hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
吸入麻酔薬と一酸化窒素の脊髄後角細胞活動に及ぼす影響―吸入麻酔薬の作用機序における一酸化窒素の役割―

250300gの雄のSprague-Dawley系ラットを用い,酸素・笑気・ハロセン麻酔下にて,気管切開,総頚動静脈カニュレーションの後,頭蓋内容を吸引して除脳した.第1,2腰椎間で脊髄を横断し,腰部椎弓切除術を行い,人工呼吸にて一般状態を生理学的正常範囲内に維持した.微小電極を第7腰髄内に細胞活動のmodalityを確かめつつ,マイクロドライバーを用いて挿入し,脊髄後角単一細胞活動を細胞外微小電極誘導記録法において測定観察した.受容野への刺激に対する単一細胞活動の反応様式により,低閾値機械的刺激受容細胞,特異的侵害刺激受容細胞,広作動域神経細胞(WDR神経細胞)を同定し、低閾値刺激受容細胞には受容野に非侵害刺激(brushing)を加え,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞には受容野に侵害刺激(pinch)を加えて細胞活動を観察し,対照値とした.ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下に,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAME,一酸化窒素合成促進薬であるL-arginineを脊髄表面に直接投与し,細胞活動の変化を観察した.平成13年度は特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞において同様の検討を行ったので,引き続き本年度も特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞での結果と低閾値機械的刺激受容細胞での結果を比較検討していく予定であったが,研究代表者の交代により,過換気下の脊髄後角単一細胞活動に対するMK-801の効果を検討したが、これまで抑制された細胞活動の亢進とMK-801によるその抑制が観察された.250300gの雄のSprague-Dawley系ラットを用い,酸素・笑気・ハロセン麻酔下にて,気管切開,総頚動静脈カニュレーションの後,頭蓋内容を吸引して除脳した.第1,2腰椎間で脊髄を横断し,腰部椎弓切除術を行い,人工呼吸にて一般状態を生理学的正常範囲内に維持した.微小電極を第7腰髄内に細胞活動のmodalityを確かめつつ,マイクロドライバーを用いて挿入し,脊髄後角単一細胞活動を細胞外微小電極誘導記録法において測定観察した.受容野への刺激に対する単一細胞活動の反応様式により,低閾値機械的刺激受容細胞,特異的侵害刺激受容細胞,広作動域神経細胞(WDR神経細胞)を同定し、低閾値刺激受容細胞には受容野に非侵害刺激(brushing)を加え,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞には受容野に侵害刺激(pinch)を加えて細胞活動を観察し,対照値とした.ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下に,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAME,一酸化窒素合成促進薬であるL-arginineを脊髄表面に直接投与し,細胞活動の変化を観察した.平成13年度は特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞において同様の検討を行ったので,引き続き本年度も特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞での結果と低閾値機械的刺激受容細胞での結果を比較検討していく予定であったが,研究代表者の交代により,過換気下の脊髄後角単一細胞活動に対するMK-801の効果を検討したが、これまで抑制された細胞活動の亢進とMK-801によるその抑制が観察された.250300gの雄のSprague-Dawley系ラットを用い,GOI麻酔下にて,気管切開,総頚動静脈カニュレーションの後,頭蓋内容を吸収して除脳した。第1,2腰椎間で脊髄を横断し,腰部椎弓切除術を行い,人工呼吸にて一般状態を生理学的正常範囲内に維持した.微小電極を第7腰髄内に細胞活動のmodalityを確かめつつ,マイクロドライバーを用いて挿入し、脊髄後角単一細胞活動を細胞外微小電極誘導記録法において測定観測した.受容野への刺激に対する単一細胞活動の反応様式により,低閾値機械的刺激受容細胞,特異的侵害刺激受容細胞,広作動域神経細胞(WDR神経細胞)を同定し、低閾値刺激受容細胞には受容野に非侵害刺激(brushing)を加え,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞には受容野に侵害刺激(pinch)を加えて細胞活動を観察し,対照値とした.ハロセン1.1%(1MAC)投与下、及び純酸素投与下に,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAMEを脊髄表面に直接投与し,細胞活動の変化を観察した.その結果、低闘値機械的刺激受容細胞においては,ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下のどちらでも,L-NAMEの投与により単一細胞活動は変化しなかった.特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞の抑制率を示した。しかし、その効果には限度があった.今後は,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞において同様の検討をする予定である.更に,一酸化窒素合成促進薬であるL-arginineの投与も行い,脊髄後角単一細胞活動に及ぼす影響を検討する予定である.250300gの雄のSprague-Dawley系ラットを用い,酸素・笑気・ハロセン麻酔下にて,気管切開,総頚動静脈カニュレーションの後,頭蓋内容を吸引して除脳した.

第1,2腰椎間で脊髄を横断し,腰部椎弓切除術を行い,人工呼吸にて一般状態を生理学的正常範囲内に維持した.微小電極を第7腰髄内に細胞活動のmodalityを確かめつつ,マイクロドライバーを用いて挿入し,脊髄後角単一細胞活動を細胞外微小電極誘導記録法において測定観察した.受容野への刺激に対する単一細胞活動の反応様式により,低閾値機械的刺激受容細胞,特異的侵害刺激受容細胞,広作動域神経細胞(WDR神経細胞)を同定し、低閾値刺激受容細胞には受容野に非侵害刺激(brushing)を加え,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞には受容野に侵害刺激(pinch)を加えて細胞活動を観察し,対照値とした.ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下に,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAME,一酸化窒素合成促進薬であるL-arginineを脊髄表面に直接投与し,細胞活動の変化を観察した.その結果,前年度と同様に低閾値機械的刺激受容細胞においては,ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下のどちらでも,L-NAMEの投与により単一細胞活動は変化しなかった.また,L-arginineを脊髄表面に直接投与しても単一細胞活動は変化しなかった.現在,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞において同様の検討を行っている.今後も引き続き,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞での結果と低閾値機械的刺激受容細胞での結果を比較検討していく予定である.250300gの雄のSprague-Dawley系ラットを用い,酸素・笑気・ハロセン麻酔下にて,気管切開,総頚動静脈カニュレーションの後,頭蓋内容を吸引して除脳した.第1, 2腰椎間で脊髄を横断し,腰部椎弓切除術を行い,人工呼吸にて一般状態を生理学的正常範囲内に維持した.微小電極を第7腰髄内に細胞活動のmodalityを確かめつつ,マイクロドライバーを用いて挿入し,脊髄後角単一細胞活動を細胞外微小電極誘導記録法において測定観察した.受容野への刺激に対する単一細胞活動の反応様式により,低閾値機械的刺激受容細胞,特異的侵害刺激受容細胞,広作動域神経細胞(WDR神経細胞)を同定し,低閾値刺激受容細胞には受容野に非侵害刺激(brushing)を加え,特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞には受容野に侵害刺激(pinch)を加えて細胞活動を観察し,対照値とした.ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下に,一酸化窒素合成阻害薬であるL-NAME,一酸化窒素合成促進薬であるL-arginineを脊髄表面に直接投与し,細胞活動の変化を観察した.前々年度までの結果では,低閾値機械的刺激受容細胞において,ハロセン1.1%(1MAC)投与下,及び純酸素投与下のどちらでも,L-NAMEの投与により単一細胞活動は変化しなかった.また,L-arginineを脊髄表面に直接投与しても単一細胞活動は変化しなかった.前年度は特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞において同様の検討を行ったので,引き続き本年度も特異的侵害刺激受容細胞と広作動域神経細胞での結果と低閾値機械的刺激受容細胞での結果を比較検討していく予定である.250300gの雄のSprague-Dawley系ラットを用い,酸素・笑気・ハロセン麻酔下にて,気管切開,総頚動静脈カニュレーションの後,頭蓋内容を吸引して除脳した.
ヒト大腸粘液癌特異的硫酸転移酵素を応用した診断法の確立

大腸癌患者数は近年増加傾向を示しており、診断治療技術の進歩が強く望まれている。大腸癌は分化型癌、未分化型癌、粘液癌等に分類されるが、このうち比較的予後が悪いとされる粘液癌についての研究は立ち遅れている。我々は、ヒト大腸粘液癌に特異的に見い出されるGlcNAc:→6硫酸転移酵素(SulT)を見い出した。本酵素(SulT-b)は広い基質特異性を有し、殊にGlcNAcβl→3GalNAcα-pNP(core3)を基質としたとき、GlcNAc:→6SulT活性は正常粘膜及び粘液貯留の見られない分化型癌にはほとんど存在しないのに対し、粘液癌及び粘液貯留を認める分化型癌では高率で見い出された。一方、乳癌及び卵巣癌において活性が増加傾向を示すGal:→3SulTの存在が知られている。この酵素に対応する遺伝子を同定するため我々はセレブロシド合成酵素(GalCer:→3SulT,CST)のアミノ酸配列をもとにデータベースを検索し、1つのcDNAクローンを得た。本酵素(GP3ST-2)は486アミノ酸からなり、一ケ所のN-結合型糖鎖の付加部位を有している。また、N末端側に膜結合ドメインをもつ2型膜タンパク質である。GP3ST-2はCSTと33%、GP3STと39%のアミノ酸配列の一致が見られ、これら3つのSulTはGal:→3SulTファミリーを形成していると考えられる。基質特異性に関しては、CST、GP3STがそれぞれGalCer及びGalβl→3/4GlcNAcを良い基質とするのに対し、GP3ST-2はGalβl→3GalNAcに高い選択性を有し、O-結合型糖鎖に特異的に作用することが判った。これらのSulTは大腸粘液癌及び乳癌、卵巣癌に対する腫瘍マーカーとなり得る可能性がある。
地球と火星の比較に基づく惑星電磁気圏環境に固有磁場強度が与える影響に関する研究

惑星周辺の宇宙環境(電磁気圏環境)は、惑星の固有磁場強度によって大きく異なる。しかし現在、固有磁場強度が変化したときに、電磁気圏環境や大気流出量がどのように変化するのかを予測できる段階には達していない。本研究の目的は、地球と火星の比較に基づいて、地球型惑星の電磁気圏環境に固有磁場強度が与える影響を解明することにある。平成30年度には、昨年度までのデータ解析研究をまとめ、下記の成果を得た。まず火星探査機の電位の特性を利用し、従来測ることが困難であった低エネルギーイオンの統計解析を実施し、20eV以下の低エネルギーイオン流出がより高いエネルギーのイオン流出量に匹敵することを見いだした。また、惑星表面に残留磁化の多い南半球と少ない北半球の比較から、惑星磁場が分子イオンの流出を促進する一方で、原子イオンの流斎つを抑制することを明らかにした。さらに太陽風電場の向きによって、大気流出機構が異なり、上向き電場半球では磁場に平行方向の電位による加速が、下向き半球では電場ドリフトや惑星間空間磁場(IMF)の侵入が重要となることが示された。また、地球に関しては、EISCATレーダーデータの統計解析を行い、惑星周辺の宇宙環境を大きく乱す磁気嵐の原因となるCME(コロナ質量放出)とCIR(共回転相互作用領域)の2つの太陽風の特徴的な構造に着目して、地球電離圏からのイオン上昇流への影響を調べた。その結果、CME駆動磁気嵐時には、夜側でのイオン上昇フラックスがCIR駆動時の約4倍に増える一方で、昼側でのイオン上昇流の継続時間は、CME駆動型に比べCIR駆動型磁気嵐の方が2日程度長いことが明らかとなった。これらのデータ解析結果を踏まえて、太陽風と惑星大気の相互作用のグローバルシミュレーションの設定条件の考察を行うとともに、IMFの方向がイオン流出量に大きな影響を与えることを明らかにした。本計画で第三年度に予定していた、MAVEN火星探査機のデータ解析、ジオスペース探査衛星あらせとEISCATの同時観測、統計データ解析研究成果のまとめと数値実験へのフィードバック、固有磁場強度をパラメータとした火星からの大気流出シミュレーションと太陽風パラメータへの依存性調査の開始などを行い、ほぼ当初の計画通り進んでいるため、「おおむね順調に進展している」を選択した。本研究では、現在の地球と火星における最新の観測と数値実験結果を比較することで物理機構の理解を深め、観測を定性的に記述可能な数値モデルを開発する。次に開発したモデルを用いて固有磁場強度を変えた場合の数値実験を行い、固有磁場強度が惑星電磁気圏環境の基本的性質に与える影響を明らかにすることを目指している。計画第三年度までの研究により、平均的な太陽風と、過去を模した極端な太陽風条件下で火星の多成分MHDグローバルシミュレーションを行い、火星からの大気流出率と流出機構が、固有磁場強度や太陽風磁場の向きの変化に対してどのように変化するかについて、定性的な傾向を理解するところまで来ている。研究計画最終年度には、更に固有磁場強度を強くした場合に、惑星周辺の宇宙環境や大気流出率がどのように変化するかを調べるとともに、過去の太陽条件の推定値の範囲内で複数の条件下でのシミュレーションも行い、より一般的に太陽風や太陽放射への依存性を調べる計画である。また、昨年度までのシミュレーション結果で得られたイオン種による振る舞いの違いに着目し、火星および地球における探査機による観測データの解析を進め、数値実験、観測の双方から得られた研究成果を総括して、地球型惑星の電磁気圏環境に固有磁場強度が与える影響について新たに得た知見をまとめたい。惑星周辺の宇宙環境(電磁気圏環境)は、その惑星の持つ固有磁場の強さによって大きく異なる。固有磁場を持たず太陽風と大気が直接相互作用する火星においては、太陽風による大気流出が表層環境の進化を左右し得ることが、過去の研究から示唆されている。しかし、現在の地球の研究に基づく私たちの知識では、固有磁場強度が変化したときに、電磁気圏環境や大気流出量がどのように変化するのかを予測できる段階には達していない。地球型惑星からの大気流出の理解に不可欠な惑星電磁気圏環境の基本的な性質には、物質輸送とダイナミクス、環電流およびプラズマ圏の形成、大気流出機構の3つがある。本研究の目的は、この3つの基本的性質に焦点をしぼり、地球で実績のある数値実験と観測データの比較解析手法を最新の火星探査データに応用することで、地球と火星の比較に基づいて、地球型惑星の電磁気圏環境に固有磁場強度が与える影響を解明することにある。研究計画初年度である平成28年度には、観測との比較による数値モデルの改良に着手するため、主に数値実験に携わるポスドク研究員の雇用を開始するとともに、研究遂行の要となる惑星電磁気圏環境研究専用モデリング・解析計算機システム一式を導入した。具体的な研究内容としては、まず平均的な太陽風条件下で、火星周辺電磁気圏環境の多成分グローバル数値シミュレーションを実行し、今後、固有磁場強度を変化させられるよう調整を行った。並行して、惑星大気起源イオンの輸送に着目した、太陽風応答の観測データ解析(Van Allen Probes等のデータを用いた地球内部磁気圏データ解析、MAVEN衛星のデータを用いた火星探査機データ解析)を進め、火星周辺境界層の構造に残留磁化が大きく依存し惑星起源イオンの流出にも影響を与えることなどが明らかになった。本計画で初年度に予定していた、ポスドク研究員の雇用、専用クラスター計算機導入、MAVEN火星探査機のデータ解析環境の整備と着手、ジオスペース探査

衛星あらせの打ち上げ成功と通常観測開始など、ほぼ当初の計画通り進んでいるため、「おおむね順調に進展している」を選択した。ただし、年度末に成果発表と海外の研究協力者との打合せを予定していた国際会議の開催時期が2ヶ月間ほど遅れて5月に変更になったため、その分に想定していた旅費を繰越する必要が生じたが、2ヶ月の時期の遅れは今後の研究計画に大きな支障はないと判断している。惑星周辺の宇宙環境(電磁気圏環境)は、その惑星の持つ固有磁場の強さによって大きく異なる。しかし、現在の知見では、固有磁場強度が変化したときに、電磁気圏環境や大気流出量がどのように変化するのかを予測できる段階には達していない。地球型惑星からの大気流出の理解に不可欠な惑星電磁気圏環境の基本的な性質には、物質輸送とダイナミクス、環電流およびプラズマ圏の形成、大気流出機構の3つがある。本研究の目的は、この3つの基本的性質に焦点をしぼり、地球と火星の比較に基づいて、地球型惑星の電磁気圏環境に固有磁場強度が与える影響を解明することにある。研究計画第2年度である平成29年度には、観測との比較による数値モデルの改良を勧めるため、火星探査機MAVENの観測データを中心に、データ解析研究を推進した。特に残留磁化の多い南半球と残留磁化が少ない北半球に着目し、火星からの流出イオンの分布や誘導磁気圏界面の位置に南北非対称があること、太陽風電場の向きと惑星の残留磁化の位置の組み合わせによって、特に密度の高いイオン流出が見られることなどが明らかとなった。また、地球に関しては、過去20年近く蓄積されているEISCATレーダーデータの解析を進め、太陽風変動による地球におけるイオンアップフローの出現条件を統計的に調べるなどの研究を推進した。また、数値シミュレーションに関しては、平均的な太陽風条件下で、火星周辺電磁気圏環境の多成分グローバルMHDシミュレーションを実行し、固有磁場がない場合とある場合のシミュレーション結果を詳しく比較した。その結果、固有磁場がない場合の大気散逸が、火星探査機MAVENの観測結果と矛盾しないことを確かめるとともに、弱い双極子型の固有磁場(惑星表面赤道で100nT)を持つ場合には、大気流出に磁気再結合機構が重要な役割を果たすこと、及び大気散逸率がむしろ増加することを明らかにした。本計画で第二年度に予定していた、MAVEN火星探査機のデータ解析、ジオスペース探査衛星あらせとEISCATの同時観測、統計データ解析研究の実施、観測との比較に基づく現在の火星からの大気散逸シミュレーションと、火星が固有磁場を持つ場合のシミュレーションの開始などを行い、ほぼ当初の計画通り進んでいるため、「おおむね順調に進展している」を選択した。惑星周辺の宇宙環境(電磁気圏環境)は、惑星の固有磁場強度によって大きく異なる。しかし現在、固有磁場強度が変化したときに、電磁気圏環境や大気流出量がどのように変化するのかを予測できる段階には達していない。本研究の目的は、地球と火星の比較に基づいて、地球型惑星の電磁気圏環境に固有磁場強度が与える影響を解明することにある。平成30年度には、昨年度までのデータ解析研究をまとめ、下記の成果を得た。
準結晶の生成過程を微視的に解明する研究(計算機実験)

準結晶と通常の結晶との相違点は,後者が並進対称性を持つのに対し,前者にはそれがないことである。通常の結晶の成長過程は,Burton等の理論によって微視的によく説明されている。ただし,この理論は結晶に並進対称性があることを前提にしてつくられているので(キンクなどの結晶成長点の並進運動が本質的役割を果たしている),少くともそのままの形では準結晶系には適用できない。それでは準結晶のようなある意味で極めて不思議な構造がどのようにして物理的に生成しうるのであろうか。我々は以下の2つの問題を設定してこれに答えるべく努力した。(I)完全な準結晶秩序は物理的に存在しえるか。(II)仮にそれがあるとすれば,それは微視的にどのように生成するか。設問(I)に答えるために,完全準結晶の一例としてScolarーSteinhardtモデルとHenlyーElserモデルをとり上げた。それらの系を構成する粒子(原子)間にLennardーJones型のボテンシヤルで表わされる相互作用を仮定し,この系を分子動力学的に緩和させる計算機実験を行った。その結果,ソフトコア径に対応するパラメ-タを適当な値に選ぶとこの系を比較的安定に保てることがわかった。設問(II)に答えるために,ペンロ-ズ格子上の原子の凝集過程をモンテカルロ法を使ってシミュレ-トする計算機実験を行った。原子間ホテンシヤルとしてLennardーJones型のものを考えた。又吸着エネルギ-は表面拡散の活性化エネルギ-より十分大きいとし,格子からの再蒸発を無視した。ペンロ-ス格子上の原子数を増加させる過程中に,核形成及びその成長が見られた。しかし,通常の結晶成長で重要な役割をはたすキンクは,この系においては特に注目すべき役割を演じていないように思われた。
肝細胞における膜脂質情報変換酵素DGKδ異常に基づいた発がん機構の解析

1,各正常臓器でのDGKδ発現量の検討正常組織でのDGKδの発現量を比較検討するため、脳、心臓、腎臓、肝臓、肺、膵臓、胎盤、骨格筋、大腸、卵巣、白血球、前立腺、小腸、脾臓、精巣、胸線から抽出したmRNAを鋳型作成されたcDNAを使用して、RT-PCRを行った(ヒト正常組織cDNA : human multiple tissue cDNA 1(MTC Panel 1,Clontech, CA, USA)。発現分布は各臓器によって異なっており、DGKδ多様性の重要さを裏付ける結果となった。DGKδmRNAは、膵、白血球、卵巣に強く発現していた。さらに、小腸、脾臓にも発現を認めた。脾臓、心、腎にも少量の発現を認めたものの、肝、肺組織には発現していなかった2,肝細胞癌株および切除検体におけるDGKδ発現量の検討まず、ATCCより供与されたHepG2、Hep3B、PLC/PRF/5、C3Aの4種の肝癌細胞株を用いDGKδの発現を検討したところPLC/PRF/5以外の3株では高く発現していた。次に、手術にて摘出された肝細胞癌19症例においてその非癌と癌組織における各DGKアイソザイムの発現を半定量的RT-PCRにて検討した。その結果、DGKαは5症例(26.3%)、DGKδは12症例(63.2%)、DGKεは6症例(31.6%)、DGKθは7症例(36.8%)、DGKιは5症例(26.3%)において非癌部組織に比較して癌組織で高く発現していた。これらの症例においてその臨床的または病理学的因子とDGK発現との相関を統計学的に検討したが、唯一相関があったのはDGKδの発現と臨床病期の進行度分類であるTNM分類のみであった。正常組織でのDGKアイソザイムの発現を比較検討するため、9種のアイソザイムを特異的に増幅するプライマー対(DGKδ:5'-CACCGAAGACTTCAGCGAG-3',5'-GTTGGCTCTCAGCATGAGC-3')を各々設定し、脳、心臓、腎臓、肝臓、肺、膵臓、胎盤、骨格筋、大腸、卵巣、白血球、前立腺、小腸、脾臓、精巣、胸線から抽出したmRNAを鋳型に半定量的RT-PCRを行った。組織分布は各アイソザイムによって、またサブファミリー内においても非常に異なっており、DGK多様性の重要さを裏付ける結果となった。脳組織に多く発現していたのはβ,δ,θ,ιであり、白血球細胞にはα,δ,ηが多く認められた。εは特に精巣での発現が強く、ζは脾臓、胸腺での発現が多く認められた。ユビキタスに存在していたのはDGK θであったが、このDGK θを除いては肝組織における発現はいずれも認められなかった。ところが肝癌細胞株HepG2はDGKδの高発現株であることが報告されている。そこで、肝発癌もしくは進展におけるDGKの関与が予想されたため、手術にて摘出された肝細胞癌19症例においてその非癌と癌組織における各DGKアイソザイムの発現をRT-PCRにて検討した。その結果、DGKαは5症例(26.3%)、DGKδは12症例(63.2%)、`DGKεは6症例(31.6%)、DGKθは7症例(36.8%)、DGKιは5症例(26.3%)において癌組織で高く発現していた。

これらの症例においてその臨床的または病理学的因子とDGK発現との相関を統計学的に検討したが、唯一相関があったのはDGKδの発現とTNM分類のみであった。さらに、HepG2、Hep3B、PLC/PRF/5、C3Aの4種の肝癌細胞株を用いDGKδの発現を検討したところPLC/PRF/5以外の3株では高く発現していた。1,各正常臓器でのDGKδ発現量の検討正常組織でのDGKδの発現量を比較検討するため、脳、心臓、腎臓、肝臓、肺、膵臓、胎盤、骨格筋、大腸、卵巣、白血球、前立腺、小腸、脾臓、精巣、胸線から抽出したmRNAを鋳型作成されたcDNAを使用して、RT-PCRを行った(ヒト正常組織cDNA : human multiple tissue cDNA 1(MTC Panel 1, Clontech, CA, USA)。発現分布は各臓器によって異なっており、DGKδ多様性の重要さを裏付ける結果となった。DGKδmRNAは、膵、白血球、卵巣に強く発現していた。さらに、小腸、脾臓にも発現を認めた。脾臓、心、腎にも少量の発現を認めたものの、肝、肺組織には発現していなかった2,肝細胞癌株および切除検体におけるDGKδ発現量の検討まず、ATCCより供与されたHepG2、Hep3B、PLC/PRF/5、C3Aの4種の肝癌細胞株を用いDGKδの発現を検討したところPLC/PRF/5以外の3株では高く発現していた。次に、手術にて摘出された肝細胞癌19症例においてその非癌と癌組織における各DGKアイソザイムの発現を半定量的RT-PCRにて検討した。その結果、DGKαは5症例(26.3%)、DGKδは12症例(63.2%)、DGKεは6症例(31.6%)、DGKθは7症例(36.8%)、DGKιは5症例(26.3%)において非癌部組織に比較して癌組織で高く発現していた。これらの症例においてその臨床的または病理学的因子とDGK発現との相関を統計学的に検討したが、唯一相関があったのはDGKδの発現と臨床病期の進行度分類であるTNM分類のみであった。
生活習慣病の遺伝子リスクマーカーの信頼性に関する検証的疫学研究

本研究では大規模候補遺伝子関連解析、ゲノムワイド関連解析(GWAS)等により同定した心筋梗塞症(MI)、その他の冠動脈疾患(CAD)、2型糖尿病(DM)、高血圧症、肥満の4大生活習慣病のリスク遺伝子の疾患発症予知マーカーとしての信頼性について、地域住民(北名古屋ゲノム疫学研究(KING Study)、登録・面接調査および健診、検体サンプル採取:20052007年、登録時年齢:50歳75歳、3,975名)および製造業従業員(NGK研究、登録・面接調査および健診、検体サンプル採取:20062008年、登録時年齢35歳63歳、3,486名)を対象とした前向き研究により検証する。生活習慣病のコホート研究(北名古屋ゲノム疫学研究、KINGstudy:NCT00262691)愛知県北名古屋市(人口:約7万7千人)は癌、脳血管疾患、心臓病の3大死因の減少を1つの目標として生活習慣の改善に取り組んでいるが、これまでの取り組みに加え、心筋梗塞、2型糖尿病、高血圧症、肥満を含む生活習慣病の遺伝子リスク診断開発プロジェクトを行政側と愛知学院大学歯学部ゲノム情報応用診断学研究室及び名古屋大医学部循環器内科学研究室が合意し、オーダーメイド予防の推進に相互が協力・推進することとなった。本プロジェクトは市当局との間で合意され、平成17年から自治会長、民生委員、各自治会員等を対象とした「生活習慣病と遺伝子」に関する勉強会、討論会、講演会を20回以上実施し、本プロジェクトに対する住民の理解と協力を得るための活動を行っている。平成19年末までの住民検診時に書面で同意を得た約3,980名(50歳以上)の住民から、臨床情報、サンプル収集を得た。行政及び検診担当者、地域住民、地域医療機関、研究者が一体となり積極的に参加するコホート研究モデルを構築し、その環境整備のための活動を展開している。本研究では通常の住民健診検査項目に加えて、アディポネクチン、レジスチン等のアディポカイン、ホモシステイン、高感度CRP等の抗酸化・炎症マーカーの測定、さらには生活習慣病関連遺伝子多型の解析を実施している。平成22年1月:第1回目、平成23年12月:第2回目の郵送によるアンケート調査を実施した。平成25年3月末、現在回答率は約78%。90%以上の回答率を目標として、市当局の協力を得て、電話アンケート調査、家庭訪問、再度郵送等の手段で調査をする予定である。生活習慣病のコホート研究(北名古屋ゲノム疫学研究、KINGstudy:NCT00262691)愛知県北名古屋市(人口:約7万7千人)は癌、脳血管疾患、心臓病の3大死因の減少を1つの目標として生活習慣の改善に取り組んでいるが、これまでの取り組みに加え、冠動脈疾患(CAD)及び、心筋梗塞(MI)、2型糖尿病(DM)、高血圧症、肥満を含む生活習慣病の遺伝子リスク診断開発プロジェクトを行政側と愛知学院大学歯学部ゲノム情報応用診断学研究室及び名古屋大医学部循環器内科学研究室が合意し、オーダーメイド予防の推進に相互が協力・推進することとなった。平成19年末までの住民検診時に書面で同意を得た約3,975名(50歳以上)の住民から、臨床情報、サンプル収集を得た。平成25年度末までにCAD、DM、地域住民3128例を対象としてゲノムワイドSNP解析を実施した。更にMI及び地域住民383例を対象としてHumanMethylation450(illumina)を用いたゲノムワイド網羅的DNAメチル化解析(EWAS)を実施した。また、EWASにて極めて高度な有意差を示した11CpGサイトに注目し、パイロシーケンス法を用いた半定量的解析を実施した。

本研究の目的は、1994年から構築を開始した生活習慣病の大規模横断研究基盤(関連疾患約15,000例)を用いて、大規模候補遺伝子関連解析、罹患同胞対連鎖解析、ゲノムワイド関連解析(GWAS)、ゲノムワイドDNAメチル化解析(EWAS)、により心筋梗塞(MI)、2型糖尿病(DM)、高血圧症、肥満の4大生活習慣病のリスクマーカーを同定し、従来の古典的リスクマーカーを統合したリスク診断アルゴリズムを構築し、地域住民(北名古屋ゲノム疫学研究(KING Study):登録・面接調査および健診、検体サンプル採取:20052007年、登録時年齢:50歳75歳、参加者:3,975名)を対象とした前向き疫学研究により検証する事である。我々は、4大生活習慣病症例の内、1,337例にGWASを実施した。追跡調査中のKING Study参加者の2,055例にGWASを実施した。KINGStudy登録者で既にGWAS解析を実施している対象96例及び陳旧心筋梗塞192例を選択し、HumanMethylation450(illumina)を用いたゲノムワイドDNAメチル化解析を実施した。KINGStudyではDMの基本病態である「インスリン抵抗性」の増大、或いは「インスリン感受性」低下に焦点を当て、レジスチンおよびアディポネクチン等のアディポサイトカインの血中濃度測定、それらを制御する遺伝子多型の解析を行ってきた。平成24年度は、炎症に関与するサイトカインの血中濃度測定を実施した。臨床および検査結果を含む診療情報、生活習慣、遺伝子多型情報の集積に今後も努める。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。満足すべき研究組織体制を構築したことによる。生活習慣病の疫学研究の目的は、危険因子の同定である。危険因子の同定は疾病の罹患予防に重要な役割を果たす。この目的のために、環境因子、遺伝因子、エピゲノム因子を総合的に解析し、疾病の罹患予防に貢献する方向で研究を推進する。計画1)追跡調査、計画2)GWASに関連した疾患感受性遺伝子座の同定、計画3)エピジェネティック疫学基盤の構築、計画4)遺伝子リスクマーカーの予知・予防に向けた検証24年度の研究費と25年度の研究費を合わせて物品(試薬400万円)を購入する為、24年度学術助成基金助成金を残しました。
子宮内膜症のラットモデル実験系を用いた病変形成機序の解明と新規治療法の探索

前年度に得たマイクロアレイの解析結果を基に、子宮内膜症の治療ターゲットの探索を行った。前年度では、モデル病変組織の形成の初期段階で生じる遺伝子発現変動について、1)病変が病理学的に顕著に形成されるのに先行して細胞接着や細胞外マトリックスに関連した遺伝子が発現変動すること、2)形成された後の病変組織においてサイトカインに関連した多くの遺伝子が発現変動することを明らかにしていた。本年度はまず、病変形成に抑制効果を及ぼす可能性のある化合物として、ポリフェノール類(細胞外マトリックスの分解酵素MMPの発現を変化させる)とマクロライド系化合物(サイトカイン調節作用を持つ)を治療薬の候補とした。マクロライド系化合物としては代表的なクラリスロマイシンの他、類縁でより新しいタイプ(ケトライド系)であるテリスロマイシンの効果を検討した。結果として、クラリスロマイシンとテリスロマイシンが病変形成抑制効果を示した。子宮内膜症モデル病変では、子宮内膜を自家移植した腹膜組織に線維芽細胞と肥満細胞の浸潤とその周囲におけるコラーゲン線維の合成亢進により特徴付けられるが、クラリスロマイシンとテリスロマイシンはこの間質増生の形成を抑制した。さらに、この病変形成の抑制に伴ってインターロイキン-10(IL-10)のモデル病変組織における発現が亢進していた。以上の結果は、1)クラリスロマイシンおよびテリスロマイシンが子宮内膜症モデル病変組織における間質増生の形成を抑制すること、2)両化合物がモデル病変組織におけるIL-10の発現を亢進させること、3)IL-10は病変組織で発現亢進するが、病変形成を促進するのではなく過敏反応を抑制していることを示唆した。この結果は、子宮内膜が子宮外に到達した際にその周囲に誘導する反応を両化合物が抑制することを示した。ヒトにおける子宮内膜症患者の病変の主要因は、子宮内膜の子宮外組織への反応の誘導が生理のたびに繰り返され、蓄積されることであると考えられている。本研究の結果は、子宮内膜症患者に適応可能な新たな治療法の可能性を提示するものである。子宮内膜症病変モデルの形成の引き金となる反応の探索を目指し、子宮内膜の自家移植により腹膜組織に誘導される遺伝子発現変動の詳細を明らかにした。我々は、科学研究費補助金の採用期間直前にマイクロアレイ法による解析を行っていた。当該年度では、初めにそのマイクロアレイデータの精度の確認を進めた。その結果、データの信頼性を確認することができ、病変形成の最も早い段階から生じる大きな変化や、病変形成後に大きく発現亢進し本疾患の診断指標になる可能性のある変化を捉えた。本データの解析にあたり、マイクロアレイデータの新しい解析法の確立を試み、これに成功した。この解析法は、遺伝子を様々な分類用語(医学主題見出し用語等)でアノテーションすることにより、アレイデータ全体から生物学的意味を抽出することのできるものである(本法はすでに他の生命科学分野の研究でも通用することが示され、さらなる進展が期待される)。本研究にこれを適用した結果、子宮内膜症病変モデルにおけるサイトカイン及びケモカインの顕著な発現亢進に先行して、接着分子や細胞外マトリックスに関連した遺伝子発現亢進が起こることが明らかになった。この結果は、移植された子官内膜組織が周囲の組織に対して極めて速く接着分子のシグナル伝達系を活性化させ、これが炎症反応を誘導することを示唆するものである。次年度は、免疫組織化学法等を用いることにより、接着分子及び細胞外マトリックスの直接的な相互作用を解析する予定である。これを明らかにすることができれば、子宮内膜症病変組織の形成メカニズムの詳細が明らかとなり、本疾患の新規治療法の確立のための重要なデータになることが期待される。さらに今後の研究では、薬物だけなく食品成分から、この病態モデルの病理及び生化学的反応を変化させるものを探索し、本疾患の治療法のみならず予防法についても可能性を探索する予定である。以上の結果は、1)クラリスロマイシンおよびテリスロマイシンが子宮内膜症モデル病変組織における間質増生の形成を抑制すること、2)両化合物がモデル病変組織におけるIL-10の発現を亢進させること、3)IL

-10は病変組織で発現亢進するが、病変形成を促進するのではなく過敏反応を抑制していることを示唆した。この結果は、子宮内膜が子宮外に到達した際にその周囲に誘導する反応を両化合物が抑制することを示した。ヒトにおける子宮内膜症患者の病変の主要因は、子宮内膜の子宮外組織への反応の誘導が生理のたびに繰り返され、蓄積されることであると考えられている。本研究の結果は、子宮内膜症患者に適応可能な新たな治療法の可能性を提示するものである。
診療看護師(NP)による症状マネジメントを強化する在宅療養移行支援システムの開発

診療看護師(NP)とは患者の病態と生活を包括的にアセスメントし患者に必要な治療を選択し特定行為ができる看護師である。在宅療養移行支援は、患者の病態の複雑化や在院日数の短縮から医療ニーズの高い患者への支援が増え、看護師の症状マネジメント力が不可欠である。そこで、本研究では1診療看護師(NP)の在宅療養移行支援の実態と2在宅療養移行支援における看護師の症状マネジメントの実態を明らかにした上で、3診療看護師(NP)による症状マネジメントを強化する在宅療養移行支援システムを開発し、その有用性を検討する。
風雅和歌集の研究

南北朝時代中期に成立した第17番目の勅撰和歌集、『風雅和歌集』については、その注目すべき内容に比して、文献学的研究、および注釈的研究において立ち遅れが目立っていた。本研究においては、同集の伝本の網羅的調査を行い、京都女子大学附属図書館谷山文庫所蔵本が、精選本系の最善本であることを確認し、これを底本として、校本を作成した。対校本として用いたのは、九州大学附属図書館細川文庫所蔵本、京都府立総合資料館所蔵本、静嘉堂文庫所蔵本、内閣文庫所蔵本、宮内庁書陵部所蔵本(加藤磐斎奥書本)、同(御所本)、同(吉田兼右筆本)、同(飛鳥井雅章筆本)、正保四年版本である。これらはそれぞれ、『風雅和歌集』の伝本の系統を考察する上で、指標となる本文を有すると考えられるからである。注釈的研究に際しては、以上の成果を踏まえてなされる必要がある。谷山文庫本が最善本であるといっても、この一本のみで本文を確定することは不可能であり、個々の異同に関しては、諸本を参看しながら、より正しい本文を策定しなければならない。異風で知られる京極派の生み出した『風雅和歌集』は、その表現にも伝統になじまない個性的なものがしばしば見られるために、書写者の理解がなかなか追いつかず、諸本による問題的な異同が少なくないからである。その注釈的研究についても、作業の主要な部分は終了している。その成果については、『風雅和歌集』の全歌の注釈書を「和歌文学大系」の一冊として明治書院から近時刊行し、公にする予定である。本年度は、『風雅和歌集』の伝本の収集とその分析を主とし、合わせて同書の注釈的研究を行った。本年度の研究成果の中でも特筆すべきものは、京都女子大学附属図書館蔵谷山茂旧蔵本(略称谷山本)の本文的価値の確認である。これまで次田香澄氏の簡単な報告のみで詳しい分析のなされていなかった同本について、これが『風雅和歌集』伝本のうちで、少なくとも現在知られる限りにおいて最良の本文を有するものであることが、かなりの程度明らかになった。これまで最も良質の本文をもつとされてきた、宮内庁書陵部蔵吉田兼右本と比べても、その誤謬を正しうる箇所が少なくない。本研究においても、この谷山本を中心に据えて諸本の関係の考察を進め、最終的にはこれを底本として校本を作成するのが最善であろうと判断するに至った。現在、当該所蔵機関に該本の翻刻許可願いの申請を準備中であるが、そのためにも、諸本の相互関係と、その中での該本の位置づけに関する報告が不可欠であるので、いっそうの伝本の博捜と調査が要されるとの認識を得た。なお、谷山本については、鶴見大学名誉教授岩佐美代子氏および同大学非常勤講師石澤一志氏の情報提供に拠る所が大きい。その他に、本年度は、岡山大学池田文庫所蔵の2本や、九州大学附属図書館蔵細川文庫本などの調査および資料収集を行った。一方、注釈的研究としては、春と夏部はほぼ終了し、雑部の一部にも着手し始めた。これまで唯一の注釈書といってよかった三弥井書店刊行の『中世の文学』に、新たな知見を加えた箇所も少なくない。1『風雅和歌集』の文献学的研究『風雅和歌集』の伝本の調査研究においては、すでに平成12年度に、京都女子大学附属図書館蔵谷山茂旧蔵本を分析し、他本と比較検討することによって、京都女子大学蔵本が、現存する『風雅和歌集』伝本中の最善本であることをつきとめたが、今年度は同本の本文をすべてデータ入力し、テキストファイルとして整えた。これによって同本を底本として校本を作成する準備が出来上がった。

そのほか、京都大学文学部図書室蔵本(勅撰九代和歌集の内)、岡山大学附属図書館蔵池田文庫本(2冊)、九州大学附属図書館蔵細川文庫本などの調査研究を行った。これらの調査研究の進展によって、従来漠然となされていた、『風雅和歌集』の諸本の分類の仕方に、かなり問題があることが判明した。また、従来比較的重視されてきた、宮内庁書陵部蔵吉田兼右本の本文が、かなり校訂が加えられたものであることも判明しつつある。ただしまた、京都女子大学蔵本にも校訂の後は窺われるのであって、『風雅和歌集』の本文を考える際には、個々に比較検討することが不可欠であると理解されるに至った。2『風雅和歌集』の注釈学的研究『風雅和歌集』所収歌について、一首一首分析を加えて、解釈を推し進めた。これまでに四季(春・夏・秋・冬)を中心に400首ほど、また雑部100首ほどの注釈的研究を行った。発見した解釈的事実は多岐にわたるので、今後公刊する『風雅和歌集』の全注釈において報告することになる。ごく一例を述べれば、とくに雑部の配列において、かなり『風雅和歌集』独自の和歌史認識、および歌人意識が見られることが判明した。風雅和歌集伝本のうち、三手文庫本・京都府立総合資料館本・仏教大学本などの調査・撮影を行った。とくに三手文庫本は、国学者契沖の注の書き入れがあり、貴重である。注釈作業の上での活用が見込まれる。以上によって、当初予定していた風雅和歌集の伝本調査をほぼやり遂げることができた。これらの作業に基づいて、京都女子大学図書館蔵谷山茂旧蔵本を底本としつつ、校本作業を本格化した注釈的研究では同集雑音部後半を中心に行った。関連する研究成果として、「曽禰好忠の和歌表現」(『文学』2002・3、岩波書店)および「古来風躰抄における万葉集メタテキストとしての抄出」(『院政期文化論集二言説とテキスト学』2002・12、森話社)を刊行した。南北朝時代中期に成立した第17番目の勅撰和歌集『風雅和歌集』については、その注目すべき内容に比して、文献学的研究、および注釈的研究において立ち遅れが目立っていた。本研究においては、同集の伝本の網羅的調査を行い、京都女子大学附属図書館谷山文庫所蔵本が、精選本系の最善本であることを確認し、これを底本として、校本を作成した。対校本として用いたのは、九州大学附属図書館細川文庫所蔵本、京都府立総合資料館所蔵本、静嘉堂文庫所蔵本、内閣文庫所蔵本、宮内庁書陵部所蔵本(加藤磐斎奥書本)、同(御所本)、同(吉田兼右筆本)、同(飛鳥井雅章筆本)、正保四年版本である。これらはそれぞれ、『風雅和歌集』の伝本の系統を考察する上で、指標となる本文を有すると考えられるからである。注釈的研究に際しては、以上の成果を踏まえてなされる必要がある。谷山文庫本が最善本であるといっても、この一本のみで本文を確定することは不可能であり、個々の異同に関しては、諸本を参看しながら、より正しい本文を策定しなければならない。異風で知られる京極派の生み出した『風雅和歌集』は、その表現にも伝統になずまない個性的なものがしばしば見られるために、書写者の理解がなかなか追いつかず、諸本による問題的な異同が少なくないからである。その注釈的研究についても、作業の主要な部分は終了している。その成果については、『風雅和歌集』の全歌の注釈書を「和歌文学大系」の一冊として明治書院から近時刊行し、公にする予定である。
シンメトリックインタラクションに基づく全二重無線通信技術のデザイン

無線通信の常識を覆す全二重無線機や全二重中継機は,電波管理において既存の無線通信と本質的に異なる新たな競合問題を発生させる.これら競合問題を直接的に扱う数学理論であるゲーム理論を用い,制御がループを持たないための性質として知られるシンメトリックインタラクションに特に着目し,全二重通信や無線LANにおける分散的チャネル割当がシンメトリックインタラクション成立条件を満たすことを示し,その意味で本チャネル割当が収束することを証明した.加えて,正規化SNR規範のユーザスケジューリングや,物理層セキュリティやミリ波といった新たなアプリケーションの特性の解析的な導出に,確率幾何の導入により成功した.無線通信の常識を覆す全二重無線機や全二重中継機は、アンテナ設計や干渉キャンセラの技術進歩により徐々に現実味を帯びてきている一方で、電波管理において既存の無線通信と本質的に異なる新たな競合問題を発生させる。これら競合問題を直接的に扱う数学理論であるゲーム理論やメカニズムデザインと呼ばれる経済学で発展してきたフレームワークは他に類を見ないものである。本研究では、制御がループを持たないための性質として知られるシンメトリックインタラクション(対象相互作用)に特に注目し、競合問題の解析と本質的解決手法について検討を行っている。まず、全二重無線通信の電波干渉定式化およびシンメトリックインタラクション成立条件の明確化を行った。全二重無線機のみによる無線通信システムにおいて、周波数チャネルや送信電力の変更が電波干渉に与える影響を定式化するとともに、シンメトリックインタラクションが成立する条件を明確化した。また、無線LANを用いたチャネル選択のスループット測定を行った。初期的実験として、半二重通信時にシンメトリックインタラクションが成立することが知られている基礎的チャネル選択法利用時のスループット測定を、市販の無線LAN搭載機器ベースで行った。交付申請書に記載した当初計画通りに進捗していますので、順調に進展していると言えます。無線通信の常識を覆す全二重無線機や全二重中継機は,アンテナ設計や干渉キャンセラの技術進歩により徐々に現実味を帯びてきている一方で,電波管理において既存の無線通信と本質的に異なる新たな競合問題を発生させる.これら競合問題を直接的に扱う数学理論であるゲーム理論やメカニズムデザインと呼ばれる経済学で発展してきたフレームワークは他に類を見ないものである.本研究では,制御がループを持たないための性質として知られるシンメトリックインタラクション(対称相互作用)に特に着目し,競合問題の解析と本質的解決手法について検討を行っている.本年度はまず,全二重無線通信を用いるセルラネットワークにおけるユーザスケジューリング手法について,その解析手法を含めて検討を行った.単一セルを前提とした理論解析を行ったほか,初期検討として半二重通信を想定し,正規化SNR規範のユーザスケジューリングを行う際の面的なSINR(Signal-to-Interference-plus-Noise power Ratio)の分布を確率幾何解析を用いて導出し,累積分布関数が干渉の確率密度関数のラプラス変換の級数の形で表現されることを信かとした.次に,無線LANにおける端末の再アソシエーション制御に関して,メカニズムデザインを用いた初期検討を行った.TTC(Top Trading Cycles)アルゴリズムと呼ばれる基礎的アルゴリズムがどのように応用出来るか,またその際スループットがどの程度改善されるかを明らかにした.当初の計画になかった,確率幾何解析を用いた解析まで可能としたため,当初の計画以上に進展していると言えます.無線通信の常識を覆す全二重無線機や全二重中継機は,アンテナ設計や干渉キャンセラの技術進歩により徐々に現実味を帯びてきている一方で,電波管理において既存の無線通信と本質的に異なる新たな競合問題を発生させる.これら競合問題を直接的に扱う数学理論であるゲーム理論やメカニズムデザインと呼ばれる経済学で発展してきたフレームワークは他に類を見ないものである.本研究では,制御がループを持たないための性質として知られるシンメトリックインタラクション(対称相互作用)に特に着目し,競合問題の解析と本質的解決手法について検討を行っている.本年度は,無線LANにおいてオーバラップを低減する分散的チャネル割当が,送信局によって送信電力が異なったとしてもシンメトリックインタラクション成立条件を満たすことを示し,その意味で本チャネル割当が収束することを証明した.次に,昨年度行った正規化SNR規範のユーザスケジューリングを行う際の面的なSINR(Signal-to-Interference-plus-Noise power Ratio)の分布の確率幾何解析について,スケジューリング利得がこれまでに知られている解析式で予測される値より小さくなる理由を解析した.その結果,セル端ほど受信電力が小さく,スケジューリング利得が大きい一方,多くのユーザはそれほど受信電力が小さくない範囲に分布していることによることが明らかになった.これらに加え,物理層セキュリティやミリ波といった新たなアプリケーションの特性を,確率幾何解析を用いて明らかにした.無線通信の常識を覆す全二重無線機や全二重中継機は,電波管理において既存の無線通信と本質的に異なる新たな競合問題を発生させる.これら競合問題を直接的に扱う数学理論であるゲーム理論を用い,制御がループを持たないための性質として知られるシンメトリックインタラクションに特に着目し,全二重通信や無線LANにおける分散的チャネル割当がシンメトリックインタラクション成立条件を満たすことを示し,その意味で本チャネル割当が収束することを証明した.加えて,正規化SNR規範のユーザスケジューリングや,物理層セキュリティやミリ波といった新たなアプリケーションの特性の解析的な導出に,確率幾何の導入により成功した.今後は、全二重無線機のためのユーザスケジューリング手法などを検討します。今後は,ユーザスケジューリング手法をメインターゲットに検討を進めます.無線通信ネットワーク
租税手続法の国際的側面に関する基礎的研究

租税手続法の国際的側面に関する基礎的研究を行いました。1国際的なフォーラムにおける動向の巨視的分析として,OECD税務長官会議やグローバル・フォーラムの発出した多数の報告書,および,それらに関する二次文献を収集し整理するとともに,いくつかの国際会合に出席して意見を交換しました。2マルチ税務執行共助条約の注釈を抄訳し,相互主義や比例原則,納税者の権利保護といった原則が同条約の根幹を成していることを明らかにしました。3非居住者の金融口座情報に関する共通報告基準について,租税条約実施特例法の改正を検討しました。このように,条約と国内法の両面から基礎的研究を行うことができました。予定どおり、本年度は、国際的なフォーラムにおける動向の巨視的分析をすすめるとともに、租税条約上の情報交換に関する個別的分析を行いました。まず、国際的なフォーラムにおける動向については、OECD税務長官会議(Forum on Tax Administration)の報告書の発出した多数の報告書を整理するとともに、税源侵食と利益移転(Base Erosion and Profit Shifting, BEPS)プロジェクトに関連して、とりわけ自動的情報交換の進展に向けた急速な展開について情報の収集と事態の把握につとめました。また、関連する内外の書籍を系統的に購入し、大学図書室に配備しました。法形成の現場との接点においては、2013年11月下旬にクアラルンプールで国際租税協会のシンポジウムに招待パネリストとして参加し、12月初頭にパリでBEPS行動計画15に関するOECD非公式会合に出席し、2014年2月初頭にシンガポールで米国FATCA(外国口座税務コンプライアンス法)に対応する政府間協定に関するシンポジウムに参加するなど、各国専門家との意見交換によりこの問題に関する各国の対応の現況を把握することにつとめました。つぎに、租税条約上の情報交換に関して、多国間税務執行共助条約に関する専門家委員会の注釈を読み込み、主要部分を抄訳して、2014年3月上旬に、日本租税研究協会の国際課税研究会において報告しました。この作業によって、個別の解釈論に関する起草者の考え方を明らかにすることができたばかりでなく、相互主義や比例原則、納税者の権利保護といった原則が同条約の根幹を成していることを明らかにしました。その成果は近く公刊予定です。予定どおり、本年度は、国際的なフォーラムにおける動向の巨視的分析を継続するとともに、租税条約上の情報交換に関する個別的分析を進めました。まず、国際的なフォーラムにおける動向については、2014年4月から7月まで東京大学法科大学院の演習で、租税手続法の国際的側面に関する国際機関の公文書を集中的に会読しました。中でも特に重要であると考えられたOECD税務長官会議(Forum on Tax Administration)の文書(「協力的コンプライアンス」に関する2013年の文書)について、これを紹介する書評を公刊しました。また、文献調査にとどまらず、2014年4月に東京でG20のBEPSプロジェクトの会合に出席し、9月にロサンゼルスでUCLAの研究者と意見を交換し、10月にムンバイでIFA Congressに出席し、11月にソウル大学でパネルをつとめ、2015年2月に東京でシドニー大学の研究者15名と研究集会を開くなど、双方向モードで情報の収集と事態の把握につとめました。つぎに、租税条約上の情報交換については、多国間税務執行共助条約に関する専門家委員会の注釈につき、その主要部分を日本語の形で公表しました(「研究成果」の欄を参照)。また、租税条約に基づく自動的情報交換の枠組みが急速に整備されつつある点に着目して、銀行口座情報の共通報告基準(Common Reporting Standard)に関する検討に着手しました。本研究においては,租税手続法の国際的側面に関する基礎的研究を行いました。すなわち,1国際的なフォーラムにおける動向の巨視的分析,2租税条約上の情報交換に関する個別的分析,3租税条約実施特例法の改正に関する個別的分析,の3つの分析を組み合わせて,条約と国内法の展開を総合的に整理し,基礎的な視座の獲得を目指しました。1については,OECD税務長官会議やグローバル・フォーラムの発出した多数の報告書,および,それらに関する二次文献を収集し整理するとともに,IFAやIMF,OECDなどの国際会合に出席して意見交換しました。2については,多国間税務執行共助条約に関する専門家委員会の注釈を読み込み,主要部分を抄訳して公刊しました。これにより,相互主義や比例原則,納税者の権利保護といった原則が同条約の基礎的根幹を成していることが明らかになりました。3については,特に非居住者の金融口座情報に関する共通報告基準(CRS)について研究を行いました。すなわち,自動的情報交換の国際的枠組みが整備され,課税目的の情報交換の水準が塗り変わる中で,租税条約実施特例法の改正を検討しました。公刊した論文では,納税者の手続保障の必要性,制度の実効性に関する課題,課税管轄権に対する含意を論じています。本研究の結果として,急速に展開しつつあるこの分野について,条約と国内法の両面からの基礎的な文献整理と視座獲得につながりました。このことは,今後,法制度横断的な論点の検討に進むための基礎を成すものと考えます。