hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラゲ類大発生に及ぼす飢餓と捕食者の影響

12月18日と1月15日にエフィラが採集され、ストロビレーションは毎年12月から1月に行われると推定された。メデューサ(傘径>約3 cm)は1月30日から出現し始め、7月15日には消失した。本種メデューサ(エフィラ含む)の出現水温範囲は9.723.7°Cであった。傘径は3月まで急激に増大し、暫く一定で推移し、その後減少した。最大個体の傘径は21.7 cm、湿重量は646 gであった。傘径(BD, cm)と湿重量(W, g)との関係は、W=0.0603BD3.069で示され、乾燥重量は湿重量の平均4.3%で、炭素重量は乾燥重量の平均9.5%であった。生殖腺は3月から発達し始め、雌雄判別が可能となった。性比はほぼ1対1であった。消化管中にはカイアシ類のような中型甲殻類動物プランクトンの他に、大量のゼラチン質動物プランクトン(刺胞動物、有櫛動物、サルパ類など)が存在した。このことから、本種はクラゲ類を捕食することが確認された。本種は23月の年間最低水温期に顕著な成長を示すことが特徴であるが、その時期の主要な餌はゼラチン質動物プランクトンである可能性が高いと推定された。一般に、エフィラは餌を獲得することによりメデューサへと成長できるが、餌が獲得できない場合を想定した飢餓実験を行った。本種は水温9、12、15°Cで、それぞれ246日、>248日、153日間飢餓状態においても、半数個体が回復可能であった(この日数をポイントオブノーリターンと呼ぶ)。この驚くべき高い飢餓能力は本種のエフィラが水中に溶存している有機物の取り込み、利用が可能なためではないかと推定された。取り込み実験では、溶存態グリシンを取り込むことが確認された。アカクラゲの定期採集調査は2016年7月までには終了する予定で、その後は採集資料の分析や測定を行う。アカクラゲの季節的消長、生理生態的特性に関する一連のデータを得た上で、貧栄養化傾向にある現在の瀬戸内海において何故本種がしばしば大発生するのか、その原因を様々な観点から追及する。また、本種が大発生することでミズクラゲなどの他のクラゲ類に及ぼすインパクトについても追求する。有明海では食用クラゲであるビゼンクラゲが最近5年間大発生して、この場合には有用漁業資源として商業漁獲されている。しかし、本種の大発生の原因は未解明であるので、今夏以降はビゼンクラゲを対象として調査を行う。そのためにはまずポリプの作出が必要である。その上で十分量のエフィラを確保し、エフィラの飢餓耐性に関し実験的に調査する。さらに、ミズクラゲの飢餓耐性に関する実験的調査は既に終了しており、中海本庄工区内でのミズクラゲのエフィラ期から若いメデューサ期までの個体群動態に関するデータを得ているので、どの時期に減耗が顕著となるかなど、捕食者の影響を調査して、その原因を追及する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
表面反応ダイナミックスにおける電子-格子相互作用の役割の解明

本年度は,昨年度に引き続きCu(111)表面上のアルカリ金属吸着種の振動核波束ダイナミックスに関して研究を行った。対象とした系は,Cs/Cu(111)である。この吸着系は昨年度集中的に研究したKと異なる以下のような顕著に異なる結果をもたらした。1. Csのコヒーレント振動振幅が,400nmの励起光の場合にはそのフルーエンスにほぼ比例するように増加するのに対し,800nm励起の場合は明らかに飽和傾向を示した。2.コヒーレントフォノンの初期振幅は,400nm励起の場合は余弦的であるのに対して,800nm励起の場合は正弦的であった。これらの結果は,励起波長によりコヒーレントフォノン励起のメカニズムが異なっていることを意味している。この点について,当該計画班である信定グループとの共同研究を行い,800nmの光により表面状態間の共鳴励起,引き続き起きる迅速な電子緩和によりコヒーレントフォノンが励起されるというモデルを構築し,その妥当性を検討した。その結果,このモデルで少なくとも定性的に観測結果を説明できることがわかった。今年度は、金属表面における振動波束ダイナミックスを中心に研究を行った。実験は、時間分解第2高調波発生(TRSHG)分光を用いて、電子-格子間の強い非平衡状態のもとでの振動ダイナミックスを観測した。対象とした吸着系は、主にK/Cu(111)であり、以下のことを明らかにした。2.飽和吸着近傍で新たに低波数の振動成分を見いだした。3.第一原理計算によりこの新たな成分は、吸着構造変化によるというモデルを提出した。4. SHGにおける電子応答の波形変化、およびコヒーレント振動によるSHGの原子核運動による応答の出現が、アルカリ金属吸着誘起表面状態(量子井戸状態)が占有され始める被覆率と軌を一にしていることを見いだした。以上のことから、コヒーレント振動励起、およびその観測には量子井戸状態が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。この成果は現在Phys. Rev. Bに投稿中である。また、Cs吸着系に関しては予備的な実験を行った。
超高速大容量データセンタネットワークに適した新しいトラヒック制御

本研究課題は、データセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御の確立を目的とし、1)時間軸方向へのトラヒック分散を図る輻輳制御、2)空間軸方向へのトラヒック分散を図るトラヒックエンジニアリング、3)大規模トラヒック収容を可能とする光ネットワーク設計、の3つのテーマに取り組んだ。具体的には、データセンタ環境に適した新しいエンドツーエンド型ならびにスイッチ介在型輻輳制御の開発、動的なデマンド変化に分散的に対応するトラヒックエンジニアリング手法の開発、ボトルネックリンク発生を抑制する光ネットワーク設計技術の開発を行った。本研究課題は,データセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御理論の確立を目的としている.データセンタは,ラックに設置された多数のサーバが多段構成データセンタネットワークで接続される構成をとる.また,各サーバに柔軟に設定される仮想マシン構成により,トラヒック分布は不均質に変動する.このため,トラヒックが一時的にある箇所に集中するホットスポットが発生し,ここを通過するフローの性能劣化をもたらす.本研究課題では,このようなデータセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御理論の確立を目的とし研究を遂行してきた.具体的な研究内容としては,「1)時間軸方向へのトラヒック分散をはかる輻輳制御」「2)空間軸方向へのトラヒック分散をはかるトラヒックエンジニアリング」「3)帯域設計により大規模トラヒック収容を可能とする光ネットワーク設計」という大きく分けて3つのテーマに取り組んできた.1)においては,データセンタの低遅延超広帯域環境という,これまでの輻輳制御研究分野が取り扱ったことのない新しい領域において,さらにロスレスなどのかなり厳しい制約条件のもとで,イーサネットスイッチにおいてフロー間で公平に帯域を分配する輻輳制御の開発を行った.2)においては,トラヒックエンジニアリング技術によるデータセンタネットワークの最適ルーチングを検討した.データセンタにおいては各サーバに配置する仮想マシン構成を比較的自由に設計可能であるが,平成26年度は基礎実験として,仮想マシン構成を固定化した際のトラヒックエンジニアリングを扱った.3)ではデータセンタネットワークの階層構成の上位に位置するコア部への,光ネットワーク技術の適用を検討した.光ネットワークでは波長分割多重を用いて回線(波長)単位でトラヒック制御を行うが,その特性を考慮したネットワーク設計を行った.本研究課題は,データセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御理論の確立を目的としている.データセンタは,ラックに設置された多数のサーバが多段構成データセンタネットワークで接続される構成をとる.また,各サーバに柔軟に設定される仮想マシン構成により,トラヒック分布は不均質に変動する.このため,トラヒックが一時的にある箇所に集中するホットスポットが発生し,ここを通過するフローの性能劣化をもたらす.本研究課題では,このようなデータセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御理論の確立を目的とし研究を遂行してきた.具体的な研究内容としては,1.時間軸方向へのトラヒック分散をはかる輻輳制御,2.空間軸方向へのトラヒック分散をはかるトラヒックエンジニアリング,3.帯域設計により大規模トラヒック収容を可能とする光ネットワーク設計,という大きく分けて3つのテーマに取り組んできた.1)においては,平成26年度に開発した,これまでの輻輳制御研究分野が取り扱ったことのないデータセンタの低遅延超広帯域環境において使用可能な輻輳制御を,さらに発展させた.具体的には,多段ボトルネック環境に適切に対応できるメカニズムを新しく導入した.さらに,1対多通信であるマルチキャストに対応した,全く新しいエンドツーエンド型輻輳制御方式の開発を行った.2)においては,平成26年度に行った基礎実験で得られた知見をもとに,最新の最適化技術であるマルコフ近似を用いたデータセンタトラヒックエンジニアリング手法を提案し,その有効性を示した.本手法は,データセンタを利用するユーザの要求の変化に応じて,動的にネットワークを制御するこれまでにない全く新しいトラヒックエンジニアリングである.3)においては,データセンタネットワークへの光ネットワーク技術の適用及びその上での光パスによるネットワーク設計を検討した.研究実績の概要で述べたとおり,本研究課題は大きく分けて三つの研究テーマに取り組んできた.「1.時間軸方向へのトラヒック分散をはかる輻輳制御」に関しては,昨年度開発の輻輳制御をさらに発展させ,多段ボトルネック環境における技術課題を詳細検討により新たに発見するとともに,この課題に適切に対応できるメカニズムを新たに導入した.これらの成果は論文誌に発表している.また,データセンタにおけるOS更新などに適用可能な1対多通信に対応可能な,新しいエンドツーエンド型マルチキャスト輻輳制御を開発しており,計画以上の成果を挙げている.この成果は研究会で発表したが,さらなる発展を経て延長期間である平成28年度において国際会議に投稿する予定である.「2.空間軸方向へのトラヒック分散をはかるトラヒックエンジニアリング」に関しては,当初仮想マシン配置問題と,仮想マシンからのトラヒック要求に対するトラヒックエンジニアリングの融合を狙う計画であったが,まず仮想マシン配置を固定した際の検討を進めているなかで,トラヒックエンジニアリングに対して全く新しいアプローチへの発想を得,ここに注力した.具体的には最新の最適化技術であるマルコフ近似手法を応用し,これまでにない全く新しいデータセンタトラヒックエンジニアリングを生み出した.また,データセンタの消費電力を考慮したトラヒックエンジニアリングの提案を行った.

これらの成果を国内研究会などにおいて発表しており,現在国際会議投稿へ向けて論文作成中である.「3.帯域設計により大規模トラヒック収容を可能とする光ネットワーク設計」に関しては,データセンタへの光ネットワークの適用,ならびにパス設計に関する基礎検討と実験を行い,その結果は国際会議において発表している.本研究課題は,データセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御理論の確立を目的としている.データセンタは,ラックに設置された多数のサーバが多段校正データセンタネットワークで接続される構成をとる.また,各サーバに柔軟に設定される仮想マシン構成により,トラヒック分布は不均質に変動する.このため,トラヒックが一時的にある箇所に集中するホットスポットが発生し,ここを通過するフローの性能劣化をもたらす,本課題では,このようなデータセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御理論の確立を目的とし研究を遂行した.具体的な研究内容としては,1.時間軸方向へのトラヒック分散をはかる輻輳制御,2.空間軸方向へのトラヒック分散をはかるトラヒックエンジニアリング,3.帯域設計により大規模トラヒック収容を可能とする光ネットワーク設計,という大きく分けて3つのテーマに取り組んだ.延長を認められた平成28年度では,特に研究成果として得られた内容を国際会議などで発表することを中心に1.と2.について研究を発展させた.1.に関しては,複数ボトルネック環境に適用可能な輻輳制御として,ネットワーク内のルータがある程度輻輳制御に関与するアプローチによる方式と,ECNマーキングという簡単な機構のみをルータが提供しエンドホストが輻輳制御を主導するアプローチによる方式を開発し,その成果を著名国際会議ACM CoNext,ならびに論文誌で発表した.さらに,マルチキャスト対応輻輳制御を発展させ,国際会議で発表した.マルコフ近似を用いたデータセンタトラヒックエンジニアリング手法の改善を行い,その有用性を示した.その研究成果を国際学会において発表した.本研究課題は、データセンタネットワーク環境に適した新たなトラヒック制御の確立を目的とし、1)時間軸方向へのトラヒック分散を図る輻輳制御、2)空間軸方向へのトラヒック分散を図るトラヒックエンジニアリング、3)大規模トラヒック収容を可能とする光ネットワーク設計、の3つのテーマに取り組んだ。具体的には、データセンタ環境に適した新しいエンドツーエンド型ならびにスイッチ介在型輻輳制御の開発、動的なデマンド変化に分散的に対応するトラヒックエンジニアリング手法の開発、ボトルネックリンク発生を抑制する光ネットワーク設計技術の開発を行った。研究実績の概要で述べたとおり,本研究課題は大きく分けて三つの研究テーマに取り組んできた.「1)時間軸方向へのトラヒック分散をはかる輻輳制御」に関しては,当初予定していた通り,データセンタネットワークにおけるフロー間の帯域分配の不公平性についての問題を提起し,その解決手法を提案した.また,計算機シミュレーション実験により,提案した手法の有効性を確認した.この成果は国際会議1件,論文誌1件での発表を行っている.国際会議での発表はBest Paper Awardを受賞している.
象牙質基質タンパク質 Phosphophoryn による抗炎症作用機構の解明

歯髄組織は、う蝕などの硬組織疾患によって象牙質が露出した後も、歯髄組織内の免疫応答によって不可逆性炎症への移行を抑制している。象牙質・歯髄複合体に存在する多量な非コラーゲン性タンパク質の一つであるPhosphophoryn(PP)は、象牙質の形成や石灰化に重要な役割を果たすことが知られている。そこで、歯髄の局所免疫応答に関与するマクロファージを用いて、Lipopolysaccharide(LPS)による炎症に対して組み換えPPが抗炎症能を持つかをin vitroで検討し、組み換えPPがLPSに直接的に結合し、LPS依存性の炎症性サイトカインシグナルおよびそれに続くTNF-α産生量を有意に減少させることがわかった。また、LPSとD-galactosamine(D-GalN)の同時投与によって誘発される致死性肝炎を伴う敗血症モデルマウスを用いて、LPS依存性炎症反応に対する組み換えPPの抑制効果をin vivoで検討した。組み換えPPによる致死性炎症の抑制については、マウス生存率、肝臓の病理組織学的観察、肝臓組織における各種炎症性サイトカイン遺伝子の発現を解析することで評価した。その結果、組み換えPP前投与はD-GalN / LPS誘導による致死率を有意に抑制した。また組み換えPP投与群においてD-GalN / LPS投与による肝臓の鬱血、肥大所見および、H-E染色から肝小葉の細胞配列の崩壊の改善が確認できた。さらに、組み換えPP投与はD-GalN / LPS投与により亢進した肝臓中の炎症性サイトカイン遺伝子(IL-6, IL-1β, TNF-α)の発現を有意に抑制した。以上の結果から、PPが生体内において炎症制御因子として機能している可能性が示唆された。このことからPPは覆髄剤としての有用性が期待される。歯髄組織はう蝕により原生象牙質が露出した後も、反応性象牙質の形成や歯髄組織内の局所免疫応答によって、口腔内細菌や環境変化に対応し不可逆性炎症への移行を抑制している。象牙質・歯髄複合体に存在する多量な非コラーゲン性タンパク質の一つであるPhosphophoryn(PP)は象牙質の形成や石灰化に重要な役割を果たすことが知られており、これまで種々の組み換えPPタンパク質作製して、その細胞外基質石灰化や細胞接着・遊走に及ぼす影響を検討してきた。本年度はPPが抗炎症能を持つかを検討するため、歯髄の局所免疫に関与するマクロファージを用いて、組み換えPPタンパク質投与がLipopolysaccharide (LPS)刺激下培養マクロファージからの炎症性サイトカイン発現を有意に抑制するかを検討し、そのメカニズムを解析することを目的としていた。ウェスタンブロッティング法による解析により、投与された組み換えPPタンパク質は、マクロファージlysateから検出された。しかしながら、細胞蛍光染色法では細胞質内で検出されず、細胞膜近傍に沿って集積していたことから、PPの多くはマクロファージに積極的に取りこまれることなく、細胞膜に結合していることが示唆された。また、組み換えPPタンパク質はLPSへ直接的に結合することがsolid phase binding assayで明らかとなり、LPS依存性の炎症性サイトカインシグナルおよびそれに続くTNFa産生量を減弱させた。また、PPの機能部位を同定するため、種々の組み換えPPタンパク質を、同様にマクロファージへ作用させると、PPの最も特徴的なアミノ酸配列である、セリン-セリン-アスパラギン酸の繰り返し配列を欠失させても、in vitroにおいてはその抑制能は惹起された。これら得られた結果から他のアミノ酸配列が抑制能発現に必須と考え、現在探索を行っている。平成29年度の研究目的であった、THP-1細胞における投与rPPの局在検討並びに機能発現機序の解明およびPPが持つ特徴的な長いセリン-セリン-アスパラギン酸の繰り返し配列長と機能発現の相関の検討を行えたからである。さらには、セリン-セリン-アスパラギン酸の繰り返し配列以外の機能部位を同定するために、PPのN末端のみの分子量が小さい組み換えタンパク質の精製にも成功し、この組み換えタンパク質を用いてさらなら機能部位の同定を行えているからである。

さらに、組み換えPP投与はD-GalN / LPS投与により亢進した肝臓中の炎症性サイトカイン遺伝子(IL-6, IL-1β, TNF-α)の発現を有意に抑制した。以上の結果から、PPが生体内において炎症制御因子として機能している可能性が示唆された。このことからPPは覆髄剤としての有用性が期待される。これまでに得られたin vitroでの知見を元に、in vivoにおいて、組み換えPPタンパク質が抗炎症作用を持つのかを、実験的歯髄炎モデルを用いて検討する。さらには、歯髄および象牙質に内在するPPの露髄時および歯髄受傷時の抗炎症効果を検討するため、Dsppまたはpp欠損マウス臼歯に実験的露髄面の作製を行う。さらにはマウスまたはラット実験的歯内療法歯へのrPP投与を行い、その抗炎症作用についても併せて検討を行う。これらげっ歯類の歯は小さく、画一的な手技で行うのが困難と予想される。その際には、敗血症モデルマウスを用いて、その致死性改善率や肝保護能を評価することで、抗炎症能を定量的に評価する予定である。組み換えDPPタンパク質産生細胞の成育が予想よりも早まったため、使用する液体培地の量が減少したため。次年度使用額は、引き続き液体培地の製作分の費用に充てる予定である。
外国語教育におけるオープン教材を活用した協調的反転学習環境の構築と評価

本研究では,インターネット上のオープン教育資源(Open Educational Resources, OER)を活用したジグソー法反転授業支援(Flipped Jigsaw: Flip-J)システムを開発し評価を行った.本システムにより類似するOERを検索結果で表示し,各OERに担当する学習者をシステム上で割振可能となり,ジグソーおよびエキスパートグループ形成の負担が軽減される.また事前学習を協調的に行い,学習状況や内省をメンバーで共有することで,事前学習の時間の確保と内容理解が促進され,効果的な外国語学習のためのジグソー法反転学習の支援が可能となることが示唆された.本研究では、Learning Ownershipと社会共有調整学習理論に基づいた,インターネット上のオープン教育資源(Open Educational Resources)を活用したジグソー法反転授業支援システムの開発と評価を行うことを目的としている.本研究の背景には,近年,外国語学習において,授業外における言語接触機会を増加させる必要性が主張され,情報通信技術(Information & Communication Technology: ICT)が利用されているが,実質的な外国語学習に結びついていないケースが多い.そこで、教育の諸理論に基づいた授業内と授業外をつなげる総合的な学修環境のデザインが求められているおり,そのアプローチとして反転授業(Flipped Classroom)が期待されている.しかし,効果的・効率的な学習のためには,事前学習など学習段階において適切な支援が必要である.本研究の意義として、開発したジグソー法反転学習支援システムを開発・運用することで,効果的な反転授業支援が可能となる.具体的には,類似するOERを検索結果で表示し,各OERに担当する学習者をシステム上で割振可能となり, Expert Groupの形成に負担が軽減される.また事前学習では,協調的に行い,学習管理状況,内省をメンバーで共有することで,事前学習の時間の確保と内容理解が促進され,効果的な外国語学習のためのジグソー法反転学習の支援が可能となる.反転学習の有効性は理論的に検討が進められている状況であるが,実践的な課題もある.本研究により,反転授業に関する研究と実践が広がり,多くの教育機関で効果的な反転授業が可能となる.平成26年度の目標は,ジグソー法反転授業支援システムのデザインを行うことをゴールと設定した.システムデザインにあたり、研究プロジェクト第1期(平成23年平成25年)における協調学習の活性化に関する調査を更に進め、反転授業や協調学習に関連する先行研究を調査し,ジグソー法反転授業のパイロット調査を行った.本研究では, Learning Ownershipと社会共有調整学習理論に基づいた,インターネット上のオープン教育資源(Open Educational Resources)を活用したジグソー法反転授業支援システムの開発と評価を行うことを目的としている.本研究の背景には,近年,外国語学習において,授業外における言語接触機会を増加させる必要性が主張され,情報通信技術(Information & Communication Technology: ICT)が利用されているが,実質的な外国語学習に結びついていないケースが多い.そこで,教育の諸理論に基づいた授業内と授業外をつなげる総合的な学修環境のデザインが求められているおり,そのアプローチとして反転授業(Flipped Classroom)が期待されている.しかし,効果的・効率的な学習のためには,事前学習など学習段階において適切な支援が必要である.本研究の意義として,開発したジグソー法反転学習支援システムを開発・運用することで,効果的な反転授業支援が可能となることが挙げられる.本研究により,反転授業に関する研究と実践が広がり,より多くの教育機関で効果的な反転授業実践を普及する目指す.平成27年度の目標は,研究プロジェクト第1期(平成23年平成25年)と平成26年の基礎調査及び平成27年のパイロット調査をふまえ詳細設計したシステムの開発を行い,形成的評価を行うことであった.形成的評価の結果,期待される成果として挙げられた,システムによりExpert Group形成の負荷軽減,外国語学習のために必要な学生間のインタラクションの質を向上させる可能性が示唆された.昨年度研究計画で示した,システム開発と形成的評価を実施したため.本研究では, Learning Ownershipと社会共有調整学習理論に基づいた,インターネット上のオープン教育資源を活用したジグソー法反転授業支援システムの開発と評価を行うことを目的としている.本研究の背景には,近年,外国語学習において,授業外における言語接触機会を増加させる必要性が主張され,情報通信技術が利用されているが,実質的な外国語学習に結びついていないケースが多い.そこで,教育の諸理論に基づいた授業内と授業外をつなげる総合的な学修環境のデザインが求められており,そのアプローチとして反転授業(Flipped Classroom)が期待されている.しかし,効果的・効率的な学習のためには,事前学習など学習段階において適切な支援が必要である.本研究の意義として,ジグソー法反転学習支援システムを開発・運用することで,効果的な反転授業支援が可能となる.平成28年度の目標は,研究プロジェクト第1期(平成23年平成25年)と今期の研究調査を踏まえ開発したシステムの実践的評価及び成果のオープン化に取り組むことであった.実践的評価では,実験的評価で用いた項目に加え,協調学習の効果について量と質の両面から評価を行った.検証の結果,期待される成果として挙げられた,システムによりExpert Group形成の負荷軽減,外国語学習のために必要な学生間のインタラクションの質を向上させる可能性だけでなく,学習者の英語学習不安が減少し学習への意欲が上がることが示唆された.また,システムのオープン化の取り組みでは,外国語教育研究者だけではなく,情報の教員にも活用してもらった.

システムはMoodleのモジュールとして開発したため,広く活用してもらえるように一般公開の準備を進めている.本研究では,インターネット上のオープン教育資源(Open Educational Resources, OER)を活用したジグソー法反転授業支援(Flipped Jigsaw: Flip-J)システムを開発し評価を行った.本システムにより類似するOERを検索結果で表示し,各OERに担当する学習者をシステム上で割振可能となり,ジグソーおよびエキスパートグループ形成の負担が軽減される.また事前学習を協調的に行い,学習状況や内省をメンバーで共有することで,事前学習の時間の確保と内容理解が促進され,効果的な外国語学習のためのジグソー法反転学習の支援が可能となることが示唆された.昨年度研究計画で示した,協調学習の活性化,先行研究レビュー,反転ジグソー法のパイロットテストについて分析および考察が終わり,システムのデザインも詳細設計まで行っているため,「おおむね順調」であると判断した.平成28年度は,開発したシステムを活用し,反転ジグソー法について実践的評価および成果のオープン化に取り組む.実践的評価では,実際に外国語教育の授業においてジグソー法反転授業支援システムの評価を行う.本評価では実験的評価で用いた項目に加え,協調学習の効果について量と質の両面から評価を行う.また,システムのオープン化の取り組みでは,外国語教育研究者だけではなく,実際の教育の現場に立たれている教員にも活用してもらうための普及活動を行う.28年度が最終年度であるため、記入しない。英語教育平成27年度は,研究プロジェクト第1期(平成23年平成25年)と昨年度の基礎調査をふまえ設計したシステムに関して,再度詳細設計の見直しを行い,システムを開発しその効果や操作性について形成的評価を行う.平成27年度のシステム設計と開発について,一部機能については,平成28年度の実証実験をふまえたシステム機能の拡張として開発することにしたため、その費用として繰り越した.28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の研究計画でシステムの一部設計を先行し,開発することを考えていた.しかし,一部のシステムを開発することで,他のシステムの設計と開発に制約がかかってしまう恐れがあるという課題がでてきた.そのため,詳細設計を綿密に行い,平成27年度にまとめてシステムを開発することになった.平成28年度では,複数の実践フィールドでシステムを活用した実証実験を行い,授業実践における教員の負荷をより軽減し,学習成果が上がるようにシステムを改修することを予定している.そのための改修費として使用する.また,研究成果普及のための公開および準備のための費用として使用する予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。
酸素量制御による低次元量子スピン系超伝導体の探索

CuO_2面をもたない低次元量子スピン系銅酸化物Sr_2CuO_<3+x>,Sr_2CuO_<2+x>を低温合成し、酸素量を変化させ超伝導出現の有無を調べた。(1)合成まず、Sr_2Cu(OH)_6を高濃度NaOH水溶液にCu(NO_3)_2, Sr(OH)_2水溶液を加えて沈殿させることにより合成した。次に、これを下に示す条件の下で焼成した。・375°Cで様々な酸素分圧下で24時間焼成した結果、酸素分圧が1%以下ではx0(斜方晶)が、8%以上ではx0.1(正方晶)の試料が得られた。・100%酸素気流中で様々な温度で24時間焼成した結果、375-500°Cではx0.1(正方晶)が、500°C以上ではx0(斜方晶)が得られた。以上のように、二種類の酸素量をもつ相が安定であることがわかった。(2)電気的特性すべて半導体的振る舞いを示し、x0(斜方晶)の方がx0.1(正方晶)の試料より電気抵抗率は小さかった。これは、正方晶のときab面内で酸素イオンはランダムに配列しており、過剰酸素によるキャリアは局在し、斜方晶では酸素イオンはa軸方向に秩序化し、電気伝導体が良くなったためと思われる。同様な方法によりBa_2CuO_<3+x>の合成に成功した。様々な酸素分圧、温度で焼成することにより、x0.1(正方晶)x0.4(斜方晶)の二種類の酸素量をもつ相が安定であることがわかった。Ba系の方がSr系より酸素量が大きい相が安定なのは、Baの方がイオン半径が大きく、高配位数をとるからであると思われる。また、x0.1(正方晶)の試料において、約50Kで磁化率に異常が観測された。その原因はまだ不明である。同様にSr_2Cu(OH)_4を合成し、これを様々な酸素分圧下、温度で焼成した。その結果、窒素気流中では500°Cでx0(斜方晶)が得られた。通常の固相反応法よりも約450°Cも低温での合成が可能となった。電気抵抗率は半導体的振る舞いを示した。
青年期学生の認知機能と有酸素運動との関連

本研究では、脳組織が構造的に安定になった青年期の遂行機能について、中程度の強度の有酸素運動の効果を明らかにすることを目的とした。青年期の場合、中程度の運動の効果は、FlankerテストとN-Backテストの二つの遂行機能の課題で一致しなかった。抑制制御に関する運動の効果は実質的にはみられず、ワーキングメモリー機能の一時的な低下が、中程度の運動中に観察された。これらの知見は、青年期における脳機能の成熟の移行的な段階を表しているかもしれない。【研究の目的】Pontifex & Hillman(2007)によって,中強度の有酸素運動中に,1824歳の若年成人において,一時的に脳の遂行機能が低下することが報告された.しかしながら,Drolletteらは,911歳の思春期前の子供たちにおいて,中程度の強度のウォーキング中とウォーキング後の遂行機能が維持されることを明らかにした.遂行機能の運動の効果は,脳とその機能の発達や成熟の影響を受け、おそらく年齢に応じて変化する可能性がある.そこで,本研究では,脳組織が構造的に安定になった青年期の遂行機能について,中程度の強度の運動の効果を明らかにすることを目的とした.【研究方法】抑制制御とワーキングメモリーのそれぞれを評価するために,flankerテストとN(0,1,2)バックテストを用いた.日本人青年期の1516歳(mean age = 15.7 ±0.5 yr)を無作為に,以下の条件に割り振り,認知テストを実施した.1)最大心拍数のおそよ6070%で,トレッドミルの上でウォーキング,2)およそ15分間椅子の上に座って,同様に認知テストを実施した.認知課題のタスクは,少なくとも1日間隔でランダムな順で行った.【結果と考察】Flankerテストの正答率は,運動中と運動前のベースラインを比較して変化がなかった.しかしながら,運動後は,運動中と比較すると向上していた.Nバックテストの反応時間においては,運動中と比較して運動後は反応時間が短くなっていた.そして,運動中は,安静状態と比較すると長くなっていた.青年期の場合,中程度の運動の効果は,二つの遂行機能のテストで一致しなかった.抑制制御に関する運動の効果は実質的にはみられず,ワーキングメモリ機能の一時的な低下は,中程度の運動中に観察された.これらの知見は,脳機能の成熟の移行的な段階を表しているかもしれない.本研究では、脳組織が構造的に安定になった青年期の遂行機能について、中程度の強度の有酸素運動の効果を明らかにすることを目的とした。はじめに、仙台高等専門学校(仙台高専)の第2学年1617歳の健康な学生を被験者とし、脳の認知機能を評価する指標として使われているFlankertest、N backtest、free-recall memory testを実施するための実験用ソフトウエア(presentation)を購入した。このソフトウエアを動かすためのプログラムについて動作確認し、実験が正しく行えるように調整した。また、運動中のテストは、トレッドミル上(オートランナー)で、有酸素運動となるよう心拍(HR)を測定しながら実施するため、被験者が安全に走行できることを確認した。次に、倫理委員会への申請を行う予定であったが、研究代表者が同行の別キャンパスに異動することが決定したため、被験者の選定を変更しなければならなくなり、異動後の24年度に持ち越されることになった。したがって、被験者本人と保護者によるインフォームドコンセントの実施は、平成24年度となった。次に、認知機能評価本実験結果の記録シートの作成を試みた。この記録用紙には、実験の結果はもちろん、実験遂行時間、心拍(HR)、そして、被験者に問診を行うRating of Perceived exertion(RPE)とFeeling Scale(FS)についての項目も記載できるように記録シートを作成した。これにより、平成24年度の実験を行うための準備が整った。最後に、学業成績については、学校行事で平成24年度実施される学力達成度テスト(実力試験)の成績を標準化して用い、体育の授業内に行われる文部科学省新体力テストのスコア及び記録カード(生活習慣アンケート)を用いて、慢性運動の状況と体力との関連についても検討するため、併せて平成24年度を迎えた時点で倫理委員会への申請を行う書類を作成した。東日本大震災の影響で、実験室を確保できなかったことと、研究代表者が、仙台高等専門学校のキャンパス異動に伴い、被験者を確定できない状況となったため。当実験について、仙台高等専門学校の倫理委員会へ申請し、実験を進める。なお、実験用ソフトウエアを安価で購入することができたため、その分の予算で、新たにソフトウエアのライセンスを増やし、同時に複数の被験者の実験を行う。本実験を遂行できるようになった時点で、実験機材を増やし同時に複数人数が実験できるように環境を整備する。また、実験協力者及び被験者への謝金が研究費の主な使途となる。
ハンドボール競技における個人戦術力の構造とその発達

本研究では,ハンドボール競技において,攻撃が数的に有利な状況を設定し,攻撃における個人戦術力を戦術的思考力および技術力の観点から評価し,その関係性を検証すること,この評価資料を用いて個人戦術力の発展について明らかにすること,発育発達段階に応じた個人戦術力を高めるための適切なトレーニング方法についての示唆を得ることを目的としている。平成29年度は,筑波大学の會田宏先生,山田永子先生,ネメシュ・ローランド先生と個人戦術力についてのディスカッションを重ねる中で,複数の攻撃者がいる場合に,自分以外の攻撃者の技術力および戦術的思考力と攻撃者間のプレーイメージの共有もプレーの成立には大きく関わることが浮かび上がってきた。平成30年度は,他の競技の指導書や戦術に関する文献から,集団で行う球技の競技者に必要な競技力の全体像を見直し,その競技力における個人戦術力の位置付けについて考察した。また,この考察をもとに,競技力の養成に関して,自分の経験と照らし合わせながら,その内容を整理し著作した。チームがトレーニングを計画する場合には,どのような戦いがしたいかというゲーム観をもとに,どのように戦うかというゲーム構想が決定される。ゲーム構想に方向付けられて競技者個人が行うプレーが具体化され,また,競技者間のプレーイメージが共有されていくことになる。したがって,プレーに関する緩やかな約束事が必要になり,このことは実験における攻撃の条件設定をするときの重要な留意点となる。実際の実験研究は行っていないが,集団で行う球技の競技力の全体像とその中における個人戦術力の役割が捉えられてきた。これにより個人戦術力の評価やそのトレーニング方法の方向性がより明確になってきている。今年度は,大学生男子ハンドボール競技者を対象に,数的に有利な状況での攻撃を行わせ,ビデオに収録し,その時のプレーにおいてプレーヤーが感じていたことや考えていたことの調査し,また専門家にから見たその妥当性についての評価を行う実験を計画している。この実験からそれぞれのプレーヤーの技術力と戦術的思考力を評価し,個人戦術力の構造とそのトレーニング方法についての示唆を得たいと考えている。本研究では、ハンドボール競技において、攻撃が数的有利な状況を設定し、攻撃における個人戦術力を戦術的思考力及び技術力の観点から評価し、その関係性を検証すること、この評価資料を用いて個人戦術力の発達について明らかにすること、発育発達段階に応じた個人戦術力を高めるための適切なトレーニング方法についての示唆を得ることを目的としている。平成29年度は、まず抽象的な形で評価されることの多い個人戦術力について筑波大学の會田宏先生、山田永子先生、ネメシュ・ローランド先生とディスカッションを行い、その構造、評価方法、また評価する上での限界について意見交換した。また、個人戦術力についてはハンガリー体育大学の教授のオコロシュ先生ともディスカッションを行い、この構造及び評価について貴重な知見を得た。これらのディスカッションを踏まえて、個人戦術力の評価観点を整理した。この評価観点を元に、実験で使用する評価表を作成した。個人戦術力は相手との対峙の中で発揮されるものであるのは当然であるが、さらに個人戦術力は味方との関係性の中で発揮されるため攻撃側が2名そして3名のプレーヤーでの実験を計画していた。しかし、複数の攻撃者がいる場合、自分以外の攻撃者の技術力及び戦術的思考力と攻撃者間のプレーイメージの共有もプレーの成立には大きく関わることがディスカッションの中で浮かび上がって来たため、プレーの前提条件を揃えるための準備が実験のデザインの中に組み込まれた。個人戦術力の評価表作成に思った以上に時間を要したため、研究がやや遅れている。今まで個人技術力を同様観点で評価した研究は見当たらず、個人戦術力の構想に対する構造の理解を広げながら、評価観点をを整理することには難しさが伴った。評価の観点が整理され、評価表ができたことで、実際に実験を行っていくことが可能となった。まずは筑波大学男子ハンドボール部員20名を対象とした実験を予定している。この実験を行うことで、今後の見通しがついてくると思われる。

今年度は,大学生男子ハンドボール競技者を対象に,数的に有利な状況での攻撃を行わせ,ビデオに収録し,その時のプレーにおいてプレーヤーが感じていたことや考えていたことの調査し,また専門家にから見たその妥当性についての評価を行う実験を計画している。この実験からそれぞれのプレーヤーの技術力と戦術的思考力を評価し,個人戦術力の構造とそのトレーニング方法についての示唆を得たいと考えている。当該年度に実施予定だった実験が次年度にずれ込んだため、次年度使用額が生じた。当該年度に予定されていた個人戦術力の評価指標作成と個人戦術力の評価指標の妥当性の検証を6月に実施し、それを元に次年度実施予定の実験を行う予定である。
インタラクティブ型触覚デバイスを用いた視覚障害者の触地図利用手法

視覚障害者に図表を伝達する触覚ピンディスプレイに6軸力覚センサを組合せ、触っている場所を直接操作可能にする触覚入出力操作を開発した。この機能を基盤に素手によるクリックやスクロールを実現し、音声情報も付加することにより開発装置のユーザビリティ向上を試みた。また、自己位置と注目点とを相互参照可能とする触覚スクロールバーと呼ぶ装置開発を行った。以上は被験者実験により有効性を確認した。本研究では、通常の視覚に依存したGUI(Graphical User Interface)を視覚障害者にとっても利用可能にした非視覚バーションである触覚GUIとそのアプリケーションとして触地図を開発する。そのために本年度は以下の3点を実施した。1入力機能を付加した触覚ピンディスプレイの開発触覚ピンディスプレイを6軸力覚センサが支持することで、素手による直接入力機能を備えた触覚ピンディスプレイを開発した。既開発の知見から、6軸力覚センサの定格変更、通信方法の最適化、大画面化(32×48ドットから32×96ドット)等を行った。特に大画面化の改良は被験者実験の知見を反映したものであり、両手操作を可能とすることからユーザビリティ向上が期待できる。2非言語情報コンテンツ獲得支援視覚ディスプレイのキャプチャを触覚ピンディスプレイへ変換すると、二値かつ単色相となり情報損失がおこる。これを解決するために、輪郭線の特定方法・抽出方法・変換方法などのアルゴリズムを装置に実装した。また、本デバイスと音声情報とを融合した基礎的なシステムを構築し、誰でも簡単にコンテンツを作成できるような仕様の検討を行っている。3リアルタイム更新制触地図の開発触地図の元データとなる地図情報の取得・表示を行うシステムを、ネットワーク環境にあるパソコン上にGIS(Geometry Information System)を用いて構築した。数種のGISエンジンの試用・比較から、目的を満たすエンジンの選定を行った。以上、デバイス、操作のための表示手法、コンテンツ提供のためのソフトウェア等、被験者実験へ向けた基盤整備を行った。本研究では、通常の視覚に依存したGUI(Graphical User Interface)を視覚障害者にとっても利用可能とする触覚GUIの開発と、そのアプリケーションである触地図の開発を目的とする。1、入力機能を付加した触覚ピンディスプレイの開発ユーザビリティ向上を目的に32×48ドットであったピシディスプレイをその2倍の大きさである32×96ドットに拡張した。各ドットは物理的なピンの上下動であるから、32×96ドットの動作完了時間も2倍に拡大してしまい望ましくない。ピンディスプレイの電源回路と情報伝送回路、および制御プログラムの改良を行うことで32×48ドットと同等の動作完了時間に短縮した。ここで得られた知見は、今後、更にドット数を拡大した大画面触覚ディスプレイにも適用可能である。2、非言語情報コンテンツ獲得支援ユーザが触っている図形と触っている位置のテキスト情報をパッケージ化する技術を開発し、本デバイスと音声情報とを融合したアプリケーションを構築した。触っている場所でクリックボタンを押下すると対応するテキスト情報が読上げられる。具体的なアプリケーションとして、ヨーロッパ地図、日本地図、ねずみやパンダなどの動物イラスト、等のコンテンツを作成した。コンテンツ作成には大変な労力と時間がかかるが、本研究ではぬりえ感覚で簡単にコンテンツを作れる仕組みを発案した。これにより盲学校の先生やボランティアの方々もコンテンツ作成に参加しやすくなりデバイスの普及につながる。3、リアルタイム更新性触地図の開発触地図を操作していると、地図上の自分の位置がわからなくなることが被験者実験から明らかとなった。触地図全体での自己位置表示と局所での詳細表示の関係性を示すデバイス開発へと着想し、実現可能性の検討を進めている。通常の視覚に依存したGUI(Graphical User Interface)を視覚障害者にとっても利用可能とする触覚GUIの開発と、そのアプリケーションである触地図の開発を目的とした。研究期間において以下の成果を得ることができた。1インタラクティブ型触覚ディスプレイの研究開発触覚ピンディスプレイを6軸力覚センサが支持する構造により、指には何ら機器を装着することなしにアイコンなどのオブジェクトを直接操作が可能である32×96ドットの触覚ピンディスプレイを開発した。ピンディスプレイの電源回路と情報伝送回路、および制御プログラムの改良を行うことで20ms動作周波数を実現し、今後、更にピン数を拡大した大画面触覚ディスプレイにも適用可能である。2リアルタイム更新性触地図の開発従来の触地図は表示領域の制限、拡大縮小不可、製作困難性等、紙媒体特有の問題を有していた。パソコンで表示可能な地図データが入手可能である条件下では、音声情報、クリック、スクロール、拡大縮小等機能を付加したインタラクティブ型触覚ディスプレイにより上記の問題を解決した。3自己位置表示デバイスの研究開発触地図のように触っている形状や位置関係が重要となるコンテンツ、特にパソコン画面全域(VGAで30万ドット以上)に及ぶような場合には、自分の位置がわからなくなることが被験者実験から明らかとなった。注目点に連動して動作するリニアスライダを水平垂直に配置し、触地図全体での自己位置表示と局所での詳細表示の関係性を示すデバイス開発を行い被験者
形容詞表現における空間イメージのモデル化と可視化に関する研究

本研究では、具象空間内に存在する対象の属性の形容に用いられる空間的な量をあらわす形容詞(計算機用日本語基本形容詞辞書IPAL中、意味分類として「空間的広がり;量」をもつとされているもの16個、反義語毎にペアにすると8対)について、典型的な論理的記号表現だけでは表すことができないような対象世界の状況を、実際に計算機上にモデルを構築し、可視化を試みることによってその定式化を行なった。主な研究成果は以下の通りである。1.形容詞表現と関連する空間的属性の分析形容詞表現が記述対象のどのような空間的属性に影響を与えるかについて分析し、(1)対象の位置に関するもの、(2)対象の寸法に関するものに分類した。2.形容詞及び対象名詞の定式化1.で分類したそれぞれの場合について、幾何的モデルにおける空間的な量との対応をもとにして、形容詞、名詞双方の定式化を行なった。この際に対象に関する知識として、(1)基準的な見方、(2)機能、(3)可動性が鍵となるという知見を得た。3.空間イメージモデルのプロトタイプの作成と可視化に関する実験2.で行なった定式化をもとに、形容詞表現の可視化実験を行ない、小規模な実験ながら手法の妥当性を示した。今後は、より具体的なタスクとして以下を設定し、研究を発展させていくことを計画している。(1)指示対象の同定例えば、「高いビル」といわれた場合に幾何的モデルの中からそれに合うものを探す。(2)指示通りの変形例えば、「そのビルは高い」といわれた場合に指示に合うように対象を変化させる。(3)質問への応答例えば、「そのビルは高いか」ときかれた場合に判断を下す。
現代ドイツ文化に関するeラーニングのシステム・教材・教授法の開発

○eラーニングシステムの構築:ASPプログラミングを用いて、ドイツ文化学習のためのeラーニングシステムの設計と構築を行った。○eラーニング用教材の開発:現代ドイツの文学、児童文学、映画、音楽の入門教育を効果的に進めるために、eラーニング用教材を開発した。○総合的リテラシー修得のための教授法の開発:開発したドイツ文化学習のための教材を実際の授業に使用することを通して、ドイツ語、ドイツ文化、メディアリテラシー修得のための総合的教授法の体系化を図った。○ドイツ文化教育に即したeラーニング教授法の開発:文化教育のためのeラーニングを効果的に行うためには提示する芸術作品の量と質のバランスに配慮し、大量の芸術作品に触れながら個々の芸術作品による芸術体験を深めるための教授法の開発が必要である。そこで本研究の中ではドイツ語圏の芸術作品による芸術体験を深めるための教授法の開発を行い、さらにインターネット時代のドイツ文化教育の新たな教授法を体系化することを図った。○システムのパッケージ化:本研究ではドイツ文化教育のための小規模なeラーニングシステムの運用方法の簡便化を図った。そこで本研究の仕上げとして、開発したドイツ文化教育システム全体をパッケージ化しマニュアルを作成することを試みた。その課程でさまざまな問題点が生じたので、可能な範囲でそれらの解決を図った。本研究の研究計画に基づき、平成15年度は主として下記の研究を進めた。○「小規模・廉価・簡便」なeラーニングシステムの構築:学年当たりの学生数100名以下の小規模教育機関のイントラネットでの使用を想定した「小規模・廉価・簡便」なシステム構築を設計した。具体的にはサーバー用OSはWindows2000Server、クライアント用OSにはWindowsXP Professional、データベース用ソフトにはマイクロソフト社のAccess、サーバサイドプログラミングにはASPを用いることによって、10万円程度で「小規模・廉価・簡便」なサイトを構築した。またプログラムを改善しシステム全体の安定性とセキュリティの向上を図った。○相互にリンクしたWebデータベースシステムの構築:芸術家、芸術作品、成立年から検索できるデータベースを構築し、この3つの項目の検索結果が相互にリンクするようなWebデータベースを構築した。またドイツ語、日本語、画像、音声による教材をデータベース化し、検索できるようにした。○教材形式のテンプレート化と教材の早期開発:教材用のテンプレートを作成し、ページのレイアウトや解説文字数を統一して記述を簡易化した。そのことによって大学院生でも教材開発ができるようにした。また各教材の解説のベースとしては主にドイツで出ている教科書を使用したが、その単なる要約で終わることがないように近年のドイツ文化研究の成果を踏まえた独自の視点を設定した。具体的には「戦後ドイツの社会構造の変化と文化現象の相互関連性」、「戦後ドイツのマルチメディアの発展と文化現象の相互関連性」、「戦後ドイツ文化の国際性とドイツ性」という3つの視点を用意した。平成16年度は前年度に開発したシステムと教材を実際の授業に使用しながらその教授法の開発を行うとともに、システム全体のパッケージ化を進めて運用マニュアルを作成することを試みた。具体的には以下の研究を行った。
口腔扁平上皮癌におけるメカニカルストレスを介した癌幹細胞形質の制御機構の解明

(2)足場の弾性率や物性がCD44high細胞に及ぼす影響:異なる硬さのハイドロゲルおよびラミニンにてコーテイングした培養デイッシュを作成し、CD44high口腔扁平上皮癌細胞を培養したところ、あるハイドロゲルの硬さでは細胞形態が線維芽細胞様に変化することが明らかとなった。また、ハイドロゲル上で培養したCD44high口腔扁平上皮癌細胞では、間葉系細胞のマーカーや上皮系細胞のマーカーのmRNA発現が変化した。さらに、弾性率の低いハイドロゲル上で培養したCD44high口腔扁平上皮癌細胞はamoeboid-like cellの形態を示した。さらに、amoeboid-like CD44high細胞における遺伝子発現プロファイリングを行い、解析を行っている。ハイドロゲルおよびラミニンにてコーテイングした培養デイッシュを用いて、CD44high口腔扁平上皮癌細胞の表現型および遺伝子発現パターンが変化することが明らかとなった。1ハイドロゲルにラミニン、フィブロネクチン、コラーゲン等を加えた培養デイッシュを作成する。異なる細胞外基質でのCD44high細胞の形態の変化および幹細胞マーカーの発現やコロニー形成を検討する2ハイドロゲル上で培養したCD44high細胞におけるアポトーシス抵抗性について検討する。我々は、CD44高発現口腔癌細胞において間葉形質と癌細胞形質を有する細胞集団を同定し、その自己複製と分化の調節には活性化型GSK3beta依存性のALDH1活性が関与していることを明らかとした。本研究においては、これまでの成果をさらに発展させ、周囲の微小環境やメカニカルストレスにより制御される、口腔扁平上皮癌幹細胞に特有なアポトーシス抵抗性や分化の調節機構を明らかにすることを目的とする。(1)口腔扁平上皮癌の癌幹細胞形質に関与する液性因子の検討(2)足場の弾性率や物性がCD44high細胞に及ぼす影響異なる硬さのハイドロゲルおよびラミニンにてコーテイングした培養デイッシュを作成し、CD44high口腔扁平上皮癌細胞を培養したところ、あるハイドロゲルの硬さでは細胞形態が線維芽細胞様に変化することが明らかとなった。また、ハイドロゲル上で培養したCD44high口腔扁平上皮癌細胞では、ハイドロゲルの硬さに応じて、間葉系細胞や上皮系細胞のマーカー遺伝子のmRNA発現が変化した。ハイドロゲルおよびラミニンにてコーテイングした培養デイッシュを用いて、CD44high口腔扁平上皮癌細胞の表現型が変化することが明らかとなった。また、CD44high/ESAlow細胞由来のPGE2がCD44high/ESAhigh細胞の抗癌剤抵抗性に関与する可能性が示唆された。異なる細胞外基質でのCD44high細胞の形態変化および幹細胞マーカーの発現やコロニー形成能を検討する。2異なる弾性率のハイドロゲル上で培養したCD44high細胞におけるアポトーシス抵抗性について検討する。3細胞形態が変化したCD44high細胞における遺伝子発現プロファイリングを行う。(理由)ハイドロゲルおよびラミニンにてコーテイングした培養デイッシュ作成のための費用が予定金額を下回ったため。(使用計画)次年度使用額については、引き続いてハイドロゲルにてコーテイングした培養デイッシュ作成のための試薬や遺伝子発現プロファイリングに必要な費用に充てる計画である。(使用計画)次年度使用額については、引き続いて、ハイドロゲルにてコーテイングした培養デイッシュ作成のためのに費用に充てる計画である。