hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幾何学的錯視による対象,運動および空間の基礎的認知過程の研究

1.Linear perspectiveによる研究格子縞の上に置かれた直方体の投影図を,投影角度を変数として作成した.それらを提示角度を変えて提示し,縞の幅および直方体の幅および高さの評定実験を行った.その結果,恒常性は,a.対象の現実性および具象性に依存し,現実性および具象性が高いほど,恒常性が強く現れること,b.縦と較べて,横方向の恒常性が高いこと,が明かにされた.この事実は,必然的に形の恒常性が低下すること,C.それらに基づいて,空間認知に特色ある空間の歪みが現れる,という認知的特徴が指摘された.2.Fraser錯視図およびMuller-Lyer錯視図による研究Fraser錯視図を回転するとρ運動が観察される.その運動の説明する心的座標軸設定モデルを構成した.Muller-Lyer錯視図による研究では,錯視図を適切な時間条件で同一場所に継時的に提示する実験を行った.この時認められる,いわゆるα運動の生成過程を考察し,それがβ運動であることを指摘した.3.Rivalry betweenconstancy and shift対象の恒常的認知は,極めて重要な認知の在り方である.しかし,他方,人は対象を多義的に認知する.この両認知過程の間に存在する認知的葛藤について論じた.4.観察者の移動がもたらす視覚像の運動に基づく奥行き知覚観察者が身体を左右に揺らせると,運動視差が生じる.その事態を,現実場面と仮想現実場面で構成し,奥行き判断の違いを検討した.実験の結果,観察距離が小さい場合には両者間にあまり差がないこと,大きくなると,現実条件よりも仮想条件で,距離を過大視する傾向が明らかにされた.仮想現実の刺激画像を観察者の運動に対応させて動かすと,観察距離の変化による差が小さくなる傾向がみられた.以上,錯視と仮現運動の研究から,パターンと空間の認知に関する特色ある研究成果を得た.1.Linear perspectiveによる研究格子縞の上に置かれた直方体の投影図を,投影角度を変数として作成した.それらを提示角度を変えて提示し,縞の幅および直方体の幅および高さの評定実験を行った.その結果,恒常性は,a.対象の現実性および具象性に依存し,現実性および具象性が高いほど,恒常性が強く現れること,b.縦と較べて,横方向の恒常性が高いこと,が明かにされた.この事実は,必然的に形の恒常性が低下すること,C.それらに基づいて,空間認知に特色ある空間の歪みが現れる,という認知的特徴が指摘された.2.Fraser錯視図およびMuller-Lyer錯視図による研究Fraser錯視図を回転するとρ運動が観察される.その運動の説明する心的座標軸設定モデルを構成した.Muller-Lyer錯視図による研究では,錯視図を適切な時間条件で同一場所に継時的に提示する実験を行った.この時認められる,いわゆるα運動の生成過程を考察し,それがβ運動であることを指摘した.3.Rivalry betweenconstancy and shift対象の恒常的認知は,極めて重要な認知の在り方である.しかし,他方,人は対象を多義的に認知する.この両認知過程の間に存在する認知的葛藤について論じた.4.観察者の移動がもたらす視覚像の運動に基づく奥行き知覚観察者が身体を左右に揺らせると,運動視差が生じる.その事態を,現実場面と仮想現実場面で構成し,奥行き判断の違いを検討した.実験の結果,観察距離が小さい場合には両者間にあまり差がないこと,大きくなると,現実条件よりも仮想条件で,距離を過大視する傾向が明らかにされた.仮想現実の刺激画像を観察者の運動に対応させて動かすと,観察距離の変化による差が小さくなる傾向がみられた.以上,錯視と仮現運動の研究から,パターンと空間の認知に関する特色ある研究成果を得た.パタ-ン認知における潜在的情報処理恒常的認知と恒常性の分離現象図と地の分化が起こり,パタ-ンが認知されると,恒常性が現れる.ところが恒常性には限界がある.例えば,ジャンボ機も遠くなれば小さく見える.しかし,対象は同じ飛行機として同定される.つまり,大きさの恒常性は示さないが,飛行機としては恒常的に認知される.恒常性の分離現象である.恒常的認知と認知的改変多義的認知においては,ある対象が複数のパタ-ンとして認知される.例えば,ある図はyoung wifeに見えたり,motherーinーlawに見えたりする.このことは,人々が対象を見ているとき,前述の恒常的認知をしながら,潜在的に他の見方を探索していることを意味する.つまり,パタ-ン認知においては,人々は恒常的認知と認知的改変のための探索のそれぞれの潜在的情報処理を絶えず行っていると考えられる.動的・複合的幾何学的錯視"ρ運動"の発見とその説明モデルFraser錯視図による幾何学的錯視は位相幾何学的錯視と名づけられた.この図を回転すると,渦巻が拡大あるいは縮小するのが見える.この運動はかって指摘されなかったタイプの見かけの運動である.それ故"ρ運動"と名づけられた.この新しいタイプの運動の説明モデルが考案,提案された.MullerーLyer錯視図によるα運動この運動は,古くから研究されてきた.しかし,新しい発想と目的をもって,実験的研究が行った.

その結果,新しい実験事実が得られ,また,その運動の発生機序についても新見解を立てることができたと思われる.1.Linear perspectiveによる研究昨年度の格子縞の幅についての実験的研究を受けて,格子縞の上に置かれた直方体の投影図を作成し,投影角度と提示角度を変えて、縞の幅および直方体の幅および高さを評定する実験を行った.結果は,極めて興味あるもので,対象の恒常的認知,対象と空間の認知と関係して,理論的に重要な成果が得られた.すなわち,対象の現実性および具象性と認知的恒常性,また,縦方向と横方向の恒常性の違いから形の恒常性が低下すること,など,空間認知に特色ある空間の歪みが現れる認知的特徴が指摘された.2.Fraser錯視図およびMuller-Lyer錯視図による研究我々は,先に,Fraser錯視図を回転するとρ運動が観察されることを発見した.本年度,我々は,その運動を説明する心的座標軸設定モデルを構成した.また,Muller-Lyer錯視図による,いわゆるα運動の生成過程を考察し,この仮現運動は,実はβ運動によって生じていることを,線分は点の無限集合から成ることを導入して説明・指摘した.3.Rivalry betweenconstancy and shift対象の恒常的認知は,極めて重要な認知の在り方である.しかし,他方,人は対象を多義的に認知する.この両認知過程の間に存在する認知的葛藤について論じた.その成果は,第2回アジア・アフリカ心理学会議で発表し,好評を得た.4.観察者の移動がもたらす視覚像の運動に基づく奥行き知覚実験装置が完成し,それを用いた実験が開始された.観察者が身体を左右に揺らせると,運動視差が生じる.その事態を現実場面と仮像現実場面で構成し,奥行き判断の違いを検討した.実験の結果,観察距離が小さい場合には両者間にあまり差がないこと,大きくなると,現実条件よりも仮想条件で,距離を過大視する傾向が明らかにされた.仮想現実と現実場面における動的空間認知に関する比較研究により,興味ある結果が得られた.更に,こうして動的空間知覚の基礎的研究法が確立され,待望の装置による研究が開始された.以上,錯視と仮現運動の研究から,パターンと空間の認知に関する特色ある研究成果を得た.
デノボ設計によるノンセコ型ビタミンDレセプターリガンドの創製

活性型ビタミンD3 (1α, 2-ジヒドロキシビタミンD3 ; 1α,25(OH)2D3)は核内受容体の一つであるビタミンD受容体(Vitamin D Receptor; VDR)と特異的に結合し、標的遺伝子群の発現を転写レベルで制御している。その生理活性は、カルシウム調節、細胞の分化誘導作用、免疫調節作用などと多岐にわたる。ビタミンD3誘導体などのVDRリガンドは骨粗鬆症や抗ガン剤などとして期待されており、VDRは骨粗鬆症治療薬や抗ガン剤をはじめとした医薬品開発のターゲット分子となっている。1999年に報告された非セコステロイド型リガンドであるLG190178はラセミ体として報告され、4つ存在する立体異性体の活性についての詳細は不明であった。そこで、4つの立体異性体の合成を行い、転写活性を調べたところ、(2S,2'R)体; YR301のみが強い活性を有することを見いだした。さらにYR301とVDRの複合体のX線構造解析に成功した。それによりYR301の詳細な結合様式が明らかとなった。また、コンピュータによるモデリングの妥当性も証明できた活性型ビタミンD3 (1α, 2-ジヒドロキシビタミンD3 ; 1α,25(OH)2D3)は核内受容体の一つであるビタミンD受容体(Vitamin D Receptor; VDR)と特異的に結合し、標的遺伝子群の発現を転写レベルで制御している。また、コンピュータによるモデリングの妥当性も証明できた活性型ビタミンD_3(1α,2-ジヒドロキシビタミンD_3;1α,25(OH)_2D_3)は核内受容体の一つであるビタミンD受容体(Vitamin D Receptor;VDR)と特異的に結合し、標的遺伝子群の発現を転写レベルで制御している。ビタミンD_3誘導体などのVDRリガンドは骨粗鬆症や抗ガン剤などとして期待されており、VDRは骨粗鬆症治療薬や抗ガン剤をはじめとした医薬品開発のターゲット分子となっている。当研究者らは、これまでに、VDRリガンド結合部位(LBD)の構造に基づいた1α,25(OH)_2D_3アナログの設計および合成を行ってきた。今年度、1999年に報告されたVDRの非天然型、非セコステロイド型リガンドであるLG190178に関していくつか知見が得られた。LG190178はラセミ体として報告され、4つ存在する立体異性体の活性についての詳細は不明であった。そこで、コンピュータによるモデリングにより、LG190178の4つの立体異性体のVDR結合能に差が認められるか検証した。MacroModelのConfomational Searchを用い、最安定構造を結合モデルとした。その結果、(2S,2'R)体が最も安定であり、(2S,2'S)体(2R,2'R)体、(2R,2'S)体の順となった。また、4つの立体異性体の合成を行った。転写活性を調べたところ、(2S,2'R)体;YR301のみが強い活性を有することを見いだした。(Bioorg.Med.Chem.Lett.,18,120-123(2008))活性型ビタミンD_3(1α,2-ジヒドロキシビタミンD_3;1α,25(OH)_2D_3)は核内受容体の一つであるビタミンD受容体(Vitamin D Receptor;VDR)と特異的に結合し、標的遺伝子群の発現を転写レベルで制御している。MacroModelのConformational Searchを用い、最安定構造を結合モデルとした。

その結果、(2S,2'R)体が最も安定であり、(2S,2'S)体(2R,2'R)体、(2R,2'S)体の順となった。また、4つの立体異性体の合成を行った。転写活性を調べたところ、(2S,2'R)体;YR301のみが強い活性を有することを見いだした。(Bitoorg.Med.Chem.Lett.,18,120-123(2008))今年度は、さらにYR301とVDRの複合体のX線構造解析に成功した。(Acta Crystallogr.F,64,970-973(2008))それによりYR301の詳細な結合様式が明らかとなった。また、コンピュータによるモデリングの妥当性も証明できた。
高校教科「情報」の実態調査と大学初年次の情報リテラシー教育に関する研究

愛知県の高校、名城大学理工学部の就職先企業及び1年次生に対して情報リテラシー教育のアンケート調査を行い比較・検討した。(1)高校では、パソコン基本操作とアプリケーション操作、パソコンの五大装置とネットワークの座学が約80%実施されていた。(2)高校と同高から入学した学生を比較すると、高校の実施状況と新入生の学習状況に大きな差が見られた。(3)企業の求める新入社員に必要な項目は、社会人基礎力が上位、ICT操作スキルが中位を占めていた。大学でのICT操作スキルや情報活用能力育成の必要性が明らかになった。(1)平成23年度に実施した「愛知県の高等学校に対する教科「情報」の実態調査」のアンケート結果について解析を行った。並行して専門業者にアンケート結果の解析依頼をした。その解析結果の一部を教育システム情報学会第37回全国大会で「愛知県の高校での普通教科「情報」の実態調査」の内容で発表した。参加者から現在の情報と新しい共通教科「情報」の質問があり、他の大学でも授業内容の再検討の話しがあった。情報処理学会第119回コンピュータと教育研究発表会で「愛知県の高等学校に対して行った教科「情報」に関するアンケートー熱心度によるクラス分けと分析ー」の内容で発表した。(2)「企業へ入社時の新入社員の情報通信技術(ICT)スキル等のアンケート調査」は、高校の調査結果からアンケート調査項目を担当教員と専門業者が検討してアンケート調査書を作成した。アンケート調査書は本学の理工学部の卒業生が2008年から2012年に就職(内定含む)した企業409社に対して送付した。この調査には、本学キャリアセンター長及び理工学部長等の協力をいただいた。Webでの回答および郵送されてきた144社のアンケート調査書の解析については、担当教員と専門業者が解析して報告書を作成した。(3)「新入生に対するコンピュータの知識やスキルの習得度」は、本学理工学部1年次の学生(約1,100名)に対してeラーニングシステムを利用して入学直後に実施した。新入生の「学士力」習得のための情報リテラシー教育の追加の情報収集を行った。担当教員が入学時のコンピュータ・スキル等の解析をした結果、できる学生とできない学生に前年度よりも差が大きいことがわかった。(4)愛知県以外の高校における教科「情報」の授業の実態調査は、インターネット等で最近の研究成果等を検索した。(5)「大学における情報教育の実態調査」は、追加の情報収集を行った。平成25年度は以下の内容を実施し、内容を検討した。(1)「企業へ入社時の新入社員の情報通信技術(ICT)スキル等のアンケート調査」についてまとめ、教育システム情報学会第38回全国大会で「新入社員に必要なコンピュータ知識やICT能力に関する研究ー企業へのアンケート調査による集計結果ー」で報告した。その結果、基本的な情報通信技術(ICT)操作スキルの重要性(特に表計算ソフト(Excel等)操作スキル)が比較的高いことが示されたことから、なお大学での教育が必要であると考えられる。(2)「新入生に対するコンピュータの知識やスキルの修得度のアンケート調査」についてまとめ、「平成25年度電気関係学会東海支部連合大会」で「愛知県の高校と大学1年生に対して行った教科「情報」に関するアンケート分析」で報告した。その結果、高校の実施状況に比べ新入生の学習状況は低い傾向が示され、本学の情報リテラシー教育の内容を見直す必要性が明らかになった。(3)これまでの3年間のまとめとして、情報処理学会研究会で「大学在学中に修得すべきICT活用能力等に関するアンケート調査結果」で報告した。その結果、高校で履修した内容が学生には定着していないことが考えられること、ICT操作スキルは大学卒業時に必要であると考えられること、操作教育だけでなく、社会人基礎力(マナーや情報活用能力など)の育成やICT知識やスキルの向上のための授業も必要であり、それらを活用できる統一したカリキュラムの検討が必要で、そのためには初等教育と専門教育の融合が必要と考えられることなどが明らかになった。(4)これまでの調査結果と分析結果をまとめてWebサーバ上に報告書として掲載したため、当初計画していた報告書の冊子化を中止した。(5)平成25年度からの共通教科「情報」の実施により、新たに高校の現状調査と大学初年次の情報教育を見直す必要性が明らかになった。愛知県の国立・公立・私立の高校220校に対してアンケート調査を実施し、105校から回答があった。アンケートの内容は、高校の情報教育担当教員の基本情報、教科「情報」の授業実施概要(履修時間数等)、高校入学時の情報スキル評価実施の有無とその内容、操作授業及びIT知識学習の実施内容、授業項目内の優先度、新学習指導要領への対応等である。アンケートは、高校の担当者が直接アンケート用紙に記述・返送する方法と本学のWebサーバにインターネット経由でアンケートの回答をする方法で回収した。なお、インターネット経由での回答では、専門の業者に本学のサーバ上にアンケート回答用・簡易集計システムの構築を依頼した。

回収した105校のデータを整理して解析中であるが、それによって高校の教科「情報」の授業で実施されている教育内容が分かり、今後の大学における情報教育での操作教育や知識教育の方向性がでてくると考えられる。また、このアンケートを受けて、平成24年度新入生に対して実施するアンケート内容を確定した。愛知県以外の高校における教科「情報」の授業の実態調査では、インターネット等で最近の研究成果等を検索したが、十分な情報を得ることができなかった。調査方法を見直した上で、平成24年度に再度実施し、アンケートから得られた愛知県の結果と比較することで高校での教科「情報」実施内容がより的確に確認できると考えられる。大学における情報教育の実態調査では、インターネット等で他大学の状況を調査したが、作業の遅れから十分な数の情報を得られていない。平成24年度も継続して実施し、アンケート結果との比較対照を試みたい。それによってより的確な大学初年次のカリキュラム構築の資料になると考えられる。企業の入社時に必要な情報リテラシーアンケート調査では、前提となる高校に対するアンケート調査の結果が解析できなかったため実施できなかった。平成24年度の実施計画のうち、(1)愛知県の高等学校に対するアンケートの解析(2)企業へ入社時の新入社員の情報通信技術(ICT)スキル等のアンケート調査(3)新入生に対するコンピュータの知識やスキルの習得度調査を実施したが、(4)愛知県以外の高等学校の実態調査(5)大学における情報教育の実態調査は、実施に至らなかった。平成24年4月からの急な研究代表者の所属(情報センターから理工学部電気電子工学科へ)の異動や病状検査・入院・退院後の養生等により作業の進捗が全般的に遅れたことのほか、(4)「愛知県以外の高等学校の実態調査」は、最近の研究成果等を検索したが、十分な新しい情報を得ることができなかった。(5)「大学における情報教育の実態調査」は、追加の情報収集を行ったが、まとめるまでに至らなかったことが、その理由である。平成23年度の実施計画としては、「(1)愛知県の高等学校に対するアンケートの実施、(2)愛知県以外の高等学校の実態調査、(3)大学における情報教育の実態調査、(4)企業の入社時に必要な情報リテラシーアンケート調査」を実施する予定であった。このうち「(1)愛知県の高等学校に対するアンケートの実施」については、アンケート内容の決定に時間を要したこと、アンケート回答用Webサーバにアンケート回答用システムと簡易な集計システムの構築を依頼する業者の決定に予想以上に時間を要したためシステム構築が遅れたことから、高校へのアンケート送付が遅れてしまった。そのため、アンケートの回収は十分に行うことができた(回収率約48%)が、アンケートの解析を年度内に終えることができなかった。「(2)愛知県以外の高等学校の実態調査」については、インターネット等で最近の研究成果等を検索したが、十分な新しい情報を得ることができなかったため(1)の解析の遅れと相まって比較分析ができていない。
ショウジョウバエヘパラン硫酸3-O硫酸基転移酵素の機能に関する研究

ヘパラン硫酸(HS)は、細胞増殖因子、細胞接着因子など、多様な分子と相互作用し、様々な生物学的活性を示す。HSのこの多彩な機能は、「異なる硫酸化パターンを持つHSが、それぞれ異なるタンパク質と結合する」ことにより特異的に調節されると考えられている。しかし、このような特異的硫酸化が、生体内において細胞外からのシグナルの特異性を決定しているのかどうか未だに不明である。HSの異なる部位の硫酸化は、それぞれ異なるHS硫酸転移酵素により触媒される反応である。そこで私は、in vivoにおけるHSの特異的硫酸化の意義を明らかにするために、遺伝学的手法が有効なショウジョウバエを用い、3-O硫酸転移酵素の機能解析をおこなった。ショウジョウバエ3-O硫酸転移酵素(dHS3ST)の機能を調べるために、トランスジェニックRNAi法を用いて解析をおこなった。dHS3STトランスジェニックRNAi個体(以下、dHS3ST RNAi個体と呼ぶ)は、様々な末梢感覚器の数の増加、翅脈の過形成、翅縁の欠失、などの表現型を示した。これらの表現型は全てNotch変異体が示すものと酷似するため、dHS3ST遺伝子とNotchシグナルとの関係に焦点を当て引き続き実験を行った。dHS3ST RNAi個体の表現型は、様々なNotchシグナル系遺伝子の変異を合わせ持つことにより悪化した。またdHS3ST RNAiは、翅原基におけるNotch標的遺伝子群の発現を抑制した。これらの結果は、dHS3STがNotchシグナル伝達に機能することを示している。さらに、遺伝学的上位性の解析から、dHS3STはNotchリガンドをコードするDeltaより下流、細胞内Notchシグナル系因子より上流で機能をしていることが明らかになった。またdHS3ST RNAiは細胞膜表面に存在するNotchタンパク質レベルを著しく減少させる。以上の結果から、3-O硫酸化HSが、(1)Notch遺伝子の発現、(2)Notchタンパク質の細胞膜表面への提示、もしくは(3)Notchタンパク質の安定化、のいずれかに必要であることが示唆された。
血管作動性因子とその受容体調節システムを標的とした、血管性認知症の新規治療法開発

CGRPは、カルシトニン遺伝子のalternative splicingによって作られる生理活性ペプチドである。CGRPは中枢および末梢神経系に多く分布し、これまで主として、感覚神経の神経伝達因子や、血管周囲神経から分泌される血管拡張因子として捉えられてきた。その一方で、CGRPは、多彩な生理活性を有するペプチド因子、アドレノメデュリン(AM)のファミリー因子と考えられており、さらに両者は受容体を共用していることも明らかとなってきた。我々はこれまで内因性AMの脳虚血における神経保護作用を報告してきた。一方で、CGRPの脳虚血における意義は不明である。本研究では、CGRPノックアウトマウス(CGRP-/-)を用いて、片側中大脳動脈閉塞による虚血再灌流(MCAO)モデル、両側総頚動脈狭窄による慢性脳低灌流(BCAS)モデルを作成し、内因性CGRPの病態生理学的意義を検討した。MCAO処置後、野生型マウスでは大脳皮質でのCGRPの発現充進を認めた。MCAO処置後のCGRP-/-では、野生型に比較して脳血流回復遅延を認め、炎症性サイトカイン発現と神経細胞死が亢進していた。一方、BCAS処置後慢性期の脳血流の検討では、野生型では、術後28日まで術前の80%程度の血流が維持されていたのに対し、CGRP-/-では緩徐な低下を示し、14日以後の血流量が有意に低下していた。CGRP-/-では、BCAS後慢性期の体重減少を認め、神経細胞の減少・変性、脱髄亢進、血管新生低下、アストロサイトの活性化、酸化ストレスレベルの亢進を認めた。CGRP-/-では、8方向放射状迷路において、所要時間の延長を認め、作業記憶および参照記憶エラーが増加しており、認知能の低下が確認された。以上の結果から、内因性のCGRPは脳虚血において神経細胞に対し保護的に働き、高次機能維持に寄与していることが明らかとなった。
近世フランス都市社会における外国人と異文化コミュニケーション

フランス・ルネサンスの舞台となった宮廷や都市では、政治や経済、文化のさまざまな局面でイタリアの影響があったことが知られている。こうした外国人のフランスへの移住は、どのような特色をもっていたのであろうか。近年、「他者」の受容と排除は、現代世界の動向を反映して、歴史学界でも多くの研究者の関心をひきつけている問題である。フランス東南部の都市リヨンは、15世紀後半に王権から大市開催権を取得すると、人口の3分の2がイタリア諸都市出身者を中心とした外来者で占められるほど、内陸部に位置しながら外に開かれた都市へと成長した。本年度は、西欧の経済的・文化的交流の結節点であったリヨンを事例として、イタリア人のリヨンへの移住と彼らのさまざまな活動を通じて、近世の都市社会と外来者である「他者」との関わりを検討する研究を行った。本研究では、イタリア人とともにもたらされた新しい商業技術や産業、広域的なコミュニケイション網、都市における居住のあり方が明らかになった。たとえば16世紀リヨンの外国人は、いわゆる外国人街を形成することなく、都市中心部に在地の聖俗エリートたちと混在して居住したのである。ルネサシスから宗教戦争という激動の時代を経て、イタリア人はリヨン社会にどう入り込み、在地社会は外来者をどのように受け入れ、またいかなる契機で都市は閉鎖性へと転じていったのか。その実態と歴史的変遷については、共著『共生の人文学』の中で成果を発表した。1.近世フランスにおいては、王権からの勅書や通達に比べて、頻繁に文書や要請を携え、より積極的に意思の伝達を図ったのは、むしろ都市の側からであった。事実、市参事会は活発な渉外活動を展開し、特使を派遣することによって、都市の要請を伝え、またそれを実現するという交渉能力を確保していた。そしてこの特使を介して、王権側も非公式にその意向や情報を伝えており、特使は両者の間で双方向的に重要な役割を担っていたのである。そこでヨーロッパの商業・経済的中心地であったリヨンを事例として、都市から宮廷に派遣された特使とその活動を検討し、近世初期の都市と王権の合意形成のあり方を明らかにした。2.ブローデルによれば、前近代において、外国人の存在は都市や国家の繁栄度を計るバロメーターであるとされるが、16世紀のリヨンは人口の3分の2が市壁外出身者で占められており、大市の発展による国際的色彩の強い都市であったことが判明した。多くのよそ者を受け入れるという新しい事態に直面していたリヨンは,他方で住み分けが定着した社会であったとも言われる。こうした中で、外来者はどのようにリヨン社会に入り込んでいったのか、さらに宗教戦争のこの時期、対立は都市の中にどのような地図を描くことができるのか。そこで、住民が居住する街区の中で、リヨン社会は他者性とどのように向かい合ったのかという問題が浮かび上がってくる。本年はこうした問いに答えるための予備作業として、都市タイユ担税額査定のための財産評価額表や住民調査簿等の史料調査・収集を行い、16世紀のリヨンの街区に関する基礎研究を行つた。具体的には、街区別の住み分けの実態とその変化、住民総会における街区代表の位置づけ、街区長の職務と人脈形成、住民調査簿作成の経緯、そして調査簿から判明するよそ者の存在について明らかにした。1.ブローデルによれば、近世において、外国人の存在は都市や国家の繁栄度を計るものであるとされるが、16世紀の国際都市リヨンでは多くの外来者がどのようにリヨン社会に入り込んでいったのか、居住区の中で「他者」とどう向き合ったのか、さらに宗教戦争期、都市の中にはどのような宗派の分断線があったのかについては、まだ明らかにされていない部分が大きい。これまでは総体としての都市と主権の関わりを検討の対象としてきたが、今後は住宅や街区に即しながら視点を住民の位置に据え、都市的な広がり、地方、国家を視野に収めることで、政策的構想と実態的展開の双方をふまえつつ、住民の実態や行政の機能のあり方を分析していきたいと考えている。昨年度に実施した史料調査で、リヨン市文書館の都市民兵関係文書の中に、1596年に市参事会が街区長に命じ行わせた住民調査記録が見つかった。これはリヨンの住民調査記録としては伝来する最古の史料と思われる。今年度はこの手稿文書の解読を行うことに集中した。この記録には、16世紀における多数な、「よそ者」の定義、住民の形態、徴税や犯罪の実情など、街区と外国人(主にイタリア諸都市出身者)の実態に迫る貴重な情報が収められていた。またこれまでの研究では、大市の衰退後リヨンは閉鎖的な社会に変化したような印象を受けるが、不遇の時期を経つつも18世紀まで固有の分野では交流拠点としての位置を保ち続けたと思われる。以上の問題について、研究会等で発表・発言を行った。2.16世紀末にリヨンがリーグに与した後アンリ4世に平定されるまでの経緯に関して、単にアンリ4世の改宗によって、都市はカトリックの王に対して抵抗する論理的理由をなくしたとすることで、40年にわたる紛争の終結が説明されてきた。しかしながら様々な分派に分裂した都市において、こうした諸集団の宗派的政治的分裂が、その後どのように再編・統合されるに至るのか、また都市上層部はどのような共有しうる都市アイデンティティを模索していったのかについては、ほとんど注目されることがなかった。

とりわけこの1594-1608年の間には、祝祭や図像を通じて、国王や都市をめぐる新しい記憶の創出が試みられていたのである。図像資料を多く駆使したこの成果に関しては、早稲田大学で行われたシンポジウム「中・近世ヨーロッパ都市の政治と文化-権力・コミュニケイション・プロパガンダ-」で発表を行った。フランス・ルネサンスの舞台となった宮廷や都市では、政治や経済、文化のさまざまな局面でイタリアの影響があったことが知られている。こうした外国人のフランスへの移住は、どのような特色をもっていたのであろうか。近年、「他者」の受容と排除は、現代世界の動向を反映して、歴史学界でも多くの研究者の関心をひきつけている問題である。フランス東南部の都市リヨンは、15世紀後半に王権から大市開催権を取得すると、人口の3分の2がイタリア諸都市出身者を中心とした外来者で占められるほど、内陸部に位置しながら外に開かれた都市へと成長した。本年度は、西欧の経済的・文化的交流の結節点であったリヨンを事例として、イタリア人のリヨンへの移住と彼らのさまざまな活動を通じて、近世の都市社会と外来者である「他者」との関わりを検討する研究を行った。本研究では、イタリア人とともにもたらされた新しい商業技術や産業、広域的なコミュニケイション網、都市における居住のあり方が明らかになった。たとえば16世紀リヨンの外国人は、いわゆる外国人街を形成することなく、都市中心部に在地の聖俗エリートたちと混在して居住したのである。ルネサシスから宗教戦争という激動の時代を経て、イタリア人はリヨン社会にどう入り込み、在地社会は外来者をどのように受け入れ、またいかなる契機で都市は閉鎖性へと転じていったのか。その実態と歴史的変遷については、共著『共生の人文学』の中で成果を発表した。
プラズマ航跡場による電子ビームの加速

プラズマ航跡場加速は,2つ(以上)のバンチを用い,先行するバンチ(ドライブバンチ)が作るプラズマ波の航跡場のポテンシャルで,後続するバンチ(テストバンチ)を加速する方法である.東京大学工学部原子力工学実験施設は,独立な2つのライナックを持つ.そこで,ドライブバンチ用・テストバンチ用にそれぞれ専用の電子リニアックを用いて,プラズマ航跡場加速を実験した.平成4年度には,エネルギーの異なる2台のライナックからのビームをプラズマチェンバー内で同一軸上を走らせるための,ビーム輸送系を製作した.平成5年度には,プラズマ中にドライブバンチを通し,これが励起する航跡場でテストバンチが加速することを確かめた.とくにプラズマ密度がビーム内の電子密度よりも小さい領域で非線形効果により大きな加速勾配を得ることを発見した.平成6年度には加速勾配をプラズマ密度の関数として測定した.また従来の理論ではドライブバンチのサイズはプラズマ中で一定としている.実際はプラズマの持つレンズ効果により,ドライブバンチが縮小し,ビーム内の電子密度が増加する.これは航跡場の増大をもたらす.この効果を研究するためにドライブバンチのサイズの変化をもプラズマ密度の関数として測定した.さらに過去3年の実験結果を報告書としてまとめた.一連の実験で得られた加速勾配は最大1MeV/m程度であった.ドライブバンチをパルス列化し,パルス間隔をプラズマ周波数と共鳴させることにより,この加速勾配を増大できる可能性がある.平成7年度は作り上げた装置を用いこの方法を試みたい.プラズマ航跡場加速は,2つ(以上)のバンチを用い,先行するバンチ(ドライブバンチ)が作るプラズマ波の航跡場のポテンシャルで,後続するバンチ(テストバンチ)を加速する方法である.東京大学工学部原子力工学実験施設は,独立な2つのライナックを持つ.そこで,ドライブバンチ用・テストバンチ用にそれぞれ専用の電子リニアックを用いて,プラズマ航跡場加速を実験した.平成4年度には,エネルギーの異なる2台のライナックからのビームをプラズマチェンバー内で同一軸上を走らせるための,ビーム輸送系を製作した.平成5年度には,プラズマ中にドライブバンチを通し,これが励起する航跡場でテストバンチが加速することを確かめた.とくにプラズマ密度がビーム内の電子密度よりも小さい領域で非線形効果により大きな加速勾配を得ることを発見した.平成6年度には加速勾配をプラズマ密度の関数として測定した.また従来の理論ではドライブバンチのサイズはプラズマ中で一定としている.実際はプラズマの持つレンズ効果により,ドライブバンチが縮小し,ビーム内の電子密度が増加する.これは航跡場の増大をもたらす.この効果を研究するためにドライブバンチのサイズの変化をもプラズマ密度の関数として測定した.さらに過去3年の実験結果を報告書としてまとめた.一連の実験で得られた加速勾配は最大1MeV/m程度であった.ドライブバンチをパルス列化し,パルス間隔をプラズマ周波数と共鳴させることにより,この加速勾配を増大できる可能性がある.平成7年度は作り上げた装置を用いこの方法を試みたい.航跡場加速は,先行する電子ビームのバンチ(ドライブバンチ)がプラズマ・誘電体などの媒質中に作る電磁波のポテンシャルによって,後に続く電子ビームのバンチ(テストバンチ)を加速するという方法である.したがって2本の電子ビームが加速媒質において合流する加速器システムを必要とする.東京大学工学部原子力工学研究施設のツインラナックはビームエネルギーの異なる2本のライナックからなる.この2本のビームをプラズマ容器において合流させるラインを作り,このラインを用いておよびプラズマ航跡場加速の実験を行なった。合流ビームラインは3個の偏極電磁石と2組の4重極電磁石,真空ダクト,ターボポンプからなる.2個の電磁石でビームを交差させた.第3の偏極電磁石で2本のビームが交差点以降同一軌道をとるようにした.これはエネルギー分析器に逆の方向からビームを入れると,異なるエネルギーを持つビームが1本のラインに載るという原理による.4重極磁石は収差を吸収するために必要であった.このビームラインを用いた実験で以下の知見を得た.1ドライブバンチはプラズマの横方向航跡場によって収束した.とくにこの収束効果はプラズマ密度がビーム内電子密度より小さい領域でも有効であることを,初めて実験的に立証した.2ドライブバンチとテストバンチの時間差に応じて,テストバンチは加速・減速,収束・発散のあいだを振動し,この振動数はプラズマ振動数と一致した.加速減速の振幅は線形理論の予測値とほぼ一致した.新しい加速法のひとつに、プラズマ航跡場加速がある。これは2つ(以上)のバンチを用い、先行するバンチ(ドライブバンチ)が作るプラズマ波の航跡場のポテンシャルで、後続するバンチ(テストバンチ)を加速する方法である。東京大学工学部原子力工学実験施設は、独立な2つのライナックを持つので、ドライブバンチ用・テストバンチ用にそれぞれ専用の電子リニアックを用いることができる。平成4年度で、エネルギーの異なる2台のライナックからのビームをプラズマチェンバー内で同一軸上を走らせるための、ビーム輸送系の製作を終了した。今年度は、プラズマ中にドライブバンチを通し、これが励起する航跡場でテストバンチを加速することを試みた。プラズマ発生容器は以前に実験で用いたものを流用した。実験では、単パルスのドライブバンチを用いた。理論によれば、このときプラズマ密度をビーム内電子密度より小さく選ぶと、ビームがプラズマ中の電子を一時的に全部ふきとばす。このために非線形プラズマ振動を生じ、大きな加速勾配が得られる。

実験においては、プラズマ密度をビーム密度の1/5ないし1/10としたとき、理論を上回る大きな加速が観測された。この加速は、ドライブバンチとテストバンチが接近したときに限り観測された。これはプラズマ波がすぐに崩壊してしまうことを示しており、理論と一致している。プラズマ航跡場加速は,2つ(以上)のバンチを用い,先行するバンチ(ドライブバンチ)が作るプラズマ波の航跡場のポテンシャルで,後続するバンチ(テストバンチ)を加速する方法である.東京大学工学部原子力工学実験施設は,独立な2つのライナックを持つ.そこで,ドライブバンチ用・テストバンチ用にそれぞれ専用の電子リニアックを用いて,プラズマ航跡場加速を実験した.平成4年度には,エネルギーの異なる2台のライナックからのビームをプラズマチェンバー内で同一軸上を走らせるための,ビーム輸送系を製作した.昨年度は,プラズマ中にドライブバンチを通し,これが励起する航跡場でテストバンチが加速することを確かめた.今年度は加速勾配をプラズマ密度の関数として測定した.また従来の理論ではドライブバンチのサイズはプラズマ中で一定としている.実際はプラズマの持つレンズ効果により,ドライブバンチが縮小し,ビーム内の電子密度が増加する.これは航跡場の増大をもたらす.この効果を研究するためにドライブバンチのサイズの変化をもプラズマ密度の関数として測定した.さらに過去3年の実験結果を報告書としてまとめた.一連の実験で得られた加速勾配は最大1MeV/m程度であった.ドライブバンチをパルス列化し,パルス間隔をプラズマ周波数と共鳴させることにより,この加速勾配を増大できる可能性がある.平成7年度は作り上げた装置を用いこの方法を試みたい.
ゼブラフィシュ初期発生におけるプロトタイプCCケモカインの機能解析

発生初期の造血におけるCCケモカインの役割は不明である。2004年当時、ゼブラフィッシュのCCケモカインはdrCCL1のみしか報告されていなかったが、我々はその後、ヒトやマウスの2倍にあたる約50個程度を発見した。その中でターゲットとしたケモカインはdrCCL1、drCCL25L、drCCL19Lの3つであり、これらはそれぞれヒトのCCL27/CCL28、CCL25、CCL19のホモログと考えられた。ゼブラフィッシュ初期胚における遺伝子発現解析により、drCCL19Lは受精直後から、drCCL1は受精後4時間目から、drCCL25Lは受精後12時間目からそれぞれ発現し、CCケモカインが発生の初期段階で何らかの細胞移動に関与している可能性を示唆していた。受精後約20時間目の体節形成期胚を用いたホールマウントin situハイブリダイゼーションでは、これらCCケモカインが発現部位の違いこそあれ、中胚葉由来の内細胞塊(inner cell mass ; ICM)で発現していた。ICMは発生初期の受精後約16時間から23日目までの造血に関わる組織であることから、これらCCケモカインは発生初期の造血に何らかの役割りを果たしているのではないかと推定された。さらに、drCCL1とdrCCL25Lは胸腺原基や前腎(ヒトの骨髄に相当)周辺でも強い発現が確認されたことから、T、Bリンパ球の初期発生にも関与している可能性がある。現在、リンパ球特異的なマーカー遺伝子であるlckやrag2の遺伝子プロモーターとGFP遺伝子を融合させたベクターを初期胚に顕微注入してトランスジェニック・ゼブラフィッシュを作製中であり、これらCCケモカインの遺伝子発現を抑制するモルフォリノオリゴと同時に顕微注入することによって、初期胚におけるリンパ球の動きを蛍光顕微鏡下で観察している。2年前の科学研究費申請の段階において、ゼブラフィッシュのCCケモカインとして報告されていたのはCCL1のみであった。しかし、その後の我々の解析の結果、ヒトやマウスで報告されていたCCケモカインのホモログもゼブラフィッシュで多数存在していることが判明した。受精後胚を(1)胞胚期後期(30%被包期;4hpf)、(2)原腸胚期(70%被包期;8hpf)、(3)分節期(3-6体節期;10-12hpf)、(4)咽頭期(prim-5期;24hpf)、(5)咽頭期(prim-25期;36hpf)、(6)孵化期(long-pec期;48hpf)の各段階で調整し、新規のケモカイン遺伝子の発現を解析したところ、多くのCCケモカインホモログがこの時期に発現していることが判明した。当初、CCL1に強く興味を持ったのは、このケモカインの遺伝子発現が、ゼブラフィッシュ胚の36体節期(受精後1012時間)をピークに受精後36時間頃まで発現し、その時期がゼブラフィッシュでの血管及び血球形成組織である内部細胞塊(ICM ; internal cell mass)の形成時期と一致していたからであった。我々は、これら発生初期遺伝子群の中から新規CCケモカインホモログを多数クローニングした。このことは、これらCCケモカインが発生の初期段階で組織あるいは器官形成に何らかの役割を担っている可能性を示唆しており、CXCケモカインのSDF-1のみが器官形成で報告されている中で、新たな知見を与えるものである。現在、これらのそれぞれの遺伝子についてホールマウントin situハイブリダイゼーションを施行中である。

平成17年度は、ゼブラフィッシュCCケモカインのうち、我々がこれまでテーマとしてきたリンパ球を特異的に遊走させるケモカインのホモログと推定されるdrCCL1、drCCL25L、drCCL19Lの3つを選択して解析した。これらはそれぞれヒトのCCL27/CCL28、CCL25、CCL19のホモログと考えられ、受精後約20時間目の体節形成期胚を用いたホールマウントin situハイブリダイゼーションでは、これら全てが発現部位の違いこそあれ、中胚葉由来の内細胞塊(inner cell mass;ICM)で発現していた。ICMは発生初期の受精後約16時間から23日目までの造血に関わる組織であることから、これらCCケモカインは発生初期の造血に何らかの役割りを果たしているのではないかと推定された。さらに、drCCL1とdrCCL25Lは胸腺原基や前腎(ヒトの骨髄に相当)周辺でも強い発現が確認されたことから、T、Bリンパ球の初期発生にも関与している可能性がある。現在、リンパ球特異的なマーカー遺伝子であるlckやrag2の遺伝子プロモーターとGFP遺伝子を融合させたベクターを初期胚に顕微注入してトランスジェニック・ゼブラフィッシュを作製中であり、これらCCケモカインの遺伝子発現を抑制するモルフォリノオリゴと同時に顕微注入することによって、初期胚におけるリンパ球の動きを蛍光顕微鏡下で観察している。
地方統治と政治文化

本研究では社会学的な観点にまで視野を広げた住民と地方政治エリートの意識調査を東欧三カ国(ハンガリー、ル-マニア、及びブルガリア)とロシア(タンボフ州とイルク-ツク州)で行った。このうちハンガリー、ブルガリア、そしてタンボフ州では住民への調査と地方政治エリートへの調査の両方を行った。これらの調査結果から、ロシア・東欧地域では共通して世俗的ないし個人的な価値に対して低い評価が与えられていること(裏返せば、強い信仰世界が存在していること)、新生の企業家層が地方のエリートとしてロシアやブルガリアでも登場していること、住民のエリート観は東欧とロシアでかなり異なること(ハンガリーでは信頼と監視の両面がある、ル-マニアとブルガリアでは政治家に一任する態度が強い、そしてロシアでは中央に対抗する地方エリートが望まれている)など、この地域に形成されつつある政治文化の骨格が判明した。またロシアについては「ロシアの地方」と題した膨大な地方政治資料集を四巻刊行した。これは現代ロシア政治にとって極めて貴重な研究素材として内外の大きな注目を集めている。またハンガリーについても地方政治エリートのデ-ダベースを形成した。以上の資料はアンケート調査分も含めてすべて英語ないしロシア語で刊行され、国外の研究者が利用できるようになっている。こうした資料は変動期を扱った今回の調査研究における重要な成果である。来年度以降についてもこの重点領域研究を発展させる研究計画を進めている。今回の資料は今後の研究の飛躍を保証するものとなっている。1.委託アンケート調査:・東欧とロシアの地方エリートに関する調査が住民の意識調査を目的として作成された。・実施状況:ハンガリーでは既に調査が実施され、現在はその集計分析が進行中である。ロシアでもロシア語版が作成され、現在永綱が中心となって実施中である。ポーランドとブルガリアでは当初予定していた引受機関が特殊事情により引き受け困難となったため、来年度に回されることになった。このため来年度に予定していたエリート自身に関する調査の一部を繰り上げて、本年度に委託を開始した。これは地方政治エリートに関する基礎資料形成である。地方エリートに関する基礎資料形成ロシアについては既にチェリアビンスクについて委託調査が一部完了した。その他の地方についても研究分担者(後、研究協力者)の松里が中心となって委託調査を遂行している。ハンガリーについてもこちらからの委託に従って、アンケート調査と同様、ヴェスプレーム県庁の情報室が全国レベルの地方政治エリートデータベースを作成している。これらの結果は年度末までにはまとめられる予定である。3.地方制度研究グループの組織化分担研究者だけではカヴァーできない地域や国の地方制度の現状をとりまとめるため、地方制度研究グループが組織された。現在東欧に関して、仙石学(ポーランド)、佐藤雪野(チェコ)、長与進(スロヴァキア)、中島崇文(ル-マニア)、石田信一(クロアチア・スロヴェニア・新ユ-ゴスラヴィア)、木村真(ブルガリア)、大庭千恵子(マケドニア)の参加が確定している。来年度の冬の研究会をめどに報告準備が始まっている。旧ソ連地域についても同様の研究グループの形成が予定されている。4.海外研究者の参加本研究の研究課題に関連して、旧ソ連東欧地域における第一線の研究者との協力や共同研究を促進するため、逐次現地研究者の寄稿を要請することにした。ウクライナの研究者ネミリア氏の参加はこの一環である。今年度は委託調査の分野で初年度からの繰越による成果も現われ、5ヶ国(ロシア、ハンガリー、ブルガリア、ル-マニア、スロヴァキア)での調査が終了した。各々の国における委託調査の実施に際しては、それぞれ担当の研究分担者や研究協力者が現地機関と密接に連絡をとり、それがさらなる国際的な共同研究の足場を築くことにもなった。本研究で最も重視した各国共通の質問票による住民の意識調査もこれまでに四ヶ国(ロシア、ハンガリー、ブルガリア、ル-マニア)で終了し、相互に比較可能なかたちでまとめられて出版された。昨年度の末から今年度にかけては委託調査の第二段階が始まった。つまり住民の意識調査ではなく、地方エリートに関する個人データの作成と彼等への直接的な面接調査である。この調査結果は現在のところ、とりまとめの中間的な段階にあり、最終的な結果の集計と報告書の作成は今年度末から来年度になる。ただしハンガリーについては第一次調査分の集計と英語訳が完了したので、その報告書が近刊の予定である。地方制度研究については、既にブルガリア、ロシア、ハンガリーについて報告書がまとめられていたが、今年度はポーランド、チェコ、スロヴァキア、旧ユ-ゴ継承諸国、ブルガリア、ル-マニアについて新たな調査と研究が行われ、その成果が冬季の研究集会で報告された。その成果も出版される。

これは現代ロシア政治にとって極めて貴重な研究素材として内外の大きな注目を集めている。またハンガリーについても地方政治エリートのデ-ダベースを形成した。以上の資料はアンケート調査分も含めてすべて英語ないしロシア語で刊行され、国外の研究者が利用できるようになっている。こうした資料は変動期を扱った今回の調査研究における重要な成果である。来年度以降についてもこの重点領域研究を発展させる研究計画を進めている。今回の資料は今後の研究の飛躍を保証するものとなっている。
統合失調症におけるConnectivity異常のTMS-EEGによる評価

臨床研究法の施行により、臨床研究法に沿ったプロトコール、研究体制の整備をする必要があったため。次年度はうつ病患者、統合失調症患者、健常者の経頭蓋磁気刺激脳波の測定を行う。研究開始が遅れたため、被験者への謝金の支払いが生じなかった。次年度は測定を行うため、謝金の支払いが生じる予定である。
学習者の科学リテラシーを育てる教科横断的科学実験教材の開発と実践的検証

(1)身近な素材を用いた学習者の科学リテラシーを育てる教科横断的科学実験教材の開発と教師のためのモデル科学実験書の作成(身近な素材:茶葉,イチョウ葉,藍(インジゴ),クミン種子,ムラサキキャベツなど)(2)教師と学習者の科学リテラシーを育てる教育体系と枠組みの構築(大学・徳島市・鳴門市教育委員会と学校関係者と連携協力して,「科学・技術者の発掘・養成講座」を開設・継続中)(3)教育現場・科学体験広場などでの学習効果の高い実践的検証「学習者の科学リテラシーを育てる教科横断的科学実験教材の開発と実践的検証」という研究課題で,以下の研究を推進した。【研究課題1】身近な素材を用いた学習者の科学リテラシーを育てる教師のための教科横断的モデル科学実験書の作成:これまでに身近な素材を用いた開発・実践している教科横断的科学実験プログラムを再構築し,小中高の教師が,小学校(高学年),中学校及び高等学校間の系統性を考慮しながら教育現場で実践できる実験課題・考察課題・自習課題・練習課題からなる教師のためのモデル科学実験書を作成。(身近な素材:茶葉,藍(インジゴ),タマネギの外皮)【研究課題2】教師と学習者の科学リテラシーを育てる教育体系と枠組みの構築:(1)大学・学校が連携して「サイエンスクラブin徳島」を設立し,小中高校生を対象にした科学実験公開講座(本年度は3回実施)の開催などを通して教育体系と枠組みの構築を推進中。(2)大学,徳島市・鳴門市教育委員会と学校関係者と連携協力して鳴門教育大学「科学・技術者の発掘・養成講座徳島から育てよう未来の科学・技術者を」を開設。理数・技術領域に意欲・能力が高い児童生徒を教員の推薦と一般公募により募集し,小学生(5,6年生,29名)と中学生(26名)を選抜し,2年間で「科学・技術者の卵」を育成する3段階のステップアップコースを推進し,26年度は,第1期生を輩出予定である。【研究課題3】教育現場・科学体験広場などでの学習効果の高い実践的検証:(1)理系を目指す中(7名)高校生(35名)を対象にした「身近な抗酸化物質による酸化還元の仕組みを探究する科学実験体験」の講座を実施,(2)保護者参加型の中学生(25名)を対象とする「茶葉から学ぶ科学の世界」の講座を実施(3)保護者参加型の小学生(25名)を対象とする「くらしの中の環境をみつめる簡易比色計を用いたわくわく科学実験体験」の講座を実施【研究課題1】身近な素材を用いた学習者の科学リテラシーを育てる教科横断的科学実験教材の開発と教師のためのモデル科学実験書の作成:(1)これまでに申請者が開発した身近な素材を用いた教科横断的科学実験教材の改良・開発:すおう,ベンズアルデヒド,クミン種子,楠葉,アジサイ,ムラサキキャベツなどに関する科学実験教材をより簡便に小・中・高の教育現場で実施できるように改良・開発。(2)教師のための教科横断的モデル科学実験書の作成学習指導要領を考慮した「実験課題・考察課題・自習課題・練習課題」からなる小学校(高学年)と中学校,中学校と高等学校間の系統性を持たせた教師のための教科横断的モデル科学実験書を作成。【研究課題2】教師と学習者の科学リテラシーを育てる教育体系と枠組みの構築:理数・技術領域に意欲・能力が高い児童生徒(小学生(5,6年生,29名)と中学生(26名)を選抜)に,大学・徳島市・鳴門市教育委員会と学校関係者と連携協力して,2年間で「科学・技術者の卵」を育成する3段階のステップアップコースからなる鳴門教育大学「科学・技術者の発掘・養成講座徳島から育てよう未来の科学・技術者を」を開設*・推進している。(開設講座:数学(算数)、理科領域(化学,物理,生物,地学),技術・情報・工学,脳科学)26年度は,25年度のスタンダードコースを実施後,34名の受講生を選抜し,プレマスターコース・マスターコースを実施。公開の研究発表を実施後,第1期修了生の修了式を実施(徳島新聞で4/14報道)。現在,平成27年度の受講生を募集している。*ホームページ(http://www.naruto-u.ac.jp/projects/jisedai/)【研究課題3】教育現場・科学体験広場などでの学習効果の高い実践的検証上記で開発した教科横断的科学実験教材の実践を推進。(教育現場3校,科学体験広場1回)【研究課題1】身近な素材を用いた学習者の科学リテラシーを育てる教科横断的科学実験教材の開発と教師のためのモデル科学実験書の作成:(1)申請者が開発している身近な素材(藍葉)を用いた教科横断的科学実験教材を簡便に小・中・高の教育現場で実施できるように改良・再構築し,小・中学生を対象に実践しその有効性を確認した。(2)申請者が開発している教科横断的科学実験教材を小学校(高学年),中学校,高等学校間の系統性を持たせ学習者の段階(学年)に応じて利用できる教師のための教科横断的モデル科学実験書を作成し,DVDに編集しているところである。【研究課題