hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
葉緑体機能発現に異常をきたした変異体の単離と解析

光合成組織への分化誘導の制御機構,それに引き続く光合成遺伝子の組織特異的発現ならびに葉緑体へのタンパク質輸送は,葉緑体機能を正常に発現するために必要不可欠な機構である.これまでに多数の研究者によって解析されてきたが,その詳細は依然不明のままである.本研究では高等植物のモデルとしてシロイヌナズナを材料に,葉緑体機能発現の制御機構を明らかにすることを目的として解析を行い以下の研究成果を得た.1.activationタギング法を用い,機能亢進により非光合成組織であるカルスで光合成遺伝子が発現する変異体を選抜しその解析を行った.その結果,シロイヌナズナ第3染色体上部に位置するP1クローンMSL1に含まれるSer/Thrキナーゼの発現を促進することにより,カルスの緑化と光合成遺伝子発現の誘導が可能であった.以上の結果により非光合成組織である分裂組織から,光合成組織への分化のスイッチがSer/Thrキナーゼによって制御しうることを初めて示した.2.前年度得られた葉緑体へのタンパク質輸送変異体の解析により(1)変異体は条件致死性を示す,(2)子葉と本葉で葉緑体の発達が全く異なっている,ことを明らかにした.そこで新たにin vivoで葉緑体へのタンパク質輸送を可視化する系を開発し,(3)子葉では組織特異的に葉緑体へのタンパク質輸送が阻害されていることを明らかにした.以上の知見より,葉緑体へのタンパク質輸送が器官および組織特異的に制御されていることを実験的に初めて明らかにすることができた.光合成遺伝子の組織特異的発現制御機構ならびに葉緑体へのタンパク質輸送機構は,葉緑体機能を正常に発現するために必要不可欠な機構である.したがって,これまでに多数の研究者によって解析されてきたが,その詳細は依然不明のままである.本研究では,高等植物のモデルとしてシロイヌナズナを材料に,葉緑体機能発現の制御機構を明らかにすることを目的として解析を行い,本年度は以下の研究成果を得た.1.機能亢進による変異体を積極的に得る目的で,activationタギング法により,カルスで光合成遺伝子が発現する変異体を選抜し,その挿入領域を明らかにした.2.葉緑体へのタンパク質輸送変異体の単離に成功した.得られた変異体の解析により(1)子葉ではアルビノ,本葉では淡緑色を示す(2)本葉でのクロロフィル含量はショ糖添加により濃度依存的に増加する(3)少なくとも子葉では複数のタンパク質の葉緑体への移行が阻害されている以上の知見より,本遺伝子産物は子葉と本葉で異なる制御を担っていることが示唆された.光合成組織への分化誘導の制御機構,それに引き続く光合成遺伝子の組織特異的発現ならびに葉緑体へのタンパク質輸送は,葉緑体機能を正常に発現するために必要不可欠な機構である.これまでに多数の研究者によって解析されてきたが,その詳細は依然不明のままである.本研究では高等植物のモデルとしてシロイヌナズナを材料に,葉緑体機能発現の制御機構を明らかにすることを目的として解析を行い以下の研究成果を得た.1.activationタギング法を用い,機能亢進により非光合成組織であるカルスで光合成遺伝子が発現する変異体を選抜しその解析を行った.その結果,シロイヌナズナ第3染色体上部に位置するP1クローンMSL1に含まれるSer/Thrキナーゼの発現を促進することにより,カルスの緑化と光合成遺伝子発現の誘導が可能であった.以上の結果により非光合成組織である分裂組織から,光合成組織への分化のスイッチがSer/Thrキナーゼによって制御しうることを初めて示した.2.前年度得られた葉緑体へのタンパク質輸送変異体の解析により(1)変異体は条件致死性を示す,(2)子葉と本葉で葉緑体の発達が全く異なっている,ことを明らかにした.そこで新たにin vivoで葉緑体へのタンパク質輸送を可視化する系を開発し,(3)子葉では組織特異的に葉緑体へのタンパク質輸送が阻害されていることを明らかにした.以上の知見より,葉緑体へのタンパク質輸送が器官および組織特異的に制御されていることを実験的に初めて明らかにすることができた.
両生類のアクアポリン水チャネルの系統進化とそれらの水適応における生理学的機能解析

無尾両生類の下腹部皮膚には下腹部皮膚型アクアポリン(AQP)が発現し、アルギニンバソトシン(AVT)の調節下で下腹部皮膚から水を吸収する。1)半水棲カエルの下腹部皮膚型アクアポリン(AQP)クローニング2)各種カエル下腹部皮膚におけるPelvic patch領域の比較陸上棲のヒキガエルや樹上棲のアマガエルでは、下腹部皮膚から大腿部皮膚にかけて広くPelvic patch領域が分布するが、一部の半水棲のカエルではAQPの発現が大腿部のみでしか見られず、Pelvic patch領域の範囲がカエルの種や生息環境によって異なることを明らかとした。3)各種AQP分子の水透過能の比較AQPの機能解析には、ツメガエル(Xenopus laevis)の卵細胞を用いたSwelling assayが広く使われている。しかし、カエルのAQPの中には、ツメガエルの卵細胞でタンパク質発現するものの、細胞膜に輸送されず、水透過能が測定できないものがいくつか見られた。そのため、カエルAQPの水透過能を比較することが困難であったため、ツメガエル卵ではなく、酵母菌を用いた実験系を用いて水透過能解析を行なった。酵母から膜画分を精製し、膜小胞の膨張を測定するStopped flow spectrophotometry法を確立し、同方法を用いてAQP水透過能を測定した。1)水棲ツメガエルからクローニングした下腹部皮膚型AQP、AQP-x3はmRNAの発現は検出できるが、タンパク質は検出されない。AQP-x3は他の無尾両生類の下腹部皮膚型AQPより273位のシステイン(273C)を基点として10アミノ酸残基長い(CT-tail)。この273Cに変異を導入すると、AQP-x3が発現し、また機能を持つことが確認された。またCT-tailをアマガエル腎臓に発現するAQP-h2Kに付加したキメラ体を作成したところ、対照のAQP-h2Kは発現したがキメラ体は発現せず、ツメガエルのAQP-x3はこのCT-tailにより下腹部皮膚型AQPの発現を抑え、体内への水の浸入を防ぎ、水中生活に適応している可能性を示した。2)無尾両生類ではAVTのプロセシング過程で生じる中間体ペプチドであるハイドリン(Hydrin)も分泌し、活性を持つことが知られている。無尾両生類の下腹部皮膚からの水吸収は、hydrinや、β受容体を介した神経系からの調節を受けることが考えられていたが、詳細な報告はされていなかった。そこで、アマガエル下腹部皮膚をモデルとして、下腹部皮膚の水透過量および下腹部皮膚に発現するAQPの局在を指標としてカエル下腹部皮膚における水吸収調節機構の解明を試みた。その結果、アマガエル下腹部皮膚にはAVT受容体とβ受容体の異なる2種類の受容体を介してAQPのトランスロケーションを調節し、水吸収を調節することを明らかにした。1)半水棲カエルの下腹部皮膚型アクアポリン(AQP)クローニング半水棲のアカガエル(Rana japonica)は、下腹部皮膚型AQPとしてAQP-rj3が知られているが、これとは異なる下腹部皮膚型AQP、AQP-rj3Nを新規にクローニングし、発現分布と機能を解析した。その結果、このAQP-rj3Nは大腿部皮膚に主として発現し、AVTによる調節を受けることを明らかとした。AQP-rj3とAQP-rj3NはどちらもAVT刺激によりトランスロケーションすることで、下腹部皮膚からの水吸収を促進する。2)各種カエル下腹部皮膚におけるPelvic patch領域の比較陸上棲のヒキガエルや樹上棲のアマガエルでは、下腹部皮膚から大腿部皮膚にかけて広くPelvic patch領域が分布するが、一部の半水棲のカエルではAQPの発現が大腿部のみでしか見られず、Pelvic patch領域の範囲がカエルの種や生息環境によって異なることを明らかとした。
大気中ベンゼンの測定と人への健康影響に評価に関する研究

窒素酸化物(NOx)の全国での常時監視データを基にベンゼンの全国での濃度分布を予測し、ベンゼン曝露によるポピュレーションリスクを評価することを目的とし、ベンゼンとNOxについて同時に連続測定を行い濃度相関を求めた。1997年5月から1998年11月にかけて、横浜国立大学環境科学研究センター3階において大気中のNOx濃度とベンゼン濃度の連続測定を行い1年を通しての両物質の測定データを得た。その測定データを基に、ベンゼン及びNOx濃度について回帰分析を行い、両物質の濃度相関を求めた。数種類の回帰式の適用を試した結果、NOx濃度(x単位はppb)とベンゼン濃度(y単位はμg/m3)との間には、y=0.18X^0.81.の回帰式が得られ、決定係数もR2=0.73と高い相関性を示した。平成8年度及び9年度に全国の地方公共団体によって測定されたベンゼン濃度測定データと常時監視されたNOx濃度データを使って本研究で得た回帰式の妥当性を検証した。得られた回帰式と全国でのNOx濃度の常時監視データを用いて、全国の各市町村ごとの年平均ベンゼン濃度を予測した。ベンゼン濃度を各市町村の人口で重み付けした人口加重平均濃度は3.2μg/m3と予測された。日本人全体が大気中ベンゼン曝露によってうける集団発ガンリスクは、一年あたり約30件の発ガンを引き起こす程度の大きさであると見積もられた。幹線道路沿道の曝露濃度と一般環境のリスクの比較を行い、沿道では健康リスクが2倍以上高いという結果を得た。ガソリン中のベンゼン含有率の低減という対策は、日本人全体に起こる発ガンを1年あたり1件減らすのに約30億円の費用を投じる対策であると見積もられた。窒素酸化物(NOx)の全国での常時監視データを基に、ベンゼンの全国での濃度分布を推定し、ベンゼン曝露によるポピュレーションリスクを評価することを目的とし、ベンゼンとNOxについて同時に連続測定を行い、濃度相関を求めた。96年前期(5月下旬7月上旬)に、横浜国立大学環境科学研究センター1階にて連続測定を行ったが、付近を通行する自動車廃ガスの影響により、大気中濃度の正確な把握ができなかった。そこで、96年後期(10月11月)に、横浜市内3地点にて、24時間体制で大気測定を行った。その測定結果を基に、ベンゼン及びNOx濃度について回帰分析を行い、両者の濃度相関を求めた。数種類の回帰式の適用を試した結果、ベンゼン濃度(x)とNOx濃度(y)との間には、y=73.6x0.68の相関式が得られ、決定関数もR2=0.58と比較的高い相関性を示した。しかし、測定データ数の不足や、一般環境濃度に対応する低濃度の測定値が得られていないことにより、現時点では、濃度相関の信頼性は完全とはいえない。今後の予定としては第一に、年間を通じて、測定データの集積をしていくことにする。また、時間帯、季節、気象条件等、様々な因子の影響を考慮しつつ、測定データの解析法についても改善を進め、濃度相関を更に詳細に検討する。その上で、ベンゼンのリスク評価を正確に行うことを目的とする。ベンゼンとNOxについての同時測定を数ヶ月連続的に行い、両物質間の濃度相関および気象条件等との相関を調べた。濃度相関の情報と、窒素酸化物(NOx)の全国での常時監視データを組み合わせて用いることにより、ベンゼンの全国での濃度分布を推定し、ベンゼン暴露によるポピュレーションリスクを評価した。

97年夏期(4月7月)と冬季(11月2月)に、NOxとベンゼンの濃度を横浜国立大学環境科学研究センター屋上および3階において連続測定した。測定は1時間に1回の割合で行った。ベンゼン濃度とNOx濃度との間には正の相関が認められた。両物質濃度とも風速との逆相関が認められたが、風向、交通量、気温、湿度、とは明かな相関は認められなかった。測定結果を基に、ベンゼン及びNOx濃度について回帰分析を行い両者の濃度相関式を求めた。測定データのばらつきの度合いから考えて、相関式をむやみに複雑化すべきでないと判断し、比例式を採用した。その結果、NOx濃度(x)とベンゼン濃度(y)との間には、y=0.032xの関係式が得られ、決定係数もR2=0.72と高い相関性を示した。得られた相関式とNOxの全国での常時監視データとを用いて、日本全体のポピュレーションリスクを求めた結果、全人口の60%が環境基準値(3μg/m^3)以上のベンゼン濃度の大気に暴露されていること、および、全人口の91%が10万分の一以上の生涯発ガンリスクを受けていることが予測された。また、ベンゼンによる年間発ガン数は全国で55人と見積もられた。窒素酸化物(NOx)の全国での常時監視データを基にベンゼンの全国での濃度分布を予測し、ベンゼン曝露によるポピュレーションリスクを評価することを目的とし、ベンゼンとNOxについて同時に連続測定を行い濃度相関を求めた。1997年5月から1998年11月にかけて、横浜国立大学環境科学研究センター3階において大気中のNOx濃度とベンゼン濃度の連続測定を行い1年を通しての両物質の測定データを得た。その測定データを基に、ベンゼン及びNOx濃度について回帰分析を行い、両物質の濃度相関を求めた。数種類の回帰式の適用を試した結果、NOx濃度(x単位はppb)とベンゼン濃度(y単位はμg/m3)との間には、y=0.18x0.81の回帰式が得られ、決定係数もR2=0.73と高い相関性を示した。平成8年度及び9年度に全国の地方公共団体によって測定されたベンゼン濃度測定データと常時監視されたNOx濃度データを使って本研究で得た回帰式の妥当性を検証した。得られた回帰式と全国でのNOx濃度の常時監視データを用いて、全国の各市町村ごとの年平均ベンゼン濃度を予測した。ベンゼン濃度を各市町村の人口で重み付けした人口加重平均濃度は3.2μg/m3と予測された。日本人全体が大気中ベンゼン曝露によってうける集団発ガンリスクは、一年あたり約30件の発ガンを引き起こす程度の大きさであると見積もられた。幹線道路沿道の曝露濃度と一般環境のリスクの比較を行い、沿道では健康リスクが2倍以上高いという結果を得た。ガソリン中のベンゼン含有率の低減という対策は、日本人全体に起こる発ガンを1年あたり1件減らすのに約30億円の費用を投じる対策であると見積もられた。
X線映画法およびビデオX線透視法による嚥下検査の被曝線量-患者と術者の被爆について-

X線検査法による燕下機能検査は,誤嚥を診断するのに有効である.この研究ではX線映画法,ビデオX線透視検査法(透視法,パルス透視法)について患者被曝線量を測定した.加えて,両撮影法を行った時の術者の線量も測定した.基礎的検討として被曝線量に与える影響について検討した結果,照射野内外の影響が最も大きいことが判明した.患者の被曝線量測定にあたり平均的な撮影条件として,嚥下機能に障害を持つ患者で平成10年にX線映画法にて検査を行った小児13名(020歳,平均9.6±7.3),成人70名(2590歳,平均60.6±13.7)について調査した.その結果,1回の撮影時間および1検査あたりの撮影回数は,小児では側面16.9±13.0秒(1.589.1秒),7.4±3.3回(213回),正面4.3±9.3秒(029.9秒),0.3±1.1回(04回)であり,成人では側面12.4±9.0秒(1.158.8秒),5.4±2.6回(212回),正面7.6±6.7秒(028.8秒),1.0±0.9回(05回)であった。ランドファントム内に校正したThermo-Luminescence Dosimeterを水晶体,耳下腺,顎下線,舌下腺,甲状腺部に挿入し測定した結果,患者被曝線量は各撮影法で同様な傾向を示し,X線映画法>パルス透視法>透視法の順になった.下咽頭付近の検査を対象にすると約6:1.5:1の線量比で,口腔領域を対象にするとX線映画法:透視法は約2:1であった.術者の線量は,患者から50cmの距離で照射野内線量の1/300程度の線量であり,0.25mmPbの防護衣を着用するとその線量の1/101/20になり,極めて少ない線量であった.1検査としてのX線映画法の被曝線量でも,頭部単純撮影に換算すると数枚分の線量であり,決して多い被曝線量ではない.近年の社会の高齢化に伴い、摂食・嚥下障害を持つ患者が増加しており、これを原因とする誤嚥性肺炎が高齢者の死因のひとつとして社会問題となりつつある。X線を利用した嚥下検査は誤嚥を診断するのに信頼性が高いが、嚥下検査に伴う患者および術者の被曝線量に関するデータはほとんどない。そこで今回の研究では、X線映画法およびビデオX線透視法(透視法、パルス透視法)による嚥下検査の患者被曝線量の測定をする。また、それらの条件の基で術者の被曝線量も併せて測定する。対象は既に検査と行った嚥下機能に障害を持つ10名の患者とした。これら患者の平均的な撮影条件を調査した結果、1検査あたりの撮影は、側面7回、正面2回であった。撮影時間は、側面では91秒、正面では20秒間であった。ランドファントム内に構成したThermo-Luminescence Dosimeterを水晶体、耳下腺、顎下腺、舌下腺、甲状腺部に挿入し、測定した。患者被曝線量は各撮影法で同様な傾向を示し、X線映画法>パルス透視法>透視法の順になり、その線量比は約6:1.5:1であった。1検査としてのX線映画法の被曝線量は、最大線量を示した耳下腺、顎下腺部で11mGy、舌下腺、甲状腺部で57mGy、水晶体部で0.5mGy程度であった。術者の線量は、患者から50cmの距離で照射野内線量の1/300程度の線量であり、0.25mmPbの防護衣を着用するとその線量の1/101/20になり、極めて少ない線量であった。1検査としてのX線映画法の被曝線量でも、頭部単純撮影に換算すると数枚分の線量であり、決して多い被曝線量ではない。今後については、撮影条件とファントム厚の変化により被曝線量がどの程度異なるかを知るために基礎的な実験を行い、測定誤差要因についても検討を行う予定である。X線検査法による燕下機能検査は,誤嚥を診断するのに有効である.この研究ではX線映画法,ビデオX線透視検査法(透視法,パルス透視法)について患者被曝線量を測定した.加えて,両撮影法を行った時の術者の線量も測定した.基礎的検討として被曝線量に与える影響について検討した結果,照射野内外の影響が最も大きいことが判明した.患者の被曝線量測定にあたり平均的な撮影条件として,嚥下機能に障害を持つ患者で平成10年にX線映画法にて検査を行った小児13名(020歳,平均9.6±7.3),成人70名(2590歳,平均60.6±13.7)について調査した.

その結果,1回の撮影時間および1検査あたりの撮影回数は,小児では側面16.9±13.0秒(1.589.1秒),7.4±3.3回(213回),正面4.3±9.3秒(029.9秒),0.3±1.1回(04回)であり,成人では側面12.4±9.0秒(1.158.8秒),5.4±2.6回(212回),正面7.6±6.7秒(028.8秒),1.0±0.9回(05回)であった。ランドファントム内に校正したThermo-Luminescence Dosimeterを水晶体,耳下腺,顎下線,舌下腺,甲状腺部に挿入し測定した結果,患者被曝線量は各撮影法で同様な傾向を示し,X線映画法>パルス透視法>透視法の順になった.下咽頭付近の検査を対象にすると約6:1.5:1の線量比で,口腔領域を対象にするとX線映画法:透視法は約2:1であった.術者の線量は,患者から50cmの距離で照射野内線量の1/300程度の線量であり,0.25mmPbの防護衣を着用するとその線量の1/101/20になり,極めて少ない線量であった.1検査としてのX線映画法の被曝線量でも,頭部単純撮影に換算すると数枚分の線量であり,決して多い被曝線量ではない.
外来血液透析者への運動による透析中の看護介入プロトコルの確立と睡眠への効果の検証

本研究の今年度の目標は、透析中の運動負荷プロトコルの確立であった。研究参加者は同意が得られた血液透析者6名(平均年齢52.2±5.4歳、)であった。を主治医の許可を得て、1週間のベースライン、2週間の介入期間を設定し、両期間中に小型活動量計(ライフコーダGS)を入浴時間以外装着してもらい、睡眠覚醒周期解析ソフト(Sleep-Sign-Act)にて客観的睡眠指標を得た。介入は、透析中にベッド上でのペダリング運動20分間、ダンベル・エクササイズボール・自重を用いたレジスタンス運動6種類を、初回約30分から漸増させ、最終回には50分間実施した。ベースライン及び介入期間の歩数及び睡眠覚醒周期に差は認められなかった。しかしながら、ベースラインにおける睡眠覚醒周期が24時間ではないケースがあった(23:48、24:18)が、介入期間で6名全員が24時間となった。また、睡眠効率において、ベースライン(77.8±6.8%)に比べて介入期間(80.6±7.6%)で有意な改善が認められた(p=0.004)。以上より、透析中の低強度運動実践が、血液透析者の睡眠覚醒周期及び客観的睡眠指標の改善に貢献する可能瀬尾が示唆された。親族の遠距離介護、逝去後の仏事等により、業務調整が必要であったため、助成課題を計画に沿って遂行することが困難であった。(なお、実施できなかった計画を遂行するために、助成期間の延長を申請し、受理されている。)2018年度に予定していた追データ集の必要性について検討後、協力依頼(継続)にかかり、運動介入プロトコールの洗練を行う。本研究の今年度の目的は、外来血液透析者の透析時間帯別の睡眠の特徴および活動性について明らかにすることであり、透析専門クリニック2施設の協力を得て実施した。神戸市看護大学研究倫理委員会の承認を得た後、対象者を募集した。研究への参加の同意が得られた対象者は、透析歴平均11.7年の午前透析者(9:0010:00開始:以下午前群)22名(男性10名、女性12名)、透析歴9.5年の午後透析者(16:0018:30開始:以下午後群)17名(男性10名、女性7名)であった。研究対象者には小型一軸加速度計(ライフコーダGS、スズケン社製)を入浴時間を除いて24時間連続で2週間に渡って腰部に装着させ、メモリ機能を用いて身体活動量(歩数)を得ると共に、睡眠覚醒リズム解析ソフト(SleepSignAct、キッセイコムテック)を用いて客観的睡眠指標を算出し、両群の比較に用いた。両群の身長、体重、透析歴に有意な差はなかったが、年齢において午前群(63.7±12.0歳)の方が午後群(54.6±14.5歳)より有意に高値であった(p<0.05)。一般に、透析時間帯は社会活動に必要な時間との兼ね合いで選択されると思われるため、就労やボランティア活動への参加等で日中に予定が多い透析者が午後透析を希望していることに拠ると推察された。客観的睡眠指標に関して、午前群と午後群の総睡眠時間、睡眠効率、睡眠潜時および中途覚醒時間は、それぞれ7時間10分vs 6時間27分、69.8% vs 71.2%、43分vs 28分および2時間7分vs 1時間51分で、いずれも有意な差は認められなかった。また、活動性についての比較でも、1日あたりの平均歩数は午前群(4,796±2,725歩)と午後群(5,276±2,402歩)に有意な差は認められなかった。これらのことから、血液透析の時間帯が異なっても客観的睡眠指標や日常活動性に差が見られないことが明らかとなった。研究計画に沿って今年度の目標は、達成できた。本研究の今年度の目的は、外来血液透析者の活動性と睡眠の質の関連を明らかにすることであり、透析専門クリニック2施設の協力を得て実施した。神戸市看護大学倫理委員会の承認を得た後、研究参加者を募集した。研究への参加に同意が得られた透析者は、39名(男性20名、女性19名)、透析歴10.8±9.5年であった。研究参加者には、小型一軸加速度計(ライフコーダGS,Suzuken社製)を入浴時間以外24時間連続で2週間腰部に装着させ、メモリー機能を用いて身体活動量(歩数)を得ると共に、睡眠覚醒リズム解析ソフト(Sleep Sign Act、キッセイコムテック)を用いて睡眠変数の算出およびペリオドグラム解析を行った。参加者全体の客観敵睡眠指標の平均値と標準偏差は、睡眠時間6:15±1:17、入眠潜時36±46分、中途覚醒時2:01±1:01、睡眠効率70.4±14.7%であった。また、身体活動量(歩数)は、透析日3,880±2,359歩、非透析日5,548±2,758歩であり、透析日の方が有意に低値であった(t=5.69, p<0.01)。客観的睡眠指標と身体活動量の間に関連は認められなかった。

しかしながら、睡眠覚醒周期分散ピーク値(周期性の強さの指標)は、睡眠効率と有意な正の相関関係がみられ(t=0.784, p<0.01)中途覚醒時間とは負の関連(t=-0.724, p<0.01)が認められた。これらのことから、外来血液透析者においては、睡眠覚醒リズムの周期性を高めることが、睡眠効率や中途覚醒時間の改善につながる可能性が示唆された。平成29年度は、透析中のプログレッシブな運動負荷プロトコルの確立をめざしていたが、現在検討段階にあり、確立には至っていない。そのため平成30年度は、研究参加依頼と並行してプロトコルの洗練を行う。本研究の今年度の目標は、透析中の運動負荷プロトコルの確立であった。研究参加者は同意が得られた血液透析者6名(平均年齢52.2±5.4歳、)であった。を主治医の許可を得て、1週間のベースライン、2週間の介入期間を設定し、両期間中に小型活動量計(ライフコーダGS)を入浴時間以外装着してもらい、睡眠覚醒周期解析ソフト(Sleep-Sign-Act)にて客観的睡眠指標を得た。介入は、透析中にベッド上でのペダリング運動20分間、ダンベル・エクササイズボール・自重を用いたレジスタンス運動6種類を、初回約30分から漸増させ、最終回には50分間実施した。ベースライン及び介入期間の歩数及び睡眠覚醒周期に差は認められなかった。しかしながら、ベースラインにおける睡眠覚醒周期が24時間ではないケースがあった(23:48、24:18)が、介入期間で6名全員が24時間となった。また、睡眠効率において、ベースライン(77.8±6.8%)に比べて介入期間(80.6±7.6%)で有意な改善が認められた(p=0.004)。以上より、透析中の低強度運動実践が、血液透析者の睡眠覚醒周期及び客観的睡眠指標の改善に貢献する可能瀬尾が示唆された。親族の遠距離介護、逝去後の仏事等により、業務調整が必要であったため、助成課題を計画に沿って遂行することが困難であった。(なお、実施できなかった計画を遂行するために、助成期間の延長を申請し、受理されている。)当初の計画通り、実施する。スケジュールは、4月7月に運動による看護介入プロトコル確立し、7月から8月に研究参加候補施設への依頼、9月から12月に看護介入とデータ収集、以降分析・まとめ・報告書作成の予定である。2018年度に予定していた追データ集の必要性について検討後、協力依頼(継続)にかかり、運動介入プロトコールの洗練を行う。消耗品で購入予定であった、データ保管メディア(オアスワード付きUSB)が、残額不足で購入できなかったため、使用残額となった。2018年度は当初予定では助成最終年度であった。しかしながら、諸事情(別記、延長申請の通り)により、実施計画に沿って遂行することができなかった。次年度使用額が生じたのは、2018年度に実施予定だった研究を2019年度に実施するためである。具体的には、再分析、追データの収集、国内学会発表1件(金沢)、論文投稿準備のために使用する予定である。次年度予算と合わせて、上記消耗品の購入に充てる。
NSAIDs依存のアポトーシス誘導機構の解明と細胞毒性の少ないNSAIDsの発見

NSAIDsによる膜傷害機構の解明と、膜傷害性のないNSAIDsの合成これまでの我々の研究により、NSAIDs依存のアポトーシス(NSAIDs潰瘍の発症に重要)において、NSAIDsの直接のターゲットが細胞質膜であること(NSAIDsの膜傷害作用が重要であること)が分かっている。そこでこのNSAIDsの膜傷害機構を明らかにして、膜傷害(細胞傷害)性の少ないNSAIDs、即ち胃潰瘍副作用の少ないNSAIDs開発の土台を作りたいと考えた。まずNSAIDsが膜の表面に存在するのか、あるいは脂質二重膜に深く進入しているのかを調べた。具体的には、蛍光試薬を用いて、膜の表面、及び内部の流動性に対するNSAIDsの効果を調べた。その結果、NSAIDsは膜を貫通する形で存在した。次にインドメタシンを様々な観点から(電荷状態を変化させる、疎水性を変化させるなど)化学修飾し(誘導体を作成し)、それらの膜傷害性を調べることにより、膜傷害性に預かるNSAIDsの構造(膜傷害性に関する構造活性相関)を明らかにすることを目的にした。その結果、疎水性の高さと膜傷害性がよく相関することを見いだした。一方電荷状態は余り相関しなかった。最後に我々は、最も膜傷害性の弱かった誘導体の胃潰瘍副作用を検討し、その副作用がインドメタシンに比べ、有意に弱いことを見いだした。以上の結果は、膜傷害性がNSAIDs潰瘍の発症に関与しているという我々のアイデアを支持するものであり、今後この化合物の医薬品開発を行いたいと考えている。私は、NSAIDsによるATF4、CHOPの誘導がNSAIDsによるPUMAの誘導に関与していること、及び誘導されたPUMAがBaxの活性化を介してミトコンドリアを傷害し、アポトーシス誘導に関与していることを発見した。しかし、ATF4、CHOPが直接PUMAの誘導に関与していることは証明されていない。そこで、ルシフェラーゼレポーターアッセイを行った。PUM4遺伝子のプロモーター領域をクローニングし、ルシフェラーゼ遺伝子の上流に挿入した。同時に私が見出したATF4、及びCHOPの結合領域を欠損させた変異体を作成する。これらレポータープラスミドをヒト培養細胞に導入し、NSAIDsの添加によるルシフェラーゼ活性の変化を調べたところ、NSAIDs依存のルシフェラーゼ活性上昇が見られた。さらに、ATF4、及びCHOPの結合領域を欠損させた変異体への変異導入により、このNSAIDs依存のルシフェラーゼ活性上昇が消失した。この結果は、これらの転写因子がNSAIDs依存のPUMA誘導に関与していることを示している。次に、野生聖、及び上述の変異を導入したPUMA遺伝子のプロモーター領域を用いて、これらの転写因子がこの結合部位に直接結合することを、ゲルシフトアッセイを用いて確認した。またヒト細胞の核抽出液を用いてPUMA遺伝子の試験管内転写系を構築し、精製したATF4やCHOP、及びこれらの中和抗体の効果を調べたところ、中和抗体が転写反応を特異的に抑制することを見出した。
炭化ホウ素基複合セラミックスの高温熱電変換材料としての応用

炭化ホウ素(B_4C)などのホウ素リッチホウ化物は、高温安定性が優れ、1000K以上の温度域でも性能指数(Z)がさらに増加することから、高温熱電材料として有望である。B_4Cのゼーベック係数(α)は構造欠陥に大きく依存することから、B_4C中に第二相を微細に分散させ、積層欠陥や粒界などを導入することにより、複合材料のαが増大することが期待される。また、電気伝導度(σ)の高い第二相を分散さて、複合材料のσを大きくすることにより、性能指数を向上させることが可能になる。本研究では、このような分散相として、高いαを示すSiB_4、SiB_6、SiB_<14>、SiCや、σが高いW_2B_5,TiB_2、YB_6などを選んだ。これらの複合材料を溶融凝固し、共晶や包晶反応を利用して、分散相の組織や形状を制御して、熱電性能を向上することを試みた。B-C-Si包晶系では、溶解したままの試料ではB_4C+SiB_<14>+Siの3相が共存し、熱処理によってSiの拡散固溶、SiB_4の生成、SiB_6の発生が認められた。熱処理に伴ってσは低下したが、αはある熱処理時間で極大を示した。包晶系での最大のZTは1100Kで0.4であった。B_4C-W_2B_5,B_4C-SiC,B_4C-YB_6,B_4C-TiB_2系は擬二元共晶系であり、共晶組成はそれぞれ20,5055、60、75mol%B_4Cで、いずれも微細なラメラ状共晶組織が認められた。YB_6やTiB_2などの第二相を少量添加することによって、ある組成でZTが極大をした。共晶系での最大のZTはB_4C-TiB_2およびB_4C-YB_6系の場合の1100Kで0.55であった。本研究によって見出されたB_4C基複合材料は、これまで知られているホウ化物の中では最高レベルの熱電性能を有していた。1200K以上の超高温域で熱電性能が高い炭化ホウ素(B_4C)は有望な材料であるが、本研究では、複合化によって微細構造を制御することにより、その熱電特性を向上することをを目的とした。p型の熱電材料として比較的高い性能を有し、耐酸化性の向上にも効果的な炭化ケイ素(SiC)をB_4Cと複合化することに着目した。まず、炭化ケイ素と炭化ホウ素の相関係を調べ、それらの相間の熱力学反応を利用して材料の微細組織を制御することを試みた。SiC4050mol%付近で典型的なラメラ状の組織が認められ、SiC-B_4C系が、擬二元共晶系であることを明らかにした。SiC量が2070mol%の試料の熱電性能は、いずれも温度の上昇とともに上昇するが、特に、SiC40mol%の試料が最大の性能を有し、1100KでZT=0.1以上になった。従来のホウ化物は、耐酸化性が低く、1000K以下で容易に酸化するのが問題であったが、SiC添加により、著しく耐酸化性が向上することを確認した。さらに、B_4Cと複合化する材料は、より電気伝導性の高いものが有効であるという知見が得られたので、TiB_2を複合化することを試みた。B_4C-TiB_2系の相関係を調べ、TiB_2が1525mol%付近で典型的なラメラ状の組織が認められ、TiB_2-B_4C系が、擬二元共晶系であることを明らかにした。TiB_2量が230mol%の試料の熱電性能は、いずれも温度の上昇とともに上昇するが、特に、TiB_2量が6mol%の試料が最大の性能を有し、1100KでZT=0.5以上に達し、ほぼ実用化のレベルであることを明らかにした。

包晶系での最大のZTは1100Kで0.4であった。B_4C-W_2B_5,B_4C-SiC,B_4C-YB_6,B_4C-TiB_2系は擬二元共晶系であり、共晶組成はそれぞれ20,5055、60、75mol%B_4Cで、いずれも微細なラメラ状共晶組織が認められた。YB_6やTiB_2などの第二相を少量添加することによって、ある組成でZTが極大をした。共晶系での最大のZTはB_4C-TiB_2およびB_4C-YB_6系の場合の1100Kで0.55であった。本研究によって見出されたB_4C基複合材料は、これまで知られているホウ化物の中では最高レベルの熱電性能を有していた。炭化ホウ素(B4C)などのホウ素リッチなホウ化物は、高温安定性が優れ、1000K以上の温度域でも性能指数(Z)がさらに増加することから、有望な高温熱電材料である。しかし、B_4Cを熱電発電材料として実用化するためには、そのZをさらに大きくすることが必要である。B_4Cのゼーベック係数(α)は構造欠陥に大きく依存することから、B_4C中に第二相を微細に分散させ、積層欠陥や粒界などを導入することにより、複合材料のαが増大することが期待される。また、電気伝導度(σ)の高い第二相を分散さて、複合材料のσを大きくすることにより、性能指数を向上させることが可能になる。B_4C中に分散する第二相としては、B_4Cとの両立性が優れ、熱電性能も優れた高温材料である必要があるが、本年度は、このような候補材料として、Y-B系のホウ化物を選んだ。B_4C、YB_6およびB粉体を原料として、B_4C-YB_n(n=6,66等)系複合材料を作製した。また、B-C-Y系の高濃度B組成域での相状態図を作成した。B_4C-YB_6二相域は擬二元共晶系であり、共晶組成が約60mol%B_4Cであった。B_4C-YB_6共晶系の試料では、YB_6量の増加とともに易動度、キャリヤー濃度、σ、κは増大し、αとZTは低下したが、B_4Cに近い組成の試料のαとZTは、B4Cの値よりも大きかった。本研究で得られた最大のZTは1100Kで0.54であった。B_4C-YB_<66>包晶系の試料では、αは500800Kで極大を示し、σ、κとZTはYB_<66>量の増加とともに低下した。本研究によって見出されたB-C-Y系複合材料は、これまで報告されているホウ化物系熱電材料の中で最高レベルの熱電性能を有していた。
潰瘍性大腸炎関連腫瘍の発生と進展におけるアポトーシス抑制蛋白サバイビンの役割

[はじめに]潰瘍性大腸炎関連腫瘍(異形成、癌)の発癌経路は通常の大腸発癌経路とは異なると、近年提唱されている。そこで潰瘍性大腸炎関連腫瘍における細胞増殖、アポトーシスと、アポトーシス抑制蛋白のsurvivin(サバイビン)とBcl-2の発現を調べた。[方法]潰瘍性大腸炎の症例から、22例の軽度異形成、25例の高度異形成、13例の腺癌の病変を対象とした。細胞増殖はKi-67の免疫染色、アポトーシスはnick end labelingと単鎖DNA免疫染色の2方法で検索した。survivinとBcl-2は免疫染色で発現を調べた。対照として、潰瘍性大腸炎と関係のない21例の軽度から中等度異型腺腫、22例の高度異型腺腫、21例の腺癌を用いた。[結果と考察]潰瘍性大腸炎関連軽度異形成では、正常の腺管と同様にBcl-2とKi-67陽性細胞は陰窩の下半分に分布していた。しかし、腺腫においては、Ki-67陽性細胞は陰窩の上半分に分布しており、Bcl-2もびまん性の分布を示していた。潰瘍性大腸炎関連軽度異形成と軽度から中等度異型腺腫、潰瘍性大腸炎関連高度異形成と高度異型腺腫の間にはアポトーシスの明らかな差違は見られなかった。それに対して、潰瘍性大腸炎関連腺癌では、通常の腺癌と比べて有意にアポトーシスが減少しており、survivinの発現が強かったが、Bcl-2には差は見られなかった。潰瘍性大腸炎関連大腸癌では通常の癌と比べてアポトーシスが減少しており、これにはsurvivinの発現が関与している。それに対して、早期病変である軽度異形成では、Bcl-2によるアポトーシス制御が残存しているが、通常の腺腫では消失している。これらの違いは、潰瘍性大腸炎関連の腫瘍発生経路が通常の大腸発癌と異なっており、その生物学的振る舞いにも影響を与えていると考えられた。潰瘍性大腸炎(UC)関連の癌、異形成におけるアポトーシスと細胞増殖の動態、およびその背景の分子機構を解析するため以下の検討を行なった。UCの再生上皮26例、軽度異形成14病変、高度異形成16病変、UC関連癌10病変と正常の大腸粘膜20例、軽度異型腺腫17例、高度異型腺腫22例、癌15例とを用いた。細胞増殖マーカーKi67,細胞回転制御因子p53、p21、p27、アポトーシス抑制因子survivin.Bcl-2を染色し、上皮での発現を陰窩の上半分と下半分に分けて定量化した。また、上皮のアポトーシスをニックエンドラベリング法と、single-strand DNAの免疫染色の2つの方法で解析した。UCの軽度異形成では、p27、p53、Bcl-2が、高度異形成では、p27とBcl-2が、陰窩の下半分で強く発現したが、腺腫では軽度異型、高度異型ともp27、p53は陰窩の上半分で強く発現し、Bcl-2は上下の発現の差がなかった。survivinはUCの異形成では陰窩の上下で発現の差がないのに対して、腺腫では陰窩の上半分に強く発現していた。アポトーシスはUCの異形成では上下の差がないが、腺腫では陰窩の上半分で高値を示した。UC関連の癌と通常の癌との間には明らかな違いを見出せなかった。UCの異形成ではアポトーシスと、それに関わる細胞回転制御因子p53、p27とアポトーシス抑制囚子survivin,Bcl-2の発現パターンが通常の腺腫と異なっており、UCを背景に発生する異形成の発生経路が、通常の大腸腺腫とは異なると考えられた。

潰瘍性大腸炎関連大腸癌では通常の癌と比べてアポトーシスが減少しており、これにはsurvivinの発現が関与している。それに対して、早期病変である軽度異形成では、Bcl-2によるアポトーシス制御が残存しているが、通常の腺腫では消失している。これらの違いは、潰瘍性大腸炎関連の腫瘍発生経路が通常の大腸発癌と異なっており、その生物学的振る舞いにも影響を与えていると考えられた。
移民統合政策が移民の社会参加に与える影響についての実証研究

本研究の目的は、移民統合政策が移民の社会統合に影響を与えるメカニズムを検証することにある。社会調査データの分析およびスウェーデンにおけるフィールドワークの結果、移民統合政策が人々の利害関係に影響を与えるだけでなく、そこに関わるアクターの利害が政策の意味づけや運用のされ方に影響を与えていることが示された。また、移民統合政策の「不在」が結果的に移民とホスト社会住民の間のネットワークの形成を促す可能性が示唆された。本研究の目的は、移民統合政策が移民の社会参加に与える影響を検証することにあった。本年度は、制度の影響を、(1)世論調査データを用いた計量分析と、(2)スウェーデンにおけるフィールドワークを通して検証した。(1)では、移民の労働市場における周辺化が、ホスト社会住民の移民に対する意識に与える影響を明らかにした。具体的には、移民とホスト社会住民の間で労働市場の分断が起こっている場合に、外国人の増加に対する拒否感が強まること、逆に、ホスト社会住民が移民と学校や職場で接触する機会があることによって、移民への社会的権利の付与に肯定的になることが明らかになった。また、従来移民への寛容性を高めると考えられてきた、高い社会階層にいることや、移民との友人関係があることなどが、文化的権利の付与への支持を高める一方、社会的権利の付与への支持には影響を与えないことも示された。つまり、移民を「外国人」としてではなく、対等な権利をもつ存在として認める意識は、労働市場の分離や空間的分離の改善によって形成されうるといえる。(2)では、移民の形式的権利が保障されているスウェーデンにおいて、移民の実質的な統合が進んでいない原因について、検討を行った。まず、マクロデータの分析から、ヨーロッパ圏外からの移民が労働市場から排除されていることを確認した。さらに、移民集住地区にある職業紹介所および反差別法の運用を行う平等オンブズマンでの予備的インタビュー調査により、"Swedish code"を身につけ、就労することを求める社会保障政策が、移民の文化的権利を認める政策とジレンマを生んでいる、また、労働者の権利を、団体交渉を通じた集団的権利として保障してきたことが、反差別法の運用において障害となり、採用時に差別にあった個人の権利を保障することが困難になっている等の、次年度の調査にむけた仮説を立てた。本研究の目的は、移民統合政策が移民の社会参加に与える影響を検証することにある。この際、制度がそれにかかわる複数のアクターによって参照・解釈されることにより、彼ら/彼女らの行動を枠づける、というメカニズムに着目する。本年度は、スウェーデンの移民統合政策の影響についてのフィールドワークを通じて、上記のメカニズムを分析した。より具体的には、反差別法の移民の労働市場への参加に対する効果および移民統合政策の中央集権化が移民の社会統合に与える影響についてのフィールドワークを行った。反差別法については、運用にかかわっている反差別オンブズマン、労働組合、反差別NGOでインタビューを行い、労働市場における民族差別に反差別法が適用可能なのかを検討した。分析の結果、反差別法を適用するためには「民族」が原因で待遇に差が生じていることを証明する必要があるため、教育達成で不利な地位におかれ、就労経験を積むことが困難な民族的マイノリティの移民には差別の証明が困難であり、適用が難しいことが示された。また、2008年に女性差別や障がい者に対する差別等を扱う他のオンブズマンと統合したことで、敗訴の可能性が低い差別の証明が容易なケースへと資源の配分がなされるようになり、民族差別が扱われる割合が低下していることが示された。さらに、スウェーデンの移民統合政策の中央集権化は、移民の少ない地域に対しては他の地域と同じサービスを提供可能にするものであるが、移民集住地域においては予算の削減をまねいていることが明らかになった。結果としてEU等の組織から予算を獲得するため、EUの政策方針にあった形で「統合」概念が定義しなおされていくことが示された。しかし、統合政策の民営化が生じたことで、すでに地位達成を経験した移民などの多様なアクターが統合政策に参入し、移民とホスト社会住民のネットワーク形成が生じていることが示された。スラェーデンにおける調査については、昨年度に行った予備的調査において、次回調査時の協力者を確保することができ、また、労働組合における調査が必要であるとの着想を得るなど、順調に進展している。また、移民統合政策が移民の社会参加に与える影響についての分析に関しては、すでに論文にまとめており、現在査読者のコメントに従い修正中である。制度論のレビューに関しては、現在まとめているところであり、やや進展が遅れているものの、これも今年度中には著作の一部として公表する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は二つの課題を行う予定である。第一に、スウェーデンで調査を行い、移民に対する労働市場政策および反差別法の運用が、移民の労働市場における周辺化を生むメカニズムについて明らかにする。

具体的には、昨年度調査を行ったジョブ・コーチと反差別オンブズマンに追加調査を行うのに加え、移民が集住するマルメ市の移民統合政策推進担当者、インターンシップ・プロジェクトの担当者、労働組合幹部に対してインタビューを行い、移民統合にかかわるアクターが、移民の労働市場における周辺化にどうかかわっているのかを調べる。第二の課題として、ホスト社会住民の移民に対する意識と移民との交流の規定要因についての計量分析を著作にまとめる。ここでは、新制度論の枠組みを用いることにより、これまで民族関係の分析で見落とされてきた制度の影響を明らかにする。24年度が最終年度であるため、記入しない。
金融消費課税-保険取引を中心に-

わが国の金融消費課税のあり方について、保険取引を中心に分析を行った。研究初年度は、保険取引に対して独特の消費課税制度を有するニュージーランドのGoods and Services Tax(GST)制度を調査・分析し、保険取引への消費税課税の可能性について研究を行った。研究第二年度は、保険取引を非課税とするEUの付加価値税の動向について、欧州司法裁判所判決および欧州委員会提案をもとに比較法分析を行った。現行消費税法上、保険取引は非課税取引として取扱われている。本年度は、ニュージーランドの制度との比較からこの非課税取引とする取扱いを批判的に検討し、保険取引に係る消費税の課税ベースの見直しを試みる。本年度の研究は国内保険取引のみに限定して論じているが、次年度で行う予定である保険取引の国際的側面からの研究の基礎研究として位置づけている。わが国の保険法および保険業法上、保険の定義は明確に規定されておらず、保険(非課税・不課税取引)とそれに類する性質を有するもの(課税取引)との消費課税上の取扱いの区別が租税中立性の観点から問題となってくる。一方で、この論点は、保険を含む金融取引は多くの国で未だに非課税取引として扱われているため国際競争力の問題、非課税のそもそもの理由である課税技術上の問題、課税方法の変更に伴う事務コストの増大と税収の増減とのバランスなど様々な考慮すべき問題を抱えているため、多方面からの検証が必要であり、ただちに非課税から課税へシフトすべきであるとはいえない。ニュージーランドは、GSTの導入当初から損害保険については課税ベースに含めており、それ以外の保険についても金融サービスとして当初から非課税扱いをしていたが、選択によりゼロ税率による課税が行われるようになっている。ニュージーランドの制度の検証を行うことは、上記の問題解決の端緒となりうる。保険取引を消費税の課税ベースに含めるためには立法的対応が必要ではあるが、現行の帳簿方式による消費税の枠組みの中でも課税を行うことが可能であるということは認識すべきであろう。消費税の将来の制度設計においてインボイス方式への移行を議論する場合にもその点の考慮が必要になってくる。EUでは、欧州司法裁判所(以下ECJという)への保険取引の付加価値税(以下VATという)非課税に関する訴訟が増加し、判例法が形成されている一方で、わが国では保険取引の非課税該当性を争った裁判事例は見当たらない。それは、わが国の税制に全く問題がないということを意味するものではない。本年度の研究目的は、ECJ判決の分析を通して、わが国においても潜在的に存在している可能性のある問題を導き出し、検討を行うことである。具体的には、ECJ判決が示すVATが非課税とされる保険取引の射程範囲を整理、分析し、わが国において考慮すべき保険取引への消費課税上の問題の検討を行った。わが国の消費税はEUのVATを参考に導入されたとされるが、少なくとも保険取引に限って言えば、わが国とEUの非課税の規定の仕方に違いがみられる。非課税の対象を、わが国は「保険料を対価とする役務提供」と規定し、通達において保険代理店手数料等は課税対象となる旨が規定されている。一方、EUでは「保険および再保険取引」を非課税と規定し、さらに「保険ブローカーおよび保険エージェントが行う関連サービス」も非課税と規定する。非課税の範囲は、EUでは、一般的な理解よりも広く捉えている。平成元年の消費税の創設当時と比べると、保険をめぐる経済的・社会的環境は、保険法および保険業法の改正をはじめとする法規制の変化、金融商品の多様化・類似化などに伴い、大きく変わってきている。保険仲立人制度は欧米の例を参考に導入されたとされ、グローバルに展開する保険事業において、保険募集制度として肩を並べてきている。諸外国との国際競争上の観点を考慮すると、一つの消費税制度のあり方として、消費税制定後に創設、改正された保険募集制度について、その提供するサービスの取扱いを改めて検討し、非課税の是非を問うことが必要であると考える。
肺胞上皮細胞における転写因子LHX9の機能とCOPD病態における役割解明

申請者らはCOPD患者およびnon-COPD対照者の手術検体肺組織からAT2細胞を分離し、マイクロアレイ法にて網羅的に発現変動のある遺伝子群を解析し、COPD患者にて最も発現が亢進していた遺伝子としてLHX9を同定していた。2018年度は、網羅的遺伝子発現解析の検証実験を実施した。まず、すでに分離・保存されていた、非喫煙者non-COPD肺癌患者、既喫煙者non-COPD肺癌患者、COPD肺癌患者(合計23症例)の手術検体肺組織からフローサイトメトリーにて分離した肺胞2型上皮細胞の凍結保存細胞より、RNAを抽出した。抽出したRNAより逆転写反応によりmRNAからcDNAを合成し、quantitative PCR法にて肺胞2型上皮細胞のLHX9の遺伝子発現強度を計測した。得られた相対的なLHX9の遺伝子発現強度と肺機能など患者の臨床背景との相関解析を行った。その結果、肺胞2型上皮細胞のLHX9の遺伝子発現は喫煙歴(喫煙指数)と正の相関を示した。一方、肺胞2型上皮細胞のLHX9の遺伝子発現は%予測1秒量および1秒率と負の相関を示していることが判明した。これらの結果は、本研究開始前の予備実験の結果と合致するものであった。さらに、気腫性変化との相関を解析するため、撮影されていた患者のCT画像を解析し、LAA(low attenuation area)の範囲を評価し、気腫性変化とLHX9の遺伝子発現との相関を解析した。その結果、肺胞2型上皮細胞のLHX9の遺伝子発現は有意ではないものの、気腫性変化の程度と逆相関する傾向を認めた。また、本年度はさらに、手術検体肺組織からフローサイトメトリーにて分離した肺胞2型上皮細胞の検体を増やすために、新規患者からの分離、保存およびRNA抽出を28例追加で実施した。2018年度は網羅的遺伝子発現解析の検証実験を実施し、先行実験と同じ傾向を示す結果が得られている。2019年度は、LHX9の機能解析を行うため、siRNAを使用した細胞実験を中心に解析を進める。2018年度は網羅的遺伝子解析の確認実験のため、別コホートでの肺胞2型上皮細胞のLHX9発現解析に注力した。発現解析には共通機器&試薬を効率よく使用することができ、予想より少ない金額で解析をすることができた。一方、siRNA実験や動物実験は試薬の購入も含めまだ始まっておらず、翌年度はこれらの試薬の購入費に充当し、予定通り研究を進める予定である。