hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
牛子宮内膜間質SP細胞の間葉上皮転換による子宮内膜再生機序の解明

経産牛における受胎率低下の一因として子宮回復不全が挙げられる。子宮は分娩時に胎盤が剥離して損傷を受ける一方、その後速やかに子宮内膜が再生することで修復される。したがって、分娩後の子宮内膜再生の不具合が受胎率低下に関与していると考えられるが、牛子宮内膜の再生機序は未だ解明されていない。我々はこれまでに、他の動物種で幹細胞活性を有すると報告されているSide population (SP)細胞が、牛子宮内膜間質細胞にも存在することを明らかにした。さらに、子宮内膜細胞におけるSP細胞の割合は分娩直後に低く、その後、徐々に増加していたことから、牛子宮内膜に存在するSP細胞が増殖、分化することで子宮内膜の再生に寄与する可能性が考えられた。そこで平成30年度は、子宮内膜SP細胞が実際に幹細胞特性を有するか否か確認するため、SP細胞における間葉系幹細胞マーカー遺伝子の発現について検討を行った。牛子宮内膜組織からコラゲナーゼ処理により得られた子宮内膜間質細胞を用い、DNA染色剤Hoechst33342にて染色後、フローサイトメトリーおよびセルソーターを用いてSP細胞を分取した。SP細胞とSP細胞以外の間質細胞における遺伝子発現をリアルタイムPCRにより比較した結果、SP細胞では間葉系幹細胞のマーカーであるMCAMのmRNA発現が高い傾向であることが確認された。次に、SP細胞における自己組織構築能について検討するため、SP細胞を超低接着表面プレートで培養した。その結果、3次元スフェロイドの形成が確認できたものの、上皮細胞と間質細胞からなる腺管構造は確認できなかった。これらの結果から、牛子宮内膜の幹細胞特性を有するSP細胞が、分娩後の子宮内膜再生に寄与することが示唆された一方で、生体外におけるSP細胞による自己組織構築には、細胞の足場となる基質が不可欠である可能性が考えられた。平成30年度に関しては、SP細胞を超低接着表面プレートで培養した結果、3次元スフェロイドの形成が確認できたものの、上皮細胞と間質細胞からなる腺管構造は確認できなかった。このため、今後、マトリゲルを用いた3次元培養を行い、SP細胞の自己組織構築能の検討を進める必要があり、研究の遂行がやや遅れている。平成30年度には、ウシ子宮内膜SP細胞を超低接着表面プレートで培養した結果、3次元スフェロイドの形成が確認できたものの、上皮細胞と間質細胞からなる腺管構造は確認できなかった。その理由として、生体外におけるSP細胞による自己組織構築には、細胞の足場となる基質が不可欠である可能性が考えられた。そのため平成31年度は、マトリゲルを用いた3次元培養を行い、SP細胞の自己組織構築能の検討を進めるとともに、当初予定していたSP細胞から派生した細胞系譜の識別、および低受胎牛子宮へのSP細胞の移植が受胎率に及ぼす影響について検討を行う予定である。経産牛における空胎期間延長の一因として子宮回復不全が挙げられる。子宮は分娩時に胎盤が剥離して大きく損傷を受ける一方、その後速やかに子宮内膜が再生することで修復される。したがって経産牛における子宮回復不全には、分娩後の子宮内膜再生の不具合が関与していると考えられるが、牛の分娩後における子宮内膜の再生機序は未だ解明されていない。申請者はこれまでに、牛子宮内膜間質細胞において幹細胞活性を有すると報告されているSide population (SP)細胞が存在することを明らかにしており、平成29年度は、この子宮内膜間質SP細胞が子宮内膜上皮細胞へ分化転換、増殖することで子宮内膜の再生に寄与するという仮説のもと、産次や受胎性の異なる牛の子宮内膜SP細胞割合およびポビヨンヨードの子宮内投与後の子宮内膜SP細胞割合の変化について検討を行った。まず、産次の進んだ牛および低受胎傾向の牛の子宮内膜におけるSP細胞の割合について、子宮内膜組織をバイオプシーによって採取し、採取した子宮内膜組織から酵素処理によって得られた細胞をフローサイトメトリー解析によって検討した。その結果、高産次および低受胎傾向牛のSP細胞割合は低産次および正常受胎牛と同程度であったことから、SP細胞の割合は産次による影響を受けず、また、SP細胞の多寡が受胎性に影響を及ぼす可能性も低いことが考えられた。一方、ポビヨンヨードを子宮内に投与し、投与後7日および14日における子宮内膜SP細胞の割合をフローサイトメトリー解析によって検討したところ、SP細胞の割合は投与後7日目で低値を示し、その後14日目にかけて増加した。この投与後7日目から14日目のSP細胞割合の変化は分娩後10日目から30日目にかけて見られる変化と同様であり、イソジン洗浄によって子宮内膜細胞の再生が引き起こされる可能性が考えられた。牛子宮内膜間質SP細胞における増殖能や分化能、遊走性などの細胞特性の検討が未実施であり、研究の遂行がやや遅れている。

さらに、子宮内膜細胞におけるSP細胞の割合は分娩直後に低く、その後、徐々に増加していたことから、牛子宮内膜に存在するSP細胞が増殖、分化することで子宮内膜の再生に寄与する可能性が考えられた。そこで平成30年度は、子宮内膜SP細胞が実際に幹細胞特性を有するか否か確認するため、SP細胞における間葉系幹細胞マーカー遺伝子の発現について検討を行った。牛子宮内膜組織からコラゲナーゼ処理により得られた子宮内膜間質細胞を用い、DNA染色剤Hoechst33342にて染色後、フローサイトメトリーおよびセルソーターを用いてSP細胞を分取した。SP細胞とSP細胞以外の間質細胞における遺伝子発現をリアルタイムPCRにより比較した結果、SP細胞では間葉系幹細胞のマーカーであるMCAMのmRNA発現が高い傾向であることが確認された。次に、SP細胞における自己組織構築能について検討するため、SP細胞を超低接着表面プレートで培養した。その結果、3次元スフェロイドの形成が確認できたものの、上皮細胞と間質細胞からなる腺管構造は確認できなかった。これらの結果から、牛子宮内膜の幹細胞特性を有するSP細胞が、分娩後の子宮内膜再生に寄与することが示唆された一方で、生体外におけるSP細胞による自己組織構築には、細胞の足場となる基質が不可欠である可能性が考えられた。平成30年度に関しては、SP細胞を超低接着表面プレートで培養した結果、3次元スフェロイドの形成が確認できたものの、上皮細胞と間質細胞からなる腺管構造は確認できなかった。このため、今後、マトリゲルを用いた3次元培養を行い、SP細胞の自己組織構築能の検討を進める必要があり、研究の遂行がやや遅れている。平成29年度はウシ子宮内膜間質SP細胞を分化培地で培養したが、骨、脂肪、軟骨等の中胚葉由来組織に分化しなかった。その理由として、培養に供したSP細胞の細胞数が少なかった可能性の他、分化にはSP細胞以外の細胞が必要である可能性が考えられた。そのため平成30年度は、SP細胞を含む子宮内膜間質細胞を用いて分化能、遊走性などの細胞特性の検討を進めるとともに、当初予定していた3次元細胞培養による子宮内膜オルガノイドを作製し、自己組織構築能についての検討を行う予定である。平成30年度には、ウシ子宮内膜SP細胞を超低接着表面プレートで培養した結果、3次元スフェロイドの形成が確認できたものの、上皮細胞と間質細胞からなる腺管構造は確認できなかった。その理由として、生体外におけるSP細胞による自己組織構築には、細胞の足場となる基質が不可欠である可能性が考えられた。そのため平成31年度は、マトリゲルを用いた3次元培養を行い、SP細胞の自己組織構築能の検討を進めるとともに、当初予定していたSP細胞から派生した細胞系譜の識別、および低受胎牛子宮へのSP細胞の移植が受胎率に及ぼす影響について検討を行う予定である。
東南アジア都市におけるイスラ-ムの制度化

本研究は東南アジアにおけるイスラ-ムの制度化に関して,教育,政治文化,司法の各分野から接近をはかり,イスラ-ムの普遍性と東南アジア固有の問題を明らかにすることを目的とする。重点領域研究の最終年度にあたり,資料収集は引き続き,個別に九州大学比較教育文化研究施設,国立民族学博物館,東洋文化研究所などにおいて行い,整理・分析も個別に進めた。設備・備品としてパソコンを購入し,既にカ-ド化された東南アジア・イスラ-ム関係文献及び年表の入力を行った。しかし,年度後半に旅費が嵩むことになり,謝金が不足して,入力は予定通りには進まなかった。そのため,代表者・分担者のデ-タを集めて総合的な資料を作成するところまでは到達できなかった。一方で研究交流は積極的に進めることができ一定の成果が得られた。7月に都市性のK,M,U班と4班共同でイスラムの地域性に関する研究会〔東南アジア関係は「マレ-シアにおけるイスラム原理主義運動の動向」(中澤政樹)報告を含む〕,11月にはK班と合同研究会〔「東南アジア王権研究の諸問題ーイスラ-ムと非イスラ-ムの視点からー」(富沢寿勇)〕を開いた。他に7月に総括班・事務局による企画「イスラムの都市性サマ-・スク-ル」で,代表者が講師陣の一人に加わり,「インドネシアの都市とイスラ-ム教育改革」について研究成果の一端を明らかにした。12月の全体集会で分担者の富沢が先の研究会の議論をもとに報告を行い,続いて2月初めに鹿児島大学南太洋海域研究センタ-主催により,K班と共同でシンポジウム「東南アジアのイスラ-ム」を開催した。インドネシア(教育)マレ-シア(農村)フィリピン(海洋民)の軸を設定し,代表者および富沢が教育と農村に関してコメンテ-タ-を務めた。また,ポストシンポジウム「イスラ-ム世界の東南アジア」において,東南アジア研究者とイスラ-ム研究者の間で交流を持つことができた。
膨張材と静的破砕剤による膨張エネルギ-の統一的評価

膨張コンクリ-トを鋼材あるいはFRPで一軸方向に拘束した場合には、単位膨張材量が60kg/m^3を超えると、ヤング係数および圧縮強度の低下は避けられないと同時に、拘束作用の程度によって力学的性質が異なる膨張コンクリ-トの異方性が顕若となる。鋼繊維を併用するとその拘束作用により、過膨張による力学的性質の劣化が防げるが、その程度は鋼繊維の表面性状により異なる。外側に配置した鋼管や輪切り鋼管により膨張コンクリ-トを主として二軸方向に拘束した場合には、単位膨張材量を90kg/m^3と多量に用いても、圧縮強度およびヤング係数の低下はほとんど生じなかった。そしてこれらの拘束に加えPC鋼棒と端板で三軸方向に拘束することにより、はじめて圧縮強度で50%、ヤング数係で30%程度まで品質が向上するケミカルプレス効果が得られた。この効果は、長期にわたって持続される可能性が認められた。外側および内側の鋼管で膨張コンクリ-トを拘束した場合の膨張性状を、内側鋼管の外径と厚さを変化させて実測した結果より、単位体積あたりの膨張コンクリ-トが拘束体である鋼管に対してなした半径方向の仕事量は、その方向の拘束程度が異なってもほぼ等しくなることが明らかになった。半径方向の仕事量は、一軸拘束による仕事量の2倍程度となることもあったが、一般には2倍以下となった。また、軸方向の仕事量は、膨張の拘束が鋼管面の付着によるため不十分となり、膨張エネルギ-の大きいコンクリ-トを用いても、その増加は小さかった。鋼管により静的破砕剤のスラリ-硬化体を拘束する実験は、スラリ-硬化体の急激な発熱により、精度の良い膨張率を得ることが困難であった。スラリ-硬化体の体積を減少させることおよび水中において水和熱を強制的に発散させることなどで対応した。膨張コンクリ-トをその中に配置したPC鋼棒と両端板により一軸方向に拘束した場合には、単位膨張材量が60kg/m^3を超えると、ヤング係数および圧縮強度の低下は避けられない。また、拘束直角方向の膨張率が10000×10^<-6>を超えると、拘束方向に平行に微小ひびわれの発生が目視で認められ、ヤング係数および強度が加力方向により異なるいわゆる異方性が顕著となった。過膨張によるヤング係数の低下は、圧縮強度の低下に比べて著しくなった。膨張コンクリ-トを外側に配置した鋼管や輪切り鋼管で拘束した場合には、単位膨張材量を90kg/m^3と多量に用いても強度およびヤング係数の低下はほとんど生じなかった。拘束下による強度等の向上が得られるケミカルプレス効果は、これらの鋼管による拘束のみではほとんど認められないものの、これらの拘束に加えPC鋼棒と端板で3軸方向に拘束すると、圧縮強度で50%、ヤング係数で30%程度まで品質の向上が図られた。外側および内側の鋼管で膨張コンクリ-トを拘束した場合の膨張性状を、内側鋼管の外径と厚さを変化させて実測した結果より、単位体積あたりの膨張コンクリ-トが拘束体である鋼管になした半径方向の仕事量は、その方向の拘束程度が異なってもほぼ等しくなることが明らかになった。しかしながら、軸方向の仕事量は、膨張の拘束が鋼管面の付着によるため不十分となり、拘束の程度が大きいと著しく減少した。鋼管により静的破砕剤のスラリ-硬化体を拘束する実験は、スラリ-硬化体の急激な発熱により膨張率の測定が困難となった。スラリ-硬化体の体積の減少および水中による水和熱の発散等を検討している。

鋼繊維を容積で1.5%程度まで混入すると、膨張コンクリ-トを鋼繊維との付着で内的に拘束し、過膨張による力学的性質の劣化を防ぐことができた。そして、その拘束の程度は、付着性状により異なり、せん断品の鋼繊維を用いると付着が十分にあると仮定できる拘束効果を示した。しかしながら、表面が丸鋼の鋼繊維を用いると、その両端にフック形状のものがあっても、膨張作用を有効に拘束できていないことが明らかになった。炭素繊維、アラミド繊維、ガラス繊維などの連続繊維を合成樹脂をマトリックスに用いて成形したFRPは、その表面が滑なため、組紐状に表面形状を加工したり、格子状に成形しても、膨張コンクリ-トの多量な膨張エネルギ-を異形鉄筋のように拘束することはできないことが認められた。膨張コンクリ-トのケミカルプレス効果は、長期にわたって持続される可能性が認められた。外側および内側の鋼管で膨張コンクリ-トを拘束した場合に生じる半径方向の仕事量は、その方向の拘束程度が異なってもほぼ等しくなることが明らかになった。半径方向の仕事量は、一軸拘束による仕事量の2倍程度となることもあったが、一般には2倍以下となった。また、軸方向の仕事量は、膨張の拘束が鋼表面の付着によるため不十分となり、膨張エネルギ-の大きいコンクリ-トを用いても、その増加は小さかった。鋼管により静的破砕剤にスラリ-硬化体を拘束する実験は、スラリ-硬化体の急激な発熱により、精良の良い膨張率を得ることが困難であった。スラリ-硬化体の体積を減少させることおよび水中において水和熱を強制的に発散させることなどで対応したが、実際の施工方法との関連性が弱くなった。
東アフリカにおける農民と牧民の協調関係の発展プロセスに関する研究

東アフリカ・タンザニア共和国のキロンベロ谷では水田と放牧地が競合することで、農民と牧民の対立が続いてきた。本研究の枠組みは、現地でのフィールドワークを基盤としながら、両民族集団をつなぐ住民グループを組織し、稲作、野菜栽培、林業等にかかわる研究を住民とともに実施することで両者の協調関係を発展させることである。平成24年は、タンザニアでの現地調査と国内での栽培に関する基礎データの収集を行った。タンザニアでの現地調査では、住民グループの立ち上げを行うとともに、稲作の集約化やグループ活動を促進する目的で廃材を用いた脱穀機を導入した。また、野菜栽培については畑作適地の選定を実施するとともに、小規模な実験プロットを構築し、グループのメンバーとともにトマトの適正な育苗方法を模索した。この結果、脱穀機については住民グループが量産することになり、グループ活動の活性化を促進するうえに、現地の稲作にかかわる作業を効率化できる可能性が出てきた。野菜栽培に関しては、住民グループによって育苗段階におけるポットの利用など試行錯誤がはじめられ、播種量や肥料、農薬の施用を抑えることに成功した。植林に関しては、住民グループを植林地の選定を行っているところである。国内での研究では、タンザニアの稲作や野菜栽培に関する基礎的データの収集を実施した。稲作では熱帯産のイネ品種の高温条件下における収量性や環境負荷に関するデータの分析、野菜栽培ではタンザニア産トマトを用いた窒素肥料に関する施肥試験を実施した。この結果、高温条件下でのイネの栽培では植物体を小さくするように栽培すると環境負荷が大きくならずに収量を確保できることや穀物類の日長反応性に関するモデル式の構築、トマトの施肥試験では尿素系の窒素肥料の施用が現地の品種にとって有効であることが確認できた。こうした研究成果は現地の住民グループのセミナーで発表し、今後の活動に役立ててもらった。
農村高齢者の社会的自立と多元的政策対応に関する研究

農村地域に居住する高齢者が、地域社会に対して精神的自立の面からどういった考え方をしているのかを明らかにするため態度調査項目を作成した。調査項目は、これまでの研究から得られた知見に基づいて作成し、19項目で構成されている。調査は長野県豊科町および塩尻市において実施し、老人クラブの協力を得て対象者は老人クラブの会員とした。得られたデータの解析にあたっては、態度項目の分類と個人の分類を同時に行なうことの出来る林の数量化3類を用い、精神的自立の指向が多元的な構造をもち、多様な高齢者がいることを明らかにした。構造化の結果、高齢者の中にある精神的自立の指向は2次元の構造で説明することが出来ることが明らかになった。ひとつは、地域活動に対してできるだけ関与していくかそれともあまり関与することはしないかという文脈であり、もうひとつは地域活動において様々な面から同調していこうという外部志向かある特定の人達あるいは場面に活動を限定しようという内部志向かという文脈である。この2つの文脈から8つの指向の類型(自立、協調、地域関与高、依存、外部志向、仲間うち、内部志向、地域関与低)を作成した。それぞれの類型に含まれる高齢者の分布に注目してみると、いずれかの類型に片寄るという傾向は見られず、高齢者の中には多様な精神的自立の指向があることが明らかになった。分析の結果、高齢者を8つの類型にわけることが出来たが、高齢者の生き方としてどれが望ましいという考え方に立つべきではなく、それぞれの類型に対応した社会的施策が実行されなければならないと考えられる。その際、どういった施策が実行されるべきかを研究していくことが今後の残された課題である。
東シナ海および黄海の環境と生物に関する研究

「シナ海および黄海の環境と生物に関する研究」は長崎大学と韓国・済州大学校との大学間協定に基づく国際共同研究である.本研究の目的は東シナ海と黄海での健全なる漁業資源の保全と育成を目指し,そのための基礎情報として海洋環境の解明と生物分布の把握を目的とし,平成11年度から平成13年度まで実施した.研究期間中に関連した国際シンポジュームが4回開催され,それに長崎大学,済州大学校研究者はそれらに積極的に参加し,成果を公表した.そのうち「2nd International Workshop on Oceanography and Fisheries in the EastChina Sea ;平成11年9月に長崎で開催」と「5^<th>International Symposium on Marine Science "Marine Environmental Studyon the EastChina Sea and YellowSea :平成12年11月に韓国・済州市で開催」は本研究組織が主体になって実施した.研究者交流は毎年,双方の大学を訪問し,研究成果の交換や協議を行った.更に長崎大学からは平成13年8月に韓国・釜慶大学校,海洋・環境科学大学の研究者と,平成14年2月に韓国・麗水大学校,海洋科学大学の研究者と韓国沿岸海域や東シナ海の動植物プランクトン,干潟環境等についての研究協議を行った.また研究期間中に長崎大学側では,水産学部付属練習船「鶴要丸」と「長崎丸」を主とした東シナ海での航海を10回,済州大学校側では付属調査船「Are Go」による東シナ海での航海を4回実施した.研究成果として公表された学術論文は海洋堆積・海洋地質学分野22報,海洋物理学・リモートセンシング分野7報,プランクトン学分野16報,大型藻類分野4報,病理学分野1報,水産学分野2報であった.「シナ海および黄海の環境と生物に関する研究」は長崎大学と韓国・済州大学校との大学間協定に基づく国際共同研究である.本研究の目的は東シナ海と黄海での健全なる漁業資源の保全と育成を目指し,そのための基礎情報として海洋環境の解明と生物分布の把握を目的とし,平成11年度から平成13年度まで実施した.研究期間中に関連した国際シンポジュームが4回開催され,それに長崎大学,済州大学校研究者はそれらに積極的に参加し,成果を公表した.そのうち「2nd International Workshop on Oceanography and Fisheries in the EastChina Sea ;平成11年9月に長崎で開催」と「5^<th>International Symposium on Marine Science "Marine Environmental Studyon the EastChina Sea and YellowSea :平成12年11月に韓国・済州市で開催」は本研究組織が主体になって実施した.研究者交流は毎年,双方の大学を訪問し,研究成果の交換や協議を行った.更に長崎大学からは平成13年8月に韓国・釜慶大学校,海洋・環境科学大学の研究者と,平成14年2月に韓国・麗水大学校,海洋科学大学の研究者と韓国沿岸海域や東シナ海の動植物プランクトン,干潟環境等についての研究協議を行った.また研究期間中に長崎大学側では,水産学部付属練習船「鶴要丸」と「長崎丸」を主とした東シナ海での航海を10回,済州大学校側では付属調査船「Are Go」による東シナ海での航海を4回実施した.研究成果として公表された学術論文は海洋堆積・海洋地質学分野22報,海洋物理学・リモートセンシング分野7報,プランクトン学分野16報,大型藻類分野4報,病理学分野1報,水産学分野2報であった.本研究は長崎大学と韓国・済州大学校との大学間協定に基づく国際共同研究である.目的は東シナ海と黄海での健全なる漁業資源の保全と育成を目指し,そのための基礎情報として海洋環境の解明と生物分布の把握を目的としている.今年度は共同研究の第1年目であったので,両校のこれまでの研究成果の交換と研究分担者間の交流を行った.長崎大学側では,1999年5月に東シナ海陸棚斜面及びその近傍の海洋構造とプランクトン分布,底質中の海産パリノモルフ分布を目的の一部とした調査航海を水産学部付属練習船「長崎丸」によって実施した.これらの研究成果発表や交換は,長崎大学水産学部,琉球大学理学部,韓国・済州大学校海洋科学大学,中国・上海水産大学の四大学による国際ワークッショプ「2nd International Workshop on Oceanography and Fisheries in the East China Sea」が1999年11月25-26日に長崎大学水産学部で開催された機会を利用した.このワークショップでは海洋動態・環境に関して長崎大学から3件,済州大学校から1件,プランクトンに関して長崎大学から2件,済州大学校から1件,水産資源利用法に関して長崎大学から1件,海洋古環境に関して長崎大学から1件の成果が報告された.これらの論文はThe East China Sea,Volume 2;Proceedings of the 2nd International Workshop on Oceanography and Fisheries in the EastChina Sea"に公表された.さらに今年の研究の進め方について検討するために個別の相互訪問を実施した.長崎大学からは海洋堆積学と大型藻類学,水産資源学,プランクトン学の研究者が済州大学校を訪問し,済州大学校からは水族病理学研究者が長崎大学を訪問し研究成果の公表と研究協議を行った.本研究は長崎大学と韓国・済州大学校との大学間協定に基づく国際共同研究である.目的は東シナ海と黄海での健全なる漁業資源の保全と育成を目指し,そのための基礎情報として海洋環境の解明と生物分布の把握を目的としている.今年度は共同研究の第2年目であったので,前年度の研究成果を踏まえ研究交流を行った.

さらに今後の研究の進め方について検討するために個別の相互訪問を実施した.長崎大学からは海洋動態科学,古海洋学,プランクトン学の研究者が済州大学校を訪問し,済州大学校からは海洋動態科学,プランクトン学,水族病理学研究者が長崎大学を訪問し研究成果の公表と研究協議を行った.「東シナ海および黄海の環境と生物に関する研究」は長崎大学と韓国・済州大学校との大学間協定に基づく国際共同研究である.本研究の目的は東シナ海と黄海での健全なる漁業資源の保全と育成を目指し,そのための基礎情報として海洋環境の解明と生物分布の把握を目的としている.今年度は11月に中国・上海水産大学で開催された長崎大学水産学部,琉球大学理学部,韓国・済州大学校海洋科学大学,中国・上海水産大学の四大学による「第3回東シナ海の海洋学と水産学に関するワークショップ」に長崎大学から2名,済州大学校から4名が参加し、この共同研究で得た成果を報告した.これらの論文は"The EastChina Sea, Volume3;Proceedings of the 3^<rd> International Workshop on Oceanography and Fisheries in the EastChina Sea"に公表された.また,今年度はこの研究の最終年度であったので,両校のこれまでの研究成果の整理と今後の研究活動の進め方について長崎大学水産学部で協議した.また長崎大学側では,2001年5月、6月、10月に東シナ海陸棚斜面及びその近傍の海洋構造とプランクトン分布の把握を目的とした調査航海を長崎大学水産学部附属練習船「鶴要丸」と「長崎丸」によって実施した.済州大学校側では2001年9月に済州-台湾間の海洋観察を行った.更に長崎大学からは8月に韓国・釜慶大学校,海洋・環境科学大学の研究者と,2月に韓国・麗水大学校、海洋科学大学の研究者と韓国沿岸海域や東シナ海の動植物プランクトン,干潟環境等についての研究協議を行った.
肝移植における免疫制御機構に関する実験的研究と免疫抑制療法への応用

我々は、生体肝移植患者において急性拒絶発症時に血漿中FKBP12が上昇する事を報告してきた。しかし、その後の検討にて免疫異常状態にある患者(肝移植術後に免疫抑制剤を投与されている患者もこの範疇に入ると考えられる。)では、血漿中に存在するrheumatoid factorにより現在のsandwich ELISAは血漿FKBP12の測定においてfalse positiveを生じる事が明らかとなった。この測定方法の検討の際に、慢性拒絶を呈した生体肝移植患者一例の血漿中にFKBP12に対する自己抗体が存在する事を発見し、その特異性もWestern blotting及びELISAの吸収試験にて確認した。そこで生体肝移植患者47人において抗FKBP12自己抗体を測定した。その結果、移植後に拒絶を合併した群では拒絶を合併しなかった群に比較し術前から高頻度に抗FKBP12自己抗体が存在し、術後も継続して検出されること、更に術後抗FKBP12自己抗体が陽性の症例は、予後が不良であることが判明した。これらより抗FKBP12自己抗体は肝移植後の拒絶及び予後に関する予測因子になり得ることが示唆された。また自己免疫疾患患者でも、特にSLEにおいて高頻度に抗FKBP12自己抗体が見いだされた。なお健常人34例では全例、陰性であった。従って抗FKBP12自己抗体は肝移植時の拒絶反応及び自己免疫疾患の発症メカニズムに深く関与している可能性が示唆された。
易リサイクル新規高強度オール熱可塑性複合材料の開発

A11熱可塑性複合材料は,両者の融点の差を利用し,強化形態を残し,繊維とマトリックスとの融着により,強い界面を創成しようとするものである.つまり,従来の熱可塑性複合材料,例えばガラス繊維強化熱可塑性複合材料等の界面構築とは大きく異なり,繊維/マトリックス間に強い界面相を形成させようとするものである.フィルムスタッキング法を用いて,一方向PE繊維強化PE同種異形態複合材料(一方向PE/PE複合材料)を作製した.一方向PE/PE複合材料の加熱加圧成形による作製においては,その成形温度が非常に重要な因子となってくる.そこで,力学的特性に影響を及ぼす因子として考えられる成形温度についての検討を行った.さらに,その特性の差異をDSCにより検討を行った.その結果成形温度により繊維/マトリックスの溶融状態が変化し,バルクの複合材料の力学的特性に影響をおよぼしていることが確認できた.また,フィルムスタッキング法を用いて,含浸性の異なる2種類の一方向PP/PP複合材料を成形し,トランスクリスタル層が引張特性に及ぼす影響について検討を行なった.繊維配向角度0°,90°方向および非主軸方向に切り出した試験片の引張試験を行なった結果,繊維配向角度0°および90°方向引張試験においては,含浸性を向上させることにより,引張弾性率はいずれの方向にも向上しており,特に90°方向の向上が著しかった.一方,非主軸方向引張試験においては,含浸性の良い複合材料の場合,引張弾性率がθ=45°60°で最小値を取るという挙動を示した.これらは,トランスクリスタル層の構造に起因していると考えられる.また,含浸性を向上させることにより,全ての角度において,引張強度は僅かに向上した.さらに含浸性を向上させれば,界面せん断強度を用いて最大仕事説で求めた理論値に近づくと考えられるが,トランスクリスタル層は強度を僅かに向上させる効果しかないことも明確となった.A11熱可塑性複合材料は,両者の融点の差を利用し,強化形態を残し,繊維とマトリックスとの融着により,強い界面を創成しようとするものである.つまり,従来の熱可塑性複合材料,例えばガラス繊維強化熱可塑性複合材料等の界面構築とは大きく異なり,繊維/マトリックス間に強い界面相を形成させようとするものである.フィルムスタッキング法を用いて,一方向PE繊維強化PE同種異形態複合材料(一方向PE/PE複合材料)を作製した.一方向PE/PE複合材料の加熱加圧成形による作製においては,その成形温度が非常に重要な因子となってくる.そこで,力学的特性に影響を及ぼす因子として考えられる成形温度についての検討を行った.さらに,その特性の差異をDSCにより検討を行った.その結果成形温度により繊維/マトリックスの溶融状態が変化し,バルクの複合材料の力学的特性に影響をおよぼしていることが確認できた.また,フィルムスタッキング法を用いて,含浸性の異なる2種類の一方向PP/PP複合材料を成形し,トランスクリスタル層が引張特性に及ぼす影響について検討を行なった.繊維配向角度0°,90°方向および非主軸方向に切り出した試験片の引張試験を行なった結果,繊維配向角度0°および90°方向引張試験においては,含浸性を向上させることにより,引張弾性率はいずれの方向にも向上しており,特に90°方向の向上が著しかった.一方,非主軸方向引張試験においては,含浸性の良い複合材料の場合,引張弾性率がθ=45°60°で最小値を取るという挙動を示した.これらは,トランスクリスタル層の構造に起因していると考えられる.また,含浸性を向上させることにより,全ての角度において,引張強度は僅かに向上した.さらに含浸性を向上させれば,界面せん断強度を用いて最大仕事説で求めた理論値に近づくと考えられるが,トランスクリスタル層は強度を僅かに向上させる効果しかないことも明確となった.強化繊維およびマトリックスに同種で形態の違う熱可塑性樹脂、例えば、繊維とフィルムなど、を用いることによって、以下の特長を有する複合材料の実現が可能である。1)同種の材料であるため繊維/マトリックス感の界面特性が非常に優れている。2)リサイクル性能が極めて優れている。この概念に基づいて作成した複合材料を同種異形態複合材料とよんでおり、本研究は、この同種異形態複合材料の開発を行うことを目的とした。熱可塑性樹脂の中で特にPEでは,分子鎖の直線性が良いことが特長として挙げられる。ラメラ状結晶における分子鎖の折りたたみ構造からの完全な解きほぐれが起これば,強度が飛躍的に向上すると考えられる。PEを延伸することで繊維あるいはシートが得られるため、本研究では、延伸された繊維を用いた同種異形態複合材料の開発、および、延伸されたシートを用いた同種異形態複合材料の開発を行った。延伸された繊維を用いた同種異形態複合材料に関しては、フィルムスタッキング法により作成したPE編物強化PEフィルムを射出成形の際,金型にインサートし,溶融PE樹脂を金型キャビティ内に射出し,射出成形品を得た.射出マトリックス材料を変化させ,PE/PE射出成形品の引張特性,衝撃特性について検討した.その結果、適切なマトリックスを選択することにより,PE/PE複合材料の特性を飛躍的に向上させることが可能となった。このことからPE/PE射出成形品は,マトリックス強化に有用であるということが明らかになった。

延伸されたシートを用いた同種異形態複合材料に関しては、延伸されたシートを用いて積層板を作成し、積層構成を変化させ,PE/PE積層板の引張特性、曲げ特性、衝撃特性について検討した。その結果、PE/PE積層板は、一般に用いられるCFRP積層板などと同様の力学的取り扱いが可能なことが明らかとなった。A11熱可塑性複合材料は,両者の融点の差を利用し,強化形態を残し,繊維とマトリックスとの融着により,強い界面を創成しようとするものである.つまり,従来の熱可塑性複合材料,例えばガラス繊維強化熱可塑性複合材料等の界面構築とは大きく異なり,繊維/マトリックス間に強い界面相を形成させようとするものである.フィルムスタッキング法を用いて,一方向PE繊維強化PE同種異形態複合材料(一方向PE/PE複合材料)を作製した.一方向PE/PE複合材料の加熱加圧成形による作製においては,その成形温度が非常に重要な因子となってくる.そこで,力学的特性に影響を及ぼす因子として考えられる成形温度についての検討を行った.さらに,その特性の差異をDSCにより検討を行った.その結果,成形温度により繊維/マトリックスの溶融状態が変化し,バルクの複合材料の力学的特性に影響をおよぼしていることが確認できた.また,フィルムスタッキング法を用いて,含浸性の異なる2種類の一方向PP/PP複合材料を成形し,トランスクリスタル層が引張特性に及ぼす影響について検討を行なった.繊維配向角度0°,90°方向および非主軸方向に切り出した試験片の引張試験を行なった結果,繊維配向角度0°および90°方向引張試験においては,含浸性を向上させることにより,引張弾性率はいずれの方向にも向上しており,特に90°方向の向上が著しかった.一方,非主軸方向引張試験においては,含浸性の良い複合材料の場合,引張弾性率がθ=45°60°で最小値を取るという挙動を示した.これらは,トランスクリスタル層の構造に起因していると考えられる.また,含浸性を向上させることにより,全ての角度において,引張強度は僅かに向上した.さらに含浸性を向上させれば,界面せん断強度を用いて最大仕事説で求めた理論値に近づくと考えられるが,トランスクリスタル層は強度を僅かに向上させる効果しかないことも明確となった.
４Ｃを育成するCLIL教育方法の研究と日本の小学校教育への応用

今年度は引き続き4Cの育成を目的とする全人教育としてのCLIL指導の実践事例を国内で収集し、日本の教育状況で実施可能なCLIL教材や指導方法を考察した。特に今年は授業実践の有効性や、実践上の課題についても研究会にて検討を行った。結果、多様な実践事例を収集する中で、類型化した枠組みを提案できた。今後はこれを元により具体的な指導法の在り方を考察する。また今年もワークショップ型の研究会を開催しCLILの認知に努めた。その研究会内のワークショップでは、CLIL経験者と未経験の先生で一緒にグループで指導案を考え、それぞれの学校で実践しやすいCLIL活動を具体的に考えていただくことで、より具体的な実践の可能性を広げた。また児童のCLIL実践に対する意識調査も協力者の先生方とともに実施した。また評価については、協力者の小学校の先生がLapbookを使った評価実践について論文にまとめた。分担者の古家は、山梨市の小学校英語アドバイザーとして、特にCLIL実践については主に中央市の田富小学校の実践に関する研究支援や実践助言を行った。本年度は5年生を対象にした家庭科で「ゆで野菜サラダを作ろう」を行い、評価も英語と家庭科と両方で交わり型の評価で行い、意義のある形のCLIL実践が提案できた。また二五は主にMI理論の視点からCLIL指導案の開発を試み、西日本でまた指導支援をしながら授業実践し、その研究成果を発表した。呉市の公立小学校では、地域連携の視点から子どもの興味・関心を高める指導案の作成を助言し、8つの知能を生かした算数や家庭科内容を取り入れる英語の授業を実施し、その成果を紀要にまとめた。また、前年度に広島にて実施した小学校教員を対象とする英語教育セミナーの内容に基づき、小学校6年生のレベルで社会科の歴史上の人物を学習しながら、思考力を高めていく指導案を英文紀要で発表した。これまで,小学校で実施が可能なCLIL教材や指導法の検討については、おおむね順調に進んでいると考えられる。小学校でCLIL実践をしている先生との協同研究では、調査結果をまとめ、発表や論文の執筆を行った。関連も含めて6本の学会発表、論文(本の執筆)も査読無しも含めて6本執筆した。さらに今後は、特に国際交流を主としたプロジェクト型CLILについてのその効果を中心に分析をし、現在執筆中の論文を完成させる予定である。また協力者の先生の支援を得て、児童のCLIL実践に対するプロジェクト学習や英語に対する態度を中心に、3校で調査を実施したため、今後は児童の態度要因などを量的・質的にも分析する予定である。そして4つのCの育成を目的とする全人教育としてのCLIL指導を考えるためには、内容と言語だけでなく、思考や文化/協同性も重要であるため、CLIL活動に対する児童の取り組みを多角的に分析し考察する。国際交流型CLIL活動や異文化理解型CLIL活動についての児童の分析を行ったこれまでの結果では、児童が活動に積極的に取り組むには、内容に興味をもって取り組める、思考を深める活動がある、異文化の相手との交流を楽しむ、などの様子が見られた。さらなる望ましい活動の在り方や、より効果の期待できる活動について、多くの先生と協力しながら解明していく予定である。今後もさらに日本の教育状況に合ったCLILの指導の実践事例を収集し続けながら、より良い活動の提案や、さらに有効性について調査し、またより良い授業案について改善も進め、4C重視の日本の学校教育環境に合ったCLIL授業を提案する予定である。安達は、引き続き、小学校の先生方と協力して協同研究を進め、授業を観察・分析していく。また国内外のCLIL実践者・研究者との連携も進め研究会なども開催する。さらに今年度は、授業の効果についてより詳細に検証を進め、学会発表や執筆も行う予定である。また、協力者にもインタビュー調査を実施していく予定である。その他、Lapbookについても、どのようにポートフォリオとして活用していくかの検証も始めていきたいと考えている。研究分担者の二五は、引き続きMIの視点からCLIL指導案の開発を試みると同時に、広島地区を中心とした西日本においてCLILの指導支援を行う予定である。今年度はイタリアのCLIL授業観察および広島市の公立小学校での授業実践に基づき図画工作の内容を取り入れたCLILの可能性の考察、広島市の附属小学校第4学年において「水のサイクル」をテーマとした社会科内容を統合するCLIL型授業の開発などを試み、それぞれ学会にて口頭発表を行ったので、このような実践を引き続き行う。また古家も、引き続き現職教員と連携し、来年度の中部地区英語教育学会で実践について発表を行う予定である。本研究では、4つのC(Content, Communication, Cognition, Culture /Community)の育成を目的とする全人教育としてのCLIL指導の枠組みを提案した。そして主に1小学校での担任主導の実践を可能にするために、日欧の教育現場における4Cを主目的とするCLILの指導の実践事例を収集し、類型化した枠組みを提案する。2日本の小学校に適用可にするため、ヨーロッパ型CLILではなく日本の教育状況に合わせたCLIL教材や指導方法を研究する。3またプロジェクト型の活動を導入することで、児童の多様な面を伸ばす指導方法を目指し、研究協力者と研究会で効果や課題や評価方法を検討しながら、より良い提案・改善を行っていく。ことを目標とした。まず,1については,イタリアの小学校でのCLIL授業観察(理科や社会科の内容)に基づき授業分析を行い、安達や二五はワークショップ型研究会の開催やセミナーを開催した。

2については,安達は小学校で異文化間交流をする学校の先生と協力して協同研究を始め、授業を観察・分析し、古家は山梨県の小学校現場のCLIL実践に係わり、そこでの授業者の悩みの相談うけながらCLILの現場での実践可能性を模索した。また3については,安達は小学校の先生方とプロジェクト型の授業を開発・支援し、内容や効果について学会発表や執筆をした。また、二五はMI理論の視点を取り入れ視覚や身体等を活用することがCLILをより効果的にすることを実証しながら、学会発表を行い、古家は地理の要素を用いたアルファベットの学習の授業や山梨県での特産について社会科と絡ませた授業の観察・助言を行い、地域の小学校教員との連携を深めつつある。このうち,1と2については,順調に進んだと考えられる。但し3については、まだ十分な課題や評価方法についての議論は行っておらず、CLIL型授業の現状の把握と、有効と考えられるCLIL活動についてそれぞれの地域での発表や周知に終わっているため、今後、さらなる改善やより効果の期待できる活動の提案を、多くの先生と協力しながら行っていく予定である。今年度は引き続き4Cの育成を目的とする全人教育としてのCLIL指導の実践事例を国内で収集し、日本の教育状況で実施可能なCLIL教材や指導方法を考察した。特に今年は授業実践の有効性や、実践上の課題についても研究会にて検討を行った。結果、多様な実践事例を収集する中で、類型化した枠組みを提案できた。今後はこれを元により具体的な指導法の在り方を考察する。また今年もワークショップ型の研究会を開催しCLILの認知に努めた。その研究会内のワークショップでは、CLIL経験者と未経験の先生で一緒にグループで指導案を考え、それぞれの学校で実践しやすいCLIL活動を具体的に考えていただくことで、より具体的な実践の可能性を広げた。また児童のCLIL実践に対する意識調査も協力者の先生方とともに実施した。また評価については、協力者の小学校の先生がLapbookを使った評価実践について論文にまとめた。分担者の古家は、山梨市の小学校英語アドバイザーとして、特にCLIL実践については主に中央市の田富小学校の実践に関する研究支援や実践助言を行った。本年度は5年生を対象にした家庭科で「ゆで野菜サラダを作ろう」を行い、評価も英語と家庭科と両方で交わり型の評価で行い、意義のある形のCLIL実践が提案できた。また二五は主にMI理論の視点からCLIL指導案の開発を試み、西日本でまた指導支援をしながら授業実践し、その研究成果を発表した。呉市の公立小学校では、地域連携の視点から子どもの興味・関心を高める指導案の作成を助言し、8つの知能を生かした算数や家庭科内容を取り入れる英語の授業を実施し、その成果を紀要にまとめた。また、前年度に広島にて実施した小学校教員を対象とする英語教育セミナーの内容に基づき、小学校6年生のレベルで社会科の歴史上の人物を学習しながら、思考力を高めていく指導案を英文紀要で発表した。これまで,小学校で実施が可能なCLIL
血管リモデリングの新たな治療標的としてのCa活性化Kチャネルとその発現調節機構

1)Ca活性化Kチャネル(IKca)が、血管炎症とその後の細胞増殖、脱分化等の血管リモデリング成立に連関するとともに、その発現抑制、機能抑制が血管病変形成の治療標的となりうることを示す。2)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析,高血圧、動脈硬化を中心とした心血管病態時の血管病変形成と血管系細胞、免疫系細胞におけるIKca発現修飾の連関を明らかにするとともに新たな治療標的としてのIKcaの可能性について解析することを目的として2)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析,3)血管病の基盤病態モデルにおけるIKca発現を指標とした治療薬剤の検索について引き続き追加検討した。3)血管病の基盤病態モデルにおけるIKca発現を指標とした治療薬剤の検索L-NAME長期投与ラットにおいて、NO低下によるsuperoxide anion産生増加ならびにredox-sensitiveな転写因子で、IKcaのpromotorに対応部位が存在するNFk-B活性化と平滑筋、Tリンパ球におけるIKca発現の関係を検討し、さらにIKca発現、NFk-B活性化の抑制を指標として(1)imidazole/pyrazole系薬剤、clotrimazole, TRAM34(いずれも選択的IKca抑制物質)、(2)statin系薬剤、(3)NS1619の効果を解析した。いずれもIKca発現、NFk-B活性化の抑制傾向を認めたがいずれも有意差を認めるにはいたらなかった。4)L-NAME長期投与ラットを用い、抗血小板作用、抗炎症作用をもつ、低分子ヘパリンの効果を検討。低分子ヘパリンは、L-NAME長期投与に伴う冠血管周囲線維化、中膜平滑筋肥大増殖などの心血管リモデリングを抑制した。これまでの研究により、IKcaが、血管炎症とその後の細胞増殖、脱分化等の血管リモデリング成立に連関するとともに、その発現抑制、機能抑制が血管病変形成の治療標的となりうることを示してきた。本研究では高血圧、動脈硬化を中心とした心血管病態時の血管病変形成と血管系細胞、免疫系細胞におけるIKca発現修飾の連関を明らかにするとともに新たな治療標的としてのIKcaの可能性について解析することを目的としている。1)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析2)血管病の基盤病態モデルにおけるIKca発現を指標とした治療薬剤の検索L-NAME長期投与ラットにおいて、NO低下によるsuperoxide anion産生増加ならびにredox-sensitiveな転写因子で、IKcaのpromotorに対応部位が存在するNFk-B活性化と平滑筋、Tリンパ球におけるIKca発現の関係を検討中である。また、IKca発現、NFk-B活性化の抑制を指標として(1)imidazole/pyrazole系薬剤、clotrimazole, TRAM34(いずれも選択的IKca抑制物質)、(2)statin系薬剤、(3)NS1619の効果を解析したところ、いずれもIKca発現、NFk-B活性化の抑制を認めた。2)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析、高血圧、動脈硬化を中心とした心血管病態時の血管病変形成と血管系細胞、免疫系細胞におけるIKca発現修飾の連関を明らかにするとともに新たな治療標的としてのIKcaの可能性について解析することを目的として2)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析、3)血管病の基盤病態におけるIKca発現を指標とした治療薬剤の検索について引き続き追加検討した。

ラット大動脈より、explant法により得た培養血管平滑筋細胞を、angiotensinII, PDGFの刺激下に培養し、増殖型へのphenotype変換に伴うBTEB2の発現とIKca発現についての関連および、NO donor、superoxide anionがIKca発現に与える影響について解析した。発現亢進したBTEB2、IKcaは、NO donorにより減少、superoxide anionにより増大傾向を認めたが、いずれも有意差を認めるにはいたらなかった。3)血管病の基盤病態モデルにおけるIKca発現を指標とした治療薬剤の検索L-NAME長期投与ラットにおいて、NO低下によるsuperoxide anion産生増加ならびにredox-sensitiveな転写因子で、IKcaのpromotorに対応部位が存在するNFk-B活性化と平滑筋、Tリンパ球におけるIKca発現の関係を検討し、さらにIKca発現、NFk-B活性化の抑制を指標として(1)imidazole/pyrazole系薬剤、clotrimazole, TRAM34(いずれも選択的IKca抑制物質)、(2)statin系薬剤、(3)NS1619の効果を解析した。いずれもIKca発現、NFk-B活性化の抑制傾向を認めたがいずれも有意差を認めるにはいたらなかった。4)L-NAME長期投与ラットを用い、抗血小板作用、抗炎症作用をもつ、低分子ヘパリンの効果を検討。低分子ヘパリンは、L-NAME長期投与に伴う冠血管周囲線維化、中膜平滑筋肥大増殖などの心血管リモデリングを抑制した。1)Ca活性化Kチャネル(IKca)が、血管炎症とその後の細胞増殖、脱分化等の血管リモデリング成立に連関するとともに、その発現抑制、機能抑制が血管病変形成の治療標的となりうることを示す。2)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析,高血圧、動脈硬化を中心とした心血管病態時の血管病変形成と血管系細胞、免疫系細胞におけるIKca発現修飾の連関を明らかにするとともに新たな治療標的としてのIKcaの可能性について解析することを目的として2)血管平滑筋細胞、免疫系細胞におけるIKca発現調節の分子機構の解析,3)血管病の基盤病態モデルにおけるIKca発現を指標とした治療薬剤の検索について引き続き追加検討した。
本態性高血圧症患者の血圧の食塩感受性と遺伝的多型性との関連

1.本態性高血圧症患者の血圧の食塩感受性に遺伝的因子が関与することが提唱されている。今回、これを発展させ、具体的な遺伝子マーカーの検出を行うため、アンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子やハプトグロビン蛋白などの遺伝的多型性を示す因子と食塩感受性が関与するか否かを検討した。2.66人の軽、中等症の本態性高血圧症患者を入院とし、血圧安定後、減塩食(1日3g)および増塩食(1日20g)を一週間ずつ摂取させた。減塩期から増塩期にかけての平均血圧上昇度が10%以上を食塩感受性(SS)、それ未満を食塩抵抗性(SR)とした。ACE遺伝子は白血球を用いイントロン16に存在する挿入/欠失(I/D)をPCRにより増幅して検出した。ハプトグロビン蛋白多型性は電気泳動法により1-1,2-1,2-2の3群に分類した。3.SSは35例、SRは31例であり、両群の年齢や性に差はなかった。ACE遺伝子多型性の分布はSS(II:22,ID:10,DD:3)でSR(II:10,ID:14,DD:7)に比し,IIが有意に多かった。I-alleleの出現頻度もSS(0.77)でSR(0.55)に比し有意に高かった。3群間の血漿レニン活性に差はなかった。ハプトグロビン蛋白表現型の分布はSS(1-1:3,2-1:14,2-2:14)とSR(1-1:3,2-1:11,2-2:11)との間には差を認めなかった。4.本態性高血圧症患者の食塩感受性にハプトグロビン蛋白表現型は関連しなかったが、ACE遺伝子多型性は有意の関連を示した。ACE遺伝子のI alleleは日本人の食塩感受性の予測因子として、性、年齢、血漿レニン活性とは独立した有用な遺伝子マーカーであることが示された。1.食塩感受性の検討今年度10例の患者を入院とし減塩食(1日3g)および増塩食(20g)を一週間ずつ摂取させ,各食塩期の最終日に血圧を測定した。過去にかかる食塩バランス研究を行った56例から採血を行い,合計66例で遺伝的多型性を評価した。増塩による平均血圧上昇率7%以上の35例を食塩感受性群(SS),7%未満の31例を食塩非感受性群(NSS)と分類した。両群間に性、年令は有意差を認めなかった。2.遺伝的マーカーの検討(1)アンギオンシン変換酵素(ACE)遺伝子のintron-16に存在する捜入/欠失部位をPCRを用いて増幅しII,ID,DDの3群に分類した。各群のSS/NSSは22/10,10/14,3/7とII群でSSの比率が有意に高かった。SSでI alleleが有意に高頻度であった。(2)ハプトグロビン(HPT)蛋白澱粉ゲル電気泳動法により1-1,1-2,2-2の3型に分類した。各群のSS/NSSは3/3,14/11,14/11と有意差は認めなかった。(3)アンギオテンシノゲン(AGT)遺伝子はexon2に存在するT→C variantにつき検討したが,特異的fragmentが検出できず,現在PCRの条件を設定中である。総括

(1)本態性高血圧の食塩感受性はHPT表現型とは関連を示さなかったが、ACE多型性とは有意の関連を示した。従来より高血圧ではD alleleが注目されていたことより今回のSSとI alleleとの関係は予想外の新知見で興味深い。(2)今後の研究計画としてしまずAGT遺伝子の多型性の評価法を確立することを第一目標にしたい。また症例数を増やして,食塩負荷時のレニン・アンギオテンシン糸や血小板Ca動態の変化と遺伝マーカーとの関連も検討したい。1.本態性高血圧症患者の血圧の食塩感受性に遺伝的因子が関与する。今回、アンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子やハプトグロビン蛋白などの遺伝的多型性を示す因子と食塩感受性が関与するか否かを昨年にひき続き検討した。2.昨年までに食塩バランス研究を行った本態性高血圧症患者55例のACE遺伝子およびハプトグロビン蛋白の遺伝的多型性を評価していたので、更に平成7年度には11人の軽、中等症の本態性高血圧症患者を入院とし、血圧安定後、減塩食(1日3g)および増塩食(一日20g)を一週間ずつ摂取させた。減塩期から増塩期にかけての平均血圧上昇度が10%以上を食塩感受性(SS)、それ未満を食塩抵抗性(SR)とした。ACE遺伝子は白血球を用いイントロン16に存在する挿入/欠失(I/D)をPCRにより増幅して検出した。ハプトグロビン蛋白多型性は電気泳動法により1-1,2-1,2-2の3群に分類した。3.これまでの症例計66例を統計的に解析した。SSは35例、SRは31例であり、両群の年齢や性に差はなかった。ACE遺伝子多型性の分布はSS(II:22,ID:10,DD:3)でSR(II:10,ID:14,DD:7)に比し、IIが有意に多かった。I-alleteの出現頻度もSS(0.77)でSR(0.55)に比し有意に高かった。3群間の血漿レニン活性に差はなかった。ハプトグロビン蛋白表現型の分布はSS(1-1:3,2-1:14,2-2:14)とSR(1-1:3,2-1:11,2-2:11)との間には差を認めなかった。4.本態性高血圧症患者の食塩感受性にハプトグロビン蛋白表現型は関連しなかったが、ACE遺伝子多型性は有意の関連を示した。ACE遺伝子のI alleleは日本人の食塩感受性の予測因子として、性、年齢、血漿レニン活性とは独立した有用な遺伝子マーカーであることが示された。