hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大環状配位子を用いた平面型錯体による酸素の活性化に関する研究

ニオブ,モリブデンポルフィリンは光化学的に酸素分子を活性化し,オレフィンを選択的にエポキシ化する.この反応は,錯体の光還元,還元錯体に対する酸素分子の配位,基質への酸素原子の伝達の機構を含むものと考えられる.この反応に関して,以下の知見を得た.1.溶媒,混在する化学種の効果アルコール,フェノール等配位性酸素原子をもつ分子が混在する場合には,嫌気条件下で錯体の光還元は促進される.オキソ型5配位ポリフィリン錯体が生成し,さらにアルコールあるいはフェノール類が配位した還元種が得られる.しかし,アルコール類の混在は,酸素配位錯体の失活を促進する.一方,フェノールなど強い配位能力をもつ分子の混在は還元錯体に対する酸素配位を抑制する.2.ポリフィリン配位子の構造の効果ポリフィリン配位子にピケットフェンス型置換基を導入した場合に,基質との立体反発による反応性の低下が予測されたが,立体反発による反応の抑制は,ノルボルネン,シクロドデセンのようにきわめてかさ高い基質にたいしてのみ認められ,他の場合には反応性の顕著な向上が認められた.この事実は,フェンス型置換基による酸素化錯体の保護によるものとして説明される.また,フェンス型置換基の導入は基質選択性も著しく向上させることが明らかとなった.3.酸素移動過程の機構シスーあるいはトランスーオレフィンを基質とした場合に,シスあるいはトランスの配置が保持されて反応が進行することが明らかになった.また炭素数10以下程度のオレフィンにかんしては,アルキル置換基の数が反応活性に大きな影響を持つことが明らかとなり,イオン機構によって酸素移動が進行するものと考えられた.以上より,光化学的酸素活性化に対して酸素配位錯体を安定化し,保護することが最大の要因であることが示された.ニオブ,モリブデンポルフィリンは光化学的に酸素分子を活性化し,オレフィンを選択的にエポキシ化する.この反応は,錯体の光還元,還元錯体に対する酸素分子の配位,基質への酸素原子の伝達の機構を含むものと考えられる.この反応に関して,以下の知見を得た.1.溶媒,混在する化学種の効果アルコール,フェノール等配位性酸素原子をもつ分子が混在する場合には,嫌気条件下で錯体の光還元は促進される.オキソ型5配位ポリフィリン錯体が生成し,さらにアルコールあるいはフェノール類が配位した還元種が得られる.しかし,アルコール類の混在は,酸素配位錯体の失活を促進する.一方,フェノールなど強い配位能力をもつ分子の混在は還元錯体に対する酸素配位を抑制する.2.ポリフィリン配位子の構造の効果ポリフィリン配位子にピケットフェンス型置換基を導入した場合に,基質との立体反発による反応性の低下が予測されたが,立体反発による反応の抑制は,ノルボルネン,シクロドデセンのようにきわめてかさ高い基質にたいしてのみ認められ,他の場合には反応性の顕著な向上が認められた.この事実は,フェンス型置換基による酸素化錯体の保護によるものとして説明される.また,フェンス型置換基の導入は基質選択性も著しく向上させることが明らかとなった.3.酸素移動過程の機構シスーあるいはトランスーオレフィンを基質とした場合に,シスあるいはトランスの配置が保持されて反応が進行することが明らかになった.また炭素数10以下程度のオレフィンにかんしては,アルキル置換基の数が反応活性に大きな影響を持つことが明らかとなり,イオン機構によって酸素移動が進行するものと考えられた.以上より,光化学的酸素活性化に対して酸素配位錯体を安定化し,保護することが最大の要因であることが示された.1.配位子、錯体の合成テトラトリルポルフィリン、テトラ(ジブチルフェニル)ポルフィリンを合成し、さらに、そのモリブデン(V)、ニオブ(V)錯体を合成した。可視、ESRスペクトル測定の結果、ブチル基の導入により、μ-オキソニ量体生成の抑制、生成二量体の溶解度の向上が確かめられた。2.光還元反応の検討上記錯体に対して、嫌気条件下で光反応を行なった結果、ニオブ錯体について、著しい溶媒効果が見出された。溶媒分子が配位性酸素原子をもつ場合には、溶媒が配位した還元錯体が生成し、光還元に引きつづいて、溶媒の配位が進行する。一方、モリブデン錯体については、還元種に対してアクシアル配位がおこらないことが確められた。モリブデン錯体およびニオブ錯体について、光還元が配位子Π-の【Π^*】遷移に相当する光によって最も早く進行することから、反応は【Π^*】→Mへの電子移動を経て進行すると結論された。3.再酸化反応の検討可視、ESRスペクトルによるベンゼン中の光反応の追跡によって、ニオブの場合にはスーパーオキシド錯体を、モリブデンの場合にはμ-ペルオキシド錯体を経て反応が進行することが示された。モリブデンでは空気中の水分による加水分解が速くおこり、ヒドロキソ錯体を経て、最終的にμ-オキソ錯体を与えることが明らかにされた。これらの反応は、溶媒中に共存する化合物によって著しく異なった経路を取り、多くの化合物を基質とする酸素化、酸化反応が進行することが明らかとなった。ニオブの場合、アルコール類、フェノール類、窒素塩基の選択的酸化が可能であり、モリブデンの場合にもアルコール類、窒素塩基が基質となり得ることが明らかとなった。これ等の反応の機構を今後明らかにする予定である。
高次の能力を測定するための問題作成技法の提案とその妥当性の検討

本研究では,知識だけでなく思考力や活用力等の高次の能力を測定するための問題項目の作成技法の提案を目的とする。まず,3種類のITCガイドラインの日本語への翻訳を行った。翻訳したものは,日本テスト学会のホームページおよびITCのホームページにて公開した。次に,センター試験(世界史)に出題された問題の中から,思考力を問うていると評価された問題を7問選出した。この7問を用いて,大学生に解答過程を記述してもらう調査を実施した。テストが適切であるためには,テストを構成する問題項目自体が適切である必要がある。本研究は、広範な問題形式や解答形式を前提として,問題項目作成技法を提案することを目的としている。そのために、本年度は文献調査を中心に行い、また論述式問題について既存のデータの分析を進めた。具体的には次の通りである。文献調査に関しては、まず、多肢選択式問題に関する文献調査及びインタビュー調査の結果をまとめたものを論文にまとめ、日本テスト学会誌に掲載した。これは、日本での問題項目作成技法の知見の収集を行うために行ってきたものである。また、文献調査の一つとして,International Test Commission(ITC;国際テスト委員会)が公開しているガイドラインの翻訳を行っている。そのうち,品質管理(Quality Control)に関するガイドラインの翻訳を進めており,その成果を日本テスト学会第13回大会にて発表した。また,テストの利用(Test Use)に関するガイドラインについては,翻訳したものを日本テスト学会のホームページにて公開した。これらのガイドラインに関しては実務者へのインタビューを次年度に予定しており、その準備を行った。論述式問題については、課題が複数個ある小論文試験のデータの分析を進め、採点者別の得点に着目した分析を行った。その結果,分析的評価の得点分布は課題の違いよりも採点者の違いによる方が違いが大きいことが示された。平成27年度には、「研究実施計画」で平成27年度に実施しようと計画していたことを達成できなかったため、「遅れている」と評価する。その理由は、文献調査、特にガイドラインの翻訳に時間がかかってしまっていることである。そのため、文献調査に続いて実施を計画しているインタビュー調査や解答プロセスに着目した実証的な検討に向けた準備が本年度中に実施できなかった。テストはさまざまな場面で利用されているが,テストが適切であるためには,テストを構成する問題項目自体が適切である必要がある。そのために本年度は,文献調査の一環として,International Test Commission(ITC;国際テスト委員会)が公開しているガイドラインの翻訳を行い,その内容に関連して問題作成等に関わる実務者へのインタビューを行った。対象としたガイドラインは,ITCが公開しているガイドラインのうち,テストの使用(Test Use)に関するもの,コンピュータを用いたテストに関するもの,テストの品質管理(Quality Control)に関するものの三つのガイドラインである。これらの翻訳は研究協力者とともに昨年度から続けているものであるが,テストに関係する者に読みやすいように今年度はさらに精査を重ね,三つのガイドラインの表現の統一を図った。その上で,日本テスト学会のホームページおよびITCのホームページにて公開されるよう手続きを進めた。平成29年の夏頃には両ホームページに掲載される見込みである。各ガイドラインについて,それぞれに関わるテストの実務家に対してインタビューを行い,ガイドラインの有用性や日本の実務との違いなどについて尋ねた。その成果を平成28年7月に開催されたITCの学会にて発表した。平成28年度には,「研究実施計画」で平成28年度に実施しようと計画していたことを達成できなかったため,「遅れている」と評価する。その理由は,文献調査,特にガイドラインの翻訳に時間がかかってしまったことである。そのため,文献調査に続いて実施を計画している解答プロセスに着目した実証的な検討に向けた準備を本年度中に実施できなかった。本研究は,広範な問題形式や解答形式を前提として,高次の能力の測定も対象とした問題項目作成技法を提案することを目的としている。問題作成技法に関して,これまで行ってきた文献調査及び問題作成の専門家に対するインタビュー調査の結果をまとめ,日本テスト学会誌に発表した。問題作成の専門家に対するインタビューは,日本における多肢選択式問題の作成についての知見を収集するために行ったものである。また,ITC(国際テスト委員会)が公開しているガイドラインのうち,品質管理,テストの利用,CBTに関するガイドラインを日本語への翻訳を研究協力者とともに進め,日本テスト学会のホームページにおいて公開した。多肢選択式問題については,大学入試センター試験(世界史)に出題された問題の中から,歴史的思考力等を用いると評価された問題を選び出した。それらの問題の解答過程(問題をどのように解答したのか)に関するアンケート調査を文系及び理系の大学1年生を対象に実施した。また,別の大学生にそれらの問題の解答過程の記述を依頼し,解答過程のデータの収集を行った。論述式問題については,課題が複数ある小論文試験の採点を複数の採点者により実施した。採点者別の得点に着目した分析を行い,得点分布の形状の違いには,採点者の違いが大きく影響していることを示した。

次に,センター試験(世界史)に出題された問題の中から,思考力を問うていると評価された問題を7問選出した。この7問を用いて,大学生に解答過程を記述してもらう調査を実施した。研究の進捗状況は当初の「研究実施計画」より遅れてしまっているものの、着実に研究は進んでいる。平成27年度の成果をいかして、平成28年度にはインタビュー調査を実施する。また、それに続く研究についても、当初の研究実施計画に沿って効率的に計画を進めていく。また,ガイドラインの翻訳は平成28年度で完了した。そこで平成29年度には,これまでの成果をいかし,ガイドラインや文献調査のまとめ,さらなるインタビュー調査の実施などを行いつつ,当初の研究実施計画に沿って効率的に計画を進めていく。教育測定研究の進捗が当初の計画よりも遅れてしまったため、実験に必要となる器具の購入や、問題作成に対する謝金の支払いができなかったため。研究の進捗状況は当初の「研究実施計画」より遅れてしまったため,使用する計画であった問題作成に対する謝金の支払いや実験に必要な機材の購入などができなかった。そのため,次年度使用額が生じている。平成28年度以降は、平成27年度に予定していたものも含めて実験の準備および実験の実施を行うため、器具の購入、問題作成に対する謝金、被験者への謝金および成果を報告するための学会発表の経費等のために使用する計画である。次年度は,実証的な検討に向け,問題項目の作成および実験の実施を計画している。問題作成者への謝金および実験参加者への謝金に使用する計画である。また,成果を報告するための学会発表や論文等の経費や文献資料の購入などにも使用する計画である。
『山家鳥虫歌』を中心とする近世俗謡の歌詞に関する基礎的研究

日本歌謡史上、近世歌謡研究は特に立ち遅れているのであるが、今回の補助金を得て、上記の研究課題の実績をあげることができたので、次に具体的に示す。1.長崎県立図書館所蔵、『長崎歌謡集』を予定通り筆写及び複写によってそのほとんどの歌詞を蒐集することができたが、さらに同図書館・山口麻太郎文庫に、筆写本『諸国民謡集』(上下2巻)を発見し、ほぼ3400種の歌詞を複写によって蒐集することができた。これは昭和初期、壱岐の地方新聞社が全国に郷土色豊かな民謡・流行歌謡を求めてあつめたもので、日本全土の民謡を書き付けようとした『山家鳥虫歌』の研究にもすこぶる有益な資料である。2.福岡県立図書館では、福岡放送局郷土資料調査委員会報告書『福岡県民謡集』などから、これまでに私が蒐集していなかった歌詞をかなり追加することができた。3.香川大学附属図書館において、神原文庫『諸国郷土歌』を見ることができた。そのほとんどが創作の市町村歌や校歌などであったが、それでも少なからず伝承の俗謡の報告も認められたので、複写により蒐集した。4.続いて国会図書館において『小うたぶし』などいくつかの江戸後期三味線小歌系写本を調査蒐集、さらに名古屋・蓬左文庫において小寺玉晁書写『諸国盆踊歌』(『山家鳥虫歌』の一本)を調査蒐集することができた。以上の数多い筆写ノートや複写を整理分類し、江戸期俗謡一つ一つの歌詞の類型を考察することができ、『山家鳥虫歌』所収俗謡の各々の伝承の実体もあかるみに出た。
シスプラチン腎症に対する温熱プレコンディショニングの効果

1.シスプラチン投与前に深部体温を約2°C上昇させる全身温熱刺激によるプレコンディショニング(mild systemic thermal preconditioning: MSTP)によって、シスプラチン誘発性腎障害を軽減できることを確認した。2.マイクロアレイ法によるMSTP後の腎組織での網羅的遺伝子発現解析ではTRP channelやRhoシグナル経路に関する遺伝子に有意な発現変動が認められた。Rho遺伝子発現やMYLK遺伝子発現の減少は、血管平滑筋の弛緩、および腎血流(髄質血流)を増加させる可能性が示唆された。シスプラチン(Cis)に対する腎耐性を確認する目的で、C57BL/6、BALB/c、C3H/Heの系統で腎機能の指標である血清Cr、BUN、尿中アルブミン排泄量を調査した。C57BL/6は他の2種に比して、明らかに腎耐性が高いことが確認された。次にCis投与前、投与から24時間、48時間のタイムコースで尿中タンパク排泄量を調査した。シスプラチン投与前をベースラインとした。C57BL/6マウスは、すべての時間でほぼベースラインで推移した。BALB/c、およびC3H/Heマウスは、それぞれ24時間値で1.4倍と2.6倍、48時間値で3.6倍と6.1倍の増加が認められた。次に、C3H/Heマウスを用い、コントロール、室温+Cis、温熱+Cis、生理食塩水+Cisの4群に分け、温熱で前処置した6時間後、Cis20mg/kgを投与し、48時間後をエンドポイントとして腎機能を調査した。Cisを投与した3群は、体重、食餌量、飲水量、尿量のいずれもコントロールに比して有意に低下したが、温熱の影響は認められなかった。室温+Cis投与で有意に増加した血清Cr値やBUN値は、温熱前処置で有意に軽減した。しかし、生理食塩水過投与では認められなかった。PAS染色において、室温+Cisで観察された尿細管の嚢胞性拡大や上皮壊死や変性は、温熱で有意に軽減した。生理食塩水過投与では認められなかった。尿細管の薬剤トランスポーターであるOCT2、MATE1発現はCis投与によって有意に軽減したが、温熱前処置により軽減される傾向を認めた。アポトーシス経路においては、Cis投与によって高発現するBax蛋白質を有意に抑制し、TUNER陽性細胞が有意に減少した。これまではおおむね順調に進展できたと思われる。現象として温熱前処置によりシスプラチン誘発性腎症が抑制され、病理組織学的検討において、温熱前処置は尿細管傷害を軽減すると考えられた。しかしながら機序に関連しそうなタンパク質発現などまた十分な検討ができていないため、それらの調査が今後の課題である。昨年度までにシスプラチン投与前の全身温熱刺激プレコンディショニングによってシスプラチン誘発性腎症が軽減できることを明らかにした。シスプラチン投与48時間(全身温熱刺激後54時間)における腎組織において、Caspase3の活性やBax発現の減少を伴っていることは確認できたものの、作用機序を示唆する経路や鍵タンパク質については検討できなかった。そこで、本年度は、全身温熱刺激実施後シスプラチン投与前の腎組織における遺伝子発現のプロファイリングを試みた。Agilent社SurePrint G3 Mouse GEマイクロアレイキット8x60K v2を用いて、遺伝子発現の網羅的解析を実施したところ、全52145遺伝子のうち378遺伝子に発現増加、470遺伝子に発現減少が認められた。発現が増加した遺伝子には、Nrf2など酸化ストレスに関連した遺伝子、TRP channelを介した炎症制御系に関連した遺伝子、熱ショックタンパク質に関連した遺伝子であった。熱ショックタンパク質関連遺伝子においては、HSP70以外に、small heat-shock protein familyのメンバーであるAlpha-B-crystallinの発現亢進が認められた。これらの結果から、TRP channelを上流とした腎耐性の向上が推察された。現在、マイクロアレイ解析によってプロファイルされた遺伝子群に関連したタンパク質発現をシスプラチン投与後、タイムコースで確認するための実験が進行中である。熊本震災により、実験室の復旧に多くの時間を要したため、実験がストップしてしまった。シスプラチン投与前に深部体温を約2°C上昇させる全身温熱刺激(mild systemic thermal stimulation: MTS)によるプレコンディショニングによって、シスプラチン誘発性腎障害を軽減できることを再実験においても確認した。作用機序の手がかりを得ることを目的として、MTS実施から6時間経過した腎組織をマイクロアレイを用いて遺伝子発現を網羅的に解析した。GO生物学的機能解析やpathway解析からはTRP channelやRhoシグナル経路が影響する可能性が示唆され、またRho遺伝子発現やMYLK遺伝子発現の減少は、血管平滑筋の弛緩、および腎血流を増加させる可能性が示唆された。そこでTRPV4 channelを薬理学的に阻害してHSP mRNA発現変動をreal time PCRで確認した。実験は、MTSを実施した群(MTS,n=3)、TRPV4を阻害させてMTSを実施した群(Block,n=3)、MTSを実施しなかった群(Cont,n=3)の3群で行った。MTSの実施により、HSPB1(Hsp27) mRNAは約2.24倍(vs. Cont群,P<0.001)、CRYAB(alphaB-crystallin)mRNAは約3.30倍(vs. Cont群,P<0.05)の有意な増加が認められた。しかしながらBlock群において増加は認められなかった(NS.)。

MTSはTRPV4を介して早期にsmall HSP mRNA発現を増加させる可能性が示唆された。以上よりMTSによるシスプラチン誘発性腎障害の軽減はTRPV4を上流にsmall Hspの発現に影響を及ぼすこと、MTS後に腎血流(髄質血流)が増加することが作用機序の一部として考えられた。しかしながら、MTSは全身的な作用であることから、血球にも影響していることが考えられ、今後の検討課題である。熊本震災による遅れが最終年度まで影響しており、期間を延長して実験を継続している。1.シスプラチン投与前に深部体温を約2°C上昇させる全身温熱刺激によるプレコンディショニング(mild systemic thermal preconditioning: MSTP)によって、シスプラチン誘発性腎障害を軽減できることを確認した。2.マイクロアレイ法によるMSTP後の腎組織での網羅的遺伝子発現解析ではTRP channelやRhoシグナル経路に関する遺伝子に有意な発現変動が認められた。Rho遺伝子発現やMYLK遺伝子発現の減少は、血管平滑筋の弛緩、および腎血流(髄質血流)を増加させる可能性が示唆された。計画通りに進めていきたいと考えておりますが、平成28年度におきましては、熊本震災により実験室や動物飼養保管室が壊滅的な被害を受けたため、その復旧までにかなりの時間を要するものと思われ、また予算等の都合により実験が遅れたり、制限される可能性が考えられます。どの程度の実験ができるようになるのか、現時点ではまた見通しが立っておりません。まず、実験関連機器の動作確認や破損機器の修理や再購入の検討、また冷凍保存していたサンプル等が使用できるかの確認からの再開になる予定です。今年度は、まず、全身温熱刺激プレコンディショニングによる腎組織での遺伝子発現の網羅的解析により、プロファイルされた遺伝子群に関連したタンパク質発現をタイムコース実験で確認するとともに、最も効果的な全身温熱刺激のタイミングを模索する。次に、網羅的解析によりTRP channelを介した抑制機序の可能性が推察されたことから、in vivo実験をベースにTRP channelを薬理学的に阻害させて、全身温熱プレコンディショニングの効果、および作用機序を検討する。MTS前処置によるシスプラチン誘発性腎障害の軽減効果において、TRPV4 channelの薬理学的阻害実験によりTRPV4 channelが上流で関与している可能性が示唆された。その一方で血管平滑筋の収縮に関与するmRNAの発現変動が認められたことから、MTSによるシスプラチン誘発性腎障害軽減に腎血流の影響も考えられた。また全身的な作用であることから、血球に対する温熱の効果についても検討する必要がある。これらについて細胞実験を立ち上げて実験を開始している。当初用機序に関連すると想定していたHsp70やHsp27の発現に思うような結果が得られず、別の因子を探索することとした。そのため、免疫染色等の委託を中断しており、それらに関する費用が残る結果となった。
過去の地震・津波災害における死者発生分布の法則性の解明

2016年の熊本地震では、全部で50人の死者が出たが、その大多数はは起震断層となった布田川断層の北側3kmの範囲内で生じたものであった。一方、家屋の全壊被害は断層線から10km以上離れた場所でも相当数生じた。監視カメラの映像によると、断層線近くでは、衝撃的な短周期の揺れが卓越したために、家屋がわずか23秒以内で全壊し、家屋内部にいた人は机の下に体を移動させる時間的なゆとりがなかったからと推定される。この例が示すように、死亡率のほうが、家屋全壊率よりも鮮明に起震断層近くに集中した分布を示すと考えられる。歴史地震の場合に起震断層を特定するのに死者率分布図がより有効であろうと推測することが出来る。地震津波による死者の発生に関して歴史事例を研究した。地震による死者発生事例として、研究分担者・矢田(2014)は越後三条地震(1828)の死者分布図を作成し、その分布が家屋被害分布とは一致していないことを見いだした。すなわち、軟弱地盤地域では家屋倒壊は多くなるが、死者はそれほど多くならず、死者密度は震源に近いほど大きくなることを見いだした。矢田(2015)は内陸直下で発生した安政5年(1858)飛越地震について山岳地方での崖崩れ、土石流発生など土砂災害を調査し、地震の原因となった活断層からの距離と土砂災害発生密度の法則を見いだした。古代の湖沼地域が後年平野となった地域の軟弱地盤地域での死者発生については、都司(2015)が大阪の河内平野部での安政南海地震(1854-b)について研究した。弥生時代の2世紀ころには入り海であった現在の東大阪市付近で、死者、家屋倒壊が大きいことが判明した。人の密集した都市での地震による死者発生の研究については研究分担者・佐藤(2015)が米国・Yale大学のバイネキ図書館所蔵の安政江戸地震(1855)の史料の分析を行った。このほか佐藤は、茨城県立図書館所蔵の地震史料調査を行った。なお、幕末期の有感地震史料の研究として福島県高坂村の日記中の有感地震記事を集積した。津波による死者発生事例の研究として、都司(2015)は、延宝5年(1677)房総沖地震による津波に被災した房総半島の集落では、その26年後に起きた元禄16年(1703)関東地震の津波では、津波死者がきわめて少なかったことを見出し、これらの沿岸集落では26年前の津波被災経験を教訓として津波避難活動が的確に行われていたことを発見した。大都市を襲った地震による死者発生事例の研究として、安政江戸地震(1855)および大正関東震災(1923)による死者発生法則について、旧河川の流路との関係を解明した(都司、2015-a)。安政江戸地震の状況を記録する原初史料の調査の一環として、共同研究者佐藤は、米国イェール大学所蔵日本関連資料のなかに『なゐ記』を発掘した。さらに『近世史稿』の中に安政江戸地震にかんする史料「地震ゆり状」を発掘し論じた(佐藤、2016-a、および2016-b)。平野内を走る断層位置が解明されている北丹後地震(1927)の死者分布が、断層線の直東側で非常に多く発生したことが判明した(都司、2016-b)。大規模な山崩れと土砂ダムの発生を伴った弘化善光寺地震地震(1847)等を考察した(都司、2015-c)。研究分担者矢田(2016-a)は元禄地震津波(1703)の九十九里海岸での死者発生と津波到達点との関係を論じた。また、飛越地震(1858)について、山間部の直下型地震のさいの家屋倒壊と死者の発生の関係を論じた(矢田,2016-b、矢田ら,2016-c)。また新潟県中越地震(2004)と越後三条地震(1828)について平野部および丘陵地帯で発生した直下型地震の家屋被害、及び死者分布を論じている(矢田、2016-d)。共同研究者中西は西日本での歴代の南海地震による被害を分析した。愛媛県愛南町で、安政南海地震(1854)による庄屋記録と宇和島藩記録を比較した(中西2015-a)。また宝永地震(1707)による高知県での大規模土砂災害に着いて論じた。さらに、中央構造線に生じた慶長豊予地震が被害分布の分析から慶長豊後地震と慶長伊予地震の別個の地震であった可能性が論じられている。本研究は、内陸で直下型地震が生じた場合、その地震による家屋被害分布と死者の分布が異なることに気付かれたことから始まっている。すなわち、その地震を引き起こした断層線の位置が判明しているとき、家屋被害分布は広域に拡がるのに対して、死者の分布は、断層線にごく近い地域に集中して発生する傾向があることが研究者の間で漠然と気付かれていた。さらに、海溝型巨大地震の場合には、断層線が地上を走ることはないが、その場合には、河川の後背湿地の上で死者が多く現れる傾向があることも、気付かれていた。これらの事実は、明治初期以後に発生した断層位置の判明している内陸地震、或いは海溝型地震について検証し客観的に証明できるかどうかは曖昧であった。

地震による人の死亡原因は究極的には何に依っているのかの解明は、人命保護のための地震津波対策として必要な基礎知識となるはずである。全三年計画のうちの二年を経過して、近世の事例として、濃尾地震(1891)、北丹後地震(1927)、および大正関東震災(1923)の家屋被害、および死者の分布が調べられた。その結果、死者はその地震の原因となった活断層線の上盤側の直近で集中的に生ずることが判明した。また、大正関東震災のような海溝型地震の場合には、河川の後背湿地に当たるところで倒壊家屋1軒辺りの死者数が集中的に大きくなることが判明した。利根川は徳川家康の流路変更工事によって、現在の埼玉県羽生市付近から東京湾に注ぐ流路であったものが銚子に向かう流路に変更された。旧流路は埼玉県内は「古利根川」と呼ばれる細流になっている。しかし、関東震災で死者が集中的に出た場所は旧流路の古利根川の流域、あるいは後背湿地に当たる場所であった。ここは、液状化が激しく起きた場所と一致している。地震による死者発生の集中する場所が解明され始め、本研究の当始の目的が達成されつつあると言えるであろう。従来、地震でも津波でも家屋全壊数の分布と、死者発生分布とが多くの過去事例で一致しないことは知られていた。本研究では、過去の事例に即して客観的な事実かどうかを検証し、そうなる原因について解明することを目的とした。内陸部で発生した地震の場合、起震断層線の上盤側で、しかも断層線に近い場所ほど死亡率が大きくなることが、十数個の過去事例で解明された。本研究期間中の2016年4月に偶然熊本地震が発生したが、全死者のうち90%以上が起震断層の北側3km以内の狭い帯状範囲で場所で生じていることから、本研究の法則性を検証する最適な事例となった。このほか、昭和2年(1927)北丹後地震は峰山断層の、安政元年(1854)伊賀上野地震は木津川断層に沿って死者分布が最も濃密であることが検証された。分担者矢田(新潟大)は安政飛越地震(1858)のさい、跡津川断層付近の家屋倒壊率と死者分布を解明し、後者が断層線付近に集中していることを見いだした。また、文政越後三条地震(1828)について、家屋の倒壊率が最も高いのは信濃川の氾濫原の平野である三条市付近であるのに、死者分布濃密なのはその約10km南南西の見附市付近であって、ここに震央、および起震断層があると考えるのが合理的であると提起した。また安政江戸地震(1855)の家屋、死者の埼玉県内の分布を解明した。また津波の死者が住民の過半数を超える事例が多数発生した元禄地震(1703)の九十九里海岸の各集落の死者分布を津波到達点とともに解明した。本研究の結果、断層線や震央近くでは短周期成分が卓越して家屋が数秒以内に全壊するため、中の居住者が身を守る余裕がないのが原因であろうと結論された。分担者佐藤(東大史料編纂所)は米国イェール大学に保存されている安政江戸地震(1855)の独自史料を紹介した。分担者中西(京大)は地震史料の解読作業の市民組織化を推進した。2016年の熊本地震では、全部で50人の死者が出たが、その大多数はは起震断層となった布田川断層の北側3kmの範囲内で生じたものであった。一方、家屋の全壊被害は断層線から10km以上離れた場所でも相当数生じた。監視カメラの映像によると、断層線近くでは、衝撃的な短周期の揺れが卓越したために、家屋がわずか23秒以内で全壊し、家屋内部にいた人は机の下に体を移動させる時間的なゆとりがなかったからと推定される。この例が示すように、死亡率のほうが、家屋全壊率よりも鮮明に起震断層近くに集中した分布を示すと考えられる。歴史地震の場合に起震断層を特定するのに死者率分布図がより有効であろうと推測することが出来る。
米国のオアハカ先住民移民イメージ変容に関する人類学的研究－同郷者会の祝祭を事例に

出身村落との関係を保ち、独自の文化的特性を色濃く残すメキシコ・オアハカ州出身の先住民移民たちは、米国内において「同化をしない文化分離主義者」であると批判を受けてきた。しかし近年、彼らには文化レベルにおいて他のエスニック・マイノリティと連携する姿がみられる。本研究はカリフォルニア州の各都市に存在する同郷者会が主催する祝祭行事を事例として、オアハカ文化をプラットフォームとして他のマイノリティと連携するオアハカ先住民移民の姿を描き出す。閉鎖的・文化分離主義的といったメキシコ先住民移民コミュニティのもつ従来のイメージを変革し、ダイナミックな移民の市民社会を描出することが本研究の目標である。
末梢神経内における中枢神経類似環境構築と分離埋め込み型電極による運動機能再建法

(1)異所性神経節の解明移植細胞を採取するための胎児ラットと、移植先である成体ラットを、それぞれ遺伝子改変グリーンラット(GFPラット)、通常のF344ラットで入れ替えて移植実験を行った。細胞移植部に形成された神経節構造は、GFP陽性細胞を移植した場合に時間経過と共にGFP陽性領域が拡大し、反対ではGFP陽性領域が辺縁に圧排されていくことから、主に移植細胞由来のグリア系細胞によって構築されていることが分かった。しかし、移植1ヶ月以降で存在が明瞭化してくる神経細胞体については、どちらの組み合わせでもGFPの発現をとらえることができず、外因性または内因性の確証は得られなかった。また、神経発生に関与するタンパク(BMP-4、noggin)を導入したex vivo実験でも移植部に変化はみられなかった。現在、in vivoでタンパクを作用させる実験と、末梢神経片を人工神経に置換した実験を継続している。現時点では神経細胞体も外因性(移植細胞由来)である可能性が高いと考えているが、この点を解明し、さらに異所性神経節形成に影響するタンパクを見つけることは神経節形成の効率化と自己犠牲の少ない臨床応用を目指す上で重要な点であると考える。(2)神経刺激装置の開発工学部と定期的に共同実験を行い、刺激デバイスの作成に取り組んだ。電極は金属製で作成した場合、針の返し構造による神経損傷が大きくなるため、針の固定法として神経組織に縫着することとした。ただし、長期使用となるとラットの体動によって針が外れてしまい周辺の瘢痕形成が強くなるため、カーボンファイバーを用いて、より微小な針の開発を依頼している。また、体表からの刺激については埋め込みコイルは十分に小型化できており、皮下に埋め込み可能で、皮膚を介在させても刺激可能なことを確認している。刺激強度や時間の調整に苦慮しており、試用実験を重ねている。
高齢買い物弱者と低栄養との関連の検討に基づく食教育とその評価

地域在住高齢女性を対象とした調査より、買い物に不便を感じている「買い物弱者」の栄養素摂取状況は、非買い物弱者に比較し60-69歳ではたんぱく質、ビタミンA、70歳以上ではカルシウムの摂取が少ないことが明らかになった。これらの調査結果を反映させ、行政機関との連携により介護予防教室における調理実習メニューを立案し、低栄養・介護予防のための食教育とメニューの普及を行った。また、買い物状況を考慮した「家庭にある食材を使った簡単おいしいレシピ集」を作成し、地域住民に食教育と配布を行い、レシピ集活用率は高い値を示した。また、健康指標との関連の検討では、買い物弱者と体の痛み高値との関連を認めた。高齢者を中心に車を運転できず、食料品等の日常の買い物が困難な状況に置かれている人々(買い物弱者)が増加し、社会的な課題となっている。食材の配達等、流通面からの支援の取り組みが始まっているが、買い物弱者の栄養状態の把握と食生活面からの支援については未解決である。本研究の目的は、地域居住者の買い物状況および食生活の実態を明らかにすることにより、買い物状況を考慮した介護予防への取り組みの基礎資料を得るとともに、支援を行うための方策を検討し、その有効性を検証することである。高齢者は調理技術能力を維持し、自分で調理を行うことにより認知症をはじめ総合的な能力の維持が可能となる。配食サービスやインスタント食品に頼ることなく、在宅で低栄養を予防し自立した食生活を送ることをめざした公衆栄養プログラムを展開し、その評価を行う。当該年度に実施した研究の概要は以下の通りである。1)初年度に引き続き高齢者を中心とする地域在住者を対象に食生活・生活習慣調査を実施した。栄養素摂取量の推定には妥当性が検証されている食物摂取頻度調査票を用いた。また買い物状況の評価には、経済産業省および長野県の買い物弱者の定義に基づいて質問項目を設定した。初年度の130名に加え、今年度新たに地域住民約120名から買物環境・食生活、生活習慣に関するデータを得たほか、身体測定を行った。調査協力者には、身体測定結果を調査会場にて説明するとともに返却した。また、食事調査結果については栄養状態に基づいた個別アドバイスとともに通知した。2)「家庭の冷蔵庫・冷凍庫にいつもある食品や保存食品」に関する調査結果をもとに家庭にある食材を使用した介護予防のためのレシピ集を作成した。1)高齢者を中心とする地域在住者を対象に食生活・生活習慣調査を実施した。栄養素摂取量の推定には妥当性が検証されている食物摂取頻度調査票を、また買い物状況の評価には、経済産業省および長野県の買い物弱者の定義に基づいて質問項目を設定した。地域住民約130名から買物環境・食生活、生活習慣に関するデータを得たほか、身体測定を行った。食料品の購入に不便や困難を感じる「買い物弱者」が高齢者を中心に増加し、社会的な課題となっている。そこで、高齢者の買い物状況および食生活の実態を明らかにし、食生活面からの支援の方向性の検討と有効性の検証を行った。調査参加者250名のうち、食事内容に影響する現病歴・既往歴のない60歳以上の女性196名を解析対象者とした。「買い物に不便を感じている」者を「買い物弱者」と定義し、栄養摂取状況との関連を検討した。買い物弱者の割合は22名(11%)であった。平均年齢は非買い物弱者70.9歳に比較し、買い物弱者では75.1歳と有意に高値を示した。食事摂取基準2010を用いて推定平均必要量(EAR)Cut-Point法に基づく栄養素摂取量分布の評価を行った。非買い物弱者よりも買い物弱者の方が不足者の割合が高い栄養素として、60-69歳ではたんぱく質(10%)、レチノール当量(25%)、70歳以上ではカルシウム(25%)が挙げられた。

調査結果をもとに、行政機関との連携により介護予防教室の調理実習献立として低栄養・介護予防メニューを立案し、食教育とメニューの普及(教室の実施回数203回、参加人数4436名)を行った。さらに、買い物状況を考慮した「家庭にある食材を使った簡単おいしいレシピ集」(計38品)を作成し、広く地域住民に配布した。活用状況調査の結果、掲載された料理を実際に作った者の割合は71%を占めた。買い物弱者は特に都市的地域において増加が想定されている。そのため、食材の配達や移動販売等、流通面からの支援の取り組みが始まっている。しかしながら、買い物弱者の栄養状態の把握や食生活面からの支援については未解決である。したがって、都市的地域の高齢者を対象に栄養・食生活の調査結果をもとに買い物状況を考慮した食教育・メニューの立案・普及活動を展開した本研究成果は、介護予防に貢献できると考えられる。栄養疫学公衆栄養学地域在住高齢者を対象とした調査は順調に進展し、データ収集を終了した。当該年度に予定していた、得られた調査結果に基づいた買物状況を考慮した低栄養を予防するためのメニューの立案とレシピ集の作成についても終了した。当該年度に予定していた地域在住者を対象とした調査は順調に進展している。調査協力者数をさらに増やすため、今年度も調査を継続する。対象者への調査結果の返却は終了した。データ解析についても、進行中である。今後はデータ解析を進めるとともに、行政機関との連携により、立案されたメニューを調理実習献立として大規模集団に普及させることにより、地域在住者の栄養改善・低栄養予防のためのツールとして活用する。さらに、栄養改善プログラムの展開とその評価を行い、活用度と有効性を確認したうえで、地域在住者の介護予防へと結び付ける。今後はデータ解析を進めるとともに、得られた調査結果に基づき、現在の栄養状態と買物状況を考慮した低栄養を予防するためのメニューの立案を行う。行政機関との連携により、立案されたメニューは、調理実習献立として大規模集団に普及させることにより、地域在住者の栄養改善・低栄養予防のためのツールとして活用する。さらに、栄養改善プログラムの展開とその評価を行い、有効性を確認したうえで、地域在住者の介護予防へと結び付ける。今後は得られたデータの解析を進めるとともに、開発したメニュー冊子の普及を行い、啓発状況の把握を行うための経費が必要である。データ解析用ソフト、メニュー冊子活用状況に関する調査結果を入力するPC購入の経費、学会発表のための旅費(国内、国外)、およびメニュー普及のための経費(試食配布用食材費、メニューレジュメの作成費用、人件費)を予定している。データの解析用ソフト、メニュー冊子の編集および栄養価計算を行うためのPC購入の経費、学会発表のための旅費(国内、国外)、メニュー開発を行うための経費(試作用食材費、メニュー冊子の作成費)、調査実施に伴う経費を予定している。
Fmoc-NTA-COOH試薬を用いた混合活性化型蛋白質導入法の開発

細胞膜透過性を有するペプチド配列を用いた蛋白質導入法の新規技術の開発及びその応用方を目的とし,非天然アミノ酸を導入できる試薬を用いての合成法を、特に細胞膜透過配列の検討に着目し改良し、蛋白質導入効率の向上を達成した。ニッケル、コバルトイオン等を配位させるペプチドを合成する試薬の医学への応用へ向けて、2つの方向からアプローチを試みた。第一のアプローチはヒスチジンタグを結合したモデル蛋白質の細胞への導入方法の検討から行なった。C末端にNTA基を側鎖に導入した15アミノ酸からなる細胞膜透過活性を持つペプチドの合成を課題のペプチド合成試薬を用いて作成した。そして、導入を目的とするモデル蛋白質として、蛍光を発するFITC基とヒスチジンタグを持つペプチドを作成し、レポーターの細胞への導入効率を検討した。予想された様に、レポーターと導入試薬を混合しただけでは、細胞内へのレポーターの導入は観察されなかったが,ニッケル若しくはコバルト塩を添加する事により、高効率でHela細胞に導入される事が確認できた。ペプチド合成によりレポーターと膜透過ペプチドを含むペプチドを合成し,比較をした所,本課題における混合活性化法と導入効率は変わりなく、本課題の方法の有用性が示された。第二のアプローチとして、実際に導入する蛋白質の作成法の開発を行なった。細胞外への放出効率に優れた蛋白質をベースに、細胞外への放出効率を元に細胞外蛋白質放出への領域を決定し,その構造を含む蛋白質発現ベクターを作成した。そのベクターを用いて、ヒト細胞へ蛍光蛋白質EGFP,核蛋白質であるMyc,p53蛋白質を発現させた所、高効率で合成蛋白質が細胞外へ放出され、非変性条件下で、界面活性剤を用いずにワンステップでこれらの蛋白質を高度に(純度90%以上)且つ大量に(mgオーダー)得られる事を証明した。特にp53蛋白質は選択的DNA結合活性を保持している事が認められ,このベクターの有用性を証明するものと思われる。これらの知見および作成されたモデル蛋白質を用いて、現在導入法の改良を行なっている所である。蛋白質導入の効果をより実際的に判定できるアッセイ系の開発の為,ヒスチジンタグ及び核移行シグナル配列が付加されたCreリコンビナーゼの発現ベクターを構築し、精製し、純品を得た。この蛋白質の導入により、細胞の核内で組み換えを起こすloxP配列を用いたレポーターベクターを作成した。これらのベクターを導入された細胞は活性のあるCreリコンビナーゼが導入されると緑色蛍光から赤色蛍光に発するか、ルシフェラーゼ蛋白質を発現させる。Creリコンビナーゼの細胞導入を試みた所、用いたHela COS細胞とも非常に高い効率で導入された事を証明できた。本実験に用いた蛋白質は蛋白質の構造が弱いため、細胞膜透過シグナルを付加して合成すると、付加ペプチドの変成作用により機能を失われやすくその遺伝子組み換え活性を高く保つ事が困難との報告がされているが,本研究課題で開発した混合活性化の手法を用いる事によりこの蛋白質の活性を高く保持したまま、精製し、細胞に導入出来る事が証明された。本手法の有効性を証明するために、血液幹細胞を誘導出来るHoxB4蛋白質の発現ベクターを作成した。また、本手法は機能を持った蛋白質を用いる事が重要であるが,通常この調製は困難な事が多い。そこでこの問題を克服する為、糖鎖修飾を利用した非調節性細胞外蛋白質放出ベクターの作成に成功し、蛋白質の容易な調整を可能とした。
疫学的評価方法を用いた不正咬合の人類学的特徴に関する研究

これまでに用いられてきた不正咬合の疫学的評価法は、歯列咬合状態について形態・機能(歯牙の排列、咬合状態)的視点のみから数量化が試みられてきた。そこで、Dental Aesthetic Index(DAI)ならびにIndex of Orthodontic Treatment Need(IOTN)の日本における有用性について検討を行い、歯列咬合状態について形態・機能的および審美的側面の両方から評価を試みこれについて検討してきた。しかし,実際に不正咬合に対する治療を決定するのは患者自身であり,患者もしくはその保護者の歯列審美感覚が少なからず影響するものと考えられる。そこで,歯列審美性について比較的関心が高いと考えられる歯科衛生士学校の女子学生ならびに歯学部学生を対象として歯列に対する自己評価と不正咬合の疫学的評価法による評価結果とを比較することにより,歯列審美性に関する自己評価について検討を行った。全体の52%のものが歯科医師による判定と一致した評価をしている反面,歯科医師により「要治療」と判定された16名のうち10名は自己の歯列を「治療必要なし」と評価していた。歯列の自己評価では,歯科医師による判定との間に相関は認めらるものの,必ずしも自己の歯列に対する評価と一致していないことが明らかとなった。自己の歯列に対する評価には個人差が認められたことから,不正咬合に関しては客観的な指標による評価を行う必要性があると同時に,自己の歯列に対する評価をも考慮する必要があると考えられた。これまでの研究においてDAIの有用性について確認し、これを用いて調査を行ってきたが、DAIの評価項目に含まれていない不正咬合の評価項目についても検討する余地があると考えられた。そのため、イギリスにおいて、O'brienらにより提唱されたIndex of Orthodontic Treatment Need(IOTN)の日本における有用性について検討を行った。これまでに用いられてきた不正咬合の疫学的評価法は、形態・機能(歯牙の排列、咬合状態)的視点、あるいは審美的視点から数量化が試みられてきた。DAIとIOTNは、歯列咬合状態について形態・機能的および審美的側面の両方から評価を行う点において共通した評価法である。しかし、DAIが形態的評価と審美的評価とを重回帰分析によって1つのスコアとして表現しているのに対し、IOTNは審美的な評価を行うAesthetic Component(AC)と形態・機能的な評価を行うDental Health Component(DHC)とに分けて評価される。DAIとIOTNの両評価方法を用いて日本人高校生の歯列咬合状態を評価し、DAIおよびIOTNを構成するACとDHCの3つの評価値を比較したところ、評価結果の間には同程度の高い相関が認められ、治療必要度に関するスクリーニングレベルでは、DAIはACとDHCの間に位置していた。しかし、対象者の52%を治療必要性ありと判定したDHCを用いることによっても、DAI,ACにより治療必要性が認められるものを網羅していないことから、不正咬合のスクリーニング方法として応用する場合には更なる検討が必要であると考えられた。
保健婦を事例とする専門職の制度化と専門性に関する調査研究

保健婦の制度化と保健婦活動における専門性及び専門職性professionalityの内実を、歴史的パースペクティヴの下で考察するために、保健婦の制度化が行われる昭和10年代に始まる愛育村・愛育班とそれへの保健婦の関与と活動に焦点をあてた事例調査を行った。その結果、次のようなことが明らかになった。1.戦前に保健分野における適正技術の担い手・伝達者・創造者として保健婦が住民と一体となって行った活動はプライマリ・ヘルスケアの先駆をなすものであり、戦後の保助看法による保健婦の制度化にも影響を与えたものと考えられる。2.戦後、とくに高度成長期以降は、保健分野における適正技術の担い手・伝達者・創造者としての役割を継承しつつ、当事者としての住民の問題解決を援助する保健婦活動が展開され、保健婦の独自な専門性及び専門職性の形成が見られた。3.保健婦は、これまでその制度化に際しては専門職性が軽視されてきたと考えられ、また、専門職のモデルとされてきた臨床医とは対照的な位置におかれてきたことにより、その専門職性が未形成であることを指摘されてきたが、保健分野における適正技術の担い手・伝達者・創造者として、日常生活場面における当事者による自立的な問題解決の援助者としての専門職性を独自に成熟させる可能性のあることが明らかになった。4.こうした独自な性格を有する専門職性の形成は、従来の専門職モデルに対して、それとは対照的なオルタナティヴ・モデルとしての意義を有することになると考えられる。「保健婦の制度化のプロセスと保健婦業務における専門性の特質を解明するために」、以下の点での調査研究を行い、その成果を得ている。1.昭和10年代における保健婦の制度化の時期から今日に至る保健婦活動を、歴史的に考察するために、愛育村と愛育班における保健婦の関与・活動に焦点をあてた事例調査を進めた。その結果、戦前の保健婦活動は、プライマリ・ヘルスケアの先駆をなすものであり、戦後の保助看法による保健婦の法・制度化にも大きな影響を与えたものと考えられること、また、戦後、とくに高度成長後の展開は、“当事者解決援助"活動ともいうべき、保健婦の対人業務活動における最も重要な到達点を示すものとして、保健婦の独自な専門性形成を示すものであることが明らかになった。2.「専門職・プロフェッション論の新たな展開に対して有する理論的意義の検討」という視点から、この間の調査研究を踏まえつつ、保健婦活動の専門性の内容と性格に関する理論的研究を行った。その結果、保健婦活動は、健康な人をも含む地域住民の、日常生活場面における保健問題に対して、“日常生活場面における当事者による解決を援助する"するという、独自な性格を有しており、他の対人専門職には見られない、primaryな性格を第一義的なものとしていることが明らかになった。そして、このような保健婦活動の独特な性格は、現在再検討が進められてはいるが、かつては定説とされ、今も一般に流布され、通念化されている、理論的専門性と専門化を最も重要な指標とした専門職モデルに対して、それとは対照的なオルタナティヴ・モデルの成立とその内実を明示化するものではないか、という仮説を得るに至っている。

2.戦後、とくに高度成長期以降は、保健分野における適正技術の担い手・伝達者・創造者としての役割を継承しつつ、当事者としての住民の問題解決を援助する保健婦活動が展開され、保健婦の独自な専門性及び専門職性の形成が見られた。3.保健婦は、これまでその制度化に際しては専門職性が軽視されてきたと考えられ、また、専門職のモデルとされてきた臨床医とは対照的な位置におかれてきたことにより、その専門職性が未形成であることを指摘されてきたが、保健分野における適正技術の担い手・伝達者・創造者として、日常生活場面における当事者による自立的な問題解決の援助者としての専門職性を独自に成熟させる可能性のあることが明らかになった。4.こうした独自な性格を有する専門職性の形成は、従来の専門職モデルに対して、それとは対照的なオルタナティヴ・モデルとしての意義を有することになると考えられる。
伝達性海綿状脳症の感染性アミロイド形成に関する研究

感染性プリオンを試験管内で複製することを最終目標として、試験管内で微量のプリオンと多量の正常プリオン蛋白の接触により正常プリオン蛋白の構造を変えることを目論んだ。以前、動物脳から正常プリオン蛋白を多量に精製することに失敗しているため、今回は組換プリオン蛋白を用いることを計画した。さらにプリオン蛋白の精製の困難さから、組換プリオン蛋白のN端にヒスチジンタグを結合し、キレ-トカラムでアフニティ-精製を導入した。今回われわれの用いた系で、プリオンに見られるように,微量のプリオンを添加することにより組換プリオン蛋白のαヘリックス含量が減少し、βシ-ト含量が増加すること、蛋白分解酵素抵抗性に変化すること、プリオン蛋白の一部に相当する合成ペプチドの添加により阻害されること、さらにこのように変化したプリオン蛋白を次の新たなプリオン蛋白に添加することにより、プリオン添加と同様の構造変化を引き起こすことを見出した。唯、この系では,蛋白分解酵素抵抗性に変わったプリオン蛋白の状態がプリオンと同様の構造を反映しているとはいえない可能性が示唆された。この結果、真のプリオン複製に至らなかったが、プリオン複製のために、プリオン蛋白以外の要因が必要か否かを解析するために適した系として使用できる可能性が示唆された。一方、本研究をサポ-トする周辺領域の研究として,プリオン蛋白検出法の改良,牛プリオン遺伝子の完全1次構造解析、発現調節,羊プリオン遺伝子多様の解析,さらに人アルツハイマ-病の危険因子であるApoE蛋白遺伝子が、プリオン病の危険因子ともなる可能性について、羊スクレイピ-での検討等も行った。本年度は無細胞系でPrPCからPrPScへの転換系作出の可能性を探った。1)正常羊及びマウス脳を用いて未変性PrPCの部分精製法を検討した。脳乳剤より粗細胞膜画分を調整、Zwittergentによるこの画分の溶解、可溶性部分のキレートカラムによる分画、透析後のキレートカラムによる濃縮が収率が一番よかったが、精製度は低かった。イオン交換クロマト等を組み合わせると精製度は上がったが、一操作をするだけで吸着・変性のため回収率が20%前後と低く、結果として、精製物が得られずこれまで効率の好い精製法は完成していない。変性条件を前提としてPrPCを精製するのであれば、大腸菌に発現させたものを使用する方が効率がよいため、現在、成熟PrPC全体及びPrPコアの領域を組み込んだ発現ベクターを作成している段階である。PrPCの糖鎖のビオチン化も検討したが、操作の段階で器壁に吸着し、ビオチン化された蛋白が凝集することが明かとなったため、ビオチン化の方法で標識することを中止した。2)PrPCからPrPScへの転換のためには鋳型としてPrPScが必要とされる。効率好く反応を進めるために、PrPScを固相化する必要があり、プラスチック壁に吸着させる条件を検討した。精製PrPScをpH8.9の低イオン強度の緩衝液中で分散させ、プラスチックチューブに加えた後にを中性に戻し食塩濃度を0.15Mに調整すると、かなりのPrPScが強固に吸着することが判った。無細胞系でPrPCからPrPScえの転換系作出のための精製PrPCの調性を検討した。前年度から引き続きPrPC精製を試みたが、組織から実験に使用可能な量を調性することに成功しなかった。大腸菌を用いた組み換えPrPCを用いることに切換て、市販の発現ベクターを用いて組み換え体を作製している。当初、精製段階を考慮して、GSTあるいはヒスチジンタグを持った発現ベクターのプロモーターをガラクトシダーゼやアラビノース利用系のものを用いていた。しかしこれらでは発現量が低く使用に耐えなかった。