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土器生産からみた北メソポタミア青銅器時代過渡期の考古学的研究

テル・ルメイラ遺跡の下層出土土器群(前期中期青銅器時代)の技術論的検討によって、前・中期過渡期における土器群に顕著な断絶がみられず器種組成や製作技法などの土器属性の点で連続的に変化していたことが指摘できた。また前期・中期を通じて在地色の強い特徴を有しつつも、中期には北レヴァントの土器文化圏へと組み込まれていったことが示される。これは過渡期における地域間交流の変化を反映すると推定される。文献史料の研究から提起されるように、エブラを中心とする古代国家構造が変質し、ヤムハド王国など新たな政治秩序形成と同期した地域文化の再編の一環であったと考えられる。過渡期前後に北シリアと密接な交流関係にあったアナトリア地域の土器群の研究でもやはり、土器生産上の著しい画期は見られず、前3千年紀からの土器伝統が連続して変化していたことが確認された。ルメイラ遺跡の放射性炭素の年代測定は、中期初頭が従来説の前2000年頃よりも古い値(較正値で前2040年以降)を示した。これはシリア・レヴァント地域における最近の年代値データ群とも符号する結果である。過渡期の年代が従来説よりもやや遡ることで、4.2kaイベントをはじめとする気候変動、政治社会変動との連関について再評価を促すことになる。経年の農業生産が不安定な「不確定地帯」の遺跡群(ルメイラ含む)とより湿潤な北レヴァント地域の都市集落とは居住パターンの挙動が異なっていたと推測されるが、それを評価するための良好な物質文化指標と年代値データを得ることができた。以上の研究成果から、北メソポタミア地域の青銅器時代過渡期の物質文化は前後に比べ大きな断絶や転換があったわけではなく連続的な展開を示すこと、絶対年代が従来説より古く前21世紀に遡る可能性が高いことが明らかとなった。本研究では、基礎分析資料として、国内の研究機関に所蔵されている過去の発掘調査・踏査資料のうち、テル・ルメイラ(テル・アリー・アル=ハッジ)遺跡および国士舘大学が1998年から2010年にかけて調査したテル・タバン遺跡(代表:沼本宏俊教授)の資料を主たる対象とする。平成28年度は、以下の研究計画を実施した。(1)土器資料の分析:テル・ルメイラ遺跡で最も古い時期にあたるD地区墓地の地下式墓で出土した前期青銅器時代土器について基礎的なデータの抽出と解析を行った。また、集落最古層からの出土土器についても同様の基礎的な分析に着手した。後者は未完了であるが、墓地出土土器と集落出土の青銅器時代土器の間には相互に型式学的断絶がある、つまり年代差があること、それにもかかわらず基本的な成形・焼成技法は変化がみられないこと、そして後者には装飾的要素が付加される場合が多いことが判明した。これらの予備的観察から、当該時期における北メソポタミア及び周辺地域をめぐる土器交流の地域間関係についての所見を得た。(2)土器分析に関わる事前調査:テル・タバン遺跡における調査区全体の層序についてその対応関係を検討した。これによって、同遺跡における調査区毎の層序堆積関係を整理し、ルメイラ遺跡との比較検討の上で有効な青銅器時代層及び出土資料が多数存在することを確認した。今後、本格的な資料調査に向けて基礎データを整理できた。(3)北メソポタミア青銅器時代の土器技術、及び過渡期に関する最新研究の把握:本研究のための比較分析として参考に足るとみられる、周辺地域を含む関連遺跡の分析成果について情報収集を行った。次年度の研究継続に向けて、新研究の発表が相次ぐ当分野の現状と課題について分析を行った。研究調査地域の現地資料へのアクセスが難しいため、本研究では国内所蔵資料を中心に進めている。今年度は考古学資料分析については当初の計画に従って進めることができ、概ね順調である。しかし、当初予定していた放射性炭素年代の測定は、対象資料となる出土炭化材が植物学的分析のために年度を通じて外部研究機関に貸出されていたため実施できず、次年度に繰り越すこととなった。また本研究の中心となる厖大な出土土器資料の整理(分類・管理・データ化)についても、研究補助の雇用が実現していないため、当初の予定より若干遅れており上の評価を行った。本研究では、国内の研究機関に所蔵されているメソポタミア地域遺跡の出土資料、特にテル・ルメイラ(テル・アリー・アル=ハッジ)遺跡の土器資料の分析を主たる対象としている。平成29年度は、以下の研究計画を実施した。(1)土器資料の分析:引き続き、集落遺跡テル・ルメイラの下層(前期中期青銅器時代)からの出土土器について基礎的な分析を実施した。その結果、過渡期と呼ばれる時代に、同遺跡では居住の連続が認められるとともに、その前後の土器器種構成や製作技法において一定の連続性がみられる点が判明した。しかし、他地域で製作された搬入土器の減少という点で土器利用の在地化が確認でき、地域間交流という点では先行時期よりも低調になっていく傾向が認められた。(2)対象遺跡出土試料の年代測定:周辺遺跡のデータとの対照のため、テル・ルメイラ遺跡出土炭化物の放射性炭素年代測定を実施し、過渡期の実年代推定に新資料を得た。(3)北メソポタミア

青銅器時代の土器文化と周辺地域との関係:本研究の対象とする土器文化の変遷との比較考察として、隣接するアナトリア(現トルコ共和国)のキュルテペ遺跡出土資料(前期青銅器時代)の分析を実施した。特にルメイラ墓地の造営時期および上記の集落遺跡の居住期を含む約千年間の時間幅をもつ土器資料を観察できた。本研究の予定には計画していなかった資料であるが、文化交流のあった北メソポタミア地域とアナトリア地域の双方において土器資料群の変遷が同じ傾向を示すのかを確認するための第一級の基礎的な分析データを得ることができた。(4)研究発表:前年度に行った墓地出土資料の研究をもとに、その成果を学会にて口頭発表した。また、これに関連して研究対象とする古代集落や社会が都市化に伴い変質していく過程を、定住農耕民と遊牧民の関係という視点から墓地・物質文化・集落・建築データ(モニュメント遺構)をもとに研究した。本研究では国内所蔵資料を中心に進めているが、アクセスが容易であることもあり、概ね順調である。前年度に予定していた出土炭化物の年代測定も実施し、本研究にとって有益な年代データを獲得できた。測定データの評価は現在検討中である。また、前年度までの研究成果について国内・国外2つの学会で3本の研究発表を行い、成果の一端を公表する英文の論文が公刊された。さらに今年度は、当初予定していなかったアナトリア遺跡の資料を実地分析することが叶い、本研究において注目している青銅器時代過渡期の様相を新たな出土資料をもとに考察できることになった(研究実績(3)を参照)。この点は、本研究の独創性をさらに高めることにつながることが予想される。また、本研究の中心となる厖大な出土土器資料の整理(分類・管理・データ化)については、研究補助の雇用が依然実現しておらず、代表者が少しずつ実施中であるが、当初の予定より若干遅れている。テル・ルメイラ遺跡の下層出土土器群(前期中期青銅器時代)の技術論的検討によって、前・中期過渡期における土器群に顕著な断絶がみられず器種組成や製作技法などの土器属性の点で連続的に変化していたことが指摘できた。また前期・中期を通じて在地色の強い特徴を有しつつも、中期には北レヴァントの土器文化圏へと組み込まれていったことが示される。これは過渡期における地域間交流の変化を反映すると推定される。文献史料の研究から提起されるように、エブラを中心とする古代国家構造が変質し、ヤムハド王国など新たな政治秩序形成と同期した地域文化の再編の一環であったと考えられる。過渡期前後に北シリアと密接な交流関係にあったアナトリア地域の土器群の研究でもやはり、土器生産上の著しい画期は見られず、前3千年紀からの土器伝統が連続して変化していたことが確認された。ルメイラ遺跡の放射性炭素の年代測定は、中期初頭が従来説の前2000年頃よりも古い値(較正値で前2040年以降)を示した。これはシリア・レヴァント地域における最近の年代値データ群とも符号する結果である。過渡期の年代が従来説よりもやや遡ることで、4.2kaイベントをはじめとする気候変動、政治社会変動との連関について再評価を促すことになる。経年の農業生産が不安定な「不確定地帯」の遺跡群(ルメイラ含む)とより湿潤な北レヴァント地域の都市集落とは居住パターンの挙動が異なっていたと推測されるが、それを評価するための良好な物質文化指標と年代値データを得ることができた。以上の研究成果から、北メソポタミア地域の青銅器時代過渡期の物質文化は前後に比べ大きな断絶や転換があったわけではなく連続的な展開を示すこと、絶対年代が従来説より古く前21世紀に遡る可能性が高いことが明らかとなった。
マキシKチャネル活性化を介する血管平滑筋の弛緩反応機構の解析

1 Gs蛋白共役型受容体であるprostaglandinI_2(FGI_2)受容体(IP受容体)を介した血管弛緩反応において、これまでに、cAMP非依存性マキシKチャネル活性化機構が関与することを見出している。その機構としては、1)IP受容体と共役するG (Gs)蛋白がcAMP非依存性にチャネルを直接活性化する機序、2)IPアゴニストがチャネルを直接活性化する機序、の2つの可能性が挙げられる。そこで本研究では、これらの可能性について検討するとともにζ微小電極法を用いて、膜電位に対するIPアゴニストの影響を検討した。2モルモット胸部大動脈から単離した平滑筋細胞においてマクロパッチを行うと、数nAという巨大電流が観察され、その性質からマキシKチャネルと確認した。電極内にIPアゴニスト(ベラプロスト)を存在させIP受容体を活性化した場合のみ、GTP依存性のチャネル活性化促進効果が認められた。これは、昨年度シングルチャネルレベルで得られた結果と一致した。3マキシKチャネルのクローンチャネル(α-サブユニット)を発現させたHEK細胞およびカエル卵母細胞を用いてチャネルに対するベラプロストの影響を検討したところ、チャネル活性化効果はまったく認められなかった。さらに、モルモット胸部木動脈から単離した平滑筋細胞においても、同様の結果が得られた。4大動脈標本において微小電極法を用いて膜電位に対するベラプロストの影響を検討したところ、マキシKチャネルの活性化を介した過分極を引き起こす傾向を示すデータを得ている。5昨年度からの結果より、IP受容体を介したcAMP非依存性マキシKチャネル活性化機構として、IP受容体と共役したGs蛋白がチャネルを直接活性化する機序が関与することが強く示唆された。現在、以上の結果を英語論文にまとめている。1.Gs蛋白共役型受容体であるprostaglandin I_2(PGI_2)受容体(IP受容体)を介した弛緩反応において、cAMP非依存性マキシKチャネル活性化機構が関与することを見出している。そこで、本年度は、G(Gs)蛋白に着眼し、cAMP非依存性マキシKチャネル活性化機構のさらに詳細な分子機序を、パッチクランプ法を用いて検討した。尚、G蛋白の効果を検討することが目的であるため、主たる記録方法は、inside-out patch modeとした。2.モルモット胸部大動脈から単離した平滑筋細胞において、電極内にベラプロストを加えIP受容体を刺激し、チャネルの細胞内側をGTPを含む記録溶液で還流すると、マキシKチャネル活性は約1.5倍にまで促進された。なお、このチャネル促進効果は、GTPのwash outにより回復した。3.GTPによるマキシKチャネルの活性化促進効果は、電極内にベラプロストが存在しない場合は認められなかった。4.GTPの非水解性誘導体であるGTPγSは、ベラプロストの存在の有無にかかわらず、マキシKチャネル活性化を促進した。5.ベラプロストによるGTP依存性のマキシKチャネル活性化促進効果は、PKA阻害薬であるPKI存在下においても認められた。6.Gs蛋白を活性化するコレラトキシン(CTX)は、マキシKチヤネルの電圧活性化曲線を約20mV過分極側に移動させた。7.以上の結果から、IP受容体を介したcAMP非依存性マキシKチャネル活性化機構として、IP受容体と共役したGs蛋白がチャネルを直接活性化する機序が関与する可能性が強く示唆された。
時系列遺伝子発現データからの遺伝子制御ネットワークの推定

名古屋大学医学部、及び、名古屋工業大学の研究者と共同で、がん患者の余命に影響する遺伝的要因の組合せを発見する新手法の研究を行った。ここで、遺伝的要因とは、各遺伝子の発現量、染色体の異常、エピゲノム的マーカーを含む。現在、これら異なるマーカーの組合せを考慮することの重要性は十分認識されているが、組合せを単純列挙し、それらの医学的影響を予測するのは計算量的に困難である。そのため、新しいアルゴリズム的アプローチが必要となった。我々の新しいアルゴリズムは、正則化パス生成と、アイテムセットマイニングを組み合わせたものであり、神経芽腫と、乳がんのデータを成功裏に解析することができた。統計モデルとしては、Cox hazard modelを採用しているが、軽微な修正により、一般のgeneralized linear modelにも適用できる。論文は、Bioinformatics誌に掲載された。これらの予測は、生物学的な検証を経て、治療の開発に用いられる予定である。また、国内の病院で収集された、心臓バイパス手術のクリニカルパスデータなど、他の用途にも利用されている。本アルゴリズムの実装は、githubを通して全世界に公開されており、既に多くの問い合わせを受けている(https://github.com/david-duverle/regularisation-path-following)。今後、多くの科学者によって利用され、各々が所有するデータの解析に貢献するものと考えられる。(抄録なし)平成24年度は、癌細胞における制御ネットワーク推定の第一歩として、予後データと遺伝子発現データからの遺伝子相互作用を推定するアルゴリズムの設計と実装を行った。本手法は、Cox regression modelと、itemset miningを組み合わせたものである。通常のcox regression modelでは、単一の遺伝子発現量を説明変数として用いているため、遺伝子間の相乗作用を発見することができない。従って、疾患遺伝子の特定のために重要な合成致死現象の発見も困難である。本手法では、itemset miningと、正則化パス追跡技術を組み合わせて、全ての遺伝子の組み合わせ上で、Cox regression modelの推定を行うことができる。神経芽腫や白血病のデータに適用したところ、多数の二遺伝子や三遺伝子の相互作用を発見することができた。また、それらに対してKaplan-meier plotを描画したところ、統計的に有意なp-valueを得ることができた。それらの相互作用は、現在、名古屋大学医学部におけるin vitro実験によって検証中である。アルゴリズム上の新規ポイントとしては、itemset miningにおける枝狩り条件に、Fractional Programmingの解析解を用いている点が挙げられる。今後は、この手法を用いて制御ネットワークの推定を行うことを予定している。また、論文としてBioinformatics誌に投稿予定である。新たに開発した枝狩り法は、グラフマイニングや、系列マイニングにも適用できるので、そのような方向性でも研究を進めていきたい。この一年で、アルゴリズムの設計と実装を終えているため。あと数カ月で論文投稿が可能なところまで来ている。本手法で得られた相互作用について、名古屋大学医学部で確認がとれれば、さらに詳しい生物学的実験に進める。結果的に神経芽腫の原因の特定に向けて努力する。さらに、ネットワーク推定法の進化も進めていく。(抄録なし)
DNA修復機構を標的とした新規消化器癌治療の開発

本研究では、マウス大腸がん細胞を用いて、DNA修復機構を阻害する新規抗腫瘍薬の有効性について検討した。In vitroの検討では、DNA修復阻害剤の併用効果について検討した。マウス大腸癌細胞株、CT26、CMT93に対し、ATM阻害剤単独、およびChk1阻害剤との併用で使用し、腫瘍増殖抑制効果を検討した。ATM阻害剤としては、KU-55933および、よりATM選択性の強いKU-60019を使用し、Chk1阻害剤としては、LY2606268を使用した。KU-55933とLY2606268の併用では相乗的な有効性は認められなかったが、KU-60019とLY2606268との併用では、相乗効果が認められた。また,caspase3染色により、この併用投与は強力なアポトーシスを誘導することが確認された。これらの結果からKU-60019とLY2606268との併用効果が有効であると判断し、in vivoでの検討を行った。in vivoの検討では、マウス大腸がん細胞株、CT26を用いた同種移植モデルを作成し研究をすすめた。薬剤を腹腔内投与し抗腫瘍効果および腫瘍免疫の誘導について検討した。抗腫瘍効果は経時的な腫瘍径の計測により、また腫瘍免疫については、薬剤投与後のマウスから、腫瘍、脾臓を摘出し、各免疫細胞の表面マーカーで染色し、FACSを用いてプロファイリングを行った。薬剤による一定の抗腫瘍効果は認められたが、相乗的な効果についてははっきりとしたデータは得られなかった。腫瘍免疫については、サイトトキシックT細胞の誘導が確認された。DNA修復因子であるATMおよびATRに対する阻害剤の抗腫瘍効果について、大腸癌細胞を用い細胞増殖アッセイおよびアポトーシスアッセイを用い検討した。さらに既存の抗腫瘍薬で、大腸癌の治療に用いられているオキサリプラチンと、ATMおよびATR阻害剤の併用効果について同様の手法を用い検討を進めている。ATM阻害剤およびATR阻害剤は単独でも一部の大腸癌細胞に対する優れた有効性を示しており、これまでの検討から、ATR阻害剤は低ATM発現大腸癌細胞株に有効であることを確認している。現在これらの薬剤に関する感受性と関連した大腸癌細胞におけるDNA修復関連遺伝子の発現プロファイル、遺伝子変異プロファイルについて、PCR-arrayやシーケンサーを用いさらなる検討を進めており、ATMおよびATR阻害剤との感受性と関連した遺伝子をいくつか同定している。これらの遺伝子をknockdownもしくは強制発現させた細胞の樹立を進めており、今後これらの細胞を用い、ATMおよびATR阻害剤の抗腫瘍効果について検討する予定である。またオキサリプラチンとATM阻害剤もしくはATR阻害剤との併用効果は、一部の大腸癌細胞株においては、強力な相乗効果が得られることを確認している。現在、その作用メカニズムについて、各種アッセイ系を用い検討するとともに、PCR-arrayやシーケンサーにより遺伝子発現や変異との関連についても検討を進めている。これまで研究は予定通り順調にすすんでおり、ATMおよびATR阻害剤に抗腫瘍効果に関するデータが得られている。これまでの検討から、CT26、CMT93はともにATM阻害剤に対し濃度依存的に感受性を示した。また非相同組換えによるDNA修復において重要な役割を果たしているCHK1阻害剤、LY2606368とATM阻害剤との併用により優れた抗腫瘍効果が示されることを見出した。ATM阻害剤としては、KU-55933および、よりATM選択性が優れているにKU-60019を使用した。この検討から、ATM阻害剤とCHK1阻害剤の併用効果としては、KU-55933およびLY2606368の併用では相乗効果は認めなかったが、KU-60019とLY2606368の併用では相乗的な抗腫瘍効果が認められた。またKU-60019とLY2606368の併用では、各薬剤が単独投与では抗腫瘍効果をほとんど示さない濃度の組み合わせにおいても、優れた抗腫瘍効果を示した。今後は、この薬剤の組み合わせによる副作用の有無について、in vitroおよびマウスへの腫瘍移植モデルを用いて検討を行う予定である。マウスへの皮下移植モデルの作製で、腫瘍のマウスの皮下での生着が不良のため、マウス移植モデルの調整に難渋している。マトリジェルなどの基剤を用い、皮下への生着を促すことにより対応をする予定である。

薬剤を腹腔内投与し抗腫瘍効果および腫瘍免疫の誘導について検討した。抗腫瘍効果は経時的な腫瘍径の計測により、また腫瘍免疫については、薬剤投与後のマウスから、腫瘍、脾臓を摘出し、各免疫細胞の表面マーカーで染色し、FACSを用いてプロファイリングを行った。薬剤による一定の抗腫瘍効果は認められたが、相乗的な効果についてははっきりとしたデータは得られなかった。腫瘍免疫については、サイトトキシックT細胞の誘導が確認された。これまでATM阻害剤およびATR阻害剤の有効性の検討で進めてきたが、平成29年度は、これらの薬剤に加え、CHK1、CHK2阻害剤やDNA-PKcs阻害剤など他のDNA修復機構を標的とした薬剤の有効性について検討を進める。またこれらの薬剤の腫瘍免疫における役割についても検討を行う。マウスを用いたin vivoの検討についても進める予定である。DNA修復機構を標的とした薬剤は多数あるが、これまでの検討から、ATM阻害剤およびCHK1阻害剤の併用が有効であることが明らかとなった。今後は、併用療法の安全性を確認する研究をすすめ、臨床への応用の可能性について検討を進める。動物実験が開始できておらず、マウス購入予定の予算については未執行となっているため。マウス実験が想定より遅れており、この実験における費用が次年度に繰り越されたため。実験試薬に加えて、実験に使用するマウスの購入に助成金を使用する計画である。
アポトーシス制御分子による免疫記憶の維持調節機構

これまで我々は、記憶B細胞で発現増強しB細胞生存を促進する分子の一つとして、survival motor neuron(SMN)を同定することに成功した。さらに、発現増強したSMNがB細胞株において酸化ストレス抑制分子であるapoptosis-inducing factor(AIF)と結合することを明らかにし、この結合にはSMNの第6エクソンが必須であることを見いだした。そこで平成16年度では、SMN/AIFの相互作用がAIFの酸化ストレス抑制作用を修飾するか否か調べる目的で、過酸化水素存在下においてSMN過剰発現B細胞の増殖速度を測定した。その結果、SMN過剰発現B細胞では過酸化水素存在下での増殖速度が増加したものの、第6エクソンを欠損したSMNでは増殖速度に変化は認められなかった。これらの結果は、過剰発現したSMNがAIFとの結合を介して抗酸化ストレス作用を増強する可能性を支持する。また、AIFは主にミトコンドリアに局在することが知られているものの、過剰発現したSMNがミトコンドリアに移行し、ここでAIFと結合するかどうかは定かでない。そこで、共焦点レーザー顕微鏡を用いてSMNとAIFタンパク質の細胞内局在を解析し、さらにミトコンドリア画分と細胞質画分に分画した細胞溶解液を免疫沈降法に供した結果、SMNはミトコンドリアにおいてAIFと相互作用することが明らかとなった。以上の結果から、SMNがB細胞において強発現した場合、一部がミトコンドリアに移行してAIFと結合し、その酸化ストレス抑制作用を増強する可能性が推察された。記憶B細胞で発現増強しB細胞の生存を促進する分子の一つとして、survival motorneuron (SMN)を同定することに成功した。SMNによる生存促進の分子機構を明らかにする目的で、FLAG-SMN過剰発現B細胞株と対照株からRNAを調製し、DNAマイクロアレイ(マウスDNAチップコンソーシアム)を用いて発現パターンの変化する遺伝子を解析した。しかしながら、対照株と過剰発現B細胞株において、発現量の変化する遺伝子を特定することはできなかった。そこで、抗FLAG抗体を用いた免疫沈降法によりSMN結合分子の単離・同定を試みたところ、SMNを過剰発現させたB細胞株で17本の特異的なバンドが検出された。これら17本のバンドを切り出し、トリプシンによりペプチドに分解しMass spectrometryでアミノ酸配列を解析したところ、他の細胞株でSMNへの結合が報告されているGemin2,3,4,5,6などのタンパク質の他に、これまでSMNとの結合が報告されていない9個のタンパク質が同定された。この中で58kDのタンパク質は酸化ストレス抑制作用を有するapoptosis-inducing factor (AIF)と判定されたため、SMNが酸化ストレス存在下でのB細胞増殖に与える影響を調べたところ、SMN過剰発現B細胞株では存在下での細胞増殖速度が増加していた。さらに、SMNの各エクソンを欠失した変異SMNに対するAIF結合能を測定したところ、AIFはSMN第6エクソンに結合していることが判明した。以上の結果から、SMN/AIFの相互作用がB細胞の抗酸化ストレス作用を制御している可能性が推察された。
抵抗変化メモリーにおける酸化物/電極界面の電気特性と酸化物内結果準位の相関の解明

本研究ではNiO薄膜が示す可逆的な抵抗スイッチング現象の制御指針を得るために,薄膜中の欠陥構造,特に金属電極との界面での欠陥と抵抗スイッチングの相関の解明を目指した検討を行ってきた。今年度は結晶性の異なるNiO薄膜を積層することにより,上下それぞれのPt電極との界面近傍の膜質を意図的に変えた構造を形成し,その特性から界面の影響を抽出することを試みた。前年度までにスパッタリングにより堆積するNiO薄膜の結晶性および電気特性が,堆積時の酸素分圧によって大幅に変化することを把握していた。このことを利用し,まずPt電極上に高結晶性のNiO膜,続いて低結晶性のNiO膜の順に堆積し,最後にPt上部電極を製膜した。このスタックの電流-電圧特性は,上下のPt/NiO界面の性質が異なることに由来して,電圧印加方向により電流値が異なる非対称な特性を示した。その結果,抵抗スイッチングを行うための導電パス形成(フォーミング)に至る初期特性が通電方向によって大きく異なり,特に高結晶性側(下部電極側)に正の電圧を印加するときに,フォーミングに必要な電圧が大幅に低減した。導電パスの形成は,負電圧を印加した電極近傍で生じるNiOの局所的な還元と関連するという考え方に基づけば,積層膜でフォーミング電圧が低減する原因は,低結晶性層が電子の注入を円滑に行う界面を形成し,高密度の欠陥準位への電子トラップがNiOの部分的な還元を促進したと考えて説明可能である。即ち,高結晶性/低結晶性の積層膜では,高結晶性の層が抵抗スイッチングの活性層としてはたらく一方,低結晶性の層がフォーミングを容易にする役割を果たすことができ,それぞれの特徴を統合されていると言える。このような積層による特性制御はNiOだけでなく,あらゆる抵抗スイッチング素子においても適用可能と考えられる。初年度は,抵抗変化材料としてNiOに着目し,成膜条件による膜質の変化と電気特性の変化の定量的な評価を行った。反応性スパッタリング時のAr/O_2比とチャンバー圧力を変えながら成膜したNio膜は,O_2分圧に依存して結晶性が変化しており,高O_2分圧の条件ではアモルファス,低O_2分圧で成膜すると結晶化し易い。これらのNiO薄膜の電気特性を調べたところ,低O_2分圧下で成膜した試料はいずれもスイッチング特性を示し,セット/リセット動作を安定して繰り返したのに対し,高O_2分圧下で成膜した試料は初期抵抗が小さく,測定範囲において抵抗スイッチングが観察されなかった。従って抵抗スイッチング現象が容易に生じるために重要な因子として, (1)Ni過剰な不定比性を持つこと(Ni空孔抑制,過剰Niに伴う欠陥形成)(2)NiOの結晶化,の2つが考えられる。初期(スイッチング前)の電気特性について成膜時O_2分圧依存性を検討したところ, O_2分圧が低いうちは結晶化しており, O_2分圧を上げるほど抵抗値は顕著に増大するが,あるO_2分圧よりも高くなりアモルファス化した領域へと移行した途端に急激に抵抗値が小さくなった。このような急峻な変化は上記2つの因子のうちの(2)が重要な役割を持つと考えて説明される。(1)の重要性については,既往の研究の中でも指摘されてきたことであるが, (2)の重要性は本研究において初めて指摘される点である。これは低抵抗化が細線状の導電パスによって生じ,パス形成が生じるのは粒界などの構造的欠陥が空間的に集中した場所であるとの考えを支持するものである。
植物の無機栄養ホメオスタシスと成長の統合的理解と仮説検証

本研究は植物に必要な無機栄養素のホメオスタシス機構について、様々な深さでの研究を行ったものである。比較的未解明な元素については、ホメオスタシスに重要な新規遺伝子を同定、解析した。これまでに研究蓄積のあるホウ素輸送については、トランスポーターの蓄積制御やホウ素受容機構についての新たな知見を得た。さらに、ホウ素については、トランスポーターの局在や蓄積等の特性を考慮した数理モデルを構築し、モデルを基に未知の現象を予測し、実験的にそのような現象を確認した。全体として、様々な深さでの研究を通じ、数種類の必須元素について重要な遺伝子を見いだすと共に植物の栄養研究に新たな方向性をもたらした。平成22年度の成果を研究項目毎に述べる。1、変異株の解析平成21年度に引き続き、新たな変異株の検索と、既に得られている変異株についての遺伝解析を行った。また、一部の変異株については、次世代sequencerによる配列解析を行った。カルシウムの変異株については細胞壁多糖の合成に関与すると思われる遺伝子の変異が原因となっている可能性が高まったので、この原因遺伝子候補をクローン化し、変異株に導入する実験を進めると共に、同じ遺伝子に変異をもつ系統を複数入手して表現型を確認したところ、もともとの変異株と同様のカルシウム欠乏感受性を示したので、原因遺伝子が特定できたと考えている。他のカルシウム変異株についても遺伝解析を進めた。また、マグネシウムに関する変異株についてもマッピングによって原因遺伝子の存在する領域を狭め、その領域にどのような変異があるかを検討したところ、膜タンパク質遺伝子に変異があることが明らかになった。この遺伝子が原因となっているかどうかを調べる実験に着手した。また、マグネシウムについての新規変異株やマンガンについての新規変異株を同定することに成功した。銅の要求性が高まった系統については、2系統について遺伝子マッピングを進め、一つの系統には原因遺伝子が二つあることを明らかにした。また、ホウ素に対する応答に異常を示す変異株をさらに変異原処理し得られた変異株については原因遺伝子を特定することができた。2、ホウ素栄養による輸送制御機構の解明昨年度までに明らかにしていた、ホウ素輸送体NIP5;1のmRNAの蓄積がmRNA分解のレベルで制御について、5'非翻訳領域の約20塩基対の領域が重要であることを明らかにした。また、BOR1タンパク質蓄積の制御に関わるアミノ酸配列を新たに同定した。3、無機元素輸送の定量的理解へ向けてのアプローチ根での輸送モデルの構築に向けて根の細胞プロファイルを反映したモデルの構築を進めた。平成23年度の成果を研究項目毎に述べる。1、変異株の解析平成22年度に引き続き、新たな変異株の検索と、既に得られている変異株についての遺伝解析を行った。また、次世代sequencerによる配列解析を並行して行った。カルシウムの変異株については平成22年度までにほぼ同定していた細胞壁多糖の合成に関与すると思われる遺伝子の細胞内局在や活性、細胞壁多糖成分への影響を検討したところ、遺伝子産物は膜に局在しており、細胞壁成分の中ではカロースの含量に変化が見られることを示唆する結果を得た。他のカルシウム変異株についても遺伝解析を進めたところ、最初に同定した細胞壁多糖の合成に関与する遺伝子や、それ以外の遺伝子が原因である可能性が高まった。また、マグネシウムに関する変異株についてもマッピングによって原因遺伝子の存在する領域を狭め、その領域にどのような変異があるかを検討したところ、膜タンパク質遺伝子に変異があり、この遺伝子が原因であることがほぼ確かめられた。また、銅やマンガンについての新規変異株を同定することに成功した。銅の要求性が高まった系統については、2系統について遺伝子マッピングを進め、一つの系統には原因遺伝子が二つあることを明らかにしていた株については、実は原因遺伝子は一つで、マッピングに用いた系統由来の変異が影響を及ぼしていることを明らかにした。2、ホウ素栄養による輸送制御機構の解明ホウ素輸送体NIP5;1のmRNAの蓄積がmRNA分解のレベルで制御について、5'非翻訳領域の約20塩基対の領域の中に存在する制御に必要な配列を同定すると共に、その配列による制御機構についての検討を進めた。3、無機元素輸送の定量的理解へ向けてのアプローチ根での輸送モデルの構築に向けて根の細胞プロファイルを反映したモデルの構築を行い、根の先端にホウ素が蓄積している可能性を示唆した。平成24年度の成果を研究項目毎に述べる。1、変異株の解析平成23年度に引き続き、本研究で取得した変異株についての遺伝解析を行うと共に、次世代sequencerによる配列解析を並行して進めた。カルシウムの変異株については、これまでに同定した細胞壁多糖成分の一つカロースの合成に関与する遺伝子の相同遺伝子の欠損が、カルシウム欠乏感受性を引きおこすことを見いだした。他のカルシウム感受性変異株からは遺伝子発現のエピジェネティック制御に関与する遺伝子が見いだされた。

マグネシウムに関する変異株については既に同定した膜タンパク質遺伝子の機能解析を進めるとともに、他の変異株の原因遺伝子の同定を進めた。銅の要求性が高まった系統については、原因遺伝子が植物ホルモンの生合成に関与することを明らかにした。2、ホウ素栄養による輸送制御機構の解明NIP5;1遺伝子のホウ素栄養条件に応じた発現制御に5'非翻訳領域に存在する短いORFとリボソームが関与していることを明らかにした。3、無機元素輸送の定量的理解へ向けてのアプローチ根での輸送モデルから予想されていた根の先端でのホウ素の蓄積を実験的に確認した。またモデル構築に重要な輸送パラメーターの推定を進めた。本研究は当初の想定通りの進展に加えて、栄養輸送制御におけるmRNA分解という新しい現象を明らかにすることができ、また、ホウ素輸送の数理モデルから予想しない結果がえられ、その意義付けが可能になりつつあることから、予想を越えて進展していると感じている。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後も現在の研究を発展させて行く。より多くの栄養ホメオスタシスに関与する遺伝子を同定すると共に、それらの機能解析を進める。また、ホウ素栄養制御については、ホウ素に応じたmRNA分解機構の解析を進めていくと共に、BOR1の分解や局在の生理的意義について明らかにする。また、数理モデルをさらに制度高く構築するとともに、予測の検証実験を行って行く。
不安の発現メカニズムに関する行動薬理学的研究

不安の発現メカニズムを動物で検索する目的で、成熟アカゲザル2頭を用い、2レバー選択餌強化事態で不安惹起物質類縁化合物であるβCCEと溶媒との間の弁別行動形成を試みた。実験では、食餌制限を施したサルをモンキーチェアに固定して左右2個のレバーのついたオペラント実験箱に入れ、初めにレバーひとつを取り外した1レバー条件でfixed ratio(FR)30で反応が安定するまでレバー押し訓練を行ない、ついで2レバー条件で弁別訓練を行なった。ここではセッション開始前の投与(皮下)がβCCEであった場合は右側の、生理食塩水であった場合は左側のレバー押し反応に対しFR30で餌ペレットを与えた。他の1頭ではこのレバーの随伴性を逆にした。訓練用量として、弁別可能である事が既に知られている。βCCE・HCl 0.056mg/kgを用いて訓練を行なったが、2頭とも弁別の兆しが見られなかったため、用量を0.1mg/kgに増量し、ついで0.32mg/kgで訓練した。これらの用量においても弁別の形成が認められず、また反応率も変化しなかったため、薬物をfree baseに換え、1mg/kgを与えたところ、1頭では反応が著しく抑制され、他の1頭では発声、脱糞などの情動反応がみられたため、訓練用量を0.56mg/kgに減じた。この結果2頭とも約20セッションで弁別が認められ、1頭ではβCCE0.56mg/kgの効果は0.032mg/kgで消失することがわかった。他の1頭では薬物セッションで反応抑制がみとめられたため、用量をさらに0.32mg/kgに減じて再訓練した。この後、累積用量でテストを行なうため1セッション多数試行での訓練を開始した。今後般化・拮抗テストによりβCCE弁別効果発現にかかわるセロトニン神経系の役割について検討する予定である。このための薬物は2頭分購入済であるが、2頭のデータでは論文として受理されないことがあるため、匹数増加を含めた実験拡大の計画により平成元年度科学研究補助金を申請中である。
動学的マクロモデルの数値解析

平成21年度は、平成20年度の研究結果を踏まえて、DSGEモデルの数値解析手法の研究をさらに進めた。特に、DSGEモデルの定常均衡計算方法に関する研究を行い、その定常均衡計算方法のアルゴリズムの数学的基礎を分析し、それに基づくコンピュータ・ソフトウェアを開発した。研究実施計画に書いた通り、定常均衡計算のアルゴリズムに関して、近年Glynn and Henderson (2001)が条件付モンテカルロ法とRao-Blackwell化の考えに基づいた強力な新手法を提案した。この手法は高次元確率過程の定常均衡の計算に有用な手法であり、平成21年度の研究ではこの手法の理論をさらに研究し、DSGEモデルに適用した。条件付モンテカルロ法に基づく均衡計算のアルゴリズムのパフォーマンスと誤差の大きさはV-一様エルゴード性と深い関係があるため、V-一様エルゴード性の研究を同時に行った。西村和雄(京都大学教授)との共同研究で、commodity pricing modelのV-一様エルゴード性を分析し、マルコフ過程の理論におけるドリフト不等式を利用して、V-一様エルゴード性を証明した。この研究の成果はInternational Journal of Economic Theoryで出版された。今後、この考え方をより複雑で大規模なモデルに拡張する予定である。1.経済理論で直面する動的計画問題の多くは高次元で連続的な空間上のモデルであり、この様な問題に反復解法(value iteration)を用いると、膨大な計算処理が必要である。それゆえ現在ほとんどの研究者はEuler方程式を線形近似する手法により動的計画問題を取り扱っている。しかし、線形化により、近似関数は計測困難な数値誤差を含んでしまう。一方、近年、人工知能の分野において高次元で連続的な空間上の確率的動的計画問題においても適用可能な反復解法についての研究が数多く行われるようになっている。これらの研究の基礎となっているものは、高次元空間にも適用可能で、かつ最大値ノルムの意味で非拡張的な近似関数である。そのため、19年度は研究の第一段階として非拡張近似関数を用いた確率的動的計画問題について研究し、これらの新手法を状態・制御変数が連続的であるDSGEモデルの動的計画問題に適応してきた。この研究の成果はComputational Economicsで出版された。2.DSGEモデルの均衡計算のアルゴリズムに関して研究を行った。本研究では、近年提案された均衡計算方法であるLook Ahead Estimatorの性質を求めた。この計算方法はシミュレーションを基礎とした条件付モンテカルロ法とRao-Blackwell化の考えに基づいた強力な新手法であり、高次元システムであっても均衡を求めることが可能になる。さらにこの手法により、近似解の数値誤差の大きさを測ることを可能にする誤差限界(error bound)が得られる。今年度の研究によって、DSGEモデルの定常均衡の計算に有用な手法であることを示した。この研究の成果はEconometricaで出版された。平成20年度はDSGEモデルの定常均衡に関する研究を行った。定常均衡を考えるときにまず直面する問題は、定常均衡が存在するのかどうか、また、もし存在するのであればそれが一意であるかどうか、ということである。加えて、数値計算を考えると、定常均衡の安定性に関する性質も検討しなければならない。そのため、DSGEモデルの定常均衡の存在、一意性、安定性に関する研究を同時に行った。そのモデルに関する今までの分析はすべてただ一つの財を考えていたが、我々のモデルは複数の財を同時に考えるものであって、その多次元の状況で定常均衡の存在、一意性と安定性を証明した。2菊地朋生との共同研究で、2ヶ国モデルで資本市場の定常均衡と安定性を分析し、あるパラメータの価値でendogenous cyclesが存在することを示した。この研究の成果はJournal of Economic Theoryで出版された。
破骨細胞のアポトーシス発現機序の解明と歯周病における炎症性骨吸収抑制への応用

炎症性の骨吸収は、歯周病の最も重要な症状のひとつであり、歯牙の喪失は主な原因となっている。この炎症性骨吸収による歯の喪失を予防が歯周病治療の目標のひとつである。骨吸収は、破骨細胞と呼ばれる多核の巨大細胞が水素イオン(プロトン)を産生し、骨塩を溶解することによって引き起こされる。歯周病においては、歯周病細菌のLSPなどの病原因子により炎症が惹起されるとともに破骨細胞が局所的に誘導され、異常な骨吸収が引き起こされる。我々は、歯周病細菌による破骨細胞の増殖、活性化の過程を調べるうちに、数種類の化合物が破骨細胞の分化を抑制したり、破骨細胞にアポトーシスを誘導して死滅させることを見い出した。本研究では、この機序を調べ、炎症生骨吸収への応用を目ざすものである。マウス骨髄細胞培養系において、歯周病細菌のLPSは破骨細胞の形成を促進する。プロスタグラジン阻害剤および各種の抗体を用いた実験により、この破骨細胞形成促進にはPGE2およびIL-1が関与していることが明かとなった。また歯周病細菌LPSにより、骨芽細胞における破骨細胞分化因子(ODF)の発現が促進されることも明らかになった。また、ODFがどうようなシグナルを介して破骨細胞の形成を促進するのかを調べた結果、ODFはIL-1と同様にNF-kBを活性化することが見出された。骨髄細胞培養系に含流アミノ酸の一種タウリンを加えると破骨細胞の形成が顕著に阻害された。またプロトンATPase阻害剤は破骨細胞の形成を完全に阻害した。骨髄細胞培養系にODFおよびM-CFSを加えても破骨細胞の形成が起こるが、プロトンATPase阻害剤は、これも完全に阻害した。最後に含流アミノ酸タウリンが実験動物レベルでも骨吸収を抑制するかどうかを調べた結果、ハムスターにおける実験的歯周炎に伴う歯槽骨吸収をタウリンが抑制することが示された。本研究の結果から、含流黄アミノ酸タウリン歯槽骨吸収抑制活性があることが見出された。タウリンは、乳幼児の人工ミルクに必須の成分として用いられている他、栄養ドリンクなどにも広く用いられている。本研究の結果はタウリンの新しい応用の途を開くものと期待される。プロトンATPase阻害剤についても、炎症生骨吸収の抑制に応用される可能性があるものと考えられる。炎症性の骨吸収は、歯周病の最も重要な症状のひとつであり、歯牙の喪失の主な原因となっている。歯周病においては、歯周病細菌のLPSなどの病原因子により炎症が惹起されるとともに破骨細胞が局所的に誘導され、異常な骨吸収が引き起こされる。

我々は、歯周病細菌による破骨細胞の増殖、活性化の過程を調べるうちに、数種類の化合物が破骨細胞の分化を抑制したり、破骨細胞にアポトーシスを誘導して死滅させることを見い出した。本研究では、その機序を調べ、炎症性骨吸収への応用を目ざすものである。in vitroで骨髄細胞から分化させ、精製した破骨細胞の生存について、いくつかの化合物の作用を調べた。破骨細胞にアポトーシスを引き起こすと報告されているTGF-bやエストロゲンは、我々が調べた限りでは破骨細胞の生存にほとんど影響を与えなかった。また、ウエスタンブロットやPCRで調べると、破骨細胞はアポトーシスシグナルレセプターであるFas抗原を発現しているようであるが、T細胞などにアポトーシスを誘導する抗Fas抗体はほとんど影響を与えなかった。しかし、培地から血清を除去すると急速なアポトーシスが起こり、破骨細胞は18時間以内に死滅した。プロトンATPase阻害剤によっても同様の急激なアポトーシスが認められ、プロトンATPaseが破骨細胞の生存に重要であることが示唆された。一方で、L-1やTNF-a、あるいは歯周病細菌のLPSは破骨細胞の生存を促進する作用を示した。さらに、プロテインキナーゼ活性を上昇させるPMAの添加によっても破骨細胞の生存が延長されたことから、これらに共通なシグナル伝達経路が破骨細胞の生存に深く関与していることが示唆された。また、ウエスタンプロットで調べた結果、アポトーシスの抑制に働いているBcl-2分子が破骨細胞では欠損していることが明らかになった。ところで、アポトーシスにはcaspaseと呼ばれる1群のシステインプロテアーゼが密接に関与しているが、血清除去によるアポトーシス、プロトンATPase阻害剤によるアポトーシスにおいては、いずれもcaspase-1,caspase-3の活性の急速な上昇が見られた。これに加えて、これらのcaspaseに対する阻害剤によって破骨細胞の生存が延長されることが分かった。これらの結果は、1)破骨細胞の生存にはプロトンATPaseが重要であること、2)破骨細胞の生存にはLPS,IL-1,PMAなどで活性化される何らかのシグナル伝達経路が働いていること(おそらくNF-kB)、を示唆するものである。炎症性の骨吸収は、歯周病の最も重要な症状のひとつであり、歯牙の喪失の主な原因となっている。この炎症性骨吸収による歯の喪失を予防が歯周病治療の目標のひとつである。骨吸収は、破骨細胞と呼ばれる多核の巨大細胞が水素イオン(プロトン)を産生し、骨塩を溶解することによって引き起こされる。歯周病においては、歯周病細菌のLPSなどの病原因子により炎症が惹起されるとともに破骨細胞が局所的に誘導され、異常な骨吸収が引き起こされる。我々は、歯周病細菌による破骨細胞の増殖、活牲化の過程を調べるうちに、数種類の化合物が破骨細胞の分化を抑制したり、破骨細胞にアポトーシスを誘導して死滅させることを見い出した。マウス骨髄細胞培養系において,歯周病細菌のLPSは破骨細胞の形成を促進する.プロスタグランジン阻害剤および各種の抗体を用いた実験により,この破骨細胞形成促進にはPGE2およびIL-1が関与していることが明らかになった.また,歯周病細菌LPSにより,骨芽細胞における破骨細胞分化因子(ODF)の発現が促進されることも明らかになった.
個人・集団レベルの心理社会的学校環境が生体的ストレス反応に及ぼす影響

本研究は児童生徒の生体的ストレス反応(唾液中コルチゾール濃度)および自覚的ストレス反応と心理社会的学校環境との関連性を明らかにすることを目的とした。平成16年は沖縄県全域から選出した10公立中学校2年生1学級に在籍する生徒328名のうち保護者から承諾が得られた266名を対象に質問紙調査および唾液採取(10時と16時)を行った。平成17年は沖縄本島全域から選出した10公立小学校6年生1学級に在籍する児童348名のうち保護者から承諾が得られた274名を対象に質問紙調査および唾液採取(10時半と15時半)を行った。いずれも唾液中コルチゾール濃度はRIA法で測定した。さらに,平成16年は沖縄県全域から無作為抽出した23公立中学校の全学年1学級に在籍する生徒2425名を対象に,同様に平成17年は21公立小学校の5・6年生に在籍する児童2777名を対象に自覚的ストレス反応と心理社会的学校環境に関する質問紙調査を行った。本研究により得られた知見は以下の通りである。測定した唾液中コルチゾール濃度は午前の方が高く一般的な日内リズムに従っていた。心理社会的学校環境と唾液中コルチゾール濃度との関連を多変量解析で検討した結果,小学生の場合,女子の過剰な期待が日内変化量と有意な負の関連を示し,男子の親サポートが午前のコルチゾール濃度と,女子の教師サポートが午後のコルチゾール濃度および全体分泌量と有意な正の関連を示し,親や教師から過剰に期待されていると感じていたり,サポートされていないと感じていたりする者は日内リズムの平坦化が生じている可能性があることが示唆された。中学生の場合,いずれの変数もコルチゾール濃度とは関連がみられなかった。自覚的ストレス反応に関する調査結果から,学校ストレス,家族ストレス,家族構成などの心理社会的要因は自覚的ストレス反応に影響を及ぼす要因となることが示唆された。本研究の目的は児童生徒の生体的ストレス反応(唾液中コルチゾール濃度)および自覚的ストレス反応に心理社会的学校環境がどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることである。本年度は沖縄県全域から選出した10公立中学校2年生1学級に在籍する生徒328名のうち保護者から承諾が得られた266名について2学期に質問紙調査および唾液採取を行った。唾液は23時間目の休み時間(1011時)と帰りの会(16時)に専用容器(Salivette)により一斉に採取し,RIA法にて唾液中コルチゾール濃度を測定した。分析には採取前の刺激のせいで他校と明らかに値が異なった1校の生徒と外れ値を除く217名の測定値を対数変換して用いた。唾液中コルチゾール濃度は午前中の方が高く一般的な日内リズムにしたがっていた。性別,家庭の経済状況,部活動参加,通塾,成績別,健康習慣別に唾液中コルチゾール濃度を比較したところ,有意差はみられなかった。心理社会的学校環境との単相関をみたところ,午前中コルチゾール濃度と教師サポート及び過剰な期待との間に有意な弱い負の相関係数が示された。また,上記の学校と異なる23公立中学校を沖縄県全域から選出し,全学年1学級に在籍する生徒2425名を対象に自覚的ストレス反応と心理社会的学校環境に関する質問紙調査を行った。ストレス反応は抑うつ症状尺度(CES-D)と自覚症状尺度(WHO HBSC)を用いた。これらと心理社会的学校環境との単相関をみたところ,自覚症状と過剰な期待以外の相関係数はすべて有意な値を示した。

相関係数の向きから,学校満足,生徒自律,教師サポート,友人サポート,両親サポート,自尊心が防御因子に,学業プレッシャーと家族ストレッサーが危険因子になることが示唆された。今後は集団レベルの心理社会的学校環境の影響を解析する予定である。次年度は小学生を対象に同様の検討を行う。本研究の目的は児童生徒の生体的ストレス反応(唾液中コルチゾール濃度)および自覚的ストレス反応に心理社会的学校環境がどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることである。本年度は沖縄本島全域から選出した10公立小学校6年生1学級に在籍する児童348名のうち保護者から承諾が得られた274名について56月に唾液採取および質問紙調査を行った。唾液は23時間目の休み時間(10:30)と帰りの会(15:30)に専用容器により一斉に採取し,RIA法にて唾液中コルチゾール濃度を測定した。欠席者および外れ値を有する児童を除き,最終的に午前・午後とも採取できた232名の測定値を分析に用いた。コルチゾール濃度は午前の方が高く典型的な日内リズムに従っていた。いずれのコルチゾール濃度も男子より女子の方が高くこれまでの知見と一致した。男子では,睡眠時間が7時間未満の者,調査前日の就寝時刻が遅い者の午後のコルチゾール濃度が高かった。女子では,0時以降に就寝した者の日内変化量が低く日内リズムに従っていないことが示唆された。これらの変数を調整変数とした重回帰分析により,心理社会的学校環境とコルチゾール濃度との関連性を検討した結果,女子の過剰な期待が日内変化量と有意な負の関連を示し,親や教師から期待されていると感じるほど日内変化量が低く,日内リズムの平坦化が生じていることが示された。また,男子の親サポートが午前のコルチゾール濃度と,女子の教師サポートが午後のコルチゾール濃度および全体分泌量と有意な正の関連を示し,親や教師からのサポートを感じていない者は午前・午後のコルチゾール濃度または全体分泌量が低く,日内リズムの平坦化が生じている可能性があることが示された。また上述と違う21公立小学校を沖縄県全域から選出し56年生に在籍する児童2777名を対象に自覚的ストレス反応と心理社会的学校環境に関する質問紙調査を行った。現在,データ集計中である。本研究は児童生徒の生体的ストレス反応(唾液中コルチゾール濃度)および自覚的ストレス反応と心理社会的学校環境との関連性を明らかにすることを目的とした。平成16年は沖縄県全域から選出した10公立中学校2年生1学級に在籍する生徒328名のうち保護者から承諾が得られた266名を対象に質問紙調査および唾液採取(10時と16時)を行った。平成17年は沖縄本島全域から選出した10公立小学校6年生1学級に在籍する児童348名のうち保護者から承諾が得られた274名を対象に質問紙調査および唾液採取(10時半と15時半)を行った。いずれも唾液中コルチゾール濃度はRIA法で測定した。さらに,平成16年は沖縄県全域から無作為抽出した23公立中学校の全学年1学級に在籍する生徒2425名を対象に,同様に平成17年は21公立小学校の5・6年生に在籍する児童2777名を対象に自覚的ストレス反応と心理社会的学校環境に関する質問紙調査を行った。本年度はこれらをまとめて以下の知見を学会等で発表した。測定した唾液中コルチゾール濃度は午前の方が高く一般的な日内リズムに従っていた。