hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開殻分子系の非線形光学効果の機構解明と物質設計への展開

全く新しい非線形光学物質として開殻分子系を理論的に見出し、その機構を解明した。また、量子化学計算により、モデル分子系の非線形光学物性を予測し、実在可能な開殻分子系の理論設計を行い、分担者の実験家と協力し、その合成および非線形光学物性の測定を行った。その結果、世界最大級の非線形光学物性(二光子吸収断面積)が得られ、我々の理論設計指針の妥当性が確かめられるとともに、従来の閉殻分子系を凌ぐ特性を示す新しい非線形光学物質の研究領域が切り開かれた。非線形光学現象は近い将来の大容量・超高速の光通信や光情報処理技術の根幹をなす基本物質が持つべき特性として非常に重要であり、近年、優れた非線形光学効果をもつ物質系の分子レベルからの機構解明やそれに基づいたラショナルデザインが盛んに行われるようになってきた。我々は、世界に先駆けて開殻系の三次非線形光学効果(第二超分極率γ)の理論化学計算による解明を行い、開殻分子系からなる新規非線形光学物質の設計への道を開いたが、その複雑な電子状態や鋭敏な応答特性に起因する高精度大規模理論計算の必要性や合成/測定の実験の困難さから、その優れた特性発現の可能性にも関わらず、その特性や機構解明は殆ど未開拓といってよい状況であった。このような状況下で、我々は、スピン分極を利用する全く新しい視点から開殻分子系の非線形光学効果の制御可能性を理論的に予測し、それらのモデル系を提案した。これは、(a)スピン状態(スピン多重度)、(b)開殻一重項(ジラジカル)におけるジラジカル因子、を新しい制御パラメ-タとして、磁気的特性を備えた開殻分子やジラジカル分子系を新規非線形光学系として捉える立場である。ジラジカル因子とは、開殻の程度を表し(0が閉殻、1が完全に開殻をあらわす0以上1以下の数値)、量子化学計算により定義できる指標である。本研究は、実験と理論計算の専門家の共同による体制で遂行し、以下のような分担を行った。(A)開殻分子系の非線形光学効果の理論および高精度理論化学計算による機構解明と新規設計指針の提案(中野)(B) (A)で提案されたモデル系の合成(久保)(C)合成された分子系の非線形光学特性の測定(鎌田)これらの間で成果を互いにフィ-ドバックすることにより、新規開殻分子系の機構解明、開殻非線形光学物質の新規構造-特性相関の構築、それに基づく実在分子系の設計と合成およびその機能評価を行うことが可能となり、全く新しい開殻非線形光学物質の領域を切り開くことが可能となると期待できる。本年度は、一重項開殻ラジカル系のモデルであるH2分子の解離について、full-CI法に基づく時間摂動論による解析を行い、遷移モーメント、励起エネルギーの変化とジラジカル因子との関係を明らかにした。その結果、基底状態のジラジカル性が増大するにつれて、第二励起状態のイオン性が増大し、そのため基底-第一励起状態間の遷移モーメントが減少し、一方、第一-第二励起状態間の遷移モーメントが増大すること、第一、第二励起エネルギーが減少することがγのジラジカル依存性の主原因であることが判明した。モデル分子のP-キノジメタンやイミダゾール、トリアゾール環をもつ荷電中性一重項ジラジカル系のγの高精度量子化学計算および密度汎関数法による計算を通して、UBHandHLYP法、スピン射影UMP2法などが実在開殻系に適用可能な信頼できる方法であることがわかった。実在/新規のモデル分子として、フェナレニルラジカルユニットを含む縮環系およびπ共役架橋を含む系などを用い、中央縮環の芳香属性、リンカーの接続部位などによりジラジカル因子の制御が可能になることを予測した。計算の結果、ジラジカル因子が小さい場合(閉殻)および大きな完全開殻系ではγの値は著しく減少し、中間ジラジカル性の場合に極大をもつことが示された。また、これらの中間ジラジカル性をもつ系のγのスピン多重度依存性を調べたところ、三重項状態は一重項状態に比べ著しくγが減少することが判明した。これは、Pauli排他律に起因する効果と考えられる。実験サイドでは、ジラジカル性が50%と見積もられる新規のフェナレニル環を含む非局在化一重項ビラジカル種の合成と単離に成功した。測定では、2個のフェニルフェナレニル基をアセチレン基でつないだ化合物BPLEと同様に2個のピレン基をアセチレン基でつないだBPYEの二光子吸収断面積スペクトルの測定を行った。BPLEとBPYEはどちらも同じ数のフェニル環を持つが、前者が開殻系であるのに対して、後者は閉殻系である。

測定の結果、BPLEは820nm付近で2000GMを越える値を示したのに対し、BPYEはそれよりも短波長である600nm-750nmで700-250GMであり、開殻系でより強い二光子吸収が得られた。実在一重項ジラジカル系のモデルとして中央に複素環をもつジフェナレニルラジカル含有分子およびその両端にドナー基を導入した分子を取り上げ検討した結果、中央複素環の芳香族性を増大させると両端のジフェナレニル環上のジラジカルが安定化し、系全体のジラジカル性が増大することが明らかになり、一方、ジフェナレニル環へのドナー基の導入は双性イオン構造の寄与を相対的に増大させ、系のジラジカル性を減少させることがわかった。これらの化学修飾によりジラジカル性を0から1の範囲に渡り、γ値も1桁以上の範囲にわたり変化させることに成功した。また、ゼスレン系を取り上げ、これらの分子系が一重項開殻状態を基底状態にもつことを量子化学計算により予測した。中央の縮環部分の長さを調節することでジラジカル性を変化させ、γ値を制御できる可能性を示した。また、三重項状態のγ値を計算したところ、一重項ジラジカル系と比較してγ値に顕著な減少が見られた。これは、Pauliの排他律に起因する非線形分極の抑制であると推測される。一重項開殻分子系への荷電欠損導入効果を調べるため、一次元水素分子鎖に荷電欠損を導入したモデル系の鎖長方向γを計算したところ大きな負の値が得られ、ジラジカル因子の増大とともにその大きさは著しく増大した。このような荷電欠損導入は一重項開殻系の更なる非線形光学特性の増大に寄与すると期待できる。実験では、アセチレンでリンクされたビスフェナレニル一重項ビラジカルを用いて、一重項ビラジカルの一電子酸化状態の特性を明らかにした。測定においては、ジラジカル因子と二光子吸収特性の関係を幅広い化合物種で評価するべく測定波長の長波長側への拡張を(1500-1700nm)を進めてきているが、年度途中のレーザー装置の故障が響き大幅に遅れている。現時点では復旧しナフタレン基を中心に持つ化合物の長波長域での測定を進めている。フェナレニルラジカル分子のクラスター(一次元slipped stack集合体)のモデルとして二量体、三量体のUBHandHLYP法を用いた有限場法を適用し、モノマーあたりの第二超分極率γの値のサイズ依存性および平均ジラジカル因子依存性を検討した。実験からフェナレニル環の面間距離が小さくなるが、これは互いに逆向きの不対電子間に共有結合的な相互作用が生じることに起因することが明らかになった。それに伴い、分子間にわたるπ電子共役の拡張傾向が見られ、電場誘起による分子間電荷移動が引き起こされると予測される。実際に、モノマーあたりのγの孤立分子の値に対する増大率は、閉殻二量体系に比べて著しく大きいことが予測された。中間ジラジカル性をもつ分子からなる集合体は、閉殻分子系からなるそれに比べて非線形光学材料設計の視点からも優位であることが示唆される。フェナレニルラジカル分子を含む開殻一重項系における荷電導入の効果に関しては、現在、そのモデル系として、2原子分子でのγに対する荷電導入効果を様々な電子状態計算法を用いて検討している段階である。一方、新しい中間開殻分子系として、近年、一重項開殻系の存在が判明したグラフェンに関して、開殻非線形光学物性の立場からの研究を開始した。四角形グラフェンにおいて、γのアームチェア端方向成分がジグザグ端方向成分より増大すること、その成分は著しいスピン状態依存性があること、を見出した。実験による検討を進めるだめ、いくつかの化合物の合成および測定を開始している。グラフェン系には開殻非線形
語彙概念構造を用いた姿勢動詞の意味研究：ドイツ語とオランダ語を対象に

今年度の研究活動は大きく二つに分けられる。一つ目は、研究対象であるドイツ語とオランダ語の姿勢動詞の実際の使用状況の確認と意味の分類である。これは研究計画に基づいた今年度の目標であり、具体的には(1)ドイツ語とオランダ語のコーパス(大規模言語資料)で用例を収集すること;及び(2)インフォーマント調査(少数の母語話者による例文の評価)を実施することで母語話者の意見を取り入れながら、用例の分析・動詞の意味の分類をすることを含む。前者については、ライデン大学内にあるILN (Instituut voor de Nederlandse Taal)のオランダ語コーパスと、IDSマンハイムの提供するドイツ語コーパスを使用し、用例の収集に努めた。この成果の一部は、以前からの研究と併せてConSOLEの発表要項集に発表した。コーパスでの用例収集・例文の分類については継続中であるが、オランダでは既にインフォーマント調査を実施し、コーパスから抽出した生のデータに対して複数の母語話者の貴重な意見を聞く機会があった。今年度の研究活動の二つ目は、今後の研究に対する投資である。本研究は今後、NSM(Natural Semantic Metalanguage)理論に基づいた、動詞の語彙概念構造の規定、及び意味地図の作成を予定している。このために、大学での関連授業・講演会に積極的に参加するだけでなく、特別研究員奨励費で関連書籍を購入し、理論の習得・先行研究の確認に励んだ。NSM理論の習得という面ではさらに、同理論の提唱者の一人であるゴッダード氏の最新の著作である“Ten lectures on Natural Semantic Metalanguage" (Goddard 2018, Brill)の書評者に選出され、The Linguist List上で書評を公開する機会に恵まれた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
オーキシン化合物による毛状根誘発遺伝子発現調節の解析

日本産Agrobacterium rhizogenes MAFF301724株が保有するpRi1724rolB遺伝子(1724rolB)のオーキシン化合物による転写制御に関する研究を行った。始めに、pRi1724 T-DNAのright borderを決定し、新規ORFXを発見し、その転写を確認した。次に、pRi1724のcore T-DNAの存在する不定根分化遺伝子群の転写状況をnorthern blottingおよびRT-PCR法を用いて解析し、全てのORFの転写を確認した。さらに、1724rolBプロモータのオーキシン化合物による転写活性化をアジュガ毛状根で調べたところ、オーキシン添加6時間以内に転写の促進が起こり、12時間目までにはピークに達することが分かった。1724rolB遺伝子から上流役1200bpのDNA断片を単離し、GUS遺伝子の上流に繋いでタバコ毛状根に導入し、そのGUS活性を測定した。その結果、この領域にプロモータ活性があることが確認されたが、その活性はCaMV35Sプロモータに比較すると10分の1程度であった。発現部位を組織化学的なGUS染色で調べたところ、根の表皮と根毛部分での発現が見られた。GUS遺伝子の上流に繋いだ1724rolBプロモータ領域を上流から順次deletionし、これを導入したタバコ毛状根内でのプロモータ活性を調べた。プロモータ活性は986-678bpで急激に減少し、この位置に転写活性化領域があると考えられた。オーキシンでの転写活性化は678-540bpで消失したので、この領域にオーキシンに反応する領域、すなわちシス因子の存在が示唆された。一方、他の研究者により、pRiA4のrolB遺伝子プロモータ内でオーキシンにより活性化されるシス因子(ACTTTA)を含む配列が見いだされている。そこで、現在、これと相同な1724rolBプロモータ内の配列を用い、Yeast One-Hybrid法によってタバコcDNAライブラリーからこの配列に結合するトランス因子の単離を試みている。(1)poly-A RNAを用い、pRi1724のT-DNA領域を含む断片をプローブとしたノーザンハイブリダイゼーションにより、複数の転写産物が存在することが判明した。さらに、T-DNA配列より推定したORFのDNA断片をプローブとしたノーザンハイブリダイゼーションでは、ORF8を除く全てのORFに対応した転写産物が確認された。しかし、そのサイズは転写調節領域を含むmRNAの予測サイズとかなり異なるものがあった。(2)total RNAおよびpoly-A RNAを鋳型とし、各々のORFの両端DNA配列をプライマーとしたRT-PCR法により、転写産物の転写方向を調べた。その結果、各々のORFに対応するDNA断片が増幅されたが、その中には予測した転写方向と反するものあった。現在、上記2つの実験結果に基に、T-DNA上の転写産物のサイズ及び転写方向の決定を行っている。従来、pTiやpRiのT-DNA上の遺伝子のmRNAはスプライシングされないといわれていたが、最近pRiA4bのORF10(rolA遺伝子をコード)では、スプライシングが起こることが報告されている。pRi1724T-DNA上の遺伝子は、T-DNA配列のみでORFを推定できない可能性がある。Agrobacterium rhizogenes MAFF301724株のrolB

遺伝子のオーキシン化合物による発現調節を調べるためには、本遺伝子のプロモータの機能領域を明らかにする必要がある。しかし、本年度は、始めに、昨年度の継続として、ノーザン・ハイブリダイゼーション法とRT-PCR法で、上記菌株の保有するプラスミドpRi1724のT-DNA上のrolBを始め毛状根誘発に関わる遺伝子群を含む7つのORFの転写の有無を決定した。これらのORFのうち、ORF8以外は毛状根内で転写されているが、ORF13の転写量は他のORFに比べ非常に少ないことが明らかとなった。また、転写の方向は、推定されているORFの方向と一致したが、ORF8,10,12,13aでは逆鎖にも微量の転写産物が存在する可能性が示された。ただし、rolB遺伝子のみ、RT-PCRで使用したantisense primerでは増幅が見られず、これより約280塩基対上流のantisense primerで増幅が見られ、本遺伝子の後半部でスプライシングが生じる可能性が示唆された。次に、rolB遺伝子の転写開始点をプライマー伸長法によって明らかとした。転写開始点は翻訳開始点の43塩基上流にあり、さらにその29塩基上流にTATA box様配列(TATT)が存在することが明らかとなった。そこで、これらのプロモータ配列を含む約1.2キロ塩基対のrolB遺伝子上流配列を単離し、β-グルクロニダーゼ(GUS)遺伝子上流に連結したプラスミドを作製した。rolB遺伝子転写の必須領域ならびにオーキシンによる転写促進に関わる領域を決定するために、上記の配列の一部を欠失したプラスミドを作製した。Agrobacterium rhizogenes MAFF301724株が保有するpRi1724のro/B遺伝子(1724rolB)のオーキシン化合物による発現調節を調べるために、1724ro/B遺伝子のプロモータ領域(翻訳開始点から1202bp上流まで)を単離し、GUS(β-glucuronidase)遺伝子の上流に連結したバイナリーベクターpBMY1を作製した。これをA.rhizogenes DC-AR2株を介してタバコNicotiana tabacum SR-1に導入し、1724ro/BプロモーターGUSを持つ毛状根を誘発した。この毛状根のGUS活性を4-MUGを用いた蛍光法で測定した。その結果、1724ro/Bプロモータ領域に明らかなプロモータ活性があることが判明したが、その活性は35Sプロモータの約10分の1程度であった。また、X-Glucを用いた組織染色法では、1724ro/Bプロモータ活性は根の表皮および根毛部分で観察された。次に、上記1724ro/Bプロモータを上流から順次削り込んだプラスミドpBMY2から7までを作製し、同様にタバコに導入し毛状根を得た。これらのプロモータ活性を蛍光法によるGUS活性測定で調べた。その結果、986bpと678bpの間で急激にプロモータ活性が落ちることが分かり、ここに転写活性化領域が存在することが示唆された。また、678bpから540bpの間でオーキシン(NAA)に対する転写促進反応が無くなることが分かり、ここにオーキシンによって調節されるシス因子の存在が示唆された。
蛍光抗体法による歯周局所細菌叢検査による初期治療効果の評価について

螢光抗体法が歯周ポケット内細菌叢の検査法として有用であることを確認したうえで,歯周炎患者の歯周ポケット内グラム陰性菌種の細菌叢と歯周組織が健康な者の局所細菌叢を検索し,さらに初期治療の効果を歯周ポケット内の細菌叢の変化から評価することを試み,次のような結論を得た。3.歯齦縁上のplaque controlによって,平均PD6.8mmの歯周ポケット内の総菌数に占めるT.denticolaの割合は減少したが、他のグラム陰性菌種の割合は減少しなかった。6.以上より,歯周疾患における細菌検査法として螢光抗体法が有効であり,また初期治療の効果を細菌学的に評価する方法として特にB.gingivalis,T.denticola,B.forsythusを指標とすることが有用であることが示唆された。
『類雑集』から見る近世唱導の生成と展開

本研究は、江戸時代刊行の唱導資料『類雑集』の引用文献を整理し、諸本の分析を進めることで、「生成の背景」「受容の在り方」「作者圏」について考察することを目的としている。平成三十年度は、「索引作成」「関連資料の収集」「発表」を行った。まず、「索引作成」として、『類雑集』巻一巻十に登場する出典をExcelファイルにまとめた。ファイルには、「出典(本文)」の項目に本文表記の書名(略称)を、「出典(正式名称)」に書名の正式名称を、「引用箇所」に引用部分の丁数・行数を、「話題」に各話のタイトルを、「巻数」に何巻かを、「門」に門名を、「話数」に第何話目かを、「SAT番号」に大正新脩大藏經テキストデータベースの番号を、「備考」にその他の情報を入力した。現在、十巻分のデータを取り終わり、書名索引として利用できるよう確認作業を進めている。今後この索引を分析することによって作者の蔵書リストが明らかとなり、また、使用頻度の高い文献から作者の思想を捉えることが可能となる。本索引は、江戸時代における版本の生成現場を考えるうえで重要な資料となる。つぎに、「関連資料の収集」を行い、『類雑集』の版元に関する出版目録や先行研究論文を整理した。慶安四年版の版元「石黒庄太夫」は、元々「菊屋勝太夫」名義で本能寺内に在していたが、改名を重ねるとともに活動拠点を寺院外へ移したこと、明暦三年版の版元「秋田屋平左衛門」は『類雑集』の他にも石黒後印本を出版していることなどを報告した。これらは、出版時点での日蓮宗寺院の関わりを示唆する点で重要である。さらに、表現に関する分析を「発表」した。ここでは、『類雑集』全十巻の敬語表現を抽出後、独自の敬語を分析することで、日蓮宗関係者やその著作物へ敬意が払われている点に留意を促した。表現からも作者圏に関わる記述が確認できた点は、本作品への日蓮宗関与の傍証となる点で重要である。本研究は、平成二十九年度から令和二年度(申請時の名称:平成三十二年度)までの四箇年計画である。当初は、平成二十九三十年度に全十巻の「索引作成」を行い、令和元年度に「索引分析」を行う予定であった。しかし、前年度の報告にも記述したように、作業者の固定化や作業期間の短期化によって質を向上させるため、平成三十年度の一年間で索引を作成した。今年度中に全十巻の索引データを取ることができたため、来年度は「索引分析」の段階へ移行する。「伝本調査」は、旧彰考館蔵本、無窮会専門図書館神習文庫蔵本、立正大学図書館蔵本、ハーバード燕京研究所蔵本が残されているが、旧彰考館蔵本は散佚したと考えられるため、残り三本である。平成三十年度は「伝本調査」を行うことができなかったが、令和元年度には無窮会専門図書館神習文庫蔵本、立正大学図書館蔵本を調査予定であり、国内の現存諸本を網羅することになる。「発表」では、『類雑集』の表現に関する口頭発表を行ったほか、それを基に論文を発表した。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と評価した。残り二箇年も、『類雑集』の本文や索引を分析しつつ、近世唱導資料の「生成」と「展開」の様相を探っていく。令和元年度は、主に「索引分析」「伝本調査」「発表」を行う予定である。本研究は、近世成立の唱導資料『類雑集』から、近世唱導の生成の手法や、展開の実態に迫ることを目的とする。具体的には、「索引作成」によって『類雑集』の引用文献を整理するとともに、「伝本調査」で現存する版本(慶安四年版、明暦三年版)の状態を調査する。そこから、『類雑集』生成の背景にどのような書物が使用されているか、本文に表れた作者の編纂意識はどのようなものであるか、書き入れや蔵書印からどのような受容の形態が読み取れるか、それぞれ分析する。得られた成果は、随時「発表」していく。最終的には、依拠した文献、作者圏、寺院ネットワークに迫ることができる点に、本研究の意義がある。以下、「索引作成」「伝本調査」「発表」の三項目に分けて報告する。「索引作成」では、『類雑集』全十巻の出典を整理するため、書名索引を作成する。当初は平成二十九年度に巻一から巻五、平成三十年度に巻六から巻十の作業を予定していたが、あわせて平成三十年度に行う。「伝本調査」では、採択前に大谷大学図書館蔵本(慶安四年版、明暦三年版)、叡山文庫真如蔵本(慶安四年版)、京都大学図書館蔵本(明暦三年版)、大正大学図書館蔵本(慶安四年版、明暦三年版)、龍谷大学図書館蔵本(慶安四年版、明暦三年版)、東洋大学哲学堂文庫蔵本(明暦三年版)の調査を終えている。平成二十九年度は、石川県立歴史博物館蔵本(刊記なし、巻七のみ)を調査した。「発表」では、『類雑集』に見られる三十四首の和歌に注目し、出典調査ならびに分析を行い、論文として発表した。以上の項目において『類雑集』の調査・分析を進めており、以降も継続していく。

「索引作成」は、当初平成二十九年度から平成三十年度の二年間で作成する予定であったが、平成三十年度の一年間で行うこととした。これには作業に関わる者を固定化し、作業期間を短期化することで、索引の質を向上させようという狙いがある。現在までに作業者の選出、説明会、データの受け渡し等を行っており、平成三十年度中に書名索引が完成すると想定している。「伝本調査」では、未調査であった石川県立歴史博物館蔵『類雑集』(巻七)を調査した。これにより、今後調査する伝本は、旧彰考館蔵本、無窮会専門図書館神習文庫蔵本、立正大学図書館蔵本、ハーバード燕京研究所蔵本のみとなった。なかには現在所在確認中のものもあるが、今後三年間で調査を完了する見込みである。「発表」では、平成二十九年度に『類雑集』の和歌に関する論文を投稿したほか、平成三十年度に『類雑集』の表現に関する口頭発表を予定している。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と自己評価した。本研究は、江戸時代刊行の唱導資料『類雑集』の引用文献を整理し、諸本の分析を進めることで、「生成の背景」「受容の在り方」「作者圏」について考察することを目的としている。平成三十年度は、「索引作成」「関連資料の収集」「発表」を行った。まず、「索引作成」として、『類雑集』巻一巻十に登場する出典をExcelファイルにまとめた。ファイルには、「出典(本文)」の項目に本文表記の書名(略称)を、「出典(正式名称)」に書名の正式名称を、「引用箇所」に引用部分の丁数・行数を、「話題」に各話のタイトルを、「巻数」に何巻かを、「門」に門名を、「話数」に第何話目かを、「SAT番号」に大正新脩大藏經テキストデータベースの番号を、「備考」にその他の情報を入力した。現在、十巻分のデータを取り終わり、書名索引として利用できるよう確認作業を進めている。今後この索引を分析することによって作者の蔵書リストが明らかとなり、また、使用頻度の高い文献から作者の思想を捉えることが可能となる。本索引は、江戸時代における版本の生成現場を考えるうえで重要な資料となる。つぎに、「関連資料の収集」を行い、『類雑集』の版元に関する出版目録や先行研究論文を整理した。慶安四年版の版元「石黒庄太夫」は、元々「菊屋勝太夫」名義で本能寺内に在していたが、改名を重ねるとともに活動拠点を寺院外へ移したこと、明暦三年版の版元「秋田屋平左衛門」は『類雑集』の他にも石黒後印本を出版していることなどを報告した。これらは、出版時点での日蓮宗寺院の関わりを示唆する点で重要である。さらに、表現に関する分析を「発表」した。ここでは、『類雑集』全十巻の敬語表現を抽出後、独自の敬語を分析することで、日蓮宗関係者やその著作物へ敬意が払われている点に留意を促した。表現からも作者圏に関わる記述が確認できた点は、本作品への日蓮宗関与の傍証となる点で重要である。本研究は、平成二十九年度から令和二年度(申請時の名称:平成三十二年度)までの四箇年計画である。当初は、平成二十九三十年度に全十巻の「索引作成」を行い、令和元年度に「索引分析」を行う予定であった。しかし、前年度の報告にも記述したように、作業者の固定化や作業期間の短期化によって質を向上させるため、平成三十年度の一年間で索引を作成した。今年度中に全十巻の索引データを取ることができたため、来年度は「索引分析」の段階へ移行する。「伝本調査」は、旧彰考館蔵本、無窮会専門図書館神習文庫蔵本、立正大学図書館蔵本、ハーバード燕京研究所蔵本が残されているが、旧彰考館蔵本は散佚したと考えられるため、残り三本である。平成三十年度は「伝本調査」を行うことができなかったが、令和元年度には無窮会専門図書館神習文庫蔵本、立正大学図書館蔵本を調査予定であり、国内の現存諸本を網羅することになる。「発表」では、『類雑集』の表現に関する口頭発表を行ったほか、それを基に論文を発表した。
短距離疾走速度と接地パラメータの関係とトレーナビリティ

疾走能力の向上は様々なスポーツや身体教育の現場における重要な課題である。走速度を決定するピッチとストライドには、接地時間や接地期の力発揮が影響するにも関わらず、地面と接する足部の特性や接地動作と走速度の関係は明らかにされてこなかった。本研究では、身体的な成熟がほぼ完了している大学短距離選手を対象とし、モーションキャプチャシステムや床反力計を用いた動作分析と足部アーチの形状、スティフネス及び足趾筋力などの計測機器を用いて収集したデータを基に、以下の課題を研究期間内に明らかにする。I)最大走速度が異なる走者間(高速群vs低速群)における足部のアーチ及び接地動作の違いと、II)接地時間や走速度を高めるために必要な足部の機能や接地動作の改善するトレーニング法の効果の検証を行い、走速度と接地動作及び足部の機能との関係を明らかし、走パフォーマンスの向上に寄与することを目指す。2018年度は、接地時間や走速度を高めるために必要な接地動作の改善するトレーニング法の確立を目指し、大学陸上競技選手を対象に接地動作に関する指導法とトレーニング法の考案とその効果の検証を行った。接地動作を改善するトレーニングとして、複数のドリルが走者の疾走パラメータに及ぼす影響についてビデオ画像を用いた動作解析を用いて検証した。接地動作を改善する指導法として、遊脚の振り戻しや挟み込み動作に関する指導が走者の疾走パラメータに及ぼす影響についてビデオ画像を用いた動作解析を用いて検証した。また、接地動作と疾走パラメータの関係に関する学会発表および論文投稿を行った。1年目は、本研究における重要な測定指標である異なる荷重が加わっている際の足部アーチ高を測定するために、被測定者を椅子に座らせた状態で、90度に屈曲した膝関節上部に当てたパッドをネジで上下することで安全に足底への荷重を調節し、デジタルノギスで足部アーチ高を計測できる装置を企業と共同開発することができた。また、同装置を用いて、異なる荷重時のアーチ高計測を大学陸上競技者の男女を対象に実施し、スプリント走時の速度、ピッチ、ストライド、接地時間、滞空時間、接地動作等との関連について検討を行った。1年目の研究計画通り、足部アーチ高の計測装置の開発と、横断的実験を遂行することができた。本研究では身体的な成熟がほぼ完了している大学短距離選手を対象とし、モーションキャプチャシステムを用いた動作分析と足部アーチの形状、スティフネス及び足趾筋力などの計測機器を用いて収集したデータをもとに、以下の課題を研究期間内に明らかにする。I)最大速度が異なる走者間(高速群vs低速群)における足部のアーチ及び接地動作の違いと、II)接地時間や走速度を高めるために必要な足部の機能や接地時間の改善に繋がるトレーニング法の効果の検証を行い、走速度と接地動作及び足部の機能との関係を明らかにし、走パフォーマンスの向上に寄与することを目指す。1年目は、本研究における重要な測定指標である異なる荷重が加わってる際の足部アーチ高を測定するために、被測定者を椅子に座らせた状態で、90度に屈曲した膝関節上部に当てたパッドをネジで上下することで安全に足底への荷重を調節し、デジタルノギスで足部アーチ高を計測できる装置を企業と共同開発することが出来た。また、同装置を用いて、異なる荷重時のアーチ高計測を大学陸上競技者の男女を対象に実施し、スプリント走時の速度、ピッチ、ストライド、接地時間、滞空時間、接地動作との関連について検討した。2年目も1年目に引き続き、大学陸上競技者男女を対象に、異なる荷重時のアーチ高測定とスプリント走における走パラメータとの関連を検討した。2年目はスプリント走における各局面(加速局面、トップスピード局面、減速局面)での関連も加えて検討した。また、スプリントトレーニングが足部スティフネスに及ぼす影響についても検討した。1年目は研究計画通り、足部アーチ高の測定装置の開発と、横断的実験を遂行することができた。2年目も研究計画通り実験を遂行し、縦断的検証を行うことができた。

本研究では、身体的な成熟がほぼ完了している大学短距離選手を対象とし、モーションキャプチャシステムや床反力計を用いた動作分析と足部アーチの形状、スティフネス及び足趾筋力などの計測機器を用いて収集したデータを基に、以下の課題を研究期間内に明らかにする。I)最大走速度が異なる走者間(高速群vs低速群)における足部のアーチ及び接地動作の違いと、II)接地時間や走速度を高めるために必要な足部の機能や接地動作の改善するトレーニング法の効果の検証を行い、走速度と接地動作及び足部の機能との関係を明らかし、走パフォーマンスの向上に寄与することを目指す。2018年度は、接地時間や走速度を高めるために必要な接地動作の改善するトレーニング法の確立を目指し、大学陸上競技選手を対象に接地動作に関する指導法とトレーニング法の考案とその効果の検証を行った。接地動作を改善するトレーニングとして、複数のドリルが走者の疾走パラメータに及ぼす影響についてビデオ画像を用いた動作解析を用いて検証した。接地動作を改善する指導法として、遊脚の振り戻しや挟み込み動作に関する指導が走者の疾走パラメータに及ぼす影響についてビデオ画像を用いた動作解析を用いて検証した。また、接地動作と疾走パラメータの関係に関する学会発表および論文投稿を行った。今後は当初の研究計画の通り、足部アーチ構成に関わる足関節まわりの筋群のトレーニングやスプリントトレーニングが足部アーチのスティフネスに及ぼす影響について検証を行う。また、1年目および2年目の研究成果を関連する学会および研究会にて発表する。今後は当初の研究計画の通り、縦断的検証を継続させる。また、ここまでの研究成果を関連する学会や研究会にて発表する。購入を予定していた動作解析用高速度カメラが製造終了となり、次年度に新しい製品が製造されることが明らかとなったため、物品費の使用額に変更があった。購入を予定していた光電管セットの製造が追いつかず、納品までの時間が予定よりも長くなってしまったため物品の使用額に変更があった。今年度製造予定の新規格の高速度カメラを購入するための費用として使用する計画である。
現代ドイツにおける教師教育改革と教員評価制度改善に関する研究

現在ドイツでは、EU統合に伴う大規模な大学改革が進行中であり、教師教育もそれに連動している。学士・修士課程の設置に伴い、教員は基本的に修士号を取得することになるが、同時に伝統的な試補制度も継続している。近年「教員養成スタンダード」が作成され、教員に求められる資質・能力(コンピテンス)が明確化されている。また現職教員に対する研修制度も強化されつつある。しかし教員評価制度については大きな変化は見られず、また教員評価と給与等の待遇とを連動させようとする動句も顕著ではない。本研究は、ドイツにおいて現在行われている教師教育改革と教員評価制度の改善を一体のものとして把握し、その現状および課題を解明するとともに、わが国の改革動向との比較考察を行うものである。本年度は、主に各州での教員評価の実態とその改革動向についての調査分析を行った。その成果の要点は以下の通りである。1.勤務評定の対象となるのは、「官吏」身分の教員に限られる州(ブランデンブルク)と「官吏」「職員」の双方が対象となる州(ベルリン)が存在する。なお、ドイツ全体で「職員」身分の教員は約30%弱であるが、それらは旧東ドイツ地域の州に集中している。2.従来、勤務評定は、すべての教員に対して実施されていたが、今日では、(1)採用時ないし試補期間の終了時、(2)昇進・昇格を希望する時、に限定される場合が一般的である。ただし、5年に一度の定期評定を実施している州(ベルリン)も存在する。3.勤務評定を行う担当官は、従来、視学官であったが、数年前から校長がその任に当たるのが一般的になっている。より実質的な評定を可能にする、というのがその理由である。しかし評価の客観性をどのように担保するか、が重大な問題となっている。すなわち、評価は多くの場合5段階で行われるが、評価結果の大半が、上位の第1ないし第2段階になってしまうのである。4.評定の結果は、確定前に当該教員に通知される。評定に疑義がある場合には、異議申し立てのための特別な仕組みが作られている。5.評定の結果、成績が悪い教員を処分することは理論的には可能だが、現実的にはまずあり得ない。また通例、成績がよい教員に対して、特別給が与えられることもない。一般に評価と給与等の連動については、現在までのところ、消極的な姿勢をとる州が多い。本研究は、現在ドイツにおいて進行している教師教育改革と教員評価制度の改善を一体のものとして把握し、その現状および課題を解明しようとしたものである。現地調査は、ベルリン、ブランデンブルク、ニーダーザクセンを中心に行い、その成果の要点は次の通りである。1.現在、教師教育改革の中心に位置づけられているのは、大学改革とその中での教員養成制度改革である。ドイツ大学は、「ボロニャ宣言」での合意に基づき、2010年をメドにすべての大学・学部で「学士」「修士」の課程が創出されつつあるが、その中で、修士課程の修了をもって「第1次教員試験」の合格に代替するという改革が進行している。ただし、修士修了生が実際に問題なく試補期間に進むことができるかどうかは、もうしばらく経過を見きわめる必要がある。2.大学制度改革と並行して、教師教育の「スタンダード化」の取り組みが強力に推進されている。常設文部大臣会議は、2004年に教育諸科学、すなわち教職専門科目に関わって大学教育および試補教育それぞれの段階ごとの到達能力(コンピテンシー)の体系の設定に合意したが、さらに2008年には、教科専門科目に関わってのスタンダードを提示している。3.教員の資質向上策の一環としての勤務評定は、従来、すべての教員に対して定期的に実施されていたが、今日では一般に、(1)採用時ないし試補期間の修了時、(2)昇進・昇格を希望する時、に限定されている。ただし、例えばベルリンなどのように5年に1度の定期評定を継続している州も存在する。4.評定の結果、成績が悪い教員を処分することは、理論的には可能だが、現実的にはまずあり得ない。また、成績がよい教員に特別給が与えられることもない。評価と給与との連動については、それを促進すべきであるとする提起にもかかわらず、現在までのところ消極的な姿勢を取る州が一般的である。
肺炎桿菌リポ多糖体の強力な補体活性化能におけるマンナン結合蛋白の役割

肺炎桿菌リポ多糖体をエポキシセファロース6Bに結合し、アフィニティーカラムを作製した。ヒト血清を透析後、CaCl_2を加え、LPS結合カラムで肺炎桿菌リポ多糖体に結合する血清蛋白を精製した。アフィニティーカラムに結合した蛋白を抗マンノース結合蛋白抗体で免疫ブロッティング法を用いて解析したところ、明らかにマンノース結合蛋白が含まれていた。しかしながら、他の蛋白の混在も認められたので、イオン交換カラム(エコノパックQ)を用いてさらに精製を試みた。マンノース結合蛋白の他に分子量約28000ダルトンの蛋白が混在していた。このため、スーパーロース6Bでゲル濾過を行い、分子量の大きい分画を得た。免疫ブロッティング法にてマンノース結合蛋白も明らかにその分画に認められた。還元下でのSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動でマンノース結合蛋白のみの分画とIgMの混在と思われる分画があった。IgMの混在する分画をヒトIgM抗体結合アフィニティーカラムでマンノース結合蛋白を精製した。ゲル濾過による分画またアフィニティーカラムでIgMを取り除いた分画には、非還元下で60万ダルトン、還元下で3万2千ダルトンのマンノース結合蛋白が単一バンドとして得られた。このことは、肺炎桿菌リポ多糖体にマンノース結合蛋白が結合することを示している。enzyme-linked sorbentassay(ELISA)でも肺炎桿菌リポ多糖体にマンノース結合蛋白が結合することが明らかになった。最近、マンノース結合蛋白はある種のセリンプロテアーゼと共に補体活性化に関与していることが明らかにされた。これは、肺炎桿菌リポ多糖体が他のリポ多糖体と異なり、レクチン経路を用いて、補体を活性化させることを示唆している。肺炎桿菌リポ多糖体の強力な補体活性化能にマンノース結合蛋白が重要な役割を果たしていることが推測された。
ルーメン内新奇メタン生成菌の分離とゲノム解析

ウシなどの反すう家畜からは、地球上の全排出量の15%にもおよぶメタンが排出されている。メタンはルーメンと呼ばれる消化管に生息するメタン生成菌が生成する。従ってルーメンのメタン生成菌の特性を知る必要がある。本課題では共生関係にある微生物との共培養によるメタン生成菌の新規分離方法の開発とその方法により分離した菌株の特徴づけを行った。また、分離した菌株の中から1つを選びゲノム解析を行った。ウシやヒツジなどの反すう家畜に由来するメタン排出量は、全メタン排出量の15%を占めると推定されており、反すう家畜からのメタン排出削減は急務である。反すう家畜のルーメンにはメタン生成菌が多数生息している。ルーメン内のメタン生成菌は二酸化炭素と水素からメタンを生成し、生成されたメタンはゲップとなって排出される。従ってルーメンから排出されるメタンを抑制するためには、メタン生成菌によるメタン生成を抑制する技術の開発が必要である。そのためにはメタン生成菌の特性について詳しく知る必要があるが、ルーメンに由来するメタン生成菌の分離菌株数は限られている。そこで本課題では、嫌気性真菌との共培養による新たなメタン生成菌の分離方法を用いて、新奇メタン生成菌の分離と菌株の収集を目的とした。当初、メタン生成菌フリーの嫌気性真菌を水素供給者として、共培養によりメタン生成菌の分離を行う予定であったが、フリーザーの故障により嫌気性真菌の保存株が失われてしまった。そこで嫌気性真菌に付着したメタン生成菌の分離を試みることとした。ウシルーメン液からメタン生成菌が付着した嫌気性真菌を培養した。その後、気相に水素を加えた培地を用いてメタン生成菌のみを分離培養した。得られた菌株の16S rDNA配列を解読し、菌株の同定を行った。合計248菌株を分離することができ、そのうちメタン生成能の示したのはわずか26菌株であった。各菌株の16S rDNA配列を解析した結果、19菌株がMethanobrevibacter ruminantiumに、5菌株がMethanobrevibactger milleraeに、1菌株がMethanobrevibacter thaueriに、1菌株がMethanomicrobium mobileに分類された。これらの菌株すべてについて凍結保存した。2014年度は分離菌株の特徴づけとゲノム解析を行うことを目的とした。2013年度に得られたメタン生成菌の26菌株はMethanobrevibacter ruminantium、Methanobrevibactger millerae、Methanobrevibacter thaueriおよびMethanomicrobium mobileの4菌種に分類された。我々は米ぬかがメタン生成を抑制することを突き止めている。そこでこれらの菌種の増殖に対する米ぬかのエタノール可溶性分画の影響について調べた。米ぬか抽出物はM. mobileの増殖を抑制したが、M. thaueriの増殖には影響しなかった。ゲノム解析を試みたが、菌株の純度について問題があったため、純化が確認できた時点で解析することにした。ルーメン内ではメタン生成菌が二酸化炭素と水素からメタンを生成し、そのメタンはゲップとなって排出される。従ってルーメンから排出されるメタンを抑制するためには、メタン生成を抑制する技術の開発が必要である。そこで本課題では、嫌気性真菌との共培養による新たなメタン生成菌の分離方法を用いて、新奇メタン生成菌の分離と菌株の収集とその特徴づけとゲノム解析を行うことを目的とした。その後、メタン生成菌のみを分離培養した。得られた菌株について同定を行った結果、26菌株(248株中)がメタン生成菌であった。各菌株の16S rDNA配列から、19菌株がMethanobrevibacter ruminantiumに、5菌株がMethanobrevibactger milleraeに、1菌株がMethanobrevibacter thaueriに、1菌株がMethanomicrobium mobileに分類された。

米ぬか抽出物はM. mobileの増殖を抑制したが、M. thaueriの増殖には影響しなかった。同定できた4種の中からM. thaueriを選び、ゲノム解析を行った。ウシなどの反すう家畜からは、地球上の全排出量の15%にもおよぶメタンが排出されている。メタンはルーメンと呼ばれる消化管に生息するメタン生成菌が生成する。従ってルーメンのメタン生成菌の特性を知る必要がある。本課題では共生関係にある微生物との共培養によるメタン生成菌の新規分離方法の開発とその方法により分離した菌株の特徴づけを行った。また、分離した菌株の中から1つを選びゲノム解析を行った。菌株の純度について問題があったため、ゲノム解析は純化をした後、行うことにした。消化管微生物学菌株の純化が確認できたところでゲノム解析を行う。また、菌株の収集や特徴づけについても行う。当初、メタン生成菌フリーの嫌気性真菌を用いた共培養によりメタン生成菌の分離を予定していたが、フリーザーの故障により保存していた嫌気性真菌を用いることができなかった。そのため、進捗度が低かった。また、メタン生成菌菌株の分離の効率が10%と予想以上に低かったため、目標の50菌株の取得はできなかった。以上の理由から必ずしも順調に進んだとは言えない。菌株の純度に問題がありゲノム解析ができなかったため、2015年度に行うことにしたため。嫌気性真菌の分離を行い、嫌気性真菌が得られればメタン生成菌を除去し、メタン生成菌フリーの嫌気性真菌を得る。それと並行して、これまでと同じ方法で、異なるウシの個体やヒツジなどメタン生成菌を分離する。これまでに保存した菌株あるいは得られた菌株の中から菌株を選抜し、ゲノム解析に供する。菌株の純化を行い、ゲノム解析を行う。
湾曲したπ共役面の自己集合を活用した新規蛍光材料の創製

本研究では新規蛍光材料の開発を目指し、アントラセン環のπ共役系をジインとベンゼン環で拡張・湾曲させた、新規ボウル状ホスト分子の合成と機能開拓を実施する。当該ホスト分子はアントラセンに基づく特異蛍光性に加え、お椀状な内部空間への高い分子内包能が期待できる。また、疎水性のボウル状分子の末端に親水基を導入することで、水中で両親媒性分子として振る舞うことも見込まれる。本研究ではまず1湾曲したπ共役面を有するボウル状ホスト分子の合成を行う。次に2ゲスト包接と包摂錯体の蛍光特性評価を行い、最後に3自己集合を利用した高次な集合体形成と蛍光性制御を行う。
ナガウニ科ウニの幼生骨格形態多様性の進化に関する総合的研究

生物には幅広い形態多様性がみられる。この生物多様性は1)遺伝子上に起こる突然変異によって表現型の多型の生成、2)その多型にかかる自然選択の二つのステップによって創造されると考えられる。ウニはモデル生物としてよく研究され,特に幼生の骨格形成については遺伝子レベルでの研究が進んでいる。本研究では,まず形態の詳細な記載をおこなった。そこではまず発生過程で比較的安定な形質を見極めた上で、各形質の計測を行い、体骨格の長い種ほど小突起を多く持つ傾向があることなどを明らかにした。幼生骨格形態がなぜ多様であるかという問いに対し,これらの結果とナガウニ科ウニ類の緯度分布との情報を統合すると,骨格形熊の進化には,海水の密度に対する適応や幼生骨格の重心の調整といった,物理的な要因の影響が大きいことが示唆される.体骨格が長いと小突起が多くなるという相関(LBLとSNの相関)については,幼生の体勢を保持するためという物理的な制約により生じている可能性が考えられた.一方,幼生骨格形態の変異は発生の制約により生じている可能性も考えられた.ごく近縁な種間でも変異の大きい体骨格の形状は,骨格形成時の三ツ矢状骨片の位置や向きのずれにより変化することが示された.さらに、ナガウニ科の15種に関して系統関係の推定を行い,幼生骨片形態の進化過程を推定した。幼生骨片多様性の機能的な側面も解析し、"ウニ類の幼生骨格形態の多様性"の進化史について,変異の創出から変異が淘汰される過程までの,進化の全プロセスについての研究が可能となる.本研究の結果は,そのような研究の第一歩として貢献できると考えられる.生物には幅広い形態多様性がみられる。幼生骨片多様性の機能的な側面も解析し、"ウニ類の幼生骨格形態の多様性"の進化史について,変異の創出から変異が淘汰される過程までの,進化の全プロセスについての研究が可能となる.本研究の結果は,そのような研究の第一歩として貢献できると考えられる.本年度は,これまでに調べたナガウニ科の5属9種に加え,ナガウニ科に近縁な3科3種についての幼生形態について記載した.さらにナガウニ科の海外種を加えてミトコンドリアDNAのND1及びND2のアミノ酸配列による系統解析を行い,得られた系統樹に基づいた形態形質の進化過程の推測を行った.また,日本本土の海岸に主としてみられるナガウニ科の4種を対象として幼生の性質及び野外分布について調査し,形態変異との関連を調べた.ミトコンドリアDNAに基づく系統解析では,ナガウニ科11種が大きく3つのクレードに分岐していることがわかった.解析に用いた近縁科3種のうち,2種はナガウニ科の外群となったが,1種についてはナガウニ科の内群であることがわかった.幼生形態の進化過程の推測では,ナガウニ科の中で種間変異として観察される1)主要な骨から生じる短い突起の数では比較的多数の突起をもっていた祖先状態からナガウニ科の中で徐々に減少していったこと,2)末端部分の骨の数では,1本であった祖先状態からナガウニ科内の3つの系統において独立に2本の状態が獲得されたことが推測された.また,3)胴体部の形については,比較的縦長であった祖先状態から3つの系統それぞれで幅広或いはより縦長へ変化していることがわかった.4)左右一対の腕の骨の成す角度については,今回祖先状態を決定することができなかった.幼生の性質についての調査では,突起の数が多い,或いは末端部分の骨の数が多い種ではより比重が重く,かつ水中での沈降速度が速いことが明らかとなった.摂餌速度については種間で違いはなかった.一方,野外における垂直分布は種によって若干の違いがあることがわかった.この違いは,幼生の比重及び沈降速度の違いとは関連付けられなかったが,分布様式に違いがみられたことから,異なる種の幼生の間で棲み分けが行われている可能性が示唆された.ウニ幼生の骨格

形態の違いにどのような生態的意義があるのかを考えるため,和歌山県田辺湾に生息するナガウニ科4種を対象として,幼生の比重及び沈降速度を測定した.また,4種間で幼生の行動・分布に違いがあるかを調べるため,幼生の深度別採集を行った.比重測定の結果,幼生の比重は4種間で有意に異なることがわかった.比重の違いは,骨格のサイズ及び付属突起の多さと対応していた.また,比重が大きい幼生ほど速く沈降することがわかった.幼生の比重は4種ともに海水より重かったため,これらの幼生は摂餌のために常に遊泳が必要とされる.比重及び沈降速度が速い幼生では,より遊泳のためのエネルギーが必要と考えられる.幼生の層別採集の結果,夜間はどの種も表層から深度2mまでの間に分布し,昼間は4種のうち3種は表層から深度2mまでの間に,1種は深度2-4mの間に主に分布していることがわかった.幼生の分布は,どの種も塩分濃度の躍層があるところに集中する傾向がみられたため,主に非運動性粒子的なものと考えられる.一方で,昼間における分布深度の違いは比重の大きさとは関係がみられなかったため,1m前後の分布深度の種間差は幼生が能動的に生みだしていると考えられる.各層における植物プランクトン量を比較すると,昼夜共に,表層から深度2mまでは多いがそれより深くなると急激に減少していた.このため深度2-4mの間に分布する種は昼間にほとんど摂餌できないことが予想される.幼生が比重の違いに応じた受動的な分布ではなく,より能動的な鉛直分布をしていたことから,骨格形態の違いがもたらす比重や沈降速度の違いは,メートル単位の大きな分布の違いには反映されないと考えられる.比重の違いは,より小さなスケールにおける遊泳や摂餌能,捕食回避等の違いに関連するのかもしれない.ウニ幼生の骨格形態の変異を生み出した遺伝的な機構を解明する為の研究として,骨格形態の特徴がウニ胚の表皮に由来するのか,第一次間充織細胞(PMC)に由来するのかを明らかにするため,骨格形態の異なるナガウニ科の2種間で,PMCの由来細胞である小割球の移植を行った.実験に用いたナガウニ科のツマジロナガウニとホンナガウニは,非常に近縁で幼生骨格形態も似ているが,結合桿とよばれる骨がツマジロナガウニには2本,ホンナガウニには1本であるという違いがある.この形質を指標として,異種の小割球を移植された胚がどちらの種由来の幼生骨格を形成したかを判断した.その結果,ツマジロナガウニの同種の小割球を移植した胚(コントロール)は全て,自身の特徴を持った幼生骨格(結合桿が2本)を形成した.一方キメラ胚(異種の小割球を移植した胚)では,結合桿が1本の胚と2本の胚と両方が観察され,その頻度は,どちらの種が小割球提供者であるかによって若干の違いがみられたが,1本の個体の方が多かった.これらの結果からは,幼生骨格形態,少なくともナガウニ科2種における結合桿の本数の決定は,表皮またはPMという,どちらか一方の細胞によってのみ決められているわけではないことが示された.これまでに異種間でのPMCの移植は別の種で行われており、PMCが主に骨格の形態を担っていることが報告されているが、骨格のより詳細な比較により、ここの形質ごとに判断して、再検討する必要があると考えられる。ホンナガウニの同種間移植胚は骨格形成を観察することができなかったため、次シーズンでこのコントロールをとる必要がある.
不安定核を含む天体核反応の研究

我々が本年行った研究活動は、次の4つに要約される。(1)新星爆発における元素合成過程の解明の研究において、すでに得られていた^<22>Mg+pと^<21>Na+p系の低エネルギー陽子共鳴散乱の理論解析を進め、前者の系については結果を論文にまとめ、原子核分野の重要雑誌PhyssicsLetters Bに投稿した。ここでは、新しい共鳴状態の発見と、核構造研究の新しい手法の提言をした。また、^<21>Na+p系においては、励起エネルギーで10MeVまで測ることができたので、水素燃焼過程のみなならず、高温燃焼のαp過程に関わる重要核反応課程である^<18>Ne(α,p)^<21>Naが調べられることがわかった。これについても、投稿論文に向けて解析を急いでいる。(2)太陽模型の検証の研究では、特に、^7Be(p,γ)^8B反応が重要な働きをしていることが知られているが、その定量性が不明である。そこで、この最初の実験研究として、入り口チャンネルの共鳴状態の探査実験を行った。非弾性散乱チャンネルの効果も顕に調べるために、ガンマ線の同時測定も行い、非弾性散乱の寄与が大きいことを実験的に明らかにした。また、新たな陽子共鳴状態を発見した。現在、詳細な解析が進行中である。(3)また、高温の水素燃焼過程では、(α,p)反応が重要な働きをすることが予測されている。高効率で直接的に測定する方法の開発研究に参加した。(4)さらに、これらの実験に不可欠な低エネルギーRIビーム生成のための、冷却標的の開発にも参加した。我々が本年行った研究活動は、次の3つに要約される。(1)新星爆発における元素合成過程の解明の研究において、すでに得られていた^<22>Mg+pと^<21>Na+p系の低エネルギー陽子共鳴散乱の解析を進めた。^<21>Na+p系においては、励起エネルギーで10MeVまで測ることができたので、水素燃焼過程のみなす、高温燃焼のαp過程に関わる重要核反応課程である^<18>Ne(α,p)^<21>Naが調べられることがわかった。さらに、この反応に強く影響を及ぼすと考えられる陽子共鳴状態が観測された。これらの解析をすすめ、論文投稿を準備中である。得られた励起関数の解析には、RマトリックスのコードであるSAMMYを一部修正して用いた。新たに複数運の陽子共鳴状態を同定した。(2)太陽模型の検証の要となる核反応の準備研究に参加した。太陽ニュートリノ問題は、ニュートリノ振動として解決を見つつあるが、太陽模型を検証するためには、重要となる核反応を精度よく知る必要がある。特に、^7Be(p,γ)^8B反応は、重要であるが、十分な精度で求められていない。高精度測る方法として、低エネルギー^7Beビームを使うことを検討し、この最初の実験として、入り口チャンネルの共鳴状態の研究の検討に当たり、期待される励起関数をSAMMYコードを使って予測した。この6月に、これに基づき、実験を行う予定である。(3)また、高温の水素燃焼過程では、(α,p)反応が重要な働きをすることが予測されているが、実際にはほとんど判っていない。入り口チャンネルでは、α共鳴順位が不可欠の働きをすることが期待される。そこで、α共鳴状態を効率よく測定するための方法を開発するプロジェクトに参加し、理論予測や、設計に参加している。
質量分析法を用いた肥満による喘息の重症・難治化因子の同定と治療法の開発

現在、気管支喘息に対する治療の進歩により喘息死数は年々減少している。その一方、高齢者を中心とした重症・難治性喘息患者の喘息死数の減少はわずかであることから、その病態を明らかにし、新たな治療法の開発が急務となっている。近年、生活習慣病の基本病態である肥満が喘息の重症・難治化に関与していることが明らかとなり、この肥満による喘息悪化の機序を解明することは、新たな喘息治療法の開発に有用と考える。そこで本研究では、多様な生物分子を分析対象とできる質量分析法を用いて、肥満による喘息悪化に関与している未知の因子を同定することで喘息の重症・難治化の機序を明らかにし、新たな治療法を開発することを目的とする。