hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前弧海盆域に発達する堆積シーケンスのモデル化

新生代後期における前弧海盆域での高周波堆積シーケンスの形成は、氷期-間氷期に対応した氷河性海水準変動のほか、前弧海盆の隆起・沈降速度の時空変化にも大きく支配されていることが明らかとなった。さらに、前弧海盆のテクトニクスに対応した堆積速度の時空変化が堆積シーケンスの発達を大きく支配していることも同時に明らかにされた。すなわち、グローバルな氷河性海水準変動が支配的である新生代後期においても、高周波堆積シーケンスの時空変化に前弧海盆域のテクトニクスが大きく関わっていることが明らかとなった。前弧海盆域では、海進-海退にともなって陸源砕屑物の海域への供給量が変化し、これに対応して火山砕屑物の相対的供給量が変化する。その結果、相対的海水準変動に対応した砂組成の時空変化が前弧海盆域で形成された堆積されたシーケンスに一般的に認められる。すなわち、海進期の堆積物には、陸源砕屑物の供給量の減少に対応して、火山砕屑物が相対的に多く含まれるのに対し、高海水準期の堆積物は、活発な陸源砕屑物の供給に対応して、火山砕屑物の相対量が減少する。こうした砂組成の特徴は、前弧海盆域で形成された堆積シーケンスを様々な時空スケールで細分し、その形成過程を解析する場合にたいへん有効な指標となりえる。
ヒト大腸癌発生過程の集学的研究

1.粘液組成,抗原性,レクチン反応性の点で大腸腺腫は大腸癌と非常によく似た形質異常を示したが、背景粘膜の性状を腺腫と癌の間で比較すると、non-acylated sialomucinが癌症例の背景粘膜で優勢であった。この粘液異常は腺腫症の背景粘膜にも認められた。2.大腸の小さな扁平隆起病変の中に腺腫(flat adenoma)が存在し、その癌化率は22.7%と高率で、大腸癌の発生母地としての重要性が示唆された。3.子宮頸癌で放射線治療を受けた婦人の大腸癌発生率は対照群の約20倍と高率だが、その背景となる放射線大腸炎の粘液組成には特に異常を認めなかった。4.大腸の性状粘膜,腺腫,癌のDNAパターンをみると、正常、腺腫ではdiploid,癌ではpolyploid,aneuploid,mosaicpatternが優勢であった。しかし、腺腫のdysplasiaの程度とDNAパターンとの間には明瞭な関連性が見いだせなかった。5.ex vivo autoradiographyでは、腺管腺腫の大きさの増大にともない、区画形成性の標識細胞分布が認められた。6.大腸癌組織からUEA-1アフィニテイクロマトで分離した「異常なH抗原」物質は、電気泳動、Westen bloting法での分析で分子量約20万と推定された。7.大腸癌を免疫原として作製した4種類のモノクローナル抗体のうち2種類がWestern blotting,ならびに免疫組織学的検索でCEA分子の特異な3次元構造を認識していた。8.DMHで誘発した(PgK-la/PgK-1b)F1マウス大腸癌ではA型のものが圧倒的に多いが、X線照射後の再生小腸上皮コロニーではその傾向はみられず、A型偏移の現象は発癌に関連する変化であろうと考えられた。9.v-myc、v-Ha-ras癌遺伝子をprobeとしたmRNA-DNA histo-in situ hybridizationでは、大腸癌10例中4例にmyc、2例にras遺伝子の転写活性亢進が確認された。10.日本人大腸癌症例の背景粘膜からDNA transfection assayでtransform活性のあるN-ras,raf,及びhst遺伝子が分離された。
インジウムを利用したカルボン酸のみを化学選択的に変換する新規還元触媒系の開発

臭化インジウムと1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン(TMDS)を組み合わせ、適切なハロゲン源やメルカプタンを添加すれば、カルボン酸をヨウ化アルキル、臭化アルキルおよびスルフィドに一段階で変換できることを見出した。また、ヨウ化インジウムとTMDSを組み合わせると、第二級アミドを第二級アミンに直接変換できることを明らかにした。さらに、インジウムトリフラートとトリエチルシランあるいはヨウ化インジウムとトリエチルシランをそれぞれ組み合わせると、ニトロベンゼンをアゾベンゼンとアニリンへそれぞれ作り分けることに成功した。13族典型元素であるインジウム化合物を用い、カルボン酸のみを化学選択的に分子変換する手法の開発を行い、以下の分子変換法の開発と知見を見出した。臭化インジウムとテトラメチルジシロキサンから構成される還元触媒系を用い、脂肪族カルボン酸に求核剤としてブロモトリメチルシランあるいは固体ヨウ素を添加しクロロホルム中60度で加熱することで、わずか一段階で臭化アルキル体やヨウ化アルキル体へ高収率に分子変換できる手法を新たに開発した。また、この還元触媒系は、他の官能基であるハロゲン、水酸基、ニトロ基、アルケン部位あるいはチオエーテル部位には全く影響を及ぼさずカルボン酸のカルボニル部位のみを化学選択的に還元することが判明した。さらに、この分子変換は脂肪族カルボン酸のみならず芳香族カルボン酸である安息香酸にもある程度適用できることが判明した。応用として、本還元触媒系がチオエーテル部位に影響を受けないことに着想を得て、求核剤としてチオールを用い同様の条件下、還元反応を試みた。その結果、芳香族および脂肪族カルボン酸からチオエーテル誘導体へこれまでにない工程で合成できることを新たに見出した。これに関連してニトリル化にも成功した。カルボン酸からハロゲン化アルキルおよびチオールへの反応機構を解明するために、その反応系を核磁気共鳴装置で追跡した結果、反応系中でカルボン酸がシリルエステルを経由しシリルエーテル中間体に変換され、その中間体とハロゲンソースあるいはチオールとの間で求核置換反応が起こり、最終生成物が生じていることが観測された。本観測により一連の還元反応の反応機構を明らかすることに成功した。臭化インジウムとテトラメチルジシロキサンから構成される還元触媒系を用い、脂肪族カルボン酸に求核剤としてクロロシランや塩化水素を添加し、加熱してみたが全く目的とする塩化アルキルを合成するには至らなかった。そこで塩素化剤を金属塩化物に変えて検討したところ、2価の塩化銅を用いると目的とする塩化アルキルに効率良く変換できることを新たに見出した。しかし、臭化インジウムの対アニオンである臭素由来の臭化アルキルが副生し、塩化アルキルとの分離精製が非常に困難となる問題点に直面した。そこで、インジウム化合物に変わる新たな触媒を探索した。その結果、同族元素である塩化ガリウムが臭化インジウムと同様の触媒効果を示し、カルボン酸を塩化アルキルに一段階で変換出来ることを新たに見出した。この塩化ガリウム還元触媒系は、他の官能基であるハロゲン、内部アルケン部位あるいはチオエーテル部位には全く影響を及ぼさずカルボン酸のカルボニル部位のみを化学選択的に還元し、塩素化することが判明した。さらに、この分子変換は強力な電子求引基がついた芳香族カルボン酸にもある程度適用できることが判明した。昨年度、ヨウ化インジウムとテトラメチルジシロキサンを用いることで芳香族および脂肪族カルボン酸とチオールからチオエーテル誘導体が一段階で合成できる手法を報告した。しかし、この手法では、非常に悪臭を伴うチオールを使用しなければならない問題点に直面していた。そこで新たな硫黄源を探索したところ、安価で無臭の単体硫黄を利用することでチオエーテル誘導体が合成できることを新たに見出した。つまりヨウ化インジウム還元触媒系を用い、芳香族カルボン酸と脂肪族カルボン酸を単体硫黄で処理すると対称チオエーテルが効率良く一段階で合成できる手法を新たに開発した。この手法も比較的幅広い官能基許容性が見られることが判明した。臭化インジウムあるいはヨウ化インジウムとテトラメチルジシロキサンから構成される還元触媒系を用いて、様々な官能基の還元的変換を探索し、以下のような実績を得た。本還元触媒系を用いて、脂肪族カルボン酸とブロモトリメチルシランあるいは固体ヨウ素をハロゲン系あるいはベンゼン系溶媒中、加熱処理すると、一段階で対応する臭化アルキル体やヨウ化アルキル体へ高効率に分子変換できることを新たに見出した。また、この還元触媒系は、ハロゲン、水酸基、ニトロ基、アルケン部位あるいはチオエーテル部位には全く影響を及ぼさずカルボン酸のカルボニル部位のみを化学選択的に還元することも明らかにした。本還元触媒系は、カルボン酸のみならずエステルなどの他のカルボン酸誘導体にも適用可能なことを明らかにし、多様なハロゲン化アルキルの合成にも成功した。この手法は、高分子鎖中のエステル基の還元的ハロゲン化にも適用でき、高分子鎖の還元的切断にも成功した。また、トリメチルシリルシアニドを添加することでカルボン酸を一炭素増炭したニトリルに変換出来ることも見出した。本還元触媒系は、芳香族および脂肪族カルボン酸とチオールの組み合わせにも適用できることが判明し、カルボン酸を対応するチオエーテル誘導体に一段階で合成できることも見出した。その応用として、安価で無臭の単体硫黄を利用することでチオエーテル誘導体が合成できる手法も新たに開発した。

本手法はカルボン酸のみならずアルデヒドやエステルなどの他のカルボン酸誘導体にも適用出来ることを明らかにし、多様なチオエーテルの合成にも成功した。本還元触媒系は、ニトロベンゼンからアニリンへの変換、ニトロベンゼンからアゾベンゼンへの変換、あるいは第二級アミドから第二級アミンへの各分子変換にも適用できることを新たに実証した。さらに、第一級アミンとケト酸を組み合わせることでラクタム環の直接合成にも成功した。臭化インジウムと1,1,3,3-テトラメチルジシロキサン(TMDS)を組み合わせ、適切なハロゲン源やメルカプタンを添加すれば、カルボン酸をヨウ化アルキル、臭化アルキルおよびスルフィドに一段階で変換できることを見出した。また、ヨウ化インジウムとTMDSを組み合わせると、第二級アミドを第二級アミンに直接変換できることを明らかにした。さらに、インジウムトリフラートとトリエチルシランあるいはヨウ化インジウムとトリエチルシランをそれぞれ組み合わせると、ニトロベンゼンをアゾベンゼンとアニリンへそれぞれ作り分けることに成功した。カルボン酸から塩化アルキルに直接変換できる還元触媒系として、新たに塩化ガリウムが同等の触媒効果を有することを発見出来た事が大きな鍵となった。また、悪臭を放つチオールの代替硫黄源として、安価で無臭の単体硫黄をカルボン酸と組み合わせることでチオエーテル誘導体が効率良く合成できることを新たに見出したことも非常に価値がある。有機合成化学これまでの成果としてカルボン酸からヨウ化アルキル、臭化アルキルおよび塩化アルキルに直接変換できる手法は開発することができた。しかし、成果で得られた還元触媒系ではカルボン酸からフッ化アルキルあるいはトリフルオロメチル化には適用することができなかったので、これらのハロゲン化に適用できる新たな還元触媒の探索を行う。また、カルボン酸と単体硫黄からチオエーテルへ分子変換する手法は明らかとなった。しかし、生成物の構造が対称チオエーテルである。そこで単体硫黄にカルボン酸を複数添加することで非対称チオエーテルが出来るような新たな合成プロセスの開発を目指す。さらに、カルボン酸以外のアルデヒドやアルコールなどの反応基質にも展開できるか検討する。カルボン酸からヨウ化アルキルあるいは臭化アルキルおよびチオエーテルに直接変換できる還元触媒系として、臭化インジウムとテトラメチルジシロキサンを組み合わせ、含ハロゲン系溶媒中で加熱すれば、それが実現できることを新たに見出すことができたため。また、それらの反応を核磁気共鳴装置で追跡することで一連の反応機構を明らかにすることができたため。さらに、カルボン酸から一段階間を挟むことになるが、ニトリル化合物の合成にも成功しているため。カルボン酸からヨウ化アルキルあるいは臭化アルキルに直接変換できる手法は開発することができた。しかし、先の還元触媒系ではカルボン酸から塩化アルキルやフッ化アルキルあるいはトリフルオロメチル化には適用することができなかったので、これらのハロゲン化に適用できる新たな還元触媒の探索を行う。また、カルボン酸からチオエーテルへ分子変換することは出来たが、他のエーテルやアミンなどの付加価値化合物への変換は成功していないので、こちらも新たな還元触媒系の探索を行う。
カーボンナノチューブをマイクロ波加熱で高速に合成する材料プロセスの開発

本研究の目的は、カーボンナノチューブをマイク波加熱で高速に合成する材料プロセスを開発することである。従来のカーボンナノチューブ合成法では、高電圧、高出力、高真空など大きなエネルギーと高価な装置が必要であった。このためカーボンナノチューブは高価であり、一般になかなか材料合成の原料とするには至らなかった。このことがカーボンナノチューブの研究の裾野を広げる障害となっていた。本研究で、我々は有機金属錯体のニッケルステアレートや安息香酸ニッケルを、窒素などの不活性ガス気流中、家庭用電子レンジを改造した自作のマイクロ波加熱装置を用いて、5分から10分間700-900°Cで加熱するとカーボンナノチューブが高速に合成できることを見出した。これは従来法に比べて極めて高速にカーボンナノチューブが合成でき、極めて省エネルギーである。合成原料の有機金属錯体の中にあるニッケルが触媒として作用し、周りのステアレートや安息香酸が炭素供給源となるものと考えられる。そこで、次に我々は、炭素源としてポリスチレンを選び、これをエレクトロスピニング法によりナノファイバー不織布を作成し、この表面に触媒であるニッケル金属を蒸着したものを用いれば、同様にマイクロ波加熱装置でカーボンナノチューブが大量に合成できると考えついた。これを実行したところ、極めて高速に安価でカーボンナノチューブを大量合成できることを見いだした。本研究で開発した種々のマイクロ波加熱で高速にカーボンナノチューブを合成する新規省エネルギー材料プロセスは、国際特許に申請している。我々は安価な装置を用いて実験室レベルで簡単にカーボンナノチューブ(CNT)及び金属内包カーボンナノカプセルの合成を行うことが出来る新規な合成方法を開発した。この方法では電気炉の代わりに,温度制御が出来るように改造した家庭用電子レンジ(象印ES-HA196 600W)と,電子レンジを用いて僅か10分で炉内を900°Cまで昇温することが出来るアートボックス^<TM>と呼ばれる市販の磁性発熱箱を不活性ガスで満たせる様に改造した物を組み合わせた安価な装置を用いた。今回,この安価な加熱装置を用いて2通りの方法を用いてCNT合成を行ったところ合成に成功した。まず,1つ目の方法は炭素源となるステアリン酸を入れたるっぼが下に,触媒となるNi金属を蒸着させたるつぼが上になるようにるつぼを組み合わせた物を窒素ガス気流下で蒸し焼きにするというCCVD法と同様の原理を用いた方法(混合物法)である。そして,もう1つの方法は,原料となるニッケルステアレート金属錯体を入れたるつぼを下に,フダとなるるつぼが上になるように組み合わせた物を窒素ガス気流下で蒸し焼きにするという方法(金属錯体法)である。我々はこの異なる2通りの簡易な方法を用いてCNTを低コストかつ短時間で合成することに成功した。ここで大変興味深いことに混合物法では金属を含まないCNTを合成することができ,一方,金属錯体法では金属を内包したCNTやカーボンナノカプセルが合成することが出来ることが明らかになった。金属を含まないCNTは酸処理後磁性を示さないが,金属を内包したCNTやカーボンナノカプセルは酸処理後も磁性を示す。2つの方法を使い分けることによって,これらを選択的に作り分けることが出来ることがわかった。また,我々が開発した方法を用いれば簡単な操作と安価な装置でCNTを低コストかつ短時間で合成できる。
相互作用する複数の個から構成される知的システムの学習と進化に関する研究

本研究では、知的システムの構築に必要な、知的工一ジェントの構築、エージェント問の相互作用の構築、マルチエージェントシステムの学習と進化をテーマに研究を推進してきた。1.知的工一ジェントの構築:有向グラフ構造でプログラムを構成する遺伝的ネットワークプログラミング(GNP)を開発し、エージェントの行動生成における性能評価を行ったところ、従来手法と比べて良い性能を示すことが明らかになった。2.エージェント間の相互作用の構築:GNPで構成される複数のエージェント間の知的相互作用を構築するため、共利、競争、搾取、利他という生態系における共生の概念を応用した、共生学習進化アルゴリズム(Masbiole)を開発した。タイルワールド問題を用いたシミュレーションの結果、提案手法が共生戦略を導入したことによる複雑なエージェント間の相互作用を示すことを明らかにした。3.マルチエージェントシステムの学習と進化:一般に、生物は長い世代を通じて行われる進化と、一生の間に試行錯誤を通じて行われる学習が相互に影響しあってその発達を促進していると考えられる。この考え方を基に、上記1で提案したGNPと強化学習と呼ばれる学習アルゴリズムを組み合わせることで、より効率的な処理ができるプログラムを自動生成する手法を開発した(学習進化型GNP)。複数の個体問で選択、交叉、突然変異を行うことで良い個体が生成される進化に加え、各個体の処理実行中にもオンライン学習によるプログラムの改善が行えることにより、進化のみのGNPおよび従来の進化型計算手法(遺伝的プログラミング)より性能が良くなることを明らかにした。平成14年度は知的エージェントを構築するための遺伝的ネットワークプログラミング(GNP)とエージェント間の知的相互作用を構築するための共生学習進化アルゴリズム(Masbiole)の基本技術を確立した。1、遺伝的ネットワークプログラミング(GNP)に関する研究(1)遺伝的ネットワークプログラミングの進化アルゴリズムについて各種の突然変異、交叉、選択方式の検討を行った。これをタイルワールドベンチマーク問題に適用し、GPより優れた方式であることを明らかにした。(2)遺伝的ネットワークプログラミングのオンライン学習方式について検討し、Q学習と進化方式の組合せが有効な方式であることを明らかにした。(3)遺伝的ネットワークプログラミングをプログラムの自動合成に展開する方式を検討し、パリティー問題の合成に適していることを明らかにした。2、共生学習進化アルゴリズム(Masbile)に関する研究(1)共生学習進化の基本アルゴリズムを開発し、囚人のジレンマゲーム、多目的最適化問題、タイルワールド問題に適応し、その有効性を明らかにした。従来の進化論的計算方式(GA,GP)では遺伝子をストリングあるいは木構造で表現しているが、柔軟なエージェントを高速に構築するために、遺伝子を有向グラフで表現する新しい進化論的計算方式(GNP)の基本方式を確立した。提案したGNPを囚人のジレンマゲーム、タイルワールドモデルに適用し、進化速度、獲得適応度などの点で、GA,GPより優れていることを明らかにした。今後は、学習と進化の相み合わせ方式についても検討して行く予定である。「2」エージェント間の知的相互作用を構築するための共生学習進化(Masbiole)複数のエージェントがお互いに進化する場合、従来これらは、共進化という枠相みで議論されている。複雑なエージェント間の進化をモデル化するために、共利、競争、搾取、利他などの生態系における共生の概念を導入した新しい進化論的計算方式(Masbiole)の基本方式を確立した。提案したMasbioleを囚人のジレンマゲーム、タイルワールドモデルに適用し、共利、競争、搾取、利他などの共生関係を具体化するのに、Masbioleが適していることを明らかにした。今後は、より具体的な実問題にMasbioleを適用して行く予定である。遺伝的アルゴリズム(GA)や遺伝的プログラミング(GP)とは異なり、有向グラフ遺伝子を持つ遺伝的ネットワークプログラミング(Genetic Network Programming GNP)のアーキテクチャーとこれを相互作用する複数の個から構成される各種知的システムに展開する研究を進めた。GNPは判定ノードと処理ノードがネットワーク状に結合しており、判定ノードでは環境からの情報を判定し多分岐し、処理ノードでは環境に対して出力を行なうノードである。

GNPの特徴は、「1」有限状態機械と異なり必要な情報を必要なときに取り込むことが出来るため,部分マルコフ決定過程のプロセスをモデル化できる「2」判定ノードおよび処理ノードを重複して活用できるため,コンパクトな構成が可能になる「3」有向グラフによるネットワーク構成のため、GNPの内部に過去のノード遷移の履歴を記憶することができる等である。・GNPのアーキテクチャーの研究については、「1」大規模な仕事を複数個のサブの仕事に機能分割し、これにサブのGNPを割り当てサブGNPの複合体で全体を構成する機能局在型のGNPを検討し、その有効性を確認した「2」GNPノード内のサブノードの選択を学習により行い、ノードの接続を進化により行う学習・進化型GNPを検討し、その有効性を確認した。・GNPの応用の研究については、上記のGNPを、相互作用する複数の個から構成される代表的なシステム、(1)ロボカップゲーム、(2)エレベータ群管理システム、(3)株価予測および売買を行う人口市場、(4)データマイニングなどに展開し、GNPの有効性を明らかにした。
高温用セラミックフィルター作製のための組成およびポア構造傾斜プロセス

コ-ジェライトは現存するセラミックスの中では最適な燃焼ガス用高温フィルター材料である。本研究では、さらなる材料強度の向上とより高温での使用を実現するために、コ-ジェライト(C)とムライト(M)との組成傾斜体の作製法の確立を目的とした。まず、コ-ジェライトおよびムライト組成の混合ゾルを仮焼し、その後のPSZボールによる微粉砕と蒸留水中への分散により噴霧に最適な懸濁液を調製した。両懸濁液を別々のノズルから高分子フォウム中へ噴霧堆積させることにより、特定の組成傾斜プロフィールをもつ2種類の組成傾斜粉体層を作製した。すなわち、試料の表側から裏側に向かって順にコ-ジェライトムライトコ-ジェライト(CMCと略記)とする試料と逆のMCM試料である。ただし、ムライトのみではコ-ジェライトが緻密になる焼成温度においては焼結しないため、ムライト側の組成は最大でM:C【approximately equal】0.7:0.3となるように調整した。1445°Cで焼成した場合、いずれの試料ともほぼ目的とする組成傾斜となっていたが、噴霧後半の部分の傾斜度において若干ズレが大きくなる傾向が現われた。これらの組成傾斜体のポア構造(気孔率および気孔径分布)はC/M比率に対応して変化し、コ-ジェライト比率の多い組成域では数ミクロンの気孔が分布しているのに対し、ムライト含有量の多い部位では多数の大きな気孔が存在した。また微細構造としては、棒状のムライト粒子群と通常の形状を有するコ-ジェライト粒子群からなり、それらの粒子群のサイズは噴霧液滴のそれと対応すると考えられた。さらにこれらの試料に対して、バーナー加熱(1000°C)および電気炉加熱(1200°C)後に水中急冷を行ったところ、いずれの場合も急冷後の割れは認められなく、また抗折強度の低下もなかった。したがって、本研究で作製したCMCおよびMCM試料とも優れた耐熱衝撃抵抗特性を持っていることが明らコ-ジェライトは現存するセラミックスの中では最適な燃焼ガス用高温フィルター材料である。したがって、本研究で作製したCMCおよびMCM試料とも優れた耐熱衝撃抵抗特性を持っていることが明ら
臨界形状近傍の角柱後流変動周波数の選択的制御

一様流中にある角柱まわりの流れについて,渦点法に基づく数値シミュレーションを,臨界形状近傍について,完全剥離流れから周期的再付着流れへの吸い込みによる制御を中心に実施した.この知見に基づき,前縁に吸込を与えることができる角柱を製作し,吸込速度とその時間間隔を制御できる装置を開発した.これを用いた実験と数値シミュレーションで得られた結果を以下に述べる.1.数値シミュレーション及び実験では,臨界形状角柱は,辺長比が小さい完全剥離形の変動とこれより辺長比が大きい周期的再付着形の変動が重畳された形での変動が発生する.2.前縁での単一の吸込制御に対して,数値シミュレーションでは,剥離せん断層が角柱から離れ始める位相で,完全剥離型の変動周期の1/30程度の吸い込み時間,一様流の流速の0.40.7倍程度の吸い込み速度を与えたとき,周期的再付着型へ移行し,その後,しばらくして元の臨界形状の流れに戻ること,吸い込みを与える幅は,前面高さの0.5倍程度が適当であることが確認された.この制御は,数値シミュレーションでの臨界形状である辺長比4.0に対して3.6まで可能であった.3.実験において,臨界形状の辺長比は低レイノルズ数で2.7,高レイノルズ数で2.3程度であったが,吸込制御に関しては,吸い込み速度が一様流流速の0.71.0倍とやや高く,吸い込み時間が0.10.4倍とやや長くこの間では時間によらないこと,吸い込み幅は,前面高さの0.2倍以下が適当であるなど,数値シミュレーションとは定量的にやや異なるものの,定性的にはほぼ似通った結論が得られた.4.吸い込みを与えて後,遅れて移行する場合があるなど今後検討すべき課題が残っている.一様流中にある角柱まわりの流れについて,渦点法に基づく数値シミュレーションを,臨界形状近傍について,完全剥離流れから周期的再付着流れへの吸い込みによる制御を中心に実施した.この知見に基づき,前縁に吸込を与えることができる角柱を製作し,吸込速度とその時間間隔を制御できる装置を開発した.これを用いた実験と数値シミュレーションで得られた結果を以下に述べる.1.数値シミュレーション及び実験では,臨界形状角柱は,辺長比が小さい完全剥離形の変動とこれより辺長比が大きい周期的再付着形の変動が重畳された形での変動が発生する.2.前縁での単一の吸込制御に対して,数値シミュレーションでは,剥離せん断層が角柱から離れ始める位相で,完全剥離型の変動周期の1/30程度の吸い込み時間,一様流の流速の0.40.7倍程度の吸い込み速度を与えたとき,周期的再付着型へ移行し,その後,しばらくして元の臨界形状の流れに戻ること,吸い込みを与える幅は,前面高さの0.5倍程度が適当であることが確認された.この制御は,数値シミュレーションでの臨界形状である辺長比4.0に対して3.6まで可能であった.3.実験において,臨界形状の辺長比は低レイノルズ数で2.7,高レイノルズ数で2.3程度であったが,吸込制御に関しては,吸い込み速度が一様流流速の0.71.0倍とやや高く,吸い込み時間が0.10.4倍とやや長くこの間では時間によらないこと,吸い込み幅は,前面高さの0.2倍以下が適当であるなど,数値シミュレーションとは定量的にやや異なるものの,定性的にはほぼ似通った結論が得られた.4.吸い込みを与えて後,遅れて移行する場合があるなど今後検討すべき課題が残っている.一様流中にある角柱まわりの流れについて,渦点法に基づく数値シミュレーションを角柱の辺長比の広い範囲にわたって実施し,とくに,臨界形状近傍を中心に流れの様子の揚力係数の変動の特徴をまず詳細にとらえた.変動周波数の制御については,従来シミュレーション計算を行ったきた角柱後縁での吸込による制御に比して,前縁での吸込制御の方が小さな変動で制御が可能なことをつきとめた.この知見に基づき,前縁に吸込を与えることができる角柱を製作するとともに,吸込速度とその時間間隔を制御できる装置を開発した.この装置で,現在のところ最小0.1sの時間間隔で最大1m/sの吸込速度を得ることが可能となった.これを用いた実験と数値シミュレーションで得られた本年度の結果を以下に述べる。1.数値シミュレーションでは,臨界形状近傍の角柱は,辺長比が小さい完全剥離形の変動とこれにより辺長比が大きい周期的再付着の変動が重畳された形での変動が発生する。実験ではこのような変動の上に,かなり大きな乱れが重なっている.2.前縁での単一の吸込制御に対して,数値シミュレーションでは揚力係数の変動の適当な位相のときに吸込を与えたときに周期的再付着形に移行し,この移行は,上記の重畳された周期的再付着形の変動の強度が強くなる形で生じる.また,移行を生じる吸込速度には上下限が存在する.3.前縁での単一の吸込制御の実験では,上記の周期的再付着形への移行は適当な吸込速度のとき,しばしば生じるが,数分間の持続の後,元の流れに戻る.前年度に引き続き,一様流中にある角柱まわりの流れについて,渦点法に基づく数値シミュレーションを,臨界形状近傍について,完全剥離流れから周期的再付着流れへの吸い込みによる制御を中心に実施した.前縁での吸込制御を特定の位相で与えるとき,小さな変動で制御が可能なことをつきとめた.

この知見に基づき,前縁に吸込を与えることができる角柱を製作するとともに,最小0.02sの時間間隔で最大4.5m/sの吸込速度を得ることが可能な吸込速度とその時間間隔を制御できる装置を開発した.この装置で,これを用いた実験と数値シミュレーションで得られた結果を以下に述べる.1.前縁での単一の吸込制御に対して,数値シミュレーションでは,剥離せん断層が角柱から離れ始める位相で,完全剥離型の変動周期の1/30程度の吸い込み時間,一様流の流速の0.40.7倍程度の吸い込み速度を与えたとき,周期的再付着型へ移行し,その後,しばらくして元の臨界形状の流れに戻ること,吸い込みを与える幅は,前面高さの0.5倍程度が適当であることが確認された.この制御は,数値シミュレーションでの臨界形状である辺長比4.0に対して3.6まで可能であった.2.実験において,臨界形状の辺長比は低レイノルズ数で2.7,高レイノルズ数で2.3程度であったが,吸込制御に関しては,吸い込み速度が一様流流速の0.71.0倍とやや高く,吸い込み時間が0.10.4倍とやや長くこの間では時間によらないこと,吸い込み幅は,前面高さの0.2倍以下が適当であるなど,数値シミュレーションとは定量的にやや異なるものの,定性的にはほぼ似通った結論が得られた.3.吸い込みを与えて後,遅れて移行する場合があるなど今後検討すべき課題が残っている.
火山体崩壊：マグマ供給系及び噴火様式への影響

本年度は,(1)ペレ火山噴出物採取及び海底掘削試料及びペレ火山陸上部採取試料の分析解析の実施,(2)国内の火山体崩壊を起こす火山についての調査及び採取試料分析,を行うことを計画した。(1)については,前年度に実施した陸上調査により採取した火山噴出物試料について40Ar/39Ar法及び14C法による噴出年代の決定と化学組成、同位体組成分析を行った。これまでのデータ解析により、25000年前の山体崩壊イベントの前後のマグマの化学組成の時間変化の仕方に有意な違いがある可能性が高くなった。この違いを説明できるマグマ供給系の変化についてのモデルを検討している。、2019年2月にフランスの共同研究機関を訪問、議論を行った。一方(2)については,浅間山火山で1回,また申請段階で含めていなかった黒姫山火山で1回の調査,試料採取を実施した.その結果,いずれの火山においても複数地点の露頭で山体崩壊イベントの前後の噴出物の採取に成功した。これら採取試料について分析作業を進めている。このうち浅間山については、山体崩壊イベントを含む3万年前から1万年前までの間,マグマの微量成分組成,同位体組成が系統的な時間変化をしたことが明らかになった。この変化は浅間山におけるマフィックマグマの端成分が時間変化していくことで説明されるのではないかと考えられる。このマグマ組成の時間変化と山体崩壊との成因的関係について検討を行っている。成果について日本火山学会で講演した。本年度に当初予定していたフィールド調査については,予定通り実施できた.また当初予定に入れていなかった黒姫山について、本研究の目標達成のため適したフィールドである可能性が高いため、協力者とともに試料採取を実施した。分析作業は、年度途中において、研究所の停電事故のため、一部分析装置が損傷して長期に渡り分析不可となったため、やや遅れている。解析については、浅間山のデータについて1回目の学会発表を行うなど進展している。ペレ火山のデータ解析は、2019年2月にフランスの共同研究機関で議論を進めることができ、大きく進展した。なお最終年度に渡島大島火山調査を実施するため、必要な研究費を繰り越した。当初申請に記載した渡島大島調査については,繰り越した研究費と合わせ、最終年度前半に実行する。その上で研究期間終了までに分析、解析作業を終了できるよう全力を挙げる。過年度に大量に取得しているデータの解析は最終年度に完了,学会講演等で順次成果発表を行うと同時に論文化を行う。本年度は,(1)ペレ火山噴出物採取及び海底掘削試料及びペレ火山陸上部採取試料の分析解析を実施する,(2)国内の火山体崩壊を起こす火山(磐梯山,浅間山等)についての調査を開始する,ことを計画した.(1)の調査については,2018年2-3月に,フランスの共同研究者らとともに実施した.目的は,1)火山体崩壊イベント前後の火山噴出物及び14C年代測定用試料の系統的採取,2)掘削試料に認められる火砕流の噴出位置及び山体崩壊の発生位置と時期を特定するための地質調査,であった.調査ではペレ火山の約25000年前の山体崩壊イベントの前後の火山噴出物を中心に試料採取を行った.また数地点において噴出物とともに木炭等の14C年代測定用試料を採取,これまでに3000-20000年前の年代を得た.現在噴出物の化学組成及び40Ar/39Ar法による直接年代決定の準備を行っている.これらの分析が完了すれば,山体崩壊イベント前後のマグマの化学組成変化を解明できると考える.一方(2)については,浅間山火山で2回,磐梯山火山で1回の調査,試料採取を実施した.その結果,浅間山火山では複数地点の露頭で約23000年前の山体崩壊イベントの前後の噴出物の採取に成功した.分析作業を進めており,マグマ化学組成の時間変化が明らかになりつつある.磐梯山火山については,予察的な試料分析を実施,より時間分解能を高めた研究が可能か,検討を行っている.29年度に当初予定していたフィールド調査については,海外,国内とも予定通り実施できた.また分析作業も順調に進んでいる.ペレ火山においては露頭がやや乏しいこと,浅間,磐梯両火山については,噴出物の風化がやや問題になっている.取得データの検討により,これらの影響を精査しているところである.本年度は,(1)ペレ火山噴出物採取及び海底掘削試料及びペレ火山陸上部採取試料の分析解析の実施,(2)国内の火山体崩壊を起こす火山についての調査及び採取試料分析,を行うことを計画した。

このうち浅間山については、山体崩壊イベントを含む3万年前から1万年前までの間,マグマの微量成分組成,同位体組成が系統的な時間変化をしたことが明らかになった。この変化は浅間山におけるマフィックマグマの端成分が時間変化していくことで説明されるのではないかと考えられる。このマグマ組成の時間変化と山体崩壊との成因的関係について検討を行っている。成果について日本火山学会で講演した。本年度に当初予定していたフィールド調査については,予定通り実施できた.また当初予定に入れていなかった黒姫山について、本研究の目標達成のため適したフィールドである可能性が高いため、協力者とともに試料採取を実施した。分析作業は、年度途中において、研究所の停電事故のため、一部分析装置が損傷して長期に渡り分析不可となったため、やや遅れている。解析については、浅間山のデータについて1回目の学会発表を行うなど進展している。ペレ火山のデータ解析は、2019年2月にフランスの共同研究機関で議論を進めることができ、大きく進展した。なお最終年度に渡島大島火山調査を実施するため、必要な研究費を繰り越した。29年度に大量に取得しているデータの解析は30年度に完了,学会講演等で順次成果発表を行っていく.また解析結果に基づき,必要な追加のフィールド調査を実施する(浅間,磐梯山火山).それ以外に山体崩壊を起こし,その前後の噴出物を採取できる火山について可能な範囲で予察的な調査を行い,本研究に必要なデータの取得が可能か検討する.当初申請に記載した渡島大島調査については,採択額内で30年度に調査が可能か,あるいは次年度実施とするか検討する.当初申請に記載した渡島大島調査については,繰り越した研究費と合わせ、最終年度前半に実行する。その上で研究期間終了までに分析、解析作業を終了できるよう全力を挙げる。過年度に大量に取得しているデータの解析は最終年度に完了,学会講演等で順次成果発表を行うと同時に論文化を行う。海外調査の際の航空券代や現地で必要になるレンタカー等の費用が当初見積額と異なったため,差額が発生した.また野外調査参加人数,日数の当初予定との差による差額が発生した.この差額については,30年度調査旅費に充当,より詳細な調査と密で系統的な試料採取を行うことを目指す.申請段階で記載した渡島大島火山での調査費用が高額になる。採択された予算内でこれを実現するために、次年度予算と合わせて実行することとし、繰り越しを行った。繰り越した研究費は、次年度の渡島大島調査に全額使用予定である。
「第二の自然」から照射するNatureとNurture：自然・規範・教育の再定位

平成30年度は、平成29年度より継続的に取り組んでいる「世界」概念と人間の「経験」概念に関する研究を、セラーズやマクダウェルといった分析哲学の議論と、ヴィゴツキーやエヴァルド・イリエンコフといった旧ソ連系の文化ー歴史的アプローチとの関連性に着目しながら進め、両者のひとつの源流であるヘーゲル哲学理解への道筋をある程度見通すことができた。また、本年度中に以下の論文1本を翻訳した。1.ナオミ・ホジソン(2018)「社会正義を求めて:単一言語主義と批評の封じ込め」(三澤紘一郎訳)齋藤直子/ポール・スタンディッシュ/今井康雄(編)『〈翻訳〉のさなかにある社会正義』東京大学出版会, pp. 101-116.本プロジェクトの中心要素であるnatureとnurtureについての通史的な概説と現代における研究・議論の整理を早い段階で行うことができ、それに対して多くの指摘を得ることができたため。平成29年度は、本プロジェクトを推進するうえで避けて通ることのできない二つの概念、`the world'と`human experience'を、リチャード・ローティとジョン・マクダウェルの議論を対比的に手がかりとすることを通じて掘り下げた。その結果、human natureを人間(human)の側から一方的に解釈するのでもなく、自然(nature)の側から一方的に解釈するのでもない位置づけ方に、一定の道筋をつけることができた。諸論文を執筆するうえで、研究連携者のみならず、多くの人々からフィードバックを得ることができ、本プロジェクトが軌道に乗ったため。1.ナオミ・ホジソン(2018)「社会正義を求めて:単一言語主義と批評の封じ込め」(三澤紘一郎訳)齋藤直子/ポール・スタンディッシュ/今井康雄(編)『〈翻訳〉のさなかにある社会正義』東京大学出版会, pp. 101-116.「nature(自然/生まれ)か、nurture(規範/育ち)か」という、古来より問われてきたテーマを出発点として設定し、そこに近年の分析哲学の展開の中で脚光を浴びている「第二の自然(second nature)」という視角をもちこむという本プロジェクトの推進のためには、(1)認識論的、存在論的、方法論的な区分により意識的であるべきこと、(2)ウィルフリッド・セラーズの'scientific image'と'manifest image'に関する議論を吟味しなおすこと、の二点が特に重要であることが明らかになった。平成29年度は、この二点を精査・吟味することで、本プロジェクトの推進を図る。平成30年度は、本プロジェクトの最終年度となるため、前年度までの積み上げを踏まえて、(1)自然概念の再検討、(2)人間本性(human nature)を教育という観点から再照射する、という二つのテーマに重点的に取り組む。その過程で、学会発表を2度、研究会での発表を一度行う予定である。残額で購入できる物品が存在しなかったため。
輝尽発光を利用した3次元線量分布測定に関する研究

数百MeV/nのエネルギーを有する炭素ビームが、がん治療に利用されており、照射によって付与された線量分布を計測する技術は、治療における安全性の向上に必要である。本研究の目的は、がん治療に利用される290-MeV/nの炭素ビーム照射によって生じるブラッグピークをガラス製の発光材料により測定することである。電離箱で測定されたブラッグピークは、水深127mmに見られ、ピークプラトー比は4.4であった。発光材料においても線量測定や炭素ビームによる治療計画を含めた品質保証プログラムに利用されるように添加する賦活剤の調整などの改良と検証実験を今後行う。数百MeV/nの炭素ビームが、がん治療に利用されているが、病巣に照射された線量の3次元分布計測は困難であり、高い照射精度と安全性向上のために必要な計測技術であるものの、未だ実現に至っていない。本研究では、重粒子線の照射部位から輝尽光(Photostimulated luminescence; PSL)を放出する発光材の高感度な特性に着目し、これを用いてCCDカメラによって2方向から撮影して得た2枚のステレオ画像を用いて、3次元の輝尽発光分布を得るための技術開発を3年間の目的とした。今年度は、初段階としてビーム照射部位からPSLを2次元で読み出し、2次元の分布画像を取得するための測定装置の構築と動作試験を行った。測定装置に関しては、発光材を光励起するヘリウムネオンレーザー、PSL強度を測定する光電子増倍管、500600 nmにおいて最大の量子効率90 %を有する高感度CCDカメラにより構築した。発光材については、発光スペクトルにおいて556 nmに最大のピークを有するテルビウムを賦活剤として添加した発光材を調整して、これにガンマ線を照射した後に測定装置によりPSLを読み出す試験を行った。その結果、1 mGyから100 Gyの照射線量に比例したPSL強度と、その二次元分布画像を得ることができた。輝尽発光測定装置を構築し、賦活剤を調整した輝尽発光材から放射線の照射線量に比例した2次元の光を読み出すことができたので、研究は概ね順調に進行している。がん治療に利用される数百MeV/nの炭素ビームが付与する線量の3次元分布計測は、治療の安全性向上のために必要な技術ではあるが、実現には至っていない。本研究では、放射線の照射後に読み出し光を当てることで輝尽光(Photostimulated luminescence; PSL)が発せられる材料の高感度な特性に着目し、これを用いてCCDカメラによって2方向から撮影して得た2枚のステレオ画像により、3次元の輝尽発光分布を得るための技術開発を3年間の目的とした。研究初年度にはビーム照射部位から2次元のPSL画像を取得するため、光電子増倍管や高感度カメラなどを組み合わせた測定装置の構築行い、動作試験としてガンマ線を照射した発光材料からの読み出し試験を実施した。その結果、1 mGyから100 Gyの線量に比例したPSL強度を検出できた。計画の2年目では、人体を模擬した水ファントムで満たされた水槽の底に設置した発光材料に、がん治療に利用される290 MeV/nの炭素ビームを1 Gy照射した後に線量読み出しを行った。その結果、底から2.5mmの位置に最も大きなピークが得られた。このピーク位置はマーカス電離箱による測定結果と一致しており、発光材によるブラックピークの読み出しは可能であることがわかった。一方、読み出されたピークの相対強度は、マーカス電離箱で得られた相対強度の約半分であったことから、カメラによって取得した2次元の線量分布に明確なコントラスは見られなかった。このため研究の最終年度には賦活剤の濃度調製などによる発光材の改良と、線量分布測定を一つのサイクルとして研究を進める。がん治療に利用される炭素ビームの照射によって形成されたブラッグピークの1次元での位置検出に成功したことから、研究は進捗している。しかしながら、取得された2次元画像の光の強度が飽和していたことから、明確な濃淡が見られなかったため、発光材料の賦活剤の濃度調製などにより改良する必要がある。平成28年度は、2方向から撮影した2枚のステレオ画像により、3次元の輝尽発光分布を得るための画像解析プログラムを作成する。最終年度には発光材料の調製とそれを使用した重粒子線の線量分布測定を一つのサイクルとして研究を進める。現状の発光材の賦活剤の重量パーセント濃度は0.9%である。これを材料製作が可能な範囲(0.451.8%)で調製したものを準備し、最適な濃度を探索するとともに2次元および3次元の線量分布の取得を目指す。放射線計測光学部品の価格が改定されて、予定よりも安価に調達できたため。

装置の消耗品や試料台の製作が予算計画よりも安価に調達できたため、次年度使用額が生じた。実験に必要なミラーなどの光学部品や発光材の購入、および学会参加費に使用する予定である。来年度は消耗品類の調達や論文校閲費用などに当てる予定である。
近世・近代移行期における森林政策アーカイブズの研究

尾張藩の御山守を務めた岐阜県中津川市加子母の内木家所蔵の資料(約3万点)を整理・調査し、近世の森林政策が明治維新を経てどのように変化し、地域の森林管理・活用秩序にいかなる影響を与えたのかについて分析した。とくに廃藩置県直後の岐阜県による施策の実態と村方の反応について考察し、森林をコントロールして天然林を保全してきた近世の御山守による秩序が、動揺しながらも近代へと継続していく側面を検証した。本研究では、歴史的経緯を踏まえた森林の保護・育成の重要性を広く社会へ喚起していくという目的のもと、近世・近代移行期に焦点を絞り、旧幕府・諸藩→府県→国と森林管理主体が変化する中で、重要でありながらも研究が皆無であった「府県管理時代」の動向について、各都府県に残る組織アーカイブズから当該期の森林政策に関わる資料を抽出する作業を行うとともに、岐阜県中津川市加子母地区の内木家(旧尾張藩山守)所蔵の歴史アーカイブズを主たる研究対象として調査・分析を実施した。前者の作業については、予想以上に残存状況が断片的であることが確認されたものの、秋田県・岐阜県・長野県・群馬県など、いわゆる“林業県"については、比較的まとまっていることが判明した。後者の内木家文書調査は、予備調査1回および合宿形式の本調査を3回行い、約3万点におよぶ資料について、容器単位の整理・記録と概要目録作成を完了した。続いて内容調査に着手し、未整理であった幕末明治10年代の資料の資料番号付与・目録データ採録・保存措置を実施した。また、研究上必要な資料については、デジタル撮影を行って収集した。この結果、明治初期における森林政策の地域波及には、a廃藩置県直後の旧幕府・諸藩から府県への行政移管期(明治45年)、b地租改正に伴う森林の官民有区分期(同710年)、c内務省による集権的官林掌握期(明治11年)、の3つ画期があったことが判明した。このうちa期では、近世以来の地域の森林管理・活用秩序を府県が追認する傾向が強く、b期に府県による折衷的政策の行き詰まりが露呈し、さらにc期の内務省の直接的介入によって地域の森林管理・活用秩序が動揺・再編成されていく点が明らかとなった。「府県管理時代」の森林政策に関する各都府県の組織アーカイブズの所在把握については、資料目録の検索を進め、秋田県公文書館・岐阜県歴史資料館・長野県立歴史館・群馬県立文書館に比較的まとまった資料が残されていることがわかった。また、内務省・農商務省と府県との往復書類綴などが大林区署→営林局→森林管理局と引き継がれた後、国立公文書館つくば分室に保存されていることが確認された。中津川市加子母地区の内木家文書については、混乱していた保存状態を従前に戻したうえ、仮目録採録済みの資料と未整理資料を区分して、未整理部分の内容調査に着手しており、作業自体は一定の進捗をみせている(平成27年度は約500点の整理を行った)。ただし、未整理資料には書簡形式のものが多く、目録データ採録に予想よりも時間がかかることが懸念される。また、内容調査で資料の概要を把握する際、研究上必要と判断したものについては、同時にデジタル撮影を行っているので、分析素材の収集は順次進行している(平成27年度の撮影コマ数は、約800コマである)。研究代表者および連携研究者・研究協力者は、上記の資料整理に従事するとともに、(A)明治維新の政権交代と文書・記録類との関係を基軸に据えたアーカイブズ学的研究、(B)収集した資料の内容分析を中心とした近世・近代移行期の歴史的観点からの研究、の2つの方向から、各自研究テーマを決めて関係資料の撮影・検討を始めており、平成28年度には研究会での報告を予定している。本研究では、歴史的経緯を踏まえた森林の保護・育成の重要性を広く社会へ喚起していくという目的のもと、近世・近代移行期を中心に、旧幕府・諸藩→府県→国と森林管理主体が変化する中で、重要でありながらも研究が皆無であった「府県管理時代」の動向について、岐阜県中津川市加子母地区の内木家(旧尾張藩山守)所蔵の歴史アーカイブズを主たる研究対象として調査・分析を実施した。調査は合宿形式で3回行い、昨年度に引き続き、未整理であった近世明治10年代の資料の番号付与・目録データ採録・保存措置を実施した。また、研究上必要な資料は、デジタル撮影によって収集した。今年度の最大の成果は、「御山方御用并諸事日記」の発見である。これは宝暦安永期に山守を務めた内木彦七武久の公私にわたる行動を書き留めたもので、内木家と徳川林政史研究所とで合計9冊が残されており、これらを全点撮影した。山守の職務の基本的な内容がわかり、ことに文書の授受や管理に関する記述が豊富で具体的であり、極めて有用な資料であることが判明した。これと昨年度の分析で明らかとなった明治維新期の動きを比較することで、近世の林政に基づく森林利用秩序が、府県管理時代にいかなる変化を遂げたのかという点がより明確になったと考えられる。なお、この調査成果に基づいて、すでに「尾張藩『御山守』の職務形成と記録類」という論文を執筆済みであり、平成29年度に刊行される見込みである。このほか一般向け普及書などにも調査成果をまとめる準備を行っている。

また、調査の成果を広く一般に公開し、アーカイブズの保存に関心を持ってもらうため、10月28日に「ふれあいのやかたかしも」において古文書ワークショップを開催し、「中間報告:山守アーカイブズの調査とその特色」と題した報告と内木家のアーカイブズを用いた解読セミナーを実施した(参加者:約40名)。「府県管理時代」の森林政策に関する各都府県の組織アーカイブズの所在把握については、まとまった資料が残されている機関が予想以上に少なく、成果を得るにはが時間を要することがわかった。そのため、今年度は、地域モデル研究である中津川市加子母地区の内木家文書の調査・分析に注力することにした。幸い内木家文書には、「府県管理時代」の資料が数多く残っており、これらについては整理と同時にデジタル撮影を進めている。なお、遠隔地へ赴いて調査を行うにあたっては、整理の段階で番号付与と物理的な保存措置を優先させ、次にデジタル撮影を行った後、資料画像を持ち帰って目録データを採録し、データ入力したうえで所蔵者に送付するという方法をとることも有効かと思われるので、今後は調査方法を工夫し、効率化に努めたい。平成28年度の調査状況であるが、3回の出張調査によって、目録データ採録が594点、現状(保存状況)記録が1,229点、デジタル撮影が11,735カットで、当面の目標は十分に達成できている。しかし、総点数が多いことを考えると、調査方法の一層の改善を行う余地はあろう。研究面では、デジタル撮影が予想以上に進み、研究代表者および連携研究者・研究協力者が設定した研究テーマに即した資料の収集は、十分に達成できている。特に「御山方御用并諸事日記」の発見により、府県へ林政が移管される以前の森林政策の実態が明瞭となり、維新期の動きとの比較が容易になった。これらをふまえ、中津川市加子母地区を事例として、(A)府県管理時代の森林利用秩序に関するアーカイブズ的見地からの研究、(B)近世・近代移行期を中心とした森林政策の歴史的観点からの研究、という2つの方向から分析・検討を深め、研究会を開催して成果の共有化を図ることにしたい。本研究では、歴史的経緯を踏まえた森林の保護・育成の重要性を社会へ喚起するという目的のもと、幕府・諸藩→府県→国と森林管理主体が変化する中で、特に研究が乏しかった「府県管理時代」の森林政策の動向について、岐阜県中津川市加子母の内木家(旧尾張藩山守)所蔵の歴史アーカイブズを対象にして調査・分析を実施した。調査は昨年度に引き続き合宿形式で3回行い、未整理資料の目録化・保存措置・デジタル撮影を実施した。今年度は、1730年代1870年代の森林管理・活用に関する史料の内容分析を実施し、特に、1内木家文書の歴史アーカイブズとしての構造、2近世中後期の尾張藩における森林政策の実態、3維新後の「府県管理時代」における森林管理・活用秩序の変化、の3点について解明した。その結果、(ア)内木家が尾張藩の御山守としての職域を拡大していく過程で文書・記録類の作成・収受が重要な役割を果たし、その結果が文書群の構造に大きく反映されていること、(イ)木曽ヒノキ林の天然更新が、尾張藩の御山守らによる森林コントロールによって維持されたこと、(ウ)森林コントロールは、枯損木の優先活用という藩の方針のもと、林相を熟知した御山守らが選定した枯損木を択伐する方法で行われたこと、(エ)廃藩置県後の岐阜県林政の混乱ににより、大規模な村方騒動が起きるなど旧来の森林管理・活用秩序が大きく動揺したが、御山守が形成した管理・活用秩序原則を基盤に再編が図られていったこと、などを明らかにした。これらの成果は、2本の研究論文、1本の概説書収録論稿にまとめて公開した。