hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属錯体の生成反応に対する圧力効果

金属イオンの溶媒交換反応や錯形成反応の機構を解明するため、以下のような反応系に関して圧力効果を測定し、種々の知見を得た。特に配位構造や分子のかさ高さ(溶媒や配位子)と反応機構の関連を解明した。1.Ni^<2+>およびCu^<2+>のエチレンジアミン交換反応高圧^<14>NーNMRを測定し、二座配位子として働くエチレンジアミンの動的挙動を明らかにした。活性化体積はNi^<2+>もCu^<2+>もともに正(13と4.0cm^3mol^<-1>)であることから解離的機構で交換が起っている。2.ニトリル中のニッケル(II)イオンの溶媒交換反応の活性化体積モル体積が大きく異なる(53から105cm^3mol^<-1>)六種のニトリル中でのNi^<2+>の溶媒交換反応の活性化体積(△V^≠)を測定した。どのニトリル中でもΔV^≠=^^13cm^3mol^<-1>であることから、この系では活性化体積と溶媒のモル体積は無関係であることを示している。3.結合配位子の溶媒交換反応への影響Fe(III)ーPhDTA錯体は1個の溶媒分子を配位する7配位錯体であることを結晶構造解析から明らかにした。^<17>OーNMRを用いて水およびDMFの交換反応速度を測定し、PhDTAによって著しく置換活性化され、機構は解離的になることを解明した。4.四面体型ベリリウム(II)イオンの錯形成反応をDMFおよびかさ高いTMU中で研究した。活性化体積はDMF中で負であるのに対して、TMU中では正の値となり、溶媒がかさ高くなると反応機構は解離的になることを実証した。5.平面構造をもつホウ酸の錯形成反応を研究し、平面構造から四面体構造へ変化するときの遷移状態に関して多くの知見を得た。以上のように計画通り研究を遂行することができた。金属イオンの溶媒交換反応や錯形成反応の機構を解明するため,以下のような反応系に関して圧力効果を測定し,種々の知見を得た.1.金属イオンの溶媒交換反応(1)ニッケル(II)イオンのエチレンジアミン交換反応^1H,^<14>N,^<13>C核のNMRを測定し,二座配位子として働くエチレンジアミンの動的挙動を明らかにした.高圧下(3000気圧)で^<14>NNMRを測定し,活性化体積(ΔVD1+ュSY.++.+ャD1)0.6cm^3mol^<-1>を得た.これは2個のエチレンジアミンが一座配位した中間体の存在を示唆している.(2)結合配位子の溶媒交換反応への影響Fe(III)-PhOTA錯体は1個の水分子を配位した7配位錯体であることを,結晶構造解析や電位差摘定から確認した. ^<17>ONMRを用いて水の交換反応の活性化パラメータを決定した. PhDTAの結合によって水の交換は5桁も速くなり, ΔVD1+ュSY.++.+ャD1は4.6cm^3mol^<-1>と正となり,解離的機構であることを示した.

2.反磁性イオンの錯形成反応(1)四面体型ベリリウム(II)イオンの錯形成反応を水とDMF中で測定し,圧力が高いほど速くなる.すなわちΔVD1+ュSY.++.+ャD1は負の値ぶあることを確認した.これは四面体型錯体では進入配位子が立体的に阻害されないことを示している.(2)ホウ酸と4ーイソプロピルトロポンとの錯形成反応の正方向と逆方向の活性化体積はそれぞれ-9.8cm^3mol^<-1>,-7.4cm^3mol^<-1>とともに負であり,反応体積は-2.4cm^3mol^<-1>とゼロに近い小さな値である.ホウ酸の平面構造から生成した錯体の四面体構造へ変化するときの遷移状態に関して多くの知見を与える結果である.以上のように計画通り研究が遂行できた.さらに発展させ錯体の生成反応に関する圧力プロフィルを完成させる.63年度は具体的に以下に記す三つの反応系について研究し、前年度の結果と合せ、溶媒交換反応や錯形成反応の圧力効果を総合的に検討し、特に配位構造や分子のかさ高さと反応機構の関連を解明した。1.Cu^<2+>のエチレンジアミン交換反応エチレンジアミン中の^<14>N-NMRを測定し、二座配位子として働くエチレンジアミンの動的挙動を明らかにした。銅イオンはアキシャル方向に伸びた八面体構造をとっており、ΔV【thermodynamics】=4.0cm^3mol^<-1>から解離的機構で交換が起っている。2.四面体型ベリリウム(II)イオンの錯形成反応溶媒としてDMFとかさ高いテトラメチル尿素(TMU)を用い、トロポン誘導体との錯形成反応速度を高圧力下で測定した。活性化体積はDMF中では負であるのに対し、TMU中では正の値となり、溶媒がかさ高くなると立体障害のため機構は解離的になることを実証した。3.ニトリル中のニッケル(II)イオンの溶媒交換反応の活性化体積交換反応の活性化体積に及ぼす影響を知るため、大きさの異なる六種のニトリル中で、ニッケル(II)イオンの溶媒交換反応を高圧^<14>NーNMR法により研究した。ニトリルのモル体積は、53から105cm^3mol^<-1>と大きく異なるにもかかわらず、活性化体積はどのニトリル中でも約13cm^3mol^<-1>と等しい。このことはニトリル中のニッケル(II)イオンの溶媒交換反応はいずれも解離的に進行し、活性化体積と溶媒のモル体積は無関係であることを示している。以上のように当初の研究計画通り研究を遂行することができた。
胃瘻患者への摂食・嚥下リハビリテーション実施による肺炎予防効果の検討

胃瘻は有用な手段だが、適切な評価を受けずに胃瘻造設・絶食となることがある。そこで絶食中の胃瘻患者の嚥下機能を評価し、介入の影響を検討した.療養型病床入院患者16例を対象とし、嚥下内視鏡検査を行った。誤嚥なくゼリー摂取可能だった群に直接訓練を3週間実施し、誤嚥を認めた群に口腔ケアを実施し、介入前後の安静時嚥下頻度と胃排出能を比較した。可能群・不可能群ともに8例で、年齢・絶食期間に有意差はなかった。全例が肺炎になることなく経過し、可能群の嚥下頻度が介入後に有意に増加した。以上から、不要な絶食を防ぐための造設前の検査の重要性、直接訓練の実施が唾液嚥下機能を改善し肺炎予防につながる可能性が示唆された。長期的な栄養ルートを確保する方法である胃瘻は、本来有用な手段である。しかし、適切な嚥下機能評価を受けずに胃瘻造設・絶食となることがある。それゆえ、経口摂取が可能であるにもかかわらず、不要な絶食が生じている可能性がある。そこで、絶食のまま経過している胃瘻患者の嚥下機能評価を行い、経口摂取の可否を評価した.また、経口摂取可能例に対して直接訓練を実施し、介入による嚥下機能、消化器機能に与える影響を検討した.対象は脳血管障害または認知症で胃瘻となり、経口摂取禁止のまま経過している寝たきりの療養型病床入院患者16例。リクライニング位にて嚥下内視鏡検査(以下VE)を行い、ゼリー摂取時の嚥下機能を評価し、誤嚥なくゼリー摂取可能であった経口摂取可能群(以下、可能群)と誤嚥を認めた経口摂取不可能群(以下、不可能群)に分け、年齢と絶食期間を比較した.可能群に対して口腔ケアを行った後ゼリーを用いた直接訓練を3週間実施した.対照として不可能群に対して口腔ケアのみを実施し、両群の介入前後の安静時嚥下頻度と胃排出能を比較した.結果は、可能群・不可能群ともに8例ずつであった。両群を比較すると、年齢(可能群:80±15歳、不可能群:80±13歳)、絶食期間(可能群:1.5±1.0年、不可能群:1.8±0.7年)に有意差は認めなかった。可能群に対して3週間毎日ゼリーを用いた直接訓練を実施した結果、全例が肺炎を発症することなく経過した。また、可能群の嚥下頻度が介入後有意に増加した。胃瘻で絶食のまま経過している患者であっても、半数で経口摂取が可能だった。これは不要な絶食を防ぐための造設前の検査の重要性を示唆していると考えられた。また、長期間絶食が続いても嚥下機能の低下・廃用が進むとは限らず、経口摂取可能な症例が存在することが示された。直接訓練の実施後に安静時嚥下頻度が増加したことから、唾液嚥下機能改善による肺炎の予防効果が示唆された。胃瘻の弊害には、胃食道逆流や唾液誤嚥による肺炎の発症が挙げられる.胃食道逆流は、食道のクリアランス能と胃排出能の低下により重症化するという報告があり、絶食中の胃瘻患者は嚥下頻度が低下していることが報告されている.嚥下動作は、食道の蠕動運動を促進しクリアランス能を改善させること、消化管を刺激し胃排出能を促進させることも考えられる.そこで今回、絶食中の胃瘻患者において、嚥下運動を引き起こす直接訓練が嚥下頻度や胃排出能に及ぼす影響を検討した.対象は、療養型病床入院中で胃瘻造設後絶食中の16名(男性7名,女性9名,81.3±12.9歳).絶食期間は3ヶ月から3年7ヶ月であった.嚥下内視鏡検査を行い、直接訓練可能なA群(8名)と困難なB群(8名)に分類した.

A群には歯科医師による口腔ケアとゼリーを用いた直接訓練を、B群には口腔ケアのみを2週間実施した.安静時の嚥下頻度と胃排出能(アセトアミノフェン法)を介入前後で比較した.嚥下頻度は、A群では介入前(12.3±7.5回/時間)と比較し、介入後(15.4±7.9回/時間)に有意な増加を認めたが、B群では介入前(8.9±5.9回/時間)と介入後(8.7±4.3回/時間)で有意差は認められなかった.胃排出能は、A群では介入前(9.7±8.1μg/ml)、介入後(7.8±6.9μg/ml)、B群では介入前(8.1±4.4μg/ml)、介入後(6.0±3.7μg/ml)であった.A群、B群ともに介入前後で有意差は認められなかったものの、ゼリーの摂取量が多い症例では介入後に改善している傾向があった.胃瘻患者において、直接訓練を行うことで安静時の嚥下頻度が増加することが明らかとなった.このことから直接訓練が胃瘻患者の食道クリアランス能や胃排出能の改善に有用となる可能性が考えられた.協力病院の医師が退職したことにより、被験者を増やすことができなかったこと、また研究代表者が異動になったことから進行が遅れている。異動先にて被験者を増やして、研究を進める予定である。同時に学会発表を行い、研究方法や結果に対する指摘、助言を頂けるよう努力する。また、論文を書く準備を始める。研究を進めて行く上で必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込額と執行額は異なった。また当初予定していた人数で研究を行うことができなかったため、24年度の研究費に未使用額が生じた。しかし、今年度異動先での研究を継続して行うことができるため、前年度の研究費も含め、研究を進めて行く。
Pax2遺伝子導入胚性幹細胞を用いた腎発生機構の解析と腎再生に向けた基礎研究

Pax2遺伝子導入ES細胞から胚様体(EBs)を形成させ、アクチビンA(AA)とレチノイン酸(RA)を添加し培養し、RT-PCR法および免疫染色法を用い検討した。Pax2遺伝子を発現させたEBsでは、integrinα8、AQP1の発現亢進を認めた。AA・RA添加すると、BMP7、Pax8、Podcinの発現亢進を認めた。Pax2遺伝子を発現させることで、ES細胞から腎細胞への分化が誘導されたと考えられた。腎発生メカニズムの解明や腎再生医療への応用が期待された。自己では再生しない腎臓の疾患から末期慢性腎不全に陥った場合、ドナー不足である腎移植治療の現状から主な治療は人工透析である。透析治療は国の財政を圧迫し、また患者の生活への負担も大きい。そこで本研究では、非常に複雑な構造と多くの細胞群により構成される腎臓を再生するために、当研究室で確立している腎・尿管発生に重要な働きをしている遺伝子であるPax2を遺伝子導入したES細胞から腎構成細胞を分化させることで新しい腎臓の再生医療の技術を確立することを試みた。このES細胞は、導入した遺伝子発現の調節が可能であるもので、Pax2遺伝子はelectroporation法で導入した。このES細胞において、胚様体(EBs)を形成させ、中胚葉分化因子であるアクチビンAとレチノイン酸(RA)を(1)非添加、(2)添加の条件別にEBsの平面培養を行った。EBsをそれぞれ回収し、腎臓発生に関連する各種遺伝子発現をRT-PCR法により評価した。さらに、糸球体や尿細管など腎構成細胞の有無について免疫染色法を用い検討した。(1)アクチビンA・RA非添加群でPax2遺伝子を発現させたEBsでは、integrin α8遺伝子(間葉細胞に発現する接着因子)とaquaporin-1遺伝子(近位尿細管マーカー)の発現亢進を認めた。免疫染色では、aquaporin-1陽性細胞数の増加を確認することができた。(2)アクチビンA・RA添加群においては、BMP7遺伝子(間葉細胞から尿細管への分化に関連する因子)、Ret遺伝子(GDNFと協調し尿管芽形成する因子)、Pax8遺伝子(Pax2遺伝子と協調し尿細管形成する因子)、Podcin遺伝子(糸球体の足細胞のマーカー)などの発現亢進を認めた。Pax2遺伝子を強制発現させることで、腎構成細胞あるいは前駆細胞の構成比率が増加し、ES細胞から腎細胞への分化が誘導されたと考らされた。さらに中胚葉分化因子との協調により、腎を構成する多様な細胞への分化が可能と考えられ、腎発生メカニズムの解明や将来の腎再生医療への応用が期待された。Pax2遺伝子をES細胞に遺伝子導入をし、目的の細胞に分化する可能性のある遺伝子導入ES細胞を前年度までに確立した。さらにES細胞から腎臓への分化誘導系を確立することを最終目的に、そのES細胞を用いて腎発生機構を明らかにするために培養条件を検討し、条件の違いにより発現する遺伝子の違いが明らかになった。1.Pax2遺伝子導入ES細胞およびEBの遺伝子発現の確認ディッシュに平面培養したES細胞を回収し、mRNAを抽出し、SuperScript IIIキットにて逆転写反応を行った。得たcDNAでPCR反応を行った。この時、遺伝子未導入ES細胞を対照とし、増幅DNAバンドの有無などで判断した。他の腎発生の各段階で発現してくる遺伝子に変化がないかどうかをRT-PCR法を用い確認し、尿細管において水輸送に重要な働きをするAQP1と、腎発生で重要な働きをするIntegrin α8の上昇を認めた。2.Pax2遺伝子導入ES細胞およびEBのマウスへの移植上記実験で得たES細胞およびEBを免疫不全マウスであるSCIDマウスの腎被膜下に移植を行った。今回の検討ではteratomaの形成を認めた。HE染色、免疫染色において移植組織内の明らかな腎組織を認めなかった。3.新規培養条件の検討糸球体や尿細管の構成細胞を形成させる培養条件を検討した。ActivinA、レチノイン酸を添加した培養液中で、Pax2遺伝子を強発現すると、RT-PCRにおいて、尿細管形成にPax2と協調して働くPax8の上昇と、足細胞のマーカーであるPodcinの上昇を確認できた。以上から腎構成細胞で濾過や再吸収など中心的役割をする細胞を分化誘導出来た可能性が示唆された。
鎮静薬投与患者末梢血単核球のNF-κB転写活性、サイトカイン産生能の検討

呼吸不全患者及び食道癌術後患者から採取した単核球(peripheralを利用してのNF-κBの転写活性、サイトカイン産生を健常人と比較検討を実施した。TNFα、IL-1βの産生量は呼吸不全患者で著明に増加しており、Western Blot法を用いて測定した細胞質内I-κBとNF-κBの発現量も同時に増加していた。以上のことから、細胞内シグナルトランスダクションシステムの障害によりサイトカイン産生が惹起されることが判明した。重症患者は鎮静薬の投与によりさらに免疫能が低下することを解明することが出来た。試料は敗血症患者の末梢血単核球(PBMC)。平成18年度はPBMCの細胞質I-κBおよび核内NF-κBの測定を行った。準備として密度勾配遠心で分離したPBMC層をRPMI1640で培養し1x106個/mlとした。ついで10nM HEPES入りの低張液で細胞を融解したのち高速遠心(Beckman遠心器:100,000xg)し、I-κBおよびNF-κBの定量およびDNAの発現量を測定。1.タンパク質の精製密度勾配遠心で分離した患者PBMC層に10倍量の0.32M sucrose加えた後、Polytron PT-10型ホモジナイザー及びPotter型ホモジナイザーを利用して、ホモジネートを行った。ホモジネートした組織はBeckman遠心器を利用して100,000g x 60分でP2分画に精製分離し、Bradford法でタンパク定量。2.I-κBとNF-κBのDNAの発現量精製したP2分画に32P-ATPでラベルしたコンセンサスモチーフを有するプローベ(Promega社製Kit)を結合させた後5%アクリルアミドゲル上で30mA、1時間電気泳動(EMSA)を行い、Whatman 3M紙に転写してautoradiograhpy(アロカ社製)で定量した。平成19年度はPBMCのPBMCの細胞質1-κBおよび核内NF-κBの測定能を行った。(i)PBMCの細胞質I-κBおよび核内NF-κBの測定PBMC中のI-κB,NF-κBの測定は,鎮静薬の投与前,24時間後,48時間後に行った。密度勾配遠心で分離した患者PBMC層をRPMI1640で培養し1×10^6個/mlとした。つぎに10mMHEPES入りの低張液で細胞を融解したのち高速遠心し,細胞質と核抽出物に分離し,細胞質I-κBおよび核内NF-κBを測定に使用した。核抽出物NF-κBは32Pでラベルしたコンセンサスモチーフを有するプローベ(Promega社製Kit)と結合させた後電気泳動(EMSA)を行いautoradiograhpyで定量した。細胞質I-κB測定にはSDS-PAGEとImmunobotting法(Western Blot法)を用いた。20μgに分割したP2分画を電気泳動(Boi-Rad社製Immune Blot Kit)に流しI-kBを分離し,Nitrocellulose膜に転写した後,抗I-kB抗体(Sigma社製品)を投与し,Avidin-Biotin Complex(ABC kit:アマシャム社製)を投与し発色させ発色部位をDensitometryで解析を行った。平成20年度は集中治療室で鎮静薬を投与されている敗血症を伴わない患者と敗血症患者から採取した白血球を採取して、それらの細胞でのI-κBとNF-κBのDNAの発現量、apoptosisの発現を検討した。白血球の細胞濃度を2.55x105個/mlになるように調節した。調整した細胞混濁液をマイクロプレートに乗せプロポフォールやミダゾラムと供に一晩培養。Apoptosis誘導剤(カナマイシン)50μLを加えさらにCO2インキュベーターで1620時間培養。10100μLの0.4%トリパンブルーを加え、顕微鏡の倍率を100倍に合わせて、1mm2の区画全体の視野から、トリパンブルーに染まらない生細胞と青く染まる細胞の数をカウントした。これによりApoptosis発現とI-κBとNF-κBのDNAの発現量の関係を検討した。敗血症患者においてはapoptosis発現が鎮静薬投与で著明に発現が観察されかつ、I-κBとNF-κBのDNAの発現量も著明に増加していた。一方、敗血症を伴わない患者ではapoptosis発現はほとんど観察されなかった。またI-κBとNF-κBのDNAの発現量も増加していなかった。

これらの観察結果の意義は、敗血症を伴う患者においてのみ鎮静薬投与で白血球のapoptosis発現が誘導され、その誘導にはI-κBとNF-κBが関与していることが判り、集中治療領域での鎮静薬の長期間使用で免疫抑制が惹起される可能性を証明した。
確率密度関数の微分推定とその応用

確率密度関数の微分(以下,確率密度微分)を推定することは,統計的データ解析手法を構築する上で,重要な研究課題の1つである.確率密度微分を推定する上で,これまで,最初に確率密度関数を推定し,次にその微分を計算するという2段階推定が行われてきた.しかしながら,良い確率密度関数の推定結果が,必ずしも,良い確率密度微分の推定結果をもたらすとは限らないため,2段階推定は適切なアプローチではない.そこで,本研究では,確率密度関数の推定を行うことなく,直接的に,確率密度微分や確率密度微分とその密度関数の比を推定する方法を提案した.そして,提案した推定法を用いて,いくつかの統計的データ解析手法を構築した.本研究では,確率密度関数の微分を推定する手法を提案し,提案手法を統計的データ解析問題へ応用することを目的に研究を行っている.平成27年度は,条件付き確率密度関数の対数微分を推定する手法を提案し,その提案手法を用いて,教師付き次元削減法を構築した.提案した微分推定法は,解析的に微分を推定でき,モデル選択法も含まれているなどの利点をもつ.そして,構築した教師付き次元削減法は,固有値分解を用いて,教師有り学習に有用な部分空間を推定することができる.数値実験によって,既存の手法と比較して,構築した次元削減法は,教師有り学習問題において,有用な部分空間を高速かつ精度良く推定することを示した.その他に,確率密度関数の対数微分を推定する既存手法を用いて,非ガウス成分分析というの枠組みに属する教師無し次元削減法を提案した.この次元削減手法では,クラスターなどの特徴を残しつつ,入力データの次元を削減できるなどの利点をもつ.提案手法について,理論解析を行い,提案手法が良い収束レートで部分空間を推定することができることを示した.また,数値実験によって,この提案手法が,非ガウス成分分析の既存の手法と比較して,精度良く部分空間を推定できることも確認した.上記に加え,既存の確率密度関数の微分推定法に対してマルチタスク学習を適用することで拡張し,入力の標本数が少ない場合などに,推定が改善されることを確認した.他にも,リーマン多様体上のデータ点を扱うために,過去に提案していたクラスタリング法を拡張する研究を行った.本年度の目的は,確率密度関数の微分推定法の提案とその次元削減問題への応用であった.実際,次元削減法を構築し,その研究成果はまとめられ,採択率の低い(30%程度)の国際会議でも採択されたことから,上記の評価区分となった.平成28年度は,確率密度関数の高階微分と密度関数の比を推定する手法を提案した.その比を推定する上でナイーブなアプローチは,最初に確率密度関数を推定し,次にその微分を計算,最後にそれらの比をとることであると考えられる.しかしながら,良い確率密度関数の推定結果が,必ずしも良い確率密度微分の推定結果をもたらすとは限らないため,このアプローチは適切ではない.そこで,本研究では,確率密度関数の推定を行うことなく,直接,高階微分と密度関数の比を推定する手法を提案した.そして,提案法を確率密度関数のリッジ推定へ応用した.確率密度関数のリッジ推定の目的は,データ分布の中に隠れた低次元構造を見つけることであり,非線形次元削減や多様体推定と強い関連がある.数値実験によって,提案したリッジ推定法が,過去の手法よりも高精度に確率密度関数のリッジを推定可能であることを示した.また,過去に提案していた最小2乗対数密度勾配クラスタリングと呼ばれる手法のモード回帰への応用と多様体クラスタリング法への拡張を行った.多様体クラスタリング法では,データがリーマン多様体上に存在することを想定するため,データ間の距離を測地距離で測る必要があるなど,その拡張は容易ではない.さらに,2次相互情報量の微分を直接的に推定する方法を提案し,外れ値に頑強な教師有り次元削減法を構築した.数値実験によって,これら手法の有用性を確認した.確率密度関数の微分(以下,確率密度微分)を推定することは,統計的データ解析手法を構築する上で,重要な研究課題の1つである.確率密度微分を推定する上で,これまで,最初に確率密度関数を推定し,次にその微分を計算するという2段階推定が行われてきた.しかしながら,良い確率密度関数の推定結果が,必ずしも,良い確率密度微分の推定結果をもたらすとは限らないため,2段階推定は適切なアプローチではない.そこで,本研究では,確率密度関数の推定を行うことなく,直接的に,確率密度微分や確率密度微分とその密度関数の比を推定する方法を提案した.そして,提案した推定法を用いて,いくつかの統計的データ解析手法を構築した.今後の研究では,平成27年度に構築した教師付き次元削減法の内容をさらに発展させるつもりである.予定では,提案した条件付き確率密度関数の対数微分を推定する手法と教師付き次元削減法について理論的な解析を加える.また,さらなる数値実験を実行し,より詳細に提案手法を調査する予定である.これまで取り組んでいない確率密度関数の微分推定に関連した統計的データ解析問題は他にも存在する.今後は,それら問題に対して,これまでの微分推定法を応用もしくは新たに微分推定法を提案することで,データ解析手法を構築する予定である.研究結果がまとまり次第,積極的に国際会議等で発表を行うつもりである.28年度が最終年度であるため、記入しない。知能情報学28年度が最終年度であるため、記入しない。
汽水湖堆積物を用いた過去2000年間の気候・海水準・降砂変動の解明

水月湖の細粒年縞堆積物中の粘土鉱物・鉄鉱物組成を検討して、過去2000年間の中国大陸内部のレス分布域の乾湿変動、若狭湾周辺の乾湿変動、および若狭湾における海水準変動を推定した.これら3者の変動の相互関係を考察すると、中国大陸の湿潤化、日本海の高海水準、および若狭湾の湿潤化の始まりの時期はほぼ一致する.これは、極地域の氷床量変動に由来する海水準、中国大陸内部へ海洋の湿潤な空気を運搬するモンスーンおよび対馬暖流の日本海への流入増加による蒸発量が同時に変動することを示している.一方、若狭湾周辺の湿潤化は中国大陸内部が乾燥(寒冷)化・海水準下降期になってもしばしば生じている.この原因については、現在のところ明らかでない.日本列島の気候変動に影響を与えるアジアモンスーンの変動と日本海への対馬暖流の流入変動を、福井県水月湖の湖沼堆積物という単一材料の分析・解析を行って明らかにした.また、中国大陸内部の乾湿・寒暖変動、日本海の海水準変動、および若狭湾周辺の乾湿変動の同時・異時性を数年単位で議論することができた.水月湖の細粒年縞堆積物中の粘土鉱物・鉄鉱物組成を検討して、過去2000年間の中国大陸内部のレス分布域の乾湿変動、若狭湾周辺の乾湿変動、および若狭湾における海水準変動を推定した.これら3者の変動の相互関係を考察すると、中国大陸の湿潤化、日本海の高海水準、および若狭湾の湿潤化の始まりの時期はほぼ一致する.これは、極地域の氷床量変動に由来する海水準、中国大陸内部へ海洋の湿潤な空気を運搬するモンスーンおよび対馬暖流の日本海への流入増加による蒸発量が同時に変動することを示している.一方、若狭湾周辺の湿潤化は中国大陸内部が乾燥(寒冷)化・海水準下降期になってもしばしば生じている.この原因については、現在のところ明らかでない.日本列島の気候変動に影響を与えるアジアモンスーンの変動と日本海への対馬暖流の流入変動を、福井県水月湖の湖沼堆積物という単一材料の分析・解析を行って明らかにした.また、中国大陸内部の乾湿・寒暖変動、日本海の海水準変動、および若狭湾周辺の乾湿変動の同時・異時性を数年単位で議論することができた.平成7年度における研究実績としては以下のとおりである.1)水月湖の年縞堆積物に認められる菱鉄鉱量と方解石量の変動をみると、海水の侵入頻度は8,500年前以降7,000年前に向かって、約500年周期で増加・減少を繰り返しながら大局的に増加している.もし、三方断層の垂直変移などの基盤変動がほとんど生じないとすれば、これらの変動は海水準変動を指示する.鬼界アカホヤ火山灰層堆積(7,325年前)以降、海水準が上昇し降水量が増加したが、現在より7,000年前6,800年前、5,500年前5,000年前、4,400年前、3,600年前、3,000年前および1,800年前の6時期には海水準が低下した.2)イライト結晶度と良い相関をもって変動する石英/イライト比率(福沢ほか、1995)を用いて年縞堆積物から過去8,830年間の中国大陸の乾湿変動を検出した.中国大陸が湿潤(温暖)化する時期は7,000年前と1,000年前である.3)過去2000年間についてみると、8世紀から12世紀にかけては温暖であり、「中性温暖期」を指示し、16世紀から18世紀にかけては寒冷冷涼であり「小氷期」を指示している.14世紀末から15世紀初頭にかけては温暖であり、「小氷期」の始まりは15世紀末と判断された.平成7年度では、当初目標とした水月湖と東郷池の堆積物分析のうち、両者ともほぼ完了することができた.水月湖の成果ついてはその一部を公表できたが、東郷池の成果の公表については現在努力中である.また.水月湖周辺の湖岸段丘調査や埋没材の採取も行えたが、年縞堆積物による気候変動との対比はまだ完了していない.平成8年度は全力をあげて完了する予定である.研究遂行上、年縞自体がもつ問題(1.年縞と現在との関係、2.年縞の同定や年縞計数の誤差、3.年縞の消失・付加など)が明らかにされた.この問題意識に藻付いて、水月湖・東郷池以外の年縞堆積物の分析を平成8年度に行うこととした.水月湖、東郷池、小川原湖の年縞堆積物や十三湖・浜名湖の湖底堆積物を用いて、平成7年度と同様に堆積物中の鉄・粘土鉱物組成を明らかにした.その結果、過去2000年間過去36000年間の気候・海水準・降砂変動を1年数年単位で検出することができた.とくに、計画した大型植物遺体の^<14>C年代のAMSによる測定や埋没材の年輪年代学的検討は、現在も引き続き分析や検討を行っているが、今までに分析結果は年縞堆積物による編年を支持していることが明らかになった.これらの編年に基づいて、プレートテクトニクスによるテクトニックな変動を受けにくい日本海側の過去36000年間の海水準変動と降砂変動を検出でき、小氷期、中世温暖期、ヤンガードリアス期やハインリッヒ・イベント14などが検出できた.

しかしながらこれらの年代は、グリーンランド氷床コアで編年された年代よりやや新しく示されるが、中国の氷床コアの酸素同位体比変動結果は逆に今回の分析結果を支持している.したがって、これらの時期のずれは北大西洋から東アジアへのテレコネクションによるタイムラグの可能性が指摘できる.また、東郷池や水月湖における過去の海水準変動や降水量変動の絶対値をテフラ層を使用して明らかすることに努めた.その絶対値は段丘堆積物を用いた結果と整合的であり、とくに今までまったく明らかにされていなかった海水準の下降速度(4.08mm/年)が明らかになった.過去2000年間の気候変動の地域性についても明らかにする.これらの年縞堆積物の分析結果に基づいて、数値解析(最大エントロピー法によるスペクトル解析)を行い、日本列島の気候変動の周期性を検出した.
動物細胞におけるATPに非依存的なアシルCoA生成系-その機構および意義

2年間の研究期間中に次のような点を明らかにした。1.CoAとミクロゾームなどの膜画分をインキュベートすると、アシルCoAが生成することが明かとなった。生成した物質がアシルCoAであることは、種々の実験から確認された。活性は主としてミクロゾーム画分、特に小胞体に存在しているものと考えられた。このほか、核にもある程度の活性が認められた。ミクロゾームを用いた実験から、Vmaxは0.8nmol/min/mg protein、CoAに対するみかけのKm値は170μMと計算された。基質となる脂質を詳細に検討した結果、ホスファチジルイノシトールが最もよい基質であり、ホスファチジルコリンがこれに次ぐものであった。アシルCoAの生成にともなって多量のリゾホスファチジルイノシトールとリゾホスファチジルコリンの生成が認められた。様々な臓器について調べた結果、どの臓器でもアラキドニルCoAの生成が大部分であることが分かった。2.膜脂質に含まれる脂肪酸の不飽和化・鎖延長における意義。ラット肝ミクロゾームを用いた実験から、膜脂質に一旦取り込まれたステアリン酸、リノール酸、リノレン酸、エイコサペンタエン酸等は効率よくATPの非存在下で代謝をうけることが明かとなった。また、膜脂質を分画した結果、特にリン脂質の画分で強く起きていることが明かとなった。培養した肝細胞では、これらの脂肪酸は一旦膜脂質に取り込まれたあとでも、徐々に代謝変化を受けていたが、この際には、上記のATPに非依存的なリン脂質からの一過的なアシルCoA生成系と、ATP非依存的に生成したアシルCoAの代謝変化と再取り込みが中心的な役割を演じているものと思われる。今年度の研究により以下のような点を明らかにすることができた。1.膜脂質からのATP非依存的なアシルCoA生成反応の解析。ラット肝ミクロゾームを用いた実験からVmaxは0.8nmol/min/mg,CoAに対するみかけのkm値は170muMと計算された。基質となる脂質を詳細に検討した結果、外から加えた場合でも、膜内在性の場合でも、ホスファチジルイノシトールが最もよい基質であり、ホスファチジルコリンがこれに次ぐものであった。実際,アシルCoAの生成に伴って多量のリゾホスファチジルイノシトール,リゾホスファチジルコリンの生成が認められた。また、様々な臓器について生成するアシルCoAの脂肪酸部分を調べたが、どの場合でもアラキドニルCoAが圧倒的な割合を占めていた。アシルCoA生成に際しては、著しいドナー基質特異性があるものと考えられた。ラット肝ミクロゾームを用いた実験から、膜リン脂質にとりこまれたステアリン酸,リノール酸,リノレン酸,エイコサペンタエン酸等は効率よく、ATP等の非存在下で代謝を受けることが明らかとなった。この反応に際しては(1)のATP非依存的なアシルCoA生成が中心的な役割を演じているものと思われる。1.各オルガネラにおける活性の分布-昨年までの研究では、主としてミクロゾーム画分のみを用いて研究を行ってきたが、今年度は、まず、細胞の諸画分における活性の分布を調べた。その結果、細胞膜画分の活性は弱く、ミクロゾーム画分の活性は、大部分小胞体に含まれている活性を反映しているものと考えられた。一方、サイトゾール画分には活性は全くなく、ミトコンドリア画分の活性も弱いものでしかなかった。

これに対し、核、特に核膜にはミクロゾーム画分に匹敵するような活性があった。核膜における活性の意義はまだ不明であるが、アシルCoAの生成は核においてもなんらかの生理的意義を担っている可能性がある。2.アシルCoAの同定。生成したアシルCoAが確かにアシルCoAであることを証明するため、いくつかの実験を追加して行い、確かにアシルCoAが大量に生成していることを確認した。3.膜脂質に含まれる脂肪酸の不飽和化・鎖延長における意義。今年度の実験では、昨年度の結果を下敷にさらに検討を進めた結果、膜脂質のなかでもリン脂質に含まれる脂肪酸が優先的に代謝を受けていることが明かとなった。ただ、トリグリセリドの画分にも代謝された脂肪酸がある程度存在していたところから、リン脂質とトリグリセリドの間では一部の脂肪酸の交換反応の起きている可能性がある。こういった反応が、生きている細胞のなかでも起きているかどうかを証明することは今後の重要な課題である。4.ATPに非依存的なアシルCoA生成に関与する酵素の精製は現在進行中であり、可溶化・部分精製等には成功している。
児童の認識に着目した音痴克服のための歌唱指導法に関する実証的研究

本研究の目的は、児童が自分自身の歌唱の音高・音程が合っているかどうか認知できる(内的フィードバックができる)こと、同時に児童の心理面に着目した音痴克服のための指導法の有効性を実証的に明らかにすることである。小学校の授業における継続的な歌唱指導の観察、児童を対象とした縦断的な歌唱調査、事例指導の実践などを行い、児童の内的フィードバックの発達過程が明らかとなり、内的フィードバックに焦点をあてた指導の有効性が確認された。本研究の目的は、児童の内的フィードバック(自分自身の歌唱の音高・音程が合っているかどうかの認知)と心理面に着目した音痴克服のための歌唱指導法の開発にむけた実証的研究を行うことである。研究初年度にあたる本年度は、まず、協力小学校を選定し、継続的な音楽の授業における歌唱指導の調査を開始した。観察した授業はすべてデジタルビデオで録画記録し、音楽の授業における児童の歌唱発達過程を継続的なデータとして収集し、分析を行った。同時に、担当音楽科教員に対するインタビューと意見交換を随時行うことにより、音楽科教員の「音痴」の児童に対する意識と認識の変化を明らかにすることができた。これらの調査結果は、実態調査方法・事例指導方法の検討にも反映させ、予備調査として、子どもに対する音痴克服のための事例指導を開始した。更に、本研究の基盤研究となる、成人を対象とした音痴克服のためのグループ指導における事例指導の継続と分析を行った。その結果、音痴を克服した学生が、音痴コンプレックスを持ち、内的フィードバックができない学生に対して指導できることが明らかとなった(2007年10,月:日本音楽教育学会第37回全国大会において「『音痴』克服指導に関わる学生の指導者としての成長」を発表)。また、グループ指導に参加した学生の「音痴」に対する認識の変化が認められるとともに、個別指導とグループ指導の併用の必要性が示唆された。これらを踏まえて、特に音程が外れる児童に対する音楽科教員の指導に着目し、小学校における対象学年を限定した上での音楽の授業観察を開始、継続している。また、児童を対象とした内的フィードバック能力と歌唱に関する意識についての実態調査を開始したところである。研究2年目にあたる本年は、小学校において児童を対象とした歌唱に関する調査を実施した。調査は、2007年6月に4年生3クラス(83名)、5年生2クラス(77名)、2008年1月に3年生3クラス(97名)、4年生3クラス(83名)の総計340名を対象に、単音のピッチマッチ、内的フィードバック、既成曲の歌唱について個別に行った。その結果、音高を合わせられない児童、また内的フィードバックができない児童の存在が浮き彫りとなった。単音のピッチマッチができている場合でも、内的フィードバックができない児童が少なからずおり、成人の事例との差異が認められた。同時に、この調査方法のアセスメントとしての有効性が示唆された。加えて、同小学校の音楽の授業における継続的な観察と担当音楽科教員へのインタビューと平行し、バルドシュ・ラヨシュ音楽小学校(ハンガリー)の協力を得て、音楽の授業観察及び、音楽科教員のインタビューを行い、音痴に対する指導について海外の音楽科教員との意見交換を行った。さらに、本研究の基盤研究となる成人を対象とした音痴克服指導についてのグループ事例の追跡調査を行った。その結果、サポート役の歌唱者による心理的サポート、指導スキルの向上が確認できた一方、サポートする歌唱者が、自分自身の内的フィードバックに自信が持てなければ、外的フィードバック(指導者が対象者に対して行う評価行動の中で、特に音高・音程に関するもの)を与えることが難しいことが示唆された。これらの結果を基に、小学校における児童の歌唱指導において適応可能な内的フィードバックと心理面を考慮にいれた音痴克服の指導事例を開始した。研究最終年度にあたる本年はまず、研究協力校において、昨年度に引き続き児童を対象とした歌唱に関する縦断的調査を実施した。調査は、2008年10月に小学校4年生3クラス(97名)、5年生3クラス(87名)総計184名を対象に単音のピッチマッチ、内的フィードバック、既成曲の歌唱について個別に行った。その結果、音高が合わせられず内的フィードバックもできない児童、音高を合わせられても内的フィードバックできない児童など、内的フィードバックを6タイプに類型化することができた。同時に、内的フィードバックができない児童に対する心理面を考慮にいれた音痴克服の継続的な個別指導を行った。その結果、児童の内的フィードバックの向上、単音のピッチマッチの向上だけでなく、心理面における変化が確認された。

過去に実施した成人事例と比較しても、その向上が著しく、指導の有効性が明らかとなった。これらの結果を踏まえ、研究協力が得られた小学校において、合唱活動の際に音高・音程を正しく歌えない児童に対する指導実践を行った。ここでは、個別指導と集団の授業における差異を検討した上で、授業現場において児童の心理面を考慮し、且つ内的フィードバックを向上させる効果的な指導の検証を行った。
消化管における酸感受性イオンチャネルの研究

本研究では消化管において、それぞれの酸感受性イオンチャネルがどの様な部位に局在し、pHのセンシングに関与しているかについて検討した。消化管では摂食時や空腹時に管腔内の食物量に応じて胃酸の分泌、粘液の分泌等が適切に調節され、食物の消化を促進すると同時に消化管自身が酸によって障害されないように制御されている。このような消化管内の酸の適切なバランスを制御するためには、酸のセンサーが重要な役割を果たしていると考えられる。我々は消化管の酸のセンシングに関与している分子の一つとして、食道粘膜上皮細胞では上皮性ナトリウムチャネルのδサブユニットが存在していることを見いだした。また粘膜固有層に分布する酸感受性の神経終末としてはacid sensing ion channels(ASICs)やtransient receptor potential channel-vanilloid subfamily member 1(TRPV1)を発現する神経を認めた。これらの酸のセンサーを発現する神経終末は、迷走神経と脊髄神経に由来するものであった。さらに我々は、6-amidino-2-naphthyl p-guanidinobenzoate dimethanesulfonateがASICsの選択的阻害薬として作用することをアフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて証明した。この薬剤は、酸感受性イオンチャネルが消化管での酸のセンシングにどの様に関与しているのかを薬理実験や生理実験を通して解析するための有力なツールとなる可能性がある。また、この薬剤の研究は、酸による内臓痛に対する鎮痛薬の開発にもつながると考えられる。消化管内のpHはそれぞれの部位によって大きく異なり、適切にコントロールされている。また摂食時にも食物量に応じて胃酸の分泌、粘液の分泌等が適切に調節され、食物の消化を促進すると同時に消化管自身が酸によって障害されないように制御されている、このような消化管内の酸の適切なバランスを制御するためには、酸のセンサーが重要な役割を果たしているのではないかと考えられる。大きく分類すると消化管においては、粘膜上皮細胞自身が発現している酸のセンサーと、粘膜固有層に分布する神経終末に存在する酸のセンサーとの二種類の酸のセンサーが存在する。この神経終末に存在する酸のセンサーを免疫組織化学的に解析してみると、迷走神経と脊髄神経に由来するTRPV1陽性線維と酸感受性イオンチャネル陽性線維が認められた。この2種類の酸のセンサーが脊髄後根神経節の小型細胞において同一細胞内に共存していることを明らかにした,さらに、上皮性ナトリウムチャネルδサブユニット(ENaCδ)が酸のセンサーと、しての機能を有し、上部消化管にも存在することを見いだした。また、このENaCδのスプライシングバリアントが存在することを見いだした。このスプライシングバリアントをアフリカツメガエル卵母細胞発現系による用いた実験で、電気生理学的に解析してみるとENaCδと同様に酸に応答性を示すことが明らかになった。今後このスプライシングバリアントの消化管における分布についてもin situハイブリダイゼーション法を用いて検討を進めていく予定である。
安静時fMRIの脳内神経回路解析を用いたパーキンソン病の認知症発症リスクの解明

パーキンソン病における認知症発症は、QOL低下や予後不良と密接に関連し、その早期病態の解明と対応方法の確立は急務である。近年、高次脳機能は複数の領域が協調しながら営まれることが明らかとなっているが(機能的神経回路)、安静時fMRIは簡便に撮像可能で、従来の方法では解き明かすことの出来なかった神経回路の破綻と代償機転を可視化出来るため、新しい視点での早期診断、認知リハビリ開発につながる可能性がある。本研究では高次脳機能を詳細に評価するとともに、安静時fMRIを用いた脳内ネットワークの解析を行い、運動症状出現前から認知症に至るまでのパーキンソン病の進行に伴う脳内ネットワークの変化を明らかにする。
英国ナショナル・トラストの資産評価手法の展開と日本への応用可能性について

本研究の目的は、イギリスのナショナル・トラストという歴史的環境保全団体を対象に、保全活動を通じて生じる様々な価値に着目し歴史的建造物の新たな評価方法について検討することであった。1.ナショナル・トラストの8資産について調査を行い、回答を得て分析を行った2.本研究内容についてイギリスのナショナル・トラストの国際会議で発表し、意見交換を行った3.現代のトラストについて記述した文章が、書籍「英国ナショナル・トラスト」に掲載されたこれらの経験からも分かる通り、本年度は研究を進めることができたということだけではなく、その内容を多くの人に発信し、意見をもらうことができたので、研究の実績に値するものであると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、地域連携を進める"Going Local"を背景とした近年のトラストの資産価値算定法の原理と実態について明らかにした上で、得られた結果の日本への応用可能性を探る事である。この研究の重要な点は、まず2010年以降のトラスト活動に着目しており、歴史的環境保全の分野では先端的な内容であること。また地域連携という定性的なテーマと資産評価という定量的なテーマの双方を扱っており、独創的な内容であることが挙げられる。歴史的建造物という資産価値がほとんどないものと見なされてしまう固定資産に対して、地域連携や人の参加という要素を考慮することで、新しい価値を付与することの可能性を探る。本年度はイギリスでの調査を通じて、近年のトラストの資産価値評価法"Property Development Project"の実態を明らかにした。この評価法は、日本の会計用語でいう「資本的支出」を意味しており、費用のうち建物の価値を高めることを目的としたものを資産計上するというものであることが分かった。また「建物の価値を高める」という定義には「訪問客の環境の改善」「賃貸物件・再生可能エネルギーへの投資」が設定されていた。この事から、トラストでは訪問客の参加を促す「公共性」と、収益やエネルギー削減を目指す「企業性」という2つの点が資産の価値を構成し得るものと認識していることが明らかとなった。然し乍ら、Property Development Projectとして計上されるのは150,000ポンド以上の額の大きいもののみで、資産毎の活動に焦点を当てたものではないことも同時に明らかとなった。本研究では毎日の人の参加と資産評価への影響に重点を置いているため、来年度は資産ごとの活動により注目して調査を進めていきたいと考えている。本研究では以下の通り目的を設定していた。<最終目的>地域と連携した資産保全活動と、それを支える財務活動及び資産評価額との関連性を明らかにする<H26年度目的>1トラストの地域と連携した資産保全活動の運営を検証2トラストの資産評価の手法について、過去からの変遷、現状を調査本研究の目的は、イギリスのナショナル・トラストという歴史的環境保全団体を対象に、保全活動を通じて生じる様々な価値に着目し歴史的建造物の新たな評価方法について検討することであった。・対象となる資産を絞る:H26年度はロンドンにある9資産全てにアプローチをし、ヒアリング調査を試みたが、対象の数が多すぎた為に1つの資産に対して深い回答を得る事が出来なかった。H27年度は資産の規模や特徴から【邸宅】や【公園】などタイプ分けを行い、その代表的な資産のみを対象とする。また、対象となった資産にはより密着して参与観察を行う。・資料の多様化を検討する:当初計画ではトラストの各資産の財務諸表を入手する予定であったが、交渉を通じてもこの書類は非公開であることが明らかとなり、従って細かい財務活動を分析する事が出来なかった。今年度は、より流通度の高いトラストが資産ごとに発行しているProperty Business Planという計画書を入手するほか、組織として管理されている資料よりも資産ごとにまとめられた情報を入手すべく調査を行う。・ヒアリング調査内容の精度を上げる:前回のヒアリング調査で十分に聞く事ができなかった点についてより深く聴取できるよう、Prof. Elisabete Cidreらと協力しヒアリング調査内容の精度を上げる。・ボランティアや訪問客へのヒアリング調査の実施する:前回は主にスタッフを中心にヒアリング調査を行ったが、より具体的な資産保全活動の実態を知るため、今回は実際に参加している人たちの効用を測るべくボランティアや訪問客に対してもヒアリング調査を行う。
東アジア通貨危機後の地域経済統合：国内改革と地域協力

東アジアにおける地域協力は、199798年の東アジア金融危機の後、貿易自由化や金融・通貨の協力、地域協力機構の設立などの面において大きな進展を遂げた。一方、東アジア諸国は、国内政治・経済改革への取り組みに伴って開発主義国家を特徴とした国内政治経済体制が大きく変わってきた。本研究は、金融危機後の国内改革と地域協力の相互関係に焦点を絞り、国際政治経済論の視点から、東アジア地域協力の国内基盤を解明する。それを通じて理論面と実証面から東アジア地域統合論の構築に貢献することを目的とする。30年度の研究は、研究資料の整理、東アジア地域主義の再考、研究論文の執筆と発表に集中した。具体的には、(1)これまで収集してきた六ヶ国の地域政策に関する資料を整理し、東アジア金融危機後の地域協力・統合の歩みをまとめた。(2)地域生産ネットワークを象徴とする経済地域化(regionalisation)と貿易・金融面における地域経済協力との関係を検討した上、東アジアの地域主義を再考した。(3)本研究に基づいて学術論文を執筆し、国内研究会と国際学会で研究発表を行った。東アジアにおける地域経済統合は、199798年に起きた東アジア金融危機の後、貿易自由化や金融・通貨の協力、地域協力機構の設立などの面において大きな進展を遂げた。一方、東アジア諸国は、金融危機の影響で様々な政治・経済改革に取り組み、それに伴って開発主義国家を特徴とした国内政治経済体制が大きく変わってきた。本研究は、東アジア六ヶ国の国内改革と地域協力の相互関係に焦点を絞り、国際政治経済論の視点から、金融危機後の東アジア地域協力の国内基盤を解明することを通じて、理論面と実証面から東アジア地域統合論の構築に貢献することを目的としている。初年度の研究は、先行文献の把握、理論的なフレームワークの構築とフィールドワークの準備と遂行に集中した。具体的には、(1)台湾国立大学や中国の上海図書館、韓国ソウル大学などの研究機構において先行研究と関連資料を収集し、東アジア金融危機後の北東アジア諸国の国内政治経済改革と地域協力政策の全体像を考察した。(2)理論の面においては、東アジア政治経済の特徴としての開発主義国家モデルに焦点を絞り、経済自由化改革の進展と政府・ビジネス関係の変化を検討し、金融危機後の地域経済協力の国内基盤について、初歩的な分析を行った。その上で、理論的なフレームワークの構築を試みた。(3)事例研究に関しては、北東アジアの三ヶ国(日本、韓国と中国)におけるフィールドワークの準備を行い、その一部を年度内に実施した。本年度の成果としては、2016年3月にアトランタに開催された国際研究学会(International Studies Association)の年会で一部の研究成果を発表したと同時に、多くの研究者との交流ができた。また、本研究をベースとするプロジェクトがハーバード大学に選ばれ、来年度はハーバード・エンチン研究員として研究をさらに進める予定である。本年度に、(1)日本のほか、北東アジアの三ヶ国・地域で、東アジアにおける地域協力に関する先行文献を把握し、(2)東アジア型の開発主義国家モデルを基礎とする理論的なフレームワークの構築を試み、(3)日本、中国と韓国でのフィールドワークの準備と遂行を行い、(4)国際学会で研究成果を報告し、国内外の研究者との交流ができたことから、当初の研究計画は、おおむね予定通り実施されたと思われる。ところが、インドネシアで実施する予定のフィールドワークは、2016年1月にジャカルタでテロ事件が起きたため、急遽延期することになった。そのため、東南アジアにおけるフィールドワークの実施は、来年度行う予定である。東アジアにおける地域経済統合は、199798年に起きた東アジア金融危機の後、貿易自由化や金融・通貨の協力、地域協力機構の設立などの面において大きな進展を遂げてきた。一方、東アジア諸国は、金融危機の発生をきっかけに様々な政治・経済改革を実施し、それに伴って開発主義国家を特徴とした国内政治経済体制が大きく変容してきた。本研究は、北東・東南アジア六ヶ国の国内改革と地域協力の相互関係に焦点を絞り、国際政治経済論の視点から金融危機後の東アジア地域協力の国内基盤を解明し、それを通じて理論面と実証面から東アジア地域統合論の構築に貢献することを目的とする。2016年度は、本研究を主としたプロジェクトがハーバード大学に選ばれ、ハーバード・エンチン研究所の研究員として研究を行った。具体的には、ハーバード大学エンチン図書館、ハーバード大学ワイドナー記念図書館に所蔵されている東アジア地域に関する資料を収集し、東アジアの地域協力の国内基盤を分析した。また、ハーバード大学における東アジア研究を専門とする教員数名と面会し、本研究テーマに関する意見を交換した上、研究成果を発表した。以下の2つの理由から、本研究は順調に進展していると言える。まず、本年度はハーバード大学において本プロジェクトの活動を展開することができた。ハーバード大学では、本研究プロジェクトの実施に必要な資料は多く所蔵されており、東アジア研究も盛んに行われているため、東アジア六ヵ国の国内改革に関する具体的な資料を収集し、同時にハーバード大学の東アジア研究の教員と意見交換を行うことができた。次に、金融危機後の東アジア地域の地域協力に関する講演会をハーバード大学で開催し、同講演会に参加したハーバード大学の教員や研究者の多くから本研究プロジェクトの内容に関する貴重な意見を得られた。これらの意見に基づいて研究内容を修正し、学術論文の執筆活動を開始した。東アジアにおける地域統合は、199798年に起きた東アジア金融危機の後、貿易自由化や金融・通貨の協力、地域協力機構の設立などの面において大きな進展を遂げた。