hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インゲン窒素固定系の成立を抑制する土壌要因の解明

根粒形成に至る全過程を根粒の原基形成・原基定着・根粒形成等の過程に分解する解析的手法を導入して、畑土壌と人工バ-ミキュライトを対比しながら、インゲン窒素固定系の成立を抑制する土壌要因について検討した。畑地土壌とバ-ミキュライトの理化学性を対比すると、畑地土壌では交換性Ca,Mg、特にMgが著しく少なく、逆に水溶性Ca,Mg量は著しく多く、硝酸態窒素も著しく多かった。粒径組成では、府中火山灰畑作土と比べてバ-ミキュライトは粒径の大きい方に偏っていた。畑土壌とバ-ミキュライトの間で播種後10日目までの根粒(原基)形成速度を比較すると畑地土壌で著しく小さく、その差は2次根で著しく、やや時間が経過した後の3次根での差よりも大きいことが明らかになった。また、条件によっては、一度形成された根粒原基や肥大過程にある根粒原基が時間経過とともに退行消滅することも明らかになった。土壌へのマグネシウム添加実験により、土壌の交換性マグネシウム量が少ないこと、また水溶性マグネシウム量が多いことが土壌の根粒(原基)形成抑制要因ではないことが明らかになった。土壌の硝酸態窒素を減少させると、土壌における根粒(原基)形成の抑制は部分的に解除されたが、土壌の持つ別の要因による抑制が残ると推察された。畑土壌の粒径と根粒(原基)形成の関係を検討したが、両者の間には直線的な関係は見られなかった。また、バ-ミキュライトの粒径組成と同じになるように調整した畑作土でも抑制の完全な解除はみられなかった。しかし、孔隙率と化学性がそれぞれ著しく違う、畑土壌・バ-ミキュライト・パ-ライト間での比較から、畑地土壌での通気性の相対的低さが、生育初期の2次根の根粒形成を抑制する要因の一つとなっていると考えられた。十勝地方の湿性火山灰畑作土、乾性火山灰畑作土、沖積畑作土の3種と府中畑作土(多腐植性黒ぼく土)とその心土について、pH,CEC,交換性塩基,土壌3相等を測定しバーミキュライトの値と比較するとともに、それぞれの土壌のpHをそろえ根粒菌を接種してインゲンを播種し、播種後10日目までの根粒菌感染速度と根粒形成速度を根の次数別に解析した。主要な結果は次のとおりである。1.個体全体の根粒菌感染速度は府中畑作土で著しく低く、沖積畑作土、府中畑心土で高かったが、その違いは主として3次根に認められた。2.根粒形成速度は、府中畑心土で最も高く、次いで府中畑作土で高かったが、この違いは、この時点では主として2次根で認められた。3.バーミキュライトでは、感染速度は畑土壌よりも高く、特に2次根に対する感染では畑土壌と著しい差が認められた。4.バーミキュライトと畑土壌の化学性の比較では、交換性マグネシウムの含量に著しい差が認められた。以上の結果から、次の諸点が推察された。1.2次根に対する極初期の感染には、一定濃度以上の土壌窒素が抑制的に作用するほか、マグネシウム濃度が強く影響している可能性がある。2.3次根以上の高次根に対する感染には、低濃度の土壌窒素が極めて促進的に作用する。3.感染速度と根粒形成速度は互いに独立であり、感染抑制要因が根粒の発達抑制要因になるとは限らない。

前年度の実験の結果から、インゲンの2次根に対する極初期の根粒形成には、一定濃度以上の土壌窒素が抑制的に作用するほか、交換性マグネシウム含有量が低いことが根粒形成を抑制している可能性が考えられた。そこで、府中畑黄色心土を例に、マグネシウム添加水準を変えた場合の根粒形成について調査した。植物体の生育に対して低水準のマグネシウム添加は正の効果を、高水準の添加は負の効果を示したが、根粒形成に対してはマグネシウム添加は一貫して負の効果を示した。従って、土壌の交換性マグネシウム含有量の低さ自体は根粒形成の抑制要因になってはいないことが示された。培地の硝酸態窒素水準と根粒形成数の関係を調査し、畑地土壌・バ-ミキュライトのいずれでも硝酸態窒素の増加は根粒形成数を減少させ、土壌硝酸態窒素が根粒形成抑制要因の一つになっていることが確認された。畑地土壌のオートクレーブ滅菌と洗浄による硝酸態窒素除去の組み合わせは根粒形成数を増加させたが、バ-ミキュライトにおける根粒形成数よりはかなり低い水準にとどまり、土壌微生物が強い根粒形成抑制要因にはなっていないことが示された。糖とセルロースの添加による土壌硝酸態窒素の削減は根粒形成数を減少させることが明きらかとなり、土壌微生物の密度の上昇ないし活動の活発化も根粒形成抑制要因の一つになっている可能性を示唆した。バ-ミキュライトと化学性が著しく異なり物理性が似ているパ-ライトを用いて根粒形成数を調べ、バ-ミキュライトを上回る根粒形成が認められ、畑地土壌での通気性の相対的低さが強い根粒形成抑制要因となっている可能性を強く示唆した。
二次元超音波流速計測を用いたインテリジェントレオメトリの開発

新材料開発の現場では,数世紀を超えて体系化されてきた古典流体力学が通用しない.特殊な物性を機能的に利用する産業分野で叫ばれる共通認識である.発端は,非ニュートン流体の挙動がリアルタイムで予測できないことにある.必要となっている技術は,多種多様な物性に由来する熱流動挙動を一括して把握できる道具である.計測対象とする流体に制限を設けないレオメトリの開発,それが本研究の唯一かつ最終の目的である.具体的手段は,二次元流速分布計測を用いたインラインレオメトリに集約される.インラインレオメトリの開発に先駆けて,非ニュートン性流体に適用可能な回転式超音波レオメトリ(USR)の開発を進めている.流速情報からUSRの完成は,同じく流速計測手法ベースで開発を想定している本研究課題の解決に直結する.主要なアルゴリズムとしては,流体に伝播する運動量の位相差と実効粘性の相関関係からレオロジー物性を取得できる.この手法をチキソトロピー性流体に適用し,分散粒子構造とレオロジー物性の間に新たな知見が得られた.これはApplied Clay Scienceにて2018年初旬に公表されている<7.(1)-1>.しかしながら,流速位相差を用いる本アルゴリズムは流体のレオロジー物性を実効粘性としてしか評価することができない.実効粘性のみならず,粘性・弾性を同時に評価するために,線形粘弾性解析手法を考案・実装し,Rheologica Actaに2018年初旬に研究成果を公表している<7.(1)-2>.同手法の妥当性検証を兼ねて,広島大学の研究施設を借り,実験を2018年6月に行った.広島大学において取得した結果と比較・妥当性評価し,新たに得られた成果をJournal of Rheologyへ論文を投稿し,採択済みで,2019年中に公表される.現在までの進捗状況を順調であると判断する理由としては,下記が挙げられる.1ラボレベルでのパイプラインの構築と基礎実験済みである.2スイス連邦工科大学との共同研究にて,本研究を加速させる段階にある.3粘土科学分野における有力な国際誌への論文掲載済み.4レオロジー分野における有力な国際誌へ論文掲載済み.5北海道大学農学研究院との共同研究結果として,国際誌への論文掲載済み.6一般社団法人可視化情報学会から学会賞を受賞.上記を要約するに,現在まで国際ジャーナル:4件,国際会議:5件,国内会議:5件の研究公表がある.次年度中に,国際ジャーナル5件,国際会議2件の公表予定があり,さらなる研究の発展を考えている.これまで確立した理論を発展させ,パイプラインを用いた新たなレオメトリの研究開発を想定している.これに向けた具体的な予定としては,パイプラインユニットを構築し,稼働実験を行う.完成し次第,解析手法を逐次,考案・実装していく.この開発研究には,国際共同研究を想定している.具体的にはスイス連邦工科大学(ETHZ)へ4か月間渡航し,パイロットプラント規模の装置を用いた実験を行う(平成31年度JSPS:若手研究者海外挑戦プログラムに採択済み).これは,即時産業応用可能なツールの研究開発である.非ニュートン性流体の挙動について,食品レオロジーを専門的に研究対象としているETHZの専門家と議論を交える.上記計画を通して構成した計測システム,及び二次流れデータベースをもとに,インラインレオメトリの解析ユニットを構築する.導入する手法としては,1得られた速度・圧力場情報をもとに,非ニュートン性を考慮したモデル式を与え,近似的に物性を評価2二次流れにおける固有振動的な応答に周波数解析を用いることによって,その非ニュートン的性質を評価3流速分布の高次モーメント変化と非ニュートン性との相関の三つを想定している.新材料開発の現場では,数世紀を超えて体系化されてきた古典流体力学が通用しない.特殊な物性を機能的に利用する産業分野で叫ばれる共通認識である.発端は,非ニュートン流体の挙動がリアルタイムで予測できないことにある.必要となっている技術は,多種多様な物性に由来する熱流動挙動を一括して把握できる道具である.計測対象とする流体に制限を設けないレオメトリの開発,それが本研究の唯一かつ最終の目的である.具体的手段は,二次元流速分布計測を用いたインラインレオメトリに集約される.インラインレオメトリの開発に先駆けて,非ニュートン性流体に適用可能な回転式超音波レオメトリ(USR)の開発を進めている.流速情報からUSRの完成は,同じく流速計測手法ベースで開発を想定している本研究課題の解決に直結する.主要なアルゴリズムとしては,流体に伝播する運動量の位相差と実効粘性の相関関係からレオロジー物性を取得できる.この手法をチキソトロピー性流体に適用し,分散粒子構造とレオロジー物性の間に新たな知見が得られた.これはApplied Clay Scienceにて2018年初旬に公表されている<7.(1)-1>.しかしながら,流速位相差を用いる本アルゴリズムは流体のレオロジー物性を実効粘性としてしか評価することができない.実効粘性のみならず,粘性・弾性を同時に評価するために,線形粘弾性解析手法を考案・実装し,Rheologica Actaに2018年初旬に研究成果を公表している<7.(1)-2>.同手法の妥当性検証を兼ねて,広島大学の研究施設を借り,実験を2018年6月に行った.

広島大学において取得した結果と比較・妥当性評価し,新たに得られた成果をJournal of Rheologyへ論文を投稿し,採択済みで,2019年中に公表される.現在までの進捗状況を順調であると判断する理由としては,下記が挙げられる.1ラボレベルでのパイプラインの構築と基礎実験済みである.2スイス連邦工科大学との共同研究にて,本研究を加速させる段階にある.3粘土科学分野における有力な国際誌への論文掲載済み.4レオロジー分野における有力な国際誌へ論文掲載済み.5北海道大学農学研究院との共同研究結果として,国際誌への論文掲載済み.6一般社団法人可視化情報学会から学会賞を受賞.上記を要約するに,現在まで国際ジャーナル:4件,国際会議:5件,国内会議:5件の研究公表がある.次年度中に,国際ジャーナル5件,国際会議2件の公表予定があり,さらなる研究の発展を考えている.これまで確立した理論を発展させ,パイプラインを用いた新たなレオメトリの研究開発を想定している.これに向けた具体的な予定としては,パイプラインユニットを構築し,稼働実験を行う.完成し次第,解析手法を逐次,考案・実装していく.この開発研究には,国際共同研究を想定している.具体的にはスイス連邦工科大学(ETHZ)へ4か月間渡航し,パイロットプラント規模の装置を用いた実験を行う(平成31年度JSPS:若手研究者海外挑戦プログラムに採択済み).これは,即時産業応用可能なツールの研究開発である.非ニュートン性流体の挙動について,食品レオロジーを専門的に研究対象としているETHZの専門家と議論を交える.上記計画を通して構成した計測システム,及び二次流れデータベースをもとに,インラインレオメトリの解析ユニットを構築する.導入する手法としては,1得られた速度・圧力場情報をもとに,非ニュートン性を考慮したモデル式を与え,近似的に物性を評価2二次流れにおける固有振動的な応答に周波数解析を用いることによって,その非ニュートン的性質を評価3流速分布の高次モーメント変化と非ニュートン性との相関の三つを想定している.
幼児の自立起床を促す生活習慣がストレス応答に及ぼす影響

これまでの研究により、自立起床ができる幼児の健康状態は良好であり基本的生活習慣の確立に重要であると推察された。自立起床児の唾液ストレス指標(コルチゾール、分泌型免疫グロブリンA )の分泌は規則的であり、分泌リズムは睡眠前の行動や食事内容が関連する事が示唆された。本研究では幼児に生活習慣及び食改善教育を行うことにより自立起床を促すことによる唾液ストレス応答に及ぼす影響を検討し、幼児の望ましい生活行動を提案する。
画像診断装置および有限要素解析を用いた総義歯の人工歯配列に関する研究

本研究では,昨年度,画像解析装置による3次元的な下顎骨の形状の測定と,これに基づいた有限要素モデルの作成を行った.本年度は,昨年度作成された有限要素モデルを用い,応力解析の結果から臼歯人工歯排列位置を決定する方法について検討を行った.有限要素モデルは,昨年度,乾燥ヒト頭蓋骨より作成したものを用いた.人工歯の排列位置を検討するにあたり,片側での食片介在時を想定し,臼歯人工歯部に近遠心的(小臼歯部,第1,および第2大臼歯部)・頬舌的(歯槽頂線上とその頬舌側2mm)に計9点の荷重点を設定し,咬合平面に垂直な方向に片側1点荷重を加えた.小臼歯部荷重では,義歯は荷重側方向に移動しながら前方へ回転し,非荷重側義歯後縁の大きな浮上を伴った.またこの変位は荷重点が頬側であるほど大きく,左側荷重では右側荷重に比べ大きかった.顎骨の形態を左右で比較すると,左側は骨吸収が少なく,顎堤の傾斜度が大きいため,義歯の安定が損なわれたものと考えられた.第1大臼歯部荷重では,義歯はあまり水平的に移動せずに荷重側が沈下した.頬側への荷重により,非荷重側の義歯後縁の浮上がみられた.第2大臼歯部への荷重では,義歯は荷重側が沈下し,非荷重側への僅かな回転を伴っていた.この回転の大きさには左右差があり,左側で小さい傾向にあった.顎堤形態は,大臼歯部では左右とも平坦であるが,小臼歯部では左側の歯槽骨に頬側へ強く傾斜した面がみられ,この形態の違いが義歯の動態に影響したものと考えられた.以上から,作製された有限要素モデルは,実際の顎堤形状を良く反映しており,力学的見地から人工歯の排列位置を決定する際の指標となりうると考えられた.しかし,現時点では,モデルの作成にかなりの作業時間が必要であり,今後の検討課題と考えられる.本研究では,1)画像解析装置による,3次元的な下顎骨の形状の測定と,これに基づいて有限要素モデルを作成すること,および2)作成されたモデルにおける解析から,応力解析を行い,臼歯人工歯排列位置を力学的見地から決定すること,を目的としている.本年度は,1)について,検討を行った.乾燥ヒト頭蓋骨(羽原骨格標本社製)の下顎歯槽骨表面を,顎堤粘膜を想定して約2mm厚のパラフィンワックスにて被覆した後,解剖学的ランドマークを基に,上下顎咬合床を作成した.その際,上顎咬合床咬面の数カ所にグラスアイオノマーセメントの小片を埋め込み,形状測定時の基準点とした.この咬合床を装着し,上下咬合床と顎関節の関節面を合わせた状態で仰臥位に固定した.CT撮影は,北海道大学歯学部附属病院のX線CT装置(シーメンス社製,SOMATOM PLUS S)にて行い,撮影データをCT装置上で3次元ボリュームデータに再構成後,DATを介してワークステーションへ転送した.ワークステーション上で,自作のデータ変換プログラムによりフォーマットを変更後,画像解析ソフトAVS(クボタコンピュータ社製)に取り込んだ.AVSでは,セメント小片の位置を基に咬合平面と正中線を設定し,これを基準面として座標変換を行い,下顎骨表面,咬合床粘膜面,咬合堤咬合面に相当する点の座標を測定した.この形状データより,FEMプリポストプロセッサMENTAT(日本マーク社製)にて有限要素モデルを作成した.なお,骨表面と咬合床に挟まれた領域を顎堤粘膜と見なした.以上の手順により,X線CT装置の撮影データより,下顎骨,顎堤粘膜,および咬合床からなる,3次元有限要素モデルを作成し,応力解析を行うことができた.本研究では,昨年度,画像解析装置による3次元的な下顎骨の形状の測定と,これに基づいた有限要素モデルの作成を行った.本年度は,昨年度作成された有限要素モデルを用い,応力解析の結果から臼歯人工歯排列位置を決定する方法について検討を行った.有限要素モデルは,昨年度,乾燥ヒト頭蓋骨より作成したものを用いた.人工歯の排列位置を検討するにあたり,片側での食片介在時を想定し,臼歯人工歯部に近遠心的(小臼歯部,第1,および第2大臼歯部)・頬舌的(歯槽頂線上とその頬舌側2mm)に計9点の荷重点を設定し,咬合平面に垂直な方向に片側1点荷重を加えた.小臼歯部荷重では,義歯は荷重側方向に移動しながら前方へ回転し,非荷重側義歯後縁の大きな浮上を伴った.またこの変位は荷重点が頬側であるほど大きく,左側荷重では右側荷重に比べ大きかった.顎骨の形態を左右で比較すると,左側は骨吸収が少なく,顎堤の傾斜度が大きいため,義歯の安定が損なわれたものと考えられた.第1大臼歯部荷重では,義歯はあまり水平的に移動せずに荷重側が沈下した.頬側への荷重により,非荷重側の義歯後縁の浮上がみられた.第2大臼歯部への荷重では,義歯は荷重側が沈下し,非荷重側への僅かな回転を伴っていた.この回転の大きさには左右差があり,左側で小さい傾向にあった.

顎堤形態は,大臼歯部では左右とも平坦であるが,小臼歯部では左側の歯槽骨に頬側へ強く傾斜した面がみられ,この形態の違いが義歯の動態に影響したものと考えられた.以上から,作製された有限要素モデルは,実際の顎堤形状を良く反映しており,力学的見地から人工歯の排列位置を決定する際の指標となりうると考えられた.しかし,現時点では,モデルの作成にかなりの作業時間が必要であり,今後の検討課題と考えられる.
逆圧力こう配を伴う乱流温度境界層における主流乱れの影響

1.主流乱れ発生装置の改良低乱風洞の測定部上流に,主流乱れ生成のための乱流格子を取り付けた。昨年度使用した静的格子とは異なり,格子の上流側に設置された穴から上流に向かって吹き出す噴流による動的格子を新たに作成した。本研究で開発された動的乱流発生装置によれば,噴流の強さを調整することで主流乱れ強さを容易に制御でき,最大で約2%まで上昇させることが可能である。また,主流乱れのスケールは境界層厚さの0.6倍から1.5倍まで変化することが確かめられた。2.主流乱れを伴う乱流温度境界層の風洞実験生成した主流乱れが,零圧力こう配及び逆圧力こう配を伴う乱流温度境界層にどのような影響を与えるかについて熱線流速計と抵抗線温度計を用いて詳細に調べた。まず,速度場について,主流乱れを付加した場合,平均速度分布は主流速度に早く近づき,後流成分は低下する。乱れ強さは外層で増加するものの,内層での影響はほとんど認められない。この傾向は,圧力こう配の有無によらず認められた。一方,温度場については,主流乱れの影響により平均温度分布が主流温度に早く近づくものの,圧力こう配の影響による差異はほとんど認められなかった。取得された波形データを基に,スペクトル解析およびウェーブレット解析を行った結果,スケールの大きな主流乱れとバースティング現象による小スケールの乱流変動が強く干渉していることが明らかとなった。3.実験データベースの整理取得された主流乱れを伴う乱流温度境界層の実験データベースを整理し,インターネットにより国内外に公開した。今後,このデータベースは乱流数理モデルの性能評価および改善(ERCOFTAC)に資される。1.主流乱れ生成装置の作成当研究室所有の風洞では,主流乱れが約0.1%であり,国内でも有数の主流乱れの低い,良質な乱流境界層を得ることができる。この風洞の測定部上流に,主流乱れ生成のための格子を取り付けた。熱線流速計による測定の結果,主流乱れ強さは約1%,エネルギ保有渦の周波数は格子から放出されるカルマン渦の周波数となった。この周波数は設置した格子形状から見積ることができるので,主流乱れのスケールを容易に設定可能であることが明らかとなった。2.主流乱れを伴う乱流境界層の風洞実験生成した主流乱れが,零圧力こう配および逆圧力こう配を伴う乱流境界層にどのような影響を与えるかについて熱線流速計を用いて詳細に調べた。まず,平均速度分布について,対数速度分布を仮定せずに摩擦速度を求めた。その結果,零圧力こう配流れでは主流乱れを付加した場合でも対数速度分布が成立することが明らかとなった。また外層においては,他の研究者によって指摘されているように後流成分の低下が見られた。一方,逆圧力こう配流れでは,対数速度分布から下方にずれるという特徴については,主流乱れの影響を受けていなかった。また,外層では,零圧力こう配流れと同様に後流成分の低下が見られた。次に,より高次のモーメントについて検討した。主流乱れを付加した境界層の対数領域では,流れ方向速度変動のrms値が増加し,スキュウネスはガウス分布を示す0に近づいた。しかしながら,本研究で調査した範囲においては,内層での影響について,圧力こう配による差異はほとんど見られなかった。今後は,主流乱れのスケールおよび強さを系統的に変化させてさらに詳細に調べる予定である。
ベンチャー企業と大企業の顧客志向とイノベーションの成果に関する国際比較研究

研究年度の最終年度に当たる平成19年度は、日本・中国・アメリカの3カ国における質問票調査の実施およびフォローアップ、データ処理および分析、論文執筆および国際カンファレンス・ジャーナルへの投稿を行なった。調査の結果、日本のベンチャー企業計247社(うちメーカー184社、サービス業63社)、中国のベンチャー企業222社、アメリカのベンチャー企業143社からの有効回答を得た。各国における最低2回のフォローアップを含め、3カ国でのデータ収集がすべて完了したのは2007年10月であった。その後はデータ分析と論文執筆に専念した。執筆した論文は、主として「日本のベンチャー企業における知識の冗長性と市場情報の利用および事業成果との関係」「日本のベンチャー企業における市場調査活動のあり方と事業成果との関係」「ベンチャー企業における組織の公式化と市場情報の利用および事業成果の関係に関するアメリカ・中国・日本の国際比較」「中国のベンチャー企業における市場志向の実現とその規定要因」等に関するものである。論文は国際カンファレンスやジャーナルに投稿し、平成19年3月時点でマーケティング分野の世界トップの学会であるAMA Summer Educators' Conferenceに2本採択されている。海外のトップジャーナルに投稿した他の論文は、研究期間終了時点では審査中である。審査・刊行期間は、海外では数年を要する場合もあるため、研究期間内にすべての論文を刊行することは困難であるが、海外ジャーナルで研究成果を刊行する方が、学会における波及効果は高い。三年間の研究期間を通じて行ったベンチャー企業における市場情報の利用を実証的に検討した研究は、それ自体世界的に見ても新規性が高い。加えて日本のみならず3カ国での比較研究を実現した点で、本研究は、理論的にも実証的にも先行研究に十分貢献しうるのものとなったと考えられる。研究初年度の2005年度は,国内外の文献レビュー,日米中3カ国におけるヒアリング調査および研究会・講演会等への参加による事例研究,概念モデルの構築などを中心に研究活動を行なった。まず文献レビューに関しては,ベンチャーはJournal of Business Venturing他,顧客志向はJournal of Marketing他の専門ジャーナルを参照して先行研究を精査し,本研究の位置づけを検討した。顧客志向については,大企業対象の研究成果をまとめた著書を2005年8月に刊行し,その校正段階において最新の研究動向を確認した。2006年2月にはフロリダで開催されたAMA(全米マーケティング協会)の国際カンファレンスでその成果の一部を報告した。次に事例研究については,日本では2005年8月・11月に,関西ニュービジネス協議会の協力で「起業のススメ」研究会を実施し,ベンチャー創業者を招いて話を聞いた。また,経済産業省や近畿経済産業局におけるヒアリングを通じ,産業クラスター政策の現状も把握した。『日経ベンチャー』の記事に基づく事例検討も行なっている。アメリカ企業については,2005年9月にシアトルで現地のベンチャー経営者を招いたセミナーを開催した。また2005年10月にカンザスシティで開催されたアントルプルナー・アワード・オブ・ザ・イヤーに出席し,ヘンリー・ブロック氏を初めとするベンチャー経営者の話を聞いた。最後に中国企業については,2005年7月にJETRO北京センターで中国ベンチャー企業についてのヒアリングを実施した。また,中国におけるデータ収集の可能性を探るため,海外協力研究者を通じて現地の研究者に協力を依頼した。以上の文献レビューと事例研究に基づき,2005年度の後半は,概念モデルの構築と測定尺度の検討を行なった。2006年度は各国でデータ収集を行なう予定である。研究期間の2年目に当たる平成18年度は,前年度に引き続き,ベンチャー企業に関する先行研究のレビュー,ベンチャー企業に関する事例研究およびヒアリング調査等を行なった。

さらに,これらの検討および先行調査を踏まえて,年度の後半では,海外共同研究者と議論を重ね,質問票調査によるデータ収集のための概念枠組みの構築,測定尺度の検討,および質問票の設計を行なった。その後,平成19年1月から3月にかけて,日本のベンチャー企業を対象に質問票調査を実施した。質問票は,先行研究の尺度を参考に英語で作成した後,双方向翻訳の手法を用いて日本語に翻訳した。日本のベンチャー企業のサンプリングについては,『日経ベンチャービジネス年鑑』他を基に独自のリストを作成し,最終的に1200件を超える質問票を発送した。質問票への回答は,ベンチャー企業の経営者または創業者に依頼した。数回のフォローアップの後,すでに200社以上の回答を得ているが,さらに多くの回答を得るため,現在もフォローアップを継続中である。こうして日本で先行的に実査を行なう一方で,海外共同研究者の協力を得て,来年度に実施予定のアメリカ・中国における質問票調査に向けての準備も進めた。各国で質問票を発送するためのベンチャー企業リストの作成を完了し,少なくとも150社以上の回答を得ることを目標とした調査設計を完了している。質問票の作成および翻訳も手配済みであり,遅くとも来年度5月には各国での実査を展開し,9月までにはすべてのデータ収集を終える予定である。研究年度の最終年度に当たる平成19年度は、日本・中国・アメリカの3カ国における質問票調査の実施およびフォローアップ、データ処理および分析、論文執筆および国際カンフアレンス・ジャーナルへの投稿を行なった。調査の結果、日本のベンチャー企業計247社(うちメーカー184社、サービス業63社)、中国のベンチャー企業222社、アメリカのベンチャー企業143社からの有効回答を得た。各国における最低2回のフォローアップを含め、2007年10月に3カ国でのデータ収集がすべて完了した。その後はデータ分析と論文執筆に専念した。海外協力研究者のマイケル・ソン教授は,アメリカと中国におけるデータ収集に多大な協力を頂いたものの,残念ながら個人的事情により論文執筆には参加不可能となった。そのため、将来論文を執筆する場合は,相互の研究上の貢献および科学研究費への謝辞を記載することを契約として定め,研究成果は別々に発表するということで合意した。それぞれの論文のテーマは「日本のベンチャー企業における知識の冗長性と市場情報の利用および事業成果との関係」「日本のベンチャー企業における市場調査活動のあり方と事業成果との関係」「ベンチャー企業における組織の公式化と市場情報の利用および事業成果の関係に関するアメリカ・中国・日本の国際比較」「中国のベンチャー企業における市場志向の実現とその規定要因」である。ベンチャー企業における市場情報の利用を実証的に検討した研究は、それ自体、世界的に見ても新規性が高い。
新規アパタイトアイオノマーセメントAICの各種口腔内細菌に対する影響に関する研究

申請者はグラスアイオノマーセメント(GIC)に多孔質球形ハイドロキシアパタイト(HApS)を添加し、GICの機械的強度とフッ化物徐放量を同時に向上させることに成功した。この新規材料をアパタイトアイオノマーセメント(AIC)と命名し、さまざまな視点からAICの物理化学的特性およびその臨床応用の効果について研究を進めている。2017年度までは優れたフッ素徐放能を有するFujiIX GP EXTRA(IX-Ex)を基材としたAICの化学的特性、特に抗菌性やプラーク付着抑制能といった各種口腔内細菌に対する影響について評価した。当該年度はこれまでの物理化学的性質の結果に、材料崩壊が関与していないか、また粉液比による影響に関して評価することを目的とした。AIC中のHApの反応メカニズムを解明を行うにあたりAIC基材の再検討を行い、シーラント用GICであるFuji IIIを用いることが望ましいと判断した。予備実験よりFuji IIIに対するHApの至適添加量は24wt%という結果まで得られている。当該年度は,主に機械的強度(3点曲げ強さと圧縮強さ)を測定し、特にAICはGICと比較して3点曲げ強さが有意に向上することを示した。また、フッ化物イオン溶出能もAICはGICよりも優れていることを示した。本研究では、AICの機能性を評価することによりAIC中のHApの反応メカニズムを解明することを目的としているため、その評価として崩壊率についても当該年度に予備実験を行った成果を踏まえて、次年度に本実験を行う予定である。HApS添加により、強度とミネラルイオン溶出量の向上のどちらも同時に生じることが明らかとなり、優れた各種ミネラルの溶出は様々なバイオアクティブ効果をもたらすと考えられ、細菌増殖抑制効果も高いことが示唆された。予備実験において制菌効果が示唆される結果を得ている。今年度はそれらの結果とAICサンプルの崩壊についての関連性についても検討を行うこととした。基材となるGICはこれまで通りIX-Exを用いて予備実験を行ったところ、測定のためのサンプル作製に困難をきたし、再検討の必要性が生じた。しかしAIC基材をシーラント用GICであるFuji IIIを用いることで、問題は解決した。今後の推進方策であるが、平成31年度以降、基材をFuji IIIを用いてAICサンプルを作製し、抗菌性や化学的性質において、AICの崩壊が影響していないかの検討を行うこととしている。また粉液比や硬化時間に関しても検討を行う予定である。平成31年度よりさらなる積極的な研究の実施が可能となっている。申請者は従来型グラスアイオノマーセメント(GIC)に多孔質球形ハイドロキシアパタイト(HApS)を添加し、機械的強度とフッ化物徐放量を同時に向上させることに成功させ、この新規材料をアパタイトアイオノマーセメント(AIC)と命名した。本研究はFujiIX GP EXTRA(IX-Ex)を基材としたAICの様々な物理化学的評価を行うことを目的としている。1試料の作製:IX-Ex粉末にHApSを添加し、試料を作製した。予備実験によりHApSの添加量は6wt%18wt%の範囲とした。2AIC硬化体の機械的強度の測定と組織形態学的観察:練和24時間後に3点曲げおよび圧縮試験を行った結果、HApS12wt%添加AIC群はGIC群より曲げ強度が有意に高く、圧縮試験ではGICとAICに有意差を認めなかった。電子顕微鏡による試料断面観察では、AICのマトリックスにはHApSのナノ粒子が分散しており、マトリックス成分がHApSへ浸透し統合していることを確認した。3AIC硬化体から溶出する各種元素の定量:AIC試料を蒸留水に浸漬し、24時間毎にフッ素イオン濃度を測定した結果、HApS18wt%添加AIC群ではGIC群と比較して、30日間のフッ化物溶出累積量が20%増加していた。その他のAIC群においてもフッ化物溶出量が増加する傾向にあった。またHApS18wt%添加AIC群から溶出される各種ミネラル溶出量を高周波誘導結合プラズマ発光分析装置(ICP-AES)を用いて測定した。アルミニウム、ケイ素およびリンのイオン溶出量は、GIC群のそれらと比較して有意に多いことが示された。HApS添加により、強度とミネラルイオン溶出量の向上のどちらも同時に生じることが明らかとなった。優れた各種ミネラルの溶出は、様々なバイオアクティブ効果をもたらすと考えられ、細菌増殖抑制効果も高いことが示唆された。今後の推進方策であるが、平成29年度よりAICの抗菌性の検討も行っており、予備実験においてATP測定法を用いて練和開始1時間後の試料におけるS.mutansに対する抗菌性を測定したところ、8wt%添加群を浸漬した菌液の発光量は、試料を浸漬しなかった菌液の発光量よりも有意に低く、制菌効果が示唆される結果を得ている。このようにAICの試作、機械的強度および抗菌性の評価については順調に進展しており、引き続き平成30年度も継続して行う予定である。

この新規材料をアパタイトアイオノマーセメント(AIC)と命名し、さまざまな視点からAICの物理化学的特性およびその臨床応用の効果について研究を進めている。2017年度までは優れたフッ素徐放能を有するFujiIX GP EXTRA(IX-Ex)を基材としたAICの化学的特性、特に抗菌性やプラーク付着抑制能といった各種口腔内細菌に対する影響について評価した。当該年度はこれまでの物理化学的性質の結果に、材料崩壊が関与していないか、また粉液比による影響に関して評価することを目的とした。AIC中のHApの反応メカニズムを解明を行うにあたりAIC基材の再検討を行い、シーラント用GICであるFuji IIIを用いることが望ましいと判断した。予備実験よりFuji IIIに対するHApの至適添加量は24wt%という結果まで得られている。当該年度は,主に機械的強度(3点曲げ強さと圧縮強さ)を測定し、特にAICはGICと比較して3点曲げ強さが有意に向上することを示した。また、フッ化物イオン溶出能もAICはGICよりも優れていることを示した。本研究では、AICの機能性を評価することによりAIC中のHApの反応メカニズムを解明することを目的としているため、その評価として崩壊率についても当該年度に予備実験を行った成果を踏まえて、次年度に本実験を行う予定である。HApS添加により、強度とミネラルイオン溶出量の向上のどちらも同時に生じることが明らかとなり、優れた各種ミネラルの溶出は様々なバイオアクティブ効果をもたらすと考えられ、細菌増殖抑制効果も高いことが示唆された。予備実験において制菌効果が示唆される結果を得ている。今年度はそれらの結果とAICサンプルの崩壊についての関連性についても検討を行うこととした。基材となるGICはこれまで通りIX-Exを用いて予備実験を行ったところ、測定のためのサンプル作製に困難をきたし、再検討の必要性が生じた。しかしAIC基材をシーラント用GICであるFuji IIIを用いることで、問題は解決した。今後の推進方策であるが、平成30年度以降、抗菌性を考慮したHApSの至適添加率を決定し、歯垢付着抑制能の評価、歯周病原性細菌や口腔粘膜疾患を惹起する細菌に対する抗菌性の検討を行う予定である。平成29年度よりAICの抗菌性の検討も行っており、予備実験において制菌効果が示唆される結果を得ている。平成30年度よりさらなる積極的な研究の実施が可能となっている。今後の推進方策であるが、平成31年度以降、基材をFuji IIIを用いてAICサンプルを作製し、抗菌性や化学的性質において、AICの崩壊が影響していないかの検討を行うこととしている。また粉液比や硬化時間に関しても検討を行う予定である。平成31年度よりさらなる積極的な研究の実施が可能となっている。当初の計画では、研究成果の保存のためのノートパソコンの購入を検討していたが、現在のところは既存のもので対応している。また平成30年3月に米国歯科研究学会AADRへの参加費用は平成30年度に請求を行うこととなっている。本年度は、外部への検査依頼や、講座所属の大学院生の研究材料と重複したことにより支出を抑えることが出来た。次年度に行う研究成果の発表や、パーソナルコンピューターの購入のために使用することとした。
がん新生血管を標的とした機能性リポソームによる革新的治療法の開発

末梢投与型DDS成功の鍵はその動態を最適化することにある。大変基本的な点であるが、この点を考慮していない研究例があまりにも多い。担がん動物の生理状態は正常状態とは異なり、この違いがリポソームの体内動態にも影響を与える可能性が高い。このような観点から、担がん動物におけるリポソーム自体、および封入薬物の動態について検討を行った。結果、担がん動物において、腫瘍が増殖するにつれてリポソームの血中濃度、肝臓・脾臓への移行量が減少することが明らかになった。これはリポソームの一部が腫瘍へ移行したからであると考えられるが、その量だけでは減少量を説明することができず、担がん時においてリポソームの体内動態が大きく変わっている可能性が高い事が示唆された。さらに、封入薬物の影響を見るために、抗がん剤(ドキソルビシン)を封入したリポソームを正常マウスに投与したところ、リポソームの血中濃度がドキソルビシンを封入していないリポソームのそれと比べて顕著に上昇し、一方で肝臓への移行量が減少することが明らかとなった。この原因を探るために、空のリポソームとドキソルビシンを混合して投与し、この際のリポソームの動態を検討したが、空のリポソームのそれとほとんど変わらなかった。この結果は、リポソームに封入されたドキソルビシンが、リポソーム投与直後からリポソームの肝移行性に影響を与え、結果としてドキソルビシン封入リポソームの血中濃度が上昇したものと考えられる。恐らくは、投与直後にマクロファージによってわずかに取り込まれたリポソームからドキソルビシンが放出され、これがマクロファージの取り込み能を速やかに低下させた結果、血中濃度が変化したものと考えられる。現在、これらの基礎的な知見に基づき、病態に即した体内動態制御戦略に基づくDDSの開発に取り組んでいる。がん新生血管に標的化された抗癌剤封入リポソームを低用量複数回投与することにより、抗がん剤自体の、および抗がん剤をリポソーム化することによって生ずる副作用を軽減し、患者のQOL向上を達成しうる革新的DDSの確立を目指し、検討をおこなった。Dorsal air sac modelにより誘導した新生血管へのリポソームの集積性について、実態顕微鏡をを用いて検討した。その結果、表面に正電荷を与えたリポソーム(カチオニックリポソーム)が高い集積性を示すことが分かった。この集積性は、リポソームの血中滞留時間の延長にともない増加することが分かった。これは、リポソームと新生血管内皮細胞が接触する確率が滞留時間の延長に伴って高まったからであると考えられる。担がん動物の生理状態は正常状態のそれとは異なるため、リポソームの体内動態も大きく影響を受ける可能性が極めて高い。また、抗がん剤などの薬理効果が強い薬剤を封入することで、リポソームの体内動態が大きく変化することも考えられる。このような可能性について検討を行った。その結果、担がん動物の方がリポソームの血中滞留性は高く、肝マクロファージにより認識されにくいことが分かった。これは、がん病巣があることによる免疫系の活性低下によるものかもしれない。また、抗がん剤(ドキソルビシン)を封入すると、リポソームの血中滞留性が亢進することが分かった。これは、リポソームを取り込んだマクロファージが細胞内で漏れ出たドキソルビシンにより障害を受けるからである可能性が高い。今回の検討から、担がん動物に抗がん剤封入リポソームを投与すると、その血中滞留性が亢進することが明らかとなった。滞留時間の延長はがん新生血管との接触回数を増加させるため、より多くのリポソーム封入薬物を新生血管内皮細胞に送達することが可能になることから、非常に都合が良い。19年度においては、実際に抗腫瘍効果の検討を行う予定である。

この結果は、リポソームに封入されたドキソルビシンが、リポソーム投与直後からリポソームの肝移行性に影響を与え、結果としてドキソルビシン封入リポソームの血中濃度が上昇したものと考えられる。恐らくは、投与直後にマクロファージによってわずかに取り込まれたリポソームからドキソルビシンが放出され、これがマクロファージの取り込み能を速やかに低下させた結果、血中濃度が変化したものと考えられる。現在、これらの基礎的な知見に基づき、病態に即した体内動態制御戦略に基づくDDSの開発に取り組んでいる。
神経突起伸長をコントロ-ルする細胞内制御系の解析

本研究において、主にシナプス伝達と神経細胞の遺伝的応答性という観点から以下の事実を明らかにした。(1)プロテインキナ-ゼ阻害剤による神経突起伸長促進:マウスニュ-ロブラスト-マN18TG2あるいはNG108ー15ハイブリッド細胞に,プロテインキナ-ゼ阻害剤Hー7を加えると,著しい突起伸長の促進反応が認められた。Hー7によって誘起された突起された突起の形態は,ジブチリルcAMPによるものとは異なっていた。また,マウス小脳顆粒細胞でも同様の効果が認められた。(2)神経伝達物質によるegrー1遺伝子の発現誘導:NG108ー15に一連のムスカリン性コリン作働薬,アドレナリン作働薬,ブラジキニンを加えると,最初期転写制御因子遺伝子egrー1の発現誘導が一過的に起こることを認めた。この発現誘導は,ホルスコリン添加によって顕著に仰えられた。一方,マウス小脳顆粒細胞の初代培養系にNMDAを加えた所,ゲルシフトアッセイで,TRE(TPA responsive element)結合活性の増加が認められた。cーfos mRNAの発現誘導も起こっていた。この変化は,APVなどのアンタゴニスト添加で仰制された。(3)マウス小脳発生系における解析:マウス小脳のプルキンI細胞および海馬錐体細胞の第一次樹状突起に存在する抗原蛋白質のcDNAクロ-ニングを行っている。精製蛋白質(24kDa)の部分アミノ酸配列決定より,既知のものとは異なることが明らかになった。一方,小脳の発生過程で,オクタマ-結合活性およびGCーbox結合活性が小脳特異的に変化することを,ゲルシフトアッセイで認めた。以上の研究とは別に,リポフェクチンによって,マウス脳や大腿部へのDNA直接注入で,脳細胞,骨格筋細胞への外来遺伝子導入発現が部分的に可能であることが明らかになった。高次神経機能発現時の神経細胞において、種々の刺激に応答して、細胞の形態変化や遺伝子発現変化が引き起こされていることが指摘されている。この際、シナプス関連遺伝子の発現促進も起こり、シナプス連絡がより強化されていくものと考えられる。本研究では、突起伸長時の神経細胞における遺伝子発現制御系について、蛋白質リン酸化との関連で探ることを目的としている。すでに、プロテインキナ-ゼ阻害剤H-7がマウスニュ-ロブラスト-マN18TG2、及び小脳の初代培養神経細胞の突起伸長を促進することを認めている。さらに、H-7処理により、SV40エンハンサ-活性変化及びcーJunの発現誘導の起こることを認めている。SV40エンハンサ-活性変化に対しては、エンハンサ-活性に抑制的に働くリン酸化DNA結合性蛋白質が重要な役割を果たしている可能性を、ゲルシフト法及びフットプリンティング法によって認めている。また、ニュ-ロンの性質をよく表現しているNG108-15を用いて、細胞内リン酸化レベルの変化に対応して発現変化を受ける遺伝子群の検索を、蛋白質の二次元電気泳動及びcDNAサブトラクション法等で検討しつつある。このような遺伝子群の中には、シナプス伝達に関わる遺伝子群の含まれる可能性がある。これとは別に、マウス脳における転写制御因子遺伝子の発現を出生後の発生を追って検討した。その結果、小脳において、出生後3週目を境に、Oct様蛋白質が減少しSpl様蛋白質が増加してくることを認めた。この変化は、大脳皮質では認められなかった。さらに最近、プラスミドDNAをマウス脳内へ直接注入して脳細胞に導入発現させることのできる方法を開発した。

この方法は、今後、脳を遺伝子発現レベルから検討していく上で有効な手段を提供するものと考えられる。本年度は,神経伝達物質に対する神経細胞の遺伝的応答性を以下の2つの系を用いて解析した。(1)培養神経細胞を用いた解析:ハイブリッド細胞NG108ー15に一連のコリン作働薬,アドレナリン作働薬あるいはブラジキニンを加えると,最初期転写因子遺伝子Egrー1の発現誘導が一過的に起こることを認めた。この発現誘導は,誘導後1時間で認められ,ホルスコリン添加によって顕著に抑えられた。一方,マウス小脳顆粒細胞の初代培養系にNMDAを加えた所,ゲル・シフトアッセイ法で,TRE(TPA responsive element)結合活性の増加が認められた。cーfos,cーjun mRNAの発現上昇も起こっていた。この変化は,アンタゴニスト添加で抑制された。(2)マウス小脳発生系における解析:すでに私達は,小脳のプルキンエ細胞および海馬の錐体細胞の第一次樹状突起に存在する抗原を見い出している。この両細胞は,青斑核ニュ-ロンの投射を受けており,ノルアドレナリンの放出で分化が進む可能性が指摘されている。又,第一次樹状突起部は,下オリ-ブ核ニュ-ロンが投射している。現在,この遺伝子のcDNAクロ-ニング中である。一方,ゲル・シフトアッセイでいくつかのDNA結合蛋白質の活性変化を,マウス小脳の発達過程を追って調べた。その結果,オクタマ-結合活性およびGCーBox結合活性が小脳特異的に変化することを認めた。以上の研究とは別に,リポフェクチンを用いたDNA直接注入法によるマウス小脳への外来遺伝子の導入を検討した。マウス小脳への遺伝子導入は可能であるが,導入効率は低い。一方,マウス大腿部へのリポフェクチンによる導入は,かなりの効率で可能であった。現在,その導入効率を上げる試みを行っている。この試みは,遺伝子療法への道を切り開くものである。
製品品質改善および操業安定化のための生産プロセスのモデル化・最適化手法の開発

本研究では生産プロセスの操業安定化および品質管理・改善を目的としたモデリング手法の開発を行った.特に,以下の問題点について研究を進めた.1)既存の研究では,解析対象の装置はユニークなものとして扱っていた.しかし,同じ装置を並列で用いている場合,スペックは同一でも実際には個体差があるため,従来は個々の装置に対してモデルを構築する必要があった,よって,個体差を考慮した統計モデル構築手法の開発が必要であった.2)どのような装置でも経年による性能変化は起こりうるため,これまでは良い予測が可能であった統計モデルの精度が低下してしまうことがある.そのため,装置の経年変化に対応できる統計モデル更新手法が求められていた上記の問題の問題を解決するため,本研究では測定データの相関関係の違いに着目したパターン認識アルゴリズムの開発を行い,新たなアルゴリズムを提案した.アルゴリズムを以下に示す.i)測定データの変数間の相関関係の違いに基づいてサンプル間の類似度を求めて隣接行列を定義し,サンプル間の関係を表現するグラフを構築する.ii)構築されたグラフを,スペクトラルクラスタリングを用いてクラスタリングする.iii)各クラスで統計モデルを構築する.本研究では,開発したパターン認識手法を用いた統計モデル更新手法を提案し,化学プロセスを対象としたケーススタディを通じて,その有効性を示した.本研究の成果としては,査読付雑誌に1報掲載されたのみならず,国内にて特許出願を行った.今日,消費者ニーズの多様化とともに製品のライフサイクルが短くなるだけではなく,消費者の品質への目はますます厳しくなっている.そのような中,企業が競争力を維持するには,高機能かつ高品質な製品について高い生産性を実現しなければならない.そこで本研究では,プロセスデータを統計的手法を用いて解析することで,製品品質を改善し,安定的な運転を実現するためのシステムの開発を開発した.具体的には,1)品質・歩留り改善を目的とした統計モデルを用いた生産プロセス運転条件最適化手法を開発した.本手法は,定量的な品質だけではなく,定性的な品質をも統一的に扱うことを可能にしたことに特徴がある.これによって,特別な実験を行うことなく,データベースに蓄えられたプロセスデータを活用することで,すみやかに歩留りを改善することができる.さらに,2)プロセス特性の変化に対応したソフトセンサ設計法を開発した.具体的には,プロセス特性の変化に対応するために,変数間の相関関係を考慮したモデリング手法である相関型Just-In-Timeモデリングを提案した.相関型Just-In-Timeモデリングでは,従来のモデリング手法では対応できなかった急激なプロセス特性の変化を,扱うことができるようになった.これら開発したシステムを用いることで,短いリードタイムで製品の工業生産が可能となるのみならず,低コストで安定して製品の供給を行うことが可能となった.本研究では生産プロセスの操業安定化および品質管理・改善を目的としたモデリング手法の開発を行った.特に,以下の問題点について研究を進めた.1)既存の研究では,解析対象の装置はユニークなものとして扱っていた.しかし,同じ装置を並列で用いている場合,スペックは同一でも実際には個体差があるため,従来は個々の装置に対してモデルを構築する必要があった,よって,個体差を考慮した統計モデル構築手法の開発が必要であった.2)どのような装置でも経年による性能変化は起こりうるため,これまでは良い予測が可能であった統計モデルの精度が低下してしまうことがある.そのため,装置の経年変化に対応できる統計モデル更新手法が求められていた上記の問題の問題を解決するため,本研究では測定データの相関関係の違いに着目したパターン認識アルゴリズムの開発を行い,新たなアルゴリズムを提案した.アルゴリズムを以下に示す.i)測定データの変数間の相関関係の違いに基づいてサンプル間の類似度を求めて隣接行列を定義し,サンプル間の関係を表現するグラフを構築する.ii)構築されたグラフを,スペクトラルクラスタリングを用いてクラスタリングする.iii)各クラスで統計モデルを構築する.本研究では,開発したパターン認識手法を用いた統計モデル更新手法を提案し,化学プロセスを対象としたケーススタディを通じて,その有効性を示した.本研究の成果としては,査読付雑誌に1報掲載されたのみならず,国内にて特許出願を行った.
グレリンシグナリングを介した六君子湯の心房細動アップストリーム治療の有用性

1.AngII群はPBS群に比し、血圧及び心拍数が有意に増加したが、体重及び食事摂取量は有意差を認めなかった。AngII-WaterとAngII-RKT間にはいずれも有意差を認めなかった。2.心エコー図で測定した心機能:AngII群はPBS群に比し、左室壁厚が有意に増加したが、左室内径及び左室駆出率には両群間で有意差を認めなかった。六君子湯の心房筋線維化抑制作用に、CHSRーSirt1シグナリングを介した抗炎症作用が関与していることがin vivo及びin vitro実験で明らかになってきた。しかし、当初予定していたグレリン遺伝子欠損(GhrKO)マウスを用いた実験は余り進展せず、次年度以降に並行して実施する予定である。I.内因性グレリンの作用メカニズムの解明:野生型(WT)マウス、グレリン遺伝子欠損(GhrKO)マウスを用いて2週間のAngII負荷(2mg/kg/day)モデルを作製した後、下記項目について評価する。1心機能、2心房細動誘発性、3炎症や線維化に関連するマーカー、4イオンチャネルや遺伝子トランスポーター、5組織学的評価、6細胞死の評価、78-OHdG測定、8交感神経活性評価。2.外因性グレリンおよび六君子湯による活性酸素と心筋に対する影響の評価:10週間のAngII負荷モデルを作製する。3群に分け、1生理食塩水、2グレリン(100μg/kg/day)の腹腔内投与、3六君子湯溶解液(1000mg/kg/day)の経口投与を1ヶ月間行う。各群について(1)心機能、(2)心房細動誘発性、(3)炎症や線維化に関連するマーカー、(4)イオンチャネルや遺伝子トランスポーター、(5)組織学的評価、(6)細胞死の評価、(7)8-OHdG測定、(8)交感神経活性評価を行う。3.初代培養心筋細胞を用いた炎症・活性酸素と心筋細胞に対するグレリンの直接的影響の評価:1AngII+グレリン1nM 2AngII+グレリン10nM、3AngII+グレリン100nMの3群に分ける。(1)炎症、細胞死の評価、(2)活性酸素種発現の評価、(3)イオンチャネル発現の評価を行う。10週齢の野生型マウス(C57BL/6)に、リン酸緩衝生理食塩水(PBS)(2mg/kg/day)或いはアンギオテンシンII(AngII)(2mg/kg/day)を2週間皮下投与した。その後、それぞれを2群に分け、蒸留水(water)或いは六君子湯溶解液(RKT)(1000mg/kg/day)を2週間経口投与した。AngII-WaterとAngII-RKT間にはいずれの指標も有意差を認めなかった。4.経食道バーストペーシングによる心房細動誘発率:AngII-WaterはPBS-Waterに比し心房細動誘発率は有意に増加したが(p<0.01)、AngII-RKTはAngII-Waterに比し心房細動誘発率及び心房細動持続時間を有意に減少した(p<0.05)。当初は30年度に行う予定であった六君子湯を用いた実験が予想以上に順調に進み、六君子湯の心房筋に対する抗炎症、抗線維化作用及び心房細動抑制効果を明らかにすることが出来た。2.外因性グレリンおよび六君

子湯による活性酸素と心筋に対する影響の評価:10週間のAngII負荷モデルを作製する。3群に分け、1生理食塩水、2グレリン(100μg/kg/day)の腹腔内投与、3六君子湯溶解液(1000mg/kg/day)の経口投与を1ヶ月間行う。各群について(1)心機能、(2)心房細動誘発性、(3)炎症や線維化に関連するマーカー、(4)イオンチャネルや遺伝子トランスポーター、(5)組織学的評価、(6)細胞死の評価、(7)8-OHdG測定、(8)交感神経活性評価を行う。3.初代培養心筋細胞を用いた炎症・活性酸素と心筋細胞に対するグレリンの直接的影響の評価:1AngII+グレリン1nM 2AngII+グレリン10nM、3AngII+グレリン100nMの3群に分ける。(1)炎症、細胞死の評価、(2)活性酸素種発現の評価、(3)イオンチャネル発現の評価を行う。I.内因性グレリンの作用メカニズムの解明:野生型(WT)マウス、グレリン遺伝子欠損(GhrKO)マウスを用いて2週間のAngII負荷(2mg/kg/day)モデルを作製した後、下記項目について評価する。1心機能、2心房細動誘発性、3炎症や線維化に関連するマーカー、4イオンチャネルや遺伝子トランスポーター、5組織学的評価、6細胞死の評価、78-OHdG測定、8交感神経活性評価。2.外因性グレリンおよび六君子湯による活性酸素と心筋に対する影響の評価:10週間のAngII負荷モデルを作製する。一部実験の順序を入れ替えたため、29年度は物品費や旅費に余剰が出た。しかし次年度以降の実験の物品費が不足する可能性が有り、次年度に使用する予定である。一部実験の順序を入れ替えたため、30年度は物品費や旅費に余剰が出た。