hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造血幹細胞移植関連遺伝子多型の機能解析とゲノム標的治療の探索

加えて、血液がん患者において、血中エクソソーム内のmiRNA-1245が著明に増加しているとの研究結果を得た。これは、血液がんがmiRNA-1245を介しNK活性を抑制し、免疫学的逃避や免疫不全をもたらすことを示唆している。他に6種類(CXCL10、NLRP3、THBD/BDCA3、TLR1、TLR4、CCL2)の下流非翻訳領域機能性免疫調整遺伝子多型を同定した。興味深いことに、NKG2Dを含め全て、NK細胞やマクロファージ、顆粒球など自然免疫に深く関わる遺伝子であった。これらの結果は、造血幹細胞移植への寄与にとどまらず、自己免疫疾患や感染症、臓器移植診療、新規がん治療法開発への波及効果も期待される。同種骨髄移植を受けた患者とドナーの免疫調整遺伝子多型解析を行い、臨床意義を有する機能性遺伝子の多型部位(NKG2D、CXCL10、NLRP3、THBD/BDCA3、TLR1、TLR4、CCL2)が、下流非翻訳領域に集中することを明らかにした。さらに、活性化NKレセプター遺伝子NKG2D下流非翻訳領域の多型部位にmiRNA-1245が結合し、NK活性を抑制すること、血液がん患者の血中エクソソーム内のmiRNA-1245が増加していることを明らかにした。しかも、miRNA-1245の結合能は、高NK活性遺伝子多型と比べ、低NK活性遺伝子多型で優位であった。後方視的結果に基づき、各遺伝子多型解析に必要な試料・臨床データ数を算出し、血縁者間造血幹細胞移植を対象に、前方視的検討を行う。さらに、臨床解析で臨床的意義が確認された多型遺伝子を対象に機能解析を行い、ゲノム機序の解明を図る。順調に推移すれば、新たに明らかとなった機能的遺伝子多型を健常人・患者の血液細胞や細胞株へ導入し、アリル特異的な抑制・増強が発現レベルやサイトカイン産生能、細胞機能に与える影響を検証する。前方視的研究への参加が不足する場合は、インターネットを用いた広報活動を強化する。遺伝子多型解析・データ解析が円滑に進まない場合は、実験補助者1名の雇用を検討する。臨床解析で臨床的意義が確認された多型遺伝子を対象に機能解析を行い、分子機序の解明を図る。血液学
薬物動態・薬効の変動に関与する薬物トランスポーターの遺伝子多型の包括的実証研究

本研究では、薬物動態を支配する因子として注目を集めている薬物トランスポーターの遺伝子多型と薬物の体内動態・薬効・副作用との関連を明らかにするための臨床試験、ならびにin vitro実験の結果に基づくin vivo薬物動態の変動の定量的な予測を行うための方法論を構築することを目的として研究を進めている。本年度は、OATP1B3の選択的基質であることがin vitro実験の結果明らかとなっているtelmisartanの血中動態に影響を与えるOATP1B3の遺伝子多型の影響について臨床試験を実施した。その結果、OATP1B3のintron 11の変異を有する群では、telmisartanのAUCが増加傾向を示すことが分かり、本遺伝子変異によりOATP1B3の機能低下が起こることが示唆された。さらに、同時にUGT1A1の遺伝子変異についても調べたところ、当初の予想に反して、UGT1A1*28のようにUGTの機能低下が知られている遺伝子変異を有する人においてtelmisartanのAUCが減少傾向を示した。一方、UGT1A1*1/*1と*28/*28の人からとられた肝ミクロソームを用いてtelmisartanの抱合活性を観察したところ、*28/*28群で有意に抱合活性が高いという結果を得た。一方、telmisartanを肝臓において抱合する分子種を調べたところ、UGT1A1の寄与は小さく、UGT1A3の寄与が比較的大きいことが分かった。最近の文献報告もあわせて考えると、UGT1A1*28の変異により、UGT1A3の発現量が増加し、結果として、telmisartanのクリアランスが上昇したと考えられる。本年度は、トランスポーター基質薬物であるpravastatinをモデル化合物として取り上げ、in vitro実験の結果に基づきヒトにおける薬物動態を予測できる数理モデルの構築およびシミュレーションを実施した。その結果、in vitro実験の結果得られた輸送クリアランスに一定のscaling factorを乗じることにより、ラットにおける投与量依存的な薬物動態パラメータの飽和性を説明することが出来た。さらに、ヒトにおいても同様のin vitro実験の結果に基づき数理モデルを構築したところ、ヒトにおける経口投与・静脈内投与後のpravastatinの血中濃度推移を良好に説明できることが実証された。このモデルを利用して、肝取り込み・排泄トランスポーターの機能を変動させたときのpravastatinの肝臓内濃度(薬効に関与)および血漿中濃度(副作用に関与)の予測を試みたところ、取り込み過程の機能低下は、血漿中濃度の上昇につながるが肝臓内濃度は大きく変化せず、一方、排泄過程の機能低下は、肝臓中濃度の上昇を引き起こすが、血漿中濃度は変化しないことがシミュレーションにより示された。また、olmesartanとpravastatinの単剤投与時における血中濃度と同時に併用投与したときの血中濃度を比較したところ、両薬剤とも血中濃度推移には影響が見られなかったことから、これら薬剤は臨床における使用において、薬物動態学的な相互作用はおきないことが実証された。また、olmesartanについては、OATP1B1*15アレル保持者における血中濃度は、*lbアレル保持者と比較して血漿中濃度が高い傾向が示された。
アルミニウムーステンレスネット複合パイプの製造とその特性

アルミナ繊維や炭化ケイ素繊維繊を強化材料に用いた,繊維強化型アルミニウム複合材料は100kg/m^2をこえる大きな強度が得られることが知られている。しかし押出し,圧延等では剛性の大きいこれら長繊維が破断し,加工による形状変化は望めない。一方,応用面からは線やパイプ形状の複合材料が期待されている。そこで強度と延性に勝れたステンレスネットを層状に複合させたビレットを鋳造し,これをマンドレル法により押出してパイプとする本研究の発想が生まれた。本研究では,1.ビレットの鋳造2.ビレット押出しによるパイプの作製,3.複合パイプの特性評価順に実験を遂行し,それぞれ次のようなことを明らかにできた。1.ビレットの鋳造方法:市販のSUS304 16メッシュ(線径0.213mm)の網をアルミニウム箔と重ねて黒鉛棒に巻き付け,これを鋳型内中心に設置の後,750825°Cのアルミニウム溶湯を注ぎ,その後一方向凝固して,外径25mm,内径10mm,長さ120mmの健全な中空ビレットが作製できるようになった。2.マンドレル法による複合パイプの作製:上述の中空ビレットをマンドレルを用いた押出し法で外径12mm,内径7.8mmのパイプに加工できた。ステンレスネットの巻き初め位置,巻き終り位置,さらに全体の巻き数により,押出し時にステンレス線が破断する限界値が存在することから,健全な複合パイプの製造条件を明らかにできた。3.複合パイプの捩じり特性:パイプ肉厚部にネット形状を保ちステンレス線が破断しない健全なパイプは,捩じり試験に極めて勝れた性質を示した。例えば同一形状の純アルミニウムパイプが約4回転(1000度)捩じれるのに対し,ネット6回巻きのパイプではほとんど原型のまま破断に至るほど捩じれ低抗が大きい。軽くて捩じれ低抗が大きいこの複合パイプは将来ロボットのア-ム等の部材への応用が期待できる。
商品先物市場における価格変動の非線形時系列分析

本研究では,先物市場を利用した価格変動リスクのヘッジ戦略について,現物価格および先物価格の変動における非線形性を把握できる二変量GARCHモデルを用いて分析をおこなった.分析対象としたのは,東京工業品取引所に上場される金,銀,プラチナおよびパラジウムの4品目である.これら4品目の商品価格に対して,3種類の二変量GARCHモデルとともに,非線形性を考慮しないモデルも用いて,価格変動リスクの軽減効果を指標化する最適ヘッジ取引率を推計した.分析の結果,対象とした4品目の先物価格と現物価格は,非線形の価格変動を呈していることが明らかとなった.しかし最適ヘッジ取引率の推計結果は,非線形性を考慮したモデルと考慮しないモデルとでは,大きな相違を見出すことができなかった.また本研究では,わが国の農産物先物市場における代表的な商品である米国産大豆と,その先物価格形成の要因として大きな影響を持つと考えられるシカゴ商品取引所の大豆を対象に,両市場の大豆先物価格間のリンケージの存在と影響の大きさについて,定量的な分析をおこなった.その結果,特にシカゴ市場の期近物価格が,わが国の期先物価格の形成に大きな影響を及ぼすことが確認された.本研究では、東京穀物商品取引所(TGE)とシカゴ商品取引所(CBT)における大豆先物市場の因果関係についてより詳細に検討するとともに、CBTに集約される情報が、TGE大豆先物市場で観察されるボラティリティ変動のARCH効果の要因になるのではないかという点について分析した。ボラティリティは,先物価格の二次モーメントによって表されるので,非線形の時系列分析手法が応用可能である.分析に用いた方法は,Clark(1973)の混合分布仮説(MDH)の下で、GARCHモデルを拡張したLamoureux and Lastrapes(1990)の手法と同様のものである。本研究では、このGARCHモデルによるフレームワークを、Nelson(1991)によって提示されたEGARCHモデルに拡張する。MDHの下では、EGARCHモデルもボラティリティ変動の持続性をとらえることができる。実証分析の結果、CBTに集約される情報の代理変数として用いたCBT大豆先物取引の出来高は、TGEにおけるボラティリティ変動を証明する上で、統計的に有意な要因であることが示されている。しかしながら、出来高を条件付分散式に組み込んでも、ボラティリティ変動の持続性は出来高によってすべて説明されることはなかった。したがって、CBTにおける出来高は、TGEにおけるボラティリティ変動を説明する要因の一部であるという結果となった。また、ボラティリティ変動では、火曜日と金曜日ごとに増大するという、統計的に有意な曜日効果が観察された。本研究では,先物市場を利用した価格変動リスクのヘッジ戦略について,現物価格および先物価格の変動における非線形性を把握できる二変量GARCHモデルを用いて分析をおこなった.分析対象としたのは,東京工業品取引所に上場される金,銀,プラチナおよびパラジウムの4品目である.これら4品目の商品価格に対して,3種類の二変量GARCHモデルとともに,非線形性を考慮しないモデルも用いて,価格変動リスクの軽減効果を指標化する最適ヘッジ取引率を推計した.分析の結果,対象とした4品目の先物価格と現物価格は,非線形の価格変動を呈していることが明らかとなった.しかし最適ヘッジ取引率の推計結果は,非線形性を考慮したモデルと考慮しないモデルとでは,大きな相違を見出すことができなかった.また本研究では,わが国の農産物先物市場における代表的な商品である米国産大豆と,その先物価格形成の要因として大きな影響を持つと考えられるシカゴ商品取引所の大豆を対象に,両市場の大豆先物価格間のリンケージの存在と影響の大きさについて,定量的な分析をおこなった.その結果,特にシカゴ市場の期近物価格が,わが国の期先物価格の形成に大きな影響を及ぼすことが確認された.
寮歌の形成過程とその展開に関する研究ー変容する音楽文化としての再検討

旧制高等学校の寮歌の発生には、ドイツ、フランス、アメリカの国歌の集団歌唱の影響が考察された。この集団歌唱の意義は、当初は儀式や運動試合における機能的、教化的なものであったが、時を経て純粋に音楽的な活動へと発展した。特に大正時代には、学生の西洋音楽の知識や演奏技術が向上し、寮歌の音楽的内容や演奏スタイルも芸術歌曲を指向するようになった。一方で、今日の寮歌の歌唱スタイルは応援歌風が正統とされる傾向が強く、この現象に関しての論争があることも理解された。本研究の目的は寮歌の形成過程とその変容を明らかにすることである。平成26年度は1)寮歌形成時のモデルとなったと考えられるドイツ学生歌に関する情報と資料収集、2)国内で開催されている寮歌祭の取材、3)終戦前後の一高と寮歌の関わり、4)ナンバースクールの中で唯一未調査であった六高の調査の着手、5)寮歌の他の歌への影響という5点について研究を進めた。1)国内の研究者からの情報や資料提供により、ドイツ学生歌は学生組合(Studentenverbindung)における伝統儀式の一つとして行われ、現在でもゲッティンゲンを中心に伝承されていることがわかった。これにより海外調査の範囲の特定が進んだ。またワークショップ「国民音楽の比較研究と地域情報学」(2014/9/27京都大学稲盛財団記念館)に参加、明治期に旧制高校で歌われたドイツ国歌に関する情報や研究者との交流の機会を得た。2)一高玉杯会主催の春・秋の寮歌祭(2014/4/5・11/1東大駒場)、全国旧制高校寮歌祭(2014/10/13ベルサール新宿)に参加、取材した。減少していく高齢の卒業生に対し、中高年層の参加者が増加し、寮歌の伝承における世代交代が新たな観点として浮上した。3)刊行が遅れている本の原稿修正の為に、戦時下と平時下の一高寮歌を再調査し比較検討した。『文化としての日本のうた』(東洋館出版社)の一部として「社会を歌った一高寮歌」という題目で公表される予定である。4)岡山県立岡山朝日高等学校内にある六高記念館にて資料収集を行った。5)「嗚呼玉杯」の作詞者澤村胡夷が制定した台湾警察歌と「嗚呼玉杯」の作曲者楠正一の出身地秋田の県民歌に関して調査をし、学会で口頭発表を行い、原稿にもまとめた。また第19回夏期教育セミナー(2014/8/30-31旧制高校記念館)に参加、寮歌と旧制中学校校歌との関わりを考える機会を得た。平成27年度は1)前年に引き続き国内で開催されている寮歌祭の取材、2)戦前の寮歌活動及び戦後の寮歌祭が、国際的に見てユニークな音楽文化活動であることの検証、3)寮歌の誕生、形成、発展、伝承・伝播を時系列かつ横断的に総括、4)地名スクールの旧制松本高等学校の研究の着手、5)寮歌を旧制高等学校の理念である教養教育の成果として再考する、の5点を進めた。1)一高玉杯会主催の春・秋の寮歌祭(2015/4/4・10/24東大駒場)では卒業生から、ヒットラーユーゲントが一高に来校した時に「嗚呼玉杯」を高く評価したという情報が入り、ヒットラーユーゲントの歌集を購入し分析、影響を考察した。2)の成果は、7月に香港教育大学で開催されたAPSMER 2015 10th Asia-Pacific symposium on Music Education Researchにおいて"A study of the Ryo-ka (the Japanese dormitory songs) festivals in Japan. -Aged gentlemen singtheir youthand school days"というタイトルで口頭発表を行った。3)の成果は、8月に松本の旧制高等学校記念館で開催された「第20回夏期教育セミナー」において招待講演「旧制高等学校にみる音楽文化」で発表、その後の「寮歌の時間」で寮歌愛好家、旧制松本高校後身校である信州大学卒業生、地元の男声合唱団による歌唱実践の比較を行った。4)は旧制高等学校記念館に旧制松本高等学校の寮歌作曲学生濱徳太郎の遺族から資料が寄贈されたのを契機に、研究を始めることとなった。5)は上記全ての研究において再確認されたことでもあるが、5年を経て3月に出版された『文化としての日本のうた』第2部うたのルーツや社会性にせまる近代日本の展開のなかで「社会を歌った一高寮歌」にて論述し発信することができた。当該年度の目標であった海外調査が未遂行であり、3年という研究機関を考えると遅れている。最大の要因は、家族の病気と看護・介護である。特に調査対象国であるドイツ、アメリカ合衆国の政治情勢の悪化やテロを考え、現地調査に積極的に取り組めなかった。一方で国内での調査や発表、研究者や研究機関及び愛好家とのネットワーク作成、国際学会(香港)での成果発表、遅れていた本の出版という点では、順調に進展している。よって全体としては「やや遅れている」と評価する。本研究の目的は寮歌の形成過程とその展開を明らかにすることである。最終年度である平成28年度は、寮歌の展開とその変容に焦点を当て研究を行った。

主な内容は1)今日の寮歌の伝承と実践、2)大正時代の地名スクールの寮歌の様相、3)金沢大学と北海道大学での資料調査、4)寮歌及び西洋音楽受容に関わる史料の再収集と検討の4点であった。1)の成果は7月にエジンバラで開催されたCommunity Music Activity , International Seminar 2016において" The study of the college song activitiesas the synergies betweenpractitionersand researchers in Japan"で口頭発表を行った。2)は、旧制高等学校記念館に、旧制松本高等学校の代表寮歌「春寂寥」の作曲者濱徳太郎の遺族から、彼が写譜及び収集した楽譜が寄贈され、当館よりその分析を依頼された。この成果は、論文「寮歌作曲家濱徳太郎の西洋音楽受容の諸相ー旧制松本高等学校及び音楽関連収集史料からの考察ー」にまとめ、東京音楽大学の『研究紀要』第40号に発表した。3)は、1月に金沢大学の図書館を訪問し、旧制第四高等学校に関する歴史的な資料を収集し分析を行なった。また2月に北海道大学の文書館にて遺族から寄贈された寮歌集を複写、札幌農学校文庫にて、19世紀アメリカのプランテーションソングの歌集等を資料として複写収集した。4)は『音楽雑誌』『音楽界』及び古本の寮歌集等を購入収集した。これらの資料は今後分析と考察を行う。その他の成果発表として、2017年10月28日に姫路獨協大学の平成29年度はりま歴史講座「伝統と革新・播磨人のこころを訪ねて」で〈旧制高校寮歌「嗚呼玉杯」と矢野勘治〉のタイトルで招待講演を行う予定である。旧制高等学校の寮歌の発生には、ドイツ、フランス、アメリカの国歌の集団歌唱の影響が考察された。この集団歌唱の意義は、当初は儀式や運動試合における機能的、教化的なものであったが、時を経て純粋に音楽的な活動へと発展した。特に大正時代には、学生の西洋音楽の知識や演奏技術が向上し、寮歌の音楽的内容や演奏スタイルも芸術歌曲を指向するようになった。一方で、今日の寮歌の歌唱スタイルは応援歌風が正統とされる傾向が強く、この現象に関しての論争があることも理解された。寮歌を国際的な視点から再評価するという可能性に、着実に近づいた一年であり、研究テーマの更新と研究者ネットワークの構築という点では大いに進展があった。また、寮歌との関連が考えられる共同体歌にも研究を広げた実りある一年であった。しかし、当初の計画では平成26年度の中心は、寮歌の形成に影響を与えたと推測される欧米の国歌や愛国歌、ドイツの学生歌に関する海外調査であったが、次年度に延期することとなった。このため三年間という研究期間を考えると、達成度は「やや遅れている」と判断する。延期の主な理由は、調査の場所の特定や調査対象の厳選等の予備調査に時間がかかったこと、校務が多忙であったこと、個人的事情(家族の介護)等である。寮歌の形成過程に関する国際的な視点からの探求という目標は、今後の現地調査或いは国内での資料調査によってある程度達成できると考えている。また、学校ごとに着目していた本研究であるが、寮歌作曲家個人にも着目して研究を進め始めている。例えば平成27年に旧制松本高等学校の寮歌作曲家として有名な濱徳太郎の音楽関連資料が遺族より、旧制高等学校記念館に寄贈された。これらの資料の研究を通して、寮歌が作曲された背景に、直接影響を与えた外国楽曲等が特定される可能性も見えてきた。
DEKによるクロマチン調節を介した口腔扁平上皮癌の発生及び悪性化機構の解明

口腔扁平上皮癌は口腔粘膜全体の癌化を含んだ多段階発癌をへて発達する。DEK遺伝子は腫瘍化促進の機能として細胞の増殖や分化、老化に関与している。DEKの過剰発現が乳癌や膀胱癌、大腸癌などの様々な腫瘍で認められ、腫瘍形成に深く関与すると考えられている。しかし過剰発現することによるDEKの働きは解明されていないため、今回DEKの過剰発現が口腔粘膜に与える影響を検討した。その結果、腫瘍性タンパク質DEKはPCNA、Elp3の上昇により腫瘍形成を促進させ、発癌物質に暴露された環境において、細胞周期G1/S関連遺伝子の発現上昇により口腔領域に腫瘍形成を導く可能性が示唆された。DEK遺伝子の発現を、岐阜大学病院で採取された臨床標本(乳頭腫、上皮内癌、扁平上皮癌)について、さらに症例数を増やし、免疫組織染色を行い、DEKの発現率を評価した。DEK遺伝子の発現は乳頭腫、上皮内癌、扁平上皮癌の順に統計学的に有意に上昇した。また、進行癌では組織学的悪性度によって、悪性度とDEK発現は有意に比例した。ヒト口腔扁平上皮癌において、DEK遺伝子の発現増加は重要な役割を果たすことを突き止めた。そのメカニズムを探るべく、化学発癌口腔扁平上皮癌発癌モデル、およびドキシサイクリンDEK発現誘導トランスジェニックマウスを用いた動物実験を行った。DEKの発現を上昇させると、腫瘍形成の頻度や数が有意に上昇し、特に組織学的には腫瘍細胞の悪性転化に関与していることが示唆された。DEK発現上昇群とコントロール群での腫瘍増殖能は差がなく、アポトーシスにも差がなかった。そのため、現在(平成28年4月現在)老化などDEKに関連していると言われるメカニズムを解析している。口腔扁平上皮癌のマウスモデルを化学発癌モデルとしたため、比較的短期間に確実に腫瘍形成がみられた。そのため、コントロールとの比較ができ、すでにそのメカニズムの解析に入っている(平成28年4月現在)DEK oncogeneを強制発現させうる遺伝子改変マウスを2種類作製し、その口腔微小環境での影響を観察した。1) Rosa-rtTA; Tet-O-Dek mouse(iDek mouse):全身にDekを強制発現することができるモデル、2) LSL-rtTA; K14-Cre; Tet-O-Dek mouse (iDek-e mouse):口腔内を含む扁平上皮でのみDekを強制発現できるマウスの2種類にて、様々な濃度のドキシサイクリンを飲水投与し、病理形態上の変化を経時的に観察した。濃度や組織にかかわらず、組織学的な表現型の変化は明らかでなかった。そのため、さらに、扁平上皮の増殖活性やアポトーシスを検索したが、変化は確認できなかった。過去の報告より、Dekは腫瘍の発生よりも、その促進に影響を及ぼすことが示唆されている。そのため、口腔扁平上皮癌を誘発する科学薬剤(4NQO)を投与し、発癌と癌化過程におけるDekの役割を調査した。iDekmouseとiDek-e mouseの2種類に4NQOを飲水投与したのち、ドキシサイクリンを投与し、腫瘍促進・悪性化を病理組織学的に検討した。Dek強制発現グループにおいて、病理組織の悪性化を確認できた。Dek強制発現マウスにて、口腔扁平上皮癌はDekの過剰発現にて、悪性化が促進されることが明らかとなった。クロマチン構造調節遺伝子DEKは遺伝子発現のON/OFFをコントロールするクロマチンの開閉に働く転写因子で、"Oncogene"の側面を持ち、正常・癌組織の幹細胞制御機構におけるエピジェネティック修飾に重要な役割を果すことがわかってきた。。しかし、扁平上皮癌との関係は未だ不明である。今回我々は、口腔・食道扁平上皮癌におけるDEKの役割を検討した。まず、ヒト口腔扁平上皮癌にて乳頭腫⇒上皮内癌⇒浸潤癌の順に、DEK陽性率は有意に上昇し、組織学的悪性度、つまり分化度が低い癌ほど発現細胞が多かった。つまり、DEK過剰発現は扁平上皮癌の伸展に関与していることが示唆された。しかし、DEKのメカニズムについて従来の研究は未だ細胞レベル(In vitro)にとどまるため、我々は生体レベルでのDEK発現異常と扁平上皮癌との関連およびメカニズムを明らかとするため、DEKの転写発現レベルを調節可能なドキシサイクリン誘導性DEK強制発現マウスを作製した。発癌物質を投与したDOX-inducible Dek mouseにおいて、DOX投与群では腫瘍形成の頻度や数が増大した。DOX投与群の腫瘍から抽出したRNAはDOX非投与群の腫瘍よりもPCNA、Elp3の発現上昇を認めた。腫瘍組織において、二重染色を行い、DOX投与群で外因性Dekの発現を認める細胞でPCNAの発現を確認した。扁平上皮においてはMcmファミリーやCdc6などの細胞周期G1/S関連遺伝子の発現上昇を認め、DOX投与群での免疫染色でPCNAとMCM2の発現上昇を認めた。DEKの過剰発現は細胞周期関連遺伝子の発現を促進させ、特にG1/Sチェックポイント機能に関連する遺伝子の発現を促進させると考えられた。DEKの発現を抑制することは口腔・食道扁平上皮癌に対する治療標的となりうることが示唆された。

DEKの過剰発現が乳癌や膀胱癌、大腸癌などの様々な腫瘍で認められ、腫瘍形成に深く関与すると考えられている。しかし過剰発現することによるDEKの働きは解明されていないため、今回DEKの過剰発現が口腔粘膜に与える影響を検討した。その結果、腫瘍性タンパク質DEKはPCNA、Elp3の上昇により腫瘍形成を促進させ、発癌物質に暴露された環境において、細胞周期G1/S関連遺伝子の発現上昇により口腔領域に腫瘍形成を導く可能性が示唆された。主たる動物実験は平成28年9月までに終了し、その結果から腫瘍形成のメカニズムの解析を行う。今年度は、そのメカニズムを網羅的解析を中心として、遺伝子異常を明らかとする。つまり、治療標的の候補遺伝子を探索する。腫瘍病理
20世紀前半ソ連邦農村社会における国家保険：火災・家畜・作物：1917-1953

革命直後の戦時共産主義期を経て新経済政策(ネップ)の導入を決定したレーニンの率いるボリシェヴィキ政権は、帝政ロシア期の経験を活かして、農民保護のために強制火災保険を導入した。国営火災保険の導入と同時に、第1次世界大戦と革命期に下火になっていた出火件数は再び急増し、1920年代後半には革命前のピークをはるかに上回るものとなった。出火原因としては革命前と同様に放火が大きな割合を占めていた。その背景には攻撃的な保険政策が横たわっていたが、ほとんどの火事・放火は経済的理由によるものであった。ネップ期だけでなく集団化期と第2次世界大戦直前の1930年代にも出火件数は高止まりを続いていた。農民は火災保険の中に経済的困難から抜け出す救済の手段を見出しており、階級対立による火事の割合は極めてわずかなものに過ぎなかった。大規模な徴兵と物価の急騰が起こる第2次世界大戦期には、革命前の第1次世界大戦期と同様に出火件数は下火になっていた。その主な理由は国営火災保険から期待される保険金では物価の上昇の下でもはや経済的メリットを期待できなくなり、火事に対する農民の対応が消極化したからである。ところが、戦後復興期には国営火災保険が正常化し、物価も安定し、それと同時に出火件数が再び著しく上昇した。このことは、ソヴェト農民が国営火災保険に対して非常に敏感に反応していたことを物語ると同時に、火災保険がソヴェト農民経営にとって経済的困難からの抜け道として機能し続けていたことを意味した。一方、国営火災保険事業は赤字に落ちることなく、常に大きな黒字を保ち、ボリシェヴィキ政権の財政の源泉となっていた。第1年目の研究課題をまとめた論文「ソヴェト農村における火事、放火と国営火災保険:1917-1957」を慶應義塾大学経済学会『三田学会雑誌』第111巻4号に公刊した。第2年目の平成30年度の研究課題であるソ連邦農村社会における家畜の死亡、屠畜と国営家畜保険に関連する史料を調査・収集するために2018年の7月から10月までロシアのモスクワとペテルブルグへ出張した。その際に次年度の研究課題である作物の災害と国営作物保険についての史料も調査・収集した。第2年目の研究課題である家畜の死亡、屠畜と国営家畜保険については、今まで全く注目されてこなかった。そのため、研究はロシアの公文書館と図書館での史料調査と発掘に頼らざるを得なかったが、昨年と今年度における数回に渡るロシアへの史料調査を通じてソヴェト農村社会における家畜の死亡、屠畜と家畜保険に関連する膨大な史料を公文書館で初めて発掘し収集することができた。現在、1馬・牛・羊・ヤギ・豚などの家畜の死亡件数の動向と家畜死亡の原因、2国家家畜保険の保険政策:強制保険・任意保険・保険料率・減免、3家畜保険組織・防疫と損害賠償・拒否、4家畜保険事業の収支などについての史料整理を終え、本格的に学会誌への投稿論文を執筆中である。近いうちに第2年目の研究課題をまとめた論文「ソヴェト農村における家畜の死亡、屠畜と国営家畜保険:1917-1957」を学会誌に投稿する予定である。さらに、第3年目の研究課題である作物の災害と国営作物保険についての史料の整理を並行に行っている。上記の理由から、「おおむね順調に進展している」と判断される。初年度と2年目にロシアでの数回にわたる史料調査の際に、国立公文書館と国立図書館で様々な膨大な史料を初めて発掘し、収集することができた。第2年目の研究課題の論文を学会誌に投稿後、これらの史料に基づいて第3年目の研究課題である「ソヴェト農村における作物の災害と国営作物保険:1917-1957」と「ソヴェト農村における国営農民保険:1917-1957」を論文としてまとめ、学会誌に順次投稿する予定である。投稿先としては国内だけでなく、ロシアや欧米の学会誌への投稿も予定している。なお、3年間の研究成果の集大成として、帝政ロシア期の19世紀半ばからロシア革命後の20世紀前半部までの1世紀間におけるソ連邦農民、農村と農民保険を本としてまとめることを目標としているが、今まで研究史では全く注目されてこなかった全く新しい研究領域であるだけに、可能であれば、ロシアまたは欧米での出版も実現したいと思う。1917年ロシア革命後のソ連邦農村社会では火事が大量に発生していたが、今まで全く注目されてこなかった。出火件数は、革命前のピークに達していた1909-1911年のレベルをはるかに上回るものであった。ネップへの政策転換と同時に国家火災保険が新たに農村部にも強制的に導入されると同時に、出火件数は再び急増しはじめた。ネップ期の出火件数は1923年から持続的に増加し、集団化開始直前の1928年には革命までのピーク期のそれを1.5倍も上回る規模に達していた。出火原因においても「放火」が最も多く、その割合は3-4割を占めていた。それに大半が放火と密接な関係のあった「原因不明」を合わせると、6-7割になっていた。放火の主な原因は経済的問題であり、不作と災害による経済困難が生じた時期あるいは地域においてとりわけ出火件数が急増していた。

1929年と1930年の集団化期においては1928年の出火件数をはるかに上回る規模で火事が発生し、大飢饉の1931年と1932年と1933年においてもネップ期全体の平均規模に等しい火事が発生していた。出火原因においても「放火」と「原因不明」が同様に大半を占めていた。放火の原因の中に占める「階級対立」の割合が極めて低く、大半は農民の日常的係争から発生していたことである。ところで、1934年以降においても出火件数は下火になることなく、1934年から第2次世界大戦の勃発の1941年まではネップ期の平均規模に等しかった。同様に出火原因の大半は「放火」であった。革命後のボリシェビキ政権の国家火災保険の政策と密接な関係を有していた。保険料の減免措置を取り続ける一方、強制基本保険の割合でも保険金額の80-100%まで補償が行われた。一方、国家火災保険は持続的な黒字を記録し、収益の4ー5割が国家財政の源泉として用いられた。初年度の平成29年度の研究課題であるソ連邦農村社会における火事・放火と国家火災保険に関連する史料を調査・収集するために2回に渡ってロシアのモスクワとペテルブルグに出かけた。その際に次年度の研究課題である家畜の死亡・屠殺と家畜保険についての史料も調査・収集した。1年目の研究課題についての史料整理、表およびグラフの作成などを終え、目下論文の執筆に取り掛かり始めている。本研究の課題である国家保険事業については今まで全く注目されなかったものの、革命後の1920年代と30年代の農民および農村社会については従来膨大な研究が蓄積されてある。論文の執筆の際には新たに発掘した史料の整理および利用だけでなく、当然ながら既存の研究史およびそれまで主に使われてきた史料との対話が必要となる。従来の研究史で用いられていた史料に関しても2回に渡るロシアへの史料調査の際に調査・収集を行ってきたが、それらも整理し、農民保険事業との関連性を新たに見出すことが必要である。この課題は当初予定されていたものの、論文の執筆と並行に解決しなければならない。今までの研究史の中では火事とりわけ放火は反ソビエト行為や運動の一環としてしか理解されてこなかった。史料上においても農村の秘密警察や村ソビエトおよび村コムニストによってスターリンをはじめとするソ連共産党とソビエト政府宛に作成されていたほとんどの報告書では犯罪および反ソビエトテロルとしてだけ取り上げられていた。火事や放火の火災保険との関連性はほとんど当時の農村活動家達によって全く注目されていなかった。このように、2回に渡るロシアへの史料調査を通じて初めて発掘し収集してきた火災保険関連史料と従来用いられてきた史料とのギャップを浮き彫りにすることが可能になったため、「おおむね順調に進展している」と判断される。革命直後の戦時共産主義期を経て新経済政策(ネップ)の導入を決定したレーニンの率いるボリシェヴィキ政権は、帝政ロシア期の経験を活かして、農民保護のために強制火災保険を導入した。国営火災保険の導入と同時に、第1次世界大戦と革命期に下火になっていた出火件数は再び急増し、1920年代後半には革命前のピークをはるかに上回るものとなった。出火原因としては革命前と同様に放火が大きな割合を占めていた。その背景には攻撃的な保険政策が横たわっていたが、ほとんどの火事・放火は経済的理由によるものであった。ネップ期だけでなく集団化期と第2次世界大戦直前の1930年代にも出火件数は高止まりを続いていた。農民は火災保険の中に経済的困難から抜け出す救済の手段を見出しており、階級対立による火事の割合は極めてわずかなものに過ぎなかった。
大規模ネットワークに対する超高精度なコミュニティ検出法の構築

平成28年度においては,以下の二つの成果を得た.一つ目は,ネットワークからコミュニティを一つ取り出すようなコミュニティ検出(局所的コミュニティ検出)に関する成果である.局所的コミュニティ検出においては,「密度」と呼ばれる評価関数が標準的であり,「最密部分グラフ問題」が標準的な最適化問題として知られている.最密部分グラフ問題は,多項式時間可解であり,また線形時間で十分良い近似解が得られるため,大規模ネットワークの解析で頻繁に利用されている.しかしながら,出力グラフが大きすぎたり小さすぎたりするという「サイズの問題」が指摘されており,これを克服するため,出力グラフのサイズを陽に指定するような最適化問題に関する研究が行われてきた.本研究では,従来の密度の定義を拡張し,より一般的な最適化問題を考えることで,最密部分グラフ問題のサイズの問題に対する解決方策を与えた.拡張版の最密部分グラフ問題に対しては,精度保証付き近似解法や厳密解法を設計した.二つ目は,ネットワークをコミュニティに分割するようなコミュニティ検出(大域的コミュニティ検出)に関する成果である.本研究課題の主な研究対象である「モジュラリティ最大化問題」や,その他の様々なクラスタリング問題の共通の一般化として,「クリーク分割問題」と呼ばれる最適化問題が知られている.クリーク分割問題に対しては,これまでに数多くのアルゴリズムが提案されており,そのほとんどが整数線形計画問題としての定式化を利用している.しかしながら,この定式化(といくつかの修正版)は膨大な数の制約式をもっており,数百頂点のネットワークに対してすら適用することができなかった.本研究では,多くの実ネットワークに対して従来よりも大幅に少ない制約式をもつ,整数線形計画問題としての定式化を設計した.提案定式化は,数千頂点のネットワークに対しても適用することができる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度においては,本研究課題の進展に寄与する二つの成果を得た.一つ目は,コミュニティ検出の評価関数についての成果である.コミュニティ検出の評価関数としては,既存研究で提案されたモジュラリティが最も支持されており,様々な場面で利用されている.しかしながら,ネットワークが大規模になると小さなコミュニティを合併してしまうというresolution limitなど,いくつかの好ましくない性質が知られている.そこで我々は,モジュラリティの定義の問題点を指摘し,それを修正した新たな評価関数を提案した.その中で,我々の評価関数がモジュラリティのresolution limitを改善していることを理論的に示した.また,人工ネットワークから実ネットワークまで様々なインスタンスを用いた計算機実験を行い,我々の評価関数の有効性や信頼性を詳しく検証した.二つ目は,クリーク分割問題の整数計画問題としての定式化に関する成果である.クリーク分割問題とは,様々なグラフ分割問題を特殊ケースとして含む,非常に一般的な最適化問題である.たとえば,本研究課題の主な研究対象であるモジュラリティ最大化問題も特殊ケースとして含まれている.クリーク分割問題に対しては,既存研究で整数線形計画問題としての定式化が提案されているが,その制約式の本数が非常に多く,実用上は扱いにくいものであった.そこで我々は,最適解の構造に着目することで,冗長な制約式を前もって検出する方法を提案した.計算機実験により,制約式の本数が減少して扱いやすくなるだけでなく,最適解の計算にかかる時間が減少することも確認できた.平成27年度においては,本研究課題の進展に寄与する二つの成果を得た.一つ目は,コミュニティ検出の評価関数についての成果である.コミュニティ検出で用いられる評価関数は,「頂点集合の分割を引数とするもの」と「頂点部分集合を引数とするもの」に大きく分けられる.前者としては,「モジュラリティ」という評価関数が広く知られており,様々な応用の場面で利用されてきた.その一方で,後者の評価関数については,これまでに様々なものが提案されてきたが,標準的な関数として定着しているものは存在しない.本研究では,頂点部分集合に対する評価関数として,「コミュニチュード」なる関数を提案した.コミュニチュードの検出性能を評価するため,その最大化問題を定式化し,それに対する線形時間ヒューリスティックを設計した.最後に,人工ネットワークと実ネットワークを用いて,コミュニチュードと提案アルゴリズムの性能を詳しく評価した.二つ目は,コミュニティ検出のアルゴリズムに関する成果である.コミュニティ検出は,上で述べたモジュラリティという評価関数を使って,モジュラリティ最大化問題としてモデル化されることが多い.モジュラリティ最大化問題はNP困難であり,これまでに数多くの発見的解法が提案されてきたが,理論的な精度保証を持つアルゴリズムはほとんど提案されてこなかった.近年,このような問題点を解決するため,モジュラリティ最大化問題に対する精度保証付き近似解法の設計が注目されている.本研究では,モジュラリティ最大化問題に対する新たな精度保証付き近似解法を設計した.提案解法は,既存解法の精度保証を大きく改善しており,性質の良いネットワークに対してほぼ最適な解を得ることができる.また,いくつかの関連する問題に対して,提案解法を拡張することができた.本研究の目的は,大規模ネットワークに対する超高精度なコミュニティ検出法を構築することである.最適化の技術でこれを実現するには,好ましい性質を持った評価関数を用意することと,その評価関数の意味で最適なコミュニティ構造を得るアルゴリズムを設計することが必要である.評価関数については,現在までに大きく二つの成果が得られている.一つは,頂点集合の分割に対する新たな評価関数「Z-モジュラリティ」の提案である.

そしてもう一つは,頂点部分集合に対する新たな評価関数「コミュニチュード」の提案である.Z-モジュラリティは,標準的な評価関数として定着している「モジュラリティ」の問題点を指摘することで設計した.また,コミュニチュードは,Z-モジュラリティのアイデアをもとにして設計した.どちらの評価関数についても,その最大化によって高精度にコミュニティ構造が検出されることを確認している.これらの研究成果は,査読付き論文および査読付き会議録にすでに採録されている.コミュニティ検出のアルゴリズムの設計に関しては,モジュラリティ最大化問題に対して大きな成果を得ている.モジュラリティ最大化問題はコミュニティ検出のモデル化として広く知られており,本研究課題の主な研究対象の一つである.これまでに数多くの発見的解法が提案されてきたものの,理論的な精度保証を持つアルゴリズムはほとんど提案されてこなかった.本研究の成果は,モジュラリティ最大化問題に対する新たな精度保証付き近似解法の提案である.提案解法は,既存解法の精度保証を大きく改善しており,性質の良いネットワークに対してほぼ最適な解を得ることができる.以上の通り,本研究課題の解決に必要な二つの側面のそれぞれについて,現在までに大きな成果が得られている.したがって,当初の計画以上に進展していると評価できる.平成28年度においては,以下の二つの成果を得た.一つ目は,ネットワークからコミュニティを一つ取り出すようなコミュニティ検出(局所的コミュニティ検出)に関する成果である.局所的コミュニティ検出においては,「密度」と呼ばれる評価関数が標準的であり,「最密部分グラフ問題」が標準的な最適化問題として知られている.最密部分グラフ問題は,多項式時間可解であり,また線形時間で十分良い近似解が得られるため,大規模ネットワークの解析で頻繁に利用されている.しかしながら,出力グラフが大きすぎたり小さすぎたりするという「サイズの問題」が指摘されており,これを克服するため,出力グラフのサイズを陽に指定するような最適化問題に関する研究が行われてきた.本研究では,従来の密度の定義を拡張し,より一般的な最適化問題を考えることで,最密部分グラフ問題のサイズの問題に対する解決方策を与えた.拡張版の最密部分グラフ問題に対しては,精度保証付き近似解法や厳密解法を設計した.二つ目は,ネットワークをコミュニティに分割するようなコミュニティ検出(大域的コミュニティ検出)に関する成果である.本研究課題の主な研究対象である「モジュラリティ最大化問題」や,その他の様々なクラスタリング問題の共通の一般化として,「クリーク分割問題」と呼ばれる最適化問題が知られている.クリーク分割問題に対しては,これまでに数多くのアルゴリズムが提案されており,そのほとんどが整数線形計画問題としての定式化を利用している.しかしながら,この定式化(といくつかの修正版)は膨大な数の制約式をもっており,数百頂点のネットワークに対してすら適用することができなかった.
脳内想起メロディを入力とする適応型音楽検索技術の構築

本研究は、頭に浮かべたメロディを脳波入力し、そのメロディに関連し現在の状況に適した楽曲検索後、利用者にその楽曲を適応的再生する方式の実現を最終目標に研究を行った。具体的には、脳内想起メロディデータ記述方式、感性的に適した楽曲検索方式を開発し、これらのスポーツ応用の可能性を探ることを目標に研究を実施した。本研究の結果、データ集約化と特徴ベクトル導出による想起メロディを記述する方法を考案した。これにより23種類の音高からなる想起メロディの部分的復元が可能であることを示した。また、脳波からの心理状態抽出と歌詞からの楽曲印象抽出を行い、感性的楽曲検索システムの実現が可能であることを示した。本研究の最終目標である「利用者の頭に浮かべたメロディを脳波により入力し、そのメロディに関連し利用者の現在の状況に適合した楽曲を音楽データベースから検索し、利用者への適応的再生を可能とする音楽検索技術の実現」を目指して、本研究では、1)脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法2)利用者の感性的に適した楽曲の検索方式、3)スポーツ選手対象の音楽検索によるメンタルトレーニング支援への適用を行っている。初年度である今年度には、萌芽研究の第一歩であるため基礎的研究に特化して研究を進めた。まず、脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法について、利用者が想起した3種類の心理状態の検出のための記述方法に関する基礎研究を行った。その結果、心理状態検出に適した心理状態想起法および前額部導出電位データの集約化および特徴ベクトルが明らかとなった。脳波からの感性的楽曲検索方式の開発に関しては、基礎的研究として、音楽歌詞からの全体的楽曲印象および印象的フレーズの抽出を行う基本方式を導出した。これにより、脳波からの感性的音楽検索実現のために不可欠な歌詞による感性的音楽検索の部分方式を導出することができた。さらに、メンタルトレーニング支援に向けて、音楽聴取時の作業効率を脳波、心理テスト等の多角的実験を行い、その結果を分析した。この分析結果から、音楽選曲が作業に与える具体的影響の明確化と同時にいくつかの課題も明らかになった。上記の研究において、脳情報処理技術の視点から結果の意味を考察することで、導出方法の妥当性の検討を行った。本研究の最終目標である「利用者の頭に浮かべたメロディを脳波により入力し、そのメロディに関連し利用者の現在の状況にえ記号した楽曲を音楽データベースから検索し、利用者への適応的再生を可能とする音楽検索方式の実現」を目指して、本研究では、脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法、利用者の感性的に適した楽曲の検索方式、スポーツ選手対象の音楽検索によるメンタルトレーニング支援への適用可能性の検討の3項目から研究を行っている。初年度の2015年度では、萌芽研究の第一歩であるため基礎的研究に特化して研究を進め、利用者が想起した3種類の心理状態検出のための記述方法に関して前額部導出電位データの集約化と特徴ベクトルを導出した。また、音楽歌詞からの全体的楽曲印象および印象的フレーズ抽出の方法の考案等の結果を得た。2年目の2016年度では、初年度の成果を踏まえて、脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法に関して、脳内想起メロディ(心理状態)推定精度の測定と、精度向上に必要な検討項目の抽出とその部分的解決を図った。その結果、脳波データ記述方法としての特徴集約化や精度向上が可能な具体的検出方法を明らかにした。また、簡易脳波測定器の活用の有効性の検証を同時に行った。次に、脳波からの感性的楽曲検索方式については、感性的音楽検索の部分的試作を行い簡易評価を行った。感性的楽曲検索を行うために音楽の歌詞に着目し歌詞からの自動的印象抽出可能な方法を開発し、これによる類似印象の楽曲検索を可能とした。さらに、様々な視点での評価が可能なスポーツ選手対象の音楽検索によるメンタルトレーニング支援に向けた評価プログラムを作成するとともに、脳神経情報科学の視点からの楽曲検索方法の妥当性評価やシステムおよび環境評価と改良点の指摘を行った。本研究は萌芽研究であるため、研究内容に関する議論を数多く行うことが重要であると考え、初年度と同様に、研究代表者、研究分担者、研究協力者(大学院生等)による月一回の定例の研究ミーティングを実施して、活発な議論を行った。27年度は脳波データの信頼性およびノイズ混入等の可能性があるため、信号処理研究者にも議論に参加していただき、信号処理の視点からの議論を行った。ミーティングでは、研究方向の確認と調整、アイデア創出、研究方法の考案、研究計画の立案と実施、論文内容の確認、評価結果の議論等を行った。このような密な研究運営による着実な研究活動が実行できている。これにより計画通りに進展できていると考えている。本研究は「利用者の頭に浮かべたメロディを脳波により入力し、そのメロディに関連し利用者の現在の状況に適した楽曲を音楽データベースから検索し、利用者への適応的再生を可能とする音楽検索方式の実現」を最終目標として、1)脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法、2)利用者の感性的に適した楽曲の検索方式、3)スポーツ選手対象の音楽検索によるメンタルトレーニング支援への適用可能性の検討を行った。初年度では、1)利用者が想起した3種類の心理状態検出のための記述方法に関して前額部導出電位データの集約化と特徴ベクトルを導出した。また、音楽歌詞からの全体的楽曲印象および印象的フレーズ抽出方法の考案等の結果を得た。2年目では、1)脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法に関して、脳内想起メロディ(心理状態)推定精度測定と、精度向上に必要な検討項目の抽出とその部分的解決を図った。

これまでの研究成果を踏まえ、最終年度の2016年度では、1)脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法については、2015年度で得ることができた特徴集約化と検出方法に基づき、脳内想起メロディ(心理状態)に関する検出実験を実施した。その結果、考案した脳波データ記述方法に関する特徴ベクトルとその集約化、および検出方法の有効性の検証を行った。これにより2-3音高であるが、脳内想起メロディの部分的復元が可能であることを示した。2)利用者の感性的に適した楽曲の検索方式については、心理状態と楽曲の歌詞の持つ心理状態とのマッチング実験を行い、実際に感性的楽曲検索システムが実現可能であることを明らかにした。3)スポーツ選手対象の音楽検索によるメンタルトレーニング支援への適用可能性についての検討を行った。さらに、継続して、脳神経情報科学の視点からの楽曲検索方法、システムおよび環境に関する指摘を行った。本研究は、頭に浮かべたメロディを脳波入力し、そのメロディに関連し現在の状況に適した楽曲検索後、利用者にその楽曲を適応的再生する方式の実現を最終目標に研究を行った。具体的には、脳内想起メロディデータ記述方式、感性的に適した楽曲検索方式を開発し、これらのスポーツ応用の可能性を探ることを目標に研究を実施した。本研究の結果、データ集約化と特徴ベクトル導出による想起メロディを記述する方法を考案した。これにより23種類の音高からなる想起メロディの部分的復元が可能であることを示した。また、脳波からの心理状態抽出と歌詞からの楽曲印象抽出を行い、感性的楽曲検索システムの実現が可能であることを示した。本研究は萌芽研究であるため、研究内容に関する議論を数多く行うことが必須である。このため、研究代表者、共同研究者、研究協力者(大学院生等)により定例(1か月に一度)の研究ミーティングを実施している。ミーティングでは、研究方向、アイデア創出、研究方法、研究経過、研究成果、論文内容、研究計画等に関して毎回活発な議論を行っている。このような研究運営により、着実に研究活動を行うことができている。これにより計画通り進展していると考えている。最終年度の28年度では、これまでの2年間の研究成果を踏まえて、下記の研究項目を実施する。まず、脳内想起メロディに関する脳波データ記述方法については、27年度で得ることができた特徴集約化と検出方法に基づき、脳内想起メロディ(心理状態)に関する検出実験を実施する。その結果、考案した脳波データ記述方法に関する特徴ベクトルとその集約化、および検出方法の有効性の検証を行う。次に、利用者の感性的に適した楽曲の検索方式については、検出した心理状態と楽曲の歌詞の持つ心理状態とのマッチング実験を行い、実際に感性的楽曲検索システムが実現可能であることを明らかとする。最後に、スポーツ選手対象の音楽検索によるメンタルトレーニング支援への適用可能性については、スポーツトレーニング応用に向けての本研究成果の有用性に関する考察を評価プログラム等を用いて行う。
高血圧発症におけるアミロライド感受性ナトリウムチャネルの関与様式の解析

本研究では高血圧症発症におけるアミロライド感受性ナトリウムチャネルの関与様式を明らかにすることを目的とした。そこで、まずはじめに遺伝性高血圧症であるLiddle症候群と逆の病態を示す偽性低アルドステロン症患者において見いだされたアミロライド感受性ナトリウムチャネル遺伝子の遺伝子多型について、健常者での発現頻度を解析した。アミロライド感受性ナトリウムチャネルαサブユニットのC端近くにアミノ酸置換を伴う点変異(Thr^<663>→Ala)がヘテロ接合64%、ホモ接合31%の頻度で認められた。この部位は、ナトリウムチャネルが細胞膜に発現するために必要な、α-spectrinとの結合部位であり、ナトリウムの再吸収機構に影響を及ぼす可能性も示唆された。近年、アミロライド感受性ナトリウムチャネルβサブユニットの遺伝子多型がナトリウムの再吸収機構に影響を及ぼすことや、黒人においてアミロライド感受性ナトリウムチャネルβサブユニットの遺伝子多型が本態性高血圧症と関連を示すことが報告されており、アミロライト感受性ナトリウムチャネルの遺伝子多型が高血圧発症に関与する可能性が示唆された。次に、食塩感受性高血圧症モデル動物であるSHR-SPO(Izm)を用いて、腎における本チャネルの発現調節機構を検討した。その結果、著明な高血圧を来した16週齢の腎のアミロライド感受性ナトリウムチャネルα、β、γサブユニットのmRNA発現量はα>β=γで、SHR-SP/Izmはいずれのサブニットの発現量も対照群に比較し低値を示した。これらの結果から、高血圧時の腎アミロライド感受性ナトリウムチャネルmRNA発現量の減少は、ナトリウム貯留や高血圧に対する生体防御機構の一端を担う現象であることが示唆された。近年、偽性低アルドステロン症と逆の病態を示す遺伝性高血圧症であるLiddle症候群において、アミロライド感受性ナトリウムチャネルの遺伝子異常が高血圧症の原因であることが明らかにされ、体液量の貯留を来す低レニン性本態性高血圧症においても、アミロライド感受性ナトリウムチャネルの関与が示唆されている。そこで、本研究では高血圧症におけるアミロライド感受性ナトリウムチャネルの病態生理学的意義を明らかにすることを目的とした。申請者らは以前より偽性低アルドステロン症の孤発例5例のアミロライド感受性ナトリウムチャネルα、β、γサブユニット遺伝子の解析を行い、αサブユニットに1ヵ所、βサブユニットに1ヵ所、γサブユニットに3ヵ所のアミノ酸置換を伴う点変異を同定してきた。初年度である平成10年度では、申請者らはこれらの点変異を確定し、さらに健常者における発現頻度を解析した。健常者25名のゲノムDNAを用い、PCR法にて同定された点変異を含む領域を増幅し、サイクルシークエンス法にて直接的に塩基配列を解析した。その結果、αサブユニットに同定された点変異は健常者においてもホモ接合、ヘテロ接合がそれぞれ31%、64%の頻度で認めれられ遺伝子多型であることを明らかにした。また、βおよびγサブユニット遺伝子の4ヵ所の点変異は健常者25名すべてに見られ、報告されている塩基配列の誤りである可能性が示唆された。これらの結果は現在論文として投稿中である。次年度以降は、本態性高血圧症患者における本チャネルの異常の有無を解析し、さらに高血圧症モデル動物を用いて、本チャネルの発現調節機構を検討することにより、高血圧発症におけるアミロライド感受性ナトリウムチャネルの病態生理学的意義を明らかにする予定である。本研究では高血圧症発症におけるアミロライド感受性ナトリウムチャネルの関与様式を明らかにすることを目的としている。申請者らは、以前より遺伝性高血圧症であるLiddle症候群と逆の病態を示す偽性低アルドステロン症におけるアミロライド感受性ナトリウムチャネルの遺伝子異常の解析を行ってきた。その過程において、アミロライド感受性ナトリウムチャネルαサブユニットのC端近くにアミノ酸置換を伴う点変異(Thr^<663>→Ala)が健常者で認められることを見いだした。