hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宿主ー病原菌の特異性と動的抵抗性遺伝子群の発現調節

エンドウ褐紋病菌の生産するエリシタ-及びサプレッサ-の宿主エンドウの防御応答におけるシグナル伝達とファイトアレキシン合成経路の鍵酵素PAL並びにCHS遺伝子の発現制御に対する影響ついて解析を進めたところ、以下の概要を得た。1原形質膜ATPaseに対する作用サプレッサ-はエンドウを含めた非宿主植物から調製した原形質膜ATPaseを阻害するが、組織化学的に調べるとエンドウのATPase活性だけを特異的に阻害した。また、バナジン酸(非特異的P型ATPase阻害剤)はサプレッサ-と同様、エリシタ-によるPAL、CHSの発現誘導を遅延した。2原形質膜におけるポリホスホイノシチド(PI)代謝に及ぼす影響エリシタ-処理区ではリピド・キナ-ゼの活性化によりPIP,PIP2がリン酸化されるが、サプレッサ-共存下ではこのリン酸化が顕著に抑制された。3 PAL遺伝子の構造と発現調節エンドウPAL遺伝子マルチジ-ンファミリ-のうち、二つのメンバ-のゲノム遺伝子の構造決定を行ない、それぞれの遺伝子PSPAL1,PSPAL2の組織特異的な発現量を調べたところ、根と下部茎での発現が非常に高く、他の器官での発現は低かったことから、根特異的発現に関与する調節領域が含まれることが示唆された。また、エンドウ・プロトプラストへ、種々の長さのプロモ-タ-領域を挿入したレポ-タ-遺伝子発現用ベクタ-を導入し、エリシタ-による発現誘導はバナジン酸による発現抑制を調べたところ、PSPAL1の_ー340^ _ー100の領域の発現制御に必要なシス因子が存在すると考えられる。4カルコン合成酵素(CHS)遺伝子の構造エンドウCHS遺伝子(PCHS1,PCHS2)はゲノミックロ-ン上にスペ-サ-領域を挟んでタンデムにクラスタ-を形成し、TATAボックスの上流には31塩基からなる同一配列が存在していた。1.<エンドウPAL、CHSーcDNAの構造解析>___ーPALーcDNA(2.6kb)の全塩基配列を決定したところ、分子量80kDaのタンパクをコ-ドしていることが判明し、また塩基配列から導かれるアミノ酸残基配列では、インゲン、サツマイモ、イネ、パセリなどのPALと70ー90%の相同性を示した。また同様に、CHSーcDNAの塩基配列では他植物のCHSと80%以上の相同性を示した。2.<エンドウ・ゲノミックPAL、CHS遺伝子の構造解析>___ー現在、2種類のPALゲノム遺伝子が単離されており、構造遺伝子とその上流領域を含む約5kbの塩基配列を決定したところ、gPALー1は全長が3.1kb,gPALー2は2.6kbであり、それぞれ0.6kb,0.1kbのイントロンが一つずつ存在していた。また、gPALー1のエキソンI、エキソンIIとcDNAの塩基配列は一致していたこと、またgPALー1の5'側上流制御領域にはエリシタ-の誘導を受ける他植物のCHSやPAL遺伝子に共通したモチ-フがみられることからgPALー1はエリシタ-によって誘導をうける遺伝子であると推測される。また同様に、CHSゲノム遺伝子を解析したところ、5種類のメンバ-が同定され、現在塩基配列を決定している。3.<エンドウ・トランンジエントアッセイ系の確立と遺伝子導入

>___ーCATをレポ-タ-遺伝子として、エンドウのプロトプラストを用いたトランジエントアッセイ系を確立し、現在PCR法でgPALー1,gPALー2の5'側上流の制御領域DNA断片を合成し、どの領域がエリシタ-やサプレッサ-による発現制御に必要なのかを調べている。1.エンドウPSPAL1,PSPAL2遺伝子の器官特異的発現と各種シグナル物質による発現調節PAL1,PAL2両遺伝子の5^1ーnoncoding領域に含まれる特異的配列を用いて、逆転写酵素を用いた転写開始点決定を行ったところ、両遺伝子とも、エリシタ-によって発現誘導を受け、また、エンドウ植物個体の各器官におけるPAL1,PAL2転写産物の蓄積量をノ-ザンブロットハイブリダイゼ-ションにより解析したところ、両遺伝子の転写産物とも、根や茎での蓄積量が高く、その他の器官、例えば葉、蔓、花の各器官ではPAL1,PAL2とも全く蓄積が確認されなかった。これらの結果は、PAL1,PAL2遺伝子発現調節領域にはエリシタ-誘導に加え、根組織特異的発現を調節するシス・エレメントが存在することを示唆している。(本実験では、高速遠心分離器、DNA増幅器を使用した)。さらに、種々の長さに削ったPAL1遺伝子のプロモ-タ活性をCAT(Chloramphenicol acetyl transferase)遺伝子をレポ-タ-遺伝子として、エンドウの培養細胞由来のプロトプラストにエレクトロポレ-ションし、transientなCATの発現を比較したところ、ー340からー140までの上流領域にエリシタ-によって転写誘導を受け、オルトバナジン酸(原形質膜ATPaseの阻害剤)により抑制される発現調節に必要なシス因子が存在することが明らかとなった(蛍光光度分光計を使用)。2.CHS遺伝子に関する解析エンドウのCHS遺伝子については1)3種の主要な分子種が存在すること、2)このうちの主要な2種のCHS遺伝子(PSCHS1,PSCHS2)がゲノム上にタンデムに並んで存在していること、また3)上述のTransientアッセイによってこの2つのCHS遺伝子はPSPAL遺伝子に比べるとCATの発現レベルが高く、正の調節に関するシスエレメントをもつことが示唆された。
高頻度電気刺激による成体神経新生の誘導と再生医療への応用

本研究は成体神経新生の制御機構における神経活動の重要性に着目し、また深部脳刺激の可変性を利用して、成体ラットを対象に定位的に視床前核を高頻度電気刺激すると海馬神経新生が増加することを示した.また海馬神経新生抑制モデルに応用すると、コルチコステロン投与により正常の約30%程度に抑制された神経新生が視床前核の高頻度電気刺激により正常の約80%まで回復することを示した.成長因子や栄養因子に頼らない神経新生を増加させる方法を開発した.本研究は成体神経新生の制御機構における神経活動の重要性に着目し、また深部脳刺激の可変性を利用して、成体ラットを対象に定位的に視床前核を高頻度電気刺激すると海馬神経新生が増加することを示した.また海馬神経新生抑制モデルに応用すると、コルチコステロン投与により正常の約30%程度に抑制された神経新生が視床前核の高頻度電気刺激により正常の約80%まで回復することを示した.成長因子や栄養因子に頼らない神経新生を増加させる方法を開発した.本研究では神経活動と神経新生の関係に着目し、高頻度電気刺激による領域特異的な神経活動の制御が神経新生に与える影響の検討、神経新生亢進に至適な刺激条件の解析、さらに臨床応用の可能性の検討を達成目標としている。昨年度は成体ラットを用いて海馬と連絡のある部位の選択的高頻度刺激を行い、視床前核刺激が海馬神経新生を促進することを確認した。定位脳手術で視床前核に留置したバイポーラ電極に130Hz,60usec,1-3mAという臨床と同様の条件で短時間電気刺激行い、神経前駆細胞をBromodeoxyuridine(BrdU)でラベリングした。1時間の視床前核高頻度刺激後3日目から5日目に海馬歯状回のBrdU陽性細胞数は約2.5倍に増加した。BrdU陽性細胞はBrdU投与翌日に検討した群では80%以上がdoublecortin陽性であり、BrdU投与後30日目群では約50%がNeuN陽性であった。以上から視床前核の短時間高頻度刺激は成体海馬での神経新生を促すとの結論を導いた。今年度は、高頻度電気刺激時による海馬神経新生の亢進について、この現象に関与するメカニズムの解明、行動実験の検討、さらに病理モデルへ応用を行い、臨床応用の可能性を検討する。さらに脳室下帯においても高頻度電気刺激が神経新生に影響を与えるか引き続き検討を行う予定である。本研究の結果をもとに、認知障害、欝病、てんかんなどの海馬の病変が病態に関与していると考えられている疾患や、あるいはパーキンソン病をはじめ線状体の活動低下を伴う神経疾患に対して、神経新生を治療に応用する方法を検討し、難治性の神経・精神疾患への新たな治療技術の開発を目指している。本研究では神経活動と神経新生の関係に着目し、高頻度電気刺激による領域特異的な神経活動の制御が神経新生に与える影響の検討、神経新生亢進に至適な刺激条件の解析、さらに臨床応用の可能性の検討を達成目標としている。一昨年度は成体ラットを用いて海馬と連絡のある部位の選択的高頻度刺激を行い、視床前核刺激が海馬神経新生を促進することを確認した。定位脳手術で視床前核に留置したバイポーラ電極に130 Hz, 60 usec, 1-3 mAという臨床で用いている同様の条件で短時間電気刺激行った。神経前駆細胞をBromodeoxyuridine(BrdU)でラベリングした。昨年度はさらに高頻度電気刺激時による海馬神経新生の亢進について、この現象に関与するメカニズムの解明と病理モデルへの応用を検討した。まず視床前核に刺激電極をおき、海馬に記録電極をおいた。一過性の視床前核刺激を行い刺激前後で海馬ニューロン活動電位の細胞外記録をおこなった。その結果、刺激後に海馬の発火ニューロン頻度は抑制されることを確認した。またimmediate early gene productであるzif268の発現を刺激群、非刺激群で比較すると刺激群では海馬歯状回におけるzif268の発現は優位に亢進していた。さらにコルチコステロン投与による海馬神経新生抑制モデルに視床前核刺激を行うと、正常の約30%程度に抑制された神経新生は刺激後正常の約80%まで回復していた。今年度は高頻度電気刺激時による海馬神経新生の亢進について、行動実験の検討を行い、臨床応用の可能性を検討する。さらに脳室下帯においても高頻度電気刺激が神経新生に影響を与えるか引き続き検討を行う。哺乳類成体脳の海馬歯状回と側脳室下帯に限り観察される成体神経新生は、様々な生理的・病理的因子の影響を受けることが知られている。またアルツハイマー病など海馬に病変を有する神経疾患においては神経新生の低下がこれら疾患の発症に関与すると考えられている。以上より成体神経新生は新たな治療法の標的として着目されている。本研究では成体神経

新生調節機構における神経活動の重要性に着目し、脳深部電気刺激による恣意的な神経活動の変化が神経新生に与える影響を成体ラットモデルを用いて研究した。その結果、定位的に視床前核を短時間高頻度刺激すると、海馬神経新生が約二倍に増加することを確認した。さらにその増加効果を副腎皮質ホルモンによる成体神経新生抑制モデルで検討すると、視床前核高頻度刺激は抑制された海馬神経新生を正常近くに回復させる効果があることを示した。成体神経新生の低下はアルツハイマー病、側頭葉てんかん、難治性うつ病など難治性神経疾患の重要な発症機構のひとつとして考えられている。本研究が示した神経新生低下の回復はこれら難治性神経疾患の新しい治療法として期待される。また本研究は成長因子・栄養因子だけでなく、神経活動自体が神経新生の調整に重要であることを示唆した。今後この研究を発展させ、神経新生におけるローカルサーキットの重要性を解明すれば、薬理的手法や脳深部刺激療法に代表されるニューロモデュレーションによる成体神経新生を標的とした新たな治療法の開発につながる可能性がある。
中南米トリパノソーマ原虫株のkDNAによる分子疫学解析

キネトプラストDNA(kDNA)は、変異が多く、種間はもちろんのこと、亜種や系によっても異なっており、株間の相違を調べることが可能である。kDNA制限酵素切断パターンによる解析方法では、様々なパターンがみられ、人、動物、昆虫からのそれぞれの生物間で、類似しているということはなく、地域集積性がある程度みられた。中南米のTrypanosoma属では、人に感染報告があるものは、T.cruziの他にT.rangeliがある。現在、T.rangeliのリファレンス株を培養して解析を行なっているところである。また中米グアテマラから新しく分離された株についても培養増殖中である。これらの鞭毛虫類のキネトプラストからのDNAでの比較解析を行なうなかで、十分量のDNAの収集するのが大変なため、より少量のDNAで解析する方法を平行して進めている。PCR(polymerase chain reaction)法の変法であるが、DNAのポリモルフィズムを調べる手法として開発されたAP-PCR(arbitrarily primed -PCR)を用いて分類を行なうというものである。この方法での研究において、まず、培養が簡単であり同じ鞭毛虫のLeishmania属の原虫のkDNAを用いて原虫の比較解析を試みた。その結果、虫体のkDNA量は1/40で済ますことが可能であり、Leishmania属の原虫では、亜種間の区別はもとより種間の相違も見ることができた。この方法が、Trypanosoma属の原虫に使用できるかどうかwo検討中である。さらに、Leishmania属の原虫では、電気泳動したゲルからkDNAを切り出しTA cloning法により増幅しシークエンスすることにより特異プライマーを容易く作成することができ、より厳密な原虫の解析できた。更にこの方法と今まで行なってきたトリパノソーマ原虫のkDNA制限酵素パターンでの比較解析結果が、どこまでパラレルに見られるものか、検討中である。
ストレス負荷うつ病モデルラットの脳チロシン水酸化酵素合成関連遺伝子発現について

ストレスに続いてうつ病が発症したり、ストレスにより脳内ノルアドレナリン(NA)代謝が影響されることから、私どもはラットに長期(14日)の強制歩行ストレスを負荷して、2週間無動状態の続く“うつ病モデルラット"と自然に自発活動の回復する“自然回復ラット"を作成した。こりらの青斑核細胞のチロシン水酸化酵素(TH) mRNA発現量をin situ hybridization法および画像解析法で測定し、ストレス負荷を行わない対照群と比較検討した。うつ病モデルに至るまでの変化を検討するため、30分、3時間、1日、2日の短期および6日、12日の長期強制歩行ストレスを負荷したラットについても、THmRNA発現量を検討した。その結果、30分と3時間ストレス負荷群のTHmRNA発現量(平均光学密度)には、対照群と比べて有意差がなかったが、1日と2日のストレス負荷群の発現量は有意に増加していた。6日と12日のストレス負荷群では、両者とも対照群より有意に高値を示していた。うつ病モデル群のTHmRNA発現量は、対照群と比べて有意に増加していたが、自然回復群の発現量は対照群と差がなかった。以上により、強制歩行ストレスは、拘束など他のストレスと比べて、THmRNA発現の増加に時間がかかり、増加してからはその状態が持続することから、マイルドで慣れの生じないストレスであると考えられる。このようなストレスを負荷して作成したうつ病モデル動物では、ストレス終了後2時間経過しても、なおTHmRNA発現が増加しており、ノルアドレナリンの合成機能は亢進した状態が続いていると解釈される。ラットに長期の強制歩行ストレスを負荷して、無動状態の続くうつ病モデル群と、自発活動が回復してくる自然回復群に分け、これら2群間、あるいはストレス負荷を行わない対照群との間に、中枢ノルアドレナリン(NA)ニューロン細胞体(青斑核(LC)、外側網様核(A1)など)のチロシン水酸化酵素(TH)およびTHmRNA発現量に差はないか、免疫組織化学法・in situ hybridization法および画像解析法を駆使して検討することが本年度の目的であった。ラットの自発活動量を測定するためのシ-クェンサー型運動量測定装置を特別注文して導入したが、当初、誤動作が多く、正常に動くまでに時間を要した。このような事情で研究の開始が遅れたが、その後は順調に進み、2週間の慢性歩行ストレスを負荷してうつ病モデルラットと自然回復ラットを作成した。しかし、今回は慢性ストレス終了後、さらに毎日3時間歩行ストレスを負荷するうつ病モデルラットは作成しなかった。余裕があれば、次年度に行う予定である。また、当初の研究計画では、ラットを4%パラホルムアルデヒド燐酸緩衝液で灌流固定し、同一動物の脳から切り出した切片をTHとTHmRNA両方の測定に供し、その相関関係を検討する予定であったが、先に灌流固定をするとTHmRNAの染色が難しくなり、後者の測定には新鮮凍結脳から切り出した切片を用いるつもりである。現在は免疫組織化学法とin situ hybridization法の手技を確実にしたところであり、本年度中にモデル群および回復群のTHmRNA量を測定する予定である。短期(30分、3時間、1日、2日)および長期(6日、12日)の強制歩行ストレスを負荷したラット、さらに長期(14日)の強制歩行ストレス後2週間無動状態の続く"うつ病モデルラット"と自然に自発活動の回復してくる"自然回復ラット"を作成し、ストレス負荷を行わない対照群との間に、青斑核細胞のチロシン水酸化酵素(TH)mRNA発現量に差がないか、in situ hybridization法および画像解析法を駆使して検討した。その結果、30分と3時間ストレス負荷群のTHmRNA発現量(光学密度値)には、対照群と比べて有意差がなかったが、l日と2日のストレス負荷群の発現量は有意に増加していた。

うつ病モデル群のTHmRNA発現量は、対照群と比べて有意な増加を示していたが、自然回復群の発現量は対照群と差がなかった。以上により、強制歩行ストレスは、拘束ストレス(Smith et al.,Brain Res.,1991)と比べて、THmRNA発現の増加に時間がかかり、増加した状態が持続することから、マイルドでも慣れを生じさせないタイプのストレスであるということができる.このようなストレスを負荷して作成したうつ病モデル動物では、ストレス終了後2週間経過しても、なおTHmRNA発現が増加しており、ノルアドレナリンの合成機能は亢進した状態が続いていると解釈される。なお、今回、同時に青斑核のTH免疫反応性も免疫組織化学法により測定する予定であったが、同時測定法の開発に手間取り、また、うつ病モデルラットに対する抗うつ薬慢性投与の影響についても検討する予定であったが、結果を得るまでに1-2ヶ月の猶予を要する。
キメラ蛋白を用いたスギ花粉症に対する新しい免疫療法についての研究

高親和性IgEレセプターであるFcεRIと低親和性IgGレセプターであるFcγRIIbを共結合することにより、肥満細胞や好塩基球の脱顆粒反応が抑制されることが知られている。我々は遺伝子工学的にアレルゲンとヒトIgGのFc部位を結合させたキメラ蛋白を作製しアナフィラキシー反応を誘起しない免疫療法の可能性を検討してきた。Feld1特異的IgE抗体を用いて感作した肥満細胞にFel dl抗原を加えるとFcεRIレセプターを介してシグナル伝達が誘起され脱顆粒反応が起こる。それに反して、Fel dlキメラ蛋白を加えると、その抗原部分が肥満細胞上のFel dl特異的IgE抗体に結合すると同時にIgGのFc部位がFcγRIIbレセプターに結合することにより負のシグナルが起こり、脱顆粒反応を抑制すると考えられる。アナフィラキシー反応を誘起しない安全な免疫療法としてのキメラ蛋白の有用性を喘息モデルマウスを用いて検討した。キメラ蛋白を大量に皮下投与したマウスでは、メサコリンに対する気道過敏性の亢進は完全に抑制され、かつアナフィラキシー反応は生じなかった。気管内への抗原投与による喘息反応による体温低下もキメラ蛋白投与により抑制された。また、肺への好酸球浸潤の抑制も認められた。現在、スギ花粉の主要抗原であるCryj1とヒトIgGのFc部分を結合させたキメラ蛋白を作製中である。哺乳類のネコの主要抗原と同じ哺乳類のヒトのIgG抗体のキメラ蛋白の作製には成功したが、植物であるスギ花粉の主要抗原と哺乳類のヒトのIgG抗体のキメラ蛋白作製は難易度が高く、現段階では作製に成功していない。しかし、我々の目標はこの蛋白を作製し、国民病とも言われているスギ花粉症に.対する超急速減感作療法の基礎的研究を行い臨床応用の可能性を探求することにある。Fel d1特異的IgE抗体を用いて感作した肥満細胞にFel d1抗原を加えるとFcεRIレセプターを介してシグナル伝達が誘起され脱顆粒反応が起こる。それに反して、Fel d1キメラ蛋白を加えると、その抗原部分が肥満細胞上のFel d1特異的IgE抗体に結合すると同時にIgGのFc部位がFcγRIIbレセプターに結合することによりシグナル伝達の抑制が起こり脱顆粒反応は生じないと考えられる。現在、スギ花粉の主要抗原であるCry j1とヒトIgGのFc部分を結合させたキメラ蛋白を作製中である。

しかし、我々の目標はこの蛋白を作製し、国民病とも言われているスギ花粉症に対する超急速減感作療法の基礎的研究を行い臨床応用の可能性を探求することにある。ヒトマスト細胞や好塩基球上のFcεRIレセプターを介する脱顆粒反応はFcεRIとFcγRIIbレセプターを共結合することにより抑制されることが知られており、我々は遺伝子工学的にCat Allergyの主要抗原であるFel d1とヒトIgGのFc部位を結合させたキメラ蛋白gamma-Fel d1(GFD)を作製し、このキメラ蛋白を用いて、アナフィラキシー反応を誘起しない免疫療法の可能性を検討してみた。ネコアレルギー患者の末梢血中好塩基球を用いて、Fel d1特異的な脱顆粒反応を培養上清中のヒスタミン遊離量で評価した。GFDを加えてもヒスタミン遊離は誘起されず、このキメラ蛋白はFel d1抗原を含んでいるにも関わらず、アナフィラキシーを誘起する抗原性は認められないことが解った。また、GFDはDose dependentにFel d1に惹起されるヒスタミン遊離を抑制することも確認出来た。また、ヒトFcεRIトランスジェニックマウスを用いたPCA反応を用いた検討でも、GFDそのものはアナフィラキシー反応を誘起せず、かつFel d1が誘起するアナフィラキシー反応を抑制することが確認出来た。次に、Fel d1に対する喘息モデルマウス(Balb/c)を作製し、抗原によって誘発される喘息反応をGFDが抑制することを種々の検討(skin test,メサコリンに対する気道過敏性の亢進、抗原誘発後の体温の変動、BALF中の細胞湿潤、肺の組織学的検討など)により明らかにした。以上よりキメラ蛋白gamma-Fel d1(GFD)はIgE抗体を介するI型アレルギー反応を抑制するがそれ白身では肥満細胞や好塩基球からの脱顆粒は誘起せず、急速かつ大量に抗原を投与してもアナフィラキシー反応を誘起しない新しいタイプの安全な免疫療法となりうる可能性が示唆された。
データマイニングにおけるITと組織の統合ビジネスプロセス理論の構築

近年、インターネットに代表されるITが企業内外に導入され、既存のビジネスシステムは変化を迫られている。企業は新しい技術環境に適応し、新しいビジネスシステムの構築に積極的に取り組み、自社の競争優位を維持していかなければならない。しかしながら、そのようなビジネスシステムの構築が効率的に行われているとはいえないケースが多々見られる。そうした先端技術の代表的なものとしてデータマイニングがあげられる。データマイニングは大規模なデータベースから有用な知識を発見するためのシステム、プロセスをさす。本研究の目的は、データマイニングのビジネスヘの導入プロセスを組織論、戦略論的観点から考察を行い、ビジネスプロセス構築の理論化を行うことである。本研究の特徴は実践を通して、構築した理論の検証を行う点にある。従来の社会科学の研究では、過去の事実を理論化する研究はあっても、事実に積極的・直接的に関与し、それらを理論化する研究はほとんどない。我々は理論と実践の融合を目指し、新しい研究体制の下で研究を遂行した。我々はビジネスプロセスの構築に実際に関与し、ドメイン知識(専門家の特化した知識)を導入するプロセスを理論化した。また、顧客の販売履歴からの知識発見という領域に限定することで、新しい知識創造プロセスのモデル化を行い、海外の書籍に採用された。本研究は、情報技術導入におけるビジネスプロセスを経営資源論に依拠した組織能力の概念から統合し、新しいビジネス理論を構築することである。経営資源論は持続的な競争優位の源泉を明らかにするために、その資源の属性や構築プロセスを主に扱う理論である。特に近年、継続的な新しい競争優位を構築する組織能力が注目されており、本研究ではこれらを使った情報技術導入のための組織能力療築プロセスを検討した。本年度は、これまでの理論的研究を研究書『データマイニングと組織能力』(多賀出版,2004年)にまとめ、ビジネスに対するフレームワークを提供することができた。情報技術をビジネスシステムに統合し持続的競争優位を獲得するためには、継続的に環境に適応し自社の経営資源を構築しなおすプロセスが不可欠であり、それを実行する能力こそ組織能力である。拙著では、ビジネスシステム構築プロセスを理論化し、組織能力の構築プロセスの主要な要因を明らかにした。例えば創業期の戦略的意思決定がその後の組織能力構築プロセスに多大な影響を与えており、経路依存性から考えても持続的競争優位のトリガーになっていることを明らかにし、さらにそれに基づいて継続的なビジネスシステムの見直し、新しい経営資源の獲得がその持続性に大きく貢献していることを指摘した。今後は、これらのプロセス理論に基づいて、我々が開発したデータマイニングシステムを導入する事例を中心にその妥当性を検討していきたい。本研究の目的は、MUSASHIの企業導入などをケースとして、新しい情報技術をビジネスプロセスに統合する組織・戦略過程の理論モデルを構築し、さらに情報技術の内部構成要素と理論モデルの関係を明らかにすることである。本年度は経営的観点から求められる情報技術のあり方を検討した。情報システムの設計思想、考え方であるシステムアーキテクチャに焦点を当て、環境適応的なシステムアーキテクチャの概念を明らかにした。こうした考え方とオープンソースプラットフォームMUSASHIとの関係を明らかにし、その妥当性を検討した。システムアーキテクチャに唯一最善のものは存在せず、環境・企業の戦略に大きく依存しており、環境適応的な情報システムの特性が重要であることが明らかになった。また組織プロセスからの検討として、チャンス発見概念を用いてシナリオコミュニケーションのフレームワークを提示した。データマイニングによる新しい知識発見のプロセスは、両者がもつ独自のシナリオの交換プロセスとして表すことができる。我々はそれらのシナリオ交換の分類フレームワークをシナリオコミュニケーションとして概念化し、理論的な検討を行った。チャンス発見は情報技術を活用しながらその知見を組織に統合するために、様々な組織内のシナリオがメンバー間でやり取りされ、新しいシナリオを創出するプロセスとして理解することができる。そのために「場」を意図的に作ることや共通の「経験」を持つことが、シナリオコミュニケーションの推進力となることを明らかにした。
糖鎖高分子ナノ微粒子によるバイオセンシング材料の開発

糖鎖高分子を主体とするナノゲル粒子の合成を行い、糖認識タンパク質、細胞成長因子などのタンパク質との結合について検討した。ナノゲル粒子については三次元構造を持つ、多価糖鎖構造を持つため、ターゲットタンパク質を強く認識した。この認識を利用して、糖鎖高分子ナノゲルを用いたバイオセンシングを検討したところ、抗体に匹敵する結合定数を示した。構造色バイオセンサーを用いたところ、ナノモルレベルでの検出を達成できることがわかった。硫酸化糖を用いたナノゲル粒子の場合には、硫酸化糖を認識するターゲットタンパク質を強く認識することがわかった。また、このターゲットタンパク質は、細胞中でも強く認識することがわかった。本研究では、糖鎖高分子をナノゲル粒子に組み込んで、三次元の分子認識空間を持つ高分子ナノゲル粒子を創製し、タンパク質を効率的に捕捉できることについて検討し、また、これを用いたバイオセンシングシステムについて検討した。糖鎖高分子として、αーマンノース、βーN-アセチルグルコサミンまたはN-アセチルグルコサミンの硫酸化糖を用いた。ナノゲル粒子については、N-イソプロピルアクリルアミドを主体としたナノゲル粒子とした。αマンノースを含むナノゲルでは、ナノゲルの3次元構造に基づいて、コンカナバリンAを特異的に結合し、解離定数が10-8 (M)オーダーの強い結合を形成した。これを、抗体の代わりに用いて、コンカナバリンAを検出できるか検討した。フォトニック結晶センサーにこれを固定化したところ、nMレベルでタンパク質を検出できることがわかった。また、硫酸化糖鎖を組み込んだ、ナノゲル粒子を合成したところ、細胞成長因子に結合することがわかった。細胞成長因子との結合はナノゲル粒子の疎水性部位の存在や分子物性などに依存することがわかった。N-アセチルグルコサミンを基本骨格として、アクリルアミドフェニル型の硫酸化糖モノマーの合成を行った。3位または4位または6位を位置選択的に硫酸化したN-アセチルグルコサミン、及び3,4,6位N-アセチルグルコサミンのモノマーを得た。このモノマーをアクリルアミドと共重合して、硫酸化糖鎖高分子の合成を行った。また、グルクロン酸についてもモノマー化、高分子化を行った。これらについて、グリコサミノグリカンに基づく機能があるかの解析を行った。まず、直線状のポリマーについては、アルツハイマー病関連酵素のβセクレターゼの阻害活性があることを明らかにした。また、界面活性剤の存在下、N-イソプロピルアクリルアミド、アクリル酸などとラジカル重合を行い、ナノゲル粒子の合成を行った。硫酸化糖を有するナノゲル粒子については、ヘパリンやヘパラン硫酸と結合する細胞成長因子との結合性があることがわかった。ヘパリンやヘパラン硫酸といったグリコサミノグリカンの模倣機能としては、3,4,6位硫酸化N-アセチルグルコサミンが最も優れた結合活性を示すことが、βセクレターゼ、細胞成長因子との結合アッセイより明らかになった。また、糖鎖高分子でできたナノゲル粒子を構成要素としたバイオセンサーについて検討を行った。糖鎖高分子ナノゲルを固定化し、構造色によるバイオセンシングを検討し、タンパク質ターゲットを特異的かつ大きな容量でセンシングできることを明らかにした。これまでに硫酸化糖、硫酸化糖の直線高分子、硫酸化糖ナノゲル粒子、糖鎖高分子を用いたバイオセンシングについてそれぞれ課題が進展しており、当初の予定通り順調に計画が進行している。硫酸化糖ナノゲル粒子がVEGF、FGFといった細胞成長因子と結合するこ戸がこれまでに明らかになった。正常細胞、がん細胞を用いて、ナノゲル存在下での細胞成長に対する影響について検討を行う。細胞成長因子と結合することによって癌における血管新生の抑制、癌化の抑制について検討を行う。また、ナノゲル粒子を認識要素として、細胞成長因子をはじめとする、ターゲットタンパク質の検出手法について検討を行う。一方で、硫酸化糖については、2位のN硫酸化グルコサミンのモノマー及びN-アセチルガラクトサミンの合成を進める。平成25年度研究では、研究費は主に実験用の消耗品に充てる。また、昨年度からの研究で得られた結果について学会発表するために旅費を計上しており、日本糖質学会、日本化学会で発表予定である。
炎症性骨破壊過程におけるアデノシンの骨免疫制御機構

アデノシン産生酵素CD73分子のノックアウトマウスにマウス歯周病モデルを惹起することにより、同分子の歯周炎における役割を明らかにした。一方で、同マウスより単離した骨芽細胞は野生型マウスに比して、その分化能が低下していることが明らかとなった。また、IL-1beta刺激により骨芽細胞のA2Aアデノシン受容体の発現が低下する一方で、A2B受容体は発現が上昇した。さらにCD73強発現骨芽細胞ではRANKLの発現上昇を認め、同発現はIL-1beta刺激により増強された。以上の結果よりアデノシンが炎症性骨破壊に関与している可能性が示唆された。本研究課題では、プリン代謝産物の一つであるアデノシン(Ado)に着目し、骨代謝の炎症性制御における役割について解析をすすめている。平成23年度の研究成果について下記に報告する。まず、内因性アデノシン産生酵素であるCD73分子のノックアウトマウスおよび野生型マウスにPorphyromonas gingivalis(W50株、以下P.g.)を3日毎に10回経口感染させることにより、実験的歯周炎モデルを樹立した。μCTを用いた解析から、野生型マウスにP.g.を経口感染させることにより、有意な歯槽骨の吸収を認めた。CD73ノックアウトマウスでは、野生型マウスに比べ骨吸収量が増大している傾向があった。現在、定量的な解析を行うとともに、組織学的な解析を行うことによりCD73および同分子によって産生されたAdoが歯周炎における炎症性骨吸収過程にどのような役割を担っているのかについて解析をすすめている。また、免疫組織学的な解析からCD73分子の発現が骨膜に認められることが明らかとなった。そこで、CD73ノックアウトマウスの頭蓋骨から骨芽細胞を単離し、同分子が骨芽細胞機能に担う役割について検討した。CD73分子の発現は、骨芽細胞の分化に伴い上昇することが、mRNAおよびタンパクレベルで明らかとなった。さらにCD73ノックアウトマウス由来骨芽細胞では、分化に伴うアルカリフォスファターゼ活性の上昇や石灰化ノジュール形成が抑制されたことから、CD73分子が骨芽細胞の分化を促進的に制御していることが明らかとなった。現在、骨芽細胞に由来する破骨細胞分化制御因子であるRANKLおよびOPGの発現について解析をすすめており、CD73分子の破骨細胞分化支持機能に及ぼす影響を検討している。本研究課題では、プリン代謝産物の一つであるアデノシン(Ado)に着目し、骨代謝の炎症性制御における同分子の役割について解析を行った。平成24年度の研究成果について以下に報告する。内因性Ado産生酵素であるCD73分子の炎症性骨吸収過程における役割を明らかにするために、野生型マウスの上顎第二臼歯歯頸部周囲に絹糸を縫合し歯周炎を惹起、同組織におけるCD73分子の発現について解析した。絹糸縫合3日後に、歯槽骨の吸収がマイクロCTにて確認されたが、免疫染色の結果、同骨吸収部におけるCD73分子の発現は非吸収部の歯槽骨表面における発現と著明な差を認めなかった。続いてin vitroにて炎症性サイトカインIL-1 betaが骨芽細胞のAdo受容体(AdoR)発現に及ぼす影響について解析したところ、IL-1beta刺激はマウス骨芽細胞MC3T3E1のA2aAdoRの発現を抑制しA2bAdoRの発現を誘導した。この発現変化はCD73分子を強発現させたMC3T3E1細胞(MC-CD73)においても確認された。このことはCD73分子を介して産生されたAdoがA2bAdoRのシグナルを介して、骨芽細胞の炎症反応制御に関与している可能性を示唆している。また、MC-CD73における破骨細胞分化制御因子(RANKLおよびOPG)の発現について検討したところ、同細胞におけるOPGの発現はコントロール細胞と比較してほぼ同等であったが、RANKL発現については上昇していることが明らかとなった。さらにIL-1beta刺激により、同RANKL発現は増強されることが示唆された。このことはCD73分子を介して産生されたAdoが骨芽細胞におけるRANKL発現を制御することにより破骨細胞分化制御に関与していることを示唆している。以上の結果から、Adoが炎症に伴う骨破壊に関与している可能性が示唆された。本年予定していた研究計画のなかで、P.g.経口感染によるマウス歯周病モデルを構築し、CD73ノックアウトマウスを用いて解析を開始しており、また、in vitroにおいて、骨芽細胞の初代培養を行い、破骨細胞との相互関係を検討する準備が整いつつある。ほぼ計画通りに進行していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。

炎症性骨吸収モデルとしてTNF-alpha誘導性頭蓋骨骨吸収モデルを加え、複数の方法でCD73に由来するアデノシンが炎症性骨疾患で担う役割を解析する。in vitroの解析では、炎症性サイトカインが骨芽細胞のアデノシン代謝やアデノシン受容体の発現に及ぼす影響を解析し、内因性アデノシンの炎症性骨代謝に及ぼす影響を解析する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
手作り酸素センサによる探究型理科教育の教材開発

平成18年度の本科学教育学会で依頼講演を行った。講演内容は、文部科学省研究補助金特定領域研究「新世紀型理数系教育の展開研究」の中で「論理的思考力や創造性、独創性を育むための教育内容や指導方法、教材等の研究」を統一研究課題とするA02班の研究成果を踏まえ、平成17年度中間報告会で検討された「論理的思考力と創造性・独創性を育むための教育とは」と「特定領域研究で得られる研究成果活用の方策を考える」の2大テーマについて総括した結果を報告した。さらに筆者の研究テーマである「手作り酸素センサによる自然探求型理科教育の教材開発」を通して創造性、独創性を育む教材例として紹介した。化学実験講座(第142回)共催(国立科学博物館日本化学会関東支部)で依頼講義を行った。手作り酸素センサを使って身の回りの酸素に関わる自然現象について酸素計測を行った。手作り酸素センサは、電極として金板と鉛板を使い、電解液に重曹と洗濯のりの混合液を、酸素透過膜としてポリエチレン膜を使うことで簡単に作製した。この講座では、小学生や中学生の理科教育に利用できる実験を紹介した。吐息の酸素濃度やロウソクの炎が消えるときの酸素濃度、また、牛乳の味と溶存酸素との関係も実験した。日本理科教育学会全国大会では、手作り酸素センサの開発と理科教育への活用として、小学校低学年を対象とした、金魚の呼吸の演示実験を行った。金魚が水溶液中で呼吸しているかどうかを調べるために、手作り酸素センサを用いて検証を行い教材としての有効性について検討を行った。第8回化学工学会学生発表会では、「手作り酸素センサによるカイコの呼吸と体重に関する研究」では、日本種のカイコ「芙」と「蓉」、中国種のカイコ「つくば」と「ね」の品種とこの4品種交配した混合種「芙蓉つくばね」の体重と酸素消費量について実験を行った結果、混合種は、日本種の器質を受け継いだ品種であることが分かった。【1】日本理科教育学会第55回全国大会では、ウミホタルの生物発光には、溶存酸素が大きく関わっていることを、手作り酸素センサを用いて検証した。教材としての有効性について検討を行った。【2】日本理科教育学会第55回全国大会では、手作り酸素センサの理科教育への活用(4)-中学校での活用例-として、お茶の水女子大学附属中学校の先生と共同で、中学校の理科授業、特に植物の単元で活用した例として手作り酸素センサの有効性について報告した。【3】国立科学博物館・東京・上野・2005夏休みサイエンススクエア(トライ・はっけん・感動,)では、ドライアイスで楽しい実験:ドライアイスを使った気体の性質がわかる実験として、ドライアイスを使って二酸化炭素は、空気より重いため酸素濃度が低濃度になることを手作り酸素センサによって検証した。また、来客者に吐息の実験を行った。【5】第8回化学工学会学生発表会(一関大会)では、手作り酸素センサによるカイコの呼吸と体重に関する研究を発表した。【6】日本科学教育学会第29回年会では、手作り酸素センサの教材展示を行った。【7】東京高専・物質工学科と浅川中学校のサイエンスパートナーシップにおいて、中学校1年生(75名)と2年生(73名)を対象に理科総合学習(13:0015:00)を行った。実験テーマ:「手作り酸素センサによる吐息の実験」。会場:東京高専開催日10/11,10/13,11/8,11/10,1/26,2/7合計6回開催した。
日本の自然環境保全における米国の影響と独自性

日本の国立公園の特色は民有地規制を含むゾーニング手法による地域制であるが、アメリカにおいてもこの制度を採用しているニューヨーク州のアディロンダック公園について研究を進め、実際の土地利用規制を含むゾーニングは1960年代に始まることを示した。さらに、国立公園が日本で設置される際に、基本的に土地を国家が所有するいわゆる営造物の形態は採用困難であるため、むしろイタリアの類似した制度や日本の森林法、都市計画法、史跡名勝天然記念物保護法などのゾーニングによる規制が採用されたが、国有林とそこでの施業が国立公園としてのゾーニングに大きな影響を及ぼしたことを明らかにした。次に、国立公園が利用主体で、様々な施設が設置されるようになった反動として、施設もアクセスする車道もない孤独を体験できる空間としてアメリカのウィルダネスを取り上げ、その思想的背景を提供したレオポ-ドの考え方と森林との関係を論じて、彼の思想が現実的森林環境保全戦略であることを示した。1964年に制定されたアメリカのウィルダネス法と我が国の1972年の自然環境保全法の関係に関しては、法律やそれに規定されるウィルダネス空間が日本で紹介されていく過程と自然環境保全法の成立との関連を探り、次第にレクリエーションよりも科学的見地からの保全が中心となり、人々の利用が考慮されなったことが明らかになった。他省庁との調整の結果、その法律は極めて限定された空間の自然環境保全に留まり、結果として利用が軽視され、人々にも認識されない空間となった。3年間の研究計画の初年度として国立公園の地域制を中心に日本を比較した。日本の国立公園の特色は民有地を含んで指定されている地域制であるが、アメリカにおいてもこの「地域制」を採用しているニューヨーク州のアディロンダック公園についてその成立や展開について文献調査を進めた。その結果、アディロンダックおよびアメリカの国立公園システムにおける地域制の扱いかたについて新たな知見を得ることができた。たとえば、民有地を含む公園はアメリカでも19世紀末に設置されたが、実際の土地利用規制を含むゾーニングは1960年代に始まることが明らかになった。一方、日本の国立公園史に関しては環境庁に保管されている関連資料のデータベースを作成した。現在これを用いてそれらの内容を調査することにより日本の国立公園の成立過程とそのアメリカの影響を特に地域制の採用過程に留意しながら分析を進めている。これまでのところ、日本の土地所有の実情に合せるために都市計画法のゾーニング手法を援用して国立公園内に特別地域を定めたが、実際に補償するための予算が確保されていないため現実としてはあまり機能しなかったことが明らかになった上述したアメリカの地域制の公園に関する論文をすでにまとめ日本造園学会に投稿し、現在は印刷中である。日本の国立公園の成立過程に関する研究は、今年8月にフィンランドで開催される国際林学研究組織連合会議で発表すべく執筆を進めている。本年度は1964年に制定されたアメリカのウィルダネス法と我が国の1972年の自然環境保全法の関係を中心として研究を進めた。具体的には、ウィルダネス法がアメリカで成立する過程に関する研究結果を踏まえて、その法律自体やそれに規定されるウィルダネス空間が日本で紹介されていく過程と自然環境保全法の成立との関連を雑誌などの記事から探るとともに、当時の自然環境保全法制定関係者に対するインタビューから捕った。その結果、当初はウィルダネス法に規定される動力を使わないレクリエーション利用も日本における保全法制定において考慮されていたが、次第にレクリエーションよりも科学的見地からの保全が中心となり、人々の利用ということは考慮されなくなっていったことが明らかになった。その理由として第1に環境庁設置直後という環境保全志向の時代背景があげられる。第2に、当時すでに過剰利用となっている国立公園とは異なる保全中心の空間が自然保護を重視する人々から求められていたこともあげられる。第3に、関係者は国立公園を包括し、都市空間の緑地をも含む国土レベルと保全空間システム構築の構想を抱いていたので、国立公園との違いを保全中心ということで示す必要があった。

しかしながら、他省庁との調整の結果、その法律は極めて限定された空間の自然環境保全に留まり、自然環境保全法に規定される核心的な原生自然環境保全地域は既存の国立公園の特別保護地区を割り当てることにもなった。このような結果として利用が軽視され、人々にも認識されない空間となった。最終年度として、平成6年度に研究を進めた日米の国立公園の比較と平成7年度におこなった自然環境保全制度の比較を踏まえて、データを補足しながら一層詳細な調査をすすめ成果を公表した。特に、国立公園が日本で設置される際に、基本的に土地を国家が所有するというアメリカ型のいわゆる営造物の形態は日本では採用困難であるため、イタリアの類似した制度や日本の森林法、都市計画法、史跡名勝天然記念物保護法などのゾーニングによる規制が採用されたが、国有林の存在ととそこでの施業が国立公園としてのゾーニングに大きな影響を及ぼしたことを明らかにした。アメリカのウィルダネス法の日本の自然環境保全法におよぼした影響に関しては、ウィルダネス法が無動力のレクリエーション空間としての認識をベースにウィルダネスをとらえているのに対して、日本では生態学などをベースとした生態系保全という科学的な役割を主目的として自然環境保全法が制定されたことが明らかになった。これは国立公園が利用優先と認識され、保全中心の保護地域が求められた結果であるが、このため日本では自然環境保全法で指定された空間の認識が薄く、支持を得られない状況となっている。また、アメリカの国立公園やウィルダネスにおいては自然環境における文化的価値が認識されているのに対して、日本では植生などの自然中心に評価が偏り、長期間人為が加わって形成された自然環境であるという認識が薄い。これは特に保護中心の自然環境保全法の指定地域で顕著となり国民に存在が認識されない状況になっている。
動的プラットフォ-ムの試作とその臨床適用

昭和63年度から平成2年度に至る3年間に行なわれた本研究は、次の3段階よりなる。1.刺激装置としての動的プラットフォ-ムの試作。2.出力としての各種パラメ-タの検出と臨床的意義の検討。3.各種パラメ-タの解析方法の確立。動的プラットフォ-ムの試作は昭和63年から1年間かけて行なわれ、その後各種の改良が加えられた。本装置の基本構造は足圧中心の動きを4個の圧力センサで左右,前後の成分に分けて検出し、これを2つの要素すなわち重心動揺と足関節のトルクとして記録するものである。動的プラットフォ-ム製作上の最大の問題点は、左右足のプラットフォ-ムの均衡を保持するポテンショメ-タの安定性であった。記録上の最大の欠陥もポテンショメ-タの欠陥による反応の不安定さに起因することが分り、この点を解明することにより、安定した刺激と安定した記録を得ることが可能となった。記録される反応のパラメ-タとしては、既にNashnerらによる抗重筋筋電図反応があり、われわれもこれを記録したが、安定した成績を得ることが容易でないことが分ったので、独自の方法で頭部動揺のearly deveationを求め、信頼性のある成績と臨床適用の可能性が得られた。完成された装置の適用としては,1)頭部動揺のearly deviationを適用した平衡機能異常者の潜時並びに振幅異常の発見,2)動的プラットフォ-ムによる訓練効果の評価によい成績が得られた。各種パラメ-タに関しては,Nashnerらの方法による表面筋電図の平均パタン方式の他に,頭部動揺の左右方向,前後方向の動揺記録とともに、その垂直軸におけるスピンの記録も可能であり、これらを総合的に利用してその臨床的適用を拡大することが可能と考えられる。昭和63年度内に動的プラットフォームの試作と試作装置の機能テストを行った。1.動的プラットフォームの試作本装置は他に例をみない、左右の足を狭立して個々または同時に水平運動刺激および傾斜刺激を加えることのできる装置である。本装置の基本設計の段階から運動刺激の精度と安全性に重点を置いた。刺激のパタンはパーソナルコンピュータで作り出される。パーソナルコンピュータ上で作り出された刺激パタンは、コンピュータ内蔵の4組のDAコンバータより4チャンネルのアナログ信号として送出され、この信号はプラットフォーム本体内のサーボアンプへ入力する形式をとった。このサーボシステムも4系統あり、左右両足のプレートを個々に駆動する。これらの運動量(位置信号)は各駆動器に直結したポランシオメータ(合計4個)によってデータ解析装置へ刺激の原波形として送出されるようにした。起立位をとる被検者からはプラットフォームの圧力センサ、下肢抗重力筋活動を記録する筋電計、頭部動揺を記録する頭位変位検出装置からの出力をプリアンプで増幅後、データ解析装置へ入力できるよう調整された。2.試作装置の機能テスト体重4080kgに属する被検者を対象に、刺激條件を変えて、刺激精度と各種反応記録條件の設定を行った。刺激装置の動きにやや難があり、改造中である。また安全性を確保するために、転倒に対してハーネスの使用を決定した。1.動的プラットフォ-ムの改良:動的プラットフォ-ムの改良は(1)動的プラットフォ-ムの動作の安全性、(2)動作の円滑性、(3)刺激出力の安定性について行われた。(1)動作の安全性は、検出台が出発点にあると被検者が乗りにくく、また急に動き出す危険性があるので、乗るまでは出発点より手前で自動的にロックされているよう改良させた。

またより安全性を確保するためにハ-ネスを装用し、頭部動揺計支持装置の固定枠に保持できるようにした。(2)動作の円滑性に関しては、強い刺激(トランスレ-ションで30cm/s以上)のとき左右のプラットフォ-ムの動きに差が生じることがあり、この点はポテンシオメ-タの調整により改善された。(3)刺激出力の安定性の問題は、刺激出力として+と-のトランスレ-ション、+と-のロ-テ-ションの4種類があり、それぞれにおいて立ち上り時間は刺激の強さにより異なるところから、トリガ-としての作用時点は刺激條件を変えるごとに変動することになる。これでは積分値、加算値を求めるデ-タ処理上不都合であるので、刺激時点はプラットフォ-ムからの刺激発生時点として統一し、反応潜時はそれぞれの刺激條件において個別に読み取ることとした。2.刺激條件の設定:抗重力筋反応がよく出る刺激はできるだけ強い方がよいのは当然であるが、刺激が強すぎるとプラットフォ-ム上の体平衡異常が大きく出て足底部が検出台を離れてしまう可能性がある。各種刺激條件における試行の結果、トランスレ-ションは移動距離5cmとして40cm/sまたは20cm/s、ロ-テ-ションは回転角度5°として40°/sまたは20°/sを採用することとした。正常者ではトランスレ-ション、ロ-テ-ションとも両刺激強度が適用可能であるが、平衡機能異常者ではトランスレ-ションの20cm/s、ロ-テ-ションの20°/sのみ適用可能な場合が多いことが分った。1.動的プラットフォ-ムの最終的改良とプログラムの完成を計った。3年間に亘る研究の最終年度に当たるので、装置の改良と動作プログラムの完成を計った。装置の改良は先ず検出台の不安定さに対するもので、製作担当の第一医科との打ち合せ、その後の精細な調査により左側の圧力センサにあることを確認し、調整に成功した。次に動作プログラムに関するいくつかの問題点、すなわち、デ-タ処理を開始するトリガ-パルスがデ-タレコ-ダのon,offでも生じるので正確な加算が不可能になること、その他若干の不備な点に関して修正を加えた。2.動的プラットフォ-ムの臨床適用(1)平衡障害への適用正常者並びに平衡障害患者を対象とした動的プラットフォ-ムの適用により、後者に適用する至適刺激条件の上限は、translationでは移動距離5cmのとき刺激速度20゚/s,rotationでは回転角度5゚のとき刺激速度40゚/sであることが明らかにされた。さらに反応の指標として潜時100ー200msでみられる頭部動揺およびその基線への回復時間が有用であることが示された。(2)平衡訓練への適用動的プラットフォ-ムによる刺激自体が、平衡障害を持つ患者に対する平衡訓練の評価に有用であることが分り、種々の平衡訓練の効果判定に用いることにした。3.今後の研究並びに臨床への適用今後の研究方向として,下腿抗重筋表面筋電図において、潜時の一定したフィ-ドバック反応とともに、伸展反射、前庭性代償反射を判別し個別並びに総合評価し、それぞれの臨床的価値を明らかにすること、様々の薬物の効果の判定における有用性を確認するなど計画している。
1950～60年代日本の漁業地域における学校内外の生活指導に関する歴史研究

本研究の目的は、195060年代の戦後日本の漁業地域において、家庭や地域を巻き込んだ学校内外にわたる生活指導がどのように展開されたのかを明らかにすることにある。2018年度は、次のような調査研究を行った。第一に、千葉県銚子市の漁業地域の小学校において195060年代に発行された学校新聞の記事を収集分析した。銚子市公正図書館所蔵の学校新聞(複製資料)を閲覧し、学校・家庭・地域におけることばなおし運動の広がりや、「ことばの病院」「ことばのこけし人形」などの学校での実践方法・内容について具体的に把握することができた。当校のことばなおしに関する映画フィルムの所在はいまだ不明であるが、雑誌記事において当該映画に関する解説や評論などを新たに入手した。第二に、千葉県房総半島の最南端に位置する漁村の1950年代における地域教育計画に関する調査研究を進めた。安房教育研究所を訪問し、50年代の研究紀要等の関連資料を閲覧収集するとともに、大田堯や千葉県教育研究所が調査にかかわった漁村の教育計画に関する論考および研究所報告書などの複写資料を、東京大学教育学部図書室、千葉県立中央図書館、和洋女子大学メディアセンターにおいて入手した。これらの資料の検討を通じて、漁村の小学校における標準語教育、生活指導、子ども郵便局、子どもの遊び、家庭生活といった多岐にわたる教育計画をめぐる研究と実践の模様を跡づけることができた。本成果については脱稿済みである。千葉県銚子市の漁村の小学校におけることばなおしの実態が垣間見える学校関係資料を新たに分析することができたため。また、研究当初は予定していなかったが、銚子市のほかに安房地方の漁村にも対象を広げ、標準語指導や方言の扱いを含む漁村の教育計画論とその実践にも検討を及ぼすことができたため。おおむね当初計画どおりに研究を進めるが、当面は漁村のことばなおしに焦点化した研究成果を発表できるように研究を遂行する。2017年度は、次のような調査研究を行った。第一に、戦後の「ことばなおし」や「方言矯正」に関する理論と実践を検討するため、関連する著書や雑誌記事等を収集した。また、話しことばの教育に関する歴史資料を、国立国語研究所研究図書室や国立国会図書館等において調査収集した。この作業によって、当該時期における漁業地域を含めたことばなおしと方言矯正の全体的な動向を概観することができた。第二に、1960年代にことばなおし実践を行った、千葉県漁業地域の公立小学校の校長が著した学校報告書や私家版の実践記録資料、および地方新聞記事を、千葉県立中央図書館、千葉県総合教育センター、銚子市公正図書館等において調査収集した。ことばなおし実践に至る経緯、その取り組みをめぐる教育界の反応、漁民たちの受け止め方などがうかがえる資料を入手することができた。第三に、千葉県の漁業地域における青少年健全育成の活動状況やことばなおし運動を題材にした2点の記録映画フィルムを探索した。照会・調査先は、実践の舞台となった銚子市の公立小学校をはじめ、千葉県総合教育センター、銚子市視聴覚ライブラリー、映画フィルム保存機関等である。しかし、現時点では映画フィルムの現物を発見するには至らなかった。そのため、次年度以降も継続的に調査を進める予定である。当初予定していた文献資料の調査・収集を進めることができたため。必要があれば調査対象地域を広げつつ、おおむね当初計画どおりに研究を進める。