hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多文化共生保育実践の多様性を統合的に理解するための枠組みの構築

具体的には、園やクラスの集団における「差異の可視性」や「集団複雑性」といった多文化化の状況が異なる園における聞き取りをもとに、子どもの状況や保育実践(保育の目標・保育の中での取り組み)に焦点を当ててデータを収集し、M-GTA(修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ)を用いて分析を行った。その結果、多文化化の状況によって、「同化に向かいやすい集団」と「分離に向かいやすい集団」があること、こうした集団の特性の違いが保育の目標・保育の中の取り組みに影響を与え、同化または分離を回避することを意識した実践が行われている可能性が示唆された。現在、学会誌への投稿準備中である。また、これらの結果をもとにリーフレット「園の多文化化の状況をふまえた多文化共生保育の実践」を作成した。研究2は、来日第二世代以降の在日外国人保育者のライフヒストリーと、保育者自身の「当事者性」に基づく実践についての語りを通して、来日第二世代以降の保育者が果たす積極的役割と、各現場が抱えている多文化共生保育に関わる課題と実践のありようを明らかにすることを目的として行われた。日本乳幼児教育学会で、シンポジウムを開催するとともに、来日第二世代保育者3名へのライフヒストリーと保育実践についての聞き取りをTEM(複線経路・等視性モデル)にて可視化した。現在、研究協力者と共に論文として整理し、学会誌への投稿準備を行っている。幼児教育学研究1については、25年度は聞き取り対象園を8園に増やした上で、データ収集は終了している。データ収集後のデータの分析に時間がかかり、当初予定よりやや遅れて、論文執筆に取り組んでいる状況である。また、フィールド調査によるエピソード収集ついては25年度も引き続き継続中である。研究2については、25年度のフィールド調査の中で、多文化共生保育実践を検討するために注目すべき事象であるという認識を得たことから、調査課題として上がってきたものである。3名の来日第二世代の保育者への聞き取りを実施し、データ分析は最終段階となっている。現在、分析を概ね終了し、論文執筆の最終段階として、ライフヒストリーとしての整理と考察を行っている状況である。尚、上記の研究1・2を活かした、多文化化の状況要因を踏まえた多文化共生保育実践のリーフレット作成は予定通りに実施の見込みである。フィールド調査については、24年度は多文化化の状況要因に違いがある4つの保育現場をフィールドとしてエピソード記録の収集を行い、分析にも着手しはじめているが、より多くのエピソード記録の収集を目指しているため、25年度も調査を継続している。保育者への聞き取り調査については、24年度は多文化化の状況要因に違いがある5園での聞き取りを予定していたが、聞き取り対象園との日程調整等の理由により、現在3園での聞き取りが終了した状態であり、当初の予定よりやや遅れての進行となっている。質問紙調査について、予備調査を24年度内に実施予定であったが、質問内容の根拠となるフィールド調査(聞き取りおよび参与観察)のデータ収集と分析が当初の予定より遅れているため、質問紙調査の内容作成も併せて遅れている。ただし、質問紙調査については予備調査を25年度前半で実施できる見込みであり、遅れは25年度中に回復できると考えている。研究最終年度である2014年度は、下記の内容に取り組む予定である。
骨髄異形成症候群の病態解明および治療標的分子の同定に関する研究

骨髄異形成症候群(MDS)症例のRNAシークエンスによりRNAスプライシング因子における変異によるRNAスプライシング異常のパターンを解析し、MDS発症のメカニズムを明らかにした。また、MDSは発現パターン、予後の異なる2群に大きくわかれることを見出した。経時的に採取されたMDS検体の全エクソン解析によりMDS症例では複雑なクローン構造の変化がみられることを示した。さらに、脱メチル化剤Azacitidine(AZA)治療治療前後に採取された検体の解析から完全寛解が得られた症例のほとんどはTP53変異例であり、TP53変異がAZA治療奏功性のマーカーとなることが示唆された。骨髄異形成症候群(MDS)は、血球形態の異常を伴った骨髄不全と急性骨髄性白血病(AML)への移行を特徴とし、高齢者に好発する慢性骨髄性腫瘍である。2011年に申請者らの研究によってRNAスプライシング因子の遺伝子変異が、本症に特異的かつ高頻度(45-85%)に認められることが明らかにされたが、MDSにおいて実際にどのようなスプライシング異常がみられているかについては十分に解析されていなかった。また、MDSでは現時点では一部の症例で脱メチル化剤が有効であるが、治療効果を予測できるようなマーカーや治療抵抗性が獲得されるメカニズムは十分にわかっていない。本研究では、MDS患者骨髄由来のRNA検体(100症例程度)について次世代シークエンサーを用いたRNAシークエンス解析を行い、RNAスプライシング因子の変異とRNAスプライシングのパターンや遺伝子発現の関係を解析した。その結果、MDSではSF3B1、SRSF2、U2AF1といったRNAスプライシング因子に変異がみられるが、それぞれの遺伝子の変異がみられる症例では異なったタイプのRNAスプライシングの異常がみられることがわかった。さらに、脱メチル化剤による治療前後に経時的に採取されたMDS試料50症例についてMDSにおける標的遺伝子の変異解析を行い、治療効果と関係する遺伝子異常やクローン構造の変化を解析した。その結果、一部の症例では治療経過中に治療効果と相関するクローン構造が変化がみられることが明らかになった。当初の予定通り、MDS患者骨髄由来のRNA検体(100症例)について次世代シークエンサーを用いたRNAシークエンス解析を行い、MDS症例におけるスプライシング異常について解析することができ、期待したように変異遺伝子によって異なったパターンを見出すことができた。また、高リスクMDSで脱メチル化剤による治療前後に経時的に採取されたMDS試料50症例についてについて標的遺伝子シーケンスを行い、変異解析およびクローン構造の解析を行い、治療効果と相関するクローン構造の変化をとらえることができた。骨髄異形成症候群(MDS)は、血球形態の異常を伴った骨髄不全と急性骨髄性白血病への移行を特徴とする骨髄性腫瘍である。MDSにおいては一部の症例で脱メチル化剤が有効であるが、治療効果を予測できるマーカーはこれまで同定されていなかった。本研究では、高リスクMDSで脱メチル化剤Azacitidineによる治療前後に経時的に採取された72例のMDS試料について骨髄性腫瘍におけるドライバー遺伝子の標的遺伝子シークエンスを行った。平均1000×と高深度でシーケンスすることにより、正確に変異アレル頻度を測定し、治療前後のクローンサイズおよびクローン構造の変化を解析することが可能であり、治療効果と相関する遺伝子異常について解析した。治療効果と変異アレル頻度から測定されたクローンサイズの変化はよく相関しており、寛解例ではクローンサイズが著明に減少していた。本コホートで最も高頻度に認められた遺伝子異常はTP53変異であったが、完全寛解が得られた症例のほとんどはTP53変異例であり、TP53変異がAzacitidine治療奏功性のマーカーとなることが示唆された。また、前年度に行ったRNAシーケンスによりMDS症例の発現解析を行い、その結果MDS症例は大きく発現パターンから2群に分けられることがわかった。1群(Class-I)は赤芽球系の遺伝子の発現の亢進に特徴づけられ、もう1群(Class-II)はシグナル分子や幹細胞に関わる遺伝子の発現が亢進しており、Class-IIの症例では高頻度に白血病化がみられており、Class-Iに比べて予後不良であった。本研究で同定されたTP53変異による脱メチル化剤の効果の予測や、遺伝子発現による予後予測は今後の臨床的な応用が期待される。前年度に変異解析を行った高リスクMDSで脱メチル化剤による治療前後に経時的に採取された50症例について、DNAメチル化に関わる遺伝子などのMDSにおけるドライバー遺伝子変異の有無と脱メチル化剤による治療効果の関係について検討する。さらには、腫瘍内の多様性がみられていた症例では1症例内でも治療効果がみられたクローンにのみ存在する高感受性と相関する遺伝子変異を検索する。

さらに、治療経過中に耐性を獲得した症例については、経過中に獲得された遺伝子変異あるいは拡大したクローンに存在する遺伝子変異を同定することにより、脱メチル化剤への耐性獲得に関わる遺伝子変異を同定する。さらに、DNAメチル化アレイ解析(illumina社infinium)のデータと遺伝子変異のデータ、治療反応性のデータを組み合わせることにより、統合的に治療奏功性あるいは抵抗性獲得のメカニズムを解明する。28年度が最終年度であるため、記入しない。造血器腫瘍28年度が最終年度であるため、記入しない。
骨筋発生・再生時のErbB4リセプターと結合組織成長因子CTGF発現細胞の役割

培養軟骨細胞株HCS-2/8で、CTGFの添加によりNeuregulin-Iのレセプターの一つであるErbB4の発現が上昇したことから、ErbB4とCTGFは関連があることが示唆された。まず,マウス胎児でのerbB4遺伝子発現を検討したところ、erbB4遺伝子は発生の全ステージを通してどこかの組織に発現し、CTGFのような2相性パターンは無かったものの、発生後期における肥大軟骨細胞も含まれていた。次にラットの大腿骨骨折部位で、CTGFとErbB4の遺伝子発現と骨折治癒との関係を検討した。大腿骨を骨折させ、金属プレートで骨伸張させると骨髄から出血し、それに含まれる骨髄間葉系幹細胞によってカルスが形成される。カルスは骨折後7日では種々のステージの軟骨細胞で占められており、その中の肥大軟骨ではctgf発現が検出され、35日目では全ての軟骨は既に骨化していてctgf発現は見られなかった。一方、erbB4遺伝子はctgf発現よりやや遅れてカルスの肥大軟骨細胞に発現し始め、ctgf発現が終了していた35日目でもなお治癒部位の周囲の間葉系細胞に発現が見られた。このことから、ErbB4発現細胞の出現はCTGF発現細胞より遅く、ErbB4が石灰化のためのレセプターなのかどうかは不明瞭であったものの、同種の細胞にErbB4とCTGFが発現する以上、骨化に関係があることが推測された。この関係は骨伸張しなかった場合でも同様であった。また、ErbB4はErbB2とヘテロダイマーを構成しており、ErbB2により作用が強調されることやErbB2のノックアウトマウスではCTGF発現量が倍化するという報告があることから、ErbB2のノックアウトマウス胎児の大腿骨の肥大軟骨を観察した。ノックアウトマウスでは石灰化部位での肥大軟骨細胞のアポトーシス像が見られなかったものの、石灰化は正常に行われていた。内軟骨性骨化因子として同定されたCTGFの添加によって、軟骨細胞株HCS-2/8においてNeuregulin-Iのレセプターの一つであるerbB4の発現が上昇したことから、ErbB4はCTGFと関連があることが示唆された。そこで、今年度、硬組織形成過程でerbB4遺伝子の発現分析を目的としてマウス胎児でのerbB4遺伝子発現をin situ hybridization法を用いて検討した。erbB4は8日胚の心臓や神経溝に強く発現し始め、体節では弱かったがその後、脊髄、三叉神経節、DRG等の神経系を中心に発現し、10日胚では上下顎弓の中央部分や肢芽の未分化間葉細胞にも発現していた。発生の後期では脊髄、延髄、骨格筋に強く発現し、置換骨形成部位では肥大軟骨にも発現していたもののむしろ骨膜付近での発現が特徴的だった。また、骨形成時の転写制御因子であるCbfa1をノックアウトしたマウスでも肥大軟骨細胞以外での発現パターンは変わらなかった。また、歯胚でのerbB4発現は根尖付近の歯髄の未分化間葉細胞に僅かに確認されたものの、cbfa1やctgfの遺伝子発現の見られた象牙芽細胞やエナメル芽細胞での発現は見られなかった。ErbB4の遺伝子発現は発生の全ステージを通してどこかの組織に発現しており、ctgfのような2相性、即ちctgf遺伝子の発現の最初のピークは79日胚を中心に起こり、以後減衰して13日胚頃から再び上昇する2相性パターン、は無いと思われた。

培養軟骨細胞株HCS-2/8で、CTGFの添加によりNeuregulin-Iレセプターの一つであるErbB4の発現が上昇したことから、ErbB4とCTGFは関連があることが示唆された。そこで、マウス胎児でのerbB4遺伝子発現をin situ hybridization法を用いて検討したところ、erbB4遺伝子は発生の全ステージを通してどこかの組織に発現し、CTGFのような2相性パターンは無かった。次にラットの大腿骨骨折部位で、CTGFとErbB4の遺伝子発現と骨折治癒との関係を検討した。大腿骨を骨折させ、金属プレートで骨伸張させると骨髄から出血し、それに含まれる骨髄幹細胞によってカルスが形成される。カルスは骨折後7日では種々のステージの軟骨細胞で占められており、その中の肥大軟骨ではctgf遺伝子発現が検出され、35日目では全ての軟骨は骨化していてctgf遺伝子発現は見られなかった。一方、erbB4遺伝子はそれよりやや遅れてカルスの肥大軟骨細胞に発現し始め、ctgf遺伝子発現が終了していた35日目でもなお治癒部位の周囲の間葉系細胞に発現が見られた。このことから、ErbB4発現細胞の出現はCTGF発現細胞より遅く、ErbB4が石灰化のためのレセプターなのかどうかは不明瞭であったものの、同種の細胞にErbB4とCTGFが発現する以上、骨化に関係があることが推測された。この関係は骨伸張しなかった場合でも同様であった。また、ErbB4はErbB2とヘテロダイマーを構成しており、ErbB2により作用が強調されることやErbB2のノックアウトマウスではCTGF発現量が倍化するという報告があることから、ErbB2のノックアウトマウス胎児の大腿骨の肥大軟骨を観察した。ノックアウトマウスでは石灰化部位での肥大軟骨細胞のアポトーシス像が見られなかったものの、石灰化は正常に行われていた。
旋回角度可変による管内予混合火炎動的挙動のレーザ画像解析と安定燃焼向上への応用

本研究では円管内における周方向速度と火炎の動的挙動との関連性を明確にすることを目的として,流量を変化させることなく,燃焼器内部での旋回強さのみを制御するための出口角度が制御可能な小型スワラーを構築した.次に,出射側に光ファイバーによる光学系とコリメータを装着した連続発振レーザを設置し,受光側には高精細度高速度カメラを用いた管内時系列PIV計測のための光学系を構築した.空気比一定の条件で,旋回強さを時間的に変化させる時間特性を変え,その時の流れ場応答と火炎挙動との関連性を明らかにした.また,実用燃焼器では,管断面の形状が一様ではなく,形状が変化する場合の方が一般的である.管断面形状が変化する場合には,内部の流れが時間平均的に加速あるいは減速することになり,空間的な流動特性に影響を受けると考えられる.このため,テーパー円管(下流に向かって管径が広がるタイプ,狭まるタイプの2円管)を対象にして,未燃焼状態の内部流れおよび燃焼状態での火炎と内部の流れの非定常挙動に対して管内PIVによる火炎と混合流体の時系列速度分布計測とともに管内旋回流の特性分析を行った.未燃焼の場合には,管径が広がる円管では流れが出口に向かって軸方向速度が減速するために,渦が発生し,流れが不安定化する.一方では狭まる円管では軸方向速度が加速するために,渦が発生しにくく,流れは安定化する.燃焼する場合には管径が広がる円管では上流に向かって伝ぱする火炎先端付近の流れは未燃焼の場合とほぼ同じである.一方では狭まる円管では,火炎先端よりもかなり上流域まで逆流領域が発達していくことが認められた.この火炎先端に発生する逆流領域は未燃焼状態では見られなかった特性である.火力発電所で使用されるガスタービンの高効率化は二酸化炭素排出抑制に寄与する必要項目であり,このためには燃焼器温度の高温化が肝要となる.しかし,ガスタービンを初めとした大型工業燃焼器に使用される希薄予混合燃焼に関して,逆火の危険性から旋回羽根後流で燃料と空気を急速に混合する必要があり,混合状態が不完全で不均一性が高い予混合状態で火炎を形成するために,高温領域の発生を促進し,光化学スモッグ・酸性雨の原因となる窒素酸化物(NOx)排出を増加することになる.このため,燃焼器の高温化のためには逆火の危険性を抑制させて均一な混合状態を促進し,安定した火炎状態を維持するための燃焼法を確立することが急務となっている.また,工業用燃焼器は管壁で覆われており,旋回流をともなう流れによる渦崩壊や渦心の歳差運動による火炎の非定常挙動が複雑となる.本年度はアセトンレーザ誘起蛍光法を利用して,非燃焼時における燃料と空気の瞬時混合状態の可視化を可能とした.誘起蛍光法は比較的受光強度が強いことから微量成分の濃度計測に適する.また,受光波長は入射光波長と異なるために燃焼器の周辺での反射によるミー散乱の影響は干渉フィルターを使用して除去する.しかし,一般には蛍光強度は衝突失活速度のために成分濃度と線形性を持たない.このため,蛍光強度と成分濃度の相関性の検定を行う.Nd:YAGレーザの4倍波励起による予混合器内の燃料と空気の混合状態を可視化する光学系を構築する.受光系にはイメージ・インテンシファイア(I.I.)を装着したCCDカメラを用いる.非燃焼時における異なるノズル境界条件下(旋回羽根形状,回転角度,流量条件)における瞬時濃度分布を計測し,計測データを用いた統計解析を行う.この結果より,混合過程と不均一性の関連性を分析した.管内での燃料と空気の混合挙動の可視化を可能とした.合成石英管を用いることで,円管内におけるアセトン-LIF計測を可能にし,蛍光強度と濃度との対応関係を明らかにした.異なる3種類の燃料ノズル形状に関して,ノズル出口直後の管内濃度分布,および旋回羽根出口の下流部における濃度分布を計測し,その濃度偏差と火炎特性の関連を示した.また,燃料と空気の混合の不均一性を定量化し,火炎挙動との対応関係の検討を行った.非定常的な混合挙動が生じる濃度場の瞬時空間分布測定として,アセトンレーザ誘起蛍光法(LIF)が適用可能な光学系を構築し,その測定方法の有用性を明らかにした.ノズルから噴出される流れによって形成される濃度場の不均一性に関して,定量的に評価することを行った.空間的な不均一性に関してのパラメータとして,その濃度むらの空間スケールとその偏差を新たに導入した.それによって,濃度むらの空間特性と各パラメータとの関連性を明らかにした.さらに,旋回羽根に直径6mmの平歯車を装着し,これに冠歯車を組み合わせてステッピングモータにより駆動する可変式旋回羽根の製作を進めた.環境負荷低減の観点から,大型工業燃焼器の高効率化は二酸化炭素排出抑制に寄与する必要項目であり,このためには燃焼温度の高温化が肝要となる.これらの工業燃焼器に使用される希薄予混合燃焼に関して,逆火の危険性から燃料と空気を急速に混合する必要があり,混合状態が不完全で不均一性が高い予混合状態での火炎が形成されることになり,このために高温領域が局所的に発生し,窒素酸化物(NOx)の排出増加につながる結果となる.このため,燃焼場の高温化のためには逆火の危険性を抑制させて均一な混合状態を促進し,安定な火炎状態を維持するための燃焼法を確立することが急務となっている.本年度は旋回流の強さを旋回羽根の角度を調整することよって可変とする燃焼器の構築を行った.

旋回強さは予混合火炎の安定化のために重要なパラメータの一つであるが,これまで行われている管内予混合火炎を対象とした実験ではほとんどの場合が出口角度固定旋回羽根を用いている.この場合,周方向流速を変化させると,軸方向流速も変化することになる.本研究では円管内における周方向速度と火炎の動的挙動との関連性を明確にするために,また流量を変化させることなく,燃焼器内部での旋回強さのみを制御するために時間的に出口角度が制御可能な小型スワラーを構築した.次に,出射側に光ファイバーによる光学系とコリメータを装着した連続発振レーザを設置し,受光側には高精細度高速度カメラを用いた管内時系列PIV計測のための光学系を構築した.円管表面における反射が円管内の粒子画像を阻害する問題を解決するため,前方散乱を利用して測定粒子画像の撮影精度を向上させた.さらに,空気比一定の条件で,旋回強さを時間的に変化させる時間特性を変え,その時の流れ場応答と火炎挙動との関連性を明らかにした.旋回強さの時間的変化による火炎の動的挙動の制御を提案し,そのための基礎的な研究として,旋回強さを時間的に変化させ,その時間特性による非定常性の強弱が流れ場の応答と火炎挙動に与える影響を明らかにすることを目的とした.そのため,モータ可変旋回羽根付燃焼器を用い,空気流量と空気比一定の状態で,スワール数を予混合燃焼器において低旋回場および高旋回場と変えて,その時の流れ場の応答並びに火炎挙動について,時系列PIV計測を用いて考察した.これから,以下の知見を得た.非定常的にスワール数を変化させる場合には,定常状態での平均軸方向速度分布と比較して,過渡的な流速挙動が見られた.スワール数を増加あるいは減少させた場合には,軸方向速度の過渡的な変化により,火炎をより上流側あるいは下流側へ移動させることができることを示した.本研究では円管内における周方向速度と火炎の動的挙動との関連性を明確にすることを目的として,流量を変化させることなく,燃焼器内部での旋回強さのみを制御するための出口角度が制御可能な小型スワラーを構築した.次に,出射側に光ファイバーによる光学系とコリメータを装着した連続発振レーザを設置し,受光側には高精細度高速度カメラを用いた管内時系列PIV計測のための光学系を構築した.空気比一定の条件で,旋回強さを時間的に変化させる時間特性を変え,その時の流れ場応答と火炎挙動との関連性を明らかにした.また,実用燃焼器では,管断面の形状が一様ではなく,形状が変化する場合の方が一般的である.管断面形状が変化する場合には,内部の流れが時間平均的に加速あるいは減速することになり,空間的な流動特性に影響を受けると考えられる.このため,テーパー円管(下流に向かって管径が広がるタイプ,狭まるタイプの2円管)を対象にして,未燃焼状態の内部流れおよび燃焼状態での火炎と内部の流れの非定常挙動に対して管内PIVによる火炎と混合流体の時系列速度分布計測とともに管内旋回流の特性分析を行った.未燃焼の場合には,管径が広がる円管では流れが出口に向かって軸方向速度が減速するために,渦が発生し,流れが不安定化する.一方では狭まる円管では軸方向速度が加速するために,渦が発生しにくく,流れは安定化する.燃焼する場合には管径が広がる円管では上流に向かって伝ぱする火炎先端付近の流れは未燃焼の場合とほぼ同じである.一方では狭まる円管では,火炎先端よりもかなり上流域まで逆流領域が発達していくことが認められた.
Atpenin A5を基盤とした寄生虫選択性を有する新規抗寄生虫薬の創製

現在、地球温暖化により寄生虫症の感染者数は発展途上国のみならず、先進国においても増加しており、死亡者数も300万人にものぼり寄生虫症対策は世界レベルでの最重要課題である。さらに、近年、抗寄生虫薬に対する耐性種の出現が問題視され、従来とは作用機序の異なる新規抗寄生虫薬の開発が急務である。申請者は、新規作用点としてエネルギー代謝に関わるcomplex IIに注目し、これまでにこのcomplex IIを強力に阻害するatpeninA5の全合成を達成している。しかしながら、このatpenin A5は哺乳類のcomplex IIに対しても阻害活性を示すという欠点を有しており実用化には至っていない。そこで本研究は、寄生虫のcomplex IIを選択的に阻害する新規誘導体の理論的な設計並びに構造活性相関研究により、atpenin A5を基盤とした寄生虫選択性の高い新規抗寄生虫薬の創製を目指している。前年度は、哺乳類及び寄生虫complex IIとatpenin A5との共結晶X線構造解析の結果より、新規誘導体の寄生虫選択性を向上させるための化学変換を行う部位として最も有望と考えられるatpenin A5側鎖2位に特化した構造活性相関研究を行い、ベンジル基、アリル基、ナフチルメチル基等を導入した新規誘導体を合成し、それらの寄生虫及び哺乳類のcomplex IIに対する阻害活性を評価した。その結果、ベンジル基を導入した新規誘導体が、atpenin A5と比較してcomplex II阻害活性は減弱するものの、寄生虫選択性が僅かながら向上することを見出した。そこで今年度は、更なる最適化を目的にベンジル基のフェニル基上に置換基を有する誘導体を種々合成し、寄生虫及び哺乳類のcomplex IIに対する阻害活性を評価した。その結果、より寄生虫選択性が向上した新規誘導体を見出す事ができた。当初の計画通り、今年度は前年度に得られた結果をもとに更なる最適化を目標に新規誘導体を合成し、構造活性相関研究を行った。その結果、寄生虫選択性が向上した新規誘導体を見出す事に成功している。そのため「研究目的」の達成度は、おおむね順調に進展していると言える。来年度は、atpenin A5側鎖2位に特化した構造活性相関研究の取り纏めを行うとともに、予定通りin silico分子設計により提案された誘導体合成にも着手し、構造活性相関研究を行う予定である。研究結果に関しては、まず新規誘導体の特許を取得し、随時関連する学会での発表や論文を通して公表していく予定である。現在、地球温暖化により寄生虫症の感染者数は発展途上国のみならず、先進国においても増加しており、死亡者数も300万人にのぼり寄生虫症対策は世界レベルの最重要課題である。さらに近年、抗寄生虫薬に対する耐性種の出現が問題視され、従来とは作用機序の異なる新規抗寄生虫薬の開発が急務である。申請者は、新規作用点としてcomplex IIに注目し、これまでにこのcomplex IIを強力に阻害するatpeninA5の全合成を達成している。しかしながら、このatpenin A5は哺乳類complex IIに対しても阻害活性を有するという欠点を有しており実用化には至っていない。そこで、本研究は、寄生虫complex IIを選択的に阻害する新規誘導体の理論的な設計ならびに構造活性相関研究により、atpenin A5を基盤とした寄生虫選択性の高い新規抗寄生虫薬の創製を目指している。平成29年度は、哺乳類および寄生虫complex IIとatpenin A5との共結晶X線構造解析の結果より、新規誘導体の寄生虫選択性を向上させるため、化学変換を行う部位として最も有望と考えられるatpenin A5の側鎖2'位に特化して、構造活性相関研究を行った。すなわちatpenin A5の側鎖2'位にベンジル基、アリル基、ナフチルメチル基を導入した新規誘導体を合成し、それらの寄生虫及び哺乳類complex IIに対する阻害活性を測定した。その結果、ベンジル基を導入した新規誘導体が、atpenin A5と比較するとcomplex II阻害活性は減弱するものの、寄生虫選択性が僅かながら向上することを見出す事に成功した。当初の計画通り、平成29年度は、atpenin A5の側鎖2'位に特化した新規誘導体を合成し、構造活性相関研究を行った。その結果、atpenin A5と比較すると寄生虫のcomplex IIに対する選択性が僅かであるが向上する新規誘導体を見出すことに成功している。

その結果、ベンジル基を導入した新規誘導体が、atpenin A5と比較してcomplex II阻害活性は減弱するものの、寄生虫選択性が僅かながら向上することを見出した。そこで今年度は、更なる最適化を目的にベンジル基のフェニル基上に置換基を有する誘導体を種々合成し、寄生虫及び哺乳類のcomplex IIに対する阻害活性を評価した。その結果、より寄生虫選択性が向上した新規誘導体を見出す事ができた。当初の計画通り、今年度は前年度に得られた結果をもとに更なる最適化を目標に新規誘導体を合成し、構造活性相関研究を行った。その結果、寄生虫選択性が向上した新規誘導体を見出す事に成功している。そのため「研究目的」の達成度は、おおむね順調に進展していると言える。平成29年度に実施したatpenin A5の側鎖2'位に特化した構造活性相関研究により得られた知見をもとに、置換ベンジル基の側鎖2'位への導入を中心に新規誘導体の合成を行い、更なる最適化を進め、結果の取り纏めを行う予定である。それと平行して、in silico分子設計により提案された新規誘導体の合成及び構造活性相関研究を開始する。研究結果に関しては、まず新規誘導体の特許を取得し、随時関連する学会での発表や論文を通して公表していく予定である。来年度は、atpenin A5側鎖2位に特化した構造活性相関研究の取り纏めを行うとともに、予定通りin silico分子設計により提案された誘導体合成にも着手し、構造活性相関研究を行う予定である。
画像認知とオントロジーを融合した顎変形症診断支援システムの開発とその臨床応用

画像認識工学的手法の一つであるフーリエ記述子を応用し、解剖学的指標点に乏しい歯列ー歯槽部形態全体を、客観的かつ定量的に評価する手法を開発した。この手法を応用することにより、顎顔面を構成する他の構造物形態のパラメータ化とその定量的評価も可能となることが示唆された。さらに、オントロジー工学を基盤とした、顎変形症の形態的概念モデルを提案した。本研究で開発した手法により得られる歯列ー歯槽部のパラメータとオントロジーを融合させたデータベースシステムの構築は、過去の類似症例の効率的な検索を提供するため、臨床的有用性の高い診断支援ツールとして利用できる可能性が示唆された。1.上下顎歯列-歯槽部の三次元座標軸の設定と評価顎顔面形態の客観的評価を行うために画像認知工学を応用し、各構成要素内の解剖的指標に依存しない座標系の設定方法を確立することを目的として、これまでに開発した歯列-歯槽部形態解析システムのアルゴリズムを改良し、さらに、一般化ハフ変換を応用した解析システムの構築を行った。また、従来までの解剖学的指標点に依存する評価システムとの比較を行うために、解析方法を検討した。本年度導入した三次元レーザースキャナ(LPX-1200)により、従来のスキャンピッチの2分の1の詳細な三次元データの取得が可能となった。2.顎変形症オントロジーの構築準備と導入顎変形症は、その多様性により診断名が治療方法に直結しない場合が多く、良好な治療結果を得るためには、過去の症例を共有化し、効率よく再利用すること必要である。本研究は、症例の情報を共有・再利用するために、オントロジー工学に基づいたデータベースを構築し、臨床的に有用な診断支援システムを開発することを目的としているが、本年度はオントロジー工学について、見聞を深めるために資料を収集し、一般的なオントロジーの活用法から、医療分野、特に診断システムへの応用について、知識を深めた。さらに、オントロジー記述用ソフトウェアの中から、「法造」を選択し、研究代表者がセットアップを行い、実際の記述方法について、習得した。モデルとなるようなオントロジーを検索し、実際に研究者自身がコンピュータ上での記述を試みた。本研究は、構造的に複雑な顎顔面領域における形態的不調和の治療を主眼とする顎変形症の診断基準の1つとして、顎顔面構造の変形に影響されない客観的評価基準を用いた正確な形態的評価方法を開発するとともに、より良好な治療結果を得るために、過去の治療結果を適切に評価して、共有化・再利用化するための適切な診断支援ツールを開発することを目的としている。本年度は顎顔面形態の客観的評価を行うため、顎顔面形態の中でも解剖学的指標点に乏しい歯列歯槽部形態の評価方法について更なる研究を行った。歯槽部形態を全体的に定量化するため、画像認識的手法の一つであるフーリエ記述子を用いた手法を新たに開発し、複雑な歯列歯槽部形態の輪郭線を少数のパラメータで精度よく表現することが可能となった。その結果、本手法で算出されたパラメータが、診断支援システムのデータベース構築時に必要な形態的パラメータの1つとして有用であることが示唆された。また、これらのパラメータ化を歯列歯槽部形態に対して連続的に適用することにより、歯列歯槽部形態の全体的な定量的評価が可能となった。その結果、これまでと同様に、歯列の補償的変形が著しい症例においても歯頸部から2mm以上歯根側の歯槽部断面では歯列の変位の影響が少なく、本来の歯槽部形態が明瞭化する傾向が示された。これまでの成果をアイスランド、レイキャビクで開催されたヨーロッパ矯正学会にて発表した。さらに、上記の形態的評価と並行して、診断支援ツールの知識データベースを担う顎変形症オントロジーの構築に取り組んできた。オントロジー構築ツールに「法造」を使用し、歯列歯槽部の解剖学的形態のオントロジー構築を検討するとともに、すでに臨床診断で用いている咬合分類に関するオントロジーを構築し、臨床での整合性を検討している。顎変形症に認められる顎顔面の形態異常は、その構成要素の変位と変形の複雑な組み合わせにより生じている。本研究の目的は、画像認知工学を応用して顎顔面構造の客観的評価方法を開発するとともに、過去の治療結果をデータベース化して再利用するための適切な診断支援ツールの基盤を構築することである。本年度は顎顔面形態の客観的評価を行うために、顎顔面構造のうち解剖学的指標点に乏しい歯槽部について引き続き研究を行った。これまで開発してきた歯列ー歯槽部形態解析システムのコンピュータおよび開発ソフトウェアのバージョンアップに伴い、アルゴリズムを改良し、新システム上での動作環境を整えた。

また、これまで開発してきた三次元座標系の設定方法の評価に加え、解剖学的指標点に依存しない座標系の設定方法を確立するために、歯槽部形態を画像認識的手法の一つであるP形フーリエ記述子を応用することで歯槽部の輪郭線をパラメータ化することにより、歯槽部全体を定量化する新たな手法を開発した。P形フーリエ記述子を用いて歯槽部の輪郭線を精度良く再生することができた。これにより、複雑な歯列-歯槽部形態を少ないパラメータで全体的に定量化することが可能となった。またこれらを実際の症例に当てはめた場合、歯列の補償的変形が著しい症例においても、歯頸部から2mm以上歯根側の歯槽部断面では歯列の変位の影響が少なく、本来の歯槽部の形態が明瞭化することが示された。さらに、本年度上記の形態評価と並行して、診断支援ツールの知識データベースを担う、顎変形症オントロジーの構築に取り組んでいる。オントロジーの構築ツールとして「法造」を用いてきた。ツールの操作法については今まで文献を参考にして行ってきたが、本年度は講習会に参加する機会を得たので、ツールの操作法や、現在のオントロジー構築について指導を受けることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度1年間、産児、育児休暇のため研究に取り組むことができず、今年度から研究を再開した。復職と研究開始が同時であったため研究をすぐに軌道にのせることが困難であり、研究全体の進行が遅れてしまった。三次元形態の分析については、当初,顎顔面形態の上位構造である顎や頭蓋に分析を広げていく方針であったが、本研究の目的の一つが顎顔面構造の変形に影響を受けない三次元座標設定と形態評価を行うことであるので、複雑な形態と解剖学的指標点に乏しい歯列ー歯槽部で、座標設定や評価手法を確立させることで、上位構造に同手法を当てはめることは可能と考える。本年度はこれまで形態の評価方法の開発に苦慮していたが、フーリエ記述子を用いた形態の定量化と類似度による輪郭線の開発できたことで研究も進行すると考える。オントロジー構築については、構築に関する知識を文献のみで得ていたため、具体的な概念や意味関係の定義などで不明瞭な点が多く、作業がかなり困難であり、遂行状況が良好とは言えなかった。三次元形態の分析については、当初顎顔面形態の上位構造である顎や頭蓋に分析を広げていく方針であったが、本研究の目的は、顎顔面構造の変形に影響を受けない三次元座標設定と形態評価を行うことであるので、複雑な形態と解剖学的指標点に乏しい歯列ー歯槽部で、座標設定や評価手法を確立させることで、上位構造に同手法を当てはめることは可能と考える。本年度はこれまで形態の評価方法の開発に苦慮していたが、開発できたことで研究も進行すると考える。オントロジー構築については、実質的な構築を研究代表者が行っており、分担者とディスカッションを行うまでの段階に至らなかった。次年度はオントロジー構築ツールの開発者の一員で、オントロジー研究の第一人者である古崎晃司氏に研究への協力を要請し、承諾を得たので構築自体が推進すると考える。
細胞増殖のシグナル伝達に関わるNADPHオキシダーゼ1の活性化と情報伝達機構

Nox1の活性化因子Noxa1を大腸菌で発現、精製する方法を確立した。また活性化に影響を与えると思われるβPixおよびβアクチンを大腸菌で発現する方法を確立した。Nox1の酵素源として大腸癌Caco-2細胞の形質膜を分画し、他の因子と会合させて無細胞系でのNox1の活性化法を確立し,活性化の基本的な性質を明らかにした。さらにNox2をブタ好中球から精製し、純粋無細胞系でNoxa 1およびNoxo1, Racを用いて活性化し、Noxa1のNox2活性化能およびキネティクスを明らかにした。Nox1を発現するモデル細胞を構築し、活性化因子と共発現すること-によりNox1を細胞系で活性化し、O_2^-の発生を見た。βPixのNox酵素活性化に与える影響を細胞系、無細胞系で検討した。1.活性化因子の大腸菌による発現と精製Nox1の活性化因子と目されるNoxA1(p51^<nox>)とNoxO1(p41^<nox>)を組換え体として得る方法を確立した。大腸菌で発現させ、アフィニティーやイオン交換カラムなどにより精製した、それぞれ比較的よい収率で純粋なタンパク質を得た。2.大腸癌細胞のNox1および好中球Nox2の無細胞活性化ヒト大腸癌細胞Caco-2のO_2^-生成酵素Nox1を上記の活性化因子により無細胞系で活性化することに成功した。すなわち培養したCaco-2から形質膜を分画し、NoxA1とNoxO1をracと共に加え、NADPHを添加するとO_2^-が発生した。この系について検討し、次のことを見いだした。i)電子供与体はNADPHであり、補酵素としてFADが必要である、ii)NoxA1(V205A)およびNoxO1(W197R)では殆ど活性化が起きない、iii)NoxA1N-Rac融合タンパク質はNoxA1+Racより低い活性を示す、などである。さらに、NoxA1とNoxO1は、Nox1のホモログであるNox2も活性化することを見いだした。ただしこの場合、古典的な組み合わせであるp67^<phox>,p47^<phox>による活性化よりかなり低い程度の活性であった(14%)。3.血管平滑筋細胞のNox1の無細胞活性化血管平滑筋細胞A10について、形質膜を分画し、上述の活性化因子を加えて無細胞系でNox1の活性を見ることに成功した。O_2^-生成活性はA10を予めアンジオテンシンIIで刺激しておくと上昇した。4.その他の活性化因子の発現と調製その他本酵素の安定化因子と思われる細胞骨格タンパク質β-アクチンについて、これを大腸菌で発現させ精製する簡便な方法を確立した。またその変異体を作成することに成功した。変異体は自らの重合能が低下していた。新規活性化因子と目されるβ-Pixの大量発現系を構築した。ヒトβ-Pixの遺伝子を大腸菌で発現させ、アフィニティークロマトとイオン交換カラムにより精製した。比較的よい収率で純粋なタンパク質を得た。2.その他の活性化因子の発現と調製前年度に確立した方法をさらに改良し、Noxの活性化因子NoxA1 (p51^<nox>)とNoxO1(p41^<nox>)遺伝子を大腸菌で発現させ、カラムクロマトなどで精製した、それぞれよい収率で純粋なタンパク質を得ることに成功した。3.Nox2の無細胞再構成と活性化Nox2を用いて無細胞系で再構成し、活性を測定した。ブタ好中球から精製したシトクロムb_<558>に、上述のNoxA1, NoxO1それにRacを加えNox活性化を行った。これにβ-Pixを加え、活性に対する影響を見た。β-Pixは含有リン脂質によってNox活性を正負いずれにも制御した。これはNoxの活性がβ-Pixを介しリン脂質により制御されていることを示唆した。SODのNox活性への影響を調べるために、SODとRacとの相互作用を検討した。Blot-binding assayで検討した結果、SODとRacのタンパク間相互作用が検出された。RacはGTP型/GDP型に拘らずSODに結合した。5.大腸癌細胞のNox1の無細胞活性化ヒト大腸癌細胞Caco-2のO_2^-生成酵素Nox1を上記の活性化因子により無細胞系で活性化することに成功した。

すなわち培養したCaco-2から形質膜を分画し、NoxA1とNox01をracと共に加え、NADPHを添加するとO_2^-が発生した。1.Nox活性化因子の調製とNoxの純粋無細胞活性化Noxa1を遺伝子工学的に調製し、Noxo1、RacQ61Lと合わせてまずはNox2の活性化を検討した。Noxa1はNox2を活性化したが、その効率はホモログのp67より低く、V_<max>はNoxa1/Noxo1ペアーの場合p67/p47のペアーに対し3分の1であった。酵素に対するFADの親和性や複合体の安定性もp67/p47にくらべ低下した。複合体の安定性はNoxa1とRacQ61Lを融合させても改善されなかった。これらのζとから、Noxa1はp67とはかなり異なる性質をもつことが明らかになった。2.スーパーオキシドジスムターゼ(SOD)とNoxとの関わりNoxの活性化因子のひとつであるRacとSODが相互作用することを見いだした。この相互作用はRacをH_2O_2で酸化すると弱まった。Rac変異体C189Sでは酸化による相互作用の低下がやや抑えられたことからCys189が酸化される残基の1つであることが示された。この場合一部2量化が起こることも明らかになった。3.βPixの調製ヒトβPix遺伝子を大腸菌で発現させ、アフィニティー精製・イオン交換クロマトなどを経て均一にまで精製した。精製タンパク質はWesternblottingやTOF-MS質量分析により全長βPixであることを確認した。4βPixのNox活性化との関わり精製βPixを用いてNoxの活性化因子Racとの相互作用をDot-bindingにより検討した。RacはGDP型、GTP型ともにβPixと相互作用した。モデル細胞を用いてNox1の活性化に対する影響を、また無細胞系を用いてNox2への影響を検討したが、いずれも活性化といラよりむしろ阻害的に働く結果となった。これはβPixがそのままでは不活性であることに起因すると思われる。活性型にすべく数種の変異体を作製した。
興奮譫妄による急死の全国調査と病態解明に関する研究

全国の法医学教室にアンケート調査票を送り調査したところ,興奮性譫妄はその認識度も低く,法医学者の経験数も少ないことが判明した.そもそも剖検を行ったとしても興奮性譫妄の診断は困難である.そこで,興奮性譫妄の診断の一助として最近注目されているmicroRNA(miRNA)に着目した.ラットを用いた動物実験を行ったところ, miRNAは死後もかなりの種類が残存しており,ストレスマーカーとして利用可能であることが示された.全国の法医学教室にアンケート調査票を送り調査したところ,興奮性譫妄はその認識度も低く,法医学者の経験数も少ないことが判明した.そもそも剖検を行ったとしても興奮性譫妄の診断は困難である.そこで,興奮性譫妄の診断の一助として最近注目されているmicroRNA(miRNA)に着目した.ラットを用いた動物実験を行ったところ, miRNAは死後もかなりの種類が残存しており,ストレスマーカーとして利用可能であることが示された.軽微な外傷またはストレスから引き起こされる不整脈,興奮性せん妄などの病態は,死因となりえるにもかかわらず,形態的にはそのエビデンスが表れにくい特徴を持つ.また,虐待やネグレクトで経験するような脱水,タンパク欠乏性低栄養等の慢性ストレスも同様である.これら外的ストレスを定量的に示すバイオマーカーとしてmicro RNA(miRNA)に着目した,ノンコーディングRNAであるmiRNAは,約20塩基長の短い一本鎖RNAであり,RNaseに対し安定であることから,法医学的に有用なバイオマーカーとなる可能性を持つ.しかしながら,死後のmiRNAについて言及する報告は見当たらない.そこで今年度は,病態解明を最終目的として,死後miRNAはどのような挙動を示すのか,マイクロアレイを用いて網羅的解析を行った.すなわち,死後どのようなmiRNAが,どの程度存在するのかを確認したのである.生後約10WのSDラット6匹を用いて,安楽死後,2匹ずつ,死後24時間後,48時間後72時間後の3群に分け,それぞれから肝臓100mgを採取し試料とした.ホモジナイズ後,Agilent社製マイクロアレイにハイブリさせ,DNA MicroArray Scanner(Agilent)にて蛍光データを収集,データ解析を行った.その結果,非階層的クラスタリングであるK-Means法を用いて、350種のmiRNAを経時的にかつ網羅的に検索したところ,約8割を占める278種は,死後24時時間以降,検出限界以下のものであり,利用不可能であることが判明した.また,他のmiRNAのうち45種は2472時間まで良好に保存されており,死因と病態の関連を判断するにはこれらの中からマーカーを選択することになる.今後は,動物実験により,外的ストレスと強い関連を持ち,かつ死後も測定可能なmiRNAの選択を行うこととする交通事故や労働災害,傷害事件などにおいて,受傷後ごく短い時間のうちに突然死をきたす事例を経験することがある.このようなケースで,解剖において致死的な傷病が見いだされなかった場合,死因として心臓性突然死(虚血性心疾患,急性心不全など)が挙げられることが多い.この際にしばしば用いられるのが,「損傷によるストレスが交感神経系や視床下部-下垂体-副腎系といったストレス反応系に以上を引き起こし,血圧上昇や不整脈等を介して突然死に至る」という説明である.また,虐待やネグレクトで経験するような脱水,タンパク欠乏性低栄養等の慢性ストレスも同様である.このような,軽微な外傷またはストレスから引き起こされる不整脈,興奮性せん妄などの病態は,死因となりえるにもかかわらず,形態的にはそのエビデンスが表れにくい特徴を持つ.そこで,全国の法医学者にアンケートをとり,そのような例がどれほどあるのか?そもそもそのような病態を知っているのか?などを調査した.その結果,52機関(回収率63%)から回答があり,「興奮性譫妄を知らない」と答えたのが19機関(36.5%),「用語だけは知っている」は26機関(50%),「そういった病態の解剖補助経験がある」が1機関(2%),「解剖執刀経験がある」が6機関(11.5%)であった.遺体からでは明らかな病態として判断しにくいことから,興奮性譫妄という名称・病態は法医学者の中でもそれほど浸透しているわけではないことが判明した.また,ラット心筋を用いて350種のmicroRNA(miRNA)をマイクロアレイを用いて網羅的に検索したところ,30%にあたる105種のmiRNAは死後も残存することが確認された.これらの中からバイオマーカーとなるものを選定することになる.
アデノウイルスDNA複製に必要な宿主因子の細胞内機能の解析

本研究では、鋳型活性化因子(Template ActivatingFactor-I,TAF-I,TAF-Iの細胞内機能を探るため、生化学的な解析が進んでいるアフリカツメガエルの系を用いてTAF-Iのクロマチン構造への影響を調べるとともに、細胞抽出液中でTAF-Iと相互作用する蛋白質を同定してそのほかの細胞内機能の可能性を含めた解析を目指して実験を行った。アフリカツメガエルの除膜化精子染色体にTAF-Iβをを添加することにより効率よくクロマチンの脱凝縮が起こることを見いだした。この系においてTAF-Iのもう一つのisoformであるTAF-Iαは非常に弱い活性しか示さなかった。また、変異体を用いた解析により、このクロマチン脱凝縮にはTAF-IのC末端に存在する酸性領域が必要であることを示した。精製ヒストンとTAF-IはGST-pulldown assayでは直接結合するにもかかわらず、精子クロマチン脱凝縮にさいしてはヒストンはほとんどクロマチンから遊離せず、TAF-Iが精子特異的塩基性蛋白質と直接結合することによりこれらの蛋白質をクロマチンからはずすことがわかった。TAF-1は、ヌクレオソームレベルだけでなく染色体の高次構造変化にも関与している可能性が考えられる。アフリカツメガエルのTAF-IβのcDNAをクローニングした結果、カエルのTAF-Iβも精子クロマチン脱凝縮を起こすことがわかった。卵抽出液中では、ヌクレオプラスミンが精子クロマチン脱凝縮を引き起こすことが知られているが、今回の結果は卵抽出液中のTAF-Iも同様の機能を持っていることを示唆するものである。
日本海地域における大学と地方公共団体との交流促進に関する実証的研究

本研究は、日本海地方にある自治体とそこに立地する大学を対象に、教員個人と自治体の地域交流の交流実態、要請ルート、そして地域サービスに対する教員の誘因と障害、自治体の大学選好、そして今後の国立大学のあり方に対する意識から、国立大学が地域貢献を志向するうえでの問題点を探った。大学・自治体調査から明らかになったことの第1は、国立大学と自治体が対等な交流をはかるにはその基盤が脆弱であること、交流が教員の個人的関係に依存していることである。国立大学が行う科学技術や先端的知識が、個人的ルートによって自治体にわたっていることである。一方、自治体は大学の知恵を借りたい事業内容をもっているものの、連携のノウハウやコーディネート機能が欠如している。このもどかしさの背景には、直接的には大学と自治体を繋ぐ連絡協議会等が十分に設置されていないことにあるが、何よりも長く我が国の地方行政が高等教育を守備範囲としてこなかったため、十分な交流回路が作られてこなかったことによる。第2は、自治体調査より、連絡協議会等をもつ自治体は、地域課題への対応に有益な効果をもたらすといえる。具体的には、連携協議会は、大学教員との相談回数や地域課題を鮮明にする傾向ある。この結果から、国による地域連携推進事業は、大学・自治体間に組織間リンケージを形成することが示唆される。第3は、地域サービィスのインセンティブとして、「連帯的誘因」のみならず、「目的的誘因」が効いていることである。教育・研究活動の一環として、教員の専門分野に応じて地域サービスを捉えることが大切である。第4は、地域交流が自明視=組織化されている公立大学については、当然国立大学教員よりも交流実績が多い。しかし、今後の要請について慎重な態度を示すのも公立大学教員である。公立大学教員の慎重な態度は、地域貢献を目指す国立大学にとって考慮すべき点である。平成12年度は、大学の地域交流の実態と意識を教員個人レベルで探るために、アンケート調査を実施した。調査対象は、日本海側に立地する国立10大学(弘前、秋田、富山、富山医科薬科大、金沢、福井、福井医科、鳥取大、島根大、島根医科大)、公立4大学(秋田県立、富山県立、金沢美術工芸大、福井県立)、そして私立6大学(秋田経済法科大、東北芸術工科大、富山国際大、金沢経済大、金沢学院大、北陸大)に勤務する講師以上の教員である。調査は平成12年9実施。二分の一抽出法で回収数885名、回収率44%であった。アンケート調査により、大学と行政機関の関連について明らかになった点は三点である。(2)行政機関からの要請ルートを個人と組織に区分すると国立大学では個人ルートの割合が70%にもなる。さらに、個人ルートほど要請期間が長くなる傾向にある。(3)今後、市町村や県・国などからの協力要請への対応については国立大学の6割の教員が「内容に応じて」と慎重に回答しているが、3割は「積極的に応じたい」と回答しており、公立や私立よりも潜在的には交流意欲はあるといえる。平成13年度は、国立大学と地域社会の連携の実態と交流障害を明らかにするために、行政機関を対象とするアンケトート調査を実施した。調査票は、平成13年10月に日本海地域にある青森・秋田・山形・富山、石川、福井、鳥取、島根の8つの自治体を対象に1,500課(県及び市町村の教育委員会、商工労働部、企画調整部など関係課)に配布し、有効回答数885課(回収率59%)を回収した。主な結果は、以下の通りである。

(1)日常的に国立大学の教員に相談によくのってもらう課は全体の6%にすぎず、70%近くが日常的な交流はないとしている。(2)大学教員への連携のルートは県などに照会するが34%、個人的に依頼するが33%となり、大学の窓口で紹介してもらうは4%にすぎない。(3)地元国立大学への施設の利用については90%以上が利用していない。(4)地元国立大学への将来のあり方として、地域住民の教養の向上、地域文化の振興、地域の教育機関の活性化、地域の国際交流、企業や産業界への貢献を70%を越える課が「もっと貢献すべき」だとしている。(5)交流障害については、もっとも割合の多い理由をあげると、大学側にある障害としては、「教員スタッフ・教員の研究分野が周知されていない」が30%、県の側にある障害として「地域の側に交流のビジョンがない」が50%にものぼる。国に対しては「開かれた大学としての啓発や普及が大学に対して十分行われていない」と「地域間格差の是正が不十分」がそれぞれ30%となっている。本研究では、高等教育の大衆化、生涯学習社会、知識社会の到来のなかで、大学の知がどのように地域社会の還元されているか、日本海地方にある財政基盤の弱い自治体とそこに立地する大学を対象に、教員個人と自治体の地域交流の交流実態、要請ルート、そして地域サービスに対する教員の誘因と障害、そして今後の国立大学のあり方に対する意識から、国立大学が地域貢献を志向するうえでの問題点を探った。調査対象は、青森、秋田、山形、富山、石川、福井、鳥取、島根県に立地する10国立大学、4公立大学、5私立大学の講師以上の教員と、8つの自治体中堅幹部(課長)である。調査から明らかになったことは、以下の4点である。第1は、国立大学と自治体が対等な交琉をはかるにはその基盤が脆弱であることである。それは、交流が教員の個人的関係に依存していること。国立大学が行う科学技術や先端的知識が、個人的ルートによって自治体にわたっていることである。第2は、自治体は大学の知恵を借りたい事業内容をもっているが、連絡協議会を設置している自治体は、県で23%、市町村では6%に過ぎないこと。しかし、連絡協議会を設置している自治体ほど、日常的な大学との交流頻度が大きくなることである。第3は、国立大学と地域社会との今後の交流を顕在化させるには、教員に対する誘因が必要であることである。とくに、連帯的誘因のみならず、経済的報酬が必要である。第4は、国立大学と公立大学とのポジショニングの問題である。両者の役割が、今後、似通ってくることである。