hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
断層変位による構造物被害の軽減方法に関する研究

地下の岩盤で断層が動いた際に、表層地盤内を断層のすべりがどのように進展するかについて検討した。数値解析により、表層地盤内に形成される種々のすべり面の3次元形状を示すとともに、地盤内部に作用する力や地盤粒子構造との関連からすべりの進展過程や進展メカニズムの解明を進めた。野島断層を対象とした解析と、実際に計測された値がある程度一致する結果を得た。また、粒径の大きな地盤材料を使うことで、構造物被害を軽減できる可能性があることを示した。基盤の横ずれ変位に伴って模型地盤内に形成されるすべり面の進展過程やメカニズムについて個別要素法を用いた数値解析によって明らかにするとともに、地盤材料の違いによって、断層変位の進展や地盤の変形形状にどのような影響が及ぶかについて、主に数値解析によって検討した。地盤の一部分の剛性を変化させた場合は、一様な地盤と比べて、地盤の変形形状に大きな違いが見られなかったが、一部分の地盤の構成粒子の粒径を大きくするとその領域では広範囲にわたる緩やかな変形が生じるなど、粒径を変えることで変形形状に違いが出る結果が得られた。今後さらに様々な条件下での解析を進め、地盤材料を変化させることで地盤の変形を制御し、構造物の被害を軽減する方法について検討を加える。平行して、実際に起きた地震に関して、震源部で断層がどのように進展しているかを調べるとともに、表層部で観察された断層変位と数値シミュレーションの結果を比較した。地表に現れた断層の諸観測値と解析結果は完全には一致しないものの、雁行状に現れた地震断層の間隔や基盤の断層との交差角度などについては、解析で得られた値が、観察された値の範囲に入る結果が得られ、解析によって実際の地震断層をおおよそ再現できることを示した。これらに加えて、地盤と構造物の間の相互作用を考慮しながら、断層変位の進展に伴って生じる構造物の変形や被害を解析できるように、有限要素法と個別要素法を用いた解析手法の開発を進めた。基盤の断層の横ずれ変位に伴って地表および表層地盤内に形成されるすべり面の形状や進展過程について、表層部で実際に観察された断層変位と個別要素法を用いた数値シミュレーションの結果を比較して解析結果の妥当性を検討するとともに、すべり面の進展メカニズムに関して、数値解析結果を基に、地盤内部の応力・ひずみ分布や形成される粒子構造の観点から解明を進めた。雁行状に現れた地震断層の間隔や基盤の断層との交差角度などについては、解析によって実際の地震断層をおおよそ再現できることを示した。また、横ずれ変位が加わることによって生じる応力に対応したすべり面が形成され、すべり面の形成に伴って変化した応力分布に応じて2次的なすべり面ができることに加えて、地盤内部において最大圧縮方向に粒子群が連なる柱状構造が形成されるが、その柱状構造が、さらなる横ずれ変位に伴って基盤断層とより高角度で交差する方向に回転した後に座屈することでせん断帯(すべり面)を形成していく様子を明らかにした。今後、すべり面の形状や進展過程が地盤材料の特性にまってどのように変化するかに関して、さらなる実験・解析を通して、そのメカニズムを含めて、明らかにすることを目指すとともに、地盤の変形が構造物へ与える影響および構造物が存在することによって地盤が受ける影響を調べるための解析を行う。これらと平行して、地塊の境界面を形成し、周囲の岩盤に比べて剛性も強度も低い断層が存在することによって、断層周辺の震動が断層から離れたところよりも大きくなることを、兵庫県南部地震を例にとって、観測事実と数値解析によって示した。基盤の断層の横ずれ変位に伴って地表および表層地盤内に形成されるすべり面について、個別要素法を用いた数値シミュレーションにより検討した。1次的に形成されるリーデルせん断、2次的に形成される低角リーデルせん断について、3次元的な形状を示した。また、地盤内部の応力・ひずみ分布および形成される粒子構造との関連からすべり面の進展過程や進展メカニズムの解明を進めた。野島断層を対象とした数値解析で得られたすべり面と、実際に観察された地震断層との間で、せん断帯の形状がある程度一致する結果を得た。平行して地盤材料による断層進展への影響について、横ずれ断層を対象として、模型実験と数値解析によって調べた。断層上の地盤の一部を粒径の大きな材料に置き換えることによって、置き換えた部分において変形が小さく広範囲に及ぶようになること、材料を置き換えた部分とその外部領域との変形のしやすさの違いによって応力分布に変化が生じ、外部領域に高角度で基盤の断層と交差するせん断帯が形成されること、そしてその後、せん断帯が形成されることによって生じる2次的な応力によって置き換えた部分で水平方向に圧縮力が作用するようになって変形が進むようになることを示した。あわせて、地盤の一部を剛性の小さな材料を用いて置き換えた場合には、個々の粒子の剛性が小さくなることで置き換えた部分では粒子が密に詰まるようになり、その結果その領域で変形が起こりにくくなることがあることを示した。
噴霧イオン化質量分析及び迅速X線解析によるグリニャール試薬の平衡構造の解析

一般に、有機金属試薬は大気や水に対して不安定である。また有機合成反応で用いられているGrignard試薬(RMgX)も例外ではない。その組成式は簡単に表すことができるが、溶液中での構造は複雑であり、Schlenk平衡構造にあると仮定されている。Grignard試薬は不安定なため、溶液中における構造は、詳細な解析にもかかわらずほとんど解明されていない。本研では、今回試作したCold ESI-MSおよび迅速X線結晶解析により、溶液中におけるGrignard試薬の構造について気相状態および結晶状態からのアプローチにより解析を行った。Grignard試薬としてTHF溶液のMeMgCl、MeMgBr、EtMgCl、EtMgBr、t-BuMgCl、i-PrMgCl、AllylMgCl、PhMgCl、PhMgBrを用いた。質量分析計は、JMS-700T(JEOL)を用いた。ネブライジングガスである窒素は冷却装置にて-20°Cまで冷却し、脱溶媒プレート温度は80°Cに調整した.Cold electrospray用試料の濃度は約0.1mM、流速は7mL/hr、ニードル電圧は3kV、オリフイス電圧は30V、リングレンズ電圧は60V、イオンガイド電圧は-4V、分解能は1000に設定し、磁場スキャンにて測定を行った。迅速X線結晶解析装置は、2次元検出器であるイメージングプレートを装備したRAXIS-II(RIGAKU)を用いた。アルゴン置換したSchlenk管にTHF溶液のGrignard試薬を入れ、析出した単結晶を用いて、100KにてX線結晶解析を行った。またX線源はMoKα(λ=0.71070Å)を用いた。Cold ESI-MSで観測されたTHF溶液のGrignard試薬のイオン組成は、Schlenk平衡構造の一部である[RMg_2X_3(THF)n-H]^+(n=5,6,7)またはネプライジングガスである窒素と反応した[NMg_2X_3(THF)n]^+であった。さらに迅速X線結晶解析より、MeMgClではMe_2Mg_4Cl_6(THF)_6、t-BuMgClでは{[Mg_2Cl_3(THF)_6]^+・[t-BuMgCl_2(THF)]^-}およびPhMgClでは{2[Mg_2Cl_3(THF)_6]}^+・[Ph_4Mg_2Cl_2]^<2-+>}の新規分子種の構造を決定した。またこれらはすべてSchlenk平衡構造の一部であった。一方、t-BuMgClとPhMgClの分子構造に非常に短いMg-Mg結合を見いだした。Cold ESI-MSおよび迅速X線結晶解析によるGrignard試薬の構造解析の結果、これらがSchlenk平衡構造の一部であることを確認し、ほとんど解明されていなかった溶液中のGrignard試薬の構造を、気相状態および結晶状態からのアプローチにより解明することができた。3RMgX(THF)ィイD2nィエD2【double arrow】RィイD22ィエD2Mg + RMgィイD22ィエD2XィイD23ィエD2(THF)ィイD2nィエD2 (eq.1)8PhMgCl(THF)ィイD2nィエD2【double arrow】2PhィイD22ィエD2Mg + 2[(MgィイD22ィエD2ClィイD23ィエD2)(THF)ィイD26ィエD2]ィイD1+ィエD1 + [PhィイD24ィエD2MgィイD22ィエD2ClィイD22ィエD2]ィイD12-ィエD1 (eq. 2)5t-BuMgCl(THF)ィイD2nィエD2【double arrow】2t-BuィイD22ィエD2Mg + [(MgィイD22ィエD2ClィイD23ィエD2)(THF)ィイD26ィエD2]ィイD1+ィエD1 + [t-BuMgClィイD22ィエD2(THF)]ィイD1-ィエD1 (eq. 3)6MeMgCl(THF)ィイD2nィエD2【double arrow】2MeィイD22ィエD2Mg + MeィイD22ィエD2MgィイD24ィエD2ClィイD26ィエD2(THF)ィイD26ィエD2 (eq. 4)一般に、有機金属試薬は大気や水に対して不安定である。

Grignard試薬としてTHF溶液のMeMgCl、MeMgBr、EtMgCl、EtMgBr、t-BuMgCl、i-PrMgCl、AllylMgCl、PhMgCl、PhMgBrを用いた。質量分析計は、JMS-700T(JEOL)を用いた。ネブライジングガスである窒素は冷却装置にて-20°Cまで冷却し、脱溶媒プレート温度は80°Cに調整した.Cold electrospray用試料の濃度は約0.1mM、流速は7mL/hr、ニードル電圧は3kV、オリフイス電圧は30V、リングレンズ電圧は60V、イオンガイド電圧は-4V、分解能は1000に設定し、磁場スキャンにて測定を行った。迅速X線結晶解析装置は、2次元検出器であるイメージングプレートを装備したRAXIS-II(RIGAKU)を用いた。アルゴン置換したSchlenk管にTHF溶液のGrignard試薬を入れ、析出した単結晶を用いて、100KにてX線結晶解析を行った。またX線源はMoKα(λ=0.71070Å)を用いた。Cold ESI-MSで観測されたTHF溶液のGrignard試薬のイオン組成は、Schlenk平衡構造の一部である[RMg_2X_3(THF)n-H]^+(n=5,6,7)またはネプライジングガスである窒素と反応した[NMg_2X_3(THF)n]^+であった。さらに迅速X線結晶解析より、MeMgClではMe_2Mg_4Cl_6(THF)_6、t-BuMgClでは{[Mg_2Cl_3(THF)_6]^+・[t-BuMgCl_2(THF)]^-}およびPhMgClでは{2[Mg_2Cl_3(THF)_6]}^+・[Ph_4Mg_2Cl_2]^<2-+>}の新規分子種の構造を決定した。またこれらはすべてSchlenk平衡構造の一部であった。一方、t-BuMgClとPhMgClの分子構造に非常に短いMg-Mg結合を見いだした。Cold ESI-MSおよび迅速X線結晶解析によるGrignard試薬の構造解析の結果、これらがSchlenk平衡構造の一部であることを確認し、ほとんど解明されていなかった溶液中のGrignard試薬の構造を、気相状態および結晶状態からのアプローチにより解明することができた。本研究では、まず始めに迅速X線結晶解析により構造解析を行なった。その結果、THF溶液のMeMgClではMe_2Mg_4Cl_6(THF)_6、t-BuMgClでは{[Mg_2Cl_3(THF)_6]^+・[t-BuMgCl_2(THF)]^-}、そしてPhMgClでは{2[Mg_2Cl_3(THF)_6]^+・[Ph_4Mg_2Cl_2]^<2->}の新規分子構造を決定し、これらはSchlenk平衡構造の一部であった。しかしながら、これらの結晶は極めて不安定であり、種々の条件下で常に良質の単結晶を得ることは困難である。さらにこれらの分子構造は、溶液中の構造を反映しているとは限らない。そこで、低温エレクトロスプレーイオン化法質量分析(Cold ESI-MS)を開発し、溶液中におけるGrignard試薬の構造解析を行なった。Grignard試薬として、THF溶液のMeMgCl、MeMgBr、EtMgCl等を用いた。乾燥ガスである窒素は冷却装置にて-20°Cまで冷却し、脱溶媒プレート温度は80°Cに調節した(Cold ESI-MS)。本年度は,前年までの結果をふまえて更なるrefinementを行った.即ち,ネブライジングガスである窒素は冷却装置にて-20°Cまで冷却し、脱溶媒プレート温度も低温(0°C以下)に調整した。
地域を主題とした「総合的な学習」をすすめるための教材開発

1現在まで地域を主題とした「総合的な学習の時間」に最も近い教育活動として「環境教育」の実践を取り上げ,両者に共通するその意義と問題点を分析した。また,児童・生徒にとって身近々地域(大阪)を取り扱った「地域環境をテーマとした野外観察や調査」の方法を具体的に示し,大阪以外の国内の各地域でも可能な教材開発の観点を明らかにした。加えて,学校教育現場だけでなく,大学,教育センターでの教員養成・研修についても「総合的な学習の時間」を実施するにあたっての現状と課題を分析した。2「総合的な学習の時間」と関連する教材を,様々な角度から検討した。例えば,100年以上の伝統をもつ河川教材を当時の教育課程や指導要領を踏まえた教材史から分析した。地域における自然と人間,人間と社会との関係から生じる問題点を大阪平野の都市化地域に生じた1972年大東水害から考察した。さらに地域を空間軸だけでなく,時間軸から捉えることも考え,科学史に関する地域教材の活用にも焦点をあてた。また,自然災害に関する教育や防災教育は「総合的な学習の時間」の目的と一致することも多く,教材として取り上げる意義のあることを1995年兵庫県南部地震以後の動向から明確にした。3教室や学校を離れた場所での小学校・中学校・高等学校での実践的研究とその展開例を示し,今後の各教育現場への導入の意義を明らかにした.その例として,「総合的な学習」と「学校ビオトープを活用した環境教育」との関連を示したことや,学校外の施設や人材を教育活動にとり入れた「動物園を活用した環境学習」,「野外活動センター」での環境プログラムの実践,「大阪府教育センター」での野外研修から意義と課題を考察したことが挙げられる。今年度は,教育改革の流れを踏まえ,「総合的な学習」のための地域の素材に関して,理論的・実践的研究を行った.まず,日本における「総合的な学習」を時間軸と空間軸から捉え,国内における関連した教育活動の実践の報告・資料等を収集した.それらを踏まえ,河川教材のように明治以降の教育課程と教材の変遷史の研究から教材開発すべき今日的な課題を明らかにした.また,小学校・中学校・高等学校と発達の段階に応じた環境教育にふさわしい教材開発の理論的研究を進めた.次に大阪という地域に根差した自然災害教材,河川教材,野外体験教材の開発と実践を行った.特に大阪府教育センターの小・中・高校の現職教員研修や大阪府立総合野外活動センターでの児童生徒を対象として実践を行った.学校以外の活動の場として,大阪府に関連する施設の利用を重視しており,研究協力者として学校教育現場の教員だけでなく,大阪府立総合野外活動センター,大阪府公害監視センター,大阪府文化財センターの大阪府機関,公害地域再生センター等の職員等も加え,教材開発の新たな視点を構築することができた。さらに,科学史を含めたSTS教材,資源・エネルギー教材,ビオトープ等のように環境を重視しながらも,大阪だけでなく,全国的な「総合的な学習」の実践に適うような教材開発についても理論的・実践的研究を進めた.その一部はオーストラリアでの国際会議で発表し,評価を得た.以上の成果の一部は,研究発表として次ページに示した.1現在まで地域を主題とした「総合的な学習の時間」に最も近い教育活動として「環境教育」の実践を取り上げ,両者に共通するその意義と問題点を分析した。また,児童・生徒にとって身近な地域(大阪)を取り扱った「地域環境をテーマとした野外観察や調査」の方法を具体的に示し,大阪以外の国内の各地域でも可能な教材開発の観点を明らかにした。2「総合的な学習の時開]と関連する教材を,様々な角度から検討した。

例えば,100年以上の伝統をもつ河川教材を当時の教育課程や指導要領を踏まえた教材史から分析したり,地域における自然と人間,人間と社会との関係から生じる問題点を大阪平野の都市化地域に生じた1972年大東水害から考察した。さらに地域を空間軸だけでなく,時間軸から捉えることも考え,科学史に関する地域教材の活用にも焦点をあてた。また,自然災害に関する教育や防災教育は「総合的な学習の時間」の目的と一致することも多く,教材として取り上げる意義のあることを1995年兵庫県南部地震以後の動向から明確にした。3教室や学校を離れた場所での小学校・中学校・高等学校での実践的研究とその展開例を示し,今後の各教育現場への導入の意義を明らかにした.その例として,「総合的な学習」と「学校ビオトープを活用した環境教育」との関連を示したことや,学校外の施設や人材を教育活動にとり入れた「動物園を活用した環境学習」,「野外活動センター」での環境プログラムの実践,「大阪府教育センター」での野外研修から意義と課題を考察したことが挙げられる。
フェージング伝送路に対する符号化変調符号の最適化と特性評価法の研究

ガウス雑音を受けるフェージング伝送路からの信号は,インタリーブと自動利得制御を併用した後では,非ガウス雑音を受ける非フェージング伝送路からの信号と等価に成ることに着目し,申請者らが研究してきた非ガウス雑音伝送路に対する符号化変調符号の最適化手法を適用し,フェージング下での最適符号をみつける手法を明らかにした.トレリス符号化変調および多レベル符号化について,それぞれの符号のビット誤り率(またはその上界)の理論式を導出し,これにより,各種符号の特性を評価し,最適符号の決定法を明かにした.さらに,時不変のガウス雑音の場合でも,従来の評価法では評価が困難であった符号化法にも適用できる新しい評価をみつけた.これらの手法により,従来知られているより優れた特性の符号を見つけた.さらに,その特性をシミュレーションにより高速・高精度で調べる技法であるインポータントサンプリング法を研究し,誤り率が低い領域でも少ないシミュレーション回数で,しかも,全零語の送信に対する復号結果から,符号化変調系の特性を高精度に推定する手法を明かにした.ガウス雑音を受けるフェージング伝送路からの信号は,インタリーブと自動利得制御を併用した後では,非ガウス雑音を受ける非フェージング伝送路からの信号と等価に成ることに着目し,申請者らが研究してきた非ガウス雑音伝送路に対する符号化変調符号の最適化手法を適用し,フェージング下での最適符号をみつける手法を明らかにした.トレリス符号化変調および多レベル符号化について,それぞれの符号のビット誤り率(またはその上界)の理論式を導出し,これにより,各種符号の特性を評価し,最適符号の決定法を明かにした.さらに,時不変のガウス雑音の場合でも,従来の評価法では評価が困難であった符号化法にも適用できる新しい評価をみつけた.これらの手法により,従来知られているより優れた特性の符号を見つけた.さらに,その特性をシミュレーションにより高速・高精度で調べる技法であるインポータントサンプリング法を研究し,誤り率が低い領域でも少ないシミュレーション回数で,しかも,全零語の送信に対する復号結果から,符号化変調系の特性を高精度に推定する手法を明かにした.
東南アジア・オセアニアにおける現生人類の拡散移住史

現生人類の東南アジアおよびオセアニアへの拡散移住の過程を、先史人骨の形態、現代と古代人の遺伝子解析、考古学データから解明を試みた。その結果、東南アジアでは新石器時代を境として、人類集団の系譜が大きく変化していることがわかり、この地域での現生人類の二層構造が明確となった。ネグリトやパプア集団は古くに分岐した古層集団であり、新石器以降の農耕民は北東アジア由来の拡散集団であること、またアジアからオセアニアへの移住も複数にわたって異なった地域からの移住があったことが明らかにされた。形態学研究では、以前から着手していたベトナムのマンバック遺跡の人骨の分析結果の集大成を収めた報告書がANUから出版された。この遺跡は東南アジア人の重層構造モデルを証明する鍵となるものであり、その重要性が世界に発信された。頭骨と歯の形態についてのデータベースも着実に進行しており、本年度は中国からも新石器時代の新資料とデータを収集することができた。遺伝子研究では、HUGO(ヒトゲノム研究機構)が報告したアジア系71集団のゲノムワイド多型データについて、血縁関係にある試料および全試料の配列が決定され、公開データベースに追加された。また、この解析により、インドネシア集団とパプア集団の混血時期は43千年前と推定された。ミトコンドリアの塩基配列については、マレーシアの4集団について解析がなされた。ミトコンドリアDNAの解析結果と既発表の東南アジア集団についての大規模SNPデータを再解析した結果、両者は同様の傾向が見受けられることがわかった。先史人骨のミトコンドリアDNAについては、ベトナムのAn Son遺跡、Go Cha遺跡Giong Ca Vo遺跡出土人骨から分析用試料を収集した。より断片化したDNAでも解析が可能なPCR-Luminex法を開発したので、解析は次年度に実施予定。考古関係では、ベトナム中部のホアジェム遺跡(鉄器時代)の甕棺墓がフィリピンの遺跡と同型式の土器を伴っていることがわかり、オーストロネシア語族の南シナ海を越えたダイナミックなヒトの移動が示唆された。また中国の広西、湖南、漸江省にて、稲作初源期に関係する新石器時代遺跡の資料調査を実施した。オセアニアの海域へのヒトの移動については、ファイス島で行った発掘資料の整理すすめ、人骨のDNA分析および動物骨の同位体分析を、それぞれ専門家の助力を得て行っており、これまで考えられてきた移動の様相とは異なる結果が得られている。形質人類学では、タイの7遺跡の先史人骨、中国河南省の八里崗遺跡など各地の先史遺跡の数百体規模の形態データの収集を終え、東アジアから東南アジアにおよぶ広範囲の先史人骨の形態データの解析により、この地域における人類集団の二重構造が一層鮮明となりつつある。データの空白域であったインドネシアの新石器人骨の予備調査も実施した。遺伝関係では、Y染色体ハプロタイプに関する詳細な解析も加えて、東南アジア人類集団の歴史についての総合的な推定を行っている。同時にPan-Asian SNP ConsortiumによるゲノムワイドSNPに参加し、構築されたSNPデータベースを用いて統計解析をおこない、アジア・太平洋各地域におけるヒト集団の拡散移動の推定を目指しており、特にマレーシアのネグリトの起源解明は大きな前進がみられた。古代ゲノムも、石垣島の白保竿根田原出土の旧石器人骨のmtDNA抽出と縄文人の次世代ゲノムワイド解析の成功に至った。考古関連では、中央から東部オセアニアへの人類の移動において、言語研究から言われてきた移動とは異なることを明らかにした。東南アジア関係では、前年度までの調査にもとづき、人間集団の移動の陸伝いルートと海を超えたルートの可能性について解析を進めており、その解明の鍵となるベトナムのホアディエム遺跡の発掘報告書の出版も終え、もう一つの重要遺跡であるマンバック遺跡の文化遺物の分析も進めており、二重構造が示されている人骨に副葬された土器がどのような特徴を示すのか、詳細な報告を準備中である。カンボジアで開催されたインド太平洋先史学国際会議では、本代表者と4名の分担者が参加し研究成果を世界で発信するセッションを設け、Bellwood, Higham, Glaverら世界を代表する研究者を交えた成果発表をおこなった。形態関係では、タイの新石器鉄器時代のバンノンワット遺跡や中国の数遺跡から数百個体分の頭骨と歯の形態データを収集した。これまでに調査したベトナムの資料については、頭骨の形態小変異の解析結果を論文として公表し、新石器時代に形質の大きな変化があることを明らかにした。アジア全集団の歯のノンメトリック形質も一区切りをつけデータ解析に着手し、新石器時代の農耕伝播にともなって北方アジア人の遺伝子が相当な規模で東南アジアに拡散していることをつきとめた。遺伝学関係では、日本列島集団のゲノムワイドSNP解析を行い、アイヌと沖縄が共通祖先に由来する証拠をみいだした。またアジアSNPコンソーシアムの一員として、オーストロネシア語集団の拡大や、東南アジア集団の"early train"仮説に関する研究に貢献し、数編の論文として成果を公表した。古代DNAに関しては、アジアの基層集団の遺伝的特徴を捉えるために、中国を含む各遺跡出土の古人骨ミトコンドリアDNAの分析を進めた。特筆すべきは日本最古級の石垣島白保竿根田原遺跡の人骨からのDNA分析に成功し、東南アジア由来のハプロタイプをみいだしたことである。考古学関係では、オセアニアについては引き続き、ファイス島での調査資料の整理分析を進め、人骨のDNA分析、家畜骨のアイソトープ分析、石材、ガラスビーズの化学組成分析などを行った。

遺伝型からは、この島民に東南アジア特有のタイプとポリネシア的要素の混在がみとめられた。また家畜を飼育していたこと、石材やガラスビーズは複数の島から持ち込まれたことが明らかになった。オーストロネシア言語集団の東南アジアでの拡散説については、南シナ海を越えた古代人のダイナミックな動きがあったことをベトナムの初期金属器時代ホアジェム遺跡の資料をもとに明らかにし、その成果を発掘調査報告書として刊行した。形態学関連では、松村がインドネシア、スマトラ島のGua Harimau遺跡の新石器鉄器時代人骨を発掘収集しレプリカを作成するともに修復復元と形態データの採取をおこなった。遺伝関係では、斎藤は、前年度までの4年間に行ってきた解析を総合し、さらにY染色体ハプロタイプに関する詳細な解析も加えて、フィリピン、マレーシア、アンダマンのネグリト3集団をはじめ東南アジア人類集団の歴史についての総合的な推定に着手した。さらに徳永とともに引き続きPan-Asian SNP ConsortiumによるゲノムワイドSNP(単一塩基多型)に参加し、Consortium以外も含めて、比較データを蓄積させた。篠田は台湾平埔族と石垣島の白保竿根田原洞穴旧石器時代人のmtDNAの解析を終え、前者は東南アジア集団と共通の、後者はオーストロネシア語族の系譜集団としての特性をみいだした。新資料としてベトナムの中石器時代コンコンガ(Con Co Ngua)遺跡の人骨約120体から歯のサンプリングをおこない、mtDNAの分析を開始した。考古データについては、印東が前年発掘を行ったファイス(Fais)島の資料整理を行うのと平行して、考古資料の収集とデータベースから家畜と物質の両面から東部オセアニアへの人類の拡散を解明し、それぞれ別ルートでの伝播によってもたらされた可能性を検証した。山形は前年度までのベトナム中部のホアデェム(Hoa Diem)遺跡の調査にもとづき、海を超えたルート(オーストロネシア語族話者によって台湾、フィリピン、インドネシア、ボルネオ方面への伝搬)の解明をすすめた。これらの成果の一部を英文で公表するため、全分担者から原稿を入稿を求め、ANU e-pressから成果の英文出版に向けた編集作業に着手した。インドネシアのグアハリマウ遺跡の人骨は計画当初予期していなかった発見であり、本研究では東南アジアへのオーストロネシア語族の拡散と先住者との置換による人類集団の二層構造モデルを検証する重要な資料であるため、25年度からの調整金また27年度にまたがる作業のための繰越し金などのやり繰りにより、最善の状態での貴重な新資料の採取に努めており、当初の計画以上に研究が進展している。一方のネグリトのゲノム研究も調整金によるやり繰りにより、当初計画していたフィリピンを主としたネグリトだけでなくマレーシア、アンダマンなど異なる地域のネグリト集団の比較が可能となっている。松村による骨形態研究では、農耕拡散前の東南アジア人はベッダ・アンダマン・メラネシア・オーストラリア先住民と同様にユーラシア南回りで移住してきた新人の系譜であることが示唆され、北東アジア人とも密接に関連する農耕集団とは大きく異なることがより一層明確となった。
新聲社を調査対象とした明治期小規模出版社の出版活動に関する研究

新聲社の出版物の書誌調査等から、同社の出版活動が、営利的な経済活動としての出版業というよりはむしろ任意の主張を流布する言論活動としての側面に力点をおいており、結社としての性質が強いことを確認した。また、新聞雑誌等に既発表の文章を再録した出版物からは、新聲社の人的なネットワークと同時に、かつては読み捨てられていた時事的な文章が、再び商品として出版物となり、それが商品価値を持つ状況となっていたことも、うかがえた。また近世期と同様、明治期活版印刷でも紙型の流通は行われており、新聲社廃業後も、かつての新聲社出版物は、紙型が同業者に売却され、書名や体裁を変えながら出版物として流通し続けたことを確認した。平成25年度における科学研究費(挑戦的萌芽研究)の具体的な研究実績としては、学術論文の執筆公表および学会等での研究発表ともに、挙げることができなかった。むしろ平成25年度においては、資料の閲覧と複写収集した資料の分析にリソースをより多く注力することとなった。とりわけ新聲社発行の叢書アカツキについて、その物語内容の分析、出版形態の考察を注意深く行った。叢書アカツキを所蔵する公共図書館・大学図書館は、決して多くなく、たとえば早稲田大学中央図書館本間久雄文庫などで原本の閲覧ができるが、その出版形態は一見すると単行本として発行されているように見えつつも、書誌情報を確認していくと、月刊の逐次刊行物の体裁を保っているようにも見える。こうした明治中期の出版物のありようを包括的に捉えるべく、類書や同時代の叢書出版の事例調査に従事した。また新興出版社としての新聲社が、みずからのブランドイメージをどのように形成しつつあったのかといった着眼点からの考察を行う場合にも最適の資料であることが確認出来た。平成26年度は、よりいっそう着実に、関連する資料閲覧および資料分析を進めることで、本研究計画を遂行して行きたい。平成24年度における科学研究費(挑戦的萌芽研究)の成果としては、加藤禎行「新聲社発行『文藝新聞』解題稿ー日清戦後文壇の新聞判型出版物と関連してー」(『近代文学論集』第38号、日本近代文学会九州支部発行、平成25年2月、pp69-85)を研究論文として執筆し公表したことが挙げられる。新聲社発行の『文藝新聞』は、現時点での文献資料調査では、東京大学大学院法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター明治新聞雑誌文庫にのみ所蔵が確認できる新聞メディアだが、これまで、その紙面について言及した研究は存在していなかった。そこで本稿においては、マイクロフィルムおよび原紙閲覧による紙面の確認、および出版経緯に関する同時代資料調査から、『文藝新聞』の性格を明らかにし、中小新興出版社である新聲社が、こうしたメディアを創設していくことで志向していた戦略について明らかにした。この『文藝新聞』の資料調査に際しては、造士寮発行の文芸新聞であった『造士新聞』、大学館発行の雑誌『活文壇』、鳴皐書院発行の雑誌『新思潮』といった同時代のメディアについても参照する必要があり、本研究計画における科学研究費(挑戦的萌芽研究)によって、閲覧・紙焼複写依頼のために行った出張等で、支援を受けることができた。平成25年度においても、着実に資料閲覧および資料分析等を進めることで、本研究計画を遂行して行きたい。平成26年度における科学研究費(挑戦的萌芽研究)の研究成果として、学術論文の執筆公表、および学会等での研究発表といったかたちでは、具体的に提示することができなかった。しかしながら、平成24年度以来、継続的に調査収集を行った資料についての基礎調査、およびその分析により多くのリソースを注力することができた。とりわけ平成26年度は、茨城県立歴史館(文書館部門)に資料調査に赴き、新聞『いはらき』記者時代の田岡嶺雲の活動の痕跡を探った。結果的には、田岡嶺雲の執筆したテキストを直接的には『いはらき』の誌面から探し出すことができなかったが、新聲社から評論集『嶺雲揺曳』が刊行された背景、およびその刊行前後の田岡嶺雲の活動状況がよりいっそう明らかになった。こうした作業と平行して、新聲社が出版活動を終了したのちに、紙型が他の出版業者に譲渡されて刊行された、同一紙型による異本の調査も行った。また本研究計画の成果の一部を、平成26年度を越えることになるが、平成27年10月、十九世紀文学研究会(於:法政大学)において報告する予定である。またこの報告を学術論文の形に整えていく予定である。日本近代文学三年間の研究期間を通じて行う基礎作業として、(1)新聲社出版物調査、および書誌情報の充実、(2)新聞雑誌の調査、(3)明治期出版物の調査の三点を、研究計画書では掲げた。

(1)は、新聲社刊行物のうち未確認出版物の確認と情報精度の向上を目指し情報蓄積を目的とするもので、一点一点の出版物の性格を具体化し、新聲社の総体的なブランドイメージを可視化することを目指すものである。(2)は、同時代の文芸雑誌、新聞等に掲載された新刊紹介記事・書評・出版広告・同時代評など、新聲社出版物に関係する副次的な資料を調査収集することで、新聲社の出版活動を再構成することが狙いである。(3)は、同時代に併存していた出版社の出版物を適宜参照することで、新聲社出版物の特性および同時代性を測定するためのものである。平成25年度は上記三点の基礎作業について、持続的かつ継続的な資料調査を行うことができた。しかしながら、平成25年度の研究については、研究計画書に掲げた個別の課題について取り組みつつも、具体的な研究成果にまで展開させることができなかったという点で、やや遅れている、という自己評価をするに至った。三年間の研究期間を通じて行う基礎作業として、(1)新聲社出版物調査、および書誌情報の充実、(2)新聞雑誌の調査、(3)明治期出版物の調査の三点を、研究計画書では掲げた。(1)は、新聲社刊行物のうち未確認出版物の確認と情報精度の向上を目指し情報蓄積を目的とするもので、一点一点の出版物の性格を具体化し、新聲社の総体的な出版活動およびブランドイメージを可視化することを目指すものである。平成24年度は上記の三点の基礎作業について、持続的かつ継続的な資料調査を行うことができた。平成24年度の研究については、取り組むべき個別の研究課題として、優先順位なく研究計画書に掲げていたが、そのうち「明治新聞雑誌文庫蔵『文藝新聞』の検討」という研究テーマについて、所期の計画通り、資料調査および分析検討を進め、研究論文として、加藤禎行「新聲社発行『文藝新聞』解題稿ー日清戦後文壇の新聞判型出版物と関連してー」(『近代文学論集』第38号、日本近代文学会九州支部発行、平成25年2月、pp69-85)といったかたちで、成果発表にまで展開させることができたという点で、おおむね順調に進展していると考える。研究計画書作成の時点では、平成26年度の研究計画について「森山吐虹による新聲社刊行物の検討」「同一紙型による再刊本の検討」の二項目を研究実施計画欄に記入していたが、同時に資料的な裏付けの取れたものから優先的に進行させ、随時作業を展開していくとも記していた。そこで本年度は上記の二項目についても研究を遂行していくが、積み残されている「叢書「アカツキ」の検討」についても、平成25年度から継続的に注力していく重点的な検討課題の一つとしたい。また新聲社出版物が、社会問題・社会主義に近接していく明治35年前後の状況も踏まえながら、書誌情報分析結果の公表に注力していく所存である。平成26年度の研究計画においても、よりいっそう着実に、関連する資料閲覧および資料分析を進めることで、本研究計画を遂行して行きたい。
ミトコンドリア病の病態と新しい治療法開発に向けた研究

本研究の目的は、ミトコンドリア病の治療のため、本疾患の特徴である変異ミトコンドリアDNA(mtDNA)と正常mtDNAのヘテロプラスミーの状態を、機能的に正常域まで正常mtDNAの割合を上昇させることが可能な要因を見いだすことである。分裂速度の速い細胞として,A3243G変異をもつMELASを発症した1患者から採取した培養線維芽細胞をcytochalasin B処理後遠心し脱核したサイトプラストと,Etidium bromide処理でmtDNAを完全に除去したHeLa細胞(ρ0細胞)をポリエチレングリコールで細胞融合させて樹立した2個の独立した細胞(サイブリッド)クローンを用い、以下の実験をした。2個のサイブリッドクローンA, Bにおける変異型mtDNAの割合は、それそれ11%および42%であった。1)クローンA, Bを用い、低酸素(培養液中の酸素濃度70mmHg),定常酸素(150mmHg),高酸素(500mmHg)にて72時間培養を続けた。その後マニュプレターによって細胞を一個毎採取しそのsingle cell PCRをおこない,変異の有無が検討できるApa I RFLPを用いてmtDNAの変異率を求めた。2)次に、クローンA, Bを用い、グルコース濃度を0%から0.5%と変化させた各培地で培養を72時間続け、mtDNAの変異率を求めた。3)クローンBを用いインスリン、プレドニゾロンを培地に一定濃度で加え、そのmtDNAの変異率に与える影響を検討した。その結果、1)クローンBでは高酸素負荷時に細胞障害が強く現れ、特に変異率の高い細胞が選択的に細胞死したため、結果として細胞群自体の平均的な変異率は有意に低下した。2)クローンBでは低グルコース負荷時に変異率のより高い細胞が細胞死をおこし結果的に細胞群自体の平均的な変異率は有意に低下した。3)インスリン、プレドニン負荷培養実験では、有意なmitDNAの変異率の変化は認められなかった。胎児の胎内での低酸素状態に着目し、胎内でのエネルギー代謝のほとんどが解糖系に依存するため、好気的なエネルギー産生を司るmtDNAの変異が卵細胞の分裂、組織の形成、発育に障害とならず排除機構が機能せず、変異の割合が高度で存在すると考えられる。そこでA3243G変異とT8993G変異をもつ培養線維芽細胞を低酸素と高酸素で培養することにより、変異mtDNAの割合の変化をもたらすかどうかを調べた。両変異を高割合でもつ群と低割合でもつ群に分け、培養線維芽細胞を高酸素(培養液中のPO2が400600mmHg)にて72時間まで培養し、経時的に変異率を調べた。結果は一細胞群で軽度の変異率の低下を認めたが、大きな変化は認められなかった。低酸素(PO2が6585mmHg)培養では変異率はほとんど変化を認めなかった。そこでより分裂速度の速い系が必要と考え、3243変異と8993変異をもつ線維芽細胞にOr(-)-SV40を用いてがん化する必要性が考えられた。3243変異細胞は樹立できたが、8993変異細胞は未だである。

さらに今後は培養液中のグルコース濃度を変化させ細胞のエネルギー依存度を変えることにより検討する。本研究の目的は、ミトコンドリア病の治療のため、本疾患の特徴である変異ミトコンドリアDNA(mtDNA)と正常mtDNAのヘテロプラスミーの状態を、機能的に正常域まで正常mtDNAの割合を上昇させることが可能な要因を見いだすことである。胎児の胎内での低酸素状態に着目し、胎内でのエネルギー代謝のほとんどが解糖系に依存するため、好気的なエネルギー産生を司るmtDNAの変異が卵細胞の分裂、組織の形成、発育に障害とならず排除機構が機能せず、変異の割合が高度で存在すると考えられる。1)そこでA3243G変異とT8993G変異をもつ培養線維芽細胞を低酸素と高酸素で培養することにより、変異mtDNAの割合の変化をもたらすかどうかを調べた。両変異を高割合でもつ群と低割合でもつ群に分け、培養線維芽細胞を高酸素(培養液中のPO2が400600mmHg)にて72時間まで培養し、経時的に変異率を調べた。結果は一細胞群で軽度の変異率の低下を認めたが、大きな変化は認められなかった。低酸素(PO2が6585mmHg)培養では変異率はほとんど変化を認めなかった。2)次に、グルコース濃度を0%、0.01%、0.05%、0.1%(定常)、0.2%、0.5%とした培地で培養を72時間続け、経時的に細胞を採取し、PCRにてmtDNAの変異率を求めた。その結果、A3243G変異とT8993G変異をもつ培養線維芽細胞群において変異率に有意な変化は認められなかった。
ホール型推進機の安定作動領域の拡大

ホール型推進機とは、電気推進機の一種であり、宇宙機用推進機として現在最も有望なものの一つである。この推進機において最も深刻な問題は、放電振動と呼ばれる非定常作動である。この作動安定化を行うため、推進剤の不均一導入が効果的であることが発見された。このため、この原理を模索するべく、推進機内部のプラズマを模擬する数値解析コードを開発した。その結果、推進機内部における電子の移動度が大きいほうが、放電振動の低減につながることが明らかになった。しかしながら、推進剤の非均一導入法を用いると、推進効率も低下してしまった。この推進効率の低下は、大きく2つの原因があることが明らかになった。ひとつは生成したイオンの壁面への損失量が増加したことであり、もうひとつは、電子の移動度が推進機全体において増加したために起きた振動低減のためには不可避であるものであった。一つ目は壁面に絶縁体で覆いをすることで解決した。2つ目は振動低減の原理上不可避であった。そこで、推進機全体ではなく、その一部でのみ、電子の移動度を上げるべく、印加磁場形状の最適化を行った。その結果、推進効率を低下させることなく、放電振動の低減が実現した。<1>推進剤の非均一供給による振動低減のメカニズムの解明推進機内部のプラズマの状態を観測するには,実験的なアプローチは幾何的形状的な制約から困難である.そこで,粒子法数値解析コードの開発を行い,内部のプラズマの状態を観測することとした.本年度は,前年度までに開発されていた2次元の非定常数値解析コードをベースとし,これの拡張を行い,推進機内部のプラズマの様子を観測した.この結果,推進剤流量が周方向に不均一である場合,推進機内部における電子の移動度が大きくなること,これによって,放電振動の低減につながることがわかった.<2>推進効率の低下防止策の検討開発した数値解析コード及び実験結果をもとに,推進効率の低下が何によるのかを分析した.この結果,推進効率の低下の原因は,電子の移動度の増加と壁面へのイオンの損失の2種類が存在することがわかった.このうち,電子の移動度については放電振動の低減につながるため,対処することは困難であると考えられるが,壁面へのイオンの損失については壁面材料を絶縁体に変更する等の対処で軽減可能であると考えられる.従って,今後は壁面への損失の低減を試みることとする.電気推進機とは,推進剤をプラズマ化し,電気的に加速・排出することで推力を発生させるもので,従来の化学反応を利用して推力を得る化学推進機に比べ,比推力を1桁以上も大きくすることが可能である.中でも,ホール型推進機は,推進効率が高いため,宇宙機用エンジンとして非常に有望である.この有望なホール型推進機であるが,放電電流の振動する現象が確認されており,実機搭載上,その抑制は不可欠である.これに対し,推進剤を不均一に供給することで,放電振動が抑制されること,また一方で,その際に推進効率が低下してしまうことが,これまでの研究から確認された.本研究の目的は,この推進剤の不均一供給による振動低減及び推進効率低下のメカニズムを明らかにし,効率低下を招くことなく振動低減の実現を試みることである.昨年度までの成果から,ホール型推進機の安定作動領域の拡大に伴う推進効率の低下の一部が,イオン加速部の壁面への損失によることが明らかとなり,壁面の一部を絶縁体としてイオンが壁面へ損失しづらい状態を作り出すことで,この損失の低減を試みた.その結果,推進効率が最大で5%程度改善した.また,推進剤の不均一供給は,推進機内部全領域にて電子電流を大きくすることで,作動を安定化させる一方で,そのこと自体が推進効率の低下を招いているため,推進機内部の磁場形状を最適化することで,推進機内部の陽極内部のみ電子電流が大きくなる状態となるようにした.この結果,推進効率の低下を招くことなく,安定作動領域の拡大された推進機となることが明らかになった.
正規性の総括的検定方式に関する研究

正規性の検定方式の開発を,総括的な観点から行った.総括的とは分布の歪度と尖度の検定を個々に実施するのではなく,同時に実施することを意味する.総括的検定方式として,ジャック・ベラ検定が有名であるが,この検定を改良した方式を提案し,次の観点で優位性をしめすことができた.帰無仮説のもとでの検定統計量の近似分布の導出.より多くの対立仮説のもとで高い検出力を得た点など.正規性の検定方式の開発を,総括的な観点から行った.総括的とは分布の歪度と尖度の検定を個々に実施するのではなく,同時に実施することを意味する.総括的検定方式として,ジャック・ベラ検定が有名であるが,この検定を改良した方式を提案し,次の観点で優位性をしめすことができた.帰無仮説のもとでの検定統計量の近似分布の導出.より多くの対立仮説のもとで高い検出力を得た点など.本年度では,研究目的として掲げた4つの課題のうちの2つの課題,すなわち,本年度では,標本Pearson Measure of skewnessを正規性検定統計量として提案し,その成果は電子ジャーナルへ投稿受理された.提案手法は,検出力の観点から,対立仮説に非対称な分布を仮定した場合に優れていることを示した.また,提案統計量の帰無仮説の下での正規近似分布の導出も行った.また,正規母集団からの標本歪度と標本尖度の同時分布の密度関数を標本の大きさに関する漸化式の形で与えた.さらに,同時モーメントの標本の大きさに関する漸化式を与え,高次モーメントのexactな表現を与えた.正規母集団からの標本歪度の分布に関して様々知られているのに対し,標本尖度のそれはほとんど有効な手立てが知られていない状況である.従って,本成果により,標本尖度分布を調べる道具立てができたことは意義深い.実際,本結果の直接的な帰結として,標本尖度のモーメントの漸化式とその高次モーメントのexactな表現も与えた.今後さらにこの成果の応用が期待されている.当初の研究目的で掲げた4つの課題のうち,3つまでが達成できているので,最終年度で最後の課題を仕上げる目途が立っているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,これまでの研究成果の統計解析システムRのためのパッケージ化にある.今後の研究推進にあたり,何ら問題はないと考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
心の哲学と知識の哲学-近代イギリス哲学と現代哲学の比較を手がかりにして

20世紀において、感覚与件論に始まる基礎づけ主義的な強い知識概念が、ゲティア問題以降、自然主義的な柔軟なものへと変化する過程が、20世紀特有の変化ではなく、17-18世紀にもやはりデカルトからロックなどを経ることで柔軟なものへと変化していることを明らかにし、そのいずれにおいても、その時代の科学の発展が哲学の枠組みに大きな影響を与えていることを明らかにした。近代哲学と現代哲学における知識概念の変遷及びその原因を研究する。平成20年度では、ロックからリードにいたる知識概念の変遷と、心による認識のメカニズムについての考えがどのように変遷していったかを考察することを特に目的とした。そして、そのために、近代のイギリス経験論者において知識獲得のための重要な概念である「知覚」、とりわけ「直接知覚」という概念の変遷を追った。対象を直接に知覚するということは、その言葉だけ見れば、哲学者にかかわらず同じことを指しているとも考えられがちだが、実のところ、ロック、バークリ、リードにおいてさえ、そこには概念の変遷がある。知覚表象説を採用し、心の中の観念を直接知覚の対象とするロック、この枠組みを受け入れながらも、個々の感覚器官に固有の観念のネットワークによって外界認識を論じたバークリ、そして、概念と信念の形成プロセスを知覚としてとらえることで、外界の直接知覚を主張するリード。彼らは、それぞれに独特の議論を展開している。この違いを明らかにしておくことは、近代の認識論の展開をおさえるうえで、重要なものとなる。また、彼らの主張は、心のメカニズムの研究の発展をも示している。今年度は、上述した哲学者の違い明らかにした。そしてこの研究は、近代の知識概念の変遷を見るうえでの基礎となるものである。本研究では、平成20年度に、「知覚の対象を直接に知覚する」という概念が、近代におけるデカルトからロック、バークリを経由し、リードにいたるに過程で変化していることを指摘したが、平成21年度には、この研究成果を踏まえて、近代における「知識」の概念もまた大きく変貌していることを明らかにした。より詳細にその内容を説明すると、近代哲学の祖デカルトは、方法的懐疑を利用し、知識の確立を目指したが、彼は、知識には確実性が含まれなければならないという強い知識概念を展開した。その後、いわゆるイギリス経験論として知られているロック、バークリ、ヒューム、そしてスコットランド常識学派の代表者であるリードは、いずれも少なからずデカルトからの影響を受けているが、彼らは、そのそれぞれの認識論的枠組みの中で、デカルトとは違う知識概念を実際には採用しているということが、本研究の指摘するところのものである。さらに、本年度は、認識論への一種の生理学とでも言える議論の導入が、この知識概念の変更を促していることを指摘している。つまり、バークリにおける視覚理論や、トマス・リードにおける感覚と知覚の分離、知覚を感覚が示唆するという心的なメカニズム、このような現代の心理学の基礎と言えるようなものが展開されたとき、それを知識生成の一部とする議論が展開されたとき、知識概念はより緩やかになったということをこの研究では指摘している。本研究は、これを近代における認識論の自然化として描いた。また、まだとりあげられることの少ない連合心理学の祖と呼ばれるデイビッド・ハートリをとりあげ、上記の枠組みの中に位置づけたことも、本研究の重要な成果である。22年度は、現代における認識論の変遷を概観し、どのように「知識の概念」が柔軟な物になっていたのかを分析した。20世紀初頭の感覚与件論をはじめとする知識論は、デカルト的な強い知識概念に基づくものであったが、その感覚与件論の挫折と、自然主義的認識論の流行が、知識概念を柔軟なものへと変化させていく様を確認している。自然主義認識論は、いわば哲学と自然科学を連続的な知の営みと見る立場であるが、いわゆる「規範」の問題を巡っていくつかの立場に分類されるのが一般的である。その中でも、クワイン流の「自然化された認識論」は、知識とはどのようなものであるのかという問題よりも、むしろどのようにして知識が生み出されるのかということこそ認識論の使命であると考える点で、伝統的な認識論と一線を画している。自然主義的認識論者の中にも、このような極端な自然主義を否定する者は多いと考えられているが、20世紀に大きな影響を及ぼした「心の哲学」研究は、このクワイン的な認識論との影響関係も強く、認識論と心の哲学の境界線を曖昧なものとし、これが知識概念の軟化に寄与しているという分析を本研究では行っている。また、このような知識概念の軟化は、すでに20年度、21年度に行った近代における知識概念の軟化と類似した構造を持つことも明らかにした。22年度までの研究においては、以下のことが研究された。まず、デカルトからロック、バークリ、ヒューム、そしてリードといたる過程で、知識概念が柔軟なものへと変化していくこと、そしてそのような知識概念の変化が起こる背景には、自然科学の発展に伴うわれわれの認知メカニズムの解明に大きな焦点があてられるようになったこと。

第二に、現代における認識論の展開においても、感覚与件論のような強い基礎づけ主義的な立場から、ゲティア問題を経て、自然主義の隆盛へとつながるような、近代の認識論にも似た知識概念の柔軟化が生じているということである。そしてそこでもやはり、脳科学や神経科学の発展に伴う認知科学の発達が大きく影響していることが研究された。認知科学などの発展とともに広く展開された自然主義的認識論も、その内容は多岐に渡る。特に、自然主義的認識論は、その規範の役割をめぐって、異なる立場のものであると分類されることが多い。特に、(クワインの有名な論文「自然化された認識論」に代表されるような)規範性が最も低いとされる記述的認識論は、知識とは何かという問題を伝統的な認識論ほど重視しないものであるとも言え、デカルト的な認識論から大きく認識論が変化していることを示している。23年度は、これらの認識論とは別のアプローチの可能性として、プラグマティズム的な知識概念による認識論の問題解決への試みに着手した。その際、「自由」の概念を例にし、特に現代の自然主義的還元主義とは異なる形での思考方法を提示した。基礎付け主義であろうと自然主義であろうと、「Xとは何か」というと問題形式に対する唯一の答えを与えようとするものであるが、本年度の研究において、その解答に多様性を持たせる多元的な世界観の可能性を提示した。ただし、プラグマティズムにも伝統と多様性があり、その内実それ自体の研究はいまだ十分なものではなく、今後の研究へと引き継がれることになる。