hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球中心核ー構造と物性ー

高圧実験グル-プでは前年に引き続きマルチアンビル装置、ブリッジマンアンビル装置等の高圧装置のアンビル材として、焼結ダイヤモンドを用い、超高圧を発生させる技術を開発してきた。まだ中心核の圧力には及ばないが、発生できる圧力範囲はかなり拡大された。また、これと並行して従来のダイヤモンドアンビル装置とレ-ザ-加熱法を組み合せて、数10ミクロンのサイズの試料については均一な高温高圧状態を作り出すことに成功した。地震観測グル-プでは日本列島大アレ-計画による観測が軌道にのり光磁気ディスクによるデ-タの配付が始められるようになった。これらのデ-タの解析により、新らしいコアフェ-ズが見つかってきている。また、狭帯域地震計を今年度に開発してきたが、従来の広帯域高性能地震計による観測に比較して、より精度良くコアモ-ドの観測を行なえるめどがつき、来年度始めには狭帯域地震計による連続的な観測を開始する予定である。より狭い帯域の超狭帯域地震計についても、今年度は理論的な性能のモデル計算を進めてきている。海底観測グル-プでは前年度に開発した超音波伝送装置について、観測船での実際的な試験を行なった。1200ボ-以上の速い伝送速度に対しては、当初見込みよりエラ-率が高いので、より伝送のエラ-を少なくして伝送速度をさらに高めるために手直しを行なっている。電磁気観測グル-プでは神奈川県二宮とグァムの間の全長2700kmの海底ケ-ブルを用いて、超長基線電位差変化の観測を1991年12月から開始した。柿岡及びグアムの磁場の毎秒値観測と比較することにより、長基線ケ-ブルによる電位差変化観測が、極めて感度良く長波長の磁場変動を観測できることが明らかとなった。
「真の自分の声」を用いた自己認識の神経基盤の研究

本研究では、録音して聞く「自分の声」に違和感を覚える人間の知覚特性に着目した。骨伝導を介して聞く自分の声を「own voice」と定義し、そのown voiceを再現するフィルタを作成することを目指した。実験では、被験者本人の音声を録音し、その録音にローパスやバンドパス等のフィルタ処理を行った。さらに、被験者本人がown voiceを再現するために様々にパラメタを調整することにより、より詳細なown voiceの再現を目指した。実験の結果、own voiceとされる音声の特徴は被験者ごとに大きく異なることが明らかになった。これらの結果をまとめた論文が2018年度前半にPlosOne誌に掲載された。本年度は、このown voiceのフィルタ特徴を、MRI室の環境で作成し、さまざまなフィルタ処理を施した音声刺激を被験者が聞いているときの脳活動を測定した。まず、MRI室内でノイズキャンセリングヘッドホンを使用する場合、防音室で測定した知覚判断とはある程度の相関はあるが、必ずしも一致しないことを確認した。その上で、MRI室内で、被験者に自分の声らしさの知覚判断をさせる実験方法を確立した。実験の結果、もっとも自分の声らしいと知覚される音声を聞いているときは、そうでない時に比べて、聴覚皮質の活動が低減することが明らかになった。この結果は、自分の発声時には自分の声を抑制するという先行研究の知見と合致するものである。脳機能計測の結果は、国際誌に投稿準備中である。初年度に行った行動実験の結果を論文として発表した。さらに、その行動実験を発展させたMRI実験を行い、論文として発表できる結果を得た。2018年度に得られた脳機能実験の結果を学会で発表し、査読つき国際誌論文として発表する。さらに、これまでの一連の実験から発想を得た研究を推進する。発声時に自分が聞く「真の自分の声」には、骨伝導を介した低い音の成分が少なからず含まれているため、「録音した声」と「真の自分の声」は明らかに違って聞こえる。本研究の目的は、この現象を利用して、自分が自分であり、自分の行動は自分の意図に基づくものであるという『自己認識』の性質とその神経相関を解明することである。平成29年度は、まず、3つの行動実験を行った。実験1ではown voice再現フィルタ比較する行動実験を実施し、それぞれの参加者におけるown voice再現フィルタを選出した。先行研究で用いられたフィルタに加え、ピッチ・ビブラート・抑揚・フィルタの一部もしくは全てを参加者が調整した音声とrecorded voiceのいずれが最もown voiceを再現するかサーストンの一対比較法を用いて算出した。実験の結果、own voice再現フィルタであると支持されたフィルタは参加者間で異なり、own voice知覚においては個人差が非常に大きいことを示した。全ての参加者が納得するような統一的なown voice再現フィルタはないことから、own voice再現にはいずれかのフィルタが必要であることが支持された。実験2では自分の声らしさの評価において運動主体感が影響を与える可能性について検討した。その結果、運動主体感は自分の声らしさ評価に影響を与えないことが示唆された。実験3では不気味の谷現象の有無について検討した。実験の結果、「親しみやすさ」と「自分の声らしさ」の間には強い正の相関関係がみられ、「不気味さ」と「自分の声らしさ」の間にも同様の関係がみられた。一方で、不気味の谷理論で提唱されたような「親しみやすさ」又は「不気味さ」の急激な減少もしくは増加は観察されなかったことから、不気味の谷現象の存在は支持されなかった。これらの行動実験の結果をまとめて、国際学術誌に投稿中である。3つの行動実験をまとめた結果を論文として学術誌に投稿し、現在、マイナーリビジョン中である。また、自分の声の知覚の神経基盤を検証するための脳機能計測実験を開始している。

行動実験の結果を踏まえて、自分の声の知覚の神経基盤を検証するための脳機能計測実験を進める。実験では、行動実験と同様に5つのフィルタ処理をした声を刺激として使用する。ノイズキャンセリングヘッドホンを用いてMRIスキャン中に音声刺激を呈示し、被験者は、それぞれの刺激について「自分の声らしさ」を評定する。被験者数は20名程度を予定している。聴覚野のみならず、前頭葉も含めた全脳解析を行い、「自己」の表象に関係する脳領域を特定する。2018年度に得られた脳機能実験の結果を学会で発表し、査読つき国際誌論文として発表する。さらに、これまでの一連の実験から発想を得た研究を推進する。
直接検診による持効性抗精神病薬導入後の精神分裂病の長期予後に関する研究

昭和53年から平成4年までに金沢大学医学部附属病院神経科精神科に初回入院した精神分裂病の患者62名(男性35名、女性27名、年齢32.6±9.3歳)の長期予後について直接検診による調査を行った。得られた結果について、同一基準を用いて行われた過去の調査との比較検討を行った。また、昭和62年から臨床使用されるようになった持効性抗精神病薬によって治療されている症例を調査対象のなかから取り上げて、その予後について検討した。全体的な長期予後について、完全寛解と不全寛解とを含む寛解率は58%であり、抗精神病薬による薬物療法が導入された後の2回の調査報告とほぼ同等であった。初回入院後の経過年数と寛解率の変化をみた場合、今回の調査でも経過年数が12年以上の最も長い群では寛解率が低下する傾向が認められた。長期予後と病型との関連では、緊張型や妄想型に比べて、破瓜型では寛解率が低かった。初回退院時の転帰と長期予後としての現在の転帰とが一致することが多く、初回入院時において難治であった症例や治療が不充分であった症例では、その後の長期予後も不良であることが示唆された。今回の調査対象となった患者のうち、持効性抗精神病薬による治療を受けている症例は4例のみであった。それらの患者では、完全寛解が1例、不全寛解が3例であり、全員が良好な予後を示していた。このうちの2例は初回入院後からの経過年数が12年以上の症例であり、長期予後についても良好であった。しかしながら、今回の4例は緊張型が1例、妄想型が3例であり、破瓜型と比べて、これらの病型は長期予後が比較的良好であることから、転帰に対して持効性抗精神病薬による治療がどの程度寄与するかは評価が困難と思われる。今後は、持効性抗精神病薬治療の中断例や治療中の悪化例をも含めた多数例での検討が必要である。精神分裂病の治療において最も問題になるのはその予後である。金沢大学医学部神経精神医学教室ではこれまで数回にわたり直接検診による精神分裂病の長期予後に関する研究を行ってきたが、今回は、昭和62年9月持効性抗精神病薬haloperidol decanoateが発売されたのを機会に、4週間に1回投与という方法が、薬物のコンプライアンスとともに、精神分裂病の予後にどのような影響を及ぼすかをretrospectiveに研究し、持効性抗精神病薬登場前の予後研究結果と比較検討することを本研究の目的とした。平成5年度の研究として、調査研究対象として昭和53年初めから平成4年末の15年間に金沢大学医学部附属病院神経科精神科に初回入院して退院した患者のうち、精神分裂病と診断された302名を調査研究対象とした。具体的には、1.昭和53年初めから平成4年末までのすべての入院病歴を調査して、上記の調査研究対象に該当する患者の住所、年齢、性別、発病時の症状、入院時の症状、入院後の経過、治療方法、退院時状態などをすべて摘記した。2.上記の摘記された者について、入院中または退院後、haloperidol decanoateの筋注療法を受けているものと受けていないものをpick upした。3.上記の対象者の現住所を確かめ、訪問の可否について、本人または家族にあらかじめ許可を求める作業を行った。

5.採血の許可を得られたものについてはhaloperidolの血中濃度を測定した。昭和53年から平成4年までに金沢大学医学部附属病院神経科精神科に初回入院した精神分裂病の患者62名(男性35名、女性27名、年齢32.6±9.3歳)の長期予後について直接検診による調査を行った。得られた結果について、同一基準を用いて行われた過去の調査との比較検討を行った。また、昭和62年から臨床使用されるようになった持効性抗精神病薬によって治療されている症例を調査対象のなかから取り上げて、その予後について検討した。全体的な長期予後について、完全寛解と不全寛解とを含む寛解率は58%であり、抗精神病薬による薬物療法が導入された後の2回の調査報告とほぼ同等であった。初回入院後の経過年数と寛解率の変化をみた場合、今回の調査でも経過年数が12年以上の最も長い群では寛解率が低下する傾向が認められた。長期予後と病型との関連では、緊張型や妄想型に比べて、破瓜型では寛解率が低かった。初回退院時の転帰と長期予後としての現在の転帰とが一致することが多く、初回入院時において難治であった症例や治療が不充分であった症例では、その後の長期予後も不良であることが示唆された。今回の調査対象となった患者のうち、持効性抗精神病薬による治療を受けている症例は4例のみであった。それらの患者では、完全寛解が1例、不全寛解が3例であり、全員が良好な予後を示していた。このうちの2例は初回入院後からの経過年数が12年以上の症例であり、長期予後についても良好であった。しかしながら、今回の4例は緊張型が1例、妄想型が3例であり、破瓜型と比べて、これらの病型は長期予後が比較的良好であることから、転帰に対して持効性抗精神病薬による治療がどの程度寄与するかについては評価が困難と思われる。今後は、持効性抗精神病薬治療の中断例や治療中の悪化例などをも含めた多数例での検討が必要と考えられる。
病的石灰化に関する電子顕微鏡的研究

松本歯科大学口腔病理学教室で取り扱った臨床材料のうち種々な病的石灰化物を含むものを昭和61年度予算で購入した超低温フリーザー内に保存し、酵素活性の低下を防止しながら研究を進めた。これらの臨床材料のうち本年度行なった研究材料は、calcinosis univevsalisおよび顎骨中心性のnearinomaにみられた微小石灰化物である。すなわち前者では石灰化物およびその形成基盤となった組織を分析電子顕微鏡的手法によって検索したところ、EDSによる分析では石灰化物は主としてCaとPのみから構成されており、その周囲組織にもSを含む同種の元素が検出された。WDSによる分析では石灰化物はNa、P、Cl、Caから構成されており、周囲組織からも同種の元素が認められた。これら石灰化物の主成分は電子線回析およびX線回折の結果より、ハイドロキシアパタイトであると同定された(第26回松本歯科大学学会ー昭和63年6月18日ーにて発表;松本歯科大学、14(1):41-48、1889)。ついで後者(murinoma)では、腫瘍細胞周囲のよく発達した外側板上に電子密度の高い球状の構造物として認められた。この多くは同心円層状を呈していたが、中には比較的均質な球状物もあった。これら球状構造物の大きさは一般的に直径約0.203μmであったが、変性傾向にある腫瘍細胞内には直径が1.6μmを超えるものがあり、その外方に針状結晶の成長・増大を認め、これら全体を被包する膜構造があった。また、中等度の電子密度を持ち単位膜構造を示した構造物で、PとCaが検出し得なかったものもあった。以上の観察結果より、本腫瘍組織内に形成された微小石灰化物の母体は変性傾向にある細胞の細胞内小器官にあることが示唆された(第26回松本歯科大学学会ー昭和63年6月18日ーにて発表、J.Clin Electron Microscopy、21(2):167-171、1988)。病的石灰化に関する研究は、その材料収集が難しいことなどから極端に少ないが、我々研究グループは入手した本研究にふさわしい臨床材料を用いて、骨組織などで明らかにされている初期の石灰化と基質小胞の関係に注目しつつ検索を進めた。今回取り扱った各種病的石灰化物を多く含む臨床材料は本年度予算で講入したサンヨーMDF-109AT型超低温フリーザー内で凍結保存し、酵素活性の低下を防ぎながら研究を進行している。さて、今回の研究材料のうちcalcinosis universalisについては、石灰化物の形成基盤となった組織の詳細な検索により、病変部のフィブリノイド変性による細胞残渣などの膜性構造物が基質小胞的な働きをしていること、および石灰化物の主成分はハイドロキシアパタイトであることを確認した。また粘表皮癌の間質にみられた石灰化物の形成機構についても追究し、次の如く結論を得た。この間質には、小空胞状を呈する分泌顆粒ないし各種の細胞残渣様の膜性構造物が多数の球状石灰化物とともに認められた。以上の所見から、これら膜性構造物の少なくとも一部は、腫瘍性の異常な上皮性分泌の結果生じたものであり、石灰沈着の母体になっているものと思われた。なお、これらのうちあるものは、石灰化開始期の基質小胞と形態学的類似性を持っていたので、膜性構造物の一部は、周囲の基質の情況さえ整えば、基質小胞的な働きをして大きな石灰化物を形成するものと考えられた。さらに多形性腺腫および単形性腺腫の間質にみられた微小な石灰化物については、その基盤に酸性粘液多糖類が過量に存在することが明らかにされたが、石灰化の直接的な母体については現在までのところ明らかにされなかったので、この点を中心としてさらに検索を進めている。松本歯科大学口腔病理学教室が得た各種病的石灰化物を含む臨床材料は,昭和61年度予算で購入した超低温フリーザー内で保存し,酸素活性の低下を防ぎながら研究を進めた.これら臨床材料のうち本年度の主たる研究材料は,唾液腺腫瘍(pleomorphic adenoma, basal cell adenoma, canalicular adenoma)である.すなわち, pleomorphic adenomaの間質にみられた微小石灰化物についての検索では,その基盤として膜性の構造物の存在を明らかにし,これら構造物のうち少なくとも一部は基質小胞的な働きをして,その初期の石灰化のinitiatorとなり得るものと考えた.さらにこの由来は,腫瘍の間質変化によるものであると考察した. (Hasegawa et al. J.Matsumoto Dent. Coll Soc.13:115-121,1987).しかし,同じ唾液腺腫瘍の間質に発生した微小石灰化物でありながら, basal cell adenomaおよびcanalicalar adenomaにみられたものは,その基盤に膜性の構造物が認められなかった(Yamazaki et al.J.Oral Maxillofac.Surg.45:270-273,1987,Nakamura et al.J.Matsumoto Dent.Coll.Soc.13:329-336,1987).このことから,昨年度までに得られたデータすなわち,病的石灰化部には基質小胞的な働きをする膜性構造物が存在するとの結果は,全ての場合に当てはまるとはいえないことが明らかになった.

そこで,その基盤を組織化学的並びに分析電顕的に検索したところ,酸性粘液多糖類が多量検出された.今後はこれら基質小胞に類似性を求めることのできる膜性構造の関与しない石灰化につき,特にその初期のものにつき微細構造を明らかにすると共に,免疫組織化学的手法を用いて追究する予定である.松本歯科大学口腔病理学教室で取り扱った臨床材料のうち種々な病的石灰化物を含むものを昭和61年度予算で購入した超低温フリーザー内に保存し、酵素活性の低下を防止しながら研究を進めた。これらの臨床材料のうち本年度行なった研究材料は、calcinosis univevsalisおよび顎骨中心性のnearinomaにみられた微小石灰化物である。すなわち前者では石灰化物およびその形成基盤となった組織を分析電子顕微鏡的手法によって検索したところ、EDSによる分析では石灰化物は主としてCaとPのみから構成されており、その周囲組織にもSを含む同種の元素が検出された。WDSによる分析では石灰化物はNa、P、Cl、Caから構成されており、周囲組織からも同種の元素が認められた。これら石灰化物の主成分は電子線回析およびX線回折の結果より、ハイドロキシアパタイトであると同定された(第26回松本歯科大学学会ー昭和63年6月18日ーにて発表;松本歯科大学、14(1):41-48、1889)。ついで後者(murinoma)では、腫瘍細胞周囲のよく発達した外側板上に電子密度の高い球状の構造物として認められた。この多くは同心円層状を呈していたが、中には比較的均質な球状物もあった。これら球状構造物の大きさは一般的に直径約0.203μmであったが、変性傾向にある腫瘍細胞内には直径が1.6μmを超えるものがあり、その外方に針状結晶の成長・増大を認め、これら全体を被包する膜構造があった。また、中等度の電子密度を持ち単位膜構造を示した構造物で、PとCaが検出し得なかったものもあった。以上の観察結果より、本腫瘍組織内に形成された微小石灰化物の母体は変性傾向にある細胞の細胞内小器官にあることが示唆された(第26回松本歯科大学学会ー昭和63年6月18日ーにて発表、J.Clin Electron Microscopy、21(2):167-171、1988)。
超酵素様触媒作用を指向したペプチド合成触媒の創製

医薬品や機能性材料に含まれる多様なペプチドを合成するため、多くの合成法が確立されているが、副生成物を排出せず、常温常圧下で進行し、ラセミ化を起こさない触媒反応は未だ存在しない。その中でボロン酸触媒はアミノ酸を直接利用できる点で最も有望な触媒の1つであるが、触媒量、反応温度、ラセミ化などの課題があり、水しか出ない画期的な触媒開発という目標の達成には大きなブレークスルーが必要である。本課題では、従来法とは異なりボロン酸とカルボン酸の分子内配位結合と酸塩基触媒作用を併用活用する新概念を考案し、触媒活性の大幅な向上と触媒活性種の安定化を達成しうる超酵素様のペプチド合成触媒の創製に挑戦する。
DNA鎖自己切断能をもつヌクレオシド系自殺基質の設計

従来の制癌性ヌクレオシドや核酸塩基は主に代謝拮抗剤として分類され、6ーメルカプトプリン、アラビノシルシトシンや5ーフルオロウラシル等が知られている。これらについては膨大な基礎・臨床研究の蓄積があるがこれらの効果には限界があることも事実である。そこでこれらの知見をもとに代合物に新しく化学反応性を付与し、これらがDNAに組み込まれた時に選扶的にそのヌクレオチド鎖伸長反応の阻害又は鎖の自己切断をもたらすような新しいヌクレオシド誘導体を設計・合成した。ピリミジンヌクレオシドの2'ー位にオキシム又は置換オシシム基を導入する方法を確立した。更に2'ー位“上向き"に電子吸引基として、シアノ基、アセチレン基、イソシアノ基を選扶的に導入する方法を確立した。上記の一連の化合物のin vitroおよびin vivoの制癌性の検定を依託した。その結果の特徴をまとめると(1) 2'ー位にオキシム又は置換オキシム基を導入してもDMDC(2'ーデオキシー2'ーメチリデンチジン)のような強い活性は見られないが、アセトキシム体に弱い活性が認められた。(2) 2'ー位“上向き"に置換基を導入した場合、アセチレン体には全く制癌活性は認められないが、シアノ体(CNDAC,2'ーCシアノー2'ーデオキシー1ーβーDーアラビノフラノシルシトシン)に強力な制癌活性が認められた。CNDACは、マウス由来の癌細胞のみならず、ヒト固型癌由来の種々の細胞に対してアラビノシルシトシンに比較出来ないほどの増殖抑制活性を示した。マウス白血病モデル(P388)でもT/C値が>600となり、検定に用いた6匹の担癌マウスのうち5匹が60日以上生存するという結果を得た。今後CNDACがDNAにとり込まれ鎖切断等の反応性を発揮し、それが制癌性発現に寄与しているかどうかの検討が重要な課題である。
知的障害児童生徒の動きの学習習熟度からみた体育学習内容の検討

知的障害のある児童生徒は障害特性や社会環境要因により運動スキル習得の機会が限られている。このことが運動不足を助長し,低体力,肥満,骨粗鬆症といった健康上の問題とともに,運動スキル発達の遅れがその後のスポーツ参加をさらに難しくしている。特別支援学校で行われている各教科「体育」および「保健体育」は重要な運動学習の機会であり,指導内容・方法の一層の工夫・改善を進めていく必要があると考える。知的障害児を対象とした運動スキル向上のための介入的研究は極めて少ない。これまで,特別支援学校の体育および保健体育授業に関する学習指導案の公開状況,特別支援学校教員からみた児童生徒の運動スキル向上に関する体験的実感,縦断的にみた運動スキル向上の実態等を調査するとともに,蹴る,投げる,走る等の運動スキルに関する介入的研究を実施してきた。本年度は,まず,捕る運動スキルについて介入的検討を行った。捕る動作は投げる動作に比べると運動遂行の時間が外的に制限されるとともに,状況に対応しながら動作しなければならないという難しさがある。特別支援学校中学部男女生徒18名を対象に,約4週間の中で10回のトレーニングを実施した。内容は体育館のステージ上を転がってくる,または弾んでくるボールをステージの下で捕球する,床上を転がってくるソフトバレーボールを上から押さえ込む,ドッチビーをキャッチする,紅白玉をキャッチする等である。トレーニング後には捕球成功率の向上と捕球動作の改善がみられ,丁寧に指導することにより捕るスキルの質的向上を図ることができると考えられた。つぎに,跳び箱での開脚とびについて介入的検討を行った。同様に特別支援学校中学部男女生徒17名を対象とした。マット上でのわに歩き,うさぎ跳び,川とびなどのトレーニングを行ったところ,跳び箱の観察的動作評価得点が向上し,学習可能性を確認することができた。知的障害のある児童生徒は遊びや運動に関する理解や要求が低く,運動学習の機会が限られている。このため,運動発達の遅れと運動不足の状態にあり,低体力,肥満,骨粗鬆症といった健康上の問題とともに,将来のスポーツ参加を難しくしている。本研究は特別支援学校学習指導要領(知的障害)の体育で取り扱われる内容について,児童生徒の障害特性を踏まえながら,様々な運動課題の学習可能性を検討することを通して,体育学習内容の見直しに取り組もうとするものである。平成26年度については特別支援学校の小学部から高等部までの児童生徒を対象として,マットでの前転,とび箱の開脚跳び,ハードル,小さなボール(テニスボール)の片手投げ,大きなボール(バスケットまたはバレーボール等)の両手パス,およびそれらのキャッチ,ドリブル(まりつき),ボールのキック,ラケットで打つ,バットで打つ等の運動課題について評価表の再現性を確認するため,これらの運動についてビデオ撮影を行い,これまでに得られた昨年度のデータとの比較を行った。その結果,0.75から0.91の相関係数が得られ評価表の再現性がある程度確保されていると考えられた。また,療育手帳をもとに障害の重さによって2群に分けて検討したところ,中度および軽度の者において相関係数は0.43から0.86,重度および最重度の者では0.63から0.90であり,障害の重さとともに相関係数が低下するとはいえないと思われた。しかし,中には相関係数の低い項目もあり,これには,成長および学習による運動技能の向上とともにビデオ撮影時の場の設定や対象児の状態,評価表の曖昧さなどが原因として推察された。なお,保育園児の運動発達段階における個人差に比べると知的障害児の運動技能レベルには,小学部から高等部まで,大きな個人差がみられた。知的障害のある児童生徒は自身の特性や様々な社会環境要因により,運動学習の機会が限られている。このため運動不足状態にあり,健康上の問題とともに,運動発達の遅れがその後のスポーツ参加を難しくしている。特別支援学校で行われている各教科「体育」および「保健体育」は重要な運動学習機会であり,指導内容・方法の一層の工夫・改善を進めていく必要があると考える。本研究は特別支援学校学習指導要領(知的障害)の体育で取り扱われる内容について,児童生徒の特性を踏まえながら,様々な運動課題の学習可能性を検討することを通して,体育学習内容の見直しに取り組もうとするものである。平成27年度については,はじめに特別支援学校の体育学習指導案の公開状況を調査した。各県の総合教育研修センターHP上では非公開とするケースが多く,公開されている場合でも,小中学校の学習指導案公開件数に比べて特別支援学校の体育学習指導案は極めて少なかった。そこで県内特別支援学校を訪問し体育学習指導案を収集するとともに,公開件数が著しく少ない背景についてインタビュー調査を行い質的情報を整理した。その結果,学校数の少なさに加えて,児童生徒の障害特性の記載,ティームティーチングの難しさ,授業展開の難しさなどが研究授業機会と学習指導案公開件数の少なさにつながっていることが示唆された。つぎに,県内特別支援学校中学部の生徒を対象に,ボール運動(サッカー)の単元前後にビデオ撮影を行い,基礎的運動技能を評価した。その結果,各技能の単元前後の相関は高く評価の再現性がある程度確認されるとともに,単元後に技能の向上がみられるものとみられないものがあった。また,軸足の位置に課題のある生徒が多いことや,向かって来るボールよりも離れていくボールの方がうまく蹴ることができること,自閉症児では対人技能がやや劣る傾向がみられることなどが示唆された。

平成27年度では,はじめに基礎資料の収集を目的として,体育および保健体育学習指導案の公開状況を調べるとともに,指導案の収集に努めた。指導案を非公開とする県が多い中,公開している県の一例では小学校の学習指導案1196件,中学校449件に対し,特別支援学校では80件と少なく,その中でも自立活動の指導案は多いけれども体育の指導案は0件であった。そこで,県内特別支援学校を訪問し許可を得た上で体育学習指導案を収集するとともに,公開件数が少ない背景を面接調査を通して質的に分析した。こうした情報の収集および分析に時間を費やしたことがひとつの理由といえる。しかし,体育学習内容と指導方法の工夫・改善には,児童生徒の個人情報に十分配慮しながら,課題を共有し情報交換する場が必要と考えられ,指導方法の試行錯誤を積み重ねることによって,動きの学習習熟度がみえてくるものと考える。また,特別支援学校の体育授業への介入に関して,保護者およ学校の了解を得ることに手間取ったことがあげられる。各学校の年間指導計画の変更を伴わないこととしたけれども,学校行事や天候により授業回数を確保できない等の問題や,保護者からビデオ撮影の了解を得られない場合もあったことなどが,研究の進捗に影響している。体育授業は学校行事に振り替えられることがあり,また,単元の初回と最終回の授業時にビデオ撮影を行うため,本来の授業回数が一層限られてしまうことが課題となった。知的障害のある児童生徒は,障害特性や様々な社会環境要因により運動学習の機会が限られ運動技能の発達がさらに遅れる可能性がある。本研究は知的障害児の運動技能発達および学習可能性の検討をとおして,特別支援学校の各教科「体育」および「保健体育」の授業改善に資することを目的としている。平成28年度は,はじめに特別支援学校児童生徒の運動技能に関する3年間の追跡調査を行った。横断的調査では学年進行にともなう運動技能の向上がみられなかったが,追跡してみると小学部低学年高学年での運動技能の向上が,他の学年段階より明らかであった。とくに,ボールの投球・捕球,まりつき,マットでの前転・腕支持横とび等で差がみられた。また,中学部以降は運動技能の向上がみられない傾向があり,さらに検討が必要と思われた。つぎに,特別支援学校教員を対象に質問紙調査を行ったところ(n=593),体育授業等の中で児童生徒の運動技能が向上したと実感することは中学部や高等部に比べると「小学部段階で多い」との回答が多かった。投球,マット運動,キック,とび箱などで運動技能の向上を実感することが多く,縦断研究の結果とも重なる部分があった。さらに,小学部34年生を対象に10単位時間のボール運動の授業を展開し単元前後の差異を調べたところ,小さなボールの投球・捕球,大きなボールの両手パス,大きなボールの片手投げ等において運動技能の向上がみられ,これらの学年段階については学習可能性が高いと考えられた。一方,中学部13年生を対象とした11単位時間のボール運動(サッカー)の授業では(n=29),「静止しているボールを蹴る」,「正面から向かってくるボールを蹴る」,「ボールを追いかけて蹴る」,「1対1でパスをする」,「走りながら1対1でパスをする」等のほとんどの項目において運動技能の向上はみられなかった。
地域社会における生存基盤に関する実証的研究

2017年度は、研究2に関する調査を中心に進めた。生を支える活動の持続性を考察する上で、それらが地域社会に住まう(関わる)人々によって共同で営まれていく過程を明らかにする必要がある。そのため、生きがい仕事づくりなどの復興支援活動を引き継いだ亘理町吉田東部地区で活動するNPO法人Bと同地区の地縁型組織に焦点をあて、それぞれの集団の動向についてヒアリング、参与観察を実施した(A団体関係者15名、町内住民4名)。また吉田東部地区の地縁型組織の性格を考察するために集落形成の歴史に関する調査を行った(亘理町郷土史研究会関係者へのヒアリング、資料収集)。調査から、1集落成立の歴史、2地縁型組織の性格と震災後抱えている課題、3新たな共同基盤の成立過程と地縁型組織との関係性が明らかとなった。震災前まで生活基盤であった地縁型組織は、震災後の住民移転や高齢化により弱体化し、従来の共同性に限界が見られた。一方、住民が抱える課題には、地域資源管理や環境整備など農村地域特有の復興課題があり、「行政の対応を待つのみでは解決が難しい」と考えられていた。こうした状況に対し、吉田東部地区では外部とつながりをもつ集団が地域社会の復興を担っていった。新たな共同関係が形成された要因には、集落形成過程で住民の流出入が続き外部者を受け入れる土壌があった点、地域づくりのための新たな手法や集団形成を促した外部者の存在、地域と外部の「つなぎ」となった住民の存在があった。ここから研究3に繋がる点として、共同性をめぐる今日の状況という課題がある。従来、地域社会の危機に対しては、町内会のような地縁型組織や、親族関係や生産の共同によるムラが対応を試みたが、現代では定住を前提とする集団の機能不全が課題に挙がっている。これらから、地域社会における危機に対し、どのような共同解決のかたちがありうるのかという論点を深めていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究1に関しては、「生きがい」を理由に仕事を求める被災高齢者の生活実態と、当事者にとっての「生きがい仕事づくり」の意味を探るため、亘理郡亘理町NPO法人Aによる「健康農業」活動の参加高齢者36名へのライフヒストリーと現在の生活に関する調査(アンケートと30分1時間のヒアリング、前年度実施)、支援者へのヒアリング調査(2013年度より継続)を実施し、内容の分析を行った。「健康農業」活動は、毎週月曜日から金曜日までのグループにわかれ、共同畑の作業を共にする活動である。アンケート調査の結果から、健康農業の参加者は後期高齢者層(平均年齢78歳)が中心であるが、震災前は農業、自営業、パート等に就いていた者が約6割、農業(自家菜園含む)に携わっていた者が約8割であった。震災後は、就労により収入を得ている者は2名に留まり、農業に関わる機会があると答えた者も震災前の半数程度に落ち込んでいた。インタビューでは、そうした「することがない」と感じる震災後の生活において、「健康農業」は、震災前の暮らしを思い出させる場面を持ち、楽しみを感じる場であると述べられていた。研究2に関しては、2016年以降「健康農業」の運営に関わるNPO法人Bの関係者8名にインタビューを実施した。亘理町では、災害公営住宅への住民の移行と共に外部支援団体の撤退が進んでおり、「健康農業」を運営していたNPO法人Aも2016年度で支援活動から撤退した。そうした状況のなかで、沿岸部のまちづくりとして海岸林の植樹や遊休農地活用に取り組むNPO法人Bが「健康農業」活動を現在引き継いでいる。NPO法人Bの主要な構成メンバーは、亘理町内の住民であり、沿岸部のみならず内陸部の住民も関わりが見られている。こうした復興まちづくりに対する地域住民の<主体化>の過程を今後詳細に検討したい。本研究では、設定した対象事例へのヒアリング調査を基軸として、「生きがい仕事づくり」の被災者にとっての意味、地域社会への定着、さらなる意味づけ広がりの可能性の検討を行うことを目的としている。本年度は、研究1「生活復興における小規模な農業と地域社会」については、「健康農業」の事例調査をすすめ、仕事や居住といったさまざまな生活変化を経験する被災者にとって、仕事が精神的なよりどころとなるという点を明らかにし、研究結果を論文2本、共著2本として発表することができた。また、研究2「復興期における生きがいとしての仕事に対する支援と実践的課題」については、外部支援者の撤退後、<主体化する>地域住民へと焦点を当て、インタビュー調査、参与観察を進めることができた。インタビュー結果については現在考察中であるが、地域課題に対し<主体化>した動機や過程についてまとめ、震災後の地域社会の基盤の生成過程についての検討材料とする方針である。一方、理論的研究については、現場の状況に合わせて検討すべき概念を変化させる必要も考えられ、当初着目していたsubsistence概念にとどまらない社会学理論に目を向けなければならないと考えている。この点については、近接分野の研究者による研究会の開催や、文献購読をすすめる中で、キーワードとなる概念を探求していきたい。

そのため、生きがい仕事づくりなどの復興支援活動を引き継いだ亘理町吉田東部地区で活動するNPO法人Bと同地区の地縁型組織に焦点をあて、それぞれの集団の動向についてヒアリング、参与観察を実施した(A団体関係者15名、町内住民4名)。また吉田東部地区の地縁型組織の性格を考察するために集落形成の歴史に関する調査を行った(亘理町郷土史研究会関係者へのヒアリング、資料収集)。調査から、1集落成立の歴史、2地縁型組織の性格と震災後抱えている課題、3新たな共同基盤の成立過程と地縁型組織との関係性が明らかとなった。震災前まで生活基盤であった地縁型組織は、震災後の住民移転や高齢化により弱体化し、従来の共同性に限界が見られた。一方、住民が抱える課題には、地域資源管理や環境整備など農村地域特有の復興課題があり、「行政の対応を待つのみでは解決が難しい」と考えられていた。こうした状況に対し、吉田東部地区では外部とつながりをもつ集団が地域社会の復興を担っていった。新たな共同関係が形成された要因には、集落形成過程で住民の流出入が続き外部者を受け入れる土壌があった点、地域づくりのための新たな手法や集団形成を促した外部者の存在、地域と外部の「つなぎ」となった住民の存在があった。ここから研究3に繋がる点として、共同性をめぐる今日の状況という課題がある。従来、地域社会の危機に対しては、町内会のような地縁型組織や、親族関係や生産の共同によるムラが対応を試みたが、現代では定住を前提とする集団の機能不全が課題に挙がっている。これらから、地域社会における危機に対し、どのような共同解決のかたちがありうるのかという論点を深めていきたい。研究1に関しては、被災者にとっての「働く」ことの意味づけと自らの生活の「復興」に向けた見通しについて、震災前までのライフヒストリーを踏まえた考察をさらに進めるべく、いくつかのパターン(元農業者、非農業者、亘理町外出身者等)分けから対象者を絞り、再度インタビューを実施する。また、外部支援者が撤退し、被災当事者によるNPO法人Bに活動が移った2016年以降の状況や復興公営住宅に移った後の暮らしにも焦点をあてたインタビューを行い、被災者が現在抱える生活の課題とその解決の道筋や見通しについて聴き取りを行う。研究2に関しては、居住地の移動を多々経験した地域社会において、人々の<生>を持続的に支えていく基盤はどのように形成されうるのかという問いをもとに、NPO法人Bの事例を中心として亘理町の地域活動に関する調査・分析を進めていく。また、同県内の津波被災地の動向についても調査を行い(岩沼市、石巻市を予定)、それぞれに共通する要素や異なる要素を確認しながら、亘理町の事例を考察するための比較対象とする。またこれら事例調査の結果は、現場の支援者へのフィードバックを予定している。研究3については、人々の<生>を支える基盤について考察していく際に、これまでの枠組みであった「生きがい仕事づくり」という言葉に留まらない捉え方が必要であるとも考えられる。それは現在亘理町の事例が支援者-被災者といった関係性ではなく、被災者同士が互いを支え合おうとする<共にある>という関係性のなかで、場を作りあげている様子がうかがえるためである。そのため、地域社会の人々の共通基盤となる「コモンズ」や「共同性」といったキーワード等に着目し、先行研究や文献購読を行っていきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
皮膚の機械的変形特性を利用した情報処理に基づく触覚センサ

知能ロッボトには,触覚センサの装着が有効である.これまでに開発された種々の触覚センサの内,光導波形触覚センサは柔軟性を有するシリコンゴムをセンサ材料として用いることができるため,対象物体との馴染み性が高く,耐衝撃性にも優れている.このセンサの基本原理は,光導波路として機能するアクリル板と接触変形材料としてのゴムシートを接触させ,アクリル板の側面から入射された光が接触部で散乱反射することによって得られる接触面画像をCCDカメラで撮像して,接触力に比例して生じる接触面積を検出するものである.この光導波形触覚センサは,ゴムシートのテクスチャ形状や光導波路の形状を複雑化することによって,圧力分布を別の高次の情報へと変換できる特長を有している.著者は,この点に着目してゴムシートの検出面側に多数の円柱状触子を配列し,一つの円柱状触子に対して裏面に2×2個の円錐状触子を配列し,4個の円錐状触子の接触面積の大小関係から,三軸力を求める三軸触覚センサを開発した.本研究では,三軸触覚センサをさらに発展させて,三軸力だけでなく硬さなどの高次の情報が直接得られる触覚センサの開発を目的としている.提案した触覚センサは従来形とは逆に,ゴムシート側を単純な平面とし,アクリル板側にピラミッド形の突起をアレイ状に配置し,さらにピラミッド突起の2×2個を一枚の正方形ゴムシートで覆い,それぞれの隣接するゴムシートが段差をもつように配置する.すなわちピラミッド突起に直接接触するシート(凸シート)と,負荷時のみ接触するシート(凹シート)とを市松模様状に配列する.この構成により,センサに作用する三軸力は一組のピラミッド突起から観測される4つの接触面積の大小関係から,また対象物体の硬さは凸シートと凹シートにおける接触面積の大小関係からそれぞれ測定できる.以上の機能を定量的に把握するために,有限要素法による接触問題のシミュレーションを行った.また,20×20のピラミッドをもつアクリル板と,凸シートと凹シートを10×10の市松模様状に配列したゴムシートを用いてセンサを構成し,垂直力と水平力を合成して印加できる荷重負荷装置を用いて実験を行った.計算結果と実験結果から,原理の妥当性と感度予測に対するシミュレーションの有効性を確認できた.知能ロッボトには,触覚センサの装着が有効である.これまでに開発された種々の触覚センサの内,光導波形触覚センサは柔軟性を有するシリコンゴムをセンサ材料として用いることができるため,対象物体との馴染み性が高く,耐衝撃性にも優れている.このセンサの基本原理は,光導波路として機能するアクリル板と接触変形材料としてのゴムシートを接触させ,アクリル板の側面から入射された光が接触部で散乱反射することによって得られる接触面画像をCCDカメラで撮像して,接触力に比例して生じる接触面積を検出するものである.この光導波形触覚センサは,ゴムシートのテクスチャ形状や光導波路の形状を複雑化することによって,圧力分布を別の高次の情報へと変換できる特長を有している.著者は,この点に着目してゴムシートの検出面側に多数の円柱状触子を配列し,一つの円柱状触子に対して裏面に2×2個の円錐状触子を配列し,4個の円錐状触子の接触面積の大小関係から,三軸力を求める三軸触覚センサを開発した.本研究では,三軸触覚センサをさらに発展させて,三軸力だけでなく硬さなどの高次の情報が直接得られる触覚センサの開発を目的としている.提案した触覚センサは従来形とは逆に,ゴムシート側を単純な平面とし,アクリル板側にピラミッド形の突起をアレイ状に配置し,さらにピラミッド突起の2×2個を一枚の正方形ゴムシートで覆い,それぞれの隣接するゴムシートが段差をもつように配置する.すなわちピラミッド突起に直接接触するシート(凸シート)と,負荷時のみ接触するシート(凹シート)とを市松模様状に配列する.この構成により,センサに作用する三軸力は一組のピラミッド突起から観測される4つの接触面積の大小関係から,また対象物体の硬さは凸シートと凹シートにおける接触面積の大小関係からそれぞれ測定できる.以上の機能を定量的に把握するために,有限要素法による接触問題のシミュレーションを行った.また,20×20のピラミッドをもつアクリル板と,凸シートと凹シートを10×10の市松模様状に配列したゴムシートを用いてセンサを構成し,垂直力と水平力を合成して印加できる荷重負荷装置を用いて実験を行った.計算結果と実験結果から,原理の妥当性と感度予測に対するシミュレーションの有効性を確認できた.ロボットがヒト並の知能的な作業を行うためには,触覚の機能が不可欠である.光導波路は,ゴムの被覆に分布する圧力を光の分布に変換するものである.この原理を応用して,光の分布をCCDカメラにて撮像することによって触覚センサを構成できる.このゴムの被覆の材質・形状を種々変更すると,圧力以外の情報も獲得できる.研究代表者はこの特色に着目し,ゴムの被覆の両面にそれぞれ円柱状と円すい状の触子のアレイを形成することによって三軸力の分布を検出するセンサを開発した.本研究では,これをさらに発展させて,特性の異なる素子を分布させたゴムシートの変形を用い,その機械変換能力によって硬さや形状などの高次な情報を得るセンサを開発する.以下に本年度の成果をまとめる.(1)表面にピラミッド状突起をアレイ状に配列した光導派路を製作し,硬・軟二種類の硬さのゴムパッチを市松模様状に配列させて一枚としたゴムシートと組み合わせる構造の触覚センサを開発した.

(2)一つのゴムパッチは,4つのピラミッド状突起と接触するように配列してあるので,4箇所の接触面積の大小関係から,三軸力を検出できることを実験で明らかにした.(3)硬・軟のゴムパッチの間には段差があるため,対象物体が硬くなるほど同一加圧力でも両パッチ間の接触面積の差は小さくなる.この接触面積差を硬さ検出の尺度にできることを一連のFEMによる接触解析によって明らかにするとともに最適段差値を求めた.(4)解析で求めた段差を有するゴムシートを製作し,ヤング率が異なる5種類の試験片を用いた硬さ検出実験を行い,解析で予測した硬さ検出能力があることを明らかにした.(5)ピラミッド突起がゴムシートに圧入するときの圧入深さの分布を計測することによって対象物体の三次元面情報を得ることができることを実験によって明らかにした.ロボットがヒト並の知能的な作業を行う上で有効な触覚センサを開発することを目的として,前年度に引き続き光導波形触覚センサの高機能化と高精度化を行った.センサの設計技術を確立するため,三次元接触変形解析を行い,前年度実施した二次元接触変形解析の結果と比較検討した.また,マニピュレータ搭載形三軸触覚センサを新しく開発し,複合負荷を加える実験を実施した.以下に本年度の成果をまとめる.1.一つのピラミッド触子とゴムシ-が三次元接触する接触問題を解析した.その結果,二次元の解析結果に修正係数を掛けると三次元の解析結果と一致した.したがって,今後計算コストの高い三次元の接触解析を実施する代わりに二次元の接触解析で十分であることがわかった.2.本センサをマニピュレータに搭載して実用性を検証するために,マニピュレータ搭載型触覚センサを開発し,一つのセンサ素子に複合負荷を加える実験を実証した.その結果,拡大モデルで予測されたセンサの感度が得られた.3.垂直荷重の増加に伴って,水平分力の検出特性がわずかに変化する現象が認められた.このメカニズムを解明するために構造モデルを考案した.このモデルにより垂直荷重によるモーメントの腕の長さの減少が原因であることがわかった.4.上述の3で述べた感度変動の効果を補正するために,接触面積から三軸力を算出するための関係式に垂直方向和面積の項を新しく追加した.この補正によって,接触面積から精度良く三軸力が算出できることを実験によって確かめた.5.光導波路に光を導入する際生じる漏れ光があるために,接触面積を算出する際に使用するしきい値の大きさによってセンサの感度が変動することがわかった.このため最適しきい値を算定する手法を考案した.6.マニピュレータに触覚センサを搭載して実験を行った結果,本センサによって0.050.2mmの段差と摩擦係数が検出できることがわかった.ロボットがヒト並の知的な作業を行う上で有効な触覚センサを開発することを目的として,前年度に引き続き光導波形触覚センサの高機能化と高精度化を行った.本年度は,触覚センサ搭載マニピュレータを使用して表面性状を知覚する実験を行った.さらに,ヒトに対して別途実施した心理物理実験の結果から,表面性状を知覚するための神経回路モデルを定式化した.実験によってこのモデルが金属表面上に設けた段差の識別に有効であることを確認した.以下に本年度の主な成果をまとめる.1.マニピュレータに搭載した触覚センサのセンシング面をそれ
脊髄虚血に対する神経成長因子GDNFの神経保護作用

脊髄虚血後のGDNFは、虚血再灌流2時間後に一過性の増加を認めるが、24時間後には前値に戻り、72時間後に再び増加する。虚血再灌流2時間目のGDNFの増加は、α運動神経において、72時間後の増加は、神経膠細胞において認められた。GDNFが虚血侵襲後増加したのは、虚血によりGDNFの必要性が高まる、つまり、GDNFが生理的な抗虚血作用を担っている可能性を示唆する。一方、GDNFが虚血72時間後に再び増加するのは、虚血傷害に対する神経保護というより、虚血後の神経機能回復になんらかの役割を担っている可能性があると考えられた(Tokumine J, Acta Neurochir [Suppl] 2003)。以上より、GDNFは、他の神経成長因子とは異なる動態を示し、虚血後早期の神経保護に関係している可能性があることが分かった。次に、GDNFを増加させる薬物FK506を使用し、虚血による神経障害保護作用を動物実験で検証した、虚血直後のFK506の投与により、神経学的予後(虚血24時間及び48時間後)の明らかな改善をみた(発表予定)。GDNFは、神経保護作用をもつ生理活性物質である。虚血性脊髄障害は、蘇生や大血管手術の重大な合併症の一つである。脊髄虚血に対する神経保護のため種々の薬物が試みられているが、いまだ臨床応用可能な薬剤は見つかっていない。一方、侵襲に対する保護物質として神経成長因子GDNFが近年注目されてきた。GDNFは、生理的因子であるが、臨床薬理学的に投与し難い物質である。我々は、免疫抑制剤FK506がGDNFの産生を増強するという仮説に基づき、ラット脊髄虚血モデルを用いて、その効果を組織学的に検索した。1)AstrocyteがGDNFの産生能のを有していることを、mRNAレベルのみならず、蛋白レベルで証明できた(J Neur Sci Res,2003)。3)FK506の神経保護作用の検証を行っているが、FK506にDrug-induced hypothermiaを起こす可能性が示唆された。そのため、虚血後の体温変動を明らかにし、体温を一定に保つことで、その保護作用に違いがあるかどうか検索中である。再灌流2時間目の増加は、α運動神経において、72時間後の増加は、神経膠細胞において認められた。GDNFが虚血侵襲後増加したことは、GDNFが生理的な抗虚血作用を担っている可能性を示唆する。一方、GDNFが虚血72時間後に再び増加するのは、虚血傷害に対する神経保護というより、虚血後の神経機能回復になんらかの役割を担っている可能性があると考えられた(Tokumine J, Acta Neurochir[Suppl]2003)。次に、GDNFを増加させる薬物FK506を使用し、虚血による神経障害保護作用を動物実験で検証した。虚血直後のFK506の投与により、神経学的予後(虚血24時間及び48時間後)の明らかな改善がみられた(発表予定)。現在さらに研究を進め、今後、GDNFが、神経保護作用をもつ生理活性物質であること、および、その作用機序解明に関する研究へと発展させている。
強力中性子源を用いた短寿命核生成断面積の精密測定

核融合炉候補材の14MeV中性子による放射化や損傷の評価の際基礎データとなる放射化断面積のうち特にデータの不足している短寿命核生成断面積の精密測定を放射化法を用いて行なった。中性子照射は大阪大学工学部の強力14MeV中性子工学実験装置を用いて行ない、Ge検出器で放射化量を測定し断面積を決定した。1.中性子源から15cmの位置に重水素ビームに対し0°、45°、95°、120°、155°、の計6方向、14.9MeVから13.4MeVの間、中性子エネルギーがほぼ等間隔になるように気送管を設置した。1ないし3半減期照射した。2.各照射位置での中性子エネルギーはNbとZr箔の放射化量から決めた。中性子束モニターとして^<27>Al(n,p)^<27>Mg(T_<1/2>=9.5m)反応の断面積を^<27>Al(n,α)^<24>Naを基準に決定し用いた。3.γ線をほとんど放射しないβ^+放射核種の測定法を新たに工夫、検討した。β吸収板を用いれば511keV消滅放射線を通常のγ線とみなせること(±1%以内で)がわかり測定可能核種の拡大ができた。4.散乱中性子の補正を測定により得られた中性子スペクトルを用いて行なった。最大7%程度の補正量であり、従来の文献にはこの補正を行なっていないものが多くデータ相互間のくいちがいの一因がわかった。データ解析は一部を除きほぼおわり、学会(日本原子力学会、1988)と核データ国際会議(1988,Mito)で発表した。1989年中には学会誌に投稿できるよう準備中である。
病原細菌の糖蛋白及び糖脂質と食細胞内増殖に関する研究

食細胞内で増殖するサルモネラは、細胞表面のアミノ糖の発現量を巧みに調節して環境に適応していることをが本研究で明らかになった。サルモネラ属のチフス菌はVi抗原というN-acetyl-galactosamineの繰り返し構造からなるアミノ糖を大量に発現することが知られている。ところがこのN-acetyl-galactosamineを大量に発現している株はネズミチフス菌に比べて組織侵入性が極めて弱い。そこでN-acetyl-galactosamineの発現を制御している因子を解析し、塩の濃度をあげることで発現を抑制させることに成功した。またN-acetyl-galactosamineの発現の関与する遺伝子を欠損させた。遺伝子の発現を塩で抑制した株と遺伝子欠損株の両方は分泌蛋白を大量に産制しラットの腸のパイエル板から接触後15分で侵入し、パイエル板を30分で破壊するすざましい毒力を示した。N-acetyl-galactosamineの発現を抑制したチフス菌は人の赤血球を強く凝集する用になった。この凝集は人血液A,B,Oのいずれとも強く反応し血液型物質である糖脂質及び糖蛋白が関与していることがわかった。N-acetyl-galactosamineの発現を抑制した株は食細胞で増殖することができなかった。また分泌蛋白の発現を抑制し、N-acetyl-galactosamineを発現させた株は食細胞内でよく増殖した。食細胞内寄生細菌は環境により表面の糖鎖抗原をシアル化させたり、糖鎖を追加修飾し、巧みに表面構造を変化させる。その中で細菌の多糖体中の糖鎖リガンドと食細胞の受容体の解析は古くからなされているが、細菌表層の蛋白および糖脂質と食細胞の受容体との関連は、結核菌等一部の菌種についてのデータしか集積されていない。細菌の外膜糖蛋白および糖脂質リガンドが食細胞増殖にどのように関連しているかを理解するため、細胞内寄生細菌の外膜の糖蛋白と糖脂質の構成を解析し、食細胞内寄生にこれらの分子がどのように関わっているかを解析することを試みた。研究初年度はチフス菌を使用し、この菌が表面のgalactosamineのポリマーを欠損した場合の上皮細胞との結合性を調べた。その結果チフス菌の外膜蛋白であるompCが人の血液型物質と結合することがわかった。この結合は人のA、B、及びO型のいずれとも結合させることからompCが血液型のフコシール-ガラクトースを認識することが予測された。この事実を確認するためompC欠損株を作成しこの株が血球を凝集する能力を失うかどうかを検討したが、ompC欠損株は血球凝集能が残っており組織侵入性も保持し、細胞内増殖性が残っていた。そこで鞭毛の欠損株を作成したところ鞭毛欠損株は血球の凝集能を失いさらに組織侵入性も失っていた。鞭毛が血球のどの物質と凝集をおこすかは未だ結論がえられていない。サルモネラ属のチフス菌はVi抗原というN-acetyl-galartosamineの繰り返し構造からなるアミノ糖を大量に発現することが知られている。そこでN-acetyl-galactosamineの発現を抑制している因子を解析し、塩の濃度をあげることで発現を抑制させることに成功した。またN-acetyl-galactosamineの発現に関与する遺伝子を欠損させた。遺伝子の発現を塩で抑制した株と遺伝子欠損株の両方は分泌蛋白を大量に産制しラットの腸のパイエル板から接触後15分後で侵入し、パイエル板を30分で破壊するすざましい毒力を示した。N-acetyl-galactosamineの発現を抑制したチフス菌は人の赤血球を強く凝集するようになった。

N-acetyl-galactosamineの発現を抑制した株は食細胞で増殖することができなかった。また分泌蛋白の発現を抑制し、N-acetyl-galactosamineを発現させた株は食細胞内でよく増殖した。