hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物微弱発光を利用したモモせん孔細菌病抵抗性の簡易検定法の開発

生物微弱発光現象のうちの遅延発光量の測定により、従来困難であった切枝でのモモの穿孔細菌病抵抗性検定法の開発を目指して試験を行った。病菌の接種により、モモ葉の遅延発光量は影響を受け、無接種に比べて減少する傾向が認められたが、品種によってそのパターンが異なることが判明した。これまでの試験で抵抗性と判定されている`チマリッタ'と`もちづき'遅延発光量の減少パターンが異なり、前者では接種による発光量の低下が遅れ、不明瞭だったのに対して、`もちづき'は接種後数日で顕著な発光量の低下が観察された。初年度は、モモせん孔細菌病病菌の接種による生物遅延発光量の変化を検討し、従来行われてきた付傷接種による本病抵抗性との関係を明らかにしようとした。その結果、本病菌に接種により、遅延発光量が増加するものの抵抗性との判定のためには個別葉における遅延発光量の振れが大きいことが明らかになった。このため、平成25年度は遅延発光量の測定条件を精査するとともに、明らかになった測定条件により、菌液接種、圃場における発病・未発病葉について、遅延発光量の測定を行い、抵抗性判定法を検討した。この結果、測定条件としては、暗期5分、励起時間5秒、測定時間10秒が適当であることが判明した。また、水接種、菌液接種はともに遅延発光量を増加させること、圃場における発病葉では積算発光量が低下すること、品種によりもともとの遅延発光量に差異があること、発病においては、測定の極初期の発光量の低下が顕著であることなどが明らかになった。付傷接種試験により、モモせん孔細菌病に抵抗性を有すると判定されたモモ品種`もちづき'、罹病性と判定された`あかつき'および`川中島白桃'の切り取り新梢に対して、せん孔細菌病菌を107CFU/mlの濃度で摂取し、水挿しして室温20°C、相対湿度100%の接種室に置いた。接種はそれぞれ5枝とした。接種後2日、4日、8日後に生物微弱発光装置を用いて、遅延発光量の測定を行った。また、対照として接種を行なわず、水挿しして同様の条件においた無接種区を設けた。接種は、展葉直後要から第5葉までとした。接種室から搬出後、水挿ししたまま、つくば市の果樹研究所から神奈川県厚木市まで搬送し、生物微弱発光測定装置を用い、暗期ゼロ秒条件で光照射後20秒間の遅延発光量を測定した。遅延発光量は、照射後の経過時間が短いほど大きく、照射から数秒後には著しく低下し、その後ゆっくりとした低下傾向を示した。また、葉位の高いもの(展葉後の日数が短いもの)ほど、初期の遅延発光量が高くなる傾向が認められた。水挿し期間も遅延発光量に大きな影響を及ぼし、期間の短いものほど発光量が大きくなった。接種葉と未接種葉の発光量を比較すると、全体的には接種用で発光量が大きくなる傾向が認められた。また、`あかつき'および`川中島白桃'では、接種後8日を経た葉では接種・未接種間で有意な差が認められなかったが、`もちづき'では、第2、5葉位で有意差が認められた。最も明瞭な差異が認められたのは、接種から4日を経過したもので、いずれの品種においても、全ての葉位あるいは多くの葉位で接種による有意な発光量の増加が認められた。このように、せん孔細菌病菌に対する抵抗性の判定を行うためには、データが不足しており、さらに測定を継続する必要があると考えられた。昨年度までの測定条件検討の結果を受け、暗期なし、励起光照射時間5秒、遅延発光量測定5秒とし、枝付傷接種により抵抗性と判定されたモモ`チマリッタ'及び`もちづき'、罹病性と判定された`あかつき'、`あきぞら'および`川中島白桃'を供試し、モモせん孔細菌病菌の接種の有無による遅延発光量の差異について測定を行うとともに、抵抗性の判定基準について検討を行った。遅延発光量は、病菌の接種により、無接種葉に比べて低下する傾向が認められ、特に照射から1秒後までの発光量におおきな差異がみられた。`あかつき'、`あきぞら'は接種2日後の測定では病菌接種による発光量の落ち込みは小さかったが接種4日後には顕著に低下し、無接種の半分程度となった。6日後にはこうした接種による落ち込みは回復した。これに対して`チマリッタ'は4日後でも接種による発光量の落ち込みが小さく、6日後に上位葉に落ち込みが生じた。`もちづき'および`川中島白桃

'は、前述の3品種とは異なり、接種2日後から菌接種による遅延発光量の落ち込みが顕著であり、4日後までこの状態が継続した。6日後には両品種ともこの落ち込みから回復したが、`もちづき'の上位葉は無接種葉の2倍程度にまで発光量が増加するなど特異な経過を示した。以上のように、モモせん孔細菌病菌の接種により、モモ葉の遅延発光量は顕著な影響を受けることが判明した。しかし、抵抗性と判定されている`チマリッタ'と`もちづき'で発光量の変化のパターンが異なること、罹病性品種においても反応の遅速に差異があることなどから、これまでの試験では、本病に対する抵抗性判定基準を策定するには至らなかった。本病に対する抵抗性が、植物側の耐性誘導によるとすると2つの抵抗性が異なる機構によるとの推定も可能であり、さらに検討が必要である。果樹育種当初、病菌接種により遅延発光量の顕著な変化が生じると期待したが、遅延発光にかかわる要因が多く、病菌接種による効果とそれ以外の要因の及ぼす効果とが混在し、抵抗性判定を行うためにはこれらの要因を検討する必要が新たに生じた。モモせん孔細菌病の接種により、モモ葉に生理的な反応が生じている可能性があり、それを生物微弱発光現象により確認し、反応強度を評価することにより、抵抗性の判定を行おうとする新たな手法を開発を目指したものである。今回の試験により、モモせん孔細菌病の接種により、モモ葉の生物微弱発光のうち遅延蛍光が増加することが確認された。じゅうらい、このような検討を全く行われていなかったことから、本実験結果は抵抗性判定の新たの手法につながる成果であると考える。遅延発光量は、測定葉位、水挿し後の時間経過、照射後の経過時間により大きく変動することが明らかになった。即ち、葉位については若い展開陽ほど遅延発光量が多いこと、照射後短時間で発光量が急激に減衰すること、水挿し期間が長くなるほど発光量が減少することが明らかになった。また、モモせん孔細菌病の接種により、遅延発光量が増加すること、その程度は接種後の経過日数の影響を受け、接種後4日程度で最も未接種葉との差異が顕著となることが明らかになった。このように、本年度の実験により、抵抗性判定の端緒となる現象が見られることが判明したが、遅延発光量に個々葉による数値のばらつきが比較的多いこと、このために数値の差は認められるものの統計的な有意差が判然としないケースがあることなどから、本試験の結果を持って、モモせん孔細菌病抵抗性の判定手法の確立までには至らなかった。これは、当初から想定していたことであり、今後、測定条件の性佐藤により、本試験が進呈して行くものと考えている。励起極短時間後の遅延発光量の低下が接種葉において特徴的に認められることから、今後、積算発光量と励起0.1ないし0.2秒間の発光量低下の2つの項目を指標に、抵抗性の異なるモモ品種にモモせん孔細菌病菌を接種し、上位葉について接種57日後の遅延発光量を測定することで、遅延発光量の測定が本病に対する抵抗性判定の指標として利用可能であることを実証する。本研究については、基礎となるデータが少なく、こうしたデータを蓄積しながら、抵抗性判定の手法確立につなげることが重要である。具体的には、数値の振れを少なくするために、測定前の光条件および暗期の影響の検討、計測葉面面積、照射時間等の測定条件の検討を予定である。また、遅延発光量の品種間差異および春先から夏にかけての季節的消長についても検討を行う。さらに、モモせん孔細菌病の噴霧接種を引き続き行い、遅延発光量を測定すると共に噴霧接種による病徴との比較を行う。これらの結果から、抵抗性判定のための葉の前処理、測定葉位、接種後の最適日数、判定に用いる照射後の時間範囲、測定に必要な枝数等の検定条件を確定して行く。
シグマ・ハイパー核の存在形態

^4_ΣHと^4_ΣHeの束縛状態の存在可能性を私たちは4体計算によって理論的に示した。^4_ΣHeは、スピン・パリティO^+でアイソスピン1/2(99%)の束縛状態であり、結合エネルギーが3.74.6MeV、幅が4.57.9MeVであった。1989年、早野氏たちは、静止K^-吸収実験によってシグマ・ハイパー核の束縛状態が存在しうる証拠を得た。それは、上の理論計算と良い一致を示した。^4_ΣHeの束縛状態は間違いなく存在するのか?これはDalitz博士によって投げかけられた問いである。これに答え切るには、新たなデータが必要である。私たちは、450MeV/cの飛行K^-吸収のデータをとるのがよいと指摘した。早野氏たちはブルックヘブン国立研究所で600Meiの実験を行い、^4_ΣHeの存在について肯定的な結果を得つつある。シグマ・ハイパー核の存在が軽い核の領域に限られるのか、或いは、もっと普遍的であるかは、興味ある問題である。重い核とシグマ粒子の間のポテンシャルを調べてみると、核表面近傍に付力の山が現われるという特異な振る舞いをしている。この付力の山は、もともとのΣN相互作用の付力と引力の強さが均衡していることから来るもので、重い核から軽い核まで普遍的にあらわれることが分った。^<208>Pb核におけるh_<11/S>のシグマ粒子は、クーロン引力と遠心力とで核表面付近に閉じこめられその上に特異な形の強い相互作用を受ける幅の狭い状態として存在しうることを私たちは示した。飛行K^-吸収反応が無反跳の条件で行われれば、この状態が強く励起される。このように私たちは、重いシグマ・ハイパー核の存在は可能であることを示した。軽いシグマハイパ-核の存在を確定するために、現実的相互作用を用いて、シグマ粒子を含む4体系の構造を調べた。この系は強いアイソスピン依存のポテンシャルによって結合しており、核子の系やラムダ粒子を含む系とはひじょうに異なっている。この特徴ある状態は、飛行中のKを吸収する反応によって良く観測することができるので、この場合のスペクトルを計算した。Kの運動量を400MeV/cから750MeV/cの間で変えると、束縛状態へのピ-クの高さが敏感にかわることを示した。この高さを求める要因は2つある。1つは、反応によってはまたシグマ粒子の反跳が大きいか小さいかである。この反跳が最も小さくなるのは450MeV/cのときで、このときピ-クは最も高くなる。他の1つは素過程に関わるもので、調べた運動量の範囲では低い運動量ほど有利である。以上からみて、理論的には、Kの運動量450MeV/cが最も望ましいことがわかった。このシグマ・ハイパ-核を観測するための実験が我々の結果を用いてプロポ-ズされ、この4月からアメリカのブル-クヘブンで行われることになっている。実験的には、Kのビ-ムは700MeV/cで強く、450MeV/cになると極端によわくなるので不利である。そこで、理論的条件と実験的条件の間をとって、実際の実験は600MeV/cで行なわれることになった。6月頃には実験結果も整理され、このシグマ・ハイパ-核の存在と、その構造についての詳細な情報が得られるものと思われる。

この結果、より、シグマ・ハイパ-核の分野の研究が大きく進歩することが期待できる。^4_ΣHeは、束縛状態にあるシグマ・ハイパ-核として、現在までに報告されている唯一の例である。この報告は、高エネルギ-研究所で行われた静止ケイオン吸收の実験に基づいている。理論的には、現実的バリオン間相互作用を用いて、そのシグマ・ハイパ-核の存在を我々が予言していた。本研究の第一の目的は、このシグマ・ハイパ-核の存在を確定することである。そのために、新たな実験がブルックヘブン国立研究所で行われた。我々は本研究の中で、この実験の計画に理論面から参加し、反応断面積の予測及び実験結果の解析に寄与してきた。最終的な解析は、数ケ月後になると思われるが、予期した成果があがりつつあるといえる。本研究の次の課題は、シグマ・ハイパ-核の存在形態の全体像をつかむために、重いシグマ・ハイパ-核の性質を明らかにすることである。我々は鉛の原子核を取り上げ、そこでは、ク-ロン力と強い相互作用とが協力して長寿命のシグマ・ハイパ-核状態をつくり出すことを明らかにした。この状態を実験で観測するときのことを考えて、ケイオン反応による断面積をグリ-ン関数の方法で計算した。一般に鉛のような重い核では、状態密度が高すぎて見たい状態が他のものにうもれてしまうと考えられていた。しかし、我々は、シグマ粒子が無反跳に生成される実験条件を設定すれば、目的としているシグマ・ハイパ-核の状態を選択的に励起できることを示した。この状態は、高い角運動量をもった状態であり、シグマ粒子に対するスピン・軌道結合力の大きさを知るきっかけになる可能性をもっていることを示した。さらに、研究をストレンジネスがー2の系にすゝめることも出来た。これは、研究の今後の発展の足場とすることができ、本研究の最終年度の成果に加えることができると思っている。私たちは、^4_ΣHと^4_ΣHeの束縛状態の存在可能性を4体計算によって理論的に示した。^4_ΣHeは、スピン・パリティO^+でアイソスピン1/2(99%)の束縛状態であり、結合エネルギーが3.7 4.6MeV、幅が4.5-7.9MeVであった。1989年、早野博士たちは、静止K^-吸収実験によってシグマ・ハイパー核の束縛状態が存在しうる証拠を得た。それは正に^4_ΣHeであり上の理論計算と良い一致を示した。「^4_ΣHeの束縛状態は間違いなく存在するのか?」これはDalitz博士によって投げかけられた問いである。これに答えきるには、新たなデータが必要である。現在の実験施設が得られるものとしては、飛行K^-吸収のデータを入射運動量450MeV/c辺りでとるのが良いことを私たちは指摘した。早野博士たちはブルックヘブン国立研究所で600MeV/cの実験を行い、^4_ΣHeの存在について肯定的な結果を得つつある。シグマ・ハイパー核の存在が軽い核の領域に限られるのか、或いはもっと普遍的であるのかは、興味ある問題である。重い核^<208>Pbとシグマの間のポテンシャルを調べてみると、核表面近傍に斥力の山が現われるという特異な振る舞いをしている。この斥力の山は、もともとのΣNポテンシャルの斥力と引力の強さが均衡していることから来るもので、重い核から軽い核まで普遍的なものであることが分かった。^<208>Pb核におけるh/_<11/2>のシグマ粒子は、クローン引力と遠心力とで核表面付近に閉じ込められ、その上に特異な形の強い相互作用を受ける幅の狭い状態として存在しうることを私たちは示した。飛行K^-吸収が無反跳の条件で行われれば、この状態が強く励起される。
含高周期14族元素新規芳香族化学種の創製とその構造・物性・機能に関する研究

本研究では、かさ高い置換基を用いた速度論的安定化の手法を利用することにより、含高周期14族元素芳香族化合物を安定化な化合物として合成し、その構造・物性を解明することで、これらの化合物の芳香族性の系統的な評価を行うことを目的としている。さらに、得られた基礎的な知見をもとに、新規な機能性物質開発へと展開することを目指している。申請者らはこれまでに、独自に開発した立体保護基である2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル基(Tbt基)を用いた速度論的安定化の手法により、世界に先駆けて安定なシラベンゼン、2-シラナフタレン、9-シラアントラセン、2-ゲルマナフタレンを合成・単離し、これらの化学種が母体芳香族炭化水素の系と同様に芳香族性を持つことを明らかにした。本研究期間において、まずはベンゼンのゲルマニウム類縁体であるゲルマベンゼンの合成・単離について検討を行なった。Tbt-ゲルマベンゼンの構造に関して、各種NMR、UV-vis、Ramanスペクトル、X線結晶構造解析および理論計算により検討を行い、ゲルマベンゼンもベンゼンやシラベンゼンと同様に芳香族性を有することを明らかにした。さらに、このゲルマベンゼンと種々の反応剤との反応においては、Ge-C二重結合の極めて高い反応性に由来する付加反応が進行することを明らかにした。また、Tbt置換シラベンゼンおよびゲルマベンゼンと、6族金属錯体[M(CH_3CN)_3(CO)_3](M=Cr,Mo,W)との反応を検討した結果、シラ-およびゲルマベンゼン環が6族金属にη^<6->型で配位したアレーン錯体を合成することに成功した。また、Tbt基を有する9-シラアントラセンの光反応および熱反応について検討を行った。その重ベンゼン溶液に300-500nmの光を照射したところ、9-Tbt-9,10-Dewar-9-シラアントラセンの発生を各種スペクトルにより観測した。一方、9-シラアントラセンを重ベンゼン溶液中110°Cにおいて15日間、または固相中180°Cにおいて1時間加熱したところ、9,10-位でのhead-to-tail型の[4+4]二量化反応が進行した。また、9-シラフェナントレンや9-ゲルマアントラセンの合成にも成功した。申請者らはこれまでに、独自に開発した立体保護基である2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]

フェニル基(Tbt基)を用いた速度論的安定化の手法により、世界に先駆けて安定なシラベンゼン、2-シラナフタレン、9-シラアントラセン、2-ゲルマナフタレンを合成・単離し、これらの化学種が母体芳香族炭化水素の系と同様に芳香族性を持つことを明らかにした。本年度はベンゼンのゲルマニウム類縁体であるゲルマベンゼンの合成・単離について検討を行なった。前駆体[Tbt(Cl)GeC_5H_6]にLiN(i-Pr)_2を作用させることにより、初めての安定なゲルマベンゼン1[TbtGeC_5H_5]を無色の結晶として得ることに成功した。1の構造に関しては、各種NMR、UV-vis、Ramanスペクトル、X線結晶構造解析および理論計算により検討を行い、1もまたベンゼンやシラベンゼンと同様に芳香族性を有することを明らかにした。さらに、1と種々の反応剤との反応においては、Ge-C二重結合の極めて高い反応性に由来する付加反応が進行することを明らかにした。また、6族金属錯体[M(CH_3CN)_3(CO)_3](M=Cr, Mo, W)との反応を検討し、ゲルマベンゼン環が6族金属にη^6-型で配位したアレーン錯体を合成することに成功した。これらは初めてのη^6-ゲルマベンゼン-遷移金属錯体であるとともに、含高周期14族元素芳香族化合物の芳香族化合物としての反応性を示した初めての例として極めて重要である。本研究では、かさ高い置換基を用いた速度論的安定化の手法を利用することにより、含高周期14族元素芳香族化合物を安定化な化合物として合成し、その構造・物性を解明することで、これらの化合物の芳香族性の系統的な評価を行うことを目的としている。さらに、得られた基礎的な知見をもとに、新規な機能性物質開発へと展開することを目指している。申請者らはこれまでに、独自に開発した立体保護基である2,4,6-トリス[ビス(トリメチルシリル)メチル]フェニル基(Tbt基)を用いた速度論的安定化の手法により、世界に先駆けて安定なシラベンゼン、1-シラナフタレン、2-シラナフタレン、9-シラアントラセン、2-ゲルマナフタレンを合成・単離し、これらの化学種が母体芳香族炭化水素の系と同様に芳香族性を持つことを明らかにした。アントラセンは光反応により二量体または9,10-デュワーアントラセンに変換されることが知られている。本年度はTbt基を有する9-シラアントラセン1の光反応および熱反応について検討を行った。1の重ベンゼン溶液に300-500nmの光を照射したところ、9,10-Dewar-9-シラアントラセン2の発生を各種スペクトルにより観測した。2は熱的に不安定であり、-80°Cにおいても徐々に1へと異性化した。一方、1を重ベンゼン溶液中110°Cにおいて15日間、または固相中180°Cにおいて1時間加熱したところ、1の9,10-位でのhead-to-tail型の[4+4]二量化反応が進行した。さらに、Tbt基を有するシラベンゼンと6族金属錯体[M(CH_3CN)_3(CO)_3](M=Cr,Mo,W)との反応を検討し、シラベンゼン環が6族金属にη^6-型で配位したアレーン錯体を合成することに成功した。本研究では、かさ高い置換基を用いた速度論的安定化の手法を利用することにより、含高周期14族元素芳香族化合物を安定な化合物として合成し、その構造・物性を解明することで、これらの化合物の芳香族性の系統的な評価を行うことを目的としている。
アレルギー性接触皮膚炎での効果細胞,調節細胞の選択的,時間差的皮膚浸潤機序の研究

ハプテン2,4-dinitrofluorobenzene(DNFB)対するアレルギー性接触皮膚炎(ACD)のモデルマウスを用いて、ACDでの効果細胞であるCD8+T細胞の早期皮膚浸潤と,それに遅れて浸潤する調節細胞であるCD4+T細胞の、選択的,時間差的皮膚浸潤機序について検討してきた。平成14年度はACD部位で発現するサイトカイン,ケモカインについて、経時的変化,また重要となるものの同定を主に行った。BALB/Cマウスを用いて、0.5%DNFBで腹部を感作し、5日後に耳介に0.2%DNFBでchallengeを行い、その24時間後にマウスの耳介を標本として回収した。マウスの耳介よりtotal RNAを抽出し、cDNAマイクロアレイ(GEArray KIT)を用いて炎症性サイトカイン,ケモカインのmRNAの発現を評価した。その結果、ケモカインとして活性化,エフェクターT細胞の反応に重要であるCXCL-9(MIG),CXCL-10(IP-10)や、マクロファージ誘導に関わるCCL-8(MCP-2),Th1細胞に発現されるCCR5(RANTES, CCL5のレセプター),サイトカインとしては炎症調節性に作用するIL-11,13、proinflammatoryサイトカインであるIL-17BのmRNAの発現が正常皮膚に比して増加していた。2回の実験で同様の結果を得た。現在行っている実験として、1)これらのサイトカイン,ケモカインの経時的変化の評価,2)ACD病変部での蛋自レベルでの発現細胞の同定,これらと平行して接着分子の発現パターンについてもcDNAマイクロアレイを用いて評価している。平成15年度はin vivoでこれらの分子の抑制マウス(抗体投与,ノックアウトマウス)でACDに対する各ケモカイン,サイトカインの役割を検証する予定である。
意思決定者の嗜好の違いを考慮した交通行動モデルの開発

本年度科学研究費補助金を得て、個人の嗜好の異質性を考慮した交通行動モデルの開発を行ってきた.研究の基本的な枠組みは,個人の行動をベースとした非集計行動モデルの改良である.これまで,非集計行動モデルによる個人の異質性の検出は様々なアプローチが試みられており,それらは大きく分けて3つに分類できる.第1のアプローチは,個人ごとのデータを用いて個人別モデルを推定し,そのパラメータ推定結果を用いてセグメントに分割する手法である.第2のアプローチは非集計行動モデルの効用パラメータを確率変数とおき,パラメータに適当な分布を仮定したモデルである.第3のアプローチは意思決定者の社会経済属性などを用いて外生的にセグメント決定するアプローチである.これらは基本的にその根拠の不明瞭性や,計算の煩雑さなどの理由により一般に普及しているとはいいがたかった.本研究ではまず第一に個人の異質性つまり効用パラメータの異質性を規定しているものとして,態度という潜在的変数を仮定し個人の意志決定メカニズムをパスダイヤグラムで表し,その根拠の明瞭化をはかり,共分散構造モデルを用いて態度変数を算出した.その潜在変数を用いて,個人を確率的にセグメントに配分する手法を提案しその実証的研究を既存のデータを用いて行った.その結果,計算負荷をおさえながらより適合度の高いモデルを推定することに成功した.この結果をを用いることによってこれまで均質と考えられることが多かった意思決定母集団をより現実に近い状態で再現することが可能となった.またパネルデータを用いて個人間の系列相関を考慮することでその異質性をより正確に表現することも試み,その結果を土木学会計画学研究発表会で公表した.本研究の成果は,より簡便な形での個人の嗜好の違いを表し,非集計行動モデル改良の一方向を示したといえる.本年度科学研究費補助金を得て、個人の嗜好の異質性を考慮した交通行動モデルの開発を行ってきた.研究の基本的な枠組みは,個人の行動をベースとした非集計行動モデルの改良である.これまで,非集計行動モデルによる個人の異質性の検出は様々なアプローチが試みられており,それらは大きく分けて3つに分類できる.第1のアプローチは,個人ごとのデータを用いて個人別モデルを推定し,そのパラメータ推定結果を用いてセグメントに分割する手法である.第2のアプローチは非集計行動モデルの効用パラメータを確率変数とおき,パラメータに適当な分布を仮定したモデルである.第3のアプローチは意思決定者の社会経済属性などを用いて外生的にセグメント決定するアプローチである.これらは基本的にその根拠の不明瞭性や,計算の煩雑さなどの理由により一般に普及しているとはいいがたかった.本研究ではまず第一に個人の異質性つまり効用パラメータの異質性を規定しているものとして,態度という潜在的変数を仮定し個人の意志決定メカニズムをパスダイヤグラムで表し,その根拠の明瞭化をはかり,共分散構造モデルを用いて態度変数を算出した.その潜在変数を用いて,個人を確率的にセグメントに配分する手法を提案しその実証的研究を既存のデータを用いて行った.その結果,計算負荷をおさえながらより適合度の高いモデルを推定することに成功した.この結果をを用いることによってこれまで均質と考えられることが多かった意思決定母集団をより現実に近い状態で再現することが可能となった.またパネルデータを用いて個人間の系列相関を考慮することでその異質性をより正確に表現することも試み,その結果を土木学会計画学研究発表会で公表した.本研究の成果は,より簡便な形での個人の嗜好の違いを表し,非集計行動モデル改良の一方向を示したといえる.
メタン発酵消化液を煮詰めて肥料にする

消化液をまず20メッシュふるいを通してイナワラ、植物残渣が除去し、熱空気通気で10%減容してアンモニア態窒素を蒸発させた。この気体を硫酸水溶液に通気してアンモニアを硫酸アンモニウム水溶液として回収した。さらに熱空気を通気して黒い不溶物を沈殿させた。この沈殿には消化液に含まれるすべての無機成分が回収された。これらの操作で消化液から、粗大有機物、硫酸アンモニウム水溶液、リン、カリ粉末肥料を調製することができた。ヒトや家畜の排泄物、下水処理場汚泥などの有機性廃棄物を嫌気的に分解してメタンを発生させるメタン発酵が実用化されている。メタンを回収したあとの発酵液は消化液と呼ばれるが、消化液にはアンモニア、硫化水素などとともに、出発材料に含まれたリン、カリウムなどのミネラル成分、菌体が含まれる。本研究では、この消化液に熱空気を通気してアンモニアを蒸発させ、このアンモニアを希硫酸槽に導いて硫酸アンモニウムとして捕捉する。さらに熱空気を通気し続け、アンモニアを除去したあとの消化液を乾固させる。生成する硫酸アンモニウム水溶液にはさらに熱空気で水分を蒸発させ高濃度の硫酸アンモニウム水溶液とする。木酢液蒸留装置に通気装置を付加した改良装置を用いてこれらの操作を行い、消化液20 kgから0.2 kgの硫酸アンモニウムを含む1リットルの硫安水溶液、窒素-リン酸-加里を2%, 0.2%, 4%含む黒色粉末2kgを調製することに成功した。硫酸アンモニウム水溶液はそのまま肥料として使用できた。しかし、黒色肥料は、たしかに分析値通りの肥料成分を含んでいたが、カリウム濃度が高いため、作物の窒素あるいはリン酸の要求量を満たすように施用すると、作物にカリウムの過剰障害が発生した。今後、この黒色粉末を肥料として利用するためには窒素やリン酸よりもむしろカリウム肥料として使用するべきであると判断した。ここで試作した濃縮装置ではドレン穴が小さく、沈殿物が多い濃縮後の消化液の回収が難しかったので実用機では最下部に口径の大きなドレンバルブを備える必要がある。また、本試作機ではコンプレッサーから空気を吹き込み、加温には木酢液蒸留装置に備えられたヒートコイルを利用し熱空気とした。しかし、実用機では廃熱を利用できるように内燃機関の排気ガスを導入する工夫が必要である。植物栄養学
フォトニックＤＮＡプロセッサを用いた核酸機能の活性化制御

疾病の究明やオーダーメイド医療、創薬など多くの場面で細胞を分子レベルで認識、解析、制御することが必要とされている。本研究では、細胞内の分子情報と外部からのマクロ情報に基づき細胞内の環境を効率的に制御することをめざし、フォトニックDNAプロセッサの開発とDNA活性制御への応用を行なう。本年度は、主にフォトニックDNAプロセッサの光経路スイッチ、駆動用光パターン生成、DNA活性制御技術に関して成果が得られた。アクティベータ分子を用いた蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)の光制御系を2つ組み合わせ、制御光の波長によるFRETエネルギー伝達の経路選択技術を構築した。2つの系を順次アクティベートして各アクセプタからの蛍光強度を測定したところ、活性化した側の出力蛍光強度が高くなった。これは光の波長に依存してFRET分岐経路が選択されたことを示しており、本技術によりフォトニックDNAプロセッサにおいて外部信号にしたがった演算切り換えが実現できる。ナノプロセッサの駆動制御のため、回折限界よりも小さな光スポットを多数生成する手法を開発した。さまざまなスポットアレイの生成を実験で確認した。この技術の適用により、空間並列かつ領域限定的にナノプロセッサを駆動することができる。ナノプロセッサの出力は、レポーター分子の励起エネルギーとして得られる。このエネルギーを熱に変換することにより、近傍のDNAを変性・放出する手法を構築した。放出対象のDNAとBlack Hole Quencher(BHQ)を修飾した相補鎖DNAで二本鎖を作製し、光照射によりBHQを励起したところ、反応速度が向上することを確認した。これは、ナノプロセッサの出力としてのDNA放出、すなわちDNAの活性化制御が可能であることを示している。25年度が最終年度であるため、記入しない。疾病の究明やオーダーメイド医療,創薬など多くの場面で細胞を分子レベルで認識,解析,制御することが必要とされている.本研究では,細胞内の分子情報と外部からのマクロ情報に基づき細胞内の環境を効率的に制御するための手法の開発を目的とする.本年度は,DNAの適応的な活性化制御に適したフォトニックDNAプロセッサの実装技術を開発した.具体的には以下の成果が得られた.1.蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)経路の光制御FRETを用いるDNAナノ論理演算系において,外部光信号により演算をプログラムするための方式を考案した.この方式はアレイロジックの考え方に基づいており,波長の組み合わせにより,2値2入力1出力の全16種類の任意の演算を指定できる.また,その実装手法として,FRETペアにおけるアクセプタの活性を別の蛍光分子(アクティベータ)を介して切り換えることにより,FRET信号伝達を繰り返し制御することに成功した.2.光パターン生成手法の検討高い空間分解能でフォトニックDNAプロセッサを並列駆動するための光パターン生成法について検討した.サブ回折限界スポットアレイを生成する新たな回折光学素子の性能評価により,スポット密度や生成パターンの自由度に関して知見が得られた.3.演算系の特性解析DNAナノ論理演算系における反応速度方程式を数値解析し,その基本特性を導出した.例えば,出力信号の絶対的強度と信号対雑音比は,足場DNAの初期導入量に対して必ずしも正の相関関係にはないことを示した.この知見は,想定される入力DNA量に対して,足場DNAの初期導入量を決定するための指針となる.フォトニックDNAプロセッサを構築するための要素技術は着実に構築されている.蛍光共鳴エネルギー移動経路の光制御実験,光パターン生成用回折光学素子の設計と評価,演算系のモデル化と特性解析などの実施項目で有用な知見が得られた.しかし,光による演算切り換え手法については,各波長による制御系を混合したときの実証には至らず,本年度の達成目標にはやや及ばなかったため,標記の評価とした.前年度未達成の部分を含めて研究遂行上は特に問題点は生じておらず,ほぼ当初の予定通りに進める.

まず,前年度に開発した要素技術を融合し,DNA機能の活性制御系を作製・評価する.プロセッサの機能を拡張するため,内部状態を保持する機構などを付加する.フォトニックDNAプロセッサの並列制御を試み,本手法の特徴や性能限界を調べていく.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
近世改革期における為政者の武芸嗜好に関する文献学的研究

近世改革期の為政者、特に、8代将軍徳川吉宗(享保の改革)→御三卿筆頭田安宗武→老中筆頭松平定信(寛政の改革)→老中真田幸貫(天保の改革)という親子関係の改革の推進者が、どのような思想的影響を受け、武芸思想や武芸観、武芸嗜好を生み出したかを史料調査、解読、分析し研究を進めた。本年度は、当初計画したように16,17年度に分析してきた史料の整理・分析を行い、6月より学会発表の為の準備を行った。夏季休暇期間には、計画通り、和歌山方面へ徳川吉宗関係の史料調査を行い、8月末には収集済みの史料について神戸学院大学・前林清和教授から専門知識の提供、古文書解読などの協力を得て史料の分類、分析などの作業を進め、作業終了部分の史料整理を行った。9月の日本武道学会では16,17年度に分析・整理を行った史料を基に研究を進め「松代藩武芸関係史料『柔術五巻注解全』に関する一考察」と題し発表を行った。真田幸貫と父・松平定信の武芸観や思想的影響、結びつきについて一層明らかにすることができたが、吉宗の血を引く為政者としての自覚もその武芸嗜好に影響を与えているようである。この発表のほか当研究の成果の一部については、2本の論文にして発表した。社会全体に与える影響から武芸を考える場合、特定の流派研究やそれを代表する人物研究では、近世武芸の部分的な様相を言及するに止まってしまう。また、単に為政者個人を研究しても特殊な伝承形式をとる武芸やその思想について明らかにすることはできない。今回の研究を通して、徳川家康に始まる指導的な為政者の武芸実践ならびに武芸嗜好に関する研究は、近世武芸研究において重要な視点であることを打ち出すことができた。これらの成果を近世徳川幕府全般に研究対象を広げ、発展的に継続させたいと考え「近世為政者の武芸実践と武芸政策に関する文献学的研究」(基盤研究C)と題して研究助成の申請を行い採択された。近世改革期の為政者、特に、8代将軍徳川吉宗(享保の改革)→御三卿筆頭田安宗武→老中筆頭松平定信(寛政の改革)→老中真田幸貫(天保の改革)と親子関係の続く改革の推進者の間でどのような思想的影響を受け、武芸思想や武芸観、武芸嗜好が流れていたのかを史料調査、解読、分析を行い研究を進めた。本年度は、年度当初に計画した研究実施計画と多少実施時期において変更があったが、6月から7月にかけて、インターネットなどを利用して徳川吉宗、田安宗武、松平定信、真田幸貫関係の文献の所蔵場所を調査した。8月には、現段階で収集済みの史料について神戸学院大学・前林清和教授、筑波大学・酒井利信講師から専門知識の提供、古文書解読などの協力を得て、史料の分類、分析などの作業を進め、作業終了部分については史料整理を行った。その中で内容の解読と分析が完了した史料『古松平樂翁源定信朝臣體乃趣意を書給へる一巻』と『甲乙流組合體』の史料を分析、比較、検討し、第37回日本武道学会で「松代藩史料『古松平樂翁源定信朝臣體乃趣意を書給へる一巻』に関する一考察」と題して発表を行った。これにより、松代藩主真田幸貫が父・松平定信の武芸観や思想的影響を受けながら、武芸研究を進めていたことが裏付けられ、為政者としてもその影響を強く受けていたことが明らかになった。この研究結果をさらに違う角度からも立証し、研究論文としての完成を目指すために、目録になっていない松代藩関係史料の台帳にもう一度あたり、真田幸貫と松平定信の武芸関係を裏付ける史料の調査を行った。(9月23日26日)その結果、さらにこれらのことを明らかにしていく可能性のある史料が多数、真田宝物館に所蔵されていることが明らかとなった。現在、継続して古文書史料の解読、分析作業を行うほか、次年度にむけて史料収集の準備、リストづくり、出張計画などを立てている。昨年に引き続き、当研究の新たな視点に即して、史料収集、整理、解読、分析などを行った。昨年度は、真田幸貫の武芸関係史料にあたり、収集、解読、考察を行ったが、今年度は幸貫と親子関係であった松平定信から受けた武芸に関する思想的影響、武芸観、武芸嗜好の関連などについて史料調査、解読、分析を行い研究を進めた。6月から8月にかけて、昨年より継続してきた未解読部分の解読作業を進め、夏季休業期間や週末、冬季休業期間などを利用し、現段階で収集済みの史料について神戸学院大学・前林清和教授から専門知識の提供、古文書解読などの協力を得て、史料の分類、分析などの作業を進め、作業終了部分については史料整理を行った。その中で内容の解読と分析が完了した史料『柔道御傳書殺活傳』を分析、検討し、第38回日本武道学会(天理大学)で「松代藩史料『柔道御傳書殺活傳』に関する一考察」と題して発表を行った。ここでは、父・松平定信の最も傾倒していた鈴木清兵衛邦教の行う起倒流柔道に、真田幸貫自ら強い関心を示し、武芸観や思想的影響を受けながら武芸研究を進めていたことが裏付けられた。起倒流を深く探求した松平定信、真田幸貫親子は、鈴木清兵衛以前の起倒流についても研究していたことなども明らかになり、史料の中に柳生新陰流などが引用されていることから、思想的には武士道的な思想を唱えながらも、柳生新陰流同様、起倒流も小さき兵法ではないことが意識されていたことが確認できた。

今年度は、松平定信、真田幸貫親子の関係を中心に、鈴木系の起倒流柔道の研究を行った意図、思想的発想、方向性の違いや継承されてきた部分を明確にすることができたと考えている。今後は定信の祖父・徳川吉宗、父・田安宗武との関係を中心に、近世改革期の(特に親子関係のある)為政者の武芸嗜好や武芸思想が社会に与えた影響をなどについて明らかにし、研究の成果をまとめていく予定である。近世改革期の為政者、特に、8代将軍徳川吉宗(享保の改革)→御三卿筆頭田安宗武→老中筆頭松平定信(寛政の改革)→老中真田幸貫(天保の改革)という親子関係の改革の推進者が、どのような思想的影響を受け、武芸思想や武芸観、武芸嗜好を生み出したかを史料調査、解読、分析し研究を進めた。本年度は、当初計画したように16,17年度に分析してきた史料の整理・分析を行い、6月より学会発表の為の準備を行った。夏季休暇期間には、計画通り、和歌山方面へ徳川吉宗関係の史料調査を行い、8月末には収集済みの史料について神戸学院大学・前林清和教授から専門知識の提供、古文書解読などの協力を得て史料の分類、分析などの作業を進め、作業終了部分の史料整理を行った。9月の日本武道学会では16,17年度に分析・整理を行った史料を基に研究を進め「松代藩武芸関係史料『柔術五巻注解全』に関する一考察」と題し発表を行った。真田幸貫と父・松平定信の武芸観や思想的影響、結びつきについて一層明らかにすることができたが、吉宗の血を引く為政者としての自覚もその武芸嗜好に影響を与えているようである。この発表のほか当研究の成果の一部については、2本の論文にして発表した。社会全体に与える影響から武芸を考える場合、特定の流派研究やそれを代表する人物研究では、近世武芸の部分的な様相を言及するに止まってしまう。また、単に為政者個人を研究しても特殊な伝承形式をとる武芸やその思想について明らかにすることはできない。今回の研究を通して、徳川家康に始まる指導的な為政者の武芸実践ならびに武芸嗜好に関する研究は、近世武芸研究において重要な視点であることを打ち出すことができた。これらの成果を近世徳川幕府全般に研究対象を広げ、発展的に継続させたいと考え「近世為政者の武芸実践と武芸政策に関する文献学的研究」(基盤研究C)と題して研究助成の申請を行い採択された。
画像処理によるドリル自動計測システムの開発

本研究は,画像処理を用いてドリルのチゼルエッジ,切れ刃,外周コーナ等を測定し,ドリル形状の重要なパラメータ,すなわちチゼル角,逃げ角等を自動的に計測するシステムを開発することが目的である.本年度は,測定精度に最も影響する直線検出に,ニューラルネットワークを応用する改良を行った.昨年度までに,チゼル角,逃げ角等を求めるために,外乱による影響を受けにくい直線(エッジ)検出アルゴリズムを開発した.これは,撮影した画像を一次微分した値の分布と,明るさの分布のそれぞれより適当な範囲を選び,2つの範囲の一致した画素をとることで,エッジを構成する画素を抽出する.さらにそれらをHough変換および最小自乗法で処理し直線を決定する方法である.この方法では,欠けやゴミなどの外乱に対しては安定した結果が得られたが,照明,表面反射率の変化(コーティングの有無)に対しては多少の影響を受けた.そこで,各分布から抽出する範囲選択について,画像の特徴により場合分けを行っていたものを,ニューラルネットワークでいくつかの画像について学習を行い,範囲の選択に,この学習したネットワークを用いた.その結果,照明,反射率変化に対する安定性が増し実用化できる結果が得られた.また,照明装置については,当初予定していたリング型の照明ではなく,3方向からの光ファイバを用いた照明装置を使用して,各光度をコントロールすることにより必要な照明が実現できた.工具識別については,工具端面の3次元形状を,レンズの焦点面において画像の微分値の総和が最大となる,という原理を用いた方法で検出し,識別を試みたが十分な成果が得られなかった.本研究は,画像処理を用いてドリルのチゼルエッジ,切れ刃,外周コーナ等を測定し,ドリル形状の重要なパラメータ,すなわちチゼル角,逃げ角等を自動的に計測するシステムを開発することが目的である.本年度は,測定精度に最も影響する直線検出に,ニューラルネットワークを応用する改良を行った.昨年度までに,チゼル角,逃げ角等を求めるために,外乱による影響を受けにくい直線(エッジ)検出アルゴリズムを開発した.これは,撮影した画像を一次微分した値の分布と,明るさの分布のそれぞれより適当な範囲を選び,2つの範囲の一致した画素をとることで,エッジを構成する画素を抽出する.さらにそれらをHough変換および最小自乗法で処理し直線を決定する方法である.この方法では,欠けやゴミなどの外乱に対しては安定した結果が得られたが,照明,表面反射率の変化(コーティングの有無)に対しては多少の影響を受けた.そこで,各分布から抽出する範囲選択について,画像の特徴により場合分けを行っていたものを,ニューラルネットワークでいくつかの画像について学習を行い,範囲の選択に,この学習したネットワークを用いた.その結果,照明,反射率変化に対する安定性が増し実用化できる結果が得られた.また,照明装置については,当初予定していたリング型の照明ではなく,3方向からの光ファイバを用いた照明装置を使用して,各光度をコントロールすることにより必要な照明が実現できた.工具識別については,工具端面の3次元形状を,レンズの焦点面において画像の微分値の総和が最大となる,という原理を用いた方法で検出し,識別を試みたが十分な成果が得られなかった.
ヤコブ病に対する実験的治療法に関する国際連絡会議の企画

世界中で日本と英国では、後天性原因によるヤコブ病(man-made CJD)である医原性ヤコブ病(硬膜移植後のヤコブ病)や変異型ヤコブ病が多発しており、予防・治療法の確立が早急に求められていることより、我々が発見したペントサンポリサルフェート脳室内持続注入療法について、日本と英国の研究者が共同してこの治療法の改良と普及に取り組むための連絡会議を日本で行った。平成16年10月30日、31日に仙台で開催された第1回国際プリオン病シンポジウムの中でこの連絡会議を持ち、ペントサンポリサルフェート脳室内持続注入療法に関して(1)各症例ごとにドーズ・エスカレーション投与法による慎重なヒトでの最適投与量の探索、(2)統一的薬効評価方法の確立、(3)同治療法の共通プロトコール作成などの課題について、討議と情報交換を行った。この連絡会議の成果を元に、日本ではヤコブ病患者への同治療法の実施が加速した。また、この連絡会議では新たなトランスレーショナルリサーチについても情報交換を行い、治療薬Aに関するヤコブ病への応用について共同で開発研究を行うことが決まった。さらに、この会議に付随してヤコブ病治療に関する公開講座を開催し、日英の臨床家、治療研究者だけでなく、パラメディカル、患者家族やその支援者、行政関係者、社会学者らの参加もよびかけ、治療だけでなくケアーを含めた包括的治療に関する情報や意見の交換を活発に行うことができた。
金属超微粒子分散型ガスセンサ

本年度は,昨年度の成果を受け継ぐとともに新たにゾルゲル法によって多孔質SiO_2薄膜に金属超微粒子を担持させ,その光学的特性のガス雰囲気依存性の研究を開始した.具体的には, Ag, Cuの10nm以下の超微粒子を,ゾルゲル法で作成したサブミクロンの厚さのSiO_2多孔質膜中に分散担持し,可視域の吸光スペクトルを, O_2, H_2, COなどのガス中で測定した.金属種類,ガス種類に応じたスペクトル変化が生じ,条件によっては応答速度は大きい.超微粒子と光の組合せによるガスセンサも可能と考えられる.ゾルゲル法によるガラス基板上に作成したSiO_2薄膜にAg, Cuイオン溶液を含浸させ,適当な方法により還元して金属とした. X線回析法によりAg担持薄膜の場合粒径は約9nmである.通常の可視紫外吸光光度系を用い,ガス流通式, 450°C程度まで昇温可能なセルを作成し,スペクトルを測定した.流通ガスはHe, O_2, H_2, COである.Ag超微粒子の場合,雰囲気を20%COから1%O_2に切替えとき,そのスペクトルの吸収ピークが長波長側に移動するとともに小さくなる.またスペクトル変化は完全に可逆的である.一定波長での時間変化をみると,応答速度は速く,温度を変えたときの測定では,高温ほど応答の大きさと速度が顕著になる. Cuの場合もほぼ同様な結果が得られたが, Agより低温でも応答が顕著である.AgとCuの違いの一つはAgは1%の酸素分圧では362K以上では吸着のみでバルク酸化しないが, Cuはバルク酸化する点がある. Ag, Cuいずれも吸収は自由電子の集団振動による吸収と考えられ,ガス吸着による金属粒子の形状変化および自由電子の濃度変化を反映していると考えられる.金属微粒子分散体が鋭敏なガスセンサ素子となる可能性があり,多種金属の組合せで選択性を出し得ると期待される.本年度は,昨年度の成果を受け継ぐとともに新たにゾルゲル法によって多孔質SiO_2薄膜に金属超微粒子を担持させ,その光学的特性のガス雰囲気依存性の研究を開始した.具体的には, Ag, Cuの10nm以下の超微粒子を,ゾルゲル法で作成したサブミクロンの厚さのSiO_2多孔質膜中に分散担持し,可視域の吸光スペクトルを, O_2, H_2, COなどのガス中で測定した.金属種類,ガス種類に応じたスペクトル変化が生じ,条件によっては応答速度は大きい.超微粒子と光の組合せによるガスセンサも可能と考えられる.ゾルゲル法によるガラス基板上に作成したSiO_2薄膜にAg, Cuイオン溶液を含浸させ,適当な方法により還元して金属とした.X線回析法によりAg担持薄膜の場合粒径は約9nmである.通常の可視紫外吸光光度系を用い,ガス流通式, 450°C程度まで昇温可能なセルを作成し,スペクトルを測定した.流通ガスはHe, O_2, H_2, COである.Ag超微粒子の場合,雰囲気を20%COから1%O_2に切替えとき,そのスペクトルの吸収ピークが長波長側に移動するとともに小さくなる.またスペクトル変化は完全に可逆的である.一定波長での時間変化をみると,応答速度は速く,温度を変えたときの測定では,高温ほど応答の大きさと速度が顕著になる. Cuの場合もほぼ同様な結果が得られたが, Agより低温でも応答が顕著である.AgとCuの違いの一つはAgは1%の酸素分圧では362K以上では吸着のみでバルク酸化しないが, Cuはバルク酸化する点がある. Ag, Cuいずれも吸収は自由電子の集団振動による吸収と考えられ,ガス吸着による金属粒子の形状変化および自由電子の濃度変化を反映していると考えられる.金属微粒子分散体が鋭敏なガスセンサ素子となる可能性があり,多種金属の組合せで選択性を出し得ると期待される.
在宅ケアアセスメント表(MDS-HC)による要介護度判定

介護保険において、障害をもつ高齢者の要介護度は、基本調査結果から算出される.1,2)。しかしこれは複雑な電算処理を要するため,介護の現場で要介護度を推定することは困難である.そこで我々は、日常目につきやすい生活動作の障害状況から、簡便に要介護度を推定できる樹形モデルを開発した.本モデルは、痴呆系と身体障害系に分けて作成した。'一次判定の確定した東山老年サナトリウムの患者から,痴呆系と身体障害系の症例を各要介護度20例づつ,計240例を抽出し.その基本調査結果を検討した.調査項目の選択肢が「自立」から「全介助」へと移行するにつれ,要介護度が比較的規則正しく上昇する「上衣の着脱」を第一次分岐項目に選定した。。それぞれの樹形モデルにおいて、「上衣の着脱」の選択枝と要介護度の対応は次のようにした.痴呆系モデル:「自立」→要支援,「見守り」で「立ち上がり」が「自立」→要介護1,同じく「立ち上がり」が「非自立」→要介護2,「一部介助」→要介護3,「全介助」で「食事摂取」が「非全介助」→要介護4,同じく「食事摂取」が「全介助」→要介護5.身体障害系:「自立」か「見守り」で,「排尿後の後始末」が「自立」で、なおかつ「歩行」が「自立」→要支援,同じく「歩行」が「非自立」→要介護1.「自立」か「見守り」で「排尿後の後始末」が「非自立」→要介護2,要介護3から要介護5までは痴呆系と同じとした.本樹形モデルの推定要介護度と一次判定の要介護度が完全に一致した正診率は、痴呆系70%,身体障害系64.2%であった。両者のずれが上下1ランク以内に留まる準正診率は、痴呆系98.3%,身体障害系96.7%であった。以上から、本推定樹形モデルは十分実用に耐えると考えた.介護保険において、障害をもつ高齢者の要介護度は、基本調査結果から算出される.1,2)。。以上から、本推定樹形モデルは十分実用に耐えると考えた.1)在宅ケアアセスメント表(MDS-HC2.0)の入力から、在宅ケアプラン指針(Client Assesment Protocols:CAPs)の問題領域選定までを自動化するコンピュータプログラムを開発した。これにより、面倒な集計作業をすることなく障害性老人の総合的なニーズを把握でき、その後のケアプラン作成を容易にすることができる。データベースソフトには、設計と操作が簡単なカード型ベータベースソフト(ファイルメーカー社:ファイルメーカーPro5.0)を用い、パーソナルコンピュータで動くプログラムとした。2)つぎに、介護サービス調査票(基本調査)から要介護度を判定する一次判定プログラムが公表されたので、基本調査85項目のチェック状況から要介護度を判定するプログラム(一次判定プログラム)も、同じくファイルメーカーPro5.0を用いて作成した。本プログラムには、基礎調査における個々のアセスメントの矛盾点を指摘する項目や、障害性老人の日常生活自立度(寝たきり度/痴呆度)の判定と基礎調査による評価の間に矛盾がないかどうかを判定する項目もつけ加えた。3)実用性の高い両プログラムは、現場の作業を効率化するので、いずれの施設でも広くい受け入れられると考えられる。今後の実地調査では、同一対象者にMDS-HCと基本調査によるアセスメントを行うことにより、MDS-HCから推定される要介護度と、基礎調査から得られる要介護度(一次判定結果)の対比が可能となる。本年度は、介護保険の基本調査項目の選定状況から要介護度を推定する簡易プログラムを作成し、痴呆性老人および寝たきり老人を対象に、その精度を検証した。【目的】

介護保険における要介護度の一次判定(コンピューター判定)は、基本調査項目の選定状況から複雑な計算を行うことにより求められる。われわれは、このような面倒な計算を行うことなく、容易に要介護度を推定できる簡易プログラムを開発し、その精度を検討した。【方法】基本調査の7項目の選定状況から、要介護度を推定する樹形図を作成し、一次判定結果との一致率を検討した。この7項目は観察および評価のしやすい項目を選んだ。対象者は、各状態像のモデル60例(厚生省資料)、東山老年サナトリウム介護療養病棟の入院患者(内科例)168例、同じく老人性痴呆疾患療養病棟の入院患者(痴呆例)78例を対象とした。それぞれのグループにおいて、推定された要介護度と一次判定との一致率(正診率)と、推定要介護度と一次判定の差が上下1ランク以内に留まっていた割合(準正診率)を求めた。【結果】正診率と準正診率は、状態モデル(73%、98%)、内科例(58%、99%)、痴呆例(64%、95%)であった。【結論】介護保険の基本調査7項目の選定状況から、面倒な計算を行うことなく、要介護度をおおよそ推定できることが明らかとなった。今後、これらの評価項目を、在宅ケアアセスメント表の対応する項目に置き換えることにより、在宅ケアアセスメント表(MDS-HC)の選定状況から要介護度が推定可能となると考えられる。