hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害児・者のための会話エイドの開発と学校教育および地域社会における実証的研究

本年度は、本研究の最終年度に当たる。ハードウェアの面では、シャープから業務用モバイルコンピュータ、コペルニクスRW-A230が開発され、本研究には大きな推進力となった。この機器は、8.4型、SVGA、TFTカラー液晶画面にタッチパネルを装着し、指で画面上の図形シンボルが選択可能で、Windows98上でソフトウェアを動かせることができ、キーボードやテンキーなど不要なものが全くなく、大きさは幅約238×奥行179×高さ約26(mm)、重さは約0.925kgと非常にコンパクトにできていて携帯には便利である。そこで本機を本研究のVOCAのハードウェアとして採用することにし、開発したVOCAのソフトを実際に動かしてみて、微調整を行った。最終的に開発したVOCAのソフトウェアは、画面上に約21×21mmの図形シンボルを3×6、計18個配置し、最下段に選択した図形シンボルが確認できる窓を設定した。起動するとメニュー画面が立ち上がり、名前、乗り物、場所、お店、行事、数字、果物、おやつ、料理、台所、生活、からだ、遊び、動作、気持ち、生き物、勉強、比べるの18カテゴリーからなっている。名詞が集められているカテゴリーでは、共通して対応する動詞を左上に配置し、利便性をはかった。地域におけるVOCAの活用に関する研究として、養護学校中学部3年に在籍する自閉症児を対象に研究を行い、地域のレストラン、ラーメンショップ、カフェテリアなどで、VOCAを用いて食事を注文する設定で行った。コミュニケーションボードで注文する際、お店の店員に伝わりにくかったことが、VOCAを使用することにより、スムースに注文することが可能となった。学校教育現場におけるVOCAの導入に関する研究では、石神井養護学校の水野聡教諭に研究協力者として参加してもらい、小学部4年の自閉症男児を対象としたケーススタディを行った。対象児は、VOCAを導入する前から、コミュニケーションボードによる指導を開始しており、ビッグマック(簡易VOCA)も直前から導入していた。その結果、学習の終わりに報告する「できました」の使用は比較的スムースに学習でき、ほかに「おはよう」「さようなら」「いただきます」「ごちそうさま」「せんせい」を現在使用している。学校教育現場では、個別にVOCAの練習だけに時間を割くことができず、使用頻度や練習回数が少ないため、VOCAの語彙数の増加になかなかつながらなかった。専門機関や家庭との連携が重要であることが示唆された。本年度は、主にモバイルパソコンのための会話エイドのソフトプログラムの開発を行った。使用するモバイルパソコンのキーボードなど余分な装置を切り離すことができ、タッチパネルで入力可能なものを想定し、現在最も汎用性の高いOS、ウインドウズ上でプログラムの開発を行った。開発の基本コンセプトとして、本来、使用する図形シンボルや対応する音声ユーザー(障害児・者本人またはその家族)が自由に入力できる構造のものが望ましいが、この機能はオプション機能と考え、日常生活に必要な単語を最初から網羅するスタイルを考えた。ソフトの開発に当たっては、アメリカWords+社製の、簡易型会話エイド、メッセージメイトを青年期自閉症者に使ってもらい、様々な場面での使用を想定してプログラムに反映させた。

その結果、ユーザーの生活地図をもとに、使用場面別のメニューを第1画面とし(学校、買い物、食事、家庭、余暇など)、場面を選択した後コミュニケーションボード画面となるように構成した。各ページ(パソコン画面上のページ)には、ページめくりボタンと音声ボタンを配置し、人物のページ、名詞のページなどその場面に必要なページで構成されるが、そのページの単語に対応している動詞も左上に配置することによって、語連鎖を簡単に表現できるように工夫した。来年度は、この会話エイドを用いて、研究協力校での実践に入る予定である。本年度は、会話エイドの試験的実施とそれに伴う種々の改良を中心に行った。開発された会話エイドのプログラムは、三菱電機製のモバイルコンピュータAmity VPを使用し、Windows上で4th Dimension V6を用いて作成された。本機は本来音声を再生する仕様になっていないため、キャリングケースに小型外部スピーカーと本体を設置することで、ハード面の改良を行った。また、ソフト面では、当初メニュー画面をユーザーの生活地図をもとに、学校、買い物、食事、家庭、余暇などで構成するものを考えていたが、ユーザーの対象が小学生低学年から、高校生まで幅が広いことを考慮して、「人物」「食事」「生活」「学習」「動詞」「場所」「乗り物」「身体」「その他」の分類に変更した。また、研究協力校として都立小金井養護学校にお願いし、授業に会話エイドを取り入れて実施した。学年が小学部1年であったので、本年度はWords+社製のメッセージメイト40を用いて実施した。対象児2名を選定し、主に課題別指導で用いた。その結果、「○○先生」「できました」などの呼びかけ、報告などに用いると効果的であることが分かった。来年度は、我々が開発した会話エイドを用いて、最終的にどのような構成のものを用意し、どのような指導法が有効であるか、また家庭を中心とした地域社会での仕様についても検討する予定である。(1)会話エイドのソフトの改良:当初図形シンボルは、モノクロで作成していたが、幼児期の使用についても考慮して、登録したシンボルのカラー化を行った。また、初歩段階の利用者を想定して、シンボルの大きいバージョンで、1ページあたりのシンボル数を4×2のソフトも作成した。(2)使用機器の検討:使用対象機器であるAMiTY-VP(三菱電機)は、ペンタッチ入力であるが、養護学校に通う小学部4年生の子どもを対象に指導を行ったところ、ペンタッチ入力では使えなかった。そこで、指で触るタッチパネル方式でも入力可能なテリオス(シャープ)を使用機器候補にあげている。現在シャープの協力を得て、ソフトの適合性について検討中である。(3)会話エイドを用いた指導:今年度は、伊藤は養護学校小学部の自閉症児を対象に、学校と家庭での使用両方に重点を置いた指導を行った。佐竹は児童期の自閉症児に対して基本的な会話エイドの使用に関する指導を継続して行った。本年度は、本研究の最終年度に当たる。
超臨界流体抽出によるリパーゼ反応の効率化

一定構造のトリグリセリドの合成に有効なリパーゼによるエステル交換反応の効率化を目的とし、超臨界二酸化炭素(SC-CO_2)抽出によるリパーゼ反応副生成物の選択的な除去を試みた。実験には、SC-CO_2への溶解度が著しく異なる中鎖脂肪酸(カプリル酸、C8)のトリグリセリドと長鎖脂肪酸(オレイン酸、C18:1)メチルエステルの間の1,3-位特異性リパーゼ(リポザイム)による交換反応を行った。また、脂肪酸の分離効率を高めるため、反応容器に温度勾配を設けた還流管を設置した。カプリル酸メチル、オレイン酸メチルおよびトリカプリリンを2:8:1のモル比で混合し、還流塔に下部から上部へ6080°Cの温度勾配をかけ、10MPaに昇圧して気相および液相の溶解成分を分析したところ、トリカプリリンの気相への溶解度は極めて小さく、抽出条件の設定においては、メチルエステルのみを考慮すればよいことが明らかになった。また、カプリル酸メチル/オレイン酸メチル混合物(モル比4.8:1)の分離条件を検討したところ、10MPaにおいて下部から上部に40-100°Cの温度勾配をかけるとカプリル酸選択率が101.2と高くなることが分った。以上の結果から、分離塔に40-100°Cの温度分布を付与し、SC-CO_2抽出しながら40°C、10MPaでトリカプリリンとオレイン酸メチルのリパーゼ触媒によるエステル交換を行った。その結果、液相中のカプリル酸メチル/オレイ酸メチルのモル分率は、バッチ反応ではエステル交換反応の進行に伴って急増したのに対し、SC-CO_2抽出を伴う反応の場合にはモル分率が低く保たれた。トリグリセリドへのオレイン酸導入率も、バッチ反応ではすぐに平衡に達したが、SC-CO_2抽出の場合には連続的に反応が進行し、SC-CO_2抽出の反応促進効果が確認された。
新規抗菌活性天然物ピペリダマイシン類の全合成と構造活性相関研究

特徴的なオリゴピペラジン酸構造を有する抗菌活性ピペリダマイシン類の全合成について検討した.ピペリダマイシン類の全合成に先立ち,その開環構造と考えられるJBIR-39の全合成を試みた.スカンジウムトリフラートを用いた触媒的アシル化反応を見いだすことで,構築困難なオリゴピペラジン酸構造の効率的な合成を達成し,JBIR-39の全合成の達成により不明であった立体化学を決定することに成功した.また,JBIR-39の合成から得た知見を基にピペリダマイシンFの全合成を検討し,低収率ながらマクロラクトン化反応を行うことに成功した.特徴的なオリゴピペラジン酸構造を有する抗菌活性ピペリダマイシン類の全合成について検討した.ピペリダマイシン類の全合成に先立ち,その開環構造と考えられるJBIR-39の全合成を試みた.スカンジウムトリフラートを用いた触媒的アシル化反応を見いだすことで,構築困難なオリゴピペラジン酸構造の効率的な合成を達成し,JBIR-39の全合成の達成により不明であった立体化学を決定することに成功した.また,JBIR-39の合成から得た知見を基にピペリダマイシンFの全合成を検討し,低収率ながらマクロラクトン化反応を行うことに成功した.放線菌より単離・構造決定された抗菌活性天然物オリゴピペラジン酸ピペリダマイシン類の合成に向けて,はじめにその開環構造を有するJBIR-39の全合成を検討した.現在までにピペリダマイシン類はその絶対構造が明らかとなっていないが,JBIR-39についてはピペラジン酸の立体化学およびヒドロキシピペラジン酸の相対立体化学が分かっており,その構造情報を参考にJBIR-39の全合成を試みた.まず,別途不斉合成したヒドロキシピペラジン酸に対し順次ピペラジン酸を縮合することでオリゴピペラジン酸構造を構築した.この際,ピペラジン酸が有するαーアミノ基の低い求核性を補うため,縮合相手にピペラジン酸クロリドを用いることで収率良くオリゴピペラジン酸を得ることに成功した.JBIR-39が含む4連続ピペラジン酸構造は,現在までに単離および合成ともに報告例がなく,今回のオリゴピペラジン酸合成は初めての例である.得られた直鎖ペプチドの両末端にαーヒドロキシ酸とαーメチルセリンを縮合し,最後に保護基の脱保護を行うことでJBIR-39の提唱構造を得た.しかし,単離の際に得られた構造情報との比較を行った結果,合成品は天然物とは一致しないことが分かった.合成品と天然物との構造情報を比較することで推定構造を予測し,先に確立した合成法を用いて予測される全ての化合物を合成した.その結果,JBIR-39の初の全合成を達成するとともにその絶対構造を明らかにした.前年度までにピペリダマイシン類の開環構造と推定されるJBIR-39の全合成を検討し,穏和なルイス酸であるSc(OTf)3を用いたピペラジン酸の縮合反応を開発するとともに,目的とするJBIR-39の全合成を達成し,特徴的な4連続オリゴピペラジン酸構造の構築に成功している.本年度は前年度に得られた知見を基に,マクロラクトン化による大員環形成と保護基の除去を行うことでピペリダマイシンFの全合成を検討した.まず,マクロラクトン化条件における末端セリン残基のβーラクトン化を防ぐ目的で,水酸基を保護した環化前駆体を調製し,2-メチル-6-ニトロ安息香酸無水物(MNBA)を用いたマクロラクトン化を試みた.その結果,望む環化成績体を良好な収率で得ることができたが,その後の脱保護に問題があることが分かった.脱保護について種々反応条件を検討したが,ピペラジン酸上の保護基は除去できることが分かったが,水酸基の保護基を除去することが困難であることが明らかになった.そこで,水酸基を保護しないでマクロラクトン化を行うことを計画し,反応条件について再度検討した.実際に,別途合成した環化前駆体についてMNBAを用いたマクロラクトン化を試みた結果,βーラクトンの形成を抑制することができなかったが,低収率ながら目的のマクロラクトンと考えられる化合物が生成する反応条件を見いだした.現在,最終工程である保護基の除去について検討を行っている.生物分子科学当初の目標であるJBIR-39の全合成を達成し,その絶対構造の決定に成功した.この際,オリゴピペラジン酸構造の効率的な合成法を見いだし,誘導体合成が可能な合成経路を確立した.JBIR-39の構造情報を基に,マクロラクトン化による大環状構築を鍵としてピペリダマイシン類の全合成を検討する.最終工程における脱保護では,ピペラジン酸が有する窒素ー窒素結合の開裂が考えられるため,反応条件の精査が必要である.また,より収率良くオリゴピペラジン酸構造を構築するため,酸触媒を用いた反応条件や保護基の検討を行う.また,効率的な誘導体合成を指向した固相法によるオリゴピペラジン酸合成についても検討を行う.
放射性アイソトープ治療における病巣線量の定量評価法の開発

1.基礎的検討;心臓ファントームを用いた心内腔容積測定における収集および処理条件の検討心電図同期心筋SPECTから心内容積および心駆出率を算出するQGSプログラムについて検討したところ、一定以上の収集カウントを得ること、再構成時の前処理フィルタに留意することにより精度の高い定量値になることが示唆された。2.臨床的検討1)バセドウ病による甲状腺機能亢進症例のI-131治療における甲状腺吸収線量の計測I-131治療を行う57症例に重量推定を行うと共に、トレーサー量のI-131にて24時間摂取率、および有効半減期を測定し、Quimby-Marinelliの式から投与量を決定した。この時、甲状腺の吸収線量から患者を低線量群(50-60Gy)、中線量群(60-80Gy)、高線量群(80-90Gy)の3段階に無作為分類してRI治療を行い、線量と治療効果の関係を検討した。I-131治療後12ヶ月における治療効果は、低線量群で正常機能に移行する例が多く(75.0%)、高線量群では低下症に移行する例が増えた。甲状腺重量の測定値は治療効果の予測を反映しており、有効な手法と考えられた。3)心電図同期心筋SPECTによる左右心室容積測定ファントーム実験をもとに心疾患例を対象(27例)に心電図同期SPECTの心室拡張末期像と収縮末期像の重量値から心駆出率を測定し、冠動脈造影結果と比較した。QGSプログラムを用いた心駆出率はカテーテル検査で測定された値と良く相関(y=1.27X+9.25、r=0.962)し、日常の簡便な検査になり得ることが証明された。研究実績の概要1、基礎的検討;SPECTによる甲状腺重量の評価法の精度管理既知量の放射性アイソトープ(Tc-99m pertechnetateまたはI-131)を注入した種々の体積の甲状腺ファントームを用い、SPECTにより算出されたボクセル数と体積の実際値を比較した結果、充分な収集時間を得て計算値のばらつきを小さくし、また体積計算には前処理フィルタのcut off周波数が影響を与えるので、収集マトリックスに応じた最適値を選ぶ等の留意を要することが判明し、補正値が決定された。2、臨床的検討;放射性アイソトープ法と超音波測定法による甲状腺重量の比較(n=35)超音波により測定した甲状腺重量は16.474.7グラム(平均32.1±13.0)と、Tc-99m pertechnetateを用いたアイソトープ法の12.982.7グラム(平均32.9±15.5)に比し小さく算出されたが、両者の間には有意な相関(y=0.65x±9.84 r=0.792)が見られた。1.基礎的検討:心臓ファントームを用いた心内腔容積測定における収集および処理条件の検討心電図同期心筋SPECTから心内腔容積および心駆出率を算出するQGSプログラムについて検討したところ、一定以上の収集カウントを得ること、再構成時の前処理フィルタに留意することにより精度の高い定量値になることが示唆された。2.臨床的検討1)バセドウ病による甲状腺機能亢進症例のI-131治療における甲状腺吸収線量の計測I-131治療を行なう57症例に重量推定を行うと共に、トレーサー量のI-131にて24時間摂取率、および有効半減期を測定し、Quimby-Marinelliの式から投与量を決定した。

この時、甲状腺の吸収線量から患者を低線量群(50-60Gy)、中線量群(60-80Gy)、高線量群(80-90Gy)の3段階に無作為分類してRI治療を行い、線量と治療効果の関係を検討した。I-131治療後12ヶ月における治療効果は、低線量群で正常機能に移行する例が多く(75.0%)、高線量群では低下症に移行する例が増えた。甲状腺重量の測定値は治療効果の予測を反映しており、有効な手法と考えられた。3)心電図同期心筋SPECTによる左右心室容積測定ファントーム実験をもとに心疾患例を対象(27例)に心電図同期SPECTの心室拡張末期像と収縮末期像の重量値から心駆出率を測定し、冠動脈造影結果と比較した。QGSプログラムを用いた心駆出率はカテーテル検査で測定された値と良く相関(y=1.27X+9.25、r=0.962)し、日常の簡便な検査になり得ることが証明された。
ラット皮膚におけるアセチルコリン作動性神経の解析

通常、交感神経の節後神経軸策終末から放出される神経伝達物質はノルアドレナリンである。しかし、エクリン汗腺における汗の分泌活動はアセチルコリン作動性の交感神経が興奮することによっておこるとされているざところが、エクリン汗腺周囲に存在するはずのアセチルコリン作動性交感神経を、従来のコリンアセチル基転移酵素(ChAT)に対する抗体を用いた免疫染色をおこなっても確認することは困難であった。そこで、我々は、新たに発見された末梢型コリンアセチル基転移酵素(pChAT)に対する抗体を用いて免疫染色をおこなうことにより、ラットのエクリン汗腺周囲におけるアセチルコリン作動性神経の存在を証明した。同時に、チロシン水酸化酵素、小胞性アセチルコリントランスポーターに対する免疫染色、アセチルコリンエステラーゼ染色をおこない、pChAT陽性神経との比較をおこなった。さらに、腹腔内の交感神経幹を切断したラットを用いて免疫染色をおこない、エクリン汗腺周囲のアセチルコリン作動性神経が交感神経節由来であることを証明した。また、pChAT陽性神経がエクリン汗腺以外にも、真皮の血管壁、毛包周囲、真皮乳頭、後根神経節などにも存在することをみいだした。このことは今後、未知の部分が多い「皮膚における副交感神経の存在」や「知覚神経におけるアセチルコリンの関与」に対する研究をおこなうにあたり、非常に有意義なことであると考える。本内容に関しては、第67回Annual meeting of the Society for Investigative Dematologyにて発表した。通常、交感神経の節後軸策終末から放出される神経伝達物質はノルアドレナリンであるが、エクリン汗腺における分泌活動はアセチルコリン作動性の交感神経が興奮することによっておこるとされている。ところが、エックリン汗腺周囲に存在するはずのアセチルコリン作動性交感神経を、従来のコリンアセチル基転移酵素(ChAT)に対する抗体を用いた免疫染色をおこなっても確認することは困難であった。そこで、我々は末梢型コリンアセチル基転移酵素(pChAT)に対する抗体を用いて免疫染色をおこなうことにより、ラットのエクリン汗腺周囲におけるアセチルコリン作動性神経の存在を証明した。同時に、チロシン水酸化酵素に対する免疫染色、アセチルコリンエステラーゼ染色をおこない、比較した。また、pChAT陽性神経が汗腺以外の血管壁、毛包周囲、真皮乳頭、後根神経節などにも存在することをみいだし、今後、副交感神経、知覚神経の研究に生かされるものと考える。本内容に関して、第28回日本神経科学大会にて発表した。
動産債権担保融資における情報・コミュニケーションの媒体としての担保機能の日米比較

本研究は、在庫や売掛債権などの事業収益資産が担保になる場合、担保が貸手と借手のコミュニケーションの媒体となることを日米の実務を調査することを通して明らかにし、担保の対象となる資産によって、その役割が変わりえることを実証した。そして、事業収益資産を担保とするアセット・ベースト・レンディング(ABL)には、債務不履行時において担保の換価により貸手の損失を軽減することが担保の主たる目的である不動産担保融資とは異なる特徴があることを明らかにした。本研究は、ABLにおける担保が、換価価値に加えて、金融機関と債務者である企業との情報・コミュニケーションの媒介という重要な役割を果たすことを、日米のプラクティスを比較することを通して、実証的に明らかにすることを目的とする。アセット・ベースト・レンディング(動産・債権担保融資、以下「ABL」)は、在庫や売掛債権などの事業収益資産を担保とする、日本では比較的新しい融資手法である。ABLが一般的な融資手法として定着した米国では、その特徴として、担保を活用して貸手が与信管理に必要な情報を主体的に生産することが指摘される。ABLの重要な機能が、担保となった事業収益資産をモニタリングし、貸手が積極的に借手の事業の実態を把握することは米国では実務並びに銀行監督上の常識とされている可能性が高い。しかし、黎明期にある日本では、ABLにおける担保の意義を正しく認識せず、不動産担保と換価価値のみに求める傾向が強い。本年度は、中堅地方銀行の協力を得て、ABLが実際にどのように行われているかのケーススタディーを行った。その結果、当該融資手法において担保は一義的には換価を目的とせず、貸手である銀行が借手の企業との接触頻度を高め、ソフト情報を入手するための手段として用いられていることが検証された。この調査結果は、米国において商業銀行が行うABLとの共通点が多く、今後のわが国におけるABLの発展、普及に重要な示唆を与えるものといえる。下記の通り、平成24年度の研究計画は概ね達成できた。1最新のABL研究についての研究資料の収集。日本銀行をはじめ、他大学及び研究機関(京都大学、東京大学、日本銀行など)における関連文献・データの収集を行うと共に、研究者と最先端の研究に関する議論、情報収集を行った。また、米国において、最新の研究動向を把握した。2米国での調査する内容、項目、分析手法の確立並びに実施。事前に入念な質問事項を作成し、あらかじめ面談相手に送付するなどの準備が奏功し、目的通りの成果が得られた。とりわけ、OCCより文書にてComptroller's Handbook'(Accounts Receivables and Inventory Finance編)の詳細な解説を入手できたことは特筆できる。また、米国での当該分野における著名な研究者であるG.F. Udell Indiana University教授、P.GilesColumbia University教授らと直接会い、活発な意見交換を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度も、着実に研究を進めることと致したい。特に留意する点は下記の通りである。1平成24年度において得られた研究成果を積極的に英文で対外発表。そのための媒体として、日本価値創造ERM学会・学会誌(JAVCERM Journal)に投稿した原稿をフォローする他、日本金融学会の春季大会(5月)で報告発表する。加えて、秋にこれらの学会さらには九州経済学会にて発表し、年度内に査読付き論文を計2件投稿、掲載の運びとしたい。2米国での現地調査の実施。同国での動産・債権担保融資の実態把握並びに分析手法の確立を引き続き行う。先般の訪米でregulatory risk management関係者から有益な情報が得られたことを基盤に、credit riskに関する実務家に調査を拡大してきたい。また、当該分野で先進的な研究を続けているGreg Udellインディアナ大学教授などとの意見交換も引き続き継続したい。そのため、12回をめどに訪米し、フィールドワークを行い、文献等に基づき当方が立てた推論を検証する。3日本での現地調査の実施。

地方銀行の協力を得て、ABLの実務が現状どのように行われているかの調査を行いたい。具体的には、融資現場におけるモニタリングの実態を把握することを通して、我が国における動産債権担保融資の課題を明確にする。25年度が最終年度であるため、記入しない。
非水溶液用イオンセンサーの開発とその熱力学的研究への応用

親水性の高分子であるポリアクリルアミドにフタロシアニン(Ph)の金属錯体(Ph-Co,Ph-VO,Ph-Cu)をアミド結合した高分子を感応素子とする電極を作製し,AN,PC,DME,NMP,DMA,およびDMFの六種の非プロトン性溶媒中で,この電極の種々陰イオンおよび陽イオンに対する電位応答を調べ,AN,PC,DME,NMP,DMA,およびDMF中のF^-およびCN^-に対してネルンスト応答を示す電極を見出した。この結果にもとずいて,F^-およびCN^-がつくる化合物の溶解度を求める研究に応用し,ANおよびPC中のNaF,BaF_2,LiCNの溶解度積定数を求めた。次にこれら電極の電位応答を理解するため,可視・紫外吸光光度法およびサイクッリクボルタンメトリーによる研究を行ない,電位応答機構の考察を行なった。これらの研究成果の一部は日本化学会第65春季年会(東京),予稿集I,P.52(1993),および,第39回ポーラログラフィーおよび電気分析化学討論会(熊本),予稿集,p.73(1993)で発表した。つづいて,非水溶媒中でCa^<2+>用に使用できるイオンセンサーを開発するため,PAA-B15C5を感応膜とする電極を構成し,PC中のCa^<2+>およびNa^+に対してネルンスト応答することを確認した。これに基づいて,PC中のCa^<2+>とDMF,NMP,DMA,DMSO,およびHMPAなどの各溶媒分子との逐次錯生成定数を求め,さらにそれらの値を用いて,PC中のCa^<2+>が上記溶媒中へ,あるいはPC中のCa^<2+>がPCとそれら溶媒との混合溶媒中へ移行する際の移行ギブズエネルギーを求めた。これらの値は,これまでどのような方法によっても得ることができなかったものであり,既知の値が得られているNa^+について同様な実験を行ない,今回得られた値とを比較して,開発した電極がこれらのデータを得るのに有効であることを補完した。これらの研究成果は日本分析化学会第42年会(広島),要旨集,P.271(1993)で発表した。
メタロチオネインによる転写因子のレドックス制御

平成11年度の本研究においては、低分子量の金属結合蛋白質であるメタロチオネイン(MT)が、細胞質内のレドックス状態を変化させることにより、IκBの分解抑制を介して転写因子NF-κBの活性を負に調節していることを見い出した。しかし、MTは細胞の種類や状態によっては核に局在することが知られており、核においてもNF-κBの活性調節に関与している可能性も考えられる。そこで今年度は、MTの細胞内局在の違いが転写因子NF-κBの活性化にどのような影響を与えるか検討するために、MTに高分子量蛋白質であるβ-ガラクトシダーゼ(β-gal)や核移行シグナル(NLS)などを融合し、MTを細胞質にのみ、あるいは核にのみ発現させる系の構築を行った。まず、MTをβ-gal遺伝子と融合させ、MT欠損細胞に発現させたところ、MTに対する特異的抗体による抗体染色の結果、MTが細胞質にのみ局在していることが明らかとなった。また、MT-β-gal融合蛋白質に更にNLSを融合してから発現させると、この場合はMTは核にのみ局在していた。しかし、この系では細胞が生きたままMTの局在を検討することができないので、次に、MTとgreen fluorescent protein(GFP)の融合蛋白質に、更にβ-galやNLSを融合し、細胞に発現させることを試みた。その結果、GFP-MT-β-gal融合蛋白質を発現させるとGFPによる蛍光は細胞質にのみ、また、GFP-NLS-MT融合蛋白質を発現させると蛍光は核にのみ観察された。以上の結果から、MTを細胞質にのみ、あるいは核にのみ発現させることが可能となった。現在、これらの融合蛋白質をMT欠損細胞に発現させることにより、NF-κBの活性化がどのように変化するかについて、ゲルシフトアッセイやルシフェラーゼレポータージーンアッセイにより検討を進めている。メタロチオネイン(MT)の発現が、細胞内レドックス状態によりその活性が調節されているNF-κBなどの転写因子の活性化に及ぼす影響を検討するために、まず、MT欠損マウスより調製したMT欠損細胞にMTの遺伝子を再導入し、MT欠損細胞由来のMT発現細胞株M1、M4を樹立した。次に、これらの細胞を腫瘍壊死因子(TNF)で刺激した後に、核蛋白質を抽出し、NF-κB結合配列をもつDNAプローブを用いたゲルシフト法を行った。その結果、MT発現細胞M1、M4ではMT欠損細胞と比較し、核蛋白質のNF-κB結合配列に対する結合活性が有為に減少していることがわかった。さらに、NF-κB結合配列をもつプロモーターにレポーター遺伝子としてルシフェラーゼ遺伝子をつないだDNAを、これらの細胞に導入し、TNF刺激に応じた転写活性の上昇を検討したところ、転写活性もMT発現細胞で抑制されていることが明らかとなった。NF-κBの活性化においては阻害蛋白質IκBの細胞質内における分解およびそれに伴うNF-κBの核移行が必要であるが、MT発現細胞ではTNFで刺激した際に、MT欠損細胞と比較しIκBの分解も抑制されていた。以上の結果から、MTは細胞質内のレドックス状態を変化させることにより、IκBの分解抑制を介してNF-κBの活性を負に調節している可能性が示唆された。また、MTは細胞の種類や状態によっては核に局在することが知られており、核においても転写因子の活性調節に関与している可能性も考えられる。現在、この点を明らかにするために、MTに核移行シグナルをつけた形でMTをMT欠損細胞に発現させ、核にMTを局在化させた細胞を調製することを試みている。
乳癌転移巣ER遺伝子変異とCDK4/6阻害剤の相関検討と効果予測法の確立

我々はCDK4/6阻害剤がERの下流を効率的に阻害する効果があり、ERの遺伝子変異を同定することで、薬剤の効果を予測可能であるとの仮説を立て、これを検証することが目的である。まず、複数のER陽性/HER2陰性細胞株のER遺伝子に既知の遺伝子変異を作成し、E2非存在下でのER活性が報告通り亢進するか否かの検証を行うために、MCF7細胞に3種類のER変異プラスミドを導入し、クローン化した。変異部位は、すでに文献上報告されている1) Leu536Arg, 2) Tyr537Ser, 3) Asp538Glyのアミノ酸であり、この3種類についてそれぞれのクローンを作成した。これらに対して、増殖能力、タモキシフェン・フルベストラントへの増殖抑制効果に対する感受性、Estrogen Responsive Element (ERE) luciferase法によるエストロゲン受容体活性の評価、上記薬剤によるEREluciferase活性への影響を評価、ERの標的遺伝子であるcyclinD1の発現検討を行い、タモキシフェン存在下においてこれら変異ERクローン株では増殖が阻害されないことを示した。一方で、予測ではcyclinD1の発現亢進が認められると考えていたが、こちらについては変化を認めず、その下流のRBタンパク質のリン酸化に正常ER株と比較して差異が認められた。さらに、1)タモキシフェン単剤、2)フルベストラント単剤、3)フルベストラント+CDK4/6阻害薬、の3種類の薬剤の組み合わせにおいて、ER変異クローンでは1)に対して薬剤抵抗性を認めたが、一方で2)および3)については良好な殺細胞効果が認められた。さらに、3)については薬剤の相乗効果を認め、RBリン酸化の効率的な阻害効果と、E2F1蛋白の発現低下が誘導された。これら知見をもとに、CDK4/6阻害薬の薬剤抵抗メカニズムの解明を今後目指していく。ER陽性進行再発乳癌の内分泌治療後の転移巣の検討では、32%において遺伝子変異が認められ、エストロゲン非存在下でERの活性が恒常的に認められることから、内分泌治療耐性のメカニズムの一つであると考えられている。cyclinD1はERによって転写促進されることから、我々はCDK4/6阻害剤がERの下流を効率的に阻害する効果があり、ERの遺伝子変異を同定することで、薬剤の効果を予測可能であるとの仮説を立て、これを検証することが目的である。今後はこれらの知見をさらに深めていく予定である。すでに研究に必要なクローンの作成を終えており、これらの検討から分子生物学的な複数の知見が得られているなど、研究の土台は確立されている。また、ER変異細胞株について、cyclinD1, CDK4/6の発現解析。さらにRB蛋白とそのリン酸化の状態、遊離E2F1の増減についての検証が進められており、タモキシフェンのみなならずフルベストラントを添加した状態で、どのような変化が生じるかの検討に進んでいる。

さらに、1)タモキシフェン単剤、2)フルベストラント単剤、3)フルベストラント+CDK4/6阻害薬、の3種類の薬剤の組み合わせにおいて、ER変異クローンでは1)に対して薬剤抵抗性を認めたが、一方で2)および3)については良好な殺細胞効果が認められた。さらに、3)については薬剤の相乗効果を認め、RBリン酸化の効率的な阻害効果と、E2F1蛋白の発現低下が誘導された。これら知見をもとに、CDK4/6阻害薬の薬剤抵抗メカニズムの解明を今後目指していく。すでに研究に必要なクローンの作成を終えており、これらの検討から分子生物学的な複数の知見が得られているなど、研究の土台は確立されている。また、ER変異細胞株について、cyclinD1, CDK4/6の発現解析。さらにRB蛋白とそのリン酸化の状態、遊離E2F1の増減についての検証が進められており、タモキシフェンのみなならずフルベストラントおよびCDK4/6阻害薬の併用など、様々な薬剤の組み合わせで添加した状態で、薬剤感受性とこれに関わる因子の発現やシグナル伝達等についての解明が進んでいる。さらに、慶應義塾大学病院において蓄積された再発巣生検検体約60例を対象として、ERのAF-2ドメインに対するディープシーケンスを行い、日本人において特有の遺伝子変異が認められるか否かの検証を行った。これは、AF-2ドメインを構成するER遺伝子のexon4からexon8までのプライマーデザインを設定し、針生検検体のパラフィン包埋切片から抽出したgDNAをテンプレートとして、シーケンスライブラリーの作成を行い、次世代シーケンサーによる解析を施行した。我々はCDK4/6阻害剤がERの下流を効率的に阻害する効果があり、ERの遺伝子変異を同定することで、薬剤の効果を予測可能であるとの仮説を立て、これを検証することが目的である。まず、複数のER陽性/HER2陰性細胞株のER遺伝子に既知の遺伝子変異を作成し、E2非存在下でのER活性が報告通り亢進するか否かの検証を行うために、MCF7細胞に3種類のER変異プラスミドを導入し、クローン化した。変異部位は、すでに文献上報告されている1) Leu536Arg, 2) Tyr537Ser, 3) Asp538Glyのアミノ酸であり、この3種類についてそれぞれのクローンを作成した。これらに対して、増殖能力、タモキシフェン・フルベストラントへの増殖抑制効果に対する感受性、Estrogen Responsive Element (ERE) luciferase法によるエストロゲン受容体活性の評価、上記薬剤によるEREluciferase活性への影響を評価、ERの標的遺伝子であるcyclinD1の発現検討を行い、タモキシフェン存在下においてこれら変異ERクローン株では増殖が阻害されないことを示した。一方で、予測ではcyclinD1の発現亢進が認められると考えていたが、こちらについては変化を認めず、その下流のRBタンパク質のリン酸化に正常ER株と比較して差異が認められた。
金属錯体の完全自然分晶の探究

不斉中心を持たない有機物と金属イオンの組合せにより生成するある種の金属錯体が結晶化する際,特定のキラリティーを有する光学活性体のみが生成する現象を見出した。この完全自然分晶は,遷移金属-ランタノイド-遷移金属型三核錯体に加えて,三脚状六座シッフ塩基配位子を含む単核遷移金属錯体でも発現することを確認した。また,その発現には金属イオンの種類と再結晶溶媒の選択が重要であることも明らかにした。今回の研究では,完全自然分晶および光学活性の起源を解明するには至っていないが,この新奇な現象が再現性よく発現する結晶系の確立に成功した。本研究では、不斉中心を含まない有機物と金属イオンの組み合わせにより生成する金属錯体を用いて、エナンチオ選択的に結晶が析出する完全自然分晶を現象論的に確立し、その際のキラリティーの発現および制御機構を明らかにすることをめざしている。前年度に引き続き今年度も、完全自然分晶を示す新たな金属錯体結晶の探索と、様々な条件下で析出する結晶の解析を基に実験研究を行った。まず、化合物の結晶が完全または全自然分晶を示すことを、粉末X線回折測定、単結晶X線構造解析、KBrディスク法を用いた固体透過CDスペクトルの測定により実験的に確認する方法を確立した。ついで、三脚型シッフ塩基配位子を含む遷移金属ーランタノイドー遷移金属型三核錯体について、様々な遷移金属イオン、ランタニドイオン、対アニオン、再結晶溶媒の組合せを検討し、完全自然分晶を起こすためには溶媒の選択が重要であることを見いだした。この三核錯体の場合には、メタノールから結晶化を行った場合にのみ完全自然分晶が発現した。生成した結晶には結晶溶媒としてメタノールが取り込まれていたが、同様に結晶を構成している対アニオンは影響を与えなかった。さらに、共存する光学活性不純物や結晶化に用いる容器の影響、回転磁場下および可視光照射下での結晶化も検討したが、これらはいずれも完全自然分晶の発現にも、生成するエナンチオマーの選択性にも明らかな影響を与えなかった。完全自然分晶を発現する新たな金属錯体の探索については、イミダゾール置換基を有する三脚型シッフ塩基配位子を用いた単核マンガン(II)、鉄(II)、コバルト(II)、亜鉛(II)錯体が、いずれも完全自然分晶を発現することを実験的に見いだした。この発見は、単核錯体でも、また配位子場による安定化が予想される鉄(II)およびコバルト(II)錯体でも完全自然分晶が発現していることから、今後の研究に対して意義深い。本年度は、三脚型配位子のねじれ配位をキラル源とする遷移金属とランタノイドイオンを含むM(II)-Ln(III)-M(II)型三核錯体について、様々な条件下での結晶化を調査するとともに、金属イオンの種類による完全自然分晶発現の規則性を検討した。まず、遷移金属としてMn(II), Zn(II)を用いた三核錯体に対して、完全自然分晶の発現に対する溶媒効果を調べた。さらに、Fe(II), Co(II)を用いた三核錯体では、ランタノイドイオンの種類により、完全自然分晶・全自然分晶・コングロメレイト生成・ラセミ化合物生成の全ての可能性を見いだすことができた。これらの結果から、完全自然分晶の発現には遷移金属イオン、ランタノイドイオン、対イオン、再結晶溶媒の組み合わせが重要であることが結論できた。また、完全自然分晶の際に光学活性を決定するキラル源の存在を確認するため、光学活性な有機不純物の添加や磁場の影響、力学的撹拌の影響も調べた。完全自然分晶を示す新たな金属錯体の探索に関しては、興味深い錯体を発見することができた。上述の三核錯体と類似の三座配位子を含む単核Fe錯体は、以前の結晶化法ではラセミ化合物になると報告されていた。三核錯体に対する結果を参考に再結晶溶媒の効果を調査したところ、溶媒の選択により完全自然分晶を示すことが明らかとなった。本研究の最終目標であるキラリティー発現の機構解明は、非常に挑戦的であり困難であることが予想されるが、その解明過程と位置づけている完全自然分晶の現象論的な確立には多くの成果が得られた。また、完全自然分晶を発現していると推定される新たな金属錯体が発見できた点も、重要な研究の進展であった。引き続き完全自然分晶を示す新たな金属錯体の探索とともに、結晶化の際にキラリティーを発現する機構の解明を目指した研究を続ける。

前年度には条件により完全自然分晶の消滅をコントロールできたが、まだキラリティーを反転する条件の発見には至っていない。この発見は、完全自然分晶の鍵であり、様々な実験条件を検討することにより、その解明に迫る。また、完全自然分晶により選択的に得られた光学活性錯体を用いて、キラル磁性や超分子形成、分子認識の分野にも研究を展開する。本研究課題は、化合物合成とその結晶化、および得られた結晶の構造解析と分光測定を研究の根幹としている。そのため、化合物合成に用いる金属および有機試薬、再結晶に用いる有機溶媒を多種類かつ大量に用いる。研究費の大半はこれらの消耗品費に使用する。また、測定に用いるX線の線源やキセノンランプ、元素分析などの依頼測定料も必須である。本年度は、スペインで開催される国際会議および国内での錯体化学会討論会、日本化学会にて研究成果の発表を予定しており、そのための旅費も必要である。
超材料「負のポアソン比もつ材料」への高分子化学からのアプローチ

材料を引っ張って横に延ばすと縦方向に縮む。逆に、両横から押すと力と垂直方向に膨らむ。しかし、逆の挙動を示す材料、即ち横方向に引っ張ったのに縦方向に膨らむ、いわゆる「負のポアソン比を持つ材料」はこれまでに例がない。本研究は、この材料を実際に開発するための基礎を築くことを目的として行った。不可逆プロセスと可逆的なプロセスの両方について検討した。不可逆なプロセスでは、アクリル系の高分子材料中にミクロな空洞を持たせ、その内壁に重合開始剤(カチオン、アニオン)を封じ込めたマイクロカプセルを張り付け、空洞内を重合時に体積膨張又は体積収縮を示すモノマーで満たした系を想定した。その基礎となる膨張性モノマーの重合時の体積変化挙動を、モノマーとして環状炭酸エステル、カチオン触媒としてトリメチルシリルトリフラートを含む硝子チューブを用いて測定した結果、最初に熱膨張による体積膨張があった後、いったん収縮し、重合の進行とともにその後除々に所定の体積まで増加することがわかった。ついで、可逆的な系として、ポリ(4-メチル-1-ペンテン)が、通常のポリマーと異なりアモルファスから安定な結晶層へ変化する際体積が膨張することを利用して、ポリマーの延伸による結晶化で膨張し、ついで加熱-急冷プロセスによるアモルファスへの変態という可逆的な系について検討した。各種スペクトル測定、GPC測定、熱分析等を行った結果、このポリマーのDMA(熱機械的特性分析)測定においてはα分散、β分散、及びγ分散が確認され、このポリマー材料の特性が明らかにされた。また、β分散の値から熱分析で明らかに出来なかったガラス転位温度が42°Cであることがわかった。この測定に用いたテストピースは280°Cでの加熱によるシート化の後急冷して得ているが、それでも熱分析の結果33%の結晶化度を有していることがわかった。
摂動論における高次補正の自動計算と高エネルギー実験解析への応用

現代の素粒子理論によれば、物質の基本はレプトンとフォークであり、これらは、光子、重いベクター粒子、グルオンなどを介在して相互作用しさまざまな素粒子反応が引き起こされる。その力学は標準理論によって記述されるが、理論を実験によって検証するためには観測される反応の確率を計算しなければならない。しかし、摂動論に基づくこの種の計算は複雑を極め、人力で行うのは困難になってきている。LEP-2実験では、Wボソンという重いベクター粒子の生成が行われているが、1ループと呼ばれる高次補正からの寄与も含めた確率が必要になってきている。このための自動計算システムを開発した。最初の例として、電子・陽電子からWボソン、ミューオンおよびニュートリノという2体から3体への反応を1ループを含めて計算した。その結果、それまでの近似的な計算では不十分だったことが明らかになった。これは、われわれのグループだけが出来る計算で、世界で初めての結果である。現在、さらに4体の終状態の計算にまで拡張しているところである。ところで、標準理論はいまだ究極の理論ではなく、それを超えるものとして超対称性理論が考えられており、実験では、予言されている超対称性粒子の探索が続けられている。この理論では、関与する粒子や相互作用の種類がさらに増えるため、反応確率を求めるための自動計算システムを開発した。これに基づいて、実験のデータ解析で必要なイベント・ジェネレータを公開した。また、この種のシステムでは、計算が正しく行われているかどうかの検算が絶対的に不可避である。そのために、フランスの研究者と協力して非線形ゲージと呼ばれる特殊な理論的仕組みをシステムに導入し、検算の能力を格段に改良した。以上が今年度の実績である。現代の素粒子理論によれば、物質の基本はレプトンとクォークであり、これらは、光子、重いベクター粒子、グルオンなどを介在して相互作用しさまざまな素粒子反応が引き起こされる。最初の例として、電子・陽電子からWボソン、ミユ-オンおよびニュートリノという2体から3体への反応を1ループを含めて計算した。ところで、標準理論はいまだ究極の理論ではなく、それを越えるものとして超対称性理論が考えられており、実験では、予言されている超対称性粒子の探索が続けられている。
地域間文化交流を通した生涯学習の促進に関する実証的研究

本研究は三重県内の離島答志地区と山間部にある伊賀市比自岐地区の住民により行われている「海と山の文化交流活動」を対象として、その発展経緯を調査したものである。交流活動は2004年の市町村合併によって発足した伊賀市の住民自治施策の一環として開始され、12年間の交流では1伝統的祭事や地域おこし行事に相互参加する文化交流、2子供達が異文化を体験する教育交流、3産業振興に関する経済交流の各面で発展を遂げていた。これら活発な地域活動には住民の協力・リーダーシップが不可欠な促進要因であり、協力体制自体が地域で育まれた文化であること、異文化に触れることで地元文化を見直す機会にもなっていることが明らかになった。本研究は地域文化を重視した地域づくりを続けてきた三重県内の漁村部と農村部(鳥羽市答志地区・伊賀市比自岐地区)を対象地とし、双方の文化的特徴を明らかにした上で、これらの地区で行われている文化交流活動による成果を教育学の視点から検討していく。報告者は、答志地区の文化継承に関しては一定の研究蓄積があり、25年度は主に比自岐地区の分館公民館を拠点とした地域づくりの経緯を調査した。結果は以下のようである。1.社会教育の興隆(1970年代):旧上野市の中央公民館が進めた社会教育実践と比自岐公民館での活発な学習活動の状況を収集史料から検証した。中でも比自岐公民館郷土史教室が中心となって伝統行事(祇園踊)の復活を行い、市の無形文化財の指定を受けて現在に受け継ぐ経緯をヒアリング調査等から明らかにした。2.生涯学習振興行政への転換(1990年代):社会教育行政職員が順次公民館より引きあげられ、地区住民が社会教育委嘱委員から専任嘱託職員として公民館兼市民センターの運営に携わるようになった。同時期に、地区住民は産業や環境保護を発信する町おこしイベントを開始し、行政や生涯学習ボランティア団体との連携により恒例化させている。3.市町村合併以降(2004年):「伊賀市自治基本条例」により住民自治協議会が発足し、地域内分権の基礎単位として公民館分館(市民センター)が考えられるようになる。比自岐地区住民自治協議会は地域づくり計画を策定して、高齢者福祉など生活上の諸課題に対応する役割をも担うようになり、地区内の協力はさらに重要になっている。以上のように、一公民館分館を中心とした地域活動を詳細にたどることで、地域における住民の学習と教育政策・自治政策の変化が明確になった。制度化の進む「協働」「住民自治」においても、住民の主体的な参加意識を涵養する機会と行政支援の継続が重要であると考えられた。1、本研究は、三重県の離島である鳥羽市答志地区と中山間部の伊賀市比自岐地区における教育と、2地区間で行われている文化交流活動をとおして、学習と地域活性化について検討するものである。平成25年度には比自岐地区の状況、とりわけ公民館を中心とした学習活動と住民自治活動との関連を調査・報告したことに続いて、平成26年度は答志地区調査を中心に行った。若者宿の文化が残る答志地区で青年期を過ごした経験が成人期以降の「対人的信頼感」と「共感性」に与える影響を、答志地区と同市内他地区の成人を対象とした質問紙調査を行い、比較検討した。3、並行して、両地区の地域づくり実践と2地区間の交流活動に関して、通年の行事参加・文献収集を継続している。比自岐地区では児童数減少のために休校となっている小学校を市民参加型行事に活用する機会が増えており、地域に新たな活気が生まれている。平成27年度は、答志地区・比自岐それぞれの地域におけるインフォーマルな教育と現在の地域活動に関する検討を続けるとともに、2地区の住民によって行われている「海と山の文化交流活動」に参加して現地調査を行った。とくに2005年度から継続している交流事業の展開経緯に関して整理を試み、結果を学会等で報告した。交流事業の内容を大別すると、1伝統的祭事や地域おこし行事など無形文化に関する文化交流活動、2子どもの体験活動に関する教育交流活動、3産業振興に関する経済交流活動に分類することができる。それぞれの活動が事業開始時から今日まで継続し、今年度も質的に発展を遂げていることが確認できた。たとえば、1の比自岐地区の地域行事(比自岐コスモス祭り)では答志地区の海産物の紹介が欠かせない企画となっており、28年度は答志・比自岐両地区の住民ボランティアにより新鮮な伊勢海老の味噌汁がふるまわれた。実施場所として学校統廃合のため休校中の比自岐小学校を活用し、校庭と体育館では近隣地域の文化や食の発表が行われた。2子どもたちもこれらのイベントに参加し、本年度は有志の学校教員も引率して協力していた。3に関しては、女性住民スタッフを中心として、2地区の食材を用いた加工食品が作られている。現在は試作から販売段階に入り、六次産業化が進んでいる。このような研究成果について、平成27年11月に日本生涯教育学会での口頭発表を行った。また、平成28年2月には研究対象地である答志地区および比自岐地区公民館において、これまでの調査研究経過を報告する機会をいただき、報告会実施後には参加者からアンケート方式で文化継承や交流事業等に関する意見を得ることができた。1対象地である三重県鳥羽市答志地区・同伊賀市比自岐地区において現地調査を継続し、当地の文化・産業・教育への理解が深まった。毎年恒例のように見える年中行事も各年に変化があり、新しい参入者の尽力もみられた。

事業への参加者が固定的にならず広く理解を得ることは地域づくり活動の最重要課題である。2本題について学会発表を行い、別途調査地でも研究経緯の報告を行なった。当事者からフィードバックされた意見は貴重であり、今後の研究に参考になる。3現時点までの調査により交流活動の発展経緯が明確になってきており、本事例を地域活性化の方策の一つとして一般化する視点でも検討を進めている。最終年度となる平成28年度は、平成17年から継続している同一県内の海と山の交流である三重県の答志・比自岐地区間の交流活動に関して参与観察を続けながらその展開と成果の検証を試み、平成28年10月から29年1月にかけて2地区での質問紙調査を実施した。設問は1地域固有の文化への意識、2交流の経緯と成果を問う内容の記述式質問紙とし、各地区の20代から80代までの住民約50名ずつの回答が得られた。調査結果では交流参加者の多くがその意義を認めており、交流活動によって異なる文化に触れ、地域の文化活動や経済活動の活性化が促進されている状況が確かめられた。調査において交流を推進する人の意見はもとより、交流活動に参加していない人、交流を知らない人の意見をも得ることができたことは、今後の地域振興方策を考察する際に意味をもつと思われる。年度末には、研究期間内に収集した地域文化史料・社会教育施策資料、地域づくりの経緯、交流活動記録、および上記の調査結果を集録した研究報告書『地域における文化継承に関する資料集ー三重県内2地区の文化継承と発展』を作成した。また、本研究での経験を生かす機会として、伊賀市生涯学習推進指針(平成2932年度)素案策定への助言ならびに伊賀市教育委員会主催で行われた研修会「まちづくりと生涯学習・社会教育の意義(6月・11月)」に参加する機会が得られた。本研究は三重県内の離島答志地区と山間部にある伊賀市比自岐地区の住民により行われている「海と山の文化交流活動」を対象として、その発展経緯を調査したものである。交流活動は2004年の市町村合併によって発足した伊賀市の住民自治施策の一環として開始され、12年間の交流では1伝統的祭事や地域おこし行事に相互参加する文化交流、2子供達が異文化を体験する教育交流、3産業振興に関する経済交流の各面で発展を遂げていた。これら活発な地域活動には住民の協力・リーダーシップが不可欠な促進要因であり、協力体制自体が地域で育まれた文化であること、異文化に触れることで地元文化を見直す機会にもなっていることが明らかになった。1、研究計画では、2地区それぞれの教育と地域文化ついて検討した後、交流活動の進展経緯をたどる予定としており、平成26年度は主に答志地区調査を実施した。答志地区においては、これまでにヒアリング等の質的調査手法によって当地の若者宿(寝屋子)の慣習による青年期の人間形成や地域活動の歴史を検討してきた。平成26年度はあらたに答志地区と他地区の成人を対象とした質問紙調査・分析を行い、若者宿の文化をもつ地域で育った青年期の経験が成人期以降に与える影響について、経年比較の観点から考察することができた。2、7月には国際発表の機会が得られ、1の調査結果と併せて、日本の地域における伝統的な教育文化の一端と、昨今の教育環境の変化を紹介することができた。3、通常の答志・比自岐