hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
材料・構造物内部の水分量分布の定量的非破壊計測に関する研究

一方,超音波の予備実験では,当初想定していた空気超音波探触子を用いたガイド波の計測において十分な感度が得られないことが判ったため,接触型探触子による計測に焦点をあてて,その計測を効率よく進めることとし,タイヤ超音波探触子の開発を行い,その有効性を確認した.よって,研究計画の一部の変更があるものの,研究全体としては概ね順調に進んでいる.平成29年度は,超音波を用いた計測手法の本実験を実施するとともに,電磁波レーダを用いた予備実験を実施した.超音波を用いた計測手法に関しては,鋼板を接着補強したコンクリートの一部が滞水した試験体を対象に,鋼板接着の健全部と剥離・空隙部(滞水無,部分滞水,満水)の4つの状態を想定し,各々の状態に対応する層構造モデルを設定してガイド波の分散曲線を導出した.その結果,4つの状態に相当する層構造の違いによって伝搬する超音波ガイド波の位相速度の分散特性が大きく異なることがわかった.また,部分滞水のモデルでは滞水層厚によっても分散特性が大きく変化し,ある固定された位相速度に対してガイド波の励起周波数と部分滞水時の滞水層厚が一対一で対応することが明らかとなり,ガイド波の励起周波数から滞水層厚を推定できることがわかった.このような理論的裏付けの下で,一対の斜角探触子によるガイド波の送受信の実験を実施した.両斜角探触子の角度を調整して位相速度を固定し,その状態で探触子に付与する周波数を掃引した.このとき,ガイド波が最も発生する周波数を求め,理論分散曲線から得られた周波数と比較した結果,よい一致を得ることができた.これによって,ガイド波の送受信という簡単な計測手法で鋼板を接着補強したコンクリートにおける滞水状態を推定できることがわかった.一方,電磁波を用いた水分量計測では,電磁波の反射・散乱と比誘電率の関係を利用する.材料・構造物内部の水分量が深さ方向に変化するとして,比誘電率が変化する多層モデルを考え,電磁波の反射係数を解析的に求めた.一方,電磁波レーダによる予備実験を行い,得られた反射係数が解析結果に一致するようにカルマンフィルタを用いて比誘電率を求めた.その結果,おおよその水分量の推定が可能であるものの,その精度が十分でなく,今後の改善が必要であることがわかった本研究は,超音波および電磁波を用いた材料・構造物内部の水分量分布を計測する手法を開発することを目的としているが,平成29年度は,超音波法については本実験を実施し,電磁波法については予備実験を実施した.超音波法については,鋼板を接着補強したコンクリートの一部が滞水した試験体を対象に,理論解析結果を基礎とした本実験を実施し,滞水層厚を含めた滞水状態を推定できる超音波ガイド波法を開発した.一方,電磁波レーダを用いた水分量推定の予備実験では,推定精度は十分ではないものの,おおよその水分量を推定できることがわかった.したがって,本研究は概ね順調に進んでいる.平成30年度は,超音波を用いた水分量の計測と電磁波レーダを用いた水分量の計測の両者において本実験を実施した.超音波を用いた計測手法に関しては,平成29年度に超音波ガイド波の位相速度の分散特性から滞水状態の分別と滞水層厚の推定手法を開発し,試験体を用いて手法の適用性を検討した.平成30年度は,鋼板上に部分滞水したモデル試験体を用いた詳細な室内実験を実施することによって,鋼板上面の滞水層厚の推定精度を検討した.その結果,超音波ガイド波の位相速度の分散特性を用いれば滞水層の厚さを誤差0.5mm以内で推定できることを確認した.また,ガイド波の位相速度を2種類の異なる値に設定して実験を行うことによって,鋼板接着の健全部と剥離・空隙部(滞水無,部分滞水,満水)の4つの状態を完全に分別できることを確認した.
テザー宇宙ロボットの軌道上実験解析と地上試験評価

(抄録なし)軌道上実験解析香川衛星STARSの打ち上げ機は,平成20年9月4日に完成した.その後,宇宙開発研究機構からの要求である試験を実施,全ての試験をパスした後に平成21年1月23日にH2Aロケットにより打ち上げられた.初期運用において,親機子機からのモールス信号受信,軌道決定,管制局からのコマンド送信,テレメトリ受信,画像撮影および画像取得,親子通信機能,を確認した.その後,テザー伸展およびロボット制御実験を実施している.無重力シミュレータ解析マニピュレータを用いた無重力シミュレーションによるテザー宇宙ロボットの姿勢制御検証のため,本年度はまずテザー宇宙ロボットの基本的な動作である伸展回収動作が可能なシステムを構築した.シリアルマニピュレータは広い動作を持つものの,その動作領域内で特異点や関節可動限界に陥ることがあるため,回避方法を検討した.数値シミュレーション解析数値シミュレータに打ち上げ機パラメータの設定を実施し,今後軌道上実験結果と比較していく.(抄録なし)宇宙実験解析平成21年1月23日にH-IIAロケットで打ち上げたSTARS(愛称KUKAI)の実験運用では,各種センサデータから軌道上環境を解析,テザー伸展およびロボット機構の動作検証および評価を実施した.とくに開発した衛星バスにより,宇宙環境においてテザー宇宙ロボットの各機器の動作が可能であることを検証,さらにテザー伸展機能およびロボット制御機能を評価できた.また,弾道飛行による10分程度の宇宙実験は,打ち上げ延期により平成22年度に実施となった.これより,今年度の成果としては,地上試験および航空機実験を実施し,宇宙実験の成立性を検証/評価したことである.微小重力実験解析航空機微小重力実験を実施し,各種センサデータからテザー宇宙ロボットの動作を推定できることを検証した.とくに姿勢変化に関して搭載ジャイロセンサで推定可能であること,リール角度計測エンコーダによりテザー伸展状態を推定可能であることを検証/評価した.また,軌道上における特徴ある挙動であるタンブリングについて,ジャイロセンサから挙動把握が可能であることを検証した.シミュレーション解析汎用機構解析ソフトウエアを用いたシミュレーションを実施した.(1)航空機実験,(2)弾道飛行実験,および(3)テザー宇宙ロボットミッションについて解析を実施した.(1)は前述の航空機実験結果の評価および挙動メカニズムの解明,(2)は弾道飛行実験の成立性および挙動推定,(3)は将来的ミッション検討に用いた.ハードウエアシミュレーション解析:平成21年1月23日に打ち上げたSTARS(愛称KUKAI)の発展運用,および地上動作試験とのデータ比較により,各種センサデータの軌道上環境を解析した.その結果から,主に太陽電池充放電に関する知見を得た.また,平成22年8月30日に宇宙航空開発研究機構の観測ロケットS-520-25号機の弾道飛行による10分程度の宇宙実験を実施した.そして,テザー宇宙ロボットの姿勢制御実験に成功,外乱が発生した場合においてもテザー張力を利用して目標姿勢へと収束させること,また目標姿勢を変更することによる姿勢変更について,挙動解析および実証・評価ができた.数値シミュレーション解析:航空機・落下施設による微小重力実験結果も反映して構築した数値シミュレータを用い,テザー宇宙ロボットのシミュレーションを実施した.姿勢制御実験に成功した観測ロケットS-520-25号機の挙動解析,さらに次期衛星のミッション検討を行った.次期衛星では,円運動の遠心力を利用したテザー伸展,および重力を利用したテザー伸展を計画し,それらの挙動解析により実現可能性を評価した.次期小型衛星検討:次期衛星について,設計および試験機の製作を実施した.STARSの軌道上解析結果を反映しつつ,長距離テザー伸展およびテザー張力維持を主ミッションとした設計を行い,試験機による宇宙環境試験を実施した.熱真空試験においては,宇宙環境において電気的に動作することを確認,振動・衝撃試験においては,H-ILAロケット搭載可能であることを確認した.まとめ:以上の研究結果から,テザー宇宙ロボットの基本技術を獲得,そして実利用に向けた次の宇宙実験を計画した.
イオン液体の不均一場を活用した化学反応の選択性の制御

本研究では極性部位と非極性部位からなるドメイン構造をもつイオン液体中での化学反応のポテンシャル面を、不均一な溶媒和座標と反応座標の二次元イメージとしてとらえ、反応経路を溶媒によって制御する可能性を追求することを目的とするものである。今年度は昨年度構築した過渡吸収システムの本格的な運用を行い、数mODのオーダーで精度よく過渡吸収スぺクトルが測定できるシステムが完成した。励起波長400nmでプロトン移動系の過渡吸収測定を行い、イオン液体および溶質分子のアルキル鎖長がプロトン移動の収率や反応速度に及ぼす影響について検討した。TD-DFTなどの手法により溶質分子の電子状態も検討し、反応速度との相関を検討した。また定常蛍光測定から反応収率の励起波長依存性の溶質分子のアルキル鎖長依存性を検討した。そのほかプロトン性のイオン液体や超臨界アルコール中でのプロトン移動反応の調査もおこない、溶媒の反応性が溶媒のイオン性によって変化するという興味深い結果を得ている。またニトロアニリン系の過渡吸収スペクトルの測定をすすめ、スペクトルの評価から電子移動速度に対するイオン液体のアルキル鎖長の効果について検討を進めた。その結果イオン液体の無極性部位の増加に伴うイオン液体の電荷密度の変化が、電子移動反応速度におおきな影響を与えていることが分かった。一方でイオン液体の無極性部位における分子ダイナミクスを明らかにするために、種々のアルキル鎖長のイオン液体中でのCO分子の回転緩和の測定をNMRにより行い、これまで予測したアルキル鎖長と回転緩和時間の相関の上に新たについかしたすべてのデータがきれいにのることを確認した。このCOの回転運動については分子動力学シミュレーションによりCOのイオン液体中における分布を評価し、無極性部位の環境をそのダイナミクスが反映していることも理論的に明らかにした。過渡吸収測定による種々のイオン液体中での反応速度の評価ならびに溶質分子の多様性の検討は、おおむね計画通り進んでいる。ただ励起波長依存性の評価については、定常蛍光測定のみであり、時間分解測定についてはまだ手が付けられていないので、少々遅れがみられる。ただし、光学系の調整についてはほぼ見通しが立っており、最終年度に向けても準備が整いつつある。また不均一環境の評価については、おおむね計画通りであり、MDシミュレーションの評価も含めて順調である。最終年度に向けて、その詳細を検討する状況にある。以上のことより、実験はほぼ順調であると考えれられるが、一部遅れが生じている状況であると判断した。プロトン移動反応系について、今年度はさらにアミノ基についたアルキル鎖長を8まで伸ばしたフラボノール分子の合成をおこない、これまでの系との比較検討を進める。過渡吸収スペクトルの測定をおこない、基底状態および励起状態のスペクトルダイナミクスから、アルキル鎖長効果によって遷移状態がどのように変化しているのかを考察する。さらに励起波長を変化させたときにダイナミクスがどのように変化するのかを測定し、遷移状態が励起波長によってどのように制御可能かを検討する。これらの実験結果にたいして、電子状態計算もすすめ、アルキル鎖長をパラメーターとした反応速度の表現がかのうかどうか検討をおこなう。また、同時に昨年度興味深い結果を得たプロトン性イオン液体中におけるプロトン移動系についても、イオン液体のプロトン性によって遷移状態が制御できる可能性を検討する。COの回転緩和については、今年度は主にMDシミュレーションの方法による、詳細な検討をすすめる。COの溶存環境ごとの回転緩和時間などの評価を進め、COがイオン液体中でいかに無極性環境を感じているかを明らかにする。実験的にはCOより少し大きいCO2についても検討をすすめ、分子サイズが不均一分布にどのように反映されるかを検討する。あわせてさらに大きな溶質分子の検討もすすめ、不均一分布とのかかわりを明らかにする。この溶質分子の回転ダイナミクスの結果からみつもられる溶質分子まわりの不均一環境とあわせて、フラボノール系でのプロトン移動反応における不均一場の効果がどのようにあらわれているかを考察し、イオン液体における遷移状態制御について考察を深める。本研究はイオン液体中での励起状態プロトン移動反応ならびに電荷移動反応における励起波長依存性をもちいることにより、遷移状態の制御を狙うものである。そのために基底状態ならびに励起状態での溶媒和環境の変化を過渡吸収スペクトルならびに時間分解蛍光スペクトルの評価を通してすすめ、またNMRによる緩和時間の測定を通して不均一な溶媒和環境の理解を目指す。今年度は、過渡吸収測定のための分光機器の選定をおこなった。また高温での粘度を測定するための粘度計の選定も慎重にすすめ、適切な機種の購入をおこなった。過渡吸収測定のためのアルキル鎖長のことなる一連のホスホニウム系のイオン液体の合成をすすめ、今後の測定のために十分な試料を確保した。さらに従来の装置をもちいて、合成したホスホニウム系のイオン液体でのp-ニトロアニリンの過渡吸収の測定を行った。これまでのイミダゾリウム系のイオン液体の測定から、励起状態からの逆電子移動反応速度がアルキル鎖長が伸びるにつれて遅くなることが分かってきたが、ホスホニウム系でも同様の傾向が観測された。また振動緩和速度もアルキル鎖長が伸びるとある程度まで遅くなるが、16以上の炭素系ではそれほど変化がないことも明らかとなった。さらに、プロトン移動系において、特異な反応速度を示す反応系の探索をすすめ、プロトン性イオン液体中でのプロトン移動反応において、特異な反応中間体を見出すことに成功し、遷移状態の制御につながる結果を得た。

一方でNMRによる回転緩和時間の測定は、まずはサンプルを用意するための同位体を購入し、測定のための試料作りをすすめている段階である。分光機器の選定において精度のよい測定を行うために、機器のデモなどを含めて選定を行ったために納品が年度末となり、過渡吸収システムの構築は次年度に持ち越された。一方で、イオン液体の合成は順調にすすみ、残り2年間で必要とされる典型的なイオン液体については合成がほぼ完了した。測定サンプルは当面、手元にあるフラボノールならびにニトロアニリンをもちい、次年度必要に応じてサンプルの合成も進めていく予定である。過渡吸収の予備的な評価は順調にすすんでいる。回転緩和の測定はまだサンプル合成段階であるが、こちらはサンプルができればイオン液体も合成がすんでいるので、順調にすすむものと考えられる。過渡吸収などの途中経過は、国内の学会において2度ほど発表をおこなっている。またイオン液体をもちいた遷移状態制御につながる新しいプロトン移動反応系の発見もおこなっており、研究プロジェクト全体としては問題なくすんでいるものと考えている。本研究では極性部位と非極性部位からなるドメイン構造をもつイオン液体中での化学反応のポテンシャル面を、不均一な溶媒和座標と反応座標の二次元イメージとしてとらえ、反応経路を溶媒によって制御する可能性を追求することを目的とするものである。今年度は昨年度構築した過渡吸収システムの本格的な運用を行い、数mODのオーダーで精度よく過渡吸収スぺクトルが測定できるシステムが完成した。励起波長400nmでプロトン移動系の過渡吸収測定を行い、イオン液体および溶質分子のアルキル鎖長がプロトン移動の収率や反応速度に及ぼす影響について検討した。TD-DFTなどの手法により溶質分子の電子状態も検討し、反応速度との相関を検討した。また定常蛍光測定から反応収率の励起波長依存性の溶質分子のアルキル鎖長依存性を検討した。そのほかプロトン性のイオン液体や超臨界アルコール中でのプロトン移動反応の調査もおこない、溶媒の反応性が溶媒のイオン性によって変化するという興味深い結果を得ている。またニトロアニリン系の過渡吸収スペクトルの測定をすすめ、スペクトルの評価から電子移動速度に対するイオン液体のアルキル鎖長の効果について検討を進めた。その結果イオン液体の無極性部位の増加に伴うイオン液体の電荷密度の変化が、電子移動反応速度におおきな影響を与えていることが分かった。一方でイオン液体の無極性部位における分子ダイナミクスを明らかにするために、種々のアルキル鎖長のイオン液体中でのCO分子の回転緩和の測定をNMRにより行い、これまで予測したアルキル鎖長と回転緩和時間の相関の上に新たについかしたすべてのデータがきれいにのることを確認した。このCOの回転運動については分子動力学シミュレーションによりCOのイオン液体中における分布を評価し、無極性部位の環境をそのダイナミクスが反映していることも理論的に明らかにした。
チロシンリン酸化を介する細胞形態・接着制御機構の解析

(1)がん遺伝子産物の酵素活性として発見されたチロシンキナーゼは、癌化のみならず正常細胞の増殖・分化^<論文1)>、免疫応答^<4-6)>、血小板凝集等多様な生命現象に係わりつつある事が明らかになりつつある。しかしこれら諸現象を制御する生化学的実態は十分解明されていない。我々は、v-Srcキナーゼが細胞の形態・接着を劇的に変化させることに注目し、種々のv-Src変異株と高品位の抗ホスフォチロシン抗体を用いて、細胞形態・接着を制御するチロシンリン酸化蛋白質の解析をすすめてきた。本研究は、チロシンリン酸化を介する細胞の形態・接着の制御機構を生化学的に解明する事にある。実際には、細胞の形態・接着を維持する主要な細胞構造3種の機能制御とc-Srcキナーゼの新規活性化機構にしぼり実験を行った。その結果、(1)重金属、NO等による酸化・還元反応によって、Srcキナーゼが活性化される事を見い出した。さらに、この酸化・還元による活性化はSrcキナーゼのシステイン残基が標的となっている事を示す結果を得た。そこで、Srcキナーゼのシステイン残基10個の各々に点突然変異を導入しつつある。システイン残基の6番から9番については各々システインをアラニンに点突然変異する作業が完了し、そのキナーゼ活性に対する影響を検討しつつある。その結果、8、9番の2重の変異にて、キナーゼ活性が抑制を受ける事を示唆する結果を得た。(2)domonantnegative ras(S17Nras)遺伝子を用いてカドヘリン依存性細胞間接着の制御機構を解析した結果,SrcキナーゼのシグナルはRasを介して伝達し、細胞接着の抑制を生じる事を明らかにした。(3)v-SrcキナーゼによるマトリックスメタロプロテイナーゼMMP-2の活性化機構を、同様にS17Nrasを用いて解析した結果、この活性化もRasを介する事を明らかにした。
自己免疫性消化器疾患の横断的血清miRNa解析による新規診断法の開発

自己免疫性疾患は、原因不明の免疫制御機構の破綻により誘導される疾患である。消化器疾患においても、潰瘍性大腸炎(UC)とクローン病(CD)に代表される自己免疫性消化管疾患と、自己免疫性肝炎(AIH)、原発性胆汁性胆管炎(PBC)、原発性硬化性胆管炎(PSC)に代表される自己免疫性肝疾患が存在し、我々はこれらの疾患を自己免疫性消化器疾患と総称することとした。自己免疫性消化器疾患はいずれも難治性疾患であるが、これらは類似する病態や疾患のオーバーラップがみられるため、診断の段階においても苦慮することが多い。その理由として、各自己免疫性消化器疾患の診断が一元的な評価が成されていないことに由来すると考えられる。近年は、癌をはじめとする様々な疾患において血清microRNA (miRNA)発現プロファイル解析が行われ、その疾患特異性が徐々に明らかにされてきている。しかし、これまでに自己免疫性消化器疾患を横断的に比較検討した報告はない。そのため、本研究では自己免疫消化器疾患の血清miRNA発現を横断的に解析することで、自己免疫性消化器疾患を確実に鑑別する新たな疾患特異的血清miRNAマーカーの探索を行う。また、疾患特異的miRNA発現とその病態との関連性を解析することで、早期診断や疾患進展および治療反応性マーカーの同定を行い、さらに、新規治療標的分子の同定を目指すことで、新たな治療法の探索に寄与したい.自己免疫性消化器疾患と健常人の血清miRNA発現解析を行うため、自己免疫性消化器疾患ではUC、CD、PBC、AIH、PSCとし、健常人コントロールも合わせて十分なインフォームドコンセントを行い、同意を得た後に血清を採取して検体を採集しているが、十分な解析を行うためにはさらなる検体数が必要であり、引き続き収集する必要がある。各疾患の未治療例、治療奏功例、寛解例など様々な患者からの採取した検体は連結匿名化処理を行った後、国立がん研究センター分子細胞治療研究分野との共同研究でmiRNAマイクロアレイを用いて網羅的発現解析を行う予定である。自己免疫性消化器疾患のmiRNA発現プロファイルと各疾患の臨床病態との関連性を統計学的に解析し、発現変動を示すmiRNAの中から早期診断および疾患進展・治療反応性及び発癌スクリーニング指標となる様なmiRNAを同定する。また同定したmiRNAが制御する下流の遺伝子及びsignaling pathwayをBioinformatics解析により明らかにしたい。自己免疫性消化器疾患と健常人の血清miRNA発現解析を行うため、自己免疫性消化器疾患ではUC、CD、PBC、AIH、PSCとし、健常人コントロールも合わせて十分なインフォームドコンセントを行い、同意を得た後に血清を採取して検体を採集しているが、十分な解析を行うためにはさらなる検体数が必要であり、引き続き収集する必要がある。検体収集に時間を要したため、当該年度の使用額は予定よりも少額となったが、次年度にはmiRNAマイクロアレイを用いて網羅的発現解析を行う予定であるため、次年度使用額として申請した。
細胞情報伝達系に関与する創薬基礎科学の総合的研究

本研究の目的は、細胞内に存在する情報系に対する特異的阻害剤などの機能探索分子をデザイン・創製し、さらにこれらの探索子を用いて情報系が担う生理的役割を検索することであった。三年間にわたる研究の結果として、細胞情報伝達の果たす役割が薬理学的手段を用いて一層深く理解され、また利用できる機能探索子もその数を増すこととなった。例えば、カルモデュリン阻害剤の誘導体が未知のカルシウム結合蛋白質の精製・同定に極めて有用なことが判明した。また、新しく合成されたカルモデュリンキナーゼIIの特異的阻害剤の創製がこの燐酸化酵素の機能解析に大きく貢献する一方で、これまでに知られなかったカルモデュリンキナーゼが、精製された。タキキニン、GABAやセロトニンなどの神経伝達物質が神経細胞において情報を伝達する機構や、受容体について新知見を得たのも、これらのリガンド-受容体関連の特異的な探索子の存在によるところが大きい。循環器系では、最近注目されるNOの生理学的役割が薬理学、生化学、組織化学的に検討され、神経が脳血管に与える情報をNOが伝達していることが示唆された。また新たな作用器序を有する強心薬の開発も見られた。一方、分子生物学的手法を用いた研究としては、Ca放出チャンネルの一次構造の決定などがあげられる。上にあげた実験成果の集積から、創薬科学は細胞情報系の研究において不可欠であるばかりか、その統合的研究の進捗によって、創製された機能探索子が臨床面での治療の道を開く可能性を持つことまでもが立証された。本研究の目的である細胞内情報伝達系に関与する創薬基礎科学を確立するためには、各分野の専門家の統一的総合的研究が不可欠である。細胞内情報伝達系を構成する各種機能性蛋白質等の解析と、薬物の持つ薬理作用の解析が必須となる。本年度は、その第一段階として、1.β-クロロエチルアミン誘導体はアドレナリン受容体の高親和性と低親和性の2つのサブタイプに識別しまた、G-タンパクが関係していることを明かにした。2.新しい強心薬Y-20487が従来とは異なる薬理学的プロフィルを持つことを明かにした。また、カルシウム感受性増強による強心薬は将来的な新しい機序による強心薬としての可能性が明かとなった。3.セロトニン(5-HT)の末擦梢投与により、頸部求心性迷走神経活動が上昇することを見いだし、これらの作用を担うセロトニン受容体サブタイプを薬理学的に同定した。4.ペプチダーゼによる酵素的分解が神経終末から放出されるタキキニンの不活性化機構の一部を担っていることを示した。5.キニナーゼ阻害薬を用いてキニン系の病態生理機序の解明を試み、ナトリウム排泄系として作用していることが明かとなった。6.脳動脈支配拡張性神経に於てL-アルギニンによる一酸化窒素(NO)産生の生理的役割を薬学的、生化学的、組織化学的手技を用いて明かにした。7.作成したモノクローナル抗体によりGABAb受容体を精製し、GTP結合蛋白質及びアデニレートサイクレースと共に燐脂質膜上で再構成を試み、本来の機能と同様にバクロフェンによるアデニレートサイクレース活性の抑制を認めた。8.カルモデュリン拮抗薬をアフィニティーリガンドとして新しい機能性蛋白質を精製し、新たなカルシウム情報伝達系を見いだした。細胞内情報伝達系を構成する各機能性蛋白質等の解析とそれに対する薬物の薬理作用について本年度は更に詳細な検討がなされた。即ち、1)ウシ大脳皮質からGABAB受容対を精製し、GTP結合蛋白質と燐脂質膜に再構成することにより、バクロフェンによるcAMP産生の抑制を観察した。2)モルモット椎

前神経神経節における、サブスタンスP、ニューロキニンAによるslow EPSP発生に関して、NK1型タキニン受容体が関与していることをNKI型タキニン受容体拮抗薬GR71251を用いることで証明した。3)単離平滑筋細胞において、アゴニスト刺激に伴う細胞内カルシウム放出によるカルシウム濃度上昇は細胞内を波状に伝播し、これにはIP3受容体のカルシウム感受性を介するポジティヴフィードバック機構が重要な役割を果たしていることを明らかにした。4)NOが血管支配神経から放出され、科学伝達物質として働くことを証明した。5)セロトニン誘発性の一過性徐脈、血圧低下に、求心性迷走神経自由終末に存在する5-HT3受容体が関与していることを明らかにした。6)ラット大脳から新しいカルシウム/カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素、CaM kinase Vの精製、に成功し、CaM kinase IIの特異的阻害剤であるKN-62の作用を検討した。7)新しい強心薬、デノパミン(DNP)はイソプロテレノールと同様のカルシウム感受性修飾作用が見られた。8)PGF2αとトロンボキサンA2誘導体(u46619)とのラット大動脈標本におけるIP3、DG産生について検討したところ、両薬物ともIP3、DGの産生が認められた。本年度もこの総合研究(A)により、細胞内の情報伝達機構およびその生体内での役割から創薬の基礎に至るまで、幅広い分野で多くの新知見が得られた。ここでの進捗を基礎として、さらに新しい機能探索子の合成やそれを応用した情報系研究の応用が期待される。1)新しい強心薬OPC-18790が、心筋細胞をCa感受性を比較的減少させずに調節することが示された。2)NOが血管支配神経による血管平滑筋の調節に与ることを生化学、組織学および生理学的に調べ、新たな治療薬創製への可能性を示した。3)GABA_AおよびGABA_B受容体を介した情報伝達を再構成系や薬理学的アプローチを用いて検討し、GABAがcAMPの減少やCa^<2+>の増加を介してその情報を伝えることを究明した。4)ウシ骨格筋小胞体のCa放出チャンネルのアミノ酸配列を決定し、他のチャンネルとの一次構造の比較を行った。5)セロトニン受容体のサブタイプである5-HT_3受容体が循環系の反射に関与することを突き止めた。6)エイコサノイドであるPGF2_αとTXA2の細胞内Ca^<2+>動員機構を検討した。また、プロスタグランジン産生を抑制する新しい抗炎症剤の開発の可能性を示した。7)尿中キニナーゼ阻害をねらった新しい抗圧剤となりうることを示した。8)タキキニン依存性神経応答のペプチダーゼ阻害薬による促進を観察した。
大腸癌における毛細血管拡張性運動失調症(AT)遺伝子変異の証明 テロメア長短縮

平成9年度の検討にて確認したテロメア長5kb以下を示す26症例を対象として,以下の検討を行った.26症例の,末梢血単核球と大腸癌組織より,total RNAをacid guanidinium-phenol-chloroform法で調製した.次に昨年度,スプライシング異常や大きな欠失が存在しないことが確認されている,キナーゼドメイン周辺約2kbについて前述のRNAを用いて変異の有無をスクリーニングした.スクリーニングに用いた方法はRestriction Endonuclease Fingerprinting(REF)法である.まずtotal RNAから,ランダムヘキサマーをプライマーとし,逆転写酵素でcDNAを作成した.次にお互いのPCR産物がオバーラップする2組のプライマーセットを設定し,cDNAを鋳型としてPCRを施行した.その結果すべての,検体でPCR産物を得ることができた.このPCR産物が目的の遺伝子特異的であることは,直接シークエンスで確認した.このPCR産物を制限酵素Hinf 1,BamH 1,Dde1,Mbo1,Ase 1にてそれぞれ消化後,各断片をT4 kinaseで標識し,single strand conformation polymorphismにて異常バンドを確認した.まず26症例の末梢血単核球でREFを施行したところ1例で異常バンドを確認した.その異常バンドを分取精製後,シークエンスを行い確認したところ,アミノ酸配列の置換をともなわない多型性であることを確認した.また大腸癌組織でREFを施行したところ,前記症例以外に異常バンドの出現は確認できなかった.このことから少なくとも,テロメア長短縮を示す大腸癌にはataxia teleangiectasia遺伝子変異は伴わないことが確認された.またテロメア長が短くない症例15症例についてもREF法にて解析を加えたが,異常は確認されなかった.このことから,ヒト大腸癌発癌過程に,ataxia teleangiectasia遺伝子変異は強く関与していないことが明らかとなった.対象は大腸癌手術症例,約200検体で,癌部,非癌部大腸粘膜,末梢血単核球を採取し,それぞれのDNA, RNAをフェノールクロロフォルム法,acid guanidinium-phenol-chloroform法で調製した.平成9年度は計画書に従い、(1)大腸癌組織,大腸正常組織におけるテロメア長の測定、(2)前記組織DNAを用いたサザン法によるAT遺伝子の検討、(3)前記組織における、m-RNA発現をノーザン法で確認を行っている.(1)テロメア長をサザンブロット法にて測定した.制限酵素Hinf1,プローブとして(TTAGGG)4の合成核酸(5'末端ビオチンラベル)を用いた.またテロメア長の測定はNIH imageを用いて行った.テロメア長短縮を145症例で認めた.そのなかで、テロメア長5kb以下の著明短縮を示した症例は26症例であった.この26例を中心に以下の検討を行った.(2)さらにこの26例について、AT遺伝子のcDNAをプローブに、制限酵素をHinf 1, BamH 1, Apa 1, Msp 1を用いて、大きな欠失、挿入、増幅等の異常が存在しないかサザンブロット法にて検索したが、26症例ともに異常を指摘できなかった.また制限酵素多型についても観察されなかった.(3)同様に、26症例についてノーザンブロット法を用いて、AT遺伝子の発現量、さらに異常m-RNAについて検索を行った.その結果、正常粘膜に比較し、癌部においてm-RNAレベルの発現量の増加を認めたが、テロメア長との関係は認められなかった.また異常なバンドも確認できなかった.(4)現在、変異AT遺伝子の確認[RT-PCR→REF (SSCP)→Direct sequence]をRestriction Endonuclease Fingerprinting (REF)法を用いて検討している.平成9年度の検討にて確認したテロメア長5kb以下を示す26症例を対象として,以下の検討を行った.26症例の,末梢血単核球と大腸癌組織より,total RNAをacid guanidinium-phenol-chloroform法で調製した.次に昨年度,スプライシング異常や大きな欠失が存在しないことが確認されている,キナーゼドメイン周辺約2kbについて前述のRNAを用いて変異の有無をスクリーニングした.スクリーニングに用いた方法はRestriction Endonuclease Fingerprinting(REF)法である.まずtotal RNAから,ランダムヘキサマーをプライマーとし,逆転写酵素でcDNAを作成した.次にお互いのPCR産物がオバーラップする2組のプライマーセットを設定し,cDNAを鋳型としてPCRを施行した.その結果すべての,検体でPCR産物を得ることができた.このPCR産物が目的の遺伝子特異的であることは,直接シークエンスで確認した.このPCR産物を制限酵素Hinf 1,BamH 1,Dde1,Mbo1,Ase 1にてそれぞれ消化後,各断片をT4 kinaseで標識し,single strand conformation polymorphismにて異常バンドを確認した.まず26症例の末梢血単核球でREFを施行したところ1例で異常バンドを確認した.その異常バンドを分取精製後,シークエンスを行い確認したところ,アミノ酸配列の置換をともなわない多型性であることを確認した.また大腸癌組織でREFを施行したところ,前記症例以外に異常バンドの出現は確認できなかった.このことから少なくとも,テロメア長短縮を示す大腸癌にはataxia teleangiectasia遺伝子変異は伴わないことが確認された.またテロメア長が短くない症例15症例についてもREF法にて解析を加えたが,異常は確認されなかった.
ハイブリッド触媒の創製とナノ特異反応場を利用したクリーン物質変換反応

ポルフィリン構造異性体であるポルフィセンは、優れた光吸収能を示すうえ一重項酸素を生成することから、新たな光増感剤として期待されている。ポルフィセンを光増感剤として用いるには、化学修飾による物性制御が重要となるが、化学修飾ポルフィセンの合成例は少なく、分光学的性質に及ぼす影響については検討されていない。そこで本研究では、化学修飾ポルフィセン及びその金属錯体を合成し、光増感能に及ぼす置換基効果を検討した。まずポルフィセン環骨格に重原子置換基として臭素を14個導入したポルフィセンを合成し、一重項酸素生成量子収率(Φ_Δ)の向上に成功した。また、臭素置換数と励起一重項状態における各失活過程の速度定数との相関を明らかにした。すなわち、臭素置換基数の増大により項間交差過程が加速すること、また第三置換基、第四置換基の導入は環の平面性低下を招き、内部変換過程を加速することを見出した。続いて臭素化ポルフィセン配位子ヘパラジウムを挿入し、臭素化ポルフィセンパラジウム錯体を合成した。臭素化ポルフィセンパラジウム錯体のΦ_Δを測定し、Φ_Δ=0.98という極めて高い値を得た。さらに、臭素化ポルフィセンパラジウム錯体の三重項量子収率(Φ_T)についても検討し、臭素置換基とパラジウムが共に重原子効果を発揮し、Φ_T=1.0であることを明らかとした。すなわち、ポルフィセンの化学修飾と錯形成の組み合わせは、光増感能向上に対して有効なアプローチであることを示した。またポルフィセン環骨格にスルホン酸基を13個導入し、水溶性ポルフィセン光増感剤を合成した。スルホン酸基置換数とΦ_Δの相関について検討し、置換数が増大するほど内部変換過程が加速し、Φ_Δが低下することを明らかにした。以上要するに、本研究ではポルフィセン誘導体の分光学的性質に関する知見と光増感能向上に関する方法論を提示した。テトラ-n-プロピルポルフィセンを発煙硫酸と反応させ、ピロールβ位に1から3個のスルホン酸基を導入した新規水溶性ポルフィセン配位子を合成した。得られた各配位子は、置換数によって極性が異なり分液操作のみで精製を行うことに成功した。得られた各配位子について水中での物性評価を行った。モノスルホン化配位子について、水中で電子スペクトル測定を行った結果、会合体形成に伴う吸収帯が観測された。モノスルホン体のX線結晶構造解析より、会合形態はJ会合であることが明らかとなった。これまでにポルフィセンJ会合体の報告例はなく色素としての利用も期待される。続いて、各スルホン化配位子について、酸滴定を行い内部窒素のプロトン化挙動を評価したところ、ポルフィセンはポルフィリンに比べ酸解離定数(pK_3)が小さくプロトン化しにくいことが明らかとなった。また、各スルホン化配位子を比較すると置換数の増大に伴いpK_3が増大することが見いだされた。これまでにポルフィセンの酸塩基挙動に関する報告例はなく、基礎物性としてきわめて重要である。続いて、各配位子を酢酸コバルトと共に溶媒中で還流し、スルホン化ポルフィセンコバルト錯体を得た。錯形成条件は、各置換体によって異なり、置換数が増大するほど、より低沸点の溶媒中で錯形成することが明らかとなった。以上のように本研究では、新規スルホン化ポルフィセン配位子およびそのコバルト錯体を合成し、配位子について物性評価を行った。得られた各ポルフィセン誘導体は、水やアルコール類といった高極性溶媒によく溶解し、水中での触媒反応への応用が期待される。また、スルホン酸基置換数によって、配位子の極性や酸解離定数、錯形成条件が変化することが明らかとなった。これは、ポルフィセン機能制御の手法として有用である。ポルフィリンの構造異性体であるポルフィセンは、可視光領域に強い吸収帯を有しており、新たな光増感剤として期待されている。しかし、これまで開発されたポルフィセン光増感剤は、いずれも一重項酸素発生量子収率が0.30.4と低く、より高効率な光増感剤の開発が望まれてきた。そこで本研究では、ポルフィセンに臭素を14個導入した新規光増感剤を開発した。各臭素化ポルフィセンについて一重項酸素発生量子収率を評価したところ、いずれも無置換体(量子収率0.36)に比べ量子収率の向上が見られた。とくにジブロモポルフィセンに関しては、量子収率0.93と極めて高い値を示した。続いて、各光増感剤を用いて1,5-ジヒドロキシナフタレンの光酸化反応を行ない、活性を比較した。その結果、ジブロモポルフィセンの活性が最も高く、無置換ポルフィセンに比べて3倍、TPPに比べて11倍の活性を示した。また、各光増感剤に4時間光照射し耐久性を比較したところ、TPPでは11%分解したのに対し、ジブロモポルフィセンでは1%程度であり、耐久性においても優れていることが明かとなった。以上、本研究で開発したジブロモポルフィセンは、高い光増感能と高い耐久性を併せ持った優れた光増感剤と言え、今後癌の光線力学療法等への応用が期待される。続いて、優れた光増感剤である臭素化ポルフィセンを、ゾル-ゲル法によってガラス基板に固定化し、新規固定化触媒を創製した。

固定化触媒の破断面について、SEM測定を行いゾル-ゲル膜の形成を観察した。固定化触媒の触媒能について検討するため、光酸化反応を行った。1,5-ジヒドロキシナフタレンを基質として反応したところ、酸化生成物の生成が確認され、溶液中反応と同様に進行することが明らかとなった。本研究で作成した固定化触媒は再利用可能であるうえ、容易に生成物との分離が行うことができ、より実用的な触媒だと言える。ポルフィリン構造異性体であるポルフィセンは、優れた光吸収能を示すうえ一重項酸素を生成することから、新たな光増感剤として期待されている。ポルフィセンを光増感剤として用いるには、化学修飾による物性制御が重要となるが、化学修飾ポルフィセンの合成例は少なく、分光学的性質に及ぼす影響については検討されていない。そこで本研究では、化学修飾ポルフィセン及びその金属錯体を合成し、光増感能に及ぼす置換基効果を検討した。まずポルフィセン環骨格に重原子置換基として臭素を14個導入したポルフィセンを合成し、一重項酸素生成量子収率(Φ_Δ)の向上に成功した。また、臭素置換数と励起一重項状態における各失活過程の速度定数との相関を明らかにした。すなわち、臭素置換基数の増大により項間交差過程が加速すること、また第三置換基、第四置換基の導入は環の平面性低下を招き、内部変換過程を加速することを見出した。続いて臭素化ポルフィセン配位子ヘパラジウムを挿入し、臭素化ポルフィセンパラジウム錯体を合成した。臭素化ポルフィセンパラジウム錯体のΦ_Δを測定し、Φ_Δ=0.98という極めて高い値を得た。さらに、臭素化ポルフィセンパラジウム錯体の三重項量子収率(Φ_T)についても検討し、臭素置換基とパラジウムが共に重原子効果を発揮し、Φ_T=1.0であることを明らかとした。すなわち、ポルフィセンの化学修飾と錯形成の組み合わせは、光増感能向上に対して有効なアプローチであることを示した。またポルフィセン環骨格にスルホン酸基を13個導入し、水溶性ポルフィセン光増感剤を合成した。スルホン酸基置換数とΦ_Δの相関について検討し、置換数が増大するほど内部変換過程が加速し、Φ_Δが低下することを明らかにした。以上要するに、本研究ではポルフィセン誘導体の分光学的性質に関する知見と光増感能向上に関する方法論を提示した。
動脈硬化性冠動脈疾患における心外膜脂肪の意義に関する研究

日本人の虚血性心疾患における内臓脂肪の意義を検討した。特に、冠動脈が直接接している心外膜脂肪に注目し、冠動脈バイパス術を施行した重症冠動脈疾患患者と非冠動脈疾患で開心術を行なった患者を対象にCTによる心外膜脂肪容積を算出した。BMI 25未満の症例では、重症虚血性心疾患群で心外膜脂肪容積が有意に増加し、心嚢液中のアディポネクチン濃度は心外膜脂肪容積と有意な負の相関を示した。非肥満患者群においては心外膜脂肪量の増加が冠動脈病変有病に対する独立した危険因子であった。冠動脈の動脈硬化進展には、心外膜脂肪が関与し、その病態には増大した心外膜脂肪からのアディポネクチン分泌能低下が関与していると思われる。冠動脈バイパス手術となった重症狭心症患者と非冠動脈疾患で開心術を行なった患者を対象とし、心外膜脂肪容積を64列マルチスライスCT(MSCT)にて測定し、開心術中に、心外膜脂肪組織、皮下脂肪組織、心嚢液を採取した。肥満症例においては、心外膜脂肪容積に差はなかったが、非肥満症例においては、冠動脈疾患群で有意に心外膜脂肪容積が増加していた。心嚢液中のアディポネクチン濃度は心外膜脂肪容積と有意な負の相関がみられた(R=-0.312, p<0.05)。非肥満症例において、多変量解析にて、心外膜脂肪量の増加が冠動脈病変有病に対する独立した危険因子であった(OR 6.56, p<0.05)。さらに、心外膜脂肪組織をアディポネクチンで免疫染色を行ったところ、冠動脈疾患群で、心外膜脂肪細胞の面積は拡大し、かつ、アディポネクチン発現が低下していた。一方、皮下脂肪組織において2群間の差は認められなかった。心臓CTを行った別の症例(254症例)において、動脈硬化病変の指標として、冠動脈プラークとpositive remodeling(PR)に注目し、それらの有無をMSCTで測定し、心外膜脂肪容積との関係を検討した。1プラークもPRも認めない群、2プラークは認めるが、PRを認めない群、3プラークもPRも認める群として、それぞれ心外膜脂肪容積が36.5±25.4ml、41.3±24.5ml、65.6±31.0ml(P<0.05)と有意な差を認めた。またremodeling index値と心外膜容積には、有意な正の相関を認めた(R=0.31,p<0.01)。以上より、冠動脈における動脈硬化には心外膜脂肪が関与している可能性があり、冠動脈におけるプラークやPRなどの動脈硬化の直接的変化においてもそれを裏付ける結果が得られた。冠動脈バイパス手術となった重症冠動脈疾患患者と非冠動脈疾患で開心術を行なった患者を対象とした検討では、マルチスライスCT(MSCT)で測定した心外膜脂肪容積(EAT)は、肥満症例(BMI 25以上)において差はなかったが、非肥満症例(BMI 25未満)においては、冠動脈疾患群で有意にEATが増加していた。非肥満症例における多変量解析では、EATの増加が冠動脈病変有病に対する独立した危険因子となり、心嚢液中のアディポネクチン濃度はEATと有意な負の相関を認めた。急性冠症候群(35例)と非冠動脈疾患群(45例)において同様に検討したところ、急性冠症候群において有意にEATが増加し、それは、肥満患者群において差は認めず、非肥満患者群にて有意な差を示した。また、異なる症例(254例)において、EATの他に、冠動脈プラーク、positive remodeling(PR)の有無をMSCTにて検討したところ、1プラークもPRも認めない群、2プラークは認めるが、PRを認めない群、3プラークもPRも認める群において、EATがそれぞれ36.5±25.4ml、41.3±24.5ml、65.6±31.0ml(P<0.05)と有意な差を認めた。MSCTにてプラークを認めた症例(34例)において、PRの有無と血中脂質との関連について検討した結果、PRの認めた症例では、血中LDL-C、non-HDL-C、LDL-C/HDL-Cがいずれも有意な高値を示した。安定虚血性心疾患、急性冠症候群のいずれにおいても、動脈硬化性冠動脈病変の進展には、心外膜脂肪が関与している可能性が示唆された。プラークやPRなど冠動脈局所の変化においてもそれを裏付ける所見を得た。その病態には脂質異常の他にアディポネクチン分泌能低下が関与していると考えられる。特に非肥満患者におけるEATは新たなリスクファクターとなる可能性が示唆された。

メタボリック症候群は心血管イベント発症に関与し、その病態は内臓脂肪から産生される種々のアディポカインがインスリン抵抗性、炎症、動脈硬化を引き起こすためと言われているが、その詳細は不明である。また、日本人における虚血性心疾患患者に占める肥満患者の割合は、欧米と比較して少なく、内臓脂肪分布に人種差が存在する可能性がある。よって、日本人おける虚血性心疾患に対する内臓脂肪の意義を検討することは重要である。今回、我々が注目した心外膜脂肪は解剖学的に冠動脈と接しているため、動脈硬化進展に直接的な影響を与えていると予測した。冠動脈バイパス術となった重症冠動脈疾患患者と非冠動脈疾患で開心術を行なった患者を対象に、マルチスライスCTを用いて、心外膜脂肪容積の算出し、患者背景・リスクファクター、心嚢液中のアディポネクチン濃度との関連、心外膜脂肪におけるアディポネクチン発現を免疫染色で評価した。BMI 25以上の肥満患者においては、心外膜脂肪容積に差はなかったが、BMI 25未満の非肥満症例においては、重症虚血性心疾患群で有意に心外膜脂肪容積が増加していた。また、心嚢液中のアディポネクチン濃度は心外膜容積と有意な負の相関がみられた(R=-0.312, p<0.05)。非肥満患者群において、多変量解析にて、心外膜脂肪量の増加が冠動脈病変有病に対する独立した危険因子であった(OR 6.56, p<0.05)。脂肪細胞の形態・質的変化を評価するために、脂肪組織をアディポネクチンで免疫染色を行ったところ、重症冠動脈疾患群で、心外膜脂肪細胞の面積は拡大し、かつ、アディポネクチン発現が低下していた。一方、皮下脂肪組織に2群間の差は認められなかった。以上の結果より、冠動脈の動脈硬化進展には、心外膜脂肪が関与し、その病態には増大した心外膜脂肪からのアディポネクチン分泌能低下が原因のひとつと考えられる。心外膜脂肪容積と患者プロフィール及び冠動脈性状との検討は十分できた。その結果、心外膜脂肪が冠動脈疾患に影響している可能性を示唆する所見が得られた。しかし、脂肪組織におけるサイトカイン発現に関しては、十分な蛋白量が確保できずにアディポネクチン以外のサイトカインに関する検討ができなかった。理由;心外膜脂肪容積と患者背景の検討は十分できたが、脂肪組織におけるサイトカイン発現に関して、アディポネクチン、TNFα、IL-6を予定していたが、後者2つについては、蛋白量が不十分のため検討できなかった。研究協力者3名と、心臓CTにおける脂肪容量算出、冠動脈狭窄・プラーク解析、脂肪組織の免疫染色を分担しながらおこなっていく。症例をさらに増やし冠動脈のプラーク性状やpositive remodelingの評価を引き続き行っていく。また、心血管イベント発症を追跡し、予後規定因子になるかどうかの検討もおこなっていく。当院には64列CTが2台稼働し、専任放射線技師が2名在籍している。症例を増やしなながら、研究協力者3名と一緒に、心臓CTにおける脂肪容量算出、冠動脈狭窄・プラーク解析、以下のような脂肪組織における各種サイトカインの免疫染色、予後調査などを役割分担しながら研究を遂行していく。25年度については、冠動脈のプラーク性状やpositive remodelingの評価を引き続き行い、さらにそれらに関与する因子(脂質代謝異常症など)について検討していく。さらに、心血管イベント発症を追跡し、脂肪容積、プラーク性状、positive remodelingなどが、予後規定因子になるかどうかを検討していく。また、安定狭心症症例のみならず、急性冠症候群症例においても、心外膜脂肪容積が関与しているのかを検討する。
朝鮮本に関する書誌学的データベースの構築

すでに600年以上の活字印刷の歴史を有する朝鮮半島には、大小各種の銅活字(「鋳字」)・木活字(「木鋳字」)を使用した活字版の数は、四万Titleとも五万Titleあるという。当初から中国活字版の強い影響を受けて、活字版が作成されただけに、1434年に造字された甲寅字(衛夫人字)20万余字は、そもそも明朝初期の官板と同種であった。このように題箋、表紙の色合い、見返し、版形、版心、版心題、界、装幀などにしても、同時代中国の流行を模倣した。しかし朝鮮の大きな特徴は、金属活字が40種・木活字が25種ほど製作されたことである。ところで朝鮮活字研究の到達点を探るとき、多くの研究は、一つ一つの活字の来歴を中心として、論を展開し『朝鮮王朝実録』所載の関係記事、あるいは『(整理字版)国語』(咸豊9年7月内賜本巻末、浅見文庫所蔵<現在、UC Berkeley東アジア図書館>)などの識語などを一覧しながら、活字の制作年を探り、そしてその同一活字で印刷された若干の刊本を列挙した。本研究では、韓国ソウル大学校奎章閣、韓国国立中央図書館、蔵書閣(現、韓国学中央研究院所蔵)の3大コレクション(総計:活字版9307種、木版本:6821種、計16128種)をデータベース化して、格納された書誌情報を元にして、(1)庚午字や乙酉字などで制作された活字版の網羅(2)活字別の刷出時期調査、ピーク時と刊行のない時期など(3)従来、版心による年代推定を試みた韓国書誌学通説の再検討(4)四色党争による老論派や少論派など政治的Action Group別の活字使用などに考察を加えた。今年度は、特に活字別刷出時期を数値化することで、容易に刊行時期を観察できるようした。その結果、活字が制作されて、その当初に大量に刷出されるという常識を覆して、時期別に大きく変動することが判明するなど、新知見を多数入手した。過去2年間の研究展開を踏まえて、まず着手したのは、日本の国外に所蔵されている日本関係資料を、だれが、いつ、どこで、何を、どのような形(悉皆調査か部分調査か)で調査を展開して、その調査結果をいかなる形式で公表したのか、に関する調査研究に努めた。この数年に限っても、科研費による海外調査が許可されることによって、急激に海外調査が展開されたが、残念ながらその大枠を知る機会が少なかった。その反省を踏まえて、2003年12月13日、14日の両日に渡り、「在外日本資料データベース会議」を共催し、60名の参加を得て、活発な討議を交わすことができた。その開催に併せて、1945年以後に公表された「在外日本資料を取り扱った論著、論文、総説」などの網羅的把握に努め、それを中間報告段階であったが、それを報告書として刊行した。その一方で、朝鮮本に関する調査研究を進め、主に朝鮮王朝時代に作成された活字に関する研究を展開した。具体的には、乙亥字や実録字などの各活字に関する研究史を辿り、論著及び論文の収集に努めたばかりでなく、その活字別の特徴を提示した。加えてその活字がどのような典籍に活用され、その使用開始年はいつで、いつまで使用され、だれが、どこで使用し、何部作成したかなどを具体的に解明するために、ソウル大学校奎章閣所蔵朝鮮本の活字別目録作成などの調査研究に着手して、その成果を得つつある。これは、朝鮮の印刷文化の実相を解明することであり、平成16年度に予定される最終年度報告書に結実させたい。本研究では、韓国ソウル大学校奎章閣、韓国国立中央図書館、蔵書閣(現、韓国学中央研究院所蔵)の3大コレクション(総計:活字版9307種、木版本:6821種、計16128種)をデータベース化して、格納された書誌情報を元にして、(1)庚午字や乙酉字などで制作された活字版の網羅(2)活字別の刷出時期調査、ピーク時と刊行のない時期など(3)従来、版心による年代推定を試みた韓国書誌学通説の再検討(4)四色

党争による老論派や少論派など政治的Action Group別の活字使用などに考察を加えた。今年度は、特に活字別刷出時期を数値化することで、容易に刊行時期を観察できるようした。その結果、活字が制作されて、その当初に大量に刷出されるという常識を覆して、時期別に大きく変動することが判明するなど、新知見を多数入手した。