hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SPG乳化法を用いた均一径エマルジョンのマイクロカプセル化と被膜生成機構の解明

1. SPGモジュールで発生した均一径エマルジョンを芯物質とし、ゼラチンとアラビアゴムからなる複合コアセルベーション法によってケロシン液滴のマイクロカプセル化を行って、昨年に引き続き冷却速度がカプセル膜厚と含有核数に与える影響を検討した。さらに、芯粒子をコアセルベート生成過程の冷却途中で添加し、その添加時期が生成カプセルの形状に与える影響を測定し、カプセル膜形成機構の検討を行った。2.冷却過程での撹拌速度を種々変えることによって、生成カプセル形状に与える影響を観察し、マイクロカプセルが2030°C間での冷却速度、撹拌速度等の操作条件によって主に決定されることを見出した。この温度域はゼラチンのゲル化温度とほぼ一致している。3.エマルジョンのカプセル化における実験結果を、先に当研究室で行った固体芯のカプセル化で得られた実験結果と比較検討した結果、両者の間に定性的に極めて類似した共通点の存在することが明白になった。その一方で、両者の相違点も明らかになった。4.コアセルベーション法によるカプセル化において当初予定した成果がほぼ得られたので、さらにin situ重合法によるカプセル化を固体芯で行い、各操作条件が生成カプセルに与える影響の検討を引き続き行っている。
構造転換期における中国労働力移動のメカニズムと空間構造

本研究は、近年構造転換期にある中国を対象として、経済構造の再編に伴う労働力移動のメカニズムと空間構造を解明することを目的とする。本研究は上記の目的を達成するため、主に労働力移動の地域的差異とその要因、都市労働市場の構造および労働者の移動性に関する体系的解明を試みる。平成30年度は労働集約型産業の空間的拡大および農村地域における再生産構造の展開に伴う経済構造の再編が労働力の移動に与える影響を中心に研究を進めた。その一つとしては現在中国ですでに公開されている経済センサスデータを用いて、東部地域の産業集中の特徴を抽出することである。そのうえで、産業空間の分散が比較的進んでいる福建省を対象として、その山間部の産業分布はいかなる特性を表しているのかを考察した。また、当省の山間部で顕著にみられた労働集約型の素材産業について、関連企業7社の情報収集および調査ができた。いま一つとしては農村地域における再生産構造がいかに展開しているのかに関わることである。中国の農村地域は経済改革・開放への参加度合いによって、その分化がみられている。その中で、農外労働市場の展開によって、農家間にいかなる分化が観察されているのかを中心に考察した。事例としては商業的農業が進んでいる山間部の近郊農村を選択した。その結果、農村地域での就業は中年層が中心であり、近年、労働集約型産業の発達により、一部の農家女性による農外就業が見られている。一方、若年層は依然にもっぱら都市地域への就業移動をしている。本年度はそれぞれのテーマに関する情報収集および調査ができ、本年度の目標は概ね達成したと判断できる。上記で得られたデータ等の解析結果は日本地理学会計2回、中国地理学会にも1回の発表を実施した。また、2019年の8月末に開催される査読付きの国際学会Internation Conference on Spatial Planing and Sustainable Developmentに研究発表の申し込みが採択された。その他、研究発表を終えた研究成果は現在論文を仕上げるところであり、平成31年度の早期に投稿できる見込みがある。なお、本研究と関連する成果として、平成30年度は共著論文1本が中国の学会誌に掲載された。本研究は、構造転換期にある近年の中国を対象として、経済構造の再編に伴う労働力移動のメカニズムと空間構造を解明することを目的とする。本研究は上記の目的を達成するため、主に労働力移動の地域的差異とその要因、都市労働市場の構造および労働者の移動性に関する体系的な解明という三つの側面から実証的検討を行う。平成28年度は中国東部沿海地域を対象に、農村地域における労働力流出の地域的特性とその要因を解明することに重点を置いた。研究方法としては主に人口センサスなどの統計データに基づいて進めた。そのため、今年度は農村労働力の移動に関する人口センサスデータ、労働統計年鑑、県レベルの経済・社会統計データ等を網羅的に収集した。現在はこれらの統計データを基にデータベースを構築している。これによって、中国における農村労働力の流出特性を分析する事が可能となる。また、現地調査は主に中国沿海部の内陸地域を対象とした。その中で、今回調査したのは近年都市化率の上昇が激しい福建省の中小都市である。これらの地域を選択した理由は、農村に近接する労働市場がどのような特性を有し、またどのように農村労働力を吸収したのかを解明できるからである。2016年12月28日から1月14日までにかけて、対象地域の新築住宅団地を中心にアンケート調査を行い、計500部を回収できた。この調査を通じて、農村に近接する中小都市がいかに農村労働力を吸収し、域外への人口流出を抑制しているのかを検討できた。平成28年度は中国の農村労働力移動に関する統計データを国、省、県、郷・鎮レベルに分けて収集した。現在は収集した統計データの入力作業およびデータベース化を行っている。この作業によって、2000年代以降中国における経済構造の転換のもとで、農村労働力の移動がいかなる空間的特性をもつのかを検証することが可能となった。また、農村から都市への労働力移動の分析に重要な都市労働市場の構造を現地のフィールド調査を通じて考察できた。その結果から、中国東部地域の中小都市においては都市戸籍の有無によって、労働力の参入できる労働市場が異なることが判明した。さらに、次年度の調査については既に中国中山大学の教員との研究打ち合わせを実施し、現地調査の目途がついている。以上の成果により、今年度に予定していた目標は概ね達成したと評価できる。本研究は、構造転換期の中国を対象として、経済構造の再編に伴う労働力移動のメカニズムと空間構造を解明することを目的とする。本研究は上記の目的を達成するため、主に労働力の地域的差異とその要因、都市労働市場の構造および労働者の移動性に関する体系的な解明という三つの側面から実証的な検討を行う。平成29年度は中国東部沿海地域における都市労働市場の構造を解明することに重点を置いた。研究方法としては主に統計データおよび現地でのフィールド調査に基づいて進めた。そのため、都市労働市場の構造を解明するのに重要である地域の産業構造を把握すべく、中国の経済センサスのデータを網羅的に収集した。また、小地域レベルの経済統計データはアメリカのミシガン大学のデータベースから入手している。現在はこれらのデータに基づいて、中国東部沿海地域の産業構造を解析しているところである。

現地での調査は主に中国珠江デルタの広州市を対象とした。その中で、今年度調査できたのは近年労働集約型産業が集中している広州市の郊外地域である。これらの地域を選択した理由は、内陸部の農村出稼ぎ労働者の受け皿として重要な役割を果たしていることである。現地調査は2018年3月3日から3月16日までかけて行った。この期間中、企業計5社へのインタビュー調査ができ、また、企業側の協力を得てその従業員へのアンケート調査も実施できた。これらの調査を通じて、農村労働力がいかなる移動チャネルを通じて都市労働市場に参入しているのかを検討でき、都市労働市場の分断構造の解明が可能となる。平成29年度は前年度収集してきた統計データに基づいて、中国における経済構造の転換のもとで、農村労働力の移動がいかなる空間的な特性を有しているのかを解析した。その一環として、中国における経済空間の再編は、労働力の移動およびその配置に与えている影響を分析した論文がすでに掲載された。また、前年度で実施した中国沿海部の中小都市でのフィールド調査はThe 12th Japan-China-Korea Joint Conference on Geographyで発表し、中国地理学会から優秀発表賞を受賞された。また、出稼ぎ労働者が集中している中国東部沿海地域における都市労働市場の特性は珠江デルターの広州市を対象に考察できた。当初は出稼ぎ労働者と都市住民がそれぞれどのように都市労働市場に参入しているのかを検討する予定であった。しかし、調査の可能性を踏まえた上で、今年度は出稼ぎ労働者のみに集中して調査を実施した。その結果から、中国東部沿海地域の都市労働市場は農村労働力の移動チャネルによって分断していることを解明できた。さらに、次年度の調査に関しては現地調査の期間中、中国中山大学の教員と議論を重ね、その目途がついている。以上の成果により、今年度に予定していた目標は概ね達成したと評価できる。本研究は、近年構造転換期にある中国を対象として、経済構造の再編に伴う労働力移動のメカニズムと空間構造を解明することを目的とする。本研究は上記の目的を達成するため、主に労働力移動の地域的差異とその要因、都市労働市場の構造および労働者の移動性に関する体系的解明を試みる。平成30年度は労働集約型産業の空間的拡大および農村地域における再生産構造の展開に伴う経済構造の再編が労働力の移動に与える影響を中心に研究を進めた。その一つとしては現在中国ですでに公開されている経済センサスデータを用いて、東部地域の産業集中の特徴を抽出することである。そのうえで、産業空間の分散が比較的進んでいる福建省を対象として、その山間部の産業分布はいかなる特性を表しているのかを考察した。また、当省の山間部で顕著にみられた労働集約型の素材産業について、関連企業7社の情報収集および調査ができた。いま一つとしては農村地域における再生産構造がいかに展開しているのかに関わることである。中国の農村地域は経済改革・開放への参加度合いによって、その分化がみられている。
液相反応性乱流拡散の実験とフィルター化密度関数によるモデリング

本研究では,基本的なせん断乱流である二次元噴流において,吸光スペクトル法による多成分濃度同時測定を行い,液相における反応性乱流拡散場の状態を明らかにすることを目的として実験および数値計算を行った。本年度は特に,多成分物質の濃度同時測定法である吸光スペクトル法で使用する光ファイバ・プローブの改良を行った。昨年度は,使用する光ファイバの直径を10μmにすることにより検査体積の小型化をはかったが,光の強度が弱まり,相対的にノイズの影響が大きくなってしまった。そこで本年度は,検査体積が大きくなるが,直径92μmの光ファイバを使用することにより,ノイズの低減を行った。本光ファイバ・プローブを使用して,まず単成分の無反応二次元噴流拡散場の濃度測定を行った。その結果,本濃度測定システムによる各種統計量の測定結果が,従来の測定結果と一致することが確認され,本濃度測定システムの有効性が示された。また数値的研究では,引き続き無反応の二次元噴流拡散場の数値計算を行った。より小さな計算領域で計算を実行するために,二次元噴流に対して対流流出および巻き込み境界条件について検討し,二次元噴流の特徴的な大規模構造渦構造が再現される,数値計算コードの開発を行った。本研究では,基本的なせん断乱流である二次元噴流において,液相反応性乱流拡散場の状態を明らかにすることを目的として実験および数値計算を行った。本年度は,二次元噴流拡散場において単一の二次の化学反応(A+B→P)を対象とした実験を行った。ここで,Aはジアゾベンゼンスルホン酸(無色),Bはモノアゾ染料(赤色),Pはジァゾ染料(赤紫色)である。吸光スペクトル法により,染料である反応物質Bと生成物質Pの二成分濃度同時測定を行った。無色である反応物質Aの濃度は保存則から求められる。本手法により,これまで測定することが困難だった,全ての反応物質の濃度測定が可能となった。測定結果を各種統計処理することにより,二次元反応性噴流拡散場の統計的特性を明らかにした。さらに,吸光スペクトル法で使用する光ファイバ・プローブの改良を行った。従来の直径100μmの光ファイバーを10μmにすることにより,検査体積を5.5×10^<-3>mm^3から55×10^<-6>mm^3(約1/100)に小さくすることが可能となった。本年度は,単成分の無反応濃度場に対して濃度測定を行い,従来の測定と比較した結果,本プローブによる測定値が過去の結果と一致し,プローブの有効性が確認された。また数値的研究では,まず無反応の二次元噴流拡散場の数値計算を行った。二次元噴流に対してはこれまで詳細に検討されていなかった,対流流出および巻き込み境界条件について考察し,二次元噴流の特徴的な大規模構造渦構造(パッフィングやストライプ構造)が再現される,数値計算コードの開発を行った。
大気中粒子状物質の生体作用に関する実験的研究

近年,大気汚染問題の中心課題となっている粒子,とくに微粒子による大気汚染の人体影響を解明するための科学的基礎を確立するため,昭和5961年の3ヵ年に亘り,工・理学と医学・生物学領域の研究者による学際的研究を行った。研究分担課題は、わが国での研究が諸外国に比べて著しく遅れている粒子の組成,実験的発生法,計測法,ヒトおよび動物吸入実験法,粒子荷電の影響,影響指標等の開発であり、次の成果が得られた。1)XRF+FAST法による軽元素を含む粒子元素の非破壊多元素同時分析法の確立、2)従来の方法では計測不能な超微粒子の計測法として、正コロナパルスを利用した新しい原理の計測器の試作,3)2段階電気炉加熱法による単分散の金属ヒューム微粒子の簡便な発生方法の開発に成果を得た。影響研究に関しては、4)凝集法による肺沈着率測定のための単分散標準粒子の簡便な発生法およびチンダロメーターによる吸・呼気中粒子の連続モニターシステムを開発し、5)一般環境大気中に普遍的に存在する硫酸エアロゾルの濃度自動制御型動物(ラット,モルモット)吸入実験システムを開発、整備し、影響指標として肺過酸化脂質および関連代謝酵素系の変動を検討し、【NO_2】【O_3】などと異なる成積を得た。6)光化学反応を利用して得た微粒子とガス状共存物質をデニューダー法によって分離した光化学S微粒子による長期(2年)連続動物暴露システムを開発、暴露動物(マウス)の肺に【NO_2】【O_3】に暴露では認められない、新しい組織学的変化を見出した。7)蛋白エアロゾルの表面荷電の違いによる吸入動物(マウス)への影響を免疫学的手法により追求し,正荷電蛋白は負荷電のものより生体影響の強いことが示唆される成績を得た。以上の研究により、わが国ではこれまで殆んど行われていなかったエアロゾル吸入実験が日常的に実施されるようになり、本研究班の成果は、今後、わが国における粒子の人体影響研究の活性化に貢献するものと期待される。
日本人乳癌におけるエストロゲン・レセプターβの臨床病理学的意義についての検討

乳癌の臨床上、estrogen receptor(ER), progesterone receptor(PgR)の免疫組織化学的検索は必須だが、第2のER、ER-βの検索意義は世界中で種々の検討がなされているにもかかわらず未だ不明である。この点を明らかにするために、信頼性の高い複数の市販抗ER-β抗体を用いた大規模な研究を行った。治療条件を揃えるため、術後tamoxifen(抗estrogen剤)単独補助療法後、長期予後の明らかとなった乳癌症例442例(29-81歳、観察期間0.5-19.4年・中央値11.1年)を対象とした。抗ER-β抗体4種(抗ER-β1、抗ER-βcx、抗ER-βN末端モノクローナIL、抗ER-βN末端ポリクローナル)、抗ER-α(従来のER)抗体、抗PgR抗体、抗HER2抗体を用いた免疫糸織化学的検索を行った。ER-β発現はいずれの抗体を用いた場合でも予後良好因子であったが、最も顕著に予後を反映したのは抗ER-β1抗体であった。ER-β1は、現在一般的に用いられている諸予後因子を考慮した多変量解析を行っても独立した予後因子であった。またER-β1発現状況による予後の差は、ER-α陰性/PgR陰性癌およびtriple-negative(ER-α陰性/PgR陰性/HER2陰性)癌で顕著であった。閉経状況による比較では、閉経後でのみER-β1発現状況による有意な予後の差が認められた。ER-β1の免疫組織化学的検索は、少なくともtamoxifen単独補助療法後乳癌の長期予後予測に極めて有用であり、臨床的に強く望まれる。特に、現在ホルモン療法の適応外とされているER-α陰性/PgR陰性癌およびtriple-negative癌における今回の結果は、今後の乳癌治療に一石を投じるものと考えられる。1996年に従来のestrogen receptor(以下ER-α)に加え、第2のER(以下ER-β)が発見されて以来、世界中で乳癌におけるER-βの臨床病理学的意義が検討されてきた。しかし発現を調べる手法の多様性、抗体の多様性、isotypeの存在、人種間の違い等種々の理由により、未だ明確なコンセンサスは得られていない。本研究では日本人乳癌におけるER-βの臨床病理学的意義を明らかにすることを目的として、術後ホルモン療法施行後、13-24年経過し、予後の明らかとなった乳癌症例500例について免疫組織化学的検討を行っている。抗ER-β抗体3種、抗ER-α抗体、抗progesterone receptor(PR)抗体、抗androgen receptor(AR)抗体、抗HDAC6抗体、抗HER-2抗体、Ki-67等の抗体を用い、染色は終了、ER-αおよびPRについては評価も終了、他は現在評価中である。ER-βについては、腫瘍細胞質の染色が頻繁に認められるが、steroid hormone receptorは核に局在するという定説のため、従来、非特異的反応として無視されてきた。しかし近年ER-βのミトコンドリアへの局在等が報告され、非特異反応ではないことが示された。また、ER-βは間質細胞でも発現されている。これらの臨床病理学的意義が明らかでない以上、現段階で無視するのは適切でないため、ER-βの評価に際しては、従来の腫瘍細胞の核評価に加え、腫瘍細胞質および腫瘍周囲間質細胞についても評価を行っている。現在、約100例について評価が終了しているが、予後との関係、染色の安定性などが、抗体種および評価法によって異なることがわかってきた。

今後評価を続けることにより、乳癌の予後を反映する抗ER-β抗体および評価法を明らかにできると期待している。1996年に従来のestrogen receptor(以下ER-α)に加え、第2のER(以下ER-β)が発見されて以来、世界中で乳癌におけるER-βの臨床病理学的意義が検討されてきた。しかし解析手法や抗体の多様性、多数のisotypeの存在(ER-β1、ER-βcx等)、対象の違い(人種、年齢、治療法、観察期間、研究規模)等種々の理由により、未だ明確なコンセンサスは得られていない。本研究では日本人乳癌におけるER-βの臨床病理学的意義を明らかにすることを目的として、術後ホルモン療法を施行し、長期予後の明らかとなった乳癌症例486例(23-81歳、観察期間120-260ヶ月、中央値154ヶ月)について、抗ER-β抗体4種(抗ER-β1、抗ER-βcx、抗ER-βN末認識monoclonal、抗ER-βN末認識polyclonal)、抗ER-α抗体、抗progesterone receptor (PR)抗体、抗HER-2抗体を用いた免疫組織化学的検討を行った。ER-β発現はいずれの抗体を用いた場合でも予後良好因子であったが、最も顕著に予後を反映したのは、抗ER-β1抗体であった。しかも、ER-β1発現はcut-off値によらず予後良好因子であり、予後予測因子として極めて安定であることがわかった。ER-β1発現は単変量解析のみならず、現在、予後因子として一般的に用いられている、腫瘍径、リンパ節転移状況、腫瘍異型度、ER-α発現、PR発現、HER-2発現、全てを考慮した多変量解析を行っても、腫瘍径、リンパ節転移状況とともに独立した予後因子となっていた。一方、腫瘍異型度、ER-α発現、HER-2発現は独立した予後因子とはなっていなかった。ER-β1の免疫組織化学的解析は、少なくとも日本人乳癌の長期予後を知る上で、極めて有用であると考えられる。
休止期細胞の動員と転移抑制効果を有する新合成制癌剤の探索

前年度に引続き2'ーdeoxycytidineの2'ーarabino位への置換基の導入を検討し、2'ーazido体(Cytarazid)の簡便、大量合成法を確立すると共に2'ーシアノ体(CNDAC)をラジカル反応を用いて新たに合成した。種々のヒト固型腫瘍由来細胞に対しCytarazid及びCNDACはともに強い増殖抑制効果を示した。また、podophyllotoxin型リグナン類の合成をDielsーAlder反応を用いて合成し、強い抗腫瘍活性を有する化合物を得ることができた。ブレオマイシンの細胞毒性は、ポリアクリル酸と撹拌すると増大するが、この時の細胞死は未知の致死機構によるものと考えられ、休止期細胞や耐性細胞にも同等に作用することを見出した。白金錯体を酸性多糖に結合させた高分子マトリックス型錯体を合成し、それらがB16ーF10メラノ-マの肺転移を抑制することを見出した。酸化還元代謝調節能を有するフラビンや5ーデアザフラビンの誘導体を合成した。これらの中でもNO_2基やCOOC_2H_5基を有するものが強い抗癌活性を示した。次に生元素の一つであるセレンを骨格内に導入した5ーデアザー10ーセレナフラビンを合成し、この化合物もかなり強い抗癌活性を有することを見出した。一方、ヒト腫瘍に対する簡便で能率の良い転移治療モデルとして、鶏卵胎児の転移多発臓器のおけるヒト腫瘍の微小転移巣に含まれるヒト腫瘍細胞の特定遺伝子をPolymerase Chain Reaction法により定量的に検出する我々独自の方法を用いて、転移抑制及び治療に有効な物質をスクリ-ニングした。その結果、本研究班で合成したDMDC(2'ーdeoxyー2'ーmethylidenecytidine)とCNDACがヒト線維肉腫HT1080の肝・肺の転移巣を顕著に抑制することがわかった。選択性の高いプロテインキナ-ゼ作用薬を得るために新しくデザインされたイソキノリン誘導体の細胞周期及び制癌剤多剤耐性に及ぼす影響を検討した結果、in vitroではあるが、P388/ADRの耐性解除作用の強い物質を見出した。
フランス社会における「用益権」の存在態様――比較財産管理論の構築へ向けて

本研究は、従来必ずしも十全に検討されてこなかったフランス法上の用益権を、二つの観点から掘り下げるものである。第一に、相続・恵与法上の利用実態を解明する。租税法の規律や公証人による実務慣行にも視野を広げ、「相続財産の先渡し」という用益権が担う具体的機能を析出する。第二に、用益権をめぐる物権法上の言説について、その沿革に遡りつつこれを再構成し批判に付する。用益権は、所有権の権能の一部を他者のために分肢したものと理解されてきた。しかし、現代における利用実態との照合を行うとき、この説明は破綻を見せ、さらには所有権概念それ自体についての再考が促される。《目標I:用益権に対する態度の史的変遷の解明》については、既得の知見を革命期及び民法典制定時の言説に関連付けることができた。用益権の定義には社会情勢を反映した対抗が見出される。すなわち、一方に、用益権を地役と並ぶ人役(servitude personnelle)とする理解(ローマ法に由来)、他方に、それを所有権の分肢(demembrement)とする理解(慣習法学に由来)があった。民法典は、隷従を想起させる人役の語を忌避しつつ、分割所有権の再来を危惧して分肢論をも否定する。しかし、後代において後者の理解が通説化する。その所以を理論的に把握することが次年度の課題となるが、用益権の終身性(用益権者死亡による消滅の強行性)が鍵を握る。死因承継を否定できさえすれば、相続を前提とする「制度としての」分割所有権を再現させることはない。《目標II:用益権の利用実態の実証分析》に関しては、フランスでの調査を行うとともに、実務書の網羅的検討を実施した。一点のみ特記すれば、上述の用益権の終身性について、これを潜脱するかのような利用実態が明らかにされた。財産承継を目論む所有権者は、通例生前贈与を用いて一度に複数の用益権を設定することができる(継起用益権(usufruits successifs))。2番以降の用益権は、前の用益権(通常1番用益権は元の所有権者が留保する)が消滅した時点で効力を生ずる(用益権の転換(reversion))。この操作は、所有権者自身による使用収益と生存配偶者の生活保障とを実現し、卑属への財産移転をも確実にする。節税効果もあり慣用化されている。以上の2点は、日仏法学会での報告に反映された。なお、フランス出張中に家族財産法に関する2件の講演を行った。これらは《目標III:比較財産管理論の構築》の達成に資するものであった。《目標I:用益権に対する態度の史的変遷の解明》に関しては、「用益権=分肢(demembrement)」という理解が、所有権概念それ自体を批判し再構築する言説へ転用されたことが一層説得的に了解された。A.Piret, La rencontre chez Pothierdes conceptions romaine etfeodale de lapropriete fonciere, 1937を講読した大学院演習の成果である。上級・下級所有権の並存は、所有権の複数性を意味せず、単一のそれを分肢した結果に過ぎない、と解されるに至る。これを敢えて理論的=超歴史的に「所有権の単一性を毀損しない限り、分肢は自由に実現される」と定式化し得るならば、継起用益権(usufruits successifs)など、現代家族財産法上の利用形態の野放図さもまた説明され得るであろう。《目標II:用益権の利用実態の実証分析》に関わる仏人研究者・実務家との意見交換、なかでもその招聘に関与したF.ビシュロン・パリ第12大学教授との濃密な対話は、上記の考察を裏付けた。同教授からは、2006年改正相続法が広く承認した段階的恵与(liberalites graduelles)と、継起用益権との異同について、また、それらの利用実態について、貴重な助言を得た。所有権の本質たる処分権を事実上制限する前者は発展せず、家産承継・管理手段として後者が選好されている。この場合、用益権の終身性により、未だ生まれざる子は受益者たり得ない。現家族構成員を当事者「かつ」受益者とする合意がスタンダードを成す。《目標III:比較財産管理論の構築》にとっても特筆される点である。仏法内の制度比較は、英米法上の信託との異法間比較へと展開する。2件の報告と1件の小論に既に反映された以上の知見は、26年度中に公表予定の成果論文に結実する。

しかし、現代における利用実態との照合を行うとき、この説明は破綻を見せ、さらには所有権概念それ自体についての再考が促される。平成23年度前半は、フランスでの在外研究期間に重なる。本研究の《目標I:用益権に対する態度の史的変遷の解明》については、古典的研究を導きの糸としながら、用益権が所有権との対抗関係の中でローマ法から再発見された、という既得の知見を深化させた。所有権を「使用・収益・処分」の3層に分解する支分(demembrement)の概念、中でもポティエによる理論化が、後代の学説・実務にとって決定的な役割を果たす。近世フランスの重層的な土地保有関係の分析・解体に端を発するこの概念が、各種の多数当事者による財産保有形態にも投錨されたことが明らかにされた。他方、《目標II:用益権の利用実態の実証分析》に関しては、複数のフランス人研究者との意見交換を積極的に実践した。その中から、用益権の利用には主として二つの形態がある、との視点が明確化された。一方に、特定の推定相続人の「保護」(例、前婚の配偶者との間の子に対する現配偶者の保護)があり、他方に、生前贈与者に留保された財産の「管理」(例、用益権を留保しての相続財産の先渡し)がある。調査の過程で知遇を得たフレデリック・ビシュロン教授(ナント大学)の招きにより、ナント大学法学部で日仏比較家族財産法に関する講演の機会を得た。帰国後の年度後半には、多数の概説書・研究書を参照し、年度前半に十分に展開し得なかった物権法の観点からの用益権の検討を行った。とりわけ、相続開始後に生ずる用益権者と虚有権者(nu-proprietaire)(後者は多くの場合複数で、不分割(indivision)状態にある)との紛争について考察を行い、用益権の物権としての特殊性を析出した。終了後の返還債務の分析が鍵を握る。なお、用益権を用いた財産移転の場面を予め規定する要素となる親子関係について、フランスで2009年に行われた改正を紹介する論考を公表した。中間年度に相応しく、研究の進展が新たな問いを生み出す状況にある。《目標I》に関しては、古法時代の学説と民法典の規定とを対抗的に接続することができた。依然として明確には言語化し得ていない19世紀における用益権の利用実態の解明にも資するであろう。具体的には、用益権の終身性が公序にまで高められたのは、何時・如何なる理由に因ったのか、が明らかにされるべきであり、公証人実務の展開との間に相関を探る必要がある。《目標II》についても複数の成果が得られている。継起用益権については上述の通りであるが、消費物上に設定される準用益権(quasi-usufruit)をめぐる判例学説をも検討対象とした。用益権者による処分を許容し、一時的にせよ所有権に変わる準用益権は、用益権を所有権の分肢とする通説的見解に疑問を投げかける。学会報告では、この問題を利用実態に関連付けながら理論的に整理した。本年度に本格的に着手された《目標III》に関しては、フランスでの講演の機会に複数の研究者と意見交換を行い、聞き取り調査の成果とも綜合することで以下の理解に達した。用益権と虚有権(用益権が分肢された後の所有権)は、実際上はいずれもが「所有権」であり、前者は「現在の使用収益」を対象とし、後者は「将来の使用収益」を対象とする(cf. W. Dross, Droit civil, Les choses, 2012)(なお、分割所有権との対抗を意識するならば、終身性は二つの権利の異時的並存を許容するための条件となる)。たしかに、所有権の二重性を帰結する点で、用益権スキームは信託に類似する。しかし、用益権者は目的による拘束を受けず、受益者に類比され得る虚有権者は用益権者の使用収益を掣肘できない。
顎顔面部の疼痛認知ならびに疼痛感受性に関する国際比較研究

過去の疫学データから,慢性疼痛の有病者率は女性の方が高く,その理由の一つとして,女性の疼痛感受性が男性と比較して高いことがあげられている.そこで,本研究では慢性の顎顔面部痛の病態を明らかにすることを目的として,健常者の三叉神経領域における神経選択的電流知覚閾値ならびに痛反応閾値,さらに冷覚刺激および温覚刺激による知覚閾値ならびに痛反応閾値を計測し、知覚閾値ならびに痛反応閾値に性差が存在するかどうかを検討した.1.三叉神経領域における電流刺激による知覚閾値ならびに痛反応閾値の測定1)電流知覚閾値の信頼性電流知覚閾値の測定結果の信頼性をtest-retest法により検討した結果,2000,250,5Hzの電気刺激時の級内相関係数は,それぞれ0.62,0.80,0.86で,その信頼性はきわめて高いことが明らかとなった.2)電流知覚閾値ならびに痛反応閾値の性差三叉神経領域の微弱電流刺激に対する知覚閾値については,いずれの周波数においても男性に比較して女性の方が有意に低い知覚閾値を示すことが明らかになった.一方,痛反応閾値については,250Hz,5Hzのいずれの周波数においても平均値は女性のほうが低かったが,男女間で有意差を認めなかった.2.三叉神経領域における温度刺激による知覚閾値ならびに痛反応閾値の測定1)冷覚ならびに温覚刺激に対する知覚閾値の性差温度刺激に対する知覚閾値の性差に関しては,温覚刺激,冷覚刺激とも男女間に有意差を認めなかったが,両刺激において平均値は女性のほうが低く,被験者数が増加すれば有意差が現れるものと予想された.2)冷覚ならびに温覚刺激に対する痛反応閾値の性差温度刺激に対する痛反応閾値の性差に関しては,温覚刺激,冷覚刺激とも男女間に有意差を認めなかった.以上の結果は,健常者においては女性の方が男性と比較して三叉神経領域における触覚や圧覚に対する感覚がより鋭敏であることを示す一方,AδやC線維のような疼痛関連神経線維による侵害受容の閾値には性差は認められないことを示している.このことから慢性疼痛の発現頻度の性差には侵害受容の生理機構ではなく,知覚の性差と中枢における疼痛認知機構が関連しているものと推察される.過去の疫学データから,慢性疼痛の有病者率は女性の方が高く,その理由の一つとして,女性の疼痛感受性が男性と比較して高いことがあげられている.そこで,本研究では慢性の顎顔面部痛の病態を明らかにすることを目的として,健常者の三叉神経領域における神経選択的電流知覚閾値ならびに痛反応閾値,さらに冷覚刺激および温覚刺激による知覚閾値ならびに痛反応閾値を計測し、知覚閾値ならびに痛反応閾値に性差が存在するかどうかを検討した.1.三叉神経領域における電流刺激による知覚閾値ならびに痛反応閾値の測定1)電流知覚閾値の信頼性電流知覚閾値の測定結果の信頼性をtest-retest法により検討した結果,2000,250,5Hzの電気刺激時の級内相関係数は,それぞれ0.62,0.80,0.86で,その信頼性はきわめて高いことが明らかとなった.2)電流知覚閾値ならびに痛反応閾値の性差三叉神経領域の微弱電流刺激に対する知覚閾値については,いずれの周波数においても男性に比較して女性の方が有意に低い知覚閾値を示すことが明らかになった.一方,痛反応閾値については,250Hz,5Hzのいずれの周波数においても平均値は女性のほうが低かったが,男女間で有意差を認めなかった.2.三叉神経領域における温度刺激による知覚閾値ならびに痛反応閾値の測定1)冷覚ならびに温覚刺激に対する知覚閾値の性差温度刺激に対する知覚閾値の性差に関しては,温覚刺激,冷覚刺激とも男女間に有意差を認めなかったが,両刺激において平均値は女性のほうが低く,被験者数が増加すれば有意差が現れるものと予想された.2)冷覚ならびに温覚刺激に対する痛反応閾値の性差温度刺激に対する痛反応閾値の性差に関しては,温覚刺激,冷覚刺激とも男女間に有意差を認めなかった.以上の結果は,健常者においては女性の方が男性と比較して三叉神経領域における触覚や圧覚に対する感覚がより鋭敏であることを示す一方,AδやC線維のような疼痛関連神経線維による侵害受容の閾値には性差は認められないことを示している.このことから慢性疼痛の発現頻度の性差には侵害受容の生理機構ではなく,知覚の性差と中枢における疼痛認知機構が関連しているものと推察される.痛みの認知,顎顔面部の疼痛閾値,侵害刺激と疼痛の強さの関連,疼痛に対する感情的反応ならびに疼痛行動を人種,文化,痛みの関係に関し考察することを目的に日米の3施設で疼痛閾値に関する研究を行うことを目的に以下の予備的研究を行った.1.コンピューター制御による温熱刺激計測装置(TSA-2000)の信頼性検討成人日本人健常者(男性6名/女性8名:平均年齢26.3+/-2.2歳)を対象とし,交絡因子として考えられる日内変動,日差変動および刺激パターンが疼痛閾値に及ぼす影響を検討した.

その結果,日内変動ならびに日差変動は少ないことが示唆された.一方,刺激パターンによる疼痛閾値は,各パターンによる被検者毎の反応が異なり,刺激パターンの影響を検討できなかった.今後,検査に適切である刺激パターンに関して検討が必要と考えられる.温熱刺激計測装置と同様に,電気刺激計測装置についても成人日本人健常者(男性8名/女性7名:平均年齢25.3+/-1歳)を対象とし,交絡因子として考えられる日内変動,日差変動,および支配神経領域(顔面皮膚上と手指)が疼痛閾値に及ぼす影響を検討した.日内変動,日差変動に関しては温熱刺激と同様に,その影響は少ないことが示唆された.一方,支配神経領域による違いでは,第五脳神経(三叉神経)支配領域である顔面部が,脊髄支配領域の手指に比較して有意に疼痛閾値が低いことが明らかとなった.しかしながら,これら予備実験は対象被検者が少ないこと,また測定結果の被検者間のばらつきが大きいなど,問題点が多く,現在検討中である.今後の研究で明らかになれば,今後の患者ベースでの検討,ひいては人種,国際比較が可能になると考えられる.過去の疫学データから、慢性疼痛の有病者率は女性の方が高く、その理由の一つとして、女性の方が疼痛感受性が高いことがあげられている。そこで、本研究では健常者と慢性顔面痛患者の知覚閾値を比較し、その病態を明らかにする予備的検討として、まず健常者の三叉神経ならびに正中神経領域における神経選択的電流知覚閾値(CPT : Current Perception Threshold)を計測し、知覚閾値に性差が存在するかどうかを検討した。1.CPT値測定の信頼性ニューロメーターを用いた知覚閾値の測定結果の信頼性をtest-retest法により11名の健常被検者を用いて検討した。このニューロメーターは、被験者に痛みを与えることなく電流知覚閾(CPT)値を測定可能であり、特に3種類の周波数2000、250、5Hzの電気刺激を加えることにより、それぞれAβ、Aδ、C線維のCPTを測定できる.自動強制二重盲検法を用いた。測定部位は、左側外耳道前方約10mmの顔面皮膚(三叉神経領域)とし、午後4時以降に1時間の間隔を開け2回測定を行い,級内相関係数(ICC)を算出した。その結果2000、250、5Hzの電気刺激時のICCは,それぞれ0.62,0.80,0.86で,CPT値測定の信頼性はきわめて高いことが明らかとなった.2.性差が知覚閾値測定結果に与える影響被験者は、臨床診査ならびに問診により顎関節や顎顔面領域に疼痛が認められない健常者20名(男性10名、女性10名、平均年齢24.4±1.5歳)とし、静寂な部屋で仰臥位をとらせ、すべての測定は午後4時から6時の間にCPT値の測定を行った。測定部位は、左側外耳道前方約10mmの顔面皮膚(三叉神経領域)ならびに左側掌側母指指根部(正中神経領域)の2か所とした。その結果、周波数が高い刺激に対しては、周波数が低い刺激に対するよりもCPT値が高いこと、若干三叉神経領域のCPT値は正中神経領域のそれよりも低いことなどが明らかになった。一方、性差とCPT値との関係については、三叉神経領域の2000Hzの周波数においてのみ、女性の方が有意に低いCPT値を示すことが明らかになった。これは非症状者において、女性の方が触覚や圧覚に対する感覚がより鋭敏であることを示す一方、AδやC線維のような疼痛関連神経線維においては、感覚閾値の性差に及ぼす影響は無視しうる範囲であることを示している。
内部に機能性分子を包摂したポルフィリンナノ集積体の創成

1.サドル型歪みを呈するドデカフェニルポルフィリン(H_2DPP)のジプロトン化体[H_4DPP]X_2(X=Cl,PF_6)を電子受容体とする、アセトニトリル中における各種電子供与体(フェロセン類、ヒドロキノン類など)からの光誘起電子移動(PET)に関する研究を行った。その結果、その反応における再配列エネルギーが1.66 eVであり、平面型ポルフィリンの電子供与体とするPETでの値(1 eV)よりも大きいことを明らかにした。2.[Mo(DPP)(O)(H_20)]^+とケギン型ヘテロポリ酸(POM)との反応により、{Mo(DPP)(O)}^+ユニットとPOMが直接配位結合を形成し、2:1複合体[{Mo(DPP)(O)}_2(H_nXW_12O_40)](n=1,X=P;n=2, X=Si;n=3,X=B)を形成することを見いだし、それらの結晶構造を明らかにした。また、溶液中での酸化還元挙動を明らかにした。3.4-ピリジンカルボン酸(4-PyC(H))を対イオンとする[H_4DPP](4-PyC)_2と、サドル型オクタフェニルフタロシアニンの亜鉛錯体(Zn(OPPc))との反応により、新規ポルフィリンーフタロシアニン超分子を合成し、その結晶構造を明らかにした。この超分子はポルフィリン部位の光励起により、その寿命は1.9msというこれまでにない長寿命の電子移動状態を形成しうることが明らかとなった。モリブデンーポルフィリン錯体とヘテロポリ酸が、配位結合により直接結合した複合集積分子を合成した。ポルフィリン錯体として、サドル型[Mo(DPP)(O)(H_2O)]^+と平面型[Mo(TPP)(O)(ClO_4)]を出発原料とし、ヘテロポリ酸(POM)として、[Pw_<12>O<40>]^<3->、[SiW_<12>O_<40>]^<4->、[BW_<12>O_<40>]^<5->のテトラ(n-ブチル)アンモニウム塩を用いた。それらの反応を酢酸エチル-アセトニトリルまたはジクロロメタンーアセトニトリル混合溶媒中で反応させて、複合集積分子を得た。得られた化合物に関して、紫外可視吸収及びMALDI-TOF-MSスペクトル、及び電気化学測定によりキャラクタリゼーションを行った。その結果、DPP錯体の場合、[{Mo(DPP)(0)}_2(POM)]という2:1錯体が形成され、TPP錯体と[SiW_<12>O_<40>]-<4->及び[BW_<12>O_<40>]^<-5>とを反応させた場合、[{Mo(TPP)(O)}_3(POM)]という3:1錯体が形成されることがわかった。これは、サドル型歪みを有するDPP錯体の立体効果により、ケギン型POMが包摂され、配位するDPP錯体の数が規制されているのに対し、平面性TPP錯体では空間的余裕があることを示唆している。一方、結晶状態で電子供与体を包摂したポルフィリンナノチャンネルを形成する[H_4DPP]Cl_2に関して、アセトニトリル中での分子間光誘起電子移動に関するダイナミクスについて研究を行った。アセトニトリル中での[H_4DPP]^<2+>の1重項及び3重項励起状態の寿命は、それぞれ1.5ns及び22μsと決定した。これらの値は、平面型ポルフィリンのそれらの値よりかなり小さく、励起状態の緩和が環のひずみ緩和により素早く起こることを示唆している。また、8種類の電子供与体から[H_4DPP]^<2+>への光誘起電子移動における反応速度のドライビングフォース依存性から、その再配列エネルギーを1.73eVと見積もることが出来た。これは平面性ポルフィリン化合物のそれらに比べて大きく、電子移動前後の構造変化が大きいことを示唆している。これらの事実は、[H_4DPP]^<2+>は電子移動反応を行うことに不利であるが、結晶状態では相互作用しているゲスト分子からの電子移動は大きな構造変化を経ずに進行することを示唆している。2.[Mo(DPP)(O)(H_20)]

^+とケギン型ヘテロポリ酸(POM)との反応により、{Mo(DPP)(O)}^+ユニットとPOMが直接配位結合を形成し、2:1複合体[{Mo(DPP)(O)}_2(H_nXW_12O_40)](n=1,X=P;n=2, X=Si;n=3,X=B)を形成することを見いだし、それらの結晶構造を明らかにした。また、溶液中での酸化還元挙動を明らかにした。3.4-ピリジンカルボン酸(4-PyC(H))を対イオンとする[H_4DPP](4-PyC)_2と、サドル型オクタフェニルフタロシアニンの亜鉛錯体(Zn(OPPc))との反応により、新規ポルフィリンーフタロシアニン超分子を合成し、その結晶構造を明らかにした。この超分子はポルフィリン部位の光励起により、その寿命は1.9msというこれまでにない長寿命の電子移動状態を形成しうることが明らかとなった。
生物学的ホメオスターシスを用いた免疫制御の試み

臓器移植におけるドナー特異的な免疫抑制法の開発とその応用を目的とし以下の研究を施行した。まずACIからBUFを用いたラット同所性肝移植の実験において、術前ドナーリンパ系細胞投与による移植肝生着延長効果について投与経路による差を検討した。静脈内投与群では生着延長はなかったが門脈内投与群は全例が100日以上生存した。ところがこの免疫抑制は、F344のリンパ系細胞門脈内投与後の上記の組合せでの肝移植では認められず、さらに長期生存肝移植ラットでの、ACI及びF344の二次皮膚移植ではACIの皮膚だけが生着した。以上より術前リンパ系細胞の門脈内投与における免疫抑制効果はドナー特異的であるとともに、移植肝生着ラットにはドナー特異的な免疫寛容が誘導されていることが明らかとなった。次にこの門脈内投与における免疫抑制効果の機序の一つとして、投与したリンパ球の肝内集積に着目し、摘脾後静脈内投与、門脈内投与および静脈内投与したラットでの種々の因子について検討した。^<51>Crラベル化リンパ系細胞投与後の肝臓への集積率は、門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群が静脈内投与群に比し有意に高く、免疫反応においては遅延型過敏反応と経時的な抗体価が、門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群において静脈内投与群に比し有意に抑制されることがわかった。同所性肝移植においても、移植肝の生着日数は、静脈内投与群、摘脾単独群では生着延長効果はなかったが、門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群では全例が45日以上の長期生着を示した。したがって門脈内抗原投与によりもたらされる免疫抑制については投与ルートよりも投与抗原の肝内集積が重要な因子であることがわかった。以上より術前ドナー抗原の肝内集積によるドナー特異的な免疫抑制の誘導が明らかになり、今後の臓器移植への応用の可能性が示唆された。現在までに以下の研究結果を得ている。最初にACIからBUFを用いたラット同所性肝移植の実験において、術前ドナ-リンパ系細胞投与による移植肝生着延長効果について投与経路の違いによる差を検討した。静脈内投与群は8例中7例が術後10時間以内に超急性拒絶にて死亡したが、門脈内投与群(n=7)は全例が100日以上生存した。ドナ-抗原門脈内投与における系特異性の検討では、Third partyとしてF344のリンパ系細胞を術前門脈内投与したのちにACIからBUFの組合せで肝移植を行なったが、生着延長効果は認められなかった。また長期生存肝移植ラットの免疫状態を調べるために、上記の組合せにおいて術前経門脈的にドナ-リンパ系細胞投与した後に肝移植を行ない60日以上生存しているラットに、ACI及びF344の皮膚を移植した。F344の皮膚はコントロ-ル群と同様に拒絶されたがACIの皮膚は生着した。以上より術前リンパ系細胞の門脈内投与における免疫抑制効果はドナ-特異的であるとともに、移植肝生着ラットにはドナ-特異的な免疫寛容が誘導されていることが明らかとなった。次に、門脈内投与における免疫抑制効果のメカニズムを解析する目的にて、門脈内投与抗原の臓器への集積を調べた。

ACIからBUFの系において投与した後の^<51>Cr標識リンパ系細胞の肝、脾への集積率を投与経路の違いにより比較すると、門脈内投与群では、25%、19%、静脈内投与群は18%、24%で、門脈内投与群は静脈内投与群に比して、有意に(p<0.05)肝内への集積率が高かった。このことより、投与されたドナ-リンパ系細胞の肝内集積が上記の免疫抑制の重要な因子であることが示唆された。以上の研究結果をもとに、今後は門脈内投与抗原の処理過程の分析を目的とし、1)In vitroにおける門脈内投与抗原処理のモデル化、2)門脈内投与抗原と肝単核球との免疫反応の解析や、臨床応用を目的として実用的な抗原の投与方法について、検討を重ねる。現在までにACIからBUFを用いたラット同所性肝移植の実験において、術前ドナーリンパ系細胞を門脈内投与後肝移植を行うと移植肝は、永久生着を示すこと、またこの免疫抑制効果はドナー特異的であることを報告している。本年度はこの門脈内投与における免疫抑制効果のメカニズムを調べるために、投与したリンパ球の肝内への集積に着目し、アロ抗原の摘脾後静脈内投与、門脈内直接投与および静脈内投与したラットにおいてそれぞれの免疫抑制効果を比較検討した。まず^<51>Crラベル化リンパ系細胞投与後の肝臓への集積率(%)は、門脈内投与群25.0、静脈内投与群17.8、摘脾後静脈内投与群28.8で、門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群は、静脈内投与群に比し有意(P<0.05)に高かった。次に各々の群における免疫反応を検討した。1)前処置後10日目の遅延型過敏反応は門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群は対照群に比し有意に(P<0.01)DTH反応が抑制されその効果は静脈内投与群に対しても認められた。2)リンパ系細胞投与後の抗体価についても、種々の前処置後10日目に再度免疫した後の7、14日目の抗体価は、門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群は静脈内投与群に比し抗体産生を有意に(P<0.05)抑制したが、摘脾単独群ではその効果はなかった。3)in vivoでの免疫抑制効果をみるため前処置後10日目に同所性肝移植を各群において施行したところ、肝移植の生着日数は、静脈内投与群、摘脾単独群においては対照群に比して有意な生着延長効果は認められなかったが、門脈内投与群、摘脾後静脈内投与群では全例が45日以上の長期生着を示した。以上よりドナーリンパ系細胞の摘脾後静脈内投与群と門脈内投与群は静脈内投与群に比し肝内にドナーリンパ系細胞がより多く集積し、これら2群は類似の免疫抑制を示し、門脈内抗原投与によりもたらされる免疫抑制については投与ルートよりも投与抗原の肝内集積が重要な因子であると考えられた。
アリストテレスの「エネルゲイア」概念の規範性の基礎としての現代的意義の研究

本研究では、アリストテレスの知識論と倫理学における規範性の意義について、後者に関しては、F.Footのnatural Goodnessの翻訳と解説を通じて、前者に関しては岩波新アリストテレス全集2に『分析論後書』の翻訳と注解・解説、また『ニコマコス倫理学』の「友愛」の成立についての考察を通じて論じた。アリストテレスにおいて規範性の核は「理性」の働きとして描かれているように思われるが、具体的な規範性の成立についての考察は、むしろ、われわれの感覚・知覚に由来する経験的な営みのもとになされていることを示すことになった。本年度は、アリストテレスにおける倫理における規範性について、『ニコマコス倫理学』を検討し、その過程で、アリストテレス倫理学の流れを組むPhilippa Footの著作Natural Goodnessを翻訳し、アリストテレスに遡る背景と意義について解説を付して刊行した。認識における規範性については、『分析論後書』の翻訳と注解作業を通じて検討しており、2014年度10月の刊行を目指して、訳と注解についての最終的な手入れを行い、解説を執筆しつつある。今年度は、アリストテレスの規範性についての考察に関連する二つの翻訳と注解、解説を公刊した。一つは、現代英米哲学において、倫理学において「新アリストテレス主義」とでもいうべき立場に立つ、フィリッパ・フット(Philippa Foot)の『人間にとって善とは何か』(Natural Goodness)の翻訳と解説(筑摩書房)であり、もう一つはアリストテレスの『分析論後書』の翻訳と注解(岩波書店)である。これらは、アリストテレスにおける規範性、そして現代における規範性の意味を考える上で重要な文献である。すなわち前者は倫理学における、後者は知識論における規範性の問題を基本的な視点と論点を提出し論じているからである。解説・注解においては、そうした問題の位置づけを行った。今年度は、プロジェクトの最終年度であり、アリストテレスの規範性についての考え方を、前年度までの『分析論後書』の翻訳の中で集約した論点の延長と見直しの中で、『ニコマコス倫理学』における「友愛」論との関わりで纏める作業を行った。友愛論については、以前に科研費助成金をえて既に一度論じているが、今回はその修正と展開を試みた論考を『哲学雑誌』に掲載した。主な論点と成果は、第一に、『分析論後書』の検討の中で明確になった(と思っている)「論証」による知識という構想とアリストテレスの倫理学における分析の営みとは必ずしも同型ではないという(ある意味では論ずるまでもなく明らかな)論点の確認の上に、「友愛」論を問答法的な探求の中に位置づけた場合に、その義論をどのように位置づけるかを示し、第二に、形而上学的枠組みにおいてではなく友愛の倫理学における重要性を明らかにしたことにある。アリストテレスの「友愛論」は、われわれの「理性」の普遍性を最終的な根拠としながらも、具体的な議論の展開においては、個々の人々の個別的・具体的な「交わり」の成立と、(脆弱であれ)「共感」の継続の可能性に基づいて構成されている。アリストテレスが、この形而上学的根拠と経験主義的実態をうまく繋ぎえているかについてはさらに検討しなければならないが、少なくとも、この論点はアリストテレスにおいてのみ問題となることではなく、アリストテレスにおいては「エネルゲイア」として論じられ、近代においては経験主義的な基盤によるとしても、それにつきないと論じられる琴になった「概念的把握」の成立の問題と交錯する論点である。この問題については、「美」にかかわる概念についての新たなプロジェクトのもとに検討するつもりである。オリジナルの研究論文は公刊していないが、重要な文献についての翻訳と解説注解を公刊し、また、次年度には、これらの準備に基づいた、「生きる」ことにおける規範の意義についての論文が刊行される予定である。哲学次年度は、「生きる」ことに関わる「規範性」の意味について、アリストテレスの「友愛」に焦点をおいた論考が公刊され、さらに、次年度から開始される功利主義についての共同研究を踏まえた上で、アリストテレスの立場の功利主義との異同についての検討の上に、集約する予定である。本年度は、これまでの科研費補助金によって収集した研究資料の整理や入力のための人件費を予算としてかなり計上しておいたが、先に記した翻訳作業に力点を置いたために、その作業を行えなかった。この作業は、最終年度までには実施する予定である。倫理における規範性と認識における規範性について、前者については、年度は2014年度にずれ込んだが、その背景・中核となる主張についての説明とコメントを付してフット『人間にとって善とは何か』(筑摩書房)として刊行し、アリストテレス『分析論後書』についても、2014年度10月に刊行予定で、最終的な手入れ段階にあり、アリストテレスの規範性について、両面から検討を行えたと考えている。国内での学会出席と謝金を予定していたが、前者については他の業務との関わりで中止し、後者については次年度に纏めて行うのがよいと判断したことによる。

本研究は、アリストテレスの「規範性」について、単に倫理における規範性だけでなく、認識における規範性の重要性についても検討し、「エネルゲイア」としての規範性というアリストテレスの考え方の意義を明らかにしようとしている。今年度は、もっぱら、関連する著作の翻訳とその解説を行うという仕方で作業を進めたが、1014年度後半からは、こうした作業を踏まえながら、『形而上学』におけるエネルゲイア論を検討し、最終年度にむけての作業をする予定である。最終年度でもあり、成果の検討の機会をえるため、海外出張も含めた使用を検討している。資料整理や入力などに関わる人件費を予定していたが、研究の進行状況から、この作業を次年度に移したため。現在進行中の翻訳作業の終了後、整理と入力などの作業を行う予定である。
環動高分子を用いた柔軟・高熱伝導性複合材料タフコンポジットの創出

本研究では、可動架橋点を有する柔軟・強靭な環動高分子(SR)と多量の熱伝導性無機粒子を複合化させることで、今までにない熱伝導性・柔軟性・靭性を両立した新規複合材料「タフコンポジット」を実現することを目的とする。本研究計画においてはアクアプラズマ改質による無機粒子への電子・官能基付与によるSR中での粒子均一分散・結合制御、ならびに無機粒子間の熱伝導パスを形成することにより、金属領域の熱伝導率(>10W/mK)とゴム領域の柔軟性(ヤング率<100MPa)を両立した材料の創出を目指す。