hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
安定線から遠く離れた中性子過剰核種の核分光学的研究

京都大学原子炉実験所の研究炉に付置されたオンライン同位体分離装置を使用し,本科研費によって購入された新型超高温熱イオン源,大型Si(Li)半導体検出器,データ解析処理装置等を用いて主に重い核分裂生成核種領域の研究を行った.特に希土類核種領域において, 61年度に^<156>Nd,^<156>Pmの2新同位元素を発見したのに引続き, 62年度には半減期2・3秒の新同位元素^<154>Prを見出し,その主なガンマ線10本を同定することができた.更に新しい同位元素^<151>La, ^<153>Ce, ^<157>Nd等の探索を行い,基礎的データを得ることができた.又61年度に見出した^<156>Pmについてその崩壊ガンマ線の詳細な測定を行い,多くの新しいガンマ線を見出した.一方,未だ崩壊図式が殆んど確定されていない^<147>Ba(T_<1/2>=0.7秒), ^<147>La(T_<1/2>=4秒), ^<147>Ce(T^<1/2>=56秒)等の短寿命中性子過剰核について,ガンマ線のエネルギー,強度,同時計数関係,内部変換係数等に関する精密な測定を行い,多くの新しいガンマ遷移,核準位等を見出し,ガンマ遷移の多重度を決定し,これらの核の崩壊図式を決定した.特に^<147>Ba, ^<147>La及び^<147>Ceの崩壊によって調べられる娘核はそれぞれ中性子数90, 89, 88であって,核の変形が起る領域であり,非常に興味がある.装置の開発として特筆すべきことは,酸化法による希土類元素の高効率イオン化に成功したことであり,上記^<154>Prの発見を可能ならしめた.又ISOLの各種機器の整備により,安定度やイオン出力が向上した.今後更にイオン源-スキマー系の改良,ターゲットの更新を行い,本研究費による研究の永続的な発展を期している.京都大学原子炉実験所の研究炉に付置されたオンライン同位体分離装置を使用し,本科研費によって購入された新型超高温熱イオン源,大型Si(Li)半導体検出器,データ解析処理装置等を用いて主に重い核分裂生成核種領域の研究を行った.特に希土類核種領域において, 61年度に^<156>Nd,^<156>Pmの2新同位元素を発見したのに引続き, 62年度には半減期2・3秒の新同位元素^<154>Prを見出し,その主なガンマ線10本を同定することができた.更に新しい同位元素^<151>La, ^<153>Ce, ^<157>Nd等の探索を行い,基礎的データを得ることができた.又61年度に見出した^<156>Pmについてその崩壊ガンマ線の詳細な測定を行い,多くの新しいガンマ線を見出した.一方,未だ崩壊図式が殆んど確定されていない^<147>Ba(T_<1/2>=0.7秒), ^<147>La(T_<1/2>=4秒), ^<147>Ce(T^<1/2>=56秒)等の短寿命中性子過剰核について,ガンマ線のエネルギー,強度,同時計数関係,内部変換係数等に関する精密な測定を行い,多くの新しいガンマ遷移,核準位等を見出し,ガンマ遷移の多重度を決定し,これらの核の崩壊図式を決定した.特に^<147>Ba, ^<147>La及び^<147>Ceの崩壊によって調べられる娘核はそれぞれ中性子数90, 89, 88であって,核の変形が起る領域であり,非常に興味がある.装置の開発として特筆すべきことは,酸化法による希土類元素の高効率イオン化に成功したことであり,上記^<154>Prの発見を可能ならしめた.又ISOLの各種機器の整備により,安定度やイオン出力が向上した.今後更にイオン源-スキマー系の改良,ターゲットの更新を行い,本研究費による研究の永続的な発展を期している.京都大学原子炉実験所の研究炉に付置されたオンライン同位体分離装置を使用し、本科研費によって購入された新型超高温熱イオン源、大型Si(Li)半導体検出器、データ解析処理装置等を用いて主に重い核分裂生成核種領域の研究を行った。特に希土類核種領域において【^(155)Nd】,【^(156)Pm】の2つの新同位元素を発見したほか、未発見の【^(153)Pr】,【^(156)Nd】等についても予備的なデータを得た。この方面の研究では更に高性能のイオン源を用いることにより、【^(156-158)Nd】,【^(157-159)Pm】等核分裂収率が少く未だ見出されていない中性子過剰核種を見出せる可能性が大きい。一方、未だ崩壊図式が殆んど確定されていない【^(143)La】(【Ty_2】=14分),【^(145)Ce】(【Tー(1/2)】=3分),【^(147)Ba】(【Ty_2】=0.7秒),【^(147)La】

(【Tー(1/2)】=4秒),【^(147)Ce】(【Tー(1/2)】=56秒)等の短寿命中性子過剰核について、γ線のエネルギー,強度,同時計数関係,内部変換電子の変換係数等に関する精密な測定を行い、多くの新しいγ遷移核準位等を見出し、γ遷移の多重度を決定し、これらの核の崩壊図式を決定した。特に【^(147)Ba】,【^(147)La】及び【^(147)Ce】の崩壊によって調べられる娘核はそれぞれ中性子数90,89,88であって、核の変形が起る領域であり、非常に興味がある。目下データ解析中であり、近く核構造論的結論が導ける予定である。又これ迄殆んど未測定のこれらの核のβ崩壊のQ値(Qβ値)の測定や半減期の精密測定を行っている。これらの諸研究は猶今後引続いて行われる予定であり、今回の研究費は新同位元素の発見を含むこれらの多くの研究に永く貢献することは確実である。猶計画されていたβ崩壊の強度関数に関する測定及び磁気能率に関する測定は、今年度においては時間の関係で行えなかったが、来年度以降にその測定を予定している。昨年度に引き続き,京都大学・原子炉実験所の研究炉に付置されたオンライン同位体分離装置を使用し,本科研費によって購入された新型超高温熱イオン源,大型Si(Li)半導体検出器,データ解析処理装置等を用いて主に重い核分裂生成核種領域の研究を行った.特に希土類核種領域において,昨年度^<155>Nd,^<156>Pmの2新同位元素を発見したのに引続き,本年度は半減期2.3秒の新同位元素^<154>Prを見出し,その主なガンマ線10本を同定することができた.更に新しい同位元素^<151>La,^<153>Ce,^<157>Nd等の探索を行い,基礎的データを得ることができた.又昨年度見出した^<156>Pmについてその崩壊ガンマ線の詳細な測定を行い,多くの新しいガンマ線を見出した.一方,未だ崩壊図式が殆んど確定されていない^<147>Ba(Ty_2=0.7秒), ^<147>La(T1/2=4秒),^<147>Ce(T1/2=56秒)等の短寿命中性子過剰核について昨年度に引き続き, γ線のエネルギー,強度,同時計数関係,内部変換電子の変換係数等に関する精密な測定を行い,多くの新しいγ遷移核準位等を見出し, γ遷移の多重度を決定し,これらの核の崩壊図式を決定した.特に^<147>Ba, ^<147>La及び^<147>Ceの崩壊によって調べられる娘核はそれぞれ中性子数90, 89, 88であって,核の変形が起る領域であり,非常に興味がある.本年度特に特筆すべきことは,酸化法による希土類元素の高効率イオン化に成功したことであり,上記^<154>Prの発見を可能ならしめた.又ISOL各種機器の整備により,安定度やイオン出力が向上した.今後更にイオン源スキマ一系の改良,ターゲットの更新を行い,本研究費による研究の永続的な発展を期している.
高Crフェライト系耐熱鋼の粒界上炭化物制御に基づく高強度化合金設計原理の構築

本研究では、高Crフェライト系耐熱鋼の更なる耐熱性向上のため、粒界上炭化物の成長挙動に対する粒界性格依存性と応力応答性を多角的組織解析手法により解明し、従来の耐熱鋼に対し新たな組織設計・制御方法を提案することを目的とする。ASME Grade91相当鋼の焼きならし後を出発組織と定め、2017年度では、出発組織に対し600°Cで最長1000時間の静的時効を行い、炭化物の生成挙動に明らかな結晶粒界性格依存性があることを確かめた。その一方で、焼きならし材を出発材とした単純時効では、過去の報告例と比べて炭化物の成長速度が非常に遅く、その成長には前処理としての「焼戻し」または変形中の「応力負荷」が強く作用していることが示された。そこで2018年度は、静的時効を700°Cないしは800°Cと高温にし、炭化物の成長挙動を調査した。その結果、700°Cでは600°Cの場合と同様に炭化物の成長が極めて遅く、一方で800°Cでは時効時間が10時間を超えるあたりから急速に成長する様子を捉えることができた。すなわち、炭化物の成長は一般的なオストワルド成長のような拡散に律速されるものではなく、何らかの成長抑制力が作用していることは明白である。次に、成長に対する「応力負荷」の効果を調査するため、出発材に60300 MPaの引張応力を与えつつ600°Cでの熱処理を行った。それら試料での炭化物の成長挙動は静的時効と場合と大差なく、炭化物成長への応力負荷による直接的な寄与はほとんどないとわかった。そこでさらに「予ひずみ」の効果に着目した。600°C、300MPaの条件で約10%の塑性ひずみを試料に加え、その後に700°Cでの静的時効を施したところ、予ひずみ無しの場合に比べて炭化物が粗大化することを突き止めた。このことはすなわち、炭化物の成長抑制は炭化物/母相間の整合性に関連することを意味している。当初計画において、2018年度には、[1]粒界炭化物の生成・成長に対する粒界性格依存性の起源と[2]粒界炭化物の成長挙動に対する応力応答性の2つの課題について取り組むこととした。[1]について、研究実績の概要で述べたとおり、広い温度範囲、短長時間での静的時効、応力負荷や予ひずみの導入の効果も加味しての炭化物の成長挙動を調査済みである。その結果として、炭化物成長に抑制機構が存在することを明確にし、800°Cといった高温での時効、またはひずみの付与によって炭化物の成長は著しく促進されることを見出した。また、本研究の中心的な検討項目である炭化物成長の粒界性格依存性の起源について「炭化物/母相界面における整合性」を重要視する必要性が示された。一方で現在、結晶粒界での拡散速度を実験的に簡易に測定する方法を開発中であり、その結果を用いて炭化物の成長挙動と粒界拡散速度、あるいは粒界に偏析する固溶元素・不純物元素との関連性も引き続き考察を行う予定である。[2]について、平成30年度は著しい成果が得られた。研究実績の概要で述べたとおり、炭化物の成長に「応力負荷」は直接的に寄与せず、その応力によって発生した「ひずみ」が炭化物成長に関与する因子であるとの考察に至った。そこで現在は、抑制の要因となる「炭化物/母相界面の整合性」の評価と、ひずみの付与によりそれらが変化する様子を各種電子顕微鏡法により観察、解析中である。2018年度の研究成果から、粒界上炭化物の成長には、高温(800°C程度)での熱処理またはひずみの付与によって炭化物/母相界面の整合性を崩す必要があることが示唆された。そこで、2019年度は、炭化物/母相間の界面関係を、各種電子顕微鏡法を用いた結晶方位解析から明確にしつつ、その関係が崩れることが炭化物成長のきっかけとなることを実験的に証明する。また、そのときの成長挙動における結晶粒界性格依存性について考察を行う。それらの成果から炭化物成長の抑制機構を解明することで、炭化物成長の結晶粒界依存性についても結論を導く。それらに加えて、結晶粒界での拡散速度、固溶元素・不純物元素の拡散速度への寄与についての実験データを新たに獲得し、成長に対する炭化物の構成元素や格子定数について考察を行う。以上の研究成果をまとめて、本研究の最終目標である「炭化物の生成・成長を制御する新たな合金設計と組織デザイン」についての指針を提示する。以上の研究遂行内容は、本研究開始時の実施計画におおむね沿ったものであり、本研究の進捗状況は極めて順調である。昨今のエネルギー情勢から、火力発電ボイラ用蒸気配管の主要鋼材である高Crフェライト系耐熱鋼には更なる耐熱性向上のための合金設計・組織改良が求められている。本研究では、粒界上炭化物の生成・成長挙動に対する粒界性格依存性と応力応答性を多角的組織解析手法により解明し、従来の高Crフェライト系耐熱鋼に対し新たな組織設計・制御方法を提案することを目的とする。平成29年度は、本研究の基礎課題として高温での炭化物の生成・成長に対する粒界性格依存性の起源の解明に取り組んだ。出発材として、高Crフェライト鋼の代表的実用鋼種であるASMEGrade91相当鋼の焼きならし材を作製し、その組織を詳細に観察した。

TEM像から、焼きならし材にはオートテンパ効果により数十nm程度の針状の炭化物(電子回折図形や元素分析よりセメンタイトと判明)が生成していることが確認され、これらはいずれも特定の結晶方位に配向していた。また、結晶粒界周辺には、多数の残留オーステナイトの生成も確認された。焼きならし材を用いてTEM内その場加熱実験を行ったところ、残留オーステナイトは早期に消失する一方で、セメンタイトは徐々に成長する様子を示し、本研究で着目する炭化物への遷移が生じている可能性が示唆された。次に、焼きならし材に600°Cで最大1500時間の静的時効を行い、炭化物の成長挙動を粒界の性格とともに解析した。その結果は、過去に報告した焼戻し処理を施した試料とは大きく異なっており、パケット境界とブロック境界上では炭化物はほとんど成長しない。旧オーステナイト粒界上の炭化物は、1500時間で100 nm程度まで成長した。このように、焼きならし材を出発材とした単純時効では炭化物の成長速度は遅く、過去に報告されてきた同炭化物の成長挙動には「焼戻し処理」または「応力負荷」の影響が強く作用していることが明らかになった。当初計画において、平成29年度には、[1]粒界炭化物の生成・成長に対する粒界性格依存性の起源と[2]粒界炭化物の成長挙動に対する応力応答性の2つの課題について取り組みを開始することとした。[1]については、研究実績の概要で述べたとおり、焼きならし材を用いた静的時効により、炭化物の成長に対する「残留オーステナイト」「前駆的炭化物(セメンタイト)」の寄与を考察した。また、炭化物成長挙動には「焼戻し処理」と「応力負荷」の効果が強く作用するとの結論を得るに至った。現在、意図的に不純物を多く含有させた試料についても調査を開始しており、研究計画は当初の予定どおりに順調に進行している。[2]についても、現在、種々の応力下で実施するクリープ試験を100時間ないし500時間で中断させた試料を作製中であり、平成30年度の第二四半期頃にはこれらの試験が終了する予定である。得られた試料に対して平成29年度と同様の組織解析を施すことで、炭化物の成長挙動に対する応力の効果を的確に判断することが可能となる。本研究では、高Crフェライト系耐熱鋼の更なる耐熱性向上のため、粒界上炭化物の成長挙動に対する粒界性格依存性と応力応答性を多角的組織解析手法により解明し、従来の耐熱鋼に対し新たな組織設計・制御方法を提案することを目的とする。ASME Grade91相当鋼の焼きならし後を出発組織と定め、2017年度では、出発組織に対し600°Cで最長1000時間の静的時効を行い、炭化物の生成挙動に明らかな結晶粒界性格依存性があることを確かめた。その一方で、焼きならし材を出発材とした単純時効では、過去の報告例と比べて炭化物の成長速度が非常に遅く、その成長には前処理としての「焼戻し」または変形中の「応力負荷」が強く作用していることが示された。そこで2018年度は、静的時効を700°Cないしは800°Cと高温にし、炭化物の成長挙動を調査した。その結果、700°Cでは600°Cの場合と同様に炭化物の成長が極めて遅く、一方で800°Cでは時効時間が10時間を超えるあたりから急速に成長する様子を捉えることができた。すなわち、炭化物の成長は一般的なオストワルド成長のような拡散に律速されるものではなく、何らかの成長抑制力が作用していることは明白である。次に、成長に対する「応力負荷」の効果を調査するため、出発材に60300 MPaの引張応力を与えつつ600°Cでの熱処理を行った。
子宮頚癌放射線治療中における血管新生因子動態の解析

近年,進行子宮頸癌では化学療法併用放射線療法(CCRT)の有用性が報告されている.しかしながら化学療法を併用することによる治療成績向上の機序は明らかではない.今回,癌組織に強発現している血管新生因子であThymidine phospholylase(TP)がその機序のいったんを担っている可能性を検討すべく,子宮頸部扁平上皮癌症例での放射線療法単独治療群とCCRT群におけ癌組織内TPの動態について検討した.方法はA群(単独治療群),B(放射線治療+doxyfluridine投与群), C群(放射線治療+cisplatin投与群)において放射線療法の進行ともに局所の癌組織を継時的に生検し癌組織中のTPをELISA法より測定し,その変動を検討した.そ結果,3群間にTPの有意な変動差は見出せなかった.今回の検討結果より, CCRTの治療成績向上はTPの発現みによって左右されるものではなく,そ他の因子またはTPを含めた多因子の関与によってもたらされるものと考えられた.近年,進行子宮頸癌では化学療法併用放射線療法(CCRT)の有用性が報告されている.しかしながら化学療法を併用することによる治療成績向上の機序は明らかではない.今回,癌組織に強発現している血管新生因子であThymidine phospholylase(TP)がその機序のいったんを担っている可能性を検討すべく,子宮頸部扁平上皮癌症例での放射線療法単独治療群とCCRT群におけ癌組織内TPの動態について検討した.方法はA群(単独治療群),B(放射線治療+doxyfluridine投与群), C群(放射線治療+cisplatin投与群)において放射線療法の進行ともに局所の癌組織を継時的に生検し癌組織中のTPをELISA法より測定し,その変動を検討した.そ結果,3群間にTPの有意な変動差は見出せなかった.今回の検討結果より, CCRTの治療成績向上はTPの発現みによって左右されるものではなく,そ他の因子またはTPを含めた多因子の関与によってもたらされるものと考えられた.血管新生は固形癌の増殖・転移において不可欠であることが現在までに様々な研究により報告され、証明されてきた。これら血管新生因子と子宮頸癌の予後についての検討は数多くの報告が散見されている。しかし、これら全ての報告は治療前の組織をもちいた組織内血管新生因子発現とその関連因子の解析、または予後との関連をみたものであり、角治療中の血管新生因子の動態についての報告は我々が報告した「子宮頸部扁平上皮癌の放射線治療中におけるTP活性の検討」(Cancer Chemother Pharmacol.2004;53(2):151-4.)以外にはみられていない。今回、我々は子宮頸癌(扁平上皮癌)での癌組織内血管新生因子(VEGF、TP)の発現を確認するとともに治療経過(放射線療法・化学療法)中のこれら因子の発現の変動を明らかにすることを目的として本検討をおこなう。具体的には、子宮頸癌放射線治療中に治療前、10Gy、20Gy、30Gy、40Gy照射後における癌組織内血管新生因子の発現を免疫組織染色、ELIZAによる蛋白定量をもちいてその発現強度の変動を確認する。子宮頸癌の他の癌種との特筆すべき相違点は放射線または抗癌剤での治療経過中において原発巣の変化を直視下に観察可能であり、必要時には生検により組織採取が可能であることである。この組織採取の方法を用いることにより、invitroでの治療経過中の血管新生因子およびその関連因子の変動を知ることが可能となる。現在、血管新生阻害剤による抗腫瘍効果が各方面で明らかになってきており、すでに臨床応用の段階に入っている。VEGFにおいてはbevacizumabが、TPにおいてはdoxyfluridineがすでに臨床応用されている。今回の検討はこれらの抗腫瘍効果の機序を裏付けるとともに、適応や投与時期等を明確にすることが予想される。血管新生は固形癌の増殖・転移において不可欠であることが現在までに様々な研究により報告され、証明されてきた。これら血管新生因子と子宮頸癌の予後にっいての検討は数多くの報告が散見されている。しかし、これら全ての報告は治療前の組織をもちいた組織内血管新生因子発現とその関連因子の解析、または予後との関連をみたものであり、治療中の血管新生因子の動態についての報告は我々が報告した「子宮頸部扁平上皮癌の放射線治療中におけるTP活性の検討」(Cancer Chemother Pharmacol.2004;53(2):151-4.)以外にはみられていない。今回,我々は子宮頸癌(扁平上皮癌)での癌組織内血管新生因子(TP)の発現を確認するとともに治療経過(放射線療法・化学療法)中のこれら因子の発現の変動を明らかにすることを目的として本検討をおこなう。この組織採取の方法を用いることにより、in vitroでの治療経過中の血管新生因子およびその関連因子の変動を知ることが可能となる。

VEGFにおいてはbevacizumabが、TPにおいてはdoxyfluridineがすでに臨床応用されている。今回の検討はこれらの抗腫瘍効果の機序を裏付けるとともに、適応や投与時期等を明確にすることが予想される。
無重力下で誘導されるタイプI 筋萎縮関連新規遺伝子のクローニングと分子機能解析

米国航空宇宙局(NASA)よりスペースシャトルコロンビアに14日間搭乗させた8週齢ラットとその地上対照ラットの傍脊柱筋を病理学的に検討した結果、宇宙飛行によりタイプ1筋萎縮が生じていることが判明した。そこで各筋肉よりmRNAを抽出しcDNAを合成後、Differential Display法を施行した。PCR産物をアクリルアミドゲルに展開し、両者間で発現差が認められたバンドを切り出し塩基配列を決定した。その結果、46個の遺伝子が単離され、各遺伝子のホモロジー検索を行った。100%ホモロジーが一致したもので、宇宙飛行ラット筋で発現が上昇する遺伝子としてチトクロームCなどミトコンドリア酵素関連遺伝子、ヒートショク蛋白(HSP72)、HSP72関連蛋白が検索された。一方、宇宙飛行ラット筋で発現が低下する遺伝子群として、筋肉構成蛋白の筋アンキリン、筋アルドラーゼ、さらにMyocyte Enhacer Factor-2C(MEF2C)等が判明した。これらの遺伝子発現変化は、これら遺伝子をプローブとして再度宇宙飛行ラット筋と地上対照ラット筋間mRNAでノーザンブロットを行い確認した。さらに転写因子であるMEF2Cは宇宙飛行筋と地上対照筋組織より核蛋白を抽出しゲルシフトアッセイにて蛋白レベルでの発現差を明らかにした。以上の結果をまとめると、宇宙飛行ラットに生じるタイプI萎縮筋では、筋成熟に関与するMEF2C発現が抑制され、結果的にこの遺伝子がプロモーターとして作用する筋アルドラーゼや筋アルキリンの発現抑制が生じたと解釈できた。一方、無重力というストレスに応答する遺伝子群と萎縮筋に反応してATP産生能を高めようするミトコンドリア代謝酵素遺伝子群の発現亢進も生じることが明らかになった。次に無重力に応答する筋萎縮にはMEF2Cが重要な役割を果たすと考え、ラットMEF2CcDNA全長をクローニングし発現ベクターを作成した。現在この発現ベクターをラット未分化間葉系細胞とラットと筋芽細胞に導入しその機能解析を行っている。また、今回、今までに報告のない未知の遺伝子が2つ検出された。現在全長cDNAのクローニングとその機能解析も行っている。
イソプレノイドによる修飾蛋白質生合成系の解明

Ras蛋白質をはじめとするイソプレノイド修飾蛋白質が機能するためには、そのイソプレニル化が必須である。それゆえ、そのイソプレニル化脂質、ファルネシル二リン酸(FPP)とゲラニルゲラニル二リン酸(GGPP)がどのように生合成されるのかを理解することにより、イソプレノイド修飾蛋白質を介した細胞増殖、分化、細胞骨格、細胞運動、食作用、細胞内の蛋白質輸送などの機能調節の解明が期待される。この研究目的をふまえて、今年度行った研究の成果を以下に示す。1.ポリクローナル抗体作成FPP合成酵素とGGPP合成酵素を多量(1mg)に得るために、ゲラニルメチルホスホノホスフェートあるいはファルネシルメチルホスホノホスフェートをリガントするアフィゲル10をそれぞれ10ml合成した。ウシの大脳(約3kg)を用いて一段階の精製法により、現在FPP合成酵素を500μgそしてGGPP合成酵素2mgを得ている。MonoQクロマトグラフィーによる更なる精製により、目的とするポリクローナ抗体作成が可能になると思われる。2.GGPP合成酵素のクローニングスラブ電気泳動法において精製GGPP合成酵素に相当する蛋白バンドを切り出し、そのプロテアーゼ消化によって得られる部分ペプタイドアミノ酸配列を決定した。(1)KAYK(2)KHLSK(3)KMFK(4)KTQETVQGILXEPY(5)KQISARGGNPXGPである。これを基に、KHLSKとQET-VQに相当するオリゴヌクレオチドを合成した。ウシ大脳よりmRNAを調製し、PCRによる増幅反応をおこなった。その結果200bpに相当するPCR産物を同定することができた。このプローブを用いてGGPP合成酵素のクローニングが容易になると思われる。
グラフト血流波形解析によるグラフト開存の予測

冠動脈バイパス術(coronary artery bypass grafting : CABG)におけるグラフト開存率は患者の予後に大きく影響を与えるため、術中のグラフト評価は重要である。術中のトランジットタイム血流計によるグラフト血流の測定はグラフト開存予測に有効であると報告されている。しかし、冠動脈自体の性状によりどのように波形が変化するかはいまだ不明である。そこで、実験動物にCABGを行い、吻合後に冠動脈を狭窄・閉塞させて、グラフト血流波形がどのように変化するかを解析した。冠動脈バイパスグラフト波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分を測定することにより、術後グラフト不全を予測することが可能であることを示すことができた。冠動脈バイパス術(coronary artery bypass grafting : CABG)におけるグラフト開存率は患者の予後に大きく影響を与えるが、これを予測することは困難である。近年、トランジットタイム血流計(transit-time flowmeter : TTF)は使用方法が簡便であり、グラフト開存予測に有効であると報告されている。今回、バイパスを吻合後に冠動脈を狭窄・閉塞させて、グラフト血流波形がどのように変化するかを解析する。冠動脈バイパス術(coronary artery bypass grafting: CABG)におけるグラフト開存率は患者の予後に大きく影響を与えるが、これを予測することは困難である。近年、トランジットタイム血流計(transit-time flowmeter: TTF)は使用方法が簡便であり、グラフト開存予測に有効であると報告されている。我々は以前から、高速フーリエ変換を使った分析により、グラフト波形を定量分析できることを示してきた。バイパスを吻合後に冠動脈を狭窄・閉塞させて、グラフト血流波形がどのように変化するかを解析した。冠動脈の狭窄率と波形の変化について調査した。冠動脈の狭窄率と波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分とは相関関係にある。つまり、狭窄率が小さいほどフーリエスペクトルの高周波成分は小さいことが判明した。このことによって、グラフトを狭窄率の低い冠動脈に吻合した際に起こりうるcompetitionやstringといった現象を予測できるのではないかということを示すことができた。冠動脈バイパス時に、グラフト不全を予防する可能性を示すことができた。冠動脈バイパス術(coronary artery bypass grafting : CABG)におけるクラフト開存率は患者の予後に大きく影響を与えるが、これを予測することな困難である。近年、トランジットクイム血流計(transit-time flowmeter : TTF)は使用方法が簡便であり、グヲフト開存予測に有効であると報告されている。冠動脈狭窄度が低い場合、術後にflow competitionを来すことをがあるが、現在のところflowcompetitionを予測することは困難である。ブラフト波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分は冠動脈狭窄度が高くなるほど減少したが、従来のグラフト開存指標であるグラフト平均血流量、グラフト拍動指数には変化がなかった。今回の実験によりブラフト波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分が高値を示す場合はflow competotionを来すことが示された。高速フーリエ変換を用いたグラフト血流波形分析は従来の開存指標では評価できなかったグラフトの状熊も評価できる可能性があり、より有用なグラフト開存指標である可能性を示すことができた。冠動脈バイパス術(coronarv artery bypass grafting : CABG)におけるクラフト開存率は患者の予後に大きく影響を与えるが、これを予測することな困難である。さらに今年度よりヨーロッパ胸部心臓血管外科学会のガイドラインで術中のグラフト評価としてTTFを使用することが望ましいと提言されている。

バイパスを吻合後に冠動脈を狭窄・閉塞させて、グラフト血流波形がどのように変化するかを解析した。冠動脈の狭窄率と波形の変化について調査した。グラフト波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分を測定することにより、術後のflow competitionを予測することが可能であることを平成22年度以前の動物実験で示すことができた。実験の結果を臨床データと照合することにした。単独CABG患者で左内胸動脈グラフト-左前下行枝を行った323症例について術後開存とグラフト血流波形の関係について分析を行った。動物実験データと同様に、グラフト波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分が高くなるほどグラフト開存度が低下することがわかった。その際に、グラフト不全の原因は技術的なものではなく、血管自体の問題であることが明らかになった。冠動脈バイパス術(CABG)におけるグラフト開存率は患者の予後に大きく影響を与えるが、これを予測することは困難である。近年、トランジットタイム血流計は使用方法が簡便でありグラフト開存予測に有効であると報告されている。しかし、冠動脈自体の性状によりどのように波形が変化するかはいまだ不明である。我々は以前から、高速フーリエ変換を使った分析でグラフト波形を定量分析できることを示してきた。今回は実験動物でバイパスを吻合後に冠動脈を狭窄・閉塞させて、動脈の狭窄率と波形の変化について調査した。冠動脈狭窄度が低い場合、術後にflow competitionを来すことがあるが、これまではflow competitionを予測することは困難であった。グラフト血流波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分は冠動脈狭窄度が高くなるほど減少したが、従来のグラフト開存指標であるグラフト平均血流量、グラフト拍動指数には変化がなかった。今回の実験によりブラフト波形を高速フーリエ変換したフーリエスペクトルの高周波成分が高値を示す場合はflow competitionを来すことが示された。高速フーリエ変換を用いたグラフト血流波形分析は従来の開存指標では評価できなかったグラフトの状熊も評価できる可能性があり、より有用なグラフト開存指標である可能性を示すことができた。同様の解析を臨床におけるCABG施行238症例において施行したところ、術後にグラフト不全を来した症例ではフーリエスペクトルの高周波成分が高値を示しており、実験結果との整合性が確認された。CABG術中のグラフト血流波形を高速フーリエ変換で解析することで、術後のグラフト不全をより高精度に予測できる可能性があると考えられる。
HPV組込み解析とエピゲノム解析による子宮頸がん発症機構の解明

ウイルス感染は様々なヒト悪性腫瘍の共通の危険因子である。ヒトパピローマウイルス(HPV)の染色体への組込みは、子宮頸がんの原因となる。我々はハイスループットウイルス組込み検出により、HPV DNA組込み部位を配列決定するため次世代シーケンスに基づいた方法を実施した。我々は5つの子宮頸がん細胞株において12のHPV組込みブレークポイントを同定し、組込まれたHPVゲノム内の様々なレベルのDNAメチル化を見出した。我々の研究は、ハイスループットのウイルス組込み検出法を用いて子宮頸がん細胞におけるHPV組込み部位を正確に評価し、HPV組込みが駆動する子宮頸がん発癌の基礎的な証拠を提供する。平成26年度の研究計画に沿って、子宮頸がんの原因ウイルスとして確定しているヒトパピローマウイルス(HPV)のヒトゲノムへの塩基レベルでの組込み部位の同定からがん発症の分子基盤を探ることを目的として、次世代シーケンス解析を応用した子宮頸がん細胞株における全HPV組込み部位の同定を試みた。検体として5つのHPV組込みが確認されている子宮頸がん由来の細胞株(HeLa, SiHa, SKG-I, SKG-II, SKG-IIIa)を用い、次世代シーケンス解析とゲノムキャプチャー技術を組み合わせた独自の方法によりHPVのヒトゲノムへの組込み部位を同定した。その結果、5つの細胞株それぞれにおけるHPV組込み候補部位を示す数千リードの配列データを得た。これらの配列データを専用の塩基配列解析ソフトにてDNA配列を整列・連結(アセンブリ)させ、候補配列を数百にまで絞った。アセンブリされた候補配列において組込み部位をまたぐようにヒトゲノム、HPVゲノムそれぞれにアニールするようなプライマーを設計した後、ゲノムPCRによる候補配列の検証を行い、最終的なHPV組込み部位をそれぞれの細胞株において数ペアずつ特定した。これらの最終的に特定された配列は、ダイレクトシークエンス解析にて塩基配列を全て正確に解読し、データベースとの相同性を確認した。平成27年度は、昨年度の成果を元に塩基レベルで同定したHPV組込み領域のエピゲノム状態の解析を行った。bisulfite sequencing法によるDNAメチル化レベルを解析し、HPV組込み部位(HPV breakpoint)におけるHumanゲノム側およびHPVゲノム側のメチル化状態をHPV組込みの起きていない正常アレル側と比較した。その結果、元のメチル化レベルの状態に関わらず、組込みが起きたアレルではHumanゲノム側あるいはHPVゲノム側のメチル化レベルが低い状態となっているグループと反対に高いメチル化状態を保っているグループの二つの状態に分かれていた。この結果から組込み後にはエピゲノム状態の改変が起こっており、ウイルス遺伝子発現と関連している可能性が示唆された。また、組込み部位の配列情報を精査したところ、一部HPVゲノム配列とHumanゲノム配列との間に短い相同性が確認された。この結果はウイルスDNAが宿主ゲノムに組込まれる時にはマイクロホモロジーの存在が重要な役割を果たしていることを示している。研究計画に基き、HPV breakpoint周辺のゲノム領域におけるエピゲノム状態(DNAメチル化レベル)の解析を進めることができ、ウイルスの組込みに伴うゲノムのメチル化状態の変化を捉えることができ、さらに一部の実験は来年度の計画段階のところまで進めることができているのことからおおむね順調に進展していると判断した。子宮頸がんの発症原因として、ヒトパピローマウイルス(HPV)の持続感染とヒトゲノムへの組込みが関与することが確定している。しかし、HPVの組込み部位とがんの発症における詳細な分子機構は明らかではない。そこで本研究では、HPV組込み部位の塩基レベルにおける同定と組込まれたウイルス遺伝子発現制御機構の解析により、HPV組込みが駆動する子宮頸がん発症の分子機構を解明することを目的としている。本研究において開発した次世代シーケンス解析とゲノムキャプチャー技術を組み合わせた方法を用いることで、HPV陽性細胞株におけるそれぞれのHPV組込み部位を効率よく同定することが可能であった。また、HPV組込み部位周辺領域のヒトゲノム側、HPVゲノム側のDNAメチル化状態をBisulfite sequencing法で解析した。その結果、元のDNAメチル化レベルの状態に関わらず、HPV組込みが起きたアレルでは、ヒトゲノム側、HPVゲノム側の両方のメチル化レベルが低い状態となっているグループ、あるいは反対にメチル化レベルが高い状態となっているグループの二つの状態が観察された。この結果からHPVが染色体に組込まれることにより、ヒトゲノムを含めた結合部位周辺DNAのエピゲノム状態の改変が起きていることが明らかとなった。また、HPV組込み部位における結合領域の配列情報を精査したところ、ヒトゲノム配列とHPVゲノム配列との間に一部重複している配列、すなわちわずかな塩基配列の相同性(マイクロホモロジー)が認められた。この結果から、ウイルスDNAが宿主ゲノムに組込まれる際にマイクロホモロジーを利用して組込みが起こる可能性が示唆された。平成28年度に予定していた研究計画に従い、HPVの組込みが起きていたゲノム領域のDNAメチル化状態をBisulfite sequencing法により解析を進めてきた。しかし、エピゲノム解析を当初予定していた方法とは一部改変して行った関係で、HPV組込みによるウイルス遺伝子発現制御機構の解析、HPV組込み部位近傍の遺伝子発現変化の解析に一部遅れが生じた。そのため、やや遅れていると判断した。平成29年度は、昨年度までの成果を元に交付申請書の計画に従い研究を行った。子宮頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)の持続感染とヒトゲノムへの組込みが発症原因であることが確定している。

本研究は、HPV組込み部位の塩基レベルにおける同定と組込まれたウイルス遺伝子発現制御機構の解析により、HPV組込みが駆動する子宮頸がん発症の分子機構を解明することを目的としている。次世代シーケンス解析とゲノムキャプチャー技術を組み合わせた方法により、HPV陽性細胞におけるそれぞれのHPV組込み部位を塩基レベルで同定した。この結果を元にHPV組込み部位周辺領域のヒトゲノム側、HPVゲノム側のDNAメチル化状態をBisulfite sequencing法で解析した。その結果、元のDNAメチル化レベルの状態に関わらず、HPV組込みが起きたアレルでは、ヒトゲノム側、HPVゲノム側の両方のメチル化レベルが低い状態となっているグループ、あるいは反対にメチル化レベルが高い状態となっているグループの二つの状態が観察された。この結果からHPVから染色体に組込まれることにより、ヒトゲノムを含めた結合部位周辺DNAのエピゲノム状態の改変が起きていることが明らかとなった。さらに、HPV陽性細胞におけるHPV組込みに由来するウイルス遺伝子であるE6とE7の遺伝子発現量とHPV DNAの組込みコピー数を定量し、HPV 1コピー当たりのウイルス遺伝子の発現量を解析したところ、細胞株ごとにウイルス1コピー当たりの発現量には差が認められたが、DNAメチル化状態との相関は認められなかった。しかし、それぞれの株においてウイルス遺伝子mRNAの安定性に違いが認められる可能性が示唆される結果を得た。ウイルス感染は様々なヒト悪性腫瘍の共通の危険因子である。ヒトパピローマウイルス(HPV)の染色体への組込みは、子宮頸がんの原因となる。我々はハイスループットウイルス組込み検出により、HPV DNA組込み部位を配列決定するため次世代シーケンスに基づいた方法を実施した。我々は5つの子宮頸がん細胞株において12のHPV組込みブレークポイントを同定し、組込まれたHPVゲノム内の様々なレベルのDNAメチル化を見出した。我々の研究は、ハイスループットのウイルス組込み検出法を用いて子宮頸がん細胞におけるHPV組込み部位を正確に評価し、HPV組込みが駆動する子宮頸がん発癌の基礎的な証拠を提供する。平成26年度の実験計画に基づいて順調に進めることができており、本研究計画で用いた解析手法によりHPV組込み部位を確実に効率よく同定することができたことが大きな理由である。一部の実験では、平成27年度以降の計画段階のところまで進めることができている。本年度に明らかにしたHPV breakpoint周辺のエピゲノム状態とHPVウイルス遺伝子発現との関連を詳細に解析することでウイルス由来がん遺伝子の発現制御機構の解明を試みる。さらに組込み部位近傍に存在する遺伝子の発現がHPVが組込まれることでどう変化しているのかについて解析する。
日韓FTA交渉における農業問題の解決に関する研究-グローバル化と地域・環境問題-

本研究では、日韓FTA交渉に関わる農業問題の検討を行った、FTA交渉では、過去の事例からみて、農業が問題となり交渉が頓挫することが多い。農業問題解決の糸口をつかむことができれば、今後のFTA交渉全般へ政策研究上の基盤を提供可能となる。研究の過程においては、FTA交渉に関わる農業問題資料の収集を進めたが、日韓FTA交渉は周知の通り遅延しており、資料収集には時間を要した。それでも、FTA交渉の背景となる韓国の農業構造等に焦点を当てることで、研究期間内の資料収集は進捗し、十分な成果をあげることができた。日韓FTA交渉下の韓国農業分析により、今後のFTA交渉の背景が明らかとなったことは、本研究の成果と言える。研究手法としては、現地調査と専門家ヒアリングにより関連の資料を収集し、コメントを反映させながら研究成果をまとめている。研究過程では、訪韓調査によるヒアリングを進め、現地の専門家より意見を聴取した。ソウルの政府系シンクタンクの、韓国農村経済研究院を訪問し、金正鎬首席研究委員より、農産物市場の開放問題に関して意見を聴取した。また、金泰坤先任研究委員を訪ね、所得補填直接支払い制のしくみについてヒアリングを行った。加えて、金昌吉環境農業室長に面談し、環境農業直接支払い制度の運用実態についてレクチャーを受けた。これらのヒアリングの成果の一部は論文「韓国の農業政策と交渉戦略」として発表した。このほかにも、FTA研究を目的として、ソウル大学校を訪問し、鄭英一教授にヒアリングを行った。日韓FTA交渉が長引く原因について、韓国の産業構造や社会経済構造、とくに農業分野からの慎重論などに関して多くの意見を聴取した。農政研究センターを訪問し、朴珍道センター長に面談し、農業問題に関してレクチャーを受けた。これらのヒアリング内容は、本研究の成果報告書に反映させている。1)FTA資料の収集調査を行った。日本国内では、農水省の農林水産政策研究所等を訪問しインタビュー調査を数回行った。韓国では、韓国農村経済研究院等を訪問し、専門家よりヒアリングを行うとともに、文献資料を収集した。韓国ではまた、駐韓の日本大使館を数回訪問し、一等書記官の相本浩志氏や専門調査員の藤川正悟氏より詳細な情報を得た。2)調査収集資料の検討作業を行った。農水省農林水産政策研究所等や韓国の韓国農村経済研究院で収集した資料について、持ち帰り後、整理作業を行うとともに、分析作業を行った。分析作業の過程で現れて来た幾つかの問題については、今後の研究調査に備えて、論点を整理した。3)FTA交渉に従事する専門家メンバーよりヒアリングを行った。日本の農水省側で、FTA交渉の責任者を務める、渉外調整官の上大田光成氏に面談し、交渉の実態及び、交渉の過程で出て来た農業問題について、詳細な聞き取り調査を行った。その過程で、農業問題に加えて、水産物交易に関わる問題が重要であることが判明し、2年目の研究調査に備えて、資料収集の体制を整えつつある。韓国については、交渉に関わる関係者と面談し、韓国側の立場からの事情を聞いた。4)現在、日韓FTA交渉は、交渉進展が遅れており、種々の問題がでてきている。代表者の予想通り、農林水産分野の交渉が、鍵を握っており、継続して交渉の推移に注目していく必要がある。あわせて、交渉関係者と密にコンタクトを取ることによって、交渉現場に関わる資料の収集に努めなければならない。5)第1年度は、上記調査経過を踏まえて、幾つかの研究成果を論文等に示した。

これらの成果を基礎に、第2年度のFTA研究を推進していく予定であり、第2年目の研究へむけて体制は十分に整っている。1)韓国でFTA資料の収集調査を行った。日本国内では、農水省の農林水産政策研究所等を訪問しインタビュー調査を行った。韓国では、韓国農村経済研究院等を訪問し、金正鎬・金泰坤氏などの専門家よりヒアリングを行うとともに、文献資料を収集した。韓国ではまた、江原大学校を訪問し、Lee Byung-Oh教授よりFTAに関して詳細な情報を得た。収集した資料については、持ち帰り後、整理作業を行うとともに、分析作業を行った。分析作業の過程で現われて来た幾つかの問題については、今後の研究調査に備えて、論点を整理した。2)米国で専門家よりFTAと農業問題に関して、ヒアリングを行った。FTAに関して、日本より米国において研究が先行しており、日韓FTA研究に関して有益な示唆を得た。インタビューの資料に関しては、持ち帰り後、整理作業を行うとともに、今後の研究推進の参考となる点について、論点を整理した。3)日韓シンポジウムで報告をおこなった。韓国の江原大学校において、日韓農業に関するシンポジウムが開催された。そのシンポジウムに参加しFTA交渉に関連して報告を行った。その際に出たコメントについては、持ち帰り後に分析し、今後のFTA研究推進の参考資料とするために、論点整理を行った。4)現在、日韓FTA交渉は、交渉進展が遅れており、種々の問題がでてきている。代表者の予想通り、農林水産分野の交渉が、鍵を握っており、継続して交渉の推移に注目していく必要がある。あわせて、交渉関係者と密にコンタクトを取ることによって、交渉現場に関わる資料の収集に努めなければならない。5)第2年度は、上記調査経過を踏まえて、幾つかの研究成果を論文等に示した。これらの成果を基礎に、第3年度のFTA研究を推進していく予定であり、第3年目の研究へむけて体制は十分に整っている。(1)FTA訪韓調査:韓国農村経済研究院韓国農村経済研究院等を訪問し、金正鎬首席研究委員より、コメ市場の開放問題に関して意見を聴取した。また、金泰坤先任研究委員に面談し、コメ所得補填直接支払い制のしくみと運用実態についてヒアリングを行った。加えて、金昌吉環境農業室長に面談し、環境農業直接支払い制度の運用実態についてレクチャーを受けた。これらのヒアリングの成果の一部は論文「韓国の農業政策と交渉戦略」として発表し、また他の一部は、論文「韓国における食料安全保障政策」として07年7月に公刊予定である。(2)FTA訪韓調査:ソウル大学校での研究会等ソウル大学校を訪問し、表鶴吉教授や、鄭英一教授にヒアリングを行うとともに、関連分野の研究会に参加し討論を行った。日韓FTA交渉が長引く要因について、韓国の産業構造や社会経済構造、とくに農業分野からの慎重論などに関して広範な資料を収集した。加えて、農政研究センターを訪問し、朴珍道センター長から意見を聴取した。農業問題のFTAへの影響に関してレクチャーを受けた。(3)関連学会・研究会参加
複合生態フィールド科学の創成企画

全国農学系大学附属フィールド施設(演習林、農場、牧場、水産実験所)の有機的統合が進行し、現在までに22のフィールド科学センターが創設され、新学問分野、複合生態フィールド科学の創成が不可欠となっていることから、以下の活動を行った。1.全国農学系大学附属フィールド施設教官に呼びかけ、札幌、仙台で新学問分野「複合生態フィールド科学」の必然性、あり方についてのシンポジウムと検討会、現地見学会などを開催した。2.全国農学系大学附属フィールド施設に依頼し、「複合生態フィールド科学の創成」のための施設の実態、研究教育内容などのアンケート調査を行い刊行した。また各施設の概要を収集し、「全国農学系大学附属フィールド施設概要」として製本化した。3.複合生態フィールド科学のモデルケースとして「森は海の恋人運動」の発祥の地、岩手-宮城に跨り、気仙沼湾に注ぐ大川水系と、その対象として宮城県泉ヶ岳を水源とし、大都市仙台を経由する七北田川水系について、現地調査を行なうとともに画像解析手法の有効性を明らかにした。4.複合生態フィールド科学の振興のための学術組織(学会、研究会)の結成の可能性、文科省科学研究費における新分野創設の可能性を検討し、平成19年度実現に向けて、活動を継続することとした。6.北海道大学附属北方生物圏フィールド科学センタ-を中心に、「全国大学附属施設フィールドネットワーク」形成のための平成19年度文科省概算要求を計画することとした。
ショウジヨウバエ複眼形成系を利用した細胞増殖・分化、細胞死を制御する遺伝子の同定

細胞死、細胞増殖・分化の調節機構を解明する目的で、DNA修復に関わるポリADP-リボース合成酵素(PARP)を中心に調べている。1)発生における細胞増殖・細胞死・細胞周期の解析に非常に有用であるショウジョウバエの系で、複眼原器特異的PARP過剰発現個体では、成虫複眼において組織極性異常・細胞の形態異常を伴う複眼形成異常が認められた。また、PARPの全身発現個体を作り調べたところ、複眼・羽・足・背中などの組織において同様に組織極性の異常を認めた。2)PARP過剰発現による形質は、組織極性遺伝子の変異・過剰発現によるものと酷似していた。組織極性因子である低分子量GTP結合タンパク質RhoAのショウジョウバエ相同因子の過剰発現の影響が、PARP過剰発現により抑制されることを明らかにし、PARPとRhoAとの機能的相互作用の可能性を示した。
エナンチオ選択的キャロル転位反応を利用したテトラアルキル不斉炭素構築法

3-ブチンオールから根岸ヨードメチル化に続くTBDPS化およびPd(0)触媒下での一酸化炭素挿入を伴う(S)-フェニルオキサゾリジノンとのカップリングにより高立体選択的かつ効率的に3を得た.次いで,(H_2C=CH)_2Cu(CN)Li_2を3と反応させると,高ジアステレオ選択的(95:5)かつ高収率(92%)で付加体2が得られることを見いだした.さらに,3段階の反応によりオキサゾリジノン部を除去して共通中間体1へと変換できた.これにより,ビブサニン類の合成における共通中間体1が光学的に純粋な形で大量供給可能となった.光学的に純粋な1を6段階の反応により,ω-アルケニル-α-ヨードアルケン4へと変換後,根岸らの方法に準じ,環化カルボニル化-エステル化タンデム反応に付したところ,良好な収率で環化体5が得られてきた.本反応を6員環の形成に用いた例はほとんど知られておらず,複雑な構造を持つ天然物の合成に使われた初めての例である.続いて,6段階の変換により,今川・西澤らによる(±)-ネオビブサニンBの合成中間体6に光学的に純粋な形で導くことができた.これにより,(+)-ネオビブサニンBの初のエナンチオ選択的な形式合成が完了した.3-ブチンオールから根岸ヨードメチル化に続くTBDPS化およびPd(0)触媒下での一酸化炭素挿入を伴う(S)-フェニルオキサゾリジノンとのカップリングにより高立体選択的かつ効率的に3を得た.次いで,(H_2C=CH)_2Cu(CN)Li_2を3と反応させると,高ジアステレオ選択的(95:5)かつ高収率(92%)で付加体2が得られることを見いだした.さらに,3段階の反応によりオキサゾリジノン部を除去して共通中間体1へと変換できた.これにより,ビブサニン類の合成における共通中間体1が光学的に純粋な形で大量供給可能となった.光学的に純粋な1を6段階の反応により,ω-アルケニル-α-ヨードアルケン4へと変換後,根岸らの方法に準じ,環化カルボニル化-エステル化タンデム反応に付したところ,良好な収率で環化体5が得られてきた.本反応を6員環の形成に用いた例はほとんど知られておらず,複雑な構造を持つ天然物の合成に使われた初めての例である.続いて,6段階の変換により,今川・西澤らによる(±)-ネオビブサニンBの合成中間体6に光学的に純粋な形で導くことができた.これにより,(+)-ネオビブサニンBの初のエナンチオ選択的な形式合成が完了した.任意のアルキニル誘導体から根岸ヨードアルミネーション,パラジウム(0)触媒存在化での一酸化炭素挿入を伴うキラルオキサゾリジノンとのカップリングにより導ける(S,E)-3-(3-メチル-2-アルケノイル)-4-フェニルオキサゾリジン-2-オン誘導体に対し,エーテル中-50°Cで(H_2C=CH) 2Cu(CN)Liを作用させると高いジアステレオ選択性(S: R=95: 5)で1,4-付加反応が進行し,(S)-3-((S)-3-メチル-3-ビニルアルカノイル)-4-フェニルオキサゾリジン-2-オン誘導体が収率よく得られることを見出した.さらに,1,4-付加体の一つである(S)-3-[(S)-6-(tert-ブチルジフェニルシリルオキシ)-3-メチル-3-ビニルアルカノイル]-4-フェニルオキサゾリジン-2-オンを出発物質とし,水酸化リチウム/過酸化水素処理による加水分解,EDCを用いたエタノールとの縮合,LiAlH_4による還元,Dess-Martin酸化によりアルデヒド中間体へとみちびいた後,臭素化p-メトキシフェニルマグネシウムの求核付加,生じた水酸基のメシル化と続く脱離により二重結合形成後,HF-pyridineによるシリル基の脱保護,Dess-Martin酸化,Wittig反応による側鎖メチルプロペニル基の形成およびヨウ化メチルマグネシウムを用いたS_N2型のメチル基の脱保護により天然物(+)-Bakuchiolのエナンチオ選択的な全合成を達成することに成功した.これはキラルなallcarbonquaternary centerを含む様々な生理活性を持つ天然物や医薬品リード化合物の合成に有用な方法となることが期待される.