hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蒸着重合法を用いた有機エレクトロリミネッセンスデバイスの研究

合成した高分子(可溶化のためにスペーサーが導入されている)を溶媒に溶解し、スピンコート法により薄膜を作製し、単層型EL素子とした。EL素子の発光特性は導入した機能基に最も大きく依存するが、一方連結基の発光特性への影響も無視できないことが分かった。例えば、エステル基の導入は発光特性を著しく低下させた。このような知見をもとに、蒸着重合に用いるモノマーの分子構造を設計した。2.色素蒸着薄膜系のEL素子の製作技術の向上と蒸着重合法への拡張これまで蓄積してきた低分子色素の蒸着薄膜作製技術を応用して、蒸着重合高分子薄膜を作製するには、技術的に新たに確立すべき点が多々あることが明らかになった。特に、2成分のモノマーを厳密に等量だけ、基板状に形成する技術は新たに解決すべき技術であり、次年度の課題として残された。また、蒸着重合では、多量の残存不純物が膜中に残りやすく、このことが発光特性を著しく低下させる原因であることも分かった。この問題も次年度に解決すべき課題である。本年度は蒸着重合法による超薄膜作製技術を確立ための材料探索を引き続き実施すると同時に、蒸着重合法を用いたELデバイス作製とその基本性能の評価の研究を実施した。1)これまで研究室で蓄積してきた蒸着薄膜を用いた低分子色素類の分子設計の指針を参考にして、主鎖上にキャリヤ輸送機能並びに発光機能を有する多種の高分子を分子設計し、実際に合成した。2)上述の高分子を湿式法で製膜し、EL素子を作製し、その発光特性を調べ、真空蒸着法で作製したEL素子の場合と比較した。その結果、適切な分子設計指針で設計すれば、主鎖上に機能基を有する高分子を用いて作製したEL素子の初期特性は真空蒸着法で製膜した素子とほんど遜色がないことが明らかになった。このことは、蒸着重合法で製膜した高分子薄膜を用いるEL素子の基本性能が低分子色素の蒸着膜の場合と差がないことを実験的に確認できたことを意味する。3)蒸着重合では2種のモノマーの重合反応で基板上で進行させる必要があり、2種のモノマーの連結基は重縮合や重付加反応で形成させる必要がある。そこで、導入した連結基がEL素子の発光特性に及ぼす効果を予め検討した。アミド結合、イミド結合、エステル結合、ウレタン結合を検討した結果、キャリヤ注入・輸送能の優劣並びに励起状態の消光効果の存在のため、ウレタン基以外は使用できないことが判明した。4)蒸着重合装置を整備して、EL素子に用いる蒸着重合薄膜の製膜実験を実施した結果、ポリウレタン薄膜の場合はEL素子を作製できたが、それ以外の重合系では、EL発光が確認できるEL素子の作製には成功しなかった。
次世代キャビテーション・ショットレス・ピーニングの構築

本研究では,キャビテーションの衝撃力を機械部品の高強度化へ有効利用する,気中キャビテーション噴流を用いる次世代キャビテーション・ショットレス・ピーニングの構築を図った。1.気中キャビテーション噴流を観察した結果,高速水噴流まわりの非定常なキャビテーション気泡雲の周期的な放出と,低速水噴流の変動の干渉を明らかにした。2.本ピーニングで高純度のアルミニウムを加工し,再結晶法により塑性ひずみ層を実体顕微鏡により可視化し,本ピーニングにより,材料内部に塑性変形を導入できることを明らかにした。3.キャビテーション気泡が崩壊する際に生じる衝撃力を計測し,水中キャビテーション噴流よりも気中キャビテーション噴流のほうが衝撃力が大きいことを明らかにした。4.本ピーニングにより加工した塑性変形ピットの形状を詳細に計測して,個々の衝撃力の負荷応力分布を明らかにし,さらに,本ピーニングによるトライボロジー分野への展開を図るために,チタン合金について残留応力を計測し,チタン合金への圧縮残留応力導入を実証した。5.本ピーニングのモニタリング法を確立するために,レーザドップラ式非接触振動計により非接触で加工物の振動を計測し,PVDFフィルムによる衝撃力の計測結果との相関を明らかにした。6.従来技術のショット・ピーニングと本ピーニングについて比較を行い,圧縮残留応力導入や疲労強度向上の観点から両ピーニングの相違を明らかにした。7.本ピーニングでは,低速水噴流ならびにスタンドオフ距離によりキャビテーション衝撃力の負荷応力分布の制御に成功した。8.本ピーニングの主要パラメータである低速水噴流ならびにスタンドオフ距離の最適化を行った。本研究では、キャビテーション気泡の崩壊時に生じる衝撃力を有効利用して汎用の機械部品を高強度化するキャビテーション・ショットレス・ピーニングの構築を目的とし、従来の水中キャビテーション噴流よりも加工能力が大きく、また水を満たした水槽が必要ない気中キャビテーション噴流を利用して、キャビテーション衝撃力の負荷応力分布に着目して研究を遂行する。これまでの知見を踏まえ、初年度は基礎となる以下の研究項目を実施した。1.キャビテーション衝撃力の負荷応力分布の解明(1)塑性ひずみ層の可視化現有のショットレス・ピーニング装置によりアルミニウムを加工し、再結晶法により塑性ひずみ層を実体顕微鏡により可視化した。(2)衝撃力の計測申請者が開発したキャビテーション衝撃力計測装置と現有のキャビテーション噴流試験装置を利用し、キャビテーション気泡が崩壊する際に生じる衝撃力を計測した。またキセノンフラッシュランプを用いて気中キャビテーション噴流の様相を撮影した。2.加工面形状の計測本ピーニングにより、加工硬化や圧縮残留応力の導入を行うことができ、被加工面の断面形状から、本ピーニングにより磨耗特性などを向上できる可能性があるので、本ピーニングで加工した金属表面をトライボロジー的観点から設備備品費に計上した実体顕微鏡と現有のレーザ顕微鏡によりピーニング面を詳細に計測した。3.キャビテーションによる化学的作用の解明本ピーニング中に水が分解して水素が発生していることが確かめられているので、この化学的作用のピーニングへの有効利用を図るために、ガスクロマトグラフにより残留気泡を分析した。本研究では,キャビテーション気泡の崩壊時に生じる衝撃力を有効利用して汎用の機械部品を高強度化するキャビテーション・ショットレス・ピーニングの構築を目的とし,従来の水中キャビテーション噴流よりも加工能力が大きく,また水を満たした水槽が必要ない気中キャビテーション噴流を利用して,キャビテーション衝撃力の負荷応力分布に着目して研究を遂行する。初年度の知見を踏まえ,第2年度は以下の研究項目を実施した。1.キャビテーション衝撃力の負荷応力分布の解明本ピーニングのモニタリング法を確立するために,レーザドップラ式非接触振動計により非接触で加工物の振動を計測し,PVDFフィルムによる衝撃力の計測結果との相関を明らかにした。2.負荷応力分布と表面改質効果の解明

本ピーニングにより加工した塑性変形ピットの形状を詳細に計測して,本ピーニングにおける個々の衝撃力の負荷応力分布を明らかにした。3.機械要素の表面改質への展開機械要素のピーニングに用いられている従来技術であるショット・ピーニングと本ピーニングにづいての相関を考慮して,圧縮残留応力の導入,疲労強度向上の観点から,同一の試験片を用いて比較を行い,両ピーニングの相違を明らかにした。圧縮残留応力の導入とピーニング加工時間との関係を明らかにするために,ピーニングによる塑性変形ピットの大きさを考慮したシミュレーションを行い,実験により計測した圧縮残留応力の経時変化を解明して,その最適加工時間を明らかにした。4.トライボロジー分野への展開本ピーニングによるトライボロジー分野への展開を図るために,ジェットエンジンの部材でフレッチング損傷を生じているチタン合金について,本ピーニングによる応用の可能性を明らかにするために,残留応力を計測し,チタン合金への圧縮残留応力導入を実証した。本研究では,キャビテーション気泡の崩壊時に生じる衝撃力を有効利用して汎用の機械部品を高強度化するキャビテーション・ショットレス・ピーニングの構築を目的とし,従来の水中キャビテーション噴流よりも加工能力が大きく,また水を満たした水槽が必要ない気中キャビテーション噴流を利用して,キャビテーション衝撃力の負荷応力分布に着目して研究を遂行する。最終年度である本年度は,以下の研究項目を実施し,これまでの研究を発展させ,次世代キャビテーション・ショットレス・ピーニングの構築を図った。1.キャビテーション衝撃力の負荷応力分布の制御本ピーニングによるピーニング効果の最大の支配因子は衝撃力であり,その個々の衝撃力の制御のために,種々の条件でピーニングを行い,衝撃力によって生じた塑性変形ピットの形状を観察した。本ピーニングでは,低速水噴流を噴射してその中心部に高速水噴流を噴射しているが,低速水噴流の流速を変えることにより,塑性変形ピットの形状が著しく変化することに着目し,低速水噴流ならびにスタンドオフ距離によりキャビテーション衝撃力の負荷応力分布の制御に成功した。さらに負荷応力分布を制御したキャビテーション・ショットレス・ピーニングにより従来よりも疲労強度を向上できることを平面曲げ疲労試験機を用いて実証した。2.最適加工条件の解明上記の結果を踏まえ,キャビテーション・ショットレス・ピーニングの主要パラメータである低速水噴流ならびにスタンドオフ距離の最適化を行った。さらに加工速度を変えて加工した試験片の残留応力の計測を行うとともに,疲労試験を実施して最適加工速度を明らかにした。
ヒト卵胞液中の黄体化ホルモン結合抑制因子の検討

ヒト卵胞液を10.000rpmで遠沈し残渣を除いた後、残留分子量500および10.000のフィルターを用いて限外濾過、脱塩した。得られたヒト卵胞液低分子量分画(MW 500-10.000)を酢酸アンモニウムをelusion bufferとしてMono Qカラムによる陰イオン交換し画分化した。画分化されたサンプルについて、^<125>I-hLHのヒトLH受容体結合に対する効果をRadio ligand receptor assay (RRA)にて比較検討すると、Mono Qカラム非吸着分画(MQ-TO)に^<125>I-hLHの受容体結合を阻害する活性(LHBI活性)が回収された。以下、MQ-TO分画の生物活性について検討した。以上より、ヒト卵胞液中にLHBI活性分画が存在し、LHの受容体結合を調節し、LHにより誘導されるステロイド産生を修飾することで生物活性を発現している可能性が示唆された。
計算機による古典日本語総合索引の研究

以下が本研究によって得られた主要な知見の一部である。1古典語の自動単位切り計算機上のソフトウェアによって古典語の形態素解析を行い、自動的に単位切りを行うことは従来もその例がないわけではなかったが、本研究のように数十万語におよぶ機械可読辞書を用いたものはまったくなかった。このような方法で古典語の自動単位切りが可能であることを実証した点は従来にない知見である。2古典語索引の表現形態およびその閲覧古典語の索引を計算機で作成した場合、そのファイルのデータ形式および印字した場合の形式などについて、どのようなものが望ましいかはまだ十分に解っていない。今回は様々な形式を考案し、最適の方法をとった。3人文科学における計算機利用環境人文科学の分野において計算機をどのように利用してゆくかというソフト面での問題点が多く残されている。今回は、マルチタスクOSにおいて、グラフックユーザインタフェースと、コマンドラインからのキャラクタ主体のインタフェースとの両面から様々な試行を行い、どちらもそれぞれに利点があること、場合に応じて使い分けて行くことが必要であることなどが知見として得られた。今後の見通しとしては、さらに大量のデータを総合的に索引とする際の問題、つまりデータの一覧・検索をどのように行うかということが最も重要な課題となると思われる。これについて今後さらに研究を進めて行きたい。本年度は下記のような研究を進めた。1基礎的なテキストデ-タ収集・研究既に協力を得ている岩波書店の出版用の電算写植デ-タ以外に若干のデ-タを収集した。また、現在存在する古典語の機械可読デ-タについての情報を収集しつつある。この集成も今後の課題である。2基礎的な形態素解析プログラム研究・開発ある程度開発を進行させている形態素解析(自動単位切り)ソフトウェアについての研究をさらに行い、そのために必要な古典語の文法規則の記述を精密化させることを行った。文法記述については、自立語および付属語の接続表を一部完成させた。古典語についてこのような接続表はこれまで例がないもので新しい知見と言えよう。3機械用辞書作成および調整既に『広辞苑』CDROMデ-タをもとに古典語の機械辞書を作成しつつあるが、この他に必要な語彙を補ったり、仮名遣いを必要な形に変換するなどの、国語学・言語学的検討がまだかなり必要である。特に歴史的仮名遣いの計算機処理について新しい知見が多かった。4 KWIC索引の試行的作成作業の進展に応じてKWIC索引を徐々に作成した。これは今のところごく一部に留まっている。5打ち合わせ会の実施数回に渡って会議を行い、それぞれ研究成果の検討を行った。特に11月18日には京都で打ち合わせ会を実施した。1テキストデータの収集本年度においては、既に収集した岩波古典大系以外のデータとして、『古今和歌六帖』などの和歌資料についての入力を行い、集なった種類のデータ処理に対応できるように準備をした。和歌資料についても、散文資料とほぼ同様の処理を行うことで形態素解析が行えるめどをたてることができた。2形態素解析について古典語の付属語相互の接続について、更に詳しい接続表を作成した。品詞分けの方針などについて各種の検討を行い、従来知られている以上の接続規則を見いだすことができた。3機械用辞書作成について『広辞苑』を元にした辞書の作成を行っているが、この点については、あまり進展しなかった。次年度にさらに調整を行う予定である。また他の資料によって語彙の増補を行う必要がある。4打ち合わせ会の実施本年度は京都においての打ち合わせ会が実施できなかったが、東京にて数回の打ち合わせ会を行った。また、次年度については、研究の一応のまとめを行う必要があるため、索引作成の試行や研究成果の報告などについての方向性についておおよそを決定した。以下が本年度の研究による主要実績の概要である。1自動単位切りソフトウェアの文法面からの改善本年度は前年度までに作成したソフトの改善を行った。その際に単語間の連接情報について、古典語データについてはまったく行われていなかった詳細な連接表を作成した。

これによって、古典語文法における計算機処理の技法の重要な問題点が明らかになった。2和歌資料データにおける特有の問題点の発見本年度では前年までに入力した資料のうち、『古今和歌六帖』についての作業を行い、和歌資料についての索引作成に関する問題点を解明することを目的とした研究を行った。その結果、データ処理の内容自体については大きな差はないものの、作成した索引のデータ表現には、和歌資料特有の表現形式が必要であることがわかった。3機械用辞書の改善『広辞苑』をもとにした自動単位切りなどに用いる古典語辞書について、若干の増補を行い、必要な単語の追加を行った。4作業環境の問題作業を行うにあたっての計算機環境について様々な試行を行い、現在の所、人文系研究者が普通に計算機を利用してこのようなデータ処理作業を行うについては、いわゆるパソコン上のマルチタスクのOS(現在主に用いているのはOS/2)が最適であることがわかった。
金属錯体を用いた情報記憶素子の構築

分子ヒステリシスを示すルテニウム複核錯体の合成を行った。新たに導入した配位子は4,4'ビピリジルである。これを用いて可逆的に酸化還元するルテニウム錯体と酸化還元で異性化するスルフォキシドルテニウム錯体を結合させた。これらの電気化学測定を行い、酸化還元電位を測定するととももに、CV法を用いて異性化速度を決定した。さらに薄層CV法により記憶時間を測定した。それによれば極めて長い記憶時間が保持されていることが明らかになった。さらに、混合原子価錯体の光吸収スペクトルを測定したところ、錯体間の電荷移動吸収が観察され、光による記憶の読み出しが可能なことがわかった。また、分子モーターや分子エンジンという視点から酸化還元による異性化反応を考察まとめた。さらに、今後の研究についても考察した。我々は新たに金属間の相互作用が強いと思われるピラジンを架橋配位子として用いて、酸化還元電位の異なる三種類のピラジン架橋ルテニウム複核錯体を合成した。それらの元素分析とNMRにより、目的金属錯体であることを確認した。次に、サイクリックポルタンメトリーを測定して、それを計算機シミュレーションすることにより合成した金属錯体が分子ヒステリシスを示すことがわかった。さらに、薄層サイクリックボルタンメトリーを測定して、そのシミュレーションから混合原子価種間の変換速度を求めた。それによれば最長の記憶時間は1時間であった。また、変換速度と酸化還元電位が関連しており、これについても考察した。また、混合原子価種間の平衡定数も変換速度から求めることができた。これらより、それぞれの錯体のdouble-block reactionschemeの速度定数と平衡定数が求められ、酸化還元電位と関係していることがわかり、議論することができた。さらに、それぞれの錯体の各種酸化状態における吸収スペクトルが測定されて、混合原子価吸収を見いだすことができた。これらの結果を元に、分子ヒステリシス錯体の性質が議論されるとともに、高密度記憶素子を構築するための分子ヒステリシスの可能性を議論した。新たに導入した配位子は4、4'ビピリジルである。これらの電気化学測定を行い、酸化還元電位を測定するとともに、CV法を用いて異性化速度を決定した。さらに、混合原子価錯体の光吸収スペクトルを測定したところ、錯体間の電荷移動吸収が観察され、光による記録の読み出しが可能なことがわかった。
原子論ー連続体ハイブリッドシミュレーションによる析出強化機構理論の新展開

転位動力学法と境界要素法を組み合わせた析出物と転位の相互作用のシミュレーション手法に,転位芯モデルを実証することに成功した.その新しいシミュレーション手法を用いて,析出強化機構における転位芯の影響を明らかにし,特に整合強化による寄与については高精度な理論式を提案した.さらに,析出物の内外に転位芯内部のエネルギの違いによる新しい強化機構を発見し,その強化を評価する式の導出に成功した.転位動力学法と境界要素法を組み合わせた析出物と転位の相互作用のシミュレーション手法に,転位芯モデルを実証することに成功した.その新しいシミュレーション手法を用いて,析出強化機構における転位芯の影響を明らかにし,特に整合強化による寄与については高精度な理論式を提案した.さらに,析出物の内外に転位芯内部のエネルギの違いによる新しい強化機構を発見し,その強化を評価する式の導出に成功した.1.原子論-連続体ハイブリッドPDD-BEM手法の開発転位動力学法と境界要素法を組み合わせた方法(PDD-BEM)を実装し,さらに金属の微視的組織のモデル化を容易にするボクセル有限要素法を用いた方法(PDD-VFEM)も開発,実装した.前者の方法を用いて.転位1本と析出物1個の相互作用をシミュレートし,鉄中の銅析出物による強化や,ニッケル基超合金中のγ析出物による強化の機構を明らかにした.また,後者の方法を用いて,複数の析出物による影響のシミュレーションの可能性を示すことに成功した.2.一般化積層欠陥エネルギ計算環境の構築本年度の予算を用いで,第一原理計算を実行する計算機とソフトウェア(VASP)を購入し,その環境構築を行った.現在VASPを用いた金属の第一原理計算方法の調査を行っており,次年度から本計算環境を用いた一般化積層欠陥エネルギの計算を始める.3.転位芯構造解析手法の開発原子論-連結体ハイブリッドシミュレーションの結果から,転位の弾性変形場を用いて原子構造を導く方法を確立した.実際に格子間原子集合体の転位芯構造の解析に滴用し,原子シミュレーションと本シミュレーションの直接比較が可能であることを示した.4.大規模計算に向けた高速化およびシステム化大規模計算に向けた手法としてPDD-VFEMを開発した,さらに本シミュレーションコードをOpenMPを用いて並列化し,マルチコア環境での並列計算を可能にした.1.積層欠陥強化機構の計算機シミュレーション原子計算を用いて母材と析出物の一般化積層欠陥エネルギを計算し,それを入力情報として用いた原子論-連続体ハイブリッドシミュレーションにより転位と析出物の相互作用を調べた.その結果,古典的な理論の結果と同様の結果となり,古典的な理論の妥当性を計算機シミュレーションによって検証することができた.さらに,相互作用における転位線形状の影響調べた結果,その影響は無視できる程小さいことが明らかになった.2.整合強化機構の計算機シミュレーション析出物に整合ひずみを与え,広い転位芯幅を有する超転位との相互作用を原子論-連続体ハイブリッドシミュレーションによって調べた.その結果を古典的な理論と比較した結果,大きく異なる結果となった.そこで,転位芯の幅の影響を取り入れた新しい理論式を構築し,計算結果と比較した結果定量的に一致する結果を得た.すなわち転位芯の影響を考慮した新しい理論式の構築に成功した.3.剛性率強化機構の計算機シミュレーション弾性定数が母材のものと異なる析出物と転位の相互作用を原子論-連続体ハイブリッドシミュレーションによって調べた.他の強化機構の影響に比べ剛性率強化機構の影響は非常に小さく,現実的な弾性定数の違いにおいては考慮する必要性が低いことが分かった.4.新しい析出強化機構の構築積層欠陥強化,整合強化,剛性率強化が同時に作用し複合的な強化機構について原子論-連続体ハイブリッドシミュレーションを行ったところ,古典的な方法による各強化機構の影響の複合では,その強化の程度を評価することができないことが分かった.そこで,転位の移動過程における各強化機構の影響の変化を調べ,転位の各位置で総和をとり,その最大値で評価を行ったところ,計算結果と良く一致する結果となった.すなわち,複合的な強化機構を評価する新しい方法を提案した.
第2世代抗精神病薬投与時におけるメタボリック症候群誘発機序の解明

培養細胞を用いて、第2世代(非定型)抗精神病薬(SGAs)のメタボリックシンドローム(MS)誘発機序の検討を行った。神経細胞株を用いた検討では、運動神経系よりも交感神経系細胞株であるPC12において、オランザピンが他のSGAよりも5HT_<2C>受容体のmRNA発現を活性化することを認め、セロトニンを介した交感神経系の刺激によりMSを誘発する可能性を示した。さらに、脂肪前駆細胞株3T3L1を用いた検討によって、オランザピンがPPAR_γの活性化によって脂肪分化を促進することを認めた。以上のように、SGAsのうち、特にオランザピンが脂肪細胞を直接刺激して脂質の取り込みを亢進させるとともに、交感神経系を活性化するという相乗効果によって肥満を引き起こすことを、培養細胞を用いて明らかにすることができた。【目的】第2世代抗精神病薬(SGA)投与により発症するメタボリックシンドローム(MS)の発症機序について、レプチンの役割に焦点を当てて解析を行う事とする。特に、SGAの中でもolanzapineは他の薬剤に比べてMS発症作用が強く、risperidoneはolanzapineより低いものの肥満の副作用が観察される。他方、近年開発されたaripiprazoleはMSをほとんど発症しないと報告されており、抗精神病薬の違いによるMS発症の違いについても機序の解析を行う。【結果】本年度は、作用機序を解明する準備段階として(1)ヒト唾液からのストレス反応性因子およびMS関連遺伝子の定量条件の確立を行った。ストレスモデルとして鍼灸施術患者を用い、唾液からアミラーゼ、コルチゾール、IgAの定量法を確立した。またmRNAを分解なく回収し、レプチン受容体であるOBRb遺伝子の定量を行った。以上の結果から安定した脂質関連遺伝子測定法を確立し、今後の患者の遺伝子発現量解析のための基礎技術を確立した。(2)In vitroのモデルとして肝癌由来株HepG2,脂肪前駆細胞3T3L1,神経細胞種PC12を用いた実験系を構築した。また本研究用に、医薬品からの抗精神病薬の抽出を行い、解析対象の抗精神病薬であるオランザピン、リスペリドン、アリピプラゾールの原末をそれぞれ94.5%, 39.5%, 83.8%の収率で回収した。【結果】本年度は、In vitroのモデルとして肝癌由来株HepG2,脂肪前駆細胞3T3L1,神経細胞種Neuro-2aを用い、各抗精神病薬で処理した場合の細胞への影響および脂質関連遺伝子の発現状況を検討した。その結果、特に、神経由来細胞株であるNeuro-2a細胞においてオランザピンおよびリスペリドン添加時にレプチン受容体(LEPR)のmRNA発現が増加する事が観察された。他方、副作用としての肥満をほとんど発現しないアリピプラゾールは、LEPRのmRNAに変化が認められず、さらにNeuro-2aの分化に伴う神経突起の伸長を抑制しており、この違いが肥満の発症に関与する可能性が示された。非定型抗精神病薬は、ドーパミン以外の各種神経伝達アミン受容体への親和性が異なっている事から、現在それぞれの受容体からのシグナル伝達とLEPR発現との関連性を検討中である。特に、SGAの中でもolanzapine(OLZ)は他の薬剤に比べてMS発症作用が強く、risperidone(RIS)はOLZより低いものの肥満の副作用が観察される。他方、近年開発されたaripiprazole(ARP)はMSをほとんど発症しないと報告されており、抗精神病薬の違いによるMS発症の違いについても機序の解析を行う。【結果】本年度は、in vitroのモデルとして肝癌由来株HepG2,脂肪前駆細胞3T3L1,神経細胞種Neuro-2aおよびPC12細胞を用い、各抗精神病薬で処理した場合の細胞への影響および脂質関連遺伝子の発現状況を検討した。

1.脂肪前駆細胞株3T3L1に各SGAsを添加したところ、OLZ処理群で、脂肪細胞分化時に著明な脂質蓄積量の亢進が認められた。脂質蓄積量の差異はOLZ>RIS>ARPの順であった。PPARγの細胞内局在を抗体染色により観察したところ、薬物添加1時間後では全ての薬物でPPARγタンパク量の上昇が認められた。さらに、24時間後ではOLZ群のみでPPARγの持続的な増加が観察され、抗精神病薬であるOLZが直接的に脂肪細胞分化を促進することを見いだした。2.運動神経系細胞株であるNeuro-2aよりも、交感神経細胞株であるPC12で、SGAsに対する反応性が高いことを認めた。特にセロトニン5-HT2受容体やヒスタミンH1受容体が各種SGAsで発現が増大することを認め、これらの脳内アミンを介して交感神経系を活性化して肥満を導く可能性を認めた。以上のように、SGAsは脂肪細胞での脂質取り込みと交感神経系を活性化する相乗効果によって肥満を引き起こすことを明らかにした。当初計画では、本年度中に培養細胞を用いたin vitroでの遺伝子解析を本年度で終了し、次年度に患者におけるmRNA解析を行う予定であったが、mRNAの発現が不安定で、検証ができていない。また、細胞表面受容体からのシグナル伝達との関係性も、現在検討中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝子解析における安定性にはめどがついた事から、次年度前半でシグナル伝達経路とLEPRの発現状況との関連を速やかに検討する。本実験系については、以前より別の研究テーマで蓄積したノウハウを持っており、速やかな解析が可能と考えられる。患者における検討に関しては、すでに本学薬学部倫理委員会の承認を得られている事から、培養細胞を用いた検討の結果を待たずに同時平衡で解析を進め、研究期間内に一定の方向性を見いだすように対応する。
口腔の健康維持に寄与する主要口腔細菌群の遺伝子操作系の開発と遺伝子機能の解明

近年の研究から、口腔状態に応じて口腔内の常在細菌叢が異なり、健康な口腔にはある特定の健康細菌群が優位に存在し、ネットワークを形成していることが分かってきた。本研究では、口腔健康細菌群の機能を明らかにするため、まず検証手段である口腔健康細菌群のための遺伝子操作系の構築を行う。そして、共培養によるトランスクリプトーム解析、および近縁種でありながら病原性をもつ細菌種とのゲノム比較を行い、口腔の健康維持に寄与すると推定される候補遺伝子を抽出し、遺伝子操作系を用いてそれらの寄与を遺伝学的に評価する。健康細菌群の機能解明により、科学的根拠に基づいた積極的な口腔予防システムの確立に繋げていくことを目指す。
熱帯地方のアマモ場とマングローブ域は稚魚の成育場として重要か?

熱帯地方のアマモ場とマングローブ域が稚魚の成育場になっているかどうかを明らかにするため,沖縄県石垣島の吹通川周辺において,2004年から2006年にかけて,魚類の潜水観察と採集を行った。吹通川の河口にあるマングローブ域,およびその沖合にある,アマモ場,砂地,礫地,枝状サンゴ域,テーブル状サンゴ域に1m×20mのベルトトランセクトを各々5箇所設置し,各トランセクト内に出現した各魚種の個体数と,各個体の体長を記録した。その結果,6つの生息域において,合計319種の魚類が観察された。この中で,稚魚(小型個体)がアマモ場,あるいはマングローブ域のみに出現し,成魚(大型個体)がこれら以外の生息場にみられた種は,それぞれ4種(イソフエフキ,ヒメフエダイ,オオスジヒメジ,タテシマフエフキ)と3種(オキフエダイ,ニセクロホシフエダイ,イッテンプエダイ)であった。したがって,これらの7種はアマモ場,あるいはマングローブ域を稚魚の成育場として利用している可能性が高いことが示唆された。次に,マングローブ域を稚魚の成育場としている可能性が強いオキフエダイについて,成長に伴ってマングローブ域から他の生息場(枝状・テーブル状サンゴ域)に移動するかどうかを,筋肉の安定同位体解析を用いて明らかにした。マングローブ域で採集したオキフエダイの稚魚(標準体長42125mm)の炭素安定同位体比(δ^<13>C)は-23-17‰であった。一方,サンゴ域で採集した個体は体長によってδ^<13>Cが異なった。体長180mm以上の大型個体では,-16-11‰とマングローブ域のものと有意に異なったが,体長86149mmの中型個体ではマングローブ域のものと同じであった。したがって,これらの中型個体は,以前,マングローブ域に生息していた小型個体がサンゴ域に移動して,そこで成長したものであることが明らかとなった。熱帯地方のアマモ場やマングローブ域において,どのような魚種の稚魚が,どのような密度で生息しているのかを調べることによって,両場所が稚魚の成育場となっているかどうかを明らかにした。調査は沖縄県石垣島浦底湾の吹通川周辺で,7月と10月に実施した。各月において,吹通川の河口にみられるマングローブ域と,それからやや離れて存在するアマモ場,さらに,その沖合にある礁原の砂地,礫地,枝状サンゴ域,および礁斜面のサンゴ域に,1m×20mのベルト・トランセクトを各々5箇所設置した。そして,各トランセクト内に出現した各魚種の個体数をSCUBA潜水,あるいは素潜りで計数し,さらに各個体の全長(1cm区分)も記録した。6つの生息域において,合計247種の魚類が観察された。種数と個体数はともに,礁原の枝状サンゴ域と礁斜面のサンゴ域で多く,砂地で最も少なかった。アマモ場とマングローブ域で観察された魚類の種数と個体数は,枝状サンゴ域の約1/3から1/2程度であった。観察された魚種の中で,アマモ場が稚魚の成育場となっている可能性が高い種は,イソフエフキとヒメフエダイの2種であった。

両種の小型稚魚はアマモ場に多く出現したが,大型稚魚と成魚はそれぞれ礫地と礁斜面のサンゴ域に多くみられた。一方,マングローブ域を成育場としている可能性がある種は,ニセクロホシフエダイであった。本種の稚魚はマングローブ域に多く出現したが,成魚は主に礁斜面のサンゴ域で観察された。熱帯地方のアマモ場やマングローブ域において,どのような魚種の稚魚が,どのような密度で生息しているのかを調べることによって,両場所が稚魚の成育場となっているかどうかを明らかにした。本年度の調査は昨年度と同様に,沖縄県石垣島浦底湾の吹通川周辺で,5月,8月,および10月に実施した。各月において,吹通川の河口にみられるマングローブ域と,それからやや離れて存在するアマモ場,さらに,その沖合にある礁原の砂地,礫地,枝状サンゴ域,および礁斜面のサンゴ域に,1m×20mのベルト・トランセクトを各々5箇所設置した。そして,各トランセクト内に出現した各魚種の個体数をSCUBA潜水,あるいは素潜りで計数し,さらに各個体の全長(1cm区分)も記録した。6つの生息域において,合計265種,5236個体の魚類が観察された。種数と個体数はともに,礁原の枝状サンゴ域と礁斜面のサンゴ域で多く,砂地で最も少なかった。観察された魚種の中で,アマモ場が稚魚の成育場となっている可能性が高い種は,イソフエフキ,ヒメフエダイ,マトフエフキの3種であった。一方,マングローブ域を成育場としている可能性がある種は,ニセクロホシフエダイとオキフエダイの2種であった。これらの種はどれも沖縄地方においては,水産上,重要な種であった。現在,これらの種の稚魚(アマモ場やマングローブ域にいる個体)と成魚(サンゴ域にいる個体)を採集し,筋肉の安定同位体比を比較することによって,これらの種が実際にアマモ場やマングローブ域を稚魚の成育場として利用しているかどうかを解明しているところである。昨年度の野外調査によって,沖縄県石垣島吹通川周辺では,オキフエダイ,ニセクロホシフエダイ,イッテンフエダイの3種がマングローブ域を稚魚の成育場として利用している可能性が高いことが示唆された。これらの魚種は,マングローブ域で稚魚期を過ごし,成長すると沖合いのサンゴ域に移動して,そこで成魚期を迎える可能性が高い。そこで,本年度は,これら3魚種のうち,オキフエダイについて,成長に伴ってマングローブ域からサンゴ域に移動するかどうかを,筋肉の安定同位体組成解析を用いて明らかにした。マングローブ域で採集したオキフエダイの稚魚(標準体長42125mm)とその主要な餌生物(イワガニ類やテッポウエビ類)の炭素安定同位体比(δ^<13>C)は,ほぼ同じであり,-23-17‰。であった。一方,サンゴ域で採集したオキフエダイの個体は体長によってδ^<13>Cが異なった。体長180mm以上の大型個体では,-16-11‰とマングローブ域のものと有意に異なったが,体長86149mmの中型個体ではマングローブ域のものと同じであった。また,サンゴ域で採集したオキフエダイの主要な餌生物(オウギガニ類)のδ^<13>Cは-16-8‰であった。以上の結果より,サンゴ域で採集した中型個体(体長86149mm)のオキフエダイは,サンゴ域の餌(δ^<13>Cは-16-8‰)を食べているにもかかわらず,筋肉中のδ^<13>Cはマングローブ域に生息する小型個体のものと同じであることがわかった。したがって,これらの中型個体は,以前,マングローブ域に生息していた小型個体がサンゴ域に移動して,そこで成長したものであることが明らかとなった。
縮環型立体保護基を用いたケイ素不飽和化学種オリゴマー群の合成および物性の解明

本研究は新しい共役系機能性分子としての共役系ジシレンオリゴマーの応用へむけた合成法の開発および構造、物性の比較を目標として研究を行った。合成法の開発において重要な中間体となるジブロモジシレンの合成および反応性について詳細に研究を行い、ジブロモジシレンを用いたモノアリール化、ジアリール化反応を見出した。この反応を用いることでこれまでに例のない様々なジシレン群を合成し、その物性について明らかにした。本研究は機能性共役系ジシレンオリゴマーの応用へむけた合成法の開発および構造、物性の比較を目標としている。初年度である平成19年度は、合成法の開発において重要な中間体となるハロゲン置換ジシレンの合成について主に研究を行った。その結果、目的のジブロモジシレンの合成および単離を達成した。さらにこのジブロモジシレンから目標とするジシレンオリゴマーの合成法の開発に向けた反応についてもあわせて研究を行った。出発原料として縮環型保護基をもつトリヒドロシランを用いて、縮環型保護基の置換したトリブロモシランを合成した。このトリブロモシランの還元的縮合反応において条件の検討を行い、目的の縮環型立体保護基を持つジブロモジシレンの合成および単離に成功した。このジブロモジシレンの官能基化により効率的なオリゴマー合成法の開発ができると期待される。そこで次にジブロモジシレンの官能基化について研究を行った。その結果としてジブロモジシレンとフェニルリチウムとの反応によるジシレン上での選択的なフェニル化反応を見出した。この反応によりジブロモジシレンからフェニル基および臭素がそれぞれ置換したジシレンを合成、単離することに成功した。本年度に合成したジブロモジシレンおよびフェニル基および臭素を置換基とするジシレンは、ジシレンオリゴマーの合成においてそれぞれ中央部および末端となる骨格である。これらの合成は今後のオリゴマー化に向けて重要な成果である。初年度である平成19年度は、合成法の開発において重要な中間体となるハロゲン置換ジシレンの合成について主に研究を行い、その合成を達成した。本年度は、オリゴマー化へむけて鍵反応となるジブロモジシレンのジアリール化反応について集中的に研究を行った。様々な立体保護基をもつジブロモジシレンを合成し、フェニルリチウムによるフェニル化反応について詳細な研究を行った。このジブロモジシレンとフェニルリチウムとの反応は、ジシレン上の置換基の嵩高さにより顕著に変化することを明らかにし、比較的嵩の小さなジブロモジシレンを用いることで目的のジアリール化反応が進行することを見出した。このジアリール化反応は、共役系オリゴマーの段階的な合成において重要な反応であるばかりでなく、これまでに合成困難であった様々なアリール基を導入したジシレンの合成が可能になる。この反応を応用し、様々な電子的効果をもつアリール基を対称型、または非対称push-pull型に導入することで、ジシレン共役系の機能をさらに引き出すことができると期待される。そこで様々なアリールリチウムとジブロモジシレンとの反応について研究を行い、電子供与性の強いアニシル基を導入したジシレンおよびp-ジメチルアミノフェニル基と、ペンタフルオロフェニル基をpush-pull型に導入したジシレンを合成することに成功した。これらの紫外可視吸収スペクトルにより、置換基の電子的効果による吸収波長および吸光係数の変化が観測された。この結果は、ジシレン-炭素パイ共役系の電子的なチューニングにおいて先駆的な研究であり、将来的な機能性分子への応用に向けて重要な知見であるといえる。
ナノビーチマーク法によるギガサイクル疲労の定式化

高強度鋼では介在物を起点とした内部破壊が生じ、ギガサイクル疲労(疲労限の消滅)が生じる。この場合、疲労強度を定量的に推定するためのモデリングは不完全である。このようなモデリングを行う際にはき裂伝ぱ支配説に基づく事が合理的であるが、それを支持する具体的な証拠は得られていない。き裂伝ぱ支配説を検証するためには、内部き裂の伝ぱ挙動を観察・解明する必要がある。そこで、先の研究(科研費23760106)ではナノビーチマーク法による内部き裂伝ぱの可視化技術を確立した。本研究では、この技術を用いて内部き裂伝ぱ速度を実測してき裂伝ぱ支配説の妥当性を実証すると同時に、蓄積した過去のデータを用いて広範な材料・条件についてギガサイクル疲労強度の予測式を導出することを目的とした。初年度の研究計画は、内部き裂伝ぱ速度の実測とき裂伝ぱ支配説の妥当性の実証であった。内部き裂伝ぱ速度を実測した結果、発生初期の内部微小き裂が通常の内部き裂とは異なる伝ぱ挙動を示すと同時に、き裂伝ぱ支配説を仮定した場合と同等の伝ぱ速度を示すことが分かった。すなわち、き裂伝ぱ支配説の妥当性が実証された。更には、モデリングの検討も行い、内部微小き裂の伝ぱ挙動を表現できる新しいモデルも構築した。次年度の研究計画は、過去の研究で蓄積したデータを用いてモデルの各パラメータを算出することにより、最終的な疲労強度の予測式を得ることであった。それに対して、6材種で2条件について予測式を得るという成果を得た。また、研究の過程において疲労限の存在が示唆され、10^11回までの疲労試験(約3ヶ月を要する)により実証できる可能性があることが分かった。そこで、10^11回疲労試験にも新たに着手したが、研究期間を短縮したためこの部分は未完である。このように、本研究では当初目標を達成することができたと同時に、次の研究へと繋がる知見も得られた。この場合、疲労強度を支配する主な因子は介在物寸法であることが明らかになりつつあるが、疲労強度を定量的に推定するためのモデリングは不完全である。このようなモデリングを行う際にはき裂伝ぱ支配説に基づく事が合理的であるが、き裂伝ぱ支配説を支持する具体的な証拠は得られていない。本研究では、この技術を用いて内部き裂伝ぱ速度を実測してき裂伝ぱ支配説の妥当性を実証すると同時に、蓄積した過去のデータを用いて広範な材料・条件についてギガサイクル疲労の疲労寿命予測式を導出することを目的としている。それに対して、本年度の研究計画は内部き裂伝ぱ速度の実測とき裂伝ぱ支配説の妥当性の実証を目標としていた。内部き裂伝ぱ速度を実測した結果、介在物寸法の23倍程度の内部微小き裂と、それより大きい内部き裂とでは伝ぱ速度が不連続的に異なることが明らかとなった。大きな内部き裂は通常のき裂と同様の伝ぱ速度を示すのに対して、内部微小き裂の伝ぱ速度はそれよりも遥かに遅く、き裂伝ぱ支配説を仮定した場合の伝ぱ速度に近い値となった。これらの結果はき裂伝ぱ支配説の妥当性を実証するものであるが、その際の対象が大きな内部き裂ではなく、内部微小き裂であることを示している。更には、モデリングの検討も行い、内部微小き裂の特異な伝ぱ挙動を表現することができるき裂伝ぱモデルの構築にも成功した。このように、本年度研究では当初目標を達成することができたと同時に、次年度以降に予定していた内容についても一部で成果が得られた。研究概要で述べたように、本年度の当初目標を達成することができたと同時に、次年度以降に予定していた内容についても一部で成果が得られたため。

更には、モデリングの検討も行い、内部微小き裂の伝ぱ挙動を表現できる新しいモデルも構築した。次年度の研究計画は、過去の研究で蓄積したデータを用いてモデルの各パラメータを算出することにより、最終的な疲労強度の予測式を得ることであった。それに対して、6材種で2条件について予測式を得るという成果を得た。また、研究の過程において疲労限の存在が示唆され、10^11回までの疲労試験(約3ヶ月を要する)により実証できる可能性があることが分かった。そこで、10^11回疲労試験にも新たに着手したが、研究期間を短縮したためこの部分は未完である。このように、本研究では当初目標を達成することができたと同時に、次の研究へと繋がる知見も得られた。研究遂行の過程では、新たな発見に伴い、新たな課題が生まれることも想定される。例えば、ギガサイクル疲労では通常の疲労限は消滅しているが、本研究の結果はギガサイクル域で新たな疲労限が存在することを示唆している。さらに、新たな疲労限の存在は10^11回までの疲労試験(約3ヶ月を要する)の実施により実証できる可能性がある。疲労限の存在を確認することは、学術的にも工業的にも非常に重要である。本研究では、このような新しい課題に対しても柔軟に取組んでいく方針である。その際には、本研究で実施可能なものと次の研究で取組むべきものを仕分けし、本研究で実施可能なものについては積極的に実施していく方針である。
天然変性タンパク質の動的構造と機能発現機構の分子論的解明

タンパク質は非常に多くの自由度を持つ。このような多自由度系のトラジェクトリの解析では、解析を行う変数の取り方によって現象の見え方が変わってくるため、どのような変数について解析を行うかが重要となるが、これまで座標の選び方に関する有効な指針は確立していない。本研究では、ダイナミクスの時間スケールに着目して、多自由度系のトラジェクトリから遅いダイナミクスを表す座標を選び出す手法として、時間相関関数行列の構築と対角化に基づく新たなアプローチを開発した。また、この手法を用いてFiP35 WWドメインのフォールディング/アンフォールディングのダイナミクスの解析を行った。この解析にはD. Shawらによる100マイクロ秒の全原子シミュレーションのトラジェクトリ(D. Shaw et al., Science 330, 341 (2010))を用いた。この結果、本手法により一番遅いモードとして、実験結果や過去の解析で得られた時間スケールとよく一致した、FiP35タンパク質全体のフォールディング/アンフォールディング過程を表す座標を抽出することに成功した。また、このモードに沿った構造変化の解析より、フォールディング過程では2つのβシートのうち片方のみが形成された中間状態が存在することや、このダイナミクスが不均一性を示すことを明らかにした。さらに他のモードとカップルした詳細なダイナミクスを調べることで、ミスフォールディング状態や、異なる経路がトラジェクトリに含まれることを見出し、これらがFiP35タンパク質の不均一なフォールディング/アンフォールディング過程のダイナミクスを生み出していることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。
認知症専門医療機関の連携担当者における認知症高齢者への受診援助の実践に関する研究

本研究では、地域に潜在する認知症が疑われる高齢者が発症後早期に、適切に鑑別診断ならびに治療を受けることが可能となるように、認知症専門医療機関において地域連携と受診調整を担当する専門職(以下、連携担当者)を対象に、認知症が疑われる高齢者とその家族へ必要な受診援助の実践内容を明示する。そして、連携担当者による実践に関連する要因を個人・環境要因の双方から検討を行い、セルフ・スーパービジョンのためのツール開発を試みる。
生体受容体を機能材料として開発するための基礎的研究

我々はレセプタ-タンパクを高純度大量精製するために、レセプタ-タンパクを機能を保ったまま細胞外培養液中に放出させることを試みた。インスリンレセプタ-タンパクのβサブユニットには23個の疎水性アミノ酸が連続する膜通過部位が存在し、そこが細胞膜の脂質分画と親和性を持ち、細胞膜に固定されているものと考えられる。そしてその23個の疎水性アミノ酸の後には3個の親水性のアミノ酸が続いており、もうそれ以上膜内に入り込まないようになっていると考えられる。そこで手始めとして、この23個の疎水性アミノ酸を欠失したレセプタ-タンパクを細胞中で強制発現させることを試みた。遺伝子工学の手法を用いcDNA上でこの23個のアミノ酸を欠失したものを作製し、それを発現ベクタ-に組み込み動物細胞で発現させた。この人工変異レセプタ-タンパクにはインスリンは結合するが、細胞膜上には出ていかず、細胞外にも存在しない。このレセプタ-タンパクはほとんどが細胞内にとどまっているようであった。このように大きな欠失を伴うと、タンパクの高次構造が大きく変化してしまい、細胞表面上にも出ていかなくなるものと推測している。そこで現在この膜通過部位の中及び周辺に小さな欠失を作ったり、またアミノ酸置換などをcDNA上で作製し、インスリンレセプタ-の機能(インスリンの結合能と、それにより活性化されるチロシンキナ-ゼ活性)は保持したまま細胞培養上清中にインスリンレセプタ-タンパクを出することを検討した。膜通過部位5つのアミノ酸を欠失させたり、また膜通過部位のすぐ後の3個の親水性アミノ酸を欠失させても、このタンパクは細胞膜上にとどまり、インスリン結合能、リン酸化活性は正常であった。またこの両者を欠失しているレセプタ-を作製したがこれはβサブユニットのチロシンキナ-ゼ活性を失っていた。
出生前遺伝子検査における遺伝看護実践とその評価;アクションリサーチの試み

出生前相談および検査における看護の機能、遺伝看護の役割を明らかにするために、2カ所の医療施設で、スタッフと協同で検討・実践・評価を行うアクションリサーチに取り組んだ。実施内容は以下の通りである。1.学習会・講演会の開催とその評価ケース検討や当事者家族の講演回、フロッピーインファントの体操の演習を行い、看護実践の具体的な方向性がイメージできるようになった。2.看護実践用媒体物およびケアモデルの作成1)出生前相談用テキストの作成(看護者用):出生前相談に対する理念、出生前相談に関連する医学的知識および統計資料から成る冊子を作成した。この作成過程では、スタッフの学習会を行い、出生前相談の知識や看護役割の認識が高まった。2)NICUサポート体制モデルの検討先天性疾患児の家族へのサポート体制について検討を行い、実践に適用を始めた。3.出生前相談の看護実践と評価を行った(23ケース)。平成16年度は下記の2項目について行い、看護実践(学習)の継続および評価は次年度に行う予定である。1)出生前診断における先行研究および米国の病院情報から、遺伝看護実践に関するモデルを構築し、これに基づいて看護実践を試行した。出生前相談を受けられる研究協力者23名に、看護者(研究者)による相談内容・状況をテープレコーダーに収録・フィールドノートに記述した。その後に面接による追跡調査を行った。2)研究協力の2施設の看護スタッフの出生前相談を含めた遺伝看護についての継続した学習会を行った。A施設では、コアとなる10名の助産師・医師の医療スタッフメンバーによる学習会と一般の看護者を含めた学習会を併行した。学習会の内容は、コアメンバーの学習会では「家系図の描き方」「遺伝病について」「クアトロテストについて」を行った。一般の看護者を含めた学習会では「病院における出生前診断の実際」「遺伝看護について」「コメディカルにための遺伝相談セミナーに参加しての報告会」を行った。B施設では、コアメンバーが学習会を企画・運営し、30名50名の周産期看護スタッフによる学習会を行った。内容は「遺伝看護」「アクションリサーチ」「事例:ダウン症の検査と出生へのケア」「事例:13トリソミー児の出生時のケアと家族からのお話」を行った。上記を、2005年10月に米国で開催される国際遺伝看護学会(ISONG)のセッションで報告を行う予定である。平成17年度は、研究協力の2施設での学習会・講演会の開催と、看護実践のための教材用の媒体物を作成した。また、NICU入院患児と家族への看護ケアモデルの作成を行った。これらの活用法と今後の看護ケア体制について考察を行った。1)学習会・講演会の開催とその評価(1)当事者家族からの話を聞いたり、フリッピーインファントの体操の演習を行い、看護実践の具体的な方向性がイメージできた。2)看護実践用媒体物およびケアモデルの作成(1)出生前相談用テキストの作成(看護者用)出生前相談に対する理念、医療体制、出生前相談に関連する医学的知識および統計資料から成る冊子を作成した。この作成過程におけるスタッフの学習、院内スタッフへの出生前相談の知識や認識を高めることとなった。(2)遺伝相談外来のリーフレットの作成遺伝相談外来を妊婦および来院者に周知をして、活用できるようにリーフレットを作成し、院内および関連医療施設に送付した。(3)NICU入院患児と家族へのケアモデルを作成して、それを試用した実践を行った。3)研究成果報告(2)研究協同メンバーで、研究過程の評価と考察を行い、報告書を作成した。
胸腺B細胞の性状と機能に関する研究

正常マウス胸腺中に存在する少数のB細胞を回収し、その機能及び性状の解析を行なった。胸腺B細胞の大多数は、末梢ではminorな集団を構成しているCD5陽性B細胞であり、さらにCD11b抗原も発現していることが判明した。胸腺B細胞はLPSや抗μ鎖抗体-ILー4といったB cellーstimulantに対し低応答性であり、膜Ig分子を介するシグナルでは活性化されにくいことが推測された。しかしながら、Ia特異T細胞芽球との相互作用において胸腺B細胞は分化・増殖することが明らかになり、このことは、胸腺内においてB細胞はIa分子を含む“自己抗原"をT細胞に提示し、T細胞分化過程におけるselectionに寄与していることを示唆している。この可能性を確かめるため、自己抗原のモデルとして応答するT細胞がモノクロ-ナル抗体により同定されているMls抗原系を用いて検討を行なった。Mls抗原の異なる二系統のマウスを用い、一方の系統の新生仔マウス胸腺内に直接他系統の胸腺B細胞を投与し、胸腺及び末梢リンパ節T細胞におけるMls特異的トレランスの程度を比較検討した。胸腺B細胞を投与した場合、胸腺及び末梢リンパ節においてMls特異的T細胞の減少が観察され(clonal deletion)、Mls抗原に対する応答性も著明に低下していた。又、従来より自己トレランスに関与することが想定されている胸腺樹状細胞を投与した場合には、Mls特異性T細胞の減少は胸腺リンパ節において認められないが、Mls抗原に対する応答性は有意に低下しており、clonal anergyが誘導されていることが明らかになった。従って、胸腺B細胞は、胸腺樹状細胞とともに、それぞれ異ったメカニズムで自己応答性T細胞のクロ-ンのトレランス成立に関与し、胸腺B細胞の生理的機能・意義の一端が解明された。正常マウス胸膜中に存在する少数のB細胞(全胸腺細胞の0.52%)を回収し、その機能及び性状の解析を行った。既に我々が明らかにしているように、胸腺B細胞の大多数は、末梢ではminorな集団を構成しているCD5陽性B細胞であり、さらにマクロファ-ジの表面抗原の一つであるCD11bも発現していることが判明した。胸腺B細胞の機能を抗体産生応答及び増殖応答において検討したところ、次の点が明らかになった。1.胸腺B細胞は対照群である末梢(脾臓もしくはリンパ節)B細胞に比べ、LPSにより誘導される増殖応答や抗体産生応答、もしくは抗μ鎖抗体とIL-4の刺激による増殖応答が極めて低く、この低応答性は胸腺B細胞中のCD5陽性B細胞に由来していることが示された。一方、CD5陰性胸腺B細胞の反応は末梢B細胞と同程度であった。通常は抗μ鎖抗体により誘導される増殖応答が極端に低下していることから、胸腺CD5陽性B細胞は膜表面Ig分子を介するシグナルでは活性化されにくいと考えられた。従って、次にB細胞上のIa分子を直接認識するT細胞との相互作用を検討した。2.Ia特異的T細胞芽球を作製し、胸腺B細胞と共に培養したところ、CD5陽性B細胞もCD5陰性B細胞と同様の応答を示すことが明らかになった。このことは、胸腺内においてB細胞はIa分子を含む“自己抗原"をT細胞に提示している可能性を示唆しており、T細胞のselectionに寄与していることが考えられる。