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古代イタリア半島におけるローマ世界形成の研究

本研究の成果は、冊子「古代イタリア半島のなかのローマ世界と異文化世界(前8世紀から前5世紀前半まで)」にまとめられているが、その主な内容は、以下の通りである。ローマの初期の歴史で重要な時期は、前770-730年の居住地域の形成の時期、次に前730-630年の東方化の時期、そして前630-570年の後期東方化=都市化の3つの時期であった。特に前625年ころフォルムが舗装され、レギア(王宮)が建設され、都市化の決定的な段階が見られた。ラティウムのカステル・ディ・デチマ、オステリア・デル・オ-ザ、ラウィニウム、プラエネステなどの都市化の動きは、ローマの都市化の不明の過程を明らかにする有益な材料を提供する。イタリアにおけるローマ世界形成の歴史は、都市化の歴史であった。イタリアの異文化世界の中で重要なのはギリシア人の世界であった。ローマとラティウムはその強い影響を受けたが、また独特の社会を発展させた。しかしその影響は直接ギリシア本土から来たか、それともマグナ・グラエキアから来たか、未解決の問題であるが、エトルリア・ラティウム・ローマで発見された証拠から、東地中海からの影響の形跡があり、マグナ・グラエキア経由以外のルートがあった。ローマではエトルリアの影響よりギリシアの影響がより重要であった。今後の課題は、ラティウムのオステリア・デル・オ-ザやウンブリア地方の山間の盆地のグッピオ(古名イグウィウム)の考古学研究である。とりわけ前者からの墓地の出土品は、社会分化を明らかにし、前900年580年の中部イタリアの都市国家の出現に関する豊かな識見を提供した。後者は、国家出現以前のイタリアの共同体の変化、つまり植民・都市国家形成・ローマ世界への統合などの重要な歴史が解明されると期待される。ローマがイタリア半島を征服して、「ローマ世界」を形成した歴史の解明をめざしてまずローマとラティウムの歴史の開始期を研究した。古ラティウムのクロノロジーとして主張されている時期とローマの最古の歴史の関連は次のようになる。IIB期(前830-770年)にローマではフォルムの墓地が止み、エスクィリヌス丘の墓地が始まる。III期(前770-730年)には諸丘とフォルムに小屋が作られる。IVA期(前730-630年)に東方化の時代が始まる。IVB期(前630-570年)は、後期東方化の時代で墓の副葬品は減少するが、日乾しレンガとタイルによる建築が始まる。前625年ころフォルムやコミティウム(民会場)が舗装され、レギア(王宮)が建設される。ここにローマの都市化の第一段階が認められる。ローマと都市化と同時にラティウムにおいてもカステル・デチマ、オステリア・デロ-ザ、ラウィニウム、プラエネステの都市化があった。最古のラテン語、エトルリア語碑文を検討した結果、ローマの勢力はすでに前7世紀以来広くラティウムに拡大していた他、エトルリア人やギリシア人と活発な接触をもったことが明らかになった。このような最古のローマ像は文献史料からは出てこない。前8-前5世紀のローマの歴史は、アテナイの歴史に比べてはるかに豊かな文学的な史料が残っているが、それでも史料は断片的で、不確かで、歴史を再構成するには多くの難点がある。この欠陥を補う考古学、言語学、人類学、神話学などの成果は貴重であり、初期のローマとラティウムの歴史の再構成には不可欠である。

それらの結果を要約すると、ローマをめぐる周辺のラテン人、エトルリア人、ギリシア人との通商上、文化上の交流は文学的な史料が伝える以上に豊で、緊密であったこと、そしてローマは非常に早くから中部イタリアに大きな勢力をもったことが明らかになった。本年度は前年度に続いて国内において入手できる研究史料の調査と海外において刊行された資料の入手に務めた。イタリアにおけるギリシア人・フェニキア・エトルリア人・ガリア人のローマ支配以前の歴史を研究した。とりわけエトルリア人の起源は前2000年までさかのぼり、東方渡来説よりはるかに古い歴史がイタリアにおいて存在したことが明らかになった。本年度の研究を通して以下のような新しい研究の必要が明らかになった。ローマの伝承による建国の歴史は、考古学上のクロノロジーの初期鉄器時代に当る。しかし歴史の再構成には記述史料も考古学史料も余りに乏しい。そこでローマ以外の地域の歴史の再構成から逆にローマ史を再考する方法が考えられる。そこで注目されるのは、古ラティウムのオステリア・デル・オ-ザとウンブリア地方の山間の盆地に生まれたグッビオ(古名はイグウィウム)である。オステリア・デル・オ-ザは、鉄器時代に栄えた国家の1つで、そこの墓地の出土品は、儀式、性別、年齢、地位による様々な変形を示し、前900年580年の中部イタリアの都市国家の出現に関する豊かな識見を提供する。末期青銅器時代と初期鉄器時代に都市国家の形成があり、それはラティウム、南エトルリア、カンパニアに広く見られた。グッビオ盆地は美しい高地の河谷にあり平野より隔っていて独自の発展をした。この地域の考古学的な長期の歴史の全容は最近明らかにされたばかりである。ここで発見された未解読の文「イグウィウムの表」の分析は、発掘・野外調査・環境の再構成と統合され、また青銅器時代の上地景観と出上物から、国家出現以前のイタリアの共同体の状況についての重要な貢献をしている。つまりグッビオの植民・初期の都市国家形成・ローマ世界への統合の歴史が解明されたが、この成果はローマ世界形成の解明にとって貴重である。ローマの誕生からイタリア半島の征服、「ローマ世界」の形成までの歴史の解明をめざす本研究の成果を以下のように報告する。ローマにとって重要なのは、前770-730年の居住地域の形成の時期、次に前730-630年の東方化の時期、そして前630-570年の後期東方化の時期=都市化の時期であった。特に前625年ころフォルムやコミティウム(民会場)が舗装され、レギア(王宮)が建設され、都市化の決定的な段階が見られた。ラティウムのカステル・デチマ、オステリア・デル・オ-ザ、ラウィニウム、プラエネステにも都市化が見られた。最古のラテン語の碑文を検討した結果、ローマの勢力はすでに前7世紀以来広くテレィウムに拡大した。その交流は政治・通商・文化と幅広くかつ緊密であった。ローマの支配が及び以前のイタリアの歴史で特に注目されるのは、ラティウムのオステリア・デル・オ-ザとウンブリア地方の山間の盆地のブッビオ(古名はイグウィウム)である。前者からの墓地の出土品は、社会文化を明らかにし、前900年580年の中部イタリアの都市国家の出現に関する豊かな識見を提供した。後者の考古学的な研究成果は、国家出現以前のイタリアの共同体の変化、植民・初期の都市国家形成・ローマ世界への統合の歴史が解明され、ローマ世界形成の解明にとって貴重である。イタリアにおけるローマ世界形成の歴史は、都市化の歴史であった。南イタリアにはすでに早くよりギリシア人が都市を建設していた。
生体反応指標による自転車乗車時のストレス計測に基づいた自転車LOSに関する研究

交付申請書に記載したH30年度における研究計画の2つの項目について、各成果を記す。4.自転車利用者の運転行動・反応との関連分析1年目に実施した実走行実験で得られた自転車歩行者道、自転車道での生体反応データを用いて、ストレスの変動要因を明らかにした。被験者条件としては運転経験、自転車挙動に関しては、通行空間における交通及び道路条件別(車両流出入/歩道駐車/横断待ち自転車歩行者/対向自転車/カーブ)の生体反応値の平均値を比較した。その結果、カーブ区間や通行空間内の横断自動車、自転車や歩行者の存在に反応していることを定量的に示すことができた。5.ストレス指標を用いた通行空間のLOS評価ストレス指標の変動特性と主観的なアンケート調査結果との対応関係を分析した結果、主観的にはストレスとは指摘していない道路環境についても生体反応のあるケースが見られた。これらを踏まえて、生体反応に基づいた通行環境の評価を行ったところ、運転タスクが複雑になる通行環境において生体反応が大きくなり、自転車LOS評価して使用可能であることがわかった。とくに運転タスクと生体反応との関係が明確にできたことは大きな成果としている。ただし、生体反応の特性を考慮した詳細分析と他の自転車LOS評価との比較についてはできておらず、次年度において実施する予定である。以上の分析結果より、運転タスクの程度と生体反応との関係を分析及び評価の過程においてある程度明確に示すことができた。具体的には、通行空間の構成要素、運転タスク、ストレス(生体反応)の関係を明らかにすることができた。1年目に実施した実験データの分析については、2年目において当初の期待以上に明確な成果がでており、国内外の学会に論文投稿を行い、3年目の期間中に発表することが確定しており順調に進展している。一方、1,2年目で残された点については、3年目に実施予定のビデオ実験及びLOS評価にあわせて実施可能であり、2年目に得られた研究成果に基づいて効率よく分析及び評価を行えるノウハウが確立できたこと、実験前の入念な準備が完了できていることから、研究の進行の上では大きな問題ではない。最終年度である3年目においては、1,2年目で残された点と研究計画で示した2つの項目について取り組む予定である。3年目に予定している項目は以下の通りである。6.ビデオ実験によるLOS評価3.の実通行環境において得られたビデオ映像を用いて、実通行環境を知らない被験者を加えて生体反応をモニターしながら評価実験を行う。ビデオ映像については、区間を代表した複数枚の画像セットとビデオ映像を見た後に被験者にストレスの感じる程度を評価してもらう。また、実通行環境を通行したことのない被験者の評価との違いについてもみることで、それぞれの手法の特徴を明確化する。例えば、同じ被験者から得られたビデオ画像から得られたLOS評価と実走行時の生体指標によるLOS評価を区間毎に比較することで、どのような条件下でどのような評価方法が優れているのか明らかにすることができる。7.研究成果のとりまとめとストレス指標を用いたLOS評価生体反応指標によるストレス計測に基づいて、本研究ではとくに空間状態の違いによるLOSに焦点を絞って結果を整理する。アウトプットとしては、多様な走行空間あるいは状態を主観的危険順に並べ、客観的安全度や通行位置の選択結果との関係を図化することで、ある条件下でどのような対策が利用者の主観的危険感を緩和できるのか定量的に示すことができる。また、詳細なLOS評価が必要なポイントがどこにあるのかを示すことによって、簡易な手法との組み合わせにより、より実用的な自転車LOSの評価方法を提案する。交付申請書に記載したH29年度における研究計画の3つの項目について、各成果を記す。1.生体反応および運動負荷を同時計測するための実験装置の構築:携帯型生体反応を同時に計測するデバイスを購入し、学内実験コースにおいて、電極取り付け位置の検討、自転車走行タスク種別に各生体反応特性を整理した。なお、運動負荷計測に関しては、予算制約から、呼気ガス手法の代わりに簡易の心拍計測+車両挙動計測に変更し、実験装置を構築した。2.運動負荷計測の方法による違いの検証:学内倫理審査を経た後、学生5名を対象に、学内実験コースにおいて、RRI(心拍間隔)、EMG(筋電)、GSR(電気皮膚反応)の3種類について生体反応を計測した。実験コース内に、被験者に要求するタスクを単純/複雑(実道路)の2つに分けることで運動負荷の違いをみることとした。単純な運転タスク処理を要求する実験コースは、幅50cmの直線8m、幅15cmの一本橋2m、15km/hで20m走行した直後に急制動、間隔1.5mのスラローム9m、10cmの段差降り、右折、左折で構成した。その結果、各運転タスクに対する各生体反応の特徴を整理することができ、運動負荷とは独立したストレス要因を評価できることを検証した。3.国内通行環境整備事例における実走行実験:国内の自転車歩行者道、自転車道の2路線において、実走行実験を行い、生体反応と主観的評価の関係についても分析を行った。自歩道では、歩道駐車や幅の狭い道路など運転負荷が継続するような状況下での心拍間隔(RRI)の反応、自転車道や視覚分離自歩道では対向の自転車とのすれ違いやカーブ走行などハンドル操作に起因する筋電(EMG)の瞬間的な反応と電気皮膚反応(GSR)の漸次的な反応がみられ、運転タスクによる生体反応の変動からそれぞれの走行空間の評価が可能であることが分かった。生体反応機器のテスト、計測方法の検討、模擬コース

実験、学外走行実験など概ね順調に進捗している。計測機器のうち、自転車車両挙動を捉える計測機器に不具合があり、メーカーと動作不良現象の再現に時間を要したため、年度内にデータを取得することができなかった。学外走行実験に関しては、2/6路線でデータを取得できた。残りの4路線においては、次年度に実施する予定である。1.生体反応および運動負荷を同時計測するための実験装置の構築:ほぼ予定通り、一部測定装置の不具合発生(FIX済み)。2.運動負荷計測の方法による違いの検証:ほぼ予定通り、車両挙動計測装置の不具合のため、一部分析が未完了。次年度に再度実施予定。3.国内通行環境整備事例における実走行実験:2/6路線に関してデータ取得、残る4路線に関しては、次年度実施予定。交付申請書に記載したH30年度における研究計画の2つの項目について、各成果を記す。4.自転車利用者の運転行動・反応との関連分析1年目に実施した実走行実験で得られた自転車歩行者道、自転車道での生体反応データを用いて、ストレスの変動要因を明らかにした。被験者条件としては運転経験、自転車挙動に関しては、通行空間における交通及び道路条件別(車両流出入/歩道駐車/横断待ち自転車歩行者/対向自転車/カーブ)の生体反応値の平均値を比較した。その結果、カーブ区間や通行空間内の横断自動車、自転車や歩行者の存在に反応していることを定量的に示すことができた。5.ストレス指標を用いた通行空間のLOS評価ストレス指標の変動特性と主観的なアンケート調査結果との対応関係を分析した結果、主観的にはストレスとは指摘していない道路環境についても生体反応のあるケースが見られた。これらを踏まえて、生体反応に基づいた通行環境の評価を行ったところ、運転タスクが複雑になる通行環境において生体反応が大きくなり、自転車LOS評価して使用可能であることがわかった。とくに運転タスクと生体反応との関係が明確にできたことは大きな成果としている。ただし、生体反応の特性を考慮した詳細分析と他の自転車LOS評価との比較についてはできておらず、次年度において実施する予定である。以上の分析結果より、運転タスクの程度と生体反応との関係を分析及び評価の過程においてある程度明確に示すことができた。具体的には、通行空間の構成要素、運転タスク、ストレス(生体反応)の関係を明らかにすることができた。1年目に実施した実験データの分析については、2年目において当初の期待以上に明確な成果がでており、国内外の学会に論文投稿を行い、3年目の期間中に発表することが確定しており順調に進展している。一方、1,2年目で残された点については、3年目に実施予定のビデオ実験及びLOS評価にあわせて実施可能であり、2年目に得られた研究成果に基づいて効率よく分析及び評価を行えるノウハウが確立できたこと、実験前の入念な準備が完了できていることから、研究の進行の上では大きな問題ではない。2年目においては、1年目に取得できなかった実験装置のデータを加えて基礎分析を行うとともに、残る4路線においても実走行実験を行う。加えて、研究計画に示された
統合失調症発症の脳病態解明と発症予測因子の同定

思春期から青年期にかけて人口の約1%に発症し数十年の経過をたどる統合失調症は、精神医学分野のみならず広く国民の精神的な健康・幸福に対する影響の観点からも極めて重要な疾患である。しかし統合失調症の病因及び発症機序や症状の脳病態について、未だ多くが未解明である。本研究は、マルチモダリティ脳画像解析、神経心理学的手法、生体内物質測定を用いて、統合失調症の発症リスクが高いと考えられるアットリスク精神状態患者(ARMS)を対象に、横断的解析に加えて縦断的解析も行うことで統合失調症の素因および発症に関連する指標を同定し、更に本研究で得られた知見を応用して、統合失調症の素因や発症を示唆する生物学的指標による早期介入や発症予防法が開発することを目的とした。ARMSのリクルートを行い、各種神経画像検査、神経心理検査バッテリー、生体内物質測定、マルチモダリティMRI(3テスラMRI・fMRI・MRS・DTI)、神経心理バッテリー:米国で開発された統合失調症認知機能簡易評価尺度(BACS)日本語版を使用、生体内物質測定を行った。その結果、神経画像検査と病期の関連を見出し、学会発表を行った。またメタボロミクスを用いた生体内物質と病期の関連も見出し、論文発表を行った。アットリスクの臨床症状の脳神経基盤となる脳機能・形態・生化学的な生物学的所見を、横断的にマルチモダリティ神経画像、神経心理学的検査、血液内生体内物質のデータを収集・解析することで同定できるよう。被験者をリクルートし縦断的な検査を行っており、その成果を英文雑誌に投稿しpublishされた。アットリスク症例に対してマルチモダリティ神経画像データ・神経心理データ・血液内生体物質データを縦断的に収集していく。追跡開始後1年間のデータを追うため、20症例の追跡を開始しているが、その一方で横断的に健常者とアットリスク症例や統合失調症群間でマルチモダリティ神経画像データ及び神経心理データに違いが検出されるかどうか検討を行っている。縦断研究を行うための症例数を増やしつつありpreliminaryな解析結果を行って、本年度中の論文化を目指している段階である。健常者とアットリスク状態の患者の横断的および縦断的な比較のために、更に多数例のデータ収集と検討が必要である。本研究の特徴でもあるが、データの集積に伴い複数の検査モダリティ間の関連も含めて多面的な検討が必要になる。縦断的なデータ収集を継続する一方で、解析と学会発表ならびに論文化を行う。
刑事裁判における争点整理・事実認定の指導指針となるべき実体法解釈論の研究

本研究は、刑事裁判の争点整理における、当事者の主張を整理するための指針を提示することを目的として、1刑事事実認定に際し重視されるべき事情は何かという問いを解明し、2当該事情を理論的に説明しうる実体法理論を再構築する。そのために、実体法の諸問題を取りあげ、一定の要件を証明するために必要な事実として、判例上、どのようなものが重視されているかにつき分析的検討を行うほか、こうした事実認定に際し重視されている事情につき、それがいかなる命題を立証する意義があるのか、それが理論的に根拠あるものかに関する解明を行うとともに、そうした事情の選別に関する一定の理論的提言を可能ならしめる実体法理論を再構築する。
変異黄体化ホルモンの生殖機構に及ぼす影響と家族性遺伝に関する研究

変異LHの排卵、生殖機構に対する影響および臨床学的意義について解明するために、本研究を行った。完全型LHを認識するモノクローナル抗体を標識抗体としているSPAC-S LH試薬とLHポリクローナル抗体を標識抗体としているイムライズLH試薬を用いる二つの異なった測定方法でLH値が2倍以上の解離を示した症例をPCR法により、LHの遺伝子解析を行った結果、解離の認められない症例はLHの構造異常が認められなかったが、解離を示した症例は全て第2エクソン内の2カ所に塩基の点変異(Thymine→Cytosine)とアミノ酸配列の変化(Trp8→Arg8、Ile15→Thr15)が認められたので、変異LHは遺伝子解析をするまでもなく二つの異なった免疫学的測定方法で容易にスクリーニング可能であることを発見した。このスクリーニング法を用いて臨床的に変異LHの存在頻度を検討すると、その存在頻度は正常婦人で8.5%であったが、生殖内分泌疾患患者では約2倍の頻度(18.4%)が認められ、排卵障害患者では約40%と高率であり、特に早発閉経、高プロラクチン血症、黄体機能不全で高率に存在することが示唆された。そこで、この変異LHが排卵障害をもたらす機序について、下垂体におけるLH-RH刺激に対するLHの分泌能を検討した結果、wild LHよりも変異LHの方が早期により多く分泌されており、下垂体の感受性は変異LHの方が亢進していることが示唆されたが、このことが直接的には排卵障害をもたらすものではないことも併せて推察された。しかし、総合的な血中LHレベルはPCOSに類似したhormone状態である事も判明し、実際に変異LHで排卵障害・不妊の症例に外因性に血中LHレベルを低下させ、妊娠を成功させた症例を経験した。今後、この変異LHの生物学的活性を加味し、排卵障害との関連性をさらに追求していきたい。完全型LHを認識するモノクローナル抗体を標識抗体としているSPAC-SLH試薬とLHポリクローナル抗体を標識抗体としているイムライズLH試薬を用いる二つの異なった測定方法でLH値か2倍以上の解離を示した14名の婦人と解離が認められなかった11名の婦人を対象としてPCR法により、LHの遺伝子解析を行った結果、解離の認められない症例はLHの構造異常が認められなかったが、解離を示した症例は全て第2エクソン内の2カ所に塩基の点変異(Thymine→Cytosine)とアミノ酸配列の変化(Trp8→Arg8、Ile15→Thr15)が認められたので、変異LHは遺伝子解析をするまでもなく二つの異なった免疫学的測定方法で容易にスクリーニング可能であることを発見した。このスクリーニング法を用いて臨床的に変異LHの存在頻度を不妊患者で検討すると、その存在頻度は不妊原因か黄体機能不全、遅発排卵、高プロラクチシ血症による患者では多い傾向がある事が判明した。その後、245名の生殖内分泌疾患で検討した結果、153名の正常婦人は8.5%の頻度であったが、生殖内分泌疾患患者では約2倍の頻度(18.4%)が認められ、排卵障害患者では約40%と高率であった。しかし、対象症例のうち不妊率は正常LHを有する婦人で43%であり、変異LHを有する婦人の51%と比較して統計的な有意差はなく、変異LHと不妊との関連性は認められなかった。故に、変異LHは排卵障害をもたらす特定の疾患(早発閉経、高プロラクチン血症、黄体機能不全)で高率に存在する事が示唆された。

また、下垂体におけるLH-RH刺激に対するLHの分泌能を検討した結果、wild LHよりも変異LHの方が早期により多く分泌されており、下垂体の感受性は変異LHの分泌能の方が亢進していることが示唆され、この事はheterozygoteの排卵障害の病態解明の手がかりとなりうる。今までにβ鎖遺伝子構造異常を持つ変異LHが排卵障害患者で有意に高率に認められることを報告した。今年度はこの変異LHが排卵障害をもたらす機序について、下垂体における変異LHの分泌能から検討した。LHβ鎖遺伝子のDNA解析で変異LHが認められた3例のhomozygote、18例のheterozygoteおよび正常LHの27例を対象とし、LH-RH100μg1回静注試験を行い血中LH値の推移を比較検討した。血中LHの測定は完全型LHを認識するモノクローナル抗体を標識抗体としているSPAC-S LH試薬(RIA法)とLHポリクローナル抗体を標識抗体としているイムライズLH試薬(CLEIA-法)を用い、この二つの測定法によるLH値の解離比(RIA/CLEIA)の推移で変異LHの分泌能を検討した。その結果、正常LH症例のRIA-LH値およびCLEIA-LH値のpeakは30-60分に認められた。homozygote症例は排卵障害の有無に関係なく全例過剰反応を示した。排卵障害が認められるheterozygoteでのRIA-LH値のpeakは30-60分に、CLEIA-LH値のpeakは15-30分に認められ、LH値の解離の最大値は全例負荷15分後に認められた。同様な結果が排卵障害のないheterozygote症例にも認められた。故に、下垂体におけるGnRHに対するLHの感受性は正常LHよりも変異LHの方が亢進していることが示唆されたが、このことが直接には排卵障害をもたらすものではないことが推察された。しかし、総合的な血中LHレベルはPCOSに類似したhormone状態である事も判明し、実際に特異LHで排卵障害・不妊の症例に外因性に血中LHレベルを低下させ、妊娠を成功させた症例を経験した。今後、この変異LHの生物学的活性を加味し、排卵障害との関連性をさらに追求していきたい。
金属ガラスにおけるアモルファス、準結晶、及び結晶の構造的相関

金属ガラスにおけるアモルファス、準結晶、及び結晶の構造的相関に関して透過電子顕微鏡法を用いて調べた。まず、局所領域からの構造情報を得るために走査型透過電子顕微鏡を用いたオングストローム電子回折法の開発を行った。その結果、従来の約1/10程度の領域から電子回折パターンを撮影することに成功した。この手法を用いて、準結晶形成合金であるZr-Pt系のアモルファス局所構造を調べた結果、観察された20面体的局所構造は、準結晶中に存在するものと比べ、非常に歪んだものであることが明らかとなった。金属ガラスにおけるアモルファス-準結晶-結晶間の構造的相関を探るため、Fe基多元バルク金属ガラスである(Fe_<0.5>Co_<0.5>)_<72>B_<20>Si_4Nb_4およびFe_<48>Cr_<15>Mo_<14>C_<15>B_6Tm_2合金を用いて、アモルファス-準結晶-結晶構造変化の高分解能像法を用いた観察を試みた。しかし、本合金系で得られる準結晶構造は非常に規則度が低く、粒径も小さいため、明瞭な像を得ることが困難であった。そこで、比較的規則度が高く、大きい粒径の準結晶が生成されるZr系金属ガラスに注目して研究を続けることにした。また、予定していた高分解能観察だけでは得られる構造情報が不十分と考えられたため、オングストロームビーム電子回折を用いたZr系金属ガラスの局所構造解析手法の確立をまず試みた。収差補正走査型透過電子顕微鏡を用い、特注の小さい集束絞りを用いることにより、ビーム径0.30.4nmの準平行ビームを得ることができた。これによって、非常に狭い領域からの電子回折パターンを撮影することが可能となり、金属ガラスの有力なモデルとされる原子クラスター(原子10数個から成る)から得られる電子回折パターンに類似したパターンを実験で得ることに成功した。これにより、これまで試料全体から得られるハロー回折曲線(平均構造情報)から推察していた金属ガラスの局所構造の特徴を、直接観察することができるようになったため、今後の準結晶および結晶構造との相関を調べる上でも、非常に有効な方法となると考えられる。本年度は、金属ガラスの局所構造と準結晶構造の相関を明らかにするため、特に準結晶析出系のZr-Pt合金に着目して構造解析を行った。用いた手法は、前年度までに開発した「オングストロームビーム電子回折法」であり、金属ガラスの局所構造である原子クラスターと同等なサイズの領域から電子回折を取得することが可能である。解析の準備段階として、Zr80Pt20アモルファス合金の構造モデルを第一原理分子動力学計算により作製した。得られた構造を調べたところ、大多数の原子クラスターは液体やガラス構造で重要とされる20面体構造に関係していることが判明した。そこで、この20面体原子クラスターの様々な方向から予想される回折パターンを計算した。実際の電子回折実験においては、20面体に特徴的な5、3、および2回軸パターンは得られるものの、非常に歪んだ不完全なものであった。これは計算で得られたものと良い一致を示していた。また、もっとも高頻度で得られたパターンは単純なものであり、最密充填結晶である面心立法構造から得られたパターンに類似していた。解析の結果、このようなパターンは5回対称軸からわずかに傾けることによって得られるものである、歪んだクラスターに特徴的なものであることが明らかとなった。また、20面体構造を歪ませることにより、容易に面心立方構造的な原子配置に変形できることがわかり、本合金の局所構造は歪んだ20面体構造が代表的なものであると思われる。さらに、同一組成の正20面体、歪んだ20面体、および面心立方構造の各12配位孤立クラスターのエネルギー計算をしたところ、この歪んだ20面体クラスターは正20面体よりも不安定ではあるものの、面心立方構造とほぼ同等であることが明らかとなり、このような歪んだクラスターが連続的に繋がることによりガラス構造全体のエネルギーを安定化させているものと推察できる。
アジアにおける国際的都市群システムの発展過程に関する地理学的研究

本研究は,地理学で発展した都市システム論を援用して,東アジアの経済発展のプロセスを都市間結合の動態を通して把握することを試みた.東アジアにおけるメガシティの成長,都市機能の変化,都市間リンケージの強化の過程などに焦点を当てることによって,各都市が結節点として東アジア国際的都市群システム,あるいは上位の世界的都市群システムにいかに組み込まれ,いかに機能しているかを探った.東アジア諸国では,工業化,交通網や情報伝達網の敷節,インフラの整備などによって都市間交流が増大した結果,首都を中心とする階層的な国家的都市群システムが作られたと考えられる.また,経済発展とともにメガシティが国境を越えて国外のメガシティと経済的リンケージを強めており,現在,東アジア全体を包含する国際的都市群システムが形成されつつある.東アジアの国際的都市群システムと国家的都市群システムの発展に関しては,東アジア各国は,経済発展の程度によって4つのカテゴリー,すなわち日本,NIES(韓国,台湾,シンガポール,ホンコン),ASEAN(フィリピン,マレーシア,インドネシア,タイ),その他(中国,ベトナム,ミャンマーなど)に分類された.この分類をもとに,アジア国際的都市群システムの発展過程をモデル化した.今後ますます高まるであろう国境を越えた都市間相互依存あるいは競合によって,金融を中心に中枢管理機能を集積したメガシティは,東アジア国際的都市群システムのなかで中心性をさらに強めるであろう.本研究は,地理学で発展した都市システム論を援用して,東アジアの経済発展のプロセスを都市間結合の動態を通して把握することを試みた.東アジアにおけるメガシティの成長,都市機能の変化,都市間リンケージの強化の過程などに焦点を当てることによって,各都市が結節点として東アジア国際的都市群システム,あるいは上位の世界的都市群システムにいかに組み込まれ,いかに機能しているかを探った.東アジア諸国では,工業化,交通網や情報伝達網の敷節,インフラの整備などによって都市間交流が増大した結果,首都を中心とする階層的な国家的都市群システムが作られたと考えられる.また,経済発展とともにメガシティが国境を越えて国外のメガシティと経済的リンケージを強めており,現在,東アジア全体を包含する国際的都市群システムが形成されつつある.東アジアの国際的都市群システムと国家的都市群システムの発展に関しては,東アジア各国は,経済発展の程度によって4つのカテゴリー,すなわち日本,NIES(韓国,台湾,シンガポール,ホンコン),ASEAN(フィリピン,マレーシア,インドネシア,タイ),その他(中国,ベトナム,ミャンマーなど)に分類された.この分類をもとに,アジア国際的都市群システムの発展過程をモデル化した.今後ますます高まるであろう国境を越えた都市間相互依存あるいは競合によって,金融を中心に中枢管理機能を集積したメガシティは,東アジア国際的都市群システムのなかで中心性をさらに強めるであろう.本年度の課題は,他国籍企業,とくに日系・ヨーロッパ企業の経済活動が,アジアにおける大都市間のリンケージをいかに強化させたかを解明することであった.まず,人口動態,都市地規模,インフラ,金融機能,交通拠点性,業務力などに関する地理行列を作成した(1980年と現在の2時点).同時に,ジェトロや東洋経済新報社の海外進出企業総覧や日本の外資系企業総覧のデータベースをもとに,アジア諸都市における日系企業の立地動向(企業数と従業員数)を業種別,年代別に整理した.その結果,都市規模や都市属性によって,企業の進出過程が異なっていることが判明した.つぎに,アジアの主要都市間航空旅客流動の起終点データを用いて,フローからみた都市間連結関係,結節構造を把握した.東京,香港,シンガポールがネットワークの中心結節点として機能し,とくに3都市間で強固な経済的な結びつきを有していることが分布図の作成から裏付けられた.手塚は,ヨーロッパ系企業のアジア進出について基礎研究を行った.この方面の研究動向に詳しいフランスの地理学者と連絡を取り,研究の進め方や研究資料についてアドバイスを受けた.とくにパリ・ソルボンヌ大学のピット教授からは,研究の指針について具体的に有益な助言を得た.以上をもとに,次年度は,東アジア国際的都市群システムの変化を引き起こした要因すなわちドライビングフォースについて探ることにしたい.本研究は,地理学で発展した都市システム論を援用して,東アジアの経済発展のプロセスを都市間結合の動態を通して把握することを試みた.東アジアにおけるメガシティの成長,都市機能の変化,都市間リンケージの強化の過程などに焦点を当てることによって,各都市が結節点として東アジア国際的都市群システム,あるいは上位の世界的都市群システムにいかに組み込まれ,いかに機能しているかを探った.東アジア諸国では,工業化,交通網や情報伝達網の敷設,インフラの整備などによって都市間交流が増大した結果,首都を中心とする階層的な国家的都市群システムが作られたと考えられる.また,経済発展とともにメガシティが国境を越えて国外のメガシティと経済的リンケージを強めており,現在,東アジア全体を包含する国際的都市群システムが形成されつつある.東アジアの国際的都市群システムと国家的都市群システムの発展に関しては,東アジア各国は,経済発展の程度によって4つのカテゴリー,すなわち日本,NIES(韓国,台湾,シンガポール,ホンコン),ASEAN(フィリピン,マレーシア,インドネシア,タイ),その他(中国,ベトナム,ミャンマーなど)に分類された.この分類をもとに,アジア国際的都市群システムの発展過程をモデル化した.今後ますます高まるであろう国境を越えた都市間相互依存あるいは競合によって,金融を中心に中枢管理機能を集積したメガシティは,東アジア国際的都市群システムのなかで中心性をさらに強めるであろう.
チーム基盤型学習による脳神経科シミュレーション教育プログラムの開発

3シナリオを作成し、Neuro Simの参加者は56名とした。プログラムの満足度に関しては、11項目すべてに関してやや満足以上の高い評価が得られた。質的調査の結果、アセスメントやエビデンスに基づいた看護実践の重要性を再認識していたことが明らかになった。このことより、臨床判断能力の向上という我々のねらいをよく反映したプログラムになっていたと考えられる。本研究では、模擬病院ならびに高性能シミュレーターを用いて、臨床現場で実際に遭遇する急変状況をよりリアルに再現し、脳神経科領域に特化した体系的なシミュレーションプログラムを開発し、チーム基盤型学習により、高度なスキルと臨床判断能力に裏付けられた臨床実践応力の向上を目指す。研究初年度である平成26年度は、脳神経科領域に特化したシミュレーション教育プログラムに有効な要素と方法を導き出すために、医学、看護、教育等の分野で広く文献検索した。また、研究計画に基づき、ハワイ大学SimTikiシミュレーションセンターで開催されたFunSimに参加した。FunSimは、医師、看護師等の医療従事者がシミュレーション教育をするうえで必要なテクニックや、シミュレーション指導者としての基本を学ぶコースである。シナリオの作成、実施、デブリーフィングを実際に行うことで、ファシリテーターとしてのスキルの基礎を習得した。これらの文献検討、トレーニングへの参加から得た知見を元に、研究者間で数回の会議を開催した。その結果、当初の計画通り、講義、演習、デブリーフィングをプログラムの一連の流れとして設定することとしたが、講義はe-learningを用いることに変更した。現在、3シナリオを作成し、αテストを行った段階である。次年度は、e-leaningの内容についての検討、作成したシナリオのβテストの実施、さらにはプレテストを実施する予定である。本研究は、模擬病院ならびに高性能シミュレーターを用いて、臨床現場で実際に遭遇する急変状況をよりリアルに再現し、脳神経科領域に特化したシミュレーションプログラムを開発し、高度なスキルと臨床判断能力に裏付けられた臨床実践能力の向上を目指すものである。平成26年度は、シミュレーション指導者研修の受講、海外視察、文献検討等による知見やノウハウの習得に基づき、プログラムで用いる3シナリオを作成した。これら3シナリオのαテストにより、シナリオの時間設定やトリガーの設定等の課題が明らかになった。平成27年度は、αテストにより明らかになった課題について、共同研究者間で検討を行い、βテストを実施した。また、プログラム全体の構成、各セッションのガイド(ブリーフィングガイド、デブリーフィングガイド)の作成、チェックリストの作成と検討を繰り返した。その結果、1頸動脈ステント留置術後頸動脈洞反射、2未破裂脳動脈瘤患者のコイル塞栓術後脳梗塞、3頸動脈ステント留置術後過潅流症候群の3シナリオを用いるプログラムが完成し、Neuro Simと命名した。Neuro Simの参加者は56名を1グループとし、1シナリオを2回ずつ、計6回のセッションを行う設定とした。各セッションは、ブリーフィング5分、シミュレーション10分、デブリーフィング20分となった。プログラム完成後は、対象者16名に事前調査を行い、3回のNeuro Simを開催し、現在は3か月後の事後調査を実施している。プログラムの実施については、平成28年度に実施する計画であったが、平成27年度に行えたため、おおむね順調に進展していると評価した。ただし、研究の成果公表については不十分であるため、平成28年度に積極的に行いたい。Neuro Simで用いるシナリオは、対象となる看護師がよりリアルな体験ができることを最優先とし、患者の状態が変化する際のトリガー、ファシリテーターのプロポージング、全身状態の観察項目等について、実施・評価・改良を継続的に行った。これにより、1頸動脈ステント留置術後頸動脈洞反射、2未破裂脳動脈瘤患者のコイル塞栓術後脳梗塞、3頸動脈ステント留置術後過潅流症候群の3シナリオが完成し、Neuro Simの参加者は56名を1グループとし、1シナリオを2回ずつ、計6回のセッションを行う設定とした。NeuroSim開発後、日本の首都県内2病院の脳神経外科またはICUに勤務する看護師のうち、看護師経験年数35年かつ当該病棟経験年数1年以上の看護師を対象とし、質問紙調査、面接調査を行った。対象者は、男性4名、女性12名の計16名、平均年齢は25.75歳(SD±0.94)であった。質問紙調査の結果、11項目のすべての項目で満足またはやや満足の回答が得られた。面接調査の結果、「自分の実践力を客観視できた」、「実践中の行為とその根拠を知ることができた」、「アセスメントの重要性を再認識した」等プログラムでの学習内容に関するカテゴリーと、「プログラムの症例と似た状況を経験した時慌てなかった」、「医師の指示の意味を考えるようになった」等プログラム実施後の成果に関するカテゴリーが抽出された。今後は、調査結果をより詳細に分析し、対象者のニーズや現状の実践能力により合致できるよう取り組むことが重要であると考える。3シナリオの作成、αテストの実施まで行えたこと、倫理委員会の承認を得たことに関しては、当初の計画以上に進展しているが、文献検討の結果をまだ十分に組み込めていないことを鑑み、(2)おおむね順調とした。

文献検討の結果をより詳細に検討し、成果として発表する予定である。研究は順調に進展しているため、今後も当初の計画に基づき進めていく予定である。Neuro Simの実施は平成27年度中に終了しており、16名の対象者のうち13名の事後調査は終了している状況である。今後は、残り3名の事後調査を行い、詳細なデータ分析を行っていく。また、AMEE2016、APMSH2016における演題登録を行ったため、採択された場合、演題発表を行う。加えて、論文作成も行っていく予定である。クリティカルケア看護研究はおおむね順調に進展しているため、今後も当初の計画に基づき進めていきたいと考えている。プログラムの目的、目標、トレーニング内容を明確化することで、学習者が到達目標を段階的に達成でき、知識、アセスメント力、論理的・臨床的思考、技術の統合に至るようなプログラム構成にしたい。国外旅費としてハワイ大学SimTikiへの旅費3名分を申請していたが、1名は参加日時と業務の都合がつかなかったため、2名で参加したため、その分の費用を次年度に繰り越すこととなった。次年度分の交付予定額は申請時より削減されているとともに、調査交通費ならびにトレーニング実施に伴う講師への謝礼に費用がかかることが予測されるため、今年度分残金をプログラム実施のための費用に充てたい。残金は、プログラムのプレテストを平成27年5月8月にかけて実施する予定であり、その際の交通費ならびに実施補助者、講師への謝礼のための人件費・謝金として支出する予定である。また、平成26年度に実施できなかった文献検討の成果報告を行いたいため、その際の学会参加費・旅費として使用する予定である。
五四時期・北京の文学結社に関する基礎的研究-メディア社会文化史の視点から

1.資料の収集・整理・データベース構築(前年度の継続)今年度は特に文学結社と同郷組織との聯関にも注意を払いながら、資料の収集・整理・データベース構築を継続して行った。資料調査は北海道大学のほか、東京大学図書館、同東洋文化研究所図書室、九州大学図書館等で実施した。文学結社及び同郷組織にかんするデータベースはパソコンソフトを利用して作成し、WEB上での公開に向けて準備を進めている。2.資料の分析検討上記1と並行させつつ、文学結社とその人的ネットワークの構造、及びそのメディア的実践の文学界への影響のあり方等を実証的に分析した。3.論文の執筆と研究成果の公表以上の作業をふまえたうえで、五四時期・北京の文学結社とそのメディア的実践に関する研究論文を執筆し、平成13年8月に天津社会科学院で開催された国際シンポジウム「中国華北城市近代化国際学術研討会」にて口頭報告を行った。その後、論文は英語によるダイジェスト版を作成して研究成果報告書に収録した。今後あらためて中国語版を作成し、北京大学二十世紀中国文化中心により新創刊された『現代中国』集刊に投稿する予定である。1.資料の収集五四時期(19171927年前後)に主として北京で活動していた文学結社に関する一次資料及び二次資料を系統的に収集した。主な調査対象機関は以下の通り。a)北海道大学(主対象:『晨報』、『晨報副刊』及び『京報副刊』)b)東京大学文学部及び東洋文化研究所、国立国会図書館、都立中央図書館c)京都大学人文科学研究所d)北京市の国家図書館、北京大学図書館、中国現代文学館等e)台北市の中央研究院、国家図書館、台湾大学図書館等2.資料の整理:五四時期・北京の文学結社に関するデータベース構築上記1によって収集した資料を、文学結社ごとにその活動期間、メンバー構成(生卒年・性別・出身地・略歴)や会則、活動内容等の項目をたてて整理し、データベース化する作業に入った。また、関連研究の書誌情報も作成中。また、本研究の有意義な副産物として、北京市档案館所蔵の華北ラジオ放送局資料について綿密な調査を実施、その目録を作成するとともに、関連論文も発表した。
視神経跳躍伝導におけるランビエ絞輪外マトリックスの役割

1.Bral1ノックアウトマウス視神経ランビエ絞輪の組織学的・形態学的検討(1)ランビエ絞輪外マトリックス構造形成・維持への影響:光学および電子顕微鏡レベルでの観察により、ランビエ絞輪、側絞輪、髄鞘の構造およびアストロサイト突起のランビエ絞輪への接着には野生型と大きな変化は見られなかった。(2)Naチャンネルの分布に与える影響について:側絞輪の分子(例えばcaspr等)が欠損すると側絞輪の構造異常だけでなく、絞輪のNaチャンネルの集積、発生過程でのNaチャンネルのアイソフォームの変化異常が観察される。絞輪のテネイシンR分子を介したNaチャンネルへの影響の可能性が考えられたが、Bral1ノックアウトマウスでは影響はなかった。しかしながら、電気生理学的伝導速度には優意な速度減少が生じた。(3)新たな発見として、中枢神経の種類によってそのランビエ絞輪外マトリックスに局在するマトリックスタンパク質の種類が異なること、それらはBral1/Hapln2のノックアウトにより、ランビエ絞輪への局在が失われることを見つけた。2.ランビエ絞輪外マトリックス形成機構の解明:上記Bral1/Hapln2ノックアウトマウスに加え、テネイシンRノックアウトマウスなどと比較し、ランビエ絞輪外マトリックス形成機構を検討した。総括すると、ランビエ絞輪外マトリックス分子は傍絞輪形成(特にセプテイトジャンクション)やNaチャンネルのクラスター化には影響を与えないが、絞輪外のマトリックス環境には大きな変化をもたらす。これらの形成分子はランビエ絞輪外に局在するヒアルロン酸に依存するものであり、それをさらに安定化するものとしてBral1/Hapln2が重要な役割をはたすものと考えられる。現在のところ、ランビエ絞輪外のイオン環境を制御しているという仮説を立てている。今後の課題として、この微小環境でのイオン濃度変化の計測・検出法の開発検討が考えられる。1.Bral1ノックアウトマウス視神経ランビエ絞輪の組織学的・形態学的検討(1)ランビエ絞輪外マトリックス構造形成・維持への影響:光学および電子顕微鏡レベルでの観察により、ランビエ絞輪、側絞輪、髄鞘の構造には野生型と大きな変化は見られなかった。(3)ランビエ絞輪へのグリア細胞突起の形成:versicanはBral1を介してヒアルロン酸に結合する。テネイシンR分子の局在もみられる。それらECM分子がグリア細胞の接着を調節している可能性が考えられた。マトリックス電子顕微鏡での観察、およびGFAP染色によりアストロサイト終足の接着を観察したが、野生型との比較では接着の仕方、その頻度に大きな差はみられなかった。2.視神経電気生理学的実験ランビエ絞輪のヒアルロン酸、およびversicanのグリコサミノグリカン鎖が局在し、集積していることからランビエ絞輪外のイオン環境を整えていると推測している。視神経をBral1ノックアウトマウス,野生型マウスからとりだし、活動電位伝播速度を測定した。その結果、25%程の伝播速度減少がみられた。活動電位伝播に重要な役割を果していると考えられる。3.ランビエ絞輪外マトリックス形成機構の解明:Bral1ノックアウトマウス、テネイシンRノックアウトマウスなどを用いて、免疫組織化学的手法により、ランビエ絞輪外マトリックス形成機構を検討した。

まだ、観察は不十分ではあるが、形成にはヒアルロン酸-Bral1結合が必須であるという結果を得ている。1.Bral1ノックアウトマウス視神経ランビエ絞輪の組織学的・形態学的検討(1)前年度の観察に加え、さらにアストロサイト突起のランビエ絞輪への接着について焦点をあて、観察した。光学顕微鏡観察に加え、電子顕微鏡レベルでの観察を観察個体数、切片数を加えて詳細に行ったが、ノックアウトマウスと野生型では大きな違いはみられず、アストロサイト突起はランビエ絞輪へ接着していると結論した。(2)しかしながら、新たな発見として、中枢神経の種類によってそのランビエ絞輪外マトリックスに局在するマトリックスタンパク質の種類が異なること、それらはBral1/Hapln2のノックアウトにより、ランビエ絞輪への局在が失われることを見つけた。2.ランビエ絞輪外マトリックス形成機構の解明:上記Bral1/Hapln2ノックアウトマウスに加え、テネイシンRノックアウトマウスなどと比較し、ランビエ絞輪外マトリックス形成機構を検討した。総括すると、ランビエ絞輪外マトリックス分子は傍絞輪形成(特にセプテイトジャンクショシ)やNaチャンネルのクラスター化には影響を与えないが、絞輪外のマトリックス環境には大きな変化をもたらす。これらの形成分子はランビエ絞輪外に局在するヒアルロン酸に依存するものであり、それをさらに安定化するものとしてBral1/Hapln2が重要な役割をはたすものと考えられる。現在のところ、ランビエ絞輪外のイオン環境を制御しているという仮説を立てている。今後の課題として、この微小環境でのイオン濃度変化の計測・検出法の開発検討が考えられる。以上のデータは神経科学の専門誌へ投稿を考えている。
古墳石槨内環境の実態把握と制御

石槨内埋葬品や石槨壁面で生じる結露・蒸発が埋葬品の保存状態に与える影響、特に金属器の錆の進行、石槨内の高いCO2濃度、低いO2濃度が石槨内埋葬物の化学反応に及ぼす影響を明確にすることを目的とし、古墳内石室を模擬した空間を丘陵地の地中に造り、環境計測、観察を行い、以下のことを明らかにした。1)冬季に石室内では天井部の方が床地盤より温度が低く結露が見られる、2)石室内の相対湿度は常に100%であり、闘鶏山古墳の石槨内相対湿度より高い、3)石室内O2濃度は外気と比べて34%低く、CO2濃度は約3%であり、闘鶏山古墳の石槨内濃度と同等の値である、4)金属版には設置後数ヶ月で錆の発生が見られた。1.古墳周りの温熱環境測定外気温湿度、日射量、降水量、風速など現地の気象条件や地下水位を定期的に測定した。また石槨周りの温湿度、含水率を測定し、古墳周りの温度上昇について検討した。2.植生および地盤における熱水分挙動の測定樹木伐採以前の闘鶏山古墳に類似した植生地として京都大学・桂キャンパス内の値域を選定し、植生周りの日射量、温湿度、風速の上下・水平方向の分布を計測する準備を行った。3.カビおよび錆の状況調査石榔内表面、埋葬品へのカビの発生状況、木製埋葬品の腐朽状況の変化、金属器への錆の発生状況を調べた。また、CO2、O2濃度との相関を調べた。4.粘土の吸水・乾燥実験粘土に水滴を滴下し乾燥を繰り返した場合の吸水および乾燥性状に関して文献調査を行い、粘土の膨潤・収縮挙動、化学変化過程を調べた。5.土壌層への水滴の滴下実験粘土における実験の準備段階として、礫土壌試料を作成し液滴を落下させ、水分の浸透状況をビデオ撮影した。その結果を用いて水分移動係数を算定した。6.ネット周りの温熱環境計測日射遮蔽ネット周りの日射量分布、温湿度、風速の測定を行った。ネットの高さを、以前の1020cmから1.5m程度に変更したことに伴う変化を明らかにした。7.断熱材周りの温熱環境計測石槨内の温湿度計測用に設けられたパイプへの結露を防止するために地表の狭い面積に設置された断熱材周りの温度、含水率を測定した。これにより、温度変動緩和効果を明らかにした。8.土木(保水性)シート周りの温熱環境・蒸発量測定雨水流出防止のために設置されたシートは雨水を保持し、蒸発により土壌を冷却する。その冷却効果を把握するために、シート周りの温湿度・風速・.蒸発量を測定した。石槨内埋葬品や石槨壁面で生じる結露・蒸発過程が埋葬品の保存状態に与える影響を把握すること、特に金属器の錆の進行、石槨内の高い二酸化炭素濃度、低い酸素濃度が石槨内埋葬物の化学反応に及ぼす影響を明確にすることを目的として、古墳内石室を模擬した空間(模擬石室)を丘陵地の林中の地中に造った。気象条件や地盤内部および石室の環境計測を行い、遺物としては金属製品を中心として、数種の金属板を石室内に入れ計測及び観察を行い、以下のことを明らかにした。1)冬季に石室内では天井部の方が床地盤より温度が低く結露が見られるが、石室内の冬期の結露実態としてこのような現象が生じていると考えられる、2)石室内の相対湿度は常に100%であり、これは闘鶏山古墳の石槨内相対湿度より僅かに高い、3)石室内O2濃度は外気と比べて34%低く、闘鶏山古墳の石槨内濃度と同等の値であるが、雨天時はO2濃度が約0.5%減少する、4)石室内CO2濃度は約3%であり闘鶏山古墳の石槨内濃度と同等の値であるが、石室を一度開け閉じた際、O2・CO2濃度は元の環境に復帰するまでに2週間近く要する、5)金属版には設置後数ヶ月で錆の発生が見られた。闘鶏山古墳は未盗掘の竪穴式石槨2基(第1及び第2主体)を有しており、発掘調査を実施して副葬品等を取り上げることが検討されているが、その際、覆屋の設置と空調システムの構築が不可欠と考えられている。しかし、現状の石槨内酸素濃度は約18%と外気より低く、二酸化炭素濃度は約2%と外気よりも高い。また、O2濃度は夏季に低く冬季に高く、CO2濃度はその逆となっている。

発掘作業者の健康を考慮すると、O2濃度を高くCO2濃度を低く保つ必要があるが、その場合微生物による副葬品の汚損や金属器のさびが進行する危険性が予想される。従って、石槨内部の温湿度だけでなく、O2濃度やCO2濃度などの空気質も適切に制御する必要があり、それらの挙動の予測が重要となる。本研究では、石槨内部発掘調査時の石槨周辺の適切な温湿度・空気質環境の制御方法を明らかにすることを主たる目的とし、すでに石槨内の温湿度およびO2・CO2濃度の予測モデルを提案し、第2主体の温湿度、O2・CO2濃度については妥当な結果を得ている。昨年度は既報の予測モデルを第1主体にも適応した場合の挙動の再現性を確認し、その上で2基の石槨のO2・CO2濃度の挙動を再現できるようにモデルの修正を行った。その結果、既報で提案したO2・CO2濃度の予測モデルに石槨内の微生物・植物根活動を付け加えることで、闘鶏山古墳の2基の石槨内のO2・CO2濃度の挙動が同時に再現できるようになった。闘鶏山古墳周りの気象状況、土壌内部の温湿度、含水率などの計測は、ほぼ予定通り順調に進められた。また、土壌内部における熱・水分・CO2ガスの移動に関する解析モデルの作成と、それを用いた石槨内部のCO2濃度予測については、予定していた以上に進展した。水分の移動特性については、粘土に関する測定を行う予備的検討として礫土壌における液滴下実験を行い、妥当な移動係数測定を行うことができた。ただ、粘土層で構成された模擬地盤を対象とした種々の計測については、適切な計測対象用地の選定に時間を要し、次年度の準備を終える段階にとどまった。25年度が最終年度であるため、記入しない。石槨の縮小モデルの作成に時間を要し、現場への設置が遅れている。闘鶏山古墳周りの気象状況、土壌内部の温湿度、含水率などの計測については、前年度とほぼ同様の計測・調査を継続し、基礎データの蓄積を行う。礫土壌における測定結果を参考に、粘土の湿潤・乾燥に伴う種々の特性変化の測定を行い、膨張、収縮などの特性を明らかにする。実地盤に模擬石槨を作成し、CO2発生のメカニズムを明らかにするための基礎的なデータの計測を行う。1.前年度からの継続項目:古墳周りの温熱環境測定、植生および地盤における熱水分挙動の測定、粘土の化学反応(化学反応プロセスと粘土の収縮、硬化との関係)、根の成長・呼吸に関するモデル作成、石槨内の二酸化炭素・酸素濃度予測モデルの作成2.植生周りの気流および温熱環境解析:植生を簡易な形状に近似し、植生内外の気流分布をCFD解析により求め、実測結果との対応を検討する。植生の内外部の日射量、温湿度、風速を与える解析モデルを作成し、測定値との対応によりモデルの妥当性検討を行う。3.植生および地盤における熱水分挙動の解析と植生の有無の影響検討:これまでに作成している古墳ー石槨モデルを拡張し、植生を地表側の境界条件とする地盤ー石槨の熱水分解析を行い、(植生伐採前後の)測定値との対応によりモデルの妥当性を検討する。作成されたモデルを用いて、植生の有無が石槨内温熱環境に与える影響を明らかにする。4.種々の地表側境界の変更に伴う石槨内環境変化の予測と制御:植生、日射遮蔽ネット、断熱材、土木用(保水性)シートをそれぞれ組み込んだ植生ー地盤ー石槨の熱水分移動解析モデルを作成し、モデルの妥当性を検討する。地表面の最適調整方策を提案する。5.報告書作成