hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム編集技術を用いた核膜孔構成因子レポーターマウスの作出とその機能解析

核膜孔は、核の形態維持や核-細胞質間の物質輸送に寄与する真核生物に必須の構造であるが、必ずしも核膜孔の機能がそれらに限られないことが示唆されている。特に、核膜孔構成因子Tmem48を欠損する突然変異マウスは、Tmem48がユビキタスに発現しているにもかかわらず、骨格形成と配偶子形成にのみ異常を呈する。本研究では、ゲノム編集技術を利用することでTmem48と抗体タグもしくは蛍光たんぱく質の融合遺伝子を発現するレポーターマウスを作出し、Tmem48の機能を明らかにすることで核膜孔の全く新しい役割の解明を目指した。平成27年度では、CRISPR/Cas9システムを利用したノックインマウスを作出方法の確立を目指し、下記の研究を予定した。2.構築したguide RNAとCas9プラスミドを鋳型として作成したCas9 mRNAをマウスの受精卵に前核注入し、胚盤胞期まで培養する。胚盤胞期の胚を用いてPCRおよび塩基配列の決定を行うことでもっとも効率の良いguide RNAを選抜する。3.GFPもしくは3xFLAGがTmem48のN末端側に挿入された融合タンパク質として機能するようにドナーベクターを構築する。しかしながら、本年度は研究環境の整備に時間を要したため、具体的な研究を実施することができなかった。ゲノム編集による遺伝子組換え動物の作出を目指し、本年度の研究を計画したが、本年度は、研究環境の整備に時間がかかったため、研究を実施することが困難であった。そのため、組換えDNA実験の学内承認を受理されるに留まる、次年度に繰越す研究費も生じる等、研究計画に大きな遅れが生じた。以上のことから本年度の達成度は、(4)遅れている、と自己評価した。平成28年度では、CRISPR/Cas9システムを利用したノックインマウスを作出方法の確立を目指し、下記の研究を予定した。2.GFPもしくは3xFLAGがTmem48のN末端側に挿入された融合タンパク質として機能するようにドナーベクターを構築する。3.作成したguide RNA、Cas9 mRNAおよびドナーベクターをマウスの前核期受精卵にマイクロインジェクションし、1-2細胞期の受精卵を卵管移植したのち自然分娩にて得られた産仔の遺伝子型を解析することで目的とする遺伝子改変マウスを選抜するしかしながら、本年度は研究環境の整備に時間を要したため、guide RNA、Cas9 mRNAおよびドナーベクターとして利用するTmem48-N+AcGFP1/pUC19とTmem48-N+3xFLAG/pUC19の作成にとどまり、具体的に遺伝子改変マウスの作出にはいたらなかった。そのため遺伝子改変マウスを作出に必要な動物実験計画の学内承認と本研究計画に必要なguide RNA、Cas9 mRNAおよびドナーベクターとして利用するTmem48-N+AcGFP1/pUC19とTmem48-N+3xFLAG/pUC19の作成にとどまっている。平成29年度では、CRISPR/Cas9システムを利用することでTmem48_N+AcGFP1マウスおよびTmem48_N+3xFLAGマウスの作出を目指し、下記の研究を計画した。[実験1]雄のICRマウスに外科的に精管結紮を施すことで精管結紮マウスを作出したのち、雌のICRマウスと交配させることで偽妊娠マウスを用意する。[実験2]過排卵処理を施した雌のC57BL6/jマウスと雄のC3H/Heマウスを交配させ、前核期の受精卵を採取する。平成28年度までに準備したTmem48-guide RNA、Cas9 mRNAおよびドナーベクターであるTmem48_N+AcGFP1ベクターもしくはTmem48_N+3xFLAGベクターをマニュピレーター装置を利用して前核注入法により採取した受精卵に注入する。前核注入した受精卵は、1-2細胞期まで培養し、実験1で用意した偽妊娠マウスの卵管に移植する。その後、自然分娩により産仔を得る。[実験3]実験2で得られた産仔は、離乳時点で個体識別とともに尾片を採取し、DNAを抽出し、PCRおよび塩基配列を決定することで遺伝子型判定を行うことで目的とするTmem48_N+AcGFP1マウスおよびTmem48_N+3xFLAGマウスを選抜する。上記の研究計画を実施するためには、実験動物や受精卵の操作を含め、その多くが毎日定時に取扱うことが必要不可欠となるだけでなく、長期の実施期間や多くの試行回数も必要とされることが予想されていたが、本年度は、本来業務が予想以上に時間を要しただけでなく、実験動物や受精卵を取扱うことが求められる時間帯と重複することが多かったため、当初に予定していた研究成果を得ることができなかった。研究期間の延長も検討していたが、平成29年度末で退職となったため、もう一年延長して研究を実施することもできなかった。

本研究では、ゲノム編集技術を利用することでTmem48と抗体タグもしくは蛍光たんぱく質の融合遺伝子を発現するレポーターマウスを作出し、Tmem48の機能を明らかにすることで核膜孔の全く新しい役割の解明を目指した。当初研究計画を遂行するためには次年度以降、早急な対応が必要となるが、必要な技術等はすでに修得しており、試薬等の購入は済ませている点からも具体的に研究を実施することで当初計画を大きく変更することなく研究を遂行することができる。当初研究計画を遂行するためには次年度以降、早急な対応が必要となるが、必要な技術等はすでに修得しており、組換えDNA実験および動物実験計画書等の学内承認そして試薬等の購入は済ませている点からも具体的に研究を実施することで当初計画を大きく変更することなく研究を遂行することができる。実験動物学研究環境の整備に時間がかかったため、研究を実施することが困難であった。そのため、本年度に購入予定であった実験動物や機器類が購入できなかったことから次年度に繰越す研究費が生じた。研究環境の整備に時間がかかったため、研究を実施することが困難であった。次年度に繰越した研究費は、本年度の研究計画で購入予定であった物品の購入に充当させる。
自励振動型マイクロヒートパイプにおける温度と圧力の可視化画像計測

自励振動型マイクロヒートパイプにおける,蒸発・凝縮による自励振動メカニズムと熱輸送メカニズムの解明,さらにヒートパイプの性能向上を行うためには,マイクロスケールにおける温度場と圧力場の時空間変化を考察することが必要不可欠である.そこで本研究では,マイクロ流路内の熱流動現象に対する画像計測手法の確立のため,2波長の蛍光画像から割り算画像を算出する2色蛍光法を提案し,スカラー分布計測(温度分布およびpH計測)において妥当性の検討を行った。その結果,キャリブレーションが簡易化されているにも拘わらず,高空間分解能および高感度な計測法を確立することが可能となった。圧力場計測としては,2種類の感温・感圧染料の混合を利用した温度と圧力の分離同時画像計測手法の確立に着手し,非温度依存性としての感圧塗料を開発し高精度な温度と圧力の同時計測が可能となった.更に,自励振動型ヒートパイプの振動メカニズムの解明に対して,ミリスケールのガラス蛇行管およびマイクロスケールの銅細管を用いて熱輸送量・振動様相・温度変動・圧力変動などの観点から実験的に解明を行った.その結果,内部圧力および封入率の状態に応じて様々な振動様相が現れることが分かり,それぞれの振動メカニズムが異なる可能性が示唆された.更に,内部温度変動の周波数には共鳴現象が発生している可能性があるだけでなく,カオス的な温度変動が介在していることも判明した.本研究の目標は,(1)自励振動型ヒートパイプにおける振動特性および熱輸送特性、(2)マイクロ自励振動型ヒートパイプにおける振動特性および輸送性、(3)感温、感圧染料を用いた温度と圧力の画像計測手法(LIF)の開発、下記の3つに大別されるため,本年度は各項目につき以下の結果を得た。(1)3ターン・ループ型自励振動ヒートパイプ(ガラス蛇行管)を作成し、内部の温度変動、圧力変動、および熱輸送量を計測する実験を行った。各変動量のウェーブレット解析を行い周波数の時間変動を求め,蒸発・凝縮による自励振動メカニズムと熱輸送メカニズムについて考察を行った。その結果、内部変動において低自由度のカオス現象が発見されたため,現在詳細なカオス解析を行っている。(2)試作器として蛇行状溝付き銅板を基盤とした自励振動型マイクロヒートパイプを作成し、内部変動、および作動流体の封入率と熱抵抗の関係について実験を行った。その結果,マイクロ熱輸送デバイスとして機能することを確認した。今後は、ガラス基盤の自励振動型マイクロヒートパイプを作成し、画像計測を行う。(3)マイクロ流路内熱流動現象の画像計測手法の確立を目指し、感温・感圧染料を用いた温度と圧力の画像計測手法(LIF)の開発と,2色の蛍光剤を用いて非温度依存性感圧塗料の作成し,実際に温度に依存せず圧力画像計測が可能であることを確認した。今後,この計測法を応用し,温度と圧力の分離同時画像計測法の確立を行い、マイクロ現象に適応する。圧力場計測としては,2種類の感温・感圧染料の混合を利用した温度と圧力の分離同時画像計測手法の確立に着手し,非温度依存性としての感圧塗料を開発し高精度な温度と圧力の同時計測が可能となった.更に,自励振動型ヒートパイプの振動メカニズムの解明に対して,ミリスケールのガラス蛇行管およびマイクロスケールの銅細管を用いて熱輸送量・振動様相・温度変動・圧力変動などの観点から実験的に解明を行った.その結果,内部圧力および封入率の状態に応じて様々な振動様相が現れることが分かり,それぞれの振動メカニズムが異なる可能性が示唆された.更に,内部温度変動の周波数には共鳴現象が発生している可能性があるだけでなく,カオス的な温度変動が介在していることも判明した.
自動車事故と救済制度の選択-自動車保険制度を中心として

1成果のうち最大のものは、公保険と私保険の選択に関わる問題である。ニュージーランドにおける人身事故に関する世界最初の無過失責任に基づく包括的社会保険(事故補償制度)の一部民営化、そしてその後の再国有化という歴史的な経験を目の当たりにし、その事実と関連する議論に接したことである。人身被害との救済について、社会保険と私保険のどちらに救済の実効性があり、どちらが効率出来かという議論が続いたが、ニュージーランドの経験に学べば、世界的なトレンドである民営化も、分野によっては必ずしもコスト節約的ではないこと、事務効率を上昇させるものでないことを認識した。詳細については、浅井「効率的運用とは何か--ニュージーランド事故補償制度一部民営化の経験から」(2004年3月・名古屋大学法政論集201号643666頁)に述べた。今後も検討を続けるつもりである。2かねてより、自動車損害賠償保障法の下での政府保障事業の意義と現実の運用に関心があった。比較のため、イギリスの道路交通法の下で運用される補完的保障事業Motor Insurance Bureau(MIB)を検討した。結果、ひき逃げ、無保険車の事故による被害者の救済の他、損害賠償訴訟に携わる弁護士への援助がなされる等、この制度はわが国における政府保障事業とはいくつかの点で異なることが理解された。3小野の行ったゲーム理論による分析でも、大きな差異はでていない。今後は、現在の制度の維持改善と抜本的な制度改革の二つの選択肢で、分析・考察を続けるべきことが分かった。1本年度の研究活動は、形式的には研究会18回、外国での調査・資料収集1回および各研究分担者の個別的研究である。2研究を始めるにあたり、異分野の研究者である浅井および小野が、本課題研究について「法」および「経済」の基本的認識を共有するための研究会(12回)を持つことから始めた。テキストは、T.J.ミセリ「法の経済学不法行為、契約、財産、訴訟」(九大出版会)および内田「民法_債権各論」(東大出版会)である。3本研究の中心的検討課題は、我が国の自賠責を含めた自動車保険制度と外国の制度との比較である。法制度的側面を浅井が、財政的側面は小野が主に担当している。その一端を述べると、我が国の自賠責制度については、現在、最新の文献および基本的文献の点検を行う一方、自動車保険業界の歴史を纏め、年表を作成している。4ニュージーランド事故補償制度については、2002年11月16日から30日にかけて、現地調査・資料収集を行った。調査に先立ち、損保総合研究所理事佐野誠氏を訪問し、ニュージーランドの最新事情などに付き聞き取りを行った。最新の資料、情報を多々入手できた。英国など他の諸国については、文献による検討の他次年度の現地調査を計画中である。5経済的側面についての外国との比較は、各国の財務データの分析を行っている。不法行為の法理論の検討については、過失相殺、損害論、無過失責任等を中心に、引き続き行っている。1本年度の研究活動は、形式的には、研究会6回、外国での調査・資料収集は1回および各研究者分担の個別的研究である。2比較制度論的検討の対象としてイギリスを選び、研究分担者とともに現地調査を行い、私保険としての自動車保険のいくつかの問題に焦点を当てて調査・資料収集を行った。同国の自動車事故に関わる法制度は、伝統的な損害賠償、強制保険およびそれを補完する制度(MIB)である。損害賠償においては、過失の立証の困難を注意義務の極端な高度化によって克服したかにみえたが、損害が重大であるにもかかわらず加害者の過失が立証できない事例があることがいわれ、その救済はニュージランド型またはそのバリエーションとしての社会保障的制度によるしかないと考えられる。また強制保険については、保険約款の保険者免責の扱いの検討が必要である。補完的制度(MIB)は、強制保険では給付の対象となら内務保険者事故やひき逃げ事故の被害者の救済を目的としている。

以上の制度の概略を把握し、問題点を抽出した。3経済理論では、主に被害者による保険請求とその結果としての被害者の救済を研究した。被害者は保険会社に比べ情報をあまり持たず、特に被害者が運転者(=保険加入者)ではない場合、支払われる保険金額が不利なものとなりがちであるとの指摘もなされている。本研究ではこれを保険会社と被害者の間の交渉として捉え、理論的に見た場合どのように説明されるのか、また事態を改善するためにはどのような制度を設けるべきかの検討を行った。4実証面では、完全に私保険のみで運営されているイギリスにおいて、日本を含む他国とどのような相違があるかを調査した。結果、運転者が支払う保険料率に、そのリスク分類によって大きな格差が存在することが示され、完全な私保険化を行ったとしても大きな問題点を残す可能性が高いことが推測された。これらの具体的成果とその実証については、論文を準備中である。
胃内寒冷受容体刺激の結腸運動亢進・排便誘発効果を応用した経口排便誘発剤の開発

意識下成犬において寒冷受容体(TRPA1)刺激剤のallyl isothiocyanate (AITC)の結腸内投与は結腸運動を亢進させ排便を誘発した。このようなAITCの効果は、ムスカリン,ニコチン, 5-HT3, TRPA1の各受容体拮抗薬の存在下で抑制され、TRPV1拮抗剤の存在下では影響を受けなかった。結腸壁を切離・吻合、または外来性神経を切離するとAITCの結腸運動亢進、排便誘発効果が減弱した。これらは、AITCが結腸知覚神経末端のTRPA1に作用し、アセチルコリン、5-HT3を介して結腸運動を亢進させ排便を誘発するが、その作用には外来性神経と壁在神経が重要なことを示唆していた。寒冷受容体であるTRPA1 (transient receptor potential cation channel subfamily A member1)の刺激剤を結腸内腔に投与し、その結腸運動亢進作用と作用機序を検討するのが本研究の目的である。対象動物はイヌで、結腸運動測定用のstrain gaugeforce transducerを結腸3か所(近位・中部・遠位結腸)に縫着し、結腸内腔投与用のシリコンチューブを留置するのは全ての研究で共通である。平成23年度には、TRPA1刺激剤のallylisothiocyanate(以下:AITC)5mg、10mgをシリコンチューブから結腸内腔に投与すると、結腸運動が亢進して巨大収縮が起こり、排便を誘発することを明らかにできた。平成24年度は、以下の拮抗剤のAITC誘発性結腸収縮・排便誘発効果に対する影響を検討した。用いた拮抗剤はムスカリン受容体拮抗剤のatropine、ニコチン受容体拮抗剤のhexamethonium、セロトニン3受容体拮抗剤のondansetron、TRPA1拮抗剤のHC030031、温熱受容体のTRPV1拮抗剤であるcapsazepinであり、前3つはAITC投与5分前に静脈内投与し、後2つはAITC投与10分前に結腸内腔内投与した。Atropine、hexamethonium、ondansetron、HC030031はAITCによる結腸運動亢進・排便誘発効果を抑制したが、capsazepineは影響しなかった。このように、AITC誘発性結腸収縮・排便誘発効果はコリン(ムスカリン、ニコチン)受容体、セロトニン3受容体、TRPA1受容体を介するがTPPV1受容体は無関係であることを明らかにできた。AITC 5mg、10mgをシリコンチューブより結腸内に投与したところ、投与直後から結腸に巨大伝播性収縮波(giant migrating contractions : GMCs)が高頻度にみられ、排便を誘発し、用量依存性に運動を亢進させた。このようなAITCによる結腸運動亢進・排便誘発作用は、ムスカリン受容体拮抗剤atropine,ニコチン受容体拮抗剤hexamethonium, 5-HT3受容体拮抗剤ondansetron、TRPA1拮抗薬のHC030031によって抑制されたが、TRPV1拮抗剤capsazepineによっては抑制されなかった。さらに、結腸壁を切離・吻合したモデル(吻合群)および外来神経を切離したモデル(除神経群)を作成し、結腸運動に対するAITCの効果を検討した。吻合群ではAITC投与によるGMCs・排便誘発効果を認めず、結腸運動亢進効果が中部・遠位結腸で消失した。除神経群では、AITC投与によるGMCs誘発効果を認めなかったが、排便誘発効果は認められ、結腸運動亢進効果が遠位結腸で消失した。このような結果は、AITCが結腸内腔知覚神経末端のTRPA1に作用し、アセチルコリン、5-HT3を介して結腸運動を亢進させ、排便を誘発している可能性を示唆している。また、その作用には壁在神経の連続性は重要だが、結腸に分布する外来性神経はGMCの発現と伝播に役割を担っているものの排便には影響しないことが明らかとなった。知覚神経上に存在するtransient receptor potential cation channel (TRP)受容体のうち、寒冷受容体であるTRPM8、TRPA1の刺激剤を胃内に投与し、結腸運動亢進・排便誘発効果を有する刺激剤を特定し、その刺激剤の様々な用量の効果を検討して用量ー反応関係を検討することが平成23年度の主目的であった。刺激剤としては、TRPM8刺激剤に明らかな効果がなく、TRPA1刺激剤であるallyl

isothiocyanateの結腸内投与が速やかに結腸運動を亢進させ、排便を誘発することが分かった。この反応には用量依存性がありそうなことも判明した。以上はイヌ4頭を用いての結果である。また、このような反応の作用機序を解明すべく、ムスカリン受容体拮抗剤のatropine、ニコチン受容体のhexamethonium、の静脈内投与がallyl isothiocyanate結腸内投与による結腸運動亢進を抑制するかどうかも検討中である。ほぼ、交付申請書に記載した実験計画予定通りに研究は進んでいる。胃内投与が結腸内投与に変わったが、おおむね順調である。平成25年度は、結腸切離再吻合を近位結腸と中部結腸の間で行なうモデル、結腸に分布する外来性神経の除神経を行なうモデルを作製し、これらにおけるAITCの結腸内腔投与が結腸運動を亢進させて排便を誘発するかどうか検討する予定である。今後は、allyl isothiocyanate結腸内投与の用量ー反応関係検討の目的でもう1-2頭のイヌの検討を追加する。また、拮抗剤の効果については、イヌの頭数を増やすのみならず他の拮抗剤(seotonin-3受容体拮抗剤)についても検討が必要と考えている。また、これらの検討が終了したら、外科的モデルを用いて外来性神経,経器材神経の役割を検討する予定である。該当なし引き続き、薬剤、イヌ、などの消耗品の仕様が中心となるが、運動解析ソフトの購入も考慮中である。
輻射冷却式アークヒ-タの試作研究

宇宙往還機の大気圏突入飛行では、最大飛行マッハ数は28にもなり、機首、翼前縁周りに非常に強い衝撃波が生じ、衝撃波背後の空気温度が極端に高くなる(1万度以上)。その結果、空気を構成している窒素分子、酸素分子が解離、電離するとともに、解離原子の結合により一酸化窒素とそのイオンが生じる。このような解離、電離気体の流れ場を模擬できる地上実験装置として、試験気体をアーク加熱し、解離電離気体とするアーク加熱風胴がある。従来、アーク加熱器(アークヒ-タ)は高温(1500度以上)になるため、水冷によりその熱問題を解決してきた。しかし、アークヒ-タ内部を冷却水で循環させるためには、アークヒ-タ設計が複雑になり、また、運転中の異常放電による冷却水漏れ等の事故を引き起こす可能性がある。そこで、本研究では水冷却を輻射冷却で置き換え、設計、運転の両面で簡単化できるアークヒ-タ装置を開発することにより、再突入空気力学に必要な高エンタルピー流の実験研究を容易ならしめることができると考える。今年度は前年度に引き続き水冷式アークヒ-タの特性試験・電流-電圧特性・流量-電流特性・電流-岐点エンタルピ特性・熱特性試験・岐点熱流束試験・岐点エンタルピーの評価・加熱効率の評価を行った。従来、アークヒ-)は高温(1500度以上)になるため、水冷によりその熱問題を解決してきた。本年度では,以下の項目の研究を行った.1.水冷式アークヒ-タの性能特性試験.2.輻射冷却式アークヒ-タの試作.3.輻射冷却式アークヒ-タの性能特性試験.4.アーク加熱風洞特性試験.宇宙往還機の大気圏突入飛行では、最大飛行マッハ数は28にもなり、機首、翼前縁周りに非常に強い衝撃波が生じ、衝撃波背後の空気温度が極端に高くなる(1万度以上)。宇宙往還機の大気圏突入飛行では、最大飛行マッハ数は28にもなり、機首、翼前縁周りに非常に強宇宙往還機の大気圏突入飛行では、最大飛行マッハ数は28にもなり、機首、翼前縁周りに非常に成強い衝撃波が生じ、衝撃波背後の空気温度が極端に高くなる(1万度以上)。その結果、空気を構の成している窒素分子、酸素分子が隔離、電離するとともに、隔離原子の結合により一酸化窒素とそ体のイオンが生じる。このような隔離、電離気体の流れ場を模擬できる地上実験装置として、試験気タ体をアーク加熱し、解離電離気体とするアーク加熱風胴がある。従来、アーク加熱器(アークヒ-クタ)は高温(1500度以上)になるため、水冷によりその熱問題を解決してきた。しかし、ア-常クヒ-タ内部を冷却水で循環させるためには、アークヒ-タ設計が複雑になり、また運転中の異却常放電による冷却水漏れ等の事故を引き起こす可能性がある。1.水冷式アークヒ-タの特性試験・電流-電圧特性・流量-電流特性・電流-岐点エンタルピ特性2.アーク加熱風洞特性試験・岐点熱伝達特性

宇宙往還機の大気圏突入飛行では、最大飛行マッハ数は28にもなり、機首、翼前縁周りに非常に強い衝撃波が生じ、衝撃波背後の空気温度が極端に高くなる(1万度以上)。その結果、空気を構成している窒素分子、酸素分子が解離、電離するとともに、解離原子の結合により一酸化窒素とそのイオンが生じる。このような解離、電離気体の流れ場を模擬できる地上実験装置として、試験気体をアーク加熱し、解離電離気体とするアーク加熱風胴がある。従来、アーク加熱器(アークヒ-タ)は高温(1500度以上)になるため、冷水によりその熱問題を解決してきた。しかし、アークヒ-タ内部を冷却水で循環させるためには、アークヒ-タ設計が複雑になり、また、運転中の異常放電による冷却水漏れ等の事故を引き起こす可能性がある。そこで、本研究では水冷却を輻射冷却で置き換え、設計、運転の両面で簡単化できるアークヒ-タ装置を開発することにより、再突入、空気力学に必要な高エンタルピー流の実験研究を容易ならしめることができると考える。水冷式アークヒ-タの特性試験・電流-電圧特性・流量-電流特性・電流-岐点エンタルピ特性熱特性試験・岐点熱流速試験・岐点エンタルピーの評価・加熱効率の評価を行った。
画像の加工・編集のためのユーザー適応型インタフェースの開発

画像の加工や編集のためのユーザーインタフェースには,ユーザーに大きな機能的・時間的負担や制約を強いるものが多く,研究者自身による研究成果の電子化,コンピュータによる知的活動の支援の障害になっている。こうした問題を解決するために,この研究では、「人間がコンピュータにあわせる」のではなく「コンピュータが人間にあわせる」という「ユーザー適応機能」を,画像の描画・加工・編集のインタフェース開発において実現するために,下記の項目について研究を開始した。(1)画像の描画・加工・編集のためのインタフェースにおいて重視すべきユーザー適応機能の検討:個別的・非定型的な画像の描画・加工・編集のためのインタフェースのプロトタイプの開発,メディア利用経験の豊富な理工系学生・社会人およびメディア利用経験のあさい芸術・人文系の学生による描画ソフトウェア評価実験などをおこなった。また,コンピュータの導入によって絵画技法にどのような変化が生じるかについて検討するために,インドネシア国立芸術大学が有する描画ソフトウェアを登載したコンピュータを,長期間にわたって利用してもらい,それによって蓄積された教官・学生による作品の技法についてのデータ分析をおこなった。(2)ユーザー適応機能の生理学的評価手法の開発:緊張やストレスを反映する自律神経系の活動指標(心拍数、呼吸数など)をユーザーを拘束せずに遠隔計測するシステムを構成し,その有効生を確認するための基礎的実験を行った。(3)実技習得のためのマルチメディア教材におけるユーザー適応機能の高度化:音声認識機能を活用した高度なユーザーインタフェースの研究開発に着手した。
ファミリー企業のガバナンスが企業行動・業績に与える影響に関する実証研究

本研究は日本における上場ファミリー企業の状況ならびに業績を検証した。その結果、日本の上場企業の約4割において創業者一族の経営への参加、または大規模な株式保有が見られることが明らかにした。また、創業者が経営に参加している企業の業績は非ファミリー企業よりも優れていたが、創業者の引退後、経営が子孫に世襲されなおかつ一族が最大株主である企業の業績は非ファミリー企業よりも劣っていることも明らかにした。本年度は1990年度末に東名阪市場1・2部に上場していた1818社(金融・電力・ガス業を除く)をサンプル企業とし、1990年度から1999年度までの各社の全社長・会長の出自(創業者、創業者との血縁ならびに姻戚関係)、創業者一族に関連した大株主(大株主上位20位以内に含まれる一族関係者、資産管理会社、財団法人など)に関するデータベースの作成を行った。また、このデータに基づいてファミリー企業の業績に関する論文、Family Firms and Firm Performance: EvidencefromJapanを作成した。おもな結果は以下のようなものである。ファミリー企業全体の業績は非ファミリー企業よりも若干高い。しかしながら、この好業績は創業者による経営によって達成されたものである。創業者が社長もしくは会長を努めている企業の業績は創業者一族の株式保有状況に関わりなく、非ファミリー企業よりも優れていた。しかしながら創業者の引退後、創業者の子孫に経営が世襲された企業、特に創業者一族が最大株主である企業の業績は非ファミリー企業と比較して統計的に有意に劣っていた。この結果は創業者の引退後は創業者一族が経営者としての立場と最大株主としての立揚を生かして、他の株主にとって望ましくない行動を行う可能性があることを外部の株主が株価に織り込んでいるからであると考えられる。ゆえに、創業者引退後も創業者の子孫によって経営が行われている企業に対しては外部からのモニタリングが重要であると考えられる。本年度は昨年度に引き続き1990年度末に東名阪市場1・2部に上場していた1818社(金融・電力・ガス業を除く)をサンプル企業とし、創業者一族の経営、株式保有を通じた支配が企業業績に与える影響を分析した論文“Family Firms and Firm Performance: Evidence from Japan"の改訂に努めた。具体的には結果がロバストであることを示すために、メディアンリグレッション、パネル分析、異なるファミリー企業の支配を表す指標の使用、世襲の場合と非一族の経営者に経営が引き継がれた場合の業績の比較などをおこなった。それらのテストの結果は昨年度までに得ていた結果、創業者が経営に参加しているファミリー企業の業績は非ファミリー企業を上回っているが、世襲が行われ、創業者の子孫が経営を引き継ぎ、なおかつ最大株主であるファミリー企業の業績は非ファミリー企業を下回っていると同様なものであった。とくに世襲の前後の業績を比較したテストは、創業者から非一族の経営者に経営が引き継がれた場合と世襲が行われ、創業者の子孫が経営者になった場合を比較すると統計的に有意に世襲が行われた場合の方が、業績が低下していることを示していた。これらの結果はこれまでに得てきた結果がロバストであることを示していると考えることができる。またこれらのテストに加えて、経営者の交代、特に創業者一族出身者が関与している社長交代に対して株式市場がどのような反応をするかをテストし、市場が世襲をどのように捉えているのかを明らかにすることにも取り組んだ。
自立飛行UAVを利用した閉鎖性水域の非接触塩分測定システムの開発

本研究は、「低空から自動で波長分解能のよいデータを取得できる、自立飛行UAVに分光放射計を搭載することにより、閉鎖性水域の非接触塩分測定システムを開発すること」が目的である。この目的を達成するために、閉鎖性水域の東郷池をテストサイトとして、2年間で、9時期の分光反射率/水質データセットを現場で採取した。そのデータセットを利用して、東郷池における反射率比とCDOM(塩分と負の相関がある)の関係を調べた.その結果、非接触塩分推定に最適な波長の分光反射率比が見つけられた。本研究は,「低空から自動で波長分解能のよいデータを取得できる,自立飛行UAVに分光放射計を搭載することにより,閉鎖性水域の非接触塩分測定システムを開発すること」が目的である.この目的を達成するために,1年目はまず,「SeaBASS」と呼ばれるような世界的な海色データベースから高解像度塩分アルゴリズムの開発を行う予定であったが,実際データを取得して解析を始めると,閉鎖性水域のデータセットが非常に少なく,均一なデータセットが十分得られないことが判明した.そこで,閉鎖性水域において均一で豊富なデータセットを取得するために,鳥取県の東郷池において,調査船から分光反射率,CDOM,塩分などの同時測定調査を行った.具体的には,2015年7月21日(10測点),2015年9月8日(6測点),2016年1月5日(12測点)の3時期に計28データセットの取得を行った.このようなデータセットは翌年のCDOM解析に用いられるために,独自のデータベースとしてまとめられた.一方,UAVに分光計を搭載して分光反射率を測定する実験を,2015年9月8日に水質調査とともに行い,良好なデータが取得された.これらのデータの一部は次年度発表予定の学会予稿集,また学会論文集として,学会に提出された.「SeaBASS」の解析は当初の予定通りには行かなかったが,その分,閉鎖性水域である東郷池において現地の分光反射率/水質(CDOM,塩分)データセットの取得は非常に充実したデータを取得することができた.また,2年目に行う予定であった,自立飛行UAVによる分光反射率測定実験も前倒しで行い,最終目的を達するために常に貴重なデータセットを得ることができた.本研究は、「低空から自動で波長分解能のよいデータを取得できる、自立飛行UAVに分光放射計を搭載することにより、閉鎖性水域の非接触塩分測定システムを開発すること」が目的である。この目的を達成するために、1年目から閉鎖性水域である鳥取県の東郷池の河口部において,調査船による分光反射率・水質データセットの取得を行ってきた。1年目のデータセットは、3時期のみであったが、2年目の2016年度には、ほぼ1か月おき、さらに9時期の現地データセットが得られた。なお,UAVに分光計を搭載して分光反射率を測定する実験は1年目の9月に終えている.これらのデータセットを使って、安定的な非接触塩分推定のための解析を行った。非接触による塩分推定には、通常CDOM(Color Dissolved Organic Matter、有色懸濁有機物)を介した方法が使われる。すなわち、CDOMと塩分は負の相関にあるという関係を利用する。従って、非接触で塩分を推定しようとする場合、CDOMを精度よく推定することが第一歩である。そこで筆者らは取得した9時期のデータセットうち、まず5時期の反射率/CDOMデータを使って,東郷池における反射率比(波長1nmごとの全通りの組み合わせ)とCDOMの関係を調べた.その結果,最適な反射率比は678nm(赤)と409nm(青)(相関係数0.97、最小二乗誤差0.12m-1)であり,既往の研究結果とよく一致していた.また、これらの2波長反射率比とChl-a(クロロフィルa濃度)やSS(懸濁物質量)の間には、高い相関は認められなかった。なお、現在、得られた全データセットを使って、閉鎖性水域の非接触塩分測定システムを開発するための論文を執筆中である。今後は1年目で取得した分光反射率/水質(CDOM,塩分)データセットをさらに増やして,閉鎖性水域水域の非接触塩分推定アルゴリズムの開発・検証を行う予定である.そして,得られた成果は,可能な限り学会発表,学術論文,ホームページなどを通じて公表していく.リモートセンシング工学当初予定していたUAVのオプション購入は,UAV規制に伴う厳しい飛行制限が生じたため,今回の購入は断念し,代わりに業者に委託してUAV観測を行った.この差額や研究計画の変更などにより次年度使用額が生じた.使用計画としては,比較的少額ではあるが,次年度のUAVに搭載する分光計の船舶測定実験結果を外部に報告するための旅費や消耗品等に使用する予定である.
産科医療の政治学：国際比較から見た日本の母子保健政策の分析

本研究の目的は、国際比較の観点から、欧米では一般的である麻酔による無痛分娩の普及がなぜ日本においては挫折したのか、との問いに答えるものである。研究計画書においては、仮説として、(a)日本においては保健婦助産婦看護婦法によって、助産師に対して麻酔行為が法的に禁止されていたために、助産師が麻酔分娩の導入に反対したこと、(b)アメリカやフランスにおいては周産期医療が集約化されているために、麻酔科医を確保しやすく麻酔分娩の提供が容易であるのとは異なり、日本においては中小規模のクリニックにおける分娩数が総分娩数の半数以上を占め、周産期医療が分散化しているため、周産期医療に携わる麻酔科医が相対的に不足していること、(c)分娩・出産を含め正常産も公的保険の対象となっている多くのヨーロッパ諸国と異なり、出産および麻酔が公的医療保険の対象ではない日本においては、産婦の麻酔分娩に対する経済的インセンティヴが少ない、そして(d)女性市民による麻酔分娩に対する要求運動がおこらず、助産師の「自然なお産」運動に呼応して、自然分娩を要求した、という4つを提示した。本研究は、追跡過程(process tracing)の手法を用い、医師会雑誌『日本医師会雑誌』や産婦人科医の利益団体である日本母性保護医協会の『母性保護医報』などの一次資料を渉猟することで、4つの仮説を検証した。結論として、麻酔技術という医療技術の導入を妨げるものは、文化的要因ではなく、利益団体による抵抗や保険制度など、広い意味での医療制度といった制度的要因であることを証明できた。
グリオーマ局所進展制御因子の局在および発現時期に関する研究

実験方法:1.in vitrostudy:a)mRNA発現の検討。各種グリオーマ細胞を用いnorthern blot法にて3因子の発現を検討する。b)光顕、走査電顕による検討。免疫染色を行い3因子の発現と局在を検討する。2.in vivo study:ラットおよびヌードマウス脳内にグリオーマ細胞を移植し経時的に3因子の局在を検討する。結果1.in vitrostudy:a)mRNA発現。7種類のグリオーマ細胞を用いECM(laminin,fibronectin),PN(MMP,TIMP),GF(bFGF,TGF-beta)の発現を検討した結果、各mRNAの発現は細胞により差が見られた。現在一部進行中であるがECMについては全例染色され突起部に染色性が高い傾向がみられた。2.in vivo study:ラット脳内にラットC6グリオーマ細胞、ヌードマウス脳内に浸潤能の高いヒトグリオーマ細胞(U251,IN500)を各々移植し1、3、7、14日後に染色し3因子の局在について検討した。3因子とも24時間後より発現が見られたが、早期発現は移植操作によるものとの区別が困難であった。腫瘍が増大した後期には腫瘍本体よりも腫瘍周辺に3因子の発現が見られた。結論:グリオーマ細胞の3因子の発現は腫瘍により様々であるが、in vivoでは腫瘍周囲を含めほとんどの因子の発現がみられ、局所浸潤する過程に大きく関与しているものと考えらた。
情動・注意の制御に関わる大脳皮質間神経回路の適応動態

情動制御の神経機構:サル3頭について、内側前頭連合野に対して低頻度経頭蓋磁気刺激を施して、抑うつ症状が誘発された状態を実験条件、頭皮表面に貼り付けた電極に通電するシャム刺激を行って健常な情動を保っている状態を統制条件として、機能的MRIの撮像を行った。実験条件と統制条件における安静時脳活動を比較したところ、実験条件において、内側前頭皮質を中心として賦活が低下するとともに、同領域とデフォルト・モードネットワークとの機能的結合性が上昇していることが明らかになった。これにより、内側前頭皮質を中心とした異常な活動が脳全体の神経ネットワークの活動バランスに悪影響を及ぼし、その結果として抑うつ状態が誘発されていることが示唆された。注意の神経機構:硬膜下に電極シートを埋め込んだ2頭のサルより、遅延反応課題を遂行中に皮質表面電位を記録した。また、種間比較のため、同様の課題を遂行中のラット5匹についても、皮質表面電位を記録した。記録されたデータについて、グレンジャー因果解析を施したところ、サル・ラットのいずれにおいても、視覚刺激の呈示期には後頭葉から頭頂葉に向かう情報の流れが、遅延期間には、前頭葉から頭頂葉に向かう情報の流れがあることが明らかになった。これにより、視空間ワーキングメモリを実現するために、前頭連合野から頭頂葉へのトップダウンシグナルが重要な役割を果たしていることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。サルが8方向の遅延反応課題遂行中に、経頭蓋磁気刺激を、前頭連合野背外側部(DLPFC)、運動前野(PMC)、後頭頂皮質(PPC)のいずれかに片側性に片側性に施してその機能を阻害したときに、それによって誘発される行動の変化を分析した。DLPFCを阻害すると、体側視野のボタンがターゲットになったときに遅延時間依存的に成績が低下したので、視空間性の短期記憶に関わっていることが示唆された。一方、PMCを阻害すると、刺激と体側の手を使ったときに遅延時間依存的に成績が低下したことから、運動性の短期記憶(将来の運動計画の保持)に関わっていることが示唆された。さらに、PPCをす阻害すると、刺激と対側のボタンがターゲットで、それに対して体側の手(すなわち磁気刺激と同側の手)を使ったときに限り、成績の低下が認められ、視空間情報と運動情報の統合に関わっていることが示唆された。このように、DLPFC、PMC、PPCが、遅延反応課題の遂行のために異なる機能を持ち、相互に連携しながら、空間的注意や短期記憶の機能を実現していることが明らかになった。伊佐班の協力により、大規模記録を行うためのECOG電極を設計し、1頭のサルへにインプラントを行った。長期間にわたり、良好な記録が得られること、TMSとの同時記録が可能なことなど、技術的な課題を達成していることが確認された。情動や注意の制御にかかわる大脳皮質神経回路について、それが正常に機能しているときと障害が生じているときで、どのような「回路シフト」が生じているかを調べるために、本年度は、以下の項目を達成した。1)サルの情動や気分の評価基準となる行動学および生理学上の条件を探索した。行動学的には、ケージ内の自然行動、ケージ内での飲水行動(スクロース選好性)、改変ブリンクマンテストが、それぞれ、活動性、快楽追求性、意欲の指標となりうることを確認した。また、生理学的には、血中のコルチゾールの測定により、ストレスの度合いの客観的評価となりうることを確認した。2)上記の指標を用いて、反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)の情動への影響を評価したところ、内側前頭皮質(mPFC)に対する低頻度刺激によって、著しくサルの気分状態が低下することが明らかになった。3)遅延反応課題を遂行中のサルの前頭連合野、運動前野に片側性のTMSを施して脳活動を阻害し、行動への影響を調べる実験を行い、課題遂行に関係した手の運動および眼球運動について解析を行った。その結果、いずれの領域の機能阻害によっても、課題に関連した手や眼球の運動障害は生じないこと、前頭連合野の阻害によって視空間性のワーキングメモリ(刺激位置情報の保持)の障害が、運動前野の阻害によって運動性のワーキングメモリ(運動企図情報の保持)の障害が生じることが明らかになった。交付申請書に記載した内容のうち、1)サルの情動・気分評価基準の確立、2)経頭蓋磁気い刺激を用いて情動・気分を操作する方法の探索、については、完全に目標を達成することができた。3)遅延反応課題遂行中の皮質表面電位の記録については、同課題遂行中の反復経頭蓋磁気刺激の影響を調べる研究において、予想以上の成果が得られ、追加実験やデータの分析に時間を要したため、皮質表面電位の記録は次年度以降に行うことにした。情動の神経機構の解明:前頭葉内側部の帯状回脳梁膝周囲部に対して低頻度反復経頭蓋磁気刺激を行うと、抑うつ状態が誘発されるが、前部帯状回の後方部や、前頭前野背外側部に同様の刺激を行っても、そのような変化が生じないことを、2頭のサルで明らかにした。また、機能的MRIを使った全脳計測については、コントロールとして無刺激条件での安静時脳活動を3頭のサルで計測した。

注意の神経機構の解明:遅延反応中の前頭前野、運動前野、および、頭頂連合野からの皮質表面電位の同時記録を行うための予備的な計測(前頭連合野に対する電極シートの埋め込み、長期間に及ぶ計測の安定性のテスト)を行った。情動および注意の機能を調べるための大規模脳活動の計測について準備や予備的計測を行って、次年度から大量のデータを取得するための道筋をつけることができた。情動制御の神経機構:サル3頭について、内側前頭連合野に対して低頻度経頭蓋磁気刺激を施して、抑うつ症状が誘発された状態を実験条件、頭皮表面に貼り付けた電極に通電するシャム刺激を行って健常な情動を保っている状態を統制条件として、機能的MRIの撮像を行った。実験条件と統制条件における安静時脳活動を比較したところ、実験条件において、内側前頭皮質を中心として賦活が低下するとともに、同領域とデフォルト・モードネットワークとの機能的結合性が上昇していることが明らかになった。これにより、内側前頭皮質を中心とした異常な活動が脳全体の神経ネットワークの活動バランスに悪影響を及ぼし、その結果として抑うつ状態が誘発されていることが示唆された。注意の神経機構:硬膜下に電極シートを埋め込んだ2頭のサルより、遅延反応課題を遂行中に皮質表面電位を記録した。また、種間比較のため、同様の課題を遂行中のラット5匹についても、皮質表面電位を記録した。記録されたデータについて、グレンジャー因果解析を施したところ、サル・ラットのいずれにおいても、視覚刺激の呈示期には後頭葉から頭頂葉に向かう情報の流れが、遅延期間には、前頭葉から頭頂葉に向かう情報の流れがあることが明らかになった。これにより、視空間ワーキングメモリを実現するために、前頭連合野から頭頂葉へのトップダウンシグナルが重要な役割を果たしていることが示唆された。情動制御の神経機構:新たなサル3頭について、内側前頭連合野に対して低頻度経頭蓋磁気刺激を施して、抑うつ症状が誘発されることを確認した。これらのサルについて、同刺激によって抑うつ症状が誘発された状態を実験条件、皮膚表面に貼り付けた電極に通電するシャム刺激を行って健常な情動を保っている状態を統制条件として、機能的MRIの撮像を行った。実験条件と統制条件における安静時脳活動を比較したところ、実験条件において、内側前頭皮質を中心として賦活が低下していることが確認された。記録されたデータについて、ノイズフィルタリングを行った後に、平均加算を行った。その結果、前頭連合野、運動前野、頭頂連合野の各領域において、手がかり刺激の呈示や反応の実行などの課題事象にともなって、特徴的な電位変化が生じていることが確認された。平成29年7月、研究分担者の死去により、研究分担者の協力を得ることが不可能となった。そのため、当初計画において研究分担者が担当していた行動実験を、研究代表者および新たな研究分担者が引き継ぐこととなったが、実験や分析に用いる各種プログラムの作成、サルの行動訓練など、引き継ぎが困難なために新たにやり直す作業があったため、研究に遅延が生じた。そのため、研究期間を延長し、新たな研究分担者とともに作業を行ったところ、延長期間の終了時までには、当初予定していた目標をおおむね達成することができた。サル大脳皮質各領域の空間的な注意・短期記憶機能への関わりをしらべるTMS実験は、予想を上回る成果が得られ、成果を発表するための論文を執筆している。情動機能をTMSで調べる実験の準備も順調に進んでいる。
固体酸触媒におけるプロトンの動的挙動

^1H MAS NMRを用いてH-ZSM-5のプロトンの動的な性質を,25°Cから200°Cまで測定温度を変化させることによって調べた.温度が高くなると,酸性プロトンに帰因するピークはブロードニングを起こし,温度が更に高くなるとシャープな線形へと変化した.ブロードニングが起こる温度よりも高い温度では,ピークの線幅が試料の回転速度に依存した.また,酸性プロトンに帰因するピークのスピニングサイドバンドは温度が高くなるにつれてブロードニングを起こした.ピークのこうした線形の変化は,プロトンが運動している場合に理論的に導かれるピークの線形の変化とよく一致した.一方,ケミカルシフトは温度に依存せず,一定であった.^1H MAS NMRの線幅の変化はプロトンの運動性を敏感に反映し,動的な性質はケミカルシフトに現れてこない.プロトンは100°C付近から酸素イオンの上を動き初めて非局在化する。Na^+を僅かに導入することによって,プロトンの運動性は著しく低下する.プロトンの運動性は触媒活性やOH基自身の反応性に影響を与え,運動性が高いプロトンは高い触媒活性や反応性と関係している可能性が強い.一方、H_3PW_<12>O_<40>及びAg_3PW_<12>O_<40>のプロトンの動的挙動についても調べた。H_3PW_<12>O_<40>のプロトンは室温付近では一つの酸性イオン上に固定されているが、200°C付近から非局在化する。Ag_3PW_<12>O_<40>のプロトンは、銀イオンが水素によって還元されることによって発現する。このとき、発現する酸性プロトンには二種類あるいことが^1H MAS NMR測定によって明らかとなった。これらのプロトンは80°C付近で交換を起こす。
円環モード光共振器によるレーザーコンプトン散乱の高度化に関する研究

円環モードを蓄積可能な共振器を設計・開発し、実際に蓄積できることを確認した。共振器としての性能は球面ミラーを用いた共振器に対して十分なものではなかったが、今後の改善のための指針を示すことができた。レーザーコンプトン散乱の高度化に関しては十分な性能ではないため、効率化するに至っていないが、長波長(10μm程度)のレーザー光に関して応用することによってより高度化が図れるという結論に至った。レーザーコンプトン散乱による小型X線源の構築は、レーザー光として光共振器を用いることにより、ほぼ実現できるレベルに達しており、日本のみならず世界中の研究機関においてその開発がなされている。計画・設計されているX線源では光共振器のミラーが必要であることから、最も効率の良い正面衝突が実現できていない。そこで、光共振器内に円環モードの光を蓄積することによって、最も効率良いレーザーと電子ビームの相互作用を実現することが本研究の目的である。円環モード光共振器を利用することによって1桁程度の効率化が可能である。本年度は光学設計ソフトウェアGLADを用いて円環モードを固有解に持つ光共振器の設計を行った。円錐ミラーを用いる構造や円錐プリズムを内包するタイプなど様々なタイプについて設計・評価した。実際の蓄積試験としては、波長633nmの単一周波数He-Neレーザーを用いてプリズムを内包するタイプの共振器によって円環モードが実現可能であることを確認した。ただし、プリズムを内包する共振器では当然ロスが大きく、予想通りの結果であるがフィネスも30程度と小さかった。また、円錐形の光学素子のアライメント精度は球面より厳しく、今後設計の場合には詳細に考慮していかねばならぬことが確認できた。まずは円環モードの光を蓄積可能であることを確認したことで、本年度の研究成果としては十分と言える。また、設計方針として重要な知見を蓄積できたことも次に繋がる成果として挙げられる。今後、円錐ミラーを用いるミラーのみで構成した共振器を用いることによって、フィネスが高く実機に利用可能な共振器構築へ研究を進めていく予定である。円環モードを蓄積する共振器の構築を行い、その有用性を議論した。まずは円環モード光共振器によって円環モードの蓄積を行い、増大率を評価した。共振器内における増大率としては特殊光学部品の透過率及び反射率が十分でないために10程度と小さな値であった。フィネスとしては約30に相当する。これらの特殊光学部品に関しては当面は改良も期待できず、増大率の向上の目処は立っていない。また、収差などの影響に関しても増大率が小さいため、収差の蓄積がなく、優位な測定はできなかった。そこで、この共振器を用いた場合と従来の球面ミラーによる共振器とで、レーザーコンプトン散乱においてどの程度のゲインがあるかをシミュレーションによって比較検討した。共振器の長さなど様々なパラメータの調整が考えられるが、今回は2009年に研究代表者が行った実験との比較を行った。衝突角度を正面にでき、効率が向上する。また、正面衝突ゆえにレーザー・電子それぞれの時間幅を比較的自由に設定できる。これらを合わせて10倍程度効率は上がるが、増大率の分を補うには至らない。したがって最低でも増大率100程度の共振器を構築できる素子の開発が必須である。しかしながら、本研究課題では提案していなかったが、CO2レーザーなどの波長10μmのようなレーザーの場合には球面ミラーにおいても透過率が低く、高い増大率が得られにくい。また電子ビームほどの短パルス化は非常に困難である。そこで相対的に本研究課題で開発した円環モード光共振器が有用となると期待している。レーザーコンプトン散乱の場合には波長が長いほど効率よく散乱線を生成することができるため、波長の長い領域での利用が期待できる。