hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
父親の家庭・地域参画の促進を意図した家族参加型子育て支援プログラムの開発

本研究は、父親の家庭・地域への参画を意図した家族参加型子育て支援プログラムの開発を行うことを目的としている。具体的には、乳児期の父親の子育て関与を促進し、父親同士が継続的に子育てを支え合う地域内のネットワークを形成できるプログラムの構築を試みる。その目的を遂行するために、平成29年度までに、(1)第1子が乳児期の両親とその子どもが参加する3回連続講座とその講座終了後一定期間をあけて実施する2回の講座を合わせた全5回のプログラムの構築および3地域での実施、(2)参加した父親・母親への計3回の質問紙調査の実施・分析、の2つを行った。最終年度となる平成30年度は、以下の4点を行った。第一に、プログラムに参加した夫婦6組(3地域・2組ずつ)に対するインタビュー調査を実施した。第二に、アンケート調査およびインタビュー調査の分析を行い、報告書を作成した。第三に、関連する学会等への参加、父親支援に取り組んでいる子育て支援機関の視察を行い、父親同士のネットワーク形成について知見を深めた。第四に、日本保育学会において、父親支援に関する自主シンポジウムを開催した。アンケート調査およびインタビュー調査の結果、家族参加型プログラム受講により、父親の育児への関心や母親への労りの気持ちが高まること、多くの父親同士の交流がプログラム終了後も継続していることが明らかとなった。よって、父親の子育てへの関与の促進、地域内で父親同士が継続的に子育てを支え合うネットワーク形成について、本プログラムは一定の効果があることが示された。本研究の目的は、父親の家庭・地域への参画を意図した家族参加型子育て支援プログラムの開発を行うことである。具体的には、乳児のいる父親の子育てへの関与を促進し、父親が継続的に子育てを支え合う「地域とのつながり」を形成できるプログラム内容を検討する。また、プログラム評価として、プログラム参加前後の父親の変容について、質問紙調査およびインタビュー調査を実施し、その効果と課題を検証する。初年度となる平成27年度は、プログラム内容の構築およびそのプログラム評価のための質問紙調査の項目を作成した。そのために、まず、子育て支援および男女共同参画に関する基礎文献と基礎調査の収集・分析を行い、今後実施する質問紙調査およびインタビュー調査の内容・方法について検討を行った。また、日本保育学会等、関連する学会、研究会、イベントなどに参加し、子育て支援のあり方や質的研究の最新の知見など、本研究への示唆を得ようとした。さらに、これまでの父親に対する子育て支援プログラムの研究結果を再検討するとともに、実際に父親支援の実践者から聞き取りを行うなかで、配偶者との関係性が父親の育児への関与に影響を及ぼす可能性が高いと考えられたため、この点をプログラム内容および質問紙調査の調査項目に反映させた。次年度に実施する質問紙調査において、プログラム実施前後の父親の子育てへの関与、地域への参画、配偶者との関係性への変容等について検討を行い、プログラムの評価を行っていく予定である。平成27年度内に、家族参加型子育て支援プログラムの実施およびプログラム評価のための質問紙調査実施を予定していた。しかし、プログラム作成および質問紙調査項目作成の検討に十分な時間を要したため、実施することが出来なかった。そのため、「やや遅れている」と評価した。プログラム実施、質問紙調査(計3回)も平成28年5月より開始することが決定しており、3年間の研究全体としては大きな遅れはない予定である。具体的には、乳児のいる父親の子育てへの関与を促進し、父親同士が継続的に子育てを支え合う「地域とのつながり」を形成できるプログラムの構築を試みる。なお、本プログラムの特徴は、配偶者および子どもとともに参加する形式とすることである。2年目となる平成28年度は、1)「家族参加型子育て支援プログラム」として、隔週連続3回講座およびその実施後に期間を置いて「交流会」として、4回目・5回目の集いの場を設定する全5回のプログラム内容を作成し、3地域で実施した。2)プログラム評価のために、参加した夫婦に対して父親・母親別に「プログラム実施前」、「プログラム3回目終了後」、「プログラム5回目終了後」の計3回の自記式質問紙調査を実施し、分析中である。現在までに得られた調査の結果としては、隔週連続3回講座の特徴的な効果として、第一に、父親・母親とも講座を受講することで、配偶者への関心及び感謝や労りの気持ちが強くなることが明らかとなった。また、「私の悩みや不満に、配偶者が耳を傾けてくれる頻度または時間が増えた」、「私の仕事、家事、子育てをねぎらう配偶者の言動が増えた」と実感できる変化があった者が半数以上いることがわかった。よって、3回連続講座のプログラム内容は、夫婦の関わりに一定の変容をもたらす効果があったといえる。第二に、プログラム参加者同士の今後のつきあいについて、父親同士のつきあいを「したい」と答えた父親はおよそ6割であった。母親同士のつきあいを「したい」と答えた母親はほぼ全員であり、それと比較すると、父親同士の継続的な交流に対する意欲を高めることはまだ十分ではないという結果を得た。予定していた全5回のプログラム実施およびそれに伴う全3回の質問紙調査が終了し、ほぼ予定通りで進捗している。現在、質問紙調査の結果入力および分析を実施しているところである。

具体的には、乳児期の父親の子育て関与を促進し、父親同士が継続的に子育てを支え合う「地域とのつながり」を形成できるプログラムの構築を試みる。その目的を遂行するために、平成28年度までに、0歳児の子どもとその両親が参加する3回連続講座とその講座終了後一定期間をあけて実施する2回の講座を合わせた全5回のプログラムを構築・実施した。また、参加した父親・母親への計3回の質問紙調査を行った。3年目となる平成29年度は、以下の3点を実施した。1)平成28年度までの本研究の成果の一部を、日本保育学会第70回大会にて「家族参加型子育て支援プログラムの検討ー参加夫婦の実態からー」として研究報告を行った。具体的には、平成28年度に実施した質問紙調査から得られたデータを分析し、プログラム実施前後の配偶者との関わりの変化及び地域における父親同士の継続的な交流に対する効果について示した。2)父親の子育て支援に関係する学術図書・論文、その他関連資料等を分析し、制度・政策的動向や実践の状況から、父親の子育て支援に関する制度・施策とプログラムについて整理した。その結果、多様化する父親の子育てニーズに応えるプログラムを展開するためには、具体的な父親のニーズを把握しやすいNPO法人等が行っている先駆的な取り組みを国・自治体が取り入れ、制度・施策へと反映させる必要性が明らかとなった。なお、研究成果として、書籍『家族・働き方・社会を変える父親への子育て支援』の中で「父親の子育て支援の制度・施策とプログラムについて」として論文にまとめた。3)関連する学会や研究会に参加し、父親支援に関する新たな研究結果や質的調査の手法・分析方法等、今後インタビュー調査を実施・分析する際の視座を得た。平成29年度は、平成28年度までに実施した質問紙調査の結果および制度・施策の動向や先行研究をふまえ、インタビュー調査を行う計画であった。しかし、研究代表者の親族の不幸および業務の多忙により、インタビュー調査に取り組む時間の捻出が困難であり、実施できなかった。本研究は、父親の家庭・地域への参画を意図した家族参加型子育て支援プログラムの開発を行うことを目的としている。具体的には、乳児期の父親の子育て関与を促進し、父親同士が継続的に子育てを支え合う地域内のネットワークを形成できるプログラムの構築を試みる。その目的を遂行するために、平成29年度までに、(1)第1子が乳児期の両親とその子どもが参加する3回連続講座とその講座終了後一定期間をあけて実施する2回の講座を合わせた全5回のプログラムの構築および3地域での実施、(2)参加した父親・母親への計3回の質問紙調査の実施・分析、の2つを行った。最終年度となる平成30年度は、以下の4点を行った。第一に、プログラムに参加した夫婦6組(3地域・2組ずつ)に対するインタビュー調査を実施した。第二に、アンケート調査およびインタビュー調査の分析を行い、報告書を作成した。第三に、関連する学会等への参加、父親支援に取り組んでいる子育て支援機関の視察を行い、父親同士のネットワーク形成について知見を深めた。第四に、日本保育学会において、父親支援に関する自主シンポジウムを開催した。
柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式

ソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的として,プログラムの誤り特定手法に関する研究を行った.そのためのアプローチとして制約の概念を採用した.具体的には,入力,プログラム,事後条件から制約充足問題を構成した上で,違反の原因となった制約を特定し,プログラム中の対応する部分を誤り箇所の候補として提示するようにした.本研究では特に柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式を構築し,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発した.本研究はソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的とし,特にプログラムの誤り特定手法の開発に重点を置く.そのためのアプローチとして制約の概念を採用する.具体的には,事後条件違反を生じる入力をモデル検査によって求め,入力,プログラム,事後条件から制約充足問題を構成した上で,違反の原因となった制約を特定し,プログラム中の対応する部分を誤り箇所の候補として提示する.本研究では効果的な誤り特定を行うために,特に柔らかい制約の考え方を採用する.またこの方法を応用して誤りの修正候補の提示も実現する.本研究ではこのような柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式を構築し,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発する.初年度である平成24年度には,特に制約処理手法の高度化に関する研究を行った.従来の研究ではプログラムの誤り特定のために主に充足可能性判定の手法が使われていたのに対して,本研究では制約プログラミングの手法を採用していることが特徴である.充足可能性判定の手法でも算術的な式を論理式に変換することで扱うことができるが,一般に論理式による算術式の表現は単純ではなく,C言語で書かれたプログラムを変換すると問題が大きくなる.一方,制約プログラミングでは論理式による内部表現を用いることなく,算術式を含む問題を扱うことができる.しかし,C言語のプログラムには論理式が含まれることも多くあり,従来の制約プログラミングの手法は逆にそのような場合に適していない.本研究では制約プログラミングによって算術式と論理式の両方に適切に対処し,さらに柔らかい制約として処理することのできる手法を構築した.本研究はソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的とし,特にプログラムの誤り特定手法の開発に重点を置く.そのためのアプローチとして制約の概念を採用する.具体的には,事後条件違反を生じる入力をモデル検査によって求め,入力,プログラム,事後条件から制約充足問題を構成した上で,違反の原因となった制約を特定し,プログラム中の対応する部分を誤り箇所の候補として提示する.本研究では効果的な誤り特定を行うために,特に柔らかい制約の考え方を採用する.本研究ではこのような柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式を構築し,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発する.平成25年度には,特に重み付き最大充足可能性判定を用いる誤り箇所特定手法について研究した.従来の最大充足可能性判定を用いる手法では,擬似的な誤り箇所が多く生成されることが重大な問題の1つとなっており,本手法はこの問題に対処するものである.本手法ではプログラムを充足可能性判定問題に変換する際に,ヒューリスティックスに基づいて節の間に重み付けを行うことで充足可能性判定の解を制御するようにしており,それによって擬似的な誤り箇所の生成を削減している.また本手法に基づいて,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発した.この他にも,柔らかい制約処理において,従来の極小充足不能集合に加えて極小補正集合を組み合わせるための検討を行った.本研究の活動の一環として2013年9月11日に東洋大学において,ワークショップ「プログラム・デバッグ自動化の現状と今後」を,ソフトウェアエンジニアリングシンポジウム2013に併設して開催した.本ワークショップでは26名の参加者を得て,3件のチュートリアルと8件の研究発表が行われた.電子情報通信学会ソフトウェアサイエンス研究会(2013年7月25日開催)の発表に対して,Lamraoui氏が研究会奨励賞を受賞した.本研究はソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的とし,特にプログラムの誤り特定手法の開発に重点を置く.そのためのアプローチとして制約の概念を採用する.具体的には,事後条件違反を生じる入力をモデル検査によって求め,入力,プログラム,事後条件から制約充足問題を構成した上で,違反の原因となった制約を特定し,プログラム中の対応する部分を誤り箇所の候補として提示する.本研究では効果的な誤り特定を行うために,特に柔らかい制約の考え方を採用する.本研究ではこのような柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式を構築し,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発する.平成26年度には,充足可能性判定を用いた形式検証手法に,Reiterのモデルベース診断理論を組み合わせた誤り箇所特定手法について研究した.従来手法の多くが1つの誤りを含むプログラムしか考慮していないのに対して,本手法は複数の誤りを含むプログラムを扱うことが可能である.本手法では複数の誤り箇所を特定するために,全ての診断を計算するアルゴリズムと,それらを組み合わせるアルゴリズムの2つを中核として採用している.これらのアルゴリズムの実現には,部分最大充足可能性判定を用いた.また本手法に基づいて,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発した.この他にも,柔らかい制約処理において,従来の極小充足不能集合に加えて極小補正集合を組み合わせるための研究を推し進めた.本研究はソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的とし,特にプログラムの誤り特定手法の開発に重点を置く.そのためのアプローチとして制約の概念を採用する.

具体的には,事後条件違反を生じる入力をモデル検査によって求め,入力,プログラム,事後条件から制約充足問題を構成した上で,違反の原因となった制約を特定し,プログラム中の対応する部分を誤り箇所の候補として提示する.本研究では効果的な誤り特定を行うために,特に柔らかい制約の考え方を採用する.本研究ではこのような柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式を構築し,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発する.平成27年度には,誤り箇所特定のための新しい論理式表現方法について研究した.本研究でこれまでに用いていた方法では,プログラム部分の論理式表現に柔らかい制約を用いていたが,柔らかい制約の処理には多くの計算が必要となるため,大きいプログラムを扱うことが難しかった.一方,本研究で新たに開発した方法では,事前の記号実行によって,誤りを含む部分とそれ以外にプログラムを分離した上で,それぞれの論理式表現に柔らかい制約と固い制約を用いるようにすることで,多くの計算が必要となる柔らかい制約の処理を削減し,制約処理全体の性能を向上した.また,本方法に基づいて,C言語を対象とする自動デバッグツールSNIPERを開発し,オープンソースソフトウェアとして公開した.ソフトウェアの自動デバッグ方式に関する研究は順調に進展しているが,柔らかい制約の高度処理技術に関する研究成果を発表する必要がある.ソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的とし,特にプログラムの誤り特定手法の開発に重点を置いて研究を行った.そのためのアプローチとして制約の概念を採用した.具体的には,事後条件違反を生じる入力をモデル検査によって求め,入力,プログラム,事後条件から制約充足問題を構成した上で,違反の原因となった制約を特定し,プログラム中の対応する部分を誤り箇所の候補として提示するようにした.本研究では効果的な誤り特定を行うために,特に柔らかい制約の考え方を採用した.本研究ではこのような柔らかい制約を用いた自動デバッグ方式を構築し,C言語を対象とする自動デバッグツールを開発した.平成28年度には,誤り箇所特定のための新しい制約充足問題の表現と充足の方法について研究した.本研究でこれまでに用いてきた方法では,固い制約と柔らかい制約からなる最大制約充足問題としてこれを表現していた.この方法では,固い制約を必ず充足しながら,柔らかい制約を最大限に充足するように解が決定されるが,その際に柔らかい制約同士は対等に扱われる.本研究では,この考え方を拡張し,柔らかい制約に対して優先度を導入することで,解に対してその適切性の度合いも求められるようにしている.この方法を誤り特定に適用するためには,柔らかい制約の数理的な表現に加えて,制約充足問題を実際に解くためのアルゴリズムも必要となるため,この点も検討した.また,本研究における機械学習の適用可能性についても検討した.ソフトウェアの自動デバッグ方式の構築を目的として,プログラムの誤り特定手法に関する研究を行った.そのためのアプローチとして制約の概念を採用した.
非天然型アミノ酸の効率合成を指向したアジリジンの立体特異的クロスカップリング反応

NHC配位子を有するパラジウム錯体を触媒として用いることで、N-トシル-2-アリールアジリジンとアリールボロン酸の位置選択的かつ立体特異的なクロスカップリング反応が円滑に進行することを見出し、本カップリング反応の最適条件を確立した。また、同様の条件下、2位にカルボキシエステル基が置換したアジリジンを基質に用いることで、カップリング体として非天然型アミノ酸誘導体が単一の位置異性体として得られることも見出した。さらに、一連の研究過程で、アジリジンとジボロンのクロスカップリング反応が円滑に進行することもわかった。アジリジンは,大きな環ひずみを有することから,シクロプロパン同様,遷移金属錯体に対して容易に酸化的付加してアザメタラシクロブタンを与えることが知られている.しかし,不飽和化合物の挿入過程以外の素反応を活用したアジリジンの触媒的変換反応の開発は遅れていた.酸化的付加体の炭素ー金属結合を巧みに活用できれば,クロスカップリング反応が実現できると考えられるが,反応開発における大きな障害の要因として,トランスメタル化よりも速やかにβ水素脱離が進行することが挙げられる.本研究では,アジリジンの遷移金属錯体への酸化的付加体であるアザメタラシクロブタンを鍵中間体とする位置選択的および立体特異的クロスカップリング反応を開発し,非天然型アミノ酸の効率的合成法へ展開することを目標とした.今年度は,カップリング条件の確立を目指し,モデル反応として2-アリールアジリジンとアリールボロン酸のクロスカップリング反応を選択し,各種反応パラメータの検討をおこなった結果,N-ヘテロサイクリックカルベン配位子とPd触媒を用いることで,カップリングが立体特異的(立体反転),かつ位置選択的(ベンジル位)に進行し,2-アリールフェネチルアミン誘導体を高収率で与えることを見出した.本カップリングを活用すると,光学的に純粋なアジリジンから光学活性なフェネチルアミンを単一エナンチオマーとして合成できる.また,本反応条件に基づいて,2位にエステル基を有するアジリジンのカップリングを検討した結果,本研究の主目的である非天然型βアミノ酸誘導体をカップリングにより合成できることに成功した.今後は,エステル置換アジリジンのカップリングにおける生成物の立体特異性/選択性を明らかにすると同時に,非天然型アミノ酸への迅速変換ルートを探る予定である.大きな環ひずみを有するアジリジンは,容易に遷移金属錯体に対して酸化的付加して,四員環構造のアザメタラシクロブタンを与えることが知られている.炭素ー金属,ならびに窒素ー金属結合を一つずつ有する当該酸化的付加体を触媒反応の中間体として活用できれば,アジリジンを窒素官能基含有ビルディングブロックとする多様な触媒反応の開発が期待できる.しかし,これまでに不飽和化合物の挿入を経る反応,またはアリル金属中間体を経由するビニルアジリジンの反応以外に,アジリジンを直截的に変換する触媒反応の開発は遅れていた.本研究では,アジリジンの酸化的付加体を鍵中間体とする位置選択的ならびに立体特異的クロスカップリング反応の開発に焦点を置き,さらにエステル置換アジリジンから非天然型アミノ酸の効率合成法への展開を目指した.今年度は,まず前年度確率したPd/NHC触媒によるアジリジンとアリールボロン酸の位置選択的かつエナンチオ特異的なクロスカップリング反応の結果を国際専門誌に発表した.また,同様の条件に基づいたエステル置換アジリジンのクロスカップリング反応の条件検討もおこなった.さらに,カップリング求核剤としてジボリル反応が適用できることも見出した.有機合成化学、有機機能化学、有機金属化学研究目的に掲げたアジリジンの位置選択的,立体特異的なクロスカップリング反応はアリール求核種に関しては完全に確立できたのみならず,エステル置換のアジリジンのカップリングも円滑に進行することを明らかにしたことで,非天然アミノ酸誘導体のカップリングによる合成の道筋をつかむ事ができており,今後の研究展開も順調に進むことが期待できる.研究実績,達成度に記載した通り,おおむね計画通りに研究が進んでいる.今後は,2-アリールアジリジンのクロスカップリング反応条件に基づいて光学活性なエステル置換アジリジンの立体特異的クロスカップリング条件を確立し,アミノ酸へと誘導化する.また,前年度に進行が芳しくなかった反応機構解明を再度,NMR追跡など解析手法を駆使して明らかにする予定である.
12世紀の修道士と社会--贖罪体系の確立と世俗教化--

ペトルス・ウエネラビリスPetrus Venerabilsの『奇跡について』De Miraculis、ハイステルバハのカエサリウスCaesarius von Heisterbachの奇跡に関する対話、ウォルター・マップWalter Mapの『宮廷の小話』De Nugis Curialiumなどを主として分析し、修道士が奇跡物語を通して世俗社会を教化していった経過について考察し、以下の結論を得た。ペトルスの物語の多くは、神が自然の法則に反して奇跡を起こして人間を救うものではなく(癒し、失せ物探し、豊穣多産、災害の予言と防止など)、驚くべき出来事を神の教訓的意図と解釈することで改心と悔い改めを促しそうとするものであった。ペトルスの奇跡物語の影響を受けたハイステルバハのカエサリウスは教化対象を庶民にまで広げ、教訓物語に土着信仰の要素を加え、説教に転用できるように物語を簡略かつ具体的なものに仕上げた。ウォルター・マップの史料は、当時の世俗社会において奇跡物語が夥しく流布していた事実と、俗人たちが奇跡物・語を恐れ敬いつつも、暗愚に信じ込んではいなかった事実を伝えている。これらの考察から、12世紀の教会が来世の救済の道筋を理論化し、告解を義務づけ、社会のモラルをコントロールしようとする過程において,修道士たちが前線で果たした広報的な活動が理解された。今後は、このような教会の動きに対する世俗社会の対応についてさらなる考察を進めることにより、12世紀の社会について立体的な理解が得られると思われる。今回分析したのは教会で中心的立場を担っていた聖職者が執筆した史料であったが、民衆の口承伝承に近い、各地の聖職者が記した奇跡物語の分析によって、さらなる理解が得られるであろう。1.史料の調査・収集11、12世紀の修道士が贖罪規定の普及と世俗教化のために行った活動に関する史料を以下の研究機関で調査、収集した。京都大学文学部図書館、東京大学図書館、明治大学図書館、上智大学中央図書館、上智大学神学部図書館、上智大学中世思想研究所2.史料の整理、分析3.史料から得られた知見(1)11、12世紀には遍歴活動を行いながら信徒への説教など司牧・教化活動を行う修道士が出現した。彼らが多くの信徒や改革司教の司教の支持を得たこと、有力者による寄進や保護によって修道院を建て、活動を続け、司牧・教化活動の前線を担ったことが理解された。(2)グレゴリウス改革を進める司教や教皇は、遍歴修道士たちの活動を支援しつつも、これを教皇を頂点とするヒエラルヒアの枠内におさめ、教皇主導型の世俗教化の前線基地としようとしたこと、修道士の活動のうち極端に刷新的な部分は削除されることになったことが理解された。(3)修道士たちは説教、著作、書簡において多くの幻視、奇跡物語を執筆し、当時確立しつつあった贖罪理論を聖職者、修道士のみならず信徒に対してもわかりやすく教示していったことが理解された。4.今後の課題修道士の活動については概ね史料がそろったが、修道士の記した説教や逸話は膨大であり、今回の作業にとどまらず、なお調査対象を広げる必要がある。
微小循環系における血管内皮細胞と白血球の相互作用に対する流れの因子の影響

微小循環系における血液循環の障害は臓器機能の破綻を誘起し、多くの循環器疾患と直接に関わっている。その中でも白血球は、血管壁、特に細静脈壁に粘着するという特異な性質を示すため、微小循環系の血流動態に対する影響が大きい。白血球-血管内皮細胞の接着を支配する接着分子が、最近、次々と明らかにされているが、そのほとんどは、in vitroの実験系による薬理学的あるいは分子生物学な研究である。白血球と内皮細胞の実際の接触の場である、生体の微小循環系での研究例は少なく、血管内を転回する白血球のsubtypcすら未だ不明である。そこで本研究では、手術操作をともなわずに生理的な血行動態の観察が可能な部位である。爪床(nailfold)の微小血管床に注目し、血管内を転回する白血球の分類を試みた。生体顕微鏡システムなど主要な設備は既有のものを使用し、観察対象としては、ラット後肢爪床の微小血管床を用いた。血流中の白血球の核型をより明瞭に可視化するために、アクリジンイエロ-を経静脈的に投与し、白血球を選択的に蛍光染色した。また、全血中の白血球の計数と分類も、あわせて行った。その結果、ラット全血中の白血球の約30%を多形核白血球(polymorphonuclear lcukocytes;PMN)が占めるのみであるにもかかわらず、血管内を転回する白血球の約75%以上がPMNであることが明らかになった。アクリジンイエロ-による蛍光染色は、全身血圧や心拍数にも影響が少なく、微小血管床の血行動態を安定して観察することが可能であることから、in vivoにおける白血球-血管内皮細胞の相互作用を研究する上で、有用な手段となりうることが、確かめられた。
台湾大学所蔵日本語古典籍に対する緊急調査

2年間にわたる台湾大学総図書館所蔵日本語古典籍に対する書誌的調査を終えたが、同館所蔵・旧台北帝国大学所蔵本の総数は、約2万2百冊であると判明した。但し台湾大学の諸事情から、残念ながら漢籍の和刻本は未調査である。この漢籍和刻本も含めると、推計2万2千冊の所蔵量であるまいか。本研究プロジェクトは約2万2百冊の書誌的データの収納に努め、その棒目録を作成した。もっともこれら2万2百冊の残置本は、高温多湿な機構の中で放置されたので、破損や劣化が進み、早急な保存策を講ずる必要がある。本研究プロジェクトの進展の中で、台湾所存の日本語資料を研究調査対象としてきた各研究プロジェクトとの橋渡し役を果たし、各プロジェクト間のネットワークが構築できた。日本史・台湾史・日本文学・琉球史・東アジア文化交流史などの専門家による総合データベース作成の機運も生じ、実現の一歩を進めた。1、研究計画に従って、今年度は次のように研究を展開した。呉明徳・台湾大学中央図書館長からの正式招請状を受け、また受け入れ側の諸事情を勘案して、台湾大学中央図書館に対する調査を、延べ21名を動員して2回(2000/9/179/21、2001/2/242/28)実施した。2、まずなによりも優先されるべきは、大地震によって受けた台湾大学所蔵日本語古典籍の被害状況調査であった。幸いにも長沢文庫・桃木文庫などを収蔵する特別貴重書庫への被害は幸いにもなかったと聞いているが、漢籍室・貴重書庫に紛れ込んでいる和本の取り出し作業は中断したままであり、またこれまでの同館訪問によって松原らが取り出した和本約5000冊の区分けは地震によって無残にも崩壊し、再度整理しなおす必要があった。2、そこでこれら5000冊に対する書誌学的調査を実施し、初年度で全体の約80%まで終了できた。3、残された資料群、漢籍書庫に所蔵されている和刻ほんの取り出しと、それらへの書誌学的調査を実施することである。これは次年度の課題として残された。4、1945年に、台北帝大から台湾大学に引き渡され、いわば敵国資産撤収作業が進められたが、その植民地崩壊から新政権樹立に至る歴史的過程を克明に研究することで、台北帝国大学図書館がたどった運命を解明することに努め、台湾大学文学院歴史学科の呉教授との共同研究を実施した。具体的には台湾大学に保管されている各種行政資料からの分析と、関係者からの聞き取り調査が主であった。5、これらの研究成果は、次年度に研究成果を公開する予定である。6、なお本研究の研究成果は、中間報告の形で常に学内外に公開している。(1)2年間にわたる台湾大学総図書館特蔵室所蔵日本語古典籍調査を終えたが、調査人員は延べ人数約60名、総滞在日数は約250日を要した。我々の書誌的調査結果が進展した結果、同大学所蔵日本語古典籍のほぼ全体を調査し終えたことは、僥倖であった(但し台湾大学側の諸事情から、残念ながら漢籍の和刻本は除外した)。(2)1945年10月を期して台湾大学に接収された旧台北帝国大学所蔵の日本語古典籍(所謂「残置本」)の一部は、3人の先駆者による先行調査が実施されている。しかしながら、我々の調査が開始される直前の1998年に、全学から残置本が一箇所に集められた結果、大量の未整理典籍が出現した。その新資料の調査に、我々調査団は忙殺された。(3)厳密に通し番号をつける作業を行いつつ、展開した調査結果によると、旧台北帝国大学本・現台湾大学総図書館特蔵室所蔵の日本語典籍の総数は、科研報告書に収録したように、約2万2千冊であると判明した。この2万2千冊の残置本は、なるほど台湾特有の高温・多湿な気候の中に放置された時期を経たために、破損や劣化が進んでおり、早急な保存策を講ずる必要のあるものも少なくない。例えば井原西鶴の諸作などは、その典型である。(4)本研究を進めていくプロセスで、これまで相互の関連なくして展開されてきた、台湾所在の日本語資料を研究調査対象としてきた各研究プロジェクトとのネットワークを構築できたことである。

そして合同研究会を主催することで、互いの成果を披露しあいながら、それぞれの研究がどの段階まで到達し、いかなる難問に直面しているか、そして今後協同して研究を遂行する為の話し合いの場を作った。日本史(笠谷)・台湾史(檜山)・日本文学(中野・宮崎・入口・和田・中山・佐藤)・琉球史(豊見山・赤嶺・漢那)・東アジア文化交流史(松原)の立場から、各自が調査研究を進めてきた成果を披露した。
機能性発現を指向した新しい球状π電子系の創製

フラーレンC_60のσ骨格を変換することにより、LUMO準位が制御された開口C_60誘導体を合成した。これらの誘導体を電子供与材料であるポリチオフェン誘導体P3HTと混合して薄膜を作製し、これを活性層とした有機薄膜太陽電池の特性を評価した。その結果、最も高いLUMO準位をもつ開口C_60誘導体を用いた素子が、代表的な電子受容材料であるPCBMを用いた素子より約20%高い開放電圧を示すことがわかった。フラーレン誘導体は有機薄膜太陽電池の電子受容材料として精力的に研究されている。光電変換効率(η)は、短絡電流密度(Jsc)、開放電圧(Voc)およびフィルファクター(FF)の積であるため、高効率化にはフラーレンのLUMO準位を上昇させてVocを増大させること、および電子供与材料との相分離構造を制御してJscとFFを向上させることが鍵となる。本研究では、C60に対するリチウムアセチリドの求核付加反応を機軸として、種々の置換基をもつ1,2-付加型C60誘導体を合成し、有機薄膜太陽電池への応用を検討した。1,2-付加型C60誘導体をアクセプター材料、ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(P3HT)をドナー材料に用いてバルクヘテロ接合(BHJ)型有機薄膜太陽電池を作製した。特性を評価した結果、1,2-付加型誘導体の高いLUMO準位を反映して、いずれの素子もPC61BM/P3HT素子と同程度の高い開放電圧を示した。短絡電流密度(JSC)に関しては、エステル基を導入した場合にPC61BM/P3HT素子に匹敵する高い値を示した。嵩高いTMS基をフェニル基に代えるとJscは低下したが、フィルファクター(FF)が向上した。一方、TMS基を脱保護した誘導体を用いた素子は,光電変換特性をほとんど示さなかった。比較的反応性の高い末端アセチレン部位をもつため,薄膜中で電荷のトラップとして働いた可能性が考えられる。以上、種々の1,2-付加型C60誘導体を用いた有機薄膜太陽電池で高いVocの得られることがわかり、光電変換効率1.7%を示した。有機薄膜太陽電池は低コスト、フレキシブル、軽量などの利点をもち、国内外で活発な研究が行われている。光電変換素子の活性層には、塗布法により形成された電子供与材料と電子受容材料の混合膜が用いられる。光電変換効率の向上には、この活性層のモルフォロジー制御を指向した材料開発が重要である。本研究では、電子受容材料の分子構造がモルフォロジーに及ぼす効果を調べることを目的に、二つのC60骨格が連結されたダンベル型C60誘導体を設計・合成し、これを用いた有機太陽電池の特性を検討した。まず、メタノフラーレン骨格がベンゼン環を介して連結されたダンベル型C60誘導体(以下、DB-C60と略記)をPCBMと類似の手法により合成した。次に、得られたDB.C60とポリ-3-ヘキシルチオフェン(P3HT)の混合薄膜を作製し、UV-visスペクトルを比較した結果、P3HT由来の吸収は、DB-C60とP3HT混合膜(λmax=492nm)の方がPCBM:P3HT混合膜(λmax=504nm)より短波長側に観測された。これはDB-C60とP3HTが薄膜中でより均一に混合することで、P3HTのπ-スタックを阻害していることを示す結果である。一方、混合膜に熱処理(150°C,3min)を施すと、P3HT由来の吸収は長波長側にシフトした。これはP3HTのπ-スタック構造の形成が熱処理により促進され、有効共役長が伸びたためと考えられる。DB-C60を電子受容材料に、P3HTを電子供与材料に用いたバルクヘテロ接合型有機薄膜太陽電池の特性を評価したところ、熱処理前は光電変換特性をほぼ示さなかったのに対して(η=0.29%、熱処理により、特に短絡電流密度(Jsc)とフィルファクター(FF)が大幅に向上し、良好な特性(η=2.55%)を示すことがわかった。
実験的mononeuropathyにおける,興奮性アミノ酸,カルシウムの関与

Mononeuropathyは、さまざまな原因による末梢神経傷害に起因し発症する疼痛疾患で、その病態発生の機序は未だ解明されていない。本研究では、ラットの疼痛モデルを用い、脊髄における興奮性アミノ酸の受容体(NMDA)を介する作用、すなわち細胞内Ca変化とそれに連鎖する関連酵素Cキナーゼ活性の関与について検討した。ラットを用い、片側の坐骨神経を4箇所不完全結紮した後、経日的(360日間)に同側下肢の熱的(hind-paw withdrawal latency)、および圧刺激(Randal Selitto test)に対する反応を検討したが、疼痛過敏反応の再現性がやや乏しく、その原因を明らかにするため末梢神経、および脊髄の病理所見との関連の検討を重ねている。一方、末梢神経傷害の急性期の変化がその後の痛覚過敏に関与する可能性があり、mustard oil(MO)局所注入による炎症性疼痛モデルを用い、以下の検討を行った。MO注入後、疼痛関連行動(flinching)は、15分より60分間頻繁にみられた。また、支配領域脊髄後角I-II層ではsubstance P(SP)の放出量増加(NK-1:^<125>I-Bulton Hunter SP受容体結合が25%低下)を伴うブドウ糖代謝が亢進し(20%)、細胞の脱分極を反映するL型Caチャネルの活性化(^3H-PN200-110結合が15%増加)と合わせ、Cキナーゼのtranslocation/activation(^3H-PDBu結合が15%増加)が起きることが分かった。Caチャネル拮抗薬(ジルチアゼム,20mg/kg)、非競合的NMDA阻害薬(MK-801,0.5mg/kg)の全身投与はMO注入後のflinchingを抑制し、Cキナーゼ活性を抑制した。以上のことから、末梢神経傷害後急性期に、NMDA受容体の活性化、細胞内Caの増加、およびそれに連鎖するCキナーゼの活性化という一連の反応が引き起こされ、細胞の長期増強による慢性期の痛覚過敏がもたらされる可能性が示唆された。
電解質代謝異常の成因におけるナトリウム輸送体遺伝子の役割

ヒトの電解質代謝異常を代用しうる病態モデル動物とこれらの病態を再現できる培養細胞系を用いて、細胞外液の量や組成の変化の維持を中心的に行っているNa輸送体(Naポンプ、Na/H交換輸送体、上皮型Naチャネル)の発現とその調節機序を血管平滑筋細胞(VSMC)及び腎細胞で検討した。結果は以下の通りであった。1)vsmcに血清刺激、高浸透圧刺激を与えたり、CORTICOSTERONEやその代謝産物である11-dehydrocorticosteroneを投与すると、それぞれ異なった機序でNaポンプ遺伝子α1鎖、β1鎖mRNAの発現、α1鎖、β1鎖蛋白の発現、Na,K-ATPase活性の増加を認めた。2)ラットに低Na食を投与し、内因性aldosteroneレベルを上昇させると腎髄質内層では上皮型NaチャネルαサブニットmRNAレベルは著明に増加したが、β、γサブニットmRNAレベルは不変であった。3)ウサギ腎皮質集合管(CCD)では血管側K濃度を2.5から8.5mMに急速に上げると血管側膜Naポンプ活性の増加とそれに引き続く管腔側膜Naチャネル活性、Kチャネル活性の増加が起こり、これらイオン輸送体活性の増加はミネラルコルチコイド(MC)前投与及び管腔側Na濃度の増加(14から147mMへの増加)によって増強された。また、MC投与群では血管側K濃度の増加により、血管側膜Kチャネル活性の増加も認めた。4)ウサギCCDでは管腔側Na濃度を14から147mMに急速に増やすと、細胞内Na濃度の増加に加え、血管側Naポンプ活性の増加と管腔側膜Naチャネル、Kチャネル活性の増加を認め、これら輸送体活性の増加はMC前投与群で増強された。また、MC投与群では管腔側Na濃度の増加により血管側膜Kチャネル活性の増加も認めた。5)VSMCでaldosteroneは投与3時間後では核を介さない機序(non-genomic mechanism)、投与24時間後では核を介する機序(genomic mechanism)、によってNa/H交換輸送体(NHE)活性を刺激した。6)近位尿細管由来の培養細胞であるOKP細胞では細胞外K濃度を低下させると細胞内pHの低下を介してNHE(NHE3)活性の増加を認めた。7)培養腎メサンギウム細胞では高浸透圧刺激に対しNHE活性亢進が認められ、これは細胞外Cl濃度に依存し、細胞外Clの除去によって抑制された。1、血清刺激に対する血管平滑筋細胞のナトリウム(Na)ポンプ遺伝子の発現制御ラット大動脈より単離・培養した血管平滑筋細胞に10%fetal bovine serum(血清)を添加すると細胞数、DNA合成能は増加し、これはNaポンプ阻害薬であるouabainによって抑制された。血清添加後、Naポンプ遺伝子α1サブユニット、β1サブユニットmRNAレベルはともに時間および濃度依存性に増加し、これはα1サブユニット、β1サブユニットタンパクレベルの上昇、Na-K-ATPase活性の上昇を伴っていた。血清刺激に対するβ

1サブユニットmRNAの増加はprotein kinase C、tyrosine kinaseの活性化が関与していた。一方、血清刺激に対するα1サブユニットmRNAの増加はこれらkinaseの活性化とは無関係に出現した。また、α1サブユニット遺伝子の5'隣接領域(-1537+261)、β1サブユニット遺伝子の5'隣接領域(-764+129)は血清刺激に反応するエレメントを含んでいることも判明した。以上より、血清刺激は転写を介してNaポンプ遺伝子の発現を抑制していることが明らかになった。2、低Na食に対する上皮型Naチャネル遺伝子の発現低Na食を4週間投与したラット腎(皮質、髄質外層、髄質内層)および遠位大腸の上皮型Naチャネル遺伝子の発現を対照ラットと比較検討した。低Na食を4週間投与したラットでは血漿アルドステロン濃度は著明に増加した。腎では皮質、髄質外層、髄質内層で低Na食により上皮型NaチャネルαサブユニットmRNAは有意に増加したが、βサブユニットmRNAは変化しなかった。γサブユニットmRNAは髄質外層、髄質内層はともに変化しなかったが、皮質では有意な低下を認めた。一方、遠位大腸では低Na食により、βサブユニット、γサブユニットの著明な増加を認めたが、αサブユニットは不変であった。以上より、アルドステロンはサブユニットにより異なった機序で腎、大腸の上皮型Naチャネル遺伝子の発現を抑制していることが明らかになった。1. glucocorticoidによる血管平滑筋細胞(VSM)ナトリウム(Na)ポンプ遺伝子の発現制御ラット大動脈より単離・培養したVSMにCorticosteroneまたはその代謝産物である11-dehydrocorticosterone(DC)を添加するとNaポンプ遺伝子α1鎖、β1鎖mRNAレベルはともに時間および濃度依存性に増加し、これはα1鎖、β1鎖レベルの上昇、Na-K-ATPase活性の上昇を伴っていた。CSおよびDCのα1鎖、β1鎖mRNA発現はmRNA転写阻害薬であるactinomycinD、蛋白合成阻害薬であるcycloheximide、glucocorticoid receptor阻害薬であるRU38486、mineralocorticoid receptor阻害薬であるZK91587にて抑制された。また、11β-hydroxysteroid dehydrogenase(11βOHCS)阻害薬であるcarbenoxoloneはCSのα1鎖、β1鎖mRNA発現には影響しなかったが、DCのα1鎖、β1鎖mRNA発現は完全に抑制した。両側副腎摘出したラットにCSまたはDCを投与すると12時間後の大動脈ではα1鎖、β1鎖mRNAレベルの増加が認められた。以上より、CSによるNaポンプ遺伝子の発現は11βOHCSとは独立した機序で、またDCによるNaポンプ遺伝子の発現は11βOHCSを介した機序(恐らくDCからCSへの変換を介して)で制御されていることが明らかになった。
妊娠時のマグネシウム代謝動態の解明ならびにその生理的・病理的意義に関する研究

マグネシウム(Mg)代謝動態に関する非妊婦と妊婦の比較で次の成績を得た。1)正常妊娠中期・末期の血中総Mg濃度は非妊婦や妊娠初期の値より有意に低かった、2)血中イオン化Mg濃度は、妊娠初期にすでに非妊婦の値より有意に低く、妊娠中期・末期ではさらに低下した、3)血小板細胞内イオン化Mg濃度は非妊婦黄体期では卵胞期より有意に高く、妊娠初期の値はさらに増加した。しかし、妊娠中期・末期の値は妊娠初期より有意に低かった。4)非妊婦では血中イオン化Mg濃度と細胞内イオン化Mgとの間に有意の負の相関があったが、妊婦ではそのような相関関係はなかった。さらに、in vitro実験により、血小板細胞内イオン化Mgをエストラジオールは減少、プロゲステロンは増加させることが明らかとなった。次に、妊娠中毒症妊婦のMg代謝を正常妊婦と比較することにより、次のを得た。1)血中総Mg濃度には差がない、2)血中イオン化Mg濃度は、有意に低い、3)細胞内イオン化Mgは有意に低い、4)イオン化Mgは細胞内、細胞外いずれのレベルも血圧と育意な負の相関を示す、5)尿中Mg排泄量が有意に多い。さらに、細胞内イオン化Mg濃度に及ぼす影響をin vitro実験系で検討すると、PTHおよびエンドセリンはいずれも低下作用をもち、妊娠中毒症血清も低下作用を示した。なお、動物実験の成績では、同じ二価陽イオンでもCaは十二指腸における能動吸収部位が妊娠によりさらに吸収能が増強するのに対し、Mgは非妊時では結腸に能動吸収があるのに、妊娠すると腸管からの能動吸収部位が無くなることが判明した。以上の成績より、妊娠に伴うホルモン環境の変化はMg代謝に変化をもたらすこと、また、妊娠中が発症すると細胞内外のMg濃度が低下して正常妊婦に比べ相対的にMg欠乏といえる状態にあり、病態形成に関与することが明らかとなった。血中総マグネシウム(Mg)濃度は、非妊女性卵胞期、黄体期および正常妊娠初期の間では有意差がなかったが、正常妊娠中期および末期では、妊娠初期の値に比べ有意に減少した。血中イオン化Mg濃度は、非妊女性卵胞期と黄体期で有意差はなかったが、正常妊娠初期の値は黄体期より有意に低く、正常妊娠中期および末期では初期よりもさらに低下した。血小板細胞内イオン化Mg濃度は、非妊女性では黄体期の方が卵胞期より有意に高く、正常妊娠初期の値はさらに高かったが、妊娠中期以降は有意の減少を示した。非妊女性においては血中イオン化Mg濃度と血小板細胞内イオン化Mg濃度との間に有意の負の相関がみられたが、妊娠女性ではこのような有意の相関性はなかった。血小板細胞内イオン化Mg濃度と性ステロイド血中濃度との相関性、ならびに健常男性より得た血小板を用いた添加実験の成績から、血小板細胞内イオン化Mg濃度に対して卵胞ホルモンが低下作用、黄体ホルモンが増加作用を示すことが判明した。血中イオン化Mg濃度の動態は、健常男性における既報の成績では正常範囲は狭く、生理的変動による影響を受けにくいことが示唆され、正常非妊女性でも月経周期による変動はなかった。しかし、今回の検討により細胞内イオン化Mg濃度は細胞の生理環境変化を鋭敏に反映して変動することがうかがわれた。つまり、非妊女性では黄体期になると血中に存在するイオン化Mgの一部が細胞内に移行し、細胞内Mg濃度が増加するという機序の働くことが推察される。

一方、妊娠時は血中イオン化Mgにも変化がおよんだ。これは性ステロイドをはじめとする生理環境変化によるものと考えられるが、その結果、非妊時のような血中イオン化Mg濃度と細胞内イオン化Mg濃度との相関性が消失したものであろう。現在、妊娠時の血中イオン化Mgの減少は非妊時に対する相対的Mg欠乏状態を反映するものと考え、その実証を進めている。マグネシウム(Mg)代謝動態に関する非妊婦と妊婦の比較で次の成績を得た。1)正常妊娠中期・末期の血中総Mg濃度は非妊婦や妊娠初期の値より有意に低かった、2)血中イオン化Mg濃度は、妊娠初期にすでに非妊婦の値より有意に低く、妊娠中期・末期ではさらに低下した、3)血小板細胞内イオン化Mg濃度は非妊婦黄体期では,卵胞期より有意に高く、妊娠初期の値はさらに増加した。しかし、妊娠中期・末期の値は妊娠初期より有意に低かった。4)非妊婦では血中イオン化Mg濃度と細胞内イオン化Mg濃度との間に有意の負の相関があったが、妊婦ではそのような相関関係はなかった。さらに、in vitro実験により、血小板細胞内イオン化Mgをエストラジオールは減少、ブロゲステロンは増加させることが明らかとなった。次に、妊娠中毒症妊婦のMg代謝を正常妊婦と比較することにより、次の成績を得た。1)血中総Mg濃度には差がない、2)血中イオン化Mg濃度は、有意に低い、3)細胞内イオン化Mgは有意に低い、4)イオン化Mgは細胞内、細胞外いずれのレベルも血圧と有意な負の相関を示す、5)尿中Mg排泄量が有意に多い。さらに、細胞内イオン化Mg濃度に及ぼす影響をin vitro実験系で検討すると、PTHおよびエンドセリンはいずれも低下作用をもち、妊娠中毒症血清も低下作用を示した。なお、動物実験の成績では、同じ二価陽イオンでもCaは十二指腸における能動吸収部位が妊娠によりさらに吸収能が増強するのに対し、Mgは非妊時では結腸に能動吸収があるのに、妊娠すると腸管からの能動吸収部位が無くなることが判明した。以上の成績より、妊娠に伴うホルモン環境の変化はMg代謝に変化をもたらすこと、また、妊娠中毒症が発症すると細胞内外のMg濃度が低下して正常妊婦に比べ相対的にMg欠乏といえる状態にあり、病態形成に関与することが明らかとなった。
社会保険制度の現代的意義:私保険の役割に関する法的分析を通して

現代の福祉国家において社会保険が果たすべき役割について、諸外国の法制度と比較しながら、社会保険と対置されこれを補完する私保険に関する検討を通して、法的検討・分析を行った。とりわけフランスにおいて、社会保険を補完する私保険が歴史的に重要な位置づけを与えられてきたこと、また、1990年代末以降、社会保障財政の逼迫に伴い、こうした傾向が新たに見直され、様々な法改正を導いていることが明らかになった。研究計画の1年目である本年においては、大きく分けて以下の二つの研究活動をおこなった。(1)過去数年にわたり研究を行い、本研究の関心の基礎となった「公的医療保険の給付範囲」というテーマについて、論文の連載を完結し、これをもとに単著を出版した。こうした作業を通じて、本研究の問題意識を改めて明確化し、分析視覚について示唆を得ると共に、本研究に関連性を有する国内の研究について理解を整理することができた。論文公表、単著出版を通じて得られた示唆は、本研究との関係では、おおむね以下のようなものである。すなわち、フランス・ドイツでは共通して、公的医療保険の給付範囲をこれまでよりも厳格に決定・制限しようとする議論が登場している。もっとも、両国においてこのような議論は、必ずしも医療の市場を自由化し、大幅に民間保険市場に委ねようという方向には進んでおらず、安全で有効な医療は基本的に公的医療保険制度によってカバーすることを前提として、この安全性や有効性を医学的観点から従来よりも正確かつ厳密にチェックすることを目指すような議論となっている。また、フランスの私保険はきわめて特殊な法規制の下におかれており、私保険と社会保険の中間的な性格を有することも明らかになった。以上のことからすれば、両国の私保険は医療分野で役割を拡大しつっあり、また今後もこうした傾向は続くと思われるものの、こうした動きは単なる「自由化」や「規制緩和」の方向に向かうものになるとは限らないと考えられる。(2)社会保険及び私保険に関するドイツ・フランスの資料の収集を行った。特に、本年はフランスの医療分野の動向に注目し、フランス医療制度の近年の動向・制度改革について研究論文を発表した。また、フランスの医療分野で活動する特殊な私保険については、2008年1月に現地調査を行い、パリ市内の保険会社や共済組合を訪問し、インタビューや資料収集を実施した。こうした調査活動を通じて、フランスにおける共済組合の特殊な地位・性格を確認することができた。一方、日本で研究するのみでは明確にはわからなかった点として、こうした共済組合の独自性が、近年では、EU統合や経済のグローバル化を通じて困難な状況におかれつつあることも具体的に知ることができた。本研究においては、現代の福祉国家において社会保険が果たすべき役割について、諸外国の法制度と比較しながら、社会保険と対置されこれを補完するものともなり得る私保険に関する検討を通して、法的検討・分析を行った。研究の過程では、とりわけフランスにおいて、社会保険を補完する私保険が歴史的に重要な位置づけを与えられてきたこと、また、1990年代末以降、社会保障財政の逼迫に伴い、こうした傾向が改めて確認され、様々な法改正を導いていることが明らかになった。社会保険制度・私保険それぞれの発展の歴史的経緯に関する検討からは、フランスの社会保険および社会保険を補足する私保険(補足保険)が、日本の社会保険制度および民間保険とは異なる特殊な性格をもっていることが明らかになった。すなわち、きわめて単純化して説明するとすれば、フランスの補足保険は、通常日本で想定される民間の保険会社が提供する保険契約とも、強制加入の社会保険とも一定の距離をおき、両者の中間的な性格を持つものとして発展してきたことが伺える。一方で、フランスにおいては、私保険と対置される社会保険が(日本と比較した場合にはとりわけ)国家と一定の距離をおいた「私」的な制度であるという特徴をもっていることを指摘することができる。こうした検討からすれば、フランスと日本においては、国家・社会保険制度・私保険がそれぞれ担うべき役割やこれらの主体の性格・相互の関係について、異なる考え方が採用されてきた可能性が高い。