hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガス置換包装鮮魚における微生物の挙動

生菌数測定に用いたBPG培地からの分離株388株について性状試験を行い,属レベルの同定を行った。その結果,対照区ではPseudomonas(80%)およびVibrio(20%)が優勢であったのに対し,ガス置換区ではAeromonas(7095%)が,また開封区ではPseudomonas(85%)およびAeromonas(10%)が優勢となった。なお,乳酸菌(LBS培地)は貯蔵10日目に,対照区で10^3/g,ガス置換区で10^5/gみられ,それらは主にLactobacillusであった。1.分離菌株の増殖に対するガス組成の影響初年度にマイワシフィレ-の貯蔵開始時,ガス置換貯蔵中および開封後の試料より分離した代表菌株(21株)を用い,それらの増殖に及ぼすガス組成の影響を調べるため供試菌培養を平板培地に画線後,種々の比率の混合気中で培養(10°C)した。貯蔵開始時および含気区より分離した菌株ではLactobacillus以外の菌株(Pseudomonas,Vibrio)Moraxella,Acinetobacter)かCO_2を含む気相下で増殖が抑制された。一方,ガス置換区14日目の試料より分離したほとんどの菌株(Aeromonas,Lactobacillusなど)がCO_2の影響を受けず,どに気相においても増殖が認められた。2.食品衛生細菌の増殖に対するガス組成の影響コンポジット魚肉にVibrio parahaemolyticus,Salmonella Typhimarium,Staphylococcus aureus,Escherichia coliを接建し,種々の混合気中で10°Cに貯蔵した際の生菌数変化を調べた。その結果,いずれの供試菌株もCO_2存在下では増殖抑制を受けたが,N_2ガスの効果は菌株によって異なり,E.ColiとS.typhimuriumはN_2ガスによってはほとんど影響を受けなかった。V.parahaemolyticusはいずれの混合気中においても急速に死滅した。また,寒天平板ヒでClostridium botulinumの増殖に及ぼすガス組成の影響を調べた結果,その増殖はCO_2存在下で若しく抑制された。3.はんぺんに対するガス置換包装の貯蔵効果はんぺんをCO_2ガス置換包装し、10°Cに貯蔵中の変化を調べた。その結果,官能評価および生菌数からみたシェルフライフは,対照区に比べ約2倍に延長された。はんぺんの細菌相は,貯蔵初期にはBaullusが,初期腐敗時には対照区でCorynebacterium,Enterobacteriacae,Vibrionaceaeが,ガス置換区ではVibrionaceaeおよびStreptoceccusが優勢であった。
重イオンドライバーと燃料標的のエネルギー結合

重イオン慣性核融合の燃料標的の設計において鍵となる重イオンと高温プラズマの相互作用について実験的研究を行った。高温プラズマ中での重イオンのエネルギー損失は、自由電子の寄与により常温物質中におけるエネルギー損失よりも増大することが理論的に予想されている。そこで、東京工業大学・原子炉工学研究所のタンデム型静電加速器からの低速重イオンビーム(^<12>C,^<16>O)を水素とリチウムからなるレーザー生成プラズマに入射し、エネルギー損失測定と荷電状態分布測定を行った。その結果、プラズマ効果による重イオンのエネルギー損失の増大を観測することに国内で初めて成功した。また、プラズマを通過した重イオンの平均荷電数は常温物質を通過した場合に比べて上昇していることが分かり、エネルギー損失の増大は重イオンの有効電荷がプラズマ中で増大することが主な原因であることを実験的に確認した。その結果を電離・再結合レート方程式に基づく理論計算と比較し、5%の誤差で一致することを示した。より高速の重イオンに対するプラズマの阻止能を調べるために、放射線医学総合研究所のHIMAC加速器からの鉄イオンをZピンチ高密度プラズマに入射し、そのエネルギー損失を測定した。低速重イオンを用いた実験と同様にプラズマ効果によるエネルギー損失の増大を観測することに成功した。また、入射イオンの価数を21+25+まで変化させてプラズマ標的の厚みを評価した結果、電離・再結合レート方程式を用いた理論的予測とほぼ一致することが明らかになり、理論計算の妥当性を確認することができた。新しいプラズマ標的として、固体水素に高強度CO_2レーザーを照射し、高密度水素プラズマの生成実験を行った。分光診断の結果、電子密度は10^<17>cm^<-3>程度にとどまったが、レーザースポットの最適化や、さらに高強度・短波長のレーザーを用いることで、従来よりも高密度のプラズマ標的を生成できる見通しを得た。一方、海外の共同研究者とは国際会議等を通じて盛んに研究交流を行った。研究分担者の一人であるU.Neunerを日本に招聘し、共同実験、国際会議等を通じて情報交換を行った。また、日本側からも小川、小栗、長谷川らが、国際会議への参加や共同研究先であるドイツ重イオン科学研究所の訪問などを通じて、研究成果についての情報交換を頻繁に行った。放射線医学総合研究所(HIMAC)においてZピンチHeプラズマ中でのFeビーム(6MeV/u)のエネルギー損失を測定した。入射重イオンの荷電状態をパラメーターとした世界最初の実験データにより平行電荷の効果を調べることができた。窓なしで自立型の、大きさが6mm×6mm×5mmの固体水素標的の開発に成功した。この開発にはドイツからNeuner氏が7月に来日し、冷却系の改良を共同で行った。7月および9月に欧州で開催される国際会議に合計4名が参加し、重イオン・プラズマの相互作用に関する研究発表を行った。小川は2月にHirschegg国際研究会に参加し、レーザイオン源の計測について報告した。さらに、3月10日から米国で開催される日米ワークショップおよび重イオン核融合国際会議に学生を含めて7名が参加し、相互作用実験およびレーザイオン源開発について報告する。欧州および米国の会議では共同研究者も現地から参加し、研究情報の交換を行っている。重イオン・プラズマ相互作用実験として、

(1)東京工業大学原子炉工学研究所のタンデム型静電加速器を用いた低速重イオンとレーザー生成高密度プラズマ(水素およびリチウム)の相互作用実験と、(2)放射線医学総合研究所(HIMAC)での高速重イオンとZピンチ放電ヘリウムプラズマの相互作用実験を前年度に引き続き行った。(1)については、低速の炭素ビームがプラズマ標的を通過した後の荷電状態分布を測定し、電離・再結合レート方程式に基づく理論計算と5%の誤差範囲で一致することを示した。(2)に関しては、Zピンチプラズマ標的の高密度化を行い、6×10^<18>cm^<-3>の最大電子密度を達成した。測定されたエネルギー損失の入射価数依存性がほとんどないことから、高密度化によりプラズマ標的は入射重イオンに対して十分な厚みを持つことを確認した。また、放電ジッター軽減により、エネルギー損失を従来よりも高精度で評価できるようになった。以上から、プラズマは常温物質に比べて重イオンに対して大きな阻止能を持ち、その原因の一つが入射重イオンの有効電荷の増大であることを実験的に明らかにした。また、前年度までに開発した固体水素標的に高強度CO_2レーザーを照射し、高密度水素プラズマの発生実験を行った。分光診断の結果、電子密度は10^<17>cm^<-3>程度にとどまったが、レーザースポットの最適化やより高強度・短波長のレーザーを用いることで10^<19>cm^<-3>を越える電子密度を持つプラズマ標的を生成できる見通しを得た。一方、海外の共同研究者とは国際会議等を通じて盛んに研究交流を行った。平成12年6月には、研究分担者の一人であるNeunerを日本に招聘し、国際会議、研究会等を通じて情報交換を行った。さらに平成13年3月には、共同研究先であるドイツ重イオン科学研究所を小川らが訪問し、研究成果について討論を行った。
日本列島の砂岩中のモナザイト年代と供給源の研究

この研究で、日本列島の新第三紀以前の砂岩中のモナザイトがほぼすべて年代測定された。博物館に収集されている砂岩で砕屑性モナザイトの年代が決められた試料は、美濃帯、四万十帯、秩父帯、足尾帯、北部および南部北上帯、北海道東部及ぶ北部の白亜紀、舞鶴帯、超丹波帯等で約千点に達している。本年度は、沖縄の資料に含め、分析されていなかった砂岩を採集するとともに、その中のモナザイトの年代を測定した。砂岩のモナザイト年代から、供給源が主に3つに分類できることが判明した。最も一般的なものは、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩である。このタイプが日本列島のほとんどの砂岩を占める。代表的なものとしては、ジュラ紀の美濃帯、足尾帯、秩父帯、白亜紀の四万十帯などである。これらは付加帯を代表するものであるが、浅い海で形成された南部北上帯や手取層群などもこのタイプに属する。これ以外に、4から5億年に大きなピークをもつ砂岩、およびこれらに加え7億年や25億年前後のピークをもつ砂岩がある。前者には、北海道の浅い海の白亜紀層や舞鶴帯の砂岩がある。後者は、四万十帯の第三紀層である。砂岩の砕屑性粒子の起源は、日本海ができる前であり、すべてが大陸に起源がある。これまでに採集した大陸の砂岩との比較を行うと、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩は、韓半島から山東半島の南側に分布する物で、長期にわたり韓半島から供給されたものと考えられる。一方、4から5億年に大きなピークをもつ砂岩は、アムール川からの起源を示すもので、サハリンを含め北海道の白亜紀の地層は現在の分布から考えても問題ないものと思われる。舞鶴に関しては、古い時代のものであり、当時は、韓半島との別離して北方からもたらされたものと理解される。四万十帯の多くが7億年や25億年の年代を持つものがあり、これらは、揚子江との対比が可能である。博物館に収集されている砂岩で、砕屑性モナザイトの年代が決められた試料は、美濃帯、四万十帯、秩父帯、足尾帯、北部および南部北上帯、北海道東部及ぶ北部の白亜紀、舞鶴帯、超丹波帯等で約千点に達している。本年度は、中国地方、東北地方、中部地方の砂岩を追加として採集するとともに、その中のモナザイトを分離して、それぞれの年代を測定した。また、沖縄の資料に関して、他の研究者から寄贈され、それらの年代測定も合せて行った。これまでの砂岩のモナザイト年代から、供給源が主に3つに分類できることが判明していた.最も一般的なものは、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩である.これ以外に、4から5億年に大きなピークをもつ砂岩、およびこれらに加え7億年や25億年前後のピークをもつ砂岩がある。今回の資料もそのいずれかに対応するものであることを確認した.東北、中部などの本州のものは、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩であった。

沖縄の資料に関しては、黄河や揚子江の影響が多いと予想され、揚子江の影響を示す7億年のモナザイトが見い出されたが、韓国の影響も多くあるものが存在した。これらのことは、古い時代の砂岩と現在の大河川の砂との比較によるものであるが、より当時の様子を再現するには、大陸の古い砂岩の採集が必要であると考えられる。今年度の研究では、年代の測定できるモナザイトを分析して、統計処理をしてきたが、砂岩の中には全くトリウムを含まないモナザイトも一部の資料には存在することが判明した。これらの資料の起源は、今までの経験からは、弱い変成作用を受けた地帯からもたらされたものと考えられるが、砂岩の供給源を考える上で重要な要素となってくるものと考えられる。これまでの日本列島の砂岩のモナザイト年代からは、供給源が主に3つに分類できることが判明していた。最も一般的なものは、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩である。これ以外に、4から5億年に大きなピークをもつ砂岩、およびこれらに加え7億年や25億年前後のピークをもつ砂岩がある。これらの起源は、韓半島を含めた大陸にある。今年度は、九州北部から沖縄にかけての砂資料と一部台湾の資料の研究を行った。九州北部の資料は、白亜紀から古第三紀のもので、その多くは、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩で韓半島を中心とした地帯からもたらされたものと考えられる。1資料については、4億年にピークのある資料があり、また、7億年前後のモナザイトを含むことから黄河や揚子江の影響があるものと判断している。九州南部に関しては、一貫して、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩であり、韓半島起源と考えられる。沖縄の資料に関しては、韓半島起源のものも含まれるが、黄河や揚子江の影響が多く見られる。この延長上の台湾の資料は、揚子江に近い関係で、多くが現代の揚子江の砂と対比されるが、挟まれるように黄河から由来した砂も含まれている。これらの結果を考えると、古い砂でもその近傍から運ばれてきたものが多いと結論できるが、後背地の環境は、現在の河川とは異なっているため、大陸に分布する古い資料との対比がもっとも重要となってくる。最終年度である次年度は、大陸の砂の分析を中心にして、日本列島の砂の供給源についての総括を行う予定である。この研究で、日本列島の新第三紀以前の砂岩中のモナザイトがほぼすべて年代測定された。博物館に収集されている砂岩で砕屑性モナザイトの年代が決められた試料は、美濃帯、四万十帯、秩父帯、足尾帯、北部および南部北上帯、北海道東部及ぶ北部の白亜紀、舞鶴帯、超丹波帯等で約千点に達している。本年度は、沖縄の資料に含め、分析されていなかった砂岩を採集するとともに、その中のモナザイトの年代を測定した。砂岩のモナザイト年代から、供給源が主に3つに分類できることが判明した。このタイプが日本列島のほとんどの砂岩を占める。代表的なものとしては、ジュラ紀の美濃帯、足尾帯、秩父帯、白亜紀の四万十帯などである。これらは付加帯を代表するものであるが、浅い海で形成された南部北上帯や手取層群などもこのタイプに属する。前者には、北海道の浅い海の白亜紀層や舞鶴帯の砂岩がある。後者は、四万十帯の第三紀層である。砂岩の砕屑性粒子の起源は、日本海ができる前であり、すべてが大陸に起源がある。これまでに採集した大陸の砂岩との比較を行うと、19億年と2億年前後のピークをもつ砂岩は、韓半島から山東半島の南側に分布する物で、長期にわたり韓半島から供給されたものと考えられる。一方、4から5億年に大きなピークをもつ砂岩は、アムール川からの起源を示すもので、サハリンを含め北海道の白亜紀の地層は現在の分布から考えても問題ないものと思われる。
生物種間相互作用におけるガレクチン-GalFucユニット間相互作用の役割

寄生性線虫の感染者は全世界で10億人超であり深刻な問題となっています。本研究では、ガレクチン-2と(寄生性)線虫の相互作用について主に線虫C. elegansをモデルに調べました。その結果、ガレクチン-2は線虫特異的なGalFucエピトープを含む糖鎖と相互作用し、線虫に対し抑制的に作用すること、また、様々な寄生性線虫にもGalFucが存在することを明らかにしました。以上の結果から、ガレクチン-2は、GalFucエピトープとの相互作用を介して、様々な寄生性線虫に対して抑制的に働く可能性が示唆されました。寄生性線虫の感染者は全世界で10億人超であり、深刻な問題となっています。しかし、寄生性線虫と宿主との相互作用には未解明な点が多く残されています。研究代表者はヒトやマウスのガレクチンが、寄生性線虫などの前口動物においてのみ発見されているGalactoseβ1-4Fucose(GalFuc)二糖ユニットと相互作用すること、また、この相互作用を介して寄生性線虫に対する生体防御因子として働く可能性があること、などをすでに報告しています。本研究では、寄生性線虫のモデルとして主に線虫C. elegansを用い、ガレクチンが線虫に与える影響の詳細を明らかにし、それにより、GalFucを介したガレクチン-(寄生性)線虫間相互作用の知的基盤を確立することを目的としています。これまでに、寄生性線虫の主な感染部位として知られる腸管に多く発現しているガレクチン-2が線虫に与える影響を調べ、ガレクチン-2添加により線虫の生育が阻害されること、また、ガレクチン-2がGalFucを含む線虫内在性N結合型糖鎖に強く結合することを明らかにしました。現在、GalFuc結合能を失うと考えられるガレクチン-2変異体を用いて、それが線虫に与える影響などを解析中です。本研究では、ガレクチン(特にガレクチン-2)が、寄生性線虫モデルとしての線虫C. elegansに与える影響やガレクチン-2と寄生性線虫A. suumとの相互作用について調べる予定です。一年目には、「1.ガレクチンとGalFucを含む線虫C. elegans内在性糖鎖の相互作用の解析」「2.ガレクチンが線虫C. elegansの成長などに与える影響の検証」「3.ガレクチン-2と線虫C. elegansの相互作用におけるGalFucの役割の検証」を行う予定でした。実際には項目1と2を並行して行いました。項目2について、主要なマウスガレクチンのリコンビナントタンパク質発現大腸菌を作製し、それらを線虫に摂食させ、影響を調べましたが、リコンビナントタンパク質の発現量が安定しないためか、結果が明瞭ではありませんでした。そこで、線虫を液体培地中で飼育し、そこにリコンビナントタンパク質を添加することで、つまり、タンパク質濃度をコントロールできる条件で、ガレクチン-2が線虫の成長に与える影響を調べました。その結果、ガレクチン-2が線虫の成長を抑制することが明らかになりました。ガレクチン-2については項目1も完了済みで、ガレクチン-2がGalFucを含む線虫糖鎖と相互作用することを明らかにしております。また、ガレクチン-2は、そのGlu52を介して、GalFucと相互作用すると考えられますので、それに変異を導入したコンビナントタンパク質(mGal-2E52Q)を調製しました。現在、mGal-2E52Qと線虫糖鎖との相互作用やmGal-2E52Qが線虫の成長に与える影響について調べることで、項目3の「ガレクチン-2と線虫C. elegansの相互作用におけるGalFucの役割の検証」を行っています。トラブルもあり、全体として若干の遅れはあるものの、概ね順調に進展していると考えています。これまでに、寄生性線虫の主な感染部位として知られる腸管に多く発現しているガレクチン-2と線虫C. elegansとの相互作用について調べました。その結果、1)ガレクチン-2はGalFucを含む線虫内在性糖鎖と相互作用すること、一方で、ガレクチンとGalFucとの相互作用に重要と考えられるGlu残基をAsp残基に置換したガレクチン-2E52D変異体の場合は、GalFucを含む糖鎖との相互作用が減弱すること。2)ガレクチン-2添加により線虫の生育が抑制されるが、ガレクチン-2E52D変異体やガレクチン

-1は、そのような活性を持たないこと。を明らかにしました。また、3)線虫C. elegansおよび回虫から、ガレクチン-2結合タンパク質を精製し、抗GalFuc抗体を用いた解析により、それらにGalFucを含む糖鎖が付加されていることを明らかにしました。さらに、それら糖タンパク質をLC-MSn解析により同定しました。現在は、ガレクチン-2と線虫との相互作用についてより詳細な解析を行っております。本研究は、当初申請した項目のうち、予定通りに進んでいない項目もありますが、予定以上に進んでいる項目もあります。そのため、全体として、概ね順調に進展していると考えております。寄生性線虫の感染者は全世界で10億人超であり、深刻な問題となっています。しかし、寄生性線虫と宿主との相互作用には未解明な点が多く残されています。研究代表者はヒトやマウスのガレクチンが、寄生性線虫などの前口動物においてのみ発見されているGalactoseβ1-4Fucose(GalFuc)二糖ユニットと相互作用すること、また、この相互作用を介して寄生性線虫に対する生体防御因子として働く可能性があること、などをすでに報告しています。本研究では、寄生性線虫のモデルとして主に線虫C. elegansを用い、ガレクチンが線虫に与える影響の詳細を明らかにし、それにより、GalFucを介したガレクチン-(寄生性)線虫間相互作用の知的基盤を確立することを目的としています。本研究ではこれまでに、ガレクチン-2がGalFucを持つ線虫C.elegans内在性糖鎖と相互作用すること、線虫の成長に対して抑制的に作用すること、などを明らかにしています。本研究計画最終年度においては、1線虫抑制作用はガレクチン-2に特有なこと(ガレクチン-2以外のガレクチン-1や線虫ガレクチンLEC-6は線虫抑制作用を示さない)、また、2ガレクチン-2が他の寄生性線虫に対し抑制的に働く可能性があること(回虫、パハン糸状虫および鉤虫Nippostrongylus brasiliensisにもGalFucで修飾されたタンパク質やガレクチン-2結合性タンパク質が存在する)、を明らかにしました。以上の結果から、ガレクチン-2は、GalFucとの相互作用を介して、さまざまな寄生性線虫に対して抑制的に働く可能性が示唆されました。今後、ガレクチン-2が寄生性線虫に与える影響について検証を進めることで、新しい宿主-寄生性虫間相互作用メカニズムの解明に結びつくと考えられます。寄生性線虫の感染者は全世界で10億人超であり深刻な問題となっています。本研究では、ガレクチン-2と(寄生性)線虫の相互作用について主に線虫C. elegansをモデルに調べました。その結果、ガレクチン-2は線虫特異的なGalFucエピトープを含む糖鎖と相互作用し、線虫に対し抑制的に作用すること、また、様々な寄生性線虫にもGalFucが存在することを明らかにしました。以上の結果から、ガレクチン-2は、GalFucエピトープとの相互作用を介して、様々な寄生性線虫に対して抑制的に働く可能性が示唆されました。本研究は、全体として若干の遅れはあるものの、概ね順調に進展していると考えております。これまでにガレクチン-2がGalFucを含む線虫糖鎖に結合すること、線虫の成長を抑制することが明らかになっています。今後は、まず、GalFucに結合しないガレクチン-2変異体などを用いることで、ガレクチン-2による線虫の成長阻害におけるGalFucの役割について検証します。
リグニンは落葉の生分解を強く規定するか？

今年度は前年度までに結果が出ていたカラマツに加え、トドマツの緑葉も対象として、本研究課題にて提案してきたリグニン定量法(以下、改良法)を適用した。また、その改良法によって計算される定量値の妥当性を検証するために、カラマツとトドマツの材部を入手し、木材分析において常用されるクラーソン法やアセチルブロミド法との比較を行った。その結果、カラマツ脱脂木粉について、改良法で得られたリグニン定量値は、クラーソン法による定量値よりも10%程度小さく、アセチルブロミド法による定量値よりも5%程度小さかった。一方で、トドマツの脱脂木粉については、3つの方法間で定量値にほとんど差がなかった。すなわち、改良法はほぼ妥当なリグニン定量値を与えることを、木材試料について実証した。その上で、カラマツ、トドマツの緑葉について改良法を適用すると、リグニン含有率はいずれも10%未満と計算された。これは、クラーソン法やアセチルブロミド法による定量値のおよそ半分であり、材部において確認した、改良法による定量値の妥当性から考えると、クラーソン法やアセチルブロミド法は、やはり葉の試料を適用対象とした場合には、やはり過大な定量値を与えることが示された。この結果は、広葉樹であるミズナラの葉について過去に我々が見出した知見と一致し、改良法の適用が葉の試料に対して幅広く有効であることを明確に示す。さらにこの改良リグニン定量法が、温帯産樹木の木部組織とは異なる多くの植物試料中のリグニンの定量に関し、幅広く適用できる可能性があることを示唆している。残念ながら、研究計画当初に予定していた、様々な樹種の落葉を用いた生分解実験におけるリグニン分解挙動や分解生成物の追跡、テーマとして掲げた生分解を規定する律速因子の解明、には研究期間を1年間延長したにもかかわらず、到達できなかったが、なお重要な研究課題として今後も継続する予定である。初年度は、必要な分析機器、特に本研究で中核的な武器となるガスクロマトグラフ分析システム一式を予算内で購入し、当面必要な実験環境を整備した。しかし、当初予定していた多くの樹種の葉の収拾については適切な時期にサンプリングができなかったため、研究協力者の助言を受け、次年度に行なうこととした。そこで代わりに初年度では、本来は派生的な課題ながら、本研究で提案した分析手法の根幹部分に関わる検討を進めることにした。比較的短期間で一定の成果を得ることが期待できたからである。すなわち、これまでに十分な量の試料を確保済みで、研究を進めてきたミズナラの葉に対象を限定し、葉肉ならびに葉脈に切り分け、部位別のリグニンの相違について明らかにすることを目的とする基礎的な課題に取り組んだ。本研究ではリグニンの定量を、メトキシ基の定量値とニトロベンゼン酸化生成物の比率に関する情報から算出する。これまでの知見から、リグニンの定量値に最も大きく影響するメトキシ基の定量法については試料の前処理段階における溶媒抽出の影響を受けないことがわかっており、そのため、他の従来法よりも再現性良く、かつ、妨害物質の影響を受けにくいリグニン定量法であることが示されている。しかし、ニトロベンゼン酸化法に関しては溶媒抽出の影響を受ける可能性が高かったため、この点をまず検証した。溶媒抽出を行なわない葉は、部位によらず、リグニン基本骨格であるp-ヒドロキシフェニル核(以下H核)、グアイアシル核(G核)、シリンギル核(S核)のうち、H核の定量値が大きく出ることがわかり、抽出成分がニトロベンゼン酸化法に影響することが確認され、ニトロベンゼン酸化法に関しては溶媒抽出が必須であることが示された。次に今年度の研究の本題である部位によるリグニンの違いについて、水分通導組織である葉脈部位では葉肉部位よりもリグニン含有率が高いことが明らかとなった。多くの樹種の葉の収拾については予定通りには進まず、適切な時期にサンプリングができなかったため、研究協力者の助言を受け、次年度、別の研究プロジェクトにおいてサンプリングが確実に行なえる時期に実施することとした。なお、このサンプリングの遅延の影響で、回収した落葉を用いたH28年度以降の研究計画にも遅延が生じるが、一方で現在手持ちの試料で実施可能であり、H29年度に実施予定だった別の基礎的で重要な課題を前倒しして進めることで、手順は前後するものの、全期間に渡る遅れの低減を計った。前年度において、予想を超えた気象条件(北海道において秋口の落葉の時期が予想より23週間も早まったこと)により、適切な採取時期を見誤ったためほとんど実施できなかったサンプルの収集を、今年度は十分に行うことができた。すなわち、数種の針葉樹と広葉樹の新鮮落葉サンプル(数百g1 kg程度)、ならびに木部サンプル(1 kg5 kg程度)の収集を行った。収集できた樹種は具体的には、トドマツ、アカエゾマツ、ミズナラ、ブナ、シラカンバである。さらに、別の研究で不要となった温室培養のニオイヒバとトドマツ(緑葉ならびに木部)も入手できた。使用できるサンプルの種類や量が限定的であった今年度秋までの期間は、当初計画とは順番を変え、無理なく遂行可能な課題を優先して進めた。すなわち、当初計画で派生的な課題と位置づけていたミズナラ緑葉の葉脈部分と葉肉部分におけるリグニンの量的・質的な相違をまず明らかにし、続いて、本研究において主武器となるリグニン定量法の再現性について、実験操作者を変えた条件でも検証した。

また、今年度後半(秋口)に採取できたサンプルについては、乾燥、粉砕、溶媒抽出処理など、次の段階に進むために必要な前処理を概ね行なったが、当初、計画していたリグニンの単離や落葉の分解実験を行うところまで到達しておらず、この点で当初計画の遅れを取り戻すには至っていない。なお、今年度中には共同研究者とともに、本研究課題の土台となった、以前の研究結果を学術論文一報としてまとめた(Miyamoto et al., Microb. Ecol., 2017; DOI:10.1007/s00248-017-0952-8)。当該論文の審査過程で、実験の再現性についても問われたが、この点で今年度の成果を踏まえて回答し、掲載されるに至っている。初年度に予定しながら、予期せぬ気象条件により実施できなかったサンプリングの遅れ(1年間)の影響が大きく、派生的な研究課題については一定の結果を出したものの、中心的な課題に対しては、計画の遅れを取り戻すに至っていない。前年度後半に採取した葉のサンプルについて、必要な前処理を行ない、リグニンの定量を行なうとともに、一部については葉の分解実験を実施した後、同様にリグニンの定量を行ない、その分解挙動を比較した。まず、前年度までに研究が進んでいたミズナラに加え、カラマツ、シナの葉について、メトキシ基の定量とニトロベンゼン酸化法を組み合わせた新規手法により、リグニンの定量を行なった。その結果、いずれもリグニン含有率は9-12%程度であり、予想よりも低い値であった。続いて、ミズナラとトドマツについては野外での葉の分解実験を行なったが、分解落葉中のリグニンの減少傾向については一定の知見を得ることができた。すなわち、これまでに実施済みのミズナラ(広葉樹)だけでなく、トドマツ(針葉樹)においても、葉全体の重量減少とリグニン含有率の減少傾向とは挙動が類似しており、特にリグニンが他の成分に比べてきわめて難分解性であるとは言えないことが、改めて示唆された。ただし、室内での分解実験については、当初計画の遅れを取り戻すには至っていない。そのため、本研究の実施期間を1ヶ年延長し(既に申請、承認済み)、最大の課題である、落葉の生分解を規定するとされるリグニンの影響について、室内実験で検証することにより、体系的な知見を得る予定である。なお、今年度中にこれまでの研究成果をまとめ、木材・紙パルプ分野関連の国際会議(第19回International Symposium on Wood, Fiber, Pulping Chemistry, Port Seguro [Brazil], Aug.28-Sep.4, 2017)において、報告している。これまで、初年度に気候上の理由からサンプリングができなかったことの影響が大きく、派生的な研究課題については一定の結果を出したものの、中心的な課題に対しては、進捗が遅れていたが、H29年度においてミズナラ以外の樹種について野外実験の成果が出るなど、一定の前進があった。全体として、当初課題に対し満足のいく成果を得るには、データ不足を補うだけの時間がなお必要な状態である。今年度は前年度までに結果が出ていたカラマツに加え、トドマツの緑葉も対象として、本研究課題にて提案してきたリグニン定量法(以下、改良法)を適用した。また、その改良法によって計算される定量値の妥当性を検証するために、カラマツとトドマツの材部を入手し、木材分析において常用されるクラーソン法やアセチルブロミド法との比較を行った。
革新的な双方向モバイルアプリケーション導入による新規セルフケア支援システムの構築

最適なセルフケア支援システムを追求することは、患者、家族のQOLを維持し、疾病の重症化を予防する上で重要である。臨床の場では、セルフケア支援におけるICTの導入が加速しているが、"ICT生産性パラドックス"という国際的な懸念がある。ICTが本来持つアクセスのしやすさ、情報共有等の利便性のみが強調され、実際にはユーザビリティが悪い、膨大な開発・維持コストに見合った効果が出ない、省力化をもたらさずに医療者の負担が増大するパラドックスである。本研究の目的は、多職種からなるチームを編成、それぞれの専門性や臨床経験を反映させたケアプラン、アルゴリズム等を協働で作成して、継続した個別化支援を行う気管支喘息、慢性心不全、大腸がん手術部位感染(SSI)を対象とした新世代のモバイルアプリケーションを開発し、新しいセルフケア支援システムを構築することである。セルフケアプロトコール、モバイルアプリケーションのコンセプトデザイン作成から着手、手術部位感染(SSI)は英語版として在院日数の短い英国でノッティンガム大学共同研究者と作業を行っている。平成30年度は、アルゴリズムやハイビジョン動画を含むコンテンツを作成しながらモバイルアプリケーション作成作業を継続し、今年度は、モバイルアプリケーションを完成させ、臨床試験の準備を行う。モバイルアプリケーション自身がoff-lineでのデータ処理や人間の音声で双方向性のコミュニケーションを行うシステムは、ウェブ等を用いる遠隔診療システムに比較して、費用対効果比の高い介入手法であり、自宅、病院内、介護施設等介入の場の制限も受けない。個別化されたセルフケア支援を行う革新的なモバイルアプリケーションを医療チームの一員として臨床導入することは、わが国のセルフケア支援を最適化して、患者、家族のQOLの維持し、疾病の重症化予防に大きく貢献することが期待される。初年度に気管支喘息、慢性心不全のセルフケア、大腸がん(結腸・直腸がん)開腹術を対象とした手術部位感染(SSI)予防のためのセルフケアプロトコール、モバイルアプリケーションのコンセプトデザイン(気管支喘息はスマートフォン、慢性心不全・手術部位感染(SSI)はタブレット端末を使用)やモバイルアプリケーションのパーツを研究者らで、また業務委託下にプログラマーと作成した。手術部位感染(SSI)に関しては、英国ノッティンガム大学共同研究者と共同で英語で作成、英国ナースや患者等のイラスト作成や、消毒薬を使用したシャワー方法等のハイビジョン動画を業務委託下に作成した。平成30年度も研究者らがプログラマーと毎週定例のウェブミーティングを開催し、作成を継続して行った。気管支喘息では、喘息ガイドライン2018を反映したケアプロトコールへの修正、セルフモニタリングアルゴリズムの作成、e-diaryのプロトタイプの改善・更新、吸入器、検査、在宅機器(ピークフローメータやHOTなど)に関するハイビジョン動画を業務委託下に作成、ナレーション収録も加えて行った。手術部位感染(SSI)に関しては、コンセプトデザインを術前、術後入院中、術後退院後の3段階、昼夜で6段階に自動で変化し支援するように修正、完成させた。複雑に機能するため、プログラマーによる作成や動作確認等、膨大な時間を要し、来年度も継続して完成させる。慢性心不全では、心不全兆候を早期に評価、対応方法を提示、さらに身体活動性を向上させ健康状態を改善させるアルゴリズム、教育コンテンツや飲水量チェックをするコンテンツ等よりの構成とした。平成30年度はモバイルアプリケーションによるパイロット試験の準備に着手する予定であったが、上記の作成、特に手術部位感染(SSI)モバイルアプリケーションの開発等に計画以上の時間を要し、研究計画の進行が遅れている。本年度は平成29、30年度作業を継続して行う。気管支喘息、慢性心不全、手術部位感染(SSI)を対象として、様々なセルフケア支援および支援の個別化に必要なモバイルアプリケーションのアルゴリズムやデザイン等を完成させ最適化するために、研究者らとプログラマーによる毎週定例のウェブミーティングを継続して開催しながら、プログラマーとのディスカッションや研究者らの学術的な提案、指導を行う(業務委託下)。すべてのモバイルアプリケーションはセルフアセスメントスキルの向上や双方向性のセルフマネジメント教育に加えて、助言や賞賛、行動計画の提示等、行動変容への介入を行う仕様とする。コンテンツに追加するデジタルイラストやハイビジョン動画、ナレーション音声ファイルは研究者らが原画、台本等を作成し、監修下に業務委託下に作成する。一方で、モバイルアプリケーションを用いる介入、mHealthには、有用性のエビデンスの構築がほとんどなく、大半は作成した後に長期的に使用されないのがグローバルな現況である。本年度は、気管支喘息、慢性心不全モバイルアプリケーションを用いた臨床試験(パイロット試験)の準備を開始し、倫理審査等の終了したものから臨床試験を開始する。手術部位感染(SSI)に関しては英国でのクリニカル・ナース・スペシャリストによるモバイルアプリケーションの評価を予定し、臨床試験に必要な修正や、倫理審査の準備等を開始し、臨床的な有用性のエビデンスの構築に取り組む。臨床の場では、セルフケア支援におけるICTの導入が加速している。一方で、"ICT生産性パラドックス"という国際的な懸念がある。ICTが本来持つアクセスのしやすさ、情報共有等の利便性のみが強調され、実際にはユーザビリティが悪い、膨大な開発・維持コストに見合った効果が出ない、社会保険体制にフットしない、省力化をもたらさずに医療者の負担が増大するパラドックスである。本研究の目的は、多職種からなるチームを編成して、個別化されたケアプランに基づきアセスメントを行い、助言や賞賛、行動計画を提示し、継続した支援を行う革新的な気管支喘息、慢性心不全、手術部位感染(SSI)を対象とした新世代のモバイルアプリケーションを開発し、新しいセルフケアシステムを構築することである。

平成29年度は多職種チームの協働の基に気管支喘息、慢性心不全のセルフケア支援、大腸がん(結腸・直腸がん)開腹術を対象とした手術部位感染(SSI)予防のためのセルフケア支援のプロトコール、モバイルアプリケーションのコンセプトデザイン(気管支喘息はスマートフォン、慢性心不全・手術部位感染(SSI)はタブレット端末を使用)を作成した。また、気管支喘息はe-diary部分のプロトタイプの作成、手術部位感染(SSI)に関しては、英語版としてセルフモニタリング部分およびe-diary部分の基本画面のプロトタイプを英国ノッティンガム大学共同研究者と共同で作成、イラストの作成やハイビジョン動画の収録も行った。個別化されたセルフケア支援を行う革新的なモバイルアプリケーションの開発、将来の臨床導入は、セルフケア支援を最適化して、患者、家族のQOLの維持し、疾病の重症化予防に大きく貢献することが期待される。初年度に目標とした多職種チームの協働による気管支喘息、慢性心不全のセルフケア支援、大腸がん(結腸・直腸がん)開腹術を対象とした手術部位感染(SSI)予防のためのセルフケア支援のプロトコール、モバイルアプリケーションのコンセプトデザイン(気管支喘息はスマートフォン、慢性心不全・手術部位感染(SSI)はタブレット端末を使用)を平成29年度に作成した。プログラマーへのコンサルテーションや研究者らの学術的な指導下に、本年度に作成したアルゴリズムに基づきモバイルアプリケーションの作成を業務委託下に着手、気管支喘息はe-diary部分のプロトタイプの作成、手術部位感染(SSI)に関しては、英語版でセルフモニタリング部分およびe-diary部分の基本画面のプロトタイプを英国ノッティンガム大学共同研究者と共同で作成した。また、手術部位感染(SSI)で使用する英国クリニカル・ナース・スペシャリストや英国患者等のイラスト作成や、消毒薬を使用したシャワー方法や筋力トレーニング法のハイビジョン動画の収録も行った。英語でのナレーション作成や創部の写真撮影データを毎日のe-diaryに反映させる部分の作成等に時間を要した。慢性心不全患者のセルフケア支援を行うモバイルアプリケーションの作成は、平成29年度に作成したコンセプトデザイン等に基づき平成30年度からの作業となった。最適なセルフケア支援システムを追求することは、患者、家族のQOLを維持し、疾病の重症化を予防する上で重要である。臨床の場では、セルフケア支援におけるICTの導入が加速しているが、"ICT生産性パラドックス"という国際的な懸念がある。
哺乳類配偶子の雌雄差を規定する分子機構の解明

精子核に似たエピジノタイプの卵子を用いると、卵子二個からマウス個体を発生させる事が可能である。この結果から、DNAメチル化パターンは配偶子核の雌雄差を規定する主因の一つであることが示された。DNAメチル化酵素関連因子Dnmt3Lは、上述の配偶子DNAメチル化パターンの雌雄差形成に必須であることが明らかになった唯一の因子であるが、同遺伝子のみでは制御機構の説明が困難であり、未知因子と複合体を形成して作用する事が予想される。本研究は、性染色体に依存しない配偶子の性差を規定するエピゲノム分子機構を、特にDnmt3Lと相互作用する因子に着目し、メチル化パターン形成制御機構の観点から明らかにすることを目的とした。上述のように、Dnmt3Lタンパク質と相互作用する候補因子(機能未知の新規遺伝子のため、以下候補Aと記す)を同定した。In vitroでこれらの因子を用いて配偶子のDNAメチル化パターン雌雄差形成を再現する事が不可能なため、候補A機能解析を目的に、まず先行して遺伝学的解析(ターゲティングマウスの作成)を現在準備している。並行して、候補Aタンパク質の機能を、特にDnmt3Lとの相互作用能の観点から、哺乳類培養細胞を用いた強制発現系で解析中である。強制発現系では、他種とのバイオインフォマティックな比較解析を利用して様々な欠失変異体を作成し、相互作用に必須の領域やアミノ酸の同定を試みている。本年度(平成18年3月31日)の研究概要昨年度より、Yeast two-hybrid法によるDnmt3L相互作用因子の網羅的検索を行っていた。マウス各組織・各発達段階別に回収したtotal RNAを用い、ランダムプライマーで逆転写酵素反応を行いcDNA libraryを作製した。これらのlibraryを鋳型にし、Yeast two-hybrid法により得られた配列断片情報を元に、候補因子配列をPCR法で増幅した。これらの方法により、候補因子のうちで、未熟な生殖腺特異なものを絞り込んだ。この候補因子は、アミノ酸配列レベルでヒトと相同性を有している。また、遺伝子周辺の構造も相同性が存在し(シンテニーが保たれており)、進化上高度に保存されていることがわかった。すなわち、候補因子が生理的に重要な役割を担っていることが予想される。現在この因子のほぼ全長と思われるcDNAのクローニングを行い、データベースに登録されているマウスゲノム情報を元に遺伝子構造を決定し、遺伝子ターゲティングベクターを作製してターゲティングを試みている。上記の検索により同定された候補因子は、適当なエピトークタグや蛍光タンパク質との融合タンパク質を作るような発現ベクターに組換え、Dnmt3Lの強制発現系や精製組換え体タンパク質と共に用いて相互作用の検討を行う。また、クロマチン免疫沈降法を用い、候補因子とDnmt3Lの複合体が、インプリンティング遺伝子のメチル化部位と相互作用していることを示す。抗体の作製が難航する可能性を考え、通常のターゲティングと共に、Dnmt3Lと同様にエピトープタグや蛍光タンパク質をノックインしたものを同時に作製する。
深層学習エッジコンピューティング向け高効率組込みシステムの開発

本研究では、爆発的に増加するIoT端末に対して、サーバ型計算モデルの問題解決とさらなる応用拡大を目指し、IoT端末(エッジデバイス)からサーバへデータを転送する前に必要な処理を行う「エッジコンピューティング」の高効率化を目的としている。具体的には、エッジデバイス上で深層学習を用いたアプリケーションのリアルタイム実行を可能にする再構成可能デバイスを開発するとともに、実機評価用システムを構築し、研究成果の広い応用展開を目指している。本研究目的を達成するため、平成30年度は提案アーキテクチャを採用した応用システムの開発を進めるとともに、提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法に関する研究に取り組んだ。(1)応用システムの設計:提案アーキテクチャを用いた実アプリケーション設計に取り組んだ。リアルタイム入力画像に対して深層学習を用いて物体検出を行う処理の一部に提案アーキテクチャを適用すべく、実装作業を進めている。(2)学習係数最適化手法の提案:学習係数の量子化に関する研究を通して、提案アーキテクチャ向けの学習係数最適化手法の着想に至った。本手法を確立することで、当初予期していなかった相乗効果が期待できる。提案手法により検出精度の向上が確認できたが、逆に精度が下がるケースもあり、引き続き研究を進める。FPGAボードを用いた応用システム設計は予定より若干遅れているが、提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法を提案し、その有効性を確認することができたため。FPGAボードを用いた応用システム設計と並行して提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法を確立し、アーキテクチャと計算手法を合わせて開発する。本研究目的を達成するため、平成28年度は基本アーキテクチャの開発と、対象とする深層学習アプリケーションにおける提案アーキテクチャの有効性の評価を行った。(1)基本アーキテクチャ開発:深層学習にもとづく学習・識別処理の大部分を占める任意サイズの積和累算について、その高効率実行を可能とする再構成可能デバイスの実現を目的として、カウンタツリーを基本構造とする再構成可能アレイの基本アーキテクチャを検討した。計算機上での論理合成結果から提案アーキテクチャの有効性を評価するとともに、FPGAボードを用いて動作検証を行い、提案アーキテクチャの実現性を実証した。(2)対象アプリケーションの評価:エッジコンピューティングの効率化に向けて、前述のハードウェア開発と並行して、対象アプリケーションにおける演算粒度の最適化にも取り組んだ。深層学習アプリケーションにおける学習パラメータ(フィルタ係数)の量子化と認識精度の関係について評価を行い、提案アーキテクチャとの相乗効果が得られることを明らかにした。ほぼ研究計画通りに研究項目に着手し、大きな問題なく検討が進んでいるため。本研究目的を達成するため、平成29年度は提案アーキテクチャのテストチップを用いてその有効性を実証し、さらに応用システムの開発にも着手した。(1)提案アーキテクチャの有効性実証:昨年度開発した基本アーキテクチャに基づき作成したテストチップを用いて、その有効性の評価を行った。可変機構を有しながら専用回路に大きく劣ることのないエネルギー効率を達成することを明らかにした。(2)応用システムの設計:提案アーキテクチャを用いた実アプリケーション設計に取り組んだ。まず、リアルタイム入力画像に対して深層学習を用いて物体検出を行う処理回路のFPGA実装を行った。引き続き、提案アーキテクチャの適用に向けて実装作業を進めている。(3)学習係数最適化手法の提案:学習係数の量子化に関する研究を通して、提案アーキテクチャ向けの学習係数最適化手法の着想に至った。FPGAボードを用いた応用システム設計は予定より若干遅れているが、提案アーキテクチャの有効性を実証できたことに加えて、提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法を新たに提案することにより、当初想定していなかった相乗効果が期待できることがわかったため。

FPGAボードを用いた応用システム設計は予定より若干遅れているが、提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法を提案し、その有効性を確認することができたため。65nm SOTBプロセスを用いてテストチップを作成し、提案回路の有効性を実証する。また、実機評価用システムの構築に向けて、その基本構成の検討を進める。FPGAボードを用いた応用システム設計に注力するが、並行して提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法を確立する。また、提案するエッジコンピューティングモデルを用いた応用システムについても検討する。FPGAボードを用いた応用システム設計と並行して提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法を確立し、アーキテクチャと計算手法を合わせて開発する。提案アーキテクチャの動作検証に必要なFPGA開発用ボードを別途確保することができたため。応用システムの開発が当初予定より若干遅れたことから、今年度中に予定していた応用システム開発キットの購入を延期したため。提案アーキテクチャ向け学習係数最適化手法に関する研究は当初計画していなかったものであるが、研究を進めたところ想定していなかった相乗効果が期待できることがわかったため、この研究に注力した。これにより、評価システム構築ならびに成果発表に関する経費支出が当初予定していた通りには行われなかった。これらの経費は次年度に繰り越して執行する計画である。実機評価システムならびにテストチップ評価ボードの購入に充てる。
外傷記憶の再演をめぐる1980年代以降の芸術の理論・実践研究

1980ー90年代のエイズ危機の時代の美術の展開に関する資料整理と文献調査を行なってきたが、その研究成果を森美術館で「MAM006:クロニクル京都1990s:ダイアモンズ・アー・フォーエバー、アートスケープ、そして私は誰かと踊る」と題して、共同企画者として展示公表できた。ここでは、当時の活動に関わっていた当事者24名へのインタビュー調査を行い、その映像を編集し、行われた出来事についての解説を執筆した。あわせてトークのモデレーションと関連イベントの記録撮影などを行った。展示企画のテーマとして、アクティヴィズムを含む1990年代京都のアートシーンの展開だけでなく、クラブカルチャーでのドラァグクイーンのパフォーマンスにも焦点を行う展示内容となり調査を広げることになった。本調査に関しては、森美術館による3ヶ月に渡る展示期間を通して研究成果を公表出来たため、多くの人々の反応や関心を得ることができ、とても有意義なものとなった。旧アートスケープ蔵の資料整理については、さらなる調査の可能性なども浮かびあがり、今後の研究活動として続けていく必要がある。また、アーカイブ展示を通した、記憶のエナクトメントや過去の作品の再演といった課題についても、本事例を通して考察する手がかりにもなった。ドラァグや異装といった話題も含む、ジェンダーイメージの反復とズレを通した「再演」、クラブカルチャーとダンスといったテーマについても考察を深めていく必要があるだろう。また海外調査に関しては、フランス、ベルギーなどで、ダムタイプ展をはじめとして、本研究テーマに関わるアーティストの個展を視察することが出来た。とりわけヒワ・Kやメラニー・ボナジョに関しては今後考察を進めていく。課題としている1990年代の京都を中心とした美術資料の調査については、展示企画の実現もあり当初の計画以上に進展しており、調査結果の公表も可能となった。その反響も含めて、当初予定していた以上の資料の広がりがあり、関係者も多く、今後の課題も見えてきた。さらなる整理や公表の可能性を現在、模索中であり、その実現に向けていく。他方で、海外調査に関しては、ある程度の視察を進めることが出来たものの、調査結果の考察や公表が十分に出来ていない。日本での研究の進展も踏まえたうえで、海外の状況との比較考察については、今後の課題としたい。旧アートスケープ蔵の資料調査については、本年度も研究成果の公表を予定しており、これまでの研究成果を発展させながら、展示公表の機会と資料集の制作に取り組んでいく予定である。少なくとも2020年度までは継続して調査を深めていく。国外の状況の調査に関しては、過去の調査も含めて、課題を整理して、テーマに沿って文章としてまとめる作業を行ない、これまで以上の公表の可能性を模索していく予定であり、研究成果の公開を進めていく。2017年度は、パフォーマティブな要素をもった現代アートの流れを再検証するなかで、外傷の再演という課題を深めることができた。1970年代以降に活躍をはじめたアーティストの再演の方法について検証しながら、後続の美術家による現代的なアプローチを再検討した。とりわけカッセルとアテネで開催されたドクメンタ14の視察は有意義であった。外傷記憶という主題を、17世紀の奴隷貿易、戦争や空襲、現代の移民問題、資源採掘や労働、精神医療、拷問、警察のアーカイブといった多様な欧州の歴史的文脈と個別な都市の歴史のなかで考察するものであった。カッセルという都市の欧州の歴史のなかでの位置づけと、アテネの近代化や、大戦以後の民主化のプロセス、新世界秩序のなかでのグローバル・サウスの役割の再考など、様々なトピックについて改めて考えさせられた。さらにバルセロナ現代美術館での中東の紛争を背景にしたアーカイブを用いたアーティストの展示やマドリードのレイナ・ソフィア美術館での1980年代以降のコレクションなど、1980年代以降のアートと政治やHIVに関わるアート活動についての調査を行った。とりわけ国内では、1990年代のダムタイプの作品の資料やその周辺で展開したエイズをめぐる活動についての研究を、資料調査とインタビューを通して大きく進めることができた。上記のテーマについてIAMASで行われたシンポジウムや、トークの中でで部分的な発表を行ったが、国外での発表も含めて、いっそうの成果の公表については今後の課題である。勤務先の芸術資源研究センターにて文化庁からの助成でダムタイプの個別プロジェクトに関する資料調査や聞き取りについては、多くのスタッフの協力を得ることができ大きく進展した。しかし文化庁の助成では、資料の収集とアーカイブ化という課題が優先されたため、資料の考察やまとめについては今後の課題として残されており、本研究課題では、そうした課題を補う作業を進めたい。エイズをめぐるアート活動の調査という課題も然りである。当時の資料のデジタル化や聞き取りに関してはテルモ現代美術助成財団の支援もあり、また当事者の協力を得ることもできたため大きく進めることができたが、資料のまとめやその考察と公表に関しては2018年度の課題としたい。マドリードの調査によって、ラテン・アメリカ圏も含めたエイズとアートをめぐる1980年代以降の状況についての知見を深めることができたので、北米の状況とあわせて再考したうえで研究を深めていく必要がある。「外傷記憶の再演」という本研究課題は、ドクメンタ14が、歴史的な外傷記憶を主題にしたアーティストのパフォーマティブな活動に大きく焦点をあてて展開されていたことを考えるに、きわめて喫緊の課題であることを確信できる。視察の成果を京都芸大や他の大学の学生に向けたレクチャーというかたちで公表したが、現在の状況に関する考察や論考は十分でなく、今後整理しながらまとめていく必要があると考えている。