hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
紫外線および放射線による病原性原虫クリプトスポリジウムの不活化

紫外線量は8%増加する程度で、実質上、不活化効果は線量率に関係なく単に照射線量により決定されることが明らかになった。4培養細胞を用いたC.parvumの細胞感染性評価手法の確立HCT細胞を用いた感染性評価方法について予備的検討を行い、HCT細胞に侵入したスポロゾイトを発育させることができた。また、スポロゾイトから発展した段階のクリプトスポリジウム粒子数と接種オーシスト数の間にDose-responseが認められた。しかし、両者の関係を利用して感染性のある接種オーシスト数を推定するには精度が不十分で、MPN法を模索する必要があることが示唆された。1.γ線のC. parvumオーシスト不活性効果の感染ならびに脱嚢による定量精製オーシスト懸濁液(オーシストをリン酸塩緩衝精製水懸濁)に20°Cでγ線を照射し、強度免疫不全マウス(SCID,6週齢)を使用したMPN法(糞便へのオーシスト排出の有無)により感染性を、改良Woodmanseeスポロゾイト計数法(脱嚢前に酸処理を付加)により脱嚢能力を調べ、γ線の不活化力を評価した。マウス感染性で評価したときの2log_<10>不活化線量は92Gyであったのに対し、脱嚢では約13,000Gyであった。このように、オーシストに少量のγ線を照射すると、紫外線消毒の場合と同様、生きているが感染症は既に喪失している状態のオーシストが多量に生成されることが明らかになった。2.γ線の不活化力に及ぼす水温の影響2log_<10>不活化線量は7,20,30°Cでそれぞれ98,92および88Gyとなり,水温が10°C降下した場合の必要線量の増加はわずか5%にすぎなかった。このことから、水温は実質上、不活化効果に影響を及ぼさないと考えてよいことが明らかになった。3.培養細胞を用いたC. parvumの細胞感染性評価手法(平成13年度課題の継続)HCT-8細胞を宿主細胞とするMPN法をおおむね確立した。その方法は次のとおりである。前処理としてオーシストを約5,000mg/Lの塩素に4°Cで5min接触して遠心洗浄する。これを、コンフルーエント約70%のHCT-8セルシートに接種して、脱嚢ならびにスポロゾイトのHCT-8へ侵入・感染を生じさせる(2時間)。洗浄したのち新たな培養液を添加して46時間培養する。培養後、「3個以上の蛍光粒子から構成されるクラスターが少なくとも1個存在するもの」を感染陽性と判定する。【放射線のC. parvumオーシスト不活化力】電子線のE. coli不活化力はガンマ線の約1/2であると報告されているが,C. parvum不活化力をマウス感染性で評価したときの2log不活化線量は,電子線で92Gy,ガンマ線で94Gyとなりほぼ同じであった。また,脱嚢性で評価したときの2log不活化線量は,電子線が12,000Gy,ガンマ線が13,000Gyとなり,紫外線の場合と同様,低線量の放射線を照射したオーシストは,感染力は喪失しているが生存していることが明らかとなった。電子線はガンマ線に比べ照射線量率が高いことから,連続処理が必要な汚泥の処理に適していると考えられる。10MV加速器で汚泥(比重1.5,厚さ20mm)中のC. parvumの感染性を4log減少させる線量(185Gy)の電子線を照射すると仮定すると,処理能力は約10万トン/日と試算された。【放射腺の不活化力に及ぼす汚泥の影響】リン酸塩緩衝液,生汚泥,脱水汚泥,汚泥抽出液にC. parvumを均一に懸濁させてからベータ線を照射し,不活化に及ぼす汚泥の影響を脱嚢性で評価した。
MRIを用いた頭頸部腫瘍の治療感受性マップおよび高精度予後予測診断法の開発

拡散強調像の撮像法を改変、画像解析法を開発し腫瘍増殖能を反映させたマップを作成した。これは経過観察によって得られた腫瘍の増大速度と比較し、良好な相関が得られた。さらに非侵襲的な灌流強調像であるArterial spin labelingの撮像法を改良し、頭頚部に腫瘍血流を反映させたマップを取得した。これは造影剤を用いた灌流強調像と比較し、良好な相関を得た。最終的に頭頚部扁平上皮癌患者において腫瘍増殖能および血液灌流のマップの数値情報によって患者予後を高精度に予測できることを統計学的に示すことが可能であった。これら2つのマップを掛け合わせ治療反応性を反映させたマップを作成することが出来た。本研究の主目的はMRIを用いて完全に非侵襲的に頭頸部扁平上皮癌の種々の機能情報を一括して取得する手法を開発し、さらにそれらを掛け合わせることによって治療反応性のマップを作成、さらにそれらを複合的に解析し高精度の予後予測の画像診断法を確立することである。初年度としては、健常ボランティアおよび数名の頭頸部腫瘍を有する患者において、腫瘍の細胞増殖能および腫瘍血流の画像化に着手した。細胞増殖能は既存のVERDICT (Vascular, Extracellular and Restric Diffusion for Cytometry in Tumors)法を独自に改変し、より腫瘍細胞のみを純粋に抽出して画像化することの出来るモデルを考案し、実際の健常人の頭頸部の正常組織、頭頸部腫瘍患者の腫瘍組織を対象として画像化した。得られた細胞密度画像から実際の正常組織および腫瘍細胞の増殖能の文献的数値を比較して、おおむね正確な比率が得られていることを確認した。次年度は細胞密度と細胞増殖能の関連性をモデル化し、より正確な細胞増殖能画像を取得することを目的とする。また、腫瘍血流画像は従来から報告されているArterial spin labeling法を頭頸部腫瘍のモデルに改変し、モデル式を新規に組み立ててこれを用いて、より詳細な腫瘍血流を得ることが出来た。これも最終目標である、腫瘍の治療反応性マップの材料として組み入れていく予定である。低酸素領域の同定は健常人では、検証が難しいため、次年度以降で頭頸部腫瘍患者を中心に検討を進めていく予定である。頭頸部扁平上皮癌患者におけるMRIを用いた腫瘍細胞増殖能の画像化、腫瘍血流の画像化、低酸素領域の同定とその程度の画像化、それぞれ全てが達成されたわけではないが、初年度のみでその二つに大きく着手出来ており、当初の予定通り全期間(3年間)以内にこのままの進行度で進む限り問題はなく、目標は達成されるものと考える。今年度は、初年度に開発した頭頸部腫瘍に対する簡易的な腫瘍細胞増殖能マップをより複雑なモデルに当てはめることによって、精度の高いマップへと改変させた。これは、拡散強調像の元データをより高度なフィッティングモデル(今回はtri-exponential fitting modelを用いた)に適合させた。そこから得られたパラメータ(種々の拡散係数および拡散係数ごとのフラクションデータ)に重回帰分析を用いて腫瘍増殖能の値を回帰させるモデルを開発した。この得られた重回帰式モデルによってさらに腫瘍増殖能をより強く反映させた高精度なマップを作成することが可能となった。腫瘍血流マップに関しては、初年度でおおむねほぼ腫瘍血流を反映させたものを作成することが出来ていたが、今年度の検討にて、MRIの撮像パラメータ(ラベル後待ち時間、ラベル時間、背景信号抑制パルス)を腫瘍血流をより詳細に画像化する方向に適正化を行うことによって、高精度な腫瘍血流のマップを得ることが出来た。腫瘍の低酸素成分の検出に関しては、Quantitative susceptibility mapping(QSM)を用いて画像化することを目標としていたが、低酸素成分の検出源となるデオキシヘモグロビン以外にも局所の磁化率を変動させる物質が多数存在しており、それらがノイズとして純粋な低酸素領域の検出に悪影響を与えるため、それらをいかに制御して画像化するかが今後の課題となった。臨床応用としては、前二者のマップを用いて、化学放射線療法に対する予後予測判定因子のとしての有用性の検討を今後進めていく予定である。今年度は、初年度からそれぞれ開発を継続していたマップの精度をほぼ臨床応用可能なレベルまで高めることが可能であった。次年度からは実際の臨床応用も施行していく予定であり、おおむね研究計画書に記載していた内容通りに進行していると考えられる。初年度に開発した腫瘍細胞増殖能および腫瘍血流マップを頭頚部癌患者に用いて臨床的有用性を判断した。実際は全身化学放射線併用療法を行う患者群に治療前、治療中、治療後にそれぞれ撮像し、治療効果予測に関しての有用性を検討した。結果としては、腫瘍細胞増殖能マップ、腫瘍血流マップそれぞれにおいて治療中での変化率が局所制御率と関与することが解析により明らかになった。また、腫瘍の遠隔転移の予測が、腫瘍細胞増殖能マップで行うことが出来た。さらには、治療後に認められる治療後瘢痕組織の活動性を腫瘍細胞増殖能マップで性状判断することによって将来的な局所再発を予測することが出来ることが明らかになった。これらを全てかけ合わせることによって、治療予後予測の腫瘍マッピングが可能であると判断したが、どの値を重みづけしてマップを作成するかは、より詳細な非線形回帰分析を用いて検討していく予定である。また、前年度までは低酸素領域を反映したマップの画質が不十分であったことから、新しいアプローチとして拡散強調像の新たなモデル式から得られたパラメータと腫瘍血流を反映させたパラメータをそれぞれ組み合わせることによって低酸素領域の同定を目指した。

特に拡散強調像のひとつのモデル式から得られる拡散係数が低酸素領域とある程度相関することが判明し、さらに画質も比較的良好であることから解析手法のさらなる改善によって十分な画質のマップを作成することが可能であることが示唆された。拡散強調像の撮像法を改変、画像解析法を開発し腫瘍増殖能を反映させたマップを作成した。これは経過観察によって得られた腫瘍の増大速度と比較し、良好な相関が得られた。さらに非侵襲的な灌流強調像であるArterial spin labelingの撮像法を改良し、頭頚部に腫瘍血流を反映させたマップを取得した。これは造影剤を用いた灌流強調像と比較し、良好な相関を得た。最終的に頭頚部扁平上皮癌患者において腫瘍増殖能および血液灌流のマップの数値情報によって患者予後を高精度に予測できることを統計学的に示すことが可能であった。これら2つのマップを掛け合わせ治療反応性を反映させたマップを作成することが出来た。頭頸部扁平上皮癌患者におけるMRIを用いた腫瘍細胞増殖能の画像化および腫瘍血流の画像化は健常人および頭頸部腫瘍患者で検証している最中であり、次年度はさらなる精度を求めて、画像取得の調整、解析法の改善にむけて検討を進めていく予定である。低酸素領域の同定とその程度の画像化に関しては、次年度から患者群を用いた基礎的検討を行いつつ、モデル化の組み立て、画像化まで進行させていく予定である。頭頸部扁平上皮癌における、腫瘍増殖能を反映したマップ、腫瘍血流を反映したマップのそれぞれを用いて、化学放射線治療における予後予測因子としての有用性を決定する。短期的な治療予後、長期的な治療予後のそれぞれに対して、検討を進めていく予定である。また、低酸素領域の画像化に関しては、撮像パラメータの最適化、あるいは他画像との融合なども含め、目標達成のため、多角的に検討を進める予定である。放射線医学本研究で作成する予定であった頭頸部腫瘍の治療に対する感受性マップの解析ソフトが、実際の取得した画像から判断してやや解析手法に修正を行ったほうがよいことを示唆するデータが得られた。ゆえに、画像データの取得をさらに増やして検討した後に解析ソフトの機能拡張などを考慮する予定となったため、解析ソフト内の解析ツールに関しては大部分が購入を保留として、新たにデータを検討した後に改めて、購入する予定となった。ゆえに次年度使用額が生じる次第となった。該当年度に国際学会の参加と発表の予定があったが、日程があわずに次年度へ繰越にしたことによる理由がひとつである。また、複数の論文を執筆中であったが、内容や構成に再考の余地があり、データの解析修正を行ったため、その論文に使うはずの英文校正等が先延ばしになってしまったことも理由のひとつである。さらに、すでに掲載が決定している論文があるが、論文掲載料の執行がクレジットカードの決済終了後になってしまうため、支払が先延ばしになってしまったことも理由のひとつである。
口頭発表時における質疑応答コミュニケーション能力を高めるための教育方法の開発

本研究では、大学等で行われる日本語による学生のプレゼンテーション後の質疑応答に注目し、質疑と応答が有機的に行われ、発表者である学生がより有益な示唆や内省が得られるための教育方法の開発を目的とした。本研究では、研究発表に関する内容を紙媒体の教材に加え、これまでほとんど開発が行われていない動画を作成した。これにより、発表に対する具体的なイメージを把握することが可能になった。教材は、プレゼンテーションを発表スピーチ、スライド資料、質疑応答の3点から捉えた15課から構成される。教材では、各自で考えた後、複数名で話し合って検討する問題を作り、授業の中で質疑応答の話し合い場面を経験できるものとなっている。本研究では、生産管理の一つ、問題解決型のCAPD(Check-Analyze-Plan-Do)サイクルを活用して口頭発表時における質疑応答コミュニケーションに関する研究を行い、質疑と応答とがより有機的に遂行される教材の開発を目指している。平成26年度はCheckとAnalyzeを行った。前回の平成23-25年度の科研費研究においては口頭発表者側である学生の意識や行動に注目して分析したが、今回はもう一方の質問者側に焦点を当て、どのような意識で発表を聞き、同じ空間を共有しているのかを半構造化面接法により調査した。発表の場での主たる質問者は大学の教員であるため、調査協力者は大学院生を指導する教員である。質問項目は、質疑応答というものに対する考え・意識、実際の学生への指導状況、留学生と日本人学生との違い、自分自身の外国語での発表時の経験等である。その結果、質問者となる教員は、質疑応答を学生を評価する時間ととらえており、教育的観点から、発表者である学生の発表を肯定的に促す態度で臨んでいることがわかった。しかし他方では、専門用語や知識の差により発表者である学生が戸惑っていることを意識する発言は少なく、この点において認識のズレが感じられた。また、近年出版されている国内外の大学生向けアカデミック・プレゼンテーションに関する教材を収集し、教材分析も行った。英語母語話者である学部生や、英語による発表者を対象にした教材では、多少の差はあれ、聞き手とのコミュニケーションにおいてコミュニケーションブレイクダウン、あるいは、窮地に陥った場合の対処法が扱われている。しかし、日本語学習者あるいは日本語話者への教材では、この点が解説レベルにとどまり、実践的な教材はほとんどなく、この点を充実させた教材を開発する意義は十分あると思われた。平成27年度は、まず前年度に行った、学生の口頭発表時に質問をする側となることが多い教員の質疑応答に対する考え・態度についてさらに分析を加えた。そして、発表者である学生と、質問者である教員との双方の意識・態度に関わる調査を総合的に捉えると、質疑応答に抱える問題において、学生は立場が上位の者に対して、どのように問いかけたり、疑問を確認すればよいのかという点に躊躇や当惑等を感じていることがわかった。すなわち、対人関係に関わる点に大きな課題を抱えているのである。これは、発表場面における質疑応答という枠で捉えるというより、根本的な「対話」という大きな視点で捉える必要がある問題と思われた。これまで日本人学生及び留学生ともに、日本語において意見を述べるという活動においてはディベートなどの活動はやや取り上げられてはいるものの、より基本的な「対話」に関するトレーニングがあまり行われてこなかった点にも検討の余地があると考えられた。また、既存の大学生向けの教科書、英語圏への留学生向けの教科書、国内で研究発表を行う初心者向けの教科書の分析を通し、教材作成に関しては、従来の日本語における教科書にはパラ言語に関わる要素や、発話時の心理などへの配慮が欠けており、この点についても本開発教材の中で扱う必要があることを確認した。そして、試行版の教材を作成すべく、上記の発表に関わる当事者への調査結果及び教材分析から、取り上げるべき項目をリストアップし、発表部分も含めた教材作成について教育的観点から内容・項目の検討を行ってきた。口頭発表での質疑応答に関わる問題を、単に口頭発表場面に続く質疑と応答における問題という面のみから捉えるのではなく、その根本にある対話という面から押さえる必要があることに気づき、枠組みを再考する必要が発生したため。平成28年度は、開発するプレゼンテーション教材について、指導項目の検討及び抽出、シラバス作成、紙ベース部分の教材作成を行うとともに、研究代表者および連携教員の範囲において試行及び評価を行い、改善を進めた。教材は、1学期15回からなる授業に合わせて課を設定し、聴衆に向け一方向で話すプレゼンテーションの部分、プレゼンテーションと平行して、スライドを用い視覚的に情報を提供する部分、プレゼンテーションの後の聴衆との双方で話し合う部分の3つの面から捉える構成内容とした。試行は前期に1機関、後期に2機関で用い、内容や課題の適切さを学習者の反応をもとに検討した。学習者においては、日本語によるプレゼンテーションそのものについて具体的な指導を受けた経験のない者が多く、得る知識は役立つものが多いと思われた。また、質疑応答における日本語表現や態度については学習者が求めていたニーズと合致し、学習意欲は非常に高かった。しかし、今回の試用対象者が学部1年生と、大学院研究生や院生と異なっていたため、その反応には違いが見られた。この点から対象者の設定が課題として挙げられた。課の構成や、各課の分量や説明事項等にはまだ多くの改善が必要であり、修正を重ねている。また、本教材の大きな特徴である紙ベースの教材を補完する動画教材の開発については、プレゼンテーション部分のスクリプトを具体的に作成し、該当する課の中で参照できるようにした。

さらに、付録としてつける予定のプレゼンテーションの最終的な目標となる研究発表例について、学部4年生の研究発表の実例を活用することとし、当該学生及び指導教員との交渉・相談を進めた。次年度はこれらの内容について動画撮影を行い、紙ベースの教材と動画を合わせた学習の試行を予定している。平成28年度に予定していた研究内容は、指導項目の検討及びシラバス作成、教材の紙ベース部分の作成、試用と評価・改善であった。これらについては概ね取り組むことができた。まだ限定的な試用であるため、試行の対象者を増やし、多くの使用者からのフィードバックを得ながらさらに改善していく必要があるが、教材の基本的な構想がまとまり、方向性が定まったことから、概ね順調であると考える。アカデミック・プレゼンテーションに関する教材開発研究の最終年度となる29年度は、動画の作成と試作版教材を用いての他機関での使用を行い、最後に試用者からのフィードバックを得、紙媒体の教材の修正および動画の追加作成を行った。具体的には、4月に動画3本の撮影を実施した。1)留学生による学科紹介場面、2)留学生と日本人学生との混合クラスを想定した、留学生によるゼミでの文献調査の発表場面、3)本教材の最終的に目指す卒業研究発表場面(日本人学生が発表)の3本である。画面構成においては、発表者の発話と説明する資料を1画面に2つ示し、状況を把握しやすく配置した。音声からの発表スピーチの聴き取りにも考慮し、字幕ありと字幕なしの両方を準備し、学習者の目的・レベルに合わせて活用できるようにした。年度後半においては、海外も含めた4機関5コースから協力を得、試用した。フィードバックにおいては、これまでなかったプレゼンテーションに関する教材であり、対話を重視したスタイル、スライド作成に関する説明および練習、心理的な不安に関する情報提供のページ等が非常に有効であったとの評価が得られた。また、授業を受けた留学生からは、質疑応答時の受け答えに関するページが非常に有用であるとのコメントが聞かれた。実際の研究室での発表準備に本教材を用いて発表原稿を作り、無事発表を行うことができたという報告も受けた。一方で、研究紹介の動画が理系だけであることや、紙教材のタスクの指示がわかりにくいなどの指摘もあった。これを受け、最終段階の時期においては、紙教材の修正作業を行うとともに、文系の学習者にも関心がもてる話題で研究紹介の動画をもう1本作成した。最終的に紙媒体の教材および4本の動画からなるプレゼンテーションの教材を開発した。本研究では、大学等で行われる日本語による学生のプレゼンテーション後の質疑応答に注目し、質疑と応答が有機的に行われ、発表者である学生がより有益な示唆や内省が得られるための教育方法の開発を目的とした。本研究では、研究発表に関する内容を紙媒体の教材に加え、これまでほとんど開発が行われていない動画を作成した。これにより、発表に対する具体的なイメージを把握することが可能になった。
セブンシスターズにおけるトランスジェンダー学生への支援とリーダーシップ教育

アメリカ合衆国の歴史的に重要なセブンシスターズと呼ばれる女子大学(現在も女子大学を維持しているのは5校:バーナード、ブリンマー、マウントホリヨーク、スミス、ウェルズリー)が2014年から2015年にかけて次々にトランスジェンダー学生の受け入れについて新たなアドミッションポリシーを発表した。本研究では、当該アドミッションポリシー策定後のトランスジェンダー学生受け入れの実態について学生支援という観点から調査する。加えて、トランスインクルーシブな方針のもと、女性に特化したリーダーシップ教育が性的マイノリティへのエンパワーメントにどのように架橋され強化されているのかについても明らかにする。
シトクロム酸化酵素におけるプロトンポンプと酸素還元反応とのカップリング機構

シトクロム酸化酵素は酸化を水に変える反応を触媒すると同時にプロトンポンプの機能を果すことが知られている。O_2分子を1個還元するのに4個の電子が必要であり、4個の電子の移動に対して約4個のプロトンが汲み出される。電子とプロトンの量比を保つのにどのような仕掛けがあるか、を解明することを目的として本プロジェクトを始めた。その戦略として、反応中間体におけるヘム及びタンパクの構造変化を追跡することにより、本酵素におけるO_2活性化機構とタンパク中のプロトン移動機構を構造化学的に説明することを狙った。反応中間体の検出はこれ迄低温トラップ法で行われてきたが、低温凍結状態ではプロトンポンプのためのデリケートな構造変化は起こらない可能性が高いので、室温溶液における反応中間体の可視吸収スペクトルをまず確立し、吸収スペクトル的に定義された状態のヘムの構造を可視レーザーラマン散乱で、タンパクの構造を紫外共鳴ラマン散乱で調べることにした。寿命の短い反応中間体のスペクトルを高いSIN比で得るためにはスペクトルの積算が必須であるが、比較的少量の酵素でそれができるように「酵素反応追跡用人工心肺装置」を製作した。50μMの濃度の酵素溶液を150ml使うと約5時間の積算が可能となった。最高時間分解能は140μsで、これによりO_2との反応中間体であるCompound AとCompound Bのスペクトルを室温で観測することに成功した。Compound Aの段階ではチトクロムCから本酵素に電子移動は起っていないが、Compound Bの段階ではそれが起っていることを見つけた。また「ラマン散乱・吸収スペクトル同時測定装置」を作り上記の吸収スペクトルと同時にそれら中間体の共鳴ラマンスペクトルを初めて測定した。また紫外共鳴ラマン散乱の測定のためArレーザーの488.0nmの発振線の倍波をとることに成功した。それを光源にしてチトクロムCのチロシン脱プロトン形の共鳴ラマン線を選択的に観測できた。
15世紀イギリス絵画の研究

本年度は研究のまとめの年度であり、別送の研究報告書に見られるように、課題である「15世紀イギリス絵画の研究」の当初の目標を達成することができた。15世紀イギリス絵画は、概略的に見れば、14世紀中葉の隆盛の時代を受け継ぐと同時に、14世紀末頃から新たに大陸から入ってきた国際ゴシック様式の影響下で作画活動が始まる。その結果、15世紀初頭には、特に彩飾写本絵画における最後の隆盛の時代を迎えるが、その後、内戦等による国力の衰退、フランスとの関係の希薄化によって、ネーデルランド文化の影響が強くなり、写本絵画の分野では、土着の画家たちはネーデルランドの画家たちに仕事を奪われ、1470年前後境に急速に衰退する。これに比較するとガラス絵画では、イギリス固有の画派が比較的遅くまで活躍したが、これも世紀末ころには、ネーデルランド画派に席巻される。むしろ、板絵の分野で、固有の画派が地方の教会を拠点にネーデルランド画派と並存しつつ活躍した。報告書では、その様相をノフォーク地方のルード・スクリーンの遺例にたどった。本研究の初年度の成果として、まず、中世のイギリス絵画史研究の柱として、写本絵画、板絵、壁画という対象があり、さらに補助的な材料としてステンド・グラスとタピスリ-があることが了解された。時代的にみれば、中世のイギリスにおいては、写本絵画の中心性には揺るぎのないものがあるというのが一般的認識である。内戦や宗教改革運動等の影響を受けて、板絵や壁画が破壊にさらされたということを差し引いても、この事実には、変わりがないようである。ことに、13世紀から14世紀にかけては、大陸からのさまざまな影響を受けながらも、イギリス画派の名で呼び得る水準のものが確立されていた。地域的にも、イ-スト・アングリアからロンドン、カンタベリ-にかけてがその中心的な制作地域であった。14世紀まででは、板絵に比べると、壁画の方は、どちらかというと素朴でローカルな様式のものが多く、これに対し、板絵は、写本絵画との近さを示したり、先進的な画風も取り入れたり、独自の展開をみせている。なかでも、プランタジネット朝の発展とともに、写本絵画や板絵を中心に、イタリアなど大陸の影響を吸収した洗練された宮廷様式の発展がみられる。14世紀後半は、ヨーロッパの辺境であるイギリスにおいても、国際ゴジック様式の影響が観察されるが、この段階では、イタリア的なものは、フランスやネ-デルランドを経由して入り込んでいるとみられる。こうした段階を踏まえて、イギリス15世紀絵画が誕生するのだが、前世紀に比べると、写本絵画は、いくぶん衰退し、数少ない遺例ながら、板絵の方が、大陸の美術の発展を複雑に反映した独自の展開を示している。今後は、撮影したヴィジュアル資料を比較検討を深め、中世後期絵画史のなかでのイギリス15世紀絵画のさらに系統だった理解をすすめることが目標である。前年度に行ったイギリス中世絵画史の概略的な展開についての考察をもとに観察すると、写本絵画においては、14世紀から15世紀初頭にかけての時期がピークであり、15世紀になると急速な衰退の徴候が見られ始める。一方、壁画は、保存状態のいい遺品こそ少ないが、いわゆるロマネスク時代には、大陸に見劣りしないようなしっかりした表現が行われていた。その後のゴシック時代の壁画もまた、14世紀あたりがやはりピークであり、特に宮廷の周辺では華やかな展開を見せる。しかし、現存する遺品には、地方の教会のものが多く、それらの絵では、聖書等のテクストの解釈や図像表現に地域独特のものがあることが観察される。15世紀のものは、残念ながら、保存状態のいい壁画の残存例はあまり多くなく、壁画からイギリス絵画の様相を観察することは難しい。これに対し、板絵に関しては、すでに14世紀半ば頃から、一般にネーデルランド絵画の影響を受けながら、発展してきたと見られる。大陸の板絵は、発展のなかで独自の価値を築いてきたが、イギリスでは、写本絵画との結びつきが強い。14世紀では、板絵は、祭壇背後の衝立に描かれる例が多いが、15世紀の第2四半世紀以降くらいから、イースト・アングリア地方を中心に、ルード・スクリーンと呼ばれる内陣仕切りに聖人画像等の絵画が装飾されるようになる。

これは、イギリス独自のジャンルを形成しており、様式的には、ネーデルランドの影響の濃いものもあるが、基本的には、地方固有の絵画的伝統も反映している。大陸に比べると、この種の絵画は、かなり素朴なものではあるが、平面的な図示性と装飾性に配慮した独特の絵画伝統が、政治の混乱期でも、したたかに存在していたことを示している。図像的観点からみても、ある特別な選択のしかたが存在しているし、アトリビュート等についても独特のものが観察される。本年度は研究のまとめの年度であり、別送の研究報告書に見られるように、課題である「15世紀イギリス絵画の研究」の当初の目標を達成することができた。15世紀イギリス絵画は、概略的に見れば、14世紀中葉の隆盛の時代を受け継ぐと同時に、14世紀末頃から新たに大陸から入ってきた国際ゴシック様式の影響下で作画活動が始まる。その結果、15世紀初頭には、特に彩飾写本絵画における最後の隆盛の時代を迎えるが、その後、内戦等による国力の衰退、フランスとの関係の希薄化によって、ネーデルランド文化の影響が強くなり、写本絵画の分野では、土着の画家たちはネーデルランドの画家たちに仕事を奪われ、1470年前後を境に急速に衰退する。これに比較するとガラス絵画は、イギリス固有の画派が比較的遅くまで、活躍したがこれも世紀末ころには、ネーデルランド画派に席巻される。むしろ、板絵の分野で、固有の画派が、地方の教会を拠点にネーデルランド画派と並存しつつ活躍した。報告書では、その様相をノフォーク地方のルード・スクリーンの遺例にたどった。
有機/ナノカーボン接合スパイクダイナミクス発生と高次情報システム応用への基礎展開

原子や分子といったナノの世界の揺らぎやダイナミクスを、信号検出や情報処理、複雑計算に活用することは、現代科学が今直面している大きく魅力的な課題である。本研究ではナノ材料、特に有機分子とナノカーボン材料の接合が含有する電子状態揺らぎや応答ダイナミクス現象の物理的機構を解明する。これらのダイナミクス応答は、自律的に最適制御や音声認識が出来るニューラルネット計算への応用が可能である。初年度である本年度は、金属錯体分子としてポリ酸分子であるPmO12分子のナノ接点構造をカーボンナノチューブ素子内に作成することに成功した。電極のサイズを小さくし、カーボンナノチューブの電気泳動時間を短かくすることで、たった一つの分子接点を持つ素子を再現性良く作成する条件を見つけ出した。また、接点の電気伝導度が室温で大きく揺らいでおり、高い抵抗値を示すオフ状態と一定の低い抵抗値を示すオン状態、その中間の不安定状態を取ることが明らかになり、現在その現象の物理化学的な起源を検証中である。素子の応答は外部雰囲気に影響を強く受け、分子の酸化還元応答と分子周辺のカウンターイオン及びプロトンの解離結合、移動分散のモデルを構築した。またこのような大きな電気伝導度の変化は時間的にミリ秒から数秒と非常に長く、このゆっくりとした揺らぎと、非常に短い時間に多くの電荷流入を発生させるスパイクダイナミクスとの関係考察し、論文に発表した。金属錯体分子としてポリ酸分子のナノ接点構造をカーボンナノチューブ素子内に作成することに成功した。このことにより、以下の現象の観察確率が飛躍的に向上し、データの信頼性が飛躍的に上った。素子に一分子接点が作成されている素子はその電気伝導度が室温で大きく揺らいでおり、高い抵抗値を示すオフ状態と一定の低い抵抗値を示すオン状態、その中間の不安定状態を取ることが明確に現われた。またその応答は外部雰囲気に影響を強く受け、真空中、大気中、蒸気雰囲気中で明確な差を示した。分子の酸化還元応答と分子周辺のカウンターイオン及び水分子の解離によるプロトンの移動分散がその要因であると推察される。今年度発見したこの一分子のコンダクタンススイッチング現象は、これまで報告されていない種類のものである。外部からの信号による制御は出来ないが、科学現象的には非常に重要な発見となる可能性がある。科学現象的には非常に重要な発見となる可能性がある。よってその物理化学的な機構の解明が早急に求められる。これまでに試した真空中、大気中、蒸気雰囲気中以外の条件による応答の変化を計測しその傾向を取得する。また、分子の電子状態や酸化還元現象に伴なう伝導度の変化を検証可能な理論計算を探し、試す。

科学現象的には非常に重要な発見となる可能性がある。よってその物理化学的な機構の解明が早急に求められる。これまでに試した真空中、大気中、蒸気雰囲気中以外の条件による応答の変化を計測しその傾向を取得する。また、分子の電子状態や酸化還元現象に伴なう伝導度の変化を検証可能な理論計算を探し、試す。
金融市場における資産変動の国際的なスピルオーバーに関する研究

近年、金融市場間の国際的な連動性が従来との比較上、格段に強まってきているという背景・状況を踏まえ、本研究では、金融市場における各種資産間の国際的なスピルオーバー(資産の変動性の他資産や他市場への漏出(spillovers))の状況・効果に関する実証・計量的な解明を目的に研究を推進中である。既存研究では、同一のアセットクラス間の関係に関する分析が多いため、本研究では、特に異なるアセットクラス間の国際的なスピルオーバーの状況・効果に関し着目しつつ、実証・計量的な研究を推進中である。また、分析においては、適用する計量モデルにも十分な注意を払いつつ研究を推進していることも本研究の特色である。上記のような研究推進の結果、研究期間初年度である2018年度は、各種の資産における国際市場間での変動性のスピルオーバーがどのようであったのか、という点に関し、複数の成果を発表するに至った。これらの複数の成果のうち、特に、原油先物と原油関連株式の関係を国際的な観点から分析した論文は、本研究の意図がよく表れた好例である。これらの研究から、各種のアセットクラス間の国際的なスピルオーバーの分析・モデリングには、スピルオーバーの非対称性を取り込むことが望ましいことや、各資産のリターンの歪度や構造変化といった特性を考慮することも有効であるという技術的側面からの知見も導出でき、これらの初年度の成果は、今後の研究の進展にも効果的に繋がっていくものと考える。2018年度は、研究期間初年度であったが、複数の成果を公刊できたため、おおむね順調な研究進展状況であると考える。今後は、対象とする資産データを変えながら、各資産のヘッジ機能などにも着目しつつ、各資産間の国際的なスピルオーバーの状況に関し、更なる計量的な調査・分析を進める計画である。本研究のように、同一のアセットクラス間のみならず、異なるアセットクラス間の国際的なスピルオーバーの状況を実証的・計量的に解明しようとする試みは、金融市場や金融資産間の関係に関する従来にない新しい知見の導出に繋がると考える。また、計量的分析手法・モデルについての更なる工夫や拡張といった側面に関しても継続して重要視しつつ、本研究を継続・推進したく計画している。
低アスペクト比RFPプラズマにおける自発電流に関する研究

低アスペクト比RFPプラズマ装置「RELAX」において、高い自発電流割合を実現するための高性能化、すなわち高い電子温度、電子密度、ベータ値を目的とした装置の改造を完了させた。改造項目の一つである真空容器分割用ポロイダルフランジの改良により不整磁場が減少し、それにより、RFPプラズマがヘリカルに変形するQSH(準シングルヘリシティ)状態の発生率、持続時間が上昇した。このQSH状態はRFPの高閉じ込め性能化、高ベータ化へと繋がる重要な候補である。また、他の改造項目であるサドルコイル(アクチュエータコイル4×16個、センサーコイル8×16個)の配線や、そのフィードバック制御電源の開発、初期動作実験等を他の人と共同で行った。このサドルコイルフィードバックシステムにより、不整磁場が抑制され、プラズマの安定性やベータ値が向上するものと期待される。また、電子温度、密度分布を測定するための軟X線ダブルフィルター法装置、トムソン散乱計測装置、ダブルプローブ装置、140GHz干渉計等の開発、改良を他の人と協力して遂行し、電子温度分布の時間発展、中心電子温度等の測定に成功した。これは、自発電流の評価に必要な電子温度、密度分布の測定が大きく前進したことを意味する。また、プラズマを生成、制御する種々のコイル系の回路定数を種々に調整して、RFP状態の持続時間や温度、ベータ値等が最適になるプラズマを探索した。以上のように、低アスペクト比RFPにおける自発電流値の評価と高い自発電流割合の実現に関して、本研究は大きく貢献した。本研究は、将来の核融合発電炉のための「RFP」というタイプのドーナツ形状のプラズマを対象としている。RFPプラズマのアスペクト比(大円半径/小円半径)を小さくすると、プラズマ中を自発的に流れる電流(自発電流)が増加し、それによりプラズマを高効率(低い入力エネルギー)で閉じ込められることが理論的に示唆されている。本研究の目的は、低アスペクト比RFPプラズマ装置「RELAX」において自発電流値を実験的に評価し、また、自発電流の高いプラズマを作り出すことである。当該年度の研究実績を以下に示す。1.自発電流の理論や実験的測定法に関するいくつかの文献を読み、それらに対する理解を深めた。2.多チャンネルのアナログ/デジタルコンバータ「AURORA14」を、CAMACのコントローラ「CC-USB」により複数台同時に制御し、多くの信号を自動で取得するプログラムを開発した。これにより、「RELAX」装置に新たに設置した、プラズマ端の磁場を測定する多数の磁気プローブや、プラズマからの軟X線を測定する多数のフォトダイオード等の、多くの測定器からの計100チャンネル以上の信号を全て同時に取得することができるようになった。これにより実験が効率化し、また、生成する毎に変化するRFPプラズマの特性をより正確に把握できるようになり、精度の良い自発電流測定のための準備の一つを整えることができた。3.プラズマを生成・制御するための磁場は、プラズマの外にあるコイル(導線)群に電流を流すことで発生させているが、このコイル電流を決める放電回路系のパラメータ(コンデンサ容量・電圧等)などを種々に変更することにより、プラズマの持続時間や軟X線放射強度(プラズマの温度・密度に関連)等がなるべく大きくなるような放電条件を実験的に探した。これは自発電流の高いプラズマを生成するための準備として重要である。RFP (Reversed Field Pinch、逆磁場ピンチ)は、ドーナツ型プラズマの閉じ込め方式の1種である。RFPを低アスペクト比化(アスペクト比=ドーナツ周回半径R/断面半径a)すると、自発電流割合が増加し、経済的な核融合発電炉として利用できる可能性が理論的に示唆されている。本研究は、低アスペクト比RFP実験装置「RELAX」(R=0.5m、a=0.25m)において、高い自発電流割合を実現させることを目的としている。ベータ値(=温度×密度/磁場エネルギー密度)が高い程、自発電流割合が高い傾向にあるので、RELAXの目標パラメータは、温度が約300万度、密度が1立方メートル当たり約4×10の19乗、ベータ値が約0.2、自発電流割合が約20%である。当該年度は、まず軟X線ダブルフィルター法で温度を測定した結果、約30万度程であり、又、干渉計による測定の結果、密度は1立方メートル当たり約4×10の18乗程であった。これは目標より1桁程低い値であったので、より高い温度・密度を実現させるために、RELAX装置を解体し、大きな誤差磁場の源である真空容器分割用フランジを改造した。そして、プラズマ性能(温度・密度等)向上のための、「(1)壁浸透磁場制御のためのコイル群の設置」や「(2)ヘリカル(螺旋状)コイルの設置」、「(3)真空容器分割用フランジ付近の誤差磁場を補正するコイルの改造」等を行いつつ、RELAX装置の再組立を行った。

また、他の改造項目であるサドルコイル(アクチュエータコイル4×16個、センサーコイル8×16個)の配線や、そのフィードバック制御電源の開発、初期動作実験等を他の人と共同で行った。このサドルコイルフィードバックシステムにより、不整磁場が抑制され、プラズマの安定性やベータ値が向上するものと期待される。また、電子温度、密度分布を測定するための軟X線ダブルフィルター法装置、トムソン散乱計測装置、ダブルプローブ装置、140GHz干渉計等の開発、改良を他の人と協力して遂行し、電子温度分布の時間発展、中心電子温度等の測定に成功した。これは、自発電流の評価に必要な電子温度、密度分布の測定が大きく前進したことを意味する。また、プラズマを生成、制御する種々のコイル系の回路定数を種々に調整して、RFP状態の持続時間や温度、ベータ値等が最適になるプラズマを探索した。以上のように、低アスペクト比RFPにおける自発電流値の評価と高い自発電流割合の実現に関して、本研究は大きく貢献した。
Gd^<3+>標識キメラ化モノクローナル抗体をMRI造影剤とする新しい膵癌診断法の開発

近年、MRIの造影剤として微粒子磁性鉄やガドリニウムが開発され、網内系組織に取り込まれる性質を応用して肝臓の腫瘍の鑑別診断に用いられている。しかし、従来の造影剤は膵組織に受動的に取り込れないため、膵癌診断のための造影剤としては応用できない。もし、膵癌に特異的に集積する微粒子磁性鉄が開発されれば、MRIの磁場の中で高い磁化率を示すためT2強調画像で著しい低信号を発すると考えられる。本研究では、A7をガドリニウムで標識し、Gd^<3+>標識A7が膵癌診断のためのMRIの新しい造影剤として有用であるかどうかを検討した。モノクローナル抗体A7とキレート剤Isothiocyanobenzyl EDTA(同仁化学)を混和し、A7-EDTAを作製した。さらに塩化ガドリニウム(和光純薬)を反応させ、A7-ガドリニウムを作製した。A7-Gdをヒト血清中にて0、24、72、96、144時間それぞれincubateした後、それぞれの検体をPD-10カラム(アマシャムバイオメディカル)にてゲル濾過し、各検体毎の抗体量とGd量を測定した。尚、抗体量の測定は分光吸光度計で、Gd量の測定はICP(inductively coupled plasma atomic emission spectroscopy)で行い、血清中での安定性を検討した。A7-Gd3+を^<125>I標識して膵癌移植ヌードマウスに投与後に生体内の分布について検討した。その結果、各時間毎の抗体の分布とGdの分布曲線は一致した。測定開始後144時間目まで非結合ガドリニウムは検出されなかった。このことからGd標識モノクローナル抗体A7の血清中での安定性は保たれていると考えられた。また、A7-Gd3+の抗体活性はA7単独とほぼ同等であった。生体内でもA7-Gd3+は腫瘍に多く集積した。以上より、Gd標識モノクローナル抗体A7は血清中で安定であり、MRI造影剤として有用性の検討をすすめる価値があると考えられた。膵癌の診断は極めて困難であり、予後が悪い原因となっている。膵癌の術前診断に核磁気共鳴画像(MRI)が応用されているが、癌病巣の明確な描出による質的診断能は充分でない。そこで、膵癌に対するMRIの診断能を向上させるために、ヒト膵癌に対するモノクローナル抗体をガドリニウムと標識することを試みた。キメラ化A7-Fab分画をガドリニウムで標識する前段階としてモノクローナル抗体としてヒト膵癌と高率に反応するA7とを用い、ガドリニウムで標識した。A7-Gdをヒト血清中にて0、24、72、96、144,168時間それぞれincubateした後、それぞれの検体をPD-10カラム(アマシャムバイオメディカル)にてゲル濾過し、各検体毎の抗体量とGd量を測定した。

その結果、各時間毎の抗体の分布とGdの分布曲線は一致した。測定開始後144時間目まで非結合ガドリニウムは検出されなかった。このことからGd標識モノクローナル抗体A7の血清中での安定性は保たれていると考えられた。Gd3+標識A7の抗体活性を非標識A7と膵癌培養細胞を用いたinhibition assayで比較した。その結果、Gd3+標識A7の抗体活性はA7単独とほぼ同等であった。以上より、Gd標識モノクローナル抗体A7は血清中で安定であり、MRI造影剤として有用性の検討をすすめる価値があると考えられた。近年、MRIの造影剤として微粒子磁性鉄やガドリニウムが開発され、網内系組織に取り込まれる性質を応用して肝臓の腫瘍の鑑別診断に用いられている。しかし、従来の造影剤は膵組織に受動的に取り込れないため、膵癌診断のための造影剤としては応用できない。もし、膵癌に特異的に集積する微粒子磁性鉄が開発されれば、MRIの磁場の中で高い磁化率を示すためT2強調画像で著しい低信号を発すると考えられる。本研究では、A7をガドリニウムで標識し、Gd^<3+>標識A7が膵癌診断のためのMRIの新しい造影剤として有用であるかどうかを検討した。モノクローナル抗体A7とキレート剤Isothiocyanobenzyl EDTA(同仁化学)を混和し、A7-EDTAを作製した。さらに塩化ガドリニウム(和光純薬)を反応させ、A7-ガドリニウムを作製した。A7-Gdをヒト血清中にて0、24、72、96、144時間それぞれincubateした後、それぞれの検体をPD-10カラム(アマシャムバイオメディカル)にてゲル濾過し、各検体毎の抗体量とGd量を測定した。尚、抗体量の測定は分光吸光度計で、Gd量の測定はICP (inductively coupled plasma atomic emission spectroscopy)で行い、血清中での安定性を検討した。A7-Gd3+を^<125>I標識して膵癌移植ヌードマウスに投与後に生体内の分布について検討した。また、A7-Gd3+の抗体活性はA7単独とほぼ同等であった。生体内でもA7-Gd3+は腫瘍に多く集積した。
ヒト未熟卵胞の凍結保存およびマイクロカプセルによる体外成熟に関する研究

卵・顆粒膜細胞からの相互のシグナリングの解析による卵胞発育機構の解明、ならびに、ヒト未熟卵胞の凍結保存、マイクロカプセルによる凍結融解後の体外培養系の確立を最終目的として基礎的検討を行い以下の成果が得られた。1)ガラス化液として10%EG含有PBS液で10分間前処理後、15%EG+15%DMSO+0.5M sucrose含有PBSに浸積しクライオトップを用いた急速凍結法により、ヒト卵子では約90%の融解後の生存率を認めた。各マイクロカプセルを用いたin vitroでの培養実験では卵胞組織の生存を認めたが生存率は低値であり、ステロイド産生も確認できなかった。ヒト卵子におけるGDF-9,CD9,CD98,C-kit mRNAの発現をPCR法で確認した。2)初期卵胞発育に関与する因子としてHB-EGFに着目し、ラットを用い卵胞、黄体におけるHB-EGFおよび受容体の発現、局在に関し検討した結果、HB-EGFは初期卵胞のリクルートなど卵胞発育および黄体機能に関与する可能性が明らかとなった。3)凍結融解後の卵子の受精能低下に関し、卵細胞膜と精子の相互作用の観点から卵細胞膜のインテグリンに関し検討した結果、卵細胞膜のインテグリンは精子の結合・融合には必須でないことを明らかにした。4)受精に関する基礎的研究として、ヒト精子形成に関与する遺伝子を解析した結果、OPPO1,TISP50,15,43遺伝子、MEI1遺伝子がヒト精子形成に関与する可能性を示唆した。5)体外培養系ではさけられないin vitro加齢の卵子に及ぼす影響に関する検討では、in vitro加齢は活性化後の核の進行を促進することを明らかにした。以上の成績から初期の目的の基礎的部分は達成されたと考えるが、今後マイクロカプセルの改良、体内および体外培養環境に影響を及ぼす諸因子の解析など、さらなる検討の必要性が示された。ヒト未熟卵胞の凍結保存法の確立、凍結融解後の未熟卵胞(原始卵胞、一次卵胞)の体外培養系の確立のための第一段階として、異種間移植のためのマイクロカプセルを開発し、未熟卵胞を異種動物(マウス)へ移植し、成熟卵胞・卵子を獲得すること、ならびに、初期卵胞発育機構に関し、卵細胞・顆粒膜細胞からの相互のシグナリングを中心に解析し、ヒト未熟卵胞の体外培養系の確立することを目的とし、本年度はVitrification法によるヒト未塾卵胞の凍結保存法の確立のための前段階として体外受精時に受精の認められなかったヒト未受精卵を用いvitrificationの有用性に関し検討した。1)ガラス化液として10%EG含有PBS液で10分間前処理後、15%EG+15%DMSO+0.5M sucrose含有PBSに浸積しクライオトップを用いて急速凍結を行った。propidium Iodideとcarboxyfluorescein蛍光色素によるdouble staining法により、約90%の融解後の生存率が確認され、この方法を応用することにより未熟卵胞の凍結保存の可能性が示唆された。2)初期卵胞発育に関与する因子としてHB-EGFに着目し、ラットを用い卵胞、黄体におけるHB-EGFおよび受容体の発現、局在に関し検討した。HB-EGFは初期発育卵胞の顆粒膜細胞に存在するが、成熟卵胞では認められず、また、黄体細胞で強現が認められる結果より、HB-EGFが初期卵胞のリクルートなど卵胞発育に関与する可能性が明らかとなった。

3)凍結融解後の卵子の受精能低下に関し、卵細胞膜と精子の相互作用の観点から卵細胞膜のインテグリンに関し検討した結果、卵細胞膜のインテグリンは精子の結合・融合には必須でないことを明らかにした。来年度はvitrification法の確立およびマイクロカプセルを用いた移植実験を発展させる予定である。ヒト未熟卵胞の凍結保存法の確立、凍結融解後の未熟卵胞(原始卵胞、一次卵胞)の体外培養系を確立することを目的とし、本年度は、体外受精時に受精の認められなかったヒト未受精卵を用いvitrificationの有用性に関し検討した。1)ガラス化液として10%EG含有PBS液で10分間前処理後、15%EG+15%DMSO+0.5M sucrose含有PBSに浸積しクライオトップを用いて急速凍結を行った。融解後の生存率は約80%、その後の胚発育も観察され、vitrificationによる未熟卵胞凍結保存の可能性が示唆された。2)受精に関する基礎的研究として、ヒト精子形成に関与する遺伝子を解析した。現在のところOPPO1,TISP50,15,43遺伝子がヒト精巣に特異的に発現し、精子形成に関与す可能性が示唆された。3)受精後の卵子活性化に関し基礎的研究を行い、ヒト卵子はカルシウムイオノフォア+puromycinにより高率に活性化が誘起され、前核形成までに要する時間は通常の受精と同程度であることを明らかにした。3)受精時の、卵細胞膜と精子の相互作用の観点から卵細胞膜のインテグリンに関し検討した結果、卵細胞膜のインテグリンは精子の結合・融合には必須でないこと、さらに、テトラスパニンfamilyが精子と卵細胞膜の結合に関与することを明らかにした。ヒト未熟卵胞の凍結保存法の確立、凍結融解後の未熟卵胞(原始卵胞、一次卵胞)の体外培養系の確立ならびに、卵細胞・顆粒膜細胞からの相互のシグナリングの解析による初期卵胞発育機構の解明を目的とし、本年度は1)ヒト未受精卵を用いたvitrification、マイクロカプセルの有用性ならびにoocyte factorの発現2)in vitro加齢によるヒト単為発生卵核の経時的変化3)ヒト精子形成遺伝子に関し検討を加えた。1)ガラス化液として10%EG含有PBS液で10分間前処理後、15%EG+15%DMSO+0.5M sucrose含有PBSに浸積しクライオトップを用いて急速凍結を行なった結果、ヒト卵子では約90%の融解後の生存を認めた。各マイクロカプセルを用いたin vitroでの培養実験では卵胞組織の生存を認めたが生存率は低値であり、ステロイド産生も確認できなかった。ヒト卵子におけるGDF-9,CD9,CD98,C-kit mRNAの発現をPCR法で確認した。また、CD9,CD94蛋白の発現も間接蛍光抗体法により確認した。2)体外培養系ではさけられないin vitroにおける卵子加齢の卵子核に及ぼす影響に関し基礎的研究を試みた。Calcium ionophoreおよびpuromycin処理によりヒト卵においても高率に活性化を誘起することが可能であること、さらにin vitroにおける加齢は活性化後の核の進行を促進することを明らかにした。3)受精に関する基礎的研究として、ヒト精子形成過程に関与する遺伝子を解析した。ヒトMEI1,OPPO1 cDNAの単離に成功し、ヒト