hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝統工芸肥後象眼におけるマグネトロンスパッタリングを利用した金属膜装飾の研究

研究目的:肥後象眼の製作法は、タガネによって鉄生地に布目を刻み、金銀をはめ込んだ後に鉄生地を錆させて酸化層を形成し、タンニンとの反応により黒色に変色させるものである。オートファインコータを用いた金属成膜技術を利用して、通常の金銀はめ込みの上に金属膜を形成することで作品の表現の幅を広げ、金属成膜技術という科学技術に、伝統工芸である肥後象眼と融合させ、今までにない新しい作品を作り出すことを目的とする。研究方法:軟鉄製の鉄生地にタガネによって布目を刻み込み、金や銀の板もしくは線を打ち込む。その後、布目を消し、錆だし・タンニン処理により鉄生地表面に皮膜構造を作り肥後象眼独特の金工作品を作る。まず鉄生地に金や銀を象眼し、酸化被膜を形成して象眼作品を製作し、はめ込んだ金または銀、鉄生地の上に、オートファインコータを利用して金あるいは白金の金属膜装飾を施し、象眼作品を製作した。走査型電子顕微鏡観察によって状態観察し、また、摩擦などに対する金属膜装飾の持続状態を調査し、成果・作品発表を行った。研究成果:油焼き工程を完了した小型のパーツに対して、薄紙でマスキングを施し、象眼した金板ならびに銀板の上に、オートファインコータを用いて30mA、スパッタ時間60秒、ターゲットと試料間の距離30mmで、膜厚約17nmの白金コーティングを施した。金板ならびに銀板は、あらかじめ梨地ならびに毛彫りによる装飾を施した。白金コーティングは、鹿革や消しゴムによる摩擦で消えるが、表面をにかわや銅板工芸仕上げ液(非トルエン系ラッカー)で保護することで、これらの摩擦でも白金コーティングが維持される。また、梨地や毛彫りによる装飾では白金コーティングが維持されやすく、彫りによる装飾が際立つことがわかった。熊本県美術協会展に3作品、日本金工展に1作品を出品し、熊本県美術協会展1作品、日本金工展1作品が入選した。
多眼立体動画像のメディアスケーリングに関する研究

動画像の符号化方法として標準的な手法であるMPEG2では、ヘッダ等に費やされる情報量のために、空間解像度や時間解像度を小さくしない限り、量子化パラメータを調整しただけでは、大幅な情報量削減は困難である。ここで、人間が立体動画像を見る場合、片目に解像度の高い画像が得られていれば、他方の目に映る画像は多少解像度が悪くとも、目の特性として、劣化がほとんど知覚されないことが知られている。これを利用すれば、多数の視点から撮影した画像を、人の目に劣化を感じさせることなく、少ない帯域に圧縮して伝送することが可能であると考えられる。そこで、本研究では、多眼立体動画像のうち1眼のみを従来のMPEG2で符号化し、残りの眼については、基準となる眼との間で視差補償予測を行うとともに、残差画像の空間解像度、時間解像度を低下させることで、基準眼以外については、従来のMPEG2の10分の1程度の符号量で伝送することのできる方式(修正サイマルキャスト法)を提案した。衛星や地上波を用いたデジタル放送のサービスが始まろうとしているが、本方式を用いれば、従来の放送1チャンネル分の帯域で、ステレオ画像を放送すること等も可能である。本年度は研究開始が遅れたため、主にステレオ(2眼)画像において左右の目に提示する画像の空間解像度を変化させたときの影響について、,ITU-Rの勧告であるEBU法に準じた方法により,主観評価実験を行った。その結果、片眼に提示する画像を3×3画素の平均を取って情報量を9分の1程度まで削減しても人間には画像の劣化があまり知覚されないことが確認された。その一方で、表示の際に平滑化処理を行わないとブロックひずみが知覚品質をかなり劣化させることや、平均を取る過程で輝度値のピークが変化することに起因すると思われる品質劣化が観測され、情報圧縮に当たっては何らかの等化処理が必要であると思われることなどがわかった。また、多眼画像表示の準備として、表示画像を目の位置にかかわらず強制的にる実験を行ったが、毎秒1回程度までの切り替えであれば知覚品質に大きな影響はないことが確認された。本年度は番組制作などに広く用いられているズーミングを取り上げ、立体感を損なわないズーム法について研究を行った。立体画像が歪みなく再生される条件は撮影時のカメラ間隔、焦点距離、再生時の画面の大きさ、視聴者と画面との距離などにより決まるため、カメラ間隔を変えずに焦点距離を変えてズーミングを行うと、無歪み条件が崩れ、箱庭効果や書き割り効果と呼ばれる各種の障害が起きて立体感が損なわれる。焦点距離とともにカメラ間隔を変更する方法も考えられるが、多眼画像の場合には多数のカメラを同時に移動させる必要があり、現実的ではない。そこで本研究では必要とされる再生時の解像度より高い解像度で撮影した画像の中から、適当な部分を切り出して表示することにより、箱庭効果や書き割り効果の少ない、良好な立体画像が得られることを主観評価により確認した。画像を切り出す位置としては、焦点距離に対して対数関数的に位置をずらすことにより、最適な評価結果が得られた。
グローバルビジネス環境に対応するＥＳＰカリキュラムガイドラインの作成

本研究の目的は、1)企業における英語業務のニーズを分析する、2)標準テストの得点とcan-do形式の業務タスクに対する自己評価の情報をもとに、類似言語経験が業務パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにする、3)企業において「英語で必要業務が遂行できる」を目標に、効率的に英語による業務遂行力を養成する研修プログラムのためのガイドラインを作成することである。平成24年度は1)新項目を加えたcan-do45項目の再調査、2)ニーズ分析、3)経験要因の研究、4)自由記述の分析、を行った。前年度の文献調査と面接調査の結果を受けて新たに追加した項目を中心に再調査を行った。調査方法はインターネットリサーチで、新項目を含めた45項目のcan-doリストに自由記述欄を付加した調査を行い3000のデータを取得した。ニーズ分析は28の業種に分類して行った。45の各業務タスクの経験と必要性を分析した結果、必要性上位10のタスクで必要な英語のスキルは4技能に亘り、特に製造業では2つ以上のスキルを同時に使用するインターラクティブなコミュニケーション・スキルが必要な業務が上位に入っていたことが特徴的であった。全ての業種において、『自分の業務・専門に関する文書を辞書をほとんど使わず理解できる力』が求められており、自分の分野に関する専門的な語彙の習得が必須であることが示された。45項目のcan-do分析と同時に、テキストマイニングによる自由記述の分析を行った。英語習熟度ごとに出現回数を調査し、更に必要性が高かった語については(「メール」、「会議」など)の共起の割合を調べた。出現頻度の高い語については、記述の質的分析を行い習熟度との関連を調査した。結果、英語の習熟度に関わらず、実践の場で一定業務を英語で遂行することが求められるという企業の現状が浮き彫りになった。経験要因については質的・量的の両側面から分析を行った。その結果、タスク経験は自己評価点に影響を与えるが「難しく、専門的、発信に関わるタスク」は経験の影響が大きく、「易しく、一般的、受信に関わるタスク」は経験の影響が少ないことが分かった。また、分散分析を行った結果、10のタスクに交互作用があり、経験は自己評価に影響を与えるが、その影響度はタスクによって異なることが示唆された。本研究の目的は、客観テストの得点とCan-doチェックリストによる「自己評価」の情報を基に、1)類似言語経験が業務パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにし、2)「業務の達成」に重点を置き、即戦力となる英語力を最も効率的に養成するためのカリキュラムガイドラインを作成すること、である。最終年度である26年度は、カリキュラムのガイドラインとして使用のできるcan-doチェックリストの作成を行った。チェックリストは、企業の人事・研修担当者や語学学習のインストラクターがリファレンスとして使用することを考慮し、可能な限り簡易な表とした。この表に含まれる情報は、1)業務タスク45項目(can-do statements形式)、2)英語スキル(リスニング、スピーキング、リーディング、ライティング、インターラクティブ)、3)難易度(難、中、易)、4)内容(一般的、専門的)である。各業務タスクは5つの習熟度レベルで、それぞれの1)必要性、2)達成度(タスクパフォーマンス)、3)経験者と未経験者の業務達成度の差(自己評価)、の情報がまとめられ、一覧表となっている。このリストの特色は、ビジネスにおける実践的な英語力を「英語を使用して業務に必要なタスクを達成できるか・否か」という「業務の遂行能力」と捉え、言語パフォーマンスに影響を与える「言語能力」に加えてニーズや経験のインパクトの情報を提供している点である。学習者のニーズが高く、類似言語経験の有無がパフォーマンスに大きな影響を及ぼすタスクは、研修プログラムに率先して取り上げられるべき学習項目であると言える。これらの情報は実践的英語力の養成に役立つであろう。本研究は、客観テストの得点とCan-doチェックリストによる「自己評価」の情報を基に、類似言語経験(経験要因)が業務パフォーマンスに及ぼす影響を解明することと、「業務の達成」に重点を置いた即戦力となる英語力を最も効率的に養成するためのカリキュラムガイドラインを作成することを目標としている。平成23年度は調査研究とCan-doリストの改定を行った。最近のビジネスコミュニケーションの実情を1)文献調査、2)インターネットによる情報収集、3)ビジネスコミュニケーションおよび実用英語関連の学会における情報収集、4)研究協力者へのアンケートと聞き取り調査、を主体にして先行研究で開発した業務関連タスク65項目のCan-doチェックリスト項目の再検討を行った。調査の対象者は企業で英語を使用して業務を行っているビジネスパーソンであり、65項目のタスク項目の実際の使用や必要性、項目に漏れはないかなどを尋ね、項目の妥当性について検討を重ねた。結果、新たな項目を追加する必要があるとの結論に達し、Can-doリストの改定を進めた。新リストでは現在のビジネス英語のニーズに対応するため、テレビ会議や多文化環境に対応したビジネスコミュニケーションに関連する項目の追加と旧リストの文言の変更などを行った。近年のビジネス英語のニーズに適合した項目を追加することで汎用性が高まり、より有益なリストとなった。

初年度の聴き取り調査の結果、新項目を追加して再調査を行うべきという結論に達したため、リストを改定したり、多肢選択方式の調査に加えてテキストマイニングを行うために自由記述によるデータ収集を行うなどの計画変更が生じたため、全体の研究計画に多少の遅れが生じる結果となった。本年度は収集したデータのニーズ分析と経験要因の分析まで行ない、遅れをほぼ取り戻した形である。当初の計画では、既に取得済みのデータを利用し、分析を行う予定であった。しかし、文献調査や聞き取り調査、そして近年加速しているビジネス環境のグローバル化を鑑みて、新項目を追加して再調査を行うべきという結論に達した。今回はWebサイトのアンケートからデータを収集するという方法で調査を実施することになった。先行研究で調査を行った際の5件法によるチェクリストの調査に加えて、自由記述式の質問を導入し、新たなデータ収集を行いテキストマイニングを行うことになった。申請時の研究計画を発展させ、新たな調査を加えるという変更が生じたため、研究計画全体から見ると多少の遅れが生じる結果となった。最終年度である25年度は、23年度の調査研究、24年度の経験要因の研究結果を受け、カリキュラムガイドラインの作成を行う。ガイドラインは汎用性と運用性を重視し、図表を取り入れて可視化に努める。ニーズ分析、経験要因の分析結果を反映させてさまざまな英語習熟度の学習者に対応できるようまとめ、言語教育専従者のみならず、企業の人事担当者や研修企画者、または、即戦力となる実践的英語力の養成を目指す多くの対象者にとって運用が容易なガイドラインとなるよう作成する。本年度は1)新項目を加えたcan-do項目の再調査、2)経験要因の研究、3)自由記述の分析、4)データの総合的分析研究を行う計画である。文献調査、面接調査の結果から新たに追加した項目を中心に再調査を行う。調査方法はインターネットリサーチで、新項目を含めた45項目のcan-doリストに自由記述欄を付加して調査を行う。そして新たに取得したデータを加えて経験要因の研究を行う。評定者の自己評価の正確性を左右する様々な要因と、自己評価に係わる要因の関係を十分に考慮に入れつつ、経験要因については、特に日本人のビジネスマンに当てはまる事例を、質問紙や聞き取りによる現状調査と照らし合わせて研究を進めていく。自由記述の分析は、テキストマイニングの手法を用いる。記述欄に記された語の出現頻度や相関関係などを割り出すことで、質的なデータを数値化して客観的に分析する。自由記述の分析は質問者が想定していないニーズを抽出することも可能であり、分析結果は最終年度のカリキュラムガイドラインの作成に反映させる。面接調査は本年度も継続して行い、できるだけ多くの事例を収集する。ビジネスパーソンを対象とした聞き取り調査は本年度も継続して行い、できるだけ多くの事例を収集する。経験要因とその他の要因の研究結果と自由記述の調査分析結果を基に、データを様々な角度から総合的に分析して最終年度のESPカリキュラムガイドライン作成に結びつける。
バンコマイシン耐性腸球菌(VRE)の病原性因子としてのバクテリオシンの研究

米国分離VRE636株のうち189株(29.7%)でBac32遺伝子を検出した。また、日本の臨床分離腸球菌E.faecium45株を調べたところ、22株(39.3%)でBac32遺伝子が検出された。健常人の糞便から分離されたE.faecium46株は1株(2.2%)のみにBac32遺伝子が検出された。米国分離VRE636株中21株がpDT1類似プラスミドを保持していた。これらの結果は、我々が見出した新規のBac32及びBac43はVREを含め臨床分離E.faecium株に広く存在し、陽球菌の定着性、病原性因子に関与していることを示唆している。米国ミシガン大学病院で分離されたバンコマイシン耐性腸球菌株VRE200(E.faecium株)からバクテリオシンプラスミドpHT200B(発表論文中ではpTI1)を分離した。pTI1(12.5kb)は腸球菌E.faecium、E.hirae、E.duransに対して活性を示す新たなバクテリオシンBac32をコードしていた。pHT1の制限酵素地図を作成し、その全塩基配列を決定した。pTI1は12,463bpの大きさで、同一方向に転写される18個のORF(ORF1ORF18)をコードしていた。トランスポゾンTn5を用いた挿入変異株とPCRによる各ORFのクローンを解析した結果、Bac32遺伝子は2つの遺伝子bacA(ORF14)とbacB(ORF15)から成っていた。bacAはバクテリオシンの構造遺伝子であり、bacBは自身が産生するBac32に対する耐性(免疫)因子であった。bacAは89アミノ酸からなる蛋白質BacAをコードし、そのN末側に19残基のシグナルペプチドを持っており、分泌型Bac32は70アミノ酸であることが推測された。bacBは55アミノ酸から成る蛋白質BacBをコードしていた。BacAとBacBはともに既知の蛋白質とは相同性を示さなかった。PCR法のよってミシガン大学病院分離VRE636株のうち189株(29.7%)でBac32遺伝子を検出した。さらにpHT1プラスミドDNAをプローブに用いたサザンハイブリダイゼーション法による解析では、そのうち137株がpHT1類似のバクテリオシンプラスミドを保持していた。また、日本の臨床分離腸球菌E.faecium45株を同様に調べたところ、22株(39.3%)においてBac32遺伝子が検出された。一方、健常人からの糞便から分離されたE.faecium46株においては1株(2.2%)のみにBac32遺伝子が検出された。これらの結果は、我々が見出した新規のバクテリオシンBac32はVREを含め臨床分離E.faecium株に広く存在しており、腸球菌の定着性、病原性因子に関与していることを示唆している。米国で分離されたバンコマイシン耐性腸球菌(VRE)636株のバクテリオシン生産能を調べた結果、277株がバクテリオシン生産株であった。このうち21株はE.faecalis, E.faecium, E,hirae, E.durans, Listeria monocytogenesに対し強い活性を示すバクテリオシンを生産した。代表株VRE82(E.faecium株)からバクテリオシンプラスミドpDT1(6.2kb)を分離し、コードされる新規のバクテリオシンをBacteriocin43(Bac43)とした。決定したPDT1の全塩基配列の解析から、プラスミド上には同一方向に転写される9個のORF(ORFORF9)が存在した。トランスポゾン挿入変異プラスミドの分離、解析と各ORFのクローン解析の結果、Bac43遺伝子は構造遺伝子bacA(ORF1)と免疫遺伝子bacB(ORF2)の二つから構成されていた。bacAは74アミノ酸をコードし、そのN末端側30アミノ酸はシグナルペプチドであり、活性型Bac43は44アミノ酸かち成る分泌蛋白であることが示唆された。bacAは95アミノ酸から成る蛋白をコードしていた。活性型Bac43は、これまで報告されでいる腸球菌のIIa型ベクテリオシンBac31およびRC714とアミノ酸レベルでそれぞれ86%、98%の相同性を示した。

Bac43遺伝子をプローブとしたサザンハイブリダイゼーションの結果、他の20株全てにおいてpDT1と同一のサイズのDNA断片(62kb長のEcoRI断片)が検出されたことから、21株のVREはBac43をコードするpDT1類似のバクテリオシンプラスミドを保持していることが示された。一方、日本で臨床分離されたバンコマイシン感受性腸球菌株(E.faecium)にはpDT1類似のバクテリオジシプラメドは存在しなかった。
非安定域を中心とする自由群の自己同型群のコホモロジーに関連する研究

本研究の究極的な目的は,非安定域を中心とする自由群の自己同型群のねじれ係数有理コホモロジー群の構造を明らかにし,非自明コホモロジー類の代数的ないしは幾何学的意味づけを与えることである.非安定コホモロジーの研究は,森田茂之,Conant, Hatcher, Kassabov, Vogtmannらによる注目すべき結果が知られているが,完全な構造を決定するには遠く及んでいない.本研究では,特に,ねじれ係数非安定(コ)ホモロジー群の構造を明らかにするとともに,非自明なコホモロジー群を与える係数や次元に関する条件の特徴づけを目指したいと考えている.本研究の究極的な目的は,非安定域を中心とする自由群の自己同型群のねじれ係数有理コホモロジー群の構造を明らかにし,非自明コホモロジー類の代数的ないしは幾何学的意味づけを与えることである.非安定コホモロジーの研究は,森田茂之,Conant, Hatcher, Kassabov, Vogtmannらによる注目すべき結果が知られているが,完全な構造を決定するには遠く及んでいない.本研究では,特に,ねじれ係数非安定(コ)ホモロジー群の構造を明らかにするとともに,非自明なコホモロジー群を与える係数や次元に関する条件の特徴づけを目指したいと考えている.
水中で機能するリサイクル可能な有機還元剤の設計とその利用

ビピリジニウム・ピリジニウム塩の骨格を有する化合物を電解還元して有機還元剤を発生し,炭素-炭素結合形成反応に用いることに成功した。ビピリジニウム塩に両親媒基を導入することにより,水中で利用することができることを見つけた。(1)両親媒性置換基であるポリエチレングリコ-ル基を導入したビオロゲンを合成し,これを用いて水中でパラジウム触媒を用いるハロゲン化アリールのホモカップリングによるビアリールの合成を検討したところ,良好な収率で対応するビアリールを得ることができた。現在,スルホン酸基・リン酸基・カルボキシル基を含む,より水溶性の高い有機還元剤前駆体が合成できたので,その炭素-炭素結合形成への検討を継続している。(2)いくつかの4-置換ピリジニウム塩を合成し,有機還元剤前駆体として用いることを検討した。4-位にシアノ基やアルコキシカルボニル基などの電子求引基やフェニル基を有するピリジニウム塩は電解還元によりラジカルとなり,これが有機還元剤として機能した。4-置換ピリジニウム塩に両親媒基を導入し,水中でも利用できるように検討中である。(3) (1),(2)では有機還元剤前駆体を当量以上用いてあらかじめ還元して用いる方法をとっていたが,有機還元剤の回収率が低いなどの問題があった。これらの有機還元剤前駆体を触媒量用いて,系中で電解還元して再生しながら利用する「メディエータ」型の反応を検討したところ,Pd触媒を用いる芳香族ハロゲン化物の還元的二量化反応が進行し,相当するビアリール良好な収率で得られた。本研究では,4,4'-ビピリジニウム誘導体を水中で電解還元して有機還元剤を発生し,遷移金属触媒との組み合わせにより炭素-炭素結合形成を行っている。今年度は(1)親水基を有する4,4'-ビピリジニウム誘導体(ビオロゲン類縁体)の合成・電気化学的評価・利用と(2)官能基を有するビオロゲン類縁体の合成・評価・利用を検討した。(1)両親媒性置換基であるポリエチレングリコール基を導入したビオロゲンを合成した。これを用いて水中でパラジウム触媒を用いるハロゲン化アリールのホモカップリングによるビアリールの合成を検討したところ,良好な収率で対応するビアリールを得ることができた。有機還元剤前駆体(ビオロゲン)の回収・再利用の効率がやや低いので,現在,リン酸基やカルボキシル基を含むなど,より水溶性の高い有機還元剤前駆体の合成を検討している。(2)ビピリジルに電子求引基:電子供与基を導入したビオロゲン誘導体を合成した。予定通り,電子求引基を導入すると,還元力が増加することを確認した。現在,水の中で利用できるかを検討中である。並行して,水中での有機化合物の電解について,水溶性のカテコール類の水中における電解条件を検討した。その結果,水中でも,カテコールの三量体が得られることが分かった。これは,ディスコティックの母体化合物を生成するうえで重要だと考えられる。また,生成物の単離も容易であることから,「水中で電気分解によってほしいものを作る」という方針は,現在のサスティナブルケミストリーの観点から,正しいものと言える。今年度は(1)4,4'-ビピリジニウム誘導体(ビオロゲン類縁体)の触媒化と(2)4,4'-ビピリジル以外の骨格を有する有機還元剤前駆体の合成・評価・利用を検討した。(1)電解還元を利用して,ビオロゲンから有機還元剤を反応系中で発生させ,それをパラジウム触媒を用いるハロゲン化アリールのホモカップリングによるビアリールの合成に適用することにより,触媒量のビオロゲンを用いる反応系を開発した。

少量の反応剤を用いるだけで反応が進行するので,反応系が均一となり単純化され,系が複雑になることを防止できた。また,環境負荷の軽減を図ることができた。(2)2,2'-ビピリジルを出発原料として,これを1,2-エタンジオール由来のトリフラートで処理することにより,2,2'-ビピリジニウム誘導体を合成した。この電気化学的特性を測定することにより,4,4'-ビピリジニウム誘導体と同様の酸化還元挙動を取ることを明らかにした。また,実際に2,2'-ビピリジニウム誘導体を電解還元して有機還元剤を調製し,パラジウム触媒を用いるハロゲン化アリールのホモカップリングが進行することを見つけた。従来の4,4'-ビピリジニウム骨格だけでなく,有機還元剤前駆体の基本骨格のバリエーションが広がることによって,より安定で電子移動の効率の高い母核を設計する指針が得られた。本研究では,4,4'-ビピリジニウム誘導体を水中で電解還元して有機還元剤を発生し,遷移金属触媒との組み合わせにより炭素ー炭素結合形成を行っている。今年度は1親水基を有する4,4'-ビピリジニウム誘導体(ビオロゲン類縁体)の合成・電気化学的評価・利用,2新しい骨格を有する有機還元剤前駆体の開発,3有機還元剤の触媒的利用を検討した。両親媒性置換基であるポリエチレングリコール基を導入したビオロゲンを合成した。これを用いて水中でパラジウム触媒を用いるハロゲン化アリールのホモカップリングによるビアリールの合成を検討したところ,良好な収率で対応するビアリールを得ることができた。本成果をまとめて,論文として報告した。4-置換ピリジニウムを骨格とする化合物を有機還元剤前駆体として用いる検討を行なった。4-位にシアノ基やアルコキシカルボニル基などの電子求引基やフェニル基を有するピリジニウム塩は電解還元によりラジカルとなり,これが有機還元剤として機能した。この成果をまとめて学会発表・論文発表した。現在,これに両親媒基を導入し,水中でも利用できるように検討中である。これらの有機還元剤前駆体を触媒量用いて,系中で電解還元して再生しながら利用する「メディエータ」型の反応を検討したところ,Pd触媒を用いる芳香族ハロゲン化物の還元的二量化反応が進行し,相当するビアリール良好な収率で得られた。この結果をまとめて学会発表・論文発表した。ビオロゲン誘導体にポリエチレングリコール基を導入することにより,水中でのホモカップリング反応が進行することを見つけた。また,電子求引基・供与基を導入することにより,酸化還元電位を制御できることを見つけた。今後は「触媒化」「回収/再利用」というキーワードをもとに,より実用化に向けた還元剤前駆体の開発を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)回収・再利用が容易なビオロゲン誘導体の開発。ビオロゲンに「水に可溶化する親水性のパーツ」と「基質と相互作用して可溶化する脂溶性のパーツ」の双方を導入し,水中での反応を促進する還元剤の開発を行う。(2)安定で触媒化できる有機還元剤前駆体の開発。ビオロゲンを還元して有機還元剤を調製できるが,反応剤自体の二量化などの副反応が起き,触媒化の効率は必ずしも高くない。また,電解中では還元剤前駆体の電解還元だけでなく基質の電解還元が並行して起こるので,副反応が惹起される。有機還元体の骨格を精査し,より効率よく電子移動が起こり,繰り返し利用できる有機還元剤前駆体を開発する。
汽水湖の塩分成層と栄養塩循環の構造解明とその予測モデルの開発

浅い汽水湖での水質に及ぼす栄養塩の鉛直分布について,その成分の特徴までを塩水と淡水でわかれる成層期とそうでない混合期に分けて,現地調査の実施と分析を進めた.懸濁物は湖底に向かうほど多くなるが,成層期には塩水層で植物プランクトン由来の懸濁物が少なく,底泥由来の懸濁物が多くなる傾向を明らかにした.数値モデルでの予測からは,まず植物プランクトンの種類による変動を取り組むこと,次の成層を正しく表現して予測することが重要であること示した.浅い汽水湖での水質に及ぼす栄養塩の鉛直分布について,その成分の特徴までを塩水と淡水でわかれる成層期とそうでない混合期に分けて,現地調査の実施と分析を進めた.懸濁物は湖底に向かうほど多くなるが,成層期には塩水層で植物プランクトン由来の懸濁物が少なく,底泥由来の懸濁物が多くなる傾向を明らかにした.数値モデルでの予測からは,まず植物プランクトンの種類による変動を取り組むこと,次の成層を正しく表現して予測することが重要であること示した.貴重な天然の汽水湖として残っている茨城県涸沼の中央部において沈降する懸抱物の成分として,窒素,リン、炭素と植物色素を流速測定と合わせて中層と下層で調査して次のことを明らかにした。沈降量は秋から冬にかけて若干の低下しかみられなかった.その沈降物は,植物色素と相関性があり植物プランクトン由来であると推定される結果を得た.下層ほど沈降量が多くなる結果も現われ,それは植物プランクトンのみでは説明できないことから底質の巻上げが下層の懸濁物に含まれていると考えられた.しかし,下層の懸濁物および懸濁態有機炭素に含まれるリンの割合は上層より低い結果となった.水質数値モデルを改良する際に懸濁物の構成要素の変化を考慮すべきであることを明らかにした.生態系モデルの再現性向上についても実施した.主たる改良点として,植物プランクトンの種として最適増殖水温が異なる代表的な3種の導入,涸沼の中で大きな資源量割合を占めるヤマトシジミの導入である.これらの導入によって,夏場のCOD,全窒素,植物プランクトンなどの値が観測値に大幅に近づいた.また珪藻類の効果で,春先の植物プランクトンの再現性も向上した.まだ再現が不十分な点として冬季の全窒素とCODがあり,特に窒素については流入負荷とともに脱窒を観測値から推定していく必要性,あと珪藻類の増殖温度関数の再評価必要性が残った.さらに,数値モデルの計算方法の重要な開発点である密度成層もリファレンス面を持つ複合σ座標系の基礎部分の開発も進めた.貴重な天然の汽水湖として残っている茨城県涸沼の中央部において沈降する懸濁物の成分として,窒素,リン、炭素と植物色素を流速測定と合わせて中層と下層で調査して次のことを明らかにした。涸沼における懸濁物の量は,淡水と塩水の混合期,成層期によらず,中層よりも下層で大きくなる傾向であった.混合期では植物プランクトンが懸濁物に占める割合が17%と見積もられ, POP, POC, PPのほとんどが植物プランクトンに由来すると考えられた.他方,成層期では植物プランクトンに由来する割合が1/3に低下し,さらに有機物量の含有率が高かった.これは上中層での植物プランクトン由来の懸濁物が成層により湖底まで沈降しにくいこと,成層下の流速がそれから上よりも相対的に速かったことから底泥や浮泥の巻き上がりが起こり,有機物量が高くなると考えられた.水質数値モデルの開発では,植物プランクトンの再現性を高めるために最適増殖水温が異なる代表的な3種の導入,リンの再現性に着目し涸沼の中で大きな資源量割合を占めるヤマトシジミの導入したものを用いた.しかし,懸濁物による沈降速度に自重の効果を入れているため,上で挙げた成層期の懸濁物の鉛直分布の再現ができていないため,リンの再現性が十分にはできなかった.このことは,成層の再現を高める手法を用いた数値モデルでも同様であった.以上より,涸沼のようなたかだか水深が3m程度の汽水湖でも成層効果が大きいと言え,懸濁物の沈降現象を含めた成層界面での物質移動の詳細を解明していくことが,汽水湖の栄養塩循環を予測する上で重要な点であることを示した.
新しい発想による乾操過程中の含水率の測定法の確立

高周波減圧乾燥、高温乾燥下では乾燥過程中の木材内部圧力は外周圧力より高く外部の空気が材内へ侵入できず、材内圧力は水蒸気のみで維持していると考えられる。すなわち検出される内部圧力は水蒸気分圧Pであり、これと同位置温度に相当する蒸気圧Psに対する比から相対湿度φが求まることになる。温度と相対湿度がわかればそれに相当する平衡含水率が求まる。この平衡含水率を測定位置の含水率とすれば、繊維飽和点以下の含水率が測定できることになる。高温乾燥について再度確かめたところ、この考え方の正しさを確認できた。精度を向上させるには、温度と相対湿度で決定される平衡含水率を詳しく調べる必要がある。平衡含水率表は、現在シトカスプルースに対してしかない状態であるので、今回は、樹種、乾燥条件によって平衡含水率が変化するかどうか詳しく調べた。得られた結果は次のとおりである。減圧乾燥も考慮に入れて、減圧下で乾球温度と湿球温度をコントロールできる装置を試作した。1)平衡含水率は樹種によって異なり、ロシアカラマツはヒノキよりすべての湿度範囲で0.5%程度低かった。2)減圧下では、どの樹種でも平衡含水率は高かった。理由については目下考察中である。3)乾燥前にスティー-ミング処理をすると平衡含水率が下がった。したがって高温乾燥をすると内部は長時間スティーミング処理を受けていることになるので、平衡含水率が低下することが予測される。高周波減圧乾燥でも試み、よい結果を得たが、現状ではファイバー式の圧力センサーがまだ不安定であるので、測定法の開発という課題が残った。すなわち検出される内部圧力は水蒸気分圧Pであり、これと同位置温度に相当する蒸気圧P_Sに対する比から相対湿度φが求まることになる。これを測定位置の含水率とすれば、繊維飽和点以下の含水率が測定できることになる。この考えのもと、高温乾燥時の材中央部の温度と材内圧力を測定した。材内圧力は乾燥開始後10時間くらいまでは材内に空気が残存しているため高くなったが、それ以降は材内圧力に相当する沸点と測定温度はほとんど同じであり、この間はほぼ水蒸気だけで圧力を維持していると考えられた。30時間くらい経過すると温度がわずかに上昇し、材内の圧力が減少している。もちろんそれにつれて、材内圧力に相当する沸点も減少している。これは、材内に温度に相当する飽和蒸気圧を維持するだけの水分が無くなったことを示しており、測定位置が繊維飽和点より低くなったと思われる。材温に相当する水蒸気圧と実際の圧力の比率を相対湿度を計算し、材温と相対湿度から平衡含水率を求め、それをその時期の含水率とし、その時点で乾燥を止め試験材を分割し温度と圧力を測定した場所の含水率を全乾法で求めたところ、両者はよく一致し、含水率の新しい測定法の可能性を示した。高周波減圧乾燥についても検討を加え、推定含水率と実測含水率はよく一致していることを見いだし、新しい発想のインプロセス含水率測定の正しさを確認した。また、含水率のインプロセス測定を可能にするためには、温度と湿度で変化する平衡含水率表を数式化する必要があるため、平衡含水率の数式化を試み、さらに平衡含水率に及ぼす外周圧力や熱処理の影響、放湿過程と樹種の影響を検討中である。
子どもにおける自己-他者間の葛藤調整の発達とその要因の検討

本研究は,幼児期の子どもたちが,ともに重要な自己と他者の両者の要求が葛藤する場合に,どのように調整を行うか,また,その調整はどのように発達するのかを明らかにすることをねらいとした。架空のジレンマ場面を用いた面接調査を行った結果,全体的には年齢が上がるに従って自己主張が減り他者優先的になるという従来どおりの傾向が見いだされた一方で,幼児であっても場面の相手や問題の重要度に応じて,自己と他者の調整を行うことが明らかとなった。本年度は,文献研究と日本における予備調査を行った。文献研究では,本研究課題の内容に関連する子どもの自己主張・抑制に関して,先行研究からいくつか点が明らかになっていることが整理された。その結果,主張に関しては遊びにおいて新しい提案をする,他者からの阻害を受けたときに抗議するなどの側面,また,抑制に関しては順番を守れる,教師などの言いつけを守れるといった側面とその発達的変化が明らかにされ,また,これと場面における対人関係の要因や心の理論などの認知的要因との関連が明らかにされていた。しかし,これらの研究は主に自己に焦点化され,用いられている課題は,本課題の目的である「自己と他者の葛藤の調整」とは部分的にしか合致しない。そこで,既存の課題の一部を修正し,また,新たに作成して用いる必要があると考えられた。より具体的には,自己の要求と他者の要求とが葛藤する場面の作成である。臨床領域で盛んに論じられている「セルフ・アサーション」の考え方に基づき,これらの場面において他者の立場を考慮しながらも自己を主張するということの発達について検討することが本研究課題の目的であることが明確となった。そこで,予備調査にて,就学前の子どもを対象に,いくつかの場面を提示し,「私だったらどうするか」についての言語報告を求めた。その結果,場面の相手,および,問題場面の性質によって,自己を主張するか,相手を立てるかが異なること,また,その方略も多様であることが確認された。来年度は,予備調査の課題のうちいくつかを本課題として決定し,加えて,他の認知的・対人関係的要因との関連について検討する本調査を行う計画である。本年度は,幼児を対象とした本調査を開始し,東京の幼稚園・保育園およびバンコクの日本人幼稚園において調査を行った。より具体的には,合計126名の幼児(3-6歳)を対象として面接(30分程度)を行い,合わせて,幼児の保護者と担任の教師・保育者からの行動評定を得た。まず,幼児の面接では,研究計画に従って,異なる他者(具体的な友人と母親,および「よく知らない子」と父親)や異なる性質の自己と他者の要求が葛藤する場面を作成し,「私だったらどうするか」についての言語報告を求めた。また,この回答の要因について検討するために,人間関係(ARS),自己(自己理解),認知能力(PVT,心の理論課題)についてもデータを収集した。母親および教師には,子どもの自己主張・自己抑制について尺度を作成し,最近の子どもの様子についての行動評定,および,発達期待について問うた。母親には,これに加え育児ストレスについても回答してもらった。現在分析が進行中であるが,一部のデータを分析したところ,まず,先行研究と一致して,幼児期の発達において次第に自己抑制が顕著となり,自己主張が減少していくことが明らかとなった。しかし,同時に幼児期の子どもであっても,場面に応じて自己主張・抑制をすることが明らかになった。すなわち,「お友達も○ちゃんと同じケーキが食べたい」場面においては友達に譲ってあげるが,「大事なおもちゃを貸してほしいと言われた」場面においては,自己を主張するといった,場面に応じた調整を行う子どもが多く見られた。また,年齢が上がるに従って,行動選択の理由づけが詳細になっていくことが注目された。本研究では,幼児期から児童期の子どもにおける自己-他者間の葛藤における調整(以下では,「自他の調整」と呼ぶ)の発達と,それに関わる認知的,対人関係的,および,社会的要因について検討することを目的とした。より具体的には,「自己」と「他者」の要求が葛藤するジレンマ場面(異なる性質の場面を用意)において,場面の状況(場面の重要性,葛藤する他者とは誰か)に応じて,子どもがどのように両者のバランスを取ろうとするのかを明らかにすることをねらいにした。さらに,この自他の調整に関わる認知的,および,対人関係的要因について検討するために,認知的リソースの発達,自己概念の発達,および,異なる種類の対人関係(親,きょうだい,友人,教師)との関係の質についてのデータも同時に収集した。加えて,文化的影響について考察するために,タイの日本人幼稚園においても調査を実施した。本年度は,前年度より引き続いて,子どもに対する面接調査,および,親や保育者に対する質問紙調査を実施し,最終的に132名の幼児(3-6歳)から回答を得た。録音された発話からプロトコルを作成し,これを分析した。現在までの分析の結果明らかになった主な知見は以下の5点に纏められる。

(1)年齢に従ってより自己優先的回答が減少し,他者優先的回答が増加する。(2)自己にとって重要な場面ではそうでない場面よりも自己主張的である。(3)自己主張の発達パターンは,葛藤の相手が友人の場合と母親の場合とでは異なる。(4)回答の理由は発達に従って異なる様相を見せ,より具体的には,年長児はより精緻な理由づけを行う。(5)セルフ・アサーションの観点から分析すると,自己概念と言語発達,および,対人関係の幅の広さがセルフ・アサーションの程度と関連する。引き続き,発話の詳細や個人差に焦点を当てた分析を継続する予定である。
１型自己免疫性膵炎における好塩基球を介した自然免疫反応の役割

我々は1型自己免疫性膵炎(AIP)においてM2マクロファージが重要性な働きをしていることを報告してきた。今回我々は、1型AIPの膵局所、抹消血中の好塩基球について検討した。1型自己免疫性膵炎においても通常の組織では認められない好塩基球が膵局所において認められ、この好塩基球はToll-like receptor (TLR) 4のシグナルを介して活性化することがわかった。また一部の症例ではTLR2シグナルを介することがわかった。このことから1型AIPにおいても気管支喘息、アトピー性皮膚炎と同様に好塩基球を介したM2マクロファージの反応が重要な役割を果たしている可能性が示された。1型自己免疫性膵炎を始めとするIgG4関連疾患は、血清IgG4が高値であること標的臓器においてIgG4陽性形質細胞の浸潤が特徴であり日本発の疾患概念である。しかし研究の途に着いたばかりで、IgG4の役割を始め未だ未解明な部分が多数残されている。我々は現在までにICOS陽性制御性T細胞がIgG4産生にICOS陰性制御性T細胞が線維化に関与していることnaive制御性T細胞の減少が発症に関与しており、制御性B細胞については、CD19+CD24highCD38high Bregは疾患の活動を抑制しようと反応性に増加しCD19+CD24highCD27+ Bregの減少がn-Tregと相まって発症に関与していること、TLR7シグナルを介したM2マクロファージが本疾患のTh2免疫反応、線維化に関与している可能性があることを報告してきた。また能登原らは、このM2マクロファージが本疾患の特徴である花筵状線維化に深く関わっていることを報告している。本年度はM2マクロファージの上流に位置すると考えられている好塩基球と自然免疫の関係についてヒトにおいての解析に取り掛かった。患者末梢血中の好酸球のTLRシグナルを刺激することでどのような反応をするのか、膵組織における好酸球について解析した。1型自己免疫性膵炎患者の好塩基球を特定のTLRシグナルで刺激すると活性化することを見出した。また1型自己免疫性膵炎患者の膵組織に好塩基球が浸潤していることも見出した。以上のことより、1型自己免疫性膵炎におけるM2マクロファージの反応は好塩基球を介して行われている可能性が示唆された。本年度は、1型自己免疫性膵炎患者の好塩基球を特定のTLRシグナルで刺激すると活性化することを見出すとともに、1型自己免疫性膵炎患者の膵組織に好塩基球が浸潤していることも見出した。本研究成果は現在投稿中である。以上のことより、本年度予定していた1型自己免疫性膵炎における好塩基球の反応について、ヒトにおける解析に取り掛かかることができたと考える。1型自己免疫性膵炎患者の膵組織においては、正常組織では存在しないとされている好塩基球が浸潤していることがわかった。さらにその好塩基球はTLR2もしくはTLR4を発現していた。末梢血中の好塩基球は、膵組織においてTLR4の発現した好塩基球が認められた患者では、末梢血好塩基球もTLR4リガンドの刺激で活性化した。TLR2が発現した好塩基球が膵組織において認められた患者では、末梢血好塩基球はTLR2リガンド刺激で活性化し、膵組織中にTLR2もしくはTLR4の発現した好塩基球が認められた患者の末梢血好塩基球はTLR2・TLR4いずれのライガンドでも活性化された。1型自己免疫性膵炎患者の末梢血中の好塩基球をTLRライガンドで刺激すると、TLR4で刺激されたものが有意に活性化した。また一部の患者ではTLR2ライガンド刺激で活性化することもわかった。以前我々はM2マクロファージが1型自己免疫性膵炎の病態生理に重要な働きをしていることを報告したが、喘息・アトピー性皮膚炎においては局所のM2マクロファージは好塩基球に誘導されることが知られていることより、1型自己免疫性膵炎においても好塩基球がM2マクロファージを誘導している可能性が示唆された。Watanabeらは1型自己免疫性膵炎患者末梢血中の好塩基球をTLR2もしくはTLR4で刺激すると、B細胞をIgG4産生細胞に誘導することを報告しており、好塩基球は1型自己免疫性膵炎において、M2マクロファージの誘導、IgG4産生、局所でのTh2免疫反応と様々な重要な働きをしていると考えられた。ヒト末梢血中の好塩基球の解析は終了し論文を投稿できたため。自己免疫性膵炎(AIP)は本邦より発信された新しい疾患概念であり、現在日本でよく見られるIgG4の関与する1型と日本ではほとんど見られないIgG4の関与しない好中球病変が主体の2型に分類されている。我々は現在までに、本症患者では、胸腺由来のCD45RA+のnaive-Tregの減少が発症に関わり抹消で誘導されるiTregが反応性に増加していることを見出した。この増加しているiTregのうちICOS+TregがIL-10を介してIgG4産生に関与しICOS-TregはTGF-βを介して線維化に関与している可能性も報告した。また制御性B細胞(Breg)については、CD19+CD24highCD27+Bregが減少することが発症に関与しCD19+CD24highCD38highBregは反応性に増加していることを見いだした。

一方自然免疫反応の関与については、1型AIP膵組織にTLR7陽性M2 Mφが多数浸潤しており、線維化、Th2反応に関与している可能性について報告した。このMφは、通常組織には存在しない好塩基球が炎症局所において炎症性単球からM2 Mφへ分化されることが知られていることから、本研究では1型AIPの膵組織において好塩基球が浸潤しているのかをまず調べたところ13例中10例で浸潤が認められることを見出した。これらの浸潤した好塩基球はTLR2もしくはTLR4が陽性であり、膵切除を受けた患者末梢血中の好塩基球も膵組織と同じTLR刺激で活性化されることがわかった。さらに1型AIPもしくはアトピー性皮膚炎患者末梢血中の好塩基球はTLR4刺激で優位に活性化することを報告した。このことは1型AIPにおいては好塩基球によるM2マクロファージの誘導が重要な働きをしているものと推測された。また基礎的研究として、アレルギーモデルマウスを用いて本疾患のモデルマウスを作成を現在行っている。我々は1型自己免疫性膵炎(AIP)においてM2マクロファージが重要性な働きをしていることを報告してきた。今回我々は、1型AIPの膵局所、抹消血中の好塩基球について検討した。1型自己免疫性膵炎においても通常の組織では認められない好塩基球が膵局所において認められ、この好塩基球はToll-like receptor (TLR) 4のシグナルを介して活性化することがわかった。また一部の症例ではTLR2シグナルを介することがわかった。このことから1型AIPにおいても気管支喘息、アトピー性皮膚炎と同様に好塩基球を介したM2マクロファージの反応が重要な役割を果たしている可能性が示された。1型自己免疫性膵炎における好塩基球の役割、特にM2マクロファージとの関係についてヒトにおいてさらに解析を進めるとともに、動物モデルの作成並びに解析を行う予定である。特に動物モデルの膵組織における好塩基球、M2マクロファージの解析は、ヒトでは困難な発症早期からの好塩基球、M2マクロファージの動態を経時的に解析できることになり1型自己免疫性膵炎を始めとするIgG4関連疾患の発症機序の解明に役立つものと考えられる。好塩基球の膵臓での局在も解析が終了しているので、来年度はマウスモデルの解析を行う予定である。消化器内科学消耗品購入において端数が生じたために次年度使用額が生じたが、年度内に端数を使いきるよりは次年度に合わせて使用した方が研究費を有用に活用できると判断したため。抗体を購入予定であったが予算内の金額で購入できなかったため。来年度の消耗品購入の費用として合算して使用する予定。次年度の実験予定である動物モデルに使用する抗体だったため、次年度の研究費と合算して購入する予定である。
ヒト代謝酸素CDNAの安定かつ高発現系の開発と代謝動態予測システムの利用

分裂酵母はm大腸菌に比較して遺伝の構造や機能が動物細胞に類似し、動物細胞の発現ベクターの適用が可能である。また分裂酵母は、小胞体が発達している点でP450の様な膜タンパクの発現に適していると考え以下の実験を行った。本研究ではヒト薬物代謝活性のin vitro評価系の開発の一貫として、ヒトCYP2Cサブファミリーに属する分子種を対象に、分裂酵母を宿主に用いて、P450/P450reductase共発現株を樹立した。当初、我々は種々のP450単独発現酵母株を作裂してきた。しかしながら酵母細胞中では、薬物代謝反応の電子伝達系に必要なP450ーreductase活性が極めて低く、分裂酵母発現P450の活性測定系を再構成するためには、反応系に新たにP450reductaseを加えなければならなかった。また、外から添加した精製P450ーreductaseが、効率的に機能するとは限らない。これらのことから酵母を宿主としたP450/P450ーreductase共発現系の構築を行った。我々は、安定に高発現する株を得るため、P450 reductase cDNAを酵母染色体へ導入し恒常的に一定のP450 reductaseを発現させ、この株の細胞内に新たにP450 cDNAをプラスミドの形で導入する方法を採用した。P450 reductaseを染色体に組み込んだ分裂酵母のRS10株及びそのP450導入株は、培養条件等が変化してもそのミクロソーム中のP450 reductase含量はほとんど一定の値(20-54pmol/mg protein)を示した。この結果は、プラスミド型発現ベクターで導入したP450の含量が、同一の株であっても培養条件等により0.002-14020-54pmol/mg proteinと変動が大きいこと、培養を経る度にP450 reductase含量が減少していった不安定性を示したのと好対応であった。これらの結果は、本実験系が医薬品の薬効及び安全性の予測に有効な手法となることを示している。現在、CYP2ファミリー以外の分子種についても構築を行っており、これらが完成した時にはヒト肝の代用システムとして利用可能と考えている。ヒト肝のcDNAライブラリーから単離したチトクロームP450分子種のcDNA(CYP2C9)をヒトサイトメガロウイルスのプロモーターを含む発現に組込み、S.pombe酵母を形質転換させた。G418選択マーカーによって目的クローンを選択し、さらにP450の発現を間接蛍光抗体法で確認した。得られたクローンのP450発現の効率に差が認められたので、培養条件の検討を行った。3種の培地(YEL,YPD,SD)とpHおよび菌体濃度の関連を比較した結果、late stationaryになると細胞が堅くなり、Zymolyase処理の効率が低下し、P450のレベルも低下することがわかった。これらの結果からYPD培地で初発の100倍である1×10^8個/ml程度に増殖した時点で最も効率よく回収できることがわかった。この条件で調製したCYP2C9の発現量は、約0.2nmol/mg蛋白とかなりの高い値が得られた。

ついで薬物代謝能を調べたところ、CYP2C9はKm83.3μM,Vmax330pmol/nmol P450/minの値を示し、しかもこの活性はスルファフェナゾール添加によって阻害された。これらのデータからS.pombe発現系はヒト薬物代謝の代替系として十分に機能しうることが確認された。ヒト肝由来cDNA libraryよりヒトCYP2C18 cDNAを単離し、S.Pombe用発現ベクターへと組み込んだ。次いで、このベクターを用いてS.Pombe酵母を形質転換させた。その結果、酵母ミクロソーム中にCYP2C18タンパクを発現する株を得た。現在このCYP2C18含有ミクロソーム及び先に調製済みのCYP2C9及びCYP2C19含有酵母ミクロソームを用いて、CYP2C分子種による薬物の代謝活性を比較検討している。同様にヒトP450還元酵素cDNA発現ベクターを調製し、S.Pombe酵母へ導入した。その結果、P450還元酵素を発現する数クローンが得られた。しかし、この細胞株由来の酵母ミクロソーム中のP450還元酵素活性は、最大でラット肝ミクロソームレベルの20分の1に過ぎなかった。また、P450還元酵素含有酵母ミクロソームとP450含有酵母ミクロソームを単純に混合した反応系では、薬物代謝活性は認められなかったことから、同一膜上にそれぞれの酵素が局在している、よりintactな酵母ミクロソーム系の構築が必要と考え、以下に両酵素の酵母内同時発現系の構築を試みた。はじめに、酵母染色体DNAを標的としたヒトP450還元酵素cDNA発現ベクターを調製し、S.Pombe酵母へ導入した。形質転換体40クローンを検索し、最大でラット肝ミクロソームレベルの5分の1のP450還元酵素活性を示す株を得た。この細胞へ、次いで上記と同様にヒトCYP発現ベクターを導入し、それぞれCYP2C9, CYP2C18, CYP2C19とP450還元酵素を同時に発現する形質転換株を得た。現在これらの細胞株由来ミクロソームの薬物代謝活性を検討している。ヒトにおける薬物動態を解析することは、投与された薬物の薬効及び安全性を予測する上で重要なヒト薬物代謝活性のin vitro評価系の開発を行う目的で下記の実験を行った。実際には分裂酵母を宿主にしたP450単独あるいはP450/P450reductase共発現株を樹立し、次いで、この分裂酵母由来のmicrosomeを用いた薬物代謝活性を測定し、酵素学的パラメーターの解析を行った。既に調製済みのCYP2C9及びCYP2C19単独発現株に加え、CYP2C18単独発現株を樹立した。ヒト肝cDNA libraryからPCR法によりCYP2C18 cDNAを単離し、pTL2M1(Neo遺伝子を含む動物細胞用ベクター)へ組み込みCYP2C18発現ベクターを得た。次いでPstI処理したpAL7(Leu2遺伝子を含む酵母への導入ベクター)と共に分裂酵母(ロイシン要求性株)へcotransfectionし、neomycin耐性及びロイシン要求性の相補を利用して形質転換体を選別した。一方CYP/RED共発現株樹立は、RED cDNA発現カセットを含むpAL7を、分裂酵母(ロイシン・ウラシル要求性株)の染色体へ導入し、恒常的にP450reductaseを高発現する株を樹立した。