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インド洋におけるアラブ(ハドラミー)のネットワークに関する基礎研究

南アラビアのハドラマウト地方(イエメン)と東南アジア双方で文書収集・聞き取り調査を行うことにより、インド洋におけるアラブ(ハドラミー)移民とその子孫が作り上げたネットワーク、特にアラウィー・タリーカを軸とする人のつながりを1990年以降の状況に注目して明らかにした。同時に、日本では入手不可能であったハドラマウトとハドラミー移民に関する基礎文献を購入して大学図書館に納め、日本における今後の研究の礎とした。本研究はインド洋におけるアラブ(ハドラミー)のネットワークを、アラビア半島と東南アジアに注目して解明することを目的とする。平成18年度においてはアラビア半島側に注目し、イエメンのハドラマウト地方で調査・情報収集を行った。ここでの目的は二つあり、ひとつは東南アジアからの留学生を集めているイスラーム学校においてインド洋をまたぐ形で展開している人的ネットワークの現況を把握することであり、もうひとつはハドラマウト関係の書籍の出版状況を調べることであった。具体的にはハドラマウト内陸部の町タリームにおいて、ダール・アル=ムスタファー神学校の学長であるウマル・ビン・ハフィーズ(ハビープ・ウマル)氏に面会し、学校の概要、ウマル氏が毎年東南アジアを訪問している理由や、氏が東南アジアに持っている人的ネットワークについて情報収集を行った。同時に、東南アジアからダール・アル=ムスタファーに留学している学生(インドネシア人、マレーシア人など)にも聞き取りを行い、なぜハドラマウトを勉強の場所として選んだのか、どのようにしてダール・アル=ムスタファーを知ったのか等の情報を得た。また、ハドラマウトでの出版活動の現況に関しても調査を行い、日本では絶対的に不足しているハドラマウト関連書籍を購入した。これらの書籍は書誌情報等をまとめた後、東京外国語大学図書館に収める予定である。これによって日本においても当該分野の基礎文献を読むことができるようになる。平成19年度においては東南アジア側に注目し、インドネシアで調査・情報収集を行った。ここでの目的は、ハドラマウトの宗教学校、タール・アル=ムスタファーの卒業生に聞き取りを行い、卒業後の進路に関する情報を収集すると同時に、ハドラミーがインドネシアで出版している書籍を収集することであった。しかし、研究代表者によるインドネシア調査期間は、前年度に調査を行ったタール・アル=ムスタファー学長のウマル・ビン・ハフイーズ(ハビーブ・ウマル)氏の東南アジア訪問と重なっていた。そこでジャカルタ郊外で開催された、ウマル氏とインドネシアの宗教教師の集会にオブザーバーとして参加し、集会のプログラムや参加者の傾向、ウマル氏による講演の内容を調査した。同時に、ウマル氏の東南アジア滞在中の旅程に関しても情報収集を行った。ジャカルタにおいては、アラブ有力者のアブドゥルラフマーン・アル=アッタース氏に面会し、インドネシアからハドラマウトの宗教学校に学生を送り出しているシステムの変遷や、奨学金の状況について聞き取り調査を行った。ハドラマウトと東南アジア間のネットワークは過去のものという認識がまだある中、1990年代以降のネットワークの状況を調査したことは、ハドラミー・ネットワークの、現在までつながる歴史を議論する上で意義深いといえる。また、ジャカルタとスラバヤにおいて、ハドラミーが出版しているアラビア語、インドネシア語の書籍を購入し、東京外国語大学図書館に収めた。前年度にハドラマウトで収集した書籍と合わせると、東京外国語大学図書館はハドラマウトとハドラミー移民に関しては世界でも有数の蔵書数を誇る図書館になると考えている。本年度は昨年度、一昨年度の成果を基に、収集した資料の整理を継続して行った。また、ジャカルタ(インドネシア)とシンガポールで補足調査を行った。〔資料収集・情報整理〕ハドラマウトに関する文献資料の中で特に重要なものを選び出し、その解題を行うための準備作業として、ハドラマウト(イエメン)、東南アジアで購入した書籍の書誌情報の入力、収集した情報の整理を行った。〔補足調査〕2008年8月にはジャカルタ(インドネシア)とシンガポールにて、ハドラマウトの宗教学校、ダール・アル=ムスタファーの活動に関する調査を行った。ジャカルタではダール・アル=ムスタファーの現地事務所で、シンガポールではバー・アラウィー・モスクを訪ね、留学生の受け入れ状況、帰国した留学生のネットワークの現状について聞き取り調査を行った。またこれら二ヵ国の国立図書館、シンガポール大学図書館において関係資料の調査・複写を行った。〔成果公開〕2008年5月には「国際東方学者会議(ICES)」において過去2年間の成果をふまえた口頭発表を行い、中東・イスラームを専門としない研究者へ本テーマに関する情報を発信した。また、ハドラミー移民に関する論文を、ディアスポラに関するシリーズの一章として出版するため、原稿の執筆を行った(2009年度刊行予定)。2009年3月には、東南アジアに移住したハドラミー聖者で、アラウィー・タリーカにおける有力人物の一人に関する論文を、論集の一部として財団法人東洋文庫から英語で出版した。
ユーザ状態推定のための能動的アンビエントセンシング

デスクワーク時の照明環境に対する快不快状態を環境埋込み型のアンビエントセンサを用いて推定した.まず,被験者実験を行い,照明環境を微小変動させることで誘発されるヒトの無意識的行動の計測を行った.実験では,机上面の照度を8パターンに変動させ,そのときの被験者の着座姿勢の変化,ペン先の動きをそれぞれ座圧計,赤外線カメラを用いて計測した.得られたセンサデータを用いてサポートベクターマシンにより快不快推定を行った.被験者ごとにLeave-One-Out交差検定を行った結果,照度を変動させない場合と比較して,照度を微小変動させる提案手法では快不快推定精度が大きく向上した.近年,生理指標や表情,行動,音声などの情報を用いた快不快推定が盛んに行われている.快不快はヒトの高次の認知機能によって生み出されているため,多種多様なセンサを用いてヒトの状態を計測したとしても快不快推定に十分な情報が得られるとは言い難い.本研究では,快不快の対象となる環境自体にヒトが知覚できない程度の微小な時間的・空間的変化を与えることで,ヒトの無意識の行動や状態の変化を誘発し,快不快推定に有用な情報を得ることを目指した.平成27年度では,デスクワーク時の照明環境に対する快不快状態を環境埋込み型のアンビエントセンサを用いて推定した.まず,被験者実験を行い,照明環境を微小変動させることで誘発されるヒトの無意識的行動の計測を行った.実験では,机上面の照度を8パターンに変動させ,そのときの被験者の眼球運動,着座姿勢の変化,ペン先の動きをそれぞれ筋電計,座圧計,赤外線カメラを用いて計測した.得られたセンサデータから,様々な特徴量を抽出し,検定を行うことで快不快推定に有用な特徴量を求めた.以上により求めた特徴量を用いて,サポートベクターマシンにより快不快推定を行った.被験者ごとにLeave-One-Out交差検証を行った結果,照度を変動させない場合と比較して,照度を微小変動させる提案手法では快不快推定精度が大きく向上した.また,適切に照度を変動させることで,学習データに推定する人のデータが含まれていない場合についても高精度で推定が可能であった.平成27年度の計画では,環境変動を付加することの有用性,さらにどのような状況でどのような環境変動が有効であるかを明らかにすることを目標としていた.本研究課題の進捗状況としては,照明環境に関して,照度変動の有用性,有効な照明パターンや特徴量を示すことができた.以上より,(2)のおおむね順調に進展しているを選択した.近年,生理指標や表情,行動,音声などの情報を用いた快不快推定が盛んに行われている.快不快はヒトの高次の認知機能によって生み出されているため,多種多様なセンサを用いてヒトの状態を計測したとしても快不快推定に十分な情報が得られるとは言い難い.本研究では,快不快の対象となる環境自体にヒトが知覚できない程度の微小な時間的・空間的変化を与えることで,ヒトの無意識の行動や状態の変化を誘発し,快不快推定に有用な情報を得ることを目指した.H28年度はデスクワーク時の照明環境に対する快不快状態を環境埋込み型のアンビエントセンサを用いて推定した.まず,被験者実験を行い,照明環境を微小変動させることで誘発されるヒトの無意識的行動の計測を行った.実験では,机上面の照度を8パターンに変動させ,そのときの眼球運動,着座姿勢の変化,ペン先の動きをそれぞれ筋電計,座圧計,赤外線カメラを用いて計測した.センサデータから抽出した様々な特徴量に対し,SVMを用いて快不快推定を行った.評価実験の結果,照度を微小変動させることで,照度が一体の場合よりも推定精度が大幅に向上した.また,適切に照度を変動させることで,学習データに推定するヒトのデータが含まれていない場合についても高精度で推定が可能であった.さらに,一般的で汎用性の高いカメラのみを用いて,ヒトの顔画像における強度の時空間変化特徴に基づいた精神疲労状態の推定を行った.顔画像中の強度の時間変化を表す特徴として,頬の領域における強度の時間変化の周波数スペクトルを,空間的変化を表す特徴量としては目と口の領域のHOG特徴量を抽出した.それらの特徴量をLTEを用いて統合し,SVMを用いた疲労の認識を行った結果,F-measureで92%を示し,顔期間特徴点の位置に基づく疲労情報や顔画像から抽出した心拍変動を用いた従来手法に比べ,10%以上の精度向上を確認した.ユーザの無意識的行動を能動的にセンシングすることで,照明環境に対する快不快状態の推定を高精度で行うことが可能となった.この成果を国内会議で発表し,さらに学術論文誌への掲載が決定している.また,顔画像における強度の時空間変化特徴に基づいた精神疲労状態の推定を行い,従来手法よりも高い精度で推定可能であることを示した.この成果を国際会議で発表し,さらに学術論文誌へ投稿中である.近年,生理指標や表情,行動,音声などの情報を用いた快不快推定が盛んに行われている.快不快はヒトの高次の認知機能によって生み出されているため,多種多様なセンサを用いてヒトの状態を計測したとしても快不快推定に十分な情報が得られるとは言い難い.

本研究では,快不快の対象となる環境自体にヒトが知覚できない程度の微小な時間的・空間的変化を与えることで,ヒトの無意識の行動や状態の変化を誘発し,快不快推定に有効な情報を得ることを目指した.申請時は2年間の研究を計画しており,平成2728年度に以下の研究を行った.・デスクワーク時の照明環境に対する快不快状態を環境埋込み型のアンビエントセンサを用いて推定した.まず,被験者実験を行い,照明環境を微小変動させることで誘発されるヒトの無意識的行動の計測を行った.実験では,机上面の照度を8パターンに変動させ,そのときの眼球運動,着座姿勢の変化,ペン先の動きをそれぞれ筋電計,座圧計,赤外線カメラを用いて計測した.センサデータから抽出した様々な特徴量に対し,SVMを用いて快不快推定を行った.評価実験の結果,照度を微小変動させることで,照度が一定の場合よりも推定精度が大幅に向上した.・入手が容易で汎用性の高いカメラのみを用いて,ヒトの顔画像に基づいた精神疲労状態の推定を行った.顔画像中の強度の時間変化を表す特徴として頬領域における強度の時間変化の周波数スペクトルを,空間的変化を表す特徴量として目と口の領域のHOG特徴量を抽出した.これらの特徴量をLTEを用いて統合しSVMを用いた疲労の認識を行った結果,顔器官特徴点の位置変化や顔画像から抽出した心拍変動に基づく従来手法よりも大幅な推定精度の向上を確認した.以上の研究成果を論文誌へ投稿するために研究期間を1年間延長し,平成29年度は各テーマについて論文誌にそれぞれ投稿し,採択された.デスクワーク時の照明環境に対する快不快状態を環境埋込み型のアンビエントセンサを用いて推定した.まず,被験者実験を行い,照明環境を微小変動させることで誘発されるヒトの無意識的行動の計測を行った.実験では,机上面の照度を8パターンに変動させ,そのときの被験者の着座姿勢の変化,ペン先の動きをそれぞれ座圧計,赤外線カメラを用いて計測した.得られたセンサデータを用いてサポートベクターマシンにより快不快推定を行った.被験者ごとにLeave-One-Out交差検定を行った結果,照度を変動させない場合と比較して,照度を微小変動させる提案手法では快不快推定精度が大きく向上した.平成28年度は平成27年度に提案した手法を用いて,実際に室内環境を制御することを目標としていたが,研究代表者の異動等の理由により,当初想定していた規模での実験が困難となった.そのため,平成28年度は照明環境の制御,および本提案手法が疲労推定等の他の状況について適用可能であるかを調べることを目標とする.本研究課題の内容は概ね完了しており,今後は,学術論文誌に投稿した査読結果に応じて,原稿の修正および追加実験等を行う予定である.論文誌の掲載費および追加実験の費用をH29年度に支払う必要があるため,研究実施期間を1年間延長した.知覚情報処理謝金なしで被験者実験に協力してもらえたため,謝金が節約できた.国内で開催された国際会議で研究成果を発表したため,旅費が節約できた.掲載費が無料の論文誌に投稿したため,投稿にかかる費用が節約できた.謝金なしで被験者実験に協力してもらえたため,謝金が節約できた.採録が決定している論文誌の掲載費の請求が28年度に行われなかったため,その分の予算が余った.室内環境に対する快不快推定以外の状況(疲労推定等)について,追加実験を行うために必要な設備を購入するために使用する予定である.採録が決定している論文誌の掲載費に充てる予定である.また,現在論文誌に投稿中の論文の掲載費にも使用する予定である.さらに,投稿中の論文の査読結果に応じて,追加実験等を行う必要が生じた場合には,その費用に充てる.
放射線誘発性肺障害の予測モデルおよび進展モデルの構築に関する研究

本研究は肺癌に対する体幹部定位放射線治療(SRT)後の放射線誘発性肺障害(RILT)について、SRT施行前および施行後に4-D CT(呼吸による肺の動きを考慮したCT)による肺換気画像およびDual energy CTによる肺灌流画像を含めた検査を行い、詳細なRILTの評価、予測、経時変化を検討するものである。経時的変化を含めた検討を行うためSRT施行前、SRT施行1か月後、4か月後、12か月後に検査を行い、解析を行うものである。いずれの時点でも4-D CT、肺換気画像、採血、スパイロメトリー、Body mass indexや除脂肪indexを測定している。SRT後のRILTによる肺換気動態や血流動態の変化、呼吸機能の変化、さらにはフレイルの状態などを定期検査している。RILTの詳細な予測モデルおよび進展モデルの確立を目指して行っており、また自覚症状がRILTのみによるのか、その他の要因にも影響されるかの検討を行えるよう検査、問診を行っている。現在5名の患者に登録して頂き、全例で所定の検査を施行しつつ経過観察中である。現在検討・解析に向けての症例集積中である。SRTによって肺癌の局所制御率が9割を超えるようになっており、いかに安全にSRTが行えるかが重要となってきている。その中でも最も頻度が高く、致死的となりえるRILTの病態解明は非常に意義深いものである。このまま被験者を募り、症例数を増やしながら、研究継続の予定である。科研費採択決定後、「定位放射線治療後の放射線誘発性肺障害の発症、進展を評価する前向き研究」として東北大学病院臨床研究倫理委員会に新規申請を行った。2018年4月19日には申請を行い、修正等の対応に時間を要したが、2018年8月22日に倫理委員会の承認を得た。平行して、研究を始めるに辺り必要物品である身長計付体組織計(タニタ社製DC-217A)を、また被験者への謝礼としてのQUOカードを直接経費にて購入した。倫理委員会の承認を待って研究を開始、初年度は5例から口頭・および文書にて同意を得、研究を実施中である。全例で4-DCT、肺灌流画像の撮像を行った上で定位放射線治療を施行し、経過観察でも4-DCT、肺灌流画像を実施している。7-8例/年の登録を予定しているが、倫理委員会の承認後より開始したため実質下半期にて5例登録されており、おおむね順調に進展していると判断した。引き続き本研究への参加を募り、研究を継続する。
多発性骨髄腫：Non-FDGPETの新しい可能性の臨床研究

多発性骨髄腫(MM)の病巣診断について、FDG PET検査と、蛋白合成を評価できる11CメチオニンPET(Met)、DNA合成の指標となる11CチオチミジンPET(4DST)の3種のPET/CTを比較した。病期診断ではFDGにMetまたは4DSTを追加することにより20%で病期が上がり、この患者には骨痛を訴える割合が高かった。後腸骨稜の生検による病理診断を基準として同じ部位への3種のPETの集積を評価すると、感度・特異度およびROC曲線下面積はFDGよりもMet・4DSTが有意に高く、Metと4DSTでは差がなかった。MMの病巣診断に4DST、Metは新たな追加情報を与えた。[背景]多発性骨髄腫の診断では、骨X線写真・CTにより、溶骨像として骨髄腫病変を検出することができるが、その病巣の活動性の評価は困難である。18F-FDG PET/CT(FDG)検査は、全身検索が容易で、骨髄の活動性病変を鋭敏に検出し、骨髄外病変も検出することで、高い診断精度が報告された。しかし、実際にはあいまいな所見を示す患者が少なくない。骨髄腫は単クローン性の免疫グロブリン(M蛋白)の産生が特徴的な腫瘍でありアミノ酸代謝を評価することのできる11CメチオニンPET/CT(Met)が有用と考えた。Metについては、すでに報告されているが、多数例での検討は行われていない。骨髄腫細胞への3Hチミジンの取り込みが骨髄腫の増殖能、悪性度の指標として知られていた。新しく開発されたDNA合成のトレーサー、11CチオチミジンPET(4DST)により、骨髄腫細胞の増殖のモニタリングが可能と考えた。[研究目的]形質細胞の腫瘍性増殖を、アミノ酸代謝とDNA合成を指標とした新たなPET/CTで評価し、病状評価と治療開始の指針とすることができるかどうかを検討する。[評価方法]FDG PET/CTのCT画像により、明らかな骨欠損が見られた病変に、FDG, Met, 4DSTの3種のPETで有意の集積があるかどうかを調べ、所見の違いを検討した。[結果] 24人の骨髄腫の患者の55の溶骨性病変を評価した。PET陽性、不明確、PET陰性の病変は、FDGで(33,10,12), Metでは(39,3,13)4DSTでは(40,1,14)となり、FDGと比べて、Metおよび4DSTでは明らかに不明確(Equivocal)病変が少なく、より明快な診断が得られること、頭蓋骨病変は、FDGでは脳への生理的な集積のため診断困難であるが、Met,4DSTでは明瞭に診断できることが明らかとなった。[目的]多発性骨髄腫(MM)の骨病変は、全身の都の骨にも発症する。しかしFDGPET/CT検査で足先まで撮影すると検査時間が延長し、検査効率が低下する。MMに必要十分な撮影範囲について基準となるデータはない。全身を撮影した場合と、一般的な悪性腫瘍の撮像範囲である頭頂部から鼠蹊部まで撮影した場合において、MMの診断に変更があるかどうかを調べ、必須の撮影範囲を検討した。[方法]全身撮影を実施し下肢に明らかなMM病変のある患者18例(2011年8月2015年1月:男性10例、女性8例、平均年齢62.6歳)において、撮像範囲を全身から鼠蹊部までに変更した場合に、「その症例に活動性の病変がある」という診断に変更があるかどうかを調べた。[結果] 18例のうち、16症例は体幹部にも明らかな活動性のMM病変があった。1症例は、脛骨、右母趾にFDG集積を伴う溶骨性病変が認められた。1症例は、大腿近位部・遠位部の皮下に髄外病変を疑うFDG集積と軟部影が認められた。[結論]88%(16/18例)の患者において、全身の撮像と鼠蹊部までの撮像で、診断に変化がなかった。下肢に病変が認められる症例の多くは、体幹部にも病変のある多発症例であった。しかし、下肢のみに骨病変や髄外病変が認められる症例も少数存在した。撮像範囲の検討には更なるデータが必要であると考えた。症例データは確保できたが、解析とまとめが遅れているため。[目的]多発性骨髄腫(MM)の診断では血液学的指標による従来からの国際病期分類と共に、画像診断を基にしたDurie/Salmon PLUS staging system(病期)が用いられている。これは全身の骨髄病変数が04個を病期1、520個を病期2、21個以上を病期3とする分類である。糖代謝を指標とするFDGPET、アミノ酸代謝を表すメチオニン(Met)PET、DNA合成の指標である4DSTPETの3種のPETを未治療または再発の多発性骨髄腫の患者さんに施行し、病期診断における有用性を検討した。[方法]FDG,Met,4DSTの3種のPETの全身撮影を実施し明らかなMM病変のある患者57例において、視覚的にBGより明らかに集積が高い病巣を算定した。3種のPETそれぞれで描出される病変の個数と、PETの種類により病期が変わるかどうか、病期の変更と症状・所見との関係を調べた。[結果]

FDGでは病期1:40人、病期2:11人、病期3:6人、Metでは病期1:31人、病期2:16人、病期3:10人、4DSTでは病期1:33人、病期2:13人、病期3:11人だった。最も重篤な病期3はFDG(6)<Met(10)<4DST(13)だった。FDGPET検査にMetを加えることにより13人がアップステージ、1人がダウンステージ、FDGに4DSTを加えると12人がアップステージ、1人がダウンステージだった。アップステージとなった患者さんには骨痛を訴える患者の割合が高かった。[結論]MMの病期診断において、FDGPETにMetあるいは4DSTを加えることにより多くの患者(13/57, 23%)がアップステージされ、アップステージされた患者では骨痛を訴える割合が高かった。MMの病期診断にMetあるいは4DSTの有用性が示唆された。多発性骨髄腫(MM)の病巣診断について、FDG PET検査と、蛋白合成を評価できる11CメチオニンPET(Met)、DNA合成の指標となる11CチオチミジンPET(4DST)の3種のPET/CTを比較した。病期診断ではFDGにMetまたは4DSTを追加することにより20%で病期が上がり、この患者には骨痛を訴える割合が高かった。後腸骨稜の生検による病理診断を基準として同じ部位への3種のPETの集積を評価すると、感度・特異度およびROC曲線下面積はFDGよりもMet・4DSTが有意に高く、Metと4DSTでは差がなかった。MMの病巣診断に4DST、Metは新たな追加情報を与えた。すでに100人程度の症例集積が行われ、解析も進んでいるが、当初の見込みより進行状況は遅れている。最終年度では、FDGPET/CT、メチオニンPET、4DSTPETの3種のPETが、多発性骨髄腫の病期に診断にどのように影響するかを比較検討する予定である。放射線医学研究2では、腸骨陵の穿刺細胞診が行われ、病理学的に骨髄腫の活動性の状態が確定できた患者36人の腸骨陵の3種のPETの所見を解析し、病巣検出精度を算出、比較する計画である。研究3では、PETの撮像方法、特に活動性の病変の的確な検出のために、全身の撮影がどの程度必要かを調べる予定である。次年度以降で、遅れは取り戻せると考える。解析計画およびPET/CT検査の実施が遅れたため、支出が当初より少なかった。解析計画およびPETCT検査の実施が遅れたため、支出が当初より少なかった。使用計画PET/CTの検査代金、薬剤代など増加が見込まれるため、予定通り支出する計画である。次年度に実施症例が増加し、PET/CTの薬剤代金などの増加が見込まれるため、予定通り使用する計画である。
メダカの種間変異を利用した雄決定遺伝子DMYの機能分化メカニズムの解明

メダカの性決定遺伝子DMYは、常染色体上のDMRT1遺伝子の重複によって誕生したと考えられている。前年度の研究から、DMYとDMRT1の機能分化には、発現時期の変化が重要な役割を果たしたことが示唆された。今年度は、その変化をもたらしたゲノム上の発現制御領域の同定を目指した、まず、マウス・ゼブラフィッシュ・メダカのDMRT1/周辺塩基配列情報を用いた比較ゲノム解析により、非常に保存性の高い領域を第5イントロンに二つ、第6エキソシより下流に一つ見出した。第5イントロン内の保存領域のうちのひとつは、DMY周辺に相同領域が見つがらなかったため、DMYでは失われたと考えられた。そこで、この領域が発現時期の変化に関わっでいるかどうかを調べるため、DMRT1のORFを赤色蛍光タンパク質(RFP)に置き換えたBACベクターを作出した。次に、このベクターの改変により、保存領域を欠損させたタイプを作出した。これら2種類のベクターをメダカのd-rR系統に遺伝子導入し、系統化を行った。生きたままの状態で蛍光観察することにより、RFPシグナルの有無からDMRT1の時間的な発現パターンを解析する予定であったが、今回作出した系統ではRFPのシグナルは観察されなかった。各系統の成魚精巣を用いてRT-PCRによる発現解析を行ったところ、DMRT1をRFPに置き換えただけの系統ではRFPのmRNAが検出されたが、保存領域を欠損させた系統では検出されなかった。これらの結果は、第5イントロン内の保存領域がDMRT1の発現制御に関わっていることを推察させる。しかし、発現時期の変化に関わっているかどうかを証明するためには、より詳細な解析が必要である。本研究では、重複後、どのようにDMRT1が機能分化し、性決定遺伝子DMYが誕生したのかを明らかにする事を目的としている。メダカでは、この二つの遺伝子は、共に生殖細胞を取り囲むセルトリ細胞系列で発現するが、発現時期は全く異なる。DMYが孵化前後から発現し始めるのに対して、DMRT1の発現開始は精巣分化後である。そこでまず、この二つの遺伝子が重複後、発現時期をどのように変化させたのかを明らかにするため、近縁種で、DMYを持たないルソンメダカとメコンメダカのDMRT1の発現パターンを解析した。その結果これらの2種でも、DMRT1の発現開始は、精巣分化後であったことから、DMRT1の重複後、DMYは性決定期からの新しい発現時期を獲得したことが示唆された。次に、DMYとDMRT1の機能が同じであるかを検討するため、CMVプロモーターを用いた過剰発現により、これらの遺伝子が性転換を誘導できるか検討した。DMY,DMRT1いずれを遺伝子導入した場合も、生殖細胞数の著しい減少とXX雄性転換が観察された。このことから、重複後、DMYとDMRT1の機能は変わっていないことが示唆された。本年度の研究により、DMYは、新たな発現時期の獲得のみによってメダカの性決定遺伝子となった可能性が示された。今後、発現時期の変化に関わった制御領域の同定を目指す。
カテーテルを用いて留置可能な人工大動脈弁の開発

動物実験によるカテーテルを用いて留置可能な人工大動脈弁(以下ステントーバルブ)の評価1)3頭のビーグル犬を用いた予備実験にて、人工弁として使用するポリエステルメッシュの有孔性を評価したところ、想定していたポロシティーの中でもっとも有孔性の高いウォーターポロシティー7000mlのメッシュ(ポリエステル極細繊維を使用)でも、大動脈造影および動脈圧測定上十分な弁としての効果が確認されたため、以降の実験は人工弁としてウォーターポロシティー7000mlのポリエステルを使用することとした。2)6頭の豚を用いた動物実験では、8Fr introducerを用いた大動脈弁輪部(生体弁の内側)へのステントーバルブの留置は全例で成功した。6例中1例では、最初の留置位置が左室に対して深い位置となったため、人工弁と生体弁の隙間より高度の逆流を認め、また、システム先端が心内膜に接触することによる心室性期外収縮を来たしたが、残る5例では冠動脈直下への弁の正確な留置に成功した。そして、ステントーバルブ留置後の血管造影にて臨床的に許容範囲内のわずかな左室への逆流を認めたものの、1時間の予定観察期間中、動脈圧モニター上の拡張期圧の低下や、心電図上の心筋虚血の所見もみられず、良好な弁機能が確認された。留置1時間後の剖検所見では、全例でシステムは上行大動脈に安定して固定されており、ポリエステルメッシュは新鮮血栓によりほぼ全面が被覆され膜状となっていたが、弁から容易に遊離するような血栓塊の付着はみられなかった。なお、これらの動物実験は施設内倫理委員会の承認を経たうえで、実験動物取り扱い規定に基づいて愛護的に実施された。実験1:損傷の無い大動脈弁に対するステントーバルブの留置に関するモデル実験人工補助心臓と模擬大動脈弁(最大内径約2.5cm)を用いて作製した閉鎖循環モデル内に、自作の経皮挿入型ステントーバルブを留置し、そのバルブ性能(逆流防止能)を評価した。ステントーバルブは自作のメタリックステントに最大口径約20mmの円錐型ポリウレタン膜を装着したもので、テストは以下の4通りの条件にて行った。【条件1】ポリウレタン弁部分を口径12mmのプラスチックチューブ(模擬大動脈弁無し)に留置。【条件2】閉鎖循環回路内に模擬大動脈弁を装着し、その中央かつ適正な深さにステントーバルブを留置。【条件3】ステントーバルブの先端部を模擬大動脈弁の中心からずれた位置に留置。【条件4】模擬大動脈弁に対して深い位置に留置。それぞれの条件において、バルブ遠位部の水圧変動を連続的に測定し、拡張期圧の低下のない場合をバルブ機能良好とした。結果は、コントロールの水圧変動85/37mmHg(模擬大動脈弁あり)に対し、条件1は80/11mmHg、2は84/33mmHg、3は83/34mmHg、4は81/7mmHgであり、模擬大動脈弁の無い状態、あるいは模擬大動脈弁に対してステントーバルブが深く留置されるとバルブが良好に機能しないことが示唆された。一方、ステントーバルブは、模擬大動脈弁と協調して作動することで良好な弁機能を発揮し、その留置位置が多少模擬大動脈弁の中心軸からずれていてもその機能に支障が無いことが示唆された。実験2:損傷した大動脈弁に対するステントーバルブの留置に関するモデル実験模擬大動脈弁の3枚の膜のうち一枚に亀裂を作成しステントーバルブによる逆流防止効果を検討した。この場合、ステントーバルブの先端位置を破損した膜の方向に移動することで拡張期圧の維持が可能となった。
経済システム空間均衡モデルの展開と国際農畜産物市場分析へのその応用

研究成果報告書(A4版177頁)に示された研究実績の概要は次のとおりである。なお以下の論文番号は「11.研究発表」の論文につけられた論文番号を意味する。第一に、国際貿易空間均衡モデルに関する従来の研究成果を、最新の文献をも参照しつつ要約し、[論文6」として公表した。第二に、国際貿易空間均衡モデルへの差額関税制度の導入に関するこれまでの研究を終了し、差額関税制度下のわが国の豚肉市場への輸入制度変更の影響の実証分析を行い、[論文1]として公表した。この研究をさらに改善し、9カ国モデルとしたものを、EcoMod2005国際コンファレンスの「論文2」として公表した。この[論文2]をその国際コンファレンスでの発表用に要約し補足したのが[論文5]である。なお発表は研究協力者であるドイツのホーヘンハイム大学のMartina BERGENが行った。第三に、これまでに作成していた関連するパソコンプログラムを改善し、Visual-Basic V6.0およびF-BasicV6.3を利用して書き直し、大規模なモデルの計算を行いうるようにした。[論文2]の計算もこのプログラムを利用して行われた。特に3生産物の非線形国際貿易空間均衡モデルのプログラムを作成し、米、小麦、トウモロコシの20ヶ国(地域)の具体的なデータに基づき均衡解を得ることに成功した。またそのモデルおよびプログラムへの差額関税制度の導入にも成功した。第四に、上述の3生産物の非線形国際貿易空間均衡モデルを利用し、米、小麦、トウモロコシの20ヶ国(地域)の具体的なデータに基づき、世界の穀物需給への中国人民元の切り上げの影響を分析し、[論文3]として公表した。研究協力者である朱正根はこの研究に基づき学位論文を完成し、その一部は[論文3]を補足するため[論文4]としてこの研究成果報告書に収録されている。第五に、この研究成果報告書にはその他の口頭発表に関する情報も収録されている。本研究の目的は、国際貿易空間均衡モデルに関する次の(a)、(b)、(c)の新たな展開を行い、従来の研究の残された課題をより一般的なモデルの枠組みの中でよりよく達成し、かつモデルの応用範囲を飛躍的に拡大することである。(a)従来の単純化された流通ルートに対して、より具体的な流通ルートを考慮しうるモデルの展開を行う、(b)農業生産の不安定性に起因するリスクを均衡条件の中で考慮しうるモデルの展開を行う、(c)以上のような国際貿易を含む経済システムのモデルの均衡解を得るために、これまでに作成したパソコンプログラムを近年のパソコンのハードウエアや言語等の発達を考慮に入れて改善し再構築する。平成16年度の研究実施計画は、(a)、(b)、(c)の視点から従来の研究成果を要約し、従来の分析方法を発展させ主に(a)と(c)に関する研究を行うことであった。この計画に対する研究実績は次のとおりである。第一に、(a)、(b)、(c)の視点より国際貿易空間均衡モデルに関する従来の研究成果を、最新の文献をも参照しつつ要約し、川口(2005)として公表した。第三に、これまでに作成していた関連するパソコンプログラムを改善し、Visual-Basic V6.0およびF-Basic V6.3を利用して書き直し、大規模なモデルの計算を行いうるようにした。特に三商品の非線形国際貿易空間均衡モデルのプログラムを作成し、米、小麦、トウモロコシの20カ国の具体的なデータに基づき均衡解を得ることに成功した。またそのモデル及びプログラムへの差額関税制度の導入にも成功した。

これらの成果は次年度公表予定である。第四に、国際乳製品市場に関連する研究として、ベトナムのメコンデルタにおける酪農に関する経営・経済分析を行い、Chu et. al(2004)として公表した。本研究の目的は、国際貿易空間均衡モデルに関する次の(a)、(b)、(c)の新たな展開を行い、従来の研究の残された課題をより一般的なモデルの枠組みの中でよりよく達成し、かつモデルの応用範囲を飛躍的に拡大することである。(a)従来の単純化された流通ルートに対して、より具体的な流通ルートを考慮しうるモデルの展開を行う、(b)農業生産の不安定性に起因するリスクを均衡条件の中で考慮しうるモデルの展開を行う、(c)以上のような国際貿易を含む経済システムのモデルの均衡解を得るために、これまでに作成したパソコンプログラムを近年のパソコンのハードウエアや言語等の発達を考慮に入れて改善し再構築する。平成17年度の研究実施計画は、前年度の研究成果及び不確定情報下における経営計画等の従来の研究成果に基づいて、研究目的(b)に関する集中的な分析、研究目的(a)、(c)に関する補足的な実証分析、国際農畜産物市場への環境問題の影響の分析を行うこと、および以上の研究成果を要約すると共に、経済システム空間均衡モデルの農業経済研究における意義と限界、及び残された課題について要約することである。この計画に対する研究実績は次のとおりである。第一に、(a)、(b)、(c)の視点より国際貿易空間均衡モデルに関する従来の研究成果を、最新の文献をも参照しつつ要約し、川口(2005)として公表した。第三に、従来の関連するパソコンプログラムを改善し、Visual-Basic V6.0およびF-Basic V6.3を利用して、三生産物の非線形国際貿易空間均衡モデルのプログラムを作成し、米、小麦、トウモロコシの20カ国の具体的なデータに基づく国際貿易空間均衡解を得ることに成功した。穀物生産の不安定性も考慮に入れてそのプログラムを利用し、世界の穀物需給への中国人民元の切り上げの影響を分析し、朱・前田・川口(2006)として公表した。なお、予定外の人民元の切り上げ問題に多くの時間が割かれ、残りの問題は次年度以降の課題とせざるをえなかった。第四に、国際乳製品市場に関連する研究として、前年度に引き続き、ベトナムのメコンデルタにおける酪農に関する経営・経済分析を行い、CHU, YOKOGAWA and KAWAGUCHI (2005)として公表した。
超配位結合をもつアリール亜セレン酸を触媒とする不斉エボキシ化反応に関する研究

これらの合成した不斉中心をもつセレン触媒は,不斉エポキシ化反応の過程で過酸化水素により対応するアリール亜セレン酸になる。セレン触媒1はオレフィン類のエポキシ化反応に使われるBis(2-nitrophenyl)diselenideにほぼ等しい活性をおっている。上記の触媒などをを用い,3置換の各種オレフィンに対して過酸化水素で不斉エポキシ化反応を行ったところ,現在までに最高36%eeの光学収率でエポキドを得ている。光学活性置換基を持つアリール亜セレン酸を触媒とし、H_2O_2によるオレフィンの不斉エポキシ化反応を計画した。この反応において高い光学収率を実現するためには、より嵩高い反応中心を持つアリール亜セレン酸が触媒として最も有効であると考えられたので、はじめにアリール亜セレン酸の合成を行った。目的とする亜セレン酸を合成するためには、市販の2-methyl-6-nitroaniline(1)が出発原料として最適であると考えられた。1の1位のアミノ基をアセチル化して保護し、2位のメチル基を酸化しカルボン酸としたのち、光学活性置換基に変換し、次いでセレンを1位に導入する合成経路が考えられた。無水酢酸を用い、種々の条件で1のアセチル化を行ったが、1が回収された。反応性の高い無水トリフルオロ酢酸/THFで処理するとトリフルオロアセチル体(2)が得られた。(86%)。2をKMnO_4で酸化したが、1として回収された。そこで、はじめに1の1位をセレンで置換し、次いで2位のメチル基を酸化することを試みた。1のアミノ基を常法に従いジアゾ化した後、KSeCNで処理すると2-methyl-6-nitrophenyl selenocyanate(3)が得られた(76%)。3をNaOMe/CH_3OHで処理し、Bis(2-methyl-6-nitrophenyl)diselenide(4)に変換した(63%)。4の2位のメチル基の酸化と亜セレン酸への酸化をKMnO_4で行ったが、目的とする2-carboxy-6nitrophenylseleninic acid(5)は得られなかった。一方、4をH_2O_2で酸化し2-methyl-6-nitroseleninic acid(6)に変換後(93%)、2位のメチル基をKMnO_4で酸化すると、5のカルボキシル基と亜セレン酸から分子内で脱水環化したと考えられる亜セレン酸無水物(7)が低収率で得られた(15%)。更にCrO_3/H_2SO_4/無水酢酸による酸化反応を3、4に対して試みた結果、同様に、7が得られることが分かった(30-40%)。現在、7から亜セレン酸(5)およびそのエステル誘導体への変換反応について種々検討している。これらの合成した不斉中心をもつセレン触媒は,不斉エポキシ化反応の過程で対応する亜セレン酸になる。セレン触媒1はオレフィン類のエポキシ化反応に使われるBis(2-nitrophenyl)diselenideにほぼ等しい活性をもっている。上記の触媒(1,2,3,4)を用い3置換の各種オレフィンに対して過酸化水素で不斉エポキシ化反応を行ったところ,現在までに最高72%eeの光学収率でエポキドを得ている。
単独遺伝子依存性高血圧症トランスジェニックマウスの解析(抗レニン・アンジオテンシン系阻害薬の影響)

ラット=アンジオテンシノーゲン(AO)遺伝子を導入したトランスジェニックマウス(TGM)は高血圧を発症し、レニン-アンジオテンシン(RA)系の循環制御研究のため有効な実験動物となることが期待できる。TGMの基礎的データを得る目的でアンジオテンシン変換酵素阻害薬(ペリンドプリル:(PE)10mg/kg/day)を7日間投与し、血漿AO濃度を測定し、また各臓器において導入及び内因性遺伝子発現をPT-PCR法で比較検討した。PE投与後、血漿AO濃度はコントロールの1/3に減少した。競合PCR法によって、マウスAO(mAO)とラットAO(rAO)のmRNA発現量を定量するに当たり、これらの増幅フラグメントよりさらに100塩基長いミュータントDNAを作成した。rAOとmAORNAの発現量比は、両者に共通なプライマーを用いて増幅した後、制限酵素(PvuII)の被切断性を利用して求めたところ、コントロール状態で、肝臓と脳でそれぞれ1:2、1:6であり、導入遺伝子であるrAOの発現量が上回っていた。また、腎臓、心臓では、内因性mAOの発現量が圧倒的に多く、上記方法で、両者の比を求めるのは困難であった。rAOに特異的なプライマーを用いて、ミュータントDNAとともに増幅することにより、rAOmRNAを特異的に定量することができる。PE投与後、AOの主な産生部位である肝臓で、rAOmRNA量は1/3に減少し、またrAO/mAO比から、mAOmRNA量も1/2に減少することが解った。脳では、両者mRNA量とも変化がみられなかった。過去、当報告者らは、AOの遺伝子発現に対するRA系阻害薬の影響を明らかにしてきた。本研究のPE投与実験により、TGMにおいて導入されたrAO遺伝子は、内因性遺伝子と同様な制御を受けることが示された。
化石および現生イノシシ属の分子生物学的手法による同定と系統分類

用意した動物の骨は現生が,ニホンイノシシ(Sus scrofa leucomystax),リュウキュウイノシシ(S.s.riukiuanus),ニホンカモシカ(Capricornis crispus),ニホンジカ(Cervus nippon nippon)。化石が沖縄島産イノシシ(S.scrofa),シカ(Cervus nippon)である。これらの試料各2gをPBS+PI→GuHCI+PI→sup.sampleA,ppt.→GuHCI+EDTA+PI→sup.sampleBで順に処理し,各試料について脱灰前に溶出させたsample Aと,脱灰後に溶出させたsample Bを得た。さらにこれらをゲル濾過カラムを用いて脱塩後,タンパク量を測定した。結果は全ての試料にタンパク質が含まれていたが,化石試料には少なかった。試料を5ngずつに分け凍結乾燥して以降の試料とした。次に,化石試料に含まれるタンパク質がバクテリア由来のものでないことを確かめるためと,他の試料にどのようなタンパク質が含まれているかを大まかに判断するために,SDS-PAGEにかけて銀染色とCBB染色を行った。その結果全ての資料のCCB染色でcollagenα1とcollagenα2と思われるバンドが見られた。銀染色ではcollagenα1とcollagenα2に相当する位置が抜けていた。collagen以外のタンパクは検出されるが特定はできなかった。同じ動物の骨のsample Aとsample Bの違いは認められなかった。本年度予定していたELISAによる同定は,化石の沖縄島産シカ(Cervus nippon)だけについて行うことができた。結果は,抗シカ抗体に交差してシカだと確認された。これで方法についてめどが立ったので,今後は今年度作製した試料についていろいろな抗体をあてて,データを蓄積する。
急性期病院におけるフレイルおよび高齢者の総合的アセスメントに関する研究

CGA(Comprehensive Geriatric Assessment、高齢者総合評価)はわが国においても普及したが、今日的には医療介護連携における共有が重要になっている。また虚弱を示す「フレイル」が2014年に定義されたところであるが、フレイルには表現型と欠損累積型の考え方があり、本研究では診療情報から、入院前の介護サービス利用状況、ADLなど一般的なCGA項目、栄養状態、フレイル、持参薬、医療行為、BPSDのデータを収集し、網羅的なプロブレムリストを作って、欠損累積型フレイルの判定を行い、転帰および医療費との関連を分析する。
変異型タウ遺伝子導入によるヒト痴呆疾患モデルマウスの作製と解析

アルツハイマー病(Alzheimer's disease, AD)の神経病理学的特徴は、老人斑と神経原線維変化であり、これらは、神経細胞死と深い関わりがあると考えられている。近年、タウのアミノ酸の置換やスプライシング異常が神経原線維変化の形成の必要十分条件であることが明らかとなった。変異型タウ蛋白が如何にして神経原線維変化につながるかを解明するため、下記のA、B2つの手法を用いてモデルマウスを作製し、その解析を行っている。A.ヒトの変異型タウcDNAをマウスのタウ遺伝子座に導入する。現在、ヒトのタウcDNAを両方のタウ遺伝子座に導入したマウスを変異型APPのトランスジェニックマウスと交配して、変異型APPを持ち、なおかつヒトの変異型タウ蛋白のみを持つマウスの作製に成功している。現在このマウスの神経病理学的所見を光学、電子顕微鏡的観察により解析中である。将来的には(1)神経細胞数を定量的に計測してPHFと細胞死の関連を解析する(2)神経病理学的変化の前後における遺伝子の発現の違いや、それと細胞死などとの関連をDNAマイクロアレー法によって解析する予定である。B.変異を持つヒトのタウcDNAを神経細胞特異的に過剰発現させるマウスを作製する。Aでは病理症状が出ない可能性もあるため、ヒトのタウcDNAの発現レベルをさらに上げるために、Cre recombinaseを発現する組織や細胞だけでヒトのタウcDNAを過剰発現できるマウスを作製し、そのマウスと神経細胞特異的にCre recombinaseを発現するマウスをかけ合わせて神経細胞特異的に変異型タウを過乗発現させることも試みている。両者を交配したところ、double transgenic mouseは周産期に死亡すると考えられる所見を得たため、神経原線維変化などの病理変化が生じているか、解析する予定である。
早産・胎児炎症に関わるウレアプラズマ由来リポプチドの解析とＤＮＡワクチン開発

マイコプラズマ科のウレアプラズマ属細菌は、病理学的にはヒト胎盤における絨毛膜羊膜炎を引き起こし、流早産の原因となる。ウレアプラズマから精製したMBAタンパク質およびそのN末端合成リポペプチドは、in vitroにおいてTLR2依存的にNF-kBシグナルカスケードを活性化し、またin vivoでは妊娠マウスの流早産を引き起こした。これらのことからMBAは流早産の病原因子であることが示された。また、感染性流産を経験した日本人母体由来のウレアプラズマの全ゲノム配列を決定し、MBA以外の病原因子探索、ワクチン候補分子探索のための基盤となる情報を得た。わが国では年間6万人余りが早産(妊娠22週から37週未満)で出生し、早産率は約6%である。早産児は呼吸器障害、神経障害などの合併症を伴うことがあり、早産原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。臨床的には、感染性早産に対して抗菌薬の効果は低く、その制御は今尚困難となっている。当センター流早産胎盤におけるUreaplasma spp.の分離頻度は42%であり、CAMの起因微生物として最も重要な細菌の一つである。これまでの研究で、Ureaplasma spp.の早産に関わる病原因子として外膜リポタンパクのmultiple bandedantigen (MBA)を同定し、妊娠マウスにて早産や流産を引き起こすことを見出した。また、日本人の臨床分離Ureaplasma spp.の血清型を調べたところ、3型、6型の頻度が高く(両者合わせて全体の6割強)なっていることを明らかにした。次に3型、および6型のMBAをクローニングし、Hisタグや、アジュバント効果をもたらすためにC末端にCCPE配列を付加したMBA3-CCPE, MBA6-CCPEレコンビナント蛋白質を精製した。次にこれらのレコンビナント蛋白質にさらにCTなどのアジュバントを添加し、マウス経鼻に投与した。その後、血清IgG、IgA、気管鼻腔IgA、腸管IgA、腟IgAなどを測定したところ、CT添加投与群で非常に効率よくIgG、IgA産生が認められた。WHOの統計では、早産率は世界全体で上昇しており年間1500万人が37週未満で出生している。早産児は呼吸器障害、神経障害などの合併症を伴うことがあるが、その原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。我が国の流早産胎盤の42%からマイコプラズマ科ウレアプラズマ属細菌を分離したが、ウレアプラズマは多くの健常女性生殖器内から分離されること、明らかな病原因子が知られていなかったこと、菌の直径がおよそ100nmとウイルス大であり一般細菌検査で同定が難しいことなどから、早産起因微生物であるのか否かという議論が長らくあった。本プロジェクトでは、ウレアプラズマの外膜リポ蛋白MBA由来合成リポペプチドUPM-1がToll-like receptor2を介して免疫反応を惹起することを見出した。また、UPM-1は妊娠マウスに流早産を引き起こし、ヒトと同様に胎盤に好中球の遊走を引き起こすことも明らかになった。これらによって、ウレアプラズマの流早産病原因子としてMBAを同定した。他の病原因子を探索するため、日本人由来のウレアプラズマSV3F4株の全ゲノム配列決定を行った。その結果この株のゲノムは727,289塩基対の一つの環状DNAで構成され、予想される遺伝子数は571であった。また、この株にはおよそ18 kbの新規挿入配列が存在したが、その機能については不明である。ワクチン開発については、レコンビナントMBAをアジュバンドと共にマウスに経鼻投与した結果、腟内IgAの上昇が確認され、粘膜免疫ワクチンの基盤技術が構築できた。先進諸国に共通する問題として少子化と早産率の上昇があり、人類の存亡に関わる最重要課題である。わが国の早産率はおよそ6%で、年間6万人程度が37週未満で出生している。早産児の重篤且つ永続的な合併症として、呼吸器障害、神経障害などが起こる場合がある。その原因の約半数に細菌感染や、病理的な絨毛膜羊膜炎(CAM)が認められる。我々は、CAMの起因微生物としてウレアプラズマの重要性を見出した(Ped Res, 2010)。ウレアプラズマはマイコプラズマ科に属し細胞壁を欠くことから、ベータラクタム系抗菌薬は無効である。また、近年マイコプラズマ科の細菌にはマクロライドに対する耐性菌の出現が問題となっており、抗菌薬の治療に苦慮する場合も多い。臨床的には感染性早産の制御は難しく、胎内感染暴露時間が児の予後を左右することから、予防的な効果が期待できるワクチンの開発を目指した。

ウレアプラズマは全ゲノム配列の決定がされたものの、主要な病原因子が見つからなかった為、いまだに常在菌か、病原細菌かという議論が尽きない。そこでウレアプラズマの病原因子の同定を行い、同定した病原因子(MBA)が妊娠マウスモデルにおいて早産や胎内死亡を起こすことを示した。このことは免疫的に寛容となる妊娠期においては、低病原性細菌であるウレアプラズマが病原性を発揮するポテンシャルを持つことを示した。さらに、病原因子蛋白質MBAのレコンビナント蛋白質の精製系を確立し、ワクチン開発の基盤となる分子を得た。我々は、これまでに早産起因微生物としてUreaplasma spp.の重要性を疫学的に示してきた。当センターの状況ではあるが、13週から31週未満の流早産症例の42%から本菌が分離された(Ped Res, 2010)。一般検査では、感染・炎症が認められるものの起因微生物が不明なことが多く、これほどの頻度で感染性微生物が検出されたことは特記すべきことであろう。その理由として、Ureaplasma spp.はマイコプラズマ科の細菌であり、大きさがおよそ100 nm程度と大型ウイルス程度の最小生物であり、通常の光学顕微鏡による検鏡では見つからない。また培養方法が特殊で、我々のところでは培養方法を改良して行っている。さらに、平板培地におけるコロニーも非常に小さく、顕微鏡下でのコロニー観察を行う必要がある。Ureaplasma spp.は14の血清型に分類されるが、我が国における周産期分野でのUreaplasma spp.血清型別頻度の結果、日本人では3型、および6型の2種類で全体の6割を超えていることを示した。一方、Ureaplasma spp.の病原因子の探索を行ってきた結果MBAがマウスにおいて早産を起こすことを示し、免疫反応は自然免疫のTLR2を介したNF-&#61547;B経路の活性化であることも確認した(投稿中)。これらを総合し、3型、6型のMBAをワクチン候補分子とした。これまでのところ、CCPE、CTとのコンビネーションで効率よくMBA特異的IgAが誘導される結果を得ており、このことは腟など生殖器内における粘膜感染の防御の可能性を示唆する結果である。CAMが早産胎盤に特徴的な病理像であることは知られていた。しかしながら、わが国においてその多くの起因微生物の同定がなされていなかった。本研究に先立ち、CAMを合併する早産児では高IgM血症を認めることから、この標的分子の同定を行った。その結果、自己抗原であるアネキシンA2を見出し、世界で初めてとなる胎児期に起こる自己免疫的な病態として報告した(Ped Res, 2006)。次に種々の細菌学的な解析を行い、疫学的にウレアプラズマの重要性を見出した(Ped Res, 2010)。しかしながら、病原性の証明のためには、Kochの原則に従い、且つ現代的な分子生物学的な技術を駆使して病態を再現しなければ病原細菌としての証明はできない。そこで、ウレアプラズマの膜蛋白質であるMBAに着目し、26週で早産した患者より分離されたウレアプラズマよりTriton X-114による2層分離法にてMBAの精製を行った。HeLa細胞にtoll-like receptor 2を強制発現させ、さらにNF-kB応答配列の下流にルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだベクターを発現したアッセイ系を作製した。