hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メルトダウン炉心臨界事故解析

本研究はメルトダウンした炉心が万一臨界となった場合の放出エネルギー及び放射線量の評価法を確立することを目的としている。新たに開発された動特性解析コードを用いることで炉心内に異なった状態の複数の燃料デブリ領域がある場合の動特性解析を行うことが可能であることが明らかになった。本研究により臨界となった燃料デブリの近傍に他の燃料デブリが存在する場合の放出エネルギー及び放射線量の増加量を評価する方法が確立された。東京電力福島第一原子力発電所の炉心溶融により形成された燃料デブリによる核分裂連鎖反応は現在起きていないと考えられているが、今後燃料デブリの除去作業を行う際に状態の変化により臨界となる懸念がある。安全に除去作業を行うためには、万一臨界となった場合にどの程度のエネルギーと放射線の放出が起こるかを事前に評価しあらかじめ対策を立てておく必要があるが、これまでそのための解析方法は確立されていない。本研究では炉心溶融によって生成された燃料デブリが、状態の変化により臨界となった場合の放出エネルギー及び放射線量を評価する解析手法を確立することを目的としている。今年度は、すでに開発していた核励起レーザー発振用原子炉の核分裂反応の時間変化を解析する計算コードを燃料デブリが臨界となり核分裂反応が起きた場合の過渡変化の解析に適用できるよう改良を行った。その際、はじめ未臨界だった体系がある時刻に突然超臨界となるステップ状の反応度投入モデルをコードに組み込み、また燃料デブリの膨張及び水の沸騰・放射線分解ガスの発生による反応度投入後のフィードバック効果も必要に応じて取り入れることができるようにした。改良したコードを用いていくつかの模擬体系に対し予備的な解析を行い解析の妥当性を確認した。解析の際には東京工業大学のスーパーコンピューターTSUBAMEを用いたが、コードの改良の際数値計算の並列化に対応できるようにし、解析で効果的に並列化が行われていることを確認した。本研究は炉心溶融によって生成された燃料デブリが、状態の変化により臨界となった場合の放出エネルギー及び放射線量を評価する解析手法を確立することを目的としている。前年度は、離散的な体系が臨界となり核分裂連鎖反応が起きた場合の状態を解析するコードが燃料デブリが臨界となった場合の解析に適用できることを確認した。今年度は、燃料デブリの複数の状態を想定して本コードを用いた解析を実施した。まず、最も基本的かつ単純化した体系として、燃料デブリが微小な粒となり水中に球状の領域を生成し、そのような領域が2つ存在するような体系が超臨界となった場合について解析を行った。解析の結果、このような場合の放出エネルギーは二つの領域のそれぞれの大きさ及び距離に依存することが明らかになり、特に二つの領域の大きさが異なる場合は、発生するエネルギーも非対称となり、発生エネルギーを簡易的な手法で評価することは難しく、本手法のような離散的な領域を扱うことができるコードを使用する必要があることが明らかになった。また、超臨界時の放射線量は発生エネルギーに比例するため放射線量についても同様となることが明らかになった。さらに、一方の領域を溶融固化した燃料デブリのかたまりを模擬した体系とした場合についての解析を行った。その結果、このような場合の挙動はさらに複雑となり、固形化したデブリの組成によっても結果が異なるため、放出エネルギー及び放射線量について精度のよい解析結果を得るには種々の条件を詳細に把握することが必要であることが明らかになった。本研究により、燃料デブリの臨界事故時の放出エネルギーと放射線線量を評価する手法が確立された。同時にこれらの正確な評価を行うためには原子炉内の燃料デブリの状態をできるだけ正確・詳細に知る必要があるという課題も明らかになった。予定していたコードの改良は順調に行われ、予備的解析も順調に実施できた。放射線量の評価機能の組み込みは今後行う予定であるが、手法は確立しており問題なく実施できる。原子力学今後は改良したコードを用いて、福島第一原子力発電所の現在の原子炉内部を模擬した体系で、燃料デブリの臨界時のエネルギー発生量と放射線量の解析を行う。事故を起こした原子炉内の状況は今も不明な点が多いが、公表されている情報をもとに炉心の状況を推定し模擬した体系での解析を行う。原子炉内の状況には不確定の要素が多いため、エネルギー放出量と放射線量について考えられうる最大値と最小値を評価する等の方法により、より意義のある知見を得ることに努める。解析コードの改良を専用のサーバーを導入して行なう予定であったが、予備的解析はスーパーコンピュータTSUBAMEで行うことが可能であることが判明したため平成26年度には導入しなかった。また日程の都合から米国原子力学会等の学会の参加回数が当初予定より少なかったため。スーパーコンピュータTUBAMEは予備解析を行うには十分であったが、本解析を行うには状況に応じて柔軟に解析できる専用サーバーの導入が望ましいことが明らかになったため、平成27年度に専用サーバーの導入を図るために使用する。
音声のスペクトル遷移特性を考慮した知的フィルタリングと低品質音声からの波形再生

本研究の目的は雑音に乱された音声波形から原音声波形をできるだけ忠実に再生するための基礎的な手法の開発にある。雑音による音声のスペクトルの主な変化としては、(1)ホルマントの慣れ、(2)偽のホルマントの出現、(3)ダイナミックレジンの縮小、がある。本研究では、雑音に乱された音声から作成したコードブックIと雑音の影響を受けていない音声から作成したコードブックIIを用いる手法を開発した。コードブックIとIIはそれぞれのコードが一対一に対応づけられている。従って、雑音を含む音声をコードブックIでまずコード化し、そのコードに対応するコードをコードブックIIから求めれば、雑音に影響されない音声のコードが得られる。雑部除去には、このコードを用いて作成したウィナーフイルタを原信号にかけ、雑音低減をはかる方法を採用した。本研究では、コードブックIIは通常広く用いられている方法により、作成したものを用いる。コードブックIは、雑音によるコードブックIIの各コードの乱れの具合を観測し、その平均値をそのコードとした。低品質音声の符号化の際の距離尺度にはホルマントに加重を置いた方法が効果的であり、それを採用した。実験により、コードブックIとのIIの併用が効果的であること、およびウィナーフィルタの時間軸上での平滑化の効果を確認し、波形レベルで約10dBのSN比の改善が図られることを明らかにした。また、SN比に応じたコードブックの作成は現実的ではないことから、コードブックIを用いずに、コードブックIIだけを用い、LPCケプストラム係数のSN比に応じた補正方法を開発し、それにより雑音低減効果の著しいことを確認した。これらの成果により、音声波形の再生のための基礎的な手法の開発が進み、今後の研究の基礎を確立することができたものと思われる。
菌類を用いたスギ花粉飛散防止技術の開発

スギ雄花に寄生する菌類(スギ黒点病菌; Leptosphaerulina japonica)を用いて、人為的にスギ花粉の飛散を抑える散布処理液の開発を検討した。その結果、スギ雄花の生育ステージ(生育段階)に沿って、「スギ黒点病菌糸体懸濁液に市販の大豆油を10%添加した散布処理液」を接種したところ、約3565%の頻度で雄花を枯死させることに成功し、小規模な試験ながら、人為的に花粉の飛散を抑止させる方法を完成させた。人工接種によって雄花の枯死率を高めるためには、本菌の発生生態の解明が不可欠であると考え、黒点病菌の子実体形成過程及び胞子飛散時期を明らかにする実験を行った。一年を通して枯死雄花上の菌体を調べた結果、春季5月頃から鱗片上に柄子殻様態が見られ、その後、これらはPhoma型柄子殻へと移行した。一方、子嚢殻は秋季9月の試料で初めて観察され、本菌は9月から子嚢胞子の飛散を開始させたものと推察された。胞子飛散時期特定試験では,胞子の雄花への飛来・付着を人為的に制御するために、未熟雄花が着生した主枝にビニール袋(90X70cm)を被覆(close)又は取り外し(open)する「暴露処理」を9月から翌年4月まで行った。処理区は5区とし、1区につき23本の主枝を用いた。暴露期間はI区では9/1910/31、II区は11/111/28、III区は11/2912/27とした。IV区は期間中close、V区は期間中openとした。調査期間後、感染枯死雄花を付けた小枝をカウントして、感染時期を推定した。暴露試験の結果、暴露試験ではI区3本(3/376=感染枝数/総調査枝数)、II区1本(1/163)、III区4本(4/323)、V区2本(2/144)の枯死雄花着生枝が確認された。暴露させなかったIV区では発病は認められなかった。各区とも自然感染枝が少ない結果に終わったが、枯死雄花の発生を基に判断すると、秋季10月から冬季12月末まで胞子飛散が続き、この期間に雄花へ感染したものと推察された。以上から、人為的に雄花枯死率を高めるためには、未熟若齢雄花の多い秋季に人工接種を行うことが最良である可能性が示唆された。本研究成果は、接種時期の決定に寄与するものである。スギ花粉の飛散防止を目的に、Leptosphaerulina japonicaを用いて実用化が可能な散布処理法を開発する。当年度は、雄花の生育段階に沿って接種試験を行い、最適接種時期を特定する実験を行った。接種木は森林総合研究所内実験林に植栽された約20年生のスギ樹を1本使用した。10月22日、11月17日、12月7日、12月25日、翌年1月31日及び2月2日の合計6回、雄花着生枝に対して接種試験を実施した。接種源はL.japonicaを約2週間米ぬか+ふすま培地に培養した菌糸体を用いた。接種本数は毎月20本とした。接種1ヶ月後に、枯死した雄花をカウントした。枯死雄花に対しては接種菌の再分離を行った。以上の接種結果を基に、雄花枯死を人工的に導く処理法について最適接種時期を特定した。その結果、10月22日接種で1本(5%)、11月7日接種で6本(30%)、12月7日接種で8本(40%)、12月25日接種で2本(10%)の枯死雄花が得られた。しかし、1月31日及び2月2日接種では枯死雄花は発生しなかった。枯死雄花からは接種菌が再分離され、コッホの原則が満たされた。以上の結果、人工接種試験によって、10月下旬から12月下旬において枯死雄花が比較的高率で発症したことから、最適な接種時期は秋季から初冬と推察された。今後は、今回得られた最適接種時期を基に、効率的なスギ花粉飛散抑制技術の開発研究に取り組む。本研究の目的は、スギ雄花に寄生する菌類(スギ黒点病菌;Leptosphaerulina Japonica)を用いて、人為的に雄花を殺生し、花粉の飛散を抑制する新技術を開発することである。スギ黒点病被害発生地において、本菌の発生生態を調査した。その結果、伝染に関与する分生子は通年形成されるが、子嚢胞子は9月10月に感染枯死した雄花上に形成されることを突き止めた。従って、本菌は、分生子と子嚢胞子の2つの胞子体によって雄花に感染していることが判明した。

また、本菌は、スギ雄花の鱗片の隙間より雄花組織内に侵入し、スギ花粉粒を栄養分として生育することも明らかにした。一方、スギ黒点病の伝染環を解明する研究を行った結果、本胞子体の雄花への感染時期は秋季10月以降と推定された。次に、本菌を用いて人為的にスギ花粉の飛散を抑える散布処理液の開発を検討した。スギ雄花の生育ステージ(生育段階)に沿って、「スギ黒点病菌糸体懸濁液に市販の大豆油を10%添加した散布処理液」を接種した。その結果、89月の花粉母細胞の未熟雄花では感染しなかった。しかし、10月以降の成熟した1分子細胞の花粉粒を持つ雄花で、高頻度の感染が見られた。したがって、本菌を用いた最適散布時期を10月以降の雄花成熟期と推定した。また、接種試験の結果より、雄花を人為的に枯死させ、花粉の飛散を抑制させる散布液として、「スギ黒点病菌糸体懸濁液に市販の大豆油を10%添加した散布処理液」が有効であることを立証した。本処理液をスギ苗木の雄花にスプレーで散布処理を行った結果、約3565%の頻度で雄花を枯死させることに成功し、小規模な試験ながら、人為的に花粉の飛散を抑止させる方法を完成させた。今後は、これらの手法を実用化させるため、スギ大径木に形成された雄花を枯死させることができる最適処理液を開発し、花粉症対策の現場で活用できる技術を検討する。
実験的ストレスに対する行動論的セルフコントロ-ルの研究

1.実験的に生起きさせた痛みのセルフ・コントロ-ルの研究冷水刺激を用いて実験的に痛みを生起させ,痛みを行動論的にコントロ-ルする方略について総合的に研究した。その結果は次の通りである。(1)5°Cの水温が実験痛研究に最適な条件である,(2)低水温では皮膚温が急激に低下し,否定的な感情を生起させるが,皮膚温の回復は早い,(3)痛みの感覚,皮膚温の回復過程には著しい個人差がある,(4)タイプA者はトラブル耐性が低いが,事態へ積極的に働きかけるという特性を持っている,(5)痛みをコントロ-ルする方略を分類しその特徴をまとめた,(6)課題への意図的注意集中,ディストラクション,自己制御,イメ-ジなどが痛みの制御法として有効である,(7)痛みに対する言語的説得によるセルフエフィカシ-の効果は明確ではない,(8)呼吸法,自律訓練法,リラクセ-ションも有望な方略である。2.心臓血管系反応に及ぼすストレスの効果血圧を指標として言語的なストレスを与えることでどのような影響が見られるかを実験的に検討した。(1)ストレスに対する個人の反応は個体差が大きいが,四つのグル-プにわけられる,(2)DBPがストレスを敏感に反映する指標である,(3)ストレス反応性の高いものはストレスの影響が加算される,(4)ストレス反応性の低いものは影響がすくなく回復が早い。1.皮膚温のコントロールの実験的検討皮膚温制御におけるフィードバックの有無と教示内容の効果について検討した。実験は、順応セツション・リハーサルセツションおよび12の訓練セツションから構成されていた。意図的に皮膚温を上げるように教示した反応特定教示群では訓練の初期に逆に皮膚温が低下した。特にフィードバックが与えられた群では、初期の低下が顕著であったが、訓練の後半になると教示どおりの上昇が認められた。このことから、フィードバックを与えるタイミングの重要性および教示による緊張への配慮がなければ訓練の効果が期待できないことが示唆された。2.心拍率の制御訓練の実験的検討心拍率制御訓練でのフィードバックの有効性と方略について検討した。実験は10セツションで構成されており、順応期、プリテスト期、訓練期、ポストテスト期である。その結果、(1)フィードバックの有無は課題の遂行に関係がない(2)しかし、フィードバックの与えられない群がより積極的な方略を用いている(3)フィードバックの有無により被験者の対処方略が異なっている等々が明らかになった。3.痛みのコントロールの実験的検討痛み(実験的に生起させた)への対処としてのDistractionの有効性について検討した。その結果、(1)Distractionが大きいと耐性時間が増加する、(2)Self-efficacyの程度は刺激・方略に対する認知と深い関連性があることが指摘された。平成元年度には3つの実験研究をおこなった。その結果の概要は次の通りであった。1.心拍数制御における覚醒水準の影響“心拍数制御"実験でみられる(1)増加課題が容易である(2)減少課題ではコントロ-ル群のパ-フォ-マンスが大きいという現象を解明するために研究をおこなった。そして、(1)フィ-ドバック刺激を呈示すると覚醒水準があがる、(2)コントロ-ル群には無関刺激を呈示する必要があることが確認された。2.バイオフィ-ドバックによる皮膚温の制御皮膚温の制御に及ぼすフィ-ドバックの効果を、テンションーリラックス(T-R)課題を用いて検討した。その結果は、(1)FB群では下降試行よりも上昇試行の皮膚温が高く課題に応じた適切な制御がなされていた。(2)NFB群では下降試行から第2安静試行にかけて制御が困難であった、

(3)TーR課題を用いることでFBの役割を明確することが期待できる等であった。3.実験的に生起させた痛みの個人差の検討(1)5°Cの水温が実験に適当である、(2)低水温ではきびしい主観的感覚と否定的な感情が表出される、(3)低水温が皮膚温が急激に低下し速やかに回復する、(4)水温と皮膚温の変化との間には、15°Cに個人差が著しく現われる、5°Cでは回復過程に個人差が認められる等々の結果が得られた。平成2年度には以下の研究をおこなった。1.心拍率制御の研究バイオフィ-ドバック法を用いた心拍率(HR)制御において認知(HR)制御感)がどのような影響を与えるのか検討した。その結果,(1)不安場面でHRを減少させるには実際のHRを隨伴したBF信号を呈示することが有効である,(2)HR制御感を得られない群の方が不安場面でのHRが低く抑えられる,(3)制御感が得られないと被験者は努力する。そのため制御成績がよくなることが明らかにされた。2.タイプA者のストレス対処方略の検討タイプA行動様式に特有なストレス対処方略について調査・研究をおこなった。そして,(1)タイプA行動者は25%程度存在する,(2)タイプA者は対人関係においては積極的であるが,トラブル耐性が低く,しかも原因を相手に帰する傾向がある,(3)また物事をポジティブに把え操作しようとする等の特徴を持っていることを実証した。3.心臓血管系反応に及ぼすストレスの効果血圧を指標として言語的なストレスを与えることでどのような影響が見られるか実験的に検討した。その結果,(1)ストレスに対する反応性は個体差が大きいが4群にわけられる,(2)ストレス反応性の高いものはストレスの影響が加算される,(3)ストレス反応性の低いものは影響がすくなく回復が早いことが明らかにされた。
川崎病の動脈病変局所における病態解析、並びにウイルス発現の検討

川崎病血管炎の特徴を検討するため、冠状動脈病変局所の浸潤細胞の詳細について免疫組織学的検討を試みた。【材料と方法】11急性期川崎病剖検例(650病日)を検索対象とした。冠状動脈のホルマリン固定パラフィン包埋薄切切片に対しHE,EvG,AM,Al-B各染色と共に各種抗体(CD45,CD45RO,CD20cy,CD3,CD4,CD5,CD8,HAM56,CD68,elastase,HLA-DR)を用い免疫組織学的検索を加えた。【結果】6病日例の冠状動脈には内膜炎および外膜炎をみたが、中膜に炎症細胞を見いだせなかった。汎血管炎を生じていたが瘤の形成がない10病日例の中膜平滑筋層内には抗elastase抗体陽性の好中球の集簇巣を確認し得た。好中球浸潤はこの10病日例で最も強く経時的に減少していった。一方、CD68陽性マクロファージは17病日をピークとしたが、全例で強い浸潤がみられた。他、CD3陽性Tリンパ球は17病日を極期とし以後漸減していた。さらに、病初期にはCD4陽性リンパ球が優位であったのに対し20病日を過ぎる頃からCD8陽性リンパ球が相対的に優位を占めた。一方、CD20陽性Bリンパ球も17病日を極期としたがその後急減していた。また、免疫グロブリン投与歴の有無でCD20陽性細胞の浸潤程度に差があるように思われた。HLA-DRは632病日例の大単核細胞、リンパ球、心内膜および筋層内小動脈の内皮細胞に陽性像を示した。【考察】川崎病血管炎の特徴は増殖性肉芽腫性炎症と表現し得るマクロファージの集積にあり、T細胞優位のリンパ球を混ずる。しかし、病初期には相当数の好中球浸潤も確認でき、動脈炎から動脈瘤形成に至る動脈組織障害には同細胞の関与も示唆された。さらに、免疫グロブリンとB細胞浸潤との関連について言及された報告はこれまでにない。尚、ISH法を用い数種のウイルスの検索を行ったが、現在迄に有意な所見を得ていない。川崎病血管炎の特徴を再検討するため川崎病剖検例を用いた冠状動脈病変局所の浸潤細胞の詳細について免疫組織学的検討を試みた。【結果】lymphocytes,macrophages:6病日-内弾性板断裂(+)、内膜から中膜へ向かうHAM56+(+)。10病日-汎血管炎(+)、HAM56+(+++)、内膜・中膜にCD3+≧CD20cy+、CD4+>>CD8+。17病日-動脈壁全層にHAM56+(+++)、CD3+≧CD20cy+、CD4+>>CD8+。23病日例-HAM56+(+++)、CD3+>>CD20+、CD8+>>CD4+。30,32病日-HAM56+(++)、CD8+>>CD4+、CD20cy+ごく少数。8カ月17年-8カ月例のみ浮腫性肥厚内膜にHAM56+散在。HLA-DR:632病日例の大単核細胞、リンパ球、心内膜および筋層内小動脈の内皮細胞に陽性。8カ月例では肥厚内膜中に陽性細胞散在。PCNA:1032病日例の肥厚内膜に多数の陽性細胞。Collagen:6年以上の肥厚内膜にI、V型コラーゲンの染色性増強。しかし、サイトカイン(IL-1 β,TNF-α,IFN-γ,IL-12,TGF-β)、接着因子(ICAM-1,VCAM,ELAM-1)は一定した結果が得られず検索を断念した。【要約】川崎病血管炎はmacrophagesを主体とした炎症であるが、これに加え病変局所には早期にCD4+優位の、後にはCD8+優位のTリンパ球浸潤を伴う。さらに、早期にはB細胞も相当数出現していることが判明した。

さらに、病初期にはCD4陽性リンパ球が優位であったのに対し20病日を過ぎる頃からCD8陽性リンパ球が相対的に優位を占めた。一方、CD20陽性Bリンパ球も17病日を極期としたがその後急減していた。また、免疫グロブリン投与歴の有無でCD20陽性細胞の浸潤程度に差があるように思われた。HLA-DRは632病日例の大単核細胞、リンパ球、心内膜および筋層内小動脈の内皮細胞に陽性像を示した。【考察】川崎病血管炎の特徴は増殖性肉芽腫性炎症と表現し得るマクロファージの集積にあり、T細胞優位のリンパ球を混ずる。しかし、病初期には相当数の好中球浸潤も確認でき、動脈炎から動脈瘤形成に至る動脈組織障害には同細胞の関与も示唆された。さらに、免疫グロブリンとB細胞浸潤との関連について言及された報告はこれまでにない。尚、ISH法を用い数種のウイルスの検索を行ったが、現在迄に有意な所見を得ていない。
伸縮性導体と有機半導体を用いた高性能フレキシブル電子デバイスの印刷形成

最近、ウェアラブルデバイスの実現に向けて、衣服や肌に貼り付けても違和感のない柔らかさ有する電子デバイス技術の開発が進められている。また、大量製造可能なロール・トゥ・ロールプロセスにおいて、電子材料を印刷により短時間形成することが期待されている。そこで、本研究では、ストレッチャブル印刷微細配線技術を用いて、印刷配線と有機トランジスタの接続技術の確立を行い、フレキシブル電子デバイスの印刷形成という課題に取り組んだ。その結果、高伸縮性や耐大気安定性を有する柔軟材料の開発、硬い素子と柔らかい素子を接続可能なバタニーング技術、生体信号取得に必要な回路設計技術などの開発に至った。本研究では、ストレッチャブル印刷微細配線技術を用いて、印刷配線と有機トランジスタの接続技術の確立を行い、フレキシブル電子デバイスのオール印刷形成という課題に挑戦する。アプリケーションとして、人体などの曲面にしっかりフィットする伸縮可能な超柔軟トランジスタアレイの開発を目標としている。設定した各フェーズに関して実績を述べる。フェーズ1「超柔軟構造の開発」に関して、ヤング率の硬/軟パターニング制御を行った基板を塗布技術により開発した。有機トランジスタは、曲げなどのフレキシブル性には優れているものの伸縮した際には特性が急激に劣化する。今回、有機トランジスタを伸長させないような構造として、エラストマー基板内に伸長歪を受けない部分を設けることに成功した。フェーズ2「有機トランジスタの高性能化」に関して、歩留りの向上、および駆動電圧の低減に成功した。生体用アプリケーションには低電圧駆動のアプリケーションが必要である。今回、パリレン絶縁膜を表面処理によって、3V以下の駆動と同時に大面積製造での歩留りを改善した。一方で、有機トランジスタの印刷形成を行うため、銀塩インクを用いて、微細配線形成技術を確立した。銀塩インクは、低い表面粗さの配線材料となるため、有機半導体の移動度向上に貢献できる可能性が高い。フェーズ2として、伸縮性導体の特性向上も行った。高信頼性を有する銀ナノワイヤ材料の微細配線技術を湿式プロセスにより確立した。銀ナノワイヤ材料は、高い繰り返し伸縮性も発現して機械的耐久性に優れており、また、表面処理技術によってマイグレーション耐性も向上した。このような機械的耐久性と電気的耐久性に優れた銀ナノワイヤ微細配線は、有機トランジスタを接続するための高信頼性ストレッチャブル配線として使用可能である。進捗は極めて順調であり、設定していたフェーズに関して状況を下記に述べる。フェーズ1「超柔軟構造の開発」として、伸縮性導体と有機トランジスタの印刷形成に向けて、簡便に作製できる柔軟構造を試作・検討した。その結果、基板の硬/軟パターニングを、塗布技術によりシンプルに作製可能とした。初年度にて、計画通り、硬柔パターニングの基板作製技術を確立した。フェーズ2「有機トランジスタの高性能化」として、有機トランジスタと伸縮導体の高性能化を試みた。有機トランジスタにパリレン絶縁膜へ表面処理を行い、有機素子内の界面現象を原子顕微鏡で観察し、トランジスタ特性を評価した。その結果、低電圧で有機トランジスタを駆動することに成功し、歩留り改善も同時に実現した。さらに、フェーズ2では、銀ナノワイヤと銀塩インクを用いて塗布型電極の形成に成功した。銀ナノワイヤ材料へ表面処理を行うことにより、機械的耐久性と電気的耐久性を有するストレッチャブル配線技術を開発した。この配線は、有機トランジスタ素子外の接続配線として使用可能である。銀塩インクに関しては、有機トランジスタ素子内の電極(ソース・ドレイン・ゲート)として使用が期待される。フェーズ3「回路設計、印刷プロセスの信頼性向上」に向けて、自己組織化膜を用いたトランジスタ作製と回路作製に着手した。各フェーズに関する今後の方針か下記のとおりである。フェーズ1は、順調に開発を終えた。フェーズ2「有機トランジスタの高性能化」に関して、印刷によりトランジスタ作製を行い、表面状態の制御しながら特性向上を目指す。また、伸縮性導体とトランジスタ電極を接続し、曲げや伸縮下でのトランジスタ特性の変化を低減する。化学処理やレーザー焼結等により、接続部の電気的特性や機械的特性を高める。トランジスタの評価として、伝達特性・入力特性・出力特性等を測定する。フェーズ3「回路設計、印刷プロセスの信頼性向上」に関して、高性能なトランジスタで大面積アレイの形成を目指す。具体的には、トランジスタの特性向上として応答速度の向上に取組み、大面積アレイとしてアクティブマトリックスやオペアンプなどの回路形成に取り組む。。
磁気ソリトンを用いた人工格子系の構築

近年の微細加工技術の強右側な発展により、スピントロニクスが目覚ましい発展を遂げてきた。本研究は、フォトニック結晶の磁性体におけるアナロジーである、マグノニック結晶の開発を目標としている。単位胞として、単磁区構造を用いた2次元マグノニック結晶は、早期より多々報告されてきたが、本研究では、磁気渦構造を使用した。渦構造は磁気ソリトン波とみなせ、擬似質点の古典的な記述で表される他、磁気構造自体の独立した2つの自由度を利用することで、零磁場下においても磁化構造を反転させることで、可変なバンド構造を有する人工結晶として機能することが提唱されている。実験手法としては、磁気光学Kerr顕微鏡をもちいた光学測定による空間分解測定と、磁気抵抗効果を利用したダイオード測定による周波数分解測定の2つの手法が採られた。光学測定においては、パンプ・プローブ法によりフェムト秒オーダーの分解能での測定を行い、横Kerr効果により、連結系の渦芯ダイナミクスの観測に成功した。これにより、同一平面上に連結した磁気渦の動的散逸過程が議論され、その結果、粘性散逸定数が結合強度に依存せず、磁気渦構造自体の内因効果により決定することが見いだされた。電気的測定においては、高調波を用いたヘテロダイン検波の開発と、連結系の周波数特性の議論が行われた。前者は、近年報告された磁気渦におけるホモダイン検波を発展させたもので、渦構造に対称性の破れが無くとも、高感度に微小磁気渦構造が検波できる特徴がある。これは、近年議論されている、磁気渦におけるスピントランスファートルクの非断熱係数の定量解析に活用できる可能性がある。後者では、最大で1次元状に連結した磁気渦鎖のノーマル・モードの検波が行われた。その結果、多連結系においては、有限なバンド幅を持ち、前述した2つの磁気的自由度を変えることで、そのバンド構造を変調されることが実験的に確認された。散逸定数の小さくないパーマロイ合金を主に用いた本研究では、半値幅が増加し、特に多連結系においてのスペクトル解析に十分な周波数分解能を得ることが困難であった。光学検波も感度の低さから精密な議論が難しく、結果、計画当初予定していた2次元系の実験観測には至らず、一次元系の研究に終始してしまった。他連結系の動的観測に関しては、軟x線顕微鏡を利用することが時間、空間分解の点からも最有力といえる。また、磁気渦構造は、有限長のドットにおける、そのコヒーレントなダイナミクスから、dc発信子としても有力視されている。本研究の電気的測定で培われた、渦芯操作技術、位相ロックを用い、2次元上に連結した磁気渦発信子の研究は、応用上の観点からも意義深いと言える。また、高調波によるヘテロダイン検波は、スピントランスファートルク印加時における、物埋係数の定量解析に有効であることが予測される。磁気ソリトンを用いた人工格子系の構築への基幹として、単位構造となる磁気渦対について研究を進めた。研究手法として、磁気光学Kerr顕微鏡を用いた時間分解測定と、磁気抵抗効果の整流作用を利用した周波数分解測定の二つの手法が採られた。時間分解測定においては、パンプ・プローブ法によりフェムト秒オーダーの分解能での測定を行い、横Kerr効果により、連結系の渦芯ダイナミクスの直接観測に成功した。この測定により、周波数分解測定で議論されていた、磁気渦結合強度とVan der Waals力との距離依存性においての相似性が確認され、さらにエネルギー散逸の詳細を追うことが可能となった。その結果、粘性散逸定数が結合強度に依存せず、磁気渦構造自体の内因効果により決定することが見いだされた。これは、今後系の拡張を行う上で、有利な情報である。一方で、現時点では、他連結系の実験には、測定感度、特に空間分解能が不十分である。そのため、本項目については、今後測定システムの見直し、改善を行う必要がある。周波数分解測定においては、2連結系での位相検波についての研究が進められた。反射信号を高速サンプリングオシロスコープで1ナノ秒以上の精度で参照信号のモニタリングすることで、精密な位相検波を行った。この手法により、スカラーDC電圧測定にも関わらず、位相情報を独立して取り出すことが可能となった。これにより、過去報告では解析モデルの縮退パラメーターだった渦芯の位相を直接観測することができ、二連結系における任意の結合モードを初めて実験的に観測された。これは、同系が結合の距離依存性に加え、結合の空間対称性においても、原子番号8以上の等核二原子分子と同等であることを示している。更に、同2連結系において、与えられたエネルギーに応じ、励起電流位相と独立に、コアの回転位相が、同位相回転と反位相回転にフェイズ・ロックされる現象が、実験的に初めて観測された。この結果は、同システムを用いたスピントルク・オスシレーターにおいて、零磁場下でのQ値の向上が期待される。並行し連結系の拡張も行われた。本年度では、最大で一次元鎖状の三連結系までの実験、解析が行われた。その結果、同一の素子においても自由度であるポラリティを変調することで、渦芯の伝搬位相差が変化し、集合モードの波数が選択できることが観測された。

単位胞として、単磁区構造を用いた2次元マグノニック結晶は、早期より多々報告されてきたが、本研究では、磁気渦構造を使用した。渦構造は磁気ソリトン波とみなせ、擬似質点の古典的な記述で表される他、磁気構造自体の独立した2つの自由度を利用することで、零磁場下においても磁化構造を反転させることで、可変なバンド構造を有する人工結晶として機能することが提唱されている。実験手法としては、磁気光学Kerr顕微鏡をもちいた光学測定による空間分解測定と、磁気抵抗効果を利用したダイオード測定による周波数分解測定の2つの手法が採られた。光学測定においては、パンプ・プローブ法によりフェムト秒オーダーの分解能での測定を行い、横Kerr効果により、連結系の渦芯ダイナミクスの観測に成功した。これにより、同一平面上に連結した磁気渦の動的散逸過程が議論され、その結果、粘性散逸定数が結合強度に依存せず、磁気渦構造自体の内因効果により決定することが見いだされた。電気的測定においては、高調波を用いたヘテロダイン検波の開発と、連結系の周波数特性の議論が行われた。前者は、近年報告された磁気渦におけるホモダイン検波を発展させたもので、渦構造に対称性の破れが無くとも、高感度に微小磁気渦構造が検波できる特徴がある。これは、近年議論されている、磁気渦におけるスピントランスファートルクの非断熱係数の定量解析に活用できる可能性がある。後者では、最大で1次元状に連結した磁気渦鎖のノーマル・モードの検波が行われた。その結果、多連結系においては、有限なバンド幅を持ち、前述した2つの磁気的自由度を変えることで、そのバンド構造を変調されることが実験的に確認された。スピン整流作用を利用した電気測定では、位相検波、系の拡張については、開始当初からの研究結果に対し、概ね順当に進展した。これに加え、非線形効果であるフェイズ・ロックが観測されたことは、対象としている連結系がデバイス上の観点からも有用であることを示唆する興味深い結果である。一方で、磁気光学測定に関しては、当初の研究計画で見積もられたほどの、検測感度、安定性が得られず、未だ技術的に改善する必要が残る段階である。これらを総合し、概ね計画通りと評した。散逸定数の小さくないパーマロイ合金を主に用いた本研究では、半値幅が増加し、特に多連結系においてのスペクトル解析に十分な周波数分解能を得ることが困難であった。光学検波も感度の低さから精密な議論が難しく、結果、計画当初予定していた2次元系の実験観測には至らず、一次元系の研究に終始してしまった。2連結系で得られた知見、技術を基に、新規のスピンデバイスの創出を目指す。第一に、系を一次元状に拡張して、渦の極性により可変なバンド構造を検証する。また、極性選択により集合ダイナミクスの特性が大きく変化することを利用し、電気操作によるごく簡便な2次元論理回路のモデル・ケースの作成を目指す。ここでは、パルス電流によるポラリティの反転と、幾何的非対称性を導入することによる面内カイラリティの配列が系のユニークな自由度となる。並行して、磁気光学検波技術の向上を図る。これにより、取扱いの比較的簡便な低次元結合系について、エネルギー散逸の定量評価、非線形効果であるフェイズ・ロックにおけるスピンダイナミクスの詳細を議論することを目標とする。
CCN2/CTGFに結合するタンパク質の同定と機能解析

CCN2/CTGFは軟骨に強い発現を示し、軟骨細胞の増殖・分化や線維芽細胞や血管内皮細胞の接着・遊走など多彩な生理機能を発揮するが、一方で異所性の過剰な発現が種々の線維症や癌細胞で観察されることから、生体内では発現量やその活性は厳密にコントロールされていると思われる。昨年度までに我々は軟骨細胞様細胞株HCS-2/8より作製したcDNAライブラリーからCCN2と結合する因子として、CCNファミリーに属するCCN3とCCN2自身を同定した。また、これらの分子が結合し、アグリカンmRMの発現を制御している事を報告した。今年度は、さらにCCN2とCCN3間の結合の生理的意義を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。1)アグリカンと同様に、HCS-2/8細胞においてH型コラーゲンmRNAレベルが、リコンビナントCCN2添加により上昇し、リコンビナントCCN3添加で低下すること、CCN3によるH型コラーゲンmRNAの発現抑制は、CCN2の濃度依存的に回復することを示した。2)HCS-2/8細胞における内在性のCCN2とCCN3が結合することを、それぞれの抗体を用いた免疫沈降により確認した。3)蛍光免疫染色により、内在性のCCN2とCCN3が細胞表面および細胞内で共局在していることを明らかにした。以上の結果より、CCN2は軟骨細胞において基質合成を促進する一方で、CCN3単独ではこれを抑制するが、CCN3はCCN2とヘテロダイマーを形成することで、軟骨細胞の基質産生を促進することが示された。このことはCCN2とCCN3が相互作用することで、互いの活性を厳密に調節し、生体内における軟骨組織の恒常性を維持している可能性を示唆している。さらに、CCN2の結合蛋白質の一つとして、細胞内の小胞輸送に関与する低分子量G蛋白質であるRab14GTPaseを新たに同定した。CCN2とRab14が相互作用し、軟骨細胞においてプロテオグリカンを含む小胞の輸送に関与している可能性を示すデータを得ている。このことはCCN2がRab14のエフェクター分子として作用し、細胞内のシグナル伝達機構に関与することを示唆しており、軟骨細胞の機能を解明するための新たな知見である。CCNファミリークンパク質2/結合組織成長因子(CCN2/CTGF)は軟骨に強い発現を示し、軟骨細胞の増殖・分化や線維芽細胞や血管内皮細胞の接着・遊走など多彩な生理機能を発揮するが、一方で異所性の過剰な発現は種々の線維症や癌細胞で観察され、発現量およびその活性は厳密にコントロールされていると思われる。我々はCCN2の機能を調節する機構を解析する目的でCCN2と結合する分子を探索し、これらの分子間の相互作用が細胞や個体に与える影響を調べた。軟骨細胞様綿胞株HCS-2/8より作製したcDNAライブラリーから、CCN2と結合する因子として同ファミリーのCCN3/NOVおよびCCN2自身を単離した。また、全長CCN2との相互作用部位が、CCN2ではIGFBP、VWCおよびCTドメインであるが、CCN3でははVWCとCTドメインのみである事を確認した。これらをCOS7細胞内で異所性に発現させたところ、CCN2とCCN3が共局在し、細胞内で結合している事が示された。また、組換えCCN2とCCN3蛋白がin vitroで結合している事を免疫沈降法および表面プラズモン共鳴により解析し、CCN2同士およびCCN2とCCN3の結合がKD≒1×10^<-9>Mと非常に強い事を明らかにした。さらに、軟骨細胞にCCN2およびCCN3を添加し、アグリカンmRNAの発現に及ぼす影響をreal time-PCRで調べたところ、アグリカンmRNAレベルは、CCN2の添加で上昇し、CCN3で低下した。CCN3によるアグリカンmRNAの発現抑制は、CCN2の濃度依存的に回復した。これらの結果は、CCN2の軟骨基質合成促進作用がCCN3との相互作用により、厳密に調節されていることを示唆している。このようなCCNファミリーの相互作用を示す報告はこれまでになく、CCNファミリーの作用機構を考える上で、極めて重要な知見である。昨年度までに我々は軟骨細胞様細胞株HCS-2/8より作製したcDNAライブラリーからCCN2と結合する因子として、CCNファミリーに属するCCN3とCCN2自身を同定し、in vivoおよびin vitroでこれらの分子が結合している事を報告した。今年度はこれらの分子間相互作用が軟骨細胞に及ぼす影響について調べることを目的とし、以下の結果を得た。1.CCN2-CCN2間とCCN2-CCN3間の結合の強さをさらに確認するために、マイクロプレートにリコンビナントのCCN2またはCCN3を固定し、ビオチンラベルしたCCN2との結合を調べたところ、CCN2-CCN2間とCCN2-CCN3間の結合の強さは同程度で強い値を示した。

2.CCN2とCCN3の相互作用が軟骨細胞の基質産生に及ぼす影響を調べるために、軟骨細胞様細胞HCS-2/8にリコンビナントCCN2およびCCN3を添加し、アグリカンmRNAの発現レベルをRT-PCRにより確認したところ、CCN2によりその発現レベルは上昇し、CCN3では逆に低下した。また、アグリカンmRNA発現のCCN3による低下はCCN2の濃度依存的に回復した。3.抗CCN2モノクローナル抗体11H3がCCN2-CCN2間の結合に競合する一方、CCN2-CCN3間の結合は促進する事を固相化結合実験により明らかにした。4.CCN2およびCCN3を添加したHCS-2/8細胞に抗CCN2抗体(11H3)を同時に添加することにより、CCN2のみを添加した際に見られたアグリカンmRNAレベルの上昇は消失し、一方でCCN2とCCN3共存下でのアグリカンmRNAレベルはさらに上昇する事が明らかとなった。以上の結果より、CCN3とCCN2がホモダイマーあるいはヘテロダイマーを形成し、これがCCN2およびCCN3の活性を相互に調節する機構として生体内で働いていると考えられる。CCN2/CTGFは軟骨に強い発現を示し、軟骨細胞の増殖・分化や線維芽細胞や血管内皮細胞の接着・遊走など多彩な生理機能を発揮するが、一方で異所性の過剰な発現が種々の線維症や癌細胞で観察されることから、生体内では発現量やその活性は厳密にコントロールされていると思われる。昨年度までに我々は軟骨細胞様細胞株HCS-2/8より作製したcDNAライブラリーからCCN2と結合する因子として、CCNファミリーに属するCCN3とCCN2自身を同定した。また、これらの分子が結合し、アグリカンmRMの発現を制御している事を報告した。今年度は、さらにCCN2とCCN3間の結合の生理的意義を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。1)アグリカンと同様に、HCS-2/8細胞においてH型コラーゲンmRNAレベルが、リコンビナントCCN2添加により上昇し、リコンビナントCCN3添加で低下すること、CCN3によるH型コラーゲンmRNAの発現抑制は、CCN2の濃度依存的に回復することを示した。2)HCS-2/8細胞における内在性のCCN2とCCN3が結合することを、それぞれの抗体を用いた免疫沈降により確認した。3)蛍光免疫染色により、内在性のCCN2とCCN3が細胞表面および細胞内で共局在していることを明らかにした。以上の結果より、CCN2は軟骨細胞において基質合成を促進する一方で、CCN3単独ではこれを抑制するが、CCN3はCCN2とヘテロダイマーを形成することで、軟骨細胞の基質産生を促進することが示された。このことはCCN2とCCN3が相互作用することで、互いの活性を厳密に調節し、生体内における軟骨組織の恒常性を維持している可能性を示唆している。さらに、CCN2の結合蛋白質の一つとして、細胞内の小胞輸送に関与する低分子量G蛋白質であるRab14GTPaseを新たに同定した。CCN2とRab14が相互作用し、軟骨細胞においてプロテオグリカンを含む小胞の輸送に関与している可能性を示すデータを得ている。このことはCCN2がRab14のエフェクター分子として作用し、細胞内のシグナル伝達機構に関与することを示唆しており、軟骨細胞の機能を解明するための新たな知見である。CCN2が軟骨細胞に及ぼす影響を調べるため、初年度にCCN2と結合する因子としてCCN2自身およびCCN3を同定し、これらの因子の結合様式を明らかにしてきた。
動機づけの仕掛けを組み込んだ観察、工夫、考える力を育てるモバイル学習システム

科学が好きで,注意深く観察したり,あれこれ工夫したり,粘り強く考えようとする子ども達を育てたい。その目的を達成するため,子どもがどこへでも気軽に携行でき,「小さな発見・発明」をしたと思ったら,その内容をフィールドノートにメモ書きする感覚で記録でき,それを先生や友達やその他の人々に即座に公開して評価してもらうこともできるモバイル学習システム「スタディノート・ポケット」を開発した。実効性の高いシステムを開発するため、本研究では開発に加えて研究協力校でフィージビリティスタディも行う。本年度は次のことを行った。1.システム開発次のことを行い,フィージビリティスタディを開始する上で必要な基本機能を備えたシステムを完成させた。(1)気づきや工夫,問い,アイデアなどを簡単に記録・閲覧できるPDA用プログラム(2)(1)で作成した情報をグループウェアへ転送できるPDA用プログラム(3)(2)で転送された情報をグループウェア側で受信して処理するプログラム(4)トークンの管理機能を備えた電子掲示板プログラム2.フィージビリティスタディ茨城県全域の小中学校で展開されている共同学習の実践組織(いばらきコンピュータ活用教育ネットワーク)の研修会に参加し,開発中のシステムを先生方に見てもらった。そして,そこで得た声や要望,反応をシステム開発へ反映させた。しかし,システム開発が遅れたため,開発したシステムを研究協力校で授業の中で使ってもらうことまではできなかった。そこで,平成15年度に行った予備的な試行を引き続き継続してもらい,PDAを利用することでどのような授業展開が可能か先生方に検討してもらった。また,そこで得た経験をシステムの仕様を決定する際に反映させていくようにした。1.システム開発PDAのプラットフォームとして、ザウルスC760を選定した。次のことを行い、基本動作だけが可能なシステムを完成させつつある。(1)簡単に記録・閲覧できるPDA用プログラム(エディタとビュワー)の開発についてビュワーはほぼ完成させることができた。当初、J2ME CDC環境で動作するものを開発したが、動作速度があまりにも遅かった。リファクタリングを繰り返したが状況に進展が見られなかったため、開発の処理系をCに切り替えて再度開発することにした。その結果、エディタの開発までは手が回らず、開発の全体的なスケジュールが大幅に遅れてしまっている。エディタについては7月頃を目途に完成させる見通しである。(2)クレイドル経由で電子掲示板に記録を送信できるPDA用プログラムの開発についてUSB接続で行えるものを開発中。上記の理由で開発が遅れたため、5月頃を目途に完成させたいと考えている。(3)評価と動機づけの仕掛けを組み込んだ電子掲示板プログラムの開発開発は最終段階に入っている。4月の中旬には、研究協力校で運用を開始できる見通しである。2.フィージビリティスタディ平成16年度からフィージビリティスタディを開始するが、その準備として協力してくれる先生方を対象とした研修会を筑波女子大学で8月に開催し、研究の趣旨やシステムを理解してもらうことを行った。また、本研究の予備的な試行として、AirH'を装着したザウルスと電子掲示板プログラムを相互利用した学習活動を設計し、つくば市の学校で授業実践を試みた。この成果については、つくば市教育委員会指導課のページで公開されている(注.授業実践は、Eスクエア・プロジェクトの補助を受けて行われた)。
大学・地域のサスティナブルな発展のためのキャンパスの移転・撤退の総合評価

過去30年間の首都圏の大学キャンパス新設・撤退と拡大・縮小の動向と学生移動の変遷との関係を分析し、大学キャンパスの都心回帰の現状を把握した。また、大学キャンパスが立地する自治体と立地しない自治体に対するアンケート調査により、大学・キャンパスに対する自治体の対応や意識を調査・分析した。それらの結果から、大学・自治体との連携やサステイナブルな地域コミュニティ形成の視点から大学・キャンパスのあり方を総合的に検討した。2年度目である本年度は、前年度に引き続き、1自治体向けアンケートによる実態把握と、2自治体の大学誘致の戦略・目的の実態と類型化を行うことを目的に研究を行った。1については、大学が立地する自治体に対して、大学キャンパスの立地と撤退、大学との相互連携に関するアンケートを実施した。特に、撤退時の自治体の関わり方や地域への影響、跡地利用の用途、キャンパスが立地することによるメリット、デメリットについて把握することができた。2については、以上のアンケート調査や前年度のヒアリング調査、自治体の総合計画・都市計画マスタープランの分析等により、自治体の大学誘致の戦略・目的の実態と類型化を行った。類型には、「知の拠点機能の強化・有効活用」「生涯学習・人材育成」「産学官連携と地域産業振興」の3つがあり、「知の拠点機能の強化・有効活用」については、ハードの要素として「学園都市・まちづくり」、ソフトの要素として「都市・まちのにぎわい、地域イメージ向上」とした。以上は自体体からみた類型であるが、今後、大学側のキャンパス移転の動機・目的の実態と類型化を大学に対するアンケートを通じて行い、サステイナブルな地域づくりを目指す自治体・大学双方の総合的な評価を行う。本年度は初年度の研究年度であるため、以下の基本的な情報を収集することを目的に研究を行った。1自治体の大学誘致の戦略・目的の実態と類型化:自治体の総合計画、都市計画、大学誘致の際の公募要項などから、ここ10年間の自治体の大学誘致の戦略や内容を抽出し、目的、目標を類型化する。2大学のキャンパス移転の動機・目的の実態と類型化:大学の将来連略、経営計画、アカデミックプランなどから、ここ10年間のキャンパス移転の戦略や内容を抽出し、目的、目標を類型化する。まず1の目的については、自治体の行政資料を収集し、総合計画、都市計画マスタープランにおいてキャンパス立地の位置づけを整理した。また、近年に大学誘致をした事態体の大学誘致(小中学校跡地、企業跡地利用等)の公募要件を収集し、整理し、2つの自治体に対してヒアリングを実施した。2の目的については、関東地方1都6県の全240大学(私立211校、国立19校、公立10校、計362キャンパス)を対象とし、1981、1991、2001、2011、10年ごと4時点での大学キャンパスの位置・規模・特性を分析することで各年代の動向を考察した。キャンパスの新設や移転に関わる文献調査より新設・撤退と拡大・縮小等の起こった背景や年代による捉え方を考察し、大学キャンパスの現状を把握した。次に4時点での各大学のキャンパス人口変動に着目し、大学の立地や学生数の変遷から郊外移転と都心回帰の実情を明らかにした。また、移転・誘致に関する要因・現象の概念整理として、大学キャンパスごとの学部特性や機能の配置・分布に着目し、その立地動向や整備方針の課題を明らかにした。1)大学キャンパスの立地、新設・撤退と拡大・縮小の動向の整理:既往の文献調査により、過去30年間の首都圏の大学キャンパス新設・撤退と拡大・縮小の動向と学生移動の変遷、学部特性との関係を分析し、2001年以降の都心回帰現象を検証した。また、大学等のヒアリングによって、大学の立地目的や移転目的に地域との連携姿勢、地域とともに大学の発展を目指す考えが大きくあることを明らかにした。2)キャンパスの新規立地と撤退の状況、自治体の姿勢の分析:大学キャンパスが自らの行政区域内に立地する全国の自治体へのアンケート調査により、大学の撤退時の近隣商店街の賑わい喪失や周辺住宅地の過疎化などの地域への影響、跡地利用が学校施設として再活用されていることを把握した。また、大学キャンパスが立地することのメリットとして、研究ポテンシャルの活用、学生居住による人口増と地域活動への参加などの期待が大きいこと、一方、デメリットとして、学生の通学・居住マナーが多く挙げられた。3)大学が立地していない自治体の大学との連携姿勢:大学が立地していない自治体へのアンケート調査により、自治体の規模別に大学との連携事業や取組み等の連携実態を把握した。約6割が大学と連携の実績があり、連携の実績がない場合にあってもその期待は高い。連携にあたっての課題として、継続的な連携、予算確保、体制整備の難しさが挙げられており、それらのノウハウが求められていた。以上の一連の研究から、自治体と大学キャンパスの立地、移転・撤退、連携を、立地する地域の街づくりの問題として、大学・自治体連携やサステイナブルな地域コミュニティ形成の視点から総合的に評価した。建築計画自治体向けアンケート実施後に、その結果を踏まえて大学向けアンケートを実施する予定であったが、自治体向けアンケートが遅れたため、大学向けアンケートが当該年度内において実施できなかったため。今年度の研究計画の2つの大きな目的に対してその成果から自己点検する。

1自治体の大学誘致の戦略・目的の実態と類型化:当初の計画通り、自治体の資料の整理ができ、ヒアリングも行えた。2大学のキャンパス移転の動機・目的の実態と類型化:関東地方の大学については、キャンパス移転の動機・目的の実態把握と類型化ができた。ただ、中部圏、関西圏の実態把握が進んでいない。1大学が立地していない自治体対象のアンケートの実施:大学が立地していない自治体に対して大学への要望や撤退された理由などを把握するアンケートを実施する2自治体ヒアリングの実施:2年度目のアンケートにおいて大学キャンパスの誘致、撤退に関して特徴的な自治体に対してヒアリングを実施する3大学対象のアンケートの実施:大学キャンパスを移転、撤退した大学を中心にアンケートを実施し、その動機や要因について把握する以上より総合評価を行う1自治体の大学誘致の戦略・目的の実態と類型化については、今後、ヒアリング先の自治体を増やし、移転を受け入れた自治体だけでなく、撤退された自治体についてもヒアリングを行う。また、自治体宛にアンケートを実施する。2大学のキャンパス移転の動機・目的の実態と類型化については、関東圏の大学だけでなく、関西圏、中部圏、九州圏の大学についても実態把握を行う。また、大学宛にアンケートを実施する。以上から、移転・誘致に関する要因・現象の概念整理を行う。自治体向けアンケート実施後に、その結果を踏まえて大学向けアンケートを実施する予定であったが、自治体向けアンケートが遅れたため、大学向けアンケートが当該年度内において実施できなかったため。大学向けアンケートを実施する計画としている。昨年度できなかった関西圏、中部圏の実態把握を進める。自治体及び大学宛のアンケートの実施(アンケート印刷、郵送回収費)自治体及び大学ヒアリング(旅費)同上まとめ