hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
連続界面をプロトン伝導層とした無機-有機複合体の作製と界面の伝導性評価

本年度は昨年度に引き続き、有効媒質近似(GEM)式を用いて複合電解質の界面伝導性の算出を行った。交互積層(LBL)法により、poly(2-acrylamido-2-methyl-1-propanesulfonic acid)(PAMPS)をフェニルシルセスキオキサン(PhSiO_<3/2>)粒子上にナノ薄膜として積層し、得られたプロトン伝導性コア-シェル粒子から界面伝導層を有する無機-有機複合電解質を作製した。各温度および湿度条件下における導電率の体積依存性をフィッティングするため、クシ型電極を用いてPAMPS薄膜の導電率の湿度依存性などを測定した。これらのデータを基に、複合体中の界面伝導性を見積もった結果、相対湿度70%以上の雰囲気下で複合体の界面伝導性は、PAMPS単体と同程度であった。界面に存在するPAMPSのスルホ基が水和することでナノチャンネルを形成し、プロトンはそのチャンネル中で水を介して伝導していると推測される。GEM式を用いることで、極めて微量なプロトン伝導体で形成された界面の導電率を見積もることができた。一方、無機微粒子をカチオン材料として用いることで、複合体の導電率は向上しなかった。この原因として、交互積層過程の無機ナノ粒子の凝集が挙げられる。ナノ粒子の凝集体がPhSiO_<3/2>粒子上に積層されたことにより均一な界面伝導層が形成されず、複合体の界面伝導性は向上できなかったと考えられる。しかし、燃料電池の発電時には、電解質膜の実抵抗が発電性能に大きく影響する。LBL法はナノ薄膜を積層する手法であるため電解質膜を薄くすることが可能であり、LBL膜の導電率が向上できなくとも電解質膜の実抵抗を減少させることができた。また、LBL膜が光を透過するほど薄いことから、光触媒をアノード触媒に用いた薄膜型ダイレクトメタノール形燃料電池(DMFC)を構築した。そして、LBL薄膜を電解質に用いた薄膜型DMFCは、光触媒反応によって燃料を分解し、発電することを確認した。有効媒質近似を用いて複合電解質の界面伝導性を見積もり、論文として報告した。無機微粒子やヘテロポリ酸を用いることで、ポリアクリルアミドメチルプロパンスルホン酸(PAMPS)のLBL薄膜の導電率の向上は実現できなかった。しかし、電解質にLBL膜を利用した薄膜型ダイレクトメタノール形燃料電池の構築に成功した。電解質膜がナノ薄膜化されているため電解質の実抵抗は小さく、燃料電池は発電可能であった。静電的な相互作用による交互積層では、バインダーとして用いるポリカチオンがプロトン伝導に関与するスルホ基を中和し、LBL膜の導電率が低下する。交互積層の際に利用する塩の種類や溶液温度を検討することにより、スルホ基を有するポリアニオンの吸着量が増加され、それによりLBL膜中のスルホ基数が増加するので、プロトン伝導の向上が見込まれる。無機ナノ粒子をカチオン材料として交互積層する場合、ナノ粒子の凝集により均質な膜が得られなかった。この問題の解決方法として、段階的なsol-gel反応を利用したポリマー/ナノ粒子の交互積層が有効であると考えられる。LBL膜表面で金属アルコキシドが加水分解され、無機ナノ粒子が形成されるため、ナノ粒子の凝集を抑え、均質な無機-有機複合LBL膜が作製できると予想される。本研究において、クシ型電極によるナノ薄膜の導電率測定は、複合体のプロトン伝導性を評価する上で重要な指標となる。本年度は、電極形状と蒸着条件を検討した結果、PAMPS薄膜の導電率が測定可能になり、70°C・80%加湿条件下で1.7×10^<-3>Scm^<-1>の導電率を示した。交互積層によって作製されるナノ薄膜の導電率は、ポリカチオンの種類や積層条件の影響を大きく受ける。この直接的な測定によって、ナノ薄膜の導電率をより素早く評価できるので、高プロトン伝導性薄膜の探索が行いやすくなった。一方、複合体中の粒子界面部分に高分散されたPAMPS薄膜によって形成される伝導パスの導電率を、有効媒質近似を用いて評価した。複合体中のPAMPS薄膜の体積分率と複合体の導電率の関係をフィッティングすることで、界面部分の導電率を見積もった。計算結果から、界面部分の導電率は約0.1Scm^<-1>(80°C,80%RH)であった。クシ型電極による測定結果と有効媒質近似による計算結果の差の原因は、伝導経路上に存在するスルホ基数の違いであると推測される。複合体の界面部分では、2つ以上のPAMPS薄膜積層粒子から粒子界面が形成され、PAMPSナノ薄膜が連続する。よって、ガラス基板の積層したPAMPSナノ薄膜よりもスルホ基数が多いことが予測される。各温度および湿度条件下における導電率の体積依存性をフィッティングするため、クシ型電極を用いてPAMPS

薄膜の導電率の湿度依存性などを測定した。これらのデータを基に、複合体中の界面伝導性を見積もった結果、相対湿度70%以上の雰囲気下で複合体の界面伝導性は、PAMPS単体と同程度であった。界面に存在するPAMPSのスルホ基が水和することでナノチャンネルを形成し、プロトンはそのチャンネル中で水を介して伝導していると推測される。GEM式を用いることで、極めて微量なプロトン伝導体で形成された界面の導電率を見積もることができた。一方、無機微粒子をカチオン材料として用いることで、複合体の導電率は向上しなかった。この原因として、交互積層過程の無機ナノ粒子の凝集が挙げられる。ナノ粒子の凝集体がPhSiO_<3/2>粒子上に積層されたことにより均一な界面伝導層が形成されず、複合体の界面伝導性は向上できなかったと考えられる。しかし、燃料電池の発電時には、電解質膜の実抵抗が発電性能に大きく影響する。LBL法はナノ薄膜を積層する手法であるため電解質膜を薄くすることが可能であり、LBL膜の導電率が向上できなくとも電解質膜の実抵抗を減少させることができた。また、LBL膜が光を透過するほど薄いことから、光触媒をアノード触媒に用いた薄膜型ダイレクトメタノール形燃料電池(DMFC)を構築した。そして、LBL薄膜を電解質に用いた薄膜型DMFCは、光触媒反応によって燃料を分解し、発電することを確認した。有効媒質近似を用いて複合電解質の界面伝導性を見積もり、論文として報告した。無機微粒子やヘテロポリ酸を用いることで、ポリアクリルアミドメチルプロパンスルホン酸(PAMPS)のLBL薄膜の導電率の向上は実現できなかった。しかし、電解質にLBL膜を利用した薄膜型ダイレクトメタノール形燃料電池の構築に成功した。電解質膜がナノ薄膜化されているため電解質の実抵抗は小さく、燃料電池は発電可能であった。静電的な相互作用による交互積層では、バインダーとして用いるポリカチオンがプロトン伝導に関与するスルホ基を中和し、LBL膜の導電率が低下する。交互積層の際に利用する塩の種類や溶液温度を検討することにより、スルホ基を有するポリアニオンの吸着量が増加され、それによりLBL膜中のスルホ基数が増加するので、プロトン伝導の向上が見込まれる。無機ナノ粒子をカチオン材料として交互積層する場合、ナノ粒子の凝集により均質な膜が得られなかった。この問題の解決方法として、段階的なsol-gel反応を利用したポリマー/ナノ粒子の交互積層が有効であると考えられる。LBL膜表面で金属アルコキシドが加水分解され、無機ナノ粒子が形成されるため、ナノ粒子の凝集を抑え、均質な無機-有機複合LBL膜が作製できると予想される。
稀な先天異常児をもつ両親の陽性・陰性感情の網羅的分析に基づいた看護介入の構築

稀な先天異常(本研究では発生頻度が10,000分の1以下の疾患)の自然歴,児の身体的・心理的特徴とそれに起因する特殊なケアニーズの構造,出生直後からの両親の心理経過を分析すること,また子どもとその両親のケアニーズを理解し,看護介入の分析を行うために,1)疾患・合併症別の成長・発達段階に沿った医療・看護ケアの分布,2)在宅・外来における具体的な看護介入内容と頻度,その効果について検討してきた.現在,発生頻度が1,000分の1程度と比較的に高い発生頻度のダウン症と,頻度が10,000分の1以下の稀な染色体異常の2群に分けて対象を選定し,子どもの外来受診時に2群の母親・父親にインタビューし,合併症別の児の身体的・心理的ニーズの特徴,両親の心理経過を分析した.特に,家族性18p-症候群の自然経過に伴って生じるケアニーズと母親の心理過程を分析した結果,それまでのDrotarの心理過程モデルとは異なった経過を示した.具体的には,母親に精神遅滞は認めず,自ら生計を立て,DQも正常範囲,その他の先天異常児の両親と同じ病状の説明方法であるのに,初期のショックステージから子どもの成長・発達に対して楽観的だった.肉親との死別を10点とした場合,子どもが18p-症候群の染色体異常であることに対し3点のショック程度だった.このことは,一概に先天異常児を持っ両親がDrotarモデルと同じような心理過程を経ないことを示していた.また,色素性失調児やSotos症候群児,ワイルダーバンク症候群児の母親の心理経過を分析すると,第一段階のショックステージから,ショックよりも児の成育に対する不安を強く感じる傾向にあり,初期から児の生命予後,成長が期待できれば近い将来の成長過程に対して不安に思っていた.このことは,稀な先天異常の自然歴をベースに看護介入を準備する必要性を示していた.第3段階の悲しみと怒りのステージ意向は継続調査中である.稀な先天異常(本研究では発生頻度が10,000分の1以下の疾患)の自然歴,児の身体的・心理的特徴とそれに起因する特殊なケアニーズの構造,出生直後からの両親の心理経過を分析すること,また子どもとその両親のケアニーズを理解し,看護介入の分析を行うために,1)疾患・合併症別の成長・発達段階に沿った医療・看護ケアの分布,2)在宅・外来における具体的な看護介入内容と頻度,その効果について検討してきた.現在,発生頻度が1,000分の1程度と比較的に高い発生頻度のダウン症と,頻度が10,000分の1以下の稀な染色体異常の2群に分けて対象を選定している.子どもの外来受診時に2群の母親・父親にインタビューし,合併症別の児の身体的・心理的ニーズの特徴,両親の心理経過を分析している.親の会などの社会的サポート体制が比較的に整っている疾患を有するこどもの養育者でも,先天性心疾患(VSD, ASD, PDAなど)の合併症によって入院期間が長期化した場合,チック症状を発生して抑うつ,否認といった否定的感情が遷延化する傾向を認めた.一方では,稀な染色体異常のSotos症候群等であっても,養育者の否認・悲哀といった否定的感情から,「この子をしっかりと養育しなければ」「この子のおかげで家族の絆がより強くなった」といった肯定的感情をもつ両親もみられた.しかしながら,近郊に同疾患を有する養育者がいないため,感冒や流行性ウイルス感染症など健常な子どもが罹患する疾患であっても不安が増大しやすく,特殊なケアニーズが存在した.次年度は,具体的な看護介入内容を分析する予定である.稀な先天異常(本研究では発生頻度が10,000分の1以下の疾患)の自然歴,児の身体的・心理的特徴とそれに起因する特殊なケアニーズの構造,出生直後からの両親の心理経過を分析すること,また子どもとその両親のケアニーズを理解し,看護介入の分析を行うために,1)疾患・合併症別の成長・発達段階に沿った医療・看護ケアの分布,2)在宅・外来における具体的な看護介入内容と頻度,その効果について検討してきた.現在,発生頻度が1,000分の1程度と比較的に高い発生頻度のダウン症と,頻度が10,000分の1以下の稀な染色体異常の2群に分けて対象を選定し,子どもの外来受診時に2群の母親・父親にインタビューし,合併症別の児の身体的・心理的ニーズの特徴,両親の心理経過を分析した.特に,家族性18p-症候群の自然経過に伴って生じるケアニーズと母親の心理過程を分析した結果,それまでのDrotarの心理過程モデルとは異なった経過を示した.具体的には,母親に精神遅滞は認めず,自ら生計を立て,DQも正常範囲,その他の先天異常児の両親と同じ病状の説明方法であるのに,初期のショックステージから子どもの成長・発達に対して楽観的だった.肉親との死別を10点とした場合,子どもが18p-症候群の染色体異常であることに対し3点のショック程度だった.このことは,一概に先天異常児を持っ両親がDrotarモデルと同じような心理過程を経ないことを示していた.また,色素性失調児やSotos症候群児,ワイルダーバンク症候群児の母親の心理経過を分析すると,第一段階のショックステージから,ショックよりも児の成育に対する不安を強く感じる傾向にあり,初期から児の生命予後,成長が期待できれば近い将来の成長過程に対して不安に思っていた.このことは,稀な先天異常の自然歴をベースに看護介入を準備する必要性を示していた.第3段階の悲しみと怒りのステージ意向は継続調査中である.
人間による音声言語処理過程の分析とそれに立脚した音声対話システムの構築

本研究では,人と計算機間との音声対話をより高度なものにすることを目的とし,音声中の非語彙情報として「知覚的年齢」の推定に焦点を当て研究を行なった。昨年度の研究では,高齢者と非高齢者との識別を音声情報から行なうことを検討したが,本年度は対象とする年齢幅を広げ,また二値判断ではなく(聞こえとしての)年齢そのものを推定対象とした。まず,計500名からなる幅広い音声データベースに対して聴取実験を通して知覚的年齢ラベリングを施した。この場合,音声中の言語情報(文意)に引きずられずに年齢推定を行なうよう指示した。得られたラベル情報からデータベース話者の知覚的年齢を定義することになるが,この場合,被験者間の平均値を用いて「ラベル」として定義する方法と,知覚的年齢を「分布」として定義する二つの方法を検討した。次に,話者認識技術を用いてデータベース話者の各々をGMMを用いてモデル化した。その結果,入力未知話者音声に対して,データベース話者(約500名)との距離が計算されることになる。この距離値を用いて,ラベル/分布として定義した知覚的年齢の期待値(重み付き平均)を求めることで,未知入力話者の知覚的年齢を推定する。しかしながら,データベース話者の年齢分布に偏りがあるため,この偏りをキャンセルする必要がある。ここでは,年齢の事前分布として一様な分布を想定し,データベースの全話者から等しい距離にある入力話者の推定年齢が一様分布となる(即ち完全な年齢不詳者となる)ようキャンセル関数を用意した。実験の結果,分布としてデータベース話者の知覚的年齢を定義した場合の有効性が示され,また,聴取実験より定義した知覚的年齢と推定年齢とには,ほぼy=xの関係があることを示すことができた。しかし,一部のデータにおいて大きなずれが生じることも実験的に明確になった。種々の検討を行なったが,話者モデリング技術(即ち,音声のスペクトル包絡の時間平均パターンで個人性をモデル化する技術)のみに基づくことの技術的限界点であると考察している。昨年度高齢者同定実験において,パワーの微小変動や,話速などの韻律的特徴の有効性が示されており,これらの有効利用を検討する必要があると考えている。また,年齢同定技術の応用可能性についても検討する必要がある。
消化器癌の発育進展に関与する脂質代謝メカニズムの解明と新規治療法の開発

高脂血症治療薬であるスタチンが有する大腸癌細胞株に対する抗腫瘍効果はスタチンの種類に異なり、そのメカニズムはメバロン酸カスケード(スタチンの主要経路)とは関連がなく、DNAのメチル化に関連する分子、EZH2の発現低下とそれに伴うp27の発現増加によるものであることを発見した。この経路を選択的に抑制すると、相乗的な抗腫瘍効果が発揮され、新規治療法開発の一助となりえる成果を認めた。スタチンのEZH2発現調節機構は不明だが、スタチン投与後に細胞増殖に関わる分子の動きと殺細胞数との関連から、スタチンが2通りのキナーゼ阻害作用を有する可能性が示唆され、これらの経路を標的にした新規治療法開発中である。大腸癌細胞株にスタチンを投与することで認められた抗腫瘍効果は、4種類のスタチンのうち、プラバスタチンには抗腫瘍効果が認められなかった。スタチンによるコレステロール合成経路の阻害はプラバスタチンでも認められていたため、スタチンの抗腫瘍効果はメバロン酸カスケードとは関連がないことが示唆された。Epigenetic moleculeをスクリーニングした結果、EZH2の発現抑制とHDAC5の発現低下が認められた。EZH2の発現抑制はp27の発現増強をもたらし、これにより増殖抑制効果が発揮されたものと考えられた。一方、EZH2のsiRNAを用いたところ、HDAC5の発現増強を認めたため、スタチンによるHDAC5の発現増加はEZH2発現低下によるfeed backであることが判明した。そこで、スタチンとclassII HDAC inhibitorを併用したところ、相乗的な抗腫瘍効果を認めた。さらに、大腸癌切除標本を使用し、EZH2の免疫染色を施行したところ、スタチン非内服例とプラバスタチン内服例では全体的にEZH2の発現増強とp27の発現低下を認めたが、他のスタチン内服例ではEZH2が発現している部位ではp27の発現低下を認め、EZH2の発現低下部位ではp27の発現増強を認め、実験結果が臨床検体で裏付けされた。これらの結果は論文に掲載された。スタチンのEZH2発現抑制メカニズムは不明であるが、大腸癌細胞株のK-rasの変異に関わらず、スタチンの抗腫瘍効果が認められることから、K-rasの下流シグナルに影響していることが考えられた。そこで、MEK inhibitorである、U0126を投与したところ、スタチン投与と同様に、p-ERK、EZH2の発現低下とp27の発現増強を認めた。つまり、スタチンは、MEK inhibitorとしての効果を有した薬剤であることが示唆された。大腸がん細胞株におけるsimvastatinの抗腫瘍効果(EZH2の発現低下)はMEK/ERK経路のリン酸化阻害によると考えられたが、4つの細胞株で比較すると、分子の発現抑制と腫瘍増殖抑制効果の結果に疑問が生じた。MEK/ERK経路の抑制と、p27の発現はsimvastatinよりMEK inhibitor (U0126)の方が全ての細胞株で強く検出されるが、増殖抑制効果をみると、DLD1とHCT116では、U0126よりsimvastatinが大きく、HT29とSW620ではU0126のほうがsimvastatinより大きかった。つまり、simvastatinの持つ腫瘍増殖抑制効果のメカニズムは他にもあると判断した。候補となる経路を検討した結果、Akt/PKB経路であることが判明した。DLD1とHCT116でp-Aktの発現を確認したところ、simvastatin投与で、p-AKt (Ser473)、p-Akt (Thr308)の両者とも抑制された。現在、Akt-inhibitor (Triciribine)を使用し、p-Aktの発現と、増殖抑制効果を検討しているところである。Simvastatinの持つ抗腫瘍効果が、今回認めたdual kinase inhibitorであれば、新たな発見であり、二つのinhibitorの組み合わせで、より効果的な大腸癌の新規治療法開発に寄与できる。消化器外科結果が一流欧文誌に掲載されたことから、非常に際立った成果であると評価する。また、スタチンの持つ抗腫瘍効果のメカニズムがさらに詳細に解明されつつある点からも進展があった。ただ、他の計画として上げた、他の癌種での検討、臨床試験への応用、スタチンと化学療法剤との組み合わせの検討については遅れている点から、評価は2とした。スタチンがどのようにして抗腫瘍効果を発揮するのか詳細なメカニズムの解明が必要である。現在、MEK/ERK経路との関連が示唆されているが、大腸癌の増殖には他の経路も存在する。その代表がWntシグナルとAkt/PKB経路である。Wntのシグナルに関しては、スタチン投与前後で核内のbeta-catenin移行に変化がないか、細胞免疫染色や、細胞質と核内タンパク

分離によるWestern blottingを行うことで解析がする。Akt/PKB経路に関しても、スタチン投与前後で、このシグナル伝達経路の分子の発現を確認することで影響を検討する。他癌腫に関しては、肝臓癌をターゲットにすることにしている。まずは臨床データからスタチン内服の有無と再発(肝癌は複数回手術を行う症例が多い)との間に関連がないかデータ解析する。臨床試験としては2種類を考えている。一つは補助化学療法である。Pravastatinに効果がないことが明らかであるため、他のスタチンを使用する。大腸癌補助療法のキードラッグである5FUとスタチンとの間には相乗効果は認められていないが、上乗せ効果は期待できる。そこで、5FU系抗癌剤単独群とスタチン併用群の2群間での比較となる。問題点は、スタチンの投与期間など未知な因子があるため、これらをどのように考え、デザインするかである。もう一つは、切除不能再発大腸癌に対するスタチンとHDAC inhibitorとの併用である。HDAC inhibitorの安全性が確認されていないため、治験としてのしかもphaseIからの検討が必要である。各種化学療法剤との組み合わせとしては、oxaliplatin、CPT-11を考えている。また、HDAC inhibitorとの併用で相乗効果があることも確認済みであるため、同様の効果が発揮されるか、growth assayで検討する。購入を予定していた消耗品について、当初想定していた価格より安価にて購入することができ、また、医局保管のものを使用することができたため。スタチンの抗腫瘍効果発揮のメカニズム解明を目的とし、細胞免疫染色や、細胞質と核内タンパク分離によるWestern blottingを行うため、それらに必要となる試薬等の消耗品費に充てる。また、関係書類の整理、保管及び研究成果発表のためのデータ収集、資料作成の補助をしてもらうための人件費も支出したいと考える。
インフルエンザウイルス増殖を支配する宿主因子群の分子的実体

インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼは、ウイルスゲノムの転写と複製のいずれにも関わるが、どのようにしてその機能変換がなされるかは不明である。組換ウイルスRNAポリメラーゼを発現する細胞でウイルスゲノムRNAが複製されることから、宿主因子(群)の関与を予測した。そこで、ウイルスRNAポリメラーゼと直接相互作用をする宿主因子(群)の分子的実体を明らかにし、それらのウイルスの転写や複製の促進または阻害の分子機構を解明する目的での2年間の研究計画を提案した。以下は本年度の成果である。1)組換えバキュロウイルスを利用し、RNAポリメラーゼ3種サブユニット発現系を構築し、混合感染によって各種サブユニット複合体の形成・単離に成功した。2)PB1・PB2複合体が転写活性を、PA・PB1複合体が複製活性を示したことから、宿主因子は、3P複合体中のPB2またはPAに作用しその機能制御をしていると予想した。3)酵母two-hybrid系を利用し、3種類P蛋白のそれぞれと相互作用をするHeLa細胞蛋白群を同定した。4)完全cDNAクローンを単離し、これまでに宿主因子のひとつPB1c54を大量発現純化し、機能解析を進めた。5)宿主因子の抗体を作製し、宿主因子蛋白の細胞内分布とウイルス感染に伴う分布の変化を観測した。
ネットワークを活用した顎関節症,咀嚼・嚥下障害患者の総合的診断支援システム構築

本研究の目的はインターネットを応用した顎関節症,咀嚼・嚥下障害患者の歯科総合診断支援システムを設計して試行することである。診断支援は歯科総合診断支援専用データテンプレートと他のデジタル臨床のデータを使用している。歯科開業医は初めにインターネットからこの歯科総合診断支援システムに登録する。我々のホームページは2つのユーザインタフェースで構成されている。それは,非会員もアクセス可能な公開ホームページと会員限定のユーザー認証機能を持ったホームページである。この会員限定のホームページ内にログインすると,会員専用の電子掲示板システム(BBS)と歯科総合診断支援専用データテンプレートにリンクしており,大学の各科専門医と相談できるシステムとして構築されている。顎関節症診断支援に関しては顎関節症診断支援データテンプレートを製作し,会員限定のホームページにリンクさせてあり,その有用性について検討中である。咀嚼・嚥下障害患者診断支援のために,我々は市販の煎餅を用いて嚥下までの咀嚼回数を計測する簡便な咀嚼能力評価法を開発し,義歯装着患者の咀嚼能力評価に応用可能であることを検証した。今後,これらの実験データを応用して,顎関節症診断,咀嚼・嚥下能力評価について遠隔診断支が可能になるようなホームページを構築し試行して検証し,歯科総合診断支援システムの完成を目指したい。さらに,患者と大学病院専門医間をIPテレビ電話で交信して遠隔診療のモデルを試行した.本研究の目的はインターネットを応用した顎関節症,咀嚼・嚥下障害患者の歯科総合診断支援システムを設計して試行することである。さらに,患者と大学病院専門医間をIPテレビ電話で交信して遠隔診療のモデルを試行した.1.遠隔診断支援システム構築のための予備的調査(1)目的本学では,本学各診療科専門医が協力し,診断や治療法に関して診断支援システムの構築を計画している。そのために予備的調査を行い,診断支援の必要性と適切な情報交換の方法について検討し,運用可能な遠診断支援の形式を明らかにすることを目的としている。(2)対象と方法予備的アンケートの調査対象者は,新潟県歯科医師会全会員1310名である。診断支援に関する質問事項として,診断支援を希望する分野(顎関節症治療および他の歯科治療全般について),診断支援に利用を希望する通信方法,診断支援の必要性,診査・診断機器の利用状況等についてである。(3)結果診断支援を希望する分野については,口腔外科,顎関節症,隣接医学,歯科放射線,口腔病理などの希望が多かった。診断支援に利用を希望する通信方法については,電子メールの希望が高かった。診断支援の必要性については,必要性を認めている回答が多かった。診査・診断機器はあまり利用されていなかった。インターネットについては,約2/3がブロードバンド環境であった。2.ホームページの製作アンケートの結果を踏まえて診断支援システムのホームページを製作した。なお,URLは研究発表の都合上非公開とする。3.咀嚼能力,歯牙ガイドの評価法の開発咀嚼能力,歯牙ガイドの新たな評価法を開発した。セキュリティに関しては,我々の大学ネットワークのファイヤーウォールと診断支援システム専用サーバーのSecure SocketLayer(SSL)を使用することで確立している。

咀嚼・嚥下障害患者診断支援のために,我々は市販の煎餅を用いて嚥下までの咀嚼回数を計測する簡便な咀嚼能力評価法を開発し,義歯装着患者の咀嚼能力評価に応用可能であることを検証した。また,片側咀嚼患者については,ピーナッツを用いた篩分法と咀嚼回数測定法にて検証し,自由咀嚼は片側咀嚼に比較して約10%程度,咀嚼効率が良いこと明らかにした。また,自由咀嚼は片側咀嚼に比較して咬合力唾液分泌量,臼歯部接触点の大小に関わらず,咀嚼効率が良いこと明らかにした。今後,これらの実験データを応用して,顎関節症診断,咀嚼・嚥下能力評価について遠隔診断支援が可能になるようなホームページを構築し試行して検証し,歯科総合診断支援システムの完成を目指したい。本研究の目的はインターネットを応用した顎関節症,咀嚼・嚥下障害患者の歯科総合診断支援システムを設計して試行することである。診断支援は歯科総合診断支援専用データテンプレートと他のデジタル臨床のデータを使用している。歯科開業医は初めにインターネットからこの歯科総合診断支援システムに登録する。我々のホームページは2つのユーザインタフェースで構成されている。それは,非会員もアクセス可能な公開ホームページと会員限定のユーザー認証機能を持ったホームページである。この会員限定のホームページ内にログインすると,会員専用の電子掲示板システム(BBS)と歯科総合診断支援専用データテンプレートにリンクしており,大学の各科専門医と相談できるシステムとして構築されている。セキュリティに関しては,我々の大学ネットワークのファイヤーウォールと診断支援システム専用サーバーのSecure SocketLayer(SSL)を使用することで確立している。顎関節症診断支援に関しては顎関節症診断支援データテンプレートを製作し,会員限定のホームページにリンクさせてあり,その有用性について検討中である。さらに,患者と大学病院専門医間をIPテレビ電話で交信して遠隔診療のモデルを開発中である。
金属集積の自在制御による超分子錯体の構築

段階的放射状錯形成を確定するため、DPA内の金属集積状態を透過型電子顕微鏡(TEM)により調べた。DPA1個に対し14個、30個の塩化スズをそれぞれ錯形成させ、金属部分を観察した。双方ともサイズのそろった金属部分が観察されたが、14個のものは30個の場合よりサイズが小さい。錯形成がランダムに行われると、金属が飽和しない状態でも最外層に配位するのでTEMで観測される大きさとしては同等となるはずである。すなわち、この結果は塩化スズがDPAの中心から集積されている直接的な証拠である。次に、化学的還元により金属集積状態を検討した。イミンは、一般的に還元剤により2級アミンに還元されるが、プロトン、金属イオンなどのルイス酸により大きく加速される。DPAにおいて、塩化スズを配位させたイミン部位のみを選択的に還元することができれば、段階的錯形成の証拠となるとともに、選択的合成としても興味深い。SnCl_2を内包した、各世代のDPAについて、還元剤(NaBH_4)によるコア部イミンのみの選択的還元を試みた。DPAに塩化スズを2当量のみを内包させ、還元すると、最中心の2つのイミンが選択的に還元される事実が明らかとなった。また、コアのベンゼン環に電子吸引基(F)を導入し、塩化スズの配位順を変化させた場合、分光法により決定されている配位順と一致する、第2層が選択的に還元された。以上の結果から、DPAにおける、中心からの段階的錯形成という特異な現象を確定できた段階的放射状錯形成を確定するため、DPA内の金属集積状態を透過型電子顕微鏡(TEM)により調べた。以上の結果から、DPAにおける、中心からの段階的錯形成という特異な現象を確定できた
HER2陽性胃癌・食道腺癌におけるトラスツズマブ耐性に対する新たな治療戦略

1: PTENノックダウン細胞株におけるTrastuzumab感受性回復に関する検証平成30年度中に恒常的PTENノックダウン株を樹立した。この細胞株を用いて、PI3K経路関連阻害剤の単剤投与およびTrastuzumabとの併用効果を確認した。いずれのPI3K経路関連阻害剤も、単剤およびTrastuzumabとの併用において、PTENノックダウンにより低下した腫瘍増殖抑制効果は回復しなかった。PTENノックダウンによりPI3K経路のみでなくRAS-MAPK経路も活性化されることが別の実験により確認されており、PI3K経路のみの抑制では、Trastuzumabの感受性の回復は難しいことが確認された。2:胃癌・食道腺癌患者の臨床検体を用いた検証研究1による治療ターゲットの選定ができ次第、本検証を開始する予定である。臨床検体の収集、抗体の選定及び染色条件の検討は終了している。2の付随研究: PTEN欠失のTrastuzumab療法奏効率と予後への影響の調査多施設共同・後ろ向き観察研究により検証した。京都大学外科関連病院(6施設)において、HER2陽性胃癌・食道腺癌と診断されTrastuzumabを投与された症例を対象とし、各施設から当該患者の臨床情報および病理検体を収集した。PTENの免疫組織染色により、PTEN欠失群とPTEN陽性群に分類し、各種患者背景因子を含めて多変量解析を行った。PFS中央値、OS中央値ともにPTEN欠失群でPTEN陽性群より有意に短く、更に多変量解析の結果、PTEN欠失は有意なTrastuzumab治療抵抗性因子および予後不良因子であることが分かった。1については、平成30年度内に恒常的PTENノックダウン細胞株を樹立し、薬剤投与実験を行った。しかしPI3K経路の阻害剤を併用するだけではPTEN欠失によるTrastuzumab感受性低下を回復させるのは難しいことが判明した。従って、PI3K経路阻害剤だけではなく、RAS-MAPK経路阻害剤や、血管新生阻害剤など、更に候補を広げて薬剤を選定していく必要がある。細胞株の実験で薬剤を選定でき次第、マウス実験も行う。2については、1の実験で治療ターゲットを絞り込めていないため、まだ着手することができていない。ただ、臨床検体の収集、抗体の選定及び染色条件の検討は終了しているため、円滑に本検証を進めることができる見込みである。なお、2の付随研究については、平成30年度中にデータの収集および解析が終了した。1については、今までの実験結果に再現性があるかどうか確認していくとともに、PTENノックダウン細胞株にも効果のある阻害剤を引き続き選定していく。PI3K経路阻害剤だけではなく、RAS-MAPK経路阻害剤をさらに併用することや、血管新生阻害剤なども候補の阻害剤に入れて選定を進める。Trastuzumab感受性低下を回復させることができる薬剤が選定でき次第、マウスの実験も行う。2については、1の細胞株の実験の結果が出次第、1のマウスの実験と並行して進める。2の付随研究は平成30年度中に予定通り終了した。中間報告として学会発表を予定している。1PTENノックダウン細胞株におけるmTOR活性、Akt活性、およびTrastuzumab感受性回復に関する検証1)のin vitroの実験から2)のin vivoの実験まで円滑に進めるため、まずは恒常的PTENノックダウン株を作成することを先決とした。先行研究ではPTENのノックダウン効率が不良な細胞株も存在したため、新たにshRNA導入ベクターを購入し、ノックダウン株の樹立を試みた。感染効率・ノックダウン効率の良好なベクターの選定に時間を要し、平成29年度中に恒常的PTENノックダウン細胞株を樹立することができなかったが、平成30年度の早期に樹立できる見込みであり、恒常的PTENノックダウン株を作成でき次第、本実験に入る予定である。2胃癌・食道腺癌患者の臨床検体を用いた検証本検証は、研究1により治療ターゲットを選定してから平成30年度以降に行う予定である。なお、平成29年度中に免疫組織染色に用いる抗体の選定を始めており、一部の抗体については免疫染色の条件検討も含めて選定を終了している。2の付随研究:PTEN欠失のTrastuzumab療法奏功率と予後への影響の調査先行研究より、PTEN欠失:PTEN陽性の比率を1:3と設定し、サンプルサイズは150例必要と計算した。予後調査期間も含めて、対象となる期間をTrastuzumabが保険認可された2011年から2016年末までと設定すると、1施設のみでは30例程度であり、多施設共同研究を立案することとした。平成29年度中に、参加予定施設の倫理委員会の承認を得ており、既に数施設から臨床情報の収集、病理組織標本の提供が開始されている。1に関して、平成29年度中に恒常的PTENノックダウン細胞株を樹立することができなかった。しかし、平成30年度の早期に樹立できる見込みであり、またTrastuzumabと併用する薬剤は、mTOR阻害剤であるEverolimusを始め、選定を終了しているため、細胞株が樹立でき次第、本実験に入ることができる。なお、マウス実験には手技の習熟と時間を要するため、先行研究で使用した細胞株を用いて既に予備実験を開始し、データの収集も行っている。従ってin vitroの実験からin vivoの実験には円滑に進める見込みである。

また、2については当初より平成30年度以降に開始する予定であったが、1と並行して免疫染色の条件検討などを進めている。なお、2の付随研究は順調であり、多施設共同研究の立案、倫理委員会の承認が終了している。臨床情報の収集と病理組織標本の提供も既に開始しており、平成30年度も引き続き解析を継続していく。1: PTENノックダウン細胞株におけるTrastuzumab感受性回復に関する検証平成30年度中に恒常的PTENノックダウン株を樹立した。この細胞株を用いて、PI3K経路関連阻害剤の単剤投与およびTrastuzumabとの併用効果を確認した。いずれのPI3K経路関連阻害剤も、単剤およびTrastuzumabとの併用において、PTENノックダウンにより低下した腫瘍増殖抑制効果は回復しなかった。PTENノックダウンによりPI3K経路のみでなくRAS-MAPK経路も活性化されることが別の実験により確認されており、PI3K経路のみの抑制では、Trastuzumabの感受性の回復は難しいことが確認された。2:胃癌・食道腺癌患者の臨床検体を用いた検証研究1による治療ターゲットの選定ができ次第、本検証を開始する予定である。臨床検体の収集、抗体の選定及び染色条件の検討は終了している。2の付随研究: PTEN欠失のTrastuzumab療法奏効率と予後への影響の調査多施設共同・後ろ向き観察研究により検証した。京都大学外科関連病院(6施設)において、HER2陽性胃癌・食道腺癌と診断されTrastuzumabを投与された症例を対象とし、各施設から当該患者の臨床情報および病理検体を収集した。PTENの免疫組織染色により、PTEN欠失群とPTEN陽性群に分類し、各種患者背景因子を含めて多変量解析を行った。PFS中央値、OS中央値ともにPTEN欠失群でPTEN陽性群より有意に短く、更に多変量解析の結果、PTEN欠失は有意なTrastuzumab治療抵抗性因子および予後不良因子であることが分かった。1については、平成30年度内に恒常的PTENノックダウン細胞株を樹立し、薬剤投与実験を行った。しかしPI3K経路の阻害剤を併用するだけではPTEN欠失によるTrastuzumab感受性低下を回復させるのは難しいことが判明した。従って、PI3K経路阻害剤だけではなく、RAS-MAPK経路阻害剤や、血管新生阻害剤など、更に候補を広げて薬剤を選定していく必要がある。細胞株の実験で薬剤を選定でき次第、マウス実験も行う。2については、1の実験で治療ターゲットを絞り込めていないため、まだ着手することができていない。ただ、臨床検体の収集、抗体の選定及び染色条件の検討は終了しているため、円滑に本検証を進めることができる見込みである。なお、2の付随研究については、平成30年度中にデータの収集および解析が終了した。1早期に恒常的PTENノックダウン株の樹立を終了する。必要であれば別のshRNA導入ベクターの購入・使用も検討する。
遅発中性子飛行時間測定法による二重魔法核78Niの研究

近年の不安定核生成技術の進歩によって、陽子と中性子がアンバランスな原子核の生成が可能になってきた。その中でも原子核が安定となる二重魔法数(陽子数28,中性子数50)を持つ78Niは不安定核領域に存在する原子核であり、安定核でよく成立してきた原子核模型が不安定核でも成立するのか、あるいは異なった秩序が現れるのかを明らかにする上で象徴的な原子核である。その核構造はベータ崩壊強度分布とも密接に関係するため、重元素合成過程の理解を進展させる上でも重要な役割を果たす。本研究は中性子過剰な不安定領域にある78Niを対象にベータ崩壊に伴う遅発中性子飛行時間測定を行い、78Niに期待される二重魔法性を明らかにすることを目的とした。本目的を達成するため、2018年度前半に実験装置の支持架台を作成し、データ取得システムの構築を行った。テネシー大学との共同研究においてインプランテーション検出器を新たに開発した。2019年前半に中性子飛行時間測定用検出器アレイ、および78Niを停止させるインプランテーション検出器を理化学研究所RIビームファクトリーに搬入し、年度後半に78Niのベータ線核分光測定および遅発中性子飛行時間測定を行った。実験を行うため検出器のビームラインのセットアップ、FlashADCを用いたデータ取得系のセットアップ、オンライン解析のためのソフトウェアの開発を行った。取得したデータから中性子分離エネルギーより高いエネルギーへのベータ線遷移強度分布を導出することが可能である。得られた実験結果と殻模型計算との結果を比較し、国際論文誌に公表予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は二重魔法数を持つ78Niのベータ崩壊を対象に遅発中性子飛行時間測定法を用いベータ崩壊遷移強度分布を導出し、殻模型計算との比較によってその核構造を明らかにすることである。理化学研究所RIビームファクトリーにおいて78Niを核破砕反応によって生成し、実験セットアップに入射する。そのベータ崩壊、および崩壊に伴う中性子を測定する。中性子の飛行時間情報からエネルギーを導出することができるため、中性子分離エネルギーより上に遷移した崩壊強度を実験的に得ることが可能である。この目的を達成するため、本年度は理化学研究所RIビームファクトリーにおいて中性子検出器アレイ(VANDLE)をアメリカ・テネシー大学より搬入した。搬入後はテストベンチをRIファクトリー内に設営し、その動作確認を行った。実験セットアップを設営する実験架台は本年度末に納品され、現在設営が進んでいる。また、ベータ崩壊が起こる時間を高い分解能で決定できるインプランテーション検出器の開発を行った。インプランテーション検出器はセグメント化した無機シンチレータ(YSO)と位置感度のある光電子増倍管を組み合わせたものであり、RIビームファクトリーにおける核破砕反応生成物を効率よく停止させることができる。開発したインプランテーション検出器は理化学研究所RIビームファクトリーで本年度10月に行われた加速器実験においてデータを取得し、その適切な動作を実証した。現在は当該実験データの解析が進行中である。本研究を行う上で主要な実験機器である中性子検出器アレイ(VANDLE)をテネシー大学から搬入し、テストベンチを用いてその動作確認が予定どおり行われた。また、ベータ崩壊を測定するインプランテーション検出器についても開発を行い、実際に理化学研究所RIビームファクトリーでの実験に採用され、適切な動作を予定通り実証した。実験を行う上での実験架台についても現在設営が進んでいる。理化学研究所RIビームファクトリーにおいて実験を行う。実験時期は未定であるが今秋に行われる場合はビームライン上に実験装置の設営を行い、実験データを取得する。
戦前戦後期の女性のキャリアパスにおける大学院進学の位置付けに関する歴史的研究

平成30年度は「旧制大学院への女性の進学実態とその分析」を研究課題として、「19181945年における帝国大学大学院への女性の進学状況」に関する資料調査を進め、法学専攻の進学者に着目して論文を発表した。改正弁護士法(1933年公布、1936年施行)の施行前に、女性が法学を修学できた帝国大学は東北帝国大学と九州帝国大学であったことから、まず、両大学の法文学部への女性の学部学生としての進学状況を明らかにした。東北帝国大学法文学部では、19231945年にかけて、女子高等師範学校・女子専門学校等からの女性入学者が90名を数えた。聴講生からの本科検定入学者16名を加えるとその総数106名に達した。文科専攻者が圧倒的多数を占めたが、法科専攻者は5名いた。一方、九州帝国大学法文学部では、19251945年にかけて、35名の女性入学者を確認できた。英文学専攻(7名)に次いで法学・国文学専攻者が多く、各6名いた。東北帝国大学は4名、九州帝国大学は5名の女性の法学士を輩出したが、帝国大学の大学院へ進学する者はいなかった。次に、19261945年における帝国大学大学院の「法文学」分野への女性の進学状況を一覧化し、進学者18名の専攻を確認した。東北帝国大学には11名、東京帝国大学には3名、九州帝国大学には4名の大学院進学者があったが、法学専攻者が見られたのは東京帝国大学大学院の2名のみであった。法学専攻の2名は韓桂琴と立石芳枝であり、中国人留学生の韓は北平大学、立石は明治大学法学部の卒業者であった。韓桂琴と立石芳枝は両者共に大学院進学の目的が学位取得のためではなく、法学(国際法、家族法)の研究ができる場を求め続けた結果であった。戦後、それぞれの母国において女性の法律家・法学者の草分けとなっており、そのキャリアパスに帝国大学大学院への進学が果たした役割は小さくなかった。平成30年度は、戦前戦後期の女性のキャリアパスにおける大学院進学の位置付けを考察する前段階として、1918年より1945年までの帝国大学の大学院を対象とし、法文学分野の女性の進学状況を一覧化することが予定通りできた。また、「法学」専攻者に着眼して、韓桂琴(東京帝国大学大学院19341937年在学)と、立石芳枝(東京帝国大学大学院19351940年在学)の2名について、大学院進学の動機や、進学を支援した人的なつながり等を考察し得た。その他、上記2名以外の女性たちについても、回想録・追悼文・小伝等の収集を進めて、その学歴・キャリア・人的つながりに関する調査を進めた。以上により、おおむね目的に沿って計画通りに研究が進展しているものと評価する。平成31年度は、19181945年における帝国大学大学院に進学した女性たちを主な対象とし、戦前戦後期のキャリアパスを追跡調査して、大学院進学の位置付けを総合的に分析し、旧制大学院制度を考察する論文を作成する。また、1953年8月4日文部省令第二十号により、旧制学部が最終卒業生を出した翌年度から6年間を経過した日まで存続すると定められた旧制大学院は、各大学で廃止年は異なるものの、1950年代後半1960年代前半まで存続した。旧帝国大学の大学院について、1946年廃止となるまでの資料を悉皆調査し、女性の進学状況を確認するものとする。以上の目的から、平成31年度の資料調査先は、(1)国立国会図書館のほか、「大学院関係文書」や『大学一覧』等を有する(2)東北大学史料館、(3)東京大学文書館、(4)京都大学大学文書館、(5)九州大学大学文書館等の大学アーカイヴズに赴くこととする。平成29年度は「旧制大学院への女性の進学実態とその分析」を研究課題として、「19181945年における帝国大学大学院への女性の進学状況」に関する資料調査を進め、化学専攻の進学者に着目して論文を発表した。まず、1918年より1945年までの帝国大学の大学院を対象とし、女性の進学状況を一覧化して「攻究」分野を確認した。19181945年における帝国大学の大学院への女性進学者は、大学別でみると、東北帝国大学に14名(理学分野3名、法文学分野11名)、東京帝国大学に3名(法学分野2名、農学分野1名)、大阪帝国大学に3名(理学分野)、北海道帝国大学に1名(農学分野)が確認された。本科(分科大学・学部)の学生として女性の入学を認めていなかった東京帝国大学以外は、出身校である帝国大学の大学院へ本科卒業後に女性たちは進学していた。1916年から女性の学士をいち早く輩出していた東北帝国大学が、大学院進学者数も他帝国大学と比べると圧倒的に多かった。化学専攻の大学院進学者2名(丹下ウメ、阿武喜美子)に着目すると、両者共に、大学院進学の目的が学位取得のためではなく、有機化学の研究・実験ができる場を求め続けた結果であったことがうかがわれた。大学院修了後、両者は、それぞれ研究者の道を歩み、その研究実績は博士号の学位取得をもたらした。結果としては、帝国大学大学院は、有機化学を専門とする女性研究者の育成として機能したといえる。

また、丹下ウメには眞島利行教授、阿武喜美子には藪田貞治郎教授が指導をしたように、帝国大学大学院への女性の進学には、女性を受け入れる指導教授が不可欠であった。女性の研究意欲と、受け入れ側の理解・支援・指導があってこそ、帝国大学大学院は女性研究者の育成をなし得たことを明らかにした。平成30年度は、戦前戦後期の女性のキャリアパスにおける大学院進学の位置付けを考察する前段階として、1918年より1945年までの帝国大学の大学院を対象とし、女性の進学状況を一覧化して「攻究」分野を確認することが予定通りできた。また、女性初の大学院進学者をみた「化学」専攻に着眼して、丹下ウメ(東北帝国大学大学院19181920年在学)と阿武喜美子(東京帝国大学大学院19381941年在学)の大学院進学に関する資料を、国立国会図書館、東北大学史料館等において調査・収集し、大学院進学の動機とその背景、進学を支援した人的なつながり等を考察し得た。帝国大学の大学院へ進学した上記2名以外の女性たちについても、回想録・追悼文・小伝等の収集を進めて、その学歴・キャリア・人的つながりに関する調査を進めた。以上により、おおむね目的に沿って計画通りに研究が進展しているものと評価する。平成30年度は「旧制大学院への女性の進学実態とその分析」を研究課題として、「19181945年における帝国大学大学院への女性の進学状況」に関する資料調査を進め、法学専攻の進学者に着目して論文を発表した。改正弁護士法(1933年公布、1936年施行)の施行前に、女性が法学を修学できた帝国大学は東北帝国大学と九州帝国大学であったことから、まず、両大学の法文学部への女性の学部学生としての進学状況を明らかにした。東北帝国大学法文学部では、19231945年にかけて、女子高等師範学校・女子専門学校等からの女性入学者が90名を数えた。聴講生からの本科検定入学者16名を加えるとその総数106名に達した。文科専攻者が圧倒的多数を占めたが、法科専攻者は5名いた。一方、九州帝国大学法文学部では、19251945年にかけて、35名の女性入学者を確認できた。英文学専攻(7名)に次いで法学・国文学専攻者が多く、各6名いた。東北帝国大学は4名、九州帝国大学は5名の女性の法学士を輩出したが、帝国大学の大学院へ進学する者はいなかった。次に、19261945年における帝国大学大学院の「法文学」分野への女性の進学状況を一覧化し、進学者18名の専攻を確認した。東北帝国大学には11名、東京帝国大学には3名、九州帝国大学には4名の大学院進学者があったが、法学専攻者が見られたのは東京帝国大学大学院の2名のみであった。法学専攻の2名は韓桂琴と立石芳枝であり、中国人留学生の韓は北平大学、立石は明治大学法学部の卒業者であった。韓桂琴と立石芳枝は両者共に大学院進学の目的が学位取得のためではなく、法学(国際法、家族法)の研究ができる場を求め続けた結果であった。戦後、それぞれの母国において女性の法律家・法学者の草分けとなっており、そのキャリアパスに帝国大学大学院への進学が果たした役割は小さくなかった。平成30年度は、戦前戦後期の女性のキャリアパスにおける大学院進学の位置付けを考察する前段階として、1918年より1945年までの帝国大学の大学院を対象とし、法文学分野の女性の進学状況を一覧化することが予定通りできた。また、「法学」専攻者に着眼して、韓桂琴(東京帝国大学大学院19341937年在学)と、立石芳枝(東京帝国大学大学院19351940年在学)の2名について、大学院進学の動機や、進学を支援した人的なつながり等を考察し得た。
近世門前町、宇治・山田の社会構造に関する研究

近世伊勢神宮の門前町、宇治・山田の社会構造を、神社特有の触穢意識の規定性と、穢れを忌避するシステムに注目して分析を加えた。近世の宇治・山田では、中世以来の神社の触穢規定に反して、実生活においては触穢の影響を回避する工夫がなされている。また穢れの判定には、幕府の遠国奉行・山田奉行に比べて神宮はむしろ軽く済ませる志向を示した。宇治・山田という都市が諸国からの参宮客によって経済的に成り立っており、参宮を規制する触穢規定の適用が好まれなかったことが背景にある。だが同時に清浄さを重んじる伊勢神宮は世間の見方に影響を受け、触穢を蔑ろにすることも許されなかった。宇治・山田の社会が死穢の影響を避けるためには、これらを処理する専業者、拝田・牛谷と呼ばれた被差別民を不可欠な存在とした。なお、外来の被差別民を含め、彼らへの忌避意識は江戸時代前期において強くはない、だが中期以降に、山田奉行、朝廷世界からの働き掛けにより、次第に触穢意識も変容を迫られる。特に幕末期には、被差別民、仏教、異国人が一体となって排除されるようになり、直接・間接的に近代以降の触穢意識を規定していくこととなる。なお、報告書においては伊勢神宮長官機構で作成された公務日誌中の触穢関係記事の一覧、宇治・山田の基礎的な資料である『宇治山田市史資料』の年次一覧、神宮領の基礎的な文献である『大神宮史要』の江戸時代中の記事について編年にした一覧表を付した。近世の宇治・山田の社会構造を考える上で、伊勢神宮の触穢観念が、地域社会にいかなる影響を与えたのかを検討することが不可欠である。今年度は、被差別民と接触した場合の禁忌について検討した。分析史料は、主として神宮文庫所蔵の「神宮編年記」(神宮長官日記)を用い、「宇治山田市史資料」、「大神宮故事類纂」等も参考にした。得られた知見は以下の通り。法令上の原則では、被差別民との接触は厳しく忌まれていた。だが実際には諸国からの被差別民の参宮は活発に行われている。犯罪者の捕縛などにより、山田奉行所の吟味のなかで被差別民の宇治・山田における宿泊・飲食が発覚すると、神宮から同火の禁忌を定めた触穢規定が出されるのである。こうした事例は、江戸時代を通してわずか6例に過ぎない。神宮も宇治・山田を管轄した三方・会合も、触穢規定の発令には消極的で、極力穏便に済ませようとしている。三方・会合の主要な構成員たる御師(下級神官)らは、諸国からの被差別民の参宮を知りつつ、そして建前上はこれを禁じつつ、実際には黙認していた。さて伊勢神宮は、被差別民を「肉食」するが故の穢れととらえ、彼らとの接触について、中世以来の肉食の穢れ規定を適用した。神宮の触穢体系において、身分的「存在」としての穢れ意識は認められず、誰もが罹りうる、そして一定の期間を経れば解消する「状態」としての穢れの観念があるに過ぎなかったのである。なお以上の検討と並行して、内閣文庫、国立国会図書館、伊勢市立図書館等で、関係する資料の閲覧・収集を行い、近世の宇治・山田地域における触穢関係記事データベースの作成作業を進めた。近世の宇治・山田社会に特有な社会観念たる触穢意識について昨年度に引き続き分析を進め、特に死の禁忌について検討を加えた。主として神宮文庫所蔵の「神宮編年記」(神宮長官日記)、「大神宮故事類纂」、伊勢市立図書館架蔵「宇治山田市史史料」を用い、国会図書館、内閣文庫で収集した史料も参考とした。神社領として死穢を強く忌む宇治・山田においては、作法通りに死体を扱わないと市中一体の触穢となり、住民に様々な規制が加えられた。だがこの制度は都市生活を送る上で障害となり、また参宮客の神宮立入も制限される。山田奉行や三方・会合の意向などを契機に、次第に触穢の適用事例は減少していく。