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所領移動(転封)の影響を踏まえた譜代大名家文書の構造と伝来過程の分析

研究成果は(1)内藤家文書構造の把握と(2)転封過程の解明の二側面において得られた。(1)については、内藤家文書を対象に、江戸時代の段階での記録の管理帳簿であるところの現用時目録を調査・抽出、撮影し、この中から、特に転封時の記録管理の状況を知りうる「御用部屋置付白木大箪笥引出目録」のデータベース化を行った。この作業によって、特に文書管理における江戸の重要性を把握する事が出来た。また、内藤家文書を対象に転封時に発生する文書を調査し、概要を展示会2009年度明治大学博物館特別展『大名と領地』で示し、その内容を図録として刊行した。(2)については、転封時における内藤藩の旧領地、新領地、江戸、大坂という四地点での動きを記録した「奥州磐城平日州延岡御所替覚帳」をデータベース化し、雑誌に発表した。さらに、従来の転封研究では注目されていなかった藩の日記史料に注目する事によって、内藤家の磐城平から延岡への移動の実現過程を解明し、雑誌に論文「転封実現過程に関する基礎的考察」として発表した。そこでは、江戸藩邸が情報の収集発信のセンターになっている事、転封業務の命令系統が江戸藩邸を中心に形作られている事など、文書作成の前提となる転封時の藩政機構の動きを明らかにし、転封によって大名家に生じる経済的な負担や家中に与える影響、他大名家とのやり取りの重要性などについても指摘した。本研究の課題は、佐貫→磐城平→延岡と所領移動を経験した譜代大名内藤家の文書に注目し、領域変更が史料に与える影響を検討する事である。平成20年度は、文書の全体構造を把握する為、内藤家文書に伝世する江戸時代の段階での記録の管理帳簿であるところの現用時目録を抽出、撮影し、この中から、特に転封時の記録管理の状況を知りうる「御用部屋置付白木大箪笥引出目録」のデータベース化を行った。転封過程の具体的検討は当初平成21年度に着手予定であったが、転封過程を把握する事によって、前述資料の分析がより効率的に行われるとの判断から、転封時における内藤藩の旧領地、新領地、江戸、大坂という四地点での動きを記録した「奥州磐城平日州延岡御所替覚帳」をデータベース化し、雑誌にて公開した。これらの作業・分析によって様々な知見を得ることが出来たが、その中でも転封の構成要素が旧領地、新領地のみではなく、江戸、大坂を含めたものである事を把握出来た点は意義深く、今後の転封研究における重要な視点を得る事となった。転封をめぐる研究史を検討すると、転封を通じた幕藩関係の考察や、転封時の儀礼化された手続き・書類作成などについては研究があるものの、転封を実行するにあたっての藩内・藩同士の具体的なやり取り、領民との関係などは明らかにされていない。文書の作成・伝来の分析はこの点を踏まえたものでなければならない為、平成22年度は、従来の転封研究では注目されていなかった藩の日記史料に注目して、内藤家の磐城平から延岡への移動がどの様に実現されているか、その実態を明らかにした。この分析によって、江戸藩邸が情報の収集発信のセンターになっていること、転封業務の命令系統が江戸藩邸を中心に形作られている事が明らかになった。さらに、大名家に生じる経済的な負担や家中に与える影響、他大名家とのやり取りの重要性などについても指摘する事が出来た。
動植軸と左右軸の決定機構を単純な脊索動物を使って理解する

動物の発生における重要な過程に、3つの胚軸(動植軸、それに直行する軸、左右軸)の決定がある。本研究では、脊索動物のオタマボヤの特徴を活かして、(1)動植軸と(2)左右軸ができるしくみにアプローチを試みた。以下、本年度の成果を概説する。(1)卵形成の過程において動植軸が決定するしくみ動物半球と植物半球においてsingle cell RNA-seqを行いリストアップした母性mRNAを解析し、初期胚に局在する母性mRNAを同定することに成功した。ホールマウントin situ hybridyzationにより11種類あまりを調べた結果、そのうち5種類が、8細胞胚の植物半球の後側(B割球)に局在することを見出した。またその局在のパターンはRNAの種類によって、少なくとも2種類に大別できることが分かった。(2) 2細胞期以前からみられる、新しい左右軸の決定機構オタマボヤの左右非対称形成は、他の脊索動物とかなり異なる。これまでに、2細胞期にCa2+ waveの左右性があることや、Bmp遺伝子が尾芽胚の右側に発現することなど、ユニークな現象を見出してきた。本研究では、これらの因果関係を実験的に検証することを試みた。その結果、このCa2+ waveが胚発生を通じて一定周期で起きること、このCa2+オシレーションがBmp遺伝子の右側発現にかかわること、またオタマボヤ特有の左右非対称な組織形成にBmpがかかわることなどを明らかにした(投稿準備中)。(1)の動植軸ができるしくみについては、植物半球の後側(B割球)に局在する母性mRNAを同定し、2種類の局在パターンをもつことを明らかにした。現在も、新しい局在mRNAを同定している。(2)の左右軸の決定機構については、Ca2+ waveやBmp遺伝子の右側発現、そしてそれらの因果関係などを明らかにし、新しい左右非対称形成のしくみを見出している。このように当初の計画通りに進み、とくに(2)は、当初の研究計画をこの初年度で完了したと言ってもよい。この意味で期待以上の進展とも言えるが、論文の公表までは達していないことを踏まえ、「おおむね順調に進展している」と判断する。期待通りに進展しているので、H31年度もこれらをさらに進めていく。具体的には、以下を行う。(1)-1リストした他の局在RNAの候補についても調べる。同定した5種類の局在mRNAは、11種類の候補を解析した結果見出された。すなわち、このリストには5割近く(5/11)の高確率で局在mRNAが含まれていると言えるので、未同定の局在mRNAがさらに見つかる可能性は高い。(1)-2動植軸の形成過程の解析。すべての動物で、動植軸は未受精卵の段階で存在している。そこで未受精卵や、卵巣における母性mRNAの局在を調べることで、卵形成過程でいつどのように動植軸が形成されていくのかを調べる。オタマボヤのライフサイクルは5日と短く、卵成熟は実質半日ほどで完了するので、試料を集めやすい。解析においては、従来のホールマウントではなく、卵巣の切片をもちいたin situ hybridyzationを検討していく予定である。(2)左右性形成については、当初予定していた研究計画や目標を概ね完了した。今年度は速やかに原著論文をまとめ、公表することを最優先する。その後、これを土台にした新しい展開の道筋が見えてきているので、その解析にも着手したい。

このように当初の計画通りに進み、とくに(2)は、当初の研究計画をこの初年度で完了したと言ってもよい。この意味で期待以上の進展とも言えるが、論文の公表までは達していないことを踏まえ、「おおむね順調に進展している」と判断する。期待通りに進展しているので、H31年度もこれらをさらに進めていく。具体的には、以下を行う。(1)-1リストした他の局在RNAの候補についても調べる。同定した5種類の局在mRNAは、11種類の候補を解析した結果見出された。すなわち、このリストには5割近く(5/11)の高確率で局在mRNAが含まれていると言えるので、未同定の局在mRNAがさらに見つかる可能性は高い。(1)-2動植軸の形成過程の解析。すべての動物で、動植軸は未受精卵の段階で存在している。そこで未受精卵や、卵巣における母性mRNAの局在を調べることで、卵形成過程でいつどのように動植軸が形成されていくのかを調べる。オタマボヤのライフサイクルは5日と短く、卵成熟は実質半日ほどで完了するので、試料を集めやすい。解析においては、従来のホールマウントではなく、卵巣の切片をもちいたin situ hybridyzationを検討していく予定である。(2)左右性形成については、当初予定していた研究計画や目標を概ね完了した。今年度は速やかに原著論文をまとめ、公表することを最優先する。その後、これを土台にした新しい展開の道筋が見えてきているので、その解析にも着手したい。当初予定していた物品費や旅費などについては他の財源を充当したため、次年度使用額が生じた。研究計画の遂行は予定どおりかやや前倒しで進んでおり、とくに左右性の解析については成果発表をする段階にある。国際会議での発表や英文原著論文として公表を進めるため、次年度使用額はそのための渡航費、英文校閲費、出版費に充当する予定である。
AEを音源とした反射法による深部地熱貯留層の構造評価

本研究の研究実績は下記の通りである。1.葛根田地域におけるAE計測:葛根田地熱地域でAEの坑井内3軸1点および2点計測実験を行ない,高速サンプリング、大ワード数の3成分AE信号を取得した。記録した信号はAE反射法のために充分な品質を有するものであった。2.反射波検出法の開発:AEの3次元粒子運動軌跡の解析により,反射波の到来時刻を推定する方法について,その基本的解析手法を確立した。また,3次元粒子運動軌跡を時空間でウェーブレット変換し,反射波の到来時刻と,反射体での反射係数を精度よく推定する方法について検討した。さらに,反射波の偏波情報を用いて反射体の性状を推定する方法についても,その具体的な信号処理法について検討した。3.3次元インバージョン法の開発:3軸弾性波検出器による1点および2点計測において,AE反射法により3次元地下構造を推定するための方法について,解析原理を考案するとともに,計算機シミュレーションにより性能評価を行なった。4.フィールドデータの解析:葛根田地熱地域で取得したAE信号を解析し,3次元地下構造を推定した。本手法により推定された地下構造は坑井掘削データや他の地下情報とよく整合するものであった。今年度の研究実績は以下の通りである。1.葛根田地域におけるフィールド計測:葛根田地熱地域で生産井のビルドアップテストにともなう、AEの3軸観測(1点)を実施し、3軸AE信号を取得した。2.坑井内3成分弾性波検出器の開発:平成8年度に葛根田地熱地域で坑井内3軸2点AE計測を実施するために、坑井内3軸弾性波検出器を新たに製作した。3.反射波検出法の開発:3次元ホドグラムの時間領域での解析における、解析パラメータの最適化を行った。また、時間-周波数表現を用いた反射波の検出法についても検討を行った。4.3次元インバージョン法の開発:直達S波と反射S波のディレイおよび反射S波の偏波方向を利用した3次元インバージョン法を考案し、シミュレーションによる性能評価を行うとともに実データの解析に適用した。また、音源分布の不均質性を補正する方法を考案した。5.深部地熱貯留層の構造評価:前年度ならびにこれまで取得したデータの解析を実施し、葛根田地域深部(10004000m)の地下構造を推定した。既存坑井データとの比較を行った結果、本手法により推定された地下構造は他のデータとよく整合することが明らかになった。今年度の研究実績は下記の通りである。2.葛根田地域におけるAE計測:葛根田地熱地域でAEの坑井内3軸2点計測実験を行ない,高品質の3成分AE信号を取得した。2.反射波検出法の開発:3次元粒子運動軌跡を時空間でウェーブレット変換し,反射波の到来時刻と,反射体での反射係数を精度よく推定する方法について検討した。また,反射波の偏波情報を用いて反射体の性状を推定する方法についても,その具体的な信号処理法について検討した。3. 3次元インバージョン法の開発:3軸弾性波検出器による2点計測において,3次元地下構造を推定するための方法について,解析原理を考案するとともに,計算機シミュレーションにより性能評価を行なった。4.フィールドデータの解析:葛根田地熱地域で取得したAE信号を解析し,3次元地下構造の推定を行なった。当初の研究計画では,データを保存するために大容量ハードディスク装置を購入する計画であったが,フィールドAE計測実験に際し,良好な信号の取得のためにはAEゾンデ部品の購入が必要であることが判明し,このため当初計画を変更しAEゾンデ部品を購入した。なお,研究計画変更にともなう支出の変更は補助金額の30%以内である。
教育実習生における反省的授業実践-知識と実践的力量の融合を目指して-

本研究の目的は.教育実習生が大学の教員養成課程で得た知識を、教育現場で実践的力量を活用するための授業の振り返り方法と指導教員の指導法を提案することにある。研究方法としては、よい体育授業を実現させる教授技術を実習前に実習生に掲示し、実習中にその技術をもとに自らの授業を振り返る手法を用いた。また、対象者を実習生10名を、指導教官4名と広げ、全員が同じ反省カードを用いて実践を行った。反省項目は(1)生徒の意欲的学習、(2)授業の勢い・流れ、(3)教師の相互作用行動、(4)生徒の学習効果が上がる授業、(5)教材の工夫、(6)学習環境の整備、であり五段階評価させた。また、実習生は観察者として他の授業も評価し、授業者・観察者・指導教官の三者の評価を振り返りの材料にした。実習後に、実習生と指導教官の評価平均値を比較し、内観の変化が大きかった一人の実習生Gの授業中の教師行動と日誌の内容を分析し、実習後に行った有能感調査を分析に加えた。研究の結果、実習生と指導教官の授業評価では、六観点すべてにおいて実習生の方が授業を低く評価し、特に学習環境の整備は双方に大きなギャップがあることがわかった。また、実習生Gの相互作用行動については、単元の後半になるにしたがってより具体的で肯定的な内容に変容し、質の高い相互作用を行えるように変容していった。また、実習日誌の内容からは、教授技術に関する知識を授業場面にあわせて臨機応変に活用している様子が読み取れた。事後調査からは、相互作用について有能感を強く感じることができたが、生徒同士の学び合いを作り出すといった質の高い授業づくりに関しては実習中に力量を形成することができないこともわかった。今後は、生徒同士が学び合いを深める教師の働きかけや教材づくりを検討するとともに、10分という業間により効率的で簡潔にできるカードの作成と振り返りの手法を見いだす必要があるだろう。
薬剤を用いた薬疹モデルマウス樹立の研究

薬疹は主にヒトの臨床検体を用いて研究が行われているが、1つの薬剤で薬疹を発症する患者数は限られており、薬疹の病態解明や治療法の確立には、薬剤を用いた薬疹動物モデルの樹立が重要と考えられる。この研究では、マウスT細胞受容体が認識する自己抗原由来のペプチドとその改変ペプチドに対する結合能の違いを利用して、ヒトで薬疹を起こす薬剤が結合能に及ぼす影響を検討することで、特定のT細胞受容体が、薬剤により活性化するメカニズムを解明を目指した。薬剤反応性T細胞をインタフェロンγ産生により検出する方法を確立し、ヒトにおいて薬疹の原因となる薬剤約150種類を用いて薬剤に対する反応性を検討した。薬疹は薬剤がHLA分子に結合することで、そこに結合する自己ペプチドが入れかわることで、免疫を惹起する偽性の自己免疫反応と考えられる。この研究はK5-mOVA X OT-Iダブルトランスジェニックマウスという、自己反応性T細胞を持つにもかかわらず、自己免疫疾患を発症しない動物において、改変ペプチドと薬剤の組み合わせで自己免疫反応を惹起することで、薬疹の動物モデルを樹立する研究である。マウスに薬剤を投与して自己免疫がおきるかを検討するには多数の実験動物が必要となるため、まずin vitroで薬剤をスクリーニングして、in vivoでの誘導に用いる計画である。平成25年度は改変ペプチドと薬剤の組み合わせのスクリーニングを行う。OT-Iマウスの脾細胞に、OVA由来のMHC class Iリガンド段階希釈して添加し、インターフェロンγ産生細胞の割合をプロットしする実験系は確立でき、SIINFEKLペプチドを添加した場合、90%の細胞が産生するとても効率のよい実験系であることがわかった。また改変ペプチドとSIINFEKLとの差がもっとも大きくなる添加濃度もわかり、いくつか使用するペプチドを限定することにした。さらにこの実験系にヒトで薬疹を起こすことが知られる薬剤を添加して培養することで、数十種類の薬剤のスクリーニングを行っている。現在までのところ、T細胞の活性化に影響する薬剤はまだ見いだせていないが、多数の薬剤の候補があるため順次添加予定である。K5-mOVA X OT-Iダブルトランスジェニックマウスを交配により作成した。K5-mOVA X OT-Iダブルトランスジェニックマウスという、自己反応性T細胞を持つにもかかわらず、自己免疫疾患を発症しない動物において、薬剤を投与することでT細胞を活性化させ、皮膚障害を誘発する薬疹の動物モデルを樹立する研究を行っている。平成25年度は改変ペプチドと薬剤の組み合わせのスクリーニング、平成26年度はを動物に投与することで、表皮障害を誘導できるか検討する。OT-Iマウスのリンパ球に約150種類の薬剤を添加して、培養することで、インターフェロンγ産生を確認した。抗てんかん薬、抗生剤、高尿酸血症治療薬など、ヒトで薬疹を起こす薬剤を中心に研究をおこなったが、ほとんどの薬剤でインターフェロンの産生は検出できなかった。追加の検討で2薬剤のみインターフェロンγ産生を確認できたため、それらの薬剤がT細胞を活性化する機序について解析を開始している。K5-mOVAx OT-Iダブルトランスジェニックマウスがすでに準備できているため、現在それらの薬剤をマウスに投与する段階に入っている。薬疹は主にヒトの臨床検体を用いて研究が行われているが、1つの薬剤で薬疹を発症する患者数は限られており、薬疹の病態解明には、薬剤を用いた薬疹動物モデルの樹立が重要と考えられる。この研究では、T細胞受容体が認識する自己抗原由来のペプチドとその改変ペプチドに対する結合能の違いを利用して、ヒトで薬疹を起こす薬剤が結合能に及ぼす影響を検討することで、特定のT細胞受容体が、薬剤により活性化するメカニズムを解明を目指した。さらに薬剤と改変ペプチドの組み合わせを用いて動物を免疫することで、薬剤を用いた薬疹の動物モデルの樹立を目指した。OT-Iマウスの脾細胞に、OVA由来のMHC class Iリガンドあるいは、それらのアミノ酸の一部を置換した改変ペプチドリガンドを段階希釈して添加し、インターフェロンγ産生細胞の割合をプロットし、ペプチドごとの結合能を把握した。さらにこの実験系にヒトで薬疹を起こすことが知られる薬剤を添加して培養することで、約150種類の薬剤についてOT-I細胞が反応する薬剤のスクリーニングを行った。前年度でインターフェロンγ産生細胞がみられた2種類の薬剤についても、OT-I細胞による反応について追加検討をおこなった。この研究を通して、マウスT細胞が薬剤に対して反応しインターフェロンγ産生について、ヒトで薬疹の原因薬剤となることが多い薬剤について検討を行ったことにより、薬疹の動物モデルを樹立する上で重要となるスクリーニング法を確立できたことは意義があり、今後の薬疹の研究領域の進歩の上で重要と考える。

T細胞を活性化しうる薬剤の検索に時間を要したが、候補となる薬剤を追加の検討で見出すことができた。本年度動物に投与する段階に進むことができた。皮膚科学候補の薬剤を動物への投与することにより皮膚障害の誘発が可能か、投与量、投与方法など検討を重ねて、薬疹の新たな動物モデルの樹立を達成できるよう研究を推進する。スクリーニング予定の薬剤は多数あるため、標的の薬剤を見いだすのに時間を要しているが、実験系そのものは、予定通り確立できている。当初の予定通り、T細胞を活性化しうる薬剤の検索に時間を要したが、候補となる薬剤を追加の検討で見出すことができたので、動物に投与する各種抗体等を購入するため。薬剤のスクリーニングをすすめていくと同時に、組み合わせるペプチドについてもより効率のよい候補の選択を工夫していく予定である。マウスの飼育、各種抗体、プライマー等の購入。積極的な学会参加などを予定している。合成ペプチドを用いた解析を開始する前に、インターフェロン産生細胞を検出する実験系の確立に時間を要したため、マウスの購入維持や合成ペプチドの作製に関する費用の総量が当初予定より少なくなった。合成ペプチドを用いた解析は開始しているため、本年度に使用予定であったマウスの購入維持や合成ペプチドの作製の支出を一部次年度に持ち越したが、順次すすめていくため、本年度予定していた支出とあわせて使用する予定である。
セボフルランによる抗不安効果発現の神経回路同定とその分子メカニズムの解明

麻酔薬の中枢神経作用には、鎮静という主作用とは別に、有害な恐怖記憶の消去作用や抗うつ作用などがあることが分かってきた。しかしこれまで、こうした麻酔薬の新規効能を網羅的に探索した研究はなく、申請者らは麻酔薬曝露されたマウスにおいて、麻酔薬が高次脳機能に与える影響を網羅的に検討してきた。当該研究の結果、セボフルランに強い抗不安効果があることが明らかとなった。本研究では、抗不安作用を有しないデスフルランとの比較において、1セボフルランにより特異的に修飾される神経回路網を同定し、2その領域において生じる細胞生物学的変化をマイクロダイアリシスおよび電気生理学的手法を用いて解析する。最終的に3この抗不安効果を、うつや不安の疾患モデルへの治療法として応用できるかを検討する。本年度は、行動実験施設の移転作業があったためやや進捗が遅れているが、セボフルラン暴露条件の最適化およびマイクロダイアリシスの立ち上げを行った。動物センターの新棟増設に際し、以前使用していた行動実験施設から新規施設に移動した。そのため一時的に行動実験が行えず、曝露麻酔濃度の設定が遅れた。セボフルランの抗不安効果はelevated plus mazeでのみ証明していたため、曝露濃度の最適化により、複数の行動課題で抗不安効果を証明する。また当該動物の脳部位を採取し、マイクロダイアリシスによりモノアミンの測定を行う。
去勢抵抗性前立腺癌に対するTLR4阻害剤を用いた治療に関する検討

去勢抵抗性前立腺癌に対する治療戦略は前立腺癌による死亡率を低下させるために、非常に重要である。近年、アビラテロン、エンザルタミド、タキサン系薬剤など新規薬剤が開発され、延命効果を示すものの、その多くは薬剤耐性を獲得する。これら新規薬剤の効果を最大限にするためには薬剤耐性をいかに克服するかが重要となる。われわれは、去勢抵抗性癌ではNカドヘリン、TLR4の発現が亢進していること、タキサン系薬剤抵抗性獲得の機序としてTLR4シグナル経路の亢進が重要であること、Nカドヘリン、TLR4が薬剤耐性克服のターゲットとなることをin vitroの系で解明した。本研究課題では、これらを臨床応用に近づけるべく、in vivoの系において、Nカドヘリン、TLR4を阻害し、タキサン系薬剤の感受性が増強するのかを明らかにし、さらに副作用の発現、腫瘍内の変化の確認、ならびに治療効果予測マーカーの探索も行う予定である。具体的には以下を検討する予定である。1. TLR4陽性前立腺癌に対して、TLR4阻害剤をドセタキセルと併用し、ドセタキセル感受性を高めることができるか。2. TLR4陽性、Nカドヘリン陽性前立腺癌に対して、TLR4阻害剤、抗Nカドヘリン抗体をドセタキセルと併用し、ドセタキセルの感受性をより高めることができるか。しかしながら、これまでTLR4阻害剤を前立腺癌治療に用いた報告はなく、まずin vivoでのTLR4阻害剤の容量設定の試験が必要である。そのためまずは前立腺癌細胞PC3(Nカドヘリン陽性、TLR4陽性)を用い、TLR4阻害剤単独の各容量における治療効果の有無ならびに毒性の有無の確認を施行中である。
パルス電析法によるナノ構造膜の作製と巨大磁気抵抗に関する研究

最近に至って、ナノオーダーいわゆる原子単位で物質を析出させるという物質製作が薄膜で行えるようになってきており注目を集めているが、これらは主として気相法によるものである。我々はこのことを溶液からの還元反応である電気化学的手法により試みようとするものである。電気化学的な電析法は結晶成長制御が通過電流密度の調節で簡単に行えるという原理的にも優れている方法であるが、電析可能な条件を見いだすためには多くの労力と時間を要する。本研究では、強磁性金属と非磁性金属との組み合わせによる多層膜及びその合金膜を電析法により製作を試み以下のような結果を得た。1)強磁性多層膜の作製通過電流のパルス波高値を変えることにより,強磁性Fe, Coと非磁性Cu, Ag金属等との組み合わせによる多層膜を各層の平均膜厚を原子オーダー単位で作製可能とした。2)非平衡磁性合金膜の作製Co-Cu, Co-Ag等の合金膜を多層膜作製時におけるパルス時間間隔をコンピューター制御により極端に短縮することにより、多層膜の各層の膜厚を極限的に薄くし多層化から固溶型合金に近い状態にまで近づけることはできた。低温および高温における磁性の測定を行い多層膜から非平衡合金に至るスーパーパラ磁性の変化を検討した。最近に至って、ナノオーダーいわゆる原子単位で物質を析出させるという物質製作が薄膜で行えるようになって来ており注目を集めているが、これらは主として気相法によるものである。1)強磁性多層膜の作製通過電流のパルス波高値を変えることにより、強磁性Fe,Coと非磁性Cu,Ag金属等との組み合わせによる多層膜を各層の平均膜厚を原子オーダーの単位で作製可能とした。2)非磁性合金膜の作製Co-Cu,Co-Ag等の合金膜を多層膜作製時におけるパルス時間間隔をコンピューター制御により極端に短縮することにより、多層膜の各層の膜厚を極限的に薄くし多層化から固溶型合金に近い状態にまで近ずけることが出来た。非平衡状態の場合はこれらを熱処理することにより相分離した。次にこれらの電気的及び磁気的性質を調べた。1)強磁性多層膜の作製通過電流のパルス波高値を変えることにより,強磁性Fe,Coと非磁性Cu,Ag金属等との組み合わせによる多層膜を各層の平均膜厚を原子オーダー単位で作製可能とした。2)非平衡磁性合金膜の作製Co-Cu,Co-Ag等の合金膜を多層膜作製時におけるパルス時間間隔をコンピューター制御により極端に短縮することにより、多層膜の各層の膜厚を極限的に薄くし多層化から固溶型合金に近い状態にまで近づけることはできた。

電気化学的な電析法は結晶成長制御が通過電流密度の調節で簡単に行えるという原理的にも優れている方法であるが、電析可能な条件を見いだすためには多くの労力と時間を要する。本研究では、強磁性金属と非磁性金属との組み合わせによる多層膜及びその合金膜を電析法により製作を試み以下のような結果を得た。1)強磁性多層膜の作製通過電流のパルス波高値を変えることにより,強磁性Fe,Coと非磁性Cu,Ag金属等との組み合わせによる多層膜を各層の平均膜厚を原子オーダー単位で作製可能とした。2)非平衡磁性合金膜の作製Co-Cu,Co-Ag等の合金膜を多層膜作製時におけるパルス時間間隔をコンピューター制御により極端に短縮することにより、多層膜の各層の膜厚を極限的に薄くし多層化から固溶型合金に近い状態にまで近づけることはできた。低温および高温における磁性の測定を行い多層膜から非平衡合金に至るスーパーパラ磁性の変化を検討した。
骨細胞におけるリン酸イオン供与システムとFGF23フィードバック機構

αklotho-/-マウスおよびkl/klマウスに低リン食飼育を行うと、両マウスとも血中リン濃度の上昇が抑えられ、kl/klマウスの骨の石灰化異常は回復したが、αklotho-/-マウスの骨異常は回復しなかったことから、骨基質石灰化は血中リン濃度にだけ依存するのではないと考えられた。また、骨芽細胞から骨細胞に分化しつつある細胞はpodoplaninとリン酸化erzrinを細胞膜周囲に局在させていたが、ENPP1-/-マウスとkl/klマウスでは、早期にpodoplanin陽性骨芽細胞が誘導されたことから、血中リン濃度またはリン酸イオン供与体が骨細胞分化を促進させる可能性が推察された。平成27年度は、「骨細胞におけるFGF23/klothoのオートクリン的フィードバック機構」というサブテーマを研究計画として実施した。研究代表者は、kl/klマウス(αklothoプロモーター領域の変異)、ならびに、近年開発されたαklotho-/-マウスが、血中低リン状態で異常が改善されるか明らかにするため、通常Ca/Pi餌、低Ca/Pi餌、低Ca/Pi餌+塩酸セベラマーを給餌したkl/klマウスとαklotho-/-マウスの歯槽骨の組織異常を解析した。その結果、通常Ca/Pi餌によるkl/klマウスとαklotho-/-マウスは、骨細胞の配列の乱れやDMP-1の過剰発現を示したが、低Ca/Pi餌、および、低Ca/Pi餌+塩酸セベラマーを給餌したkl/klマウスでは組織異常が回復し、野生型マウスと同様の歯槽骨を提示していた。ところが、αklotho-/-マウスでは、低Ca/Pi餌および低Ca/Pi餌+塩酸セベラマーを給餌しても、組織異常が回復せず、通常Ca/Pi餌を与えた群と同様の組織異常を示していた(これらマウスでは血中リン濃度が低下)。そこで、腎臓におけるαklothoおよびFGFR1cの発現を検索すると、低Ca/Pi餌(+塩酸セベラマー)群のkl/klマウスでは、αklothoの発現が上昇していたが、αklotho-/-マウスでは、αklothoの発現が認められないことが明らかとなった。このことは、骨細胞に対して、FGF23/klotho系が直接、作用している可能性を強く示唆している。以上、今回の結果から、リン濃度低下でαklotho発現が誘導される可能性、また、骨組織異常は、低リン状態でklotho産生が誘導されることで回復する可能性、つまり、骨細胞に対してFGF23/klothoのオートクリン的作用が示唆された。本研究は、「骨細胞におけるリン酸イオン供与システムとFGF23フィードバック機構」というテーマで研究を進めてゆくが、申請書の中で記載した通り、平成27年度では、平成26年度の基盤研究Bとの継続性を考えて、「骨細胞におけるFGF23のオートクリン作用」というin vivoにおけるFGF23フィードバック機構の解明を先行した。その結果、通常Ca/Pi餌によるkl/klマウスとαklotho-/-マウスは、骨細胞の配列の乱れやDMP-1の過剰発現を示したが、低Ca/Pi餌、および、低Ca/Pi餌+塩酸セベラマーを給餌したkl/klマウスでは組織異常が回復し、野生型マウスと同様の歯槽骨を提示すること、しかし、αklotho-/-マウスでは、低Ca/Pi餌および低Ca/Pi餌+塩酸セベラマーを給餌しても、組織異常が回復せず、通常Ca/Pi餌を与えた群と同様の組織異常を示すという結果に至った。さらに、低Ca/Pi餌および低Ca/Pi餌+塩酸セベラマーによるαklothoの発現が僅かでも、骨組織の異常が回復されることを突き止めている(kl/klマウスで誘導されたαklotho発現は、野生型マウスに比べて50%であった)。なお、平成28年度の研究は現在、論文投稿中である。また、研究実績の概要には記載しなかったが、TNAP(組織非特異型アルカリフォスファターゼ)とENPP1(ピロリン酸合成酵素)についても成果がでており、前骨芽細胞や骨芽細胞の細胞膜にTNAPの、一方、骨芽細胞と骨細胞の細胞膜と細胞内にENPP1の局在を検出することができた。このことは、骨細胞において、細胞内ENPP1の輸送にANKが関与する可能性があり、「骨細胞におけるリン酸イオン供与システム」の一端を解明しつつあると考えられる。平成28年度は、骨芽細胞・骨細胞のリン酸イオン供与体の局所的ON-OFF機構を明らかにするために、平成29年度と2年間で検索を進めることになっている。これまでに、組織非特異型アルカリホスファターゼ(TNAP)とピロリン酸合成酵素(ENPP1)、および、Phospho1の局在を検討したところ、TNAPは前骨芽細胞と骨芽細胞、ENPP1は骨芽細胞と骨細胞に分布し、Phospho1は骨芽細胞に局在する傾向が見られた。また、ENPP1-/-マウスおよびkl/klマウスでは、骨芽細胞からの基質小胞分泌が行われているにもかかわらず、骨基質は低石灰化を示した。骨芽細胞から骨細胞への分化初期の指標であるpodoplanin(gp38 glycopotein, E11)は、埋め込まれつつある骨芽細胞・骨細胞の細胞膜上に局在していた。podoplanin陽性

骨芽細胞・骨細胞は、アクチン線維が細胞膜を裏打ちするよう全周に分布するだけでなく、骨細胞に分化するとともに細胞突起の基部と思われる箇所に集積していた。このような骨芽細胞から骨細胞へと分化しつつある細胞において、TNAP、ENPP1およびPhospho1の局在は、他の骨芽細胞・骨細胞と比較して明確な違いを示さなかった。ところが、ENPP1-/-マウスおよびkl/klマウスでは、早期にpodoplanin陽性骨芽細胞が出現することが明らかとなった。ENPP1-/-マウスとkl/klマウスにおいて、基質石灰化が低下しているにも関わらず、podoplanin陽性骨芽細胞が増加したことは、骨芽細胞から骨細胞へ分化することでリン酸イオン供与体のON-OFF機構が作動するのではなく、リン酸イオン供与体の機能・作用が骨芽細胞から骨細胞への分化のON-OFFに関与する可能性があると推察された。骨芽細胞と骨細胞において、リン酸イオン供与に関する酵素・膜輸送体であるTNAP, ENPP1,Phospho1といった局在について明らかにしたうえで、podoplaninが骨芽細胞から骨細胞に分化しつつある細胞膜上に局在すること、その細胞におけるアクチン分布が変性していることを明らかにした。それを確認したうえで、TNAP, ENPP1, Phospho1の局在を検索したところ、骨芽細胞から骨細胞への分化によってこれらリン酸イオン供与に関する酵素・膜輸送体の分布が変化するのではなく、リン酸イオン供与に関する酵素・膜輸送体が、骨芽細胞から骨芽細胞の分化に影響を及ぼす可能性が得られている。従って、平成28年度の研究計画として、おおむね順調に進んでいるとした。平成29年度は、「骨芽細胞・骨細胞のリン酸イオン膜輸送体の局所的ON-OFF機構」を解析計画としている。具体的には、骨芽細胞から骨細胞へと分化しつつある細胞における組織非特異型アルカリフォスファターゼ(TNAP)とピロリン酸合成酵素(ENPP1)の発現のON-OFFを解明することである。この目的のためには、まず、どのような骨芽細胞が骨細胞に分化するかを解明する必要があるが、近年、我々は、podoplanin陽性骨芽細胞が骨細胞へと分化することを突き止めている。PodoplaninはCD44結合部位を有する膜貫通蛋白であり、EMR family (ezrin, moesin, radixin)を介してアクチンなどの細胞骨格の再構築や細胞極性、そして、細胞分化にも影響することが知られている。podoplanin陽性骨芽細胞は、骨細胞と同様のアクチンの細胞内分布を示しており、その細胞においてリン酸化erzrinを細胞膜周囲に局在させていたことから、podoplanin陽性骨芽細胞が骨細胞に分化する過程にある細胞と推測された。さて、その一方で、ENPP1の免疫電顕を行うと、ほぼ全ての骨細胞にENPP1の陽性反応が出ていたが、細胞膜だけでなく粗面小胞体やゴルジ体を構成する膜構造に一致して局在していた。骨芽細胞でも骨細胞と同様のENPP1の分布を示したが、その反応の程度は骨細胞に比べて低かった。また、血中リン濃度を調節する線維芽細胞増殖因子23 (FGF23)はほぼ全ての骨細胞の小腔および細管内に認められた。しかし、podoplanin/ENPP1およびpodoplanin/FGF23の多重染色を行うと、正常状態ではpodoplaninとENPP1またはFGF23を発現する骨芽細胞を検出することが難しかった。現在、ANKの局在がカギを握るとして検索を進めている。
加熱重合接着性床用レジンと各種歯科用合金との接着強度の評価

加熱重合接着性床用レジンが開発されたが,貴金属合金との接着に関しては特別な表面処理方法が必要とされている.したがって,貴金属合金を有床義歯補綴に応用するにあたって,簡便で且つ効果的な表面処理方法が望まれるところである.今回,4点曲げ試験片を製作するため,臨床上使用頻度の高い金銀パラジウム合金を用い,鋳造により板状試験片を製作した,その両側面をエメリ-紙とアルミナのバフ研磨にて鏡面とし,Adlloy処理法とスズ電析法により表面改質を施した.この面に,4-META含有の加熱重合床用レジンを接着した.試験片には,繰り返し4点曲げ荷重を負荷した後,37°Cで水中浸漬を行ない,口腔内環境下を想定した接着界面の耐久性を比較・検討した.その結果,繰り返し4点曲げ試験の後に,37°Cの水中浸漬した試験片の色素侵入阻止効果は,Adlloy処理法の方がスズ電析法よりもより高い数値を示し,Adlloy処理の化学的接着力の優れた効果が明らかになった.しかし,今回製作した試験片は,臨床で使用している義歯を想定し,その両側面に加熱重合レジンを接着したため,1つの試験片で2面の色素侵入率が得られたが,その2面の結果が相反した場合があった.これは,試験片製作の失敗として削除したが,試験片の形態および製作の方法を再検討する必要が認められた.また,今回,データ数の不足により比較・検討できなかった他の歯科用合金(コバルトクロム合金,金合金)や,金属表面処理法(G-Cメタルプライマー)を施した試験片との比較・検討を引き続き行ない,加熱重合接着性レジンにおける金属表面改質法の接着強度の有効性について明らかにするため研究を行なう予定である.加熱重合接着性床用レジンが開発されたが,貴金属合金との接着に関しては特別な表面処理方法が必要とされている.したがって,貴金属合金を有床義歯補綴に応用するにあたって,簡便で且つ効果的な表面処理方法が望まれるところである.今回,4点曲げ試験片を製作するため,臨床上使用頻度の高い金銀パラジウム合金を用い,鋳造により板状試験片を製作した,その両側面をエメリ-紙とアルミナのバフ研磨にて鏡面とし,Adlloy処理法とスズ電析法により表面改質を施した.この面に,4-META含有の加熱重合床用レジンを接着した.試験片には,繰り返し4点曲げ荷重を負荷した後,37°Cで水中浸漬を行ない,口腔内環境下を想定した接着界面の耐久性を比較・検討した.その結果,繰り返し4点曲げ試験の後に,37°Cの水中浸漬した試験片の色素侵入阻止効果は,Adlloy処理法の方がスズ電析法よりもより高い数値を示し,Adlloy処理の化学的接着力の優れた効果が明らかになった.しかし,今回製作した試験片は,臨床で使用している義歯を想定し,その両側面に加熱重合レジンを接着したため,1つの試験片で2面の色素侵入率が得られたが,その2面の結果が相反した場合があった.これは,試験片製作の失敗として削除したが,試験片の形態および製作の方法を再検討する必要が認められた.また,今回,データ数の不足により比較・検討できなかった他の歯科用合金(コバルトクロム合金,金合金)や,金属表面処理法(G-Cメタルプライマー)を施した試験片との比較・検討を引き続き行ない,加熱重合接着性レジンにおける金属表面改質法の接着強度の有効性について明らかにするため研究を行なう予定である.
クラミジアにぶどう膜炎の研究

クラミジアの血清抗体価の測定方法には補体結合反応とクラミジア感染細胞に検体を反応させ、間接蛍光抗体法で測定する方法が用いられてきた。両者を比較検討すると、前者は陽性率が低く、後者の採用が増加傾向にある。更に、後者ではIgG:IgM抗体別に測定できる利点があり、我々も後者を採用した。方法の正確度の検討に、Prowazek小体が確認されたクラミジア性結膜炎患者5例の検討結果は全例陽性で発病後1年を経過してもIgG抗体価は陽性を示した。この結果より方法論的には問題はないと判断し、ぶどう膜炎患者34例及び疾患対照者10例につき検討した結果は、疾患対照者10例は全て陰性、北欧地帯で陽性率が高いとされている前部ぶどう膜炎では12例中1例(12.5%)に過ぎなかった。Clinical entityに特徴的臨床像を欠く後部ぶどう膜炎15例では全て陰性であった。Clinical entityが確立されているベーチェット病では10例中2例陽性、原田病では予想に反し6例3例陽性、眼サルコイドーシズでは1例であるが陽性であった。年齢、性はできる限りマッチさせたが、ぶどう膜炎患者では女性21例、男性13例で、性別の陽性率は女性19%、男性15%で性差はなっかた。クラミジア感染は結膜感染と泌尿器感染があり、結膜炎の罹患の有無は判別できるが、泌尿器感染の有無の判定は困難な場合が多い。従って、ぶどう膜炎のためでなく泌尿器や結膜感染による抗体価上昇の可能性は完全には否定できないが、疾患対照群では10例全て陰性のため、泌尿器及び結膜感染の可能性は少ないと考える。以上の測定結果から、クラミジア感染の既往を期待された前部ぶどう膜炎では陽性率は低く、人種差のある疾患に属する疾患と想定された。ベーチェット病、原田病においてはさらに検討が必要で、発病因子としての検討課題を残したものと考える。
温度こう配のある液体中での気泡の運動に関する研究

温度こう配のある液体中の気泡の運動を明確にする目的で、平成8年度は単一気泡が高粘性シリコーンオイル中を上昇する際の気泡の運動を気泡径および温度こう配をいろいろ変えて調べるとともに、気泡に働く浮力とマランゴニ力を考慮した解析を行った。この過程で、気泡に働くマグナス力を明らかにする上で、さらに複数個の気泡が存在する場合の互いの気泡間の干渉を明確にする上でも気泡周りの流れ場を調査する必要が生じた。これらの点を考慮し、平成9年度は1.PIV法とホログラフィ干渉法を用いて、気泡の流れ場と温度場を明らかにする。2.気泡に働くマグナス力を明確にする。の2点を目的として研究を行った。まず、気泡の運動が観察可能な矩形断面をもつ温度制御付実験装置を用い、気泡の周りの流れ場と温度場の様子を調べた。次いで気泡周りの流速分、圧力分布および温度分布より、気泡に作用するマグナス力を解析した。以上の結果、以下の知見を得た。(1)気泡が冷却面側から加熱面側に向かってドリフト運動する際、気泡の周りの流れは非対象となる。(2)気泡周りの流れの非対称性により、気泡に働く圧力分布は左右で異なり、これに起因したマグナス力が気泡に作用する。(3)気泡に働くマランゴニ力とマグナス力を比較した結果、マグナス力はマランゴニ力のおよそ0.5%程度と小さく、ドリフト運動の駆動力はマランゴニ力が支配的である。(4)気泡径が2mm以上になると、ドリフト速度は実験値が解析値を上回る。この原因はおもに気泡の変形に伴ってマランゴニ力が増加することによる。(5)気泡周りの流れの境界層厚さはおよそ2.5mmであり、気泡間の距離が5.0mm以下に近づくと気泡間の干渉が生じる。以上のことより、温度こう配のある気泡の運動に果たすマランゴニ力とマグナス力の作用が明らかになった。今後はさらに気泡の変形を考慮した解析について検討していく。液体中の気泡の運動は,地上の重力場では浮力が支配的因子であるが、液体に温度こう配があると気泡の表面張力差すなわちマランゴニ力が働く。とりわけ宇宙環境下での微小重力場では浮力の影響がなくなるため、マランゴニ力が支配因子となる。温度こう配のある液体中の気泡の運動を解明するために、1.単一気泡が温度こう配のある高粘性液体中を上昇する際の気泡の運動を明確にする。2.複数個の気泡が存在する場合の互いの気泡間の干渉を明確にする。の2項を目的として研究を行った。本年度は上記1.について温度こう配および液体の粘性係数と気泡の運動の関係を実験と理論の両面から調査した。まず、矩形断面をもつ気泡の運動が観察可能な温度制御付実験装置を製作し、作動流体とした高粘度シリコーンオイルに水平方向に一定の温度こう配をつけ、下方より供給した空気泡の運動を調べた。次いで温度こう配と気泡径および液体の粘性係数を色々と変化させて同様の実験を行った。さらに、気泡に働くマランゴニ力を考慮した気泡の運動を理論解析した。(1)気泡は上昇しながら正の温度こう配の方向、すなわち冷却面側から加熱面側に向かってドリフト運動をする。(2)気泡のドリフト速度は温度こう配に比例し、気泡直径の2乗に比例する。(3)気泡のドリフト速度は液体の粘性係数に依存しない。(4)変形を伴わない小気泡(直径3mm以下)のドリフト運動はマランゴニ力によって支配される。以上のことより、温度こう配のある液体中の気泡の運動に果たすマランゴニ力が明らかにとなり本年度の目的を達成したが、今後気泡周りの熱と流れ場との関係を明らかにし、複数個の気泡が存在する場合の気泡間の干渉について検討していく。

(2)気泡周りの流れの非対称性により、気泡に働く圧力分布は左右で異なり、これに起因したマグナス力が気泡に作用する。(3)気泡に働くマランゴニ力とマグナス力を比較した結果、マグナス力はマランゴニ力のおよそ0.5%程度と小さく、ドリフト運動の駆動力はマランゴニ力が支配的である。(4)気泡径が2mm以上になると、ドリフト速度は実験値が解析値を上回る。この原因はおもに気泡の変形に伴ってマランゴニ力が増加することによる。(5)気泡周りの流れの境界層厚さはおよそ2.5mmであり、気泡間の距離が5.0mm以下に近づくと気泡間の干渉が生じる。以上のことより、温度こう配のある気泡の運動に果たすマランゴニ力とマグナス力の作用が明らかになった。今後はさらに気泡の変形を考慮した解析について検討していく。
糖尿病性腎臓病における近位尿細管PHD-HIF経路の役割を解明する

糖尿病性腎臓病(DKD)には未だ効果的な治療法がなく、新たな治療戦略を打ち出すためにも、病態進展のメカニズムを解明することが必要である。本研究では低酸素応答の要となるPHD-HIF経路に着目し、腎臓におけるHIF活性化がDKDの進展に与える影響を検討する。
東アジアの地域経済統合と成長・所得分配・貧困削減-CGEモデルによる計量分析-

プロジェクト初年度(H16)は、ベトナムに焦点を当てたCGE世界モデルのパイロット・スタディおよびベトナム・中国・タイの家計調査データの収集、世界モデルのためのデータベースの構築、モデル分析を補完する調査研究を試み、年度末にはベトナムのケース・スタディをほぼ完成させた。第2年度(H17)は、インドネシアを追加し、同様の調査研究を継続、中国とタイのケース・スタディをほぼ完成させた。プロジェクト最終年(H18)の全半においてインドネシアのケース・スタディを終え、プロジェクト全体の内容がほぼ固まった。プロジェクトを終えるにあたり、平成19年1月28日午前29日午前の1日半、名古屋大学大学院国際開発研究科において、本研究課題を標題とする国際ワークショップ(日本から5名、中国から5名、ベトナムから2名、タイから1名、インドネシアから2名が参加)を開催し、3年間の研究成果を総括すると共に、報告論文を主たる内容にして研究成果報告書(報告論文11編、関連論文3編、合計14編)をまとめた。CGE世界モデルに基づくインパクト分析によれば、東アジアの地域経済統合(FTA、自由貿易協定)あるいは「東アジア経済共同体」は、一般に、域内各国の経済に対して正の成長効果を持ち、所得分配も改善し、従って貧困削減効果も正である。ただし、中国経済について若干異質の成長・分配効果が予想されている。それらは「東アジア経済共同体」が持つ正のポテンシャル(長期的効果)を示しているが、構造調整といった統合の影の要因をいかに克服するかが現実の課題である。しかしながら、FTAの成長・分配・貧困削減に対するインパクトは、国によりFTAのタイプにより強弱・正負があり、個々のケースで具体的な分析・評価が必要である。また、本研究に基づく今後の課題として、東アジアの地域経済統合と成長・分配・貧困に関する動学的な計量分析および将来展望が予定されている。21世紀に入って急展開しつつある地域経済統合すなわち自由貿易協定(FTAs)が、東アジア経済にどのような影響を与えるのか、特に東アジア開発途上国の成長・所得分配・貧困削減に与えるインパクトを、CGE(計算可能一般均衡)モデルの枠組みに従い計量的に評価することが、研究課題の第1である。研究課題の第2は、計量分析の結果に基づき、東アジア諸国の開発戦略・将来展望を導くことである。東アジアの中では、特に、タイ・インドネシア・ベトナム・中国に焦点が当てられている。研究計画第1年目の平成16年度は、計量分析の基礎となる統計資料の収集とデータベースの構築、ベトナムに焦点を当てた世界リンクのCGEモデルに関するパイロット・スタディが試みられた。前者の資料収集、データベース構築については、タイ・インドネシア・ベトナム・中国に対して、各国政府(統計局)が実施した家計調査・社会経済調査・生活水準調査の個票データを購入することが出来た(中国については我々の要望に沿って加工された集計データを購入した)。これらのデータは、社会会計行列(SAM)を作成し、所得分配と貧困の計量分析に必須不可欠である。東アジア諸国を含む世界各国の産業連関表(IO表)および貿易取引行列データ(Trade Matrix)は、米国パーデュー大学の世界貿易分析プロジェクト(GTAP)のデータベース6(2004年末に公表された最新版、2001年を対象)を購入した。このデータベースは、世界リンクのCGEモデルを構築するために必須不可欠である。後者のベトナムを対象とするCGE分析のパイロット・スタディであるが、これはベトナム科学技術センターのズン博士との共同研究として実施され、所期の目的はほぼ完全に達成されている。すなわち、ベトナムの生活水準調査の個票データ(約3万世帯)をモデルに統合し、都市・農村10分位所得階層ごとに、熟練-非熟練、フォーマル-インフォーマルの労働市場を考慮したCGEモデル(ベトナムのみ詳細な世界モデル)により、各種FTAsのベトナム経済に与える興味深いインパクトが検出されている。

これとほぼ同じ分析システムが、平成17年度に、中国・タイ・インドネシアに適用される予定である。東アジア諸国の分析と平行して、補完と比較の観点から、拡大EUがスロバキア経済に与えるインパクトの分析が進行中である。東アジアと類似の世界モデルによる地域経済統合(拡大EU対スロバキア)の分析は、平成17年度秋には完了する予定である。21世紀に入って急展開しつつある地域経済統合すなわち自由貿易協定(FTAs)が、東アジア経済にどのような影響を与えるのか、特に東アジア開発途上国の成長・所得分配・貧困削減に与えるインパクトを、CGE(計算可能一般均衡)モデルの枠組みに従い計量的に評価することが、研究課題の第1である。研究課題の第2は、計量分析の結果に基づき、東アジア諸国の開発戦略・将来展望を導くことである。東アジアの中では、特に、タイ・インドネシア・ベトナム・中国に焦点が当てられている。研究計画第1年目(昨年度)は、計量分析の基礎となる統計資料(特にミクロ家計調査データ)の収集とデータベースの構築、ベトナムに焦点を当てた世界リンクのCGEモデルに関するパイロット・スタディが試みられた。CGE世界モデルによるFTAとベトナムの成長・貧困・分配分析は雑誌論文として公表された。研究計画第2年目(本年度)は、ベトナムのケース・スタディを中国とタイに拡張し、FTAと両国の成長・貧困・分配効果の分析が試みられた。このCGE世界モデル分析によれば、東アジアFTAは、基本的に、国別格差を縮小する方向の正の成長(GDP)効果があり、厚生(消費)水準は確実に高まり、望ましい分配効果(貧困層の所得上昇、貧富所得格差の縮小)を持つ。両国のケース・スタディは、近日中に、ディスカッション・ペーパーとして公表される。インドネシアについては、同様の分析作業を開始した段階にあり、7月頃にはケース・スタディを完了する予定である。研究計画最終年(来年度)の後半は、東アジア諸国のFTA戦略・将来展望と全体のまとめに当てられる。プロジェクトの最終年にあたり、平成19年1月28日午前29日午前の1日半、名古屋大学大学院国際開発研究科において、本研究課題を標題とする国際ワークショップを開催し、3年間の研究成果を総括すると共に、報告論文を主たる内容にして研究成果報告書をまとめた。ワークショップの報告論文は、東アジアの地域経済統合と成長・分配・貧由に関するベトナム・中国・タイ・インドネシアのケース・スタディが4編、それらの統合版1編、その他関連論文が6編、合計11編である。研究成果報告書には、これまでの公表論文のうちから3編を加え、合計14編とした。、ワークショップには、日本側5名、中国から5名、ベトナムから2名、タイから1名、インドネシアから2名の大学関係者・研究者の参加を得た。