画の立案を行った。具体的には1.調査対象およびその人数、2.調査内容および調査プロトコル、3.得られる侵襲性歯周炎罹患者数の見積もり、4.倫理委員会承認に向けた対策、5.調査の安全面に配慮した対策(保険加入等)、6.被験者への利益に関する事項、7.調査スタッフの確保、8.調査フィールドの確保、9.口腔内診査および口腔内試料の採取および保存に向けた現地スタッフとの業務内容のすり合わせ、10.現地関係者への謝礼、等について現地に赴き実際の研究設備や消耗品を含む調査道具等を確認しながら調査遂行に向けて討議し、最終決定を行った。最終決定事項を基にプロトコルならびに質問紙を作製し、さらに調査スケジュールを最終決定後、平成25年10月より本調査を開始した。実際の調査には九州歯科大学ならびに新潟大学のスタッフも別々の日に立ち会い、その業務内容について厳しくチェックして、改善すべき点等についてはモロッコの現地スタッフに逐次フィードバックするという方法を取った。また、日本帰国後も進捗状況について逐次レポートしてもらい、トラブル等に対処した。現在、本プロジェクトにおける口腔および全身に関する調査は進行中であり、平成26年度半ばまで継続される予定である。

これまで進めてきた侵襲性歯周炎の原因菌として注目されているAggregatibacter actinomycetemcomitans JP2株の検出系の作製を踏まえ、今年度は事前にたてた研究計画に基づき、現地でのフィールドワークを実施してきた。その結果、モロッコDental Faculty, Mohammed V SouissiUniversityの学生を対象に平成25年10月から開始した調査は平成27年2月現在で813名の対象者数となった。調査内容としては、年齢、性別、社会経済的背景、現病歴、既往歴、食事内容、喫煙、保健行動等の質問票に加えて、口腔内診査(PD, CAL, BOP, OHI)、唾液や歯肉縁下プラークの採取、および血液採取であった。血液採取についてもほぼ半数について実施することができた。現在、侵襲性歯周炎のリスク要因の解明にむけて、データの集計ならびに統計解析を行っているところである。26年度が最終年度であるため、記入しない。予防歯科学26年度が最終年度であるため、記入しない。臨床サンプルの採取が順調に行われており、ほぼ予定通りに解析が進んでいるため。モロッコにおける現地調査がスタートしたが、当初予定していたスケジュールより遅れている。これは、調査スケジュールがややタイトに設定されてあったためであり、今後無理のないスケジュールに調整予定である。データに関しては着実に集積されている。さらに多くの対象者から臨床サンプルを採取し、解析を進めること。来年度半ばで調査および臨床サンプルの採取が終了するため、まず侵襲性歯周炎の臨床病態と質問紙調査から得られる情報を基に疫学的解析を行い、それと並行して臨床サンプルの解析を行い、得られたデータを基に臨床データとの関連について解析する予定である。学会発表や論文発表につなげていく予定である。H24年度中に研究打ち合わせのためモロッコに渡航する予定であったが、先方の都合により次年度に変更になったため。次年度は現地の大学と共同で疫学調査を予定しており、当該助成金とあわせた形で研究費を使用する予定である。当初予定していた対象者のリクルートがやや遅れ気味であったため、消耗費関係の経費にあまりが生じたため。平成26年度も引き続き調査を行うので、そこでの経費として当てる予定である。
高分子ハイブリッド化による粒径精密制御した金属超微粒子の調製とその配列制御

本研究ではまず、保護高分子の官能基の種類(シアノ基、メルカプト基)及び量がAu超微粒子の粒径や粒径分布に及ぼす影響を検討した。アクリロニトリルとN-ビニル-2-ピロリドンの共重合体を種々のモノマー比でラジカル重合により合成し、HAuCl_4のKBH_4還元により生成するAu超微粒子の保護剤として用いたところ、共重合体中のアクリロニトリル量が増加するに従い、Au超微粒子の平均粒径及び標準偏差は小さくなった。次に、ポリアクリロニトリル(PAN)を保護剤として用いると、PAN添加量の増加に伴いAu超微粒子の平均粒径及び標準偏差は小さくなり、26Åで一定になった。そこで、シアノ基の保護機構を明らかにするために、PAN及びKBH_4還元前後の試料のXPS測定を行った。その結果、シアノ基は還元前のAuCl_4^-および還元後のAu超微粒子の表面Au原子と電子的相互作用していることが明らかとなり、核生成、成長過程においてシアノ基とAuとの相互作用の強さが、Au超微粒子の微細化および単分散化に大きく寄与することが示唆された。さらに、25Å以下のAu超微粒子を合成するために、Auと極めて親和性の高いメルカプト基を有する高分子、メルカプトメチルスチレン-N-ビニル-2-ピロリドン共重合体(MMS-NVP,[MMS]=3mol%)を合成した。MMS-NVPをAuに対し40倍モル以上添加することにより、従来、液相還元では困難とされてきた20Å以下のAu超微粒子の合成に成功した。Au超微粒子を基板上に二次元配列させるため、DMF中で単分散PAN保護Au超微粒子(平均粒径27Å)の電気泳動を行った。その結果、印加電圧、電圧印加時間の増加に従いAu超微粒子が陽極上に多く析出する傾向にあったが、Au超微粒子の粒径、形状を保持したまま配列制御を行うには、低電圧で長時間電気泳動を行うことが重要であることが明らかとなった。
エネルギー依存性アミノ酸輸送システム評価薬剤は癌治療効果の早期判定に有効か

エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映するかを検討するために,エネルギー依存的なアミノ酸輸送システムであるシステムAに注目し,その選択的基質である[^<14>C]alpha-(methylamino)isobutyric acid(^<14>C-MeAIB)を用いて,治療効果判定薬剤の標的としての有用性を検討した.ヒト耳下腺癌細胞であるHSG細胞をヌードマウスに移植し,炭素線照射(25Gy)前後における^<14>C-MeAIBの取り込みの変化を治療効果判定薬剤としての有用性が認められているL-[methyl-^<14>C]methionine(^<14>C-Met)と比較した.その結果,腫瘍細胞への^<14>C-MeAIBおよび^<14>C-Metの取り込みの減少が,共に照射3日後に観察されたのに対して,腫瘍の体積変化は照射5日後に観察された.また,癌細胞が完治する線量(25Gy)および再発する線量(6Gy)を照射し,それぞれの腫瘍組織における^<14>C-MeAIBの取り込み変化を検討したところ,25Gy照射群では照射後3日までに有意な取り込みの減少が観察された.一方,6Gy照射群では,取り込みの変化は観察されなかった.以上の結果より,炭素線治療後の腫瘍細胞への^<14>C-MeAIBの集積変化は,形態変化に比べて,早期に生じ,また,治療効果に依存した変化を示した.したがって,アミノ酸輸送システムAの機能を反映する薬剤は,癌の治療効果の早期判定に有用であると考えられる.エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映するかを検討するために,エネルギー依存性のアミノ酸トランスポータであるシステムAに注目し,システムAの基質である[^<14>C]alpha-(methylamino)isobutyric acid(^<14>C-MeAIB)を用いて,治療効果判定薬剤の標的としての有用性を検討した.ヒト耳下腺癌細胞であるHSG細胞を用いて,インビトロにおいて炭素線照射前後における細胞数の変化および^<14>C-MeAIBの取り込みの変化を検討した.その結果,腫瘍細胞への^<14>C-MeAIBの取り込みの減少は細胞数の減少が始まるより早期に観察された.また,アミノ酸輸送システムLの選択的阻害剤である2-amino-2-norbornane carboxylic acidあるいはアミノ酸輸送システムAの基質であるMeAIBを用いて,炭素線照射後の^<14>C-MeAIBの取り込みの減少に関与する膜輸送システムを検討したところ,主にアミノ酸輸送システムAの寄与により取り込みが減少していることが示された.次にエネルギーの源となる細胞内総ATPの量と^<14>C-MeAIBの取り込みの変化を検討した.^<14>C-MeAIBは炭素線3Gy照射3日以降に有意な減少が観察されたのに対して,細胞内総ATP量は測定した5日間ではいずれの日においても有意な差は観察されなかった.以上の結果は両薬剤の取り込みは細胞内の総ATP量の低下が現れる前の状態において減少することを示唆しており,治療効果の早期診断薬剤の標的として,エネルギー依存性の膜輸送が有用であると考えられる.エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映するかを検討するために,エネルギー依存的なアミノ酸輸送システムであるシステムAに注目し,その選択的基質である[^<14>C]alpha-(methylamino)isobutyric acid(^<14>C-MeAIB)を用いて,治療効果判定薬剤の標的としての有用性を検討した.ヒト耳下腺癌細胞であるHSG細胞をヌードマウスに移植し,炭素線照射(25Gy)前後における^<14>C-MeAIBの取り込みの変化を治療効果判定薬剤としての有用性が認められているL-[methyl-^<14>C]methionine(^<14>C-Met)と比較した.その結果,腫瘍細胞への^<14>C-MeAIBおよび^<14>C-Metの取り込みの減少が,共に照射3日後に観察されたのに対して,腫瘍の体積変化は照射5日後に観察された.また,癌細胞が完治する線量(25Gy)および再発する線量(6Gy)を照射し,それぞれの腫瘍組織における^<14>C-MeAIBの取り込み変化を検討したところ,25Gy照射群では照射後3日までに有意な取り込みの減少が観察された.一方,6Gy照射群では,取り込みの変化は観察されなかった.以上の結果より,炭素線治療後の腫瘍細胞への^<14>C-MeAIBの集積変化は,形態変化に比べて,早期に生じ,また,治療効果に依存した変化を示した.したがって,アミノ酸輸送システムAの機能を反映する薬剤は,癌の治療効果の早期判定に有用であると考えられる.
レ-ザ-プロセッシングによるフレ-ク状高電気伝導性グラファイト微粒子の生成

電気伝導性微薄片粒子からなる微細膜は膜中で微薄片粒子が多層に重なり合っているので電気的断線等に対し非常に高強度である。本研究では、これの製造を目的として、黒鉛層間化合物のレ-ザ-プロッセシングによる微薄片化法を開発することを試みた。まず、アンモニアガスをクロロホルムスラッシュバス(ー60°C)で冷却することにより、カリウムを仕込んだ反応容器にコンデンスさせ、液相でカリウムとアンモニアを反応させた後、徐々に黒鉛を供給し、約30分間常温で放置することにより、KーNH_3ーGICを合成した。これれにより電気伝導性が高い黒鉛層間化合物(KーNH_3ーGIC)を、一度に20.0gまで合成できるようになった。つぎに、アルゴン雰囲気中で、YAGレ-ザ-光(1.056μm)を用いてKーNH_3ーGICを急峻加熱することにより、層間物質(アンモニア)の急激なガス化を促し、カリウムー膨張黒鉛(KーEGと略す)を合成した。本研究で開発したレ-ザ-プロセッシング法により、従来法(ガスバ-ナ-加熱法、電気炉法)では、膨張できなかった小さい粒径(37μm under及び63μm88μm)の膨張に成功した。また従来法でも膨張した粒径(350μm500μm)では、より高い膨張率(従来法の約2.8倍)の黒鉛の合成に成功した。さらに、本方法で得たKーEGを剪断力で乾式粉砕した。その生成物の粒度分布測定結果(遠心沈降法で測定した50%径とレ-ザ-回折法で測定した50%径との差異)及びSEM写真の観察から、レ-ザ-プロセッシングで膨張させた黒鉛の乾式粉砕生成物の方に、より微薄片形状を有する粒子が多いことがわかった。
光の放射圧を用いた表面張力測定装置の開発

物体は光の散乱後に散乱ベクトルと逆向きに運動量を得る。この運動量を光の放射圧と呼ぶ。本研究では,光の放射圧を利用し表面(界面)張力として数値化する装置を開発する。臨界点近傍の気液界面は,僅かな振動で界面が変形または波打ち,メニスカスが消失する。このように外部摂動に敏感な界面を,光の放射圧を用いて非接触に変形させ,その形状変化から表面張力測定を試みる。ます気液臨界点近傍の界面を観測するための新しい高圧セルをデザインした。セルは四面の窓がつき,圧力は300気圧程度まで耐える設計になっている。温度はPID制御により温度変動を±0.1°C以内に抑えた。本研究で開発する装置に要求されることは,1)高圧下において気液界面の形状を側面から観測可,2)レーザービーム形状がM^2のよいTEM_<00>モード,3)レーザー出力が0-6W程度まで連続可変,である。作成したセル,光学系,検出系CCDカメラを組み合わせ,臨界点近傍における気液界面の測定を試みた。しかし一つの問題が発生した。試料にレーザーを入射するとレーザーの通過部より気泡が発生し沸騰のような現象が観測された。レーザーの波長は532nmで媒体はCO_2であるため電子遷移による光の吸収はない。この気泡はレーザー光の一部がラマン散乱等の非弾性散乱により媒体に僅かにエネルギーを移動し局所的に温度を上げると判断した。この沸騰現象により気液界面がゆらぎ,僅かな界面変形の検出は困難であった。一方,気液臨界点から温度を下げ影響をうけにくい状況でも試みたが,実験行った範囲内では状況は変わらずクーラーならびに結露防止のシステムの導入し,さらに温度を変えることも必要であると判断した。今後はより臨界温度の高い物質またはCO_2の低温側で測定温度を行うことも必要と考えられる。その他,ラマン不活性の流体を用いることもよいであろう。光は物体に散乱されることにより運動量の移動をする。すなわち,物体は光の散乱後に散乱ベクトルと逆向きに運動量を得て,運動量が光の放射圧となる。本研究では,光の放射圧を利用し"界面のかたさ・やわらかさ"を可視化し,表面(界面)張力として数値化する装置を開発する。界面のかたさ・やわらかさとは以下をさす。すなわち,臨界点近傍の気液界面を目視すると,僅かな振動で界面が変形または波打ち,メニスカスが消失しやすい状況をしばしば観測できる。臨界点から離れるにつれ,相境界は明瞭になり界面はしっかりと存在としている。僅かな振動でも界面が変形・波立つような状況をやわらかい界面,相境界が明瞭な状態をかたい界面と表現する。本手法は非接触法であるため,外部の振動や熱の影響を顕著に受ける臨界点近傍の試料など,今まで測定ができなかった状態には有力である。セル本体の材質には,SUSを用いた。窓に関しては,等方的材質でありかつ高温での熱膨張率が小さく高温・高圧での偏光測定でも実績のあったバイコールガラスを用いた。窓材と本体のシールにはメタルC-リングを用いた。本研究では,臨界温度近傍での実験を行うため温度の安定性が重要である。そのためにヒーターを対称的に配置し均一にセルを加熱し,またPID制御で温度変動を±0.1°C以内に抑えた。温度の計測はリニアリティーの高い熱電対を用いた。圧力計測には歪みゲージを用いた。

本研究ではレーザー照射に基づく界面の形状変化を側面より計測する。この研究に要求されることは1)高圧下において気液界面の形状を側面から観測できる光学系,2)レーザーのビーム形状がきれいなTEM_<00>モード,2)レーザー出力が0-6W程度まで連続可変。これらを組み合わせ,臨界点に近い熱力学状態から遠い熱力学状態まで観測できる仕様にした。物体は光の散乱後に散乱ベクトルと逆向きに運動量を得る。この運動量を光の放射圧と呼ぶ。本研究では,光の放射圧を利用し表面(界面)張力として数値化する装置を開発する。特に臨界点近傍の気液界面は,僅かな振動で界面が変形または波打ち,メニスカスが消失する。このような界面を光の放射圧を用いて変形させ,その形状変化から表面張力測定を試みる。本年度は気液臨界点近傍の界面を観測するための新しい高圧セルをデザインした。昨年度は窓が小さく観測が困難であったため面積を約10倍に大きくしたセルを新たに作製した。窓材は強度のあるサファイアに変更した。加熱部は,昨年度実績のあった方法を採用しPID制御で温度変動を±0.1°C以内に抑えた。圧力計測には歪みゲージを用いた。この研究に要求されることは,1)高圧下において気液界面の形状を側面から観測できる,2)レーザービーム形状がM^2のよいTEM_<00>モード,2)レーザー出力が0-6W程度まで連続可変である。作成したセルと光学系を組み合わせ臨界点近傍における気液界面の測定を試みた。しかし一つの問題が発生した。試料にレーザーを入射するとレーザーの通過部より気泡が発生し沸騰のような現象が観測された。レーザーの波長は532nmで媒体はCO_2であるため電子遷移による光の吸収はない。この気泡はレーザー光の一部がラマン散乱等の被弾性散乱により媒体に僅かにエネルギーを移動し局所的に温度を上げると判断した。この沸騰により気液界面がゆらぎ僅かな界面変形の検出は困難であった。気液臨界点から温度を下げ,影響をうけにくい状況でも試みたが,クーラーならびに結露防止のシステムの導入が必要であった。常温液体では沸騰現象は観測されなかったため,今後はより臨界温度の高い物質またはCO_2の低温側で測定温度を行うことが必要であることがわかった。
IDO阻害剤の実践的創薬展開による革新的抗がん剤創製の基盤構築

IDO阻害剤のリード化合物取得を目的とした誘導体デザイン・合成・評価を実施した。その結果、いずれの化合物も活性増強もしくは物性向上させることに成功した。また細胞系におけるIDO阻害活性評価系を構築・評価し、期待通り細胞系でIDO阻害活性を示す化合物を複数見出した。当初目標値を上回るIDO阻害活性を示す化合物を多数見出したことから、本化合物を用いたin vivo薬理評価を実施した。その結果、用量依存的な薬理活性が認められ、一連の化合物の中で初めてin vivo活性を示す化合物を見出すことに成功した(特許・論文投稿予定)。以上、3年間の研究期間においてIDO阻害剤のリード化合物候補を取得できた。申請時に見出していた3種類のIDO阻害剤それぞれの強活性化を目的とした誘導体デザイン、合成および評価を実施した。高水溶性であることから細胞やin vivoでの評価が困難であることが懸念されたベンジルイソチオウレア誘導体1の構造変換においては、適度な脂溶性が確保された複素環化合物(ベンゾイミダゾールなど)を多数取得することができた。またフェニル基上の置換基の効果を検討し、置換基の種類により活性が大きく変動することが明らかになった。化合物2の構造変換においては、R1の許容性がかなり広いことが明らかになった。また化合物3の構造変換においては、代謝的に不安定なA部分を安定化した化合物の創製に成功すると共に、C部分が必ずしもIDO活性には必要ではないことを突き止めた。さらに化合物1の構造変換の過程において、新たなケモタイプのIDO阻害剤4を見出した。本化合物4は既存のIDO阻害剤とは異なる構造を有しているため、次年度の合成展開に加える予定である。また当初の予定を前倒して、細胞系(A431細胞)におけるIDO阻害活性評価系の構築を検討した。ポジコン化合物が文献値の阻害活性をほぼ再現したことから、本評価系が確立できたと判断した。合成した化合物の一部を評価した結果、期待通り細胞系でIDO阻害活性を示す化合物を複数見出した。申請時に見出していた3種類のIDO阻害剤に加え、昨年度に新たに見出したケモタイプ4の誘導体デザイン・合成および評価を実施した。化合物13の誘導体合成においては、化合物1の誘導体に強力なIDO阻害活性を示す化合物を見出したことから、本化合物を用いたin vivo薬理評価を実施した。その結果、用量依存的な薬理活性が認められ、一連の化合物の中で初めてin vivoで活性を示す化合物を見出すことに成功した(特許出願準備中)。これらの結果より、IDO阻害剤のリード化合物候補を取得できたと判断している。一方、ケモタイプ4の誘導体合成においては、末端アミノ酸部分の構造変換によりIDO阻害活性が変動することを明らかにした。本化合物は共有結合を形成することによりIDOを阻害する可能性が考えられたため、本化合物をIDOとインキュベーションし、MALDI-TOFMSにより解析したところ、MSスペクトルの変化は認められなかった。以上の結果より、本化合物4は非共有結合性のIDO阻害剤であることが示唆された。昨年度までの研究において見出した4種類のIDO阻害剤(14)の誘導体デザイン・合成および評価を実施した。具体的には、既に解明している構造活性相関を基盤として、in silicoドッキングスタディ(SBDD)も交えながら、化合物(14)に対する薬物設計→合成→活性評価→薬物設計のサイクルを推進した。その結果、活性を増強させた複数の化合物を創製することに成功した。これらの一連の研究成果として、IDO阻害活性が当初目標のIC50 = 0.1μMを上回る強力なIDO阻害活性を示す化合物を多数見出すことに成功した。そこで、本化合物を用いたin vivo薬効薬理評価を実施した。その結果、すべてのケモタイプで用量依存的な薬理活性が認められ、初めてin vivo薬理活性を示す化合物を見出すことに成功した(特許・論文投稿予定)。一方で、それぞれのケモタイプにおける不活性類縁体(=IDO阻害活性がない化合物)ではin vivo活性を示さなかったことから、本薬理活性はIDO阻害に基づく薬理活性が発現したと考えられる。以上の結果より、3年間の研究期間においてIDO阻害剤のリード化合物候補を取得することができた。すなわち、研究開始当初の目的であった『革新的抗がん剤の開発』および『免疫寛容解除に基づく新規薬物治療体系の開拓』において一定の化学基盤が構築できたと考えられる。今後も本研究の推進を通じて、さらなる基盤強化を図る予定である。強力な阻害活性を示す化合物1の誘導体を見出し、本化合物は用量依存的なin vivo薬理活性が認められた。リード化合物としての主要クライテリアをクリアしたことから、最終年度の目標であるリード化合物取得の確率が極めて高くなった。

医薬化学平成26年度の研究によりin vivoで活性を示すリード化合物候補が取得できたことから、本化合物がリード化合物足り得るのかを評価するべく、酵素選択性評価を実施する。なおリード化合物のクライテリアとして設定していたA431細胞でのIDO阻害活性およびin vivo活性はすでに達成済である。酵素選択性に問題が生じた場合は、当該酵素に対するin silicoモデリングなども活用し、問題点の改善を図りリード化合物を取得する。初年度研究の根幹は化合物13それぞれの強活性化&良好な物性への変換であり、そのいずれにも成功するとともに、新たなケモタイプである新規IDO阻害剤4を見出している。Docking model構築に関しては、化合物3のモデル構築には成功したものの、化合物1および2に関してはモデル構築には至っていない。これはヘムに対するdockingが技術的に難しいことに由来する。しかし一方で、IDOの細胞評価系の立ち上げに前倒しで成功し、合成化合物が細胞評価系で活性を示すことを見出したことから、トータルとしてはおおむね計画通りと判断した。研究室内に試薬の再利用装置が導入され、購入する試薬が節約できたため。当初計画通り、化合物13の構造変換による強活性化を進めるとともに、これらの分子をハイブリッドした化合物の合成を開始し、リード候補としての基準に達した場合は、外注等による高次評価を開始する。また今年度に構築できなかったdocking modelの構築を引き続き検討する。技術的な理由により作成が困難な場合は、化合物3のモデルを核に誘導体デザインを実施する。なおdocking modelの作成は本研究の最終目的ではなく、化合物の強活性化のための手段であるため、モデリングなしで目標達成が可能であると判断した場合は、モデル構築にはこだわらずに研究を推進する。今年度の余剰金は、次年度交付予定分と併せ、化合物の合成および評価にかかる研究費に充当する。順調にリード化合物が得られた場合は、本研究をさらに進展させるべく(次年度以降に実施予定であった)臨床試験候補化合物としての妥当性を把握する目的でADME-TOX試験の費用に充当する予定である。若干の余剰金が発生したが、初年度交付金額の10%程度であり想定範囲内と考える。今年度の若干の余剰金は次年度交付予定分と併せ、化合物1-4の誘導体合成・評価に必要な試薬、チップ、プレート等の消耗品を購入する費用に充てる。また化合物1-3の強活性化等に成功したことに加え、新たな阻害剤4を見出したことから、予定を早め次年度に学会発表する。
測度距離空間の収束理論について

本年度は京都大学の塚本真輝氏とA.Gournay氏の手法を用いて,無限次元距離空間への1-Lipschitz写像の集中現象について研究した.まず,次のような驚くべき結果を示した.無限次元$\ell^p$単位球に$\ell^q$距離をいれた距離空間に対しては,1-Lipschitz関数の集中現象とその空間への1-Lipschitz写像の集中現象が同値となることを示した.但しp<qとしている.このことはpがq以下の場合は一般には成立しない奇妙な現象である.私はまた値域の空間が非常に大きくて,定義域の空間がある種の等質性を持り直径が大きいならば,1-Lipschitz写像の集中現象が起きないことを示した.このことを用いると上述の結果は上述の無限次元空間はそんなに大きくないことを示唆している.私はまた写像の集中現象の応用について研究した.特にcompact位相群やLevy群と呼ばれる位相群の作用への応用について結果を得た.Levy群はGromovとV.Milmanによって1983年に導入された群で,Haar確率測度に関してLevy族(1-Lipschitz関数の集中現象を起こす測度距離空間の列)となっているcompact部分群によって近似される位相群である.沢山の例が知られている.GromovとMilmanはLevy群がcompact距離空間に連続に作用しているときに,固定点を持つことを示した.私の研究ではcompactとは限らない距離空間に対するLevy群の作用を扱った.具体的には,樹木空間,Hadamard多様体,距離graph,二倍条件を満たす距離空間,無限次元$\ell^p$単位球に$\ell^q$距離をいれた距離空間(p<q)に対する作用について研究した.私のこれまでの研究で得られていた結果を用いてGromovとMilmanの議論を精密化することによって次の結果を得た.Levy群が上述の距離空間に有界かつ一様連続写像として作用するとき,そのLevy群のcompact部分群に対してそのOrbitの列で直径が0に収束するものがとれる大雑把にはこのことは大体固定点を持つことを意味している.二倍条件を満たす距離空間の場合はGromovとMilmanによるLevy群のcompact距離空間への連続作用の固定点定理の拡張となっている.測度距離空間から一般の距離空間への1-Lipschit写像の集中現象とL^p集中現象についての研究,特にCAT(0)空間をtarget空間とした場合についての研究を行った.まずHadamard多様体をtarget空間にした場合についての1-Lipschitz写像の集中現象は,Euclid空間への1-Lipschitz写像の集中現象と同値になることを示した。この結果は昨年度に得られていた断面曲率を負の数で上下から押さえた負曲率Riemann多様体がtarget空間の場合の結果の拡張になっている.また同様にHadamard空間への1-Lipschitz写像のL^p集中現象は,Euclid空間への1-Lipschitz写像のL^p集中現象と同値になることを示した.これらの結果について論文にまとめ論文誌に投稿し,確率論と幾何学及び日本数学会幾何学分科会において発表した.次にR-treeへの1-Lipschitz写像の集中現象について考察した.まず,R-treeへの写像の集中現象は,通常の1-Lipschitz関数の集中現象と同値になる事を2通りの方法で示した.これは,M. Gromov氏が彼の本の中で,Exerciseとして提出していた問題である.これは,昨年度に組み合わせ的treeへの1-Lipschitz写像の集中現象について得られていた結果の拡張になっている.また同様に,R-treeの上の測度の重心について考察することにより,R-treeへの1-Lipschitz写像のL^p集中現象は,1-Lipschitz関数のL^p集中現象と同値になることを示した.これらの結果について論文にまとめ論文誌に投稿し,Riemann幾何学と幾何解析において発表した.更にCAT(0)空間への写像のL^p集中現象の応用について考察した.測度距離空間からCAT(0)空間への写像に対して,その積分なるものをCAT(0)空間の重心を用いて定義することができる.このとき,直積測度距離空間からCAT(0)空問への写像がL^p集中現象を起こしているとすると,ほとんどFubiniの定理が成立することを示した.この結果について論文にまとめ論文誌に投稿した.Gromovのbox距離について昨年度研究していた内容について論文にまとめ、投稿し,論文誌への採録が決定した.また昨年度提出していたdoubling空間への写像の集中現象に関ける論文も論文誌への採録が決定した.本年度は京都大学の塚本真輝氏とA.Gournay氏の手法を用いて,無限次元距離空間への1-Lipschitz写像の集中現象について研究した.まず,次のような驚くべき結果を示した.無限次元$\ell^p$単位球に$\ell^q$距離をいれた距離空間に対しては,1-Lipschitz関数の集中現象とその空間への1-Lipschitz写像の集中現象が同値となることを示した.但しp<qとしている.このことはpがq以下の場合は一般には成立しない奇妙な現象である.私はまた値域の空間が非常に大きくて,定義域の空間がある種の等質性を持り直径が大きいならば,1-Lipschitz写像の集中現象が起きないことを示した.このことを用いると上述の結果は上述の無限次元空間はそんなに大きくないことを示唆している.

私はまた写像の集中現象の応用について研究した.特にcompact位相群やLevy群と呼ばれる位相群の作用への応用について結果を得た.Levy群はGromovとV.Milmanによって1983年に導入された群で,Haar確率測度に関してLevy族(1-Lipschitz関数の集中現象を起こす測度距離空間の列)となっているcompact部分群によって近似される位相群である.沢山の例が知られている.GromovとMilmanはLevy群がcompact距離空間に連続に作用しているときに,固定点を持つことを示した.私の研究ではcompactとは限らない距離空間に対するLevy群の作用を扱った.具体的には,樹木空間,Hadamard多様体,距離graph,二倍条件を満たす距離空間,無限次元$\ell^p$単位球に$\ell^q$距離をいれた距離空間(p<q)に対する作用について研究した.私のこれまでの研究で得られていた結果を用いてGromovとMilmanの議論を精密化することによって次の結果を得た.Levy群が上述の距離空間に有界かつ一様連続写像として作用するとき,そのLevy群のcompact部分群に対してそのOrbitの列で直径が0に収束するものがとれる大雑把にはこのことは大体固定点を持つことを意味している.二倍条件を満たす距離空間の場合はGromovとMilmanによるLevy群のcompact距離空間への連続作用の固定点定理の拡張となっている.