hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2型糖尿病患者におけるセルフスティグマ低減のための視聴覚教育資材の開発

質的研究にて、2型糖尿病患者が、病気を持っていてもどのように自己価値観の維持につなげていくのかを明らかにした。血糖コントロールが良好な33名に半構造化面接を行い、質的記述的研究手法を用いて分析した。コアカテゴリーとして《目標に向かって頑張っている過程にある自分に新たな価値を見出す》が抽出された。これは、【糖尿病はコントロールでき】かえって【健康維持につながる】病気であることを徐々に体得していく、疾病受容の過程として捉えられた。同質的研究より得られた関連要因に働きかけることにより、2型糖尿病患者が、自己価値観の維持につながるよう、セルフスティグマ状態の低減を目的とした視聴覚教育教材を開発した。本研究課題は、2型糖尿病患者におけるセルフスティグマ低減のための視聴覚教育資材の開発およびその効果検証を目的とする。計画している具体的な研究項目は、3部から構成されており、1質的研究を用いて、2型糖尿病に対するスティグマ耐性のコーピング・スキルを獲得するプロセスについて明らかにした上で、21の質的研究により抽出された、コーピング・スキル獲得に必要とされる各要素を取り入れたセルフスティグマ低減のための教育資材を、患者のナラティブ(語り)を用いて開発した後、3臨床への応用が可能かどうか、介入研究を実施し、申請者らが2014年に開発したセルフスティグマ尺度を用いて、同教育資材の効果検証を行うことである。平成27年度は、研究項目の第一部である、2型糖尿病患者が、病気を持っていても、病気を含めた自己価値観をどのように維持しているのか、すなわち、病気に対するスティグマ耐性のコーピング・スキル獲得プロセスについて明らかにすることを目的として、質的研究を実施した。なお、質的研究実施にあたっては、東京大学医学部倫理委員会(倫理審査承認番号10936)および帝京大学医学部倫理委員会(帝倫15-131)にて、承認を得た。調査対象者は、東京大学医学部附属病院および帝京大学医学部附属病院糖尿病代謝内科で外来加療中の2型糖尿病患者、成人男女17名であった。データ収集は、職場や家庭の人間関係で、2型糖尿病に関連した肯定的な経験について自由に語ってもらう、半構造化面接法によるインタビューを実施した。データ分析は、逐語録を作成後、質的記述的研究法によるオープンコーディングと継続比較分析を行った。データ分析には、質的研究を専門とされている萱間真美教授(聖路加国際大学)および心療内科を専門とされている吉内一浩准教授(東京大学)に加わっていただいている。平成27年度に研究計画していた質的研究による個別インタビューを実施し、おおむね順調に進展している。目標症例数20名中17名のデータ収集がすでに完了した。スティグマ耐性の社会的コーピング・スキルを獲得するにいたる経験を、より豊かに言語化する能力を持つ患者のナラティブ(語り)をデータ収集することによって、セルフスティグマ低減を目的とした、より効果的な教育資材の開発へとつなげる計画である。そのため、引き続き個別インタビューの実施により、データ収集の継続およびデータ分析を並行して実施している。質的研究にて、2型糖尿病患者が、病気を持っていてもどのように自己価値観の維持または向上につなげていくのかについて明らかにした。血糖コントロールが良好な2型糖尿病患者33名に半構造化面接を行い、逐語録作成、質的分析ソフト『NVivo』にてコーディング、質的記述的研究手法を用いて分析した。これは、病気を含めた自分自身を受け入れることによってはじめて、【糖尿病はコントロールでき】かえって【健康維持につながる】病気であることを徐々に体得していく、疾病受容の過程として捉えられた。2型糖尿病患者が、生涯にわたり、良好な血糖コントロールを獲得維持していくためには、病気を含めた自己価値観を育みながらの療養指導の必要性が示唆された。同質的研究より得られた関連要因に働きかけることによって、疾病心理教育の手法により、2型糖尿病患者が、病気を持っていても自己価値観の維持または向上につながるよう、セルフスティグマの状態を低減することを目的とした視聴覚教育教材を開発した。教材タイトルは、「糖尿病と生きるって、どんな生活?」とし、10のテーマから構成される。教材内容はすべて、同質的研究より得られた、2型糖尿病患者が実際に語られたナラティブを素材としている。過去に血糖値が非常に高かった、つらい時期を経て、現在ようやく前向きに治療に取り組むことができるようになった、同じ病気を持つ他の患者の貴重な経験を知ることで、共に分かち合い、学び合うことを目的とした。さらに、同教材は、動画形式で、各テーマは710分程度、週1回のペースで視聴していく。研究目的と内容の詳細について説明を受け、研究参加へ同意した患者のみ、毎週1回、患者の個人メールアドレスに動画視聴用のリンク先が配信され、各自で教材を視聴する。

同質的研究より得られた関連要因に働きかけることにより、2型糖尿病患者が、自己価値観の維持につながるよう、セルフスティグマ状態の低減を目的とした視聴覚教育教材を開発した。より説得力のある患者のナラティブ(語り)を素材として用いることによって、セルフスティグマ低減のためのより効果的な教育資材を開発するため、質的研究による個別インタビューの実施により、患者のナラティブ(語り)について引き続きデータ収集する。その後、臨床への応用が可能かどうか、介入研究を実施し、申請者らが2014年に開発したセルフスティグマ尺度を用いて、研究計画通り、同教育資材の効果検証を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。患者教育28年度が最終年度であるため、記入しない。
廃仏毀釈の都市計画的位置

本研究は廃仏毀釈を都市計画との関係で位置づけた。廃仏毀釈を文化財保護の側面のみで扱ってきた従来の研究は、近代以前の文化遺産を積極的に蔑ろにする契機として廃仏毀釈を位置づけてきた。しかし、大寺院の周辺に位置した子院塔中や寺院の領有地が解体されたことは、都市計画に下地を与えたという意味で近代化の条件であった。事実、明治の公共建築の立地場所は、旧寺領である場合が多々ある。この関係の実態を、廃仏毀釈が徹底的に断行された地域の都市計画を再検討することにより、廃仏毀釈の都市計画的位置を本研究は把握した。廃仏毀釈が断行されたとされる地域は、(1)信州松本藩、(2)伊勢山田、(3)土佐、(4)薩摩、(5)美濃苗木、(6)隠岐、(7)富山藩、(8)佐渡、(9)讃岐多度津藩、(10)奈良、(11)京都である。これらの地域は、藩領と幕府直轄地に大きく分かれる。藩領として、(1)信州松本藩、(3)土佐、(4)薩摩、(5)美濃苗木、(7)富山藩、(9)讃岐多度津藩がある。幕府直轄地として、(2)伊勢山田、(6)隠岐、(8)佐渡、(10)奈良、(11)京都がある。藩領に対して廃仏毀釈が断行された主要都市として、信州松本藩に注目した。とくに都市計画的に位置づけるために松本城下町を分析した。松本藩の中心たる松本城下町では、廃仏毀釈を介して以下の四点が読み替えられた。第一、寺地は県の土地になった。第二、寺院の本堂は学校建築になった。第三、仏教の活動は近代教育に替わった。第四、壇家の布施が有志の寄附に変化した。このように旧寺領の権原を解体しながら寺院の転用を計画した松本藩において学校の前身は寺であった。とくに明治初頭に造られた開智学校(現・重要文化財)は、全久院という寺院を一時的に学校に転用したのちに全久院の建物を解体しながらその境内の空いた土地で部分的ながら古材を用いて造られた建築であった。他方、幕府直轄地に対して廃仏毀釈が断行された主要都市として本研究は奈良のなかの興福寺領に注目した。
ケニアの半乾燥地域における農村社会のモラル・エコノミーに関する環境地理学的研究

人口急増中のケニア中央部定着農耕社会が,耕地を半乾燥地域に拡大するなかで形成してきた社会経済と,持続的環境利用(灌漑農業と斜面利用)について検討した。1.灌漑の時空間組織と規則・モラルに関する調査エワソ・ンニィロ上流ライキピア平原の一灌漑計画地を対象として,入植過程と土地利用の変化,土地と個別灌漑手段の所有,乾季灌漑作の実態を吟味し,入植小農の社会経済的階層化と灌漑便益配分の関係を認めた。ただし,輸出蔬菜契約栽培のようにグローバル性,季節性,収益の労働費節約への依存性のためリスク回避的な小規模生産戦略を採る生産者が多い場合,両者は相乗するとは限らない。そして,水・土地・労働力利用は個別化していわば個別自立型モラルが一般化しており,これが水路改良における費用配分や水利組合規則の改定など協調行動を要する案件にも影響して,灌漑システムという共用資源の管理に困難を来している現状を明らかにした。2.河川流域の地形分類と農業的環境利用に関する調査エワソ・ンニィロ上流の異なる気候条件にある2地域において,特有の斜面プロセスを地形学的視点から明らかにした。熱帯性高地気候下にあるアバーデア山地では谷壁斜面上に斜面崩壊地形,多重スランプによる階段状小崖が頻繁に認められ,比較的急速なマスムーブメントによる斜面更新が卓越している。これに対して1の地域では,概して斜面更新の強度は相対的に弱い。ただし一部で顕著な面的侵食が発生したケースも認められ,半乾燥地域においてシートウォッシュは,土地利用形態によって斜面プロセスとしてより強く発現し,急速な地形変化をもたらすことがあり得るといえる。3.都市農村関係・農村間関係と社会的ネットワークに関する調査1の地域の農村交易センター商人が,ケニア経済の構造調整後に試みてきた各種商品のマーケティング戦略の諸相を明らかにし,流通から地域間の関係を検討した。1.対象地域情報に関する予察的分析。衛星データにより土地被覆を,県開発計画書等により社会経済状況を把握した。2.灌漑の時空間組織と規則・モラルに関する現地調査。アバーデア山麓ライキピア県ムタロ村を対象として,小農の入植過程,共有環境資源アクセス制度の変化(番水制による灌漑共同管理からより個別化したパイプ=ポンプ灌漑方式へ),野菜生産の多様化(協同組合を通した輸出向けサヤインゲン等の契約栽培の導入)の大要を把握した。全国的傾向である契約栽培の進展が環境資源管理に与える影響について微地形要因と資金・労働力の制約に注目しつつ明らかにする調査の準備作業を行い,またアバーデア山腹ニェリ県エンダラーシャでの契約栽培との比較研究の可能性を模索した。3.河川流域の地形構成に関する予察的現地調査。地形図,地質図および航空写真を収集すると共に,上記地域において,農業的環境利用と密接な関連が予想される微地形変化プロセスに注目しつつ地形・表層地質の観察を行い,とくにマスムーブメント(ソイルクリープ,小規模地すべり,ロックフォール等)の卓越する斜面が多様に分布する実態を把握し,微地形分類,土壌断面の記載に着手した。そして,個々の斜面プロセスの強度や斜面安定性を評価するために,簡易弾性波検層・土質試験により風化残積土および表層移動物質の空間分布や土壌物性を明らかにする方途について検討した。4.都市農村関係・農村間関係と社会的ネットワークに関する調査。上記地域における食糧流通の実態を,農村側では農畜産品の生産と流通(近年の旱魃による高燥地での家畜頭数減少とマーケティングの制約による頭数回復の遅延),都市側では地域間食糧移転と都市農業の観点から検討し,農村世帯および向都出稼者の食糧安全保障の実態を分析する枠組の明確化に着手した。5.文献資料収集。

熱帯アフリカにおける環境利用と地形学に関する文献を収集した。1.灌漑の時空間組織と規則・モラルに関する現地調査。アバーデア山麓ライキピア県ムタロ村を対象として,昨年度に引き続いて以下の点について調査した。(1)小農の入植過程:2つの土地購入会社に出資した2つの農民集団が前後して灌漑水路の上流部と下流部に分かれて入植し,それぞれに用水上の利害が異なることが明らかとなり,その実態を地籍図上で把握した。(2)共有環境資源アクセス制度の変化:用水が個別化している実態を確認するとともに,用水機会の調整機能を持ちうる耕地貸借の実態把握を行った。(3)潅概野菜生産の多様化:昨年度に続き協同組合を通したサヤインゲンの契約栽培を追跡調査し,契約後1年間の周年変化,とくに出荷量・生産者価格と買取企業による作物リジェクト率の関連について判断するための基本データを得た。また,以上をタンザニアにおける類似例と比較する可能性について吟味した。2.河川流域の地形構成と農業的環境利用に関する調査。上記地域,および,同じく契約栽培が進んでいるアバーデア山腹ニェリ県エンダラーシャにおいて,地形図,地質図および航空写真を基本情報としつつ,農業的環境利用と密接な関連が予想される微地形変化プロセス(ソイルクリープ,小規模地すべり等)に関する地形・表層地質の観察と,斜面プロセスの強度や斜面安定性を評価するための観測機器の設置を行った。3.都市農村関係・農村間関係と杜会的ネットワークに関する調査。上記地域における食糧流通の実態を明らかにするために,主としてニェリ市の青果市場が果たす役割についての調査を進め,農畜産品の生産と流通・地域間食糧移転を通して農村世帯およぴ向都出稼者の食糧安全保障について検討した。4.対象地域で長期にわたり地域環境変動をモニタリングし地域開発計画の策定を支援してきたスイス・ベルン大学の地理学部,環境・開発センターを訪問し,研究交流を行うとともに,文献資料を収集した。1.灌漑の時空間組織と規則・モラルに関する現地調査昨年度に引き続き,アバーデア山麓ライキピア県ムタロ村を対象として,キクユ人小農の入植過程,谷底灌漑農業における共有(共用)環境資源アクセス制度の実態(灌漑水路上流と下流の間の利害調整,および灌漑運用実態の変化と水利組合規則の改訂),野菜生産の多様化(協同組合を通した輸出向けサヤインゲン等の契約栽培を行うための実態)とその灌漑運用に対する影響について,継続モニタリング調査を実施した。協同組合を通して水利交渉力を高めた水路下流農民が灌漑頻度の高い自給補助的蔬菜契約栽培を実現した実態が明らかとなり,半乾燥地域における重要かつ希少な水資源の地域農民による共同管理の可能性について手がかりを得た。2.河川流域の地形分類と農業的環境利用に関する現地調査昨年度と同様に,上記地域およびアバーデア山麓ニェリ県エンダラーシャ地域において地形分類を行うと共に,農業的環境利用と密接な関連が予想される微地形変化プロセスに注目しつつ地形・表層地質の定点観測を継続し,将来にわたる中期的モニタリングの基礎を築いた。
卵胞・卵・胚発育を調節する因子に関する研究

卵胞の発育や月経周期と密接に関連する因子のなかには、アポトーシス、テロメア・テロメラーゼ活性、酸化ストレスなどの因子が含まれる。自然周期の卵胞発育では顆粒膜細胞ではアポトーシスが起こり、多くの閉鎖卵胞と1個の発育卵胞が形成される.我々は、体外受精のような性腺刺激ホルモンを使用した卵胞発育周期においてもアポトーシスは起こり、体外受精の成績と密接な関連を持つこと、顆粒膜細胞のアポトーシスの発現が低いことが、妊孕性に重要な因子であること、個々の卵胞においても、その中に含まれる卵の質・受精後の胚の質と顆粒膜細胞のアポトーシスが相関することを証明してきた。また、ヒト顆粒膜細胞にもテロメラーゼ活性が存在し、壁側顆粒膜細胞と卵丘顆粒膜細胞では、壁側顆粒膜細胞でテロメラーゼ活性の高値を認めた。このことより、テロメラーゼ活性は生殖細胞の分裂能を反映する指標になりうることが判明した。本研究では、加齢が顆粒膜細胞のアポトーシスを促進し、発育卵の数の減少ばかりでなく、卵の質をも劣化させていること、また、子宮内膜症では、顆粒膜細胞の細胞周期の割合が変異しており、これが子宮内膜症における卵の質の低下に関連があること証明した。さらに、排卵過程は酸化ストレスが産生する過程であり、顆粒膜細胞において酸化ストレスによりDNAが障害され、その産物である8-OHdGが産生される。この8-OHdGの増加は卵の質の低下に関連があること証明した。また、これに対応して、排卵時には卵、顆粒膜細胞に酸化ストレスを消去する物質の1物質であるグルタチオンリダクターゼが発現し、質の高い卵が発育する機構が存在することも証明した。これらの事実は、卵胞の発育や卵の質を評価する一手段となるばかりでなく、これらを踏まえた治療法の開発の可能性を示していると考えられる。ヒトの生殖現象は、卵巣内での卵胞発育過程、卵の成熟過程を通しての受精能獲得、排卵および卵子の卵管内への取り込み、卵管内での精子との遭遇による受精、胚の分化・発育、子宮腔内への移動、子宮内膜への着床といった、ダイナミックな変化を経ている。その過程の機序解明は、基礎的意義のみならず、臨床応用の面においても極めて重要であるが、いまだ解明されていない部分が多く残されている。我々は、女性の不妊症患者を治療していく過程において発生する数々の問題から疑問を発し、その機序解明と、治療法の発見を念頭に、長年に渡り研究を進めてきた。ヒトの女性の生殖現象、特に「卵胞・卵発育機構の解明」「受精現象に伴って起こる一連の現象の解明」「胚発育機構」を明らかにすることは、女性のリプロダクティブヘルスの改善に繋がる。このようなわれわれ独自の研究設備とスタッフのもとで以下の研究し下記の結果を得た。1.卵細胞および胚においてテロメラーゼ活性が発現しており、、卵・胚発育過程で変動する。2.ヒト顆粒膜細胞にはアポトーシスの現象が存在し、卵胞の発育を調節している、とくに、排卵誘発の際に使用される薬剤は顆粒膜細胞のアポトーシス現象に影響し、卵の質に影響を与えている。3.胚の凍結保存法の1つにVtrification法があるが、この方法での胚への影響には、アポトーシスとネクローシスの両方の変化が関与する。4.卵胞液中のヒアルロン酸、CD44、の発現は卵胞・卵の成熟と関連している。

5.母体の加齢に伴い、卵における細胞内カルシウム伝達機構の変化が生じる。卵胞の発育や月経周期と密接に関連する因子のなかには、アポトーシス、テロメア・テロメラーゼ活性、酸化ストレスなどの因子が含まれる。自然周期の卵胞発育では顆粒膜細胞ではアポトーシスが起こり、多くの閉鎖卵胞と1個の発育卵胞が形成される。我々は、体外受精のような性腺刺激ホルモンを使用した卵胞発育周期においてもアポトーシスは起こり、体外受精の成績と密接な関連を持つこと、顆粒膜細胞のアポトーシスの発現が低いことが、妊孕性に重要な因子であること、個々の卵胞においても、その中に含まれる卵の質・受精後の胚の質と顆粒膜細胞のアポトーシスが相関することを証明してきた。また、ヒト顆粒膜細胞にもテロメラーゼ活性が存在し、壁側顆粒膜細胞と卵丘顆粒膜細胞では、壁側顆粒膜細胞でテロメラーゼ活性の高値を認めた。このことより、テロメラーゼ活性は生殖細胞の分裂能を反映する指標になりうることが判明した。本研究では、加齢が顆粒膜細胞のアポトーシスを促進し、発育卵の数の減少ばかりでなく、卵の質をも劣化させていること、また、子宮内膜症では、顆粒膜細胞の細胞周期の割合が変異しており、これが子宮内膜症における卵の質の低下に関連があること証明した。さらに、排卵過程は酸化ストレスが産生する過程であり、顆粒膜細胞において酸化ストレスによりDNAが障害され、その産物である8-OHdGが産生される。この8-OHdGの増加は卵の質の低下に関連があること証明した。また、これに対応して、排卵時には卵、顆粒膜細胞に酸化ストレスを消去する物質の1物質であるグルタチオンリダクターゼが発現し、質の高い卵が発育する機構が存在することも証明した。これらの事実は、卵胞の発育や卵の質を評価する一手段となるばかりでなく、これらを踏まえた治療法の開発の可能性を示していると考えられる。
人眼前房水におけるビタミンA輸送の存在に関する研究

1.前房水と水晶体上皮細胞のレチノイン酸(ビタミンA酸)定量について老人性白内障患者16例16眼を対象とした。白内障手術時に血液の混入のないように約0.2mlの前房水を採取し、前嚢切開時に得られた前嚢より、水晶体上皮細胞を剥離し採取した。また術前に採血し、1mlの血清を分離した。定量に先立ち、これらのサンプルからヘキサンを用いてレチノイン酸を抽出した。ついで、逆相高速クロマトグラフィーを用いてレチノイン酸を定量した。その結果、前房水にはレチノイン酸が存在し、その濃度は23.3±2.3pmol/ml(n=8)であった。また血清中のレチノイン酸濃度は5.5±0.9pmol/mlで、その前房水/血清比は約4であった。一方、水晶体上皮細胞にもレチノイン酸が存在しその濃度は前嚢あたり8.7±3.6pmolであった。2.前房水のビタミンA結合タンパクの検出について前房水は同様に老人性白内障の手術時に採取した(8例8眼)。このサンプルからゲル濾過にてタンパク分画を分離し、これを蛍光スペクトラを用いて同定したところ340nmにピークを認めた。以上より房水中のレチノイド-結合タンパク複合体の存在が示唆された。また前房水を電気泳動(SDS-PAGE)で分離し銀染色にて観察したところアルブミンバンドが最も明瞭に染色された。さらにBallの方法を用いそのアルブミン量を定量したところその濃度は6.4±2.9mg/dlであった。以上の結果より、房水循環はレチノイン酸を主としてアルブミンとの複合体の形で水晶体上皮へ供給していることが示唆された。また、レチノイン酸濃度の前房水/血清比より、房水のレチノイン酸は血液循環のみならず、眼内から由来していると推察された。
ニュートンにおける力学と数学との関連

1.16651666年頃のニュートンの数学(十月論文を中心とするもの)とニュートンの力学(Waste Bookにおけるもの)との間に直接の関連はみられない.ただし,円運動における遠心力の大きさを計算する場合に,無数の無限に小さなものをすべてたしあわせるところに積分的な考え方が導入されている. 2.16671668年の「羊皮紙マニュスクリプト」の裏では,太陽のまわりの諸惑星の運動を円運動であるとして,ケプラーの第三法則を用いて逆自乗力を導き出している.この場合,円運動における遠心力の大きさを求める場合に極限論法が用いられている. 3.1679から1680年にかけてのフックとの論争を通して,ニュートンは遠心力の考え方から求心力の考え方へと転換する.そして,ニュートンはこの論争の結果,ケプラー運動にとりくむが,そこで面積速度一定の法則を証明する際にも逆自乗力を導出する場合にも極限論法を用いている. 4.ニュートンにおける力学と数学との関連において注目されるべきものは『プリンキピア』における数学である.ニュートンはケプラー運動から逆自乗力を導出する時,現代ならば微分すべきものを,初等幾何学と極限論法によって導いている.ここでは直接流率法が用いられているとは言えない.だが,第二篇の抵抗ある媒体中の物体の運動を論じる場合には流率法が全面的に用いられている.5.力学と数学との関連においてもっとも大切なのは,両者が出会う場としての空間概念の形成である.それは16681669年の論文De Gravitationeにおいて行われた.ニュートンは,空間は(1)三次元連続体である, (2)その拡がりは無限である,(3)そこに座標が導入できる,(4)それに1次元の時間を加えると慣性系となる,(5)それは神の流出結果である,といった性質をそなえているものとした.1.16651666年頃のニュートンの数学(十月論文を中心とするもの)とニュートンの力学(Waste Bookにおけるもの)との間に直接の関連はみられない.ただし,円運動における遠心力の大きさを計算する場合に,無数の無限に小さなものをすべてたしあわせるところに積分的な考え方が導入されている. 2.16671668年の「羊皮紙マニュスクリプト」の裏では,太陽のまわりの諸惑星の運動を円運動であるとして,ケプラーの第三法則を用いて逆自乗力を導き出している.この場合,円運動における遠心力の大きさを求める場合に極限論法が用いられている. 3.1679から1680年にかけてのフックとの論争を通して,ニュートンは遠心力の考え方から求心力の考え方へと転換する.そして,ニュートンはこの論争の結果,ケプラー運動にとりくむが,そこで面積速度一定の法則を証明する際にも逆自乗力を導出する場合にも極限論法を用いている. 4.ニュートンにおける力学と数学との関連において注目されるべきものは『プリンキピア』における数学である.ニュートンはケプラー運動から逆自乗力を導出する時,現代ならば微分すべきものを,初等幾何学と極限論法によって導いている.ここでは直接流率法が用いられているとは言えない.だが,第二篇の抵抗ある媒体中の物体の運動を論じる場合には流率法が全面的に用いられている.5.力学と数学との関連においてもっとも大切なのは,両者が出会う場としての空間概念の形成である.それは16681669年の論文De Gravitationeにおいて行われた.ニュートンは,空間は(1)三次元連続体である, (2)その拡がりは無限である,(3)そこに座標が導入できる,(4)それに1次元の時間を加えると慣性系となる,(5)それは神の流出結果である,といった性質をそなえているものとした.
農園芸活動の健康・福利増進効果および若年無業者の社会復帰に果たす役割の解明

本研究では、農園芸活動が若年無業者の社会復帰に果たす役割を明らかにするとともに、活動の有効性を評価するための評価枠組みの検討を行った。1活動効果の検証:まず、農園芸活動に参加したひきこもり・ニート患者の言動や主観的評価の結果を整理した。対象者が活動後に記述した感想はテキストマイニングによって分析し頻出後を抽出した。結果として、活動直後にネガティブ感情が緩和されることや、対象者は植物が有する時間性や継続性に強い印象を持つことが示された。また、医師や心理士等の所見から、継続的な農園芸活動への参加は対象者の社会適応や精神的休養にも寄与することが確認された。2活動評価の枠組み検討:実験経済学の手法を用い、対象者の回復過程や対象者が活動で得た効果を活動最終目的に照らし、目的の達成状況とその達成のための方法・手段の妥当性を検討した。結果として、植物栽培に含まれる連続性や継続性が、対象者の活動意欲や外出意欲の向上に寄与していたことや、毎回の自己評価や治療者側の評価により共通認識が生まれたことが適切な段階付けやアプローチへと繋がり、対象者の自己理解・自己受容、就労意欲の喚起や社会適応の実現に結び付いていたことが考えられた。3新たな実験実証:以上の内容を踏まえ、新たに農園芸活動を実践し活動を評価した。結果として、適応障害を有するケースにおいても農園芸活動の有効性が確認された。4支援実績と課題の把握:関連支援機関等を対象に現地調査等を実施した結果、農園芸活動は、ひきこもり・ニート支援の治療的段階、就労体験・訓練の段階、労働の体現段階で導入されていた。昨今では「ソーシャルファーム」等の農業を組み込んだ新たな支援枠組みの検討が進められており、複雑な事象が混在する当該対象領域の問題解決策として、一般就労、福祉的就労の二元化に限定されない「第三の職場」の確立が求められている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高次元空間における対称性と階層的構造

本総合研究は平成4年度から2年間の研究計画として採択・挙行されたものであり、平成2年度に採択された総合研究(A)「高次元空間における対称性と物質構造の特性」を、補いさらに進めるために計画された。この間に得られた成果は、1.分担者の個別あるいは共同研究により得られたものと、2.分担者その他を集めて開催された2回の研究会を開催したことである。1では、a各種インコメンシュレート相、準結晶、非晶質物質等の構造の研究、b対称性に関連する研究、c物性に関連する研究が行われた。aのインコメンシュレート相ではCa_2CoSi_2O_7、Bi系酸化物高温超伝導体、ウンモの多形の構造、BaZnGeO_4の構造と相転移などが明らかにされた。準結晶では、Al-Pb-Mn系、Mg-Ga-Al-Zn系の構造、Al-Cu-Co系、Al-Ni-Fe系合金等の構造の解明が電子顕微鏡により行われた。非晶質物質では、Caの珪酸塩ガラス、Ag_3AsS_3ガラス、Y_2O_3-Al_2O_3-SiO_2系ガラス、TeO_2-ZnO系ガラス等の構造研究、エタノール水系のゆらぎ構造の解明が行われた。bの対称性に関連しては、ペンローズ図形のグラフ測地線の研究、収束電子回折法による(3+1)次元不整合相の点群・空間群の決定法の確立、複合結晶の超空間群の決定法の確立がなされた。cに関連しては、熱力学パラメータと回折データを組み合せることにより、ゆらぎの状態の解明、物質界面におけるパターン形成の研究等が行われた。2については、平成5年1月に非晶質物質に間連した第一線の研究者および分担者を集めた第1回研究会を開催し、研究発表と活発な討論が行われた。この会議は非晶質物質の高次元空間における取り扱いを見据えたもので、これまでにない試みであった。第2回研究会は平成5年11月に本総合研究の締めくくりとして分担者を主にして行われ、研究発表と将来問題に対する討論会が行われ、活発な議論がなされた。この総合研究は、平成2年度から2年間採択され挙行された総合研究(A)「高次元空間における対称性と物質構造の特性」を、補いさらに進めるために計画されたもので、平成4年度は2年間の研究期間のうちの初年度にある。本年度の成果は、1)分担者の個別な研究あるいは共同研究によりえられたものと、2)分担者および関連研究者を集めて第1回の研究会を開催したことである。1)では、各種物質(インコメンシュレート相、準結晶、非晶質物質等)の構造の研究を行い、インコメンシュレート相ではCa_2CoSi_2O_7の高温での構造や、Bi系酸化物高温超伝導体等の構造を明らかにした。準結晶については電子顕微鏡・電子回折法による研究とX線回折法による研究が行われ、前者はAl-Ni-Co系合金・Al-Ni-Fe系合金など、後者はフィボナッチ人工超格子やAl-Cu-Fe-Mm系合金の構造解明が行われた。非晶質物質について、Caを含む珪酸塩の固溶体のガラスの構造の研究が行われた。

これら構造の研究の他に理論面での研究も行われ、ペンローズパターンに対するグラフ測地線の研究、粒子のランダム構造の研究等で成果が得られている。2)では、平成5年1月に分担者の研究成果と重点テーマの発表についての研究会を行った。前者は上記の成果等の発表、後者は本総合研究の対象の1つである無秩序構造につい「無秩序構造(非晶質・液体構造):何がどこまで分るか」と言うタイトルで、分担者およびその方面の国内の第一線の研究者を迎えて熱のある討論が行われた。この問題についてのこの様な広範囲なテーマの研究会はこれまでに行われていない。本総合研究は、平成4年度から2年間採取され遂行されたもので、平成5年度は2年間の研究機関のうちの最終年度にあたる。本年度の成果は、1)分担者の個別な研究あるいは共同研究により得られたものと、2)分担者および関連研究者を集めて第2回の研究会を開催したことである。1)では、各種物質(インコメンシュレート相、準結晶、非晶質物質等)の構造の研究を電子顕微鏡観察・電子回折法・X線回折法等により行った。インコメンシュレート相の研究では、欠陥蛍石形化合物の1つであるY_3TaO_7の構造の研究と円環状衛星反射の発見、BaZnGeO_4の整合不整合相転移、石英の相移転に関連したゆらぎの研究などが行われた。準結晶ではAl-Ni-Co系正10角形準結晶の構造モデルの提出、同じくAl-Ni-Fe系、Al-Cu-Co系等の正10角形準結晶の構造の研究が行われた。非晶質物質については、テルル酸ガラスの構造の研究が行われた。これら構造の研究の他に理論面での研究も行われ、複合結晶の越空間群の決定法の提案、収束電子回折法による(3+1)次元不整合相の越空間群の決定法の研究、擬オクタゴナル系三次元準格子の性質、熱力学のパラメータと回折データの組合わせによるゆらぎの状態の研究等で成果が得られている。2)では、平成5年11月に最後の研究会を行い、分担者の本年度における研究成果の発表と、インコメンシュレート相・準結晶・非晶質物質等の構造に対し高次元空間の対称性が今後更にどの様に適用されうるか、と言う問題についての討論会を行い、本総研の締めくくりとして活発な議論が行われた。
ヒト自然発生癌局所での免疫反応の解析

卵巣癌,乳癌,膀胱癌の組織検体を使って研究を遂行した.卵巣癌,乳癌ではCD8陽性の細胞障害性T細胞が存在すると予後が良好であった.HLA class Iの発現や制御性T細胞の浸潤はCD8陽性T細胞の浸潤と相関するが,それぞれの因子単独では予後と相関していなかった.何らかの抗原が発現していること,HLA class Iが発現していること,抗原を記憶した細胞障害性T細胞が浸潤していることの3条件がそろっている群でのみ免疫反応の存在が予後を延長するものと考えられた.卵巣癌,乳癌,膀胱癌の組織検体を使って研究を遂行した.卵巣癌,乳癌ではCD8陽性の細胞障害性T細胞が存在すると予後が良好であった.HLA class Iの発現や制御性T細胞の浸潤はCD8陽性T細胞の浸潤と相関するが,それぞれの因子単独では予後と相関していなかった.何らかの抗原が発現していること,HLA class Iが発現していること,抗原を記憶した細胞障害性T細胞が浸潤していることの3条件がそろっている群でのみ免疫反応の存在が予後を延長するものと考えられた.[検体の収集(一次的に完了,症例追加中)]東京医科大学倫理委員会により本研究の遂行が承認された.東京医科大学病院に保管されている膀胱癌88例,乳癌90例の手術切除検体について,5年生存率が確定した症例(連続症例)のホルマリン固定・パラフィン包埋標本を収集した.さらに追加症例の標本の収集を遂行中である.[免疫組織化学(一次的に完了,追加検索を遂行中)]以下の免疫組織化学を施行した.腫瘍性巣抗原の発現検索を目的として:NY-ESO-1,MAGE-A4.腫瘍浸潤リンパ球の検出を目的として:CD8,CD4.腫瘍浸潤リンパ球が有する細胞傷害顆粒の検出を目的として:GranzymeB.マクロファージ,樹状細胞の検出を目的として:CD1a,CD83,CD68.さらに癌細胞によるHLAclassIの発現を免疫組織化学的にて検出した.また制御性T細胞の検出を目的として,CD25とFoxP3による二重染色を遂行した.追加症例についても随時免疫組織化学を遂行している.[定量化(遂行中)]免疫組織化学の定量化は,肉眼計測とともに,デジタル写真取り込み後の画像を用いたデジタル計測を併用して進めている.腫瘍性巣抗原の発現は腫瘍細胞の陽性率を計測して定量を進めている.腫瘍内浸潤リンパ球,マクロファージ,樹状細胞,およびCD25陽性FoxP3陽性の制御性T細胞については,高倍率1視野あたりの平均浸潤細胞数を腫瘍胞巣内および間質それぞれの領域で計測している.各症例について,高頻度に免疫担当細胞浸潤がみられる3視野を測定している.HLAclassIについては,腫瘍細胞での発現頻度を計測している.計測にあたっては,細胞膜にシグナルが分布する細胞を陽性と判断している.[統計解析(遂行中)]5年生存率,ステージを含めた主要臨床情報を確認し,データの整合性を確認している.生存率解析は定量化が終了後に遂行する予定である。手術によって摘出された卵巣癌および乳癌,膀胱癌の組織検体(ホルマリン固定・パラフィン包埋標本)を用いて研究を遂行した.細胞傷害性T細胞のマーカーであるCD8陽性リンパ球の浸潤,抑制性のT細胞であるreguratory T細胞,さらに癌細胞抗原提示に必須であるHLAclass I蛋白の発現を免疫組織化学を用いて検出した.また樹状細胞,マクロファージ系のCD68陽性細胞, CDla陽性細胞の浸潤も同時に評価した.浸潤する免疫担当細胞の計数結果,およびHLA class Iの腫瘍細胞膜上での発現率をもとに,生存率解析を施行した.卵巣癌と膀胱癌ではCD8陽性T細胞が多い群では予後が良好であることが確認された.卵巣癌では, CD68陽性のマクロファージがCD8陽性T細胞と同時に浸潤している群で予後が良好であるものの, CD68陽性細胞を欠く群ではCD8陽性T細胞の浸潤と予後の相関が不明瞭であった.これは癌細胞が発現している抗原を樹状細胞系が認識することで免疫学的な記憶が惹起されることを示唆している.HLA class Iの発現やregulatoryT細胞の浸潤,癌細胞でのHLA class Iの発現はCD8陽性T細胞の浸潤と相関するが,それぞれの因子単独では癌患者の予後と相関していなかった.何らかの抗原が発現していること, HLA class Iが発現していること,抗原を記憶した免疫担当細胞が浸潤していることの3条件がそろっている群でのみ免疫反応が予後に影響を与えるものと想定される.興味深いことに乳癌では他臓器腫瘍での先行報告に反して, CD8陽性TILがより多い群では生命予後が不良であった.乳癌においてもHLA class Iの発現, Tregの浸潤,樹状細胞系の免疫担当細胞の浸潤数はそれぞれCD8陽性TILの浸潤数と正の相関を示したが,いずれも予後との相関は認められなかった.乳癌では,癌のグレードやエストロゲン,プロゲステロン受容体の発現, Her2の発現等,より複雑な局所での免疫反応が存在することが想定された.
口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子を探る

[目的]研究テーマは「口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子を探る」である。[材料及び方法]細胞株として、ヒト歯肉癌由来細胞株Ca9-22細胞(EGFR, K-Ras, PIK3CA遺伝子:野生型)およびヒト舌癌由来細胞株HSC4細胞(EGFR, K-Ras遺伝子:野生型、PIK3CA遺伝子:G1633A変異)を使用した。[結果]特異的EGFR阻害剤AG1478添加により、Ca9-22細胞においてはAKT蛋白発現減少に伴いアポトーシスが誘導されたが、HSC4細胞においてはAKT蛋白発現は減少せず、アポトーシスが誘導されなかった。Ca9-22細胞にG1633A変異型PIK3CA遺伝子を導入すると、AG1478による死細胞数が有意に減少した。また、HSC4細胞においてAG1478とデグエリンとの併用効果が確認された。[結論]PIK3CA遺伝子変異は口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子の一つであり、デグエリンとEGFR阻害剤の併用療法がPIK3CA遺伝子変異を有する口腔癌を治療する際の新たなオプションの一つになることが示唆された。最終年度における研究成果としては、上述の併用効果が、口腔癌のみならず、食道扁平上皮癌においても期待されることが示唆されたことである。今後の研究の展開としては、タバコ(ニコチン)によるAKT活性化が口腔癌のEGFR阻害剤に対する感受性を減少させることを証明し、エビデンスに基づいた禁煙活動の啓発へと役立てていく予定である。[目的]平成28年度の研究テーマは、「PIK3CA遺伝子変異が口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子になりえるか否か」である。本テーマにおいてPIK3CA遺伝子変異とEGFR阻害剤に対する感受性との因果関係を解析した。[材料及び方法]細胞株として、ヒト歯肉癌細胞株Ca9-22細胞(EGFR, K-Ras, PIK3CA遺伝子:野生型)およびヒト舌癌由来細胞株HSC4細胞(EGFR, K-Ras遺伝子:野生型、PIK3CA遺伝子:G1633A変異)を使用した。また、特異的EGFR阻害剤としてAG1478を使用した。[結果]10μMのAG1478を72時間添加すると、PIK3CA遺伝子が野生型であるCa9-22細胞において燐酸化型AKT蛋白発現減少に伴いアポトーシス現象が誘導された。一方、PIK3CA遺伝子がG1633A変異を示すHSC4細胞においては燐酸化型AKT蛋白発現は有意には減少せずアポトーシス現象はおこらなかった。また、細胞増殖測定系において、PIK3CA遺伝子が野生型であるCa9-22細胞において生細胞率は約70%まで減少したが、PIK3CA遺伝子がG1633A変異を示すHSC4細胞において生細胞率は明らかには減少しなかった。この結果から、PIK3CA遺伝子変異とAG1478に対する感受性に相関関係があることが明らかになった。また、PIK3CA遺伝子が野生型であるCa9-22細胞にG1633A変異型PIK3CA遺伝子を導入し、親株と遺伝子導入株とを、AG1478に対する感受性の違いに関して細胞増殖測定系にて比較したところ、親株に比べてG1633A変異型PIK3CA遺伝子導入株ではAG1478による死細胞数が有意に減少した。[結論]PIK3CA遺伝子変異は口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子の一つである。大部分が、予想通りの結果であったので、おおむね順調である。ただし、当初予定していたヒト舌癌由来細胞株HSC2が10%血清入り培地で培養していても、ある程度の%でアポトーシスを起こしていたので、HSC2細胞が使用できなくなった事実は残念なことである。[目的]平成29年度の研究テーマは、「PIK3CA遺伝子変異を有する口腔癌に対して、デグエリンはEGFR阻害剤の抗腫瘍効果を増大させるか否か」である。[材料と方法]細胞株として、ヒト舌癌由来細胞株HSC4細胞(EGFR, K-Ras遺伝子:野生型、PIK3CA遺伝子:G1633A変異)を使用した。[結果]添加時間2時間では、コントロール、デグエリン単剤、AG1478単剤、および併用群においてリン酸化型AKT蛋白発現レベルは有意差がなかった。リン酸化型ERK蛋白発現レベルに関しては、併用群では明らかにデグエリン単剤と比較して有意に低下していた。添加時間12時間ではリン酸化型AKT蛋白発現レベルは、併用群では明らかにAG1478単剤と比較して有意に低下していた。また、リン酸化型ERK蛋白発現レベルに関しては、デグエリン単剤、AG1478単剤、併用群はそれぞれコントロールと比較して明らかに有意に低下していた。さらに、デグエリンとAG1478の併用効果がアポトーシスアッセイにおいて確認された。また、デグエリンとAG1478の併用効果が生細胞数計測アッセイにおいても確認された。[結論]PIK3CA遺伝子変異は口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子の一つであり、デグエリンとAG1478の併用療法がPIK3CA遺伝子変異を有する口腔癌を治療する際の新たなオプションの一つになることが示唆された。日々、研究・教育・臨床に邁進しております。[目的]

研究テーマは「口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子を探る」である。[材料及び方法]細胞株として、ヒト歯肉癌由来細胞株Ca9-22細胞(EGFR, K-Ras, PIK3CA遺伝子:野生型)およびヒト舌癌由来細胞株HSC4細胞(EGFR, K-Ras遺伝子:野生型、PIK3CA遺伝子:G1633A変異)を使用した。[結果]特異的EGFR阻害剤AG1478添加により、Ca9-22細胞においてはAKT蛋白発現減少に伴いアポトーシスが誘導されたが、HSC4細胞においてはAKT蛋白発現は減少せず、アポトーシスが誘導されなかった。Ca9-22細胞にG1633A変異型PIK3CA遺伝子を導入すると、AG1478による死細胞数が有意に減少した。また、HSC4細胞においてAG1478とデグエリンとの併用効果が確認された。[結論]PIK3CA遺伝子変異は口腔癌に対するEGFR阻害剤の効果予測因子の一つであり、デグエリンとEGFR阻害剤の併用療法がPIK3CA遺伝子変異を有する口腔癌を治療する際の新たなオプションの一つになることが示唆された。最終年度における研究成果としては、上述の併用効果が、口腔癌のみならず、食道扁平上皮癌においても期待されることが示唆されたことである。今後の研究の展開としては、タバコ(ニコチン)によるAKT活性化が口腔癌のEGFR阻害剤に対する感受性を減少させることを証明し、エビデンスに基づいた禁煙活動の啓発へと役立てていく予定である。PIK3CA遺伝子変異を有する口腔癌細胞株におけるEGFR阻害剤とデグエリンの併用効果を検討する。すなわち、HSC4細胞および変異型PIK3CA遺伝子を導入したCa9-22細胞においてEGFR阻害剤とデグエリンの併用効果を検討する予定である。既存の化学放射線療法に併用する薬剤としてEGFR阻害剤単剤、あるいはEGFR阻害剤とデグエリンの併用の恩恵を受ける可能性がある患者の頻度を明らかにするために、切除不能な進行・再発口腔扁平上皮癌臨床検体を用いて、リン酸化型EGFRとリン酸化型AKT蛋白発現を免疫組織化学法により、またPIK3CA遺伝子変異をダイレクトシーケンス法にて解析する。さらには、この併用療法が口腔癌のみならず、例えば食道癌に対しても有用であることを証明していく予定である。平成28年度に予定していた実験が順調すぎ、実験に必要な試薬などの消耗品費が予測よりも多く抑えられたためと思われる。(理由)平成29年度に予定していた実験は順調すぎ、実験に必要な試薬などの消耗品が予想よりも多く抑えられたためと思われる。(使用計画)しかしながら、研究にはtry and errorがつきものであるため、平成30年度に予定している実験のために、研究費を有効に使用させていただく予定である。しかしながら、研究にはtry and errorがつきものであるため、平成29年度に予定している実験のために、研究費を有効に使用させていただく予定である。
非経皮的骨導音を利用した食道音声支援用骨導マイクロホンの開発

本研究において、我々は、骨固定型ピックアップを利用した、頭蓋骨から皮膚を経由しない骨導音(直接骨導音)の導出を行い以下のことを明らかにした。1)無騒音環境下における直接骨導音導出実験において、直接骨導音は高音域の音響成分の減衰が緩和されていることが確認された。また、直接骨導音においては経皮骨導音で見られた母音の歪の低減が確認された。しかし、音声の聴覚心理的評価実験において、明瞭性と聞きやすさに有意な差はみられなかった。2)騒音環境下における直接骨導音の導出実験において、強大騒音環境下においては、直接骨導音の明瞭度(単音節・単語)は、気導マイクロホン音声と比較して有意に高いことが明らかにされた。当該年度の実績は、較正用頭蓋加振系の出力フォースレベルの測定を終了したことである.較正用加振音源でオージオメータ骨導受話器を駆動し、出力を10dBステップで増加させていったときの、骨導受話器からの出力フォースレベル(dB re μN)を測定した.125から4000Hzまでの入力では、ほぼ線形な入出力関係が保たれていることがわかった.また、入力の相対値40dBに対する頭蓋振動はフォースレベルで89.3dB reμNと計測されていた.これは、JIS規格における聴力レベル等価値で45.8dBHLに相当する.さらに被験者2名によるlive headを用いた頭蓋振動ピックアップの利得測定を終了した.前述のように1000Hzにおける入力レベル相対値40dBは骨導受話器の出力フォースレベルで89.3dB re μN(-30.7dBreN)となり、このときの頭蓋振動加速度は、被験者1で-31.74dB re m/ss被験者2で-32.78dBrem/ssとなるから、1000Hzにおける頭蓋振動ピックアップの利得は被験者1で-1.04dB(re 1kg-1)被験者2で-2.08dB(re 1kg-1)と計算された.今回行った骨伝導マイクロホン系の利得測定は、骨伝導マイクロホンの利得を頭蓋に加えられた振動フォースレベルに対するピックアップで検知された振動加速度の比で計測するものであり、研究者らによってはじめて提唱された.本研究において構築した骨導音声ピックアップの利得測定システムは、今後骨固定型骨伝導マイクロホンの開発過程において、周波数応答性と音声増幅機能を測定する基本的なツールとなる.本研究年度において、我々は皮膚を経由しない骨導音声(直接骨導音)を利用した、食道音声支援用骨導マイクロホン開発のための基礎研究を行った。骨固定型補聴器を装用している成人を被験者とし、1)発声時の骨導音を導出するために使用する、加速度ピックアップの物理的特性(感度)の影響を調査し、2)無騒音環境下・騒音負荷環境下における、発声時の直接骨導音の導出を行い、その音声品質について調査を行った。その結果、以下のことを明らかにした。1)高感度の加速度ピックアップを使用した場合、低感度の加速度ピックアップを使用した場合と比較すると、高感度の加速度ピックアップは、直接骨導音の高周波数成分を4000Hz付近まで導出することが可能であった。2)無騒音環境下において発声した音声(単音節)について、音声の明瞭性を評価するために聴取実験を行った。その結果、直接骨導音の平均正答率(56.7%)は、経皮骨導音の平均正答率(14.7%)を大きく上回っていたが、目標とする気導マイクロホン音声の平均正答率(76.7%)には及ばなかった。しかし、音声の歪み度合いを計測したところ、直接骨導音は、経皮骨導音と比較すると音声の歪みは軽減し気導マイクロホン音声に近似していた。一方、騒音負荷環境下における、音声の明瞭性に関して評価したところ、直接骨導音の明瞭性は、気導マイクロホン音声の明瞭性を上回る結果であった。騒音負荷量が強いほど、気導マイクロホン音声の明瞭性は認識不能まで低下するが、直接骨導音の明瞭性は騒音負荷量に依存せず、高騒音負荷環境下においても音声の明瞭性が保たれていることが明らかになった。これは経皮骨導マイクロホン開発時に明らかにされていた、騒音負荷環境における骨導音声利用の利点が、直接骨導音においても成立することを明らかにしたと言える。直接骨導音を利用した食道音声支援用携帯型拡声器開発のために、骨固定型補聴器(Baha:Bone anchored hearing aid)を装用した被験者を対象に、騒音環境下における直接骨導音の導出とその音響特性について調査した。音声の導出経路は、気導マイクロホン、振動ピックアップからの経皮骨導導出経路、我々が考案した骨固定型ピックアップから直接骨導導出経路の3つとした。被験者の発話課題は、単音節50語、親密度の高い単語50語とし、騒音なし、騒音負荷75 dB、騒音負荷95 dBと騒音条件を変化させ、それぞれの条件下で音声を記録した。記録された音声について、成人ボランティア被験者が聴取しそれぞれの音声の明瞭度を評価した。騒音なし時、単音節・単語の明瞭度は気導音、直接骨導音、経皮骨導音の順で直接骨導音は経皮骨導音の成績を上回ったが、気導音には及ばなかった。

75 dBの騒音負荷時、気導音の明瞭度は単音節・単語ともに若干低下したが、直接骨導音、経皮骨導音は単音節・単語ともに明瞭度の低下はみられなかった。しかし、明瞭度の順は、騒音なし時と変化はなかった。95 dBの騒音負荷時、気導音の明瞭度は単音節・単語ともに大きく低下したが、直接骨導音、経皮骨導音ともに単音節・単語の明瞭度の低下はみられないことを明らかにした。強大な騒音下では直接骨導音の単音節・単語の明瞭度は気導音を有意に上回ることを明らかにし、単音節の明瞭度は経皮骨導音より有意に優れることを明らかにした。一方、側頭骨からの直接骨導音の導出は外科的な処置が必要なこと、骨導音声の導出に最適な部位ではなく、新しい直接骨導音の導出経路を探索した。我々は歯を経由した直接骨導音の導出方法を検討し、騒音なしの条件下において、歯から導出した直接骨導音声は側頭骨から導出した直接骨導音声よりも気導音に近似した音響特性をもつことを明らかにした。本研究において、我々は、骨固定型ピックアップを利用した、頭蓋骨から皮膚を経由しない骨導音(直接骨導音)の導出を行い以下のことを明らかにした。1)無騒音環境下における直接骨導音導出実験において、直接骨導音は高音域の音響成分の減衰が緩和されていることが確認された。また、直接骨導音においては経皮骨導音で見られた母音の歪の低減が確認された。しかし、音声の聴覚心理的評価実験において、明瞭性と聞きやすさに有意な差はみられなかった。2)騒音環境下における直接骨導音の導出実験において、強大騒音環境下においては、直接骨導音の明瞭度(単音節・単語)は、気導マイクロホン音声と比較して有意に高いことが明らかにされた。本研究年度において、加速度ピックアップの物理的特性の影響と騒音負荷環境下における直接骨導音声の音声品質について評価を行う予定であったが、概ね研究計画通りに進展していると考えている。リハビリテーション科学・福祉工学骨固定型補聴器のインプラントを利用し直接骨導音を導出していたが、実用的なマイクロホン作成のために、新たな導出経路(歯など)の確保が課題である。既に口腔内からの音声導出に向け、小型の加速度ピックアップを購入済みである。今後は、ボランティア被験者を対象とし、歯からの直接骨導音の導出計画を立案中である。較正用頭蓋加振系の出力フォースレベルの測定を終了したが、Bahaインプラントを挿入した被験者に対する、騒音負荷状況下における音声導出実験が完了していないため.謝金等の人件費や旅費の支出が少なかった。また、次年度における新システム構築のための必要経費として繰越をした。また、研究成果報告用ホームページの作成を次年度に先送りしたため、次年度への繰越金が発生した。既にBahaインプラント挿入者を被験者とした騒音環境状況下における音声導出実験を準備中である.導出実験後は速やかに、検出された音声を用いた語音聴取実験を行う予定である.また、Bahaインプラント挿入者の実数が少ないため、直接骨導音導出部位の再検討を視野に入れている.小型の加速度ピックアップの購入、開発など、新システムの構築のための経費として計上する。研究成果報告用ホームページの作成費用などに計上する。インプラント装用者に対する実験が終了していない.また、実験終了後に行われる、聴取実験も終了していないため、謝金・人件費関連の支出が発生していないため.昨年度の物品費、謝金・人件費の残額分については、語音聴取実験用のスピーカーなどの購入、また、骨導音導出部位の見直しに対応できる測定機器の購入に利用する.今年度分については、主に実験遂行に伴う謝金・人件費、論文投稿に関る費用、学会発表等の旅費に使用する.
巨核球分化にともなう転写因子NF-E2のダウンレギュレーションのしくみ

【研究背景】多能性幹細胞が赤芽球系前駆細胞へ分化決定する過程において、組織特異的転写因子NF-E2が、重要な機能を果たしている。しかし、この因子は赤芽球系および巨核球系の細胞に発現が認められている。また、様々な実験結果から、赤芽球系および巨核球系の細胞は共通の前駆細胞から派生していることが示唆されている。しかし、各々の細胞系へ分化するメカニズムについては不明である。【研究目的および計画・方法】本研究の目的は:ヒトNF-E2の巨核球分化にともなうダウンレギュレーションのしくみ)明らかにし、巨核球分化の決定機構に関する知見を得ることにある。具体的には、第一に、NF-E2のダウンレギュレーションがタンパク質レベルにおいても起こっているかどうかを明らかにする。第二に、巨核球系細胞株に強制的にNF-E2を発現させた場合、分化誘導が阻止されるかどうかをみる。第三に、ヒトNF-E2の遺伝子をクローニングし、ダウンレギュレーションのしくみを分子生物学的に明らかにする。【これまでの研究成果】【1.巨核球分化にともなうNF-E2のダウンレギュレーションをRNAおよびタンパク質レベルで検索する】遺伝子組み換え型NF-E2タンパクを作成し、これに対するモノクローナル抗体を作成した。これを用いて、免疫染色によりNF-E2タンパクを検出するのに成功した。また、ノーザンブロット法にて、7種類中6種類の巨核球系のcell lineにおいてNF-E2のダウンレギュレーションが起きていることを確認した。【2.NF-E2の強制的な発現は巨核球分化を阻止しうるか?】哺乳動物細胞用発現ベクターを作成した。【3.ヒトp45 NF-E2遺伝子の単離と発現調節機構の解明】1995年2月に、ヒトp45 NF-E2遺伝子の単離に成功した。現在、塩基配列を決定しプロモーター・エンハンサー領域の検索を進めている。