hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子核密度汎関数法に基づく中重不安定核の系統的線型応答計算

天然には安定に存在しない原子核(不安定核)を含む広い質量数領域にある原子核の集団モードを微視的に記述するため,スキルム型エネルギー密度汎関数を用いた線型応答計算のコードを構築・整備し,大規模並列計算機を用いて系統的計算を遂行した。実験データが豊富にある希土類原子核における種々の応答計算から,用いるエネルギー密度汎関数の信頼性を確認し,更に巨大共鳴状態の性質から無限核物質の性質を引き出すことに成功した。また,中性子ー陽子間の対相互作用を適切に選ぶことにより,変形した中性子過剰核のベータ崩壊率を定量的・系統的に記述できることを世界で初めて示した。今年度は、余剰中性子と原子核の変形によって、低励起双極子型の振動モードの性質がどのように変化するかを調べた。対象としたZr同位体は、最近理研の実験施設RIBFにおいて、中性子数64付近で大きく変形していることを示唆する結果が得られ、大きな話題となっている原子核である。スキルム型SkM*エネルギー汎関数と混合型のペアエネルギー密度汎関数を用いて、まずZr同位体の基底状態の性質を調べた。安定線付近の90Zrから98Zrまでは球形であるが、100Zrから114Zrまではプロレート変形である。これは、上で述べた実験結果と矛盾しない。さらに中性子数を増大させると球形となり、中性子ドリップ線近傍の136Zrから140Zrでは、再びプロレート変形になるという予言を得た。このようにして得られた基底状態の上に、変形QRPA法を用いてアイソベクトル型双極子遷移強度分布を計算した。巨大共鳴状態として13-15 MeV付近に共鳴ピークが得られた。安定核でも知られているように、変形した同位体に対しては、ふた山構造をとる。これは、変形の対称軸に沿って振動するモードと対称軸に直交する軸に振動するモードでは、振動数が異なるためである。r-過程での中性子捕獲反応に重要な役割を果たすのは、8 MeV以下の中性子の分離エネルギー付近の励起モードである。安定線近傍の同位体では、ほとんど遷移強度が見られないのに対し、中性子数が大きくなるにつれ、特に110Zr近傍から有意な“肩構造"が見られた。基底状態からこの励起状態への遷移密度分布を分析すると、変形の対称軸方向に原子核の外側に広がった中性子が、表面より内側に対して逆位相で振動するモードと、対称軸と直交する軸方向に振動するモードがあることが分かった。これは、変形した中性子過剰核の低エネルギー領域での特異的な振動モードである。複数のスキルム型エネルギー密度汎関数を用い、希土類元素に対するアイソスカラー型並びにアイソベクトル型の多極子応答を系統的に調べた。遷移強度の大部分を担う巨大共鳴状態は、多数の核子が関与する集団運動の典型的なモードであり、その性質は強い集団性を反映して核物質の性質と大きく関係している。異なる核物質の状態方程式を与える複数のエネルギー密度汎関数を用いることで、実験的に観測可能な有限原子核の励起状態の性質と無限系の核物質とを理論的に橋渡しすることが可能となる。また、天然に安定に存在する希土類元素は、中性子数を変化させると、その基底状態の形が球形から軸対称変形へと連続的に変化することから、原子核の形状と励起モードの関係を調べるのに適している。系統的計算の結果から、変形によって異なる多極子型の共鳴状態が干渉し特徴的なピーク構造を持つこと、また磁気量子数によってピーク構造が分離することなどが明らかになった。これは、広い質量数領域にある原子核の巨大共鳴状態を統一的に理解する上で重要な知見である。また、複数のスキルム型エネルギー密度汎関数を用いることで、実験で得られた巨大共鳴状態の性質から、核物質の性質に制限を加えることができるを示した。これらを原著論文として発表した。今年度はさらに、スピン・アイソスピン応答を記述できる理論モデルの構築を行った。原子核の変形や、核子の弱束縛性・超流動性を自己無撞着に取り扱うことの出来る理論枠組みであり、これにより任意の粒子数をもつ原子核に対する荷電交換型の巨大共鳴状態の記述が世界に先駆けて可能になる。理論手法とそのベータ崩壊への適用に関して、原著論文として発表した。スキルム型の密度汎関数を用いた、質量数の大きな安定核・中性子過剰核における巨大共鳴状態の系統的計算を遂行した。それにより、余剰中性子や原子核の変形がもたらす寄与を明らかにした。希土類領域にある原子核は、中性子数を変化させると、その形状が球形から楕円体に変化することが知られている。そこで、これらの原子核を対象として様々なタイプの巨大共鳴状態を計算し、巨大共鳴における変形効果を調べた。単極子型の巨大共鳴は圧縮性のモードであり、核物質の非圧縮率を決めるのに重要である。変形によって、角運動量が2の成分と結合し、元の共鳴エネルギーから少しエネルギーの低い領域に新たな共鳴ピークをもつことが分かった。

この新しい共鳴状態のエネルギー及び遷移強度は、原子核の変形の大きさと直接関係しており、原子核の変形を見るための新しい物理量となることを、微視的な理論計算により明らかにした。中性子放出の閾エネルギー近傍にある双極子遷移強度やその分布は、r過程での元素合成に大きな影響を与えることが議論されている。最近の理研の実験で、Zr同位体はr過程の経路上では大きな変形をしていることが分かってきた。Zr同位体は安定線の近傍では球形であり、中性子数の関数として原子核の変形と余剰中性子の効果を同時に調べることのできる研究対象である。安定核から中性子ドリップ線近傍にあるZr同位体に対する、双極子励起の系統的線型応答計算を遂行し、そのアイソスピンの構造を調べた。原子核の表面付近や内側では、中性子と陽子が同位相で運動しており、表面の外側では中性子のみが励起に関与し、その位相は内側と逆であった。これは、中性子スキンと芯との間の双極子運動であることを示唆している。現在、確率の流れ密度分布などを調べようとしている段階である。【最終年度の成果】スキルム型密度汎関数を用いて原子核の変形・核子の超流動性を考慮に入れたスピン・アイソスピン応答計算を遂行した。特に、中性子と陽子の間にはたらく対相関に着目して、その相関に関連した集団モードの発現可能性を調べた。具体的には、陽子数・中性子数がともに20ー30の原子核における低励起ガモフ・テラー励起、また中性子ー陽子対振動状態の微視的構造を詳しく調べた。前者のガモフ・テラー励起に関しては、阪大RCNPにおける最近の実験結果を理解するのに、アイソスカラー型の中性子ー陽子対相互作用が重要な役割を果たしている点を見出した。また、後者の中性子ー陽子対振動状態に関しては、奇奇核の低励起状態にスピン3重項型超流動性のソフトモードが現れる可能性を世界で初めて指摘した。この新しいソフトモードと低励起ガモフ・テラー状態との間に関係があることも分かりつつあり、今後の進展が期待できる。【研究期間全体を通じての成果】大規模並列計算機を駆使して安定核から不安定核、球形核から変形核に対する線型応答計算を遂行し、巨大共鳴状態の微視的構造と核物質、更には核子間相関とベータ崩壊率との関係を明らかにした。原子核密度汎関数法による集団モードの微視的記述に関して、世界的にもユニークな貢献ができた。実験的に知られている様々な集団励起モードの特徴を、統一的な理論枠組みで記述するという目標に向けての大きな前進があったと言える。原子核理論変形QRPA法を用いた系統的計算によって、中性子数50から100までのZr同位体における双極子振動モードの性質を調べ、余剰中性子と原子核の変形によって、低励起状態に特徴的な振動モードを発現することを明らかにした。これは、元素合成過程に大きな影響を与える可能があり、天体物理など他分野への波及効果があると考えられる。様々な種類の巨大共鳴状態を微視的に記述できる理論枠組みを世界に先駆けて構築し、その適用により、巨大共鳴状態の一般的性質に関して重要な知見を得ることができた。
NMRを用いたメタボローム解析による植物二次代謝の種内多様性誘導因子の解明

本邦産Lavandulaangustifoliaおよび中国産Ligularia vellereaが生育地依存的に異なる成分組成を有することを明らかにした.それらの抽出エキスのNMRメタボローム解析を実施した結果,前者は3群,後者は2群の成分タイプに分類され,その分類に寄与する指標成分を同定した.L. angustifoliaについては,抗酸化活性を有する芳香族成分のみに絞った地域性も明らかにした.また,Ligularia lamarumにおける成分組成,塩基配列,ならびに地理的分布間の関係性に多様なパターンが存在することを見出した.本研究の全体構想は,高等植物によって産生される二次代謝産物が多様化するメカニズムを解明・制御することで,より多様な構造の天然物の獲得を可能とするものである.特に同一種内で産生成分が多様化しているケースに着目して,多様化に寄与する要因を突き止めることを目的としている.そこで,同一種の野生個体であって実際に成分組成の大きく異なるものを複数試料入手し,成分組成と各種環境因子との相関関係について調査することを企図した.平成28年度は,試料の採集,成分分析,およびNMRメタボローム解析による成分組成の評価を実施した.試料の採集は長崎県,徳島県,北海道にて行い,Eupatorium属,Senecio属,Angelica属植物を得た.また,全国各地の圃場で栽培されたLavandula属植物,中国産のLigularia属およびEupatorium属植物を別途入手した.各試料の成分をHPLCにて分析し,種内多様性が顕著なものとして本邦産のL. angustifoliaおよび中国産のL. vellereaを見出した.続いて1H NMRスペクトルに基づく多変量解析に付した結果,それぞれ2群または3群の成分タイプに分類することができた.生育地域が近いものは同じグループに分類されており,成分組成の違いが環境的要因によってもたらされたものであることが示唆された.さらに,個別の試料についてこの分類に寄与する成分の分離・同定を試みた.その結果,本邦産のL. angustifoliaでは糖などの一次代謝産物が,一方,中国産のL. vellereaでは1種のセスキテルペンが寄与成分であることを明らかにした.以上の成分研究において,計24種の新物質を単離・構造決定した.平成28年度計画として記載した試料採集,成分分析,およびNMRメタボローム解析を予定通り実施し,実際に同一種内で成分組成の異なる野生個体を複数入手できた.従って,平成29年度計画実施に向けての基盤づくりは達成したと考えられる.また,各試料の成分をそれぞれ分離・精製することによってマーカーとなりうる成分を同定でき,24種の新物質も単離・構造決定した.種内多様性に関する実例は多いほど望ましいため,他の植物でも同様に種内多様性の大きな試料を確保する必要があると考えている.本研究の全体構想は,高等植物によって産生される二次代謝産物が多様化するメカニズムを解明・制御することで,より多様な構造の天然物の獲得を可能とするものである.特に同一種内で産生成分が多様化しているケースに着目して,多様化に寄与する要因を突き止めることを目的としている.前年度までにLavandula angustifoliaのNMRメタボローム解析を実施し,生育地域によって変動の大きい主成分を同定した.本年度は,成分タイプが異なる野生個体から得た細胞の人工培養による成分タイプの相互変換に着手し,引き続き検討を行っている.また,相対的に含量の少ない二次代謝産物に主成分よりも強力な抗酸化活性を見出し,新物質を含む活性成分を単離した.活性成分の組成と地域特性との相関は認められず,環境因子以外の要因が大きく影響することが示唆された.Ligularia lamarumでも,同じ地点で採集した試料の成分タイプが個体ごとに異なる事例を見出した.一部の個体においては核ITS領域の塩基配列に遺伝子侵入の痕跡も認められたが,必ずしも成分タイプの違いには対応しておらず,遺伝子侵入の影響の現れ方は限定的であることが判明した.その他,前年度までに採集した試料の中で,LC-MS分析の結果成分に関する種内多様性が顕著であったEupatorium属やLigularia属植物についても個別に詳細な成分分析を実施し,研究期間を通じて計54種の新物質を単離・構造決定した.本邦産Lavandula angustifoliaおよび中国産Ligularia vellereaが生育地依存的に異なる成分組成を有することを明らかにした.それらの抽出エキスのNMRメタボローム解析を実施した結果,前者は3群,後者は2群の成分タイプに分類され,その分類に寄与する指標成分を同定した.L. angustifoliaについては,抗酸化活性を有する芳香族成分のみに絞った地域性も明らかにした.また,Ligularia lamarumにおける成分組成,塩基配列,ならびに地理的分布間の関係性に多様なパターンが存在することを見出した.引き続き当初計画に従い,平成29年度は成分組成と具体的な環境因子との相関関係について調査する.試料の採集時に収集した各種環境因子に関するデータを基に,成分組成の異なる野生個体から得た細胞を様々な条件下で人工培養し,マーカー成分の変動を追跡する.一方,フィールドでの試料採集および成分分析も継続し,平成28年度に採集した植物の試料数を増やすとともに,他に種内多様性が顕著な種を探索する.天然物化学
持続可能な社会と共生思想に関する社会学的研究

本研究は、自然環境と人間社会との共生を目指す「持続可能な発展」の概念を明確化し、「持続可能性とは何か」「持続可能な社会の主体は誰か」「持続可能な社会のための指標と評価」を解明するために300冊に及ぶ文献研究を行なった。そして、持続可能性の概念の根本的原理には、生命中心主義や生物的多様性の尊重に加えて、エコロジー制約化での社会的平等と社会的公正のための戦い、あるいは文化的多様性への相互理解が不可欠であることの3点に加えて、「共生」が基軸概念となっていることが明らかにした。さらに、持続可能な社会を構築するための主体、方法、過程について理論的・実証的に研究を進めることで、持続可能な社会の主体論を展開した。具体的な事例研究として本研究は、インドネシア・ロンボック島における持続可能な発展のための先進国と途上国との相互協力システム構築の可能性を、ギリ・アイル島を対象地域とするフィールド調査によって実証を試みた。とくに、インドネシア国立マタラム大学の農学部、経済学部、教育学部、農村開発センター、環境研究所、女性研究所からなる学際研究チームと協力することで、当該地域が抱える地域問題の構造を総合的に研究できるだけでなく、さらに、先進国と途上国の相互協力のための施設であるCELL (Center for Eco-Literacy in Lombok)をマタラム大学キャンパス内に設置し、同センターにインターネット設備を備えた環境教室を設置した。本研究の目的は、人間と自然との共生を目指す21世紀社会の地平を拓くために、『持続可能な社会と共生思想』について研究することにある。1992年の地球サミットにおいて、世界各国は21世紀地球社会の指針を与える持続可能な社会の創造を目指すことで合意した。それを受けて、ユネスコを中心に自然環境と人間社会との共生を目指す「持続可能な発展」の概念の明確化のために。「持続可能性とは何か」「持続可能な社会の主体は誰か」「持続可能な社会のための指標と評価」を解明するための研究が進められている。そして、持続可能性の概念の根本原理には、生命中心主義や生物的多様性の尊重に加えて、エコロジー制約下での社会的平等と社会的公正のための戦い、あるいは文化的多様性への相互理解が不可欠であることが強調され、「共生」が基軸概念となっていることが明らかになった。仏教学研究者からは、仏教の根本思想である「共生」や「縁起」こそが、近代文明の限界と21世紀社会のあるべき姿を議論するうえで、重要な役割を果たすべきだという論調が顕著である。本研究では、自然環境と人間社会との共生を目指す「持続可能な発展」の概念を明確にするために、その概念の多様な次元を規範的、分析的、戦略的な側面から捉える。そして、持続可能性の概念定義を1)社会的環境的制約に影響され、影響しあう経済過程、2)社会的平等と社会的公正のため戦い、3)文化的多様性への認識と支持、4)生物的多様性の維持を中心に捉え、そして地域的レベルからグローバル・レベルまでのこれらすべての項目を活性化するため、統合された社会システムの制度的な間題解決能力(Institutional Capacity)として研究する。そして、「共生」思想と持続可能性概念との関連を明らかにする。

具体的な事例研究として本研究は、インドネシア・ロンボック島における持続可能な発展のための先進国と途上国との相互協力システム構築の可能性を、ギリ・アイル島を対象地域とするフィールド調査によって実証を試みた。とくに、インドネシア国立マタラム大学の農学部、経済学部、教育学部、農村開発センター、環境研究所、女性研究所からなる学際研究チームと協力することで、当該地域が抱える地域問題の構造を総合的に研究できるだけでなく、さらに、先進国と途上国の相互協力のための施設であるCELL (Center for Eco-Literacy in Lombok)をマタラム大学キャンパス内に設置し、同センターにインターネット設備を備えた環境教室を設置した。
遺伝子資源としての本邦保有微生物株の収集、固定と情報整備に関する研究

前年度に引き続き、分離、収集株の分類学的位置の検討を行った。2.化学分類学的方法による検討結果得られた主要なものを列挙する。(1)土壌分離細菌Alcaligenes spは臨床細菌種Ochrobactrumanthlopiに属する。(2)赤痢菌は継代培養保存により、分離後20年で約95%、10年で約10%、数年で75%が病原性を失う。(3)酒〓饅頭の製造に関する乳酸桿菌"Lacto-bacillus bortortas"はLeuconostoc属に属する。(4)16SrRNA塩基の部分配列により、Gluconobacter属は2つの亜属に分けられる。(5)呼吸系キノン型の解析により、Actinonadura関連放線菌の分類学的再編成の必要性が明らかにされた(新組合せの提唱検討中)。(6)病原性Nocardiaは3種の薬剤に対する感受性により簡易鑑別可能である。(7)分類・固定が困難であった病原性酵母Malassezia属は化学分類学的方法により明確に類別、固定できる。(8)Aspergillas属菌株の酵母電気泳動パターンによる分類は、DNA相同性の結果に一致し、本法は種亜種の分類、同定に有効である。(9)酵母の電気泳動による核型分析は種の同定に有効である。上記のような分類・同定の検討結果に基づき、分離、収集株の、新分類群の提唱、再同定、分類学的位置の確認を行った。これら菌株は日本微生物株保存連盟加盟保存機関にて保存済み、または保存予定である。また検討結果の概要をまとめて同連盟の機関誌に掲載、公表の予定である。1.微生物株の収集と保存本邦および外国の微生物株保存機関・研究者からの分与、および自然界からの分離により合計約1,000株を収集した。外国からの収集株は主として基準株である。これらの菌株は現在各研究分担者が保存しているが一部については長期保存のための処理条件の検討を行った。病原性酵母は緩慢凍結を行わない簡便な方法で凍結保存できることを見出した。Vibrioはスタンプ法により乾燥保存可能なことを見出した。海洋起源の細菌の多くは乾燥保存不可能なので液体窒素凍結保存を行った。3.今後の研究の展開について(1)再同定および分類学的研究により正しい分類学的位置が与えられた微生物株は遂次複数の微生物株保存機関に寄託していく。(2)収集株の中には誤同定株が夛いことが判明した。これは化学分類学的方法などの有効な方法が当時は使えなかったことによる。現在進行中の検討により夛くの株について正しい分類学的位置付けが期待できる。(3)誤同定株が夛いことの別の理由はその株の属している分類群の分類体系が不完全なことである。分類群によっては対象株に正しい分類学的位置を与えるために分類体系確立の研究も同時に併行して行っていく必要があると考えられる。前年度に引続き,分離,収集株の分類学的位置の検討を行った.2.化学分類学的方法による検討結果化学分類学的方法の適用によって得られた主要な結果は次の通りである.細菌(2).Lactobacillus酒配饅頭の製造に関与する乳酸菌(17条)が,ヘテロ発酵型,D乳酸生成LysーAla型ペプチドグリカンその他の性質により"L,batatas"であることを示し,従来不確定種として取扱われていた本種の実在が証明された.(2).AcinetobacterーMaraxetlla Acinetebacter(31株)がDNA相同性により5群に分かれ,この内の放射性低抗性の群は新種であることが認められた.また海洋分離株(35株)は新種を含む3群以上に分けられた. (3).Vibrio 38株のGC含量,キノン型,脂肪酸組成により属に特徴付りと属内グループ分けを行った. (4).Preudomonas paucimolilis 14株のスフィンゴ脂質を調べ,本種は新属とすべきことを示した.酵母RhodosporidounーRhodoforula両属及びその他の属の93株についてピロホスファチジン酸の分布を調べ,本リン竸脂質は担子菌系統の酵母のみに存在し,子のう菌系統の酵母との判別の有力な特徴であることを示した.系状菌Aspergillus本属のOrnati亜属40株の可溶蛋白の電気泳動パターンを調べ,これがテレオモルフとの種レベルでの考察に有力であることを示した.上記の結果と,通常の分類学的性質の検討結果とを合せて,供試株の分類学的位置の確立と記載を行う予定である.前年度に引き続き、分離、収集株の分類学的位置の検討を行った。

(5)呼吸系キノン型の解析により、Actinonadura関連放線菌の分類学的再編成の必要性が明らかにされた(新組合せの提唱検討中)。(6)病原性Nocardiaは3種の薬剤に対する感受性により簡易鑑別可能である。(7)分類・固定が困難であった病原性酵母Malassezia属は化学分類学的方法により明確に類別、固定できる。(8)Aspergillas属菌株の酵母電気泳動パターンによる分類は、DNA相同性の結果に一致し、本法は種亜種の分類、同定に有効である。(9)酵母の電気泳動による核型分析は種の同定に有効である。上記のような分類・同定の検討結果に基づき、分離、収集株の、新分類群の提唱、再同定、分類学的位置の確認を行った。これら菌株は日本微生物株保存連盟加盟保存機関にて保存済み、または保存予定である。また検討結果の概要をまとめて同連盟の機関誌に掲載、公表の予定である。
成長発達過程におけるサイロトロピン放出ホルモンの生理的役割

サイロトロピン放出ホルモン(TRH)とその代謝産物であるサイクロヒスチジンプロリン(CHP)が新生仔ラット体温調節機能の成熟に及ぼす影響を検討した。生后1週令の幼若ラットに【10^(-11)】【10^(-9)】モルのTRHを6日間髄注すると体温恒常性を獲得する3週令に有意の高体温が認められ、寒冷暴露からの体温回復が促進された。【10^(-10)】モルcHPは低体温を来し寒冷からの体温回復も遅延した。TRHの体温上昇作用はカテコールアミン(CA)合成阻害剤で消去されるので、中枢神経CAを介して発現すると考えられた。事実CA代謝回転率はTRHにより24倍に促進され、TRH処置2週后の脳内ノルエピネフリン(NE)ドーパミン(DA)量は有意に低下した。この時期に一致してTRH処置ラットは低体温を示し、褐色脂肪ミトコンドリアのグアノシン2燐酸(GDP)結合能,α-グリセロ燐酸脱水素酵素,肝ミトコンドリアのチトクロムC還元酵素活性も減少した。以上の成績はTRHが中枢神経CA放出を介して熱産生を促進し、cHPはこれを抑制することを示している。一方TRHは甲状腺ホルモン分泌をも促進するので、次にCAと甲状腺ホルモンの熱産生に関する相互関係を検討した。ラットに甲状腺機能低下,亢進症を作成し、寒冷馴化過程における3CA代謝の変動をみると、機能低下ラットでは馴化につれて脳内DA,副腎CA,褐色脂肪NE含量は著明に増加した。さらに脳チロジン水酸化酵素活性,副腎DA-β-水酸化酵素活性,肝細胞膜βアドレナリン受容体特異結合能も増大した。逆に機能亢進ラットでは褐色脂肪NE量,ミトコンドリアGDP結合能,肝β受容体結合能は低下し、CAを介する熱産生の抑制が認められた。この結果から熱産生に関して甲状腺ホルモンとCAは相互補償的に作用するものと考えられる。中枢神経TRH-cHP系は両者の制禦因子として調節にあずかっている可能性が高いが、この点の検討は今後の課題として残された。
在宅統合失調症者の家族の健康への力を支える看護援助モデルの構築

本研究の目的は,在宅統合失調症者の家族のストレス対処能力(SOC)と生活の質(QOL)の特性を明らかにし,家族の健康への力を支える看護援助について検討することである。平成17年18年の期間,34名の家族を対象にWHOQOL-26とSOC-13への回答,発症当時から現在までの症状,日常生活の様子,統合失調症者を家族内に抱えたことにより生じた思いや言動について半構成的面接を行った。今年度は,QOLとSOCの得点について,続柄や性別などの属性による違いを詳細に分析するとともに,面接内容について質的に分析した。その結果,特に夫(父親)が病気を受け入れようとしているか否かで母親の負担感の程度が異なり,夫を含む他の家族員が病気を理解し協力的でいることによって,その負担感や将来に対する不安が異なることが推察された。また,統合失調症者に対する家族の態度と感情は,家族間の関係性により変化していた。さらに,女性のほうが男性に比べてSOCの3要素の一つである有意味感(例えば,"統合失調症者を抱えながら人生を送っていることは価値があると思える"感覚)は高くなっていた。尚,今年度の結果の一部は,2008年9月に開催される第12回World Congress of Psychiatryにて発表予定である。以上より,家族の性別・年齢層・続柄によるSOCとQOLの特徴,病者や病気に対する思いは多様であり,それらは家族間の関係性に影響されやすいことが明らかになった。今後,地域における統合失調症者の家族個々の力を引き出すための具体的支援について検討することが課題となった。本研究の目的は、3ヶ年計画の全体を通じて、統合失調症者を抱える家族の対処能力(以下SOCとする)とQOLの特性、社会・文化的背景の違いによるSOCの特徴を明らかにし、家族の健康への力を支えるための看護援助モデルを構築することである。平成17年度は、統合失調症者と生活を共にしている家族の実態調査、SOCの概念と統合失調症者とその家族のQOLに関する文献検討により、家族自身の健康や生活に対する意識、日常体験する葛藤や困難さを把握することを目的としていた。文献検討により、SOCと生活出来事との関係・性別による違い、SOCと精神的健康度およびQOLと強い関連があること、また精神疾患患者のSOCが一般人口と比べて低いがそのあり方は多様であることを確認した。さらに、一地方都市における精神障害者家族会(計20名の親、同胞、配偶者)の例会へ定期的に参加した中で、家族の身体面に生じている健康問題、家族と患者との関係や家族と他の親族との関係にまつわる葛藤、日々感じている困難さ、家族自身の生活(特に仕事への影響)を維持することの難しさを語る家族が多数いることがわかった。平成18年度も引き続き文献レビューを行い、さらに家族の体験を把握するためのインタビュー、SOC29項目スケール日本版とWHOQOL-26を用いた家族の対処能力、健康感について調査する。そして、インタビュー逐語録の内容を質的に分析し、家族がおかれている状況、SOCがいかなるプロセスを経て高められるのかについて検討する予定である。本研究の目的は3ヶ年計画全体を通じて、統合失調症者を抱える家族の日常生じる困難さやストレスへの対処能力(SOC)と生活の質(QOL)の特性を明らかにし、家族がもつ健康への力を支えるための看護援助モデルを構築することである。平成18年度は初年度に続いて、統合失調症者と家族、対処能力(SOC)、精神障害者の生活の質(QOL)に関する文献レビューを行うとともに、フィールド調査として、統合失調者の家族34名(母親21名、父親3名、配偶者2名、きょうだい8名)を対象に面接調査を行った。面接内容は、SOC13項目短縮版質問票およびWHOQOL-26質問票への回答と、発症当時から現在までの症状、日常生活の様子、統合失調症者を家族内に抱えたことで家族に生じた思いや言動について尋ねる半構成的面接を行った。その結果、家族のQOL平均得点は一般成人のそれとほぼ同じであり、家族のSOC平均得点は一般成人のそれよりも有意に高くなっていた。また、高年齢層の家族は若年齢層の家族に比べて、環境領域(金銭、安全、資源、余暇活動等)の満足度が高く、SOC平均得点が高い傾向が認められた。一方、家族の思いと言動については続柄別の分析を行なったが、特に統合失調症者のきょうだいは、発病という出来事の経験によって病者と病気の受容にまつわる葛藤と罪悪感をもっていたが、親が抱く罪悪感とは性質が異なるものと推察された。平成19年度は、SOCとQOLの特徴および家族の体験について、続柄や性別等による違いをさらに詳細に分析し、家族を支える看護援助モデルについて見出すことを目的とする。

その結果,特に夫(父親)が病気を受け入れようとしているか否かで母親の負担感の程度が異なり,夫を含む他の家族員が病気を理解し協力的でいることによって,その負担感や将来に対する不安が異なることが推察された。また,統合失調症者に対する家族の態度と感情は,家族間の関係性により変化していた。さらに,女性のほうが男性に比べてSOCの3要素の一つである有意味感(例えば,"統合失調症者を抱えながら人生を送っていることは価値があると思える"感覚)は高くなっていた。尚,今年度の結果の一部は,2008年9月に開催される第12回World Congress of Psychiatryにて発表予定である。以上より,家族の性別・年齢層・続柄によるSOCとQOLの特徴,病者や病気に対する思いは多様であり,それらは家族間の関係性に影響されやすいことが明らかになった。今後,地域における統合失調症者の家族個々の力を引き出すための具体的支援について検討することが課題となった。
小規模圃場を対象とした複数のUAVによる協調型薬剤散布システムの開発

本研究では、小規模圃場を対象とした複数の小型UAVによる協調型薬剤散布システムを提案している。まず、圃場環境を計測するためのセンサを搭載した環境計測機および薬剤散布装置を搭載した薬剤散布機をそれぞれ開発し、飛行性能および散布性能の検証を行った。また、ピンポイントでの薬剤散布を実現するために、対象作物を検出し効率的な散布経路を生成する経路生成システムおよび環境計測機からの映像に基づく視覚フィードバックを用いた飛行位置制御システムを構築し、実際に飛行実験を行うことで提案するシステムの有効性を確認した。初年度として、フェーズ1:小型マルチコプターの基本特性測定と仕様決定および噴霧装置を搭載した散布実験に関する研究を主に行った。市販のマルチコプターを改造した機体を試作し、様々なセンサを搭載した予備実験を行うことで各種小型センサの性能を検証した。その結果、環境計測機で使用可能なセンサの選定や機体サイズの検証等の仕様策定が終了した。現時点では、環境計測機としてモーター間約600mmでペイロード2kg程度のヘキサコプターを選定し、GPS、デジタルコンパス、カメラ等を搭載し圃場環境を計測する機体の製作を進めている。また、無線通信装置としてXBeeを搭載することで、見通し距離約100mにおいて安定してデータが送受信できていることを確認した。市販の薬剤散布装置を改造し小型化したものをマルチコプターに搭載し、実際に飛行させての散布実験を行った。実験により、タンク容量や噴霧ノズルの数、配置等により散布範囲がどのように変化するのかを検証した。屋内環境では、安定して散布可能であったが、屋外環境においては様々な外的影響を受けるため、より詳細な検証が今後必要となることが確認できた。また、現時点では散布機の総重量が薬剤を含めて約2.5kgとなっており、散布機のさらなる小型化を図る方向とペイロード約10kgの大型のマルチコプターを導入する方向の2つの観点から詳細な検証を進めている。以上の結果から、提案する協調型薬剤散布システムのハードウェア構成をほぼ決めることができ、今後の研究を円滑に進める環境が整ったと考えている。平成25年度の研究成果は農業食料工学会第73回年次大会およびIEEE ROBIO2014にて講演発表する予定である。平成26年度は、フェーズ2として小型マルチコプターの自律制御、グランドステーションとマルチコプター間の無線通信システムの構築および実際に飛行させての検証を行った。前年度に選定・購入した小型マルチコプターの調整を飛行実験を通して繰り返し行った結果、約2Kgの機材を搭載した状態での安定したホバリング、および搭載した無線通信システムを用いることでグランドステーションへカメラ映像の転送が実現でき、環境計測用途としての機体のベースとして使用できることを確認した。その結果、環境計測用機体の開発はほぼ完了した。また、フェーズ3である複数のマルチコプターによる協調制御システムの基本となるカメラを用いた環境計測および画像情報を基にした散布機の経路生成手法の構築も進めた。今年度は、小型マイコンRaspberryPiとカメラを用いて撮影した圃場の画像から作物部分を抽出し、散布経路を生成するシステムを構築した。実機に搭載し実験した結果、提案するシステムで経路生成が可能であることが確認できた。しかしながら、圃場の状況によっては最適な散布経路を得ることが難しかった場合があり、さらなる改良が必要となる。また、今年度は薬剤散布機の試作も行い、散布装置の小型化および散布ノズルの配置による地表面への散布状況の比較検証を行った。開発した散布装置を機体に搭載し地上約1mの位置に固定した状況で散布し、地表面での散布状況を感水紙を用いて確認した。その結果をもとに、ノズルの配置や角度の検証を今後進める予定である。以上の平成26年度の研究成果を、第73回農業食料工学会年次大会および2014年度計測自動制御学会四国支部学術講演会にて発表した。平成27年度は、環境計測機に関して前年度開発した経路生成システムの改良を行った。従来の手法にHough変換を組み合わせ、圃場の畝を検出することで経路探索の効率化を図るシステムを構築し、屋外実験を行った結果、従来の手法では適切な経路が生成できなかった条件でも最適な経路が生成できており、提案するシステムの有効性が確認できた。このことから、協調制御に必要となる環境計測システムが構築できたが、実環境では作物の影の影響で誤動作する場合もあったため、今後の課題となっている。次に、環境計測機とGroundStation(GS)を組み合わせた視覚フィードバック制御システムの構築を行った。本システムでは、環境計測機に搭載したカメラの映像をGSに送信し、カルマンフィルタを用いて薬剤散布機の位置検出を行う。検出した機体位置を基にPID制御により機体の位置決め制御を行うことで、両機体の協調制御を実現する。本システムの構築のため、GSから薬剤散布機を制御するシステムを開発し、屋内実験により動作確認を行い制御精度を検証した。その結果、無線送信の遅延時間等の影響で数十cmの位置誤差が見られたが、機体のサイズや薬剤散布作業の性質から運用上は特に問題にはならないと考えており、今後屋外実験での検証を進める。薬剤散布機に関しては、開発した薬剤散布機の飛行実験を行い、散布状況の確認は済ませているが、最適な散布の実現にはノズルの位置・角度による散布範囲の検証が必要と考え、散布実験装置を製作し感水紙を用いた実験を行い散布範囲とノズル位置・角度との関係を検証した。また、薬剤散布に関するシミュレーションにも新たな課題として取り組んでいる。

今後は、各機体を組み合わせての圃場での実証実験を行う予定であるが、改正航空法の関係で圃場実験には申請が必要となる場合が想定されるため、現在実験場所に関して検討中である。本研究では、小規模圃場を対象とした複数の小型UAVによる協調型薬剤散布システムを提案している。まず、圃場環境を計測するためのセンサを搭載した環境計測機および薬剤散布装置を搭載した薬剤散布機をそれぞれ開発し、飛行性能および散布性能の検証を行った。また、ピンポイントでの薬剤散布を実現するために、対象作物を検出し効率的な散布経路を生成する経路生成システムおよび環境計測機からの映像に基づく視覚フィードバックを用いた飛行位置制御システムを構築し、実際に飛行実験を行うことで提案するシステムの有効性を確認した。平成26年度は、予定していた「画像認識による圃場状況の計測システムの開発」および「自律制御システムの実装」を実施することができ、環境計測用機体のベースがほぼ完成し、搭載するシステムの構成も確定することができた。その結果、最終年度はソフトウェアの開発を中心に進めることができる状況となった。ただし、昨年度予定していた薬剤散布機の仕様策定が平成26年度にずれ込んだため、平成26年度末に試作機が完成し、簡単な動作確認を行った状況である。そのため、平成27年度に散布状態の詳細な検証実験を実施する必要が生じるなど、薬剤散布機体の開発に関しては当初の予定より少し遅れている。農業工学今年度で環境計測機体のハード的な開発がほぼ完了したことから、今後は画像処理システムやGPS等のセンサ情報に基づく自律航行システム等のソフトウェア中心に開発を進めていく予定である。また、薬剤散布機体の開発を進め、年度の前半には薬剤散布の検証実験を完了させ、2台の機体を用いた協調制御システムの構築を目指す。その際に、薬剤散布機体の開発と並行し、既に研究で使用した実績のあるARDroneを薬剤散布機に見立てた協調制御システムの開発も進め研究の効率化を図る。現時点で生じた新たな課題としては、ドローンによる様々な事件・事故を受けて今後ドローンの運用に関する規制が強まると考えられる。そのため、実際の圃場での飛行実験を行う上で、規制をクリアするために必要な方策や法律に関する知識を習得する必要がある。これらの知識を得るためには、ドローンに関する様々な研究会などに参加し情報交換をする必要があると考えている。平成25年度は、予定していた「小型マルチコプターの基本特性測定と仕様決定」および「噴霧装置を搭載した散布実験」を実施することができ、様々な観点からハードウェア構成に関する検証を行うことができた。その結果、研究目的である複数のUAVを用いた協調型薬剤散布システムの基礎となる各機体のハードウェアの仕様策定がほぼ完了し、当初の予定通り研究が進展している。環境計測機に関しては、平成26年度には予定通り次のフェーズに進むことができるが、散布機体に関しては一部検証が残っており、本年度中に機体の仕様確定には至らなかった。そのため、平成26年度も引き続きより詳細な検討を継続する予定である。
局所麻酔薬の新たな臨床応用－痒みに対する画期的な治療法の開発－

最近、正に電化した局所麻酔薬(QX-314)が活性化したTRPV1を介して局所麻酔薬作用を発揮することが明らかとなった。そこで、TRPV1を活性化して痒みを発生させる抗腫瘍薬イミキモドに対するQX-314の効果を検討した。その結果、QX-314は触覚や痛覚に影響を与えずに、選択的に痒みを抑制することが明らかとなった。したがって、正に電化した局所麻酔薬はTRPV1が活性して起こる症状に対して、少ない副作用で効果を発揮する可能性があることが示唆された。正に電荷した局所麻酔薬は細胞膜を通過しないため,生理的状態では神経遮断作用を得ることは難しい.最近の研究により,カプサイシン受容体(TRPV1)を開口させることにより正に電荷した局所麻酔薬がTRPV1のポアから細胞内に侵入し,TRPV1が活性化した神経のみを選択的に遮断することができることが明らかとなった.しかしながら、TRPV1を開口させるための刺激は痛みを伴うため,その臨床応用は困難であった.抗腫瘍薬であるイミキモドはTRPV1を活性化して痒みを発生させる。したがって、既にTRPV1が活性化しているため、正に電荷した局所麻酔薬がTRPV1を介して細胞内に侵入し局所麻酔薬効果を発揮し、選択的に痒みを抑制する可能性がある。そこで、イミキモドによる痒みに対する正に電荷した局所麻酔薬(QX-314)の効果を検討した。イミキモドは野生型マウスで痒みを惹起したが、TRPV1遺伝子欠損マウスやTRPV陽性神経脱落マウスでは痒みは出現しなかった。イミキモドによる痒みはQX-314の全身投与で抑制された。次に、全身麻酔下で脊髄後角細胞の細胞外電位記録を行なった。イミキモド皮下投与により脊髄後角細胞の自発発火頻度が増加した。発火頻度の増加はQX-314の全身投与によって減少した。一方で、触刺激に対する脊髄後角細胞の発火頻度の増加はQX-314の全身投与により変わらなかった。以上により、イミキモドはTRPV1もしくはTRPV1陽性神経を介して痒みを惹起し、QX-314は触覚に影響を与えずに選択的に痒みを抑制することが明らかとなった。TRPV1が持続的に活性化している病態では、外因性にTRPV1を活性化しなくとも正に電荷した局所麻酔薬の効果が得られる可能性が示唆された。正に電荷した局所麻酔薬(QX-314)による止痒効果とその機序および副作用を明らかにするために研究を行った.平成24年度は行動研究と電気生理学的研究を実施した.痒みモデルマウスは抗腫瘍薬であるイミキモドを,雄性C57BL/6マウス(5-6週令,24-28g)頸部皮膚に局所投与することにより作成した.対照マウスには溶媒のみ局所投与した.痒み関連行動は単位時間当たりの"引っ掻き行動"に費やす時間と回数で評価した.イミキモドの皮下投与により"引っ掻き行動"が惹起された.イミキモド投与15分後をピークとして30分間"引っ掻き行動"が観察された.溶媒投与では"引っ掻き行動"は観察されなかった.次にイミキモドの"引っ掻き行動"におけるTRPV1の関与を調べた."引っ掻き行動"に費やす時間と回数は野生型マウスに比べTRPV1遺伝子欠損マウスで減少した.また,カプサイシンのくも膜下投与によって作成したTRPV1神経脱落マウスでも対照マウスに比較して"引っ掻き行動"に費やす時間と回数が減少した.これらの結果により,イミキモドによる"引っ掻き行動"発現にはTRPV1活性化が関与していることが明らかとなった.さらに,QX-314の効果を調べた.イミキモドによる"引っ掻き行動"はQX-314の前投与により抑制された.次に全身麻酔下にマウスを脊椎定位固定器に装着し,脊髄単一細胞外電位記録を行い,イミキモドの作用とQX-314の抑制効果について電気生理学的に解析した.イミキモド投与により脊髄後角細胞での活動電位発射頻度が増加した.この増加はQX-314の前処置により抑制された.交付申請書では平成24年度の実施計画は痒みモデルの確立と行動評価,電気生理学的評価であった.痒みモデルはイミキモドによるモデルは確立し,イミキモド痒みモデルの基本的な行動評価法を確立した.さらに,遺伝子改変動物や薬物を用いた機序に関する研究も順調に終了した.

さらに,QX-314の行動学的評価と電気生理学的評価も順調に達成されており,イミキモドの痒みに対するQX-314の効果に関する研究は当初の計画以上に進展している.しかしながら,ヒスタミン・セロトニンによる痒みモデルの確立は遅れているが,本研究の主目的がイミキモド痒みモデルの解析であること,また,評価系がイミキモドモデルの解析で確立されているためヒスタミン・セロトニンによる痒みモデル解析に難しい点はないと考えられる.イミキモドモデルの解析が計画以上に進展している点を考慮し,おおむね順調に進展していると評価した.イミキモド痒みモデルを用いた実験は順調に進んでいる.ヒスタミン・セロトニンによる痒みモデルの実験は遅れている.しかし,イミキモド痒みモデル実験で研究手法・評価法は確立しているため,研究協力者を加えて,今年度中にヒスタミン・セロトニンによる痒みモデルの研究の遅れを取り戻す.さらに平成25年度は,イミキモドによるTRPV1陽性神経の活性化とそれに対するQX-314の抑制効果をリン酸化CREBをマーカーとして免疫組織学的に評価する.昨年度,海外短期出張期間があったため,ヒスタミン・セロトニンによる痒み研究が遅れたため,平成24年度研究費が一部未使用となった.そこで,平成25年度では,平成24年度予定であったヒスタミン・セロトニンによる痒み研究を合わせて行う予定である.当初の平成25年度研究計画分と平成24年度予定であったヒスタミン・セロトニンによる痒み研究合わせて,実験動物(C57B6マウス,およびTRPV1遺伝子欠損マウス),電気整理学的研究消耗品(電極),免疫組織科学用試薬(1次抗体,2次抗体)に研究費を使用する予定である.
p300発現ES細胞株の樹立とそれを用いた不全心への心筋細胞移植

ES細胞は無限の増殖能と多分化能を有していることから、末期重症心不全の心筋再生治療に対する細胞移植のソースとして有望であるが、ES細胞から心筋細胞への分化効率には限界がある。ヒストンアセチル化酵素(HAT)とヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)はヒストンのアセチル化を調節しクロマチンに構造変化をもたらすことで転写因子とDNAが結合できる環境を調節する。さらに転写因子自体のアセチル化にも関与しそのDNA結合能を調節し、その結果、細胞特異的遺伝子発現や細胞の分化、増殖に重要な影響を与える。我々はこれまでHATの一つであるp300が転写因子GATA-4と相互作用してこれをアセチル化することが心臓特異的遺伝子発現に重要であることを報告してきた。そこで、HDAC阻害薬であるTrichostatin A(TSA)を用いてヒストンやGATA-4のアセチル化を亢進させることが可能か、また、もし可能ならそれにより未分化ES細胞から心筋細胞への分化効率が亢進するかを、マウスES細胞株を用いて検討した。胚様体形成後6日目にTSAで刺激するとヒストンテールおよびGATA-4がアセチル化されGATA-4のDNA結合能が亢進していること、さらに心房性利尿ペプチドプロモーター内のGATA結合部近傍のヒストンがアセチル化されていることが確認された。次にNkx2.5遺伝子座にGFPをノックインしたマウスES細胞株において胚様体形成後6日目にTSAで刺激するとGFP陽性細胞が生理食塩水で刺激したときに比べ有意に増加していることが判明し、β-ミオシン重鎖陽性細胞もTSA刺激で増加することが免疫染色により確認された。以上より、ヒストンおよびGATA-4のアセチル化がES細胞で心筋細胞分化効率の上昇に重要であることが示された。我々は心筋再生による心不全治療において、細胞ソースとして胚性幹(ES)細胞に注目している。ES細胞は無限の増殖能を有し、組織適合抗原の発現も非常に低い。また細胞融合などの技術によって免疫拒絶の克服も可能である。p300蛋白は転写因子GATA-4のコアクチベーターとして成熟した心筋細胞の分化フェノタイプ維持に重要な役割を果たしている。p300蛋白はそのヒストンアセチル化活性によりヒヌトンのみならず転写因子GATA-4もアセチル化しそのDNA結合能に影響を与える。ES細胞由来のembryoidbody(EB)形成、心筋細胞分化過程において、第3日目から第5日目にGATA-4のアセチル化及びDNA結合能は亢進すること、p300の機能を破綻させるE1AはEBにおける筋特異的β-ミオシン重鎖転写活性を低下させること、アセチル化を促進するTricostatin Aが心筋分化効率を上げることを見出した。以上から、p300によるGATA-4のアセチル化が早期心筋分化において重要である可能性が示唆された。今後、霊長類ES細胞を用いた大型動物における心筋再生、心不全治療法の確立を目指したいと考えている。
尿中マクロファージ型可溶性FcγレセプターIIIa測定の腎疾患病態評価への応用

IgGレセプターIII(FcγRIII:CD16)には、NK細胞とマクロファージ(Mφ)に発現しているIIIa型と、好中球に発現しているIIIb型があり、両者とも細胞の活性化によって細胞表面から放出され、可溶型(sFcγRIII)として血漿中に存在している。そこでIIIa型およびMφ由来のIIIa型に特異的なモノクロナル抗体を作成し、血漿中のsFcγRIIIaおよびsFcγRIIIa^<Mφ>測定法を構築した。さらに、化学発光系を利用して、約80倍の高感度化に成功した。3種のsFcγRIIIs測定系の感度差より、正常プール血漿に含まれるsFcγRIIIaは大部分がNK細胞由来、総sFcγRIIIは大部分が好中球由来であった。腎疾患においては糸球体や尿細管、間質の炎症により同部位に単球/Mφの湿潤が認められ、その発症や進展に関与すると報告されている。健常者尿中の3種のsFCγRIIIsを測定したところ、各々に比率が異なっていた。糖鎖の修飾の違いに因り排泄率が異なるとは考えにくいことから、健常者でも、好中球、単球/Mφの浸潤があるものと考えられた。一方、腎生検施行患者では血漿中、尿中ともにすべてのsFcγRIIIsが健常者と比して高値を示した。血漿総sFcγRIIIおよびsFcγRIIIaは軽度の増加であったが、sFcγRIIIa^<Mφ>は約3.6倍と患者の動脈硬化の亢進が考えられた。また、尿総sFcγRIIIはクレアチニン補正で約1.6倍の増加であったが、sFcγRIIIaは約4.3倍、sFcγRIIIa^<Mφ>は約9.6倍と桁違いの増加を示した。また、尿総sFCγRIIIが尿総蛋白濃度や糸球体濾過量推定値、クレアチニンクリアランスと極めて高い相関を示したのに対し、sFcγRIIIaおよびsFcγRIIIa^<Mφ>は何ら関連を示さず、NK細胞および単球/Mφの浸潤、活性化が示唆された。IgGレセプターIII(FcγRIII : CD16)には、NK細胞とマクロファージ(Mφ)に発現しているIIIa型と、好中球に発現しているIIIb型があり、両者とも細胞の活性化によって細胞表面から放出され、可溶型(sFcγRIII)として血漿中に存在している。すなわち、これら可溶型を個々に測定することにより、生体内での好中球,NK細胞あるいはMφの活性化を知ることができる。現在、これら可溶型の絶対値を算出するために、リコンビナントsFcγRIIIaを精製中である。

単球/Mφは各種炎症に関与し、炎症部位において抗原提示や様々なサイトカインを放出し、組織傷害性に働く事は良く知られている。腎疾患においては糸球体や尿細管、間質の炎症により同部位に単球/Mφの湿潤が認められ、その発症や進展に関与すると報告されている。実際、尿中のMφ数およびFcγRIIIa陽性Mφの有無で腎症の活動性を評価する事ができると言われている。すなわち、尿中sFcγRIIIa^<Mφ>測定により、それらの評価が可能と考えられる。そこで、まず健常者尿中の3種のsFcγRIIIsを測定したところ、血漿中の1/51/10程度であり、3種のsFcγRIII測定法の感度は充分と考えられた。IgGレセプターIII(Fc_γRIII : CD16)には、NK細胞とマクロファージ(M_φ)に発現しているIIIa型と、好中球に発現しているIIIb型があり、両者とも細胞の活性化によって細胞表面から放出され、可溶型(sFc_γRIII)として血漿中に存在している。すなわち、これら可溶型を個々に測定することにより、生体内での好中球,NK細胞あるいはM_φの活性化を知ることができる。そこでIIIa型およびM_φ由来のIIIa型に特異的なモノクロナル抗体を作成し、血漿中のsFc_γRIIIaおよびsFc_γRIIIa^<M_φ>測定法を構築した。さらに、化学発光系を利用して、約80倍の高感度化に成功した。3種のsFc_γRIIIs測定系の感度差より、正常プール血漿に含まれるsFc_γRIIIaは大部分がNK細胞由来、総sFc_γRIIIは大部分が好中球由来であった。単球/M_φは各種炎症に関与し、炎症部位において抗原提示や様々なサイトカインを放出し、組織傷害性に働く事は良く知られている。腎疾患においては糸球体や尿細管、間質の炎症により同部位に単球/M_φの湿潤が認められ、その発症や進展に関与すると報告されている。実際尿中のM_φ数およびFc_γRIIIa陽性M_φの有無で腎症の活動性を評価する事ができると言われている。すなわち、尿中sFc_γRIIIaM_φ測定により、それらの評価が可能と考えられる。そこで、まず健常者尿中の3種のsFc_γRIIIsを測定したところ、総sFc_γRIIIが血漿中の24%以下程度であるのに対し、sFc_γRIIIaは2%以下、sFc_γRIIIa^<M_φ>は13%以下と各々に比率が異なっていた。糖鎖の修飾の違いに因り排泄率が異なるとは考えにくいことから、健常者でも、好中球、単球/M_φの浸潤があるものと考えられた。