hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗鬱薬に対するドラッグデリバリーシステムとしてのラクトフェリンの有用性

反復強制水泳(FS)マウスを用いてウシラクトフェリン(bLf)の抗うつ効果を検証した。1%bLf添加飼料を給餌することでFSの無動時間は有意に短縮し、この抗うつ効果は一酸化窒素合成酵素阻害薬およびκ-オピオイド受容体阻害薬の前投与によって消失した。一方、既存の抗うつ薬であるFluoxetine、ImipramineおよびPramipexoleとbLfとの相乗効果は認められなかった。BLfは、FS処置による前頭葉のDopamine D2受容体過剰発現をnon-FS群レベルまで改善した。BLfおよびLiposome-bLfを静脈内投与し海馬への移行動態を解析したが、検出限界以下であった。静脈内投与した牛乳由来ラクトフェリン(bLf)の脳実質への移行動態を解析する目的で、ラットの尾静脈からbLf (10mg/kg)を投与し、1時間後に麻酔下にて生理食塩水を潅流した後に安楽殺して脳を採取し、海馬(CA1, CA2, GC)、線条体および大脳前頭葉をパンチアウトして各脳組織約1-2mgを採取した。脳組織を超音波破砕して遠心分離し、その上清中bLf濃度をELISA法にて定量した。その結果、いずれの脳組織においてもbLf量は検出限界以下であった。そこで、本年度は行動学的解析に重点をおき、bLfによる抗鬱効果ならびにその作用機序の解析を進めた。反復強制水泳処置(FST)を行ったマウスは2回目の強制水泳時に最も不動時間が延長し、bLf混餌によるbLf経口投与群は不動時間の延長を有意に抑制した。この抗鬱効果は14日目においても維持されていた。また、この時の血漿コルチコステロン濃度はFST+BSA群において非FST群よりも有意に上昇していたのに対し、FST+bLf群ではコルチコステロン濃度の上昇は抑制されていた。さらに、FST翌日の血漿コルチコステロンはbLfによって有意に低下していたことから、bLfは視床下部・下垂体・副腎皮質(HPA)系の負のフィードバックを増強する可能性が示唆された。また、FSTの30分前にNO合成酵素(NOS)阻害薬であるL-NAMEあるいは神経型NOS阻害薬である7-Nitroindazole(7-NI)、さらにオピオイド受容体阻害薬であるナロキソンまたはκ受容体阻害薬であるDIPPAを腹腔内投与したところ、L-NAMEおよび7-NIによってbLfの作用は消失した。以上の結果から、bLfの抗鬱効果には脳内の神経型NOSの活性化およびHPA系に対する負のフィードバックの促進が関与することが明らかとなった。血管内投与したLfの脳実質への移行量の測定において、移行量が微量であるため、ELISA法では十分な検出ができなかった。次年度は、Lfに蛍光物質を標識し、検出感度を改善して再度検討すべきであると考えている。そのため、初年度は行動試験による解析に重点を置き、研究を進めることとした。行動試験の結果からは、Lfが脳実質へ移行し、神経細胞に影響を及ぼすことが強く示唆されているため、次年度ではLfの検出感度を向上させて再度検証する予定である。牛ラクトフェリン(bLf)の脳実質への移行動態を解析する目的で、前年度に引き続き、bLfの(10, 30 mg/kg)をマウスの尾静脈から投与し、30分後に麻酔下にて生理食塩水を灌流し、さらにパラフォルムアルデヒドによる灌流固定後に脳を採取し、海馬に移行したbLfの免疫組織学的検出を試みた。同様に、リポソーム修飾したbLf(10, 30 mg/kg)をマウスの尾静脈から投与し、海馬のbLf検出を試みた。いずれにおいても、海馬のbLfは検出限界以下であった。そこで、本年度は行動学的解析により既存の抗鬱薬に対するbLfの増強効果について検証を進めた。抗鬱薬として、モノアミン再取り込み阻害薬であるImipramine、選択的セロトニン再取り込み阻害薬であるFluoxetine、ドパミンD2受容体作動薬であるPramipexoleを用い、bLf投与との併用効果を強制水泳試験によって解析した。その結果、3種の抗鬱薬はいずれも単独ではマウスの無動時間を短縮させ抗鬱効果が確認されたが、ImipramineおよびFluoxetineとbLf (100 mg/kg, ip)を併用すると無動時間は延長し、bLfはこれら抗鬱薬の作用を打ち消した。一方、PramipexoleとbLfを併用すると、無動時間はPramipexole単独よりもさらに短縮し、相乗効果が確認された。PramipexoleとbLfの併用効果における作用機序を明らかにする目的で、脳内の一酸化窒素(NO)合成に着目し、PramipexoleおよびbLf投与前に神経型NO合成酵素阻害薬である7-nitroindazoleを投与することで、PramipexoleとbLfによる相乗効果は完全に消失した。以上の結果から、ラクトフェリンは脳内のNO合成を修飾することにより、D2受容体を介した抗鬱効果を増強することが明らかとなった。

一方、既存の抗うつ薬であるFluoxetine、ImipramineおよびPramipexoleとbLfとの相乗効果は認められなかった。BLfは、FS処置による前頭葉のDopamine D2受容体過剰発現をnon-FS群レベルまで改善した。BLfおよびLiposome-bLfを静脈内投与し海馬への移行動態を解析したが、検出限界以下であった。初年度の実験結果から、静脈内投与したbLfの脳実質への移行量は予想よりも微量であると判断されるため、bLfにFITCなどの蛍光物質を標識し、血管内投与後1時間での脳組織を潅流固定して脳切片を作成し、蛍光顕微鏡による検出を試みる。検出方法を確立した後に、リポソームコーティングbLf(Lipo-bLf)投与による脳実質への移行促進効果を解析する。また、健常な動物の血液-脳-関門(BBB)は非常に厳密であるため、BBBの透過性を亢進させたモデルとして、神経障害作用を有する抗癌剤(オキサリプラチン)を投与した動物を用い、bLfおよびLipo-bLfの脳組織到達量の解析を進めたいと考えている。同時に、bLfによる抗鬱効果の作用機序に関する解析をさらに進めるため、FST処置したモデルマウスの海馬(CA1, CA2, GC)組織を採取し、脳由来神経栄養因子(BDNF)含有量をELISA法にて定量する。さらに海馬のグルココルチコイド受容体ならびに神経成長因子(NGF)のmRNA発現量をReal-time PCRにより検証する。獣医臨床検査学
低エネルギー衝突における準分子形成による共鳴現象の理論的解明

低いエネルギーでC^<5+>イオンを水素原子に衝突させたときに現われる共鳴現象半古典論に基づく衝突エネルギーの関数としての電子捕獲断面積の計算結果を見ると、低エネルギーではC^<4+>(1s4s)状態への電子捕獲が支配的である。これより量子力学に基づく緊密結合方程式は始状態(C^<5+>(1s)+H(1s))、C^<4+>(1s4s)状態、C^<4+>(1s4p)状態の3つの状態だけを使って解けば十分であることがわかる。この計算結果から(i)衝突エネルギーを小さくしていくと電子捕獲断面積がどんどん大きくなっていくことがわかった。これはorbittingに対応しており、その断面積は0.0001eV/amuの衝突エネルギーで3000A^2にも達する。単純にσ=πb^2にあてはめるとb=30Aにもなり、異常なまでの大きさに驚く。更に(2)共鳴に相当するピークが第1の共鳴に相当するなだらかな増加曲線の上に現われている。このピークはタイプ1からタイプ3の3つの種類に分けられる。これらの共鳴がどういう性格のものであるか調べるためにRydberg-Klein-Rees法を用いて求めた振動、回転準位のエネルギーと断面積のピークの位置の衝突エネルギーを比較した。この結果、タイプ1のピークは8Σ状態のポテンシャルに捕まったために生じた共鳴であることがわかった。一般的にいうと衝突エネルギーを大きくしていくと徐々に角運動量の大きい部分波が断面積に寄与してくるが、衝突エネルギーが丁度ある共鳴状態のエネルギー準位と一致したときだけある角運動量の部分波が極端に大きくなり、これが結局断面積のピークにつながっていることがわかった。タイプ2のピークはStuckelberg振動であると考えられる。タイプ3のピークは始状態がC^<4+>(1s4p)、C^<4+>(1s4s)状態を透熱的に通過したポテンシャルにつかまり準分子を作ったために生じた共鳴である。この型の共鳴の特徴はC^<4+>(1s4p)状態とC^<4+>(1s4s)状態に対応する部分断面積のピークがちょうど逆位相になっていることである。
香酸カンキツ果汁のストレス緩和作用に関する研究

香酸カンキツ果汁のストレス緩和作用の追究にあたり、まず、地域特産の香酸カンキツに含有する機能性成分の特徴を調べた。新姫(三重県熊野地区特産)からフェルラ酸誘導体を、マイヤーレモンから4-ヒドロキシケイ皮酸誘導体の新規抗酸化物質を見出した。各香酸カンキツの抗酸化活性は、ユーレカレモン、スダチ、新姫が高かった。エルゴメーターによる運動中にユーレカレモン果実粉末で調製されたレモン果実水を摂取した場合、運動後の休憩で自律神経の副交感神経活動が活発になることが見られ、ストレス緩和作用が示された。レモン果実に含まれるフラボノイド、香気成分が影響していると示唆された。香酸カンキツ果実のストレス緩和作用に関する研究を進めるにあたり、昨年度に引き続き、香酸カンキツに含まれるストレス緩和作用などに関わる機能性成分の検索を行った。今年度は、これまでに報告が無い小笠原・島レモンに着目し、低熟度と高熟度の各果実の構造部位(フラベド、アルベド、ジョウノウ膜、砂じょう)に分け、機能性成分(フラボノイド、フェニルプロパノイド、クマリン)の含量を高速クロマトグラフィーにより分析し、他カンキツ果実との比較から特徴を調べた。小笠原・島レモンは、マイヤーレモンと機能性成分の含有組成が類似しており、7-メトキシ-5-プレニロキシクマリンが比較的高含有であった。さらに、新規物質の4-ヒドロキシ桂皮酸誘導体を単離同定した。同物質は体内の酸化ストレス低減に関わる抗酸化性、ラジカル捕捉活性を有していた。地域特産物の香酸カンキツ果実(各種レモン、ユズ、スダチ、カボス、ユウコウ、ゲンコウ、新姫など)を入手し、果汁と果実粉末を調製し、酸化ストレスの抑制に関わる抗酸化活性、ラジカル捕捉活性を調べた。ユーレカレモン、スダチ、新姫に高い活性が認められ、抗酸化性フラボノイドの含有量との関連性が示された。香酸カンキツ果汁のストレス緩和作用の評価として、指尖心拍変動による交感神経活動と副交感神経活動の自律神経バランスの測定を検討し、運動負荷時に果汁飲料摂取による身体ストレス、精神ストレスの変動を調べた。被験者にエルゴメーターにて中強度の運動を負荷し、運動中にレモン飲料を摂取し、運動前、運動直後、休憩後に自律神経バランスを測定した。自律神経バランスの変動からストレス度を評価する実験条件を設定することができた。香酸カンキツ果汁のストレス緩和作用の追究にあたり、レモン類、ユズ、スダチ、カボス、シークヮーサーなどの地域特産の香酸カンキツに含有する生理機能性成分の特徴を調べた。各果実は果皮(フラベド、アルベド、ジョウノウ膜)、果肉、種の構造部位について、抗酸化作用や酸化ストレスの低減作用等が報告されているフラボノイド、フェニルプロパノイド、クマリンの含有特徴を調べた。マイヤーレモンは、他の果実と比較して5,7-ジメトキシクマリン、7-メトキシ-5-プレニロキシクマリンを果皮のフラベドに特徴的に含有し、果皮から新規抗酸化物質の4-ヒドロキシケイ皮酸誘導体を見しだした。機能性成分に関する報告がない小笠原・島レモンについては、未熟・成熟果実の分析からマイヤーレモンと類似したフラボノイド、フェニルプロパノイド、クマリン組成をしていた。また、各香酸カンキツの抗酸化活性は、レモン、スダチ、新姫が比較的高かった。新姫から新規抗酸化成分のフェルラ酸誘導体を見出した。香酸カンキツ果汁のストレス緩和作用を追究するため、ヒトへのストレス負荷の適性条件とストレス度測定の方法を検討した。ストレス負荷として、クレペリン計算による作業負荷、階段昇降とエルゴメーターによる運動負荷を検討し、ストレス度測定として、唾液中クロモグラニンA量等の変動、気分プロフィール検査(POMS)、心拍変動の測定を検討した。そして、エルゴメーターによる持続運動負荷中に各種レモン飲料を摂取し、運動前、運動直後、運動後の休憩時の指尖心拍変動、自律神経活動を測定することにより、ストレス変動を調べる試験を行った。その結果、運動中にレモン果実粉末含有の飲料を摂取した場合に、運動後の休憩時に自律神経の副交感神経活動が活発になることが見られ、ストレス緩和作用が示された。レモン果実に含まれるフラボノイドのヘスペリジンや香気成分の影響が示唆された。香酸カンキツ果実のストレス緩和作用に関する研究を進めるにあたり、香酸カンキツに含まれるストレス緩和作用などに関わる機能性成分の検索を行った。ユーレカレモン、マイヤーレモン、ユズ、スダチ、カボス、温州ミカン、ネーブルオレンジを実験材料とし、機能性成分であるフラボノイド、フェニルプロパノイド、クマリンの果汁、果皮含量を高速クロマトグラフィーにより分析し、特徴成分を調べた。

ユーレカレモン、マイヤーレモン、温州みかんについては低熟度で香酸度が高い果実についても調べた。結果として、香酸カンキツのマイヤーレモンは、独自のフラボノイド組成(ヘスペリジンが主成分)とクマリン組成(5、7-ジメトキシクマリンが低熟度果実に多い)であることを明らかし、その研究成果を日本食品科学工学会で発表し、日本食品科学工学会誌に論文投稿した。また、ストレス緩和作用の研究を進めるにあたり、ストレス評価の適正な実験条件の確立を検討した。ストレスの評価指標として、唾液クロモグラニンA含量の測定、POMS調査、心拍変動による交感神経と副交感神経の自律神経バランスの測定を検討した。また、ストレス変化は平常状態を測定し、クレペリン試験による作業負荷や運動負荷(階段昇降、エルゴメーター)した場合のストレス負荷の影響を検討した。さらに、ストレス緩和作用として、カンキツの香り(シトラスフレーバー)や清涼飲料(スポーツドリンク)摂取の影響を検討した。結果として、平常状態やストレス負荷状態によるストレス緩和評価実験系として、自律神経バランス変動の測定が同実験に使用可能であることが示唆された。体内酸化ストレスの低減に関わる抗酸化活性、ラジカル捕捉活性の高い香酸カンキツ果実を評価し、高活性の果実を選定することができた。運動負荷のストレスを被験者に与え、運動時に香酸カンキツ果汁飲料をを摂取し、身体的、精神的ストレスの変動を評価する実験条件を設定することができた。香酸カンキツ果実に含まれる機能性成分の検索から、これまでに報告されていない小笠原・島レモンから機能性成分の特徴を明らかにすることができた。また、新規物質の4-ヒドロキシ桂皮酸誘導体を単離同定し、同物質は酸化ストレスの低減に関わる抗酸化活性を有していることが分かった。この研究結果を、学会発表、論文掲載することができた。香酸カンキツに含まれる機能性成分を検索したところ、マイヤーレモンが独自のフラボノイドとクマリンの組成であることを明らかし、その研究成果を学会発表し、学会誌に論文投稿した。これをストレス緩和作用の実験で追究する香酸カンキツ果汁の一候補とした。また、ストレス緩和作用の研究を進めるにあたり、ストレス評価に適した実験条件を検討したところ、心拍変動による交感神経と副交感神経の自律神経バランス測定を追究していくことにした。運動負荷時における香酸カンキツ果汁飲料摂取による自律神経バランスの変動を調べ、ストレス緩和作用を評価していく。高い抗酸化活性を有していたユーレカレモン果汁の評価を行っていく。香酸カンキツ果実の抗酸化活性の評価から、高活性であり、これまでに機能性成分の報告が少ない新姫(三重・紀南地域特産)を実験材料として機能性成分を検索する。香酸カンキツ果実のストレス緩和作用に関する研究を進めるにあたり、香酸カンキツ果実に含まれる特徴的な機能性成分の検索を継続し、進める。また、ストレス緩和の評価実験の諸条件を検討して適正な実験条件を確立し、特徴的な機能性成分を含有する香酸カンキツ果汁のストレス緩和作用を調べることを目標とする。地域特産物の香酸カンキツ果実の菊池レモン、ユウコウ、ゲンコウ、サンボウカンなどを入手し、機能性成分のフラボノイド、フェニルプロパノイド、クマリンなどを高速液体クロマトグラフィーで分析し、特徴成分を追究していく。
ランチビオティックnukacin ISK-1のペプチド工学と膜結合モチーフの解析

Staphylococcus warneri ISK-1が生産するランチビオティックnukacin ISK-1は、リボソーム上で合成されたプレペプチドが種々の翻訳後修飾酵素反応を受け、ランチオニン等の異常アミノ酸が導入された抗菌性ペプチドである。これまでにランダム変異導入法(NNK scanning;各アミノ酸残基(計27残基)にランダムに変異を導入する方法)によりnukacin ISK-1変異体ライブラリーを構築し、その中で抗菌活性が2倍上昇したnukacin ISK-1変異体(D13E,V22I)の取得に成功している(Islam et al., Mol.Microbiol., 72 : 1438, 2009)。これまでは、1つのアミノ酸残基の変異による改変であったので、本年度はnukacin ISK-1変異体ライブラリーとその知見を基に、改変する候補アミノ酸2残基を特定し、2重変異を導入することで、抗菌活性が上昇したnukacin ISK-1変異体の合理的設計、および変異体の生産性の増大を目的とした。部位特異的変異導入法によりnukacin ISK-1構造遺伝子に変異を導入することで、数種類のnukacin ISK-1変異体(D13E/H15S,D13E/H15F,H15S/V22I,D13E/V22I)発現株を構築した。しかしながら、得られた発現株の変異体ペプチドの生産をMALDI-TOF/MSによって解析したが、検出することができなかった。それぞれの株から抽出したDNAのシーケンス解析結果から、nukacin ISK-1構造遺伝子には予測アミノ酸をコードするそれぞれ2箇所の変異が確認されたことより、今回の2重変異は種々の翻訳後修飾酵素反応、特に、異常アミノ酸の導入反応や修飾されたペプチドの輸送プロセスに何らかの障害を与えていることが考えられた。
配管システムの界面活性剤添加による流動抵抗減少効果とその省エネルギー技術への応用

配管システムの流動抵抗減少に効果を発揮する界面活性剤の流動メカニズムを明らかにすべく,直円管および曲率半径比(管軸曲率半径/管内半径)4の曲がり管を設置した流動試験装置を製作し,レオロジー特性の取得,圧力測定,流速測定を通じて総合的に検討した.本研究で取得されたデータおよびその解釈は今後の流動抵抗減少技術に関する資料として活かされる.レオロジー特性の取得により,本研究で使用した界面活性剤(LSP?01M)においても流動抵抗減少剤に共通のせん断誘起状態が発生することを確認した.直円管の試験では境界層の発達過程を明らかにし,最大70%を超える流動抵抗減少があること,レイノルズ数の増加に伴って抵抗減少効果が得られなくなるが,重量濃度50ppm以上では急速な効果消失はなく,抵抗減少効果がある程度減少した状態が続くこと,壁座標で整理した流速分布を示した.また,管軸方向と半径方向の速度変動相関であるレイノルズせん断応力抑制の原因を調べるために詳細な測定を行い,高速流の外向き運動とイジェクション,低速流の内向き運動とスウィープの確率密度分布がそれぞれ対称になることによってレイノルズせん断応力が抑制されること,管壁付近において見掛け粘度がせん断誘起状態のそれと一致し,管壁に非常に近い部分では見掛け粘度が低下することを示した.さらにこの見掛け粘度こう配が管壁垂直方向速度変動に及ぼす効果を考察し,レイノルズせん断応力抑制の原因を説明した.曲がり管の試験では抵抗減少効果が大きい場合には曲がり管によって発生する乱れが抑制されにくいこと,曲がり管内側に低速,外側に高速流体が蓄積し,その混合は高せん断になるまで起こらないこと,曲がり管外側の乱れが著しく抑制されることを示した.配管システムの流動抵抗減少に効果を発揮する界面活性剤の流動メカニズムを明らかにすべく,直円管および曲率半径比(管軸曲率半径/管内半径)4の曲がり管を設置した流動試験装置を製作し,レオロジー特性の取得,圧力測定,流速測定を通じて総合的に検討した.本研究で取得されたデータおよびその解釈は今後の流動抵抗減少技術に関する資料として活かされる.レオロジー特性の取得により,本研究で使用した界面活性剤(LSP?01M)においても流動抵抗減少剤に共通のせん断誘起状態が発生することを確認した.直円管の試験では境界層の発達過程を明らかにし,最大70%を超える流動抵抗減少があること,レイノルズ数の増加に伴って抵抗減少効果が得られなくなるが,重量濃度50ppm以上では急速な効果消失はなく,抵抗減少効果がある程度減少した状態が続くこと,壁座標で整理した流速分布を示した.また,管軸方向と半径方向の速度変動相関であるレイノルズせん断応力抑制の原因を調べるために詳細な測定を行い,高速流の外向き運動とイジェクション,低速流の内向き運動とスウィープの確率密度分布がそれぞれ対称になることによってレイノルズせん断応力が抑制されること,管壁付近において見掛け粘度がせん断誘起状態のそれと一致し,管壁に非常に近い部分では見掛け粘度が低下することを示した.さらにこの見掛け粘度こう配が管壁垂直方向速度変動に及ぼす効果を考察し,レイノルズせん断応力抑制の原因を説明した.曲がり管の試験では抵抗減少効果が大きい場合には曲がり管によって発生する乱れが抑制されにくいこと,曲がり管内側に低速,外側に高速流体が蓄積し,その混合は高せん断になるまで起こらないこと,曲がり管外側の乱れが著しく抑制されることを示した.界面活性剤にはエルエスピー協同組合製LSP-01(塩化オレイルビス(2-ヒドロキシエチル)メチルアンモニウムに対イオンとしてサリチル酸ナトリウムを添加)を用いた.レイノルズ数20000,40000,60000,濃度28,50,100ppmの下で,直円管および曲率半径比(管軸曲率半径/管内径)2の曲がり円管に対する流速測定および圧力測定を行った.直円管の流速測定によって得られた知見は以下の6つである.1.界面活性剤の添加により流動抵抗が低減された流れでは,断面流速分布は層流のような放物線形の分布に近づく.2.このとき,管軸方向と半径方向の相関であるレイノルズせん断応力は0に抑えられる.3.レイノルズせん断応力の抑制は,高速流の外向き運動とイジェクション,低速流の内向き運動とスウィープの確率密度分布がそれぞれ対称になることによって達成される.4.管軸方向速度変動は,後者2つのそれらよりも前者2つのそれらの方が小さい.5.断面流速分布から対応するみかけのせん断粘度分布を求めた.その結果,管壁に非常に近い部分を除いた管壁付近においてはみかけのせん断粘度は一定値をとり,その値はせん断誘起状態のそれに一致することが分かった.6.項目4に関しては,管壁から遠ざかるにつれてみかけのせん断粘度が増加するため,管から遠ざかる乱れは粘性による強い減衰を受けることが原因として考えられる.曲がり円管に対する測定では,抵抗減少効果が大きいほど2次流れによる偏流が水と比べて大きくなる傾向があり,それにともなって一様流に回復するまでの距離が増加することが分かった.界面活性剤には,エルエスピー協同組合製LSP-01(塩化オレイルビス(2-ヒドロキシエチル)メチルアンモニウムに対イオンとしてサリチル酸ナトリウムを添加)を用いた。

90°ベンド流れ(内径85.1mm,管軸曲率半径/管内径=2,活性剤濃度100ppm,レイノルズ数60000)の流速測定,2重円筒流れ(内側円筒外径138mm,外側円筒内径153,円筒間隙間15mm,活性剤濃度100ppm)の可視化,4種類(内径14.0,23.0,35.7,59.5mm,活性剤濃度28,50,70,100ppm,レイノルズ数10000100000)の円管を用いた圧力測定を行った。90°ベンド流れの流速測定では,水と比べて高速流体がベンド入口部でより内側に偏ること,この偏りは入口部での伸長流れがもたらす第1法線応力差が関与していると思われること,ベンド内の2次流れが強まること,この2次流れの強まりは見かけの粘度のせん断速度依存性によって発生していると思われることが分かった。2重円筒流れの可視化では,本装置においてもSISがとらえられること,SIS付近で形成される2次流れは水の場合よりも微少の渦で構成されること,SISよりも大きなせん断速度ではその渦の強さが減衰することが確認できた。4種類の円管を用いた圧力測定では,より高濃度な水溶液の方が高流量域まで抵抗低減を示すこと,対数則分布を仮定したモデルによる検証により,抵抗低減時と非低減時で異なる傾向があることが分かった。これを利用することにより,管径の寸法効果を含めた実験式が提案できると思われる。供試界面活性剤にエルエスピー協同組合製LSP-01を用いて、曲率半径比2を有する90°ベンド内流れの詳細な流速測定および2重円筒間流れのPIV計測を行った。流速測定はレイノルズ数20000、60000、活性剤濃度100ppmの下で行い、得られた知見は次のようにまとめられる。界面活性剤を添加するとベンドの上流から高速流体が内側に偏るが、その偏りはベンド入口から管直径の18倍上流の位置から既に認められる。偏った高速流体はベンド内で遠心力を受けて外側に偏り始めるが、その位置はレイノルズ数20000、60000でそれぞれ曲がり角30°、60°付近になる。それにともなって低速流体が曲がり内側に集中し始める。界面活性剤の運動量交換抑制作用により、低速域の成長は水の場合に比べて大きくなる。運動量交換が進み始めるのは低速、高速域の境目でのせん断速度がshear-thinning領域に入ってからである。乱れ強さは内側の低速域のみが大きい値を有しているが、外側ではほとんど乱れがない。このような偏った流れのままベンド出口に至るため、発達流への回復は遅くなる。以上の傾向は、より層流に近い状況にあるレイノルズ数20000の場合の方が顕著である。2重円筒間流れのPIV計測では、せん断速度がせん断誘起状態のそれよりも小さい場合は壁面垂直方向の乱れ強さの方が支配的であるのに対し、大きい場合では壁面平行方向の乱れ強さが卓越することが分かった。
歪みに感応するヘム分解機構とその精密制御

ヘム分解反応は生体内で重要な役割を果たしており、特に近年、病原性細菌による鉄イオン獲得機構の一つとしても注目されている。IsdG型ヘム分解酵素は基質であるヘムを異常に歪めて結合し、CO遊離を伴わない特殊な分解反応を触媒する。昨年までに結核菌のIsdG型酵素(MhuD)について、1原子および2原子酸素添加の融合による特殊な機構を解明した。本研究では、MhuDとも異なる生成物を与える黄色ブドウ球菌IsdGの反応研究を進め、歪んだヘムの反応を精密制御する機構の解明を試みた。従来、IsdGによるヘム分解ではホルムアルデヒド(HCHO)が遊離して、スタフィロビリンを生成すると考えられていた。しかし、より生体内反応に近い触媒条件では新たな生成物が主に得られた。質量分析およびNMRによる構造解析により、新規生成物はホルミル基が結合したスタフィロビリン(SB-CHO)と同定された。SB-CHOはMhuD生成物の位置異性体であり、その生成はMhuD型の反応機構で説明できる。実際、MhuD反応の鍵中間体である水酸化ヘムを化学合成し、IsdGとの複合体を調製したところ、O2添加のみで開環が確認され、2原子酸素添加機構が強く支持された。また、触媒条件でのHCHO遊離量は還元速度に依存することを見いだし、水酸化ヘム複合体からの反応でも同様の結果が得られた。IsdG中の水酸化ヘムはアッセイ条件では還元を受けないため、O2と反応した後に生成する開環中間体の還元の有無が、生成物を左右する要因と考えられる。この様な生成物の変化機構は、細菌におけるHCHO合成量の調節機構としても注目される。28年度が最終年度であるため、記入しない。結核菌のIsdG型ヘム分解酵素(MhuD)に結合したヘムは異常に歪んでおり、特殊な生成物(マイコビリン)を与える新規反応機構に注目されている。これまでの研究により、従来型ヘム分解酵素と共通する中間体(水酸化ヘム)が、MhuDでは異常な反応性を示すことを明らかにしていた。本研究では、MhuDにおける水酸化ヘムの特殊な開環機構の解明を試みた。当初、MhuDによる水酸化ヘム開環には分子状酸素(O2)だけでなく、過酸化水素や還元剤が必要と予想されたが、詳細な解析の結果、いずれも不要であることが分かった。さらに、滴定実験によってO2の必要量が水酸化ヘムに対して1当量であることも示され、2原子酸素添加反応による開環機構が示唆された。そこで、同位体ラベルによって生成物への酸素取り込み様式を検討したところ、予想通り、1分子のO2から2つの酸素原子が添加されることが示された。MhuDの初反応(水酸化ヘムの生成)は1原子酸素添加反応であり、MhuDは2種類の酸素添加を同一活性部位で行う初めての酵素となる。この特殊な異種機能の融合により、結核菌は自身の生存に有利な特殊な代謝反応を手に入れたと考えられる。さらに開環反応の解析を進め、詳細なメカニズムを解明した。水酸化ヘムと酸素の反応は中心鉄へのCO結合では阻害されなかったため、O2は中心鉄ではなく、ポルフィリン環を直接攻撃すると考えられる。生成物構造も考慮するとジオキセタン中間体を経由する開環機構が提案された。O2との反応で生成する中間体は鉄-ビリベルジン錯体に似た吸収スペクトルを示し、非常に異方的なEPRシグナルを与えた。質量分析によってホルミル基の存在も示唆されたことから、既に開環した鉄-マイコビリン錯体と考えられる。以上の成果により、MhuDによるマイコビリン生成機構がほぼ解明された。当初、非常に複雑な反応と予想されていたMhuDの反応を、ほぼ全て解明することに成功した。特に、従来は想定もされていなかった2原子酸素添加による開環反応を発見したことは高く評価される。その証明にあたり、通常行われている生成物の質量分析では、ホルミル基と水分子の酸素交換のため、はっきりした結果が得られなかった。しかし、反応中間体をタンパク質複合体のまま測定することで、酸素交換の影響を排除した機構決定が可能となった。今後、同様の手法は酵素メカニズム研究の重要なテクニックの一つになるとも考えられる。分光測定などによる水酸化ヘムの電子状態の解明については少し遅れがあるものの、既に測定準備は進めており、次年度には十分な成果が得られると考えている。以上のことから、現在までの達成度は「概ね順調に進展している」ものと考えている。

質量分析およびNMRによる構造解析により、新規生成物はホルミル基が結合したスタフィロビリン(SB-CHO)と同定された。SB-CHOはMhuD生成物の位置異性体であり、その生成はMhuD型の反応機構で説明できる。実際、MhuD反応の鍵中間体である水酸化ヘムを化学合成し、IsdGとの複合体を調製したところ、O2添加のみで開環が確認され、2原子酸素添加機構が強く支持された。また、触媒条件でのHCHO遊離量は還元速度に依存することを見いだし、水酸化ヘム複合体からの反応でも同様の結果が得られた。IsdG中の水酸化ヘムはアッセイ条件では還元を受けないため、O2と反応した後に生成する開環中間体の還元の有無が、生成物を左右する要因と考えられる。この様な生成物の変化機構は、細菌におけるHCHO合成量の調節機構としても注目される。第一に、水酸化ヘム-MhuDの結晶構造解析により、特殊な反応性を生み出す構造要因を探る。MhuDには複数のヘムが結合するため、嫌気条件での取り扱いが必要な水酸化ヘム複合体の結晶化は困難であった。しかし、現在までにヘムを1分子のみ結合できるMhuD変異体を見いだし、基本的な反応特性に変化がないことを確認している。このMhuD変異体について、まずはヘム複合体の結晶化・構造解析を行い、同様の条件での水酸化ヘム複合体の構造決定を試みる。第二に、高pH条件におけるMhuDの反応を検討する。MhuD反応ではマイコビリン以外に、ピロールユニットが1つ脱離したと思われる開環生成物も得られている。ピロールの脱離は後述の黄色ブドウ球菌IsdGにおけるHCHO脱離にも通じる反応で有り、この理解がIsdG反応の解明にも重要である。アルカリ性の反応条件では脱離生成物が優勢となるため、高pH条件での生成物の構造決定および反応機構解明を試みる。特に、ピロール脱離が開環後に起こるのか、開環と同時に起こるのかが注目点となる。第三に、上記の研究成果も活用して、黄色ブドウ球菌IsdGの反応解明に取り組む。HCHO遊離のタイミングを中心にメカニズムの解明に取り組み、MhuDとの生成物の違いが生まれる要因を明らかにする。現時点では、開環生成物からの鉄イオン遊離と還元によるO2活性化の競合により、生成物が変化すると考えている。反応性の差異の構造的要因を明らかにするとともに、その生理的意義に迫ることを最終目的とする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
イネ科植物におけるアロ認識機構の解明

イネ科の自家不和合性植物であるオオムギ近縁二倍体野生種(Hordeum bulbosum)を用いて、雌ずい側S遺伝子の有力候補(HPS10)を単離し、新規なリガンド様タンパク質をコードすることを明らかにしてきた。本研究では、HPS10が雌ずい側のS決定因子であることを証明するため、in vitro花粉培養によるバイオアッセイ法の開発に取り組み、組換えHPS10タンパク質の花粉阻害効果を明らかにした。さらに、そのSハプロタイプ特異性を検証するため、HPS10タンパク質内の多型領域からペプチドを合成し、in vitro花粉培養を行った結果、HPS10がSハプロタイプ特異的な花粉発芽阻害効果をもつことが証明された。イネ科植物の自家不和合性因子は長らく未同定であったが、本研究によりHPS10がオオムギ野生種の雌性S決定因子と同定された。さらに、未知の雄性S因子の同定に向け、オオムギ野生種花粉のトランスクリプトーム解析およびプロテオーム解析を行った。このアプローチによって、HPS10遺伝子周辺ゲノム領域上に新規な花粉発現遺伝子のあることが示された。さらに、雌ずいのトランスクリプトーム解析に取り組み、花粉と雌ずいのトランスクリプトーム比較から花粉特異的発現遺伝子をスクリーニングし、Sハプロタイプ特異的な花粉側S遺伝子候補の単離を進めた。25年度が最終年度であるため、記入しない。オオムギ野生種(H. bulbosum)のS1およびS3ハプロタイプ(ホモ型)の成熟花粉を用いて,トランスクリプトーム解析およびプロテオーム解析を実施した.トランスクリプトーム解析では,S1およびS3ハプロタイプのS遺伝子座周辺ゲノム領域のシーケンスをデータベースとしてBlast解析したところ、これまでに予測されていない新規な遺伝子が花粉で発現していることが明らかとなった.また、花粉のプロテオーム解析では,上記のトランスクリプトームをデータベースとしてMASCOTサーチを行ったところ,S1またはS3ハプロタイプの花粉に特異的なタンパク質が多数同定された.これらの中から,Sハプロタイプ特異的な遺伝子をスクリーニングすることで,花粉側S遺伝子候補の単離につながると期待された.雌ずい側S遺伝子候補(HPS10)の機能証明のため,組換えHPS10タンパク質を用いたin vitro花粉バイオアッセイを行い,HPS10のSハプロタイプ特異的な花粉阻害効果を示すデータが得られた.さらに,HPS10タンパク質内の様々な部位から合成した10残基程度のペプチドを用いたバイオアッセイの結果から,自家不和合性の自他認識に関与する候補領域が示唆された.本研究開始時に,オオムギ野生種の雌ずい側S遺伝子の有力候補であったHPS10遺伝子に関して,新たに開発したin vitroバイオアッセイ法によって,S特異性決定因子であることがほぼ証明できた.最終年度内に,最終確認データを取った後,新規な自家不和合性因子の発見として,論文公表する予定である.また,未知の花粉側S遺伝子について,新たに実施した花粉トランスクリプトーム解析およびプロテオーム解析によって,候補遺伝子を絞り込む段階に到達できる見込みである.これらの研究成果は,これまで単子葉植物では未同定であった新規な自家不和合性因子の発見として,大きなインパクトをもつと自己評価している.さらに,こうした研究の進展は,本新学術領域代表の澤田教授をはじめ,領域内の共同研究機関各位の多大な協力なしにはあり得なかった.本領域内の動物と植物の異分野の研究者間の交流が本研究の発展に大きく貢献したことを実感しており,それが当初の計画以上に進展した1つの大きな理由であると考えている.1.花粉側S遺伝子の単離と同定:花粉トランスクリプトーム解析およびプロテオーム解析において単離した花粉側S

遺伝子候補について,花粉での発現特異性,推定アミノ酸配列のハプロタイプ間多型性,S遺伝子座との完全連鎖を基準として,候補遺伝子の絞り込みを行う.さらに,絞り込まれた候補遺伝子について,遺伝子産物の機能予測,後述の雌ずい側S因子(HPS10)との相互作用,自家和合性のオオムギ栽培種(H. vulgare)におけるオルソログの単離と遺伝子変異解析などを行い,花粉側S遺伝子としての妥当性を評価する.2.雌ずい側S遺伝子(HPS10)の機能証明:組換えHPS10タンパク質に加え,タンパク質内の様々な部位から合成したペプチドを用いて,in vitroバイオアッセイを行い,HPS10の機能証明ならびに自他認識関与領域の同定を行う.また,雌ずい側S因子が分泌性タンパク質であることを実証するため,各種抗体を用いたウェスタンブロット解析により,in vitroバイオアッセイの培地中にHPS10タンパク質が滲出することを明らかにする.これらの実験から得られたHPS10タンパク質の特性と,従来の遺伝子レベルでの解析結果とを総合し,最終的にHPS10が雌ずい側S決定因子であることを立証する.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
脂質メディエーター関連ＧＰＣＲ標的薬を用いた新規骨吸収性疾患治療法の戦略的開発

研究成果の概要(和文):脂質メディエーターは、シグナル伝達を行う脂質の総称であるが、G蛋白質共役受容体(GPCR)を介してその活性を現すことが多い。われわれは骨吸収性疾患に関連があると思われるGPCRを検討した。脂質をリガンドとする可能性の考えられたGPCRのうち、これまでの概念と全く異なる様式で活性化される受容体TDAG8について骨疾患における役割が解明された。脂質メディエーターは様々な疾患で重要な役割を果たしており、骨吸収性疾患においても重要性が予想されるにも関わらず、研究はほとんどなされていなかった。われわれは、脂質リガンド、受容体の骨疾患、骨代謝関連性について研究を進め、その結果、骨吸収性疾患に関わる重要なGPCR受容体の存在を確信するようになった。本研究ではこれらの受容体を選定し、in vivo,in vitroで骨吸収作用の解析を行うことおよびGPCR受容体アンタゴニストの骨吸収薬剤としての開発の可能性を検討することを目的とした。我々はすでにPAF、BLT1という脂質メディエーターGPCR受容体について、骨吸収疾患におけるそのアンタゴニストの薬剤としての有用性を示し、報告した。現在、オーファンGPCRの中から候補を抽出するというこれまでと同等の手法により、候補GPCRの選定を行い、解析している。現在、一部は発表準備中である。脂質メディエーターは様々な疾患で重要な役割を果たしており、骨吸収性疾患においても重要性が予想されるにも関わらず、その研究はほとんどなされていなかった。われわれは、脂質リガンドや受容体の骨疾患および骨代謝関連性について研究を進め、その結果、骨吸収性疾患に関わる重要なGPCR(Gタンパク質共役受容体)の存在を確信するようになった。GPCRは、疾患治療薬の有力な候補とされている。われわれはすでにPAF、BLT1という脂質メディエーターのGPCRについて、骨代謝における役割を検討した。その結果、骨吸収疾患におけるそのアンタゴニストの薬剤としての有用性を示し、報告した。本研究では、オーファンGPCRの中から候補を抽出するというこれまでと同等の手法により、骨代謝関連候補GPCRの選定を行い、解析を行った。その結果、GPCRの一つであるTDAG8が骨吸収に関与することが判明したので、その成果をまとめて発表した。すなわち、破骨細胞は骨周囲環境を酸性にすることにより骨吸収を促進するが、酸を感知するTDAG8はその骨吸収の調整を行っていることを示した。これは、TDAG8のアンタゴニスト、アゴニストを用いて、骨吸収性疾患を治療する可能性を開いたものである。われわれは、脂質リガンド、受容体の骨疾患、骨代謝関連性について研究を進め、その結果、骨吸収性疾患に関わる重要なGPCRの存在を確信するようになった。現在、GPCRの一つが骨吸収に関与することが判明したので、その成果をまとめて投稿中である。候補となるGPCRの解析が相当進行した。25年度が最終年度であるため、記入しない。候補となるGPCRの一つの解析を行い、投稿中である。また、そのほかのGPCRについても解析を行っている。今後は、解析中のGPCRの解析と標的薬の有用性の検討を行う。また、新たなGPCRの解析にも取り組む。現在複数のGPCRの骨代謝における機能を解析中であり、引き続き行いたい。
ロケット・地上連携観測による中緯度電離圏波動の生成機構の解明

本研究はロケット観測と地上観測の連携によって中規模伝搬性電離圏擾乱(MSTID)の発生機構を解明することを目的として実施された。2013年7月20日にJAXA内之浦宇宙空間観測所から観測ロケットS-520-27号機、S-310-42号機を打上げ、航空機観測、地上観測を同時に実施した。MSTIDに伴う電子密度と電場の大きな変動が観測され、同時にスポラディックE層が存在した。中性風速の振舞いを含めて、事前に予想されたモデルにほぼ近い状況の実証に成功した。世界初の試みとして、ほぼ満月の真夜中の条件でS-520-27号機からリチウム蒸気を噴射し、航空機と地上の両方から共鳴散乱光の撮像に成功した。中緯度域の電離圏波動は中性=電離大気間の相互作用と、地球磁場を介したF領域・E領域の相互作用が絡み合って発生するとされるが詳細は不明である。本研究は、ロケット観測と地上観測の連携観測によって中規模伝搬性電離圏擾乱(MSTID)の生成機構を解明することを目的としている。H24年度中には以下の研究を実施した。まずJAXA宇宙科学研究所(以後、宇宙研)が実施する観測ロケットS-520-27号機/S-310-42号機連続打上げの準備を進めた。具体的には、ロケット搭載機器の製作、リチウム撮像装置の改良、観測条件を選定するために重要なGPS受信機網に基づく電離圏全電子密度のリアルタイムモニタの開発等を推進した。特にリチウム撮像に関しては、2012年7月に北海道大学で関係者による研究会を実施して、観測の問題点を集中討議し搭載装置の改良を進めた。さらに2013年1月に米国NASAがリチウム放出実験(実際にロケットを打上げて行う事前テスト)を実施したため、これに参加して実験の成立性を確認した。観測ロケットの組立て作業は2013年2月から宇宙研において開始された。一方、国際宇宙ステーションからの大気光イメージング観測装置が2012年7月に打上げが成功し9月より観測を開始した。本研究には研究分担者に加えて以下の研究者が参加した。連携研究者:斉藤昭則(京都大学・理)・渡部重十(北海道大学・理)・津川卓也(情報通信研究機構)中緯度域の電離圏波動は中性=電離大気間の相互作用と、地球磁場を介したF領域・E領域の相互作用が絡み合って発生するとされるが詳細は不明である。H25年度中には以下の研究を実施した。まずJAXA宇宙科学研究所(以後、宇宙研)が実施する観測ロケット打上げについて、ロケットの組立・調整作業を実施した。航空機からのリチウム撮像のため、カメラ固定治具を製作した。また地上からの撮像と2周波ビーコン受信機の設置を進めた。観測条件をリアルタイム検出するためのシステムを開発した。以上の準備を経て、7月20日の23:00と23:57にそれぞれ観測ロケットS-310-42号機とS-520-27号機が打上げられた。観測は成功であり、MSTIDが発生している領域のin situ (その場)観測とリチウムおよびTMAを用いた風速観測、ロケットから地上までのビーコン観測などが行われた。個々の観測機器の解析が実施され、観測領域には水平方向の非一様性が発達しており、電子密度と電場の変動する様子が明らかにされた。一方、米国NASAがリチウム放出を含む観測ロケット実験を4月と7月にそれぞれクワジャリン環礁とワロップス実験場から行ったが、本研究の班員が地上および航空機からの撮像に参加した。一方、国際宇宙ステーションからの大気光イメージング観測装置は順調に継続され、広域の電離圏の波動現象についての解析が行われた。連携研究者:斉藤昭則(京都大学・理)・渡部重十(北海道大学・理)・津川卓也(情報通信研究機構)本研究はロケット観測と地上観測の連携によって中規模伝搬性電離圏擾乱(MSTID)の発生機構を解明することを目的とする。研究の中心は2013年7月にJAXA内之浦宇宙センターから実施した実験であるが、他にも米国NASAの複数のロケット実験にも参加した。さらに国内外の地上GPS受信機網などからMSTIDの研究を実施した。平成26年度の研究実施状況を以下に示す。各観測機器・項目についてデータ解析を継続実施したうえで、2014年11月26日にJAXA宇宙科学研究所において検討会を行った。

さらに2015年3月3-5日に米国で開催された日米合同ワークショップに日本から4名が出席して議論を行った。2013年7月20日の観測結果は「平成25年度第1次観測ロケットS-310-42号機・S-520-27号機飛翔実験報告書」にまとめられた。観測結果のまとめを示す。(1)地上のGPS受信機網によって打上げタイミングを定め、現象発生中に2機のロケットを連続して打上げ、電離圏の直接測定と中性大気の観測を成功させた。(2)電子密度はロケットの上昇時に比べて下降時の電子密度が最大で約7倍と大きい。MSTIDに伴う電離圏の水平構造が明らかになった。電界は北東向きであり、高度100km付近にはスポラディックE層(Es層)が発生していた。中性大気風速はEs層を形成する方向の高度シアを示し中心高度で南向きであった。これらは事前に想定したMSTID発生モデルと一致しており、ほぼ予想に沿う結果が得られた。また複数のセンサー情報を総合してロケット姿勢の推定精度を飛躍的に高めることにも成功した。(3)満月下のリチウム放出実験(世界初の試み)を実施し発光撮像に成功した。ロケットに搭載された改良型のリチウム放出機構の正常動作が確認できた。ロケットの2機連続打上げ、航空機を利用した撮像観測、電離圏のリアルタイムモニタリング、などを総合すると、本課題では、現在の日本で実施しうる最大規模の観測を成功させたと言える。26年度が最終年度であるため、記入しない。超高層大気物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではロケット観測と地上観測の連携によって中規模伝搬性電離圏擾乱の生成機構を解明する。当初は宇宙研が平成24年度夏期に観測ロケット打上げを実施する予定であったが、平成25年78月に延期された。観測が延期されたことによる時間的余裕を観測計画の練り直しにあてた。実験では、満月の夜に観測ロケットを打上げ、高度200km付近でリチウム蒸気を噴出して月光下に発光雲を形成する。これを撮像観測することで超高層大気中の風速を観測する。世界初の試みであるが観測条件が厳しく、ロケット搭載機器と、撮像装置の両面について検討を加えた。その結果、撮像については地上設置のカメラでは感度が不足する可能性が高く、航空機からの撮像が必須とされた。航空機にはJAXAの実験用ジェット機「飛翔」を利用できることとされたが、機内に複数のカメラを設置するための架台を開発する必要に迫られた。このためレーダー観測に割り当てた予算を航空機観測に振り向けることした。一連の変更に伴って、補助金の一部を平成25年度に繰越してカメラ架台の開発を行った。以上の通り、ロケット打上の延期と当初計画の変更があったため平成24年度においては達成度がやや遅れていた。しかしながら平成25年度にはロケット観測が日程どおりに成功するなど、平成24年度中の遅れは取り戻している。平成25年度の研究活動の内で最も重要であった観測ロケットの打上実験を成功裡に実施することができた。搭載された観測装置は全て順調に稼働し、リチウムおよびTMAの放出実験と航空機および地上からの撮像にも成功した。ロケットからの2周波ビーコン波の受信についても、海上のボートからの受信が不具合であった以外は成功している。実験後の個別機器の観測データ解析も順調であって、年度終わりまでに個別の結果を得ることができた。
ティディム・チン語の包括的な記述

報告者は,ミャンマー連邦におけるチベット・ビルマ語派クキ・チン語支の一言語,ティディム・チン語を類型論および記述言語学的な立場から考察している。今年度は,これまでにミャンマーのフィールド調査で得た言語データをもとに,本来の研究の目的であるティディム・チン語(ミャンマー連邦)文法の包括的な記述を中心に行った。その為,フィールド調査も1カ月以内に抑え,主に国内で言語データの整理と分析,そして文法記述の作業に専念することにした。ティディム・チン語の文法書をほぼ書き上げ,現在は英語へ翻訳するとともに,データの不足から文法書の中で扱えなかった文法現象を探し出し,次のフィールド調査の準備を進めている。これまでにティディム・チン語の包括的な文法書が無かったことから言語学全般にとっても重要性の高いものであると評価できる。また,少数言語のデータ公開を目的として,言語ダイナミクス科学研究プロジェクト(LingDy)の若手研究支援プログラム「少数言語の言語資料のデータベース作成とオンライン公開」というプロジェクトにも研究協力者として参加しているほか,同プロジェクトがハワイ大学と共同で行っている文法スケッチ(英語)作成のプログラムにも執筆者として参加している。さらに,東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の共同研究員として,「チベット・ビルマ系言語から見た文法現象の再構築2:文の特徴づけと下位分類」という共同研究にも携わっており,平成23年度には論文として成果論集に掲載される予定である。ティディム・チン語の参照文法執筆と辞書編纂を目的として、夏季と春季の二回にわたるフィールド調査を行った。いずれも、ミャンマー連邦におけるティディム・チン語の調査である。(フィールド調査)2008年7月20日9月25日ミャンマー連邦ヤンゴン市、ザガイン管区及びマンダレー市一帯での言語調査。昔話の録音、インタビューと関連文献の収集。2009年2月28日3月27日ミャンマー連邦のヤンゴン市での言語調査。昨年収録した昔話およびインタビューのチェックとティディム・チン語の下位方言に関する予備調査。また、当初の予定通り、フィールドワークで得られた結果を学会や研究会などを通して発表している。フィールド調査と文法を記述していく上で十分な量の言語データや文献資料をミャンマーから集めてくることができた。(ポスター発表)「ティディム・チン語の人称標示」,『日本言語学会137回大会』,金沢大学,2008年11月30日.(研究会発表)「ティディム・チン語の疑問助詞」,『言語学動向研究会』,東京外国語大学,2008年7月9日.平成21年2月に二週間、平成21年3月に約一か月の間、ミャンマー連邦においてフィールドワークを行い、論文中で扱う文法事項のチェックおよび、物語や自然会話などの収集と分析を行った。国内では、論文の執筆に努めた。論文の内容は、ティディム・チン語の系統と類型的特徴、言語使用状況にはじまる。その後、音韻論で音素を設定した後、形態や統語の言語学的な記述を行う。附録としては、筆者の集めた口語テキストや語彙集を準備している。その他、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所共同研究プロジェクト「チベット=ビルマ系言語からみた文法現象の再構築2:文の特徴付けと下位分類」(代表:澤田英夫准教授)でティディム・チン語の文の特徴付けに関する発表を行った。同研究所言語ダイナミクス科学研究プロジェクトの若手共同研究支援プログラム、「少数言語の言語資料のデータベース作成とオンライン公開」(研究代表者:長崎郁)に研究協力者として参加し、他の共同研究者とともにティディム・チン語データベースのオンライン公開を準備している。また、昨年度行った調査をもとに、論集への論文投稿を行ったほか、日本言語学会や15th Himalayan Languages Symposium、Northeast Indian Linguistic Society(NEILS)5th International Conferenceでそれぞれ口頭発表も行っている。