hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全エクソーム解析による原発性線毛運動不全症の原因遺伝子の探索

などの多くの変異がみられた。また、CCDC40ではc.580-1G>Cとc.2527C>T (L843F)の変異が、DNAI1ではc.1163G>A (C388Y)の変異が、RSPH4Aではc.102T>G (Y34*)の変異が明らかとなった。以上より、本邦においてもDNAH5, DNAH11が原因遺伝子としての頻度が高いことが明らかになった。原発性線毛運動不全症(primary ciliary dyskinesia, PCD)は線毛運動に関連する遺伝子変異により慢性副鼻腔炎、中耳炎、気管支拡張症、不妊、内臓逆位(約半数)をきたす常染色体劣性遺伝の疾患である。DNAH5とDNAI1のhot spotsのサンガー法によるスクリーニングではほとんど原因遺伝子は見つからず、欧米における原因遺伝子のhot spotsと本邦でのそれが異なる可能性が示唆された。次に、何例かにつき全エクソーム解析で原因遺伝子を解析したが、見出せたのはDNAH5の一例のみであった。そこで、より効率よく原因遺伝子を解析する目的で、遺伝子パネルを作成し原因遺伝子変異を明らかにすることを試みた。臨床的に本症が疑われる患者46名(年齢1歳64歳、男23名、女23名)を対象とした。Ion Torrent PGMシステムを用いて既知の32遺伝子のエクソンとその周辺領域を増幅し、塩基配列を決定し参照配列と比較して変異を同定した。その結果、7家系10名(22%)で候補遺伝子を同定できた。DNAH5に変異を認めたのが4家系、CCDC40、DNAI1、RSPH4Aにそれぞれ1家系ずつ変異を認めた。見出された変異の多くは新規変異であった。今回判明した13変異のうち、2変異は他国で報告があった。よって、13変異のうち、10変異は他に報告のない新たな変異であった。以上より、遺伝子パネルは原因遺伝子を同定するのに有用であると考えられた。DNAH5とDNAI1のhot spotsのサンガー法によるスクリーニングではほとんど原因遺伝子は見つからず、全エクソーム解析で原因遺伝子を見出せたのはDNAH5の一例のみであった。しかし、より効率よく原因遺伝子を解析する目的で作成した遺伝子パネルで、患者46名中、7家系10名(22%)で候補遺伝子を同定できたからである。原発性線毛運動不全症の既知の32の原因遺伝子でパネルを作成し、本症が疑われる患者について変異を検討した。その結果、判明した変異は次の通りである。DNAH5については、c.894C>G(N298K、ミスセンス変異)、c.5367delT (N1790IfsX14、フレームシフト変異)、c.5563_5564insA (I1855NfsX6、フレームシフト変異)、c.5983C>T (R1995X、ナンセンス変異)、c.7550_7556delAGCTGCC (E2517GfsX52、フレームシフト変異)、c.7561_7573delCCAGCGGGGCCC (P2521GfsX46、フレームシフト変異)、c.9018C>T(スプライシング変異)、c. 9101delG(G3034VfsX23、フレームシフト変異)、c.13837delG(V4613X、ナンセンス変異)の変異が明らかとなった。また、CCDC40ではc.580-1G>C (スプライシング変異)とc.2527C>T (L843F)のミスセンス変異が、DNAI1ではc.1163G>A (C388Y)のミスセンス変異が、RSPH4Aではc.102T>G (Y34X)のナンセンス変異が明らかとなった。また、本症における中耳病変を検討した。確定診断の得られた15名の患者で検討したところ、30側すべての鼓膜に異常を認めた。14名は滲出性中耳炎あるいはその後遺症の鼓膜所見を呈した。残る一名では慢性中耳炎を呈した。標準純音聴力検査の気導聴力レベルの平均は右25.0 dB、左26.4 dBであり、良聴耳22.3 dB、非良聴耳29.0 dBであった。以上より本症の鼓膜は多彩な所見を呈し、これらを知っておくことが本症の発見につながると考えられた。遺伝子パネルにより、DNAH5、CCDC40、DNAI1、RSPH4Aの遺伝子で変異を見出すことができた。とくにDNAH5においては多数の変異がみられ、この遺伝子が本症の原因遺伝子として最も頻度が高いことが判明した。また、本症における中耳病変の検討により、殆どの症例で滲出性中耳炎あるいはその後遺症の鼓膜所見を呈すること、難聴は一般に軽度であることが判明した。以上よりこの研究はおおむね順調に進展している。また、CCDC

40ではc.580-1G>Cとc.2527C>T (L843F)の変異が、DNAI1ではc.1163G>A (C388Y)の変異が、RSPH4Aではc.102T>G (Y34*)の変異が明らかとなった。以上より、本邦においてもDNAH5, DNAH11が原因遺伝子としての頻度が高いことが明らかになった。欧米の遺伝子変異データに基づくDNAH5とDNAI1のhot spotsのサンガー法によるスクリーニングではほとんど原因遺伝子は見つからなかったので、今後はhot spotsのスクリーニングはしばらく休止し、32遺伝子の遺伝子パネルで原因遺伝子を検索し、それで判明しなかったものに関して全エクソーム解析を行う予定である。遺伝子パネルにより効率的に既知遺伝子の新規変異を見出すことができたので、さらに症例数を重ね、新たな新規変異を見つけていく予定である。しかし、新規遺伝子はまだ見つかっていない。このためにはパネルでは変異の見いだせていない症例で全エクソーム解析を行って、新規遺伝子の候補を見つけてゆく。今年度もう一度行う予定であった次世代シーケンシングを次年度に行うこととしたため(理由)当初の予定よりも試薬が低額であったため次年度使用額が生じた。(計画)平成30年度に行う遺伝子変異の解析に使用する予定である。次世代シーケンシングに必要なキットの購入
実測値を用いた患者の転倒予防のための看護師向け教育プログラムの開発と効果の検証

本研究では昨年度実施の研究を発展させ、以下を主な目的とした。慢性期病院回復期リハビリテーション病棟の入院直後の患者を対象とし、様々な測定機器を活用し前向きに睡眠覚醒リズムや睡眠に関連する皮膚掻痒の実測値を測定し、診療記録情報と統合して分析することで転倒リスクに関連する夜間の行動パターンや療養環境の実態を明らかにすること。前述した目的を達成するために、回復期リハビリテーション病棟に入院直後の患者の身体状態・行動・療養環境の実態調査を実施した。具体的には睡眠測定機器に加えて環境センサー、apple watch(加速度計)を用いて対象者の睡眠覚醒リズムや療養環境、皮膚の掻破行動を約2週間測定し、同時に診療記録情報を収集し、対象者の転倒リスクに関連する夜間の行動パターンに関する資料を作成した。測定実施後、病棟カンファレンスにて医療スタッフへ資料を提示し、ともにデータの解釈・評価を共有した。睡眠データ・環境データに関しては27名、皮膚掻痒のデータに関してはapple watchの装着に同意の得られた約10名に対して測定を実施した。結果、対象施設の温度は22-27°Cと一定の範囲で維持されていたが、湿度に関して冬季は30%台まで低下するなど変動が大きいことが明らかとなった。夜間の掻破時間は10秒-2916秒(約48分)/日の範囲で掻破していることも明らかとなった。これらの結果から、夜間の睡眠・覚醒リズムやそれに関連する環境や皮膚掻痒の実測値を測定することにより、夜間の行動パターンの実態把握が可能となり、対象者の転倒リスクに関連する要因の予測指標としての活用が期待できると考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では以下の2つを主な目的とした。1.大阪府下にある400床の慢性期病院における転倒多発病棟のインシデントレポートを解析し転倒の特徴を把握すること。2.転倒リスクの高い対象者に対し様々な測定機器を活用し前向きに睡眠覚醒リズムの実測値を測定し、診療記録情報と統合して分析することで転倒リスクに関連する要因の実態を明らかにすること。前述した目的を達成するためにインシデントレポート過去1年分を分析した結果回復期リハビリテーション病棟での転倒転落は81件、病室で発生したものは60件(74%)であった。病室での転倒のうち32件がセンサーマットなどの身体拘束を使用した上での転倒であり、転倒予防を目的に身体拘束を使用していても、そのアセスメントが十分でない可能性が明らかとなった。次に回復期リハビリテーション病棟において転倒リスクが高いとされる入院直後の患者の身体状態・行動の実態調査を実施した。具体的には睡眠測定機器を用いて対象者の睡眠覚醒リズムを2週間測定し、同時に診療記録情報を収集し、対象者の転倒リスクに関する資料を作成した。H30.4月より測定を開始し、合計27名のデータ収集を行い、うち8名分のデータを分析しスタッフと共に共有した。結果、本研究の対象者においては転倒が発生しなかったため、転倒リスクと転倒の関連は見出すことができなかった。しかし、対象者の睡眠・覚醒リズムは、安静度の変更によるADLの拡大や頻尿、便秘などの排泄状況、発熱に対するケアなどのイベントにより影響を受けている可能性が明らかとなった。以上の結果より、睡眠・覚醒リズムの実測値を用いて診療情報と統合して分析することで、対象者の転倒リスクに関連する夜間の行動パターンの実態把握が可能となることが示唆された。H29.10月-H30.1月:長期療養施設における転倒予防ついて介入の特徴や効果、エビデンスについて評価するためにumbrella reviewを実施した結果について国際学会においてポスター発表を実施した。

H30.1月-6月:インシデントレポートのデータ収集を実施し、データ分析を実施。分析結果については学会で発表実施。論文作成については現在準備途中の段階である。H30.4月:慢性期病院回復期リハビリテーション病棟での測定機器を用いたデータ収集とデータ分析、データフィードバックの実施。病院のスケジュールの都合上診療情報データ収集に時間を要したため、現在データ分析途中でスタッフへのフィードバックが完了していない状況である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、まず対象施設におけるデータ収集に関する説明会等の予定が対象施設の業務上の都合で予定通り実施できず、遅れたことがデータ収集開始の遅れにつながった。また、データ収集・分析に関する人材の確保が不十分であったことが、研究遂行に遅れを生じ要因であると考える。そのため、今後は、研究開始前に対象施設の業務上の都合を考慮した打ち合わせ・データ収集に関するスケジュール調整を詳細に実施し、データ収集補助者の確保を計画に含めて実施することとする。
歯科衛生士教育における英語による臨床シミュレーション教材の開発

グローバル時代の歯科衛生士に必要な、臨床での英語を学習できる臨床シミュレーション教材を開発した。教材を10本作成、シリーズ化し、様々な臨床場面をカバーできるものとした。教材の学習効果について評価を行ったところ、本教材が歯科臨床に関する英語教育の一助となることが示唆された。教材は国内外の他大学・養成機関においてもeラーニングシステム上で実施でき、歯科衛生士や歯科衛生学生等にとって、臨床推論・判断ならびに臨床での英語を学べる有効な学習手段になると考えられた。これまで蓄積してきた臨床体験型コンピュータシミュレーション教材を進化させ、新たに歯科衛生士を対象とした、グローバル時代に対応した英語による歯科臨床シミュレーション教材の開発を行った。設問、選択肢は英語表記であるが、解説は日本語とし、日本語を母語とする学習者が理解を深められる構成にした。作成した教材は研究者内で内部評価した後、東京医科歯科大学歯学部シミュレーション教材作成小委員会に諮り、レビュー・修正の後、完成とした。教材を歯学部口腔保健学科口腔保健衛生学専攻学生に活用し、教材の教育効果を評価・解析した。歯科衛生士教育における英語による臨床シミュレーション教材5本(電話応対教材(予約・急患等):3本、臨床教材(ブラッシング指導):2本)をeラーニングシステムから配信し、口腔保健衛生学専攻学生に実施させ、教材の内容、流れ、解説で理解しにくかった点、操作性などの項目についてアンケート調査したところ、学習者から高い評価を得た。現在作成している本シリーズの教材は7本にまで数をのばしている。教材は国内外の他大学におけるeラーニングシステム上での実施を前提として開発している。また、教材学習によるアウトカムの評価についても検討を進めている。作成した歯科衛生士向け臨床シミュレーション教材には、歯科英語を学ぶだけではなく、臨床判断・推論能力向上のための内容も含んでいることから、大学や養成機関等で歯科衛生士を目指す学生や、既卒の歯科衛生士にとって、臨床現場での英語を学べる有効な学習手段になると考えられる。今年度の予定は、歯科衛生士(またはそれに准ずる者)対象のコンピュータシミュレーション教材作成である。教材をeラーニングシステムから配信し、口腔保健衛生学専攻学生や歯科衛生士教育に携わる教員、歯科衛生士等に実施させて、教材の流れや、解説で理解しにくかった点、英語学習において役に立ったかなどをアンケート調査し、必要があればフィードバックして教材の改訂を行い、新規教材を作成するとしていた。教材を学習した口腔保健衛生学専攻学生からは高い評価を得ており、新規教材開発、アウトカムの評価方法の検討まで予定通り進んでいる。しかし、既卒の歯科衛生士からの評価を得ていないため、次年度では評価を実施する予定であり、研究計画も立案済である。すでに本教育システムと教材の有効性の解析、アウトカムの評価については検討や計画を実行しており、概ね順調に進展している。本研究では、これまで開発してきた臨床体験型コンピュータシミュレーション教材の新しいラインナップとして、新たに歯科衛生士(ないし歯科衛生士を志す学生)を対象とした、グローバル時代に対応する、英語による歯科臨床シミュレーション教材の開発を行っている。開発教材では、歯科衛生士が臨床の知識だけでなく、臨床現場で必要な歯科英語が学習できるように工夫されている。開発教材は研究班内で内部評価した後、東京医科歯科大学歯学部シミュレーション作成小委員会とレビュー・修正をへて完成とし、質を担保している。開発教材はeラーニングシステムから学習者に配信され、今までに歯学部口腔保健学科口腔保健衛生学専攻学生等に活用し、教材に対する高い評価を得た。現在、同シリーズの教材数を10本にまでのばし、様々な臨床場面に対応できるものとなっている。また、教材を活用するとともに、その有効性の解析を行った。有効性を評価するために、実施履歴と関連する試験の成績との相関を調べ、本教材での学習効果を評価したところ、学習によるアウトカムが示された。教材は国内の他の大学においても実施できることを前提に作成されており、このような臨床判断・推論能力向上と歯科英語学習内容を含んだ歯科衛生士向け臨床シミュレーション教材学習は、大学や養成機関等で歯科衛生士を目指す学生や、歯科衛生士で臨床現場において英語が必要と考えている者にとって、有用な学習手段となることが考えられる。さらに、今後は、英語を第二外国語とするが、歯科衛生士(もしくはそれに相当する)業務において今後英語を使用する可能性のある国など国外での活用についても検討し、日本における歯科衛生士教育を世界に発信する一助となることも期待される。現在までに歯科衛生士(ないし歯科衛生士を志す学生)を対象とした、グローバル時代に対応する、英語による歯科臨床シミュレーション教材を開発し、学習者に実施させ、教材の流れや解説、歯科英語学習における教材の有効性などについて質問票調査等を実施し、このようなeラーニングシステムによる教材配信(学習)は有用であることが考察された。開発教材を10本にまで増やし、様々な臨床場面に対応できるシリーズを完成させた。さらに、本教材学習の有効性を評価するために、実施履歴と関連する試験の成績との相関を調べ、本教材での学習によるアウトカムを示すことができた。教材の学習履歴・成績と学習者の職務経験や英語能力等を抽出し、教材をいつの時期に実施(学習)することが効果的か等を調べることについては方法の検討は進んでいるが、今後行う予定としている。そのため、概ね順調に進展しているといえる。グローバル時代において臨床で英語を使用することは特別なことではないが、その学習機会は大変限られている。そこで、歯科衛生士教育における英語による臨床シミュレーション教材作成を開発し、学習者より評価を得た。

教材の設問、選択肢等実際の臨床で英語での理解を求められるところは英語表記、解説は日本語とし、日本語母語話者が理解を深められる構成とした。教材は作成後委員会に諮り、レビュー・修正の後完成とし、その質を担保した。完成教材5本をe-learningシステム上で配信、歯科衛生学生(n=17)に活用し、質問票調査をおこなったところ(回答率100%)、「教材学習により知識が獲得できた」「教材学習は今後とも継続するべき」「操作性がよかった」等肯定的な評価を得た。現在本シリーズの教材数は10本となり、様々な臨床場面をカバーしている。さらに教材実施履歴と確認テスト成績との相関を調べ、教材学習におけるアウトカム(有効性)を評価したところ、学習群の方が有為に高い点数となり、学習効果が示された(論文投稿中)。教材は国内外の他大学におけるeラーニングシステム上での実施を前提として開発されており、同様の英語教材を国外でも活用したところ、高評価を得た。本教材は、国内の歯科衛生士や学生等にとって、臨床推論・判断ならびに臨床での英語を学べる有効な学習手段になると考えられ、さらに本システムは世界で使用可能であることが判明したため、今後は歯科衛生士(もしくはそれに相当する)業務において今後英語を使用する可能性のある国や、日本の歯学を世界に発信するために、諸外国でも教材学習や配信を実施していく予定である。グローバル時代の歯科衛生士に必要な、臨床での英語を学習できる臨床シミュレーション教材を開発した。教材を10本作成、シリーズ化し、様々な臨床場面をカバーできるものとした。教材の学習効果について評価を行ったところ、本教材が歯科臨床に関する英語教育の一助となることが示唆された。教材は国内外の他大学・養成機関においてもeラーニングシステム上で実施でき、歯科衛生士や歯科衛生学生等にとって、臨床推論・判断ならびに臨床での英語を学べる有効な学習手段になると考えられた。平成28年度は、医歯学シミュレーション教育システムと歯科衛生士対象のコンピュータシミュレーション教材の有効性の解析を行なう。教材の学習履歴・成績と学習者の職務経験や英語能力等を抽出し、教材が妥当であるか等を調べる。次に学習者に確認テスト等を実施し、実施履歴と確認テストの成績の相関を調べ、本教材での学習効果(有効性)を評価する。平成29年度は、国外の大学のeラーニングシステムでの運用を行なう。インターネット環境さえあれば、本システムを使用することは世界中何処にいても可能である。ここでは本教材を、解説を含め全て英語にし、日本同様、英語を第二外国語とするが、歯科衛生士(もしくはそれに相当する)業務において今後英語を使用する可能性のある国や、日本における歯科衛生士業務を世界に発信するために、諸外国でも本教材学習や配信を実施する。同様に結果を分析し、国際汎用性の考察を行う。
シャジクモ藻類Nitella属の全系統関係の解明

シャジクモ藻類Nitella属は世界中に広く分布し、大部分は特異な形態や生態を示す地域固有種である。本研究で世界中から多くの重要な種を採集し、分子系統解析によってそれらの系統関係を調査した結果、Nitella属は単系統群(共通祖先から派生した種をすべて含むグループ)ではなく、従来の分類体系は実際の系統関係と大きく矛盾していることが明らかになった。本研究の結果に基づいて従来の分類体系の矛盾点を修正し、その成果の一部を国際誌および学会で発表し、新分類体系構築への方向性を示した。本研究課題では、シャジクモ藻類Nitella属の全ての重要な種を収集して属全体の系統関係を解明するために調査を実施している。具体的には、Nitella属全49種のうち11種は既に先行研究によって研究されているので、本研究では残りの38種中、日本固有種2種、ヨーロッパ固有種1種、オーストラリア・ニュージーランド固有種16種、北中米固有種2種(合計21の固有種)を新たに採集し、現地でのフィールド調査が困難であるアフリカ固有の2種を除く全47種の約60%(32種)をカバーした分子系統解析を実施する。平成18年度では日本(8月)、オーストラリア(12月)、ニュージーランド(12月・3月)においてフールド調査を実施した。日本国内の調査(岡山・香川)の結果、国内から収集予定の日本固有種2種のうち1種(Nitella allenii)のを採集することができた。また、オーストラリア・ニュージーランドにおける調査の結果、合計8種のオセアニア固有種を採集することができた。本年度の調査の結果、現時点でNitella属の全種数(49種)のうち約40%の種(20種)をカバーすることができている。また、新たに収集した材料においては既に電子顕微鏡を用いた形態観察と分子系統解析を実施しており、その一部の成果を学術誌(裏面参照)および学会(日本藻類学会第31回大会、神戸、2007年3月)で発表している。特定の生物群全体の系統関係を把握することは、その生物の概要を理解する上で基礎となる重要な情報である。本研究課題では、世界中に広く分布し、大分部が特異な形態や生態を示す地域固有種であるシャジクモ藻類Nitella属に焦点を絞り、そのほとんど全ての重要な種を採集し、分子系統解析によって全系統関係を解明する。具体的には、Nitella属全3亜属15節49種のうち11種は既に先行研究によって研究されているので、本研究では残りの38種中、日本固有種2種、ヨーロッパ固有種1種、オーストラリア・ニュージーランド固有種16種、北中米固有種2種(合計21の固有種)を新たに採集し、現地でのフィールド調査が困難であるアフリカ固有の2種を除く全3亜属13節47種の約60%(32種)をカバーした分子系統解析を実施する。本年度は平成19年4月から平成20年10月にわたりフィールド調査を行い、これまで未解析であった2節を含む多くの種を新たに採集した。本年度までに収集できたすべての種(3亜属12節22種)を用いて分子系統解析を実施した結果、フラスコモ属は単系統群(共通祖先から派生した種をすべて含むグループ)ではなく、また従来の3亜属もすべて多系統群または側系統群であることが新たに判明した。さらに大部分の節や種も多系統群または側系統群であることがわかった。したがって、今回明らかとなった実際の系統関係に基づいて従来の分類体系(Wood1965)を大幅に再編成する必要がある。今後、最終年度までに詳細な形態データ解析および分類形質の再検討を完了させ、新分類体系構築への方向性を示す予定である。本年度は平成19年度までに収集したサンプルの詳細な分子系統解析および形態観察を実施した。分子系統解析の結果、Nitella属は単系統群(共通祖先から派生した種をすべて含むグループ)ではなく、また従来の3亜属および大部分の節や種も多系統群または側系統群であることが強く支持された。

また、フラスコモ属は大きく8つの系統群からなり、それらはおもに卵胞子形態で特徴づけられることが示唆された。これらの分子と形態のデータに基づき従来の分類体系(Wood 1965)の矛盾点を修正した成果の一部は、専門化が最も多く参加する第5回シャジクモ研究グループ国際シンポジウムにおいて発表し、新分類体系構築への方向性を示すことができた。また、本研究の最終成果は国際誌に投稿準備中である。
大気の移流・拡散による都市気温の低減効果の解析とこれに基づく建物配置計画の提案

1)野外実測平成11年度に東京都北区赤羽台団地において、平成12年度に仙台市にある榴ヶ岡地区において夏季温熱環境実測を行ない、典型的な夏季晴天日における市街地の温湿度、グローブ温度、風速、乱流エネルギー、顕熱flux等のデータを採取した。平成12年度の実測結果より、夏季晴天日には公園内において明確な低温帯が形成されていることを確認することができた。2)風洞実験市街地内における低層戸建て住宅と中高層集合住宅の混在比率を変化させた場合の市街地の風通しの変化を風洞実験により調べ、グロス建蔽率が等しい場合、集合住宅の混在比率の増加に伴い、全体としての風通しが向上することを明らかにした。3)数値解析(1)実測対象地区(仙台市榴ヶ岡公園)を対象とするCFD解析により、公園緑地内の冷気流の周辺市街地への移流・拡散過程を解析した。また、公園から市街地に流出する冷熱エネルギーを数値解析結果から試算した。さらに、公園がなくなった状況を想定した解析を実施し、両者の比較により、公園緑地の暑熱環境緩和効果を定量化した。(2)モデル化された市街地を対象に、一定規模の緑地を集中的に配置した場合と分散的に配置した場合の各々の温熱環境を数値解析により予測し、緑地などの市街地内低温帯の効果的な配置方法について検討。(3)系統的な数値実験により、街区形態(建物の規模・配置・密度)、周辺の状況(自然冷熱源の有無)と市街地内部の温熱環境(SET^*)の空間分布の関連を明らかにした。4)研究のとりまとめ以上の実測、風洞実験、数値解析の結果から、公園緑地などの都市内に存在する冷温帯の効果を有効に活用するための、計画手法を検討した。都市部の気温上昇は、地球規模の温暖化の倍数のスピードで進行している。このため、夏季の都市外部の温熱環境は劣悪を極めたものとなっている。これにより、冷房用電力消費も増加の一途を辿っており、都市の気温上昇の抑制は急務の課題である。本研究は、大気の移流・拡散作用による市街地内の高温領域から周辺および上空への熱輸送のメカニズムを有効に活用し、これにより都市部の気温上昇を抑制するための建物の規模・配置の計画方法を提案することを目的としている。1)市街地内の移流・拡散による熱輸送量(熱フラックス)と市街地環境の実体把握・夏季の代表日を対象として、市街地外部空間の移流・拡散熱フラックスと気温分布の関連を調査した。・本年度の実測は、海陸風の影響が顕著な新潟沿岸部の中条町で実施した。・実測データと気象データの分析から、移流フラックス、拡散フラックスの都市気温形成に及ぼす役割を分析した(これらの作業のために超音波型風速計を購入)。2)建物の規模・配置と移流・拡散フラックスの関連に関する風洞実験と数値解析(1)風洞実験建物の規模・配置と市街地内の移流フラックス、拡散フラックスの関係を明らかにした。(2)数値解析基本ケースにおいて風洞実験と比較照合し、予測結果の信頼性を確認した上で、系統的な数値実験を実施し、街区形態(建物の規模・配置・密度)、周辺の状況(自然冷熱源の有無)と市街地内部の温熱環境(SET*)の空間分布の関連を調べた。また、緑地面積が同一の条件において、大きな緑地を集中的に配置する場合と、小規模緑地を分散的に配置する場合の利害得失を緑地と大気の熱交換の効率という観点から検討した。・ここではLarge Eddy Simulation(LES)を用いた詳細な解析と持田等の開発した改良K-εモデルに基づく簡易解析を併用した。これを実施するためにcpuボードやメモリーボードを増設し、計算機能力の向上を図った。1)野外実測

仙台市の榴ヶ岡公園を対象に、2000年8月2日4日の間、夏季温熱環境実測を行ない、典型的な夏季晴天日における公園内およびその周辺市街地の温湿度、グローブ温度、風速、乱流エネルギー、顕熱flux等のデータを採取した。実測結果より、夏季晴天日には公園内において明確な低温帯が形成されていることを確認することができた。2)風洞実験市街地内における低層戸建て住宅と中高層集合住宅の混在比率を変化させた場合の市街地の風通しの変化を風洞実験により調べ、グロス建蔽率が等しい場合、集合住宅の混在比率の増加に伴い、全体としての風通しが向上することを明らかにした。3)数値解析(1)実測対象地区(仙台市榴ヶ岡公園)を対象とするCFD解析により、公園緑地内の冷気流の周辺市街地への移流・拡散過程を解析した。また、公園から市街地に流出する冷熱エネルギーを数値解析結果から試算した。さらに、公園がなくなった状況を想定した解析を実施し、両者の比較により、公園緑地の暑熱環境緩和効果を定量化した。(2)モデル化された市街地を対象に、一定規模の緑地を集中的に配置した場合と分散的に配置した場合の各々の温熱環境を数値解析により予測し、緑地などの市街地内低温帯の効果的な配置方法について検討した。4)研究のとりまとめ以上の実測、風洞実験、数値解析の結果から、公園緑地などの都市内に存在する冷温帯の効果を有効に活用するための、計画手法を検討した。
高効率昇圧形モータ駆動装置の開発

本研究は、内部に電圧を上昇させる回路を組み込んだモータ駆動装置(昇圧形モータ駆動装置)について研究を行った。申請者らはかねてより新しい回路構成を持つ昇圧形モータ駆動装置を提案しており、本研究はこの駆動装置の改良を行い、従来の昇圧形モータ駆動装置と比較を行い、その優位性を明らかにすることである。その結果として、提案する駆動装置はモータ駆動性能を維持しつつ、出力の高周波成分を低減した上で高効率でモータを駆動できることを確認し、その高い実用性を確認できた。申請者らが提案している昇圧形モータ駆動装置について1.制御特性の改善と2.電解コンデンサを用いた場合の動作についての研究を行った。具体的には以下の通りである。1.制御特性の改善:提案する駆動装置におけるこれまでの電圧制御方法は、空間ベクトル変調(SVM)と呼ばれる手法を用いて行っていた。SVMは汎用性は高いが演算量が多いため、制御周期が長くなり制御特性は良くなかった。そこで、キャリア比較によるパルス幅変調(PWM)を使った制御法(可変キャリア比較法)を提案した。本提案方式は、キャリアと参照値の比較を行うだけで電圧制御を行うことができる。本制御方式を実装し実験を行ったところ、SVMと同等の制御性能を発揮しながら、演算時間を半分以下に抑制できることを確認した。また、従来の昇圧形モータドライバに比べて、サイズと重量を低減した上で効率を8%程度改善できることを確認した。2.電解コンデンサを用いた場合の動作検証:これまでは昇圧機構のコンデンサとして電気二重層キャパシタ(EDLC)を使用していた。このコンデンサは容量が大きいという利点があるが、コストが高く、内部抵抗が高いなどの欠点があった。そこでEDLCの代わりに一般的なコンデンサであるアルミ電解コンデンサを使用することで、これらの欠点を補う研究を行った。EDLCに比べてアルミ電解コンデンサの容量は小さいという欠点のために電圧変動が大きくなるが、シミュレーションによって、問題なく動作できることを確認した。申請者らが提案している昇圧形モータ駆動装置は,従来の昇圧形モータ駆動装置に見られるチョッパ回路の代わりに,コンデンサを含むチャージポンプ回路を備えたものである。この提案装置について1.弱め界磁制御を用いた駆動性能の改善と2.単相交流機への応用を検証した。1.弱め界磁制御を用いた駆動性能の改善:昇圧形モータ駆動装置は,その昇圧機能によってモータをより高速で駆動することが可能である。一方で従来の高速回転技術として弱め界磁制御がある。提案する昇圧形モータ駆動装置にこの弱め界磁制御を導入し,動作確認を行った。その結果,より高速なモータ駆動を行えることを確認した。またその際にチャージポンプ回路のコンデンサに蓄えられたエネルギーを効果的に利用できることを確認した。昇圧動作はそのエネルギーを用いて行われるため,その有効利用により運転効率にプラスの影響を与えることができる。これらの結果により弱め界磁制御が有効に機能していることが確認できた。2.単相交流機への応用:これまでは三相モータを駆動することで検証を行ったが,汎用性の向上を目的として単相交流機への応用を検証した。単相用の制御アルゴリズムの構築を行い実験により動作確認を行った。三相モータの時と同様に効率と出力波形について,従来の昇圧形モータ駆動装置に比べて良好な特性を得ることができることを確認した。なお,余談ではあるがこの研究により,本駆動回路は太陽光発電パネルと電力系統をつなぐ電力変換器への適用も可能であることも確認した。前年度に確認した本提案装置の特長と本年の研究成果により,本提案装置は従来の昇圧形モータ駆動装置に比べて,同等のモータ駆動性能を維持しつつ(1)高効率化(2)出力の低高調波化を実現できることを明らかにし,その高い実用性を立証できた。制御特性の改善は、当初実現できないと考えていたため、研究の計画には入れていなかった。しかし、これを実現する制御方法を考案することができたため、急遽本研究に取り入れることにした。その結果、若干の研究の遅れが生じてしまったが、それに見合う良好な結果(提案する駆動装置の制御特性の大幅な改善)を得ることができた。また、実験装置の都合により平成27年度に行う予定だった研究の一部(電解コンデンサを用いたコスト低減)を当該年度に前倒しして行い、一方で当該年度に行う予定の研究の一部(弱め界磁制御の導入)を平成27年度に行うことにした。このスケジュールの入れ替えによる研究の遅れは発生していない。電気機器新年度に入り研究は順調に進んでいる。電解コンデンサを用いた時の効率改善効果の確認も済ませており、6月に行われる学会で発表予定である。オブザーバを用いたセンサレス制御の導入についてもシミュレーションによる検証は既に行われており、後は実験で確認するのみである。残る研究課題としては弱め界磁の導入およびその検証を行うだけであり、現在生じている研究の遅れを十分に挽回可能である。
価数相転移化合物YbInCu_4系の高圧下NQR

温度変化による価数相転移を示す典型的化合物YbInCu_4の単結晶をFlux法により作成し、常圧下および高圧下でCu核のNQR測定を行った。常圧下での測定も単結晶を用いた測定は今回が初めてであり、これまでの多結晶試料による結果とほぼ同様の結果を得たが、(T_1t)^-1については従来の結果より小さい値を得た。高圧下でのCu核のNQR測定では、核四重極共鳴周波数ν_q及びスピンー格子緩和時間T_1の温度変化を、約17kbarまでの高圧下で測定することに成功した。尚、その際圧力セル内の発生圧力は、同じセル内に入れた強磁性Co中の^<59>Co NMR周波数の圧力依存性を用いて、±0.2kbarの精度で正確に決めた。その結果、(1)いずれの圧力下でもν_qの温度変化に転移点で飛びがあること、および(2)転移温度の圧力変化は-2.2K/kbarであることを微視的に明らかにした。また、(3)T_1がいずれの圧力下でも低温相はKorringa則に従って温度変化.し、一方高温相ではほとんど温度変化はないことが分かつた。とれより、YbInCu_4中のYb 4f電子は、転移点以下では遍歴的であり、その(T_1T)^<-1>の値が圧力とともに増大していることから、フェルミ面での状態密度が圧力とともに増大することを明らかにした。転移温度が加圧により顕著に降下しており、同時にフェルミ面での状態密度が増加していることから、価数相転移の機構には、電子構造の変化が大きく寄与していることが明らかとなり、今後この点をふまえた理論的解明が重要となるものと考えられる。立方晶C15b型結晶構造を有するYbInCu_4は、T_V=42Kで一次相転移的に電子状態が変化し、T_V以上(高温相)でのYb^<3+>の状態から、T_V以下(低温相)での価数揺動状態に移る典型的価数相転移化合物である。低温相でのYbの価数は+2.8価と報告されているが、どのような機構で価数相転移が生じるのか現在までのところ明らかでない。この価数相転移の機構は結晶格子の収縮と密接な関係があると言われているので、高圧力下での物性、特にNQR測定による微視的な電子状態の解明を目的としこの研究を行った。この系の格子定数は温度の低下とともに減少するが、転移点以下で急激に増加し、価数揺動状態ではその変化が小さいことを、中性子回折のデータをリートベルト解析することにより明らかにした。また、価数相転移に伴う結晶構造の変化が生じないことを確認した。約2GPaまでの高圧力下での電気抵抗の温度変化を測定することにより、転移温度が1GPaまで-17K/GPaで減少し、これ以上の圧力下ではより高い比率で減少することを見いだした。これらの結果をもとにしてGruneisen type parameterを1GPaまで-64と得、これが高圧下で価数相転移を示すCe金属とほぼ同程度の値であることを見いだした。これらの結果をまとめ、雑誌論文として発表した。また、約1.2GPaまでの高圧力下で^<63>CuNQRの測定を行い、77Kおよび4.2Kでの共鳴周波数(v_Q)の圧力依存性dv_Q/dPがそれそれ1.7kHz/GPaおよび4.2kHz/GPaであることを得た。同じく低温相、高温相の温度定点(4.2K,77K)で核スピン-格子緩和時間

T_1の測定を行い、4.2Kにおける0.7GPa付近を除き、いずれの温度においてもT_1は圧力の増加に伴って減少する傾向にあることを見いだした。これらの結果をまとめ、日本物理学会1998年秋の分科会において発表した。前年度に引き続き、Flux法により作成した単結晶YbInCu_4中のCu NQRの圧力依存性の測定を行った。常圧下では、価数揺動状態にある低温相と局在状態にある高温相ではそれぞれ異なる周波数にCu NQR信号が観測される。低温相ではこれが14.1MHzでほとんど温度変化せず、価数相転移直上の高温相では14.9MHzで温度の上昇に伴う結晶の膨張で徐々に低周波数側にシフトしていく。転移点においては、低温相と高温相の信号が共存し、この転移が一次の相転移であることを示唆する。Cu NQRの周波数から決めた転移点の圧力効果は-2.2K/kbarであり、以前に電気抵抗の圧力下における温度変化の測定から求められた値と、ほぼ一致している。Cu NQRのスピン一格子緩和率T_1^<-1>は、低温相では(T_1T)^<-1>が一定のコリンハ則に従って温度変化し、高温相では温度の変化に対してほとんど一定である。これは、低温相ではYbの4f電子が遍歴的状態にあり、高温相では局在状態にあることを示す。圧力下においても転移点以下では(T_1T)^<-1>が一定であり、転移点以上ではT_1^<-1>が温度の変化に対して一定であった。ただし、低温相の(T_1T)^<-1>の値は、圧力の増加とともに増大した。この結果は、圧力の増加に伴って、低温相におけるフェルミ面での状態密度が増加することを示しており、同時に転移温度が降下することから、状態密度ひいてはバンド構造と価数相転移の機構が密接に関連していることを示すものと考えられる。今後の理論的解明が期待される。実験的にはYbInCu_4中のInイオンを他のCd,Mg,Tlイオン等に置き換えた系を作成し、その物性を詳しく調べることでYbInCu_4の価数相転移の機構についてより詳しい知見を得たいと考えている。本年度行った研究の一部は論文としてとりまとめ、出版される。
日英語対話文における時間の直示・照応表現の生成に関する対照的研究

言語使用の基本は対話モードであり、話し手と聞き手の間には語用論的な、いわば認知の場が形成される。両者の対話の成立には時空間的な指示表現の相互了解が不可欠である。この場合、話し手の環境表現のデフォールト値は「私・今・ここ」である。発話は言語に依存した認知の場という制約の下で行なわれるが、このような制約とその環境での基本設定値からの逸脱の性質を明らかにすることが対話文の構造の解明のための作業である。本研究では日本語と英語について、話し手・聞き手の知識構造と認知場を想定し、その中で適切な時間の直示・照応表現を生成できる仕組みを考察した。これと並行して、単文間、複文の主節と従属節間に現れる時制表現の用法を中心とした理論的研究を行った。空間表現「マエ・アト/before,after」を用いた副詞的時間表現や空間移動動詞「クル・イク/have come to,be going to」や存在動詞「イル/being」を文法化して時制・アスペクトの表現手段とするなど、日英語に並行的な原理が潜んでいる可能性のある現象の検討を行った。このようにして日英語を対照的に観察し、両言語の時間に関する指示表現の特徴を体系的に際立たせ、対話者間の知識構造と認知の場を前提とした時間の直示・照応表現の生成モデルを構成した。本研究では日英対照データを用いて分析を並行して行なうことにより、時間の直示・照応現象の生成モデルを日本語と英語それぞれについて構成し、それによって両言語で類似の取り扱いが可能な現象とそうでないものとを統合的に観察することができた。
知覚神経終末に随伴する興奮性グリア網の機能形態-カルシウム画像解析

近年の研究によれば、グリア細胞は種々の刺激に応じて細胞内Ca^<2+>濃度の一過性上昇を示し、この細胞信号がグリアの様々な活動を促して、ニューロン機能を調節する。皮膚感覚装置では、グリア要素が分岐する突起でつながり合い、異なる軸索終末間を連絡する網をなす。このグリア網の信号の空間時間的動態と生理学的特性を明らかにするため、ラット頬ひげの動き受容器である槍型終末を生きたまま分離して、細胞に神経伝達物質アデノシン5'-三燐酸(ATP)を与えたり、マイクロマニュピレーターで操作したガラス針で触れて刺激しながら、Ca画像を共焦点顕微鏡のコマ落としで観察した。また、細胞応答の形態学的背景を電顕でしらべた。ATPの刺激は、グリア細胞に振動性の細胞内Ca^<2+>濃度上昇を惹き起こした。Ca^<2+>応答は、グリアの細胞体よりも槍型軸索終末に伴行する薄板突起で常に先行し、一回の刺激剤投与で各薄板突起に観察されるCa^<2+>振動の第一波は、その突起内の特定の焦点で生成した。一方、微小ガラス針で槍型終末に触れると、刺激されたグリア薄板がCa^<2+>スパイクを示し、それらは、ときに波として細胞内、細胞間を伝播して、近隣の槍型終末を包むグリア突起に達した。これらの所見は、槍型終末グリア細胞が各薄板突起を機能単位とする小区域に別れ、区域内の信号によって伴行する軸索終末の活動を、区域間の信号伝播によって近隣の別の槍型終末の状態を、調節できることを示唆する。薬理学的実験によって、ATPに対するグリアの応答の責任受容体亜型はP2Y_2と同定された。この受容体の活性化は、細胞内所蔵所からのCa^<2+>の放出を促すことが知られる。電顕観察で、槍型終末のグリア薄板は、その内腔にCa^<2+>を貯蔵すると思われる滑面小胞体を含み、Ca信号の細胞間伝播に関与すると予測される、ギャップ結合を示した。グリア細胞は、種々の神経伝達物質の刺激に応答して細胞内Ca^<2+>濃度の一過性上昇を示し、この細胞信号を介して間質イオン環境の維持や神経活性物質の放出を行なってニューロン機能を調節することが知られる。知覚神経終末のグリア成分である終末シュワン細胞は、複数の鞘突起を異なる軸索終末に伸ばして互いに連絡し網をなす。この特異なグリア網のどこでCa^<2+>信号が生成し、どのように伝播するかを明らかにする目的で、ラット頬ひげの感覚装置である槍型神経終末の分離膜片標本に蛍光指示薬を取り込ませ、刺激で惹き起こされるCa^<2+>応答を蛍光強度の変化として共焦点顕微鏡のコマ落とし画像で記録、解析した。細胞の刺激は、神経伝達物質ATP100μMで標本全体を灌流する方法と、マイクロマニュピレーターで操作した微小ガラスピペットで細胞局所に触れる方法によって行なった。ATPで刺激した終末シュワン細胞は、20-30秒周期の振動性の細胞内Ca^<2+>濃度上昇を示した。細胞応答は、シュワン細胞体よりも槍型軸索終末に伴行する鞘突起で常に先行し、一回の刺激剤投与で各鞘突起に観察されるCa^<2+>振動の第一波は、それぞれ突起内の特定の焦点で生成した。

一方、細胞局所に接触刺激を与えると、刺激された鞘突起がCa^<2+>スパイクを示し、それらは、ときどき波として細胞内、細胞間を伝播して、始めのシュワン鞘の興奮の2-4秒後に、近隣の別の槍型終末を包む鞘突起に達した。これらの観察結果は、槍型神経終末グリア網で、軸索終末に伴行するシュワン鞘がそれぞれ、刺激に応じてCa^<2+>信号を生成する小区域として機能することを示唆する。刺激直後に生じる区域内信号は、各軸索終末の活動をグリアが急性に独立して調節するのに役立ち、区域間を伝播する信号は、隣り合う槍型終末に慢性の統合的調節効果を及ぼすと予測される。皮膚感覚装置のグリアである終末シュワン細胞は、分岐する突起で互いにつながり合い、異なるニューロンの軸索終末間を連絡する網をなす。ラット頬ひげの動き受容器である槍型神経終末の分離膜片標本を用いた、これまでのCa画像解析で、終末シュワン細胞が、神経伝達物質アデノシン5'-三燐酸(ATP)や微小ガラス針の接触刺激に反応し一過性の細胞内Ca^<2+>濃度上昇を示すこと、その細胞応答は波としてグリア網に沿って伝播することが明らかにされ、この細胞信号を介して、グリアによるニューロン活動の調節が行なわれる可能性が提示された。今回は、終末シュワン細胞に発現しているATP受容体の亜型を調べる目的で、これまでと同様の方法で作成した槍型知覚終末標本に刺激剤の種々の類似物質を与え、そのときの細胞応答を比較した。また、Ca信号の生成や細胞間伝播の微細形態学的背景をしらべるため、槍型終末を通常の方法で灌流固定し、超薄切片を作成して透過電顕観察するとともに、名黒と田中の方法(1981)に従い、希薄四酸化オスミウム液で膜性細胞小器官を露出して、走査電顕観察した。分離終末シュワン細胞のATPに対するCa^<2+>応答は、G蛋白共役型プリン受容体P2Y_2を介することが薬理学的に同定された。槍型終末を包むシュワン突起は、従来、細胞小器官に乏しいとされてきたが、今回透過電顕で、細胞質に直径約0.1μmの小胞構造が多数見出され、走査電顕では、それらは網状につながりあった滑面小胞体に相当した。一般に、G蛋白共役型受容体を介したCa^<2+>応答は、細胞内二次信号物質であるイノシトール三燐酸依存性に細胞内貯蔵所からCa^<2+>が放出されることが引き金となる。シュワン突起内の滑面小胞体は、そうしたイオンの貯蔵所として機能すると考えられる。また、透過電顕の強拡大観察で、槍型終末の両面を被う2枚のシュワン突起の間にしばしば、ギャップ結合が見出され、これらは、Ca信号の細胞間伝播に関与すると予測される。
カチオン依存性および非依存性マンノース6リン酸受容体の組織細胞内局在

2種類のマンノース6ーリン酸レセプター(CDMPRおよびCIMPR)の機能的差異を探るため、両レセプターのタンパク質レベルでの発現様式をラットのさまざまな組織において検索した。方法は、それぞれの分子を特異的に認識する抗体を用いて凍結切片上にて蛍光抗体法を行い、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。その結果、それぞれのレセプターの発現レベルは、組織および細胞によって異なること、また両者の発現パターンは必ずしも一致しないことが明らかになった。次に、ラット肝臓における発現様式を詳細に解析したところ、肝細胞においてCIMPRは強い顆粒状の、CDMPRは弱くややび慢性の免疫反応として認められ、両者共に中心静脈周囲の肝細胞により強い反応性が認められた。また、CDMPRの免疫反応は、肝細胞より間質の細胞により強い傾向が認められたが、これら細胞における反応は肝細胞に比して弱かった。この傾向は、肝組織と精製した間質系細胞におけるMPRの発現をウエスタンブロット法で比較することで生化学的に確認した。さらに2重染色により間質系細胞の同定を試みた結果、CDMPRの反応はKupffer細胞(ED2陽性)、およびグリソン鞘内の小葉間胆管上皮および線維芽細胞と思われる細胞に強く発現していた。また抗原提示細胞として知られる樹状細胞(OX6)ではCDMPRの反応は認められるがCIMPRはほとんど認められなかった。以上の分布パターンの違いは、2種のMPRの新たな機能的差異を反映している可能性があり、今後のMPRの研究に重要な知見をもたらした。
高齢者の尿失禁への看護介入-健康で自立した高齢者を目指して

本研究は、在宅高齢女性の尿失禁や頻尿などの蓄尿および排尿機能障害に対する温罨法の効果を明らかにすることを目的とした。尿失禁や頻尿などを含む過活動膀胱を有する高齢女性の排尿機能は温罨法による変化はみられなかった。一方、過活動膀胱を有さない高齢女性の排尿機能は蓄尿機能を示す膀胱容量が増加し、また尿排出機能を示す排尿量の有意な増加および残尿量の減少がみとめられ、温罨法によって排尿機能が改善する可能性が示唆された。尿失禁は、高齢者のQOL (Quality of life)および健康度自己評価を著しく低下させる主要な原因の一つである。しかしながら、尿失禁を有する高齢者の詳細な実態や看護介入の効果の検討については、未だ十分明らかにされていない。そこで、在宅で暮らす健康な高齢者と高齢者施設に入所している高齢者を対象に、尿失禁と生活行動の実態を明らかにすること、および、温罨法での高齢者の尿失禁分類ごとの改善方法の確立が本研究によって知見となることを臨む。21年度は、温罨法による看護介入に先立ち、過活動膀胱の生理学的メカニズムを検証することが最重要であることから、健康女性(20歳から40歳)12名を被験者とし、排尿機能、特に膀胱収縮能についての基礎的データの集積と解析と集積を実施した。排尿機能としてよく知られているのは、尿道カテーテルを用いた膀胱内圧の測定である。しかしながら、尿道カテーテルを挿入することによる侵襲性があるため、過活動性膀胱の評価に対象となる患者にとっては好ましくない。そこで、非侵襲的手法を用いた調査を実施した。この調査から、健康女性(尿失禁の自覚症状なし)の自然排尿直後においても膀胱内に尿の貯留があること、排尿時の膀胱平滑筋の収縮、特に膀胱頸部の収縮は膀胱内尿量がわずかになったときの単位時間当たりの尿排出速度(ml/s)は残尿の有無にかかわらず一定の速度である可能性が得られた。現在、データ解析中であり、追加調査を計画している。また、ライフサイクルの多様な在宅高齢者と生活行動の均一性の高い施設高齢者の尿失禁と生活行動との関連性の実態を疫学調査にむけて、現在、高齢者団体等にアンケート参加協力を得るための交渉を行っている。尿失禁を有する高齢者の詳細な実態や看護介入の効果の検討について、本年度の研究計画を以下の2つとした。(1)若年女性(20歳から35歳)及び高齢女性の過活動性膀胱の生理学的メカニズムの検証を実施する。排尿反射、特に膀胱収縮能についての基礎的データの解析と集積を行う。(2)若年女性および高齢女性を対象に下腹部温罨法の看護介入による尿失禁の改善の検証を行う。結果は、若年女性(22.4±3歳、BMI:22.4±6kg/m^2、n=12)の尿意時膀胱容量(ml)は327.1±119.8、最大尿意時膀胱容量は575.5±158.4、尿意時排尿量(ml)は311.6±122.2、最大尿意時排尿量(ml)は556.4±141.1、尿排出時間(sec)は19.0±9.7、最大尿意時尿排出時間(sec)は42.8±24.1、尿意時平均尿流率(ml/s)は18.2±6.4、最大尿意時平均尿流率(ml/s)は16.1±8.0、尿意時推定残尿量(ml)は15.5±43.0、最大尿意時推定残尿量(ml)は19.1±58.5であった。高齢女性(65.3±3歳、BMI:24.0±2kg/m^2、n=11)の尿意時膀胱容量(ml)は312.4±124.5、最大尿意時膀胱容量は480.1±144.2、尿意時排尿量(ml)は223.2±114.6、最大尿意時排尿量(ml)は366.2±144.1、尿排出時間(sec)は19.9±6.3、最大尿意時尿排出時間(sec)は28.3±15.6、尿意時平均尿流率(ml/s)は11.51±5.6、最大尿意時平均尿流率(ml/s)は15.6±7.7、尿意時推定残尿量(ml)は69±36、最大尿意時推定残尿量(ml)は107±91であった。若年および高齢女性に泌尿器疾患を罹患する者はいなかった。過活動膀胱である高齢者は2名であった。

若年女性と高齢女性の排尿機能を比較検討したところ、最大尿意時排尿量、尿意時平均尿流率及び最大尿意時推定残尿量において有意な差が認められた(有意水準0.05)。高齢者の排尿機能は、若年女性に比べ膀胱での最大蓄尿量が少ないことから膀胱平滑筋の伸展の減弱が考えられ、また平均尿流率が小さいことから排尿時の膀胱収縮力が加齢によって減弱していることが考えられる。膀胱の収縮力の低下により、残尿量がより多く残る状態に至ると考えられる。さらに、温罨法を用いた看護介入による排尿機能は、非介入時に比べ、若年女性と高齢女性ともに尿意時間の延長及び尿意時膀胱容量の増加の傾向があることが明らかになってきている。温罨法による排尿機能本年度の研究目的は、過活動性膀胱を有する高齢女性の排尿機能が生活行動にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることとした。生活行動の自立している高齢女性27名を対象に過活動膀胱スクリーニングを実施したところ、14名が軽度の過活動膀胱を有していた。排泄機能のパラメータとして尿意出現時の膀胱容量、排尿量、尿排出時間、残尿量および平均尿流率を用いた。生活行動への影響を評価ツールは過活動膀胱の評価に用いられるQuality of Life (QOL)尺度であるKing's Health Questionnaire (KHQ)および健康状態を包括的に測定するSF-36v2の2種類のQOL尺度を用いた。また被験者は飲水量、排尿回数を連続した3日間の自宅で記録した。過活動膀胱ではない高齢女性13名(平均年齢66歳、平均体重51kg、BMI22)の日中の平均排尿回数は8±2回/日、夜間排尿回数は1±1回/日、水分摂取量は1522±620mlであった。一方、過活動膀胱を有する高齢女性14名(平均年齢68歳、平均体重57kg、BMI25)の日中の平均排尿回数は8±3回/日、夜間排尿回数:は2±2回/日、水分摂取量は1542±497mlであり、夜間排尿回数は過活動膀胱を有する高齢女性に有意に多かった。全ての排泄機能のパラメータは過活動膀胱群と非過活動膀胱群間に有意な差はなかった。KHQ得点は「身体的活動の問題」が過活動膀胱群10±16点、非過活動膀胱群0点であり過活動膀胱群が有意に得点が高く身体的活動が低下していることが判明した。「睡眠・活力」はそれぞれ27±27点、8±11点であり過活動膀胱群が有意に得点が高く睡眠の妨げや活力の低下を知覚していることが明らかになった。またSF-36v2では「心の健康」が過活動膀胱群45±16点、非過活動膀胱群57±9点であり過活動膀胱群の得点が有意に低かった。以上の結果から、過活動膀胱群は夜間排尿が身体的活動、睡眠・活力および心の健康に影響しているのでは、と仮定された。そこで、それぞれの相関関係を調べたがいずれの間にも関連は認められなかった。しかしながら、過活動膀胱を有する高齢者は夜間排尿の症状が強いため断眠により熟眠感を得られにくく、十分な休息を得られないことで疲労感が生じ日中の活力の低下に少なからず影響を及ぼしている可能性があると示唆された。