hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリマーナノスフィア積層組織化膜のＸ線利用精密分子配向解析と機能化

疎水性高分子を希薄溶液から,気/水界面に展開するだけで,1桁ナノメーターサイズで極めて高さの揃ったナノ微粒子が形成される.このナノ微粒子を同一面内に二次元集積させた単粒子膜を固体基板上に一層づつ移し取って積層させた,ナノコロイド結晶ライクな,「ポリマーナノスフィア積層粒子層状組織体」を新規に創製した.本課題においては,領域趣旨に従い,このソフトマテリアルが界面にて形成する構造体の形成過程と最終構造の精密分子配列解析を実行した.まず形成物質としては,系統的に側鎖長を変えて新規に合成(直接重合法)した,含長鎖アルキル芳香族ポリアミドを用い,加えて「疎水性」「機能性(発光特性)」という観点から,N-ビニルカルバゾールを含む三元櫛形共重合体をも新規合成し,使用した.これらの固体構造を広角X線回折,小角X線散乱,示差走査熱量測定により評価した.更に水面上におけるin situ測定として,化合物群の表面圧-面積曲線による評価を行い,ナノ粒子形成機構を検討した.更に固体基板上に,Langmuiur-Blodgett(LB)法を用いて一層一層積み重ね,out-of-plane X線回折,in-plane X線回折の測定を行い,特に一層膜については,原子間力顕微鏡(AFM)測定を行った.特に,可視光領域の厚みまで階段状に積み重ねた累積膜に関しては,構造色による発色を確認した.回折方向の異なる2種のX線回折法による解析から,高さ方向に分子鎖が折り畳まれて積み重なった構造を形成していることが判明した.更に紫外-可視分光法,蛍光分光法によって,粒子内でπ共役系部位がスタックした蛍光発光能の増強が確認された.また,気-水界面における"繰り返し圧縮緩和法"により,粒子配列と粒子充填構造が発達した高密度集積化構造が達成されている様子をAFMによって確認し,新規のナノコロイド結晶としての可能性が示された.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。当該研究の実績として,研究者は,査読付き原著論文18件,解説記事4件,著書2件,特許出願1件,学会発表31件(うち招待講演5件)と近年にないアクティビティーを示し,「ポリマーナノスフィア積層組織化膜のX線利用精密分子配向解析と機能化」研究が着実に進行したことを示している.具体的には,ナノ粒子を『重ねて』化学する,という命題から,無毒・非退色性の構造色発色体創製に向けて,高さ情報が極めて均質な"ポリマーナノスフィア"を積層させ,蛍光発光能をも有する,コロイド結晶・フォトニック結晶代替の光機能性粒子積層膜の創製にほぼ至った.第一に含長鎖アルキル芳香族ポリアミドナノ微粒子を界面分子膜,並びにボトムアップ法を融合させた"超薄分子組織化膜の手法"を用いて,均一粒子径のもとに形成させ,二次元面内における高度集積化の後積層し,高さ方向にも2.53.0nm周期で"超"規則配列を構築させた「積層粒子層状構造体」を創製した.更には,新規にN-ビニルカルバゾールを含む三元櫛型共重合体を用いて,"ポリマーナノスフィア"を形成,積層させ,やはり蛍光発光能をも有する,コロイド結晶・フォトニック結晶代替の光機能性粒子積層膜の薪規提案を行うに至った.疎水性高分子を希薄溶液から,気/水界面に展開するだけで,1桁ナノメーターサイズで極めて高さの揃ったナノ微粒子が形成される.このナノ微粒子を同一面内に二次元集積させた単粒子膜を固体基板上に一層づつ移し取って積層させた,ナノコロイド結晶ライクな,「ポリマーナノスフィア積層粒子層状組織体」を新規に創製した.本課題においては,領域趣旨に従い,このソフトマテリアルが界面にて形成する構造体の形成過程と最終構造の精密分子配列解析を実行した.まず形成物質としては,系統的に側鎖長を変えて新規に合成(直接重合法)した,含長鎖アルキル芳香族ポリアミドを用い,加えて「疎水性」「機能性(発光特性)」という観点から,N-ビニルカルバゾールを含む三元櫛形共重合体をも新規合成し,使用した.これらの固体構造を広角X線回折,小角X線散乱,示差走査熱量測定により評価した.更に水面上におけるin situ測定として,化合物群の表面圧-面積曲線による評価を行い,ナノ粒子形成機構を検討した.更に固体基板上に,Langmuiur-Blodgett(LB)法を用いて一層一層積み重ね,out-of-plane X線回折,in-plane X線回折の測定を行い,特に一層膜については,原子間力顕微鏡(AFM)測定を行った.特に,可視光領域の厚みまで階段状に積み重ねた累積膜に関しては,構造色による発色を確認した.回折方向の異なる2種のX線回折法による解析から,高さ方向に分子鎖が折り畳まれて積み重なった構造を形成していることが判明した.更に紫外-可視分光法,蛍光分光法によって,粒子内でπ共役系部位がスタックした蛍光発光能の増強が確認された.また,気-水界面における"繰り返し圧縮緩和法"により,粒子配列と粒子充填構造が発達した高密度集積化構造が達成されている様子をAFMによって確認し,新規のナノコロイド結晶としての可能性が示された.24年度が最終年度であるため、記入しない。

査読付き原著論文18件,解説記事4件,著書2件,特許出願1件,学会発表31件(うち招待講演5件)と近年にないアクティビティーを示し,「ポリマーナノスフィア積層粒子層状組織体」という新たな学問シーズの提案を順調に行っているため.更なる産業展開が見られれば,「当初の計画以上の進展」といえるかも知れないが,現状では,「概ね順調」と表現することが相応しいと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。X線使用をkeyとした解析技術を駆使し,粒子化傾向を原子間力顕微鏡観察により評価し,種々の条件でLB法による粒子積層を行って,層状周期の形成秩序を評価する.Out-of planeX線回折の高次反射や回折線半値幅を目安とし,高秩序の組織体が形成されている場合は,可視光領域まで膜厚ステップを切りつつ,階段状積層して,構造色が制御できるほど周期構造が長距離秩序を有するのかを検討する.積層膜の表面形態を顕微鏡で,色調を光学顕微鏡や紫外可視吸収スペクトルで評価し,粒子積層による表面粗さの変化やそれに伴う光学物性の相関の定量化を試みる.更にポリN-ビニルカルバゾール等,親水性官能基を有さない汎用疎水性ポリマーに対しても水面上に展開の後,積層し,積層粒子層状組織体の形成手法を確立する。これは,高さ方向に極めて高秩序なソフトマテリアル粒子層状組織体の形成と物性における学術的提案となり,Langmuirの提案から半世紀以上経て,高分子物理化学の視点からまた一歩,これを発展させる試みとなる.更に,ワイヤーグリッド偏光子を利用した偏光IR測定を併せれば,更に粒子内の分子配列が明らかになると期待される.光学特性を利して非退色性・無害性色材等に用いた場合,粒子内秩序は結晶性には至らぬので,寧ろ非晶質材の積層体から半永久的に転移せず,層状秩序を安定に保つ高弾性体となる.本研究遂行により,国民の目に美しく届く,新規の応力緩和性光学材料創製が実現に向かう.
マトリックスコンバータと2出力インバータによるDCマイクログリッド用連系変換器

本年度は,昨年度に提案したマトリックスコンバータと2出力インバータを組み合わせたマルチポート電力変換器に対して,昨年度に問題となったスイッチング回数について着目し,スイッチング回数を低減する制御を提案し,その制御法について成果報告を行った。2出力インバータは従来のインバータと比較すると,1レグにつき3つのスイッチを使用して2つの出力を得る電力変換器であり,一方,マトリックスコンバータは,交流電力から直接交流電力に変換する電力変換器である。本研究ではこれら2つを組み合わせる際の制約条件,特に,マトリックスコンバータ側の制御の複雑さを簡単化することに対して,これまで困難であったスイッチング回数の低減法を解消し,かつ,これまでの提案通りである,マトリックスコンバータを単純なHブリッジインバータのオンオフ制御にして,交流交流変換の制御を2出力インバータ側のみで行う手法を提案した。この手法は,2出力インバータとマトリックスコンバータの間で動作の協調ができるよう,マトリックスコンバータのスイッチング信号に合わせてインバータの出力波形が必ず正負交互に出力できるようにスイッチング信号を調整する。ここで,インバータ側のスイッチングに関して,真ん中のスイッチのスイッチング回数が低減できるよう,提案回路のスイッチング動作を詳細に解析し,スイッチング回数が低減できるパターンを構築して適用した。以上の提案手法により,本年度の目標であった,提案したスイッチング低減法を用いた場合の基本動作の確認(2出力インバータにおける2つの独立したVVVF出力の可能性,高周波トランスに直流オフセットが重畳しないこと,マトリックスコンバータの動作の簡単化)をシミュレーションにより確認した。シミュレーションの結果,上記すべての動作が確認できた。本年度は研究実績の概要に書いたとおり,主に制御方式において,スイッチング回数を低減し,かつ,これまで確認してきた各回路の安定した動作を維持する制御の提案と,提案回路の動作の妥当性を検証した。制御方式の提案に関しては,基本動作の確認として昨年度までに挙げた,1.2出力インバータにおける2つの独立したVVVF出力の可能性,2.高周波トランスに直流オフセットが重畳しないこと,3.マトリックスコンバータの動作の簡単化の3点に加えて,4.中間部のスイッチのスイッチング回数の低減,5.その他のスイッチにおけるスイッチング回数低減の可能性模索の2点を加えて,制御を検討している。これらの検証はシミュレーションによって行った。4,5に関しては,提案回路のスイッチング動作をすべてのパターンについて解析し,なぜスイッチング回数が増えてしまうのかを徹底的に分析した。これにより,動作を見直しを行い,スイッチング回数を低減するための新しいスイッチングパターンを提案できた。以上により,13に上げたすべての目標が達成できるかを確認したところ,問題なく達成できることがわかった。一方,昨年度から取り組んできたマトリックスコンバータの制御の簡単化であるが,これに関しては現状問題はないが,トランスの詳細なパラメータを入れたり系統連系などを行った際には回路と制御に工夫が必要になる可能性はまだ残っており,これに関しては最終的に問題ないという結論には至っていない。その他,実験装置制作のための高周波トランスを設計,製作した。以上の理由から,本年度の計画としては実験装置の完成に至っておらず,やや遅れているという結論を出している。今後は,これまでに行ってきたスイッチング回数を低減した新しい制御方式のシミュレーション結果にもとづき,実験装置の設計と製作を行うとともに,制御装置の構築を行う。実験装置に関しては,提案方式の有用性を確認するため,提案回路の他にも従来回路もあわせて製作し,提案回路の有用性,特に,効率と波形のひずみ率に関して重点的に検討していく予定である。一方,シミュレーションにてまだ検討されていない,高周波トランスの漏れインダクタンスに起因するサージなどの影響の検討と,サージの影響を解消するためのスナバ回路の検討も行う必要がある。これらを行い,成果をまとめ,国内外の学会で発表する予定である。本年度は,マトリックスコンバータと2出力インバータを組み合わせたマルチポート電力変換器を提案し,その制御法について成果報告を行った。本研究ではこれら2つを組み合わせる際の制約条件,特に,マトリックスコンバータ側の制御の複雑さを簡単化することに着目し,マトリックスコンバータを単純なHブリッジインバータのオンオフ制御にして,交流交流変換の制御を2出力インバータ側のみで行う手法を提案した。この手法は,2出力インバータを単相インバータ2台分の電圧指令に2出力インバータ特有の制御手法である直流オフセット重畳を行い,2出力インバータの動作を破綻しないようにし,次に,マトリックスコンバータのスイッチング動作が2出力側インバータのスイッチング周波数の1/2で上下アームを交互にオンオフする動作としていることと,提案回路に高周波トランスを使用することから,2出力インバータとマトリックスコンバータの間で動作の協調ができるよう,マトリックスコンバータのスイッチング信号に合わせてインバータの出力波形が必ず正負交互に出力できるようにスイッチング信号を調整する。以上の提案手法により,本年度の目標であった,回路の基本動作の確認(2出力インバータにおける2つの独立したVVVF出力の可能性,高周波トランスに直流オフセットが重畳しないこと,マトリックスコンバータの動作の簡単化)をシミュレーションにより確認した。一方,スイッチング信号の生成に関しては,従来のインバータやマトリックスコンバータと比較してスイッチング回数が多いことが問題であることがわかった。本年度は研究実績の概要に書いたとおり,主に制御方式の提案と,提案回路の動作の妥当性を検証した。

制御方式の提案に関しては,2出力インバータ,高周波トランスの特性を利用し,かつ,マトリックスコンバータの制御を簡単にすることができたため,制御の簡単化に関しては概ね目標を達成できたと言える。次に,回路の特性検証について,基本動作の確認として挙げた,1.2出力インバータにおける2つの独立したVVVF出力の可能性,2.高周波トランスに直流オフセットが重畳しないこと,3.マトリックスコンバータの動作の簡単化の3点について,シミュレーションによって検討した。まず,1に関しては,オープンループ制御によって,高周波トランスとマトリックスコンバータを介して2つの独立したVVVF動作が得られることを確認した。次に,高周波トランスに直流オフセットが重畳しないことであるが,これに関しては,2出力インバータの指令値が直流オフセットを持っていることから,トランスの動作に悪影響を及ぼす可能性があったため検証したが,提案回路は単相インバータ構成にしていることから線間電圧でオフセットがキャンセルされるため,理論的に直流オフセットの影響が出ないことを確認できた。最後に上げたマトリックスコンバータの制御の簡単化であるが,これに関しては現状問題はないが,トランスの詳細なパラメータを入れたり系統連系などを行った際には回路と制御に工夫が必要になる可能性はまだ残っているものの,現状では問題なく動作していることがわかった。以上の理由から,本年度の計画としては概ね順調に進展していると評価したものである。本年度は,昨年度に提案したマトリックスコンバータと2出力インバータを組み合わせたマルチポート電力変換器に対して,昨年度に問題となったスイッチング回数について着目し,スイッチング回数を低減する制御を提案し,その制御法について成果報告を行った。2出力インバータは従来のインバータと比較すると,1レグにつき3つのスイッチを使用して2つの出力を得る電力変換器であり,一方,マトリックスコンバータは,交流電力から直接交流電力に変換する電力変換器である。本研究ではこれら2つを組み合わせる際の制約条件,特に,マトリックスコンバータ側の制御の複雑さを簡単化することに対して,これまで困難であったスイッチング回数の低減法を解消し,かつ,これまでの提案通りである,マトリックスコンバータを単純なHブリッジインバータのオンオフ制御にして,交流交流変換の制御を2出力インバータ側のみで行う手法を提案した。この手法は,2出力インバータとマトリックスコンバータの間で動作の協調ができるよう,マトリックスコンバータのスイッチング信号に合わせてインバータの出力波形が必ず正負交互に出力できるようにスイッチング信号を調整する。
イネ種子アリューロン細胞を用いた細胞特異的cDNAライブラリーの構築

水稲「日本晴」の登熟期種子三分の一粒を実体顕微鏡下で解体し、アリューロン層とデンプン性胚乳組織に分離した。それぞれの組織より細胞を回収し、全RNAを単離し、oligo(dT)の結合した粒子を用いて微量mRNAを精製した。mRNAよりoligo(dT)primerを用いてcDNAを合成し、末端にdG-tailを付加した後、制限酵素切断部位を末端に導入可能にデザインしたoligo(dT),oligo(dC)・primerを使用し、PCR法によってcDNAを増幅した。cDNAの末端を処理し、アダプターを連結し、大腸菌plasmidに組み込み、形質転換し、cDNAライブラリーを構築した。およそ1,000個の細胞から100万のcDNAクローンを含むライブラリーを作製できた。そのうち、アリューロン細胞特異的cDNAライブラリーより300bp以上の挿入配列を持つクローンをランダムに13クローン選び、ノーザンブロット法によってアリューロン細胞特異的に発現するクローンを選択し、塩基配列決定を行ったところ6種のクローンに分類できた。データバンクによるホモロジー検索の結果、その中の1つのクローン(RASC8)の推定アミノ酸配列が、大腸菌、酵母、ウシ、ブタ等で既に報告されている酸化還元酵素Glutaredoxinと非常に高い相同性を示した。このcDNAを大腸菌で発現させ酵素活性を測定したところ、Glutaredoxinであることが確認できた。Glutaredoxinが植物においても存在することを初めて示すことが出来た。イネGlutaredoxinは、登熟過程種子のアリューロン層に特異的に発現しており、デンプン性胚乳組織、葉および根では発現していない。このことからアリューロン組織に特異的な機能を持つ可能性がある。また、それ以外にライブラリー中での存在割合の高いcDNAもクローン化出来た。ここで構築した組織特異的cDNAライブラリーを用いることにより、本研究課題で目的としていた組織特異的に発現する遺伝子の単離、解析を非常に効率良く行えることが判った。
脂肪酸合成酵素ACCβの活性化抑制を標的とした新規糖尿病性腎症治療の可能性

脂肪酸合成酵素ACCβの糖尿病性腎症発症進展における役割を検討するため、糸球体上皮細胞特異的ACCβ過剰発現マウスならびに近位尿細管細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作成し、ストレプトゾトシン誘発糖尿病モデルによる検討を行ったところ、ACCβの過剰発現は糖尿病モデルにおいて各々糸球体上皮細胞障害ならびに近位尿細管細胞障害をもたらすことを確認した。さらに培養糸球体上皮細胞および培養近位尿細管細胞にACCβを過剰発現させたところ、高糖濃度条件下においてACCβ過剰発現は各々糸球体上皮細胞障害、近位尿細管細胞障害をもたらし、AMPK活性化剤であるAICARの投与により抑制された。ヒト2型糖尿病性腎症における疾患感受性遺伝子である脂肪酸合成酵素Acetyl-CoA carboxylase β(ACCβ)の腎症発症進展における役割を検討するため、糸球体上皮細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作製し糖尿病モデルにおける検討を行った。その結果、糖尿病状態においてACCβの過剰発現は尿中アルブミン排泄量の増加、糸球体上皮細胞障害をもたらすことを確認した。また培養糸球体上皮細胞においてもACCβ過剰発現は高糖濃度条件下で糸球体上皮細胞障害をもたらすことを確認した。次に培養近位尿細管細胞を用いてACCβを過剰発現させたところ、高糖濃度条件下で、炎症性サイトカインMCP-1発現ならびに細胞内酸化ストレスの増加、アポトーシスの誘導を認めた。さらに、近位尿細管細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作製し糖尿病モデルにおける検討を行ったところ、ACCβ過剰発現は糖尿病状態においてMCP-1発現増加、マクロファージ浸潤、細胞内酸化ストレスの増加、アポトーシスの誘導、クレアチニンクリアランスの低下など近位尿細管障害の増悪をもたらした。次に、培養細胞を用い、ACCβの活性抑制が高糖濃度条件下でACCβ過剰発現によりもたらされる糸球体上皮細胞障害ならびに尿細管障害の増悪を抑制しうるかを検討するため、AMPK活性化剤であるAICARの投与を行った。培養糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞において、AICARは高糖濃度条件下でACCβ過剰発現による各々糸球体上皮細胞障害、近位尿細管障害を抑制した。また、培養糸球体上皮細胞においてもACCβ過剰発現は高糖濃度条件下で糸球体上皮細胞障害をもたらすことを確認した。次に培養近位尿細管細胞を用いてACCβを過剰発現させたところ、高糖濃度条件下で、ACCβ過剰発現は近位尿細管細胞障害を誘導した。さらに、近位尿細管細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作製し、糖尿病モデルにおける検討を行ったところ、糖尿病状態においてACCβ過剰発現はMCP-1の発現増加、マクロファージ浸潤、細胞内酸化ストレスの増加、アポトーシスの誘導など近位尿細管障害をもたらすことを確認してきた。次に、ACCβの発現抑制が糖尿病状態における糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞に及ぼす影響を、AMPK活性化剤であるAICARの投与ならびに、遺伝子改変システムにより検討を行った。培養糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞において、AICARは高糖濃度条件下でACCβ過剰発現による各々糸球体上皮障害、近位尿細管細胞障害を抑制した。Cre-loxPシステムを用いて糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞特異的ACCβ-KOマウスを作製し検討を行ったところ、通常飼育群および糖尿病モデル(高脂肪食誘発糖尿病モデルならびにSTZ誘発糖尿病モデル)いずれにおいても、ACCβ発現抑制による有意な差は認められなかった。我々はこれまでに脂肪酸合成酵素Acetyl-CoA carboxylase β(ACCβ)がヒト2型糖尿病性腎症における疾患感受性遺伝子である可能性を報告してきた。そこでACCβの糖尿病性腎症発症進展における役割を検討するため、糸球体上皮細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作成し糖尿病モデルにおける検討を行った。その結果、ストレプトゾトシン誘発糖尿病モデルにおけるACCβの過剰発現は尿中アルブミン排泄量の増加、糸球体上皮細胞障害をもたらすことを確認した。また、培養糸球体上皮細胞においてもACCβを過剰発現させたところ、高糖濃度条件下で糸球体上皮細胞障害をもたらすことを確認した。次に培養近位尿細管細胞を用いてACCβを過剰発現させたところ、高糖濃度条件下でACCβ過剰発現は近位尿細管細胞障害を誘導した、さらに、近位尿細管細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作成し、糖尿病モデルにおける検討を行ったところ、糖尿病状態においてACCβ過剰発現はMCP-1の発現増加、マクロファージ浸潤、細胞内酸化ストレスの増加、アポトーシスの誘導など近位尿細管障害をもたらすことを確認してきた。次にACCβの発現抑制が糖尿病状態における糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞に及ぼす影響を、AMPK活性化抑制剤であるAICARの投与により検討を行った。培養糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞において、AICARは高糖濃度条件下でACCβ過剰発現による各々糸球体上皮細胞障害、近位尿細管細胞障害を抑制した。

以上の結果より、脂肪酸合成酵素ACCβの発現過剰は糖尿病状態において糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞障害をもたらすことにより糖尿病性腎症の発症進展に関与し、またACCβの発現抑制は糖尿病性腎症の新たな治療戦略となりうる。脂肪酸合成酵素ACCβの糖尿病性腎症発症進展における役割を検討するため、糸球体上皮細胞特異的ACCβ過剰発現マウスならびに近位尿細管細胞特異的ACCβ過剰発現マウスを作成し、ストレプトゾトシン誘発糖尿病モデルによる検討を行ったところ、ACCβの過剰発現は糖尿病モデルにおいて各々糸球体上皮細胞障害ならびに近位尿細管細胞障害をもたらすことを確認した。さらに培養糸球体上皮細胞および培養近位尿細管細胞にACCβを過剰発現させたところ、高糖濃度条件下においてACCβ過剰発現は各々糸球体上皮細胞障害、近位尿細管細胞障害をもたらし、AMPK活性化剤であるAICARの投与により抑制された。糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管細胞特異的ACCβ-KOマウスの表現型解析は、通常飼育群および高脂肪誘発糖尿病モデル、STZ誘発糖尿病モデルのいずれにおいても、ACCβの発現抑制による糸球体上皮細胞障害、近位尿細管細胞障害に明らかな差を認めなかった。糸球体の上皮細胞数、nephrinやsynaptopodinといった上皮細胞特異蛋白の発現量や糸球体の線維化、アポトーシス、尿細管間質の炎症、線維化、アポトーシス、脂肪蓄積などを腎組織学的評価において有意差を認めなかったため、その後予定していたマグネットビーズ法による単離糸球体、Laser capture microdissection法による単離近位尿細管から抽出した蛋白やmRNAを用いての腎局所の脂肪蓄積、脂質代謝関連酵素の発現量や活性の検討は施行しないこととなったた。腎臓病学前年度に施行した研究の結果、培養糸球体上皮細胞ならびに培養近位尿細管細胞においてACCβの過剰発現によりもたらされる糸球体上皮細胞の形態学的異常やアポトーシスの誘導、近位尿細管上皮細胞における炎症、酸化ストレスの増加、アポトーシスの誘導がAMPK活性化剤であるAICARにより改善しうることが確認された。そこで、次に糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管特異的ACCβ過剰発現マウスに対してAMPK活性化剤の投与がACCβの活性抑制を介し、ACCβ過剰発現で観察された糸球体・尿細管障害を改善しうるかを検討する。さらに、糸球体上皮細胞ならびに近位尿細管特異的ACCβ過剰発現マウスにSTZ誘発糖尿病モデルを惹起した後、AdiponectinあるいはAICARといったAMPK活性化剤の全身投与を行い、ACCβ過剰発現によりもたらされる腎症病変の悪化が改善されうるかを検討する。この検討により、AMPK活性化がACCβ過剰発現状態でも腎症の発症進展を抑制しうることが示されれば、糖尿病状態や遺伝的背景によりACCβの発現が増強した状態で生じる腎脂肪毒性やその後の腎症の増悪を抑制しうる新規治療法としてのAMPK活性化剤の可能性を示すことができる。ACCβ-floxマウスとpodocin-Creマウスとの交配による糸球体上皮細胞特異的ならびにACCβ-floxマウスとKAP-Creマウスとの交配による近位尿細管細胞特異的ACCβノックアウト
脳虚血および遅発性神経細胞死における12-リボキシゲナーゼの関与

我々は、^<14>Cでアラキドン酸から|′′C|12ヒドロペルオキシエイコサテラエン酸(12-HPETE)と|′′C|12ヒドロエイコサテトラエン酸(12-HETE)を作成した。そして|′′C|12-HPETEを犬の大槽内へ注入し、3時間、6時間、1日、5日、10日、20日後に脱血灌流して脳を摘出し、オートラジオグラフィーにてその動態を明らかにした。3時間後には既に脳表、クモ膜、血管壁に集積があり、特に脳底動脈周囲に強い集積を認めた。大槽内へ注入された12-HPETEの放射活性が、30分後には血液中にも検出され、4時間から1日で投与量の20-25%に達した。更に、|′′C|アラキドン酸も含めて|′′C|12-HPETEとl^<14>Cl12-HETEをヒト臍帯静脈血管内皮細胞培養に投与して、添加物の内皮細胞当りの取り込み量と速度、及び細胞数の経時変化を調べた。各物質10^8Mを加えた場合、細胞1個当りの取り込み速度は、アラキドン酸では6.9×10^7分子/時間、12-HPETEでは2.9×10^6分子/時間、12-HETEでは2.1×10^6分子/時間であった。この時のアラキドン酸取り込み量の最大は、添加後12時間で、細胞1個当り3.5×10^7分子、12-HPETEでは38時間後で1.3×10^7分子、12-HETEでは38時間後で1.8×10^7分子であった。そして10^5Mの濃度までは、容量依存的に血管内皮細胞へ取り込まれた。この間、各群の培養細胞数に有意の変化は見られなかった。アラキドン酸に比べて12-HPETE、12-HETEでは血管内皮細胞への取り込み速度が遅く、取り込み量も少なかった。取り込まれた12-HPETE,12-HETEは、細胞膜機能を障害したり、PRC活性を上昇するなどの可能性が考えられており、脳血管攣縮や動脈硬化の成因について考える上で興味深い。14Cでラベルした12-HPETEを作成し、犬の大漕に注入し、脳を経時的に取り出しオートラディオグラフィーを行った。さらに血液を経時的に採取しラディオアクティビティーを測定した。12-HPETEは、脳表面、血管に急速に取り込まれ、その量は、注入後3時間でピークに達し、以後漸減し、5日以後プラトーに達する。血液には、注入後20分して検出されるようになり、1日にピークをとり、以後漸減し同様にプラトーに達する。現在、3Hでラベルした12-HPETEを作成し、血管壁、脳表のどの部分に12-HPETEが取り込まれているかを検討している。また、同物質を用い、血管内皮細胞への取り込み実験を行っている。我々が作成したラット12-リポキシゲナーゼに対する坑体の特異性に疑問が生じたため、ラットの脳虚血モデルにおける、12-リポキシゲナーゼの検討は施行できなかった。

したがって、上記の実験を行い、さらに坑体の精製を平行して行っている。本研究は、ラット脳12-リポキシゲナーゼに対する抗体を用い、虚血脳における同酵素ならびにその産生物の役割を明かにすることであった。抗体を作るにあたり用いた蛋白がグルタチオン-S-トランスフェレイスとのフュージョンプロテインであったためか、エウスタンブロットにおいて単一なバンドにならず使用することができなかった。したがって、再度抗体を精製することとともに、同産生物の脳組織ならびに細胞への取り込みと細胞障害を検討した。^<14>Cでラベルしたアラキドン酸より、12-リポキシゲナーゼを用い、12-HPETE,12-HETEを精製した。12-HPETEを犬の大槽に注入し、脳組織と血液のラディオアクティビティーを経時的に測定した。注入したほとんどの12-HPETEは数時間のうちに脳に取り込まれたが、血液への移行も速く、5日後では注入した量の1%が脳に残存した。しかし、20日後でもほとんど同じ量が残っており興味深い。次に、血管内皮細胞を用い培養し、アラキドン酸、12-HPETE,12-HETEの細胞への取り込みを比較した。アラキドン酸は加えた量の90%が5-6時間で取り込まれ、その後少量が放出された。12-HPETE,12-HETEの取り込みは、速度、総量ともアラキドン酸の約半分であった。以上の結果は、10^<-8>から10^<-5>Mまで濃度依存性であった。血管内皮細胞は強いためか、10^<-5>Mの12-HPETEでさえ細胞障害は認められなかった。ようやく抗体が使えるようになったので、現在、ラット脳虚血のモデルを作製し検討している。
データ流通プラットフォームでのデータ所有者の開示先制御に関する研究

交通インフラ,設備管理など多岐にわたる分野でデバイスからのデータを活用した新しい価値の創造が期待される一方で,データ利用者の悪用等の目的外利用への懸念が高まってきている.所有者が安心してデータを提供するために,所有者主導で開示先の制御ができセキュアに情報を流通させる技術の開発は,多数の主体がデータを利活用するための情報基盤に必要不可欠である.本研究では,所有者が安心してデータを提供するために,次の二つの研究項目,所有者主導でデータ流通ができる開示先制御方式の開発と,データ流通プラットフォームに対する安心感の要因の分析を設定している.前者の研究項目に対して,データ利用者はデータ所有者が直接決めることができ,かつデータ利用者の追加・削除が容易なデータ流通方式を設計した.また,その方式についてプロトタイプを実装した.後者の研究項目に対して,提供者の心理面を考慮して安心して使えるシステムを構築・運用するのに必要な安心感の要因について,心理学的な手法による分析で明らかにするための質問紙による調査を行った.交通インフラ、設備管理など多岐にわたる分野でデバイスからのデータを活用した新しい価値の創造が期待される一方で、データ利用者の悪用等の目的外利用への懸念が高まってきている。所有者が安心してデータを提供するために、所有者主導で開示先の制御ができセキュアに情報を流通させる技術の開発は、多数の主体がデータを利活用するための情報基盤に必要不可欠である。本研究では、所有者が安心してデータを提供するために、次の二つの研究項目、1)所有者主導でデータ流通ができる開示先制御方式の開発、2)データ流通プラットフォームに対する安心感の要因の分析を設定している。前者の研究項目に対して、まずデータ利用者はデータ所有者が直接決めることができ、かつデータ利用者の追加・削除が容易で効率の良いデータ流通の基本方式を設計し、安全性について基本的な評価をした。そして、データ所有者とプラットフォーム提供者の安心感のギャップを解消すること、すなわち、データ所有者の心理面を考慮して安心して使えるシステムを構築・運用するのに必要なデータ所有者の安心感の要因を心理学的な手法による分析で明らかにするために質問紙調査と基本的な分析を行った。当初の研究の目的に対する平成28年度の計画は予定通り進んでいる。交通インフラ、設備管理など多岐にわたる分野でデバイスからのデータを活用した新しい価値の創造が期待される一方で、データ利用者の悪用等の目的外利用への懸念が高まってきている。前者の研究項目に対して、データ利用者はデータ所有者が直接決めることができ、かつデータ利用者の追加・削除が容易で効率の良いデータ流通方式を設計した。また、その方式について証明可能安全性の枠組みにおいて評価をした。後者の研究項目に対して、提供者と所有者の安心感のギャップを解消する、すなわち提供者の心理面を考慮して安心して使えるシステムを構築・運用するのに必要な安心感の要因について、安心感の構造に関する統計的検討を行った。当初の研究の目的に対する平成29年度の計画は予定通り進んでいる。交通インフラ,設備管理など多岐にわたる分野でデバイスからのデータを活用した新しい価値の創造が期待される一方で,データ利用者の悪用等の目的外利用への懸念が高まってきている.所有者が安心してデータを提供するために,所有者主導で開示先の制御ができセキュアに情報を流通させる技術の開発は,多数の主体がデータを利活用するための情報基盤に必要不可欠である.本研究では,所有者が安心してデータを提供するために,次の二つの研究項目,所有者主導でデータ流通ができる開示先制御方式の開発と,データ流通プラットフォームに対する安心感の要因の分析を設定している.前者の研究項目に対して,データ利用者はデータ所有者が直接決めることができ,かつデータ利用者の追加・削除が容易なデータ流通方式を設計した.また,その方式についてプロトタイプを実装した.後者の研究項目に対して,提供者の心理面を考慮して安心して使えるシステムを構築・運用するのに必要な安心感の要因について,心理学的な手法による分析で明らかにするための質問紙による調査を行った.平成28年度に得られた成果をもとに、データ流通方式の開発では機能追加をし、安心感の要因については引き続き詳細な分析を行う。平成29年度に得られた成果をもとに、データ流通方式の開発ではプロトタイプ実装をし、安心感の要因については引き続き詳細な分析を行う。
不斉増幅を特徴とするキラルゲスト応答性らせん高分子触媒の創製

触媒的不斉合成は、少量のキラル化合物から多量の光学活性化合物が得られる効率的な合成法である。特に、反応に添加したキラル化合物よりも高い光学純度で生成物が得られる触媒的不斉増幅反応には大きな関心が寄せられているが、効率的な不斉増幅が可能な反応系は限られている。これは、キラル低分子触媒においては、その反応機構において不斉増幅と不斉転写が不可分であり、反応系の設計が困難なためであると考えられる。一方で高分子においては、キラル化合物の僅かなキラリティの偏りを高分子主鎖のらせん不斉として増幅することができる。らせん高分子を不斉増幅に利用し、さらに不斉増幅されたキラル高次構造を不斉反応場として利用した不斉転写ができれば、優れた触媒的不斉増幅システムとなることが期待される。本研究では、動的らせん構造を有するポリ(キノキサリン-2,3-ジイル)に着目し、キラルゲスト応答性らせん高分子触媒を開発した。まず、ポリキノキサリンにゲスト受容部位としてボロン酸部位を導入し、キラルゲストによる主鎖のらせん不斉誘起を行った。光学活性アミノアルコールが高いらせん不斉誘起能を示し、ほぼ完全な一方向巻きらせん構造が誘起された。また、光学活性アルコールにおいても効率的ならせん不斉誘起が可能であることが見出された。この結果を踏まえ、ゲスト受容部位と配位性ホスフィン部位を導入したポリキノキサリンを合成し、キラルゲスト応答性らせん高分子配位子として不斉Pd触媒反応に適用した。キラルアミノアルコールを用いてらせん不斉誘起を行うことで、最高92% eeで生成物が得られた。また、不斉増幅を伴うらせん不斉誘起により、33% eeのキラルゲストを用いてもほぼ完全な一方向巻きらせん構造を有する触媒を調製でき、87% eeで生成物が得られた。これにより、不斉増幅を伴うキラルゲスト応答性らせん高分子触媒系の構築に成功した。本研究の最終目的はキラルゲスト応答性らせん高分子触媒を用いた不斉自己触媒反応の開拓であり、その実現に必要不可欠となる「キラルゲストによる完全な一方向巻きらせん不斉誘起」と「高エナンチオ選択的なキラルらせん高分子触媒の開発」を既に達成している。また、この二つを組み合わせることで、不斉増幅を伴うキラルゲスト応答性らせん高分子触媒系の構築にも成功している。また、光学活性アミノアルコールのみならず、光学活性アルコールをキラルゲストとして用いても効率的ならせん不斉誘起が達成されることを見出し、不斉自己触媒反応開拓へ大きな指針を得ている。以上のことから、研究は順調に進捗している。これまでに得られた知見を基に、キラルゲスト応答性らせん高分子触媒を用いた不斉自己触媒反応の開拓に取り組む。キラルゲストと不斉反応の生成物が同一となる反応系を構築するために、ゲスト受容部位の改良と触媒活性部位の開拓を行う。ゲスト受容部位の改良においては、既に良好な結果が得られている5位にボロン酸部位を導入したキノキサリン環構造をベースに構造修飾を行う。これにより、少量のキラルゲストや低光学純度のキラルゲストから完全な一方向巻きらせん構造を効率的に誘起できる高感度不斉増幅システムを構築する。様々なキラルゲストにより完全な一方向巻きらせん誘起を達成することで、不斉自己触媒反応の基質適用範囲の拡充を図る。触媒活性部位の開拓においては、キラルゲストとして有効に働く光学活性アルコールを高い光学純度で与える反応に焦点を絞った展開を行う。遷移金属触媒反応としては、カルボニル化合物の不斉水素添加反応に取り組み、光学活性アルコールの高エナンチオ選択的合成を達成する。不斉求核触媒を用いた反応としては、第二級アルコールの速度論的光学分割を行う。上記の研究で開発されるゲスト受容部位と触媒活性部位をポリキノキサリン上に集積することで、不斉増幅を特徴とするキラルゲスト応答性らせん高分子触媒を新たに創製する。光学純度の低いキラルゲストを作用させることでらせん高分子触媒に完全な一方向巻きらせん構造を誘起し、様々な不斉反応に用いることで高度な触媒的不斉増幅を達成する。最終段階では、キラルゲストと不斉反応の生成物が同一となる反応系を構築することで、不斉自己触媒反応を確立する。光学活性アミノアルコールが高い

らせん不斉誘起能を示し、ほぼ完全な一方向巻きらせん構造が誘起された。また、光学活性アルコールにおいても効率的ならせん不斉誘起が可能であることが見出された。この結果を踏まえ、ゲスト受容部位と配位性ホスフィン部位を導入したポリキノキサリンを合成し、キラルゲスト応答性らせん高分子配位子として不斉Pd触媒反応に適用した。キラルアミノアルコールを用いてらせん不斉誘起を行うことで、最高92% eeで生成物が得られた。また、不斉増幅を伴うらせん不斉誘起により、33% eeのキラルゲストを用いてもほぼ完全な一方向巻きらせん構造を有する触媒を調製でき、87% eeで生成物が得られた。これにより、不斉増幅を伴うキラルゲスト応答性らせん高分子触媒系の構築に成功した。本研究の最終目的はキラルゲスト応答性らせん高分子触媒を用いた不斉自己触媒反応の開拓であり、その実現に必要不可欠となる「キラルゲストによる完全な一方向巻きらせん不斉誘起」と「高エナンチオ選択的なキラルらせん高分子触媒の開発」を既に達成している。また、この二つを組み合わせることで、不斉増幅を伴うキラルゲスト応答性らせん高分子触媒系の構築にも成功している。また、光学活性アミノアルコールのみならず、光学活性アルコールをキラルゲストとして用いても効率的ならせん不斉誘起が達成されることを見出し、不斉自己触媒反応開拓へ大きな指針を得ている。以上のことから、研究は順調に進捗している。これまでに得られた知見を基に、キラルゲスト応答性らせん高分子触媒を用いた不斉自己触媒反応の開拓に取り組む。キラルゲストと不斉反応の生成物が同一となる反応系を構築するために、ゲスト受容部位の改良と触媒活性部位の開拓を行う。ゲスト受容部位の改良においては、既に良好な結果が得られている5位にボロン酸部位を導入したキノキサリン環構造をベースに構造修飾を行う。これにより、少量のキラルゲストや低光学純度のキラルゲストから完全な一方向巻きらせん構造を効率的に誘起できる高感度不斉増幅システムを構築する。様々なキラルゲストにより完全な一方向巻きらせん誘起を達成することで、不斉自己触媒反応の基質適用範囲の拡充を図る。触媒活性部位の開拓においては、キラルゲストとして有効に働く光学活性アルコールを高い光学純度で与える反応に焦点を絞った展開を行う。遷移金属触媒反応としては、カルボニル化合物の不斉水素添加反応に取り組み、光学活性アルコールの高エナンチオ選択的合成を達成する。不斉求核触媒を用いた反応としては、第二級アルコールの速度論的光学分割を行う。上記の研究で開発されるゲスト受容部位と触媒活性部位をポリキノキサリン上に集積することで、不斉増幅を特徴とするキラルゲスト応答性らせん高分子触媒を新たに創製する。光学純度の低いキラルゲストを作用させることでらせん高分子触媒に完全な一方向巻きらせん構造を誘起し、様々な不斉反応に用いることで高度な触媒的不斉増幅を達成する。最終段階では、キラルゲストと不斉反応の生成物が同一となる反応系を構築することで、不斉自己触媒反応を確立する。
老化組織におけるヘテロクロマチン構造の解析と新規バイオマーカーの探索

(1)平成23年度には、蛍光色素NanoOrangeを用いてsingle cellレベルで蛍光顕微鏡観察により「老化したヒト線維芽細胞では核タンパク質の総量が増えていること」を報告した。そこで平成25年度までに、培養細胞系とマウスの系においてプロテオーム解析を行ったが、明らかな老化関連因子を同定できなかった。(2)平成26年度では、血清の解析を行い、糖質コルチコイドが高齢マウスで高いこと、鉱質コルチコイドが低いことを見出した。さらに、ヒト副腎皮質腫瘍細胞株(H295R細胞)を用いて細胞老化を惹起させると、糖質コルチコイド産生が亢進し、鉱質コルチコイド産生が低下することが明らかになった。老化の研究は臨床研究、特定の長寿遺伝子にターゲットをあてたマウスの研究、培養細胞系を用いた分子生物学的研究など多岐にわたっていて注目を集めている。しかし老化細胞を見分けるユニバーサルなマーカーはまだ確立されていない。本研究では、replicative senescenceを誘導したヒト胎児肺線維芽細胞(MRC5細胞, LF1細胞)と、継代数の低い若い細胞から核タンパク質を抽出し、2D-DIGE法→MASS解析を行い、老化により変化してくるタンパク質のプロファイリングを行う。さらに細胞老化で有意に変化したタンパク質について、マウス、マントヒヒ、ヒトの臓器組織においても老齢個体中の細胞で発現レベルが同様な変化を来すか解析を行う。そして種を超えて、臓器組織の種類を超えて、ユニバーサルな新規の老化のバイオマーカーを探索し、様々な疾患との関連性を解析することを目的とする。平成24年度では、2種類のヒト胎児肺線維芽細胞(MRC5細胞、LF1細胞)を用いてreplicative senescenceを誘導した細胞と、継代数の少ない細胞(若い細胞)からそれぞれ蛋白抽出液、細胞質分画、核分画、クロマチン分画を抽出し、蛍光標識二次元デイファレンス電気泳動法(2D-DIGE法)でタンパク質を分離した。MRC5細胞、LF1細胞の両方で、老化細胞に強く発現しているタンパク質のスポットを切り抜き、MALDI-TOF MASSにて解析し、タンパク質の同定を行った。同定したタンパク質に対する抗体を用いて、Western blotおよび蛍光免疫染色法を用いて、明らかに老化細胞に多く発現し、肝臓や肺等の複数の臓器で、高齢マウスの方が、若いマウスより強く発現しているタンパク質、解糖系の酵素であるアルドラーゼAを同定した。本研究では、replicative senescence(複製老化)を誘導したヒト胎児肺線維芽細胞(MRC5細胞, LF1細胞)と、継代数の低い若い細胞からタンパク質を抽出し、プロテオミクス[蛍光標識二次元デイファレンス電気泳動法(2D-DIGE法)→質量分析(MASS解析)]を行い、細胞老化で有意に発現レベルが増加したタンパク質を同定し、種を超えて、臓器組織の種類を超えて、ユニバーサルな新規の老化のバイオマーカーを探索することを目的とする。平成24年度までに、2種類のヒト胎児肺線維芽細胞(MRC5細胞、LF1細胞)を用いてreplicative senescenceを誘導した細胞と、継代数の少ない細胞(若い細胞)からそれぞれ蛋白抽出液、細胞質分画、核分画、クロマチン分画を抽出し、2D-DIGE法でタンパク質を分離した。同定したタンパク質に対する抗体を用いて、Western blotおよび蛍光免疫染色法を用いて、明らかに老化細胞に多く発現し、肝臓や肺等の複数の臓器で、高齢マウスの方が、若いマウスより強く発現しているタンパク質を同定した。平成25年度では、その中で解糖系酵素であるアルドラーゼAに着目し、解析を行ったが明らかな老化との関連性は認められなかった。そこでさらにプロテオミクスの実験を行い、高齢マウスで強く発現している複数のタンパク質を同定した。本研究の目的は、老化に伴うヘテロクロマチン構造の変化の解析を行い、新しいバイオマーカーを探索し、様々な疾患との関連性を解析することである。平成23年度には、24週齢以上の老齢マウス(5匹)と3-4週齢の若いマウス(5匹)から、血清、脳、心臓、腎臓、肝臓、肺、骨格筋、膵臓、大動脈、脾臓を摘出し、蛋白抽出を行い、ヒストンH3、H2、各種修飾ヒストン、ヘテロクロマチン因子のWestern blotを行った。その結果、骨格筋で顕著にヒストンの発現の減少を認めた。老化における筋力低下のメカニズムにヒストンの発現減少による遺伝子発現の変化が大きく関与している可能性が示唆された。

また血清サンプルを用いて(老齢マウスvs.若いマウス、n=3)、分泌型miRNA microarrayを行った。その結果、13のmiRNAの発現が、老齢マウスで有意に上昇し、11のmiRNAが減少した。この中には現在老化関連miRNAとして報告されているmiR-34a、miR20aやmiR22はなかった。しかし最近Chartoumprekisらが高脂肪食摂取マウスの脂肪組織のmiRNA解析をしており、コントロールマウスと比較して、8つのmiRNAの発現の上昇と、13のmiRNAの発現の低下を報告している(PLoS ONE, 2012)。本研究では、Chartoumprekisらの高脂肪食摂取マウスの報告と3つのmiRNAの発現の上昇と、2つのmiRNAの発現の低下が一致している。高脂肪食摂取マウスは、老化が促進することが知られているので、これらのmiRNAの老化との関連性は期待できる。今後さらに、個々のmiRNAの機能解析を行っていく予定である。本研究では、種を超えて、臓器組織の種類を超えて、老化制御因子を探索することを目的とする。平成25年度までに、2種類のヒト胎児肺線維芽細胞(MRC5細胞、LF1細胞)を用いてreplicative senescenceを誘導した細胞と、継代数の少ない細胞(若い細胞)からそれぞれ蛋白抽出液、細胞質分画、核分画、クロマチン分画を抽出し、2D-DIGE法でタンパク質を分離した。MRC5細胞、LF1細胞の両方で、老化細胞に強く発現しているタンパク質のスポットを切り抜き、MALDI-TOF MASSにて解析し、タンパク質の同定を行った。同定したタンパク質に対する抗体を用いて、Western blotおよび蛍光免疫染色法を用いて、明らかに老化細胞に多く発現し、肝臓や肺等の複数の臓器で、高齢マウスの方が、若いマウスより強く発現しているタンパク質を同定し、解析を行った。しかし、明らかな老化との関連性は認められなかったため、各臓器について、本手法で解析することについて困難であると判断した。近年、マウスの並行結合手術(parabiosis)によって、高齢マウスと若いマウスの血流を共有させると、高齢マウスの老化現象が抑制され、若返ることが報告され、注目されている。血液中に老化を制御する物質が存在することが考えられる。平成26年度では、血清の解析を行い、高齢マウスと若いマウスで明らかに違いがある因子を探索したところ、糖質コルチコイドが高齢マウスで高いこと、鉱質コルチコイド(アルドステロン)が低いことを見出した。さらに、ヒト副腎皮質腫瘍細胞株(H295R細胞)を用い、replicative senescence、薬剤誘導性細胞老化において、糖質コルチコイド産生が亢進し、アルドステロン産生が低下することが明らかになった。今後、老化副腎皮質細胞において、糖質コルチコイド及び鉱質コルチコイドの産生が変化するメカニズムを明らかにする。分子生物学本年度の一番の目標であった、個体老化に関連性が期待できる因子を複数候補として挙げられたことが一番の収穫である。
非典型労働の典型化と社会保障問題に関する研究

本研究は、パートをはじめ、契約社員、派遣社員、請負社員などの非典型労働者の就労実態、企業環境、家計状況などを把握した上で、その社会保障の現状と将来のあり方を分析・検討したものである。非典型労働者はその数において労働者全体の3人に1人を占めるまでに至っている。仕事の内容からしても、多くの産業でもはや縁辺の、あるいは補助的な労働者ではなく、基幹的な労働者になっている。しかし、それにもかかわらず、待遇面で非典型労働者に遠く及ばず、雇用保険(失業保険)、年金、育児休業・介護休業などでも不利な立場におかれていることが多い。第1章(古郡)は、非典型労働者を雇っている企業の実態調査を通して、企業が社会保険加入に対してとっている行動の分析をしている。社会保険料の現状での負担に不満をもっている企業や負担率が高いか増加傾向にあると感じている企業は今後非典型労働者の採用を増やすことが予測される。第2章(小崎)は、既婚女性の非正規労働と家族類型との関係とその変化について分析している。ほとんどすべての家族類型の世帯で非典型労働者比率が上昇していること、既婚女性は三世代同居の世帯では典型労働者として、増加しつつある核家族世帯では学歴の高い女性以外は非典型労働者として働く傾向にあり、このことが世帯間所得格差の拡大を促すこと、などを明らかにしている。第3章(吉田)は、雇用保険制度の歴史、仕組み、運用実態等を概観し、非典型労働者の雇用保険加入状況を見た後、雇用保険の目的に鑑みたとき、それが非典型労働者にも適用拡大されるべきことを論じたものである。第4章(李)は、非典型労働者の年金加入の実態、年金加入を左右する諸々の要因の分析と就業形態の違いが年金加入に与える影響の分析、年金不安と老後の生活設計に関する考察を行っている。第5章(和田)は、育児・介護休業の取得条件、取得環境、取得状況を調べ、非典型労働者の職業生活と育児・介護休業の課題を論じている。本年度は、研究実施計画に基づき、各研究者が分担するテーマについての研究報告を行い、研究者同士の議論を深めながら、研究活動を行った。非典型労働者の社会保障制度のあり方について共通認識をもつことができた。古郡は、非典型労働者の就業と社会保険の実態を把握するためにヒヤリングやアンケート調査を行った。現在、その結果を踏まえ、今後の課題を明らかにする過程にある。松丸は、日本の年金について短時間就業者や短期契約労働者の加入問題をとりあげ、その解決には典型労働の賃金決定システムと賃金水準設定の改変が必要であることを検討している。和田は、育児休業・介護休業制度の非典型労働者の取り扱いについての2005年の法改正の概要を整理し、雇用環境の多様化という観点から制度の全般的なあり方について考察し、一方、各種個票データを使い、育児休業や介護休業の取得利用状況、企業における対応と女性労働者における典型・非典型の就業状態との関係についての実証分析を行った。吉田は、雇用の多様化時代において雇用保険制度に加入していない人の実態とその問題点を追求し、非典型労働者には能力開発や福利厚生の充実を望む人の割合が増えているが、そうした現実と制度のギャップが大きくなっていることを明らかにしている。小崎は、非典型労働者がどのような家族類型のどのような年齢層から生じているのかを考察している。ここでは、個票データ(『就業構造基本調査』)を用いて、家族類型別に非典型労働者の決定要因の分析を行った。

本年度は研究期間の最終年度であったので、各研究者は役割分担を再確認しつつ研究成果のまとめにとりかかった。古郡は、非典型労働者の就業と社会保険の実態を把握するために前年度に行ったアンケート調査やヒヤリングの結果をまとめた。それによると、4割の企業は非典型労働者をさらに増やす意向を示しており、それにともない、社会保障制度の網の目から漏れてしまう労働者が今後増加することが予測される。小崎は、既婚女性の非正規労働と家族類型の関係を集計データと個票データのそれぞれを用いて分析した。集計データでは、ほとんどすべての家族類型の世帯で非正規労働者比率高くなっていることを明らかにしている。個票データの分析は、核家族世帯の増加が既婚女性の正規就業を困難にさせていることを示唆している。吉田は、雇用保険制度をとりあげ、3人に1人を占める非典型労働者の、その約半数しか雇用保険に加入していないことを問題視し、雇用保険制度が非典型労働者にも適用拡大されるべきことを論じている。和田は、育児・介護休業法の制定・改正の歴史を概観し、この法律によって制度化された育児・介護休業の取得条件、取得環境、取得状況を調べ、非典型労働者の職業生活と育児・介護休業の課題を考察した。松丸は、年金制度の適用対象と現実の適用状況のカバレッジ分析を行い、非典型労働者が適用除外となるケースの多い厚生年金保険の加入条件の変遷とボーダー設定の問題点を考察し、2004に実施された公的年金改革の意味と残された課題について検討を加えている。