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終末期看護にゲーム理論を適用した定式化の試み

終末期看護の主体的意思決定場面において,患者と看護師の二者関係では問題状況(葛藤やジレンマ)場面では,ゲーム理論の"両性の戦い"で説明可能であった.患者・家族・看護師の三者関係については,社会学者Simmelの3人協力ゲームに依拠し分類した. R.J.オーマンが例示した,共通の確率発生装置を用いて非協力ゲームのよりよい均衡点(相関均衡)を得るモデルを,看護師が介入する医師-患者間の非協力ゲームに適用し再定式化した.終末期看護の主体的意思決定場面において,患者と看護師の二者関係では問題状況(葛藤やジレンマ)場面では,ゲーム理論の"両性の戦い"で説明可能であった.患者・家族・看護師の三者関係については,社会学者Simmelの3人協力ゲームに依拠し分類した. R.J.オーマンが例示した,共通の確率発生装置を用いて非協力ゲームのよりよい均衡点(相関均衡)を得るモデルを,看護師が介入する医師-患者間の非協力ゲームに適用し再定式化した.本年度は「終末期看護にゲーム理論を適用した定式化の試み」の研究をさらに進める目的で以下を検討した。(1)終末期看護に他領域で応用の進んでいるゲーム理論を両者の意思決定場面に適用し,その有用性を2人非協力ゲームから検討した結果を報告した。(2)ターミナルケア場面を患者、看護師、家族らの小集団ととらえ、その関係を3人協力ゲームから見る可能性を検討した。そこでまず、ターミナルケアの現場を小集団社会学が適用できる「社会」として理論的に考察をすすめた。現実社会における行為者間の関係は非常に複雑である。例えば、患者や家族ら、医療スタッフなど多くの行為者が相互行為し、現象を生起させる。そこで家族という第三者を登場させた。つまりターミナルケア場面では、これら行為者間の関係に注目するときに、三人集団は最小でかつ典型的な関係であり、現象を説明するために有効と考えた。そこで、社会学の視点から「小集団」として取り上げている例に医療は見当たらないが、医療現場における小集団、特に、患者、看護師、家族らの三者関係を考えると、単なる個人的相互作用の関係ではなく、松本(1934)の指摘する、自覚的、合理的、目的的、意図的特性を持つゲゼルシャフト的要素と、家族や友人ら感情的連帯のゲマインシャフト的要素がともにある、小集団として特徴付けるごとができるであろう。ターミナルケア場面を患者、看護師、家族らの小集団ととらえ、その関係を3人協力ゲームから見る可能性を、中野(2004)は提携形の協力ゲームを用いて、三人集団が「1人対2人に分離するか否か」の回答に、コアの存在を利用し説明を試みた。今後は、このようなデータの収集を行い、ターミナルケア場面を患者、看護師、家族らの小集団ととらえ、その関係を3人協力ゲームから見る可能性を検討したい。本年度は「終末期看護にゲーム理論を適用した定式化の試み」の研究をさらに進める目的で以下を検討した。1.終末期看護に他領域で応用の進んでいるゲーム理論を患者、家族、看護師の意思決定場面に適用し,その有用性を社会学のSimelやMilesの小集団の理論を応用し、3人協力ゲームから検討した結果を報告した。2.終末期場面を患者,看護師,家族らの小集団ととらえ,3人協力ゲームから可能性を検討し,報告した。終末期場面を患者,看護師,家族らの小集団ととらえ,その関係を3人協力ゲームから見る可能性を,中野(2004)は提携形の協力ゲームを用いて,三人集団が「1人対2人に分離するか否か」の回答に,コアの存在を利用し説明を試みた。それを患者、看護師、家族ら三者関係に応用し、報告した。3.遺族に4名に、それぞれの意思決定場面についてインタビューを行った。今後は,意思決定に焦点を当て,文献の再検討から看護師の意思決定と、患者の意思決定について検討し、ゲーム理論を適用した定式化を試みたい。本研究の目的は、終末期がん患者・家族・看護師、三者の主体的意思決定場面にゲーム理論を適用し、三者の複雑な場面の定式化を試みることである。最終年度は「看護師の利他性を前提にした、三者が最も望ましい関係構築への提言」を目的とした。研究実施計画に照らし、終末期看護を実践している緩和ケア病棟の看護師を対象に、半構成的面接を実施した。具体的には、患者・家族・看護師間の主体的意思決定場面について問い、場面を抽出した。その後、社会学者のSimmelのいう「三人集団では、2人対1人の関係がみられる」こと、そこにゲーム理論を適用・分析し、三者が最も望ましい関係を構築するように「利他性」の概念を看護師に応用して定式化が可能であることを示唆した。つまり、看護師が自分の選択肢から合理的判断に基づいてある判断を示し、患者と看護師がそのアドバイスに従って各自が意思決定行うことである。遺族や終末期に関わる看護師、緩和ケア病棟の看護師への調査から、患者と家族の二者関係に看護師がアドバイスすることにより、よりよい状況を作り出していることを示し、定式化を試みた。今後の課題として、まず患者と看護師間の二者関係ではゲーム理論の「両性の戦いbattle of sex」ゲーム型での定式化が可能であることがわかったが、同時に「囚人のジレンマprisoner's dilemma」ゲーム型で説明できる場面もあった。これは自分の利得を考えるのではなく、相手を思いやるという日本の文化を反映したものかもしれない。
清末民国初期華英言語接触所産の華語の特徴についての実証的研究

本研究は1840-41年の阿片戦争前後から民国初期(1919年の五四白話運動)までを考察対象の期間として、英語学習の過程で身につけた英語音・英文法の知識が中国人の書面言語にもたらした言語特徴ついて実証的に研究することを目的としている。語音面については『華英通語・狩野本』(1855年)など広東語による英語教科書類に見える英粤対音標記の変遷情況分析により知ることが出来る。文法については民国初期(1918-1922)にニューヨークの二大学とケンブリッジ大学に留学し高度な英語能力を身につけた徐志摩(1897-1931)の翻訳作品文の“被"構文(受身表現)などに「歐化特徴」を顕著に見出すことが出来る。清末英華対音資料の一つ唐廷樞(1832-1892)著『英語集全』は粤語音字の独自用法に拠り詳細に英語音を標記する。中古来母字右側に小円を付加し英語/r/音を表記する方法は、所謂唐音資料(日本)の平仮名、片仮名に附される濁点・半濁点と同様の着想に基づく点を踏まえ、その実態調査を目的として【論文】「薩道旧蔵《聚分韻略》的“日訳唐音"」を執筆した。結果には一層の分析が必要であり、字音表記史上の特色ある方法として研究を継続する。【研究発表】1、「『英語集全』与『英華分韻撮要』」第18届国際粤方言研討會(香港科技大學・中華人民共和国・香港特別行政区)2013年12月(単独)は『英語集全』内包の2種類の言語情報;ラテン字母標記粤語音と漢字標記の英語音、のうち前者の音韻要素は23声母であること、/a/母音の長短標記等に用いられる方法はSamuel Wells Williams(1812-1884)著『英華分韻撮要』と同一であることなどに基づき、両者の密接な関係を論証し発表した。【研究発表】2、「《英語集全》的基礎方言是否就是中山方言?」NACCL-25(第25回北米中国語言語学会議・ミシガン大学・アメリカ合衆国)2013年06月(単独)は『英語集全』が英語の強弱アクセントを粤語音字の「上(陰)平・下(陽)平変読」注記により表記している点についての分析結果を研究発表した。いずれの発表内容も清末華語を母語とする唐廷樞の英語学習(接触)過程における華語の所産を実証的に解明するうえで重要な価値を持っている。以上の論文1点・研究発表2点は研究代表者H25年度の研究成果である。研究分担者の研究成果はH25年度内公表に間に合わなかったものの、清末民国初期の歐化語法研究については先行研究を踏まえつつ、研究対象を具体的に絞り着実に進んでいる。H26年度早々には研究発表および論文投稿の準備を整えている。研究実績として発表2回、論文3篇を挙げる。第1の発表は2014年6月28日開催の日本中国語学会・関西支部例会の席上、代表者・分担者共同により「清末民国初期の英語知識と歐化語法」と題して行った。清末民国初期間に華人が刊行した文献より、華英両言語の接触がもたらしたと考えられる華語の特徴を整理し、その漢語史上の価値の一端について報告した。特に阿片戦争以降、商業上の需要に応じて刊行された『華英通語』(1855年)、『英語集全』(1862年)等「英粤対音資料」の英語音を標記する粤語字音が反映する非(脱)鼻音化現象と英語知識普及に伴う標記変遷経緯の詳細について述べるとともに、五四文学運動時期の華語資料として徐志摩(1897-1931)の翻訳文を取り上げ、そこに現れた「歐化語法」について分析を進め、その特徴の一端について研究報告を行った。前者については代表者、後者については分担者が担当した。第2の発表は代表者によるもので、11月25日、天理大学で開催された中国文化研究会2014年度第4回公開研究会席上で行った。「粤語広幡小説の「lat1」と「啖」」と題する発表である。研究論文のうち、第1篇は代表者著「福澤諭吉と『増訂華英通語』」『京都産業大学日本文化研究所紀要・第20号』京都産業大学日本文化研究所編、2015年3月発行、pp.231(64)-209(86)、第2篇は代表者著「粤語広幡小説の「lat1」」『中國文化研究』第31号、天理大学中国文化研究会編,2015年3月31日発行、第3篇は関光世著「徐志摩の翻訳作品にみられる歐化現象について」『京都産業大学論集・人文科学系列』第48号、2015年3月20日発行、pp.157-175.である。研究代表者は前年度までに収集・分析を進めたエール大学東アジア図書館、プリンストン大学

東アジア図書館、大英図書館所蔵の手写本資料、パリ国立図書館所蔵書写資料、ケンブリッジ大学所蔵の英粤対音資料、サンフランシスコ公立図書館チャイナタウン分館所蔵木板印刷資料等について検証を加えた。さらに本研究テーマの3年間にわたる研究成果として総合的に整理し、代表者5本、分担者4本、計9本の論文をまとめ『平成25-27年度研究成果報告書・清末民国初期華英言語接触所産の華語の特徴についての実証的研究』として編集し、平成28年3月に刊行した。なお9本のうち2本は、代表者、分担者それぞれの「未定稿」論文に該当していたが、その後の検討と推敲により定稿として公刊する準備が整っている。研究代表者は、最終年度に広東語インフォーマントとして香港出身の留学生より広東語音の分析及び書面粤語白話文の解析について情報提供を受け、その成果を「第20届国際粤方言研討會」において口頭発表するとともに、5本目の論文に援用した。研究分担者は“被"構文の分析により顕著な「欧化」特徴を見いだすことができている。『研究成果報告書』掲載の7本目(『中国語学研究開篇・第34号』掲載)の論文がこれに該当する。また、当初の計画では北京大学図書館に補助調査をおこなう予定であったが、事情により実施できなかった。一方で、徐志摩翻訳文のすべてについてデータベース化を完成しており、更なる分析と研究にとりかかっている。研究最終年度をふまえ「研究成果公開」の場として公開セミナー開催を予定したが諸般の事情により果たすことは出来なかった。これに代えて3月刊行の『清末民国初期華英言語接触所産の華語の特徴についての実証的研究』を関係者に順次送付中である。また条件を整えてWeb上に公開する予定である。本研究は1840-41年の阿片戦争前後から民国初期(1919年の五四白話運動)までを考察対象の期間として、英語学習の過程で身につけた英語音・英文法の知識が中国人の書面言語にもたらした言語特徴ついて実証的に研究することを目的としている。語音面については『華英通語・狩野本』(1855年)など広東語による英語教科書類に見える英粤対音標記の変遷情況分析により知ることが出来る。文法については民国初期(1918-1922)にニューヨークの二大学とケンブリッジ大学に留学し高度な英語能力を身につけた徐志摩(1897-1931)の翻訳作品文の“被"構文(受身表現)などに「歐化特徴」を顕著に見出すことが出来る。代表者第1篇の論文は研究遂行上派生した周縁テーマをについて論述しており、必ずしも研究本来の目的を的確に捕捉した内容とはなっていない。この点で代表者の研究は若干回り道をしており、当初目的とした研究全体の進捗状況から判断するに、研究自体に遅れをもたらしていることは否めない。第2篇の論文は、その結果より言える事柄が、清末民国初期のみならず粤語形成史を古く溯り得る研究に発展することを示唆しており、次段階研究の端緒ともなり得る。分担者の発表および公刊済論文の内容は本研究目的を直接捉えて報告・執筆したものであり、本研究目的に叶っている。分担者の研究進捗状況は順調である。中国語学研究はまとめの段階に入っている。語音、語法の両面より清末民国初期の華語が英語との言語接触により受容した語学特徴について、これまで収集してきた該当資料の分析を進めているが、作業完遂には想定以上の時間を必要とすることも判明している。一方で確実な研究成果として見込める語音面での特徴は、「英粤対音資料」を時系列で並べた場合に確認できる標記変容について考察結果である。つまり、『華英通語』狩野本(1855)と哈佛本(1860)間で確認できる非鼻音化現象を反映する標記改変についての考察結果と、『英語集全』(1862)の粤語音字による英語アクセント標記に注記された「声調変読」についての分析結果は、福次的に中山方言声調の歴史上の調値推定を可能ならしめると同時に、英語・非漢語を問わず外来語音源として粤語音系に受容する際には、音節末尾子音を活用するだけでなく、特に次濁音声母音節を陰(高)平調音節に受け入れてきた事実を歴史的に実証できる可能性が高い。
タンパク質フォールディングに対する天然状態類似相互作用の役割のNMRによる研究

(目的)本研究の目的は、タンパク質フォールディングにおける部分的天然構造の役割を理解することである。そのために、α-ラクトアルブミンのD-ヘリックスをウマリゾチームのD-ヘリックスのアミノ酸配列に置換したキメラ蛋白質を作製し、モルテングロビュール状態での非天然構造を天然構造へと変化させる。重水素交換ラベル法と2次元NMR法を組み合わせた方法を用いることによって、キメラ蛋白質のフォールディング反応を残基レベルで追跡し、モルテングロビュール状態の部分的天然構造がタンパク質フォールディングにどのような影響を与えるのか調べる。さらにNMRを用いてキメラ蛋白質の運動性解析や立体構造解析を行い、ヘリックス置換の影響について調べる。(結果)マニュアルミキシングによる重水素交換ラベルを行うには、タンパク質フォールディングが十分遅い反応である必要がある。まずはキメラタンパク質のフォールディング反応を遅くすることを試みた。アルコールなどの有機溶媒や様々な塩を加えることによってフォールディング反応がどのように変化するのか調べたが、変性する速度に著しい違いが現れる条件をいくつか見つけるにとどまった。巻き戻り速度(リフォールディング速度)については、マニュアルミキシングを可能にするほど反応を遅くすることができなかった。15Nで安定同位体標識したキメラタンパク質を用いてT1,T2,NOE測定を行い、モデルフリー解析を行うことによって主鎖の運動性を解析した。その結果、キメラタンパク質のD-ヘリックスの運動性は著しく制限されており、ピコ秒ナノ秒の運動、マイクロ秒ピコ秒の運動性が共に低いことを明らかとした。運動性やフォールディング反応と立体構造との関連を調べるためにキメラタンパク質のNMRデータから立体構造を決定しようと試みた。現在NOEピークの帰属中であり、また、変異を導入したD-ヘリックス近傍では、野生型と比較してNOEのパターンが異なることを見出した。重水素交換ラベル法と2次元NMR法を組み合わせた方法を用いることによって、キメラタンパク質のフォールディング反応を残基レベルで追跡し、モルテングロビュール状態の部分的天然構造がタンパク質フォールディングにどのような影響をあたえるのか調べる。(結果)ウシα-ラクトアルブミンのD-ヘリックスのアミノ酸配列をウマリゾチームの配列に置換したキメラタンパク質のcDNAを挿入したpETベクターで大腸菌BL21(23)を形質転換し、^<15>N塩化アンモニウムを含む最小培地で培養した。インクルージョンボデイを8M尿素とメルカプトェタノールを含む緩衝液に溶解しDEAE-Sephadexカラムで粗精製した後、還元型グルタチオンと酸化型グルタチオンを含む緩衝液に対して透析することによりキメラタンパク質のジスルフィド結合を再形成させた。正しいジスルフィド結合が形成されていることを確認した後、逆相HPLCクロマトグラフィーによってタンパク質を精製した。マニュアルミキシングによる重水素交換ラベル法によって、重水素交換からの保護率のリフォールディング時間依存性をHSQCスペクトルによって追跡しようと試みた。5°C、カルシウム非結合状態で行うことによりリフォールディング反応が十分遅くなることを期待したが、予想に反してキメラタンパク質のリフォールデイング反応は速かった。このため、この条件でのマニュアルミキシングによる重水素交換ラベルは困難であると判断した。現在リフォールディング速度を十分遅くする条件を検討中である。
白血病細胞におけるサイトカイン遺伝子発現と白血病患者の予後との相関に関する研究

急性骨髄性白血病の治療成績は向上しているが、現在においてもなお難治性である。今後治療成績をさらに向上させるには、患者の予後を正確に予知し、個々の患者に即応した理論的な治療を行う必要がある。本研究では、白血病細胞の増殖能こちにサイトカイン遺伝子発現と予後が相関するかどうかを検討した。まず白血病細胞集団の増殖は、その中の一部の白血病性幹細胞によって維持されていることが確認された。白血病性幹細胞には自己再性能があり、その強弱が患者の予後と相関する事実が見出された。そこで、白血病性幹細胞の増殖機構をさらに検討した。白血病性幹細胞の増殖は、G-CSF、GM-CSF、IL-3、SCFなどのサイトカインによって刺激されることが分かった。その刺激効果は患者間で差異があったが、CSFの刺激効果と患者の予後には有意な相関は見られなかった。白血病細胞にはこれらのCSF遺伝子の発現している症例があった。ただし、サイトカイン遺伝子発現と患者の予後には有意な関連は見られなかった。白血病性幹細胞の自己再生能は種々のサイトカインネットワークによる制御を受けていることが立証されたが、その詳細な機構は解決されていない。今後の研究において、白血病性幹細胞の増殖機構を分子レベルで明らかにし、白血病性幹細胞の根絶を目指した治療体系の確立が重要と考えられる。急性骨髄性白血病患者の予後を判定しうる臨床検査法の確立を目的として、白血病細胞の増殖能、サイトカイン遺伝子の発現を検討し、患者の予後との相関を研究した。急性骨髄性白血病患者の末梢血液から白血病細胞を比重遠心法で分離した。得られた白血病細胞を、メチルセルロース培地及び液体培養系で培養し、増殖能を調べた。また、白血病細胞からmRNAを抽出し、G-CSF、GM-CSF、IL-1遺伝子の発現を検討した。そして、患者の治療に対する反応、生存期間を調べ、相関を検討した。白血病細胞は培養系で増殖し、白血病性幹細胞の増殖能が求められた。白血病性幹細胞には分裂増殖能と自己再生能のあることが分かったが、分裂増殖能は患者の予後とは相関がなく、自己再生能が予後と有意な相関を示した。一方、白血病細胞にはサイトカイン遺伝子を発現し、サイトカインを分泌して自らの増殖を支持することが明らかにされたが、サイトカイン遺伝子の発現の有無と予後との間には有意な相関が確認できなかった。急性骨髄性白血病患者の予後を判定するパラメータとして、白血病性幹細胞の自己再生能の重要性が証明された。平成7年度には、さらに症例数を増やして研究を行い、白血病患者の予後を推測できる指標の確立を目指す予定である。急性骨髄性白血病患者の予後を推測できる臨床検査法の確立を目的として、白血病細胞の増殖能と患者予後との相関の研究を行った。平成6年度の研究により、白血病細胞の増殖は、白血病性幹細胞の増殖、ことに自己再生能の機構を解明し、その中の一部の白血病性幹細胞によって維持されており、白血病性幹細胞の自己再生能の強弱が患者の予後と相関する事実を見出した。そこで、平成7年度では、白血病患者の予後を推測しうるか否かの検討を続けることにした。白血病性幹細胞の自己再生能は種々のサイトカインによって刺激されることが分かった。中でも、G-CSF、GM-CSF、IL-3、SCFなどが白血病性幹細胞の増殖を刺激することが確認された。これに対し、TNF、IFN、TGFβなどのサイトカインは白血病性幹細胞の自己再生能を抑制した。aFGF、bFGFには、白血病性幹細胞の増殖に対して有意な作用が見られなかった。白血病幹細胞に対するCSFの作用を詳細にするために、G-CSF、GM-CSF、IL-3のシグナル伝達系を検討した。これらのCSF種々の段階においてチロシンリン酸化を起こすことが確認できた。それぞれの蛋白の同定が今後重要な研究課題と考えられる。急性骨髄性白血病患者の予後は白血病性幹細胞の増殖能と関係しており、このことから治療の標的にもなると考えられた。
細胞膜マイクロドメインを介した植物環境ストレス応答機構の解明

種々の環境ストレスは植物において光合成等の電子伝達系を撹乱し、余剰電子を生みだす。これにより、活性酸素種が細胞内に発生し、酸化ストレスが細胞にもたらされる。本研究では、酸化ストレス誘導性植物細胞死の抑制因子であるBI-1の結合因子として単離された複数の脂質代謝酵素に注目し、環境ストレス応答における役割を明らかにすることを目的として、モデル植物であるイネ、およびシロイヌナズナを対象として研究を行った。これまでに、BI-1の結合因子として、小胞体膜上に存在するFAH(fatty acid hydroxylase)、ELO(elongase)、SLD(shingolipid desaturase)が単離され、それらとBI-1の結合性を検出し、BI-1の有無が細胞膜のスフィンゴ脂質組成に影響を与えることを明らかにした。スフィンゴ脂質は細胞膜上で受容体、キナーゼ、輸送タンパク質などが局在し、環境応答シグナル伝達の場となるマイクロドメイン(脂質ラフト)をステロールと共に構成していると考えられている。植物の細胞膜マイクロドメインの構造や機能の大部分は未知であったが、本研究により、酸化ストレスに対する植物の応答の場としての重要性と、これを構築するための小胞体膜上の酵素複合体の重要性が明らかとなった。さらに、個々のスフィンゴ脂質代謝酵素をコードする遺伝子のノックアウト、ノックダウン、高発現シロイヌナズナ系統の作出と解析により、スフィンゴ脂質の低温応答や病原抵抗性における関与が示された。これらの研究成果をさらに発展させることにより、将来的には環境ストレス耐性作物や、耐病性に優れた作物の分子育種に貢献できると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。高発現することにより酸化ストレス耐性を付与するBax Inhibitor-1(BI-1)遺伝子の機能を明らかにする事を目的として研究をおこなった。具体的には、BI-1との相互作用の候補因子であるFAH、ELO、SLDに注目し、これらの過剰発現体や発現抑制株をイネおよびシロイヌナズナで作成した。BI-1がこれらの因子の酵素活性を直接的に制御するかどうかについて調べるため、小胞体膜画分を用いた活性測定を試みており、現在、酵素活性および産物を検出するための条件を検討中である。FAH、ELO、SLDはいずれもスフィンゴ脂質代謝に関与する酵素であることから、BI-1高発現イネ系統におけるスフィンゴ脂質の変化をGC-MSおよびGC-MS/MSを用いて解析した。スフィンゴ脂質は特に細胞膜上のマイクロドメイン(脂質ラフト)の主要構成要素であることが知られている事から、細胞質膜を抽出し、さらにそこから界面活性剤耐性画分(DRM)を抽出し、脂質の組成を解析した。その結果、BI-1過剰発現体ではスフィンゴ脂質のうち、とくにDRM画分におけるグルコシルセラミドの量が増加していることが明らかとなった。さらに、コントロールとしてBI-1非形質転換イネ培養細胞と、BI-1高発現細胞のDRM画分に含まれるタンパク質をLC-MS/MSにより同定した結果、BI-1の発現量に応じて存在量が変化するタンパク質が存在することが明らかとなった。特に、DRMタンパク質を用いたSDS-電気泳動で明らかに存在量が減少ししている事が確認できたタンパク質として、HIR(Hypersensitive induced reaction)およびFLO (Flotillin)を同定した。これらのタンパク質の量的変動がBI-1を介した酸化ストレス耐性付与の機構において重要である可能性について、さらに検討をおこなう。高発現すると酸化ストレス耐性を植物細胞に付与するBI-1(Bax Inhibitor-1)遺伝子の機能に関して、細胞膜マイクロドメインの変化に注目して研究を行っている。これまでに、BI-1と物理的、あるいは機能的相互作用する因子としてFAH (fatty acid hydroxylase)、ELO (elongase)、SLD (sphingolipid desaturase)を単離した。興味深いことに、これらは皆、脂質の中でもスフィンゴ脂質の代謝に関係する因子であった。スフィンゴ脂質はそれ自身が細胞死のシグナルとして機能する他、細胞膜上の機能ドメインである脂質ラフトの主要構成要素である。植物の酸化ストレス応答において、この脂質ラフトの再構築や機能転換が起きる可能性を検証した。本年度は、中でもSLDの欠損植物体の解析および、過剰発現体の解析を中心に行った。SLDはスフィンゴ脂質に含まれる長鎖塩基(LCB)のΔ8位の不飽和化を担う酵素である。シロイヌナズナは2種類のSLD (AtSLD1、AtSLD2)を持つが、イネは1種類のSLDしか持たない。これらの植物種間ではLCBの不飽和度の違いや、不飽和基の異性化の形式(cis, trans)も大きく異なる。そこで、これらの遺伝子の酸化ストレス応答における役割を明らかにするため、AtSLD1、AtSLD2の両者を欠失したシロイヌナズナに、イネのSLDやAtSLD1、2を導入し、それにより作られるスフィンゴ脂質の量や特性を調べた。その結果、導入した遺伝子特異的なスフィンゴ脂質が生成されることと、その違いが、植物体の生育やストレス応答に異なった影響を及ぼす事が明らかとなった。マイクロドメインを構成すると考えられている主要要因の一つであるスフィンゴ脂質代謝酵素の生合成因子(FAH, SLD, ELO)について、順調に機能解析が進展している。突然変異体の機能解析に加え、過剰発現体の作出等も進み、これらを用いた脂質分析の結果等も順調に得られている。

また、これまでの主要研究成果として、BI-1を高発現したイネ細胞におけるマイクロドメインの脂質の組成変化と、マイクロドメイン上に局在化していると考えられるタンパク質のストレス応答についての役割について、本年は学術論文を発表することができた(Ishikawa et al, Plant Phys.)植物は外的なストレスに関して、細胞膜上のマイクロドメインを介してシグナル伝達を行い、様々な応答反応を行っていると考えられる。本研究では、高発現すると酸化ストレス耐性を植物細胞に付与するBI-1(Bax Inhibitor-1)遺伝子の解析に端を発し、これまでに小胞体膜上のスフィンゴ脂質生合成関連酵素群を介した細胞応答機構の解明を行ってきた。BI-1と物理的、あるいは機能的な相互作用因子としてFAH、ELO、SLDに注目し、これらの発現量を変えたイネ及びシロイヌナズナを作出し、これらの植物体における脂質分析と酸化ストレス耐性に注目した研究を推進している。本年度の主要な成果として、イネ及びシロイヌナズナのFAH(fatty acid hydroxylase)高発現体の作出がある。これまでにFAHノックダウン系統では2-ヒドロキシスフィンゴ脂質が減少し、イネではいもち病抵抗性が低下することが示されている。得られたシロイヌナズナFAH1およびFAH2高発現体の脂質分析をLC-MS/MSにより行った結果、これらの系統では2-ヒドロキシスフィンゴ脂質の割合が増加していることが分かった。シュードモナス菌(AvrRPT2)を感染させ、イオン漏出量を測定した結果、これらの系統ではより多くイオンが漏出しており、抵抗性反応としての過敏感細胞死がより強く誘発されている可能性が示された。加えて、これまでFAH1のT-DNA挿入株が存在しない為に最終的な結論が出せないでいたシロイヌナズナFAHの完全破壊株について、CRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集技術によりFAH1変異体の作出を試みた。現在、得られたゲノム編集株をFAH2変異体と交配し、2重欠損系統の作出を行っている。この系統が確立されることにより、2-ヒドロキシスフィンゴ脂質の生理機能について飛躍的に理解が進むと期待できる。スフィンゴ脂質生合成関連酵素の発現量を変えた植物系統(高発現系統、破壊系統等)が順調に作出されており、脂質組成の解析及び表現型解析が進んでいる。特に、FAHを高発現させたシロイヌナズナ系統では、シュードモナス菌(AvrRPT2)に対する過敏感細胞死が増加している可能性が示され、2-ヒドロキシスフィンゴ脂質の割合を増加させる事により、病害抵抗性を高める事ができる可能性が示された。また、LC-MS/MSを用いた高効率なリピドミクスの研究手法を確立し、この成果をPlant Journal誌にTechnical Advancesとして掲載することができた。さらに、イネのFAH欠損系統を用いたいもち病に対する病害抵抗性の分子機構に関する研究成果をPlant Cell誌に報告することができ、これまでの研究成果を国際的に評価が高い学術誌に報告する事ができた。
石油供給・価格の安定化と石油先物市場の拡大に関する研究

表記の研究テ-マにそって、本研究では以下の諸点を中心に調査研究を実施した。1)国際石油産業・市場の構造変化と石油先物市場の位置。2)石油取引の多様化と将来の最適形態は如何。3)日本・アジアNIESの将来の石油需要の動向。4)OPEC・中東原油の将来のポジションに関する評価と公開市場(スポット・先物)との関係。5)東京先物市場創設の条件・意味・影響等。期限内に総ての問題を解明することは出来なかったが、現在、国際的に重要な論争点となっているいくつかの点で極めて貴重な研究上の示唆を得た。第1に、70年代の石油危機で分断された国際石油産業の5段階連鎖の生産・販売サイクルは、再統合なくして世界的な石油供給・価格の安定は望めない。第2に、石油取引の多様化と先物市場の拡大は、上記国際石油産業の一貫統合の崩壊とOPECの市場支配・原油価格の低落と供給グラットという状況の中から生じたもので、これに証券会社投資銀行など投機筋が多彩に参加した結果、ヘッジ(保険つなぎ)より投機中心の構造が強まり、石油不安を逆に助長させる結果さえ生んでいる。国際石油産業の構造変化→市場の変容→価格の乱高下→先行不安の増幅というメカニズムが存在する。第3に、88年以降、世界的に石油需要が増大し、再びOPEC・中東原油への依存が深まる傾向にあるが、産・消各国・国際石油会社等各経済主体の合意と協力で、石油産業・市場の長期安定化をはかるべきである。第4に、OPEC原油の比重が高まっても、かつてのような「カルテル」的行動は現実性に乏しく、公開市場の役割は存在し、したがって、石油先物市場の問題も、経済・金融のグロ-バリゼ-ション・情報化の進展とあわせ検討していく必要がある。以上の研究成果を今後、理論化・政策化していく作業が求められるが、予備的研究を下記の論文にまとめた。
4'-thioNTPを用いる試験管内選抜法による機能性RNAの創製研究

本研究では,in vitroでセレクションされた機能性RNAをin vivoで利用可能な分子とすることを目指し,新規なヌクレオシドトリリン酸体を合成し,in vitro selection法による機能性人工RNA創製のための基礎研究を行った.すでに4'-thioUTPおよび4'-thioCTPの合成を完了し,予備実験において両トリリン酸体がT7 RNAポリメラーゼの基質となることを明らかにしている.平成15年度はその結果をふまえさらに詳細にin vitro selection法への応用のための基礎的研究を行った.その結果,4'-thioUTPおよび4'-thioCTPは天然型UTPおよびCTPと比較して約90%の効率でRNA鎖に取り込まれる事が分かった.さらに得られた修飾RNAは逆転写酵素によってcDNAへと変換でき,シークエンシングの結果,その配列に誤りがない事が確認できた.これにより4'-thioUTPおよび4'-thioCTPはin vitroselection法に適応可能であることが示された.またヌクレアーゼに対する抵抗性についてもRNase Aを用いて調べた結果,修飾RNAは天然型RNAと比較して50倍安定であることが明らかになった.以上の結果を受け,平成16年度はヒトトロンビンに対するin vitro selection法による修飾RNAアプタマーの獲得実験を行った.中央部に30merのランダム配列を有するテンプレートDNAを用いて4'-thioUTPおよび4'-thioCTP存在下,転写反応を行い4'-thioRNAライブラリーを調製し,ヒトトロンビンに対してセレクションを行った.その結果,10ラウンド後にはヒトトロンビンに対して結合する配列へと濃縮された.得られた4'-thioRNAのシークエンシングを行ったところ3つのファミリーに分類できた.その中の一つの配列はヒトトロンビン対して特異的に結合する配列であり,2次構造予測から37merの4'-thioRNAが示唆された.その4'-thioRNAを化学合成しヒトトロンビンに対する親和性を調べた結果,K_d=4.7nM(比較として親和性を調べたRNAアプタマー;K_d=85nM)を示した.本研究では,in vitroでセレクションされた機能性RNAをin vivoで利用可能な分子とすることを目指し,新規なヌクレオシドトリリン酸体を合成し,in vitro selection法による機能性人工RNA創製のための基礎研究を行った.すでに4'-thioUTPおよび4'-thioCTPの合成を完了し,予備実験において両トリリン酸体がT7 RNAポリメラーゼの基質となることを明らかにしている.平成15年度はその結果をふまえさらに詳細にin vitro selection法への応用のための基礎的研究を行った.その結果,4'-thioUTPおよび4'-thioCTPは天然型UTPおよびCTPと比較して約90%の効率でRNA鎖に取り込まれる事が分かった.さらに得られた修飾RNAは逆転写酵素によってcDNAへと変換でき,シークエンシングの結果,その配列に誤りがない事が確認できた.これにより4'-thioUTPおよび4'-thioCTPはin vitroselection法に適応可能であることが示された.またヌクレアーゼに対する抵抗性についてもRNase Aを用いて調べた結果,修飾RNAは天然型RNAと比較して50倍安定であることが明らかになった.以上の結果を受け,平成16年度はヒトトロンビンに対するin vitro selection法による修飾RNAアプタマーの獲得実験を行った.中央部に30merのランダム配列を有するテンプレートDNAを用いて4'-thioUTPおよび4'-thioCTP存在下,転写反応を行い4'-thioRNAライブラリーを調製し,ヒトトロンビンに対してセレクションを行った.その結果,10ラウンド後にはヒトトロンビンに対して結合する配列へと濃縮された.得られた4'-thioRNAのシークエンシングを行ったところ3つのファミリーに分類できた.その中の一つの配列はヒトトロンビン対して特異的に結合する配列であり,2次構造予測から37merの4'-thioRNAが示唆された.その4'-thioRNAを化学合成しヒトトロンビンに対する親和性を調べた結果,K_d=4.7nM(比較として親和性を調べたRNAアプタマー;K_d=85nM)を示した.本研究では,in vitroでセレクションされた機能性RNAをin vivoで利用可能な分子とすることを目指し,新規なヌクレオシドトリリン酸体を合成し,in vitro selection法による機能性人工RNA創製のための基礎研究を行う.すでに4'-thioUTPおよび4'-thioCTPの合成を完了し,予備実験において両トリリン酸体がT7 RNAポリメラーゼの基質となることを明らかにしている.本年度はその結果をふまえさらに詳細にin vitro selection法への応用のための基礎的研究を行った.その結果,4'-thioUTPおよび4'-thioCTPは天然型UTPおよびCTPと比較して約90%の効率でRNA鎖に取り込まれる事が分かった.その効率は,従来in vitro selection法に用いられている2'-アミノ体(約50%)や2'-フルオロ体(約10%)と比較して極めて高い効率であった.さらに得られた修飾RNAは逆転写酵素によってcDNAへと変換でき,シークエンシングの結果,その配列に誤りがない事が確認できた.これにより4'-thioUTPおよび4'-thioCTPはin vitroselection法に適応可能であることが示された.

またヌクレアーゼに対する抵抗性についてもRNase Aを用いて調べた結果,修飾RNAは天然型RNAと比較して50倍安定であることが明らかになった.以上の結果を受け,現在ヒトトロンビンに対するin vitro selection法による修飾RNAアプタマーの獲得実験を行っている.30merのランダム配列を有するテンプレートDNAを用いた場合でも4'-thioUTPおよび4'-thioCTP存在下での転写反応は効率よく進行し,増幅・セレクション・逆転写のラウンドを計9回行った.各ラウンドのRNAプールのヒトトロンビンに対する結合活性を調べた結果,ラウンド9後ではプール全体の50%以上のRNAがヒトトロンビンに対して結合することが確認できた.今後,得られるRNAアプタマーのシークエンシング,2次構造予測を行うとともに,4'-thioATPおよび4'-thioGTPの合成ならびにin vitroselection法への適応を検討する.本研究では,in vitroでセレクションされた機能性RNAをin vivoで利用可能な分子とすることを目指し,新規なヌクレオシドトリリン酸体を合成し,in vitro selection法による機能性人工RNA創製のための基礎研究を行う.すでに4'-thioUTPおよび4'-thioCTPがT7RNAポリメラーゼのよい基質となることを明らかにしており,本年度はその結果をふまえ,ヒトトロンビンに対するin vitroselection法による4'-thioRNAアプタマーの獲得実験を行った.30merのランダム配列を有するテンプレートDNAを用い,増幅・4'-thioUTPおよび4'-thioCTPを用いた転写・セレクション・逆転写のラウンドを計10回行ったところ,3種の配列に収束した(class1,2と3).それぞれの配列を持つRNAのトロンビンに対する結合親和性を調べたことろ,class1およびclass2の配列はトロンビンに対して選択的に結合する配列であることが分かった.一方,class3の配列はニトロセルロース膜にも結合することが明かとなった.そこでclass1とclass2の配列についてのみ,2次構造予測を行った.その結果,いずれもステム-バルジ-ループ構造を持ったclass-1-23とclass-2-37が得られた.そこでそれらを化学的に合成し,ヒトトロンビンに対する結合親和性を調べたところ,class-2-37はK_d=4.7nMと極めて高い親和性を示した.これまでに報告されているヒトトロンビンに対するRNAアプタマー(RNA-24)も合成し,その活性を比較したところ,class-2-37は約20倍高い結合親和性を有することが明かとなった(K_d=4.7nM vs. K_d=85nM).以上の結果より,申請者は4'-thioUTPおよび4'-thioCTPがin vitroselection法に利用可能であり,ヌクレアーゼに対して抵抗性を示し,かつ高い結合親和性を有するアプタマーが獲得できることを実証できた.
ラジカセ反応を利用したセラミックス材料形状加工装置の開発-数値制御形状加工システムの試作-

本研究の目的は、ファインセラミックスの優れた特性を損なうことなく、希望する形状を得るための加工法の確立である。我々はこの方法として化学反応を利用したプラズマCVMを提案し、これまでに、形状加工装置の開発への基礎研究として、電極近傍のガスの流れと得られた加工形状の関係を計算機シミュレーションによる流体解析によって明らかにする手法を確立してきた。本年度は、新たにラジカルガン型の電極を提案し、その加工特性の解析を行った。この方法は、ラジカル生成源であるプラズマを加工部と分離して発生させ、生成したラジカルのみを加工部に吹き付けることにより加工を行うものである。プラズマを加工部と分離することで、(1)加工物に熱的損傷やイオン衝突による欠陥の生成を抑えることができ、(2)電気回路としてのバウンダリと流体としてのバウンダリを別個に取り扱うことができるため、両者の制御を独立して行うことができる、すなわち、プラズマのエネルギー状態を一定に保ったまま加工ギャップやラジカル噴出口の形状を変化させて加工痕形状を評価することができる、という利点がある。このような電極を用いてシリコンの加工を行ったところ、流体解析結果と定性的に一致する加工痕形状を得ることができ、新たな加工電極としての可能性を見出すことができた。
東日本大震災からの復興を支援する科学コミュニケータ養成プログラムの開発と実践

東日本大震災によって宮城県沿岸部には無数の震災遺産が生まれた。本研究ではそれらを対象に現地調査や文献調査を行い、科学や防災上の意義を明らかにし、整理して今後の教育に資しようとした。それらの成果を用いて、被災地を巡りながら児童や一般市民にわかりやすく説明する役割の科学コミュニケータやジオガイドのためのテキスト作りを主目標に掲げた。調査によって被災遺産と同時に地域の地質や地形も含めて総計243ヶ所の学習見学対象を調査し定めた。そこを教育ツアーとして巡る場合のストーリーの検討も行った。成果は1冊のガイドブックと3地域の案内リーフレットにまとめあげた。本年度に行うべき研究項目のうち特に重要なのは次の2点である。第一は被災地において、教育や観光ツアーの実施による地域復興に資するための地球遺産(自然と被災遺構)を調査し整理することと、人材育成をふくめた活用のための手法を開発すること。第二には、対象とする被災自治体などとジオパークや防災教育を通した復興についての協議を行い、組織をふくめた準備体制を整えることである。第一の点については県内の津波被災遺構に限っても、数100ヶ所程度は存在し、しかも復興の進展に伴ってそれらの学術的あるいは防災上の意義が明らかにされないまま消滅している。そのため現在急いで調査を進めており、すでに数10か所については記載し、その活用について検討している。津波被災遺構の防災教育への活用がうたわれることは多いが、その具体的な例は初めてと考える。ただし、遺構の数の多さ、急速な消滅、記載・検討の検討例がほとんどないこと、さらに調査できる人材の払底により、厳しい状況にある。第二の点については、震災から半年後には自治体などとの接触を開始しているが、当時はもとより、2年が経過した現在でも、行政職員の少なさ、復興に向けてすべきことの多さ、などからして順調ではない。しかし、住宅移転などの深刻な課題が解決されつつあるため、より有意義な協議が行われるようになっている。具体的には、宮城県を代表する3地域として、すでに復興の柱としている松島町ばかりでなく、石巻市と岩沼市との協議も開始している。また「三陸復興国立公園」構想や「みちのく潮風トレイル」構想との連携のため、環境省との話し合いも持たれることになっている。さらに、具体的な防災教育によるツーリズムによる復興支援のテストとして、2013年3月には大阪の大学教員へ、8月には大阪府高校教員への研修が企画され、将来の修学旅行実施をめざしたJTBとの話し合いも進んでいる。本研究の具体的内容は大きく1,被災遺産や地層など見学・学習対象の調査・整理と教材化、2,科学コミュニケータや語り部など説明者の育成教育、と3,実際に活用するためのジオパークなど仕組みと組織づくり、の3項目に分けることができる。これらの内、前2項目は主として私たちが行う事項であるが、最後は自治体や国の関係機関との協力によってはじめて成立することがらである。1,については地域の地質や地形などの通常のジオの対象にしているものについては長い研究の歴史があるため、補足のための調査はあるものの整理などは進んでいる。一方、被災遺産については研究の歴史もなく、そのような調査経験にも乏しく、また復興の名のもとに片端から消滅しているため、困難を極めている。しかし現在、約50ヶ所についての調査を終了し、一部の地域については教材化の目途はついている。2,の項目については、その準備としてすでに私たちだけでの検討のための1巡検を行い、また大阪の高校教師グループと大学教師グループ向けの2巡検を行い、それぞれ有益な改善意見を得ている。また3,の項目とも関連することであるが2,などによる改善のための意見をも参考にして、今後、一般市民や児童生徒を対象とする場合には、どのような教材と案内ルートを設ければよいか、その検討も進んでいる。これらに対して最も遅れているのが3,の項目である。当初の見通しとは異なって各関連自治体の復興の遅れがひびき、なかなか仕組みづくりにまでは到達できない。ただし松島町では今春には話し合いが再開され、松島湾沿岸部での組織づくりが進展するものと考えている。更に、メンバーの努力によって仙台市や山元町など仙台湾沿岸部でも話し合いが始まる機運が高まっており、今後の進展に期待している。宮城県沿岸部の地層や地形、また、地震や津波などの地球活動によって生まれた被災遺産などの“ジオ資源"を調査し、調査結果を基に科学教育や防災教育に資したいと考えている。そのためにはジオ資源の調査と同時に、調査内容を子供や一般市民にもわかりやすく理解させる役割を受け持つ“科学コミュニケータ"の養成と、そのためのテキスト作りが重要である。さらに可能ならば、それらを核としたジオパークを作り、そこを拠点とした教育と観光のツアーを通して多くのビジターに来ていただき、地域の復興とその後の振興の契機に繋げたいと考えている。以上のような意義や目的のもと、沿岸地域のジオ資源の調査と整理を行ってきた。通常のジオパークなどで学習対象となる地質、地形や化石などについては長い研究の歴史があるため比較的容易であり、南三陸町などのリアス海岸エリア、松島町などの多島海エリアではほぼ終了している。しかし、東日本大震災による被災遺産の調査については前例がなく、また総延長270 kmの距離にわたって対象が散在しその地点も明らかではないため研究の進行速度は遅い。現在までに松島湾沿岸地域、山元町ではほぼ調査とジオストーリーの検討を完了し、仙台市や石巻市でも部分的に調査は進んでいるレベルである。その結果、約100ヶ所の対象地点をリストアップした。

次いで子供や一般市民など学習に来られるビジターへのガイド方法やテキストを検討するため、試験的なツアーを3回実施した。そのうち1回は米国からのビジター10名であり、語学や専門的な点でいくつかの問題はあったものの、概ね理解され満足していただいたものと思われる。これらの試験ツアーで明らかになったことは、フイルドと室内での学習を組み合わせることの重要性である。そういう点でもジオパーク設立や各地で検討が進んでいる“メモリアル施設"の内容の充実が重要なキーになることは明らかであった。本研究は宮城県沿岸部の地層や地形、また地震や津波などによって生まれた被災遺産などの“ジオ資源"を調査し、調査結果をもとに科学教育や防災教育に資することを目的にしている。そのためにはジオ資源の調査と同時に、調査内容を子供や一般市民にもわかりやすく理解させる役割を受け持つ“科学コミュニケータ"や“ジオガイド"の養成と、そのためのテキスト作りが重要である。さらに可能ならば、それらを核にしたジオパークを作り、そこを拠点とした教育と観光のツアーを通して多くのビジターに来ていただき、地域の復興とその後の地域振興の実現にもつなげたいと考えていた。以上のような意義や目的のもと、宮城県沿岸地域のジオ資源の調査と整理を行ってきた。通常のジオパークなどで学習対象となる地質、地形、岩石や化石などについては長い研究の歴史があるが、本研究で主対象としている東日本大震災による被災遺産の調査については前例がなく、また総延長270kmの長距離にわたって対象が点在し、その地点も明らかではないため、調査や整理などの速度は遅くならざるを得なかった。しかし現在までに被災遺産の少ない2地域を除き、他では調査をほぼ完了し、その結果、総計243ヶ所の学習対象地点をリストアップした。同時に、前年度までに行ってきた一般市民、教員や外国人を対象にして実施した試験的ツアーの経験などをもとに、ビジターを案内するための使用地域やストーリーの検討などを行った。これらの研究結果は今後の教育・地域振興などの活動につなげるため、本科研費を用いてテキスト「南三陸・仙台湾地域のジオツアーガイドー東日本大震災による災害遺産を通じて自然の脅威を理解し防災を学ぶー」の1冊(総計208ページ)と、実際にフイルドで使用するため3地域(リアス海岸歌津、海岸平野山元町、多島海松島湾沿岸)の案内用リーフレットを作成した。東日本大震災によって宮城県沿岸部には無数の震災遺産が生まれた。本研究ではそれらを対象に現地調査や文献調査を行い、科学や防災上の意義を明らかにし、整理して今後の教育に資しようとした。それらの成果を用いて、被災地を巡りながら児童や一般市民にわかりやすく説明する役割の科学コミュニケータやジオガイドのためのテキスト作りを主目標に掲げた。調査によって被災遺産と同時に地域の地質や地形も含めて総計243ヶ所の学習見学対象を調査し定めた。そこを教育ツアーとして巡る場合のストーリーの検討も行った。成果は1冊のガイドブックと3地域の案内リーフレットにまとめあげた。
高齢者および小児・幼児における脱水・熱中症予防ケアの確立

地球温暖化やヒートアイランド現象による影響として、熱ストレスの増大が指摘されている。一般環境における熱ストレスの増大は、日常生活における熱中症発症リスクを高める。特に体温調節機能が低下している高齢者や体温調節機能が未発達の小児・幼児は成人よりそのリスクは高く、脱水や高体温に起因して熱中症を発症している。そのためこの年代でのケアは予防のために大変重要となる。高齢者および小児・幼児の水分出納を測定し、生活状況や環境条件を考慮した脱水および熱中症予防指針を作成した。高齢者および小児・幼児の水分出納を測定し、生活状況や環境条件を考慮した脱水および熱中症予防指針を作成、高齢者および小児・幼児を対象としたケア現場へ活用する事を目的とする。本年度は日常生活活動における生活活動状況および水分出納に関する調査を実施した。水分出納は環境温度や活動量(エネルギー消費量)によって変化し、さらに年齢や性差によっても変化すると考えられる。一般高齢者、要支援・要介護高齢者を対象とし、水分出納の測定に平行して歩数計と心拍数計、および自己記入による生活時間調査から1日のエネルギー消費量を算出し、さらに携帯用温度計を被験者に所持させ被験者が曝露された環境温度を測定して、水分出納に影響する年齢・性差、環境温度(季節)、活動量の影響を明かにしようとした。なお、水分代謝の測定は,簡便に測定可能な体重測定法により,被験者の平均的な日常生活を反映する日(曜日)に実施した。高齢者27名(男10名71.9±6.4歳,女17名71.3±8.1歳)では活発な運動を有する者の水分損失量は有さない者に比べ有意に多かった。さらに1日の総歩数と水分損失量について有意な正の相関関係が認められた。要介護高齢者17名(88.6±6.2歳,要介護度3.1±1.3)では一般高齢者に比べ水分摂取量および水分損失量は少なく、水分損失量では尿・排便によるものが大半であった。前年度(平成25年度)は一般高齢者、要支援・要介護高齢者および小児・幼児の日常生活活動における温熱環境・生活活動状況および水分出納に関する現状調査を行った。本年度は前年度に引き続き現状調査を行うと同時に、生活状況や環境条件を考慮した1日の水分摂取基準を算定した。具体的には次の二項目について行った。日常生活活動における生活活動状況および水分出納に関する継続調査:一般高齢者、要支援・要介護高齢者および小児・幼児を対象とし、水分出納、活動量を調査し、さらに携帯用温度計にて被験者が曝露された環境温度を測定して、水分出納に影響する年齢・性差、環境温度(季節)、活動量の影響を明らかにした。水分摂取基準を算定し、脱水・熱中症予防指針を作成:環境因子および生活活動状況から水分出納、熱中症発症リスクを検討し、脱水・熱中症予防指針の作成を検討した。次の観点からデータを整理し、指針の作成作業を行った。夏季・冬季等の季節変化の影響、暑熱順化による影響、昼間・夜間睡眠時の影響、在宅・施設等での生活の影響について解析し、指針のまとめを開始した。本年度は前年度に引き続き一般高齢者、要支援・要介護高齢者および小児・幼児の日常生活活動における温熱環境・生活活動状況および水分出納に関する現状調査を行うと同時に、生活状況や環境条件を考慮した1日の水分摂取基準を検討した。