hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん血行転移を制御するシグナリング機構

リゾリン脂質メディエータースフィンゴシンー1-リン酸S1Pは受容体ファミリーを介して細胞遊走・浸潤を正負に制御する。この中で細胞遊走・浸潤を負に制御するS1P2は生体では主として血管内皮・平滑筋、骨髄由来細胞に発現する。宿主細胞のS1P_2は腫瘍血管新生を抑制し、転移を抑制する。従来の報告とは異なり、腫瘍細胞および宿主におけるS1P産生酵素sphingosine kinase-1(SK1)の過剰発現は腫瘍進展に寄与しない。腫瘍・宿主のS1P2は新規な治療標的となりうる。尾静脈内腫瘍細胞注入肺転移モデルにおける最初期段階と考えられている肺血管内腫瘍塞栓形成が、S1P・Edg受容体によりどのように制御されるかを、B16細胞を用いて検討した。Edg5強発現B16細胞にDsRed2を発現させた細胞株を樹立し、この細胞を尾静脈内に注入した後肺を摘出し、蛍光顕微鏡で胸膜直下の血管内腫瘍細胞塞栓を観察した。尾静脈内注入前に細胞をS1Pで処理すると血管内腫瘍細胞塞栓が減少した。この作用がEdg5選択的アンタゴニストによってどのように影響されるか。またEdg5とは逆に細胞運動を促進するEdg1強発現細胞に対するS1Pの効果を現在検討中である。内因性にS1Pを過剰産生しているスフィンゴシンキナーゼ(Sph-K)およびS1Pを分解するリアーゼの各トランスジェニック(Tg)マウスにおいて、B16細胞尾静注後の肺転移を現在検討している。Edg5ノックアウト(KO)マウスでは、B16細胞移植後の腫瘍増殖が野生型マウスと比較して低下している。この機序を現在検討中である。Edg5-KOマウスからMEF細胞を樹立し、増殖能、運動能、低分子G蛋白活性を検討している。これらのいくつかに野生型MEFとの間に差違が見られた。Edg5はS1P受容体の中で唯一細胞遊走に対して抑制的に作用する受容体であり、この抑制作用にRac抑制が関与していることを既に報告している。Edg5はホスホイノシチド3'-phosphataseであるPTENを活性化することが示されている。これと一致して、Edg5強発現B16細胞においてS1PはPI3キナーゼの下流に位置するAktのリン酸化を抑制した。siRNAによる選択的なPTEN発現の抑制はS1PによるAktリン酸化の抑制を阻害したものの、S1Pによる遊走抑制は阻害しなかった。従って、遊走抑制におけるPTENの関与は否定的であった。スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は、Edgファミリーの細胞膜受容Edg-1,2,3を介して、細胞運動、増殖、サバイバルなどを制御する多機能生理活性脂質である。マウス尾静脈注入後転移モデルにおいて、S1PはB16メラノーマ細胞の肺転移と肺微小血管内腫瘍塞栓形成を抑制した。しかし、Edg1受容体の特異的アゴニストであるSEW2871は肺転移を逆に促進した。さらに、強力なEdg1受容体脱感作薬であるFTY720の前投与は、SEW2871による肺転移促進効果を阻害した。これらの結果から、S1PはEdg1受容体を介して肺転移を促進し、Edg1受容体以外のS1P受容体を介して肺転移を抑制することが示唆された。B16メラノーマ細胞はS1P_1を発現しないので、SEW2871の促進作用は宿主のEdg1受容体を介すると考えられる。一方、S1Pは転移抑制作用も有するが、この作用がいずれのS1P受容体を介するものであるかを、Edg5ノックアウト(KO)マウス及びEdg3-KOマウスを用いて検討中である。Edg5はがん細胞の遊走、浸潤を抑制する。Edg5-KOマウス及び野生型マウスにB16メラノーマ細胞及びルイス肺癌細胞をマウス皮下に同種移植して、局所の腫瘍増殖、腫瘍血管新生、リンパ行性転移検討した。野生型マウスに比較して、Edg5-KOマウスでは腫瘍の局所増殖、腫瘍血管新生、リンパ行性転移の促進が観察された。Edg5に特有の細胞内シグナル伝達能に着目して、ある種のキナーゼ阻害薬の効果を検討中である。宿主におけるS1P産生レベルの高低が腫瘍の増殖、腫瘍血管新生、転移に及ぼす効果を解明する目的で、S1P分解酵素S1Pリアーゼ(SPL)トランスジェニック(SPL-Tg)マウス及びS1P合成酵素SphK1-Tgマウスを用いて検討中である。SPL-Tgマウスでは、新生腫瘍血管の数と血管成熟の抑制が観察された。

生理活性脂質スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は細胞表面に存在する複数のS1P受容体を介して作用し、がん細胞の運動・浸潤と低分子量G蛋白Rac活性をサブタイプ特異的に正負両方向に制御することを報告してきた。本年度は、われわれが作出したS1P情報伝達系を構成する種々の主要分子の遺伝子改変マウスと野生型マウス、ならびに受容体サブタイプ特異的薬理学的手法を用い、in vivo実験系における解析を行い、がん細胞と宿主細胞(とくに血管新生に関わる間質系細胞)双方に発現する内因性S1P受容体を介したがん転移・がん血管新生を制御する新たな治療法の可能性を追求した。その結果、これまでに報告したS1P2受容体を介するがん細胞へのダイレクトな運動・浸潤抑制作用に加え、新たに以下の知見を得た。(1)がん血管新生、とくに新生血管の成熟度は、宿主細胞由来のS1Pに強く依存すること(S1P分解酵素S1P lyase (SPL)トランスジェニック(Tg)マウスを用いた検討)。(2)宿主細胞のS1P2受容体はがん血管新生と血管成熟を強力に抑制性に制御し、その結果、腫瘍の増大を抑制すること(S1P2受容体ノックアウトマウスを用いた検討)。(3)S1Pは転移モデルにおいて生存日数を決定する要因であること(SPLTgマウス、ならびにS1P産生酵素sphingosine kinasel(SPHK1)Tgマウスを用いた検討)。(4)宿主細胞に発現するS1P1受容体は転移を強力に促進すること(S1P1特異的アゴニスト、ならびにFTY720によるS1P1受容体ダウンレギュレーションの検討)、その機序は転移早期の腫瘍塞栓形成以降に作用点があること。今後さらに、これらin vivo実験結果を分子レベルで説明する機序を見出し、S1P情報伝達系を介したがん転移のあらたな制御法の実現を目指したい。脂質メディエータースフィンゴシン-1-リン酸(S1P)は、血管内皮細胞のS1P1、S1P3両受容体を介して細胞遊走を促進し、インビボにおいて発生期の血管新生およびがんの血管新生を促進することが示されている。S1P1、S1P3とは異なりS1P2受容体はG12/13-Rhoを介して細胞遊走を抑制する。しかし、S1P2受容体のがんの血管新生における役割は不明である。インビトロ実験に用いられる培養血管内皮細胞は、mRNA解析により一般にS1P2をほとんど発現しない。マウスではほとんどの臓器でS1P2 mRNA発現が容易に検出されるが、さまざまな臓器でどのような種類の細胞がS1P2を発現しているのかは、免疫染色に使用可能な抗体が利用できないこともあって不明であった。そこで、S1P2遺伝子座にLacZ遺伝子をノックインしたマウスを樹立し、このマウスを解析することにより、インビボでは多くの臓器で血管内皮と平滑筋がS1P2を発現していることを見出した。マウス移植腫瘍内には血管新生領域にS1P2を発現する細胞が多数認められた。S1P2ノックアウト(KO)マウスでは、移植腫瘍の血管新生・成熟が亢進し、腫瘍増殖も亢進した。すなわち、S1P2はS1P1とは逆に腫瘍血管新生に抑制作用を及ぼすことが明らかになった。野生型マウスに比較して、S1P2KOマウスから単離した血管内皮細胞の細胞遊走は亢進し、平滑筋細胞ではS1Pによる細胞遊走抑制反応が欠如した。以上の結果は、S1P1とS1P2は虚血後あるいは腫瘍血管新生において血管新生促進あるいは抑制の相反する作用を有していること、選択的受容体遮断薬・活性化薬の併用がより有効な治療法となりうることを示唆する。脂質メディエータースフィンゴシンー
歯学教育における臨床「実践力」養成のための教育手法研究

歯科診療現場を再現し、診療風景をモニタリング・外部記録可能な新たなマネキン教育システム・プログラム開発を目的とし、歯科医師、歯科学生、歯科衛生学生を被験者とした実験を行った。マネキン(観察者)との会話をもとに、治療に加え、患者導入説明診療の一連の流れを必要とする新たなプログラムを検証した結果、患者なしでも診療現場を体感し、現実の臨床の流れを意識した実習が可能であることが示唆された。臨床実践力を培うための(1)模擬ケースの開発、(2)機材の開発・設置、(3)養成プログラムの研究、(4)養成プログラムの教育効果研究をH21年度の目標とした。(1)一般的な治療情報を集め、OSCEケース作成と同様に、保存修復治療(う蝕治療、楔状欠損)、補綴治療(前装冠、金属冠)のケースを開発した。汎用性を高めつつ、臨床現場の流れ、臨床手技の実践を可能とする内容を検討した結果、「診断」を終え、2回目以降の治療として加療するケースとした。診断時の情報(患者情報、主訴、現病歴等)はケースシートに記載し、術者立場の明確化のため、勤務形態情報も示した。(2)治療現場と管理者の間を、10mモニターケーブルで結び、別部屋からの観察を可能とした。一般の部屋で歯科診療室再現という点で、改善の余地はあるがほぼ良好な環境を得ることが出来た。管理者はカメラ(3台)で術者を観察し、当初は音声のみでの指示を行なったが、管理者が患者役としてモニターを通し会話することで、実践現場に近い臨場感を体感できる環境を構築した。(3)(1)、(2)を終了した後、10名の被験者(臨床経験4年30年の歯科医師)の協力により開発ケースを実施し、撮影映像をハードディスクに保存し、術者にフィードバックし、意見を抽出した。結果、1)機材への慣れの問題、2)マネキン対応の問題(うがい、会話)、3)カメラによる緊張、4)機材不足等の改善点のほか、5)客観分析の良い機会(姿勢、動作、口調)、6)歯科医師のトレーニングへの応用、7)術(前中後)の会話を組み入れたケース作成、8)口腔内診査への応用、9)コミュニケーション部分を活かしたケース開発(臨床の多様性)、という意見も得た。(4)についてはH22年度実施となったが、H21の成果として、・本システムが場所、機能的に運用できることが明らかとなり、ケースのバリエーションを増やすことで、活用できる範囲が広がる可能性が示唆された。H22年度は、前年度に得られたセッティングにて、学生・歯科研修医への教育効果の確認を目標とした。よりスムーズな治療環境再現のために、患者音声はワイヤレススピーカーでの伝達とし、カメラ増設、材料・器材の充実化、評価シートの確立を行った。シナリオは、術者設定・診療時間設定・患者情報・治療部位について数種類ずつ作成し、その組み合わせにて実施内容を決定できるようにした。この環境設定を歯科医師、歯科衛生士による実施で確認後、本システムの教育導入実験として、歯学科学生4名、口腔保健学科学生5名、歯科研修医5名に、印象採得・仮歯製作合着のシナリオについて28回の実験を行った。参加者はシナリオ診療を実施、管理者は撮影・評価シート記入、患者役会話を担当し、シナリオ実施後には、参加者は撮影ビデオを観察・自己評価シートの作成、管理者評価と自己評価を比較して改善点の抽出をした。撮影DVD・評価シートを手元に数日間の自己学習後、再度同シナリオを実施、初回と同様に評価を行い、診療の改善点確認および臨床実践力養成教育の可能性をアンケートにより聴取した。参加者の診療能力レベルに違いはあるものの、主に感染対策・医療面接における改善点が初回に見出され、2回目には改善が認められた。自己学習は、撮影DVD・評価シートをもとにした学習が多く認められ、利点として、撮影映像にて自分の診療行為を客観的に評価することが学習促進につながるという意見が多くあった。患者導入から治療終了まで一連の診療実習、マネキンと会話が成立する実習、診療室に近い緊張感を持つことができる実習等の理由で、ほとんどの参加者が新たな実習形態としてカリキュラムへの導入希望をした。撮影映像による客観的自己評価をもとにした臨床実技(技術・医療面接)養成教育システム開発を目的としてきたが、本システム活用が臨床実践力養成に有効であることが示唆された。
臨床腫瘍における放射線誘発p53非依存性アポトーシスの機序と放射線感受性の研究

1.p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍における放射線誘発アポトーシスの検討と炭素イオン線のRelative Biological Effectiveness(RBE)の検討:p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍をヌードマウスに移植して,X線,重粒子線(炭素イオン線)の照射を行なった後,経時的に腫瘍を摘出して組織学的な検索を行ない,p53依存性およびp53非依存性アポトーシスの誘発頻度について検討した.p53野生型の2腫瘍ではアポトーシスが高率に誘発され,特に上衣芽腫で高率だった。p53変異型の膠芽腫では相対的に低率であったが,非照射対照群に比して有意に高く,p53非依存性アポトーシスの関与が示唆された.X線と重粒子線の線量依存曲線の比較から,アポトーシス誘発を指標とした炭素線のRelative Biological Effectiveness(RBE)を算出したが,p53野生型の2腫瘍では約3であったのに対して,p53変異型の腫瘍では大きくなる傾向(4以上)が認められ,p53非依存性アポトーシスの差が影響していると考えられた.2.放射線感受性正常組織における放射線誘発アポトーシスと後期反応とRBE : C57BL/6(雄,8週齢)にX線,重粒子線の照射を行なった後,経時的に臓器を摘出して組織学的に検索し,精巣の精原細胞,小腸のクリプト細胞,海馬の神経細胞のアポトーシスの誘発頻度,照射後6か月の精巣の萎縮および精細管の造精能を検討した.炭素線のRBEは,早期のp53依存性のアポトーシスを指標とした場合約1.5-2.1,精巣の萎縮および造精能を指標とした場合は約1.2-1.6であった.3.放射線感受性腫瘍の臨床的検討:放射線や薬剤によってアポトーシスが高率に誘発される悪性リンパ腫,胚細胞性腫瘍における放射線療法と化学療法についての検討をおこない,その有用性を明らかにした.1.p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍における放射線誘発アポトーシスの検討と炭素イオン線のRelative Biological Effectiveness(RBE)の検討:p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍をヌードマウスに移植して,X線,重粒子線(炭素イオン線)の照射を行なった後,経時的に腫瘍を摘出して組織学的な検索を行ない,p53依存性およびp53非依存性アポトーシスの誘発頻度について検討した.p53野生型の2腫瘍ではアポトーシスが高率に誘発され,特に上衣芽腫で高率だった。p53変異型の膠芽腫では相対的に低率であったが,非照射対照群に比して有意に高く,p53非依存性アポトーシスの関与が示唆された.X線と重粒子線の線量依存曲線の比較から,アポトーシス誘発を指標とした炭素線のRelative Biological Effectiveness(RBE)を算出したが,p53野生型の2腫瘍では約3であったのに対して,p53変異型の腫瘍では大きくなる傾向(4以上)が認められ,p53非依存性アポトーシスの差が影響していると考えられた.2.放射線感受性正常組織における放射線誘発アポトーシスと後期反応とRBE : C57BL/6(雄,8週齢)にX線,重粒子線の照射を行なった後,経時的に臓器を摘出して組織学的に検索し,精巣の精原細胞,小腸のクリプト細胞,海馬の神経細胞のアポトーシスの誘発頻度,照射後6か月の精巣の萎縮および精細管の造精能を検討した.炭素線のRBEは,早期のp53依存性のアポトーシスを指標とした場合約1.5-2.1,精巣の萎縮および造精能を指標とした場合は約1.2-1.6であった.3.放射線感受性腫瘍の臨床的検討:放射線や薬剤によってアポトーシスが高率に誘発される悪性リンパ腫,胚細胞性腫瘍における放射線療法と化学療法についての検討をおこない,その有用性を明らかにした.1.腫瘍におけるp53依存性およびp53非依存性の放射線誘発アポトーシス:p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍(ependymoblastoma, primitive neuroectodermal tumor(PNET);野生型p53.glioblastoma;変異型p53)をヌードマウスに移植して,X線,重粒子線の照射を行なった後,経時的に腫瘍を摘出して組織学的な検索を行ない,特にアポトーシスの誘発頻度について検討した.p53野生型の2腫瘍ではアポトーシスが高率に誘発されたのに対して,p53変異型腫瘍では相対的に低率であったが,それでも非照射対照群に比して有意に高く,p53非依存性アポトーシスの関与が示唆された.時間経過と線量依存についても検索し,X線と重粒子線の線量依存曲線の比較から炭素線のRelative Biological Effectiveness(RBE)を算出したが,P53変異型の腫瘍に対するRBEの方が大きくなる傾向が認められた.2.正常組織における放射線誘発アポトーシス:C57BL/6(雄,8週齢)にX線,重粒子線の照射を行なった後,経時的に臓器を摘出して組織学的に検索し,特に精巣の精源細胞,小腸のクリプト細胞におけるアポトーシスの誘発頻度を検討した.これらのアポトーシスはp53依存性で,X線と重粒子線の線量依存曲線の比較から,炭素線の放射線感受性正常組織におけるRBEは,1.5-2.1程度であることが示唆され,腫瘍に対するRBEに比して相対的に小さくなる傾向が認められた.3.放射線感受性

腫瘍における臨床的検討:照射後にアポトーシスが高率に誘発される腫癌では臨床でも放射線治療が重要な役割を果たしているので,そのひとつである悪性リンパ腫について放射線治療と予後についての検討をおこない,放射線の有用性を明らかにした.1.p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍における放射線誘発アポトーシスの検討と炭素イオン線のRelative Biological Effectiveness (RBE)の検討:p53遺伝子型の異なるヒト腫瘍をヌードマウスに移植して,X線,重粒子線(炭素イオン線)の照射を行なった後,経時的に腫瘍を摘出して組織学的な検索を行ない,p53依存性およびp53非依存性アポトーシスの誘発頻度について検討した.p53野生型の2腫瘍ではアポトーシスが高率に誘発され,特に上衣芽腫で高率だった。p53変異型の膠芽腫では相対的に低率であったが,非照射対照群に比して有意に高く,p53非依存性アポトーシスの関与が示唆された.X線と重粒子線の線量依存曲線の比較から,アポトーシス誘発を指標とした炭素線のRelative Biological Effectiveness( RBE)を算出したが,p53野生型の2腫瘍では約3であったのに対して,p53変異型の腫瘍では大きくなる傾向(4以上)が認められ,p53非依存性アポトーシスの差が影響していると考えられた.2.放射線感受性正常組織における放射線誘発アポトーシスと後期反応とRBE : C57BL/6(雄,8週齢)にX線,重粒子線の照射を行なった後,経時的に臓器を摘出して組織学的に検索し,精巣の精原細胞,小腸のクリプト細胞,海馬の神経細胞のアポトーシスの誘発頻度,照射後6か月の精巣の萎縮および精細管の造精能を検討した.炭素線のRBEは,早期のp53依存性のアポトーシスを指標とした場合約1.5-2.1,精巣の萎縮および造精能を指標とした場合は約L2-1.6であった.3.放射線感受性腫瘍の臨床的検討:放射線や薬剤によってアポトーシスが高率に誘発される悪性リンパ腫,胚細胞性腫瘍における放射線療法と化学療法についての検討をおこない,その有用性を明らかにした.
学校種や教科間の壁を越える授業研究のための教授学キーワードの再編と開発

学校現場で日常的に校内研修として取り組まれている授業研究が、小中連携といった学校種の壁を越えて取り組まれ、他教科の教員も参加できるような教科間の壁を越えて実施されている。そうした授業研究を支えるキーワードは、従来の「学び」論の視点を継承しつつも、教科指導と生徒指導の連関をふまえた「育ち」論のもとで再編される傾向にあることをアンケート調査等により明らかにし、再編した教授学キーワードをふまえた授業研究協議会シート等を開発した。研究の2年目は、1年目の授業研究で訪問した学校の校長や教員らのインタビュー調査をふまえて、学校現場で機能している、ないしは今は語られなくなったが今日においても継承の必要のある戦後授業実践史における教授学キーワードについて、そのいくつかを取り上げ、歴史的経緯と今日的意義について検討した。取り上げたキーワードは、発言形式、班、習熟と意欲、ゆさぶり、生活綴方的教育方法、指導的評価活動、等である。また、授業研究での協議についての学校種の違いをふまえるために、学力向上を志向する小中連携型の授業研究に取り組んでいる広島県内の3地区の小学校及び中学校の教員へのアンケート調査を行い、それぞれが授業で何を大切にしているかの意識に違いのあることを明らかにするとともに、連携のあり方によって地区間に違いのあることも指摘した。なお、ドイツのレクラム文庫版「理解することを教える:よい授業への提言(Verstehen Lehren:Plaedoyer fuer guten Unterricht)」の著者であるフランクフルト大学のアンドレアス・グルーシュカ(Andreas Gruschka)教授の来日に合わせて、広島県内の中学校の授業を共同で参観するとともに、授業研究のあり方について協議し、日本の授業研究をめぐる諸課題について論議し、PISA後のドイツと同様に、授業における深い理解(deep understanding)に基づく学びの欠如に課題のあることを共有した。学校種や教科間の壁を越える授業研究のフィールドワークとして長崎県対馬市の小中一体型の教育を進める二つの学校を訪問し授業研究に参加し、教員たちが授業で大事にしている教授学キーワードについて聞き取りを行うとともに、小学校と中学校の授業づくりでの重点の違いについて意見交換を行う中で同じ用語でも理解の違いのあることが明らかになった。ドイツでの調査では、オルデンブルグ大学においてドイツ教授学の研究動向についてインタビューを行い、さらに同大学で開催された「効果的な学習のための授業の診断」に関する研究会に参加し、授業研究アクチュアルな情報を得た。さらに幼稚園からギムナジウムまでの学校種を越えて一貫的な教育を行っているイエナにあるイエナプラン学校の研究会に参加し、その基本理念についての情報と資料を収集した。学校種や教科間の壁を越える授業研究や教育実践における基軸として子どもの学びや成長といった「子どもから」の視点が教授学の知見を再構成するさいに意義が認められ、その視点から2年目以降の課題でもある教授学キーワードの選択と再編に取り組むことが重要である。本研究の目的である学校種や教科間の壁を越える授業研究のフィールドとして、主要には「小中連携型の学力向上」に取り組んで来た学校での授業研究協議会のリフレクションや教職員へのアンケート調査に取り組むことで、どのような教授学キーワードが語られ、またそれらはどのように相互に関連しているのかについて検討してきた。その結果、一つの授業を構想したり分析する際に、小学校は児童生徒の動きのあり方に主要な関心があり、中学校は教科内容の構造や教材の構成に主要な関心があるという傾向が明らかになった。しかし、そのことは、小学校が教材研究を軽視しているとか、中学校が児童生徒の活動に無関心であるということではない。むしろ、「小中連携」に取り組むなかで、それぞれの関心がクロスすることで、教授学キーワードが共有されてくる側面が認められた。また、ドイツの教授学研究者との授業研究についての交流のなかで、ドイツの授業研究が、教育のスタンダード化のなかにあっても、能力の形成だけでなくて、教科内容の理解を深める過程における人格形成的な論議に注意を払っていることが明らかになった。その点については、日本の授業研究のフィールドでは、これまで教科指導と生徒指導を区別して分析してきたが、小中の学校の壁を超えているのは、むしろ地域的課題への対応や「生徒指導の3機能」の重視という施策のもとで、教科指導と生徒指導の相互関連がすすむなかで、学力向上としての「学び」の問題が、人格形成としての児童生徒の「育ち」の問題へと拡張されていく可能性を提起している。さらに、開発的な研究として、教授学キーワードをふまえた授業研究のためのツールとして、「授業の記録と分析のためのフィールドノート」と「授業研究協議会のためのワークシート」を開発試案として作成し、今後それらの検証と修正を重ねていく予定である。教育方法学教授学キーワードの再編を考えていく上で、いくつかのキーワードのついて検討することができた。また、インタビュー等で実感していた学校種の授業研究のあり方の違いについて、アンケート調査によって数量的な違いとして把握することができた。計画した国内外の2つのフィールドワークに出かけることができ、さらに関連する国内の研究会にも出かけて研究に必要な資料や情報を入手し、関係する研究者と意見交換を行うことができた。

アンケート調査のデータ処理を精緻なものにしていくことと、ドイツの教授学者あるいは教員養成に携わる研究者と授業研究の交流を進展させ、教授学キーワードの再編に向けて研究のまとめをすること。ドイツに出かけるのがドイツのオルデンブルグ大学の研究会の日程を優先させたために2月末から3月という学年末の時期に重なってしまい、関連資料の整理等を早急に取り組み、2年目の課題である教授学キーワードの選択と再編に関して研究を深化させていく方針である。ドイツへの渡航を予定していたが、研究スケジュールの調整段階で、別ルートで教授学関係の研究者が来日することになったため、旅費を次年度に繰り越すことで、日本における国際的な授業研究を共同で企画・開催するための渡航費と招聘費の旅費として使用することにした。また、国内における国際的な授業研究なので、協議会も含めて、その模様をビデオ等で記録するだけでなく、授業記録や協議会の記録を文書化するために謝金を次年度に回すことにした。研究の最終段階に当たる10月以降に、ドイツより研究者を招聘し、広島県内の小学校及び中学校の授業研究に共同で参加し、教授学キーワードの有効性と再編のあり方について検討する。そのための打ち合わせと資料集のために年度の前半に渡航費を使用する。また後半には招聘のための旅費や記録及び国内の教師との対話のための通訳のための謝金として使用する。初年時に得た資料の整理や分析については、次年度に行う授業研究の記録作成やフィールドワークの資料整理及びアンケート調査のデータ整理と関連させて謝金等を使用して取り組んでいく。
複数の関与者に対する差止請求の一般法理に関する基礎的研究

本研究では,違法な法益侵害に複数の主体が関与している場合における差止請求に関する一般法理,すなわち,その相手方・発生要件・効果に関する基本的枠組みを解明すべく,理論的・原理的考察を行った。具体的には,上記差止請求が行われる3つの主要な紛争類型(1所有権侵害・インミッシオン,2著作権侵害・名誉毀損・プライバシー侵害,3競争秩序違反行為)ごとに,それぞれにおける当該請求の特徴を分析し,それらを比較することで前記一般法理の析出を試みた。その際には,これまで日本において十分に顧みられることのなかった上記各紛争類型に関するドイツの判例・学説について検討し,日本法への示唆を得るように努めた。本研究に与えられた研究期間の1年目に当る本年度においては,本研究全体の基礎作りとして,日本およびドイツでこれまでに公刊された,本研究の課題に関連する学術論文・図書および判例を,1年を通じて幅広く調査・収集し,その整理・解析に努めた。また,本年度の前半(2014年4月同年9月)には,違法な法益侵害が複数の関与者により惹起される事案のうち,特に近時,日本およびドイツの双方において大きな関心を呼んでいる2つの紛争類型,すなわち,1知的財産権が侵害される場合および2競争秩序違反行為が行われる場合を第一に取り上げ,これらに関するドイツにおける現在の議論状況を分析した。ドイツでは,上記2つの紛争類型のあるべき解決方法に関して,学説と判例との間に見解の大きな対立が見られる。すなわち,学説が一般に以上2つの紛争類型を1つの同じ法律構成の下で統一的に処理しようとするのに対し,判例は,1と2とを区別した上で,各々について異別の法律構成を採用する(この点が最近,公表された複数の最上級審判例により明らかにされ,学説から厳しく批判されている)。本研究では,このような学説と判例との対立に注目し,それぞれの主張(各自が唱える法律構成)の特徴や意義,さらには問題点の検討を行った。他方,本年度の後半(2014年10月2015年3月)においては,上記検討を継続しつつ,同じく複数人の関与の下で法益が違法に侵害される事案のうち,所有権が侵害される場合(特に,インミッシオンをめぐる紛争)に関するドイツの学説・判例による従来の議論の整理を開始した。さらに,本年度には,本研究の研究代表者がドイツ連邦共和国・ミュンスター大学にて在外研究に従事しているという「地の利」を活かして,複数のドイツ人研究者と,本研究の課題に関する意見交換を実施した。本研究に与えられた研究期間の2年目にあたる本年度においては,前年度に引き続き,本研究の基盤となるべき文献資料の一層の充実とその解析に力を注いだ。すなわち,本研究の課題に関連する日本・ドイツそれぞれの学術論文と判例とを幅広く調査・収集し,その整理と分析とに努めた。また,本年度の前半(2015年4月同年9月)には,前年度における考察によって得られた成果をさらに発展させるべく,差止請求権の基礎理論に関する検討に集中的に取り組んだ。すなわち,前年度の分析によって明らかになったとおり,ドイツの学説では,1複数の関与者が知的財産権を侵害する場合と2複数の関与者によって競争秩序違反行為が行われる場合とを1つの法律構成の下で統一的・整合的に処理することが模索されており,このような統一的処理を可能にする一般的な差止請求権理論の構築が求められていること(そして,そのような方向性こそ妥当なものであると考えられること)から,そのような一般理論としていわゆる権利簒奪理論が有用性を発揮しうるか否か,を検討した。さらに,その際には,複数のドイツ人研究者から上記の点について様々な助言を得ると共に,私見をも提示して,これについて議論を交わした(それによってもたらされた具体的な(中間的)研究成果として,後掲する雑誌論文を公表し,同じく後掲の講演を行った)。他方,本年度の後半(2015年10月2016年3月)には,研究拠点をドイツから日本へと移した上で,これまで進めてきたドイツ法に関する検討の成果(当該検討によって獲得された示唆)を基にして,同様の問題に関する日本の判例・学説の分析に研究の重点を置き始めた。同時に,この作業と並行して,ドイツの判例・学説による議論状況を整理し,日本に紹介する論文の執筆の準備を開始した。本年度の研究活動の成果として,本研究の課題に関するドイツの判例・学説の議論状況については,従来からの経緯やその構造(判例・学説間における対立点の核心,当該対立が生ずる要因など)を把握することができた。これによって,日本における同様の問題を検討する際の分析の視角を獲得しえた。さらに,この点に関する私見も,(暫定的ではありつつも)一定のまとまりを見せ始めた。加えて,本年度の後半には,これらの成果を1つの学術論文にまとめる作業に着手するとともに,ドイツ法からの示唆を基にして,日本法に関する分析をも開始した。また,特に本年度の前半においては,ドイツの研究機関に研究拠点を置いていたことから,最新のドイツ語資料を即時に入手し,それらを本研究に迅速に反映することができた。特に,日本では容易に参照しえない最新の外国語文献に複数,接する幸運に恵まれた。さらに,1年半にわたるドイツでの研究活動の成果として,複数のドイツ人研究者から,本研究の課題の解決に直接に資する貴重な示唆や助言を得ただけでなく,本研究のさらなる発展を期す上で不可欠となる研究支援の約束を取り付けることができた。

上記学術論文を執筆する過程において疑義が生じたときには,これらの研究者に直ちに質問などを行うことが可能である。また,彼の地の若手研究者(博士論文を執筆している,研究機関の助手)と親しくなり,今後,本研究の課題に関連する新しい判例や論文などがドイツで公表された場合には,それらをも速やかに本研究に反映させるべく,彼女ら・彼らの協力の下に,インターネットなどを通じてそれら最新の文献資料を直ちに入手しうる手はずが整った。このように,本年度に予定していた作業の大半を終了し,次年度に予定している最終的な成果の取りまとめに必要な支援体制も十分に構築されたことから,本研究は「おおむね順調に進展している」ものと言うことができる。最終年度に当る2017年度には,それ以前の2年間に積み重ねてきた研究成果を(また,2017年度の新たな成果をも補充しつつ)論文にまとめる作業に取り組んだ。まず,本研究の中心的な研究課題である「違法行為に複数の主体が関与する場合における差止請求権の発生要件・効果に関する考察」については,その一端として,所有権その他の物権(排他的支配権)が侵害される場合における要件・効果に関する成果を公表すべく,目下,複数の論考の執筆を同時に進めている(そのうちの1つとして,後記研究成果5)。また,上記研究課題への取組みにとって土台となるべき,差止請求権の一般的発生要件・効果に関する私見(違法侵害説)については,2011年にその概要を公にして以来,幸いにして多くの論者より批評を受けることができた。それらの批評のうち,特に私見に対する疑問や批判に答えるべく,またこれらと向きあう過程において前記研究課題に関する成果の当否を再検証するために,当該疑問・批判に応接する論考を執筆した(後記研究成果12)さらに,差止請求権の一種たる妨害予防請求権の共通の発生要件である違法な侵害のおそれについて,その存否に関するあるべき判断方法を探求した(後記研究成果3)。すなわち,とりわけ適格消費者団体に付与される差止請求権を検討素材としながら,「どのような場合に,またいかなる判断過程を経て,当該請求権の発生要件たる違法な侵害のおそれ(当該侵害の発生する現実的危険性)が肯定あるいは否定されるべきであるか。」という,これまで我が国において原理的問題としては全くと言ってよいほど論じられることのなかった問題を取り上げ,その解明に向けた基礎的・比較法的考察を行った。なお,以上の作業を進める過程では,国内で開かれた複数の研究会に出席し,各研究会への参加者と上記各研究成果について積極的な意見交換を行った。本研究では,違法な法益侵害に複数の主体が関与している場合における差止請求に関する一般法理,すなわち,その相手方・発生要件・効果に関する基本的枠組みを解明すべく,理論的・原理的考察を行った。具体的には,上記差止請求が行われる3つの主要な紛争類型(1所有権侵害・インミッシオン,2著作権侵害・名誉毀損・プライバシー侵害,3競争秩序違反行為)ごとに,それぞれにおける当該請求の特徴を分析し,それらを比較することで前記一般法理の析出を試みた。その際には,これまで日本において十分に顧みられることのなかった上記各紛争類型に関するドイツの判例・学説について検討し,日本法への示唆を得るように努めた。本年度の研究活動の成果として,本研究を次年度以降においても着実に推進していくための土台作り(日本およびドイツにてこれまでに公表された学術論文・図書,判例の網羅的な収集,整理)を行うことができた。
皮弁生着最適化の分子生物学的アプローチ

皮弁の最適な生存を検討するために、サイトカインの情報伝達系について最初に実験した。ヒトケロイド由来線維芽細胞初代培養モデルでは、インスリン様成長因子(IGF-1)とその受容体が、セラミド誘導アポトーシスへの抵抗性を示し、それ故にケロイドで見られる細胞の過剰増殖と恐らく細胞外マトリックスの過剰産生の主たる要因と考えられた。同種皮膚移植の生着延長実験では、サイトカイン遺伝子治療が試みられた。即ち、同種マウス間(BALB/c, B6D2F1)で白血病抑制因子(LIF) cDNAプラスミドを用いて皮膚移植片内への遺伝子治療により、移植片の動態を検討した。LIF発現は治療後24時間、21日間で認められ、LIFの情報伝達受容体であるgp130はLIFと同様の発現を認めた。B6D2F1からBALB/cへの移植では、LIF遺伝子導入移植片でヘルパー2型T細胞サイトカイン(IL-10)の発現を認め、免疫寛容が認められた。骨代謝では、LIFの頭蓋骨欠損モデルでの検討により、LIFが骨細胞の活性化により骨形成に関与することが明らかになった。更に、軸性皮弁モデルでサイトカイン依存性gp130受容体が、修正腹壁皮弁モデルでの皮弁生存、血管茎の血流増、微小血行動態、更にVEGFに代表される転写発現の血管新生発現に関与することが分かり、サイトカインの情報伝達系は皮弁生存に有効に応用され、血管新生にも重要であることが明らかとなった。皮弁の最適化を分子生物学機構解析、情報伝達系操作皮弁により安全領域の拡大と新しい皮弁開発につなげる目的で、これまで創傷治癒、骨代謝において単一リガンド受容体以降情報伝達系の比較的確立されたインターロイキン6スーパー・ファミリーの中でも、情報伝達担当のgp130受容体の中和、制御にて軸性皮弁の生存活性への効果を分子生物学的解析検討した。ラット腹壁に浅腹壁動脈内側枝のみを皮弁栄養血管とする8×8cm^2の皮弁挙上し、対照群、LIF cDNA注入群、LIF cDNA+ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群(混合群)、ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群の4群に分け、レーザー皮弁血流測定、定量皮弁生存活性、微小血管造影、血管新生因子mRNA発現、受容体情報伝達mRNA発現、組織学検討を実施した。レーザー皮弁血流測定では、混合群、ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群では術後3日、7日、皮弁3箇所で有意な血流増を認めた。術後3日の定量皮弁生存活性は混合群、ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群で対照群に比較し有意に生存活性上昇していた。(77±5.3%,88±1.5%,45±7.8%,p<0.05)微小血管造影では混合群、ヤギ抗ヒトgp130抗体注入群では血管の増大を血管茎付近で認め、特にgp130抗体群では遠位部にまで血管網の発達を認めた。血管新生因子であるVEGFmRNA発現は2つのisoform共に全群で認めたがヤギ抗ヒトgp130抗体群で発現量が大きかった。情報伝達受容体であるgp130mRNA発現はLIF群で最大であった。術後3日の組織学検討では、上皮の構造は混合群で最も保たれており、炎症細胞浸潤はヤギ抗ヒトgp130抗体群で最も少なかった。抗gp130中和抗体は血管茎付近の血管新生、血行を増加し血管網の発達を皮弁末梢まで認め、血管新生mRNA発現も増加させ、皮弁分子操作の候補となることが示唆された。皮弁の最適化を分子生物学機構解析、情報伝達系操作

皮弁により安全領域の拡大と新しい皮弁開発につなげる目的で、これまで創傷治癒、骨代謝において単一リガンド受容体以降情報伝達系の比較的確立されたインターロイキン6スーパー・ファミリーの中でも、情報伝達担当のgp130受容体の中和、制御にて軸性皮弁の生存活性への効果を分子生物学的解析検討した。更に,皮弁を用いた、組織再生につき検討を加えた。ウィスター・ラット腹壁に浅腹壁動脈内側枝のみを皮弁栄養血管とする8×8cm^2の皮弁挙上し、対照群、LIF cDNA注入群、LIF cDNA+ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群(混合群)、ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群の4群に分け、レーザー皮弁血流測定、定量皮弁生存活性、微小血管造影、血管新生因子mRNA発現、受容体情報伝達mRNA発現、組織学検討を実施した。レーザー皮弁血流測定では、混合群、ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群では術後3日、7日、皮弁3箇所で有意な血流増を認めた。術後3日の定量皮弁生存活性は混合群、ヤギ抗ヒトgp130中和抗体注入群で対照群に比較し有意に生存活性上昇していた。(77±5.3%,88±1.5%,45±7.8%,P<0.05)微小血管造影では混合群、ヤギ抗ヒトgp130抗体注入群では血管の増大を血管茎付近で認め、特にgp130抗体群では遠位部にまで血管網の発達を認めた。血管新生因子であるVEGFmRNA発現は2つのisoform共に全群で認めたがヤギ抗ヒトgp130抗体群で発現量が大きかった。情報伝達受容体であるgp130mRNA発現はLIF群で最大であった。術後3日の組織学検討では、上皮の構造は混合群で最も保たれており、炎症細胞浸潤はヤギ抗ヒトgp130抗体群で最も少なかった。抗gp130中和抗体は血管茎付近の血管新生、血行を増加し血管網の発達を皮弁末梢まで認め、血管新生mRNA発現も増加させ、皮弁分子操作の候補となることが示唆された。また、本法は間葉系幹細胞と骨誘導蛋白、血管新生蛋白の血管内導入により、包埋担体中に有意な骨特異蛋白の発現と骨髄様構造を認め、骨再生に有用な手法であることが確認された。
量子場と結合したシュレディンガー作用素のスペクトルと有効質量の研究

平成17年度-19年度科学研究費申請時に掲げた研究目標(a)-(e)にそって研究成果の概要を述べる.(a)基底状態の縮退度の評価:埋蔵固有値の縮退度の上からの評価を与える一般的な方法を構築した.またスピンを含む場合には対称性から基底状態の縮退度が少なくとも2以上であることを示した.スピンを含むハミルトニアンが生成する熱半群を「スカラーな積分核」で表現し,新しいエネルギー不等式を発見した.(b)基底状態の高次regularityと非存在:新井,廣川との共同研究で任意次数のregularityを示した.また赤外発散があるときには個数作用素の1/2乗の定義域に含まれる基底状態が存在しないことを示した.(c)Gibbs測度の確率論的解析:確率2重積分を含む連続パス空間上の確率測度の族のtightnessをV.Betzとの共同研究で示した.(d)くりこみ理論:場の理論の模型には有効質量が定義される.結合定数で展開したときの係数の発散のオーダーの物理的な予想は対数発散であるが伊東との共同研究で多項式的に発散することを示した.(e)全運動量を固定した模型の解析:ハミルトニアンを汎関数積分表示して解析した.全運動量=ゼロでの基底状態の存在が知られている.我々はこの基底状態が一意的であることを証明した.スピンがある場合には非連続なパス空間上の測度をつかった汎関数積分表示をJ.Lorincziとの共同研究で得た.その結果ある種のエネルギー不等式を示した.またその応用としてスピン-ボゾン模型の基底状態の一意性を廣川と共同で示すことが出来た.平成17年度-19年度科学研究費申請時に掲げた研究目標(a)-(e)にそって研究成果の概要を述べる.(a)基底状態の縮退度の評価:埋蔵固有値の縮退度の上からの評価を与える一般的な方法を構築した.またスピンを含む場合には対称性から基底状態の縮退度が少なくとも2以上であることを示した.スピンを含むハミルトニアンが生成する熱半群を「スカラーな積分核」で表現し,新しいエネルギー不等式を発見した.(b)基底状態の高次regularityと非存在:新井,廣川との共同研究で任意次数のregularityを示した.また赤外発散があるときには個数作用素の1/2乗の定義域に含まれる基底状態が存在しないことを示した.(c)Gibbs測度の確率論的解析:確率2重積分を含む連続パス空間上の確率測度の族のtightnessをV.Betzとの共同研究で示した.(d)くりこみ理論:場の理論の模型には有効質量が定義される.結合定数で展開したときの係数の発散のオーダーの物理的な予想は対数発散であるが伊東との共同研究で多項式的に発散することを示した.(e)全運動量を固定した模型の解析:ハミルトニアンを汎関数積分表示して解析した.全運動量=ゼロでの基底状態の存在が知られている.我々はこの基底状態が一意的であることを証明した.スピンがある場合には非連続なパス空間上の測度をつかった汎関数積分表示をJ.Lorincziとの共同研究で得た.その結果ある種のエネルギー不等式を示した.またその応用としてスピン-ボゾン模型の基底状態の一意性を廣川と共同で示すことが出来た.平成17年度の研究実施計画は以下の(1),(2),(3)であった。(1)場の理論の模型の基底状態の高次のregularityを示す。(2)量子場とミニマル結合したシュレディンガー型のハミルトニアンから作られるギブス測度のtightnessを示す。(3)有効質量の結合定数4次の項の紫外切断に関する漸近挙動を調べる。これらの研究は概ね達成することが出来,研究集会等(北大、京大数理研、作用素論シンポジウム、およびウィーン大学)で発表した。(1)について:漸近場の理論を応用して、結合定数が小さいときに基底状態に含まれるボゾンの個数期待値が小さいこと示した。この結果はArai, Hirokawa, Hiroshimaの共著としてとして、まとめられ国際誌に投稿中である。(2)について:スカラー場とベクトル場の場合について適当な条件の下ギブス測度のtightnessを示すことが出来た。これは現在,論文執筆中である。(3)について:非相対論的量子電磁力学のパウリーフィールツ模型でスピンが存在しないと仮定した場合の漸近挙動は知られていた。今回、スピンの存在を仮定して、その漸近挙動を調べた。結果はスピンが非存在の場合と大いに異なることが示された。この結果はK.R.Ito, Hiroshimaの共著としてとして、まとめら国際誌に投稿中である。以上述べた研究の途上で次に示す成果もあげることが出来た。パウリーフィールツ模型のファイバーハミルトニアンの経路積分表示を導いた。これを応用して、その自己共役性、半群のエルゴード性、反磁性的不等式などを結合定数によらずに証明することに成功した。これらの0研究成果も現在、論文として執筆中である。平成18年度の研究実施計画は以下の(1),(2),(3),(4)であった。交付申請書には夫々,(d)-(2),(a)-(2),(e),(c)-(2)と番号が割り振られている。

(1)熱半群を汎函数積分表示し繰り込み理論を汎関数積分の観点から考察する。(2)紫外切断を除去したnelson模型の熱半群の正値性を示す。(3)ファイバーハミルトニアンの解析を行う。(4)2重確率積分の解析を行う。(3)について:ファイバーハミルトニアンが各ファイバー毎に結合定数などに寄らずに自己共役作用素であることを示した。さらにその自己共役作用素が作る1径数熱半群を核型空間上のガウス測度と連続空間上のウイナー測度の積測度を使って汎函数積分表示することに成功した。その結果,基底状態の一意性を示すことが出来た。また非自明なエネルギー不等式も得ることが出来た。これらの結果はFiber Hamiltonians in nonrelativisticQEDとしてまとめられ,国際誌に掲載予定である。その他:最近(1)-(4)の研究を通してスピン1/2を含んだハミルトニアンのスカラーによる汎関数積分表示を得ることが出来た。この結果はFunctional integral representation of nonrelativistic QED with spin 1/2としてまとめられ現在国際誌に投稿準備中である。以上の結果は京大数理研の研究集会(2月開催),沖縄で開催された作用素論シンポ(7月),東北大学談話会(11月),各種のセミナーなどで発表した。また(4)についてはWarwick大学でBetz氏と研究打ち合わせを実施し研究成果の一部を得ることが出来た。平成19年度の研究実施計画は以下の(1)-(4)であった。(1)スピンをふくむPF模型の基底状態の縮退度の評価、(2)Nelson模型のつくる熟半群の正値性を調べる、(3)Rough path理論をつかって確率2重積分の漸近挙動を調べる、(4)Nelson模型のくりこみ量を汎関数積分的観点からとらえる。(1)PF模型の基底状態の縮退度の評価は完全に示すことは出来なかったが、2以上であることは対称性の議論より示せた。またCadlag上の確率変数を用いた汎関数積分表示からエネルギー不等式を得た。これらの結果を応用して、スピン-ボゾウ模型の基底状態の一意性を全ての結合定数で示した。(2)ファイバー分解したNelson模型の全運動量が消えてる場合の正値性を示した。その帰結として基底状態の一意性を示した。(3)確率2重積分のtightnessはスカラーポテンシャルに関して非常に弱い条件の下で示せた。(4)様々な試みを実施したが満足な結果を得るにいたらなかった。現在も考察中である。上記(1)-(3)の結果は日本数学会(9月東北大学)、京大学数理研で開催された研究会(9月、10月)などで口頭発表した。これらの研究をとおして非相対論的量子電磁力学のローレンツゲージによるGupter-Bleular形式を解析することが出来た。現在論文にまとめて国際誌へ投稿準備中である。
口腔癌の進展におけるCOX-2発現に伴なう細胞周期制御因子の発現異常と予後

口腔扁平上皮癌(OSCC)200例におけるCOX-2発現と増殖動態の検索で、COX-2が転移に際して早期に誘導され、高発現例に予後不良例が多い(高発現例の74%)ことを見い出した。またCOX-2は癌の浸潤先進部に極めて高発現し、口腔癌における浸潤・転移関連遺伝子および予後因子としての性格を有することが判明した。次にCOX-2発現に関連するp53-Rb pathwayおよび細胞周期制御遺伝子群の動向を主体に検索を行った。そこでCOX-2発現に関連するp53およびRbの各遺伝子に直接的的関与が予想されるHPV-E6,E7遺伝子発現について、COX-2発現のみられた口腔扁平上皮癌82例におけるHPV16型および18型の検出を、IHCおよびBrigati標識オリゴプローブを用いたISH法により行ったところ、COX-2低発現例45例のうち、78%にHPV16型が、また69%に18型が検出された。以上について総合的に検討した結果、両型陽性例の全例におけるTopoIIαLiの高値、Rb蛋白の過剰発現に連動して、p21/p53、cyclinB, D1,E過剰発現が認められたが、p27蛋白の発現低下は示されなかった。以上より、OSCCにおいては、COX-2過剰発現とともにCOX-2 path-wayを介したp53-Rb経路における様々な細胞周期制御遺伝子の破綻により、cell cycleを急激に進行させ口腔癌の増殖を高めるが、COX-2低発現とともにHPV16/18型が検出される例においては、E6,E7遺伝子の関与により、p27遺伝子異常を修復回避する可能性が示唆された。またCOX-2高発現例においては、p27蛋白の著明な発現低下に連動することによりOSCCの進行が加速し、予後不良に関与するものと推察された。一方、COX-2低発現例においては、HPV16/18型の高発現およびp27蛋白レベルが比較的安定で、癌の増殖を局所に止め、予後を比較的良好に保つ可能性が示唆された。以上の検索結果から、COX-2は様々な細胞周期制御遺伝子の異常と連動し、口腔癌の浸潤および転移と密接に関連するとともに、予後因子と成り得るものと考えられた。さらに浸潤および転移に伴いCOX-2およびlaminin-5γ2、Integrinα発現の関連性について検討したところ、COX-2,Laminin-5γ2間の相互発現が73%に認められ、COX-2が各種癌遺伝子異常を受けて腫瘍浸潤機能分子の発現を誘導し、浸潤性獲得と助長に関与する可能性が考えられた。今後、口腔癌の浸潤および転移におけるこれら相互の役割、COX-2誘導因子の同定、COX-2 pathwayにおける関与についても検討を進めたいと考えている。

今後、口腔癌の浸潤および転移におけるこれら相互の役割、COX-2誘導因子の同定、COX-2 pathwayにおける関与についても検討を進めたいと考えている。現在までにわれわれは、COX-2が口腔粘膜の発癌に、また本酵素の過剰発現が口腔癌の成長・発育および癌の浸潤・転移に密接に関与することを見い出してきた。本研究では、口腔癌の浸潤・転移機構の解明の一助とすやために、口腔癌細胞の増殖に関連する細胞周期関連遺伝子群の異常について検討を進めている。本年度は、口腔扁平上皮癌(OSCC)の局所浸潤巣および転移リンパ節におけるCOX-2発現の意義と役割についてOSCCの生検・手術材料200例(通常型170例:転移、非転移例各85例、疣贅型30例)を用いSABC法による免疫組織化学的検討を施行した(対照:正常口腔粘膜20例)。この結果、通常型OSCCの77%で転移に伴うCOX-2蛋白の発現増強(平均上昇率19%)が示され、同時に検索したDNA-topoisomerase II alpha LI値の上昇傾向がみられた。また転移例のうちCOX-2発現上昇のみられた74%が予後不良で、これらはいずれもCOX-2高発現を示した。なお腫瘍原発巣においても転移例は非転移例に比しCOX-2の有意な上昇が認められた。さらに原発巣におけるT categoryの比較において、Tが大きくなるに連れCOX-2発現率が高くなる傾向が示された。以上より、COX-2が口腔癌の腫瘍成長を補助し、転移に際し促進因子として密接に関与するとともに、COX-2の発現増強が予後を左右する可能性を有するものと考えられた。次に腫瘍浸潤性格とCOX-2の関連性について検索したところ、原発巣においては腫瘍浸潤先進部に、また転移リンパ節においては節外浸潤部にCOX-2高発現が示され、本所見は腫瘍分化度の低い症例ほど顕著であった。以上の所見は、COX-2が口腔癌細胞の浸潤性格獲得ないしは増強に関与するものとして意義深いものと思われる。なお疣贅型OSCC30例においては、通常型に比べCOX-2発現は低値をしめした。これらの諸検討結果をback upするため、通常型20例(転移、非転移例各10例)についてin situ hybridization法による検討を施行した。この結果、転移例において原発巣の5例および転移リンパ節7例の腫瘍細胞核にCOX-2mRNA発現が確認されたが、非転移例原発巣における核内COX-2 mRNA発現は2例にとどまった。COX-2は核内で産生され核膜周囲に分布することから核内分布は早期発現と考えられる。従って、腫瘍転移に際してCOX-2が早期に誘導されることは、COX-2が転移関連遺伝子および口腔癌における予後因子としての性格を有するものと考えられる。本検索については、症例数を増やして検討を進めたい。一方、COX-2蛋白発現がp53-Rb pathwayおよび細胞周期制御遺伝子群の動向に及ぼす影響については、COX-2蛋白高発現例を主体にcell cycleのcheck pointにおけるp53-Rb pathway関連蛋白およびcyclin-CDK complexの発現状況を主体に、現在、検索を進めている。現在までに口腔扁平上皮癌200例(通常型170例:転移/非転移各85例、疣贅状癌30例)におけるCOX-2発現と、浸潤・転移に伴う増殖動態の変化について免疫組織化学的検討およびCOX-2 mRNA発現(30例=ISH法)の両面から検索し、COX-2が転移に際して早期に誘導され、転移巣で高発現したものに予後不良例が多いことを見い出した。またCOX-2は癌の浸潤先進部に高発現することが判明した。