hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーラルヒストリーによる現代映画制作の研究

日本・ロシア・インドの映画プロデューサーを主な対象として、オーラルヒストリーを実施し、インタビュー内容を書き起こし、翻訳して、映像記録として学術研究や教材として利用できるよう資料化した。また、統計資料の分析を通して、映画産業の動態について分析を加えた。さらに、インタビューデータの内容分析への活用のため、テキストマイニング分析の手法の開発に取り組んだ。本研究は映画プロデューサーに対するオーラルヒストリーの実施と分析を通じて、「コンテンツをプロデュースする」という過程とその実態を明確化することを目的とする。同時に、研究成果を論文として発表するだけでなく、国際的に活躍できるプロデューサー育成のための教材としての活用を視野に入れた映像作品の作成もその目的とする。具体的には、国内外のプロデューサーを主な対象とした映像記録によるオーラルヒストリーを実施し、インタビュー内容の言語分析、文献資料との対照により、映画に関する諸概念の展開過程を明確化することをめざす。さらに、本研究内容を、研究資料・教材として使用可能な形式により公表するため、DVDとして作品化する。「コンテンツをプロデュースする」という行為内容と、それに従事するプロデューサーの職務内容の変遷を明らかにすることにより、「プロデューサーの要件」を抽出するための準備作業として、本研究は、いわば「プロデューサー学」の確立を試みるものである。本研究の最終的目標の一つである、日露印の映画プロデューサーから聴取したオーラルヒストリーのDVD教材化の実現のため、適切な撮影・編集機材を選定し、撮影からDVD化までの作業の実際を検証した。諸条件を検討した結果選定したキャノン社製HDV/DV兼用カメラXH-A1により、屋外や室内など、様々な条件での試験的な撮影を行なった。その結果、HDVフォーマットの横長画面と高い解像度が、対象の表情と上半身の大きな身振りを同じ鮮明さで捉えるのに適していること、屋外では外部マイクの使用が適していることなどが確認できた。同様に選定した編集ソフトAVIDLiquidの試用も行なったが、取り込み設定が一部複雑なこと以外特に問題はなかった。また、編集機からDVDに直接焼くテストも行なったが、一般のDVDソフトに近い鮮明さが得られた。資料調査としては、まず、東京国立近代美術館フィルムセンターが所蔵する『興行年鑑』(興行通信社発行)を利用することにより、日本国内大手各社の全作品についての詳細な興行動員が判明した。海外対象地域の映画産業のデータとしては、Dodona Research社発行のCinema goingシリーズから、ロシア編、アジア編、インド編を入手し、各地域における映画事業の基礎データを収集した。映画プロデューサーへのインタビューに関しては、KUZUI ENTERPRISES代表取締役社長の葛井克亮氏に関する事前調査を行なった。葛井氏は日本の大手映画会社で助監督を経験した後、アメリカロケを契機に映画ビジネスにおける日米の懸隔を知り、アメリカを活動拠点にインディーズ配給ビジネスを展開し、後に製作ビジネスへと転換した。事前調査とインタビュー(2008年4月2日実施)の分析により、70年代後半80年代前半の映画事業における、日本と海外との差異に対する同時代的認識を得ることができると期待される。インドとロシアを訪れ、現地の映画関係者へのインタビュー調査を行なった。インドでは、ヒンディー語映画プロデューサー、リテーシュ=シドワーニー氏とペヘラージュ=ニハラーニー氏、ホィッスリング=ウッズ国際映画学院幹部、ラヴィ=グプタ氏、タミル語映画大手製作会社AVMプロダクションズ最高責任者、バーブー氏、および、同社幹部ヴィシュワナーダン氏、映画監督S.P.ムットゥラーマン氏、タミル語映画製作会社社長ラームクマール=ガネーシャン氏、タミル語映画配給会社社長L.スレーシュ氏に、ロシアでは、ピグマリオン=プロダクションズ総合プロデューサー、セルゲイ=チリヤンツ氏、STV映画社プロデューサー、セルゲイ=セリヤノフ氏、プロフィット映画社社長、イーゴリ=トルストウーノフ氏にインタビューを行ない、両国の映画産業の現在までの発展の経緯について、製作・配給・興行という多様な側面から検討する基礎資料を得た。日本に関しては、次年度のインタビュー実施準備として、インタビュー候補者関連資料と、映画産業・市場の動態把握のための各種統計の収集を行なった。これは映画の(1)メディアにおける位置、(2)日本の産業全体における位置、(3)消費活動における位置について、1980年代の日本映画「斜陽期」までを連続的にとらえるための基礎作業となる。また、今後のインタビュー映像の編集作業の補足のために、『社会生活基本調査報告』などの官庁統計資料やNHK、電通などの統計資料などから、プロデュース作品を消費者需要の中に相対的に位置づけるためのデータを収集した。昨年度収集した『興行年鑑』からのデータとのリンク性についての検証も行なった。さらに、前年度に購入したHDV編集機が、今後のビデオ編集作業に適した作業効率を保持しているかを検討し、特に支障がないことを確認した。また、今後の撮影、編集作業の便宜のため、新たにポータブルHDVレコーダーとワイアレスマイクを購入した。昨年度までに行なったインド・ロシアでのインタビュー調査の映像について、編集作業を行ない、かなりの部分に字幕をつけたうえでDVDを作成した。当該国の映画作品の収集を進め、映画産業の現状の把握に努めた。日本でのインタビュー分についても、書き起こし作業を行ない、次年度のDVD編集作業への準備を進めた。

また、1980年代日本映画の概況を把握するための調査として、(1)当該期の文献資料の収集、(2)コンテンツ産業関連オーラルヒストリーの収集分析、(3)一般社団法人映画演劇文化協会所蔵資料調査を実施した。(1)ではこれまでに実施した聞き取り対象者に関する周辺情報と、当該期日本映画産業の状況に関する記事を映画雑誌・経済雑誌などから収集した。(2)については同分野でのオーラルヒストリーの手法を分析するため、入手可能なものについてソフトを収集し、内容分析を行った。(3)は調査の結果、僅少ではあるが当該期の史資料の所蔵が確認された。さらに、インタビューデータのテキストマイニング分析に関する、予備的研究として、主に満鉄関連資料である、満鉄株式係作成の内部資料、株主会会報の諸論説・雑誌記事、警察聴取書・公判調書・訴状・準備書面・答弁書・口頭弁論調書・証人訊問調書などの訴訟文書、被告からの手紙・弁護士からの意見書・満鉄内の業務連絡書などについて、形態素解析・構文解析・固有表現抽出によるテキストマイニング分析を行ない、利害関係の一致と対立の度合いを定量化することを試みた。この研究により、今後のインタビュー分析への応用へ向けて、方法論の適用の可能性を探った。これまでに撮影した海外映画関係者についてのインタビュー映像のうち未整理であった部分について、現地語や英語からの書きおこしを進め、資料化した。また、インドで補足的な調査を行ない、研究の総括に必要な書籍、DVD、研究資料を収集し、また、関連する地元映画関係者との調整を行なった。日本映画については、日本映画史の該当する時期についての文献を収集、整理した。また、国内映画産業についての統計資料について、都道府県レベルの定量分析を展開し、映画鑑賞と相関する娯楽活動、相関しない娯楽活動などを分析した。さらに、インタビューデータのテキストマイニング分析に関する予備的研究をふまえて、回想録のテキストマイニング分析を試みた。満鉄関係者の回想録のうち、一次資料によって経歴や言論活動などの裏づけが可能なものを使って、組織人としての言動と社会へのコミットメントの間の「相克」と「融合」が、どのように抽出されるのかを分析した。いくつかのテキストマイニング・ソフトを試行しながら、想定される傾向とその抽出のされ方について検証を行った結果、本人の意識が発言・回想の中で固有の表現として表れていた場合、固有となった契機が何らかのイベントにあるのか、または、家庭や世帯などの中での慣習から固有なものが生まれてきたのかを分析する方法論に取り組むこととなった。
「新生鎖の生物学」の研究成果取りまとめ

細胞内のタンパク質はすべて翻訳途上の新生ポリペプチド鎖(新生鎖)の状態を経過する。近年、新生鎖が自分自身の機能化や品質管理も含めて、細胞全体の生命現象の制御と調節に関わることが明らかになってきた。そこで本領域では、新生鎖を主役に据えた「新生鎖の生物学」を設定することで、新生鎖をハブとする遺伝情報発現と細胞機能制御のネットワーク解明および分子機構の理解を目指して研究を進めた。5年間の領域活動により大きな成果を得たので本取りまとめにて研究成果の総括を適切に実施する。
潜在性ウイルスDNAを指標としたスポーツ選手の感染症罹患リスク把握の試み

【目的】唾液中Epstein-Barr Virus (EBV) -DNAが運動に伴う防衛体力・コンディションを示す指標となりうるかを明らかにするために,高強度運動時における唾液中からのEBV-DNAの検出方法について検討し,検量線を用いてその発現量を定量化した.【方法】自転車エルゴメータを用いた一過性の高強度運動の前後に採取した唾液から,ChargeSwitch(Invitrogen社)を用いてDNA抽出を行った.抽出されたDNAを鋳型として,EBV-DNAを特異的に認識するプライマーを用いたPCRにより,EBV-DNAを検出した.既知の濃度であるEBV-DNA挿入ベクターを用い検量線を作成した.検量線を基準とし,唾液より検出したEBV-DNA発現量を定量化した.また,その他の免疫学的指標として広く用いられている唾液中のSIgA分泌速度をELISAを用いて測定した.血清中のEBVに対する抗体検査を実施し,対象者の感染既往の有無を調べた結果,全員が陽性であった.【結果】唾液中EBV-DNA発現量を,既知の濃度であるEBV-DNA挿入ベクターを用いた検量線を基準とすることにより,定量化することが可能となった.唾液中EBV-DNA発現量は,高強度運動によって変動したSIgA分泌速度は,高強度運動により減少した.EBV-DNA発現量とSIgA分泌速度の変動については,相関は認められなかった.【結論】EBV-DNA挿入ベクターを基準にした唾液中EBV-DNA発現量の定量化は有効であった.この検出系を用いることにより,唾液中EBV-DNA発現量を評価することが可能となった.唾液中EBV-DNA発現量は,一過性の高強度運動によって変化した.EBV-DNA発現量,およびSIgA分泌速度と上記道感染症の関係性については,長期的なモニタリングを含め,さらなる検討が必要である.【方法】1)唾液をサリベット(アシスト社)を用いて採取した。IsoCodeおよびFTA card (Promega社)を用いて唾液よりEBV DNA抽出を試みた。カードより切り出したディスクを鋳型として、EBV DNAを特異的に認識するプライマーを用いたPCRにより、DNA検出を確認した。2)5日間の合宿を行った大学トップレベルのハンドボール選手を対象とした。唾液を合宿前、合宿期間中、合宿7日後に採取した。唾液中EBV DNA発現量をReal-Time PCR、SIgA分泌速度をELISAによりそれぞれ測定した。血清中のEBVに対する抗体検査を実施し、選手の既感染の有無を調べた。体力テストは、リバウンドジャンプと握力の測定を行った。【結果】1)EBV DNAの抽出をIsoCodeを用いて試みたが、DNAを検出はできなかった。次に、FTA cardを用いて試みたところ、DNAを検出することができた。2)体力テストおよびSIgA分泌速度は、合宿前と比べ、合宿期間中で有意に低下した。既感染者における唾液中EBV DNAは、ほとんどの選手で検出されなかった。また、検出できた選手において、EBV DNAと、SIgAおよび体力テストとの関連性は認められなかった。【結論】唾液中EBV DNAは、FTA cardとPCRにより検出することができた。合宿期間中のハンドボール選手の唾液中EBV DNA発現量をモニタリングすることはできなかった。今後、唾液中EBV DNAおよびSIgAと上気道感染症との関連性について検討する。【目的】唾液中Epstein-Barr Virus (EBV) -DNAが運動に伴う防衛体力・コンディションを示す指標となりうるかを明らかにするために,高強度運動時における唾液中からのEBV-DNAの検出方法について検討し,検量線を用いてその発現量を定量化した.【方法】自転車エルゴメータを用いた一過性の高強度運動の前後に採取した唾液から,ChargeSwitch(Invitrogen社)を用いてDNA抽出を行った.抽出されたDNAを鋳型として,EBV-DNAを特異的に認識するプライマーを用いたPCRにより,EBV-DNAを検出した.既知の濃度であるEBV-DNA挿入ベクターを用い検量線を作成した.検量線を基準とし,唾液より検出したEBV-DNA発現量を定量化した.また,その他の免疫学的指標として広く用いられている唾液中のSIgA分泌速度をELISAを用いて測定した.血清中のEBVに対する抗体検査を実施し,対象者の感染既往の有無を調べた結果,全員が陽性であった.【結果】唾液中EBV-DNA発現量を,既知の濃度であるEBV-DNA挿入ベクターを用いた検量線を基準とすることにより,定量化することが可能となった.唾液中EBV-DNA発現量は,高強度運動によって変動したSIgA分泌速度は,高強度運動により減少した.EBV-DNA発現量とSIgA分泌速度の変動については,相関は認められなかった.【結論】EBV-DNA挿入ベクターを基準にした唾液中EBV-DNA発現量の定量化は有効であった.この検出系を用いることにより,唾液中EBV-DNA発現量を評価することが可能となった.唾液中EBV-DNA発現量は,一過性の高強度運動によって変化した.EBV-DNA発現量,およびSIgA分泌速度と上記道感染症の関係性については,長期的なモニタリングを含め,さらなる検討が必要である.
受容体SLAM発現マウスと組換え麻疹ウイルスを用いた麻疹の病態解明

麻疹(ましん、はしか)は発熱、発疹、免疫抑制、時に脳炎を起こす小児の重要なウイルス感染症である。麻疹ウイルスが病気を起こすメカニズムを明らかにするために、ウイルスの受容体であるヒトSLAM分子を発現する遺伝子改変マウスを作製した。このマウスは、ヒトで見られる麻疹ウイルスの感染、免疫抑制作用、毒力を非常によく再現し、優れた動物モデルとなることが示された。様々な組換えウイルスを感染させることにより、病態の解析が容易となった。われわれは先に、マウスSLAMは麻疹ウイルスレセプターとして機能しないこと、ヒトSLAMのVドメインがレセプター機能に必要十分であることを明らかにした。そこで、麻疹ウイルス感染の動物モデルとして使うために、マウスSLAMのVドメインをコードするエクソンを、対応するヒトSLAMのVドメインをコードするエクソンで置換えた遺伝子改変マウスを作製した。フローサイトメトリーにより、本遺伝子改変マウスの胸腺および脾臓細胞は期待通りヒト型SLAMを発現していることが示された。脾臓細胞をin vitroでGFP発現組換え麻疹ウイルスに感染させると、正常マウスでは感染はほとんど見られないのに対し、ヒト型SLAM発現マウスでは多くの細胞GFP陽性になった。また、本マウスの脾臓細胞に麻疹ウイルスを感染させると、ウイルスの増殖が観察されたが、正常マウスの脾臓細胞では全く増殖が見られなかった。In vivoの感染では、ヒト型SLAM発現マウスでウイルスの増殖は観察できなかったが、I型インターフェロンレセプターknockoutマウスと交配したマウスでは、経鼻感染でウイルスの体内増殖を認めるようになった。したがって、本マウスを麻疹ウイルス感染の動物モデルとして使えることが示された。また、われわれは、従来の方法に比べて効率の高い組換え麻疹ウイルス作成法を確立した。この方法を用いて組換えウイルスを作成することにより、麻疹ウイルスのM蛋白、F蛋白の非翻訳領域がそれぞれの蛋白量を調節し、ウイルスの複製や細胞傷害性に寄与することを明らかにした。さらに、麻疹ウイルスの細胞馴化に、M蛋白、L蛋白が細胞侵入以降のステップで関与しうることを明らかにした。われわれは、麻疹ウイルスの受容体がヒト免疫系細胞に発現しているSLAM(CD150)であることを先に明らかにした。マウスの培養紬胞にヒトSLAMを発現させると麻疹ウイルスはマウス細胞に感染できるようになる。SLAMは免疫グロブリン・スーパーファミリーに属する分子であり、そのVドメインが受容体機能に重要である。そこで、麻疹の小動物モデルとして、SLAMのVドメインをコードするエクソンを、対応するヒトのエクソンで置き換えたSLAM/ックインマウスを作製した。SLAMノックインマウスは免疫系の細胞(胸腺細胞、TおよびB細胞、樹状細胞)にヒト型SLAMを発現していた。野生型マウスの脾臓細胞に麻疹ウイルスは全く感染しなかったが、SLAMノックインマウス由来の脾臓細胞には感染し、ウイルス増殖を認めた。但し、麻疹ウイルス野生株と異なり、ワクチン株はほとんど増殖しなかった。in vivoでは、腹腔内、経鼻、散脈内のいずれの経路からの接種でも感染が成立しなかった。そこで、ウイルス抵抗性に重要な役割をしているインターフェロン系に欠陥のある1型インターフェロン受容体欠損マウスと交配し、麻疹ウイルスを感染させた。その結果、全身のリンパ組織で麻疹ウイルス野生株の感染、増殖を認めた。やはり、ワクチン株はほとんど増殖しなかった。また、感染マウスから得られた脾臓細胞はマイトジェン刺激に対する増殖反応が低下し、ヒトで見られる免疫抑制を再現できた。SIAM/ックインマウスは、1型インターフェロン受容体欠損マウスと交配させることにより、人の感染における麻疹ウイルスの免疫系細胞へのトロピズム、免疫抑制作用、ビルレンスを再現し、麻疹のよい小動物モデルになることが分かった。組換えウイルスに関しては、高率かつ安全にウイルスを回収する方法を確立し、それを応用して分節ゲノムをもつ組換え麻疹ウイルスを作製することに成功した。麻疹ウイルスの受容体であるヒトSLAMをコードしている遺伝子とマウスのSLAM遺伝子を置換したSLAMノックインマウスを作製した。このマウスとI型インターフェロン受容体欠損マウスを交配すると、麻疹ウイルスの接種後、胸腺を除く全身の免疫組織でウイルスが増殖した。麻疹ウイルス感染マウスの脾臓細胞の絶対数に大きな変化は見られなかったが、T細胞数は有意に減少していた。また、マイトジェンに対するT細胞増殖能は低下していた。さらに、CD4+T細胞でTH2タイプのサイトカインの産生が上昇していた。感染マウスでは遅延型過敏反応が減弱しており、リンパ球の浸潤がほとんど起こらなかった。これらの結果から、SLAMノックインマウスは、ヒトにおける麻疹ウイルスのトロピズムだけでなく、免疫抑制能も非常によく再現できる優れた動物モデルであることが示された。ヒトにより近い動物モデルとしてサルを使った感染実験も行った。

緑色蛍光色素を発現する組換え麻疹ウイルスを接種することにより、サル体内における主要なウイルス感染細胞はSLAM陽性のリンパ球および樹状細胞であることが明らかになった。感染後期にはSLAMを発現していない上皮細胞でもウイルス感染が認められた。また、様々な組換え麻疹ウイルスを作製することにより、極性上皮細胞上の受容体と結合している麻疹ウイルスH蛋白質のアミノ酸残基、麻疹ウイルスM蛋白質の粒子形成や膜融合に及ぼす影響、麻疹ウイルス受容体SLAMの糖鎖が感染に及ぼす影響を明らかにした。ヒト型SLAM(CD150)ノックインマウスとI型インターフェロン(IFN)受容体欠損マウスを交配させたマウスに麻疹ウイルス野生株を感染させると、感染5日後をピークに脾臓T細胞の割合および絶対数の低下が認められた。B細胞数にはほとんど影響がなかった。また、感染マウスでは脾臓T細胞の増殖反応や遅延型過敏反応も減弱した。このように、本マウスはヒトの麻疹で認められる免疫抑制を非常に良く再現できる優れた動物モデルである。T細胞減少の原因を明らかにするために、全身の免疫臓器におけるT細胞、B細胞の絶対数を測定したが、脾臓以外で大きな変化は認められなかった。また、免疫細胞におけるアポトーシスの亢進は認められなかった。したがって、脾臓T細胞の減少は、ウイルス感染によるリンパ球の分布変化やアポトーシスでは説明できないことがわかった。感染マウスの脾臓CD4陽性T細胞のIFN-ガンマ、TGF-ベータ産生には大きな変化はなかったが、IL-4、IL-10産生が上昇していた。制御性T細胞数の増加は認められなかった。したがって、本マウスで観察される免疫抑制にはIL-10のような抑制性サイトカインが関与していることが考えられた。本マウスに麻疹ウイルス野生株とワクチン株を感染させると、野生株のみが増殖することができる。すなわち、本マウスはウイルスのビルレンスを調べるためのモデルとしても有用である。野生株とワクチン株の組換えウイルスを作製し、感染実験を行ったところ、ワクチン株のRNAポリメラーゼをコードしている遺伝子(P遺伝子およびL遺伝子)を持つ組換えウイルスは、培養細胞でもマウスモデルにおいても増殖が著しく減弱することがわかった。したがって、ワクチン株は宿主細胞内でのRNA合成が減弱することが弱毒化の大きな要因であることが明らかになった。
再生・変態を制御するペプチド分子の進化的保存性と多様性

1.海産ヒドラのプラヌラ幼生変態を制御する神経ペプチドGLWamidesの構造と機能の進化的保存性と多様性:ヒドラにはGLWamides7種が存在し、C-末端のGLWamideが共通でN-末端側の配列はまちまちである。しかし、ヒドラ環状筋収縮活性、プラヌラ幼生変態促進活性は7種で差はなく、GLWamideモチーフがあれば十分である。しかし、サンゴのミドリイシのプラヌラ変態には7種中1種のみが有効で、GLWamide受容体の選択性がヒドロゾアより高いことが示唆された。2.センチュウ(C.elegans)にもGLWamide遺伝子が存在し、3種のペプチドをコードすると考えられる。センチュウでは咽頭部位の介在神経で発現するが、これら介在神経は幼虫のダウアー形成に関与していることが知られている。ダウアーを変態と捉えると、GLWamidesは腔腸動物から線形動物まで変態ホルモンとして保存されていると考えることが可能である。3.動物界における抗GLWamide抗体陽性細胞の探索:腔腸動物からラットまで、調べた全ての動物で神経細胞が陽性を示した。このことはGLWamide様神経ペプチドが動物界にあまねく存在することを示唆する。
学習場面における人間の存在感の効果

外国語教育の現場において、e-ラーニングやテレビ会議システムを用いた遠隔授業は技術、コンテンツともに高度化している。遠隔授業は教師と学習者の視線が一致するものとしないものに大別できるが、これらと対面授業を教育効果の観点から比較した実験で、視線一致型、視線不一致型、対面授業の三者間に差はないという結果が報告されている。遠隔地に住む学習者や様々な事情で教室に行けない学習者のためにも、また授業外学習の充実のためにも、遠隔授業はより広がることが望ましい。しかし、高度な技術を用いた視線一致型の遠隔授業は環境整備に多額の費用を要する。そこで本研究では、比較的安価に設置できる視線不一致型の遠隔授業に焦点を絞り、費用対効果の高い遠隔授業の方法を検討する。視線不一致型の遠隔授業では学習者の緊張感の持続が課題である。教師と学習者の間で双方向のコミュニケーションがとれないこの種の授業においては、学習者に対し如何にして緊張感を与えるかが教育効果を上げるうえでポイントとなる。この緊張感を創出する要素として、本研究では人間の存在感に着目して実験を行い、適度な緊張感を遠隔授業の学習者に与える方法について検証する。平成30年度には、より良い結果を求めて実験デザインの検討を重ねた。その過程で、当初予定していた行動実験ではなく、脳波測定実験を行える可能性が浮上したため、これを考慮に入れて先行研究を精査するとともに、実験デザインの再構築を検討した。これらの作業と並行して、脳波測定機器の設置や学内倫理委員会での実験承認などを含む実験環境の整備を行い、平成31年3月末までにほぼ完了した。令和元年5月現在、実験デザインの決定と実験開始に向けた準備が最終段階を迎えている。より良い実験結果を得るためには、準備に最大限の労力をかけることが重要である。本研究課題では、科研費交付の直後から実験デザインの再検討を始めたところ、当初計画していた行動実験よりも精緻なデータが得られる脳波測定実験を実施できる可能性が浮上した。そこで、脳波測定機器借り受けの手配や機器の購入といった実験準備を進めながら、実験デザインの再検討のために研究ミーティングを重ねた。さらに、脳波測定実験実施のための環境整備もほぼ完了した。脳波測定実験は当初の計画にはなかったことであるが、本研究課題の目的に照らしてより説得力のある成果が得られることが期待できるため、発展的な計画変更であった。この意味において、本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断した。本研究課題では、令和元年5月現在、脳波測定実験の実施を視野に入れた実験デザインの再構築を実施中である。実験環境の整備がほぼ完了しているため、実験デザインが確定し次第、実験開始が可能である。実験参加者の確保についても目途がついている。本年度から来年度初めにかけて実験およびデータ分析を行い、来年度は学会発表や論文などによって研究成果を公表する予定である。

本研究課題では、令和元年5月現在、脳波測定実験の実施を視野に入れた実験デザインの再構築を実施中である。実験環境の整備がほぼ完了しているため、実験デザインが確定し次第、実験開始が可能である。実験参加者の確保についても目途がついている。本年度から来年度初めにかけて実験およびデータ分析を行い、来年度は学会発表や論文などによって研究成果を公表する予定である。本研究課題を申請した時点では、研究分担者は3名であった。しかし、助成金の交付決定額が申請額よりも低かったことから、分担者の一人であるRinus G. Verdonschot氏より、より多くの資金を実験実施に充てるために分担者を辞退したいとの申し出があった。しかし、Verdonschot氏は本研究課題の遂行において必要欠くべからざる人材であり、次年度の氏への分担金を捻出するため研究費の節減に努めた結果、繰越金が生じた。また、研究計画の変更により、実験の実施が次年度に予定されることになったため、人件費・謝金が次年度に繰り越されることとなった。これらの助成金は、再加入したVerdonschot氏を含む研究分担者への分担金、および実験実施のために使用する計画である。
大気CO_2濃度上昇に対する陸上生態系応答についての実験的研究

4年前に、本学の水理実験センター内に建てた温度勾配型ビニールハウス(TGC)とCO_2・温度勾配型ビニールハウス(CTGC)内の温度とCO_2濃度を精密に制御出来るようにコンピュータの制御プログラムに各種の改良を加えて、満足できる制御方式を確立した。TGCとCTGCを用いて、植物の栽培実験を行って地球温暖化の植物の成長に対する影響を調べた。今年度は実験材料にはスダジイ稚樹と2種の草本植物(オオウシノケグサとチガヤ)の競争実験を行った。その結果、夏の高温が植物の成長に大きな負の影響を与えるが、高温に加えて高CO_2濃度にすると成長は著しく促進されることを見いだした。水理実験センターの草原圃場で季節別の草原バイオマスの測定を行い、これまでと同様に、7月初旬まではC3植物が優勢であるが、それ以後チガヤを主体としたC4植物が優勢になることを突き止めた。この草原に簡易OTCを春から設置して、温暖化が草原群落の成長に与える影響を実験的に解析した。これまで4年間の研究成果をとりまとめて、成果報告書を印刷、配布した。温度勾配型ビニールハウス(幅3mで,長さ30m)を造り,開発した精密な制御プログラムを組み込んで性能試験をしたところ,出口と入口との温度差を昼夜,季節を問わず常に5°Cに保つことに成功した.このハウスで春から冬までの1生育期間,シラカシ稚樹を育てたところ、夏の高温期にシラカシ稚樹の生育が高温区ほど極端に抑制されて,温暖化がシラカシ稚樹の成長に大きな負の影響を及ぼすことを明らかにした.1996年の植物生育期間(411月)に,筑波大学水理実験センターの草原において群落上のCO_2フラックスの連続観測を行った.また,CO_2フラックス観測データと水理実験センターのルーチン気象観測データを用いて,草原と大気との間のCO_2とH_2Oの交換過程の季節変化を解析した.その結果,草原の水利用効率は葉面積指数の季節変化と類似した変化を示し,草原の地表面湿潤度(草原のH_2O輸送効率)は月降水量の変動とよく対応した変化を示した.ガス交換法によるCO_2交換速度の測定と炭素同位体比やクロロフィル蛍光の測定とを同時に行うことによって,葉緑体内のCO_2濃度を推定するシステムを構築した.現在,ガス交換測定装置に接続した,同位体分析用のサンプル調整ラインの試運転を行っている.チトクロム経路とシアン耐性経路の端末酸化酵素の酵素同位体分別が異なることを利用してこれらの分別定量を行うシステムを構築した.森林土壌O層の呼吸速度に及ぼす大気CO_2濃度及び温度の影響について,実験を行った.調査試料は,利尻島鬼脇のトドマツ・エゾマツ林O層(モル型),白神山地ブナ林O層(モル様モダ-型),屋久島安房のスダジイ林O層(モダ-型),石垣島イタジイ林O層(ムル型)である.O層試料を大型チャンバー内で,通気法により,呼吸速度を測定した.その結果,呼吸速度は大気CO_2濃度よりも温度により多く影響を受けることが明らかとなった.昨年度、本学の水理実験センター内に建てた温度勾配型ビニールハウス(TGC)とCO_2・温度勾配型ビニールハウス(CTGC)内の温度とCO_2濃度を精密に制御出来るようにコンピータの制御プログラムに各種の改良を加えて、満足できる制御方式を確立した。材料にはシラカシ稚樹と5種の草本植物(イヌビエ、メヒシバ、エノコログサ、ヌカキビ、シロザ)を用いて実験を行って、夏の高温が植物の成長に大きな負の影響を与えるが、高温に加えて高CO_2濃度にすると成長は著しく促進されることを見いだした。このような地球温暖化に対する植物の成長変化に伴って、葉の気孔密度にも顕著な変化が現れることをシロザで見いだした。すなわち、高温になるにつれ気孔密度は対照区の250個/mm^2から4°C上昇区の200個/mm^2に減少した。しかし、4+1.8xCO_2区では230個/mm^2と、高CO_2濃度になると減少がある程度緩和されていた。

水理実験センターの草原圃場で季節別の草原バイオマスの測定を行い、これまでと同様に、7月初旬まではC3植物が優勢であるが、それ以後チガヤを主体としたC4植物が優勢になることを突き止めた。この草原に簡易OTCを春から設置して、温暖化が草原群落の成長に与える影響を実験的に解析した。その結果、OTCを被せると温度が上昇し、それに伴ってC4植物の成長が加速されるとともにC3植物の成長が抑制されることを明らかにした。一昨年度、本学の水理実験センター内に建てた温度勾配型ビニールハウス(TGC)とCO_2・温度勾配型ビニールハウス(C.TGC)内の温度とCO_2濃度を精密に制御出来るようにコンピュータの制御プログラムに各種の改良を加えて、満足できる制御方式を確立した。TGCとCTGCを用いて、植物の栽培実験を行って地球温暖化の植物の成長に対する影響を調べた。材料にはシラカシ・スダジイ稚樹と4種の草本植物(イヌビエ、メヒシバ、エノコログサ、シロザ)を用いて実験を行って、夏の高温が植物の成長に大きな負の影響を与えるが、高温に加えて高CO_2濃度にすると成長は著しく促進されることを見いだした。水理実験センターの草原圃場で季節別の草原バイオマスの測定を行い、これまでと同様に、7月初旬まではオニウシノケグサを中心としたC3植物が優勢であるが、それ以後チガヤを主体としたC4植物が優勢になることを突き止めた。さらに、TGCを用いてオニウシノケグサ(C3)とチガヤ(C4)それぞれ単植した成長実験も行った。その結果、オニウシノケグサでも5度昇温区の方が対照区よりも成長はよく、野外で夏にチガヤがオニウシノケグサよりも優勢になるのは、季節的な温度の効果ではなく、両種の種間競争の結果であることが強く示唆された。4年前に、本学の水理実験センター内に建てた温度勾配型ビニールハウス(TGC)とCO_2・温度勾配型ビニールハウス(CTGC)内の温度とCO_2濃度を精密に制御出来るようにコンピュータの制御プログラムに各種の改良を加えて、満足できる制御方式を確立した。今年度は実験材料にはスダジイ稚樹と2種の草本植物(オニウシノケグサとチガヤ)を用いて両種の競争実験を行った。その結果、夏の高温が植物の成長に大きな負の影響を与えるが、高温に加えて高CO_2濃度にすると成長は著しく促進されることを見いだした。
心臓刺激伝導系に及ぼす加齢の影響

刺激伝導系異常の要因解明のためには刺激伝導系自体の加齢による機能上の内因性変化を生化学的な観点から調べることが非常に重要である.そのためには刺激伝導系細胞機能を抑制系と促進系の両面から評価する必要があるが,従来の生化学的測定手法では評価が困難であった.そこで,細胞内シグナリング機能に影響を与える各種成分の高感度測定法を以下のごとく開発した.1)一酸化窒素(NO)シグナリングを介する細胞内二次メッセンジャー,cGMPの酵素反応による定量(Anal.Biocem,1999),2)細胞レべルでの一酸化窒素を介する情報伝達系路に及ぼすスーパーオキシトアニオンラジカルの化学発光法を用いた高感度測定法(Transplantation,1999) , 3)受容体機能に影響を与える細胞膜脂質過酸化の指標としての化学発光法を用いたホスファチジルコリンヒドロぺルオキシドの高感度かつ選択的な測定法(J.Pharmaceut.Biomed.Anal.2000),4)アドレナリン作動性受容体を介する細胞内シグナリング機能に及ぼす心筋間質内ノルエピネフリン量のマイクロダイアリシスを用いたex vivo測定法(J.Pharmacol.Toxicol.Mehods,2000).一方,刺激伝導系機能の評価は電気生理学も加えた両面からの検討も必要である.そこで,様々なイヌ摘出心交叉環流楳本(洞房結節,房室結節,乳頭筋)を用いて特にNOシグナリングが関わっている刺激伝導系細胞のM2ムスカリン受容体の機能についても検討を加えた.l)M2ムスカリン受容体の選択的拮抗薬AF-DX116の房室結節伝導に於ける抗ムスカリン作用を検討し,アセチルコリンの副交感神経刺激によるイヌ房室結節伝導がほとんど全てM2ムスカリン受容体を介していることを証明した(J.Cardiovasc.Pharmacol.,1999),2)NOを介したムスカリン性細胞内情報伝達機構がM2ムスカリン受容体に富む洞房結節ではその作用をより強く発現し,細胞内cAMPが上昇している状態で内因性NOの誘導のみで作用を惹起するが,通常状態ではL-アルギニンやニトログリセリン投与により外因性にNOを上昇させないと作用が発現しないことを明らかにした(Am. J,Physiol.,2000).刺激伝導系異常の要因解明のためには刺激伝導系自体の加齢による機能上の内因性変化を生化学的な観点から調べることが非常に重要である.そのためには刺激伝導系細胞機能を抑制系と促進系の両面から評価する必要があるが,従来の生化学的測定手法では評価が困難であった.そこで,細胞内シグナリング機能に影響を与える各種成分の高感度測定法を以下のごとく開発した.1)一酸化窒素(NO)シグナリングを介する細胞内二次メッセンジャー,cGMPの酵素反応による定量(Anal.Biocem,1999),2)細胞レべルでの一酸化窒素を介する情報伝達系路に及ぼすスーパーオキシトアニオンラジカルの化学発光法を用いた高感度測定法(Transplantation,1999) , 3)受容体機能に影響を与える細胞膜脂質過酸化の指標としての化学発光法を用いたホスファチジルコリンヒドロぺルオキシドの高感度かつ選択的な測定法(J.Pharmaceut.Biomed.Anal.2000),4)アドレナリン作動性受容体を介する細胞内シグナリング機能に及ぼす心筋間質内ノルエピネフリン量のマイクロダイアリシスを用いたex vivo測定法(J.Pharmacol.Toxicol.Mehods,2000).一方,刺激伝導系機能の評価は電気生理学も加えた両面からの検討も必要である.そこで,様々なイヌ摘出心交叉環流楳本(洞房結節,房室結節,乳頭筋)を用いて特にNOシグナリングが関わっている刺激伝導系細胞のM2ムスカリン受容体の機能についても検討を加えた.l)M2ムスカリン受容体の選択的拮抗薬AF-DX116の房室結節伝導に於ける抗ムスカリン作用を検討し,アセチルコリンの副交感神経刺激によるイヌ房室結節伝導がほとんど全てM2ムスカリン受容体を介していることを証明した(J.Cardiovasc.Pharmacol.,1999),2)NOを介したムスカリン性細胞内情報伝達機構がM2ムスカリン受容体に富む洞房結節ではその作用をより強く発現し,細胞内cAMPが上昇している状態で内因性NOの誘導のみで作用を惹起するが,通常状態ではL-アルギニンやニトログリセリン投与により外因性にNOを上昇させないと作用が発現しないことを明らかにした(Am. J,Physiol.,2000).刺激伝導系異常の要因の解明のために刺激伝導系自身の加齢による機能上の内因性変化を生化学的な観点から調べるため,平成9年度は刺激伝導系の局所のcGMP濃度の測定を目的としてグアニリルシクラーゼ活性の測定法を確立しつつある.方法としてラジオアイソトープを用いず,かつ従来法よりも迅速にcGMP量を定量する目的で酵素蛍光法を採用し,50fmo1からの定量を可能にした.すなわち,他のグアニンヌクレオチド類をGTPに導き,弱アニオン交換樹脂を用いたカートリッジカラムでcGMPのみを単離した.得られたcGMPを定法でGTPに導き,succinic thiokinaseとpyruvate kinaseによる増幅反応で大量に生成するピルビン酸を乳酸に変換する反応の補酵素であるNADHの蛍光変化を測定した.測定時間は全行程で約14時間であった.

この成果は平成10年7月に開催される第13回国際薬理学会(ミュンヘン)で発表する予定である.一方,房室結節伝導の生理薬理的特性をイヌ血液潅流房室結節標本を用いて行い,M_2ムスカリン受容体の選択的拮抗薬AF-DF116の房室結節伝導における抗ムスカリン作用を検討し,また超短時間型β_1選択的拮抗薬の作用も検討している.これらの結果を踏まえて,平成10年度は心筋ミトコンドリアプロトンATPase活性の迅速な測定法を確立させ,加齢のモデルとしてFisher344系ラットやうさぎを用い,心臓刺激伝導系における呼吸や受容体機能に関わる様々な物質の加齢による変化を測定する予定である.刺激伝導系異常の要因の解明のために刺激伝導系自体の加齢による機能上の内因性変化を生化学的な観点から調べることは非常に重要である.そのためには刺激伝導系細胞の機能を抑制系と促進系の両面から評価する必要がある.そこで.我々は重要な細胞内二次メッセンジャーであるcGMPやcAMPの細胞内濃度を同時に簡便に測定できる手段の開発を検討した.平成10年度中に我々はラジオアイソトープを用いない高感度CGMP定量法の開発に成功している(第13回国際薬理学会(ミュンヘン),平成10年7月発表,Anal.Biochem.投稿中).我々はCGMP定量の手法がcAMP定量に適用できることに気づき,現在,cGMP,cAMP同時測定法の確立をめざしている.また,抗マラリヤ作用を持つ天然物,pteleprenineの構造が抗不整脈薬であるキニジンによく似ていたことから心臓刺激伝導系への作用を期待して調べた.しかし,心臓への薬理活性はなく,他の臓器に作用することが判明した(J.Pharm.Pharmacol.).一方,房室結節伝導の生理薬理的特性をイヌ血液環流乳頭筋標本を用いて行い,M2ムスカリン受容体の選択的拮抗薬AF-DF116の房室結節伝導における抗ムスカリン作用を検討した結果,アセチルコリンの副交感神経刺激によるイヌ房室結節伝導はほとんどすべてM2受容体を介していると結論された(J.Cardiovas.Pharmacol.,1999.in press).これらの結果を踏まえて,平成11年度は加齢のモデルとしてうさぎを用い,心臓刺激伝導系における受容体機能および細胞内情報伝達系機能の加齢による変化を細胞内cGMP,cAMP,およびカルシウムイオン濃度測定により比較する予定である.刺激伝導系異常の要因解明のためには刺激伝導系自体の加齢による機能上の内因性変化を生化学的な観点から調べることが非常に重要である.そのためには刺激伝導系細胞機能を抑制系と促進系の両面から評価する必要があるが,従来の生化学的測定手法では評価が困難であった.そこで,まず一酸化窒素を介する細胞内二次メッセンジャーcGMPの酵素反応による定量法を確立し,平成11年度は細胞内シグナリングに影響を与える各種成分の高感度測定法を開発した.1)細胞レベルでの一酸化窒素を介する情報伝達経路に及ぼすスーパーオキシドアニオンラジカルの化学発光法を用いた高感度測定法,2)受容体機能に影響を与える細胞膜脂質過酸化の指標としてのな化学発光法を用いたホスファチジルコリンヒドロペルオキシドの高感度かつ選択的な測定法,3)アドレナリン作動性受容体を介する細胞内シグナリング機能に及ぼす心筋間質内ノルエピネフリン量のマイクロダイアリシスを用いたex vivo測定法(J.Pharmacol.Toxicol.Mehtods投稿中).一方,刺激伝導系機能の評価は生化学的な面だけでなく,電気生理学的な面からの検討も必要である.
障害者の権利保護・促進をめぐる尺度開発に関する研究

障害者権利条約の採択に続き、持続可能な開発目標(SDGs)では障害が5つの目標で言及された。今後、教育、就労、街づくり、防災等、様々なセクターで障害者のインクルージョンを更に進めていく必要があるが、この際、各セクターにおける人権保護・促進をめぐる進展をモニターすることが重要である。しかし、人権は個別もしくは国家ごとに検討されることが一般的であり、簡便に一定のグループの置かれている状況を数値化し、グループ間比較、継時比較および国際比較できる尺度は殆どない。よって、本研究では、国連や障害当事者等と協力し、簡便に人権に基づくウェルビーイングを比較・検討できるようにするための尺度を開発する。
日本律令国家における祭祀と法－神祇令の展開と神祇官の成立－

(1)神祇令・神祇官の展開について本年度は前年度の研究成果を受け、神祇格・神祇式についての研究を行なった。「桓武朝の祭祀と歴史ー『続日本紀』祭祀関係記事の解釈の試みー」(『続日本紀研究会編『続日本紀と古代社会』)は格式編纂の起点の一つである桓武朝の政権のあり方と、新しい神祇祭祀の成立を『続日本紀』の記事の分析から論じたもので、渡来人の母を持つ桓武天皇が、政敵である井上内親王を失脚させて政権についた経緯から、元伊勢斎王であった井上内親王と同様に伊勢神宮に参拝し、母親の血統を大陸の神々の子孫と位置づけることで、自らの政権の正当化を図ったとした。「賀茂斎院・伊勢斎宮の淳和天皇朝における存廃についてー狩野本『類聚三代格』天長元年十二月二十九日太政官符の評価をめぐって」(『続日本紀研究』409号)は従来注目されてこなかった狩野文庫本『類聚三代格』に収められた官符の検討から、淳和天皇朝における神祇政策の変化について論じたもので、賀茂斎院は淳和天皇の即位後まもなく廃止され、その後嵯峨太上天皇の意向を受けて復活したのではないかと推測した。いずれも従来あまり論じられることのなかった史料から平安時代初期の神祇祭祀の変容と、その国史や格式への反映を考察したものである。(2)伝承・記録などについてまた、延喜式に式内社として名前が残る地方の神社のあり方を考察する中で、大江篤・久禮旦雄・久留島元「地域の伝説・伝承データベース作成と活用の可能性尼崎を事例に」(『人文科学とコンピュータ研究会報告』103-7)というかたちで、地方に残る寺社の伝承の集成と利用について論じたほか、「書評上野勝之著『夢とモノノケの精神史平安貴族の信仰世界』」(『古代文化』第66巻第3号)では、古記録にみえる夢や邪気の記事を論じた上野氏の考察を参照しつつ、平安貴族たちの夢や邪気を記録として残す精神性について述べた。26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)神祇令と神祇官について日本古代国家が編纂した律令法において、神祇がいかなる位置づけを与えられていたについて、同じく古代国家が編纂した正史における神話・神祇の位置づけと対比しつつ論じた「古代史料(史書・法典)と怪異」を東アジア恠異学会編『怪異学入門』(岩田書院)に掲載した。また、律令法において神祇祭祀を規定した神祇令がどのような構造を持っていたかを考察し、その構造と執行機関である神祇官がどのようにして成立したかについて、続日本紀研究会での報告「神祇官の成立とその国家的意義」・「神祇令の成立と神祇官の形成」において報告した。そこでは特に七世紀の王権が行なった神祇政策について『日本書紀』を中心に考察し、決して神祇令・神祇官による神祇祭祀が、七世紀の王権により一貫してその構築を目指された結果ではなく、いくつかの選択肢の中から当時の政治状況により選ばれたものであることを論じた。これは大阪歴史学会の古代史部会大会報告の準備報告であり、来年度につながるものである。(2)在地祭祀について神祇令によって規定される祭祀との比較対象として、当時の社会において行われていた祭祀がいかなるものかを考察したものとして、東アジア恠異学会例会での報告「『風土記』逸文にみえる神社と「崇」」を行なった。これは「山城国風土記逸文」や「尾張国風土記逸文」にみえる記事を対象として、神祇官のもとで使用された行政用語である「崇」で表記される以前の、神と人間との関係がいかなるものであったかを論じたものである。(3)古代王権と神祇祭祀について1古代王権と神祇祭祀の関係について、平安時代初頭において、新しい王統として帝位についた桓武天皇や嵯峨天皇が、自らの地位を正当化するために神話や神祇を利用した例について『続日本紀』や『類聚三代格』にみえる記事をもとに考察した。その報告が、祭祀史料研究会での「古代における賀茂斎院の存廃について」及び続日本紀研究会での「桓武朝の神話と宗教」である。これらの研究はいずれも法制と同時代の政治・社会との関係を重視しており、法制史研究に留まらない学際的な議論の可能性を含むものである。このような研究の成果を複数の研究会・学会で報告することができ、いまだ活字化には至らなかったものの、今後の研究の基盤となるものとなった。(1)神祇令と神紙官、古代祭祀について本年度も前年度に引き続き、古代王権とその支配の正当性を保証する祭祀に関する規定である神祇令、その執行機関である神祇官の成立について研究を行った。2013年度大阪歴史学会大会において古代史部会報告として「神祇令・神祇官の成立ー古代王権と祭祀の論理ー」を発表し、論文化したものを『ヒストリア』241号に掲載した。日本古代国家はその支配の正当性を、神祇祭祀との関係の中で構築していたことは、既に指摘されているところである。しかし神祇令祭祀を規定した神祇令と祭祀の執行を担った神祇官の職掌を具体的に検酎するならば、それは意外に脆弱な体系であることを露呈する。また神祇官の地位も律令官僚制の中においては意外なほど低い位置づけしか与えられていない。

このような求められる役割と与えられる地位のずれを、神祇令と神祇官の成立過程をたどることによって考えた。結論としては神祇令の祭祀はその内容よりも、安定的に行われることで、結果的に秩序の安定を保証することが重要なのであり、その執行機関としての神祇官は、長官の地位に、他の官司と違い王族が就かず、伴造氏族である中臣氏がほぼ独占することで、特定の王族を優先的に保証することはなくなるのである。そのため神祇官の長官である神祇伯の地位は、他の長官に比べて低く規定されることとなったと述べた。また『日本怪異妖怪大事典』では「御霊」の項目を執筆し、従来一般的な霊魂観と結びつけられ、民俗学的な説明を加えられていた「御霊」について、近年の研究成果を踏まえながら、平安時代初期の政治史の中から生み出された思想であることを指摘した。(2)古代王権について代替わりの儀礼と深い閥係のある年号・改元について『日本年号史大事典』において大化から文保までの149項目の項目を執筆し、その決定過程について史料に基づき説明を行なった。また、同書のコラムでは日本の「私年号」や渤海など中国周辺諸国の年号などについて述べ、年号制度の毛つ意味と位置づけについて論じた。(1)神祇令・神祇官の展開について本年度は前年度の研究成果を受け、神祇格・神祇式についての研究を行なった。「桓武朝の祭祀と歴史ー『続日本紀』祭祀関係記事の解釈の試みー」(『続日本紀研究会編『続日本紀と古代社会』)は格式編纂の起点の一つである桓武朝の政権のあり方と、新しい神祇祭祀の成立を『続日本紀』の記事の分析から論じたもので、渡来人の母を持つ桓武天皇が、政敵である井上内親王を失脚させて政権についた経緯から、元伊勢斎王であった井上内親王と同様に伊勢神宮に参拝し、母親の血統を大陸の神々の子孫と位置づけることで、自らの政権の正当化を図ったとした。「賀茂斎院・伊勢斎宮の淳和天皇朝における存廃についてー狩野本『類聚三代格』天長元年十二月二十九日太政官符の評価をめぐって」(『続日本紀研究』409号)は従来注目されてこなかった狩野文庫本『類聚三代格』に収められた官符の検討から、淳和天皇朝における神祇政策の変化について論じたもので、賀茂斎院は淳和天皇の即位後まもなく廃止され、その後嵯峨太上天皇の意向を受けて復活したのではないかと推測した。いずれも従来あまり論じられることのなかった史料から平安時代初期の神祇祭祀の変容と、その国史や格式への反映を考察したものである。(2)伝承・記録などについてまた、延喜式に式内社として名前が残る地方の神社のあり方を考察する中で、大江篤・久禮旦雄・久留島元「地域の伝説・伝承データベース作成と活用の可能性尼崎を事例に」(『人文科学とコンピュータ研究会報告』103-7)というかたちで、地方に残る寺社の伝承の集成と利用について論じたほか、「書評上野勝之著『夢とモノノケの精神史平安貴族の信仰世界』」(『古代文化』第66巻第3号)では、古記録にみえる夢や邪気の記事を論じた上野氏の考察を参照しつつ、平安貴族たちの夢や邪気を記録として残す精神性について述べた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本課題の研究目的は律令法の外部に流通する祭祀と神祇令内部の祭祀とを比較検討し、また相互の関係を分析することで、古代社会内部における神祇令の位置づけを明らかにするものであり、それによって、法制史的視点と社会史的視点に基づく、神祇令の意義を明らかにし、古代国家の支配の正当性を構築するための理念と実態との関係を分析することを目指すものであった。今年度の研究は、神祇令・神祇官の成立史についての考察をはじめとして法制・祭祀と社会の関係についての研究報告を複数の研究会・学会で行うことができた。
グリーン・エレメントからなる環境半導体ベータ相二ケイ化鉄の電子構造精査

微結晶粉末試料を用いて均一なβ相二ケイ化鉄の焼結体を得る条件と非破壊で評価する方法の確立を目指した。溶融温度1200°C及びその後の相転移温度900°Cでの保持時間が試料中のβ相の割合と残存空孔の量に大きく影響を与えた。実際に30 mg程度の場合で,溶融に24時間,相転移に200時間以上が必要であった。粉末X線回折とラマン分光法により試料の状態を調べ,特にラマン分光法によって結晶軸を含めたβ相試料の評価が可能であることがわかった。紫外光電子分光法によると薄膜試料の仕事関数とイオン化の閾値が4.7 eVとほぼ同じ値を示し,ギャップの狭いp型半導体であることと一致する。今後も電子構造の研究を継続する。半導体相二ケイ化鉄の薄膜及び単結晶は,ラマンスペクトルに共通する鋭い振動ピークを示した。ただし,ピークの位置にわずかな違いがみられ,結晶格子に掛かるひずみなど両者には相違があるものと推測される。また,二酸化ケイ素と同じような幅広いピークも観測され,これは表面の酸化膜に由来すると考えられる。一方,半導体相二ケイ化鉄の市販試料は,顕微鏡観察によると一辺が1 mm以下の立方体に近い微結晶試料ではあるが,ラマンスペクトルに振動ピークを示さず,二酸化ケイ素と同じ領域に幅広いピークを示すのみであった。これは,金属相及び成分元素である鉄とケイ素の酸化物が混入しているためであると考えられる。表面の二酸化ケイ素は,約900°Cで除去でき,この温度付近で二ケイ化鉄は半導体相から金属相に転移する。また,1000°C付近に融点が存在する。これらの温度を基に保持温度や保持時間などを様々に変化させ,均一な試料の焼成条件を模索した。試行実験により,1200°Cで微結晶は互いに融着し,900°Cで保持することで二ケイ化鉄は半導体相を与えることがわかった。一方,1200°Cから急冷することでラマンスペクトルに全くピークを与えない金属相が得られることもわかった。これらの保持時間を様々に変化させ顕微ラマンスペクトルを評価手段として焼結条件の最適化をしたところ,市販試料程度の大きさの微結晶は,1200°Cで6時間保つことで互いに融着し,900°Cの保持時間は最低でも200時間必要であることがわかった。この時間以下で作成した試料の切断面で測定したラマンスペクトルでは,位置によって異なる振動ピークを与え,また,金属相に特有の全く振動ピークを与えない部分も存在していた。900°Cで400時間保持してもスペクトルには大きな変化がなかった。焼結試料は内部に多数の空洞をもつが,ラマンスペクトルからは均一で電子状態研究に支障はないと考える。単結晶試料を成長させるために高真空下での加熱装置と排気装置を導入した。装置に必要な電気設備が設置予定実験室に備わっていなかったため,別途配線工事後,稼動テストを行った。また,冷却水が必要であるが,実験室には井水のみの給水であったため,環境への負荷軽減と装置の汚染防止を考え,次年度導入予定であった冷却水循環装置を今年度導入することとした。このため,今年度予定していた研究計画の一部を次年度以降に移すことにした。粉末試料と薄膜試料を使って,今後の研究を推進する際に必要となる試料評価のための基礎データの収集を行った。評価には,試料を非破壊で測定が可能なラマン分光法を用いることにした。薄膜試料では,鉄ジシリサイドに特徴的な振動が観測されるのに対し,微結晶粉末試料ではピークは一切観測されなかった。この化合物は空気中で速やかに表面が酸化されることが知られている。ラマン測定の結果は表面酸化膜によるものであると考えられるが,試料形状により酸化膜の状態が異なることも示唆している。表面の酸化状態の試料形状依存性については,今後の検討課題である。一方,粉末試料については,水酸化ナトリウム水溶液に室温下で浸すことにより表面酸化膜を除去可能であるが,空気中に戻すと速やかに再度酸化されることを見つけた。通常の酸化膜除去方法である高真空下900°C程度で加熱後アニールを行うという操作に比較し,今回の方法は単純かつ安易な除去方法である。電子状態研究については,佐賀大学シンクロトロン光応用研究センターとの共同研究として推進するため,打ち合わせと予備実験を行った。最初に焼結多結晶試料において励起光依存を測定し薄膜試料の結果と比較すること,次に単結晶試料により光電子放出の角度依存を測定することをとした。焼結試料作成のために焼結温度とそのごの処理などの条件設定を現在行っている。二ケイ化鉄の粉末試料は構成元素の酸化物に覆われた半導体相と金属相の混在した微結晶であることがラマン分光法と粉末X線回折からわかったため,焼結することにより均一な半導体相の固体試料作製を目指してきた。30 mg程度以下の少量試料においては,1200°Cで6時間かけて溶融し,その後,相転移のために900°Cで200時間保持することで均一な半導体相を有する試料が得られることがわかった。また,溶融状態の1200°Cから室温まで急冷することで金属相を得ている。100 mg以上の試料量になると,同じ条件では微結晶が完全に融着せず,かつ均一な半導体相をもつ試料は得られなかった。