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海洋における大振幅・非線形波動の数理モデルと解析

本研究の目的は,海洋における大振幅波動の本質(非線形性と分散性)をとらえた数学モデルを導出し,その数理解析を行うことである.平成30年度(2年目)は以下の三つの研究テーマについて実施計画を立て,3月末の報告会(栃木県那須)で進捗状況を確認した.研究成果は,発表論文22件(査読有10件,国際共著4件),学会発表38件(招待講演11件,国際講演19件)で公表されている.研究内容の概要は以下の通りである..1.数学モデル:(1) Isobe-Kakinumaモデルの数学的正当性を厳密に評価し,従来のモデルとの比較により長所を示した(井口).(2) 2次元Benney-Luke方程式の線状孤立波解の安定性を調べた(水町).2.内部波:(1)2層流体の界面で発生する内部孤立波が大陸棚を通過するときの挙動をIsobe-Kakinumaモデルを用いて数値的に調べた(柿沼),(2)一様成層流体中を伝播する内部波の反射により発生する平均流について理論的・数値的に解析したた(片岡).3.大振幅・非線形波動の数値計算:(1)シアー流上の深水波の安定性を複素解析の手法を用いて数値的に調べた(村重).(2)自己適合移動格子法を用いた大振幅非線形波動の計算法の有効性を示した(丸野),(3)砕波のシミュレーションにおける空気の運動の重要性を調べた(日野),(4)流体の運動方程式の重要な構造を保存する離散化法を提案した(太田).また,国際研究集会Workshop on Nonlinear Water Wavesを平成30年5月22日26日に京都大学数理解析研究所で開催し,活発な議論が交わされた(参加者:約40名,海外からの招待講演者:8名).研究集会の成果として,講演に基づいた論文集を発行した(印刷中).現在までの進捗状況を確認するために,平成31年3月27日29日に報告会を栃木県那須で行った(参加者:科研費メンバー7名,非線形波動の専門家3名).現在(2年目)までの研究成果は,発表論文33件(査読有19件,国際共著10件)と学会発表64件(招待講演17件,国際講演35件)で公表されている.具体的な研究内容は以下に示すように,予定通り進んでいる.1.水面波:(1)新しい水波の数学モデルとしてIsobe-Kakinumaモデルに注目し,その数学的正当性と長所を厳密に評価した.(2)大振幅水面波の安定性を複素解析に基づいて調べる新しい方法を提案した.(3)時間的・空間的に局在する大振幅波動(rogue wave)の解を持つ方程式について,可積分系理論の観点から考察した.(3)孤立波解の3次元的安定性を調べた.2.内部波:(1) Isobe-Kakinumaモデルを用いて内部孤立波の数値シミュレーションを行った.(2)海中の密度成層を模擬した一様成層流体中を伝播する内部波について理論・実験・数値的に研究を行い,特徴的な非線形性を明らかにした.3.大振幅・非線形波動の数値計算:(1)複素解析の手法に基づいた非定常・大振幅波動の計算方法を提案した.(2)可積分系理論に基づいた自己適合移動格子法による大振幅波動の計算方法を開発した,(3) Navier-Stokes方程式の直接数値計算による砕波のシミュレーションにより,水面上の空気の運動の重要性を明らかにした.また,2年目に予定していた国際研究集会Workshop on Nonlinear Water Wavesを,平成30年5月22日26日に京都大学数理解析研究所で開催し,活発な議論が交わされた.以上より,「おおむね順調に進展している」と判断した.本研究の最終的な目標は,「海洋における振幅の大きな表面波と内部波の解析に適した新しい理論的・数値的近似法の提案」である.これまでの2年間の研究により,数理モデルの導出と数値計算法の開発については予定通りの成果が得られた.今後は,実施計画にしたがいさらに研究を進め,特に提案手法の有効性の検証に力を入れる予定である.具体的な内容を以下にまとめる.1.水面波:(1)新しいモデルとして注目しているIsobe-Kakinumaモデルの有効性を検証するために,従来のモデルや直接計算による数値シミュレーションとの比較を行う.(2)弱非線形モデルを用いて理論的に導いた安定性解析の有効性を検証するために,直接計算による数値的安定性解析の結果と比較する.(3)水面上の空気の運動が砕波に与える影響を,Navier-Stokes方程式の直接数値計算で詳しく調べる.2.内部波:(1) 2層流体の界面で発生する内部孤立波の大振幅非線形運動の結果を,従来の理論的・数値的研究の結果と比較する.(2)一様成層流体中を伝播する内部波に関する結果を,実際の海洋データと比較する.3.数値計算法:(1)複素解析の手法を用いた非定常・大振幅非線形波動に対する計算方法の誤差解析・数値安定性解析を行う.(2)可積分系理論に基づいた自己適合移動格子法による大振幅波動の計算方法を,実際の海洋波に対する非可積分系モデルに拡張する.

(3)水面の境界条件の本質を保存する離散化の重要性を,数値計算で明らかにする.また,4年目(令和2年度)に開催予定の国際研究集会の準備を行う.すでに,会場(湘南国際村)とスケジュール(令和2年11月)は決定し,海外からの招待講演者(約15名)と連絡を取り始めている.本研究の目的は,海洋における大振幅波動の本質(非線形性と分散性)をとらえた数学モデルを導出し,その数理解析を行うことである.初年度は以下の三つの研究テーマについて実施計画を立て,3月末に鹿児島大学で行った報告会で進捗状況を確認した.研究成果は,発表論文11件(査読有9件,国際共著6件),学会発表26件(招待講演6件,国際講演16件)で公表されている.研究内容を以下に簡単にまとめる.1.表面波(主に浅水波):(1)浅水波に対するIsobe-Kakinumaモデルの数学的正当性を検討し,既存のモデルに対する優位性を理論的・数値的に示した(井口,柿沼).(2)浅水波近似と等角写像を組み合わせた新しいモデルを提案し,大振幅水波のダイナミックな波形をモデル化できることを示した(村重).(3)時間的・空間的に局在する大振幅波動(rogue wave)の解をもつ方程式のクラスについて,可積分系理論の枠組みで考察した(太田).(3)孤立波の近似解であるソリトン解の安定性について,関数解析に基づいたアプローチを用いて数学的に厳密な考察を展開した(水町).2.内部波:海中の密度成層を模擬した一様成層流体中を伝播する内部波について研究を行った.特に,傾斜した円柱の振動により励起される内部重力波について理論的・実験的・数値的研究を行った.研究成果をまとめた論文は流体力学のトップジャーナルに掲載された(片岡).3.大振幅・非線形波動の数値計算:(1)急激な波形の大変形に対応できる数値計算法として自己適合移動格子法を開発し,計算結果の精度を理論的・数値的に検証した(丸野).(2)シアー流上の大振幅進行波を,ホドグラフ法を用いた新しい定式化のもとで数値的に解析する方法を考案した(村重).(3) Navier-Stokes方程式の直接数値計算による砕波のシミュレーション法を開発した(日野).3月末に鹿児島大学で行った報告会では,研究代表者・研究分担者・連携研究者(7名,欠席者1名)と非線形波動の専門家(2名)が集まり,現在までの進捗状況を確認し,今後の課題を整理した.初年度の研究実施計画は,以下の3点について研究を進めることと,今年度の開催する国際研究集会の準備であった.国際研究集会については,平成30年5月末に京都大学数理解析研究所で海外から8名の専門家を招いて開催することが決定している.研究については以下に示すように予定通り進んでいて,その成果は論文や学会発表により公開されている(発表論文11件(査読有9件,国際共著6件),学会発表26件(招待講演6件,国際講演16件))ので「おおむね順調に進展している」と判断した.1.浅水波:(1)大振幅浅水波に対するIsobe-Kakinumaモデルの数学的正当性と数値計算により,従来のモデルより優れていることを明らかにした.(2)複素解析の手法(等角写像など)を用いて大振幅・非線形運動をモデル化する方法を示した.2.内部波:一様成層流体中の内部波の3次元運動で観察される非線形挙動について,理論的・実験的・数値的に明らかにした.3.大振幅・非線形波動の数値計算:(1)急激に時間変化する表面波を数値的に追跡するために最適な波形の離散化手法として自己適合移動格子法を開発し,その適用範囲と精度を詳しく調べた.(2)
分子シグナル解析によるストレス抵抗性植物の育種基盤

植物におけるストレス応答は、活性酸素などに対する細胞機能の防御反応でもある。酸化還元物として主要な役割を担うニコチンアミドヌクレオチド補酵素は典型的な制御因子である。本研究では、植物の外的環境応答を解析するため補酵素代謝系に焦点を当て、ストレス抵抗性植物分子育種の基盤構築を試みた。イネやアラビトプシスを対象とし、遺伝子発現と代謝解析の結果、補酵素をコードする遺伝子により耐性植物の作出を実証した。シロイヌナズナのNADS, NMNAT, NADK2の過剰発現イネを作製し、後代系統を育成した。これら3種のNAD代謝酵素遺伝子を過剰発現させたイネの生理生化学的形質を明らかにするために、細胞内代謝物、生育、ストレス耐性等を解析した。質量分析装置による解析から、導入遺伝子発現の結果であるNAD等の代謝産物の量的増加を確認した。さらに、NAD代謝酵素の活性測定においても同様の結果が得られた。マイクロアレーの結果によれば、NADの高生産は、RNAレベルでは大きな促進あるいは、抑制効果の無いことが示された。生重量、植物体のサイズ、種子の数等の表現形については一部の結果が得られておりさらに次世代における解析を推進中である。クロロフィル量、光合成などに関しては予備的実験を完了した。メチルビオロゲンなどの活性酸素発生に関する防御の有無に関しては、予備的に耐性が認められた。乾燥、塩、高温、UV、低温、病害応答などのストレス応答に関しては、温室の条件を検討した。今年度から、二酸化炭素の高濃度条件を設定可能な装置を利用して、バイオマス増加への効果を検討した。その結果、有害雑草であるエゾノギシギシでは、高濃度二酸化炭素に加えて、窒素の供給が植物体の増収に大きく関与することを見出した。以上、20年度は、外来遺伝子の導入による転写と酵素レベルでの発現相関の解析、バイオマス増収への生理学的応答機構の解明に見るべき成果が得られた。本研究は、ニコチンアミドヌクレオチド代謝に関する遺伝工学的制御により、ストレス耐性分子育種法の構築を目的として遂行された。NAD代謝に関与する遺伝子の機能およびNAD代謝系の活性化とストレス耐性との関与を解析した。ニコチンアミドジヌクレオチド(NAD(P)(H))は、生物にとって必須の化合物であり、電子輸送体として酸化還元反応の補酵素として機能する。本研究では、シロイヌナズナのNADS,NMNAT,NADK2の過剰発現植物を解析した。発現形質の変化を明らかにするために、細胞内代謝と生育、ストレス耐性に注目し解析を進めた。過剰発現体に対して、それぞれ導入した遺伝子発現および酵素活性が異なる系統を確立し、NAD代謝酵素の活性測定、NAD(P)(H)量の定量、導入遺伝子の発現量の確認を行った。また、表現型の観察(生重量、植物体のサイズ、種子の数及びサイズ、クロロフィル量、光合成)、代謝解析(有機酸、アミノ酸、糖リン酸、核酸の定量)を行った。また、ストレス応答性(乾燥、塩、高温、低温、病害応答など)を解析した。その結果、NAD代謝に関わる代謝物の変化を検出し、上記のメカニズムに関わる代謝物質を同定した。データーの統計的解析を進め、主成分分析、クラスター解析を用い、メタボローム解析結果を検討した。また、NAD代謝に関する遺伝子の解析を行い、カルビンベンソン回路の酵素群の活性測定、および光合成に及ぼす効果が確認された。以上の研究成果は論文、学会等にて公開した。ニコチンアミドヌクレオチドは、植物のみならず、すべての生物の生存に必須な代謝物である。本研究では植物の分子シグナルとしての当該物質の代謝プロフィルにおける挙動を探るための研究を展開した。具体的には、イネやシロイヌナズナ(アラビドプシス)を用いて、NAD生産に関与する代謝系遺伝子を植物に導入し、育成した材料を用い、二酸化炭素や光強度に対する植物バイオマスの生産能力を比較検討した。また、アミノ酸、有機酸などの基本的な代謝産物の挙動を、質量分析装置を用いて解析した。本研究で示された様なメタボローム解析の例は、これまで報告例が少ない。得られた結果を総合すると、エネルギー源として有用な代謝系の活性化が、単子葉、双子葉植物で共通して存在することが明らかになった。特に、高二酸化炭素ストレス下では、窒素栄養条件が制限因子であり、炭素と窒素バランスが極めて重要であることを明らかにした。代謝系のシグナル分子として、デノボ合成により生産されたNADの重要性が指摘された。また、イネとアラビドプシスでは、光条件に応答した代謝変動に生理学的な違いのあることが判明した。即ち、強光適応植物であるイネは、ストレス条件でも効率的な光合成能力を示すことがデターとして示された。このような反応は、双子葉植物アラビドプシスでは観察されなかった。今後、以上の知見を土台として、植物分子育種の有効な基盤を提示し、現場への応用を推進する計画である。
足底圧力・剪断力と歩行の不安定性の関係を解析するフットウェア型歩容計測システム

多人数でのデータ計測収集目的のため一年目の剪断力センサ作製法について実験協力者が自由に歩き回れるよう腰に取り付けられるサイズの携帯装着型データ収集装置を開発し,室内のみならず廊下など広いスペースにおいて距離のある歩行について無拘束計測が行えるようにシステムを改良した.特に,健常青年・健常高齢者については,ふだん履いている靴の他いくつかの種類の靴を用意し,フットウェアの特性と安定性の相互関係,さらにはフットウェア特性と足底力負荷の関係を分析した.また患者に剪断力,圧力,歩行様態データをグラフィカルに提示できるような手法を開発し,タブレット端末も利用したシステムとして実装した.多人数でのデータ計測収集目的のため一年目の剪断力センサ作製法について実験協力者が自由に歩き回れるよう腰に取り付けられるサイズの携帯装着型データ収集装置を開発し,室内のみならず廊下など広いスペースにおいて距離のある歩行について無拘束計測が行えるようにシステムを改良した.特に,健常青年・健常高齢者については,ふだん履いている靴の他いくつかの種類の靴を用意し,フットウェアの特性と安定性の相互関係,さらにはフットウェア特性と足底力負荷の関係を分析した.また患者に剪断力,圧力,歩行様態データをグラフィカルに提示できるような手法を開発し,タブレット端末も利用したシステムとして実装した.日常歩行において足にかかる力負荷について,足底圧力の分布のみならず足底の主要な箇所における剪断力と,歩行の安定・不安定との関連を解明するため,靴やスリッパなどフットウェア内で足にかかる力を計測可能なインソール型センサを中核とする歩行動態計測システムを構築する.老化により下肢が弱化した高齢者や糖尿病等により神経障害を有する患者のリハビリテーション計画や教育計画,靴・足装具の選択に寄与するとともに,ヒューマノイド型ロボットの足の設計や下肢・足部のセンサ配置のデザイン,歩行軌道プランニングにも役立つ知見が得られる.構築するシステムで,健常青年の日常歩行・模擬不安定歩行,高齢者の日常歩行,運動・知覚等の神経障害を有する糖尿病患者の歩行を計測し,歩行不安定性の実態を把握し要因を解析する.初年度は,まず,予備的に簡易型として製作を進めてきた試作バージョンの足底圧分布・剪断力計測システムを改良しこれに加速度・角速度センサで構成される姿勢センサを組み合わせた同時計測系を実現し,歩行時の足底力負荷と安定性・不安定性についてのデータを取得できるようにした.また,並行して圧電フィルムをベースとした剪断力センサの構造・作製法を確立し,多様な靴内への埋め込みを可能とした.続いて,制作した剪断力センサシステムが健常人において日常歩行計測について信頼性があり妥当な出力が可能かを検証するとともに,剪断力センサのインソール内での位置・向きの適合法を構成した.日常歩行において足にかかる力負荷について,足底圧力の分布のみならず足底の主要な箇所における剪断力と,歩行の安定・不安定との関連を解明するため,靴やスリッパなどフットウェア内で足にかかる力を計測可能なインソール型センサを中核とする歩行動態計測システムを構築する.構築するシステムで,健常青年の日常歩行・模擬不安定歩行,高齢者の日常歩行,運動・知覚等の神経障害を有する糖尿病患者の歩行を計測し,歩行不安定性の実態を把握し要因を解析する.初年度に予備的に簡易型として製作を進めてきた試作バージョンの足底圧分布・剪断力計測システムを改良しこれに加速度・角速度センサで構成される姿勢センサを組み合わせた同時計測系を実現しており,歩行時の足底力負荷と安定性・不安定性についてのデータを取得できるようにしていたが,二年度目はこのコンパクト化を進めた.また圧電フィルムをベースとした剪断力センサの構造・作製法を靴内埋め込み法と足裏貼付法とで比較検討し,インソール埋め込み法の運用性を重視し採用することとした.多人数でのデータ計測収集を行った.その目的のため一年目に開発した剪断力センサ作製法に基づき,実験協力者が自由に歩き回れるよう腰に取り付けられるサイズの携帯装着型データ収集装置を開発し,室内のみならず廊下など広いスペースにおいて距離のある歩行について無拘束計測が行えるようにシステムを改良した.特に,健常青年・健常高齢者については,ふだん履いている靴の他に,一般的な革靴,一般的な運動靴,ヒールが高めの靴などを用意し,フットウェアの特性と安定性の相互関係,さらにはフットウェア特性と足底力負荷の関係を分析した.また,患者に剪断力,圧力,歩行様態データをグラフィカルに提示できるような手法を開発し,タブレット端末も利用したシステムとして実装した.看護工学試作版のインソール型圧・剪断力センサを様々な靴・スリッパに埋め込み全体としてフットウェア型システムとできるよう製作を進めることができた.特に,小さな足サイズに対応するような圧電フィルム式の剪断力センサを加工製作し,足底に負荷をかけないようインソール面に合うようセンサを埋め込んだ多様な足サイズ分のインソール型センサを作成し,健常人でさまざまな実験が展開可能となった.また,インソール型力センサと姿勢センサとからなるシステムも構築し,健常青年および高齢者の日常歩行を記録・蓄積して,安定歩行と足底圧・剪断力との関係のモデル構成を進めることが開始できた.足病変を有する患者を含む多数の人のデータ蓄積を進める計画である.その目的のため一年目の剪断力センサ作製法確立後,被験者が自由に歩き回れるよう腰に取り付けられるサイズの携帯装着型データ収集装置を導入して,屋内だけでなく屋外においても距離のある歩行について無拘束計測が行えるようにシステムを改良することを考えている.

特に健常青年・健常高齢者についてはふだん履いている靴の他に,一般的な革靴,一般的な運動靴,ヒールが高めの靴などを用意し,フットウェアの特性と安定性の相互関係,さらにはフットウェア特性と足底力負荷の関係を明確にすることを計画している.初年度購入した消耗品の一部の価格が見積もりより安くなったため.二年次の物品費として使用する.
Kupffer細胞の増殖能及び細胞回転に関する研究

本年度は骨髄を選択的に照射するStrontium-89(^<89>Sr)をマウスに投与して高度の単球減少状態を8週以上持続するのに成功し、この単球減少マウスを用いて下記の研究を行った。1.単球減少状態のKupffer細胞の増殖能^<89>Sr投与後単球減少マウスのKupffer細胞は徐々に増加し、Kupffer細胞の^3HTdR標識率も対照群の24倍に増加した。ペルオキシダ-ゼ酵素電顕的にこれらKupffer細胞は在住マクロファ-ジであった。単球減少マウス肝のCFU-SとCFU-GMの検討からは肝にマクロファ-ジ前駆細胞は存在しないことが示された。以上の所見からKupffer細胞は骨髄起源の血液単球に由来するのではなく、自己分裂によって維持される細胞群と結論された。2.単球減少マウスにおけるグルカン誘発肉芽腫形成正常および^<89>Sr投与単球減少マウスにグルカンを投与し、異物肉芽腫の形成過程を比較した。単球減少マウスでは対照群に比較して肉芽腫形成は遅延し、少数、小型で単球を含まなかった。類洞内にはKupffer細胞の増加、^3HTdR標識率の亢進が見られ、電顕的にKupffer細胞の集合、ペルオキシダ-ゼ陰性マクロファ-ジ、類上皮細胞、多核巨細胞への変態が観察された。以上の所見から、血中からの単球の補給がなくてもKupffer細胞は局所で分裂、増殖し、肉芽腫形成に参画することが明らかにされた。以上の様に本年度は単球減少状態でのKupffer細胞の動態を明らかにしたが、次年度は個体発生、生理的状態および移植肝でのKupffer細胞の起源と動態を^3HTdRオ-トラジオグラフィ-によって解明することを主な課題とする予定である。
炎症性骨疾患の骨吸収への脂質の役割－特に酸化LDL受容体LOX-1の役割を探る－

レクチン様酸化LDL受容体-1 (LOX-1)は前破骨細胞の細胞融合抑制によって破骨細胞(OC)分化を負に調節する。LOX-1欠損マウスは骨吸収増加により海綿骨量が減少した。逆に、頭蓋骨の局所炎症誘発で、炎症性骨破壊がLOX-1欠損によって減少した。炎症で誘導されるOC分化トリガー分子RANKL発現がLOX-1欠損マウスで減少した。LOX-1欠損骨芽細胞(OB)と野生型OC前駆細胞の共存培養系で、IL-1βとPGE2で誘導されるOC形成はLOX-1欠損で減少し、OBのRANKL発現も減少した。以上のことから、LOX-1欠損は、定常状態でOC形成を促進するが、炎症性骨破壊に対して抵抗性を生む。本年度は、LOX-1 knockout (KO)マウスを用い、LOX-1の破骨細胞形成および炎症性骨吸収に対する役割を明確に明らかにした。Soluble RANKLとM-CSFによるin vitroの破骨細胞形成において、LOX-1 KOマウス破骨細胞はWTマウス破骨細胞と同等の破骨細胞関連分子の発現を示すにもかかわらず、WTマウスに比べLOX-1マウスは前破骨細胞の細胞融合が促進し破骨細胞形成が増加した。また、LOX-1 KOマウス大腿骨の海綿骨量はWTマウスと比較して減少した。しかし、scavenger receptor class A欠損はin vitroの破骨細胞形成に影響を及ぼさなかった。一方、頭蓋骨にLPSを局所投与し炎症性骨吸収を誘導したところ、LOX-1 KOマウスではLPSで惹起されるRANKL発現上昇がWTマウスに比べ有意に低下し、それと平行して、破骨細胞関連分子の発現上昇および骨吸収も低下していた。これらは炎症部位でのRANKL発現がLOX-1に依存していることを示している。また、3遺伝子型マウスの炎症部でのalkaline phosphatase mRNAの発現パターンはRANKLを含む破骨細胞関連分子の発現パターンと一致したことから、LOX-1依存性RANKL発現細胞の1つとして骨芽細胞が考えられた。そこで、WTとLOX-1 KOマウスの頭蓋骨から骨芽細胞を分離し、WT破骨細胞前駆細胞と共存培養して破骨細胞形成を検討した。骨芽細胞のLOX-1発現を確認後、共存培養系で、WT骨芽細胞とWT破骨細胞前駆細胞をIL-1βとPGE2で処理することによって大きく促進した破骨細胞形成は、LOX-1 KO骨芽細胞とWT破骨細胞前駆細胞の共存培養系では減少した。これと一致して、骨芽細胞のIL-1βとPGE2処理によるRANKL発現がWTに比べLOX-1 KO骨芽細胞で低下した。これらの結果は炎症に応答して破骨細胞形成を支持する骨芽細胞の能力がLOX-1欠損によって損なわれることを示唆している。【材料および方法】48週齢のLOX-1欠損(KO)および野生型(WT)マウスを用い、in vitroのsRANKLとM-CSFによるOC形成とin vivoのLPS誘導炎症性骨吸収モデルを用いた炎症性骨吸収に対するLOX-1の役割を検討した。同時に、OC前駆細胞(OCpre)と分離骨芽細胞(OB)の共存培養系から、炎症性骨吸収に対するLOX-1の関与について分子レベルで検討した。【結果および考察】LOX-1 KOマウスのsRANKLとM-CSFによるin vitroのOC形成は、WTマウスに比べて、前OCの細胞融合が促進し増加した。また、LOX-1 KOマウス大腿骨では、骨吸収パラメーターの増加によって、海綿骨量がWTマウスと比較して減少した。一方、頭蓋骨にLPSを局所投与し炎症性骨吸収を誘導したところ、LOX-1 KOマウスでは、LPSで惹起されるRANKL発現上昇がWTマウスに比べ低下し、それと並行して、OC分化関連分子発現と骨吸収上昇も低下した。これらは炎症部位でのRANKL発現がLOX-1に依存していることを示すと同時に、LOX-1依存性RANKL発現細胞の1つとしてOBが考えられた。そこで、WTマウス頭蓋骨から分離したOBのLOX-1発現を確認した後、WT OBとWT OCpreの共存培養において、IL-1βとPGE2処理によって大きく促進したOC形成は、LOX-1 KO OBとWT OCpreの共存培養では大きく減少した。これと一致して、OBのIL-1βとPGE2処理によるRANKL発現がWTに比べLOX-1 KO OBで低下した。【結論】LOX-1が破骨細胞形成および炎症性骨吸収における重要な受容体であることが明らかとなった。本研究は生理的骨吸収および炎症性骨吸収に対する酸化脂質受容体LOX-1の役割の解明を目的とする。【材料および方法】48週齢のLOX-1欠損(KO)および野生型(WT)マウスの骨形態計測およびsRANKLとM-CSFによるin vitro OC形成を行った。更に、in vivoのLPS誘導炎症性骨吸収モデルを用いた炎症性骨吸収に対するLOX-1の役割を検討した。同時に、OC前駆細胞(OCpre)と分離骨芽細胞(OB)の共存培養系から、炎症性骨吸収へのLOX-1の関与について検討した。【結果および考察】成長期のLOX-1 KOマウス大腿骨では、骨吸収パラメーターの増加に伴い、WTマウスと比較して海綿骨量が減少した。また、LOX-1 KOマウスのsRANKLとM-

CSFによるin vitroのOC形成は、WTマウスに比べ増加した。これらはLOX-1 KOのOCにおける細胞融合関連タンパク質Atp6v0d2およびDC-STAMPの細胞膜での蓄積がWT OCに比べて増加したこととの関連が示唆された。一方、頭蓋骨にLPSを投与し炎症性骨吸収を誘導すると、LOX-1 KOマウスではRANKL発現上昇がWTマウスに比べ低下し、それと並行して骨吸収上昇も低下した。さらに、WT OBとWT OCpreの共存培養においてIL-1βとPGE2処理で大きく促進したOC形成は、LOX-1 KO OBとWT OCpreの共存培養で減少した。これと一致して、OBのIL-1βとPGE2処理またはLPSによるRANKL発現がWTに比べLOX-1 KO OBで低下した。これらは炎症部位でのRANKL発現がLOX-1に依存していることを示すと同時に、LOX-1依存性RANKL発現細胞の1つとして骨芽細胞が考えられた。【結論】本研究はLOX-1が定常状態における破骨細胞形成を促進するが、LPS誘導炎症性骨破壊には抵抗性を示すことを明らかにした。本研究からLOX-1は生理的破骨細胞形成および炎症性骨吸収のいずれにおいても重要な受容体であることが明らかとなった。以上の成果に加え、LOX-1と全く正反対の表現型を示すLDL受容体(LDLR)とLOX-1のダブルKOマウスの作成にも成功し系統化した。レクチン様酸化LDL受容体-1 (LOX-1)は前破骨細胞の細胞融合抑制によって破骨細胞(OC)分化を負に調節する。LOX-1欠損マウスは骨吸収増加により海綿骨量が減少した。逆に、頭蓋骨の局所炎症誘発で、炎症性骨破壊がLOX-1欠損によって減少した。炎症で誘導されるOC分化トリガー分子RANKL発現がLOX-1欠損マウスで減少した。LOX-1欠損骨芽細胞(OB)と野生型OC前駆細胞の共存培養系で、IL-1βとPGE2で誘導されるOC形成はLOX-1欠損で減少し、OBのRANKL発現も減少した。以上のことから、LOX-1欠損は、定常状態でOC形成を促進するが、炎症性骨破壊に対して抵抗性を生む。27年度が最終年度であるため、記入しない。口腔解剖学当初の計画と特に大きく進展したのは、炎症性骨吸収に対するLOX-1の役割が明確になり、骨芽細胞のRANKL産生が大きくLOX-1に依存していることを明らかにした点である。また、その詳細な分子メカニズムは不明な点が多いが、破骨細胞分化および炎症性骨吸収に対するLOX-1の働きの全体像は、1年目で把握できた。当初計画していたquantitative real-time RT-PCR用のThermal cyclerは、本研究課題のメンバー以外の本学研究者の現有機器の使用頻度が少なく、現有機器で十分使用できることがわかり、機器の購入を見送った。そのため、次年度使用額が生じた。使用を見送った金額を、骨芽細胞および破骨細胞特異的LOX-1 conditional KOマウスの作製に際し必要となる,LOX-1遺伝子をloxPで挟み込んだflox
伝統文化の現代化と地域文化の創造に関する研究

本研究は被差別部落の伝統的な門付け芸「阿波木偶箱廻し」とスペイン・バスク地方の被差別民アゴテ出身の彫刻家・サビエル・サンチョテナの調査を主要な対象として、伝統文化を現代化する営みを文化的コモンズの創造と呼び、それが地域社会の活性化に与える影響を考察した。さらに文化的コモンズ創造の可能性を探るために、能楽にみる芸能の現代化の試みや現代映画表現との関係、被差別部落と文化的背景が重なる現代南アジアの被差別民ダリトとスラムにおける文化活動についても調査を行った。本研究の目的は、被差別部落の門付け芸である「阿波木偶箱廻し」とスペイン・バスク地方の被差別民アゴテ出身の彫刻家・サビエル・サンチョテナの調査を主要な対象として、伝統文化を現代化する試みが地域社会の活性化に与える影響を考察することである。平成22年度は、日本国内では芸能研究の沿革をフィールド・ワークで確認し、スペインでは文化創造の核心における工夫や葛藤に焦点をあて、それらが地域社会にもたらす相関関係の把握をめざした。まず大阪人権博物館において被差別民の芸能研究の沿革調査をおこなった。次に、愛知県奥三河の花祭りの調査と岩手県平泉市毛越寺の二十日夜祭と摩多羅神の秘儀の見学・調査をおこなった。これは民間芸能・被差別民の芸能のルーツの一部である竜王信仰と摩多羅神信仰の現在のあり方を理解することが目的であった。同時にそれらの伝統文化の継承の条件を探ることを目的とした。さらに、調査過程で島根県の芸能民・大黒人(大黒舞)が阿波を門付けの範囲としていたことが判明し、人形廻しとの関わりを知るために、島根県での調査をおこなった。スペイン・バスク地方のサビエル・サンチョテナの調査では、アゴテの集落でのフィールド・ワーク、サンチョテナ美術館の調査とサンチョテナ氏に対するインタビュー、文献調査をおこなった。これによって被差別民アゴテの住民の歴史と現在についての概観と、移動する土木・建築技術者であったアゴテの側面について、新たな知見を得ることができた。さらに、サンチョテナ氏の彫刻作品を氏自身に解説してもらい、伝統文化と現代芸術の融合という工夫を考察した。さらに、これらの調査経過を踏まえ、部落問題・人権研究所の歴史部会で「〈黒い翁〉の発見」と題した報告を行い、また、「靖国・天皇制問題情報センター通信」100号105号(平成22年10月23年3月)に調査経過について、計5回、文章を寄稿した。平成23年度は、日本国内では徳島県の門付け・阿波木偶箱廻しの基礎史資料を収集・撮影した。さらにその史資料の整理と翻刻をおこなった。また、芸能文化の淵源を探る目的から、岩手県平泉市の毛越寺の二十日夜祭の延年の調査をおこなった。さらに、地域文化の創造という観点から、京都・東九条地域における被差別部落と在日朝鮮人社会に関する資料調査をおこなった。スペイン・バスク地方の被差別民アゴテとアゴテ出身の彫刻家サビエル・サンチョテナの調査では、サンチョテナ美術館の調査とサンチョテナ氏に対するインタビュー、全作品のリスト化および全作品についてのインタビューをおこなった。また、サンチョテナ氏の案内により、ビルバオ近郊のゴシック建築にみる被差別民アゴテの技術的達成についての調査をおこなった。これらの調査成果は、「靖国・天皇制問題情報センター通信」106号117号(平成23年4月24年3月)の連載「芸能民のフォークロア」(計12回)、および友常「門付け芸の精神史-阿波木偶箱廻しと出雲の大黒人の詞章・楽曲から」『東京外国語大学論集』82号(2011年7月)に反映された。さらに上記の連載を踏まえて、友常勉「労働・縁起・構想力-宮本常一、中上健次、サビエル・サンチョテナ」『現代思想』39巻15号(2011年11月)を論考として発表した。また、友常勉『戦後部落解放運動史永続革命の行方』(河出書房新社2012年4,月11日刊)、とりわけ序章と第4章に反映された。本年度は、徳島県の門付け・阿波木偶箱廻しの基礎史資料を分析し、最終報告書提出の準備を整えた。また、芸能文化の淵源とその現代化の試みにかかわって、猿楽関係の図書、若松孝二の初期映像作品の収集をおこなった。

さらに、研究成果を学内外に還元するため、二つのワークショップを開催した(能楽師・槻宅聡氏による能楽のワークショップ、中上健次による文学を通した伝統文化の再生の試みをめぐる、和光大学・山本ひろ子氏講演会)。スペイン・バスク地方の被差別民アゴテとアゴテ出身の彫刻家サビエル・サンチョテナの調査は論文化した。さらに最終年度は、これまでの研究を南アジアのダリトの状況と比較する必要性を見出したため、インド・プネー・プネー大学での講演「近代部落問題について」と、プネー市内のダリト文化運動の調査を行った(平成24年度11月16日26日)。これらの調査成果は、友常「バスク、アゴテ、ゲルニカ、フクシマーサビエル・サンチョテナの作品と思想」(『東京外国語大学論集』84号(2012年5月)に反映された。さらに「仮面・芸能・被差別民の詩学ー書評・乾武俊『能面以前その基層への往還』(私家版2012年)」(『部落解放研究』195号、2012年7月)として発表した。さらに、「和歌浦・仮面フォーラム芸能と仮面のむこうがわへ」(乾武俊・山本ひろ子成城寺子屋プロデュース、2013年3月2日・3日)において、報告「『能面以前』かく読めり」、および「ダリト解放運動と部落解放運動との対話」(「靖国・天皇制問題情報センター全国活動者会議、2012年11月26日)として報告した。徳島の門付けおよび周辺の門付け調査については史料調査とインタビューの整理は一段落した。平成24年度はこれらの成果の分析と論文化をおこなう。スペイン・バスクでの調査については、サビエル・サンチョテナの作品と思想に焦点をあてるという調査方針に重点を置くことで成果をあげることができた。さらにビルバオ近郊の教会建築を調査することで、アゴテの技術的達成について基礎データを収集することができた。こちらも、平成24年度に分析し、論文化する作業に入る。これらの行程はすべて予定通りである。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は研究計画最終年度にあたり、国内の門付け調査について継続するとともに、民俗芸能学会での報告を予定している。また、本調査で明らかになった伝統文化の精神史を普遍化するために、山本ひろ子氏(和光大学教授、日本宗教思想史)、鈴木創士氏(翻訳家、戯曲家、フランス思想研究者)を招いたミニ・シンポジウムを東京外国語大学で開催し、本調査の成果を社会に還元する予定である。これを踏まえて、本年度はこれまでの論考と史資料をあわせて、調査報告書を提出する予定である。なお、地域文化の創造についてはまちづくりなどのプロジェクトとの関係も視野に入れる必要がある。これについては友常『戦後部落解放運動史永続革命の行方』(河出書房新社2012年4月11日刊)で京都・東九条地域を扱うことで考察したが、更に地域文化の発展のための取り組みについて調査を継続し、今後の課題と合わせて調査報告書に反映したいと考えている。
中重ハイパ-原子核の生成およびパイ中間子崩壊反応の解析

p殻ハイパ-核の生成に関しては,配位混合の波動関数を求めた上で,(K^ー,π^ー),(π^+、K^+)の各反応について,まずアイコナ-ル近似による計算,次に始状態と終状態の解かれた中間子波を結合することによる反応断面積の計算をそれぞれ実行した.生成反応断面積の大きさ,反跳を正しく取り入れたときこの効果,散乱角による変動,各反応の励起関数の特徴などを詳細に議論し,実験とも比較検討した.次の段階の重要な前進は,両反応について,スピン反転成分をも含む素過程の振幅を用いた新計算をし,断面積と偏極率の信頼に足る予測値を与えたことである.特に時期的にも平行して高エネルギ-研究所で, ^<12>Cを標的とする偏極ハイパ-核生成の初実験が行われたので,状態の偏極度および弱崩壊の非対称性の測定結果をめぐって理論的検討をし各種国際会議でも報告した.またGeV領域の(K^ー,π^ー)の可能性を議論しKAON時代への展望を示した.さらに,スピン反転成分が極めて重要な(γ,K+)反応についても,チェコスロヴァキアのグル-プと共同して生成断面積と偏極率の計算をした.非正常パリティ状態が強く励起される特徴を他の反応と比較した.π中間子的崩壊については,標準的な光学ポテンシャルに矛盾なく対応した繰り込み効果を含めて,p殻からPbに至る広い範囲のハイパ-核の崩壊確率の最終的理論値を確定し,Pauli抑制とπ歪曲波の交互作用や殻効果を議論した.また非常に軽いΛー及びΛΛーハイパ-核から3体連続終状態への崩壊強度を,KapurーPeierls法を適用して理論的に評価する方法を提起し,実験の存在するΛ^5He,Λ^4He,Λ^3Hに対する理論計算結果を議論した.またダブルΛ核の中間子的崩壊に適用し,その有用性を示した.p殻ハイパ-核の生成に関しては,配位混合の波動関数を求めた上で,(K^ー,π^ー),(π^+、K^+)の各反応について,まずアイコナ-ル近似による計算,次に始状態と終状態の解かれた中間子波を結合することによる反応断面積の計算をそれぞれ実行した.生成反応断面積の大きさ,反跳を正しく取り入れたときこの効果,散乱角による変動,各反応の励起関数の特徴などを詳細に議論し,実験とも比較検討した.次の段階の重要な前進は,両反応について,スピン反転成分をも含む素過程の振幅を用いた新計算をし,断面積と偏極率の信頼に足る予測値を与えたことである.特に時期的にも平行して高エネルギ-研究所で, ^<12>Cを標的とする偏極ハイパ-核生成の初実験が行われたので,状態の偏極度および弱崩壊の非対称性の測定結果をめぐって理論的検討をし各種国際会議でも報告した.またGeV領域の(K^ー,π^ー)の可能性を議論しKAON時代への展望を示した.さらに,スピン反転成分が極めて重要な(γ,K+)反応についても,チェコスロヴァキアのグル-プと共同して生成断面積と偏極率の計算をした.非正常パリティ状態が強く励起される特徴を他の反応と比較した.π中間子的崩壊については,標準的な光学ポテンシャルに矛盾なく対応した繰り込み効果を含めて,p殻からPbに至る広い範囲のハイパ-核の崩壊確率の最終的理論値を確定し,Pauli抑制とπ歪曲波の交互作用や殻効果を議論した.また非常に軽いΛー及びΛΛーハイパ-核から3体連続終状態への崩壊強度を,KapurーPeierls法を適用して理論的に評価する方法を提起し,実験の存在するΛ^5He,Λ^4He,Λ^3Hに対する理論計算結果を議論した.またダブルΛ核の中間子的崩壊に適用し,その有用性を示した.p殻ハイパ-核の生成に関しては、Cohen-Kurath型の信頼できる波動関数を得ていたので、計画どうり、(K^-、π^-)、(π^+、K^+)および(静止K^-、π^-)の各反応について、ハイパ-核生成の反応断面積を計算した。その際、始状態と終状態の中間子波を解き、それらの部分波を結合することにより反応の演算子を構成する厳密な手法を用いた。その計算結果は、従来のアイコナ-ル近似による反応断面積計算値と大きく違わないことが分かった。反跳を正しく取り入れたときの効果は、特定の状態では最大20%程度の増減をもたらす場合もあることが分かった。これまで知られている実験結果と比較すると、(K^-、π^-)反応で置換状態へ至る断面積が数十%大きくなりすぎる点を除けば、一般に実験的傾向をよく説明てきる。(K^-、π^-)反応の励起関数は、散乱角により大きく変動することも明らかになり、強いK^-ビ-ムが実用化されたときには分光学的に大きな意義を持つと期待される。高スピン状態を励起しやすい(π^+、K^+)反応では、他の反応と相補的な励起関数が予測され、今後の分光学上の重要な実験情報が得られる可能性を指摘した。π中間子的崩壊については、採用したミシガン州立大グル-プの光学ポテンシャル(一般型Eタイプ)に矛盾なく対応した繰り込み効果をも考慮して、p殻、sd殻、およびPbに至る広い範囲のハイパ-核の崩壊確率を理論的に算出した。

とくに質量数100200の重い系では、π^-に対するク-ロン引力の効果が著しく大きいことが分かり、結果的に0.5%以上程度の分岐比を有することを予測した。p殻とsd殻ハイパ-核のπ中間子的崩壊確率は各々のハイパ-核の殻構造に依存して大きく変動するという興味ある結果を得た。これらの予測が持つ分光学的意義についても理論的提起をし、近未来のハイパ-核実験の多様な可能性を議論した。p殻ハイパ-核の生成に関しては,CohenーKurath型の信頼できる波動関数を得ていたので,計画どうり,(K^ー,π^ー)と(π^+,K^+)反応について,今年度は,スピン反転成分をも含む素過程の新しい演算子を用いた取扱を完成し,ハイパ-核生成の反応断面積とともに偏極生成確率を計算した.配位混合波動関数を用いると,反応断面積は単純な1配位によるものと同程度で実験を再現するものとなるが,偏極確率は以前の値より少し小さな値となり実験との比較が期待される.中重の質量数の典型として^<28>Siを標的核とする(π^+、K^+)反応について,小川氏による配位混合波動関数を用いたハイパ-核生成反応強度関数を理論的に求めると,反応断面積は1配位の値に比べて約1/2となり,おおきな改良をすることができた.スピン反転成分が極めて重要な(γ,K+)反応については,チェコスロヴァキアのグル-プと共同して,単純1配位による断面積と偏極の計算が可能になったので,これを配位混合波動関数の場合に拡張しつつある.π中間子的崩壊については,よく使われる光学ポテンシャルに矛盾なく対応した繰り込み効果をも考慮して,p殻からPbに至る広い範囲のハイパ-核の崩壊確率の最終的理論値をまとめた.とくに質量数100200の重い糸では,π^ーに対するク-ロン引力の効果が著しく大きいことが分かり,結果的に0.5%以上程度の分岐比を有することを予測した.軽いハイパ-核のπ中間子的崩壊確率は各々の殻構造に依存して大きく変動するという興味ある結果を得た.また非常に軽いΛー及びΛΛーハイパ-核から3体連続終状態への崩壊強度を,KapurーPeierls法を適用して理論的に評価する方法を提起し,実験の存在するΛ^5Heについて良い結果を得た.CohenーKurath型の信頼できる波動関数を用いた,p殼ハイパ-核の生成に関しては,(K^-,π^-)と(π^+ K^+)反応について,スピン反転成分を含む素過程の演算子を用いた計算を前半で終了した.現在,ハイパ-核生成の反応断面積とともに偏極生成確率の理論的評価について論文としてまとめつつある.特に高エネルギ-研究所において, ^<12>Cを標的核とする偏極ハイパ-核生成の初めての実験が実施され,生成された状態の偏極度および弱相互作用による崩壊の非対秒性の測定結果をめぐって検討中である.結果については,プラハと下田における国際会議で報告した.年度の後半においては,スピン反転成分が極めて重要な(γ,K+)反応についても,チェコスロヴァキアのグル-プと共同して,生成断面積と偏極の計算を実行し,単純配位と混合配位波動関数の場合を比較した.非正常パリティ状態が強く励起されるというスペクトルの特徴を,他の反応と比較して論文をまとめている.π中間子的崩壊については,標準的な光学ポテンシャルに矛盾なく対応した繰り込み効果を含めて,p殼からPbに至る広い範囲のハイパ-核の崩壊確率の最終的理論値を確定し,国際会議で報告し,目下論文としてまとめている.また非常に軽いΛー及びΛΛーハイパ-核から3体連続終状態への崩壊強度を,KapurーPeierls法を適用して理論的に評価する方法を提起し,実験の存在するΛ^5He,Λ^4He,Λ^4H,Λ^3Hに対する理論計算結果を議論した.またダブルΛ核へも適用し論文を発表した.
地域における終末期ケアの質向上ツールおよび教育プログラムの開発

訪問看護では、訪問看護師を対象とした在宅看取りの教育プログラムを開発した.A訪問看護ステーションに所属する訪問看護師19人を対象に,全8回で構成される在宅看取りのケアに関する教育プログラムを実施した.その結果,終末期の知識は16.4から19.5と有意に上昇し(p=0.004)た.高齢者ケア施設では、文献レビューと研究者間での協議、施設に所属している老人看護専門看護師と検討を繰り返し行い「看取りのチェックリスト」を作成した.本研究では地域における終末期の質を向上するためのQuality Improvementツール(以下、QIツール)および教育プログラム(以下、QI教育プログラム)を開発することを目的とした。まず、自宅での看取り経験のある遺族へのインタビューを行い、QIツールやQI教育プログラムに必要な要素を検討した。次に、同様の目的で、自宅で緩和ケアを受けて既に死亡した患者11名程度の診療記録レビューを行った。これらの結果、終末期の症状マネジメントやコミュニケーションについて充実させる必要性が示唆された。QIツールは、簡易的なチェックリスト形式にした。また、終末期の時期によって、チェックする内容が異なるため、導入・継続期、継続アセスメント、移行アセスメント、臨死期、死後のケアに分けて作成した。医師・看護師と協議のうえ、QIツールの試作版を完成させた。QI教育プログラムでは、症状マネジメントおよびコミュニケーションの内容を強化し、それ以外にも終末期の在宅ケアに必要と考えられた、痛みのマネジメント、エンド・オブ・ライフ・ケアにおける倫理問題、臨死期のケア、質の高いエンド・オブ・ライフ・ケア、グリーフケア、介護保険制度・多職種連携、QIツールの使用方法についての教育プログラムを作成した。施設版の作成に向けては、対象施設の特性を知るため、診療記録のレビューにより、終末期の療養状況等をデータ収集中である。訪問看護師を対象としたより効果的な在宅看取りの教育プログラム(以下、QI教育プログラム)を作成し、その効果を検証した。同時にQuality Improvementツール(以下、QIツール)を作成した。1.QI教育プログラムの開発A訪問看護ステーションに所属する訪問看護師19人を対象に、全8回で構成される在宅看取りのケアに関する教育プログラムを実施した。実施期間は2015年410月であった。教育プログラムの実施前後に、終末期ケアの知識・困難感・態度・実践の評価尺度(宮下ら,2014)、看取り期のケアの実践・困難感尺度(菅野ら,in submission)を用いた自記式質問紙調査を行った。その結果、結果:終末期において、知識は16.4から19.5と有意に上昇し(p=0.004)、困難感は51.3から46.8と有意に低下した(p=0.039)。態度および実践については有意差が認められなかった。看取り期において、困難感は33.1から30.1と有意に低下した(p=0.035)が、実践については有意差が認められなかった。また、訪問看護師自身の看取りのケアに役立ったと回答したプログラムは、「痛みのマネジメント」「症状マネジメント」が他と比べて高く、「質の高いエンド・オブ・ライフ・ケア」「エンド・オブ・ライフ・ケアにおける倫理問題」は低かった。訪問看護師を対象とした本教育プログラムは、在宅看取りのケアの知識を習得し困難感を低下させる点で有効であった。2.QIツールの開発方法:医師、訪問看護師35名とフォーカスグループインタビューにより、必要な内容を精選し、ツールを作成した。訪問看護師が実践で使用できるよう、カンファレンスや訪問時にツールを使用し改善を重ねている段階である。主に在宅版は福岡県の訪問看護事業所で、施設版は千葉の有料老人ホームで介入研究を行うことにより、QI教育プログラム、およびQIツールの効果検証を進めている。これには、訪問看護事業所、施設スタッフの協力なしには実施できない。新しいツールの導入に、スタッフの理解を得ることや、組織のシステムに合った導入の仕方を検討するのに予定以上に時間を要したため、計画が遅延してしまった。今年度は、QIツールを確定させ、訪問看護ステーションおよび、施設に導入し、その効果および実現可能性を評価することを目的とした。まず、QIツールを確定させ、訪問看護ステーションおよび、施設に導入し、その効果および実現可能性を評価した。訪問看護ステーションにおいて、QIツールを2事例に使用し看取った。看取った2事例のうち、1事例は新人看護師、もう1事例はベテラン看護師が担当したが、両者とも使用してよかったという感想を得た。その理由として、「どこに困っているかを他の看護師に示すことに役立った」、「家族と本人の思いのズレについて問題提起をするのに挙げやすくなった」、「関わっていないスタッフが、直ぐに状況把握することができた」、「項目をチェックすることで、把握不足である情報がわかり、家族に尋ねることで家族と向き合えていた」、等があった。また、運営上の検討事項として、カンファレンスを開催した後に記録を残せると良いという意見もあったため、記録様式を検討した。家族が看取りを受け入れられていない場合、看取りを話題に挙げることが難しい。QIツールを活用することで、「把握していない情報」を意識し続け、タイミングを図ることが重要であることを共有した。これらの事例を基に、臨床上生じる問題点を整理し、QIツールおよびQI教育プログラムの有用性の評価と改善点の把握を行い必要に応じて改善した。同時に、QIツールおよび教育プログラムの運営マニュアルを作成した。訪問看護では、訪問看護師を対象とした在宅看取りの教育プログラムを開発した.

A訪問看護ステーションに所属する訪問看護師19人を対象に,全8回で構成される在宅看取りのケアに関する教育プログラムを実施した.その結果,終末期の知識は16.4から19.5と有意に上昇し(p=0.004)た.高齢者ケア施設では、文献レビューと研究者間での協議、施設に所属している老人看護専門看護師と検討を繰り返し行い「看取りのチェックリスト」を作成した.H25年7月に英国のIndependent Reviewにより看取りのクリニカルパスであるLCP(Liverpool Care Pathway)が段階的廃止勧告を受けた。LCPは、看取りの質の担保を目的に開発されたツールで、本研究と関連がある。本研究は、英国のIndependent Reviewでの指摘事項を十分に活かし、新たなものを開発する必要があるため、LCPのその後の動向をモニタリングしつつ、QIプログラムとQI教育プログラムの検討を行った。そのため、時間を要した。今後も、英国と同様のことが起こらないよう慎重に進める必要がある。今年度は、QIツールを確定させ、訪問看護ステーションおよび、施設に導入し、その効果および実現可能性を評価する。臨床上生じる問題点を整理し、QIツールおよびQI教育プログラムの有用性の評価と改善点の把握を行い、必要に応じて改善する。同時に、QIツールおよび教育プログラムの運営マニュアルを作成し、関係者への普及に努める。地域看護学分野今年度は、まず、訪問看護事業所(1ヶ所)および高齢者施設(1ヶ所)の職員を対象とした介入前調査を実施する(調査項目:看取りに関する認識、技術、知識、等)。その後、介入として訪問看護事業所および高齢者施設で、QI教育プログラムの実施後、作成したQIツール試作版の使用を開始する。介入期間は、サンプルサイズに拠るが、8か月程度を予定している。介入期間終了後は、死亡後、6か月以上経過した遺族を対象とした自記式質問紙調査を行う(質問項目:医療者の技術の評価、悲嘆、等)。また、職員を対象とした介入後調査を実施する(調査項目:看取りに関する認識、技術、知識、等)。遺族や職員には、ヒアリングも行い、質的にも評価を行う。なお、よりよりQIツールおよびQI教育プログラムの開発のために、看取りのケアに関する国内外の学会、先進地の視察による情報収集を予定している。主に在宅版は福岡県の訪問看護事業所で、施設版は千葉の有料老人ホームで介入研究を行うことにより、QI教育プログラム、およびQIツールの効果検証を進めている。これには、訪問看護事業所、施設スタッフの協力なしには実施できない。新しいツールの導入に、スタッフの理解を得ることや、組織のシステムに合った導入の仕方を検討するのに予定以上に時間を要したため、計画が遅延してしまった。QIツールおよびQI教育プログラムによる介入を10月頃から開始する予定であったが、平成27年度の開始となったため、残額が生じた。