hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外眼の解剖学的異常と両眼視に関する研究

先天性上斜筋麻痺と臨床的に診断された症例を、MRIを用いて検討した。上斜筋に萎縮のある群は、ない群にくらべて、垂直・水平偏位が多く、また、手術回数が多いこと、術後の立体視には両者の間で差がないものの、手術対象となった眼筋の数には有意差が認められた。手術方針決定のためのアルゴリズムを提案し、それに従って手術を行った結果、手術回数が以前に比べ、有意に減少した。さらに上斜筋の萎縮のある群の患眼は健眼に比べて乱視の頻度が高く、弱視治療の必要性も高いことが判明した。先天性上斜筋麻痺の形成不全については、上斜筋牽引試験が画像診断と相関することおよび上斜筋腱の牽引試験が検者の先入観に左右されることなく普遍的であることを示した。上斜筋の低形成の原因として眼窩の発育異常との関係が考えられる。眼窩の発育異常の有無と上斜筋低形成の関係を、顔面のX線計測とMRIとを比較することによって検討した。その結果眼窩の形成異常は上斜筋形成に影響を及ぼす原因であるというよりは、長期間の異常頭位の結果であると推測された。一方、斜視手術が眼筋の解剖学的位置変化に及ぼす影響については、外直筋切除法を行った後の眼球運動の画像解析を行い、眼球と眼筋をつなぐ結合組織の存在を示した。外眼筋移動手術が眼球運動に与える影響については、360°網膜切開中心窩移動術を受けた症例で術後複視を訴える患者を対象に反対方向への眼球回旋手術を行い、術前・術後のMRIによって眼筋の位置を検討した。10°35°の眼球回旋を起こす外眼筋移動手術にも関わらず、眼筋の位置は眼球後方ではほとんど変化がみられず、眼球赤道面付近において位置の変化が見られるにすぎなかった。これは眼窩内pulleyによって外眼筋の位置が堅固に固定されていることを証明し、pulley理論の裏付けとなる重要な所見である。平成12年度は、過去に得られたMRI画像を検討して、適切な撮像条件を決定した。その結果、MRIより短時間に撮影でき、さらに0.5mm間隔で撮影できるCTがシネモード撮影に、より敵していると判断した。ただし、幼少児では睡眠状態で撮像するために時間がかかること、放射線被曝の問題などで両親の同意を得られにくいことから、これまで通りMRIで行うことにした。CTに関しては、得られた画像を三次元に再構成する方法について現在検討中である。網膜硝子体手術の進歩により、360度網膜切開中心窩移動術が血管新生黄斑症に対して、おこなわれるようになった。それらの患者は術後に回旋複視を強く訴えることが多い。そこで、それらの症例に斜視手術を行い、眼球を反対方向に回旋させることで回旋複視の消失を得ることに成功している。これらの症例は眼球を支える外眼筋の位置変化をみるために大変適した症例と思われる。術前、術後にMRIあるいはCTを撮影することによって、眼球が大きく回旋したあとの外眼筋の位置の変化をとらえる試みを始めている。来年度は以上のデータを解析し、報告する予定である。上斜筋に萎縮のある群は、ない群にくらべて、垂直・水平偏位が多く、また、手術回数が多いことがわかった。術後の立体視には両者の間で差がないものの、手術対象となった眼筋の数には有意差が認められた。

また、手術方針決定のためのアルゴリズムを提案し、そのアルゴリズムにのっとって手術を行った結果、手術回数が以前に比べ、統計上有意に減少したことを報告した。さらに屈折異常を検討すると上斜筋の萎縮のある群の患眼は健眼に比べて乱視の頻度が高く、弱視治療の必要性も高いことが判明した。先天性上斜筋麻痺の形成不全については、上斜筋牽引試験が画像診断と相関することおよび上斜筋腱の牽引試験が検者の先入観に左右されることなく普遍的であることを示した。上斜筋の低形成が頻繁に起きる理由の一つとして眼窩の発育異常との関係が考えられる。眼窩の発育異常の有無と上斜筋低形成の関係を、顔面のX線計測とMRIとを比較することによって検討した。その結果眼窩の形成異常は上斜筋形成に影響を及ぼす原因であるというよりは、長期にわたる異常頭位の結果であろうと推測された。一方、斜視手術が眼筋の解剖学的位置変化に及ぼす影響については、外直筋切除法を行った後の眼球運動の画像解析を行い、眼球と眼筋をつなぐ結合組織の明らかな存在を示した。外眼筋移動手術が眼球運動に与える影響については、360°網膜切開中心窩移動術を受けた症例で術後複視を訴える患者を対象に反対方向への眼球回旋手術を行い、術前・術後のMRIによって眼筋の位置の変化を検討した。その結果、10°35°の眼球回旋を起こす外眼筋移動手術にも関わらず、眼筋の位置は眼球後方ではほとんど変化がみられず、眼球赤道面付近において位置の変化が見られるにすぎなかった。これは眼窩内pulleyによって外眼筋の位置が堅固に固定されていることを証明し、pulley理論の裏付けとなる重要な所見である。
DNA複製及び転写に対するDNAータンパク質クロスリンク損傷の影響

DNA-タンパク質クロスリンク(DPC)は非常にbulkyなゲノム損傷であり、ヌクレオチド除去修復ではほとんど修復されない。したがって、DNA複製や転写に重篤な影響をおよぼすことが予想される。本研究では、部位特異的にDPCを含むDNA基質を調製し、DNA複製および転写に対する影響をin vitroで検討することを目的とした。複製ヘリカーゼであるDnaBに対する影響を検討した結果、ラギング鎖にDPCがある場合、DnaBの進行はDPCのサイズ依存的に阻害されるが、リーディング鎖にDPCがある場合、その進行は阻害されないことが明らかとなった。現在、転写に対する影響を検討するため、転写鎖および非転写鎖にDPCを含む鋳型DNAの構築が完了し、T7RNAポリメラーゼの転写反応に対する影響の検討を進めている。本研究の目的は、DNA複製及び転写に対するDNA-タンパク質クロスリンク損傷(DPC)の影響を明らかにすることである。平成21年度は、これまでに申請者が確立したDPC選択的導入法を用いDPCを含む基質を構築し、試験管内反応を行うことにより、複製フォークの先頭で働くヘリカーゼに対する影響を検討した。原核生物の複製ヘリカーゼDnaBでは、ラギング鎖にDPCがある場合、クロスリンクタンパク質のサイズが6.8kDa以下ではヘリカーゼの進行は阻害されなかったが、これより大きいタンパク質ではヘリカーゼの進行が阻害された。つまり、DnaBの進行はクロスリンクタンパクのサイズ依存的に阻害されることが明らかとなった。一方、リーディング鎖にDPCがある場合、クロスリンクタンパクのサイズに関わらず、DnaBの進行は阻害されなかった。環状6量体構造を形成したDnaBがラギング鎖を取り囲むように結合し、二本鎖DNAを解離しながら複製フォークが進行するモデルが提案されている。この環状構造のホールサイズをクロスリンクタンパク質がすり抜けられるかどうかで進行の阻害が生じるか決まると考えられる。そのため、ラギング鎖においては、環状構造をすりぬけられるサイズのタンパク質は阻害を示さず、それ以上大きいタンパク質ではヘリカーゼとの立体障害のため阻害を示したと考えた。一方、リーディング鎖はDnaBの環状構造のホールを通らないため、DPCとの立体障害が起こらずヘリカーゼの進行が阻害されなかったと考えた。多くのゲノム損傷誘発因子はDNAと結合タンパク質の間に架橋を形成し、DNA-タンパク質クロスリンク(DPC)損傷を生じる。しかし、不可逆的にトラップされたタンパク質が転写や複製にどのような影響を与えるかは明らかにされていない。本研究では、転写に対するDPCの影響をin vitroで検討した。まず、これまでに確立したDPC選択的導入法を用い、転写鎖および非転写鎖にサイズの異なるタンパク質(1.644kDa)を含む鋳型を構築した。転写反応はT7 RNA polymerase (T7RNAP)を用いて行い、転写産物は変性PAGEで分析した。その結果、転写鎖のDPCはT7RNAPの転写反応を強く阻害するが、DPCを乗り越えた転写産物(runoff product)も生成することが示された。runoff productの量は、DPCサイズの増加とともに減少した。一方、非転写鎖DPCの阻害効果は弱かった。さらに、PAGE分析の結果から、runoff productの長さが短くなるDPCが認められたことから、T7RNAPがDPCを含む鋳型を転写する際に、転写エラーが起こるかどうかを検討した。転写で生じたrunoff productを逆転写後、クローニングし、塩基配列を解析した。その結果、転写産物には高い割合で変異が含まれており、DPCの上流1-20塩基および40-50塩基二カ所に変異のホットスポット(塩基欠失・塩基置換)があることが明らかになった。この結果は、損傷のない部位で転写エラーが起こっていることを示しており、その機構を考察している。
先進諸国における職業教育の動向調査－高等教育機関の教育の多様化と質保証に向けて

今年度は、イギリス、台湾、日本の各高等教育機関を訪問し、職業教育に関するカリキュラムやアントレプレナーシップ教育体制等について聞き取り調査を行った。おもな訪問大学は、イギリスはアストン大学のアストン・ビジネススクール、台湾は国立台湾大学、国立台湾精華大学、国立台湾科技大学、国立台湾交通大学の4大学、日本は山口大学国際総合科学部の各高等教育機関である。イギリスのアストン大学では、Learning and Teaching部門のAssociate DeanであるKathy Daniels博士らに、アストン大学でのアントレプレナーシップ教育に関するヒアリングを行った。またアントレプレナーシップに関する研究会にも参加し、参加者へのヒアリングを行った。台湾では、4大学を訪問したが、とくに国立台湾大学(NTU)では、Diana Liu氏(Manager, Global Alliances Section Office of International Affairs)よりNTUにおける教育全般についてヒアリングを行った後、NTUの「D-School@NTU」の施設を訪問し、Meng-Han Chung氏(Resource Coordinator)よりNTUにおけるアントレプレナーシップ教育や施設内の案内をいただいた。山口大学国際総合科学部では、村井礼准教授と受講学生3名、および知的財産センター副センター長である木村友久教授への聞き取り調査を行った。当学部は2015年に設立され、その趣旨からほとんどの授業がアクティブラーニング型で行われるとともに、英語での授業や一年間の海外留学などにより学生が視野を広める機会が多く設定されている。学生への聞き取りでもカリキュラムや授業に対する満足度も高い様子が窺われた。なお「知的財産」に関する授業は必修科目として全学部学科、大学院生に提供されている。平成30年度は、おもにアジア地域の大学を中心に調査を行うことを予定しており今年度は台湾の国立4大学を訪問することができた(シンガポールは前年度末に前倒しで訪問済み)。また、前年度訪問できなかったイギリスのビジネス・スクールでも聞き取り調査を行うことができた。日本国内では産官学連携を軸に学生のアントレプレナーシップの育成について先進的に取り組みを進めている山口大学の国際総合科学部を訪問し、聞き取り調査を行うことができた。最終年度は、平成30年度に訪問できなかったタイの高等教育機関および日本国内の専門職大学等への訪問調査を実施するともに、調査の最終まとめを行う予定である。なお、今年度予定していたフィンランドの研究者との共同研究は、遠隔地でもあり、また教育制度やシステム等の違いもあって中々進めることが難しかった。今後は台湾など身近なアジア地域の研究者との連携を目指す予定である。2019年度は、助成の最終年度ということもあり、日本の高等教育機関を中心に、都合により訪問できなかったアジア地域の高等教育機関への訪問調査を行う。具体的には、アジア地域ではタイの大学、国内では2019年度より専門職大学として認可を受けた大学等を予定している。これまでの聞き取り調査の内容について、録音記録の文字起こしなどを引き続き行い、最終報告書の作成等にも活用する予定である。なお、アントレプレナーシップ教育について、台湾の研究者との共同研究の継続を探るとともに、海外研究雑誌への論文投稿なども検討する。JAMK University of AppliedScienceでは大学における研究開発活動や教育プログラムの外部への提供等について教育開発担当者や質保証担当者にヒアリングを行った。また、当該大学で学ぶ留学生にも学修成果についてのヒアリングを行った。Singapore University of Technology and Design(SUTD)では、教学担当の副学長よりシンガポールにおける専門職養成の現状について話を聞くとともに、カリキュラム担当者より当大学におけるカリキュラム内容についてヒアリングを行った。SUTDでは工学の専門教育に加え、デザイン思考の授業やHASSと呼ばれる教養科目も組み込んだカリキュラムを設計しているとのことであった。教員のFDについては、授業はティーム・ティーチングで行うためそれが相互研修となり、教育力向上に役立っているとのことであった。なお、シンガポールではすべての大学にアントレプレナーシップセンターが置かれている。平成29年度は、おもにヨーロッパや北米の大学を中心に調査を行うことを予定しており、オランダやフィンランドの大学などを訪問し、聞き取り調査を行うことができた。さらには、2年目に予定していたアジア地域の大学のうち、先進的に専門職養成を行っているシンガポールの各大学や、日本国内でアントレプレナーシップ教育を先進的に進めている九州大学にも訪問し、聞き取り調査を行うことができた。なお、北米や欧州のその他の地域、もしくは豪州等の高等教育機関への訪問調査は、平成30年度以降に実施する予定である。

当学部は2015年に設立され、その趣旨からほとんどの授業がアクティブラーニング型で行われるとともに、英語での授業や一年間の海外留学などにより学生が視野を広める機会が多く設定されている。学生への聞き取りでもカリキュラムや授業に対する満足度も高い様子が窺われた。なお「知的財産」に関する授業は必修科目として全学部学科、大学院生に提供されている。平成30年度は、おもにアジア地域の大学を中心に調査を行うことを予定しており今年度は台湾の国立4大学を訪問することができた(シンガポールは前年度末に前倒しで訪問済み)。また、前年度訪問できなかったイギリスのビジネス・スクールでも聞き取り調査を行うことができた。日本国内では産官学連携を軸に学生のアントレプレナーシップの育成について先進的に取り組みを進めている山口大学の国際総合科学部を訪問し、聞き取り調査を行うことができた。最終年度は、平成30年度に訪問できなかったタイの高等教育機関および日本国内の専門職大学等への訪問調査を実施するともに、調査の最終まとめを行う予定である。なお、今年度予定していたフィンランドの研究者との共同研究は、遠隔地でもあり、また教育制度やシステム等の違いもあって中々進めることが難しかった。今後は台湾など身近なアジア地域の研究者との連携を目指す予定である。平成30年度は、シンガポール以外のアジア地域の大学への訪問調査を行う。具体的には、国立台湾大学、台湾交通大学等を予定している。また、初年度に実施できなかった北米の大学や欧州の他地域の高等教育機関への訪問も行う予定である。これまでの聞き取り調査の内容について、録音記録の文字起こしなども行い、報告書の作成や学協会等での発表にも活用する予定である。なお、フィンランドの大学とは引き続き連携し、日本の専門職大学等でも活用可能な教育プログラムや教員研修プログラムの共同開発の可能性も探ることを検討している。2019年度は、助成の最終年度ということもあり、日本の高等教育機関を中心に、都合により訪問できなかったアジア地域の高等教育機関への訪問調査を行う。具体的には、アジア地域ではタイの大学、国内では2019年度より専門職大学として認可を受けた大学等を予定している。これまでの聞き取り調査の内容について、録音記録の文字起こしなどを引き続き行い、最終報告書の作成等にも活用する予定である。
電解酸化反応を用いた核酸塩基のフッ素化反応

フッ素原子を有機化合物に導入すると、生理活性の増強および作用スペクトルの変化が現われることが報告されている。本研究では活性の強化および新たな薬理作用の発現を期待し、それ自信生理活性を有するxanthine骨格、核酸塩基であるpurine骨格およびpyrimidine骨格を有する複素環化合物を基質とし、電解酸化反応を用いて特定の部位を各種官能基化または直接部分フッ素化することを検討した。まずxanthine骨格を有するcaffeineについて各種条件を変えて電解酸化を行った。その結果MeOH中で定電位電解酸化反応を行なうことにより8-methoxycaffeineを43%の収率で、一方、KClを支持塩として定電位電解酸化反応を行なうことにより8-chlorocaffeineを47%の収率でそれぞれ一段階で得た。この二種の誘導体は、topoisomeraseII阻害活性を有することがすでに報告されているものである。次いで、MeCN中、KCNを支持塩とし、電解酸化を行った結果、8-cyanocaffeineが14%の収率で得られた。また、caffeineに対し更に各種条件を変えて電解酸化を行った結果、MeCN中、Et_3N-3HFを支持塩に用いて電解した場合、一段階で8-fluorocaffeineが42%の収率で得られることが判明した。さらにcaffeineのみならず、核酸塩基でありpurine骨格を有するguanosinetetraacetateおよびpyrimidine骨格を有するuridine triacetateについても同様の条件で電解酸化を行い一段階での直接部分フッ素化に成功した。これらの電解酸化による直接官能基化は、窒素原子の非共有電子対の2電子酸化によるものと考えられ、このような活性種を発生させる反応は、通常の有機反応では実現することが困難なものである。
神経伝達系からみた有機溶剤による中枢神経障害の加齢による増強効果-in vivo brain microdialysisとradiolabeled receptor assay-

本研究は、加齢にともなって中枢神経系の代償的な機能が低下すると考えられている中高年の人々が、許容濃度付近の有機溶剤に反復暴露された場合に、青年期の人々が暴露を受けた場合の影響と比較して、中枢神経系の機能的障害を生じ易いのではないかと云う仮説を、トルエンをモデルにして、若齢(青年期)と老齢(初老期)ラットを用いて暴露影響からの回復過程を比較検討する事を目的としている。暴露開始年齢:若齢(青年期)ラット4.5^カ月令、老齢(初老期)ラット21^カ月令暴露条件:トルエン0,100,1000ppm,4hr/日、6日/週、12週間結果:若齢ラットは、対照群と暴露群の行動量の変化に有意な差は検出されなかったが、老齢ラットは、対照群と比較して暴露群はいずれも著明な行動量の増大を認めた。この自発行動量の変化は、micro-dialysisによる海馬のAcetylcholineの放出の増大、Cholineの減少と対応が認められた。暴露開始年齢:若齢(青年期)ラット4.5^カ月令、老齢(初老期)ラット21^カ月令暴露条件:トルエン0,50,100,1000ppm,3hr/日、5日/週、12週間結果:暴露打ち切り後3日後、2週間後(若齢ラット)、4週間後(老齢ラット)の大脳皮質、海馬、線状体における結果について、結論を出すにはさらに例数を重ねる必要があり目下続行中である。
インスリン自己注射器材のユーザビリティと安全性の向上に関する研究

老人の糖尿病は増加し、自己注射(自己注)が不可能な症例は増加し、介護者によるインスリン注射(非自己注)が増加している。介護者と患者双方に安全で使用しやすい注射器材を求め、高速度カメラによる注射動作の撮影から行動分析をおこない、注射器材のユーザビリティ(使いやすさなど)の評価と改良視点を明らかにした。医療現場での評価から機能性が劣るとしても感染防御が優先されることを示した。また、介護者による安定した非自己注の際に、太いインスリン注入器(デバイス)が優位性をもつことを明らかにした。エピネットの分析等から明確なリキャップ手順で針刺し損傷を防止する針の外し器を試作し、その有効性を報告した。ペン型インスリン注入器による非自己注射(看護師や家族が行うインスリン注射)のユーザビリティの改善と安全性の向上が本研究の主たる目的であるが、今年度においては、1インスリンのデバイスに関する検討の継続、2と3で針の安全性の向上と機能評価に関する研究をすすめた。1インスリン注入器のユーザビリティの改善目的として注入器の補助具および新注入器の評価:平成24年度においては昨年作成した補助具による模擬注射による評価をさらに進めた。結果を日本老年医学会で報告した。そこに自己注射の器具で新規注入器が上梓された。そこで我々が解決を目的としている非自己注射のための開発した補助具を装着した旧デバイス(フレックスペン)と上梓された新注入器(フレックスタッチ)の間に差がない可能性があるため、その評価を今後の課題とした。2非自己注での安全性からの評価として、オートシールド針での介護者での針刺し損傷防止に対する検討:針廃棄過程でのオートシールド針の評価について第109回日本内科学会総会講演会で報告した。さらにDiabetes Sci Technol誌にその内容は掲載された。また、薬液の注入抵抗の評価結果について医療機器学会で発表した。同時にエピネットでは針刺し損傷の統計的分析を継続している。3オートシールド針で改善できないケースでの介護者の針刺し損傷に対する防御用品の試作:介護者の針刺し危険の改善策のもう一つの方法としての従来針の取り外しにかかわる安全用品の開発をした。25年3月には「注射器の針部材取り外し器具」として実用新案登録を出願した。さらに次年度で評価を予定している。ペン型インスリン注入器による非自己注射(看護師や家族が行うインスリン注射)のユーザビリティの改善と安全性の向上が本研究の主たる目的であって、最終年度である本25年度においては、24年度に評価した非自己注射における新デバイスであるフレックスタッチの良好な評価を「介護者(看護師、患者のために手技を習得して認められた家族)が行うインスリン注射でのフレックスタッチの利便性」として25年5月第56回糖尿病学会年次学術総会に報告した。さらに、25年5月8日実用新案「注射器の針部材取り外し器具ユニット」を取得した。これについて臨床応用を目的として、患者および医療関係者での使用評価を行った。結果、開発目的であった非自己注射においても自己注射においても評価は良好であった。そのため、非自己注射による評価を第110回内科学会学術講演会(26年4月)および同時に自己注射による評価を第57回日本糖尿病学会年次学術総会(26年5月)に結果を報告することとなった。研究期間を通じて、「当初計画での統計的な危険性の分析」、「インスリン注入器の評価」、「補助具の検討」、「用具の試作」、それらの延長上のモーションキャプチャなど動的な評価と人的な感覚による評価を行ったことにより、インスリンの自己注射と非自己注射では使用するデバイスのユーザビリティが著しく異なること明確化した。加えて、非自己注射を行う介護者の安全性の向上のため従来行われなかった非自己注射での優れたデバイスの選択、最も介護者に感染の危険性をはらむ針さしを防止するための針外し器の作成、さらには臨床評価までを行った。針外し器については今後の大規模な試験の足がかかりとなった。平成23年度初めに国内で安全機材であるオートシールド針の使用が開始されたことを受け、これが手技に与える影響の調査を優先して行った。オートシールド針とペンニードル針を非自己注射に用いた場合の使用感の比較を21名の医師及び看護師による非自己注射について行い、針付、針を付けたデバイスの長さ、穿刺感、安定性、注入ボタン感触、抜針感、針外し、針刺し損傷の起こりにくさ、薬液注入満足感、総合評価について質問紙法により評価、比較した結果、安全性は高いが使用感に劣る結果を得たため24年度日本内科学会講演会で発表を予定している。また統計的検討としてエピネットにより針刺しを中心に医療機器使用の危険を統計的に分析した。

肉体的負荷状況の調査としては4種類の注射針(オートシールド、ペンニードル、ナノパス、マイクロファイン)と2種類のペン型注射器(フレックスペン、ソロスター)の組み合わせで万能試験機を用いて注射に必要な力を測定、比較した。注射に必要な力は針の違いよりも注射器本体による影響が大きく約2 N異なることが分かり、これらの結果については日本医療機器学会で発表を計画している。また実地にて手技の評価を行うための撮影機材および計測機材の導入を行った。補助具の検討については3次元CADと光造形機等の高速試作法を活用して形状の検討を行った。次年度以降に模擬注射による実地試験を予定している。また従来針においても安全な針廃棄を行うことが今後より重要視されると考え、針廃棄に関する補助具の検討も行った。ペン形注射器のユーザビリティ向上を目的として試作した補助具について模擬注射により評価を行い、非自己注射においても使い易さの改善が認められ、結果を老年医学会(第2報)に発表した。また従来品より太く改良された製品(フレックスタッチ)が発売されたためこれの使用感の調査も行い今後発表を予定している。安全性の向上については針廃棄過程の事故防止として安全機材(オートシールド針)の検証と従来型の針においても安全に廃棄するための機構を設けた容器の考案を前年度より継続し、針の使用感等について日本内科学会、注入抵抗の評価結果について日本医療機器学会での発表、廃棄容器については実用新案の申請へ繋げた。注射手技の定量的評価として実地で使用できる関節の角度測定器材を選定・整備した。計画全体としてはほぼ計画通り進展している。変更点としてはインスリン注射で不可欠なデバイス用の針において、安全機材(オートシールド針)の使用が開始されたことがあって、デバイスでの手技、使い勝手、安全性の向上を主たる目的とする本研究にこれが与える影響も当初計画に加えて検討が必要となり、計画の変更を行った。安全器材を使用した際に生じるデバイスでの問題点の把握のため、23年度後期より安全器材のユーザビリティの検証を開始し、さらに従来針の使用でも安全な針廃棄を行うことがデバイスの検討においても重要な位置を示すと考えられるため、本研究の最終目的である臨床で使用可能な補助具の作成・改良に反映させるための評価を行った。なお、これらの検討結果は平成24年度早々に日本内科学会講演会で報告することとなっている。そのため、当初計画していたモーションキャプチャによる肉体的負荷状況の評価は実施せず注入抵抗の測定等のデバイス側の調査(日本医療機器学会で報告予定)にとどめた。昨年度の検証によりペン形注射器の形状による非自己注射時の使用感の低下が最新機種では改善されているとの結果が得られたため安全性の向上(針刺し事故防止)を優先して考案した針廃棄用具について試作品を製作し、実地試験を行う予定。ユーザビリティの向上としては実地による注射手技中の指関節の動きを測定し、最適な手技および器材の提言に繋げることを目指す。加えて、近年より細くなった針の注射手技への影響も画像測定等の手法を用い検証する予定。24年度は前年度に引き続き補助具の検討として注入時の負荷軽減に加えて非自己注射時の穿刺安定性についてデバイスの針基まで延長されたカバーを用いることで改善の可能性を検証する。モーションキャプチャによる肉体的負荷状況の評価も視野に入れる。
徐放性DDSと未分化細胞を用いた脳虚血に対する再生医療の基礎的研究

1)脂肪細胞由来幹細胞(ACSC)を使用し、脳虚血ラットの脳梗塞を治療した。ACSCを動脈注射により投与した。結果:脳梗塞ラットの死亡率はPBS投与の対照群に対してACSC投与群では低く、生き残った脳梗塞ラットの梗塞領域面積もACSC投与群で有意差に減少していた。神経機能評価ではACSC投与群で有意に神経機能が改善しおり、組織学的には脳梗塞領域にACSCが生存していることが確認された。2)頭蓋内へサイトカインを持続的に投与するDrug Delivery Systemを開発した。脳表面に置いたバーホールボタンにサイトカインを担持させ、体内へ入れると、サイトカインが徐放されることが確認された。未分化な細胞を脳梗塞巣へ移植することにより治療する再生治療の動物実験モデルを作製することにした。未分化細胞としては脱分化脂肪細胞を作製することにし、脳梗塞モデルはラット脳梗塞モデルを用いることにした。【背景・目的】脳梗塞における細胞治療は多能性を有する様々な細胞を用いて研究がなされているが、簡便で侵襲の少ない細胞の採取・調製が望まれている。また、未分化な細胞を扱う際には長期的な腫瘍化の問題もある。我々は、これらの問題を解決しうる細胞源として脱分化脂肪細胞に着目した。脱分化脂肪細胞は成熟脂肪細胞を天井培養方法を用いて脱分化調整しており、多能性を有することが報告されている。本研究では脱分化脂肪細胞による脳梗塞治療効果について検討している。【方法】ラット一過性脳虚血モデルを作成し、24時間後に細胞を経静脈的に投与した。コントロール群はPBSを投与した。Day0、Day1、Day7、Day14で神経機能評価を行った。脳摘出はDay14に行い、脳梗塞範囲の評価を行った。【結果】脱分化脂肪細胞を投与した群で神経機能の改善が得られた。また、脳梗塞範囲は縮小する傾向がみられた。【結語】脱分化脂肪細胞は脳梗塞治療効果を有し、脳梗塞に対する細胞治療において新たな細胞源となり得るものと考えられた。再生治療の動物実験モデルの作製に成功し、脳梗塞に対する治療効果も観察されている。次年度はこの動物モデルheDrug Delivery Systemを追加して治療の増強効果を観察する予定である。研究の基本となる動物モデルの作製に成功している。また未分化細胞の供給源も脂肪細胞由来幹細胞を使用することで、将来の臨床的な可能性に関しても配慮している。将来的にはこの動物モデルにFGF-2を徐放するDrug Delivery Systemを追加することで、相乗的な脳梗塞治療効果が期待されること証明したいと考えている。本研究では幹細胞による脳梗塞の治療研究とdrug deliverysystem (DDS)から放出される薬剤による生体内での移植細胞の生体内生存および分化コントロールの研究から構成されている。幹細胞治療に関しては、使用する幹細胞として脂肪由来幹細胞を考えており、この脂肪幹細胞単独での脳梗塞ラットに対する治療効果を研究している。また、DDSの研究としては現在脳梗塞巣に集積させるようなナノ粒子の研究をおこなっている。脂肪幹細胞に関しては脂肪組織から細胞を抽出する方法、およびその培養法をほぼ確立してた。急性期脳梗塞ラットへ動脈注射して、脳梗塞巣の縮小などの治療効果、また長期的には血管新生などの効果を確認している。さらに投与した細胞の一部は既存の血管組織への組み込まれていると思われる所見も確認されている。現在DDSの研究開発に移行しており、ナノ粒子に磁性体を含ませてナノ粒子を作製することに成功している。この粒子をin vitroの細胞実験で使用すると、磁力の有無で粒子の細胞に対する取り込みに差がで出ることが確認されている。また動物実験では磁力の効果で脳の特定の場所に粒子を集積させることができるか試みている。これまでに数匹の脳梗塞ラットの実験で脳梗塞巣の表面に置いた磁石の直下にナノ粒子が集積したと思われる所見をえている。今後さらにDDSに関しては、種々の技術を検討し、開発していく予定である。幹細胞を用いた脳梗塞治療においては、細胞の抽出、培養方法を確立しており、さらにその治療効果も確認している。DDSにおてはナノ粒子の作製までは成功しており、脳梗塞ラットでの梗塞巣への粒子の集積に関して確認している過程である。1)未分化細胞による脳虚血治療効果の確認。未分化細胞の供給先として脂肪細胞由来幹細胞(ACSC)を考え、脂肪組織からの幹細胞採取方法の確立を試みた。ラットより採取した脂肪細胞をフラスコの天井に張り付かせる方法でACSCを採取、採取されたACSCの分化誘導能力を確認した。これと並行して脳虚血ラットモデルを作成する方法を確立した。脳梗塞ラットへGFPトランスジェニックラットから分離精製したACSCを動脈注射により投与して、脳梗塞に対する治療効果を検証した。対照群へはPBSの動脈注射を行った。結果:脳梗塞ラットの死亡率はPBS投与群では64%(18/28匹)、ACSC投与群では32%(8/25匹)であった。生き残った脳梗塞ラットの脳を取り出し、脳のcoronal sliceの梗塞領域をcoronal slice(大脳半球を100%とする)の面に対する%面積で評価した。PBS投与群では脳梗塞領域は60%であり、ACSC投与群では脳梗塞領域は51%で、統計的に有意差があった。またその他神経機能の評価(Rogers Scale, Rotarod test)でもACSC投与群で統計的に優位に神経機能が改善していた。

組織学的には脳梗塞領域にGFP陽性細胞が観察され、投与したACSCが梗塞領域内で生存していることが確認されたが、その数は投与後次第に減少していき、投与2週間後には非常に少数になっていた。2)頭蓋内へサイトカインを持続的に投与するDrug Delivery Systemの開発を行った。これは移植した幹細胞の数が頭蓋内で減少していく事をサイトカインを徐放する事によって食い止めることで、幹細胞の数を維持し、治療効果を増強させることができるのではないかと考えたためである。これまでの研究でアパタイト膜内にサイトカインを担持させ、体内へ入れるとでサイトカインが徐放されることが確認された。1)脂肪細胞由来幹細胞(ACSC)を使用し、脳虚血ラットの脳梗塞を治療した。ACSCを動脈注射により投与した。結果:脳梗塞ラットの死亡率はPBS投与の対照群に対してACSC投与群では低く、生き残った脳梗塞ラットの梗塞領域面積もACSC投与群で有意差に減少していた。神経機能評価ではACSC投与群で有意に神経機能が改善しおり、組織学的には脳梗塞領域にACSCが生存していることが確認された。2)頭蓋内へサイトカインを持続的に投与するDrug Delivery Systemを開発した。脳表面に置いたバーホールボタンにサイトカインを担持させ、体内へ入れると、サイトカインが徐放されることが確認された。ラットに使用するDrug Delivery System (DDS)の作製を行う。ラット用のバーホールボタンの表面にFGF-2をコーチングし、この表面から脳梗塞の大脳表面にFGF-2が徐放されるようなDDSを作製予定している。このDDSについては基本的技術は当研究者が産業技術総合研究所に勤務ている時に完成している。これらの技術をラット実験モデル用に最適化を図る予定である。これまでの作製したナノ粒子の脳内での集積のコントロール技術の研究を行う予定である。現在のところ脳梗塞ラットの実験では数例のラットで脳梗塞巣への粒子の集積に成功している。脳神経外科今年は動物実験モデルの作製が主な仕事であり、ラット購入などの経費しか使用しなかった。また計画ではDrug Delivery Systemに用いる薬剤であるFGF-2の購入を考えていたが、薬剤の保存などを考えて購入に関しては来年度へ繰り越すことにした。これに伴い来年度への予算の繰越が発生している。平成28年度はナノ粒子の作製条件の検討などで、実際には試薬等はそれほどの購入はなかったため、ナノ粒子を用いた脳梗塞ラット治療モデルのみの研究となった。このため研究費の繰越が発生している。平成28年度はDrug Delivery System (DDS)の開発があるため、これらに使用する薬剤の購入などに予算の使用を考えている。薬剤を含むDDSの開発研究に研究費が費やされると思われる。
緑茶の色・味・成分を生かした茶飯調製方法の検討

水だし緑茶の浸出液を使って程良い渋味を伴った味と、緑茶特有の緑色を生かした茶飯を調製することを試みた。茶葉の使用量は水の2%、浸出時間は24時間、浸出温度は5°Cとした条件の茶浸出液を一旦撹拌後30分静置して得た上澄み液で炊飯した茶飯が最も良好な出来上がりであった。この条件の液中には平均粒径が10μm程度の茶葉粉末が多く存在していた。また、油を添加すると緑色が強められる傾向にあり、味に深みも加わった。本年度は,程良い渋みを伴った味と茶特有の緑色を生かした茶飯を調製するに当たっての、茶の浸出条件を明確にすることを試みた。本研究においては茶の使用量、浸出時間、浸出温度の異なる茶浸出液の状態が茶飯の色、物性、味に及ぼす影響を検討した。水だし粉末緑茶を試料とし、茶の使用量1,2,3%、浸出時間4,18,24,48時間、浸出温度5,20°Cの各条件で浸出した液を調製し、各茶浸出液の粘度、濁度、L^*・a^*・b^*値、カテキン類、総ポリフェノール量などを測定した。各茶浸出液に30分浸漬後炊飯して調製した茶飯については、L^*・a^*・b^*値、破断強度ならびにテクスチャー測定を行い、官能検査による味、香り、テクスチャーなどの評価を行った。茶浸出液の粘度、濁度は茶の濃度が高くなるほど大きくなる傾向を示した。浸出時間による差異は濁度にのみ見られ、特に3%濃度では浸出時間が長くなるほど濁りは強くなった。緑色度は20°Cより5°Cで浸出した方が茶浸出液、茶飯ともに強く、茶の濃度や浸出時間に関わらず、安定した緑色を保つことが示された。茶浸出液中のカテキン類、カフェイン、総ポリフェノールは浸出4時間までにはいずれの条件においても溶出が完了しており、その溶出量は20°Cの浸出液に多く測定された。官能検査で渋みが強いと評価された茶飯では、使用した茶浸出液中にEGCg、ECgが多く溶出しており、カテキン類、カフェイン、総ポリフェノールの溶出量も多くなった。これらの成分の溶出が多いと飯粒表面の粘りは低下し、飯粒表面の付着性と茶浸出液の成分分析結果には有意に負の相関関係がみられた。本年度は茶特有の緑色を強め、米飯のテクスチャーも改善できる炊飯条件を検討することとし、米を茶浸出液に24時間浸漬して炊飯することを試みた。米を茶浸出液に浸漬する時間を長くしても、カテキン類の含有量は短い場合と殆ど変わらず、カテキン類で約1336%、カフェインで約60%であり、長時間の浸漬中にカテキン類が減少する現象は示されなかった。カテキン類の含有量が変わらなかったためか、米の浸漬時間を長くしてもテクスチャーが改善される傾向は示されなかった。官能検査においてもテクスチャー、緑色の改善傾向は示されず、浸漬時間を延長しても茶飯の色・テクスチャーの改善に結びつく結果を得るには至らなかった。次に緑茶の脂溶性緑色色素であるクロロフィルに注目して実験を行った。粉末茶のクロロフィルを油に溶出させたもの(茶浸出油)を炊飯の際に少量添加してその効果を確認した。茶浸出油を添加して炊飯した茶飯は、加熱後も特有の緑色を保っており、官能検査でも茶浸出水のみで炊飯した茶飯よりも有意に緑色の濃い茶飯になることが示された。茶浸出油の添加量は、米の1.53%で高い評価になった。この茶浸出油の添加は緑茶の味を強く感じさせたことから、油による対比効果あるいは相乗効果などが期待できるのではないかと考えられた。この効果は油そのものを加えた場合より効果的であったことから、油に溶出した茶の成分の関与も考えられた。茶浸出油は100°Cの加熱での緑色の変化も小さく、加熱に対して非常に安定であることが示された。茶飯の着色状況と茶粉末の粒度との関係について検討したところ,ミルサーで粉砕した茶葉を使用し,撹拌後15分あるいは3G分静置した茶浸出絞で炊飯するといずれもきれいな茶飯を炊飯することができた。ミルサーの茶粉末より細かく粉砕すると,大きい粒径の茶葉は3060分で沈殿したが,多くを占める小さい粒径の茶葉を沈めるには48時間の静置が必要であり,茶浸出液の調製に長時間が必要となった。異なる茶葉量と粒径の茶

浸出液を調製して炊飯した茶飯の宮能検査結果から,浸出液中の茶葉量が4050%の場合,平均粒径が913μm,あるいは45μmの時に緑色や茶の味に対する官能評価点が高く,この条件に茶浸出液を調製すれば評価の高い茶飯になることがわかった。緑茶茶飯の着色状態は茶浸出液中の茶葉量と粒径により決定されることが示された。茶葉の種類による違いについても検討を行ったが,上級煎茶,普通煎茶,終盤茶などの低価格の茶葉を試料として茶浸出液を調製し,比較を行った。撹拌後30分静置した茶浸出液中の茶葉の粒度分布状態,顕微鏡観察,茶葉量には差が見られず,茶飯の官能検査による総合評価にも差が見られず,どの茶種でも同程度の茶飯ができることがわかった。現在の茶粉末調製技術では10μm前後に茶葉を粉砕することは難しく,茶浸出液を撹拌後静置することでしかこの粒径の茶葉を得ることはできない。この時沈ませた,粒径の大きい茶葉の有効活用法を検討した。粒径が大きいためぶちぶち感が強く,ゼリーなどにはむかなかったが,クッキーやクレープ,ロールケーキなどの焼き菓子,ういろうや蒸しパンなどの蒸し菓子には問題なく使え,茶の緑色と味を生かした形で調理できた。
脳内出血治療を指向したレチノイド受容体リガンドの薬効解析

1.コラゲナーゼ微量投与によるマウス脳内出血モデルマウスを用いて、脳内出血後の内因性レチノイドシグナルの変化を検討した。出血傷害後のレチノイド受容体(RAR)の分布を検討したところ、脳内出血3日後における血腫周縁部で活性化したミクログリアにRARαが、脳内出血1,3日後に血腫周縁部でアストロサイトにRARβが発現していた。血腫中心部に残存する神経細胞細胞においてもRARβの発現が認められた。さらに内因性レチノイドシグナルに関与する因子の発現量を検討するためにリアルタイムPCRにより検討を行ったところ、レチノイド産生に必要な細胞性レチノール結合タンパク1やレチノイン酸変換酵素のmRNA発現量が脳内出血3日後において増加していた。一方、RARα, βのmRNA発現量は脳内出血後6時間後から減少し、長期間減少したままだった。内因性レチノイドである全トランス型レチノイン酸と13シス型レチノイン酸の発現量をLC/MS/MSで検討した。その結果、脳内出血6時間後においてレチノイン酸の減少が認められ、脳内出血3日後までに徐々に回復してくることが認められた。さらに、RAR阻害薬であるLE540 (30mg/kg)を脳内出血惹起30分前から1日1回経口投与し、運動機能障害の程度を検討した結果、脳内出血3日後において運動機能障害の悪化が認められた。これらの結果から、レチノイドシグナルは脳内出血後一過性に抑制され、時間と共に回復することが示唆され、内因性レチノイドは運動機能障害の自然治癒に部分的に関与することが示唆された。2.脳内出血に対するレチノイド受容体作動薬Am80およびデキサメタゾンの効果を検討した。デキサメタゾンは脳内出血に伴う神経脱落やミクログリアの活性化、好中球の浸潤を有意には抑制しなかった。一方でAm80は脳内出血24時間後において好中球の浸潤を顕著に抑制した。前年度の結果から、CXCR阻害薬であるレパリキシン(15mg/kg)を1日3回等よした結果、Am80同様に運動機能障害が改善された。すなわち、Am80はCXCL2シグナルを抑制することで運動機能障害を改善することが示唆された。(抄録なし)1.コラゲナーゼ微量注入によるマウス脳内出血モデルを用いて、有効薬物のスクリーニングを行った。抗炎症薬であるデキサメタゾン(1mg/kg)は脳内出血惹起2時間後より1日1回腹腔内投与する事で脳内出血によるマウスの致死率を抑制した。しかしながら、脳内出血に伴う運動機能障害は改善されなかった。同様に、抗酸化薬であるエダラボン(3mg/kg)は脳内出血惹起3時間後より1日1回静脈内投与する事で脳内出血によるマウスの致死率を抑制した。一方、レチノイド受容体作動薬であるAm80(5mg/kg)は脳内出血惹起2時間後より1日1回経口投与する事で運動機能障害を改善した。しかしながら、脳内出血に伴う致死率は改善されなかった。免疫抑制剤であるシクロスポリンA(10mg/kg)やNMDA受容体阻害薬MK801(1mg/kg)や浸透圧調節薬の濃グリセリン(200μg/25g)は脳内出血に伴うマウスの致死率及び運動機能障害を改善しなかった。これらの結果から、デキサメタゾンおよびエダラボンが脳内出血に伴う致死率を改善する薬物であること、レチノイド受容体作動薬Am80が運動機能障害を改善する薬物である事が示唆された。2.脳内出血に伴う急性期炎症反応について検討を行った。IL-1β等の諸種サイトカイン・ケモカイン類の発現変化を経時間的に検討したところ、脳内出血後6時間で発現ピークに達する事を見出した。さらに、それらの発現変化に対するデキサメタゾンおよびAm80の作用を検討したところ、脳内出血惹起6時間後におけるデキサメタゾンはIL-1β,TNFα,IL-6の発現を抑制し、Am80はIL-1β,IL-6,CXCL2の発現を抑制した。一方で、デキサメタゾン及びAm80は脳内出血24時間後おけるこれらのサイトカインの発現を抑制しなかった。これらの結果から、デキサメタゾンとAm80は脳内出血急性期の炎症反応に対して異なる作用を示す事が示唆された。

内因性レチノイドである全トランス型レチノイン酸と13シス型レチノイン酸の発現量をLC/MS/MSで検討した。その結果、脳内出血6時間後においてレチノイン酸の減少が認められ、脳内出血3日後までに徐々に回復してくることが認められた。さらに、RAR阻害薬であるLE540 (30mg/kg)を脳内出血惹起30分前から1日1回経口投与し、運動機能障害の程度を検討した結果、脳内出血3日後において運動機能障害の悪化が認められた。これらの結果から、レチノイドシグナルは脳内出血後一過性に抑制され、時間と共に回復することが示唆され、内因性レチノイドは運動機能障害の自然治癒に部分的に関与することが示唆された。2.脳内出血に対するレチノイド受容体作動薬Am80およびデキサメタゾンの効果を検討した。デキサメタゾンは脳内出血に伴う神経脱落やミクログリアの活性化、好中球の浸潤を有意には抑制しなかった。一方でAm80は脳内出血24時間後において好中球の浸潤を顕著に抑制した。前年度の結果から、CXCR阻害薬であるレパリキシン(15mg/kg)を1日3回等よした結果、Am80同様に運動機能障害が改善された。すなわち、Am80はCXCL2シグナルを抑制することで運動機能障害を改善することが示唆された。脳内出血モデルマウスを用いて薬物スクリーニングを行う事で、レチノイド受容体作動薬とは異なる2種類の有効薬物を見出す事が出来た。さらに、作用機序を検討した結果、レチノイド受容体作動薬とは異なる作用機序を有している事を見出した。しかしながら、レチノイド受容体のサブタイプに着目した検討が進展していない。1,デキサメタゾン及びAm80の炎症反応に対する作用の違いから作用機序を検討する。IL-1β,TNFα,IL-6,CXCL2の各種阻害剤を用いて脳内出血モデルマウスの致死率および運動機能障害に対する作用を検討する。2,レチノイド受容体のサブタイプに着目し、出血障害後のレチノイド受容体サブタイプの発現レベルの変化を調べ、各サブタイプの発現細胞種を同定する。3,上記の結果を踏まえ、内包障害の制御におけるレチノイド受容体の役割を明らかにするために、軸索障害の程度を免疫組織化学的に評価し、詳細な作用機序に関しては初代培養神経を用いて検討を行う。(抄録なし)
結実フェノロジーに応じたマンドリルの大規模な季節性遊動と採食生態の解明

本研究の大きな目的は、数百頭もの群れをつくるマンドリルが、季節的に食物量の変動するアフリカ熱帯雨林において、その巨大な集団を保ったまま採食競合を軽減することを可能にしている採食戦略を解明することにある。昨年度、データ収集の方法をラジオ・テレメトリから自動撮影ビデオトラップに変更し、本年度もその調査を継続した。6月から9月にかけてガボンのムカラバ国立公園に渡航し、他の研究協力者と共同で進めている長期フェノロジー調査とビデオトラップ調査を行った。この調査は20L4年1月まで計2年間継続され、取得したデータをもとにマンドリルの群れの生息地の利用頻度の季節的変異と結実フェノロジーとの関係について現在分析中である。また、ムカラバのマンドリルの採食生態に関して、これまで乾季(6-9月)のデータが不足していたが、今回の調査で十分な糞資料と観察が得られた。これによって、マンドリルは果実の多い雨季前半にも果実の少ない乾季にも主として果実・種子を採食していることがわかった。これは、マンドリルの大集団が強い間接的採食競合にさらされていることを示唆する結果である。マンドリルの大集団の維持機構を解明する上で重要な研究の意義づけとなる前提が示された。また、マンドリルの大きな群れの社会にっいては、これまで群れの中に単雄複雌のハーレムが複数存在する重層構造なのか、それともそういった小集団を群れ内部に持たない単層構造なのか議論が分かれている。私はこれまでの調査の中でマンドリルの群れが開けた場所を渡る際にビデオにより行列を撮影しそれらを近縁種で社会構造の分かっているヒヒ類と比較することで、マンドリルは単層構造社会であることを示唆する結果を得た。この結果を日本動物行動学会大会およびPWSリーディングプログラムシンポジウムで発表し参加者らと議論した。そして、この内容をまとめ、現在論文として投稿中である。本年度も予定通り調査を遂行でき、当初の目的達成のためのデータを取得でき、帰国後、予備的な結果を日本動物行動学会で発表し参加者と議論することができた。(抄録なし)本研究の大きな目的は、数百頭もの群れをつくるマンドリルが、季節的に食物量の変動するアフリカ熱帯雨林において、その巨大な集団を保ったまま採食競合を軽減することを可能にしている採食戦略を解明することにある。研究初年度である本年度では、長期のフィールドワークによって、連続的なデータを習得することに専念した。本年度は2回にわたり、計約8ヶ月間ガボン共和国に滞在してフィールド調査を行った。まず6-8月の渡航において、テレメトリ装着のための許可書取得、研究協力者との打ち合わせや情報収集、調査助手の訓練や捕獲準備などを行うとともに、果実フェノロジー調査、およびカメラトラップによるマンドリルを含む哺乳類層の密度調査を行った。続いて9月末から再度ガボンへ渡航し、許可期限である11月末まで捕獲作戦を実施した。移動可能な箱罠6台と据え付けの大型の濫を用い、バナナやサトウキビなどの農作物や森林内の自然食物を餌として利用しての捕獲を試みた。しかし、マンドリルを捕獲・テレメトリ装着することはできなかった。マンドリルの群れの遊動パターンを明らかにするためのテレメトリ調査がかなわなくなったため、調査計画の変更を迫られた。そこで、テレメトリによって群れの土地利用を調べる代わりに、中島啓裕博士(京都大学)と共同で平成24年1月から実施しているカメラトラップによって、マンドリルの個体群の土地利用を調べて、果実フェノロジーや採食行動との関連を解明することに計画を変更した。果実フェノロジーを行っているトランセクトに設置されているカメラトラップ(計130台)を用いることによって、大きな研究テーマを変更することなく調査を継続することが可能である。このカメラトラップの調査、および果実フェノロジー調査とマンドリルの採食行動の観察調査を平成25年2月末まで継続した。

私はこれまでの調査の中でマンドリルの群れが開けた場所を渡る際にビデオにより行列を撮影しそれらを近縁種で社会構造の分かっているヒヒ類と比較することで、マンドリルは単層構造社会であることを示唆する結果を得た。この結果を日本動物行動学会大会およびPWSリーディングプログラムシンポジウムで発表し参加者らと議論した。そして、この内容をまとめ、現在論文として投稿中である。本研究の調査項目の一つである、テレメトリを用いたマンドリルの遊動パターンの解明は行えなかったが、カメラトラップを用いて研究テーマを大きく変更することなく、調査を継続できている。その他の果実フェノロジーやマンドリルの採食生態に関する調査は順調にデータが習得されており、学会発表や論文執筆などで公表する準備も整ってきている。本年度も予定通り調査を遂行でき、当初の目的達成のためのデータを取得でき、帰国後、予備的な結果を日本動物行動学会で発表し参加者と議論することができた。平成24年度は計8か月間フィールドワークを行っていたこともあり、上記の成果を詳細に分析し発表する機会が持てなかった。現在、データの解析を進めてマンドリルの社会構造に関する論文を執筆すべく準備中である。平成25年度は、夏季にデータ継続取得のため数か月再度調査を行った後、年度の後半において、動物行動学会や生態学会などで成果を発表し、さらにフェノロジーとマンドリルの土地利用・採食生態との関連に関する論文も執筆する予定である。(抄録なし)