hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
20世紀後半における非鉄金属製錬技術の変遷調査-技術の伝承に向けて-

2年間の調査対象技術として、(1)日本独自の鉱床であった黒鉱(複雑硫化鉱)の処理と、(2)現行の銅製錬の主流である自溶炉を取り上げた。本調査研究は、対象企業の非鉄製錬5社の学振第69委員会委員OBを主体とする産と学0B13名で構成された協力委員会の協力得て、残すべき対象技術の選定、技術の成立の背景、関連情報の収集と体系的検討、聞き取り調査による知的資源の集積などを行い、現地調査も行った。以下個別に実績を述べる。(1)既に黒鉱は枯渇したが、その処理技術の開発は国家プロジェクトであった。独自に開発された浮遊選鉱法を中心とする選鉱技術、乾式および湿式処理に関する個別の技術について、最初の産学連携研究といえる委員会報告他、基幹技術である選鉱と製錬の企業研究者による博士論文と、関連技術論文や黒鉱選鉱場の操業データが収集した。ここで蓄積された選鉱技術は、環境ビジネスの大きな柱となっている汚染土壌の洗浄に活かされており、脈脈と伝承されている。DOWAの黒鉱選鉱場の変遷については、独自のSO_2-Lime浮選-温水浮選をベースにした黒鉱選鉱技術確立までの対応技術の系統化資料を作成した。(2)三菱マテリアル以外の製銅各社とも最初に技術導入(1956)した古河の自溶炉技術を足がかりに大きく発展して、世界に冠たる位置を占めるに至った経緯を製錬所見学と共に調査した。2度の足尾の現地調査では技術導入当時のオートクンプ社のオリジナル図面と国内各社への関連設備図面を発見した。まさに、小山工場という自前のプラント工場を抱えていたことを特徴づける貴重な資料である。これらは、研究用に寄託を受けたが、最近足尾の世界遺産登録が浮上しており、21年4月以降古河リソースメタル(株)足尾事業所で保管される。特に、オートクンプ社の図面は国立科学博物館の技術遺産に登録された。非鉄金属は鉄以外の金属全てが対象となるが、申請したこの2年間の主な調査対象技術として、1.日本独自の鉱床であった黒鉱(複雑硫化鉱)の処理と、2.現行の銅製錬の主流である自溶炉を取り上げた。本調査研究は、調査対象企業OBの協力が必要不可欠である。幸い非鉄製錬5社の学振第69委員会委員OBを主体とする産と学OB13名で構成された研究協力委員会を設置できた。委員会は3回開催し、残すべき対象技術の選定、技術の成立の背景、関連情報の収集と体系的検討、聞き取り調査による知的資源の集積などを行い、さらには現地調査も行った。1.既に黒鉱は枯渇したが、その処理技術は国家プロジェクトであった。独自に開発された浮遊選鉱法を中心とする選鉱技術、乾式および湿式処理に関する個別の技術について、最初の産学連携研究といえる委員会報告が収集できた。秋田県にある旧同和鉱業グループの現地調査では、当時の選鉱設備を保存し、選鉱技術が、現業の環境ビジネスの大きな柱となっている汚染土壌の洗浄に転用されているのを確認できた。その他に、基幹技術である選鉱・製錬各1編の企業研究者による博士論文と、多くの関連技術論文や操業データが収集できた。2.最初に技術導入した(旧)古河鉱業は、製錬事業をほぼ撤退しているが、日本の銅製錬所は三菱マテリアル以外の各社とも古河の技術を足がかりに大きく発展して行った。その経緯を調査した。2度の足尾事業所の現地調査を行った。技術導入当時のオートクンプ社のオリジナル図面の他に、多数のファイルに納められた国内各社への関連設備図面730枚を発見した。ファイルは全て古河本社のご厚意で、散逸を防ぐため研究用に本研究室へ寄託を受けた。

2度の足尾の現地調査では技術導入当時のオートクンプ社のオリジナル図面と国内各社への関連設備図面を発見した。まさに、小山工場という自前のプラント工場を抱えていたことを特徴づける貴重な資料である。これらは、研究用に寄託を受けたが、最近足尾の世界遺産登録が浮上しており、21年4月以降古河リソースメタル(株)足尾事業所で保管される。特に、オートクンプ社の図面は国立科学博物館の技術遺産に登録された。
癌幹細胞性を有する肺癌循環腫瘍細胞解析による分子標的薬耐性克服治療の開発

本研究では捕捉された循環腫瘍細胞塊と単一循環腫瘍細胞に関して、既知の耐性変異の解析を行う。さらにこれらの発現解析を行うことにより、循環腫瘍細胞塊でのアノイキス抵抗性や癌幹細胞性の表現型、上皮間葉形質転換に関わる遺伝子を探究する。さらに幹細胞を分離すると言われる細胞培養条件で培養することで、癌幹細胞性のある細胞を分離し、形質維持に関与する遺伝子の探索や薬剤感受性を検討する。これらの検討から循環腫瘍細胞中から分子標的薬の耐性機序を解析するとともに、耐性に寄与すると考えられる癌幹細胞性を克服するための新たな標的を同定し、新たな個別化医療の確立を目指すことを目的としている。本年度は以下の項目を行った。1.循環腫瘍細胞の耐性変異解析全ゲノム増幅の技術を用いて、上皮成長因子受容体遺伝子変異耐性モデルであるH1975細胞株らのT790M遺伝子変異検出可能であったため、現在当院の倫理委員会の承認を得て、分子標的薬の耐性を獲得した患者から同意の上採血し循環腫瘍細胞の検出を行っている。複数の参加施設を募り、現在多施設共同研究として臨床試験を行い、15例の症例登録を得ている。同時にcell free DNAの解析を行い、一致性も検討している。2.癌幹細胞関連細胞の検出血中を循環している癌幹細胞に関連した細胞の検出を試みている。本年度は同じ細胞フィルタを用いてモデル実験を行った。健常人血液に目的細胞を混入させた実験では、同様のアッセイにてにて検出可能であることを確認した。細胞フィルタを用いた循環腫瘍細胞分離に関する基盤の技術を確立して、臨床検体の解析を継続している。今後、循環腫瘍細胞の培養を行い、幹細胞性の検証、薬剤耐性機序等の解析を行う予定である。さらに、癌幹細胞に関連した細胞に関する研究を継続する予定である。1.細胞フィルタによる循環腫瘍細胞の検出細胞フィルタを用いて、健常者末血に肺癌細胞株を混入させた実験を行い、同時にガラスキャピラリーを用いた回収を行い、全ゲノム増幅の技術を用いて、既存の遺伝子変異が検出可能であることを確認した。2.循環腫瘍細胞の耐性変異解析全ゲノム増幅の技術を用いて、上皮成長因子受容体遺伝子変異耐性モデルであるH1975細胞株からのT790M遺伝子変異の検出を試みた。既存の遺伝子変異とT790Mいずれも検出可能であった。この技術をもとに、現在当院の倫理委員会の承認を得て、分子標的薬の耐性を獲得した患者から同意の上採血し循環腫瘍細胞の検出を行っている。複数の参加施設を募り、現在多施設共同研究として臨床試験を行っている。基盤の技術を確立して、臨床検体の解析を継続している。
アニオン伝導性層状無機化合物のイオン伝導性に関する基礎研究

本研究課題では次世代の電気化学的エネルギー変換デバイスに必要なアニオン伝導性無機固体電解質である層状複水酸化物(Layered double hydroxide: LDH)のイオン伝導性を向上させるため、イオン伝導メカニズムの解明を目指した。LDH中の三価カチオンの組成比が増えるに従って直線的に伝導度が上昇するのではなく、限られた組成比においてのみ急激に伝導性向上が見られることが分かった。カチオン組成の変化に対して、LDHの形態や表面積にはほとんど変化が見られなかったことから、キャリア増加以外の効果が急激なイオン伝導性向上に寄与したと結論づけた。本研究課題では次世代の電気化学的エネルギー変換デバイスに必要なアニオン伝導性無機固体電解質である層状複水酸化物(Layered double hydroxide: LDH)のイオン伝導性を向上させるため、層状複水酸化物のイオン伝導メカニズムを明らかにすることを目的とする。そのため、層状複水酸化物の化学組成とアニオンのキャリア密度及びイオン伝導に対する活性化エネルギーを系統的に調べ、それらの相関性を明らかにする。これにより層状複水酸化物のイオン伝導性向上に対する設計指針を与えることを目的とする。pHを精密に制御した共沈法により仕込み組成とほぼ同組成のLDHをマグネシウム-アルミニウム系、マグネシウム-ガリウム系、およびニッケル-アルミニウム系において合成することに成功した。得られたLDHを用いて、交流インピーダンス法によりイオン伝導度を算出したところ、三価カチオンの組成比が増えるに従って直線的に伝導度が上昇するのではなく、限られた組成比においてのみ急激に伝導性向上が見られることが分かった。カチオン組成の変化に対して、LDHの形態や表面積にはほとんど変化が見られなかったことから、ホスト層である水酸化物レイヤー中の金属カチオンが特異的な配列を示す場合に高伝導相が出現すると結論づけた。これらの結果は、水酸化物イオン伝導性を示す固体イオン伝導体の伝導性向上のための設計指針となりうる。本年度は、マグネシウムーアルミニウムー炭酸アニオン系層状複水酸化物に関して、ホスト層を形成するカチオンであるマグネシウムとアルミニウムの組成比を制御した層状複水酸化物を合成し、イオン伝導度との関係について検討を行った。pHを固定した共沈法を用いることで、仕込み組成とほぼ同程度の組成を有する、単相の層状複水酸化物を得ることができた。得られた層状複水酸化物をペレット化し、インピーダンス測定により伝導度測定を行った。アルミニウムの組成比率に対して、イオン伝導度は直線的には変化せず、Mg0.67Al0.33(OH)2(CO3)0.16の場合に最も高いイオン伝導度を示すことが分かった。また、透過型電子顕微鏡観察や窒素吸着から求めた表面積測定では、組成の変化によって層状複水酸化物の形態に大きな変化は認められなかった。これらのことから、イオン伝導性が高い特異的なホスト構成カチオン比率があることが分かった。本年度は基本となるマグネシウムーアルミニウムー炭酸アニオン系の層状複水酸化物の単相の合成に成功している。また、マグネシウムとアルミニウムの組成比を制御した10種類の層状複水酸化物の合成にも成功している。それぞれのイオン伝導特性を調べた結果、組成依存性を示し、計画通りの進捗状況を示している。また、マグネシウムーアルミニウム以外の層状複水酸化物の合成にも着手しており、単相で得られていることから更なる展開も見通せると考えている。今年度得られた知見を元に、さらに他のホスト層を構成する金属カチオンに展開し、層状複水酸化物のイオン伝導に関するメカニズムを明らかにする。さらなる展開を図るため、層状複水酸化物の合成に必要な試薬類の購入と、イオン伝導の測定に必要なセルの購入、また得られた成果を公開・発表するために必要な費用に使用する予定である。
ミニマリズムの誕生と変遷：　美術市場との関わりから見直す

今年度は、ロバート・モリスの作品制作においてコレクターのジュゼッペ・パンザがどのような役割を果たしたのかを調査した。7月で特別研究員を途中辞退したため、夏に予定していた海外での調査は行うことができなかったが、5月には日本の美術館図書館で資料調査を行った。美術館図書館の資料に加え、昨年度の海外出張で得た書簡などの分析をもとに、単なる影響論に留まることなく、モリスの作家像を問い直すための糸口を探った。具体的には、モリスの初期作品の再制作、作品制作過程におけるパンザの権限、そして両者の芸術観の側面から、パンザが作家の作品制作において果たしていた役割について検証した。その結果、モリスが作品の同一性に拘泥せず、パンザの要望に応じて作品の質を変化させていったことが分かってきた。また、同時代の周辺の作家と比較して、モリスが作品の複数性やバリエーションに関して寛容であったことを明らかにし、モリスの作品がもともとコレクターの要望に応えやすい性質を持っていただけでなく、四半世紀にも及ぶパンザとのやりとりの中で、自らの作品に複数性、再構成可能性、素材の不確定性などの性質を見出だし、与えていったのではないかと結論付けた。すなわち、モリスにとって作品は1つの決まった姿を持っているべきものではなく、不確定な要素を代入可能な変数を有するものであり、状況によってその素材や外観を変化させることができるものであった。パンザも例に漏れず、コレクターは作品の同一性やオウセンシティーに価値を見出すが、モリスはこれらを軽視していたからこそ、コレクターと協調することができたと言える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ミニマル・アートにおける画商・コレクターの役割と、急速に発展する美術市場と作家たちがどのように対峙し、態度表明していったかを明らかにするものである。ミニマル・アートと呼ばれる美術動向が語られるとき欠かすことのできない作家であるロバート・モリスは、反権力の思想から抗議行動を行いながら、パトロンたちとは協調関係を保っており、一見相容れない2つの方向性を有しているため、研究の中心的な研究対象に据えている。平成29年度は、次の2つのテーマを軸に研究を行った。1コマーシャリズムに対する作家の同調と抵抗についての考察と、2コレクターおよびパトロンがもたらす影響力についての分析である。まず、1においてはモリスが反体制的な活動に至るまでの経緯を探った。1970年、モリスは政治的な信条のために、ホイットニー美術館で行われる予定であった個展をボイコットしたことで、「アート・ストライキ」の主導者に祭り上げられた。しかし、このような政治活動の動機には反戦思想だけでなく、美術界の抑圧的な構造と慣例化されたパトロネージに対する反感にもあったことが分かった。だが一方で、1960年代後半のモリスは、コレクターの収集品に相応しい頑丈な素材による「ミニマル」彫刻の再制作によって、積極的に友好関係を築いていた。モリスはパトロンへの不信感を募らせながらも、コマーシャリズムとも上手く折り合いをつけていたのだ。次に、2の研究においては、ミニマル・アートの主要なコレクターとして知られるジュゼッペ・パンザが、作家の承認なくコレクションの作品を再制作した問題を契機として、この出来事に対して最も強い抵抗を示したドナルド・ジャッドと、コレクターと衝突することなく、作家不在の再制作を容認していたモリスを比較することで、モリスが当時同じカテゴリーに括られていた作家たちとは異なる、独自の考えを有していたことを詳らかにした。平成29年度はまず、上記1コマーシャリズムに対する作家の同調と抵抗についての研究を進めるため、昨年度にワシントンD.C.のスミソニアン博物館にあるアーカイヴス・オブ・アメリカン・アートにて収集した資料の検討を行った。その成果をもとに、大阪大学文学研究科文化動態論専攻アート・メディア論研究室の紀要である『Arts & Media』で、「ロバート・モリスのアート・ストライキと美術市場」と題した論考を発表した。また、2のコレクターおよびパトロンがもたらす影響力についての調査を行うため、ロサンザルスのゲッティー・リサーチ・インスティテュートを訪れ、ジュゼッペ・パンザ・アーカイヴをはじめとした一次資料の調査を行った。また、イタリア、ヴァレーゼにあるパンザの邸宅であるヴィラ・パンザ、またパリのポンピドゥー・センターのアーカイヴへの赴き、長期調査を行った。これらの海外での調査成果をまとめ、大阪大学大学院文学研究科芸術学・芸術史講座の紀要である『フィロカリア』に、「再制作にみる独自性についての試論ーコレクターとの関わりからー」と題した論文を発表した。本研究は当初の計画以上に進展しているため、今後は新たな研究課題を定める。

また、同時代の周辺の作家と比較して、モリスが作品の複数性やバリエーションに関して寛容であったことを明らかにし、モリスの作品がもともとコレクターの要望に応えやすい性質を持っていただけでなく、四半世紀にも及ぶパンザとのやりとりの中で、自らの作品に複数性、再構成可能性、素材の不確定性などの性質を見出だし、与えていったのではないかと結論付けた。すなわち、モリスにとって作品は1つの決まった姿を持っているべきものではなく、不確定な要素を代入可能な変数を有するものであり、状況によってその素材や外観を変化させることができるものであった。パンザも例に漏れず、コレクターは作品の同一性やオウセンシティーに価値を見出すが、モリスはこれらを軽視していたからこそ、コレクターと協調することができたと言える。平成30年度は、ミニマル・アートと美術市場という大きなテーマを構成する3つの研究課題に同時並行で取り組む。昨年度まではロバート・モリスを主たる研究対象としたが、今後はモリスに加え、それぞれの研究課題の必要に応じて様々な作家の活動に言及する。研究課題のうち、まずは、1ミニマル・アートとそれに続く美術動向の形成に画商が果たした役割についての研究である。本研究では主に、ポップ・アーティストの国際的な知名度の獲得に尽力したことで知られる画商レオ・キャステリと、コンセプチュアル・アートの売買契約書のフォーマットを作成し、作品の権利問題にいち早く着目していたセス・ジーゲローブを論じる。次に、2キュレーション黎明期におけるアーティストとキュレーターの対立とその社会背景についてのけ研究である。ここでは、1972年にハラルド・ゼーマンがディレクターに任命されたドクメンタで、モリスやカール・アンドレを含む10名のアーティストが出品を拒否した問題を取り上げ、芸術労働者連盟や「アート・ストライキ」など、ベトナム戦争や美術界の抑圧的構造に反旗を翻した1970年前後の作家たちの活動とどのような影響関係にあるかを考察する。そして最後は、3コンセプチュアル・アートと美術市場の関わりについての研究である。29年度は、ジャッドやアンドレ、フレイヴィンら、ミニマル・アーティストと呼ばれる作家たちがジュゼッペ・パンザと結んでいた契約について調査したが、パンザが同時期にレオ・キャステリ・ギャラリーから購入していたブルース・ナウマンやジョセフ・コスースの作品については深い分析をすることができなかった。本来、貨幣経済やマーケットとは相容れないはずの性質をもった観念的でエフェメラルな作品が、画商やコレクターの働きかけによってどのように美術市場へと投下されていったのかを調査したい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
副甲状腺ホルモンに係わるレセプタ-代謝機構の研究

上皮小体機能亢進症における上皮小体組織の微細構造は、さまざまな型があり、上皮小体機能やcell cycleとの関連が示唆される。そこで、上皮小体ホルン(PTH)の局在証明について、酵素抗体法を用いて免疫組織化学的に検討を加えた。手術によって摘出した上皮小体を対象とし、IBL製イムノヒストPAPキットを用い、電顕用標本の作成にはPre-embedding法を用いた。光顕標本は下記の4つのタイプに分類された。(1)核および細胞質が染まるもの(2)腺構造の内側の細胞が染まるもの(3)あまり染まらないもの(4)大きな細胞の細胞質のみが濃く、均一に染まるもの。電顕標本では、分泌顆粒だけが黒く染まった。PTHはまずribosomeでmRNAとして合成され、粗面小胞体(RER)に入り、proPTHとなり、ゴルジ装置に移送され、PTHを含む分泌顆粒になり、細胞外に出るか、lysosomeに取り込まれる。我々の検討では上皮小体機能亢進症ではRERおよびゴルジ装置の発達は著明であったが、これらは抗PTH抗体には染まらず、分泌顆粒になった時点で反応することがわかった。また2-color flowcytometlyを用いて上皮小体細胞の細胞周期を調べた。摘出された上皮小体細胞を約1週間培養し、Bromodeoxyuridine(BrdU)を添加、HClに2DNA変性処理後、fluoresceinisothiocyanate(FITC)標識抗Brdu抗体を加え、propidium iodideを加えてflowcytometryにて解析を行なった。上皮小体機能亢進症では、原発性、続発性を問わずGo_11期、G_2+M期の細胞は多くみられたものの、S期の細胞はほとんどみられなかった。さらにCell sortingによりGo_11期、G_2+M期の細胞群を個別に抽出し、電顕にて観察したが、RER,ゴルジ装置の発達は認められたものの、両群間に明らかな差はみられなかった。副甲状腺ホルモン(以下PTH)に上位ホルモンが存在するか否かを調べるために,まず手術により摘出された副甲状腺を用いて, PTHに対する抗体による組織染色を行ない,現在,光顕的によく染まる標本,あまり染まらない標本が存在し,各々の症例の臨床検査所見との検討を加えたが,血清カルシウム値, PTH値とは有意な相関は認められていない.しかし,症例を増加させるにともない,何らかの関係があることをつきとめたい.今後,電顕的を検討を加え, PTH分泌顆粒の数, rough ER,smooth ERの状態,ミトコンドリア,ゴルジ装置などについて調べる予定である.これらの結果は本年の内分泌学会において発表する予定である.また,手術により摘出した副甲状腺を用いてPTHの単クローン抗体を作製する準備を進めているが,未だ症例数が不足している状態である.副甲状腺ホルモン(以下PTH)に上位ホルモンが存在するか否かを調べるために、まず手術により摘出された副甲状腺を用いてPTHに対する抗体による免疫組織化学的に染色を行ない,光顕的によく染まる標本、あまり染まらない標本が存在した。電子顕微鏡的には、rough FRゴルジ装置が発達しており、PTHの合成の過程で、抗PTH抗体に染まるのは分泌顆粒であった。

また、同一症例でも分泌顆粒の多い細胞と少ない細胞があり、cell cycleに関係があるものと考えている。このことは、2-color flow cytometryを用いて検討したい。PTHの単クローン抗体作製は、未だ症例数(細胞数)が不足している。上皮小体機能亢進症における上皮小体組織の微細構造は、さまざまな型があり、下皮小体機能やcell cycleとの関連が示唆される。そこで、上皮小体ホルモン(PTH)の局在証明について、酵素抗体法を用いて免疫組織化学的に検討を加えた。手術によって摘出した上皮小体を対象とし、IBL製イムノヒストPAPキットを用い、電顕用標本の作成にはPre-embedding法を用いた。光顕標本は下記の4つのタイプに分類された。(1)核および細胞質が染まるもの(2)腺構造の内側の細胞が染まるもの(3)あまり染まらないもの(4)大きな細胞の細胞質のみが濃く、均一に染まるもの。電顕標本では、分泌顆粒だけが黒く染まった。PTHはまずribosomeでmRNAとして合成され、粗面小胞体(RER)に入り、proPTHとなり、ゴルジ装置に移送され、PTHを含む分泌顆粒になり、細胞外に出るか、lysosomeに取り込まれる。我々の検討では上皮小体機能亢進症ではRERおよびゴルジ装置の発達が著明であったが、これらは抗PTH抗体には染まらず、分泌顆粒になった時点で反応することがわかった。また2ーcolor flowcypmetryを用いて上皮小体細胞の細胞周期を調べた。摘出された上皮小体細胞を約1週間培養し、Bromodeoxy uridine(BrdU)を添加、HClに2DNA変性処理後、fluoresceinisothiocyanate(FTTC)標識抗BrdU抗体を加え、propidium iodideを加えてflaucytometryに2解析を行なった。上皮小体機能亢進症では、原発性、続発性を問わずGo_1期、G_2^+M期の細胞は多くみられたものの、S期の細胞はほとんどみられなかった。さらにcell sortingによりGo_1期、G_2^+M期の細胞群を個別に抽出し、電顕に2観察したが、RER、ゴルジ装置の発達は認められたものの、両群間に明らかな差はみられなかった。
製紙用パルプの酸素脱リグニン過程における炭水化物の分解抑制技術の開発

本年度においては、kraft lignin、単量体フェノール性リグニンモデル化合物guaiacol、vanillyl alcohol、単量体非フェノール性リグニンモデル化合物veratrylalcohol、および、二量体リグニンモデル化合物guaiacylglycerol-β-guaiacylether(GG)を酸素脱リグニン過程条件下で処理し、これらの化合物の酸素消費量を酸素流量計によって測定することにより、それぞれの化合物の酸化進行度について分析を行った。非フェノール性とフェノール性両ユニットを含むkraft ligninとGGの1ユニットあたりの酸素消費量が、単量体のguaiacol、vanillyl alcoholと同程度であること、および、非フェノール性のveratryl alcoholは、酸素をほとんど消費しないことから、kraft ligninとGGの非フェノール性ユニットは、処理中にフェノール性ユニットに変換されることによって、元来のフェノール性ユニットと同程度に酸化されることが示唆された。非フェノール性リグニンユニットは、従来から酸素脱リグニン過程で酸化が進行しないと考えられていたため、この結果は本過程における反応を理解する上で、非常に重要な知見である。また、α-位にカルボニル基を持つ芳香核のフェノール性水酸基と側鎖のβ-位でエーテル結合を形成する二量体モデル化合物guaiacylglycerol-β-phenacyl ether(GP)は、アルカリに対して非常に不安定で、容易に新たなフェノール性ユニットを遊離すること、また、酸素が存在することにより、GGのような通常のモデル化合物の酸化ではほとんど得られないvanillilnが顕著な量検出されることが、判明した。これらの結果から、α-位へのカルボニル基の導入は、脱リグニン反応に対して、従来考えられているよりも大幅に効果的であることが示唆された。初期pH11.8の反応において、反応時間30分まではk_<VG>(t)/k_<MGP>(t)は一定値2.1であった。Giererらによれば、HO・のveratrylglycerol-β-guaiacyl ether・MGPへの反応選択性値は2.7である。また、反応時間30分までは系中にTMPhが存在するため、連鎖反応は長く続かないと考えられる。これらの事実から、本反応系において、反応時間30分までにVG・MGPを攻撃している活性酸素種は、主にHO・であると予想された。初期pH13.1においてはk_<VG>(t)/k_<MGP>(t)=0.3であり、HO・のpK_a値が11.9であることを考慮すると、この値は、HO・の共役塩基O^-・の反応選択性値と考えられた。したがって、pHにより反応選択性値が大きく異なった。反応時間30分以降では、TMPhが存在しないため連鎖反応が長く続くことが予想される。この間のk_<VG>(t)/k_<MGP>(t)のpH依存性は徐々に低下した。したがって、連鎖反応では、系のpHよりモデル化合物の構造が反応速度に影響することが示唆された。本研究本年度においては、酸素漂白条件下で様々なフェノール性化合物(Phe)を処理し、これらの分解を詳しく解析した。酸素-アルカリ処理において、Pheは分子状酸素と反応し分解されるが、この過程で活性酸素種を生成する。この活性酸素種の中には、Pheを分解できるものがある。したがって、Pheの分解を詳しく調べることにより、活性酸素種の挙動を解析できるはずである。Phe残存濃度の経時変化を、経験的な式-d[Phe]/dt=k[Phe]^n(I)にフィッティングすると、反応次数nはどの化合物についても1以下になる。Pheが分子状酸素によってのみ分解されるのであれば、基本的にnは1となるため、上記事実はPheの分解に活性酸素種が関与することを示唆する。一方、生成する活性酸素種の中には、Pheを攻撃するものがあるが、これらをそれぞれOX_1,OX_2,...,OX_n,...とすれば、Pheの分解速度は反応時間に依存する反応速度関数k(t)を用いて、-d[Phe]/dt=k[Phe][O_2]+k(t)[Phe]Σ[OX_n]で表せる。これは別の反応速度関数k(t)用いて、-d[Phe]/dt=k(t)[Phe](II)と整理できる。式(I)、(II)から、式k(t)=A/(t+B)(III)が得られる。これは双曲線であり、図示することにより活性酸素種の挙動が視覚化される。式(III)を反応開始時に外挿することにより、Pheと分子状酸素との反応速度定数が計算でき、これはPheの持つ置換基に依存する。また、この反応速度定数からPheが溶液から消失する時間までに分子状酸素により分解されたPheを計算でき、これからPheのうち活性酸素種によって分解された量も計算できる。用いたPheのうち2,6-dimethylphenolを85°Cで処理した場合に活性酸素種の分解への寄与が最も大きく、全体の約5%であった。本年度においては、kraft lignin、単量体フェノール性リグニンモデル化合物guaiacol、vanillyl alcohol、単量体非フェノール性リグニンモデル化合物veratryl

alcohol、および、二量体リグニンモデル化合物guaiacylglycerol-β-guaiacylether(GG)を酸素脱リグニン過程条件下で処理し、これらの化合物の酸素消費量を酸素流量計によって測定することにより、それぞれの化合物の酸化進行度について分析を行った。非フェノール性とフェノール性両ユニットを含むkraft ligninとGGの1ユニットあたりの酸素消費量が、単量体のguaiacol、vanillyl alcoholと同程度であること、および、非フェノール性のveratryl alcoholは、酸素をほとんど消費しないことから、kraft ligninとGGの非フェノール性ユニットは、処理中にフェノール性ユニットに変換されることによって、元来のフェノール性ユニットと同程度に酸化されることが示唆された。非フェノール性リグニンユニットは、従来から酸素脱リグニン過程で酸化が進行しないと考えられていたため、この結果は本過程における反応を理解する上で、非常に重要な知見である。また、α-位にカルボニル基を持つ芳香核のフェノール性水酸基と側鎖のβ-位でエーテル結合を形成する二量体モデル化合物guaiacylglycerol-β-phenacyl ether(GP)は、アルカリに対して非常に不安定で、容易に新たなフェノール性ユニットを遊離すること、また、酸素が存在することにより、GGのような通常のモデル化合物の酸化ではほとんど得られないvanillilnが顕著な量検出されることが、判明した。これらの結果から、α-位へのカルボニル基の導入は、脱リグニン反応に対して、従来考えられているよりも大幅に効果的であることが示唆された。
メタゲノムアプローチによる多剤耐性緑膿菌克服薬の探索：排出ポンプ欠損株の活用

我が国の典型的な多剤耐性緑膿菌であるNCGM2. S1から主要な多剤排出ポンプを欠損した遺伝子改変株は、アミノ配糖体修飾酵素を持つにも関わらずアミカシン等アミノ配糖体に感受性を示した。さらに標的遺伝子に典型的な変異を持つにもかかわらず、シプロフロキサシン等フルオロキノロンに感受性を示した。抽出した土壌由来の微生物DNAを用いて構築したメタゲノムライブラリーを用いて、NCGM2. S1由来の排出ポンプ欠損株の抗菌薬耐性を阻害するクローンDNAを探索したが現時点で候補DNAは得られていない。一方漢方方剤繁用生薬を用いた場合、多剤耐性緑膿菌の排出によるアミカシン耐性を阻害する化合物を発見した。昨年度に引き続き多剤耐性緑膿菌由来の多剤排出ポンプ欠損株を用いて、抗菌薬耐性に関する研究を遺伝子レベルから展開した。薬剤耐性緑膿菌臨床分離株PA7は、多剤排出ポンプオペロンmexXY-oprAとmexEF-oprNの遺伝子発現の亢進した株であることを前年度既に明らかにしているが、今年度mexEF-oprN遺伝子発現亢進の原因が推定酸化還元酵素の1つのアミノ酸残基の変異であることを実験的に証明し、その結果などについて国内学会で報告した。また緑膿菌の新規抗菌薬耐性関連遺伝子をいくつか見出し、国内学会で報告した。多剤耐性緑膿菌を用いて多剤耐性克服薬の探索を行った結果、多剤耐性緑膿菌の抗菌薬耐性を克服するシード化合物が見つかった。その化合物は、他の薬剤耐性緑膿菌臨床株の抗菌薬耐性も同様に阻害した。現在その分子機構を詳細に解析している。また前年度構築した多剤耐性緑膿菌の多剤排出ポンプ欠損株を用いてメタゲノムライブラリーの多剤耐性克服薬を探索しているが、現時点でシード化合物(候補遺伝子)は得られていない。多剤耐性緑膿菌の主要なアミノ配糖体耐性機構の1つである多剤排出ポンプMexXYに関する総説を依頼され国際雑誌に英文で発表した。また臨床上重要であるが同定困難な感染症原因菌で、少なくともマクロライドやキノロンに薬剤耐性を示すHelicobacter cinaedi PAGU 611のゲノム配列を決定したが、その菌の多剤排出ポンプに関する総説を依頼され国際雑誌に英文で発表した。我が国で2000年代に分離された典型的な高度多剤耐性緑膿菌NCGM2.S1やアルゼンチンで1980年代に分離された薬剤耐性緑膿菌PA7から、抗菌薬耐性に関与するMexXY(-OprA)やMexAB-OprMなどのRND型多剤排出ポンプを欠損する一連の遺伝子改変株を構築した。MexXY(-OprA)を欠損した株は、アミノ配糖体修飾酵素を持つにもかかわらずアミカシンなどアミノ配糖体に感受性を示した。またMexXY(-OprA)やMexAB-OprMを含む複数のRND型多剤排出ポンプを欠損した株は、作用部位である標的遺伝子(gyrAやparC)に典型的な変異を持つにもかかわらず、シプロフロキサシンなどフルオロキノロンに感受性を示した。臨床応用可能なRND型多剤排出ポンプ阻害剤は、多剤耐性緑膿菌のアミノ配糖体やフルオロキノロンの耐性を克服できるかもしれない。抽出した土壌由来の微生物DNA(eDNA)を用いて構築したDNAライブラリー(メタゲノムライブラリー)を用いて、多剤耐性緑膿菌NCGM2.S1またはその株から構築した多剤排出ポンプ欠損株の抗菌薬耐性を阻害するクローンDNAをスクリーニングした。残念ながら現時点で候補クローンDNAは得られていない。しかしながら同時に漢方方剤繁用生薬を用いてスクリーニングしたところ、多剤耐性緑膿菌のアミノ配糖体やマクロライドなどの耐性を阻害するシード化合物を発見した。さらにこのシード化合物のアミノ配糖体耐性阻害作用は、多剤排出ポンプMexXY(-OprA)依存的であることが分かった。これをリード化合物として創薬できれば、従来不可能であった多剤耐性緑膿菌の治療が可能となるかもしれない。我が国及び外国の多剤耐性緑膿菌臨床分離株NCGM2.S1(旧:IMCJ2.S1)(以下S1)とPA7から多剤排出ポンプMexXY(-OprA), MexAB-OprMに関する一連の遺伝子破壊株を相同組換え法により構築した。S1やPA7はアミノ配糖体修飾酵素を産生するにも関わらず、MexXY欠損でアミノ配糖体(アミカシンなど)に大きく感受化した。これに関して国内国際学会や原著論文で発表した。

S1は、両ポンプ欠損でキノロン(シプロフロキサシンなど)に大きく感受性化したが、PA7は、DNAジャイレース・トポイソメラーゼIVにS1と同じ変異を持つにも関わらず、両ポンプ欠損だけではキノロンにほとんど感受性化しなかった。これは多剤排出ポンプMexEF-OprNの遺伝子発現の差であることを明らかにし、学会で発表した。また両株とも、両ポンプ欠損でβラクタム剤(イミペネム、セフピロムなど)にほとんど感受性化しなかった。その原因はβラクタム分解酵素など排出ポンプ以外の耐性機構によるものと考えられる。名古屋市東山総合公園の植物園の土壌から土を採取し、微生物由来DNA(eDNA)を抽出した。現在抽出したeDNAからメタゲノムライブラリーを構築中である。ベクターの抗菌薬耐性のため、eDNAを獲得した大腸菌形質転換株の方が、多剤耐性緑膿菌S1やPA7由来の排出ポンプ欠損株より耐性であり、耐性克服遺伝子の探索が困難になることが予想された。そこで多剤耐性緑膿菌排出ポンプ欠損株の染色体にベクターと同じ抗菌薬耐性マーカーであるクロラムフェニコールアセチル化酵素遺伝子を導入した。多剤耐性緑膿菌の多剤排出ポンプ遺伝子発現亢進の新たな分子機構を明らかにしたこと、多剤耐性緑膿菌の薬剤耐性を阻害するシード化合物が得られたことを考慮すると、研究は順調に進んでいるといえる。その証左として、上記英文総説執筆の依頼が挙げられる。これは前年度の研究実績を原著論文として国際雑誌で発表したことに端を発するものである。多剤耐性緑膿菌NCGM2.S1やPA7から抗菌薬透過性バリアである多剤排出ポンプの欠損株を構築することができた。また土壌から微生物由来DNAの抽出法を確立した。したがって多剤耐性克服遺伝子探索に必要な部分の多くを達成できたと考えている。各種抗菌薬の細胞内蓄積量の測定など遺伝子破壊株の詳細な生化学的解析や必須遺伝子条件的伝子破壊株の構築などは平成23年度に出来なかったが、前者は研究全体の進展に影響のない部分であり、また後者は必須の部分ではない。以上のことから交付申請書に記載した「研究の目的」は概ね交付申請書通り順調に進んでいる。昨年度同様さらにシード化合物(遺伝子)探索に尽力する。特に多剤耐性緑膿菌多剤排出ポンプ欠損株を用いた多剤耐性克服薬の候補化合物(遺伝子)の探索を中心に行う。また得られたシード化合物の薬剤耐性阻害機構を生化学的および分子生物学的に解析する。名古屋市東山総合公園だけでなく数箇所の土壌から土を採取し、微生物由来のDNAを抽出し、メタゲノムライブラリーを構築する。さらに交付申請書通り多剤耐性克服遺伝子を探索する。候補遺伝子が得られたら、その塩基配列を決定し遺伝情報解析を行う。さらに遺伝子産物の抽出・精製・同定を試みる。また多剤耐性緑膿菌多剤排出ポンプ欠損株の各種抗菌薬の細胞内蓄積量、外膜透過性など生化学的解析を行う。昨年度同様、研究費の大部分は研究遂行に必要な消耗品の購入に用いる。またその他として研究成果の発表、耐性菌やベクターの分与、研究打合せなどに用いる。またその他として研究成果の発表、耐性菌やベクターの分与、研究打ち合わせなどに用いる。
モノポール方程式を中心とする非線形方程式の多様体の幾何学への応用に関する研究

本研究課題の目的は、4次元多様体上のモノポール方程式を中心とする非線形偏微分方程式を幾何学へ応用をすることであり、本年度も、この研究課題にそって研究を行ってきた。特にここ数年は、負のスカラー曲率を持つ反自己双対アインシュタイン計量を許容する4次元多様体のサイバーグ-ウイッテン不変量の消滅性に関するルブラン予想の解決を目標の一つにして研究を続けてきた。本年度はこの予想自身の解決に関しては、残念ながら昨年度までに得られた結果以上の成果をあげることは出来なかった。しかしそのルブラン予想の類次を、反自己双対とは限らない一般の負スカラー曲率を持つアインシュタイン計量を許容する4次元多様体に対しても考察し、もとのルブラン予想に対して昨年までに得られていた結果と非常に類似する結果をこの場合も得ることができることがわかった。その結果を応用して、アインシュタイン4次元多様体の連結和分解に関する新しい結果を得ることができた。また、我々の結果から自然に予想されるように、反自己双対とは限らない一般の負スカラー曲率アインシュタイン4次元多様体のサイバーグ-ウイッテン不変量の消滅性に関する予想を提示した。この新たな予想に関して、統一的なアプローチを試み、その一つの結果として次のことがわかった。即ち、4次元多様体上の自己双対調和2形式の定数性を測るルブランによる不変量とスカラー曲率を使った不変量を新たに定義し、特にアインシュタイン4次元多様体の場合、その不変量の値が1以上であれば、その新たな予想は正しい。以上のことについては論文を学術雑誌に投稿すべく準備中である。また、4次元多様体上のリーマン軽量の空間の位相へのモノポール方程式の応用に関すバーマンの研究にも着目し、その研究をさらに発展させるアイデアを掴むことができた。今後の発展を大いに期待している。本年度は、モノポール方程式から導き出される4次元多様体のスカラー曲率などの微分幾何的な情報を含む積分不等式とその不等式のアインシュタイン計量などに対する応用について研究した.より具体的には以下のように述べることができる,現在までの研究により、モノポール方程式から4次元多様体の微分幾何的な情報を含む種々の積分不等式が導かれることが判明していた.この積分不等式達は様々な応用を持ち、その精密化や拡張など研究すべき課題は多い.本年度は、主にそれらの不等式達を統合するような普遍的な不等式を探すべく研究を行った.このような研究は、本年度の研究実施計画に沿ったものであり、特にその普遍的な不等式はアインシュタイン計量や山辺不変量などへの強力な応用を持つことが期待できる点は特筆に値する.幸運にも、その普遍的な積分不等式の一つの有力な候補を導き出すことに成功した.また、さらにこの導出された不等式がsymplectic幾何的な情報までをも含んでいる事が判明し、今後もっと大きな研究に発展していくものと期待している.これらについては現在論文を筆録中である.また関連する研究として自己双対多様体のSW不変量などに関する論文を2編、さらにアインシュタイン計量の存在に対する障害に関する論文1編を完成させることができた.特に、前者の2編の論文を現在専門雑誌に投稿中である.これらの論文は4次元実双曲多様体のSW不変量に関するルブラン予想(未解決)にも深く関連している.特殊ではあるがある条件の下で、その予想が実際に成立することを確かめることができたことを強調しておきたい.本研究の目的は、主にモノポール方程式と呼ばれる非線形偏微分方程式の解の性質を解析することによって3、4次元多様体の微分幾何、位相幾何に関する研究を進める事である。この目的に沿って本年度は、昨年度に行った研究を更に深化させるべく研究を行った。現在までに、4次元多様体に対してモノポール方程式の解の空間を使って、所謂、サイバーグ-ウイッテン不変量を含む異なる3つの有効な微分同相不変量が構成できることが知られている。ここで注意しておくと、サイバーグ-ウイッテン不変量は消滅するが、他の2つの不変量は消滅しない4次元多様体が豊富に存在することが判明している。さて4次元多様体の幾何への応用を考える際に、これらの不変量がいつ消滅するのか、を調べることは基本的な問題である。実際、この方向の一つの基本的な予想として、クロードルブラン氏による次の予想がある"4次元実双曲多様体のサイバーグ-ウイッテン不変量は消滅する"本年度は主にこの予想を一つの軸として研究に取り組んだ。この予想には昨年度も取り組んだのであるが、昨年度に得られた結果よりも僅かであるがより一般的な結果を得ることができた。得られた結果からこの予想は、サイバーグ-ウイッテン不変量の消滅定理としてではなく、他の2つの不変量をも含む3つの不変量の消滅定理として定式化したほうがより自然なこと、及び実際にこれらの不変量が消滅する4次元実双曲多様体の例が存在することを突き止めた。このような例は以前には全く知られていなかったことを強調しておきたい。これらの成果の前半はすでに論文としてまとめてあり、学術雑誌に近日投稿予定である。後半は現在執筆中である。またこれらの研究に関連する研究に対して、研究代表者は2004年度日本数学会賞建部賢弘賞特別賞を受賞したことを報告しておく。

特にここ数年は、負のスカラー曲率を持つ反自己双対アインシュタイン計量を許容する4次元多様体のサイバーグ-ウイッテン不変量の消滅性に関するルブラン予想の解決を目標の一つにして研究を続けてきた。本年度はこの予想自身の解決に関しては、残念ながら昨年度までに得られた結果以上の成果をあげることは出来なかった。しかしそのルブラン予想の類次を、反自己双対とは限らない一般の負スカラー曲率を持つアインシュタイン計量を許容する4次元多様体に対しても考察し、もとのルブラン予想に対して昨年までに得られていた結果と非常に類似する結果をこの場合も得ることができることがわかった。その結果を応用して、アインシュタイン4次元多様体の連結和分解に関する新しい結果を得ることができた。また、我々の結果から自然に予想されるように、反自己双対とは限らない一般の負スカラー曲率アインシュタイン4次元多様体のサイバーグ-ウイッテン不変量の消滅性に関する予想を提示した。この新たな予想に関して、統一的なアプローチを試み、その一つの結果として次のことがわかった。即ち、4次元多様体上の自己双対調和2形式の定数性を測るルブランによる不変量とスカラー曲率を使った不変量を新たに定義し、特にアインシュタイン4次元多様体の場合、その不変量の値が1以上であれば、その新たな予想は正しい。以上のことについては論文を学術雑誌に投稿すべく準備中である。また、4次元多様体上のリーマン軽量の空間の位相へのモノポール方程式の応用に関すバーマンの研究にも着目し、その研究をさらに発展させるアイデアを掴むことができた。今後の発展を大いに期待している。
脳神経伝達物質レセプターの遺伝子発現に関する発生, 細胞工学的研究

前年度までにラット全脳mRNAを移入後13日のアフリカツメガエル卵母細胞は,セロトニン(5-HT)に対し応答LC1-電流を引き起こすが,速やかに5-HT応答の脱感作を引き起こすことを報告した.今年度はこの脱感作機構にプロティンキナーゼC(Cキナーゼ)の関与すること, Cキナーゼは受容体および/またはGTP結合蛋白質をリン酸化し, 5-HT応答を抑制することを二次の実験結果から明らかにした.1)0.1μM5-HTの誘起するC1-電流は,ホルボールエステル(TPA)0.1, 1μMにより抑制された.2)50pmoL GTPγS, 50pmolイノシトールーミリン酸(IP3)または, 110pmal Ca^<2+>の細胞内注射により誘起されるC1-電流に対し, 1μM TPAは影響を及ぼさなかった. 3)0.1μM 5-HTを適用後5分の卵母細胞では,分子量約3540Kの蛋白質がリン酸化され, 1μM TPAは10秒間処理すると, 30Kの蛋白質をリン酸化した.次に, mRNA移入卵母細胞を50mMBa_<2+>を含有する液中におき,膜電位を-100mVから0mVに脱分極させた時にみられるバリウム電流(IBa)を測定することにより,電位依存Caチャネル活性を調べ,以下の結果を得た.1)mRNA移入後に見出されるIBaは重金属イオン(La>Cd>Ni>Co)により抑制されたが, 10μMテトロドトキシンや10mMテトラエチルアンモニウムでは抑制されなかった.2)Ca拮抗薬(ベラパミル,ニフェジピン,ジルチアゼム)は部分抑制したが, w-コノトキシンGVIAは強く抑制したので,発現するCaチャネルはNタイプと推定した.3)IBaは速く不活化される成分と遅く不活化される成分から成るが,サイクリックAMPは遅く不活化される成分を増強した.一方30100nMホルボールエステル(TPA)はIBaを増強, 13μMは抑制したので, Caチャネル活性はA-キナーゼ, C-キナーゼにより調節されると推定した.前年度までにラット全脳mRNAを移入後13日のアフリカツメガエル卵母細胞は,セロトニン(5-HT)に対し応答LC1-電流を引き起こすが,速やかに5-HT応答の脱感作を引き起こすことを報告した.今年度はこの脱感作機構にプロティンキナーゼC(Cキナーゼ)の関与すること, Cキナーゼは受容体および/またはGTP結合蛋白質をリン酸化し, 5-HT応答を抑制することを二次の実験結果から明らかにした.1)0.1μM5-HTの誘起するC1-電流は,ホルボールエステル(TPA)0.1, 1μMにより抑制された.2)50pmoL GTPγS, 50pmolイノシトールーミリン酸(IP3)または, 110pmal Ca^<2+>の細胞内注射により誘起されるC1-電流に対し, 1μM TPAは影響を及ぼさなかった. 3)0.1μM 5-HTを適用後5分の卵母細胞では,分子量約3540Kの蛋白質がリン酸化され, 1μM TPAは10秒間処理すると, 30Kの蛋白質をリン酸化した.次に, mRNA移入卵母細胞を50mMBa_<2+>を含有する液中におき,膜電位を-100mVから0mVに脱分極させた時にみられるバリウム電流(IBa)を測定することにより,電位依存Caチャネル活性を調べ,以下の結果を得た.1)mRNA移入後に見出されるIBaは重金属イオン(La>Cd>Ni>Co)により抑制されたが, 10μMテトロドトキシンや10mMテトラエチルアンモニウムでは抑制されなかった.2)Ca拮抗薬(ベラパミル,ニフェジピン,ジルチアゼム)は部分抑制したが, w-コノトキシンGVIAは強く抑制したので,発現するCaチャネルはNタイプと推定した.3)IBaは速く不活化される成分と遅く不活化される成分から成るが,サイクリックAMPは遅く不活化される成分を増強した.一方30100nMホルボールエステル(TPA)はIBaを増強, 13μMは抑制したので, Caチャネル活性はA-キナーゼ, C-キナーゼにより調節されると推定した.前年度は、ラット全脳より抽出,精製したmRNAを移入されたアフリカツメガエル卵母細胞が、アセチルコリン(ACh)やセロトニン(5-HT)に反応して【Cl^-】電流を誘起すること、この反応にGTP結合蛋白(Gt/Go)の関与することを示した。これらの成果を踏まえて今年度の研究を行い、以下の結果を得た。
ボランティア・NPOによる社会関係資本醸成・活用 : ネットワークベースアプローチ

本研究では、いままで不透明なままであったNPOやボランティアによる地域福祉の改善・発展に寄与する信頼や規範といった社会関係資本(social capital)の醸成や活用の過程について、ネットワークベースのアプローチを用いることによって解明を試みるものであった。こうした課題について、量的調査、質的調査により、分析を行った。本研究は、いままで不透明なままであったNPOやボランティアによる地域福祉の改善・発展に寄与する信頼や規範といった社会関係資本(social capital)の醸成や活用の過程について、ネットワークベースのアプローチを用いることによって解明を試みるものである。平成20年度においては、ネットワークベースアプローチの有効性を確認すると共に、次年度の研究準備を行った。まず先行研究を網羅的に整理することによって、これまでには明らかになっていない理論的な課題を再確認した。また、第一調査、第二調査を行うにあたっての適切な調査方法も確認した。次に先行研究の考察をもとに、量的調査の予備的調査として、既存の社会調査結果を用いた二次分析から、ネットワークベースアプローチの有効性を確認した。さらに、個人や組織を起点として、社会関係資本がどのように地域福祉の改善や活性化に寄与するのかを解明するために、質的調査の予備的調査を行った。予備的調査の内容は、代表的な事例の代表者(社会起業家)への半構造的インタビュー調査である。これにより、適切な調査対象・調査手法に関して、次年度以降の質的調査の本格実施への検討材料とした。21年度においては、調査を本格的に実施することを目的としていた。以下、研究実施内容の項目毎に成果を報告する。1、調査の実施集団的な社会関係資本の蓄積と活用に関する独自の量的調査を実施することを予定したが、本年度は調査準備の段階にとどまった。調査先(京都府内のNPO)との交渉は行っており、次年度の早い段階に実施したいと考えている。2、国内質的調査の本調査実施合計5ケース程度の代表的事例を選定。それらの事例について、代表者へのインタビューや、関係者へのインタビューなど、質的な調査を行うことを事前に計画しており、これは予定通り実施できた。次年度に向けてはより詳細な事例分析を進めていく。3、海外研究交流本年度は他国の事例把握に努めることとして国際会議・ワークショップへの参加を計画。予定通り実施できた。4、研究成果の公表いくつかの研究成果について報告することができた。現代のコミュニティ(とりわけ都市部)においては、近隣地域を越えた重層的な社会圏(social circles)が存在し、そして住民はそれらを連結する存在であることが明らかとなってきている。このためネットワークベースアプローチを用いて地域社会での社会関係資本の醸成と活用の過程を解明する作業は、大きな可能性を持った、きわめて有効的な方法であるといえよう。量的調査の成果としては、二次データの分析によって、日本の市民運動や地域活動への参加の規定因について、とりわけソーシャルキャピタルの影響を分析した。その結果、地域活動の参加と、市民運動の参加とには、異なる性質のソーシャルキャピタルが影響することが明らかとなっている。質的調査の成果としてはまず、地域福祉の起業事例として宅老所を例に、その設立者達がどのようなソーシャルキャピタルによって立ち上けに必要な諸資源を調達したのかを分析した。市場での資源調達が困難な設立者達は、インフォーマルなネットワーク(ソーシャルキャビタル)によって資源と調達する傾向があることが明らかとなった。またNNPO間のネットワーク形成における中間支援組織・施設の役割について、「京都府山城NPOパートナーシップセンター」の事例より、実証的に分析した。中間支援組織においては、日々の活動の中で、NPO同士、あるいはNPOと他セクターの諸組織・諸個人間のコア・ネットワークが、様々な形で形成されており、それを活用し、協働事業を実施していくことが、そのコア・ネットウーク内のNPO支援につながるといえる。