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１９世紀の東西文化交流でもたらされた染色・絵画材料のナノ構造解明

19世紀には,様々な美術工芸品がヨーロッパから東南アジアを経由してわが国にもたらされた。この時期は,天然染料から人工染料に替わる大きな技術革新の時期であるが,用いられている材料のナノ構造に関する研究はほとんど行われていない。天然繊維,カーキ染め布,更紗布,油絵,日本画などの絵画材料を用いて,微細構造を明らかにした。このような材料科学的研究は,文化財保存に極めて重要な基礎データとなり,得られた手法は文化財の保存技術の開発にも応用できる。本研究では,まず,クロムイエローを基軸とした東西文化交流の発展を広く明らかにすることを目的としている。具体的には,同時代のヨーロッパ更紗(さらさ)などの染織品,浮世絵および油絵などの絵画材料を研究対象として広げ,透過電子顕微鏡等の先端的分析法で物質情報を蓄積する。一方,これらの物質の環境実験を進めて構造変化を解析することにより,染料・絵具などの劣化機構を解明し,保存修復の基礎知識を得る。ヨーロッパ更紗布の青色糸の繊維内部を透過電子顕微鏡(TEMPで観察を行った。表面層と繊維内部では構造が異なり,析出物の寸法や分布状態にも違いがみられた。繊維表面では550nmの非常に微細な多角形状粒子がみられ,繊維内部に比べ緻密な構造である。鎖状に連なった多角形状粒子にはコントラスト差がみられ,複数の染色剤化合物の存在が考えられる。EDSで分析すると,C,OのほかFe,Sn,S,K,Ca,Baなどの元素が検出された。繊維内部のマッピング像からは,FeとSnの存在領域の分布は異なっており,別々の化合物として染色に寄与していると推測される。また,TEMによって観察した繊維内部の析出物の多くは結晶であったが,アモルファスも観察された。低倍率では大きな多角形状粒子として観察されるが,粒子は非常に微細なナノ結晶で構成されており,繊維内部の微結晶も発色に関与していると考えられる。青色染色剤には当時浮世絵にも用いられていた新合成顔料のプルシアンブルーの使用も考えられ,染色技法および染色材料もあわせて検討を進めている。本研究では,クロムイエローを基軸とした東西の文化交流の発展を広く明らかにすることを目的としており,透過電子顕微鏡等の先端的分析法で物質情報を蓄積する。本年度は,試料作製法および観察法を確立とあわせて以下の研究を行った。(1)ヨーロッパにおける染色技法とわが国への技術移転後の染色技法を比較して,技法および染色に用いる原料の差の有無を明らかにした。19世紀初頭に開発されたクロムイエローに加えて,同時代に新しい青色として流行したプルシアンブルーで染色されているヨーロッパ更紗の染色剤の繊維内部での微細構造を観察した。プルシアンブルーは熱に弱いので,試料作製方法の検討が必要であった。プルシアンブルーで染められたと考えられる,青色を用いた更紗布について,これまで染色剤を同定することができなかったが,FT-IRおよび微小部X線回折装置を用いて分析することにより,プルシアンブルーが使用されていることが明らかになった。(2)木綿の品種の違いによるPbCrO4染色剤の分布の違いを解明した。唐桟の繊維断面をFE-SEMで観察すると,繊維内部へ染色剤の分布が確認された。しかしながら,一部には繊維内部での析出物が観察されないものも存在することが明らかになり,染色剤が繊維の周囲に観察されるのみであった。これらの試料を,さらにTEMを用いて観察も行ったが,析出物が確認されないものもみられた。この理由に関しては,品種の違いに加えて,染織技法の変遷を表すものとも考えられ,引き続き検討を進める予定である。本研究では,透過型電子顕微鏡等の先端的手法を用いて物質情報を蓄積することを目的として研究を進めている。本年度は,Pb, Cr, Fe, Cuなどの金属元素を含む絵具の変色や劣化のメカニズムをナノ寸法から明らかにするための研究を行った。日本画技法として用いられる焼緑青および焼群青は,過熱によって色の変化が生じるが,その際に生じる微細構造の変化を観察し,変色過程をナノスケールで明らかにした。これらから得られた情報を手掛かりとして,透過電子顕微鏡のSTEM法等の新たな手法を導入することで,緑青焼けが進行する過程の詳細なメカニズムを明らかにしていく予定である。また,有機物で構成されている染色・絵画材料への観察手法の確立により,油や膠を媒材とする油絵,漆絵などの絵画材料への応用も可能となりつつある。さらに,木綿と絹(養蚕・天蚕)の単繊維の強度評価により,内部構造との結びつけが可能になった。また,走査型プローブ顕微鏡(SPM)および原子間力顕微鏡(AFM)を用いて,絶縁体である天然繊維断面の最表面のナノ形状およびヤング率測定から力学的特性を調べ鉱物染料の分布状態および微細構造を可視化させ,繊維の内部構造を多角的に捉ることができた。

本研究は,染料と繊維に関するものであるが,繊維は木綿,羊毛,絹などと多岐にわたり,これらの媒体中での染料元素の拡散,化学反応,析出,偏析などとともに,光学的性質,繊維の構造などを中心に材料物性と美的評価を進めている。本研究ではイオンミリングの新しい応用法の開発で繊維中の微細析出物の分布観察に成功し,これが繊維構造の解明につながった。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化財科学26年度が最終年度であるため、記入しない。ヨーロッパ更紗に着手し,染色剤の微細構造だけではなく布の素材である木綿の構造まで進み,染色技法および染色材料についても明らかになりつつある。また,文化財の中でも,とくに熱に弱い材料の試料作製方法に関しても,前処理方法を含めて確立しつつある。ヨーロッパ更紗にプルシアンブルーが用いられていることを明らかにし,さらにその微細構造や染織技法も解明しつつある。また,クロムイエローで染められている唐桟布に関しても,染織技法の変遷を表すデータが得られており,引き続き検討を進める。本年度は,各種天然繊維,カーキ染め布,更紗布,絵画材料等を試料として用い,探索的な方法や工夫を加えて研究を推進する。微細構造観察に加え,XPSによる結合エネルギーの状態,走査型プローブ顕微鏡(SPM)によるナノ領域の物性測定等などの観察手法をさらに発展させて,幅広く適用できるように推進する。また,単繊維強度測定を行い,繊維の物性評価にも着手する。微細構造観察のために,イオンミリングによる断面切出しおよび高分解能走査型電子顕微鏡による観察,XPSによる結合エネルギーの状態,走査型プローブ顕微鏡(SPM)によるナノ領域の物性測定等などの観察手法をさらに発展させて,幅広く適用できるように推進する。海外での調査研究が行えなかったため,外国旅費の申請額と差異が生じた。本年度は,海外での調査研究を含め国際学会等を積極的に行う予定である。
光励起状態の固液界面におけるフリーラジカルの生成ダイナミクス

固液界面で、特徴的に進行する多電子移動反応を経由するフリーラジカル生成のダイナミクスを、実験的に検討する事を目的としている。この反応のダイナミクスを検討するためには、固液界面の構造変化と反応の進行を時間分解して、測定する必要がある。本年度では、フォルムアルデヒドの白金電極上での4電子酸化のダイナミクスを解明する事を中心に検討を行った。フォルムアルデヒドは、白金電極表面で4電子酸化を受け、最終生成物二酸化炭素を生成する。白金電極上での4電子酸化反応を素過程に分解し、それらの反応速度を時間分解して調べるために、電気化学的な反応制御と表面選択的なレーザー分光の実験を複合して研究を進めた。白金電極表面の単原子層以下の酸化皮膜の形成・還元速度がフォルムアルデヒドの解離吸着により大きく変化する事を明らかにした。さらに、反応を行っている電極表面の原子配列の対象性を角度分解表面2次高調波発生分光で測定できる事などが明らかになった。この結果を受けて、電極表面に解離吸着したCO分子を瞬時にパルスレーザー光脱離させ、後続する電気化学反応の時間変化から解離吸着速度を見積もる事を試みた。
腎疾患におけるリゾリン脂質産生酵素（ATX，PS-PLA1）の臨床的意義の解明

本研究では、生理活性リゾリン脂質のうち、リゾホスファチジン酸の産生酵素であるオートタキシン(autotaxin: ATX)の糖尿病性腎症における臨床的意義を検討した。糖尿病性腎症合併を組織診断された2型糖尿病38例を対象とした解析にて、腎生検時の血清ATX濃度は尿蛋白量と正相関を示した。また、対象を血清ATX濃度の中央値で層別化したところ、血清ATX濃度高値群ではびまん性病変、結節性病変、細動脈硝子化が進展していたが、腎複合イベント(透析導入または推算糸球体濾過量の50%低下)発症率には差を認めなかった。以上の成績を、Intern Med誌(2016; 55: 215-221)に報告した.本研究では,生理活性リゾリン脂質のうち,リゾホスファチジン酸(lysophosphatidic acid, LPA)の産生酵素であるオートタキシン(autotaxin, ATX)と,リゾホスファチジルセリン(lysophosphatidylserine, LPS)の産生酵素であるPS特異的ホスホリパーゼA1 (PS-phospholipase A1, PS-PLA1)の腎疾患における臨床的意義を明らかとすることを目的としている.本年度は,腎生検により糖尿病性腎症合併を組織診断された2型糖尿病例を対象として,血清ATX測定の意義を検討した.臨床所見について,血清ATX増加と尿蛋白量との関連が認められた.また,腎病理所見について,血清ATX増加とびまん性病変,結節性病変,間質線維化・尿細管萎縮,細動脈硝子化との関連が認められた.臨床転帰について,血清ATX高値例では腎複合イベント発症のリスク増加を認めたが,その有意性は尿蛋白量による補正により消失した.以上より,2型糖尿病に伴う糖尿病性腎症において,血清ATXが蛋白尿増加と腎病変進展に関連している可能性が示されたが,予後予測マーカーとしての有用性についてはさらに検討が必要である。本研究では、生理活性リゾリン脂質のうち、リゾホスファチジン酸(lysophosphatidic acid, LPA)の産生酵素であるオートタキシン(autotaxin, ATX)と、リゾホスファチジルセリン(lysophosphatidylserine, LPS)の産生酵素であるPS特異的ホスホリパーゼA1 (PS-phospholipase A1, PS-PLA1)について、腎疾患における臨床的意義を明らかとすることを目的としている。本年度は、昨年度に続き、腎生検により糖尿病性腎症合併を診断された2型糖尿病例の血清ATX濃度と、臨床・腎病理所見ならびに予後との関連を検討した。その結果、腎生検時の血清ATX濃度が尿蛋白量と正相関を示した。また、血清ATX濃度の中央値で対象を分類し、腎病変と腎複合イベント(透析導入かつ/または推算GFRの50%低下)発症率を比較したところ、血清ATX濃度高値群では糖尿病性糸球体病変(びまん性病変、結節性病変)ならびに細動脈硝子化が進展していたが、腎複合イベント発症率には差を認めなかった。以上の成績を、Intern Med誌に発表した。2型糖尿病に伴う糖尿病性腎症において、血清ATX濃度が尿蛋白量ならびに腎病変と関連することを示し、その成績を学術論文としてIntern Med誌に発表した。本研究では、生理活性リゾリン脂質のうち、リゾホスファチジン酸(lysophosphatidic acid: LPA)の産生酵素であるオートタキシン(autotaxin: ATX)と、リゾホスファチジルセリン(lysophosphatidylserine: LPS)の産生酵素であるPS特異的ホスホリパーゼA1 (PS-phospholipase A1: PS-PLA1)について、腎疾患における臨床的意義を明らかとすることを目的とした。糖尿病性腎症は、腎機能予後のみならず、心血管疾患の発症や生命予後の観点からも、慢性腎臓病において最も重要な疾患の一つである。申請者らは、20152016年度において、腎生検により糖尿病性腎症合併を診断された2型糖尿病例の血清ATX濃度と、臨床・腎病理所見ならびに腎予後との関連を検討した。また、血清ATX濃度の中央値で対象を分類し、腎病変と腎複合イベント(透析導入かつ/または推算糸球体濾過量の50%低下)発症率を比較したところ、血清ATX濃度高値群では糖尿病性糸球体病変(びまん性病変、結節性病変)ならびに細動脈硝子化が進展していたが、腎複合イベント発症率には差を認めなかった。以上の成績は、学術論文(Intern Med 2016; 55(3): 215-221)として報告した。最終年度の2017年度は、腎生検により糖尿病性腎症合併を診断された2型糖尿病例を対象として、血清PS-PLA1濃度と臨床・腎病理所見ならびに腎複合イベント発症との関連を検討したが、有意な関連を認めなかった。

また、対象を血清ATX濃度の中央値で層別化したところ、血清ATX濃度高値群ではびまん性病変、結節性病変、細動脈硝子化が進展していたが、腎複合イベント(透析導入または推算糸球体濾過量の50%低下)発症率には差を認めなかった。以上の成績を、Intern Med誌(2016; 55: 215-221)に報告した.本年度は,組織学的に糖尿病性腎症合併を診断された2型糖尿病38例を対象として,血清ATX測定結果の解析を終了した.検討結果の学会発表を行い,論文投稿中である,糖尿病性腎症について、血清ATXの検討に続き、血清PS-PLA1と臨床・病理所見ならびに予後との関連を検討する。また、他の腎疾患についても、これらのリゾリン脂質産生酵素測定の臨床的意義を検討する。腎臓内科学今後は,本年度に血清ATX測定の臨床的意義を検討した糖尿病性腎症38例を対象として,血清PS-PLA1と臨床・病理所見ならびに臨床転帰との関連を検討する.また,他の腎疾患についても,これらのリゾリン脂質産生酵素測定の臨床的意義を検討する。本年度の検討は、統計解析と論文作成を中心に行った。そのため、病理組織用消耗品や測定用試薬の購入が少なく、次年度使用額が生じた。本年度の検討は,申請前に血清ATXを測定していた検体の解析を中心に行った.そのため,病理組織用消耗品や測定用試薬の購入が少なく,次年度使用額が生じた.次年度は他の腎疾患やリゾリン脂質産生酵素についても検討を拡充し、今年度分を使用する予定である。次年度は他の腎疾患やリゾリン脂質産生酵素についても検討を拡充し,今年度分を使用する予定である.
脂質栄養が胸腺の支持細胞の機能と免疫細胞（Ｔ細胞）産生に及ぼす効果の検討

野生型マウスと表皮型脂肪酸結合タンパク(FABP5)ノックアウトマウス(FABP5-KO)の比較により、FABP5と脂肪酸が胸腺上皮細胞の形態、増殖能、及び胸腺機能に及ぼす効果について検討した。その結果、長鎖不飽和脂肪酸は胸腺上皮細胞の形態と機能に大きな影響は及ぼさず、増殖に促進的であった。同様に、レチノイン酸もFABP5を介して増殖に促進的に機能すると考えられた。胸腺細胞の分化状態と分化に必要な液性因子の遺伝子発現においても両マウス系統間で差は無かった。これらの結果から、脂肪酸(長鎖不飽和脂肪酸とレチノイン酸)はFABP5を介して胸腺上皮細胞の増殖・分化制御に関与していることが示唆された。研究計画に記載した内容3項目:I)脂肪酸添加による培養胸腺上皮細胞の形態・増殖分化能の変化、II)脂肪酸添加による液性因子産生の変化、III)脂肪酸添加による胸腺細胞の分化誘導能の変化、において、このうちI)については遅れてはいるが比較的順調に推移しており、繰り返し確認実験を行っている状況である。しかしながら、導入したマウスの繁殖が不調であるため、II)およびIII)については実験に着手した段階である。この間、最終的に得られる実験結果の解釈に必要な基礎データを得るため、II)のコントロール実験として脂肪酸未添加の胸腺上皮細胞分画を用いたDNAアレイ実験を行い、野生型とFABP5ノックアウト胸腺上皮細胞間でどのような遺伝子発現差が生じているのかについて検討したところ、FABP5ノックアウト胸腺上皮細胞ではクロマチンの構造制御に関する遺伝子の発現量が低下していることがわかった。FABP5をはじめとする各種FABP分子は、様々な組織・細胞において脂肪酸リガンドを核内受容体(転写因子)に受け渡すことで特定遺伝子群の転写制御に関与していることから、胸腺上皮細胞において多量に発現するFABP5は脂質シグナリングを介してクロマチン構造を制御する遺伝子の発現調節に関与している可能性が考えられた。現在は上記の計画された実験を推進するとともに、この遺伝子を含む発現に変動があった遺伝子の効率的な解析方法等について検討を行っている。平成24年度は、研究代表者の異動や環境整備、遺伝子改変マウス(FABP5ノックアウトマウス)の導入等に予想外の時間を要したため、残念ながら当初計画の完全遂行には至らなかった。計画では、野生型及びFABP5ノックアウトマウスから単離した胸腺支持(上皮)細胞に関する形態学的検討と増殖に関する検討を行う予定であったが、上記理由のため、未だ十分に比較解析が行われていなかった両マウスの胸腺構造(特に上皮構造と細胞構成)について、改めて詳細な組織学的検討を行った。その結果、FABP55ノックアウトマウス胸腺の皮質・髄質領域の異常な拡大や縮小は見られず、上皮細胞による網目構造にも大きな変化は見られなかった、すなわち胸腺構造自体はほぼ正常であることがわかった。しかし、フローサイトメトリーで胸腺細胞の各分化段階を比較したところ、予備的なデータではあるが、FABP55ノックアウトマウス胸腺細胞の初期分化段階で分化が一部阻害されている可能性が示唆された。これは多様な生体機能を有する脂肪酸の細胞内挙動を制御すると考えられるFABP5分子が、胸腺上皮細胞の生理機能(胸腺細胞の分化誘導能)の発現・調節に関わっている可能性を示唆するものである。ただし、分化が進んだ胸腺細胞の分布については野生型と大差無かったことから、胸腺上皮細胞の生理機能発現・調節系においてFABP5が関与するポイントは、現時点では胸腺細胞分化の初期段階の一部に限局したものである可能性が考えられた。〈最終年度に実施した研究の成果〉最終年度は、野生型及びFABP5-KOマウス胸腺培養胸腺上皮細胞におけるI)脂肪酸添加による増殖分化能の変化、II)液性因子遺伝子発現の変化、及びIII)脂肪酸添加による胸腺細胞の分化誘導能の変化について検討を行った。I)培養条件下において、各種脂肪酸を添加後、EdU取込み及びKi-67抗原の陽性率で増殖能の評価を行った。飽和脂肪酸に対しては両系統間でEdU/Ki-67陽性細胞(増殖中の細胞)数に大きな変化はなかった。低濃度の長鎖不飽和脂肪酸に対しては、FABP5-KO上皮細胞の増殖が抑制され、分化に転じている可能性が示唆された。レチノイン酸に対しては両系統共に増殖が抑えられていた。II)液性因子の遺伝子発現については、両系統間において顕著な発現差は見られなかった。III)成体胸腺における両系統間で胸腺細胞の分化状態を比較したところ、CD4単陽性、CD8単陽性、CD4CD8両陽性及び両陰性分画で差は見られなかった。

更にCD4CD8両陰性分画に含まれるDN1-4分画についても差は認められなかった。胎生14.5日目の胎仔胸腺を使用したRTOCを行い胸腺細胞分化誘導能を検討したところ、明確な結果とはならなかったが、長鎖不飽和脂肪酸が胸腺細胞の分化を促進する可能性が示唆された。〈研究期間を通して行った研究の成果〉野生型マウスとの比較解析の結果、FABP5-KOマウス胸腺の機能はほぼ正常であった。初代培養系を用いた細胞レベルの解析の結果、胸腺上皮細胞の長鎖不飽和脂肪酸に対する増殖応答にFABP5分子が関与していることが示唆された。また新たな結果として、クロマチン構造制御に関わる重要な遺伝子Hmgn1の発現が極端に低下していることが判明した。この遺伝子とFABP5の関連については検討に着手しているが、FABP5遺伝子ノックアウトに起因する生体・細胞レベルでの機能的な異常を説明するにあたり、Hmgn1が重要な要素になると思われる。分子細胞生物学、解剖学FABP5ノックアウトマウスの繁殖不良によりコロニー拡大が不十分であることから、平成25年度に計画していた胸腺上皮細胞の初代培養系による分化誘導因子発現検索と胸腺細胞との共培養実験は実施中である。研究代表者の現所属への異動、課題遂行のための最低限の実験環境整備と、現所属における組み換えDNA実験・動物実験計画の承認、及び使用予定であった遺伝子改変マウス(FABP5ノックアウトマウス)の導入において予想外に多大な時間を要した。導入が完了した遺伝子改変マウスは現在繁殖中のため、計画された実験に使用できるのは平成25年5月以降と思われる。従って現段階では、今後得られるであろう実験結果を解釈するために必要なこれまでのデータに加え、未検討であったより基礎的なデータの取得に務めている。初代培養系における液性因子産生の検討は継続して進めるが、当初計画にある胸腺細胞と胸腺上皮細胞のin vitro共培養系による胸腺細胞の分化解析は、機材等の都合上、器官培養(FTOC)ではなくRTOCで試みる予定である。また、DNAアレイ実験結果の検証も進め、合わせて考察する予定である。遺伝子改変マウスが使用可能になり次第、胸腺上皮細胞の形態比較、及び増殖能の変化について解析をスタートさせる。平成25年度は胸腺上皮細胞が発現するマーカー分子、液性因子のタンパク質レベルでの比較解析を計画しているが、できるだけ早期に機能解析に持ち込むため、脂肪酸負荷前後の遺伝子発現変動をDNAアレイ解析で網羅的に解析し、標的を絞った上でタンパク質レベルの解析を行うのが効率的であると思われる。また、単離した胸腺細胞の初代培養系では生体内での細胞挙動を再現しきれない可能性があることから、研究分担者と協力しつつ、特定の脂肪酸含量を調整した特殊試料の給餌やより生体に近い環境を模倣するため胎仔胸腺器官培養系(FTOC)の構築・解析を考慮する。上述の通り、導入した遺伝子改変マウスの繁殖状況が思わしくなく、コロニーの規模が当初予定していた規模にまで達していない。このため実験の進行が遅れており、購入予定の消耗品も実験結果に左右されることから、物品費及び動物飼育費の余剰分として繰越金が発生した。
グローバル事業を成功させる後発国の担い手に関する研究

新興国市場がグローバルマーケットになってから20数年経っている今、先端国際小売企業との熾烈な競争を勝ち抜いて国内市場での基盤を強固なものにした現地新生小売企業が今度は海外進出を推し進めるようになった。しかも先端国際小売企業が長年かけて進めていた国際化を、現地新生小売企業は猛烈的な勢いでかつ比較的短期間で果たしていることで、従来の先端国際小売企業との異なる国際化行動見を見せているのではないか、という立場から研究を進めていた。この見方に立てば、先端国際小売企業が進出先市場へ小売業態を持ち込むだけでなく、現地小売企業は先端国際小売企業との相互作用の結果として新しい小売業態を生み出すことになるのであり、さらに今度はその新しい業態をもって新しい市場に進出するようになる。こうして小売国際化をグローバル・イノベーションが引き起こされるプロセスそのものとして捉える「小売国際化におけるグローバル・イノベーションの概念」が必要になる。以上の問題意識から、現地新生小売企業が先端国際小売企業へと移行していく過程について分析することを課題とし、その分析対象として最も代表的な小売業態である食料品中心の総合型量販店業態、CVS業態、そしてホームファニシング・ストア業態を取り上げ、課題の解明に取り組んだ。その成果が単著『小売業のグローバル・イノベーション:競争的相互作用と創造的適応』の出版につながった。本研究では、小売業態の循環型国際移転メカニズムによって、新しい小売業態が次々に創り出されていく経緯が明らかにされた。このようなグローバル・イノベーション・サイクルのなかで、先端国際小売企業を媒介に現地新生小売企業は国際小売企業へと成長していく。結局、各主体は国際競争力をつけるために、さらなる革新性をもって市場環境や消費者ニーズのギャップを埋めるグローバル・イノベーションを推し進めていくことになる。本研究の狙いは、従来の先端国際小売企業との異なる現地新生小売企業の国際化行動と、先端国際小売企業が持ち込んできた小売業態を競争的相互作用プロセスのなかでどのように変容・発展していくのかを明らかにすることであった。この研究に取り組んで2年目に、その成果を単著としてある程度まとめられた。新興国市場の現地小売企業を進出される立場のみではなく、進出する立場まで分析範囲を拡大したことは、本研究が目指していたゴールにほぼ到達している。本研究に取り組んで2年目に、その成果を単著としてある程度まとめられたものの、後発の現地新生小売企業の国際化行動における事態と議論の進展については引き続きフォローする必要がある。すでに提示された「グローバル・イノベーション」という概念の精緻化とともに、事例の探索とより詳細な分析に取り組むことが今後の課題になる。まず、2017年8月に行われたミャンマーでの現地調査をもとに、「ミャンマーにおける近代的小売業の成長とその阻害要因」という研究ノートを2018年3月に『東アジア研究』で公表した。そこでは、ミャンマーにおける近代的小売業の成長を阻害する要因として、インフラの未整備や外資規制が取り上げられている。世界の小売産業の発展プロセスのなかから共通してみられるように、外資の地元小売市場への参入を積極的に進めることで競争力のある地元小売企業を育つべきである。それが流通の近代化の近道であり、それによって周辺産業への投資流入の拡大と雇用創出の効果を期待できる。それはまた地域間の経済格差を縮小するのに効果を発揮し、ひいては近代的小売業のチェーンスト化が達成できる動因になることが主張された。第2に、2018年2月に公表した論文、“The Localization Strategies and Success of Costco: Focusing ona Japanese Mature Retail Market"では、比較的進んでいる国に進出した国際小売企業がいかに現地の消費者を満足させながら、成功を収めていくかを明らかにした。コストコの日本市場への参入については、大型総合スーパーが低迷状態にあったことや、大容量の商品のまとめ買いのニーズが少ないことなどから、当初は成功が疑問視された。しかし、コストコは試食販売専門の特別舞台を独自に備え、自社独自で開発した商品の良さを日本の消費者に認知してもらうことができた。結局、コストコは低価格で魅力ある商品をまとめ買いするという、当時の日本では潜在的だったニーズを掘り起こしながら、日本市場においても環境適応力を発揮してきたのである。グローバル市場戦略において、新興国市場であれ、成熟市場であれ、それぞれ異なる市場コンテキストを理解することが重要である。従来の小売国際化研究では、進んでいる多国籍小売企業の後れている国への進出およびその国際化行動に注目しながら、グローバル事業が国内事業とは異なるべき理由を究明することに重点を置いてきた。本研究では、進出された後発国の小売企業の国際化行動およびそのグローバル戦略に注目する。そのためにも、新興国出身の国際小売企業の活躍ぶりとそれを刺激させた先端的小売企業の国際化行動を見ていくことは、後発国の担い手の行動まで踏まえて研究を進めるうえで示唆する点が多いと考えられる。

この見方に立てば、先端国際小売企業が進出先市場へ小売業態を持ち込むだけでなく、現地小売企業は先端国際小売企業との相互作用の結果として新しい小売業態を生み出すことになるのであり、さらに今度はその新しい業態をもって新しい市場に進出するようになる。こうして小売国際化をグローバル・イノベーションが引き起こされるプロセスそのものとして捉える「小売国際化におけるグローバル・イノベーションの概念」が必要になる。以上の問題意識から、現地新生小売企業が先端国際小売企業へと移行していく過程について分析することを課題とし、その分析対象として最も代表的な小売業態である食料品中心の総合型量販店業態、CVS業態、そしてホームファニシング・ストア業態を取り上げ、課題の解明に取り組んだ。その成果が単著『小売業のグローバル・イノベーション:競争的相互作用と創造的適応』の出版につながった。本研究では、小売業態の循環型国際移転メカニズムによって、新しい小売業態が次々に創り出されていく経緯が明らかにされた。このようなグローバル・イノベーション・サイクルのなかで、先端国際小売企業を媒介に現地新生小売企業は国際小売企業へと成長していく。結局、各主体は国際競争力をつけるために、さらなる革新性をもって市場環境や消費者ニーズのギャップを埋めるグローバル・イノベーションを推し進めていくことになる。本研究の狙いは、従来の先端国際小売企業との異なる現地新生小売企業の国際化行動と、先端国際小売企業が持ち込んできた小売業態を競争的相互作用プロセスのなかでどのように変容・発展していくのかを明らかにすることであった。この研究に取り組んで2年目に、その成果を単著としてある程度まとめられた。新興国市場の現地小売企業を進出される立場のみではなく、進出する立場まで分析範囲を拡大したことは、本研究が目指していたゴールにほぼ到達している。平成30年度の前半には、国内を含めたアジア諸国と欧米でのフィールドワークを本格的に実施する。まず、国内およびアジア諸国でのフィールドワークについては、前年度に引き続きファミリービジネスを行っている組織を対象とする。人的ネットワークを通じて適した視察先およびインタビュー相手の調整などを行いながら、フィールドワークを遂行する。次に、小売国際化に成功したファミリー企業のヒアリングについては、海外研究協力者のサポートを受けながら、フィールドワークを遂行する。平成30年度の後半には、初年度の理論研究、国内外のフィールドワークを踏まえた上で、実証研究に向けた分析枠組みを構築し、国内およびアジア諸国を対象とする質問票調査(予備調査)を実施する。その際には、構成概念の測定尺度に関する精度を高めるため、作成した質問調査票を実務家と意見を交わし、特定組織の小売企業を対象にアンケートを実施することによって分析の信頼性を高めていく。本研究に取り組んで2年目に、その成果を単著としてある程度まとめられたものの、後発の現地新生小売企業の国際化行動における事態と議論の進展については引き続きフォローする必要がある。
物質の磨耗現象の数理

フォッカープランク方程式の解である,有限次元ユークリッド空間上の確率密度関数で、与えられた初期確率分布と終期確率分布を持つ物を考える。これら全てに関して,その一般化されたエネルギーの最小値と,同じ与えられた初期確率分布と終期確率分布を持つ連続セミマルチンゲールに関する一般化、されたエネルギーの最小値が一致する事を示した.更に,フォッカープランク方程式の解である,有限次元ユークリッド空間上の確率密度関数に関して,その一般化されたエネルギーの最小値と,同じ確率密度関数を持つ連続セミマルチンゲールに関する一般化されたエネルギーの最小値が一致する事を示した.特にこれにより,フォッカープランク方程式の解である,有限次元ユークリッド空間上の確率密度関数が一般化された有限エネルギー条件を持たす時,1次元周辺分布の確率密度関数が与えられた確率密度関数になるような連続セミマルチンゲールで,ドリフトベクトルはフィードバック型であり,同じ1次元周辺分布を持つ連続セミマルチンゲールの中で一般化されたエネルギーの最小値を取るものの存在がわかった。特に,コスト関数が無限遠方で2次以上の増大度を持つ場合,この連続セミマルチンゲールは,一意で,マルコフ性を持つ事もわかる.物体の磨耗現象の数理に関して、以下の研究成果を得た。1.物体の磨耗現象の数理を記述する一般的な方程式を得た。2.物体が一方向からのみ力を受ける場合に、その方程式の解の存在と一意性を示した。3.物体の磨耗現象とミンコフスキー問題との関係を示した。4.空間変数が、1次元の場合に、曲率流の一般化と考えられる方程式の解の存在と一意性を示した。これは、物体の磨耗現象の数理を記述する方程式を一回積分することによって、物体の磨耗現象の特異性を考えなくて済むことによるものである。最適輸送問題に関して、以下の研究成果を得た。1.ノイズがある場合の最適輸送問題として、ある種の確率制御問題を考え、その最小解の存在、一意性、及び、前向き後向き確率微分方程式による特徴付けを与えた。2.1の応用として、調和経路過程への新しいアプローチを与えた。3.1のゼロ雑音極限により、以下を示した。(1)コスト関数が、無限遠点で高々2次のオーダーで発散する場合に、最適輸送問題の解の存在と一意性。(2)最適輸送問題の双対定理。4.最適輸送問題において重要な役割を果たす双対定理を1ステージ確率制御問題として捕らえることにより、非常に簡単に証明した。特に,コスト関数が無限遠方で2次以上の増大度を持つ場合,この連続セミマルチンゲールは,一意で,マルコフ性を持つ事もわかる.
地上型レーザスキャニングによる山地河川の河床地形計測手法の確立

山地河川で地上型レーザスキャニングを用いて河床地形計測をするには,レーザの水面下への入射角を最大にしてより多くの計測点数を確保するためセンサを可能な限り対象地の近くで高く設置すること,点密度を10 mで5 mm間隔となるように設定して計測時間の短縮とデータ処理の効率化を図ること,複数方向から計測して物の影による影響を除くことがデータの精度を向上させる上で重要であることを明らかにした。更に、既存の水面下データの屈折補正方法に改良を加え,複雑な水面勾配をもつ部分に適用できる補正方法を開発した。本研究により,複雑な微地形を有する山地河川において地上型レーザによる包括的な河床地形計測方法を確立した。2014年2月に地上型レーザスキャニング(Terrestrial Laser Scanning; TLS)によって既に取得済みのデータを用いて、水面下データ取得における、計測センサからの距離および角度の影響を検証した。その結果、センサの位置を高く設定し水面へのレーザの入射角を大きくした場合に、取得データ密度が増して河床地形データの精度が上がることが明らかになった。また、センサの設定を変えて計測を行ったデータを解析し、設定で密度を高くして計測しても、得られたデータの精度が向上しないことを明らかにした。河道の水深の深い場所ではデータ欠損が起こりやすく、白波の立っている個所では水面からデータが反射してしまうこと、河道のカスケード部分では水面下データの補正が難しいことを明らかにした。さらに、一個所につき複数方向から計測を行ったデータを用いて、それらのデータを統合した場合の精度検証を行い、複数方向から計測したデータを統合した場合に河床地形データの精度が上がることを確認した。これらの研究成果を2014年9月に行われたSPIE Remote Sensing国際学会で発表し、さらに2015年4月のEuropean Geoscience Union国際学会でも発表予定である。山地河道で効果的に河床地形のTLS計測を行う方法をまとめ、現在、専門誌に投稿中である。これまでの成果を踏まえてより良いTLSデータ取得方法を確立し、得られたデータの応用を検討するため、2015年2月に、再びTLSによる山地河道の河床地形計測を行った。検証用データとして、TLS計測と同時にGNSS計測や測量を含む現地調査を行った。これまで不可能であった水面下の河床地形を詳細かつ定量的に計測することにおいて、TLSの利用可能性を見極めるためには、データの精度検証、効果的な取得方法の確立および得られたデータの利用・応用方法の提示が必要である。このうち、本年度は効果的な取得方法の確立を主に目的とし、レーザデータ計測2回、検証用データとしての現地調査、データ欠損個所の補完方法および得られたデータのノイズ除去方法の確立を実施計画に掲げたが、ノイズ除去方法の最終検証以外は、これまでに達成している。このうち、本年度はレーザデータの精度検証を主に目的とし、レーザデータ計測2回、水深、流速、計測センサからの距離および角度の影響の検証、一方向および複数方向からのデータ取得の検証、検証用データとしての現地調査、得られたデータのノイズ除去方法の確立を実施計画に掲げたが、ノイズ除去方法の確立以外は、これまでに達成している。ノイズ除去方法の最終検証を行い、これまでの結果と合わせて山地河道における包括的な河床地形データ取得方法を確立する。得られた河床地形データの山地河道における利用・応用方法の提示に向けて、2時期のデータを利用した河床変化量の推定を行う。高精度河床地形モデルの利用方法を検討するため、可能であればTLS計測を新たに行う予定である。リモートセンシング平成26年度で確立できなかった、ノイズ除去方法について引き続き検討するとともに、今年度の目標であるデータ欠損個所の補完方法について検証を行い、前年度の結果と合わせて山地河道における包括的な河床地形データ取得方法を確立する。次年度に計画している、得られた河床地形データの山地河道における利用・応用方法の提示に向けて、可能であればTLS計測を今年度に行う予定である。国際学会参加費用について学内支援経費に採択されたため本年度に計上する必要がなくなったことと、研究が順調に進み、河床地形モデルの応用方法を検討するに当たり、新たな対象地での計測データも加えることが有効であると考えられたため。2016年7月に開催されるISPRS国際学会への参加費用と、河床地形モデルの応用方法を検討するためのTLS計測および現地調査費用に使用する。
早産児の顔面積変化率と脳血流からみた蔗糖とpacifierの鎮痛効果の実証研究

本研究では、早産児22名を対象に、採血に伴う痛みに対して蔗糖やおしゃぶりによって鎮痛効果が得られるか否かを、顔面積(左右眼窩上縁.その中点・鼻根の4点から成る多角形の面積)と脳血液量(総ヘモグロビン濃度の相対値:nTHI)の観点から検証した。その結果、採血の手順に含まれる切開後10秒間、搾り後最初の10秒において、「蔗糖とおしゃぶり(S群)」では、対照群や「蒸留水とおしゃぶり」を用いた群に比べ、顔面積やnTHIは有意に低値を示した。S群に実施した鎮痛法は、「採血2分前にpacifierを含ませ、栄養チューブを接続した1mlの注射器で、24%蔗糖0.1mlを舌の先端に注入する」という方法であり、この方法がより鎮痛効果があることが明らかになった。本研究の目的は、早産児の採血時におけるpacifierの吸啜状態と痛み刺激への反応を顔面積変化率と脳血流量の観点から記述的に分析し、鎮痛効果を期待できる吸啜回数を明らかにし、その結果を基に、蔗糖の経口投与、甘味ありPacifier、甘味なしpacifierによる鎮痛効果を実証し、早産児の痛みの看護に役立てることである。平成18年度の目的は、早産児の採血時におけるpacifierの吸啜状態と痛み刺激への反応を顔面積変化率と脳血流量の観点から記述的に分析し、鎮痛効果を期待できる吸啜回数を明らかにするため、1)pacifierの効果的な与え方について探索する、2)pacifierを与えた際の鎮痛効果が期待できる吸啜回数を探索することであった。さらに、目的3)として、12%および24%蔗糖に対する反応の出現時期についても顔面積変化率と脳血流量の観点から記述的に分析することを加えた。また、実証研究における採血方法(足底穿刺の場合)として、出来る限り新生児に適した標準的な方法を用いることができるよう、全国200施設のNICUに採血法に関する質問紙調査も実施した。採血法に関する質問紙調査については、現在、回収中である(締め切り3月23日)。調査協力施設2施設において、早産児5事例を対象に、20場面のデータを分析し、現段階で明らかにできたことは欠の通りである。1)NIROを用いたデータ収集法を確立できた(頭頂部を用いる方法)。2)Pacifierによる吸啜反応をポリグラフに取り込む方法を確立できた。3)蔗糖への反応は、欧米の先行研究と異なっており、24%よりも12%が好ましいことが明らかになった。4)Pacifierへの反応は、痛み刺激がない場合には、数分間続け(10回/分を)という単発的なものであった。痛み刺激を加えた場合については、採血法を確立した段階で、鎮痛効果が期待できる吸啜回数を明らかにする予定である。平成19年度は、pacifierに関する現データ収集を継続し、8月にはRCTデザインによる蔗糖の経口投与、甘味ありPacifier、甘味なしpacifierの鎮痛効果を実証するためのデータ収集を開始する予定である。本研究の目的は、早産児の採血時におけるpacifierの吸啜状態と痛み刺激への反応を顔面積変化率と脳血液量の観点から分析し、鎮痛効果を期待できる吸啜回数を明らかにし、その結果を基に、蔗糖の経口投与、甘味ありpacifier、甘味なしpacifierによる鎮痛効果を実証し、早産児の痛みの看護に役立てることである。平成19年度は、pacifierに関するデータ収集を継続し、さらに、RCTデザインによる鎮痛効果実証のためのデータを収集、分析することであった。本年度のデータ収集・分析過程において次のことが明らかになった。1)早産児の場合、pacifierによる鎮痛効果が期待できる吸啜回数は1分間に1015回、吸啜圧は2040mmHgであった。2)採血時の反応の記述的分析を重ねた結果、先行研究で用いられていた酸素化ヘモグロビン・脱酸素化ヘモグロビンのみならず、組織酸素化指標および酸素ヘモグロビン指標も合わせて用いるほうが、血液量の変化の解釈を多面的にできることが明らかになった。3)蔗糖濃度は、18年度において、嚥下時にむせるため、24%よりも12%が適していると判断した。さらに、今年度は母乳の糖度を測定した結果、出産当日および産褥1日は1613%、それ以降は10%前後であることが明らかになった。

したがって、12%で調査することが妥当であることを再確認できた。4)「蔗糖の経口投与」は、1mlを持続的に与える必要があるので技術的に極めて困難であり、また、12%でもむせることがあるため、この方法は実証すべき鎮痛法から除外することにした。前年度末から実施していた採血法に関する質問紙調査の結果は、論文として2件発表した。平成20年度は、データ収集および分析を継続し、採血時の鎮痛法として臨床に活用できる方法を提案する予定である。本研究の目的は、早産児の採血時におけるpacifierの吸啜状態と痛み刺激への反応を顔面積変化率と脳血液量の観点から分析し、鎮痛効果を期待できる吸啜回数を明らかにし、その結果を基に、蔗糖の経口投与、甘味ありpacifier、甘味なしpacifierによる鎮痛効果を実証し、早産児の痛みの看護に役立てることである。平成20年度は、pacifierに関するデータ収集を継続し、さらに、採血時の鎮痛法として臨床に活用できる方法を提案することであった。分析の結果、次のことが明らかになった。1)介入としての蔗糖の経口投与は、12%蔗糖を用いても「むせ」を誘発し、NIRSデータに影響を与えるため、試行を重ね、最終的には次のように行った:pacifierを口腔内に入れ穿刺前2分に、舌先端にシリンジで24%蔗糖0.1mlを5秒間で注入する。2)穿刺後15秒間におけるNIRSデータ(総ヘモグロビン濃度の相対値)の平均値、最大顔面積変化率を3群間(C群:介入なし、P群:pacifierと水0.1ml、S群:pacifierと24%蔗糖0.1ml)で比較した。3)最大顔面積変化率はC群=P群>S群であった。総ヘモグロビン濃度の相対値は、穿刺と同側(右)ではC群>P群>S群、対側(左)ではC群>P群=S群であった。これらの結果は、pacifierと蔗糖を用いたほうが、顔表情の変化や啼泣の程度はより少なく、脳血液量の変化もより少ない、言い換えると、穿刺という侵害受容性の刺激への反応がより少ないということである。4)蔗糖を採血時の痛みの緩和に臨床的に用いる場合は、pacifierと併用し、穿刺2分前に24%蔗糖0.1mlを5秒間で与えることで、効果が期待できると考える。しかし、その効果を適切に評価することが不可欠である。
感情コミュニケーションにおける表情模倣の機能

本研究は、他者の表情を観察することで無意識的に生じる表情反応に着目し、感情コミュニケーションの心的基盤を明らかにすることを目的とした。他者への信頼性を操作した実験では、信頼できない他者の悲しみ顔に対しては眉しかめの指標である皺眉筋活動が低下することが明らかになった。悲しみに共感を示すことは大きな社会的コストを伴うことから、信頼できない他者の悲しみ顔に対する同調反応が抑制されたためと考えられる。本研究は,快と不快表情に対する模倣の心的機能を心理生理学的に明らかにすることを目的としている。表情模倣は単に他者の表情を「まね」しているのでなく,他者と自己の関係性や他者がおかれた状況といった社会的要因の影響を大きく受ける。そこで本年度は、観察者が表出者をどれくらい信頼しているかといった信頼性を社会的要因として操作し、快表情に代表される笑顔と、不快表情に代表される怒りと悲しみ表情に対する表情模倣の心的機能の違いを調べることを目的として実験を行った。実験参加者は,画面上に呈示される他者と経済ゲームの一種である信頼ゲームを行い,信頼できる他者と信頼できない他者を作り出した。その後,他者の笑顔,怒り,悲しみ表情観察時の表情筋活動を表情筋電図法(facial electromyopraphy: EMG)を用いて計測した。その結果,信頼できない他者の悲しみ顔に対しては,皺眉筋活動が低下することが明らかになった。悲しみに共感を示すことは大きな社会的コストを伴うことから,信頼できない他者の悲しみ顔に対する表情模倣が抑制されたためと考えられる。一方,笑顔は他者が信頼できるかどうかに関わらず,表情模倣が生じていた。表情模倣は感情種と社会的要因の組み合わせにより,異なるパターンを見せるといえる。この知見は,他者の表情に対する模倣の程度を調べることにより,他者との関係性を定量化するといったコミュニケーション支援技術に応用できる可能性がある。本研究は,快と不快表情に対する模倣の心的過程を心理生理学的に明らかにすることを目的としている。他者の表情観察時に生じる表情筋活動は大別して以下の2つに由来する。1つ目は,コミュニケーション機能としての模倣反応である。2つ目は,他者の怒り表情に対して恐怖が表出されるというような感情反応である。本年度は,他者の表情に対する表情表出における模倣反応と感情反応の差異を明らかにする目的で,感情反応としての表情筋活動パターンについて検討を行った。表情筋電図法(facial electromyopraphy: EMG)を用いて,快と不快画像を時系列的に組み合わせた刺激系列に対する表情表出を計測した。その結果,不快感情によって高まった皺眉筋活動は,快画像を呈示することにより低減することが示された。感情反応による表情筋活動は感情的な文脈の影響を受けることが明らかになった。また,模倣反応の心的機能を検討するため,動画表情と静止画表情に対する模倣反応を検討した先行研究(Sato, Fujimura, & Suzuki, 2008; Fujimura, Sato, & Suzuki, 2010)のデータの再解析を行った。表情に対する表情筋活動と感情経験および表情認識の心理指標の関係について共分散構造分析を用いて分析を行った結果,動画表情については,表情筋活動によって快か不快かといった感情経験が生じ,その感情経験が表情認識を促進するという因果モデルが支持された。この結果は,表情表出が他者理解というコミュニケーション機能の一端を担っている可能性を示唆している。H24年度は、感情状態と表情表出の時系列的な関係性を明らかにするため、継時的に呈示される快画像、不快画像に対する表情反応を、顔面筋電図法(facial electromyopraphy : EMG)を用いて検討した。その結果、眉しかめの指標である皺眉筋活動の高まりは、快画像を見た後に素早く回復することが明らかになった。皺眉筋の活動は、快・不快の状態に鋭敏に反応する指標であることが示された。H25-26年度は、この知見を手掛かりに、他者の表情に対する顔面反応が社会的要因によって影響を受けるかどうかをEMGを用いて検討した。社会的要因として、他者への信頼に着目し、経済ゲームの一種である信頼ゲームを用いて、他者への信頼度を操作した。その結果、信頼できない他者の悲しみに対しては皺眉筋活動が抑制されるのに対し、信頼できない他者への怒り顔に対しては、皺眉筋活動が増大することが明らかになった。これは、悲しみに対する反応は、他者と一致した表情を表出することで共感を示す表情模倣を反映しているのに対し、怒りに対する反応は、脅威刺激に対する不快情動を反映していると考えられる。以上の研究から、顔面反応、とくに皺眉筋活動には、表情模倣のような社会的表出と、不快情動のあらわれのような情動的表出が混在していることが明らかになった。感情心理学

本研究では,快と不快表情に対する模倣反応の心的機能は異なるという仮説を立て,不快表情の模倣には,他者の感情認識を促進する機能,快表情の模倣には,他者に親和性を示すといった表情の返報性機能がそれぞれ優勢的に作用していると予測していた。本年度は,表情の返報性機能に着目し,他者への信頼性を操作することで,怒りおよび悲しみと笑顔に対する表情模倣を調べることを目的としていた。実験の結果,笑顔に対する表情模倣は信頼性の影響を受けず,信頼できる相手に対しても信頼できない相手に対しても同等に表情模倣が生じていることが示された。「愛想笑い」というように,笑顔に対して同調を示すことは社会的コストが低いために,他者との関係に関わらず笑顔を返す機能が備わっていると考えられる。信頼性という社会的要因に着目したことで,快表情の心的機能を明らかにできた点が今年度の成果の一つであり,研究目的をおおむね達成できたと考える。また現在行っているEMGの時系列的パターンの解析では,信頼できない相手の怒り表情に対する皺眉筋活動(眉しかめ)はかなり素早く大きく活動することが確認されている。信頼できない相手の怒りは,自己にとって脅威となるため,模倣反応というよりも,怒りに対する感情反応ととらえることができるかもしれない。当初の目的に沿った解析を行うことで,不快表情と快表情観察時の表情筋活動の心的機能を明らかにすることができたと考えている。本研究では,快と不快表情に対する模倣反応の心的機能は異なるという仮説を立て,本年度は不快表情に対する模倣反応の心的機能を明らかにする実験を行う予定であった。不快表情は脅威信号としての役割をもつことから,その感情的意味を素早く検出する必要がある。そのため,不快表情に対する模倣反応は他者の感情理解を促進する機能を支配的にもつのではないかと予測した。この仮説の妥当性を検証するために,本年度は,これまで研究実施者らが集積した表情模倣に関するデータを再解析することに集中した。共分散構造分析を用いた分析から,観察者の感情経験を媒介し表情表出が他者の感情理解を導く因果モデルが支持された。またこのモデルは動画表情においてのみ顕著であったことから,今後の実験においても生態学的妥当性の高い動画表情を使用する予定である。さらに,表情に対する表情表出は感情反応と模倣反応に由来することから,感情喚起刺激に対する表情筋電図の時系列パターンを検討した。研究実施者らのこれまでの研究から,快表情に対する大頬骨筋活動は,不快表情に対する皺眉筋活動よりも立ち上がりが遅く刺激消失後も活動が持続することが示されていた。しかしながら,感情反応としての表情筋活動の時系列パターンについては,不快刺激と快刺激において大きな違いは見られなかった。快表情に対する大頬骨筋活動パターンは模倣反応に特異的であることが示唆される。この結果は,快表情の模倣反応における表情の返報性機能を理解する上で重要な試金石となる。本年度は,社会的要因の1つとして信頼性を操作し,快表情と不快表情の心的機能の違いを,表情筋活動の大きさおよび時系列パターンから明らかにしている。今後は,これらのデータについて解析を進め,学会発表および論文化することを目指す。さらに,今年度のデータにおいて,笑顔に対する表情模倣には信頼性の効果は見られなかった。
視差光線再生方式インタラクティブ自由視点3次元画像入出力システムに関する研究

1.視差光線再生方式3次元ディスプレイシステムの視域を広げるために、広い画角を持ったHOEスクリーンを作製する手法を確立した。100°程度の視野角をもった大型のHOEアレイと超高解像度の2次元ディスプレイとしてのディジタル・マイクロミラー・デバイスを用いたプロジェクタを組み合わせることにより、視域角56°の広視域の視差光線再生方式3次元ディスプレイシステムを試作した。試作システムでは、HOEスクリーンの元になるHOEは100°程度の画角を持っているが、2次元ディスプレイの画素数との兼ね合いで、表示角度は56°に限定した。2.より広い視域と視野、ディスプレイからの大きな飛び出し量を得るために、多画面の視差光線再生方式3次元ディスプレイシステムを提案した。この手法の原理確認のために、HOEスクリーンを2枚用いたシステムを試作し、HOEスクリーンを1枚用いたこれまでのシステムと比較し、視域、視野、表示画像の画質、飛び出し量の比較および画面の継ぎ目の処理の検討を行い、多画面化によって、視域、視野角、飛び出し量が大きくなることを確認した。試作した多画面のディスプレイにおいて、個々のHOEレンズの画角は19°程度のものを用い、HOEスクリーンの成す角を165°程度にすると、視域、視野ともに広がることを確認した。3.複数の視差画像を撮影し、得られた視差画像群を用いて3次元像を表示するための視差光線データを生成する3次元画像入力システムを提案した。少ないカメラ数でシステムを構成するために、データの補間手法も合わせて提案した。この手法の原理確認のために、9台のCMOSカメラを用い、カメラ撮影から3次元画像表示まで約1秒で行うことができ、提案した手法の有効性が確認できた。また、任意視点からの3次元画像を表示する手法を提案し、原理確認を行った。1.より広い視域と視野、ディスプレイからの大きな飛び出し量を得るために、多画面の視差光線再生方式3次元ディスプレイシステムを提案した。この手法の原理確認のために、平成15年度に原理確認を行った

3次元ディスプレイの試作システムを拡張し、HOEの継ぎ目の角度を自由に設定できる評価システムを構築した。このシステムを用いて、表示画像の画質および複数の3次元ディスプレイを組み合わせた大画面3次元ディスプレイに向けて、画像の継ぎ目の処理の検討を行った。多画面の3次元ディスプレイシステムでは、個々のHOEレンズの画角は30°程度のものを用い、HOEスクリーンの成す角を20°程度にすると、大きな飛び出し量を得ることができることを確認した。また、平成15年度に確立した複数の視差画像から表示用のデータを得る手法を用いた場合、継ぎ目の処理は特に問題にならないことを確認した。2.撮影対象の全周をカメラ群で取り囲み、カメラ群で撮影した多数の視差画像から3次元像表示に必要な光線情報を取得し、自由視点から観察した3次元像表示を行うシステムを想定し、撮影対象を取り囲むカメラの台数をどこまで削減できるかを検討するため、補間による光線情報の誤差と有効なカメラ台数の関係を明らかにした。また、カメラで得られる視差画像の代わりにCGを用いて視差画像群を作製し、これらを元にして表示用のデータを作製し、実際の3次元ディスプレイを用いて、表示された3次元像の主観評価も行った。