hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学生から中学生の語彙サイズはどのように伸びていくのか？

本研究は、初級英語学習者である小学生から中学生の語彙サイズの実態と、その伸長の過程を明らかにするものである。最終的には、小学生と中学生のそれぞれを対象とした標準化されたテスト開発を行い、小学生と中学生を対象にした、語彙サイズの実態調査を行うこと、さらには、開発したテストをウェブ上で公開し、広く教育と研究で活用してもらうことを目的としている。その1年目にあたる2018年度は、研究実施計画書に則って、主に以下の2つの調査研究を実施した。まず、調査1として、中学生用の語彙サイズテストを用いて、その語彙サイズの現状を明らかにするための調査を実施した。より普遍性の高い研究結果を得ることを目的として、これまで、調査を継続して依頼してきた、本学の附属中学校の生徒に加えて、弘前市内の中学校や高等学校にも調査対象の範囲を広げ、テストを実施した。その結果を、ラッシュモデルを援用したテスト項目の分析することで、テストの信頼性と妥当性を高めるだけでなく、等価を用いたアイテムバンクの構築を試みた。次に、調査2として小学生用の語彙サイズテストの開発に取り組んだ。小学生の語彙サイズを測定するための手段を確立することを目的として、「公益財団法人博報児童教育振興会第12回児童教育実践についての研究助成」を受けて開発した小学生用の受容語彙リストの基となるコーパスに、We Can!やLet's Try!、英語絵本や海外の英語教材など多くの言語データを増やすことで、その妥当性の向上を図った。同時に、県内の小学校に協力を依頼し、小学生用の語彙サイズテストの試行テストを実施した。そこから得られた結果から、同様にラッシュモデルを援用した項目の分析を行うことで、テスト項目の入れ替えを行い、テストの信頼性と妥当性の向上を図った。本研究は、小学生と中学生を対象とした語彙サイズテストの開発を行い、そのテストを用いて、小学生と中学生の語彙の実態を明らかにし、教材作成や指導の基礎データを得ることを目的としたものである。テスト開発においては、テストの試行と分析を繰り返しながら、その妥当性と信頼性を高めていくことが一般的であり、そのためには幅広いバックグラウンドを持つ、多くの調査協力者が必要となる。中学生の語彙サイズテストの試行とその実態調査については、現在県内からしか協力が得られず、その数もまだまだ十分とは言えない。今後は、さまざまな機会を通して、県外にも広く調査協力を依頼し、そのデータを基に中学生の語彙サイズの実態調査および、テストそのものの改良を行うことで、より一般化された結果を得たい。一方、小学生用の語彙サイズテストについては、小学校で主たる教材として広く使用されている、We Can!やLet's Try!をデータに加えるだけでなく、英語の絵本やリーダー、海外の英語指導用教材など、多くの言語データをコーパスに組み込むことで、テストの基となる語彙リストの改良を行い、より小学生の語彙知識を反映するリストを作り上げることにつながった。さらに、小学校英語教育への関心の高さからか、県内外多くの小学校から調査協力を得ることができた。そこから得られたデータからラッシュモデルを用いた項目分析を行い、さらに信頼性・妥当性の高いテストへ改良を続けたい。今後は、以下の3つの調査を実施する。まず、小学生の語彙サイズを明らかにする。小学生の語彙サイズについて、より普遍性の高い研究結果を得ることを目的として、昨年度、開発・試行・分析を通して改良した小学生用の語彙サイズテストを公立小学校の協力を得て実施し、小学生の語彙サイズを学年別に明らかにする。今年度、予想以上に多くの調査教職が得られたことで、小学生用のテストの改良については、調書計画よりも進んでいることから、昨年度に協力をいただいた学校に、今年度も調査を依頼し、児童の語彙サイズの伸長の経年変化を縦断的に測定することにも挑戦したい。次に、昨年度、県内からしか調査協力者を得られなかった、中学生の語彙サイズの調査を継続して実施することで、中学生の語彙サイズについて、より一般化したデータの収集を図る。また、そこから得られたデータと、上記、小学生の語彙サイズの実態調査から得られたデータを合わせて分析することで、小中を通した語彙の伸長を明らかにしたい。併せて、テストデータからテストの項目分析を継続し、テストそのものの改良も継続する。最後にすべてのデータ、調査結果を総括し、より妥当性・信頼性の高い語彙サイズテストを開発し、それを今後、広く小学校と中学校の英語教育の研究と教育に活用してもらうために、開発・改良した最終版の語彙サイズテストは小学校用・中学校用あわせて、アプリケーション化し、紙媒体のテストと併せてネット上に一般公開する。

小学生の語彙サイズを測定するための手段を確立することを目的として、「公益財団法人博報児童教育振興会第12回児童教育実践についての研究助成」を受けて開発した小学生用の受容語彙リストの基となるコーパスに、We Can!やLet's Try!、英語絵本や海外の英語教材など多くの言語データを増やすことで、その妥当性の向上を図った。同時に、県内の小学校に協力を依頼し、小学生用の語彙サイズテストの試行テストを実施した。そこから得られた結果から、同様にラッシュモデルを援用した項目の分析を行うことで、テスト項目の入れ替えを行い、テストの信頼性と妥当性の向上を図った。本研究は、小学生と中学生を対象とした語彙サイズテストの開発を行い、そのテストを用いて、小学生と中学生の語彙の実態を明らかにし、教材作成や指導の基礎データを得ることを目的としたものである。テスト開発においては、テストの試行と分析を繰り返しながら、その妥当性と信頼性を高めていくことが一般的であり、そのためには幅広いバックグラウンドを持つ、多くの調査協力者が必要となる。中学生の語彙サイズテストの試行とその実態調査については、現在県内からしか協力が得られず、その数もまだまだ十分とは言えない。今後は、さまざまな機会を通して、県外にも広く調査協力を依頼し、そのデータを基に中学生の語彙サイズの実態調査および、テストそのものの改良を行うことで、より一般化された結果を得たい。一方、小学生用の語彙サイズテストについては、小学校で主たる教材として広く使用されている、We Can!やLet's Try!をデータに加えるだけでなく、英語の絵本やリーダー、海外の英語指導用教材など、多くの言語データをコーパスに組み込むことで、テストの基となる語彙リストの改良を行い、より小学生の語彙知識を反映するリストを作り上げることにつながった。さらに、小学校英語教育への関心の高さからか、県内外多くの小学校から調査協力を得ることができた。そこから得られたデータからラッシュモデルを用いた項目分析を行い、さらに信頼性・妥当性の高いテストへ改良を続けたい。今後は、以下の3つの調査を実施する。まず、小学生の語彙サイズを明らかにする。小学生の語彙サイズについて、より普遍性の高い研究結果を得ることを目的として、昨年度、開発・試行・分析を通して改良した小学生用の語彙サイズテストを公立小学校の協力を得て実施し、小学生の語彙サイズを学年別に明らかにする。今年度、予想以上に多くの調査教職が得られたことで、小学生用のテストの改良については、調書計画よりも進んでいることから、昨年度に協力をいただいた学校に、今年度も調査を依頼し、児童の語彙サイズの伸長の経年変化を縦断的に測定することにも挑戦したい。次に、昨年度、県内からしか調査協力者を得られなかった、中学生の語彙サイズの調査を継続して実施することで、中学生の語彙サイズについて、より一般化したデータの収集を図る。
基底膜分子ネフロネクチンの機能ドメインを介した歯原性上皮細胞分化制御機構の解明

これまでの研究で、歯の再生に向けたcell sourceの獲得へ向けて、歯原性上皮幹細胞の大量培養法への開発に繋がると考えられる基底膜分子Nephronectin (Npnt)の同定に成功した。前年度において、その構成ドメインであるEGF like repeat配列を介してEGFシグナル伝達経路を調節し、歯原性上皮幹細胞の分化、維持に重要な役割を果たす可能性があること、またRGD配列を介して細胞接着を行う可能性および歯原性上皮細胞の分化制御を行う可能性があることが示唆された。RGD配列はインテグリンを介してシグナルを調節することが知られているため、本年度は歯原性上皮細胞におけるNpntのRGD配列を介したインテグリンとの関連性を調べるため、まずrecombinant Npntをコーティングした培養皿に歯原性上皮幹細胞であるM3H1細胞を播種後、培養した。そのサンプルよりRNAを抽出し、様々なインテグリンαおよびインテグリンβの発現レベルを確認したところ、インテグリンの種類によりその発現レベルに差が認められ、NpntのRGD領域は特定のインテグリンと関与して細胞接着を行う可能性が示唆された。さらにマウス切歯を用いて様々なインテグリンとNpntとの共染色を行ったところ、特定のインテグリンにおいて、Npntの発現が減弱し始める部位における発現増強を認め、同部位よりアメロブラストの分化マーカーであるAmeloblastin(Ambn)の発現増強を共に認めた。この二つの実験においてNpntと関連性の強いインテグリンの種類が一致したため、Npntは特定のインテグリンを介して歯原性上皮細胞の分化制御に関与する可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Npntはその構成ドメインの一つであるEGF like repeat配列を介してEGFシグナル伝達経路を調節し、歯原性上皮幹細胞の分化、維持に重要な可能性を示してきた。一方でNpntはC末端側にRGD配列を有することから、RGD配列を介したIntegrinシグナルへの関与が示唆される。そこで本年度はNpntのRGD領域の機能を解明するため、研究を行った。まず、recombinant Npntを培養皿にコーティングし、歯原性上皮幹細胞であるM3H1細胞を播種したところ、細胞接着能が上昇した。この細胞接着はRGD配列と拮抗するRGDペプチドを添加すると抑制されるが、コントロールペプチドであるRGEペプチドを加えても変化が認められなかった。この結果は、Npntの細胞接着活性部位はRGD配列であることが示唆され、Npnt-ingegrin結合が何らかの役割を果たしている可能性が考えられる。そこで、RGD配列を欠失させたNpnt-dRGD発現ベクターを作製し、細胞分化能を検討したところ、Npnt-FL遺伝子導入群ではエナメル芽細胞分化マーカーであるAmeloblastinの発現量が上昇したが、Npnt-dRGD遺伝子導入群では上昇が認められなかった。以上のことから、NpntのRGD領域は歯原性上皮細胞の分化制御を行っている可能性が示唆された。基底膜分子NephronectinのRGD配列の歯原性上皮細胞における分化制御機構の可能性を見出すことができた。これらの結果は実験計画がおおむね順調に進展していると判断できる。基底膜分子NephronectinのRGD配列が細胞分化に重要な可能性を示すことができた。この結果はRGD配列を介してintegrinがその刺激の受容を担っている可能性が考えられる。そこで、歯の発生におけるNephronectin結合性integrinの同定を図り、新たな分化機構を解明する。
DNAメチル化をターゲットとした新しい乳癌治療の試み

NLRC5はMHC class I遺伝子群のマスター転写因子であり、腫瘍免疫において重要な役割を果たしている。我々は多くの予後不良乳癌患者においてはNLRC5遺伝子が高度にメチル化していることを見出した。本研究は、CRISPR/Cas9システムを応用した新しい特異的脱メチル化技術の開発を行うことにより、新しい癌治療戦略の可能性を明らかにすることが目的である。これらの研究から、癌細胞における効果的な遺伝子発現制御技術が開発されることが期待される。さらに、開発中の遺伝子特異的な脱メチル化技術は様々な遺伝子発現の誘導に応用できるため、今後広い分野に渡って生物医学の発展に大きく寄与する可能性がある。
糖鎖構造に着目した植物由来新規アポトーシス誘導物質の探索

2,1で新たに単離した化合物について,HL-60細胞に対する増殖抑制活性試験を行った結果,A.inapertusより得られた3種の配糖体(IC_<50>11.912.5μg/mL)に活性が認められた.3,すでにHL-60細胞に対する増殖抑制活性を有する事がわかっている,マメ科Atereia glaziovianaより単離した新規isonavoneについて,HL-60細胞に対するアポトーシス誘導活性試験を行った.サンプル濃度を10μg/mLとし,位相差顕微鏡で細胞の形態変化を観察し,アポトーシス細胞に特徴的な核の凝集を観測した.また,サンプルと12時間接触後のHL-60細胞からDNAを抽出し,EtBr入りのアガロースゲルで電気泳動を行った.泳動終了後,トランスイルミネーターによりUVを照射したところ,アポトーシス細胞に特徴的なDNAラダーが観測された.1,新規糖鎖構造を有する配糖体成分を得ることを目的にユリ科Trillium erectum,マメ科Stryphonodendron fissuratumの成分検索を行った.その結果、T.erectumより,新規化合物3種を含む8種のステロイド配糖体を,S.fissuratumより11種の新規トリテルペン配糖体を単離した.それらの構造はNMRを中心としたスペクトル解析,ならびに酸加水分解等の化学的手法を用いて決定した.S.fissuratumより得られた化合物のうち,4種の新規オレアナン配糖体はアグリコンの3位水酸基にD-glucose,D-xylose,L-arabinose,L-rhamnoseで構成される6糖から成る新規糖鎖構造を有する.2,1で新しく単離された化合物について,HL-60細胞に対する増殖抑制活性試験を行った.サンプル濃度を10μg/mLとしてHL-60細胞に72時間接触させた後,MTT法により評価し,コントロールに対する細胞増殖抑制率を算出した.その結果,T.erectumより得られた1種の既知フロスタン配糖体に活性が認められた(IC_<50>2.9μg/mL).S.fissuratumより得られた化合物には活性が認められなかった.3,リュウゼツラン科Agave utahensisより単離され,すでにHL-60細胞に対する増殖抑制活性試験を行い,活性を有する事がわかっている6種の化合物について,HL-60細胞に対するアポトーシス誘導活性試験をおこなった.サンプル濃度を10μg/mLとしてHL-60細胞に6時間接触させた後,DNAの抽出を行い,アガロースゲル電気泳動を行なった.泳動終了後,SYBRGreenで処理し,トランスイルミネーターによりUV照射した.その結果,数種の化合物にアポトーシス細胞に特徴的なDNA断片化(ラダー)が観測された.2,1で新たに単離した化合物について,HL-60細胞に対する増殖抑制活性試験を行った結果,A.inapertusより得られた3種の配糖体(IC_<50>11.912.5μg/mL)に活性が認められた.3,すでにHL-60細胞に対する増殖抑制活性を有する事がわかっている,マメ科Atereia glaziovianaより単離した新規isonavoneについて,HL-60細胞に対するアポトーシス誘導活性試験を行った.サンプル濃度を10μg/mLとし,位相差顕微鏡で細胞の形態変化を観察し,アポトーシス細胞に特徴的な核の凝集を観測した.また,サンプルと12時間接触後のHL-60細胞からDNAを抽出し,EtBr入りのアガロースゲルで電気泳動を行った.泳動終了後,トランスイルミネーターによりUVを照射したところ,アポトーシス細胞に特徴的なDNAラダーが観測された.
CVMによる在宅健康管理システムの便益評価、便益費用比較に関する研究

本研究の目的は、全国の自治体等が導入し、運用を行う在宅健康管理システムの便益費用比較を行うことであった。平成18年度、福島県西会津町の同システムの住民利用者の生活習慣病医療費が非利用者に比して低いことをレセプト点検調査により暫定的ながら明らかにした。平成19年度は、前年度の研究成果を受けて、役場担当者に対するヒアリング調査、前年度調査データの解析、およびこれまでの成果にもとづく政策論的検討等を行った。主要な成果は、前年度調査データに対してより精緻な解析を行うことにより、(1)生活習慣病に関する医療費は同システムの利用者の方が非利用者よりも少ないこと、(2)同システムの利用期間が長いほど生活習慣病医療費が小さくなること、(3)同システムの使用による医療費の減少効果は使用年数がのびるにつれ大きくなることを確認した。またこのような成果を踏まえた同システムの医療費節減効果(便益)と同システムの導入、運用費用との比較により、同システムの平成20年度以降の改革医療制度下での有効性の指摘等の成果も得た。同システムの便益評価には、住民利用者の満足感という主観的要因を含む点で困難がともなう。これを金額的、数量的に捕捉することについて、一定の成果をあげることができたと考えている。成果は内外の専門誌投稿、学会報告という形で発表してきた。研究の方法論においても政策論的にも、一部今後に課題を残すものの学界の強い関心と高い評価を得ることができると理解している。平成19年度は、当初、同システムの運用者と利用者に対するヒアリング調査に専ら取り組む予定であったが、役場の都合および研究予算の制約から研究方法を若干変更せざるを得なかったが、当初念頭においていた成果をおおむね得られたと考えている。1.平成17年度当初の研究計画とその達成度合・平成17年度の当初研究予定は、在宅健康管理システムの自治体による導入済事例二例の調査、便益評価と便益費用比較分析、および研究成果の発表であった。導入済事例二例の調査対象自治体、および平成18年度調査予定の導入事前調査の対象自治体の選択のため検討、分析を行った。現在も継続中であるが、受入れ可能であると同時に適当な調査規模となる自治体を確定できる段階に達していない。この作業を継続する一方で、われわれが同研究目的の下ですでに行っていた調査で得ていたデータの分析、考察を進め、一連の成果を得、内外の学会で口頭発表あるいは学会誌への論文発表を行った。それらは研究発表、雑誌論文欄に示すとおりである。その主要成果の概要は次のとおりである。2.平成17年研究実績、その成果の概要在宅健康管理システムを導入、運営している五つの自治体個々に対し、CVMによる便益評価をすでに行っており、住民利用者1人1ヶ月当たりのWTP値(支払意思額)の推定を行っていた。これらは五つの自治体それぞれの個別の推定であったが、平成17年度の研究においてはこれら五自治体のデータをプーリングし、五自治体の全データを一つのサンプルとしたWTP値の推定を行い、これらにもとづく在宅健康管理システムの全国年間総便益の推定を行った。プーリング・データからのWTP値の推定にはカーネル密度推定を用い、1人1ヶ月WTP値2,702円を得た。これとJAHIS(保健医療福祉情報システム工業会)の調べによる全国の同システム利用者数22,579人(平成17年3月現在)をもとに、全国の在宅健康管理システムの年間総便益として7億3,200万7,600円を推計した。さらに同システムの潜在的利用者を勘案した場合の全国年間総便益の暫定的推定値として375億円を得ている。1.平成18年度、当初の研究計画とその達成度

平成18年度の当初研究予定は、全国の自治体等に対する実地調査により在宅健康管理システムの導入済事例の事後評価または導入前事例の事前評価を行い、これによって得た拡大データの下での事例間比較、評価方法改善研究を進めることであった。しかし、平成18年度、便益評価の手法として同システムの医療費削減効果の測定という新たな方向性を得、研究計画を若干シフトさせる必要が生じたため、新事例の調査の実施は見合わせた。しかし取得済みデータの組み合せ変更等を通じての事例間比較、評価方法改善研究は実施し、内外の学会報告、学会専門誌への論文投稿を行ってきた。調査の実施という面では予定を変更、次項で述べる新構想の下での調査を実施した。2.平成18年度、研究実績、その成果の概要平成18年度、新たに構想したのは、在宅健康管理システムの便益評価をその医療費節減効果の測定によって行うことである。福島県西会津町役場健康福祉課の支援を得、同町国民健康保険加入者で、在宅健康管理システムの利用者と非利用者各々200名程度を無作為抽出、その平成14年から18年までの全レセプトを点検、両グループの医療費とその変化の傾向を調べた。その結果、全疾病に関しては、非利用者の医療費が利用者のそれを上まわるものの、糖尿病、循環器系疾患を中心とするいわゆる生活習慣病関連医療費に関しては、非利用者の医療費は利用者のそれを大幅に下まわることを明らかにした。この調査とそれによって得たデータの分析に平成18年度後半の6ヶ月を要し、年度末に一応の成果を得た。在宅医療の拡充という厚生労働省の新しい医療行政方針の下、その支援と補助の手段としての在宅健康管理システムの有効性を示唆するものとして、われわれの成果は一定の意義を有するものと考えている。本研究の目的は、全国の自治体等が導入し、運用を行う在宅健康管理システムの便益費用比較を行うことであった。平成18年度、福島県西会津町の同システムの住民利用者の生活習慣病医療費が非利用者に比して低いことをレセプト点検調査により暫定的ながら明らかにした。平成19年度は、前年度の研究成果を受けて、役場担当者に対するヒアリング調査、前年度調査データの解析、およびこれまでの成果にもとづく政策論的検討等を行った。主要な成果は、前年度調査データに対してより精緻な解析を行うことにより、(1)生活習慣病に関する医療費は同システムの利用者の方が非利用者よりも少ないこと、(2)同システムの利用期間が長いほど生活習慣病医療費が小さくなること、(3)同システムの使用による医療費の減少効果は使用年数がのびるにつれ大きくなることを確認した。またこのような成果を踏まえた同システムの医療費節減効果(便益)と同システムの導入、運用費用との比較により、同システムの平成20年度以降の改革医療制度下での有効性の指摘等の成果も得た。同システムの便益評価には、住民利用者の満足感という主観的要因を含む点で困難がともなう。これを金額的、数量的に捕捉することについて、一定の成果をあげることができたと考えている。成果は内外の専門誌投稿、学会報告という形で発表してきた。研究の方法論においても政策論的にも、一部今後に課題を残すものの学界の強い関心と高い評価を得ることができると理解している。
位相差強調画像法による脳内髄鞘イメージの解剖学的標準化とてんかん原性焦点の同定

手術(てんかん焦点切除)は研究分担者を含む当院脳神経外科てんかん部門の医師により施行された。手術により得られた脳の病理組織検査は附属病院病理部の病理医により施行された。術後には、通常のMRI画像検査、および術前検査と同様に高次脳機能検査、神経生理学的検査(EEG, MEG)が施行された。当初予定していた研究期間内における難治性てんかん患者のdata収集が不十分となり、本年度までに蓄積された健常群のdataに対してSPM (statistical parametric mapping)を用いて解剖学的に標準化された脳内ミエリン分布と患者群との検定に予想させたような結果を導き出すことが出来ず、脳内の髄鞘化の異常部位の描出は不明瞭になった。当初予定していた研究期間内における難治性てんかん患者のdata収集が不十分であった。これにより、本年度までに蓄積された健常群のdataからSPM (statistical parametric mapping)を用いた解剖学的に標準化された脳内ミエリン分布と患者群との検定に予想させたような結果を導き出すことが出来ず、脳内の髄鞘化の異常部位の描出が出来なかった。難治性てんかん患者のdataの蓄積を続行し、目標症例をこえた場合にも継続してdata収集を行うことで十分なdata量を確保する。手術、病理組織検査および術後検査は前年と同様に施行される。得られた患者群のdataに対して検定を行い、脳内の髄鞘化の異常部位を描出する。予想される結果が得られない場合には、健常ボランティアの追加も考慮する。dataを増やすことで、より安定した解剖学的に標準化された脳内ミエリン分布が得られるようにする。当初予定していた研究期間内における難治性てんかん患者20症例のdata収集を行うことができた。また、10例の健常ボランティアのdataも同様に収集できた。手術(てんかん焦点切除)および手術後の病理組織検査、高次脳機能検査を含めた神経生理学的検査、画像検査についても研究計画通りに遂行できた。平成29年度については、前年度と同様にdataの蓄積を続行する。例年の手術実績から年度内に約20例のdata蓄積が予想される。目標とする20例に到達した場合は継続してdata収集を行う。さらに10例程度の健常ボランティアを追加し、検査を施行する。平成30年度については、前年度と同様にdataの蓄積を続行する。本年度までに蓄積された健常群のdataから、SPM (statistical parametric mapping)を用いて脳内ミエリン分布の解剖学的な標準化を行う。さらに患者群個々の症例に対して検定を行い、脳内の髄鞘化の異常部位を描出する。

dataを増やすことで、より安定した解剖学的に標準化された脳内ミエリン分布が得られるようにする。平成28年度については、解析に必要なコンピュータについては、現在使用中のものが利用可能であったために、新たな購入は見合わせました。(画像解析に必要なソフトウェアなどの購入は必要でした。)また、学会発表および論文作成を次年度に繰り越したため、旅費・学会参加費、論文作成・投稿費用に不要分が生じました。平成29年度については、学会発表および論文作成を次年度に繰り越したため、旅費・学会参加費、論文作成・投稿費用に不要分が生じました。平成30年度には、画像解析のために新たにコンピュータを購入し、解析に必要なソフトウェアも購入する予定です。また、平成29年度に生じた不要分を使用した、学会発表および論文作成のための旅費・学会参加費、論文作成・投稿費用を要する予定です。平成30年度については、学会発表および論文作成を次年度に繰り越したため、旅費・学会参加費、論文作成・投稿費用に不要分が生じました。平成31年度には、画像解析のために新たにコンピュータを購入し、解析に必要なソフトウェアも購入する予定です。また、平成30年度に生じた不要分を使用した、学会発表および論文作成のための旅費・学会参加費、論文作成・投稿費用を要する予定です。平成29年度には、平成28年度に生じた不要分を使用したコンピュータなどのdata解析ツールの購入、学会発表および論文作成のための旅費・学会参加費、論文作成・投稿費用を要する予定です。
アフリカツメガエル背側決定因子による細胞の背側化機構

16細胞胚の背側細胞の細胞質を集め、遠心によって背側決定因子活性を上清を調整し、細胞追跡マーカーのFDAと共に16細胞胚腹側植物半球細胞に注入した。その結果、注入を行った5個の宿主胚すべてで二次の背側軸構造(二次軸)の形成をひきおこすことができた。3例について横断面切片を作成してみると、すべての二次軸は体節、神経管、脊索を備えており、このうち背側中胚葉である脊索と体節はFDAにより標識されていた。また、二次軸直下の内胚葉の細胞も標識されていた。以上の結果より、背側決定因子は腹側細胞を背側化することによって二次軸の形成を引き起こすことが明らかになった。つぎに、背側決定因子によって形成された二次軸が、腹側中胚葉の背側化によって直接形成されたのか、それとも腹側の内胚葉細胞が誘導能を獲得することによって形成されたのか明らかにするために、32細胞胚の腹側細胞に注入をおこなった。32細胞胚では腹側植物半球細胞は中胚葉予定の細胞と、内胚葉予定の腹側細胞に分かれている。二次軸形成の割合は若干減少したが、6割以上の胚で二次軸の形成が観察された。横断面切片の観察により、中胚葉予定の腹側細胞に注入を行ったときには、注入をおこなった細胞自身が二次軸の背側中胚葉を形成していた。また、内胚葉予定の腹側細胞に注入をおこなったときには、二次軸の中胚葉は標識されず、隣接する内胚葉が標識された。このことにより背側計因子の腹側細胞への効果は注入する細胞によって異なり、中胚葉に分化する予定の腹側細胞は背側中胚葉に、内胚葉予定の腹側細胞は背側胚葉を誘導する細胞に変化させることが明らかになった。
肥満が内膜癌発症に関与する機序に関する研究

正常月経周期を有する子宮内膜、閉経後子宮内膜、内膜癌において定量的RT-PCRをもちいてERαwild type (ERWt),exon5あるいはexon7欠失エストロゲン受容体α(ERΔ5、ERΔ7)mRNAの発現量を検討した。その結果、月経周期内変動はERWtについては従来報告されているように排卵直前に最大発現量を示し、血中E2濃度に一致した変動を示したのに対してERΔ5は内膜増殖期中期にERΔ7は月経直前にその発現量のpeakを認め、ERΔ7およびERΔ5についてはエストロゲン非依存性の発現調節機序が示唆された。一方、ERΔ5については子宮内膜増殖症、内膜ポリープ、内膜癌において有意にその発現量が増加しており、正常月経周期内膜においてその発現量は常にWt>ERΔ5であるのに対し、内膜癌ではWt<ERΔ5である症例が45%にも及んでおり、ERΔ5発現量の増加と細胞増殖能との間に因果関係が示唆された。一方閉経後内膜においても15%の症例においてWt<ERΔ5の発現様式を認め、低エストロゲン環境下における内膜の適応反応とも考えられた。ことに閉経後の子宮内膜増殖症例においてはほとんどの症例においてWt<ERΔ5の発現様式を認めており、ERΔ5がdominant positiveな作用を有しているとの報告もあり、低エストロゲン環境下においてERΔ5の発現量の増加はエストロゲン依存性内膜がエストロゲン非依存性に維持され、且つ細胞増殖をするのに極めて有利に作用すると考えられた。また子宮内膜癌石川株にレプチンを添加培養したところ、ERαWtの発現量の変化は認められなかったが、ERΔ5mRNAの発現量は容量依存性に有意に増加した。またレプチン添加により有意な細胞数の増加が低エストロゲン環境であるにもかかわらず認められた。このことより閉経後肥満婦人の高濃度血中レプチンは低エストロゲン環境下にある子宮内膜に作用し、ERΔ5の発現量を増加させることによりエストロゲン非依存性を強め、内膜癌発生の母地である内膜の維持に極めて有利に作用していると考えられた。子宮内膜癌石川株に各種濃度のレプチンを添加培養し細胞に発現されているER wild type(ER Wt)mRNA, ERΔ5(exon 5欠失ER)mRNAの発現について検討した。その結果、添加レプチン濃度、添加培養時間依存性にERΔ5mRNAの発現量は無添加群にたいして有意な増加を確認することができた。しかしER Wtに対する影響は無添加群との間で有意差を認めることができなかった。一方E_2の添加においてはER Wtの有意な増加にたいしてERΔ5はその発現量の変化に有意な変化を認めておらず、レプチンは子宮内膜に対してエストロゲン受容体発現調節において選択的スプライシングに影響を与え、性ステロイドの作用とは根本的に異なるきわめて特異的な作用を発揮することが明らかとなった。また培養環境にフェノールレッド無添加MEM培養液を用い、チャーコール・デキストランにてステロイドfreeの状態に処理した牛胎児血清を4%に調整し継続培養を行うとレプチン添加群の方が明らかに細胞増殖能が高く、コロニーアッセイにおいてもコロニー形成能が高い傾向が認められた。

このことより低エストロゲン環境下においてエストロゲン依存性内膜癌細胞である石川細胞に対し、レプチンはエストロゲン欠如による細胞増殖能の低下を代償する作用があることが確認され、ERΔ5mRNAの発現がエストロゲンfreeの状態においてdominant positiveに作用している可能性が強く示唆される結果を現在までに得ている。しかしエストロゲン添加時に認められるER WtによるPRの誘導作用は、レプチン添加によるERΔ5の発現増加によるPRの発現誘導には関連しておらず、低エストロゲン状態におけるレプチンの作用を考える上で極めて重要な知見と考えられる。正常月経周期を有する子宮内膜、閉経後子宮内膜、内膜癌において定量的RT-PCRをもちいてER αwild type (ERWt), exon5あるいはexon7欠失エストロゲン受容体α(ERΔ5、ERΔ7)mRNAの発現量を検討した。その結果、月経周期内変動はERWtについては従来報告されているように排卵直前に最大発現量を示し、血中E2濃度に一致した変動を示したのに対し、ERΔ5は内膜増殖期中期にまたERΔ7は月経直前にその発現量のpeakを認め、ERΔ7およびERΔ5についてはエストロゲン非依存性の発現調節機序が示唆された。一方、ERΔ5については子宮内膜増殖症、内膜ポリープ、内膜癌において有意にその発現量が増加しており、正常月経周期内膜においてその発現量は常にERWt>ERΔ5であるのに対し、内膜癌ではERWt<ERΔ5である症例が45%にも及んでおり、ERΔ5発現量の増加と細胞増殖能との間に因果関係が示唆された。一方閉経後内膜においても15%の症例においてERWt<ERΔ5の発現様式を認め、低エストロゲン環境下における内膜の適応反応とも考えられた。ことに閉経後の子宮内膜増殖症例においてはほとんどの症例においてWt<ERΔ5の発現様式を認めておりERΔ5がエストロゲン非依存性にdominant positiveな作用を有しているとの報告もあり、低エストロゲン環境下においてERΔ5の発現量の増加はエストロゲン依存性内膜がエストロゲン非依存性に維持され、細胞増殖をするのに極めて有利に作用すると考えられた。また子宮内膜癌石川株にレプチンを添加培養したところ、ERWtの発現量の変化は認められなかったが、ERΔ5mRNAの発現量は容量依存性に有意に増加した。このことより閉経後肥満婦人の高濃度血中レプチンは低エストロゲン環境下にある子宮内膜に作用しERΔ5の発現量を増加させることによりエストロゲン非依存性を強め、内膜癌発生の母地である内膜の維持に極めて有利に作用していると考えられた。
唾液腺腫瘍の低酸素レベル細胞外環境におけるエネルギー代謝調節機構

唾液腺多形性腺腫の間質は乏血管性の特徴があることから、低酸素環境下でのがん細胞の生存・増殖を可能にしているエネルギー代謝調節機構を明らかにするために、多形性腺腫由来細胞におけるHIF-1に関連したがんの代謝に重要な因子であるMYCの発現レベルおよび細胞機能に果たす役割を検討した。HIF-1α遺伝子・蛋白質は48時間低酸素培養下で高発現し、MYCともに核への局在がみられた。MYC発現を抑制すると細胞増殖のみだけでなく遊走も抑制された。以上より、多形性腺腫細胞はMYCを高発現することで、低酸素状態での細胞の生存・増殖を維持していることが示唆された。1) c-Myc遺伝子発現解析:低酸素培養条件下におけるSM-AP1とSM-AP4のc-Myc遺伝子発現について試験管内で比較した。両細胞を通常の培養条件(10% FCS/5% CO2)で3日間培養の後、さらに通常の培養条件と低酸素条件(1%O2/5%CO2/94%N2)で48時間(中長期低酸素培養)培養の後、RNAを抽出・精製し、cDNAを調整して定量的RT-PCR法にて検討した。その結果、中長期低酸素培養下で、SM-AP1とSM-AP4ともに通常の培養条件下に比べて高発現が確認された(なおHIF-1αの発現も同様に高発現であった)。2) c-Myc蛋白質発現解析:上記1)の結果より、中長期低酸素培養条件下におけるSM-AP1とSM-AP4のc-Myc蛋白質発現について比較検討した。培養後細胞層を可溶化して、核分画と細胞質の分画にそれぞれわけて蛋白質を抽出し、ウエスタンブロッティング法にて確認したところ、SM-AP1とSM-AP4ともに通常の培養条件下では核および細胞質分画にc-Myc蛋白質発現がみられたのに比して、低酸素培養条件下ではc-Myc発現が核に局在する傾向がみられた。(なおHIF-1αの発現も同様に核分画に高発現がみられた)。3) SM-AP細胞系におけるブドウ糖トランスポーター(Glut1)とグルタミントランスポーター(SLC1A5, ASCT2)の遺伝子発現解析:上記1)の結果をうけて、中長期低酸素培養条件下におけるSM-AP1とSM-AP4のGlut1およびASCT2遺伝子発現について検討した。その結果、SM-AP1とSM-AP4ともに通常の培養条件下に比べて、それぞれ3倍、1.5倍の発現上昇が確認された。これまでに多形性腺腫由来SM-AP細胞を用いた試験管内における細胞レベルでの検討で、中長期低酸素培養下で低酸素応答を司る転写因子であるHIF-1αの遺伝子発現ともにc-Mycの遺伝子発現も高発現をしめす培養条件を確定できた。さらに同培養条件下でブドウ糖トランスポーター(Glut1)とグルタミントランスポーター(SLC1A5, ASCT2)の遺伝子発現解析の上昇も確認できたことから、多形性腺腫細胞は低酸素状態でHIF-1αとc-Mycによるエネルギー代謝を調節していることが示唆され、唾液腺多形性腺腫には低酸素状態があり、その中でエネルギー代謝をしながら腫瘍細胞の生存・増殖が維持されている」という仮説を検証するシステムを確立できたことを意味する。さらにc-Mycによるエネルギー代謝機構と細胞の増殖や遊走といった機能面に研究を展開させることが可能となった。1) c-Myc蛋白質発現解析: SM-AP1とSM-AP4のc-Myc蛋白質発現について、試験管内で比較した。両細胞を通常の培養条件(10% FCS/5% CO2)と低酸素条件(1%O2/5%CO2/94%N2)とで48時間培養(中長期低酸素培養)後に、4%パラフォルムアルデヒドで固定後、c-Myc抗体をもちいて、免疫蛍光抗体法にてその発現動態を検討した。その結果、前年のウエスタンブロッティング法でのc-Myc蛋白質発現の結果と同様に、SM-AP1とSM-AP4の両細胞共に低酸素培養条件下において、c-Myc蛋白質が主に細胞核に陽性であることが確認された。(なおHIF-1αの発現も同様に低酸素条件下でHIF-1α蛋白質の高発現と細胞核への局在が確認されていることから、通常c-Mycが過剰発現しているがん細胞においてはHIF-1αとc-Mycが協調し、HIF-1αの活性化を起こすのと同じ現象が起きていると考えられた)。2) SM-AP細胞系のc-Myc遺伝子発現抑制による細胞機能解析: 1)での低酸素下でのc-Myc蛋白質発現解析の結果をうけて、c-Mycが細胞機能にどのように関わっているのかを検討するために、SM-AP細胞系にsiRNAを用いたc-Myc発現を抑制した系を作成し、SM-AP細胞系の増殖および遊走能の比較検討をおこなった。その結果、siRNAでc-Mycの発現を抑制したうえで、細胞を同量にまきなおした後の3日間の細胞増殖を比較したところ、SM-AP1及びSM-AP4ともに、c-Mycの発現を抑制した細胞の増殖が、コントロールに比して抑制されてることが示された。さらに同様にトランスウエルチャンバーに細胞をまきなおした後、24時間後の細胞遊走を比較したところ、SM-AP1でc-Mycの発現を抑制した細胞の遊走能が抑制された。

これまでに多形性腺腫由来SM-AP細胞を用いた試験管内における細胞レベルでの検討で、中長期低酸素培養下で、低酸素応答を司る転写因子であるHIF-1αとc-Mycの遺伝子及び蛋白質の高発現とともに蛋白質の核局在が示されたことから、MYCが過剰発現しているSM-AP細胞においてはMYCとHIF-1が協調し、さらなるHIF-1の活性化を起こしていることが示唆された。またMYC発現をsiRNA法にて抑制することで、細胞増殖のみだけでなく遊走も抑制されたことから、SM-AP細胞はMYCを高発現することで、低酸素状態での細胞の生存・増殖を維持していることが示唆されました。さらにその際のエネルギー代謝については栄養トランスポーターであるGLUT1及びASCT2による糖やアミノ酸の取り込み亢進がその役割を担っていることも想定された。1)ヌードマウス移植腫瘍組織でのc-Myc蛋白質発現解析:ヒト唾液腺多形性腺腫由来SM-AP1とSM-AP4の両細胞系を、通常の培養条件(10% FCS/5% CO2)で培養した後、ヌードマウス背部皮下に移植して腫瘤を形成させ、腫瘤内の酸素分圧を生物組織内酸素分圧連続測定装置酸素モニターにて測定した。その結果、SM-AP1移植腫瘍内酸素分圧は周囲皮下組織内酸素濃度に比して有意に低いことが確認された。さらに移植腫瘍組織を切除、固定後にパラフィン切片を作製し、免疫組織化学的に検討した結果、腫瘍組織内のSM-AP1細胞の核にhypoxia-inducible factor-1α(HIF-1α)が陽性とともに、c-Myc陽性も見られ、試験管内での実験結果と同様の結果が得られた。また中長期低酸素培養条件下でより遺伝子発現の亢進が確認されていたブドウ糖トランスポーター(Glut1)も腫瘍組織内のSM-AP1細胞の細胞膜に陽性が見られた。2)実験結果の評価と総括:これまでの実験結果より以下のように結論した。(a)多形成性腺腫由来細胞では、低酸素下でc-MycとHIF-1αが強調し、HIF-1α蛋白質の高発現、活性化が促進されることが示唆された。(b)低酸素下での多形成性腺腫由来細胞の主な代謝経路としては、ブドウ糖トランスポーター(Glut1)を介したグルコースの取り込み亢進によるGlycolysisであることが示唆された。(c)低酸素下でc-Mycの発現を促進させることで、多形成性腺腫由来細胞の生存・増殖を維持していることが示唆された。唾液腺多形性腺腫の間質は乏血管性の特徴があることから、低酸素環境下でのがん細胞の生存・増殖を可能にしているエネルギー代謝調節機構を明らかにするために、多形性腺腫由来細胞におけるHIF-1に関連したがんの代謝に重要な因子であるMYCの発現レベルおよび細胞機能に果たす役割を検討した。HIF-1α遺伝子・蛋白質は48時間低酸素培養下で高発現し、MYCともに核への局在がみられた。MYC発現を抑制すると細胞増殖のみだけでなく遊走も抑制された。以上より、多形性腺腫細胞はMYCを高発現することで、低酸素状態での細胞の生存・増殖を維持していることが示唆された。前述のとおり癌の微小環境としての多形性腺腫由来SM-AP細胞をもちいた低酸素状態の実験モデルを確立したので、今後はこの実験系を用いて、c-Mycによるエネルギー代謝調節にもっとも寄与しているブドウ糖トランスポーター(Glut1)とグルタミントランスポーター(SLC1A5, ASCT2)等のカスケードを絞り込んで行く。さらに試験管内で、c-Myc発現をノックダウンすることで、細胞の増殖や遊走といった機能面の解析へ実験を展開したい。
Evaluating the effectiveness of humor training in language education

H28年度の主な研究は、(1)日本人学生に対する「ユーモア能力訓練」の効果を評価するための量的および質的データを収集すること、および(2)国内外の会議で予備結果に出席して発表することであった.(1)に関しては、読解の一環として英国の風刺的ユーモアを理解する能力をテストするために、120名の日本人学生から質的データを収集した。英語のユーモア日本人学生のどの側面が理解に苦労しているかを特定するために、アメリカの大学の50人以上の母国語のスピーカーに同じ読み聞かせテストを実施した。また、ユーモア訓練の有効性を判断するために、日本の学生に事後テストを行った。事後テストの前には、日本人学生が英語のユーモアを理解するためにどんな方法が最も良いのかを特定するために、1つのグループには、ユーモア訓練の特別セッションを受けさせた。最後に、英語のユーモアを理解する印象とユーモア訓練の有用性と重要性を得るために、質的フォローアップの口頭インタビュー(200分超)を学生に行った。(2)については、米国ポートランドのAAAL学会と米国シアトルのTESOL学会において、予備調査結果を共同で発表した。また、主任研究員は、ニューヨーク州TESOL学会と名古屋で開催されたJALTでユーモアに焦点を当てたプレゼンテーションを行った。また、ユーモア理解と訓練に関する、EFL学生対象の本の出版に関して、AAAL学会とTESOL学会で出版社と打ち合わせをし、この本の寄稿者の募集も始めた。言語教育におけるユーモアに興味を持ち、本書に寄稿してくれる研究者を見つけるべく、関連のセッションにも参加し、知見を広めた。最初の1年の研究は、スムーズに進んだと考えている。1. 120名の日本人学生と50名のアメリカ人学生の研究を行うことができ、結果は重要であった。現在、国際ジャーナル投稿原稿を書き上げる過程にある。2.私たちは、多くの国際会議と国内会議のプレゼンテーションを行った。特に、語学教育や言語学の分野で最大かつ最も有名な国際学会の2つであるAAALとTESOLでのプレゼンテーションが認められた。3. AAAL学会では、言語教育におけるユーモア能力訓練のトピックの特集号を出すことについて出版社と打ち合わせをした。現在、その提案書を作成中である。4.主任研究者が編集した、言語教育におけるユーモアのジャーナルは、2016年11月にTESOL Pressによって出版された。これは以前の科研プロジェクト(2537071805言語学習と異文化理解におけるユーモアの役割)の実績の一部であるが、この研究のためのグローバルネットワークを確立するための非常に有用である。平成29年度は、次の方法により研究を続け結果を広めることを重点的に取り組んだ。1平成28年度に実施した研究のデータ結果の分析と公開, 2試験的トレーニングの実施, 3国内学会および国際学会における研究発表1について, 1年目の研究では、日本人学生が英語の風刺ニュースを理解して、その結果、英語の読解能力、およびグローバル世代にとって重要な21世紀スキルであるメディアリテラシー・デジタルリテラシーを向上させることに重点的に取り組んだ.この研究をまとめた記事はTESOL JOURNALに受け入れられ、2017年の3月に発表された。この記事は、日本人学生が英語の風刺ニュースをよく認識し理解出来るよう我々が行ったユーモアトレーニングについてふれている。2について, 2年目の研究では、英語の皮肉に重点を移した。これは、研究代表者の先行研究に基づき、英語のユーモア、英語でのコミュニケーションにおいて日本人学生が特に苦戦をするもうひとつの側面だからである。約70人の大学2年生に事前および事後テストを実施した。このテストの間にユーモアトレーニングを行った。テストの目的は、日本人の学生が英語を母国語とするスピーカーとの会話の中でどの程度効果的に誠意と皮肉とを認識出来るか分析するためである。テストの中間結果を分析する一方で、このテストを試験的テストとして扱い、次年度はテストとユーモアトレーニングを特に改善していく。平成29年度の研究は、次の理由より非常にスムーズに進んだと考える。1国際的にも幅広い読者層を持ち英語学習分野において著名なジャーナルであるTESOL JOURNALにより特集記事を発表した。さらに、この記事は英語学習において革新的な研究分野とされるユーモアトレーニングに焦点をおいている。2引き続き評判の高い国際学会に受け入れられ発表を行った。平成29年度は、インドネシアのAsia TEFL、クロアチアのATEEで共同発表を行った。2年間にわたり、日本を含む異なる国々の様々な会議で研究発表を行った。3研究代表者はInternational Journal of Human Researchで発表された英語授業における日本人学生のユーモアのとらえ方についての記事も共同執筆した。4研究代表者TESOLInternational Organizationから誘いを受けて、英語学習におけるユーモアについてのオンラインセミナーを実施した。世界各国より150人以上の教師や研究者が申し込んだ。全体的に見て、英語教育がスムーズに進む中でユーモアトレーニングに関する革新的な研究を継続してきたことに加え、我々の研究を広く発表、公開することで国際的読者に広めることが出来たことに満足をしている。英語教育研究の革新的な分野の教師や研究者のグローバルネットワークを構築し続ける努力をする。今年の研究計画は以下の点に焦点を当てる:1.これまでの所見を国際的なジャーナルに投稿する。2.英語のユーモアを理解する日本人学生の能力と英語教育における「ユーモア能力訓練」の有効性に関する量的・質的研究を引き続き行う。3.国際学会および/または国内学会で引き続き調査結果を発表する。インドネシアでの7月のアジアTEFL国際学会とクロアチアでの10月のヨーロッパでの教師教育協会での発表については、既に認められている。

4.言語教育におけるユーモア能力に関する特集号の提案を提出し、寄稿者を求める。次の計画に従って引き続き研究を行い広めていく。1引き続き英語コースで、日本人学生に向けたユーモア・コンピテンシー・トレーニングの開発、テスト、および分析を行う。すでに英語の風刺ニュースの見極めについての記事を発表したので、今後は英語での異文化コミュニケーションにおいて重要な側面である皮肉を理解するためのトレーニングに重点を置く。約70100人の学生に向けトレーニングを実施する。研究結果の読者をより幅広い教師向けにするため、重点に置く対象を帰国子女から英語を一般教育として学ぶ学生にシフトすることに決めた。2(皮肉の見極めに焦点をあてた)ユーモア・コンピテンシー・トレーニングについての記事を国内外の雑誌に提出する。3研究を国内学会および国際学会で発表し広める。東京で行われるFifth Annual Conference on Higher Educationでの共同発表会がすでに受け入れられた。研究代表者は、南アフリカで行われる20th International Conference of Linguists in South Africaで発表を行う。また研究代表者は、米国で行われるACTFL,およびTESOL学会への提案書に対する結果を待っている。4引き続き外国語教育において、ユーモア・コンピテンシー・トレーニングの革新的な分野における教師や研究者のグローバルネットワークを構築する。今もなおこのテーマについての共著者情報の提案書提出を希望しているが、我々の研究だけでなく、協力頂いた教師や研究員による研究を監督するためより長い時間を要するだろう。今年度は、日本人学生が英語のユーモアを理解し、異文化コミュニケーション力を世界の市民として向上させるための研究を継続することを目指している。また、英語教育コースにおけるユーモア訓練の有効性を検証したいと考えている。日本のユーモアの違いやその他の文化的背景を理解するために、ユーモアの能力と訓練のテーマでグローバルなネットワークを構築していきたいと考えている。(理由):繰越が生じた理由は、下記の通りである.2017年に購入した新しいノート型パソコンが、予想よりも安かったからである。このため、繰越が発生した。また、最新版のMicrosoft Wordを購入するつもりだったが、大学より無料でアクセス可能だと通達があった。さらに、2018年のメインとなる国際学会International Congress of Linguists, Cape Town, South Africa)への参加費用が平均の参加費よりも高額だったからである。
3次元免疫組織化学法による外分泌器官内組織幹細胞の特定と分化能の解明

1.唾液腺介在部にある幹細胞の特定IPRを連続投与して細胞増殖がおきる時期の耳下腺について、幹細胞候補細胞の絞り込みとその免疫組織化学的特性を明らかにするため、免疫組織化学の多重染色法により調査した。その結果、(1)介在部導管の最終末端の細胞より腺房細胞への移行が起きるものと推定された。この細胞は非刺激時には、HGF陽性、amylase陰性であるが、IPRの反復投与3日目には、amylase陽性の分泌顆粒が出現するようになり、腺房細胞に移行するらしい。(2)IPRによる刺激では、介在部細胞から導管系細胞への移行を積極的に支持する所見は得られなかった。以上より、介在部の最終末端細胞は腺房細胞へ分化する潜在能を持つが、その他の部域の細胞への分化能はなさそうだと結論した。2.90%部分切除後の再生膵における介在部導管の分化能部分切除後の再生膵でCytokeratin20とインスリンの多重染色を行った標本より3次元立体像を復構して、介在部導管の部域毎の分化能を調査した。その結果、介在部導管の終末端の細胞は腺房細胞に、二次介在部が分枝する部分の細胞から内分泌細胞が分化することが推定された。細胞の環境が分化の方向性を決めるものと推定されるが、これまでの形態学的調査では、分枝部細胞の周囲に特殊な間質組織の存在は特定されていない。3.膵発生期における内分泌幹細胞の特定胎生後期から周産期のラット膵の組織発生を3次元組織学法で調査した。その結果、背側膵芽から伸長した腺管構造の随所からグルカゴン陽性細胞が出現し、それらがまとまってランゲルハンス島を形成していた。つまり、一つのラ氏島内の細胞はクローンではなく、オリジンを異にするものの集団であることが判明した。1.90%部分切除後の再生膵における解析再生過程にあるラット膵臓について、介在部導管をcytokeratin20で、内分泌細胞をinsulinで標識して連続切片から3次元像を作製して解析した。その結果、内分泌細胞集団は介在部導管の分枝部にまたがるようにして発達することが示された。既に、再生膵において外分泌細胞が介在部導管の最末端にあたる腺房中心細胞から生まれることを見ている。これらの所見を総合して勘案するに、(1)介在部内に組織幹細胞が存在して、切除等の刺激を受けると増殖が開始する、(2)増殖した細胞の分化の方向は、存在する部域に基づく情報に支配される、ものと判断された。位置による情報の解析が将来重要な課題になるであろう。2.IPR反復投与による耳下腺の増殖と幹細胞の同定5日間のisoproterenol(IPR)反復投与により、耳下腺腺房細胞の増殖と肥大が起きる。この時、増殖細胞の標識であるKi67で見ると、増殖は腺房細胞と介在部導管細胞に顕著である。しかし総細胞数で見ると、増加は腺房細胞だけで、介在部には細胞数の増減がない。そのため増殖した介在部細胞は腺房細胞に分化したものと推定した。3.その他の調査結果各種条件下の介在部細胞を電顕的に形状の比較を行ったが、幹細胞となるべきものを特定できる形態上の差異は認められなかった。膵臓や耳下腺の増殖時に、幹細胞の標識になるといわれるc-kitで調査したが、陽性細胞は出現しなかった。そのため、上記1、2で見た細胞分化は骨髄幹細胞に由来するものではなく、既存の組織内幹細胞によるものと推定した。