hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソーラー磁気浮上搬送装置の開発

従来の磁気浮上搬送車は搬送車側に電力供給が必用な場合,接触型の集電装置または給電ワイヤが必用である.そこで搬送車側に太陽電池を搭載し光による非接触給電を行うことにより,非接触性能を失わないようにする搬送装置の開発を行った.これは工場やクリーンブースの屋内照度環境下での利用を考えると,太陽電池が発電できる電力は少ない.そのため搬送装置の省電力化が重要となる.本研究で製作した磁気浮上搬送車は2.1kgの浮上体を定常浮上時の消費電力を周辺機器と併せて最小180mWを達成した.そして10klxを3日間与え搭載している二次電池とともに5日間の浮上に成功した.また重力を利用した駆動機構の開発を行った.磁気浮上搬送装置には軌道側に電磁石を並べる方法と,搬送車側に電磁石を搭載する方に分けられる.軌道側に電磁石を並べる方法であると,その軌道の距離だけ電磁石が必要となり,高コスト化の要因となっている.また搬送車側に電磁石を搭載する方法では,搬送車側に電力を供給する必要があるため,従来ではトロリー,パンタグラフなど一部接触した給電方法,または搭載するバッテリ充電のため一時的に接触を許す方法などが採られてきた.そこで本研究では太陽光発電技術とゼロパワー磁気浮上技術を融合させ,光による非接触給電を行うことで,原理的には永久完全非接触である磁気浮上搬送装置の開発を目的としている.この磁気浮上搬送装置の開発には大きく,搬送車側と軌道側の開発に分けられ,当年度の計画では搬送車の製作と,搬送車の浮上を確認するための仮軌道の製作する予定になっていた.搬送車側の構造は,搬送車体に取り付けられた3組の磁気浮上機構により,鉛直および水平2軸回転の3自由度を能動制御しており,軌道方向以外の自由度については磁石の端効果を利用した受動安定を利用している.これら磁気浮上機構はそれぞれ電磁石と変位センサ,制御回路,電力アンプにより構成されている.またこれらに電力を供給するため,車体の側面下面には太陽電池が取り付けられており,発電された電力を一時的に貯蔵するための充電回路や周辺機器用の定電圧装置を含む電力装置を搬送車に搭載している.また仮軌道側は太陽電池に照度を与えるための蛍光灯が取り付けられた装置を制作した.本年度はこれらの製作を終え,現在太陽光発電装置を外部電源に置き換えての浮上を実現している.この研究の構想は国内学会での発表をおこない,実験結果の一部は国際学会への投稿を行っている.またこれまで行ってきた研究と,この研究の一部関連する内容において,学位論文を提出し,博士(工学)の学位取得を行った.磁気浮上搬送車は軌道側に電磁石を並べる方法と,搬送車側に電磁石を搭載する方法に分けるられる.前者は原理的に完全永久非接触搬送が可能であるが,コスト的には不利である.また後者は軌道が単純な構造であり設置コストが低いという長所が,搬送車側に電力を供給する必要があるため,従来ではパンタグラフ,トロリーのように一部接触を許す給電方法,またはバッテリーを搭載し,充電するために一時的に接触給電する方法がとられてきた.本研究では後者の方法に太陽光発電とゼロパワー磁気浮上を適用し,光による非接触給電を行い,設置コストを抑え,原理的には永久完全非接触浮上が可能である磁気浮上搬送装置の開発を目的としている.これには搬送車側と地上に設置する軌道側の開発に大きく分けられ,第一年度は主に搬送車の開発を行い,第二年度は主に軌道側の開発,第三年度はそれらの改良を行う予定になっている.搬送車は3組の磁気浮上機構及びそれらに電力を供給する電源回路によって構成される.太陽電池は,太陽光よりも低い,10klx照度環境下において300mW程度の発電電力が得られた.第一年度終了時点では定常浮上中の消費電力が発電電力を上回り,必要なすべての電力をまかなうことができなかった.これは第二年度において最少200mW以下と消費電力を抑え,完全永久非接触支持が可能な搬送装置を制作することができた.これら結果は第二年度夏に行われたISMB14にて発表を行った.この搬送装置は,10klx程度では浮上を浮上用電力のほかに,軌道上を駆動する電力を取り出すことができない.第二年度は軌道の両端をアクチュエータにより高低差を持たせ,重力とその軌道の斜面を利用し搬送車を駆動する方法を開発することを目標とした.現在これら機構の製作を終えた.移動方向が地面と水平方向で軌道距離が長い磁気浮上搬送装置を考える.従来の磁気浮上搬送装置は電磁石を軌道側に配置する方法と,搬送車側に電磁石を搭載する方法に大別できる.前者では電磁石が多く必要となりコスト面で不利となる.後者では搬送車への電力供給する必用があるため,従来ではトロリーのような一部接触を許す集電装置や,搬送車に二次電池を搭載する方法が取られている.そのため非接触性が失われたり,充電のために駅が必要などの問題があった.本研究では後者の磁気浮上搬送装置への電力供給を,車体に取り付けられた太陽電池を用いて光による非接触給電を行うことにより,原理的には永久非接触でかつ低コストな屋内環境下用のソーラー磁気浮上搬送装置の開発を行った.十分な照度が得られないときは,搭載している二次電池から電力供給を行い,発電電力が必用な電力を上回っているときには,その余剰電力を二次電池を充電している.屋内環境下では十分な照度が得られにくいため搬送車の省電力化が重要となる.そこで磁気浮上系にはゼロパワー制御を適用した.

これは磁路中に永久磁石を挿入し,定常的な浮上力を永久磁石の吸引力から得て,定常電流を0に収束させる制御方法である.そのため電磁石の消費電力を少なくすることができる.また磁気浮上系ではセンサなど周辺機器でも電力消費がある.これらを専用の物を製作し周辺機器の消費電力を30mWに押さえることができた.結果定常浮上時において最小で180mWの消費電力とすることができた.搭載した二次電池を完全放電した状態から外部からの電力供給無く,10klxの照度を蛍光灯で与え3日間,浮上とともに,搭載している二次電池の充電を行い,充電完了後,照度を与えずに2日間充電された二次電池で浮上させることに成功した.しかしこの搬送車は自走する能力がないため,軌道に高低差を持たせる機構を製作し軌道上の駆動に成功した.従来の磁気浮上搬送車は搬送車側に電力供給が必用な場合,接触型の集電装置または給電ワイヤが必用である.そこで搬送車側に太陽電池を搭載し光による非接触給電を行うことにより,非接触性能を失わないようにする搬送装置の開発を行った.これは工場やクリーンブースの屋内照度環境下での利用を考えると,太陽電池が発電できる電力は少ない.そのため搬送装置の省電力化が重要となる.本研究で製作した磁気浮上搬送車は2.1kgの浮上体を定常浮上時の消費電力を周辺機器と併せて最小180mWを達成した.そして10klxを3日間与え搭載している二次電池とともに5日間の浮上に成功した.また重力を利用した駆動機構の開発を行った.開発する搬送装置は,主に搬送車側と地上に設置される軌道側に分けることができる.当初の計画では第一年度において磁気浮上搬送車側の製作を行い,第二年度において軌道側の開発・設計・製作,第三年度にこれらの改良を行うことを主な目的としていた.搬送車側は磁気浮上機構及びそれらに電源供給を行う太陽電池,電源の状態監視及び電源状態の平滑化を行う回路を搬送車側に搭載している.第一年度終了時点までにその製作を終えたが,発電電力よりも消費電力が大きくなってしまったため,第二年度初めころに低消費電力化を行い,10klx程度の照度環境において発電電力が搬送車で消費する電力を上回らせることができた.製作した搬送装置で10klx程度の照度下における発電電力程度では,搬送車の浮上用電力のほかに,軌道上で搬送車を駆動するだけの電力を取り出すことができない.そこで軌道両端をアクチュエータにより高低差を持たせ,重力とその軌道の斜面を利用し搬送車を駆動する方法を開発することを第二年度の目標とした.アクチュエータユニットはレール両端を上下に駆動するため,リンク機構と電磁石,アクチュエータの上下動を検出する変位センサ,カウンタバランサによって構成される.レールは2mの長さのものを取り付けた.このレールにはエンコーダが取り付けられており,搬送車の軌道上の位置を取得できる構造となっている.現在までにこれらの製作を終えたが,実際に搬送車を浮上させた時にレール側が振動してしまうため,浮上が困難となっている.現在までに搬送車側は当初の低消費電力化の目標を達成ができた.軌道側はハードウェアを制作し,現在改良中である.また当初の計画通りこれらを国際学会にて発表した.制御工学当初の計画では第三年度において,搬送車の省電力化を目指した改良と,軌道側の実際に提案方法により搬送車が駆動できるか確認し,搬送車の軌道位置に対する位置制御,荷物の搬送を目的としている.
作物根のサイトカイニン生合成と生育環境の関係に関する研究

種々の生育環境がキュウリの根の木部出液水のサイトカイニン濃度に及ぼす影響と、キュウリ及びクロダネカボチャの低根温耐性と根のサイトカイニン生成能の関係について、水耕法により研究を行った。1.培養液温度の影響液温12,20,30°Cで8日間培養したキュウリの根の木部出液水のサイトカイニン濃度を調べた。サイトカイニン濃度は液温30°Cで最大となり、12,20°Cには違いはなかった。しかし、1個体当たりの全サイトカイニン含量は液温の低下につれて顕著に減少した。サイトカイニンの組成には液温による大きな違いはみられなかった。2.培養液の溶存酸素濃度の影響約8,56,1ppmの酸素濃度で3日間培養したキュウリの出液水のサイトカイニン濃度を調べた。サイトカイニン濃度は56ppm区で最大となり、1ppm区ではサイトカイニンはほとんど検出されなかった。3.培養液の窒素濃度の影響0,7,21mMの硝酸態窒素濃度の培養液で10日間培養して調べた。サイトカイニン濃度は7mM区で最大であったが、21mM区のそれは0mM区のそれより低い値であった。4.キュウリとクロダネカボチャの低根温耐性と根のサイトカイニン濃度との関係について液温12,14,17,23°Cで10日間培養して根のサイトカイニン濃度を調べた。キュウリでは12°Cで顕著に低下したのに対して、クロダネカボチャでは14°Cで増大し、12°Cでは更に高い値となった。クロダネカボチャはキュウリより低根温耐性が高く、このことに、低根温下での根のサイトカイニン生成能が関係していることが示唆された。
電子線誘起蒸着による金属間化合物ナノドットの作製

目的の場所ヘサイズや形状を制御して、ナノ構造を作製できる方法として電子線誘起蒸着法(EBID)がある。本研究では、FeとPtを含む原料を用いてEBIDを行い、FePt金属間化合物ナノ構造を作製することに成功した。また、このとき作製されたナノ構造物の純度が問題だったため、原料に水蒸気を混合する方法や無機系原料を用いたEBID法を開発し、比較的純度の高いナノ構造を作製できた。目的の場所へサイズや形状を制御して、ナノ構造を作製できる方法として電子線誘起蒸着法(EBID)がある。この手法を用いてFeやその他の金属ナノドットを作製して、加熱することにより、合金ナノ構造物が作製できると考えられる。そのときの基板の種類、金属の蒸着量、熱処理温度によっては、単なる合金だけでなく金属問化合物が生成することも予想される。そこで、基板にPtなどの金属を用いてEBIDで金属ナノ構造を作製し、その後に熱処理をすることにより、次世代の磁気記録媒体として有望とされているFePt等の金属間化合物ナノドットを基板上に配列する技術を確立することを最終目的として研究を行った。EBIDでFeやPtを堆積させるためには、それぞれFe(CO)_5および(CH_3)_3(CH_3-C_5H_4)Ptを原料とした。まずは、EBIDによりFeナノ構造物を作製し、その上にPtを蒸着し、その後熱処理をすることでFePt_3金属間化合物ナノ構造を作製することに成功した。しかし、この金属間化合物は反強磁性であるため、磁気記録媒体用には不適である。次に、Feを含む原料とPtを含む原料を同時に用いてEBIDを行い、その後熱処理することで、FePt金属間化合物ナノ構造を作製することに成功した。また、電子線ホログラフィー法により、このナノ構造物は強磁性であることを確認した。しかし、このナノ構造物は、原料から混入する炭素を多量に含んでおり、純度の向上が今後の課題であると考えている。そのときの基板の種類、金属の蒸着量、熱処理温度によっては、単なる合金だけでなく金属間化合物が生成することも予想される。そこで、基板にPtなどの金属を用いてEBIDで金属ナノ構造を作製し、その後に熱処理をすることにより、FePt等の金属間化合物ナノドットを基板上に配列する技術を確立することを目的として研究を行った。前年度までに、EBIDによりFeナノ構造物を作製し、その上にPtを蒸着し、その後熱処理をすることでFePt_3金属間化合物ナノ構造を作製することに成功した。また、Feを含む原料とPtを含む原料を同時に用いてEBIDを行い、その後熱処理することで、FePt金属間化合物ナノ構造を作製することに成功した。しかし、このナノ構造物は、原料から混入する炭素を多量に含んでおり、純度の向上が今後の課題であると考えられた。そこで本年度は、EBIDで作製したナノ構造物の純度を向上させるため、作製後に熱処理をする方法および作製時に水蒸気を混合する方法ついて研究を行った。その結果、どちらの方法でも炭素混入量を大幅に減少させることができた。そこで、基板に金属を用いてEBIDで金属ナノ構造を作製し、その後に熱処理をすることにより、FePt等の金属間化合物ナノドットを基板上に配列する技術を確立することを目的として研究を行った。一般にEBIDでFeやPtを堆積させるためには、それぞれFe (CO)_5および(CH_3)_3(CH_3-C_5H_4)Ptを原料として用いる。まず、EBIDによりFeナノ構造物を作製し、その上に通常の方法でPtを蒸着し、その後熱処理をすることでFePt_3金属間化合物ナノ構造を作製することに成功した。そこで次に、EBIDで作製したナノ構造物の純度を向上させるため、作製後に熱処理をする方法および作製時に原料に水蒸気を混合する方法ついて研究を行った。

その結果、どちらの方法でも混入する炭素量を減らすことができた。本年度も引き続き、純度を向上させるため、いくつかの方法を試した。それらの方法のうち、酸素プラズマやオゾンを用いた純度向上については、あまり効果が得られなかった。しかし、炭素を含まない、無機系原料であるPt(PF_3)_4を用いたEBIDにおいて、純度の高いPtナノ構造を作製できた。
シロイヌナズナの物理刺激感受における新規機械受容性カルシウムチャネルの役割解明

我々が2007年に報告したシロイヌナズナの機械受容性カルシウムチャネルの有力候補であるMCA1とMCA2に着目し、物理刺激の感受における役割を研究した。その結果、MCA1は根端に発現しており、寒天培地の固さを感受することを明らかにした。一方MCA2は根端に発現しておらずその感受には関与しないことも明らかにした。更に、MCA1とMCA2は低温の感受にも関与することを明らかにした。平成21年度は、MCA1遺伝子とMCA2遺伝子の欠損株を使って、植物の低温刺激と高濃度イオン刺激に対する応答の研究を行った。その結果、まずMCA1とMCA2が低温センサーとして機能する可能性を示す研究結果を得た。すなわち、植物に低温刺激を加えると瞬時に細胞質Ca^<2+>濃度が一過的に上昇することが知られているが、mca1欠損株、mca2欠損株、およびmca1 mca2二重欠損株において、その上昇が野生株に比べ小さいことを発見した。また、種々のイオンを培地に加えた時のMCA1遺伝子とMCA2遺伝子の欠損株の生育を調べた。その結果、Mg^<2+>を高濃度に加えるとmca1 mca2二重欠損株の生育が阻害されたが、野生株、mca1欠損株、およびmca2欠損株は阻害を受けなかった。このことから、シロイヌナズナのMg^<2+>感受性に関して、MCA1とMCA2は補完的にはたらいていることが示唆された。植物体におけるMCA1とMCA2の発現部位を、それぞれMCA1promoter::GUS発現株とMCA2promoter::GUS発現株に対するGUS染色法で調べた。その結果、両者とも共通して根と地上部の維管束系に多く発現していた。ただし、両者は互いに異なる器官で発現していることも観察され、機能分担がなされていることが示唆された。以上の結果から、MCA1とMCA2はもともと機械刺激の受容に関与するイオンチャネルの候補として単離されたが、それに加え、低温刺激やイオンストレスに対する応答機構にも関与することが示唆され、両タンパク質の植物体での多様なはたらきが明らかになった。MCA1とMCA2は我々が発見したものであり、世界に先駆けてこのCa^<2+>透過性機械受容チャネル候補の重要性を明らかにしている段階である。MCA1とそのパラログであるMCA2はCa^<2+>透過性の機械受容チャネル活性もつ。一般的に機械受容チャネルは非選択性イオンチャネル活性をもつので、MCA1とMCA2もCa^<2+>以外のイオンを透過させる能力をもつ可能性が考えられる。また、MCA1とMCA2は透過させたCa^<2+>を通して、イオンストレス応答に関与している可能性も考えられる。そこで、平成22年度は、幾種かのイオンストレスへの応答機構を明らかにするためにMCA1遺伝子とMCA2遺伝子の変異株を使って研究を行った。具体的には、種々のイオンを培地に加えた時のMCA1遺伝子とMCA2遺伝子の欠損株の生育を調べた。その結果、mca1 mca2二重欠損株が野生株に比べ140-160mM NiCl_2、160-220mM CoCl_2および65mM KClに感受性を示し、1.0-1.4mMCrO_3[Cr(VI)]に耐性を示した。また、MCA2過剰発現株は65mM KClに耐性を示した。これらの結果は、MCA1とMCA2がNi^<2+>、Co^<2+>およびK^+のストレス耐性に対して正に制御していることを示唆し、Cr(VI)に関してはその透過の制御に関与していることを示唆する。このことは、MCA1とMCA2の発現を制御することにより、これらのイオンストレスに強い植物体を作出する道を開くという意義がある。シロイヌナズナのMCA1とそのパラログであるMCA2はCa^<2+>透過性の機械受容チャネル活性もつ。機械受容チャネルの開口は、膜の伸展や歪みによって引き起こされる。このような膜の物理的変化は温度の変化によってももたらされる。そこで、低温刺激がMCA1とMCA2の活性化を引き起こすという仮説を立てて、Ca^<2+>発光タンパク質であるエクオリンを発現しているmca1欠損株、mca2欠損株およびmca1 mca2二重欠損株を用いて、MCA1とMCA2の低温刺激に応答における役割を調べた。既にmca1 mca2二重欠損株では、3°Cの低温刺激後の[Ca^<2+>]_cytの上昇の程度が野生株の約半分であることを見出していたので、今年度はまずそれぞれの単独欠損株における[Ca^<2+>]_cytの上昇を調べた。その結果、この2種の単独欠損株と二重欠損株における[Ca^<2+>]_cytの上昇の程度が定量的に同じであった。このことは、MCA1とMCA2が低温刺激の感受において協調して1つの感受システムを構成していることを示唆する。

次に低温により発現が誘導されることが分かっている転写因子CBF1に注目し、上記の3種の欠損株における誘導性を調べた。その結果、この3つの欠損株において野生株よりもCBF1 mRNAの発現量が低下していることを見出した。低温センサーは未だタンパク質レベルで明確に特定されていないので、本研究はそのセンサーの発見に繋がると期待される。MCA1とMCA2のイオン刺激への応答に研究において、MCA2過剰発現株は培地の通常のCa^<2+>濃度(3mM)の10倍濃度になると、生育が著しく制限されることを見出した。MCA1過剰発現株も同様の表現型を示すので、両タンパク質が植物のCa^<2+>依存的な生育制御の重要な一端を担っていることが示唆された。
授業研究をベースにした生活科のカリキュラム開発・評価システムに関する研究

独自性の生活科のカリキュラムを開発、実施している学校を選び、開発上の問題点や手だて、設計・実施・評価のための具体的な情報を収集・活用するシステムについて、授業研究と面接調査、学校や教師に対する質問紙調査をおこなった。研究代表者の村川は主に授業研究・カリキュラム研究の立場から、研究協力者の佐古は主に研究組織・学校運営の立場からの分析をおこなった。本年度の研究によって得られた成果は次のとおりである。(1)昨年度に開発したカリキュラムの評価・改善を前提とした単元計画案に活用し、授業研究を基盤としたカリキュラム開発・評価のシステム化をおこなった。(2)小学校教師全体に対して実施した各学校における教育過程の重要度調査では、「個性を生かす教育」「自己教育力」が重視されており、生活科の指導計画はほとんど重要視されていないことが明らかになった。低学年ティームによる生活科カリキュラム開発と環境整備、および日常的なティームティーチングによる授業の相互評価を基盤にして、生活科カリキュラムを学校カリキュラムの中に位置づけ、他の学年と関連させていくことが方策が有効である。なお、徳島県の全小学校を対象におこなった調査では、学年単位でカリキュラム開発をおこなっている学校は41%、低学年単位が26%であるが、部分的にも低学年ティームティーチングをおこなっている学校は20%であった。チィームによるカリキュラム開発と授業および授業研究がまだ遊離しているのが現状である。(3)教師自身に実態を捉え、具体的な単元や教材を開発し、授業を通して相互評価・改善していく力が備わっていないと子どもや対外的な立場からの評価は改善に生かされない。日常的にティームティーチングを組み具体的な場面で授業を自己評価・相互評価し合うことが、教師のカリキュラム開発力量、授業研究力量を向上させることにつながる。学校独自の生活科カリキュラムを実施している学校を選び、開発上の問題点や手だて、設計・評価のための具体的な情報を収集・活用するシステムについて、授業研究と面接調査を行った。研究代表者の村川は主に授業研究・カリキュラム研究の立場から、研究協力者の佐古は主に研究組織・学校経営の立場からの分析を行った。(1)独自のカリキュラムに取り組んでいる学校は、実践を通して改善したいという意識は高いが、具体的な評価システムを持っていない。学校カリキュラムを単元レベルで関連要因と構成要素を記述し、実践を通して改善点が明確化できる評価システムの開発が急務である。単元評価・カリキュラム評価を前提とした学習指導案を作成・試行・評価した。(2)生活科カリキュラムの実質的な開発主体を学校単位に求めるのは困難である。各校の実態に応じた単元設計や教材開発および日常的な授業研究を通して具体的な改善につなげるためには、学年単位または低学年単位のチームティーチング方式によるカリキュラム開発が不可欠である。その上で、学校全体をカリキュラム開発・評価に関連させることが必要である。鳴門市および神戸市の小学校の共同でティーム・ティーチングによる生活科のカリキュラム開発を進めている。(3)日常的な授業実践、校内研究授業および研究会、対外的な実践発表などが学校カリキュラムの具体的な改善につながるためには評価システムの開発が必要であることが教師たちに意識され始めている。単元計画が共通理解および具体的改善点の明確化が可能な形に改良されたが、日常的かつ比較的簡便に活用可能な評価道具の開発が次に求められている。研究代表者の村川は主に授業研究

・カリキュラム研究の立場から、研究協力者の佐古は主に研究組織・学校運営の立場からの分析をおこなった。本年度の研究によって得られた成果は次のとおりである。(1)昨年度に開発したカリキュラムの評価・改善を前提とした単元計画案に活用し、授業研究を基盤としたカリキュラム開発・評価のシステム化をおこなった。(2)小学校教師全体に対して実施した各学校における教育課程の重要度調査では、「個性を生かす教育」「自己教育力」が重視されており、生活科の指導計画はほとんど重要視されていないことが明らかになった。低学年ティームによる生活科カリキュラム開発と環境整備、および日常的なティームティーチングによる授業の相互評価を基盤にして、生活科カリキュラムを学校カリキュラムの中に位置づけ、他の学年と関連させていくことが方策が有効である。なお、徳島県の全小学校を対象におこなった調査では、学年単位でカリキュラム開発をおこなっている学校は41%、低学年単位が26%であるが、部分的にも低学年ティームティーチングをおこなっている学校は20%であった。チィームによるカリキュラム開発と授業および授業研究がまだ遊離されているのが現状である。(3)教師自身に実態を促え、具体的な単元や教材を開発し、授業を通して相互評価・改善していく力が備わっていないと子どもや対外的な立場からの評価は改善に生かされない。日常的にティームティーチングを組み具体的な場面で授業を自己評価・相互評価し合うことが、教師のカリキュラム開発力量、授業研究力量を向上させることにつながる。
器械運動の学習指導を支援する技以前の運動課題データベースの開発と利用方法の検討

データベース(DB)設計をおこなうとともに,暫定版DBを作成しデータベース構築に関する成果と問題点(改善計画を含む)を報告発表した(第21回スポーツ教育学会)。データベース設計:1.DBはFileMaker Pro.5.5(FileMaker社)で設計した。2.トップページには,DBの利用説明と運動学的な知識の提供・種目からの運動課題(下位教材)検索・カテゴリー検索(種目→技→技術→下位教材)へのリンクを配置した。3.下位教材レコードには,関連する種目・技・どのような技術を使っているのかの説明・動きの連続図・動きの動画データ・運動課題に関する説明文・更新日を配置した。4.下位教材レコードごとの印刷を可能とするとともに,技ごとのDB化された下位教材すべての連続図一覧を印刷できるよう設計した(学習指導援助のため)。研究の問題点:1.CD版DBは,データ更新ごとに新たなCDを作成し再配布する必要があり,情報提供に即時性がなくなる。また配布先が広範囲になればコスト増となる。2.DB構築には多彩な情報が不可欠であり,1枚のCDに配置するには情報量の制限が必要となる。3.指導対象である小学生特有の失敗事例が確認され,典型的事例情報を新たに撮影・追加する必要が生じた。今後の研究の展開:多くの利用者(おもに小学校教師)が学習指導に関する知識を学びつつ利用できるDBを低コストで構築するには,手元に大容量のサーバを設置し接続アクセス数無制限のソフトウエアFileMaker Pro.5.5 UnlimitedでWeb公開することが必要であろう。メリットは以下の通りである。1.多彩な情報を包括するDB設計が可能,2.データの更新・提供が低コストで容易にできる,3.最新の情報を即時に提供できる,4.運用開始後もデータや検索システムの再設計が可能,5.「検索的DB」を構築することが可能。データベース構築に用いる映像素材を信州大学教育学部における「器械運動」授業を対象にして,DVビデオカメラで撮影収集した。授業で取り上げられている技は器械運動授業ではポピュラーなものであり,マット運動ではハンドスプリング・伸膝前転・側転・側方倒立回転・倒立前転・後転・後転倒立,跳び箱運動では開脚跳び,鉄棒運動では前まわり・コウモリ下り・後ろ回り・ともえ・逆上がり・膝掛けあがりである。映像収集は以下の4項目をもれなく撮影することを心がけた。(1)受講生に対して創り出して提供した技の発生以前の系統的・段階的運動課題(下位教材),(2)授業場面で出現した技ごとの典型的な失敗例,(3)失敗に処方した運動課題,(4)技が初めてできた「動きのかたち」。次に撮影収集された映像素材を技ごとにデジタルデータとしてまとめ直すとともに,運動課題を授業の中で創り出した時系列ではなく,技術構造や感覚類縁性の視点から分類整理して,簡単なものからより難易度の高いものへと並べ直した。その資料をスポーツ運動学に立脚して検討し,教師が運動課題を創り出す視点を明らかにした。成果は日本スポーツ教育学会第20回記念国際大会で「器械運動の初心者指導における運動課題創作の視点」として口頭発表され,詳細はプロシーディング論文集に掲載された。次年度は技ごとに整理された映像素材に基づいて,暫定版のCDデータベースを作成するとともに実際に小学校の教員に利用していただき,そこで生じた問題をフィードバックしながら利用方法の検討を行うことにより完成度の高いCDデータベースの構築を目指す。
細胞周期チェックポイント制御に関わるヒトRad9の関与するシグナル伝達と機能制御

正常細胞では細胞周期,細胞分裂の過程で染色体は正確に複製され正しく娘細胞に伝えられることが,その正常細胞が正常な営みを続けていくために必要である.かりに親細胞の遺伝情報が正しく娘細胞に受け継がれず,変異や欠失などを持った染色体が娘細胞に受け継がれた場合には,その娘細胞はやがて,がん化や細胞死に至る.このことを防ぐため,細胞には細胞周期,DNA複製,細胞分裂のさまざまな時点で働きうるチェックポイント機構が備えられており,染色体DNAを傷害する外的および内的刺激に対応している.本研究は,分裂酵母S.pombe Rad9のヒトホモログであるヒトRad9蛋白質(以下Rad9)を用い,細胞周期チェックポイント,特に細胞分裂のチェックポイントにおける,Rad9の機能およびリン酸化の意義について詳細に解析することを目的として行われた.Rad9は,Rad1,Hus1との蛋白質複合体形成およびC末端のいくつかのリン酸化によって機能発現すると考えられている.本研究ではまずRad9の複合体形成に関する研究を行い,新たな知見を得ることができた.すなわち,1.Hus1はユビキチン-プロテアソーム経路によって蛋白質分解を受ける.2.Rad1はHus1との分子会合によりHus1の蛋白質分解を抑制する.3.Hus1-Rad1複合体は安定に保持されるが,DNAに傷害によりさらにHus1の安定性が高進する.4.Rad9とHus1-Rad1複合体は分子会合しRad9依存的に核内へと運ばれ細胞周期チェックポイントの過程において機能発現をする,などである.Rad9のリン酸化と機能発現に関しては他の研究施設よりいくつかの報告がなされ,多くの知見が集まりつつある.本研究においてもゼブラフィッシュ,アフリカツメガエル,ニワトリ,ラット,マウス,ヒトなどのRad9アミノ酸配列中にCK2の認識配列が良く保存されていることを確認している.現在,CK2の発現系,阻害剤等を用いてRad9複合体のCK2による制御機構について引き続き研究を続けている.正常細胞では細胞周期,細胞分裂の過程で染色体は正確に複製され正しく娘細胞に伝えられることが,その正常細胞が正常な営みを続けていくために必要である.かりに親細胞の遺伝情報が正しく娘細胞に受け継がれず,変異や欠失などを持った染色体が娘細胞に受け継がれた場合には,その娘細胞はやがて,がん化や細胞死に至る.このことを防ぐため,細胞には細胞周期,DNA複製,細胞分裂のさまざまな時点で働きうるチェックポイント機構が備えられており,染色体DNAを傷害する外的および内的刺激に対応している.本研究は,分裂酵母で同定された放射線(Radiation)感受性遺伝子のひとつS.pombeRad9のヒトホモログであるヒトRad9蛋白質(以下Rad9)を用い,細胞周期チェックポイント,特に細胞分裂のチェックポイントにおける,Rad9の機能およびリン酸化の意義について詳細に解析することを目的として行われている.Rad9は,Rad1,Hus1との蛋白質複合体形成およびC末端のいくつかのリン酸化によって機能発現すると考えられている.本研究ではRad9の複合体形成に関して研究を行い,Rad9複合体の形成過程に関して新たな知見を得ることができた.すなわち,1.Hus1蛋白質はユビキチン-プロテアソーム経路によって蛋白質分解を受けるが,この蛋白質分解はRad1蛋白質の分子会合により抑制される.2.Hus1-Rad1蛋白質複合体は安定に保持され,続いてRad9との分子会合が細胞質で行われる.3.このような過程を経て成熟したRad9蛋白質複合体は核内へとRad9依存的に運ばれ細胞周期チェックポイントの過程において機能発現をする,などである'.Rad9のリン酸化に関しては他の研究施設よりいくつかの報告がなされたが,引き続きどのような経路がRad9のリン酸化に関与し,機能発現に影響を与えるかについて引き続き研究を行う.正常細胞では細胞周期,細胞分裂の過程で染色体は正確に複製され正しく娘細胞に伝えられることが,その正常細胞が正常な営みを続けていくために必要である.かりに親細胞の遺伝情報が正しく娘細胞に受け継がれず,変異や欠失などを持った染色体が娘細胞に受け継がれた場合には,その娘細胞はやがて,がん化や細胞死に至る.このことを防ぐため,細胞には細胞周期,DNA複製,細胞分裂のさまざまな時点で働きうるチェックポイント機構が備えられており,染色体DNAを傷害する外的および内的刺激に対応している.本研究は,分裂酵母S.pombe Rad9のヒトホモログであるヒトRad9蛋白質(以下Rad9)を用い,細胞周期チェックポイント,特に細胞分裂のチェックポイントにおける,Rad9の機能およびリン酸化の意義について詳細に解析することを目的として行われた.Rad9は,Rad1,Hus1との蛋白質複合体形成およびC末端のいくつかのリン酸化によって機能発現すると考えられている.本研究ではまずRad9の複合体形成に関する研究を行い,新たな知見を得ることができた.すなわち,1.Hus1はユビキチン-プロテアソーム経路によって蛋白質分解を受ける.2.Rad1はHus1との分子会合によりHus1の蛋白質分解を抑制する.3.Hus1-Rad1複合体は安定に保持されるが,DNAに傷害によりさらにHus1の安定性が高進する.4.Rad9とHus1-Rad1複合体は分子会合しRad9依存的に核内へと運ばれ細胞周期チェックポイントの過程において機能発現をする,などである.Rad9のリン酸化と機能発現に関しては他の研究施設よりいくつかの報告がなされ,多くの知見が集まりつつある.本研究においてもゼブラフィッシュ,アフリカツメガエル,ニワトリ,ラット,マウス,ヒトなどのRad9アミノ酸配列中にCK2の認識配列が良く保存されていることを確認している.
鼻アレルギー発症機序における上皮細胞の新たな役割-T細胞、樹状細胞との相互作用

アレルギー性鼻炎と非アレルギー性鼻炎鼻粘膜とアレルギー陽性及び陰性鼻茸の上皮細胞と肥満細胞がTSLPの発現をした。アレルギー陽性鼻茸はアレルギー陰性鼻茸やアレルギー性鼻炎鼻粘膜と比べTSLPの発現が多く認められた。アレルギー性鼻炎鼻粘膜にTARC、MDCなどのTh2ケモカインの発現が多く認められた。アレルギー性鼻炎鼻粘膜とアレルギー陽性鼻茸におけるTSLP陽性細胞とIgEや好酸球との間に正の相関がみられた。ダニ抗原の刺激で鼻粘上皮細胞からTSLP産生が増加した。鼻粘膜のTSLPとCCR4、CCR4とIL-4やIL-13との間に正の相関がみられた。アレルギー性鼻炎や喘息などのアレルギー疾患はT細胞や肥満細胞の活性化と気道粘膜上皮によTh2サイトカインの過剰産生、そして骨髄における炎症性の顆粒球、特に好酸球の過剰産生を特徴とする。上皮細胞がThymicstromal lymphopoietin(TSLP)を産生し樹状細胞の活性化やTh2細胞の殖を強く支持する事から本研究において、我々はアレルギー炎症における上皮細胞の新たな役割をらかにするため、上皮細胞と樹状細胞の相互作用、2)上皮細胞とT細胞の相互作用を以下のように検討している。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜と非アレルギー性鼻炎鼻粘膜におけるThymicstromal lymphopoietin(TSLP)の発現を免疫染色にて検討しました。鼻茸における鼻粘膜において免疫染色にてTSLPの発現が認められた。さらにアレルギー性鼻炎患者の鼻粘においては非アレルギー性鼻炎鼻粘と比べTSLPの発現が多く認められた。また、鼻茸に比べてもアレルギー性鼻炎患者の鼻粘にTSLPの発現が多く認められた。TSLPの発現は上皮細胞と肥満細胞に認められた。上皮細胞にTSLPの発現が多かった。また、ダニ抗原の刺激による上皮細胞からのTSLP産生にについ検討している。アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎や喘息などのアレルギー性疾患にはTh2タイプの炎症や好酸球、肥満細胞の増加と活性化が特徴である上皮細胞がThymicstromal lymphopoietin(TSLP)を産生し樹状細胞を活性化させIL-4,IL-13などのTh2typeのサイトカインやTARC,MDCなどのTH2細胞の遊走因子を産生させる。その結果としてTh2細胞や好酸球を粘膜に誘導させることができる。又、アレルギー陽性鼻茸やアレルギー陰性いずれにも好酸球やth2細胞の増加とIgEの存在が報告されている。我々はアレルギー炎症における上皮細胞の新たな役割を明らかにする為アレルギー性鼻炎、非アレルギー性鼻炎、アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸、非アレルギー鼻炎を伴う鼻茸それぞれのTSLP,TARC,MDCのmRNAの発現をReal Time PCRにて検討した。アレルギー性鼻炎、非アレルギー性鼻炎、アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸、非アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸それぞれのIgEの量をELISAにて検討した。アレルギー性及び非アレルギー性鼻茸組織中と、アレルギー性鼻炎粘膜における好酸球浸潤をWright-Giemsa染色にて検討した。アレルギー性鼻炎鼻粘膜と非アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸に比べアレルギー性鼻炎を伴う鼻茸のTSLP,TARC,MDCのmRNA発現が多くみられた。アレルギー性鼻炎、アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸、非アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸にIgEが増加が認められた。またアレルギー性鼻炎、アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸、非アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸組織中のIgEとTSLP陽性細胞数の相関が認められた。さらにアレルギー性鼻炎、アレルギー性鼻炎を伴う鼻茸、非アレルギー性鼻炎におけるTSLP陽性細胞と好酸球には正の相関がみられた。アレルギー性鼻炎や喘息などのアレルギー疾患はT細胞や肥満細胞の活性化と気道粘膜上皮によるTh2サイトカインの過剰産生、そして骨髄における炎症性の顆粒球、特に好酸球の過剰産生を特徴とする。気道におけるTh2サイトカインの過剰産生はTh2細胞の選択的な浸潤とマスト細胞の活性化を反映している。アレルギー性鼻炎患者において、鼻粘膜上にTSLPが強く発現し、樹状細胞を活性化し、抗原提示能を増強するとともに炎症性Th2細胞の増殖やマスト細胞の活性化を強く刺激することが予想される。本研究において、我々はアレルギー炎症における上皮細胞の新たな役割を明らかにするため、アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮細胞におけるThymic stromal lymphopoietin(TSLP)の遺伝発現と産生を調節するサイトカインと増殖因子に関して検討した。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜と非アレルギー性鼻炎鼻粘膜の上皮細胞がTSLPの発現した。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮細胞においては非アレルギー性鼻炎鼻粘膜

上皮細胞に比べTSLPの発現が多く認められた。同様にアレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜上皮細胞においては非アレルギー性鼻炎鼻粘膜上皮細胞に比べTARC、MDCなどのTh2ケモカインの発現が多く認められた。Real Time PCRに同様な結果がみられた。アレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜におけるTSLP陽性細胞と鼻粘膜における好酸球(ECP)、また、TSLP陽性細胞とIgEとの間に正の相関がみられた。鼻粘膜上皮細胞におけるToll様受容体(TLR)2と4を介してTSLPの産生を検討している。
直入射型中性子マイクロ集束光学システムの開発

本研究は、中性子ビームを用いた微小領域分析を可能とするため、中性子屈折光学の技術を活用した「マイクロ集束光学システム」を構築することを目的としている。平成19年度は、前年度に引き続き、結像光学系である中性子マイクロ集束用屈折光学素子の開発に向けて、数値シミュレーションによる集束光学素子の設計を進めるとともに、素子の製作を進めた。集束光学素子形状は、高い中性子透過率を実現するためにフレネル型とし、単一素子の厚さを100μm以下まで薄肉化する。素子の材料としては、素子自体の薄片化が容易であるとともに、中性子の吸収断面積が小さく、原子配列に起因する散乱が小さい非晶質全フッ素化樹脂を用いる。このような素子を積層することにより、中性子の減衰を低減しながら大きな屈折角を実現し、強い集光能力を得る。本研究により開発する中性子集束光学系は、数μm以下の形状精度で素子を多数製作することが必要である。そのため、フッ素樹脂フィルムへの形状転写に基づく精密成形方法を新規に開発し、フレネル型中性子レンズを製作した。作製したフッ素樹脂製中性子フレネル形状レンズを用いて、冷中性子に対する集束性能評価実験を行なった。このとき、レンズの積層数は50枚とした。その結果、中性子波長が約0.8nm以上の範囲において優れた集束性能を持つことを確認し、このフレネル形状中性子レンズを使用することでビーム強度が最大約30倍まで増加することを確認した。本研究は、中性子ビームを用いた微小領域分析を可能とするため、中性子光学の技術を活用した「マイクロ集束光学システム」を構築することを目的としている。平成18年度は、結像光学系である中性子マイクロ集束光学素子の開発に向けて、数値シミュレーションによる集束光学素子の設計および、素子を構成する材料として検討している非晶質フッ素樹脂の特性評価を行なった。集束光学素子形状としては、大きな中性子透過率を実現することが必要であるためフレネル型とする。これにより実効的な素子の厚さを可能な限り低減することができ、さらにこの素子を積層することにより大きな屈折角を実現することができる。そのため、個々の素子はフィルム状であり、その表面には100μmから10μmの幅で中心から段階的に狭くなるようにノコギリ刃状の溝が作り込まれる。素子の厚さは50μm以下が適当であると考えられた。次に、素子材料の中性子透過率評価の一環として、非晶質フッ素樹脂について熱中性子を利用した即発γ線分析による不純物濃度評価を行なった。その結果、樹脂を構成する元素である炭素・フッ素・酸素の他に水素と塩素が検出された。しかしながら、中性子透過率の低下に大きく寄与すると考えられた水素の混入量は30ppm以下であり、中性子光学素子の性能への影響は極めて小さいことが明らかになった。一方で、素材の分子構造による中性子の散乱が短波長中性子において顕著になることがわかり、集束光学系を構築する上では0.4nm以上の長波長の中性子を利用する必要があると考えられた。
タイムスタディによる保健師の地域診断業務量と困難性の解明

連続観察法による1分単位のタイムスタディによって、市保健師の日常業務の内容と時間量を明らかにした。業務時間は526分、場面は75「個別ケースの評価検討」は50分(9.5%)、「地域活動のための職場内の相談」は、71分(13.5%)であり地域診断が行われていた。「個別ケースの評価検討」「地域活動のための職場内の相談」の時間確保の有無が地域診断業務の困難性に影響すると示唆された。保健師は、個別事例の対応を重ね、地域診断を行い地域住民が健康で生活しやすい地域づくりをめざしている。しかし、その対応は複雑な社会や家族病理の解決など複雑かつ長期に渡るものであるため、実践現場では、「地域診断」が不十分という困難性が指摘され、保健師活動指針にもその強化が示された。そこで、本研究は、保健師の「地域診断の困難性」を克服する方策を見出すために、日常業務における地域診断の「場面」と「業務時間量」をタイムスタディによって明らかにすることを研究目的とした。本年度の実績概況は以下のとおりである。1「地域診断」の実態調査:保健師の地域診断業務の実施状況を量的に把握した。その結果、地域診断の実施率は63%で、保健統計や事業実績をまとめる事が困難感の正体であることが考えられた。2タイムスタディによる保健師の日常業務における地域診断の内容と時間量:対象保健師の行動・言動と、執務人数を観察し1分単位(毎分0秒になった時点)で把握した。その結果、住民とのかかわり25%、地域への働きかけ15%、地域活動のための職場内の相談13%であった。また、執務人数の多い業務は、地域への働きかけ、個別ケースの評価検討、事業の直接的準備、事業評価と改善検討であった。3「保健師の日常業務における地域診断にもとづいたPDCAサイクルの展開」と教育の課題:日本公衆衛生学会総会の自由集会にて、この課題について研究成果の一部を報告し、参加者43名で地域診断とPDCAサイクルの実践と教育方法について検討した。背景:保健師は個別事例の対応を重ね、「地域診断」を行い、地域住民が健康で生活しやすい地域づくりを目指して活動している。保健師活動は、高齢者への地域ケアや自殺対策虐待や複雑な社会のニーズへの対応に追われ、「地域診断」が不十分と指摘されている。社会のニーズに対して成果を出す保健師活動を実施するために、「地域診断」」に基づくPDCAサイクル実施の実態を明らかにし、その問題点と改善策を検討することを研究目的とした。方法:対象は地域保健を担当する県と市町村の保健師で、調査方法は無記名自記式質問紙調査、調査期間は2014年6月2015年3月。調査内容は基本属性年齢所属部署PDCAサイクルに関する項目30項目結果と考察:質問紙の回収は、408であった。回答者の所属は、保健所12%、市町村88%であった。年齢は、20-30歳代が約50%、40-50歳代が50%であった。PDCAサイクルの実施は必要不可欠であると意識しているが、保健師の日常業務で実施できていないと認識し実施率は、およそ50%に留まっていた。保健師の8割が日常業務の中で「問題発見」をしているが、「地域診断」に結びつけているのは、そのうちの8割であった。「地域診断」の中では、「住民との対話」を重視して実施しているが、「保健統計」「業務実績」の読み取りは実施率が低かった。保健師は、保健統計や業務実績の読み取りである地域診断を、PDCAの始点として考えてきたため、十分実施できていないと感じていると考えた。この状況を改善するには、8割の保健師が実施している、「保健師が地域の住民との対話から発見している問題意識」をPDCAの始点として、地域の実態把握を行い、それに関連する業務実績と保健統計を読み取って地域診断を行う方法を提案したい。タイムスタディと質問紙調査によって、保健師活動の詳細なデータを収集することができた。これまで、保健師活動のタイムスタディは発表がなく、新規性のある研究である。例数の確保に課題はあるものの、基調なデータである。【目的】県型保健所の精神保健担当保健師の業務時間量から活動内容の特徴を明らかにした。【方法】協力の同意が得られた保健師を対象に、1日のタイムスタディ連続観察法を実施した。毎分0秒になった時点の保健師の行動・言動を観察記録し「データ」とした。「データ」の内容が変化した時点で区切り、「場面」とし、その意味を表す「活動内容」を生成し時間量を明らかにした。さらに先行研究の市保健師の業務時間量と比較し活動内容の特徴を検討した。【倫理的配慮】所属の倫理審査委員会の承認を得た。【結果・考察】541データは82場面に区切ることができた。さらに活動内容は、「住民との関わり」「地域への働きかけ」「地域活動のための職場内の相談」「個別ケースの評価検討」「事業活動の直接的準備」などに分類できた。業務時間量が多い活動内容は「個別ケースの評価検討」112分(20.7%)、「移動」101分(18.67%)、「住民との関わり」98分(18.11%)、「地域の体制づくり」91(16.82%)であった。

「地域の体制づくり」には、連携パスとして「こころの生活支援手帳」の試行に向けた県内保健師との検討や、「精神医療福祉連携会議」資料作成などが60分以上含まれていた。先行研究の市保健師の活動内容との相違点は、「地域の体制づくり」が市の活動内容では見られなかったことと、「個別ケースの評価検討」の手法が異なっていたことであった。保健所では措置消退届け、退院届等の書類が職員間に回覧された際、ケースの把握や共有、今後の方針を話し合うなど、書類から得られた情報をもとに個別ケースの評価検討が行われていた。市保健師の「個別ケースの評価検討」は主に、市役所内の職員と顔を合わせて検討していたが、保健所は、制度手続きの書類を通して個別ケースの検討がなされていることが特徴であった。連続観察法による1分単位のタイムスタディによって、市保健師の日常業務の内容と時間量を明らかにした。業務時間は526分、場面は75「個別ケースの評価検討」は50分(9.5%)、「地域活動のための職場内の相談」は、71分(13.5%)であり地域診断が行われていた。「個別ケースの評価検討」「地域活動のための職場内の相談」の時間確保の有無が地域診断業務の困難性に影響すると示唆された。本年度の研究の目的は、「保健師活動業務と地域診断業務の内容的構造」と「困難性因子の項目作成と因子量の測定であった。調査対象者の確保が順調であったため、十分なデータを収集することができた。健康政策学会と国際地域看護学会(予定)での発表も行っている。さらに、来年度実施予定であった「保健師活動業務量と地域診断業務量の測定」では、研究協力者を2名確保することができ、1年早い実施となった。タイムスタディの分析も順調で概略を示すことができた。2年目のH27年度は、タイムスタディのサンプルを増加させ、詳細の分析を重ねる予定である。このような経過より、「当初の計画以上に進展している」区分に位置づけた。タイムスタディの実施、および全国質問紙調査を実施できた。タイムスタディは、当初10事例を予定していたが、研究協力者の確保が予想外に難しく10例に満ちていない。しかし、勤務中のタイムスタディの協力者を確保するためには、対象者の職場の承諾が必要であり、その点が困難な要因である。次年度もタイムスタディは引き続き実施の予定である。公衆衛生看護学1)タイムスタディのサンプルを目標数に到達する。2)業務内容を「保健師活動業務」「地域診断業務」「困難性因子」に分類してコード化する。各コード毎に所要時間を算出する。困難性因子は因子の符号を付し、それぞれに要した所要時間を算出する。健康課題の重なりに留意し、活動の同時進行を明らかにする工夫を講じる。3)業務量は、業務内容のコード毎に必要な時間量と背景要因を示す。4)「地域診断業務量」と「困難性因子の時間量」の重なりに着目し分析する。5)タイムスタディ後に研究対象の保健師にインタビュー調査を行い、タイムスタディの結果をフィードバックし、分析の妥当性の検討を行う。6)各分析を包括した上で、地域診断業務量と困難性の関連について統計学的処理を行い、精神保健業務における地域診断業務量の様相と最適配分比率を推計し提示する。7)地域診断の「困難性」の克服方策について考察する。タイムスタディの事例を4事例程度予定していたが、研究協力者の確保が難しく2事例に留まったため、次年度に2事例のタイムスタディを実施することとした。
ナノ配位空間における自己組織化金属ナノクラスターの自在制御と機能発現

(1)新規なフェノチアジンデンドロンチオール存在下、3価の金イオンを水素化ホウ素ナトリウムで還元することにより、レドックス活性デンドロン修飾金ナノクラスター(D-Au)を合成した。D-AuのUV-Visスペクトルは、非常に微弱な金のプラズモン吸収しか観測できず、このことは、超微細な金ナノクラスターの生成を示唆しており、透過型電子顕微鏡(TEM)観察の結果と一致している。D-Auの粒子径は1.5±0.1nmであり、一般のアルカンチオールの粒子サイズが約3nmであるのとは対照的であり、デンドロン構造による粒子サイズ制御が可能であることが分かった。また、粒子サイズと粒径分布も狭く、性質の均一なクラスターが合成できている。更に、非常に興味あることに、D-Auナノクラスターは、テンプレート等を用いずに1次元的な特異な粒子配列をすることが分かった。この結果は、金属ナノワイヤーなどの異方的低次元構造の自在制御が有機分子により可能であることを示唆している。(2)末端に重合部位であるオレフィンを有するデンドロンチオール修飾金ナノクラスター(VD-Au)を合成した。TEM観察よりVD-Auの粒子径は約2.2nmであった。VD-Auナノクラスターのオレフィンメタセシス反応をGrubbs-ルテニウム触媒を用いて室温で行ったところ、金ナノクラスターは凝集することなく末端オレフィン官能基間をメタセシス反応で架橋することができた。(3)金属ナノクラスターポリマー複合体は、優れたπ共役ポリマーの素材として注目されているターチオフェンおよびピロールを含む両親媒性金属ナノクラスターの電解重合から合成するとともに、陽極酸化ポーラスアルミナをテンプレートとしてターチオフェン修飾金ナノクラスターの電解重合から導電性ポリマー金属ナノクラスターナノチューブが合成できることを明らかにした。
POMCVD及び固相法による新超伝導体の合成と評価

銅以外の超伝導体を探索するためVに注目し,ペロブスカイト構造を有する物質の合成を試みた。Cu系と同様に層状プロブスカイト構造を有するモデルとしてBiーSrーVーO及びBiーCaーVーO系を選んだ。600°C5%の水素雰囲気で反応を進めたところ層状の化合物が合成されたものの,六方晶系の結晶構造を持っていた。この物質の電気抵抗は極めて高く,Vの価数が4以上であると考えられた。Vの価数を下げる為750°C,5%水素雰囲気中で環元処理を行なったところ,Bi金属の生成が認められた。このため低い電気抵抗を持つ層状のペロブスカイト物質はBiーSr(Ca)ーV系では実現できなかった。層状プロブスカイト化合物の構成要素としてイオン半径の大きいアルカリ金属が挙げられる。実質三重ペロブスカイト化合物,K_2La_2Ti_3D_<10>が報告されている。そこでKーNdーVーO系で層状ペロブスカイト物質の合成を試みたところ,希望の物質は得られず単純なNd_<1ーx>K〓VO_3の物質が合成された。この物質の電気抵抗を測定したところ,100Kで急激な抵抗の増大が現れれ、これは何らかの相転移に依るもので解釈された。この物質は残念ながら10Kまで超伝導性は出現しなかった。Cu系での新しい超伝導体の探索としてCa_<1ーx>Sr_xCuO_2を検討した。この物質は無限個の4配位CuO_2を有しており,このため電子ド-ピングを行えるならばn型の超伝導体としての可能性が生まれる。しかしながら,CaとYの置換によっては物質が構造変化を起こし,有効なド-パントが見い出されていなかった。我々はプロトンド-ピングを行い,Cuの個数の変化を誘起できるか否かを検討した。赤外吸収スペクトルからは,プロトンド-プするとCuーD面内の振動が消失し,これはキャリヤ-の発生によると解釈された.則ち,プロトンド-プは有効な電子ド-プの手法として用いることができた。しかし超伝導性は認められなかった。