hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子の配向を利用したナノ粒子の配列

申請者の発見した自己組織化による手法でナノ粒子配列を形成し、ナノフォトニクス特性の発現を検討した。自己組織化の起こる詳細な機構を明らかにすることで、スケールアップしたナノ粒子配列構造の形成に成功した。また、比較試料としてゴムと金ナノ粒子のコンポジットを作製し、この試料でも伸長によりナノフォトニクス特性が可逆的に発現することを見出した。こうした現象が起こる機構を明らかにするため、各種のゴム材料について伸長下での分子鎖の配向挙動を検討した。本研究の目的は、高分子のトポロジー的特性を利用した手法でナノ粒子の一次元配列、およびその集合体を形成し、そこから発現する電気光学作用を光デバイスや反応場に利用する事である。主として申請者の発見した自己組織化現象を利用して鎖状配列構造を作製し、電界増強や信号伝達に適した構造を実験的手法で検討する。ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)の高配向薄膜が形成されたガラス基板を用いてマイクロセルを形成し、各種コロド溶液を流動させてナノ粒子の鎖状配列を形成した。様々な平均粒径の金コロイド溶液から、ナノ粒子配列構造が形成される事を確認した。これまで、ナノ粒子の自発的配列が何故起こるのか不明確だったが、セル内でも構造形成が起こった事から、剪断流動と溶液の濃縮およびPTFE薄膜によるアンカー効果が主要因であると明らかになった。得られた試料について、配列構造の観察を行った。金コロイドから作製した試料では、いずれの平均粒径でも吸収スペクトルのピーク波長が入射偏向の電気ベクトル方向によってシフトしている事から、近接場光学作用が発現していると確認された。フォトレジストを用いた密閉型セルを用いた場合は、配列構造が形成されなかった。これは溶液の濃縮が起こらないため、粒子間の凝集力が不十分だった事が原因と考えられる。他の手法による金ナノ粒子の配列構造を形成して上記の自己組織化法と比較するため、金ナノ粒子と各種高分子のコンポジット材料を調製した。申請者の発見した自己組織化による手法の他、様々な手法で鎖状配列構造を作製し、電界増強や信号伝達に適した構造を実験的手法で検討する。前年度に実施した自己組織化以外の手法として、各種高分子と金ナノ粒子のコンポジット材料を伸長する手法について検討を進めた。ナノ粒子配列のテンプレートとなる様な配向分子鎖がゴム状高分子中でどの様に形成されるか、天然ゴムの伸長結晶化挙動を通じて解析し、モデル化を行った。その結果、数倍に伸長しただけで局所的に高配向した分子鎖の生成する事が示唆された。その知見に基づき、ゴムと金ナノ粒子のコンポジットを作成し、伸長による光学特性の変化を測定した。このコンポジット材料について、伸長比と共に増加した複屈折が途中で減少に転じ、ついには複屈折の符号が反転するという特異な挙動が見出された。この結果は、金ナノ粒子配列による電気光学効果のうち、未開拓な領域に相当すると考えられる。また、別の高分子と金ナノ粒子コンポジットについてエレクトロスピニングを試みた。コンポジットについては未だ配向繊維の作製に成功していないが、高分子単体については多孔質チューブ状の極細繊維が得られた。この繊維の結晶化挙動は、やはり高度に配向した分子鎖の存在を示しており、ナノ粒子チェーン形成のテンプレートとして可能性が示唆された。申請者の発見した自己組織化による手法に加え、今年度は高分子と金ナノ粒子のコンポジットを作製して伸長によりナノ粒子配列を形成し、ナノフォトニクス特性の発現を検討した。ガラス基板の表面に形成したPTFE配向薄膜基板と、別途作製したマイクロ流路を組み合わせてマイクロセルを作製した。そのセル内で金コロイド溶液を流動させる事により、スケールアップしたナノ粒子配列構造の形成に成功した。金ナノ粒子の周囲にポリマー層を形成したコアシエル型ナノ粒子についても、配列構造形成に成功した。また、比較試料としてゴムと金ナノ粒子のコンポジットを作製した。この試料についても、伸長に伴い直線偏光の吸収ピーク波長シフト(ナノフォトニクス特性)が可逆的に起こっていることを見出した。マトリックス単体に比べて、コンポジットでは応力光学定数が低下するという現象も発見した。透過型電子顕微鏡観察により、こうした効果はナノ粒子のマイクロクラスターがマトリックスと共に変形しているためだと明らかになった。さらに、ナノ粒子の配列する機構を明らかにするため、各種のゴム材料について伸長下での構造形成過程について、複屈折やX線回折・散乱などの手法で詳細に解析し、分子鎖の配向挙動を明らかにした。以上の結果より、光回路や非線型光学素子などに有効なナノ粒子材料と配列構造を提案する。
関節軟骨を保護した選択的関節包ストレッチングの開発

未固定標本を使用し,関節靱帯の機能,関節包の構造を明らかにし,関節軟骨を保護する選択的ストレッチング肢位の開発を行うために以下の事柄を明らかにした.・後方肩関節包の拘縮・インピンジメントに対するストレッチング方法.・肩関節では最大外転位+外旋位において腕神経叢が最も圧迫を受けること.・肘関節の外側上顆の接触圧が高まる肢位を測定し,肘が完全伸展,回内位,内反位で増大すること.・近位橈尺関節の前内方モビライゼーションは肘屈曲60度と90度で行うと効果的である.・腸骨大腿靱帯の上部線維と下部線維の選択的ストレッチング方法を開発した.・遠位脛腓関節のモビライゼーションは背屈制限を起こした患者に有効であること.・遠位脛腓靭帯の損傷は外旋位の不安定性だけではなく,内返し時の不安定性も招来する.・距骨下の靱帯断裂による不安定性は装具によって内返しを制動することは可能であるが内旋はほとんど制動することができない.各関節には固有の靱帯・関節包が存在しており,その解剖学的構造を把握したうえで,これらのバイオメカニクス実験で検証されたストレッチングを行うことによって関節軟骨の保護をしつつ,高い治療効果が望めると考えられる.未固定標本を使用し,関節靱帯の機能,関節包の構造を明らかにし,関節軟骨を保護する選択的ストレッチング肢位の開発を行うために以下の事柄を明らかにした.・後方肩関節包の拘縮・インピンジメントに対するストレッチング方法.・肩関節では最大外転位+外旋位において腕神経叢が最も圧迫を受けること.・肘関節の外側上顆の接触圧が高まる肢位を測定し,肘が完全伸展,回内位,内反位で増大すること.・近位橈尺関節の前内方モビライゼーションは肘屈曲60度と90度で行うと効果的である.・腸骨大腿靱帯の上部線維と下部線維の選択的ストレッチング方法を開発した.・遠位脛腓関節のモビライゼーションは背屈制限を起こした患者に有効であること.・遠位脛腓靭帯の損傷は外旋位の不安定性だけではなく,内返し時の不安定性も招来する.・距骨下の靱帯断裂による不安定性は装具によって内返しを制動することは可能であるが内旋はほとんど制動することができない.各関節には固有の靱帯・関節包が存在しており,その解剖学的構造を把握したうえで,これらのバイオメカニクス実験で検証されたストレッチングを行うことによって関節軟骨の保護をしつつ,高い治療効果が望めると考えられる.平成20年度は肩・肘、胸郭上肢関節、股関節の関節包と靭帯の伸張率、関節可動域および関節面の圧力を計測する解析システムの開発をおこなった。靭帯・関節包の伸び率計測と関節内圧計測を同期させるためにDisplacement censor(Pulse Coder, LEVEX,Kyoto)、Microminiature DVRT(MicroStrain, USA)とフイルム状圧センサ(Economical Load and Force, Nitta CO, Nara)および小型圧カセンサ(PS-3KC共和電業東京)を組み合わせて可動させるシステムを構築した。これらの計測と同時にそれぞれの関節ROMを3次元磁気動作解析装置(3Space,Vermont)で計測し、伸び率計測と関節内圧計測を平行して実施した。その結果、靭帯や関節包に損傷を加えない関節軟骨に優しい肩関節のストレッチ法、肘関節のストレッチ法、股関節のストレッチ法による靭帯・関節包伸張効果を定量化することが可能となり、肩関節で2編、肘関節で1編、股関節で1編の英語論文として報告し、用いた標本をもとにモーション解剖アトラス上肢・体幹を上梓した。平成21年度は、この計測システムを用いて、指PIP関節、指MP関節、母指CM関節、手関節、肩鎖関節、脊椎椎間関節の靭帯・関節包伸び率と関節内圧計測を実施する。スポーツ障害を減少させるためには運動療法が必須である.中でもストレッチングは疲労の回復や筋痛の軽減などのほかに靱帯・関節包・関節軟骨などの関節周囲組織の障害を予防する作用が知られている。効果的なストレッチング肢位の開発のため,関節包の伸張率、関節可動域および関節面の圧力を計測する解析システムを前年度に開発し,以下の実験を行った。1.未固定肩関節を用いた関節包の伸長率の実験:肩甲上腕関節を木製ジグに固定し,3次元磁気センサーを配置し、後方関節包の上部、中部、下部に超小型変位計測センサーを設置して各部分の関節法の伸び率を計測した。2.未固定肘関節・手関節を用いた手関節伸筋群の伸長率の計測:前腕伸筋群に牽引を加えたストレッチ状態を想定し、伸筋群起始部の伸長率を計測した。またその際に手関節・腕橈関節面に加わる圧力を計測した。3.未固定手関節を用いた手関節靭帯の伸長率の計測:手関節ストレッチ手技を再現し,その時に生じる手関節・手根骨間関節の圧力を計測し、同時に手関節の靭帯の伸長率を計測した。4.未固定足関節を用いた前距腓靱帯(ATFL)と前脛腓靱帯(ATiFL)断裂時の不安定性の違いの計測。前距腓靱帯と前脛腓靱帯の断裂を作成し,様々な肢位で不安定性を計測した.これらの実験の結果を解析することにより,肩関節の適正なストレッチング開発の発見,肘・手・足関節での関節炎やスポーツ疾患の発生メカニズムの解明することができる。

関節のストレッチはスポーツのパフォーマンス向上や,拘縮を防いでADLを向上させるリハビリテーションまで広く用いられている手技である.しかしながら術者による感覚に依存することが多く,定量的な評価が難しい分野でもある.本研究の目的は未固定凍結標本を使用してストレッチ想定運動をおこない,その際に生じる靱帯・関節包の伸びおよび関節軟骨等にかかる圧を計測し,最適なストレッチ方法を開発することである.また,上記の機器を使い,再現性のあるストレッチとその効果を定量的に評価するシステムを作り上げることである平成22年度は未固定肩股関節標本を用いて,肩関節の拘縮・インピンジメントに対するストレッチング方法を明らかにした.3次元磁気計測装置と小型変位計測センサーを設置し,肩関節に様々なストレッチ想定運動を行ったその結果,インピンジメントの原因となる後方関節包の拘縮には30°挙上で一番効果があること、外転・屈曲制限の問題となる腱板疎部および烏口上腕靱帯の拘縮には下垂位の最大外旋が効果的であることが明らかになった肩関節は原因不明の痛みや拘縮が多い部分であり,可動域制限が出るとADLの低下に直結する.また手術後に拘縮を起こさないためにもストレッチングも盛んに行われている,本研究は肩関節における靱帯や関節包のストレッチングを行うに当たって重要な伸び率計測と肢位を客観的に示し,患者に苦痛が少なく,効果的な選択的ストレッチ方法を明らかにした
急勾配移動床水路における種々の流砂形態の統合理論の構築

急勾配移動床水路における流砂形態は,河床材料として粗粒な粒子を用いると,水路勾配の増加とともに掃流砂流から掃流状集合流動を経て土石流へと遷移していく.一方,河床材料として細粒の非粘着性粒子を用いた場合には,水路勾配の増加とともに,低濃度の浮流砂流から高濃度の浮流砂流を経て,慣性力の卓越した高濃度の流れすなわち泥流に移行していく.しかしながら,掃流状集合流動や高濃度浮流砂流など遷移領域の流れを中心に未解明な点が多く,ましてやそれらを含めた全ての流砂形態について流砂量を精度良く説明できる式は存在しないのが現状である.本研究の目的は,以上の流砂形態について統合的な流砂理論を明らかにすることである.まず,申請者らが泥流に対して提唱している粒子間力層と慣性力層とから成る2層構造モデルを全ての流砂形態に拡張して適用する.このモデルに基づき,粒子間力層厚,抵抗則,流砂量の評価式を導き,その理論計算の結果と,広範な条件下において得られた実験結果とを比較してモデルの適用性の検討を行う.粒子間力層厚の評価式については,本モデルの無次元層厚の評価式が,掃流状集合流動や泥流のデータと良く一致することが分かる.抵抗則については,掃流砂流のデータが,本モデルの理論計算の結果にうまく適合しなかったが,他の流砂形態のデータは理論計算にうまく適合していることが分かった.掃流砂流については,粒子間力層の速度とその厚さの評価が妥当ではなかったものと思われる.最後に,無次元流砂量と無次元掃流力との関係について理論計算と実験との比較を行った.相対水深と粒子沈降速度・摩擦速度比をパラメータとして検討した.他の流砂量式は広範な条件下において得られた実験結果にあまり適合していないのに対して,本モデルの理論式は概ね実験結果に良く合うことが分かる.しかしながら,相対水深が200以上になると計算と実験とは合わないことが分かった.また,相対水深が15から35までの間では,輸送濃度が0.5以上になると計算と実験は合わないことが分かった.前者は河床材料が微細砂の場合であり,後者は典型的な土石流の場合である.急勾配移動床水路における流砂形態は,河床材料として粗粒な粒子を用いると,水路勾配の増加とともに掃流砂流から掃流状集合流動を経て土石流へと遷移していく.一方,河床材料として細粒の非粘着性粒子を用いた場合には,水路勾配の増加とともに,低濃度の浮流砂流から高濃度の浮流砂流を経て,慣性力の卓越した高濃度の流れすなわち泥流に移行していく.しかしながら,掃流状集合流動や高濃度浮流砂流など遷移領域の流れを中心に未解明な点が多く,ましてやそれらを含めた全ての流砂形態について流砂量を精度良く説明できる式は存在しないのが現状である.本研究の目的は,以上の流砂形態について統合的な流砂理論を明らかにすることである.まず,申請者らが泥流に対して提唱している粒子間力層と慣性力層とから成る2層構造モデルを全ての流砂形態に拡張して適用する.このモデルに基づき,粒子間力層厚,抵抗則,流砂量の評価式を導き,その理論計算の結果と,広範な条件下において得られた実験結果とを比較してモデルの適用性の検討を行う.粒子間力層厚の評価式については,本モデルの無次元層厚の評価式が,掃流状集合流動や泥流のデータと良く一致することが分かる.抵抗則については,掃流砂流のデータが,本モデルの理論計算の結果にうまく適合しなかったが,他の流砂形態のデータは理論計算にうまく適合していることが分かった.掃流砂流については,粒子間力層の速度とその厚さの評価が妥当ではなかったものと思われる.最後に,無次元流砂量と無次元掃流力との関係について理論計算と実験との比較を行った.相対水深と粒子沈降速度・摩擦速度比をパラメータとして検討した.他の流砂量式は広範な条件下において得られた実験結果にあまり適合していないのに対して,本モデルの理論式は概ね実験結果に良く合うことが分かる.しかしながら,相対水深が200以上になると計算と実験とは合わないことが分かった.また,相対水深が15から35までの間では,輸送濃度が0.5以上になると計算と実験は合わないことが分かった.前者は河床材料が微細砂の場合であり,後者は典型的な土石流の場合である.急勾配移動床水路における流砂形態は,河床材料として粗粒な粒子を用いると,水路勾配の増加とともに掃流砂流から掃流状集合流動を経て土石流へと遷移していく.一方,河床材料として細粒の非粘着性粒子を用いた場合には,水路勾配の増加とともに,低濃度の浮流砂流から高濃度の浮流砂流を経て,慣性力の卓越した高濃度の流れすなわち泥流に移行していく.本研究の目的は,掃流砂流,掃流状集合流動,土石流,浮流砂流,高濃度浮流砂流,泥流などの流砂形態について,それらの統合理論を明らかにすることである.まず,申請者らが泥流に対して提唱している粒子間力層と慣性力層とから成る2層構造モデルを全ての流砂形態に拡張して適用する.このモデルに基づき,濃度・速度分布,流砂量,抵抗則の評価を行う.

次に,その理論計算の結果と実験結果とを比較してモデルの適用性の検討を行う.抵抗則については,掃流砂流のデータが理論計算の結果にうまく適合しなかったが,他の流砂形態のデータは理論計算にうまく適合していることが分かった.掃流砂流については,粒子間力層の速度とその厚さの評価が妥当ではなかったものと思われる.次に,無次元流砂量と無次元掃流力との関係について理論計算と実験との比較を行った.相対水深と粒子沈降速度・摩擦速度比をパラメータとして検討した.相対水深が200以上になると計算と実験とは合わないことが分かった.また,相対水深が15から35までの間では,輸送濃度が0.5以上になると計算と実験は合わないことが分かった.前者は河床材料が微細砂の場合であり,後者は典型的な土石流の場合である.これらの原因については今後検討を行う予定である.急勾配移動床水路における流砂形態は,河床材料として粗粒な粒子を用いると,水路勾配の増加とともに掃流砂流から掃流状集合流動を経て土石流へと遷移していく.一方,河床材料として細粒の非粘着性粒子を用いた場合には,水路勾配の増加とともに,低濃度の浮流砂流から高濃度の浮流砂流を経て,慣性力の卓越した高濃度の流れすなわち泥流に移行していく.しかしながら,掃流状集合流動や高濃度浮流砂流など遷移領域の流れを中心に未解明な点が多く,ましてやそれらを含めた全ての流砂形態について流砂量を精度良く説明できる式は存在しないのが現状である.本研究の目的は,以上の流砂形態について統合的な流砂理論を明らかにすることである.まず,申請者らが泥流に対して提唱している粒子間力層と慣性力層とから成る2層構造モデルを全ての流砂形態に拡張して適用する.このモデルに基づき,粒子間力層厚,抵抗則,流砂量の評価式を導き,その理論計算の結果と,広範な条件下において得られた実験結果とを比較してモデルの適用性の検討を行う.粒子間力層厚の評価式については,本モデルの無次元層厚の評価式が,掃流状集合流動や泥流のデータと良く一致することが分かる.抵抗則については,掃流砂流のデータが,本モデルの理論計算の結果にうまく適合しなかったが,他の流砂形態のデータは理論計算にうまく適合していることが分かった.掃流砂流については,粒子間力層の速度とその厚さの評価が妥当ではなかったものと思われる.最後に,無次元流砂量と無次元掃流力との関係について理論計算と実験との比較を行った.相対水深と粒子沈降速度・摩擦速度比をパラメータとして検討した.他の流砂量式は広範な条件下において得られた実験結果にあまり適合していないのに対して,本モデルの理論式は概ね実験結果に良く合うことが分かる.しかしながら,相対水深が200以上になると計算と実験とは合わないことが分かった.また,相対水深が15から35までの間では,輸送濃度が0.5以上になると計算と実験は合わないことが分かった.前者は河床材料が微細砂の場合であり,後者は典型的な土石流の場合である.
マザリーズ発話の韻律的特徴が、乳幼児の日本語アクセントの獲得に及ぼす影響の解明

本研究では、日本語のマザリーズ発話の韻律的特徴が乳幼児の言語獲得にどのような影響を及ぼすのかを検討するために、マザリーズ自然発話における語アクセントの音響的特徴を明らかにすることを目標とした。`遅下がり'という日本語の語アクセントによるピッチの下降開始点の遅れに焦点をおいて、マザリーズ発話と対成人発話の比較分析を行った結果、`遅下がり'の出現率は韻律環境および分節音の種類によって影響を受けること、`遅下がり'の出現率に影響を及ぼす韻律環境の頻度分布は発話間で異なること、このような影響を考慮して分析した場合、韻律環境によって`遅下がり'の出現率に発話間の差があることを明らかにした。乳幼児に向かって話しかける際、大人は「マザリーズ」と呼ばれる声高く、ゆっくりとした話し方をすることが知られている。本研究の目的は、このマザリーズ発話の韻律的特徴が、乳幼児の日本語アクセントの獲得にどのような影響を及ぼすのか、マザリーズ発話の解析と乳幼児の知覚実験を行い、明らかにすることである。具体的には、マザリーズ発話における日本語アクセントの音響的特徴を、母親によるマザリーズ発話と対成人発話を比較分析することで明らかにし、マザリーズ発話の特徴が、乳幼児のアクセント知覚の発達にどのような影響を及ぼすのかを、知覚実験を行うことで明らかにすることである。平成24年度は、平成23年度に引き続き「マザリーズ発話では単語レベルの音響的特徴がどのように実現されているのか」を明らかにするために、`遅下がり'というアクセントによるピッチの下降開始点の遅れに焦点をおいて、その頻度が、アクセントの音節構造および、韻律的環境によってどのように影響を受けるのかを考慮しつつ、東京方言話者による、マザリーズ自然発話と対成人発話との比較分析を行い、解析結果を学会において発表した。解析の結果、全体では、`遅下がり'の平均頻度は、発話間で有意差はなかったが、韻律環境によって、マザリーズ発話では`遅下がり'の平均頻度が有意に高くなることが明らかになった。アクセントの音響的特徴がどのような環境でどのように変化するのかを検討することは、「マザリーズ発話のどのような特徴が、乳幼児の音声知覚発達にどのような影響を及ぼすのか」という言語発達への影響を明らかにするために重要である。平成25年度は、平成23年度、24年度に引き続き、マザリーズ発話では単語レベルの音響的特徴がどのように実現されているのかを明らかにするために、'遅下がり'という日本語のアクセントによるピッチの下降開始点の遅れに焦点をおいて、その頻度が、韻律環境および分節音環境によってどのように影響を受けるのかを考慮しつつ、マザリーズ発話と対成人発話との比較分析を行った。具体的には、平成23年度、平成24年度に行った分析により明らかにしたアクセント核の音節構造、後続音節の句末境界音調の特徴、そしてアクセント核の母音における非語彙的な引き延ばしによる影響を考慮したうえで、さらに、アクセント核の韻律句内の位置、そしてアクセント核の母音の種類による影響を考慮し、'遅下がり'の頻度を分析した。解析の結果、アクセント核の韻律句内の位置、そしてアクセント核の母音の種類によって、`遅下がり'の頻度が影響を受けること、また発話間よって影響の受け方に相違があることが明らかになった。このように、マザリーズ発話における日本語アクセントの`遅下がり'の特徴について、その全体像を把握し論文としてまとめているところである。アクセントの音響的特徴が、どのような韻律環境そしてどのような分節音環境でどのように変化するのかを明らかにしたことは、マザリーズ発話のどのような特徴が、乳幼児の音声知覚発達にどのような影響を及ぼすのかという言語発達への影響を明らかにするために重要である。今後は、マザリーズ発話の音響分析結果を基盤にして、乳幼児におけるアクセント知覚の発達過程を探るための知覚実験の準備を進めていきたいと考えている。具体的には、(1)マザリーズ発話における日本語アクセントの音響的特徴を、母親によるマザリーズ発話と対成人発話を比較分析することで明らかにし、(2)(1)の解析結果を踏まえて、マザリーズ発話の特徴が、乳幼児のアクセント知覚の発達にどのような影響を及ぼすのかを、乳幼児の知覚実験を行うことで明らかにする。

今年度は、「マザリーズ発話では単語レベルの音響的特徴がどのように実現されているのか」を明らかにするため(研究目的(1))に、現在勤務している研究室で収録された理研母子対話コーパスを使用し、東京方言話者による、マザリーズ自然発話の解析を行ってきた。`遅下がり'というアクセントによるピッチの下降開始点の遅れに焦点をおいて、その頻度が、アクセントの音節構造および、韻律的環境によってどのように影響を受けるのかを考慮しつつ、対成人発話との比較分析を行った。その結果、アクセントによる下降開始点は、アクセント核の時間内にあることもあれば、遅れることもあり、その頻度分布は前後の韻律構造によって影響を受けることが明らかになった。全体では、`遅下がり'の平均頻度は、発話間で有意差はなかったが、韻律環境によって、マザリーズ発話では`遅下がり'の平均頻度が有意に高くなることが明らかになった。アクセントの音響的特徴がどのような環境でどのように変化するのかを検討することは、「マザリーズ発話のどのような特徴が、乳幼児の音声知覚発達にどのような影響を及ぼすのか」(研究目的(2))という言語発達への影響を明らかにするために重要である。当初の計画では、平成23年度にマザリーズ発話における日本語アクセントの音響的特徴の解析を進め、その解析結果をもとに、平成24年度に、マザリーズ発話の特徴が、乳幼児のアクセント知覚の発達にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするために、乳幼児の知覚実験を計画し、進めていく予定であった。平成24年度は、出産・育児休暇後の年度半ば頃に研究を再開した平成23年度に引き続き、自然発話データの解析作業・解析結果の発表、および読み上げ文章の音声ラべリング付与等を集中的に行い、読み上げ文章の解析まで行うことが出来なかったが、この点については今年度冒頭に読み上げ文章の解析を集中的に進めていき、その後乳幼児を対象とした知覚実験を行う予定である。当初の計画では、最初の一年目に研究目的(1)の「マザリーズ発話における日本語アクセントの音響的特徴を明らかにする」ために、自然に発話されたマザリーズ発話と、読み上げ文章を用いたマザリーズ発話におけるアクセントの音響的特徴の解析を行い、その解析結果をもとに、二年目に、研究目的(2)の「マザリーズ発話の特徴が、乳幼児のアクセント知覚の発達にどのような影響を及ぼすのか」を明らかにするために、乳幼児の知覚実験を計画し、進めていく予定であった。昨年度(出産・育児休暇後の年度半ば頃に研究再開後)は、研究目的(1)について自然発話データの解析を集中的に行い、読み上げ文章の解析まで行うことが出来なかったが、この点については今年度冒頭に集中的に進めていき、その後、乳幼児を対象とした知覚実験を行う予定である。まず読み上げ文章の解析を行い、その後研究マザリーズ発話の特徴が、乳幼児のアクセント知覚の発達にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするために、知覚実験を行う。まず読み上げ文章の解析を行い、その後研究目的(2)の「マザリーズ発話の特徴が、乳幼児のアクセント知覚の発達にどのような影響を及ぼすのか」を明らかにするために、乳幼児の知覚実験を行う。平成24年度は、当初の計画では、読み上げ文章を含めたマザリーズ発話の音響解析を行い、その解析結果をもとに、知覚実験を進める予定であったが、平成23年度に行った自然発話データの解析結果の成果報告と、読み上げ文章データのアノテーション作業を集中的に行い、知覚実験まで行うことが出来なかったため、未使用分として686,187円が生した。
ティッシュエンジニアリングを応用した新しい歯根修復材料の開発

本研究はティッシュエンジニアリングを応用した新しい歯根修復材料の開発を目的としている。従来の歯根修復は欠損部の補填にとどまっていたが、生体材料と歯根膜由来細胞を用いることで歯根膜組織ならびにセメント質を有する歯根修復を目指している。昨年度までに、コラーゲンやポリ乳酸/ポリグリコール酸といった生体吸収性材料上での歯根膜由来線維芽細胞の動態、ならびにラット下顎に形成された歯周組織欠損部に生体材料を移植したときの組織学的観察を行ってきた。本年度はさらに応用する細胞について詳しく検討した。1.これまで、歯根膜由来細胞を用いて歯根膜組織ならびにセメント質の修復を目指してきた。歯根膜細胞ならびにセメント芽細胞は間葉系幹細胞由来と言われており、ごく最近になってヒト智歯歯胚からもこの間葉系幹細胞を分離できたとする報告がある。ヒト智歯歯胚は、年齢によっては比較的採取容易な埋伏歯であり、矯正学的理由により抜去された智歯歯胚は有効な間葉系幹細胞の供給源と考えられ、我々の目指す歯根修復にも有用であると考えられる。これまで報告のなかった、間葉系幹細胞の局在を免疫組織化学的に検討したところ、幹細胞マーカーの一つであるSTRO-1の反応が歯乳頭の血管周囲に存在していた。また、同抗体でエナメル芽細胞および象牙芽細胞も陽性を示すことがわかった。2.ヒト智歯歯胚から幹細胞のマーカーSTRO-1およびマグネットを利用して、間葉系幹細胞を分離培養することができた。その回収率は、7.35±4.12%であった。すなわち、従来の歯根修復は欠損部の補填にとどまっていたが、生体材料と歯根膜由来細胞を用いることで歯根膜組織ならびにセメント質を有する歯根修復を目指している。本年度は、生体吸収性材料上での歯根膜由来線維芽細胞の動態、ならびに、ラットに形成された歯周組織欠損部に材料を移植したときの組織学的観察を行い、以下の結果を得た。1.コラーゲン、ポリ乳酸/ポリグリコール酸上で歯根膜由来線維芽細胞を培養したところ、培養初期において、親水性であるコラーゲン上に良好に細胞が接着したのに対し、疎水性のポリ乳酸/ポリグリコール酸上では接着細胞数は有意に少なかった。この時期、ポリ乳酸/ポリグリコール酸上のフィブロネクチン量は多かった。3週間以上培養すると、両者の細胞数、フィブロネクチン量、ALPase活性ならびに石灰化結節形成が同等であった。2.架橋のあるコラーゲンスポンジとないコラーゲンスポンジにおける歯根膜由来線維芽細胞の動態を観察したところ、架橋のないものでは細胞が表層のみに存在し紡錐形を呈したが、架橋のあるものは培養初期ですでにスポンジ内部まで細胞が侵入しており細胞の形態は球形を呈していた。3.架橋の異なるコラーゲンスポンジを、ラット下顎骨に実験的に形成された骨-歯根膜-セメント質-象牙質に達する歯周組織欠損部に移植して再生過程を組織学的に観察したところ、架橋のないものの治癒が早かった。その際、再生された歯根膜腔の幅は一定に保たれ、欠損部に面する象牙質表面にはセメント質の形成が見られた。架橋のあるコラーゲンスポンジを移植した群では、治癒するまでの期間が長かった。歯根膜ならびにセメント質の治癒は架橋のないものと同様であったが、吸収過程にあるコラーゲンスポンジ周囲に炎症性反応が顕著に見られた。また、新生骨量が架橋のないものに比べて顕著に多かった。
生体ソナーの工学的モデルに基づく速度場計測

最終年度は、4チャネルの受波子と単一の送波子で構成されるトランスデューサアレイを使って、移動する標的の速度ベクトルを推定するための空中超音波実験を行った。各チャネルで観測されたデータを聴覚末梢系の周波数分析機構を模擬した定Qフィルタ群に入力する。音入力の特定の位相に同期して発火する神経群を模擬した位相検出器を各フィルタの出力に設置し、各フィルタの中心周波数に応じた周期で特定の位相ごとに順次出力されるパルスの頻度を調べる。パルス出力頻度が最大となる時刻によって標的までの往復伝搬時間すなわち標的までの距離を推定し、この最大出力頻度を生じせしめる位相の値から標的との相対速度を推定する。この方法が標的の移動速度に関して不偏な距離推定法であることは前年度に数値実験によって実証済みである。まず受波子2個の組合せで観測されるエコーに対してJeffersの両耳聴モデルを適用して受波子正中面内における標的方位を推定し、各受波子で推定される伝搬遅延時間より標的距離を最尤推定した。距離と方位の推定誤差分散の比はCramer-Rao下界の比から計算できる。送波子と受波子の間隔を70[mm]とし、寸法が25[mm]×30[mm]の標的を座標(1000[mm],0[mm])の位置を通過するように移動させて推定された標的位置の変化をプロットした結果、距離と方位の推定誤差分散の比は上で求めた値に一致した。また外界からの雑音を遮断するように測定系を吸音材で囲い,静止標的に対して実験を行った結果、距離推定の誤差分散は信号の帯域幅で決まる値にほぼ一致し、満足する結果が得られた。速度ベクトルに関しては定Qフィルタ群の最大パルス出力頻度に対応する位相から最尤法によって送波子-受波子の視線に沿った速度成分を推定し、これらの差より方位角速度成分を推定する。空中超音波実験では視線速度成分に関しては満足できる推定結果が得られたが、角速度成分の推定誤差分散が大きく、今後引き続き、差動ドップラーに対する速度推定アルゴリズムの改良が必要である.以上の研究内容の一部は電気学会論文誌E部門誌1996年5月号に発表予定である.最終年度は、4チャネルの受波子と単一の送波子で構成されるトランスデューサアレイを使って、移動する標的の速度ベクトルを推定するための空中超音波実験を行った。空中超音波実験では視線速度成分に関しては満足できる推定結果が得られたが、角速度成分の推定誤差分散が大きく、今後引き続き、差動ドップラーに対する速度推定アルゴリズムの改良が必要である.以上の研究内容の一部は電気学会論文誌E部門誌1996年5月号に発表予定である.本年度は一次元速度場計測法を確立することを目的として、マイクロコンピュータで制御される標的駆動架台を作成し、標的通過検出器の出力をトリガとして線形周期変調波を放射し、受信した標的からの反射エコーをネットワークを経由してワークステーションに転送することで標的速度と位置の推定が可能となり、年度当初の研究計画は達成できた。1.当初の数値シミュレーションで開発した処理プログラムでは送・受波子の位相・周波数特性について全く考慮していなかったが、実験データの処理に当たってこの影響が特に標的速度の推定に悪影響を及ぼすことが確認された。2.送波→反射→受波に至る伝搬経路での位相・周波数特性の変化をあらかじめ特定の位置に置いた静止標的のエコーから抽出し、その後の補正に用いることで上の問題を解決した。3.本研究で提案している線形周期変調波と従来からレーダの分野で使用されているチャープ波を距離推定精度に関して比較し、本提案が標的速度に不偏な距離推定法であることを空中超音波実験を行って確認した。4.信号設計時に採用した温度パラメータと実験時の実際の室温が異なると、受信エコーから推定される標的速度に偏りが生じる。

この点の応用可能性については現在検討中である。以上の成果を3度口頭発表(予定を含む^*)したが、適切な学術雑誌に公表するため現在投稿準備中である。本年度は、4チャネルの受波子と単一の送波子で構成されるトランスデューサアレイを使って、移動する標的の速度ベクトルを推定するための空中超音波実験を行った。各チャネルで観測されたデータを聴覚末梢系の周波数分析機構を模擬した定Qフィルタ群に入力する。音入力の特定の位相に同期して発火する神経群を模擬した位相検出器を各フィルタの出力に設置し、各フィルタの中心周波数に応じた周期で特定の位相ごとに順次出力されるパルスの頻度を調べる。パルス出力頻度が最大となる時刻によって標的までの往復伝搬時間すなわち標的までの距離を推定し、この最大出力頻度を生じせしめる位相の値から標的との相対速度を推定する。この方法が標的の移動速度に関して不偏な距離推定が可能であることは前年度に数値実験によって実証済みである。まず受波子2個の組合せで観測されるエコーに対してJeffresの両耳聴モデルを適用し、受波子正中面内における標的方位を推定する。標的距離は各受波子で推定される伝搬遅延時間より最尤推定した。実際のエコー受信に際して混入する雑音量が不明であると標的距離と方位のCramer-Rao下界そのものは求められないが、距離と方位の推定誤差分散の比は計算できる。送波子と受波子の感覚を70[mm]とし、寸法が25[mm]×30[mm]の標的を座標(1000[mm]・0[mm])の位置を通過するように移動させて空中超音波実験を行い、推定された標的位置の変化をプロットした結果、距離と方位の推定誤差分散の比は上で求めた値に一致した。また外界からの雑音を遮断するように測定系を吸音材で囲い.静止標的に対して実験を行った結果、距離推定の誤差分散は信号の帯域幅で決まる値にほぼ一致し、満足する結果が得られた。速度ベクトルに関しては定Qフィルタ群の最大パルス出力頻度に対応する位相から最尤法によって送波子-受波子の視線に沿った速度成分を推定し、これらの差より方位角速度成分を推定する。空中超音波実験では視線速度成分に関しては満足できる推定結果が得られたが、角速度成分の推定誤差分散が大きかった.放射した超音波の中心波長(20[mm])に比べて標的の寸法を無視できなかったことが理由の第一にあげられる.しかし標的寸法を小さくすると信号対雑音比が低下し誤差分散が増大するので,速度推定アルゴリズムの改良が必要である.以上の研究内容の一部は電気学会論文誌E部門誌に発表の予定である.
双生児と母親との母子関係形成プロセスに関する研究

本研究は、双生児と母親との母子関係形成プロセスの特徴を明らかにすることを目的に、双生児育児中の母親を対象に双生児が生後1か月から18か月になるまでの期間に縦断的調査を実施した。双生児育児を始めた最初の1か月というのは母親にとって重要な時期であるが、母子の関係性を見る上で、3か月も注目すべき時期であることがわかった。双生児が3か月になる頃は育児に慣れる時期と考えられるが、この時期にうまく育児に取り組めているのか、母親が自信を喪失していないか、双生児をどのようにとらえているのかを確認する大切な時期であると考えられた。(1)目的:本研究では、双子とその母親との関係性の形成過程について、その特徴と構造を明らかにし、その関係性を促進あるいは阻害する因子を探索することを目的としている。(3)方法:双子家族を新生児期から18ヵ月まで追跡する縦断的事例研究および因子探索研究を行う。近年多胎児の出生率が高まる中、多胎児育児に対する支援の必要性が検討されている。多胎児は虐待の危険因子にもなっており、多胎児と母親との関係性を支援することは重要な視点であるが、多胎児との母子相互作用や関係性についての実証的な研究は海外の文献で少数見られるのみである。そこで、本研究では、双生児と母親との母子関係の形成過程を縦断的に調査することによって、母子関係形成プロセスの特徴と構造を明らかにし、その関係性を促進する因子および阻害する因子を探索し、双生児と母親との健全な母子関係を促進するための介入の示唆を得たいと考えている。今年度は研究方法(質問紙および家庭訪問調査)の信頼性妥当性を検討し、質問紙調査表および面接ガイドを作成し、関係機関(大学・医療機関)の倫理審査委員会の審査を受け、承認を得た。研究対象者をリクルートする際の手続き方法を調査協力医療機関と確認し、現在研究対象者の選定に入っている。研究対象者は、20組を予定しており、新生児期から修正月齢18ヵ月までの縦断的家庭訪問調査を承諾した核家族家庭であり、子どもについては、退院時健康であり障害や疾患を認めない同性の双生児、母親は初産婦とした。今後修正月齢1か月になるのを待って、訪問調査を開始する予定である。また、家庭訪問については、研究者を含めて、看護師免許を有する者、あるいは乳児の発達の知識を持つ者が実施することとし、研究についてのオリエンテーションを行い、データ収集に偏りがないように配慮している。双生児とその母親との関係性の形成過程について、縦断的調査を実施している。調査内容は、母親の精神健康、自尊感情、母性意識、育児困難感、子どもとの信頼感、子どもへの関わりの違い、等の質問紙調査および母子相互作用場面のビデオ撮影である。研究は継続中であり、途中経過の報告となる。21年度の研究では、研究対象者の条件を満たし、縦断的調査の協力を得られたのは、1組であった。母親の精神健康については、生後1か月の時点では、身体的症状および不安・気分変調が中等度以上であり、睡眠障害も軽度見られていたが、3か月の時点では、身体的症状が軽度みられるのみとなり、母親の精神健康の回復が見られている。また、1か月時点と比較して3か月時点の方が、自尊感情および母性意識のポイントも若干の増加があり育児困難感も改善されていた。子どもとの信頼感においては、1か月の時点では双生児個々に対する差はほとんど見られなかったが、3か月の時点では、若干の差が見られ始めている。子どもへの関わりの違いについては、1か月の時点では、双生児個々に対して同じ関わりをしていたが、3か月の時点では、それぞれの子どもの特徴をとらえて対応し、関わりに違いが生じてきている。3か月を過ぎると、育児に慣れ、夜間の睡眠がまとまって取れるようになり、母親の心身の健康状態が改善され、双生児の育児を楽しむようになってきている。今後双生児の成長発達に伴い、どのような変化をたどるのか探っていく予定である。また、研究協力者を増やすためには、研究協力病院をさらに開拓していくことが必要である。本研究では、双生児とその母親との関係性の形成過程について縦断的調査を実施し、母子関係形成プロセスの特徴と構造を明らかにし、その関係性を促進あるいは阻害する因子を探索し、良好な母子関係形成を促進するための介入の示唆を得たいと考えている。本研究は、事例研究を中心とした縦断的調査を行っている。112カ月までの追跡結果を途中経過として報告する。母親のGHQについては、生後1カ月の時点で、身体的症状、不安・気分変調、睡眠障害がみられ、3カ月の時点では身体的症状が軽度みられるのみと改善したが、12カ月では一般的疾患傾向が顕著に現れ、身体症状も変わらず軽度見られていた。

母性意識は1カ月時点と比較して、3カ月以降は肯定的な点数が高くなり、否定的な点数は低くなってきている。一方で育児困難感の点数は3カ月で低値となったが、12カ月では上昇がみられている。母親の自尊感情には大きな変動は見られなかった。母親は生後間もなくから2人の特徴を把握しており、月齢が進むごとにより具体的に表現をするようになっている。子どもとの関係性は、双生児間での偏りが3カ月頃から見られ始め、9カ月ではその差は少なくなるが、双生児間で逆転することはなかった。育児上の関わりとしては、3カ月になると違いを認識してそれぞれの子どもに合った方法を見出して関わるようになるが、12カ月では関わり方に違いが生じることは少なくなり、「寝かせるとき」「泣いている時」にそれぞれの子どもに合った方法で育児を行っていた。子どもの成長発達と共に、育児に慣れ、育児を楽しむようになってきているが、一方で成長発達に合わせて育児が変化してくることに伴い、母親の中で様々な感情が出現してくることも見出せた。今後も継続して調査を続けていく。本研究は、研究対象者を出産後まもなくからリクルートし、生後18か月までを定期的に追跡していく縦断的調査を中心とした事例研究である。事例数を増やすために新たな研究フィールドの開拓を試み複数の施設に協力依頼をしたが、新たな開拓施設からの事例紹介は得られなかった。現在収集できたデータは非常に少なく一般化することはできないが、得られたデータから途中経過として見出したことを報告する。母親の双子に対する認識として、生後間もなくからそれぞれの特徴をとらえていることがわかったが、実際の関わり方に対する違いはほとんどなく、双子の二人を同じに扱い育児をしていた。抱く頻度なども同じになるよう配慮が見られた。3か月以降になると、双子の個性を見極め、育児の介入方法にも子どもそれぞれにあった対応をするようになっていたが、12カ月では育児介入の違いは少なくなってきた。関係性は双子間での偏りが3カ月頃から見られ始めるが、この経過と変化については、事例においてそれぞれであり、さらに慎重に検討していく必要がある。母性意識は、子どもの月齢が進むと肯定的な得点は高くなり、否定的な得点は低下しており、子どもの成長と共に育児に慣れ、育児を楽しむようになっている。36か月は、とても安定した時期となっていた。一方で、育児困難感は月齢によりばらつきが見られ、GHQについてもいずれの月齢でも身体症状を示すことが多く見られた。どの事例も夫の協力は得られ、母親の精神的な支えとなっていることが示されたが、身近に理解者協力者がいても、双子育児は母親の心身に負担があることは示された。また、3か月は育児に慣れる時期と考えられるが、この時期にうまく育児に取り組めているのか、母親が自信を喪失していないか、双子をどのようにとらえているのか確認する大切な時期であると考えられる。事例数が少ないため今後も調査を継続し、事例数を増やし事例分析を進めていく。
社会的排除と包摂の観点からみた高校中退問題に関する研究

社会的排除と包摂の観点から、高校中退の実態と中退のおそれのある生徒を高校教育に留めておくための取り組みの現状を明らかにした。はじめに、教育困難校における中退の実態調査と生活保護世帯の子どもの中退の状況を精査した。次に、沖縄県の中退防止の取り組みと私立通信制高校の転入学支援の取り組みについて検討した。前者は包摂的な学校文化を醸成することで生徒を支援しているのに対して、後者は市場化された形へと学校文化を変容させるものであり、経済的に困難な世帯の生徒にはかなりの制限がかけられている。最後に、社会的排除と社会的包摂の観点から、現代の生徒が直面している困難について理論的に考察した。研究計画に従い、2班に分かれて作業を遂行し、研究会を通じて知見を共有していった。そのうちの1つは、ある自治体の福祉行政の協力のもとに、同自治体に暮らす被保護世帯のケースファイルに基づいて、被保護世帯の子どもの中学卒業後の多様な進路を描こうと試みた。調査対象者400名弱の進路と基本的属性について分析した結果、以下の諸点が明らかにされた。1対象者の約8割は単親世帯であり、その大半が母子世帯である。母学歴は、高校中退者と中卒が約3割、高卒が4割を占めていた。2高校進学率の平均が98%にも達する中で、調査対象者のうち高校非進学もしくは高校中退者が2割を占めた。また高校非進学から教育機関に改めて戻ることはきわめて難しいことも浮かび上がった。319歳以上の約150名を対象に集計を行ったところ、調査時点での大学・短大進学率は18%であった。また、これをもとに数名の高校生に対してインタビューを開始した。この調査と併行して、通信制高校について、高校教育への包摂の観点からその現状を分析した。とくに注目したのは、公立通信制高校と近年急増している私立通信制高校の特徴である。公立通信制高校は服装や生活態度に関する指導は必要最低限に抑えられ、人間関係上のトラブルが起きにくい。ただし、こうした高校では、教員が積極的な支援を必要としている生徒を発見し、支援することが困難であることから、自律的に学習を進められない者が卒業できる見込みが低い。これに対して、私立通信制高校では学習支援から生活指導に至るまで、積極的な介入によって生徒の学校生活を支援し、卒業まで導く。ただし、積極的な支援や指導が馴染まない成人や非行傾向のある生徒、私立高校の学費を支払うことが難しい生徒は、入学の段階で排除されている点に留意が必要である。以上のように通信制高校には大きく2つのタイプがあり、それぞれの機能の異なることを指摘した。研究実施計画に従い,各班に分かれて作業を行った。各班の進捗状況や知見は,研究会で共有した。酒井班では,引き続き被保護世帯のケースファイルから分析を行った。その結果,対象者の17.1%は高校非進学あるいは高校中退であり,そのキャリアパス(移行パターン)は,1求職・アルバイト型,2更生保護・医療・福祉型,3妊娠・育児型,4編入型に分類された。また、沖縄県立泊高校通信制課程におかれている高等学校生徒就学支援センターを訪問し,高校中退対策に関する聞き取り調査を行った。本センターでは,高等学校での就学継続に困難や悩みを抱えた生徒を受け入れ,訪問指導や連絡指導を通して,高校復帰を支援するシステムがつくられていた。保坂班では,高校教育への包摂という観点から,定時制高校,地域連携アクティブスクール,単位制高校を対象として分析を行った。定時制高校では、適応的に過ごした生徒のレジリエンスを構成する要因・条件を分析した。地域連携アクティブスクールでは,高校入学後の欠席および転退学の状況を分析した。その結果,中学校時代に長期欠席経験がある生徒の欠席が大幅に減少し,中には皆勤の生徒も存在することが分かった。また、単位制高校では,生徒の在籍状況の把握方法について精査し、単位制高校における在籍状況を共通の統計調査で把握することは困難であることが改めて浮き彫りとなった。このほか、社会的排除に関する理論的検討を行い、その観点から見た場合の現在の教育がかかえる課題について考察を行った。研究実施計画に従い、各班に分かれて作業を行った。酒井班では、沖縄県における高校中退問題への取り組みに関する研究を進めた。同県では、中退対策として、各高校の指導体制の見直しや中途退学対策委員会の設置などを進めてきたこと、また、高等学校生徒就学支援センターの取り組みが、中退のリスクの高い生徒に対し、自らの進路や将来をじっくり考えるための時間を提供することを可能にしたことなどを明らかにした。保坂班では、千葉県で入試偏差値の低い「教育困難校」を辞めていった生徒の実態を明らかにした。その割合は中退に関する公式統計もはるかに多いこと、経済的困難につながる事情の多さなどが浮かび上がった。しかしながら、担任教諭は生徒の問題を「意欲不足」として理解する傾向があることも明らかにされた。これらの実証研究と並行して、社会的排除論からこの問題を位置づけする作業を進めるとともに、2000年以降の中退者の減少について、高校教育に規制緩和にともない急速に拡大した私立通信制高校の役割が大きいことに注目し、中退リスクの高い生徒の包摂への貢献とそこに潜む課題について検討した。

本研究では、(1)高校中退の定義と統計に関する批判的検討、(2)学校内で生徒が退学に至る過程に関する学校調査、(3)中退に至る過程と中退後のキャリアパスに関する生徒調査、(4)社会的排除の観点から見た中退問題の理論的考察、(社会的包摂に向けた中退問題に対する支援対応策の検討、の5点について検討を進めることとしているが、昨年度に引き続き、これらの5点に関して調査研究を進めており、多くの知見を見出してきた。このため上記のような評価を下した。本年度は当初の研究計画を1年延長し、2000年以降に見られる高校中退の減少の背景として、私立通信制高校の急速な拡大に注目した。少子化に伴って、高校の学校数は1990年から2015年までの間に大幅に縮小したが、その中で私立通信制高校だけが拡大してきた。私立通信制高校は、各自治体の高校中退対策と並行して、原籍校を辞めた生徒に対して有力な転学先を提供してきた。また、私立通信制高校は、これまで高校教育が排除してきた若者文化の要素を積極的に取り込むことで、「主流の学校文化」と「対抗文化としての生徒文化」という構図を揺らがせている。私立通信制高校の拡大は、教育の市場化が、学校不適応の生徒に対しても新たな選択肢を提供していることを示している。つまり、現在の新自由主義的な教育改革の流れは、競争的な環境下に学校制度を置き、卓越性の追求を推し進めるとともに、従来の学校教育に適応できずにいた人々に対して新たな教育サービスを提供し社会的包摂の機能も果たしている。それは、卓越性の追求と社会的包摂との同時達成を果たしている。ただし、それはあくまで民間主導の市場原理に基づく改革であり、多額の学費の負担を保護者と生徒に課すこととなっている。きわめて商業化された形で展開している私立通信制高校の取り組みは、各自治体の教育委員会や公立高校の取り組みとは大きく異なっており、本年度はその意義と課題について検討した。調査結果の一端は、2016年6月に北京師範大学で開催された第3回北京師範大学教育社会学フォーラムや2016年9月に開催された日本教育社会学会第68回大会でも報告した。社会的排除と包摂の観点から、高校中退の実態と中退のおそれのある生徒を高校教育に留めておくための取り組みの現状を明らかにした。はじめに、教育困難校における中退の実態調査と生活保護世帯の子どもの中退の状況を精査した。次に、沖縄県の中退防止の取り組みと私立通信制高校の転入学支援の取り組みについて検討した。前者は包摂的な学校文化を醸成することで生徒を支援しているのに対して、後者は市場化された形へと学校文化を変容させるものであり、経済的に困難な世帯の生徒にはかなりの制限がかけられている。最後に、社会的排除と社会的包摂の観点から、現代の生徒が直面している困難について理論的に考察した。本研究では、(1)高校中退の定義と統計に関する批判的検討、(2)学校内で生徒が退学に至る過程に関する学校調査、(3)中退に至る過程と中退後のキャリアパスに関する生徒調査、(4)社会的排除の観点から見た中退問題の理論的考察、(5)社会的包摂に向けた中退問題に対する支援対応策の検討の5点について検討を進めることとしているが、これまでに、これら5点についてすべて取り組みが進んでおり、概ね順調に作業は進展していると言える。事業期間の延長が認可されたことにより、今年度まで研究を継続することになった。今年度は、これまでの研究で得られた成果について、中国で開催される国際フォーラムで発表する予定である。
授業と業前・業間の運動遊びを工夫して「1日50分間運動」を目指す実践

1校内・校外体育授業研究会の実施校内体育授業研究会(隔週開催)や校外体育授業研究会(10月と3月に開催)では,校内の体育科の教諭だけでなく,大学の先生や公立学校の現職の教諭も加え,健康関連体力の考え方や体力テストの活用法,授業と業前・業間の関連を図る方法を検討し,必要充足における体力の高め方の指導方法(主に授業づくり)について理解を深めることができた。2 1日50分運動しよう(戸外に出よう)の指導の展開(1)運動したくなる環境づくり○各学級に「体育グッズ(大縄,ストップウォッチ,ノーパンクボール,スポンジボール,フリスビー)」を配布し,体育学習,業前・業間の運動遊びに活用した。○ジャンピングボードや鉄棒の補助具を常時設置した。体育の授業と業前・業間との関連を図るようにした。これらを活用して運動遊びをする姿が見られた。(2)運動したくなる仲間づくり○体育委員会主催のスポーツ集会(マラソン)や学年行事のスポーツ大会を開催し,学級の仲間やいっしょに運動する仲間と共に運動する姿が見られた。○全校に「なわとびカード」を配布した。目指す技を明確にして,めあてをもって運動ができるようにした。授業と業前・業間との関連を図った。また,技の教え合いにより,異学年の交流も生まれた。