hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Methadoneを用いた難治性疼痛の特異的治療法の開発

Morphine抵抗性を示す多発性硬化症疼痛などの難治性疼痛に対するmethadoneを用いた特異的治療法の開発を試み、以下の知見を得た。多発性硬化症の形成に伴い触的アロディニアや熱的疼痛過敏といった多発性硬化症疼痛が発現し、これら多発性硬化症疼痛は麻薬性鎮痛薬であるmorphine、fentanylおよびmethadoneに抵抗性を示した。この多発性硬化症疼痛のmorphine抵抗性は、NMDA受容体拮抗薬であるMK-801あるいはNMDA受容体拮抗作用を合わせ持つ麻薬性鎮痛薬であるmethadoneを単回腹腔内投与することにより消失し、morphineの鎮痛効果は多発性硬化症疼痛発症前のレベルまで回復した。また、多発性硬化症疼痛の形成開始時からmethadoneを慢性的に投与することにより、多発性硬化症疼痛により発生する熱的疼痛過敏の形成がほぼ完全に抑制された。一方、多発性硬化症疼痛発症時における脊髄μオピオイド受容体およびNMDA受容体NR2BサブユニットのmRNA発現量を測定したが、有意な変化は認められなかった。また同様に、Western Blot法を用い多発性硬化症疼痛発症時における脊髄μオピオイド受容体とNMDA受容体のタンパク量を測定したが、こちらも多発性硬化症疼痛発症時に変化は認められなかった。さらに、多発性硬化症疼痛と同様に、炎症性慢性疼痛ならびに神経障害性疼痛といった他の難治性疼痛におけるmorphine抵抗性が、methadoneの単回投与により消失しmorphineの鎮痛効果はこれら難治性疼痛発症前のレベルまで回復した。以上本研究課題において、methadoneはその単回投与によって多発性硬化症疼痛、炎症性慢性疼痛、神経障害性疼痛といった難治性疼痛におけるmorphine抵抗性を解除し、これら難治性疼痛をmorphineが有効な疼痛に変化させることを発見した。また、このmethadoneの効果にはNMDA受容体拮抗作用が関与している事を明らかにし、難治性疼痛の画期的治療法を発見した。NMDA受容体拮抗作用を持つ麻薬性鎮痛薬であるmethadoneは、その単回投与によって、多発性硬化症疼痛、炎症性慢性疼痛、神経障害性疼痛といった難治性疼痛におけるmorphine抵抗性を解除し、morphineの鎮痛効果をこれら難治性疼痛の発症前のレベルまで回復させることを発見した。このmethadoneの効果には、NMDA受容体拮抗作用が関与している事を明らかにし、難治性疼痛治療における画期的治療法を発見した。現在、RT-PCR法ならびにWestern Blot法により多発性硬化症疼痛発症時におけるNMDA受容体の機能変化を測定中である。次年度は当初予定の実験(一部はすでに本年度に実施済みである)に加え、クリオスタットが納品され次第、初年度に実施を延期した免疫学的組織化学染色法を用いた実験を完遂する予定である。多発性硬化症疼痛発症時の脊髄におけるNMDA受容体ならびにオピオイド受容体の機能変化はすでに検討が完了したため、現在脊髄後根神経節におけるこれら受容体の機能変化を、RT-PCR法ならびにWestern Blot法を用いて測定中である。また、最終年度は当初予定の実験(一部はすでに本年度に実施済みである)に加え、クリオスタットが納品され次第、初年度に実施を延期した免疫学的組織化学染色法を用いた実験を完遂する予定である。
細胞膜微小ドメインの機能調節異常を発端とする自己免疫病発症機構の解明

FcγRIIA受容体(活性型Fc受容体)の膜貫通部位に2種類のモチーフ(グリコフォリンA及びロイシンジッパー)を想定し、変異導入、ヒトB細胞発現、Fc受容体機能解析をおこなったが、意外にも、いずれのモチーフもFc受容体機能と関係しないことがわかった。形質膜内での受容体の会合面残基を特定するための、バイアスの無い方法としてCys dimer及びAla tetramerの系統的導入をおこない解析したところ、膜貫通部位のN末端側に会合面残基が見いだされた。同部位のAla置換体は脂質ラフト移行が阻害され、Lyn活性化、Btk及びPLCγ活性化、カルシウム流入に至る経路が有意に現弱ることがわかった。すなわち、膜貫通部位のN末端部位が受容体会合と機能活性化をつなぐ新規の機能部位であることを初めて示した。現在、同会合面の接合を阻害することにより炎症疾患治療が可能ではないかと想定し、同部位に対するファージディスプレイを用いた一本差抗体の作成を考案している。FcγRIIB受容体(抑制型受容体)の膜貫通部位232Ile-Thr変異がSLEに関連し、同多型が機能減弱型受容体であることを示したが、その詳細な分子機構は解明されていない。上記のFcγRIIA受容体(活性型Fc受容体)に適用した手法を用いて、.疾患感受性変異232Ile-Thrが受容体の会合面残基の変化をもたらす可能性を想定し、検討中である。申請者らは免疫複合体を認識してB細胞及び抗原定時細胞の機能を負に制御するFc受容体、FcgRIIBの新規多型が全身性エリテマトーデス発症と強く関連することを見いだした。同多型は膜貫通部位の1アミノ酸変異Ile-Thrを生じるが、詳細な機能解析から多型受容体のB細胞機能抑制が減弱していること、同時に多型受容体は機能膜ドメインとして注目される脂質ラフトから排除されることが判った。本研究ではIle-Thr変異が脂質ラフトとの会合を抑制し受容体機能を減弱させるメカニズムを考察すること、及びIle-Thr変異が動物モデルにおいて真に病因的な意義を持つか否かを検証すること目的とする。平成18年度においては、まず受容体のアラインメントを行い、Fc受容体群(の一部)の膜貫通部位に種を越えて保存される2種類のモチーフを抽出した。このモチーフはマウスでは完全な形で存在するがヒトでは部分的な縮重が見られるようであり認識し難い。モチーフの機能を実験的に検証するため、部位特異的変異導入とレトロウイルスベクターを用いた高効率遺伝子導入を組み合わせ多数のヒトB細胞群を樹立してFc受容体機能を検討している。これまでの結果から2つのモチーフが加算的に働くことを示す結果を得ている。さらに受容体の近接をFRETアッセイ、免疫共沈アッセイ等で検証しこれらのモチーフが如何に受容体会合と脂質ラフト移行、受容体機能発現に働くかを検討している。これらの検討から形質膜内での受容体の会合面残基を特定できると考えており、受容体会合及び脂質ラフト移行を調節する新たな炎症疾患治療方法の提案に結びつけたいと考えている。Ile-Thr変異の生体での役割を知るために受容体cDNAのノックインマウス作成を予定している。本研究チームではすでに同種法を用いた他の情報伝達分子ノックインマウスの作成に成功している。Ile-Thr変異及びモチーフを完全に欠損した受容体のノックインを次年度に行う予定である。

同部位のAla置換体は脂質ラフト移行が阻害され、Lyn活性化、Btk及びPLCγ活性化、カルシウム流入に至る経路が有意に現弱ることがわかった。すなわち、膜貫通部位のN末端部位が受容体会合と機能活性化をつなぐ新規の機能部位であることを初めて示した。現在、同会合面の接合を阻害することにより炎症疾患治療が可能ではないかと想定し、同部位に対するファージディスプレイを用いた一本差抗体の作成を考案している。FcγRIIB受容体(抑制型受容体)の膜貫通部位232Ile-Thr変異がSLEに関連し、同多型が機能減弱型受容体であることを示したが、その詳細な分子機構は解明されていない。上記のFcy RIIA受容体(活性型Fc受容体)に適用した手法を用いて、疾患感受性変異232Ile-Thrが受容体の会合面残基の変化をもたらす可能性を想定し、検討中である。
太陽の対流と磁場のグローバルダイナミックスの数値実験的研究

1.尾崎は、大学院生神戸と共同して、太陽および恒星におけるグローバル振動速度場と自転の相互作用について研究した。太陽および恒星の固有振動モードとしては、圧力を復元力とするpモード,重力を復元力とするgモード,コリオリ力を復元力とするrモードがある。これら振動速度場と自転速度場の両方が存在する場合の吸収線の線輪郭の時間変化を数値シミュレーションした。そして、pモード,gモード,rモードそれぞれの吸収線輪郭の変化の特徴を明らかにすることが出来た。これらの数値シミュレーションの結果と、実際に太陽および恒星で観測される振動速度場を比較することにより振動モードの同定およびグローバルダイナミックスについて研究した。尾崎は、吉村と共同して太陽対流層の対流と磁場の非線型相互作用を研究した。吉村の開発した磁場の時間変化を追跡する計算コードを使い、磁束管のダイナミックスを研究した。また、太陽対流層での微分回転と対流運動を三次元空間で追跡し、決定する計算コードを開発し、数置実験をすすめている。2.高倉は、太陽コロナ中のフィラメント状の磁場が、イオン音波発生に伴う異常抵抗の下で消滅する過程を計算機による数値シュミレーションで求めた。磁場は最初、円柱対称なforce freeであると仮定すると、異常抵抗の発生に伴って、磁場に沿った強い電場が発生し、しかも磁場(電流)が消滅するまで継続するので、電子も陽子も短時間に、高エネルギーに加速される。電場は磁気ループの半径に反比例し、磁場が500ガウスとして半径が10km又はそれ以下であれば、10MeV又はそれ以上に成り得る。
ヒト腫瘍細胞・TILを用いたサイトカイン遺伝子治療のin vivoモデルの確立

サイトカイン遺伝子治療のin vivoモデルの確立を目的としてSCID-huマウスを作成し、この動物モデルを使用して、抗腫瘍効果を惹起しうるサイトカインの同定を行った。(1)SCID-huマウスの作成;末梢血幹細胞移植を施行した5例の患者より得た単核細胞(CD34陽性細胞は0.52.5%)を、SCIDマウスの腹腔内に投与しreconstitutionを行った。ヒト免疫グロブリン量等を測定することによりSCID-huの作成を確認した。(2)サイトカイン産生腫瘍の確率;HLAのタイピングが明らかにされているヒト胃がん細胞GC101488に、レトロウイルスを用いてヒトIL-2、ヒトIL-6遺伝子を導入し、サイトカイン産生量の最も多いクローンを選択した。(3)抗腫瘍効果の検討;SCID-buマウスに親株、サイトカイン産生細胞を接種し、その腫瘍増殖とtumorigenicityを検討した。その結果、invitroの細部増殖はいずれの細胞とも同一であったが、IL-2産生細胞のみは、接種後一時小さな腫瘍を形成するも、大部分の腫瘍は退縮し、のち完全に消失した。これに対して、親株やIL-6産生細胞を接種した群では、腫瘍の退縮は観察されず増殖を続けた。IL-2産生腫瘍を排除したSCID-huマウスに、親株を接種したところ、親株による腫瘍はその増殖が阻害されず、腫瘍拒絶マウスではacquired immunityは成立していなかった。また退縮しているIL-2産生腫瘍では、リンパ球の浸潤は僅かであり、好中球が主体となった一部壊死像を伴う組織像が得られた。従って以上の結果から、がん患者の免疫担当細胞を活性化し、抗腫瘍効果を惹起するにはIL-2が有効であることが判明しこの効果のエフェクター細胞としてはNK細胞、LAK細胞が推定される。
シラバス―用語の相互規定を用いたカリキュラム可視化とシソーラス作成支援システム

大学カリキュラムのシラバス情報など,教育・学術に関する様々な電子文書情報が利用できるようになっている.しかし,これらの膨大な情報から個々の文書間の関係を見定め,全体像を捉えることは困難である.本研究では,自然言語処理技術とネットワーク分析の手法をシラバスのテキストデータに適用することで,科目と概念の間の相互規定関係を抽出・利用し,カリキュラムの構造を分かりやすく可視化・提示する手法を開発した.さらにこの手法を用いて専門的概念のシソーラス作成を支援できるユーザインタフェースや,個人の学術参考文献データベースからその人の関心領域や専門知識を可視化するシステムを試作した.大学カリキュラムのシラバス情報など,教育・学術に関する様々な電子文書情報が利用できるようになっている.しかし,これらの膨大な情報から個々の文書間の関係を見定め,全体像を捉えることは困難である.本研究では,自然言語処理技術とネットワーク分析の手法をシラバスのテキストデータに適用することで,科目と概念の間の相互規定関係を抽出・利用し,カリキュラムの構造を分かりやすく可視化・提示する手法を開発した.さらにこの手法を用いて専門的概念のシソーラス作成を支援できるユーザインタフェースや,個人の学術参考文献データベースからその人の関心領域や専門知識を可視化するシステムを試作した.高等教育機関では魅力あるカリキュラムの開発と同時に,科目間の履修依存関係や履修モデルを整理する取組が行われている.しかしカリキュラムの全体像を把握し,学習者に分かりやすく表現・提示するのは専門知識と労力のかかる困難な仕事である.そこで本研究では,自然言語処理技術とネットワーク分析の手法をシラバスのテキストデータに適用することで,科目間および教授される概念間の相互規定関係を抽出・利用し,カリキュラムの構造を分かりやすく可視化・提示する手法を開発した.本手法ではカリキュラムの構造を「シラバス-専門用語ネットワーク」として抽出する.用語=概念間の関連を累積して,シラバス=科目間の先修-後修関係が抽出される.また,ネットワークにおける科目および概念の位置付けから,当該カリキュラムにおけるそれらの中心性および専門性を評価し,平面上での科目間関係の可視化に用いる.情報処理学会が提供しているコンピュータサイエンスのモデルカリキュラムをテストデータとして開発手法を適用し,提供元が提示しているカリキュラム構造と,開発手法が与えるカリキュラム構造との一致度合いを定量的に評価した.その結果,用語間関係として語基の包含に基づくものを利用するだけでも一定の構造再現性は得られるものの,用語間の意味的関係を加えることで提案手法の性能はより向上することが示された.また,シラバス-専門用語ネットワークの特性を定める要因-具体的には,専門用語スコア関数,用語の専門性や中心性の評価に用いるネットワーク指標,用語のスコアからシラバスのスコアへの変換,等-を-通り定式化・実装して結果を比較し,カリキュラム構造の抽出に有効な設定の組み合わせを絞り込んだ.他方で,専門用語による位置付けが困難なリテラシ科目や,初等的概念から高度に専門的な概念までを通覧する概論的科目など,開発手法のみでは対応が困難な部分も明らかとなった.膨大な教育・学術情報がデータベース化され,インターネット上などで公開されているが,個々の文書情報の内容からその関係を見定め全体像を捉えるのは困難である.たとえば各高等教育機関が提供カリキュラムの全体像を把握し,科目間の履修依存関係や履修モデルを整理して学習者に分かりやすく表現・提示するのは専門知識と労力のかかる仕事である.そこで本研究では,自然言語処理技術とネットワーク分析の手法を学術的テキストデータに適用することで,文書間および概念間の相互規定関係を抽出・利用し,カリキュラムなどデータ集合全体の構造を分かりやすく可視化・提示する手法を開発した.開発手法では文書集合の構造を「文書-用語ネットワーク」として表現し,用語=概念間の関連を累積することで文書(シラバス=科目)間の内容的関係(基礎-発展関係)を推定する.また,ネットワークにおける科目および概念の位置付けから,当該カリキュラムにおけるそれらの中心-周辺(特殊)性を評価する.この二つの関係を平面上に展開し,科目間関係の可視化に用いる.本年度はさらに,文書間関係からそれらが含む用語間での上位-下位関連強度を推定し,使用者に関連の妥当性を評価させる機会を提供するインターフェースを開発した.このシステムを用いることで,専門的概念のシソーラス作成を支援することができ,作成されたシソーラスは教育学術のテキストデータを自動分析するうえで更に活用できると期待される.また,開発手法を個人の学術参考文献(BibTeX)データベースに適用し,参考文献間の関係抽出・可視化も試みた.対象とした参考文献データベースでは,キーワード,アブストラクトなどから抽出される用語による関連の累積だけでは満足のいく文献間関係が抽出できなかったが,今後,引用関係なども併用することで,個人の専門知識または関心領域の適切な可視化につなげる予定である.
根面う蝕研究のための新規 ex vivo バイオフィルムモデルの開発

本研究では,超高齢社会を迎え深刻な問題となっている根面う蝕の抑制・制御を最終目標とし,そのために必要な根面う蝕の病態を反映した実際のヒト口腔内サンプルを用いた根面う蝕ex vivoバイオフィルムモデルを構築することを目的とする。そこでは,まず健常者と根面う蝕発症者の口腔内の違いについて調査し,それをもとに根面う蝕を再現するex vivoバイオフィルムモデルを構築する。さらに,確立したモデルを用いて抗バイオフィルム効果が期待される材料を評価し,根面う蝕の新規抑制法に展開するための研究基盤の確立を目指す。
光学活性典型金属フェノレート型不斉塩基の創製と触媒的不斉マイケル反応への応用

1.新規物質である2'-位に2-(2-ヒドロキシエトキシ)エトキシ基を有するポーダンド型1,1'-ビナフタレン-2-オール誘導体1を1,1'-ビ-2-ナフトールと2-(2-クロロエトキシ)エタノールとのモノエーテル化反応により合成した。又、2-[2-(N,N-ジメチルアミノ)エトキシ]エトキシ基を有する誘導体2を1の四臭化炭素-トリフェニルホスフィンを用いるブロム化と続くジメチルアミンとのアミノ化反応より高収率で合成した。2.1のナトリウム塩は、シクロアルカノン-2-カルボン酸ベンズヒドリルエステルとメチルビニルケトンとのマイケル反応の不斉触媒として機能し、塩化メチレン中10mol%の触媒量で0°Cという穏和な条件下においてほぼ定量的に50%e.e.程度の不斉収率で生成物を与えることが分かった。一方、より低い温度ではむしろ不斉収率は低下し、再現性も低下した。これに対して、2のナトリウム塩はメチルビニルケトンとのマイケル反応の不斉触媒として機能し、10mol%の触媒量でほぼ定量的に生成物を与え、0°Cで50%e.e.、-78°Cにおいて65%e.e.前後の不斉収率が得られることが分かった。3.次に、検討した中で最も高い選択性を与えた2-(2-メトキシエトキシ)エトキシ基を有する誘導体3のナトリウム塩を触媒に用いてエチルビニルケトン、アクロレイン、メチレンマロン酸ジt-ブチルエステル、アクリル酸エステル、アクリロニトリルとの反応を検討した。その結果、アクリル酸エステル、アクリロニトリル以外は-78°Cにおいて定量的に反応し最高73%e.e.の不斉収率が得られることが分かった。
超音波伝播速度による若材齢コンクリートの強度発現・弾性係数の評価方法に関する研究

本研究では,超音波伝播速度を応用して,材齢ゼロからの超若材齢コンクリートの剛性変化を,(1)正確に,(2)非破壊で,(3)連続自動的に測定することができる計測システムを開発し,それら計測結果の評価方法を確立することを目的としている。平成18年度の研究では,計測システムの開発と検証を行い,平成19年度の研究では開発した超音波計測システムを用いた実験を行い,以下のような知見を得た。若材齢コンクリートの超音波伝播速度Vpと動弾性係数Edの関係については,通常のコンクリートの若材齢時における計測,および石灰石微粉末の添加により意図的に強度を低くした疑似若材齢コンクリート用いて実験を行った。その結果,若材齢コンクリートにおいて(1)Vp-Ed関係はコンクリートの強度水準の影響を受けない,(2)Vp,Edは骨材量の影響を強く受ける,(3)細骨材率はVp-Ed関係に影響を及ぼすがその程度は小さいことを確認した。水和熱抑制型膨張材を使用したコンクリートを対象とした本計測システムの応用性に関する検討では,(1)非線形アーレニウスプロットによる温度依存性を考慮した強度発現モデルの精度,(2)水和熱膨張材添加量が強度発現モデルに及ぼす影響を実験的に検討した。(1)については,普通コンクリートでは,任意の温度履歴を与えても強度発現モデルは十分な精度を有していることを確認したが,水和熱抑制型膨張コンクリートでは,その特殊な温度依存性のために予測精度が低下することが明らかになった。(2)については,本計測システムが,わずかな膨張材料の変化が強度発現性状に及ぼす影響を鮮明に捉えることができることを確認し,膨張材量の影響を定量化できることを示した。本研究で開発した超音波計測システムは,若材齢コンクリートの強度発現,剛性変化の評価を精度良く行うことができることから,新たな計測方法として非常に有望であり,今後,様々な目的による応用が期待できる。本研究では,超音波伝播速度を応用して,材齢ゼロからの超若材齢コンクリートの剛性変化を,(1)正確に,(2)非破壊で,(3)連続自動的に測定することができる計測システムを開発し,それら計測結果の評価方法を確立することを目的としている.平成18年度の研究では,超音波伝播速度により,コンクリートの強度発現・剛性変化を追跡する自動計測システムを開発し,その適用性について検討した.本計測システムは,超音波測定装置本体とパーソナルコンピュータで構成され,ソフトウェアで設定したインターバルで超音波受信波形を記録し,それらを解析することにより超音波伝播速度の変化を得ることができる.また,事前準備段階の実験で課題となっていた超音波プローブとコンクリートの接触部の安定性は,接触部の構造を粘着ステンレスシートの適用で改善し,その結果,測定の信頼性が大幅に向上した.超音波計測システムの適用性については,水和熱抑制型膨張材を使用したコンクリートの強度発現特性を,様々な温度水準の条件で測定し,検討を行った.その結果,本計測システムは,超音波伝播速度が500m/s程度の段階から,コンクリートの強度発現・剛性変化を正確に追跡することができ,また計測データは非常に安定して得られ,実験の再現性も高いことを確認した.特に水和熱抑制型膨張材を用いたコンクリートに対する計測では,高温時に強度発現が遅延する特殊な温度依存性を明瞭に捉えることができ,超音波計測が若材齢コンクリートの力学特性の評価に有望であることを確認した.これらの実験と並行して,若材齢コンクリートの超音波伝播速度と静弾性係数の関係を実験により確認し,評価式を提案した.

平成19年度の研究では更に検討を進め,水セメント比,粗骨材の体積濃度,膨張材の添加量など,配合条件が超音波伝播速度に及ぼす影響を詳細な実験により確認する.本研究では,超音波伝播速度を応用して,材齢ゼロからの超若材齢コンクリートの剛性変化を,(1)正確に,(2)非破壊で,(3)連続自動的に測定することができる計測システムを開発し,それら計測結果の評価方法を確立することを目的としている。平成19年度の研究では,平成18年度の研究で開発した計測システムを使用し,以下のような項目について検討を行った。若材齢コンクリートの超音波伝播速度Vpと動弾性係数Edの関係については,通常のコンクリートの若材齢時における計測,および石灰石微粉末の添加により意図的に強度を低くした疑似若材齢コンクリート用いて実験を行った。その結果,若材齢コンクリートにおいて(1)Vp-Ed関係はコンクリートの強度水準の影響を受けない,(2)Vp, Edは骨材量の影響を強く受ける,(3)細骨材率はVp-Ed関係に影響を及ぼすがその程度は小さいことを確認した。水和熱抑制型膨張材を使用したコンクリートを対象とした本計測システムの応用性に関する検討では,(1)非線形アーレニウスプロットによる温度依存性を考慮した強度発現モデルの精度,(2)水和熱膨張材添加量が強度発現モデルに及ぼす影響を実験的に検討した。(1)については,普通コンクリートでは,任意の温度履歴を与えても強度発現モデルは十分な精度を有していることを確認したが,水和熱抑制型膨張コンクリートでは,その特殊な温度依存性のために予測精度が低下することが明らかになった。(2)については,本計測システムが,わずかな膨張材料の変化が強度発現性状に及ぼす影響を鮮明に捉えることができることを確認し,膨張材量の影響を定量化できることを示した。本研究で開発した超音波計測システムは,若材齢コンクリートの強度発現,剛性変化の評価を精度良く行うことができることから,新たな計測方法として非常に有望であり,今後,様々な目的による応用が期待できる。
シラーを主とした１９世紀ドイツにおけるラテン翻訳論の受容

本研究は以下の予測を立てている。英語やドイツ語など現代ヨーロッパ語は、主として古代ギリシア・ローマ文学作品の翻訳を通じて培われてきたが、なかでも19世紀ドイツのフリードリヒ・フォン・シラーらの存在は、ヨーロッパ文学の翻訳史の中でターニングポイントとなった。シラーをはじめとする近代ヨーロッパ人の翻訳作品や思想にも、ラテン文化が大きく影響していた。それどころか、ギリシア文化が優位と言われていたゲーテ時代にあって、一般的にも実質的にはラテン文化の方が優位にあった。そこで、ラテン文化に幼少時から馴染んで愛したシラーらドイツ人作家の功績が、当時のドイツに広まった後、他のヨーロッパ諸国にも広がり、今日の英語やドイツ語などヨーロッパ諸国語に成長するに至った。以上の予測を検証することに、本研究の独自性があると考える。キケローをはじめとする古典修辞学や思想、および19世紀ドイツ社会や文化など、各分野に関するすぐれた先行研究の長い蓄積はあり、個別的研究は年々増加している。しかし、それぞれが独立、分離しており、ラテン文化と近現代ヨーロッパの接点を包括的に論じた研究は未だほとんどない。本研究の特色は、ギリシア作品のラテン翻訳およびラテン語教育を含むラテン文化が、初期キリスト教期、中世を経て、19世紀ヨーロッパにおいてドイツ国家の発展に貢献し、ドイツ語が大衆化したことで、ドイツ国民を国家統一へと導いたこと。さらに、それがイギリスなど他の諸国にも伝播し、影響を及ぼし、国家の発展に繋がった過程を解明しようとする点にある。すなわち本研究課題は、古典期から19世紀に至るまでの翻訳理論の伝統と発展の過程、およびその社会的影響を調査することにより、古典の価値や有用性を再認識し、これにより積極的に新たな翻訳学や修辞学理解を深めようとするものである。28年度が最終年度であるため、記入しない。英語やドイツ語など現代ヨーロッパ語は、主として古代ギリシア・ローマ文学作品の翻訳を通じて培われてきたが、なかでもシラーらの存在はヨーロッパ翻訳史においてターニングポイントとなった。それどころか、ギリシア文化が優位と言われていたゲーテ時代にあって、一般的にも実質的にラテン語文化が優位にあった。そして、ラテン文化を愛したシラーらの功績が当時のドイツに広まり、他のヨーロッパ諸国にも広がり、今日の英語やドイツ語などヨーロッパ諸国語に成長するに至った。キケローをはじめとする古典修辞学や思想、および19世紀ドイツ社会や文化など、各分野に関するすぐれた先行研究の蓄積はあり、個別的研究は年々増加している。本研究の特色は、ギリシア作品のラテン語訳およびラテン語教育を含むラテン文化が、初期キリスト教期、中世を経て、19世紀ドイツにおいてドイツの発展に貢献し、ドイツ語が大衆化したことで、ドイツ国民を国家統一の理念へと導いたこと、さらにそれがイギリスなど他の諸国にも伝播し、影響を及ぼした過程を解明しようとする点にある。すなわち本研究課題は、古典期から19世紀に至るまでの翻訳理論の伝統、その受容と発展の過程およびその社会的影響を調査することにより、古典の価値や有用性を再認識し、これにより積極的に新たな翻訳学や修辞学理解を深めようとするものである。平成27年度の主な成果については、通訳翻訳史において重要であるが、これまで本邦未翻訳であった古代ギリシア・ローマの主要作品を和訳し、以下の雑誌に発表した。

(1)高畑時子、「ヒエロニュムス著「翻訳の最高種について」(書簡57「パンマキウス宛の手紙」)」、『近畿大学教養・外国語教育センター紀要』第6巻第1号(2015年)。(2)高畑時子、「アレクサンドリアのフィローン著「七十人訳の創造について」(『モーセの生涯』2巻158節より)」『文芸学研究』(文芸学研究会篇)第20号(2016年)。一方、2つの学会誌に、以下の分析論文が掲載された。(3)高畑時子、「ウルガータ聖書・マルコによる福音書におけるヒエロニュムスの翻訳法(特集翻訳と文学)」、『世界文学』(世界文学会篇)第122巻(2015年)、(4)高畑時子、「ウルガータ聖書・マタイによる福音書における翻訳法ーヒエロニュムス「書簡57」との比較研究ー」、『比較文化研究』(日本比較文化学会篇)121号(2016年)。他にも、本課題に関する以下の口頭発表を行った。(5)高畑時子、「シラーを主とした19世紀ドイツにおけるラテン翻訳論の受容」、日本学術振興会研究交流会、2015年9月7日、於:明治会館、(6)高畑時子、「ウルガータ聖書・マタイによる福音書におけるヒエロニュムスの翻訳技法」、日本通訳翻訳学会第16回年次大会、2015年9月13日、於:青山学院大学、(7)高畑時子、「古代ギリシア・ローマの翻訳思想」、日本通訳翻訳学会第9回翻訳研究育成プロジェクト大会、2015年9月19日、於:同志社大学。同分野の人と比べると数は決して多くないが、少なくとも26年度以前の自分と比べると発表数は倍増した。また、古典期の主要な翻訳論についてはほぼ網羅し終えた。このため、自身が立てた当初の計画の最低限は発表できたと考える。本研究は以下の予測を立てている。英語やドイツ語など現代ヨーロッパ語は、主として古代ギリシア・ローマ文学作品の翻訳を通じて培われてきたが、なかでも19世紀ドイツのフリードリヒ・フォン・シラーらの存在は、ヨーロッパ文学の翻訳史の中でターニングポイントとなった。シラーをはじめとする近代ヨーロッパ人の翻訳作品や思想にも、ラテン文化が大きく影響していた。それどころか、ギリシア文化が優位と言われていたゲーテ時代にあって、一般的にも実質的にはラテン文化の方が優位にあった。そこで、ラテン文化に幼少時から馴染んで愛したシラーらドイツ人作家の功績が、当時のドイツに広まった後、他のヨーロッパ諸国にも広がり、今日の英語やドイツ語などヨーロッパ諸国語に成長するに至った。以上の予測を検証することに、本研究の独自性があると考える。キケローをはじめとする古典修辞学や思想、および19世紀ドイツ社会や文化など、各分野に関するすぐれた先行研究の長い蓄積はあり、個別的研究は年々増加している。しかし、それぞれが独立、分離しており、ラテン文化と近現代ヨーロッパの接点を包括的に論じた研究は未だほとんどない。本研究の特色は、ギリシア作品のラテン翻訳およびラテン語教育を含むラテン文化が、初期キリスト教期、中世を経て、19世紀ヨーロッパにおいてドイツ国家の発展に貢献し、ドイツ語が大衆化したことで、ドイツ国民を国家統一へと導いたこと。
1-2次元間境界領域における新電子相探索

1-2次元の境界領域に位置する新規MX-Ladder錯体を合成し、その電子状態を詳細に検討した。その結果、一次元系MX-Chain錯体で観測されていた、電荷密度波相が梯子内だけでなく、梯子間でも秩序化した新たな電子相を発見し、また梯子内の物理パラメータを化学的に制御することで、梯子内の電子状態を逆位相電荷密度波から、同位相電荷密度波へと制御可能なことを見出した。一次元と二次元の境界領域にある梯子(Ladder)系は、構成する一次元鎖の本数に系の電子状態が大きく依存すること(偶奇性)や、キャリヤードーピングにより超伝導性が発現することが理論的に予測され、これまで銅酸化物系を中心とした研究により、これらの予測が正しく、興味深い物性が数多く発見されてきている。しかしながら、酸化物系では構造的な自由度が小さいために、系を支配する重要な物理パラメータ(電子移動積分t、オンサイトおよび隣接サイトクーロン斥力:U,V、電子-格子相互作用Sなど)を制御できない上に、Ladderを構成する一次元鎖の本数を制御するのも難しい。そこで申請者は、構造的自由度の大きな一次元系を複数本連結することが可能であれば、先に述べた銅酸化物Ladder系では不可能な物理パラメータの系統的な制御が可能になり、全く新しい電子相の発見につながると考え、ハロゲン架橋一次元金属錯体(MX-Chain)を有機配位子により連結した、新しい梯子系物質である二本鎖型MX-Ladder錯体を設計、合成した。合成したMX-Ladder錯体においては、中心金属の価数が二価と四価が交互に配列する電荷密度波(CDW:Charge-Density-Wave)が一本の鎖内に形成され、二本鎖梯子内では逆位相に整列した逆位相CDW状態であることが明らかとなった。また梯子の横木に相当する架橋配位子のサイズを変化させることによって、逆位相CDW状態の相関を制御できることもわかった。これらの結果はいずれも、梯子系における新しい電子状態の発見であり、基礎科学的に大きな意味を持つと考えており、今後さらに梯子型MX錯体の構造および電子状態制御を行うことで、新しい材料開発につながると期待している。しかしながら、酸化物系では構造的な自由度が小さいために、系を支配する重要な物理パラメータ(電子移動積分t、オンサイトおよび隣接サイトクーロン斥力: U、V電子一格子相互作用Sなど)を制御できない上に、Ladderを構成する一次元鎖の本数を制御するのも難しい。そこで申請者は、構造的自由度の大きな一次元系を複数本連結することが可能であれば、先に述べた銅酸化物Ladder系では不可能な物理パラメータの系統的な制御が可能になり、全く新しい電子相の発見につながると考え、ハロゲン架橋一次元金属錯体(Mx-Chain)を有機配位子により連結した、新しい梯子系物質である二本鎖型MX-Ladder錯体を設計、合成した。合成したMX-Ladder錯体系においては、中心金属の価数が二価と四価が交互に配列する電荷密度波(CDW : Charge-Dellsity-Wave)が一本鎖内に形成され、二本鎖梯子内では逆位相や同位相整列させることも可能であることを、見出すと同時に、連結させる配位子の形状により、梯子の形を二本鎖だけでなく、三本鎖や四角柱にも制御できることもわかった。
細胞増殖・分化のシグナル伝達におけるMAPキナーゼカスケードの機能

1.種々の実験から脊椎動物の初期胚発生の中胚葉誘導において、MAPキナーゼカスケードが必須の役割を果たすことを初めて明らかにできた。また、初期胚発生全体におけるMAPキナーゼの役割を調べるために、2細胞期の胚にCL100mRNAを顕微注入したところ、尾部並びに後部の欠失したオタマジャクシとなった。この結果は、MAPキナーゼカスケードの初期胚発生における重要性をさらに示した。2.高浸透圧刺激によって活性化されるMEKK→XMEK2/SEK1/MKK4→SAPキナーゼというキナーゼカスケードが存在することを示した。また高浸透圧刺激によって古典的MAPキナーゼのカスケード、すなわちRaf-1、MAPKK及びMAPキナーゼが活性化することも明らかにした。3.高浸透圧刺激によって活性化されるキナーゼカスケードの生化学的解析を行い、SAPキナーゼ活性化因子としてXMEK2/SEK1/MKK4以外の新しい因子が存在することを初めて明らかにした。4.活性型MAPキナーゼ特異的抗体(P抗体と仮に呼ぶ)を作製することに成功した。P抗体は、スレオニンとチロシン両アミノ酸残基がリン酸化されて活性型となったMAPキナーゼのみを特異的に認識する抗体であることを種々の手法によって証明した。P抗体を用いた細胞染色の実験から、静止期細胞においてはMAPキナーゼは全く活性化しておらず、増殖刺激を細胞が受けるとMAPキナーゼが細胞質において活性化し、その後活性化したMPAキナーゼが核内へ移行することが明らかとなった。MAPキナーゼの直接上流の活性化因子であるMAPキナーゼキナーゼ(MAPKK)が、さらに上流のセリン/スレオニンキナーゼ(MAPKK-K)によるセリンリン酸化によって活性化することを示し、そのセリン残基(Ser218及びSer222)を同定した。Xenopus成熟卵のMAPKK-Kを分画し、主要画分が癌遺伝子産物Mosであることを示した。Xenopus無細胞系を用いた解析から、Raf-1がRasにより活性化すること、Raf-1及びSTE11がMAPKK-Kとして機能しうること、MAPKKがMAPキナーゼの活性化に必須であることを示した。MAPKKに対する中和抗体を作製することができ、その抗体をマイクロインジェクションする実験から、MAPKKがin vivoにおけるMAPキナーゼの活性化を実際に担っていること、及びMAPキナーゼカスケードが卵成熟過程におけるMPFの活性化に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、Mosの有する機能の少なくとも一部は、MAPキナーゼカスケードが仲介していることも示された。チオリン酸化MAPキナーゼを作製し、PC12細胞のインジェクションし、MAPキナーゼの活性化が神経突起伸長を引き起こしうることを示した。現在、構成的活性型MAPKK、構成的活性型STE11,さらにMAPキナーゼホスファターゼ(MKP-1)を用いて、細胞分化・発生および細胞増殖におけるMAPキナーゼカスケードの役割について解析を進めている。
植物の光環境への適応における葉緑体光定位運動の寄与

本研究では、異なる生育環境に進化および適応した植物種をもちいて、異なる光環境への適応性と葉緑体の運動性を比較することで、進化や適応の過程で生じた葉緑体の運動性の変化が異なる光環境への適応を制御するか否かを明らかにすることを目的として、研究を行ってきた。本年度は、同じ属の中に、非常に弱い光の下で生育している種(林床種)や比較的光条件の良いところで生育している種(渓流種)が存在する供試材料を複数パターン用意し、それぞれの植物種の葉緑体の光に対する運動性を解析した。さらに共焦点顕微鏡を用いて、植物の細胞を3次元で観察し、細胞の形や、葉緑体の面積、細胞の体積などのパラメーターを計測することで、細胞の表面に理論上何個の葉緑体が収まるかを算出した。得られたパラメーターの結果から、林床でのみ生育可能な種は、特異的な細胞の形状を示すことが分かった。さらに、林床植物に特異的にみられる細胞は、通常の植物の細胞よりも、形状の変化により、光合成に有効な波長の吸収量が高く、弱光下で光合成を行うえで、非常に効率的であることが分かった。これらの研究成果の一部は、日本植物学会の年会で口頭発表した。また、現在、投稿準備中である。当初の計画通り、解析が進んでおり、想定通りの結果を得ているため。下層植物は、林床の日陰だけでなく、倒木などによって突然できるギャップによって生じる日照など、異なる光環境に適応して生育する必要がある。そこで、光環境に対する適応性が高い植物種について、葉緑体光定位運動が光環境に応じてどのように変化するかを明らかにする。異なる科に属する、セイヨウタンポポ(Taraxacum officinale:キク科)、オオバコ(Plantago asiatica:オオバコ科)、カタバミ(Oxalis corniculata:カタバミ科)、シロツメクサ(Trifolium repens:マメ科)を供試材料とする。日なた、半日陰、日陰に生育する上記の4種をそれぞれサンプリングし、生育する光環境の違いが葉緑体運動の運動性に与える影響を明らかにする。さらに、異なる光環境への適応に関する葉緑体光定位運動の寄与を評価するために、林床にのみ生育可能な植物と異なる光環境に適応できる植物種を用いて、植物の生育を大きく左右する光合成の解析を行うことで、葉緑体光定位運動の運動性の違いおよび葉緑体分布の違いが植物の生育にどのような意味をもつのかを明らかにする予定である。当初の申請では、機器を購入する予定であったが、減額されたため、機器を購入することができなかった。実験をすすめるため、人件費に回したが、キャンパス移転により、雇用が8月になったため、使用額が減った。
NASHの3T-MRI:Imaging Biomarkerの確立

3Tesla-MR装置におけるproton density fat-fraction (PDFF)を用いて非アルコール性脂肪性肝疾患患者の肝臓、膵臓、骨格筋組織などの異所性脂肪沈着量画像評価し、糖尿病との関連性を調査した。骨格筋内の脂肪組織の評価はfat metabolismの進行を予測し得る重要なparameterであることが示唆され、骨格筋内の脂肪量の画像評価は非アルコール性脂肪性肝疾患患者の治療標的や治療効果判定を行う上での、Imaging Biomarkerとしての役割を果たす可能性があると思われた。特に、得られたMR画像のdata( elastography, Fat fractiona, R2*image、ガドキセト酸ナトリウム造影検査等)からびまん性肝疾患における肝線維化の程度や脂肪肝の程度ならびに肝への金属(特に鉄)の沈着の程度などに関する評価を行い、MR画像より得られたdataと患者血清から得られたdata(いくつかの線維化マーカー、血清鉄、フェリチン、中性脂肪など)と対比させ、現在、それらを解析している段階である。なお、一方ではガドキセト酸ナトリウムの造影MR検査における遷延性/遅延性造影効果と線維化などの間質の存在との関係に関する発表を昨年12月の国際学会(シカゴ,北米放射線学会)にて行った。今後、さらに症例の積み重を行い、患者/MR dataの収集とそれらの解析、さらに可能であれば病理学的な解析を行って行く予定である。3Tesla-MR装置のアプリケーション(IDEAL-IQ, MR elastography)を用いて、びまん性肝疾患(NASH/NAFLD)患者における異所性脂肪組織や肝線維化の定量評価を行った。異所性脂肪組織の評価に関してはIDEAL-IQのfatfractionにて肝臓、膵臓、骨格筋における組織内の脂肪含有率を計測した。また、肝線維化に関してはMR elastographyを用いて肝の硬度を測定した。また、NAFLD患者を糖尿病のある群とない群に分類し、さらに正常群を加えた3群間においてける解析を行ない、特に異所性脂肪組織の中でも骨格筋における脂肪含有率の測定はNAFLD患者におけるfat metabolismの進行を予測し得る重要なparameterでることが、新たな知見として得られた。これらの結果に関して今年の国際学会(北米放射線学会、米国肝臓病学会)にて報告する予定である。本研究における当初の目的はNASH/NAFLD患者の組織学的なdataと3T-MRIによる画像dataとの対比を主軸に行っていたが、組織学的なdata収集に困難が生じたため、NAFLD患者におけるfat metabolismの進行と異所性脂肪との関連性に関して、得られたMR dataから解析している。さらに多くの症例における解析が必要であり、また、研究の方向性にやや変化があったこともあり、遅れを生じている。3Tesla-MR装置のアプリケーション(IDEAL-IQ, MR elastography)を用いて、びまん性肝疾患(NAS/NAFLD)患者における異所性脂肪組織や肝線維化の定量評価を行った。異所性脂肪組織の評価に関してはIDEAL-IQのFat fractionにて肝臓、膵臓、骨格筋における組織内の脂肪含有率を計測した。また、NAFLD患者を糖尿病のある群とない群に分類し、さらに正常群を加えた3群間における解析を行い、特に異所性脂肪組織の中でも骨格筋における脂肪含有率の測定はNAFLD患者におけるfat metabolismの進行を予測し得る重要なparameterであることが、新たな知見として得られた。これらの結果に関して今年の国際学会(北米放射線学会、米国肝臓病学会)にて報告予定である。本研究における当初の目的はNASH/NAFLD患者の組織学的なdataと3T-MRIによる画像dataとの対比を主軸に行っていたが、組織学的なdata収集に困難を生じたため、NAFLD患者におけるfat metabolismの進行と異所性脂肪との関連性に関して、得られたMR dataから解析している。対象は3T MRI-PDFFが施行された27名の非アルコール性脂肪性肝疾患患者と9名のコントロールグループを対象とし、さらに、非アルコール性脂肪性肝疾患患者に関しては糖尿病を有する群(n=11)と糖尿病を有さない群(n=16)に分類し、検討を行った。肝臓、膵臓、骨格筋組織における異所性脂肪の中で、骨格筋組織の脂肪沈着が糖尿病を合併する非アルコール性脂肪肝疾患患者群では正常群や糖尿病の合併のない非アルコール性脂肪肝疾患患者群と比較して有意に高値であり、また、骨格筋内の脂肪量と肝線維化の指標であるFib4-index、APRI scoreとの間に有意な正の相関性が見られたことから、骨格筋内の脂肪組織の評価はfat metabolismの進行を予測し得る重要なparameterであることが示唆された。

また、糖尿病を合併する非アルコール性脂肪肝疾患患者群と糖尿病の合併のない非アルコール性脂肪肝疾患患者群との鑑別を行うためにreceiver operating characteristic (ROC)解析を行い、骨格筋内の脂肪量のcut-off値が4%以上をもって、感度、特異度、陽性的中率、陰性的中率はそれぞれ82%, 75%, 70%,86%であったことから、骨格筋内の脂肪量の画像評価は非アルコール性脂肪肝疾患患者の治療標的や治療効果判定を行う上での、Imaging Biomarkerとしての役割を果たす可能性があると思われた。3Tesla-MR装置におけるproton density fat-fraction (PDFF)を用いて非アルコール性脂肪性肝疾患患者の肝臓、膵臓、骨格筋組織などの異所性脂肪沈着量画像評価し、糖尿病との関連性を調査した。骨格筋内の脂肪組織の評価はfat metabolismの進行を予測し得る重要なparameterであることが示唆され、骨格筋内の脂肪量の画像評価は非アルコール性脂肪性肝疾患患者の治療標的や治療効果判定を行う上での、Imaging Biomarkerとしての役割を果たす可能性があると思われた。現状においてはNAFLD患者の組織学的なdata収集に困難を生じており、組織学的なdataとの解析は難しいと思われる。しかしながら、NAFLD患者におけるMR画像による異所性脂肪組織(肝臓、膵臓、骨格筋など)や肝線維化の測定はfat metabolismの進行に深く関与していることが、近年、注目されており、これらのparameterによる解析を重点的に行う予定である。現状においてNAFLD患者の組織学的なdata収集に困難を生じており、組織学的なdataとの解析は難しいと思われる。放射線科本年度においては3Tesla-MR装置による画像dataの収集を引き続き行い、可能な限り病理dataと対比させ、研究目的を遂行できるよう努める必要があるが、十分な病理dataの収集が遂行できない場合はNAFLD(非アルコール性脂肪肝疾患)の患者を対象に非侵襲的診断法であるNAFIC score、NAFLD fibrosis score、Fib4-indexを用いてNASH(非アルコール性脂肪肝炎)のスコアリングを行い、elastography, Fat fractiona, R2*image、ガドキセト酸ナトリウム造影検査等から得られた画像dataにより肝線維化の程度や脂肪肝の程度ならびに肝への金属(特に鉄)の沈着の程度などを評価し、さらにはMR画像より得られたdataと患者血清から得られたdata(線維化マーカー、血清鉄、フェリチン、中性脂肪など)と対比させ、解析する予定である。次年度使用学が生じた理由としては研究図書の購入が予定より少なかったこと。また、当初予定していた研究計画が遅れており、研究成果を学会で発表できなかったことにより、旅費などの支出が少なかったことなどが、理由としてあげられる。次年度使用額が生じた理由としては研究図書の購入が少なかったこと。また、当初予定していた研究が遅れており、研究成果を学会発表できなかったことにより、旅費などの支出が少なかったことなどが、理由としてあげられる。
歯髄由来Muse細胞を用いた新規組織工学的歯周組織再生療法の開発

Muse細胞に関するプロトコールに準じて染色後、セルソータにてソーティングを行い、クラスタ形成された細胞のみをピックアップして培養し、自己複製能を確認した。また、三胚葉分化能についてRT-PCRで確認した。以上のことから、ヒト歯髄からMuse細胞を分離できることが明らかとなった。本研究は鶴見大学歯学部倫理審査委員会の審査「歯髄由来Muse細胞を用いた新規組織工学的歯周組織再生療法の開発(受付番号1113号)」と承認のもとに行われた。本研究に使用したヒト歯髄細胞は、本研究の趣旨を十分に説明した後に書面にて同意の得られた、矯正学的見地から抜歯が必要であった被験者より、Gronthosらの報告による方法に従って酵素処理(3mg/mlのコラゲナーゼと4mg/mlのディスパーゼの併用)を行うことで、初代細胞として採取した。その後、36代継代した細胞を用いて、Muse細胞の分離に供した。Muse細胞の分離は、横浜市立大学医学部にてSSEA-3陽性細胞、陰性細胞をセルソーターにて分離した後、96 well plateにシングルセルとして播種した。そして、1週間後にクラスターの形成率を観察した。また、将来の臨床応用を見据え、他の2検体については、UCLAのHeneidiらの報告に従って、初代細胞を採取する技術の確立を目指した。今年度の結果として、1、通法に従って得られたヒト歯髄細胞(35継代)から、CD105・SSEA-3共陽性の細胞は0.04%(n=4)ほど得られたが、完全なクラスター形成を認めることは出来ず、他の組織と比較しても、ヒト歯髄細胞がMuse細胞の効率的な供給源になるという結果は得られなかった。2、UCLA報告のように、動物由来の抗体を用いずにMuse細胞を得るには、脂肪組織と歯髄組織に採取量の違いがあるため、酵素処理の時間や濃度など、様々な角度からさらなる検討が必要であることが分かった。近年報告された、ヒト間葉系組織中に存在し、多分化能を有するものの造腫瘍性を持たないMuse (Multiliniage-differentiating stress enduring)細胞について、基礎的なデータを得ることを目的として、便宜抜歯された歯の歯髄組織中に含まれるMuse細胞を分離・培養工程を確立するために研究を行った。本研究は鶴見大学歯学部倫理審査委員会の審査と承認「歯髄由来Muse細胞を用いた新規組織工学的歯周組織再生療法の開発(受付番号1113号)」のもとに行われた。本研究に使用したヒト歯髄細胞は、本研究の趣旨を十分に説明した後に書面にて同意を得られた、矯正学的見地から抜歯が必要であった被験者より採取した。Muse細胞に関する各種プロトコールに準じて染色を行った後、セルソーターにおいてソーティングを行い、96ウェルプレートにシングル細胞となるように播種した。その後、歯髄組織3検体についてSSEA-3、CD105ダブルポジティブの細胞の陽性率、510日後のクラスター形成率を算出した。その結果、歯髄MSC(Mesenchymal Stem Cells)中のSSEA-3陽性率はそれぞれ1.7±0.22%であり、クラスター形成率はそれぞれ23.0±1.93%であった。近年報告された、ヒト間葉系組織中に存在するMuse(Multiliniage-differenciating stressenduring)細胞(多分化能を有するものの造腫瘍性を持たない特性を有する)について、便宜抜去された歯から歯髄組織を採取して、その歯髄からMuse細胞を効率良く分離・培養する方法を確立するために研究を行った。本研究は鶴見大学歯学部倫理審査委員会の審査と承認「歯髄由来Muse細胞を用いた新規組織工学的歯周組織再生療法の開発(1113号)」のもとに遂行された。本研究に使用したヒト歯髄細胞は、本研究の趣旨を十分に説明した後に、書面にて同意の得られた矯正学的見地から抜歯が避けられない症例であった被験者より採取した。Muse細胞に関する各種プロトコールに準じて染色を行った後、セルソーターにてソーティングを行い、シングル細胞となるよう播種した。その後、クラスタが形成された細胞のみをピックアップしてゼラチンコーティングされたプレートで付着培養し、その条件で増殖した細胞が自己複製能を有することを確認した。また、付着培養で増殖した細胞からRNAを抽出し、得られたRNAを元に三胚葉分化能についてRT-PCRで確認した。その結果、内胚葉のマーカーであるAFPおよびGATA6、中胚葉のマーカーであるBrachyury、外肺葉のマーカーであるMAP-2の遺伝子発現が確認された。以上のことから、ヒト歯髄からMuse細胞を一定程度の比率で分離できることが明らかとなった。平成25年度の研究成果をもとに、歯髄組織からMuse細胞の分離・採取を試みた。H25年度は、SSEA-3、CD105ダブルポジティブの細胞は0.04%しか採取できず、完全なクラスター形成を確認する事は出来なかったが、培養条件やソーティングの条件を再度検討したところ、本年度は1.7%のMuse細胞の採取に成功し、クラスター形成まで確認する事が出来た。

さらに、試薬および機械が高価なセルソーターを使用せずにMuse細胞を分離できる方法である、磁気ビーズを用いたMuse細胞の分離方法(磁気細胞分離法)の検討も併せて行い、一定程度のMuse細胞が得られる事を確認した。以上のことから、総合的に判断して、おおむね順調に進んでいると思われる。歯周病学現在、歯髄組織由来細胞から得られたクラスターを形成した細胞について、3胚葉分化を分子生物学的に解析している。また、SSEA-3抗体や基本培地の一部を変更して、培養工程、染色方法の変更等も併せて行ったため、抗体陽性率、クラスター形成率について再度実験を行い、安定した培養条件が確立できるよう検討を重ねる予定である。また、磁気細胞分離法によるMuse細胞の分離をより安定して出来るような培養条件の確立とともに、クラスター形成を確認後、ピックアップによる継代を行い、Muse細胞の大量培養を行う行程に道筋をつけたいと考えている。ヒト歯髄からMuse細胞を効率的に分離、培養させる手法の確立を目指して、Gronthosらの方法とHeneidiらの報告を参考にして、一年間検討を行った。しかしながら、ヒト歯髄細胞から採取できたMuse細胞と思われる細胞の割合は、0.04%とかなり少量であるという結果であったため、効率的な手法が確立できたとは言えず、その後に、クラスター形成を確認して、ピックアップによる継代を行って、Muse細胞の大量培養を行うという行程に達するまでには至らなかった。Gronthosらの通法に従って採取したヒト歯髄細胞から、CD105・SSEA-3共陽性の細胞は0.04%しか採取できなかったため、昨年度より効率的に採取することができるよう、酵素処理の条件や培養条件を検討する予定である。また、最近報告のあったHeneidiらの方法のように、動物由来の抗体を用いずにMuse細胞を得ることができるよう、歯髄組織の採取方法、培養試薬などを一から洗い直して、培養方法などもさらなる検討を行い、ヒト歯髄組織から得られたMuse細胞が浮遊細胞として培養されている状態から、貼り付けて培養されている状態に転換させる所までを本年度で行う予定である。ヒト歯髄から得られたMuse細胞の割合こそ少量であったが、研究の遂行はスムーズであったため、当初の見込みよりも抗体や培養用試薬を多量に購入せずに済んだため、次年度使用額が生じた。ヒト歯髄からMuse細胞を分離する培養システムの効率化を図るため、新たにメディウムや血清などの培養用試薬を購入して、最適な培養条件を決定する実験を行う予定である。また、SSEA-3とCD-105の抗体を購入して、積極的に二重染色を行い、セルソーターにてソーティングを行う回数を増やしていく予定である。