hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大磁気熱量効果を示すMn-プニクゲン化合物の磁気冷凍特性の評価

本研究はMnAs_<1-x>Sb_xを中心に,室温から低温での磁気冷凍デバイスを開発するための磁気冷凍特性の評価を目的としている.本年度の結果は以下のとおりである.1)MnAs_<1-x>Sb_xの磁気熱量効果に及ぼす熱処理の効果を調べた.この化合物は非化学量論組成を持つので,再現性のある結果を得るには熱処理条件を吟味する必要がある.その結果,固相反応では,融点直下で焼結することにより,再現性のある磁気熱量効果が得られることが明らかになった.一方,バルク材料を得るには,一度融解しなくてはならない.この場合溶融状態からクエンチして,再焼鈍することにより,良好な磁気熱量特性が得られることを見出した.これまでの熱処理ではMnAs_<1-x>Sb_xの磁気熱量効果はx=0.4で小さくなると報告されていたが,本研究ではx=0.4でも巨大磁気熱量効果を示す物質を開発することに成功した.2)巨大磁気熱量効果の原因を調べるために,MnAs_<1-x>Sb_xの低温X線回折実験を行った.その結果,x=0.1の示す磁気転移は一次転移であることが明らかになった.これまでこの系は二次転移を示すと考えられてきたが,良質の試料を得ることで,構造変化を伴わない一次転移を示すことを確認した.同様の一次転移は磁場によっても生じることも明らかになった.これが,Sbを入れても大きな磁気熱量効果が保たれる理由である.3)断熱温度変化を直接測定する装置を作製し,MnAs_<0.9>Sb_<0.1>について測定を行った.その結果,T_Cで5Tの磁場をかけたとき,約10Kの断熱温度変化を計測した.これは磁気冷凍材料としても十分大きく,これまでエントロピー線図から示唆されていたMnAs_<1-x>Sb_xの巨大磁気熱量効果が直接検証された.4)MnAs_<1-x>Sb_x以外の物質として,反強磁性-強磁性転移を示すMn_<3-x>Co_xGaCやフェリ磁性-常磁性転移を示すHo(Co_<1-x>Ni_x)_2についても磁気熱量効果の評価を行い,それぞれの一次転移温度付近で大きな磁気熱量効果を観測した.最近,磁気冷凍が地球環境にやさしく,かつ省エネルギーが図りやすい冷凍技術として注目されている.磁気冷凍は磁気熱量効果を利用した冷凍法であり,その実現には大きな磁気熱量効果を示す物質の開発が不可欠である.われわれは一次転移が大きな磁気熱量効果を示す可能性があることを指摘し,2002年にMnAs_<1-x>Sb_xが室温付近で巨大磁気熱量効果を示すことを見出した.本研究はMnAs_<1-x>Sb_xを中心に,室温から低温での磁気冷凍デバイスを開発するための磁気冷凍特性の評価を目的としている.本年度の結果は以下のとおりである.1)前年に引き続き,MnAs_<1-x>Sb_xの磁気熱量効果に及ぼす熱処理の効果を調べた.その結果オプティマムな熱処理条件をxの関数として求めることができた.また本研究で得た熱処理条件が,非常に再現性のある結果を与えることを実証した.2)典型的な遍歴電子メタ磁性体であるCo(S_<1-x>Se_x)_2の磁気熱量効果を測定し,理論との比較を行った.遍歴電子メタ磁性の理論によると磁気エントロピー変化ΔS_Mのピーク値はあるキュリー温度で最大をとることが期待されるが,この系ではそのような振る舞いが観測された.一時転移ではクラウシウス-クラペイロンの関係式によって,磁気エントロピー変化ΔS_Mは転移温度における磁化の変化ΔMと転移磁場の温度依存性(dB_C/dT)の積で表される.Co(S_<1-x>Se_x)_2ではT_Cが下がるほどΔMは大きくなり,一方,(dB_C/dT)は小さくなる.両者の兼ね合いでその積ΔS_Mは極大を取ることが判明した.3)MnAs_<1-x>Sb_xの磁気熱量効果についても熱力学的に検討した.
^<136>Xeのニュートリノ放出を伴わない二重ベータ崩壊の検出

本年度の目標は、装置の改良、回路系の調整及び解析プログラムの作成であった。装置の改良については、従来液体窒素を用いたキセノンの液化及び液体キセノンの温度制御を行う方式であったものを、冷却装置を導入して長期間の連続運転が可能なものに改造した。液体キセノン電離箱のガス冷却部と冷却装置を接続し、キセノンの液化・液体の温度制御の試験を開始する体制が整った。更に、電離箱ではグリフド電極の枠をヘビーメタルで作成し、タングステンワイヤーを張り、長期間の実験でもグリフドワイヤーの緩みによる雑音を減らすことが可能になった。また、キセノンのシンチレーションの波長は約150nmであるが、この光を観測するためにコルツ窓をもった光電子増倍管の試作品ができたので、現在その性能評価テストが進んでいる。回路冷の調整としては、定期的に回路を調整・較正するための回路を作り、オフラインでの調整は終了した。実験の成否を左右する回路系の雑音としては、半値巾で約500個の電子に相当する等価雑音電荷という満足な結果が得られた。測定データ解析プログラムの開発については、ます測定系からのデータを磁気テープに書込中に、測定系の状態をモニターするデータ読込、モニター表示のプログラムが完成し、装置の実時間調整ができるようになった。更に、現在解析プログラムを制作中である。今後は、連続運転用冷却装置とガス冷却部の接続部の真空試験、キセノン液化試験及び1週間程度の連続運転(温度制御試験とキセノン純化装置試験)を行ない、これが終了したら回路系を組込み、光電子増倍管系16チャンネル、電離箱系18チャンネルの回路系の組込み性能試験を済ませる。更に全系の較正及びバックグランドの測定・評価を済ませて、本実験を開始する予定である。
人間活動がもたらす進化:生物遺骸の証拠から

人間活動によって、生態系がどのように変化したかを調べるため、陸貝化石の炭素、酸素同位体比の分析を通してまず環境変化の様式の推定を試みた。また歴史時代以降の試料や記録などを利用して、人為的な環境変化がどのような進化的変化をもたらしたかを調べた。その結果、殻の色彩や形態、habitatの選好性に変化を生じていることが示された。これらには外来種によって引き起こされたものも含まれていた。このような進化は、希少種の保全において、無視することのできない性質である。小笠原の陸貝化石を、父島、母島などの砂丘や河床、洞窟から採取し、これらの化石の年代を、AMS法年代測定と較正曲線による暦年代推定により求めた結果、5万年前以降、310年前までの年代を示すもので構成されることがわかった。各地点の化石の産出状況の解析結果とあわせ、これらの試料が、人が入植する以前の陸貝相やその形態的特徴、さらに当時の陸貝の生態やそれをとりまく生態系を明らかにする上で適切であることがわかった。そこで、現在と300年前以前の人間が入植する以前の貝化石の形態的特徴を比較したところ、いくつかの形質に違いが認められ、特に色彩多型に大きな変化が生じていることが示された。これは人為的な生息環境の変化により、急速に表現型の進化が起きた可能性を示唆している。今後、さらに多くの資料、多くの形質について解析をすすめていく必要がある。一方、δ13Cとδ180を分析したところ、年代の違う資料や過去と現在の資料の間で差が認められたものの、同じ時代の化石でも、値に大きなばらつきがあること、また同じ個体でも幼貝と成貝で、差があることがわかった。このことから、まず現生個体を飼育条件を変えて飼育したものを分析することによって、温度条件や水分条件が同位体比にどのように反映されるか、またその変化のパターンがどのように成長段階を反映しているかを、見極める必要があることが分かった。人間活動によって、生態系がどのように変化したか、またその変化に応答してどのような進化的変化が起きたかを調べるため、小笠原諸島や琉球列島の陸貝化石の群集組成の変化の解析や、炭素、酸素同位体比の分析を通して、群集や生活様式、表現型に対する環境変化の影響を推定した。小笠原諸島の父島の砂丘および段丘堆積物から、多数の完新世の陸貝化石を見出した。次にAMS法を用いて各地点の化石の年代測定を行い、これらが300年前以前のものであることを確認した。これらの化石の種構成から、人の入植以前の父島における陸貝群集の組成やその性質を推定することができた。これらの群集は、多数の絶滅種や未記載種を含んでおり、人の入植後、かなり早い段階でも多数の種が絶滅したものと考えられた。これは人為的な生息環境の変化により、急速に植生や生息環境の変化が起きた可能性を示唆している。産出状況の解析結果とあわせ、人が入植する以前の陸貝相やその形態的特徴を現生のものと比較した。さらに当時の陸貝の生態やそれをとりまく生態系の推定を行うため、δ13Cとδ18Oを分析した。その結果、完新世と現在の個体の間に、大きな同位体比の違いがあることが示された。このことから、人の入植により、小笠原の植生が大きく変化したことが化学分析からも支持された。以上の結果から、300年前以降に生じた群集の変化は、人の入植に伴う植生環境の急速な変化に応答して生じたものであると考えられる。特に湿性な環境に特異的な性質を持つ種が絶滅していることから判断して、環境の乾燥化がごく短い期間に起きたことが示唆される。人間活動によって、生態系がどのように変化したかを調べるため、小笠原諸島や琉球列島の陸貝化石の炭素、酸素同位体比の分析を通して、群集や生活様式、表現型に対する環境変化の影響を推定した。これらの陸貝化石は、砂丘や河床、洞窟から採取された。小笠原から産出した化石の年代を、AMS法年代測定と較正曲線による暦年代推定により求めたところ、5万年前以降、310年前までの年代を示すもので構成されることがわかった。種構成や形態的特徴を調べた結果、1万年前と300年前に大きな変化が生じていることが示された。特に、現在と300年前以前の人間が入植する以前の貝化石の形態的特徴を比較したところ、殻のサイズ、背の高さ、巻き数などに違いが認められたほか、色彩多型に大きな変化が生じていることが示された。

次に各地点の化石の産出状況の解析結果とあわせ、人が入植する以前の陸貝相やその形態的特徴、さらに当時の陸貝の生態やそれをとりまく生態系の推定を行った。δ13Cとδ180を分析したところ、1万年以前とそれ以降、および300年前とそれ以降で、値に大きな変化が生じていることが示された。このことから最終氷期の終わる今から1万年前に、植生が大きく変化したこと、そしてその後、人の入植した300年前以降にも大きな植生の変化があったことが示された。以上の結果から、300年前以降に生じた殻の特徴の変化は、人の入植に伴う植生環境の急速な変化に応答して生じたものであると考えられる。特に色彩多型に違いを生じていることから判断して、集団の遺伝的な性質が急速に変化する進化的な変化が、ごく短い期間に起きたことが示唆される。
チロシンリン酸化シグナルによる脳のストレス応答メカニズムの解明

受容体型膜蛋白質SHPS-1は、成熟した神経系に強く発現し、その細胞内領域がチロシンリン酸化を受けて細胞質型チロシンホスファターゼSHP-2と相互作用し、これを活性化する。SHPS-1の細胞外領域は、別の膜蛋白質CD47の細胞外領域と特異的に相互作用し、細胞間相互作用シグナルCD47-SHPS-1系を形成する。これまでに、SHPS-1やCD47の遺伝子破壊(KO)マウスが、強制水泳(FS)テストにおいて、動物のうつ傾向の指標となる無動時間の増加傾向を示すことを見出している。今年度は、SHPS-1シグナルによるストレス応答制御機構を明らかにする目的で、脳内蛋白質チロシンリン酸化について検討を進めた。FSストレスは、Srcファミリーチロシンキナーゼ(SFK)の活性化を誘導することを見出すと共に、SFKの1つFynのKOマウスの脳組織において、SHPS-1のチロシンリン酸化が減弱することを明らかとした。また、マイクロダイアリシスによる解析結果から、FSストレスは、脳において細胞外ノルアドレナリン量の増加を誘導することを確認し、さらに、ノルアドレナリンは、α1アドレナリン受容体を介してSHPS-1のチロシンリン酸化を増強する可能性を見出した。これらの結果から、FSストレスに伴う細胞外ノルアドレナリンの増加、さらにその下流シグナルとしてのSFKの活性化がSHPS-1のチロシンリン酸化に重要であると考えている。一方、FSストレスは、SFK依存性にNMDA受容体のNR2Bサブユニット、電位依存性K+チャネルのKvβ2サブユニットのチロシンリン酸化を誘導し、SHPS-1 KOマウスでは、これらのチロシンリン酸化状態に異常が見られることを明らかにした。受容体型膜蛋白質SHPS-1は、細胞内領域にチロシンリン酸化部位をもつ。SHPS-1は成熟した中枢神経系に特に強く発現しており、培養神経細胞では、SHPS-1は神経栄養因子などの刺激で細胞内領域がチロシンリン酸化を受け、このリン酸化依存的にチロシンボスファターゼSHP-2と相互作用してこれを活性化する。また、SHPS-1の細胞外領域のリガンドとして、5回膜貫通型蛋白質CD47が報告されており、両者は細胞間相互作用シグナルCD47-SHPS-1系を形成する。SHPS-1遺伝子破壊(KO)マウスは強制水泳テストにおいて、動物のうつ傾向の指標となる無動時間の増加傾向を示すことから、CD47-SHPS-1系は脳のストレス応答機構として機能する可能性が考えられる。今回、SHPS-1 KOマウスの脳の組織化学的解析を行ったところ、脳の構造には明らかな異常は認められず、SHPS-1 KOマウスの行動異常は発生過程の異常が原因ではないと考えられた。一方、野生型マウス脳において、強制水泳ストレスに伴ってSHPS-1のチロシンリン酸化が強く誘導されるとともに、下流シグナルであるSHP-2との相互作用が増強することを見出した。さらにCD47 KOマウスを用いた解析を行ったところ、CD47KOマウスでも強制水泳テストにおける無動時間の増加傾向が認められた。これらの結果は、CD47-SHPS-1系を介した神経細胞間相互作用シグナルが、チロシンリン酸化シグナルを介して脳のストレス応答に重要なメカニズムとして機能する可能性を示すものであると考えられる。
圧電場を用いたニアフィールド顕微鏡の提案と基礎研究

圧電結晶を伝搬する弾性波は,圧電効果によりひずみと圧電場が結合して伝搬する波である.圧電場の境界条件は圧電結晶表面で連続なので,表面近傍にも漏れている.この漏れている範囲内に物質がくると,物質の電気的特性,すなわち誘電率と導電率により圧電場が影響される.このため,弾性波の伝搬速度や振幅が変化する.したがって変化量を検出することにより,物質の電気的特性を知ることができる.本研究は,圧電結晶から漏れている圧電場を利用した新しい顕微鏡を提案し,その基礎研究を行うことにある.圧電場を発生させるために圧電結晶を用いて作成される弾性表面波(SAW)素子を利用した.気相系で固体物質の表面の電気的特性を測定するための装置を作成し,プローブ法により圧電結晶表面の電位を計測した.その結果,表面から数μメータの範囲に圧電場が局在していることが分かった.これは,数値解析の結果と一致している.一方,液相系において,物質の沈殿現象を圧電場をプローブにして検出することができた.SAW素子は水晶振動子のように微量質量計として働く.しかし,対象の密度が水に近い場合,質量負荷として検出できない.これに対し,圧電場を利用すると,体積による界面近傍の電気的特性変化を検出することができる.このことを実験的に確認した.以上のことより,圧電結晶を利用したセンサの場合,圧電場を積極的に利用することがセンサの特徴を考慮すると最も適しているという結論に達した.圧電結晶を伝搬する弾性波は,圧電効果によりひずみと圧電場(圧電ポテンシャル)が結合して伝搬する波である.圧電場の結晶表面での境界条件は連続なので,結晶表面からしみでている.本研究は,しみだした圧電場をプローブとした新しいニアフィールド顕微鏡を提案することである.本顕微鏡は,しみだした圧電場が媒質の複素誘電率によって変化することを利用している.このため,複素誘電率顕微鏡とも呼べる.圧電寝を生成する手法として,最も手軽な弾性表面波(SAW)素子を使用した.気相中で固体の複素誘電率を測定するための装置の開発を行った.光学用のZ軸ステージ上に弾性表面波素子を固定し,その上に測定対象である物質を置く.弾性表面波素子のみ上下させると,物質からの距離が約5μmの範囲で出力特性が大きく変化した.圧電場の侵入度が10μmであることを考慮すると,妥当な結果である.現在,試作した装置を用いて様々な物質の測定を行っている.一方,弾性表面波センサは液体中でも利用可能である.液体中に物質がおかれた場合の測定ができるかどうか調べるため,液体フロー系により液体中のいおんっ分布の計測を行った.その結果,蒸留水→イオン溶液→蒸留水に変わる過渡応答がイオン種によって異なることが分かった.この結果より,イオン溶液中のイオン種とその濃度を推定できることを明らかにした.またこの結果は液相中でも気相中同様の測定ができることを示している.今後,様々な物質を測定し複素誘電率顕微鏡を確立し,さらに弾性表面波素子ではなく専用のプローブ相互作用作成する必要がある.圧電結晶を伝搬する弾性波は,圧電効果によりひずみと圧電場が結合して伝搬する波である.圧電場の境界条件は圧電結晶表面で連続なので,表面近傍にも漏れている.この漏れている範囲内に物質がくると,物質の電気的特性,すなわち誘電率と導電率により圧電場が影響される.このため,弾性波の伝搬速度や振幅が変化する.したがって変化量を検出することにより,物質の電気的特性を知ることができる.本研究は,圧電結晶から漏れている圧電場を利用した新しい顕微鏡を提案し,その基礎研究を行うことにある.圧電場を発生させるために圧電結晶を用いて作成される弾性表面波(SAW)素子を利用した.気相系で固体物質の表面の電気的特性を測定するための装置を作成し,プローブ法により圧電結晶表面の電位を計測した.その結果,表面から数μメータの範囲に圧電場が局在していることが分かった.これは,数値解析の結果と一致している.一方,液相系において,物質の沈殿現象を圧電場をプローブにして検出することができた.SAW素子は水晶振動子のように微量質量計として働く.しかし,対象の密度が水に近い場合,質量負荷として検出できない.これに対し,圧電場を利用すると,体積による界面近傍の電気的特性変化を検出することができる.このことを実験的に確認した.以上のことより,圧電結晶を利用したセンサの場合,圧電場を積極的に利用することがセンサの特徴を考慮すると最も適しているという結論に達した.
物体運動と連成させた振動平板まわりの空力音の直接計算

本研究では振動する物体まわりの流れから発生する空力音の直接計算手法を提案し,実験により計測されたリード振動分布を用いて,リード楽器からの発生音を予測した.その結果,発生音の基音のレベルがよく一致することが確認された.さらに,リード振動の波形や,リード先端とマウスピース間の流路幅が発生音に及ぼす影響を明らかにした.平板列から発生する共鳴音に対して,平板後端を微小に振動させる制御を行い,流れ場や発生音への影響を明らかにした.平板厚みに対して15%の振動振幅であっても,共鳴音を10dB低減可能であり,隣り合う平板からの渦放出が変化し,共鳴が弱まると考察された.平成26年度は移動物体まわりの流れを再現するため, Volume penalization法を流れと音の直接計算に適用した.複雑な楽器まわりの流れを数値計算により予測し, PIV結果やマイクロホンによる測定音について比較を行い,高い精度を有した計算が可能であることを示した.さらに,一様流中におかれた単純な平板をピエゾ素子により振動させ,周囲の流れ場および音場を測定し,対応する直接計算を実施した.実験的には得られる振動変位が小さいこと,数値計算においては数値的な圧力波が見られた.平成27年度は振動変位に対して粗い格子を用いた場合でも,滑らかにVP項の影響が出るように改善を行って行く予定である.○振動平板まわりの流れについて,数値計算と実験を実施し,その比較検討を行い,数値計算における高精度化を行った.具体的には,物体部領域が動き,数値計算の格子をまたぐ際に滑らかにマスク関数が変化するよう,重み関数を用いることとした.得られた手法を基に,振動するリードまわりのサクソネットまわりの流れと音の直接計算を行い,楽器から発生する共鳴音が予測可能であることが確かめられた.○回転物体まわりの音を予測するため,前述のVP法を線形オイラー法に基づいた数計算コードを構築した.回転円柱を対象とした音の予測を試み、問題点を明らかにした.基本的な計算コードの構築は完了しており,解決すべき問題点も明らかになったため.また,検証に必要な実験結果も得られている.平板列において, Volume Penalization法を用いた流れと音の直接計算を行い,平板後端の振動による流れと音の制御を実施した.平板列の共鳴周波数と異なる周波数(共鳴周波数の64%)において,平板列中の1枚おきの平板後端を振動させた結果,共鳴音は振動振幅の増加とともに減少することがわかった.振動振幅が平板厚みの15%の場合では,共鳴音が10dB低減した.また,渦放出に関しては,非制御時では隣り合う渦放出がanti-phaseとなり音響共鳴に対して強め合うモードであったが,制御時にはin-phaseに変化し,共鳴が弱まることにつながったと考えられる.以上より,厚みに対して十分小さな振幅であっても,流れや音へ大きく影響を及ぼしうることがわかった.また,実際のリード楽器まわりの流れ場および音場に対して,平板列と同様の手法を用いて流れと音の直接計算を実施した.実験で測定された平板振動を入力とした場合に,発生音を実験値と比較したところ,基音のレベルに関して良い一致が確認された.さらに,リードの振動波形やリード・マウスピース間の流路幅(チップ流路幅)が音圧スペクトルに及ぼす影響を明らかにした.管内に入る流量の変動により,内部の圧力変動が生じ,管内共鳴が強まる.ただし,チップ流路幅が大きくなると,内外の圧力差が小さくなり,内部圧力によって内部へ流入する流量が基音の1周期において2回極大値を取るため, 2倍音が大きくなることなどが明らかになった.本研究では振動する物体まわりの流れから発生する空力音の直接計算手法を提案し,実験により計測されたリード振動分布を用いて,リード楽器からの発生音を予測した.その結果,発生音の基音のレベルがよく一致することが確認された.さらに,リード振動の波形や,リード先端とマウスピース間の流路幅が発生音に及ぼす影響を明らかにした.平板列から発生する共鳴音に対して,平板後端を微小に振動させる制御を行い,流れ場や発生音への影響を明らかにした.平板厚みに対して15%の振動振幅であっても,共鳴音を10dB低減可能であり,隣り合う平板からの渦放出が変化し,共鳴が弱まると考察された.研究の基礎となる数値計算手法や風洞実験については装置は完成しつつある.検討すべき課題は残っているが解決可能であると考えられる.振動平板に関しては,実験と計算のより詳細な比較が必要である.実際のリードを有する楽器においては,実験で得られている振動モードを計算で再現できるよう,コードの修正および検証が必要となる.回転物体まわりの計算に関しては,実際のファンに適用可能性を探る.音響計算手法に関しても検討を進めより高精度な手法を構築する.流体力学,空力音響学,数値流体力学,流体制御平成27年度は振動変位に対して粗い格子を用いた場合でも,滑らかにVP項の影響が出るように改善を行って行く予定である.また,風洞実験においてはより多くのピエゾ素子を用いて変位を大きくするような工夫を行い,計算と実験との比較を実施していく.さらに,ここで得られた有効な直接計算手法をリード楽器などに適用し,本計算手法の有効性を確認する予定である.物品を当初予定より安価に抑えることができたため.次年度の実験設備・研究成果発表の費用として利用する.
海藻に感染する，新奇「善玉・悪玉」ＲＮＡウイルスの探索と機能解明

本研究は,画期的なRNAウイルス探索技術・FLDS法を基盤に,海藻に感染する未知RNAウイルスの探索,品種・品質とウイルス感染の関係の解析を実施する。平成30年度は、課題1「天然海藻に感染している未知のRNAウイルスの探索」を実施する為に、FLDS法による海藻からのウイルスdsRNA検出に取り組んできた。対象は、研究代表者がアクセスしやすい有明海で養殖されている紅藻スサビノリとし、平成29年度までに既に採取し、凍結保存していた藻体を用いた解析を行ってきた。現在までに、ウイルスdsRNAらしきバンドを検出するに至っている。また天然海藻として、九州産アラメ、北海道産昆布、カヤモノリを採取し、解析用に保存した。これらの試料は、次年度の研究で解析する予定である。また平成30年度は、課題3「海藻品種とRNAウイルス感染との関係解明」の為、平成30年度の有明海ノリ養殖海域の多様なスサビノリ藻体の採取を行ってきた。有明海佐賀県海域のノリ養殖期で刈り取りが行われている11月から3月の5ヶ月間にわたり、有明海佐賀県海域の東部(早津江タワー)、中央部(六角タワー)、西部(428鋼管)のノリ漁場から、ノリ葉体として15検体(3地点×5ヶ月)の試料を採取、保存した。また、ノリ製品として乾燥された複数海苔(約50検体)から、海苔片を回収し、保存した。他に、本研究課題中で必要となる、ウイルスとノリの機能解析において、ノリのゲノム情報の整備が必要であるため、平成30年度の間に保有する複数のノリ株のゲノム解読を行なった。既存のノリゲノム情報は、明らかに情報不足であり、総塩基数で1.67倍、N50の値で46.6倍のノリゲノム情報を得ることに成功した。この結果については、日本藻類学会第43回大会にて学会報告を行なっている。『海藻』は米や大豆とともに,日本の食文化を支える重要な食物であり,日本各地で養殖されている。しかしながら,食物病害の代表格とも言える『ウイルス』感染については,海藻においてその理解は十分には進んでおらず、特にRNAをゲノムに持つRNAウイルスの知見は一切無いと言える状況にあった。また近年、宿主生物の「病害」要因とはならない、『善玉RNAウイルス』の存在も明らかにされている。本研究は、ウイルスの中で、特にRNAウイルスを特異的に検出する手法「FLDS法」を用い、これまでに知られていない海藻RNAウイルスの探索を試み、その機能の一端を明らかにする課題である。平成30年度は、課題1「天然海藻に感染している未知のRNAウイルスの探索」の実施、課題2「強制感染法を使った,海藻感染性RNAウイルスの探索」の準備を行うことを計画していた。課題1については、紅藻スサビノリに対するFLDSを実施し、ウイルスdsRNAらしきバンドを検出するに至っている。また次年度以降の解析のため、アラメ、コンブ、カヤモノリを採取、保存している。課題2については、海藻へのウイルス感染を誘導するため、海藻藻体から「裸の細胞」を回収することが重要であり、平成30年度にカヤモノリの生殖細胞実験の準備、スサビノリのプロトプラスト作成酵素の準備を進めてきた。このことから、おおむね計画通りに進んでいると考えている。また平成31年度より、課題3「海藻品種とRNAウイルス感染との関係解明」を実施する予定で有明海の養殖ノリを使用する計画であるが、ノリ養殖は前年度3月までしか行われないため、平成30年度中に養殖ノリの採取を行なった。可能であれば、これらの試料から解析を外注する予定であったが、調査を年度末まで実施した為、解析は平成31年度に実施することとした。また、その為の経費を平成31年度に繰り越している。本研究課題のうち、課題1「天然海藻に感染している未知のRNAウイルスの探索」の実施では、平成30年度に採取、保存してきた紅藻スサビノリ、褐藻カヤモノリ(アラメ、コンブ)を対象に、FLDS法によるRNAウイルス探索を実施する予定である。また、課題2「強制感染法を使った,海藻感染性RNAウイルスの探索」については、3月頃からカヤモノリの生殖細胞の回収が可能となる為、その時期に生殖細胞に対してウイルス画分の液を摂取し、感染を促す実験を計画している。ウイルス画分は、海底泥や藻体の培養液、抽出液を使用する予定である。検出については、FLDS法のほか、既知のRNAウイルス複製酵素配列から開発された宿重プライマーを利用した、PCRとサンガーシーケンス法を利用する計画である。これらの課題を通して、『対象の海藻に感染する未知RNAウイルス』の存在を明らかにしたいと考えている。課題3「海藻品種とRNAウイルス感染との関係解明」については、昨年度までに有明海佐賀県海域のノリ養殖期11月からの5ヶ月間にわたり、東部、中央部、西部のノリ漁場から、ノリ葉体15検体を採取している。これら地点、時期の違うノリを用いたFLDS解析を行うことで、異なる環境にあるノリに感染するウイルスの違い等を明らかにしていきたいと考えている。加えて、保存してきた乾燥海苔(約50検体)についても、FLDSを実施し、産地やノリ等級とウイルスとの関係についても解析する予定である。また、本研究期間を通して、実験に用いるノリ藻体を得られる時期が平成31年シーズンまでである為、今年度も養殖漁場からのノリ藻体の回収を実施する予定である。

そして、この課題を通して「海藻感染ウイルスの役割」の一端について解明を目指す。本研究は,画期的なRNAウイルス探索技術・FLDS法を基盤に,海藻に感染する未知RNAウイルスの探索,品種・品質とウイルス感染の関係の解析を実施する。平成30年度は、課題1「天然海藻に感染している未知のRNAウイルスの探索」を実施する為に、FLDS法による海藻からのウイルスdsRNA検出に取り組んできた。対象は、研究代表者がアクセスしやすい有明海で養殖されている紅藻スサビノリとし、平成29年度までに既に採取し、凍結保存していた藻体を用いた解析を行ってきた。現在までに、ウイルスdsRNAらしきバンドを検出するに至っている。また天然海藻として、九州産アラメ、北海道産昆布、カヤモノリを採取し、解析用に保存した。これらの試料は、次年度の研究で解析する予定である。また平成30年度は、課題3「海藻品種とRNAウイルス感染との関係解明」の為、平成30年度の有明海ノリ養殖海域の多様なスサビノリ藻体の採取を行ってきた。有明海佐賀県海域のノリ養殖期で刈り取りが行われている11月から3月の5ヶ月間にわたり、有明海佐賀県海域の東部(早津江タワー)、中央部(六角タワー)、西部(428鋼管)のノリ漁場から、ノリ葉体として15検体(3地点×5ヶ月)の試料を採取、保存した。また、ノリ製品として乾燥された複数海苔(約50検体)から、海苔片を回収し、保存した。他に、本研究課題中で必要となる、ウイルスとノリの機能解析において、ノリのゲノム情報の整備が必要であるため、平成30年度の間に保有する複数のノリ株のゲノム解読を行なった。既存のノリゲノム情報は、明らかに情報不足であり、総塩基数で1.67倍、N50の値で46.6倍のノリゲノム情報を得ることに成功した。この結果については、日本藻類学会第43回大会にて学会報告を行なっている。『海藻』は米や大豆とともに,日本の食文化を支える重要な食物であり,日本各地で養殖されている。しかしながら,食物病害の代表格とも言える『ウイルス』感染については,海藻においてその理解は十分には進んでおらず、特にRNAをゲノムに持つRNAウイルスの知見は一切無いと言える状況にあった。また近年、宿主生物の「病害」要因とはならない、『善玉RNAウイルス』の存在も明らかにされている。本研究は、ウイルスの中で、特にRNAウイルスを特異的に検出する手法「FLDS法」を用い、これまでに知られていない海藻RNAウイルスの探索を試み、その機能の一端を明らかにする課題である。平成30年度は、課題1「天然海藻に感染している未知のRNAウイルスの探索」の実施、課題2「強制感染法を使った,海藻感染性RNAウイルスの探索」の準備を行うことを計画していた。課題1については、紅藻スサビノリに対するFLDSを実施し、ウイルスdsRNAらしきバンドを検出するに至っている。また次年度以降の解析のため、アラメ、コンブ、カヤモノリを採取、保存している。課題2については、海藻へのウイルス感染を誘導するため、海藻藻体から「裸の細胞」を回収することが重要であり、平成30年度にカヤモノリの生殖細胞実験の準備、スサビノリのプロトプラスト作成酵素の準備を進めてきた。
盲学校の児童・生徒のための化学反応観察装置の開発

盲学校の理科の実験の中で,化学反応のように視覚による観察が求められる現象を学習し理解させるのは非常に困難である.現在,色の変化をともなう化学反応の観察には,感光器と呼ばれる器具が使われているが,これは元々日常生活上の用途に開発された器具で,理科の実験のように繊細なセンシングを要する場面では使い勝手が悪く,また検出は光の明暗のみで色を識別することができないため教具としては不十分である.本研究では,視覚の代行感覚として触覚と聴覚を利用し,化学反応にともなう現象(色の変化,濁り,沈殿)を検知し,結果を手指で判読できる機能を有する低コストで簡便な装置を開発した.・指針と色相表示盤の位置関係を手探りで認識し,色を判別するマイコン制御方式の装置である.・市販のガラス試験管の中での反応を観察するのに適した仕様である.・白色LEDによる照明を備え,試料を透過する光を対向するカラーセンサーで3原色に分離して測定する.・色相の提示には,標準的な表色系であるマンセル色相環で規定する色ラベルと触知ピンを用いる.・ステッピングモーターの静止トルクを利用した回転指針で,検出した色に最も近い色ラベルを指し示す.試験では,中学校・理科第1分野の単元「水溶液の性質」の課題であるブロモチモールブルー(BTB)溶液の酸-塩基反応を取り上げ,pH標準液を試料とする反応を観察の対象とした.結果,3種類の試料について,目視観察による判定に対応した妥当な色相ラベルを指針が指し示すことを確認した.また,指針と触知ピンの形状,サイズ,配置を最適化し,事前のトレーニング無しでも読み取ることを可能にした.現在市販されている視覚障害者向けの色彩判別装置は,衣類など固体の表面色を反射により検出するもので液体には使用できないため,本装置はこの点を補完できる実用的な装置と言える.盲学校の理科の実験の中で,化学反応のように視覚による観察が求められる現象を学習し理解させるのは非常に困難である.現在,色の変化をともなう化学反応の観察には,感光器と呼ばれる器具が使われているが,これは元々日常生活上の用途に開発された器具で,理科の実験のように繊細なセンシングを要する場面では使い勝手が悪く,また検出は光の明暗のみで色を識別することができないため教具としては不十分である.本研究では,視覚の代行感覚として触覚と聴覚を利用し,化学反応にともなう現象(色の変化,濁り,沈殿)を検知し,結果を手指で判読できる機能を有する低コストで簡便な装置を開発した.・指針と色相表示盤の位置関係を手探りで認識し,色を判別するマイコン制御方式の装置である.・市販のガラス試験管の中での反応を観察するのに適した仕様である.・白色LEDによる照明を備え,試料を透過する光を対向するカラーセンサーで3原色に分離して測定する.・色相の提示には,標準的な表色系であるマンセル色相環で規定する色ラベルと触知ピンを用いる.・ステッピングモーターの静止トルクを利用した回転指針で,検出した色に最も近い色ラベルを指し示す.試験では,中学校・理科第1分野の単元「水溶液の性質」の課題であるブロモチモールブルー(BTB)溶液の酸-塩基反応を取り上げ,pH標準液を試料とする反応を観察の対象とした.結果,3種類の試料について,目視観察による判定に対応した妥当な色相ラベルを指針が指し示すことを確認した.また,指針と触知ピンの形状,サイズ,配置を最適化し,事前のトレーニング無しでも読み取ることを可能にした.現在市販されている視覚障害者向けの色彩判別装置は,衣類など固体の表面色を反射により検出するもので液体には使用できないため,本装置はこの点を補完できる実用的な装置と言える.
異文化圏の子どもたちへのソーシャルサポートに関する現象哲学的研究

平成15年度研究実施結果本年度は総合的な仕上げの活動として最終次要因分析を行った。また、在日外国人家族へのソーシャルサポート・プログラムの充実と有効な地域資源としての定着を図った。特に効果的な心理的かつ教育的介入プログラムの充実を試み、幼稚園・小学校の日本語教室における子ども達のサポートを実施した。更に、これらの活動と平行し、研究成果発表を学会・地域における講演会等の機会を利用し、研究の成果と地坪住民の異文化適応の在り方を発表した。1.大学に於けるソーシャルサポート活動(フルーツサラダの会)を外国人家族と日本人家族(広く公募による参加者家族)の文化交流として毎月第2・第4日曜日に実施した。その内容は、活動プログラム(創作活動・民族ダンス・民族料理など)を媒介として、家族間の関わりと外国人家族と日本人家族との関わりの促進を図った。本活動は、ほぼ地域に浸透した活動となった。2.ターゲットグループの在日外国人児童に対し、特別に必要なケースのみ、直接研究者が子どもと家族に対しサポート介入を「放課後の活動」として行い、学校不適応予防の対策となった。3.学会発表および専門雑誌への執筆、投稿、報告書作成に着手した。平成13年度研究実施結果研究初年度の主な活動は家庭・保育園に於ける子どもと他者との関わり方に関するデータ収集であったが、被験者の都合により家庭内のデータ収集は取りやめになった。そのため、家族の内面的なデータを大学に於ける活動によって、兄弟・親子関係、他の家族との関係に焦点を置く質的調査によって多角的にカバーする事を目的とした。1.A保育園に通う外国籍を持つ児童・その両親・兄弟の計4家族(ターゲットグループ)・片親が外国人の4家族(サブグループ)を被験者として選んだ。2.ターゲットグループの児童に対し、発達検査、およぴ日本語修得レベルを評価した。3.第一回の父母のインタビューを保育園にて実施し(4人×1時間=4時間)、更に、保育園の親子の会における家族の相互作用の観察を実施した(4家族×1時間×2回=8時間)。4.被験者の8家族に対し、家族の日常生活・しつけ観を見る質問紙の回答を得た。5.保育園での相互作用観察は計画通り(4人×1時間×10=40時間)実施した。特に、登園時の活動(4人×1時間=4時間)・午前中の活動(4人×1時間=4時間)・帰りの活動(4人×1時間=4時間)・自由遊び時の児童同士の関わりの観察(4人×1時間×10=40時間)をターゲットグループ児童に対して実施した。また、3人の保育者についてグループインタビューを1時間実施した。6.対象者家族に対するソーシャルサポート・プログラムを作成した。父母への日本語サポート・家族間の絆作りは必要であるが、日本経済の不景気により、被験者の家族の帰国、および両親が労働に赴くようになり、今後の重要な課題となった。しかし、大学のソーシャルサポート活動に参加する家族に限り、家族関係を円滑にする事を目的とした介入を実施した。対象児と親・兄弟との関わり方の観察、A保育園の日本人家族を交えての文化交流を外国人家族へのソーシャルサポート・プログラムとして9月以降毎月2回実施した(6ヶ月×2時間×2回=24時間)。平成14年度研究実施結果本年度の主な活動の一つは在日外国人家族への介入プログラムの構築、その介入プログラムに於ける家族間の相互作用の分析と保育園での対象児と保育者および他の児童との相互作用分析であった。在日外国人家族への介入プログラムに関しては、外国人親子の関わりと彼らと他者との関わりに関するデータ収集を行いつつ、彼らの家族間及び他者との相互作用の分析を平行して行っていった。特に相互作用分析による異文化不適応の要因分析に基づいて、効果的な心理的かつ教育的介入プログラムの充実を試みた。最後に、この分析結果に基づいて保育園に於ける異文化理解の介入プログラムと家族への介入プログラムの再編成を繰り返し行った。1.初年度に収集した保育園の相互作用および介入プログラムのデータを五段階循環分析モデルを参考に行った。2.大学に於けるソーシャルサポート活動をフルーツサラダの会と命名し、プログラムの宣伝と充実を計った。相互作用分析の上記の結果を基に、親子の関わり・他者との関わりに焦点を置いた異文化を強く意識したプログラムに改良した。3.在日外国人家族への介入プログラムに関しては、被験者家族の帰国により平成14年9月より対象者家族の再編成(オリジナルターゲットグループの在日外国人家族2家族・新しいターゲットグループの在日外国人家族2家族)とし、彼らに対するソーシャルサポート・プログラムの構築を試みた。4.外国人家族と日本人家族(レギュラーメンバー4家族)の文化交流をフルーツサラダの会として引き続き毎月2回実施した(10ヶ月×2時間×2回=40時間)。5.ターゲットグループの在日外国人児童の行動観察と心理的介入を目的として大学・家庭に於ける放課後の活動を開始した(6ヶ月×1時間×週1回×4=40時間)。

1.大学に於けるソーシャルサポート活動(フルーツサラダの会)を外国人家族と日本人家族(広く公募による参加者家族)の文化交流として毎月第2・第4日曜日に実施した。その内容は、活動プログラム(創作活動・民族ダンス・民族料理など)を媒介として、家族間の関わりと外国人家族と日本人家族との関わりの促進を図った。本活動は、ほぼ地域に浸透した活動となった。2.ターゲットグループの在日外国人児童に対し、特別に必要なケースのみ、直接研究者が子どもと家族に対しサポート介入を「放課後の活動」として行い、学校不適応予防の対策となった。3.学会発表および専門雑誌への執筆、投稿、報告書作成に着手した。
大気中粒子状物質の変異原性と代謝に関する研究

大気中変異原物質の健康影響を評価するための基礎的知見を得るため、大気中粒子状物質の変異原性を調査検討し、次の結果を得た。(1)変異原性をAmesのpreincubation法で測定すると、秋から冬にかけて変異原性が高く、ついで春が高く、夏は低かった。(2)変異原物質の組成を調べるために各季節を代表すると思われる、4、7、10、1月の粗抽出物を中性・酸性・塩基性画分に分画してその変異原性を測定した。中性・塩基性画分にも大きな変動がみられたが、酸性画分はさほど変動していなかった。また、粗抽出物の変異原性に対する寄与率は、全期間を通じて中性画分が最も高かった。(3)中性画分に分画される直接変異原物質の指標として、1-nitropyrene(1-NP)、1、6-dinitropyrene(1、6-DNP)、1-nitro-3-acetoxypyrene(1、3-NAcOP)、間接変異原物質の指標としてbenzo(a)pyrene(B(a)P)を定量した。中性画分中の各平均物質量(ng/mg)は1-NP、19.7、1、6-DNP 3.4、1、3ーNAcOP 6.1、B(a)P262であり、変異原性への各物質の平均寄与率はそれぞれ0.5、19.5、7.0、1.9%であった。また、1-NPと1、6-DNP量との間には有意の正の相関(r=0.91)が認められたが、さらに、1-NP、1、6-DNP、B(a)Pは冬に濃度が高くなっていたが、1、3-NAcOPは春に濃度が高くなっていた。(4)昨年度、1、3-NAcOPのS9mix処理後の主生成物は1-nitro-3-hydroxypyreneであることを報告した。しかし、Ames法では、1、3-NAcOPはTA98NR。TA98/1、8-DNP_6で変異原性が抑制されることから、ニトロ基の還元が変異原性の発現に関与していると思われる。そこで、1、3-NAcOPをin vitroでxanthine oxidase及びhypoxathine、catalaseの存在下でfish spermDNAとincubate後、液クロで分析すると2種のDNA付加体と思われるピークが認められた。GC-MSの分析結果から、1つはdeoxyadenosineと1-amino-3-acetoxypyreneの複合体と推定した。
ルソーの哲学的方法論の解明：歴史記述の問題を中心として

最終年度にあたる今年度は、ルソーの歴史叙述を包括的に検討するべく、『人間不平等起源論』といった政治的作品における歴史叙述の語りと『告白』といった自伝的作品における自己の歴史に関する語りの技法を明確にすることに努めた。分析枠組みとして、A・モミリアーノやポーコックらの歴史叙述論を踏まえながら、ルソーの語りの特殊性を浮き彫りにすることに努めた。十八世紀フランスにおいて、ルソーの起源論は異様な作品であると言える。多くの研究が指摘しているように、この作品の方法は発生論的方法や系譜的方法と呼ばれるもので記述されていると見なされてきたが、その方法の内実について言及されることはなかった。ルソーの起源論の大きな特徴のひとつが、因果関係に基づく歴史記述の放棄である。不平等起源論』は断絶的な各段階の記述するのみで、歴史が変動する原因=起源については沈黙を守った。その理由は二つある。ひとつがホッブズや自然法学者たちの分析的方法に基づく自然状態論を批判する点にある。分析的方法は推論の連鎖によって基礎的な要素を発見するものであるが、ホッブズらのそれも人間を分析し、その分析結果から自然状態を構築し、そこから現在を再構成することを目的とした。ゆえに、ルソーは内的感覚によって自然状態を措定し、そこから現在への移行を新しい方法で記述することを目指したのである。そしてその新しい方法の思想的源泉がビュフォンの地球論であるということを示した。ビュフォンから着想を得ることで、ルソーの歴史の語りは因果的説明ではなく、文体的な技法を用いつつ諸事実を提示していくというものになった。ここに前年度の研究対象となったエミールと歴史家の関係性と同種のものを見いだすことができる。このように考えた場合、『不平等起源論』を単に分析的方法とは異なる発生論的方法と呼ぶことは、このテクストに賭けられた本質を見誤ることになってしまう。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の中心課題は、ルソーの歴史記述における方法の解明であった。中心となるテクストは『人間不平等起源論』および『エミール』であった。『エミール』における歴史教育の議論を歴史の記述方法として読み返すことで、ルソーにおける古典的レトリック影響や17-18世紀において展開した考証学に対する批判を明確にすることができた。また、ルソーだけではなくディドロの『百科全書』項目「事実」やコンディヤックの形而上学における「明証性」概念の明確化も行った。この作業によって、各フィロゾーフたちの間で流通していた概念(例えば「事実」概念)が各人の理論のなかでどのような効果、作用を持っていたかについて明らかにすることができた。7月13日から8月22日にかけてフランス・パリに滞在し、フランス国立図書館等で資料調査やフランスの研究者たちとディスカッションを実施した。グルノーブル第三大学のイヴ・シトン教授とは、本研究に関する議論や今後の研究成果の発表に関する打合せを行った。また、パリ滞在中にはロッテルダムで行われた国際18世紀学会に参加し、各国の研究者たちと交流し今後の研究を国際的に展開するための基盤を形成した。27年度末の3月には日本フランス語フランス文学会関東支部(「ルソーにおける「歴史家」の問題」)および『百科全書』・啓蒙研究会年次大会(「啓蒙の世紀における〈fait〉のあり方:ディドロ、ルソー、コンディヤックを中心に)において研究成果に関する発表を行った。計画通りルソーの哲学的方法論の一端を成す歴史記述問題に関してある程度の成果を得ることができたが、論文の刊行までには至らなかった。しかし、27年度の成果は28年度中には刊行・公開することができるよう論文執筆を行っている。また、掲載されることが決まっているものもあり、この意味においてもおおむね順調に進展していると考える。平成28年度の中心課題は、ルソーにおける認識の方法とその思想的文脈の解明であった。いかにして事物を認識するかという哲学的問いに対して、ルソーの『道徳書簡』や『エミール』を中心に検討した。その際に、ルソーに留まらずコンディヤックの『人間認識起源論』における分析的方法(事物を分解し再構成することで認識する態度)やパスカル『パンセ』における内的感覚の問題も検討することで、ルソーの思想的立ち位置を立体的解明することができた。この成果については平成28年度に論文として刊行することができなかったが、今後刊行予定である。この研究から明らかになったことは、ルソーのテクスト上に表れる断片的な批判的言説が当時主流であった分析的方法への理論的抵抗として読解することが可能であり、またルソー自身単なる批判ではなく、哲学的伝統に根ざした新しい方法の創出を目指すものであったということである。このような理論的素地を踏まえることでルソーの歴史叙述の問題が明確になるのである。業績について言えば、平成27年度に刊行することができなかったルソーにおける歴史家の問題についての論文をフランス語フランス文学会関東支部論集に掲載した。もうひとつ、日本のルソー研究会のWEBサイト「プレテクスト:ジャン=ジャック・ルソー」において、ルソーの政治思想における「憐れみの情」概念に関する研究ノートを公開した。この「憐れみの情」については別の論文も執筆したが、刊行が送れたため平成28年度には公開されなかった。また国際的活動に関して言えば、フランス語雑誌『multitudes』において日本の哲学者東浩紀の著作に関する共著論文を掲載した。

一部初期の計画とは研究の順序が変わった部分もあるが、本質的にはおおむね順調に進展している。昨年度刊行できなかった成果も刊行することができた。また本年度の研究を通じて、ビュフォンの『人間論』といったいくつかの参照すべき著作も選定することができた。最終年度にあたる今年度は、ルソーの歴史叙述を包括的に検討するべく、『人間不平等起源論』といった政治的作品における歴史叙述の語りと『告白』といった自伝的作品における自己の歴史に関する語りの技法を明確にすることに努めた。分析枠組みとして、A・モミリアーノやポーコックらの歴史叙述論を踏まえながら、ルソーの語りの特殊性を浮き彫りにすることに努めた。十八世紀フランスにおいて、ルソーの起源論は異様な作品であると言える。多くの研究が指摘しているように、この作品の方法は発生論的方法や系譜的方法と呼ばれるもので記述されていると見なされてきたが、その方法の内実について言及されることはなかった。ルソーの起源論の大きな特徴のひとつが、因果関係に基づく歴史記述の放棄である。不平等起源論』は断絶的な各段階の記述するのみで、歴史が変動する原因=起源については沈黙を守った。その理由は二つある。ひとつがホッブズや自然法学者たちの分析的方法に基づく自然状態論を批判する点にある。分析的方法は推論の連鎖によって基礎的な要素を発見するものであるが、ホッブズらのそれも人間を分析し、その分析結果から自然状態を構築し、そこから現在を再構成することを目的とした。ゆえに、ルソーは内的感覚によって自然状態を措定し、そこから現在への移行を新しい方法で記述することを目指したのである。そしてその新しい方法の思想的源泉がビュフォンの地球論であるということを示した。ビュフォンから着想を得ることで、ルソーの歴史の語りは因果的説明ではなく、文体的な技法を用いつつ諸事実を提示していくというものになった。ここに前年度の研究対象となったエミールと歴史家の関係性と同種のものを見いだすことができる。このように考えた場合、『不平等起源論』を単に分析的方法とは異なる発生論的方法と呼ぶことは、このテクストに賭けられた本質を見誤ることになってしまう。今後は27年度の成果の公表とルソー以外のフィロゾーフのテクスト読解に重きを置く。また、27年度の資料調査でいくつか見落としていた二次文献も数多く見つかり、それら先行研究の成果を踏まえ、自らの研究の研究史上の意義を再確認したい。今後の研究の推進方策として、まずフランス語フランス文学会ないしルソー研究の国際誌へ投稿するための論文執筆を完成させることが第一目標として挙げられる。また研究内容として、ルソーの歴史叙述の政治性を検討すべく、歴史と政治体の問題について研究を進めたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中世港湾都市遺跡の空間構造に関する考古学的研究-青森県十三湊遺跡を中心として-

研究成果の慨要を下記の3つに分けて記す。(1)遺跡の年代われわれの唐川城跡における3年間の測量・発掘調査の最大の成果は、中世城館ではなく古代環壕集落であることを明らかにしたことである。いままで、中世城館として考えられ、環境集落の研究史では全く採り上げられなかった。それは、第1次調査における土塁の盛り土から出土した土師器碗破片と土塁の上から検出された鍛冶炉跡SX02の埋土基底部から出土した土師器甕口縁部より明らかとなった。遺跡の存続年代は、従来の土器編年観から10世紀半ばから11世紀初頭頃で、年代的には、50年から60年ほどの期間である。(2)規模・機能と集住唐川城跡については、従来略測図のみ公表されていたが、今回トラバース測量を実施して正確な測量図を作成した。その結果、面積が約8万2千m^2、浅い空堀状の遺構,2条の空堀跡と外土塁、竪穴住居跡あるいは鉄生産関連遺構と考えられる窪みを多数確認した。これらのことから、唐川城跡は,二条の空堀と浅い空堀状の遺構によって,北から3つの郭で構成され、そして中心の郭が最も大きく高いことが判明した。また城城内に竪穴住居跡,鍛冶関連遺構が41箇所存在することを確認した。また、小鍛治の関連と想定される小型の窪みは16箇所以上存在する。第2次発掘調査では、2軒の住居跡を検出したが、いずれも新旧2時期存在した。そのことから、41箇所の2倍程度、つまりすくなくとも百軒弱の集落であることが推定できる。井戸は、井戸は北側郭と南側郭に各1基確認した。どちらの井戸も上端幅約10m,深さ約2.5mを測る。第1次調査では、南側郭の井戸を半分断ち割りしたが、湧水層が確認できず溜井戸の可能性がある。また、井戸周辺に竪穴住居跡あるいは,鍛冶関連遺構と推察する円形の窪みを確認した。鉄生産の際の水を溜める遺構の可能性がある。(3)手工業生産今回の大きな成果の一つは、精錬炉が盛り土をした階段状遺構の頂上から2碁見つかったことである。付章の深澤・赤沼論文によると、鯵ヶ沢町杢沢遺跡と同様の竪型炉であり、関連性が考えられる。従来、環壕集落からは、小鍛冶炉を検出した例はあるが、精錬炉を検出したのは初めてである。北側井戸周辺では直径約2m前後の窪みが約7箇存在しており鉄滓が地表面採集できる。さらに南側井戸東側平坦面にも10基以上の窪みがあり、ここでも鉄滓が地面採集できる。これらのことは、少なくとも北郭と南廓では、精錬と小鍛冶を一連の工程で、土木工事を含めて、大規模かつ組織的に行っていたことを示している。また、内面漆塗りの土師器甕が出土したことは、漆容器として使用された可能性がうかがわれ、漆生産工房があったことを推測させる。