hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血液脳関門と血液神経関門の人為的改変を可能とする新規生物学的製剤の創薬

本研究の目的は,臨床的に血液脳関門(blood-brain barrier: BBB)/血液神経関門(blood-nerve barrier: BNB)破綻が発症・増悪の契機となることが明らかな自己免疫性神経疾患患者検体から,BBB/BNBを破綻させる自己抗体の新規標的分子を同定し,今まで新規医薬品として開発された事の無い,BBB/BNBを人為的に操作しうる画期的な新規モノクローナル抗体を開発することである.これまでに申請者らは世界に先駆けてヒト由来のBBBとBNBを構成する内皮細胞とペリサイトの温度感受性条件的不死化細胞株を複数樹立した(J Cell Physiol 2008, 2010, 2011).申請者は多数の患者血清から精製した免疫グロブリンG (IgG)からBBBに生物学的活性を有するIgGを同定するハイコンテントイメージングシステムと患者IgGが結合する生細胞表面に発現する抗原を同定するプロテオーム解析法を確立した.本年度は,約300検体以上の急性期および安定期の視神経脊髄炎,多発性硬化症,自己免疫性脳炎,ギラン・バレー症候群,慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー患者血清からIgGを精製し,BBB/BNB構成血管内皮細胞に作用させ,NF-κB/ICAM-1の免疫染色をベースとしたハイコンテントイメージングシステムを用いて生物学的活性をもたらすIgGの同定を試みた.複数の患者IgGでBBB/BNB血管内皮を活性化することを明らかとした.特に小脳失調を伴うランバート・イートン筋無力症患者血清由来のIgGがBBB血管内皮細胞のNF-κB核内移行を促進させ,ICAM-1の発現を増加させ,強い生物学的活性があることを明らかとした.2018年度は多数の神経免疫疾患患者血清からBBB/BNBに生物学的活性を示すIgGを同定するためのハイコンテントイメージングシステムを確立した.このシステムはNF-κB,ICAM-1を免疫染色し,In cell analyzer 2000を用いて96ウェルプレート1枚で多検体を同時に,1ウェル毎1000細胞以上カウントし,NF-κB p65核内移行率とICAM-1強陽性細胞率を定量化できるhigh throughputなシステムである。更に,生物学的活性を有すると確認されたIgGがBBB/BNBのバリアー機能を破綻させるかを検証し,tight junction関連蛋白であるclaudin-5の蛋白量と10kDa-dextran/130kDa-dextran透過性が低下することを証明した.更に,同定されたIgGとBBB/BNB構成血管内皮細胞を用いてプロテオーム解析をし,これらのIgGに対する新規免疫標的分子を同定する同定されたIgGとBBB/BNB構成血管内皮細胞を用いてプロテオーム解析をし,これらのIgGに対する新規免疫標的分子を同定するアッセイの確立を試みた.ディッシュ上で生細胞に患者IgGを結合させ,クロスリンカーで固定させた後に蛋白を抽出しプロテインA/Gカラムを用いてIgGと結合した抗原を単離し,得られた抗原蛋白を2次元電気泳動,質量分析法により同定するアッセイ系確立のための研究を進めた.研究は当初の計画通り順調に進んでいる.2019年度は生物学的活性のある患者IgGとBBB/BNB構成血管内皮細胞を用いてプロテオーム解析をし,これらのIgGに対する新規免疫標的分子を同定する研究を進める.新規標的分子が同定できれば,次に患者IgGから新規標的分子に対する自己抗体を除去し,その生物学的活性が低下するかを検討する研究を進める.具体的には,新規標的分子とコントロール蛋白のタグ(FLAG)融合蛋白質を合成し,患者IgGと健常成人IgGを反応させ免疫複合体を形成させ,次にアガロースレジンに共有結合したAnti-FLAGaffinitygelを加え免疫沈降させる.上清を回収することで患者IgGから標的分子に対する抗体を除去したIgGが採取でき,得られたIgGが生物学的活性を失っているかをハイコンテントイメージングシステムにより定量的に評価する.可能であれば,標的分子に対するモノクローナル抗体を新たに作製し,microfluidic in vitroモデル,動物モデルでの有効性を検討する研究も進める.具体的には,Nortis BioあるいはMimetusのMicrofluidicチップを用いて,ヒトBBB/BNB由来血管内皮細胞を管腔側に播種し,ペリサイトおよびアストロサイトをコラーゲンゲル下で3次元培養し,BBB/BNBモデルを形成する.流速負荷中でこのBBB/BNBモデルに作製したモノクローナル抗体を作用させ,ラベルしたIgG, 10kDa-/130kDa-dextranの透過性変化をリアルタイムかつ定量的に測定する.複数作製した新規標的分子に対するモノクローナル抗体の中で,最も生物学的活性を有するものを同定する.最後に,健常マウスあるいはラットに標的分子に対するモノクローナル抗体を経静脈的投与し,BBB/BNBの透過性が亢進するかを解析する.本研究の目的は,臨床的に血液脳関門(blood-brain barrier: BBB)/血液神経関門(blood-nerve barrier: BNB)破綻が発症・増悪の契機となることが明らかな自己免疫性神経疾患患者検体から,BBB/BNBを破綻させる自己抗体の新規標的分子を同定し,今まで新規医薬品として開発された事の無い,BBB/BNBを人為的に操作しうる画期的な新規モノクローナル抗体を開発することである.

これまでに申請者らは世界に先駆けてヒト由来のBBBとBNBを構成する内皮細胞とペリサイトの温度感受性条件的不死化細胞株を複数樹立した(J Cell Physiol 2008, 2010, 2011).申請者は多数の患者血清から精製した免疫グロブリンG (IgG)からBBBに生物学的活性を有するIgGを同定するハイコンテントイメージングシステムと患者IgGが結合する生細胞表面に発現する抗原を同定するプロテオーム解析法を確立した.本年度は,約300検体以上の急性期および安定期の視神経脊髄炎,多発性硬化症,自己免疫性脳炎,ギラン・バレー症候群,慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー患者血清からIgGを精製し,BBB/BNB構成血管内皮細胞に作用させ,NF-κB/ICAM-1の免疫染色をベースとしたハイコンテントイメージングシステムを用いて生物学的活性をもたらすIgGの同定を試みた.複数の患者IgGでBBB/BNB血管内皮を活性化することを明らかとした.特に小脳失調を伴うランバート・イートン筋無力症患者血清由来のIgGがBBB血管内皮細胞のNF-κB核内移行を促進させ,ICAM-1の発現を増加させ,強い生物学的活性があることを明らかとした.2018年度は多数の神経免疫疾患患者血清からBBB/BNBに生物学的活性を示すIgGを同定するためのハイコンテントイメージングシステムを確立した.このシステムはNF-κB,ICAM-1を免疫染色し,In cell analyzer 2000を用いて96ウェルプレート1枚で多検体を同時に,1ウェル毎1000細胞以上カウントし,NF-κB p65核内移行率とICAM-1強陽性細胞率を定量化できるhigh throughputなシステムである。更に,生物学的活性を有すると確認されたIgGがBBB/BNBのバリアー機能を破綻させるかを検証し,tight junction関連蛋白であるclaudin-5の蛋白量と10kDa-dextran/130kDa-dextran透過性が低下することを証明した.更に,同定されたIgGとBBB/BNB構成血管内皮細胞を用いてプロテオーム解析をし,これらのIgGに対する新規免疫標的分子を同定する同定されたIgGとBBB/BNB構成血管内皮細胞を用いてプロテオーム解析をし,これらのIgGに対する新規免疫標的分子を同定するアッセイの確立を試みた.ディッシュ上で生細胞に患者IgGを結合させ,クロスリンカーで固定させた後に蛋白を抽出しプロテインA/Gカラムを用いてIgGと結合した抗原を単離し,得られた抗原蛋白を2次元電気泳動,質量分析法により同定するアッセイ系確立のための研究を進めた.研究は当初の計画通り順調に進んでいる.2019年度は生物学的活性のある患者IgGとBBB/BNB構成血管内皮細胞を用いてプロテオーム解析をし,これらのIgGに対する新規免疫標的分子を同定する研究を進める.新規標的分子が同定できれば,次に患者IgGから新規標的分子に対する自己抗体を除去し,その生物学的活性が低下するかを検討する研究を進める.具体的には,新規標的分子とコントロール蛋白のタグ(FLAG)融合蛋白質を合成し,患者IgGと健常成人IgGを反応させ免疫複合体を形成させ,次にアガロースレジンに共有結合したAnti-FLAGaffinitygelを加え免疫沈降させる.上清を回収することで患者IgGから標的分子に対する抗体を除去したIgGが採取でき,得られたIgGが生物学的活性を失っているかをハイコンテントイメージングシステムにより定量的に評価する.
汎発性強皮症患者皮膚線維芽細胞におけるTGFβレセプター発現について

汎発性強皮症患者皮膚線維芽細胞におけるI型、II型TGFβレセプターの発現量は、Northern blotting及び^<125>-I-TGFβbindingにて、2倍増加、I型コラーゲンは3倍上昇した。これは強皮症の病因の一つであるコラーゲンの過剰産生、沈着が、TGFβシグナル伝達経路との関与を示唆する。次に正常線維芽細胞にI型、II型TGFβレセプターをtransfectionさせ過剰発現させると、TGFβ存在下、非存在下ともCAT assayによるコラーゲンプロモーター活性は3から4倍の上昇をした。I型、II型TGFβレセプターをいっしょに過剰発現させると、より上昇した。一方、セリンスレオニンカイネースの欠損したTGFβレセプターではみられなかった。この所見は、TGFβのコラーゲン産生過程に、TGFβレセプターを介したオートクライン制御の存在を推測させる。次に、この反応系に、抗TGFβ抗体を投与しオートクライン制御を阻害すると、プロモーター活性は有意に低下し、プラスミン投与でオートクライン制御を活性化させると、プロモーター活性は上昇した。以上より、TGFβレセプターは、オートクライン制御でコラーゲン産生を調節し、過度なレセプター発現でよりコラーゲン産生が強まる。特に強皮症線維芽細胞ではTGFβレセプターが増加しているため、オートクライン制御が活性化し、これを介してTGFβが増強され、コラーゲン産生を刺激していると考えられた。現在、in vivo系として強皮症患者より皮膚生検を採取し、免疫組織化学染色を用いてTGFβ及びレセプターの発現を検索中である。汎発性強皮症患者皮膚線維芽細胞におけるI型、II型TGFβレセプターの発現量は、Northern blotting及び^<125>-1-TGFβbindingにて、正常に比し各々2倍程度増加し、I型コラーゲンは3倍前後上昇し、有意差を認めた。これは強皮症の病因の一つであるコラーゲンの過剰産生、沈着が、TGFβレセプターを含めたTGFβシグナル伝達経路と関与するのを示唆する。次に正常線維芽細胞にI型、II型TGFβレセプターをtransfectionさせ過剰発現させると、TGFβ存在下、非存在下ともCAT assayによるコラーゲンプロモーター活性は3から4倍の上昇を有意に示した。これらの変化は、セリンスレオニンカイネースの欠損したTGFβレセプターではみられなかった。この所見は、正常線維芽細胞におけるTGFβのコラーゲン産生過程に、TGFβレセプターを介したオートクライン制御が存在するのを推測させる。また、この反応系に、細胞外より抗TGFβ抗体を投与しオートクライン制御を阻害すると、プロモーター活性は有意に低下し、プラスミン投与でオートクライン制御を活性化させると、プロモーター活性は上昇した。以上より、正常線維芽細胞においてTGFβレセプターは、オートクライン制御でコラーゲン産生を調節し、過度なレセプター発現でよりコラーゲン産生が強まる。特に汎発性強皮症患者皮膚線維芽細胞ではTGFβレセプターが増加しているため、オートクライン制御が活性化し、これを介してTGFβが増強され、コラーゲン産生を刺激していると考えられた。
日本の地震予知計画および火山噴火予知計画の総合的研究

現在進行中の第6次地震予知計画,第4次火山噴品予知計画の進捗状況を各分野ごと,手法ごとに詳細に調査分析した。関係機関から提出された計画進捗状況の概要と将来の展望について、また、最近5年間の成果および今後の課題と問題点の報告に基づき分担者が専門的な立場から調査分析し,以下の結論を得た。1.地震予知計画:長期的予知では,地震観測が充実し各地の特徴が明らかにされ,測地測量では宇宙技術の導入により日本の地殻活動が的確に把握できる準備が整いつつある。基磯研究では,地下構造の研究が進展し地球内部が見えるようになってきた。短期的予知については,伊豆半島伊東沖の地震活動・海底噴火で著しい異常を観測するという成果を得た。地震予知、特に火山地域における予知技術は着実に進展している。2.火山噴火予知計画:予知計画は、雲仙・伊豆東部等の経験を生かして順調に進展している。噴火に際しては何らかの前兆現象が把握できる。電磁気観測の予知への有効性も広く認識されている。また、観測の充実により、噴火過程の定量化や火山性微動の発生機構の解明が大きく前進した。基磯研究でも、噴火のモデル化とか火山直下の構造の理解が進んだが、マグマの検知にはまだ成功していない。予知の完全な実用化にはまだ時間が必要である。以上の知見は,今後の地震予知及び火山噴火予知の計画立案に指針を与えるものである。25年間にわたる地震予知計画,16年間に及ぶ火山噴火予知計画の推進状況を調査し,それぞれの分野における予知計画の流れを総括した。今年度の調査は,第15次地震予知計画,第13次火山噴火予知計画について実施した。1.地震予知計画地震予知計画は,昭和40年に発足したのであるが,それは同時に、プレ-トテクトニクスの観測研究を進めることでもあった。第1次および第2次計画では、地震予知の基礎となる調査・観測を全国的な規模で実施する体制の整備が主な目的であったが,第3次計画に入ると,東海沖の大地震の危険性が指適され、地震予知は,研究の段階から、実用の段階に躍み込むことになってしまった。これを契機に観測のテレメ-タ化が推進され,第4次,第5次計画における観測の精度は著しく向上した。地震前兆現象については,いくつかの事例を得たが,同時に前兆現象の多様性,複雑性も明かになって,前兆把握は可能ではあるが,沢して容易ではないことを示唆している。2.火山噴火予知計画昭和49年度から発足した火山噴火予知計画は,第1次計画において観測網の整備を開始し、一方では,特定の火山を対象として[集中総合観測]が開始され,技術の交流,情報交換等見るべき成果が得られた。第2次計画では,火山を活動度に応じて2種に分類し、第3次計画では,さらに3分し,各々に適した手法が導入されるようになった。これまでに、有珠,桜島,伊豆大島等の噴火活動について詳しい調査・観測がなされ、予知の研究は著しく進展した。
運動機能再建のための統合化リハビリテーションシステム

本研究では、運動機能再建のための統合化リハビリテーションシステムの構築について取り組んできた。これまでに得られた主な研究成果は以下のとおりである。1.冗長駆動法に基づく上肢装着型リハビリロボットの開発:試作した1自由度リハビリロボットを健常者の上肢に装着して動作させる基礎的な実験により、運動機能回復訓練に有効な順応動作(コンプライアント動作)を生成し得ることが検証できた。2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立:開発した代表周波数法に基づく運動意図検出アルゴリズムを健常者の脳波に適用する基礎的な実験により、運動意図を事前に検出し得ることが検証できた。本研究の目的は、運動意図の生成に合わせて体性感覚を刺激する運動想起ロボットセラピー法、および、運動生成の補助と体性感覚の刺激を行う浮上型リハビリロボットを開発すること、さらに両者をもとに統合化リハビリテーションシステムを構築することである。平成24年度には、次の二つの研究課題に取り組んだ。1.脳波を用いた運動生成メカニズムの解明脳波(EEG)に含まれる運動生成情報を用いて、運動生成における人の認識メカニズムを明らかにすることを実験的に試みた。ここでは、実際の運動生成の少し前に運動生成情報が脳波に現れることに着目し、健常者を被験者として能動運動と受動運動の違いが脳波にどのように現れるかを明らかにすることとした。また、上肢の運動を対象とするため、運動計測機能などを有するロボットアームを上肢に装着した。この実験の結果、脳波の自己相関を用いて、実際の運動生成の前に、運動意図を検出することが可能であることが確認できた。この実験の実施前には、研究代表者と研究分担者の所属大学の倫理審査委員会の承認を受け、実験はこの所属大学内で実施した。2.浮上機構の開発永久磁石と拘束機構を組み合わせる擬似磁気浮上法により、安定な浮上動作を生成する浮上機構を開発した。ここでは、この浮上機構を対象として、浮上位置を検出することにより微小動作と微小力との検出機能を実現する試作機を設計、試作し、基本機能の検討を行った。この実験の結果、微少な外力を検出ことが可能であることが確認できた。この浮上機構は、運動機能の再建を目指す本研究における統合化リハビリテーションシステムの要素技術となる。本研究の目的は、運動意図の生成に合わせて体性感覚を刺激する運動想起ロボットセラピー法の開発、および運動生成の補助と体性感覚の刺激を行う浮上型リハビリロボットの開発、さらにこれらの研究成果に基づく統合化リハビリテーションシステムの構築である。平成25年度には、次の二つの研究課題に取り組み、それぞれ研究成果を得た。1.浮上型リハビリロボットの開発本研究課題については、永久磁石と拘束機構を組み合わせた受動的浮上機構に電磁石を導入し、浮上動作の能動的な制御を可能とする浮上機構の設計と試作を行った。平成25年度には、この浮上機構をロボットアームの先端に装着し、ロボット手先の可変なコンプライアンス動作(外力に対する順応動作)を広範囲に生成できるような、浮上型リハビリロボットの設計と試作を行った。本課題にかかわり、コンプライアント動作の実現のためにアクチュエータの性能限界を考慮する手法を提案している。2.運動想起ロボットセラピー法の開発本研究課題については、運動生成の前に運動生成意図の情報が脳波(EEG)に現れることに着目し、その運動生成意図のタイミングを検出することに取り組んでいる。平成25年度には、運動想起時の脳波の自己相関を用いて、実際の運動生成の前に人の運動意図の生成タイミングを検出する手法を確立することを試みた。運動計測機能を有するロボットアームを上肢に装着した実験により本手法の妥当性が検証できたので、論文として報告している。なお、この実験は、研究代表者と研究分担者の所属大学の倫理審査委員会で事前承認を受けて実施した。脳卒中リハビリテーションに関して研究代表者は、人に装着するリハビリロボットシステムの要素技術として、1.冗長駆動法に基づくリハビリロボットの開発、および、2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立、に取り組んできた。1.のリハビリロボットの開発については、運動自由度数よりも多くのモータを用いて、装着した人からロボットに加わる力に応じた順応動作(コンプライアント動作)を生成するリハビリロボットの試作機を設計・製作し、基礎的な実験により、その有用性を検証してきた。また、2.運動意図の検出方法の確立については、α帯域の脳波の信号強度が、実際の運動生成前に減少する事象関連脱同期(ERD)に着目し、代表周波数法(仮称)と呼ぶ運動意図の事前検出方法の確立に取り組み、基礎的な実験を通してその有用性を検証してきた。本研究の基礎的な研究成果についてはすでに得られていたが、研究目的としてした、1.冗長駆動法に基づく上肢装着型リハビリロボットの開発、および、2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立、の二つを要素技術とする統合化リハビリテーションシステムの構築についての研究成果については十分に得られていなかった。そこで本研究を平成27年度に継続し、上述の二つの要素技術を用いた統合化リハビリテーションシステムが構築し得ることを示すフィージビリティスタディに取り組んだ。平成27年度に得られた研究成果は以下のとおりである。

2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立:開発した代表周波数法に基づく運動意図検出アルゴリズムを健常者の脳波に適用する基礎的な実験により、運動意図を事前に検出し得ることが検証できた。本研究では、運動機能再建のための統合化リハビリテーションシステムの構築について取り組んできた。これまでに得られた主な研究成果は以下のとおりである。1.冗長駆動法に基づく上肢装着型リハビリロボットの開発:試作した1自由度リハビリロボットを健常者の上肢に装着して動作させる基礎的な実験により、運動機能回復訓練に有効な順応動作(コンプライアント動作)を生成し得ることが検証できた。本研究の現在までの達成度は以下のとおりである。1.冗長駆動法に基づくリハビリロボットの開発試作したリハビリロボットを人に装着して動作させた場合に、設計時の想定として、人からロボットに加わる力に応じた順応動作(コンプライアント動作)が生成され得ることを確認した。また、この研究成果を、SII2014(システムインテグレーションに関する国際会議)で公表した。2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立事象関連脱同期(ERD)に着目して運動意図を検出するための方法として代表周波数法(仮称)を具体化し、基礎的な実験により、運動意図が検出されうることを確認した。また、この研究成果を、SII2014(システムインテグレーションに関する国際会議)で公表した(上述の1.とは別の発表である)。27年度が最終年度であるため、記入しない。ロボット工学本研究については上述のように、研究成果がすでに得られている。しかし、本研究の目的とした上述の1.冗長駆動法に基づくリハビリロボットの開発、および2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立、を要素技術とする統合化リハビリテーションシステムの構築についての研究成果がまだ得られていない。そこで、今後の研究における推進方策としては、フィージビリティスタディとして、上述の二つの要素技術を用いた統合化リハビリテーションシステムが構築し得ることを示すことを研究目標として、以下のことを行う。1.冗長駆動法に基づくリハビリロボットの開発試作したリハビリロボットを健常者に装着して動作させた場合の順応動作(コンプライアント動作)が、運動機能回復訓練に用いる動作の際に有効に機能することを検証する。2.脳波(EEG)を用いた運動意図の検出方法の確立開発した代表周波数法(仮称)をもとに、運動意図を事前に検出するアルゴリズムを構築し、健常者を用いた基礎的な実験により、その妥当性を検証する。脳波を用いた運動意図の検出に関して、実際の運動生成の前に、運動意図を検出することが可能であることが確認できたこと、また、このことが、運動機能の再建を目指す本研究における統合化リハビリテーションシステムの要素技術となり得るためである。
白斑における表皮メラノサイトニッチの消失と再生に関する研究

白斑部ではメラノサイトのE-カドヘリンの発現低下がメラノサイトの消失の誘因と考えられているが、メラノサイトとの接着に関わると考えられる表皮基底層ケラチノサイト、基底膜領域蛋白の発現動態と白斑の発症とその維持に関わる機序は不明である。そこで本年度は基底層ケラチノサイトで発現する細胞膜蛋白の発現に関して白斑部で発現低下を示す蛋白のスクリーニングを行い、表皮幹細胞マーカー(Lgr6,Krt6B, Podoplanin)、表皮Transient amplifying cellマーカー、(α6-Integrin,E-FABP)、メラノサイトマーカー(GPNMB、Ecadherin)、基底膜蛋白(Col17A1, Laminin V, β4-Integrin)などの免疫染色を行い、ある候補蛋白を見いだした。本年度は先ず白斑の発症に関わるとされる酸化ストレス、化学物質が培養ケラチノサイトからのこの候補蛋白産生を抑制することを見いだした。また紫外線の照射は単独では容量依存性にこの蛋白発現を抑制したが、逆にSCF、TNFαの発現を増強した。さらにこの蛋白をsiRNAにてノックダウンした培養ヒトケラチノサイトはSCFの発現を増強した。これらの結果より、酸化ストレスと免疫応答により白斑が誘導された病変部ではメラノサイトの消失と平行してこの候補蛋白が減少することで炎症性サイトカインの産生誘導によるメラノサイトの消失に関わる可能性が考えられたが、さらにSCFの産生を介して、真皮肥満細胞の増殖にも関わる可能性が考えられた。我々は白斑病変部において肥満細胞の増加を確認しており、肥満細胞由来のトリプーターゼ投与によりこの候補蛋白発現への影響の検討を行う。また、現在正常ヒトメラノサイトとケラチノサイトの共培養の系で両細胞の接着とメラノソーム移送の系を用いこの候補分子をsiRNAによりノックダウンし、その接着能、メラノソーム移送への影響を検討する。メラノサイトニッチの維持に関わると考えられる分子が白斑病変部で消失していることが確認できた。そのsiRNAをケラチノサイトに導入した実験系でのメラノサイトとケラチノサイトの共培養による両細胞のクロストークをライブイメージングで観察するシステムが確立出来たことにより、今後白斑の発症とその進展、維持に関わる病態解析が可能になると考えられる。美白化粧品ロドデンドロールにより白斑が誘発され、またそのマウスモデルが報告されている。(Abe Y,etal.J Dermatol Sci.2016 ;81:35-43)。今後、ヒト皮膚同様に基底層にメラノサイトが分布する正常マウスの耳介、尾部にロドデンドロールをAbe等の報告に基づいて塗布し、その経過でのメラノサイトニッチマーカの消失に関わると考えられる候補蛋白の動態と基底層からのメラノサイトの消失機序を検討する。さらにIn vitroにおいてケラチノサイトとメラノサイトのクロストークに関わる分子機序を検討し、白斑の有効な治療法の開発研究を遂行する。

今後、ヒト皮膚同様に基底層にメラノサイトが分布する正常マウスの耳介、尾部にロドデンドロールをAbe等の報告に基づいて塗布し、その経過でのメラノサイトニッチマーカの消失に関わると考えられる候補蛋白の動態と基底層からのメラノサイトの消失機序を検討する。さらにIn vitroにおいてケラチノサイトとメラノサイトのクロストークに関わる分子機序を検討し、白斑の有効な治療法の開発研究を遂行する。
計算科学によるヘテロボンドの理論的材料設計

初年度および次年度において開発した計算手法の現実系への適用を中心に、国内外の理論グループ、実験グループと緊密な連携をとりつつ特異構造創成に関わる研究を実施した。具体的には、表面・界面エネルギー計算手法と熱力学解析とを組み合わせることにより、表面の寄与を考慮したAlN半極性面における熱力学解析を行った。この解析によりAlN-MOVPE成長における成長条件(温度およ圧力)の実験結果と計算結果を直接的に比較することに成功した。またGaN-MOVPE成長を対象として、Ga原料であるトリメチルガリウムの解離過程、その結果としてのC原子混入について解析を行い、GaN成長条件とC混入料との相関を明らかにした。さらに、表面・界面エネルギー計算手法によって得られた計算結果をもとに、窒化物を含むIII-V族半導体の成長様式およびナノ構造形状をシミュレーションし、選択成長におけるナノ構造形成については形状を決定する支配因子の抽出に成功した。これら成功裏に適用されてきた計算手法を有機的に組み合わせて、エピタキシャル成長において重要な役割を果たすステップの挙動に関して、その安定構造およびそこでの吸着・脱離の挙動解明に向けた検討に着手している。これらに加えて、AlInN混晶およびInN/GaN超格子の光学物性に関する解析を実施し、AlInN混晶における組成依存性、InN/GaN超格子における膜厚依存性を明らかにするとともに、実験結果との比較を通してその妥当性を確認した。当初計画にある特異構造の安定性に関する検討を進めて成果を得るとともに、海外共同研究への展開も含めて計算手法の独自開発、適用を着実に実施している。さらに、これらの各種計算手法を組み合わせることで、当該(H31)年度に遂行予定であるステップを含めた表面、界面、ナノ構造における特異構造創成に向けた予備的成果も得ている。これらの成果は、レビューを含む学術論文、著書、招待講演10件を含む国際会議において発表しており、進捗状況は順調である。平成28年度は,バルク中の特異構造基(以下「基」)と特異構造場(以下「場」)の相互作用による特異構造形成(以下「構造」)に注目して,転位芯周囲の原子配列と電子状態(下記(1))および超格子中の組成変調に注目した検討(下記(2))を行うとともに,次年度以降の特異構造場としての表面,界面での特異構造形成検討に向けた,新規計算手法の開発(下記(3)および(4))に重点を置いた研究を実施した。さらにGaN,AlN薄膜の高品質化に向けた実験的検討を行った(下記(5))。具体的には,(1)第一原理計算により,AlGaN,InGaN中の転位芯「場」近傍の原子配置「構造」に起因した電子状態の出現を予測し,非発光中心として機能することを明らかにした。(2)原子間ポテンシャルと熱力学計算により,界面「場」による格子拘束に起因する組成引き込み効果が,結晶成長過程においてInGaN超格子中の組成変調「構造」をもたらすことを予測した。(3)表面および界面における「構造」の安定性を定量的に評価するための量子論的界面エネルギー計算手法の開発を行い,SiC基板と窒化物半導体との界面に適用し,その安定「構造」および発現する極性の物理的起源を解明した。(4)量子論的アプローチと熱力学解析を融合することで,表面再構成構造を取り込んだ,窒化物半導体成長検討を可能とする新たなMOVPE成長シミュレーション手法を開発し,極性,半極性,無極性表面を含む面方位による成長の差違を予測するとともに,既報の実験結果を再現することに成功した。(5)溝加工GaN基板上GaN成長で出現するファセット構造「場」に注目し,転位,積層欠陥伝搬制御に成功するとともに,高温アニールによるAlN薄膜の結晶性向上を実現した。なお上記(2)の成果は,A01-4班ならびにポーランド科学アカデミー高圧物理学研究所との国際共同研究によるものである。当初計画にある特異構造の安定性に関する検討が進展するとともに,学術論文,国際会議,学会における成果発表,国際共同研究の実施等,研究展開を着実に行っている。さらに平成29年度実施予定の「表面、界面,ナノ構造における特異構造創成の理論的検討」に向けた新規計算手法を開発するとともに,手法適用に関する予備的成果も得ることができた。これにより,実験グループの成果ならびに得られた知見と直接比較検討しうる基盤を構築しえたことから,研究の進捗はおおむね順調であると判断できる。平成29年度は,前年度に開発,導入した計算手法を実験グループとの共通検討課題に適用し,妥当性を検証するとともに,実験グループとの連携研究を中心に実施した。具体的には,A01-2班(三宅グループ)との連携研究として,(1)GaN表面のファセット形成,(2)AlN界面の極性反転等の個別課題について,さらにB02-2班(秩父グループ)との連携研究として,(3)AlInN成長過程での複合課題について検討を進めた。また(4)III族窒化物における原子層物質形成可能性について検討を行った。以下に詳細を示す。(1)表面における特異構造安定性を定量的に評価するための表面エネルギー計算手法を,GaN半極性表面に適用,安定性を評価することで,低H2圧力下では{11-20}]面が,高H2圧力下では{11-22}面が安定化されることを見いだし,MOVPE成長における表面ファセット形成の実験結果と一致する結果を得た。

(2)界面における特異構造安定性を定量的に評価するための界面エネルギー計算手法を,前年度検討したSiC基板に加え,新たにAlN基板上での極性反転および酸素起因極性反転へと適用して,その物理的起源を明らかにした。また,さらに温度および圧力の関数として状態図を作成することにより,実験結果と計算結果を直接的に比較することに成功した。(3)非平衡量子熱力学を結晶成長素過程解析に世界で初めて適用し,窒化物半導体表面上でのNH3の付着係数の時間発展を明らかにし,AlInN薄膜形成初期の疑似格子整合領域において新奇特異構造としての自然超格子形成の可能性,成長温度領域でも有為な規則度が保たれることを見いだした。(4)Ag(111)基板上のIII族窒化物における2次元原子層物質形成の臨界膜厚を評価し,膜厚はイオン性に依存して変化すること,GaNに比べてAlN,InNがより安定であることを明らかにした。当初計画にある特異構造の安定性に関する検討に加えて,新規計算手法の開発,導入を実施するとともに,特に実験グループとの連携を進めて着実に成果を得ている。これら今年度研究実績の基盤となる表面構造状態図に基づく解析については,海外開催国際会議2件,国内学会,研究会(応用物理学会他)6件の招待講演を実施する等,全般的に高い評価を得ている。さらに研究実績(3)の成果は,非平衡量子熱力学の結晶成長への適用が国際共著論文としてオープンアクセス誌(Materials)に公表,第46回結晶成長国内会議に於いて学生ポスター賞を受賞している。また新奇特異構造としての自然超格子形成に関する成果は,国際会議(LEDIA'18)における招待講演に選ばれ,第9回ナノ構造・エピタキシャル成長講演会において発表奨励賞受賞に至っており,特筆すべき成果として当初計画以上に進展していると判断できる。初年度および次年度において開発した計算手法の現実系への適用を中心に、国内外の理論グループ、実験グループと緊密な連携をとりつつ特異構造創成に関わる研究を実施した。具体的には、表面・界面エネルギー計算手法と熱力学解析とを組み合わせることにより、表面の寄与を考慮したAlN半極性面における熱力学解析を行った。この解析によりAlN-MOVPE成長における成長条件(温度およ圧力)の実験結果と計算結果を直接的に比較することに成功した。またGaN-MOVPE成長を対象として、Ga原料であるトリメチルガリウムの解離過程、その結果としてのC原子混入について解析を行い、GaN成長条件とC混入料との相関を明らかにした。さらに、表面・界面エネルギー計算手法によって得られた計算結果をもとに、窒化物を含むIII-V族半導体の成長様式およびナノ構造形状をシミュレーションし、選択成長におけるナノ構造形成については形状を決定する支配因子の抽出に成功した。これら成功裏に適用されてきた計算手法を有機的に組み合わせて、エピタキシャル成長において重要な役割を果たすステップの挙動に関して、その安定構造およびそこでの吸着・脱離の挙動解明に向けた検討に着手している。これらに加えて、AlInN混晶およびInN/GaN超格子の光学物性に関する解析を実施し、AlInN混晶における組成依存性、InN/GaN超格子における膜厚依存性を明らかにするとともに、実験結果との比較を通してその妥当性を確認した。
戦間期ヨーロッパにおける日本の性文化の受容について

戦間期ヨーロッパにおいて日本の性文化がいかに受容されていたかを明らかにする本研究の鍵として、継続的にオーストリアの人類学者Friedrich Kraussと日本人の性文化研究者佐藤民雄(佐藤紅霞)との交流の実態の調査を進めている。そこで2018年度はUCLA(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)のCharles E. Young Research LibraryにあるFriedrich S. Krauss Papers, 1884-1930 Collection number 996に保管されている18箱に及ぶKraussの残した資料の中に、Kraussと佐藤民雄との交流を裏付ける手がかりとなる文書や書簡が含まれていないか、現地でリサーチを行なった。図録のタイトルからBox11にあるWritings of other authors and correspondenceに特に注目をしたが、結果的にそこにも日本の性文化関連の資料は含まれていなかった。来日経験のないKraussが『日本人の性生活Japanisches Geschlechtsleben』の全二巻を執筆した際に、参照したはずの日本関連の資料がウィーン大学図書館に保管されていないことが2017年3月の調査で明らかになったため、Kraussの死後、手元に残されていた資料が全部大西洋を渡り、保管されているとされるカリフォルニア大学図書館でのリサーチを実施したが、Kraussの研究の中でスラブと日本の性文化研究が重要な位置を占めているにもかかわらず、カリフォルニアに日本だけでなく性文化に関する資料が一切残されていないということが判明した。文書の不在から、あらためて日本の軍事政権下、また独墺のナチス政権下において、性文化研究が検閲や抑圧の対象となり、焚書とされた可能性が濃厚であることが確認された。戦間期ヨーロッパにおける性文化をめぐる研究自体が当時の国家権力により弾圧され、研究の成果物である出版物も発禁や焚書の対象であったため、さらにその出版に関わる資料は破棄、処分されている可能性が極めて高い。また、たとえ研究者自身はそれらの資料を密かに大切に保管していたとしても、その資料を公的な場所に積極的に寄贈するという可能性も想定されない。また研究者の死後、残された遺物を遺族が整理する際に、性関連の資料、書物は羞恥心から意図的に排除、処分したであろうとも想像される。カリフォルニア大学図書館の資料が当たり障りのない民俗学的な資料にとどまっていた背景にそのような第三者の意図が感じられた。ウィーン、アメリカでの一次資料の収集、リサーチで、そのような理由から思うような成果が得られなかったため、研究は計画より大幅に遅れ、計画通りの研究成果を出せていないというのが現状である。Kraussと佐藤民雄との交流についての先行研究としてウィーン大学のSepp Linhart, Friedrich S. Krauss und Tamio Satow: Ein bibliobiografischer Versuch zu einer internationalen Freundschaft und zur Geschichte der Sexualforschung in Osterreich undJapan「フリードリヒ・S・クラウスと佐藤民雄:オーストリアと日本における国際的友好関係及び性科学の歴史についての書誌学考察」があるが、そこでも解明されていない二人の交流を探る糸口を探してLinhart氏のアドバイスを受けて、2018年9月カリフォルニア大学の資料収集を行なった。しかし、そこで成果を得られなかったので、今後は日本国内の佐藤民雄(佐藤紅霞)周辺の性民俗学関連の人間関係や「市井の学」のあり方に着目することで、佐藤の立ち位置を確認し、そこから戦間期の日本と欧米との民間レベルの交流の可能性を見出していきたい。そもそも日本の性文化・性民俗学の研究者たちが欧米からどのような形で最新の性文化研究を受容したのか。輸入のあり方を詳らかにすることで、輸出の可能性も検討し、そこからKraussから佐藤、佐藤からKraussへ、という双方向的な国際的な交流関係を明らかにするヒントが得られるのではと期待しつつ、研究を続けていく。1.本研究の目的は、戦間期のヨーロッパ、特に性科学の中心であったドイツ(オーストリア)、イギリスにおいて、日本の文化、なかでも「日本の性文化」がどのように受容されたかを明らかにすることである。2.そこでまずは研究の起点として1931年に民俗学研究誌Anthropophyteia補遺としてオーストリアで出版された「日本人のセクシュアリティ」に関する二冊の研究書の著者、ウィーン大学のFriedrich S. Kraussと佐藤民雄(紅霞)に着目した。3.本年度の課題は、Kraussが日本を訪れることもなく『日本の性生活』を執筆した際の資料をどのように入手したか、また佐藤民雄とどのようなかたちで連絡を取っていたのか。そして「KraussーSatow」を軸とする戦間期の日墺の日本風俗の研究者ネットワークがどのように広がっていたかを探ったが、日本で収集した資料からはその手がかりが得られなかった。5.Linhart教授から二人の交流のあり方を明らかにする資料がウィーンにもないことを確認。そしてカリフォルニア大学にKraussの残したものが保管されており、Martischnig氏が目録を作成した、という情報を入手することができた。1.クラウスはヒットラー政権下で、佐藤民雄や日本の軍事政権下で弾圧、抑圧されていたため、発禁や焚書で多くの資料が紛失していて、私的な文書などが公的な資料として保管されていない。2.クラウス関連の資料がドイツ語であるため、資料の内容を正確に把握するには翻訳を依頼する必要があるが、専門的な知識を持つ翻訳者が見つかっていない。

3.研究発表の場として、今年度は日本比較文化学会を選んだが、本研究の領域に近い研究分野の専門家がおらず、的確な批判や発展的なコメントが得られなかった。以上のことから、やや遅れていると判断した。1.本研究では、戦間期のヨーロッパ、特に独墺英における「日本の性文化」の受容を明らかにするための研究の起点として、ウィーン大学のFriedrich S. Kraussと佐藤民雄(紅霞)に着目をしている。3.上述の論文がドイツ語で書かれているため、その翻訳を早稲田大学文化構想学部、文芸・ジャーナリズム論系助手の田邉恵子氏に依頼した。日本語で「フリードリヒ・S・クラウスと佐藤民雄ー澳地利と日本における国際的交友関係および性科学の歴史についての書誌学的考察」と題するこの論考ではウィーンで得られる資料を駆使して、Kraussの人物像、研究、および佐藤民雄との関係が明らかにされており、Krauss、佐藤それぞれの周辺の研究、人間関係も詳述されている。2017年度はそこで言及されている史実や研究の裏付けを取り、日本で得られる資料を収集、分析を進めた。しかしながら、肝心のKraussと佐藤との交流のあり方、連絡手段、そのプロセスを明らかにする手がかりは得られなかった。筆者のSepp Linhart教授とコンタクトを取り、Krauss-Satowの二人の交流のあり方を明らかにする資料がウィーンにもないことを確認するとともに、カリフォルニア大学にKraussの残したものが保管されており、Martischnig氏が目録を作成した、という情報を入手することができた。そこで2017年度の課題はカリフォルニア大学で資料収集を行うことと佐藤民雄の遺族を探し、手紙などの資料がないか、リサーチを進めることだったのだが、前者については時間を作ることができず、後者についてはその手がかりを探し当てることができなかった。戦間期ヨーロッパにおいて日本の性文化がいかに受容されていたかを明らかにする本研究の鍵として、継続的にオーストリアの人類学者Friedrich Kraussと日本人の性文化研究者佐藤民雄(佐藤紅霞)との交流の実態の調査を進めている。そこで2018年度はUCLA(カリフォルニア大学ロサンゼルス校)のCharles E. Young Research LibraryにあるFriedrich S. Krauss Papers, 1884-1930 Collection number 996に保管されている18箱に及ぶKraussの残した資料の中に、Kraussと佐藤民雄との交流を裏付ける手がかりとなる文書や書簡が含まれていないか、現地でリサーチを行なった。図録のタイトルからBox11にあるWritings of other authors and correspondenceに特に注目をしたが、結果的にそこにも日本の性文化関連の資料は含まれていなかった。
ヒトγδT細胞の認識する細菌性ピロリン酸系抗原の改変とその認識機構の解析

ヒトγδ型T細胞樹立株からmRNAを調製し、cDNAを合成後、PCRによりγ鎖およびδ鎖をクローニングした。さらにそれらの遺伝子をpEF-BOSベクターに組み込み、TCR欠損型Jurkat細胞に導入した。この際、マーカーとしてpST-NeoBを用い、ジェネテイシンに対する耐性を指標とした。960μF、250Vの条件においてエレクトロポレーションを行った結果、高い効率でγδ型TCRを表現するJurkat細胞を得ることができた。約50株のトランスフェクタント細胞を得たのち、CD3分子からのシグナル伝達を確認したところ、5株が強いシグナル伝達能を有することが明らかとなった。これらの細胞株を用い、ピロリン酸モノエステル系抗原認識におけるTCR依存性を確認した。現在にまでに明らかとなっている合成抗原であるモノエチルビロリン酸のほかに、今回新たに合成された高活性型抗原である、2-メチル-3-ブテニル-1-ピロリン酸を作用させ、IL-2の産生によりTCR依存性を確認した。以上の実験を独立に5回繰り返し検討した結果、いずれも同等の頻度で、細胞内シグナル伝達能を有する株が得られた。以上の結果より、ピロリン酸モノエステル系抗原の認識機構におけるTCR依存性が明らかとなった。またこれまでに点突然変異を導入した遺伝子のコンストラクトが得られているので、この系を用いることによりTCR鎖のいずれのアミノ酸残基が認識に関わっているか、検討することが可能になった。また、本年度までの研究において、TCRの細胞質および細胞膜領域を欠失させたコンストラクトを作成したので,Jurkat細胞に導入後、可溶性型のTCRを用いて、ビロリン酸モノエステル系抗原とTCRとの相互作用が解析可能になった。マイコバクテリアから抽出したイソペンテニルピロリン酸では、T細胞受容体との親和性が低すぎるため、会合係数を算出するのが困難である。そこで、一連のイソペンテニルピロリン酸誘導体を合成し、より高活性のピロリン酸化合物を使用する必要性がある。そこで、一連の3-アルケノ-るにピロリン酸を添加し、ヒトγδT細胞ラインに対する抗原性を検討した。その結果、現在までに2種類の化合物がイソペンテニルピロリン酸よりも高活性を示し、そのうちの1種が、イソペンテニルピロリン酸よりも10倍以上の活性を有していた。また、遺伝子導入実験においては、γ鎖とδ鎖をそれぞれpFE-BOSベクターに組み込み、制限酵素で切断したものを用いた。遺伝子マーカーとして、ネオマイシン耐性遺伝子を組み込んだベクターを用い、遺伝子導入の際には、γδ鎖100に対してネオマイシン耐性遺伝子1の割合でエレクトロポレーションを行った。ホスト細胞としては、β鎖の欠損したJurkat細胞であるJ.RT3-T3.5を用いた。エレクトロポレーションを行った後、2日間10%FCS含有RPMIで培養し、その後、1mg/mlジェネティシン含有培地で選択を行い、3週間後にコロニーをピックアップして、γδ鎖の発現をチェックした。また、得られた遺伝子導入細胞のインターロイキン-2産生能をチェックするために、抗CD3抗体を加え、2日後に、培養上清中のインターロイキン-2含量をCTLL-2を利用して測定した。その結果、十分量のインターロイキン-2産生がみられ、T細胞受容体からのシグナル伝達が正常であることが証明された。
ゼオライト触媒を用いたアルカンの分子状酵素による低温酸化

チタンを含んだMFI構造のゼオライトTS-1を合成し、これにパラジウムを担持し、金属微粒子とした触媒を調勢したところ、酵素-水素系によるヘキサンの酸化が室温付近で起こり、メチレン基が酸化された2-ヘキサノール、3-ヘキノール、ならびにこれらのアルコールがさらに酸化された2-ヘキサノン、3-ヘキサノンが得られた。同様にしてベンゼンおよびヘキセンから室温付近でフェノール、ヘキオンオキシドの合成を実現した。TS-1は過酸化水閏を酸化剤とした各種炭化水素の触媒となることがよく知られているので、本触媒系では金属パラジウム上で酵素-水素から酸過化水素が生成し、チタン上に移動して酸化反応が起きるものと考えた。この機構は、両者の機能を分離したPd/CとTS-1の組み合わせによる触媒でも反応がある程度進行したことからも支持される。酸素/水素の分圧効果を見たところ、酸素を大過剰にした方が酸化生成物の収率が高いことが分かり、これは水素分圧が大きいと過酸化水素の水素化分解が起こってしまうためと理解された。過酸化水素の生成が律速であることが明かになったので、パラジウムの金属粒子径をできるだけ小さくし、その表面積を大きくした触媒を調勢することを目指し、検討を加え、パラジウムのアンミン錯体を前駆体とする方法を開発した。Pd/Sio_2触媒によるベンゼンからのフェノール合成が最近報告されているため、TS-1と同じ構造でチタンを含まないZSM-5ゼオライトにパラジウムを担持した触媒で酸化反応を行った。しかし、チタンを含んだ系に比べて活性は1桁以上低いことが分かった。また、われわれの見いだした系ではアルカンの水酸化、アルケンのエボキシ化も起こることから、酸化活性サイトがチタンであり、Pd/SiO_2とは全く異なった機構により酸化反応が進行したと考えられる。
二分子膜フィルム系でのフラーレンファミリーの多価アニオン形成と新機能開発

フラーレン類の多価アニオンの構造と機能開発は、フラーレン科学の重要なテーマであり、基礎から応用にわたり化学、物理、応用物理、生物等の領域において多くの関心を集めている。本研究者は、ごく最近フラーレンフィルムの多価アニオンを形成させる極めてシンプルな手法を発見した。すなわち、C60をカチオン型合成脂質フィルムにコンポジットさせることである。ここではこの発見に基ずき、二分子膜フィルム系で、なぜC60多価アニオンが安定に形成されるのか。そのメカニズムは何か。また、高次フラーレンも同様の挙動を示すのかに焦点を当て研究を行い以下の成果を得た。二鎖型、三鎖型、および四鎖型の4級アンモニウム脂質をマトリックスとして、C60/脂質コンポジットフィルム修飾電極を作製し、水溶液中でのC60の電子移動特性を調べた。二鎖型ではフラーレンジアニオン形成に至る2段階還元反応が、また、三鎖型、および四鎖型では、C60トリアニオン形成に至る3段階還元反応が観測された。二鎖型に比べ、三鎖型、四鎖型では、C60アニオンとの強いクローン相互作用のため、酸化還元電位の正方向へのシフトが生じ、結果として、C60トリアニオン形成が水溶液系での電位窓で観測される。また、四鎖型の鎖長依存性を調べたところ、C7(カーボン数),C8の4級アンモニウムが酸化還元電位の正方向へのシフトが最も大きく、C6では、電子移動はまったく認められなかった。これらの結果を基に、C60多価アニオン形成のメカニズムを推定した。一方、高次フラーレンC84を用いて、上記のC60と同様の実験を行い、フィルム系でC84のテトラアニオン形成が可能であるという興味ある成果を得、このメカニズムを提案した。
アフリカのボランティア事業で支援側・被支援側双方のキャパシティは向上するか？

本研究は、今後も当面はボランティア事業を含む開発援助が継続されることが見込まれるアフリカを対象に、ボランティア事業により、「ボランティア自身」および「被支援者側」のキャパシティがどのように向上したのか、そして両者のキャパシティ開発を促進するためにどのような戦略が考えられるのかを整理・分析し、アフリカ開発への示唆を探求することを目的とする。アフリカ諸国の中でも、社会経済の各種指標に基づいて最貧国のひとつに位置付けられ、JICA海外協力隊の派遣隊員数が最も多いマラウイが調査対象地域である。2018年度の研究実績としては、主に下記の3点が挙げられる。1)ボランティアおよびキャパシティに関する幅広い文献調査:研究代表者がこれまで行ってきた「キャパシティ評価」の研究成果(e.g., Kusakari 2017)、国際協力機構(JICA)・青年海外事務局刊行物、国内外のボランティア研究やキャパシティ研究の書籍・論文および関連分野の幅広い文献のレビューを行った。2)研究枠組みの構築:文献調査および議論・検討を重ね、研究の枠組みを構築し、ボランティアのキャパシティの側面の検討および整理を行い、具体的な指標を作成した。3)オンライン・アンケートの準備・作成・開始:マラウイにおけるJICA海外協力隊経験者を対象にしたオンライン・アンケート実施に向け、質問・回答様式の設定、関連分野の研究者・実務者からのコメントに基づく修正を行った。アンケートのドラフトの内容・仕様等の最終確認を行うべく、アフリカ(マラウイ以外。東・西・南部アフリカ)、アジア、中南米、大洋州、ヨーロッパにおけるJICA海外協力隊経験者14名(男女各7名)の協力を得てプリテストを実施し、アンケートの質問・回答様式・フォーマット等の改善を重ねた(2019年4月20日よりオンライン・アンケートを開始、同年度中に締切り・分析予定)。ボランティアおよびキャパシティに関する幅広い文献調査、研究の枠組み(ボランティアのキャパシティの側面、具体的な指標を含む)の構築、マラウイにおけるJICA海外ボランティア経験者対象のオンライン・アンケートの準備・作成が順調に進み、データ収集を開始することができた。まず、マラウイにおけるJICA海外協力隊経験者対象のオンライン・アンケートへの回答者数を増やすべく、各方面への働きかけを継続し、分析及びフィールド調査準備に必要なデータの収集に努める。2019年度中に締切り、分析を行う。必要に応じて、アンケート回答者へのフォローアップとして追加で聞き取りも実施する。元協力隊員の回答から得られた結果およびデータを基に、カウンターパート・同僚として協力隊員と共に活動を行ったり生徒・支援グループメンバーなどとして教育・支援を受けたりした経験を持つマラウイ人を抽出し、マラウイにおけるフィールド調査の計画・実施を行う。同時に、それ以外の主要ステークホルダー(マラウイ政府関係者、他国・国際機関ボランティア事業実施者等)からも関連分野における情報・フィードバックなどを得ながら、アフリカにおけるボランティア事業、特にマラウイにおけるJICA海外協力隊をめぐる状況および成果を年代別・分野別に整理し、検証を行う。来年度(2020年度)の最終成果物の発表に向け、予備調査結果の発表も行い、各方面からのフィードバックを得ながら、議論を深める。

元協力隊員の回答から得られた結果およびデータを基に、カウンターパート・同僚として協力隊員と共に活動を行ったり生徒・支援グループメンバーなどとして教育・支援を受けたりした経験を持つマラウイ人を抽出し、マラウイにおけるフィールド調査の計画・実施を行う。同時に、それ以外の主要ステークホルダー(マラウイ政府関係者、他国・国際機関ボランティア事業実施者等)からも関連分野における情報・フィードバックなどを得ながら、アフリカにおけるボランティア事業、特にマラウイにおけるJICA海外協力隊をめぐる状況および成果を年代別・分野別に整理し、検証を行う。来年度(2020年度)の最終成果物の発表に向け、予備調査結果の発表も行い、各方面からのフィードバックを得ながら、議論を深める。2018年度の準備段階ではマラウイに渡航せず、日本国内で準備を進めることができたため、次年度使用額が生じた。マラウイをはじめ国内外での聞き取り調査・成果発表を2019年度・2020年度に実施する。