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20世紀フランス語圏カリブ海文芸誌の調査研究

本研究課題はフランス語圏カリブ海文学にまつわる文芸誌の調査を中心に、従来の文学史的パースペクティブ(ネグリチュード、アンティル性[カリブ海性]、クレオール性)とは異なる文学の歴史の語り方を探究することを目ざした。最終年度では、研究期間全体を通じて分析と執筆を継続してきた本研究の主要課題であるエドゥアール・グリッサンの雑誌『アコマ』全5号に関する論文の完結編を作成することを第1の目的とし、その成果を『人文論集』57号に掲載した。いま1つ注力したのは、セゼールの雑誌『トロピック』以前の両大戦間期パリにおける黒人意識の運動を雑誌を通じて辿りなおすことである。その成果としてソルボンヌ大学の国際シンポジウム「パリ・クレオール」においてModernite noire chez lesetudiants etintellectuelsantillaisa Paris durantl'entre-deux-guerresと題した口頭発表をおこなった。2015年度から開始した本研究期間全体を振りかえり、本研究が提示することのできる認識は、カリブ海文学の横断性である。本研究はカリブ海のフランス語圏の文芸誌研究に限定したものだったが、セゼールの『トロピック』以降、カリブ海の文学圏は、スペイン語、英語、フランス語(あるいはクレオール語)という複言語空間の相互作用のなかで展開されてきたということである。その意味で改めて大きなテーマとして現れるのはカリブ海文学における「アメリカス」である。本研究期間ではハイチの文芸誌の研究にまでは広げることができなかったが、研究期間に収集した雑誌や詩集の分析は、2019年度から新たに開始する研究課題「両大戦間期パリにおける環大西洋文学の形成をめぐる語圏・地域横断的研究」において継続・発展させる予定である。平成27年度に実施した本課題の成果について報告する。今年度は、エドゥアール・グリッサンが刊行した『アコマ』誌の研究を重点的に行うとともに、主に資料収集を目的としたフランスおよび同海外県マルティニック島への調査旅行を実施した。その成果は、大きく分けて3つある。1)『アコマ』に関する学術論文の公開および研究発表の実施:「エドゥアール・グリッサンと『アコマ』(1)」と題した論文を『立命館言語文化研究』27巻2-3合併号(2016年2月号)に公表した。同論文は『アコマ』創刊号を対象とした。その続編として『アコマ』2,3号を対象にした研究発表を行った(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・共同利用・共同研究課題「『プレザンス・アフリケーヌ』研究:新たな政治=文化学のために」第3回研究会)。また、大東文化大学語学教育研究所では、本研究課題の概要に基づく発表を行った。2)「マルティニック学院」の訪問と聞き取り調査:上述の雑誌『アコマ』を刊行していた時代にエドゥアール・グリッサンが運営していた学校兼研究所「マルティニック学院(Institut Martiniquais d'Etudes)」(マルティニック島フォール=ド=フランスのディディエ地区)を訪問し、当時の状況について、同校の現責任者および元教員から話を聞くとともに、同校を見学した。3)資料収集:マルティニック県立文書館およびシェルシェール図書館にて、20世紀に刊行された他の文芸誌を調査し、その一部を閲覧するとともに、写真資料として記録した。エメ・セゼールが刊行した『トロピック』のオリジナル版、1950年代に刊行された『カリブ海の水平線』、1970年代に刊行されたクレオール語新聞『大地に爪を立てろ』をはじめとして、数々の貴重な文献を収集する機会となった。「おおむね順調に進展している」と判断する。その理由は、『アコマ』誌を対象にした研究を進め、その成果の一部を公表できたことにある。また、当初の予定どおり、マルティニックおよびフランスへの渡航を行い、資料収集を進めることができた。ただし、今後の課題もある。研究初年度に当たる平成27年度は、上述の雑誌の研究から着手した。その際、報告者は当該雑誌の全体を対象にした研究方法をとった。この方法は、研究の質と精度を向上させる反面、時間と労力を大きくかける。20世紀フランス語圏文芸誌の調査を課題とする本研究は、今後、対象とする雑誌に応じて、その方法を適宜選択する必要があるに違いない。平成28年度に実施した本課題の成果は以下のとおりである。1)エドゥアール・グリッサンが刊行した雑誌『アコマ』(1971-73)の研究の継続:平成28年5月にセネガル共和国サリー・ポルチュダルで開催されたCIEF(国際フランス語圏研究学会)の年次大会でEdouard Glissant et larevue Acomaというタイトルの発表を行った。また、平成27年度に引き続き、「エドゥアール・グリッサンとアコマ(2)」と題する論文を執筆した(平成29年度投稿予定)。2)文献の読解:今年度は、エメ・セゼールが中心となった雑誌『トロピック』(1941-45)を読み進めた。3)収集資料の整理:平成28年3月に実施したマルティニック島での資料調査と収集に基づき、平成28年6月に「マルティニック島県立文書館およびシェルシェール図書館所蔵のカリブ海文芸誌について」と題した発表を所属機関の語学教育研究所の定例研究会で報告するとともに、その報告に基づきつつ、『カリブ海の水平線』や『大地に爪を立てろ』の資料整理(各誌の目次作成など)を行った。4)翻訳と紹介:『プレザンス・アフリケーヌ』

誌第1号所収のアリウン・ジョップの翻訳と紹介を行った(平成29年度刊行予定)。「おおむね順調に進展している」と判断する。本課題において主軸となるグリッサンの『アコマ』研究を平成28年度は引き続き進めたが、その過程で、当該雑誌がフランス語圏カリブ海文芸誌のなかでもきわめて重要な意義を有していたことが判明してきている。関連する文芸誌を引き続き、収集・整理・読解を続け、雑誌から見る当該地域の新たな「文学史」のパースペクティヴを開いてゆきたい。平成29年度に実施した本課題の成果は以下のとおりである。1)平成28年12月にエドゥアール・グリッサンの小説『痕跡』(中村隆之訳、水声社、原題:Lacaseducommandeur, 1981)を翻訳出版したことを受けて、同小説を題材にした発表をマルティニック島アンティル大学で平成29年6月に開催されたCIEF(国際フランス語圏研究学会)にて、Les animeaux dans le monde romanesque de Glissant: une lecture de La case du commendeur(グリッサンの小説世界の動物たち:『痕跡』試論)という発表をおこなった。2)同年8月には東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の共同利用・共同研究課題「『プレザンス・アフリケーヌ』研究:新たな政治=文化学のために」(研究代表:中村隆之)の主催のもと、国際シンポジウム「プレザンス・アフリケーヌ研究:超域的黒人文化運動の歴史、記憶、現在」を主催者のひとりとして実施し、Litterature,Langue etpolitique: les enjeux autourdu debat sur lapoesie nationale(文学、言語、政治:国民詩論争をめぐる議論の争点)という発表をおこなった。3)平成30年3月に東京の日仏会館で開催された国際シンポジウム「世界文学から見たフランス語圏カリブ海ーネグリチュードから群島的思考へ」において「エドゥアール・グリッサンにおける群島的思考」という発表をおこなうとともに同シンポジウムの学術委員および組織委員を担った。4)『トロピック』誌の読解をおこなった。5)関連する社会的発信の成果物として国本伊代編『カリブ海世界を知るための70章』(明石書店、2017)にフランス語圏カリブ海に関わる5章分を担当した。平成28年度に予定していたグリッサンの『アコマ』誌研究は完成にまで至らなかったものの、29年度にはマルティニック島での研究発表、さらにはアフリカ系のフランス語雑誌『プレザンス・アフリケーヌ』をめぐる国際シンポジウムの開催に注力することで、日本における当該分野の研究の水準を国際的な研究者に示すとともに、研究者間のネットワークを構築することができた。平成29年度の研究は、本研究課題の研究成果を国際的に発信するにあたってきわめて重要であったと位置付けている。
核融合炉ブランケット用高機能セラミックス被覆の開発

核融合炉における高効率先進ブランケットシステムとして注目されている液体ブランケットシステムには、いくつかの重要な開発課題があるが、それらの解決方法として耐腐食・高絶縁性・トリチウム透過抑制といった機能を併せ持つ高機能被覆材の開発が期待されている。トリチウム透過抑制とは、ブランケットで発生したトリチウムの炉内外における拡散漏洩を低減するために、トリチウム透過を抑制するセラミックコーティングを構造材表面に施すことである。本研究では、水素透過抑制能試験結果をフィードバックしながら、各種コーティング作成条件の高度化を行った。水素透過防止性能測定装置は、わずかな水素透過を超高精度に測定しなければならないが、既存の水素透過測定装置の大幅な高精度化改良と調整を行ってこれを用いた。また、本研究では、コーティング候補素材として酸化エルビウム及び炭化珪素を候補材として選定して研究を実施した。酸化エルビウムは、液体ブランケット材料との高い共存性を示す材料であり、核融合炉配管内面への適用が困難な各種PVD法にて作成したコーティングが高い水素透過防止能を持つ事が見出されていた。本研究では、核融合炉配管内面への適用容易なゾルゲル法にて酸化エルビウムコーティングの試作を行い、その膜質について各種PVD法で作成した被膜に近づけるための最適化を行い、その水素透過防止性能を示した。一方、炭化珪素は、高エネルギー中性子と構成元素との核反応断面積が非常に小さく、この材料が水素透過防止能を示せば、高フルエンス下での長寿命被覆に道を開く事になる。本研究では、炭化珪素薄膜をスパッタリング法で作成し、その高い水素透過防止性能を明らかにした。核融合炉液体ブランケットは、(1)MHD圧力損失の低減、(2)配管に対する腐食の低減、(3)配管からのトリチウム透過漏洩速度の低減が重要な検討課題であり、これらを解決する有力な手段として、セラミックスコーティングを配管構造材料表面に施し、絶縁性バリアー、腐食バリアー、トリチウム透過バリアーとして機能させる事が考えられている。本研究は現在までに核融合炉環境での使用可能性が示されている材料についてその薄膜化を行い、それらのトリチウム透過抑制能や耐食性を明らかにして、液体ブランケットの主要課題に対するブレークスルーを与える事を目的としている。平成18年度は、炭化珪素(SiC)についてプラズマスパッタ法にて、核融合炉用構造材料として開発の進められているJFL-1上への薄膜化を行った。作成したコーティングについては、SEM、EDS、XPS、XRD、FTIR等による分析を行い、その膜厚や緻密さ、結晶性、化学量論性等を確認するとともに、これらの膜質分析結果から、成膜条件の高度化を進めた。これらの高度化によって最適化されたコーティングについて、重水素を用いた水素同位体透過試験を実施した。この結果、コーティングを施したJLF-1の水素透過速度係数は、現在、酸化アルミニウムコーティングを施したフェライト鋼に匹敵する値が得られた。また、酸化エルビウムについて、大面積の構造材料へ応用が可能なゾルゲル法によるJFL-1上への薄膜化を実施し、その膜厚や緻密さ、結晶性、化学量論性等を測定し、これらの膜質を上昇させるように、成膜条件の高度化を進めた。これらの研究成果についての研究発表も積極的に進め、平成18年12月に、米国原子力学会において研究発表を行った。
日本語諸方言要地アクセント調査研究の集大成

最終年度に行なった調査研究は,琉球方言では久米島方言,那覇方言,そして奄美徳之島方言,本土方言では青森県・岩手県の北奥方言である。最も時間をかけたのは先行研究の少ない久米島方言で,主要5集落で那覇方言(後述)の語彙リストを用いたアクセント調査を行なった(ただし,話者の都合などの関係で,すべての項目が終わらなかった地点もある)。また,追加2地点で体言と用言の類別語彙リストを調べた。これまでの成果は,体言を中心に2本の論文としてその資料を公表した。引き続き,残りの成果も公開する予定である。次に,那覇方言は,これまで学界で注目されて来なかった大湾政和1937のデータを文節次末下降禁止制約と2モーラフットを用いて分析すると,5型アクセント体系である可能性が見えて来ることを講演で述べた。そして,それを確認・補充するために,那覇方言の話者について調査を行なった。その分析は進めている最中で,近くまとめる予定である。従来,日本語のN型アクセントの実例上限は3型止まりとされてきたが,おそらく初めてそれを明瞭に上回る対立数の新体系と見られる。理論的にも興味深く,琉球祖語3型アクセント説に対する批判ともなるものと期待される。奄美の徳之島浅間方言は長年調査をしてきているが,五十嵐陽介が作成した日琉同源語彙リストの全語彙を調査してその結果を公表し,比較研究の基礎を固めた。飛んで,本土方言は青森県津軽方言,青森県南部方言,岩手県南部方言の北奥を対象に,体言と用言のアクセント調査を実施した。特に用言は,従来の調査語彙を大幅に増やした。青森・岩手の南部方言の形容詞はすでに論文にし,長い単語には無核型・次末核型の他にも種々の型があること,青森・岩手で地域差もあることを明らかにした。全地点の動詞については,その(1)を印刷中である。その(2)と津軽方言の形容詞については,引き続き公表の予定である。琉球方言に関しては,奄美方言は特に徳之島浅間方言と喜界島諸方言を,沖縄方言は久米島諸方言を対象にアクセント調査を行なった。徳之島浅間方言は,これまでの調査資料を全て取り込み,アクセント体系全体の解釈を行なった。その結果,lsl, slsl構造の語(sは軽音節,lは重音節)には5つの型,ll, lls, lssl, sssll, slsls構造には4つの型があり,これまで一部で主張されてきたような2型ないし3型アクセント体系等では解釈できず,全体の形が問題となる4つのパターンと,位置で対立する一つの上げ核からなる特異なアクセント体系であると位置付けた。喜界島諸方言は,地名語彙と外来語を詳しく調べた結果,中里方言等は2型体系としてきた自説を訂正し,3型アクセントであるとした。従来から3型としてきた小野津方言もその全体を取り上げ,やはり3型アクセントであるが,非常に複雑な交替規則をもつ点が他と異なると位置付けた。その地名複合語と外来語のアクセント資料も公開した。久米島諸方言は,同島内の調査地点を増やし,調査内容も拡大した。その地域差と各地点のアクセント解釈は2017年度に公表を予定している。一方,本土方言に関しては,「南部弁の日」への参加をきっかけに,北奥諸方言(青森県と岩手県)の調査を再開した。青森県の津軽方言は弘前市,五所川原市,つがる市,その南部方言は八戸市,下北半島の風間浦村など,そして岩手県の南部方言は盛岡市と雫石町を対象に,名詞,動詞,形容詞,それらの助詞付き形,活用形を記録した。南部方言の一部は公刊し,八戸市では語頭の隆起が見られることを初報告した。青森県方言は語音面でも興味深く,キツネ,イノチ,キモチなどが,kizine, inozji, kimozjiと,隣接する鼻音の影響を受けて本来の清音に対応する音まで前鼻音化する例があることが分かった。徳之島浅間方言については,上述以外に琉球アクセント史のための調査も行なって報告もし,その続編も印刷中で,予定通り順調に調査が進んでいる。ただし,その共時体系に関しては,かなり特異な体系になっているので,解釈の途中で一度は廃棄したフット単位の観点から今一度検討をする必要は感じている。喜界島諸方言は私の中で最も調査の進んでいる方言である。その中の小野津方言は,課題になっていた点を詰めて現段階での私見を公にしたが,一部に決定的な論拠に欠ける暫定箇所が残されており,そこを中心に,さらに調査をすすめる予定である。その他,活用形のアクセントなどはすでに調査済みで,今後機会を見て公表して行きたい。久米島方言は,上述のように,資料収集がかなり進んでおり,もう一度全島の調査をすれば,論文の形にできる予定になっている。従来のアクセント調査報告は極めて簡単なものしかなかっただけに,初めてその体系の概要が明らかになることが期待される。本土方言は,北奥方言の調査が順調に進んでいる。その解釈も,これまで書いてきたように,あるいは予想してきたように,昇り核をもつ多型アクセント体系であることが明らかになった。ただし,下北の風間浦方言だけは,その用言の音調の中に,なお検討を要する現象が時に観察され,この点はさらに精査する必要を感じている。

母音の広狭と音調型との関係も,類別語彙の範囲を超えた部分に面白い点があり,前述の鼻音に隣接する清音の前鼻音化とともに,2017年度にはこれも取り上げた論文を公にする予定である。以上のような成果を1年間で上げたことで,「おおむね順調」と判断した。ただし,次に述べる地点は調査ができておらず,次年度の課題となる。本年度は,現地調査としては,本土方言としては北奥の津軽方言・南部方言,琉球方言としては奄美の徳之島浅間方言,与論島方言,そして沖縄の久米島方言を中心にアクセント調査研究を行ない,(久米島を除き)それぞれの資料を公刊した。また,久米島方言については研究発表をし,津軽方言に関しては,啓蒙活動の一環として,地元で方言保存活動をしている人々を相手に講演も行なった。さらに,理論的な研究としては,アクセントの「中和」をめぐる私見を述べた論文を英文論文集の一章として公刊した。そこでは,従来広く「中和」と言われているものを,音調の静的な「段階」としてアクセントを捉える通説になっている立場ではなく,上昇・下降・平進の「動き」として捉える「動的音調観」に立って,本来の中和(狭義の中和)と,静的には中和とされるものの,動的な観点からは中和ではないもの(広義の中和)とに分け,日本語諸方言,とりわけ琉球諸方言の各種の中和現象を論じた。この立場に立つと,東京方言で有名な「鼻」と「花」が単独発話で中和するか否かは,問題設定自体が意味のないものだということになる。種々の実験研究が異なる結論を出しているのも,私の観点からは,ある意味で当然と言えるものである。一方,アクセント史に関しては,琉球方言を含む日本祖語のアクセント(およびアイヌ語祖語のアクセント)に関する服部四郎の説を批判的に検討した論文を発表した。長母音の短縮によってアクセント核が発生したとする説を批判し,短縮以前から核は存在したとした。また,私が本土諸方言アクセントの祖形に想定している下降式音調は,琉球諸方言の祖形にも当てはまり,結局は日本祖語の高始まりの語類にまで当てはまるものと考えていることも主張した。北奥方言や徳之島浅間方言は予定通りに進んだ。北奥方言は用言アクセントの調査も済んでおり,次の論文発表の準備をしている段階である。浅間方言についても,その調査結果を投稿し,採択済みで印刷を待つばかりである。ただし,調査のもっとも中心に位置付けていた久米島方言は,数度の現地調査にもかかわらず,数地点で話者の都合がつかず,それらの地点については以前の状態のままで止まっている。最終的なアクセント体系の解釈に至る資料が一部欠けていて,残念ながら,結論が出せない状態にある。それらについては,最終年度である本年,可能な限り,話者と調整をして調査をし,結論を出したいと考えている。また,計画をしていた香川県伊吹島方言は,話者との調整に時間を要しているうちに私の原稿執筆が忙しくなり,残額との関係もあって最終年度に回すことになった。最終年度に行なった調査研究は,琉球方言では久米島方言,那覇方言,そして奄美徳之島方言,本土方言では青森県・岩手県の北奥方言である。最も時間をかけたのは先行研究の少ない久米島方言で,主要5集落で那覇方言(後述)の語彙リストを用いたアクセント調査を行なった(ただし,話者の都合などの関係で,すべての項目が終わらなかった地点もある)。また,追加2地点で体言と用言の類別語彙リストを調べた。これまでの成果は,体言を中心に2本の論文としてその資料を公表した。引き続き,残りの成果も公開する予定である。
低温高酸素ポテンシャルを利用した新製鉄法

1.直径20mmの炭材内装ペレットをアルゴン雰囲気下で急速に加熱した。約2分半後には完全に銑鉄となって溶け落ちた。酸素分圧は非常に低い値から上昇し、還元終了時には約1x10^<14>atmに達した。これは炭素とCOガス1atmの平衡酸素分圧より2桁高い値である。その後は低下し、銑鉄が溶け落ちる時点では銑鉄中の炭素の活量とCOガス1atmの平衡酸素分圧に一致した。銑鉄が生成する最低温度は1350°Cであった。2.アルミナるつぼ中に鉄鉱石粉と石炭粉の混合物を詰め急速加熱すると、炭材内装ペレットとほとんど同様な経過を辿って変化し、約10分で銑鉄が生成した。温度は1350°Cである。層の厚さが2cmでは還元後の酸素分圧は約1x10^<14>atmであったが、これを4cmにすると2桁下がった。3.電解鉄とグラファイトを接触させ溶融銑鉄が生成する機構を、高温顕微鏡を用いて観察した。電解鉄表面に酸化物があると、COガスの発生により液層が攪拌され、溶解速度は加速される。酸化鉄層を還元するとこの層に先導されるようにやはり溶解速度が速くなる。4.COガスによる浸炭・溶融速度は固体炭素より5分の1程度遅く、かつ固体鉄表面での炭素の吸着解離反応速度と固体鉄中への炭素の拡散速度が律速している。また、鉄-炭素系状態図の固相濃度に達した後もすぐには液相が生成せず、時間的な遅れを生じた。これは液相が生成するために界面張力が必要なためである。5.高温X線回折装置を用いて鉄鉱石とグラファイト粉末の反応状態をその場観察した。共にミリングし黒鉛粒子が10μm以下になるとFe2O3からFe3O4への還元反応開始温度が低下する。6.FeO単結晶をArCOガス中で加熱すると、還元反応により表面に30μm程度の厚さの還元鉄は生成する。その生成速度は1050°C以上で早くなり、COガス分圧が低くなると進行と停止を周期的に繰り返す現象を見つけた。7.低温製鉄として「たたら製鉄」反応機構と、炉床の地下構造の役割を調査した。最初、揮発成分が吹き出るように発生し、1分間で約1000°Cに達した。その後還元が進行するが吸熱反応のため、温度は徐々に上昇し、約5分半で還元は終了した。その後、半溶融状態となって溶け始め、約2分半後には完全に銑鉄となって溶け落ちた。温度はペレットの中心で測定し、同時に、ジルコニア固体電解質を用いた直径3mmの酸素センサーで酸素分圧を測定した。酸素分圧は非常に低い値から上昇し、還元終了時には約1x10^<-14>atmに達した。

これは炭素とCOガス1atmの平衡酸素分圧より2桁高い値である。その後は低下し、銑鉄が溶け落ちる時点では銑鉄中の炭素の活量とCOガス1atmの平衡酸素分圧に一致した。銑鉄が生成する最低温度は1350°Cであった。ペレットの直径を小さくするとこの最低温度は低下する傾向にある。2.アルミナるつぼ中に鉄鉱石粉と石炭粉の混合物を詰め急速加熱すると、炭材内装ペレットとほとんど同様な経過を辿って変化し、約10分で銑鉄が生成した。温度は1350°Cである。層の厚さが2cmでは還元後の酸素分圧は約1x10^<-14>atmであったが、これを4cmにすると2桁下がった。かさ密度は炭材内装ペレットに比べ半分程度であるが、銑鉄生成条件はほとんど変わらなかった。3.鉄鉱石粉が還元しガス浸炭が起こるが、炭素濃度が高いほど低い温度で溶け銑鉄となることが分かった。そこで、電解鉄とグラファイトを接触させることにより溶融銑鉄が生成する機構を、高温顕微鏡を用いて観察した。電解鉄表面に酸化物があると、COガスの発生により液層が攪拌され、溶解速度は加速される。酸化鉄層を還元するとこの層に先導されるようにやはり溶解速度が速くなる。(1)昨年はグラファイトによる電解鉄の浸炭・溶融現象を研究したが、本年はCOガスによる浸炭・溶融現象を研究した。ガスによる浸炭・溶融速度は固体炭素より5分の1程度遅く、かつ固体鉄表面での炭素の吸着解離反応速度と固体鉄中ヘの炭素の拡散速度が律速している。また、鉄-炭素系状態図の固相濃度に達した後もすぐには液相が生成せず、時間的な遅れを生じた。これは液相が生成するために界面張力が必要なためである。また、固体鉄中の硫黄は液体表面の表面張力を低下させ、濡れが良くなって浸炭溶融の界面積を増加させることが分かった。(2)高温X線回折装置は立ち上げに時間がかかり、まずは固体、液体状態の鉄-炭素系を解析の対象とした。特に、固体-液体共存状態において、解析ピークが観測され、面間隔が固体の延長上で伸びるという非常に興味深い現象が得られた。(3)炭材内装ペレットを急速加熱した場合、還元が急速に進み表面近傍の温度と酸素分圧が急速に上がると、FeOあるいはファイヤライト融液が形成され、還元鉄の浸炭を妨げ、溶融温度を上昇させる場合があることが分かった。(4)以上の結果より、低温高酸素ポテンシャル製鉄では、炭材紛と鉄鉱石紛を混合して過熱することが考えられるが、この場合、還元鉄中ヘの炭素の浸炭・溶融を速やかに行わせることが重要である。これは固体炭素との接触が最も効果的である。(1)11年度と12年度では鉄鉱石から生成した還元が炭素を吸収し銑鉄として溶融する反応では、一酸化炭素ガスから炭素が吸収されるという従来の見解とは異なり、固体炭素との直接接触による炭素吸収の方が圧倒的に早い事を明らかにした。その結果、炭材内装マグネタイトペレットの急速加熱では、1350°Cで1015分程度で銑鉄にまで反応が進行する事を示した。しかも、ペレット内の酸素分圧は初期においてFe/FeO平衡近傍まで上昇し、その後反応の終点ではC/CO平衡まで低下するが、終始これより高い値を示す事を明らかにした。この結果、石炭を使っているにもかかわらず銑鉄中の硫黄濃度、りん濃度は非常に低くなる事を示した。しかし、この反応は吸熱反応のため、熱供給速度が反応を律速してしまうため、実操業ではペレットを1層に並べるとか、混合粉末でも3cm程度にしか詰めないなど、生産効率を上げることが困難であることが判明した。そこで本年度は、新しい熱供給方法を開発し、炭材内装ペレット上にコークスを置き、空気を吸引して、燃焼熱を伝える方法を考案した。(2)還元鉄が石炭の炭素を吸収・溶解する反応では、それらの接触状況が重要である。鉄鉱石粉と炭材粉末を振動型ボールミルで混合し、それを不活性ガス(Ar)中で加熱反応させた。
グローバルMHDシミュレーションを用いた電離圏における3次元電流分布の導出

これまで行われてきた地球磁気圏のグローバルMHDシミュレーションでは、電離圏は2次元の薄層として扱われていたため、その3次元構造を調べることはできなかった。そこで本研究では、電離圏を3次元に拡張したグローバルMHDシミュレーションコードを開発し、電離圏における電気ポテンシャル・電流の3次元分布が、磁気圏の変動と共にどのように変化するかを調べることを目的とした。昨年度までにシミュレーションコードの開発は終了し、今年度は当研究の最終年度でもあることから、さまざまな太陽風パラメータに対してシミュレーションを行い、電離圏の3次元ポテンシャル分布・電流分布を導出し、その変動について調べた。その計算結果による成果として、電流の発散分布の変動があげられる。電離圏が均質な場合には、沿磁力線電流はPedersen電流と閉じるが、不均質な場合には、Hall電流とも閉じることが理論的に明らかになっている。本研究は実際にそのような電流の発散分布が得られることを数値的に明らかにした。特に、Harang discontinuityやカスプなどの様に電気伝導度分布が複雑なところでは非常に大きな電流の発散がみられ、Hall電流が電流系を閉じることに大きな寄与をしていることが明らかになった。これらの結果は、Asia Oceania Geosciences Society 2007 meeting等の学会で報告した。また、今回開発したシミュレーションコードは、現在有志により進められている統合型シミュレーションコードに組み込むことが予定されており、磁気圏だけでなく、中性大気など他の領域と結合させたシミュレーションに向けて開発が進められている。このような他の研究との協調を進めることができたことは、本研究が有意義なものであったと考えている。本研究は、電離圏を3次元で扱う地球磁気圏グローバルMHDシミュレーションコードを開発し、これを用いて、磁気圏と電離圏がどのように電磁気的に結合しているかを調べていくことを目的としている。今年度は、シミュレーションコードの開発作業を行った。利便性を考慮し、当初は千葉大学総合メディア基盤センターにおいて、コード開発作業を行っていた。しかし、非常に多くのユーザーに計算機が利用されるようになり、利用時間が大幅に少なくなったために、開発作業が困難となった。そこで、コード開発作業を、千葉大学と同じ計算機(日立SR11000)を所有する国立極地研究所極域情報基盤センターに移行した。シミュレーションコードの確認作業はまだ完全ではないため、早急にコードの確認を終了させ、研究を進めることが求められる。グローバルMHDシミュレーションに組み込む電離圏電気ポテンシャル計算コードについても改良を進めている。沿磁力線電流分布・電離圏電気伝導度分布を与えることにより、電気ポテンシャルの3次元分布を求めることが可能になっており、今年度は、Pedersen・Hall・平行電流とその発散などについても調べた。その結果から、電気伝導度が一様の場合、平行電流(沿磁力線電流)とPedersen電流とが閉じていることが確認された。また、電気伝導度が大きく変化しているところでは、Hall電流の発散も0ではなくなり、Pedersen電流の発散とつりあっていることが明らかとなった。これらの結果の一部は、地球電磁気・地球惑星圏学会第118回講演会でも報告を行った。以上の研究を遂行するため、備品として、計算サーバを導入した。これにより、計算結果の可視化や、そのためのデータ処理を行うことなども可能になった。さらに、ディスクアレイを導入し、大量の計算結果の保存に対応した。本研究の目的は、地球磁気圏の動態を調べるグローバルMHDシミュレーションにおいて、磁気圏内側境界とつながっている電離圏を3次元で扱い、さらに、磁気圏の変動と共に電離圏での3次元電流系がどのように変化するかを調べることである。当初利用していた大型計算機の利用が急増したため、昨年度は十分な計算時間が確保できなかったが、別の大型計算機を利用することで十分な計算時間を確保することが出来た。計算コードはほぼ完成し、今後、さまざまな太陽風の変化に対して、磁気圏・電離圏の動態や電流系がどのように変化するかを調べていく。また、電離圏の扱いの3次元化と共に、電離圏電気ポテンシャルを求めるアルゴリズムについても改良を行った。グローバルシミュレーションでは、磁気圏の内側境界と電離圏とを沿磁力線電流とポテンシャルを用いて接続しているが、その手法は電流・エネルギー保存が成立しないものであった。しかし、それらを成立させる自己無撞着なアルゴリズムが開発されたため、そのアルゴリズムをシミュレーションに取り込み、より精確な計算を行うことを可能にした。改良の結果、新しいアルゴリズムを用いることで、ポテンシャルの大きさ自体は大きく変化しなかったが、夜側のポテンシャル分布が複雑な領域で、ポテンシャル分布が変化することが明らかとなった。今後、詳細に解析を行う必要があるが、この結果は、新しいアルゴリズムが、構造が比較的小さく時間変化の激しい現象に対して有効であることを示唆するものである。これらの結果は、米国地球物理学連合2006年秋季大会、地球磁気圏・地球惑星圏学会第120回講演会などで報告した。以上の遂行のため、備品として計算機・コンパイラを導入した。これにより、計算結果の解析や、そのためのデータ処理を行うことなども可能になった。

昨年度までにシミュレーションコードの開発は終了し、今年度は当研究の最終年度でもあることから、さまざまな太陽風パラメータに対してシミュレーションを行い、電離圏の3次元ポテンシャル分布・電流分布を導出し、その変動について調べた。その計算結果による成果として、電流の発散分布の変動があげられる。電離圏が均質な場合には、沿磁力線電流はPedersen電流と閉じるが、不均質な場合には、Hall電流とも閉じることが理論的に明らかになっている。本研究は実際にそのような電流の発散分布が得られることを数値的に明らかにした。特に、Harang discontinuityやカスプなどの様に電気伝導度分布が複雑なところでは非常に大きな電流の発散がみられ、Hall電流が電流系を閉じることに大きな寄与をしていることが明らかになった。これらの結果は、Asia Oceania Geosciences Society 2007 meeting等の学会で報告した。また、今回開発したシミュレーションコードは、現在有志により進められている統合型シミュレーションコードに組み込むことが予定されており、磁気圏だけでなく、中性大気など他の領域と結合させたシミュレーションに向けて開発が進められている。このような他の研究との協調を進めることができたことは、本研究が有意義なものであったと考えている。
ラグビーワールドカップとオリンピックが国内大学生のコーチング意識に与える影響

スポーツコーチング科学を専攻する日本人大学生に、1)大学入学までのスポーツ実施歴と経験したコーチングの実態について、2)大学におけるスポーツコーチング科学の学習と日本における世界的スポーツメガイベントの開催が彼らのスポーツコーチングに対する意識に及ぼした影響について、半構造化インタビューにより明らかにする。またスポーツコーチング科学の教育課程を担当する日本の大学教員に、3)日本におけるスポーツメガイベントの開催を契機としたスポーツコーチングの国際化が、大学の教育課程、教育方法、彼らの意識におよぼした影響について、半構造化インタビューにより明らかにする。
集積型液晶を利用したエネルギー変換機能をもつ誘電体超格子の構築

イオン性物質の多機能材料化に関する一連の研究をとおして,イオン対とアルキル鎖だけから成る,構造的に極めて単純な両親媒性物質が優れた液晶性を発現することを見いだした。この新しいイオン性液晶は層状の液晶相を示し,巨視的にみればイオン層とアルキル層が規則的にスタッキングした集積型構造を示す。各イオン層は,アルキル層によって遮断された原子レベルの二次元的な空間を有する。この特異的な空間において,電気双極子であるイオン対を規則的に配列させることができれば,永久電気分極(自発分極,Ps)をもつ二次元イオン層から成る自己組織集積体を構築することが可能となる。このような発想に基づいてイオン性液晶の超格子構造化(多層薄膜化)を試み,光第二高調波発生(SHG)測定から正電荷を帯びたリン原子と対イオンである塩素原子から成るホスホニウム塩が,マルチラメラ組織体の各イオン層内で非中心対称性の二次元超格子構造体(Psを有する原子層)を自発形成することを見いだした。チタン酸バリウムのような一般的な無機系強誘電性結晶と同様に,二次元的な原子層面内で正負イオンの自発変位(強誘電的配置)が起こり,非中心対称構造が誘起される。その結果,各イオン層はPsをもつことになる。興味深い点は,各イオン層のPsが異方的に配列することにより,薄膜全体にも永久電気分極が発生している点である。理論計算によって,Psの発生はP原子の特異的な電子構造に由来することがわかった。P原子の空の3d軌道が弱いP-Cl結合の形成に寄与できるため,このような極性構造が発現するようである。ホスホニウム液晶は一般溶媒に対する優れた溶解性と双極子イオンに基づく機能発現という有機的特徴と無機的性質を合わせもつ物質であるため,新しい機能材料として液晶デバイスを含む光・電子デバイスへの応用展開が期待できる。集積型イオン性液晶を利用した非金属・金属錯体の超格子構造化(多層薄膜化)に関する研究をとおして、リン原子ーハロゲン原子のイオン対とアルキル鎖だけから成るホスホニウム塩によって形成される自己組織体が、非中心対称構造を有する二次元イオン層から構成される極性多層薄膜であることを見出した。層面内における非中心対称の原子配置は、チタン酸バリウムのような一般的な極性無機結晶の場合と同様に、イオンの自発変位に起因し、その結果として自発分極を誘起する。さらに各イオン層の自発分極が異方的に配列することにより、自己組織体全体として巨視的な分極が発生する。ここで興味深いのは、双極子である正負イオンを両親媒性という有機的性質を利用して二次元的に配列させることができ、かつ二次元層面内におけるイオンの自発変位がリン原子の特異的な電子構造に由来する点である。さらに、永久電気分極(電気双極子であるイオン対の強誘電的配置)に基づいて、非共役分子から構成される無色透明なホスホニウム組織体は、二次非線形光学特性(SHG活性)を示す。上述のように、液晶配向場を利用することによって、原子を規則的に配列させることができるので、機能性超薄膜の新しい作製手法を確立できる可能性がある。
エプーリスに生成する過酸化脂質の微小循環傷害に関する研究

1)健康有歯顎者42例を対象として,2chプローブレーザードップラー血流計を用いて顎顔面血流量の対称性について検討した.その結果,左右側の血流量は有意な相関を示し,回帰直線y=0.74x+3.56(R=0.844,p<0.01,n=1009)が得られ,また部位別の各群で変動を認めた.したがってエプーリスの様な片側性疾患の血流量は,対照部位の血流量を対照として評価し得ることが示された.2)健全有歯顎者10例を対象として、測定深度可変プローブを用いて歯肉血流量の計測を行い,組織層別血流量について検討した.その結果,測定深度0.6mmでは各測定群間に有意差は認められず、1.0mmの測定深度ではいくつかの測定群で有意差を認めた。よって,口腔粘膜血流の部位別特性は結合組織層脈管系に由来することが示唆された。3)エプーリス症例13例を対象として,患側部位および対照部位を同時に測定し,得られたデータを予備実験の回帰分析により左右対照部位の血流量を補正した上で,形態および組織型別に比較検討を行った.その結果,エプーリスの血流量は対照部位との比較において一定の傾向は認められなかったが,広基性エプーリスは血流量が増大しているのに対し,有茎性エプーリスでは低下していた.これらのことから本測定結果はエプーリスの何らかの病態を反映していることがことが示唆された.エプ-リス組織の脂質過酸化が微小循環動態に及ぼす影響について検討した.本研究に先立ち,予備実験として顎顔面部血流量の対称性について検討した.すなわち微小循環動態は多くの変数に依存するが,片顎性疾患の血流は反対側同名部位の血流との比較により評価できるものと推定した.対象は健全有歯顎者40例で,レーザードップラー血流計(アドバンス社製,ALF21D)により,上下顎前歯から小臼歯までの歯槽粘膜,また頬粘膜,顎関節部,舌,鼻翼基部および口角について対称的位置にある部位の血流量を同時に測定した.測定値はモニターの血流波形が安定した時点での平均血流量を用いた.統計学的処理は各測定点の血流量を対標本として回帰分析を行い,平均値の差の検定にはWilcoxon符合付順位和検定を用い,p<0.05を有意差ありとした.その結果,左右側の血流量は有意な相関を示し(r=0.832,p<0.01),回帰直線y=0.9x+2.5が得られ,また部位別の各群で変動を認めた.したがって顎顔面血流動態の対称性が示されたことから,エプ-リス組織の微小循環動態の観測は罹患部位と反対側同名部位の健常な歯槽粘膜の血流量を測定するものとした。また,摘出試料について組織化学的過酸化脂質染色(Schiff染色)を行い,脂質過酸化による組織障害について検索した.対象はエプリ-リス症例3例で,臨床所見および病理組織学所見から,いずれも骨膜由来の線維性エプ-リスと診断された.その結果,罹患部位の血流量は15.4±17.0(n=3,以下,平均値±標準偏差),対照部位は23.6±21.3(n=3)であり,罹患部位では血流量がやや低下する傾向を示した(p=0.11).組織化学的検索では,血管内皮がSchiff反応陽性を示した.このことは脈管系組織が選択的に障害されていることを示しており,罹患部位での血流量低下を裏付ける結果と推察される.1)健康有歯顎者42例を対象として,2chプローブレーザードップラー血流計を用いて顎顔面血流量の対称性について検討した.その結果,左右側の血流量は有意な相関を示し,回帰直線y=0.74x+3.56(R=0.844,p<0.01,n=1009)が得られ,また部位別の各群で変動を認めた.したがってエプーリスの様な片側性疾患の血流量は,対照部位の血流量を対照として評価し得ることが示された.2)健全有歯顎者10例を対象として、測定深度可変プローブを用いて歯肉血流量の計測を行い,組織層別血流量について検討した.その結果,測定深度0.6mmでは各測定群間に有意差は認められず、1.0mmの測定深度ではいくつかの測定群で有意差を認めた。3)エプーリス症例13例を対象として,患側部位および対照部位を同時に測定し,得られたデータを予備実験の回帰分析により左右対照部位の血流量を補正した上で,形態および組織型別に比較検討を行った.その結果,エプーリスの血流量は対照部位との比較において一定の傾向は認められなかったが,広基性エプーリスは血流量が増大しているのに対し,有茎性エプーリスでは低下していた.これらのことから本測定結果はエプーリスの何らかの病態を反映していることがことが示唆された.
気候変動とハイマツの年枝伸長生長の長期モニタリング

高山帯におけるアクセスが容易で頻繁に野外観察ができる富山県立山をフィールドとし、森林限界以上の稜線部や斜面上部を中心に広く分布してハイマツを対象に、個体識別した枝の伸長パタンと群落のリターフォール量を継続して調査することで、雪融け時期と気温の変動が本種の生長量に及ぼす影響を評価した。伸長の終了時期は7月下旬に見られ、年変動が小さいこと、伸長終了後に経験する天候が頂芽の形成を通じて翌年の伸長生長に大きな影響を及ぼしていること、リターフォール量の変動も伸長生長量の変動から引起こされていることが明らかとなった。ハイマツの年枝伸長生長と気温との関係を明らかにするため,富山県立山山地において,標高の異なる四つの調査地を設定し,各ハイマツ群落においてハイマツ当年枝の伸長様式を調べた。昨年度に比べ今年度は夏の気温や日射量が低かったが,当年枝の伸長生長量の低下は顕著ではなかった。当年枝の伸長様式はロジスティック曲線により精度よく回帰された。一夏の伸長量は,標高の異なる集団間だけでなく,集団内においても個体(主幹)毎に大きく異なっていた。雪融け時期に大きな影響を受ける伸長開始時期の違いが一夏の伸長量に影響を与えていたが,この要因だけでは個体間の伸長量の違いを十分には説明できなかった。今後は個体のサイズ効果を考慮して調査・解析する必要がある。ロジスティック回帰により求めたパラメータを用いて,伸長量と有効積算温度との関係を解析したところ,いずれの集団においても伸長開始後200°C・日で約80%の伸長量に達することが分かった。四つうち三つの調査地において,リターフォール量の調査を実施した。調査期間中におけるリターフォール量の調査地間の違いは,標高差に伴う有効積算温度の要因だけでは説明できず,各群落における年枝伸長量の違いを反映していた。また,当年の伸長量だけでなく,四年前の伸長量とリターフォール量との間に比較的高い相関が見られ,これらは葉の寿命と対応している可能性が考えられた。また,ハイマツの年枝伸長量は群落の生産量を指標していることが示唆された。今後は更に調査地を増やして,リターフォール量と年枝伸長量との正の相関関係を確かめる必要がある。ハイマツの年枝伸長生長と気象要因・立地環境との関係を明らかにし,地球温暖化の影響指標を確立する目的で,富山県立山山地の高山帯(広義)に四つの永久調査地を設置し,一夏の伸長生長フェノロジーを昨年に引き続き80本の個体(主幹)を対象に調査した。ある時間における伸長生長量は,ロジスティック曲線により回帰できた。温度ロガーを用いて消雪日を推定したところ,2010年においては5月21日6月30日であることが分かり,消雪日と伸長開始日は有意な正の相関を示した。一夏での年枝伸長量は,全集団込みで解析した場合,消雪日と有意な負の相関を示し,伸長生長が生育期間の長さと関係があることが示唆された。しかし,ある集団内においては,消雪日と有意な正の相関が示され,早期の消雪が低温傷害等により伸長生長に負の影響を及ぼしている可能性が示唆された。以上のように,消雪時期が生長に及ぼす正の効果と負の効果が検出されたが,温暖化影響を予測するためには更なるデータの蓄積と解析が必要である。また,五つの集団でリターフォール量の調査を実施し,ハイマツ群落のリター量は各集団における伸長生長量と正の相関関係にあることが示唆された。さらに,リターの分解に関与する中型土壌動物の生息密度を調べたところ,トビムシ類の密度は標高傾度に沿って増加すること等が分かった。ハイマツの年枝伸長生長と気象要因・立地環境との関係を明らかにし,地球温暖化の影響指標を確立する目的で,富山県立山山地の森林限界以上の高山帯に,標高の異なる四つの永久調査地を設置し,一夏の伸長生長フェノロジーを80本の標識した個体(主幹)を対象に継続調査した。枝先に取付けてある温度ロガーを用いて消雪日を推定したところ,2010年においては5月21日6月30日であったのに対し,2011年においては5月14日7月1日であり,平均では1日早かったものの,標準偏差は3日多くなり,バラツキが大きかったことが分かった。ある時間における伸長生長量をロジスティック曲線で回帰し,その回帰式から伸長開始時期(全伸長量の2.5%と定義)を求め,消雪日との関係を解析したところ,有意な正の相関が得られた。また,消雪日と伸長生長期間との間には有意な負の関係が見られた。すなわち,消雪が遅い立地に生育していた個体ほど,伸長開始時期が遅く,伸長生長期間が短い傾向が確認できた。

しかしながら,消雪日と最終的な伸長量との関係を見ると,両者には負の関係が認められるものの,有意性は必ずしも高くなかった。消雪日が特定できた二年間のデータを用いて,その年の伸長成長量を目的変数に,消雪日と夏の気温を説明変数に用いて,個体の変量効果を組み込んだ一般化線形混合モデルを用いて解析を行ったところ,消雪日は負に,夏の気温(前年)は正に,伸長生長量に影響を及ぼしていることが磯認できたが,夏季気温の変数の方がより大きな影響を及ぼしていることが分かり,消雪日の変動による影響はそれに比べて小さいことが分かった。また,これらの調査地を含む五つのハイマツ群落において,リターフォール量を調べたところ,伸長生長量が多い群落(枝の周辺)ではリターフォール量が多いこと,そして土壌水分量が多い群落ではリターフォール量が少ないことが分かった。さらに,ハイマツ針葉の分解速度が0.100.17y^<-1>であることが明らかになった。ハイマツの年枝伸長生長と気象要因・立地環境との関係を明らかにし,地球温暖化の影響指標を確立する目的で,富山県立山山地の森林限界以上の高山帯に,標高の異なる4つの永久調査地を設置し,一夏の伸長生長フェノロジーを80本の標識した個体(主幹)を対象に継続調査した。枝先に取付けてある温度ロガーを用い,2013年の消雪日を推定したところ,5月14日7月7日(平均:6月7日)となり,2013年度は最も消雪日が早かった。ある時間における伸長生長量をロジスティック曲線で回帰し,その回帰式から伸長開始日(全伸長量の10%と定義)を求め,消雪日との関係を解析したところ,有意な正の相関が得られた。同様に,消雪日と伸長終了日(全伸長量の90%と定義)との間にも有意な正の関係が見られたが,傾きは低く,伸長終了日に及ぼす消雪日の影響はより小さくなっていた。当年枝の伸長生長について,有効積算温度を用いて過去4年間のデータを解析したところ,伸長を開始してから停止に至る積算温度は,個体間あるいは年間でバラツキが大きいことを確認した。一方,伸長終了日の日付を整理したところ,個体間や年間でのバラツキが小さく,7月25日前後で伸長が約90%終了することが分かった。これらの結果は,ハイマツの当年枝伸長生長が日長による影響を受けていることを示唆するものである。これらの調査地を含む5つのハイマツ群落において,リターフォール量を調べたところ,伸長生長量が多い群落(枝の周辺)ではリターフォール量が多いこと,そして土壌水分量が多い群落ではリターフォール量が少ないこと,針葉リターフォール量は針葉の寿命を加味した過去の気温と関係があること等が明らかとなった。以上のことから,消雪から始まる生育期間の中で,ハイマツの生長に及ぼす気象要因の影響が明らかとなり,気候変動が本種の生長に及ぼす影響の予測精度を増すことができた。ハイマツの年枝伸長生長と気象要因・立地環境との関係を明らかにし,地球温暖化の影響指標を確立する目的で,富山県立山山地の森林限界以上の高山帯に,標高の異なる四つの永久調査地を設置し,一夏の伸長生長フェノロジーを標識した個体(主幹)を対象に継続調査した。枝先に取付けてある温度ロガーを用いて消雪日を推定したところ,2010年においては5月21日6月30日,2011年においては5月14日7月1日,2012年においては5月3日7月7日となり,前年に比べ平均で約4日遅かった。消雪日と最終的な伸長量との関係を見ると,両者には負の関係が認められた(r = -0.506)。伸長成長期間内の有効積算温度は,全個体平均で289.1±186°C・日(±27.7)であり,集団間の差は大きくなかった。
作用素論に基づいた量子情報理論における幾何学的構造の解明とその応用

申請者がこれまで「作用素論」において研究を進めてきたヒルベルト空間上の作用素不等式及び行列解析の手法をもとにして、特に、凸関数に関するJensenの不等式に関する結果と手法に基づいて、情報幾何学や量子情報理論などの分野のさまざまな幾何学的様相に絡んだ定量的な評価を中心に考察し、作用素論的な枠組みの構築とその幾何学的構造の解明とその応用を示すことである。具体的な研究項目は、・作用素論に基づく情報幾何学や量子情報理論における幾何学的構造の解明とその関連性・多変数作用素幾何平均の情報幾何学や量子情報理論への応用であり、情報幾何学や量子情報理論への大きな影響や新しい視点を与えるものである。
カテニンによるカドヘリン接着能の制御

本研究はαカテニンの機能領域の解析、これまで知られていないαカテニン結合因子の検索を目的としている。今年度得られた結果は以下のとおりである。1)αカテニンの機能部位カドヘリン分子の接着性にもまた細胞骨格との相互作用にも必要であるαカテニンのカルボキシル末端側領域について解析を進めた。その結果、カルボキシル末端側領域には少なくとも2つの機能領域が存在することが明かとなった。一つは分子のカルボキシル末端(アミノ酸771-906)で、この領域は細胞骨格系との結合に必要な領域である。もう一つはαカテニン分子の中央部(アミノ酸509-630)でこの領域はカドヘリン分子に接着能を発揮させるために必要な領域である。カドヘリン-カテニン間の結合様式の解明いろいろな方法を検討した結果αカテニン結合因子の検索にTwo Hybrid法が適していると考えられた。本年度はこのTwo Hybrid法の検定も兼ねて、カドヘリンのカテニン結合領域、αカテニン、βカテニン、プラコグロビン相互の結合について解析を進めた。プラコグロビンについては全長のマウスcDNAの単離も行った。その結果予想されていたようにカドヘリンのカテニン結合領域にはβカテニン、プラコグロビンが結合しαカテニンは結合しないこと、αカテニンはβカテニンと結合することが示された。しかし、予想されるプラコグロビン-αカテニンの結合は検出できず、実験系の限界も明かになった。