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山岳霊場・信仰遺跡における空間構造の復元的研究-豊前等覚寺を事例に-

また、本研究への参考とするため、関連遺跡として、相模大山、英彦山を現地踏査すると共に、日本山岳修験学会、九州山岳霊場遺跡研究会などの関連学会に参画し、研究に資する新たな知見を得ることができた。当初予定していた調査遺跡を実際に確認していくと、測量など、詳細な調査を要する遺跡が想定以上に多く、予定遺跡の調査はすべては完了していない。また、これらの遺跡は遺構の読み込みを行うのは、山岳信仰・霊場遺跡という自然崇拝に基づく非常に特殊な遺跡であることから、専門性を持った研究者の協力なしに行うことは難しい。そのため、その都度遠方から研究者を招聘して共同で調査を実施しているため、日程調整をはかるのが困難であると共に、調査の進捗も天候に左右されることが多い。しかし、研究自体にさほどの遅延は認められないし、当初想定していた以上の重要な知見が得られているため、研究の内容としては非常に充実した内容となってきている。本年度は、研究実施最終年度の予定であったため、関連調査として彦山六峰の求菩提山、松尾山、桧原山の現地踏査と松尾山護摩壇については、三次元データ作成、松会に関連するお田植祭・お田植式の民俗調査、さらには、等覚寺周辺遺跡(龍智窟・龍ヶ鼻権現・千仏不動窟・青龍宇窟等)の踏査・ドローン撮影、青龍窟・龍智窟・内尾薬師の薬師像などの三次元データ作成等を実施した。また、等覚寺および彦山六峰の山岳修験に関わる考古資料、文献史料、民俗資料の現物調査を実施し(実施機関はみやこ町歴史民俗資料館・求菩提資料館・上毛町歴史民俗資料館・桧原山正平寺・中津市教育委員会・等覚寺区・苅田町歴史資料館等)、それらの調査成果を総合的に集約し、秋に特別展「等覚寺の山岳信仰と松会」を苅田町歴史資料館にて開催した。開催に併せ、「等覚寺の山岳信仰と松会」のガイドブックを作成し、最新の調査成果を盛り込むことができた。会期中には、シンポジウム「等覚寺の山岳信仰と松会」も開催、研究代表の岡寺の他、研究協力者の山本義孝氏(袋井市歴史文化館館長)、國生知子氏(甘木歴史資料館副館長)、若杦善満氏(苅田町教育委員会)の各氏が調査報告を行い、その後パネルディスカッションを行い、100名以上の参加者を数えることができた。その他、関連遺跡調査として、長崎県南松浦郡新上五島町の山王山、熊本県熊本市金峰山の池辺寺跡、熊本県阿蘇市阿蘇山、佐賀県佐賀市金立山ほか肥前国峰行所などの現地調査を行い、本研究の参考とした。当初想定したよりも、関連資料が新たに見つかったため、今回の研究を完了するに必要な調査をすべて終えることができず、報告書刊行までに至らなかった。そのため、それらは来年度に持ち越すこととなった。平成29年度については現在行っている青龍窟の調査を継続して完成させる。また、等覚寺集落の坊院群・墓地群の現地調査を行い、豊前等覚寺境内の平面構造の調査データの作成・把握に努める。また、山麓等覚寺青龍窟の間に所在する山伏古道や滝などの行場の修験関連遺跡をGPS携帯による現地調査を行うと共に、等覚寺に関連した入峰宿のうち、未調査である龍が鼻、胸の観音、普智窟、不動窟、塔ヶ峰などについての現地調査を行い、位置データを取得すると共に必要に応じて測量調査を行う。また、それぞれ重要地点からの航空写真撮影を行い、そこから見える景観について調べることで、信仰の軸線を推測する。平成30年度においては、青龍窟内部の三次元計測を行い、青龍窟内部における信仰空間の空間復元を試みる。また、過去に行われた青龍窟の発掘調査成果を再検討し、特に遺物については未報告のものを中心に再計測、実測等の作業も行う。個別事例の調査において、想定以上の成果が上がった場合は、当初の想定よりも調査時間が余計に係ることが想定されるため、さらに回数を増やして調査を行う党の措置をとる予定である。
脂肪腫ならびに通常脂肪組織から分離した脂肪前駆細胞の比較

脂肪腫を有する3患者から患者同意のもと、脂肪腫を採取した。同時に隣接する正常脂肪組織を採取した。組織を細切し0.2%コラゲナーゼで37°C、30分消化し、遠心後沈殿層の細胞を10%FBS含有DMEM培地で培養した。初代培養し脂肪滴を有する脂肪前駆細胞が出現した後、トリプシン処理を行い遠心し浮遊層を採取し、天井培養法にて培養を行なうことで、従来の混在した細胞群から純粋な脂肪前駆細胞を獲得した。天井培養した細胞はその後、低栄養条件下で再び脂肪滴を枯渇させ、線維芽細胞様の脂肪前駆細胞として継代培養を行った。3継代目の脂肪前駆細胞細胞を低栄養状態下で培養し、細胞周期をあわせ、それぞれの細胞からmRNAを採取する。この2種類の細胞から抽出したmRNAをRT-PCRでcDNAを増幅し、PCR in vitroサブトラクション法により差異のあるcDNAの検索を行ったが、電気泳動上違いのあるをcDNAは検出されなかった。今回の研究において脂肪腫組織と健常脂肪組織由来脂肪前駆細胞の差異は認められなかったが、これはひとつには脂肪腫自体が非常にslow growingな組織であるため、採取した時点ですでに定常状態に陥っていたこと、あるいは低栄養状態で同期させた細胞より採取したmRNAを使用したため、差異が出にくかったことなどが考えられる。今後これらの点をさらに考慮し、より活動期にある脂肪腫組織を用いる、あるいは高栄養、インスリン添加刺激を加えた後一定時間後のmRNAを採取し、脂肪腫のメカニズムについて迫っていきたい。
国内における「国際ソーシャルワーク」の試み―人身売買被害者保護・支援を例に―

米国における人身売買に関する調査・研究の文献研究を引き続き行い、米国の人身売買被害者保護法と国内及び国外における人身売買問題根絶への取組みの意義と課題を検討した。その上で、2007年9月と2008年1月にヒアリング調査を実施した。育児の都合上、東海岸と西海岸での調査を分け、短期間の調査をそれぞれ2回行った。研究計画を立てた当初は日米の比較を行う予定でいたが、米国に関する調査研究を続けていくうちにまずは米国の状況に関してより詳細に調査研究を進めたほうが良いと判断するに至っている。日本は、米国に追従し、人身売買問題を「買売春問題」との関連性において問題化して対策を立てる方向にあるが、被害者を定住させるのか母国に送還するのかという点で大きく異なっており、比較研究をすすめていく現実性と有用性に疑問を持つようになったからだ。日本は今後も人身売買問題対策については、米国から多大な影響(圧力)を受けていくことが予測されるが、米国のように被害者の国内への「安全な定住」を支援の最終目的としていくことは当分ないだろう。また、被害者のもつ「トラウマ」をめぐって、支援者がどのようにチームやネットワークを組んでいるのかという視点を導入していくことが、人身売買被害者支援をミクロ・マクロのつながりの中で考えていく上では有効なことがわかり、特に被害者の安全な定住までの長期的なかかわりあいのある米国の支援者たちの間で組まれるチームとネットワークについて分析してみることで、日本でも必要性の叫ばれている「連携」や「ネットワーク」の構築に関して参考資料を得ることができるのではないかと考えている。「連携」や「協働」はソーシャルワークにおける重要な実践方法のひとつであり、本研究が進めば人身売買被害者支援だけでなく、広く外国籍住民へのソーシャルワークを考えていく上でも貢献し得ると思われる。1.日本における文献研究及びヒアリング調査日本国内における人身売買に関する法的枠組み、公的資源、支援団体の概要、関連の調査・研究について文献研究を行った。特に日本においては人身売買が「女性に対する暴力」の一形態として捉えられているため、婦人相談所とソーシャルワーク、女性福祉、フェミニストソーシャルワークなどについての研究を主に参考にした。また、関連分野として、暴力とトラウマについて、更にレイプや性暴力などの犯罪をジェンダーやセクシュアリティの側面から考察しているものを参考とし、人身売買の被害者を含めて女性や子供を「買春」をする男性一般についてのセクシュアリティ形成についても知識を増やした。ヒアリング調査については、事前調査として2つの支援団体に非公式に現状を聞いたが、妊娠・出産により公式なヒアリング調査にはまだ結びついていない。研究再開準備支援期間及び再開後、NGOとそれに積極的に連携する婦人相談所にヒアリング調査を行う予定である。2.文献研究、米国へのアンケート調査及びヒアリング調査インターネット等も活用し、米国における人身売買に関する法的枠組み、公的資源、支援団体の概要について文献から情報収集を開始した。アンケート調査の下案を作成したが、妊娠・出産等に伴う制約と身体上の理由により、今年度のアンケート調査とヒアリング調査の実施については見合わせた。研究再開準備支援期間に再度両調査の準備を行い、再開後に実施の予定である。
高性能トランジスタを実現させる革新的有機半導体の開発

有機材料を用いた有機電界効果トランジスタ(OFET)が注目されている。これまでにペンクセンを代表とするアセン型分子やチオフェンオリゴマーが高いホール移動度を示すことが知られている。当研究室ではこれまでにヘテロ原子を積極的に導入した独創性高い電子供与体や電子受容体を報告してきた。これらの結晶構造を解析から、ヘテロ原子が規則正しい分子配列や分子間距離の縮小に大きな役割を果たしていることが理解されている。本研究は電子供与性と受容性のヘテロ環を組み合わせてHOMO,LUMOレベルを制御し、さらに新しい有機半導体材料を開発すること目指した。OFET特性は、用いる有機半導体の末端の官能基に大きく影響を受けることが知られている。特に末端にトリフルオロメチルフェニル基を有するπ共役化合物が、高いn型特性を発現させている。そこで中心のπ共役部分にチアゾールやチアソロチアソール等の含窒素のヘテロ環を組み合わせた化合物を合成し、FET素子が動作する闇値電圧が大きく改善されることを見出した。またカルボニル基の電子受容性能に注目した分子設計を行った。縮環したシクロペンクジェノン骨格を持つインデノフルオレンジオン誘導体が高性能のn型半導体となることを見出した。この骨格にピラジン環等の含窒素複素環を導入することでさらにFETの閾値電圧が低下した。これらの化合物の薄膜は、X線回折や原子間力顕微鏡を用いて解析されている。これまでにペンタセンを代表とするアセン型分子やチオフェンオリゴマーが高い正孔移動度を示すことが知られている。これらの結晶構造では、ヘテロ原子が規則正しい分子配列や分子間距離の縮小に大きな役割を果たしていることが観察される。本研究は電子供与性と受容性のヘテロ環を組み合わせて、HOMO, LUMOレベルを制御し、新しい有機半導体材料を開発すること目指した。ドナーアクセプター型の分子を用いることにより、分極した構造に由来する強い分子間相互作用とキャリア移動度の向上、駆動電圧の低下、On/Off比の向上、酸素存在下での安定化が期待され、実際に以下の有機化合物を合成して素子を作成した。(1)TTF型分子:電子供与体であるテトラチアフルバレン(TTF)類の薄膜は一般的に酸素に不安定である。そこで電子受容性のチアジアゾール骨格を含むBTQBTやピラジン環を導入したTTFを合成し、優れたp型半導体特性を示すことを見出した。さらにフッ素や塩素等の置換基を導入したTTF分子が、高移動度のn型半導体特性を示すことを明らかにした。(2)オリゴマー型分子:トリフルオロメチルフェニル基がn型特性を発現させる十分な電子注入効果を有することを見出した。これらの分子を用いた素子は高い駆動電圧が必要であったが、チアゾール、チアゾロチアゾール、ベンゾチアジアゾール、ピラジン環等のヘテロ環を導入した直線状の分子は、電子受容性が大きく向上し、駆動電圧が大きく改善されることを見出した。さらに、ベンゾチアジアゾール環を含む化合物を用いて作成された素子からは発光が観測された。
膜脂質過酸化による結節細胞刺激生成異常のイオン電流機序

【目的】心筋虚血後の冠動脈再潅流に際して,種々の頻脈性不整脈および伝導障害が併発することは広く知られている。これら不整脈の発生機転の1つとして、free radicalによる細胞膜脂質過酸化の関与が示唆されているが、そのイオン電流機序は未だ明らかにされていない。そこで本研究では、結節細胞の電気生理学的機能に及ぼす膜脂質過酸化の効果を活動電位とCa電流の両面から検討し、不整脈発現との関連について検討した。【方法】家兎洞結節ならびに房室結節を細切して、0.2_x0.2_x0.1mmの微小標本を作成し、微小電極法にて活動電位記録を、二重微小電極法にて膜電流測定を行なった。膜脂質過酸化剤としては有機hydroperoxideであるtーbutylhydroperoxide(TBH)に使用した。【成績】TBH(300μM)による膜脂質過酸化反応は、洞結節微小標本における自発性興奮頻度、最大脱分極速度、活動電位振幅を潅流開始4±1分後、一過性に増加させた後、減少させ、15±3分後には自発活動を全例で停止させた(n=10)。洞結節を用いた電圧固定実験では、-40mVから-10mVへの脱分極により活性化されるCa^<2+>電流(I_<Ca>)は、TBH潅流開始4±1分後それぞれ31.8±12.7nAから38.7±13.1nA(19±10%)へと増加した後、15±3分後には17.3±9.2nA(-56±12%)へと減少した(n=6)。定常状態におけるI_<Ca>の不活性化曲線は、15分後-32.7±2.3mVから-25.5±3.2mVへと脱分極側に偏位し、勾配因子は7.4±0.4から8.8±0.4へわずかに増大した(n=3)。【総括】1.TBHによる細胞膜脂質の過酸化は結節細胞の生理的自動能を一過性に亢進させた後に抑制したが、そのイオン機序としてはI_<Ca>の2相性変化が示唆された。2.初期の電流増加は細胞内Ca濃度の上昇、その後の電流減少はチャネルタンパクの障害に起因すると考えられた。
経頭蓋磁気刺激による皮質拡延性抑制の誘導と非侵襲的な脳虚血耐性の獲得

定位脳手術装置に固定した動物に対して磁気刺激を行い、皮質拡散抑制(Spreading Depression:SD)を安定して導出・記録しうる刺激条件を明らかにした。経頭蓋磁気刺激(transcranial magnetic stimulation: TMS)では50 Hzで3連発刺激するtrainを5Hzで繰り返すtheta burst法が最もSDを誘発しうることが示された。またこの刺激法が、虚血に対する耐性を上昇する可能性が示唆された。前年度に引き続き、実験はratを用いた動物実験を主に行なった。連続経頭蓋磁気刺激(rTMS)には動物用のコイルを使用し、全身麻酔下に刺激条件を変化させ、spreading depression (SD)を導出する条件を探索した。吸入麻酔で麻酔導入後、全身麻酔下に脳波を記録しつつ、動物用のコイルを使用してrTMSの刺激条件(刺激強度、頻度、回数)を変化させて行った。磁気刺激前後の脳波の変化を記録し、SDを誘導する条件を探索した。誘導条件は、1連続二連発刺激、2連続4連発刺激、350 Hzで3連発刺激を与えるtrainを5 Hzで繰り返すtheta burstを用いて刺激を行った。また、それぞれの群において、刺激後に0.5mol KCl溶液を脳表に滴下してSDを誘発し、SDの増強の有無も検討した。最も強力にSDを誘発しうる刺激は3theta burstと考えられたが、有意な差は認めていない。また刺激4日目に塞栓糸法による2時間の脳虚血負荷を与え、脳虚血による脳の障害の程度を対照群と比較し、磁気刺激の虚血に対する保護作用を明らかにするべく実験を進めている。すなわち、虚血負荷後4日後に、ペントバルビタール(100 mg/kg, i.p.)により安楽死後、迅速に脳を摘出し、梗塞体積を測定して虚血耐性効果を各群間で比較している。現在のところ、連続刺激を用い短時間により多くのpulseを与えることがSD導出に有利に働く可能性が示唆された。吸入麻酔薬は大脳皮質の活動を抑制するので、腹腔内投与麻酔薬(ペントバルビタールの腹腔内投与)に変更することによって、大脳皮質の活動・興奮性が上昇し、SDを導出しやすくなることを予想し、腹腔内投与を用いて実験を進めたが、SDを誘発しやすいものの、potassium channelを抑制し虚血耐性がされない可能性が示唆された。本研究では、前年度に引き続き、ratを用いて動物実験を主に行った。セボフルレン吸入麻酔で麻酔導入後、全身麻酔下に脳表を4×4mm露出し、2×3mmの脳綿電極を脳表に置き、脳波を測定・記録しつつ、動物用のコイルを使用して連続経頭蓋磁気刺激(rTMS)条件(刺激強度、頻度、回数)を変化させた。磁気刺激前後の脳波の変化を記録し、spreading depression(SD)を誘導する条件を探索した。刺激条件は、1刺激間隔2msecの連続二連発刺激10 Hzを10秒間、2刺激間隔2msecの連続4連発刺激10Hzを5秒間、350 Hzで3連発刺激を与えるtrainを5 Hzで繰り返すtheta burstを用いて刺激を行った。それぞれの群において、刺激後に0.5mol KCl溶液を脳表に10μL滴下してSDを誘発し、SDの増強の有無も検討した。最も強力にSDを誘発しる刺激は3のtheta burst法と考えられ、10秒間連続することにより、脳表の血流の変化を生じることが明らかとなった。最も強力にSDを誘発しうる磁気刺激を開頭手術は行わず全身麻酔下に実験動物(5匹)に与えた後通常通り飼育を続け、4日目に塞栓糸法による2時間の脳虚血負荷を与え、脳虚血による脳の障害の程度を検討した。すなわち、脳虚血負荷4日後にペントバルビタール(100 mg/kg, i.p.)により安楽死後、迅速に脳を摘して脳組織標本を作製し、梗塞体積を測定して虚血耐性効果を比較検討した。現在のところ、連続刺激を用いて短時間により多くの刺激を与えることが脳保護に働く可能性があることが示唆されるが、有意な差は認めなかった。吸入麻酔薬は大脳皮質の活動を抑制するので、ペントバルビタールの腹腔内投与麻酔薬に変更することでSDの導出が容易となると考えられたが、一方、potassium channelを抑制し虚血耐性が誘導されない可能性が示唆された。動物実験を主に行った。セボフルレン吸入麻酔で麻酔導入後、全身麻酔下に脳波を記録しつつ、動物用のコイルを使用して連続経頭蓋磁気刺激(rTMS)を刺激条件(刺激強度、頻度、回数)を変化させて行った。誘導条件は、(1)連続二連発刺激、(2)連続4連発刺激、(3)50 Hzで3連発刺激を与えるtrainを5 Hzで繰り返すtheta burstを用いて刺激を行った。

現在のところ、上記の刺激条件のうち、最も強力にSDを誘発しうる刺激は(3)theta burstと考えられたが、有意な差は認めていない。現在、4日目に塞栓糸法による2時間の脳虚血負荷を与え、脳虚血による脳の障害の程度を対照群(磁気刺激せず虚血付加を与えた群)と比較し、磁気刺激の虚血に対する保護作用を明らかにするべく実験を進めている。すなわち、虚血負荷後4日後に、ペントバルビタール(100 mg/kg, i.p.)により安楽死後、迅速に脳を摘出し、梗塞体積を測定して虚血耐性効果を各群間で比較している。現在のところ、有意差は認めないものの、虚血に対する耐性が上昇する可能性が認められる。吸入麻酔薬は大脳皮質の活動を抑制するので、腹腔内投与麻酔薬(ペントバルビタールの腹腔内投与)に変更することによって、大脳皮質の活動・興奮性が上昇し、SDを導出しやすくなることも予想されるため、今後は麻酔薬を変更して行う予定である。数年前、研究代表者の所属が移動となったため、研究分担者と以前の所属にて実験を続けつつ、新たな所属場所での研究を開始した。昨年度まで同施設での実験器具の入手や調整などの準備に予想以上に時間を要したため、研究がやや遅れ気味であった。一方、新たなデバイスが予想通りの効果を生じ、皮質拡延性抑制をより高確率で生じさせる可能性を認めた。また、虚血耐性を確認するためにより良い条件(麻酔法)を確認できた。同施設での実験器具の入手や調整などの準備に予想以上に時間を要したため、研究がやや遅れ気味である。前年度に引き続き、実験はratを用いた動物実験を行う。連続経頭蓋磁気刺激には動物用のコイルを使用し、全身麻酔下に刺激条件を変化させ、spreading depression (SD)を導出する条件を探索する。昨年度来、50Hzで3連発刺激を与えるtrainを5Hzで繰り返すtheta burstや連続4連発刺激など特殊な刺激法が可能となるデバイスを入手し、これらを用いて効果が期待できるより強力な刺激を行ってきたがこれを今後も続ける。吸入麻酔薬は大脳皮質の活動を抑制するので、バルビツレート系麻酔薬の腹腔内投与による麻酔法でも検討を続ける。また、KClなど化学刺激を用いてSDを延長・増強しうる条件も検討してきたが、その際、バルビツレート系の麻酔薬では電気刺激によるSDを誘発しやすいものの、potassium channelを抑制し虚血耐性がされない可能性が示唆されたので、虚血耐性の検討の際には吸入麻酔薬を低濃度で用いて行う必要があると考えている。これまでの研究成果を考慮し、麻酔法を変更してspreading depressionが出現しやすい方法を検討する。また、spreading depressionが誘発されなくとも、虚血耐性が出現している可能性も鑑み、磁気刺激の後に虚血負荷を加えてその効果を検討する。すなわち、、実験動物をrTMS群および対照群(同様に麻酔をかけた後、rTMSの刺激音のみ聞かせる群)にわけ、それぞれの刺激を与えた後、3日後に全身麻酔下に塞栓糸法を用いて中大脳動脈を一過性(120分)に閉塞する。
アジア・モンスーン地域における土地開発の歴史的変容とその要因解明

「土地開発史」の検討において、地形や植生などの自然環境の影響を加味した研究が必要である。本研究のブラマプトラ川流域は、「決定的な情報不足地域」で、土地開発過程の詳細を検討することは、極めて困難であった。そこで本研究では、改良した地理学的地形・地質研究手法で、地域特有の土地開発史の詳細を復原し、かつ日本との対比を試みた。たとえば、ヒマラヤ高所地域における民族移動をともなう土地開発は、約2000年前以降に活発化し、低所のブラマプロラ河流域平野の自然堤防は約12000から11000年前頃に形成され、一方の西日本の平野では、13000年前頃までに自然堤防帯が形成されたことが明らかとなった。アジア・モンスーン地域において,人間の定住要因を明らかにするために,1地域ごとの土地開発過程を復原し,その2土地選択要因を検討することが本研究の目的である.当該地域では,直接的な歴史史・資料の利用は限定的であり,フィールド・ワークを主体として,埋没腐植土壌や炭化木片などを素材とした「間接的な土地開発史の復原法」によって,立体的に地域史を叙述する.本年度は研究開始の初年度ということもあり,ヒマラヤ山脈南面での既存調査結果(ネパール,ブータン,インド北東部)との比較を行うため,チベット高原において,土地開発史に関する現地調査を行い,1乾燥・半乾燥地域における土地開発時期(寺院建立時期)は,78世紀に集中すること,2埋没腐植土壌よりも,レス(風成塵)の堆積の卓越,といった予察的な結果を得ることができた.また同時に,成果の公表作業を各種学会や学会誌等において実施し,その一端は,研究代表者の個人管理Web(http://www.big.ous.ac.jp/miyamoto/)などでも逐次継続して公表した.本年度もアジア・モンスーン地域を対象として,人間の定住要因を明らかにするために,1地域ごとの土地開発過程を復原し,その2土地選択要因の検討作業を継続して実施した.具体的には,比較対象地域の日本で現地調査を実施し,先史時代以降の地形環境変化と土地開発史の対応関係を検討するため,1瀬戸内臨海平野部の浅層沖層層の堆積層・相の整理・検討と,2東北地域,内陸部の定住遺跡の土石流堆積物の堆積層・相の整理・検討を行った.また,3初年度に実施したヒマラヤ・チベット地域の土地開発史に関する学会発表を行った.さらに,4ブラマプトラ川流域の,既存研究の整理も継続して行った.3年目の当該研究では2年までの成果をふまえて,アジア・モンスーン地域を対象地域に,ヒトの定住要因を検討した.具体的には,1いくつかの対象地域の土地開発時期の整理,そして,2土地の選択要因の検討作業を中心に実施した.現地調査は,海外の対象地域が,世界的な政情不安の影響から調査許可を得ることができなかったために,12年目までの成果の公表やその準備作業,2比較対象地域での瀬戸内臨海平野部の遺跡立地環境の解析を主に行った.その成果や調査経過等は,学会や論文での公表はもとより,申請者の自己管理Web海外の研究対象地域で,世界的な政情不安の影響から,現地調査が困難になっているため.最終年度の当該研究では,3年までの成果をふまえて,1成果の公表と,2補足資料の収集を重点的に調査・研究を実施した.具体的には,東ヒマラヤ地域の土地開発史を検討する上で現地調査が実施しやすいネパールで,研究協力者をふまえてワークショップで成果の口頭公表と今後の研究課題について議論した.これまでの成果では,かつて申請者自らが提示した民族移動ルート(宮本,1996)と異なる事実が明らかとなった.とくに下から上流域という単線的な開発でなく,散布的な開発の実態が浮かび上がってきた.つまり食糧資源が限定的な高所山岳地域や,洪水氾濫によって居住域の維持にも危機がもたらされる低地へなどの「不均衡」な場所・状態を積極的に居住地として選択した事実が認められた.この「不均衡な場所」への移住は,既存研究では紛争・経済・信仰的根拠から定型的に記述されるが,事実に反する.また日本列島の沖積低地開発では,地形の発達過程に応じた開発が整合的であるが(宮本,2013)高所山岳地域ではその事実は該当せず,地滑りなど突発的なイベント型変化を利用した土地開発の実態が明確になってきたのである.さらに,研究代表者が研究分担者として参加する関連科研の経費によって,ミャンマーとブータンにおける研究協力者の所属する大学でも関係する成果の公表を行い,さらに補足資料も収集した.「土地開発史」の検討において、地形や植生などの自然環境の影響を加味した研究が必要である。ブラマプトラ川流域の一部の国では,継続して政情が不安定な諸国があり,現地調査が困難な国がある.1既存成果の公表作業.

2政情・治安の安定した対象地域と比較対象地域の再設定.3現地の標本・史料確認をもとにした開発時期の再検討.4研究協力機関である京都大学・東南アジア研究所などとの研究協議によって成果の公表につとめる.宮本真二の研究成果等の公表に関するWebページ.地理学,環境考古学,環境史現地調査が行いやすい地域を対象に,政情を把握しながら,本調査を実施室内作業を継続するとともに,調査データを整理し,学会発表や,学会誌で公表する.政情やヒマラヤ地域で発生した地震による混乱が継続しておれば,比較対象地域を再考し,日本での調査データの蓄積を継続する.さらに,研究協力機関のバングラデシュ農業大学や京都大学の研究者と既存成果の評価に関する研究会を継続して実施し,成果の公表に努める.ブラマプトラ川流域では,政情が不安定な諸国があり,今年度は国政選挙などが実施され,現地調査が困難であった国もあった.世界的な政情不安によって,海外の研究対象地域において現地調査許可が得られなかったため.対象地域に政情不安が発生し,入国できなかったため.1政情が安定した地域を精査・検討し,2比較対象地域の精査・再設定によって現地調査を実施する.初年度において政情が不安定で現地調査が実施できなかった諸国を対象に,現地調査が行いやすい乾季を中心に現地調査を実施し,日本での室内実験作業も継続する.当該年度の後半には,対象地域によっては,ある程度調査データがまとまっていることが予想されるため,各種研究会や学会で成果を発表し,論文としての成果公表作業も継続して実施する.対象地域の政情を正確に把握し,対象地域を再検討して現地調査を実施する.
価値語の様態とその構造

言葉には価値を示す言葉と事実を示す言葉とがある。その二つの性格が一つの言葉のうちで重なる場合もある。本研究では、言葉のそうした面について、参加者のさまざまな視角を提示し重ね合わせることを通して、倫理的な価値の多様なあり方の諸相を検討することを試みた。三年間の共同研究を経て明らかになったことを要約すると次のようになると思える。価値語・評価語のあり方にかかわって考えを進めるあり方には、大旨、少なくとも三つの方向がある。第一にあるのは、価値を含む言葉はそもそもどのような組成を備えて成り立つ、と見定めるのが妥当なのか、事実を示すとみなされる語と価値を示す語とは、どんな位相の差を示すものとしてあるのか、あるいはそうした位相の違いといったものなどはそもそもないと定める視点を立てることもできるのかどうか、といった点について、事を抽象する方向に眼を据えて思索を試みる、といった質の究明である。第二にあるのは、徳目としてしばしば話題にされる質の概念、あるいはもう少し広い幅で、人の価値指針となるような概念の成り立ちや意味を問う、といった視点からの究明である。儒学が倫理思想の体裁をとって問題にされる際には、そうした側面がとりわけ立ち上がることになる。旧来、この面の検討は、かなりなされることがあった、といえる。第三としてあるのは、広く日常にも用いられている言葉のうちに含まれている価値指示のあり方(たとえばさまざまな形容詞のうちに籠められているさまざまな価値内包性といったあり方)について、その意味内包のいろいろな方向の検討を試みるといった質の究明である。仔細は、報告集の参加者の論文のうちに見られる。本研究の参加者は16人である。本年度は、参加者の問題視角を紹介し、相互点検する意味で、2度にわたって合宿を行い、14人が発表した。発表タイトルは以下である。(1)野崎守英「価値語の立ち方-空海の場合」(2)加藤信朗「価値語の構造-眞・善・美の関係をめぐって」(3)弘睦夫「価値語についての記号学的考察」(4)片山洋之介「日常世界の意味と価値」(5)川那部保昭「"Je" est un autreについて」(6)桑子敏雄「情報共有システムの構築における感性的価値判断の位置づけ」(7)清水正之「『愚管抄』における価値語としての「道理」の考察」(8)窪田高明「武士道の価値づけにかかわる言葉」(9)加藤敏「日本における神がかりによる価値語の喪失」(10)小宮山「数としての価値語」(11)豊澤一「正直について」(12)田中久文「やまと言葉における価値語-「いき」と「さび」」(13)土橋茂樹「美とエロースをめぐる覚え書き」(14)中村昇「価値の存在と非在について」。本年度は、この研究の初年度である。企図したのは、参加者それぞれがそれぞれの研究視角を紹介し合い、それらを相互確認することを通して、次年度の本格的な検討に向けての共通基盤作りをすることであった。展開された事項から帰納的に事を整理してみると、以下のことが課題として残された。1、価値語と事実語の存立根拠及び関係し合う構造。2形容詞としてある価値語と抽象語として名詞化した価値語の関係するあり方。3、日常を支える価値語と日常を越える価値語との関係.4、人柄のあり方にかかわる価値語と抽象的な概念になった価値語との関わり.5、歴史の変遷に伴って生ずるさまざまな価値語のあり方。6、価値語を要請する人間のあり方の構造の究明。来年度は、これらの事項について組織化して検討したいと考えている。本年度は、参加者の問題視角を延長し、相互点検する意味で、2度にわたって研究合宿を行い、11人が発表した。

発表が二度にわたった者が三人いる。タイトルは以下である。(1)野崎守英(a)「価値を表す言葉の系譜と生きる力」(b)「形容詞的な価値語と形容詞を超えた価値語とのかかわりについて--価値語事典作製の試み」(2)加藤信朗「新渡戸稲造『武士道』における価値語定立のあり方の検討」(3)弘睦夫「価値語についての記号学的考察その2」(4)清水正之(a)「価値語考察上の二つの方向の検討」(b)「風景にかかわる価値語」(5)加藤敏「新興宗教立ち上げの際の価値語のあり方」(6)小宮山隆「数としての価値語再考」(7)豊澤一「『葉隠』における価値としての曲者」(8)土橋茂樹(a)「価値語地図作成の試み」(b)「アリストテレスにおける価値語の位相」(9)中村昇「価値語定立の際の周辺事情」(10)横田理博「マックス・ウェーバーと価値・没価値」(11)出岡宏「価値としての<花>」本年度は、この研究の二年目である。企図事項となったのは、参加者それぞれが、前年度の発表を受けて、それぞれの関心課題の考究を進め合い、それらを相互に検討することを通して、次年度(最後の年)の最終的なまとめに向けて、基盤を深めることであった。展開された事項から帰納的に事を整理してみると、前年度に立ち現れた以下のことが、相変わらず課題として残された。1、口頭言語での日常的な価値語と哲学的な思弁の際に立ち上がる際の価値語とのかかわり。2、日常を支える価値語と日常を超える価値語との交叉のあり方の複層関係。3、人のあり方にかかわる価値語表出と抽象的な概念になった価値語との交叉関係。4、歴史の変遷に伴って生ずるさまざまな価値語のあり方。5、価値語を要請する人間のあり方の構造の究明。これらの事項について、来年度は、参加者各自が、それぞれの持ち場から、報告書の論文に向けて、より深化した探究を目指す予定である。本研究計画の最終の年になる本年度は、まとめの意味で、夏に研究集会を行い、6人の発表を聴くことができた。さらに、その発表を元に討論の機会を得た。発表したのは以下の方がたである。(1)川那辺保明「"Je pense"と"On me pense"について」(3)弘睦夫「価値語についての記号学的考察(3)」(3)片山洋之助「日常について」(4)田中久文「三木清にみる価値創造の論理」(5)横田理博「新渡戸稲造の『武士道--日本の魂』をめぐって」(6)窪田高明「徒然草における価値語の様態」。討論のうちで共通認識として、次のことが明らかになったと思える。価値語・評価語のあり方にかかわって考えを進めるあり方には、大旨、少なくとも三つの方向がある。
MHCクラスI遺伝子の分子進化と多型性獲得機構の解明

現在MHC遺伝子が単離されている最も原始的な脊椎動物グループである軟骨魚類のMHCクラスI分子の解析を基に、脊椎動物における古典的MHCクラスI分子の保存性について詳細な研究を行なった。その結果、T細胞レセプターとMHCクラスI分子の相互作用の基本的特質は、脊椎動物の進化上早期に確立していたことが明らかとなった。即ち、ペプチド結合領域の環境、T細胞レセプターと相互作用しうる領域の環境が、軟骨魚類から哺乳類に至るまで、基本的に保存されていると推測された。また、軟骨魚類MHCクラスI遺伝子構造に関する解析を行なった結果、MHCクラスI遺伝子のエキソン/イントロン構造及び種々のMHCクラスI遺伝子転写調節に関わるDNA配列が、脊椎動物において高い保存性を有している事が明らかになった。さらに、MHC遺伝子領域の構造保存性に関して、MHCクラスI及びクラスII遺伝子両者の連鎖について解析を行ない検討した。同腹魚を用いたサザン解析の結果により、これらの古典的MHC遺伝子が連鎖して存在する事が判明した。硬骨魚類においてはMHCクラスI、クラスII遺伝子が連鎖せずに別の領域に存在することが報告されているが、哺乳類を含めた他の脊椎動物グループと共通して、軟骨魚類ではこれらの遺伝子が近接して存在する事が明らかになり、その連鎖は4億数千万年前より存在している事が示唆された。以上のごとく、本研究により、MHC遺伝子の分子進化に関する数々の重要な知見を得ることができた。本研究は、MHCクラスI遺伝子の脊椎動物における分子進化とその多型性獲得機構を明らかにすることを目的し、その為に原始的有顎脊椎動物である軟骨魚類サメのMHCクラスI遺伝子を詳細に研究する。我々は現在までに、最も原始的な有顎脊椎動物である軟骨魚類から典型的なMHCクラスI遺伝子の単離に成功し、その多型性について詳細な報告を行なって来た(Immunity7,777-790,(1997))。この研究により、現在MHC遺伝子が単離されている最も原始的な脊椎動物グループからの完全なMHCペプチド結合ドメインについての解析が初めて可能となった。この軟骨魚類MHCクラスI分子を基に、脊椎動物における古典的MHCクラスI分子の保存性について詳細な解析を行なった結果、T細胞レセプターとMHCクラスI分子の相互作用の基本的特質は、脊椎動物の進化上早期に確立していたことが明らかとなった。即ち、ペプチド結合領域の環境、T細胞レセプターと相互作用しうる領域の環境が、軟骨魚類から哺乳類に至るまで、基本的に保存されていると推測される。さらに、サメMHCクラスI遺伝子の遺伝子構造及び遺伝子発現制御システムを解析し、脊椎動物におけるMHCクラスI遺伝子の分子進化の理解を深める為に、genomicライブラリーからMHCクラスI遺伝子クローンを単離し詳細な解析を進めている。高い多型性を有する古典的MHCクラスI及びクラスII分子は、T細胞に抗原ペプチドを提示する機能を有し、免疫反応において中心的な役割を担っている。我々はこれまでに、最も原始的な有顎脊椎動物である軟骨魚類(サメ)において、高い多型性を示すMHCクラスI遺伝子の存在を証明し、脊椎動物におけるその保存性について報告して来た。今回、軟骨魚類MHCクラスI遺伝子について、その遺伝子構造及び遺伝子発現調節領域について解析を行ない、他の脊椎動物MHCクラスI遺伝子と比較し、脊椎動物全般における保存性を検討した。その結果、MHCクラスI遺伝子のエキソン/イントロン構造及び種々のMHCクラスI遺伝子転写調節に関わるDNA配列が、脊椎動物において高い保存性を有している事を明らかにした。また、MHCクラスI及びクラスII遺伝子に関する同腹魚を用いたサザン解析の結果、これらの古典的MHC遺伝子が連鎖して存在する事が判明した。

硬骨魚類においてはMHCクラスI、クラスII遺伝子が連鎖せずに別の領域に存在することが報告されているが、哺乳類を含めた他の脊椎動物グループと共通して、軟骨魚類ではこれらの遺伝子が近接して存在する事が明らかになり、その連鎖は4億数千万年前より存在している事が示唆された。
病態心における吸入麻酔薬の心筋保護作用の分子基盤と新規心筋保護法への発展

虚血心筋の再灌流時に発生する虚血再灌流傷害は、細胞内Ca2+過負荷を主な原因とする心筋細胞傷害である。我々はこれまでに、この虚血再灌流傷害の実験的な細胞傷害モデルである1オキシゲンパラドックス(過酸化水素(H2O2)などのROSによる細胞傷害)、2Ca2+パラドックス(Ca2+ストアの枯渇を誘因とするCa2+流入(store-operated Ca2+ entry, SOCE)による細胞傷害)を用いて、虚血再灌流傷害の発生メカニズムを検討してきた。その結果、虚血再灌流傷害の発生には、様々なCa2+制御タンパク質(L型Ca2+チャネル、筋小胞体リアノジン受容体(RyR2)、Ca2+/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(caMKII)、transient potential canonical (TRPC)チャネル)の異常が関わっていることが明らかとなった。さらに、正常マウスの摘出心臓における虚血再灌流傷害が、これらのCa2+制御タンパク質(TRPCチャネルなど)の阻害によって軽減されることが明らかとなった。さらに、肥大心や不全心などの病態心においては、TRPCチャネルの過剰発現やRyR2の開口確率の上昇といった、Ca2+制御タンパク質の機能異常が認められている。これらの病態心における虚血再灌流傷害も、正常心と同様に、Ca2+制御タンパク質を抑制することで軽減できる可能性が高い。心肥大モデルマウスの作製は順調に行えている。肥大心筋細胞におけるオキシゲンパラドックスの発生について検討を行い、正常マウスの心室筋細胞と比較して、その発生率が高いことや発生メカニズムについて、また吸入麻酔薬による保護効果があるかについての解析を行っている。また、正常マウスより摘出した心臓の虚血再灌流実験において、SOCEやCa2+パラドックスによる細胞傷害に関わるTRPCチャネルを阻害することで虚血再灌流後の心機能が改善する、すなわち虚血再灌流傷害が軽減することを明らかにした。心肥大モデルマウスの摘出心臓をランゲンドルフ灌流下に虚血・再灌流を施し、その間の心機能を左室内バルーンカテーテルを用いて測定する。オキシゲンパラドックスやCa2+パラドックスに関わるCa2+制御タンパク質(RyR2やTRPCチャネルなど)の阻害薬を灌流液中に加えることで、正常心臓と同様に、虚血再灌流ごの心機能の改善が認められるかを検討する。阻害薬の存在により、心機能の改善が認められれば、肥大心における虚血再灌流傷害にもこれらのCa2+制御タンパク質が関与していることが示唆できる。また、心筋細胞レベルにおいても、Ca2+制御タンパク質の機能異常を、ウェスタンブロッティング法や免疫細胞化学法、Ca2+蛍光イメージングなどを用いて明らかにする。虚血心筋の再灌流時に発生する虚血再灌流傷害は、細胞内Ca2+過負荷を主な原因とする心筋傷害である。再灌流時には過酸化水素(H2O2)などの活性酸素種が爆発的に産生される。また、虚血再灌流中には、心筋細胞内のCa2+ストアである筋小胞体内のCa2+含量が枯渇することが知られている。これらの現象はいずれも、細胞内への異常なCa2+流入を引き起こし(Ca2+ホメオスターシスの破綻)、細胞内Ca2+過負荷による心筋傷害の原因となる。我々はこれまでに、活性酸素種(H2O2)による心筋傷害であるオキシゲンパラドックス、Ca2+ストアの枯渇を誘因とするCa2+流入(store-operated Ca2+ entry, SOCE)による心筋傷害であるCa2+パラドックスといった、虚血再灌流傷害の実験的なモデルである2種類の細胞傷害モデルを用いて、虚血再灌流傷害の発生メカニズム、およびそれに対する吸入麻酔薬の保護効果を検討してきた。その結果、吸入麻酔薬は、種々のCa2+制御タンパク質に作用することで、Ca2+ホメオスターシスの破綻を正常化し、これらの細胞傷害モデルにおいて心筋細胞を保護することを明らかにした。さらに、これらの細胞傷害モデルのうち、オキシゲンパラドックスに対する吸入麻酔薬の保護効果は、正常マウスより単離した左心室筋細胞だけでなく、心肥大マウスから単離した左心室筋細胞においても得られることを、確認した。また肥大心筋細胞におけるオキシゲンパラドックスの発生について検討を行い、正常心筋細胞と比較してその発生率が高いこと、発生メカニズム、吸入麻酔薬による保護効果などについて解析を行っている。また、肥大心筋細胞におけるCa2+パラドックスの発生についても現在検討を行っている。

さらに、正常マウスの摘出心臓における虚血再灌流傷害が、これらのCa2+制御タンパク質(TRPCチャネルなど)の阻害によって軽減されることが明らかとなった。さらに、肥大心や不全心などの病態心においては、TRPCチャネルの過剰発現やRyR2の開口確率の上昇といった、Ca2+制御タンパク質の機能異常が認められている。これらの病態心における虚血再灌流傷害も、正常心と同様に、Ca2+制御タンパク質を抑制することで軽減できる可能性が高い。心肥大モデルマウスの作製は順調に行えている。肥大心筋細胞におけるオキシゲンパラドックスの発生について検討を行い、正常マウスの心室筋細胞と比較して、その発生率が高いことや発生メカニズムについて、また吸入麻酔薬による保護効果があるかについての解析を行っている。また、正常マウスより摘出した心臓の虚血再灌流実験において、SOCEやCa2+パラドックスによる細胞傷害に関わるTRPCチャネルを阻害することで虚血再灌流後の心機能が改善する、すなわち虚血再灌流傷害が軽減することを明らかにした。心肥大モデルマウスの摘出心臓をランゲンドルフ灌流下に虚血・再灌流を施し、その間の心機能を左室内バルーンカテーテルを用いて測定する。ここに、オキシゲンパラドックスあるいはCa2+パラドックスに関与するCa2+制御タンパク質の阻害薬を灌流液中に加えることで、虚血再灌流後の心機能の改善が得られるかを検討する。阻害薬の存在により、心機能の改善が認められれば、肥大心における虚血再灌流傷害にこれらのCa2+制御タンパク質の関与していることが示唆できる。オキシゲンパラドックスやCa2+パラドックスに関わるCa2+制御タンパク質(RyR2やTRPCチャネルなど)の阻害薬を灌流液中に加えることで、正常心臓と同様に、虚血再灌流ごの心機能の改善が認められるかを検討する。阻害薬の存在により、心機能の改善が認められれば、肥大心における虚血再灌流傷害にもこれらのCa2+制御タンパク質が関与していることが示唆できる。また、心筋細胞レベルにおいても、Ca2+制御タンパク質の機能異常を、ウェスタンブロッティング法や免疫細胞化学法、Ca2+蛍光イメージングなどを用いて明らかにする。今年度はtransaortic constriction (TAC)手術によって作製した心肥大モデルマウスや、すでに教室にある薬剤を使用した実験を行うことが多かったため、当該年度の使用金額が少なくて済んだ。来年度以降に、当該年度の残金と合わせて、新しく薬剤や実験動物、物品などを購入し、実験を行う予定である。今年度は、すでに教室にある薬剤や物品を使用した実験が多く、また、前年度からの繰り越した金額も含めたところ、次年度に使用できる金額が生じた。来年度は当該年度の残金と合わせて、新しく器具や実験動物、薬品などを購入し、実験を行う予定である。
共形場の理論の変形問題

共形場の理論は弦理論や2次元の臨界現象の理論の数学的基礎ずけを与えるものであるが、ここ数年その研究に大きな進展があった。特にビラソロ代数の表現論などを通じて理論の代数的構造の理解が深まり、共形場の理論の分類が行なわれた。また、可解格子模型などの統計力学系や量子群の理論との関連が明らかにされてきた。また、共形場の理論に種々の摂動を加えた系の分析が行なわれ、ソリトン理論と関係に関心がもたれている。江口は梁(KEK)と協力してビラソロ・ミニマル模形に特定の摂動を加えた場合を調べ、系がsineーgordon理論やToda field theoryで記述される事を明らかにした。更に、昨年度は、セントラルチャ-ジが零のビラソロ・ミニマル模型がN=Z超共形代数のミニマル模型をtwistしたもの(量子数を定義し直したもの)と見なせる事を指摘した。セントラルチャ-ジが零の共形場の理論はトポロジカルな対称性をもち位相的場の理論のモデルを与える。N=2の超共形代数をtwistして得られる位相的場の理論は、その後2次元重力に現われる物質場を記述する事が示され(KekeLi)基本的重要性をもつ事が認識された。江口は更に、細野・梁と共に一般のコセット構成で与えられる共形場のモデルが、全てC=0で超対称性をもつ事を示した。
１９５０年代後半の米台関係と東アジア冷戦構造の再検討

本研究は、台湾の経済発展の実像解明を通じた東アジア冷戦構造の特徴の究明を試みた。その成果として、1中国の「経済攻勢」に対抗するため、米国は、東南アジアと台湾の関係改善と現地華僑を通じた経済的紐帯の促進を検討した時期があったことを明らかにした。2台湾が中国よりも民主的な自由社会であると華僑社会に伝える広報宣伝活動を米国が秘かに支援していたことを明らかにした。また、3台湾政府も、国際的立場の低下への危惧や、日本重視へシフトする米国の東アジア地域統合構想の援助予算から資金の獲得を企図するため、華僑との経済的文化的絆を強化する活動を展開し始めたことも明らかにした。申請者の研究目的は、米国が1950年代後半に模索した東アジアでの地域統合構想が台湾や東南アジア諸国の華僑にどのような影響を及ぼしたのかを歴史的に解明することである。これにより、従来のような日米関係中心史観によって理解されてきた東アジア冷戦像とは異なる冷戦構造の再構築を目指している。この目的を進める上で、1台湾政策に関する米政府内における諸争点2台湾の政治経済的構造の変動に対する米国援助の受容の影響、3台湾の経済発展におけるアジア諸国との関係に対する米国の関与とその政策の意義、の三点を包括的に検討することを課題に設定した。当該年度においては、初年度に進めた課題設定1の内容を基本的方向付けを展開し、課題設定2にある、東・東南アジアの国際環境が大きく変化する中で米国の経済援助などにより、台湾の政治経済構造がどのように変動したのかを検討した。まず、研究遂行の上で基盤となる資料や文献の収集を実施した。たとえば、台湾にある中央研究院近代史研究所档案館などで資料を収集することができた。また、日本国内での米国政府未刊行史料を調査・収集を行った。上述の調査を通じて得た史料を元に、そして初年度検討した米国政府内での台湾政策に関する議論を展開し、1950年代後半における米国政府の対外援助政策全体の中の台湾援助の正当性と妥当性に関する論争と台湾による貿易拡大を目的とする東南アジア諸国への対応がどのように交錯し関連していたのかを検討した。その検討結果については、いくつかの学会やシンポジウムなどで報告を行った。当該年度においては、課題設定1を基本として、米国の台湾政策がどのように策定されたのか、その政策の中でどのように華僑の存在をとらえていたのかを検討した。そのための準備作業として、第一に本研究を遂行する上での基盤となる冷戦史研究や台湾研究、華僑華人研究などの各分野の学術的達成を集約するために必要な文献や政府刊行史料を国内外で収集した。例えば、米国公文書館(ワシントンD.C.)に所蔵されている米国広報文化交流庁関連史料や国務省中国課関連史料などの収集を実施した。また、国内において入手可能な台湾の政府刊行史料の収集・調査を行った。上述の調査を通じて得た史料を元に、米政府内で台湾経済に関する政策論争がどのように展開され、どのような政策を実施したのかを描き出し、米国の台湾政策を東アジアの同盟諸国(日本や韓国など)に対する政策と比較検討を行った。そこから導き出された米国の東アジアにおける冷戦戦略の中での台湾の位置づけについて予備的考察を行うとともに、海外の大学シンポジウムなどで研究報告を実施し、その内容を論文にまとめた。最終年度の平成25年度は、史料調査に関して前年度実施が不完全だった米国アイゼンハワー大統領図書館での調査を実施した。前年に実施した国会図書館所蔵のアイゼンハワー大統領図書館の史料は、1990年代後半以降の公開史料が含まれず、当該年度は、同大統領図書館にて国会図書館未収蔵史料の収集や米国国立公文書館での調査に努めた。台湾では予定した国史館、中央研究院近史研档案館の史料収集と分析を進めた。台湾の東南アジア華僑に対する政策と米国援助のための議事録等を収集するとともに、これまでの史料を分析と総括を行い、夏に学術学会にて報告し、専門家の意見を集約した。また、神戸在住の台湾籍華僑へのインタビューを実施した。対象者が高齢のため急きょ年度後半に継続的集中的に行い報告書にまとめた。本研究の目的は、1950年代後半の米国の東アジア地域統合構想における台湾と東南アジア地域の華僑の関係について歴史的に解明することである。

該当年度は米国援助の受容による台湾内での政治経済的構造の変動への影響などについて検討し総括した。50年代後半の共産圏の「平和攻勢」「経済(援助)攻勢」に伴い、米国がアジア地域援助政策の再編を検討する中で、台湾の軍事路線から経済発展路線へ、そして華僑へのプロパガンダ戦略を米台共同で実施する方向へという変化を確認したことが本研究の意義である。その重要性として、50年代末には米国は、華僑政策の中心を台湾から香港に移すとともに、その宗主国の英国と連携して東南アジア華僑に対応し始める一方で、台湾も南ベトナムやフィリピンへなど米国同盟国との経済連携を模索したことも注目すべきである。現時点では、台湾経済と米国援助の関係に関する分析は途上にある。新たな史料や先行研究を更に分析することによって、論点をより立体的に組み立てる必要があり、今後「香港華僑」と台湾の動向に着目して研究を継続している。社会科学当該年度の研究の達成度はおおむね順調であったと思われる。まず、研究に必要な資料収集に関しておおむね順調に達成できた。まず、台湾の中央研究院近代史研究所档案館(台北市)が所蔵する行政院経済安定委員会や美援運用委員会などの経済計画機関の資料や、近年ますます情報開示された個人档案(李國鼎などの経済官僚)の資料収集を実施し、国家図書館(台北市)が所蔵する貴重なパンフレットや報告書のほかに、台湾の各大学から提出された学位論文を収集することもできた。その他、香港にある歴史档案館にて、華僑に関するアメリカの民間財団の活動記録なども収集することができた。また、国内での米国政府未刊行史料を収集する過程で、ドワイト・D・アイゼンハワー大統領図書館(カンザス州アビリーン)が所蔵する未刊行史料のうち、申請者に関連する史料が国会図書館の憲政資料室に多く収集されていることを知り、現地に調査旅行に赴く前に多くの資料を得ることができたのは時間の削減と経費の削減に大いに役立った。また、研究成果についてもおおむね順調であったと思われる。当該年度は交付申請書の研究目的に示した課題設定「2米国援助の受容による台湾内での政治経済的構造の変動への影響」を中心として分析・検討してきた。その成果を関連する学会や大学のコロキウムにて報告・検証することができた。たとえば、神戸華僑華人研究会では、1950年代の米国の華僑と台湾に関連する政策とその認識の変化について報告し、アジア研究、華僑研究の専門家からの貴重なコメントを得ることができた。また、関西を中心とする華僑社会の聞き取り調査を行う神阪京華僑口述記録研究会では、台湾の広報活動と華僑との関係について報告し、参加する関西在住の華僑の人々から当時の実際の生活などの状況を直接伺うことができたのは貴重な経験であった。当該年度の研究の達成度はおおむね順調であったと思われる。アメリカ合衆国首都ワシントンD.C.にある公文書館(Archive II)にて、実施計画に記載した国務省中国課関連史料や広報文化交流庁関連史料をはじめ、駐台北米国大使館(当時)関連史料など1万点を超える資料を収集できたことが大きい。さらに、国内外で台湾の政府刊行史料の多くを収集することができた。