hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エントロピーを導入した統計力学的ファジィクラスタリング手法の開発及びその可視化

確定的アニーリング(DA)法とファジィエントロピー及びTsallisエントロピー最大化法を組み合せたファジィc平均クラスタリング手法について研究を行った.これらのエントロピーとエントロピー最大化によって得られる帰属度関数は統計力学的な性質を持つため,その観点から分析・解釈を行った.DA法によるクラスタリングでは従来法を上回る分類性能を得た.また,超高速アニーリング法と帰属度関数の線形近似法の導入により,分類性能を落とさずにクラスタリング時間を短縮することに成功した.クラスタリング手法を多次元のアンケートデータの分類に応用し,次元削除を行うことで,クラスタリング結果を効果的に可視化した.確定的アニーリング(DA)法とファジィエントロピー及びTsallisエントロピー最大化法を組み合せたファジィc平均クラスタリング手法について研究を行った.これらのエントロピーとエントロピー最大化によって得られる帰属度関数は統計力学的な性質を持つため,その観点から分析・解釈を行った.DA法によるクラスタリングでは従来法を上回る分類性能を得た.また,超高速アニーリング法と帰属度関数の線形近似法の導入により,分類性能を落とさずにクラスタリング時間を短縮することに成功した.クラスタリング手法を多次元のアンケートデータの分類に応用し,次元削除を行うことで,クラスタリング結果を効果的に可視化した.1.本研究の基礎を成す、ファジィエントロピーを導入したファジィc平均法に基づくファジィクラスタリングと量子統計の関係について詳細に検討し、現時点での知見をまとめた。統計力学の世界とファジィクラスタリングの世界、それぞれにおける分配関数、エネルギー、自由エネルギー、分布関数、エントロピーおよび粒子数一定の制約と規格化の制約などの対応関係を明らかにした。また、ファジィクラスタリングのメカニズムが粒子系の詳細釣合のアナロジーとして理解できることを示した。さらに、確定的アニーリング法と組み合わせたファジィクラスタリングでのファジィエントロピーの意味の解釈を行った。これらの結果は、ゆらぎのような統計力学的な概念や物理量、あるいは、Tsallisエントロピーのような新たな統計力学的エントロピーのファジィクラスタリングへの導入や応用につながると期待される。2.遺伝的アルゴリズムを個体集団間の共進化メカニズムに基づいて拡張した競合共進化アルゴリズムでは、世代を重ねるうちに特定の遺伝子が優勢となって個体の多様性が失われるフォーカシング問題が解決すべき重要な課題の1つである。そこで、1のファジィクラスタリング手法により個体をその特徴に応じたクラスタに分類し、異なるクラスタから選択した個体を親個体とすることで競合共進化における多様性の維持に成功した。これにより、本ファジィクラスタリング手法の有用性を示した。1.これまで、主としてファジィエントロピー正則化(最大化)に基づくファジィクラスタリングの研究を行ってきたが、近年統計力学の分野で着目されているTsallisエントロピーを導入したファジィクラスタリングについて検討した。ファジィクラスタリングの目的関数をTsallisエントロピーで最大化することで統計力学的な帰属度関数が導出される。この帰属度関数と確定的アニーリング法を組み合せることでファジィクラスタリングが実現される。数値実験の結果、本手法はファジィエントロピーを導入した従来手法と同様の性能を持つことが確認された。一方、Tsallisエントロピーのパラメータの設定方法は今後に残された課題である。2.ファジィエントロピー最大化ファジィクラスタリングを用いる場合、クラスタリングの結果は帰属度関数に含まれるパラメータの値に依存する。そこで、クラスタリングは確定的アニーリング法で行い、パラメータの最適化はシミュレーテッドアニーリング法で最適化する手法を提案した。2つのアニーリング法は温度パラメータを利用するため結合が容易である。数値実験の結果、提案手法は従来手法よりも安定して収束し、かつ様々な形状のクラスターを表現可能であることを確認した。3.確定的アニーリング法に基づくファジィクラスタリングに適した温度の冷却法について検討した。従来法の線形法と指数法(超高速アニーリング法)を数値実験により比較した結果、超高速アニーリング法により高速かつ高精度なクラスタリングを行える可能性を示した。4.クラスタリングした結果を可視化するには多次元データを低次元に圧縮する必要がある。自己組織化マップ(SOM)は可視化方法としてよく利用されるが、動的なデータの表現には適していない。そのため、ノード交換により前後の時間の特徴を維持した特長マップの初期化法を提案し、数値実験により効果を確認した。1.近年、統計力学の分野で着目されているTsallisエントロピーを導入したファジィc平均クラスタリング(FCM)法について検討した。FCM法の目的関数をTsallisエントロピーで最大化することで統計力学的な帰属度関数が導出される。この帰属度関数の性質について調べたところ、従来のファジィエントロピー最大化FCM法の帰属度関数がガウス型の分布形状であるのに対し、新手法の帰属度関数はCauchy型であることがわかった。その結果、Cauchy型のなだらかな分布形状により、大域的なクラスタリングが可能になるという特徴が得られた。2.Tsallisエントロピー最大化FCM法と確定的アニーリング法の組み合せにおいて、初期温度の設定法と冷却法について検討した。データ分布の拡がりと帰属度関数の遷移領域幅の一致条件から初期温度が設定される。

また、指数関数的に温度を下げる超高速アニーリング法の適用では、ファジィエントロピー最大化FCM法よりも安定したクラスタリングが可能なことを確認した。3.ファジィクラスタリングの可視化手法として次元削除法を提案した。次元削除が帰属度に与える影響が最も小さい次元から順に削除することで高次元データの次元を削除し、さらに、帰属度の大小をデータポイントのサイズと色の濃淡で表すことで可視化を行った。実問題への応用としてアンケートデータのクラスタリング結果の可視化を行い、その効果を確認した。
ノックアウトマウスを用いた生体内におけるマイクロRNAの機能解析

本研究は、動物個体レベルでのmiRNAの機能を明らかにするために、miRNAノックアウトマウスを作製し解析することを目的して研究を遂行した。マイクロRNAの個体レベルにおける役割を調べるためにmiR-200bを選び、ES細胞を用いた相同組み換え法によりノックアウトマウスを作製した。その結果、miR-200bをノックアウトしたマウスは見かけ上健康であったが、雌が不妊傾向を示した。この原因を探ったところ、下垂体の機能異常による排卵不全であることが示唆された。そこで下垂体前葉から分泌される排卵ホルモンであるLH-b、FSH-bの発現をリアルタイムPCRで定量したところ、発現量が減少していることを見いだした。さらに卵巣の組織学的な形態を調べたところ、LH-bやFSH-bのノックアウトマウスと同様に黄体形成が見られなくなるなどの異常があることがわかった。これらのことから、miR-200bは下垂体前葉における排卵ホルモンのレベルを正常域に調節していることが示唆された。マイクロRNAノックアウトマウスに見られる不妊の表現型がmiR-200bを欠損させたことに直接起因していることを確かめるために、全身でmiR-200bを発現するトランスジェニックマウスを作製し、表現型のレスキュー実験を行った。その結果、miR-200bをノックアウトしてもかわりにmiR-200bトランスジーンをもつマウスでは不妊の表現型が回復したことから、不妊の表現型はmiR-200b欠損そのものにより引き起こされていることを証明することができた。これらの研究成果により、miR-200bは動物が繁殖し種を保存するという生命現象の中でも最も重要な働きにかかわるmiRNAであることを明らかにした。マウスの各臓器におけるmiRNAの発現プロファイルはこれまでに報告されており、精巣では17種のmiRNAの発現が確認されている。また、我々は独自に精巣からクローニングしたmiRNAの配列情報を有している。本研究では、これらの情報をもとに任意のmiRNAを選びノックアウトマウスの作製を試み解析することで、miRNAとそれが関与する生命現象を明らかとすることを目的としている。任意のmiRNAの前駆体をネオマイシン耐性遺伝子と置き換えたターゲティングベクターを作製し、ES細胞にエレクトロポレーション法を用い組換えES細胞を作製した。また、本ターゲティングベクターはmulti-Gatewayのシステムを利用して新規の構築法を確立した。2つの組換えES細胞を得ることに成功し、C57BL/6マウスのブラストシストにインジェクションしキメラマウスを得た。キメラマウスの交配で得られたヘテロノックアウトマウスの雌雄を交配して得られた産子の遺伝子型はメンデルの法則にしたがって得られており、本miRNA欠損マウスは発生過程ににおいて異常がないことがわかった。また、雄のノックアウトマウスからも問題なく子供が得られることから、本miRNA発現組織の1つである精巣においての異常は観察されなかった。しかしながら、雌のノックアウトマウスにおいて、有意な妊娠率の現象が観察された。このことから、本miRNAは雌の生殖機能に関与していることが示唆された。
クチャ地域の石窟寺院の壁画に表された供養・寄進者像の性格について

本研究は、クチャ地域の石窟寺院の壁画に表された供養・寄進者人物像の性格について、(1)銘文の言語、内容と歴史資料との照合、(2)図像分析、(3)比較研究の三つの方法によって、この地域の人々が石窟造常にどのように関わってきたのかを、具体的かつ実証的に跡づけ、明らかにすることを目的とする。平成10年度の研究実績の概要は以下の通りである。(1)平成9年度でクチャの供養者図像の資料を網羅的に収集・整理した成果を「クチャ地域の供養者図作例」としてまとめ、本内容を『平成9年度・10年度科学研究費補助金(奨励研究A)研究成果報告書』において公表した。(2) 1998年9月12日19日、新彊キジル石窟(新彊亀茲石窟研究所)において開催された「唐代西城文明--安西大都護府国際学術討論会」に参加し、「クチャ地域の石窟寺院に描かれた王侯供養者図に関して」という題目で口頭発表を行った。(3)キジルの供養者像のタイプ、表される場所の変化が壁画様式の展開と呼応していることに着目し、「クチャ地域の供養者像に関する考察-キジルにおける供養者図の展開を中心に-」としてまとめ、『名古屋大学文学部研究論集(哲学)』第45号(1999)に発表した。(4)供養者の描かれる場所、配列、銘文の言語と内容、出土文献及び中国歴史文献内容との比較研究、細部図像の分析を行い、内容の一部を「クチャ地域の供養者像に関する予備的考察-キジルとキジルガハの場合-」としてまとめ、本内容を『平成9年度・10年度科学研究費補助金(奨励研究A)研究成果報告書』において公表した。9年度は主として、クチャ地域の石窟寺院のうち、キジル石窟、クムトラ石窟、キジルガハ石窟、スムスム石窟の四つの石窟寺院に描かれた供養者・寄進者像の網羅的な資料収集を行った。9年6月に一ヶ月実施調査を行い、寸法を測定し、またこれまで図像が知られていなかった幾つかを資料として加えることができた。従来から蓄積してきた資料と9年度の実施調査で得られた図像資料をコンピュータに入力、線図に描き起こす作業を行った。その成果は、古川総合資料館研究紀要第16号(1998年12月発刊予定)に寄稿する予定である。その中でシムシム石窟にこれまで注目されてこなかった新しい文字資料が存在することを実地の調査で確認し、新彊亀茲石窟研究所とトカラ語の専門家に研究を委ねることとなった。この文字は、当窟を1906年に調査したグリュンヴェーデルの報告においてブラフミ-文字の銘文とだけ記されていたもので、言語や内容については全く不明であったものである。この解読が進めば、寄進の構造が明らかとなり、研究の成果が待たれる。研究代表者は専ら、蓄積された画像資料について、服制、装飾モティーフの観点から分析し、アフラシア-ブやピヤジケント等の旧ソ連領中央アジアの壁画や、敦煌、河北、山東省の石窟寺院の北斉から初唐時代にかけての供養者図像との比較研究を進行中である。また、漢文資料及びキジル第67窟から出土した寄進文書にあたり、キジルの6世紀後半から7世紀半ばまでのクチャの王家の歴史を復元することを試みている。クチャ地域の多くの供養者像はこの時期の王家の宗教活動と密接に関わっていることがおおよその見通しとしてつけることができた。
食中毒を引き起こす細菌毒素タンパク質の構造生物学的研究

ウエルシュ菌は食中毒の原因菌で、腸管内でタンパク毒素であるウエルシュ菌エンテロトキシン(CPE)を産生する。CPEは腸管上皮細胞の細胞膜に傷害を起こして細胞を死に至らしめる毒性がある。申請者は、CPEを結晶化し、X線結晶構造解析法により、その立体構造を決定した。CPE分子は細長い全体像を呈しており、D1D3に相当する三つの機能ドメインから構成されてた。D1ドメインには、腸管上皮細胞膜にあるClaudinというに受容体に結合するドメインがあり、D2、D3ドメインには細胞膜に孔をあけると思われるβシート構造が存在し、これにより細胞膜に孔があけられるβポア形成メカニズムがあることを見出した。ウェルシュ菌(Clostridium perfrinfens)は大量食中毒の原因菌の1つで、自然界に非常に広く分布している。ウェルシュ菌は耐熱性の芽胞を形成する際、CPE(Clostridium perfringens enterotoxin)という毒素タンパク質を産生し、これが食中毒の原因となる。CPEはN末端側に細胞毒性領域、C末端側に受容体結合領域を持つ分子量約35kDa、319のアミノ酸残基からなるタンパク質である。CPEの全長構造は既に我々が世界にさきがけて明らかとしているが、得られた構造は不活方のコンフォメーションであり、膜孔形成に必要とされている多量体化した構造は不明である。そこで、当該年度は多量化に必要とされているAsp48をAlaに組み替えた不活性型変異体D48Aの作製を行い、構造を解く事により、CPEの多量体化のメカニズムを解明する事を目的とした。大腸菌組み替え体のD48Aを12 mg/mlに濃縮した後、シッティングドロップ蒸気拡散法を用いてスクリーニングを行ったところ、PEG3350を沈殿剤として三角錐の単結晶が得られた。この結晶を用いてSPring-8 BL44XUにてX線回折測定を行い、分子置換法を用いて結晶構造を決定した。その結果、D48Aは結晶中で三量体構造を形成している事が明らかとなった。また、3個のGlu94及びGlu110により構成されるクラスターを確認し、その中心にはカルシウムイオンと思われる電子密度を確認した。これらは静電相互作用により安定化していると考えられる。また、この三量体構造は野生型CPEにも見られ、変異体による大きな構造変化は起きていない事が示唆された。。本研究により、CPEの全体構造の決定した。得られた構造から、CPEの孔形成に必要であるアミノ酸配列81106は親水性残基と疎水性残基が交互に並び、α- helixを形成していた。この特徴的な配列は、α-hemolysinを代表とするβ-pore forming toxinにおいて頻繁に確認されている。この事からCPEもβ-pore forming toxinとして活性を示す事が示唆された。また結晶中では3量体構造をとり、中心にポアを形成しカルシウムと思われる大きな電子密度が存在していた。膜孔形成部とおぼしきhelix部分が伸びてβシートを形成することで活性型になる可能性があるが、α- helixにあるE94およびE110残基がこのイオンに配位し、対称のアミノ酸を含めて6配位のコンフォメーションをとり不活型構造を安定化していた。またCPEの構造と機能の相関を解明するため、各種変異体タンパク質を作成し、精製結晶化を行った。多量体化を阻害することで不活型になるD48A変異体の結晶解析を行ったところ、野生型の構造と全く一致した。このことからも得られた構造は不活型のコンフォメーションであることが示唆された。このことから得られ3量体構造は不活型であると考えられた。更に活性型構造を得るために、E94GおよびE110Gの変異体を作成し、結晶化を行った。その結果、三角錐の形状の結晶を得ることが出来た。ウエルシュ菌(Clostridium perfringens)は、仕出し弁当や給食など大量調理・大量供給された食品の喫食が原因で生じる食中毒の主要な原因菌として知られている。

この菌による食中毒の1件あたりの患者数は、他の細菌性食中毒と比べて圧倒的に多く、国内でも毎年30例程度の発生件数がある。本菌は芽胞形成性グラム陽性嫌気性菌で、食品とともに摂取された生菌が腸管内で芽胞形成する際に、タンパク毒素であるウエルシュ菌エンテロトキシン(Clostridium perfringens enterotoxin;以下CPEと略す)を産生する。CPEは腸管上皮細胞の細胞膜に傷害を起こして細胞を死に至らしめる毒性がある。これが食中毒時の下痢や腹痛の原因である。申請者は、本菌が産生するタンパク性毒素(CPE)を結晶化し、大型放射光施設SPring-8のビームを利用してX線結晶構造解析することで、その立体構造を決定することに成功した。その結果、CPE分子はイモムシ様の全体像を呈しており、それぞれ頭部(D1)、体躯(D2)、尻尾(D3)に相当する三つの機能ドメインから構成されていることがわかった。D1ドメインには、腸管上皮細胞膜にあるClaudinというに受容体に結合するドメインがあり、この受容体に結合するアミノ酸残基が外側を向いていることがわかった。さらに、D2、D3ドメインには細胞膜に孔をあけると思われるβシート構造が存在し、これにより細胞膜に孔があけられるβポア形成メカニズムがあること、つまり毒素分子の凝集によってD2ドメインの構造が大きく変化して細胞膜に孔をあける膜孔が形成されることを見出した。また、CPEで見出されたβポア形成メカニズムは他のβポアを形成する毒素と立体構造のトポロジーが一致した。ウエルシュ菌が産生するタンパク性毒素(CPE)を結晶化し、大型放射光施設SPring-8のビームを利用してX線結晶構造解析することで、2.0オングストロームという高分解能でその立体構造を決定することに世界で初めて成功した。このせ成果を、米国の科学雑誌『The Journal of Biological Chemistry』に掲載することができた。また、多量化に必要とされているAsp48をAlaに組み替えた不活性型変異体D48Aの作製を行い、構造を解く事により、D48Aは結晶中で三量体構造を形成している事が明らかとなった。また、3個のGlu94及びGlu110により構成されるクラスターを確認し、その中心にはカルシウムイオンと思われる電子密度を確認した。これらは静電相互作用により安定化していると考えられる。また、この三量体構造は野生型CPEにも見られ、変異体による大きな構造変化は起きていない事が示唆された。現在、膜孔形成状態でのCPEの構造を調べる為に、脂質二重膜内で膜タンパク質などを結晶化するLCP法を適用する事によって、膜孔形成するために多量体化したCPEの立体構造の解明に着手している。比較的新しい手法であるが、当該研究室でもその手法を確立しつつあり、LCP法による結晶化の実験が進行中である。CPEは319残基からなるタンパク質で、その作用機構は、細胞表面への結合(C末側受容体結合ドメイン)と、その後の膜孔形成による細胞の形態変化(N末側細胞障害ドメイン)の2段階に分けられる。C末端側122残基については既に立体構造が決定されている(J.Bi ol.Chem., 283, 268-274, 2008)。CPEが結合する受容体は、上皮系細胞の細胞膜上にあるタイトジャンクション(TJ)を形成するクローディン(Claudin;以下Cldnと略す)である。
アスパラガス株腐病拮抗菌の産生する植物生長促進成分の抽出精製と健苗育成への利用

植物の根圏には土壌病原菌を抑制する拮抗菌が存在することが知られており、近年この拮抗菌を植物の病害防除に利用しようとする動きがでてきた。その中で、拮抗菌が植物の生長をも促進するという報告が散見される。本研究者らはアスパラガス根圏に棲息する拮抗菌の研究中に、その一菌株Psudomonas putida RSA9がポット苗の生長を顕著に促進することを見いだした。そして、さらにその培養濾液が同じ活性を示すことを明らかにし、その効果が物質によるものであることを示した。この培養濾液中の活性成分は酢酸エチルに転溶されることから、この酢酸エチル可溶画分を取扱いと保存の容易な健苗育成法に利用できると考え本研究を計画、実行した。1.菌体接種と培養濾液による効果の比較:培養濾液の効果が菌体接種と同等であるか否かをポット試験で調べた。その結果、培養濾液の活性は菌体接種の効果を十分に再現するものであることがわかった。2.酢酸エチル可溶画分の効果:培養濾液を酸性下酢酸エチルで抽出し、その活性を催芽種子を用いた試験およびポット試験で調べた。その結果、いずれの試験でも元の培養濾液の活性を凌ぐ効果が得られた。これより、酢酸エチル画分の濃縮乾固物を取扱いと保存が容易で、かつ簡便な健苗育成法として実用できることが示された。3.酢酸エチル可溶画分の精製:酢酸エチル抽出物をODSカラムで分画し、活性画分から再結晶によりコハク酸を得た。さらに結晶母液のシリカゲルカラムにより活性成分として乳酸を得た。4.活性成分のポット試験:活性成分として単離したコハク酸と乳酸について、実際の育苗ポット試験を行なった。その結果、両有機酸は菌体接種および培養濾液を凌ぐ根部の生長促進効果を示した。これより、菌体接種に代わって、コハク酸と乳酸が健苗育成に実用的に使えるものであることが明らかにされた。土壌病害菌の働きを抑制する括抗菌が存在することは古くから知られていた。近年、これらの括抗菌が植吾の生長をも促進するという例が報告されるようになってきた。本研究者らはアスパラガス根圏よりその株腐病を抑制する括抗菌Psudomonas putida RSA9を分離し、その接種がアスパラガス苗の根の生長を促進することを見いだした。本研究は、それが物質であることを確証するとともに、それを健苗育成に利用することを目的として行なった。(1)菌体接種と培養ろ液による効果の比較:菌体を除去した培養ろ液に苗の根部を浸漬するだけでも効果があることは、すでに明らかにしてある。そこで、その効果が菌体接種と同等であるか否かをポット試験で比較した。その結果、双方とも6週間苗の根の生長を約140%促進した。(2)熱処理、pH変化などの影響の検討:培養ろ液の活性は100度で10分加熱しても、pHを変化させても失われなかった。これより、活性本体は熱およびpH変化によって変性しない低分子物質であることが示唆された。(3)培養ろ液の分画:培養ろ液中の養分は雑菌の繁殖を助長する可能性がある。

そこで培養ろ液より活性成分の抽出を試みた結果、活性は酸性画分に転溶されしかも原液中濃度の1/10で約140%の促進活性を示した。(4)酸性画分の精製:酸性画分をODSカラム(溶出:0.1%AcOH:H_2O:0-100%MeOH)でさらに分画した結果、活性は10%MeOHで溶出されることがわかった。括抗菌の畑地での利用は、菌相の変化や気候等の環境要因の影響を受けその効果が一定でない。以上の結果は、培養ろ液の抽出物を用いた、一定環境下での健苗育成に有効に利用できることを示した。植物の根圏に、植物に有害な土壌病原菌を抑制する拮抗菌が存在することが知られるようになり、近年この拮抗菌を植物の病害防除に利用しようとする動きがでてきた。その中で、拮抗菌が植物の生長をも促進する事例が報告されている。本研究者らはアスパラガス根圏から単離したPsudomonas putidaの一菌株について、それがポット苗の生長を顕著に促進するとともに、その培養濾液が同じ活性を示すことを前年度までの研究で明らかにした。さらに、培養濾液中の活性成分は酢酸エチルに転溶されることが明らかになり、培養濾液の酢酸エチル可溶成分を取扱と保存の容易な健苗育成剤として利用できることが示された。本年度は、このような成果に基づき活性成分の分画をさらに進め、その本体を明らかにするとともに、その実地ポット試験での効果を明らかにすることを目的とした。1.酢酸エチル可溶画分の各種カラムクロマトグラフィー:培養濾液を酸性下酢酸エチルで抽出し、抽出物をODSカラムで分画した。強い活性を示した画分から再結晶操作により活性成分の結晶を得、各種スペクトルからそれがコハク酸であることを明らかにした。結晶母液をさらにシリカゲルカラムにより分画し、活性画分のスペクトルデータよりそれが乳酸であることを明らかにした。2.活性成分の生長促進活性:活性成分として得られたコハク酸と乳酸の活性を、催芽種子を用いたアッセイ法で調べた結果、これら2成分が元の培養濾液および酢酸エチル可溶画分の活性を十二分に再現するものであることがわかった。3.活性成分のポット試験:活性成分として単離されたコハク酸と乳酸について、実際の育苗と同等のポット試験を温室内で行い、その実用性を検証した。その結果、両有機酸は菌体接種および培養濾液を凌ぐ、対照区比約140%以上の根部の生長促進効果を示した。
大学と企業における実践的EBP教育の展開と接合

本研究では、EBP(English for Business Purposes)に関する複眼的な調査のため、企業で国際プロジェクトに携わる社員、英語研修の策定に携わる社員、そして法人対象に企業研修を提供している語学教育機関へのインタビューを実施した。その結果、それぞれの被験者の立場や視点において存在する問題や課題を明らかにすることができた。また、これらのインタビューによる定性調査から、実践的EBPを展開するための要因やアプローチに関する基礎データ、そして英語教育の領域における企業と大学との接合の在り方に関する基礎データを収集することができ、本研究テーマに関する貴重な研究成果を得ることができた。本研究の目的は、大学と企業におけEBP(ビジネス英語)教育を実践する際、どのような視点・アプローチ・内容で教えることが有効であるかを炙り出すことである。2014年度では、国際プロジェクトにおける英語使用の実態調査とニーズを分析するため、グループ・インタビューを東京と大阪で各1回ずつ実施した。それぞれのインタビューには、30才以上で製造業での勤務実績が10年以上であり、組織横断的な国際プロジェクトに参加した経験のあるビジネスパーソンに5名ずつ参加していただいた。本調査では、(1)国際プロジェクトで英語を使用するジャンル(場面・活動など)とその構成比率の特徴、(2)国際プロジェクトで、フェイズ(段階)による英語使用のジャンルや内容による違い、(3)国際プロジェクトの実施国と国際プロジェクトを推進する際の英語コニュニケーション上の課題、(4)国際プロジェクトを推進していくために必要な英語力、(5)国際プロジェクト推進に求められる今後の大学教育とは、について参加者にインタビューを実施した。今回の調査の意義は、これまでの部門別・機能別の定量的な調査に加え、国際プロジェクトにおける英語使用に関する定性的な調査を実施したことである。即ち、部門・機能横断的に組織され国際的に展開されるプロジェクトにおけるニーズの分析を行った。プロジェクトマネジメントという視点でのニーズを探ることにより、国際的なビジネスを成功させるために必要なコミュニケーション上の重点項目を確認することができた。そして、企業だけではなく大学におけるビジネス英語教育の最適化のために重点的に対応すべきジャンルやアプローチに関する貴重なデータの収集を進めることができた。本基盤研究である『大学と企業における実践的EBP教育の展開と接合』では、日本経済の中核を担う製造業に着目し、高等教育機関と産業界におけるESP(専門英語)教育のための要因と診断・設計プロセスを明確化することを目的としている。2015年度は、前年度実施した国際ビジネスにおける英語使用に関する調査結果を精緻化すると同時に実践的EBPプログラム・バリエーションのアプローチと内容を明らかにするため、定性分析(インタビュー)を計画・実施した。具体的には、グローバル企業で社員英語研修の立案に携わるビジネスパーソン5名を対象としたグループ・インタビューを東京で1回実施し、さらに法人に英語教育を提供している語学教育機関3社を対象に東京と大阪にて個別にデプス・インタビューを実施した。グループ・インタビューの調査対象者は1,000名以上の従業員を有する製造会社に10年以上勤務し、社員の語学教育・グローバル人材育成事業に携わった経験を持つビジネスパーソンとした。またデプス・インタビューでは、企業など法人の語学教育やグローバル人材育成プログラムを設計・展開している語学研修機関の幹部・中堅社員を対象とした。今回の定性調査から、経営側からみた社員英語教育の課題と現状、語学教育機関が提供する英語研修のバリエーション、そして語学教育機関が企業に行う語学教育コンサルテーションに関する基礎データを収集することができた。またそれぞれのインタビューから、グローバル企業や語学教育機関が期待する大学における英語教育やグローバル人材教育に関する情報も収集することができた。本事業は4つのステージに分け主な調査研究テーマを決め展開している。第一ステージ(2014年4月2014年12月):国際プロジェクトにおける英語使用の実態調査とニーズ分析、第二ステージ(2015年1月2015年9月):部門と国際プロジェクトにおけるテクストと語彙の分析、第三ステージ(2015年10月2016年6月):EBPプログラムのバリエーションに関する調査、第四ステージ(2016年7月2017年3月):大学と企業での実践的EBP教育の展開と接合に向けた提言上記の計画に照らし合わせると、現時点において第一ステージと第三ステージの調査研究テーマは予定通り進んでいるが、一方で第二ステージの研究テーマはやや遅れ気味である。これは本事業計画実施における運用面において、第三ステージの研究テーマである「EBPプログラムのバリエーションに関する調査」が第一ステージで実施した「国際プロジェクトにおける英語使用の実態調査とニーズ分析」とより関連性が高くその実施時期を早めたことが一因である。その結果、企業経営側(社員英語教育に携わる人事部等の部署)と、法人に英語研修を提供する語学学校側からみたEBP教育の展開に関するデータ、そして大学と企業でのEBP教育の展開と接合に関するデータの精緻化と収集ができた。本研究である『大学と企業における実践的EBP教育の展開と接合』(2014年2017年)は、大学と企業においてEBP(English for Business Purposes)を効果的かつ有機的に展開するための研究である。その目的を達成するため、グローバル経営を推進する大手の製造会社に着目し、その職場における英語教育に関する定性分析を行った。具体的には、従業員(企業にて国際プロジェクトに携わる社員)、企業(企業にて英語教育案の策定に携わる社員)そして語学教育機関(法人に対して英語研修を提供する語学学校の幹部)に対してインタビューを実施することにより、複眼的な視点からEBPに関する調査を行った。本インタビュー調査を通し、それぞれの被験者(インタビュー対象者)間においてお互いに関連した課題が存在していることが明らかになった。

英語を駆使してビジネスにおいて活躍できる人材を育成するには、これらの課題への対策が必要である。そのためには、グローバルな事業展開を進める企業の職場における体系的なニーズ分析の確立と応用が求められ、その分析結果を反映した総合的なEBPを設計・展開することが有効である。さらに、高次での結果を出すには、英語教育機関による専門的な知識(含ESP)に裏打ちされた顧客ニーズの分析と対応が求められる。また、企業側にはグローバル経営の一環として、社員英語教育を組織的に推進する必要があると言える。企業活動のボーダレス化が進む中、グローバル人材の育成を効果的に推進するためには、大学と企業とのEBP教育における有機的な接合が重要であることが確認できた。本研究では、EBP(English for Business Purposes)に関する複眼的な調査のため、企業で国際プロジェクトに携わる社員、英語研修の策定に携わる社員、そして法人対象に企業研修を提供している語学教育機関へのインタビューを実施した。その結果、それぞれの被験者の立場や視点において存在する問題や課題を明らかにすることができた。また、これらのインタビューによる定性調査から、実践的EBPを展開するための要因やアプローチに関する基礎データ、そして英語教育の領域における企業と大学との接合の在り方に関する基礎データを収集することができ、本研究テーマに関する貴重な研究成果を得ることができた。本年度の調査研究では、「国際プロジェクトにおける英語使用の実態調査とニーズ分析」を計画していた。具体的には、国際プロジェクトにおいて中心的な役割を果たすビジネスパーソンを対象としたインタビューを実施し、企業独自の海外プロジェクトや外国企業との共同プロジェクトにおいて、英語が使用されるジャンルを明らかにすることを計画した。同インタビュー調査での定性分析では、企業経営的視点での国際コミュニケーションにおける課題や企業の風土やグローバル化度が与える英語使用の実態も探ることも考えた。この研究計画に沿った形で、今回は2回のフォーカスグループインタビューを実施し、国際プロジェクトにおける英語使用の実態を多角的に調査・分析することができた。さらに、国際プロジェクトマネジメントを成功させるために必要なスキルや知識に関してのデータを収集し、どのような教育が大学にて求められるかについての知見を広めることができた。今後は前科学研究費助成事業(2011年4月2014年3月)で実施した企業の部門(経営部門、開発部門、購買部門、生産部門、営業部門など)での英語使用実態調査とニーズ分析
次世代電気自動車の安全性と走行性能両立への挑戦

自動車業界では、環境やエネルギー問題に対処すべく、電気エネルギーを機軸にしたハイブリットカーや電気自動車(EV)等の環境対策車へ強力にシフトを進めている。そこで、車本来の基本的な要件である「安全性と走行性能」の両立という視点から今まで研究・開発されてきたEVの推進力発生機構を分析し、次世代のEVを見据えた前輪と後輪が独立して制駆動力を制御できる推進力発生機構をもった前後輪独立駆動型電気自動車(FRIDEV)を考案した。本研究では、様々な視点からの解析やテストコースでの試験評価によって、FRID EVが有する、今までのEVで見られない「安全性と走行性能」の両立性について明らかにした。その要点を以下に示す。(1)前輪乃至後輪駆動系の何れか一方が故障しても故障時点の速度を維持しながら継続して運転ができる。-このフェールセーフ機能は様々な速度及び路面条件で確認され、従来のEVでは得られないFRID EV固有の機能として位置付けることができ、安全性に果たす役割は大きい。(2)減速時に生じる荷重移動を補償することによって、ブレーキ時に生じるホイールロックを抑制し、安全に停止できる(補償のない場合よりも停止距離が短くなる)。-減速時に生じるホイールロックの抑制には、荷重移動まで考慮することの重要性を明らかにすると同時に走行性能も改善された。(3)加速時に生じる荷重移動を補償することによって、安定で効率のよい加速性能が得られる-荷重移動の補償は雨天時のような滑りやすい路面では安定な駆動を実現する上で、特に重要であることを明らかにした。(4)全面凍結路や凍結路面と湿潤路面とで分離されたスプリット路面等の劣悪な道路環境下での始動及び制動に対しても、前輪と後輪のスリップ比制御と始動及び制動時に生じる荷重移動の補償によって、ホールスピンやホイールロックなく安定に始動・停止が可能になることを実証した。(799字)自動車業界では、環境やエネルギー問題に対処すべく、電気エネルギーを機軸にしたハイブリットカーや電気自動車(EV)等の環境対策車へ強力にシフトを進めている。(799字)
浮遊培養細胞による牛白血病ウィルス抗原の調製と抗体調査

ウシの腫瘍であるリンパ肉腫は近年激増しており経済的に多大な被害をもたらしている。特に成牛型白血病(BL)はレトロ科の牛白血病ウィルス(BLV)感染によって起因するが、感染から発症への経過は必ずしも明らかではない。本研究ではBLV-持続産生細胞と培養生活細胞混合系をBLV感染のモデル系として用い感染に伴う生活細胞による物質群(BLVを含む)の産生検索を行い、更に高密度連続細胞培養を行いこれらの物質を大量に採取し、BL発症との関連性を明らかにする。混合培養は浮遊性細胞であるNamarva細胞等23の細胞株を用いて検討したが、これらのうちマクロファージ系細胞(J774細胞)で興味ある現象を見出したので追求した。すなわち、付着性細胞であるBLV-持続産生FLK細胞と付着性の弱いJ774細胞との混合培養を行い、24日毎に継代を行った。この生活細胞(以降Co-J774細胞)のBLV産生の有無をシンシチウム形成標的細胞であるC8細胞に加えたところ、シンシチウム形成以前にC8細胞が破壊される現象を見出した。この傷害活性はCo-J774細胞継代100代以上を越えて持続的に安定して認められた。この事はBLVのゲノムがJ774細胞のクロモゾームに取込まれJ774細胞が常時活性化している事を示唆している。傷害因子は分子量60,000前後の腫瘍壊死因子様物質と10,000前後の2種類を含むが、活性は後者に強く認められた。又、傷害活性は、C8細胞のみならずL-929,L-M細胞等に認められたがウィルスゲノムを含むC8細胞には最も感受性であった。Co-J774細胞をマウス腹腔内に注入し付着性の弱いほぼ浮遊状のCo-J774細胞を選抜培養した。この細胞一部付着性BLV-FLK細胞をも使用して傷害因子及びウィルスを高密度連続培養装置を用いて採取しており、現在、抗体価の調査、傷害因子の臨床上の役割について検討を急いでいる。
在宅医療での針刺し損傷の全国調査

昨年度までに実施したインスリン用針による訪問看護ステーションへの在宅針刺し損傷調査では、疫学調査でのルールの変更により十分な結果が得られなかった。5,000件を超える調査対象である在宅訪問看護ステーションから、200件近くの針刺し損傷の実態の可能性を一次調査で得られたにもかかわらず、2次調査以降では、看護ステーションに個々の針刺し損傷の事象ごとの記載を求めたあらたな疫学調査では、どの看護ステーションからも回答が全く得られなかった。これは、他の疫学調査でも当然問題となると考えるが、感染の危険を広く知らしめる調査であっても、個々の事象の報告手続きをより複雑化したことで、調査の困難さに直面し、報告できなくなったたことに他ならない。そのため、新たにがん患者への適応などで増加している在宅医療での輸血について調査を実施して、この視点からも医療関係者や患者家族、介護者への血液暴露される機会が増加していることを確認した。なお、この調査は、前述のインスリン針の針刺し損傷の個々事象の報告をもとめた訪問看護ステーションに対して行ったもので、簡素な調査には看護ステーションでの対応はされるが、複雑化した調査が行えない現況について明らかになった。医療機関から在宅医療へのすべての医療行為の移行において、患者家族、介護者などにいつでも感染の伝播の可能性のある血液暴露、針刺し損傷の危険性がそのまま移行することを示している。安全機器の導入、家族、介護者へのより十分な教育の必要性が推測された。調査についてはほぼ終了しているが、論文作成が遅れている。論文作成および在宅医療における針刺し損傷の減少に対する提言を行うための発表方法を検討している。【実施の目的と今年度の研究実績】研究メンバー全員による会議を実施し、現在の医療機関にあった治療の多くが在宅治療に移っていることを共通認識として共有した。医療機関で問題とされてきた針刺し損傷が、在宅治療でも実際の患者、患者家族からの情報から明確となった。在宅医療を行う医療関係者、さらには医療関係者で無い家族において、医療機関で生じている問題が在宅にも同様に生じていることを予測し、患者に身近なかかりつけ薬局、訪問看護ステーションからの情報収集をおこなう全国調査の重要性を確認し、在宅における針刺し損傷の実態調査の方法につき論議した。【調査項目と実際の調査方法と結果】薬局および訪問看護ステーションにおいて、在宅治療におけるインスリン注射にかかわる針刺し損傷の把握の有無および件数について調査を実施することとして計画の準備および一部実施した。約10,000件の薬局についてインターネットを使用しインスリン注射における針刺し損傷のアンケートを調査を実施した。3,034件の回答を得てその中では2桁の多数の針刺し損傷事案が発見された。今後、針刺し損傷の詳細調査のリストが作成できた。また、5,233件の訪問看護ステーションに対して針刺し損傷にかかわるアンケートの発送準備のためのリストの作成を行った。【この時点での評価】在宅での針刺し損傷の概念での薬局での全国調査はいままで報告はなく、また実際に針刺し損傷の存在が明らかになり今後の実態調査への方向性が確立した。また訪問看護ステーションについては往復はがきでの調査の発送準備ができた。薬局に対して全国調査が実施できたこと、訪問看護ステーションに調査準備ができたことで、ほぼ調査が予定通り進んでいることを意味する。医療機関での多くの医療行為が患者自身や家族によって在宅で行われている。そのため在宅における医療行為はまさに病院で行われている医療と同等になりつつある。そのため病院での針刺し損傷と同じような問題が在宅医療でも起こっている。これを明らかにするのがこの研究の目的である。そのため在宅医療の中でもその頻度回数ともに多いと考えられるインスリン注射にかかわる針刺し損傷の調査をこの研究では優先した。調剤薬局に協力を得た調査では、全国3000件程度の調剤薬局での針刺し損傷状況の把握をした。また、全国約5000件の訪問看護ステーションにも針刺し損傷の調査を行った。調剤薬局で把握できた針刺し損傷については、全国に広がる調剤薬局が参加する団体におけるインターネットを使用しての全国調査を実施した結果であり、地域性などなく全国に針刺し損傷が起きている事実であることが明らかになった。さらにいくつかのチェーン薬局で、聞き取り調査を行い、その発生の事実を確認し、日本防菌防黴学会大会にて発表した。訪問看護ステーションにおける針刺し損傷調査は、はがきで1次調査を行い、針刺し損傷が調剤薬局と同じように全国で発生していることが現時点で把握できた。以上の結果を踏まえ個別の針刺し損傷の実態を細かく調査することを開始し、多くの事例報告を踏まえその発生防止の方法を検討するように計画し、個々の調査表などを送付して報告を待ったが十分な結果を得られなかった、そのため針刺し損傷の事実の確認を含めて、個人情報に全くかかわらないように努めた再度のはがきによる針刺し損傷の発生件数に絞った再調査を実施した。これからも明らかな針刺し損傷の存在が再確認された。今後は、在宅輸血における危険についても調査をおこなうこととしている。訪問看護ステーションへの往復はがきによる第一回調査を実施した。実施の結果として、多くの看護ステーションにあって患者自らの針刺し損傷、患者以外の家族や医療関係者での針刺し損傷についての報告を受けた。これに引き続き、2次調査として厚生労働省が指示している研究機関(当研究にあっては在野の訪問看護ステーション)と当研究機関での既存情報の提供に関する届出書他を伴った詳細調査を実施したが、回答率が極端に低く、有効な結果を得られなかった。そのため、第3次調査を実施した。

内容は個人情報にかかわらない形で、再度インスリン注射にかかわる針刺し損傷の実際の患者数等について再調査を行い、実際の針刺し損傷が起きている事実を確認することができた。このため検討の深さの意味で現在の研究はやや遅れている。昨年度までに実施したインスリン用針による訪問看護ステーションへの在宅針刺し損傷調査では、疫学調査でのルールの変更により十分な結果が得られなかった。5,000件を超える調査対象である在宅訪問看護ステーションから、200件近くの針刺し損傷の実態の可能性を一次調査で得られたにもかかわらず、2次調査以降では、看護ステーションに個々の針刺し損傷の事象ごとの記載を求めたあらたな疫学調査では、どの看護ステーションからも回答が全く得られなかった。これは、他の疫学調査でも当然問題となると考えるが、感染の危険を広く知らしめる調査であっても、個々の事象の報告手続きをより複雑化したことで、調査の困難さに直面し、報告できなくなったたことに他ならない。そのため、新たにがん患者への適応などで増加している在宅医療での輸血について調査を実施して、この視点からも医療関係者や患者家族、介護者への血液暴露される機会が増加していることを確認した。なお、この調査は、前述のインスリン針の針刺し損傷の個々事象の報告をもとめた訪問看護ステーションに対して行ったもので、簡素な調査には看護ステーションでの対応はされるが、複雑化した調査が行えない現況について明らかになった。医療機関から在宅医療へのすべての医療行為の移行において、患者家族、介護者などにいつでも感染の伝播の可能性のある血液暴露、針刺し損傷の危険性がそのまま移行することを示している。安全機器の導入、家族、介護者へのより十分な教育の必要性が推測された。調査についてはほぼ終了しているが、論文作成が遅れている。[課題の今後の推進方策]【調査予定】次年度となった訪問看護ステーションへのアンケート発送回収を早急に行い、薬局へのインターネット調査と同じレベルの調査を行う。2次調査としての実態調査として、薬局への訪問実態調査を行う。訪問看護ステーション調査についても同様に結果が出た段階で急ぎ訪問2次調査を検討する。【データベース作成】調査結果については、誰でも閲覧できる公表を意識したデータベース化を志向する。【結果公表】薬局でのすでに行ったインターネット調査の結果について学会報告を行う。訪問看護ステーションについても早急の学会公表を目指す。【在宅版エピネットの試行】結果をまとめ在宅版エピネットの完成のための試行を行う。[次年使用額が生じた理由]往復はがき調査の発送が4月以降となり費用発生がおくれたため、インターネット調査のプログラミング費用のみの支出になったため。[使用計画]調査往復はがきの購入印刷発送といった委託費用を29年度初頭に使用し、以後インターネット調査、はがき調査のデータベース化を即時開始する。
小脳－大脳皮質間ネットワークが視覚－運動座標変換を実現することを因果的に解明する

本申請は、小脳-大脳皮質運動関連領野をつなぐ神経ネットワークの運動制御における機能的役割を解明することを目指している。本年度は、2頭のニホンザルにおいて小脳からM1への投射特性を明らかにした。さらに小脳から投射を受けるM1ニューロンが到達運動時にどのような活動変化・特性を示すのかを解析した。特に運動座標に応じて活動を変化させるM1ニューロンへの小脳出力の関与を調べた。以上の結果から小脳ーM1をつなぐ神経ネットワークの運動時における機能的役割を考察した。上記の成果は国内外の学会において発表した。加えて、運動課題中に小脳から運動野へ実際に情報が流れていること、さらにそのタイミングを計算論的因果律解析により明らかにした。さらに小脳を一過性に不活性化することで小脳機能不全を誘発する実験に着手している。また実験にあたり、運動野からの神経活動記録と同時に、腕の複数の筋肉からの活動記録を可能とする実験系を確立した。前年度の実験より、(1)小脳からの入力により運動野(M1)ニューロンが興奮あるいは抑制するのか(投射特性)、(2)M1におけるどのような運動情報に小脳からの入力が関与するか、(3)運動時の小脳、M1間の情報の入出力、を明らかにした。以上の成果からM1における運動情報に小脳からの入力が関与することを明らかにした。M1以外の運動関連領野における研究よりも優先的に、小脳の不活性化実験に着手し、実験系を確立した。小脳から運動野へ流れる情報を遮断することにより、運動野において運動情報が生成されず、到達運動が障害されることを調べる。小脳を薬理的に一過性に機能脱落させ、運動障害を誘発する。この時、行動変化は映像記録し、また上肢の筋群から網羅的に筋活動を記録し解析することで、詳細な行動変化の評価を行う。さらに、運動野おいて到達運動に関連する運動情報を表現していたニューロンの活動が、小脳の機能不全により消失することを調べる。以上の検証と前年度の成果より、小脳からの入力が運動野における運動情報を生成することを解明し、小脳と運動野を繋ぐ神経ネットワークが、目で見た位置に手を伸ばす際に必要な運動制御に関与することを因果関係を持って明らかにする。随時、コンピュータプログラムを用いた解析を行いつつ、論文にまとめ投稿する。
工業的ナノ素材の心肺機能への影響に関する調査研究

中国の上海市にあるナノ酸化チタン取扱い工場に働く労働者を対象に、健康診断を実施し、労働現場の調査では、粒子数の計測をした。作業現場で労働者に装着したholter心電図の結果を解析し、粒子数や重量濃度と心拍数との関連を検討した結果、労働者によっては、ナノ粒子数と心拍数に有意な関連が認められた。また、粒子数計測の結果より、肉眼的埃っぽさは凝集体によるものと考えら、ナノ素材のヒトへの健康影響を考える上では、凝集体の影響も検討する必要があることが明らかになった。ナノ素材の安全性に社会的関心が集まっているが、関連研究の多くはin vitro研究または気管内投与動物実験であり、ヒトに対する健康影響を調べた研究はほとんど無い。本研究では中国におけるナノ素材製造・取扱い職場に働く労働者の心肺機能を中心とした健康への影響とナノ素材曝露との関連を調べ、ナノ素材リスク評価のための科学的基礎資料を作成することを目的に開始した。本年度は中国の上海市にあるナノ素材(酸化チタン)取扱い工場に働く労働者男性12人を対象に、問診、理学的検査、胸部X線撮影、スパイロメーター、心電図、心エコーによる評価を行った。労働現場の調査では、職場において事務室を含む5-10箇所のポイントを決め、CPC(Condensation Particle Counter)、OPC(Optical Particle Counter)を用いて、ミクロン領域のサイズ別分布および、100ナノメートル以下粒子数の計測をした。CPCとOPCの測定値の差を用いてナノ粒子数を理論的近似値として推定した。またLow Pressure Impact Separatorを3人の労働者に装着し、粒子サイズ別の重量濃度を測定した。健康調査の結果、1人の労働者の胸部X線写真に粒状影が見つかり、もう1人は心エコーにより、大動脈弁狭窄が見つかったが、酸化チタン曝露との関連ははっきりしなかった。また、肺が線維化をおこしている労働者や、スパイロメーターで、呼吸器の機能的異常がある労働者はいなかった。CPCで測定した粒子の数は、計測場所の見た目の埃っぽさとは関係がないことがわかり、肉眼的埃っぽさは凝集体によるものと考えられた。本調査により、ナノマテリアルは、高濃度では凝集しやすいため、ヒトへの健康影響を考える上では、凝集体の影響も検討する必要があることが明らかになった。ナノ素材の安全性に社会的関心が集まっているため、本研究では中国におけるナノ素材製造・取扱い職場に働く労働者の心肺機能を中心とした健康への影響とナノ素材曝露との関連を調べ、ナノ素材リスク評価のための科学的基礎資料を作成することを目的とする。平成21年度は、昨年度実施した、中国上海近郊にある酸化チタン工場での曝露調査において、CPCおよびOPCにて計測した粒子数と重量濃度を算出し、作業前と作業後における時間経過による粒径の変化を解析した。また、曝露調査において採取したナノ粒子サンプルを、電子顕微鏡にて観察し、一次粒径と二次粒径を分析した。無機元素分析に関しては、日本環境衛生センターに委託し、14サンプルにつき、ICP-MS分析をし、サンプル中の含有金属の分析を実施した。労働者が装着していたマスクのフィルターに関しては、産業安全技術協会に依頼し、フィルターの性能の測定を実施した。酸化チタン工場労働者の健康診断データをまとめ、さらに、作業現場で労働者に装着したholter心電図の結果を解析し、粒子数や重量濃度と心拍数との関連を検討し、労働者によっては、ナノ粒子数と心拍数に有意な関連が認められた。採取した痰についても、病理組織学的に検討した。以上の検討結果のうち、曝露調査における粒子数や重量濃度の結果をまとめ、国内学会や国際学会で発表した。さらに、中国南京市での、ナノ生産工場での今後の曝露調査の実施につき、中国側共同研究者と充分に議論し、予備調査を実施した。平成22年度は、曝露調査において採取したナノ粒子サンプルを、電子顕微鏡にて観察し、一次粒径と二次粒径を分析した。また、無機元素分析に関しては、日本環境衛生センターに委託し、14サンプルにつき、ICP-MS分析をし、サンプル中の含有金属の分析を実施した。さらに、中国上海近郊にある酸化チタン工場での曝露調査において、CPCおよびOPCにて計測した粒子数と重量濃度を算出し、作業前と作業後における時間経過による粒径の変化を解析した。

酸化チタン取扱工場労働者の健康診断データをまとめ、さらに、作業現場で労働者に装着したholter心電図の結果を解析し、粒子数や重量濃度と心拍数との関連を検討し、労働者によっては、ナノ粒子数と心拍数に有意な関連が認められた。以上の検討結果のうち、曝露調査における粒子数や重量濃度の結果および、粒子数や重量濃度と心拍数との相関関係をまとめ、国内学会や国際学会で発表した。