hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パルス超冷中性子源と周期的開閉弁を用いた超冷中性子貯蔵実験

開閉弁の性能評価や入射中性子速度の事前見積もりにおいて重要となるシャッター板の開閉タイミング測定を目的として、物体の有無を検出する反射型レーザーセンサーE3NC-LH02を用いた測定装置を作成した。このレーザーセンサーは最小80μsで応答し、ミリ秒スケールで開閉するシャッター板のタイミング測定に対して十分な性能を持っている。シャッター開閉に使用する矩形の電圧信号とこの装置が出力するシャッター板端の通過時刻に対応した電圧信号との時間差をオシロスコープで読み取ることでシャッター板の通過時刻を決定する。作成したレーザーセンサーの読み出し回路はセンサーの検出信号と立ち上がりが同期した時間幅3μsのパルス信号を出力するため、中性子の飛行時間測定においてよく用いられる時間-デジタル変換器を用いれば開閉タイミングの周期的安定性を自動測定して解析することもできる。超冷中性子(UCN)貯蔵では容器中での粒子の取りうる経路が多いほど貯蔵数密度が向上するため、粒子の経路を散らす非鏡面反射を考慮することが貯蔵数密度の評価において非常に重要である。この非鏡面反射をシミュレーションに導入するために代表的な反射モデルであるMicro-roughness効果に関する既存の論文に基づいて非鏡面反射アルゴリズムを作成した。Micro-roughness効果はシミュレーションソフトGeant4にパッケージが存在しているが、過去研究で作成したシミュレーションとの相性やシミュレーションに動的な部品を組み込むことを考えて自作を選択した。動作テストとしてJ-PARC/MLF BL05実験でのUCN輸送シミュレーションにこのアルゴリズムを組み込んで正常に動作することを確認した。現在はステンレス容器によるUCN貯蔵シミュレーションの制作を行っている。計画当初は過去に作成したUCNシャッターを開閉弁テスト機に転用して実験機会を増やす方針であったが、平成30年度末に機関異動があり開発時間を十分とることが出来なかった。またこの場合はテスト実験用のガイド管や変換フランジを実機実験に転用するのが難しいこと、実機の高性能化や実験において特殊形状のガイド管の導入を検討するために開発費を実機関連装置に集中させたいことから、予算を温存し計画内容を実機開発とそれを用いた実験のみに変更している。令和元年度の計画に必要なシミュレーション開発、センサー作成と、過去にUCNシャッターを制作した業者との開閉弁の実機作成のための設計打ち合わせは行えたことから、やや遅れているとみなした。令和元年度始めにシミュレーションを用いて開閉弁実機の要求スペックを決定し、当該年度秋までの完成を目指して実機の制作に移る。本年度に作成したセンサーを用いて実機スペックを評価したのち、開閉弁実機を用いて当該年度冬にUCN貯蔵実験を行う。貯蔵実験では弁の直前にたとえば漏斗形状のような集光ガイド管を導入し、貯蔵容器へのUCNの封入圧力を増加させ、実効的な貯蔵数密度を向上させる試験も行う。

開発計画の遅れと、翌年度に行う開閉弁実機開発と実験準備に予算を集中させる計画変更により余剰金が発生した。開閉弁の実機制作、開閉弁専用のUCNガイド管、真空ダクト等の制作に残りの助成金を使用する予定である。その後の予算状況を見つつ、可能であればUCN貯蔵容器の再研磨なども検討する
マルチX線CT解析とシミュレーション技術の融合による青果物の物性値マッピング

本研究では、分解能の異なる2種類のX線CT装置を用いて細胞組織および果実全体スケールで連続スライス画像を取得し、部位ごと、貯蔵期間ごとの構造特性を明らかにするとともに、スライス画像より3次元立体構造モデルを再構築し、解析条件を与え、ソルバーを用いた解析を行う。空隙率などの構造的特徴量と解析で得た物性値との関係を明らかにするとともに、CT値と物性値の関係についても整理することで、青果物内部の物性値分布の可視化を行う。
口腔内の創傷治癒過程における顎下腺EGFの影響

顎下腺中に多数含まれている生理活性物質の1つであるEGF(上皮成長因子)は、外胚葉および中胚葉由来の広範な細胞増殖を促進することが知られている。また、この顎下腺EGFには胃粘膜保護作用があり、実験的胃潰瘍の治癒促進に大きな影響を持つことが知られている。顎下腺EGFは唾液中にも分泌されており、これにさらされている口腔粘膜においも多大な影響を及ぼしていると思われるものである。今回の実験ではラットを、顎下腺除去群、非除去群、除去群+EGF投与群に分け、舌背部に実験的潰瘍を形成し、その創傷治癒について観察した。まず、創収縮の定量的観察では、肉眼的にも、また創の面積の大きさの変化においても、除去群の創治癒が最もおそく、除去群+EGF投与群は、非除去群とほぼ同じ程度および速さの創の治癒が観察された。血漿中のEGF量についても、除去群はほとんど認められなかったが、EGF投与群では非除去群とほぼ同程度のEGF量が観察され、口腔粘膜の創傷治癒にもこの顎下腺EGFが関与しているものと思われる。舌創部の組織学的変化についても除去群では炎症細胞浸潤の程度が強く現れ、術後2週間でも同程度であり、創表面の肉芽形成も不良であった。EGF投与群は、2週間後にはほぼ炎症症状も消失し、徐々に肉芽形成もみられ、非除去群とほぼ同程度の組織学的所見を示し、創の治癒が順調に進んでいることが確認された。EGFの投与量は1日10mug/kgの連日皮下投与で行ったが、この量および投与法、投与日数などは今後検討する余地がある。また、舌創部におけるEGF量やDNA合成量などの客観的指標についても今後明らかにする必要があると思われる。
原発性上皮小体機能亢進症腺腫におけるｃＡＭＰ／ＰＫＡシグナリングの解析

原発性上皮小体機能亢進症の腺腫において、PRKAR1αタンパクの過剰発現があるかをウェスタンブロット法にて、同一症例から摘出した腺腫および正常腺でその発現を比較検討した。その結果、分析した腺腫8腺のうち5腺で正常腺に比べその過剰発現が確認された。さらに腺腫22腺と正常腺11腺を抗PRKAR1α抗体による免疫染色法を用いてAllred score法により解析したところ、腺腫のおけるscoreは正常腺でのscoreに比べ有意に高値であり、同様に腺腫病変での過剰発現が証明された。さらにPKA活性は同タンパクの過剰発現から低下していることを示し、このことが腺腫発生の起因となりえることを示唆した。続発性(腎性)上皮小体機能亢進症での結節性過形成腺と同様、原発性上皮小体機能亢進症の腺腫において、PRKAR1αタンパクの過剰発現があるかをまずウェスタンブロット法を用いて、同一症例から摘出した腺腫および正常腺でその発現を比較検討した。さらに腺腫22腺と正常腺11腺を抗PRKAR1α抗体による免疫染色法を用いてAllredscore法により解析したところ、腺腫のおけるscoreは正常腺でのscoreに比べ有意に高値であり、同様に腺腫病変での過剰発現が証明された。さらに同一症例からの腺腫および正常腺から抽出したタンパクに対しPKA活性を比較したところ、腺腫でのPKA活性は正常腺に比べ有意に低いことが観察された。これらの結果により原発性上皮小体機能亢進症における腺腫の進展にPRKAR1αが過剰発現した結果、PKA活性が低下することが関与するとした仮説が証明された。その他にも、副甲状腺細胞は好酸性細胞と主細胞に大別されるが、それらの細胞種別に、免疫染色法にてPRKAR1αタンパクと細胞増殖の指標であるPCNAタンパクの発現を解析したところ、主細胞では腺腫と正常腺間にそれぞれの発現に差はなく、また好酸性細胞でも正常腺では差はなかったものの、腺腫では好酸性細胞において両タンパクが正常腺に比べ有意に高かったことから、とくに好酸性細胞でのPRKAR1αの過剰発現による変化およびその影響が強調されていることが推測された。以上から発生要因にかかわらず副甲状腺細胞がモノクロナールに病的増殖する機序につき、cAMP/PKAシグナリングが関与し、またそのことは副甲状腺好酸性細胞において強調されていることを示したことは、副甲状腺機能亢進症の病的腫大腺が発生するメカニズムの解明に大きく貢献したと考える。今年度,原発性副甲状腺機能亢進症に対し施行した手術症例10例から、10腺の腺腫を標本として確保した。これらから初代細胞培養を行い、それの培養液にフォルスコリンを付加したものと付加しないものの細胞から抽出したたんぱく質に対し、それぞれ抗リン酸化Bcl-2抗体を用いてウェスタンブロットを施行したが、いずれの群からもリン酸化Bcl-2の検出はなされなかった。しかしながらこれらの結果を有意とするにはサンプル数が少なく、補助期間終了後もさらに標本数を増加させ、同解析を継続していく予定である。「研究の目的」、「研究実施計画」に基づき平成23年度の下記研究はほぼ順調に遂行した。1.原発性上皮小体機能亢進症における腺腫でPRKAR1α遺伝子が過剰発現していることを手術凍結標本からRNAを抽出しノザンブロット法を用いて解析する。2.同様に蛋白を抽出しウェスタンブロット法を用いて蛋白レベルでの発現を検討する。またPKA活性を正常腺と腺腫でそれぞれ測定し比較する。以上研究実施計画に記載したが、海外学会への参加が出来ず情報収集に遅れている。情報収集を平成24年度の課題にし、平成23年度の研究の成果を積極的に発表するとともにさらなる情報収集をする。上記、1.2についての実験はおおよそ順調に進んでおり、平成23年度の研究を基にして、更に下記3.4.5の研究を進める。3.手術病理未染プレパラートを用いて各種PKA subunit抗体および抗PCNA抗体を用いて二重免疫染色を施行しそれらの関連について評価する。4.培養細胞にフォルスコリンでcAMP/PKAシグナリングを外的に刺激したのち培養した細胞から蛋白を抽出し、抗リン酸化Bcl-2抗体を用いてウェスタンブロット法でBcl-2蛋白のリン酸化の状況につき検討する。5.別のプレートで処理した培養細胞ではWSTアッセイおよびフローサイトメトリにて解析し細胞の生存率およびアポトーシスにつき検討する。検体数の不足という難点もあるがこの件については共同研究者と共に考えていかなければならない。腺腫におけるPRKAR

1αタンパクの過剰発現およびPKA活性低下は仮説通り、証明したがPKA活性の低下がどのように副甲状腺細胞増殖に関与するかの解析が十分まだ進行していない。実験は順調であるが、検体数の不足と情報収集不足。今回得られた研究成果に基づき、今後は腺腫における副甲状腺細胞でのPKA活性の低下がどのように副甲状腺細胞増殖に影響するかを解析し、cAMP/PKAシグナリングの関与をさらに詳細に検討する。平成23年度同様、検体収集に努める。海外学会、国内学会に積極的に参加し、平成23年度の研究の成果を発表するとともにさらなる情報収集をする。検体の更なる収集。次年度は以下を計画している。1.手術病理未染プレパラートを用いて各種PKA subunit抗体および抗PCNA抗体を用いて二重免疫染色を施行。2.培養細胞にフォルスコリンでcAMP/PKAシグナリングを外的に刺激したのち培養した細胞から蛋白を抽出し、抗リン酸化Bcl-2抗体を用いてウェスタンブロット法でBcl-2蛋白のリン酸化の状況を検討。3.別のプレートで処理した培養細胞ではWSTアッセイおよびフローサイトメトリにて解析し細胞の生存率およびアポトーシスを検討。これらの解析に必要な物品・材料を購入するとともに、実験助手への人件費や論文作成のデーター収集や経費に研究費を使用する予定である。・手術病理未染プレパラートを用いて各種PKA subunit抗体および抗PCNA抗体を用いて二重免疫染色を施行しそれらの関連について評価する。・培養細胞にフォルスコリンでcAMP/PKAシグナリングを外的に刺激したのち培養した細胞から蛋白を抽出し、抗リン酸化Bcl-2抗体を用いてウェスタンブロット法でBcl-2蛋白のリン酸化の状況につき検討する。・別のプレートで処理した培養細胞ではWSTアッセイおよびフローサイトメトリにて解析し細胞の生存率およびアポトーシスにつき検討する。
ケースメソッドとゲーミングによる体験学習システムの効果測定と学習評価法

体験学習においては、ケースメソッドやゲーミングシミュレーションが有効とされている。しかし、体験学習の効果を測定する有効な方法は確立されていない。本研究では、ケースやゲームの学習において、品質管理、エージェント等の技術を適用し、学習効果を測定するとともに、教材の評価が実施できる手法を確立するための研究を指向した。結果をして次の3項目について成果を得た。1)ケース学習における学習状況を測定するペルソナ・コンジョイント法を提案した。2)習熟度の測定のために、機械学習に基づくNKCSモデルを用いる手法を開発した。3)ケース学習中に得られる定量情報と質的データを利用する新しい学習評価方法を考案した。本研究の目的は、ケースやゲームの設計において、品質管理、エージェント等の技術を適用することで、その学習効果を測定するとともに、教材の評価が実施できる新しい手法の探索を行い、教師教育に活かすことである。この学術的な特色は、ケースメソッドとゲーミングシミュレーションを設計時の評価という観点から統一的にみることにより、学習データを分析し、学習進捗度を評価する方法を提案することにある。平成25年度は、次の3項目について研究を実施し成果を発表した。項目1)ケースメソッド学習において学習進捗状況を測定する方法論についてとりまとめ実験評価を行った。研究対象はビジネスゲームを利用したケース学習である。また、マーケティング分野で利用されているペルソナ法、品質管理分野で行われている直交表分析法を適用し、効果測定のためのwebアンケート調査を実施した。項目2)習熟度の測定に適応可能な人工知能の機械学習技術について、NKCSモデルを用いる手法の研究結果をとりまとめた。体験学習の効果を測定する場合は、通常の機械学習と異なり、長期間にわたる均一な学習データを得ることが不可能である。そこで、逐次的に適応する反射型エージェントを用いたシミュレーションモデルを実現した。項目3)ケースメソッドとゲーミングシミュレーションを融合した新しい体験学習について検討した。そして、対話的にゲームに参加すると同時に、動的なケーススタディ情報とプレイヤーの実践において得られる質的データを利用する学習評価システムのプロトタイプを実現をした。これらにより、さまざまなケース教材とゲーミングシミュレーションを融合する教育方法の確立をめざし、ゲーミングシミュレーションの長所である動的な環境の変化に対応しうるシナリオの動的な管理手法を実現する。さらに、企業研修などへの経験学習への適用を目指したマンガケース法と融合する予定である。平成24年度は、次の3項目について研究を実施し成果を発表した。すなわち、マンガケースの開発においては、キャラクターや背景のデザイン時に、さまざまな情報を意図的に埋め込むことが可能である。これらを有効に利用するために、マーケティング分野で利用されているペルソナ法、品質管理分野で行われている直交表分析法を適用した。項目2)習熟度の測定に適応可能な人工知能の機械学習技術について、NKCSモデルを用いる手法の提案を行った。これは以下の特徴をもつ、すなわち、体験学習の効果を測定する場合は、通常の機械学習と異なり、長期間にわたる均一な学習データを得ることが不可能である。そこで、概念学習の枠組みを放棄し、逐次的に適応する反射型エージェントを中心とした仕組みを実現する。このために、従来の研究成果を発展させ、さまざまなケース教材とゲーミングシミュレーションを融合する教育方法を提案を指向する。シナリオの動的な管理機能が重要となる。これにより、ゲーミングシミュレーションの長所である動的な環境の変化に対する柔軟性を活かす。昨年度は、上述した3つの項目について研究を実施してきた。それぞれについて代表的な研究発表を上で記述したが、他にも以下のように発表・論文が存在している。項目1:国際発表5、国内発表5、査読付学術論文0。項目2:国際発表3、国内発表2、査読付学術論文1。項目3:国際発表5、国内発表2、査読付学術論文2。(次項目には、この代表的なもののみを記載する)よって、本研究は順調に進捗していると評価される。本研究の特色は、ケースやゲームの設計において、品質管理における直交表、人工知能におけるエージェント技術を適用し、これによって、学習者の学習効果を測定すると同時に、教材本体や教師の教育技術そのものの評価が実施できる点にある。この基本的な考え方は、シナリオやシステムに測定項目を埋め込み、システムと学習者の双方から評価情報を得ることである。

我々の研究グループ以外にこれに類似した方法は存在しないので、本分野のイニシアティブをとれる研究である。したがって、この成果を教師教育に活かすことで新たな体験学習の方法論を提案できると考えている。項目1)、2)、3)にしたがって、予定どおり研究を継続する。最終的な成果はペルソナ・コンジョイント法(Persona Conjoint Method; PCM)として体系化し、今後の体験学習評価に対して、適用可能な方法にまとめる予定である。また、本研究の範囲外ではあるが、提案する評価方法を利用が容易なツールキットとしてとりまとめることは今後の大きな課題である。該当なし
部分評価を使った自己反映言語のコンパイル技法

自己反映言語のコンパイルを目指して、おもにその基礎技術である部分評価法の研究を行った。部分評価器を自己反映言語のコンパイラとして使用するためには、使用する部分評価器が(1)十分、強力で、かつ(2)効率的に動くこと、の2点が重要である。これらに対応して以下のような結果を得た。1.部分評価器の能力として、構造データをきちんと扱えることが重要で、そのためには部分評価時に各式の値とコードの両方を保持することが重要であることを発見した。これに基づいて実際にonlineの部分評価器を作成し、その効果を確かめた。しかし、この方法はonlineのため効率に問題があることがわかった。2.より効率的な部分評価を実現するべく、上記の方法をofflineに拡張する方法を提案した。この方法は、構造データをうまく扱う特化器の作成と束縛時解析器の作成というふたつの部分からなる。このうち前者は、必要に応じて値とコードの両方を保持し、かつコードの複製を避けるためコード部分を必ずlet式に残すことでうまくできることがわかった。この特化器を使って実際にいろいろな特化を行い、自己適用によるコンパイラジェネレータの作成を含めてうまく動くことを確認した。後者に関しては、従来の束縛時解析の手法を拡張することで、値とコードの両方を持つべき場所を特定できることを示した。その過程で、束縛時解析は、比較的、素直に制約を生成する型システムとして定式化できるが、制約を解くためには従来の手法と違い、2段階にわける必要があることがわかった。束縛時解析は実際に実装を行い、うまく動くことを確認した。今後の課題としては、ここで提案した束縛時解析の多段の部分評価への応用、今回は行うことができなかった自己反映言語のコンパイルへの実際の適用などがあげられる。自己反映言語のコンパイルに向け、今年度はその基礎技術である部分評価方の研究を行なった。このうち第1点目の部分評価能力については、部分評価時に各式の値とコードの両方を保持することが重要であることを発見し、国際学会にて発表した。この方法を使うと、副作用を持った命令やオブジェクトのidを使ったプログラムでも正しく扱うことがきるようになる。しかし、この方法はonlineの部分評価であったため、効率に問題があった。そこで、第2点目の効率の問題を克服すべく、この部分評価器を現在offlineの枠組で作成している。すでに、その核となる特化部については完成しており、この部分評価法がofflineの枠組でも動作することを確認している。さらにこの部分評価器を自己適用することで実用的な時間でコンパイラジェネレータを生成することにも成功している。自己反映言語のインタプリタと部分評価器が同程度の複雑度を持っていることを考えると、これは、この部分評価器が十分強力であると同時に、大きなプログラムを部分評価しても効率的に動くことを示している。来年度は、現段階ではまだできていない束縛時解析部を作成して部分評価器を完成させるとともに、それを使って自己反映言語のコンパイルを行う予定である。
エクソソームを基盤とする口腔癌の新規診断及び治療法の開発

本研究では,エクソソームを介して細胞外に放出されているmicroRNA(miRNA)の存在に着目し,新たな診断・治療法を開発するため,口腔癌において活性化している分子経路を明らかにすることを目的とした。口腔癌細胞株4株とヒト口腔粘膜細胞(HNOK)の細胞上清からエクソソームを回収し,エクソソームに含まれるmicroRNAを抽出した。miRNAマイクロアレイ解析を用いて,発現状態を網羅的に解析をし,口腔癌細胞株4種類全てに共通して発現増強もしくは減弱しているmiNAを検索した。さらに選定したmiRNAとその標的遺伝子を用いて,パスウェイ解析,カノニカルパスウェイとの関連性を検索を行い,miRNAを起点とした機能性RNAネットワークの探索を行った。マイクロアレイ解析の結果,HNOKと比較して口腔癌細胞株4種類全てに共通して発現亢進を示したmiRNAは8種類で,発現減弱を示したmiRNAは12種類であり,癌細胞株で著明な発現変動を示し,口腔癌に関与していることが示唆される20種類のmiRNAを同定した。さらに同定したmiRNA20種類とその標的遺伝子について検索をし,これらを用いてパスウェイ解析を行ったところ,癌関連ネットワークに含まれる11種類のmiRNAを認め,miR-125bを中心としたネットワークが形成された。これらのネットワークは,Pancreatic Adenocarcinoma SignalingやMolecular Mechanisms of Cancer,Cell Cycle: G1/S CheckpointRegulationなどに強く関連していた。我々の先行論文の結果において,miR-125bは口腔癌において,発症・進展に重要な機能を有していると考えられており,その結果と一致したことから,今後の腫瘍マーカー及び治療ターゲットとしての可能性が示唆された.近年、がんの診断・治療をとりまく環境の大きな変化のなかで、新領域として注目されているのが、エクソソームである。このエクソソームをターゲットとし、本研究では、エクソソームを介して細胞外へ放出されているmicroRNAの存在に着目し、非侵襲性で感度の高いバイオマーカーの確立を目指し、口腔癌患者の血清及び唾液中のmicroRNAを用いて新しい診断・治療予後マーカーを探索する。また、前癌病変や口腔癌患者における実際のmicroRNAの発現量や機能解析を行うことにより、発癌のメカニズムの解明や治療開発を目指すものである。具体的には、先ずは正常口腔粘膜上皮細胞株と口腔癌細胞株5種類(HSC2, HSC3, Ca9-22, HO-1-N1, SAS)を用いて、細胞株の上清(培地)より、エクソソームを抽出した。その後、抽出したエクソソームより、microRNAを回収し、回収したmicroRNA(分泌型RNA)を用いて、Human miRNA Microarrayを使用して、マイクロアレイ解析を行った。網羅的に調べた結果、口腔癌細胞株について、正常細胞株と比較し2倍以上の発現が観察された共通のmicroRNA群として12遺伝子を同定した。これらのmicroRNA群は口腔癌細胞株において特異的に発現増強しているmicroRNAと同定した。一方、口腔癌細胞株で、2倍以下の発現が観察された共通のmicroRNA群として、6遺伝子を同定した。これたの共通するmicroRNA群は、口腔癌細胞株におちて特異的に発現減弱しているmicroRNA群と同定した。これら合計18個のmicroRNA遺伝子は、口腔癌細胞において発癌に関連する分泌型microRNAとして同定した。本研究において、本年度は、正常口腔粘膜上皮細胞株と口腔癌細胞株の細胞上清よりエクソソームの抽出を行い、その後、抽出したエクソソームよりmicroRNAを回収し、回収したmicroRNA(分泌型microRNA)を用いてmiRNAMicroarray解析を行う実験手順となっている。アレイ解析を行う際には、十分なエクソソームの量が必要となる。そのため、エクソソームの抽出に時間がかかり、予定より遅れがでてしまった。しかしながら、遺伝子を思ったより絞りこむことができたので、次年度に予定されている実験を繰り上げて行える部分もあるため、調整を計っていく。

我々の先行論文の結果において,miR-125bは口腔癌において,発症・進展に重要な機能を有していると考えられており,その結果と一致したことから,今後の腫瘍マーカー及び治療ターゲットとしての可能性が示唆された.今後は同定されたmicroRNAを用いた標的遺伝子についてIngenuity Pathway Analysis (IPA)Softwareを用いて、Ontology解析を行い、癌関連遺伝子ネットワークの解析を行う予定である。そのネットワーク解析の結果で、有力な候補のエクソソームに含まれる口腔癌関連分泌型microRNAを絞り込み、有力な口腔癌関連分泌型microRNAについて、InhibitorあるいはPrecuesor導入により候補miRNAの発現を過剰発現あるいは発現抑制させる。形質転換細胞の変化より、形質転換細胞の性質(増殖・分裂・形態・浸潤・転移など)の変化を観察し、miRNAの口腔癌組織における機能を評価する予定である。口腔癌の発癌メカニズムの解明及びInhibitorあるいはPrecursorを用いて、口腔癌に特異的な分子標的治療の開発につなげることが期待できる。研究計画どおり経費を使用したところ、端数が生じた。特段の計画の変更はなく、平成30年度助成金と共に消耗品、解析費、旅費等で使用していく予定である。
多国籍企業における人材の創造的開発・活用を促す人的資源管理に関する比較研究

本研究の目的は、多様なバックグラウンドを持つ人材を活用するための人的資源管理とは何かということについて考察することにある。本研究は、2年間にわたる研究であり、主として以下のような研究計画を実施した。1.前年度(平成21年度)に行った調査研究の整理・分析グローバル経営、国際人的資源管理等に関する文献レビューを行い、これまでの研究を整理するとともに、既存研究の現状把握を行った。また、同時並行で日本多国籍企業、外資系多国籍企業の日本子会社へのインタビュー調査(パイロット調査・追跡調査)を実施した。2.本年度の取り組み前年度の調査を踏まえて、多様なバックグラウンドを持つ人材の活用を目的としたグローバル人事制度の導入・実施状況の把握、人材の創造的開発・活用に向けた取り組みの現状把握を狙いとした質的調査を行った。質的調査は、日本多国籍企業の本社、外資系多国籍企業の日本子会社、外資系コンサルティングファームの日本支社を対象に行った。その結果、ほとんどの日本多国籍企業の本社では、グローバル人事制度の導入は終えているが、その運用において問題を抱えている企業が多いことが分かった。3.研究成果のまとめ本研究の調査を通じて得られた成果は、国内外の学会で報告を行い、議論の精緻化を目指した。本調査の研究成果の一部は論文として発表している。本年度は、2年度にわたる研究の準備段階として、分析フレームワークの構築に向けて、(1)文献レビュー並びにこれまでの研究成果の整理、(2)質的調査(パイロット調査)の実施に取り組んだ。本研究のテーマは萌芽的な領域であることもあり、文献研究は、国際経営、国際人的資源管理、IT関連(クラウド・コンピューティング、Web2.0等)にわたる最新の文献レビューを行った。文献レビューで明らかになったことは、第1に、多国籍企業で導入、運用されている人事制度自体の研究は、2000年以降ほとんど進歩が見られないということ、第2に、創造性やアイデアをベースに仕事に従事する人材についての研究は、現在も議論が行われている段階にあり、従業員をどのように創造的に活用するかということについて、企業において様々な取り組みがなされていることが分かった。しかし、彼らのマネジメントについては十分に議論されてはいなかった。これらの文献研究を踏まえて、文献研究ではみえてこない現場の状況を把握し、かつこれまでの研究成果を整理することを目的に、以前、インタビュー調査を行った企業を対象に追跡調査という形でインタビュー調査を行った。インタビュー調査は、日系多国籍企業、外資系多国籍企業を対象にした。しかし、近年では、人的資源管理ひいては人事制度に関する事項は企業戦略と密接な関係にあること、また、コンフィデンシャリティの観点から十分な聞き取りを行うことが難しい状況になりつつある。何社か上記の理由からインタビュー調査を行うことができなかった。そこで、多くの外資系・日系多国籍企業で導入、運用されている人事制度を提供している人事系コンサルティングファームも対象にインタビュー調査を行った。各コンサルティングファームがどのような人事関連サービス(人事制度、ツール、教育訓練等)を提供しているのか(どのように提供している商品が変化しているのか)、また、クライアント企業が直面している問題としてどのようなことが考えられるのかということを把握することによって、企業が直面している人事上の課題への接近を試みた。インタビュー調査や文献研究にあたっては、同領域に関心のある教員と共に適宜研究会を開催し、議論の精緻化に努めた。本年度は、研究の準備段階ということもあり、研究成果の創出が難しかった。しかし、次年度では学会報告(6月の多国籍企業研究学会西部部会での報告予定)並びに論文の上梓を予定している。本年度は、昨年度までの研究成果を踏まえ、ジャーナル論文、文献レビューを中心にグローバル人的資源管理の概念並びに、人材の創造的開発・活用に向けた人的資源管理の役割について再度検討を加えた。その上で、当初計画していた量的調査は、多国籍企業の実態を把握するには時期尚早であると判断し、グローバル人的資源管理の導入・実施状況並びに人材の創造的開発・活用に向けた取り組みの現状把握を狙いとした質的調査を実施した。質的調査は、外資系、日本多国籍企業、外資系コンサルティングファームを中心に半構造化インタビューの形式で行った。

その結果、まず、日本多国籍企業の抱えている課題として、人材の創造的活用を目指して、グローバル人的資源管理の重要性を認識し、その導入は進められているが、実際の「運用」段階において様々な課題を抱えていることが分かった。そこで、外資系・日系多国籍企業に人事関連サービスを提供している外資系コンサルティングファームへのインタビュー調査を行い、日本多国籍企業が抱えている課題についての検討を行った。その結果、グローバル人的資源管理の基盤と考えられるグローバル人事制度の導入は行われているが、「業務プロセス」や「ITシステム」までを含めた改革を十分に行えていないために運用に至らない可能性があるということが分かった。既存研究では、人事制度のみの改革に焦点が当てられており、実際の運用に向けた取り組みや課題の検討についてはほとんど議論されていない。したがって、これは新たな発見事実といえるだろう。調査を行う中で、実際に、運用に向けて業務プロセス、ITシステムを含めた改革を行った企業の話を伺うことができた。本研究で得られた成果は、国内外の学会で報告し、論文としてまとめた。
口腔癌患者において予後を規定する抗腫瘍免疫抑制因子の同定～IL8を中心に～

癌患者は免疫抑制状態にあり治療効果の減弱や予後不良の原因になっている。我々は根治切除された口腔扁平上皮癌患者50例において、血清IL-8値が癌細胞のIL-8発現および腫瘍局所でのCD163陽性M2マクロファージ、CD66b陽性顆粒球および血管内皮細胞の存在と相関し患者の予後と逆相関を示す事を見出した。IL-8がCD163陽性M2マクロファージを誘導する事は世界初の知見である。IL-8およびIL-8関連免疫細胞群が予後マーカーのみならず新たな治療標的となりうる可能性が示唆された。さらなる解析からI-L6も口腔癌患者の予後不良と関連し治療標的にもなりうる可能性も強く示唆された。癌患者においては、腫瘍微小環境において免疫抑制状態にある。さらにその免疫抑制状態は全身的にも反映されている。そしてこのことが治療効果の低下や予後不良に密接に関連していると考えられる。我々はまず根治切除可能な口腔扁平上皮癌(OSCC)患者50名において、末梢血のサイトカインを測定し、さらに腫瘍局所のサイトカイン発現および抑制性免疫細胞の浸潤について免疫染色法を用いて検索し、予後との関係につき統計学的に解析した。StageI/IIのOSCC患者27名において、血清IL-8低値患者は高値患者に比較して無再発生存期間の延長を認めた(p=0.001)。全患者50名においても同様の傾向が認められた(p=0.079)。全患者50名において血清IL-8値と癌細胞におけるIL-8発現ならびに腫瘍浸潤断端へのCD163陽性細胞の浸潤との間に有意な相関関係を認めた(p=0.033及びp=0.038)。IL-8高発現およびCD163陽性細胞の高度浸潤は予後不良と有意な関連が認められた(p=0.007及びp=0.002)。多変量解析によりN分類、癌細胞のIL-8発現ならびに腫瘍浸潤断端へのCD163陽性細胞の浸潤は独立した予後因子であることが明らかとなった。さらに、N0かつ血清IL-8低値患者の3年無再発生存率は100%であった。In vitro実験において、IL-8がCD163陽性あるいはCD206陽性M2マクロファージの誘導を増強させる事が明らかとなった。。以上より、IL-8が抗腫瘍免疫抑制に働くと言われるM2マクロファージの誘導を介して根治切除術を施行されたOSCC患者の予後不良に関連している可能性が強く示唆された。IL-8は患者の予後不良を規定するバイオマーカーになるとともに、IL-8を標的とした新規治療法が口腔癌患者の予後改善につながる可能性が強く示唆された。癌患者では、癌微小環境において免疫抑制状態にあり、さらにその免疫抑制状態は全身状態にも反映されている。この事が治療効果の低下や予後不良に密接に関連している。我々は予備的研究において、末梢血中のinterleukin(IL)-8値が高い口腔癌患者が予後不良の傾向にある事を見出した。我々は前年度に根治切除可能な口腔扁平上皮癌(OSCC)患者50名において、血清IL-8値が高い患者は腫瘍細胞のIL-8発現も高く、さらに免疫抑制に働くM2マクロファージの腫瘍局所への浸潤も高い事、そしてそのような患者が予後不良である事を示した。in vitro実験でIL-8がM2マクロファージを誘導することも確認した。本年度は、さらにこれらのOSCC患者においてIL-8に関連する他の免疫細胞の腫瘍局所への浸潤について免疫染色法を用いて検討した。腫瘍IL-8発現が高く予後不良の患者においては、腫瘍局所においてCD66b陽性顆粒球の高度浸潤が認められ(p=0.036)、CD66b陽性顆粒球高度浸潤患者は術後の後発リンパ節転移リスクが高いことが分かった(p=0.018)。IL-8は血管新生因子としても知られている。腫瘍IL-8高発現患者の腫瘍局所では、統計学的有意差はなかったもののCD34陽性血管内皮細胞数が多い傾向が認められた(p=0.087)。血管内皮細胞数高値の患者は局所再発リスクが高い事が明らかとなった(0.033)。in vitro実験においてIL-8は多核白血球分画において、CD66bの強発現ならびにTリンパ球の抑制に働くarginaseを誘導した。これは「granulocytic myeloid-derived suppressor cell」と呼ばれる免疫抑制細胞である可能性が強く示唆された。以上よりIL-8は、既知の血管新生のみならず、M2マクロファージや抑制性顆粒球分画を誘導ならびに活性化することにより抗腫瘍免疫抑制に働き予後不良を引き起こす可能性が示唆された。IL-8およびIL-8関連細胞群が予後不良マーカーのみならず新規治療標的となる可能性が強く示唆された。癌患者においては癌微小環境において免疫抑制状態にあり全身状態にも反映されている。この免疫抑制状態が治療効果の減弱や患者の予後不良の原因となっている。我々は、根治切除可能な口腔扁平上皮癌患者50例において血清IL-8高値患者では癌局所のIL-8発現も高く、さらに抗腫瘍免疫抑制に働くM2マクロファージの癌局所への高度浸潤も認められ、予後不良(無再発生存期間の短縮)である事を見出した。

in vitro実験にて、IL-8がCD163およびCD206陽性M2マクロファージを誘導する事も確認した(PlosOne, 2014)。IL-8がマクロファージに作用しM2分画への分化に関与する事を示した報告は世界で初めてである。IL-8は血管新生因子および好中球遊走因子としても知られている。我々はIL-8高値患者で癌局所における血管新生の増強とCD66b陽性顆粒球の高度浸潤も確認した。in vitro実験にてIL-8がCD66b高発現顆粒球を誘導する事も確認した。CD66b高発現顆粒球は、強い抗腫瘍免疫抑制作用を有するgranulocytic MDSCである可能性が示唆されている。IL-8は様々なメカニズムを介して抗腫瘍免疫抑制作用を発現し予後不良に密接に関与している事が強く示唆された。IL-8を阻害することで癌治療効果を得られる可能性も示唆され新たな治療標的となる可能性も示された。さらなる検討から血清IL-6高値も口腔癌患者の予後不良と強い相関関係がある事が明らかとなった。IL-6は特に頸部リンパ節転移と密接に関与していたin vitro実験から、IL-6は腫瘍組織中の間葉系細胞に作用してVEGF等の予後不良因子(免疫抑制ならびに血管新生に働く)を誘導する事により、口腔扁平上皮癌細胞の浸潤・転移を促進する可能性が強く示唆された。本研究結果より血清IL-6ならびにIL-8は癌微小環境を反映し予後因子となるだけでなく、新たな治療標的ともなりうる可能性が強く示唆され、より有効な新規癌治療法の開発に大きく寄与すると考えられる癌患者は免疫抑制状態にあり治療効果の減弱や予後不良の原因になっている。我々は根治切除された口腔扁平上皮癌患者50例において、血清IL-8値が癌細胞のIL-8発現および腫瘍局所でのCD163陽性M2マクロファージ、CD66b陽性顆粒球および血管内皮細胞の存在と相関し患者の予後と逆相関を示す事を見出した。IL-8がCD163陽性M2マクロファージを誘導する事は世界初の知見である。IL-8およびIL-8関連免疫細胞群が予後マーカーのみならず新たな治療標的となりうる可能性が示唆された。さらなる解析からI-L6も口腔癌患者の予後不良と関連し治療標的にもなりうる可能性も強く示唆された。血清IL-8高値患者が予後不良である事のみならず、末梢血IL-8が、癌患者の予後と非常に密接に関連している癌微小環境を反映している事を示す事が出来た。さらに、患者検体の解析から予想されたIL-8の新しい機能をin vitro実験でも証明できた。すなわち、IL-8がM2マクロファージの誘導や抑制性顆粒球(guranulocytic MDSCと考えられる)などの免疫抑制細胞を誘導ならびに活性化して再発リスクを上げている可能性を示す事ができた。さらに、予備実験で、IL-8以外にも予後不良マーカーとなりうる候補サイトカインに関してもある程度推測されている。同サイトカインの解析、それに関連する腫瘍微小環境の解析、また、末梢と腫瘍局所のみならず、センチネルリンパ節における免疫学的解析にも着手することができた。腫瘍免疫学上記の如く予備実験結果から予測されたIL-8以外の候補サイトカインの解析、それに関連する腫瘍微小環境の解析を終了させる。さらに予備実験から、センチネルリンパ節における免疫環境が口腔癌患者の予後に密接に関連している可能性が示唆されている。最終年度に、末梢血、原発腫瘍
貨幣・金融を中心とする近代世界システムにおけるインドと中国の比較

研究の焦点は、17・18世紀インドが貿易の出超による膨大な銀の流入を享受しながら、それがなぜかえって銀貨単位の多様化をもたらしたのかに当てられた。まず着目したのは銀そのものよりも、同時期に流通が拡大した貝貨流通の地方市場における盛行である。貝貨のような零細額面通貨は定期市(haut)における小農生産物の小口のスポット取引にもっぱら需要があったと考えられる。それに対して市場町(gunge)に倉庫をもつ商人が前貸しをして農民から集荷する場合は商品別に特定の銀貨が用いられる傾向にあった。一方で税金の納付や中央への送金には互換性が高い特定の銀貨が指定された。総じて背後にあるのは貨幣需要の用途ごとの独自の季節性である。貝貨と銀貨、そして銀貨同士ではその需要の波にしたがって相場が絶えず変動していた。如上の状態はけっしてインドに固有に現れたのではない。20世紀初頭の中国における銅銭と銀、また様々な銀単位貨幣の間の関係は、きわめてこれに近似していた。商品それぞれの取引や納税などに個別の季節性があり、貨幣はそれぞれの需給の変動に柔軟に対応できるようむしろ多様化したのである。17世紀から18世紀にかけて中国とインドが銀を吸収しつづけたのはこうした構造の結果であり、またこの銀の流れなしには近代世界システムも初動しえなかったであろう。
森林環境教育における学習プログラムの構築とその学習効果

研究目的近年、多くの環境教育における取り組みが行われるようになったが、それらは理論面・技術面共に未熟で一過的な体験学習で終わっていることが多い。本研究では、環境教育のうち森林を題材とした森林環境教育における具体的な学習プログラムを構築しその学習効果を明らかにすることを目的とした。研究方法高等学校・森林科学科の科目「環境科学基礎」・「総合実習」・「森林科学」における学習内容のうち、人と自然との共生を意識できるものや森林の環境保全機能を実際に体験できるものを精選し、森林環境教育の学習プログラムとして構築した。学習効果については、授業を受けた生徒に対するアンケートを実施し、授業前後における生徒の環境に対する意識変化を調査することでその学習効果を検討した。研究成果科目「総合実習」では従来の演習林実習の他に、森林のもつ環境保全機能を実体験できる学習内容を加えた。また、教室内で授業を行う科目では開発したデジタル教材を利用した授業を行い、それらの題材を森林環境教育の学習プログラムとして編成し構築した。デジタル教材は、生徒の「衣・食・住」に関わる直接経験による既有スキーマを活用できるデジタル教材に仕上げた。例えば、「コウゾと和紙」・「クズとくず餅」等を題材として、生育中の植物とその利用物を同時に見せることで、生徒自らが独自の体験と結びつけ、自分の興味・関心に適応した題材で森林環境について学習する構成主義的学習指導を試みた。生徒に対するアンケートの調査を検討した結果、環境に対する内発的動機づけの段階として、以下の4つがあることを考察した。I.環境に対する感性の芽生えと育成II.森林等の自然の中に"共生"を学ぶIII.人間の生き方を含めて地球環境の未来を考えるIV.持続可能な地球環境のための行動をとる、である。さらに、生徒の「衣・食・住」に関わる直接体験を既有スキーマとして活用する構成主義的学習指導が森林環境教育には有効であることが伺われたが、その効果の客観性・科学性に検討の余地が残り今後の課題となった。
微細針を用いた無痛採血法に関する研究

【はじめに】蚊のように非常に細い針を用いることにより痛みがない採血が可能と考えられる。そこで外径200μmのステンレス管を市販の注射針と同様な形状に先端研磨した微細針を用いてウサギの後耳介部の細静脈に対して採血実験を行ったところ、約5分間で0.9mlの採血が可能であった。しかしながら皮膚穿刺の際に皮下の血管が変型して血管が針先から逃げてしまい、確実な穿刺は困難であった。そこで本研究では皮下の細い血管を確実に穿刺する方法の開発を目的に研究を行った。【方法】蚊は吸血針の他に一対のノコギリ状の針を交互に振動させて皮膚や血管の弾性を押さえながら穿刺しているといわれている。そこで蚊のノコギリ針の100倍程度の大きさの外径0.4mmのモデルを作製して皮膚に見立てた厚さ2mmのゴム製ファントムに穿刺し、このときの針に加わる荷重を測定してモデルと同径の市販の21G注射針と穿刺のしやすさの比較を行った。【結果】各針ごとに5回の測定を行った結果、21G注射針での最大穿刺力は1回目の0.82Nから5回目は1.51Nと測定を重ねるごとに増加し、平均は1.13±0.28Nであった。ノコギリ針では穿刺力の増加は見られず、針を振動させない場合は2.06±0.17N、振動させた場合は1.08±0.11Nとなり、針を振動させることで穿刺力が半減することが確認された。すなわち、皮膚や血管の弾性変型が押されられて確実な血管穿刺が行え、さらにスムーズに穿刺できることにより穿刺時の痛みが軽減されると期待される。しかしながら針を振動させないときの穿刺力は市販注射針の約2倍であり、針先端部の加工精度やノコギリの形状が穿刺力に大きく影響すると思われた。また皮膚の貫通時に穿刺荷重がピークを示すことから穿刺荷重波形を自動穿刺のためのフィードバック情報として利用可能なことが確認された。無痛で採血を行うためには針の微細化が必要であるが、現在のマイクロマシン技術により蚊と同程度の大きさのノコギリ針の加工や精密な針先端部の研磨が可能と思われる。
移住労働者の人権擁護システムの構築を目指す研究-スリランカの事例を手がかりに

スリランカを主要な調査地とし、海外移住労働者に関して送り出し国と受け入れ国における双方の当事者、関係機関、国際機関などを中心に労働の現場を訪問し、面接中心の参加型フィールド調査を行ない、国際的な人権擁護という視点から改善策を提案した。また、本研究の成果を踏まえ、「外国人政策懇話会」を開設して、移住労働研究を継続するとともに、毎月第一月曜日に、龍谷大学の大阪梅田キャンパスにて、公開の研究発表会を開催している。本研究は、移住労働者の人権擁護システムの構築を目指し、特にスリランカの事例を手がかりに、人権侵害という問題解決の方策を探るために、他の受け入れ国における取り組みを検証し、日本の問題点を踏まえて、人権擁護システムの構築を目指すものである。今年度は、国内調査および、海外調査として、受け入れ国政策比較を目的として韓国、送り出し国としてスリランカにおいて調査を実施した。これまでの調査研究の概略は以下の通りである。1.国内研究1)研究会:法務省入国管理局職員、外国人支援団体職員などを招聴し、研究会を4回実施した。2)調査:日本における移住労働者の受け入れ状況を検討すべく、日系ブラジル人が多く居住する滋賀県長浜市周辺において、市役所、雇用主、外国人学校などで調査を実施した。3)ワークショップ参加:外国人材の受け入れに関するワークショップに参加した。2.海外調査1)韓国調査:受け入れ国の政策として、20004年より産業研修制度に代わり、雇用許可制を導入した韓国(ソウル市、安山市)にて韓国労働部、移住労働者支援組織等で調査を実施した。2)スリランカ調査:特に出稼ぎ労働者を多く輩出しているコロンボ周辺で、出稼ぎ帰国者を中心に斡旋業者やスリランカ海外雇用庁での聞き取りを実施した。3.国際会議参加2009年9月に南アフリカ共和国のプレトリア大学で開催された移住労働者に関する国際会議に出席し、西アジア諸国におけるスリランカ人労働者の人権問題について報告した。本研究は、移住労働者の人権擁護システムの構築を目指し、特にスリランカの事例をてがかりに、人権侵害という問題解決の方策を探るために、他の受入国における取り組みを検証し、日本の問題点を踏まえて、人権擁護システムの構築を目指すものである。今年度は国内調査(滋賀県)及び、海外調査として、受入国の現状調査を目的として、主に、キプロスとレバノンにて調査を実施した。これまでの調査研究の概略は以下のとおりである。1.国内研究1)研究会:法務省職員、外国人支援団体職員、研究者などを招聘し、研究会を5回実施した。2)調査:日本に長期滞在する移住労働者の現状を検討することにより問題点を探るべく、滋賀県(全域)においてフィリピン人を対象に2ヶ月間にわたりアンケート調査と聞き取り調査を実施した。アンケート調査結果は統計的に処理し、広く公開するべく精査中である。2.海外調査1)受入国の調査として、中東および、ヨーロッパで調査を実施した。(1)レバノン・キプロス調査:受入国で働くスリランカ人、インドネシア人等を対象に聞き取りを行うとともに、現地領事館等でヒアリングを行った。(2)オランダ・ドイツ・イタリア調査:特に、インドネシア人移民を中心に支援NGOへの聞き取りを実施した。2)送り出し国の状況として、スリランカ、インドネシアでの聞き取り調査を行った。研究の最終年度となる本年は、特に以下の点に焦点をあて、研究を進めた。1)受け入れ政策:前年度までにスリランカ人の主要な渡航先であるレバノン・キプロスなどにおいて、ハウスメイドや看護師に調査を行ったが、この調査をまとめ、改善策と課題を探る。2)送り出し国の政策:前年度までに、スリランカ、インドネシア等で送り出し国のエージェント等で調査を行った。この調査をまとめ、改善策と課題を探る。3)日本における外国人の人権状況:外国人労働者等の人権侵害の実態を調べ、現行の入管行政、医療・教育、雇用、技能実習制度の問題を検討する。そのため、次のような研究を実施した。初年度より労働者の実態調査を進めている滋賀県での調査結果の分析結果を公表し、結果は京都新聞等にも掲載された。(2010年度第2回研究会)ジュネーブの国際連合人権理事会を訪問。国際機関の移住労働政策等に関する意見交換を行い、結果を公開研究会「国際機関とジュネーブ州政府の外国人政策」として報告した(第7回研究会)。その他の公開研究会(8回実施)では、講師を招聘した研究会を開催したほか、「日本の外国人政策のどこが問題なのか?」問い直す機会を設けた(第5回研究会)。本研究のまとめとして、本研究をテーマとするシンポジウムをフィリピンにて開催した。研究成果を公表するとともに、フィリピン等の現状把握や問題解決に向けた意見交換を行った。
大西洋ニーニョ現象の予測研究

大西洋熱帯域で発生する大西洋ニーニョ現象は、南米やアフリカに異常気象をもたらすことが知られている。この現象の発生を予測することができれば、その影響を軽減することも可能となるが、その予測は困難であった。そこで、本研究では、大西洋熱帯域における再現性が高い大気海洋結合モデル(UTCM)を用いて、アンサンブル予測実験を行い、世界初の大西洋ニーニョ現象の予測成功にチャレンジした。季節予報の研究分野では、相関係数が0.6以上ある場合に予測可能であるとするが、この基準で判断すると、最大2ヶ月先まで予測可能であることが示された。また、予測精度の向上に向けて、初期値データの精度に関する研究も行った。現在の大気海洋結合モデルは、平均場の再現性に問題(観測では、東大西洋赤道域の方が、西大西洋赤道域の方よりも海面水温が低いが、ほとんどの大気海洋結合モデルで西大西洋赤道域の方が、海面水温が低くなってしまっている。本研究で使用しているモデルでは、海面水温の東西傾度の符号は再現できているものの、大きさは観測データに比べると小さい。)を抱えている。予測精度を向上させるためには、大気海洋結合モデルの改良が不可欠であると考えられるので、モデルを改善するための研究を行う。具体的には、大気海洋結合モデル(UTCM)では、3種類の積雲対流パラメタリゼーション(Kuo 1974; Tiedtke 1989; Emanuel 1991)が使用できるため、この3種類のパラメタリゼーションでそれぞれモデルを80年間積分し、混合層熱収支解析を行った。その結果、海面熱フラックスのバイアスが、東大西洋に正の海面水温バイアスに最も寄与していることが示唆された。また、本研究で採用している海面水温を観測データに強く緩和させて初期化する手法は、太平洋で大きな成功を収めてきているが、大西洋で成功するかどうかはわからない。そこで、各海盆で海洋の温度構造がどの程度良く再現されているかを観測データとの比較により調べた。その結果、太平洋熱帯域では、多くの海域で相関係数が0.7を超えており、本研究で採用している手法により、上層300mの蓄熱量偏差は、よく初期化されていることがわかった。それに対し、インド洋・大西洋熱帯域では、ほとんどの海域で相関係数が0.5以下で、負の海域も存在しており、初期化にも問題があることが判明した。これまで東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻大気海洋科学講座で開発を続けてきた大気海洋結合モデル(UTCM)をもとに季節予報用のモデルを構築し、アンサンブル予測実験を行うために、まず、初期値データを作成した。具体的には、海面水温を観測データ(米国の海洋大気局の海面水温データ)に強く緩和させながら、大気海洋結合モデルをスピンアップし、5個の初期値データを作成した。この手法は、エルニーニョ/南方振動の予測精度で世界1位を誇る大気海洋結合モデル(SINTEX-F)で取られている手法と同じであり、太平洋やインド洋の予測で大きな成功を収めてきているので、この手法を採用した。次に、これらの初期値データを用い、1982年から現在までの1、4、7、10月の1日を予測開始日として、1年先までの予測実験(初期条件の異なる5個のアンサンブル実験)を大気海洋結合モデル(UTCM)で行った。このアンサンブル予測実験結果を解析し、大西洋ニーニョ現象をどのくらいの先行時間をもって予測できるのかを調べた。具体的には、大西洋ニーニョ現象の強さを表す指数としては、広く用いられているAtl3指数(0°-20°W, 4°N-4°Sの海面水温偏差)を用い、予測されたAtl3指数と観測データのAtl3指数の相関係数を求め、観測データのAtl3指数の自己相関係数と比較することにより、予測精度を評価した。前年度までの研究で、本研究で採用している海面水温を観測データに強く緩和させて初期化する手法(海面水温ナッジング法)は、太平洋で大きな成功を収めてきているが(多くの海域で、同化データと初期値データの上層300mにおける蓄熱量偏差の相関係数が0.6以上)、大西洋とインド洋では、その相関係数が、0.5以下で、負の海域も存在しており、初期化にも問題があることが判明した。したがって、初期化が季節予測精度を下げる一因となっていることが明らかになった。そこで、今年度の研究では、その原因を探ってみたところ、現実とは異なり、海面水温ナッジング法を用いた大気海洋結合モデルでは、ほぼ一年を通して海面水温偏差と外向き長波放射(OLR)偏差の間には、負の相関が見られるためであることが明らかになった。