hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スーパーレゾリューション電子常磁性共鳴イメージング法の開発

平成22年度は、電子常磁性共鳴(EPR)イメージング法の解像度改善を目指した。大学内において動物実験の計画が承認されるまでの時間を用いて、模擬試料による解像度改善の実験を行った。また、三次元画像再構成時に自動的に解像度と信号対雑音比を最適化するプログラムを開発した。加えて、分子イメージングの一種であるEPRイメージングの画像を動物の解剖学的画像に重ね合わせるために、EPR/NMRコレジストレーション・イメージングに利用するソフトウエアを開発した。その結果、三次元画像再構成の最適化と、EPRおよびプロトンNMR画像の半自動重ね合せが実現した。画像の重ね合せには、キャピラリー管による位置合わせのマーカーを用いた。EPR画像の解像度改善のためには、正確に点広がり関数を推定する必要があるが、実験に使用したデータセットでは、繰り返しデコンボリューションによる一定の解像度改善は見られたが、目標とする5倍の解像度改善には至らなかった。一方、EPR/NMRコレジストレーション・イメージングは、実用的に使用可能なソフトウエアをMatlab上に構成することができたため、今後の実験に供することが可能である。特に、画像の重ね合せを半自動で行う点は、訓練されていないオペレータが操作することを容易にするため、実用的な観点からも前進したといえる。EPRイメージングの解像度改善には、いまだ考慮されていない要因があり、十分なスーパーレゾリューション法が実現されていない。考慮されていない要因がモデル化され、十分な解像度改善が実現すれば、より実用的なEPRイメージング法が提供されることが期待される。三次元の電子常磁性共鳴イメージングデータを対象に、点像分布関数を用いて解像度を改善する計算プログラムの開発を行った。繰返しデコンボリューション法に用いる点像分布関数は、画像再構成時に用いる窓関数を逆フーリエ変換した関数を使用した。TAMラジカルを用いた毛細管模擬試料の実験では、解像度を7倍程度改善することができた。マウスの頭部でナイトロキシルラジカルを画像化したデータから、高解像度の画像に復元するポストプロセッシングに成功した。これは、実験小動物の電子常磁性共鳴イメージングにスーパーレゾリューション法を適応した初めての例である。繰返し計算は10回程度で収束しており、比較的短時間に繰返し計算を終えることができた。しかし、毛細管の画像データでは、長時間の繰返し計算が必要であった。これは、ラジカル分子の空間分布が毛細管の境界で急峻に変化しているためであり、ボケた画像から急峻な変化を有する画像に復元することが容易ではなかったためである。繰返しデコンボリューションの数値計算を短時間で処理するために、並列計算の実験も行った。8コアのCPUを持つApple Mac Proを購入し、繰返し計算の並列化を行った。並列化コードを生成するコンパイラはAbsoft Pro Fortran v10.2を使用した。計算コードのコンパイル時に自動並列化を行い、実行速度を比較した。その結果、当初の数10%しか高速化せず、計算機のハードウエアの性能を十分に利用するには至っていないことが判明した。この事から、元となる計算コードを並列化に適した記述に変更する必要があることが示唆された。電子常磁性共鳴イメージング法の解像度を格段に改善するため、繰返しデコンボリューション法を適用した画像処理プログラムを開発した。解像度改善の程度を定量的に調べるために、エッジレスポンスを測定する模擬試料を用意した。スーパーレゾリューション法の適用前と後でのエッジレスポンスを比較し、解像度を定量化した。実験で使用した模擬試料(DPPH)では、電子常磁性共鳴スペクトルの吸収線幅が広いため、思うような解像度改善が実現されなかった。また、ギ酸リチウムの粉末に放射線を照射した試料についても解像度の改善を試みた。スーパーレゾリューション法による解像度改善を試みたが、円盤状の試料において平坦な分布を再現することが難しく、山なりの画像強度を示すことが分かった。解像度が低いということの他に、信号強度を変化する理由が別にあると考えられる。DPPH、ギ酸リチウムともに、電子常磁性共鳴の吸収スペクトルが広く、高解像度化に不向きな試料である。そのため、スペクトルの広がりを少なくする処理を行った後、画像を再構成し解像度を比較した。一定の改善は見られたが、格段の改善にはつながらなかった。吸収スペクトルの処理と画像再構成の処理の二段階において、高解像度化を達成する新たな方策が必要であることが分かった。本研究で開発しているソフトウエアは、繰返し処理を多用するため計算時間が多くたる。計算時間を短縮するため自動並列化による高速化を検討した。並列計算は実行されたものの、プロセッサ数に比例した高速化は実現できなかった。このことから、コンパイラによる自動並列化では不十分であり、高速化を実現するプログラムの記述法の検討が必須であるという結論に至った。

画像の重ね合せには、キャピラリー管による位置合わせのマーカーを用いた。EPR画像の解像度改善のためには、正確に点広がり関数を推定する必要があるが、実験に使用したデータセットでは、繰り返しデコンボリューションによる一定の解像度改善は見られたが、目標とする5倍の解像度改善には至らなかった。一方、EPR/NMRコレジストレーション・イメージングは、実用的に使用可能なソフトウエアをMatlab上に構成することができたため、今後の実験に供することが可能である。特に、画像の重ね合せを半自動で行う点は、訓練されていないオペレータが操作することを容易にするため、実用的な観点からも前進したといえる。EPRイメージングの解像度改善には、いまだ考慮されていない要因があり、十分なスーパーレゾリューション法が実現されていない。考慮されていない要因がモデル化され、十分な解像度改善が実現すれば、より実用的なEPRイメージング法が提供されることが期待される。
ドパミン受容体サブタイプに対する抗体を用いた脳内ドパミン神経系の機能形態学的解析

平成3及び4年度に申請した研究目的の一つであるドパミン(D)受容体サブタイプの単離精製については、既存の作用薬をアフィニティーゲル作成に用いた場合受容体との結合のために必須であるアミノ基及びカルボキシル基をゲルとの固定化に利用するために、作成されたアフィニティーゲルでは可溶化分画からの受容体回収を行う事が出来なかったが、ゲルとの結合に利用されるアミノ基が受容体結合に必須でないD2受容体拮抗薬、YM09151-2の誘導体の一つであるM-1化合物を固定化リガンドとして用いる事により可溶化分画からの受容体回収が可能である事が判明した。しかしながら得られた受容体の精製率はもう一つの申請目的の抗体作成に適用するためには低すぎる事から、今後その精製率を高めるためにゲルからの溶出方法等を検索する必要があると考えられる。一方、覚醒剤であるメタンフェタミン(MAP)は主に線条体に於けるD神経終末に作用する結果、終末からのD放出を促進させ間接的にD受容体を活性化する事が明らかにされている。従って研究目的であるD受容体活性化に伴う細胞内情報伝達系の変化を明確にするために情報伝達蛋白質の一つであるプロテインキナーゼC(PKC)に着目してその抗体を用いた免疫組織化学的検索を行うと、MAPのラット腹腔内投与により線条体の背外側部で神経突起を伴った細胞体が明確に観察されるようになり、この変化はPKCが可溶性分画から膜分画に移動(トランスロケーション)した結果である事が明らかになった。また、MAPを反復投与した場合の逆耐性形成時にはPKCの免疫反応性増大が線条体全域にわたって認められるようになった。更にこれら変化はMAPの単回投与時及び逆耐性形成時の常同行動の時間依存性変化と一致しており、D作動性神経の刺激に基づく行動変化にD受容体活性化及びそれに伴う細胞内情報蛋白質の変化が関与している事が明らかになった。諸種の界面活性剤を用いてウシ線条体のシナプス膜分画からドパミンD2受容体の可溶化を行った場合、ある種の界面活性剤ではD2受容体だけでなく機能的且つ構造的に連関したGTP結合蛋白やアデニル酸シクラーゼも可溶化されていることが明らかになった。この事はこれら二次情報伝達系と構造的にも連関したD2受容体をアフィニティーカラムによる精製後に免疫抗原として用いる場合、多くの問題が生じることを示しており、D2受容体だけを可溶化出来る界面活性剤を用いる必要があると考えられた。また、抗体作成において抗原として必要なD2受容体を精製するためのアフィニティーカラム作成を行ったが、当初計画していた既に報告されている方法(D2受容体に特異的なリガンドを化学的に修飾した後にスペーサーの導入を行い、この誘導体をゲルに結合させる方法)では、ゲルに結合させる前の誘導体の単一精製の困難さという実験手技上の問題が生じ、当研究室の装置などでは不可能であることが判明した。しかしながらこの様な問題を解決するために、D2受容体に特異的に且つゲルへの結合が容易なアミノ基を持つリガンドの入手に成功したので、このリガンドを使用してアフィニティーゲルを作成中である。更に、ドパミン受容体と同様に経膜的情報伝達系の受容体と考えられているr-アミノ酪酸(GABA)、受容体に対する抗体を用いた電顕的免疫細胞化学的研究において、従来から用いられているアビジン-ビオチン化

酵素複合体法の発色基質であるジアミノベンチジンのオスミウム酸化に基づく電子密度を観察する方法では、シナプス部における非特異的反応に由来する電子密度が認められるためにシナプス膜における受容体の局在を明確に出来ないが、ジアノベンチジンを金粒子と反応させ銀で増幅した後に生じる粒子を観察する方法を用いることにより、シナプス膜での受容体の局在を明確に出来ることが明らかになった。平成4年度に申請した研究目的の一つであるドパミン(D)受容体サブタイプの単離精製については、ゲルとの結合に利用されるアミノ基が受容体結合に必須でないD2受容体拮抗薬YM09151-2の誘導体の一つであるM-1化合物を固定化リガンドとして用いる事により可溶化分画からの受容体回収が可能である事が判明した。しかしながら得られた受容体の精製率はもう一つの申請目的の抗体作成に適用するためには低すぎる事から、今後その精製率を高めるためにゲルからの溶出方法等を検索する必要があると考えられる。一方、覚醒剤であるメタンフェタミン(MAP)は主に線条体に於けるD神経終末に作用する結果、終末からのドパミン放出を促進させ間接的にD受容体を活性化する事が明らかにされている。従って研究目的であるD受容体活性化に伴う神経細胞内情報伝達系の変化を明確にするために情報伝達蛋白質の一つであるプロテキンキナーゼC(PKC)に着目してその抗体を用いた免疫組織化学的検索を行うと、ラット腹腔内へのMAP4mg/kgの単回投与により線条体の背外側部で神経突起を伴った細胞体が明確に観察されるようになり、この変化はPKCが可溶性分画から膜分画に移動(トランスロケーション)した結果である事が明らかになった。また、MAPを反復投与しその休薬後、単回投与ではPKCの変化が惹起されなかった2mg/kgを再投与した場合常同行動の増大、即ち逆耐性が生じる事が知られているが、この逆耐性形成時に於けるPKCの変化について免疫組織化学的に検索したところ免疫反応性増大が線条体全域にわたって認められるようになった。更にこれら変化はMAPの単回投与時及び逆耐性形成時に惹起される常同行動の時間依存性変化と一致しており、D作動性神経の刺激に基づく行動変化に受容神経のD受容体活性化及びそれに伴う細胞内情報蛋白質の動態変化が関与している事が明らかになった。
BBN誘発マウス膀胱腫瘍における各段階発癌に関する検討

【目的】浸潤性膀胱癌の実験モデルとしてマウスを用い、BBN誘発膀胱腫瘍の発育過程にp53癌抑制遺伝子変異が関与し、多段階発癌の一端を担っているかを検討した。【方法】4週令C3D2F1 55匹を各10匹のIV群と5匹の対照群にわけ、IV群に0.05% BBNを自由摂取させ、摂取開始より16・20・24・28・32週後に屠殺し膀胱を摘出した。対照群には水道水を摂取させ、各群と同時に1匹ずつ屠殺した。腫瘍はホルマリン固定後H&E染色で組織を確認した。p53 LOHはintron 1のpolymorphism部位を、点突然変異はexon 5-6、7、8-9の3カ所を腫瘍薄切切片を鋳型としてPCRで増幅、PAGE、GC-Clamped PCR DGGE、Sequencingにて解析した。【結果】膀胱腫瘍組織形態は次の通りである{D=異形成、CIS=上皮内癌、C=癌(Sq=偏平上皮化生を伴う)}。(IIV群に脱落個体あり)I群:10例、D 10、CIS 4、C 1。II群:9例、D 9、CIS 9、C 7(Sq 2)。III群:9例、D 9、CIS 9、C 8(Sq 4)。IV群:7例、D 7、CIS 7、C 6(Sq 4)。V群:7例、D 7、CIS 7、C 7(Sq 5)。対照群には変化を認めなかった。全検体に対しp53 LOH、点突然変異を検索したが、いずれも変異を認めなかった。【考案・今後の課題】BBN誘発腫瘍の発育経過に関して過去の報告結果と大差なく、4週令のC3D2F1マウスを用いた膀胱腫瘍モデルは適当と思われた。今回の検討ではいずれの腫瘍にもp53変異を認めなかった。ヒトでのp53変異頻度は腫瘍進展度に相関し、特に壁外浸潤や転移を見る腫瘍に多く見られている。本実験では進行した腫瘍の検体はなかったためp53変異も見られなかった可能性があり、マウス膀胱発癌過程においてもp53変異は後期の事象である可能性が示唆された。マウスについて、さらに進行した腫瘍に関するp53変異の解析が必要なこと、また他の遺伝子変異を検索し、膀胱腫瘍における多段階発癌を検討することが今後の課題と考える。
新規アセチルコリン合成酵素の脳ニューロン局在と投射様式の解析

本研究者らが発見したコリンアセチル基転移酵素(アセチルコリンの合成酵素)のスプライス・バリアント(pChATと命名)は、主として末梢コリン神経系に分布することを免疫組織化学法を用いて証明してきた。pChATは基質結合ドメインおよび酵素活性ドメインの両者を備えており、既知の酵素と同様にアセチルコリン産生能をもつアイソザイムである。したがって、pChATはコリン作動性神経の新しいマーカーであると云える。本研究の成果として、「隆起乳頭体核-大脳皮質路」を構築する神経投射系が、古典的伝達物質ヒスタミンのみならずアセチルコリンの2種を駆動して、皮質機能の調節に与るという可能性が、神経解剖学的および分子生物学的な証拠によって示された。さらにアデノシン脱アミノ酵素も、これら大脳皮質投射ニューロンに共存することも明らかとなった。これらの事実から、コリン作動性の「無名質-大脳皮質路」に加えて、皮質下から発する大脳皮質のコリン作動性制御機構の解明が進み、ひいてはシステム脳機能の理解に大きく貢献できると期待される。コリンアセチル基転移酵素(アセチルコリンの合成酵素)は、コリン作動性神経の最も信頼できるマーカーと考えられてきたが、そのアイソザイムが存在するという報告はなかった。本研究者らは最近、コリンアセチル基転移酵素のスプライス・バリアント(pChATと命名)が存在することを発見した。このpChATは基質結合ドメインおよび酵素活性ドメインの両者を備えており、既知の酵素と同様にアセチルコリン産生能をもつアイソザイムである。ラットの全身臓器を免疫組織化学法を用いて調査したところ、pChATは主として末梢コリン神経系に分布することを見出し、報告してきた。その後さらに詳細にラット脳を調べたところ、視床下部の隆起乳頭体(大細胞性)核を構成する少なくとも半数のニューロンにpChAT免疫陽性反応が局在することに気付いた。本研究では「隆起乳頭体核-大脳皮質路」におけるコリン作動性神経の関与について検索し12年度には次の結果を得た。(1)遺伝子解析脳においてRT-PCR法を実施し、そのPCR産物について遺伝子配列を決定たところ、翼口蓋神経節で同定したものと同一配列のmRNAに加え、約100 bpほど長いスプライシング・バリアントの存在を見出した。現在、この配列により翻訳される蛋白を培養細胞に発現させ、その精製を行っているところである。(2)組織化学的解析翼口蓋神経節で同定したpChATに対する抗体を用いて、ラット隆起乳頭体核に焦点をあて、軸索投射追跡法とを組合せ検索したところ、大脳皮質へ広範な投射を行うことが検証できた。さらに、「隆起乳頭体核-大脳皮質路」に存在するとされる神経伝達関連物質について免疫二重染色法で調べたところ、ヒスタミン合成酵素およびアデノシンデアミネースと、種々の組合せで共存することが明らかとなった。本研究では、pChATの脳局在を検証する一環として「隆起乳頭体核-大脳皮質路」に焦点をあてたものである。隆起乳頭体核の大細胞性ニューロンは、ヒスタミンをはじめ種々の神経伝達関連物質を含有すること、主として大脳皮質の広範な領域に軸索を送ること、認知・記憶・学習・睡眠など高次脳機能に関わること、などが明らかになりつつある。しかし、この「隆起乳頭体核-大脳皮質路」にコリン作動性神経が参画することは、これまで想定されていなかった。本研究の成果として、「隆起乳頭体核-大脳皮質路」を構築する神経投射系が、古典的伝達物質ヒスタミンのみならずアセチルコリンの2種を駆動して、皮質機能の調節に与るという可能性が、神経解剖学杓および分子生物学的な証拠によって示された。

これらの事実から、コリン作動性の「無名質-大脳皮質路」に加えて、皮質下から発する大脳皮質のコリン作動性制御機構の解明が進み、ひいてはシステム脳機能の理解に大きく貢献できると期待される。
電気化学プロセスによる半導体機能性立体ナノ材料の金属被覆とナノ工学応用

本研究では、エピタキシャル成長により作製した歪み多層ヘテロ構造を微細加工して形成する、半導体機能性立体ナノ材料へ電極を形成する方法として電気化学プロセス法に着目し、半導体機能性立体ナノ材料の金属被覆による電極形成ならびに形成試料の電子物性の解明・制御、さらに将来的にはナノデバイス・ナノマシンといったナノ工学応用を目指している。本年度は主に以下の研究を行った。(1)均一金属被覆法の探索昨年度は定電圧やパルス電圧印加による試料作製を行ったが、金属被覆をより均一にするため、本年度はプロセス電流密度に着目した定電流およびパルス電流印加による試料作製を試みた。その結果、比較的低い電流密度では不均一になり、電流密度を高くするにつれて均一性が増すことがわかった。これは被覆初期過程で大きな過電圧が必要であることに起因すると思われる。ただし電流密度が高すぎる場合は膜が脆弱になり、膜剥がれ等の異常が引き起こされた。(2)種々の金属被覆試料の作製法の確立本研究では、エピタキシャル成長により作製した歪み多層ヘテロ構造を微細加工して形成する、ナノチューブやナノコイルなど半導体機能性立体ナノ材料へ電極を形成する方法として電気化学プロセス法に着目し、半導体機能性立体ナノ材料の金属被覆による電極形成ならびに形成試料の電子物性の解明・制御、さらに将来的にはナノデバイス・ナノマシンといったナノ工学応用を目指している。本年度は、主として半導体機能性立体ナノ材料への金属被覆法に関する研究を行った。(1)導電性を有する半導体立体ナノ材料用ウエハの作製(2)半導体立体ナノ材料へのNi被覆膜形成(1)で作製したウエハを用いて、微細加工によりAuGeNi電極から電気的に接続された半導体チューブ・コイルの形成を行った後、Ni^<2+>電解液を用いたNi被覆膜の形成を試みた。作製したウエハは高い導電性を有しているものの、当初はチューブ・コイル形成に至らなかった。原因は、50nmのAlAs犠牲層が10μm台の巻き径に比べて極めて薄く、乾燥工程で大きな表面張力が生じていたためであった。そこでチューブ・コイル形成からNi被覆膜形成に至るまでの工程を、乾燥工程を経ずに液中で行うプロセスを試みたところ、Ni被覆膜を半導体チューブ・コイルに形成できることがわかった。(2)種々の金属被覆試料の作製法の確立
認知症及びストレス性精神疾患の進行・治療指針予測を可能にするイメージング剤の開発

学習/記憶と深く係わり、またストレスによる精神障害に対する緩和作用があるシグマ受容体の変化を生体内で可視化することができる放射性シグマ受容体分子イメージング剤であるSPECT用放射性ヨウ素標識(+)p-iodovesamicol((+)-pIV)及びPET用の(+)-[^<11>C]p-methylvesamicol((+)-[^<11>C]PMV)を合成した。両イメージング剤ともシグマ受容体に対する親和性が高く、インビボで脳内のシグマ受容体に選択的に結合していることがわかった。以上のことから、SPECT及びPET用のシグマ受容体イメージング剤を用いた認知症やストレス性障害の早期診断・進行度診断や治療指針予測ができる可能性が示唆された。シグマ受容体は学習/記憶メカニズムと密接に関係があり,大脳皮質前頭葉や海馬においてアセチルコリンの遊離を促進し,学習/記憶障害がシグマ受容体の活性化によって改善することが知られている。また,シグマ受容体は老化やストレスによる,精神神経的な異常に対する緩和作用が報告されている。そこで、シグマ受容体分子イメージング剤を開発することにより,アルツハイマー病を含む認知症や種々の精神神経疾患の進行度(重症度)が把握できると共に治療指針を決定するための情報が得られることが期待される。今年度は,新規シグマ受容体リガンドとして(+)-para-iodobesamicol((+)-pIV)を合成した。さらに,高比放射能かつ高収率で放射性ヨウ素(I-125、I-123)標識できるヨウ素-金属置換法を行うために必要なトリブチルスズ前駆体をこれまでの(+)-pIVの合成法とは違う新しい方法で合成した。方法はp-ブロモベンズアルデヒドを出発原料として用い,全11行程を経て目的の前駆体である(+)-para-tributyltin vesamicolを通算収率約5%で合成した。この前駆体を用いてI-125で標識を行った結果,標識率70-80%で比放射能>2400Ci/mmol及び放射科学的純度>99%で標識できた。次に,標識した高比放射能(+)-[125I]pIVのシグマ受容体親和性や他の神経受容体への親和性をインビトロ薬物阻害実験により調べた。その結果,(+)+[125I]pIVはシグマ受容体,特にσ-1受容体に高い親和性を示す一方,ドーパミン、セロトニン、アドレナリン,アセチルコリン等の他の神経受容体に対する親和性はなかった。今後,高比放射能(+)-[125I]pIVのインビボ実験を行い,シグマ受容体イメージング剤としての有用性を検討していく。シグマ受容体は学習/記憶メカニズムと密接に関係があり、大脳皮質前頭葉や海馬においてアセチルコリンの遊離を促進し、学習/記憶障害がシグマ受容体の活性化によって改善することが知られている。そこで、シグマ受容体分子イメージング剤を開発することにより、アルツハイマー病を含む認知症や種々の精神神経疾患の進行度(重症度)が把握できると共に治療指針を決定するための情報が得られることが期待される。昨年度において、トリブチルスズ体を前駆体としたヨウ素-金属直換法により、高比放射能かつ高収率で放射性シグマ受容体リガンドである(+)-[125I]pIVを合成した。今年度は(+)-[125I]pIVのインビボにおける体内動態を調べた。先ず、ラットの尾静脈に高比放射能(88.8TBq/mmol)の(+)-[125I]pIV(185kBq)投与し、投与後30分、60分及び120分における各臓器の体内分布を調べた。その結果、(+)-[125I]pIVは高い脳集積(約3%dose/organ)を示し、さらに血中濃度は投与後すみやかに減少し、投与後30分で0.1%dose/g)以下であった。このように、(+)-[125I]pIVは高い血液-脳関門通過性と血液中からの速やかなクリアランスを示すことから、優れたインビボイメージング剤となり得ることがわかった。さらに、インビボでの高い脳集積がシグマ受容体に選択的に結合しているのか調べるため、シグマリガンド(ハロペリドール、SA4503,ペンタゾシン等)を(+)-[125I]pIVと同時投与することにより、その結合阻害効果を調べた。その結果、シグマリガンド同時投与により、(+)-[125I]pIVの脳集積は65%75%減少し、(+)-[125I]

pIVの脳集積がシグマ受容体に選択的に結合していることが確認できた。シグマ受容体は学習/記憶メカニズムと密接に関係があり、大脳皮質前頭葉や海馬においてアセチルコリンの遊離を促進し、学習/記憶障害がシグマ受容体の活性化によって改善することが知られている。そこで、シグマ受容体分子イメージング剤を開発することにより、アルツハイマー病を含む認知症や種々の精神神経疾患の進行度(重症度)が把握できるとともに治療指針を決定するための情報が得られることが期待される。昨年度までに、我々は(+)-[^<125>I]pIVがラット脳内に高い集積を示すとともに脳内の高い集積はシグマ受容体に選択的に結合した結果であることがわかった。しかし、比放射能の違いにより、脳への集積性及び選択的結合性に変化が見られた。そこで、本年度は、高比放射能(+)-[^<125>I]pIV及び低比放射能(+)-[^<125>I]pIVを標識合成し、血中安定性、血液及び組織中の代謝安定性、代謝分解物の同定等を調べ、比放射能の違いによる脳集積性・選択性の違いの原因を調べた。その結果、高比放射能(+)-[^<125>I]pIVは赤血球及び血清淡白に結合している割合が低比放射能(+)-[^<125>I]pIVより高く、そのため、脳への集積率が若干低下した。しかし、インビボでの脳集積の比特異的結合割合は低く、脳内シグマ受容体に選択的に結合していることがわかった。次にポジトロン核種(^<11>C)標識(+)-[^<11>C]PMVの標識合成し、(+)-[^<125>I]pIVと同様の実験を行った結果、(+)-[^<125>I]pIVと同様の高いシグマ受容体親和性及びインビボでの高い脳集積及びシグマ受容体への高い結合選択性を示した。以上のことより、SPECT及びPET用のシグマ受容体分子イメージング剤を合成することができ、認知症やストレス性精神神経障害の重症度及び治療指針を決定する情報を提供できるツールとなり得ると考えられる。
環境対話型多機能性水浄化用組成変換格子イオンイオン交換体の創製

エントロピーの減少過程で生きている人間とエントロピーの増大する方向にある自然環境は地球上のマクロな世界を律っするエントロピー論的に対立する存在であり、環境問題の科学的な解決はきわめて困難である。したがって人間と環境はお互いにやさしく対話するしか解決法はないわけで、むしろこの事実を強く認識した例えば水酸アパタイトのようなイオン交換・吸着材料を開発すべきである。水酸アパタイト〔Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2、HApと略記〕はリン鉱石の主成分として、生体内においては骨、歯の主成分として存在する自然環境と人間の両者になじみの深いしたがって両者間でやさしく対話可能な有害イオン除去用「格子イオンイオン交換体」であることを筆者等は見い出した。また、PO^<3->_4基の一部を土壌成分であるSiO^<4->_4で組成交換したケイ酸含有水酸アパタイト(SiAp)には殺菌作用のあることも見い出した。このように水酸アパタイト系格子イオンイオン交換体は人間にも環境にもやさしい多機能性イオン交換体であることが判明した。さらに天然には粘土鉱物の一種であるNa^+形テニオライトはK^+イオン記憶イオン交換体であることも見い出した。以上のように真に自然環境にも人間にもやさしい対話型の新しい多機能性イオン交換体はあり得るのであり,そのようなイオン交換体を開発するには先ず自然環境の方に目を向けて従来からそこに存在していた「物」,あるいは類似の「物」の中に気付かれずに秘められていた人間にとっても素晴しい多機能特性を抽出し材料として創製すればよいのである。結晶格子イオンであるCa^<2+>イオンが常温、常圧でイオン交換する「格子イオンイオン交換体」であることを見出した水酸アパタイト(Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2)中のPO_4^<3->イオンの一部をCO_3^<2->、SiO_4^<4->イオンで置換した組成変換アパタイトであるカーボネートアパタイト(CAp)シリカアパタイト(SAp)を創製し、それらの有害陽・陰両イオンに対する除去特性を検討した結果、組成変換アパタイトは水酸アパタイトよりも優れた除去特性を持ち、有害陽・陰両イオン同時除去環境浄化材料として有望であることが判明した。また、シリカアパタイトには殺菌作用が認められた。化学分析の結果、合成したCApはCa_<9.3>Na_<0.7>(PO_4)_<5.3>(CO_3)_<0.9>(OH)_<1.6>(CAp1)およびCa_<8.7>Na_<1.3>(PO_4)_<4.0>(CO_3)_<2.7>(OH)_<1.3>(CAp2)の組成を持ち、CO_3^<2->イオンの含有量の増加に伴いa軸が収縮しc軸が膨張すること、およびCO_3^<2->イオンのIR吸収ピークより、CApはPO_4^<3->イオンの一部がCO_3^<2->イオンと置換したB型であることが判明した。特にPb^<2+>イオンとの反応特性は、CO_3^<2->イオンの含有量の増加に伴い最も著しく向上し、CAP2は2時間以内に水溶液中の総てのPb^<2+>イオンを取り込んだ。反応生成物はCa^<2+>アパタイトとPb^<2+>アパタイトの混合物であった。また組成変換アパタイト中、SiO_4^<4->イオンの含有量の大きいSiApは水中で徐々にOH^-イオンを放出しつつ、水酸化アパタイトに変化することが見出された。

この現象の活用例として水中の大腸菌の殺菌の可能性について検討した結果、10^7(Cells/cm^3)という濃度の大きい大腸菌水溶液300cm^3中に1.0gのSiApを加えた場合、60分後にはほとんどの菌が死滅していることが判明した。このようにSiApには有害陽イオンと有害陰イオンを同時に除去する機能のみならず新たに殺菌作用が認められ、まさに一石三鳥の総合的な水環境浄化剤としての期待が高まっている。トバモライトCa_5Si_6H_2O_<18>・4H_2OとゾノトライトCa_6Si_<16>O_<17>(OH)_2を、CaCO_3を1000°Cで3時間加熱して得たCaOと触媒化成工業製SI30を乾燥して得たSiO_2ゲルを用いて、170°Cから190°Cでの水熱反応により合成した。これらには、X線回折と熱重量分析、ならびに赤外吸収スペクトルによりいずれにもわずかにCaCO_3などの副生成物があることが見られた。トバモライトはAg^+とのイオン交換反応において反応初期にAg_2CO_3を生成し、ついで層間のCa^<2+>と、最後に層内のCa^<2+>と交換した。Cu^<2+>との反応では塩基性硫酸銅として沈殿しイオン交換反応を示さず、Zn^<2+>との反応ではCa^<2+>と理想的なイオン交換反応を示した。ゾノトライトはAg^+との交換反応で反応初期にAg_2CO_3とAgOを生成し、その後層内のCa^<2+>と交換した。最大交換量はトバモライトよりも小さくなった。Ag^+、Cu^<2+>、ならびにZn^<2+>を含有させたトバモライトについて、最少発育阻止(MIC)濃度の測定により殺菌作用の試験を行った。その結果、銀含有トバモライトは大腸菌などに対し1.2-6.0ppmの濃度で発育を阻害し、Cu^<2+>やZn^<2+>を含有したものに比べて20-100倍の殺菌効果を持つことが確認された。この銀による殺菌効果はAg^+の溶出をまったく示さない銀含有テニオライトにおいても見られることから、溶出Ag^+の量を減少させても抗菌性に影響を与えないと考えられる。今回開発した銀含有トバモライトではAg^+の溶出が将来設定されるであろう規準値の50ppmを大きく上回っているが、これは主に副生成物である炭酸銀の溶出であるので反応条件を再検討し、さらに焼成するなどの処理を加えることで抑えることができると思われる。そのような改良を加えることで、銀含有トバモライトは耐熱性に優れ人体や環境に対して安全な抗菌剤として利用できるものと考えられる。格子イオンイオン交換体である水酸アパタイトにウイルス不活化効果がある銀イオンを担持させた組成変換銀担持アパタイトを数種試作し、その水中ウイルスおよび細菌に対する不活化効果を基礎的に検討した。水中ウイルス・細菌の不活化(殺菌)効果の測定に用いた微生物は、性状の類似性等から現在水中ウイルスの指標微生物となっている大腸菌ファージQβ、大腸菌(E.coliJCM1649)、黄色ブドウ球菌(S.aureus FDA 209P)である。まずウイルスに対する不活化効果であるが、各銀担持アパタイトとも撹拌時間が長いほど、すなわち接触時間が長いほど生残率は減少し、この傾向は担持量が多いアパタイトほど顕著であり、最も銀の担持量が多いAGAP5(添加銀濃度35.9ppm)では撹拌120分後の生残率が0.08%となり、かなりの不活化効果を期待できることが明らかとなった。次に殺菌効果であるが、ウイルスよりもはるかに高い効果が認められ、添加銀濃度を0.36ppm以上とすれば大腸菌は添加30分後から生残率は0%であり、黄色ブドウ球菌は添加90分後から生残率は0%なり殺菌に要する時間が異なるが完全に殺菌できることが明らかとなった。
Na⌒,K⌒-ATPaseへのリガンド結合熱の微量熱量測定による研究

【Na^+】を結合した酵素はエンタルピーがほとんど増加せずエントロピーの増加がATP結合の駆動力となっていることが推察されていたが、微量熱量測定によってもほぼ同様な結果が得られた。しかし、エンタルピーの増大は有意であり、間接法から予想されたよりも、反応に対するエンタルピーの寄与が大きいことが明らかにされた。但し、それは加水分解熱などに比べればごく微少な熱量である。同様に、【K^+】を結合した酵素についても熱力学的パラメータの寄与について明らかにされた。これらは、かつて【Mg^(2+)】の結合熱が間接的方法で得られた結果と異ることを報告したように、熱量測定の重要性を示す結果である。c)リン酸化反応中間体のエネルギーレベルに関する解析例えばa)については、いわゆる"【K^+】-sensitive form"と"ADP-sensitive form"についてなど、計画書に記した通りの実験がほぼ遂行され、b)についても同様になされた。ところで、反応のエネルギーレベルについての解析には、【Na^+】,【K^+】-ATP aseとPiの結合熱が必要である。ところが、最も簡単と考えられ、計画書にも記さなかったこの実験が最も困難なものとなった。すなわち、結論から記すと、得られたデータの絶対値の再現性が乏しいということである。初年度の計画書に、Kurikiらの報告(Biochemistry 1976年)は熱量計に起因した非特異的な熱量が非常に大きいこと記したが、ここで問題にしてる困難点はそのような初歩的な単純な問題ではない。考え得るあらゆる点を考慮して問題の解明をめざしている。
ワークプレイス・トラウマの心理社会的影響並びに予防法・介入法に関する実証的研究

本研究は、ワークプレイス・トラウマの心理社会的影響を特定し、その予防法・介入法を検討することに主眼を置いていた。福祉分野の職場を対象とし、質的および量的調査を実施した。障害者福祉現場の労働者のワークプレイス・トラウマとしては、パワハラ、いじめ、セクハラの出来事が深刻なトラウマ症状を引き起こしていた。従来のうつ病を中心としたメンタルヘルス対策に加え、管理職へのハラスメント研修や、パワハラ等に対して個別対応を行うことのできる相談支援体制の早急な整備が望まれる。ワークプレイス・トラウマの問題は、自らの職務遂行中に遭遇する出来事によって引き起こされるトラウマ(心的外傷)を指す。本研究では、労働者の職場における心的外傷(ワークプレイス・トラウマ)によって被る心理社会的影響を特定し、その予防法並びに介入法について検証していくことを主眼においている。本研究の最終目標は、1.ワークプレイス・トラウマの発生要因の特定、2.ワークプレイス・トラウマが及ぼす影響と就労状況の関連性の検討、3.ワークプレイス・トラウマの予防法と介入法の検証を行うことである。ワークプレイス・トラウマの問題は、自らの職務遂行中に遭遇する出来事によって引き起こされるトラウマ(心的外傷)を指すが、消防隊員や警察官、看護職員をはじめとするヒューマンサービス業において注目されてきた。筆者は過去に消防隊員や看護職員の職場トラウマの実態調査を行い、それらの結果に基づいて、惨事ストレスマニュアルや啓発冊子等を作成してきた経緯がある。本研究では、上記研究を発展させる形で、労働者の職場における心的外傷(ワークプレイス・トラウマ)によって被る心理社会的影響を特定し、その予防法並びに介入法について検証していくことを主眼においた。平成20年度においては、これから4カ年にわたって研究を実施するにあたって、もっとも意義のある研究対象分野を選定し、その分野の過去の知見や関係者の状況を明らかにすることが課題であった。そこで、国内外の文献整理と児童福祉や精神保健の専門家への面談を通して、現状分析を行った。本年度の結果としては、多岐にわたる文献整理から、現在、トラウマの事態が深刻であるにもかかわらず研究に着手されていない分野が福祉、とくに児童福祉分野にあることが明らかになった。児童相談、要保護児童対策に従事する、特に虐待関連に関わる職員の職務遂行に伴う保護者対応の業務負担は甚大であり、児童福祉司に対する保護者からの暴言暴力などによるトラウマや疲弊の関連性を早急に解明する必要性が認められた。また、疲弊した職員が休職や配置転換となったり、刑事告訴に至った事例も存在することから、それらのケアの対策を検討していくことも必須であることが確認された。これらの児童福祉分野の実態を明らかにするべく、来年度からは具体的な質的・量的調査を実施していくことになった。平成21年度においては、ワークプレストラウマの研究対象分野として、児童福祉分野における児童虐待対応を行う現揚に焦点をあて、調査研究を行った。そのところ、児童虐待対応を行うスタッフのストレスの背景には、児童虐待対応の大変さに加えて、法整備の問題や職員の専門職採用などの多岐にわたる関連課題が確認された。また、今年度においては、更なる調査の遂行に向けて、障害者福祉施設の職員のワークプレイス・トラウマを検討する準備を協力研究者と共に進めてきた。障害者施設においては、障害者自立支援法後に業務が煩雑化し、職員が非常勤雇用へとシフトしていく中で、少なからず多くの職員がメンタルヘルス問題から休職・離職に至るようになっているのである。障害者施設職員の量的・質的調査を基に、対人援助職の職場におけるストレスの予防法・介入法の考案を、平成22年度・23年度で進めていく予定である。本研究では、上記研究を発展させる形で、労働者の職場における心的外傷(ワークプレイス・トラウマ)によって被る心理社会的影響を特定し、その予防法並びに介入法について検証していくことを主眼においている。

本研究の最終目標は、1.ワークプレイス・トラウマの発生要因の特定、2.ワークプレイス・トラウマが及ぼす影響と就労状況の関連性の検討、3.ワークプレイス・トラウマの予防法と介入法の検証を行うことである。平成22年度においては、ワークプレイス・トラウマの研究対象分野として、障害者福祉施設職員のワークプレイス・トラウマを検討した。22年度前半は質的調査として、障害者福祉施設職員の管理職、中間管理職、若手職員に分けてインタビューを行った。22年度後半では量的調査として、2府県の障害者施設職員1173名からアンケート調査の回答を得て、その結果をまとめた。その結果、職場のトラウマとしては、いじめやパワハラ、セクハラがもっともトラウマ症状を引き起こす結果となっていた。また、そのトラウマの影響は、長時間労働等の過酷な就労状況と密接に絡み合い、精神的不健康像を示す結果となっていた。実際、今回の調査では、職員の62%が心身の全般的健康の高リスク群に位置していたのである。これらの職員が休職や離職に至ることは容易に想定ができる状況であった。平成23年度は、これらの結果を踏まえ、障害者福祉現場に焦点をあてて、これらの精神的不健康状態に対する予防法と介入法の検証を行う予定である。ワークプレイス・トラウマの問題は、自らの職務遂行中に遭遇する出来事によって引き起こされるトラウマ(心的外傷)を指すが、消防隊員や警察官、看護職員をはじめとするヒューマンサービス業において注目されてきた。本研究では、上記研究を発展させる形で、労働者の職場における心的外傷(ワークプレイス・トラウマ)によって被る心理社会的影響を特定し、その予防法並びに介入法について検証していくことを主眼においていた。平成23年度においては、最終年度として、ワークプレイス・トラウマの予防法・介入法を検討することであった。前年度に行った障害者福祉施設職員1173名の量的調査の結果から、職場のトラウマとして、パワハラ、いじめ、セクハラが深刻である実態が浮かびがってきていた。そのトラウマの影響は、長時間労働等の過酷な就労状況と密接に絡み合い、精神的不健康像を示していた。そこで、これらの事態への予防・介入として、調査対象となった施設職員に対して、管理職、中間管理職、若手職員に分けてメンタルヘルスの研修を実施し、参加したことについてのヒアリングとアンケート調査を実施した。管理職のパワハラについての研修実施については、管理職としてパワハラを行使する側にあるという認識が薄いことが明らかになった。また、中間管理職・若手職員の研修では、日ごろから、職場の問題や、自分の置かれている状況とメンタルヘルスについて話す場がないことが浮き彫りになり、互いにそのようなことを共有する重要性が確認された。これらの結果から、パワハラ・セクハラ・いじめについての定期的な研修を実施していくことの必要性が明らかになった。
急性・慢性疼痛ストレスに対する生体防御逃避行動の分子基盤

野生型、TRPV1ノックアウト、TRPV4ノックアウト、およびTRPV1V4ノックアウトマウスを用いて種々の侵害刺激に対する中枢神経系の活動性をFosタンパクもしくはFosBタンパクを指標に定量評価した。また、環境中の有害物質に対する逃避行動を比較した。急性侵害刺激モデルにおける視床下部室傍核の活動性にTRPV1が、術後疼痛モデルにおける脊髄後角III-IV層の活動性にTRPV1およびTRPV4が関与する可能性が示唆された。慢性侵害刺激(多発関節炎)による脊髄後角I-II層の活動性や環境中の有害物質(揮発ホルマリン)に対する逃避行動にTRPV1およびTRPV4の明らかな関与を認めなかった。初年度(平成27年度)は、TRPV1およびTRPV4ノックアウトマウスを用いて急性炎症疼痛刺激後の行動学的変化と中枢神経系の変化を観察した。成熟雄性の野生型マウス、TRPV1およびTRPV4ノックアウトマウスの片側後肢足底に、急性炎症疼痛刺激としてホルマリンもしくはTRPV4アゴニストの4α-PDDを皮下注射し、注射後0-10分(phaseI) (ホルマリンによる直接の化学刺激による反応)および10-60分(phaseII) (炎症性メディエーターの遊離による感覚神経の刺激)における生体防御行動を計測した。また、注射後90分で灌流固定を行い、脊髄後角および視床下部室傍核(PVN)におけるFosタンパクの発現を免疫組織化学的染色法を用いて調べた。生体防御行動は、ホルマリン群のphaseIでTRPV1およびTRPV4ノックアウトマウスが、phaseIIでTRPV1ノックアウトマウスが野生型マウスと比較して有意に減少した。4α-PDD群は、いずれのマウスも有意差を認めなかった。Fos陽性細胞数は、ホルマリン群の脊髄後角においては、いずれのマウスも有意差を認めず、PVNにおいてはTRPV1ノックアウトマウスが野生型マウスと比較して有意に減少した。4α-PDD群の脊髄後角においては、TRPV4ノックアウトマウスは野生型マウスと比較して有意に減少したが、PVNにおいては、いずれのマウスも有意差を認めなかった。以上より、ホルマリンによる直接の化学刺激の受容にはTRPV1およびTRPV4が、炎症性メディエーターを介した疼痛受容にはTRPV1が、4α-PDDによる疼痛受容にはTRPV4が関与していることが示唆された。計画初年度(平成27年度)は、TRPV1およびTRPV4ノックアウトマウスを用いて急性炎症疼痛刺激後の行動学的変化と中枢神経系の変化を観察した。これにより、ホルマリンによる直接の化学刺激の受容にはTRPV1およびTRPV4が、炎症性メディエーターを介した疼痛受容にはTRPV1が、4α-PDDによる疼痛受容にはTRPV4が関与していることが示唆された。しかし、当初計画していた、TRPV1・V4ダブルノックアウトマウスを用いた急性炎症疼痛刺激後の行動学的変化と中枢神経系の変化の観察に関しては、TRPV1・V4ダブルノックアウトマウスの作出に成功しているものの、繁殖に時間を要するために実験に必要な個体数を得ることができず、現時点では実験に至っていない。本年度(平成28年度)は、TRPV1およびTRPV4ノックアウトマウスを交配させてTRPV1・4ダブルノックアウトマウスを作出した。また、TRPV1ノックアウトマウス、TRPV4ノックアウトマウスおよびTRPV1・4ダブルノックアウトマウスにおけるTRPV1遺伝子もしくはTRPV4遺伝子がノックアウトされていることをPCR法を用いて確認した。さらに、これらのマウスにおいてTRPV1およびTRPV4の機能が欠失していることをTRPV1 agonistおよびTRPV4 agonistに対する生理学的反応の程度で確認した。具体的には、TRPV1ノックアウトマウス、TRPV4ノックアウトマウス、TRPV1・4ダブルノックアウトマウスおよび野生型マウスに、TRPV1 agonistであるカプサイシン溶液(10mM)を眼周囲に数滴滴下し、これによって誘発される逃避行動(eye wipe)の回数を、TRPV4 agonistである4α-PDD溶液(500μM)を足底皮下に10μL投与し、これによって誘発される組織腫脹の程度を評価した。その結果、TRPV1ノックアウトマウスは、野生型マウスと比較してカプサイシンに対する逃避行動が、TRPV4ノックアウトマウスは、野生型マウスと比較して4α-PDD投与後の組織腫脹が、TRPV1・4ダブルノックアウトマウスは野生型マウスと比較して、カプサイシンに対する逃避行動および4α-PDD投与後の組織腫脹の両方が有意に少ないことが確認できた。計画2年度(平成28年度)は、TRPV1およびTRPV4ノックアウトマウスを交配させてTRPV1, 4ダブルノックアウトマウスを作出した。また、TRPV1, 4ダブルノックアウトマウスにおけるTRPV1およびTRPV4遺伝子がノックアウトされていること、TRPV1およびTRPV4の機能が欠失していることを確認した。しかし、当初計画していたTRPV1, V4ダブルノックアウトマウスにおける多発関節炎時の脊髄後角・脳内生理活性の評価には至っていない。平成29年度は、多発関節炎モデル(CAIAモデル)および術後疼痛モデル(足底切開モデル)における中枢神経系の神経活動をFosタンパクもしくはFosBタンパクを指標に評価し、揮発ホルマリンに対する逃避行動へのTRPV1およびTRPV4の関与を行動実験で検討した。成熟雄性野生型(WT)、TRPV1ノックアウト(TRPV1KO)、TRPV4ノックアウト(TRPV4KO)およびTRPV1・V4ノックアウト(TRPV1/V4KO)

マウス(n=3-4)を用いて抗II型コラーゲン抗体腹腔内投与によりCAIAモデルを作成し、投与3、5および7日目に四肢関節炎スコアおよび後肢腫脹レベルを評価した。また、7日目に灌流固定を行い視床下部・脊髄を含む厚さ30μmの切片を作成した。FosBタンパクを抗FosB抗体およびABC法を用いた免疫組織化学的染色法で可視化し陽性細胞数を計測した。TRPV1KO、TRPV4KOおよびTRPV1/V4KOマウスの結果をWTマウスと比較した。投与7日目の関節炎スコアはTRPV1KO、TRPV4KOおよびTRPV1/V4KOマウスで、足部腫脹増加量はTRPV1KOマウスで有意に小さかった。FosB陽性細胞は脊髄においてのみ観察されたが、脊髄後角I-V層における陽性細胞数に有意差を認めなかった。また、上記系統間(n=3-4)で揮発ホルマリンに対する逃避行動に有意差を認めなかった。最後に、WT、TRPV1KOおよびTRPV4KOマウス(n=5)を用いて足底切開2時間後の視床下部室傍核、視床室傍核、扁桃体中心核および脊髄におけるFos陽性細胞数を計測した。TRPV1KOおよびTRPV4KOマウスの結果をWTマウスと比較したところ、TRPV1KOおよびTRPV4KOマウスの脊髄後角III-IV層におけるFos陽性細胞数に有意な増加を認めた。野生型、TRPV1ノックアウト、TRPV4ノックアウト、およびTRPV1V4ノックアウトマウスを用いて種々の侵害刺激に対する中枢神経系の活動性をFosタンパクもしくはFosBタンパクを指標に定量評価した。また、環境中の有害物質に対する逃避行動を比較した。急性侵害刺激モデルにおける視床下部室傍核の活動性にTRPV1が、術後疼痛モデルにおける脊髄後角III-IV層の活動性にTRPV1およびTRPV4が関与する可能性が示唆された。慢性侵害刺激(多発関節炎)による脊髄後角I-II層の活動性や環境中の有害物質(揮発ホルマリン)に対する逃避行動にTRPV1およびTRPV4の明らかな関与を認めなかった。次年度(平成28年度)においては、TRPV1・V4ダブルノックアウトマウスを用いた急性炎症疼痛刺激後の行動学的変化と中枢神経系の変化の観察を行う予定である。具体的には、成熟雄性の野生型マウスおよびTRPV1・V4ダブルノックアウトマウスの片側後肢足底に、急性炎症疼痛刺激としてホルマリンもしくはTRPV4アゴニストの4α-PDDを皮下注射し、注射後0-10分(phaseI)および10-60分(phaseII)における生体防御行動を計測することと、注射後90分での脊髄後角および視床下部室傍核におけるFosタンパクおよびc-fos mRNAの発現を免疫組織化学的染色法およびin situハイブリダイゼーション法を用いて調べることを予定している。
北海道におけるアイヌ民族の人口・婚姻および家族に関する研究ー戸籍簿資料の分析を中心としてー

科学研究費交付の決定をうけて,昭和62年6月,北海道アイヌ民族の基幹的組織である「社団法人・北海道ウタリ協会」に,同研究費による調査・研究の実施についての理解と協力を要請した.野村義一同協会理事長は,研究者が,昭和5658年度に,同じ科学研究費の補助を得て,奈良・福岡・長野3県下の被差別部落において,同じ手法による調査・研究を実施してきた実績を評価され,現在,ウタリ協会が,「北海道旧土人保護法」に代る「アイヌ新法」の制定要求運動を推進しているときでもあり,アイヌ民族の人口現象・婚姻の実態等に関する社会学研究による基礎的・客観的なデータが貴重であるとして,全面的協力の意向を表明され,日本民族との同化の推移や転業構成の異なる旭川市,白老市,平取町,浦河町の4支部を調査対象地域とするよう示唆された.ところが,理事会に詔られる前に,札幌支部に属する一部の協会員などから,本調査が「戸籍簿」を基礎資料とするもので,プライバシーの侵害の恐れがある,などのクレームが提示され,「北海道新聞」の一方的記事などのため,アイヌの人びとに混乱と疑惑をもたらしてしまった.62年9月のウタリ協会理事会では,本研究があくまで統計的・客観的な実態把握を目的とするものであることを評価するが,一部の疑惑と混乱を配慮して,戸籍簿調査から面接調査に切換えて実施することで,調査への協力が承認された.そこで,現住世帯の家族構成・婚姻の状況等を面接聴取する方向で,ウタリ協会と協議の上,調査票を作成し,本年度は白老町を対象とすることで作業を進めてきたが,この計画に対しても,前記一部の協会員から反対運動が起った.戸籍圀究とプライバシー云々は反対するための理由づけにすぎす,要するに,過去におけるアイヌ人骨事件など"学者不信"から一切の調査を拒否するものであり,説得・調整と研究の実施・完了までの時間的状況を考慮して,本研究を断念した.科学研究費交付の決定をうけて,昭和62年6月,北海道アイヌ民族の基幹的組織である「社団法人・北海道ウタリ協会」に,同研究費による調査・研究の実施についての理解と協力を要請した.野村義一同協会理事長は,研究者が,昭和5658年度に,同じ科学研究費の補助を得て,奈良・福岡・長野3県下の被差別部落において,同じ手法による調査・研究を実施してきた実績を評価され,現在,ウタリ協会が,「北海道旧土人保護法」に代る「アイヌ新法」の制定要求運動を推進しているときでもあり,アイヌ民族の人口現象・婚姻の実態等に関する社会学研究による基礎的・客観的なデータが貴重であるとして,全面的協力の意向を表明され,日本民族との同化の推移や転業構成の異なる旭川市,白老市,平取町,浦河町の4支部を調査対象地域とするよう示唆された.ところが,理事会に詔られる前に,札幌支部に属する一部の協会員などから,本調査が「戸籍簿」を基礎資料とするもので,プライバシーの侵害の恐れがある,などのクレームが提示され,「北海道新聞」の一方的記事などのため,アイヌの人びとに混乱と疑惑をもたらしてしまった.62年9月のウタリ協会理事会では,本研究があくまで統計的・客観的な実態把握を目的とするものであることを評価するが,一部の疑惑と混乱を配慮して,戸籍簿調査から面接調査に切換えて実施することで,調査への協力が承認された.そこで,現住世帯の家族構成・婚姻の状況等を面接聴取する方向で,ウタリ協会と協議の上,調査票を作成し,本年度は白老町を対象とすることで作業を進めてきたが,この計画に対しても,前記一部の協会員から反対運動が起った.戸籍圀究とプライバシー云々は反対するための理由づけにすぎす,要するに,過去におけるアイヌ人骨事件など"学者不信"から一切の調査を拒否するものであり,説得・調整と研究の実施・完了までの時間的状況を考慮して,本研究を断念した.