hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サーチュインを標的とする新規低分子化合物による白血病治療法の開発

以上の結果より、新規SIRT2阻害剤であるNCO-90/141は、白血病細胞株においてカスパーゼの活性化を介する経路と、オートファジーを介する経路を同時に誘導して細胞死を起こすことが示唆された。更に、ATLモデルマウスにおいて、NCO-90/141は腫瘍細胞の臓器浸潤を抑制した。今後、SIRT7阻害剤での細胞死のメカニズム及びATL細胞における検討を行い、本薬剤の臨床応用に対する可能性を探索したい。以下の2つの目標に対して、おおむね遂行することができたため。目標1:In vitro及びex vivoにおける新規SIRT2及びSIRT7阻害剤の白血病細胞増殖抑制及び抗腫瘍効果成人T細胞白血病(ATL)は、レトロウイルスであるヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)の感染後、約40年の潜伏期間を経て発症する。一方、SIRT2は、α-チューブリン、FOXO及びヒストンなどを基質として、NAD+依存的にこれらを脱アセチル化することで細胞周期やアポトーシスなどの生命機能に関与している。これまで、SIRT2阻害剤は、神経膠腫細胞やHeLa細胞においてアポトーシスを誘導することが報告されている。本研究では、新規合成した低分子のSIRT2阻害剤であるNCO-90/141による白血病細胞株の細胞死について検討した。NCO-90/141処理により白血病細胞株の生存率が有意に低下すると共に、AnnexinV陽性細胞の増加とDNAの断片化が確認された。またカスパーゼ-3,8,9の活性化が認められたことから、NCO-90/141はアポトーシスを介して白血病細胞株の細胞死を誘導することが示唆された。一方、汎カスパーゼ阻害剤のZ-VAD-FMKは、NCO-90/141による細胞生存率の低下を抑制しなかった。更にNCO-90/141処理によりオートファゴソームの蓄積が認められたことから、NCO-90/141によるカスパーゼ非依存的細胞死(CICD)が示唆された。以上の結果より、新規選択的SIRT2阻害剤であるNCO-90/141は、白血病細胞株においてカスパーゼの活性化を介する経路と、オートファジーを介する経路を同時に誘導して細胞死を起こすことが示唆された。NCO-90/141以外の選択的SIRT2阻害剤が、カスパーゼ依存的またはオートファジーを伴うCICDによる細胞増殖阻害効果を示す知見はない。また、SIRT2を標的とした薬剤は臨床応用されていないため、NCO-90/141の患者細胞およびマウスでの更なる検討が、がんに対する新規治療法に繋がる一助となると考えられる。目標1In vitro及びex vivoにおける新規SIRT2及びSIRT7阻害剤の白血病細胞増殖抑:SIRT7阻害剤を用いた検討が未実行である。新規化合物であるため安定供給が困難であるため、準備出来次第とりくめるように、SIRT2阻害剤での検討を先行して遂行したい。目標2In vivoにおける新規サーチュイン阻害剤の抗腫瘍効果:現在マウスでの検討を遂行中である。可能であればHTLV-1プロウイルス量もあわせて検討したい。SIRT2阻害剤での検討が予定通り遂行できたため、準備出来次第とりくめるように、SIRT2阻害剤での検討を先行して遂行したい。目標2In vivoにおける新規サーチュイン阻害剤の抗腫瘍効果:新規SIRT7阻害剤での検討を遂行する。可能であればHTLV-
外来雑草の定着と防除に関する研究-特に飼料畑雑草イチビについて-

近年、飼料作物のトウモロコシ栽培圃場で外来雑草イチビ(Abutilon the oprasti Medicus)が大発生しており、その防除技術の確立が望まれている。そこで、本研究ではイチビの総合的防除体系を確立するための基礎知見を得る目的で下記の項目について調査を試みた。1.トウモロコシ畑におけるイチビの雑草害の診断:イチビの発生がトウモロコシより10日間以上遅れるとトウモロコシの乾物収量への影響は少なく、見かけ上の空間的すみわけが生じた。2.イチビ(雑草型)の生理生態的特性の解明:高密度条件下でイチビが発生した場合、伸長生長が促進されるが種子生産への乾物分配率は減少する傾向にあった。一方、低密度では分枝が発達し多大な種子生産を行なうことが把握された。3.イチビ種子の発芽特性:種子の一次休眠の覚醒は採取後3ケ月目から進行し、強い光発芽性を示した。しかし、採取後2年目の種子は光発芽性を有さず発芽温度幅は拡大した。4.イチビの種内変異の解明:雑草型イチビは開花前期間が短く、分枝性に富み、比較的小さい種子を多数生産する点で栽培型イチビと全く異なった特性を示した。現在、日本で問題となっている雑草型イチビはアメリカで問題となっている雑草型イチビと特性が酷似しており、栽培型に由来するものではなく侵入帰化したものと考えられる。5.前年度生産子実数の差異及び耕起の有無が次年度の発生消長に及ぼす影響:前年度に生産されたイチビの子実数は次年度の埋土種子数と有意に相関関係が認められた。また、耕起した場合は耕起により休眠覚醒が促進され優占種になりやすいが、不耕起の場合は生育が抑制された。近年、農耕地において外来雑草の侵入と増殖が問題になっている。その一例として、水田酪農地域で、飼料作物としてトウモロコシを栽培している圃場でイチビ(Abutilon Avicennae Gaerth.)が大発生しており、その防除技術の確立が望まれている。そこで、本研究では外来雑草イチビの総合的防除体系を確立するための基礎知見を得ることを目的とし、下記の項目について調査を試み若干の成果を得た。一方、早播き栽培では、トウモロコシの初期生育が遅くイチビとの光競合を排除することは標準栽培と比較して難しいことが明らかになった。しかし、採取後二年目の種子は光発芽性を有さず発芽温度幅は拡大した。なお、当初計画していたイチビの種内変異の解明については平成6年度に実施する予定である。その一例として、飼育作物としてトウモロコシを栽培している圃場でイチビ(Abutilon theoprasti Medicus)が大発生しており、その防除技術の確立が望まれている。そこで、本研究ではイチビの総合的防除体系を確立するための基礎知見を得ることを目的とし、平成5年度はイチビの雑草害の診断、イチビ(雑草型)の生理生態的特性及び種子の発芽特性について解明した。本年度は下記の項目について調査を試みた。

1.前年度生産子実数の差異及び耕起の有無が次年度の発生消長に及ぼす影響:前年度にイチビが発生した場所で次年度の初期発生数を調査した結果、不耕起の方が耕起した場合より多かった。しかしながら、不耕起の場合、他の雑草種子や多年生雑草の地下茎が攪乱されずに土壌上層部に残存しており、イチビより優先種になりやすく、イチビの生育は著しく抑制された。一方耕起した場合は、耕起により休眠覚醒が促進され、また生育初期に優占種になりやすく多くの子実生産が得られた。さらに、前年度に生産されたイチビの子実数は次年度の埋土種子数と土壌上層部、下層部ともに有意に相関関係が認められた。2.イチビの種内変異の解明:雑草型イチビは開花前期間が短く、分枝性に富み、比較的小さい種子を多数生産する点で栽培型イチビと全く異なった特性を示した。現在、日本で問題となっている雑草型イチビはアメリカで問題となっている雑草型イチビと特性が酷似しており、栽培型に由来するものではなく侵入帰化したものと考えられる。
成人の伝染性軟属腫の臨床および分子生物学的検討

伝染性軟属腫(MC)の小児(15歳以下)131例と成人(18歳から75歳、男性16例、女性24例)40例より採取した材料より、プロテネース処理、フェノール抽出で全DNAを精製し、制限酵素BamHI、HindIII、ClaIにて切断後、アガロースゲルにて電気泳動し、エチヂウムブロマイドDNA染色を行い、紫外線照射下に写真を撮影した。その結果、6種類のMCウイルス(MCV)DNA切断パターンが観察された。それらは、共通の切断片の存在から、MCV1型と2型に大別され、欧米の報告例との比較から、MCV1型のバリアントが2種類、MCV2型のプロトタイプと3種類のバリアントであることが判明した。MCV1型と2型の比率は、全症例ではMCV1型が93%、2型が7%と欧米と同様に本邦においてもMCV1型が圧倒的に多いことが判った。そのうち、小児例と成人女性例ではそれぞれ、MCV1型が98%、92%と多数を占めたのに比較し、成人男性例ではMCV1型の比率は44%と低く、またHIV感染者では25%とさらに少数でありMCV2型が優位であり、その一部は同性愛者であった。MCVの型と臨床像との相関はみられなかったが、免疫抑制患者では個疹が大きくまた数も多い例がみられ、特にHIV感染者ではAIDS発症ともに拡大する傾向がみられた。以上より、MCV1型が世界的に広範囲に分布し、MCの主たる原因ウイルスとなっていることを確認するとともに、成人女性例の多くは母親や保母であり小児患者との接触により感染していることが示唆された。またMCV2型によるMCの一部は、特に男性例においては性行為感染症として発症している可能性も示していると考えた。
ストア・ロイヤルティ形成要因とブランド・ロイヤルティへの影響

2018年度に予定していた研究成果として、顧客購買行動データの分析に基づいて、ロイヤルカスタマーの購買行動分析を行った。デシル分析によると、デシル上位顧客とデシル下位顧客の購買実績として、一回あたりの購入金額や商品単価については顕著な差が見られなかったものの、購入頻度(来店頻度)に大きな格差が生じていることを検証した。また、購入カテゴリー傾向として、医薬品や化粧品などの専門品の購入傾向は、デシル間に顕著な相違点を見出せなかったが、食料品や飲料などの最寄品、ペットなどの他業態カテゴリーの購入傾向はデシル上位顧客において相対的に強く示されていた。このような傾向は、2017年度の研究で、顧客のロイヤルティ(売上貢献)は購入カテゴリー数と比例して上昇するという事実を検証しているが、その購入カテゴリー数の具体的な傾向を深耕した分析結果になっている。行動ベースのID-POSデータに基づく総括すると、顧客ロイヤルティに影響する要因として導出されたものは、1購入カテゴリー数、2来店頻度であり、3購入カテゴリー傾向としては、菓子、飲料、ペット、酒類など他業態にとっての主要カテゴリーであり、そのほかに基礎化粧品、ベビーなどが高い購入傾向を示していた。上記検証結果及び並行して進めているヒヤリング調査等に基づいて、2019年度には、認知ベースの顧客アンケート調査を実施し、多面的な分析軸を加えて研究を進捗させる予定である。2018年度の研究は、基本的に既存データに基づいた分析だったため、概ね予定通り進捗した。2019年度については、新たに顧客アンケート調査を実施するため、その回収状況によっては進捗に影響を及ぼす可能性がある。2018年度のヒヤリング調査によって収集したストアロイヤルティに関する仮説を踏まえて、2019年度には、顧客IDに紐づけされた顧客アンケート調査を実施する予定。また、アンケート調査の実施前に、アンケート協力企業各社の営業部等へのヒヤリングを緻密に行い、仮説構築の精度を高める。2019年度の大規模なアンケート調査を実施した後に、認知ベース及び行動ベースの体系的分析アプローチの検討を進める。データ分析用のPCがセール期間中だったため、ディスカウント分が余剰金となっている。しかし、顧客アンケート調査が想定よりもコストがかかる見込みであるため、不足分の一部として充当する予定である。
融点近傍にある多結晶体の弾性・非弾性の研究：マントル地震波構造の理解を目指して

部分溶融が多結晶体の物性に与える影響は、これまで知られてきたような、メルトが生じたことによる直接的な影響に加えて、ソリダス直下の固体状態においても、減衰が顕著に増大し、また粘性の活性化エネルギーが顕著に増大することがわかった。しかも、融点で微少なメルトしか生成しない試料でもこの固体状態での変化は大きく、メルトによる直接的な影響を遥かに凌ぐ。本研究の成果は、上部マントルにおける地震波低速度域の存在を、メルトが非常に少ないことを示唆する地球化学の結果と整合的に説明するものとして重要である。本実験結果は、太平洋下上部マントルで実際に検出された融点直前の急激な速度低下をほぼ定量的に説明する。地球内部の3次元地震波速度構造から地球内部の温度分布や流体分布を定量的に推定するためには、岩石の非弾性特性の解明が不可欠であるが、実験データが十分でなく未知の部分が多い.我々は,有機物多結晶体を岩石アナログ物質として用い,試料のヤング率Eと減衰Q-1を6桁の広周波数帯域(100-0.1 mHz)で精密に測定できる強制振動型の変形実験装置を開発し、非弾性の解明を目指している。これまでの実験から,地震波帯域では,マックスウエル周波数による単純な相似則が成り立たず、温度が融点に近づくほど、あるいは粒径が大きいほど減衰が大きくなる方向に相似則からのずれが拡大するという系統性があることも分かった.そこで,本研究ではさらに部分溶融する温度までの実験を行い、温度によるずれの増大は、融点を超えるまで連続的に続き、融点を超えてメルトが出来ても非弾性特性には不連続な変化が生じないことを明らかにすることができた.また、融点を超えてメルトが出来ると、ポロエラスティックな効果に依って不連続な速度低下が生じることもわかった。本実験ではポロエラスティックな効果は1MHzの超音波に対して「緩和」状態にあり、それ以下の周波数帯域には緩和スペクトルを持たないことが分かった.従って,強制振動実験から得られた緩和スペクトルは、ポロエラスティック効果以外のメカニズム(粒界滑りなど)によるものと考えてよいことも分かった.本研究の結果は、融点に近い温度ではメルトが無くても地震波が低速度・高減衰になり得ることを示唆するもので,上部マントルの地震波速度構造を解釈する上で重要である。本研究ではまた、粒界滑りによる非弾性の新しいモデルを開発し、これを数値的に解いて、剛性と減衰を定量的に求めるところまで進んだ,多結晶体の弾性・非弾性・粘性の温度依存性を、融点の直下から直上まで(0.88<=T/Tm<=1.01)の範囲で詳しく調べた。メルトが生じる際の急激な粒成長を防ぐために予め部分溶融状態で粒成長をさせた試料と、部分溶融によって生じる第二相のネットワーク構造を避けるために融点以下で粒成長させた試料の二種類を用意し、両者に対してそれぞれデータを取得した。まず、広周波数範囲(100-0.0002 Hz)の強制振動実験を行ない、非弾性の温度依存性を詳しく調べた。同じ温度範囲で超音波実験とクリープ実験を行なって、非緩和弾性定数と拡散クリープの粘性を測定し、マックスウエル周波数fMを計算した。また、部分溶融試料の超音波速度から、波の周波数より高周波の帯域(f700kHz)に存在する非弾性緩和の強度を求めた。さらに、超音波の結果と強制振動実験の結果から、両者の間の周波数帯(100Hz-1MHz)に存在する非弾性緩和強度も求めることができた。得られた結果は以下のようにまとめることができる。(1)バックグラウンドの持つ非弾性緩和の総量は実験条件に依らず一定であるのに対して、ピークの総量はソリダスに近づくにつれて増大し、単純なマクスウェルスケーリング則には従わないことがわかった。(2)この増大がソリダス以下の温度から生じていることから、ピークはメルトの有無には関係しない固体状態の何らかのメカニズムにより生じていることが分かった。このことは、melt squirt flowがピークより十分高い超音波帯域に存在するという、超音波測定の結果とも調和的である。(3)部分溶融を経験しメルトのネットワークができた試料では、融点より低い温度でも、融点以上と同様の大きなピークを保つというヒステリシスが見られた。これは、高速拡散パスの存在がピークの増大に深く関わっていることを示唆する。当初は予想していなかったヒステリシス効果に気づき、その効果を詳しく調べるとともにその効果を回避した実験を新たに追加することで、再現性のある説得力あるデータセットが完成できた。定量的な解析がほぼ終了し、地震学へ応用できる一般的な定式化として完成しつつある。物理メカニズムについては未知の部分が残っており今後はその解明も課題となるが、地震学に応用できる新しい非弾性モデルを実験データから得られたことには非常に大きな意義がある。特に大きな成果は、弾性定数の高精度の測定により、強制振動実験で直接カバーできる周波数範囲よりも高周波側にある非弾性緩和の強度を推定し、幾つかの仮定に基づいて緩和スペクトルの高周波側のカットオフ周波数が推定できたことである。これは地震学への応用の際に重要となる。地震波構造を定量的に解釈するためには、岩石の非弾性特性の理解が必要である。本研究は、多結晶体の弾性・非弾性・粘性を、融点直下から融点を超えて部分溶融に至るまでの温度範囲(T/Tm=0.891.01)でほぼ連続的に測定を行った。

その結果、部分溶融が多結晶体の物性に与える影響は、これまで知られてきたような、メルトが生じたことによる直接的な影響に加えて、溶ける直前にも大きな変化が生じていることがわかった。つまり、ソリダス直下(1> T/Tm > 0.94)の固体状態において、多結晶体の減衰が顕著に増大し、また、粘性の活性化エネルギーも顕著に増大することがわかった。しかも、融点で0.4%程度の微少なメルトしか生成しない試料でもこの固体状態での変化は大きく、メルトによる直接的な影響を遥かに凌ぐ。上部マントルに存在し得るメルト量は、地球化学的制約条件から1%未満であると予想されているが、部分溶融の影響に対する従来の理解では、上部マントルで観測される地震波低速度域を微少量のメルトで定量的に説明することは困難であった。本研究の成果は、地球化学と地震学の結果を整合的に説明することを可能にするものとして重要である。実際、海洋リソスフェアの地震波速度及び温度構造から得られた横波速度の温度依存性は、カンラン岩のソリダス直下で急激な速度低下を示す(Priestley and McKenzie, 2013)。本実験データから得られた非弾性モデルは、この速度低下をほぼ定量的に説明することに成功した。融点直下における物性変化の詳しいメカニズムはまだ解明できていないが、粒界構造変化(プリメルティング)と推測している。部分溶融が多結晶体の物性に与える影響は、これまで知られてきたような、メルトが生じたことによる直接的な影響に加えて、ソリダス直下の固体状態においても、減衰が顕著に増大し、また粘性の活性化エネルギーが顕著に増大することがわかった。しかも、融点で微少なメルトしか生成しない試料でもこの固体状態での変化は大きく、メルトによる直接的な影響を遥かに凌ぐ。本研究の成果は、上部マントルにおける地震波低速度域の存在を、メルトが非常に少ないことを示唆する地球化学の結果と整合的に説明するものとして重要である。本実験結果は、太平洋下上部マントルで実際に検出された融点直前の急激な速度低下をほぼ定量的に説明する。融点を超える温度までの実験を安定的に行うために,1)融点以上の温度で粒成長させた試料の作成と、2)メルトの蒸発を防ぐガスバリア性フィルムでの試料の密封が必要であった.1)では、粒成長の段階で漏れるメルト量を最小限に抑えることと、漏れた量の精密測定に工夫が必要であった.2)では、フィルムの存在による装置剛性の低下をできるだけ小さく抑えることに工夫が必要であった.最終的にはこれらの問題にうまく対処でき、本研究の最も大きな目標であった、融点直前、直後の物性を温度の関数として連続的に測定することに成功した.非弾性が融点で連続的に変化することは、これまでの予想に反する重要な結果である。同様に,粘性についても、融点で連続的に変化することがわかり、この点に関してもこれまでの予想に反する結果を得ている。これらの結果は、メカニズムヘの制約条件となるため重要である.さらに、超音波を用いた測定から1MHzがポロエラスティック効果の緩和状態であることも分かり、この情報もメカニズムについての重要な制約条件になる。このような順調な結果を得ている一方で、融点以上の部分溶融状態での粒成長が試料にヒステリシス効果を生じ、この効果が試料毎にばらつくため、粒径依存性やメルト分率依存性がマスクされてしまうという、当初予想していなかった現象が観察された。
薬物吸収における非攪拌水層構成タンパク質の機能及び分子機構の解明

本年度は、薬物吸収に対するmucinのバリア機能の形成及びその制御に関する分子機構解明を目的として、MCF7細胞において膜結合型mucin (MUC1又はMUC13)安定発現系を作製し、薬物の細胞膜透過性に対するmucinの影響について検討した。まず、高脂溶性のモデル薬物として、抗がん剤であるpaclitaxel (PTX)、5-fluorouracil (5-FU)、doxorubicin (DOX)を選択し、MUC1安定発現系MCF7細胞における細胞毒性を評価した。各種抗がん剤添加後の細胞生存率は、mock細胞において用量依存的に低下したのに対し、MUC1安定発現細胞では有意に維持された。特にPTXのLD50値は、mock細胞及びMUC1安定発現細胞において、それぞれ0.16μM及び106.02μMと算出され、MUC1発現によってPTXに対する感受性が顕著に低下することが示された。同様に、5-FU及びDOXに対する感受性は、PTXに対する変化の程度とは異なるものの、MUC1発現によって顕著に低下することが示されたことから、MUC1が高脂溶性薬物の膜透過性を制御する重要な生体因子である可能性が示唆された。一方、MUC13安定発現細胞においては、抗がん剤に対する感受性の変化は認められず、高脂溶性薬物の細胞膜透過性に対する膜結合型mucin分子の効果には、明確な分子種差が存在することが示唆された。以上の結果は、薬物の細胞膜透過性に対するmucin分子の重要性を示し、腸管膜透過過程における新たな制御機構の提唱を可能にする有用な知見となるものと考えられた。今後、薬物の消化管膜透過機構において粘液層を中心とした腸管表面構造をより詳細に理解することで、ヒト腸管における薬物吸収の高精度予測を可能にし、医薬品開発における腸管吸収の適正な評価法の確立に貢献できるものと期待される。腸管上皮細胞表面に存在する粘液層は、mucinを主成分とした複雑な網目状の高次構造を形成していることから、薬物の膜透過過程において抑制的に働くことが指摘されている。しかし、mucinは、約20種類のmucin遺伝子(MUC)が同定されているにも関わらず、薬物の膜透過性とmucin分子との関連性について着目した検討は未だなされていない。そこで本年度は、脂溶性薬物の腸管吸収における薬物ー粘液間の直接的な相互作用を評価し、薬物の腸管吸収における粘液層の影響との関連性を検討した。さらに、MCF7細胞においてMUC1安定発現系を作製し、薬物の細胞膜透過性に及ぼすMUC1分子の影響について検討した。薬物ー粘液間相互作用の評価は、各種被験薬物とブタ胃由来mucinを混合した溶液の蛍光スペクトルを解析し、mucin由来の蛍光強度の変化からStern-Volmer式を用いて消光速度定数(Ksv)を算出することで相互作用を定性的に評価した。その結果、mucin由来の蛍光強度は、griseofulvin、antipyrine、rifampicinなどの薬物において濃度依存的に低下し、mucinとの相互作用とDTT投与による脂溶性薬物の膜透過性の変化には一定の相関性が認められることが明らかとなった。一方、MUC1安定発現系MCF7細胞に高脂溶性薬物であるpaclitaxel (10μM)を添加し、添加後の細胞生存率を指標として、paclitaxelの細胞内取り込み量に対するMUC1発現の影響を評価したところ、mock細胞に比較して有意な生存率の維持が認められた。以上より、薬物ー粘液間の直接的な相互作用を評価することで、腸管吸収において粘液層の拡散過程が律速となる薬物を予測できる可能性が示唆された。また薬物の膜透過性に対してMUC1が重要な制御因子となる可能性が示された。本研究課題における研究目的の一つである「薬物の腸管吸収を制御する分子機構の一つとしての膜結合型mucinの関与を明らかにする」に対し、重要な結果を得ることができた。また、ゲノム編集技術を応用した膜結合型mucinの機能解析及び安定発現細胞の作製にも着手している。従って、本研究課題の基盤となる研究成果が得られていることより、総合的に研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。

一方、MUC13安定発現細胞においては、抗がん剤に対する感受性の変化は認められず、高脂溶性薬物の細胞膜透過性に対する膜結合型mucin分子の効果には、明確な分子種差が存在することが示唆された。以上の結果は、薬物の細胞膜透過性に対するmucin分子の重要性を示し、腸管膜透過過程における新たな制御機構の提唱を可能にする有用な知見となるものと考えられた。今後、薬物の消化管膜透過機構において粘液層を中心とした腸管表面構造をより詳細に理解することで、ヒト腸管における薬物吸収の高精度予測を可能にし、医薬品開発における腸管吸収の適正な評価法の確立に貢献できるものと期待される。本研究課題における研究目的である「薬物吸収を制御する分子機構の解明」に加え、最適なヒト腸管吸収予測システムの構築及び非攪拌水層を標的とした吸収改善技術の開発に向け申請した研究計画に従って研究を進めていく予定である。また、膜結合型mucin発現系細胞を分子種ごとに樹立し、膜透過性とmucin分子種差との関連性について、その構造・分子サイズの違い及び種差を念頭に統合的な解析を行うだけでなく、医薬品開発において重要な情報となることを考慮し研究を推進していく予定である。
血管平滑筋内皮依存性過分極反応に対するエストロゲンの影響に関する研究

内皮細胞由来過分極因子(EDHF)は血管平滑筋細胞の膜電位を過分極させ、特に抵抗血管である微小血管において一酸化窒素(NO)やプロスタサイクリン(PGI_2)よりも強力な血管弛緩作用を有し、血圧の調節や臓器血流の調節に重要な役割を果たしている。EDHFの本体に関してはgap juncticonを介した内皮-平滑筋間の電気伝達、チトクロームP450代謝産物、カリウムイオン、過酸化水素など、動物種や血管床の違いにより種々の可能性が想定されているが、Wistarラット腸間膜動脈においては前者と考えられる。そのEDHF反応はエストロゲンにより影響されることから、それを利用してEDHFの本態究明をめざした。結果として、卵巣摘出ラット(OVX)群では、sham手術群(CON)や卵摘後エストロゲン補充群(ERT)群に比較して血管平滑筋静止膜電位が浅く、アセチルコリン(ACh)による血管平滑筋膜電位過分極反応およびフェニレフリン収縮後のAChによる内皮依存性弛緩友応が低下していた。コネキシン43抗体を用いた兔疫染色での検討では、CON、ERTにおいて腸間膜動脈の内皮側及び中膜の外側に強い染色部位を認めたが、OVXにおいては染色の程度は著しく低かった。各群の腸間膜動脈の膜蛋白分画におけるコネキシン43の発現の変化をウエスタンブロッティングによって解析した結果、43kDaにコネキシン43が検出され、OVXでの蛋白発現量はCONに対して有意な減少を認め、ERTではOVXと比較して蛋白発現量の増大傾向が認められた。第三の内皮由来血管弛緩因子として内皮由来過分極因子(EDHF)があり、特に末梢血管において平滑筋のKチャネルを開口により拡張を惹起し、血圧調節や血流制御に重要な機能を担っている。われわれは、40週令の高齢ラットにおいて腸間膜動脈の平滑筋膜電位とEDHFの作用を検索し、エストロゲンが平滑筋膜電位に影響を及ぼし、血管をより弛緩し易い状態としていることを見いだした。本研究では、以上の結果をふまえ、まずラット腸間膜動脈を用い、その機序を明らかとすることを目的とする。1.Wistarラットを用い、卵巣摘出群、卵巣摘出後エストロゲン補充群、sham operation群を用意し、1カ月後に腸間膜動脈を摘出した。平滑筋静止膜電位およびアセチルコリンによる膜過分極を測定し、エストロゲンが静止膜電位保持およびEDHF機能発現に重要であることを確認した。エストロゲンの急性効果の有無を確認したところ、急性効果はなく、その作用は遺伝子発現を介したものであることが示唆された(研究代表者佐久間、研究分担者藤本)。2.上記Wistarラットにおいて、腸間膜動脈から平滑筋細胞の単離し、平滑筋細胞膜のパッチクランプ法により、平滑筋細胞に存在するKチャネルの種類を同定し、エストロゲン存在の有無による影響を検討したところ、3種類のKチャネルの存在が確認され、そのいずれもエストロゲンの有無により機能に変化は生じていなかった(研究分担者當瀬、蒔田)。3.妊娠によりエストロゲンが増加すると細胞間のギャップジャンクション(コネキシン)が増加し、細胞間の電気伝導性が良くなるという報告があるので、Wistarラットの卵巣摘出群、sham operation群で腸間膜動脈のコネキシン43を染色したところ、卵巣摘出群では染色性の低下が認められた(研究代表者佐久間)。

われわれは、40週令の高齢ラットにおいて腸間膜動脈の平滑筋膜電位とEDHFの作用を検索し、エストロゲンが平滑筋膜電位に影響を及ぼし、血管をより弛緩し易い状態としていることを見いだした。本研究では、以上の結果をふまえ、その機序を明らかとすることを目的とする。1.Wistarラットを用い、卵巣摘出群、卵巣摘出後エストロゲン補充群、sham operation群を用意し、1カ月後に腸間膜動脈を摘出した。平滑筋静止膜電位およびアセチルコリンによる膜過分極を測定し、エストロゲンが静止膜電位保持およびEDHF機能発現に重要であることを確認した。エストロゲンには急性効果はなく、その作用は遺伝子発現を介したものであることが示唆された(研究代表者佐久間、研究分担者藤本)。2.上記Wistarラットにおいて、腸間膜動脈から平滑筋細胞の単離し、平滑筋細胞膜のパッチクランプ法により、平滑筋細胞に存在するKチャネルの種類を同定し、エストロゲン存在の有無による影響を検討したところ、3種類のKチャネルの存在が確認され、そのいずれもエストロゲンの有無により機能に変化は生じていなかったガ、現在分子生物学的手法で再評価している(研究分担者當瀬、蒔田)。3.妊娠によりエストロゲンが増加すると細胞間のギャップジャンクション(コネキシン)が増加し、細胞間の電気伝導性が良くなるという報告があるので、Wistarラットの卵巣摘出群、sham operation群で腸間膜動脈のコネキシン43を染色したところ、卵巣摘出群では染色性の低下が認められた。さらに、その遺伝子発現を検討したところ、その変化が裏付けられた(研究代表者佐久間)。内皮細胞由来過分極因子(EDHF)は血管平滑筋細胞の膜電位を過分極させ、特に抵抗血管である微小血管において一酸化窒素(NO)やプロスタサイクリン(PGI_2)よりも強力な血管弛緩作用を有し、血圧の調節や臓器血流の調節に重要な役割を果たしている。EDHFの本体に関してはgap junctionを介した内皮-平滑筋間の電気伝達、チトクロームP450代謝産物、カリウムイオン、過酸化水素など、動物種や血管床の違いにより種々の可能性が想定されているが、Wistarラット腸間膜動脈においては前者と考えられる。そのEDHF反応はエストロゲンにより影響されることから、それを利用してEDHFの本態究明をめざした。結果として、卵巣摘出ラット(OVX)群では、sham手術群(CON)や卵摘後エストロゲン補充群(ERT)群に比較して血管平滑筋静止膜電位が浅く、アセチルコリン(ACh)による血管平滑筋膜電位過分極反応およびフェニレフリン収縮後のAChによる内皮依存性弛緩反応が低下していた。コネキシン43抗体を用いた免疫染色での検討では、CON、ERTにおいて腸間膜動脈の内皮側及び中膜の外側に強い染色部位を認めたが、OVXにおいては染色の程度は著しく低かった。各群の腸間膜動脈の膜蛋白分画におけるコネキシン43の発現の変化をウエスタンブロッティングによって解析した結果、43kDaにコネキシン43が検出され、OVXでの蛋白発現量はCONに対して有意な減少を認め、ERTではOVXと比較して蛋白発現量の増大傾向が認められた。
スピントロニクス量子操作研究調整班

伊藤は,同位体組織が制御されたシリコン半導体を利用して,核スピンと電子スピンの量子操作研究を概観した.量子操作としては電子スピンを介した核スピンの初期化や,パルス量子操作による核スピンコヒーレンスの25秒までの延長が大きな成果である.また,リン(^<31>P)不純物を電子スピンおよび核スピン量子ビットとして添加し,同位体純度に対するリン電子スピンコヒーレンスの挙動と電子スピンと核スピン間の相互作用の変化も明らかにした.大野は,時間分解カー回転測定を用いた光学的手法による,半導体量子構造における核スピンのコヒーレントダイナミクスの検出を実証した.また,スピンエコー法により,局所的な核スピンの位相緩和時間と不均一広がりによる実効的な位相緩和時間を得た.スピンエコー法自体が量子操作技術であり,それを光のみで行った意義は大きい.武藤は,量子ドットの電子スピンを用いた量子演算ゲートの研究を行った.核磁場を利用した光量子ビットから電子量子ビットへの量子ビット変換,量子演算・スピンデコヒーレンス,量子ドットの発光波長制御について実験的に検討した.また,四波混合をもちいた位相緩和時間測定にも成功した。石橋は,カーボンナノチューブを用いたスピン量子ビットへの応用を検討した.単一ナノチューブに対して離散的な電子準位を観測し,それら電子準位を用いた量子操作の可能性を物理的に考察した.これらの量子操作が完成すれば,カーボンナノチューブをもちいた量子コンピュータが実現することになる.量子操作という共通のキーワードのもと、研究分担者がお互いの専門性を生かしながらも協調して、総合的な観点からスピンの操作に関する研究を進めた。量子操作を実現する舞台である核スピン量子構造・結合型縦型量子ドット・カーボンナノチューブのデバイス作製技術の確立を目指した研究を展開した。さまざまなSi半導体超構造を分子線エピタキシー(MBE)装置を用いて作製し、同位体操作に基づく核スピン濃度、スペーサー層の厚みの位置と濃度などを系統的に変化させた一連の試料を作製する技術を確立した。結合型量子ドットでは印加磁場中の電子トンネリングに基づくレベルクロッシング・アンチクロッシングの詳細な解析を行い、縦型結合ドットを横に並べることから量子操作につながる可能性を模索した。カーボンナノチューブを用いた量子ドットでは、再現性よく量子ドットを形成できる技術の確立を目指して、電子ビーム照射や酸化膜を通したトンネル障壁の形成法など試みた。量子操作技術としては、フェムト秒レーザーシステムと光学顕微鏡用クライオスタットを利用し、赤外域での全光核磁気共鳴を高い空間分解能(<10μm)で達成するためのシステムを構築し、半導体量子ナノ構造での局所核磁気共鳴を全光核磁気共鳴法によって実現した。個々の量子ドットのスピン状態を検出する手法として顕微分光および近接場分光の開発も進めた。以上の成果に基づき、来年度以降も量子操作を実現するための材料と評価技術の融合を目指す。伊藤は、シリコン中の核スピンと電子スピンを利用した量子コンピュータの開発を進めた。核スピン制御に必要な半導体同位体超格子の作製と評価に成功し、量子ビットの選択的アクセスに必要な強磁性体ストライプの開発も進めた。核スピン制御の基礎的な実験も進行している。また、電子スピンを制御するためにSi基板上にGe量子ドットの位置と大きさを制御する試みも開発した。Ge量子ドットをSiキャップ層で覆えば、Geドット直上のシリコン部分に集中するひずみにより電子が局在できると考える。Si中の局在電子スピンのコヒーレンスに関する研究も開始した。大野は、円偏光励起電子スピンによって大きな核スピン分極が得られるGaAs/AlGaAs(110)量子井戸構造を作製し、強く結合した電子・核スピン系の動的核スピン分極について動的核スピン分極の定常状態の双安定性を時間分解ファラデー回転測定により定量的に調べた。また、井戸幅の異なる(110)GaAs/AlGaAs量子井戸についてg因子の異方性と動的核スピン分極の大きさを系統的に測定した。さらに、(In,Ga)As/(Al,Ga)As量子井戸構造について、GaAs以外の核種の動的核スピン分極および全光核磁気共鳴の実現に向けた実験を進めている。武藤は、「提案している量子ドットの電子スピンを用いた量子演算ゲートの実現に向けて、四光波混合による量子ドットの共鳴励起でのスピン緩和時間測定、および構想の基本となる結合量子ドットの作製を行い、その光学特性を評価した。結合量子ドットからのフォトルミネッセンスにはキャリアのトンネルの効果が認められた。円偏光励起により低エネルギー側に基底準位があるドットにおけるスピン緩和特性を調べたところ3nsという長い緩和時間とともに、結合の効果と思われる構造依存性が認められた。石橋は、カーボンナノチューブは数ナノメートルの直径を持っている1次元物質であることから、超微細ナノデバイスへの応用が期待できる。われわれはその1例として、カーボンナノチューブ量子ドットを形成し、単一電子スピンの量子操作の可能性を探索している。単一電子スピンの発生には、量子ドット内の電子数を1にまですることが理想的である。しかし、ここではカーボンナノチューブの大きな離散化量子準位間隔という特長を生かして、多数の電子を含みながらも単一スピンを安定して発生できることを実験的に示すことができた。伊藤は,核スピンおよび電子スピン量子ビットの作製と量子操作の実現にむけて,同位体超格子中の核スピンや,量子ドットの電子スピンにおいてスピン1/2状態を実現する最適な半導体構造を作製し,それに対して磁気共鳴的手法を用いて量子操作を実現した.

核スピンに関してはスピン1/2を有する^<29>Si同位体とスピン0の^<28>Si同位体の位置が原子レベルで制御された構造を,分子線エピタキシー法を用いて作製した.大野は,全光核磁気共鳴法の量子コンピューティングへの応用に関する研究を行った.全光核磁気共鳴法を電子スピンおよび核スピンを量子ビットとする半導体量子コンピュータの初期化および演算技術に応用することを目的とし,核スピンや電子スピンを量子ビットとする半導体量子ナノ構造の作製と,円偏光励起により生成したキャリアによる核スピン分極状態(初期化)の実現と,キャリア・核スピン間の相互作用の解明と核スピン操作に関する研究を実施した.武藤は,量子ドットの電子スピン光操作による量子演算の研究を行った.InAs/GaAs量子ドットの電子スピンを光学的にコヒーレントに制御することを実験的に検討した.これにより電子スピンのコヒーレンス持続時間の実測,位相破壊要因の解明,及びコヒーレンス向上のための改良を行い,電子スピンを用いた量子コンピューティングの要素技術を調べた.石橋は,カーボンナノチューブを用いたスピン量子操作のための機能探索を行った.単一ナノチューブに対して離散的な電子準位を観測し,その量子操作にむけた基礎技術の開発を行った.伊藤は,同位体組織が制御されたシリコン半導体を利用して,核スピンと電子スピンの量子操作研究を概観した.量子操作としては電子スピンを介した核スピンの初期化や,パルス量子操作による核スピンコヒーレンスの25秒までの延長が大きな成果である.また,リン(^<31>P)不純物を電子スピンおよび核スピン量子ビットとして添加し,同位体純度に対するリン電子スピンコヒーレンスの挙動と電子スピンと核スピン間の相互作用の変化も明らかにした.大野は,時間分解カー回転測定を用いた光学的手法による,半導体量子構造における核スピンのコヒーレントダイナミクスの検出を実証した.また,スピンエコー法により,局所的な核スピンの位相緩和時間と不均一広がりによる実効的な位相緩和時間を得た.スピンエコー法自体が量子操作技術であり,それを光のみで行った意義は大きい.武藤は,量子ドットの電子スピンを用いた量子演算ゲートの研究を行った.核磁場を利用した光量子ビットから電子量子ビットへの量子ビット変換,量子演算・スピンデコヒーレンス,量子ドットの発光波長制御について実験的に検討した.また,四波混合をもちいた位相緩和時間測定にも成功した。石橋は,カーボンナノチューブを用いたスピン量子ビットへの応用を検討した.単一ナノチューブに対して離散的な電子準位を観測し,それら電子準位を用いた量子操作の可能性を物理的に考察した.これらの量子操作が完成すれば,カーボンナノチューブをもちいた量子コンピュータが実現することになる.
婦人科がん薬物療法後のがんゲノム・RNA解析による薬剤耐性の解明

がん発症時のドライバー変異や治療標的候補分子の同定が進んでいるものの、がん薬物療法等により生じる遺伝子変異に基づく薬剤耐性獲得の分子機構は十分に解明されていない。一般に、再発あるいは残存腫瘍では外科的切除が困難な場合が多く、解析検体数が少ないが、婦人科がんの場合、再発・残存腫瘍に際し腹水穿刺や二次的手術等を選択することは少なくない。本研究では再発ないし残存腫瘍のエキソーム解析やRNA-Seq解析等により耐性獲得の分子機構解明を進め、がん薬物療法等による治療戦略の再構築を目指す。研究期間の前半で薬剤耐性候補変異を探索し、後半では検証データによる仮説を立証する。
亜熱帯性大型浮遊性カイアシ類の生活史戦略の解明

熱帯・亜熱帯性のEucalanida科とCalanidae科カイアシ類の生活史戦略の詳細と進化の過程を理解するために、相模湾に出現する両科カイアシ類を実験室で飼育し、卵生産と生活史戦略の関係を解析した。その結果、両科の属間および生活史戦略の違いに対応し、雌成体の体サイズと卵サイズの関係が異なる事が明らかとなり、表層性種は大卵少産のK-戦略者、OVM種は小卵多産のr-戦略者に大別されることが明らかとなった。西部北太平洋の東経128165度、北緯1549度の海域で、JAMSTEC「白鳳丸」の航海KH-03-02、KH-06-01、KH-06-02、同「淡青丸」の航海KT-08-07、KT-09-03、水産総合研究センター「若鷹丸」の航海WK0805において、計45測点で採集された動物プランクトン試料の解析を行った。上記で得られた動物プランクトン試料から、Eucalanidae科各出現種の発育ステージを同定し、個体数の計数を行った。当初、本科出現種の生物量等の解析を実施する予定であったが、出現種の生活史が種ごとに異なる事が明らかとなり、予定を変更し、出現種の生活史の詳細について解析を実施した。その結果、亜熱帯海域において、成長に伴う季節的鉛直移動を行う可能性が示唆される種は、Rhincalanus nasutus、R. rostrifrons、Eucalanus californicus、E. hyalinus、E. spnifer、Pareucalanus parki、Subeucalanus crassusの7種であり、これら7種の表層下での休眠ステージとそれらの分布深度は、種ごとに異なり、先行研究で明らかになっている高緯度海域に分布する同科他種の生活史に関する情報を加味すると、本科における成長に伴う季節的鉛直移動は、1)高緯度型(Eucalanus bugiiやRhincalanus gigas)、2)中緯度型1(E. californicusとP. parki)、3)中緯度型2(S. crassus)、4)低緯度型(R. nasutusやR. rostrifrons、E. hyalinus、E. spnifer)の4型に大別されることが明らかとなり、これらの生活史のパターン変遷から、本科における低緯度から高緯度の環境への適応の過程が明らかとなった。一昨年度の西部北太平洋外洋域におけるEucalanidae科7種の解析結果から、季節的な成長に伴う鉛直移動(Seasonal OVM)のパターンが本科種間で異なることを明らかにした。そこで、本科の熱帯・亜熱帯性の表層種を含め、多様な生活史戦略の詳細と進化の過程を理解するために、相模湾に出現する本科カイアシ類を実験室で飼育し、再生産と生活史戦略の関係を解析した。その結果、1)本科の属間および生活史戦略の違いに対応し、成体雌の体サイズと卵サイズの関係が異なる事が明らかとなり、表層性種はK-戦略者、OVM種はr-戦略者に大別されることに加えて、2)春季表層に出現するEucalanus californicusは、7度以下の低水温で卵生産と卵の成長・孵化が抑制されることが明らかとなった。さらに、横浜国立大学臨海環境センターに保存されている動物プランクトンのモニタリング試料を活用し、2012年から2014年までの毎月の試料を解析した。その結果、3)春季表層に出現したE. californicus成体雌の卵巣の成熟度から毎年同時期に再生産を行っていることが強く示唆され、また、4)本種の春季表層への出現期間の長短は、年ごとに異なる表層環境により制御されている可能性が明らかとなった。上記に加え、相模湾におけるE. californicusの生活史戦略をより理解すために、同湾において類似のSeasonal OVMを行っていると考えられているCalanus sinicusを比較対象として解析を実施した。その結果、5)C. sinicusの窒素排泄速度の高精度解析を行い1固体ごとの排泄速度を明らかにし、また、6)本種の周年の卵生産速度の変化が水温と強い負相関を示したことから、高温期を避けて深層で休眠する個体群が増加し、それらは、冬季から春季に表層に出現している可能性が明らかとなった。一作年度までのEucalanidae科における再生産(卵生産)戦略の解析結果から、顕著なSeasonal OVMを行う種は「小卵多産」のr-戦略者であり、通年表層に分布する熱帯・亜熱帯性表層種は「大卵小産」のK-戦略者であることが明らかとなっている。昨年度は、同科で卵サイズと卵生産のデータが得られていなかった2種について、追加の採集と飼育実験を行った。さらに、Eucalanidae科と同様、科内でSeasonal OVM種と表層性種の双方が存在するCalanidae科に関しても解析を実施した。その結果、生活史戦略と卵サイズ、卵生産の間には、上記と類似した傾向が認められたことから、本研究で明らかとなったEucalanidae科の傾向は、同科特有のもではなく、浮遊性カイアシ類全般に適応可能である可能性を示唆するものと考えられた。

また、一昨年度実施した横浜国立大学臨海環境センターに保存されている動物プランクトンのモニタリング試料の解析を継続し、昨年度は、Eucalanus californicusの季節的出現消長の経年変化について、2015年の試料を解析することに加えて、本種の飼育実験を行い、表層での産卵の確認と卵生産速度の測定を行った。その結果、昨年度の本種の春季表層への出現傾向は、一昨年度と同様、表層での餌環境が安定せず、出現期間が長くなる傾向を示した。上記の傾向は、卵生産速度の解析結果からも支持され、2014年度実験結果や他海域での結果と比較して低い値であったことも明らかとなった。飼育実験およびモニタリング試料の解析に関してもほぼ予定どおり実施することができたものの、学内外の委員会等の業務が増加し、研究成果の公表に遅れが生じている。昨年度までに得られたEucalanidae科とCalanidae科の生活史戦略と卵サイズに関しての研究結果を国際会議および国内学会にて成果報告として発表を行った。本研究の成果は、両科各種の生活史戦略の違いに対応し、雌成体の体サイズと卵サイズの関係が異なり、表層性種はK-戦略者、OVM種はr-戦略者に大別されること新たに示したものである。また、横浜国立大学臨海環境センターに保存されている相模湾沿岸域の動物プランクトンのモニタリング試料を活用し、2012年から2016年までのEucalanus californicusの経年的な出現傾向と生殖腺の発達段階の解析結果に関して、国内学会で発表を行った。上記に加えて、本年度あらたにCalanidae科の遺伝的に近縁な姉妹種2種、Calanus sinicusとC. jashnoviの卵サイズと卵生産速度を解析し、両種の卵への資源投下量(体炭素に対する相対的なクラッチ炭素量)が同じであるにもかかわらず、両種の生活史戦略の差異に対応して、卵サイズを変化させていることを明らかにした。本研究の成果を国内学会にて発表した。熱帯・亜熱帯性のEucalanida科とCalanidae科カイアシ類の生活史戦略の詳細と進化の過程を理解するために、相模湾に出現する両科カイアシ類を実験室で飼育し、卵生産と生活史戦略の関係を解析した。その結果、両科の属間および生活史戦略の違いに対応し、雌成体の体サイズと卵サイズの関係が異なる事が明らかとなり、表層性種は大卵少産のK-戦略者、OVM種は小卵多産のr-戦略者に大別されることが明らかとなった。Eucalanidae科における再生産(卵生産)戦略の解析結果から、顕著なSeasonal OVMを行う種は「小卵多産」のr-戦略者であり、通年表層に分布する熱帯・亜熱帯性表層種は「小卵多産」のK-戦略者であることが明らかとなった。これは、一昨年度明らかとなったEucalanidae科の季節的な成長に伴う鉛直移動(Seasonal OVM)の種間で異なるパターンと整合的であり、これら両者の結果は、本科における熱帯・亜熱帯海域から高緯度海域への適応進化を矛盾無く説明するものある。従来よく知られている浮遊性カイアシ類(海産・淡水産含め)の雌親の体サイズと卵サイズの関係では、本科のように水柱内に直接卵を放出するfree-spawnerにおいて、中・深層性種のうちのごく一部の例外を除き、種や属、科など分類群間で大きな差異はなく、一般的に体サイズの増加に従い卵サイズも一定の割合で増加するものと考えられてきた。したがって、本研究で明らかとなった結果は、上記の定説を覆すものである。本研究の結果より、同じfree-spawners間でも生活史戦略の差異によって、卵への資源投資量を変化させていることを示しており、この点において画期的な成果であるといえる。また、飼育実験およびモニタリング試料の解析に関してもほぼ予定どおり、実施することができた。
自己株式取得に関する現代的問題点の重層的考察

平成30年度は、研究最終年度であることを強く意識して、できるだけこれまでの研究成果をアウトプットするよう心がけて研究活動を行った。なかでも、代表的なものとして紀要論文に掲載された論考が挙げられる。同論文では、自社株公開買付けに関して、法理論およびファイナンス理論にも踏み込んで、公開買付けを介して行われる自己株式取得について包括的な検討を行った。公開買付けは、周知の通り、金融商品取引法上の制度であり、主として企業買収(上場会社が非公開化のために行うMBOを含む)の手段として用いられる。そのため、我が国においては、企業実務において公開買付けが発展し、法制度あるいは学説では企業買収の文脈で検討が重ねられてきた。もっとも、近時においては、株主還元の一環として自己株式取得が多く行われるようになり、そのツールとして自社株公開買付けが利用されるケースがみられるようになった。しかしながら、自社株公開買付けについては、実務上は多く利用されるようになっても、学説における議論はほぼ皆無といえる状況にあった。かかる状況に鑑み、同論文では、自社株公開買付けについて広く理論面から分析・検討を行った。そのほか、とりわけ上場会社が自己株式取得を行う際には、インサイダー取引規制との関連性が問題点として顕在化する。その点を意識し、インサイダー取引に関する研究も行った。また、本研究課題である自己株式取得について、我が国より多くの実績があり、理論的な研究も活発に行われているアメリカに出張し多くの知見を得ることができた。平成27年度は、自己株式取得規制に関する法制度とその実態について外国法および日本法の検討を行った。法制度の検討においては、当初は外国法として米国法のみを対象とする予定であったが、英国法についても考察した。英国法の研究も加えたのは、同国においては、米国とは正反対のスタンスをとっており(厳格な自己株式取得規制がとられている)、かつ歴史的には日本と同様に自己株式取得を原則禁じていたこともあり、わが国の法制度を比較法の観点から考察するにあたり有益と思われたからである。わが国おいては、とりわけ上場会社が自己株式を取得する場合に、多様な取得方法をとることが認められている。これは他方で、取得方法によって服するルールが異なるという現象をもたらしている。米国法および英国法と比べると、このような制度設計は特異とも言える。かかる問題点について、開示規制に焦点を当て、解決策の提案をした。これについては、論文として公表することが決定しているが、掲載誌の都合上、平成28年度の業績となる。また、当初の予定では平成29年度に行う予定であったファイナンス理論の研究についても、一部前倒しで行った。これは、JPX日経インデックス400やコーポレートガバナンス・コードなどの影響で、自己株式取得の必要性がこれまで以上に増していることを考慮したためである。これらの点については、証券市場における自己株式取得の意義を踏まえ、論文として公表した。当初の研究計画の通り、自己株式取得に関する法制度とその実態に関する日米の比較研究について、論文公表の目処がついた。平成28年度は多くの業績を公表することができた。なかでも代表的な業績としては、自己株式取得に関する開示規制とその実態について外国法(米国・英国)および日本法の検討を行った論文を査読雑誌に掲載できたことが挙げられる。上記研究は自己株式取得にかかる開示規制一般について検討を加えたものだが、そのほか上場会社に対象を限定した研究も行った。当該研究においては、上場会社が自己株式取得に関する情報を市場にアナウンスすることの影響を考慮して、種々の取得方法のうちいかなる手段によって自己株式を取得することが投資情報の提供の観点から望ましいか考察した。とりわけ日本は、オークション市場における単純買付け、公開買付け、そしてToSTNeT市場における自社株の買い付けが上場会社に認められているが、開示が求められる情報および時期に違いが出ることの是非について検討を行った。また、自己株式取得を実施するにあたっての重要な要件である財源規制についても考察した。財源規制は債権者保護が念頭にあることは周知の通りであるが、会社法が定めた「形式的」な財源規制が、キャッシュ・リッチな会社であっても妥当するかについても検討を加えた。当該研究では、財源規制違反となる自己株式取得を行った上場会社の例を挙げて、財源規制の機能的な意義について分析を行った。財源規制は会社法が定めた自己株式取得において必ず遵守すべき要件であるが、機能的には、自己株式取得(あるいは剰余金の配当)を企図している会社のキャッシュ・フローに問題が無いかを推し量る尺度ともなり得ることを試論として提示した。当初の計画を超える本数の論文を公表することができ、研究の進捗状況は極めて良好である。平成29年度は、研究最終年度へ向けてインプットを中心とした研究活動を行ったが、いくつかの成果論文を公表することができた。なかでも代表的なものとしては、英国の査読雑誌に掲載が認められた論文が挙げられる。同論文においては、自己株式取得に関する開示規制について米国法と英国法を参照し、日本においてあるべき法規制はいかなるものかを論じた。また、とりわけ上場企業において株主還元の一環としての自己株式取得が増えてきている現状を踏まえて、会社経営者として取締役が自己株式取得を決定・実施するにあたりどれほどの裁量が認められるかについて、米国法を参照した論文を執筆した。同論文では、自己株式取得にかかる取締役の裁量の限界点を探ることを試みたが、特に取得価格の観点からいかなる問題があるかを探求した。日本においてはこの問題について裁判例の集積も少なく、議論も熟しているとは言いがたい中、同論文において一つの問題提起はできたと思われる。