hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘパリン結合性上皮細胞成長因子(HB-EGF)を用いた急性尿細管性腎不全

rhs-HB-EGFの予防的投与の検討では、生食を静注したコントロール群では、シスプラチン投与後2日目から、クレアチニンの著しい上昇を認めたが、一方でHB-EGF投与群ではその上昇の程度は有意に抑制され、明らかなHB-EGFによるATRF発症の予防的効果が認められた。腎組織所見では、HB-EGFを投与しなかったコントロール群の腎組織では、特に皮髄境界から髄質部の尿細管において、尿細管上皮細胞の脱落や壊死などのATRFに特徴的な所見が観察された。一方、HB-EGFの治療的投与を施行した群では、それらの変化は軽減されており、明らかなATRFの進展抑制効果が認められた。予防的投与においても同様に、ATRFの所見はコントロールと比較して軽微であった。次に、HB-EGF投与群と非投与群での経時的な尿細管上皮修復作用をBrdUrdラベルによるDNA合成能を指標として検討した。BrdUrdのLaberling数を尿細管上皮細胞数1000個当たりのBrdUrd陽性細胞の比率で定量化したところ、コントロール群ではBrdUrdのlabeling indexは低値であったが、HB-EGF投与群では、シスプラチン投与後3日目をピークとした、有意なDNAの再合成が観察された。以上のことから、solubule formのHB-EGFは尿細管上皮の再生を促進させることにより、尿細管障害後の尿細管上皮細胞の増殖に関与する可能性がある。膜結合型HB-EGF(proHB-EGF)の尿細管障害後の機能および尿細管構造の再構築作用について検討した。方法は、proHB-EGFを、最終分化したラット尿細管上皮細胞から株化されたNRK52E細胞に発現させることにより検討しまた。proHB-EGFは、細胞外domainに、PVENPLYTYDHT構造を有し、P(prolin)の部位で切断され、mature(m)HB-EGFがproHB-EGFから遊離される。そこで、培養過程でのm-HB-EGFのproHB-EGFからの不測な切断を回避するため、この部分の9個のアミノ酸を欠失させ、m-HB-EGFが切断されないproHB-EGFのtruncated mutantを作成し、type I collagen gelによる3次元培養を行なった。proHB-EGF発現mutantをtype I collagenをコートしたPlastic dish上で培養と、培養10時間から12時間後には、小さなcell clusterと短いsingle monolayerを形成する細胞像が観察された。さらに、14時間から16時間後にはにはbranchingが次第に延長されて行く像が観察され、さらに20時間頃より、隣接する進展したbranch同士が連結し、20から24時間目に管腔様構造を形成しながら分化する極性を示し、最終的に、36時間後には尿細管類似の構造を呈した。次に、proHB-EGFの尿細管再構築作用をより明らかにする目的で、無血清type I collagen gelを用いた3次元培養を行なった。その結果、培養1日目で、ProHB-EGF発現細胞は、small cystを形成し、2日目にはこれらのcystは、管腔構造形成の基礎となる極性を持って分化した。
固体高分子水電解における不純物起因劣化メカニズムの解明および特性回復手法の確立

太陽光発電等の再生可能エネルギー由来の電力を用いた水電解により水素を生成する二酸化炭素フリー水素の大規模製造は、水素社会を再生可能エネルギーシステムにつなげる不可欠な技術である。水を水電解により真にエネルギー源にするためには莫大な量の純水を得る必要があり、水処理コストが水素製造コストを押し上げる危険性が高い。本研究では、固体高分子電解質膜を用いた水電解装置の不純物による劣化メカニズムを明らかにし、さらに、不純物により特性劣化した水電解装置に簡便な電気化学的処理を行い、装置にダメージを与えることなく不純物を除去する手法を確立し電解特性を回復させる。
西アジア文明学の構築

現代世界の根幹部分を正しく理解し相互理解を進めていくために、古代西アジア文明の特筆すべき先進性と普遍性の根源を抽出し総合することで、なぜ、そしてどのように西アジア文明が現代世界の基層となり得たのかについての解明を目指しました。各計画研究、公募研究の研究成果を総合し、古代西アジアが文明を準備するための奇跡ともいえる自然環境(地理、地形、地質、動植物)を有していたこと、それらの自然環境を多様でダイナミックな人間集団が様々に開発することで古代西アジア文明が築き上げられたことを描きました。領域第2年度にあたる平成24年度は、事務局を中心として各計画研究のコーディネート、領域としての研究統合のためのシンポジウムなどを継続的に実施しています。各計画研究や他の科研費を得て実施したイラン、トルコ、イラクなどのフィールドプロジェクトは、それぞれホモ・サピエンスの拡散問題や人類の定住化問題と言った、人類史上の重要な転換点の解明に寄与するプロジェクトとして、国内外の関心を集めています。イラン、トルコ、オマーンではA03に帰属する各研究班による地質学を中心とする環境科学的調査も本格的に開始されました。またこれまで政治的理由で長期間学術調査の空白地帯となっていたイラク・クルディスタンで、考古学と文献学の研究班(計画研究1、6,8班)が踏査を開始しました。総括班の総務、事務局、シンポジウム担当がコーディネートして2014年6月29日・30日に、全ての計画研究班が参加して領域を横断する国際シンポジウム「西アジア文明学の創出I:今なぜ西アジア文明なのか」を東京池袋サンシャインシティ集会室を会場として実施しました。本シンポジウムには海外より各研究分野で最先端の研究者10名を日本に招へいし、西アジア文明学の基盤について研究発表を行い、各計画研究代表者がそれを解説するという形式で、10のセッションを設け、最後にトロント大学のハリソン教授による総括とパネルディスカッションを行いました。広く一般に公開しましたが、2日間とも非常に盛況でした。このシンポジウムに合わせてアブストラクト集も日英語で印刷配布していますが、2015年度に英語ヴァージョンのプロシーディングスの出版を予定しています。それによって、「西アジア文明学」の形が見えてくるものと期待しています。またそれぞれの計画研究班が数多くのシンポジウム(多くの場合海外からの研究者が含まれています)や研究会を開催していますが、総括班としてそれを強力にコーディネートしてきました。さらに領域全体の成果を日本で広く一般に問うために、日本語の図書として「西アジア文明学への招待」を2014年12月に出版しています。2014年度後半には、領域中間評価で指摘された点を踏まえて、特に古代西アジア文明社会と中世イスラーム社会、近現代の社会を結びつける歴史的連続性について特に注目した研究会を複数回開催しています。イスラーム中世史の専門家や西アジア文化人類学の専門家、歴史理論の専門家などと強力に連携しながら、古代西アジア文明の中で特に近現代文明の形成に貢献してきた要素を明確かつ大胆にくみ取る作業も進めていきます。本新学術領域研究の目的達成のために、各計画研究班、公募研究班は懸命にそれぞれの研究活動を実施し、総括班はそれを強力にサポートしています。総括班が平成27年度にコーディネートしたシンポジウムは、国際シンポジウム3、国内シンポジウム1、研究会・講演会10にもおよび、また平成26年度に実施した大規模な領域横断シンポジウムの研究成果のとりまとめをおこないました。その成果は、平成28年夏にもSpringer社より、Ancient West Asian Civilization: Geoenvironment and Society in the Pre-Islamic Middle Eastとして出版される予定です。そのほかに研究成果を一般に広報するために、いくつかの計画研究班が独自に、また連携して、研究成果の出版を計画中です。さらに、計画研究班の一部は研究ばかりでなく、現在の中東の政治情勢のために直面してしまっている研究対象とする文化財の破壊の問題の改善に少しでも役立つように、昨年度に引き続いてシリアやイラクでの文化文化財保護問題に取り組んでいます。平成27年度は特に、ISによるモスル博物館の破壊の状況をイラクの人々やクルド人、日本人などに知ってもらうための広報活動を、イラク・スレイマニア大学の研究者や筑波大学に留学しているシリア人大学院生、また日本人大学院生など若手研究者の助力を得て実施しました(本領域ホームページに記載http://rcwasia.hass.tsukuba.ac.jp/kaken/contents/research.html)。現在、本領域最終年度である平成28年度にむけて、本領域の目的である西アジア文明学の構築に向けて、懸命な努力を継続しています。本新学術領域研究の目的は、古代西アジア文明がなぜ現代の諸文明まで繋がる先進性や普遍性を持ちえたのかを解明するための研究プラットフォームを創りあげ、西アジア文明研究を基盤とした深い相互理解に基づく新たな文明像を構築することにあります。そのために総括班は、各計画研究班、公募研究班が行う研究会・シンポジウムを強力にバックアップ、コーディネートし、領域横断シンポジウムを開催し、また領域の活動を広報する任務を有しています。本新学術領域最終年度に当たる平成28年度に開催したシンポジウム、研究会は、「西アジアにおける政教問題の系譜」、「ISに破壊されたシリア・パルミラ遺跡を護る」、「ヘテログラムを問い直す」、「中世イスラーム世界における複数の「古代」の継承と統合」「イランの地質」"Preparing the Manuals for the Protection of Syrian Cultural Heritage

"、"Sedentism, Subsistence and Societies in the Neolithic Anatolia"などがあり、特に本学術領域最後の取りまとめのための横断シンポジウムとして、公開シンポジウム「西アジア文明学の創出2:古代西アジア文明が現代に伝えることFacilitating the Study of West Asian Civilization 2: Ancient West Asian Civilization and the Modern World」を開催しました。最終年度のシンポジウム、研究会全体の特徴として、古代西アジア文明の現代文明へのつながりを特に意識したものを中心としました。ニュースレターも第8,9号と出版し、特に第9号は新学術領域の総括を意識して編集されました。さらにこうした活動を通じて若手研究者の教育育成にも努めています。初年度にあたる平成24年度は、これからの5年間の計画を踏まえて、事務局の立ち上げと各計画研究のコーディネート、領域としての研究統合のためのシンポジウム・研究会開催などに着手しました。各計画研究で実施したイラン、トルコ、オマーンのフィールドプロジェクトは、それぞれホモ・サピエンスの拡散問題や人類の定住化問題といった、人類史上の重要な転換点の解明に寄与するプロジェクトとして、国内外の関心を集めています。シリアのテル・タバーン遺跡の楔形粘土板文書解読プロジェクトの進行もまた、大きな国際的反響を得ています。シンポジウム・研究会については、国際シンポジウム「彩色文化遺産の有機物の分析に関するシンポジウム」を平成25年1月に開催し、エジプトや敦煌莫高窟の壁画など様々な地域の彩色文化遺産の膠着材分析について、議論を深めました。また環境科学からは、平成24年11月に遺跡や文化財に多大な影響を与える地震学の成果を地質学セミナーの一環としてトルコ・イスタンプール工科大の教員を交えて文化財保護の観点からまとめました。このほか、24年12月に米国マイアミ大学の研究者らを招いて「西アジアの地質とテクトニクス」シンポジウムを、同12月に東京大学の研究者による第4紀の地質資料と広域テフラについての講演会、25年2月にフィンランドから研究者を2名招いて古代オリエント文献学のシンポジウム、同2月にフィッショントラック研究会と共催で「考古学との連携」シンポジウム、25年3月にイスタンブル大学の研究者を招聘して南東アナトリアの新石器化に関するシンポジウム、同月にトルコ・バットマン大学学長らを招聘して遺跡の史跡公園化に関する講演会などを連続して開催し、西アジア文明学の構築に向け活発な議論を続けています。各計画研究班のフィールドワークや個別研究は、本領域研究の基盤をなすものであり、フィールドプロジェクトのうち、イラン・アルサンジャン地区の調査ではタンゲ・シカン洞窟の発掘調査を開始し、平成24年度には本格的調査に至っています。ザグロス南部地域におけるほぼ初めての中期旧石器時代遺跡調査であり、中期旧石器時代から後期旧石器時代、さらに新石器時代にかけての良好な文化層の存在が明らかにしました。
コーポレート・ガバナンスの変化が雇用調整速度に及ぼす効果の実証分析

本研究は、日本の株式市場における株式所有構造の変化によって企業のガバナンスが変わることに注目し、このような変化が日本的雇用慣行にいかなる影響を与えるのかを実証的に明らかにした研究である。東証一部上場企業について外国人株主の増加が雇用調整を進める要因なのかを検証したところ、外国人持ち株比率の大きい企業ほど雇用調整が進むことが明らかとなった。しかし、この傾向は産業特性によって弱まることも明らかとなった。今年度はコーポレート・ガバナンスの変化が雇用調整速度にどのような影響を与えるかというテーマについての既存研究のサーベイ及び企業のマイクロデータを用いた実証研究を行った.今年度の補助金はこれらの研究を遂行するための文献購入,企業のマイクロデータの購入,統計ソフト及び研究報告の旅費に充てられた.既存研究では国内企業に対する国内金融機関の株式所有比率の減少,外国人投資家の株式所有比率の上昇が長期雇用慣行に影響を与え雇用調整速度を速めると指摘されていたが,既存研究の中には企業のマイクロデータを用い国内金融機関のガバナンス低下にも関わらず,雇用調整が行われていないことを報告する研究もある.そこで,そのような企業特性として(1)資金調達面で自己金融が利用されている,(2)労働時間や非正規雇用への切替えによる調整が行われている,(3)熟練労働に対する評価が高いことに注目し,これらの特性と雇用調整速度との関連を考察した.これら3つの企業特性が雇用調整を遅らせると考えられる背景は以下のとおりである.(1)では,内部留保を含む自己資金が潤沢であるならば,金融機関ないし外部投資家のガバナンスが変化したとしても,雇用調整を行わずに済む.(2)では,雇用調整の圧力がかかったとしても,労働時間や非正規雇用への切り替えによって雇用量を変化させずに調整を行うことができる.(3)では,熟練労働に対する評価が高い場合には,雇用調整を実施する費用が高い,である.これらを補助金で購入した企業のマイクロデータ及び統計ソフトを用いて考察した結果,自己資金が潤沢であるほど,労働時間や非正規雇用の利用が活発なほど,熟練労働に対する評価が高いほど,雇用調整速度は遅いことが認められた.今年度はコーポレート・ガバナンスの変化が雇用調整速度にどのような影響を与えるかというテーマの研究成果を論文として発表,さらに配当政策に与える影響まで研究範囲を広げ,その成果を学会報告として発表することができた.今年度の補助金は予定していた研究成果の報告に加え,研究範囲をさらに広げるための文献購入,情報収集のための機器購入,旅費,及び追加的な研究報告などの旅費に充てられた.当初,国内企業に対する国内金融機関の株式所有比率の減少,外国人投資家の株式所有比率の上昇が長期雇用慣行に影響を与え雇用調整速度を速めると指摘されていたにもかかわらず存在する雇用調整速度の遅い企業の特性を導きだし,雇用調整との因果関係を証明することであった.そして,(1)資金調達面で自己金融が利用されている,(2)労働時間や非正規雇用への切替えによる調整が行われている,(3)熟練労働に対する評価が高いことに注目し,これらの特性と雇用調整速度との関連を明らかにすることができた.すなわち,(1)では,内部留保を含む自己資金が潤沢であるならば,金融機関ないし外部投資家のガバナンスが変化したとしても,雇用調整を行わずに済む.(2)では,雇用調整の圧力がかかったとしても,労働時間や非正規雇用への切り替えによって雇用量を変化させずに調整を行うことができる.(3)では,熟練労働に対する評価が高い場合には,雇用調整を実施する費用が高い,ことである.以上の研究は全国地方銀行協会金融構造研究会の機関紙『金融構造研究』第36号(平成26年5月)にて「コーポレート・ガバナンスの変化と雇用調整」,証券経済学会の証券経済学会年報第49号(平成26年7月)にて「株式所有構造の変化と雇用調整」としてそれぞれ掲載された.配当政策を含むガバナンスと雇用調整との研究は平成27年3月に証券経済学会九州部会(熊本学園大学)において報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。経営学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は研究の初年度として,関連する理論研究のサーベイとデータの収集・整理に充てられる予定であった.本研究の目的はコーポレート・ガバナンスと雇用調整速度の関係を明らかにすることであるが,両者の関係を検討するより前にコーポレート・ガバナンスおよび雇用調整速度がそもそもいかなる要因で決定されるかを確認する必要がある.

そのためには理論研究のサーベイが欠かせない.研究の遂行上,予想される困難は,本研究が経営学と経済学の融合分野に位置するために,分野をまたぐ広範なサーベイが要求される点である.申請者の所属する福岡国際大学は,国際コミュニケーション学部しかなく,申請者の専門ではない経済学分野のサーベイを実行する上で困難な環境にある.しかし,補助金を得たことで関連分野の文献が数多く購入でき、当初の目的がほぼ達成できた.データの収集について,本研究で必要となるデータは,企業レベルのマイクロパネルデータであり,1株式保有状況に関するデータ,2雇用量に関するデータ,3その他企業の性質に関するデータが必要であった.日経NEEDSには2の雇用量のデータも含まれているので,データの入手可能性が担保できれば,本研究の分析が可能であった.この問題も補助金を得たことで日経NEEDESデータを入手でき解決した.以上から本研究はおおむね順調に進展しているといえる.平成26年度以降は,初年度に整理したデータセットを用い,理論的研究のサーベイを踏まえて設定した回帰式を推計(パネル分析)し,結果を考察する予定である.被説明変数となる雇用調整速度の定義は,「最適な雇用量と前期の雇用量のギャップの何%を今期調整したか」というものである.理論的には二次型調整費用関数を用いた企業の通時的利潤最大化行動から得られる部分調整動学式である.定義に含まれる最適な雇用量は観察不能であるが,過去の雇用量からのローリング推計から得る.この手法は既存研究でも一般に用いられている.説明変数には金融機関や外国人の持ち株比率,銀行からの借入金などコーポレート・ガバナンスに影響すると考えられる変数が含まれる.さらに産業や企業特性をコントロールすることで,雇用調整速度に企業間の非対称性が存在することを実証する予定である.次に,さらに分析を精緻化して,雇用調整速度の非対称性が,企業のいかなる特性によって生じたのかを明らかにする.具体的には,雇用調整速度の非対称性の原因は,企業間のガバナンス自体の非対称性か,それ以外の企業特性の非対称性か,ガバナンスの影響力の非対称性か,を明らかにする.これらはそれぞれ,説明変数にガバナンス変数,企業特性の変数,ガバナンスと企業特性のクロス項を用いる分析によって明らかにすることができる.
ゲノミクス情報を活用したブタの飛躍的改良を目指した育種システムに関する研究

ブタの量的形質(産肉、肉質形質など)を支配する遺伝子座(QTL)を特定して改良効率を飛躍的に高める方法を開発することを目的とした。デユロック種集団を対象としたQTL解析とファインマッピングの結果、レプチンレセプター遺伝子を脂肪蓄積に関する遺伝子として第番6染色体に、SCD遺伝子を脂肪酸(C18:0とC18:1)に関する遺伝子として第14番染色体に特定した。SCD遺伝子のSNPを用いて脂肪酸のオレイン酸の改良量を比較検討した結果、時間当りの改良量は、SNP情報を活用した選抜システムの効率が高いことが明らかとなった。本研究は、ブタの産肉、肉質形質など量的形質を支配する遺伝子座(QTL)を特定するため、国内で行われている系統造成のブタを対象とした純粋種でのQTL解析を行い、その結果得られるゲノム情報を純粋種の改良にそのまま利用するマーカーアシスト選抜法(MAS)により、従来以上に飛躍的に改良効率を高められるブタの系統造成システムの開発を目的とする。今年度は、一日平均増体量(DG)、ロース断面積(EM)、皮下脂肪厚(BF)と筋肉内脂肪(IMF)を選抜形質として7世代にわたり選抜されたデユロック種系統豚約1000頭から採材したDNAを用い、19対の染色体上にUSDAで開発されたマーカーと独立行政法人家畜改良センターで開発されたMSマーカー計124個を配置し、QTL解析を行った。はじめにCRI-MAPを用いて連鎖地図を作成し、SOLARプログラムによりQTL解析を行った。98の形質に関するQTL解析の結果、33の形質についてlodスコアが2.54以上の統計的に有意な領域が特定された。この中で、第6番染色体上には8週齢時、105kg時の背脂肪厚、レプチン濃度、枝肉切断面脂肪面積割合についてほぼ同じ位置にQTLが検出され、脂肪蓄積に関する重要な遺伝子の存在が示唆された。また、第14番染色体には、筋肉内と背脂肪外層の脂肪酸C18:0とC18:1について有意な領域が検出された。さらに、第13番染色体上には、IMFに関する有意なQTLが検出された。純粋種についてこれほど多くの形質についてのQTL解析は世界でも初めてであり、特に、脂肪蓄積と脂肪酸組成に関するQTLがそれぞれほぼ同じ領域に検出されたため、今後、これらの領域のファインマッピングを行うことで遺伝子の特定が可能と考えられ、この情報を活用した純粋種の育種改良に利用できる可能性が出てきた意義は極めて大きい。本研究は、ブタの産肉、肉質形質など量的形質を支配する遺伝子座(QTL)を特定するため、国内で実施した系統造成のブタを対象とした純粋種でのQTL解析を行い、その結果得られるゲノム情報を純粋種の改良に利用することにより、飛躍的に改良効率を高めるブタの系統造成システムの開発を目的とする。昨年度、デユロック種のQTL解析の結果、33の形質について有意な領域が得られたので今年度は、脂肪蓄積に関する遺伝子の存在が示唆された第6番染色、筋肉内と背脂肪外層の脂肪酸C18:0とC18:1について有意な領域が検出された第14番染色体、さらに、筋肉内脂肪に関して有意な領域が検出された第13番染色体上に、それぞれ36個、43個、38個のマイクロサテライトを増やしてファインマッピングを行い、関与する遺伝子の探索を行った。その結果、脂肪蓄積に関与するQTL領域にレプチンレセプター(LEPR)遺伝子が存在し、SNP探索の結果、Exon14のc.2002C>Tの変異が全脂肪面積割合に関する遺伝分散の約40%を説明した。また、脂肪酸組成に関しては第14番染色体のQTL領域ピーク周辺にSCD遺伝子が存在し、プロモータ領域に2つのSNPがあり、皮下脂肪内層、外層、筋肉間、筋肉内脂肪のオレイン酸(C18:1)の全遺伝分散のそれぞれ17%、24%、9%、30.5%を説明することが明らかとなった。さらに、筋肉内脂肪に関してQTLが検出された第13番染色体の有意な領域にはPPARγとグレリン遺伝子が存在し、SNP探索により関連解析を行ったが、2遺伝子のSNP間で有意な差は認められず、他の遺伝子について検索中である。得られた結果が多集団でも応用可能かどうかを検討した結果、鳥取県畜産試験場のデユロック系統豚ではSCD遺伝子は有意な効果が認められた。しかし、LEPR遺伝子のSNP多型は皮下脂肪厚には関連せず、筋肉内脂肪に有意な差をもたらした。本研究は、ブタの産肉、肉質形質など量的形質を支配する遺伝子座(QTL)の情報を純粋種の改良に利用することにより、飛躍的に改良効率を高めるブタの系統造成システムの開発を目的とする。

昨年度までに、デユロック種のQTL解析を行い、脂肪蓄積に関与する遺伝子としてレプチンレセプター(LIEPR)遺伝子を特定し、Exon14のc.2002C>Tの変異が全脂肪面積割合に関する遺伝分散の約40%を説明すること、脂肪酸組成に関する遺伝子としてSCD遺伝子のプロモータ領域にある2つのSNPが皮下脂肪内層、外層、筋肉間、筋肉内脂肪のオレイン酸(C18:1)の全遺伝分散のそれぞれ17%、24%、9%、30.5%を説明することを明らかにした。さらに、IMFに関してQTLが検出された第13番染色体の有意な領域には存在するPPARγとグレリン遺伝子について、SNP探索による関連解析を行った。しかし、2遺伝子のSNP間で有意な差は認められなかった。今年度は、第13染色体上にさらにMSマーカーを32個まで増やしてQTL解析を実施した。その結果、最大LODスコアーを5.10まで高めることができ、ピークQTL領域が二つのMSマーカー内にあり、存在する遺伝子としてclstn2(calsyntenin2)遺伝子を検出することができた。この遺伝子の機能については未解明のため、選抜世代に伴う二つのマーカーのハプロタイプの遺伝子頻度とIMF育種価との変化の関連を検討した。その結果、統計的に有意な関連を示すハプロタイプを検出することができた。さらにこれまで得られたゲノム情報を実際の改良システムに利用した際の効率を比較検討した。SCD遺伝子のSNPを用いて脂肪酸のオレイン酸の改良量を比較検討した。その結果、時間当たりの改良量では、SNP情報を活用した選抜システムの効率が高いことが明らかとなった。本研究の成果は、机上のシミュレーションではなく、実際のデータとゲノム情報を使って得たQTL情報に基づく改良システムの比較検討の成果であり、今後の育種改良を進める上で極めて重要な情報を提供することができたと考える。
生命の情報通信機能の解明と生命型情報通信ネットワークの構造デザイン

生物化学の特に代謝系などに代表される非線形反応ネットワーク解析を前提とした統合的な生体内反応系解析システムBEST-KITをCおよびJava言語を用いて開発した。このシステムはクライアント・サーバ型に設計されており、ユーザがブラウザを使ってインターネット経由でホームページにアクセスすると、自動的にJavaアップレットプログラムがダウンロードされ、ユーザのブラウザ上で翻訳・実行される。今年度は、構築したスキームのローカルディスクへの保存と、アップロードの機能を追加し、最終的なマニュアル整備を行った。さらに、既存の通信ネットワークのルーティング制御に生体内の情報処理モデルを組み入れるための検討を行った。その結果、酵素反応系のフィードバック制御速度式とホップ数の両方を考慮した適応型ルーティングシステムを考案し、6ノードからなるネットワークシステムを使って、ホップ数のみを考慮したものとの比較を行った。その結果、本研究で設計したアルゴリズムを用いることで、トラフィックの各ノードでの平均化というQOS(Quality of Science)が完成した。具体的には、各ノードの予約パケット、送信パケット、およびノード間の通信速度の情報をある時間間隔で書き換え、それらを基に混雑状況を計算し、隣接ノードに制御パケットを流す。それにホップ数評価を重みつきで評価し、分岐したネットワークでどちらにパケットを流すかが決定される。このシステム専用のサーバマシンを用意し、そこにホームページを作り、外部からのアクセスポイントとして公開した。WWWサーバのソフトウエアにはApache 1.3.0を用いた。すべての計算処理はサーバ側で行うように設計した。この処理は次のように行われる。ユーザが作成した反応スキームから自動的に微分方程式が導出される。反応条件パラメータが微分方程式とともにサーバへ送られる。サーバは受け取ったデータをファイルとしてサーバ上に書き込む。C言語で書かれた数値計算プログラムにそのファイルを組み込んで数値計算を行う。計算結果はファイルとしてサーバに書き込まれるので、そのファイルを読み込んでユーザ側で動作しているプログラムにデータを送り、そこで可視化される。また、時間のかかる計算の場合は計算結果を電子メールでユーザに送信するシステムも開発した。さらに、ユーザが構築した反応スキームや計算結果などのデータをテキスト形式でクライアントのローカルディスクに保存でき、次回再利用ができるシステムも開発した。昨年度までで、生物化学の特に代謝系などに代表される非線形反応ネットワーク解析を前提とした統合的な生体内反応系解析システムBEST-KITをCおよびJava言語を用いて開発した。今年度は、最適化モジュールを設計開発し、タイムコースデータを与えれば、未知の速度パラメータの値が推定される機能を付加した。その結果、酸素反応系のフィードバック制御速度式、および神経情報処理系のシナプス選択除去のモデルを既存のルーティング制御に組み入れることで、適応型ルーティングを設計できるのではないかと考え、組み入れるための手順を検討した。各ノードの予約パケット、送信パケット、およびノード間の通信速度の情報をある時間間隔で書き換え、それらを基に混雑状況を計算し、隣接ノードに制御パケットを流す。その計算において、酸素反応系のフィードバック速度式と神経情報処理系のシナプス選択除去のモデルを用いるようにする。現在、そのような計算を行うためのシミュレータを設計している。

さらに、既存の通信ネットワークのルーティング制御に生体内の情報処理モデルを組み入れるための検討を行った。その結果、酵素反応系のフィードバック制御速度式とホップ数の両方を考慮した適応型ルーティングシステムを考案し、6ノードからなるネットワークシステムを使って、ホップ数のみを考慮したものとの比較を行った。その結果、本研究で設計したアルゴリズムを用いることで、トラフィックの各ノードでの平均化というQOS(Quality of Science)が完成した。具体的には、各ノードの予約パケット、送信パケット、およびノード間の通信速度の情報をある時間間隔で書き換え、それらを基に混雑状況を計算し、隣接ノードに制御パケットを流す。それにホップ数評価を重みつきで評価し、分岐したネットワークでどちらにパケットを流すかが決定される。
高血糖状態での脊髄虚血再灌流に対する、一度の冷却による脊髄保護作用

近年増加傾向にある胸腹部大動脈瘤の手術は、大動脈を遮断する必要があり、必然的に脊髄虚血を生じる。また、最近の報告でも、下半身麻痺の合併症が2.4から30%生じるとある。また、胸腹部大動脈瘤の手術を受ける患者は、糖尿病を併発していることが多い。高血糖は虚血による脊髄神経細胞のダメージを更に増悪させることが多くの研究者により証明されている。加えて、高血糖状態は神経保護作用をもつ様々な薬剤の効果を打ち消すことが知られている。更にその上、糖尿病を併発していない患者でも、胸腹部大動脈瘤の手術は、侵襲が大きく、補助循環の併用などの特殊性により高血糖が生じ、インシュリンが効き難いことが知られている。したがって、高血糖状態での脊髄虚血再灌流に対する脊髄保護方法の開発は急務である。この脊髄保護に最も有効な手段として低体温が広く知られている。しかしながら、今まで報告されている低体温は心室細動など死に至らしめる不整脈や出血傾向増加などの低体温合併症を生じる危険性があり、実際の臨床の場では応用し難い一面を持つ。そこで、本研究は低体温合併症が生じない程度の低体温療法(常温から一度低体温にする)に伴う虚血耐性効果に着目した。また、脊髄虚血再灌流障害は数日後に悪化することも多く報告されており、長期的に経過観察する必要がある。そこで、一度程度の僅かな冷却が高血糖状態での髄虚血再灌流に対し脊髄保護効果があるか、高血糖ラットでの脊髄虚血再灌流モデルにて長期にわたり評価を行った。その結果、高血糖状態でも虚血中に一度低体温するだけで、再灌流後は長期にわたり、灰白質と白質の障害を軽減し、良好な下肢運動能を維持できることが判明した。したがって、血糖状況によらず、虚血中のわずか一度でも低体温にすることは非常に重要であることが示唆された。
高圧下(3Gpa)での核磁気共鳴法の開発と低次元銅酸化物への適用

本研究の目的は定荷重による高圧下核磁気共鳴法の開発と適用である。本年度は、前年度の仕事の継続と発展の段階にきている。装置的には、高圧下で核磁気共鳴法は完成の域に到達しており、2Gpaまでは比較的容易に高圧を発生できる。(装置はマグネットを含んでいないので、正確には核四重極共鳴装置である。)装置の外観簡単な説明は、すでに論文として公表している。(JLTP vol 117485(1999))現在は、マグネットを含む定荷重高圧下での共鳴装置を設計開発している。装置の応用として、酸化物高温超伝導体La_<1.85>Sr_<0.15>CuO_4のCuO面内にLiを置換した系で実験を行った。この系はLiを添加していくと、金属状態から絶縁体にかわる、ある意味で金属絶縁体転移を示す系である。実際にそれぞれの状態に対応する二種類の銅のサイトが観測されている。一つはLi無置換のときつまり金属状態とほぼ同じ核四重極共鳴周波数で信号が現れ、もう一つはより高い周波数位置に現れる信号で、銅電子が非磁性状態を形成していると考えられている。Liが25%添加されると後者の信号だけになる。この二つの信号の強度比はLi20%置換で大きく変わる。このような微妙な位置にある物質ではわずかの圧力で状態が大きく変わることが期待される。しかし、実験結果は圧力によってLi20%の試料では圧力変化がでたものの、Li25%試料では殆ど変化がなかった。つまり、単純な体積効果で実験結果は説明されない。このことから、銅サイト間隔というより、Li近傍の銅と酸素軌道の混成による局所的一重項形成とその規則的配列が、Li20%と25%の僅かの量による大きな定性的変化出現に重要であることがわかった。尚現在は他の銅酸化物での圧力効果を調べるために、スピンラダーSrCu_2O_3で基礎データーを準備している。その一部はPhys.Rev.B61 01May2000に公表予定である。本研究の目的の第一段階は定荷重による高圧下核磁気共鳴法の開発である。従来のクランブセルを用いた方法であると、温度が下がると圧力が低下するという致命的な欠陥がある。例えば、常温で2Gpa(2万気圧)の高圧をかけたとしても4.2Kでは1.7Gpa程に低下している。本研究は、この致命的欠陥のない装置を開発することを目指している。現在のところ、高圧下で核磁気共鳴信号の見える段階まで到達できている。実際には不慮の事故等が起こらないように2Gpaしか圧力を出していないが、2.5Gpaまでは比較的容易に高圧を発生できると考えている。現在測定中の物質は酸化物高温超伝導体La_<1.85>Sr_<0.15>CuO_4のCuO面内にLiを置換した系である。一つはLi無置換のときつまり金属状態とほぼ同じ核四重極共鳴周波数で信号が現れ、もう一つはより高い周波数位置に現れる信号で、局所的に銅電子が一重項を形成していると考えられている。この置換量がミクロに見た場合の金属絶縁体の境界であると考えられる。実際にこの試料に高圧をかけて測定したところ周波数スペクトルに定性的に変化した。圧力をかけると金属状態に対応するサイトの相対強度が大きくなった。このことが意味する物理的内容については今後の課題として現在考察中である。

つまり、単純な体積効果で実験結果は説明されない。このことから、銅サイト間隔というより、Li近傍の銅と酸素軌道の混成による局所的一重項形成とその規則的配列が、Li20%と25%の僅かの量による大きな定性的変化出現に重要であることがわかった。尚現在は他の銅酸化物での圧力効果を調べるために、スピンラダーSrCu_2O_3で基礎データーを準備している。その一部はPhys.Rev.B61 01May2000に公表予定である。
社会不安障害に対する日本の文化的特徴を組み入れた治療方法の検討

認知行動療法をより日本に適したものにすることを目指して研究を行い、以下のような結果を得た。1.大学生を対象として、他者や自己の心的状態に関する認知を探索的に検討した。その結果、「他者の尊重」という因子が見出され、これと社会不安との間に関連が認められた。また「自己への好意」という因子は、社会不安、そして抑うつとの関係することが示唆された。2.他者への配慮を行う理由や、その方法について、大学生を対象に検討を行った。その結果、相手から嫌われたくない、という自己防衛的な理由から相手に気をつかったり、相手に話を合わせて対立を避けるというやり方が、社会不安と関係することが示唆された。昨年度の研究結果を踏まえて、他者や自己の気持ちや考え等に関する認知の因子構造を、大学生を対象として質問紙法により検討した。用いた項目は自己に関するものが26項目(例:私の気持ちをわかってほしい)、他者に関するものが23項目であった(例:相手の考えを尊重する)。また、社会不安の程度を測定する尺度として、FNE短縮版(SFNE;笹川ら, 2004))を用いた。自己の内面と他者の内面に関する認知について、それぞれ因子分析を行ったところ、自己については3因子、他者については2因子を抽出した。各因子に属する項目の得点を合計して各因子の得点とし、それらとSFNE得点との相関係数を求めたところ、自己に関する因子Iと因子III、他者に関する因子Iと因子IIに有意な相関が認められた(順に.22, -.32, .53, .24).SFNEとの間に相関が認められた、他者に関する因子I(他者の理解と尊重)には、「人の考えを聞きたい」「相手のことを大切にしたい」といった項目が含まれており、他者のことを知って尊重する、という内容の因子であると考えられた。他者へ配慮することが、対人状況における曖昧な目標としてあらかじめ設定されており、その目標を自身が達成できているかどうかを意識することで自己への注目が高まり、その結果として不安が引き起こされるという点が、日本における社会不安の一つの特徴である可能性が考えられた。さらに、「他者の理解と尊重」という認知の背後にある中核信念を探るため、大学生を対象として「普段、相手の気持ちや考えを尊重したり、思いやったりするのはなぜか」という問いに対して、自由記述による回答を求めた。類似する内容の回答をまとめて一つのカテゴリーとしたところ、「良好な人間関係を築くため」「人として当然のことだから」といった回答が認められた。社会不安障害に対する認知行動療法の開発に向けて、他者の内的状態を推測する際に生じるバイアスに焦点をあてて研究を行っている。今年度は主として、他者や自己の内面に関する認知の内容について検討を行った。他者や自己の内面を表す言葉(例:相手の考え、私の気持ち)を文頭として、調査協力者である大学生には、その後に続けて思い浮かんだものを書くよう求めた。その結果得られた語について、テキストマイニングの手法を用いて分析したところ、他者の内面については、「尊重」「理解するための行動」「分からなさ」「興味」といった内容が多く認められ、自己の内面については、「理解されることへの欲求」「理解されるための行動」「自分があることの大切さ」「分からなさ」「興味」のような内容が中心となっていた。「(他者の内面の)尊重」という認知は、日本文化では、相手に気を使い配慮する心遣いが要請されてきた、というこれまでの指摘と一致しており、「他者への配慮」や「尊重」が対人状況における曖昧な目標となるがゆえに、自分がそれに失敗するという予想や解釈を採択して、社会不安を生じる可能性が推測された。また、「自己を理解されることへの欲求」とは、知的な理解にとどまらず、他者からの情緒的な理解や被受容を求める欲求を意味している可能性がある。被受容感ついては、これまでに抑うつへの影響が指摘されており、社会不安障害に伴う抑うつについて検討する際には、他者からの受容を考慮に入れることも重要であろう。この結果をもとに、自己や他者の内面に関する認知の程度を測定する尺度を作成する予定である。認知行動療法は、1960年代にアメリカで誕生した心理療法であり、日本では2010年に認知療法・認知行動療法の診療報酬が認められるなど、精神科領域をはじめとして広く普及してきた。日本における認知行動療法が利用者にとってより良いものとなることを目指し、本研究では、主に社会不安障害について、日本の文化的特徴を組み入れた治療法開発につながるよう、「他者の心への配慮」という認知に着目して検討を行ってきた。かつて近藤(1964)は、社会からの配慮的要請(相手に気を遣い配慮するという心遣いの要請)が、対人恐怖と関連すると指摘した。

これまでの研究(毛利,2012; Mohri,2013)により、現代においても、「他者に気を遣う」という認知を大学生が有していること、ならびにそれが社会不安と関連することが示唆された。ところで、他者への配慮は「思いやり」などとも関係する、肯定的と理解される側面も併せ持っていると考えられる。よって、他者への配慮が社会不安と関連する面を有しているにせよ、社会常識として広く受け入れられているという点を踏まえて、認知行動療法でその認知をどう扱うかを考慮することも重要である。そこでさらに、「他者への配慮」にまつわる認知(配慮を行う理由等)について検討を行ったところ、「他者に自分が悪く思われたくないから」など自己防衛的な理由と社会不安とが関連するという示唆が得られた。今後は、この知見を臨床実践に取り入れ、その効果を検討することが求められる。現在、これらの研究成果を論文として発表するよう、準備を進めている。臨床心理学、認知行動療法研究の進行にあわせて適宜計画を見直しているため、用いる方法などにいくらか変更が生じている。しかし、当初から研究の中心に据えていた、「他者への配慮」という認知と対人不安については、両者の間の関係が示唆されつつある。現在は、この結果を踏まえて介入方法を考える段階となっており、おおむね当初の予定通りであるといえる。当初の計画では、まず研究1において面接調査を行い、他者の内面に関する認知や対人状況での目標などについて尋ねることを予定していた。しかし研究1に先立って研究2を行い、予め他者の内面に関する認知を整理しておくことが、面接調査におけるプロトコルの作成の助けにもなると考え、研究の実施順序を一部見直した。そのことが、研究の若干の遅れにつながっている。また当初、研究補助を依頼する予定であった大学生が、当人達の事情(就職活動等)により、その依頼を引き受けられなくなったことも遅れの一因となった。ただし、次の段階に向けての準備も進めており、研究全体としては進展している状況である。これまでの研究により、「他者の理解と尊重」という認知と対人不安との関係が示唆されつつあるので、今年度は、この認知への変化を促すことが対人不安の軽減につながるかどうかを中心に検討する。現時点では、大学生を対象とすることを考えている。まず、対人状況における自身の状態へのセルフモニタリングを促し、対人状況においてどのような目的や課題を自身に課しているかを明確にさせ、その後、「他者の理解と尊重」という認知に関する問いに答えるようなワークを行いつつ、自身の認知を見直すことが、より幅広く柔軟な認知を持つことにつながるかどうか、そして社会不安の低減につながるかどうかを検討する予定である。「現在までの達成度」の項で述べたように、当初の計画では、研究1の次に行う予定であった研究2を先行して行っており、実施順序に変更があった。また研究2の結果を受けて、研究1では、データ収集の手段として面接調査を採用するのか、自由記述調査を実施することがより適当かを現在検討中である。いずれにせよ当初の目的通り、まずは社会不安に関するモデルの作成に向けて研究を進める予定である。研究の効率を上げるために研究補助員の確保が課題となっているが、これまでより募集の幅を広げて人材の確保に努めた結果、現在、見通しが得られている。
血管内皮細胞増殖因子を主軸とした変形性関節症の発生、進行機序の解明

臨床的な知見及び軟骨における遺伝子発現の解析から変形性関節症(OA)の病態に血管内皮細胞増殖因子A(VEGF-A)の関与が疑われたため、OAの病態にこの因子がどの程度関与しているかを明らかにする目的で本研究を行った。関節軟骨に日常生活において加わるのと同程度の荷重(1 MPa)を繰り返して加えることで、対照軟骨からは遊離が見られないが、OA軟骨からは軟骨変性の程度に応じてVEGF-Aが遊離することが確認された。これがOAにおける滑膜病変の一因ではないかと考えられたため、OA関節および剖検例から採取した滑膜組織の解析を行った。しかしOA関節から得られた滑膜組織での遺伝子発現の定量的解析の結果、VEGF-Aが作用したと考えられる遺伝子発現の変化は観察されず、OAにおいて軟骨からは荷重によってVEGF-Aが遊離されるものの、これが滑膜の病変に関与する程度は限定的であり、滑膜病変の主因とはならないと結論された。1.研究初年度の本年は保存的な治療を受けている早期、進行期の膝関節の変形性関節症(OA)症例と手術的治療を受けた末期の膝OA症例から関節液を採取・解析したところ、OAにおいて関節軟骨変性の一因となっていると推察されるMMP-1,2,3濃度は関節液中のVEGF-Aの濃度と関連があり、これら3種のMMPの濃度が低い症例ではVEGF-Aの濃度も低い傾向があることが明らかになった。2. OAでは歩行や立位での作業や運動など関節軟骨に対する力学的な負荷が症状の発現、増悪に関連する。このことを考慮して(1)剖検例において病的所見のない膝関節から採取した関節軟骨と(2)人工関節置換手術を受けた末期、進行期のOA膝関節において肉眼的に変性所見が明らかでない部位から採取した軟骨および(3)肉眼的な変性部からそれぞれ関節軟骨を採取して生理的な荷重量に相当する荷重を繰り返して放出されたタンパクの解析を行ったところ、VEGF-Aの放出量は(3)>(2)>>(1)の順であり、OA軟骨変性部から荷重によって多量のVEGF-Aが放出されること明らかになった。VEGF-Aは強力な血管透過性亢進作用を有する。このことからOAにおいて運動負荷後に急激に発生する関節水腫の原因の一部が荷重によって変性軟骨から放出されるVEGF-Aによるのではないかと考えられた。3. OA関節においてVEGF-Aのもつ意義を知るためにVEGF-Aを発現するアデノウイルスを構築し、これをマウス膝関節に投与したところ、lacZを発現する対照ウイルスに対してVEGF-A発現ウイルス軟骨を投与した膝関節では軟骨の変性、骨棘の形成がともに若干促進される傾向が見られた。しかし対照ウイルスを投与した膝関節でも軟骨変性が誘導されており、アデノウイルスを投与したこと自体の影響も考慮する必要があるため、この結果に関しては慎重な解釈が必要に思われた。本研究の目的はヒトの変形性膝関節症(OA)における臨床検体(関節液、関節軟骨、滑膜)の解析と動物実験によってOAにおける血管内皮細胞増殖因子A(VEGF-A)の関与を明らかにすることであった。昨年度までの研究によって関節液中でMMP-1,2,3の濃度が相関していることが見出された。本年度はさらに滑膜組織におけるこれらの発現について研究を進め、以下の知見を得た。(1)末期のOA膝関節から採取した滑膜においてVEGF-Aの遺伝子発現レベルとMMP-1および3の発現レベルをqPCRで検討したところ、3つの遺伝子それぞれの間に有意の相関がみられた。(2)OA滑膜において滑膜細胞を酵素消化により単離し、magnetic beadsによりCD14+および-の細胞を分離してqPCRによってMMPの発現を検討したところ、MMP-1および3の発現は主にCD14-の細胞によって担われていることが明らかとなった。(3)OA滑膜における発現解析からVEGF-AとMMP-2、MMP-14の間にも発現の有意の相関があることが見だされた。VEGF-Aは血管内皮細胞に対してMMP-2、MMP-14の発現を亢進させることが知られており、これらの発現の相関はヒトのOA滑膜においてVEGF-Aが確かに何らかの作用を発揮していることを示す証拠と考えられた。以上の知見から、現在我々はOAの滑膜病変においてVEGF-Aが重要な働きをしていることはほぼ確実と考えている。

今後の課題は今回相関が見出されたVEGF-AとMMP-1および3の発現がどのような機序を介して関連しているかということである。これについては今後新たな研究課題として取り組みたい。
熟議型論争問題学習の授業モデル開発

本研究は,社会的に論争の的となっている問題について熟議(=熟慮する協議)することを通じた学習は,どのような授業構成となるかを,東日本大震災後に起こった様々な種類の議論に即して明らかにしようとするものである。そのために,熟議の実践事例や震災後の議論の分析等を行った。現時点での結論として,論争の対象に応じて異なる授業構成の要件をいくつか提示した。2年間のうち初年度にあたる本年度は,主に次の2点に取り組んだ。1本研究の基盤となる「熟議民主主義」の様々な理念と制度設計・実践に関するこれまでの議論や記録を分析し,論争問題学習の授業を開発するにあたっての基軸となる視点・原理を導き出すこと。2それらの視点・原理に即して,熟議型論争問題学習の授業モデルを部分的に開発すること。まず1については,無作為抽出の市民による熟議の場を何らかの形で組み込む民主主義的手法(制度)である「ミニ・パブリックス」の諸類型を検討した。例えば,熟議と世論調査を組み合わせた実践である「熟議型世論調査(DP=Deliberative Poll)」は,参加者の厳密な無作為抽出と,合意形成を目的としないことにより,通常の世論調査や投票行動,及び自発的な議論に内在する諸問題ーすなわち,いわゆる「非態度」や「合理的無知」「意見の集団分極化」「参加バイアス」ーを克服し,熟慮された議論(情報の収集と討論を通じた,より確かな意見の形成,及び意見の変容)を創出することに一定程度成功している。このことから熟議型論争問題学習においては,熟慮された議論の創出ーつまり,より正確で深い事実認識や異なる価値観の承認,間主観的な選択肢の判断ーを目的とする場合,必ずしも学習者間で議論の到達点として合意形成を図る必要はないということを指摘できる。また,熟議民主主義論における根本的な議論の1つに「理性」と「情念」の役割をどう捉えるかという争点がある。元来,熟議はハーバーマスの議論に代表されるように,理性的討議として位置づけられてきたが,「情念」はすべてそれを阻害するというわけではなく,むしろ補完する側面も持つ。この点から,上記2の研究として,民主主義における「理性」と「情念」の役割を,「輿論」と「世論」の2つの言葉の違い・変遷を通じて探究する,中学校社会科歴史授業の開発を行った。最終年度となる本年は、多様な熟議型論争問題学習の授業構成を明らかにするため、(1)東日本大震災後の被災地における復興をめぐる様々な議論の特徴と課題の分析、(2)それらの特徴・課題に応じた熟議の方法(形式)の検討、(3)災害からの復興を教材とした熟議学習の事例の分析に特に取り組んだ。まず(1)については次の点が特徴・課題として析出された。1津波によって失われた町の復興をめぐる議論では、「安全」などの価値は共有されているものの、具体的にどのような町づくりをするか、すなわち町の再建の方法に関する選好のレベルで意見が対立している。また、その対立の背景には、“行政の側"か“市民の側"かなどの社会的立場や、社会階層の相違に特に起因する、事実認識、信念レベルの相違・対立が認められる。2被災地での産業の再建をめぐる議論では、国が復興支援のため設けた制度がかえって被災地の就労状況を悪化させていることから、制度のあり方をめぐる対立が存在する。これについては、国家エリート層と“現場"の一般市民層との間での事実認識やニーズに対する考え方の乖離が要因として指摘できる。3福島における避難や帰還、農漁業と、全国の原発再稼働の是非をめぐる議論では、放射線や原発システムといった「測定・評価の対象となる科学」と、それを「測定・評価する方法としての科学」について、一般市民層の間での事実認識や価値観、信念が大きく異なっており、このことが原発政策などに関する合意形成を難しくさせている。次に、(1)の特徴・課題に対応する熟議の形式として、「市民討議」「市民陪審」「コンセンサス会議」を中心に検討した。(3)では、ハリケーン・カトリーナによるニューオーリンズの被害と復興を教材として開発された米国のプログラム“Teaching The Levees"(2007)を授業事例として分析し、その構成を明らかにした。申請時の計画では,初年度のうちに熟議型論争問題学習のプログラムを複数分析し,明らかとなったカリキュラム構成原理の検討から熟議型論争問題学習のフレームワークを設計する予定であったが,その段階にまで至ることができなかった。逆に,次年度に予定していた授業モデルの開発を一部先行して進めることができたが,トータルで見た場合,進行状況としては「やや遅れている」と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。カリキュラム論、社会科教育学現在の進行状況に鑑み,熟議型論争問題学習のプログラムについては,分析対象の数を当初の予定よりも絞り,カリキュラム構成原理の分析を行う。続いてそれらの比較・検討に基づく熟議型論争問題学習のフレームワークを設計する。その後,フレームワークに即して授業モデルの開発を進める。なお,成果発表については,論文と学会での口頭発表で随時行う。
子宮内発育不全発症機序に関する分子生物学的研究-妖精症をモデルとして

I)同定されたインスリン受容体コドン87のLeucineからProlineへの変異がインスリンの生物学的作用に影響を及ぼすかどうか検討するため我々は異常インスリン受容体(Pro87IR)cDNA発現ベクターを構築し、NIH3T3細胞へ遺伝子導入し、stable cloneを得、正常型インスリン受容体(Leu87IR)と比較した。(1)[_<35>S]methionineによるmetabolic labelingによりPro87IRは、proreceptorのdimer化に遅れを認めるが、cell surface biotinylationでは細胞表面にα,β-subunitとして認められるため、細胞内輸送には大きな影響を及ぼさないことが示された。(2)Scatchardplot解析によりPro87IRのインスリン結合親和性はLeu87IRの約15%に低下し、dissociation kineticsにおいてもインスリンのPro87IRからの解離は亢進し、Pro87IRにおけるインスリン結合親和性の低下が確認された。(3)Pro87IRβ-subunitのインスリン刺激による自己リン酸化は、Leu87IRに比べ低下しており、インスリンの生物学的作用の減弱を来していると考えられた。II)受容体におけるコドン87の機能を解析するために同部位のsite-directed mutagenesisを施行した。(1)変異型インスリン受容体(Ile87,Val87,Ala87IR)cDNA発現ベクターを構築し、NIH3T3細胞に遺伝子導入し、stable cloneを得た。(2)cell surfacebiotinylationにより各変異型受容体が細胞膜表面に到達することを確認した。(3)Scatchardplot解析により、Ile87,Val87IRでは結合親和性がLeu87IRの約4倍に、Ala87IRでは約15%に低下しており、dissociation kineticsにおいても、Ile87,Val87IRではインスリンの解離の遅延が、Ala87IRでは解離の亢進が認められた。(4)各変異受容体の自己リン酸化は結合親和性に比例し、Ile87,Val87IRでは濃度依存性に増加し、Ala87IRでは低下していた。以上から、コドン87はインスリン結合に直接結合しており、さらに同部位にはLeuのγ-branched side chainよりもIle,Valのβ-branched side chainの方が適していることが示された。