hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホメオスタシス機能の中枢連関における視床下部ペプタイド類の意義

61及び62年度に亘り,異なったホメオスタシス機能の連関統合発現における視床下部ペプタイド類の視床下部ニューロン作用機序を解析した.得られた知見は次の通りである.(1)代謝,摂食,体温に関与するボンベシン,ニューロテンシンの視束前野温度ニューロンに対する効果を多連微小電極法で調べると,温,冷両ニューロンともに約半数以上が活動抑制をうけた.これはこれらの物質が起す変温作用,代謝抑制を説明でき,食欲抑制や内分泌反応などの一連の関連した反応の一環をなす事が明らかになった.(2)一方, TRHは温及び冷ニューロンの約半数がそれぞれ活動抑制と促進を起こすので, TRHによる体温上昇と代謝促進を説明できる. (3)視束前野温度ニューロンの大多数は圧/容積受容器からの循環入力及び末梢浸透圧入力の収束をうけている事が判明し,低血圧時の体温下降や脱水時の体温調節抑制など,循環系,浸透圧調節系及び体温調節系の連関機序の一部を構成している事がわかった. (4)同様に,温度ニューロンはアンギオテンシンIIやバゾプレッシンにも応答し, (3)に述べた連関機序において働いている事が示唆された.(5)睡眠,体温,節食に関与するムラミルペプタイド,インターロイキンI,インターフェロンαは視束前野スライス標本で記録した温度ニューロンやブドウ糖感受性ニューロンに作用する事が判明した.その反応様式から,生体防衛反応の初期における発熱や食欲抑制という適応的価値のある反応はこれらの免疫制御物質の視床下部ニューロンへの作用による事が判明した. (6)以上より,異なったホメオスタシス系の連関統合機序には各調節系間の相互神経回路網の他に, 1つの物質が複数の調節系のニューロンに一連の効果をもたらす事と, 1つのニューロンが複数のホメオスタシス系の調節因子入力の収束をうける事の2つの要素も関与している事が明らかにされた.61及び62年度に亘り,異なったホメオスタシス機能の連関統合発現における視床下部ペプタイド類の視床下部ニューロン作用機序を解析した.得られた知見は次の通りである.(1)代謝,摂食,体温に関与するボンベシン,ニューロテンシンの視束前野温度ニューロンに対する効果を多連微小電極法で調べると,温,冷両ニューロンともに約半数以上が活動抑制をうけた.これはこれらの物質が起す変温作用,代謝抑制を説明でき,食欲抑制や内分泌反応などの一連の関連した反応の一環をなす事が明らかになった.(2)一方, TRHは温及び冷ニューロンの約半数がそれぞれ活動抑制と促進を起こすので, TRHによる体温上昇と代謝促進を説明できる. (3)視束前野温度ニューロンの大多数は圧/容積受容器からの循環入力及び末梢浸透圧入力の収束をうけている事が判明し,低血圧時の体温下降や脱水時の体温調節抑制など,循環系,浸透圧調節系及び体温調節系の連関機序の一部を構成している事がわかった. (4)同様に,温度ニューロンはアンギオテンシンIIやバゾプレッシンにも応答し, (3)に述べた連関機序において働いている事が示唆された.(5)睡眠,体温,節食に関与するムラミルペプタイド,インターロイキンI,インターフェロンαは視束前野スライス標本で記録した温度ニューロンやブドウ糖感受性ニューロンに作用する事が判明した.その反応様式から,生体防衛反応の初期における発熱や食欲抑制という適応的価値のある反応はこれらの免疫制御物質の視床下部ニューロンへの作用による事が判明した. (6)以上より,異なったホメオスタシス系の連関統合機序には各調節系間の相互神経回路網の他に, 1つの物質が複数の調節系のニューロンに一連の効果をもたらす事と, 1つのニューロンが複数のホメオスタシス系の調節因子入力の収束をうける事の2つの要素も関与している事が明らかにされた.本研究の目的は、種々のホメオスタシス機能の生体全体としての中枢連関機序における視床下部ペプタイド類の意義,すなわち、物質的基礎を解明する事である。本年度は次の様な研究成果を挙げた。1.循環,浸透圧,体温の調節に関与するペプタイド(アンギオテンシン【II】,バゾプレッシン)の視束前野(POA)ニューロン機構:両ペプタイドともに、多連微小電極法によりPOA温ニューロン活動の促進と冷ニューロン活動の抑制を惹起する事,POAへ微量注入すると、代謝量が減少し体温が下がる事,血圧/容積受容器からの入力をうけている温度ニューロンが多く、これらの多くがアンギオテンシン【II】に反応する事などが明らかになった。この結果はPOAはAV3Vをはじめとする循環及び浸透圧調節系からの化学信号を体温に関する情報とともに、統合し、これら3つの調節系の連関に関与するペプタイド(TRH,ボンベシン,ニューロテンシン)のPOAニューロン機構:TRHはPOA温ニューロン活動を抑制し、冷ニューロン活動を促進する事,TRHが代謝量増加と皮膚血管収縮を起し、体温上昇を招来する事,ボンベシン,ニューロテンシンは温・冷両ニューロンともに抑制され、これらペプタイドの変温作用を説明できる事などが明らかになった。

3.睡眠と体温に関与するペプタイド:(MDP,DSIP)のPOAニューロン機構:MDPは温ニューロンの促進と抑制,冷ニューロンの促進を起こし、MDP発熱を説明できる事,DSIPは温冷両ニューロンとも抑制されるものが多い事などが明らかになった。今後は睡眠時、POAは明らかに体温を下げようという機序を働かせているのに、MDPの様な睡眠ペプタイドが何故体温上昇を起す方向へ作用するのかという問題を解決したい。来年度は1,2,3ともに神経回路構成の中で解析し、中枢連関における物質的意義を明らかにする予定である。
高精度物性予測基盤の構築と新規太陽電池材料の探索への展開

太陽電池のニーズが高まる中、安価で無毒な材料による光吸収層の代替が期待されている。コンピュータシミュレーションにより物質の性質や安定性の予測が的確にできれば、有望物質の選定、すなわち物質探索が効率化できる。本研究では、量子力学の基本原理に基づいた第一原理計算により候補物質の性質や安定性を高い精度で予測するための手法を開発し、候補物質のスクリーニングに応用することで、新物質の探索を行った。その結果、新しい窒化物半導体の予測と実験による実証等の成果が得られた。第一原理計算による基礎物性,熱力学的安定性,格子欠陥特性の予測の高精度化により,太陽電池光吸収層材料の多角的かつ高精度な評価を可能とする理論予測基盤を構築するための手法の開発を進めた.具体的には次の通りである.太陽電池の光吸収層材料の評価において,バンドギャップ,吸収係数,有効質量が主要な基礎物性となる.また,熱力学的安定性やドーパントおよび固有点欠陥により決定されるキャリア濃度の上限(ドーピング限界)も重要な指標となる.さらに,ヘテロ接合を用いたセルを想定した場合,他の半導体とのバンドオフセットの評価も不可欠である.そこで,これらの基礎物性,格子欠陥特性,熱力学的安定性を第一原理計算に基づいて高精度かつ系統的に算出する手法の開発を進めた.精確な理論予測を行うためには,電子構造の高い計算精度が要求される.密度汎関数理論の枠組みでの標準的な近似であるLDAやGGAを用いた第一原理計算では,バンドギャップや不純物準位の再現性が悪いため,ハイブリッド汎関数や多体摂動論に基づいたGW近似を適用した.また,ドーパントおよび固有点欠陥の計算では,欠陥間の静電相互作用を補正することで,計算精度を向上した.この手法を約600種類の3元系窒化物に適用することでスクリーニングを行い,有望な候補物質を絞り込んだ.また基礎物性の評価も進め,その結果も踏まえて希少元素を含まず,薄膜太陽電池光吸収層に適した特性を有する新規窒化物半導体を提案した.本年度は,理論予測基盤の構築のためのプログラム開発を主目的として研究を進めた.この手法のテストとして,特定の3元系窒化物にターゲットを絞ってスクリーニングを実行した結果,既知の窒化物半導体が的確に選定されることが確認できた.この結果から,本手法がすでに実用レベルであると判断し,新物質の探索へと展開した.これにより,新物質が複数見いだされるなど,最終目標である物質探索に関する具体的な成果が得られた.研究計画に従って、太陽電池光吸収層材料に関わる基礎物性・格子欠陥特性の理論予測基盤の構築と新材料探索を行った。計算手法の開発に関しては、あらゆる結晶系のバンド構造計算の自動化をはじめ、様々な基礎物性や格子欠陥特性の第一原理計算に関する基盤技術を確立した。そして、その計算手法を用いて、多様な候補物質に対するスクリーニングを実行した。とくに電子とホールの輸送特性やドーピングの観点から有利と考えられる、亜鉛を含む3元系窒化物に着目してスクリーニングを行った。その結果、半導体として有望な物質として、合成の報告はあるが半導体物性が未開拓な4種類の物質と無機材料結晶構造データベース(ICSD)に掲載されていない11種類の新物質を見いだした。その中でも、新物質CaZn2N2は、地球上に豊富に存在する元素のみにより構成され、バンドギャップが1.8 eVの直接遷移型のバンド構造、小さな電子・ホールの有効質量、大きな吸収係数をもつことから、最も有望と判断された。そこで、この物質の合成を目的として高圧合成実験を行ったところ、合成に成功し、予測された結晶構造と光学物性が実証された。(Nature Communications 2016)以上の成果は、窒化物やSn(II)化合物の半導体としての応用可能性の拡大の観点だけでなく、第一原理計算を活かした新物質探索の効率化手法を示した点からも学術的価値が高く、また波及効果が大きいと考えられる。引き続き,第一原理計算に基づいたスクリーニングによる候補物質の選定のためのプログラムの開発と応用,検証実験を行う.とくに,多数の物質の物性および安定性評価を効率的かつ高精度に実行するための手法の改善に注力する.また,まだ考慮していない3元系窒化物やリン化物に探索空間を広げたスクリーニングを行うことで,より多様な新物質の探索を目指す.28年度が最終年度であるため、記入しない。計算材料科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
果実核廃棄物を利用した浄化・吸着機能を有する建材開発に関する実験的研究

本研究は、缶詰などの食品加工業から排出され、産業廃棄物として焼却あるいは埋立て処分されている果実の核(種)の、建材としての有効利用を目的としたものであり、その開発・実用化に向けた基礎研究である。まず、電気炉を用いて桃および梅の果実核を炭化し、その温度条件が炭化物の性質に及ぼす影響について検討した。測定した項目は、元素組成、pH、真密度、細孔径分布、密度および吸水率、吸着性能、質量減少率、粒径分布、圧壊強度ならびに組織観察である。また、室内空気環境の改善を目的とし、果実核の炭化物を用いた吸着性能を引き出せる形状のセメント系成形板(骨材現し型コンクリートおよびノーファインコンクリート)を試作し、その曲げ強度および主要な室内空気汚染気体であるホルムアルデヒドの低減性能を確かめた。得られた知見は下記の通りである。1.真密度、質量減少率および絶乾密度と炭化度に相関関係が認められることから、これらの値が間接的に炭化度を推定する指標となり得ることがわかった。2.適切に炭化温度を設定することにより、細孔径および細孔量を制御することができる。3.トルエンおよびキシレンの吸着性能は微細孔量と相関関係にあり、アンモニアの吸着性能は懸濁液のpHにも依存することがわかった。4.圧壊強度は炭化度と反比例に似た関係にあり、炭化の進行に伴って分子構造や細孔組織に変化が起こることにより脆弱になる。5.果実核の用途として、骨材用途には堅硬な果実核を用い、炭化物には強度を期待せず、吸着機能に特化するなど、状態によって適切な用途を選択する必要がある。6.炭化果実核を用いた成形板で、特に骨材の表面を露出させたものは、人工軽量骨材を使用した成形板と比較して、曲げ強度は劣るものの、ホルムアルデヒドの濃度低減に有効である。本研究は、缶詰などの食品加工業からの産業廃棄物として焼却あるいは埋立て処分されている果実の核(種)の、建材としての有効利用を目的としたものであり、その開発・実用化に向けた基礎研究を行った。平成15年度は、電気炉を用いて桃果実核を炭化し、その温度条件が炭化物の性質に及ぼす影響について検討した。なお、若手研究(B)(実施:平成13年度平成14年度、課題番号:13750546)においても同様の検討を行っているが、平成15年度では、温度条件を細分してさらに詳細な分析を行った。実験結果の概要を以下に示す。炭化度の指標である炭素/酸素含有比は、真密度、質量減少率および絶乾密度との間に直線的な関係があり、これらの特性値が簡易的に炭化度を推定するための指標となり得ることを見出した。水銀圧入式ポロシティーメーターにより細孔径分布を測定したところ、細孔直径100nm以下の微細孔の容積については、比較的低温の300500°Cで炭化した場合において細孔量の増大が顕著であった。空気汚染物質の浄化・吸着に有効な細孔の直径は100nm以下とされており、浄化・吸着機能の賦与には300500°Cの温度範囲での炭化が有効であると予測される。そこで、メチレンブルーの吸着量を測定したところ、400600°Cで炭化した場合において吸着性能が向上し、市販の備長炭と同等の性能を有することがわかった。果実核および炭化果実核について圧壊強度を測定したところ、果実核については、モルタル・コンクリートの骨材として、人工軽量骨材に匹敵する品質を有することを確かめた。しかし、炭化果実核については、炭化によって著しく脆弱となるため、むしろ、上述の浄化・吸着機能に特化した用途開発が有効であり、次年度はこの点を中心に実験を行うこととした。

本研究は、缶詰などの食品加工業から排出され、産業廃棄物として焼却あるいは埋立て処分されている果実の核(種)の、建材としての有効利用を目的としたものであり、その開発・実用化に向けた基礎研究を行った。平成15年度は、電気炉を用いて桃果実核を炭化し、その温度条件が炭化物の性質に及ぼす影響について検討した。平成16年度では、桃果実核以外の炭化物についても同様の試験を行い、加えて室内汚染気体の吸着性能の評価を行った。さらに、炭化物における特性値間の関係を分析した。得られた結果の概要は以下の通りである。検討した汚染気体はホルムアルデヒド、アンモニア、トルエンおよびキシレンであり、空気捕集用バッグとガス検知管を用いて汚染気体濃度の経時変化を測定し、これによって汚染気体の吸着性能を評価した。その結果、ホルムアルデヒド、トルエン、キシレンについては、炭化温度の高い試料ほど初期の吸着速度が迅速であった。市販の備長炭と比較し、高温で炭化した果実核の吸着性能は高く、果実核および低温で炭化した場合では低かった。一方、アンモニアの濃度低減については、炭化温度の低い試料ほど初期の吸着速度が迅速であった。吸着性能とその他の諸物性との関係を分析したところ、トルエンおよびキシレンについては、直径10nm以下の細孔量が多い場合ほど細孔量が増加する傾向が認められた。一方、ホルムアルデヒドおよびアンモニアについては、吸着性能と細孔構造との間に明確な相関は認められなかった。ただし、アンモニアについては、pHが大きい場合ほど初期のアンモニア吸着性能が優れていることが認められた。炭素/酸素含有比(C/O)および炭素/水素含有比(C/H)は、炭化物の種類によらず真密度および質量減少率との間に相関が認められ、簡易的に炭化度を推定するための指標として有用であることを確認した。
積層圧延法と窒化の複合プロセスによる金属/鉄窒化物多層材料の作製とその物性

Ag箔とFe箔を交互に積層して拡散接合後、冷間圧延し、この圧延した板をさらに積層し、再び拡散接合させ圧延する。この過程を繰り返すことによって積層間隔がナノメーター・オーダーのAg/Fe超積層材を作製した。このAg/Fe超積層材の構造について、X線回折、電子顕微鏡、メスバウアー分光などにより積層組織と積層界面の状態について明らかにした。この結果、AgとFeを交互に積層した場合、積層界面においてAg原子とFe原子はお互いに固溶することなくAg層とFe層は完全に2相分離した状態であることが明らかになった。また、積層構造の熱的安定性について検討した結果、500°Cにおいて積層構造はなお安定であることが認められた。積層組織の結晶配向性を調べた結果、Ag層がFe層の結晶配向性によって影響され、アニール温度を制御することによってFeの圧延集合組織である{100}<011>をそのまま残して、Ag層の集合組織が通常の圧延再結晶では得られない立方体集合組織{100}<001>を得ることができ、これはAg層とFe層の界面において原子配列のミスフィットを最小にする結果であることを明らかにした。このAg/Fe超積層材料をプラズマおよびガスで窒化し、Fe層のみを窒化する方法を考案した。その結果、積層材料の内部まで窒化できる条件を調べ、Ag/Fe-窒化物多層材料を作製できることを明らかにした。そして、形成されたFe窒化物の種類についてX線回折で同定を行うとともに積層材料の窒化機構について検討した。またこのAg/Fe-窒化物多層材料の磁気特性、磁気抵抗について明らかにした。平成11年度は10ミクロン銀箔と30ミクロンの鉄箔を交互に200枚積層し、700°Cで真空中において拡散接合を行った後、圧延を行い薄い積層版を作製した。この積層板をさらに積み重ねて拡散接合し、さらに圧延するというプロセスを繰り返し、数ナノメーターの積層間隔を持つAg/Fe積層材料を作製することに成功した。この積層材料の結晶配向をX線集合組織測定によって明らかにした。また、この積層材料をさらにプラズマ窒化によりFe層のみを窒化させて、Ag/Fe窒化物の積層材料を作製することができことを明らかにした。この結果は、従来Ag層に窒素は固溶しないといわれていたが、実際は充分固溶し、窒素がAg層を拡散しFe層を窒化してゆくことを示していて、その窒化過程が明確になった。さらに、鉄窒化物の種類をX線回折によって同定し、窒化時間と窒化温度によって生成する鉄窒化物の種類を制御することができることを明らかにした。平成12年度はこのAg/Fe窒化物の積層材料を使って、磁気抵抗などその物性を詳しく研究する予定である。この過程を繰り返すことによって積層間隔がナノメーター・オーダーの超積層材を作製した。積層組織の結晶配向性を調べた結果、Ag層がFe層の結晶配向性によって影響され、アニール温度を制御することによってFeの圧延集合組織である{100}<011>をそのまま残して、Ag層の集合組織が通常の圧延再結晶では得られない立方体集合組織{

100}<001>を得ることができ、これはAg層とFe層の界面において原子配列のミスフィットを最小にする結果であることを明らかにした。このAg/Fe超積層材料をプラズマおよびガスで窒化し、Fe層のみを窒化する方法を考案した。その結果、積層材料の内部まで窒化できる条件を調べ、Ag/Fe-nitridesの超積層材料を作製できることを明らかにした。そして、形成されたFe窒化物の種類についてX線回折で同定を行った。
小胞体ストレスシグナリングにおける酸化ストレスの標的探索とその制御機構解析

小胞体ストレスシグナル系におけるNO調節性性タンパク質の同定を試みた.その結果,UPRセンサーの中,IRE1αおよびPERKがNOによって修飾されることがわかった.一方,ATF6にはまったく影響を及ぼさなかった.IRE1のSーニトロシル化は変性タンパク質を認識する初期段階には影響しないことが明らかとなった.しかしながら,RNase活性に必要な部位(KEN domain)におけるCys931/Cys951がNOの標的であり,このとき,酵素活性は消失することが認められた.したがって,NOはIRE1αのCys931をニトロシル化することで,酵素活性を抑制していることが示唆された.本研究の目的は,酸化ストレス刺激に応じてどのようにして小胞体ストレスが惹起されるか,また,その後に活性化されるunfolded protein response (UPR)に対して影響があるのかどうかを明らかにすることである.初年度は一酸化窒素(NO)をストレッサーとし,UPR駆動に重要な小胞体膜センサーに対する影響についてシグナル経路毎に解析を行った.まず初めに,小胞体ストレスシグナル系におけるNO結合性タンパク質の網羅的探索を抗体アレイ法/ビオチンスイッチ法を用いて解析した.同時に,特異的抗体を用いて分子特異的な修飾の有無を観察した.その結果,UPRセンサーの中,IRE1αおよびPERKがNOによって修飾されることがわかった.一方,ATF6にはまったく影響を及ぼさなかった.そこで,NOによるIRE1経路への影響について解析を進めた.IRE1は小胞体内腔に変性タンパク質センサー機能を有し,この蓄積に応じて,2量体/多量体化/自己リン酸化を引き起こす.そこで,NO処理をしたところ,これらの応答にはまったく変化が認められなかった.このことから,IRE1のSーニトロシル化は変性タンパク質を認識する初期段階には影響しないことが示唆された.つぎに,RNase活性(xbp-1 mRNAスプライシング)について調べたところ,NOはこのスプライシングを抑制した.そこで,RNase活性に必要な部位(KEN domain)におけるCys残基をSer残基に変換した変異体を作成し,NOの影響を調べた.興味深いことに,Cys931/Cys951がNOの標的であることがわかったが,とくに,Cys931変異体を発現した細胞ではNOの抑制効果が消失することが認められた.以上より,NOはIRE1αのCys931をニトロシル化することで,酵素活性を抑制していることが示唆された.初年度より,UPRにおけるNOの標的タンパク質を複数同定することに成功した.これまでにUPR自身がレドックス制御されていることは報告されていなかった.ここで得られた知見は,新たなUPR調節機構を示すものであり,当初の計画を上回って進み,成果を原著論文にまとめるに至った.これ以外にも,PERK経路に対する影響や他の親電子性化合物の効果に関して解析し,さらには,病態生理学的側面からのアプローチも追求すべきであり,つぎに実行すべき課題が着実に多くなりつつある.このように本研究課題は広がりつつあり,酸化ストレスと小胞体ストレス応答の関係を明らかになりつつあることを認識しているところである.今年度は,他の親電子性化合物であるメチル水銀の影響について解析し,酸化ストレス誘発性の細胞死惹起経路をタンパク質修飾から明らかにすることを目的とした.メチル水銀は濃度,処理時間依存的に神経細胞死を惹起することを確認した.この刺激によって,速やかなATF6の限定分解やeIF2のリン酸化が認められた.一方,IRE1はそれ自体の自己リン酸化は検出されたものの,下流のXBP1 mRNAのスプライシングは全く認められなかった.そこで,IRE1 KO MEFを使用し,これにCys931ならびに951をSerに置換した変異体をトランスフェクションすることでその効果を観察した.その結果,C931S変異体発現細胞でのみ,メチル水銀によるXBP1 mRNAのスプライシングが認められた.このことから,メチル水銀はIRE1のCys931を標的として,この経路を阻害することがわかった.IRE1-XBP1経路は抗細胞死効果に重要なシャペロンなどの発現に関わっている.一方,PERKおよびATF6経路はCHOPの発現を介してアポトーシスを惹起することが知られている.そこで,PERK特異的阻害薬GSK2606414を処理し,メチル水銀によるUPRと細胞死に対する影響を調べた.GSK2606414はメチル水銀によるCHOP発現を阻害し,アポトーシス細胞数を有意に抑制することがわかった.以上より,環境性親電子性化合物であるメチル水銀は小胞体ストレスを介してアポトーシス様の細胞死を惹起すること,これは主にPERKとATF6経路の活性化によることが明らかとなった.小胞体ストレスシグナル系におけるNO調節性性タンパク質の同定を試みた.その結果,UPRセンサーの中,IRE1αおよびPERKがNOによって修飾されることがわかった.一方,ATF6にはまったく影響を及ぼさなかった.IRE1のSーニトロシル化は変性タンパク質を認識する初期段階には影響しないことが明らかとなった.しかしながら,RNase活性に必要な部位(KEN domain)におけるCys931/Cys951がNOの標的であり,このとき,酵素活性は消失することが認められた.したがって,NOはIRE1αのCys931をニトロシル化することで,酵素活性を抑制していることが示唆された.

現在は,他のUPR経路に対するNOの影響について解析するとともに,NO以外の親電子性化合物(メチル水銀,1,2-ナフトキノン,4-ヒドロキシノネナールなど)の影響と反応性の違いについて検討しているところである.このような調査から,酸化ストレスによる細胞応答の違いを説明出来ることに繋がることを期待している.薬理学
新規酸化ストレス測定系の確立と臨床応用

現在、酸化ストレスが多くの疾患に関与していることが明らかとなっているが、その簡便な評価法は確立されていない。本研究は、酸化物質のより蛍光物質へと変換され、蛍光を生じる化学物質である2,7-dichlorofluorescin diacetate(DCFH-DA)を用いたフローサイトメトリーによる新規酸化ストレス検出法の確立をその目的としている。本年度は昨年度確立したこのフローサイトメトリーによる新規酸化ストレス検出法の有用性を確認した。赤血球型δ-アミノレブリン酸合成酵素(ALAS-E)は赤血球におけるヘム合成の初発酵素であり、この遺伝子の変異は遺伝性のX染色体連鎖性鉄芽球性貧血の原因と考えられている。我々はこのALAS-E欠損ES細胞を樹立し、さらにin vitroにて成体型赤芽球へと分化誘導した。その形質を詳細に解析した結果、このALAS-E欠損赤芽球内には鉄の蓄積が見られることが明らかとなった。そこで、このin vivoで得られたALAS-E欠損赤芽球の酸化ストレス状態を、新規に確立したフローサイトメトリーによる酸化ストレス検出法を用いて評価したところ、野生型赤芽球と比べ過剰な酸化ストレス状態にあることが明らかとなった。またこれらin vitroで得られた赤芽球はin vivoの赤芽球と比べ、酸化ストレスレベルが格段に高いことも明らかとなった。これらの結果から本研究で確立した新規酸化ストレス検出法は、実際に細胞レベルでの酸化ストレス状態が解析可能な系であることが確認できた。本研究は、酸化物質により蛍光物質へと変換され、蛍光を生じる化学物質である2,7-dichlorofluorescin diacetate (DCFH-DA)を用いたフローサイトメトリーによる新規酸化ストレス検出法の確立をその目的としている。本年度は新たな酸化ストレスの指標として赤血球膜の過酸化脂質に注目した。赤血球膜には脂質があり、酸化ストレスつまり活性酸素などにより酸化刺激をうけて過酸化脂質へと変化する。つまり酸化ストレスレベルに比例して、赤血球の酸化物質が増加し、その量に応じて蛍光強度が高くなるはずである。この仮説を証明するために、まず赤血球に過酸化水素(H_2O_2)を添加し、人工的に酸化刺激した赤血球を調製した。この赤血球にDCFH-DAを添加し、フローサイトメトリーにて蛍光強度を測定したところ、過酸化水素0.2mMまで陽性率は濃度依存性に上昇した。次に本法の特異性を確認するために、すでに確立されている方法であるHPLC法との相関を検討した。その結果、実際に人工的に酸化刺激した赤血球の赤血球膜において過酸化脂質が増加していることがHPLC法にても確認され、本法の結果との相関が認められた。この結果から本法の特異性が確認された。今後、臨床疾患における赤血球の過酸化脂質の測定に十分な感度を有するか検討が必要である。
東北タイ農村の女性住民組織にみる共同性と公共性に関する研究

本研究では、東北タイ農村において、主に既婚女性が組織する住民組織に注目し、同社会のオルタナティブな公共圏についてジェンダーの視点から考察することを目的とした。最終年度にあたる平成30年度について、当初計画で設定した3つの主目標の成果は以下の通りである。(1)女性住民組織に関する制度的な基盤の調査:当初予定通り、マハーサラカム県ナーチュアック郡を事例とし、地方行政における女性住民組織の位置付けに関する調査を行うことができた。郡・区役所で郡行政の要職者に関する資料収集、及びその要職者へのインタビュー調査を行い、村落行政における男性の主導的役割と女性の補佐的役割という規範や、女性同士の共同性に依拠した女性リーダーの創出、特に女性リーダーと住民組織の関わりが明らかになった。(2)女性住民組織の組織化と活動内容に関する調査:昨年に引き続き、マハーサラカム県ナーチュアック郡S区C村にて、女性の住民組織への参加状況や社会的ネットワークの広がりについて調査を行った。特に、近年意欲的に新たな活動を展開している「タイ女性エンパワーメント基金」(Thai Women Employment Funds)の村リーダーにインタビュー調査を行い、住民組織への参加と排除について、貴重な情報を得ることができた。(3)農村女性リーダーに関する調査:マハーサラカム県ナーチュアック郡S区にて、村長や副村長である複数名の女性へインタビュー調査を行い、地域コミュニティや村落自治における農村女性のリーダーシップと住民組織について、貴重な情報を得ることができた。また、上記の研究活動の成果の一部を、国際ジェンダー学会での研究発表や共著書、投稿論文などとして公開し、広く知見の共有と意見交換を行った。平成28年度は東北タイ農村女性の共同性と公共性に関する理論的考察と現地調査を行った。まずは東北タイ農村における既存の親族・家族ネットワークの議論を批判的に考察し、既存の社会組織とは異なる性質の住民組織について検討する準備を整えた。具体的には、現代的状況でセーフティネットとして浮き彫りになる親族/非親族女性同士のネットワークについて論じた。その成果は、研究会や『宮城学院女子大学キリスト教文化研究所研究年報』で論文として発表した。また平成29年1月から2月にかけて、タイにおいて以下のような予備的調査を行った。(1)チュラロンコーン大学図書館、およびタマサート大学図書館で文献調査を行うとともに、関連分野の研究者に会い、意見交換を行った。(2)政府関連機関を訪問し、担当部署で制度政策、および住民組織の成功例に関する聞き取りや資料収集を行った。上記、およびこれまでの申請者の調査研究より、若者や子育て世代の都市での就労の常態化、少子高齢化を背景に、既婚女性が家族のケアと稼得役割という二重の負担に直面している状況を把握することができた。そのなかで住民組織は、伝統的な農村女性の仕事(例えば養蚕や繰糸、機織、儀礼用の菓子作り、保存用の発酵食品作りなど)を賃金労働として再構築し、既存の親族・家族ネットワークを超えた相互扶助組織として発達しつつあるように見える。また女性住民組織のリーダーが、行政委員や村長、区長選挙へ出馬する例も多く見られ、親族内外の女性同士の付き合いが、より公の場に東北タイ農村女性を進出させる基盤になっている可能性も明らかになってきた。以上のことから、リスクに対するセーフティネット、および公的な場への女性の進出基盤として、親族・家族を超えた女性同士のネットワークが創出する共同性や公共性の構築をめぐる問いへと焦点が定まってきている。資料収集を主目的とした予備的現地調査をほぼ計画通りに行い、次年度から行う現地調査の基盤を整えることができた。本課題以前から申請者が取り組んできた課題との関連性も高く、今後新たな展開を発展させられる可能性が見出された。本研究の目的は、東北タイ農村において主に既婚女性が主体となって組織する住民組織に注目し、相対的貧困や少子高齢化という現代的状況のなかで農村女性が構築する家族・親族を超えたネットワークを分析し、そこで生成される農村女性の共同性と公共性の内実を明らかにすることである。平成29年度の具体的な研究実績は、以下の通りである。(1)関連する学会や研究会、シンポジウムに参加し、タイや東南アジアにおける共同性や公共性、女性の相互扶助組織に関する研究の研究動向を把握して知見を深め、本研究の方向性について明確にした。(2)タイにおいて現地調査を実施し、女性住民組織に関する文献資料の収集と、東北タイ農村地域で農業局担当者や住民組織の活動に参加する女性たちへの聞き取りを行い、組織化と相互扶助的な活動実態について検討を進めることができた。(3)人類学の公共性に関する先行研究の理論的検討を行った。東北タイにある調査村の女性住民組織は、伝統的産業である養蚕や綿・絹織物などの生産、販売を中心に地道な活動を続けているが、経済的に成功しているとは言い難い。一方で現地調査からは、国家的行事(国王の火葬儀礼)への参加主体としての女性住民組織、および主導的に村の行政活動を担う住民組織の女性幹部など公的空間における女性住民組織の正当性といった動きも見えてきた。これらの状況が当該地域の公/私的空間においていかにジェンダーの再編をもたらしているのか、注意深く検討していく。平成29年度は、関連する学会や研究会、シンポジウムに参加し、当該分野の研究動向収集を行うとともに、東北タイ農村における住民組織や共同性をめぐる先行研究の整理を終え、人類学における公共性とジェンダーをめぐる理論研究に取り組み始めることができた。また8月には、東北タイ農村において現地調査を実施し、公的空間において村のメンバーとしての責任をもってさまざまに活動する農村女性の動きを把握することができた。

ただし調査資料の分析に時間がかかりすぎたこと、および研究成果として執筆した論文、解説の出版が予定よりも遅れていることから、研究成果公開が思うように進まなかったため進捗状況はやや遅れていると判断した。本研究では、東北タイ農村において、主に既婚女性が組織する住民組織に注目し、同社会のオルタナティブな公共圏についてジェンダーの視点から考察することを目的とした。最終年度にあたる平成30年度について、当初計画で設定した3つの主目標の成果は以下の通りである。(1)女性住民組織に関する制度的な基盤の調査:当初予定通り、マハーサラカム県ナーチュアック郡を事例とし、地方行政における女性住民組織の位置付けに関する調査を行うことができた。郡・区役所で郡行政の要職者に関する資料収集、及びその要職者へのインタビュー調査を行い、村落行政における男性の主導的役割と女性の補佐的役割という規範や、女性同士の共同性に依拠した女性リーダーの創出、特に女性リーダーと住民組織の関わりが明らかになった。(2)女性住民組織の組織化と活動内容に関する調査:昨年に引き続き、マハーサラカム県ナーチュアック郡S区C村にて、女性の住民組織への参加状況や社会的ネットワークの広がりについて調査を行った。特に、近年意欲的に新たな活動を展開している「タイ女性エンパワーメント基金」(Thai Women Employment Funds)の村リーダーにインタビュー調査を行い、住民組織への参加と排除について、貴重な情報を得ることができた。(3)農村女性リーダーに関する調査:マハーサラカム県ナーチュアック郡S区にて、村長や副村長である複数名の女性へインタビュー調査を行い、地域コミュニティや村落自治における農村女性のリーダーシップと住民組織について、貴重な情報を得ることができた。また、上記の研究活動の成果の一部を、国際ジェンダー学会での研究発表や共著書、投稿論文などとして公開し、広く知見の共有と意見交換を行った。本年度と同様に文献研究と海外現地調査を並行して行う予定である。現段階で当初の予定に大幅な変更は考えていない。具体的には、次年度前半にタイ東北部農村での現地調査を実施し、後半は論文や学会、研究会等において、収集したデータや考察した理論などの発表に力を入れていく。次年度は、まずは公共性とジェンダーをめぐる研究動向をより詳細に分析し理論的な検討を進める。また引き続き現地調査を実施し、公的空間における女性、および女性住民組織の活動実践についてより詳細なデータを収集し、その分析を行う。さらに本年度は思うように進められなかった研究成果の公表に重点をおきたい。具体的には、研究発表とともに本研究内容を大幅に含む単著の草稿を仕上げ、出版助成を申請する。予定していた調査補助者と調査日程の折り合いがつかず、調査補助者なしで現地調査を行ったため。また現地調査で調達しようとした書籍の一部が入手できなかったため。家庭の諸事情から年度末に予定していた約10日間のタイでの現地調査が実施できなかったため、その分を次年度に繰り越した。
原子が切り拓く極限量子の世界

本研究では、新学術領域全体「原子が切り開く極限量子の世界」の目標達成を促進するため以下の活動を行った。総括班会議を定期的に開催し(総計21回開催)各計画研究の進行状況を監督、必要に応じて評価・助言活動を行った。また理論・技術面から領域全体の方向づけを行った。総括班の監督のもとに国際会議「Fundamental Physics using Atoms」を毎年開催し(第4から第7回)、そのプロシーディングスを発刊した。異分野の共同協力を更に推し進めるため、研究者ネットワークの発展拡大を図った。全ての成果をウエッブや紙・電子媒体を活用して、広く国内外へ発信した。[定期的会合による各計画研究め進行状況把握]総括班の最も重要な役割は、各計画研究の進行状況を見守り、必要に応じて助言をすることである。本年度は合計4回の会合を開催し、上述した目的に沿った活動を行った。総括班開催場所及び年月日は、東京(2009年8月5日)、岡山(2009年10月23日)、東京(2009年12月12日)、京都(2010年3月24日)である。各計画研究の主たる実行場所を選び、実際の実験進行状況を見学すると共に、理論や技術の観点からも適宜アドバイスを行った。[研究会「Fundamental Physics using Atoms」の開催]本研究会は、近年発展の著しい原子物理学・量子光学の成果を素粒子・原子核・宇宙物理学の分野に融合し、新たな基礎物理学分野を創設することを目的としている。2009年度は、東京工業大学において開催され、総計23名の発表者により講演が行われ、盛況な研究会となった。発表内容は、宇宙論素粒子論の最新状況の紹介から始まり、電子や中性子の永久双極子能率測定、原子・分子を使った基礎物理定数測定など多岐にわたり、研究会の目的にふさわしいものとなった。[その他の活動]本領域の研究活動を社会に発信する手段として、また領域内共同研究者や連携研究者のスムーズな意思伝達手段としてホームページを制作した(URL:http://xqw.hep.okayama-u.ac.jp/kakenhi/)。また社会への発信活動として、「楽しむ量子の教室」(A01班、2009年10月30日)開催や「第51回教育・文化習慣(文科省)における施設公開研究活動紹介」(B02班、2009年11月6日)等の活動が本領域の社会活動の一環として行われた。[定期的会合による各計画研究の進行状況把握]総括班の最も重要な役割は、各計画研究の進行状況を見守り、必要に応じて助言をすることである。総括班開催場所及び年月日は、岡山(2010年5月18日)、仙台(2010年9月21日)、東京(2009年12月14日)、京都(2010年3月11日)である。2010年度は、大阪大学においておよそ百名の参加者により開催された。今回は海外からの参加者を募り、国際会議とした。また大学院生や若手研究者により多くの発表機会を与えるため、ポスターセッションも同時に開催した。[研究会「Chemistry and Fundamental Science」の立ち上げ]基礎物理学研究者と化学分野研究者の連携協力関係を更に活発化することが本領域の発展および日本における基礎科学の進展に寄与するとの認識で、本新学術領域総括班が中心となり表記の研究会を立ち上げることとした。研究会は2011年5月6日-7日に約50名の参加の下に行われた。[その他の活動]公募研究責任者とのより密接な連携を図るために、当該責任者を種々の研究会のみならず総括班会議に参加してもらい、情報交換を図ることとした。来年度はこれを進め、公募研究者からの研究進捗状況の発表をお願いする。本領域の研究活動を社会に発信する手段として、また領域内共同研究者や連携研究者のスムーズな意思伝達手段としてホームページを引き続き運用している(URL:http://xqw.hep.okayama-u.ac.jp/kakenhi/)。

また社会への発信活動として、岡山大学第22回サイエンスカフェ「素粒子と宇宙原子を利用して宇宙の謎に挑む」(A01班、2011年2月24日)開催等の活動が本領域の社会活動の一環として行われた。[定期的会合による各計画研究の進行状況把握]本年度は第10回(2011年7月13日岡山)、第11回(10月8日岡山)、第12回(10月25日仙台)、第13回(2012年1月10日東京)、第14回(3月28日京都)と合計5回の総括班会議を開催した。総括班は各計画研究の主たる実行場所で開催され、実際の実験進行状況を粒さに検証すると共に、各計画研究に対し理論や技術の観点からも適宜アドバイスを行った。[研究会「Fundamental Physics using Atoms」の開催]本研究会は、近年発展の著しい原子物理学・量子光学の成果を素粒子・原子核・宇宙物理学の分野に融合し、新たな基礎物理学分野を創設することを目的としている。2011年度は、岡山大学に約百名の参加者により開催された。昨年に引き続きポスターセッションも開催。若手研究者を中心に数多くのに発表があり議論も盛り上がった。またサテライトセッション「日本における極性分子を利用した電子EDM測定」を同時開催して日本での研究活動の組織化を図った。[連携研究活動の強化]基礎物理学研究者と化学分野研究者の連携協力関係を更に活発化することが本領域の発展および日本における基礎科学の進展に寄与するとの認識で、本新学術領域総括班が中心となり研究会「Chemistry and Fundamental Science」を開催した。また、本領域の中心的テーマの一つである電気双極子に関連し、系統的で総合的な理論を打ち立てるべく素粒・原子核・原子物理学者を網羅する小研究会「EDM(電気双極子モーメント)の理論」(於東京工業大学)を開催した。[その他の活動]公募研究責任者とのより密接な連携を図るために、総括班会議での発表をお願いし、理解を深めあった。本研究領域の目的は、原子物理・量子光学の発展を、宇宙・素粒子物理学に融合させ、新たな基礎物理学を創出することにある。具体的には下記の3つの計画研究を遂行してきた。即ち、計画Aでは世界で初めて原子からのニュートリノ対放射を観測することを目指し、その根幹となる新しい原理「マクロコヒーランス増幅機構」の実験的検証を行った。計画Bでは、クォークと電子の永久電気双極子能率(EDM)を世界最高感度で測定するため、各々ユニークな方法を用いて実行に移した。また計画Cでは最新トラップ技術を駆使し、微細構造定数の時間変化を測定することを目指した。これらの目的に沿い、総括班は各研究計画及び公募研究が当初計画した成果を挙げる様に全力を挙げて支援してきた。具体的には、総括班会議を定期的に開催し(5回開催)、各計画研究の進行状況を監督、必要に応じて評価・助言を行った。また、専門部会を開催し、理論・技術面から領域全体の方向づけを図った。更に学会及び社会からの要望を受取り、また逆に成果の発信を行った。国内外の学会やワークショップに積極的に参加するほか、総括班が主催し国際シンポジウム(FPUA)を開催した。本研究の目的は、新学術領域「原子が切り拓く極限量子の世界」の成果を、(1)物理的視点、(2)技術的視点、(3)異分野融合の各視点から、様々な手法や媒体を駆使してとりまとめを行うにある。
皮膚NK/Tリンパ球増殖性疾患の病態と病因の解析

1.EBウイルスサブタイプの解析:本邦症例のEBウイルスサブタイプが,EBNA2遺伝子型:type I(A),LMP-1遺伝子型:Xhol site(-),30bp del(+)であることを決定した.しかし,このEBウイルスサブタイプは,患者だけではなく正常人からも分離されたので,このサブタイプの蔓延だけでは地域特異的発生は説明できない.2.潜伏関連ウイルス遺伝子の発現様式:皮膚NK/T細胞リンパ腫におけるEBウイルスは,EBNA遺伝子のFp/Qpプロモーターを使用し,Latency II型のウイルス抗原の発現を示すことを明らかにした.すなわち,EBウイルス感染腫瘍細胞はEBNA-1とLMPを発現しているが,そのほかのウイルス抗原の発現は制限されていた.3.ウイルス由来サイトカインとアポトーシス抑制因子:EBウイルスは,virokineであるviral IL-10と,bcl-2のホモログを,コードしている.我々は進展の早い高齢者のNK/T細胞リンパ腫患者にvIL-10とbcl-2の発現を認め,これらの分子ががんの準展や浸潤に関与していることを報告した.4.EBウイルスDNAコピー数解析と臨床的意義:EBウイルスのEBNA1遺伝子領域を組み込んだプラスミドを作製し,EBウイルスDNAを定量的に測定できるPCR法を実施した.種痘様水疱症やNK細胞リンパ腫や蚊刺過敏症患者の末梢血では程度の差はあってもEBウイルスDNAを持った細胞が存在することを明らかにした.そのコピー数をモニターすることによって病状の進展を予測できるかどうかを検討している.5.EBウイルス感染NK細胞の解析:患者の末梢血からEBウイルス感染NK細胞株(NOY-1)を樹立した.表面形質はCD3-,4-,8-,56+で,IFN-γ産生株で,7.5 copies/cellのEBウイルスを保有しており,Southern blot法で単一クローンであった.また,蚊刺部の皮膚病変のNK細胞クローンと,この細胞株(NOY-1)とは異なったクローンであり,末梢血NK細胞には優位なクローンは認められなかった.すなわち,蚊刺過敏症ではEBウイルス感染NK細胞のオリゴクローン性増殖が本態であると考えられた.1.EBウイルスサブタイプの解析:本邦症例のEBウイルスサブタイプが,EBNA2遺伝子型:type I(A),LMP-1遺伝子型:Xhol site(-),30bp del(+)であることを決定した.しかし,このEBウイルスサブタイプは,患者だけではなく正常人からも分離されたので,このサブタイプの蔓延だけでは地域特異的発生は説明できない.2.潜伏関連ウイルス遺伝子の発現様式:皮膚NK/T細胞リンパ腫におけるEBウイルスは,EBNA遺伝子のFp/Qpプロモーターを使用し,Latency II型のウイルス抗原の発現を示すことを明らかにした.すなわち,EBウイルス感染腫瘍細胞はEBNA-1とLMPを発現しているが,そのほかのウイルス抗原の発現は制限されていた.3.ウイルス由来サイトカインとアポトーシス抑制因子:EBウイルスは,virokineであるviral IL-10と,bcl-2のホモログを,コードしている.我々は進展の早い高齢者のNK/T細胞リンパ腫患者にvIL-10とbcl-2の発現を認め,これらの分子ががんの準展や浸潤に関与していることを報告した.4.EBウイルスDNAコピー数解析と臨床的意義:EBウイルスのEBNA1遺伝子領域を組み込んだプラスミドを作製し,EBウイルスDNAを定量的に測定できるPCR法を実施した.種痘様水疱症やNK細胞リンパ腫や蚊刺過敏症患者の末梢血では程度の差はあってもEBウイルスDNAを持った細胞が存在することを明らかにした.そのコピー数をモニターすることによって病状の進展を予測できるかどうかを検討している.5.EBウイルス感染NK細胞の解析:患者の末梢血からEBウイルス感染NK細胞株(NOY-1)を樹立した.表面形質はCD3-,4-,8-,56+で,IFN-γ産生株で,7.5 copies/cellのEBウイルスを保有しており,Southern blot法で単一クローンであった.また,蚊刺部の皮膚病変のNK細胞クローンと,この細胞株(NOY-1)とは異なったクローンであり,末梢血NK細胞には優位なクローンは認められなかった.すなわち,蚊刺過敏症ではEBウイルス感染NK細胞のオリゴクローン性増殖が本態であると考えられた.EBウイルス関連T/NKリンパ腫はアジアとメキシコに多発する.その地域特異的発症には,遺伝的背景,環境因子,ウイルスサブタイプや乳幼児期に感染するために生じる免疫学的寛容などが関係していると思われる.われわれは,皮膚リンパ腫症例からEBウイルスの分離をおこない,細胞形質転換に最も重要と考えられるEBNA-2とLMP-1の遺伝子多型解析から,本邦のリンパ腫症例にみられるEBウイルスサブタイプを決定し,正常人および欧米のサブタイプと比較した.さらに,潜伏感染におけるウイルス抗原の発現様式とEBNAプロモ-ターの使用について解析した.その結果,9例中8例ではEBV subtype 1のみ、1例ではsubtype 1と2の両方の感染が認められた.

1例を除き、LMP-1遺伝子exon 1のXho-1 siteが欠損し、exon3に30bpの塩基配列の欠落が認められた.潜伏感染様式はlatency II型(EBNA1+,LMP-1+)を示し、EBNA1のQpプロモーターを利用していた.急激な経過をとり死亡した症例では,vIL10(BCRF1)とbcl-2の発現が認められた.すなわち、日本の皮膚T/NKリンパ腫に関与するEBウイルスは、中国上咽頭がんから分離されるタイプと類似のウイルス遺伝子の組み合わせを持つ細胞形質転換能が高いバリアントであり,潜伏感染にあっては,ウイルス抗原の発現を制御しつつ,免疫抑制因子を産生することにより宿主の免疫機構を回避して増殖を続けているものと思われる.EBウイルス関連NK/T細胞リンパ腫の地域特異的発症と,腫瘍の進展に関わる因子を検討した.本邦症例のEBウイルスサブタイプは,EBNA2遺伝子型:typeI(またはA),LMP1遺伝子型:Xho1 site(-),30bp del(+)が主なものであり,中国の上咽頭癌から分離されるEBウイルスと類似で,細胞形質転換能の強いウイルス遺伝子を有するサブタイプであった.しかし,このサブタイプは,正常人からも分離されるので,このウイルスの蔓延だけでは地域特異的発生は説明できず,発現されるウイルス抗原に対するHLA拘束性免疫応答異常や免疫学的寛容について解析が重要である.EBウイルスは,EBNA遺伝子のFp/Qpプロモーターを使用し,EBNA1とLMP1を発現しているが,そのほかのウイルス抗原の発現は制限されていた(LatencyII).LMP1は細胞障害性T細胞(CTL)の抗原エピトープとなりえるため,患者ではLMP1に対する免疫応答の異常が示唆された.EBウイルスは,宿主の免疫反応を抑制するviral IL-10や,アポトーシスを阻止するbcl-2ホモログをコードしている.これらの分子の発現を自験例で検索したところ,急激な経過をとって死亡した例ではviral IL-10とbcl-2ホモログの両方の発現が認められた.これらの分子の発現のメカニズムは未解決である.本研究の結果から,EBウイルスは宿主の免疫反応の標的になるウイルス抗原の発現を制御するとともに,ウイルスがコードしているLMP-1(TNF受容体ファミリーのひとつ)のようなviroceptorの発現により細胞増殖を有利にし,また,IL-10のようなvirokineを産生することで宿主の免疫反応を減弱させたり,bcl-2ホモログの産生によってアポトーシスを回避する機構が作働していると考えられた.1.EBウイルスサブタイプの解析:本邦症例のEBウイルスサブタイプが,EBNA2遺伝子型:tepe I(A),LMP-1遺伝子型:Xhol site(-),30bp del(+)であることを決定した.しかし,このEBウイルスサブタイプは,患者だけではなく正常人からも分離されたので,このサブタイプの蔓延だけでは地域特異的発生は説明できない.2.潜伏関連ウイルス遺伝子の発現様式:皮膚NK/T細胞リンパ腫におけるEBウイルスは,EBNA遺伝子のFp/Qpプロモーターを使用し,Latency II型のウイルス抗原の発現を示すことを明らかにした.すなわち,EBウイルス感染腫瘍細胞はEBNA-1とLMPを発現しているが,そのほかのウイルス抗原の発現は制限されていた.3.ウイルス由来サイトカインとアポトーシス抑制