hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域高齢者における認知症予防を目指した「現代高齢者版余暇活動尺度」の開発

本研究は、地域高齢者(7084歳)316人を対象として、認知機能低下抑制を目指した「現代高齢者版余暇活動尺度」の開発を行った。認知機能検査(MMSE、MIS、語想起検査)を実施し目的変数とした。11項目の余暇活動尺度総得点を算出し説明変数とした。1.余暇活動と認知機能の関連を検討するため、重回帰分析を行ったところ、余暇活動尺度得点はいずれの認知機能検査とも有意な正の関連が認められた。2.項目別の解析では、「11対人ゲーム」以外の10項目で、MMSEとの正の関連が認められた。3.α係数は0.81と良好であった。上記より、「現代高齢者版余暇活動尺度」における妥当性・信頼性が確認された。読書やパズルなどの余暇活動を頻繁に行う高齢者は認知症の発症リスクが低いことが欧米を中心に報告されており、日本の「生きがい型」認知症予防に応用されている。しかしながら、欧米と日本では高齢者の余暇活動の様相が異なり、日本独自の知見の蓄積が必要である。さらには、現代高齢者における余暇活動の標準的な評価方法は未だ確立されていない。そこで本研究は、地域高齢者を対象として、認知症予防を目指した「現代高齢者版余暇活動尺度」を開発することを目的とする。本研究の実施によって、地域高齢者における余暇活動を測定する標準的ツールが完成できる。平成27年度は以下の活動を行った。(1)【既存データの解析・知見の公表】既存データを解析して、余暇活動尺度の原案作成に資する知見の提出に関する作業を行った。余暇活動11因子の確証的因子分析、余暇活動11因子の基本特性(平均値、標準偏差、通過率、95%信頼区間)、性差・年齢差、並存的妥当性の検証(精神的健康、高次生活機能、社会的ネットワーク、健康リテラシー)等を行った。さらにはその知見を、英文雑誌に公表するため論文化作業を行った。現在、投稿のための最終作業を行っている。(2)【訪問面接調査の準備】平成28年度に実施する予定の訪問面接調査の準備作業を進めた。研究倫理申請を行い受理された。現在、調査票原案の作成、予備調査の準備、調査対象地域の選出、対象者名簿抽出作業、調査委託業者との折衝等を行っている。(1)平成27年4月8月に育児休業を取得しておりその時期に研究を行うことができなかったため。(2)知見の公表を和文誌から英文誌に変更したため。なお、平成28年度はより精力的に研究活動を進め、初年度の遅れを挽回したいと考えている。平成28年度は以下の活動を行った。(1)【既存データの解析・論文化】既存データを解析して、余暇活動尺度の原案作成に資する知見の提出に関する作業を行った。余暇活動11因子の確証的因子分析、余暇活動11因子の基本特性(平均値、標準偏差、通過率とその95%信頼区間)、性差・年齢差、並存的妥当性の検証(主観的幸福感、高次生活機能、社会的ネットワーク、健康リテラシー)等を行った。(2)【訪問面接調査の準備】平成29年度に実施する予定の訪問面接調査の準備作業を進めた。現在、調査票原案の作成、予備調査の実施、調査対象地域の選出、対象者名簿抽出作業、調査委託業者との折衝等を行っている。(3)【余暇活動の動機付け尺度の開発】訪問面接調査において試験的に実施する、余暇活動の動機付け尺度の開発を行い、原文(英文)の翻訳作業を行った。(1)知見の公表を和文誌から英文誌に変更したため。(2)新しい尺度(余暇活動の動機付け尺度)の開発に相応の時間を要したため(3)訪問調査の委託業者の選定に時間がかかってしまったため日本では認知症者の増加が推測されており対策が急がれている。読書やパズルなどの余暇活動を頻繁に行う高齢者は認知機能が低下しにくいことが報告されており、日本の「生きがい型」認知症予防の推進の根拠と位置づけられる。本研究は、地域高齢者を対象として、認知機能低下抑制を目指した「現代高齢者版余暇活動尺度」の開発を行った。東京都A区に在住する高齢者男女(7084歳)から594人を無作為抽出して訪問調査を行い、316人(53.2%)が調査に参加した。

簡易認知機能検査としてMMSE、記憶検査としてMemory Impairment Screen (MIS)、遂行機能検査として語想起検査を実施した。余暇活動尺度:地域高齢者の余暇活動を調査した先行研究結果に準じて11項目(「1電子機器の利用」、「2地域・社会活動」、「3友人との交流」、「4運動」、「5学習活動」、「6独りゲーム」、「7文化的活動」、「8旅行」、「9創作芸術」、「10植物の世話」、「11対人ゲーム」)を構成し、実施頻度を4件法(3:よくする0:全くしない)で回答を求めた。11項目の値を単純加算し「余暇活動尺度得点」とした。余暇活動と認知機能の関連を検討するため、重回帰分析を行ったところ、余暇活動尺度得点はいずれの認知機能検査とも有意な関連が認められた。また、項目別の解析では、「11対人ゲーム」以外の10項目において、MMSE得点との正の関連が認められた。α係数は0.81と良好であった。上記より、「現代高齢者版余暇活動尺度」における信頼性・妥当性が確認された。今後は、学術発表のほか、一般向けリーフレットを作成し、知見の公表を進める予定である。本研究は、地域高齢者(7084歳)316人を対象として、認知機能低下抑制を目指した「現代高齢者版余暇活動尺度」の開発を行った。認知機能検査(MMSE、MIS、語想起検査)を実施し目的変数とした。11項目の余暇活動尺度総得点を算出し説明変数とした。1.余暇活動と認知機能の関連を検討するため、重回帰分析を行ったところ、余暇活動尺度得点はいずれの認知機能検査とも有意な正の関連が認められた。2.項目別の解析では、「11対人ゲーム」以外の10項目で、MMSEとの正の関連が認められた。3.α係数は0.81と良好であった。上記より、「現代高齢者版余暇活動尺度」における妥当性・信頼性が確認された。平成28年度は、「現代高齢者版余暇活動尺度(暫定版)」の妥当性の検証を行うため、余暇活動尺度項目と認知機能検査得点の対応関係を検討する。対象者は、地域に在住する高齢者男女800人(想定参加率62.5%、対象地域選定中)である。調査項目として、「現代高齢者版余暇活動尺度(暫定版)」11項目、認知機能検査(MoCA、MMSE、語想起検査、日本語版ADAS10単語記憶検査)、基本属性(性別、年齢、教育歴、最長職、子育ての経験、経済状態自己評価、居住形態)、健康状態等(健康度自己評価、生活習慣病既往、日常生活動作能力、高次生活機能)を実施する。調査会社に委託して訪問面接調査を実施する(名簿抽出、実査、調査票作成・印刷、データ入力等)。確実に調査を実施するために専門の調査会社に委託する。データ解析では、余暇活動尺度と認知機能検査得点の対応関係を検討する。とくに認知機能のどの要素(処理速度、遂行機能、長期記憶)と最も対応するのかについても詳細に明らかにする。既存データの分析結果の一部公表と情報収集のために、第58回日本老年社会科学会(松山市、6月11日12日)、第31回国際心理学会(横浜市、7月2429日)に参加する。平成29年度は、(1)調査結果を総括し、「現代高齢者版余暇活動尺度」を完成させる。(2)最終成果について国内外の学会のほか、英文誌にて公表を行う。(3)一般市民向けに本知見を分かりやすくまとめたリーフレットを作成し、調査参加者へ郵送するほか、所属機関のHPでの紹介、調査地域の自治体機関紙、市民向け講演会などでの紹介を行う。「現代高齢者版余暇活動尺度(暫定版)」の妥当性の検証を行うため、余暇活動尺度項目と認知機能検査得点の対応関係を検討する。
ポピュレーションアプローチによるエネルギー摂取に着目した老化制御に関する追跡研究

高齢者のQOL維持と介護負担が課題になっている。老化促進および緩和に関連する因子の特定と、その因子を活用した対策が期待されるが、現在まで老化促進・緩和を特定する確実なバイオマーカーは知られていない。カロリー制限(CR)の老化防止効果や、生活習慣病の減少、健康寿命の増大は、動物においては確実視されており、いくつかの血中因子の変動が観察される。ヒトのボランティア群においても同様な変化が知られている。一般の地域住民においても摂取エネルギーの大小と血中因子に同様の変化が見られるかを探索することを目的に、同意をいただいた方に精密な栄養調査を行い、摂取エネルギーを計算するとともに、血中因子の変動を調べた。高齢化の急速な進展とともに、寝たきりや認知症の高齢者が急速に増加し、高齢者のQOL維持及び介護負担が問題になっている。地域においても健康寿命延長の観点から老化促進および緩和に関連する因子の特定と、その因子を活用した対策が期待されるが、現在まで老化推進・緩和を特定する確実なバイオマーカーは知られていない。一方カロリー制限(CR)の老化防止効果や健康寿命増大は、霊長類においては確実視されており、ヒトのボランティア群におけるCRでは、体脂肪量の減少等、虚血性心疾患危険因子の改善が認められているが、一般集団についての知見は乏しい。またいくつかの血中因子はヒトボランティア群において動物と同様の変動が認められ、これらの項目は老化緩和と関連している可能性がある。どの程度のエネルギー制限がヒトの健康寿命延長に効果があるかは決定されていないが、1020%程度のCRは、健康で活動的な生活が送れるとされ、一般の市民においてもみられる状態である。研究代表者らは、これまで科学研究費等の補助を得て、同意をいただいた一般地域住民の栄養調査を行い、摂取エネルギーを計算するとともに、同参加者の血液採取を完了し、エネルギー制限に関連する因子を探索してきた。本研究においてはこれまでと同一地区において、地域住民を対象に、地域自治体担当者の協力を得て、前記エネルギー制限に関連するとされる血中指標の測定を追跡的に実施し、摂取エネルギーとの関連を検討する予定である。高齢化の急速な進展とともに、寝たきりや認知症の高齢者が増加し、高齢者のQOL維持および介護負担が問題となっている。地域においても健康寿命延長の観点から、老化促進および老化緩和に関連する因子の特定と、その因子を活用した対策が期待されるが、現在まで老化促進と緩和を特定する確実なバイオマーカーは知られていない。一方カロリー制限(CR)による老化防止効果や生活習慣病の抑制、健康寿命の延長はマウスなどの小形動物では広く知られており、霊長類についても有望視する研究成果が発表されている。ヒトについては、ボランティア群において、エネルギー制限実施前後を比較すると、マウス類等と同様のいくつかの血中因子の変動が報告されており、これらの因子はエネルギー制限による老化緩和と関連している可能性があると考えられるが、ヒトの一般集団において、摂取エネルギーとこれらの血中因子値の関連についての報告は知られていない。当初当該平成27年夏に、対象地域の一般住民の血液採取と、摂取エネルギーを測定するための栄養調査を実施する予定であったが、一部研究従事者に不測の事態が起こり、研究実施のための対象自治体担当者と詳細な打ち合わせを行うべき平成27年度の早い時期に十分な打ち合わせが実施できなかった。本調査は実施に当たり十分な準備が必要であるため、測定を平成28年夏に延期した。この調査準備は順調に進行している。本研究で行う調査は、調査対象自治体の公衆衛生担当者の協力なくしては実施できない。本調査は当初平成27年夏に、対象地域の一般住民の血液採取と、摂取エネルギーを測定するための栄養調査を実施する予定であったが、一部研究従事者に不測の事態が起こり、研究実施のための対象自治体担当者と詳細な打ち合わせを行うべき平成27年度の早い時期に十分な打ち合わせが実施できなかった。本調査は実施に当たり十全な打ち合わせと準備が必要であるため、確実な測定を期し、実施を平成28年夏に延期した。平成28年夏の調査にむけての自治体担当者との打ち合わせ等の準備は順調に進行している。高齢化の急速な進展とともに寝たきりや認知症の高齢者が増加し、高齢者のQOL維持及び介護負担が問題となっている。地域においても健康寿命維持と健康寿命延長の観点から、老化促進および老化緩和に関連する因子の測定と、その因子を活用した対策の実施が期待されるが、現在まで老化促進や緩和を特定する確実なバイオマーカーは知られていない。一方摂取エネルギー制限(カロリー制限、CR)による老化防止効果や生活習慣病発病の抑制、健康寿命の延長は小型哺乳類では広く知られており、霊長類についても同等の効果を有望視する研究結果が発表されている。ヒトについては、ボランティア群でエネルギー制限実施前後を比較すると、マウス類等と近似するいくつかの血中因子の変動が報告されており、これらの因子はエネルギー制限による老化緩和と関連している可能性があると考えられるが、ヒトの一般集団において、摂取エネルギーとこれらの血中因子値の関連しついては知られていない。平成28年夏に対象地域の一般住民の血液採取と、摂取エネルギーを測定するための栄養調査を実施し、引き続き健診での測定項目等との相互の関連を検討する予定であった。血液採取と、栄養調査は予定通り実施したが、測定項目の相互関連の検討が研究代表者の罹病と休業のため遅れが生じ、平成28年度内に研究を終える見通しが立たないため、研究期間(補助事業期間)を1年延長した。

研究代表者は回復して職務に復帰し、測定項目間の関連の検討を実施準備中である。平成28年夏に対象地域の一般住民の血液採取と、摂取エネルギーを測定するための栄養調査を実施し、引き続き健診での測定項目等との相互の関連を検討する予定であった。血液採取と、栄養調査は予定通り実施したが、測定項目の相互関連の検討が研究代表者の罹病と休業のため遅れが生じ、平成28年度内に研究を終える見通しが立たないため、研究期間(補助事業期間)を1年延長した。高齢化の急速な進展とともに寝たきりや認知症の高齢者が増加し、高齢者のQOL維持及び介護負担が問題となっている。地域においても健康寿命維持と健康寿命延長の観点から老化促進および老化緩和に関連する因子、および認知症促進及び緩和に関連する因子の探索と、それらの因子を活用した対策の実施が期待されるが、今日まで確実なバイオマーカーは同定されていない。一方小型哺乳類では、摂取エネルギー制限(カロリー制限、CR)による老化防止や生活習慣病発症の抑制、健康寿命の延長効果は広く知られており、霊長類についても同等の効果が報告されている。ヒトについてはボランティア群でエネルギー制限実施前後を比較すると、小型哺乳類と類似したいくつかの血中因子の変動が報告されている。これらの血中因子の変動はエネルギー制限による老化緩和と関連していると考えられるが、ヒトの一般集団において、これら血中因子と摂取エネルギーとの関連についての報告は知られていない。平成28年夏に対象地域で、同意を得た一般住民の血液検査と摂取エネルギー測定を主たる目的とした栄養調査を行い、一般健診での測定結果等を含めて解析を行った。高齢者のQOL維持と介護負担が課題になっている。老化促進および緩和に関連する因子の特定と、その因子を活用した対策が期待されるが、現在まで老化促進・緩和を特定する確実なバイオマーカーは知られていない。カロリー制限(CR)の老化防止効果や、生活習慣病の減少、健康寿命の増大は、動物においては確実視されており、いくつかの血中因子の変動が観察される。ヒトのボランティア群においても同様な変化が知られている。一般の地域住民においても摂取エネルギーの大小と血中因子に同様の変化が見られるかを探索することを目的に、同意をいただいた方に精密な栄養調査を行い、摂取エネルギーを計算するとともに、血中因子の変動を調べた。本研究で行う調査は調査対象自治体の公衆衛生担当者の協力なくしては実施できないが、科学研究費の前期交付内定時に、自治体においては平成26年度健診計画等がすべて決定済みで、その時点で申請者が申請時に計画していた交付決定年(平成26年)の栄養調査および血液採取は困難な状況であった。そのため栄養調査および血液採取の実施、対象者からの同意書取得は平成27年夏実施予定とし、準備中である。平成28年夏に精度の高い栄養調査と血液検査を行ない、エネルギー制限に関連すると想定する血中因子を測定し、測定値とエネルギー摂取量および健診での測定項目との関連を検討する。採取血液を用いた血液測定に補助金の大部分を使用する予定である。
超音波による急冷過程の増進と制御

超音波発振機、恒温水槽、銀製試験片、試験片加熱装置、同駆動装置、温度測定系より成る実験装置およびペンレコ-ダ-等より成る計測・記録装置の実験システムを設計・製作した。次いで、水を用いて超音波非照射下でのクエンチ実験を行い、既存のデ-タと比較するなどによって実験装置の健全性を確かめ、また装置および計測システムの改良を行った。超音波照射下の実験は、振動子として40kHzのPZT型を用い、高周波入力としては300Wとした。水のサブク-ル度は2070°Cの範囲で可変とした。別に超音波圧分布を測定し、また冷却時の様相を35mmカメラで撮影した。まず、超音波照射によって冷却過程が大幅に増進されることが明らかになった。すなわち、膜沸騰冷却時の冷却速度、クエンチ点以降の最大冷却速度が増進され、クエンチ温度が高温側に移行することが示された。また、それらの各効果に対するサブク-ル度の影響が定量的に示され、サブク-ル度が大きいときに効果が顕著なことが示された。さらに、冷却過程は4パタ-ンに分類されることが明らかにされた。また、フタル酸ジオクチルを用いて実験を行い、一定の効果があることを確かめた。以上により、超音波照射が急冷過程の増進にきわめて大きな効果を持つことおよびその量的関係が明らかにされたので、任意の冷却過程を制御・実現出来る範囲と方法について検討し、マイクロコンピュ-タを組み込んだシステムを設計した。また、超音波照射による効果の原因に関して、キャビテ-ション、膜沸騰蒸気膜界面振動と薄状化、膜沸騰の不安定化と崩壊等について考察したが、明確な機構の解明は今後の研究による。
Sm^<3+>の磁性にみられる3つの特性温度とその相関関係について

強磁性化合物(Sm_<1-x>Gd_x)Al_2は、秩序領域におけるある特定の温度T_<comp>でスピン磁気モーメントによる磁化と軌道磁気モーメントによる磁化とが相殺して全体の磁化が消失することが磁化測定等から推測されている物質である。このような巨視的な磁化の発生を伴わないスピンの偏極状態は荷電粒子の運動に対してローレンツ力等の影響を及ぼすことなくそのスピンを操作・検出するための素子材料のもつ性質として有望なものと考えられる。今年度は、このT_<comp>におけるスピンのフェロ配列を微視的に検証するために行った偏光反転コンプトン散乱の成果のとりまとめを行い、これを公表した。昨夏フランスのグルノーブルで開催された1^<st>Joint European Magnetic Symposiaではスピンエレクトロニクスのシンポジウムにおいて講演を行い、活発な議論が交わされた。論文は昨年9月にPhysical Review Letter誌に発表され、またその内容は、アメリカ物理学会がPhys. Rev Lett.から話題を選定してインターネット上で一般向けに分かり易い形で公開しているPhysical Review Focusの記事としても取り上げられた。国内においては共同通信より幾つかの新聞社に記事が配信され本研究の成果が紹介された。なお今回の実験結果の解析から、(Sm_<1-x>Gd_x)Al_2中の希土類元素の4f電子に起因する磁気コンプトンプロファイルの形状が動径分布のみを考慮した相対論的ハートリー・フォック計算の結果からずれていることが明らかとなった。このずれは4f電子のスピン密度分布の異方性を反映しているものと考えられ、今後の興床ある調査課題であると思われる。このような巨視的な磁化の発生を伴わないスピンの偏極状態は、荷電粒子の運動に対してローレンツ力等の影響を及ぼすことなくそのスピンを操作・検出するための素子材料のもつ性質として有望なものと考えられる。今年度は、このT_<comp>におけるスピンのフェロ配列を微視的に検証するため、楕円偏光X線が当該物質によってコンプトン散乱される際の偏光スイッチング効果の導出を行った。コンプトン散乱のヘリシティー依存性は電子系の磁化のスピン成分のみを検知し、本研究の目的を達成するためには放射光のコンプトン散乱が大変都合の良い手法であることが分かる。この種の実験では通常「磁場反転法」、すなわちX線の円偏光度を一定として外部磁場によって磁性電子のスピンの向きを反転させてその偏極度を計測する方法が行われているが、今の場合には試料自身に磁化がないために「磁場反転法」を適用することが出来ず、逆に電子スピンの向きを固定したまま円偏光度を切り替える「偏光切り替え法」を用いなくてはならない。今年度はこのコンプトン散乱の偏光切り替え効果から、(1)T_<comp>においてスピンの秩序が確かに存在すること、(2)その向きが外部磁場に対して比較的安定であること、(3)当該状態におけるスピンの向きが適当な熱磁気履歴によって反転(制御)可能であること、等の知見を得た。
世界最長の共有結合への挑戦：究極的結合の伸長性と炭素－ヘテロ結合への展開

本研究は、世界最長のC-C単結合を有する化合物の合成研究を通して、共有結合の極限構造を実験的に明らかにすると共に、共有結合に関する新概念の確立を図ることを目的としている。また、導出した骨格を利用して世界最長の非イオン性C-O、C-N結合を有する化合物の合成研究への展開を目指したものである。昨年度までに、分子内の立体歪み効果を利用した分子設計に基づき、1従来の世界記録1.791(3)Åを上回る炭素-炭素単結合を有する1H-ベンゾ[cd]インドール-2-オン骨格を含むヘキサフェニルエタン(HPE)型化合物、21H-シクロブタ[de]ナフタレン骨格を含む、世界初のHPE型化合物のα,o-異性体、3“Scissor効果"を利用した、長いC-O結合を有する2H-ナフト[1,8-bc]フラン誘導体、の合成および構造決定に成功している。また、極限まで伸長した結合が示す『伸長性』に由来する特異な現象を数多く観測すると共に、精微な分子設計により、結合と非結合が重複する原子間距離領域が存在することを見出している。本年度は、これらの研究成果をまとめ、博士論文を作成し、博士号を取得した。また、ドイツのキール大学に渡航し、メビウス芳香族分子の合成研究に従事した。より自由度の低い新規メビウス分子を合成するために、ジエチルフェナントレンを基本ユニットとする化合物を設計し、その合成を行った。現在までにメビウス分子前駆体の合成に成功しており、今後、この原料をキール大学の学生が引き継ぎ、メビウス芳香族分子の合成を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、世界最長のC-C単結合を有する化合物の合成研究を通して、共有結合の極限構造を実験的に明らかにすると共に、究極に長い結合が持つと代表者が提案した『伸長性』という特性を、固相および溶液相での調査から実証することを目指したものである。本年度は、これまでの世界記録1.791(3)Åを上回る炭素-炭素単結合を有する化合物の合成研究を行った。長い結合の反対側のペリ位を強く束縛する架橋の導入が有効であるという設計指針に基づき、理論計算を用いた最適骨格の探索を行い、1H-ベンゾ[cd]インドール-2-オン骨格を含むヘキサフェニルエタン(HPE)型化合物を新たに設計した。目的のHPE型化合物は市販の1,5-ジアミノナフタレンから11段階で合成した。そのX線構造解析から、直接的に立体障害の増減に寄与しないアミドの窒素原子上の置換基の違いによって結合長が大きく変化することが見出され、特に、N-ベンジル体では、これまでの世界記録を大幅に超える1.822(5)Åもの長さを誇る結合を有していることが明らかとなった。本結果は、これまでの研究で蓄積した知見に基づいた分子設計指針の有効性を示しただけでなく、結合と非結合(最短の非結合性炭素ー炭素原子間距離は1.80(2)Å)の間に存在した『未知』の空白領域を『既知』に変え、人類の知に新たな1ページを刻んだ重要な成果である。また、結合長の限界付近の領域で起きる現象の解明を目指し、1H-シクロブタ[de]ナフタレン骨格を含むHPE型化合物を設計し、その発生の検討を行った。その結果、予想したHPE型化合物の代わりに、α,o-位で新たなC-C結合の形成が起こった異性体を得た。これまでにHPE型化合物のα,α-、α,p-異性体は報告されているものの、α,o-異性体の報告例はなく、世界で初めてHPE型化合物のα,o-異性体の単離・構造解析に成功した。本年度は、昨年度に報告した、1H-ベンゾ[cd]インドール-2-オン骨格を含むヘキサフェニルエタン(HPE)型化合物の窒素原子上の置換基の異なる誘導体について、より詳細な検討を行った。その結果、窒素原子上にp-フルオロベンジル基を有する化合物では、X線構造解析の測定温度の上昇に伴って結合が大きく伸長し、400 Kにおいて、昨年度報告した世界記録1.822(5)Åを大幅に上回る1.877(6)Åもの長さを誇る結合を有していることが明らかとなった。通常、熱エネルギーによる結合長の変化が観測されることはないが、本研究で見出した結合では、熱エネルギーの作用によってその長さに顕著な変化が観測されており、共有結合の『伸長性』という特性を示す極めて重要な結果を得ることができた。また、導出した既存骨格を用いて長いC-O結合を有する化合物の合成研究へと展開した。つまり、これまでの研究の過程で見出した、ナフタレンのペリ位への架橋の導入によって、他方のペリ位炭素間距離が大きくなるという“Scissor効果を2H-ナフト[1,8-bc]フランに対して適用することで、C-O結合の伸長を観測できると期待した。架橋を持たない誘導体は文献既知の方法で合成し、2つの炭素原子からなる架橋を有する誘導体は市販のアセナフテンから6段階で合成した。

そのX線構造解析から、架橋を持たない誘導体のC-O結合長は標準結合長(1.43Å)を上回る1.477(3)Åであることが明らかとなった。さらに、架橋を有する誘導体では、1.491(2)Åと更なる結合の伸長が観測され、“Scissor効果"がC-O結合の伸長に寄与していることを見出した。HPE型化合物の窒素原子上の置換基の詳細な検討によって、より精度の高い結合長の決定および更なる世界記録の更新を達成することができた。また、世界最長のC-C結合を有する化合物の合成研究の過程で導かれた"Scissor効果"を2H-ナフト[1,8-bc]フランに適用することで、長いC-O結合を有する非イオン性有機化合物を創出することにも成功した。本研究は、世界最長のC-C単結合を有する化合物の合成研究を通して、共有結合の極限構造を実験的に明らかにすると共に、共有結合に関する新概念の確立を図ることを目的としている。また、導出した骨格を利用して世界最長の非イオン性C-O、C-N結合を有する化合物の合成研究への展開を目指したものである。昨年度までに、分子内の立体歪み効果を利用した分子設計に基づき、1従来の世界記録1.791(3)Åを上回る炭素-炭素単結合を有する1H-ベンゾ[cd]インドール-2-オン骨格を含むヘキサフェニルエタン(HPE)型化合物、21H-シクロブタ[de]ナフタレン骨格を含む、世界初のHPE型化合物のα,o-異性体、3“Scissor効果"を利用した、長いC-O結合を有する2H-ナフト[1,8-bc]フラン誘導体、の合成および構造決定に成功している。また、極限まで伸長した結合が示す『伸長性』に由来する特異な現象を数多く観測すると共に、精微な分子設計により、結合と非結合が重複する原子間距離領域が存在することを見出している。本年度は、これらの研究成果をまとめ、博士論文を作成し、博士号を取得した。また、ドイツのキール大学に渡航し、メビウス芳香族分子の合成研究に従事した。より自由度の低い新規メビウス分子を合成するために、ジエチルフェナントレンを基本ユニットとする化合物を設計し、その合成を行った。現在までにメビウス分子前駆体の合成に成功しており、今後、この原料をキール大学の学生が引き継ぎ、メビウス芳香族分子の合成を行う予定である。理論計算の導入によって骨格探索における妥当性の評価が可能となり、本年度の主たる目標であった世界最長のC-C結合を有する化合物の合成を達成した。また、この分子設計を高歪π多環共役化合物合成への展開することで、トリチルラジカルの二量体として想定されながら125年以上も未確認であった、HPEのα,o-異性体の単離・構造決定に世界で初めて成功した。今後は、共有結合の『伸長性』に関する理解を深めていく。2H-ナフト[1,8-bc]フラン誘導体の長いC-O結合を構成する炭素原子上の置換基の検討を行うと共に、これまでに導出した1H-ベンゾ[cd]インドール-2-オン骨格や1H-シクロブタ[de]ナフタレン骨格を含む2H-ナフト[1,8-bc]フラン誘導体を合成し、更に長いC-O結合の観測を目指す。また、長いC-N結合を持つ非イオン性有機化合物を創出に向けた研究にも着手する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。世界最長の『結合』としての更なる確証を得るため、今後はESR測定を行い、長い結合のビラジカル性の有無についても調査する予定である。
災害初動における臨床看護師のコンピテンシー開発及びオンライン学修支援環境の構築

「計画1]災害初動に焦点をあてた応急対応に求められる看護師コンピテンシーの開発:129年度の成果物(先行研究より災害発生時の応急対応「初動」に焦点をあてたコンピテンシーのプロトタイプを策定し,有識者の意見を受け妥当性を検討)を基に,テーマを絞ったフォーカスグループインタビューとWEBアンケートを実施した。それらから得たデータを看護師経験年数や役職の有無とコンピテンシーの現状の関係を分析することで,役割や平時の看護に紐づいたコンピテンシーを抽出するに至った。[計画2]学修支援及び,知見の蓄積と共有のためのオンライン学修支援環境の構築:オープンソースの教育支援システムを用いた学修者同士の学びを共有する環境「学習コミュニティ」を設計,計画1.で抽出されたコンピテンシーを到達目標とするプログラムの試用版の準備を行った。[計画3]オンライン学修コンテンツの設計と開発:2種類の教材と評価のためのテストを開発,配置した。内容およびデザインはさらに検討中。[計画4]知見共有,適切かつより良い災害初動看護活動実践のためのコミュニティ形成と情報提供:研究協力病院大学の確保はできたが,組織として本研究で開発するシステムを導入するには,解決できていない課題があり,県看護協会のHPから学修支援システムに入ることができる方向へ修正,その準備を進めている。全体の評価:コンピテンシーの開発には教育工学的視点に基づいて作業を進めた。計画時よりも多くの時間を割いているが,3月末に日本教授システム学会でその手法を発表し,ポスター賞を受賞した。最も関心を集めたところもコンピテンシー開発の手法と実際の手順であり,適切な方法で研究が進められていることを確認できたとともに,この手法は,初動や施設勤務看護師のための教育に留まらない学修支援の支援になる可能性を示したものと考える。コンピテンシーに紐づく教材の検討に時間を要している。システムの実装,試用,評価,修正を行う使用マニュアルの作成2017年4月末,カナダ,トロントで開催された世界災害医学会において,本研究デザインに関する報告を行い,他国の臨床看護師や研究者と意見交換を試みた。災害看護のオンライン学習に対する意見は賛否両論であったが,学習の積み重ねの方法としてのeポートフォリオや学習内容の共有を可能にする学習コミュニティには多くの参加者から肯定的な意見を得た。オンライン教材に対する否定的な意見はベテラン世代の(看護師)におけるスマートフォンやPCの普及率が低い国の状況,個々の意欲に任せる不安定性が挙げられた。日本国内におけるスマートフォン,タブレット,PCの普及率は本研究プロジェクトに十分対応できるものと考えるが,個々の意欲に委ねる不安定さについては検討の余地があるため,所属先のサポートなどのシステムは重要と考えられる。7月には県内医療機関に勤務する看護職者を対象とした『災害初動に関わる看護師に求められるコンピテンシー』に関するワークショップを開催し,彼女らが考える「災害看護に必要なコンプテンシー」が,WHOやICNが報告している災害看護コンピテンシーとほぼ重なることが確認された(日本災害看護学会で報告)。ワークショップの中で「学習不足」とされた「支援側である看護師のメンタルヘルスとその管理」および「学習の方向性」に関する研修会2回を2018年1月と3月に開催した。研究会の内容については,動画に収録,現在,教材として編集作業中である。同時に,先行研究およびワークショップ参加者の意見を資料として,地域特性を踏まえた災害看護に関わる看護師に求められるコンピテンシーを具体的な行動目標として言語化する作業を行っている。研究の成果物として開発を予定している災害看護に関する学修支援システムや教材の試用に対する協力者のリクルート(内諾の取り消しが2件)が進んでいない。組織として参加協力するには様々なハードルがある。具体的には,看護部だけで決定できないなどである。協力には,他職種も含むことを条件と挙げる施設や医局や事務局の承認を得ることが容易ではない施設など様々である。現在,既存のネットワークや看護協会の協力を得て,リクルート方法の再検討を行っている。

計画時よりも多くの時間を割いているが,3月末に日本教授システム学会でその手法を発表し,ポスター賞を受賞した。最も関心を集めたところもコンピテンシー開発の手法と実際の手順であり,適切な方法で研究が進められていることを確認できたとともに,この手法は,初動や施設勤務看護師のための教育に留まらない学修支援の支援になる可能性を示したものと考える。コンピテンシーに紐づく教材の検討に時間を要している。ワーキンググループの結成とチームメンバーとのディスカッションの機会を増やしていく(現在は平均2回/月)。有識者からのヒヤリングや基礎看護教育のカリキュラムとの照合,臨床看護師の声を反映したオンライン教材,および,災害看護の学修状況を評価するためのルーブリックの開発,到達目標としての具体的な「コンピテンシー」の検討を進める。国際学会での報告/意見交換も有効な推進方策と考える。学会誌への投稿も計画している。システムの実装,試用,評価,修正を行う使用マニュアルの作成コンピテンシーの抽出と妥当性の検証に当初より時間を要しており,コンピテンシーの確定を前提条件として進める予定のルーブリックや教材開発が今年度に持ち越しとなった。現在,教材デザインを進めているところである。教材開発部門の動画撮影が次年度になったことで、その作業で発生する予定の謝金の支払いが次年度となった。
オキサリプラチンの末梢神経障害に対する人参養栄湯の臨床効果とその分子機構

臨床的には22例の大腸癌患者のオキサリプラチン(L-OHP)を含む化学療法レジメン(FOLFOXorXELOX)に人参養栄湯(NYT)を併用したところ、全経過を通してgrade2までの末梢神経障害に留まった。動物実験では、マウスにL-OHPを腹腔内投与して誘導した冷痛覚過敏と機械的アロディニアに対してNYTの経口投与により有意な改善作用が認められた。細胞実験では、PC12細胞のL-OHP処理により短縮した神経突起をNYTが回復させた。臨床試験ではHOPE-1としてオキサリプラチンを含む化学療法(FOLFOX, XELOX)を受ける患者に人参養栄湯を投与し、末梢神経障害の発現の時期や程度を検討した。積算投与量500mg/m^2を超えた例が、検討した15例中3例しかなく、解析には不十分であった。次年度にさらに症例を重ねる予定である。本試験はパイロット試験であり、これによって人参養栄湯の有効性が示唆されれば、HOPE-2としてランダム化比較試験(RCT)を実施する予定である。人参養栄湯の末梢神経障害軽減効果を検討した臨床研究はこれまでになく、本研究は意義深い。とくに大腸癌(将来的には膵癌などへの適応拡大の可能性あり)のキードラッグであるオキサリプラチンの用量規定毒性の重要なものが末梢神経障害てあり、その有効な手段の開発が急務となっている。動物実験では低温刺激に対する過敏症を再現できるマウスモデルを開発し、附子を内服させてその効果を解析中であり、次年度に人参養栄湯の効果も解析する予定である。漢方製剤は経口投与後に津化管から吸収され、体内で代謝され、その代謝産物が薬効を発揮することから、とくにこのin vivo実験系が重要である。しかしながら、オキサリプラチンを経静脈的に投与し、有害事象を少なくしながら末梢神経障害を起こすマウスモデルの作製には成功しておらず、これに人参養栄湯を経口投与するにはさらなる工夫を要する。培養細胞では神経由来培養細胞であるPC12細胞の培地に人参養栄湯の溶解液を添加し、細胞の増殖・アポトーシス・形態変化・遺伝子発現プロファイルの変化を現在解析中である。このin vitro実験系は生薬や構成成分レベルで詳細な遺伝子発現を解析できる意義がある。本研究は、大腸癌の標準的治療薬であるオキサリプラチン(以下L-OHP)の重要な副作用である末梢神経障害に対して、漢方製剤人参養栄湯(にんじんようえいとう、以下NYT)の有効性を基礎的・臨床的に解析し、標準的治療完遂のための支持療法としての漢方の意義を明らかにするものである。平成23年度は、in vitroにおいて神経培養細胞PC12の培地にNYTを添加し、遺伝子発現プロファイルを解析した。現在解析中であるが、L-OHP添加群・NYT添加群・L-OHP+NYT同時添加群・非添加群による比較が必要である。NYTには神経細胞保護作用があるとされており、それに関与する遺伝子群が動くことが予想される。DRG細胞の神経突起進展促進作用が安定することを目標に現在実験中である。一方、in vivoでは有意差の出た実験に成功した。方法は、ddYマウス5週令オスに、L-OHP10mg/kgを腹腔内投与し(day O)、NYTをヒト5倍量で飲水投与開始。その後の足蹠における物理的刺激による痛覚過敏をvon Freyテストにより評価。その結果、5目目のみだが、P<0.05で有意な改善が認められた。1回目の実験で改善傾向が認められ、今回初めて有意差が取れたが、今後回数を重ねればこれで結果として出せる見込みが立った。来年度は、冷痛覚過敏のテストしていく予定である。臨床的には20例においてパイロット研究を行い、単アームであるが、NYTをL-OHP投与開始と同時に投与し、末梢神経障害の出現までの期間・出現した場合のピーク時の程度などを現在解析中である。NYT併用にてL-OHPを累積投与量850mg/m^2を越えて投与しても全く末梢神経障害をきたさない例が存在した。臨床的にはパイロット研究で22例の大腸癌患者のオキサリプラチンを含む化学療法レジメン(FOLFOX or XELOX)施行に際して、人参養栄湯(NYT)を併用したところ、全経過を通してgrade 2までの末梢神経障害に留まった。動物実験では、マウスにL-OHPを腹腔内投与して35日目に有意な冷痛覚過敏と機械的アロディニアを認めたが、体重換算でヒト常用量と同用量のNYTの経口投与により有意な改善作用が認められた。細胞実験では、PC12細胞を0.3 μMのL-OHPで処理することにより、NGFによって伸展した突起の短縮が認められた。それに対してNYTエキスは300 μg/mlの濃度で有意な神経様突起進展を回復させた。また、L-OHPの細胞毒性に関しては、NYTは影響しなかった。

NYTの各構成生薬12種の熱水抽出エキスのうち、ニンジンがL-OHPに対する神経突起進展抑制作用に対する最も強い保護作用を示した。ニンジンの成分のうち、ginsenoside F2に最も強い活性を認めた。Ginsenoside F2はL-OHP処理をしていないPC12細胞からの神経突起進展に対しては影響を与えなかったが、L-OHPによる神経突起進展の抑制を濃度依存的に有意に抑制した。遺伝子発現プロファイルを解析中である。動物実験モデルで有意差が出た。臨床的に20例以上の投与ができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。細胞レベルの研究ではL-OHPとNYTの投与時期の違いによる変化を解析する。動物実験では冷痛覚過敏性とNYTの効果を解析する。臨床的にはパイロット研究の解析結果を参考に無作為化比較試験(RCT)を実施する。
ダウン症脳における神経前駆細胞の運命制御の破綻

ヒト21番染色体のトリソミーが原因となるダウン症の脳では、神経細胞数の顕著な低下およびグリア細胞の増加が認められる。この一因として、神経細胞やグリア細胞を生み出す神経前駆細胞の分化異常が考えられるが、これら異常に寄与する遺伝子の実体は不明である。本研究ではダウン症モデルマウスを用いた解析により、神経前駆細胞の分化異常が引き起こされる分子基盤の解明を目指した。その結果、モデルマウスにおけるDYRK1Aの過剰発現が転写因子STATの異常な活性亢進を引き起こし、これが神経前駆細胞におけるアストロサイト分化の亢進に寄与する可能性を見出した。ヒト21番染色体のトリソミーが原因となるダウン症の脳では、神経細胞の密度が低下しており、一方でグリア細胞の密度増加が認められる。本研究では、神経前駆細胞における運命制御に影響を及ぼす21番染色体上の遺伝子の同定を通じ、ダウン症モデルマウスにおいて神経前駆細胞の分化異常が引き起こされる分子基盤の解明を目指す。本年度は、神経前駆細胞における運命制御の中で、グリア細胞への分化プロセスに影響を及ぼす21番染色体上の遺伝子、およびその遺伝子が関与する分子シグナリングの同定を目指した。その結果、ヒト21番染色体上の遺伝子であるDYRK1Aの過剰発現が、神経前駆細胞からアストロサイト(グリア細胞の一種)への分化を促進することを見出した。さらに、ダウン症モデルマウスの神経前駆細胞において認められるアストロサイト分化の亢進において、DYRK1Aの過剰発現が寄与することを明らかにした。一方で、ダウン症モデルマウスの神経前駆細胞において、アストロサイト分化に重要な役割を果たす転写因子STATの制御が異常になっていることが判明した。つまり、STATの活性を制御するリン酸化のレベルが上昇し、それに伴って活性が異常に亢進していた。さらに、このSTATのリン酸化レベルや活性の異常亢進にDYRK1Aの過剰発現が関与していることが判明した。以上の結果から、ダウン症の神経前駆細胞におけるDYRK1Aの過剰発現は、STATの異常亢進を通じてアストロサイトへの分化を促進する、というモデルが考えられた。神経前駆細胞からアストロサイトへの分化を亢進するメカニズムの研究において、当初の予定では、本年度は野生型マウスを用いた実験を計画していた。この実験が予想以上に進展し、責任因子であるDYRK1Aや、その下流因子であるSTATを見出すことができた。さらに、ダウン症モデルマウスを用いた検証にまで進むことができたため、研究の進展は予想以上であると判断した。申請者はこれまでに、神経前駆細胞における運命制御の中で、グリア細胞への分化プロセスに影響を及ぼす21番染色体上の遺伝子、およびその遺伝子が関与する分子シグナリングを同定した。一方で、神経前駆細胞における自己複製異常に寄与するメカニズムはほとんど理解されておらず、本年度は、この部分に着目して研究を行った。神経細胞に分化することが運命づけられた神経前駆細胞は中間前駆細胞という細胞に変化する。中間前駆細胞は神経細胞数の決定に重要な役割を果たしているため、この細胞の挙動を調べることは、ダウン症脳における発生異常のメカニズムを理解する上で極めて重要である。申請者は本年度の研究によって、中間前駆細胞の制御が、ダウン症モデルマウスの大脳新皮質において異常になっている可能性を見出した。具体的には、ダウン症モデルマウス脳において、中間前駆細胞の密度が変化しており、これに伴って、中間前駆細胞の細胞周期の制御が異常になっていることが示唆された。これらの結果から、ダウン症モデルマウス脳の発生異常において、中間前駆細胞の挙動異常が寄与する可能性が考えられた。前年度に明らかにした、神経前駆細胞におけるアストロサイト分化の亢進メカニズムに加えて、本年度は、神経前駆細胞における自己複製異常を、ダウン症モデルマウスを用いて検証することができた。現在は、この異常に関与する分子メカニズムの解析に着手している。以上から、概ね当初の計画通りに研究が進行していると判断できる。一方で、神経前駆細胞における自己複製異常に寄与するメカニズムはほとんど理解されておらず、本年度は昨年度に引き続き、この部分に着目して研究を行った。

神経細胞に分化することが運命づけられた神経前駆細胞は中間前駆細胞という細胞に変化する。中間前駆細胞は神経細胞数の決定に重要な役割を果たしているため、この細胞の挙動を調べることは、ダウン症脳における発生異常のメカニズムを理解する上で極めて重要である。申請者はこれまでの研究によって、ダウン症モデルマウス脳において、中間前駆細胞の密度が変化しており、これに伴って、中間前駆細胞の細胞周期の制御が異常になっていることを明らかにした。本年度はこれらに加えて、中間前駆細胞の神経細胞への分化がダウン症モデルマウスにおいて遅延している可能性を示唆するデータを得た。さらに、ヒト21番染色体上の遺伝子の中で、過剰発現によってこれら中間前駆細胞の挙動の異常を模倣できる因子を同定した。これらの結果をさらに発展させることにより、ダウン症モデルマウス脳において、中間前駆細胞の挙動異常が引き起こされる分子基盤の解明が期待できる。ヒト21番染色体のトリソミーが原因となるダウン症の脳では、神経細胞数の顕著な低下およびグリア細胞の増加が認められる。この一因として、神経細胞やグリア細胞を生み出す神経前駆細胞の分化異常が考えられるが、これら異常に寄与する遺伝子の実体は不明である。本研究ではダウン症モデルマウスを用いた解析により、神経前駆細胞の分化異常が引き起こされる分子基盤の解明を目指した。その結果、モデルマウスにおけるDYRK1Aの過剰発現が転写因子STATの異常な活性亢進を引き起こし、これが神経前駆細胞におけるアストロサイト分化の亢進に寄与する可能性を見出した。ダウン症モデルマウスにおいてみられる神経前駆細胞の分化異常のうち、アストロサイト分化に関する研究は予想以上の進展を見せた。一方で、神経前駆細胞の自己複製異常に関するメカニズムの解析は予定通り進行中であるので、こちらの研究を当初の計画に基づいて推し進めていく予定である。神経前駆細胞の自己複製異常に関するメカニズムの解析は、予定通り進行中であるので、当初の計画に基づいて推し進めていく。発生神経科学計画していた実験が想定よりも順調に進み、必要な実験動物や試薬にかかる費用が少なくなったため、経費に若干の余裕が生じた。次年度に使用する実験動物・試薬を購入する際に、物品費に加算して使用する。
市街地木造の長命・防火性向上を考慮した地域安全インフィルの創成に関する研究

阪神・淡路大震災で多数の大規模火災の発生により日本に依然として存在する老朽木造密集地の防災上の脆弱性が明示された。本研究では、各種木造の密集する台東区を中心に市街地調査を行い、各種道路周域部分を延焼遮断シェル、その内域インフィルの安全性を確保することを目途として研究を実施することとした。平成13年度には延焼動態を検証する手法の改良を進めるため戦前からの老朽木造が多数存在する本郷地区の調査も実施した。本研究を通して耐火造および木質構造開口部の配置がインフィルの防・耐火性向上のために重要な要因であり、各種幅員の生活道路をこれに付加することによって地域内インフィルの難燃性および地域インフィル間の延焼遮断性を向上させる見通しが得られた。また、各種木造の延焼防止性をより明確にするため、炎上建物の火炎形成と熱放射による延焼危険性について体系的研究を実施し、風で傾斜する炎の放熱モデルを構築し、火炎自体の放射熱の強度分布および複数建物が炎上した場合における合流火炎の形成条件について基礎的研究を行いインフィルの延焼防止性の明確化を図った。さらに、木材などの発熱特性を的確に把握するためのコーンカロリー試験装置のデータ再現性に関する研究も実施し、その改善点を明らかにした。これらの成果は国際会議で報告し注目を集め、一つは最優秀論文賞を受賞した。さらに、地域インフィル周囲の道路沿いに存するRC高架橋およびその直下に配される電力・通信ケーブルが焼損破壊して地域の防災性を低下させる危険性を検討するため、高強度コンクリートの火災加熱による爆裂性やケーブルの着火危険性に関する研究も実施し、地域機能の麻痺防止に一つの見通しを立てることが出来た。本研究課題は前年度に開始した2ヵ年計画であり防災上の主な弱点の一つである木造密集地域を含む市街インフィルの耐震・耐火性向上方策を構築に資する成果が得られたものと考える。日本の市街地を見ると老朽木造住宅が密集した地域が各所に存在している。阪神・淡路大震災ではこうした地域が被災し、6、432名が犠牲になり、このうち約550名が家屋の下敷きになったまま焼死した。その一方、新しい木質住宅は火災で類焼したもの以外、ほとんど無被害で残った。本研究課題は、「市街地木造の長命・防火性能向上を考慮した地域安全インフィルの創成に関する研究」であり、こうした最近の市街地の防災上の特徴を踏まえ災害のさらなる軽減のために提起したものである。本年度は、木造密集地域における集団火災拡大を防止するための空間形態として、主生活道路などに沿う部分に所定の防火性能のある住宅等を配置して延焼抑止帯(シェル)を形成し、その内部の餡(あん)、すなわちインフィル部分の火災を隣接市街地に延焼させない、あるいは隣接域で発生した集団火災を当該インフィルへ延焼させない方法の概念として、周囲道路の幅員に応じてシェル部分の厚みおよびインフィルの規模を4段階で提示した。また、シェルの延焼遮断性能を定量化するために、在来木造住宅や寺社などの大型木造建築物が多く混在する台東区を例にあげて延焼受害性および延焼加害性の検証を行った。これらのミクロ解析に加えて、市街地における延焼速度式に、混在建築物の構造種別および外壁開口部の有無を考慮したセミ・ミクロ解析を区内2地域について実施し、従来の均一化された市街地の延焼拡大性状とは逆の結果も得られた。また、地球環境問題の緩和や生活の潤いに木造が有効であるとの見解も多いことを考慮して露出木材の難燃化について各種薬剤の防火効果を調査し含浸タイプおよび発泡タイプが有効であることを見出した。

さらに日本人の精神基盤である白木文化と木造防災との関連をアンケートおよび実地調査して、大規模寺社建築物の存在意義および防災問題解決の重要性を確認した。本年度は、木造を含む市街地の調査を本郷地区として実施した。この地区は、戦前からの老朽木造が多数存在し、中にはマンションに建替えられたものも少なくないが、住宅地図から推測されるように古い木造の戸建て住宅やアパートも多く、本研究の趣旨に沿うためである。調査データを基に延焼動態を検証手法の改良を進め、耐火造および木質構造開口部の配置が重要な要因であり、各種幅員の生活道路をこれに付加することによって地域内インフィルの難燃性および地域インフィル間の延焼遮断性を向上させる見通しが得られた。特に、最近では建物の構造種別と開口部の位置関係が市街地の延焼拡大に大きく影響すること確認した。また、各種木造の延焼防止性をより明確にするため、炎上建物の火炎・形成と熱放射による延焼危険性について体系的研究を実施し、風で傾斜する炎の放熱モデルを構築し、火炎自体の放射熱の強度分布および複数建物が炎上した場合における合流火炎の形成条件について基礎的研究を行いインフィルの延焼防止性の明確化を図った。さらに、木材などの発熱特性を的確に把握するためのコーン・カロリー試験装置のデータ再現性に関する研究も実施し、その改善点を明らかにした。これらの成果は国際会議で報告し注目を集め、一つは最優秀論文賞を受賞した。さらに、地域インフィル周囲の道路沿いに存するRC高架橋およびその直下に配される電力・通信ケーブルが焼損・破壊して地域の防災性を低下させる危険性を検討するため、高強度コンクリートの火災加熱による爆裂性やケーブルの着火危険性に関する研究も実施し、地域機能の麻痺防止に一つの見通しを立てることが出来た。本研究課題は前年度に開始した2ヵ年計画であり、防災上の主な弱点の一つである木造密集地域を含む市街インフィルの耐震・耐火性向上方策を構築に資する成果が得られたものと考える。
末吉家史料の目録作成と公開および同家史科の総合的研究

本研究の目的は、(1)かつて東京大学史料編纂所で写真撮影した末吉家史料の目録を作成して公開・利用の体制を整えること、(2)末吉家史料を利用して末吉家や平野郷町について総合的な研究を行なうことの2点であり、その達成を目指して、目録作成のためのデータ入力とその点検・調整、補足調査と追加撮影等に当たるとともに、研究成果を報告書としてまとめるために、研究報告会の開催、報告の執筆などを行なってきた。(1)については、研究報告書の別冊として『東京大学史料編纂所架蔵写真帳末吉家史料目録』を印刷に付した。末吉家史料の写真帳は合わせて575冊に、史料の点数も約1万点にのぼり、目録は700ページ近くの大部なものになった。こうした膨大な史料群であるため、3年間では目録作成期間が十分とはいえず、不備・不統一な点が残ってしまったが、ここに目録が出来上がったことで公開への準備がようやく整ったことになり、末吉家史料を利用しての各方面からの研究の進展に大いに寄与するものとなろう。(2)に関しては、目録作成作業の進展に合わせてさまざまなテーマを設定し、3回の研究発表会を開催するなどして研究に取り組んできた。そして、研究報告書には、7本の報告を具体的な研究成果として掲載した。その内容は、代官としての末吉氏、初期の平野庄の構造と変化、末吉氏らが関与していた荒和祓神事、末吉家史料中の織豊期史料の紹介や問題提起、そして連歌を中心とした文芸関係史料の翻刻となり、末吉家史料および末吉家・平野をめぐる多彩な研究成果を得ることができた。本年度においては、研究目的の達成をはかるための前提として、すでに焼付を終わっている末吉家史料を製本し写真帳としたうえで(500冊分)、研究補助者2名によって目録作成作業を進めた。撮影史料の一点一点について、写真帳番号・同ページ数、年代、表題(史料名)、差出・受取、形態、点数などをノート型パソコンを使って入力し、これまでに写真帳にして約半分ほどの入力作業を終了した。本年度は、この目録入力を主な作業としたので、末吉家史料を利用しての具体的な研究成果は出せなかったが、大阪に出張して、末吉家および同家の所在する平野郷に関する史料の所在情報の収集や、若干の史料調査に当たった。具体的には、大阪市史編纂所を訪れ、同所に架蔵されている平野郷杭全神社文書(写真帳)について、その内容を調査した。また、本科研が研究対象としている西末吉家とともに平野七名家といわれた、東末吉家や辻葩家の史料について、地元に所在していることなどの情報を得ることができた。来年度は、引き続き研究補助者による目録入力作業を継続し、全体を完了させるとともに、点検作業を経て目録編集の準備にかかりたい。これに並行して、地元に所在する関係の史料の調査・撮影を行なうとともに、研究分担者で幕政・幕領関係、外交・貿易関係、商業・金融関係、都市・町方関係といった方面からの研究に本格的に着手したい。本年度は、昨年度に引き続き研究補助者2名によって、500冊余におよぶ末吉家史料写真帳の史料1点1点について、写真帳番号・同ページ数、年代、表題(史料名)、差出・受取、形態、点数などを、ノート型パソコンを使って入力する作業を行ない、一応の終了を見たが、その点数は9500点余の膨大な量に昇ることが判明した。入力作業にともなって、焼付をしていない史料の存在することが判明し、それらを焼き付け写真帳として製本した。また、未撮影史料のあることもわかり、大阪市平野区の末吉家に出張し調査・撮影を行ない、これについても焼付・製本し、写真帳は新たに34冊が加わった。