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民法解釈学における解釈方法に関する基礎的研究-判決文に現われた法的思考と解釈論との相互関係に関する実証的研究-

1判決文に現われた法的思考と解釈論とをつなぐ、具体的問題としては、消滅時効と除斥期間の関係という古典的な問題を選び、そのなかでも、民法724条後段の期間制限に関する裁判例も網羅的かつ集中的に、判決文の視点から検討した。その結果、(1)右期間制限の性質、つまり、それを消滅時効と解するか、除斥期間と解するか、という点については、裁判例は相半ばしている(最判平成元年12月21日民集43巻12号2209頁は、これを除斥期間とするが、学説の批判が強い)。(2)ところが、判決文の視点から見るとき、ほとんどの裁判例は、期間制限を理由に、実体的審理に立ち入ることなく、請求を棄却しており、これは右期間を消滅時効と解するか、除斥期間と解するかにかかわりがない。(3)(2)の特徴は、通常の消滅時効では見られないものである(普通、裁判所は実体的審理を行った後、時効を持ち出す傾向にあることは、星野英一「時効に関する覚書」民法論集第4巻(昭和53年)167頁以下で実証されている)、との検討結果が得られた。ここから、右期間制限の性質を直接導き出すなら、飛躍があるが、通常の消滅時効との扱いの違いは明確にできたので、次に除斥期間込められている趣旨の析出を通じて、右傾向を解釈論に活かすための手掛かりは十分得られた。2なお、かかる考察については、裁判官及び検事並びに弁護士との共同研究会である、札幌民事実務研究会において報告する機会を与えられ、724条の特徴はもとより、裁判実務での取り扱いや発想方法について多くの教示を得た。3今後も、判決文という実体のあるものを素材に、より考察領域を拡大し、法的思考の特質を検討していきたい。
重力赤方偏移の精密測定による核物質の状態方程式への制限と中性子星の進化過程の解明

中性子星は、太陽と同程度の質量を持ちながら半径10 kmという高密度天体で、その密度は原子核に匹敵する。その質量と半径の精密測定により、未だに良くわかっていない核物質の状態方程式に制限が加えられることから、精力的に観測が行われている。本年度も、昨年度から継続して、X線観測から中性子星の質量半径比に制限を与えるべく、中性子星を含むX線連星系の観測データの解析を行った。当初の予定では、「ひとみ」衛星の試験観測の期間中に得られるデータを用い、X線バーストもしくは定常放射中に、吸収線や吸収端が受かっていないか、スペクトル解析を行う予定であったが、「ひとみ」衛星のミッション喪失で実施できなくなったため、代替案として二つの観測データの解析を実施した。一つ目は、連星パルサーGRO J1744ー28の観測データの解析である。「すざく」衛星で観測されたアウトバースト時のデータを用いて、エネルギースペクトルの6 keV以上に見られる構造が、ゼーマン効果で分離した吸収端で解釈できるかどうか、解析を行った。ゼーマン効果は確認できなかったものの、スペクトル構造が電離吸収帯による部分吸収に起因することを明らかにした。二つ目は、昨年度解析していなかったGRS 1747ー312からのX線バースト直後のHXD-PINデータおよびlong tail(バースト後に1時間以上も継続する残光)のデータ解析である。本研究では、将来的な中性子星表面での重力赤方偏移の測定を見据え、中性子星表面でスペクトル構造が最も作られ易いX線バーストと低質量X線連星系の周辺環境との相互作用の理解に努めた。この結果、この残光がバーストをトリガーとして一時的に増加した質量降着率によるものであることを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、中性子星表面からの重力赤方偏移を測定することを目的として、X線バースト(中性子星表面での熱核反応の暴走現象)の解析を系統的に行い、X線バーストのエネルギースペクトル中に吸収構造を探した。X線バーストは、もともと磁場の弱い中性子星でしか発生しないので、磁場による吸収線の広がりは生じないが、大部分は数百Hzという早いスピンを持つので、ドップラー効果で吸収線が広がってしまう。そのため、そのままでは吸収線の観測は難しい。そこで本研究ではもともと幅の広い吸収端構造に着目した。吸収端は早いスピンによるドップラー効果を受けた後でも検出可能であると期待されるからである。初めに、本解析に備えて、星の自転で鈍った吸収端のモデルを構築した。次に、「すざく」衛星のアーカイブデータを網羅的に調べ、エディントン限界光度に達したX線バーストをピックアップした。そのなかでGRS 1747ー312からのX線バーストに着目し、詳細な解析を行い、通常は黒体放射で表されるエネルギースペクトルに、鈍った吸収端のような構造があることを発見した。このような構造がみられることはまれであり、様々な可能性を検討した結果、中性子星大気で形成された吸収端が中性子星の自転でなまり、重力赤方偏移を受けて観測されている可能性が高いことを示した。さらに、前述したモデルを当てはめ、吸収端のエネルギーを精度良く決定し、中性子星表面からの重力赤方偏移を推定した。また、この結果はX線バーストで鉄より重い重元素が大量に作られることを示唆しており、元素合成という観点でも非常に興味深いものである。この結果を2度の国際学会で発表するとともに、査読付き論文として投稿した(現在は改訂中)。また、「すざく」衛星での解析結果を博士論文として完成させた。「すざく」衛星のアーカイブデータを用いた解析については数学的な取り扱いも含めて一通り終えることができた。また、その解析の結果として、GRS 1747ー312からのX線バースト中に発見されたスペクトル構造が、中性子星表面で形成された吸収端構造である可能性が高いことを示し、その成果を論文として査読雑誌に投稿した。

本研究では、将来的な中性子星表面での重力赤方偏移の測定を見据え、中性子星表面でスペクトル構造が最も作られ易いX線バーストと低質量X線連星系の周辺環境との相互作用の理解に努めた。この結果、この残光がバーストをトリガーとして一時的に増加した質量降着率によるものであることを明らかにした。吸収端構造が一例検出できたということは、他のX線バースト天体からの検出も期待される。次年度は、更にX線バースト中の鈍った吸収端構造のサンプル数を増やし、重力赤方偏移の大きさとX線連星の進化の関連を明らかにすることを目指す。当初予定していた「ひとみ」衛星の初期観測データが運用中止で得られなくなるという想定外の問題が生じたが、「NuSTAR」衛星など他のアーカイブデータで代用することで、当初の研究計画は大きな変更なく実施できる見込みである。28年度が最終年度であるため、記入しない。
高温超伝導ケーブルへの適用を目指した絶縁紙-氷複合絶縁系の絶縁基礎特性の解明

電力需要に対処するため高温超伝導ケーブルの開発が各所で進められているが、その実現にあたっては絶縁材料の選定が重要なポイントである。絶縁方式の一つとして、絶縁紙-液体窒素複合絶縁系があるが、液体窒素の気化に伴う気泡発生による部分放電劣化が懸念される。そこで、著者らは絶縁紙内部の空間を氷で満たし電極間の液体窒素を極力排除した絶縁紙-氷複合絶縁系を考案し、これまで研究を進めてきた。これまでに、絶縁紙3層での実験の結果、試料氷結させることにより絶縁破壊の強さ(Fb)が上昇すること、徐冷氷結試料の場合にはFbが急冷氷結試料よりも上昇することなどを報告してきた。また、絶縁紙-氷複合絶縁系では導電性異物の混入によるFbの低下への影響が絶縁紙-液体窒素複合絶縁系に比べて少ないことなどが確認されている。今回は、多層絶縁紙-LN_2複合絶縁系と多層絶縁紙-氷複合絶縁系における導電性異物混入による絶縁破壊特性の変化などについて実験を行った。異物が無い場合と同様に異物がある場合も、多層絶縁紙-氷複合絶縁系において密度の低いOF紙-Aよりも密度の高いOF紙-Bの方がFbが高くなることが分かった。また、多層絶縁紙-LN_2複合絶縁系における異物の有無による寿命差は見られないが、多層絶縁紙-氷複合絶縁系は異物有の方が異物無の場合より寿命が短くなることがわかった。部分放電開始電圧の3倍もの電圧を印加した場合でも多層絶縁紙-氷複合絶縁系は多層絶縁紙-LN_2複合絶縁系に比べ寿命が長く、さらに、多層絶縁紙-氷複合絶縁系は異物の存在により寿命は低下するものの、多層絶縁紙-LN_2複合絶縁系に比べ依然寿命が長いことが明らかとなった。その他、この紙-氷絶縁に関連する極低温領域における絶縁破壊や部分放電の研究および室温における電気絶縁特性の評価等の研究も行った。21世紀の電力需要に対処するため高温超伝導ケーブルの開発が各所で進められているが、その実現にあたっては絶縁材料の選定が重要なポイントである。これまでに、絶縁紙3層での実験の結果、試料氷結させることにより絶縁破壊の強さ(Fb)が上昇すること、徐冷氷結試料の場合にはFbが急冷氷結試料よりも上昇することを報告してきた。また、絶縁紙-氷複合絶縁系では導電性異物の混入によるFbの低下への影響が絶縁紙-液体窒素複合絶縁系に比べて少ないことが確認された。今回は導電性異物が紙の層間に混入した場合に絶縁紙密度の違いによる紙-液体窒素絶縁系と紙-氷複合絶縁系のFbに及ぼす異物の影響についてさらに実験を行った。その結果、何れの条件においても、紙-氷複合絶縁系は紙-液体窒素絶縁系に比べて高いFbを示し、また、密度の高いOF紙-Bの方がOF紙-AよりもFbが高いことが分かった。異物が無い状態においては密度の低いOF紙-Aよりも密度の高いOF紙-Bの方がFbが高くなることは知られていたが、異物がある場合も含めて、積層時においても密度の上昇によるFbの上昇は顕著であることが分かった。

なお、全体として積層数が多いほどFbも低下し、厚さ効果を示しているが、OF紙-Aで異物がない場合の1層のFbのみ2層のFbより低い値を示している。これには紙の弱点の分布の違いが関与しているものと思われる。21世紀の電力需要に対処するため高温超伝導ケーブルの開発が各所で進められているが、その実現にあたっては絶縁材料の選定が重要なポイントである。絶縁方式の一つとして、絶縁紙-液体窒素複合絶縁系があるが、液体窒素の気化に伴う気泡発生による部分放電劣化が懸念される。そこで、著者らは絶縁紙内部の空間を氷で満たし電極間の液体窒素を極力排除した絶縁紙-氷複合絶縁系を考案し、これまで研究を進めてきた。これまでに、絶縁紙3層での実験の結果、試料氷結させることにより絶縁破壊の強さが上昇すること、徐冷氷結試料の場合にはFbが急冷氷結試料よりも上昇することなどを報告してきた。また、絶縁紙-氷複合絶縁系では導電性異物の混入によるFbの低下への影響が絶縁紙-液体窒素複合絶縁系に比べて少ないことなどが確認されている。今回は、多層絶縁紙-LN_2複合絶縁系と多層絶縁紙-氷複合絶縁系における導電性異物混入による寿命特性の変化などについて実験を行った。その結果、氷結試料は非氷結試料に比べ寿命が長く、また、非氷結試料における異物の有無による寿命差は見られないが、氷結試料の場合は異物有の方が異物無の場合より寿命が短くなることがわかった。非氷結試料では部分放電が発生し易く絶縁耐力が低いため異物の有無による寿命差が見られず、氷結試料では氷により絶縁耐力が上がるため、弱点となる異物の存在により寿命が低下すると考えられた。部分放電開始電圧の3倍もの電圧を印加した場合でも氷結試料は非氷結試料に比べ寿命が長く、さらに、氷結試料は異物の存在により寿命は低下するものの、非氷結試料に比べ依然寿命が長いことが明らかとなった。その他、この紙-氷絶縁に関連する極低温領域における絶縁破壊や部分放電の研究も行った。
逸脱行動の統合理論の構築

構造論や過程論や行為論の検討を踏まえて、逸脱とコントロールの統合理論を提示する。1.逸脱のコントロールの捉え方(理論的視点)。統合のための準拠点として「社会的世界論」を提示。「社会的世界論」は制度と相互作用を社会生活の基本的な要素とみなし、社会生活の組織化と変動を過程的に把握する視点である。2.逸脱とは何か(逸脱の定義の問題)。社会的世界論の視点からは、逸脱は制度化された意味世界に違反する行為であり、特定の状況で相互作用を通じて特定の逸脱のカテゴリーが付与されることで逸脱行為・逸脱者が構成される。3.制度とコントロールに関する論議。制度はコントロールを用意するが、その形式は専門的コントロール・共同体コントロール・組織体(官僚制的・同僚的)コントロール・世論によるコントロール・運動型コントロール・自助コントロールに分けられる。これらの遂行の仕方(たとえば裁量)やその結果を左右する社会構造的要因や相互作用や社会関係を特定化した。4.逸脱の原因論。逸脱化を説明する理論として、「制度の正統性の衰退」「コントロールの弱体化」「逸脱への肯定的な意味の付与」の3要因の連関モデルを示し、企業逸脱のケースに適用して、その有効性を検討。そして「企業逸脱は取得されえる他者の態度が狭い範囲でなされる合理的な選択であり、その背後には逸脱者を経済制度の犠牲者と見る意識かあり、そうした風土で企業に対するコントロールの連携を欠く場合には、企業逸脱は容易になる」という、命題を示すことができる。4.逸脱の原因論。逸脱の統合理論を構築するためには、(1)逸脱の定義論(2)逸脱の原因論(3)逸脱のコントロール論(4)逸脱の研究法の4分野の再検討を要する。本年度はこのうち逸脱の原因論に焦点を定めて新たなの理論を模索した。まず、逸脱原因論は犯罪学の古典派から現代の逸脱理論まで数多くあるが、それらは構造論・過程論・行為者論の三タイプにまとめられる。これら理論はいずれもそれだけでは統合理論としては不完全なものであるので、それに替わる理論として、「社会的世界」を中心概念とする視点を提起する。社会的世界は行為者が相互作用を行い特定の活動を構成する世界であるが、その世界の活動の可能性は資源・有意味シンボル・規範・文化的目標・社会的位置などによって条件づけられている。こうした一般的な概念から、逸脱が生起しやすい社会的世界とその変化の過程を特定化することが可能となる。その場合主眼は、これらに作用する普遍的な因果的要因を見いだすのではなくて、逸脱を可能にしている社会的世界の「ナラティブ」を構成し、それらの主要なパターンを明らかにすることにある。組織体逸脱の例でいえば、組織が関与する初期の逸脱のパターンは次のように仮定される。組織体の直面する問題状況→逸脱による問題解決の可能性判断→組織内・外部環境のコントロールの無効化→逸脱の実行→結果の検討→逸脱の組織戦略に組み入れ→逸脱の日常化。逸脱のタイプごとにこの種のパターンを見いだすことが、逸脱の原因論の体系化になる。統合理論の構築課題のうち本年度は主に逸脱のコントロールに関する社会理論の検討を行った。逸脱のコントロールに関する論議は、コントロールの形式、コントロールの遂行様式、コントロールの有効性、コントロールと社会的環境の関係に整理される。本研究が準拠する「社会的世界論」の視点から、既存理論への批判的検討を通じて明らかにされた知見は以下の点である。1.コントロールの形式は刑罰・補償・治療・和解に加えて保護・改善をあげることができる。人を対象とするものだけでなくて環境への働きかけや、さらに事後的な対応だけでなくて、事前のコントロールも重要である。2.フォーマルな官僚制機関と日常の人間関係の中で行われるコントロールの遂行様式は同じではない。これまでの研究は前者の組織分析に偏っているが、日常生活でのコントロールを左右するのは、生活者相互の権力関係と信頼関係が重要な位置を占めている。

3.コントロールの有効性の論議はこれまで刑罰などの予防効果や矯正効果、あるいは都市改善計画の地域社会安定化への貢献度などの研究蓄積がある。重要な点はコントロールを切り離して考えるのではなくて、その連関において効果を捉えることである。フォーマルなコントロールは日常生活のコントロールに補完されて初めて効果を発揮できる。4.時代や社会によって支配的なコントロールの形式が選択されるが、それを左右するのは逸脱によって脅かされる恐れのある人々の危機感と人権などの思想とのせめぎあいである。これまでの研究を総括して、統合理論を提示する段階に達した。その理論の主な知見は以下のことである。1.逸脱のコントロールの捉え方(理論的視点)。統合のための準拠点として「社会的世界論」を提示。「社会的世界論」は制度と相互作用を社会生活の基本的な要素とみなし、社会生活の組織化と変動を過程的に把握する視点である。2.逸脱とは何か(逸脱の定義)。社会的世界論の視点からは、逸脱は制度化された意味世界に違反する行為であり、特定の状況で相互作用を通じて特定の逸脱のカテゴリーが付与されることで逸脱行為・逸脱者が構成される。3.コントロールの形式は専門的コントロール・共同体コントロール・組織体(官僚制的・同僚的)コントロール・世論によるコントロール・運動型コントロール・自助コントロールに分けられる。これらの遂行の仕方(たとえば裁量)やその結果を左右する社会構造的要因や相互作用や社会関係を特定化した。4.逸脱化を説明する理論として、「制度の正統性の衰退」「コントロールの弱体化」「逸脱への肯定的な意味の付与」の3要因の連関モデルを示し、企業逸脱のケースに適用して、その有効性を検討。そして「企業逸脱は取得されえる他者の態度が狭い範囲でなされる合理的な選択であり、その背後には逸脱者を経済制度の犠牲者と見る意識があり、そうした風土で企業に対するコントロールの連携を欠く場合には、企業逸脱は容易になる」という、命題を示すことができる。
HIV転写に要求されるtRNA^<Lys3>の構造とその遺伝子発現制御分子としての応用

レトロウイルスは遺伝子RNAを細胞内に取り込まれ、自らの逆転写酵素(RT)を使ってDNAに逆転写され、細胞の染色体に挿入される。この際にtRNA^<Lys3>がDNA合成のプライマーとして要求される。しかし、tRNA^<Lys3>の構造がどの様にcDNAの合成に影響を与えるかは明らかにされていないので、本研究では逆転写反応に要求されるtRNA3^<Lys>の構造、vRNAとtRNA^<Lys3>、あるいは核タンパク質(NCp7)との相互関係を解明する。さらにこの結果を基に変異tRNA^<Lys3>をデコイとして用い、エイズウイルスの増殖阻害を検討する。はじめに、tRNA^<Lys3>のD-ループ、アンチコドン、T-ループ部位に変異を導入した変異tRNA^<Lys3>を構築するとともにNCp7の合成を遂行し成功した。上記で構築したプライマーを用いてHIV-1のvRNA、PBS/U5に相当するvRNAテンプレート上、cDNAの合成を検討した。DNAプライマー(18mer)を用いた場合は、濃度依存的にcDNA合成効率が上昇した。一方、tRNA^<Lys3>をプライマーとして用いた際には、DNAプライマーと比較したところ、その転写効率は高いものであった。また、テンプレート側の影響を検討した。vRNAのU5部位のPBS、プライマー結合部分までの長さをもつテンプレートとさらに3'-側に延長した鎖長を有するvRNAテンプレートと比較したところ、PBS配列より3'-側に鎖長を延長したテンプレートを用いた際により効率が良いcDNA合成が確認されたことから、tRNA^<Lys3>はそのプライマーとしての機能を発揮するには、PBS部位に結合するばかりか、3'-側テンプレートとの相互作用も要求されることがわかった。
官能基選択的脱保護基反応の開発研究

水酸基の保護に広く利用されているt-ブチルジメチルシリル(TBDMS)基のより温和な脱保護法の開発は,その有用性をさらに高めるものと思われる.今回,中性で且つ温和な求核性をもつヒドロペルオキシドに着目して,各種ルイス酸との組合せによるシリルエーテルの切断を検討した.先ず, t-ブチルヒドロペルオキシド(TBHP)を用いてTBDMSエーテル(1)__の切断の際の金属触媒の効果を検討したところ, Lewis酸触媒として通常よく用いられるMgBr_2, EtAlC1_2, ZnCl_2などは殆んど効果がなくMoO_2(acac)_2を用いた時にのみ反応が進行することを見出した.しかし,生成するアルコールが2__のように第1アルコールの場合,この反応条件下では部分的にアセチル化されることが観測された.しかし,求核剤としてTBHPのかわりにメタノールを用いると収率よくアルコールを得ることができる.一方3__のような第2アルコールのTBDMSエーテルでは, TBHP-MoO_2(acac)_2の反応系を用いることにより収率よくアルコールを得ることができる. 4__のような立体障害のあるシリルエーテルでも反応は円滑に進行する.以上のように,弱い求核剤(TBHP)と弱いLewis酸触媒(MoO_2(acac)_2)を組み合わせることによりTBDMS基の効果的な脱保護法を開発することができた.水酸基の保護に広く利用されているt-ブチルジメチルシリル(TBDMS)基のより温和な脱保護法の開発は,その有用性をさらに高めるものと思われる.今回,中性で且つ温和な求核性をもつヒドロペルオキシドに着目して,各種ルイス酸との組合せによるシリルエーテルの切断を検討した.先ず, t-ブチルヒドロペルオキシド(TBHP)を用いてTBDMSエーテル(1)__の切断の際の金属触媒の効果を検討したところ, Lewis酸触媒として通常よく用いられるMgBr_2, EtAlC1_2, ZnCl_2などは殆んど効果がなくMoO_2(acac)_2を用いた時にのみ反応が進行することを見出した.しかし,生成するアルコールが2__のように第1アルコールの場合,この反応条件下では部分的にアセチル化されることが観測された.しかし,求核剤としてTBHPのかわりにメタノールを用いると収率よくアルコールを得ることができる.一方3__のような第2アルコールのTBDMSエーテルでは, TBHP-MoO_2(acac)_2の反応系を用いることにより収率よくアルコールを得ることができる. 4__のような立体障害のあるシリルエーテルでも反応は円滑に進行する.以上のように,弱い求核剤(TBHP)と弱いLewis酸触媒(MoO_2(acac)_2)を組み合わせることによりTBDMS基の効果的な脱保護法を開発することができた.
脂肪毒性によるインスリン分泌障害、膵β細胞過形成障害の分子機構の解明

1.PPARγヘテロ欠損マウスで認められた膵島中性脂肪含量増加とインスリン分泌低下の分子機構の解明高脂肪食下でPPARγヘテロ欠損マウスではグルコース応答性インスリン分泌が低下、膵島中性脂肪含量が増加。チアゾリジン薬投与にて、膵島中性脂肪含量は野生型マウスと同程度に改善、グルコース応答性インスリン分泌も改善。脂肪酸流入・脂肪酸酸化・脂肪合成に関わる遺伝子発現は野生型マウスと差を認めず。PPARγヘテロ欠損マウスでは血清レプチンが高値、またレプチン作用も亢進。膵島中性脂肪含量増加とインスリン分泌低下にレプチン作用が関与している可能性を想定。レプチン作用を欠失したob/obマウス遺伝的背景では、PPARγヘテロ欠損により耐糖能がより悪化、インスリン分泌が著明に低下。2.膵島でのSREBP1過剰発現に伴うインスリン分泌低下の分子機構の解明膵β細胞由来の細胞株INS-1細胞にSREBP-1cを過剰発現させた系では細胞内中性脂肪含量は61%増加、細胞内インスリン含量やインスリン遺伝子転写活性は不変、1mMグルコース下での基礎インスリン分泌は亢進、10mMグルコースに対する分泌は40%低下。AMPキナーゼアゴニストでAICAR低用量(300μM)存在下で、ACC活性低下、脂肪酸合成低下、脂肪酸酸化亢進、細胞内中性脂肪含量減少。膵β細胞特異的SREBP-1c過剰発現トランスジェニックマウスはインスリン分泌低下と糖尿病を呈し、その膵島では中性脂肪含量が増加していた。3.高脂肪食負荷グルコキナーゼヘテロ欠損マウスで認められた膵β細胞過形成障害の分子機構の解明チップ解析では高脂肪食負荷下で、野生型マウス膵島と比しグルコキナーゼヘテロ欠損マウス膵島で12490個中134個の遺伝子の発現が2倍以上に低下。中でもIRS-2の発現が18.4倍に著減、IGF1受容体遺伝子の発現も協調的に低下。この結果はRT-PCRおよびWestern blotにても確認。高脂肪食負荷IRS-2ヘテロ欠損マウスは高脂肪食負荷野生型マウスと同程度のインスリン抵抗性を呈したが、β細胞量増加が障害されていた。以上より、高脂肪食誘導性膵β細胞過形成にグルコキナーゼとIRS-2が重要であることが示された。1.PPARγヘテロ欠損マウスで認められた膵島中性脂肪含量増加とインスリン分泌低下の分子機構の解明脂肪の流入、脂肪合成、脂肪酸酸化に関わる遺伝子の発現をTaqman PCR法やNorthern blotにて定量的に検討したが、対照群と大きな差を認めず。PPARγヘテロ欠損マウスでは血清レプチンが高値であり、レプチン作用が亢進していた。膵島中性脂肪含量増加とインスリン分泌低下にレプチン作用が関与している可能性がある。レプチン作用を欠失したob/obマウス遺伝的背景では、PPARγヘテロ欠損により耐糖能がより悪化、インスリン分泌が著明に低下していた。膵島の遺伝子発現変化についてDNA microarray解析を進めている。2.膵島でのSREBP

1過剰発現に伴うインスリン分泌低下の分子機構の解明膵β細胞由来の細胞株であるINS-1細胞にSREBP-1cをアデノウィルスベクターを用いて過剰発現させた系では細胞内中性脂肪含量は61%増加、細胞内インスリン含量やインスリン遺伝子の転写活性には大きな影響はないが、1mMグルコース存在下での基礎インスリン分泌は亢進し、10mMグルコース刺激に対する分泌応答は40%低下した。AMPKアゴニストであるAICARを低用量(300μM)で作用させると、ACC活性が低下し、脂肪酸合成が低下、脂肪酸酸化が亢進、細胞内中性脂肪含量が減少した。膵β細胞特異的SREBP-1c過剰発現トランスジェニックマウスは膵島の中性脂肪含量の増加、インスリン分泌低下と糖尿病発症を認めた。3.高脂肪食負荷グルコキナーゼヘテロ欠損マウスで認められた膵β細胞過形成障害の分子機構の解明チップ解析では高脂肪食負荷野生型マウス膵島と比し高脂肪食負荷グルコキナーゼヘテロ欠損マウス膵島で12490個中134個の遺伝子の発現が2倍以上に低下。中でもIRS-2の発現が18.4倍に著減しており、IGF1受容体、プロラクチン受容体など、IRS-2の情報伝達経路の遺伝子の発現も協調的に低下していた。この結果はRT-PCRおよびWestern blotにても確認された。IRS-2が高脂肪食誘導性膵β細胞過形成にも重要であることが示唆されたので、IRS-2ヘテロ欠損マウスに高脂肪食を負荷した。高脂肪食負荷IRS-2ヘテロ欠損マウスは高脂肪食負荷野生型マウスと同程度のインスリン抵抗性を呈したが、野生型マウスと比較してβ細胞量増加が障害されていた。以上より、高脂肪食誘導性膵β細胞過形成にグルコキナーゼとIRS-2が重要であることが示された。1.PPARγヘテロ欠損マウスで認められた膵島中性脂肪含量増加とインスリン分泌低下の分子機構の解明高脂肪食下でPPARγヘテロ欠損マウスではグルコース応答性インスリン分泌が低下、膵島中性脂肪含量が増加。チアゾリジン薬投与にて、膵島中性脂肪含量は野生型マウスと同程度に改善、グルコース応答性インスリン分泌も改善。脂肪酸流入・脂肪酸酸化・脂肪合成に関わる遺伝子発現は野生型マウスと差を認めず。PPARγヘテロ欠損マウスでは血清レプチンが高値、またレプチン作用も亢進。膵島中性脂肪含量増加とインスリン分泌低下にレプチン作用が関与している可能性を想定。レプチン作用を欠失したob/obマウス遺伝的背景では、PPARγヘテロ欠損により耐糖能がより悪化、インスリン分泌が著明に低下。2.膵島でのSREBP1過剰発現に伴うインスリン分泌低下の分子機構の解明膵β細胞由来の細胞株INS-1細胞にSREBP-1cを過剰発現させた系では細胞内中性脂肪含量は61%増加、細胞内インスリン含量やインスリン遺伝子転写活性は不変、1mMグルコース下での基礎インスリン分泌は亢進、10mMグルコースに対する分泌は40%低下。AMPキナーゼアゴニストでAICAR低用量(300μM)存在下で、ACC活性低下、脂肪酸合成低下、脂肪酸酸化亢進、細胞内中性脂肪含量減少。膵β細胞特異的SREBP-1c過剰発現トランスジェニックマウスはインスリン分泌低下と糖尿病を呈し、その膵島では中性脂肪含量が増加していた。
細胞増殖関連抗原gp125の遺伝子、機能解析と制癌への応用

1.細胞増殖関連抗原gp125-HC蛋白のマイクロシーケンス:ラット肝癌細胞より抗gp125モノクローナル抗体のアフィニテイーカラムにて精製した蛋白をマイクロシーケンスした結果、ヒト及びマウスの4F2抗原のラット相同蛋白であることが示唆された。2.細胞増殖関連抗原gp125-HCの遺伝子クローニング:マイクロシーケンスにて決定されたアミノ酸配列に基ずいてDNAプライマーを合成、PCRにてラットgp125の全塩基配列を解読した結果、4F2抗原同様、C末端を細胞表面に露出した二型糖蛋白であることが判明した。3.gp125ペプチドに対する抗体作成:クローン化したgp125遺伝子のアミノ酸配列に基ずき、細胞外の親水性領域ペプチド配列を認識するモノクローナル抗体を作成、Western blotにてgp125-HCの分子量85kDaを検出し得た。4.gp125トランスフェクタント:クローン化した遺伝子導入トランスフェクタントを作成、抗gp125-HC抗体と反応することを確認した。また、抗gp125-HC抗体でトランスフェクタントを処理した際の、細胞内アミノ酸取込み阻害を見いだした。5.アンチセンスDNA:gp125-HC遺伝子の様々の領域に対するアンチセンスオリゴヌクレオチドが癌細胞のDNA合成を阻害することを確認した。6.抗体の化学修飾:抗gp125-HCモノクローナル抗体を化学修飾することで、免疫沈降法及びパラフィン切片の免疫組織染色における抗体の結合力が増強された。
平滑筋及び非筋細胞の収縮反応におけるミオシンリン酸化説の統合と再構築

カルモデュリン依存性ミオシン軽鎖キナ-ゼ(MLCK)によるミオシン軽鎖リン酸化反応は、平滑筋収縮に必須である。しかし、脱リン酸化後の張力維持機構や他のプロテインキナ-ゼによる制御、あるいは、非筋細胞におけるアクトミオシン系の役割やその調節機構については不明な点が多い。本研究は、平滑筋・非筋細胞での収縮制御機構の分子モデルを構築することを目的として、平成元年度から平成3年度までの3年間、米国アリゾナ大学ハ-トショ-ン教授らと国際共同研究を行ない以下の成果を得た。MLCKは、平滑筋のみならず、血小板など非筋細胞や骨格筋にも多量に存在している。そこでまず、ニワトリ砂のうMLCKを抗原としてモノクロ-ン抗体を作成し、12種のエピト-プの異なる抗体を得た。ウヱスタンブロッテングにより各組織のMLCKとの交叉反応を調べるとMLCKには平滑筋・非筋細胞・心筋・骨格筋型の少なくとも4種のアイソザイムが存在し、平滑筋と非筋細胞のMLCKは高い相同性を有するが、骨格筋MLCKは他の組織とは全く異なる酵素であることが判明した。また、MLCK活性を阻害するモノクロ-ン抗体の添加によってアクトミオシンの超沈殿反応が阻害されることを明らかにした。脱リン酸化後の張力維持などミオシン軽鎖リン酸化反応だけでは説明できない現象を明らかにするためMLCK以外のCa^<2+>依存性プロテインキナ-ゼの関与についても検討し、平滑筋においてカルデスモンをリン酸化する酵素を発見し、これが脳のカルモデュリンキナ-ゼII(CaM KII)と同一であることを証明した。次に、平滑筋収縮におけるCaM KIIの役割を解明するために独自に創製したカルモデュリンキナ-ゼII特異的阻害剤KNー62の作用を検討した。KNー62は、CaM KIIをKi値0.9μMでカルモデュリンに競合的に阻害するが、他のプロテインキナ-ゼには影響がなかった。KNー62は、ウサギ頸動脈ラセン条片のノルエピネフリン・セロトニン・ヒスタミンあるいは脱分極筋のCa^<2+>収縮などを非競合的に抑制した。また、イオノマイシン刺激ウシ気管平滑筋細胞のFulaー2法で測定した細胞内Ca^<2+>濃度の増加にはKNー62は影響しなかった。Ca^<2+>動員性のアゴニスト刺激で、ウシ気管平滑筋は、ミオシン軽鎖とともにMLCKもリン酸化され、ミオシン軽鎖のリン酸化は、KNー62の前処理によりコントロ-ルよりも増加した。これらの知見は、CaM KIIが、平滑筋収縮に関与している可能性を示すものである。さらに、カルモデュリンを含めたCa^<2+>結合蛋白がリン酸化反応によらない平滑筋収縮調節機構に関与している可能性が示唆されているが、我々は、3種類の新しいCa^<2+>結合蛋白質を同定・発見した。カルサイクリン・カルヴァスキュリン・カルギザリンと命名した3つのCa^<2+>結合蛋白質はいずれも分子量が約1,100の酸性蛋白で、よく似ており、cDNAクロ-ニングの結果得られたアミノ酸の一次構造上S100蛋白質ファミリ-に属することが判明した。これらの蛋白質の機能は現在不明であるが、カルサイクリンとカルヴァスキュリンの標的蛋白質としてそれぞれアネキシンファミリ-に属するCAPー50と細胞外マトリックスに存在する36kDa MAPを発見した。少なくとも3つのCa^<2+>受容体が平滑筋に存在することは、新しいCa^<2+>情報系の存在が考えられ平滑筋の収縮制御機構を解明するうえで重要である。一方、脱リン酸化酵素については、PNPPを基質としてLiらの方法で活性を測定し、超遠心分離・硫安分画・DEAEセルロ-スクロマトグラフィ-で部分精製を行ない、3つの活性ピ-クを分離した。ピ-クIIおよびIIIは、基質のリン酸化ミオシンを脱リン酸化した。興味深いことにピ-クIIは、どのプロテインキナ-ゼでリン酸化したミオシンも脱リン酸化したが、ピ-クIIIは、Cキナ-ゼによってリン酸化されたミオシンだけが脱リン酸化された。これらの脱リン酸化酵素の平滑筋収縮における役割を今後の検討課題である。最後に、この研究の遂行ならびに結果の公表には双方の研究代表者・分担者・協力者を必要に応じて派遣・招へいし、効果的な研究費補助金の使用に努め、当初目的以上の成果が得られたと考える。

ウヱスタンブロッテングにより各組織のMLCKとの交叉反応を調べるとMLCKには平滑筋・非筋細胞・心筋・骨格筋型の少なくとも4種のアイソザイムが存在し、平滑筋と非筋細胞のMLCKは高い相同性を有するが、骨格筋MLCKは他の組織とは全く異なる酵素であることが判明した。また、MLCK活性を阻害するモノクロ-ン抗体の添加によってアクトミオシンの超沈殿反応が阻害されることを明らかにした。脱リン酸化後の張力維持などミオシン軽鎖リン酸化反応だけでは説明できない現象を明らかにするためMLCK以外のCa^<2+>依存性プロテインキナ-ゼの関与についても検討し、平滑筋においてカルデスモンをリン酸化する酵素を発見し、これが脳のカルモデュリンキナ-ゼII(CaM KII)と同一であることを証明した。次に、平滑筋収縮におけるCaM KIIの役割を解明するために独自に創製したカルモデュリンキナ-ゼII特異的阻害剤KNー62の作用を検討した。KNー62は、CaM KIIをKi値0.9μMでカルモデュリンに競合的に阻害するが、他のプロテインキナ-ゼには影響がなかった。KNー62は、ウサギ頸動脈ラセン条片のノルエピネフリン・セロトニン・ヒスタミンあるいは脱分極筋のCa^<2+>収縮などを非競合的に抑制した。また、イオノマイシン刺激ウシ気管平滑筋細胞のFulaー2法で測定した細胞内Ca^<2+>濃度の増加にはKNー62は影響しなかった。Ca^<2+>動員性のアゴニスト刺激で、ウシ気管平滑筋は、ミオシン軽鎖とともにMLCKもリン酸化され、ミオシン軽鎖のリン酸化は、KNー62の前処理によりコントロ-ルよりも増加した。これらの知見は、CaM KIIが、平滑筋収縮に関与している可能性を示すものである。さらに、カルモデュリンを含めたCa^<2+>結合蛋白がリン酸化反応によらない平滑筋収縮調節機構に関与している可能性が示唆されているが、我々は、3種類の新しいCa^<2+>結合蛋白質を同定・発見した。カルサイクリン・カルヴァスキュリン・カルギザリンと命名した3つのCa^<2+>結合蛋白質はいずれも分子量が約1,100の酸性蛋白で、よく似ており、cDNAクロ-ニングの結果得られたアミノ酸の一次構造上S100蛋白質ファミリ-に属することが判明した。これらの蛋白質の機能は現在不明であるが、カルサイクリンとカルヴァスキュリンの標的蛋白質としてそれぞれアネキシンファミリ-に属するCAPー50と細胞外マトリックスに存在する36kDa MAPを発見した。少なくとも3つのCa^<2+>受容体が平滑筋に存在することは、新しいCa^<2+>情報系の存在が考えられ平滑筋の収縮制御機構を解明するうえで重要である。一方、脱リン酸化酵素については、PNPPを基質としてLiらの方法で活性を測定し、超遠心分離・硫安分画・DEAEセルロ-スクロマトグラフィ-で部分精製を行ない、3つの活性ピ-クを分離した。ピ-クIIおよびIIIは、基質のリン酸化ミオシンを脱リン酸化した。興味深いことにピ-クIIは、どのプロテインキナ-ゼでリン酸化したミオシンも脱リン酸化したが、ピ-クIIIは、Cキナ-ゼによってリン酸化されたミオシンだけが脱リン酸化された。これらの脱リン酸化酵素の平滑筋収縮における役割を今後の検討課題である。
青函トンネルにおける行政境界の政治地理学的研究

本研究は,昭和63年3月に開通した青函トンネルの行政境界(津軽海峡に横たわる公海と領海との境界,海底地下における日本の管轄権の妥当性,北海道と青森県の境界,関係市町村界)の基礎となる地理学的境界を政治地理学の観点から導きだし,昭和63年2月24日に自治大臣から告示された現実の境界決定とどのような対応関係にあるのかを明らかにすることを目的としておこなわれた。とくに告示の基礎となった自治省の青函トンネル境界決定研究委員会の研究結果報告書自体も研究の対象とすることとした。先ず従来の政治境界は,一般に自然境界あるいは人為的境界など形態的類型区分による場合が多く,研究の武器としては不十分であったので近年の政治地理学の考え方に従い,先行境界・追認境界・上置境界・残滓境界などの概念によって問題点を整理した。第一に,津軽海峡には公海が,我が国の外交・防衛上の配慮によって設定されていることによって,先行境界が存在せず,我が国で通常境界論争で用いられる論理,先行境界の確認によって境界を画定することが不可能であることをあきらかにした。第二に,追認すべき社会経済的境界の存在について調査したが,漁業権の圏域に関しても,すべて公海を越えておらず,北海道と青森県の直接的接触は見られなかった。してがって未開の地にあらたに先行境界として地図学的な境界画定を試みると,とくに津軽海峡のごとき「向かい線」の画定には,いわゆる等距離線がもっとも妥当であるとの結論に達した。この画定原理は,江戸時代以来,わが国の水上境界画定の原理でもある。すでに利害が錯綜し,多様な社会経済的境界が存在する場合と異なり,津軽海峡は公海の存在が政治地理学的原理と現実の政治行政上の結果とが見事に一致する希有な事例であったと理解してよいであろうとの結論に達した。
開殻分子種をホスト・ゲストとする包接体結晶を利用する分子磁性体の開発

包接体結晶の新しいホスト化合物としてチエノチオフェン環を剛直部分構造とする化合物を設計・合成し、それらの磁気的性質をESR、SQUIDなどで調べるとともに、X線結晶解析を行い結晶構造からスピン相互作用について検討した。具体的には、チエノ[3、2-b]チオフェン(1)およびチエノ[2、3-b]チオフォン(2)にニトロニルニトロキシドあるいはイミノニトロキシドをスピン源として一置換させたモノラジカルあるいは二置換させたジラジカルを対象とした。これらの中、ニトロニルニトロキシド一置換体の(1)の結晶において弱い分子間強磁性相互作用があることが見いだされた。しかし、さらに低温では反強磁性相互作用が発現した。結晶構造解析の結果、硫黄原子と窒素原子の間に強いコンタクトがあり、一次元の分子鎖を形成していることが明らかになった。極低温では分子鎖間の反強磁性相互作用が勝ってくるものと推定される。ジラジカルでは、低温グラス中のESRのシグナル強度変化から、分子内スピン相互作用を検討した。その結果、パイ共役のトポロジーからの予測とは異なり、(2)のモノニトロニルニトロキシド体およびモノイミノニトロキシド体の双方で、分子内反強磁性相互作用があることが見いだされ、交互炭化水素系のスピン分極の規則は、ヘテロ環化合物には単純に当てはまらないことが分かった。
女性のキャリア形成からみる農場経営参画を可能にする要因の解明

男子優先の世代継承を伝統とする小規模な家族農業において、女性が経営参画するための取組みについて、南部ドイツ語圏4地域(バイエルン、オーストリア、スイス、南チロル)の事例から検討した。女性の農業経営主、農業分野の職業資格取得者等、計54名へのキャリア形成に関する半構造化面接の結果、夫婦共同所有の普及、農村家政の継続職業教育・訓練制度、それを推進する組織・団体の支援の有用性が明らかになった。欧州南部ドイツ語圏条件不利地域では小規模な家族農業経営が行われており、男子優先による家父長的な世代継承を伝統としている。しかし、オーストリアでは近年、女性農場経営主が増えている。風土と文化を同じくしながらも、女性農業者が経営者としてのキャリアを達成できる地域とそうでない地域とがあるのはなぜか。本研究では、家父長的な伝統を持つ家族農業経営において、女性が経営参画するための道筋を探る。初年度は、まずオーストリアにおいて本調査を実施した。連邦農林業資格授与機構やオーストリア農村継続教育研究所で女性の農業教育制度についてヒアリングし、それらを通じて、4州(シュタイヤーマルク、低地オーストリア、高地オーストリア、ザルツブルク)で、女性農場経営主、女性農業マイスター、農家家政マイスター計14名に、ライフコースとキャリア形成に関する構造化面接を行った。また、スイス・ドイツ語圏3州(アルガウ、チューリヒ、グラウビュンデン)、南部ドイツ2州(バイエルン、バーデン=ウユルテンベルク)で予備調査を実施した。スイスでは、連邦調査機関アグロスコープ・レッケンホルツ・テニコンを通じて、女性農場経営主、女性農業マイスター、女性農学士計5名に構造化面接を行った。南部ドイツでは、州政府機関(農林省、農業研究所、農業教育連合)や農業学校でヒアリングし、それらの機関やホーエンハイム大学農学部名誉教授ベルグマン博士を通じて、女性農場経営主計8名に構造化面接を行った。これらの地域でも、家族農業経営における女性の領域として、民宿や直売が発達していた。しかし、バイエルン州では農地の一括相続が定められており、スイスでは公立の農業学校での基礎教育が直接支払いの条件になっており、女性が農場経営主になるためのハードルを高くしていた。次年度は、構造化面接の分析と、スイス・ドイツ語圏、南部ドイツ、北部イタリアでの本調査を実施する。オーストリアでの補充調査、スイスとドイツ・バイエルン州での本調査、イタリア・ボルツァーノ自治県(=南チロル)での予備調査を実施した。8月2527日オーストリア・ザルツブルク州にて農村家政マイスターに関する補充調査を実施。州農業会議所家政教育担当と州農業学校家政科監督へヒアリングを実施し、クレースハイム農業学校家政科教室を視察した。8月2831日、スイスにて本調査を実施。チューリヒ州とグラウビュンデン州にて女性農業士(Landwirtin EFZ)4名と有機農場の女性経営主1名に構造化面接調査を実施した。9月17日、イタリア・ボルツァーノ自治県にて予備調査を実施。県農林業および家政教育課と山岳農家アドバイザーへのヒアリングをもとに、以下の教育機関の長にヒアリングを実施した。サレルン農業および家政専門学校、ラインブルク果樹および園芸専門学校、フランケンブルク家政および栄養学専門学校、アウアー農業高等学校。また、南チロル農民連盟・農家女性組織を通じ、女性農学士1名、女性農場経営主3名、農家女性リーダー3名への構造化面接調査を実施した。平成26年3月2224日オーストリア・ウィーン市にて補充調査を実施。特別な教育研究機関がある施設園芸について、女性農場経営主3名(うち2名は園芸マイスター)への構造化面接調査を実施した。3月25日4月1日、ドイツ・バイエルン州にて農村家政マイスターの本調査を実施。州農業研究所を通じ、ランズベルク農業および家政継続教育センターでのヒアリングと、農村家政マイスター10名と女性農業マイスター1名への構造化面接調査を実施した。11月23日第61回日本村落研究学会大会にてオーストリア調査の結果を報告し、さらに、女性農業者のライフコースとキャリア形成に関するスイス、オーストリア、日本の3カ国比較を『社会情報論叢』17号に掲載した。両者の来日に合わせて、同年7月12日埼玉県男女共同参画推進センターにて国際シンポジウム「食と農を担う女性たち」を開催し、オーストリアとスイスにおける女性農業者の経営参画について、研究成果をアウトリーチした。平成26年11月22日23日に神戸大学で開催された第87回日本社会学会大会にて、オーストリアとスイスにおける女性農業農場経営主の事例から、女性の農場経営参画を可能にする職業教育と、家族農業において女性経営主が生まれる要因について、分析結果を研究報告した。以上の調査研究結果を研究論文「オーストリアとスイスの家族農業における女性経営主のキャリア形成パターンー農業分野の職業資格取得を中心にー」として『十文字学園女子大学人間生活学部紀要』第12巻に執筆した。平成27年2月28日3月10日にかけて、スイス(スイス農村女性連盟、トゥルガウ州およびグラウビュンデン州の農業教育センター)、オーストリア(農業会議所女性農業者組織および農村継続教育センター)、ドイツ連邦共和国(バイエルン州ローゼンハイム家政学校、ドイツ農民連盟教育担当および農村女性連盟)にて、女性農業者を対象とした職業教育の実務者へヒアリング調査を実施した。前年度に予定しながら実施を延期したイタリア共和国ボルツァーノ自治県(通称、南チロル地方)における女性農場経営主のライフコースとキャリア形成に関する本調査実施と、4年間の調査研究の成果報告に取り組んだ。南チロルでの本調査は、8月31日から9月9日にかけて実施し、女性農業者8名に対する訪問調査

インタビュー、ハスラッハ家政学校で開催された女性農業者認定証授与式の取材、南チロル農民連盟(SBB)の継続教育部門、社会保障部門、マーケティング部門、農地委員会でのヒアリング、南チロル女性農業者組織(SBO)の事務局、家庭相談員、農家保育コーディネーターへのヒアリング、県庁農業教育課でのヒアリングを実施した。8月18日から同21日にかけて英国スコットランド・アバディーンで開催された第26回ヨーロッパ農村社会学会(ESRS)に参加し、農業教育と地域開発の部会において、オーストリアとスイスの女性農業経営主の事例分析結果を研究報告した。2016年2月7日(日)十文字学園女子大学巣鴨サテライトにて、国際ワークショップ「食と農を担う女性たち-南部ドイツ語圏における家族農業の事例より-」を開催し、4年間の調査研究成果をアウトリーチした。スイス連邦調査機関アグロスコープ研究員R.ロシエ氏、国内の有識者のコメンテーター2名を迎え、南部ドイツ語圏における女性農業者を対象とした職業教育制度と、日本における女性農業者のネットワーキングについて比較検討した。この国際ワークショップの成果をもとに、2月29日スイス連邦調査機関アグロスコープで開催された討論会において、家族農業における女性のための農業教育と職業資格に関する国際比較について、ドイツ語で研究報告した。なお、2016年8月10日から14日カナダ・トロントで開催される第14回世界農村社会学会のジェンダー部会において、英文での研究報告が確定している。男子優先の世代継承を伝統とする小規模な家族農業において、女性が経営参画するための取組みについて、南部ドイツ語圏4地域(バイエルン、オーストリア、スイス、南チロル)の事例から検討した。女性の農業経営主、農業分野の職業資格取得者等、計54名へのキャリア形成に関する半構造化面接の結果、夫婦共同所有の普及、農村家政の継続職業教育・訓練制度、それを推進する組織・団体の支援の有用性が明らかになった。当初の予定では、平成27年2月または3月に一週間、イタリア共和国ボルツァーノ自治県(=南チロル地方)にて、女性農場経営主のライフコースとキャリア形成に関する本調査を実施することになっていた。ところが、イタリアの職業教育は他の3カ国とは異なり、デュアルシステムによるマイスター制度がない。また、平成27年8月イギリス・アバディーンで開催されるヨーロッパ農村社会学会での報告と同年10月末から11月初旬に岐阜県で開催される第62回日本村落研究学会での報告にむけて、スイス、オーストリア、ドイツ連邦共和国バイエルン州、以上3ヶ国の女性農業者を対象とした職業教育および職業資格について、関係機関でのヒアリング調査を前倒して実施する必要が生じた。そこで平成27年2月から3月にかけて、イタリアでの本調査に代えて、スイス、オーストリア、ドイツ連邦共和国バイエルン州での機関調査を実施した。この結果、南部ドイツ語圏における女性農業者を対象としたマイスター制度について、事例の考察を可能にするデータを収集することできた。
新規カルモデュリン拮抗薬の抗アポトーシス作用の神経薬理学的研究

新規カルモデュリン拮抗薬であるDY-9760eはin vitroにおいて種々のカルモデュリン依存性酵素を阻害する。白崎ら(第一製薬)はラット中大脳動脈閉塞モデルにおいて虚血に伴う神経細胞死を有意に抑制することを報告した。本研究では新たな作用機構を有する新規脳保護薬、DY-9760eのin vivoにおける作用点を明らかにすることである。マウス神経芽腫細胞N1E-115細胞においてカルシウムイオノフォア、A23187によって誘発されるNO産生に対する効果を検討した。1μM以下の濃度で有意にNOの産生を抑制した。このNO産生抑制効果と同じ濃度でDY-9760eはA23187によるN1E-115細胞からのLDH(lactate dehydrogenase)の遊離を抑制し、細胞保護効果を示した。さらに、砂ネズミの前脳虚血モデルを用いて神経保護作用と、虚血による海馬でのNO産生に対する効果を検討した。ラット中大脳動脈閉塞モデルと同様に虚血負荷による遅発性神経細胞死をDY-9760eは有意に抑制した。また、マイクロダイアリシス法で海馬内のNO濃度を測定すると、虚血直後、海馬でNO濃度が有意に上昇することが解った。このNO濃度上昇に対してDY-9760eは抑制した。これらのin vitroとin vivoの結果からDY-9760eはカルモデュリン依存性NOSを阻害することによって神経保護作用を示すことが明らかとなった。さらに、神経型、内皮細胞型NOSに対する選択性について検討する必要がある。白崎(第一製薬)はラット中大脳動脈閉塞モデルにおいて虚血に伴う神経細胞障害を有意に抑制することを報告した。本研究では神経細胞死におけるカルモデュリンの役割を明らかにすることによって、カルモデュリン拮抗薬の神経細胞保護薬としての可能性を追究する。DY-9760eはin vitroにおいてカルモデュリン依存性酵素、特に、CaMキナーゼIIとカルモデュリン依存性一酸化窒素合成酵素(NOS)を強く阻害した。NOSにおいては内皮由来および神経由来NOSの両者を同程度に阻害するのに対してマクロファージに存在する誘導型NOSに対しては阻害効果を示さなかった。次に、細胞系におけるDY-9760eの効果を検討した。神経芽腫細胞でカルシウム刺激によるNO産生を1μMで有意に阻害した。これに対して、神経細胞におけるCaMキナーゼIIの活性化反応は1μMではほとんど影響されなかった。同様に、カルモデュリン依存性プロテインホスファターゼ、アデニル酸シクラーゼに対しても阻害効果を示さなかった。以上の結果からDY-9760eは細胞系ではカルモデュリン依存性NOSに対して選択的な阻害効果を持つことが明らかとなった。脳虚血モデルにおける神経細胞保護効果はNOSの阻害効果に基づくものであると考えられる。DY-9760eはアストロサイトにおいてカルシウムパラドックスによるアポトーシスを抑制した。アストロサイトにおいてはNOSの発現が低いことからDY-9760eの新たな標的分子が存在する可能性がある。今後は、アストロサイトにおけるDY-9760eの抗アポトーシス作用のメカニズムについて追究する。
胎児新生児期の内分泌撹乱物質暴露が生殖能及び中枢神経機能の発達に及ぼす影響の研究

本研究は、エストロゲン作用を有する様々な内分泌撹乱物質に胎児期・新生児期の暴露がその後の中枢神経系の発達にいかなる影響をもたらすかについて、検討を加える目的で行うものである。中枢神経細胞におけるエストロゲンのアポトーシス抑制効果について、神経細胞初代培養系を用いグルタミン酸(Glu)負荷による神経細胞のアポトーシスがいかなる機序で発症しているのかを検討した。その結果、(1)Glu負荷によりアポトーシスは誘導され、caspase3、caspase9活性の上昇、BaxのMitへの移行、Mitからのcytochrome cの放出がみられること、(2)Bax抑制ペプチドであるBIPの投与により、Glu毒性による神経細胞死を抑制し、さらにcaspase3、caspase9活性は抑制され、Baxとcytochrome cの細胞内移行も抑制していた。この結果、Glu負荷よる神経細胞のアポトーシスはBaxを介することを明らかとした。続いて、脳室周囲白質軟化症の発症に深く関与していることが知られているオリゴデンドロサイト(OLの細胞障害がエストロゲンあるいはエストロゲン作用を有する内分泌撹乱物質により変化を受けるか否かを検討するために、その前段階としてOL前駆細胞の細胞培養系を確立し、OLの至適培養条件を検討したところ、通常の培養条件に比べて、低温培養のほうが細胞増殖能が優れていることを明らかとした。さらに、この低温培養条件下でのOL増殖能の変化における細胞内シグナル伝達の変化を、DNA microarrayにより検討し、cyclin D1/D2,などの細胞周期関連遺伝子の発現量に変化があること、また蛋白レベルではERK1/2のリン酸化が誘導されることも確認した。しかも、現在新たにこれまで細胞増殖とは直接的な関連が指摘されていなかったいくつかの膜蛋白の発現調節が起こっていることも明らかとなり、今後、これらの変化がエストロゲンや内分泌撹乱物質によりどのように変化するのか、興味が持たれる。エストロゲンが中枢神経系に対して保護的に作用することに関しては数多くの研究により実証されている。本研究は、エストロゲン作用を有する様々な内分泌撹乱物質の胎児期・新生児期の暴露がその後の中枢神経系の発達にいかなる影響をもたらすかについて、検討を加える目的で行うものである。グルタミン酸(Glu)は、中枢神経系細胞のアポトーシスの発生において中心的な役割を果たす神経伝達物質であるが、新生児期の神経細胞は、成人に比してGlu毒性に対し非常に脆弱である。Baxは、Bcl-2 family proteinの一つで、中枢神経系細胞のアポトーシスの過程において、細胞質からミトコンドリア(Mit)へと移行し、Mitからのcytochrome cなどのapoptogenic因子の放出を促すproapoptotic蛋白である。本年度はまず、中枢神経細胞におけるエストロゲンのアポトーシス抑制効果について、神経細胞初代培養系を用い、このグルタミン酸負荷による神経細胞のアポトーシスがいかなる機序で発症しているのかを検討した(論文投稿中)。<考察>以上の実験結果から、Glu負荷よる神経細胞のアポトーシスはBaxを介することが明らかとなった。次年度はビスフェノールA投与による中枢神経細胞のアポトーシス抑制効果の有無を検討するとともに、その効果がBaxを介するか否かにつき検討を加える予定である。