hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アテローム硬化性プラーク形成と炎症性細胞動員機構との関連

アテローム硬化性プラーク形成と炎症性細胞の末梢組織への動員及び組織内浸潤との関連性の解明、そしてこれを基礎とした動脈硬化性病変の制御法の開発を主目的として、平成18年度は造血幹細胞によるアテロームプラーク形成促進機構に関して検討を行った。高脂肪食摂取により自然発症的にアテローム性動脈硬化部位を発症するアポリポプロテインE(ApoE)遺伝子欠損マウスを用い、16週間高脂肪食を与え動脈硬化を進行させた。その間、二週おきに眼底採血を行い、末梢血中の単核球について細胞数、白血球分画を算定し、フローサイトメトリーを用いて血管新生因子受容体を含む細胞表面抗原を調べた。また、各種前駆細胞の末梢血中への動員状況についても評価し、大動脈組織を摘出して病理組織標本を作製した。加えてELISAにより血清中の血管内皮増殖因子(VEGF)をはじめとする血管新生因子やサイトカインの血中濃度を測定し、細胞動員と動脈硬化性病変の進行との相関関係を精査した。病理組織標本については各種免疫組織染色を行い、浸潤している細胞の性状、種類、産生サイトカイン等について解析を行った。その結果、定常状態のApoE遺伝子欠損マウスでは末梢血中に白血球が野生型の1.3倍存在していた。さらに将来マクロファージに分化するCFU-Mが高脂肪食摂取;期間に連動して血中に多く動員されていた。一方、高脂肪食を摂取したマウスの大動脈組織の病理学的所見から、ApoE遺伝子欠損マウスで動脈硬化病変が数多く見られ、細胞動員と動脈硬化病変の進行に相関があることが示唆された。さらに、血清中のVEGF濃度を測定したところ、野生型に比べApoE遺伝子欠損マウスでは高い傾向にあり、骨髄由来の炎症性細胞やその前駆細胞が動脈硬化病変の進展に伴い末梢血中へと動員され、組織に浸潤しプラーク形成を促進することが示唆された。
女性介護労働者の就業行動におけるジェンダー規範の意味

女性介護労働者の職業選択にジェンダー規範がどのように作用しているかを、聞き取り調査および調査票調査によって明らかにしようとした。調査票調査は、北海道、山形県、鹿児島県の道庁・県庁所在地に隣接する人口12万人程度のエリアを対象に行った。本研究では、ジェンダー規範が、二つの領域、すなわち家庭と地域労働市場において女性介護労働者の働き方を左右している事を明らかにした。平成25年度は、a)調査票作成・対象者選定、b)調査実施・集計分析、c)スウェーデンにおけるホームヘルパー関連資料の収集を計画していた。研究計画a)の準備のため、平成24年度に引続き文献および資料の収集を行った。書籍38冊を購入した他論文等の収集を行った。これらの資料・文献を整理しながら、本調査に向けた検討を担当者間で重ねた結果、平成24年度に作成した枠組みにもとづき調査項目の選定・ワーディングの検討などの調整を行った。また、この間、文献および統計の分析に基づき、研究会報告(「生活と福祉問題研究会」「企業経済研究会」)ならびに関連原稿の作成(田中裕美子「第8章介護労働者の現状と課題」三原博光編著『高齢介護の制度と福祉サービス』関学出版,2014年出版予定,原稿提出済)を行うなど一定の成果をみた。なお、「研究計画」で本年度に予定していたa)ホームヘルパーに対する本調査(調査票調査)については、既存研究の検討に時間を割いたため実施に至っていない。「研究計画」のb)と合わせ平成26年度に実施することとした。調査票のアウトラインについてはすでに平成24年度に作成しており、最終調整の段階である。対象者選定には、比較研究の報告で一定のめどを付けた。また、研究計画c)のスウェーデンにおけるホームヘルパーの労働状況に関する資料収集については、本研究全体の進捗状況を勘案し平成26年度に実施することが適切であると判断し、事前準備を進めた。本研究の目的は、ホームヘルパーの就業調整行動を、ジェンダー規範との関連で明らかにすることである。最終的には、ホームヘルパーおよび事業所に対して、聴き取り調査ならびに調査票調査を実施し、就業調整のメカニズムを、ホームヘルパーのジェンダー意識、職業意識、家庭内役割との関連から明らかにしようとするものである。平成24年度は、研究代表者(加来)と研究分担者(田中)により、先行研究の検討と予備調査を中心に以下の研究活動を行った。(a)福祉労働・パートタイム労働を中心に女性労働に関する先行研究の文献・資料の収集を国立国会図書館及び他大学図書館にて行った。また、関係書籍92冊を購入した。文献・資料の読み込みを分担して進めた。その作業を通じ、本研究テーマに近い先攻研究は当初想定したほどなされていない事が分かった。平成25年度には文献収集を隣接領域まで広げることとした。(b)他大学の研究者との意見交換を数度にわたり行い有益なアドバイスを得た。(c)事業所への聴き取りを行った(2箇所)。(d)学術誌に論文を掲載した(1本)。(e)研究会で成果報告を行った(1回)。(f)全体の分析枠組みをほぼ固め、調査票の設計に取りかかった。上記の活動により、平成25年度実施予定の本調査の準備を進めた。本研究では、ジェンダー規範が女性介護労働者の就業行動にどのような影響を及ぼすかについて明らかにするために調査票調査を計画している。本年度は、調査票調査に向けた聞き取り・資料収集・調査票の検討を行った。聞き取り調査及び資料収集:研究代表者加来は、北海道北見市において、北見市社会福祉協議会、JA関連の病院・介護事業所で聞き取り調査を行った。管理職には、主として、地域事情と関連させながら、介護職の人材確保の現状をたずねた。その結果、いずれの施設においても、人材確保がきわめて困難であることが分かった。また、ヘルパーらには、家庭生活と関連させながら、職業及び事業所選択の基準についてたずねた。必ずしも介護職を第1希望としない者もあったが、多くは仕事そのものに魅力を感じながらも、待遇の低さに問題を感じていることが分かった。研究分担者田中は、スウェーデン統計局にてパートタイム労働に関する聞き取り調査を行い、また、スウェーデン文化研究所、国立国会図書館にて資料収集を行った。調査票の検討:上記の聞き取り調査および収集した資料等をもとに、ひきつづき調査票の検討を行った。本研究の目的:本研究の目的は、ホームヘルパーの就業調整行動を、ジェンダー規範との関連で明らかにすることである。わが国のホームヘルプ労働は、二つのジェンダー構造によって規定されている。すなわち、労働市場における「パートタイム労働」と家庭における「性別役割分担」の2重構造である。このような構造化は、個々のホームヘルパーに「主体的」な就業調整を余儀なくしている。そのために、本研究では、ホームヘルパーおよび事業所に対して、聞き取り調査ならびに調査票調査を実施し、就業調整のメカニズムを、ホームヘルパーのジェンダー意識、職業意識、家庭内役割との関連から明らかにするものである。実施状況:平成24年度は資料収集と先行研究のサーベイを行った。平成25年度は引続き、文献および資料収集を行った。また、研究会報告2本と、研究書の1章にあたる論文を作成・提出した(田中裕美子「第8章介護労働者の現状と課題」三原博光編著『高齢介護の制度と福祉サービス』関学出版,2015年p.119ー129)。平成26年度は、調査票調査に向けた聞き取り・資料収集・調査票の検討を行った。

それまでの成果を踏まえつつ、平成27年度には、調査票作成および調査地点の決定のため、札幌市および江別市で、介護事業所等の聞き取り調査を行った。調査票は、既存の政府統計等との比較を考慮して作成した。また、実査は、国勢調査集計結果などに基づき、家族形態や女性の就労傾向の異なる、北海道、山形県、鹿児島県の都市近郊、おおよそ人口12万人の地域で実施した。計66箇所の訪問介護事業所へ798票を送付し、291票を回収し、基礎的な分析を終えた。女性介護労働者の職業選択にジェンダー規範がどのように作用しているかを、聞き取り調査および調査票調査によって明らかにしようとした。調査票調査は、北海道、山形県、鹿児島県の道庁・県庁所在地に隣接する人口12万人程度のエリアを対象に行った。本研究では、ジェンダー規範が、二つの領域、すなわち家庭と地域労働市場において女性介護労働者の働き方を左右している事を明らかにした。本研究は当初26年度で終了の予定であったが、調査票調査の予定対象者の事情や介護制度の変更等を考慮し、1年間延長し、調査票調査は27年度に実施することとした。ただし、資料収集や調査票の検討は継続して行っており、27年度中には実査を行える見込みである。社会学27年度に調査票調査を実施し、分析を行う。調査の予定対象者にはすでに協力依頼を行っており、年度の前半に実査を予定している。また、27年度から研究分担者を1名追加し、データ分析を分担することとした。これにより、当初の予定以上の成果が望めるものと考える。平成25年度は調査票調査を実施する予定であったが、既存研究の検討および既存調査との擦り合わせに時間を要したため調査項目の選定およびワーディングの検討にとどまった。ただ、調査票調査は1度のみの実施であるため、調査票作成には慎重を期すべきであり、やむを得ない判断であった。また、調査を予定している団体との具体的な交渉を進めるに至らなかったが、予定している3団体のうち一つに関しては、本科研以前の研究の際に調査を依頼しており、2014年度の実査にあたり協力体制の構築は可能であると思われる。また、他の2団体に対しても仲介者を通じ一応の連絡を行っており、平成26年度のはやいうちに交渉に取りかかる予定である。スウェーデンにおける資料収集については、調査票調査の方向性が定まってからの実施を考えていたために、平成26年度の実施が適切であると判断し延期することとした。資料収集および整理はおおむね予定通り進んでいる。また、調査票設計に関しては、予定より前倒しで着手しており、すでに大枠を決定し、作業仮説の検討とそれらに対応する質問作成を進めている。ただし、事業所の聞き取りは不十分で予定数に達していない。平成25年度秋に実査を行うべく、平成25年度春以降、聞き取りおよび調査依頼の進捗をはかりたい。以上により、達成度は「やや遅れている」とした。26年度に調査票調査を予定していた所、予定対象者の事情や介護保険制度の変更があり、調査票調査を延期し27年度に行うこととした。
社会ネットワークのミクロ・マクロ問題と動学問題の研究

Coleman, J.S、Holland, P.W., S.Leinhardt、そしてWasserman, S.にいたるランダム・モデルによるアプローチの検討、Jacksonらのネットワーク・ゲームの理論の検討、そして古典的なバランス理論の再検討を通して、ネットワーク・ゲームの理論が、符号付ネットワークの行為論的な変動の分析に有効な概念的・理論的な装置を与え、バランス理論の革新に対して大きな可能性をもつことを示した。本研究の一般的な課題は、社会学のミクロ-マクロ問題と動学問題にたいする一つの解答の道筋をつけることである。特に社会ネットワークに焦点をおき、その理論をミクロ-マクロ問題と動学問題の観点から発展させようとするものである。この課題は、3つの下位の課題からなり、平成18年度の実施計画では、それらにかかわる既存の研究(理論と方法)の整理が目標であったが、次のような検討結果と今後の課題が明らかになった。1.社会ネットワーク構造の制約のもとの社会過程の理論Cook=Emerson=Gilmore=Yamagishiらのネットワーク制約下の資源配分による権力分布の予測は行為論的ではない。ColemanやMarsdenは行為理論を内包する均衡モデルであるが、資源概念が恣意的である。Bonacichはゲーム理論を導入しようとしたが、それは協力型の提携ゲーム(解としてコアを採用)である。これらをふまえて、ネットワーク制約下の社会過程を非協力ゲームとしてとらえることが今後の課題である。2.社会ネットワーク構造の変動にかんする理論Holland=LeinhardtからWassermanにいたる確率過程モデルを主として吟味したが、多くはマルコフ性を仮定しており、変化の圧力は互恵性などの心的特性である。構造情報を考慮し、かつ行為論的な理論へ向かう道の一つと考えられるネットワーク・ゲームの吟味と応用が今後の課題である。3.P*系の計量モデルHolland=LeinhardtからWasserman=Pattisonにいたる、いわゆるp*系の計量モデルを吟味した。パラメータの推定方法のあいまいな部分、多重ネットワークの場合のモデル、そして外部属性の影響を考慮するモデルを検討することが今後の課題である。本研究の一般的な課題は、社会学のミクロ-マクロ問題と動学問題にたいする一つの解答の道筋をつけることでみる。特に社会ネットウークに焦点をおき、その理論をミクローマクロ問題と動学問題の観点から発展させようとするものである。平成19年度の実施計画にしたがう成果と今後の課題はつぎのようである。(1)社会ネットワーク構造の制約のもとの社会過程の理論の吟味。Cook=Emerson=Gilmore=Yamagishiらのネットワーク制約下の資源配分による権力分布の予測、ColemanやMarsdenの均衡モデル、Bonacichの提携ゲーム(解としてコアを採用)の吟味をし、ネットワーク制約下の社会過程を非協力ゲームとしてとらえるアイデアを検討した。(2)社会ネットワーク構造の変動にかんする理論の吟味。ここでは、Holland=LeinhardtからWassermanにいたる確率過程モデルすなはちマルコフ性をもつモデルを批判的に吟味し、より行為理論的な視点から、符号グラフをペア安定性の解をもつネットワーク・ゲームとして扱うアイデアを検討したが、さらにそのモデル化が残る課題である。(3)P*系の計量モデルつまり、Holland=LeinhardtからWasserman=Pattisonにいたる、いわゆるp*系の計量モデルを吟味し、パラメータの推定方法のあいまいな部分、多重ネットワークの場合のモデル、そして外部属性の影響を考慮するモデルを検討した。研究実施計画にしたがい、まず先行研究の再吟味を前年度より継続した。とくに、Cook=Emerson=Gilmore=Yamagishiらの交換ネットワークの権力分布、Colemanらのネットワーク制約のもとでの交換の均衡モデル、Bonacichの提携ゲームとしてのネットワーク社会過程のモデル、さらにRapoport、Fararo、Skvoretz、Coleman、Yamaguchi、Holland=Leinhardt、Wassermanらの確率過程として表現されるマルコフ系のネットワークの生成と変動のモデル、Zeggelinkらが開発した行為論的要素をもつ非マルコフ系のシミュレーション・モデルなどを吟味した。今年度は、新たに一方でHeider、Harary、Flamentらによって構築された符号グラフのバランス理論の読み直しを試み、具体的な事例を通して理論のインプリケーションを考察した。バランス度を上昇させることは、必ずしも構造のサイズを維持することではなく、解体によってバランス度を向上させること、また従来の理論の範囲では、構造変動の経路が一意に定まらないことを明らかにした。他方で、新しいゲーム理論の一つであるJackson=Wolinkyらのペアワイズ安定という均衡概念をもつネットワーク・ゲームの理論の吟味を進めた。それは秩序問題とミクロ・マクロ問題にたいする有効な視点を提供することを確認した。ただし、通常のペアワイズ相互作用は完備グラフで安定するのみであり、現実のネットワークと乖離する。そこで、符号付でかつ資源の流通のあるネットワークを対象に、バランス理論とゲーム理論の接続の可能性を研究し、バランス構造の変動を行為論的に再構築する作業を通して、アクターの相互作用とネットワーク構造の変動を同時に扱うモデルの見通しをえた。
言語の学習と拡張における知覚の役割の解明－後期ウィトゲンシュタインの思索を通じて

研究二年目の本年度は、昨年の言語を拡張するものとしての比喩的な表現について分析をアスペクトの転換として捉えなおし、論文としてまとめた。第一に通常の言語的メタファーを概念的な構造の類似性を捉えるというアスペクトの把握として、第二に知覚経験に対する比喩的表現をマルチモーダルなアスペクト知覚の表現として、第三にウィトゲンシュタインが「二次的な意味」と呼んだ意味体験の特徴を「文脈の予感」として取り出した上で、そのような体験が創造的な言語の使用を可能にし、言語ゲームの拡張をもたらすことを明らかにした。加えて、心的な述語の使用を支えるアスペクト知覚という観点から、他者の情動知覚と、ロボットや異種の存在者の心的述語の理解という二つの点から考察を試みた。ウィトゲンシュタインは他人の顔のうちに悲しみを見るという「直接知覚説」の代表的な論者の一人として理解されている。本年度は、ウィトゲンシュタインの直接知覚説が他我懐疑論との関係性で考えられていることを指摘した上で、他人の顔を〈悲しみ〉のアスペクトで見るとはどのようなことか(あるいは脱アスペクト化された他者の顔はどのようなものとして現れるのか)を明らかにした。そして、ロボットや異種的な存在者がわれわれの〈悲しみ〉という概念を理解できるのかという問題を分析し、〈悲しみ〉概念を習得するためには、知覚経験の現象的な側面、代替不可能なものとしての他者理解、生活形式の共有、などが必要であることを明らかにし、言語の習得において必要な知覚経験の一端を解明した。さらに、言語の意味の多面性をゲシュタルト・アスペクト・メタファーという観点から分析し、「多義語」と呼ばれる際の「意味」の意味の多面性を明らかにした。言語の拡張におけるアスペクト知覚の役割に関しては広範な問題を概ね一つの成果としてまとめることができた。言語の習得に関しても、人間以外の存在者の意味理解という観点から、心的な言葉に限定してではあるが一定の成果を挙げることができた。最終年度は、これまでの成果を踏まえ、ウィトゲンシュタインのアスペクト論を統一的な描像をとりだしたうえで、とりわけ言語の習得と他者の他者性についての問題をさらに掘り下げて探求したい。研究初年度の本年は、第一に世界についての語りとは異なる体験についての語りが生じるのがどのような地点であるのかを分析した。その結果として、いわゆる経験の透明性が崩れる場面として、経験が不透明になる(たとえば、対象がぼやけて見える)場合とは異なり、経験そのものが透明でありながらも、そこで現われている性質を世界の側に属する対象の側の性質ではなく、経験の側の性質としてみなすという転換が生じる場面があり、それがアスペクト転換に代表されるような他者との判断の不一致が生じる場面であることを明らかにした。第二に、われわれの言語を拡張するものとしての比喩的な表現について分析し、認知言語学の知見などを援用しながら、ウィトゲンシュタインが取り上げている比喩的表現をアスペクトの転換として捉えなおすことを試みた。そのうえで、通常の概念間のメタファーに関しては、概念的な構造の類似性を見るという点で、知覚経験の比喩的表現に関しては、知覚対象がもつ構造的な特徴の類似性を見るという点で、それぞれ絵画的なアスペクト知覚と類比的であることを明らかにし、それらがどのような意味で概念を拡張させていくことになるのかを分析した。そして、ウィトゲンシュタインが「二次的な意味」と呼んだ「母音eは黄色い」のような一見するとナンセンスに思われる表現はこのような通常の比喩と異なり、類似性を見てとられるべき構造をもたないがゆえにその類似性を説明することができないという点を明らかにしたうえで、意味の体験が言語の拡張において果たす役割について考察した。当初の予定では本年度は言語の学習における知覚の役割のほうを分析する予定であったが、平行して行っていた言語の拡張における知覚体験の役割に関する研究に関して一定の方向性が見えてきたので、前倒しでそちらの研究を優先させて行った。

さらに、言語の意味の多面性をゲシュタルト・アスペクト・メタファーという観点から分析し、「多義語」と呼ばれる際の「意味」の意味の多面性を明らかにした。言語の拡張におけるアスペクト知覚の役割に関しては広範な問題を概ね一つの成果としてまとめることができた。言語の習得に関しても、人間以外の存在者の意味理解という観点から、心的な言葉に限定してではあるが一定の成果を挙げることができた。次年度は、前年度行う予定であった言語の習得における知覚の役割の研究に戻り、前年度の研究で明らかになったアスペクト知覚の特徴などを踏まえながら、改めて研究していく予定である。最終年度は、これまでの成果を踏まえ、ウィトゲンシュタインのアスペクト論を統一的な描像をとりだしたうえで、とりわけ言語の習得と他者の他者性についての問題をさらに掘り下げて探求したい。研究計画の前倒しによって、初年度に予定していた言語学習関連の書籍を買わなかったため。次年度では、それらの書籍を購入していく予定。本年度購入予定だった言語学習関連の資料、ウィトゲンシュタイン関連の資料、および知覚の哲学と心の哲学と言語哲学に関連する資料に関して研究が及ばなかった部分に関してはその資料を購入しなかったので、その分が次年度に繰り越された。
ドイツ同時代文学の受けた社会的・歴史的刻印-21世紀文学への展望-

本研究では,過去20年ばかりのあいだに公表されたドイツ語圏の文学作品及び知識人の社会的発言を主対象として, 1990年のドイツ統一以降のドイツにおける文化の変動を追う作業が中心となった。そのための資料を,書籍媒体にかぎらず,その他,新聞・雑誌, Webサイトなどからも収集するとともに,その分析を同時代的観点から行なった。さらに,戦後史という時間軸からこの分析を理論的に深めた考察を進めた。本年度は、本研究計画によって開かれている研究会においては1990年以降を中心としたドイツにおける政治文化の変動のいくつかの側面について、時間的距離を置いた現在時点で改めて検討を行なった。作家マルティン・ヴァルザーの時事発言については、彼の1960年代からの政治的主張まで遡りその変遷をたどって、とりわけ<Nation>についての彼の考えの一貫性と変化の相とを確認した。また、そうした政治的姿勢と彼の作品との相関関係について追究してゆく研究も緒にもついた。戯曲家ボート・シュトラウスが90年代に発表したエセー及び作品についても、その批判的読解に取り組んだ。とりわけ所謂<ベルリンの壁崩壊>後のひとつの画期的な作品と見なされている戯曲「終合唱」がもつ政治性の射程についての討議を行なった。さらにこうした検討を踏まえて、集合的アイデンティティの枠組みとしての<ドイツ>あるいは<Nation>といった観念が、現在のドイツにあってどれだけの有効性を持ちうるかについての理論的作業を深めていった。資料収集に関しては、これまで手薄だった演劇関連のものも対象に加えた。ただし対象をひろげると膨大な量になるために、まずはベルリンにおける演劇に限定し、それも政治性の強いベルリーナ・アンサンブル及びフォルクスビューネ周辺から、政治文化と芸術との関連を探りうる資料を集めていった。個人ではとりわけ、クリストフ・シュリンゲンズィーフ及びハンス・ユルゲン・ジーバーベルクに関する資料を集中的に収集し、次年度以降の検討してゆくことにした。今年度は、第一に、最近のドイツにおけるNation及びNationalismusに関する議論について資料を収集し、検討を加えた。とくに、サッカーのワールドカップ以降巷間に言われている「WM愛国主義」「健全なナショナリズム」等についての言説を集中的に集めた。その成果は、アジア・ゲルマニスティク会議における初見の口頭発表「Das Gedachtnis und die Nation. Wie das Nationale zu konstruieren ist.(記憶と国家-ナショナルなものはいかに構築されるか)」(2006年8月29日)、初見が責任編集をして前書きを執筆した日本独文学会機関誌「ドイツ文学」第132号特集「Nation/Nationalismus」などのかたちで世に問われている。第二に、ギュンター・グラスの新作》Beim Hauten der Zwiebel《(玉ねぎを剥きながら)の発表に伴って議論になった、グラスのナチ武装親衛隊所属の過去をめぐる議論についての資料を収集した。第三に、現代ドイツにおける<ユダヤ>をめぐる言説及び<反ユダヤ主義>に関する資料を収集した。その成果の一部は、ポリアコフ著『反ユダヤ主義の歴史』全5巻の邦訳への初見による書評というかたちで公表される予定である。第四に、現代演劇の社会的機能を考察する一環として、1990年以降の問題作に属するライナルト・ゲッツ『ジェフ・クーンズ』及びボート・シュトラウス『終合唱』の戯曲を初見の訳によってそれぞれに詳細な解説を付して単行本として刊行した。2007年度の本研究計画においては,第一に,近年のドイツで唱えられている「健全なナショナリズム」をめぐる議論について,主としてジャーナリスティックな言説のなかから資料を収集した。第二に,戦後ドイツの文化・社会にとってきわめて重要なモティーフである<過去の清算>の問題が,過去10数年のあいだに<記憶>論として組み替えられていることに注目し,その理論的基盤の考察を開始した。同時に,ベルリンのユダヤ博物館及びホロコースト記念碑に象徴される<記念碑>的な記憶装置についての議論を追った。第三に,反ユダヤ主義の現代的な現象を,一方で理論的に考察するとともに,他方でマクシム・ビラー,バルバラ・ホーニヒマンといった<ユダヤ系>であることに積極的意義を打ち出している作家の営為と対照させて具体的に観察した。そして第四に、トルコ人作家フェリドゥーン・ザイモグルの作品から,在ドイツ・トルコ人のアイデンティティと社会的統合について観察した。とりわけ在ドイツ・トルコ人女性の社会的位置と自己規定についての言説に関する資料を集めその検討を行なった。以上の研究のための資料収集を行ないその検討を進めると同時に,内外のドイツ現代文学・文化研究者と交流して議論を深めた。研究成果を2007年度内に論文のかたちで出すことはなかったが,ザイモグル作品の翻訳紹介や研究会での議論によって研究を継続し,おおいに深化させることができた。1990年の東西再統一以降のドイツ文学・文化を,〈戦後〉という参照枠から考察し位置づけようという試みである本研究は,理論的考察と具体的な考察,そしてその前提としての資料収集という,3点が柱となる。

1.理論的考察:従来の研究成果を踏まえて,過去の悪しき出来事をいかに〈想起〉,〈記憶〉するか,という側面から〈戦後文学〉を考察する視点を得て,その原理的な基盤を築くために,とりわけヴァルター・ベンヤミンの遺した歴史記述及び物語をめぐる議論を継承するかたちで作業を進めた。そして歴史実証主義と構築主義の対立をいかに接合させることが可能であるかを考察するなかで,〈想起〉における〈使役〉的な面を指摘した。また,戦後の言語空間への視座の設定するうえで,〈集合的記憶における規範性〉という論点を提出した。2.具体的考察:戦後文学のなかに存していた規範性という観点から,ハインリヒ・ベル及びイルゼ・アイヒンガーに焦点を当てた。前者においては規範性が確立しえていない1950-60年代の営為を概括的に捉え返した。また後者においては,この規範性の力と拮抗するべき個人の記憶が,その文学の核となっている点を明確にさせる作業を進めた。3.資料収集:これまでの,文学作品及びそれに対する批評,また文学者の時事的発言,といった範囲にとどまらず,ドイツの政治文化形成に係わる言説をより広く収集する努力をした。とりわけ,種々の〈記念碑/警告碑〉をめぐる議論,論争を系統的に集めた。
血球の増殖と機能分化におけるILー2とその受容体の役割

まず、ILー2受容体α鎖,β鎖の各種血球における発現を調べた。リンパ球では,非刺激状態では,α鎖はCD4(+)T細胞の一部にのみ弱い発現が認められる。一方,β鎖は,CD3(+)CD8(+)細胞の一部,B細胞の一部とCD56(+)細胞(NK細胞)の大部分に発現がみられた。PHA等で刺激すると,α,β鎖とも,CD4(+)T,CD8(+)T,B細胞いずれにおいても発現がみられるが,β鎖よりもα鎖の発現増強が著るしい。アイソト-プ標識ILー2結合試験では,α鎖,β鎖単では,それぞれ,低,中間親和性,両鎖によって高親和性受容体として機能するとするモデルに合った結果が得られた。ILー2依存性増殖に関しては,β鎖のみを発現するNK(LGL)細胞やαβ鎖を発現するT,B細胞では増殖が認められたが,α鎖のみを弱く発現しているCD4(+)T細胞では増殖が認められず,β鎖がILー2シグナル伝達に重要であるとの報告と矛盾しない結果であった。次に,単球では,ILー2で活性化されてヒト白血病細胞傷害作用が誘導され,この傷害作用にはTNFが関与している事が明らかになった。傷害作用誘導はβ鎖に対する抗体で抑制されることから,β鎖がこの機能発現に重要であると考えられた。リンパ球,単球以外の血球では,K562やYUTーK3(myeloid)など一部の細胞株でα,β鎖の,さらに,慢性骨髄性白血病急性転化例の芽球にα鎖の発現が,それぞれ認められたことから,これら顆粒球,赤芽球(?)系の細胞においても,ILー2が何らかの機能を果たしていることが考えられた。
液中レーザドーピングにおけるSiC表面温度のその場計測と不純物プロファイル制御

ロングパルス化したKrFエキシマレーザを用いたSiCへのAl不純物ドーピングについて,昨年度に引き続き研究を行った.本年度は2色法を用いてドーピング時のSiC表面温度の検出を試みた.レーザのフルーエンスは2.8 (J/cm^2)で,SiCから発光する600 (nm),1000 (nm)の波長の光をオシロスコープで計測した.その結果ピーク温度は約3100 KとSiCの昇華温度とほぼ等しいことがわかった.またSiC温度がピークになる時間はレーザ照射開始から25nsec後であり,レーザ光のパワーがピークになる時間よりも20nsec程度遅れていることがわかった.さらに,SiC中にAlをインプラした試料にレーザを照射し,その前後のAlプロファイルの変化からレーザ照射によるSiC中のAlの拡散係数を導出した.Alイオン注入は500°CにSiCを昇温して行った.加速エネルギーは40 (keV),ドーズ量は5.0×10^14 ( /cm^2)である.測定の結果,Alの拡散係数は1.05×10^ー6 (cm^2/sec)であることがわかった.この値は炉を用いた1800°Cでの活性化アニール時に観測されている拡散係数よりも8桁ほど高い値である.次に低コンタクト抵抗の金属電極形成プロセスへの適用を目指して,SiCのC面へAlのレーザドーピングを行い,TLM法でコンタクト抵抗の導出を行った.Alのドーピング深さは200nm程度,表面濃度は5×10^21 ( /cm^3 )である.ドーピング領域にTi/Al電極を用いてTLMパターンを形成した.測定の結果,コンタクト抵抗は4.0×10^-6 (Ohm・cm^2)となり非常に低い値が得られた.本年度は2色法を用いてドーピング時のSiC表面温度を実測しており,またレーザードーピング時Alの拡散係数もAlインプラサンプルを用いて導出しており,当初の予定通りおおむね順調に推移していると考えられる.また,レーザドーピング法を用いて従来に無い低コンタクト抵抗を実現できており,実用化にむけても順調に推移していると考えられる.ロングパルス化したレーザドーピング法により,深さ200nm程度,表面濃度5×10^21 ( /cm^3 )が得られ,Ti/Al電極に対するコンタクト抵抗は4.0×10^-6 (&#8486;・cm^2)が得られている.一方で,レーザー照射によりSiCへダメージが入ることが懸念されており,DLTSやフォトルミネッセンス法をもちいた結晶欠陥の評価を行いたいと考えている.また,JBSダイオードやBJTなどデバイスを作成してその電気的な特性を評価し,低ダメージかつ所望のドーピングプロファイルが得られるレーザ条件を探る.SiCへのAl不純物のレーザドーピングについて,レーザパルス波形を整形することでより深いAlのドーピングに成功した.従来のレーザ光を,ハーフミラーを使って2つの光路にわけ,それぞれの光路長を変えて再度1つに合成することで,レーザパルス幅を55(ns)から100(ns)に拡大した.またそれに伴い,レーザの光強度のパルス時間内の均一性を向上し,レーザ照射時間内において,より均一な強度のレーザ光を照射できるようになった.使用したレーザはKrFエキシマレーザである.SiC上のAl膜をドーピング源として,そのAl膜にレーザを照射した.レーザ照射後は,リン酸で残留Al膜を除去し,さらにCF4,O2プラズマ,BHF水溶液で繰り返し洗浄を行った.このロングパルス化したレーザ光を使って,SiC上のAl膜をドーピング源としてドーピングを行ったところ,約200nmの深さまでAlをドーピングできた.パルス幅の増加に伴い,SiCが高温を維持する時間が増えたことや,レーザ光強度を調整してSiCのレーザアブレーションを抑えつつ,複数回のレーザ照射をすることでトータルのAl拡散時間が増えたためであると推察している.さらに,SEMコントラスト法によりショット領域内のp型化領域を調査した.従来はレーザショット面内の一部のみp型化していたのが,ほぼ全面においてp型化していることが確認された.また,拡がり抵抗測定を行ったところ,SEMコントラスト法でp型化している領域に対応した領域が低抵抗化していることが確認された.当初の目的にあったレーザ光のパルス波形を整形することで,これまでよりも深いAlのドーピングに成功している.ロングパルス化したKrFエキシマレーザを用いたSiCへのAl不純物ドーピングについて,昨年度に引き続き研究を行った.本年度は2色法を用いてドーピング時のSiC表面温度の検出を試みた.レーザのフルーエンスは2.8 (J/cm^2)で,SiCから発光する600 (nm),1000 (nm)の波長の光をオシロスコープで計測した.その結果ピーク温度は約3100 KとSiCの昇華温度とほぼ等しいことがわかった.またSiC温度がピークになる時間はレーザ照射開始から25nsec後であり,レーザ光のパワーがピークになる時間よりも20nsec程度遅れていることがわかった.さらに,SiC中にAlをインプラした試料にレーザを照射し,その前後のAlプロファイルの変化からレーザ照射によるSiC中のAlの拡散係数を導出した.Alイオン注入は500°CにSiCを昇温して行った.

加速エネルギーは40 (keV),ドーズ量は5.0×10^14 ( /cm^2)である.測定の結果,Alの拡散係数は1.05×10^ー6 (cm^2/sec)であることがわかった.この値は炉を用いた1800°Cでの活性化アニール時に観測されている拡散係数よりも8桁ほど高い値である.次に低コンタクト抵抗の金属電極形成プロセスへの適用を目指して,SiCのC面へAlのレーザドーピングを行い,TLM法でコンタクト抵抗の導出を行った.Alのドーピング深さは200nm程度,表面濃度は5×10^21 ( /cm^3 )である.ドーピング領域にTi/Al電極を用いてTLMパターンを形成した.測定の結果,コンタクト抵抗は4.0×10^-6 (Ohm・cm^2)となり非常に低い値が得られた.本年度は2色法を用いてドーピング時のSiC表面温度を実測しており,またレーザードーピング時Alの拡散係数もAlインプラサンプルを用いて導出しており,当初の予定通りおおむね順調に推移していると考えられる.また,レーザドーピング法を用いて従来に無い低コンタクト抵抗を実現できており,実用化にむけても順調に推移していると考えられる.今後は,ドーピングメカニズムの解明を目指して,フォトダイオードを用いたドーピング時の発光解析を行っていく予定である.また実際のデバイスへの適用として,縦型BJTの作製にトライする.ロングパルス化したレーザドーピング法により,深さ200nm程度,表面濃度5×10^21 ( /cm^3 )が得られ,Ti/Al電極に対するコンタクト抵抗は4.0×10^-6 (&#8486;・cm^2)が得られている.一方で,レーザー照射によりSiCへダメージが入ることが懸念されており,DLTSやフォトルミネッセンス法をもちいた結晶欠陥の評価を行いたいと考えている.また,JBSダイオードやBJTなどデバイスを作成してその電気的な特性を評価し,低ダメージかつ所望のドーピングプロファイルが得られるレーザ条件を探る.当該年度の途中で他大学への転出が決まり,転出先への装置の移設費用の発生を避けるため,転出先にて物品の購入をするようにした.翌年度分と合算した使用計画としては,当初の予定通りレーザ装置の購入にあてる予定である.2018年度より勤務先大学が変更になり,研究遂行に必要な物品に変化が現れたため.2019年度は繰り越した金額と合算してや金属膜の成膜装置の購入を行う.
ポラリメトリックにより検知性能を高めた不発弾除去のためのレーダ技術の開発

超広帯域アンテナを有する連続波周波数掃引ポラリメトリック適用型地中レーダは深部にある不発弾の検知に対し、深度検出性能及び分解能の両者の最適化が可能である。本研究では個別の不発弾の検知に対しポラリメトリック手法を適用させて、従来の地中レーダと比較して圧倒的に上回る不発弾検知性能を実現するレーダを開発することを目的とした。ポラリメトリックを用いた地中レーダシステムに必要とされる装置であるベクトルネットワークアナライザを平成29年度の後期に導入された。さらに電磁界シミュレータ上において、空気/土壌境同一界面に送受信アンテナを設置し、土壌中に金属パイプや金属球を埋設したモデル環境を構築し、送受信アンテナをポラリメトリックの測定系に配置した環境でシミュレーションが行える環境が整い、平成30年度から広帯域送受信アンテナをポラリメトリックの測定系に配置した環境でシミュレーションを開始した。送信アンテナに対して0度(平行)から90度(垂直)を経て180度(平行)の範囲の角度に埋設された金属パイプからの反射波を受信アンテナで出来るだけ詳細に受信するには、どのように受信アンテナを設置すべきかの最適ポラリメトリック配置条件の導出をシミュレーションにて行った。直線の金属パイプの埋設角度を含めた検知であれば、0度90度配置ペア受信アンテナまたは45度135度配置ペア受信アンテナの完全ポラリメトリック配置は必要なく、45度または135度配置の単一受信アンテナで十分であることが明らかとなった。実環境にて上記シミュレーション結果を検証するため地中レーダシステムの組上げを行った。五角形ボウタイアンテナに続き、より広帯域な曲線形ボウタイ広帯域アンテナの試作が完了し、帯域特性の確認まで終了した。しかしシールドボックスに入れたアンテナシステム、VNAと組合わせた地中レーダシステムの完成までは至らなかった。ポラリメトリックを用いた地中レーダシステムに必要とされる装置であるベクトル計測用のネットワークアナライザの選定を行い、平成28年度内に機種の選定が完了した。研究開発においては周波数帯域や周波数の下限、上限を任意に選ぶことが出来るシステムが重要であり、パルス型システムにおいては本研究に十分対応出来ない。それに対しベクトルネットワークアナライザを用いたステップ周波数掃引型地中レーダシステムは本研究に適している。「広帯域連続波周波数掃引型地中レーダ」というタイトル、以下の内容にてこれまでの研究成果を物理探査という学会誌に出版発表した。広帯域ボウタイアンテナと携帯型ベクトルネットワークアナライザ(VNA)を組合せた連続波周波数掃引型地中レーダ(SFCW GPR)は,深さ20cm,80cm及び2.5mに埋められた埋設物の検知性能において,3種類の周波数帯域の異なる商用パルス型GPRに対して優位性を示した。SFCW型地中レーダは,深さ20cmと80cmの金属パイプに対しては比較した全ての商用のパルス型地中レーダに比べて信号・クラッタ比が優れ,中心周波数250MHzのパルス型地中レーダに比べ深さ分解能が優れている結果が得られた。これらの結果から,本SFCW型地中レーダ単独によりパルス型地中レーダでは相容れることの難しい深い探知深度と高分解能の両立を図ることができ,複数のパルス型地中レーダの組合せとの置き換えや優先的なフィールドへの導入が期待される。すでに、新五角形及びそれをさらに曲線改良したボウタイ型広帯域アンテナが、従来の正三角形ボウタイ型広帯域アンテナ、ビバルディ広帯域アンテナに比べ、不発弾検出に対応した地中レーダに必要とされる周波数帯においては伝搬振幅特性をより平坦に出来るシミュレーション結果が得られている。本研究では個別の不発弾の検知に対しポラリメトリック手法を適用させて偏波状態、周波数帯域、出力パワーを最適化することで、従来のノン・ポラリメトリック・パルスレーダと比較して圧倒的に上回る不発弾検知性能を実現するレーダを開発することを目的としている。ポラリメトリックを用いた地中レーダシステムに必要とされる装置であるベクトル計測用のネットワークアナライザを平成29年度の後期に導入が完了した。電磁界シミュレータ上において、空気/土壌境同一界面に送受信アンテナを設置し、土壌中に金属パイプや金属球を埋設したモデル環境を構築し、送受信アンテナをポラリメトリックの測定系に配置した環境でシミュレーションが行える準備が出来た。新五角形ボウタイ型広帯域アンテナの試作が完了した。曲線改良したボウタイ型広帯域アンテナに関しては、CAD図面の作製に留まった。今後、広帯域アンテナを用いそれらをポラリメトリックに対応した配置に設置し、ベクトルネットワークアナライザや制御用パソコンを組合せてポラリメトリックを用いた地中レーダシステムを組上げ、新居浜高専内外の幾つかテストフィールドにて模擬不発弾や金属パイプ等の検出実験を行う。得られた模擬不発弾のポラリメトリック地中レーダデータを用いてレーダ画像の後処理の高度化を図り、検出不発弾の形状認識性能の飛躍的向上を目指す。本研究の装置導入に関しては、ポラリメトリックを用いた地中レーダシステムに必要とされる装置であるベクトル計測用のネットワークアナライザの選定を平成28年度に完了し、平成29年度の後期に導入が完了した。

ただしポラリメトリの切換えに必要とされる高周波スイッチについては製造メーカの信頼性トラブルにより出荷が遅れ、導入が平成30年度にずれ込んだことから、実際のポラリメトリック測定系を組んでの研究は平成30年度に持越しとなった。平成29年度では不発弾検出に対応した地中レーダ用送受信アンテナモジュールの最適設計を行う目的で、新居浜高専に導入済みの電磁界シミュレータ上において、空気/土壌境同一界面に送受信アンテナを設置し、土壌中に金属パイプや金属球を埋設したモデル環境を構築し、各種埋設物からの反射が正常に受信できることを確認できた。これにより送受信アンテナをポラリメトリックの測定系に配置した環境でシミュレーションが行える準備が出来た。すでに従来研究により新五角形及びそれをさらに曲線改良したボウタイ型広帯域アンテナが、従来の正三角形ボウタイ型広帯域アンテナ、ビバルディ広帯域アンテナに比べ、不発弾検出に対応した地中レーダに必要とされる周波数帯においては伝搬振幅特性をより平坦に出来るシミュレーション結果が得られていた。平成29年度では新五角形ボウタイ型広帯域アンテナの作製を行ったが、曲線改良したボウタイ型広帯域アンテナに関しては、性能の向上の研究も並行して実施したためCAD図面の作製に留まり、アンテナの完成まで至らなかった。超広帯域アンテナを有する連続波周波数掃引ポラリメトリック適用型地中レーダは深部にある不発弾の検知に対し、深度検出性能及び分解能の両者の最適化が可能である。本研究では個別の不発弾の検知に対しポラリメトリック手法を適用させて、従来の地中レーダと比較して圧倒的に上回る不発弾検知性能を実現するレーダを開発することを目的とした。ポラリメトリックを用いた地中レーダシステムに必要とされる装置であるベクトルネットワークアナライザを平成29年度の後期に導入された。さらに電磁界シミュレータ上において、空気/土壌境同一界面に送受信アンテナを設置し、土壌中に金属パイプや金属球を埋設したモデル環境を構築し、送受信アンテナをポラリメトリックの測定系に配置した環境でシミュレーションが行える環境が整い、平成30年度から広帯域送受信アンテナをポラリメトリックの測定系に配置した環境でシミュレーションを開始した。送信アンテナに対して0度(平行)から90度(垂直)を経て180度(平行)の範囲の角度に埋設された金属パイプからの反射波を受信アンテナで出来るだけ詳細に受信するには、どのように受信アンテナを設置すべきかの最適ポラリメトリック配置条件の導出をシミュレーションにて行った。直線の金属パイプの埋設角度を含めた検知であれば、0度90度配置ペア受信アンテナまたは45度135度配置ペア受信アンテナの完全ポラリメトリック配置は必要なく、45度または135度配置の単一受信アンテナで十分であることが明らかとなった。実環境にて上記シミュレーション結果を検証するため地中レーダシステムの組上げを行った。五角形ボウタイアンテナに続き、より広帯域な曲線形ボウタイ広帯域アンテナの試作が完了し、帯域特性の確認まで終了した。
67LRへの標的指向型EGCG-PEG修飾リポソームの抗腫瘍効果と増強機序の検討

67 kDaラミニンレセプター(67LR)が高発現するがん細胞に対する抗腫瘍効果の増大を目的にポリエチレングリコール(PEG)修飾リポソームに(-)-epigallocatechin-3-gallate(EGCG)を修飾したEGCG-PEG修飾リポソーム(EPL)の有用性を評価した。B16F10マウスメラノーマ細胞を背部皮下に移植した担癌マウスにEPLを投与した結果、PEG修飾リポソーム(PL)に比べて強い抗腫瘍効果が認められた。EPLは腫瘍中カスパーゼ3を活性化したことよりアポトーシスが誘導されたことが明らかとなった。EPLは副作用が少なく、治療効果に優れた製剤となることが期待された。悪性度の高い腫瘍細胞に高発現する67 kDaラミニンレセプター(67LR)を標的としたリポソーム製剤を開発することを目的とし検討している。67LRへの標的性を増大させるため、茶カテキンのひとつであり67LRを介してアポトーシスを誘導するとの報告がある(-)-epigallocatechin-3-gallate (EGCG)をリポソーム膜表面へ修飾する。リポソーム膜表面にEGCGを修飾するためにはEGCG-脂質誘導体とし、リポソーム膜表面とEGCGの間には血中滞留性を増大させるためにpolyethyleneglycol (PEG)を必要とする。そこで、EGCG誘導体の先端をアミノ基とし、N-ヒドロキシスクシンイミドを末端に有するPEG脂質と反応させて目的のリポソームを得ることとし、新たなEGCG誘導体の合成を行った。EGCG誘導体の合成において、合成過程においてモノアミン体とジアミン体の2種類が回収され、これらの細胞毒性を67 LR高発現細胞であるB16F10マウスメラノーマ細胞を用いて比較した結果、両者に有意差は認められなかった。一方、合成過程における回収率を比較するとモノアミン体のほうが優れており、効率的な検討をするためにはモノアミン体を用いることが適していると考えられた。次に、EGCG修飾リポソームとEGCG水溶液のB16F10マウスメラノーマ細胞に対する殺細胞効果を評価した。EGCGの濃度を11 μMとしたときEGCG水溶液に比べてEGCG修飾リポソームのほうが強く細胞生存数を抑制した。さらに、67LR低発現細胞であるマウスP388白血病細胞に対しては殺細胞効果が低く、IC50値を算出することは不可能であった。すなわち、67LR高発現細胞に対してEGCG修飾リポソームが有用であることが示唆された。本年度の検討において基礎的なデータを得ることができたと考えられた。EGCG誘導体の合成に時間がかかり、さらにモノアミン体もしくはジアミン体のいずれを用いるかを選択する検討に時間を要した。そのため、当初の計画よりもやや遅れているが、基本的な検討は終了したので次年度以降の検討はスムーズに実施できるものと考えている。本研究の目的は悪性度の高い腫瘍細胞に発現していることが報告されている67 kDaラミニンレセプター(67LR)を標的としたエピガロカテキンガレート(EGCG)-ポリエチレングリコール(PEG)修飾リポソームを開発し、その抗腫瘍効果を評価することである。今年度はEGCG-PEG修飾リポソームの抗腫瘍効果およびそのメカニズムについて検討した。抗腫瘍効果の検討では、67LRが高発現するB16F10マウスメラノーマ細胞を用いて担癌マウスを作成し、制がん剤ドキソルビシン(DOX)を内封したサンプルを尾静脈内投与した。その結果、EGCG-PEG修飾リポソームは優れた腫瘍増殖抑制効果を示し、移植16日後の体積はコントロール群、PEG修飾リポソーム群に比べてそれぞれ50および16%減少した。PEG修飾リポソームとEGCG水溶液を併用投与した場合には、PEG修飾リポソームと同程度の腫瘍増殖抑制効果であったことよりEGCGがリポソーム膜表面に存在することの必要性が明らかとなった。また、腫瘍へのDOX集積量はEGCG-PEG修飾リポソームで高かったが、本リポソームによる腫瘍増殖抑制効果の優位性に比べるとわずかな差であった。一方、EGCG-PEG修飾リポソームにおいて、カスパーゼ3の活性上昇が認められアポトーシスが誘導されたことが示された。EGCGの67LRへの結合によりアポトーシスが誘導されるとの報告より、リポソーム膜表面に修飾したEGCGによるものであることが示唆された。すなわち、EGCG-PEG修飾リポソームはPEG修飾リポソームと同様に内封薬物を標的部位に送達するだけでなく、EGCGによるアポトーシス誘導をもたらすことにより抗腫瘍効果を増大させたと考えられた。本リポソームを用いたがん治療は、副作用を増大させることなく治療係数を高めることができる有用な治療法となることが期待される。

EPLは副作用が少なく、治療効果に優れた製剤となることが期待された。平成28年度は抗腫瘍効果の検討後、作用機序を解明するためのin vitro検討を早期に実施する。平成27年度に計画していたフローサイトメトリーによるアポトーシス誘導評価については、67LRを介するアポトーシス誘導は既に報告されているため優先順位が高いものではないと判断し、薬効および作用機序の検討が終了後に実施することとする。EGCG誘導体の合成に時間がかかり、さらにモノアミン体もしくはジアミン体のいずれを用いるかを選択する検討に時間を要した。そのため、合成に必要な試薬類の購入が主な購入物品となり、動物や培養に必要な試薬類の購入が遅れたと考えている。平成28年度の早期より、メカニズム検討に必要な試薬および消耗品を購入する。また、EGCG誘導体の合成をスケールアップする必要があるため、合成に必要な試薬もあわせて購入する。
スポーツにおける人材形成-日本における場合-

「スポーツにおける人材形成」のテーマで平成4年4月から2年間にわたる調査・研究を山田〓・山岸明郎の両名でおこなったことの研究成果は以下の通りである。「スポーツ集団における人間関係とスポーツに入るに際してどのような人間関係が形成されていたか」ということが主な調査の目的である。スポーツはどんな人も程度の大小はあるが、全ての人がそれに関わった経験があると考えてほぼ間違いないだろう。それにも関わらず必ずしも肯定的な回答を全ての人々が用意しているわけではない。それは大きく分けて二つの考え方がある。その一つはスポーツは万人が楽しむものである。しかしスポーツに関わる人は一般の人とは違った別種の人間なのだという考え方がある。もう一つの考え方は、それはスポーツの世界に生きるいわゆる選手と名づけられている一群の人々でスポーツはちょうど別世界から我々の世界に移された、いわば天から与えられた才能を持った人間であるというものである。我々にとってスポーツとは普通の人間が普通に行う文化的な行為であって、そこにはなにも特異なものはないのである。研究が進むにつれスポーツはこの現代産業においてはちょうど1つの産業が存続していることは現代産業社会がそれを必要としているからであるという現実と全く同様に、現代スポーツはそれが生き生きと存在していることは、まさしく現代産業社会がそれを必要としていることの証明であると思うのである我々はこのような先進国におけるスポーツを日本の現状にみた上でこのような調査研究を重ねたことが「スポーツに於ける人材形成」という調査研究の2年間にわたる共同研究に記録するものである。「スポーツにおける人材形成」のテーマで平成4年4月から1年間にわたる調査・研究を山田〓・山岸明郎の両名でおこなったことの中間報告は以下の通りである。調査は平成4年夏、北海道紋別と宮崎県都城市内の二つの地域でそれぞれ行われた。この調査の内容を説明すればほぼ次の通りである。集計は現在進行中であり、結論は平成5年以降になるが、現段階ではスポーツ関係者(この場合には見てスポーツを自から体験したか、またはスポーツを見近かに見たり聞いたりして日常的に慣れ親しんでいた状態にあった者)を自からの人間関係にもっていたものが比較的多くスポーツ選手になった例が多いとえる。スポーツに特別な訓練と特別な強い精神力をもっていなければスポーツ選手になれないというのが一般の通念であるが、われわれの調査では必ずしもそのような特別な人たち(つまり選ばれた人たち)のものとしてスポーツを考えることはないということである。身近かにそのような人をもつことによってスポーツに対する抵抗感は除去され、障壁がとり除かれることになる。スポーツは何ら特別な人たちのものではなく普通の人が何気なく手にすることができる万人のスポーツになるということであろうか。現在いろいろな意味で現在いろいろな意味でスポーツの底辺を広げることが必要だといわれている。その為にもこの調査はそれなりの貢献をするだろうと考えている。「スポーツにおける人材形成」をテーマとして平成4年・5年の二カ年間にわたる山田・山岸両名の共同研究は、初年度はプリ・テストに終止したが、2年度においては山田が一般学生について、山岸がスポーツに関わる学生について研究対象を限定し、それぞれ研究を進めた。スポーツに関わる学生はいわゆる現役の体育学を専攻する学生であり、一般学生はスポーツに関心をもつが、必ずしも体育学を専攻するわけではない。この間にはやはり予想した以上の段差もしくは対立があるのではないかというのが、最初の調査にかかったときの両研究者の考え方であった。しかし調査を重ねるにつれ研究が深まり、それと並行して研究の幅が広がるようになったとき、両名はかつて考えていたとはすこし異なった考え方を抱くようになった。スポーツに関心を持つにいたった人々の置かれた社会状況は、体育学を専攻する学生も、そうでない学生もまた同じ地平に立つということである。

一つの社会に生きるということは、微視的立場に立てば差異は認められるが、巨視的立場に立てばほぼ同じ価値観を抱くという極めて常識的な結論である。問題はスポーツに於ては年齢を重ねるにつれ練度が増し上位に立てるというわけにはいかず、その最盛期は極めて短い、しかし高齢化社会になるにつれ生命の期間は延長するという現実である。社会がスポーツをいかなる形で受容するか、それこそがスポーツの育成に関わるもっとも重大な視点ではないのか、というのが現段階での研究の結論であり、次の研究視界への導きの糸である。