hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不安心理に対応した英語表現授業によるアサーティブ学習ストラテジーの構築

スウェーデンにはコミュニケーションに不安を持つ児童生徒や社会性に問題のある児童生徒の支援を行う制度があり、また教育現場でも教員や専門家、政府施設がチームを構成して支援を行っている。また、スウェーデンでは移民が外国語としてスウェーデン語を学習し社会の構成員として馴染んでいくための施設や法が整備されている。これらのシステムや現状について調査するため、スウェーデンの小・中学校、高等学校、日本人補習校、特殊教育学校、移民センター、多文化センターを訪問し、施設や授業、支援についての視察を行った他、教員や専門家、施設責任者、児童生徒等関連者へ詳しいインタヴュー調査を行った。特殊支援センターも訪問する予定であったが、実際の現場が多忙を極めているとのことからこの施設の今回の視察は見送りとなり、視察を行った学校において専門家にその施設との連携についてのインタヴューを行う事で補った。また勤務校の業務の量が申請当初の予定をはるかに上回ったため、調査内容の論文までは作成することはできなかった。このため、当該年度の予算の一部を繰り越し今後の学会発表や論文掲載費に充当する予定である。日本人の英語学習者の英語コミュニケーションについての自信と外国語不安について前年度までに収集したデータの統計的分析を行い、「英語コミュニケーションに自信がある学習者は無い学習者に比べ動機が高く不安が少ないが、授業活動への意識や授業参加の態度には違いは見られない」という結果を得た。この内容はProceedingsにまとめ、7月に国際学会での発表を行った。またこの結果を受け、スウェーデンのNTI高校との3つの共同プロジェクトを行った。このプロジェクトの目的は、学習者が英語学習とコミュニケーションへの不安を減らし、活動を行う過程の中で自信を身につけのびのびと自己表現ができるようになることで、最終的に自分から英語でコミュニケーションを行おうとする頻度を高めることである。日本とスウェーデンの双方の学習者が協力して課題に取り組む過程の中でコミュニケーションを行うことで、好奇心と期待がコミュニケーションや学習活動に対する不安を上回るように設定した。それと同時に、学習者が自分で練習ができ徐々にグループ活動や表現活動に慣れていけるため、コミュニケーションの実践場面で役立つことを想定した基礎活動、グループワーク、発表活動、ソーシャルスキルについてのメタ活動を並行させて行った。期間中双方の学習者はプロジェクトへのやる気を維持しつつ個々の活動に積極的に参加し、プロジェクト終了後も互いにコミュニケーションを続ける学習者も見られた。ソーシャルスキルの取り入れ方や支援方針・方法については特別支援教育が専門の校長が経営する北欧の学校の視察調査とインタヴューを行い、基本的な指導方針や学年をまたいだ支援方法、児童生徒の社会性を育成するためのシステム、具体的支援技術、教材等について多くの示唆を得ることができた。
ヒト腎動脈血行再建による全身動脈硬化制御の試み

MRIやFDG-PET検査といった画像診断で同定される全身動脈硬化の定量的評価において、腎動脈狭窄を有する患者では、より広範な病変を認めた。動脈硬化と関連する液性因子であるMCP-1およびインターロイキン(IL)1-βの発現は、腎動脈狭窄を有する症例において有意に亢進しており、腎動脈狭窄に関連した全身動脈硬化の進展との関連が示唆された。腎動脈狭窄に対して血管形成術を行った症例では、半年後にMRI所見の追跡を行ったが、この観察期間では動脈硬化病変の定量において有意な変化を認めなかった。腎動脈狭窄解除後には、ケモカインの発現の減少が認められ、動脈硬化症の制御につながりうると考えられた。本研究の目的は、腎動脈の局所的血行再建が全身病としての動脈硬化性疾患に対する総合的治療戦略の一つとなりうるか否かを明らかにすることである。最新の画像診断技術を駆使し、全身の動脈硬化病変を定性・定量的に評価している。MRIにて動脈硬化症を有する患者の大動脈壁を評価したところ、Time-of-flight法、T1強調画像、T2強調画像において各々特徴的に動脈硬化病変が描出された。さらに、ガドリニウムによる造影と組み合わせることにより、フィブリンに富む被膜と脂質に富むプラークを識別でき、動脈硬化病変の定量的な評価が可能であった。腎動脈狭窄を有する患者においては、同じく動脈硬化症により冠動脈狭窄を有しているが腎動脈狭窄を伴わない患者に比して、より大動脈壁の動脈硬化が高度な傾向を認めた。これが単純に動脈硬化の進行の程度によるものなのか、腎動脈狭窄による血圧や液性因子の変化が大動脈の動脈硬化を促進しているのか、検討を予定している。FDG-PETで大血管の動脈硬化病変を評価することも行っているが、病変検出能力について現在検討段階である。また、動脈硬化を有する患者の末梢血サンプルを用いて各種バイオマーカーに関してELISA法により検討を行った。その結果、腎動脈狭窄を有する患者ではMCP-1の発現が亢進しており、冠動脈狭窄のみ有する患者に比してもより亢進している傾向を認めた。主として白血球における発現を評価しているものと考えている。インターロイキンなどのサイトカインについても現在測定中である。平成21年中に腎動脈狭窄に対するPTRAは5例に対して施行した。それらの症例におけるフォローアップ時の画像所見やバイオマーカーの継時変化について今後検討していく予定である。本研究は腎動脈の動脈硬化症が全身動脈硬化の進展に重要な関与をしているという概念のもと、腎動脈の局所的血行再建が全身病としての動脈硬化性疾患に対する総合的治療戦略の一つとなりうるか否かを検証することを目的とする。腎動脈狭窄を有する患者の末梢血サンプルを用いて各種バイオマーカーに関してELISA法により検討を行ったところ、腎動脈狭窄を有する患者では冠動脈狭窄を有するが腎動脈狭窄を有しない患者に比べてMCP-1およびインターロイキン(IL)1-βの発現が有意に亢進していた。MCP-1およびIL-1βは動脈硬化の進展メカニズムに関与する重要なサイトカイン・ケモカインであり、腎動脈狭窄に関連した全身動脈硬化の進展との関連が示唆された。MRIにて動脈硬化症を有する患者の大動脈壁を評価したところ、腎動脈狭窄を有する患者においては、冠動脈狭窄を有しているが腎動脈狭窄を伴わない患者に比して、大動脈壁の動脈硬化病変がより広範であった。動脈硬化病変では炎症性変化がその病態において重要であるため、FDG-PETで大血管の動脈硬化病変を評価したところ、ごく軽度の集積を認める症例があったが、形態学的動脈硬化とFDGの集積は有意な相関がなく、腎動脈狭窄症例で顕著な傾向も認めなかった。FDG集積が病変の活動性あるいは不安定性を意味する可能性があり、この点も検証の対象としている。さらに長期の観察を行うことで、継時変化の観察を予定している。以上、腎動脈硬化症が全身動脈硬化と関連することを示唆するいくつかの知見が得られたが、さらにその臨床的意義を検証してゆく所存である。
下部地殻でのSタイプ・Iタイプ花崗岩質マグマの相互関係

IタイプとSタイプの花崗岩が,下部地殻条件で混在する岩体(日高変成帯新冠川上流地域)のより詳細な地質調査を行なった.その結果,IタイプとSタイプの花崗岩体が混在する場所を見いだした.またこの地点において両者の境界部から細かくサンプリングを行った.これらのサンプルを用いて室内で顕微鏡による記載,蛍光X線による全岩化学組成の分析,EPMAによる鉱物の組成の分析を行った.岩石薄片の鏡下の観察では特に不透明鉱物の同定に,本研究費で購入したユニバーサル照明を用いた反射光での観察が有効であった.その結果,次のようなことが明らかになった.(1)両者は貫入関係ではなくマグマ溜まり内で混在していたものと思われる.(2)両者とも磁鉄鉱は含まずイルメナイト系列であった.(3)典型的なIタイプ花崗岩はホルンブレンドを,典型的なSタイプはざくろ石や菫青石を伴っているが,境界部付近では苦鉄質鉱物は黒雲母・斜方輝石・カミングトン閃石だけであった.(4)全岩化学組成では両者の相互関係は明瞭ではないようであった.(5)両者の境界部のサンプルでは斜方輝石は両者の中間的な化学組成を持っているようであった.(6)Iタイプは輝石角閃石の部分溶融により形成され,その溶融比率は20%程度と思われる.(7)Sタイプは砂泥質グラニュライトの部分溶融により形成され,溶融比率は6090%程度と思われる.上記にはまだあいまいな点があるので,今後さらに厳密に検討を続ける.またRb-Sr同位体比の測定や,高温高圧実験の作業を他大学の施設で行ったが,次の様なことが未解決に終わった.次の機会に再挑戦したい.(1)サンプルのRb含有量が720ppm程度と極めて低かったために,Rb-Sr全岩年代を正確に求めることが出来なかった.(2)流体相の制御が難しく,高温高圧実験は困難であった.IタイプとSタイプの花崗岩が,下部地殻条件で混在する岩体(日高変成帯新冠川上流地域)のより詳細な地質調査を行なった.その結果,IタイプとSタイプの花崗岩体が混在する場所を見いだした.またこの地点において両者の境界部から細かくサンプリングを行った.これらのサンプルを用いて室内で顕微鏡による記載,蛍光X線による全岩化学組成の分析,EPMAによる鉱物の組成の分析を行った.岩石薄片の鏡下の観察では特に不透明鉱物の同定に,本研究費で購入したユニバーサル照明を用いた反射光での観察が有効であった.その結果,次のようなことが明らかになった.(1)両者は貫入関係ではなくマグマ溜まり内で混在していたものと思われる.(2)両者とも磁鉄鉱は含まずイルメナイト系列であった.(3)典型的なIタイプ花崗岩はホルンブレンドを,典型的なSタイプはざくろ石や菫青石を伴っているが,境界部付近では苦鉄質鉱物は黒雲母・斜方輝石・カミングトン閃石だけであった.(4)全岩化学組成では両者の相互関係は明瞭ではないようであった.(5)両者の境界部のサンプルでは斜方輝石は両者の中間的な化学組成を持っているようであった.(6)Iタイプは輝石角閃石の部分溶融により形成され,その溶融比率は20%程度と思われる.(7)Sタイプは砂泥質グラニュライトの部分溶融により形成され,溶融比率は6090%程度と思われる.上記にはまだあいまいな点があるので,今後さらに厳密に検討を続ける.またRb-Sr同位体比の測定や,高温高圧実験の作業を他大学の施設で行ったが,次の様なことが未解決に終わった.次の機会に再挑戦したい.(1)サンプルのRb含有量が720ppm程度と極めて低かったために,Rb-Sr全岩年代を正確に求めることが出来なかった.(2)流体相の制御が難しく,高温高圧実験は困難であった.
オレキシン神経の細胞内エネルギー動態の解明

動物の睡眠ー覚醒は、脳の睡眠中枢と覚醒中枢の神経活動により引き起こされる。また、この神経活動を規定する膜電位興奮性は、細胞のエネルギー通貨であるATP(アデノシン3リン酸)の細胞内濃度の影響を受けることが示唆されている。このことから、睡眠あるいは覚醒中枢神経の細胞内ATP濃度の生理的変動が当該神経活動に影響を与え、動物の睡眠覚醒のトリガーとして機能している可能性が考えられる。本研究はこの仮説を検証するため、動物の覚醒を制御するオレキシン神経に細胞内ATP濃度変化を感知する蛍光プローブを発現させた遺伝子改変マウスを用い、光ファイバ経由で睡眠ー覚醒に伴うオレキシン神経の細胞内ATP変動と神経活動との関係性を解明することを目的とした。本年度は、Orexin-Creマウスの外側視床下部に、ROSA-CAG-flex-GOATeamとSyn.Flex.Nes-jRGECO1a.WPRE.SV40を搭載したAAVを同時に感染させ、オレキシン神経特異的にATP蛍光プローブ(GOATeam)とカルシウム蛍光プローブ(RGECO)を発現するマウスを作成した。オレキシン神経の細胞内ATP動態とカルシウム活動をインビボ同時計測するため、光ファイバ計測システムを改変し、2種類のプローブ蛍光を同時検出するためのフィルタ設定を行った。しかし当初の予想に反し、RGECO励起光の波長の一部がGOATeamの蛍光フィルタを通過し、計測開始直後に高感度光センサー(GaAsP)が過大光によりダウンするトラブルが生じた。蛍光フィルタ波長域を計測可能下限まで狭めても問題が解決しなかったため、計測系にパルス制御装置を追加し、2種類の励起光照射と3種類の蛍光取得を秒単位で交互に行うこととした。次年度はこの計測システムを用い、マウスの睡眠ー覚醒に伴うオレキシン神経活動と細胞内ATP動態の関係性を明らかにする予定である。ファイバ計測システムのフィルタ設定変更が適切に行えず、新たにパルス制御装置を作成・システムに追加する必要が生じた。また、このシステム改変中、何らかの理由で蛍光光路の物理的な光軸ずれが発生し、計測機器の修繕に時間を要している。視床下部オレキシン神経の細胞内ATP動態とカルシウム活動の同時計測を行い、睡眠ー覚醒に伴うオレキシン神経細胞内ATP変動を明らかにするとともに、神経活動との関係性を明らかにする。さらに、オレキシン神経活動を変化させる入力系(外側視床下部への神経性入力、血中グルコース変化)がオレキシン細胞内ATP動態に与える影響の有無を明らかにすることで、様々な原因によるオレキシン神経活動変化に、細胞内ATP変動がどのように関与しているかを明らかにする。ファイバフォトメトリー機器のトラブルシューティングに時間を要し、実験そのものを次年度に行うこととなった。今後、マウスの睡眠覚醒に伴うオレキシン神経細胞内ATP計測・カルシウム計測に必要な消耗品を主に購入予定である。
触覚情報に基づく人の運動の特徴量抽出と技能再現

昨年度までは、運動技能の抽象化にはどのような手法が適しているかを調査した。機械翻訳に用いられるRNNの一種であるSequence to Sequence(Seq2Seq)モデルを運動制御に転用することによって、動力学的拘束を考慮した自律的マニピュレーションが可能になることが確認されている。上記の成果を踏まえ、本年度は人の技能運動を記録・抽象化し、得られた情報を解析することによって技能がどのような形でモデル化されているかを調査した。具体的にはお好み焼きを掬ってひっくり返すという動的な動作について人やロボットの運動データを収集・解析し、ニューラルネットワークによる抽象化を行った。掬う動作とひっくり返す動作では環境から受ける力学的制約が全く異なるが、これら両方の動作が同一の理論で生成可能になることから、単一動作に限らず複数の動作の抽象化が可能であることが実証された。また、これらの抽象化を進めるうえで環境やロボットの制御系を剛性楕円という変数を介して表現することにより、より高次の技能運動の設計が可能になることを確認し、動力学シミュレーションおよび実機を用いてその理論を実証した。併せてニューラルネットワークの潜在変数を直接操作することによって生成される高次の軌道を容易に操作できることを確認した。この結果からは人から学習した動作をそのまま再生するのみならず、編集・再構成してロボットに実装できる可能性が示唆されたと言える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。まず、モデル予測制御を実装したロボットの動力学シミュレーションプログラムを構築した。このシミュレーションに基づき、動的な制約を伴う技能運動を再現し、様々な条件における運動データを生成した。そして収集された運動データを利用してニューラルネットワークを学習させ、技能運動を再現できるか否かを検証した。多層型RNN、LSTMを用いたSeq2Seqモデル等複数のモデルを比較検討した結果、以下の3点が明らかになった。1多層型RNNによってモデル予測制御に基づく挙動を再現させることが可能である。モデル内部のパラメータおよび目標位置を変化させたパターン生成し、学習させると環境や指令の変化に対処することが可能となる。2Seq2Seqモデルを用いて動的な制約を持つ技能運動を学習させるとニューラルネットワークが動的制約条件を学習する。学習後のニューラルネットワークに動的制約を満たさない指令値を入れると自律的に条件を満たした軌道に修正するようになる。このことから、成功する条件に自律的に軌道を微調整するアルゴリズムが実現されている。3ニューラルネットワークにより生成された軌道を正確に再現するためには加速度フィードフォワードと外乱オブザーバを併用した制御系の有効性が高い。これらの内容はまず動力学シミュレーションによる検証で評価され、実際のロボットにおいても実証がなされた。具体的にはお好み焼きをひっくり返す動作を対象とした実験を実施し、学習後のロボットが高い再現率でお好み焼き返しの動作を実現していることが確認された。ニューラルネットワークに基づく学習アルゴリズムの構築が計画通りなされ、技能運動を再現するロボットが実現されたことから、技術開発の進捗は当初の想定を超えるペースであると言える。その一方でニューラルネットワークの解析については未解明のところも残されているため、引き続き検証を進める必要がある。前年度までの研究成果により、リカレントニューラルネットワーク(RNN)の一種であるSequence to Sequence(Seq2Seq)モデルが運動の制約を考慮した学習に有効であることが判明している。本年度はSeq2Seqモデルの学習性能を高めるための方法論を様々な視点から検証し、その設計論を構築した。Seq2Seqモデルはこれまで、機械翻訳に広く応用されてきたが、機械翻訳と比較して運動データはサンプリング時間が極めて短くSequenceが長くなる。このことが学習の性能に影響を与えるため、軌道のサンプルを複数纏めるチャンク化を実施し、多段型のネットワークを構成することによって学習性能を高めた。また、動力学シミュレーションを用いて学習用のデータを予め多く生成しておくことによって性能を高める手法を検討した。そして、カリキュラム学習を適切に導入することによってその性能が高められることを確認した。また、本研究課題では対象物との接触を伴う作業を対象とするため、ロボットから位置の情報のみならず力覚情報を取得する必要がある。その一方で力覚情報のダイナミックレンジが小さいために繊細な力を検出できないことが、高度な技能運動を学習する上での課題となっていた。そこで1g重から100kg重までの高いダイナミックレンジを持つ6軸力覚検知手法を開発した。上記の成果は本年度1年間で国際論文誌2編に掲載されたほか、査読付き国際会議にも7件発表されるなど、広く世界に発信されている。本年度はその能力を高めるための試みを当初の予定通り検証を進め、多くの成果が得られた。それに加えて運動学習の基礎となる力覚検知の手法について検討を進めたところ、極めて高い性能の検知手法が実現された。提案時の内容を超える成果が得られているものと判断される。

上記の成果を踏まえ、本年度は人の技能運動を記録・抽象化し、得られた情報を解析することによって技能がどのような形でモデル化されているかを調査した。具体的にはお好み焼きを掬ってひっくり返すという動的な動作について人やロボットの運動データを収集・解析し、ニューラルネットワークによる抽象化を行った。掬う動作とひっくり返す動作では環境から受ける力学的制約が全く異なるが、これら両方の動作が同一の理論で生成可能になることから、単一動作に限らず複数の動作の抽象化が可能であることが実証された。また、これらの抽象化を進めるうえで環境やロボットの制御系を剛性楕円という変数を介して表現することにより、より高次の技能運動の設計が可能になることを確認し、動力学シミュレーションおよび実機を用いてその理論を実証した。併せてニューラルネットワークの潜在変数を直接操作することによって生成される高次の軌道を容易に操作できることを確認した。この結果からは人から学習した動作をそのまま再生するのみならず、編集・再構成してロボットに実装できる可能性が示唆されたと言える。学習アルゴリズムの構築を続けるが今後はニューラルネットワークの比較・解析を重点的に実施する。また、ニューラルネットワークのノードと技能のコツの相関をより詳細に調べる。低次の特徴量のみならず、高次の特徴量が低次の特徴量の組み合わせとしてどのような形で抽象化されているかを中心に調べる。本研究課題の最終年度として、力の情報を含んだ自律的マニピュレーションについて研究を進め、単一動作に限らず複数の動作の抽象化が可能であることを実証する。また、実際に人の技能運動を記録・抽象化し、得られた情報を解析することによって技能がどのような形でモデル化されているかを調査する。RNNの一種であるSeq2Seqモデルを用いるが、その比較対象としてサポートベクターマシンや回帰分析手法の検討も併せて進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
光応答性転写因子の脳神経回路研究への応用

遺伝子発現の光操作をニューロンにおいて機能するように至適化し、脳神経回路研究に応用するための基盤的技術開発を行った。特に、ウイルス発現ベクターに搭載しての使用を実現し、迅速にマウス個体・脳内における、遺伝子発現の光操作を可能にする事を目的とした。光照射の有無や条件により、遺伝子発現を自在にコントロールする事が可能になれば、様々な遺伝子の機能や、その発現動態の意義について、より詳細かつ構成的な解析が可能になった。もし、光照射の有無や条件により、遺伝子発現を自在にコントロールする事が可能になれば、様々な遺伝子の機能や、その発現動態の意義について、より詳細な解析が可能になる。本研究課題では、主としてウイルス発現ベクターに搭載しての使用を実現し、迅速にマウス個体・脳内における、遺伝子発現の光操作を可能にする事を目的とした。モデル動物個体の脳のニューロンに光応答性転写因子をもつコンストラクトと、5xUASの下流に発現させたい遺伝子を配置したコンストラクトの両方を遺伝子導入するため、insulatorを搭載して2種のコンストラクトを同時導入できるようなウイルスベクターを確立した。アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターに加えて、レンチウイルスベクターへの搭載にも成功した。また、ウイルスベクターの開発と並行して、光応答性転写因子を発現するトランスジェニックマウス動物の作出を行った。具体的には、すべての細胞で恒常的な発現を示すCAG promoter下に、もしくは、神経幹細胞で働くNestin promoter下に、光応答性転写因子を発現するトランスジェニックマウスの作出を行った。また、LED光源・トリガーや光ファイバー等、光照射を行うデバイスの改良と最適化を行った。今後、遺伝子発現を自在にコントロールする事を可能にするために、光照射の有無や条件の詳細な検討が必要である。神経発生学
Immunophilinによるドパミンニューロン終末再生に関する研究-パーキンソン病剖検脳を用いた検討-

パーキンソン病患者および非神経疾患の剖検脳のホルマリン固定標本および凍結保存脳を対象に,抗ヒトcyclophilin A抗体を用いた免疫組織化学,免疫ブロッテイング法による検討を行った.両法により対照,パーキンソン病とも黒質にcyclophilin Aの発現がみられ,その発現は黒質ニューロンの細胞質に分布することを明らかにした.この結果,immunophilinリガンドを投与した場合,ヒトにおいても黒質細胞に結合部位があり,immunophilinリガンドの治療的応用の可能性が確認された.C57BL6マウスのMPTP(1-methyl-4-hydroxyl-2,3,4,6-tetrahydropyridine)投与パーキンソニズムモデルを対象に,MPTP(30mg/kgを一日2回,2日間)投与1週間前より,immunophilinリガンドの一種GPI-104610mg/kgを連日皮下投与,MPTP投与終了後7日間経過ののち,マウス線条体のドパミンを測定しMPTP毒性に対するGPI-1046のドパミンニューロン保護効果を検討した.また同じ実験系のMPTP投与後第5日目にマウス脳の灌流固定を行い,中脳の連続30μm間隔6μm厚め10切片について,抗チロシン水酸化酵素(TH)抗体を用いた免疫染色を行いドパミン産生細胞の細胞数定量を行った.その結果,TH陽性細胞数(平均±SD)は対照66.6±30.6,MPTP投与40.7±14.6,MPTP+GPI4046投与63.5±25.2で,GPI-1046によるMPTP毒素からの細胞保護が示唆される結果を得た.サルMPTPモデルにおけるGPI-1046投与の効果については現在研究を継続進行中である.Immunophilin(IP)は中枢神経系に広範に発現しており,免疫抑制作用のないIP ligandであるGPI-1046も開発され,パーキンソン病をはじめとするヒト中枢神経疾患への治療的適用に興味が持たれている.齧歯動物のパーキンソン病モデルにおいてGPI-1046投与が運動量の回復や線条体内dopamine(DA)量を回復する報告されているが否定的意見もあり議論がある.本研究の最終目的は霊長動物のパーキンソニズムモデルに対するGPI-1046の効果を明らかにし,パーキンソン病の治療にCG1043を適用し得るかどうかを検討することであるが,上記の議論から,まずマウスMPTPパーキンソニズムモデルを用い,GPI-1046の投与がMPTPによる黒質線条体DA系の障害を阻止し得るかどうかについて検討した.雄性C57BL6マウス8週齢にMPTP投与3日前よりGPI-1046 10mg/kgを一日1回連日脳摘出前日まで皮下注した.MPTPは30mg/kgを一日2回,2日間の皮下投与とした.脳摘出はMPTP投与終了後5日目に行い,線条体DAを測定しMPTP+vehicle投与群とMPTP+CG1043投与群とを比較した.上記のMPTP投与方法では線条体DA含有量の低下は軽度で,vehicle投与群ではDA含有量の低下は約25%であった.一方GPI-1046投与群ではMPTP投与によるDA含有量の低下はなく,GPI-1046によってMPTPのDAニューロン毒性発現が抑止された.GPI-1046のDAニューロン再生や保護作用に関して否定的意見もあるが,本結果はDAニューロンに保護的に作用することを支持した.パーキンソン病患者および非神経疾患の剖検脳のホルマリン固定標本および凍結保存脳を対象に,抗ヒトcyclophilin A抗体を用いた免疫組織化学,免疫ブロッテイング法による検討を行った.両法により対照,パーキンソン病とも黒質にcyclophilin Aの発現がみられ,その発現は黒質ニューロンの細胞質に分布することを明らかにした.この結果,immunophilinリガンドを投与した場合,ヒトにおいても黒質細胞に結合部位があり,immunophilinリガンドの治療的応用の可能性が確認された.C57BL6マウスのMPTP(1-methyl-4-hydroxyl-2,3,4,6-tetrahydropyridine)投与パーキンソニズムモデルを対象に,MPTP(30mg/kgを一日2回,2日間)投与1週間前より,immunophilinリガンドの一種GPI-104610mg/kgを連日皮下投与,MPTP投与終了後7日間経過ののち,マウス線条体のドパミンを測定しMPTP毒性に対するGPI-1046のドパミンニューロン保護効果を検討した.また同じ実験系のMPTP投与後第5日目にマウス脳の灌流固定を行い,中脳の連続30μm間隔6μm厚め10切片について,抗チロシン水酸化酵素(TH)抗体を用いた免疫染色を行いドパミン産生細胞の細胞数定量を行った.その結果,TH陽性細胞数(平均±SD)は対照66.6±30.6,MPTP投与40.7±14.6,MPTP+GPI4046投与63.5±25.2で,GPI-1046によるMPTP毒素からの細胞保護が示唆される結果を得た.サルMPTPモデルにおけるGPI-1046投与の効果については現在研究を継続進行中である.

パーキンソン病患者および非神経疾患の剖検脳のホルマリン固定標本および凍結保存脳を対象に,抗ヒトcyclophiln A抗体を用いた免疫組織化学,免疫ブロッテイング法による検討を行った.両法により対照,パーキンソン病とも黒質にcyclophilin Aの発現がみられ,その発現は黒質ニューロンの細胞質に分布することを明らかにした.この結果,immunophilinリガンドを投与した場合,ヒトにおいても黒質細胞に結合部位があり,immunophilinリガンドの治療的応用の可能性が確認された.C57BL6マウスのMPTP(1-methyl-4-hydroxyl-2,3,4,6-tetrahydropyridine)投与パーキンソニズムモデルを対象に,MPTP(30mg/kgを一日2回,2日間)投与1週間前より,immunophilinリガンドの一種GPI-104610mg/kgを連日皮下投与,MPTP投与終了後7日間経過ののち,マウス線条体のドパミンを測定しMPTP毒性に対するGPI-1046のドパミンニューロン保護効果を検討した.また同じ実験系のMPTP投与後第5日目にマウス脳の灌流固定を行い,中脳の連続30μm間隔6μm厚の10切片について,抗チロシン水酸化酵素(TH)抗体を用いた免疫染色を行いドパミン産生細胞の細胞数定量を行った.その結果,TH陽性細胞数(平均±SD)は対照66.6±30.6,MPTP投与40.7±14.6,MPTP+GPI-1046投与63.5±25.2で,GPI-1046によるMPTP毒素からの細胞保護が示唆される結果を得た.サルMPTPモデルにおけるGPI-1046投与の効果については現在研究を継続進行中である.
インダス文明期の栽培作物とその消長に関する調査研究

ユ-ラシア大陸南部における栽培植物の東西交流に関する歴史的変遷の解明を主な目的として実施したもので、特に、東アジア起源野主要栽培植物の西方への伝播の時代や経路を現世の作物の諸形質の地理的変異、耕地の利用形態、自然条件の解析及び土壌堆積物中の微化石の分析により過去のあるいは自然植生の復元などの観点から推論しようとした。インダス川流域のモヘンジョダロ、ハラッパを中心としたインダス文明期の遺跡から作物遺体分析のための試料を収集した。また、共同研究者Mukahl氏の発掘になるがガ-ルハクラ、チョリスタン遺跡に係わる試料についても提供を受け、さらに米国及びイタリアの研究者からハラッパと北部地域の発掘試料の分譲を受けた。これらの試料は現在分析中で、イネ、シコクビエの存在が確認されており、従来冬作物の小麦がインダス分明期の栽培作物とされていたことに対して新しい知見をもたらすことになろう。インダス文明は約千年の隆盛の後急速に衰退したが、その衰退の要因をア-リア人侵攻の前にすでに文明を支えるための生産力が低下していたと考えられる。その生産力の低下の要因として、遺跡上に堆積している土砂の由来から、土石流による物理的な破壊が想定されるが、その他に、塩害、河川流路の変化による乾燥など多様な要因の総合と推定されるに至った。それらに関してはかなり多くの試料・資料収集をしてきており、分析方法を検討中せある。それらに関して一つは河川争奪の観点から衛星写真、航空写真を解析中である。また、塩害と作物栽培の関係については現在の耕地状況下らも推定可能であるので、耕地や河川流水の塩類濃度を調査した。また、地形、母岩等についても調査した。遺跡収集試料の分析結果の一部についてはパキスタンの共同研究者との共同執筆としてはすでにパキスタン考古学局への報告書として提出しており、国際誌へも投稿予定で準備を進めている。また、本研究に付随する潅漑方式については日本熱帯農業学会に投稿準備がほぼ完了し、塩害、森林と林業等、現在農業に関する問題については日本南アジア学会その他に投稿の予定である。さらに、これまでに対象国と周辺地域から収集してきた資料、あるいは日本国内において新しく収集した資料を整理し約250頁の資料集を作成中であり、近代科学を駆使した研究の不足する相手国への還元を意図するもので、その内容を大別すると次のとおりである。(1)現植性・古植生(2)現地形・地質、古地形・古地質(3)発掘植物遺体(4)乾燥地農業の諸問題(5)その他なお、パキスタンでは山岳地帯の土石流による災害は、山岳民族の生命と生活の不安定の要因であることはもちろん、広くインダス川流域全体の政治・経済の不安定さをもたらしているものである。また、潅漑方法の不備は湛水と塩害による農業生産力の低をもたらしている。本研究に付随するこれらに関する調査は、パキスタンの農林業に大きく寄与しうるものと信じている。本研究の3年間を通じて、パキスタン国内の政情不安定と湾岸戦争の影響でなど、渡航の延期・短縮を余儀なくされたり、調査地域が制限されたりした場合もあったため、必ずしも目的の試料収集が不完全な部分もあった。ことに問題であったのはシンド州北部インダス川流域の遺跡に関する調査・試料収集であり、シンジ州についてはパキスタン国内でも最も危険な地域として政府の許可が得られず、実施出来なかった。しかし、この地域は本研究にとって最も重要な意味をもつ地域である。一応本年度で終了する事になっているが、幸いにも考古学局の調査許可は継続しているので、実質的な調査は継続する予定である。

また、本研究に付随する潅漑方式については日本熱帯農業学会に投稿準備がほぼ完了し、塩害、森林と林業等、現在農業に関する問題については日本南アジア学会その他に投稿の予定である。さらに、これまでに対象国と周辺地域から収集してきた資料、あるいは日本国内において新しく収集した資料を整理し約250頁の資料集を作成中であり、近代科学を駆使した研究の不足する相手国への還元を意図するもので、その内容を大別すると次のとおりである。(1)現植性・古植生(2)現地形・地質、古地形・古地質(3)発掘植物遺体(4)乾燥地農業の諸問題(5)その他なお、パキスタンでは山岳地帯の土石流による災害は、山岳民族の生命と生活の不安定の要因であることはもちろん、広くインダス川流域全体の政治・経済の不安定さをもたらしているものである。また、潅漑方法の不備は湛水と塩害による農業生産力の低をもたらしている。本研究に付随するこれらに関する調査は、パキスタンの農林業に大きく寄与しうるものと信じている。本研究の3年間を通じて、パキスタン国内の政情不安定と湾岸戦争の影響でなど、渡航の延期・短縮を余儀なくされたり、調査地域が制限されたりした場合もあったため、必ずしも目的の試料収集が不完全な部分もあった。ことに問題であったのはシンド州北部インダス川流域の遺跡に関する調査・試料収集であり、シンジ州についてはパキスタン国内でも最も危険な地域として政府の許可が得られず、実施出来なかった。しかし、この地域は本研究にとって最も重要な意味をもつ地域である。一応本年度で終了する事になっているが、幸いにも考古学局の調査許可は継続しているので、実質的な調査は継続する予定である。パキスタン国内の政情不安定と湾岸戦争の影響で、渡航の延期・短縮を余儀なくされ、本年度は当初の計画をかなり変更せざるを得なくなり、次のとおり現地調査と文献資料収集・整理の2本立てとした。現地調査は3月中旬より3名が渡航し、インダス川流域のモヘンジョダロ、ハラッパからインダス文明期の遣跡および周辺の試料を収集し、また、共同研究者Mukah1氏の発掘になるチヨ-リスタン遣跡の試料についても提供を受けた。さらに米国及びイタリアの研究者からハラッパと北部地域の発掘試料の分譲を受けた。これらの試料は分析中であるが、現在までのところイネ、シコクビエの存在が確認されており、従来冬作物の小麦がインダス文明期の栽培作物とされていたことに対して夏作物の栽培に関する新しい知見をもたらすことになろう。国内にでは、これまでに対象国と周辺地域から収集してきた資料、あるいは日本国内において新しく収集した資料を整理し約250頁の資料集を作成中である。この資料集は来年度の調理を円滑かつ効率的に遂行するためのものであるとともに、近代科学を駆使した研究の不足する相手国への環元を意図するもので、その内容を大別すると次のとおりである。(1)現植生・古植生(2)現地形・地質、古地形・古地質(3)発掘植物遣体(4)乾燥地農業の諸問題(5)その他また、インダス文明の終焉の要因に関しては、河川争奪の視点から衛星写真、航空写真を解析中である。
ロンドンの文化政策・文化産業における建築家の有名性の生産・流通・消費に関する研究

ロンドンを中心とするヨーロッパにおける建築の文化政策・文化産業の実態を、フィールドワークや聞き取り調査を通じて明らかにしたうえで、1980年代のサッチャー政権から2012年のロンドンオリンピックまでにおける建築家の有名性の生産・流通・消費のメカニズムを、都市論とメディア論を交差させながら分析した。また日本でも、美術館関係者に限らず、一般誌の編集者、デザイナー、テレビ・プロデューサー、広告業界などへの聞き取り調査を実施し、建築の文化産業に関する研究を多業種にわたって展開した。1.建築の文化政策に関する調査:80年代のサッチャー政権下による都市再開発の規制緩和と国営企業の民営化、90年代のメージャー政権下の官民トップダウンによる物的環境整備中心の拠点開発、2000年代のブレア政権下の都市再生における、行政、民間、非営利部門のパートナーシップの推進の流れを整理し、80年代以降の環境運輸地域省の都市政策、文化・メディア・スポーツ省、王立芸術委員会(RFAC)、大ロンドン評議会(GLC)の文化政策の変遷と、公的部門による文化産業分野への介入の実態に関する調査を進めた。2.建築の文化産業に関する調査:王立英国建築家協会(RIBA)で、建築家の社会的地位向上に関する啓蒙活動の内実を明らかにするために、第一に、図面・模型・写真のアーカイブ事業、外部美術館・博物館との連携プログラム、第二に、定期刊行物や報告書などの分析を行なった。また、デザイン審査の仕組みを整理するため、英国建築都市環境委員会(CABE)についての資料収集を行なった。3.ロンドン・オリンピック2012における建築家の有名性の生産・流通・消費に関する研究1オリンピック開催期間中に競技施設および会場周辺のフィールドワークを行なったうえで、建築の文化産業のオリンピックに関する活動・刊行物の考察、建築専門誌と新聞のオリンピックに関する記事の収集を進めた。4.ロンドンとニューヨークを拠点に制作活動をしている美術家のス・ドホの展覧会「ス・ドホ|パーフェクト・ホーム」展(金沢21世紀美術館)の展覧会図録に、家とアイデンティティ、場所と移動、絵画と彫刻とファッションと建築の境界などを考察した論考「境界を編みなおす家」を寄稿した。1.第一に、ヨーロッパの建築の文化政策・文化産業の動向を総合的に把握するため、第二に、建築の文化政策・文化産業に関する研究の体系化に向けた比較研究のため、今年度はロンドンに限らず、同分野を牽引する研究機関のひとつであるオランダ建築博物館とRKDを調査対象に加えた。また、具体的な作家のコレクションの収集、保存、公開などに関する事例分析を掘り下げて研究するために、Fondation Constantの活動を調査対象に設定し、各美術館のコレクションの調査、財団関係者やアムステルダム国立美術館のキュレーターへのヒアリングを実施した。往復書簡、図面などの一次資料の収集や美術館の収蔵状況の把握などを通じて、建築の文化産業の実態を詳察することができた。2.ロンドンオリンピック2012における建築と資本の結びつきに関する研究の一環として、会場のストラットフォード地区のショッピング・モールに関する分析を試みたコラム「ロンドンオリンピック2012とSM」を執筆した。3.ロンドンの美術館V&Aでの「ヴィジョンズ・オブ・ジャパン」展など、建築の展覧会のキュレーションやコンペティションの審査に従事してきた建築家の磯崎新の仕事を整理した『磯崎新建築論集第7巻建築のキュレーション』の編集協力と解説を執筆した。これまでの磯崎新に関する研究は、建築物および都市を対象としたものが多くを占めていたのに対して、本研究は、展覧会、国際会議、コンペティションの審査、公共事業のコミッショナーなどを通じて、建築外の領域を巻き込みながら、建築の新たな文脈や枠組みを提示する「建築のキュレーション」に照準を定めた点に独自性がある。また、イギリスの現代美術家デミアン・ハーストの仕事を陳列・キュレーションの観点から考察した論文「陳列とキュレーション:ユニクロ、コムデギャルソン、デミアン・ハースト」を執筆した。1.ヨーロッパの建築の文化政策・文化産業に関する研究の一環として、昨年度に引き続き、Fondation Constantの活動を中心に、RKD、ハーグ市立美術館、アムステルダム国立美術館などで収集したオリジナル作品の写真、往復書簡、図面、展覧会、雑誌記事などの資料、財団や美術館関係者へのインタビューの整理と分析を進めた。また、1950-70年代の建築界が持つ現代的意義についての考察を付け加えた。2.展覧会のキュレーター、一般誌の編集者、ファッション・ブランド、地方自治体の観光課、テレビ・プロデューサー、広告業界など、建築の非専門家が、専門家とは異なる建築の流通価値をどのように見出し、建築の文化産業がどのような広がりを見せているのかを明らかにするため、日本建築学会の会誌『建築雑誌』で、「メディア・コンテンツ化する建築」という特集の準備作業を進めた。3.1964年の東京オリンピックにおける国立競技場と代々木競技場を、新聞記事での表象のされ方という「メディアにおける建築」、歴史や集合的記憶が刻印された空間や都市のイメージを規定するランドマークという「メディアとしての建築」の観点からそれぞれ比較した論文「東京オリンピック2020に向けたスケッチ」を執筆した。同論文では、1964年と2020年の東京オリンピックの建築・都市に関する前提条件の違いについても、ロンドン・オリンピック2012の状況を踏まえながら考察した。1.建築の非専門家が、専門家とは異なる建築の流通価値をどのように見出し、建築が種々の文化産業のなかで、どのように「メディア・コンテンツ」として扱われているかを明らかにするため、一般誌の編集者、デザイナー、テレビ・プロデューサー、広告のディレクターなどへインタビューした。それらの成果を、日本建築学会の会誌『建築雑誌』2015年7月号の「特集メディア・コンテンツ化する建築」で発表した。

2.建築家×異分野の専門家×東京大学大学院情報学環教員の組み合わせで実施し、建築と演劇、音楽、映画、生物学、数学などの異分野との連続性と差異、専門性と学際性について議論した『建築の際ー東京大学情報学環連続シンポジウムの記録』を、編者として刊行した。また、「建築の際」の続編として、大学および大学院で建築の教育を受けた後、アート、美術館学芸員、舞台演出、ファッションなどの異分野に進んだ人たちが、それぞれの分野で「建築的思考」をいかに応用しているのかに光を当てる連続シンポジウム企画「ken-tic建築的思考から」を共同で立ち上げた。同企画のウェブサイトを開設して、各回のシンポジウムの記録を公開した。3.アーカイブとしての都市の側面などに着目し、東京文化資源区構想と東京オリンピック2020に向けた展望について考察した論考「個都・東京ー東京文化資源区構想と東京オリンピック2020をめぐって」を、『TOKYO1/4と考えるオリンピック文化プログラムー2016から未来へ』に寄稿した。ロンドンを中心とするヨーロッパにおける建築の文化政策・文化産業の実態を、フィールドワークや聞き取り調査を通じて明らかにしたうえで、1980年代のサッチャー政権から2012年のロンドンオリンピックまでにおける建築家の有名性の生産・流通・消費のメカニズムを、都市論とメディア論を交差させながら分析した。また日本でも、美術館関係者に限らず、一般誌の編集者、デザイナー、テレビ・プロデューサー、広告業界などへの聞き取り調査を実施し、建築の文化産業に関する研究を多業種にわたって展開した。建築の文化政策・文化産業に関する研究を多業種・多分野にわたって展開することができたという点においては、研究は順調に進展した。一方で、ヨーロッパにおける建築の文化政策・産業に関する比較研究のため、ロンドン、アムステルダムで追加の資料収集および聞き取り調査をする予定であったが、昨年度に収集した資料の整理と分析に時間を要したために実施することができず、補助事業期間を延長した。そのため、総合的には「(3)やや遅れている。」とした。社会学次年度のなるべく早い時期に、ロンドンとオランダにおける建築の文化政策・文化産業に関するフィールドワーク、聞き取り調査の追加を実施し、資料分析の体系化に取り組む。建築の文化政策と文化産業に関する研究は、いずれ刊行物としてまとめる予定である。本研究課題以前に研究してきた、戦後から80年代までの日本の建築家の有名性の生産・流通・消費に関する研究の延長線上に、現代のロンドンの都市再生における建築家の有名性の生産・流通・消費に関する研究を接続することができた。
タンデムマスによる新規動物遺伝性疾患の多種同時スクリーニング

1.新生児マススクリーニング項目の対照値の充実犬、猫、馬、牛、豚について、タンデムマススクリーニング検査の対照値を作成した。対照値は、幼齢動物と成熟動物に分けて作成した。なお、対照値に性差はなかった。2.ムコ多糖症スクリーニング項目の充実ムコ多糖症の簡易スクリーニングとして、尿トルイジンブルー反応試験および尿中ムコ多糖のアガロースゲル電気泳動分析を実施可能とした。3.先天代謝異常症の新規疾患症例の解析本スクリーニングにより、犬のチロシン血症および犬のメープルシロップ尿症を同定した。後者については、尿のガスクロマトグラフィー・マススペクトルメトリー(GC-MS)検査においてもメープルシロップ尿症の可能性が高いことを確認した。その他、タンデムマス検査で陰性であったが、GC-MS検査で検出できた猫のピリミジン代謝異常症ならびに猫のキサンチン尿症を同定した。さらに、動物園のオオカミにおいてシスチン尿症を同定した。4.ムコ多糖症の新規疾患症例の解析ムコ多糖症スクリーニングにより、国内で初めて猫のムコ多糖症症例を同定した。さらに、白血球のライソゾーム酵素活性測定により、VI型の可能性が高いことが推測された。ムコ多糖症VI型の責任遺伝子であるARSB遺伝子配列のシーケンス解析を開始した。5.本研究により同定された疾患の今後の展開本研究により、数多くの遺伝病症例が発見・同定され、現在、生化学的、病理学的および分子生物学的に解析が進んでいる。これらの疾患および症例で得られる新知見は、今後、新たな研究テーマを形成して展開されていくと考えられる。1.各種動物における新生児マススクリーニング項目の対照範囲およびカットオフ値の作成当該マススクリーニングで検査される約30項目について、健康な犬、猫、牛、馬および豚、30頭以上の血液をつかって検査した。これらのデータから各動物の対照範囲を設定した。しかし、幼獣および成獣で値に違いが生じる項目があったため、さらに年齢構成や性別で区分して調査検体を増やして、各区分で対照範囲を設定する必要があると考えられた。2 .動物におけるムコ多糖症症例の検索ムコ多糖症6型12疾患においては、軟骨形成不全のために顔貌および体躯に形態的異常を呈することが多い。このような形態的指標に基づいて、数カ所の動物二次診療施設について診療担当者に聞き取り調査したところ、ムコ多糖症と思われる日本猫1症例を発見できた。国内では過去にムコ多糖症症例は認められておらず、今後、確定診断および分子基盤確定のために、本症例を精査する予定である。3.タンデムマスおよびガスマスを用いたハイリスクスクリーニング全国の一次および二次診療施設から紹介された先天代謝異常症が疑われる犬猫症例(数十症例)について、血液材料を用いたタンデムマスによる検査を実施するともに、一部の症例については、尿を用いたガスマスによる代謝物の検査を実施した。その結果、これまでに間歇型のメープルシロップ尿症が強く疑われる犬1例ならびにチミン・ウラシル尿症が強く疑われる日本猫2例が同定された。その他にも、タンデムマススクリーニングで異常値が得られた症例がおり、これらの精査を実施している。
羊胎仔尿路閉塞後の腎・膀胱両機能温存型膀胱ー羊水腔シャントチューブの開発

胎仔尿路閉塞モデル(n=16)を作成、3週後に低圧シャント(L群)、高圧シャント(H群)二種類のシャントチューブを挿入した。結果:H群は全例に尿膜管の拡張、尿腹水を認め、尿路閉塞同様の肉眼所見を呈した。L群は水腎症様所見は認めたが腎の病理所見はおおむね保たれていた。膀胱壁の厚さは正常対照群で338±118 (μm)、尿路閉塞群1953±941 (μm)、H群1479±505 (μm)、L群1018±230 (μm)と、尿路閉鎖で最も線維化が著明であったが、H群>L群で減少傾向を認めた。結論:胎児期のV-Aシャントは、チューブの圧が、膀胱の発達や腎の発達に影響を与えていることが示唆された。目的:胎児尿路閉塞患者における膀胱-羊水腔シャント術で膀胱に一定の圧をかけるvalve shunt tubeを用いることで、膀胱容量を確保できることを証明した。今回、胎児期のシャントチューブの適正な圧の検討をおこなった。方法:妊娠60日の羊胎仔に尿路閉塞を作成し、その3週間後に膀胱を切開し、膀胱羊水腔シャントを挿入した。シャントチューブは脳外科で脳室-腹腔シャントに用いるPudenz Peritoneal Catheter Low Pressureタイプ(15-54 mm H2O)とHigh Pressureタイプ(95-150 mm H2O)の2種類とシャントを行わない尿路閉塞のみの3群を作成した。胎生130日に帝王切開で胎仔を便出させ犠死後、病理学的な検討をおこなった。結果:胎生60日に尿路閉塞を16匹に作成し14匹生存(87%)した。5匹は尿路閉塞のみ(O群)、シャントはLowタイプ(L群)5匹、Highタイプ(H群)4匹で、130日後に生存していたO群5匹、L群4匹、H群3匹を用いて検討した。剖検でO群は多量の尿腹水、拡張した尿膜管を認めた。L群は尿腹水や尿膜管の拡張は認めず、また膀胱容量は平均115mlとたもたれていた。H群ではO群同様に尿腹水、尿膜間の拡張を認め、膀胱容量は10ml,15mlで萎縮膀胱であった。まとめ:胎児尿路閉塞の膀胱-羊水腔シャントはL群(15-54 mm H2O)では膀胱容量が確保され、胎児期の適正なシャント圧と考えられた。H群(95-150 mm H2O)では、尿路の完全閉塞と同様の所見を認めた。胎児期の膀胱容量を確保するには54 mm H2O以下の膀胱内圧が適当と考えられた。このわずか50mm H2Oの圧の違いが胎児期には尿路閉塞とほぼ同様な所見を呈していることに今後のシャントチューブの開発には重要な因子と思われた。結果:2013年6月に尿路閉塞作成、3週間後にシャントを挿入した。その後満期でに出産させた。8匹の母羊から14匹の胎仔に尿路閉塞を作成し4匹にHigh Pressure, 4匹にLow pressure, 6匹にシャント無しモデルを作成した。過去2年間で23匹の母獣から32匹の胎仔モデルを作成し、A群(n=13):尿路閉塞のみ9例生存、B群(n=6):Low pressureモデル5例生存, C群(n=7):High Pressureモデル5例生存、正常control(n=6)の腎所見を比較した。A群では尿細管上皮の変性を7匹、嚢胞形成を4匹に認めB,C群ではそれぞれ2例に尿細管上皮の変性、1例に嚢胞形成を認めた。正常モデルにはこれらの変化は認めなかった。考察:胎児尿路閉塞の膀胱-羊水腔シャントは膀胱ではLow Pressureタイプの膀胱容量が確保された。また、High Pressureタイプでは、肉眼的には尿路の完全閉塞と同様の所見を認めた。腎ではHigh pressureでもLow pressureでも軽度の尿細管の拡張や変性が認められた。腎への影響はB,C両群間で差は認めなかった。まとめ:過去3年間で閉塞性尿路障害患者のシャントチューブは膀胱、腎、両機能の温存にはLow pressure typeが優れていた。

胎児尿路閉塞患者への膀胱-羊水腔シャント術は腎機能温存目的に行われてきたが、どの位の圧が胎児期に必要かなどの報告はないため、胎児期のシャントチューブの適正圧の検討を行った。方法:妊娠60日の羊胎仔を帝王切開で臍帯をつけたまま、メスでは尿膜管と膀胱頸部、オスでは尿膜管と陰茎部尿道をサイラスティックチューブで結紮した。その3週間後に膀胱-羊水腔シャントを行った。シャントチューブは脳外科で脳室-腹腔シャントに用いるPudenz Peritoneal Catheter Low Pressureタイプ(15-54 mm H2O)とHigh Pressureタイプ(95-150 mm H2O)の2種類とシャントを行わない3群を作成した。胎生130日に帝王切開で胎仔を娩出させ犠死後、膀胱容量、腎、膀胱の病理学的な検討を行った。結果:胎生60日に尿路閉塞を16匹に作成し14匹生存(87%)した。5匹は尿路閉塞のみ(O群)、シャントはLowタイプ(L群)5匹、Highタイプ(H群)4匹で、130日後に生存していたO群5匹、L群4匹、H群3匹を用いて検討した。胎児の体重、身長は3群間で差は認めなかった。剖検でO群は尿路の圧が高まったため多量の尿腹水、尿瘤、拡張した尿膜管を認めた。L群は尿腹水や尿瘤は認めず、また膀胱容量は平均115mlと保たれていた。H群ではO群同様に尿腹水、尿瘤を認め、膀胱容量は測定できた2例では10ml,15mlであった。まとめ:胎児尿路閉塞の膀胱-羊水腔シャントはLow Pressureタイプ(15-54 mm H2O)が膀胱容量が確保され、胎児期の適正なシャント圧と考えられた。High Pressureタイプ(95-150 mm H2O)では、尿路の完全閉塞と同様の所見を認めた。胎児期の膀胱容量を確保するには54 mm H2O以下の膀胱内圧が適当と考えられた。胎仔尿路閉塞後の膀胱機能、及び腎機能の温存出来る圧は把握することができた。これを、穿刺型シャントチューブに作成することは容易ではないと思われる。当初は5匹ずつHigh pressure, Low pressureモデルを作成する予定であったが尿路閉塞作成時には5例あったが、ここでシャントチューブを挿入した後に死亡する例が出たため当初よりさらに2匹ほど追加したデーターが必要となった。羊水腔シャントチューブの開発で、胎児期の膀胱や腎臓は圧が高くなると尿路閉塞同様に膀胱から排尿できない状況が作成されるが、残る1年で、どの時期にシャントをすれば膀胱と腎臓が一番温存出来るかを明らかにする必要がある。大動物実験のため生存する羊の数によりその後のシャント手術で使用するバルブシャントの数、胎仔の管理料、運搬料などに影響が出てくる。本年は予定数より胎仔の数が少なかったため、病理の標本数や免疫染色の抗体の値段が安くすんだ。来年度も羊を用いた尿路閉塞を作成し、異なる時期に低圧のシャントチューブを挿入し、膀胱の組織学的変化を経時的に見ることを予定している。研究費は昨年同様羊の購入代金、薬剤、渡航費、英文校正等に用いる。胎仔の数が得られるよう、掛け合わせる時期を3月におこない、通常より多くの双胎の胎仔が得られるよう実験の時期を変更した。また、本年度より多い数の羊を管理するため、次年の羊の掛け合わせに本年度の研究費を移動させる。