hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューロンの性差を生み出すFru蛋白質の標的遺伝子の解析

申請者は平成25、26年度に1)オス特異的に発現するFruがrobo1プロモーターに直接結合しrobo1発現を抑制すること、2) Robo1は性的二型ニューロンの一つ、mALニューロンのオス特異的な神経突起の分岐を抑制すること、3) robo1のFru結合配列を欠く変異体オスは求愛の際メスに対して左右の翅を交互に振り続ける異常行動を示すことを明らかにした。変異体オスではFruが結合できないためRobo1が発現しmALニューロンの神経突起がメス化、求愛行動異常が起きたものと考えられる。そこで、申請者は今年度さらに以下の事実を明らかにした。4)オスのmALニューロンは約30個のニューロンで構成されているが、Fru結合配列を欠く変異体オスではそのニューロンの多くがオス特異的な神経突起を消失していた。5)変異体オスのmALニューロンのRobo1発現をrobo1ノックダウンにより抑制すると求愛行動異常が完全に消失した。オスがメスに求愛する際、メスのフェロモンはオス前肢の受容細胞が検出後mALニューロンに伝達する。さらにmALニューロンは左右どちらの肢からの入力が強いかを判別し、メス側の翅を振るように出力する(Curr Biol, 20, 1 (2010))。従って、mALニューロンのオス特異的な神経突起は左右どちらの肢からのフェロモン情報が強いかを判別するのに重要な役割を果たしているものと考えられた(Curr Biol印刷中)。本研究ではショウジョウバエの脳のオス化に中心的役割を果たす転写因子Fruに関し以下の事実を明らかにした。(1)Fruは軸索投射因子robo1遺伝子プロモーターに直接結合しrobo1発現を抑制する。(2)Robo1は脳の性的二型を示すmALニューロンのオス特異的な神経突起の形成を抑制する。(3)Fru結合配列を欠くrobo1変異体オスではmALニューロンを構成する単一ニューロンの多くでオス特異的な神経突起が消失し、さらに変異体オスはメスに求愛する際左右の翅を交互に振り続ける異常行動を示した。本研究によりFruが標的遺伝子の発現を調節しオスの性行動を制御するメカニズムの一端が初めて明らかになった。平成26年度までの主要な計画は以下の3つである。1. Fruの下流で性的二型ニューロンの性差形成を制御する遺伝子を同定する。2. Fruの結合配列を同定する。3. Fru標的遺伝子の人為的操作によりその遺伝子がニューロンの性的二型の形成、およびオスの求愛行動に果たす役割を明らかにする。以下にその進行状況を記す。1.約20のFru標的遺伝子候補をノックダウンし性的二型ニューロンに与える影響を調べた結果、軸索投射を制御する複数の遺伝子のノックダウンによって個体の性とは反対の性にmALニューロンの神経突起が変化することを見出した。2.上記の実験で見出したrobo1の5'UTR内の42bp配列にFruが結合しrobo1発現を抑制することを明らかにした。さらに、ゲノムのrobo1の42bp配列を削った変異体を作成後mALニューロン形成や求愛行動への影響を調べた。その結果、オス特異的な神経突起を持つmALニューロンの形成やオスの正常な求愛行動を誘導するには42bp配列中央の16bpのパリンドローム配列が必須で、さらにパリンドロームの隣接配列も重要であることを明らかにした。3. robo1の42bp
読み書きに障害のある大学生における試験での合理的配慮の妥当性

大学生の読み課題に対する苦手意識による自律神経活動や読み成績の差異,ならびに読み課題遂行中の両側前頭前野の血中酸素飽和度の推移の関連を探索的に検討した。対象は大学生60名であった。高橋・三谷(2019)の読字・書字課題と読み書き支援ニーズ尺度を使用した。自律神経活動は脈波計(YKC社製TAS9view)を用いた。脳活動計測にはastem社,4chNIRS Hb131Sを用いた。結果,大学生は苦手な学習課題で,心理的負荷(苦手意識)が作業的負荷と独立して自律神経活動に影響すること,苦手意識は不安傾向を増大させ迷走神経緊張度を亢進させ,課題への集中を阻害することが明らかとなった。また、読みに眼球運動機能がどのような影響を与えるかを、課題成績ならびに課題遂行時の両側背外側前頭前野の酸素飽和度から探索的に検討した。対象は,大学生60名であった。眼球運動機能の指標としてDevelopmental Eye Movement Test(DEM)と新規課題を実施した。新規課題は一致数とディスプレイ上の総視線移動距離,及び効率を用いた。読み成績の指標として,黙読課題および音読課題を実施した。酸素飽和度の計測にはastem社,4chNIRS Hb131Sを用いた。音読成績を制御変数とした偏相関係数は,DEMでは無相関となったが,新規課題では中程度の相関が見られた。次に,新規課題の効率の結果を基に,平均以下群と平均以上群を比較すると、平均以下群は音読・黙読課題ともにch1の賦活が低く,ch4の賦活が高い傾向を示した。このNIRSの結果は眼球運動機能の代償あるいは補完の結果によるものと推定された。なお、引き続き、すべての研究に関連するツールとして、読字・書字課題と読み書き支援ニーズ尺度に関して、既存データの再分析を行い、妥当性の検証をさらに進めた。読み書きに影響を及ぼす眼球運動や不安・ストレスの影響については、順調に進み、成果発表も行うことができた。また、評価ツールとしての読字・書字課題の妥当性検討も進んでいる。しかし、選択式テストの作成は諸事情により、作成が遅れている。2019年度の早い段階で、現時点で作成が遅れている選択式問題を完成させる。これが、今後の試験における合理的配慮のエビデンスを得るための基本ツールとなる。読み書きにおける、不安・ストレスの影響、眼球運動の影響については、追加のデータ収集を試みる。また、この知見を、実際の障害学生支援へと展開できるよう、機器の使用法やデータの活用法について、研究分担者と共有するための研究会を、2018度に引き続き開催する。研究1「読み書き速度と選択式試験における解答時間の関係」に関しては、今後の実験で利用するための選択式試験の開発を進めた。試験は1試験形式は医師や看護師の国家資格試験をモデルとする。2能力を評価することが目的ではないので、内容は多くの大学生にとってほぼ習得していると思われるものにする。具体的には小学校の教科の知識を問うような項目とする、の2点を考慮して作成した。1については、説明文章を読んで単語を選択する形式と、選択肢が文になっている形式の2タイプを作成した。2017年度は項目リストの作成までを行った。2018年度は、30名程度の大学生に回答してもらい、正答率を検討し、項目の精選を行い、10分程度で終わる模擬選択式試験を完成させる。研究2「読み書きの遅さの背景要因の違いによる、回答時間への影響」では、予定を前倒しして、不安やストレスと読むことの関連についての研究を開始した。この研究を進めるにあたり、生理指標を測定するための機器(NIRS)を前倒しして購入し、データ収集を開始した。具体的には、読みのパフォーマンス、読みに対する困難感、心拍によって測定される自律神経活動におけるストレスの影響を検討した結果、実際のパフォーマンスよりも、困難感が実際の読みのパフォーマンスとは独立して自律神経活動に影響を与えている可能性が示された。これは、実際のパフォーマンスとしては大きな問題が無くても、潜在的な読み困難傾向が、大きな負荷となっている可能性を示すという点で、意義がある。2018年度は、これに脳血流のデータを加え、読み書き困難に関する主観的評価、実際のパフォーマンス、不安・ストレスの関連についてさらに検討を進める。なお、すべての研究に関連するツールとして、読字・書字課題と読み書き支援ニーズ尺度に関して、既存データの再分析を行い、妥当性の検証をさらに進めた。当初計画では、研究1で選択式テストは2017年度中に完成を予定していたが、項目リストはできたものの、項目の精選まで行かなかったことから、やや遅れている。一方、研究2の中でも不安、ストレスの影響については当初の計画以上に進展している。また、眼球運動の影響に関する研究も、すでに準備が始まり、眼球運動を評価するための課題の作成が進んでいる。これらを合わせると、トータルとしてはおおむね順調に進展していると言える。

結果,大学生は苦手な学習課題で,心理的負荷(苦手意識)が作業的負荷と独立して自律神経活動に影響すること,苦手意識は不安傾向を増大させ迷走神経緊張度を亢進させ,課題への集中を阻害することが明らかとなった。また、読みに眼球運動機能がどのような影響を与えるかを、課題成績ならびに課題遂行時の両側背外側前頭前野の酸素飽和度から探索的に検討した。対象は,大学生60名であった。眼球運動機能の指標としてDevelopmental Eye Movement Test(DEM)と新規課題を実施した。新規課題は一致数とディスプレイ上の総視線移動距離,及び効率を用いた。読み成績の指標として,黙読課題および音読課題を実施した。酸素飽和度の計測にはastem社,4chNIRS Hb131Sを用いた。音読成績を制御変数とした偏相関係数は,DEMでは無相関となったが,新規課題では中程度の相関が見られた。次に,新規課題の効率の結果を基に,平均以下群と平均以上群を比較すると、平均以下群は音読・黙読課題ともにch1の賦活が低く,ch4の賦活が高い傾向を示した。このNIRSの結果は眼球運動機能の代償あるいは補完の結果によるものと推定された。なお、引き続き、すべての研究に関連するツールとして、読字・書字課題と読み書き支援ニーズ尺度に関して、既存データの再分析を行い、妥当性の検証をさらに進めた。読み書きに影響を及ぼす眼球運動や不安・ストレスの影響については、順調に進み、成果発表も行うことができた。また、評価ツールとしての読字・書字課題の妥当性検討も進んでいる。しかし、選択式テストの作成は諸事情により、作成が遅れている。2018年度の早い段階で、現時点でやや遅れている選択式問題を完成させる。これが、今後の試験における合理的配慮のエビデンスを得るための基本ツールとなる。読み書きにおける、不安・ストレスの影響、眼球運動の影響については、データ収集を進めると共に、脈波計、NIRSを購入し、複数サイトでのデータ収集を試みる。また、この知見を、実際の障害学生支援へと展開できるよう、機器の使用法やデータの活用法について、研究分担者と共有するための研究会を、昨年度に引き続き開催する。一方で、これまでの成果を発信すると共に、読字書字関連の研究、生理指標に関する研究、試験における合理的配慮の研究等の最新動向についての情報収集も進める。2019年度の早い段階で、現時点で作成が遅れている選択式問題を完成させる。読み書きにおける、不安・ストレスの影響、眼球運動の影響については、追加のデータ収集を試みる。また、この知見を、実際の障害学生支援へと展開できるよう、機器の使用法やデータの活用法について、研究分担者と共有するための研究会を、2018度に引き続き開催する。
類義述語句同定のための語彙的知識の体系化と集積

本研究の目的は、日本語動詞文や形容詞文が2つ与えられた時に、それらが類似した意味を持つかどうかを自動的に認識することである。本研究では、この自動認識に必要、かつ、それぞれの語に対して記述すべき知識を体系化し、集積した。主な研究成果は、抽象的なレベルで16,157対、実際に文に出現するレベルで351,264対の述語項構造間の関係知識と、モダリティ動詞3,145語とモダリティ形容詞517語を収録する辞書である。本研究の目的は、類似した意味を持つ述語句(類義述語句)を同定するために必要な語彙的知識を整理して体系化するとともに、それらの知識を集積し知識データベースを編纂することである。本年度は、以下の2つに関して研究を行った。1.類義述語句同定に必要な語彙的知識の体系化:類義述語句同定に際して、あらかじめ語彙的知識として記述しておくべき情報の種類を整理した。具体的には、次のことを行った。(1)計算機で利用可能な既存の言語資源を調査し、それらにおいては、特に、動詞間および形容詞間の類義・反義に関する知識が不十分であると判断した。(2)この問題に対する1つの解として、複数のシソーラスと補助的な二項関係リストからなる知識体系を設計した。2.同定の基盤となる知識データベースの編纂:上記1.の体系に従い、知識データベースの仕様を定め、実際にデータベースの編纂を始めた。(1)反義関係を考慮した既存のシソーラスの意味クラスを人手で拡張し、新たに語義単位で約1万の動詞と約3,500の形容詞を追加することにより、19,456エントリーからなる述語シソーラスを構築した。(2)国語辞典の見出し語と、その語釈文に存在する述語との間に人手で関係を付与することにより、10,115の類義関係知識、1,432の反義関係知識、4,755の上位関係知識を整備・集積した。(3)出現頻度の高い1,376の動詞(の語義)に対して、それがとりえる複数の項構造間の項の対応関係を人手で付与した。本研究の自的は、類似した意味を持つ述語句(類義述語句)を同定するために必要な語彙的知識を整理して体系化するとともに、それらの知識を集積し、知識データベースを編纂することである。前年度に構築した知識データベースを用いて類義述語句を同定する調査実験を行い、その結果に基づいて、本年度は、以下の2つに関して研究を行った。1.エントリーの標準化:知識データベース利用時に発生した、単位の不一致の問題と表記のゆれの問題を解決するため、国立国語研究所が配布している形態素解析用辞書UniDicの単位と語彙素を用いて、知識データベース内のエントリーを標準化し、関係知識の適用範囲を拡大させた。(1)前年度に構築した知識データベースから、出現頻度の高い動詞を前件に持つ約19,000の関係知識と、形容詞を前件に持つ約2,000の関係知識を抽出した。(2)これらのエントリーを、プログラムと人手により、UniDicの単位で語彙素と対応付けた。最終的に、語彙素単位で16,157エントリー、実際に文に出現するレベルの単位である書字形基本形単位で351,264エントリーの関係知識を得た。2.モダリティ表現辞書の編纂:機能語や複合辞のように述語句のモダリティに直接関与する動詞や形容詞についての知識を整備することが、モダリティ解析処理に有用であることから、それらの辞書を編纂した。(1)辞書情報として記述すべき項目について調査・検討し、辞書の仕様を定めた。(2)内省に基づき、動詞3,145語、形容詞・形容動詞517語に対して、下位の述語に関与する、態度、真偽判断、価値判断のモダリティの情報を人手で記述した。
社会環境の変遷を考慮した都市の雪害軽減支援システム開発

本年度の研究成果を以下に要約する。(1)積雪にともなう生活環境障害の実態を明らかにし、その悪化を防止する方策について研究を行った。(2)降・積雪の不確定性を考慮した都市域における雪害危険度評価のためのモデル化を行ない、雪害リスクを評価した。(3)また、雪害対策を効率よく行うために、積雪量の推定にニューロコンピューティングの適用を行い、積雪現象のシミュレーションを行った。その結果、観測値とよい対応が得られた。(4)現在の地域社会環境や都市計画を高齢化という観点から見直すとともに、ライフスタイルの変容による社会基盤施設の整備について調査・研究を行った。(5)行政や市民の雪に対する取り組みが地域によってどのように異なっているかを調査し、将来の高齢化社会を考慮に入れた取り組み方について分析を行った。(6)高齢者などの生活弱者にとって最も身近でかつ重大な問題となっている屋根および生活道路の除排雪の実態について調査した。特に空間整備の観点から、屋根雪下ろしと道路除排雪を連携し、効率的に行う方法についての研究を行った。(7)積雪期における地震災害に注目し、気象、地理的環境、社会的環境の観点から、雪国の地震災害軽減について検討した。(8)以上の成果をまとめて研究成果報告書を作成した。(1)雪国の雪害リスクを事項別に分類し、生産面、生活面、公共面(都市的)ごとのリスクを摘出した。また、リスク調査のためのアンケートを作成、配付した。この結果と無積雪地のそれを比較することにより、雪国におけるリスクを定量的に評価することができた。(2)行政や市民の雪に対する取り組みが地域によってどのように異なっているかを調査し、将来の高齢化社会を考慮に入れた取り組み方について分析を行った。特に、多雪地の信濃川流域のまちをモデルケースとして取り上げ、高齢者にやさしいまちづくりの在り方を提案した。(3)高齢者などの生活弱者にとって最も身近でかつ重大な問題となっている屋根および生活道路の除排雪の実態について調査した。除排雪のシミュレーション結果から、現在の雪処理技術の問題点を列挙し、その対応策について言及した。(4)構造物への外力評価という観点から、白山山麓のある地区を対象に、積雪深の統計データを基に斜面上を流れる3次元のなだれシミュレーションを行った。この結果、なだれから構造物を守るこのとできる防護工の規模や強度を算出することができた。(5)雪害対策を効率よく行うために、人工ニューラルネットワークをパソコンで構築し、積雪現象のシミュレーションを行った。その結果、観測値とよい対応を得られた。(8)以上の成果をまとめて研究結果報告書を作成した。
尿路性器平滑筋細胞の形質変換とその分子機構の解析

平滑筋細胞の形質変換、増殖を刺激する因子は多数知られており、形質変換によっても多数の分子がその発現を誘導される。その中でも収縮蛋白であるミオシン重鎖の発現は、平滑筋形質の変化を鋭敏に反映する。われわれは、ヒト前立腺肥大症と正常前立腺において平滑筋ミオシン重鎖アイソフォームの遺伝子発現を検索した。その結果、肥大前立腺では合成型に移行しSMemb(胎児型ミオシン)の発現が増強していることを確認した。またSMembミオシンの転写因子であるbasictranscriptional element binding protein-2も肥大前立腺に発現していた。ヒト前立腺のprimary cultureを作成しSMembミオシンの発現パターンを検索し、平滑筋細胞がその形質を分化型細胞から脱分化型細胞へと変化させていることを確認した。前立腺のstromal cell cultureにSMembミオシンのanti-sense olignucleotideを導入することにより増殖抑制効果を確認した。
固溶体鉱物を利用した土器胎土を構成する粘土と混和物の起源推定法の確立

本研究は、意図的な混和が考えられている阿玉台式土器に関して、「胎土原料である粘土」と「混和物」それぞれの地域性を“個別に"明らかにできる分析法の開発を目的とする。含有鉱物を種類ごとに同定することができる「X線回折分析」を用いて、粘土もしくは混和物に由来する鉱物を個別に解析することで、各々の地質起源の判別が可能であることを明らかにし、土器中の鉱物の分析から解析、起源推定までの一貫した土器の胎土分析の基盤を確立する。
脳Sirの老化、寿命における分子機能解析

NAD依存性ヒストン脱アセチル化酵素SIR2ファミリーの高等動物における生理的機能、特に老化や寿命との関連を調べるためにマウス脳cDNAライブラリーより、SIR2αとSIR3 cDNAをクローン化した。SIR2αは1種類、SIR3は4種類のdifferential splicing産物と考えられるクローンが単離された。分布をNorthern blotおよび、それぞれの抗体を作成しWestern blotによって検討し、SIR2αは脳、心臓、精巣などに、また、SIR3は全身の臓器に発現していた。発生過程の発現量をNorthern blotで調べたところ、両者とも胎児に多量の発現を認めた。そこで、SIR2αについてさらに詳細に検討をおこなった。BrdUを飲水にとかし、2週間もしくは3週間マウスに連続投与したあと、1週間後にその脳を取り出し免疫組織化学法で分裂する脳神経幹細胞をラベルしたところ、神経幹細胞にSIR2αの多量の発現が見られた。さらに、胎生13.5日のマウス脳から単離し培養した神経幹細胞は増殖して球状のneurosphereを形成するが、このneurosphereを形成する細胞にSIR2αの多量発現が見られた。この発現はneurosphereを血清を含む分化条件にさらすと速やかに消失した。これとは別に、精巣のSIR2αの発現も精子の幹細胞である精粗細胞に強い発現が見られた。したがって、SIR2αは神経などの幹細胞において何らかの役割を果たしている可能性がきわめて高いことが判明した。一方、SIR2αは神経幹細胞では核と細胞質に発現していた。そこで、この局在機構を調べるために各種deletion mutantsを作成しそれぞれにGFPを結合させたものをCOS細胞に発現させて細胞内局在を調べた。SIR2αには2つの核局在配列が存在するが、この両者とも活性を持っていること、核局在配列の塩基性アミノ酸をアラニンに置換したものではその活性が失われることを明らかとした。脳cDNAライブラリーより酵母のNAD依存性ヒストン脱アセチル化酵素Sir2にホモロジーを有するマウスクローンSir2aとSir3を単離した。それぞれは既知のものであったが、Sir3ではdifferential splicingによると考えられる、新規のクローン2つを単離した。Northern blotによってSir2aは肝臓と胸腺に強い発現が見られ、さらに脳、心臓、精巣等に発現が見られた。一方、Sir3は、腎臓、心臓、脳、精巣、卵巣に強い発現が見られたがその他の臓器にも発現していた。Sir2aとSir3にはともに核移行シグナル様配列が存在した。Sir2aとSir3が核に局在しうるかを調べるために、GFP(クラゲ蛍光蛋白質)をC末端に融合させ、培養細胞での局在を調べたところ、Sir2aは核に、Sir3は細胞質に存在した。deletion clonesによる検討結果から、Sir2aでは、2つの核移行配列がともに存在すると核に強く局在し、1つのみの場合は細胞質にも一部もれでていること、2つの核移行シグナルがないと細胞質に存在することがわかった。さらに、Sir2aとSir3のC末端領域の部分ペプチドに対する抗体を作成し、免疫組織化学をおこなった。Sir2aは脳室上衣細胞に強い発現が見られたが、他の領域でも陽性細胞が散在していた。一方、Sir3は脳室上衣細胞に強い発現が見られ、さらに、側脳室のsubventricular zoneの比較的大形の数個から十数個からなる細胞群が強く染色された。radial fiber様の構造物も染色され、これらが神経幹細胞もしくは幹細胞が分裂してできた新規細胞の可能性が高いと考えられた。現在、これらの細胞がBrdU陽性であるかを検討しており、また、神経幹細胞の培養系でも確認をおこなっている。
スウェーデンにおける労働市場への参加を通した移民の社会統合に関する研究

スウェーデンは、「移民に対して社会権に基づく包含的政策」、すなわち最も寛大な統合政策を行っている国だといわれている。他の諸国が移民の流入を抑制し、また移民の福祉へのアクセス、あるいは国籍取得に対して厳格な義務を課しているにもかかわらず、スウェーデンでは、少なくとも移民の数が多いとは、主要な各政党、あるいは国民も,そうしたことを考えてはいない。移民の福祉へのアクセスも、スウェーデン国内に定住する人は、等しく市民と同様に社会権を有するとし、平等に扱われてもいる。しかし、現実は、移民、特に非西欧からの難民の経済的状況は深刻であり、また社会的な差別も少なくない。こうした状況の中で、長い間、移民の統合に責任を持ってきたのは自治体に代わり、2010年、新規移民の受け入れについての責任は就労支援に蓄積を持つ労働市場庁に移すことになった。では、こうした政策の転換によって移民・難民の労働市場への統合はうまくいっているのだろうか。この2年間、主として移民・難民が多く居住する雇用事務所を訪問し、移民の労働市場での実態と、その政策またその効果について調査してきた。また、スウェーデン内の移民・難民に関する研究者との意見交換も行ってきた。さらに、移民・難民を支援する諸組織を訪問し、それらの活動や移民・難民の人々の意見も訊いてきた。こうした調査のなかで、あらためて移民の労働市場への統合の重要さや、またその困難性が浮かび上がってきた。長い間、移民の社会統合、また労働市場への統合に責任を持ってきたのは自治体だった。しかし、自治体は就労支援の蓄積はなく、結局その仕事の中心は社会サービスの給付におかれることになる。そこでは、新規移民の受け入れについての責任は就労支援に蓄積を持つ労働市場庁に移されることになった。これまでの経験から、移民に対していち早く就労支援を行えば、かれらが職を得られる機会が増えることが分かってきたからである。では、こうした制度の変更は、うまく機能しているのだろうか。そもそもどのように労働市場への統合をすすめようとしているのだろうか。これまで、移民・難民の多く居住するStockholmストックホルム、Rinkebyリンケビー, SolnaソルナMalmoマルメ, Soderterjeソーデルテリエの各市、また比較的中程度のLundルンド、Vaxjoベクホー市の雇用事務所を訪問、インタビューをしてきた。こうしたなかで、雇用事務所への移管による就労支援の充実(2か月以内の個人プランの作成、それに基づくインターン、補助金付雇用、また職業訓練プログラムなどへの参加、こうした最大2年間にわたる就労支援)や、また民間に委託する職業パイロット制度の導入などが一定の成果を上げていることが理解できた。しかしなお、責任部局の努力にもかかわらず多くの困難を抱えている実態も明らかになった。たとえば一つの例をあげれば、新規難民は労働市場への統合の前に、生きる意欲などの喚起が必要な場合も多く、そうした専門的なケアーの必要性などにスタッフは苦慮しているといった実体である。全体として、当初の目的だった移民密度の高い地域での移民の労働市場での実態の把握、諸政策の内容、その効果などを知見として得ることができ、本研究の本年度たてた当初の目的は達成できたと考える。本研究は、1スウェーデンにおける移民の歴史をまず振り返り、特に70年代以降の難民・亡命希望者という移民の増加が、労働市場、あるいは社会にどのような影響をもたらしたのか。2スウェーデンはEUの他の国と比較すると寛大な移民・難民の受け入れ政策をとってきたが、そこにはどのような理念・社会的合意があったのか。3しかし、いまそうした寛大さが一部になくなりつつあるかにもみえる。それはなぜなのか。4それは、移民の労働市場への統合が十分でないことに原因があると本研究では仮定し、では現実にはどうなのか。5労働市場への統合に関して、いま様々な努力・政策が実施されているが、それはどのような政策であり、またそれは成果を上げているのかどうか。そうでないとすればその課題は何か。6特に、2010年には新たに流入した移民にたいしての政策が大きく変わり、これまで自治体が移民の統合に責任をもっていたのが雇用事務所の責任となった。では、このことはうまくいっているのか。こうした課題をたて、調査を行ってきた。13に関しては、文献や研究者との意見の交流などで深め、46については、雇用事務所、市の福祉局、移民・難民の支援団体などへのインタビューで調査を行うこととした。2014年度は、1引き続き移民の多い地区の雇用事務所への調査(Malmo,Norrshopingノーショーピン、Gothenbergヨーテボリ)、2これまで訪問した事務所の継続調査(Lund、Vaxjo, Malmo、Solna)3労働市場庁、4雇用する側の企業(製造業を代表してVolvo,大手小売業を代表してIkea)での調査を予定している。また、5マルメ大学、ストックホルム大学の研究者との交流と、ルンド、ベクホーでの支援組織でのインタビュー、6ベクホー大学、ストックホルム大学での文献収集も予定している。こうした調査・研究の中で本研究の目的を達成したい。

しかし、現実は、移民、特に非西欧からの難民の経済的状況は深刻であり、また社会的な差別も少なくない。こうした状況の中で、長い間、移民の統合に責任を持ってきたのは自治体に代わり、2010年、新規移民の受け入れについての責任は就労支援に蓄積を持つ労働市場庁に移すことになった。では、こうした政策の転換によって移民・難民の労働市場への統合はうまくいっているのだろうか。この2年間、主として移民・難民が多く居住する雇用事務所を訪問し、移民の労働市場での実態と、その政策またその効果について調査してきた。また、スウェーデン内の移民・難民に関する研究者との意見交換も行ってきた。さらに、移民・難民を支援する諸組織を訪問し、それらの活動や移民・難民の人々の意見も訊いてきた。こうした調査のなかで、あらためて移民の労働市場への統合の重要さや、またその困難性が浮かび上がってきた。スウェーデンは、比較的経済が好調である。しかし、他のEU諸国と比較すると、まだ低いとはいえ失業率は約8%で、スウェーデン福祉国家が目指してきた完全雇用とは程遠い状態である。しかし、その中身をみてみるとその多くを青年層、移民、疾病者が占めている。特に移民の青年層は深刻である。スウェーデンへの移民は、70年代までは労働移民であったが、それ以後は難民や亡命希望者がその多くを占めるようになった。そして、この層の失業率の高いことが、全体としてスウェーデンの失業率を上げているのである。したがって、スウェーデンにとって、難民の労働市場への統合、さらにそれによる社会への統合は極めて重要なこととなっている。難民を労働市場に統合しなければスウェーデン社会に移民排斥の感情が高まることが予測されるからである。現実に、2012年の総選挙では移民排斥を主張するSverigedemokraternaスウェーデン民主党は5.7%の票を獲得した。そうしたなか、本年度は、2010年から新しく定住した移民(難民)の労働市場への統合に責任をもつこととなったArbetsformedlingen雇用事務所を訪問し、移民の労働市場での実態と、その政策またその効果について調査した。とくに当初の計画であった、移民の人口比率が高い市・地域の雇用事務所を訪問した。Kista-Rinkeby, Sordelterje, Stockholmなどである。また比較的平均的な地方都市Vaxjoでの調査も行った。また中央の組織、労働市場庁も訪れ貴重な資料を入手した。さらにまた、移民研究の第一人者であるストックホルム大のWadensjo教授や、ベクホー大学のEkberg教授などとの意見交換なども行なった。長い間、移民の社会統合、また労働市場への統合に責任を持ってきたのは自治体だった。しかし、自治体は就労支援の蓄積はなく、結局その仕事の中心は社会サービスの給付におかれることになる。そこでは、新規移民の受け入れについての責任は就労支援に蓄積を持つ労働市場庁に移されることになった。
fMRIおよび同時計測脳波による脳機能イメージング

本研究では、fMRIの高い空間分解能、脳磁図の高い時間分解能の特徴を合わせ持つような脳機能イメージングの開発をめざしている。このため、fMRI画像を撮影中に脳波を同時測定可能なシステムの開発を行い、認知タスクによって生じる事象関連電位の脳波とfMRIの同時計測を目指すとともに、脳磁図とfMRIで得られた結果を比較し、空間的、時間的な信号の変化と両者の関連性を調べることが目的である。二のような計画の中、MRIで測定中に脳波を同時測定可能なシステムの試作を行った。脳波の電極の近傍では、MRI画像に電極の影響が混入するが、それほど大きな問題にはならないことがわかった。生体アンプを含めた脳波収集システムを構築したが、MRI測定中の脳波測定での問題点として、電極に混入するノイズの影響は依然残っており、MRIと脳波の同時計測は出来ていない。これを解決するには、MRIの画像の撮像と誘発脳波における刺激の同期をとれば、ある程度ノイズを抑えられた信号が得られると考えられる。さらに、fMRIの特徴を明らかにするために、電気刺激を用い、fMRIの測定と脳磁図の測定を行い両者の比較を行った。、電気刺激における刺激強度、刺激周波数をそれぞれ変化させ、fMRI、脳磁図に及ぼす影響を調べた。その結果、刺激強度を変化させた場合、fMRIにおけるシグナルパワーとMEGにおける電流双極子モーメントの大きさには相関性はあまりないことがわかった。また、刺激周波数を変化させた場合には、最大信号変化を示す周波数に違いがあることがわかった。これらの結果は、fMRIと脳磁図が違う情報を捉えていることを示すものである。このため、脳磁図と同じ神経活動を見ている脳波とfMRIを同時に測定することは今後、重要である。この第一段階として、fMRI画像を撮影中に脳波を同時測定可能なシステムの開発を行い、認知タスクによって生じる事象関連電位の脳波とfMRIの同時計測を目指すとともに、脳磁図とfMRIで得られた結果を比較し、空間的,時間的な信号の変化と両者の関連性を調べる計画である。このような計画の中、本年度は、MRIで計測中に脳波を同時計測可能なシステムの試作を行った。このための、生体アンプを含めた脳波収集システムを構築したが、MRI測定中の脳波測定での問題点として、電極に混入するノイズの影響があった。このノイズを押さえるために、種々の電極、リード線を試し、最適なものを選び出し、MRI中での脳波測定用専用電極を作製した。また、現在、生体アンプ、取り込みコンピュータもMR信号に影響を与えないように低ノイズになるようにシステムの改良を行っている。その結果、両者で観測される活動部位の位置は、10mm以内の誤差であるが、活動の時間的な変化に差があることが分かった。すなわち、fMRIによる観測では刺激後、数秒は活動が持続しているが、脳磁図では数100ms以内に活動が収束している。刺激強度を変化させた実験では、fMRIにおけるシグナルパワーとMEGにおける電流双極子モーメントの大きさには相関性はあまりないことがわかった。
4d遷移金属を用いた新規強磁性薄膜の理論設計

平成28年度平成30年度にわたる本研究「4d遷移金属を用いた新規強磁性薄膜の理論設計」の主な目的は以下の2項目である。(1)直径10ナノメートルサイズに耐え得る高い磁気異方性エネルギーをもつ強磁性薄膜の設計、(2)電界印加によって磁気異方性エネルギーが減少する強磁性薄膜の設計である。以上の2点で構成される本研究の意義は、第一原理電子状態計算手法を用いて、約30×10^7 erg/cm^3の結晶磁気異方性エネルギーをもつMgO/4d遷移金属の界面の探索を行い、その界面での電子状態の理解を深めることである。また、電界印加による結晶磁気異方性エネルギーおよび電子状態の変化を解析することで、垂直から面内に磁化スイッチングが起こるMgO/4d遷移金属界面の探索を行うことである。これまで、MgO/Ru界面における結晶磁気異方性エネルギーとその電界効果について研究を行った。界面形成によって結晶磁気異方性エネルギーが増加する原因、および電界印加した際の結晶磁気異方性エネルギーと電子状態の変化について計算を行った。その結果、MgO/Ru界面では、結晶磁気異方性エネルギーが6.34mJ/m^2となり、電界印加によって-97 fJ/Vmの結晶磁気異方性エネルギーが変化することがわかった。この研究成果を論文にまとめ、AIP advances誌に発表した。以上の研究で得られた知見によって、次世代のMRAMを担うMTJ素子のための強磁性薄膜材料の理論設計が前進した。平成29年9月に出産し、8月から現在まで産前産後の特別休暇および育児休暇を取得している。そのため作業が遅れている。引き続き、材料探索のための計算は行っており、復帰後に解析および論文作成をする予定である。申請時に計画していた通り、引き続き、電界印加によって垂直から面内に磁化スイッチングが起こるMgO/4d遷移金属の界面構造を探索する。また、実際のMTJ材料として提案できる材料を設計するために、MgO/4d遷移金属/MgO系において、同様の電界効果を示す材料を探索する。以上の2点で構成される本研究の意義は、第一原理電子状態計算手法を用いて、約300,000,000 erg/cm3の結晶磁気異方性エネルギーをもつMgO/4d遷移金属の界面の探索を行い、その界面での電子状態の理解を深めることである。平成28年度は、主にMgO/Ru界面における結晶磁気異方性エネルギーとその電界効果について研究を行った。その結果、MgO/Ru界面では、結晶磁気異方性エネルギーが6.34 mJ/m2となり、電界印加によって-97 fJ/Vmの結晶磁気異方性エネルギーが変化することがわかった。平成28年度に予定していたMgO/4d遷移金属の界面における構造安定性の解析については未着手であるが、平成29年度以降に予定していたMgO/4d遷移金属界面における結晶磁気異方性に対する電界効果の解析を前倒しで行った。その結果、現在有力とされているMgO/Fe界面と比較して、MgO/Ru界面の方が垂直結晶磁気異方性エネルギーが大きくなることがわかった。さらに、結晶磁気異方性エネルギーに対する電界効果は約3倍に大きくなることがわかった。以上の結果から、研究計画全体を見ればおおむね順調に進展している。

その結果、MgO/Ru界面では、結晶磁気異方性エネルギーが6.34 mJ/m^2となり、電界印加によって-97 fJ/Vmの結晶磁気異方性エネルギーが変化することがわかった。この研究成果を論文にまとめ、AIP advances誌に発表した。以上の研究で得られた知見によって、次世代のMRAMを担うMTJ素子のための強磁性薄膜材料の理論設計が前進した。平成29年9月に出産し、8月から現在まで産前産後の特別休暇および育児休暇を取得している。そのため作業が遅れている。引き続き、材料探索のための計算は行っており、復帰後に解析および論文作成をする予定である。平成28年度平成30年度にわたる本研究「4d遷移金属を用いた新規強磁性薄膜の理論設計」の主な目的は以下の2項目である。(1)直径10ナノメートルサイズに耐え得る高い磁気異方性エネルギーをもつ強磁性薄膜の設計、(2)電界印加によって磁気異方性エネルギーが減少する強磁性薄膜の設計である。以上の2点で構成される本研究の意義は、第一原理電子状態計算手法を用いて、約30×10^7 erg/cm^3の結晶磁気異方性エネルギーをもつMgO/4d遷移金属の界面の探索を行い、その界面での電子状態の理解を深めることである。また、電界印加による結晶磁気異方性エネルギーおよび電子状態の変化を解析することで、垂直から面内に磁化スイッチングが起こるMgO/4d遷移金属界面の探索を行うことである。これまで、MgO/Ru界面における結晶磁気異方性エネルギーとその電界効果について研究を行った。界面形成によって結晶磁気異方性エネルギーが増加する原因、および電界印加した際の結晶磁気異方性エネルギーと電子状態の変化について計算を行った。その結果、MgO/Ru界面では、結晶磁気異方性エネルギーが6.34mJ/m^2となり、電界印加によって-97 fJ/Vmの結晶磁気異方性エネルギーが変化することがわかった。申請時に計画していた通り、引き続き、電界印加によって垂直から面内に磁化スイッチングが起こるMgO/4d遷移金属の界面構造を探索する。また、実際のMTJ材料として提案できる材料を設計するために、MgO/4d遷移金属/MgO系において、同様の電界効果を示す材料を探索する。(理由)
ゴルジ体の遺伝変異と選別輸送の機構

我々の研究実績は以下の通りである。(1)EGF受容体のmRNAは存在するが、膜表層上の発現が著明に減少しているマウス由来のモネンシン耐性株は、srcやポリオーマmiddleT抗原による形質転換がおこらない。この変異株にヒトEGF受容体cDNAを導入し発現株を単離した。ポリオーマウイルスのmoddleT抗原の導入によってBalb/3T3細胞膜局在のヒトEGF受容体のdownregulationは著明に阻害されるが、モネンシン耐性細胞のヒトEGF受容体のdownregulationはこのポリオーマ遺伝子によって影響をうけなかった。EGF受容体が細胞膜表層付近でこのウイルス遺伝子産物と緊密に関連していることをはじめて示唆した。(2)ブレフェルジンAについては、LDL受容体の細胞内輸送を変化させること及び、ゴルジ体におけるシアル酸付加反応の場がLDLとEGFの受容体で明らかに異なっていることを観察した。そこで我々は、ヒト癌KB細胞より安定なブレフェルジンA耐性株を単離し、ゴルジ体の形態学的変化を観察した。植物毒素であるリシンの細胞毒性はKB細胞ではブレフェルジンAによって回復するが耐性では回復しなかった。他方、ジフテリア毒素の細胞毒性は、KB及びジフテリア毒素の細胞内輸送経路が異なることを示唆している。(3)ゴルジ体におけるLDL受容体のO_-糖鎖不全をひきおこしたハムスター由来のモネンシン及びコンパクチン耐性変異株は、両者ともゴルジ体の変化が示唆されるが、同一相補性グループに属し、O_-糖鎖伸長に関与するN_-アセチルガラクトサミン転移酵素の活性が約2/3に低下し、さらにLDL受容体に局在する20本近いO_-糖鎖のうち、LDL結合部位近傍に存在する約1/3が欠失していた。LDL受容体成熟の新しいゴルジ体変異であることを示した。(4)現在、Balb/3T3細胞のモネンシン耐性変異株から遺伝子subtractionを用いて耐性変異細胞で特異的に発現している遺伝子を単離する仕事を開始している。さらにEGF受容体の抵抗を用いて免疫電顕の仕事がうまく進んでいる状況下である。
Helicobacter pyloriの新たな病原性規定因子の同定と検定

当初、本研究では未知の病原性規定因子の同定を目的としたが、同時に既知病原性規定因子の病原的意義の確認も行った。まず、組換えCagAタンパクを用いて抗CagA抗体検出系を確立、これを用いて抗CagA抗体陽性者では陰性者と比べて胃癌オッズ比が10倍であることを示した。次に、スナネズミを用いた動物実験モデルを用いて、cagPAIノックアウト菌株の感染実験を行い、変異株では感染率・定着率が野生株と同様であるものの、胃炎、潰瘍、腫瘍についての病原性ははるかに弱いことを示した。これらから、cagPAIが菌側の主要病原性規定因子であると考え、この病原性を分子生物学的レベルで解明することとした。H.pyloriとの共培養で惹起される培養細胞内信号伝達系について検討した。これにより、IKK、TRAF2、TRAF6を介したNF-κBの活性化、ERKカスケードを介したSREおよびAP-1の活性化、MAPKカスケードを介したcyclin D1の活性化を明らかにした。これらの信号伝達系賦活には、cagPAI陽性生菌との直接接触が必要であった。一方、単球系細胞におけるNF-κBの活性化では、cagPAI、菌体との接触はともに必要でなく、液性因子の関与が示唆された。以上から、H.pylori感染症の病態多様性を理解するためには、宿主側の反応も含めて広く検討する必要があると考えられた。このため、cDNAマイクロアレイを用いた宿主側遺伝子発現の解析を行った。また、病原性規定因子を短期間で検定するために、スナネズミを用いた短期感染実験系を確立した。本研究は、日本で分離されるH.pylori菌株の大多数が、CagA、VacAなど既知の病原規定因子陽性であるにも拘わらず、患者の病態に著しい多様性を認めることから、未知の病原性規定因子の探索を目的として開始した。しかし、その後の我々および他グループの検討により、cagAを含む遺伝子群cag PAIが病原性規定因子としてもっとも重要であることが確認された。すなわち、我々は、特異的CagA抗体測定系を確立し、これを用いて胃癌患者と対照群でCagA抗体陽性率を比較したところ、陽性者の陰性者に対する胃癌オッズ比は約10倍であることが判明した。また、cag PAIをノックアウトした菌株を用いて、スナネズミに対する感染実験を行ったところ、感染率は野生株とかわらないにも拘わらず、炎症の程度、潰瘍発生率、新生物発生率が明らかに低かった。cag PAIは、IV型のトランスポータをコードすると考えられていたが、実際にH.pyloriの産生するCagAタンパクが宿主細胞内に輸送されることが明らかとなり、CagAその他の物質が、ヒト細胞内に輸送され、直接に作用している可能性が考えられるようになった。このため、我々は現在、H.pylori感染に伴う、ヒト細胞内信号伝達系の変化に関する検討を行っている。既に、向炎症性サイトカインの産生に関して重要な役割を果たすNF-κBの活性化に関して、cag PAI陽性H.pyloriとの接触が必要であることを明らかにしたが、細胞増殖との関連も現在検討中であり、同様の結果が推定されている。本研究は、H.pylori感染者の病態の多様性に鑑み、既知の病原性規定因子であるCagA、VacA等の他に、未知の病原性規定因子の同定を目的として開始された。しかし、cagA遺伝子を含む約30の遺伝子群であるcagPAIの重要性がスナネズミ感染実験によって再確認された(J Exp Med 2000 ; 192:1601-1610, J infect Dis 2002 ; 185:341)。

即ち、cagPAIをノックアウトしたH.pyloriは野生株と同様のスナネズミヘの感染、定着能を有するにもかかわらず、炎症を惹起しないことが確認された。これは、必ずしも他の菌側病原性規定因子の存在を否定するものではないが、宿主側要因によりcagPA1陽性株感染への対応に多様性が生じることも十分に考えられ、H.pyloriに対するヒト細胞の反応の解析に重点を移した。NFκBの活性化機序については前年度に報告したが(Gastroenterol 2000 ; 119:97-108)、引き続いてERKカスケードを介したSREおよびAP-1の活性化(Gut 2001 ; 49:18-22)、MAPKカスケードを介したcyclinD1の活性化(Infect Immun 2001 ; 69:3965-3971)を明らかとした。また、胃癌細胞と単球系細胞とではNFκB活性化機序が異なり、特に後者では液性因子の関与が推定され、未知の病原因子が関与している可能性も考えられた(J Biol Chem 2001 ; 276:44856)。今後は、宿主側反応の多様性も含めて広く検討する必要があり、その方法論のひとつとしてcDNAマイクロアレイを用いた宿主側反応の解析を行った(Biochem Biophys Res Commun 2001 ; 284:443-449)。
蛍光抗体を応用した骨軟部腫瘍の生体内イメージング

生体内の腫瘍を蛍光標識し、手術ガイドへの有用性を検討した。骨肉腫細胞は抗ALP抗体で蛍光染色が可能であった。正常組織との識別のためには赤色から近赤外線波長が適していると判断した。マウスに移植した骨肉腫細胞がICGの静脈内投与にて標識されることが確認された。腫瘍の蛍光標識は、腫瘍切除のガイドとなりうると考えた。今後さらなる観察デバイスなどの改良でより精度の高い観察が可能と考えられた。主目的は,蛍光抗体を使用し骨軟部腫瘍のイメージングを生体内で可能にし,腫瘍切除手術の際のガイド,腫瘍細胞を検出する検査技術への応用である。蛍光抗体を使った骨肉腫のイメージングの実験としてまず骨代謝で増加するALPを使用し,生体内イメージングの準備を行った.HOS, 143Bヒト骨肉腫培養細胞が文献的に適していると判断し、抗ALP抗体で免疫染色したところ、染色陽性と判断されたため、この細胞及び抗体を用いて、蛍光染色を試みた。Alexa Fluor^<(R)>488を二次抗体として染色を行ったところ、緑色蛍光を発することが確認された。しかし正常組織との識別のため、骨肉腫細胞と正常線維芽細胞を共培養して同様に染色したところ、線維芽細胞にも蛍光が残存して、腫瘍細胞だけのイメージングの目的としては、コントラストが最適ではないと考えられた。さらに感度をよくし、in vivoへの応用も考えていく。また、抗体以外をつかった腫瘍の蛍光イメージング方法としては,d-Aminolevulinic Acid(ALA)などのポルフィリン物質,ウィルスを使った導入などがあげられるが、インドシアニングリーン(ICG)に着目して実験を行った。これは成体内に投与すると、タンパクと結合して蛍光を発する物質であり、760nm波長の光で励起し、820nm波長の蛍光として観察される。観察用デバイスとしては、市販の赤外線観察カメラがあるが、700万円と高価なため、フィルターと通常カメラで代用の工夫を行い、観察を試みた。これもコントラストの問題などがあるが、観察可能と考えられた。蛍光抗体を使った骨肉腫のイメージングの実験として、骨代謝で増加するアルカリフォスファターゼ(ALP)を一時抗体に使用した。HOS,143Bヒト骨肉腫培養細胞を抗ALP抗体で免疫染色したところ、染色陽性と判断され、Alexa Fluor[○!R] 488を二次抗体として蛍光染色を行い、緑色蛍光が観察された。緑色蛍光は、GFPとして古くから蛍光標識で使われるが、動物内で使用すると正常組織からの自家蛍光との識別が困難であり、別の波長の模索を行った。蛍光色とフィルターの組み合わせの結果、赤色赤外線の蛍光を観察すると腫瘍を特異的に観察できることがわかった。ヌードマウスに移植した腫瘍を赤色の蛍光で標識することで、腫瘍の局在を明瞭化し、蛍光顕微鏡下で摘出することが可能であった。さらに、可視光の蛍光では皮下の数百マイクロメートルしか透過できないが、赤外線では1cm以上の観察が可能と判断した。インドシアニングリーンは生体の腫瘍にとりこまれて赤外線の蛍光を発する。マウスに移植したLM8骨肉腫細胞がICGにて標識されることが確認された。人間での腫瘍切除のガイドとなりうると考えた。蛍光をつかった腫瘍標識の研究内容は、23年2月に開催された米国整形外科学会AAOSでscientific exhibitで採択され発表した。
延性剪断帯におけるパーコレーション過程に関する研究

延性剪断帯におけるパーコレーション過程に関する研究として,天然の花崗岩中に見られる変形組織の解析と,パソコンによる長石ポ-フィロクラストの形態配向発達のコンピューター・シュミレーションを行った。天然の花崗岩としては,中部地方中央構造線沿いの花崗岩マイロナイトに見られる長石ポ-フィロクラスト中の粒内割れ目の発達過程を定量的に記載した。その結果,粒内割れ目は低温型のマイロナイトの初期から中期における長石の細粒化に最も重要な変形であること,またこの粒内割れ目は長石の粒径が減少していくとともに形成されにくくなることがわかった。今後は,この解析を歪勾配が存在するルートで系統的に行う予定である。また,この解析と平行して,マイロナイト化作用以降の変形現象についても詳細な記載をおこなった。マイロナイトは地下約10km程の深度で形成された後,地表まで上昇している。この上昇過程でどのような変形現象が起きているのかを検討した結果,延性-脆性遷移領域において水圧破砕が起きていることを見いだした。これは,地表付近での断層運動による破砕作用と地下深部での塑性流動の間の岩体の変形現象を考察する上で大変重要である。今後,より広域的な解析を進める予定である。このほかに,飛騨帯の眼球状片麻岩と飛騨花崗岩の予察的な調査も実施した。そこでは,パーコレーション過程を研究するのに適した変形組織を観察できた。来年度以降,系統的な調査を始めるつもりである。また,カナダの金鉱床でも変形解析したので,論文発表した。さらに,花崗岩マイロナイトに代表される粗粒な粒子を含む組織の記載方法として情報のエントロピーを用いて,複雑な定向配列をひとつの値として記述する方法を新たに開発した。そして,昨年論文発表した理論的な定向配列をこの値で表し,天然のマイロナイトと比較した。この研究は現在論文を準備しているところである。