hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
樹状細胞の細胞生理学的研究

本研究の目的は樹状細胞の分化成熟に伴う機能的変化とその制御機構を明らかにするためのものであり,以下の結果を得た.1)in vitroにおいて骨髄細胞より増殖分化誘導される未熟樹状細胞は,可溶性蛋白抗原はもとより粒子状抗原や死細胞に対しても食作用能をもち,それらを取り込み,消化分解することにより抗原ペプチドをMHC class II分子に結合させて提示すること,さらに特異的抗原ペプチドを添加した場合に比べ遥かに効率がよいことが示された.また,生体内T細胞領域に分布する樹状細胞が死細胞を捕食し,それら由来の抗原を提示することも示された.2)生体内に粒子状抗原を投与することにより炎症応答が誘導されると,未熟な単球系細胞が局所に出現し,それらの一部は粒子を捕食すると同時に樹状細胞へと分化し,所属リンパ器官のT細胞領域へと移動し,特異的免疫応答を誘導できることが明らかになった.3)樹状細胞はin vitro培養での成熟に伴って,MDCやfraktalkine等のケモカイン産生能を増強するが,実際にT細胞領域に分布する樹状細胞もこれらのケモカインを産生していることが組織学的に確認された.4)末梢血中に存在する樹状細胞は少なくとも3つのサブセットから構成されるが,これらは全て未成熟な細胞であり,最大の集団であるCD1a^+ CD11c^+細胞は表皮のランゲルハンス細胞の直前の前駆細胞である可能性が示された.また,CD1a^- CD11c^-細胞は,既に報告されている形質細胞様T細胞であることが機能的ならびに形態的性状より明らかになった.5)未熟樹状細胞は取り込んだ抗原を後期エンドソーム/ライソソームへと運ぶが,抗原ペプチド-MHC複合体の形成を行わず,この複合体の形成ならびに細胞表面への提示には炎症性サイトカインをはじめとする成熟刺激が必要であることが示された.本研究の目的は樹状細胞の分化成熟に伴う機能的変化とその制御機構を明らかにするためのものであり,以下の結果を得た.1)in vitroにおいて骨髄細胞より増殖分化誘導される未熟樹状細胞は,可溶性蛋白抗原はもとより粒子状抗原や死細胞に対しても食作用能をもち,それらを取り込み,消化分解することにより抗原ペプチドをMHC class II分子に結合させて提示すること,さらに特異的抗原ペプチドを添加した場合に比べ遥かに効率がよいことが示された.また,生体内T細胞領域に分布する樹状細胞が死細胞を捕食し,それら由来の抗原を提示することも示された.2)生体内に粒子状抗原を投与することにより炎症応答が誘導されると,未熟な単球系細胞が局所に出現し,それらの一部は粒子を捕食すると同時に樹状細胞へと分化し,所属リンパ器官のT細胞領域へと移動し,特異的免疫応答を誘導できることが明らかになった.3)樹状細胞はin vitro培養での成熟に伴って,MDCやfraktalkine等のケモカイン産生能を増強するが,実際にT細胞領域に分布する樹状細胞もこれらのケモカインを産生していることが組織学的に確認された.4)末梢血中に存在する樹状細胞は少なくとも3つのサブセットから構成されるが,これらは全て未成熟な細胞であり,最大の集団であるCD1a^+ CD11c^+細胞は表皮のランゲルハンス細胞の直前の前駆細胞である可能性が示された.また,CD1a^- CD11c^-細胞は,既に報告されている形質細胞様T細胞であることが機能的ならびに形態的性状より明らかになった.5)未熟樹状細胞は取り込んだ抗原を後期エンドソーム/ライソソームへと運ぶが,抗原ペプチド-MHC複合体の形成を行わず,この複合体の形成ならびに細胞表面への提示には炎症性サイトカインをはじめとする成熟刺激が必要であることが示された.生体内の非リンパ系組織・器官に分布する樹状細胞はT細胞活性化機能が低く、比較的未熟であることが知られている。しかし、それらの細胞は食作用活性が高く粒子状抗原をはじめ細菌等に対する貪食作用を有し、しかもそのプロセッシングを行うことも報告されている。そこで、本年度の研究ではin vitroにおいて骨髄細胞から誘導した樹状細胞ならびに生体内での樹状細胞集団についてそれらの食作用能と抗原提示能を検討した。1.骨髄由来の未熟な樹状細胞は、アポトーシスあるいはネクローシスによる死細胞を貪食し、死細胞由来の抗原ペプチドをMHC class II分子に結合して細胞表面へと輸送し、特異的T細胞を活性化できることが示された。この抗原プロセッシングはNH_4Cl等により完全に阻害されることから、エンドゾームを経由することが明らかにされた。また、皮下に異系樹状細胞を投与した場合、所属リンパ節において移入樹状細胞由来の抗原が提示されることから、生体内樹状細胞がクロスプライミング作用をもつことも明かである。2.皮下に標識粒子を投与すると24時間以降に所属リンパ節T細胞領域に粒子の分布が認められ、その後72時間まで粒子を取り込んだ細胞数が増加することが示され、粒子を取り込んでいる細胞の性状を調べたところ、樹状細胞であることが明らかになった。同様の結果は、粒子を静脈に投与した場合の脾臓T細胞領域でも観察された。

また、肝臓では多数の粒子を捕食した肝実質部のクッパー細胞以外に少数の粒子を取り込んだ細胞が血管周辺に認められた後、その減少と共に所属リンパ節に粒子の輸送が確認され、しかもこれらはBrdU陽性であったことから、骨髄で増殖分化した比較的未熟な細胞が組織内で粒子を捕食した後、所属リンパ節に移動したものと考えられる。樹状細胞のもつ強力なT細胞活性化能は抗原のプロセッシング能と共刺激分子の発現によるものであり、細胞の分化・成熟と密接に関連することが知られている。抗原プロセッシングは抗原の捕食・分解と抗原ペプチド-MHC複合体の形成、細胞表面への輸送のステップからなる。本研究においては、生体内に分布する比較的未熟な樹状細胞として知られるランゲルハンス細胞ならびにin vitroにおいて骨髄前駆細胞より誘導される樹状細胞での細胞機能の変化と抗原提示能の相関関係を、抗原として卵白リゾチーム(HEL)を用い、抗原ペプチド-MHC複合体を認識する特異抗体であるC4H3ならびにHEL特異的抗体による染色と特異的T細胞の増殖ならびにTCRの発現抑制を指標に検討し、以下の結果を得た。マウス耳殻皮膚の器官培養中にHELを添加し、経時的に抗MHC claa IIやC4H3とCD107、H-2Mと重染色をしてそれらの分布と比較した。その結果、生体内ではMHC cllass II分子は細胞表面には発現されておらず、そのほとんどはCD107やH-2Mと同じ領域に分布すること、取り込まれたHELはCD107が存在するMIIC領域へと輸送された後、分解生成されたHEL由来ペプチドはMHC class II分子に結合しCIIV領域を経て、細胞表面へと輸送されることが示された。In vitroにおいて誘導された樹状細胞においても同じ結果が得られた。しかし、このような蛋白抗原の取り込みそのものが樹状細胞の成熟を促すように見える現象は、蛋白溶液中に混入しているエンドトキシンの作用によるものであり、エンドトキシンを除去すると、MHC分子の細胞表面への発現だけでなく、MHC-ペプチド複合体の形成も認められないことが明らかになった。但し、抗原パルスと同時にあるいはパルス後にLPS,CD40L等による成熟刺激を与えると、MHC-ペプチド複合体を効率よく発現し、特異的T細胞の活性化とTCRのdown regulationの後、強力な増殖応答を誘導することが示された。
無補強組積造壁を含むRC造建物の残存耐震性能の定量化と震災復旧に関する実験的研究

本研究の主目的は,無補強組積造壁を有するRC造建物の残存耐震性能の評価手法を静的および面外加振を含む動的載荷実験を通じて実用化することで,ここではその第1段階として無補強組積造壁の面外方向への破壊に影響を与えると予想される梁の変形をパラメータとした面内方向への静的載荷実験を実施した。その結果,梁の変形による壁面上部の組積ユニットの破壊とその後の目地のスリップ挙動が架構全体の挙動に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。また,柱と梁の曲率分布および壁体隅角部に局所的に作用する軸力を考慮することで,最大耐力に影響を与える破壊機構が概ね説明できた。本研究の主目的は,無補強組積造壁を有するRC造架構を対象に,地震後に目に見える損傷である「残留ひび割れ幅」と建築物が保有する「地震被災後の耐震性能(残存耐震性能)」の関係を動的および疑似動的載荷実験を通じて明らかにすることであり,以下の3点に主眼を置いて研究を進める.(1)RC造柱および組積造壁の残留ひび割れ幅と架構の残留変形の関係を定式化する.(2)残存耐震性能を被災前後の架構の履歴吸収エネルギーに基づき定義し,これと残留変形との関係を明らかにする.(3)上記(1)と(2)の関係に基づき,被害を物理的に記述でき,かつ地震被災建物の現場で計測可能なひび割れ幅を主パラメータに残存耐震性能を評価する手法を提案する.本年度は,上記の目的を達成するために,まず平成19年度実施予定の耐震実験を行ううえで不可欠である組積ユニット(コンクリートブロックユニット)の試作を試みた.実験対象建物が韓国の標準的な学校建築を想定していることから,まず韓国におけるコンクリートブロック製作の実情を視察するとともに,その製作過程,材料配合とユニットの力学的特性を踏まえて,日本国内においてコンクリートブロックユニットを工場生産した.その際,想定する試験体は実大の1/4程度のスケールであるため,ユニットの試作に当っては,このスケールに相当する縮小組積ユニットを製作することを念頭に,製作施工性に留意するとともに,強度・剛性等の力学特性について実物を模擬できるよう工夫した.次いで,本ユニットを組み込んだ縮小試験体の基本試設計を行い,現有の振動台における加振実験の可能性を検討した.さらに,動的載荷時における残存耐震性能評価手法について,従来の静的加力実験結果に基づく評価手法と比較することにより解析的に検討した.本研究の主目的は,無補強組積造壁を有するRC造架構を対象に,地震後に目に見える損傷である「残留ひび割れ幅」と建薬物が保有する「地震被災後の耐震性能(残存耐震性能)」の関係を静的および動的載荷実験を通じて明らかにすることであり,以下の3点,すなわち,(1)RC造柱および組積造壁の残留ひび割れ幅と架構の残留変形の関係を定式化すること,(2)残存耐震性能を被災前後の架構の履歴吸収エネルギーに基づき定義し,これと残留変形との関係を明らかにすること,(3)上記(1)と(2)の関係に基づき,被害を物理的に記述でき,かつ地震被災建物の現場で計測可能なひび割れ幅を主パラメータに残存耐震性能を評価する手法を提案すること,に主眼を置いて研究を進める。本年度は,上記の目的を達成するために,まず昨年度(平成18年度)に検討した縮小組積ユニット(コンクリートブロック)の試作結果に基づき,本研究で用いる1/4スケールのユニットを製作し,その強度,剛性等の基本的な力学的特性を確認した。ついで昨年度に検討した縮小試験体に関する基本計画案に基づき,(1)静的加力実験用試験体の設計,製作および)(2)動的加力実験用試験体の基本設計を行った。静的加力実験では,コンクリートブロック壁上部の梁部材によるブロック壁の拘束効果が架構の挙動に与える影響を検討し,今後の動的加力実験で使用する試験体形状の最終決定に有益な情報を得ることも大きな目的のひとつとしているため,(1)の設計,製作では,今年度製作した1/4スケール組積ユニットの力学的特性を考慮した解析結果に基づき,実構造物におけるブロック壁の拘束効果を模擬しうる梁寸法を有する柔梁試験体と,本研究に先立ち実施した実大実験同様の剛強な梁を有する剛梁試験体の2種類を設計,製作した。本研究の目的は,無補強組積造(URM)壁を有するRC造架構を対象に,URM壁の面外方向への破壊およびこれによる架構全体の耐力低下を検討するため,これらに影響を与えると予想される「梁の変形」を考慮した実験データを取得することや,地震後に目に見える損傷である「残留ひび割れ幅」と建築物が保有する「地震被災後の耐震性能(残存耐震性能)」の関係を明らかにすることである.

昨年度(平成19年度)までは,1/4スケールのコンクリートブロック(CB)ユニットを製作し,その強度・剛性などの基本的な力学的特性を確認した.次いで,CB壁上部の梁部材による壁体の拘束効果が架構の挙動に与える影響を検討し,今後の動的載荷実験で使用する試験体形状を決定するため,静的載荷実験用試験体として,実構造物におけるブロック造壁の拘束効果を模擬しうる梁寸法を有する柔梁型試験体と,本研究に先立ち実施した実大実験同様の剛強な梁を有する剛梁型試験体の2種類を設計・製作した.本年度は,梁の変形をパラメータとした1/4スケールの剛梁型および柔梁型試験体を用い,面内方向への静的載荷実験を美施した.その結果,梁の変形とこれによる壁面上部のCBユニットの破壊とその後の目地のスリップ挙動が架構全体の挙動に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった.また,柱と梁の曲率分布および壁体隅角部に局所的に作用する軸力を考慮することで,剛梁型および柔梁型試験体の最大耐力に影響を与える破壊機構が概ね説明できた.さらに,実験の際に計測したRC造柱およびCB壁の残留ひび割れ幅から架構の残留変形が概ね評価できることを確認し,これらの残留ひび割れ幅と架構の残存耐震性能の関係を明らかにした.今後は,これらの研究成果に基づき,梁の変形とこれによるCB壁の反力をより詳細に反映した静的および動的載荷実験の展開を検討する予定である.
家畜卵巣の器官凍結保存法の開発

1週齢のラットの卵巣とヤギ卵巣組織片の低温保存を試みた。ラット卵巣は保護物質として2Mグリセロールを使用した緩慢冷却法または一部改変したRallらのVS1を使用したガラス化法により冷却し,液体窒素中に保持した後加温し,段階的希釈法または0.5Mサッカロース加PBSによる希釈法で保護物質を除去した。冷却・加温後の卵巣は組織学的観察により保存状態を検討し,ガラス化法については移植,器官培養法により生存性を検定した。ヤギ卵巣組織片は2Mグリセロールまたは1.5MDMSOを保護物質として使用した緩慢冷却法,またはVS1を使用したガラス化法により冷却し,加温後,段階的希釈法または0.5Mサッカロース加PBSによる希釈法で保護物質を除去した。冷却・加温後の組織は光顕または透過型電顕により組織の観察を行なった。対照として無処理の卵巣と保護物室の添加・除去のみを行なった卵巣,組織片の組織学的観察,生存性検定も行なった。ラット卵巣の低温保存では,ガラス化法により冷却した卵巣で緩慢冷却に比ベて組織構造が良く保たれていた。ガラス化冷却後,器官培養した卵巣では生存卵胞が観察されたが,無処理の卵巣や保護物質の添加・除去のみを行った卵巣に比べて少数であった。ガラス化冷却後の卵巣を移植したラットでは,産仔を得るにはいたらなかったが卵巣組織の発育と内分泌機能が認められた。以上の結果よりガラス化冷却後の卵巣で生存性が認められた。ヤギ卵巣組織片の低温保存では,DMSOを保護物質とした緩慢凍結で組織構造,細胞内微細構造が良く保存されたいた。グリセロールを保護物質として使用した緩慢凍結とガラス化冷却後段階的に希釈した場合は損傷が大きく,ガラス化後サッカロース加PBSにより希釈を行った場合は多くの卵胞では損傷が認められたが一部の卵胞では細胞内微細構造が良く保たれていた。1.一週齢ラット卵巣を,凍害保護物質として2Mグリセロ-ルを使用した緩慢凍結法とガラス化液(VSI)を使用したガラス化法で段階的希釈法とサッカロ-ス加リン酸緩衝液(PBS)によって凍害保護物質を除去した。緩慢凍結された卵巣では、主に卵胞内に氷晶形成や希釈ショックによると思われる細胞損傷が生じた。ガラス化法では主にVSIの化学的毒性と希釈ショックによると思われる障害が観察された。今回試みた方法のなかでは、ガラス化法でー196°Cに冷却しサッカロ-ス加PBSにより希釈した場合に、卵巣組織が最も良好に保持された。2.保護物質として2Mグリセロ-ルを使用した緩慢凍結法とVSIを使用したガラス化法で成熱ヤギ卵巣組織片のー196°C保存を試みた。保護物質の除去は段階的希釈法とサッカロ-ス加PBSによる希釈法で行ない、光顕と電顕により観察した。緩慢凍結法で保存された組織片では氷晶形成と希釈ショックによると考えられる損傷が認められた。損傷は細胞内小器官内部にも見られた。ガラス化法でー196°Cに冷却された組織片では主に化学的毒性と希釈ショックによると考えられる損傷が見られた。化学的毒性による損傷は、主に核濃縮と膜融合による細胞内小器官の破壊であった。緩慢凍結法,ガラス化法のいずれも、冷却・加温,保護物質の添加・除去等の処理条件に改良が必要であると考えられる。

1.ラット卵巣の凍結保存一週齢のラットの卵巣を、凍害保護物質として2Mグリセロ-ルを使用した緩慢凍結法とVS1を使用したガラス化法で冷却した。いずれも液体窒素中で30分間保存後、急速融解し、段階的希釈法または0.5Mサッカロ-ス加PBSによる希釈法で保護物質を除去した。光学顕微鏡で観察した冷却・加温後の組織の形態は、ガラス化法で冷却したものが緩慢凍結したものに比べて良好であり、ガラス化法で冷却しサッカロ-ス加PBSで希釈したラット卵巣では、段階的希釈法に比べて希釈が均一である傾向が見られ、器官の凍結における希釈法として有効であると考えられた。以上の結果より、ガラス化法で冷却しサッカロ-ス加PBSで希釈したラット卵巣について、器官培養と移植を行ったところ、部分的な生存性が認められた。2.ヤギ卵巣組織片の凍結保存成熟ヤギの卵巣皮質表層から作製した約0.71mm角の組織片を使用し、緩慢凍結法では保護物質として2Mグリセロ-ルまたは1.5MDMSOを使用し、ラット卵巣と同様に処理した。冷却・加温後の組織を光顕および電顕で観察したところ、DMSOを使用し緩慢凍結した組織はグリセロ-ルを使用した場合より損傷が小さかった。ガラス化法で冷却したヤギ卵巣では、サッカロ-ス加PBSで希釈した場合の方が段階的希釈法に比べて組織の形態は良好であり、グリセロ-ルを使用して緩慢凍結した場合に比べて損傷が著しく小さかったが、電顕レベルではかなりの損傷が観察される場合もあった。今後は器官培養や移植による生存性検定を行うと同時に、より大型の組織の凍結保存も試みる予定である。1週齢のWistar系ラットの卵巣をガラス化法により処理し、器官培養により生存性を検定した。ガラス化法では、摘出した卵巣を一部改変を加えたRallらのVS1に段階的に曝露した後、少量のVS1と共に液体窒素に投入し急速冷却した。液体室素中に30分間以上保持した後、氷水中で急速加温し、段階的希釈法か0.5Mサッカロース加PBSによる希釈法で保護物質を除去した。器官培養法は、50g/mlピルビン酸ナトリウムと10%FCSを含むEagle's MEMを培養液として用い、培養液の液面に保持したメンブランフィルター上に卵巣を置き、4日間培養した。冷却・加温後の卵巣と、対照として無処理の卵巣と保護物質の添加・除去のみを行なった卵巣を培養した。培養後の卵巣は常法により固定包埋し光顕による観察を行い、卵母細胞および顆粒層細胞に著しい損傷の認められない卵胞を生存卵胞として計測した。1卵巣中の1層以上および2層以上の顆粒層細胞を持つ卵胞数は、無処理の卵巣、保護物質の添加・除去のみを行なった卵巣およびガラス化冷却後の卵巣でそれぞれ91.1±29.9、91.4±41.6、および24.7±28.8(平均値±標準偏差)で、ガラス化冷却後の卵巣では無処理の卵巣および保護物質の添加・除去のみを行なった卵巣と比較して有意に減少し、液体窒素中での冷却と加温による傷害が大きいことが示唆された。また、ガラス化冷却後培養した卵巣では特に顆粒層細胞中に核や細胞質が濃縮しエオジンに濃染する死細胞が散在する卵胞が多数認められた。
実験用小動物から微量部分採血された血清を用いた感染症血清診断法の確立に関する研究

1.ハンタウイルス抗体測定用の抗原として、大腸菌とバキュロウイルスを発現ベクターとしてハンターン型、ソウル型およびドブラバ型のそれぞれの核蛋白抗原の発現に成功し、いずれも、ELISA法診断用抗原として利用が可能である活性と量が得られることが判明した。2.バキュロウイルス発現ベクターによって、核蛋白のN末端50アミノ酸を削除した抗原を発現させてELISAへ応用すると、血清型鑑別抗原として応用可能であることが、患者血清および感染げっ歯類血清を用いて確認された。3.マウス肝炎ウイルス(MHV)核蛋白コード遺伝子をイーストの系で発現することに成功した。培養上清中の発現のピークは培養後72時間であった。しかし、ELISAにおける反応性が低く、発現系および核蛋白内の発現部位の再検討が今後の課題である。4.リンパ球性脈絡髄膜炎(LCM)ウイルス国内分離株及びプロトタイプ株の核蛋白コード領域遺伝子をクローニングし、全長、C末領域および中間領域の3つの領域についてそれぞれCOS細胞での発現に成功した。それぞれの両域抗原の診断的有用性の検討が今後必要である。5.LCMウイルス核蛋白発現バキュロウイルスを国立感染症研究所から分与を受け、その抗原性を検討した。その結果、感染Sf9細胞はIFA抗原として、また、Tm5細胞にて増殖させたウイルスはELISA抗原に適していることが判明した。本抗原と両診断法を用いて、わが国のマウス動物実験施設、延べ1,117施設由来9,840検体を対象に血清のスクリーニングを行った結果、ELISAは大量検体処理のためのスクリーニング試験に、IFAはその結果の確認試験に有用であることが示された。1.ハンタウイルスの核蛋白をコードするSセグメントRNAをクローニングし、大腸菌とバキュロウイルスを発現ベクターとして、発現に成功した。発現蛋白は、いずれもELISA診断用抗原として利用が可能である活性と量が得られることが判明した。さらに、発現抗原から共通抗原部位を除いた抗原をバキュロウイルスをベクターとして発現させると、血清型特異的抗原に対する抗体を強く測定することが可能となり、感染ウイルスの血清型の血清学的診断が可能と考えられた。2.マウス肝炎ウイルス(MHV)組換え抗原の作成のため、MHV A59株感染細胞からRNAを抽出し、そのNpgeneを組み込んだベクターをスフェロプラスト法によりメタノール資化性イーストへ導入し培養した。その培養上清中の抗原発現の有無をELISA法およびウエスタブロッティング法により検索した。その結果、得られた13クローン中12クローンに抗原発現が確認され、その発現のピークは培養後72時間であることが明らかになった。3.微量血清を使用したLCMの血清診断法確立に関し、国内分離株にも対応可能な診断用抗原を作成するため、ウイルス株間で良好に保存されているNp遺伝子、および株間での変異が大きいGp遺伝子の両者をターゲットして比較検討した。その結果、1)国内分離6株のS遺伝子の全塩基配列を決定し、従来株との間で、アミノ酸レベルでNp領域に(5.6%:31/558)、Gp領域に(7.8%:39/498)の差異を認めた。2)国内分離6株のすべてにおいて、アミノ酸に翻訳しない領域に18塩基の欠失の存在を確認した。3)従来株および国内分離株を同時に検出できる遺伝子診断法(RT-PCR法)を構築した。1.ハンタウイルス抗体測定用の抗原として、バキュロウイルス発現ベクターによって、Hanttan型、Seoul型およびDobrava型のそれぞれの核蛋白抗原を用い、核蛋白のN末端50アミノ酸を削除して発現させた抗原をELISAへ応用した場合、抗原として使用するに十分な抗原活性を保持しつつ、血清型鑑別ならびに非特異反応の軽減が可能であることが明らかになった。(森松)しかし、同抗原をWestern blot用抗原として応用した場合反応が全く失われた。

このため、血清型特異的エピトープの活性は立体構造に依存していることが明らかになった。2.昨年度発現させたマウス肝炎ウイルス(MHV)組換え抗原のELISAにおける反応性を検討したがその反応性は低く、発現系およびヌクレオプロテイン内の発現部位の再検討の必要性が示唆された。3.リンパ球性脈絡髄膜炎(LCM)ウイルブ組み換え抗原作成のため、本ウイルスのヌクレオプロテインを発現させたバキュロウイルスを国立感染症研究所から分与を受け、その抗原性を検討した。その結果、Sf9細胞にて増殖させたウイルスはIFA抗原にTn5細胞にて増殖させたウイルスはELISA抗原に適していることがわかった。4.LCMウイルスの国内分離株(OQ28)およびWE株(プロトタイプ)のS遺伝子に位置するNp(核タンパク)領域から得られたPCR産物について、TAクローニングさらには発現ベクターへの置換を試み、C末領域と中間領域の2つの領域について哺乳類細胞用発現ベクターを得た。現在、トランスフォームされたCOS細胞を選抜中であり、最初のステップとして、生きたLCMウイルスを使用しない二色蛍光を応用した間接蛍光抗体法用抗原細胞の作出をめざしている。1.ハンタウイルス血清型鑑別抗体測定用抗原として、バキュロウイルス発現ベクターによってハンターン型、ソウル型、ドブラバ型の核蛋白抗原の、血清型交差エピトープ(N末端50アミノ酸)を除いた抗原を作成し、ELISA抗原として応用した。それぞれの血清型ウイルスに感染した患者血清を用いた結果、中和試験と同等に血清型鑑別が可能であることが明らかとなった。また、極東ロシアと中国で得られた患者とげっ歯類血清を用いてさらに有用性を検討中である。しかし、北欧流行ウイルスであるプーマラ型ウイルスの核蛋白コード遺伝子のクローニングと発現が未だ成功していないため今後の課題である。2.リンパ球性脈絡髄膜炎(LCM)ウイルス国内分離株(OQ28)及びWE株(プロトタイプ)遺伝子の核蛋白コード領域から得られたPCR産物をTAクローニング後、発現ベクターへの置換し、全長、C末領域と中間領域の3つの領域について哺乳類細胞用発現ベクターを作出し、赤色蛍光を発するCOS細胞を得た。この核蛋白コード領域に由来する抗原の大量発現をめざし、pIVEXベクターに導入し、RTS500システムを用いた発現を現在行っている。3.LCMウイルス核蛋白を発現させたバキュロウイルス感染細胞(Sf-9細胞)を用いて、組み換えELISAを確立し、またIFA抗原としてTm5細胞抗原を作製した。両抗原の評価を、わが国のマウス動物実験施設、延べ1,117施設由来9,840検体を対象に実施した。しかし、ELISAにおいては65施設(5.8%)、119検体(1.2%)において陽性反応が認められたしかしIFAによる確認試験において、それらすべて陰性であり、ELISAにおける陽性反応は偽陽性反応であると考えられた。このことよりELISAは大量検体処理のためのスクリーニング試験に、IFAはその結果の確認試験に有用であることが示された。
バイオエタノール原料作物として,ヤシの生産能力を再評価する

聞き取りや文献等での調査の結果,千数百種あるヤシ科植物の中で,糖を生産しているヤシは19種,デンプンを生産しているヤシは16種と考えられた.その中で,糖については,特に生産性が高いと考えられた4種(サトウヤシ,ココヤシ,パルミラヤシ,ニッパヤシ)を調べた結果,糖収量は多いが採液の採算が合わず,花序の位置が低いニッパヤシでのみ可能性が残された.また,デンプンでは,生産性が際だって高いサゴヤシが有望と考えられた.バイオエタノールの原料とする糖とデンプンの生産性に関して,ヤシ科植物を種ごとに調べ,その生産能力を再評価する.溢泌液から採る糖に関しては時期ごとにその生産力を明らかにし,また,それぞれから得られる糖の成分を把握する.デンプンに関しては質に関連した調査もする.現在栽培されているココヤシとサトウヤシ,サゴヤシを中心に幾つかのヤシ科作物について調査,解析する.また,未利用資源の開発の意味で,広大な湿地に自生するニッパヤシの糖生産力に関して調査する.さらに,バイオアルコールの原料として,将来,植物体全体を利用する可能性も考え,ヤシ科植物の生長を把握し,単位期間当たりのバイオマス生産力に関して,主にサゴヤシについて解析する聞き取りや文献等での調査の結果,千数百種あるヤシ科植物の中で,糖を生産しているヤシは19種,デンプンを生産しているヤシは16種と考えられた.その中で,糖については,特に生産性が高いと考えられた4種(サトウヤシ,ココヤシ,パルミラヤシ,ニッパヤシ)を調べた結果,糖収量は多いが採液の採算が合わず,花序の位置が低いニッパヤシでのみ可能性が残された.また,デンプンでは,生産性が際だって高いサゴヤシが有望と考えられた.ヤーシ類の樹液とその採集法,さらに現在の利用の実態とを把握するために, 2008年7月2日から15日まで,および同年12月9日から19日までの2回,マレーシア国ボルネオ島のサラワク州で調査を行った.ニッパヤシ,サトウヤシについては花枝からの樹液採取に関する調査を行った.また,デンプン原料作物であるサゴヤシについてはバイオマス生産に関した継続調査の圃場設定をし,同時に生育特性を調べた.1.ニッパヤシ: 7月4-5, 8日と12月11-13目に,サラワク州クチン市郊外のサマラハン川河口近く,ニッパヤシが優先するマングローブ林内で調査した.ここでは,現地の人によるニッパヤシからの樹液採取が行われており,その方法を調べ,また,樹液の調査とサンプリングを行った.さらに,クチン市内で,ニッパヤシからの糖や塩,葉を使った製品などの利用について調べた.2.サトウヤシ: 7月6-7日に,サラワク州ルポッアントゥで,イバン族によるサトウヤシの樹液採取の方法と樹液を調べ,サンプリングした.3.サゴヤシ: 7月9-12日, 12月14-18日に,サラワク州ムカにおいてメラナウ族の農家が管理するサゴ農園内で,継続調査のための設定を行った.また,葉の抽出速度を測定し,さらに,サゴ樹を伐採してデンプン蓄積に関連する内部組織を調べた.1, 2の調査から,花枝から樹液を採取するにあたって,花枝を切断する前に行われる処理は,具体的な手順は異なるものの,栽培ヤシだけでなく,ニッパヤシのように野生ヤシを利用する場合にも一般的に行われていることが理解できた.ニッパヤシの採液に関しては,塩分濃度も測定し,カリ含量が高いことがわかった.ヤシ類による糖・デンプン生産とそのための管理について把握するために,2009年8月23日から9月4日まで,マレーシア国ボルネオ島のサラワク州で調査を行った.また,シンガポール植物園で糖を採取するヤシを観察した.1.ニッパヤシ:糖を採るニッパヤシについては花枝からの樹液採取に関する調査を行った8月27-29日に,サラワク州クチン市郊外のサマラハン川河口近く,ニッパヤシが優先するマングローブ林内で調査した.また,樹液採取しているニッパヤシに関して形態的な調査を行い,さらに樹液の調査とサンプリングを行った.帰国後,糖の分析を行っている.また,現時点のデータで,糖の生産力を推定した.2.サゴヤシ:デンプン原料作物であるサゴヤシについてはバイオマス生産に関して継続調査できるように,昨年度,サラワク州ムカ近郊のサゴ農園内に設定した圃場で,8月31目-9月2日に,生育特性と管理について調べた,サゴヤシの生育調査を行い,昨年度の結果との比較を行い,サッカーの成長量を調べた.また,サゴ樹からデンプン蓄積に関連する内部組織をサンプルし,帰国後,組織形態を調べた.さらに,永続的な栽培を目指した管理体系を考えるため,サッカーコントロールの状態を調べ,解析した.3.シンガポール植物園において,糖を採ることもあるヤシ類を調べた,その結果,Caryota no, Corypha umbraculifera, Corypha utan, Mauritia flexuosa, Raphia taedigera, Wallchia distichaなどのヤシを観察することができた.しかし,幼植物が多く,糖を採る器官である花序の観察は充分にできなかった.

ヤシ類による糖・デンプン生産とそのための管理について把握するために,2010年6月25日から7月8日まで,マレーシア,ボルネオ島のサラワク州で,また,10月20日から26日までインドネシアで調査を行った1.ニッパヤシ:糖を採るニッパヤシについては花枝からの樹液採取に関する調査を行った.6月27-29日と7月5、6日に,サラワク州クチン市郊外のサマラハン川河口近く,ニッパヤシが優先するマングローブ林内などで調査した.また,樹液採取しているニッパヤシに関して形態的な調査を行い,さらに樹液の調査とサンプリングを行った.帰国後,糖の分析を行っている.2.サゴヤシ:デンプン原料作物であるサゴヤシについてはバイオマス生産に関して継続調査できるように,一昨年,サラワク州ムカ近郊のサゴ農園内に設定した圃場で,7月1-4日に,生育特性と管理について調べた.サゴヤシの生育調査ではサッカーの成長量を調べ,帰国後,生長を解析した.3.糖採取を目的に栽培されているサトウヤシとココヤシ,パルミラヤシについて,樹液の採集方法と,得られた糖に関して調査した.以上から,糖採取のために栽培されるココヤシ,サトウヤシ,パルミラヤシでは,1樹当たりの糖生産量は高いが,採液に手間がかかり,また,採液する花房の位置が高く,雨天などでは危険で採液出来ないことが多いなどで,結果的に採液にコストがかかり,バイオエタノール原料としては適していないことが考えられた.一方,サゴヤシからのデンプンは比較的安価に生産されており,管理方法の調査から永続的な生産の可能性が高いことが推察されたヤシ類による糖とデンプンの生産,またその管理について把握するために,2011年6月16日から6月27日までと9月29日から10月8日まで,マレーシア,ボルネオ島のサラワク州で調査を行った.1.ニッパヤシ:糖を採るニッパヤシについては花枝からの樹液採取に関する調査を行った。6月18-20日にサラワク州クチン市郊外のサマラハン川河口近く,ニッパヤシが優先するマングローブ林内で,夜間-午前-午後-夜間の4つの連続した時間帯それぞれで燻蒸した竹筒を用いて溢泌液を採集した.また,それぞれの時間帯の境に花茎から直接溢泌液を採取し,帰国後,糖の分析を行った.直接採取した溢泌液の糖はスクロースが主でフルクトースやグルコースはごくわずかだった.また,日中,特に午後は夜間に比べて糖の生産能力が低下し,夜間の方が糖生産に有利であることがわかった。これは,現地では夜間に糖液を採取し,日中にそれを煮詰めてニッパヤシ糖を生産しているが,日中には採液しないことの一面を裏付けていると考えられる.花茎1本による1晩(16時間)の糖生産量は平均138gであった.2.サゴヤシ:デンプン原料作物であるサゴヤシについてはバイオマス生産に関して継続調査できるように,三年前にサラワク州ムカ近郊のサゴ農園内に設定した圃場で,6月22-24日と9月2-6日に,生育状況とそれまでの管理について調べた.サゴヤシの生育調査ではサッカーの成長量を調べ,帰国後,生長を解析した.その結果,主茎となるサッカーの幹立ちが近づき,全体としては匍匐成長が鈍っているが,個々には,幹立ち直前まで,今までと同程度の伸長速度を保つことがわかった。植え付けから幹立ちまでの期間が大まかに把握でき,造園に要する期間を推定できる見込みが立った.ヤシ類による糖とデンプンの生産,またその管理について把握するために, 2012年6月14日から6月25日までと10月27日から11月9日まで,マレーシア,ボルネオ島のサラワク州で調査を行った.対象とするヤシを,昨年同様に,ニッパヤシとサゴヤシに絞って調査した.なお,10月29-30日は,マレーシア国クチンで行われた2nd ASEAN Sago Symposium 2012に出席して,本研究での成果を口頭発表した.
マイクロ波を用いた大気圧非平衡プラズマの生成およびプロセスへの応用

・円筒の金属管にスリットを入れたマイクロ波アンテナを用いて、大気圧下で非平衡プラズマを発生させる装置を開発した。この装置を用いて大気圧下で石英管内(直径20[mm]、長さ300[mm])にほぼ一様な空間分布を持つプラズマを生成することができた。生成されたプラズマは、ガス温度は約500°Cで電子温度が12eVの非平衡プラズマであった。放電開始電力や生成されたプラズマの電子温度等はスリットの本数に大きく依存しており、4本スリットのアンテナが最も安定してプラズマを生成・維持できることを明らかにした。・上記装置で生成した大気圧非平衡プラズマに対して、マイクロ波電力をパルス化することによりその影響を調べた。パルス化しても時間平均された電子温度や電子密度にはほとんど影響はないが、ガス温度は連続発振の場合に比べ100°C以上減少することが分かった。更に、ガス温度はパルス周期やデューティー比に依存することを明らかにした。この結果から、プラズマの非平衡度(電子温度/ガス温度)がパルス周期やデューティー比により制御できることが分かった。・大気圧非平衡プラズマを材料の表面処理や滅菌などのプロセスに用いるために、石英管の一端を開放し、プラズマがトーチ状に噴出する装置を開発した。本装置を用いて直径19mmで長さ約40mm、ガス温度400°Cのトーチ状の非平衡プラズマを大気圧下で生成することができた。また、実際のプロセスなどで利用されている、窒素、酸素、ヘリウム等とアルゴンとの混合ガスを用いて大気圧力下でトーチ状の非平衡プラズマを生成することができた。また、それらのプラズマ中には各種のラジカルが存在することを確認した。・本装置を用いて大気圧非平衡プラズマによるプラズマ殺菌を試みた。菌を塗布したプラスッチク製の試料片に、本装置で発生させたアルゴン・酸素プラズマを照射することにより、試料片には熱的なダメージを与えずに短時間(約3秒程度)で完全に滅菌出来ることを確認した。本研究室では、円筒の金属管にスリットを入れたマイクロ波アンテナを用いて、大気圧下で非平衡プラズマを発生させる装置を開発した。この装置を用いて大気圧下で石英管内(直径20[mm]、長さ300[mm])にほぼ一様な空間分布を持つプラズマを生成した。今年度はまずアンテナの最適化を図るため、スリット本数や直径の異なるアンテナを用いて放電特性を調べた。その結果、スリット本数により放電特性や生成されるプラズマの電子温度等が大きく異なり、今回調べた範囲では4本スリットのアンテナが安定してプラズマを生成できることが分かった。また、マイクロ波電界と放電特性やプラズマの特性との関係を明らかにした。次に、今年度の経費で購入したパルス変調型マイクロ波電源を用いて、マイクロ波電力をパルス化した時のプラズマへの影響について調べた。実験では平均マイクロ波電力を一定に保ちながらデュティー比やパルス周期等を変化させた。発光分光法により電子温度の変化を調べた結果、パルス変調しデュティー比を低くすることにより電子温度は上昇することが分かった。また、熱電対によりガス温度を測定した結果、電子温度とは逆にデュティー比を低くすることでガス温度は減少することが分かった。デュティー比に対して電子温度とガス温度が逆の傾向を示すことから、非平衡度(電子温度/ガス温度)がデュティー比により制御できることが分かった。更に、パルス周期についても同様の結果が得られた。更にこれらの結果はプローブ法により測定したプラズマパラメータの時間変化により説明できることが分かった。

大気圧非平衡プラズマを材料の表面処理などのプロセスに用いるために、石英管の一端を開放し、プラズマがトーチ状に噴出する装置を試作した。直径19mmで長さ約40mmのトーチ状の非平衡プラズマを大気圧下で生成することができた。前年度までの研究で、大気圧非平衡プラズマ生成用のマイクロ波アンテナの最適な形状を実験的に見出した。また、マイクロ波電力をパルス変調することにより電子温度とガス温度の非平衡性をパルス周期やデューティー比により制御できることを示した。更に、実際のプロセスへの利用を考慮し、プラズマをトーチ状に生成する方法を考案した。今年度は、前年度の成果を基にトーチ状の大気圧非平衡プラズマを生成できる装置を設計・製作し、この装置を用いて以下の研究を行なった。まず、本装置において、ガス温度および電子温度・密度とガス流量、マイクロ波電力との関係を調べ、装置の基礎特性を明らかにした。また、前年度までは、アルゴンガスのみを用いてプラズマの生成をおこなってきたが、今回は実際のプロセスなどで利用されている、窒素ガス、酸素ガス、二酸化炭素ガス等とアルゴンガスとの混合ガスを用いて大気圧力下でのプラズマの生成を試みた。その結果、各混合ガスで大気圧力下で非平衡プラズマの生成ができ、また、プラズマ中には各種のラジカルが生成されていることを確認した。これらの結果は、本装置が材料表面処理やガスの分解処理などのプロセスへ利用可能であることを示す。更に、本装置を用いて大気圧非平衡プラズマによる殺菌を試みた。菌を塗布したプラスッチク製の試料片に、本装置で発生させたプラズマ及びラジカルを照射することにより、試料片には熱的なダメージを与えずに短時間(約3秒程度)で滅菌することが出来ることができた。
逆転写酵素阻害剤によるHIV1薬剤耐性化機序の解明と投薬計画シミュレーターの開発

エイズ医療に関する二つの課題に取り組んだ。最初の課題は、エイズ発症機序を数理モデル解析により明らかにすることである。提案モデルの特徴は、HIV逆転写酵素の動的な転写エラー率変化、HIVのもろ刃の剣的状況を考慮した点にある。モデル解析により、転写エラー率に関して、エイズの発症を決定する閾値が存在することを明らかにした。第二の課題は、HIV薬剤耐性化を起こさない薬剤ターゲットの特徴を同定することである。ここでは、ドラッグディスカバリーの分野で注目されているネットワークアプローチによる研究手法を採用した。成果として、複数の宿主因子と相互作用をもつ「ハブ」HIVタンパク質が、薬剤耐性化を起こしにくいということを確率モデルで証明した。エイズ治療薬の一つとして今も広く使用されているAZTを代表とするヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤は、HIV-1(以後、HIV)のRNAからDNAへの逆転写過程を強く阻害し、一時的にその増殖を抑える一方、数週間から一ヶ月の継続使用により、HIVの薬剤耐性化を急速に促進するという問題を抱えている。本研究課題の目的は、このような現況を鑑み、逆転写酵素阻害剤使用よるHIV薬剤耐性化問題の解決策ついて、理論・応用の両面から検討することにある。本年度は、この問題に理論的側面からアプローチするため、1.モデル構築、及び2.モデル解析を行った。1.モデル構築NowakらのHIVロールモデルは、逆転写複製過程を考慮しておらず、その過程に直接作用する逆転写酵素阻害剤の影響を調査するには不十分である。そこで、彼らのモデルに新たにHIVの逆転写複製過程を考慮した非線形数理モデルを提案した。具体的には、1)HIVが逆転写酵素により複製される際、逆転写酵素の複製エラーにより変異すること、2)逆転写酵素の複製対象であるHIV-RNA中に逆転写酵素の遺伝子もコードされていることを考慮し、HIVの変異確率が逆転写の度に変異するモデルを提案した。2.モデル解析2.1提案モデルにて抗原多様性閾値理論が成立することを証明した。抗原多様性閾値理論とは、HIVが変異によりその変異株を増し、ある臨界株数を超えた時、AIDSを発症するとする理論であり、NowakとMayにより提案されたものである。2.2抗原多様性閾値理論から導出された閾値が、HIVの最小変異確率と関係していることを明らかにした。2.3 HIVの最小変異確率に対し、エイズ発症を決定する閾値が存在することを示した。2.4 2.3で得られた閾値が、HIV特性により決まり、T細胞特性に依存しないことを示した。本年度は、HlVがヌクレオシド系逆転写酵素阻害剤に対し薬剤耐性変異株を生み出し易い要因として、HIVが自身のRNAゲノムをDNAに逆転写する際に生じる高頻度の転写エラーに注目し、HlVの適応度に対する転写エラーのメリット・デメリットについて検討した。HlV抗原をコードする遺伝子上での転写エラーは、抗原の構造を変化させ、HlVが免疫からの攻撃を回避することを可能にするため、HIVの適応度を高める。その一方、HlVが宿主細胞〔CD4 positive Tcell〕へ感染する際に必要となるタンパク質をコードする遺伝子上で起こる転写エラーは、HIVから宿主細胞に感染する能力を奪い、致死的な変異となるためHlVの適応度を低下させてしまう。興味深いことに、HIVがその細胞表面に持つGP120と呼ばれるタンパク質は、抗原であると同時に、宿主細胞への感染に必要不可欠なタンパク質でもある。つまり、GP120タンパク質への変異は、HIVにとってメリットでありデメリットでもある"諸刃の剣"的状況を生み出す。我々は、HIVの適応度に対する転写エラーのメリット・デメリットについて解析的に検討するため、NowakとMayにより提案されたHIVの増殖と免疫による抑制過程を常微分方程式として記述した数理モデルに対して、1)GP120タンパク質の変異によるHlV抗原の多様性と2)HIVの致死的変異の効果を導入したモデルを新たに提案した。NowakとMayは、エイズ発症を決定付ける要因として、HIV変異株の多様性を挙げている。我々は、提案モデルに対して、彼らの結論が妥当なものであるか解析的に検討し、次の二つの結論を得た。1.HIVが致死的変異を起こさない確率が、HlV変異株の個性に依存しない時、HIV変異株の多様性がエイズ発症の唯一の要因となる。つまり、NowakとMayの結論はこの場合に含まれる。2.HIVが致死的変異を起こさない確率が、HIV変異株の個性に依存する時、エイズの発症は、HIV変異株の多様性のみでは決定されずに、HIV及び免疫系の特徴を表す複数のパラメータで定められる超平面の位置により決定される。研究背景: 2008年11月時点において、日本で認可されている抗HIV薬は22種類ある。

ところが、すべての抗HIV薬は薬剤耐性化の問題を抱えているため、HIV患者のアドピアランスを低下させることになる多剤併用療法(HAART)が推奨されている。患者のアドピアランスを改善するためにも、単剤で薬剤耐性を起こしにくい抗HIV薬が求められている。そこで、本年度は、抗HIV薬の薬剤耐性化問題に取り組んだ。具体的には、薬剤耐性変異を起こさない薬剤ターゲットが備える特徴とは何か、という問題を検討した。本研究のアプローチ:本研究が採用したアプローチは、ネットワークアプローチである。近年、ネットワークアプローチの考えは、ドラッグディスカバリーの分野で重要視されてきている。ネットワークアプローチでは、分子間の相互作用関係に注目する。本研究では、多数の分子と相互作用関係をもつ「ハブ」分子が、薬剤耐性化に抵抗性を持つのではないか、と考え、「ハブ」薬剤標的分子をモデル化し、薬剤耐性化を起こす確率を算出した。本研究の成果:「ハブ」薬剤標的分子をモデル化し、薬剤耐性化を起こす確率を定式化した。その結果、薬剤耐性化確率が、ハブ標的分子と相互作用している分子の数(ハブの次数)のべき乗で減少することを証明した。すなわち、ハブの次数が高い分子を薬剤の標的としたとき、薬剤耐性化が起こるリスクを軽減できることを明らかにした。この成果は、薬剤耐性化に抵抗性のある薬剤標的分子を探索する際の重要な知見となると考える。
東アジア文化圏の形成に果たした漢代郡県都市に関する学際的研究

漢六朝の都城とベトナム・嶺南の郡県都市遺跡の考古学調査と学際的研究を行い、東アジア文明の伝播と受容の実態を探った。特にベトナム国家史跡の「交趾郡治・ルイロウ」を中心に三次の発掘調査より紅河デルタの政庁都市構造を把握し、磚瓦,金属陶磁器,漆器,絹,金銅製光背,インド産のガラス玉を含む1万点超の遺物を検出した。磚瓦の在地生産や鋳造工房跡の存在も確認された。これら発掘資料を経時的に分析した結果、文献には記されていない、ダイナミックなヒトとモノの移動が明らかとなった。当地では漢文化と在地文化が融合し、穏やかに文化交流がはかられたことが示唆され、古代東アジア文化圏の形成過程に新たな視点が提示された。漢代400年間における周辺地域への漢文化の広がりは、現代につながる東アジア文化圏の形成に大きな影響を与えた。その過程を実証的に明らかにすることが求められるが、考古学的なアプローチによる従来の研究は、中央の帝都と陵墓の発掘調査に集中しており、周辺地域における漢文化受容の実態には未解明な点が多い。本研究では周縁地域に視座を置き、在地文化に対する漢文化の浸透過程解明に取り組んでいる。*現地調査今年度は中国・ベトナムにおいて全17件の現地調査を実施した。調査遺跡の所在を確認するため、文献史料・歴史地理情報を国内外で収集し、これを衛星画像データと組み合わせて各都市遺跡の分布状況を把握した。調査遺跡には、秦の咸陽宮遺跡、漢の長安城渭水橋遺跡など秦・漢帝国の中央部の他、帝国の周縁に所在した南越国の宮城・王墓、ベトナム交趾郡城などを含む。このうち、交趾郡治LUY LAU城(ベトナム北寧省)の国際共同調査では大きな進展があった。当遺跡は東アジア古代史においてよく知られているが、その実態はいまだに解明されていない。本研究はベトナム文化部から発掘調査の許可を得て、初めてLUY LAU城と漢墓の科学的調査に着手した。今年度は、GPS等による予備調査を実施し、測量データを整備、解析し遺跡の立地方位と都市造営プランの分析を行った。その成果報告書は日本語・ベトナム語で2014年秋に刊行予定である。2014年から交趾郡城の本格的な発掘調査を計画的に実施し、嶺南郡県制が成立する過程を実証的に解明する準備が整った。*学術集会及び研究基盤整備研究代表者が所属する東亜大学とベトナム国家歴史博物館との間で学術交流5年協定を結び(2013.12.16)、日越考古学共同研究プロジェクトを発足させた。2014年3月に日・中・越学者参加の南越考古共同調査と広州国際学術会議を開催し、共同研究者らとの情報の共有をはかった。漢代400年間における周辺地域への漢文化の拡散は、その後の東アジア文化圏の形成に大きな影響を与えた。本研究は、この過程を実証的に明らかにすることを目標とし、中国嶺南地域・ベトナム北部において郡県都市の発掘調査を推進している。現地調査では考古学・東洋史学の他、宇宙考古学・文化財化学などの関連諸科学の手法を横断的に用い、漢帝国の都市設計思想が周縁地域の中でどのように在地文化に浸透、または融合していったかを経時的に検証している。今年度はベトナム北部に所在するルイロウ遺跡の発掘に着手した。当遺跡は漢帝国南端における最大の交趾郡治であり、本格的な発掘調査は本研究が初めての試みとなった。40日間の調査からは内外二重の構造をもつ古城の方位・規模が明らかとなり、都市設計に関する基礎的データが採取された。また豊富な遺構・遺物が検出され、学際的研究が進展している。[現地調査]中国・ベトナムにおける実地調査を計16件実施した。中国調査には秦の国都雍城・檪陽城、始皇帝陵や漢長安城の渭橋、西南周辺の巴(重慶)・蜀(四川)古城址・漢墓群が含まれる。ベトナム調査では衛星画像・GPSを用いた古螺城、メリン古城や旧河道、港跡の遺跡探査を行い、古城西北に大型の港湾集落跡・蓮湖SEN Hoが発見した。ルイロウ遺跡の発掘では、交趾郡治のプラン、内城の規模・構造を初めて確認したほか、大量な出土遺物のなか、ベトナム在来文化・ドンソン銅鼓の鋳型片と蓮華文瓦当とが見つかり、漢文化と在地文化の共存・融合を示す重要な資料を得た。[学術集会及び研究成果の発表公開]ルイロウ調査報告書『交趾郡治・ルイロウI』を編集・刊行した。この他、ベトナム古城址・漢墓調査については、日本考古学協会第80回総会、第81回総会研究発表などで学会発表を行った。中国陝西省考古研究院において『陵墓考古学国際研究集会』を開催し日中学術交流を行った。現在、東アジアの広範な地域が一定の文化的特徴を共有していることの根源を辿ると、二千年前に成立した漢帝国にいきつく。とくに古代東アジアにおける国家形成と世界観に影響を与えたのは、漢代に整備された郡県都市と墳墓の設計思想であった。本研究は、ベトナム北部、漢帝国の南端に設置された交趾郡治・ルイロウ古城と、墳墓の発掘調査を通じて、漢・六朝文化の広がりと在地文化との関係について明らかにすることを目指す。【現地調査】今年度は、中国・ベトナムにおいて計18件の遺跡調査を実施した。

なかでも大きな成果を得たのは、交趾郡治・ルイロウ遺跡第2次発掘調査で、遺跡・遺物の検証から交趾郡治建設初期の遺構をはじめて確認した。漢六朝・隋唐期にいたる遺物も多量に検出されたことで、ルイロウ古城を中心に展開した中央と周縁の関係を通時的に明らかにするための端緒をつかんだ。中国では、中央における都市設計、墳墓の構造に関する知見を得るため、漢唐古都西安から南京、四川、安徽、江西省にいたる広範な遺跡調査をおこなった。具体的には、秦直道、始皇帝陵園寝殿や漢長安城・渭河橋、蜀漢・六朝宮殿(成都)、前漢海昏侯大墓(南昌)、三国呉王墓(馬鞍山)、後漢彭城王墓(徐州)、晋代墓地等の発掘現場を調査し、さらに南京六朝古都と南朝陵墓を踏査し、情報を収集した。この広域調査により、中国各地で進展する発掘調査の最新情報を把握し、中央と周縁を比較するための知見の充実がはかられた。【研究成果の公開】東京大学で国際学術シンポジウム『東アジア古代都市のネットワークを探るー日・越・中の考古学最前線』を開催し、予稿集を論集として刊行した。国外においても、南京大学で『六朝考古国際学術研討会』を開催したほか、ハノイではベトナム国家歴史博との共催より『ルイロウ発掘成果報告会』を開いた。このほか、日本考古学協会において2題の研究報告をおこなった。日本・中国・ベトナム3カ国間の共同調査と連携研究、また学際間の協力体制が円滑に機能している。中国漢-六朝古都と陵墓の実地調査、ベトナム交趾郡遺跡の発掘は当初計画をうわまわる進展を見せている。【国際共同調査の新展開】中国では秦漢直道・渭河橋、始皇帝陵園、成都蜀漢宮城、南昌前漢海昏侯墓、徐州後漢彭城王墓、安徽三国呉王墓の発掘現場への実地調査と情報収集を行い、漢六朝時代の中央都城と地方郡県都市の実態を考察する重要な資料が得られた。ベトナムでは、ルイロウ遺跡第2次発掘調査を実施した。六朝内城の規格が判明し、外濠遺構から前漢漆耳杯や磚瓦、陶片を検出した。この成果により、交趾郡治の建設時期が前漢期に遡ることが確認できた。また、古城東墳墓群の実測調査では、従来、後漢以降の円墳と考えられた大墓が前漢期の方墳だったことがわかった。さらに、ルイロウ内城中枢域からは金銅仏の残片が検出され、歴史上における仏教南伝ルートの検証にも貴重な資料が提供された。【研究成果の公表】国内外における国際研究集会の開催、学会・学術誌の論文発表等を通じて、着実に研究成果の公表を行った。特に国内で1回(東京大学)、中国(南京大学)とベトナム(国家歴史博物館)でそれぞれ1回ずつ開催した国際学術シンポジウムには、第一線で活躍する国内外の研究者が参加し、最新情報の交換が行われた。またベトナムで開催した国際会議には関係研究者のみならず、政府管理部局、地域文化・スポーツ振興会や郷土愛好家、一般市民も参加した。ベトナム古代史への関心が喚起され、遺跡保護の重要性が市民レベルで確認されたことの意義は大きい。本課題調査、交趾郡古城の発掘成果について、テレビ・新聞等のメディアが大きな関心をよせて連日の報道もあったことから、本科研調査活動が目的の1つとする、学術調査成果の社会還元をつうじた国際貢献が果たせたものとして評価できる。東アジア世界における文明の伝播と受容については従来、文献史料にもとづく考察が主流であった。本研究は、ベトナム国家史跡の「交趾郡治・ルイロウ遺跡」に焦点を絞り、考古学的分析を中心に学際的研究を推進した。交趾郡は、古代中国郡県制の直接支配を受けた東南アジアでは稀有の地で、朝鮮半島や日本とも対比しうる地理的位置を占める重要な地域である。