hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網羅的RNAiライブラリーを用いたマスト細胞の脱顆粒メカニズムの解明

本研究では、独自に開発したRNAiライブラリー構築技術であるEPRIL法を活用し、マスト細胞における抗原感作時に引き起こされる脱顆粒に関与する遺伝子を網羅的に同定することを目的としている。平成20年度においては、昨年度までに行ったライブラリースクリーニングによってリストアップされた候補遺伝子について、研究計画に従い、(1)siRNAの導入によってその標的遺伝子の発現レベルが低下しているか?(2)同一遺伝子を標的とする異なる配列を持つsiRNAにより脱顆粒が抑制されるか?(3)抑制された脱顆粒が、その標的遺伝子を過剰発現することで復活するか?を調べることで、真に脱顆粒に関与する遺伝子を同定することを試みた。(1)及び(3)に関しては、市販されている定量的PCR用プライマー、ウェスタンブロッテイング用抗体、遺伝子発現ベクターなどを用いることができる。しかしながら、(2)に関しては、各候補遺伝子につき複数種類のsiRNAを用意する必要があるが、市販されているsiRNAは非常に高価であり、また必ずしも強い抑制効果を有していないため、本研究に用いるには相応しくない。任意の遺伝子について複数種類のsiRNAベクターを作製することは、EPRIL法を用いることで実現可能であるが、現行のEPRIL法は確実性を重視するため、冗長な酵素反応や不活化の工程が採られており、多種類の遺伝子についてそれぞれのsiRNAベクターを作製するという目的には適していない。そこで、EPRIL法の工程を簡略するとともに、マルチウェルフォーマットと自動分注機を導入することでスループットの向上を図った。その結果、改良型のEPRIL法においては、数100種類の標的遺伝子につきそれぞれ数1000種類のsiRNAベクターを数日以内に作製することが可能となった。この方法を用いて実際に候補遺伝子についてsiRNAベクターを複数種類作製し、上記(1)(3)の確認実験を行った。1.本研究の基盤技術であるEPRIL法の改良及び調整を行った。具体的には従来のEPRIL法で各酵素反応ステップ毎に必要だったポリアクリルアミドゲル電気泳動による精製を、ビオチン・ストレプトアビジンビーズシステムで代用した。また伸張反応に必要だったプライマーを、ニッキングエンザイムであるN.BstNBIより生成される断片で代用した。さらに2段階に分けて行う大腸菌へのプラスミド導入を1段階に短縮することができた。これにより、酵素反応ステップ数が大幅に削減されたため従来のEPRIL法よりも短期間に行えるだけでなく、少量の原料から大規模かつ高品質なRNAiライブラリーが構築可能となり、時間的・経済的コストを大幅に削減することに成功した。この改良型EPRIL法によって、cDNAライブラリー由来のRNAiライブラリーの構築を行った。2.siRNAの哺乳類細胞への導入において、EPRIL法で採用していたレトロウィルスベクターに加え、レンチウィルスによる導入を検討し、これによっても効率よくRNAiを誘導できることを確認した。これによって、今後必要に応じこれらのウィルスベクターを使い分け、フレキシブルに実験が行えるようになった。3.平成18年度に予定していたライブラリーセレクションにおいて中心的な実験となるセルソーターの操作技術を修得した。また、基礎的実験を通して条件検討を綿密に行った上で、ライブラリーセレクションを開始させた。マスト細胞が抗原認識した際、脱穎粒に先立って細胞内カルシウム濃度が上昇することが知られている。今年度はこのカルシウム流入メカニズムに限局し、関与する分子を特定するための実験を行った。まず、ライブラリーセレクションを効率よく行うために、カルシウム濃度上昇が起きると死ぬ細胞(カルシウム依存的な転写因子であるNFATの結合配列の下流にジフテリア毒素のコード配列をつなげたコンストラクトを安定的に保持している)を樹立した。続いて、この細胞を用いて前年度までに構築したRNAiライブラリーのセレクションを行った。さらに擬陽性排除のため、カルシウム指示薬とセルソーターを用いてセレクションした。これら2つのセレクションを行った結果、カルシウム濃度上昇を抑制するsiRNAベクターが濃縮されていることが予想されたので、ライブラリーに含まれるsiRNAベクターを単離して個別に評価した。その結果、約4割のsiRNAベクターがカルシウム流入を抑制した。続いてこれらのsiRNAの配列を解析し、候補となる遺伝子のリストを得た。現在はこれらの候補遺伝子が真にストア作動性カルシウム流入に関わっているか否か、確認実験に着手している。

任意の遺伝子について複数種類のsiRNAベクターを作製することは、EPRIL法を用いることで実現可能であるが、現行のEPRIL法は確実性を重視するため、冗長な酵素反応や不活化の工程が採られており、多種類の遺伝子についてそれぞれのsiRNAベクターを作製するという目的には適していない。そこで、EPRIL法の工程を簡略するとともに、マルチウェルフォーマットと自動分注機を導入することでスループットの向上を図った。その結果、改良型のEPRIL法においては、数100種類の標的遺伝子につきそれぞれ数1000種類のsiRNAベクターを数日以内に作製することが可能となった。この方法を用いて実際に候補遺伝子についてsiRNAベクターを複数種類作製し、上記(1)(3)の確認実験を行った。
超塑性ダイレス引抜きによる燃料電池用セラミックスマイクロチューブの創製法の開発

本研究は超小型固体酸化物型燃料電池内に用いられるセラミックスチューブの細管化を超塑性ダイレス引抜きによって実現するものである.ジルコニアセラミックスを1700°Cの温度までアセチレンバーナーで加熱し,ダイレス引抜きを行った.その結果,供給速度と引抜き速度を変化させることで,所望の断面減少率を得られることがわかった.1回のダイレス引抜きでは84%の限界断面減少率を示すことがわかった.また供給速度の低下に伴い,限界断面減少率が増加することがわかった.また複数回の加工を行うマルチパスダイレス引抜きにより初期外径6mmのジルコニアセラミックチューブから外径2.5mmの細管を創製することに成功した.本研究の目的は超小型固体酸化物型燃料電池(SOFC)に用いられるセラミックスチューブを超塑性ダイレス引抜きによって創製することである.本年度行った内容が主に下記の2点である.(1)超塑性ダイレス引抜き実験装置の改良前年度に整備した局所加熱を実現可能なレーザと周方向の均熱化を図るために回転ステージを導入した超塑性ダイレス引抜き実験装置を用いてダイレス引抜き実験を行ったところ,レーザによる加熱が局所的すぎることが判明し,引抜き変形を付与したときに早期破断することがわかった.そのため適切な加熱幅を得るためにLPGガスと酸素を用いたバーナーによる加熱手法を選択し,既存実験装置の改良を行った.また加熱幅を調整するためにチラーを使った水冷装置を導入した.新たに改良した超塑性ダイレス引抜き装置に対し,二色式放射温度計とサーモグラフィを用いた温度計測により,ジルコニアの超塑性を発現させるのに十分な温度である1500°Cかつ適切な加熱幅を実現することがわかった.(2)超塑性ダイレス引抜き実験前項で改良したバーナー加熱による超塑性ダイレス引抜き実験装置を用いて,ジルコニアセラミックスとして3Y-TZP丸棒(直径6mm),3Y-TZPチューブ(外径6mm,内径4mm),4Y-TZP丸棒(直径6mm)を用いて超塑性ダイレス引抜き実験を行った.その結果,4Y-TZP丸棒では,1500°Cの高温でも塑性変形せず破断することがわかった.一方,3Y-TZP丸棒と3Y-TZPチューブについては1500°Cの温度域で,塑性変形することがわかり,狭い範囲であるが引抜き加工が可能である可能性を示した.本研究は超小型固体酸化物型燃料電池内に用いられるセラミックスチューブの細管化を超塑性ダイレス引抜きによって実現するものである.ジルコニアセラミックスを1700°Cの温度までアセチレンバーナーで加熱し,ダイレス引抜きを行った.その結果,供給速度と引抜き速度を変化させることで,所望の断面減少率を得られることがわかった.1回のダイレス引抜きでは84%の限界断面減少率を示すことがわかった.また供給速度の低下に伴い,限界断面減少率が増加することがわかった.また複数回の加工を行うマルチパスダイレス引抜きにより初期外径6mmのジルコニアセラミックチューブから外径2.5mmの細管を創製することに成功した.本研究の目的は超小型の固体酸化物型燃料電池(SOFC)に用いられているセラミックスチューブを超塑性ダイレス引抜きによって創製することである.本年度行った内容は主に下記の2点である.(1)レーザダイレス引抜き装置の改良本研究ではセラミックスチューブを1500°Cまで局所加熱させるため,現有のレーザ方式の加熱源とするダイレス引抜き装置の改造を行った.高精度自動XYテーブルを組みこむことでな高精度な位置決めを実現した.本研究では,セラミックスの超塑性発現温度が1500°Cに近い温度こと,また超塑性発現には加熱温度の制御が非常に重要であることを考慮し,高温域の温度の高精度測定が可能な二色式放射温度計を用いて,加熱温度の測定・制御を行った.市販のジルコニアセラミックスを用いて所望の温度に局所加熱が可能かどうかの予備試験を行い,1500°Cの高温まで加熱可能なことを確認し,次年度に向けた実験の準備を整備した.現有の装置ではレーザは一方向からしか照射されないため,チューブを掴むジグに回転ステージを取り付け,周囲から加熱できるようにした.超塑性材料のモデル実験としてマグネシウム合金を用いてその有効性を確認した.(2)セラミックスチューブの作製初年度は,固体酸化物型燃料電池用のセラミックスチューブに用いられるジルコニア系のセラミックスの創製を行った.超塑性が発現するジルコニアセラミックスチューブを創製するため,既存の設備である100tプレス機と10kWの高周波出力装置を用いてセラミックスチューブの創製実験を行い,次年度に向けたダイレス引抜き用試験片の製作環境を整備した.本研究の目的は超小型固体酸化物型燃料電池(SOFC)に用いられるセラミックスチューブを超塑性ダイレス引抜きによって創製することである.本年度に行った内容は主に下記の点である.(1)超塑性ダイレス引抜き装置の改良:前年度の実験結果をもとに,より高効率の超高温加熱が可能なアセチレンと酸素を組み合わせたバーナーを使った超塑性ダイレス引抜き装置のさらなる改良を行った.

その結果,さらなる高温域(1700°C超)を実現できるようになった.また予備実験として回転ステージによる周方向の温度の均一性を金属管を用いて検証した.(2)多段階超塑性ダイレス引抜き実験:前年度の実験をもとに良好な超塑性特性を有する3Y-TZPチューブ(外径6mm,内径4mm)に対して超塑性ダイレス引抜き実験を行った.その結果,1700°Cの加熱域で1パスの断面減少率にして84%を実現できることがわかった.また引抜き速度が限界断面減少率に及ぼす影響を調査し,引抜き速度の増加に伴い,引抜き限界が低下することがわかった.また超塑性ダイレス引抜きを繰り返すことによって,外径6mmの素管から外径2mmのセラミックス細管の創製に成功した.(3)超塑性ダイレス引抜きによって創製したセラミックスチューブの特性評価:超塑性ダイレス引抜き後の表面観察と粗さ測定を行った.その結果,ひずみ速度が高い供給速度が速い条件では表面にクラックが形成され,表面粗さも大きくなることがわかった.引抜き速度を遅くすることでクラックの形成を抑制できることを明らかにした.また引抜き後の横断面形状を観察した結果,セラミックスの超塑性ダイレス引抜きにおいても幾何学的相似則が成立していることがわかった.以上の結果から,本研究で提案した超塑性ダイレス引抜きによるセラミックチューブの細管化が有効であることがわかった.塑性工学当初予定していたレーザ加熱によるダイレス引抜き実験が,レーザによる局所的すぎる加熱により被加工材であるセラミックスの早期破断を促していまった.しかしながら,加熱源としてLPGガスと酸素によるバーナー加熱に変えることで,予定通り1500°Cの高温を実現し,かつ3Y-TZP丸棒(直径6mm),3Y-TZPチューブ(外径6mm,内径4mm)にて塑性変形を確認し,引抜き加工が可能であることを示した.また4Y-TZP丸棒(直径6mm)では3Y-TZPと同様の条件で塑性変形が生じないことがわかった.FEMによる詳細な検討までは至っていないが,材料特性が変形挙動に及ぼす影響も調査できており,当初の予定より,やや遅れているといえる.セラミックスチューブ創製の加工条件が計画どおりに適正化できず,チューブを形作るところで平成24年度が終了してしまった.そのため創製したセラミックスの評価には至っておらず,次年度当初はまずは評価を行い,ダイレス引抜きの適正加工条件を明らかにしていく必要がある.今年度改良した超塑性ダイレス引抜き実験装置を用いて,ジルコニアセラミックスとして3Y-TZP丸棒(直径6mm),3Y-TZPチューブ(外径6mm,内径4mm),4Y-TZP丸棒(直径6mm)を用いて引き続き,超塑性ダイレス引抜き実験を行い,より一様な引抜き加工の実現を目指す.また一回の加工では,当初の目的であるマイクロチューブの作製は困難である考えられるので,多段階の引抜きを行うことで,マイクロチューブの創製を試みる.また創製したセラミックスチューブの評価として表面粗さや組織観察,形状についての評価を行う予定である.(1)超塑性セラミックスチューブ(供試管)の材料特性が引抜き特性に及ぼす影響H24年度に作製したセラミックスチューブを用いて,超塑性特性の評価を行う.その結果をもとに超塑性ダイレス引抜き実験を行う.粒径,素管製作時の昇温・降温条件,金属酸化物の配合などの材料面が超塑性ダイレス引抜き変形挙動に及ぼす影響を明らかにする.引抜き後の形状や加工限界などを調査し,超塑性ダイレス
極紫外共鳴ラマン分光法による脂質二重層中の機能性ペプチドの状態分析に関する研究

193mmの励起光を用いる紫外共鳴ラマン分光法は、ペプチド分子のアミドバンドを選択的に観測できるために、種々の環境下でのペプチド分子やタンパク質の状態解析に対して有用である。本研究では鎖長の異なる定序配列ペプチドを用いて、脂質膜中でのコンフォメーションや集合体形成を紫外共鳴ラマン分光法で解析した。紫外共鳴ラマンスペクトルの測定はAr/Fエキシマレーザーを励起光源として用い、多重波検出法で行った。試料はアラニンとα-アミノイソ酪酸を交互に配置したBoc-(Ala-Aib)_n-OMe(n=2,4,8)である。ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)とペプチドとの薄膜を水中に分散させ、超音波処理によりリポソーム調製して測定を行った。また、基準振動の計算にはCHARMmを用いた。DMPCリポ-ム中でペプチド分子のアミドI、II、III2Vのシグナルを観測できた。CDスペクトルによってα-ヘリックス構造が確認されているポリ(L-リシン)のアミドバンド波数と脂質膜中で観測されたBoc-(Ala-Aib)_8-OMeのアミドバンドの波数が一致したことにより、16量体は脂質膜中でα-ヘリックス構造をとっていることが確認された。その他、4量体は不規則構造を、8量体は3_<10>ヘリックスをとることが示唆された。また、観測されたアミドバンドの波数とペプチドの二次構造との間には相関関係があることも判明した。会合体のモデルとして構築した二本並べたペプチド鎖は、分子動力学計算によって歪んだ構造をとることがわかった。また、基準振動計算結果に見られた、会合体でのアミドV波数の高波数側へのシフトは、脂質膜中においてBoc-(Ala-Aib)_8-OMeの濃度を高くしたときの結果と一致するものである。このことはペプチド分子が会合して構造が歪み、分子内の水素結合の数、或いはコンフォメーション安定化への寄与が減少する様子がアミドVの波数に敏感に反映していることを示す。次の点が明らかになった。(1)狭帯域化Ar-Fエキシマレーザによる193nmの励起では、アミド結合の真性共鳴によって、水中、および飽和脂質2重層膜中のペプチドのアミドバンドI、II、III、2Vの4種のバンドピークを高い質量感度で明瞭に観測できる。Trpは妨害せず、Tyr、Pheの1個あたりのバンドは、残基1個あたりの約7倍程度で出現する。(2)DPPC中のグラミシジンAの上記4種のアミドバンドの基準振動解析(Krimmの力の定数を利用)の結果、膜中ではβ^<6.3>のヘリックス構造をとっており、また、膜中での解析に、結晶中でリファインされた力の定数が転用できると考えられることが明らかになった。(3)ポリアラニンおよびグラミシジンSの、本法およびCD法による測定・解析の結果から、βシートについては、水溶液、膜中ともに、これら環境の影響は受けず、結晶中とほぼ同様の解析が可能と考えられる。(4)αヘリックスについては、メリチンの水中での4量体の、本法およびCD法の測定結果から、バンドルを構成するαヘリックス同士は相互作用をしており、これがラマンに反映される。その結果、バンドル構造を持つレセプタの振動解析が可能と考えられる。

(5)ロイシン-およびメチオニン-エンケファリンは193nm励起では水中で明瞭に上記4種のアミドバンドを与え、かつ、両者に差が観測されることから、これらのホルモンペプチドの主鎖は、水中で完全にランダムでなく、ある制限された構造をとっている。(6)MD計算と基準振動解析から、短い、ディ、トリペプチドの場合でも、ある構造を平均的に取っていると考えられる。イオンチャンネルなどの膜タンパク質は、αヘリックスを形成する数本のペプチドセグメントが膜を貫通して埋め込まれ、イオン透過のポアを形成するなどの機能が発現すると考えられている。しかし、それらの脂質膜中での構造を分光学的に明確に解析した例は少ない。そこで、ペプチド分子のシグナルを選択的に取得できる極紫外共鳴ラマン法について、脂質膜中でのペプチド分子のコンフォメーション解析に対する有用性について検討した。脂質膜に分配されるペプチドとして疎水性αヘリックス形成ペプチド、Boc-(Ala-Aib)_n-OMe(n=2,4,8)を選んだ。8及び16量体ペプチドは脂質膜中で膜電位依存性イオンチャンネルを形成することが示されている。脂質膜中でのペプチドの極紫外共鳴ラマン測定を行って、アミドI、II、III、Vの各バンドが観測された。測定された波数より構造を検討したところ、4量体はランダム、8量体は3_<10>、16量体はαヘリックス構造をとることが示唆された。更に、脂質膜中でのペプチド分子の濃度を変えて測定を行ったところ、アミドVの波数が濃度の増大とともに高波数側にシフトしペプチド分子の脂質膜中での会合が示唆された。これらのことを調べるためQUANTA,CHARMmを用いて基準振動計算を行った。線状8量体、16量体について、初期構造をαヘリックスとし、エネルギーミニマイゼーション、ダイナミクスを行った。また、2本の鎖を平行、逆平行に配置して同様の計算を行った。室温で安定なコンフォメーションを得た後、基準振動計算を更に行った。計算値と実測値の間に一致は見られなかったが、両者の間に系統的なシフトのあることが推察された。また、アミドVバンドについては、孤立鎖と2本鎖でシフトが計算より認められた。つまり、ヘリックス鎖の会合によりアミドVバンドの波数は高波数側へシフトした。これらのことより、16量体ペプチドは脂質膜中でαヘリックス構造をとり、会合してイオンチャンネルを形成することが支持された。
日本語音声教育の社会言語学的言語工学的研究

今年度の研究として、以下の研究を行った。(各項目の末尾に実施計画の番号を記す)1.日本語の36対話を作成し、その対話音声を収録した。日本語母語話者(95名)と日本語学習者(中国語話者110名と英語話者52名)を対象に、韻律の知覚に関する調査を行い、日本語学習者には知覚訓練が必要であることを示した。その音声資料を用い、知覚訓練用CAIプログラムを開発した。更に、このプログラムを在日の留学生(20名)に使用してもらい、発話態度の知覚の向上が見られることを明かにするなど、その有効性を実証最に示した。(実施計画2、4)2.喜び・悲しみ・怒り・恐れの感性が加わった時と、中立の場合の5場面の状況のもとで、情報提供に応答する「そう」の発話音声(15文)を収録し、それらの韻律の物理的特徴を分析すると共に、日本語母語話者(女性10名)と中国語話者(女性9名)との異同を検討した。その結果、母語話者の中立発話では「下り坂型」が、また、感情が加わった発話では「山型」が得られたのに対し、学習者の発話はすべての感情で「下り坂型」であったこと、あるいは、母語話者に見られない「谷型」が学習者には見られたことなど、基本周波数パターンに関し両グループの特徴に差異が見られることを音声分析処理装置により明かにし、また、その特徴を感性毎に詳細に分類・検討し、日本語の韻律指導に関わる示唆を得た。(実施計画1、2、5)3.日本語韻律の指導に関わる当班の総括的研究として、従来のCAI開発研究の内容と方法を包括的に記述した論文2編の他、CAL技術に関する論文2編、及び感情・態度と韻律の研究3編を含む刊行物を、「日本語音声」総括班から費用の援助を受けて刊行した。(実施計画1、3)今年度の研究として、以下の研究を行った。(実施計画1、3)
T細胞によって誘導される腸管寄生虫排除の最終段階におけるシアル化ムチンの作用

腸管寄生線虫Nippostrongylus brasiliensis (Nb)を排除したばかりのマウスへのNbの外科的小腸内移入実験は、移入されたNbが一旦はマウスの小腸に定着することから、T細胞によって誘導された小腸内シアル化ムチンの作用は物理的な定着阻害ではないことが考えられた.しかしながら、外科的な移入の際に用いる麻酔薬が排除時間に影響を与えていることがいくつかの麻酔薬を用いた実験で明らかとなり、物理的な排除の可能性が残された.この麻酔薬の関与は、T細胞によって誘導される腸管での排除が、麻酔薬の標的となる神経受容体の影響を受けることを示唆しており、免疫系と神経系の相互作用の存在が示された.これまでのところ、α2アドレナリン受容体が腸管からのNbの排除を遅延させることを明らかにした.シアル化ムチンの生理的作用の指標としてNb虫体内のATP量を測定する系を確立し、好適寄生部位からの排除に伴って虫体内ATP量が低下することを明らかにした.一方、サイズの小さなNbは好気的エネルギー代謝を行っており、腸管腔内の酸素分圧の影響をも受けている可能性をin vitroの系で示した.予備実験的には、シアル化ムチンに暴露されたNbにおいてATP量の減少を認め、さらに、感染部位の腸管腔内酸素濃度の低下を示す結果を得ている.これらのことから、T細胞によって誘導されたシアル化ムチンが腸管腔の環境を変える(酸素分圧の低下?)ことによってNbの排除を誘導していることが予想されるが、これを支持する直接的なデータを得るまでに至らなかった.一要因として、生理的機能を残したまま粘液を取り扱う方法の確立が大きな課題として残った.腸管寄生線虫Nippostrongylus brasiliensis (Nb)を排除したばかりのマウスへのNbの外科的小腸内移入実験は、移入されたNbが一旦はマウスの小腸に定着することから、T細胞によって誘導された小腸内シアル化ムチンの作用は物理的な定着阻害ではないことが考えられた.しかしながら、外科的な移入の際に用いる麻酔薬が排除時間に影響を与えていることがいくつかの麻酔薬を用いた実験で明らかとなり、物理的な排除の可能性が残された.この麻酔薬の関与は、T細胞によって誘導される腸管での排除が、麻酔薬の標的となる神経受容体の影響を受けることを示唆しており、免疫系と神経系の相互作用の存在が示された.これまでのところ、α2アドレナリン受容体が腸管からのNbの排除を遅延させることを明らかにした.シアル化ムチンの生理的作用の指標としてNb虫体内のATP量を測定する系を確立し、好適寄生部位からの排除に伴って虫体内ATP量が低下することを明らかにした.一方、サイズの小さなNbは好気的エネルギー代謝を行っており、腸管腔内の酸素分圧の影響をも受けている可能性をin vitroの系で示した.予備実験的には、シアル化ムチンに暴露されたNbにおいてATP量の減少を認め、さらに、感染部位の腸管腔内酸素濃度の低下を示す結果を得ている.これらのことから、T細胞によって誘導されたシアル化ムチンが腸管腔の環境を変える(酸素分圧の低下?)ことによってNbの排除を誘導していることが予想されるが、これを支持する直接的なデータを得るまでに至らなかった.一要因として、生理的機能を残したまま粘液を取り扱う方法の確立が大きな課題として残った.免疫の成立したマウスへのNbの移入実験結果から、Nbに対するムチンの作用は物理的なものではないことが示唆された.一方、生理学的ポテンシャルの指標としてNb内のATPを測定した結果、腸管からの排除に伴ってATPレベルの低下が認められ、生理的変化が排除に関与していることが示唆された.現在、シアル化ムチンに曝された時にATPレベルの低下が認められるかについて検討している.2)シアル化ムチンの生化学的解析ビオチン化レクチンを用いた測定系で感染前後のムチンの糖鎖末端を解析した.一部であるが、組織学的検索結果と異なる結果が得られ、ムチンの回収方法等の検討を加えている.3)シアル化ムチンのNbへの作用部位の検索蛍光標識したレクチンを用いてシアル化ムチンがNbのどの部位に結合しているかを検討している.この結果はシアル化ムチンの作用機序を解析する上で重要な示唆を与えると予想している.4)シアル酸転移酵素を欠損したノックアウトマウスによる解析シアル酸転移酵素のうち排除に最も関与が認められたST3Gal IIIおよびST3Gal IVをそれぞれノックアウトしたマウスにおいて排除の遅延は認められなかった.これらの酵素は相補性があるために一方の酵素が欠損していても、もう一方の酵素で代償しうることが考えられた.現在、ダブルノックアウトマウスを作成中である.T細胞によって誘導されたムチンを小腸組織から生化学的に回収して、Nbと共培養した.培養したNbを未感染マウスの小腸に外科的に移入して、その定着率を定常状態のムチンと共培養したNbのそれと比較したが、有意な定着阻害は認めなかった.また、Nbを排除したばかりのマウス小腸に再びNbを外科的に移入することでNbを8時間以上シアル化ムチンに曝した.このNbの未感染マウスへの定着率を検討したが、定着率の有意な低下は認めなかった.2.T細胞によって誘導されるNb排除における神経支配Nbの排除には、小腸平滑筋収縮および粘液分泌も関与する可能性が指摘されている.

そこで平滑筋収縮と粘液分泌を抑制する神経受容体による排除への影響を調べた.その結果、GABA受容体は排除にほとんど関与せず、α2受容体によって排除が抑制された.この作用はα2受容体拮抗薬によって解除されたが、拮抗薬単独投与では排除の促進は認めなかった.3.排除にともなうNb虫体内ATPの低下ムチンのNbに対する生理的作用の指標として虫体内のATP量を測定した.その結果、小腸上部の好適寄生部位から小腸下部へと移動する過程で虫体内ATP量の低下が認められた.この低下は、小腸腔内の酸素分圧が上部から下部にかけて低下していることを受けた可能性もある.これを支持するin vitro実験結果も得た.しかしながら、予備実験ではあるが、シアル化ムチンに暴露されたNbでATP量の減少を観察した.4.T細胞によって誘導されたムチンの酸素分圧測定Nbは好気的なエネルギー代謝系を持つことから、酸素分圧の比較的高いところを好むと考えられた.定常状態とNbの寄生状態で小腸腔内の酸素分圧を測定したところ、寄生状態で酸素分圧の低下を認めた.
発生生物学への応用を目的とした光コヒーレンストモグラフィ装置の開発

蛍光たんぱく質技術などの発展により、生きたままの状態で生体の可視化が出来るようになり、細胞生物学は飛躍的発展をとげた。本研究では、発生学的研究が進んでいるメダカを取り上げ、初期発生から器官・臓器の発生までを、蛍光たんぱく質遺伝子導入無しに三次元可視化する技術の開発を行う。可視化の手段として、眼底イメージング技術である光コヒーレンストモグラフィ(OCT)を改良して、水中観測可能な高解像度・高速OCTを開発し、メダカの器官・臓器の発生を非侵襲時系列的に三次元イメージングすることが可能となった。蛍光たんぱく質技術や蛍光顕微鏡技術の発展により、細胞内におけるたんぱく質分子動態や分子相互作用、遺伝子活性化などが簡便に生きたままの状態でイメージング出来るようになり、細胞生物学は飛躍的発展をとげた。この流れは、診断医学や発生生物学などの"組織"や"個体"をあつかう様々な研究分野に波及することは間違いない。ここでは、脊椎動物の中でも発生学的研究が最も進んでいるメダカを取り上げ、初期発生から器官・臓器の発生までを、蛍光たんぱく質遺伝子導入無しに三次元可視化する技術の開発を行う。可視化の手段として、眼底イメージング技術である光コヒーレンストモグラフィ(OCT)を改良して、水中観測可能な高解像度・高速OCTを開発し、メダカの器官・臓器の発生を非侵襲時系列的に三次元イメージングする。モデル動物を使った研究により、新機能を持つ遺伝子の同定やヒトの器官・臓器の発生や疾患の解析などが可能となり、この分野に飛躍的発展をもたらす。本年度は全体の光学系の基本仕様の決定と概略設計を主に行った。個別的な課題は、(1)高帯域光源と回折光学系の調整本研究で開発する高速OCT装置は、水中で生きたままの状態のメダカの器官・臓器の断層映像の取得を目的として、中心波長870n、映像データ取得速度140kHzのOCT装置を開発することである。この目的を達成するため、データ分光データを超高速ラインカメラを使用することで、140kHzのデータ取得速度を実現した。さらに、(2)適応光学系の設計と調整。(3)液浸型対物レンズ系の設計・試作。(4)全光学系の概略設計およびレンズ設計ソフトZemaxによる光学系のシミュレーションと評価、なども行った。従来の網膜観測用のOCT装置でメダカの断層映像化実験を行い、基礎実験を開始する。フーリエ領域OCTの装置制御および像再生ソフトウエアーはすでに完成しているので、これを一部改良して用いる。また、適応光学系駆動用のソフトウエアーも、網膜観測用の0CT装置で利用したものを改良する。この流れは、診断医学や発生生物学などの"組織"や“個体"をあつかう様々な研究分野に波及することは間違いない。メダカの器官・臓器の発生・発育の状態を生きたままでその場観測可能な三次元断層映像装置の開発を行なった。この目的を達成するためには、3次元分解能が5μm×5μm×5μmの波長走査型スペクトル領域OCT装置を開発する必要がある。そのため、中心波長800nm、スペクトル幅120nmの光源を使用し、映像化に最適なスペクトル分布を発生させた。走査速度140kHzの1次元イメージセンサーを用い、超高速OCT装置を完成させた。更に、水中観測が必要なため、液浸顕微光学系と収差補正用の適応光学(AO)システムも導入する。遺伝子組み換えメダカや突然変異体メダカの発生初期化過程観察する目的でを、本装置で観測し、脳、生殖器、心臓・循環器などの器官・臓器の発生・発育の時間経過を追跡した。

ここでは、脊椎動物の中でも発生学的研究が最も進んでいるメダカを取り上げ、初期発生から器官・臓器の発生までを、蛍光たんぱく質遺伝子導入無しに三次元可視化する技術の開発を行う。可視化の手段として、眼底イメージング技術である光コヒーレンストモグラフィ(OCT)を改良して、水中観測可能な高解像度・高速OCTを開発し、メダカの器官・臓器の発生を非侵襲時系列的に三次元イメージングする。モデル動物を使った研究により、新機能を持つ遺伝子の同定やヒトの器官・臓器の発生や疾患の解析などが可能となり、この分野に飛躍的発展をもたらす。本年度は、全体の光学系に関し、先に決定した仕様に基づきと詳細設計を主に行った。個別的な課題は、(1)高帯域光源と回折光学系の調整、本研究で開発する高速OCT装置は、水中で生きたままの状態のメダカの器官・臓器の断層映像の取得を目的として、中心波長870nm、映像データ取得速度140kHzのOCT装置を開発することである。この目的を達成するため、データ分光データを超高速ラインカメラを使用することで、140kHzのデータ取得速度を実現した。さらに、(2)適応光学系の試作調整、(3)液浸型対物レンズ系の試作。、(4)メダカのOCT観測の予備実験、なども行った。光学系の調整も順調に行われている。メダカを用いた実地試験は行っていないが、他のサンプルの実験には成功している。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画である、(1)高帯域光源と回折光学系の調整、(2)適応光学系の設計調整、(3)液浸型対物レンズ系の設計試作、(4)全光学系の概略設計およびレンズ設計ソフトZemaxによる光学系のシミュレーションと評価、など光学系の設計施策は順調に進んでいる。一部データの取得を開始し、メダカのOCT観測の予備実験ができる状態になりつつある。メダカの観測実験を開始する。そのためには、水中観測用のセルの工夫、データ収集速度の高速化などの課題を解決することが必要である。研究は順調に進んでいる。計画通りの作業を継続する。特に大きな問題点はない。
音楽づくりを通して表現する力の育成を目指す保育者養成の実践プログラムの開発

2018年度は、保育者を目指す学生が表現する力を獲得し、その力を保育内容の計画や環境構成、子どもの援助に発揮することを目指した音楽づくりの実践プログラムを開発するために、創造的音楽学習に関する研究、保育者と幼児の相互行為に関する研究および前年度の実践における観察の結果に基づいてプログラムの内容を計画した。そして、この効果を検討するために、計画した実践プログラムを、保育者を目指す学生が受講する授業で実施した。授業はビデオやICレコーダーで記録した。ビデオとICレコーダーを使用したのは、学生の発話や楽器を試奏する様子を記録することで、音楽づくりの過程を詳細に解明するためである。これらの記録と受講生の省察レポートを基に実践の内容を分析した。実践プログラムの内容は、リズム遊びや歌および身近なものから音素材を探る活動や音素材を構成する活動、これらの活動で得た経験を土台として行う言葉や造形作品、絵本を題材とした音楽づくりの活動である。1回の授業は主に3部で構成されている。まず全体活動として、音遊び等、受講生が主体的に参加できる形で音楽づくりの方法を共有した。その後、前半に共有した方法をヒントにしながら、グループ活動の形で受講生同士がアイデアを出し合って音楽をつくった。最後に、グループ活動でつくった音楽を受講生全員の前で発表し、それぞれのグループがつくった音楽を鑑賞した。2018年度のプログラムでは、グループで音楽をつくる過程で自分たちの表現を省察できるように、タブレット型コンピュータを導入した。授業の分析では、グループ内においてどのようにアイデアが創発され、それが音楽へと発展していったかという点について検討を行った。今年度はプログラムを立案し、そのプログラムに沿って実践を行うことができた。そして、その実践内容を分析した。来年度は、実践の分析結果を学会発表等で提示ができると考えている。2019年度は、音楽づくりの題材に焦点を絞った調査を行う。音楽づくりの活動において、どのような特徴をもつ題材が学生の表現力や創造性の発揮に効果的かを検討し、表現する力を育成するための題材を探る。題材の中には、造形作品、言葉、絵本などが含まれている。本年度に実施するプログラムでは、これらの題材の可能性を検討し、その知見をプログラムに組み込んで、修正プログラムを実施してデータを収集する。この調査から、造形表現や言語表現と音楽表現との関連を明らかにするとともに、学生が造形表現や言語表現をどのように解釈して音楽として表現するのかを分析する。そして、実践の分析で得られた知見を学会等で発表する。本研究の目的は、保育者を目指す学生が音楽づくりを通して表現する力を獲得するための実践プログラムを開発し、その有効性を実証的な研究方法を用いて検証することである。幼稚園教育要領において、「表現」は領域の一つとして位置づけられており、幼児期に表現する力を培うことをねらいとしている。そのため保育者は、幼児の表現する力が発揮されるような指導力や援助の技能を獲得する必要がある。音楽づくりでは、音素材の探索や音同士の構築などを行って自分の意図を表現していくため、表現する力を獲得するのに効果的な活動である。そこで本研究では、学生が表現する力を獲得するための音楽づくりの実践プログラムの開発を目指す。この目的を達成するために、初年度は、音楽づくりや幼児の音楽的発達に関する文献調査を行い、音楽づくりの理念や方法、指導方策、幼児の音へのアプローチの特徴に関して明らかになっていることをまとめた。同時に、保育内容「表現」の授業において、大学生の受講生を対象に音楽づくりの課題を提示し、彼らの音楽づくりの過程を観察した。課題は、言葉や美術作品、絵本などの題材を音楽で表現することである。実践では、グループ活動を学習形態とし、学生が主体的に学習し、個人の力が発揮できるよう設定した。また、グループ活動の成果を発表できる場を設け、受講生が成果を共有できるようにした。全体活動及びグループ活動をICレコーダーによる録音とビデオ撮影により記録し、受講生が音楽をつくる過程を探った。初年度であるため、文献研究及び実践の観察が中心となった。来年度以降にプログラムの立案と実施及びその検討に関する成果の提示ができると考えている。

2018年度のプログラムでは、グループで音楽をつくる過程で自分たちの表現を省察できるように、タブレット型コンピュータを導入した。授業の分析では、グループ内においてどのようにアイデアが創発され、それが音楽へと発展していったかという点について検討を行った。今年度はプログラムを立案し、そのプログラムに沿って実践を行うことができた。そして、その実践内容を分析した。来年度は、実践の分析結果を学会発表等で提示ができると考えている。昨年度における文献調査の知見や観察調査に基づいて、暫定的な音楽づくりの実践プログラムを立案し、実践プログラムの検証を行うために、立案した実践プログラムを授業で実施する。そして、ビデオやICレコーダーでの記録に基づいて、実践の内容を分析し、受講生の省察レポートから、彼らが音楽づくりを通して感じたことや考えたことに関する記述に対してカテゴリー分析を行い、音楽づくりのアイデアが生成される過程やその経験を通した学習内容を検討する。その成果は学会発表等で提示する。2019年度は、音楽づくりの題材に焦点を絞った調査を行う。音楽づくりの活動において、どのような特徴をもつ題材が学生の表現力や創造性の発揮に効果的かを検討し、表現する力を育成するための題材を探る。題材の中には、造形作品、言葉、絵本などが含まれている。本年度に実施するプログラムでは、これらの題材の可能性を検討し、その知見をプログラムに組み込んで、修正プログラムを実施してデータを収集する。この調査から、造形表現や言語表現と音楽表現との関連を明らかにするとともに、学生が造形表現や言語表現をどのように解釈して音楽として表現するのかを分析する。そして、実践の分析で得られた知見を学会等で発表する。次年度では暫定的な音楽づくりの実践プログラムを立案し、実践プログラムの検証を行う。そこで、実践プログラムの検証として使用する楽器等の教材が不可欠である。また、受講生が自分たちの表現の成果や表現を形成していく過程を省察するための機器を準備する必要がある。また、これらの成果を学会等で発表するため、それらの旅費として使用する予定である。
ペンタセン薄膜デバイス作成プロセスにおける分子の異方性制御

有機デバイスの根幹物質であるペンタセン(Pn)の、グラファイト(HOPG)およびルチル型二酸化チタン(110)(ルチルTiO_2)上における真空蒸着による薄膜成長を低速電子顕微鏡/電子線回折装置を用いてin-situ観察した。Pn薄膜は、基板や作成条件を制御により、デバイス特性上好ましいとされるstanding-up構造(立配向)を作成可能なことが報告されているが、真空蒸着では成長した薄膜結晶同士のお互いに阻害するために、輸送特性上好ましくないドメイン境界をもった多結晶となる。本課題では、Pn薄膜が速度論的にa軸に比べてb軸が優先的に成長しやすいことに着目し、基板、温度の最適化による解決を試みた。HOPG表面は、Pnの主骨格であるベンゼン環だけから構成される表面であり、Pnとの相互作用が強く働く系である。この表面上への室温における蒸着の結果は、第一層にPnの濡れ層が形成された後、様々な配向をとる多結晶状態となった。また、Pnの吸着、脱着が平衡状態となる90°Cにおいても制御できなかった。一方、Pnと基板の相互作用が弱い系では、濡れ層から立ち配向への自発的な転移が、Pn間の強い配向安定性から起こることが報告されている。ルチル型TiO_2は、無機物であるためにこの系に該当すると予想され、また表面再構成の結果[001]方向に一次元の酸素原子列をもつ凹凸を持つため、種結晶の初期形成を制御が期待される。作成条件の最適化の結果、Pnは表面の原子ステップ上に沿った成長、および濡れ層から1層目から結晶方向の揃った立配向への転移が起こることや、b軸成長が支配的な成長モードであることを確認したが、もともと基板表面上に存在する格子欠陥や局所的なアイランド構造から形成された異なる配向も同時に確認された。この制御のためには、表面が原子レベルで綺麗な幾何構造をもっパターン基板を用いる必要があることがわかった。
スマートグリッドのための太陽光発電設備運用手法

本研究では気象庁等が配信する年間の気象値について解析し、日射量以外の気象予報値から近似・分類手法を用いて日射量予測値を定量化し、太陽光発電設備の先進的発電電力予測モデルを構築した。また、太陽光発電設備と蓄電設備が併設された電力系統の最適運用手法を開発した。提案した太陽光発電電力予測手法及び運用計画の有効性は太陽光発電設備の発電電力変動の抑制に貢献できること、蓄電池容量を十分に有効利用した運用計画が達成されることをシミュレーション結果より確認した。本研究では既存の電力系統において有用と考えられる太陽光発電設備の発電電力予測について、近似・分類手法を用いた先進的な太陽光発電設備の発電電力予測手法を開発した。気象庁等が配信する年間の気象値について解析し、近似・分類手法による太陽光発電設備の先進的発電電力予測モデルを構築した。また、太陽光発電電力予測モデルの誤差特性を定量的に扱い、高価な蓄電設備の利用を低減することを目的として、太陽光発電設備と蓄電設備が併設された電力系統の最適運用手法を開発した。太陽光発電電力予測においては日射量以外の気象予報値からファジー推論およびニューラルネットワークを用いて日射量予測値を定量化する手法を開発した。提案した予測手法及び運用計画の有効性は太陽光発電設備の発電電力変動の抑制に貢献できること、蓄電池併設型太陽光発電システムを有する発電者側の売電利益が完全予測に近い値で得られること、蓄電池容量を十分に有効利用した運用計画が達成されることをシミュレーション結果より確認した。本研究で提案した蓄電設備の有効利用方法と発電電力予測モデルの誤差特性を考慮した最適運用手法は当該対象地域にのみ適用可能であるとは限らない。例えば、情報通信技術(ICT)を活用したスマートグリッドへの応用や、導入が見込まれる一般家庭用太陽光発電パネルと電気自動車の蓄電池を対象とした最適運用手法についても検討が可能である。本研究では既存の電力系統において有用と考えられる太陽光発電設備の発電電力予測について、近似・分類手法を用いた先進的な太陽光発電設備の発電電力予測手法を開発している。気象庁等が配信する予報値と実測気象値との相関について解析し、近似・分類手法による太陽光発電設備の先進的発電電力予測モデルを構築している。また、太陽光発電電力予測モデルの誤差特性を定量的に扱い、高価な蓄電設備の利用を低減することを目的としており、太陽光発電設備と蓄電設備が併設された電力系統の最適運用手法を開発している。本手法は日射量以外の気象予報値からファジー理論およびニューラルネットワークを用いて日射量予測値を定量化する方法に基づいており、太陽光発電電力の予測誤差を考慮して当該システムの運用計画を最適化している。本手法を用いることで太陽光発電設備の発電電力変動抑制に貢献し、完全予測に近い発電者側の売電利益が得られる。さらに、蓄電池容量を十分に有効利用した運用計画が達成され、これらの有効性はシミュレーション結果によって確認した。本研究で提案する蓄電設備の有効利用方法と発電電力予測モデルの誤差特性を考慮した最適運用手法は当該対象地域にのみ適用可能であるとは限らない。本研究において日射量以外の気象予報値からファジー理論およびニューラルネットワークを用いて日射量予測値を定量化し、太陽光発電電力予測手法を開発した。また、太陽光発電電力の予測誤差を考慮した蓄電池併設型太陽光発電システムの運用計画を最適化した。提案した予測手法及び運用計画の有効性は太陽光発電設備の発電電力変動の抑制に貢献できること、完全予測に近い発電者側の売電利益が得られること、蓄電池容量を十分に有効利用した運用計画が達成されることをシミュレーション結果より確認しているため、おおむね順調に進展していると判断される。本研究の今後の推進方策は、気象予測及び近似・分類手法を取り入れた先進的な太陽光発電設備の発電電力予測手法の開発ならびに精度向上、蓄電設備の有効利用と太陽光発電電力予測モデルの誤差特性を考慮した最適運用手法の改良、提案手法の検証、研究成果報告である。研究費の使用については、蓄電設備の有効利用と太陽光発電電力予測モデルの誤差特性を考慮した最適運用手法の改良に必要な計算機器及び計算ソフト等の物品費として使用する。また、研究成果の報告を国際会議および国内学会において適宜行い、効率的に本研究を遂行するため旅費として使用する。研究成果を学術論文に掲載する場合は論文掲載料として使用する。
運動による骨強度と組成の変化

骨は、水分を除くと、約65%のアパタイト微小結晶と、約35%のコラーゲンを主体とした有機物質からなっている。このうち、骨のアパタイト結晶については不明な点が多い。特に骨アパタイトをひとつの材料とみて、その機械的強度と化学組成の関連性に着目した研究は、ほとんど報告されていない。そこで、本研究では、運動がラット大腿骨の組成と機械的強度に与える効果を検討した。5週令のラットをトレッドミル上で1日20回、4週間の間強制的に走らせた。走行速度は、20m/minとし、3分間の休憩をはさみ、5分間走らせた。この実験群と、まったく運動を強制させない対照群の大腿骨の機械的強度と化学組成を測定した。機械的強度は、3点曲げ試験により測定した。骨アパタイトの化学組成については、カルシウムとストロンチウムに対して、エネルギー分散型蛍光X線分析法により半定量分析を行った。強制的に運動をさせたラットの大腿骨の曲げ強度は、降伏開始強度も破断強度も共に実験群に比べて有意に大きかった。降伏開始強度は皮質骨部の強度と、破断強度は皮質骨部と海綿骨部の両者からなる系の強度と、相関が高いと考えられ、運動により皮質骨部と海綿骨部の両方の強度が高くなっていた。一方、強制的に運動をさせたラットの大腿骨のストロンチウム/カルシウム組成比は、実験群に比べて有意に大きかった。このことから、骨の強度と骨アパタイトのストロンチウム/カルシウム組成比には強い相関があることが判明した。
日本手話使用者の言語的直観に即した日本手話造語システムに関する基礎研究

1.日本ろうあ連盟出版の「新しい手話I」に収録されている手話単語約300語(a群)およびそれらに対して日本手話の音韻規則・音素配列論に適合するように必要最小限の修正を加えた手話単語約300語(b群)(合計約600語)の容認度判定を行い、「適格な語」と「不適格な語」に分類した。2.手話単語の適格性(適格・不適格)に関して、群別(a群、b群別)、手話のタイプ別(両手手話、片手手話等の別)、構成要素別(手型、位置、動き)等の観点から、Fisherの正確検定、Kruskal-Wallisの検定、Studentのt検定等の検定を行った。その結果、以下のような知見を得た。(1)「あたらしい手話」では、複雑度的両手手話(タイプ0&1)の方が、複雑度的片手手話(タイプ2&3)よりも不適格と判定される可能性が高い。(2)不適格な語の持つタイプ別複雑度の平均値の方が適格な語の持つタイプ別複雑度の平均値よりも高い。すなわち、語形成に関与する非利き手の度合いが高くなると不適格と判定される可能性が高い。(3)a群の複雑度的片手手話において、適格と判定される語の手型の複雑度の平均値は、非適格と判定される語の手型の複雑度の平均値よりも高い。「あたらしい手話」の複雑度的片手手話では、手型の複雑度が低いと不適格と判定される可能性が高い。3.適格な語と不適格な語の言語的特徴に関して分析を行い以下のような知見を得た。(1)タイプ3の特殊なケース(両手が動く語)においては、両手の接触が不可欠である。(2)タイプ3の非利き手手型の一部(Fなど)は特定の動き(軌跡移動など)としか共起しない。(3)W手型は、数字または漢字の一部を表すためにしか使用できない。(図像的な語を除く。)(4)手話構成要素の位置指定は1単語に1つのみである。(5)一音節内における繰り返し動作の最中に手話変化に起こらない可能性が高い。1.【標本の作成】日本ろうあ連盟出版の「新しい手話I」から「新たしい手話IV」に収録されている手話単語約600語を選出した。2.【動画記録】約30語の試験的動画撮影を経て,上記1で選出した600語およびその普及版(600語の中には日本手話単語として不適格なものも多く含まれるため,日本手話の音韻規則・音素配列論に適合するようにそれらの語に必要最小限の修正を加えたもの:適格性評価の際の対照群として使用)を日本手話を母語とする者の協力を得て,動画として撮影した(第一次言語資料)。第一次言語資に収められた日本手話単語に対してグロスやデータ番号を付加したあと,計算機上でデータを利用できるようにして記録・保存した(第二次言語資料)。第二次言語資料に収録された手話単語に乱数を振り無作為に配列したもの(第三次言語データ)を作成し記録・保存した。これにより,来年度に実施する語の適格性評価(日本手話を母語とするもの約10名に第三次データを提示し,収録されているそれぞれの語に関して,その容認度を5段階のリカート・スケールで評価を行なう)の準備が整った。3.【データ・コーディング作業】上記2の作業と同時進行で第一次言語資料に収められた日本手話単語のコーディング作業を開始した。手話単語のタイプ(両手手話・片手手話)・手型・位置・動き(動きのタイプおよび動きの詳細)・利き手の接触の有無等を電子的に入力し,データベースの作成作業を行なっている。4.【言語学的評価の準備】言語学の側面から語の適格性を評価するために,研究代表者の原が継続的に研究を行なっている「複雑度に基づいた,手話単語(音節)の適格性評価法(complexity-based approach)」の改良・拡充を行い,その成果の一部を学会発表した。

「あたらしい手話」の複雑度的片手手話では、手型の複雑度が低いと不適格と判定される可能性が高い。3.適格な語と不適格な語の言語的特徴に関して分析を行い以下のような知見を得た。(1)タイプ3の特殊なケース(両手が動く語)においては、両手の接触が不可欠である。(2)タイプ3の非利き手手型の一部(Fなど)は特定の動き(軌跡移動など)としか共起しない。(3)W手型は、数字または漢字の一部を表すためにしか使用できない。(図像的な語を除く。)(4)手話構成要素の位置指定は1単語に1つのみである。(5)一音節内における繰り返し動作の最中に手話変化に起こらない可能性が高い。