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＜関係＞概念に基づくヴァイシェーシカ学派の存在論の再評価

本研究の目的は、ヴァイシェーシカ学派の存在論の新たな側面を<関係>概念の分析を通じて明らかにすることである。本研究では、同学派が説く<内属関係>と<結合関係>の2種類の<関係>のうち、<結合関係>の概念分析を中心に研究が推進された。分析は、同学派のサンスクリット文献である『カテゴリーと法に関する綱要』(6世紀)とその注釈書群(1011世紀)の「結合関係の考察の章」に基づいてなされた。各文献の「結合関係の考察の章」の翻訳と解説、そして、それらの分析を通じて、<結合関係>の概念を<内属関係>との相違から明確にした。本研究の目的は、インド的実在論に立脚するヴァイシェーシカ学派の<関係>(結び付けるもの)概念を考察して、同学派の存在論の特徴を解明することにある。平成25年度は同学派が説く<関係>の一つである<結合関係>の概念分析を目的として、紀元前1世紀頃から紀元後10世紀までのヴァイシェーシカ学派の諸文献、すなわち根本聖典の『ヴァイシェーシカ・スートラ』とその注釈書とされる『パダールタ・ダルマ・サングラハ』(PDhS)、そしてPDhSへの現存最古の注釈書である『ヴィヨーマヴァティー』を考察文献として以下の研究を進めた。(1)根本聖典である『ヴァイシェーシカ・スートラ』に言及される<結合関係>に関する記述の収集と内容分析を行った。(2)『パダールタ・ダルマ・サングラハ』の「結合関係の章」の和訳を完成した。(3)『ヴィヨーマヴァティー』の写本調査をインドで実施した。すなわち、マイソール大学の東洋学研究所(Oriental Research Institute)を訪れ、『ヴィヨーマヴァティー』の写本のコピーを入手した。また、Sampurunanand Sansktit UniversityのSarasvati Bhavan Libraryを訪れ、『ヴィヨーマヴァティー』の写本の一部を書写した。(4)上記2本の写本と刊本2冊に基づき『ヴィヨーマヴァティー』の「結合関係の章」の校訂作業と翻訳作成を開始した。根本聖典、注釈書、復注釈書という関連性をもつ上記文献の考察を通じてなされた<結合関係>の分析は、同学派の<結合関係>を巡る思想史構築への端緒となる。また、『ヴィヨーマヴァティー』の写本参照は、より精緻な研究成果へと導く意義がある。本研究の目的は、ヴァイシェーシカ学派の<関係>(sambandha)概念の考察を通じて、同学派の存在論の特徴を解明することにある。平成26年度の研究実績の具体的内容は、以下5点である。(1)『パダールタ・ダルマ・サングラハ』の注釈書『ヴィヨーマヴァティー』の「結合の章」のサンスクリット原典の校訂作業を完了した。(2)『ヴィヨーマヴァティー』の「結合の章」の和訳を完成した。(3)Sampurnanand Sanskrit UniversityのSarasvati BhavanLibraryを訪れ、『ヴィヨーマヴァティー』の写本を閲覧し、上記(1)の精度を上げた。(4)上記(2)に関連して、プネー大学のCASSの元所長であるV.N.Jha教授との読書会をプネー(インド)で開催した。(5)プネーにあるBhandarkar Oriental Institue所蔵のジャイナ教の論書『プラメーヤ・カマラ・マールタンダ』の写本コピーを入手した。『ヴィヨーマヴァティー』の「結合の章」の翻訳を作成し、その内容を吟味した本研究によって、10世紀の同学派が説く<結合>の概念が明らかとなった。また、同章に言及される反論から、当時の<結合>を巡る論題を解明することができた。すなわち、本研究には、ヴァイシェーシカ学派の<結合>に関する思想史構築を前進させる一研究としての意義と、他学派の<結合>理解を視野に入れたことで、10世紀のインド哲学界における<結合>概念の解明に至る第一歩という重要性を指摘できる。本研究の全体構想は、ヴァイシェーシカ学派の<関係>概念の考察を通じて同学派の存在論の特徴を明らかにすることにある。その中での本研究の主要な目的は、同学派のサンスクリット文献に基づいて<関係>の一つである<結合関係>の概念を分析することにあった。最終年度にあたる平成27年度の研究実績の具体的内容は以下2点である。(1)『ニヤーヤ・カンダリー』及び『キラナーヴァリー』の「結合の章」を読み解き、すでに読解した『ヴィヨーマヴァティー』の「結合の章」との思想的な発展を考察した。(2)バンコクで開催された第16回世界サンスクリット会議で本研究の成果の一部を発表した。次に、研究期間全体を通じて達成された研究の具体的な成果は以下4点である。(1)ヴァイシェーシカ学派の<結合関係>を『パダールタダルマサングラハ』及びその主要な注釈書に依拠して、いわば正面から分析・考察した。その結果、<結合関係>の包括的理解への端緒を付け、またもう一つの<関係>である<内属関係>との相違を明確とすることができた。(2)マイソール大学(インド)のOriental Research Institute(東洋文化研究所)にて『ヴィヨーマヴァティー』の写本のコピーを蒐集した。同コピーに基づき『ヴィヨーマヴァティー』の「結合の章」の校訂作業を行った。(3)ベナレスのサンスクリット大学(インド)のサラスバティバヴァン図書館を訪れ、所蔵されている『ヴィヨーマヴァティー』の写本の一部を閲覧、書写した。

そして、(2)の校訂作業に活用し、校訂の精度を高めた。(4)これまで十分な研究が成されてこなかった『ヴィヨーマヴァティー』の「結合の章」の翻訳を校訂テクストに基づき完成させた。以上の研究成果には、ヴァイシェーシカ学派の<結合関係>概念の思想史構築を進めた意義と、<関係>概念の総合的理解に向けた基盤研究という重要性がある。本研究の目的は、ヴァイシェーシカ学派の存在論の新たな側面を<関係>概念の分析を通じて明らかにすることである。本研究では、同学派が説く<内属関係>と<結合関係>の2種類の<関係>のうち、<結合関係>の概念分析を中心に研究が推進された。分析は、同学派のサンスクリット文献である『カテゴリーと法に関する綱要』(6世紀)とその注釈書群(1011世紀)の「結合関係の考察の章」に基づいてなされた。各文献の「結合関係の考察の章」の翻訳と解説、そして、それらの分析を通じて、<結合関係>の概念を<内属関係>との相違から明確にした。平成26年度の研究計画は、<結合関係の重層的な考察>である。すなわち、ヴァイシェーシカ学派に止まらず、他学派との<結合>を巡る論争を分析することで、<結合>を重層的に理解することを計画した。26年度の成果はおおむねその計画に沿っており、研究はおおむね順調に進展していると考えている。インド哲学(1)『ヴィヨーマヴァティー』以外の注釈書『ニヤーヤカンダリー』及び『キラナーヴァリー』の「結合の章」を分析する。(2)<結合>と<内属>という2つの<関係>概念に基づくヴァイシェーシカ学派の存在論の特徴を明らかとする。(3)これまでの研究の成果を学会で発表すると共に、雑誌に投稿する。『ヴァイシェーシカ・スートラ』に言及される<結合関係>の分析を終え、『パダールタ・ダルマ・サングラハ』の「結合関係の章」の和訳を完成した。また、『ヴィヨーマヴァティー』の現存する二本の写本調査を実施し、書写とコピーを完了した。同書の校訂作業と翻訳作業も順調である。以上の成果から、研究はおおむね順調に進展していると考えている。『ヴィヨーマヴァティー』の「結合関係の章」の校訂作業と翻訳作業と内容分析を完了する。また、『パダールタ・ダルマ・サングラハ』の注釈書である『ニヤーヤ・カンダリー』と『キラナーヴァリー』の「結合関係の章」の翻訳作業と内容分析を開始する。以上の分析成果を学会で発表すると共に、雑誌などに投稿する予定である。また、<結合関係>の重層的な考察を目的として、他学派の文献に見られるヴァイシェーシカ学派との<関係>概念を巡る議論を分析する。その際、海外研究者との研究会を実施する予定である。
経済制裁の戦略的含意に関する研究

二年間にわたる「経済制裁の戦略的含意に関する」研究では、とくに第二次世界大戦後に実施された経済制裁という名のパワーの行使が国家間の戦略的な相互行為にどのような影響を及ぼしてきたかという問題意識に立脚して、経済制裁に内在する経済国策(economic statecraft)の本質の理解に努めるとともに、多国参加型制裁と単独型制裁の費用対効果分析を行った。また積極的制裁と消極的制裁との使い分けのもたらす国際政治的含意についても、様々な制裁事例の個別分析から「安全保障のジレンマ」ないし「囚人のジレンマ」という否定的結果をもたらすことが多いことを立証した。同時に、冷戦時代における日本の経済制裁の一例として、アメリカを盟主とする西側陣営の引いた対共産圏輸出統制網に組み込まれていった過程を公開済みの外交文書の分析を通して考察し、日本の経済国策の一環としての貿易統制政策の原型を浮き彫りにすることに成功した。その原型とは、西側陣営の一員としての協調枠組みの中に位置しながら、対共産圏貿易統制という世界的規模の経済戦争に際して構造化したアメリカと西欧との利害対立の間にたって果たした調整者としての役割、ないし中間者的な役割、として要約される。この調停者ないし中間者的役割は冷戦終結後の不拡散型輸出統制政策やその他の経済制裁政策にも継承されていることが明らかとなった。さらに考察の射程を広げる必要性を認識するに至り、その他の経済制裁に関連する戦略的相互行為の事例として、近年の米中摩擦、情報化時代の技術安全保障論、「民主化」と安全保障との関連性の分析など、経済制裁の戦略的含意を多面にわたって考察し、国家のみならず個人を含む非国家的行為主体が制裁現象の渦のなかでいかに重要な位置を占めているかが明らかにされた。第二次世界大戦後に実施された経済制裁の事例について、(1)国際機関(国際連合、地域的国際機構など)が決定・実施した経済制裁、(2)国際機関と連携して実施された多国間ベースの経済制裁、(3)国際機関が関与しないで実施された多国間ベースの経済制裁、(4)二国間ベースの経済制裁の四つのタイポロジーに分類し、それぞれの分類項目ごとに、以下の手順で調査・研究作業を実施した。1・国際連合が安全保障理事会や総会などの決議に基づいて実施した経済制裁、例えば朝鮮戦争勃発後の対中国・北朝鮮・モンゴル制裁や人種差別政策をめぐる対南アフリカ共和国制裁、さらには対南ロ-デシア制裁、湾岸戦争後の対イラク制裁などの制裁事例ごとに加盟各国の態度変化を時系列的に追い、データ・ベース化を行った。2・冷戦の文脈で実施された対共産圏輸出統制委員会(ココム)による共産圏の経済「封じ込め」政策の実施を経済制裁の適用と解釈して、その実施の態様の変化、加盟各国の態度変化、「封じ込め」対象の国々の対応の変化を時系列的にトレースし、データベース化を進めるとともに、公開済みの日本の外務省文書の複写収集と分析を通じて日本のココム加盟に至るまでの同盟政治の実態の解明を行った。3・地域的国際機構と連携して実施された多国間経済制裁の事例を摘出し、例えばフォークランド紛争の際の欧州経済共同体(EEC)による対アルゼンチン制裁やアラブ連盟によるアラブ・ボイコットなどの事例について、国々の態度変化、制裁内容の変化、被制裁国の政策変化について時系列的にデータ・ベース化を行った。4・二国間ベースで実施した制裁事例として、アメリカによる対キューバ制裁、対イラン制裁の内容の変化、関係諸国の反応の変化などについてデータ・ベース化を実施した。平成10年度は、前年度に引き続き図書・雑誌などの文献情報の収集に力点を置いて予算執行にあたると共に、収集文献の整理とデータ処理のための人件費にも予算を充当した。平成9年度からの蓄積と平成10年度の追加蓄積を基に当該課題の研究を進め、同時に、中間的な研究成果を論文の形で発表することに努めた。

平成9年度は、経済制裁と軍事制裁との理論的関係性を国際社会で実施された制裁事例を通して実証的に解明することに力を注いだが、昨年1年間では17世紀中葉以降に成立した国際社会における制裁事例のすべてにわたって、制裁の目的、実施過程、制裁の効果・実効性を検証することはできず、平成10年度に引き継がれたが、その膨大な数の事例ゆえに検証作業は完結するに至っていない。引き続き、研究を進めると同時に、従来の経済制裁の研究にはなかった独創性の高い研究成果をできうる限り早期に世に問う決意でいる。なお、平成10年度には経済制裁の歴史的事例研究にあわせ、冷戦後に実施された経済制裁のうちとくに「友」・「敵」関係が鮮明に浮き彫りにされた事例、たとえばイラク、北朝鮮などのアメリカが「ならず者国家(rogue states)」に指定し、厳しい「封じ込め」の対象としてきた国家への制裁事例を、戦後国際システムの構造的変容と関連づけながら分析した。当該研究の成果は、研究発表欄に記載の通りであるが、平成9年度の補助金支給とあわせ、平成10年度の補助金による資料購入とマンパワーの動員にあずかるところが極めて大きかった。
胃癌における免疫チェックポイント分子発現に着目した新規バイオマーカーの開発

【背景】胃癌における免疫チェックポイント阻害薬の実臨床での使用が始まっている。免疫関連有害事象、高額な薬価という問題に対し、適正使用のための正確な治療効果予測、予後予測マーカーの同定が喫緊の課題である。【目的】胃癌組織における免疫関連遺伝子mRNA発現の臨床的意義を検討する。【対象】胃癌切除例163例。【方法】胃癌切除症例163例の正常組織、腫瘍組織のPD-1, PD-L1, CD8遺伝子mRNA発現を定量RT-PCR法(GAPDHにて補正)、うち25例のPD-1, PD-L1蛋白発現を免疫組織化学染色にて検討した。【結果】(1)正常組織、腫瘍組織のmRNA発現:腫瘍組織のPD-1, PD-L1, CD8 mRNA発現は、正常組織と比較し0.35, 0.76, 0.4倍と低下していた(それぞれP<0.0001, P<0.05, P<0.0001)。(2)腫瘍組織のmRNA発現と予後の相関:PD-1, PD-L1, CD8 mRNA低発現群は、それぞれ高発現群と比較し予後不良であった(いずれもP<0.05)。分化型腺癌ではPD-L1高/低発現群で予後に有意差を認めなかったのに対し、未分化型腺癌ではPD-L1低発現群で有意に予後不良であった(P<0.001)。全生存率に関する多変量解析では、リンパ節転移、腹膜播種、遠隔転移、PD-L1 mRNA低発現が独立予後不良因子であった(PD-L1低発現:HR 2.29, 95%CI 1.20-4.29, P<0.05)。(3)腫瘍組織の蛋白発現:PD-1蛋白は腫瘍組織の56% (14/25)に発現を認め、局在はリンパ濾胞であった。PD-L1蛋白は腫瘍組織の64% (16/25)で高発現しており、局在は主として免疫担当細胞であり、腫瘍細胞の発現は軽度であった。(4) mRNA発現と蛋白発現の相関: PD-1, PD-L1ともにmRNA発現と蛋白発現に有意な相関を認めた(PD-1, P<0.01; PD-L1, P<0.05)。【結語】胃腫瘍組織のPD-1, PD-L1, CD8 mRNA低発現は、局所の免疫抑制状態を反映しており、胃腫瘍組織内の免疫担当細胞が発現しているPD-L1 mRNA発現は、予後予測マーカーになることが示唆された。昨年度の末梢血における免疫関連遺伝子のmRNA発現データに加え、本年度は、腫瘍組織、正常組織に関しても同様に免疫関連遺伝子のmRNA発現のデータを得て、解析しており、おおむね順調に進展している。各症例について、これまでに集積したmRNAのデータと臨床病理学的因子、予後のデータを総合的に解析することにより、癌局所、および全身の抗腫瘍免疫反応について考察する。さらに、簡便で低侵襲な血液検査をもとに、免疫チェックポイント阻害剤を用いた免疫治療の奏効が期待できる症例の選別に関して考察する。【目的】胃癌患者において、循環血液中(末梢血、骨髄血)のPD-L1, PD-1, CD8の発現量がバイオマーカーになり得るかを検討する。【対象】胃癌切除例246例、健常人23例。【方法】術前末梢血、骨髄血中のPD-L1、PD-1、CD8遺伝子のmRNA発現を定量RT-PCR法にて測定した。【結果】(1)背景因子:平均年齢62.1±12.8歳(24歳-87歳)、男性/女性158/88例。(2)健常人との比較(末梢血):胃癌患者ではPD-L1、PD-1、CD8発現がそれぞれ2.8、4.0、3.1倍と有意に高値であった(PD-L1: P<0.05、PD-1: P<0.001、CD8: P<0.001)。(3)臨床病理学的因子: (末梢血) PD-L1高発現群は、壁深達度が高度で(P<0.05)、stageが進行していた(P<0.05)。CD8低発現群は、腹膜播種を多く認めた(P<0.05)。(骨髄血)PD-1低発現群は、壁深達度が高度で(P<0.05)、stageが進行していた(P<0.01)。(4)予後: (末梢血)PD-1、CD8低発現群は、それぞれ高発現群と比較し、有意に予後不良であり(PD-1: P<0.01、CD8: P<0.05)、PD-1高/低発現による予後の差は、stageが進行するほど大きかった。(骨髄血)PD-L1, PD-1, CD8発現と予後に有意な相関を認めなかった。(5)多変量解析: (末梢血)腫瘍径、深達度、腹膜播種、PD-1低発現が、全生存率の独立予後不良因子であった(PD-1低発現: HR 2.67, 95%CI 1.10-7.15, P<0.05)。(骨髄血) PD-L1, PD-1, CD8発現は有意な独立予後因子ではなかった。

以上より、PD-1は末梢血液中において、術前末梢血中のPD-1低発現は独立予後不良因子であった。末梢血、骨髄における免疫関連遺伝子のmRNA発現に関して、症例数を増やしている。また、胃癌組織に関しても同様に免疫関連遺伝子のmRNA発現と臨床病理学的因子、予後の相関の評価を開始しており、おおむね順調に進展している。【背景】胃癌における免疫チェックポイント阻害薬の実臨床での使用が始まっている。免疫関連有害事象、高額な薬価という問題に対し、適正使用のための正確な治療効果予測、予後予測マーカーの同定が喫緊の課題である。【目的】胃癌組織における免疫関連遺伝子mRNA発現の臨床的意義を検討する。【対象】胃癌切除例163例。【方法】胃癌切除症例163例の正常組織、腫瘍組織のPD-1, PD-L1, CD8遺伝子mRNA発現を定量RT-PCR法(GAPDHにて補正)、うち25例のPD-1, PD-L1蛋白発現を免疫組織化学染色にて検討した。【結果】(1)正常組織、腫瘍組織のmRNA発現:腫瘍組織のPD-1, PD-L1, CD8 mRNA発現は、正常組織と比較し0.35, 0.76, 0.4倍と低下していた(それぞれP<0.0001, P<0.05, P<0.0001)。(2)腫瘍組織のmRNA発現と予後の相関:PD-1, PD-L1, CD8 mRNA低発現群は、それぞれ高発現群と比較し予後不良であった(いずれもP<0.05)。分化型腺癌ではPD-L1高/低発現群で予後に有意差を認めなかったのに対し、未分化型腺癌ではPD-L1低発現群で有意に予後不良であった(P<0.001)。全生存率に関する多変量解析では、リンパ節転移、腹膜播種、遠隔転移、PD-L1 mRNA低発現が独立予後不良因子であった(PD-L1低発現:HR 2.29, 95%CI 1.20-4.29, P<0.05)。(3)腫瘍組織の蛋白発現:PD-1蛋白は腫瘍組織の56% (14/25)に発現を認め、局在はリンパ濾胞であった。PD-L1蛋白は腫瘍組織の64% (16/25)で高発現しており、局在は主として免疫担当細胞であり、腫瘍細胞の発現は軽度であった。(4) mRNA発現と蛋白発現の相関: PD-1, PD-L1ともにmRNA発現と蛋白発現に有意な相関を認めた(PD-1, P<0.01; PD-L1, P<0.05)。【結語】胃腫瘍組織のPD-1, PD-L1, CD8 mRNA低発現は、局所の免疫抑制状態を反映しており、胃腫瘍組織内の免疫担当細胞が発現しているPD-L1 mRNA発現は、予後予測マーカーになることが示唆された。昨年度の末梢血における免疫関連遺伝子のmRNA発現データに加え、本年度は、腫瘍組織、正常組織に関しても同様に免疫関連遺伝子のmRNA発現のデータを得て、解析しており、おおむね順調に進展している。胃癌患者の免疫チェックポイント阻害剤の治療前、奏効中、増悪時の胃癌生検サンプル、末梢血を用い、免疫チェックポイント分子の発現、推移を評価し、それらの相関や臨床病理学的因子との関連より治療効果予測マーカーを同定する。上記の解析より、癌局所と全身の抗腫瘍免疫反応の相関に関する新たな知見を得ることにより、これを実臨床にフィードバックする。さらには、簡便で低侵襲な血液検査をもとに、免疫チェックポイント阻害剤を用いた免疫治療における個別化治療の実現といった斬新な治療戦略を構築する。各症例について、これまでに集積したmRNAのデータと臨床病理学的因子、予後のデータを総合的に解析することにより、癌局所、および全身の抗腫瘍免疫反応について考察する。さらに、簡便で低侵襲な血液検査をもとに、免疫チェックポイント阻害剤を用いた免疫治療の奏効が期待できる症例の選別に関して考察する。物品費が予想よりかからなかったため。翌年度分の物品費として使用する予定である。
時系列データ解析と複雑系の数理モデル

観測データから、見出す法則とは、有効理論であって、法則発見は、有効理論発見であるという立場に立って、時系列データ解析からの数理モデルにたいする、新しい理解や解釈の導入や、繰り込み理論を基にした数理モデルの正当化を試みた。(1)数理モデルの熱力学的解釈:時系列データ解析によって、求められた数理モデル(例えば、ARタイプモデルやカオス写像モデル)を、熱力学として見直し、そのモデルの物理的意味を熱力学的な描像から理解した。Langevin方程式にしたがう系の熱力学が、関本・佐々によって導出され、熱力学の第1法則、非準静的過程に伴う過剰発熱等が議論された。我々は、この論文で、関本・佐々理論を、簡単なカオス系やARタイプモデルに拡張した。この拡張で、重要な点は、従来の熱の概念に固執しなくても、よくなった点である。例えば、経済時系列分析のARタイプのモデルに応用すれば、熱流はマネー・フローと解釈される。系の外部から仕事(パラメータ・コントロール、公定歩合の変更)をしてやるとき、準静的に行うときと比較すると、非準静的に行うときは、過剰発熱(マネー・ロス)がある。現在は、まだ初歩的な段階ではあるが、熱力学ポテンシャル、自由エネルギー、熱効率、相転移などの言葉で、時系列解析の数理モデルを見直すことは、時系列解析からの、新しい概念の創造につながると期待している。(2) 1/fノイズの安定性とフラクタル構造:時空間の自己相似性(フラクタルと1/fノイズが、ミクロ・レベルからのノイズの効果によって、関連することが、明らかになってきた。実際、簡単なモデルでは空間の自己相似性(フラクタル)とミクロ・スケールのノイズの協同効果によって、時間方向の自己相似性1/fノイズが現われることが、示された。
遺伝子組み替えによる加齢性難聴モデルマウスの形態学的および電気生理学的解析

分子生物学の領域では疾患モデル動物としてマウスが広く用いられているが,その聴覚域値の測定に関してはABRを使用することが一般的であった.一方,DPOAEは外有毛細胞の機能を鋭敏に反映する優れた検査方法であるが,マウスの外耳道は狭く,至適周波数が高いためDPOAEの測定は困難であった.我々はMimosa acoustic社のDP-2000が24kHzまでのDPOAEの計測が可能であった点に着目し,樹脂製イアチップ単体(方法A)あるいはその先端にガラス製イアチップを装着(方法B)するという2つの方法を用いて10週齢のC57BL/6Jマウスに対してDPOAEの計測を行った.その結果,両方法ともにDPグラムの再現性が認められノイズレベルよりも高いDPレベルが求められた.両方法の比較においては,方法Aは方法Bより安定した高いDPレベルを呈したが,脳定位固定装置(成茂製作所製)による探触子の操作が必要であった.方法Bは方法Aに比べDPレベルは低く安定性は劣ったものの,用手的に探触子を保持しても計測が可能であった.このことにより,マウスDPOAEの計測は脳定位固定装置やガラスチップを使用することにより市販のDPOAE計測器械でも計測できることが明らかになった.この結果に関しては,第105回日本耳鼻咽喉科学会総会(有泉陽介,戸叶尚史,川島慶之,稲垣桂,喜多村健:マウスにおける耳音響放射測定の簡略化に関する検討)において報告した.汎用実験マウスC57BL/6J(B6)は加齢とともに難聴が進行することが知られ、その原因遺伝子座(age-related hearing loss : ahl)は第10番染色体にマップされている。我々はB6にMSMの戻し交配を繰り返した結果、10番染色体全体がB6/MSMで、その他の染色体がB6の染色体に置き換わっている個体(ヘテロソミック)をN8世代で得た。そして、このマウスを多重交配することにより得られたコンジェニックマウス[(B6xB6-10.MSM @Rin)F_1 x B6]N_2のABRを計測し、ahl遺伝子座近傍の遺伝子のマッピングを行った。なお、マイクロサテライトのダイビングはPCR法により行った。加齢性難聴マウスB6は10ヶ月付近を境に急激な難聴を呈し、形態学的にはラセン神経節細胞の減少および有毛細胞の障害が認められた。しかしながらコンジェニックマウス[(B6xB6-10.MSM @Rin)F_1 x B6]N_2は様々な聴力を呈した。すなわち、これらマウスの第10番染色体Ahl近傍の遺伝子は、Mit15からMit112の領域にB6/B6が存在した場合には高度の難聴を認め、その他のマウスには難聴を認めなかった。また、Mit15からMit112の領域にB6/B6が存在し、Mit4からMit156の領域にB6/MSMが存在した一個体の聴覚域値は60dBpeSPLであった。以上の結果からahl遺伝子は第10番染色体のMit15からMit112の領域に存在すると考えられ、さらに、その近傍に存在するMit4からMit156の領域には、難聴を制御する修飾遺伝子(Modifier gene)の存在が示唆された。なお、これらの結果については第12回日本耳科学会総会(戸叶、他:加齢性難聴マウス(C57BL/6J)における聴覚とその難聴修飾遺伝子について)において報告した。Six遺伝子は器官形成に重要な転写因子をコードするホメオボックス遺伝子の一群であり、Pax-Six-Eya-Dach遺伝子群の構成要素として機能する。今回、我々はSix1のノックアウトマウスを作成し、内耳の形成過程における転写因子Six1によって、直接転写制御を受ける標的遺伝子を検索した。すなわち、Six1遺伝子の全コード領域がsix1cDNAの129/SvJマウスを用い、雄のキメラをC57BL/6と交配して、野生型、ヘテロ接合マウス、ホモ接合マウスを作成した。これらのマウスのうち野生型、ヘテロ接合マウスでは形態学的に異常を呈さなかった,一方、ホモ接合マウスは出生直後に死亡した。また、ホモ接合マウスはE14.5の時点で内耳が全く形成されないことが確認された。本年度はこれらマウスの蝸牛形態を観察し、既知の内耳を構成する遺伝子を確認することによりSix1が下流のドメインに対してどのような影響を与えるかを検討した。野生型、ヘテロ接合マウスは内耳において、機能的にも異常を呈さなかった。ホモ接合マウスは、E9.5の時期には耳胞そのものは存在するものの、野生型の耳胞において背面に発現するDlx5は腹側にまで拡大した。E10.5の時期にはDach1、Dach2発現の亢進がみられ、野生型において、この時期に腹側に表れるOtx1、Otx2、Lfng、Fgf3、Bmp4の発現は抑制された。そして、E12.5の時期に内耳は内リンパ管と三半規管の先端(遠位)部を残して消滅した。このことによりSix1が内耳の構成に対して、Otx1、Otx2、Lfng、Fgf3、Bmp4など、その下流のドメインの調整器として機能するということが考えられた。

なお、これらの結果については第13回日本耳科学会総会(戸叶尚史、他:Six1遺伝子による耳胞のパターニングについて)において報告した。分子生物学の領域では疾患モデル動物としてマウスが広く用いられているが,その聴覚域値の測定に関してはABRを使用することが一般的であった.一方,DPOAEは外有毛細胞の機能を鋭敏に反映する優れた検査方法であるが,マウスの外耳道は狭く,至適周波数が高いためDPOAEの測定は困難であった.我々はMimosa acoustic社のDP-2000が24kHzまでのDPOAEの計測が可能であった点に着目し,樹脂製イアチップ単体(方法A)あるいはその先端にガラス製イアチップを装着(方法B)するという2つの方法を用いて10週齢のC57BL/6Jマウスに対してDPOAEの計測を行った.その結果,両方法ともにDPグラムの再現性が認められノイズレベルよりも高いDPレベルが求められた.両方法の比較においては,方法Aは方法Bより安定した高いDPレベルを呈したが,脳定位固定装置(成茂製作所製)による探触子の操作が必要であった.方法Bは方法Aに比べDPレベルは低く安定性は劣ったものの,用手的に探触子を保持しても計測が可能であった.このことにより,マウスDPOAEの計測は脳定位固定装置やガラスチップを使用することにより市販のDPOAE計測器械でも計測できることが明らかになった.この結果に関しては,第105回日本耳鼻咽喉科学会総会(有泉陽介,戸叶尚史,川島慶之,稲垣桂,喜多村健:マウスにおける耳音響放射測定の簡略化に関する検討)において報告した.
少人数学級が児童・保護者・学校組織にもたらす教育効果の研究

第三年次の研究を遂行した結果、以下の知見を得ることができた。1.2005年4月以降、月に12回の頻度で、小学校低学年に対し25人程度学級を実施している埼玉県志木市の一小学校において、観察調査を実施した。今年度は、1年生の24人学級を観察した。年度内に10回程度の終日観察を実施した結果、生活面の諸指導において、就学前の「痕跡」、および担任による「痕跡」の消去を、それぞれ認めることができた。就学前の幼稚園等における規律は、施設により実に多様であるため、入学後ごく初期の段階で再提示される必要が生じていた。すなわち、入学直後から「班」は明確に組織されず、むしろ、列の作り方、テストの受け方、給食の配膳の仕方等、学校生活の基本的な部分を担任が丁寧に指導する場面を頻繁に目撃した。担任からの聴きとり結果をあわせて考えると、一学級あたりの人数が少ないことは、こうした生活面での指導の容易さに直結すると結論できる。2.昨年度実施した志木市教育委員会による大規模な質問紙調査の結果を分析し、結果を関連学会で発表するとともに、分担執筆の著書にまとめた。この調査は、志木市内低学年保護者・低学年担任・中学年児童(低学年での少人数学級経験児童)を対象とした、大規模の悉皆調査であった。分析の結果、教科学習において、算数以外に実技系教科を中心に少人数学級の有効性が認められていること、児童の速やかな学級適応に効果があると考えられていること、保護者と担任教員との間に認識の相違があること、および児童は学年進行にともなうクラスサイズの拡大を希望していることが、それぞれ見出された。この結果は、導入から日が浅い少人数学級の教育効果を実証的に示した点で、きわめて注目に値する。本年度研究を遂行した結果、以下の知見を得ることができた。1.少人数学級・少人数指導に関わる「クラスサイズ研究」に関する文献を収集し、そのうち近年の国内の実証的な研究について,レヴューを行った。その結果、先行研究は、二次的な資料の再分析、および大規模質問紙調査が多く、対照的に近年は教室の中に入り込んで実態を追うスタイルの研究に乏しいことが明らかとなった。また、学習集団および生活集団としての「学級」概念が混用されており、区別が必要であることも確認した。2.校長および教育委員会関係者からの聴きとり調査、また各種機関による報道資料等を併用し分析したところ、志木市の実践が理論的には「学校に基礎を置くカリキュラム開発」(School-Based Curriculum Development)のひとつと考えられることが明らかとなった.具体的には、県教育委員会との交渉を経た権限移譲手続き、ならびに、校長による自律的な学校経営(人事配置等)への動きをあげることができる。3.2003年9月以降、月に34回のペースで、小学校低学年に対し25人程度学級を実施している埼玉県志木市の一小学校に、観察調査に出かけることが可能となった。この結果、志木市の実践は学習集団よりも生活集団としての学級に重きを置き、発達段階にあわせたクラスサイズを構想しつつあることが判明した。今後も継続的に調査を実行し、さらにデータを収集して、児童・保護者・教員組織の実態に接近する。第二年次の研究を遂行した結果、以下の知見を得ることができた。1.2004年6月以降、月に34回のペースで、小学校低学年に対し25人程度学級を実施している埼玉県志木市の一小学校において、観察調査の実施が可能となった。昨年度は低学年(2年生)の24人学級を観察したが、今年度は中学年(3年生)の32人学級を観察した。年度内に20回程度の終日観察を実施した結果、とりわけ規律・生活班の指導において、顕著に少人数学級時代の「痕跡」を認めることができた。つまり、2年生の頃に定着した生活集団としての特質(きまりの遵守、授業中および授業以外の時間における各種の規範)、は、3年生でクラス替えに伴う担任の変更ならびに人数増があっても、継続維持されていることが明らかとなった。また、学力面については、その顕著な伸長を示すデータは得られなかったものの、教員の実感のレベルでは明らかに改善されたと認識されていた。これらの知見は、次年度に関連学会において発表するとともに、論文形式による公刊を予定している。2.志木市教育委員会より委嘱を受け、教育長からの諮問に答える審議会形式の委員会に所属し、座長を務めた。このこと自体は科研費による研究課題の遂行とはまったく別個の事柄であるけれども、同委員会での実務を通じ、観察事例校以外の教員とのラポールの構築、ならびに、同委員会が実施した大規模な質問紙調査に携わることができた。後者の質問紙調査は、市内低学年保護者・低学年担任・中学年児童(低学年での少人数学級経験児童)を対象とした大規模な悉皆調査であり、本研究課題に直結する重要なデータとなりうるため、市教育委員会の完全な同意と許可を得たのち、使用する予定である。

年度内に10回程度の終日観察を実施した結果、生活面の諸指導において、就学前の「痕跡」、および担任による「痕跡」の消去を、それぞれ認めることができた。就学前の幼稚園等における規律は、施設により実に多様であるため、入学後ごく初期の段階で再提示される必要が生じていた。すなわち、入学直後から「班」は明確に組織されず、むしろ、列の作り方、テストの受け方、給食の配膳の仕方等、学校生活の基本的な部分を担任が丁寧に指導する場面を頻繁に目撃した。担任からの聴きとり結果をあわせて考えると、一学級あたりの人数が少ないことは、こうした生活面での指導の容易さに直結すると結論できる。2.昨年度実施した志木市教育委員会による大規模な質問紙調査の結果を分析し、結果を関連学会で発表するとともに、分担執筆の著書にまとめた。この調査は、志木市内低学年保護者・低学年担任・中学年児童(低学年での少人数学級経験児童)を対象とした、大規模の悉皆調査であった。分析の結果、教科学習において、算数以外に実技系教科を中心に少人数学級の有効性が認められていること、児童の速やかな学級適応に効果があると考えられていること、保護者と担任教員との間に認識の相違があること、および児童は学年進行にともなうクラスサイズの拡大を希望していることが、それぞれ見出された。この結果は、導入から日が浅い少人数学級の教育効果を実証的に示した点で、きわめて注目に値する。
新しい設計概念による力学的適合性と組織再構築性を有する小口径人工血管の基盤研究

従来の人工血管は単筒式であり、プラスチック繊維を編み上げて作成するため、硬くて一心拍毎の血圧の変動に感応せず、このため吻合部における応力集中および流体力学的乱流発生より移植早期には血栓形成、長期においては吻合部での内膜肥厚による狭窄により閉塞する。本研究では、1.従来の人工血管は新しい設計思想によって同軸二筒式のコンプライアントの人工血管の設計仕様とプロトタイプを作製した。即ち低圧領域では、内筒が拡張し、内筒と外筒が接してからは両者一体となって拡張するもので、理論的には内筒、外筒各々の圧依存性の拡大性と内筒と外筒の間隙の大きさに依存する。前者は材質に加え、膜圧と多孔性に依存することが理論的に導かれる。2.素材はセグメント化ポリウレタン薄膜であり、エキシマ・レーザで微細孔を開孔して用いた。多孔化によって、また膜厚が小さくなると大幅に柔軟性は増大した。3.管径-圧依存性は生体動脈(犬頸動脈)の"J"カーブを忠実に再現した。肥厚・多孔質化度、内外筒の直径、材質を選択することによって、移植13ヶ月ではJカーブは維持されていた。内外筒の癒着は生じていなかった。4.1ヶ年の長期における組織再構築をしらべると、6ヶ月では"J"カーブは損なわれる傾向を示したが、1年では"J"カーブが平滑筋細胞の形質転換および再分化がおこり、正常な血管壁の再生がおこり、初期の目標を達成した。4.現在、1ヶ年の長期における組織再構築を調べるために動物移植実験を行っている。平滑筋細胞の形質転換および再分化については、抗体を利用して経時的な変化を追跡し初期の目標を達成しつつある。2.素材はセグメント化

ポリウレタン薄膜であり、エキシマ・レーザで微細孔を開孔して用いた。多孔化によって、また膜厚が小さくなると大幅に柔軟性は増大した。3.管径-圧依存性は生体動脈(犬頸動脈)の"J"カーブを忠実に再現した。肥厚・多孔質化度、内外筒の直径、材質を選択することによって、移植13ヶ月ではJカーブは維持されていた。内外筒の癒着は生じていなかった。4.1ヶ年の長期における組織再構築をしらべると、6ヶ月では"J"カーブは損なわれる傾向を示したが、1年では"J"カーブが平滑筋細胞の形質転換および再分化がおこり、正常な血管壁の再生がおこり、初期の目標を達成しつつある。従来の人工血管は単筒式であり、プラスチック繊維を編み上げて作成するため、硬くて一心拍毎の血圧の変動に感応せず、このため吻合部における応力集中および流体力学的乱流発生より移植早期には血栓形成、長期においては吻合部での内膜肥厚による挟窄により閉塞する。本研究では、1.従来の人工血管は新しい設計思想によって同軸二筒式のコンプライアントの人工血管の設計仕様とプロトタイプを作製した。即ち低圧領域では、内筒が拡張し、内筒と外筒が接してからは両者一体となって拡張するもので、理論的には内筒、外筒各々の圧依存性の拡大性と内筒と外筒の間隙の大きさに依存する。前者は材質に加え、膜圧と多孔性に依存することを実験的に検証し力学特性の設計仕様を提出した。2.素材はセグメント化ポリウレタン薄膜であり、エキシマ・レーザで微細孔を開孔して用いた。3.管径ム圧依存性は生体動脈(犬頸動脈)の"J"カーブを忠実に再現した。
平安中期訓点資料による日本語音節構造史の研究

研究代表者は、日本語の音節構造の歴史に関して、拗音、二重母音・長母音、撥音・促音、清濁の対立、それぞれについて、従来とは異なる解釈を提案し、『日本語音節構造史の研究』(汲古書院、2019)にまとめた。その過程で、残された問題の所在も明確になった。本研究計画では、不足するデータのうち、特に平安中期の訓点資料(表記の模索・流動期の資料)を中心に、漢字音の開拗音・合拗音や入声韻尾・鼻音韻尾、国語音の促音・撥音の表記の詳細を調査・再検討する。
日韓出土土器による3・4世紀国際交流の研究

日本列島の弥生時代終末から古墳時代前期にあたる3・4世紀において、中国大陸・朝鮮半島をはじめとする東アジア諸地域との間にさまざまなかたちの交流があったことは、彼我の多様な考古資料と、『魏志倭人伝』等の文献史料の記載からうかがい知ることができる。本研究では、考古資料、なかでも土器を主たる材料として、当時の日本列島と朝鮮半島の交流のありかたを考察した。日韓双方の土器の分布状況の分析から、当該期には遺構の密集度の高い大規模な集落群を結ぶ交通路が形成され、対外交渉の場を博多湾沿岸におく極めて方向性の明確な通交体制が形成されていた様子が理解された。日本列島の弥生時代終末から古墳時代前期にあたる3・4世紀において、中国・朝鮮半島をはじめとする東アジア諸国との間にさまざまなかたちの交流があったことは、いくつかの考古資料に加え、『魏志倭人伝』等の文献史料からうかがい知ることができる。当該期の日本列島の政治的な中心地を大和・河内をふくむ後の畿内地域に求めると、こうした交流の場は、畿内、大阪湾、瀬戸内海、北部九州、特に玄界灘沿岸地域、壱岐、対馬、朝鮮半島といった主要なルートを構成する地域と、その周辺に求めることができるであろう。本研究は、考古資料、なかでも土器を主たる材料として、当時の日本列島と朝鮮半島との交流のありかたを考察しようとするものである。このための分析の視点として、次の5点を設定した。(1)畿内から瀬戸内海、北部九州、壱岐、対馬へいたる畿内系土器の動態、及びその逆方向の土器の動きの把握と分析。(2)朝鮮半島で出土した日本系土器の実態の把握と分析。(3)日本列島で出土した朝鮮半島系土器の実態の把握と分析。(4)交流の門戸としての玄界灘沿岸集落遺跡の内容の把握と分析(主として福岡市西新町遺跡の分析)。(5)畿内への窓口である大阪湾沿岸集落遺跡の内容の把握と分析、である。本年度は、それぞれの課題に関連して、A基礎文献資料収集作業、B資料実態の把握、C資料の実地調査を実施した。AおよびBについては、本研究全体にかかわる研究史文献の収集と整理(3・4世紀の東アジア交流に関する文献史料、考古資料による研究成果の集成検討)、西日本(特に北部九州)出土畿内系土器の事例集成、日本列島出土朝鮮半島系土器の事例集成、韓国出土日本系土器の事例集成、北部九州、主として玄界灘沿岸の集落遺跡の事例集成、大阪湾沿岸の集落遺跡の事例集成、等の作業を実施した。Cとして、韓国出土日本系土器に関連して釜山広域市立博物館および同福泉分館の見学を実施した。日本列島の弥生時代終末から古墳時代前期にあたる3・4世紀において、中国・朝鮮半島をはじめとする東アジア諸国との間にさまざまなかたちの交流があったことは、いくつかの考古資料に加え、『魏志倭人伝』等の文献資料からうかがい知ることができる。当該期の日本列島の政治的な中心地を大和・河内を含む後の畿内地域に求めると、こうした交流の場は、畿内、大阪湾、瀬戸内海、北部九州(特に玄界灘沿岸地域)、壱岐、対馬、朝鮮半島といった主要なルートを構成する地域と、その周辺に求めることができるであろう。(4)交流の門戸としての玄界灘沿岸集落遺跡の内容の把握と分析。本年度は、それぞれの課題について、A基礎文献収集、B資料実感の把握、C資料の実地調査、を実施した。また、考古学研究会第53回総会において、「古墳時代初頭の瀬戸内海ルートをめぐる土器と交流」というテーマで報告をおこない、同会誌『考古学研究』第54巻第3号に論文として発表した。この論文では、当該期の交通路を土器の分布から明らかにするとともに、古墳の分布と物流ルートとの相違、物資移動の担い手などについても言及した。本研究は、考古資料、なかでも土器を主たる材料として、当時の日本列島と朝鮮半島の交流のありかたを考察しようとするものである。

このための分析の視点として、(1)畿内から瀬戸内海、北部九州、壱岐、対馬へいたる畿内系土器の動態、およびその逆方向の各地域の土器の動きの把握と分析。(2)日本列島で出土した朝鮮半島系土器の実態の把握と分析。(3)朝鮮半島で出土した日本系土器の実態の把握と分析。(4)交流の門戸としての玄界灘沿岸集落遺跡の内容の把握と分析。(5)畿内への窓口である大阪湾・河内湖沿岸集落遺跡の内容の把握と分析、の5項目を設定した。本年度は、それぞれの課題について、A基礎文献収集、B資料実態の把握、C資料の実地調査を継続するとともに、特に日本列島出土の朝鮮半島系土器資料について分布傾向を中心に検討を加え、対馬・壱岐をのぞく九州以東の西日本において現在までに公表された朝鮮半島系土器資料77遺跡1183点余のデータを収録した『3・4世紀を中心とする西日本出土朝鮮半島系土器資料集成』を成果報告書として作成した。この作業から、当該期における朝鮮半島系土器の空間分布と出土量の時系列的な変化を読み取り、西日本全域でのありかたを確認するとともに、北部九州地域における楽浪系土器の分布の特徴、福岡市西新町遺跡へ極度に集中する状況等について資料にもとづいた具体的な知見を得た。
活性酸素が生理条件下で筋損傷を発現する可能性に関するチャネル分子レベルでの研究

1。運動中ミトコンドリアで産生された活性酸素(H_2O_2)が,筋の局所的損傷を起こすか否か、関与するとすれば酸化剤としての働きによるのかをチャネル分子レベルで電気生理学的,生化学的に検討した。2。筋小胞体カルシウム遊離チャネルをリン脂質平面膜に取り込ませ、単一カルシウムチャネル電流を測定した。以下の結果を得た。(1) 1.5mM H_2O_2を細胞質側からカルシウム遊離チャネルに投与したところ、チャネルの開口確率が上昇した。この効果はSH基還元剤のDTTで抑制された。H_2O_2の筋小胞体内腔側からの投与でも同様にチャネルの開口確率の上昇を観察した。(2) H_2O_2分解酵素であるカタラーゼを筋小胞体内腔側に与えた後では、H_2O_2の細胞質側からの投与効果は観察されなかった。一方、細胞質側にカタラーゼ存在下にH_2O_2の筋小胞体内腔側からの投与では、チャネルの開口確率は上昇した。(3)カルシウム遊離チャネルを含む筋小胞体ペシクルにH_2O_2を投与し、SH基の酸化の度合いをSH基蛍光試薬を用い、測定した。酸化は時間依存性を示した。3。以上の結果は、H_2O_2がカルシウム遊離チャネルの内腔側からSH基に作用したH_2O_2がカルシウムを遊離し、細胞内カルシウム濃度を上昇させることを示している。この現象が前に報告した筋線維のH_2O_2による持続収縮と筋損傷に関与しているものと思われる。1。2。以下の結果を得た。3。
C_<60>および高次フラーレン薄膜の構造と物性

薄膜の作製には、クロマトグラフィーにより単離したC_<60>、C_<70>、C_<76>およびC_<84>を蒸発材料に用い、それぞれを抵抗加熱型の蒸発源からNaCl、雲母、石英などの基板に真空蒸着した。NaClおよび雲母基板は空気中で劈開したものであり、基板温度は、C_<60>とC_<70>においては室温から300°Cまで、C_<76>においては160°Cで、C_<84>においては160から250°Cまで変化させた。1.フラーレン薄膜の構造・組織の電子顕微鏡法による観察蒸着時の基板温度が概ね150°C以上であれば、全てのフラーレン(C_<60>、C_<70>、C_<76>、およびC_<84>)はfcc格子を組み、さらに下地が雲母であれば単結晶のエピタキシャル膜が得られた。フラーレン分子の平均直径(分子を構成する炭素原子数の平方根に比例するとして得た直径)と格子定数の間に線的な関係を見いだした。球形で近似されるC_<60>薄膜がfcc構造をとることは、この分子の形から、直観的にもうなずけることであるが、比較的細長い回転楕円体のC_<70>や扁平なC_<76>もが、基板温度を上げているにせよ、fcc構造を持つことはむしろ驚きである。対称性の低いフラーレンが固体を組んだ時の分子の動的振舞、静的秩序・無秩序など興味深い問題を含んでいる。2.フラーレン薄膜の電子構造および光学的性質電子エネルギー損失分光によると、固体C_<60>、C_<70>、C_<76>および_<84>のバンドギャップがそれぞれ1.7、1.8、1.3および1.2eVと測定され、フラーレンサイズの増加にともない狭くなる傾向が明らかになった。光吸収・発光から、大きな非線形光学効果をはじめ、炭素の他の構造(黒鉛、ダイヤモンド)にはないフラーレン構造に特有の性質が明らかになった。薄膜の作製には、クロマトグラフィーにより精製されたC_<60>およびC_<70>を蒸発材料に用い、それぞれを抵抗加熱型の蒸発源からNaClおよび雲母の基板上に蒸着した。蒸発源の温度は約700°Cとした。今年度は、まだ超高真空装置が完成してないので、既存の蒸着装置を用い、10^<-6>トル台の真空において薄膜作製を行なった。1.C_<60>薄膜NaCl上では、多くの面欠陥(双晶、積層欠陥)を含んだ多結晶膜が成長する。fcc構造が優勢であるが、積層の順序が乱れ局所的にhcp積層になっている部分もある。250°Cまで基板温度を上げても単結晶薄膜を得ることができなかった。しかし、基板を雲母に替えると、基板温度を130°C程度に上げるだけで、見事なエピタキシャル成長を示し、fcc構造の単結晶が得られる。これは、雲母〓開面の表面構造の周期0.52nmがC_<60>の最近接分子間距離1.00nmにほぼ等しいために、雲母表面がテンプレートになってC_<60>を整列させたためと考えられる。2.C_<70>薄膜C_<70>においても、NaCl

上では多結晶であるが、雲母基板上ではfcc構造の単結晶薄膜が成長する。電子回折パターンには、C_<60>薄膜と同じく、非整数指数(4/3、2/3、2/3など)の付く弱い反射が現われる。これらは、理想的fcc積層から見て余分な層からの回折ロッドによるものと考えられる。最後に、雲基板との方位関係は、C_<60>もC_<70>もともに、(111)フラーレン||(001)雲母,[110]フラーレン||[100]雲母であることがわかった。C_<84>およびC_<76>の薄膜を作製し、これら結晶構造、組織を電子顕微鏡法により調べるとともに、電子エネルギー損失分光法により電子構造に関する知見を得た。また、C_<60>およびC_<70>薄膜の光吸収・発光の研究を昨年度から引き続いて行った。クロマトグラフィーにより単離したC_<60>、C_<70>、C_<76>およびC_<84>を蒸発材料に用い、それぞれを抵抗加熱型の蒸発源からNaCl、雲母、石英などの基板に真空蒸着した。1.C_<76>およびC_<84>薄膜の構造・組織の電子顕微鏡法による観察(1)C_<76>/(001)NaClおよび(001)雲母NaClにおいては基板温度160°Cで作製したところ、C_<60>やC_<70>と同様、fcc構造(1.53±0.02nm)の多結晶膜(結晶粒の大きさは10から20nm)を形成した。これに対して、雲母上においては、エピタキシャル成長しfccの単結晶が得られたが、局所的に厚さと方位が異なるドメイン(大きさは20から30nm)から成るモザイク的組織をもっていた。(2)C_<84>/(001)雲母既に述べたフラーレンの場合と同様に、雲母上ではfcc構造(a=1.59±0.02nm)のエピタキシャル膜が成長した。2.フラーレン薄膜の電子構造および光学的性質電子エネルギー損失分光から、固体C_<76>およびC_<84>のバンドギャップがそれぞれ1.3および1.2eVであることがわかった。C_<60>薄膜の2.3から2.8eVの励起子吸収帯において共鳴的に大きな3次の非線形分極率、|χ^<(3)>|10^<-7>-10^<-5> esu、が観測された。
肺がんの発生・進展への染色体不安定性の関与について

染色体不安定性は多くの上皮性悪性腫瘍で普遍的に観察される現象であり、その原因として種々の機構が提唱されている。一部の大腸癌においてはBUB1遺伝子などの異常によりmitotic check pointに変化を来たすことが示されている。しかしながらこの不安定性がどのように、どのような効果を腫瘍に与えているかは依然不明である。本研究では、腫瘍本体より数ヶ所、前癌病変部や転移腫瘍などの細胞から核を採取し染色体不安定性を計測することを通して、がん化における染色体不安定性の意義について考察することを主眼とした。まず、染色体不安定性を持つ肺癌細胞株が、一定の分散を持ってその異数性が維持される機構について検討を加えた。5つの肺癌細胞株において染色体数の偏移について検討した結果、どの染色体も同程度の偏移を示すグループと染色体ごとにその偏移が大きく異なるグループに分けられることがわかった。前者のグループでは、mitotic check point異常などの分配に関する非特異的な異常に基づいて一定の確率で染色体の不分配が生じた結果であると推測できる。染色体不安定性均衡分配が細胞増殖になんら影響を与えないとすると、シミュレーションでは染色体数の分散値は分裂回数に比例して増加するため、実測値とは大きくかけ離れることになる。そこで、モデルとして、中央値以外の染色体数を有する細胞集団のわずか5%に何らかの増殖力低下が生じると仮定すると、実測値に合う結果を示した。一方、このモデルでは不均等分配が生じる確率は、染色体の異数性維持機能とは関係なく、染色体のばらつき程度を規定する要因であることが示唆された。この法則を用い、実際にヒト肺癌細胞株において観察された染色体数のばらつきから逆算すると、およそ4回の分裂に一回の不均等分配が生じる起きている可能性が示された。すなわち、このモデルで腫瘍細胞は、細胞集団のわずかな増殖力の低下で、高頻度の不均等分配という特性を獲得していることになることが推測された。染色体不安定性を持つ肺癌細胞株が、一定の分散を持ってその異数性が維持される機構について検討を加えた。まず5つの肺癌細胞株において染色体数の偏移について検討した結果、どの染色体も同程度の偏移を示すグループと染色体ごとにその偏移が大きく異なるグループに分けられることがわかった。後者のグループでは中心体にまで広がる大きな構造異常が存在し、両者の染色体不安定性の機序には大きな違いがあることが推測された。また、前者では、mitotic checkpoint異常などの分配に関する非特異的な異常に基づいて一定の確率で染色体の不分配が生じた結果であると推測できる。したがって不分配の確率と分裂回数でその結果を推測することができる。