hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電解析出法による高信頼性バルクナノ結晶材料の創製とその実用性具現化に関する研究

本研究の目的は、電解析出法により、高強度と高延性を両立するバルクナノ結晶メタルの創製および実用性を具現化することである。H25年度に得られた結果は以下の通りである。【高強度・高延性を示す電析バルクナノ結晶メタルの作製指針】電析バルクナノ結晶Ni-W合金における引張特性評価を通して、電析バルクナノ結晶メタルの延性発現機構について調査を行った。引張試験において、バルクナノ結晶Ni-W合金の延性は、0-13%の範囲で大きく変化した。さらに、(200)面配向度が増加するとともに、引張延性の値が増加する傾向が確認された。引張延性を配向性で整理できた要因として、電析物の配向性が、電析中の成長モードに強く影響を受けていることが考えられた。例えば、(111)面配向、(200)面配向、(220)面配向は、それぞれinhibited-lateral growth、free-lateral growth、inhibited-out growthの成長モードによって形成することが知られている。また、inhibited-lateral growth、inhibited-out growthにおいて、それぞれ水素ガス、水素原子が、電析反応を阻害すると考えられている。実際に、(220)面配向を示すバルクナノ結晶Ni-W合金において、多量の水素が検出された。また、(111)面配向を示すバルクナノ結晶Ni-W合金の断面組織において、水素ガスの巻き込み、脱離により形成されたと考えられるナノクラックが観察された。一方で、(200)面配向を示すバルクナノ結晶Ni-W合金の断面組織においては、ナノクラックは確認されなかった。以上の結果から、電析バルクナノ結晶メタルの延性発現は、電析時の成長モードに強く影響を受けていることを示した。さらに、本研究の結果から、成長モードと電析条件の関係を明らかにし、高延性バルクナノ結晶メタルを得るための作製条件設定指針の提案を行った。高強度・高延性を示す電析バルクナノ結晶Ni-W合金の作製に成功している。さらに、種々の条件下で作製したバルクナノ結晶Ni-W合金の引張試験と通して、電析バルクナノ結晶メタルにおける延性と配向性の間に関連性をあることを見出した。そして、この関連性をべースに電析バルクナノ結晶メタルの作製指針を提案するなど当初の計画通り、もしくはそれ以上の成果を挙げることに成功している。本研究においては、電析バルクナノ結晶メタルが延性を発現するための作製条件を明らかにすることができた。今後は、本作製指針に基づいて高延性バルクナノ結晶メタルを作製していくとともに、ナノ結晶メタルの延性メカニズムの体系化を行っていく予定である。これらを達成するために、バルクナノ結晶Ni、Ni-w合金の引張特性評価、バルクナノ結晶Fe、Fe-C合金の作製プロセスの開発に関する検討をおこなう。H23年度に得られた結果は以下の通りである。・電析バルクナノ結晶メタルの延性改善に向け、添加剤の影響と電流密度の検討により、厚み1mm程度のバルクナノ結晶Ni、Ni-W合金の作製に成功した。特に、バルクナノ結晶Niは10%を超える優れた塑性変形能を示した。さらに、用いる光沢剤を変化させることでその引張特性は大きく変化し、光沢剤により電析バルクナノ結晶メタルにおける引張特性のコントロールが可能であることを示した。また、光沢剤により被膜中の炭素・硫黄量が変化しており、これらの不純物元素が電析バルクナノ結晶Ni、Ni-W合金に影響を与えていると考えられた。・電析バルクナノ結晶メタルの応用展開に向け、Fe電析プロセスのバルクナノ結晶メタル作製プロセスへの応用を図った。実際には、用いる錯化剤、電流密度、浴温度、pHの最適化をおこない、厚み1mmを超えるバルクナノ結晶Fe、Fe-C合金を効率良く作製可能なプロセス・電析条件を見出した。しかしながら、バルクナノ結晶Feは柱状組織を、バルクナノ結晶Fe-C合金はマルテンサイト相を有しており、優れた延性を示すには至らなかった。現在、これらの塑性変形能改善に取り組んでいる。H24年度に得られた結果は以下の通りである。【電析ナノ結晶メタルにおける強化機構の解明】バルクナノ結晶Niにおける炭素、硫黄による固溶強化について電析および第一原理計算により検討を行った。30-1600ppmの炭素、140-1200ppmの硫黄を含むバルクナノ結晶Niの作製を行い、微細組織観察および硬さ測定を行った。その結果、粒径12nm近傍で硬さにばらつきが見られた。このばらつきは、Hall-Petchの関係に加えて不純物の影響を考慮することで説明できると考えられた。そこで、第一原理計算よりNi-C、Ni-S二元系合金におけるMisfit Strainを第一原理計算により計算した。さらに、侵入型固溶元素による固溶強化モデルの議論を行った。その結果、電析バルクナノ結晶Niにおける硬さのばらつきが、侵入型炭素の固溶強化に起因していることを明らかにした。【電析ナノ結晶メタルにおける延性発現機構の解明】

電析バルクナノ結晶Ni-W合金における引張特性評価を通して、電析バルクナノ結晶メタルの延性発現機構について調査を行っている。これまでに、バルクナノ結晶Ni-W合金に最適化した新規Ni-W合金電析浴の開発を行った(SPG浴)。SPG浴を用いて、種々の条件下で作製したバルクナノ結晶Ni-W合金の引張延性は013%の範囲で大きく変化した。さらに、この延性が試料の(200)配向度と関連している事が示唆されている。また、粒径やW濃度との間には関連性は見られなかった。現在、バルクナノ結晶Ni-Wに対して、断面TEM観察を行うことで異なる配向性を持つ試料において異なるクラスター構造(数百nmの粒径より大きな組織)が確認されている。今後は、このクラスター構造およびクラスター構造におけるタングステンの存在状態を調査することでナノ結晶メタルの延性発現機構の解明を行っていく予定である。本研究の目的は、電解析出法により、高強度と高延性を両立するバルクナノ結晶メタルの創製および実用性を具現化することである。H25年度に得られた結果は以下の通りである。【高強度・高延性を示す電析バルクナノ結晶メタルの作製指針】電析バルクナノ結晶Ni-W合金における引張特性評価を通して、電析バルクナノ結晶メタルの延性発現機構について調査を行った。引張試験において、バルクナノ結晶Ni-W合金の延性は、0-13%の範囲で大きく変化した。さらに、(200)面配向度が増加するとともに、引張延性の値が増加する傾向が確認された。引張延性を配向性で整理できた要因として、電析物の配向性が、電析中の成長モードに強く影響を受けていることが考えられた。例えば、(111)面配向、(200)面配向、(220)面配向は、それぞれinhibited-lateral growth、free-lateral growth、inhibited-out growthの成長モードによって形成することが知られている。また、inhibited-lateral growth、inhibited-out growthにおいて、それぞれ水素ガス、水素原子が、電析反応を阻害すると考えられている。実際に、(220)面配向を示すバルクナノ結晶Ni-W合金において、多量の水素が検出された。また、(111)面配向を示すバルクナノ結晶Ni-W合金の断面組織において、水素ガスの巻き込み、脱離により形成されたと考えられるナノクラックが観察された。一方で、(200)面配向を示すバルクナノ結晶Ni-W合金の断面組織においては、ナノクラックは確認されなかった。以上の結果から、電析バルクナノ結晶メタルの延性発現は、電析時の成長モードに強く影響を受けていることを示した。さらに、本研究の結果から、成長モードと電析条件の関係を明らかにし、高延性バルクナノ結晶メタルを得るための作製条件設定指針の提案を行った。当初、予定していた(1)第一原理計算によるMisfit strainの算出、(2)Ni電析プロセスの開発に加えて2年目に計画していたFe電析プロセスの開発を並行して行いバルクナノ結晶Fe、Fe-C合金の作製に成功している。また、第一原理計算によるMisfit strainの算出も予定通り行い計算もすでに終えている。
現代中国語への道程：語彙二字語化における外部誘因、特に日本語の影響に関する研究

本研究は、語彙の近代化という視点から中国語の二字語化現象を考察した。筆者は、次のような理論的枠組みを提唱した:中国語の近代化には、一、新概念は、二字語で表現し、二、既存の概念を表す一字語は、同義の二字語(群)を獲得しなければならない。一方、日本語の近代化は、一、新概念は、二字漢語で表現し、二、既存の概念を表す和語は、同義の二字漢語(群)を獲得しなければならない。両言語は、二字漢語という点に関連づけられる。20世紀に入ってから、日本語が中国語に強い影響を与えた。本研究は、大規模の語彙調査を通じ、それを初歩的に実証した。27年度、専門書2冊、関連論文5篇、連載3回。概ね研究計画に基づき、具体的に下記の内容で研究を進めた。語彙交流による日本製訳語の借用、二字語の急増、類義語群(改革、改善、改良、改変、改進;薄弱、微弱、軟弱、脆弱)の出現と意味用法上の細分化などの個々の一見無関係な事象を統合的に観察することにより、二音節化のメカニズム、外来要因の解明を進めた。具体的には「中日同形語一覧表」を用い、「才干、才華、才智、才略、才能」のような名詞550語(組)、「変革、改変、変換」のような動詞300語(組)、「薄弱、脆弱、軟弱」のような形容詞100語(組)、副詞他50語を対象語として選定し、コーパスの検索により文字列から複合語へと成長していくプロセスにおける使用頻度の変化を記述し、日中両言語における二字語の急増時期とそのタイムラグを時間軸に沿って、図表化し、個々の語だけではなく、新しい連語関係(コロケーション)の発生、日中間の異同も考察を行った。本調査に先立ってパイロット調査として、名詞、動詞、形容詞をそれぞれ20語群前後、検索。データ収集の方法、手順を確認する。使用するコーパスは、日本語では、国立国語研究所の「中納言」をはじめ「明六雑誌」「太陽」「青空文庫」(明治・大正部分)、中国語では『四庫全書』「中国基本古籍庫」「台湾政治大学近代語語料庫」「申報語料庫」「関西大学近代中国語語料庫」『清議報』『新民叢報』「新青年」「人民日報語料庫19492008」等である。また考察対象に「教師、教員;改善、改良;軟弱、脆弱」といった語群も加えるのは、このような類義語群は、19世紀以降に発生した事象だからである。研究グループで「解剖、解剖学、陰極、陽極、括弧、学位、教授、戦争、戦役、体育」等の近代日中同形語について、語源考察をし、公表した。研究仲間から広く意見を集め、さらなる考察に資するためである。従来の研究は、19世紀以前の二字語に対し、個別語誌の考察が多く、連語から複合語に発達していくという語形成論的な考察も散見するが、いずもれ中国語の発展趨勢という内部要因にのみ関心が払われていた。しかし現代語の二字語は短期間に形成されたものであり、語彙化の視点だけではその急増ぶりを説明できない。いわゆる語彙化は長い時間を要とするプロセスだからである。二字語化の実現に必須条件と言われる「緊隣共現」と「高頻率使用」に関しては、どちらにせよ日本書の中国語訳が深く関わっている。「周縁アプローチ」という研究法で、中国内部の資料だけではなく、歴史上中国語および中国語研究と密接な関係にある周縁資料をも視野に入れ、ビッグデータに支えられているコーパス語源学の手法を駆使し、近代以降の中国語の変化を捉えるものを目指すという私が採用した研究方法は、語彙の実際使用だけではなく、使用頻度の変化も精確に捉えることができた。28年度の研究業績は、専門書2冊、関連論文7編である。(1)近代漢字語の二字化における要因に関する分析;(2)中国語に与えた日本語の影響の解明;(3)日中同形語6300語に対し、語源、英華字書類、中国語近代コーパス、日本語近代コーパスでの調査を実施した。(1)に関しては、「我々はなぜ二字語が必要か」という長編論文で、これまでと異なる角度から分析を行った。(2)に関しては、A日本語借形語(日本語から漢字形のまま、言葉を借りるというケース);B日本語借義語(文字列は漢籍にあるが、意味は漢籍のものではなく、日本語から借りた新しいもの);C日本語活性語(日本語の刺激によって活性化された漢籍語である)という三パターンを提唱した。(3)に関しては、次のような理論的枠組みを打ち立てた:中国語語彙体系の近代化に2つのハードルがある。一、新しい概念は、二字語で表現する;二、既存の概念を表す一字語は、同義の二字語(群)を獲得すること。対して、日本語語彙体系の近代化は、一、新しい概念は、二字漢語で表現する;二、既存の概念を表す和語は、同義の二字漢語(群)を獲得すること。日中両語彙体系は、二字漢語という点に関連づけられ、20世紀に入ってから、日本語が中国語に強い影響を与えた。それを実証すべく、大規模の語彙調査を実施した。調査結果は、最終年度で、公表する予定である。

また二字語化現象は、日中だけではなく、韓国語、ベトナム語まで考察の範囲を広げていく必要を感じている。理論的枠組みの確立がほぼ終了し、上述したABC三種類の二字語について、語源を『辞源』『漢和大辞典』『日本国語大辞典』等で調査し、個々の語が訳語として成立していく過程を英華辞書類、英和辞書類で調べた。また、使用頻度の変化を中国語歴史コーパス(『申報』『大公報』)と日本語歴史コーパス(国立国語研究所による「中納言」)によって基本調査を行い、数値化をしているところである。AB類は、学術用語、つまり科学技術関連のタームが中心であり、Cは、叙述語、つまり動詞、形容詞が主である。なお考察の視野を明治期の漢字語基本語彙化に広げた。つまり、同義、類義の一群の語が1語のみ基本語として、定着し、その他の語は、表現の深さを司る候補語となる近代語彙体系の形成における顕著な現象である。私の研究は、この現象に対しても解釈性を与え得るものである。漢籍語が19世紀末20世紀初頭、その使用頻度増減の変化を中国語歴史コーパスと日本語歴史コーパスによって、捉えようとするのが、本研究のオリジナリティーである。29年度の研究業績は、専門書1冊、『現代漢語詞彙義系』という420頁からなる分析報告書1冊、論文6編となっている。3年間の実績は、書物は3冊、論文は15編以上。概ね当初の計画通りに、下記の内容で研究を完遂した。1、近代漢字語の二字化における要因、特に日本語による影響とその実態に関する分析;2、中国語に与えた日本語の影響についてサ変動詞、形容動詞を中心に考察した;3、日中同形語6300語から、サ変動詞、形容動詞を選出、漢籍、英華字書類、中国語近代語コーパス、日本語近代語コーパスで語源調査を実施。(1)に関しては、これまでと異なる角度から分析し、「中国語近代二字語研究:序説」という長編論文(4万漢字)に纏めた。北京大学『中国文学学報』に採用され、初校完了。(2)に関しては、次のような理論的枠組みを打ち立てた:中国語語彙体系の近代化に2つのハードルがある。一、新しい概念は、二字語で表現する;二、既存の概念を表す一字語は、同義の二字語(群)を獲得しなければならないこと。対して、日本語語彙体系の近代化は、一、新しい概念は、二字漢語で表現する;二、既存の概念を表す和語は、同義の二字漢語(群)を獲得しなければならないこと。(3)に関しては、科学叙述を行うには、学術用語だけではなく、漢語系の動詞、形容詞の整備も不可欠であり、それが言文一致に繋がる結論を得た。実証する為、サ変動詞形容動詞について、3000語規模の語彙調査を実施した。本研究は、語彙の近代化という視点から中国語の二字語化現象を考察した。筆者は、次のような理論的枠組みを提唱した:中国語の近代化には、一、新概念は、二字語で表現し、二、既存の概念を表す一字語は、同義の二字語(群)を獲得しなければならない。一方、日本語の近代化は、一、新概念は、二字漢語で表現し、二、既存の概念を表す和語は、同義の二字漢語(群)を獲得しなければならない。両言語は、二字漢語という点に関連づけられる。20世紀に入ってから、日本語が中国語に強い影響を与えた。本研究は、大規模の語彙調査を通じ、それを初歩的に実証した。平成28年度、以下の二項目を中心に研究を推進していく。一、調査結果の分析と記述:平成27年度の調査で得られた結果に基づき、二字語語群の使用頻度変化図を日本語コーパス(中納言)と中国語コーパス(BBC)を利用して調査し、変化の相関図を作成し、事件、流行語を含め、両者の影響関係を把握する。日本語の借用による中国語多音節化の過程、表現性の変化等を分析する。
朝鮮半島初期鉄器時代～三国時代の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物に関する研究

本研究では、朝鮮半島初期鉄器時代三国時代の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物について検討した。その結果、紀元前21世紀には、倭人たちが東南部地域で鉄器生産に関与していた痕跡が認められた。一方、紀元後34世紀には東南部地域の鉄・鉄器生産遺跡で、5世紀以降は西南部地域の鉄・鉄器生産遺跡で倭系遺物が出土しているものの、遺構には直接伴っておらず、出土量からみても倭人たちの活動痕跡は限定的なものであった。そのため、現時点では多量の鉄器が副葬された古墳時代の様相から想定される、鉄素材をめぐる朝鮮半島との関連性とは必ずしも一致しない面が認められる。朝鮮半島南部の初期鉄器時代から三国時代にかけての鉄・鉄器生産遺跡から出土した倭系遺物に関して、ウリ文化財研究院や世宗文化財研究院などの韓国関係諸機関の協力を得て、データベース化を進めた。あわせて、弥生系土器や土師器系土器などの倭系遺物と共伴する鍛冶関連遺物(鉄滓・炉壁・鍛造はく片・砥石など)のデータベース化もおこなった。上記のデータベース化作業を進めるとともに、次年度以降、複数年にわたり実施予定である資料調査の対象となる倭系遺物の選定をおこなった。調査は、資料の熟覧および写真撮影、実測作業等をおこない、既出資料についても一部の資料を再調査する予定である。また、韓国人研究者の協力を得て、初期鉄器時代から三国時代にかけての鉄・鉄器生産遺跡に関する最近の発掘成果についての情報も収集した。それによると、近年では金官加耶の中心地である金海(キムヘ)地域の外郭に位置する進永および昌原地域(ともに慶尚南道)や、蔚山地域(慶尚北道)での調査が比較的進んでおり、複数の遺跡において鉄器生産と関連する遺構・遺物などが見つかっていることを新たに確認した。また、朝鮮半島中部および西部でも鉄器生産と関連する遺構・遺物などが見つかっており、倭系遺物の出土はごくわずかであるが、今後注目していく必要があることを認識した。今後は、上記の遺跡から出土した資料のなかで、倭系遺物の出土例がないかどうかを精査し、鉄をめぐる倭人たちの動向について考察を進めていく。a.朝鮮半島の初期鉄器時代から三国時代にかけての鉄・鉄器生産遺跡から出土した倭系遺物に関して、世宗文化財研究院や国立伽耶文化財研究所などの韓国関係諸機関の協力を得て、データベース化作業をおこなった。あわせて、弥生系土器や土師器系土器などの倭系遺物と共伴する鍛冶関連遺物(鉄滓・炉壁・鍛造はく片・砥石など)のデータベース化作業もおこなった。b.上記のデータベース化作業を進めるとともに、最終年度に実施予定である資料調査の対象となる倭系遺物の選定をおこなった。調査は資料の熟覧および写真撮影、実測作業等をおこない、既出資料についても一部の資料を再調査する予定である。対象遺物の一部については、現地で管理状況等の確認作業をすでにおこなっている。c. 4月に昌原大学校にて開催された、第24回嶺南考古学会定期学術発表大会に参加し、嶺南地方における初期鉄器時代三国時代の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物に関する情報収集に努め、韓国人研究者と意見交換をおこなった。さらに、あわせて鉄・鉄器生産遺跡の発掘成果についても情報を収集した。d.最終年度に、当時倭人たちがどのように鉄・鉄器生産業に関与していたのか、また日本列島に輸入されていた鉄素材が、朝鮮半島のどの地域から供給されたのかといった問題について考察するにあたり、朝鮮半島から流入したと考えられる弥生時代古墳時代の日本列島出土の鉄素材についてのデータベース化作業も並行して進めている。この作業によって、両国の考古資料からの検討が可能になるものと考える。関連資料のデータベース化作業は研究補助員を雇用したことで、当初計画通りにおおむね進捗している一方、関連資料に関して、現地での資料調査が実施できていないため、やや遅れていると判断した。朝鮮半島初期鉄器時代三国時代の鉄・鉄器生産遺跡から出土した倭系遺物のデータベース化作業を完了した。これを時期別・地域別に分析し、倭人が鉄・鉄器生産業にどのように関与していたかを検討した。その結果は以下の通りである。朝鮮半島南部で鉄器生産が最初に確認された遺跡からは弥生土器が出土している。莱城遺跡1号住居跡における弥生土器の占有率の高さから、初期鉄器時代に北部九州の工人が彼の地で鉄器生産に関与したとされるが、勒島遺跡での様相もこれに近い。原三国時代になると、倭系遺物の出土は京畿道まで広がり、達川遺跡での様相からは鉄鉱石の採掘にも関わった倭人の存在も想定しうる。ただし、全体的にみれば弥生時代後期以降の土器の出土量は激減しており、鉄・鉄器生産遺構に直接伴うものもみられない。原三国時代の終わりから三国時代初めの3・4世紀は、金海や鎮海地域の貝塚遺跡で鉄滓の出土が確認されている程度であり、そこから出土する土師器系土器も少量である。3世紀後半以降、倭では前方後円墳を中心に鉄器が多量副葬されているのに対し、この時期の鉄・鉄器生産遺跡における倭人の活動が見えにくいのは、鉄素材をめぐる流通システムの変化等、別の理由が考えられる。5世紀以降も、鉄・鉄器生産遺跡にみられる倭人たちの活動は明らかでない。全羅道地域でその痕跡が確認されるものの、限定的である。

一方、この時期から倭では近畿地方中心部において渡来系鍛冶工人による鉄製品の生産量が増大しており、対照的である。この時期の鉄素材の入手には、釜山や加耶西部地域、栄山江流域が関連したとみられるが、詳細は不明である。6世紀の余来里遺跡出土の須恵器は新羅の影響下で、製鉄にまで関与した倭人の存在について今後議論できる資料である。本研究では、朝鮮半島初期鉄器時代三国時代の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物について検討した。その結果、紀元前21世紀には、倭人たちが東南部地域で鉄器生産に関与していた痕跡が認められた。一方、紀元後34世紀には東南部地域の鉄・鉄器生産遺跡で、5世紀以降は西南部地域の鉄・鉄器生産遺跡で倭系遺物が出土しているものの、遺構には直接伴っておらず、出土量からみても倭人たちの活動痕跡は限定的なものであった。そのため、現時点では多量の鉄器が副葬された古墳時代の様相から想定される、鉄素材をめぐる朝鮮半島との関連性とは必ずしも一致しない面が認められる。上半期は異動等のため、ほとんど着手できなかった。下半期より、資料収集および次年度の調査実施のための準備をおこない、研究を進めている。朝鮮半島南部の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物に関するデータベース化を引き続き進め、現地での一部既存資料の確認調査と、最近の発掘調査によって得られた新出資料に対する資料調査を実施する。最終的に、朝鮮半島の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物からみた、鉄をめぐる倭人たちの動向に関する総合的な考察を行い、成果報告書を取りまとめる予定である。考古学朝鮮半島南部の鉄・鉄器生産遺跡出土の倭系遺物に関するデータベース化を引き続き進め、一部既存資料の韓国における確認調査と、最近の発掘調査によって得られた新出資料に対する資料調査をおこなう。これらの作業を併行しておこなうことで、研究の遅れを取り戻すことができると考える。また、関連資料のデータベース化作業にあたって、研究補助員を雇用することによって、研究の円滑な推進をはかる。旅費については、現地での資料調査が実施できなかった。職場での異動のため、予定していた海外出張ができなった。現地での資料調査の実施回数を増やす予定である。また、関連資料のデータベース化作業を研究補助員の雇用によって円滑に進めており、この人件費・謝金の使用額を増やすことで、当初計画通りに研究を進めることができると考える。初年度予定分も含め、海外出張の回数を増やすことで、当初計画通りに研究を進めることができると考える。
CD45により制御されるB細胞核内因子の解析

[目的]B細胞抗原レセプター(BCR)を介するB細胞シグナル伝達おけるCD45の役割を明らかにする目的で、未熟、成熟B細胞株から、CD45陰性クローンを樹立し解析を行った。その結果、CD45は分化段階特異的な制御を行っていること、すなわち、CD45は未熟B細胞株WEHI-231においては、growth arrest、アポトーシスをネガティブに制御しており、BAL-17においては、growth arrestをポジティブにしかも決定的に制御していることを明らかにした。本研究では、その機構の解明を目的として、BCRの下流のシグナルがCD45によりどのように制御されているかについて、MAPキナーゼファミリーに焦点を当て検討した。[結果]CD45は未熟B細胞株、成熟B細胞株のいずれにおいてもMAPキナーゼ経路の制御に関与しているが、制御の仕方が全く逆であることが示唆された。すなわち、未熟B細胞株であるWEHI-231では、ERK活性化をポジティブに、またJNK、p38の活性化をネガティブに制御していること、それに対しBAL-17では、ERKの活性化についてはネガティブに制御し、JNK、P38のいずれについてもポジティブに制御していることが示唆された。これらの結果は、JNK、p38の活性亢進とgrowth arrestの増強との間に相関があることを示唆している。両者の因果関係について、p38のインヒビターSB203580やJNKの直上に位置するMKK4のドミナント・ネガティブ酵素の発現実験などにより検討中である。CD45は未熟B細胞株WEHI-231ではアポトーシスをネガティブに制御し、成熟B細胞株BAL-17では増殖抑制をポジティブにしかも決定的に制御している。この分化段階特異的なCD45の機能の分子基盤を明らかにするために、本年度はB細胞抗原レセプター(BCR)シグナル伝達経路の下流にあるMAPキナーゼファミリーに属するERK,転写因子であるNF-κBに関して、未熟B細胞株、成熟B細胞株で比較検討した。その結果、抗lgM抗体刺激により誘導されるERKの活性化は、BAL-17では親株よりもCD45陰性クローンで増強しており、CD45によりERKの活性化はネガティブに制御されていることが示唆された。一方、WEHI-231では親株とCD45陰性クローンとの間にほとんど差は認められなかった。また、NF-κBの活性化は、WEHI-231においては、親株では抗lgM刺激により活性化が誘導されるのに対し、CD45陰性クローンでは刺激前から構成的に活性化が認められ、NF-κBの活性化はCD45によりネガティブに制御されていることが示唆された。その一方、BAL-17ではCD45の有無による差は認められなかった。現在、CD45がMAPキナーゼファミリーのJNK,p38をどのように制御しているのかについてWEHI-231とBAL-17で解析を進めている。この結果をもとに、MAPキナーゼやNF-κBの上流および下流のシグナルの検索と、これらのシグナル伝達を担っているCD45の細胞内領域を決定する実験に進む予定である。[目的]B細胞抗原レセプター(BCR)を介するB細胞シグナル伝達におけるCD45の役割を明らかにする目的で、未熟、成熟B細胞株から、CD45陰性クローンを樹立し解析を行った。

すなわち、未熟B細胞株であるWEHI-231では、ERK活性化をポジティブに、またJNK、p38の活性化をネガティブに制御していること、それに対しBAL-17では、ERKの活性化についてはネガティブに制御し、JNK、p38のいずれについてもポジティブに制御していることが示唆された。これらの結果は、JNK、p38の活性亢進とgrowth arrestの増強との間に相関があることを示唆している。両者の因果関係について、p38のインヒビターSB203580やJNKの直上に位置するMKK4のドミナント・ネガティブ酵素の発現実験などにより検討中である。
ニューロモジュレーションによる周辺視野機能の拡張

ヒトの視覚機能には、視野中心部の対象を高速かつ正確に分析する「中心視」と、その外側のより広い範囲の視野情報の処理を担当する「周辺視」がある。周辺視は、日常生活の様々な局面に関わるほか、視覚障害や読み書き障害との関連も注目されており、周辺視機能の向上のために様々な訓練プログラムが考案されてきた。最近の神経科学研究から、周辺視には大脳皮質レベルにおける機能的制約のため、中心視のように精密な視覚分析は難しいことが示されている。本研究計画では、周辺視と脳機能との関係に着目し、経頭蓋脳刺激法とニューロフィードバックを組み合わせて、周辺視の機能増幅のための安全で新しい介入手法の開発を目指す。
生物ナビゲーションのシステム科学（国際活動支援班）

本領域は、ナビゲーション研究のためのシステム科学的枠組みを構築し、我が国がナビゲーション研究を国際的に牽引することを目的としている。そこで、海鳥に搭載したGPSから取得した移動経路からその雌雄を判別する国際コンペティション、計測したビーコンデータによる人物移動の目的地予測に関する国際コンペティションを開催した。また、各計画研究においてこれまでに培ってきた国際的共同研究を有機的に連携させるため、コウモリの発声および聴覚の神経機構を専門とするTexas A&M大学Michael Smotherman准教授を招聘した。9月5,6日に京都にて本学術領域主催の国際シンポジウムを開催した。本シンポジウムでは、データ科学分野においてヒトのナビゲーション移動行動の研究を推進する北米Microsoft Research主席研究者であるJohn Krumm博士、海鳥や魚のナビゲーション研究において世界的な権威と知られる英国Swansea UniversityのRory P. Wilson教授、昆虫のナビゲーションに関する神経基盤を解明し、ナビゲーション研究を国際的に牽引する若手研究者である米国ハワードヒューズ財団ジャネリア研究所のDan Turner-Evans博士といった、ナビゲーション研究を牽引する国際的に評価の高い海外研究者を招聘し、活発な議論が行われた。本領域が独自に運営する第1回国際コンペティション(海鳥に搭載したGPSから取得した移動経路からその雌雄を判別し、その精度を競い合うコンペティション)を開催し、総登録者数72,参加者数32,総投稿数428という結果となり、上位入賞者による手法の発表を本領域の国際シンポジウムにおいて行った。また、第2回国際コンペティション(計測したビーコンデータによる人物移動の目的地を予測し、その精度を競い合うコンペティション)を開催し、総登録者数42,参加者数9,総投稿数135という結果となり、上位入賞者による手法の発表をIEEE International Conference on Pervasive Computing and Communicationsにて開催した国際ワークショップBiRD2019において実施した。このように本領域が主催する国際コンペティションは、計画以上に進展している。また、9月5,6日に京都にて本学術領域主催の国際シンポジウムを開催し、データ科学分野においてヒトのナビゲーション移動行動の研究を推進する北米Microsoft Research主席研究者であるJohn Krumm博士、海鳥や魚のナビゲーション研究において世界的な権威と知られる英国Swansea UniversityのRory P. Wilson教授といった、ナビゲーション研究を牽引する国際的に評価の高い海外研究者を招聘し、活発な議論をすることができた。加えて、国際学術誌Advanced Roboticsにてナビゲーション関連研究の特集号を組み、International Conference on Human- Computer Interactionでは、本領域の招待論文セッションを開催した。以上のように、本領域の国際活動を飛躍的に促進できたため、当初の計画以上に進展していると判断した。国際活動支援班は、領域代表が統括し全計画班員が分担することで、本年度までに実施して来た世界中の研究者・開発者を対象とした国際コンペティションの開催、若手研究者の海外渡航支援、海外共同研究先との研究者相互派遣、国際的に評価の高い海外研究者の招聘、国際学術誌特集号、国際会議での特別セッション開催に継続的に取り組むことで、ナビゲーション研究の国際的な研究情勢などを把握するとともに本領域の国際的なプレゼンスを高めるとともに、国際的共同研究を促進する。当初計画との変更点は無い。各取り組みの内容は、以下のようになる。【国際コンペティション】第3回国際コンペティションを開催し,上位入賞者をシンポジウムなどへ招聘し解析手法の公表を依頼する。【海外渡航、相互派遣支援】海外渡航と相互派遣についての支援を継続する。年度を通じて支援するため、年2回の募集を実施する。また、平成31年度から加わる第二回公募班からの応募も推奨し、国際的なナビゲーション研究の取り組みを推進する。【国際学術誌、国際会議】名古屋で開催するAsian Conference on Machine Learningにおいて本領域主催のシンポジウムを開催し、本領域の世界的な認知度を高め、国際的な共同研究に発展させる。本領域では、生物ナビゲーション研究のためのシステム科学的枠組みを構築し、我が国がナビゲーション研究を国際的に牽引することを目的としている。そこで、本領域の計画班に所属する若手研究者が、異分野にまたがる国際共同研究を実施することを積極的に奨励し、渡航費の支援を実施した。具体的には、海外渡航に関する公募を実施し、計画班員による厳正な書面審査及び合議審査により、2名の若手研究者を派遣することに決定した。牧口助教は、2016年10月31日から11月9日まで、University of Windsor, Trevor Pitcher博士との国際共同研究を進展させるため、カナダ西海岸バンクーバーの北に位置するイエローアイランドでマスノスケを対象とした実験を実施した。Mueller博士研究員は、2016年11月13から2017年1月21まで、Instituto de Biologia de Organismos Marinos, Flavio Quintana博士との国際共同研究を進展させるため、アルゼンチンのパタゴニア海岸で海鳥とペンギンを対象とした実験を実施した。更に、加えて、来年度に予定されている、ナビゲーションデータを題材とした分析手法の国際的コンペティションの準備を開始した。計画班員の依田が持つナビゲーションデータやビデオなどを題材とし、移動軌跡から海鳥の雌雄の弁別などを課題とするコンペティションの枠組みを整備した。本年度は、国際活動を推進するために海外派遣を実施した。まず、計画班員3名による厳正な書面審査結果を実施し、その結果を踏まえ領域会議での合議審査により、2名の若手研究者を派遣することに決定した。

この実験では、小型加速度ロガーをサケ科魚類の背中に装着し、産卵行動を記録した。現在、加速度データから解析した産卵行動を行ったペアの情報と鰭のDNA情報から解析したMHC型の違いがあるのか解析を行っており、今後学術論文で結果を公表する予定である。また博士研究員Muellerは、2016年11月13から2017年1月21まで、Instituto de Biologia de Organismos Marinos, Flavio Quintana博士との国際共同研究を進展させるため、アルゼンチンのパタゴニア海岸で海鳥とペンギンを対象とした実験を実施した。この実験では、GPS、カメラ、加速度計、心電図計などを搭載したロガーを装着し、採餌行動を比較した。更に、来年度実施する国際コンペティションの準備を開始した。計画班員の依田が持つナビゲーションデータを題材とし、移動軌跡から海鳥の雌雄を弁別するコンペティションの枠組みを整備した。更に、来年度の実施に向けて、採択率が低く、国際的に評価の高いNIPS(Neural Information processing systems)会議のコンペティションに挑戦したが、採択には至らなかった。来年度は、これらの経験を活かし、国際コンペティションを運営する予定である。本領域は、ナビゲーション研究のためのシステム科学的枠組みを構築し、我が国がナビゲーション研究を国際的に牽引することを目的としている。そこで、本領域で小型多次元データロガーから収集するナビゲーションデータ等を題材として、ナビゲーション分析手法の国際的コンペティションを開催する。平成29年度は、海鳥に搭載したGPSから取得した移動経路からその雌雄を判別する国際コンペティションを開催した。また各計画研究において、これまでに培ってきた国際的共同研究を有機的に連携させるため、本領域に所属する助教、博士研究員、大学院生といった若手研究者が、国際共同研究を実施することを積極的に奨励し、渡航費を支援した。本年度は、3名の若手研究者を米国、英国、独国、ベルギーへ派遣した。また、計画班員との国際共同研究を進展させるため、約1ヶ月と長期に渡り、独国から若手研究者を招聘した。まず、同志社大学(京都)で共同実験を実施し、その後福井県の洞窟でコウモリの飛翔実験を実施した。
気固相媒体における固定化酵素反応プロセスの構築

本研究は、気相媒体下において固定化ケトン還元酵素(アルコール脱水素酵素)を触媒としたケトンからキラルアルコールの生産のための連続的な反応プロセスを実験的に検討した。本法に適する反応実験装置の設計を行い、ついで反応活性が最大に発揮される固定化酵素の調製条件(減圧度、緩衝液pH、緩衝液濃度)並びに反応条件(供給ガス中の水分濃度,反応温度)を明らかにした。また,本法に適する反応系や酵素を合わせて明らかにした。本研究の目的は、気固相媒体における固定化酵素(アルコール脱水素酵素)反応を実験的に考究し、本法が適する反応系のもと最適な酵素活性を発現する操作条件を明確にし、本法による反応プロセスを構築するための基礎指針を確立することである。平成20年度に得られた研究成果は、次の通りである。1.本研究を遂行するために連続反応が可能な反応システムの設計を行い、基質を含む気体の流動状態や圧力変動などを検討し、反応システムの基礎特性を把握した。また、基質液体の気化が効率よく行える気液接触装置も併せて検討した。加えて、ガスクロマトグラフィーによる連続分析の操作条件を確立した。2.本法による医薬品などの有用物質の生産を念頭に、反応モデルとして2-プロパノールによる補酵素NADHの再生を通じた2-ブタノンから光学活性2-ブタノールの連続な還元反応を選定した。3.非多孔性ガラス粒子を担体とした固定化酵素を調製し、反応に供し、上述の還元反応に適する酵素を見出した。4.ガラス担体への酵素の固定化量並びに残存活性を固定化操作時の圧力と緩衝液pHを指標として実測し、最適な固定化条件を明らかにした。5.固定化酵素の活性が最大に発揮される供給気体内の水分活性の存在を明らかにした。6.固定化酵素の活性が反応温度に大きく影響されることを明らかにした。7.光学活性2-ブタノールの収率が、水分活性や反応温度の影響を被ることを明らかにした。本研究の目的は、気固相媒体における固定化酵素(アルコール脱水素酵素、ケトン還元酵素)による連続的還元反応を実験的に考究し、本法が適する反応系の探索とともに最適な酵素活性を発現する操作条件を明確にし、本法による反応プロセスを構築するための基礎指針を確立することである。なお、本研究では、非多孔性ガラス粒子を担体とした固定化酵素を調製し、反応に供した。平成21年度に得られた研究成果は、次の通りである。1.固定化酵素の調製時に用いる緩衝液の塩濃度、補酵素濃度により固定化酵素の反応活性が変化し、最適な固定化条件の存在を見出した。2.反応基質として2-ブタノン、4-メチルー2-ペンタノール並びにアセトフェノンを用いた系で立体選択的にキラルアルコールが生成することを見出した。また、これらの反応系において酵素とともに固定化された補酵素NADHの再生を2-プロパノールを基質として行うことにより、連続的な反応操作が実現できることを示した。3.反応器内の基質の滞留時間を指標とした反応率、反応器への供給気体の水分濃度と基質濃度並びに反応温度を指標として、固定化酵素の反応活性、エナンチオ過剰率並びに半減期を実測し、最適な反応条件を明らかにした。4.固定化酵素の安定性が気体中において大きく向上することを見出した。これら研究成果により、気相中における固定化酵素による連続的還元反応の基礎条件が明らかとなり、本法による反応プロセスを構築するうえでの指針を得ることができた。本研究の目的は、気固相媒体における固定化酵素(アルコール脱水素酵素、ケトン還元酵素)による連続的ケトン還元反応を実験的に考究し、本法が適する反応系の探索とともに最適な酵素活性を発現する操作条件を明確にし、本法による反応プロセスを構築するための基礎指針を確立することである。なお、本研究では非多孔性ガラス粒子を担体とした固定化酵素を調製し反応に供し、また酵素と同時に固定化した補酵素の再生を2-プロパノールを基質として行うことにより連続的な反応操作を実現した。平成22年度に得られた研究成果は、次の通りである。1.本法に適するアルコール脱水素酵素の探索を行い、Parvibaculumlavamentivorans起源の酵素を用いることにより4-メチルー2-ペンタノンの還元反応が進行することを見出した。なお、Deinococcus radiodurans起源、Zymomonas mobilis起源、Bakers Yeast起源並びにYeast起源の酵素は不活性であった。2.反応活性が最大に発揮される固定酵素調整時に添加する補酵素濃度(還元型NADH、酸化型NAD^+)の存在を明らかにした。3.反応器への供給ガスの流量、水分濃度、固定化酵素量並びに反応温度を指標として固定化酵素の活性、安定性やエナンチオ選択性を実験的に求め、最適な反応条件を明らかにした。

4.高温耐性アルコール脱水素酵素を用いることにより、気相中における高効率な反応操作の可能性を見出した。このような研究成果を通じて、気相媒体における固定化酵素による連続ケトン還元反応の反応特性を具体的に求め、本法による反応プロセスを構築するうえでの基礎指針を明らかにした。
情報分野における高大接続のためのプレースメントテストシステムの構築

2018年度が本科研費の最終年度であったことから,本研究で実施してきた内容を公開すべく報告書を,日経BPマーケティング社から発刊するに至った。本書のタイトルは「大学における情報プレースメントテストー文部科学省基盤研究(C)16K00973報告書ー」とし,著者は河村(研究代表者),喜多(研究分担者),立田(研究分担者),他2名となった。構成としては,過去の科研費経費,前回の科研費,今回の科研費とし,今回の科研費については,1)情報プレースメントテストのデザイン,2)情報プレースメントテストシステムの実装(Amazon Web Serviceクラウド,Moodleへの移植,マルチデバイスへの対応),3)実証実験,4)テストの収集と分析について記載した。また,年度毎に,その時点での研究成果を学会等で発表した。情報処理学会では,2018年3月開催の第80回全国大会のイベント企画「新しい一般情報教育の知識体系」において,GEBOK(一般情報教育の知識体系)の改定と情報プレースメントのプレテストについて報告した。2019年3月開催の第81回全国大会のイベント企画「高大接続のための情報プレースメントテスト」においては,情報プレースメントテストシステムの仕様と実装,情報プレースメントテストの実証実験,テスト結果の集計と分析について報告した。また,大学ICT推進協議会(AXIES)では,2017年度年次大会シンポジウム「これからの大学の情報教育」を開催し,情報プレースメントテストの試行と新入生の現状,一般情報教育との関連について報告した。それとともに,参加者全員によるワークショップ(テーマは,「データベース教育」「情報倫理教育」「情報アクセシビリティ」「プログラミング教育」)を実施した。今年度は,情報プレースメントテスト(Information Placement Test)に関する基本的な枠組みとして,プレースメントテストの目的と主旨,および,利用対象と利用方法についての策定を行った。そのために,高大接続という視点から,初中等における情報教育の実情(とくに高等学校における学習指導要領,検定教科書,授業実践例など)を把握する活動を行った。それとともに,大学一般情報教育の知識体系であるGEBOK(情報処理学会情報処理教育委員会の一般情報教育委員会が策定)との関連についても検討を行った。これらの結果をもとに,10エリアから5問ずつ,IPTの作問を行った。作問にあたっては,五者択一式(基本的には,四者択一であるが,プレースメントテストということから「わからない」という選択肢を1つ設けたため)とし,ラジオボタンで選択できるようにした。また,否定的な発問は出題しないこととした。作問後は,科研費メンバーにレビューアをお願いし,相互に作問のチェックを行った。その結果,いくつかの問題が削除され,最終的に37問となった。これらを,Excelのスプレッドシート版,および,Moodle版としてそれぞれ用意した。その上で,科研費メンバーの本務校や非常勤校において,「プレIPT」を実施することとした。「プレ」と名付けているのは,来年4月の各大学の新入生を対象にした本番に向けての事前テストという意味合いである。「プレIPT」を終えた上で,作問における問題点の洗い出し(設問仕様の設計,レビューアによる設問チェック,高校検定教科書の網羅度の有無)を行うとともに,実施結果のデータ分析(各設問の正誤に関する単純集計,学生の個人情報とテスト結果のクロス集計,出題の妥当性チェックなど)に取り組む行う予定である。また,来年の本番に向けて,再度設問を作り込むとともに,IPTS(WebClass版,Moodle版)の実装に向けての準備を進める。「プレIPT」として,全37問の設問を用意した。対象領域は,情報のディジタル化,コンピュータの構成とパソコンの動作原理,情報ネットワーク,データモデルとデータベース,情報システム,情報倫理とセキュリティ,メディアとコンピュータの歴史と未来,アカデミックICTスキル,問題解決技法を網羅している。これらを,ExcelとMoodleに実装し,科研費メンバーの大学(本務校,非常勤校)においてそれぞれ実施している。また,設問とは別に,受講者の情報に関する知識・スキルを把握するための自己診断アンケートを別途用意した。これは,大学入学前までに,どのような情報教育を受けてきたのか,どの程度の情報に関する知識や技能がついているかについて把握するためである。これらのデータをもとにIPTのテスト結果を関連づけることを想定している。情報プレースメントテスト(以下,IPTと略す)で必要となる知識・スキル体系について,10エリアすべてにおいて策定した。これによって,プレースメントテストの出題範囲とレベル度合を明らかにすることとした。その際には,情報処理学会一般情報教育委員会が策定したGEBOKとの関連についても考慮した。IPTを実施する際に,即本番とするのではなく,あらかじめ予備という形で進める(プレIPT)ことになった。そこで,プレIPTとして,エリア毎に10問作問し相互にレビューを行った。プレIPTのプラットホームとしては,Moodle,WebClass,BlackboardといったCMS,あるいは,大学独自のアンケートシステムとした。2017年4月の新学期に,科研費メンバーの本務校あるいは非常勤大学において,プレIPTを実施した。プレIPTを実施後,収集したデータをもとに大学毎に分析を行い,学会等で講演発表を行った。また,顕著となったいくつかの問題をクリアーするとともに,IPTの作問(各エリア20問ずつ)を行い,メンバーによるレビューを実施した。その上で,日経BP社により,IPTをシステム化(情報プレースメントテストシステム:IPTS)した。システム化においては,日経BP社が独自に開発したクラウドシステムあるいはMoodleのコースとして実装した。

具体的には,10エリアから各5問(計50問)をランダムに抽出した上で,シャッフルして出題することとした。こうして,2018年度4月の新学期以降に,IPTを各大学で実施するための準備を終えた。2017年度の研究計画では,IPTSの開発と補助教材e-Learningの開発をおもな活動方針として掲げていた。なお,いずれの実装についても,日経BP社に委託する形で進めた。IPTSの開発については,科研費メンバーでの作問が終了し,全200問から,50問をランダムに,かつ,シャッフルして出題するという仕組みを,日経BP社のクラウドシステムに組み込んた。また,そのシステムは,パソコンだけでなくスマホにも対応するので,いつでもどこでもIPTSを実施できるようになっている。補助教材e-Learningの開発については,日経BP社が発刊している「キーワードで学ぶ最新情報トピックス2017」のコンテンツを移植する形で進めた。これによって,IPTSで取り上げているキーワードについて自学自習できるサービスが提供されたことになる。2018年3月までには,いずれの実装も終わり,新学期の本番を迎えることができた。2018年度が本科研費の最終年度であったことから,本研究で実施してきた内容を公開すべく報告書を,日経BPマーケティング社から発刊するに至った。本書のタイトルは「大学における情報プレースメントテストー文部科学省基盤研究(C)16K00973報告書ー」とし,著者は河村(研究代表者),喜多(研究分担者),立田(研究分担者),他2名となった。構成としては,過去の科研費経費,前回の科研費,今回の科研費とし,今回の科研費については,1)情報プレースメントテストのデザイン,2)情報プレースメントテストシステムの実装(Amazon Web Serviceクラウド,Moodleへの移植,マルチデバイスへの対応),3)実証実験,4)テストの収集と分析について記載した。また,年度毎に,その時点での研究成果を学会等で発表した。情報処理学会では,2018年3月開催の第80回全国大会のイベント企画「新しい一般情報教育の知識体系」において,GEBOK(一般情報教育の知識体系)の改定と情報プレースメントのプレテストについて報告した。2019年3月開催の第81回全国大会のイベント企画「高大接続のための情報プレースメントテスト」においては,情報プレースメントテストシステムの仕様と実装,情報プレースメントテストの実証実験,テスト結果の集計と分析について報告した。また,大学ICT推進協議会(AXIES)では,2017年度年次大会シンポジウム「これからの大学の情報教育」を開催し,情報プレースメントテストの試行と新入生の現状,一般情報教育との関連について報告した。
放射性炭素年代との相互比較による光ルミネッセンス年代測定法の確度検証

同一の堆積物について、光ルミネッセンス(OSL)年代測定とともに高精度放射性炭素(C-14)年代測定を実施し、相互比較を行って年代の確度を検証した。これにより、OSL年代測定の信頼性を向上させることを目的とした。基礎実験では、まずOSLの測定条件を検証して、年代測定プロトコルを改良した。そして、ローム層を試料として年代の比較を行い、OSL年代測定の確度向上を行うことができた。旧石器時代研究などにおいて、古環境復原の解像度は飛躍的に向上しており、遺跡堆積物の数値年代の確度が一層求められている。しかし、遺跡堆積物のOSL年代の確度について検証がなされているとは必ずしも言えず、不確定要素が残る。そこで、暦年較正放射性炭素年代(較正C-14年代)と相互比較を行うことを目的とした。まず、石英鉱物のOSL信号のゼロリセットを検証した。Co-60γ線を30 Gy照射した試料を約60000ルックスに設定した人工太陽の下で0秒(露光なし)、1秒、10秒、60秒、600秒、10800秒、28800秒間露光しOSL測定を行った。その結果、10秒後にはOSL強度は約8%まで急激に減少した。600秒では約4%まで減少することがわかった。次に、SAR法OSL測定の測定プロトコルを改良した。thermal transferによる回復現象を抑制するため、テストドーズ測定後に、ホットブリーチの工程を新たに追加した。そして、自作OSL装置にインストールして動作確認を行い、正しく動作していることを確認した。また、焼成レンガ試料の年代測定を実施し、レンガ試料のTL年代と比較した結果、両者はよく一致し、OSLプロトコルの有効性を確認できた。神鍋単成火山では、スコリア直上の古土壌のOSL年代測定を行い、21±1.7 kaと求めた。同じ層準でC-14測定用の試料が得られなかったので、さらに上層の黒ボク土壌についてC-14測定を行った。その結果、較正C-14年代は2,8502,760 cal yBP(2σ)であった。これらOSL年代と較正C-14年代は、層序的に整合する。さらに、神鍋溶岩流は研究協力者によって、古地磁気法で約25 kaと確定された。この結果とも矛盾しない。以上の成果より、OSL年代測定の確度向上が確認でき、より信頼性高い年代を決定することができるようになった。研究目的である光ルミネッセンス(OSL)年代の放射性炭素(C-14)年代との相互比較に到達するために、研究初年度はOSL特性の実験的観察を行った。まず、本科研費で導入した人工太陽システムを用いて、石英鉱物のOSL信号のセロリセット(タイムゼロイング:信号の初期化)を検証した。Co-60γ線を30 Gy照射した試料を約60 klxに設定した人工太陽の下で0秒(露光なし)、1秒、10秒、60秒、600秒、10800秒、28800秒間露光しOSL測定を行った。次に、単試料(SAR)法OSL測定の測定プロトコルを改良した。従来、放射線照射後のOSL測定と感度補正用のテストドーズ測定の繰り返し測定であったが、その場合thermal transferによるrecuperation現象が起こる可能性があることが指摘されていた。そこで、テストドーズ測定後にホットブリーチの工程を新たに追加した測定プロトコルを作成した。そして、OSL装置にインストールして動作確認を行い、測定プロトコルが正しく動作していることを確認した。また、マレーシアの初期製鉄遺構にかかわるレンガ試料を用いてOSL年代測定を実施し、レンガ試料のTL年代と比較することで、その有効性を確認した。OSL年代とC-14年代比較のための試料としては、山形県丸森1遺跡において遺跡堆積物を採取し、現在試料処理が完了している。次年度、改良したOSLプロトコルを用いてデータを蓄積し、C-14データと比較を行っていく予定である。そのほか、複数の地点において、試料採取を行い、順次試料処理および測定を行っている。成果の主な公表としては、OSL年代とC-14年代を比較した従来データを整理し、地形発達との関連も加味して報告した。研究目的は光ルミネッセンス(OSL)年代の放射性炭素年代との相互比較である。2年計画の初年度として、交付申請書で立案した計画どおり、研究は進展している。具体的には、OSL特性の検証や測定条件の再設定を行った。特に、OSL測定プログラムの改良は、OSL年代の確度検証に必要であり、初年度に動作確認まで終了したのは、2年目に向けてとても意義あることである。採取した試料の前処理もほぼ完了しており、2年目に計画していたOSL測定によるデーや蓄積と相互比較に向けて計画はおおむね順調である。