hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚刺激および視覚刺激による漢字・語彙能力と文法能力の差異の研究

日本語学習者の能力を測定するのに、文法問題と語彙問題に関しては文字による視覚情報のテストだけでは、プレースメントテストとしての妥当性が低かった。そこで、音声による聴覚情報の語彙テストおよび文法テストの作成、実施を通して、日本語学習者の能力の解明を試みた。また即答要求型テストとして開発されてきたSPOT(simple performance oriented test)の研究と合わせ、WEB上で動く「つくば日本語テスト集」(略称TTBJ : Tsukuba Test Battery of Japanese)を構築した。外国人学習者の第二外国語としての日本語能力において、聴解能力と、文法・語彙・読解の各能力との間の相関が低いことが日本語能力試験の結果などから明らかになっている。聴解能力にはさまざまな側面があるが、本研究ではその中で知識の有無が測定しやすい文法と語彙に関する部分を取り出し音声情報で与えられ場合と視覚情報で与えられた場合の処理の違いを明らかにしようと研究を進めている。本年度は以下のことを行った。1.音声で与えられた情報を日本語で書き表す際に、聞き取れない箇所、書き取れない箇所、誤りがいつどのように表れるかを明らかにするために、様々なレベルの日本語学習者に対して実験的にデータ収集を行った。2.上記1のデータから「語彙」の問題点を取り出し、母語や学習背景、日本語能力の違いなどその原因を探るために、学習者の発話回想法による調査を行った。3.上記1のデータから「文法」の問題点を取り出し、母語や学習背景、日本語能力の違いなどその原因を探るために、学習者の発話回想法による調査を行った。4.語彙力を多角的に考えるためのテスト作成の準備を行った。音声で与える語彙と文字で与える語彙の問題作成を行った。5.上記4を事前テストとして、データ収集を行い、テストの分析を行った。外国人学習者の第二外国語としての日本語習得研究の一側面として特徴的な日本語の文字と音の関係を明らかにするための研究を進めている。1.上級日本語学習者の聞き誤り上級学習者を対象に、さまざまなジャンルおよびタイプの音声資料を聞き取らせ、困難な点や聞き誤りについてのデータ収集を行った。さらにその原因を探るために学習者にプロトコル分析を行った。音声的な面、語彙の新密度の側面、文法の予測、他の単語との関連からの推測など複雑な要因が関わっており、さらに条件を変えた調査を行う必要があることが分かり19年度の調査計画を進めている。2.予測に関する研究ある文を途中まで読んだり聞いたりしたときに続くものの予測が、文字で与えた場合と音声で与えた場合でどのように違うかを知るための調査を行った。上級学習者と日本人母語話者との比較では、上級学習者では後ろから戻って修正することが難しいことが分かった。3.プレースメントテストの再分析これまでに実施したプレースメントテストの結果を分析し直している。DIF(Differential Item Functioning)では、母語別の習得の特徴も明らかになりつつある。576名。母語別では中国語188名、韓国・朝鮮語142名、英語55名、タイ語27名、スペイン語21名、モンゴル語18名、ベンガル語12名、スロベニア語12名、ロシア語11名、その他89名。4.新しい語彙、文法問題の作成平成19年度に実施予定のテストを、これまでの研究を利用しながら作成している。5.語彙教育への示唆として、「音変化」の教育に関する論文を出版した。今年度は平成17年度・18年度の成果を踏まえ、日本語学習者が音声で与えられた情報をどのように聞き取り、処理しているかについての研究を進めた。1.音声による語彙問題、および音声による文法問題の調査1.1前年度に引き続き、さらに調査対象を増やして約200名のデータを追加することができた。現在、問題項目ごとに学習段階別、母語別などによる分析を進めている。1.2以前に収集した音声による文法問題のデータ約500人を利用して、DIF科研の研究グループ(研究代表者三枝令子)と共同でDIF(Differential Item Functioning)の面からの分析を行った。同じ日本語能力でありながら母語による差の出やすい項目、出にくい項目についての検討を行うことができた。この成果は2008年5月に日本語教育学会春季大会で発表を行った。2.音声情報の予測の収束性上級学習者を対象に、ニュースや会話をどのように先を予測しながら聞いているかについて調査を行った。母語話者の場合に語彙や文型をヒントに収束率が高く現れるものを取り上げて、日本語学習者との比較、考察を行った。3.SPOT(simple performance oriented test)の初級向けバージョンの改訂を行い、従来のひらがなのみのテストからカタカナを含めた語彙テストを作成した。学習者の学習特性と合わせて、初級段階における文字と音声の処理方法について検討した。平成19年度までの研究成果を踏まえ、以下の研究をすすめた。1.中上級者向けの聴覚提示による語彙テスト問題を新たに作成した。

特に同音異義語や似た音からどのように語彙を推測するか(例:昨日のコウエンは長かった/面白かった(講演、公園、公演))の観点から作成し、中級23名、上級17名の漢字圏、非漢字圏学習者に実施し、テストの項目分析を行った2.WEBテストの開発を進め、将来の渡日前に遠隔で受験できるテストの実用化の可能性をさぐった。語彙、文法、聴解力の知識面を問う問題と、即時的な日本語処理力を問うSPOTの問題をロゴスウエアと共同でプログラムを開発し、TTBJ(筑波日本語テストバッテリー集)が一応完成した。しかし、テスト実施が30名以上になると、動きが遅くなったりデータが格納できないなどのバグが発生しており、さらに改定が必要となっている。3.初級向けのSPOTテスト(simple performance oriented test)の改定版のデータを増やして、分析を進めた。語彙項目による同形式のテストが有効であることを考察した。4.「DIFを用いた日本語テスト改善に向けての基盤的研究」(研究代表者三枝令子)の研究分担者として本研究と共同で、すでに作ったテストをDIF(Differential Item Functioning)の側面から分析を進め、テスト項目のもつ公正性や、母語による特徴の検討を行った。5.2009年3月21日に韓国日本語學会第19回学術発表会においてシンポジウムを行った。(酒井、小林)6.韓国日本語學会第19回学術発表会論文集に、「即答要求型テストとしてのSPOT」(小林)「初級向けSPOTの開発」(1O4-110)が掲載された。7.フランス日本語教育の学会のシンポジウム学会において、E-learningの面からの発表を行った。(西村)
契丹語資料を用いたモンゴル語史の研究

研究計画のとおり、契丹語・契丹文字に関する研究を進め、その成果を国際学術雑誌などで発表した。これらを通して国内外の研究者と研究交流をする機会に恵まれ、非常に生産的に研究を行うことができた。本年度の主な研究成果としては以下のものがある。(1)契丹語の派生接尾辞に関する研究契丹語の方角を表す語の用法の研究を進め、それらに特徴的に用いられる修飾語を形成する接辞が存在することを明らかにした。研究成果はモンゴル諸語との関係と共に学術雑誌にて発表した。(2)拓跋語と契丹語の関係の研究拓跋語やモンゴル語との関係について検討し、国際学会で発表した成果を学術論文としてまとめ発表した。この論文においては、これまでに解読された契丹語の語彙と拓跋語やモンゴル語における同源語について論じた。(3)契丹文字異体字データベースの構築契丹大字に対する組織的な分析に向け、文字画像の切り出し処理や電子テキストとの関連付け等、異体字データベース構築のための方法論の研究を進めた。(抄録なし)昨年度は、2010年にモンゴル国で発見された碑文についての契丹大字碑文の研究を進めた。契丹語の資料は着実に増えてきてはいるが、十分であるとは言えず、これまでに出土した一つ一つの資料が極めて貴重である。特に、契丹大字の資料は小字の資料と比較して少なく、研究も遅れており新たな資料の出土が期待されている。したがって、当該碑文は非常に貴重な資料といえる。8月にモンゴル国でこの碑文の調査を行い、その結果碑文が記された年代と考えられる個所を解読することができた。その調査や内容の解読について10月1日に国際シンポジウムにて報告を行った。今後研究を進め雑誌論文として発表する予定である。契丹大字の資料は小字と比較して絶対数が少ないために、単に大字資料を分析するだけでは解読できる範囲が限られてしまうことが研究を進めるうえでの課題と考えられてきた。また、従来は表意文字が主体であると考えられてきた契丹大字であったが、近年の研究によって、実際には多くの表音文字が含まれていることが明らかになった。したがって、大字と小字の同一語表記を比較することによって、より解読の進んでいる小字の音価を対応する大字へと当てはめることで新たに大字の音価の推定が行うことが有効なアプローチとなる可能性がある。この研究を進めるため、昨年度は先行研究における小字と大字の研究成果を再整理し、小字と大字の比較研究の基礎となる同一語表記の同定作業を進めた。研究成果については学会での口頭発表や博士論文の一部としての発表する予定である。3月には国際ワークショップにおいて契丹文字資料の近年の公開状況および研究の展望について報告を行った。研究計画のとおり、契丹語・契丹文字に関する研究をすすめ、その成果を国際学術雑誌・国際学会などで発表した。(1)契丹文字対音資料データベースの構築契丹文字解読のための基礎的データとなる契丹文字と漢字の対音資料を網羅的に収集しデータベースの構築を行った。契丹文字資料に関するこれまでの先行研究から信頼性の高い契丹文字と漢字の対応を抽出した。これらのデータをもとに改めて組織的に契丹文字の音価推定を行った。(2)契丹語の音素配列の研究上記対音資料のデータを基礎として契丹語の音韻について昨年度に引き続き考察を加えた。本年度は特に契丹語の音素配列に関する研究を進めた。契丹語の音素配列の規則に関しては言語資料が乏しいことからこれまでに十分に考察が加えられてきたとは言えない。この研究成果については、日本及び中国のシンポジウム・学会にて報告し、博士論文の一部として発表した。今後学会誌等でも発表する予定である。研究の目的の一つとして、契丹文字の表音システムの解明があるが、現在進めている契丹大字と契丹小字の比較研究はこの目的の達成に大きく貢献するものであると考えており、その作業も進んでいることから、概ね順調に進展していると判断している。研究の目的の一つである契丹文字の表音システムの解明にむけ、改めて文字の音価推定を進めその文字の構成原理について考察を加えている。これらの取り組みは概ね順調に進展していると判断している。

契丹文字資料の解読を進めるには、写真等では判読が困難な資料も多いため一次資料の調査が肝要であると考えている。したがって、近年報告された資料に対する中国・モンゴル・ロシアでの現地調査を予定している。さらに、近年の新資料の報告は当初の予定を越えており、資料の急激な増加に対応するために他の研究者との連携が必要と考えている。国際ワークショップの開催などにより、関連分野の研究者との交流を進め、研究における連携について模索していく予定である。契丹語と中期モンゴル語・モンゴル祖語との比較研究を更に進めるとともに、チュルク系・ツングース系の言語と契丹語との言語接触についても考察を加える予定である。(抄録なし)
我が国における武芸流派の文献学的研究-仙台藩を中心に-

事前調査の結果、仙台藩関係の史料が東北大学・弘前市立図書館等に所蔵されていることが確認されていた。しかし、当史料は未だ未公開のものが殆どである。今回は、東北大学・弘前市立弘前図書館・北海道伊達市開拓記念館に所蔵されている史料を実地調査し、以下のものを蒐集した。東北大学剣術:新陰流関係史料(9編)・二天一流関係史料(1編)・剣法図(1編)、柔術:起倒流関係史料((2編)・清心流関係史料(1編)、弓術:竹林派関係史料(3編)、槍術:宝蔵院流関係史料(14編)弘前市立弘前図書館剣術:一刀流関係史料(5編)・当田流関係史料(10編)・ト伝流関係史料(3編)・林崎新無想流居合関係史料(12編)、柔術:本覚克己流関係史料(18編)、弓術:雪荷流関係史料(4編)、槍術:無辺流関係史料(1編)伊達市開拓記念館剣術:天流関係史料(17編)・一之宮流居合関係史料(5編)、弓術:弓道故実伝書(3編)、槍術:槍術関係史料(7編)、その他:武鑑抄(1編)以上の史料を写真撮影し、現像・CH焼き付けを行い、原典に忠実な形で保存可能な状態にした。これをもとに、全史料について読解・内容分析を行っているが、弘前市立弘前図書館蔵の本覚克己流関係史料(柔術)に関しては、史料集として一般に公開する準備が出来ている。近世日本体育史研究(特に武道史研究)において、研究基盤となる基本的文献史料が不十分な中、未公開史料が公開される準備がなされたことは、意義のあることであると考えられる。
1分子シーケンシングに適したDNA断片の簡便な調製法の開発

1分子シーケンシングに適したDNA断片の簡便な調製法は、低コストでハイスループットな生命システム解析を可能にする技術の一つとして有用である。これまで種々の修飾ヌクレオシド三リン酸を合成し、DNA鎖への種々の修飾基の酵素的導入を検討してきた。そこで、本研究ではイソシトシン(iC)-イソグアニン(iG)塩基対を利用したDNAの位置特異的修飾法(DNA鎖内の任意の箇所に修飾基を酵素的に挿入する方法)を応用することによって、mRNAの1分子シーケンシングに適したDNA断片を簡便に調製する技術の開発を試みた。まず、標識分子であるアクリドンの誘導体化し、基質ヌクレオシド三リン酸とのコンジュゲートを合成した。アクリドンはブルー・レーザーによる励起が可能であるので、ヌクレオチド標識に用いる他の蛍光基とは区別することができるという利点に加え、比較的退色し難いことが知られている。合成したアクリドン修飾ヌクレオシド三リン酸をポリメラーゼ連鎖反応(PCR)の基質として作用するかどうか調べたところ、耐熱性DNAポリメラーゼ(KOD dash)に認識され、DNA分子を簡便に標識化することに成功した。さらに、シュードウリジンを原料として2'-デオキシCヌクレオシドを合成しこれを三リン酸化したアナログのPCRにおける基質特性を調べたところ、反応条件の最適化により、DNA鎖に酵素的に導入することが可能であることが分かった。
犯罪被害の暗数化の要因に関する研究

本研究は、わが国でこれまで実証的資料が乏しかった犯罪被害の暗数化の要因、すなわち被害者が警察に届け出るのを躊躇する要因について、探索的に調査研究および文献研究をおこなったものである。その結果、(1)被害の種類(特に性暴力被害)、(2)加害者との関係(顔見知りであること)、(3)警察への不信、(4)被害者の心理的負担、(5)情報不足、(6)社会的偏見、(7)重大性の認識などが抽出された。暗数化を抑制する一策として、警察との間に法律の専門家が入る相談ルートの強化や、犯罪被害の実態に関する正確な情報提供や教育の機会が重要である。犯罪被害に遭うと,心理的影響をはじめ多様な影響が生じることが知られているが,被害に遭っても警察等捜査機関に届け出ることができない人が多いと言われている。公式統計にはあらわれない,いわゆる"暗数"と言われるものであるが,その要因に焦点を当てた実証的資料が少ないため,本研究では,被害者が警察へ届け出ることを躊躇する要因について検討することを目的として,以下の調査および文献研究をおこなった。1.被害者支援弁護士対象のアンケート調査(第1次調査):(対象)犯罪被害者支援の経験がある弁護士246名に配布,58名(23.6%)から有効回答を得た。(調査期間)平成19年56月。(質問紙)無記名自記式質問紙で,9種類の犯罪被害{傷害(暴行),強姦,強制わいせつ(痴漢を除く),痴漢(強制わいせつ・迷惑防止条例違反),ストーカー,詐欺,強盗,恐喝,窃盗}について,法律相談を受けた経験の有無や,警察への被害届の出しづらさの要因に関する質問項目などについて回答を求めた。2.学生対象のアンケート調(第1次調査):(対象)大学生103名。(調査期間)平成19年11月。(質問紙)無記名自記式質問紙で,"もしも○○の被害に遭ったら"という仮定で,9種類の犯罪被害について,警察に届け出るかどうかを質問した。また,被害に遭ったらという仮定で,警察への被害届の出しづらさの要因に関する項目について回答を求めた。3.日本における犯罪被害実態調査に関する文献研究:海外で実施されてきた犯罪被害の大規模な実態調査を概観し,日本において行われてきた犯罪被害実態調査について,被害率,警察への届出率,警察へ届け出ない理由の視点からまとめた。平成19年度の研究結果にもとづき、平成20年度は、犯罪被害の暗数化を促進する要因とともに、暗数化を防ぐ要因の一端についてさらに理解を深めることを目的として、以下の調査および文献研究をおこなった。また、前年度の被害者支援弁護士対象の調査結果について報告書を作成し、被害者と警察との間に入り、暗数化を軽減するために重要な役割を担うと考えられる弁護士に情報提供をおこなった。1.弁護士対象のアンケート調査(第2次調査) : (目的)被害者を支援する側の対応や態度について議論するため、仕事ストレスと対処法などについて基礎資料を得る。(対象)弁護士60名。(調査期間)平成21年13月。(質問紙)無記名自記式質問紙で、精神健康度(GHQ12)、仕事における自己の性格傾向、職業性ストレス簡易評価尺度(BSJS)、勤労者のためのコーピング特性簡易尺度(BSCP)などについて回答を求めた。2.学生対象のアンケート調査(第2次調査) : (目的)警察への被害届の出しづらさの要因について、多角的に基礎資料を得る。(対象)大学生約200名。(調査期間)平成20年11月21年1月。(質問紙)無記名自記式質問紙{さまざまな状況における相談行動の有無、精神健康度(GHQ12)、大学生用日常生活ストレッサー尺度、コーピング特性簡易尺度(BSCP)、自尊感情尺度、アサーション度チェックリスト、恋愛関係・性暴力被害に関する神話尺度}を3回に分けて実施し、心理教育をおこなった。3.日本における犯罪被害者への社会的偏見に関する文献研究:前年度の調査・文献研究から暗数化の要因の一つとして抽出された「社会的偏見(社会風潮)」について、特に偏見が根強くある性暴力被害に関する「強姦神話」を中心に国内外の先行研究を紹介し、暗数化への影響をまとめた。
平安朝物語における<本文>生成の機構-定家校訂テキストと非校訂テキストとの比較

本研究は、平安朝物語特に『伊勢物語』と『源氏物語』について、現在諸書がそれによっている藤原定家が校訂を加えて生まれた本文と、定家が校訂を加えていないと考えられる本文とを比較し、定家校訂以前の本文の形と、定家が校訂を加えて本文を形成していく機構を明らかにすることを企図したものであった。特に、古筆切の調査によって、鎌倉時代の伝衣笠家良筆の断簡等の本文が従来知られている諸系統の本文とかなり異なっているなど、『伊勢物語』の本文が多様なものであったことが確認され、定家がその中から選択した一部のものについて、仮名遣い等を改める程度の最小限の本文校訂を加えるにとどめた可能性が考えられることが明らかになった。「平安朝物語における〈本文〉生成の機構-定家校訂テキストと非校訂テキストとの比較」と題する本研究は、定家校訂テキストへの遡源とその復元を目的とする定家至上主義を離れ、一見混乱した本文を持つように見える定家校訂以前のテキストの本文と定家校訂テキストとを比較することによって、平安物語の本文読解のためのテキストとして広く利用されている、いわゆる定家本の〈本文〉がどのような本文から、どのような判断によって生成しているのかを明らかにし、可能な場合はその原則を探り、平安物語の本文として採用されることの多い定家校訂テキストの生成の機構を究明し、同時に、その校訂によらない本文のかたちの再評価を試み、定家の判断と校訂を通さない、平安朝物語のかたちへの遡源を試みることを企図するものであった。そのために、平成19年度は、『伊勢物語』『源氏物語』の本文に関する基礎資料の整備に努め、さらに『伊勢物語』に関する資料の調査、収集を中心に研究を行った。特にその中でも、定家校訂以前のかたちを残す部分があると判断される『伊勢物語』の「古本」あるいは「別本」として位置づけられている諸本のうち、最福寺本及び現天理図書館蔵の七海兵吉旧蔵伝為相筆本について調査、資料の収集を行った。最福寺本の調査は平成20年度も継続して行う予定であるが、現天理図書館蔵の七海兵吉旧蔵伝為相筆本については、近時、下巻のみの時雨亭文庫蔵の建仁二年本系伝本の欠を補うものとして紹介された当該伝本が、仮名遣いから見て定家書写の建仁二年本系の祖本としての位置を持つ「古本」である可能性が考えられることが明らかになった。また諸所に散在する『伊勢物語』断簡の調査によって、定家本と「古本」とを区別する指標も明らかになりつつある。なお、その成果の一部、特に『伊勢物語』断簡による定家本と非定家本の区分の指標の問題については、平成19年(2007)12月28日に台湾の大学・興国管理学院応用日語系主催の国際学術研究会「2007年日本研究跨学際学術検討会」における招待講演者による「2007年日本研究跨学際座談会」での講演「文学のかたち-写本断簡(古筆切)の意義を中心に」で発表した。「平安朝物語における<本文>生成の機構一定家校訂テキストと非校訂テキストとの比較」と題する本研究は、定家校訂テキストへの遡源とその復元を目的とする定家至上主義を離れ、一見混乱した本文を持つように見える定家校訂以前のテキストの本文と定家校訂テキストとを比較することによって、平安物語の本文読解のためのテキストとして広く利用されている、いわゆる定家本の〈本文〉がどのような本文から、どのような判断によって生成しているのかを明らかにし、可能な場合はその原則を探り、平安物語の本文として採用されることの多い定家校訂テキストの生成の機構を究明し、同時に、その校訂によらない本文のかたちの再評価を試み、定家の判断と校訂を通さない、平安朝物語のかたちへの遡源を試みることを企図するものであった。そのために、研究年度2年目にあたる平成20年度は、下記の研究活動を行った。『源氏物語』については、前年度同様公刊された資料のうち前年度収集できなかったもの、また継続刊行中の資料を加え、データの解釈の確度を高めることをはかるとともに、諸所に蔵される古筆切資料を撮影、収集した。『伊勢物語』については、前年度同様、公刊された資料のうち前年度未収集の部分の補充に努め、また研究活動のうちの大きな部分を占める「古本」とされる伝本を、所蔵する機関において調査・撮影するとともに、古筆切の収集に努め、データの収集をはかった。本年度の収穫の一つは、『伊勢物語』古本の定家仮名遣いとは異なる仮名遣いを指標として、その本文が定家本系の本文と異なるかたちをとることを確認し、定家校訂以前の本文のあり方の一端を明らかにしつっあることである。

また研究成果の社会への発信のために、平成20年度は、成果の一部、特に『伊勢物語』の定家本と非定家本の区分の指標の問題について、平成20年(2008)5月28日に台湾の台湾大学日本語文学系所講演会における講演「古典籍断簡(古筆切)の意義」で発表した。「平安朝物語における<本文>生成の機構-定家校訂テキストと非校訂テキストとの比較」と題する本研究は、定家校訂テキストへの遡源とその復元を目的とする定家至上主義を離れ、一見混乱した本文を持っように見える定家校訂以前のテキストの本文と定家校訂テキストとを比較することによって光平安物語の本文読解のためのテキストとして広く利用されている、いわゆる定家本の<本文>がどのような本文から、どのような判断によって生成しているのかを明らかにし、可能な場合はその原則を探り、平安物語の本文として採用されることの多い定家校訂テキストの生成の機構を究明し、同時に、その校訂によらない本文のかたちの再評価を試み、定家の判断と校訂を通さない、平安朝物語のかたちへの遡源を試みることを企図するものであった。研究年度3年目にあたる平成21年度は、平成21年度は特に『伊勢物語』に集中して研究を行い、研究活動のうちの大きな部分を占める、「古本」とされる伝本を、所蔵する機関において調査・撮影するとともに、古筆切の収集に努め、データの収集を行い、またこれまでに収集した資料によって分析をすすめた。本年度の収穫の一つは、『伊勢物語』古本の定家仮名遣いとは異なる仮名遣いを指標として、近年定家本系に位置付けられる傾向があった天理図書館本等について、古本系に位置付け直し、その本文が定家本系の本文と異なるかたちをとることを確認し、定家校訂以前の本文のあり方の一端を明らかにしつつあることである。また研究成果の社会への発信のために、平成21年度は、成果の一部、特に『伊勢物語』の定家本と非定家本の区分の指標の問題をふまえながら、平成22年(2010)2月27日に台湾大学で開催された「2010台大平安朝文学国際学術研討会」において招待発表を行った。
代替フロン用潤滑油の基油および添加剤の摩擦磨耗特性

代替フロンHFC134a雰囲気中での摩擦磨耗特性を,往復動試験機による一定荷重昇温試験を主体に調べた.潤滑油としては,HFC134aと相溶性のあるポリアルキレングリコールPAG,ポリオールエステルPOEおよび相溶性はないパラフィン系鉱油を基油とし,添加剤としてはアリール系リン酸エステルTCP,アルキル系リン酸エステルTOP,有機モリブデンMoDTCを使用下.その結果を以下に示す.1.HFC134aは鋼表面に反応し,フッ化物を生成し摩擦磨耗特性を改善する.2.摩耗特性は,全般的にみて,PAGがPOE,P150に比べて優れている.しかし,POEは転移温度(約150°C)以下では摩擦係数が最も低く,磨耗も殆ど生じないが,転移温度以上で摩擦,磨耗が急増する.PAGの摩擦は低温度域でも0.1程度と大きく,130°C付近より増加傾向を示す.3.TCP添加はPAG,P150では摩擦面にリン酸鉄を形成し,摩擦磨耗特性は改善するが,POEでは基油自体の極性が強く,TCPの表面への吸着を妨げるので添加効果は認められない.TCPに比べて吸着能力は低いが反応性に富むTOPの添加は殆ど効果がない.MoDTCは摩擦面にMoS2を形成することにより,摩擦磨耗特性を著しく改善する.しかし,銅と存在は油の劣化を促進する.また,光干渉法によりHFC134a雰囲気での往復動下の油膜形成状態を調べた.HFC134aと相溶性のあるPAG,POEの場合には,HFC134aの溶解基油中への溶解に伴い油膜厚さが急激に低下し,油膜破断を引き起こすので,摩擦磨耗特性の改善には,高粘度のPAG,POEの油膜形成能力に依存するのは危険であり,基油自体および添加剤に境界潤滑能力,極圧潤滑能力の高いものを使用することが必要である.代替フロンHFC134a雰囲気中での摩擦磨耗特性を,往復動試験機による一定荷重昇温試験を主体に調べた.潤滑油としては,HFC134aと相溶性のあるポリアルキレングリコールPAG,ポリオールエステルPOEおよび相溶性はないパラフィン系鉱油を基油とし,添加剤としてはアリール系リン酸エステルTCP,アルキル系リン酸エステルTOP,有機モリブデンMoDTCを使用下.その結果を以下に示す.1.HFC134aは鋼表面に反応し,フッ化物を生成し摩擦磨耗特性を改善する.2.摩耗特性は,全般的にみて,PAGがPOE,P150に比べて優れている.しかし,POEは転移温度(約150°C)以下では摩擦係数が最も低く,磨耗も殆ど生じないが,転移温度以上で摩擦,磨耗が急増する.PAGの摩擦は低温度域でも0.1程度と大きく,130°C付近より増加傾向を示す.3.TCP添加はPAG,P150では摩擦面にリン酸鉄を形成し,摩擦磨耗特性は改善するが,POEでは基油自体の極性が強く,TCPの表面への吸着を妨げるので添加効果は認められない.TCPに比べて吸着能力は低いが反応性に富むTOPの添加は殆ど効果がない.MoDTCは摩擦面にMoS2を形成することにより,摩擦磨耗特性を著しく改善する.しかし,銅と存在は油の劣化を促進する.また,光干渉法によりHFC134a雰囲気での往復動下の油膜形成状態を調べた.HFC134aと相溶性のあるPAG,POEの場合には,HFC134aの溶解基油中への溶解に伴い油膜厚さが急激に低下し,油膜破断を引き起こすので,摩擦磨耗特性の改善には,高粘度のPAG,POEの油膜形成能力に依存するのは危険であり,基油自体および添加剤に境界潤滑能力,極圧潤滑能力の高いものを使用することが必要である.代替フロンHFC134a,および酸素,窒素雰囲気中での摩擦摩耗特性を,往復動試験機による一定荷重昇温度試験により調べた。潤滑油として,ほぼ粘度等級の等しいHFC134aと相溶性のあるポリアルキレンニングリコール2種(PBG,PPG),ボリオールエステルPOE,およびパラフィン系鉱油P150の4種類を,また添加剤としてトリクレシルフォスフェートTCPを使用した。以下に,得られた結果を示す。1.無潤滑状態での摩擦摩耗特性は酸素,窒素中よりもHFC134a雰囲気の方が良好であり,HFC134a自体が鋼表面との反応し,フッ化物を生成し摩擦摩耗特性を改善する。2.HFC134a中での摩耗特性は全般的にみてPBG,PPGがPOE,P150に比べて優れている。POEは転移温度(約150°C)以下では摩擦係数が最も低く,摩耗もほとんど認められないが,転移温度以上では急速に摩擦が増大し、摩擦もP150以上に増大する。PBG,PPGの場合は低温度域より摩擦係数は0.1程度と大きい上に,130°C付近から増加傾向が認められた。3.TCPを1mass%添加により,PBG,PPGの摩擦摩耗特性は改善され,摩耗もほとんど認められず,摩擦係数も高温度で低下傾向を示した。これは,低温度域でTCPの吸着膜,高温度域ではりん酸鉄形成が主因と考えられる。

POEの場合にはそれ身体の吸着生が高いため,TCP添加の効果がほとんどなっかた。また,HFC134aと相溶成のないP150の摩擦摩耗特性は最も優れており,冷凍サイクルに使用される潤滑油と冷媒の相溶生の観点からの再検討が今後の課題の一つである。代替フロンHFC134a雰囲気中での摩擦摩耗特性を,ポリアルキレングリコールPAG,ポリオールエステルPOEを基油とし,添加剤の影響を調べた.添加剤としてはアリール系リン酸エステルTCP,アルキル系リン酸エステルTOP,有機モリブデンMoDTCを使用した.その結果,TCP添加により,PAGおよびパラフィン系基油P150の場合には,摩擦面にリン酸鉄の形成が認められ,摩擦摩耗特性は改善される。一方,POEでは基油自体の極性が強いため、TCPの表面への吸着を妨げる結果,添加効果は認められなかった.TCPに比べて吸着能力は低いが反応性に富むTOP添加においては,幾分摩擦摩耗特性は改善される場合も認められたが,TCP添加に比べてその添加効果は低い.MoDTC添加の場合は,摩耗は殆ど発生せず,摩擦もPAGでは200°Cでも摩擦係数が0.1とTCP添加と同程度の値を示す.POEではMoS2は摩擦面に形成されており,POE自体の吸着能力がある150°C以下では摩擦係数は0.05程度の極めて低い値を示した.また,光干渉法によりHFC134a相溶性のある雰囲気での往復動下の油膜形成状態を調べた.HFC134aと相溶性のあるPAC,POEの場合には,HFC134aの溶解基油中への溶解に伴い油膜厚さが急激に低下し、油膜破断を引き起こす.この油膜破断は,これらの基油よりも粘度の低いがHFC134aと相溶性のない鉱油や,窒素雰囲気中では発生しない.したがって,HFC134a中での摩擦摩耗特性の改善には,高粘度のPAG,POEの油膜形成能力に依存するには危険であり,基油自体および添加剤に境界潤滑能力,極圧潤滑能力の高いものを使用することが必要である.
最高強度ミューオンビームによるミューオン・レプトンフレーバー非保存探索の新展開

本研究の目的は、大強度陽子加速器施設J-PARCにおいて、ニュートリノを伴わずにミューオンが電子に転換するμ→e転換過程を従来の上限値の100倍以上の実験精度(3x10^[-15])で探索することである。μ→e転換過程は、素粒子物理学の標準理論における荷電レプトンフレーバー保存則を破る過程であり、新しい物理現象を発見する最善の過程のひとつであると考えられている。この研究は、J-PARC E21として採択されているCOMET実験の一環として、特にその第1段階に相当するCOMET Phase-I実験として、5年間で推進される。本研究では、μ-e転換過程探索の主たる検出器である円筒ドリフトチェンバー(cylindrical drift chamber =CDC)と検出器ソレノイドを製作し、COMET Phase-I実験を遂行することが目的である。平成25年度の研究実績としては、μ-e転換過程シグナルの実験感度向上と背景事象の除去という二つの観点から、CDCの設計理念の確認とその試作器による性能評価を行った。申請時、CDCは、設計・製作のリスクを軽減するために、すでに製作がスタートしていたBELLE-II実験のCDCと同じような仕様にする予定であった。平成25年度初めから、CDCによるμ-e転換過程シグナルの実験感度をより精密なシミュレーション計算をし始め、5月ごろにCDCのセル構造をBELLE-IIではなくて、イタリアのKLOE実験のようにCDCのワイヤー層をすべてステレオ層にすることに決定した。ちなみにBELLE-IIのCDCはアクシヤル層とステレオ層の混合である。これは、シグナル事象がCDC内に閉じ込められて回転するような軌道を描くために、すべてステレオ層にしてなるべくCDC軸方向の座標情報を多くするためである。また、CDCの運動量分解能は、ガスでの多重散乱によって決定されていることがわかり、様々な混合ガスについてシミュレーション計算を行った。当初のアルゴンとエタンの混合ガスではなく、ヘリウムとイソブタンの混合ガス(またはヘリウムとエタンの混合ガス)を使うと運動量分解能が良くなることが判明した。また、ソフトウェアのtracking codeとして、多重散乱を考慮するカルマンフィルターと呼ばれるアルゴリズムを使用することにより、運動量分解能が当初の500 kevから倍以上に改善した。これらの設計変更をテストするために、すべてステレオ層構造のCDC試作器を製作して、その性能を確認することにした。その結果、フィールドワイヤーでの電場の強さと経時効果、セル境界での電場の歪みやドリフト時間の最小化などの問題点を更に検討する必要があることが判明した。CDC読み出し装置については、BELLE-IIのCDCで使用する読み出し装置を使う予定であった。しかし、シグナルの増幅・波形整形・弁別のASICチップの形状仕様が変更になったために新たなプリントボード設計が必要になった。さらに、BELLE-II CDC読み出し装置の最終設計版の完成が遅れたために、本研究の読み出し装置の製作も遅れた。しかし、これは平成26年2月には決定されたので、平成26年度から製作に取りかかれる。また、検出器ソレノイドの設計も始めており、必要となる磁場の一様性などを検討した。この設計に基づいた超伝導線の仕様を決定した。本研究の目的は、μ-e転換過程を探索するJ-PARCのCOMET Phase-I実験の検出器を製作し、COMET Phase-I実験を遂行することである。特に、COMET Phase-I実験の主たる検出器である円筒型ドリフトチェンバー(cylindrical drift chamber=CDC)と検出器ソレノイドを製作する。以下に平成26年度の研究実績の概要を述べる。平成26年度初めは、CDC試作機を製作し、宇宙線や放射線源を使って、CDCの検出効率と磁場効果やエイジング効果を調べ、最終仕様と設計を確定するように研究を進めていた。さらに、すでに仕様が決定していたCDC構造体、すなわちアルミニウムの端板(エンドプレート)と強化プラスチック(CFRP)でできた外筒の製作を平行して進めた。また、端板に19548個のワイヤ穴を加工する製作も行った。平成26年9月に高エネルギー加速器研究機構(KEK)の富士実験室でCDCのワイヤー張りを開始する予定であった。しかし、先に富士実験室を使用していたKEKのBELLE-IIグループのCDCのワイヤー張りが大幅に遅れたことがわかり、富士実験室を使用できず、我々のCDCワイヤー張りを平成26年度から平成27年度に変更しないといけない必要が生じた。これにより、不幸中にも最終設計を確定するまでに、更に検討を重ねられることになった。それで、11月には東北大学の電子加速器からの電子ビームを使って、いくつかの試験を繰り返した。この東北大学のビーム試験の解析は、アノードワイヤの径とカソードワイヤの径を決定するために重要であった。しかし、この全体のパラメータを確定するためには、最終仕様に沿ったCDC試作機を作り、その性能を実験的に確認する必要がある。これらの判断に基づき、試作機製作のために追加配分申請を11月末に提出した。追加配分を申請した理由はこの予算は当初含められていなかったからである。この追加配分は採択され、最終仕様の試作機を製作し年度末までに試験を開始することができた。最終仕様試作機は非常に有用であった。使用するガスについては、引き続きこの試作機を使って検討を進める。平成27年3月には端板と外筒を組み立て、KEKの富士実験室に運び込んだ。

その時点で富士実験室は使用できるようになっており、ワイヤ張り治具を組み立て、CDC構造体は平成27年5月からのワイヤ張り開始の準備ができている。検出器ソレノイドについては、超伝導線を購入した。また、検出器ソレノイドのコイル製作の2年契約の入札を行った。平成27年度末までに完成する予定である。本研究の目的は、荷電レプトンフレーバー非保存現象であるμ-e転換過程を探索するCOMET Phase-I実験をJ-PARCにて遂行する準備をすることである。特に、COMET Phase-I実験の主たる検出器である円筒型ドリフトチェンバー(cylindrical drift chamber=CDC)と検出器ソレノイド磁石を製作する。以下に平成27年度の研究実績の概要を述べる。平成27年度当初は、平成26年度に製作した強化プラスチック(CFRP)の5mm厚のCDC外筒と2枚のアルミニウムの端板(エンドプレート)を組み上げて構造体を作成した。端板には19548個のワイヤ穴を加工されている。この組み上げが終わった後、高エネルギー加速器研究機構(KEK)の富士実験室のクリーンルームにおいて、CDCのワイヤー張りを5月に開始した。アノードワイヤーは25μm径で全部で4986本、フィールドワイヤーは126μm径で14562本である。1日に約200本の割合でワイヤー張り作業が進められた。1日分で張られたワイヤーについては、その張力の確認作業をその日のうちに行った。ワイヤー張り作業は非常に時間がかかるが、予定どおり12月ごろには完了した。完成後、再度ワイヤー張力測定を行い、時間が経った後も張力にほぼ変化がないことを確認した。しかし一部のワイヤーには変化があったため、ワイヤーの張り直しをした。強化プラスチックでできた500μm厚の内筒の製作も完了した。ここに、表面の電荷蓄積量を削減するためにアルミニウムの薄膜を張るのであるが、張った後、アルミ薄上にしわができてしまった。しわによる凹凸は放電の原因にもなるので引き続き改善作業を平成28年度に続けることになった。実機の製作と平行して、CDCに使用する混合ガスおよび引加電圧の最適化を行った。この最適化をするために昨年製作したCDC試作機を使用した。実験はSPring-8加速器からの電子ビームを使って行った。3種類の混合ガス(ヘリウムとイソブタン、ヘリウムとエタン、ヘリウムとメタン)を試し、さまざまな値の引加電圧について性能を調べた。これよりヘリウムとイソブタンで1900Vの電圧が最適であると決定した。読み出し電子回路装置についても必要な120台分の製作が完了した。その読み出し装置のFPGAプログラミングについても基本的な部分については完成している。それに付随しているADCとTDCの性能も120台分すべてについて個々に検査した。検出器ソレノイドについては、平成26年度に購入した超伝導線を使い、14個の超伝導コイルを製作した。平成27年度末までにこの製作は完了し、製作したコイルを連結して組み上げて一体とした。
アブラナ科およびナス科植物の自家不和合性の分子機構解明

アブラナ科およびナス科植物の自家不和合性の分子機構解明を目的とした。アブラナ科では、主に雌ずい因子(SRK受容体キナーゼ)による花粉因子(SP11リガンド)の受容以降の情報伝達系の解明を進め、新たな因子候補の同定や変異株の取得に成功した。ナス科植物では、花粉因子(SLF)が複数のF-boxタンパク質群からなることを発見し、これらが非自己の雌ずい因子(S-RNase)を分担して認識するとする「協調的非自己認識モデル」を提唱した。1.アブラナ科の自家不和合性機構の解明花粉因子SP11と雌ずい因子SRKの特異的認識機構を明らかにするために、大腸菌と昆虫細胞を用い両者の大量発現を試みた。SP11については一定量の発現が得られたが、SRKの細胞外領域に関しては可溶性の単量体として発現することは出来なかった。SRKの自己リン酸化部位をキナーゼ領域の発現タンパク質のプロテオミクス解析により複数同定した。同定されたリン酸化部位を置換した変異型SRKの導入試験により、C末端側に情報伝達に必須の領域があることを見出した。乳頭細胞内のCa^<2+>動態と水チャネル動態を解析する目的で、BRET-cameleonとPIP2-GFPを導入したシロイヌナズナの作出を行った。BRET-cameleonの発現は確認されたが、乳頭細胞内に発光基質を効率よく導入する条件検討の必要性が示唆された。自家和合性変異株の探索を進め既知の自家不和合性関連遺伝子類とは異なる部位に変異を持つと予測される系統を2株見出した。また、受粉後で柱頭において発現変動する遺伝子群をマイクロアレイを用いて解析した。2.ナス科植物の自家不和合性機構の解明ナス科植物ペチュニアのS遺伝子座上に見出された花粉因子SLF様遺伝子の導入試験を進めると共に、雌ずい因子S-RNaseとの相互作用を調べるために、タグを付与したSLF様遺伝子の導入実験を進めた。これまで、花粉因子としての活性が確認されたのは、Petunia inflata由来のSLF2のみであったが、花粉因子としての活性を持つ複数のSLF様分子を同定することが出来た。1.アブラナ科の自家不和合性機構の解明昨年度構築した系により乳頭細胞内外のCa^<2+>濃度を詳細に解析し、自家不和合性の情報伝達系にCa^<2+>制御系が関与することを明らかにした。また、チューリッヒ大学、東北大学との共同研究により、アブラナ科のモデル植物のArabidopsis thalianaが、約41万年前に花粉因子SPll遺伝子の逆位により自家不和合性を喪失したことを明らかにした。さらに、この変異を野生型に戻したSPllを導入することにより、A.thalianaが自家不和合性を再獲得することを証明した。自家不和合性の情報伝達系に関わる因子の探索を目的として、自家不和合性を付与したA.thaliana株を変異原処理し、自家和合性への復帰突然変異株を探索した。複数の候補株を取得し、現在変異部位の特定に向けた準備を進めている。本年度はさらに、花粉因子SPll対立遺伝子間の優劣性の原因について解析を進めた。その結果、優性側対立遺伝子近傍で生成される低分子RNAにより、劣性側対立遺伝子のプロモーター領域がdenovoメチル化を受け、発現が抑制されることを発見した。2.ナス科植物の自家不和合性機構の解明ナス科植物ペチュニアのS遺伝子座上に少なくとも6種類の多型性を示すSLF遺伝子が存在し、花粉で特異的に発現していることを明らかにした。網羅的な形質転換実験により、それらの内少なくとも3種類が、花粉因子として機能していることを証明した。さらに、花粉因子として機能するSLFは、特定の非自己S-RNaseと特異的に結合することを共沈実験により証明した。以上の結果をもとに、複数の花粉因子が共同で非自己S-RNasesの解毒にあたるとする協調的非自己認識モデルを提唱した。1.アブラナ科の自家不和合性機構の解明(1)SRK受容体のキナーゼ領域を様々な異種発現系により作出したが、いずれも凝集体を形成し不溶性であった。受容体としての機能を保持したまま、分子表面の疎水性残基を複数改変することに成功した。(2)SRK受容体の複数のリン酸化候補Ser/Thr残基をAla残基に置換したものを植物体に導入したが、受容体活性は保持していた。In vitroリン酸化実験で見出された複数のリン酸化残基の関与が否定された。(3)受粉時の柱頭で発現変動するCa2+輸送体候補遺伝子類のタグラインの表現型を解析した。一つの候補遺伝子について、遺伝子破壊株の柱頭上で花粉の吸水・発芽が遅延する傾向が見出された。

(4)自家不和合性を付与したシロイヌナズナに、変異誘発剤および重イオンビーム照射等により変異を導入した。M2世代の中から、複数の自家和合性復帰変異株候補を取得することに成功した。(5)花粉因子対立遺伝子間の優劣性制御について、低分子RNAの関与を支持する実験証拠を取得した。2.ナス科・バラ科植物の自家不和合性(1)次世代シーケンサーを用い、新たに複数の花粉因子SLFs候補を取得した。形質転換実験によりそれらの内の一つに花粉因子としての機能が確認され「協調的非自己認識モデル」を支持する結果となった。(2)花粉因子SLFを各種異種発現系を用い単独で発現することを試みたが、いずれも成功しなかった。SLFが花粉内で他分子と複合体を形成することで安定な構造を保持している可能性が示唆された。(3)花粉内でSLFと複合体を形成している可能性のある候補分子を複数特定した。現在、形質転換実験により、自家不和合性反応への関与の検証を進めている。
ユーラシア古代遊牧社会形成の比較考古学

4年にわたるキルギス現地調査と国内関連研究は、キルギスにおける紀元前12000年から1500年(中石器時代から後期青銅器時代)にかけた遊牧社会形成の実体の解明に向けて大きく前進した。発掘をおこなったすべての遺跡において、中石器層から青銅器時代層のあいだには1万年ほどの空白があり、連続性がないことは、中央アジアの遊牧社会の形成に関する、西方からの遊牧民移住、在地農牧民の専従遊牧民化という2つのシナリオのうちの前者がより妥当であることを提起する重要な成果である。今後は調査・研究をキルギス周辺地域に拡大し、中央アジア全体という巨視的観点で遊牧社会形成の経緯と地理的多様性を探求していく。キルギス現地調査:(1)7月に大沼(研究代表者)と久米(研究分担者)が天山山脈北麓域のアイグルジャルNo.2遺跡の発掘(中央アジア=アメリカ大学主催)に参加(発掘必要物品の購入:物品費)し、新石器層由来炭化遺物3点のC14年代測定により紀元前1200011000年という値を得た。また、同遺跡の東1kmのアラムシャク遺跡採取のC14年代資料2点も同様な年代(紀元前10000年)を得た(支出項目:その他)。土器を伴うこの新石器層と中国や日本など北東アジアの世界最古の土器新石器文化との関係は本年度以降の重要な研究課題である。一方、積石遺構から成る文化層の炭化遺物4点に関しては紀元前19001500年(後期青銅器時代)という年代を得た。この年代と新石器層の年代には1万年ほどの空白があり、天山山脈北麓域での遊牧社会形成が同地における連続発展ではなく、他地域からの集団流入によった可能性があり、今後解明すべき重要課題である。(2)8月31日9月6日:岡田保良(研究分担者)がキリスト教遺構、仏教遺構、イスラーム建築を実見して研究した(海外旅費)。(3)12月310日:大沼と濵田英作(連携研究者)の現地調査(海外旅費):大沼はイシク湖西岸部の後期旧石器時代初頭(54万年前)のアク・オロン遺跡を訪れ、出土石器を研究した。この石器群は西アジア石器群と類似するが東アジア石器群とは異なる点で極めて重要である。濱田は首都ビシュケクの大学、図書館、博物館での研究を通してインド・ヨーロッパ系民族の痕跡に関する手掛かりを得た。国内研究:(1)アイグルジャルNo.2遺跡の発掘測量図、遺物実測図等のデジタル図化(物品費)。(2)関連研究会への参加と成果の公表(国内旅費)。(3)関連書籍の購入と文献研究(物品費)。(4)ホームページの立ち上げと更新による研究成果の迅速な公表(支出項目:その他)。1.キルギス現地調査:(1)チュイ州クラマ遺跡の発掘調査に参加した(大沼:6月6日7月10日)。この発掘で後期旧石器層から出土した炭化物のC14測定値(22900 B.P. (1層)、2600029000 B.P.(2層)、30000 B.P.(3層))は、「遊牧社会形成」前史の研究として、後期旧石器人(ホモ・サピエンス)が中央アジアに出現した経緯を知るうえで重要である。(2)ナリン州アイグルジャル遺跡の発掘調査に参加した(久米:7月4日26日)。1306513475 B.P. (中石器層)、15763695 B.P.(青銅器時代層)の炭化物C14測定値は、両層のあいだに約1万年の空白を示しており、昨年度の実績報告書で提起した「天山山脈北麓の遊牧社会形成が同地での発展ではなく、他地域からの集団流入によった」とする考察をより妥当にする。1.キルギス現地調査(1)アイグルジャル3遺跡の発掘調査、ナリン川流域アラムシク山域とゴル・ナリン・トー山域での遺跡踏査、イシク・クル湖南岸トソル川流域からテルスケイ・アラ・トー山域での試掘と遺跡踏査を実施した(久米:7月29日8月27日(地理情報学調査が合流(早川:5日間))。特に、イシク・クル湖畔ウチュ・クルブ遺跡の試掘で得た炭化試料のC14年代値は過去試料とあいまって紀元前2千年紀内の2つの時期を示し、後期青銅器時代から鉄器時代にかけた変化を知るために重要である。(2)26年度に開始したクラマ旧石器遺跡の発掘は、大沼が出張許可を得られず不参加となったため、キルギス側研究協力者のTemirlan Chargynov氏だけで実施した。26年度の層序より下位の4層の発掘で得た炭化遺物3点は2700032000B.P.というC14年代値をもたらしたが、上位の1層から3層の年代値(22900 B.P30000 B.P.)と整合的である。石器は上位3つの層と同様に中期旧石器的特徴をもつ後期旧石器であり、ネアンデルタール人(中期旧石器時代)とホモ・サピエンス(後期旧石器時代)が並存あるいは混血したと推定されている中央アジアの旧石器研究にとり貴重な新情報を提供する。2.国内研究(1)C14法年代測定(宮田)と

(2)文献による関連研究(岡田、濱田)をおこない、(3)研究打合せ会議を開催した(10月19日)。(4)公開シンポジウム「キルギスとその周辺地域における遊牧社会の形成」(2月6日:上野黒田記念館)を開催し、同シンポジウムの基調講演「キルギスにおける歴史考古学調査の最新動向」のために(5)Kubatbek Tabaldyevuji氏を招聘した(2月5日12日)。(6)第23回西アジア発掘調査報告会で研究成果を発表した(久米、ほか:3月26日:古代オリエント博物館)。本研究の目的は「中央アジア遊牧社会の形成と発展の経緯の解明」であり、この目的に到達するため、1)遺跡の分布調査と発掘調査、2)中央アジア遊牧社会形成に関する「西方からの遊牧民移住」、「在地農牧民の専従遊牧民化」という2つの仮説それぞれの妥当性の検証、3)遊牧社会発展の地理的および文化的な多様性の解明という3つの研究計画を設定し、具体的には今日まで以下2種類の現地調査を推進し、成果を得てきた。1)遊牧社会形成に関する研究:25、26年度にナリン州の遺跡の分布調査を推進し、アイグルジャルNo. 2遺跡での発掘調査に参加した。そして、C14測定で1200013500 B.P.に年代づけられる中石器時代と、35003900 B.P.に年代づけられた後期青銅器時代の層を明らかにした。このことは、同遺跡では新石器時代層がみられず、中石器時代と後期青銅器時代のあいだに約1万年の空白があるということであり、現時点では、少なくともナリン州を含む天山山脈北麓では、遊牧社会の形成が「同地における中石器時代、新石器時代、青銅器時代を通過した連続発展ではなく、青銅器時代になってからの他地域からの集団流入に起因したものであった」可能性が極めて高いと考えている(この考察は、新石器時代にすでに遊牧社会の萌芽がみられ、青銅器時代には確立していた西アジア地方との比較考慮にもとづいている)。27年度のイシク・クル湖畔のウチュ・クルブ遺跡では、試掘で採取した炭化試料のC14測定により後期青銅器時代から鉄器時代にまたがる2つの文化層が明かされている。2)遊牧社会形成前史の研究:旧石器時代遺跡クラマの発掘調査はホモ・サピエンスが中央アジアに出現した経緯の解明に寄与し得る貴重な情報を提供しつつある。このように、本研究はその主要課題「中央アジアの遊牧社会形成・発展経緯の解明」に向けて順調に進展している。1.キルギス現地調査:久米正吾がナリン川流域ナリン・トー連山のモル・ブラク1遺跡で試掘調査をおこない(平成28年8月8日26日)、これに地理情報学の早川裕弌が5日間合流した。2.国内研究:(1)遺跡測量図と遺物実測図をデジタル図化した。(2)現地調査で得た炭化資料のC14年代測定をおこなった。(3)キルギス側研究協力者のAida Abdykanova教授を招聘し、京都で開催された世界考古学会議第8回京都大会(WAC-8 Kyoto 2016 (平成28年8月28日9月2日))のT06-S部会(Recent Archaeological Research in Central Asia)で本研究のメンバーとともに研究成果を複数発表した(9月1日)。(4)4年にわたる研究で蓄積した研究成果と今日まで蓄積されてきた周辺地域の関連研究成果をとりまとめ、『キルギスとその周辺地域における遊牧社会の形成2016年度科学研究費基盤研究(B)海外学術調査「ユーラシア古代遊牧社会形成の比較考古学(課題番号:25300040)」論文集』(全117頁)を出版した(平成29年1月31日)。(5)第24回西アジア発掘調査報告会(東京都豊島区の古代オリエント博物館で開催)で「ユーラシア古代遊牧社会形成の比較考古学:キルギス、ナリン川流域での日本-キルギス合同考古学調査(2016年)」という演題の発表をおこなった(平成29年3月25日)。
染色体間相互作用による遺伝子発現制御メカニズムのin vivo解析

遺伝子転写の時期・場所・量の制御は、転写開始点付近の「プロモーター」配列と、より遠くに存在する「エンハンサー」配列との相互作用により制御される。近年、数百kb離れたシス・エンハンサーによるプロモーター活性化の例も報告されている。このため、個々の遺伝子に対して、長距離エンハンサー・プロモーター相互作用に特異性をもたらすメカニズムが必要である。本研究では、酵母人工染色体(YAC)上にクローン化されたヒト・βグロビン遺伝子座を導入したトランスジェニック・マウス(TgM)を用いて、長距離相互作用のメカニズムを明らかにしたいと考えている。β遺伝子がprimitive stageに発現しない理由として、1)β遺伝子より近位にε、γという強く発現する遺伝子が存在するためLCR活性をめぐる「競合」に勝てない、2)Primitive stageではβ遺伝子もLCRとの「距離」に感受性になる、の2つの可能性が考えられた。これらを区別するために、LCRとβ遺伝子間の距離を変えずに、競合する3つの遺伝子(ε、Gγ、Aγ)のプロモーター領域を破壊したYAC TgMを作製した。このマウスのPrimitive stageの赤血球を解析したところ、β遺伝子が発現するようになった。この結果は、1)の仮説、すなわち野性型遺伝子座においてβ遺伝子が発現しない理由が、他の遺伝子との「競合」にあることを強く支持した。