hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波セラノスティクスを実現するバブル製剤の開発

PEG2000をベースにした組成にDSPGを添加し、パーフルオロプロパンガス(PFPガス、bp -36.7°C)存在下ホモジナイザー(15,000rpm、5分)を用いてバブルを調製し、マウスの血流造影時間で比較検討した。その結果、PFPガスを内核とし、外殻素材として“DSPC:DSPG:DSPE-PEG2000=30:60:10(モル比)"から成る、平均粒径12μmのバブル製剤が最も安定な造影能を示し、最終セラノスティクスバブル製剤に決定した。凍結乾燥を専門とする業者から得た凍結乾燥プロトコールにしたがって、以降の動物実験用セラノスティクスバブル凍結乾燥製剤を300バイアル製作した。(2)セラノスティクスバブル製剤の機能評価:ルシフェラーゼ発現プラスミドDNAとセラノスティクスバブル製剤をddYマウスの静脈内に同時投与し、直ちに肝臓または腎臓に向けて超音波(周波数:1 MHz、照射時間率:50%、照射強度:1 W/cm2、照射時間:1分、繰り返し周波数:2 Hz)を照射した。24時間後、ルシフェラーゼ活性を測定した。その結果、肝臓または腎臓に超音波を照射した群では、超音波のみを照射した群と比較し高いルシフェラーゼ活性が認められた。このことから、セラノスティクスバブル製剤と超音波を組み合わせることで、ソノポレーションが誘導されpDNAが導入されたと考えられ、in vivo遺伝子デリバリー機能を確認した。また、100mmディッシュにドキソルビシン耐性細胞K562/Adrを培養し、ドキソルビシン送達を行った。その結果、セラノスティクスバブル製剤+超音波の組合せ群で高い細胞傷害性が認められた。凍結乾燥条件の再検討を行ったため、時間を要した。治療用超音波装置を犬にセットする方法について、小動物用を用意したが、施術条件の設定に時間がかかり、年度後半にずれ込み、期間内に成果を出すことができなかった。新しい凍結乾燥バブル製剤の造影能とキャビテーションを、小動物、大動物で検証する。マウスでのセラノスティクス評価:ルシフェラーゼ遺伝子などのレポーター遺伝子をマウスに尾静注して、治療用超音波(0.53MHz)を肝臓、心臓、固形癌部位に向けて体外から照射し、生体イメージング装置(IVIS現有装置)で検出して評価する。固形癌部位については、免疫染色で傷害性を評価する。大型動物としてミニブタとイヌで行う。ブタでのセラノスティクス評価:帝京大学中央実験動物施設において、ミニブタを用いてヒト用超音波造影装置(現有)で、血管や主要臓器の造影の持続時間、鮮明性を評価する。治療超音波装置で、温熱療法を実施し、組織の損傷度合や傷害性を検討する。イヌでのセラノスティクス評価:麻布大学附属動物病院において、イヌを用いて鎮静や麻酔の施術を行い、超音波造影装置(現有)で血管や主要臓器の造影の持続時間、鮮明性を評価する。新しい凍結乾燥セラノスティクスバブル製剤の造影能とソノポレーションによる治療を、小動物、大動物で検証する。イヌでのセラノスティクス評価として麻布大学附属動物病院において、鎮静や麻酔の施術を行い、超音波造影装置(現有)で血管や主要臓器の造影の持続時間、鮮明性を評価する。癌罹患犬に対して、治療超音波装置で血管オープニングによるDOXIL送達治療や温熱療法を実施し、治療効果のほかに組織の損傷度合や傷害性を検討する。
統合的な異所性培養細胞移植による高次眼表面機能の代償的再生と制御機構の再構築

角膜上皮、口腔粘膜上皮、鼻腔粘膜上皮などの複数上皮を用いた培養粘膜上皮による再生医療的治療方法を確立し、生物学的な培養上皮および眼表面に異所的に生着した上皮分化や増殖能について検討した。新規培養方法としてfeeder cellのない培養方法を確立し口腔粘膜上皮の細胞分化や増殖能について検討した。異所性に生着した口腔粘膜上皮はケラチン発現プロファイルやPAX6遺伝子発現などは本来の細胞特性が維持されており角膜上皮、結膜上皮、杯細胞への細胞分化変化は誘導されず、また血管新生は炎症反応と連鎖して誘導が維持されていた。培養口腔粘膜上皮にはp75陽性細胞が含有されており、長期的な増殖能が示唆された。培養口腔粘膜上皮移植による結膜嚢再建術の長期予後は75%で改善効果が観察されたが、瘢痕性角結膜疾患の25%では上皮障害や原疾患の再燃による炎症により瘢痕化が進行し培養口腔粘膜上皮移植による再生効果が得られない症例が存在した。また培養口腔粘膜上皮移植での再建後には血管新生は誘導されるが、羊膜基質より上方には神経再生は認められず神経麻痺的な環境が長期存在した。2期的再建後の長期臨床予後は8眼中4眼(50%)で二段階以上、3眼で0.1以上の良好な視力を維持できた。2眼(25%)において、遷延性上皮欠損または角膜感染に続く角膜混濁のため再移植を施行し、遷延性上皮障害および続発緑内障が視力回復予後不良のリスクファクターであったが、異所性生着した自己培養口腔粘膜上皮により拒絶反応は高い確率で回避することが可能であった。難治性眼表面疾患に対する培養口腔粘膜上皮移植や培養角膜上皮移植の変化や生物学的および分子生物学的解析は進行しており、2期的再建後の10年以上にわたる長期予後や培養口腔粘膜上皮移植後の結膜嚢変化などについてはデーター集積ができている。また鼻腔粘膜上皮の培養システムの確立や新規にfeeder cell freeでの培養方法も確立されてきたが、涙腺等の培養システムに関しては進行していない。また複合的な移植効果についても解析研究が実施できていない。培養口腔粘膜上皮移植後の長期生着状態の解析や臨床経過を評価していく。また共焦点顕微鏡を用いた神経再生や細胞分化を解析する。異所性に再生した口腔粘膜上皮や鼻腔粘膜上皮の特性をさらに解析し、複合的な粘膜上皮による眼表面再建法の実施にむけた基礎データーの解析を実施していく。難治性眼表面疾患に対する新規の治療法として、角膜上皮細胞、結膜上皮細胞、口腔粘膜上皮、鼻腔粘膜上皮の4つの異なる上皮を用いて、羊膜上に培養増殖させ細胞分化を誘導し再生医療として応用する移植可能な培養上皮シートを作成してきた。さらに中村らの研究によりfeeder free、serum freeの培養方法を確立し、新規培養条件下での口腔粘膜上皮特性の上皮増殖能や遺伝子プロファイルについて解析を行い、ケラチン12の発現誘導された角膜上皮に近い細胞分化誘導を可能とした。眼表面に異所性に生着した口腔粘膜上皮の解析では眼組織特異的なPAX6遺伝子の発現はなくケラチンプロファイルにおいても眼表面上皮への分化転換なく生着することが解析された。臨床的にも角膜再建および結膜再建において培養粘膜上皮移植の有効性を確認し、米国白内障屈折矯正学会におけるシンポジウムで研究成果を発表した。角膜での生着培養角膜上皮および口腔粘膜上皮は正常角膜に近い重層扁平上皮としての組織再生が生体共焦点顕微鏡にでき、長期間での生着がケラチン3/12の発現により証明できた。口腔粘膜上皮の表現型は角膜上皮と異なり周辺部表層血管侵入の誘導や上皮透明性の差異が確認されている。また口腔粘膜上皮で眼表面再建することで二期的に同種移植による角膜移植が可能となり、10年間でのグラフト生着を50%にまで引き上げることが臨床的に可能となった。緩徐な移植角膜上皮に代わり、新規に分布する培養口腔粘膜上皮により眼表面維持が可能となり、低い拒絶反応率と安定した上皮維持が観察された。口腔粘膜上皮や鼻腔粘膜上皮は羊膜基質上に分化誘導が可能であり、再生医療としての眼表面再建に新しい治療法として道を拓いている。培養角膜上皮に継続して、眼表面以外の粘膜上皮による培養系の確立および上皮の増殖能や分化状態についての解析を行ってきた。角結膜上皮および口腔粘膜上皮、鼻腔粘膜上皮まら少量の細胞を抽出し、羊膜上にて上皮シートして移植可能な状態にまで分化誘導ができている。また中村らによりより安全性の高いserum free, feeder freeの状態での培養系が開発され臨床応用にまで発展してきた。同時に眼表面での生着組織の組織構造、生着細胞の特性について解析を継続して行い、細胞生着の証明、臨床効果などを報告してきた。また臨床的な眼表面推移を評価し、ドライアイや細菌感染などの合併症を検討し、臨床成績に関しても研究を行っている。特に長期成績に関しては、上皮シート内でのprogenitor cellの含有と関連し、観察を継続している。

眼組織以外の細胞培養における遺伝子発現やMUC1,16,5ACなど角結膜特異性の高い高分子糖蛋白の発現を比較検討し、さらに臨床応用に準じたfeeder free serum free状態での細胞分化させた上皮解析を行っていく。角膜上皮、口腔粘膜上皮、鼻腔粘膜上皮などの複数上皮を用いた培養粘膜上皮による再生医療的治療方法を確立し、生物学的な培養上皮および眼表面に異所的に生着した上皮分化や増殖能について検討した。新規培養方法としてfeeder cellのない培養方法を確立し口腔粘膜上皮の細胞分化や増殖能について検討した。異所性に生着した口腔粘膜上皮はケラチン発現プロファイルやPAX6遺伝子発現などは本来の細胞特性が維持されており角膜上皮、結膜上皮、杯細胞への細胞分化変化は誘導されず、また血管新生は炎症反応と連鎖して誘導が維持されていた。培養口腔粘膜上皮にはp75陽性細胞が含有されており、長期的な増殖能が示唆された。培養口腔粘膜上皮移植による結膜嚢再建術の長期予後は75%で改善効果が観察されたが、瘢痕性角結膜疾患の25%では上皮障害や原疾患の再燃による炎症により瘢痕化が進行し培養口腔粘膜上皮移植による再生効果が得られない症例が存在した。また培養口腔粘膜上皮移植での再建後には血管新生は誘導されるが、羊膜基質より上方には神経再生は認められず神経麻痺的な環境が長期存在した。2期的再建後の長期臨床予後は8眼中4眼(50%)で二段階以上、3眼で0.1以上の良好な視力を維持できた。2眼(25%)において、遷延性上皮欠損または角膜感染に続く角膜混濁のため再移植を施行し、遷延性上皮障害および続発緑内障が視力回復予後不良のリスクファクターであったが、異所性生着した自己培養口腔粘膜上皮により拒絶反応は高い確率で回避することが可能であった。難治性眼表面疾患に対する培養口腔粘膜上皮移植や培養角膜上皮移植の変化や生物学的および分子生物学的解析は進行しており、2期的再建後の10年以上にわたる長期予後や培養口腔粘膜上皮移植後の結膜嚢変化などについてはデーター集積ができている。また鼻腔粘膜上皮の培養システムの確立や新規にfeeder cell freeでの培養方法も確立されてきたが、涙腺等の培養システムに関しては進行していない。また複合的な移植効果についても解析研究が実施できていない。培養粘膜上皮移植を用いた眼表面再建研究においては、再生医療として臨床応用してきた症例をレトロスペクティブに継続観察することによる問題点や治療効果判定を継続して行う。またserum free feeder freeでの新規培養法による培養口腔粘膜上皮移植に関しては医師主導の臨床治験が計画されており、臨床成績と同時に共焦点顕微鏡やサンプルを用いた基礎的解析を並行して行う。培養粘膜上皮の問題点である、増殖能の維持や神経因子との関連性、さらにムチン発現量の定量などを課題としてすすめる。また唾液腺移植と並行して唾液腺腺房細胞からの再生医療や分化誘導の可能性を模索する予定である。培養口腔粘膜上皮移植後の長期生着状態の解析や臨床経過を評価していく。また共焦点顕微鏡を用いた神経再生や細胞分化を解析する。異所性に再生した口腔粘膜上皮や鼻腔粘膜上皮の特性をさらに解析し、複合的な粘膜上皮による眼表面再建法の実施にむけた基礎データーの解析を実施していく。研究実施計画の進行状況により平成29年度の使用額が予定より減額となり、616,022円の持越しとした。
病原性大腸菌O157感染症治療薬の投与設計に関する基礎的研究

平成13-14年度の研究実績を以下に示す。1.病原性大腸菌O157の毒素であるShiga-like toxin IIは薬物の中枢移行を増加させること、また、それには薬物輸送担体の機能低下が関与していることが明らかになった[Brain Res, 956 246-253, 2002]。以上より、病原性大腸菌O157感染症においては薬物の体内動態に関わる因子が広範に傷害されていることが明らかになった。特に、薬物の能動輸送に関わる薬物輸送担体の機能低下への影響は顕著であり、O157感染症における薬物輸送担体の基質となりうる薬剤の使用には十分な注意が必要であることが今回の研究により明らかになった。本研究により、O157感染症における薬剤の適正使用に向けた新しい情報が提供できたと確信している。平成13年度の研究実績を以下に示す。1.病原性大腸菌O157の毒素であるShiga-like toxin II(SLT-II)は薬物の中枢移行性を変化させること、また、それには薬物輸送担体の機能低下が関与していることを明らかにした。すなわち、SLT-IIの投与は薬物輸送担体P-gpの脳での発現を低下させると共に、P-gp基質の中枢移行性を増大させることが明らかになった。2.SLT-IIはキノロン系抗菌薬の腎尿細管分泌能を低下させることが明らかになった。すなわち、腎臓ではSLT-IIの投与により、キノロン系抗菌薬の尿中への排出に関与する薬物輸送担体P-gpおよびMrp2の発現が低下し、キノロン系抗菌薬の尿中排泄能が低下することが明らかになった。3.SLT-IIの投与は薬物の肝代謝能を低下させることが明らかになった。また、SLT-IIによる肝代謝能の変化にはShiga-like toxin IIによる肝細胞壊死が関与していることが明らかになった。現在、この変化に関してはさらに詳細な解析を行っている。4.SLT-IIで変化する薬物の胆汁排泄能を評価するために有用な実験方法を確立した。すなわち、細菌内毒素リポポリサッカライドを投与して作成した感染症病態動物モデルにおいて、薬物の胆汁排泄能の変化が評価できることを確認した。5.SLT-IIで変化する薬物の中枢移行能、組織移行性をさらに詳細に評価するために有用な実験方法を確立した。すなわち、薬物の脳組織間隙内濃度をマイクロダイアリシス法によって測定することにより、病態時の薬物の中枢移行能を評価できることを覚醒剤依存症動物モデルで確認した。
沖縄の施政権返還が与えた影響下の日米同盟に関する研究

本研究においては。戦略環境の変化が与える日米同盟の展開を、沖縄の施政権返還時の同盟から位置づけ直すことにあった。最終的な成果報告は、日米の公文書資料の整理とそれらに基づく研究へと突き進んだ。とりわけ、日本の外務省記録公開は研究する側を期待と混乱を招いてきたからだ。その成果が、資料編に登場する沖縄関係外務省記録の一覧である。外交記録を整理し保管し閲覧を行なっている外交資料館には、沖縄関連と呼べる記が389冊(一つのフォルダーに綴じられている)ある。それらのページ数は、92613コマ(CD-ROMにて公開されたので、コマという単位を使用)となる。1.当該研究課題に不可欠な資料収集をおこなった。(1)外務省記録の沖縄返還関連資料の整理と収集を行った。(2)米国務省記録の沖縄関連資料の整理を行った。(3)日本国内にある沖縄返還に関連した公刊資料の調査を行った。2.資料整理を進めながら、返還協定交渉における合意形成に関する研究論文を作成した。近日中(2015年夏まで)に公刊される予定。一つは、公開された外務省記録の整理し、その上で沖縄返還交渉の日本側の動きを注目し、交渉の姿勢と方法を分析した。まだ、同時に非公開の沖縄返還関連の外務省記録の存在へ言及することによって、何が公開され、何が公開されていないかの外務省記録の鳥瞰図的な配置を記載した。もう一つは、日米安保に関する研究上の論点を整理して、現在、進められている安全保障法制に関する基本的考え方を、国際政治の主要理論から整理した。3.以上の研究成果をもとにして、平成27年度は沖縄返還がどのように実現したのかについて、さらなる資料収集に努め、資料的、理論的に分析を深める予定である。研究目的は、次の仮説を証明することである。沖縄の施政権返還をめぐって形成された現行の日米安全保障体制が、現在の日米の間で進行している同盟管理における課題を提供し、その課題の実現として個々の安全保障政策の展開を生み出している、という仮説である。その証明のために、1.沖縄の施政権返還はどのような過程を経て実現したのか、2.その返還にあたり、日米間で合意に達したこと、実施された措置とは何であったのか、3.その返還後に、残された課題とは何であったのか、などを明らかにする。これらが研究上の課題である。これらの分析の結果、沖縄の施政権の後の展開した戦略環境の変化のなかで、日米同盟の何が変化し、何が維持されたのか、重要な検討課題を浮かび上がらせることとなる。いわば、沖縄の施政権返還の結果生まれた日米同盟の原型を整理し直すことにより、同盟管理の課題を明らかにできるのである。1当該研究課題に必要な資料収集を、過去2年にわたり、そして最終年度も行う。(1)外務省記録の沖縄返還関連資料の収集と整理を行ってきた。(2)米政府の公文書記録の中から沖縄返還関連資料の収集と整理を行ってきた。2資料整理を進めながら、最終年度となるH28(2016)年度は、研究の最終結果としてまとめ、公表する。(1)成果公表にむけての必要な作業を行う。(2)これまでに収集できていない関連資料の収集を継続して行い、最終結果に織り込む。(3)研究成果を公表する。1予定している資料収集は、概ね順調に進んでいる。(1)外務省記録の沖縄関連資料の収集と整理に取り組んでいる。(2)National Security Archiveでの沖縄返還関連資料の収集と整理を進めている。(3)上記の二つ以外の沖縄関連資料については、日米の研究機関にて、継続して行う。2 2015年度には、当該研究課題ですすめて成果の一部を、論文として公刊したことに加えて、最終年度の2016年には、報告書を刊行する。3安全保障研究の視点から、返還後の沖縄の米軍基地に関する論考を個別に発表してきたことに加えて、継続して、個別に発表する。日本と米国との安全保障関係においては、公文書に基づく研究と個々の軍事協力における役割と任務に関する研究が展開してきたばかりでなく、日本にある米軍基地での米軍の活動を通じて、グローバルに展開する米軍の戦略とそれに基づく行動を理解できるようになった。この研究の目的を端的に表現すれば、戦略環境の変化が与える日米同盟の展開を、沖縄の施政権返還時の同盟から位置づけ直すことにある。沖縄返還時にできあがる同盟関係とその後に新たなに生まれる関係との共通性と相違性を明らかにすることで、同盟の構造的変化を把握できると考えた。最終的な成果報告書は、以上のような現代的課題の直接的な探求よりも、日米の公文書資料の整理とそれらに基づく研究へと突き進んだ。何故ならば、米国の公文書資料の公開が制度的ないし整理された形で進められたのに対し、日本の外務省記録公開は研究する側を期待と混乱を招いてきた。そこで、ほぼ公開を終えたと判断される外務省記録の沖縄関連分を、研究する側に利用しやすくする必要性を、この研究を進め中で痛感した。

また、日米の公文書資料に基づく研究として、「沖縄からの化学兵器撤去ー公文書記録にみる日米琉関係」『国際琉球沖縄論集』(第6号、2017年3月、1ー20ページ)に発表した。それを、資料編にて収録した。その論文では、米軍が60年代前半に沖縄に貯蔵した化学兵器の撤去を求めて、当時の琉球政府行政主席と、米統治責任者の高等弁務官、そして日本政府代表の間で展開した政治過程を、米側と日本側外務省記録、屋良朝苗主席の日記から再構成を通じて分析した。本研究においては。戦略環境の変化が与える日米同盟の展開を、沖縄の施政権返還時の同盟から位置づけ直すことにあった。最終的な成果報告は、日米の公文書資料の整理とそれらに基づく研究へと突き進んだ。とりわけ、日本の外務省記録公開は研究する側を期待と混乱を招いてきたからだ。その成果が、資料編に登場する沖縄関係外務省記録の一覧である。外交記録を整理し保管し閲覧を行なっている外交資料館には、沖縄関連と呼べる記が389冊(一つのフォルダーに綴じられている)ある。それらのページ数は、92613コマ(CD-ROMにて公開されたので、コマという単位を使用)となる。予定して資料収集は、順調に進んでいる。(1)外務省記録の沖縄関連文書と収集の実施、整理を進めた。(2)National Security Archive所蔵の沖縄返還関連文書の収集を実施し、整理を進めた。(2)外務省記録のうち日米安保条約改定に関する文書の収集を実施し、整理を進めた。(4)米国にある沖縄返還関連資料を収集については、現在までに日本国内で利用できるものを収集した。一区切りとなる論文を執筆した。2015年夏には、刊行される予定である。公開された外務省記録の整理し、その上で沖縄返還交渉の日本側の動きを注目し、交渉の姿勢と方法を分析した。まだ、同時に非公開の沖縄返還関連の外務省記録の存在へ言及することによって、何が公開され、何が公開されていないかの外務省記録の鳥瞰図的な配置を記載した。もう一つは、日米安保に関する研究上の論点を整理して、現在、進められている安全保障法制に関する基本的考え方を、国際政治の主要理論から整理した。沖縄返還関連資料のさらなる資料収集を、日米における研究機関において進める。同時に、これらの収集した資料の整理を行い、分析に加えていく。今年は、最終年度を迎ええるので、これまでの研究成果を公表する。この研究課題の一部を構成する沖縄の施政権返還が、どうようにして実現したのかという政策実施の点において、化学兵器の撤去をめぐる三者関係(日本政府、米軍を含む米政府、琉球政府と地元自治体及び住民)を明らかにする論文を公表する予定である。国際関係米側資料へのアクセスを試みを進め、さらなる資料収集と行い、整理を進める。沖縄における沖縄返還関連資料の収集を進める必要性があろう。2年目となる平成27年度にも、一区切りとなる論文を執筆し、研究成果の一部を刊行する予定である。計画実施の2年目となるH27(2015)年度の秋以降に予定をしていた海外出張を中止したためである。それは昨年11月のパリでのテロ事件をうけて、安全を優先して12月のロンドンへの出張を取りやめたことによる。その代わりとして、英国公文書館のウェブ上で入手できる資料の収集を行うことで、予定していた一部の収集は完了できた。
蛋白質部分による鉄ー硫黄クラスタ-の物性と反応性の制御機構

フェレドキシン(Fd)は鉄と硫黄からなるクラスタ-を持ち、光合成系や窒素固定系において電子伝達の役割を果している。このクラスタ-の機能や性質が、それを取り囲むペプチド構造によっていかに制御されているかを明らかにするため、光合成細菌Rhodofacter capsulatusのFd(FdIとFclII)をとりあげた。本研究では分子遺学的手法でこれらのFdの生理学的意義を明らかにすると同時に、化学的性質を調べるために大量発現系を構築した。合成オリゴヌクレオチドを用いて、本細菌のゲノムのコスミドライブラリ-をスクリ-ニングすることにより、Fd遺伝子を含む断片を単離し、その塩基配列を決定した。FdI遺伝子(fdxN)の他に、2つのオ-プンリ-ディングフレ-ム(fdxCとURF1)が含まれていた。fdxNおよびFdxC遺伝子にカナマイシン耐性遺伝子を挿入することにより、これらの遺伝子を破壊したミュ-タントを得た。これらのミュ-タントは窒素固定能が著しく低下しているが、アンモニアなどの固定窒素源があると、光照射嫌気的条件下でも、暗所で好気的条件下でも、野生株と同じ生育をする。またfdxNまたはfdxCを持つプラスミドをこれらのミュ-タントに導入すると、窒素固定能が回復した。本実験から、窒素固定能にはfdxNおよびfdxC遺伝子の両方が必要であること、またこの系を用いてミュ-タント蛋白の生理活性を評価できることが示された。本細菌のFdの性質を化学的に理解するため、本細菌の光化学中心をコ-ドする遺伝子群の持つ強力なプロモ-タ-領域を含むシャトルベクタ-pTSVシリ-ズを開発した。これらにfdxNなどを含むDNA断片をサブクロ-ンし、対応する蛋白を多量に発現することができた。現在種々のミュ-タント蛋白を発現させ、これらの性質を調べている。
扁平上皮癌におけるhistone H3 mRNAと各種cyclin,Cdkの発現

口腔領域に発生したhyper keratosis(HK),squamous papilloma(SP),verrucous carcinoma(VC)の細胞動態とhumanpapilloma virus(HPV)を調べるため、それぞれのパラフィン切片をhistone H3 mRNA in situ hybridization法とp53 immunohistochemical法の二重染色を行い、S期にある細胞とp53の発現異常について観察した。また、cyclin D1,cyclin B1についての染色を行い、その局在から病変と発現異常の関連について観察した。さらに、同じ症例について、DNAを抽出しbenign HPV(type 6,11)とmalignant type HPV(type16,18,31,33,35,52b,58)の検出をHPV consensus primerを用いたPCR法によって試みた。VCにおいてhistone H3 mRNAとp53 proteinの二重陽性細胞そしてcyclin D1およびcyclin B1の陽性率はHKやSPと比較し増加しており、その局在も広く分布した。さらに、cyclin B1では細胞質が染まるcytoplasmicdominantより核が染まるnucleardominantの陽性率が増加した。HPVの検出についてVCとSPでは陽性症例が増加し、とくにmalignant HPVの陽性率はVCで増加した。しかも、Histone H3 mRNAとp53 proteinの陽性結果と相関が認められた。このことからHistone H3 mRNAとp53 proteinの二重陽性細胞は、p53遺伝子の変異によるものと考えられるが、HPVの感染の可能性も示唆された。2.ラットにBrdUを投与して小腸のパラフィン切片を作成し、histone H3とBrdUを染色した。その結果、histone H3が検出されたことから同方法はラットの細胞にも応用できることがわかった。また、BrdUの陽性細胞はhistone H3のそれより多く観察された。なお、DMBA塗布によるラットの発癌は進行中である。また、ヒト口腔癌を用いてhistone H3とki-67を染色した結果、それら二重に染色された細胞が多くみられ、ki-67陽性細胞の方が多かった。3.口腔領域に発生した腫瘍病変のパラフィン切片を作成し、それらをEpithelial dysplasia, papilloma, verrucous carcinomaそしてsquamous cell carcinoma(SCC)に分類し、それぞれhistone H3とp53の二重染色を行った。その結果、病変のない重層扁平上皮ではhistone H3とp53は散在するも、二重に染色された細胞は見られなかった。Epithelial dysplasiaでは二重染色された細胞が多くみられ,基底層から有棘層にいたるまで広く観察された。papincmaでは二重染色は基底層のみに、verrucous carcinomaとSCCでは基底層から有棘層様の細胞に陽性細胞が多く認められた。また、SCCにおいてp53とp21の二重染色を行ったところ、p53とp21の一重染色された細胞は減少した。口腔領域の乳頭腫(8例),疣贅癌(17例),そして過角化症(14例)の切片をオートクレーブ処理し,FITC標識histone H3 mRNA DNAプローブで反応させたのち,alkaline phosphatase標識抗FITCで二次反応,また抗p53 protein抗体で一次反応し,LSAB法とAECを使ってp53 proteinの局在を,またBICP/NBTを使ってhistone H3 mRNAの局在をしらべた。その結果,histone H3 mRNAとp53 proteinの二重染色では,過角化症ではhistone H3 mRNAtとp53 proteinそれぞれ陽性細胞がみられたが,両陽性細胞は観察されなかった。また,乳頭腫ではhistone H3 mRNAtとp53 proteinの両陽性細胞も観察されたが,基底細胞層に限局してた。

そして疣贅癌ではhistone H3 mRNAtとp53 proteinの両陽性細胞が過角化症や乳頭腫と比較して増加し,基底細胞層や棘細胞層に局在が認められた。他の切片で,抗cyclin D1,抗cyclin D3,抗cyclin B1の一次反応,そしてLSAB法とDABを使ってそれぞれの各種cyclinの局在を観察した。その結果,過角化症では各種cyclinの陽性細胞が基底細胞層に少しみられた。また,乳頭腫では各種cyclinの陽性細胞は基底細胞層に限局してた。そして疣贅癌では各種cyclinの陽性細胞が過角化症や乳頭腫と比較して増加し,基底細胞層や棘細胞層へと広い局在が認められた。なお,cyclin D1,D3は核にまた,cyclin B1では細胞質に陽性所見が認められた.次に,ラットの口唇にDMBA塗布による実験的扁平上皮癌の場合,human histone H3 mRNAの基底細胞層,棘細胞層に相当する部位で陽性所見を認めた.その結果、過角化症ではhistone H3とp53の2重染色の陽性細胞はほとんどなく、cyclinD1とcyclin B1では陽性細胞を少しみとめられたが、基底細胞あるいは傍基底細胞に限局していた。そして、良性型HPVは約33%で陽性であったが、悪性型HPVの陽性例はほとんどなかった。乳頭腫においてhistone H3とp53の2重陽性細胞は33%と過角化症と比較して増加しており、またcyclinD1 77%とcyclin B1 89%は過角化症と比較して増加し、基底細胞から傍基底細胞にかけて陽性細胞がみられた。良性型HPVは陽性61%で、悪性型HPVの陽性11%も認められた。疣贅癌ではhistone H3とp53の2重染色の陽性細胞は77%と過角化症および乳頭腫と比較して増加して、またcyclinD1 91%およびcyclin B1 100%においても過角化症、乳頭腫と比較して増加しており、局在も基底細胞から傍基底細胞、有棘層にかけて広く陽性細胞がみとめられた。そして、良性型HPVの検出は71%で陽性、悪性型HPVは43%で陽性と、HPV感染の増加が認められた。これらの結果から疣贅癌と乳頭腫において細胞動態とHPV感染に相関関係が認められた。
組み替えDNA法による抗腫瘍ヒト型モノクローナル抗体の作成とその抗腫瘍効果の検討

1.抗ヒト白血病リンパ腫の共通抗原を認識しているモノクローナル抗体を産生しているマウスハイブリドーマNL-1から、その抗体の【V_H】遺伝子をクローニングした。この【V_H】遺伝子とヒトH鎖遺伝子HIG1のC遺伝子をヒトエンハンサー塩基配列を介して結合し、更にベクタープラスミドpSV2gptに挿入した。このプラスミドをマウス骨髄腫細胞J558Lに導入し、マイコフェノール酸で選別することにより、J558L細胞のDNA中にヒト-マウスキメラ遺伝子が組み込まれた形質転換体を得た。2.次にNL-1細胞のゲノムDNAライブラリーより【J_K】をプローブとして、抗CALL抗体の抗原結合領域遺伝子(【V_K】)をクローニングした。また、ヒト形質細胞腫より【C_K】をコードするゲノム遺伝子をクローニングした。NL-1の【V_K】とヒトL鎖の【C_K】を、ヒトH鎖エンハンサーを介してLigationし、ベクターp【SV_(2neo)】に組み込んだ。このプラスミドをすでにH鎖のキメラ遺伝子を組み込んで得られた形質転換体にtranstectし、G418にて選択を行った。得られたクローンを検索したところ、いくつかのクローンがcALL抗原陽性白血病細胞に強く結合する抗体を分泌していた。FACS分析から、抗体の結合能は、もとのモノクローナル抗体とほぼ同様である事が、わかった。またその産生量もマウスハイブリドーマに匹敵するものであった。in vivoでも形質転換細胞は増殖し、腹水中にキメラ抗体の産生がみられた。次に、補体存在下で細胞障害試験を行ったところ、cALL抗原陽性細胞にcytotoxicであった。以上から、組み換えDNA法によりヒト腫瘍細胞に結合するヒト型モノクローナル抗体を効率よく産生させることが可能となった。現在、抗肺癌抗体、抗ヒト・メラノーマ抗体についても同様の方法にてキメラ抗体を作製中である。
ドーパミン神経回路を利用した運動機能向上技術の開発

脳梗塞を始めとする脳血管障害では、損傷が生じた脳領域に応じて認知・運動機能障害が生じる。本研究では、運動機能向上に不可欠とされる「中脳ー運動関連皮質ドーパミン神経回路」に着目し、本神経回路の活性化が脳梗塞後の運動機能回復に与える影響を明らかにすることを目指す。脳梗塞モデル動物の運動機能回復過程における本神経回路の活動様式を明らかにするとともに、その活動様式に基づく神経回路の活性化が運動機能回復の促進に寄与するかどうかを検証する。以上を通じて、ドーパミン神経回路を利用した新たな運動機能回復促進技術の開発に資する基礎的な知見を得ることを目指す。
マルチスケール流動現象に対するボルツマン/ナビエ・ストークス統合解法の研究

本研究課題では、平成17年度と18年度の2年間で、気体分子の平均自由行程のオーダから連続体のオーダまでのマルチスケール流動現象に対する、信頼性が高く経済的なボルツマン/ナビエ・ストークス統合(ハイブリッド)解法の研究開発を行った結果、次のような成果が得られた。(1)効率の良いボルツマン/ナビエ・ストークス統合解法を構築するためには、演算負荷の多いボルツマン解法を流れ場の状態から判断した必要最小限の領域にのみ使用し、他の部分にはナビエ・ストークス解法を用いるのが望ましい。そこで、さまざまな流れの条件に対して解法の自動選択を可能にする評価関数の研究を行ったところ、基準マッハ数で正規化した密度と速度と温度のそれぞれの勾配に基づく局所クヌッセン数の最大値を評価関数とするのが適切であることが判明した。(2)ボルツマン解法とナビエ・ストークス解法の統合に際しては、相互の従属変数の交換が必要であるが、ナビエ・ストークス解法からボルツマン解法への交換に対してはChapmann-Enskogモデルが最も有効であり、その逆にはナビエ・ストークス解法の数値流束を対応する分布関数の数値流束を積分した流束で置き換えることが安定性の点でも保存性の点でも優れていることが判明した。(3)上記の評価関数と従属変数の交換法を採用した自己完結的なボルツマン/ナビエ・ストークス統合(ハイブリッド)解法コードを作成し連続体流れから自由分子流れの間の遷移流領域のシミュレーションを行ったところ、従来の単独のボルツマン解法を用いた場合と比較して、最大で100倍程度の計算効率の改善が実現できた。本研究課題では、平成17年度と18年度の2年間で、気体分子の平均自由行程のオーダから連続体のオーダまでのマルチスケール流動現象に対する、信頼性が高く経済的なボルツマン/ナビエ、ストークス統合(ハイブリッド)解法の研究開発を目指している。このうち、平成17年度では、特に、次の2項目に対する研究を行った。1流れの状態から適切な支配方程式を自動選択するための評価関数の研究効率の良いボルツマン/ナビエ、ストークス統合解法を構築するためには、演算負荷の多いボルツマン解法を流れ場の状態から判断した必要最小限の領域にのみ使用し、他の部分にはナビエ、ストークス解法を用いるのが望ましい。そこで、さまざまな流れの条件に対して解法の自動選択を可能にする評価関数の研究を最初に行った。その結果、流れの物理量の勾配に基づく局所クヌッセン数、および、粘性応力と熱流束に基づくGarciaのB-関数は、高速流れに対しては機能するが、低速流れに対しては有効に機能しないことが判明した。そこで、流速による正規化をGarciaのB-関数に導入することにより、低速域においても評価関数として有効に機能するように改良を行った。2ボルツマン解法とナビエ・ストークス解法の結合手法の研究ボルツマン解法の従属変数が分子速度分布関数であるのに対してナビエ・ストークス解法の従属変数は圧力や速度といった流れの巨視的物理量であるため、両解法の統合に際しては、相互の従属変数の交換、特に、流れの巨視的物理量から分子速度分布関数への変換が大きな障害となる。この問題を解決するためにさまざまな分布関数モデルの研究を行った結果、Chapmann-Enskogモデルが最も有効であることが判明し、このモデルを用いた統合解法の作成を行った。本研究課題では、平成17年度と18年度の2年間で、気体分子の平均自由行程のオーダから連続体のオーダまでのマルチスケール流動現象に対する、信頼性が高く経済的なボルツマン/ナビエ・ストークス統合(ハイブリッド)解法の研究開発を目指した。このうち、平成17年度では、流れの状態から適切な支配方程式を自動選択するための評価関数の研究とボルツマン解法とナビエ・ストークス解法の結合手法の研究を行った。続いて平成18年度では、主に、次の2項目に対する研究を行った。

1)支配方程式の自動選択機能を組み込んだ統合解法の構築平成17年度の研究成果を踏まえて、GarciaのB関数を流速により正規化した評価関数を組み込んだボルツマン/ナビエ・ストークス統合解法コードを作成し、基本的な23の非平衡流れ場に適用して信頼性の検証を行ったところ、汎用性の点で問題が生じた。そこで評価関数の再検討を行い、密度と流速および温度の勾配に基づく局所クヌッセン数を流速で正規化した評価関数が汎用性の点でも優れていることを見出し、支配方程式の自動選択機能を含んだ統合解法の構築に成功した。2)パラレルコンピュータでの統合解法の実装検証分子流から連続流までのマルチスケール流動現象に対するボルツマン/ナビエ・ストークス統合解法は、現時点で最も正確で効率的な解法と考えられるが、それでも単独のナビエ・ストークス解法と比較すれば、計算負荷(必要な演算量や記憶容量)は多大であり、パラレルコンピュータでの実装が不可欠である。そこで、パラレルコンピュータで実装可能なコードを作成し、8CPUクラスターでコードの検証を行った結果、従来のボルツマン解法と比較して、滑り流領域で10倍以上の計算効率の改善が達成できた。
サッカーゴールキーパーにおけるプレジャンプの効果的な実施に向けた指標作成

本研究は,「打たれたボールに短時間で反応し,より早くボールまで移動する」という競技横断的な課題へのアプローチである.特に移動の事前動作に着目し,代表的事例として,サッカーのゴールキーパー(GK)がシュートに対する素早い移動への事前動作として行う,「鉛直方向に軽くジャンプする動作(プレジャンプ=PJ)」を分析対象とする.具体的には,1異なるスタンス幅でのPJの接地を行った場合の移動時間を比較し,どのようなスタンス幅でのPJ実施が効果的であるかを検討する.2被験者にGK目線で撮影した試合映像を提示し,高い競技レベルを有するGKが,どのような視覚情報を基に,PJ開始のタイミングを計るのかを検討する.本研究は,「打たれたボールに短時間で反応し,より早くボールまで移動する」という競技横断的な課題へのアプローチである.特に移動の事前動作に着目し,代表的事例として,サッカーのゴールキーパー(GK)がシュートに対する素早い移動への事前動作として行う,「鉛直方向に軽くジャンプする動作(プレジャンプ=PJ)」を分析対象とする.具体的には,1異なるスタンス幅でのPJの接地を行った場合の移動時間を比較し,どのようなスタンス幅でのPJ実施が効果的であるかを検討する.2被験者にGK目線で撮影した試合映像を提示し,高い競技レベルを有するGKが,どのような視覚情報を基に,PJ開始のタイミングを計るのかを検討する.
慢性鼻副鼻腔炎は心房細動の発症要因になりうるか？

心房細動は心原性脳塞栓の原因となる不整脈で働き盛り世代でも発症し、ひとたび脳塞栓をきたすと半数以上で死亡・寝たきり・歩行介助を必要とする状態に至ることから、発症を予測し、可能な限り早期に検出して抗凝固療法を含めた治療介入の適否を判断する必要がある。心房細動の発症要因の1/3は心臓以外の要因とされ、自律神経のバランス異常や慢性炎症の観点から慢性鼻副鼻腔炎は有力な危険因子の候補と考えられるため、疫学的なアプローチや心拍変動解析を用いて、その因果関係の有無およびメカニズムの解明を目指す。慢性鼻副鼻腔炎が心房細動の発症に関わっていることが判明すれば、予見可能性という観点からも社会的なメリットが大きい。
嗅球オキシトシン細胞における摂食行動への生理的役割の解明

下垂体後葉ホルモンであるオキシトシン(OT)は、これまで子宮収縮および射乳反射を引き起こすことが知られている。近年、社会行動や摂食行動を調節する因子として注目され、記憶および情動などの高次脳機能の修飾や摂食への関与が示唆されている。最近、肥満および自閉症スペクトラム症患者に対し、OTの経鼻投与により症状が改善されることが報告された(Maejima et al., 2015; Watanabe et al., 2015)。本研究では、嗅球におけるOTの生理学的役割および情報伝達機構の特性を、摂食抑制モデルにおいて分子生物学的および電気生理学的手法を用いて明らかにすることを目的とする。平成28年度は、シスプラチン誘発性摂食抑制モデルにおいて、OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、さらにOT細胞の投射先である延髄孤束核にFos蛋白の発現が認められ、OTーmRFP1遺伝子改変ラットにおいては、蛍光輝度の増加が見られた。これらの発現はOT受容体拮抗薬の投与により有意に減弱した。この成果は、英語論文としてJPSに掲載された。平成2930年度は、シスプラチン誘発性摂食抑制モデルラットの嗅球におけるFos蛋白の発現の変化を検討したが、有意な変化は見られなかった。抗がん剤シクロスポリンによる摂食抑制モデルラットを検討したところ、シスプラチンよりも強力に摂食を抑制したが、OT細胞においては有意な変化は見られなかった。神経ペプチドXeninは強力に摂食抑制を引き起こすことが知られている。そこで、Wistarラット脳室内にXeninを投与し、脳内のFos蛋白の発現を調べた。OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、さらにOT細胞の投射先である延髄孤束核にFos蛋白の発現が認められ、OT細胞において、Fos蛋白の発現が有意に増加していた。この成果は、英語論文として現在投稿中である。シスプラチン誘発性摂食抑制モデルラットにおいて、OTの関与が示唆されたが、嗅球における作用においては有意な変化が見られなかった。シスプラチン誘発による摂食抑制作用は比較的小さかったためと考えられたので、より強力な摂食抑制作用を示したシクロスポリンによる摂食抑制モデルを用いてOT細胞への作用の検討を行ったが、有意な変化は見られなかった。神経ペプチドの1つであるXeninを脳室内投与すると摂食を抑制する。WistarラットにXeninを脳室内投与したところ、OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、さらにOT細胞の投射先である延髄孤束核にFos蛋白の発現が認められた。視索上核および室傍核のOT細胞にいてもFos蛋白の発現が認められてが、予想よりもその効果は少ないものであった。Wistar系成熟雄ラットおよびOTーmRFP1遺伝子改変ラットを用いて、摂食抑制モデルにおけるOTの脳内および嗅球内の変化を検討しているが、抗癌剤および神経ペプチドによる摂食抑制モデルにおいて、視床下部OT細胞における変化はみられるものの、嗅球への効果は不明瞭である。そこで、嗅球除去による摂食抑制が引き起こされるのか、また、その際に、視床下部OT細胞は変化するのかの検討を行う。具体的には、OTーmRFP1遺伝子改変ラットを用いて嗅球除去もしくは偽手術を行い、(1)摂食および飲水量、(2)視床下部視索上核および室傍核の赤色蛍光輝度を経時的に測定し、比較および検討を行う。下垂体後葉ホルモンであるオキシトシン(OT)は、これまで子宮収縮および射乳反射を引き起こすホルモンとして知られている。近年、社会行動や摂食行動を調節する因子としても注目され、記憶および情動などの高次脳機能の修飾や摂食に関与することが示唆されている。最近、肥満および自閉症スペクトラム症患者に対し、OTの経鼻投与によりそれらの症状が改善されることが報告された(Maejima et al., 2015; Watanabe et al., 2015)。嗅覚情報は、鼻粘膜上皮に存在する嗅覚受容細胞からの入力により嗅球および脳内へ伝達される。しかし、嗅球OT細胞の生理学的性質および情報伝達機構の詳細は明らかになっていない。初年度(平成28年度)は、摂食抑制モデルにおける嗅球を含めた中枢内OTの動態変化を検討するために、Wistar系成熟雄ラットおよびOTーmRFP1トランスジェニックラットにシスプラチンを腹腔内投与し、シスプラチン誘発性摂食抑制モデルを作成し、脳内のOTの動態変化の検討を行った。具体的には、免疫組織化学的染色法によって、脳内のFosタンパクの発現およびmRFP1蛍光輝度の変化を調べた。シスプラチン投与により、OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、さらにOT細胞の投射先である延髄孤束核にFosタンパクの著明な発現が認められ、これらの発現はOT受容体拮抗薬の投与により有意に減弱した。OTーmRFP1トランスジェニックラットにおいては、シスプラチン投与により、視床下部視索上核および室傍核、延髄孤束核における蛍光輝度の増加が見られた。今後、嗅球OT細胞における変化を検討する予定である。シスプラチン誘発性摂食抑制モデルラットにおいて、オキシトシンの関与が示唆された。

ラット嗅球におけるオキシトシン細胞の同定がまだできていない。シスプラチン誘発による摂食抑制作用は比較的小さいので、もう少し強い摂食抑制モデル(例えばコレシストキニン末梢投与誘発性摂食抑制モデル)によるラット嗅球および脳内におけるオキシトシンとの関係を検討し、嗅球におけるバゾプレッシンの生物学的役割および情報伝達機構の特性を調べる予定である。下垂体後葉ホルモンであるオキシトシン(OT)は、これまで子宮収縮および射乳反射を引き起こすホルモンとして知られている。近年、社会行動や摂食行動を調節する因子としても注目され、記憶および情動などの高次脳機能の修飾や摂食に関与することが示唆されている。最近、肥満および自閉症スペクトラム症患者に対し、OTの経鼻投与によりそれらの症状が改善されることが報告された。本研究では、嗅球におけるOTの生理学的役割および情報伝達機構の特性を、摂食抑制モデルにおいて分子生物学的および電気生理学的手法を用いて明らかにすることを目的とする。初年度(平成28年度)は、シスプラチン誘発性摂食抑制モデルにおいて、OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、さらにOT細胞の投射先である延髄孤束核にFosタンパクの発現が認められ、OTーmRFP1トランスジェニックラットにおいては、蛍光輝度の増加が見られた。これらの発現はOT受容体拮抗薬の投与により有意に減弱した。平成29年度は、シスプラチン誘発性摂食抑制モデルラットの嗅球におけるFosタンパクの発現の変化を検討したが、有意な変化は見られなかった。そこで、抗がん剤シクロスポリンによる摂食抑制モデルラットを検討したところ、シスプラチンよりも強力に摂食を抑制した。今後、シクロスポリン誘発性摂食抑制モデルラットにおいて、OT細胞の変化を調べる予定である。神経ペプチドXeninは強力に摂食抑制を引き起こす。そこで、WistarラットにXeninを脳室内投与し、脳内のFosタンパクの発現を調べた。OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、OT細胞の投射先である延髄孤束核にFosタンパクの発現が認められた。今後、嗅球も含めOT細胞におけるXeninの効果を調べる予定である。シスプラチン誘発性摂食抑制モデルラットにおいて、オキシトシンの関与が示唆されたが、嗅球における作用においては有意な変化が見られなかった。シスプラチン誘発による摂食抑制作用は比較的小さかったためと考えられたので、もう少し強い摂食抑制モデルを検討した。シスプラチンと同様に抗がん剤であるシクロスポリンも摂食抑制作用を持つことが知られている。シクロスポリンをWistarラットに投与したところ強力に摂食を抑制したため、今後、シクロスポリン誘発性摂食抑制モデルにおいて中枢への影響を調べる予定である。また、神経ペプチドの1つであるXeninを脳室内投与すると摂食を抑制する。WistarラットにXeninを脳室内投与したところ、OT産生部位である視床下部視索上核および室傍核、さらにOT細胞の投射先である延髄孤束核にFosタンパクの発現が認められた。下垂体後葉ホルモンであるオキシトシン(OT)は、これまで子宮収縮および射乳反射を引き起こすことが知られている。
閉経前後の女性の血清脂質に及ぼす運動の影響とその機構に関する研究

某大学女性職員を対象とし、健康診断時に日常生活活動量、食生活習慣、食物摂取量などの質問からなる質問紙調査票を配布し、郵送による回答の回収を行い、268名から有効回答を得た(回収率66%)。また、回答者の中で同意の得られた者については健康診断時の検査項目の内、血液検査、形態測定値の転記および、アポ蛋白AI、アポ蛋白B、フルクトサミンの測定を行った。更に、希望者について自転車エルゴメータによる体力測定(86人)と1週間の歩数の測定(90人)を行なった。質問紙回収者の内、血液検査結果が得られた者は185名、このうち体力測定の結果も得られた者は60名であった。対象者の年齢階級別内訳は、30歳未満19%、30歳代24%40歳代26%、50歳以上31%であり、40歳代までは94%以上が月経があると回答したが、50歳以上では77%が閉経者であった。年齢階級別に血圧、血清脂質、フルクトサミンを比較すると総コレステロール、アポ蛋白B、中性脂肪は50歳以上群で他の群より高い傾向がみられ、加齢または閉経による血清脂質の増加が認められた。月経の規則的にある群(有経群)では運動習慣のある者の方が体力が高かったが、閉経群では運動習慣と体力は有意な関連はなかった。しかし、閉経群のみ総コレステロールと中性脂肪が運動群で有意に低かった。また、体力に自身のあるものはいずれの群でも体力が高く、有経群ではフルクトサミン、閉経群ではHDLコレステロール、拡張期血圧にも改善がみられた。食習慣と血清脂質の間には明らかな関連がみられなかった。閉経期の女性の血清脂質に体力や生活活動量などが関与している事が示唆されたが、食生活、本人の健康状態などをライフスタイルとして多角的に捉えた上で、運動の影響を検討する必要があると考えられた。
放射線検出器用の読出し回路及びその部品の放射線被爆量に対する性能劣化の研究

次世代の高エネルギー加速器を用いた実験では粒子検出器および読出し電子回路の放射線損傷は、最も厳しい問題の一つである。電子回路の主要な部分は、半導体により作られた集積回路である。また、粒子検出器のうちで放射線の強い衝突点近傍で、有望な物に半導体粒子検出器があり、その原理は半導体ダイオードと同じである。このように、技術革新に伴って多量の半導体製品が、高い放射線レベルの中で使用されようとしている。然るに放射線の影響についての研究は、その評価法を含めて確立されているとは言いがたく、特に日本では宇宙開発用と原子力用に研究の必要性が認識され始めたばかりである。従って、高エネルギー粒子線による半導体ディバイスの放射線損傷研究を系統的に行う必要があり、粒子検出器として有望な、また集積回路と構造の同じpnジャンクション型半導体検出器から、その放射線損傷を電子線および陽子線でテストをした。高エネルギー物理実験の場合に条件の近い、エネルギーの高い粒子線として、東京大学原子核研究所の600MeV電子線および高エネルギー物理学研究所の12GeV陽子線を照射し、放射線損傷効果を調べた。電極と絶縁膜の幅および、絶縁膜の厚さを変えたもの、絶縁膜の下に薄いポリシリコン膜を形成したもの等6種類の界面状態の異なったpnジャンクション型半導体検出器を作り資料とした。逆バイアス電圧下での暗電流の積分線量依存性、温度依存性の測定、および半導体検出器として稼働させ、X線とβ線信号の質低下を測定し、損傷の程度を調べた。結果は、【10^6】rad以上の線量に対して、構造の違いは決定的な差にならず、ほぼ同様な暗電流の増加となった。この暗電流がS/N比低下の主たる原因になっている。また放射線信号パルス波高の低下が積分線量が【10^6】radを越えると顕著になってきた。これらの結果より、pnジャンクション型半導体検出器が安定に働く限界線量の目安を得た。