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主権と共和主義研究からの１８Ｃ思想史の読み直しに基づく近代的「社会」概念の再検討

今後、これらの個別研究の成果を上記論文での議論と結びつけ、適切なマクロ的枠組みを構築・修正する作業が必要になるだろう。伝統的には英仏独など各国別に研究されてきた啓蒙思想を、各々の間の比較や越境的な思想の伝播にも注目しながら再検討するという方向性は、本研究の特質である。これは、伏流する思想伝統が汎ヨーロッパ的規模で顕在化していく複数のモーメント(契機)を重視するポーコックに代表される共和主義研究にそもそも胚胎していた。しかしわが国では、この潮流に脚光が集まるようになってからも、共和主義の研究とその汎ヨーロッパ的な性格が要求してくる比較の視座との結びつきは、必ずしも意識されてこなかった。いわば、近代的なグローバリゼーションに先だって存在した政治的な人文主義(humanism)のインターナショナルというよりむしろグローバルな性質をおさえつつ、同時にそれが国民化されていくことで近代国民国家を一面で準備したという点をも考慮した、初期近代についての理解を構築していくことが求められている。そのうえでは比較啓蒙思想という視座は不可欠であり、本邦での共和主義研究のなかでの本研究の大きな特徴となっている。政治的なものから社会的なものへとまとめられる、モンテスキューの穏和な商業論からスコットランド啓蒙の商業的人文主義への流れを検討してきたこれまでの研究成果をベースとしながら、平成27年度は大陸ヨーロッパの啓蒙思想に関する近年の解釈枠組みを検討し、比較の視座の本格的な構築をめざした。従来の啓蒙像を転換しようとするポーコックの保守的啓蒙論へのさらなる反措定とも読めるイズラエルのラディカルな啓蒙論の基底にあるのは、スピノザ主義の地下水脈である。ルソーの主権論と異なって、スピノザはいかに強力な主権をもってしてもマルチチュードの情念は完全に抑圧・管理できるものではなく、常に攪乱的で転覆的な可能性を秘めていると論じたが、それは根源的な管理不可能性を踏まえて統治するほかないという、為政者への秘教的教義でもあった。平成26年度は合計で2ヶ月弱の資料調査をグラスゴー、パリその他で行った。それに加えて、国際学会報告や国内学会での報告および招待講演を行い、研究成果の精力的な公表にも努めた。その点では当初の研究計画以上の進捗状況ともいえるが、一方フランスでの資料調査と収集は完全に計画通りの成果が上がったとはいえず平成27年度の課題としたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度も基本的に順調に研究が進展し、昨年度(平成25年度)の図書公刊に引き続いて、国際学会報告を含む多数の研究の公表に結実しているといえる。他方で研究課題として設定した各領域の進捗にややばらつきも生じているため、次年度(平成27年度)はとりわけルソー研究を発展させたうえでこれまでのアダム・スミスを中心としたスコットランド啓蒙の統治技法論との比較検討の作業に重点を置くことを考えている。課題1(モンテスキューにおける共和主義的諸観念の自由主義的再解釈)については、田中秀夫編『野蛮と啓蒙ー経済思想史からの接近』に所収の拙著論文「モンテスキューと野蛮化する共和国像ー共和主義的「文明」理解の盛衰をめぐって」を公刊し、最終的な成果を形にすることができた。
化学気相成長法による珪素包含炭素繊維の高速製造と電極材料への応用

気相成長炭素繊維は、機械的強度、電気特性が他の方法で製造で製造された炭素繊維と比較して非常に優れており、これらの性質を利用して、リチウムイオン電池の電極材料への適用が考えられている。この繊維に珪素をドープすることでさらに電極としての性能が向上すると予想される。申請者らの開発した液パルスインジェクション法を用いると、従来の製造法と比較して数十数百倍の成長速度で繊維を製造することが可能である。そこでこの手法を用い、繊維の原料炭化水素に珪素化合物を混合するだけで、珪素包含炭素繊維を製造することに成功した。得られた繊維は、珪素を含まない繊維と比較して同等の機械的強度および導電性を有し、耐酸化性は100°C近く向上した。この繊維を用いて電極を作成し、そのリチウムイオン容量を測定した。金属リチウムは酸素や水との反応性が高いため、測定は乾燥アルゴン雰囲気のグローブボックス内で行った。ガス生成装置と購入した露点計とを組み合わせることでボックス内の水分量を10ppm以下に保つことが可能となり、測定データの再現性は飛躍的に向上した。繊維は1000°C程度の温度で合成しているにも関わらず、同温度で合成した炭素繊維と比較して約2倍の容量を有していることがわかった。これは3000°Cで焼成した黒鉛化炭素繊維と同等の値である。また、ポテンショスタットと購入した関数発生器を組み合わせることにより繊維を用いて作成した電極の放電時の電位の特性を評価することが可能となった。その結果、理想的な・電極材料である黒鉛と類似の特性を有していることがわかり、この繊維をリチウムイオン電池の負極材料に用いることが可能であることがわかった。
デフェリフェリクリシンの構造機能相関研究と新規金属配位性機能性分子の創製

金属配位性ペプチドは、高い水溶性や主鎖間の水素結合により適度に固定化された骨格など他の有機分子配位子とは異なる性質を持ち合わせている。また、固相合成に適用可能な金属配位性アミノ酸ユニットを設計することにより、種々の誘導体を効率的に合成し、金属配位性ペプチドライブラリーの構築が可能である。これまでに、金属配位性アミノ酸ユニットとしてピリジニルトリアゾール型アミノ酸ユニットおよび5位置換ビピリジン型アミノ酸ユニットを合成した。また、各アミノ酸ユニットを組み込んだペプチドのFe(II)錯体においてペプチド母骨格の違いが金属中心不斉に与える影響を精査してきた。今年度は、位置異性体として4位置換ビピリジン型アミノ酸ユニットを合成し、Fe(II)ーペプチド錯体の金属中心不斉に関する更なる考察を行った。4位置換ビピリジン型アミノ酸の合成は、酵素による光学分割を経た合成法が報告されている。今回は、L体およびD体アミノ酸を同時に合成可能な手法としてジアステレオマー塩形成による光学分割を経由する合成経路を新たに確立した。各種分光分析を行った結果、4位置換ビピリジン型アミノ酸含有ペプチドは5位置換ビピリジン型アミノ酸含有含有ペプチドと同等のFe(II)親和性を示した。一方で、ペプチド母骨格が各Fe(II)ーペプチド錯体の金属中心不斉に与える影響は位置異性体間で異なる傾向を示すことが明らかとなった。さらに、金属中心不斉の異性体存在比に関する知見を得るため、Fe(II)-ビピリジン型ペプチド錯体のH-NMRを測定したところ、5位置換ビピリジン含有ペプチドのFe(II)錯体では単一の異性体が存在していることが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。金属ーペプチド錯体は、高い水溶性やペプチド主鎖間の水素結合により適度に固定化された母骨格を持つことから、一般的な金属ー有機分子錯体にはみられない特徴を有する反応触媒や生体内金属トレーサーなどの様々な機能性分子への応用が期待される。本研究では、固相ペプチド合成を用いて効率的に金属ーペプチド錯体ライブラリーを構築することで、機能性分子の創製を目指している。研究代表者は本年度の研究で、新規二座配位性アミノ酸ユニットとして、位置異性体である2つのピリジニルトリアゾリル型アミノ酸ユニットを設計した。本ユニットは市販のアミノ酸誘導体から6工程および3工程と短工程で合成可能であり、固相ペプチド合成に適用可能であった。続いて、得られたピリジニルトリアゾリル型アミノ酸含有ペプチドについて鉄(II)イオンに対する配位性の評価を行った。2つのピリジニルトリアゾリル型アミノ酸それぞれを含むペプチドを比較したところ、一方のピリジニルトリアゾリル型アミノ酸含有ペプチドでのみ鉄(II)イオンーペプチド錯体形成が確認された。このことから、ピリジニルトリアゾール基の置換位置は金属イオン配位性に大きな差をもたらすことが明らかとなった。さらに、いくつかの類縁ペプチドを合成し、分光学的手法を用いて比較することで、安定な鉄(II)イオンーペプチド錯体を形成するために適当なアミノ酸配列、ペプチド骨格および側鎖長に関する知見を得た。これまでに、新規金属配位性アミノ酸としてピリジニルトリアゾール型アミノ酸ユニットを組み込んだペプチドの鉄(II)錯体においてペプチド母骨格の違いが金属中心不斉に与える影響を精査してきた。今年度は、錯体の構造解析を目的として、より安定な金属錯体が得られると期待される類似の二座配位子である2,2'-ビピリジンを側鎖に有するアミノ酸の合成を行った。ビピリジン型アミノ酸の合成法は、酵素による光学分割法が報告されているが、今回はキラルな酸を用いたジアステレオマー塩形成による光学分割を含む新たな合成経路を確立した。本アミノ酸を用いてペプチド母骨格の異なるビピリジル型アミノ酸含有ペプチドを合成し、分光学的手法を用いて構造解析を行い、ビピリジン型ペプチドの鉄(II)錯体とピリジニルトリアゾール型ペプチドの鉄(II)錯体の金属中心不斉の違いを明らかにした。さらに、反応性触媒への応用を指向し、他の金属種での錯体形成を検討した。固相合成に適応可能な2,2'-ビピリジン型アミノ酸ユニットのジアステレオマー塩形成による光学分割を含む新たな合成経路を確立した。得られたビピリジン型アミノ酸含有ペプチドの鉄(II)錯体の構造解析を行い、ピリジニルトリアゾール型アミノ酸含有ペプチドとの比較を完了した。ビピリジンは各種金属の配位子としても汎用されてることから、引き続きペプチド性リガンドとしての応用について精査を進めることで、目的の研究成果が得られると想定される。

また、各アミノ酸ユニットを組み込んだペプチドのFe(II)錯体においてペプチド母骨格の違いが金属中心不斉に与える影響を精査してきた。今年度は、位置異性体として4位置換ビピリジン型アミノ酸ユニットを合成し、Fe(II)ーペプチド錯体の金属中心不斉に関する更なる考察を行った。4位置換ビピリジン型アミノ酸の合成は、酵素による光学分割を経た合成法が報告されている。今回は、L体およびD体アミノ酸を同時に合成可能な手法としてジアステレオマー塩形成による光学分割を経由する合成経路を新たに確立した。各種分光分析を行った結果、4位置換ビピリジン型アミノ酸含有ペプチドは5位置換ビピリジン型アミノ酸含有含有ペプチドと同等のFe(II)親和性を示した。一方で、ペプチド母骨格が各Fe(II)ーペプチド錯体の金属中心不斉に与える影響は位置異性体間で異なる傾向を示すことが明らかとなった。さらに、金属中心不斉の異性体存在比に関する知見を得るため、Fe(II)-ビピリジン型ペプチド錯体のH-NMRを測定したところ、5位置換ビピリジン含有ペプチドのFe(II)錯体では単一の異性体が存在していることが示唆された。研究代表者は、新規二座配位性アミノ酸ユニットであるピリジニルトリアゾリル型アミノ酸ユニットの合成経路を確立し、固相ペプチド合成に応用できることを確認した。さらに、本ユニットを導入したペプチドが鉄(II)イオンおよびルテニウム(II)イオンと錯体を形成することを明らかにした。この結果は、金属配位性ペプチドの構造ユニットとして本ユニットが有用であることを示しており、目的としているペプチドライブラリー構築へ発展できるものである。合成法を確立した配位性アミノ酸に加え、市販品として入手可能な単座または二座、三座配位性アミノ酸を用いて金属配位性ペプチドライブラリを構築する。得られた金属ーペプチド錯体は反応性触媒等への応用を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。ピリジニルトリアゾリル型アミノ酸含有ペプチドの鉄(II)イオン錯体は比較的安定であるものの、酸性条件下などでは錯体を形成しない。一方で、錯体の更なる構造情報を得るためには、より安定な錯体を形成する必要がある。そこで、ピリジニルトリアゾール基に代わるより配位性の高い配位子を有するアミノ酸ユニットを設計し、得られる金属錯体の構造情報を取得する予定である。
分子動力学法によるLSIのプロセスデバイスシミュレーション

昨年度に構築したPCクラスタを利用して、並列化分子動力学法によるLSIデバイスシミュレーションを遂行した。主な解析対象は、MOSFETのゲート空乏層中のイオン化不純物が、チャネル移動度に及ぼす影響である。ゲート酸化膜のスケーリングに伴うMOSFETチャネル移動度低下の懸念に対しては、現在産業界で活発な議論が展開されている。標準的なアンサンブルモンテカルロ法をベースに、クーロン散乱(イオン化不純物散乱、電子-電子散乱)を分子動力学法で取り扱う電子伝導シミュレータ開発し、MOS構造における反転層電子移動度を計算した。有限サイズのシミュレーション領域を設定し、点電荷(反転層電子、基板及びゲート空乏層のイオン化不純物)を内部にばら撒く。さらに、そのレプリカを2次元周期的に無限に並べた系を想定した。この系の解析に必要な、長距離クーロンカの近似的計算法、鏡像電荷を用いた異物質界面近傍での電界計算法、を新たに提案した。反転層移動度の実効酸化膜厚依存性をシミュレーションしたところ、通常のゲート酸化膜(SiO_2)では、膜厚2nm以下でチャネル移動度の低下が見られた。一方、高誘電率膜(HfO_2:ε=30)を使用した場合は、SiO_2換算で0.5nmまで移動度低下を抑止できることが分った。また、移動度低下の原因として、ゲート不純物による影響でチャネルポテンシャルに乱れが生じることが本質であることを示した。大規模な半導体シミュレーションを行うことを目的とした高性能並列計算機システムを低コストで実現し、実際にそれを利用した計算を行ってその有用性を実証した。安価なパーソナルコンピュータをイーサネット結合し、16個のCPUを並列接続したクラスタ計算機を構築した。本年度のシミュレーションの成果は以下の通りである。(1)シリコン半導体中の高エネルギーホールの挙動シミュレーションと散乱モデル検証半導体中のキャリア輸送を高精度にシミュレートするため以前から開発してきたフルバンドモンテカルロシミュレータを用いて、シリコン中のインパクトイオン化に対する量子生成功率を計算した。実験値との比較により、従来不確定であったホールの散乱モデルを検証することができた。並列化言語MPIを用いて既存のプログラムコードを改良することで、実行速度を10倍以上高速化することに成功した。(2)キャリア間のクーロン相互作用を分子動力学の手法で取り入れた半導体電気伝導シミュレーション3nm以下の非常に薄いゲート酸化絶縁膜を有する次世代MOS型トランジスタを対象とした電子挙動シミュレータの開発に着手し、プロトタイプを完成させた。一般的なモンテカルロ法に加えて、キャリア間のクーロン相互作用を分子動力学の手法で取り入れることで、今後重要性が増すとされるキャリア-キャリア散乱の効果を調べることを目標としている。最初の課題として、薄いゲート酸化膜を介してチャネルとゲートのイオン化不純物電荷が相互作用する効果を調べ、膜厚2nm以下の場合にはこれが移動度低下に大きな影響を及ぼすことを示した。
群化知覚を考慮した画像検索システムの開発とその応用

本研究は、群化している図形内の複数の構成要素をまとめて一つのオブジェクトとして認識する手法を提案し、様々な画像・映像処理システムへ適用させ有効に機能する社会システムを提案するものである。これまでの申請者の研究成果をさらに発展させ、まだ考慮できていない群化要因を群化領域認識に導入し、画像の検索・分類精度を向上させることを目指した。本研究の範囲は、(1)図形内の構成要素間の「連続性」「平行性」の群化強度を測定する特徴量の開発、(2)(1)を導入した群化領域認識手法の改良と線状や点状の構成要素が大半を占める画像に対し作成された群化パターンの精度検証、(3)類似商標検索や種々の画像解析へ(2)を応用するための技術開発、の3つである。(1)については、平行性の特徴量モデルを開発し人間から得られたアンケート結果による評価によりモデルの有効性を確認した。(2)については、前年度に引き続き、胃X線像解析の前処理にあたる胃壁のひだ模様の抽出に適用しひだ抽出の精度を高めた。(3)については、前年度より実施しているクロマグロ稚魚の瞬発遊泳シーンの検出精度を高める手法、カメラによる植物工場モニタリングで必要とされる植物サイズの測定とカメラを用いた養殖魚の非接触体長測定における対象領域を抽出する手法にそれぞれ応用し、限定的ではあるがそれぞれのシステムにおいて研究成果が得られた。本研究の実施により、種々の社会システムへの図形群化領域の認識の適用においては、一定の成果を出すことができたが、連続性要因と並行性要因の特徴量モデル作成を終了するまでには至らなかった。特に、連続性については、個々の独立した小領域の集合を認識するだけでなく、互いに交わった線状領域を分割するための手法を作成する予定であったが、完成するまでには至らなかった。本研究は、画像情報検索システムの性能を向上させることを目的として、ゲシュタルト心理学に基づいて群化をしている図形内の複数の構成要素をまとめて一つのオブジェクトとして認識する手法を提案するもの、そしてそれをさまざまな画像・映像処理システムへ適用させ有効に機能する社会システムを提案するものである。これまでの申請者の研究成果をさらに発展させ、まだ考慮できていない群化要因を群化領域認識に導入し、画像の検索・分類精度を向上させることを目指す。本研究の範囲は、(1)図形内の構成要素間の「連続性」「平行性」の群化強度を測定する画像特徴量の開発、(2)(1)を導入した群化領域認識手法のカスタマイズと線状や点状の構成要素が大半を占める画像に対し作成された群化パターンの精度検証、(3)類似商標検索や種々の画像解析へ(2)を応用するための技術開発、の3つとしている。このうち、(1)の「連続性」の特徴量については前年度で提案したものをカスタマイズし再実験により提案モデルの有効性を確認した。「平行性」の特徴量については次年度別途提案する。(2)については一部実施し、具体的には胃X線像を用いたピロリ菌感染の判別システムにおいて、X線像を画像処理して生成された線状と点状からなる2値化画像に対し、主にノイズの除去や画像内に存在する胃壁のひだ模様の自動修復に適用した。(3)については実施しているものの、まだ具体的な研究成果には至っていない。今年度の具体的な実績は次のとおりである。1.群化要因の「連続性」を測定するモデルを既存手法からカスタマイズし精度検証を行った。2.胃X線像の胃壁にうつるひだを認識するために連続性の特徴抽出手法を適用し、途切れているひだの自動修復やノイズ除去するシステムを開発した。3.養殖魚のモニタリングシステムにおいて、群化領域認識の手法を一部用いて魚群の行動解析するシステムを開発した。研究範囲(1)(3)のうち、(1)については「連続性」要因を測定する画像特徴量を既存のものからカスタマイズし、高い精度で群化領域を認識できること、既存のものより精度が高くなったことを確認していることから、概ね順調に(1)遂行されたことが伺える。「平行性」要因を測定するモデルについては次年度行う予定である。(2)(3)については、当初の研究計画では次年度の実施であったが一部前倒しし、(2)については、(1)の線状パターンにおける平行性を測定する手法を限定的に胃X線像に対し提案した。今後、医用画像処理での提案手法の精度をさらに高めると同時に平行性要因をもつさまざまな群化パターンを認識できるモデルを開発する予定である。また、(3)については、養殖魚のモニタリングシステムにおいて魚群の行動解析のために群化領域認識手法を一部適用し、魚群が瞬発的遊泳を行うシーンを高い精度で検出するシステムを開発した。

(1)の連続性特徴量については前年度提案したものを更に改良し人間から得られたのアンケート結果による評価により改良モデルの有効性を確認した。平行性特徴量についてはこれまで提案した手法を商標図形以外へ適用できるよう今後改良する。(2)については、胃X線像解析の前処理にあたる胃壁のひだ模様の抽出において、画像処理して生成された線状と点状からなる欠落したひだ模様の修復に適用した。(3)については、クロマグロ稚魚の瞬発遊泳シーンの検出、画像を用いた水の濁度測定、へ応用し、限定的ではあるがそれぞれのシステムにおいて研究成果が得られた。今年度の実績は次のとおりである。1.群化要因の「連続性」を測定するモデルを改良した。2.胃X線像の胃壁にうつるひだを認識するために連続性の特徴抽出手法を適用し、不鮮明なひだの修復に群化認識の技術を適用した。3.養殖魚のモニタリングシステムにおいて、魚群の行動解析するシステムへ群化認識の手法を導入した。4.画像を用いた水の濁度測定システムにおいて濁り具合を評価する画像特徴量の一部に群化認識の技術を導入した。研究範囲(1)(3)のうち、(1)については「連続性」要因を測定する画像特徴量を既存のものからカスタマイズし、高い精度で群化領域を認識できること、既存のものより精度が高くなったことを確認していることから、概ね順調に遂行されたことが伺える。「平行性」要因を測定するモデルについては次年度行う予定である。(2)については、(1)の手法の一部を胃X線像解析へ導入した。今後、医用画像処理での提案手法の精度をさらに高めると同時にさまざまな群化パターンを認識できるモデルを開発する予定である。また、(3)については、養殖魚のモニタリングシステムにおいて魚群の行動解析のために群化認識手法を一部適用し、魚群が瞬発的遊泳を行うシーンを高い精度で検出するシステムを開発した。前年度は養殖場の水槽を模擬的にタルとメダカを用いて作成したが、今年度はクロマグロ稚魚養殖用水槽を直接録画した映像を用いた。前年度の手法をそのまま使うことができず改良し一定の研究成果が得られた。また、画像を用いた濁度測定システムを提案し、濁度を評価するための画像特徴量の抽出の際に一部群化認識の技術を導入した。以上のことから、群化認識技術を種々の画像・映像解析へ適用し、新たな社会システムの提案または改良がなされたことが伺える。本研究は、群化している図形内の複数の構成要素をまとめて一つのオブジェクトとして認識する手法を提案し、様々な画像・映像処理システムへ適用させ有効に機能する社会システムを提案するものである。これまでの申請者の研究成果をさらに発展させ、まだ考慮できていない群化要因を群化領域認識に導入し、画像の検索・分類精度を向上させることを目指した。本研究の範囲は、(1)図形内の構成要素間の「連続性」「平行性」の群化強度を測定する特徴量の開発、(2)(1)を導入した群化領域認識手法の改良と線状や点状の構成要素が大半を占める画像に対し作成された群化パターンの精度検証、(3)類似商標検索や種々の画像解析へ(2)を応用するための技術開発、の3つである。(1)については、平行性の特徴量モデルを開発し人間から得られたアンケート結果による評価によりモデルの有効性を確認した。(2)については、前年度に引き続き、胃X線像解析の前処理にあたる胃壁のひだ模様の抽出に適用しひだ抽出の精度を高めた。
歴史的視点による中国のジェンダー秩序に関する総合的研究

本研究は、中国社会のジェンダー構造とその歴史的変化について家族を中心に検討し、中国社会のジェンダー秩序の特徴とその変化の画期を明らかにすることを目的とした。研究の結果、前近代においては、滋賀秀三が論じたような中国の伝統家族が形成されたのは宋代以降であること、近現代については、五四新文化運動期に恋愛結婚による小家族が近代的知識人によって正統と考えられるようになり、人民共和国成立後の家族改革は普遍的にそのような家族を成立させようとしたこと、等が明らかになった。中国におけるジェンダー秩序の変遷を歴史的に明らかにするために、共同研究のメンバーを中心にその他の研究者をも招いたシンポジウムを、(1)シンポジウム「中国のジェンダー構造の歴史的変容」(2013年7月7日、中国社会文化学会との共催)、(2)シンポジウム「中国史における家族像の展開ー滋賀『中国家族法』を歴史化する」(9月21日)、(3)シンポジウム「ビジュアル・メディアとジェンダー」(2013年12月15日、東洋文庫現代中国研究資料室図画像資料班との共催)、(4)シンポジウム「中国古代のジェンダー構造」(2014年3月13日)の4回開催した。また、それ以外に共同研究メンバーによる研究会を4回開催した。このような中で、研究目的に掲げた(1)中国伝統社会におけるジェンダー秩序の変遷について、唐宋変革以降の中国前近代社会における家族構造は、朱子学的な「気」と血統観念を基盤にしたものであることが明らかになった。(2)中国における男性性と女性性の正確とその変化について研究し、議論を行った。その結果、唐宋変革期に中国の男性性・女性性の構造にも変化があったこと、宋代以降の前近代中国社会では、性別役割分業が明確になったが、近現代の社会変化の中では、むしろ欧米の近代社会のように固定的な性別役割分業が定着したわけではないこと、中国の男性性・女性性の構造は、欧米社会のそれとはかなり異なった側面があること、が明らかになった。中国におけるジェンダー秩序の変遷を歴史的に明らかにし、現在の問題を歴史的に考察するため、2014年度は以下のような5回のシンポジウム・ワークショップを開催した。(1)ワークショップ「現代中国のフェミニスト・ムーブメント」(6月25日、於:東洋文庫)、(2)ワークショップ「魏晋南北朝時代のジェンダー構造」(7月12日、於:日本大学文理学部)、(3)ワークショップ「唐宋変革とジェンダー秩序の変容」(9月15日、於:東洋文庫)、(4)ワークショップ「紛争下の暴力とジェンダー」(10月18日、於:日本大学文理学部)、(5)シンポジウム「現代中国におけるジェンダー・ポリティクスの新局面)」(10月18日、於:日本大学文理学部)。これらの共同研究者および国外の専門家を含む外部の専門家を招いて行ったシンポジウム・ワークショップおよび共同研究者による数回の研究会によって、古代から現在に至る中国のジェンダー秩序を研究する上での、それぞれの時期における重要な論点がどこにあるかが明らかになった。特に今年度は、(1)魏晋南北朝から唐・宋時代の家族の変化について集中的に議論すること、(2)現在中国のジェンダー構造について、構造分析および運動の現状の考察の両面からその問題点と今後の変化の方向について考察すること、をそれぞれ国外の専門家をも交えて行うことができた。以上により、最終年度である2015年度に中国のジェンダー構造の変容を通時代的に考察する基礎とすることができた。本研究は、中国の国家社会のシステムに、ジェンダーは如何に構造化され秩序づけられており、それはどのように変化してきたのかを、歴史的視点から構造的に把握するための基礎研究を行うことを目的とするものである。とくに、中国前近代社会におけるいわゆる伝統家族の原理を歴史化し、また近現代においてどのようなジェンダー構造の変化が起こったかを「近代家族」モデルなどを手がかりに検討して、中国におけるジェンダー構造の変化の大枠を見通す仮説を提出しようとしている。研究期間中に、本研究メンバーが個別研究を進めるとともに、十数回の公開シンポジウムおよびワークショップを行って、関連する内外の研究を批判的に検討しつつ、中国ジェンダー史像の構築に努めた。現在までに、前近代については、いわゆる伝統家族の構造が形成されたのは宋代以降であること、近現代については、20世紀の家族改革によって伝統家族は変革されたが、やはり国家の基礎となる異性愛結婚を基盤とする家族を正統化とする構造は維持されていること、等が明らかになっている。最終年度である2015年度には、3回の公開シンポジウム及びワークショップを開催するとともに、スーザン・マン著、小浜正子・リンダ・グローブ監訳『性からよむ中国史ー男女隔離・纏足・同性愛』(秋山洋子・板橋暁子・大橋史恵訳、平凡社、2016年6月)および小浜正子編『ジェンダーの中国史』(アジア遊学191、勉誠出版、2015年11月、全295頁)を刊行した。さらに、小浜正子・秋山洋子編『現代中国におけるジェンダー・ポリティクスの新局面』勉誠出版、および小浜正子・下倉渉・佐々木愛・高嶋航編『中国ジェンダー史研究入門』京都大学学術出版会、を2016年中に刊行予定であり、現在、編集作業を進めており、研究成果の詳細は、これらにおいて示される。

研究の結果、前近代においては、滋賀秀三が論じたような中国の伝統家族が形成されたのは宋代以降であること、近現代については、五四新文化運動期に恋愛結婚による小家族が近代的知識人によって正統と考えられるようになり、人民共和国成立後の家族改革は普遍的にそのような家族を成立させようとしたこと、等が明らかになった。国外の著名な先進的研究を行っている研究者や、国内のそれぞれの分野の専門家を招聘して、5回のシンポジウム・ワークショップおよび共同研究者による研究会を開催して、中国前近代および現代中国のジェンダー構造に関する、多くの新しい知見を得ることが出来た。中国近現代史・中国ジェンダー史最終年度である2015年度は、この研究のまとめとして、『中国ジェンダー史研究入門』をはじめとする書物の出版することによって、成果のとりまとめと発信を行う予定である。2013年度には、4回の公開シンポジウムを開催し、その中で、特に中国の家族構造の変化について重要な発見があった。具体的には、9月21日のシンポジウム「滋賀「中国家族法」を歴史化する」における佐々木愛による報告「母の祀り、妻の祀り」において、滋賀「中国家族法」の基盤としている父子一体の気の概念は朱子学的なものであり、唐代以前には存在しなかったことが明らかにされ、いわゆる「中国の伝統家族の構造」とされているものが唐宋変革以後に形成されたものであることが、実証的に明らかにされた。このことはすでに東洋史研究会でも報告されて学界に驚きをもって受け入れられた。共同研究の最初の年にすでにこのように重要な成果が挙がり、中国ジェンダー史の研究は今後とも大変重要な研究の進展が期待できる分野であることが公認されつつあるといえる。次年度は配分額が大変少なく研究の円滑な進行が懸念されるので、当該年度の使用を押さえて次年度に繰り越し、次年度の円滑な研究の進行をはかった。2014年度以降も、各メンバーの個別研究を基礎として、共同研究によるシンポジウム・学習会を進めていく予定である。特に、中国前近代社会の家族構造の変容について、2013年度には充分検討できなかった魏晋南北朝時代や明清時代の状況についての議論を深めると共に、近現代のジェンダー秩序の変容については、中華人民共和国成立以降の国家によるジェンダー秩序改変の試みとその結果および市場化の中でのジェンダー秩序の変化について、そこにおける女性の主体性の変化と共に、より深まった研究を、中国の研究者も招いての議論を行いながら進めていきたい。研究のまとめとなるシンポジウム開催費の一部および出版のための打合せ経費の一部とする。予算はおおむね使い切ったが、基金化によって最後の一円まで使い終わる必要がなくなったため、若干の残りが生じた。平成26年度に、予定通りの金額に若干プラスして使用する。
バナナ形液晶のもたらす安定化ブルー相：デバイス応用を視野に入れた基礎物性探索

ブルー相は次世代の超高速ディスプレイおよび光変調素子向けの材料として、近年期待されている液晶相の一つである。本研究ではデバイス応用を目指し、15°Cもの広い温度範囲で安定なアモルファスブルー相を示すあるバナナ形液晶を研究対象として、電気光学応答性を評価した。電場に対する応答速度が等方相・ブルー相の転移に伴い、どのように変化するかをはじめて広い温度範囲で評価することができた。また、電場に対して大きな誘起複屈折(カー定数)を持つことも見出された。本研究は、次世代の超高速ディスプレイおよび光変調素子向けの材料として注目されるブルー相(BP相)液晶について、バナナ形液晶を材料として用いることにより、従来のBP相液晶の持つ発現温度範囲および応答性を改善させることを目指している。本年度(平成26年度)は初年度であり、主に基礎的な知見を得るための実験に重点を置いて研究を進めた。共同研究の形でマルティン・ルター大学ハレ・ヴィッテンベルク(ドイツ)のTschierske教授とイルディズ工科大学(トルコ)のOcak博士によって合成された、15°Cもの広い温度範囲で安定なBPIII相を示すあるバナナ形液晶をサンプルとして物性評価((1)応答速度と(2)カー効果測定)を行った。この実験に当たり、小型落射顕微鏡を購入し、リアルタイム観察可能なカー効果測定系を構築した。このシステムにより、サンプルの組織変化を直接観察しながら、定量測定が可能となった。以下に得られた結果について簡単に説明する。(1)上記の物質は以前報告したバナナ形分子混合物(K. V. Le et al., J. Mater. Chem. 21 (2011) 2855)より最大5倍も大きな非線形光学カー効果を示すことが分かった。温度依存性については以前のと同じ振る舞いで温度が下がるにつれて、カー係数が大きくなった。そのため、コントラスト比は低温側のほうが高かった。(2)応答速度に関しては、等方相からの転移直後では数百μsオーダーで非常に高速に応答したが、室温に向かって次第にmsオーダーに入り、応答がだんだん遅くなってきたことも明らかにされた。本研究ではバナナ形分子を材料として用いることにより、従来のブルー相(BP相)液晶の持つ発現温度範囲および応答性を改善させることを目指し、基礎物性の研究を行った。BP相は次世代の超高速ディスプレイおよび光変調素子向けの材料として、近年期待されている液晶相の一つである。本年度(平成27年度)は昨年度得られた実験データについて考察し、追加実験を行った。研究対象としては15°Cもの広い温度範囲で安定なアモルファスブルー相(BPIII相)を示すバナナ形液晶を用いた(H. Ocak et al., Soft Matter 7 (2011) 8266)。この分子にはキラル添加剤を使わず単体で、なおかつ広い温度範囲でBPIII相を発現できるという特性があり、これを理由に実験サンプルとして選択した。実験では、電場に対する応答速度が等方相・BPIII相の転移に伴い、どのように変化するかをはじめて広い温度範囲で評価することができた。BPIII相への転移直後はしばらく高速であったが、その後通常のネマチック液晶と同程度の応答速度(数ms数十ms)を示した。これは、バナナ形液晶が棒状液晶と違い、スメクチック(Sm)相の有無にかかわらず広い温度域に渡りナノオーダー(数分子数十分子)のSmクラスターを含むことに起因する。これはX線回折をはじめとする数多くの研究から、最近明らかにされてきた。Smクラスターのサイズは温度降下に従って顕著に大きくなり、それに伴い液晶の粘性が上がるため、応答速度も遅くなった。その一方で、Smクラスターがあるお陰で、電場に対して大きな誘起複屈折を得ることができた(カー定数500 pm/V2)。Smクラスターのカー定数への寄与はアレニウスプロットからも見出された。研究実施計画に沿って研究をおおむね順調に進めている。また、これまで報告されていないキラルなバナナ形液晶単体からなるブルー相の巨大なカー効果も見出されたので、論文にまとめている。有機材料の光、電気物性当初の研究実施計画に沿って、本研究課題を遂行する。特に上記のBP相液晶をポリマーマトリックスに分散させ、液晶分子をポリマーのメッシュに閉じ込め、BP相の全領域にわたって応答速度を上げる実験に力を注ぐ。BPIII相の相転移を確実かつ定量的に検出するために、可視外の反射光をスペクトルとして測定することが必要であるが、まだこの実験をする必要がなかったため、小型のファイバマルチチャンネル分光器を購入しなかった。最終年度(平成27年度)は、主に小型温度調節器、UV硬化型モノマー、液晶(材料費)として使う。また、査読付の国際誌に投稿、および学会にて成果発表もする。
薄膜型高温固体電解質燃料電池に関する研究

燃料電池は発電効率が高く次世代の発電システムとして期待されている。アルカリ土類金属酸化物(CaO、SrO)を添加した酸化セリウムは高いイオン輸率と導電率を示すことを見出した。本年度は高いイオン導電率を示す固体電解質の探索を行うとともに、燃料電池を構成し高出力化について詳細な検討を行った。希土類金属酸化物(Sm_2O_<3_<、Gd_<2>O_<3>、La_<2>O_<3>など)またはY_<2>O<3>を固溶させた酸化セリウムを調製し、濃淡電池法によりイオン輸率、直流四端子法により導電率を測定した。酸化セリウム固溶体では酸素イオン輸率はほぼ1であり、酸素イオン導電率も安定化ジルコニアよりはるかに高い値を示した。特に20at%・Sm_2>O_3<を添加した酸化セリウム固溶体は最も高い酸素イオン導電率を示すことを見出した。酸化セリウム固溶体を電解質とし、水素-酸素燃料電池を作製し、600-800°Cで発電実験を行った。酸化セリウム系固体電解質は導電率が高いので電池の内部抵抗は低く、安定化ジルコニアに比較してはるかに高い電流密度と出力が得られた。しかし、開回路電圧は安定化ジルコニアを用いた場合に比べて低下する。これは燃料極側で酸化セリウムが4価から3価に還元されることに起因すると考えられる。試料表面を還元に強い安定化ジルコニアで薄膜状にコ-ティングすると還元は抑制されるので電池の出力は増加した。また固体電解質の内部抵抗をさらに減少させ,高い出力を得る方法として、薄膜化が考えられる。酸化セリウム固溶体を用いてプラズマ溶射法により薄膜型燃料電池を作製した。ディスク状試料に比べ溶射膜では膜厚の低下に伴い内部抵抗が減少するので電流-電圧曲線の傾きは緩やかになり、電流密度、出力ともに増加した。以上のように酸化セリウム固溶体を燃料電池の電解質として応用すると高出力化が可能であり、さらに薄膜化は電池の出力向上に有効であることがわかった。
動物細胞の表裏極性培養による新しい高分子医薬生産系の開発

動物の体の多くの部分はシート状に連結された細胞層で作られている。この様な構造は皮膚や気管/消化管粘膜だけでなく、血管、リンパ管や分泌腺などの管状構造の構築でも、さらには肝臓や腎臓の構築でも重要な働きをしている。本研究では、表裏極性のある分泌性上皮細胞が管状に並んでホルモンや増殖因子を管腔の内側に放出している分泌組織の構造を人工的に作り、これを新しい高分子医薬の生産系として応用する基礎研究を行った。イヌの腎臓から単離された細胞(MDCK株)を多孔性膜上で培養すると、上皮と同じようなシート状構造を作る。この細胞にエリスロポエチンと呼ばれる赤血球増殖因子の遺伝子を導入したところ、産物は内側にあたる端頂面にだけ選択的に分泌された。エリスロポエチン遺伝子の人工的変異体を作製してこのような極性分泌に寄与しているシグナルを検索したところ、分子内にある3カ所の糖鎖結合部位のうち、第2の糖鎖が重要であることが明らかになった。遺伝子組み換えMDCK細胞が分泌するエリスロポエチンの糖鎖を分析したところ、すでに医薬として試用されているものと同等の構造をもち、正常な造血促進活性を示すことも明らかになった。次に、このような表裏の区別ができる上皮構造を細い管状に成型した多孔性膜(中空糸)の内側に作ることを目的に研究を進めた。小規模のパイロット系作製には成功したが、上皮構造をシールする細胞間の密着結合を広い面積の上皮構造にまで拡張する技術に問題が残された。エリスロポエチン遺伝子の代わりに他の遺伝子を利用して、多様な高分子医療の生産ラインに応用できる可能性についても検討した。以上の成果は、動物培養細胞を用いる有用物質生産の高密度化、低コスト化や製品の安全性などに画期的な改善をもたらす基礎情報として役立つ。遺伝子組換えによる高分子医薬の生産は新しい産業として急成長している。しかし、有効成分の多くが糖タンパク質であるために糖鎖付加後に活性を示したり、免疫反応の問題が生じるので、微生物系で生産したものは役に立たず、動物細胞系で発現させなければならない点が問題になっている。微生物系に比べると動物細胞系のコストは格段に高く、高密度化と栄養素や酸素の効率的供給法の開発が重要な課題である。この対策として、本研究では生体組織の随所で機能している「上皮構造」を模倣した表裏極性培養系の開発を試みた。我々が構想している装置は多孔性材質からなる多数の中空糸を封じ込めた管状培養槽で、両端に2つ、管壁に2つの開口部を持つ。中空糸端を両端で束ねてシリコンなどで封印したのちに培養槽の両端の開口部で切断し、ここから中空糸内腔に栄養素と酸素を供給できるようにする。遺伝子導入した細胞を管壁の開口部から接種して中空糸の表面に上皮構造を形成させる。この上皮構造は密着帯で連結されるので高分子に対して不透過性になり、両端と管壁の開口部は遮断されてトポロジー的に別の空間になる。このような培養系が組み立てられれば、生体組織と同様に、細胞の維持は両端開口部からの培地供給でまかなえ、管壁からは等張塩溶液の供給で十分と考えられる。予備的実験としてエリスロポエチン遺伝子を導入した細胞を用いた多孔性平面膜培養を試みたところ、発現したエリスロポエチンは24倍の選択性で端頂面に分泌された。このことは、管壁開口部から高純度の生成物が連続的に得られ、丁度、体内の濾胞構造を裏返した装置が組み立てられることを示す。本装置の実用化には以下の問題が残されている。

1)中空糸の材質選定、2)細胞の接種法、3)培地の選定、4)あらゆる高分子医薬への汎用性、5)生成物の安全性検定。次年度にはこれらの問題解決にあたる。動物の体の多くの部分はシート状に連結された細胞層で作られている。この様な構造は皮膚や気管/消化管粘膜だけでなく、血管、リンパ管や分泌腺などの管状構造の構築でも、さらには肝臓や腎臓の構築でも重要な働きをしている。本研究では、表裏極性のある分泌性上皮細胞が管状に並んでホルモンや増殖因子を管腔の内側に放出している分泌組織の構造を人工的に作り、これを新しい高分子医薬の生産系として応用する基礎研究を行った。イヌの腎臓から単離された細胞(MDCK株)を多孔性膜上で培養すると、上皮と同じようなシート状構造を作る。この細胞にエリスロポエチンと呼ばれる赤血球増殖因子の遺伝子を導入したところ、産物は内側にあたる端頂面にだけ選択的に分泌された。エリスロポエチン遺伝子の人工的変異体を作製してこのような極性分泌に寄与しているシグナルを検索したところ、分子内にある3カ所の糖鎖結合部位のうち、第2の糖鎖が重要であることが明らかになった。遺伝子組み換えMDCK細胞が分泌するエリスロポエチンの糖鎖を分析したところ、すでに医薬として試用されているものと同等の構造をもち、正常な造血促進活性を示すことも明らかになった。次に、このような表裏の区別ができる上皮構造を細い管状に成型した多孔性膜(中空系)の内側に作ることを目的に研究を進めた。小規模のパイロット系作製には成功したが、上皮構造をシールする細胞間の密着結合を広い面積の上皮構造にまで拡張する技術に問題が残された。エリスロポエチン遺伝子の代わりに他の遺伝子を利用して、多様な高分子医薬の生産ラインに応用できる可能性についても検討した。
膠芽腫細胞株におけるEphB4受容体のシグナル解析及び前臨床試験

昨年度までの結果から、ephrin-B2によるEphB4リン酸化シグナルは、Akt脱リン酸化を介して、既存のグリオーマ細胞株の遊走能・浸潤能を低下させることが確認されていた。またEphB4リン酸化シグナルはEphB4発現量を増加させポジティブフィードバックシステムがあることが示唆された。本年度はグリオーマ幹細胞株および腫瘍検体での評価を行い、EphB4シグナル作用のさらなる解析を行った。グリオーマ幹細胞株をマウスに植え込んだのち60日後に摘出した標本を用いてEphB4、ephrin-B2の局在を免疫染色にて評価した。腫瘍中心部ではEphB4、ephrin-B2ともに発現を認めたが、腫瘍浸潤部ではEphB4の発現はほとんど認めなかった。ヒトグリオーマ摘出検体40例でも免疫染色を行い同様の傾向を認めた。蛍光2重染色で詳細に確認した。上記結果より、ephrin-B2依存性EphB4シグナルは、遊走能・浸潤能を抑制する停留シグナルであり、浸潤領域での停留シグナルの解除が腫瘍細胞の周囲組織への浸潤を促進すると考えられた。【目的】脳原発腫瘍であるグリオーマの中でも膠芽腫は極めて予後不良の腫瘍である。近年悪性腫瘍の特性に関与する重要な受容体が明らかになり、それらを阻害する薬剤の臨床開発が進んでいる。本研究では膠芽腫におけるEphB4受容体の作用を解明し、さらに動物実験から、EphB4阻害による新規膠芽腫治療の可能性を探る。【方法と結果】EphB4高発現のグリオーマ細胞にて、リガンドあるephrin-B2/Fcを添加。EphB4がリン酸化することを免疫沈降法によって確認した。EphB4高発現グリオーマ細胞にてephrin-B2/Fc添加は遊走能・浸潤能の低下を引き起こすことをScratch assay、Invasio assayにて確認した。EphB4低発現グリオーマ細胞を作製した。EphB4低発現細胞にephrin-B2/Fcを添加しても遊走能・浸潤能の低下は認められなかった。EphB4リン酸化によるシグナル伝達経路の解明のため遊走・浸潤に関与すると考えられる分子をwesternblottingにて評価した。ephrin-B2添加はEphB4高発現グリオーマ細胞にてAktリン酸化を抑制した。またEphB4低発現細胞ではAktリン酸化の抑制は認めなかった。【結論】リガンド依存性EphB4シグナルはAktリン酸化を抑制することにより遊走能・浸潤能を低下させることが示唆された。今後文献的考察を含めた標的分子としての妥当性評価が必要である。その他腫瘍検体におけるEphB4シグナルの作用部位の特定、また動物実験による抗腫瘍効果の検討などが必要である。EphB4シグナルメカニズムの解析としてAktの関与が考えられたがその他の経路に関しては明らかな変化が見いだせていない。EphB4シグナルの細胞特性変化の解析は順調に進行している。脳正常部分と腫瘍との境界を含む腫瘍検体が限られており統計学的解析には至っていない。EphB4シグナルメカニズムのさらなる解析を膠芽腫細胞で行う。また現在までに得られた腫瘍検体を元にEphB4シグナルの作用部位の特定、発現量、予後などを解析する。それらの結果をふまえ動物実験によるEphB4シグナルによる抗腫瘍効果を検討する。
染色体の複製開始を制御する新たな分子機構

我々のグループは出芽酵母のDpb11と遺伝学的に相互作用する複数のSld因子を同定している。Dpb11は染色体DNA複製開始の際に、DNAポリメラーゼを複製開始領域にローディングする機能をもつ。現在までの解析から、Sld2、3、4についてもDpb11と密接に関係し、染色体DNA複製に機能することを明らかにしてきた。今年度は、新規の遺伝子である、SLD5の解析を行った。SLD5と遺伝学的に相互作用する因子として、PSF1、2を同定した。Psf1の免疫沈降実験から、これら三者は複合体を形成していた。また、この複合体は細胞周期を通じて安定に存在した。更に、sld5の温度感受性変異では、この複合体の安定性が低下しており、Sld5-Psf1-Psf2の複合体形成がこれらの機能にとって重要であることが示唆された。SLD5、PSF1の温度感受性変異株を用いた解析から、これらの因子が染色体DNA複製に関与していることが示された。染色体DNA複製の反応を大別すると、開始反応と伸長反応に分けられる。開始反応については、Cdc45とクロマチンDNAの結合によって検定できる。psf1-1細胞を非許容温度すると、このCdc45の結合がおこっておらず、少なくとも、この因子が複製開始反応に関与していることが示唆された。更に、Psf1と複製開始領域との結合を調べた結果、この因子はDpb11やPo12同様G1/S期に結合がみられた。Psf1とDpb11の複製開始領域の結合は相互の機能に依存していた。これらの、結果から、Sld5-Psf1-Psf2複合体はG1/S期に、Dpb11と相互作用することで、DNAポリメラーゼεの複製開始点へのローディングを実現するものと予想された。我々のグループは、出芽酵母のSld3、Cdc45をDpb11と遺伝学的に相互作用する因子として同定した。このことから、Sld3、Cdc45も複製開始反応において重要な機能を果たすことが予想された。そこで、本年度は、Sld3とCdc45の機能解析を行った。CDC45とSLD3の間には、遺伝学的、物理的相互作用が観察された。SLD3の温度感受性変異を用いた解析では、この因子がDpb11同様、染色体DNA複製の初期に機能していることが示された。更に、Sld3と複製開始領域との結合を調べた結果、Cdc45と同様、S期初期に使用される複製開始領域にはG1期から、S期後期に使用される複製開始点にはS期に入ってから結合することが明らかになった。また、SLD3の温度感受性変異を含むタンパク質では複製開始領域との結合が低下しており、この結合がSld3の機能にとって重要であることが示された。次に、Sld3、Cdc45の機能と各々の因子の複製開始領域との結合について調べた結果、Sld3、Cdc45はお互いの機能に依存して複製開始領域に結合していた。これらのことから、Sld3とCdc45は複合体を形成し、この複合体形成が複製開始領域との結合に必要であることが示された。最後に、Sld3-Cdc45の複合体が染色体DNA複製にどのような機能を果たすのかを調べた。染色体DNA複製開始の際には、複製開始領域の二本鎖DNAが一本鎖に解離しなければならず、これを、複製開始領域とRP-A(一本鎖結合タンパク質)との結合によって調べた。その結果、RP-Aと複製開始領域の結合はSLD3の温度感受性変異株では観察されず、Sld3-Cdc45の複合体が複製開始領域の一本鎖解離反応に必要であることが示唆された。
アトピー性皮膚炎に対する新規治療法の開発

フィラグリン遺伝子に1塩基の欠失変異を持つflakytailはアトピー性皮膚炎様の皮膚炎を自然発症する。今回の研究では、このflaky tailをアトピー性皮膚炎のモデルマウスとして用いた。このマウスにMIF-DNAワクチンを投与したところ、皮膚炎の改善を認めた。また、同様に、DHEMQで治療した場合も、皮膚炎の改善を認めた。両薬剤がアトピー性皮膚炎に対する新規治療候補薬となることが示された。研究代表者らは最近、マクロファージ遊走阻止因子に対するDNAワクチンがDS-NhとNC/Ngaという2つの異なるアトピー性皮膚炎モデルマウスの皮膚症状を改善することを示し、また、NF-κB阻害薬であるdehydroxymethylepoxyquinomicinがNC/Ngaマウスの皮膚症状を改善することを示すことに成功した。また、研究代表者の所属するグループにより、アトピー性皮膚炎患者の多くがフィラグリン遺伝子変異を有することも明らかにされた。本研究では、これら最新の知見に基づき、この両薬剤を、フィラグリン遺伝子変異を持つflaky tailという、実際のアトピー性皮膚炎の病因に最も則したモデルマウスに投与し、アトピー性皮膚炎に対する新しい治療法と予防法の開発を目指した。昨年度は、既存のモデルマウスを用いてアトピー性皮膚炎の治療効果判定指標の構築を行った。従来、アトピー性皮膚炎の治療効果判定指標としては、臨床症状の改善度と経表皮的水分喪失量の測定などが中心であったが、電子顕微鏡を用いた皮膚超微構造の解析と角化関連タンパクの発現解析を追加し、上記2つの薬剤が皮膚炎症状を改善することを再度確認することができた。今年度は、flaky tailマウスを用いたアトピー性皮膚炎モデルマウスの構築を行った。既報告の方法にならい、ダニ抗原を反復塗布し、皮膚炎症状を誘発した。このマウスを用いて上記2薬剤で治療したところ、症状が改善した。本年度は、flaky tailマウスを用いたアトピー性皮膚炎モデルマウスの構築を計画していたが、マウス納入の遅れが生じたため、既存のモデルマウスを用いたアトピー性皮膚炎の治療効果判定指標の構築を行った。さらに新しい試みとして、次世代シークエンスを用いて角化関連タンパクのRNA発現量解析を行い、現在、データを解析中である。このように、新しい解析項目を含めた、アトピー性皮膚炎の治療効果判定指標を十分構築できたため、それらの手法を用いて、来年度は、flaky tailマウスを用いた治療実験を行う予定である。本実験に必要不可欠のflakytailマウスの納期に遅延が生じたため、平成23年度に当初予定していたflaky tailマウスのgenotypingと抗原経皮感作によるアトピー性皮膚炎モデルマウス作成が遅れている。そのため、DS-NhとNC/Ngaという2つのアトピーモデルマウスを用い、治療実験を施行した。アトピー性皮膚炎モデルマウスの治療効果判定に必要な項目として、以前検討した掻爬行動の回数や視診上の皮膚炎の重症度に加えて、経表皮的水分喪失量や電子顕微鏡を用いた超微構造解析、角化関連タンパクの発現解析(次世代シークエンスを用いたRNA発現解析を含む)といったバリア機能解析の評価指標の構築に重点をおいて研究を進め、治療効果評価法については、万全の体制を構築することができた。このように、治療手技、評価手技には十分習熟しているため、次年度flaky tailマウスを用いたモデル動物が完成すれば、すぐに治療と評価を行い、研究計画を遅滞なく完了することが可能であると考えている。flaky tailマウスが到着次第、現在、研究代表者が保有している2種類のアトピー性皮膚炎モデルマウスに加え、新たなマウスモデルを作成する。作成後、マクロファージ遊走阻止因子に対するDNAワクチンとNF-κB阻害薬であるdehydroxymethylepoxyquinomicinによる治療実験を行い、臨床的改善度(視診上の皮膚炎の重症度と掻爬行動)とバリア機能解析(経表皮的水分喪失量、角質厚、電子顕微鏡を用いた超微構造解析、角化関連タンパクの発現解析)を用い、治療効果を判定する予定である。

得られたデータはすべて統計学的に解析し、両薬剤のアトピー性皮膚炎に対する有用性について考察を行う予定である。平成23年度に計上していたflaky tailマウスの納入費が、納期の遅れにより平成24年度に計上される予定である。また、物品費として、遺伝子解析関連試薬、抗体(各種角化関連タンパクに対する)、電子顕微鏡用試薬、動物飼育費、薬剤費などを計上している。研究成果発表並びに情報収集のため、学会参加の旅費も必要である。