hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胸腺B細胞の性状と機能に関する研究

実際、胸腺内に直接胸腺B細胞を注入することにより、特性のT細胞クロ-ンが消失し、トレランスが導入されることが確かめられており、胸腺内でのnegative selectionに胸腺B細胞が重要な関与をしていることが判明した。正常マウス胸腺中に存在する少数のB細胞の生理的機能、特に自己応答性T細胞クロ-ンの機能的排除(自己トレランスあるいは、negative selection)に関与する可能性をMls(minor lymphocyte stimulating)抗原系を用いて検討した。従来、自己トレランスの成立に関わる細胞として胸腺内樹状細胞が想定されてきたが、我々の研究により、胸腺B細胞も又、自己トレランスの誘導、成立に深く関与しており、さらに自己トレランス誘導の機構が胸腺樹状細胞と胸腺B細胞では異なっていることが明らかになった。自己トレランス成立のモデルとして、Mls抗原の異なる2系統のマウスを用い、一方の系統(Mlsー1^b)の新生児マウス胸腺内に直接他系統(Mlsー1^a)由来の胸腺樹状細胞や胸腺B細胞あるいは、胸腺B細胞中のmajorな集団である胸腺CD5陽性B細胞を投与し、胸腺及び末梢リンパ節T細胞におけるMlsー1^a特異的トレランスの程度を比較検討した。胸腺B細胞を投与した場合には、Mlsー1^a特異的T細胞の減少が、胸腺及び末梢リンパ節において観察され(clonal deletion)、同時に胸腺T細胞のMlsー1^a抗原に対する応答性も著明に低下していた。胸腺CD5陽性B細胞を用いた場合には、この傾向はさらに顕著に認められた。一方、胸腺樹状細胞を投与した場合には、Mlsー1^a特異的T細胞の減少は腺腺、リンパ節T細胞において認められないが、Mlsー1^a抗原に対する応答性は有意に低下しており、clonal anergyの状態が誘導されていることが明らかになった。従って、胸腺B細胞は、胸腺樹状細胞とともに、それぞれ異なったメカニズムで自己応答性T細胞クロ-ンのトレランス成立に関与し、胸腺B細胞の生理的意義の一端が解明されたと考えられる。
社会資本としての親族：ネパール、グルン社会の先住民運動に関する社会人類学的研究

平成27年度は前年度に引き続き、調査地であるネパール、特にグルン村落が集中するガンダキ県での現地調査を主とした研究活動を行ってきた。年間を通じて昨年度から調査を進めているカスキ郡のS村を拠点とし、村落の住民が行う農作業や村仕事等に同行して参与観察を行った他、折に触れて行われる年中儀礼や人生儀礼の観察および記録を行った。特にこれらの参与観察では、親族関係がいかに動員されるのかに焦点を当てた調査を行った。例えば、農作業の際には、友人関係を基盤としてノグルという共同労働グループが組織されるが、そのほかにもクランやリネージといった親族関係を基盤とした「パリワール・ノグル」という共同労働グループが存在することが明らかになった。また、それと並行して昨年度に実施した世帯調査の成果をもとに、特に村内の知識人や宗教職能者に対して重点的に、民族や村の歴史、親族関係等についての聞き取り調査を行った。グルンの歴史、特に祖先の移住ルートに関しては、ネパールにおいて民族運動が活発になって以降、グルンの民族運動における重要なトピックであったが、近年ではそれに加えてクランごとの歴史に注目が集まっていることが明らかになった。また、近年では村を越えてクランの集まりが催されるなど、歴史に限らず、クランやリネージレベルでの凝集性が高まりを見せていることも確認できた。また、これらのS村を中心とした調査と並行し、踊りや歌を披露するグルンの文化プログラム、地震の被災地を訪問して行った鎮魂儀礼等の民族協会が主催する儀礼プログラム、「第一回グルン映画アワード」といったグルン映画組織の主催するプログラムに参加し、先住民運動に関連する調査、特に自文化表象に関する調査をポカラやカトマンドゥ等の都市部やS村以外の村落において断続的に行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度はネパールに拠点を置き、フィールド調査を中心とした研究活動を行なった。前半期は予備調査と位置づけ、中央ネパールの中間山地に点在するグルンの村落を複数訪問し、言語、居住形態、村落規模等の基礎的情報の収集を行い、地域による差異を確認した。また調査地選定のための予備調査と並行して、カトマンズやポカラといった都市部を拠点に、グルンの人々が展開する先住民運動に関する調査を行った。この調査により、多数存在するグルンの民族協会それぞれの特徴を把握するとともに、しかし様々に異なるグルンの民族協会の活動においても共通する問題意識があることがわかった。後半期は、前半期に行った調査地選定のための予備調査を踏まえて主に拠点とする調査村を決定し、居住地を調査村に移して調査研究を行った。村落において主に行ったのは、調査村の基本情報を収集するための集中的な人口調査である。この人口調査により、村内の人口、民族/カースト別人口、世帯数等の基本的な人口構成に関する情報を得るとともに、この村では結婚後、一定期間、妻は生家にとどまり、夫が妻の家へと訪問する妻訪婚の慣習があることがわかった。また、人口調査と並行して葬送儀礼、婚姻儀礼、祖先崇拝儀礼の観察・調査を行い、これらの儀礼における親族動員のありかたを把握し、さらに儀礼においては血縁的つながりのみならず、地縁的つながりが非常に重要であることがわかった。妻訪婚および地縁的つながりの重要性に関してはこれまで先行研究において言及されてきておらず、地域研究的貢献が期待できる。調査地であるネパールにおいて調査研究を行った平成26年度は、主に調査地選定のための予備調査、調査言語の習得、および調査村に関しての基礎的なデータ収集に従事した。調査地選定のための予備調査では、文献等の資料からでは知り得なかった現地の政治的状況などについての情報を得、その情報により適切な調査地を選定することができた。

調査言語であるグルン語の習得は年間を通して継続的に行い、現時点では日常会話が可能な程度まで上達している。グルン語の習得によって、簡単な調査であればネパール語ではなくグルン語で行えるようになっただけでなく、調査地住民との良好な関係性の構築に役立っており、ネパール語によって調査を行っていた初期と比べて、調査地住民の多くの語りを聞くことに成功している。また、平成26年度の調査においてもっとも大きな成果は、調査村の全世帯について行った人口調査である。この人口調査により、村内の人口、民族/カースト別人口、世帯数等の基本的な人口構成に関する情報を得、調査村の基礎的データの収集が完了したのみならず、今後どのような場面においていかなる範囲の親族もしくは非親族が動員されているのか、ということを把握することが可能になった。先住民運動における親族の動員のありかたを探る本研究にとって、この基礎的データは根幹をなすものであると言える。以上の調査により、本年度の調査研究に必要な調査地選定、人間関係の構築、言語習得、基礎的データ収集が完了し、現時点で調査研究は順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度も前年度に引き続き、調査地であるネパールを拠点とした調査研究を行う。当初、グルン研究の薄いゴルカ郡のグルン村落において調査を行う予定であったが、当該地域においてはグルンの言語や文化をめぐって政治的問題が発生していること、および本年4月にネパールにおいて発生した地震の影響を鑑み、前年度に引き続きカスキ郡のグルン村落にて調査を行うこととする。今年度は都市ではなく村落に拠点を置きつつ、都市部における先住民運動と村落での動きとの関連性を明らかにすべく調査を行う。前年度は都市と村落双方において調査を行い、それぞれのデータの収集を行ったが、今年度は村落に拠点をおきつつも、常に都市と村落双方を含みこむ視点からの調査を目指す。また、前年度の調査により、調査村においては親族の血縁的つながりのみならず、地縁的つながりが様々な場面で非常に重要であることが確認できたため、村における先住民運動に関連した活動において、親族がいかに動員されるのかについて調査するとともに、非親族である地縁的つながりがいかなる役割を果たしているのかについても注目していく。さらに調査と並行して、引き続き調査言語であるグルン語の習得をすすめる。すでに日常会話程度のグルン語を習得してはいるが、より込み入った調査をグルン語で行うため、および村人同士の会話の聞き取りの精度を上げるため、さらなる上達を目指す。さらには日常で用いられる言語に加え、儀礼において用いられる儀礼言語の習得も行う。
地域資源の木材と石材による、環境に配慮した水路護岸の開発

秋田県の豊富な地域資源である秋田スギと男鹿石を使い、多自然型護岸工法を開発した。本研究で提案する護岸工事の実現により、河川空間の景観形成や生態系保全のみならず、工事に伴うCO2排出量の削減や、建設資材の地産地消など、環境面や産業振興の面での貢献も期待される。本研究では、秋田県内の農業用水3カ所で試験施工を実施し、開発した工法の施工性や安全性の検証、施工後のモニタリングを実施し、得られた成果を基に最終的に設計手法の検討を行った。本研究では、小規模な農業水路を対象に、木杭基礎や自然石を利用した低コストで環境に配慮した実用的な護岸工法の開発とその実用化を行うことである。申請者らは、秋田県産の木材や自然石の新規需要開発の一環で、秋田県大潟村内の排水路を対象に木杭基礎と石積みによる法面工事を試験的に行ったところ、木杭基礎は軟弱地盤の水路にも有効で有り、石積みは従来工法に比べて経済性や景観性に優れていたことから、その実用性を見いだした。本研究では、自然素材を用いた水路工法を実用化するために、実施工に基づく性能評価や、工学的に裏付けされた設計法の提案を行うことを目的として、1木杭基礎の設計、2石積み護岸の設計、3構造物の安全性の検証のテーマについて分担して研究を進めることとしているが、初年度は各テーマ共におおむね順調に進展させることができた。なお、当該年度中に、数年後に計画されている大潟村内の既設水路の大規模改修工事において本研究の成果の活用について可能性が生まれたことは特筆すべき点であり、本研究の意義や重要性が認識されたものと考えられる。また、この件により、本研究の具体的なアウトプットの一つが明確になり、当該年度中に1のテーマにおいて、この水路を対象とした木杭基礎の試設計を行い、次年度中に試験施工を行うこととした。自然素材の活用は、建設工事に伴うCO2排出量の削減効果や、建設資材の地産地消、持続可能性など、環境面や産業振興の面での貢献も期待されることから、公共工事としての採用の可能性も高い。こうしたニーズに応えるために、引き続き各テーマを進展させ、木杭基礎や石積み護岸の設計方法の提案、施工に関するマニュアルの整備等を行っていく計画である。本研究では、小規模な農業用水路を対象に、木杭基礎や石積み護岸を利用した低コストで環境負荷の少ない実用的な護岸工法の開発とその実用化を目的としている。申請者らは、秋田県産のスギ丸太や自然石(男鹿石)の新規用途開発の一環で、老朽化した秋田県大潟村内の排水路を対象に木杭基礎と石積による護岸工事を試験的に行ったところ、木杭基礎は軟弱地盤の水路の沈下対策としても有効で有り、石積みは従来工法に比べて経済性や景観性に優れていたことから、実用技術としての可能性を見いだした。本研究では、自然素材を用いた水路工法を実用化するために、実施工に基づく性能評価や、工学的に裏付けされた設計法の提案を行うことを目的として、1木杭基礎の設計、2石積み護岸の設計、3構造物の安全性の検証のテーマについて分担して研究を進めているが、各テーマ共におおむね順調に研究を進展させることができた。なお、大潟村内の既設用水路の大規模改修工事において本研究の成果の一部が採用される可能性が生まれたことを初年度の特筆すべき研究成果として挙げたが、2年目の研究ではこれが実現し、東北農政局が行う用水路改修工事の比較工法の一つとして採用され、試験施工を行った。ここでは主に1のテーマに関連して,既存の木杭基礎の設計法を参考に試設計を行い、これを基に試験施工を行っている。試験施工の際には、各種の計測を行っており、次年度の研究で設計法の妥当性の検証を行うと共に、3に関して試験施工を行った水路の性能評価を行う計画である。また、2および3の研究テーマについては、軟弱地盤の水路護岸に木杭基礎と石積みを用いたときの構造安全性に関する解析を行い、この結果に基づき実用的な木杭の長さや打設範囲などを示すことができた。本研究では、小規模な農業用水路を対象に、木杭基礎や自然石などの自然素材を用いた水路工法を実用化するために、実施工に基づく性能評価や、工学的に裏付けされた設計法の提案を行うことを目的として、1木杭基礎の設計、2石積み護岸の設計、3構造物の安全性の検証のテーマについて分担して研究を進めている。1のテーマについては、初年度に得られた研究成果の採用機会が実現化して、東北農政局が進める大潟村内の既設用水路の大規模改修工事の比較工法の一つとして採用され、試験施工を行うことができた。これに際し、施工箇所の地下水位や土質などの地盤を考慮した、木杭の長さや配置などの設計を詳細に行い、設計法を確立する目処が立った。2のテーマについては、軟弱地盤の水路護岸に木杭基礎と石積みを用いたときの構造安全性に関する解析を行い、この結果に基づき石積みの護岸の重量に対して実用的な木杭の長さや打設範囲などを示すことができた。3のテーマについては、2の解析による検証のほかに、1の試験施工の際に設置した水位計や木杭基礎のひずみ計のモニタリングや水路の沈下量計測を行っており、これらの計測結果から設計の妥当性や構造物の安全性が確認されつつある。

以上より、各テーマ共に順調に進展していることから、全体としては、本研究はおおむね順調に進展していると評価した。本研究の目的は、小規模な農業水路を対象に、地域資源である木杭や自然石を利用した低コストで環境に配慮した実用的な護岸工法の開発とその実用化を行うことである。本研究では、自然素材を用いた水路工法を実用化するために、実施工に基づく性能評価や、工学的に裏付けされた設計法の提案を行うことを目的として、木杭基礎の設計、石積み護岸の設計、構造物の安全性の検証のテーマについて分担して研究を進めた。平成27年度には、秋田県大潟村内の既設用水路の大規模改修工事の工法検討の一環で行われた、用水路の試験施工において、本研究の成果が比較工法の1つとして採用された。試験施工では、軟弱地盤上にあってもコンクリート製の用水路が沈下あるいは浮上しないための基礎工法の性能が求められたが、木杭基礎は十分な性能を示した。また、木杭基礎工法は施工性や経済性にも優れており、本研究の意義や有用性が認められたものと考えられる。用水路の基礎としての木杭の利用を、本研究の成果のアウトプットの一つとして位置づけ、木杭基礎の支持力や沈下量の設計手法を構築し、その妥当性を試験施工の結果を用いて検証した。石積み護岸の設計に関しては、軟弱地盤の水路護岸に木杭基礎を用いた場合の構造解析を行い、石積み護岸の重量に対して実用的な木杭の長さや打ち込み範囲を示すことができた。また、用水路の試験施工では、木杭基礎の支持力や地下水位、水路の沈下量のモニタリングを行っており、これらの設計手法や解析結果の妥当性や構造物の安全性が確認された。木杭や自然石などの地域資源の活用は、建設工事に伴うCO2排出量の削減効果や、建設資材の地産地消、持続可能性など、環境面や産業振興の面での貢献も期待されることから、公共工事としての採用の可能性も高い。引き続き、本研究の成果をとりまとめ、木杭基礎や石積み護岸の設計や施工に関するマニュアルの整備等を行う計画である。秋田県の豊富な地域資源である秋田スギと男鹿石を使い、多自然型護岸工法を開発した。本研究で提案する護岸工事の実現により、河川空間の景観形成や生態系保全のみならず、工事に伴うCO2排出量の削減や、建設資材の地産地消など、環境面や産業振興の面での貢献も期待される。本研究では、秋田県内の農業用水3カ所で試験施工を実施し、開発した工法の施工性や安全性の検証、施工後のモニタリングを実施し、得られた成果を基に最終的に設計手法の検討を行った。本研究では、小規模な農業水路を対象に、木杭基礎や自然石などの自然素材を用いた水路工法を実用化するために、実施工に基づく性能評価や、工学的に裏付けされた設計法の提案を行うことを目的として、1木杭基礎の設計、2石積み護岸の設計、3構造物の安全性の検証のテーマについて分担して研究を進めることとしている。1木杭基礎の設計では、あらたに可能性が生まれた、大潟村内の大規模水路改修工事におけるコンクリート水路用の木杭基礎について、試設計を行った。設計は、佐賀県の小規模土木構造物の木杭基礎の設計マニュアルを参考にして設計した杭の配置が異なる23ケースについて検討し、図面作成を行った。2のテーマに関しては、平成25年度までに試験施工を行った木杭基礎と石積み護岸の形状計測を行い経年的な挙動を評価すると共に、河川の砂礫堆の挙動と流路平面形状の関係を水路実験等により評価することで、適切な石積み護岸の配置計画について検討を行った。3については、本学が所有する大潟村内の試験フィールドにおいて、地盤調査を行い、軟弱地盤の箇所を対象に、スギ丸太の打設試験を行った。杭にはあらかじめ荷重計を設置して、杭の支持力をモニタリングできるようにした。
顧問教員の運動部活動指導・運営力向上のためのプログラム開発

2018年度は、プログラムの内容に関する研究、本研究課題の意義に関連する研究、プログラムの普及ニーズを探索する研究、そして研究成果をアウトリーチする活動を行った。1つ目について、これまでの研究で得られた知見を講習形式にまとめ、教員を対象に実施した。講習プログラムは「部活動マネジメント」をメインテーマに据え、運動部活動や運動・スポーツ実施の現状、指導に関するスポーツ科学的知識、外部指導者の探索と活用、生徒による自治的な部活動運営などに関する内容が含まれた。講習前後で部活動指導に対する自信と負担感を評価したところ、自信が向上し負担感が減少する傾向が認められた。その後、受講者の関心が高かったパーソナルコーチングについて、さらなる情報収集のためのインタビュー調査を実施した。2つ目については昨年度分析したキャリア形成能力および顧問の専門性と指導・運営に対する自信・負担感の関連についての研究結果を論文化した。また、体力および運動能力の縦断的検討については継続的にデータを収集している。3つ目のニーズに関する調査も論文化した。最後にアウトリーチ活動として、これまでの研究成果を踏まえた運動部活動に関する書籍原稿の執筆に取り組んだ。研究期間全体を通じて、顧問の専門性や指導・運営に対する自信は負担感と負の関連があること、部活動マネジメントについての講習が自信の向上および負担感の軽減に寄与すること、中高だけでなく小学校においても部活動が実施されており指導者講習等の潜在的ニーズがあること、運動部活動参加は体力・運動能力やキャリア形成能力とも関連していることが明らかになった。本研究の成果は今後、教員や指導者の養成課程などでの活用が期待される。当該年度は3つの視点から、本研究の目的である顧問教員の運動部活動指導・運営力向上のためのプログラム開発に取り組んだ。1つ目の視点として、顧問教員に求められる能力として挙げられたコーチングの能力について、コーチへのインタビュー調査および文献レビューによって探索した。調査結果を踏まえて、部活動顧問が生徒に対してコーチングを行う際の補助となる「コーチング実践ガイド(コーチングツール)」を作成した。今後はチームビルディングやマネジメントに関しても知見を収集していく予定である。2つ目は、実際のプログラム開発である。これまでの研究成果に基づき、運動部活動の顧問教員にとって基本的な知識となる「部活動の制度的位置づけと顧問の負担および役割」、「部活動参加の恩恵」、「部員のモチベーション向上」、「外部指導者の効果的活用」などに関する映像コンテンツを製作している。現在もプログラム内容の充実を目指して、コンテンツ開発を継続しているところである。3つ目として、本研究で開発しているプログラムの普及ニーズを探索するため、小学校の課外スポーツ活動の実態に関する調査を実施した。全国の1741の市区町村を対象に郵送法による質問紙調査を実施した結果、9割以上の市区町村から回答が得られ、そのうちの2割程度の自治体では、一部またはほとんどの小学校に中学校の部活動のように教員が指導や運営を担う放課後の課外スポーツ活動が存在することが明らかになった。今後はプログラムの開発をさらに進め、続く効果検証に向けての準備を整える。プログラムの評価については検討中である。プログラムの検討および開発はおおむね順調である。普及ニーズ探索については、当初計画に追加して実施した。2017年度は、本研究課題のプログラム内容に関する研究、本研究課題の意義を強化する研究、本プログラムの普及ニーズを探索する研究と大きく分けて3側面から研究を展開した。1つ目のプログラム内容を検討する研究では、2016年度から制作を進めている映像コンテンツをプログラムの想定対象者の一属性である大学生に視聴させ、感想や改善点を収集した。昨年度作成したコーチングツール(部活動における目標設定補助)についても実際に使用し、使用感の確認をした。現在はそれらをもとに内容を整えている。また、近年の研究動向および課題の明確化のために、コーチングの内容に関する情報収集(文献レビュー)は継続して行っている。2つ目の意義に関しては、運動部活動への参加がキャリア形成能力(=基礎的・汎用的能力。下位項目は人間関係形成・社会形成能力、自己理解・自己管理能力、課題対応能力、キャリアプランニング能力)と関連があるかを分析した。その結果、運動部活動参加者のほうが合計点およびすべての下位項目において高得点を示した。また、小中学生の体力や運動能力等を縦断的に評価し、運動部活動加入による影響を検証している。加えて、顧問の専門性や指導・運営に対する自信が負担感に関連していることも明らかにした。それにより、顧問の負担軽減のためには指導・運営力の向上が重要であることが示唆された。3つ目のニーズに関しては、昨年度に引き続き小学校部活動の実施状況を探索し、現在は論文化を目指して原稿を投稿中である。プログラムの内容検討と想定対象者への実施に基づく修正を予定通り行うことができた。また、本研究課題の意義の強化およびプログラム普及ニーズに関する研究は当初計画に加えた進展具合である。

その後、受講者の関心が高かったパーソナルコーチングについて、さらなる情報収集のためのインタビュー調査を実施した。2つ目については昨年度分析したキャリア形成能力および顧問の専門性と指導・運営に対する自信・負担感の関連についての研究結果を論文化した。また、体力および運動能力の縦断的検討については継続的にデータを収集している。3つ目のニーズに関する調査も論文化した。最後にアウトリーチ活動として、これまでの研究成果を踏まえた運動部活動に関する書籍原稿の執筆に取り組んだ。研究期間全体を通じて、顧問の専門性や指導・運営に対する自信は負担感と負の関連があること、部活動マネジメントについての講習が自信の向上および負担感の軽減に寄与すること、中高だけでなく小学校においても部活動が実施されており指導者講習等の潜在的ニーズがあること、運動部活動参加は体力・運動能力やキャリア形成能力とも関連していることが明らかになった。本研究の成果は今後、教員や指導者の養成課程などでの活用が期待される。顧問教員等のフィードバックを受けながらプログラムを完成させ、効果検証の準備に移行する。特に教員が多忙な時期を避け、余裕を持ったスケジュールで調査を設計する。また、研究成果については研究期間終了を待たず、調査ごとなどのまとまりを持った単位で都度公表(学会発表および学術誌への投稿)していく。プログラムの効果検証を行い、その先の普及・アウトリーチに向けて整理していく。そのためにも、本研究課題のプログラム内容に関する研究、本研究課題の意義を強化する研究、本プログラムの普及ニーズを探索する研究それぞれを着実に遂行したい。なお、研究成果については研究期間終了を待たず、調査ごとなどのまとまりを持った単位で随時公表(学会発表、学術誌への投稿および書籍化)を行っていく。初年度に実施予定であったインタビュー調査について、当初予定よりも実施人数が少なく、かつ実施場所も比較的近かったため旅費および人件費の支出が少なかった。当初予定よりもインタビュー実施人数が少なく、旅費や謝金の支出が少なかった。本年度もインタビュー調査を実施予定であるため、旅費、謝金、またインタビューデータ逐語化の委託費として支出する。2年次目においてもインタビュー調査を予定しているため、旅費および人件費として支出予定である。
イミキモド誘発乾癬モデルマウスを用いた乾癬におけるIL-27の役割

IL-27はTh1の誘導とTh17の抑制に重要なサイトカインである。マウス背部皮膚へのイミキモド連日外用により、乾癬様皮膚炎が誘導され、その過程でIL-27が産生されており、病態に関与していることが示唆された。IL-27持続的投与下にいてイミキモド誘発乾癬様皮膚炎が肉眼的、組織学的に増悪した。IL-27およびPBS投与イミキモド誘発乾癬マウスにおけるサイトカイン、ケモカインのmRNA発現の定量的解析を行ったところ、IL-27投与により、Th1サイトカイン/ケモカイン、TNF-αの発現が亢進した。一方、Th17サイトカインおよびケモカインはIL-27投与群、PBS投与群で発現に差がなかった。次にIL-27中和抗体投与により、イミキモド誘発乾癬様皮膚炎が改善するかを調べたところ、肉眼的および組織学的に抗体投与群において有意な皮疹の改善がみられ、real-timePCR法による遺伝子発現解析においてはIL-27中和抗体の投与により、Th1サイトカインおよびケモカイン、TNF-αの発現が抑制された。Th17サイトカインおよびケモカインは抗体投与群、非投与群で発現に差はみられなかった。以上より、IL-27は乾癬の病態形成において、増悪因子であることが分かった。IL-27抗体投与により、皮膚炎が改善し、IL-27抗体投与は乾癬の治療につながる可能性が示唆された。本研究を遂行するにあたり、まず、イミキモド誘発乾癬モデルマウスの作成を試みた。剃毛したBALB/cマウスの背部皮膚にイミキモド(125mg/日)を6日間連日外用したところ、浸潤を触れる紅斑および鱗屑といった乾癬様皮疹が肉眼的に誘導されることを確認した。また、組織学的にも表皮肥厚、錯角化、真皮炎症細胞浸潤といった乾癬に特徴的な所見が誘導された。次に、イミキモド誘発乾癬モデルにおいて、IL-27が関与しているかどうかを検討するため、イミキモド連日外用後のマウスの背部皮膚の凍結切片を用いて、抗IL-27p28抗体の免疫染色を施行したところ、真皮に浸潤している細胞の一部にIL-27p28が陽性であった。さらに、染色された細胞の種類を同定するため、IL-27p28染色と樹状細胞のマーカーCD11cまたは単球のマーカーMHCIとの2重染色を行った。IL-27p28陽性細胞はCD11cおよびMHCII陽性であり、IL27産生細胞は真皮樹状細胞であることを確認した。次に、イミキモド連日外用におけるIL-27産生能について、real-time PCR法を用いて、定量的に評価した。イミキモド外用開始前、2日後、4日後、6日後において、IL-27のサブユニットであるIL-27p28およびEBI3のmRNAの発現を経時的に検討したところ、両サブユニットとも経時的に発現の上昇がみられた。これらの結果から、イミキモド誘発乾癬モデルにおいて、IL-27が誘導され、その病態形成に関与していることが示唆された。そこで、乾癬におけるIL-27の役割を検討するため、IL-27持続的投与下におけるイミキモド誘発乾癬皮疹を検討した。IL-27(40ng/日)もしくはPBSを注入した浸透圧ポンプをマウス背部皮下に埋め込み、持続皮下注を開始し、翌日からイミキモドの連日外用を6日間行った。その結果、IL-27投与群において、PBS投与群に比べて、肉眼的に有意に乾癬皮疹の増悪がみられた。

また、組織学的検討も加えたところ、表皮肥厚、炎症細胞浸潤ともIL-27投与群において、PBS投与群より増悪がみられ、IL-27投与により、イミキモド誘発乾癬皮疹が増悪することが確認された昨年度はイミキモド連日外用により、乾癬様皮膚炎が誘導され、その過程でIL-27が産生されること、またIL-27持続的投与下にいてイミキモド誘発乾癬様皮膚炎が肉眼的、組織学的に増悪することを確認した。今年度はまず、IL-27およびPBS投与イミキモド誘発乾癬マウスにおけるサイトカイン、ケモカインのmRNA発現の定量的解析を行った。具体的にはreal-time PCR法を用いて、1Th1サイトカインであるIFN-γ、CXCL9、CXCL10、CXCL11、2Th17サイトカインおよびケモカインであるIL-17A、IL-17F、CCL20、3乾癬の病態形成に関与している各種サイトカインであるTNF-α、IL-22を測定した。その結果、IL-27投与により、Th1サイトカイン/ケモカイン、TNF-αの発現が亢進した。一方、Th17サイトカインおよびケモカインはIL-27投与群、PBS投与群で発現に差がなかった。次にIL-27中和抗体投与により、イミキモド誘発乾癬様皮膚炎が改善するかを調べた。具体的には抗IL-27p28ポリクローナル抗体をマウスに腹腔内投与し、イミキモド連日外用により、乾癬様皮疹を誘導し、抗IL-27p28抗体非投与群と比較した。その結果、肉眼的および組織学的に抗体投与群において有意な皮疹の改善がみられた。また、real-time PCR法を用いて、上記で測定したサイトカイン、ケモカインの発現を調べたところ、IL-27中和抗体の投与により、Th1サイトカインおよびケモカイン、TNF-αの発現が抑制された。Th17サイトカインおよびケモカインは抗体投与群、非投与群で発現に差はみられなかった。以上より、IL-27は乾癬の病態形成において、増悪因子であることが分かり、抗体投与により、皮膚炎が改善し、IL-27抗体投与は乾癬の治療につながる可能性が示唆された。申請した計画のH23年度の研究計画・方法における研究課題はおおむね終了しており、現在、H24年度の研究計画・方法における研究課題を施行しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は当初の予定通り、IL-27およびPBS投与イミキモド誘発乾癬マウスにおけるサイトカイン、ケモカインのmRNA発現の定量的解析(rea1-time PCR法)およびIL-27中和抗体投与によるイミキモド誘発乾癬マウスの皮疹の評価について検討し、本研究を遂行する。
自発音声における発話の継続・終了の予測に関わる韻律情報の解明

本研究の目的は,自発音声における発話の継続・終了の予測に関わる韻律情報の特性を明らかにることである。コーパスに基づく定量的分析と知覚実験を行った結果,上昇下降調などのアクセント句末の複合境界音調や発話内に見られる全体的なF0の下降現象,発話末付近に見られる急激なF0下降(final lowering),ポーズ,フィラー,節末の母音伸張などの韻律特徴がこうした発話の継続・終了の予測に関わりうることを明らかにした。本研究の目的は,自発音声における発話の継続・終了の予測に関わる韻律情報を,コーパスに基づく定量的分析と知覚実験を踏まえて実証的に解明することである。この目的を達成するため平成25年度は,発話の継続・終了に関わる韻律特徴の実態を調査し,次のことを明らかにした。1発話内におけるピッチ(F0)の変動:独話を対象に,(1)F0は発話内で徐々に下降する傾向にあるが発話の長さによってF0下降の傾きが異なること,(2)発話が長い場合,若干高いF0で発話を開始すること,(3)発話末では著しいF0の下降がみられること,(4)発話途中の強い統語境界でもF0下降はリセットされるが,発話末に見られる著しい下降は見られないことを明らかにした。また,(5)対話でもこうした発話全体の下降が見られるが,(6)発話末の著しい下降は見られないことを明らかにした。2句末音調:(1)句末の上昇調や上昇下降調は切れ目の強い節境界に頻出し,切れ目の弱い節境界,節境界以外の文節境界(相当)の順に少なくなる傾向にあること,(2)節境界以外の文節境界では,当該文節の係り先が遠くなるほどBPMはより多く出現する傾向にあること,(3)弱い節境界では,主節までの距離が遠くなるほどBPMはより多く出現する傾向にあることを明らかにした。3句末の母音長・フィラー:弱い節境界では,主節までの距離が遠くなるほど句末の母音長はより長くまたフィラーもより多く出現する傾向にあることを明らかにした。本研究の目的は,自発音声における発話の継続・終了の予測に関わる韻律特徴を,コーパスに基づく分析と知覚実験を踏まえて実証的に解明することである。この目標を達成するため本年度は次のことを実施した。1発話内におけるピッチ(F0)の変動:昨年度に実施した独話を対象とする分析を対話にも適用し,両者の比較を通して,(1)独話だけでなく対話においても発話全体に見られるF0の下降が強い統語境界でリセットされる傾向にあること,(2)独話では見られたfinal lowering(FL)に相当する発話末の急激な下降は対話ではほとんど観察されないこと,(3)自発性の高い発話では発話末のF0は高い傾向にありFLが生じにくく,対話は相対的に発話の自発性が高いことからFLが生じにくい可能性があることなどを明らかにした。この結果は,発話全体に見られるF0の下降については独話・対話を問わず見られるが,FLについては発話の自発性やスタイルなどの違いにより出現に差が見られる可能性のあることを示唆する。2アクセント句末の音調:句末音調に関して平成25年度に明らかにした研究成果(上昇調・上昇下降調は切れ目の強い節境界に頻出すること,節境界以外では係り先や主節までの距離が遠くなるほど多く出現することなど)を論文としてとりまとめた。3統語情報と韻律情報が発話末認知にどのような影響を与えるか調べるために統語的な発話末らしさとFLの程度を組合せた音声による反応実験を行った。その結果,F0下降の影響は小さく,統語情報が発話末認知に大きく関わる傾向が見られた。しかし統語情報だけでは予測できない発話末に対しても人間は適切に反応できることも示され,音響情報が発話末認知に関わる可能性が示唆された。また『日本語話し言葉コーパス』を研究に利用しやすい形に整備し,データ設計について発表した。(1)主節までの距離と母音長・フィラー・ポーズ・句末の音調との関係をパス解析の手法を用いて分析した結果,いずれの特徴も主節までの距離と相関があることが明らかになった。母音長・フィラー・ポーズなどの非流暢現象は,より長く複雑な発話をする場合に発話生成にかかる認知的負荷が高いためにより生起しやすいことが考えられるが,以上の結果は,これらの要素が結果として聞き手の大局的な発話末予測に貢献する可能性があるこごを示している。(2)発話末付近のF0を操作した音声を作成し,知覚実験を通して発話末のF0下降が発話末予測に与える影響を調べた結果,発話末付近でのF0下降は発話末予測に影響を与えないことがわかった。この結果は,発話末予測に関わるのは末尾の局所的なF0変化ではなく大局的なF0変化であることを示唆する。実際,自発発話全体のF0変化を調査したところ,自発性の高い対話音声では発話末のF0下降は現れにくく,発話冒頭から発話末にかけて全体的にF0が低下していることが統計分析から示された。

コーパスに基づく定量的分析と知覚実験を行った結果,上昇下降調などのアクセント句末の複合境界音調や発話内に見られる全体的なF0の下降現象,発話末付近に見られる急激なF0下降(final lowering),ポーズ,フィラー,節末の母音伸張などの韻律特徴がこうした発話の継続・終了の予測に関わりうることを明らかにした。平成26年度は,1会話における発話の継続・終了に関わる韻律特徴の基礎調査,2コーパス分析に基づく韻律特徴への反応可能性の検討,3実験的手法に基づく韻律特徴の認識可能性の検討を行なうことを計画していたが,このうち1と3については着実に遂行し研究発表を行なった。また平成25年度に実施した独話を対象とする成果も論文としてとりまとめた。2については分析は進めているが研究発表には至らなかった。これについては平成27年度での発表を目指す。コーパス言語学コーパス分析に基づく韻律特徴への反応可能性の検討については,引き続き分析を進め,研究成果を発表する。知覚実験についても追加実験を行なう。またこれまでの成果をとりまとめ,発話末を予測するモデルの構築を目指す。独話音声における発話の継続・終了の予測に関わる韻律情報の分析について,ほぼ計画通り実施し,有益な知見を得た。次年度は分析の主対象を会話に移す。知覚実験のために購入を予定していた信号処理用ソフトウェアについて,今年度実施した実験では必要なかったため購入しなかった。1会話における発話の継続・終了に関わる韻律特徴の基礎調査:会話データを対象に、独話データの分析で明らかとなった発話の継続・終了に関わる韻律特徴が会話でも同様に観察されるかを確認する。2実験的手法に基づく韻律特徴の認識可能性の検討:聞き手が韻律特徴を予測に利用するためには、人が韻律特徴(の差異)を認識できなければならない。この点を解明するため知覚実験を実施する。平成27年度に追加実験を行なう。その過程で必要に応じてソフトウェアを購入する。予定していた研究成果の発表を年度内に実施することができなかった。また一部の会話データのアノテーション作業に関し、作業者の都合により年度内の実施が困難となった。研究成果の発表を平成26年度5月にLREC2014にて行う。アノテーション作業については平成26年度前半で完了させる。
妊娠期における口腔ケア推進プログラムの構築

産後4カ月女性を対象に、歯科医師指導のもと歯科衛生士による口腔衛生状態の評価、精神状態に関する質問紙調査を実施した。口腔衛生状態の良好群と不良群を設定し検討した結果、有意な関連性が示され、不良群は「健常な精神的機能が持続できていない」状態である可能性が推測できた。また、初産婦の妊婦および産後4カ月女性を対象に検討した結果、口腔衛生状態は妊婦群に比し産後群が有意に不良であったが、精神状態は妊婦群に比し産後群が有意に良好であった。さらに、妊娠期から産後4か月まで追跡調査した36名を検討した結果、口腔衛生状態に有意差はなかったが、精神状態は妊娠期に比し産後が有意に良好であった。本研究は、妊娠期における口腔ケア推進プログラム構築のための基礎的研究である。妊娠期の口腔ケア行動(歯周基本治療含む)が妊婦や産後女性の口腔衛生状態および精神健康状態に及ぼす影響を明らかにし、それを基に口腔ケア推進プログラムを構築し、妊婦のセルフケア能力を高めることを目的としている。初年度である平成26年度は、A市の産後4か月女性118名を対象に、歯科医師指導のもと歯科衛生士による口腔衛生状態の評価、および精神健康調査票、口腔関連QOL尺度、周産期コンフォート質問票などの自己記入式質問紙調査を実施した。未処置歯数および歯石沈着本数をもとに2群を設定して比較検討した結果、口腔衛生状態と精神健康状態との関連性が示され、齲蝕や歯石沈着の治療、そしてそれに伴う歯科クリニックでの温かな対応によって、口腔衛生状態および精神衛生状態を改善できる可能性が示唆された。(印刷中、2015年6月発刊予定)さらに、A市の妊婦119名を対象に同様の調査を実施し、うち36名を産後4か月に追跡調査することによって、妊娠期から産後4か月における口腔衛生状態および精神健康状態の変化と関連性について検討した。(雑誌査読中)また、周産期コンフォート質問票について、尺度開発を試みた。その結果、妊娠期から産後における周産期コンフォートを測定する尺度として、ある程度の信頼性および妥当性を確保した尺度を開発するに至った。(雑誌査読中)本研究は、妊娠期における口腔ケア推進プログラム構築のための基礎的研究である。2年目である平成27年度は、平成26年度に収集したデータをもとに執筆していた2編目以降の原著論文を引き続き雑誌投稿し、査読後の再投稿をするとともに(再査読中)、予定通りB市において、産後女性を対象に口腔衛生状態と自己記入式質問紙法による横断的調査を実施した。B市保健所保健課や委嘱の歯科医師の協力を得て、研究対象の産後女性に研究協力の依頼を開始したが、B市調査方法に限界があり、期待した対象者数を確保することができなかった。B市内におけるデータ収集場所を増やすことも検討したが、B市自体が研究代表者の本拠地から遠方であることから旅費等の使用額が大幅に超過することが危惧されたため、B市での調査は中止とし、次の対策を研究組織内で検討した。その結果、平成26年度にA市において妊婦群と産後4カ月女性群の横断的調査、および縦断的調査が実施できており、それらのデータから口腔衛生状態と精神健康状態との関連性を示すことができていることから、本研究の目的は達成できていると判断した。よって、最終段階に予定していた、A市における妊婦群を対象にした介入研究研究を進めることにした。A市で収集した妊婦群および産後女性群の、口腔衛生状態および精神健康状態のデータを分析することによって、本研究目的をほぼ達成できており、最終段階のプログラム構築に向けて、介入研究の計画を立案し始めている。妊娠期の口腔ケア行動(歯周基本治療を含む)が妊婦や産後女性の口腔衛生状態および精神健康状態に及ぼす影響を明らかにし、それを基に口腔ケア推進プログラムを構築し、妊婦のセルフケア能力を高めることを目的としている。未処置歯数および歯石沈着本数をもとに2群を設定して比較検討した結果、口腔衛生状態と精神健康状態との関連性が示唆され、齲蝕や歯石沈着の治療、そしてそれに伴う歯科クリニックでの温かな対応によって、口腔衛生状態および精神衛生状態を改善できる可能性が示唆された(齋藤良子:産褥4か月女性の口腔衛生状態と精神健康状態との関連,女性心身医学20; 1-11.)。さらにA市の妊婦119名を対象に同様の調査を実施し、うち36名を産後4か月に追跡調査することによって、妊娠期から産後4か月おける口腔衛生状態および精神健康状態の変化と関連性について検討するとともに、妊娠期から産後におけるコンフォート(快適さ)を測定する尺度として「周産期コンフォート質問票」を開発し、尺度の信頼性および妥当性を検討した(雑誌査読中)。

平成27年度までは、A市で収集した妊婦群および産後女性群の口腔衛生状態および精神健康状態のデータを分析することによって、本研究目的をほぼ達成できていたので、最終年度である平成28年度には、最終段階である口腔ケア推進プログラム構築に向けて、A市における妊婦群を対象にした介入研究の計画を立案し始める予定であった。しかしながら、平成28年度前半から研究代表者のその他の業務の多忙が続き、当初の予定通りに進めることができなかったため、補助事業期間延長申請をし、承認された。本研究は、妊娠期における口腔ケア推進プログラム構築のための基礎的研究である。昨今、妊婦の歯周病罹患率は70%とも言われているが、妊娠期における歯科検診受診率は長年20%にとどまり、産科領域における妊婦の口腔ケアに対する消極的な姿勢が伺える。そこで本研究では、妊娠期の口腔ケア行動が心理学的側面に及ぼす影響を解明することによって、妊婦の口腔ケア推進のための新たな説得力のある根拠として「妊婦の心理学的側面への好影響」を打ち出すことを目的とした。初年度である平成26年度は、公費による妊婦歯科検診未実施のA市において、産後4か月女性118名を対象に、歯科医師指導のもと歯科衛生士による口腔衛生状態の評価、および精神健康調査票、口腔関連QOL尺度、周産期コンフォート質問票などの自己記入式質問紙調査を実施した。未処置歯数および歯石沈着本数をもとに良好群と不良群の2群を設定して比較検討した結果、口腔衛生状態と精神健康状態との間に有意な関連性が示され、不良群は「健常な精神的機能が持続できていない状態」あるいは境界域にある可能性が推測できた。さらに、齲蝕や歯石沈着の治療、そしてそれに伴う歯科クリニックでの温かな対応(介入)によって、口腔衛生状態および精神健康状態を改善できる可能性が示唆された。また、A市において妊婦119名を対象に同調査を実施するとともに、うち36名を産後4か月まで縦断的調査を行い、口腔衛生状態と精神健康状態との関連性について検討した(雑誌投稿中)。同時に本研究は、周産期コンフォート質問票の尺度開発を試み、ある程度の信頼性と妥当性を確保した尺度を開発するに至った(雑誌投稿中)。以上の成果をもとに、今後、妊娠期における口腔ケア推進プログラム構築を進めていく方針である。産後4カ月女性を対象に、歯科医師指導のもと歯科衛生士による口腔衛生状態の評価、精神状態に関する質問紙調査を実施した。口腔衛生状態の良好群と不良群を設定し検討した結果、有意な関連性が示され、不良群は「健常な精神的機能が持続できていない」状態である可能性が推測できた。また、初産婦の妊婦および産後4カ月女性を対象に検討した結果、口腔衛生状態は妊婦群に比し産後群が有意に不良であったが、精神状態は妊婦群に比し産後群が有意に良好であった。さらに、妊娠期から産後4か月まで追跡調査した36名を検討した結果、口腔衛生状態に有意差はなかったが、精神状態は妊娠期に比し産後が有意に良好であった。当初の予定通り、A市の妊婦および産後女性を対象に、口腔衛生状態の調査と精神健康状態の自己記入式質問紙による横断的調査と縦断的調査を実施することができた。データを分析して3編の雑誌投稿をし、うち1編が2015年6月に国内雑誌に発刊予定である。2年目の初頭に成果発表に至れた点は当初の計画以上に進展していると考える。最終年度の平成28年度は、収集した全てのデータをもとに複数の原著論文を投稿する予定である。
法隆寺一切経の基礎的研究 -大谷大学所蔵本を中心として-

法隆寺一切経は平安末期に書写された一切経である。その書写の経緯は保安3年(1122)の「法隆寺林幸一切経書写勧進状」によってほぼ知られ、総数は7,000巻を上回るもので、法隆寺および巷間あわせて少なくとも約1,300巻が伝存すると目される。大谷大学所蔵本は巷間に伝存する中で約90巻と法隆寺以外では比類無きまとまりであり、『貞元新定釈教録』を多く所蔵する点でも重要な位置を占める。そこで本研究では、法隆寺一切経研究で重要な位置を占める大谷大学所蔵本の分析のデータ整備を中心課題として研究を実施した。3ケ年の研究で得られた成果は大谷大学所蔵本の基礎データの蒐集と関係資料の蒐集の2点に集約できよう。第一には、大谷大学所蔵本を継続的に精査することで基礎的な書誌データをまとめることができた。またその間いくつかの知見も得た。例えば、長和元年(1012)の『十地経論』巻10の存在から、書写開始時期について、従来考えられていた11世紀末から約100年ほど遡る可能性があること、『貞元新定釈教録』に康和年間書写本・永久年間書写本・大治年間書写本の3種があり、法隆寺一切経の一具としての『貞元新定釈教録』は大治年間本にあたり、康和年間書写本および永久年間書写本は書写台帳的存在である可能性がある、といった点である。第二には、大谷大学所蔵本と密接に関係ある同朋大学所蔵本と蓬戸山房文庫所蔵本の調査によって得た知見も重要である。例えば、大谷大学所蔵本『金光明最勝王経』巻2の前欠部分が蓬戸山房文庫に所蔵されること、先の『十地経論』巻10と同年の『能断金剛般若波羅蜜多経』が同朋大学図書館所蔵本に存在するほか三者は密接な関係にあることなどが判明し、大谷大学所蔵本の性格を考える上で重要な知見を得た。以上の成果を踏まえ、今後、分析を深化させていく予定である。法隆寺一切経には、縦4.7ミリ、横4.6ミリのほぼ正方形の「法隆寺一切経」という黒経印が押されている。この一切経の書写の経緯については林幸によって保安三年三月に記された「法隆寺林幸一切経書写勧進状」を解読することによってほぼ明らかすることができた。当時、法隆寺において書写された一切経の数は少なくとも7,100巻を上回るものであったが、今日、法隆寺て伝存しているのは、その一割にも満たない661巻である。この法隆寺一切経については、既に田中塊堂氏によって所在目録が公にされている。しかし、その目録には遺漏や誤記が少なくない。そこで本研究においては、大谷大学図書館所蔵の法隆寺一切経は勿論のことであるが、その他の大学図書館や寺院などが所蔵する法隆寺一切経についても調査し、所蔵者別に「法隆寺一切経リスト」を作製した。これによって田中氏の研究を補うことができた。また、大谷大学所蔵の法隆寺一切経を精査することによって不確実であった一切経の書写の経緯を解明することができた。

即ち、従来の研究において法隆寺一切経書写の開始年次は、承徳三年(1099)に書写された『大宝積経巻七十四』が現存することから承徳年間のこととされていた。しかし、大谷大学所蔵の一切経の中には、長和元年(1012)に行教によって書写された『十地経論巻十』や応徳三年(1087)に徳厳が書写した『大威徳陀羅尼経巻十五』などが伝存している。これらの経論の存在によって法隆寺一切経の書写開始の時期が明らかになったといえる。さらに、本研究によって法隆寺一切経の書写者として、先の行教・徳厳の他に久仁・尊珍・覚長などが明らかになったことは一成果である。1997年度の本研究は以下の三点である。第一点は大谷大学図書館所蔵法隆寺一切経(以下「本学蔵一切経」)の継続調査は、おおむね採寸など基礎データ蒐集を中心とした。調査は、1997年6月・7月・11月および1998年3月で5回実施した。なお1997年7月31日には調査とあわせて今後の研究計画の検討もおこなった。第二点の本学蔵一切経関連の資料採訪・調査としては、1997年9月11日12日に、同朋大学図書館への調査旅行を実施した。同大学図書館には、本学蔵一切経の大部分をしめる山田文昭師旧蔵書が文蔵されており、その内の法隆寺一切経の調査を目的とした。基礎的なデータを調査する中で、本学蔵一切経中の『貞元新定釈教目録』の僚巻を確認するとともに、関連の法隆寺一切経が住田智見師蒐集の蓬戸山房文庫に所在することも確認した。ついで1997年12月16日には、文化庁と京都府が実施している興聖寺の一切経調査に参加した。第三点は研究会で、1998年2月23日に講演会を開催し、李際寧氏(北京図書館副研究館員)の「北京図書館の現状」を拝聴した。ついで1998年3月11日には、大谷大学史学科懇話会へ参加し、大山喬平氏(大谷大学教授)の「十二世紀の桑田西楽寺一切経について」という報告を拝聴した。法隆寺一切経と同時期の興聖寺一切経の奥書に見える人名を地域史・社会史的観点で分析した報告であったが、その分析方法に大いに学ぶものがあった。以上、1997年度の研究では、基礎的データの蓄積を着実に積み上げるとともに、その整理・分析に有用な諸報告を聞き、来る1998年度研究報告書作成への方向性を明確にすることができた。一九九八年度の本研究は以下の三点である。第一点は大谷大学図書館所蔵法隆寺一切経(以下「本学蔵本」)の継続調査で、一九九八年四月・五月・六月・十月・十一月および一九九九年一月・二月・三月の計二〇回を実施した。調査内容は前年度までの基礎データの確認、全経巻の写真撮影などであった。なお調査日程にあわせて毎月一回程度の打合会を開催し、作業報告と研究計画の検討をおこなった。第二点は本学蔵本の関連資料の採訪・調査で、一九九八年十二月二十一日・二十二日に蓬戸山房文庫および同朋大学図書館への調査旅行を実施した。前年度の同朋大学の調査によってその存在が明らかとなった蓬戸山房文庫蔵法隆寺一切経の調査を中心として、同朋大学図書館蔵本の確認調査もあわせておこなった。蓬戸山房文庫の調査では、基礎的データを調査する中で、本学蔵本のいくつかの僚巻を確認したほか、本学蔵本の『金光明最勝王経』巻二の前欠部分が所蔵されることが判明し、多くの成果を得た。また同朋大学図書館蔵本の調査では、本学蔵本中最古の『十地経論』巻十と同年・同筆者の『能断金剛般若波羅蜜多経』の存在も確認した。第三点は、研究計画の最終年を迎えるにあたっての研究成果報告書の内容検討と作製である。最終的に本学蔵本の書誌事項の基礎的データを中心として中間報告とすることとし、詳細報告については改めておこなうこととした。以上、一九九六年以来三ヵ年の研究を終えるに際して、基礎的データを中心としてではあるが、研究成果を公にすることができた。