hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達・加齢・遺伝性網脈絡膜疾患の病態解明と新しい治療

動物実験では、マウスの毛様体に網膜視細胞の再生が可能なGermial zoneが存在することを見出した(投稿中)。この発見は、視細胞変性を来たす様々な網脈絡膜疾患に対して、自家視細胞移植による治療の可能性が示唆された。また開発中の網膜色素変性症の中型モデル動物であるロドプシン遺伝子変異(P367L)ウサギは、10ライン確立し現在繁殖中である。網脈絡膜疾患の病態解明と治療法の開発を目的とした研究を18年度に引き続き行った。加齢黄斑変性については、HTRA1プロモーターおよびLOC387715領域の一塩基多型(各々rs11200638、rs10490924)が、加齢黄斑変性(AMD)の発症およびポリープ状脈絡膜血管症(PCV)の発症と関連があることを確認した。これらの多型のリスクアレルを持つ場合には、血清C反応性蛋白(CRP)濃度の上昇がみられ、これらの多型はAMDの病態に関与すると考えられる炎症に関係があることが示唆された(投稿準備中)。加齢黄斑変性各種治療法の形態・機能的評価では、光線力学療法はレーザーによる治療早期の網膜機能障害が知られているが(IOVS,2007)、ステロイド併用光線力学療法では網膜機能障害を軽減することができることを確認した(投稿準備中)。さらに抗VEGF抗体の硝子体注射では黄斑部網膜機能障害はなく、機能の改善がみられることも確認された(投稿準備中)。動物実験では、網膜変性モデルマウスに発生させた網膜剥離が、変性による網膜神経細胞死を抑制することから、神経網膜-網膜色素上皮の接着を介する相互作用(IOVS,2008)、末梢血中の単球・マクロファージの網膜内遊走と活性化(投稿中)が、神経網膜の変性、保護に深くかかわる可能性を見出した。独自に開発中の網膜色素変性症の中型動物モデルであるウサギにロドプシン遺伝子変異(Pro347Leu)を導入したトランスジェニックウサギの作成に世界で初めて成功し、進行性の網膜変性を組織学的検査と電気生理学的検査によって確認した(投稿準備中)。重症未熟児網膜症に対する抗血管新生薬bevacizumab硝子体注入が前房水中の高濃度のVEGF濃度を著しく低下させたことから、極めて活動性の高い未熟児網膜症への治療の道が開かれる可能性を示した(ARVO,2008)。
磁気共鳴映像法(MRI)を用いた、成長、加齢に伴う咀嚼筋群のテクスチャー解析

本研究は、組織分解能に優れ、しかも患者にとって侵襲ない検査法である磁気共鳴映像法(MRI)を用いて成長、発育ならびに加齢に伴う咀嚼筋の質的あるいは量的変化を明らかにすることを目的として、我々独自のテクスチャー解析法を咀嚼筋の定量解析に応用した。〈方法〉装置は東芝社製1.5テスラならびに0.5テスラの超伝導MR装置を用いた。対象は健常者ならびに顎関節症状の認められない患者123名で、男性46名、女性77名である。MR検査は、各咀嚼筋に対し水平ならびに垂直に連続断層を行い、得られた画像をレーザーフィルムレコーダーにより512×512画素、サンプリングピッチ100ミクロン、256階調でデジタル化し、画像解析用コンピュータにより、各年代ごとに咬筋および内測翼突筋の量的ならびに質的変化を評価した。評価した画像はT1強調像で、量的評価は筋肉の最大横断面の短径を下顎枝間距離で除した値を用いた。また質的評価は筋肉の最大横断面に長方形の関心領域(ROI)を設定し、ROI内部の信号強度の平均値、標準偏差ならびにフーリエ解析(FFT)による筋肉構造の周波数解析を用いた。〈効果〉量的評価については、下顎枝間距離に対する筋肉の短径の割合に男女間で統計的有為差を認めたが、各年齢間には統計的有意差は認められなかった。しかしながら、60才以上の女性の群では59才以下の群に対し減少傾向にあった。質的評価については、若年者から20才代にかけて男女とも同じ傾向で、10才代の成長期では、20才代と比べROI内の信号強度は低く、SDは逆に高かった。FFTによる周波数解析では、10才代が低周波成分が強く、また方向性の依存が高かった。これは、10才代の症例の方が外筋周膜がT1強調像において明瞭に描出されているためであると考えられた。一方30才以上では男女間で加齢によると思われる変化に差がみられ、男性ではすべての値にほとんど変化がみられないのに対し、女性では30才代頃より内部ROI内の信号強度は高くなり、SDも20才代にくらべ上昇する傾向にあった。この変化は60才以上の症例で顕著であった。これらの違いは、筋肉繊維内への脂肪沈着に男女間で差があるためであると思われた。
染色体の高次構造解析を用いた多能性獲得機構における遺伝子発現制御システムの解明

多能性獲得や維持に関わる染色体高次構造による遺伝子発現の制御機構を調べるため、多能性幹細胞に特異的な染色体相互作用の同定を試みた。初年度の解析では、当初の予定とは異なり多能性に特異的なエンハンサーと相互作用するゲノム領域を同定するには至らなかった。一方で、多能性幹細胞において分化関連遺伝子のコード領域同士が相互作用することが示唆された。本年度は、前述の相互作用に関与するタンパク質を同定するため、相互作用領域に観られるヒストン修飾等に関する解析を昨年度に引き続き行った。その結果、多能性獲得や維持に関与するヒストン修飾因子が分化関連遺伝子の相互作用領域に多く結合していることを見出した。さらに、発現抑制実験によって、このヒストン修飾因子が特定の分化関連遺伝子の相互作用に必要であることを確認した。これらの結果から、同定したヒストン修飾因子は多能性幹細胞において、分化関連遺伝子の共局在を介してその発現を協調的に制御し、多能性獲得や維持に関与していることが示唆された。又、多能性幹細胞に特異的なエンハンサーとゲノム配列上10 Mbp以上離れた多能性関連遺伝子のコード領域との相互作用を同定し、多能性幹細胞における遺伝子発現の制御機構において染色体高次構造が重要な役割を担っているという知見を得るに至った。これらの結果から染色体の三次元構造を通した遺伝子発現の制御が、多能性獲得や維持の重要な分子基盤となっている可能性が示唆された。現在、染色体高次構造のみを操作する手法が無いため、本研究では染色体高次構造と遺伝子発現の制御や細胞の運命転換との間接的な関係を調べるに留まっており、今後、染色体相互作用が遺伝子発現の制御に寄与していることを直接的に評価する手法の確立が望まれる。27年度が最終年度であるため、記入しない。4C-Seqは着目したゲノム領域(ベイト領域)と相互作用するゲノム領域を網羅的に同定することのできる手法である。まず、エンハンサー領域、及び遺伝子のプロモーター領域の46ヶ所をベイト領域として選出した。従来の4C-Seqには制限酵素処理とライゲーション反応を用いて3Cライブラリを環状化する工程がある。前述の行程では制限酵素の認識配列の偏りによってバイアスがかかる。このバイアスの影響を少なくするため、超音波を用いたDNAのランダムな断片化手法へと変更した。また、一度に多くのベイト領域についてサンプルを調整するため、ユニバーサルアダプターによるマルチプレックスPCRを用いた手法へと改良した。当該4C-Seqを用いて体細胞(HDF)とiPS細胞におけるクロマチン相互作用の比較を行った。改良した手法が染色体の相互作用を検出できているかを確認するため、3D DNA FISHを用いて、単一細胞における遺伝子座の核内局在の解析を行ったところ、4C-Seqと同様の結果が得られた。続いて、クロマチンの相互作用頻度を細胞初期化の前後で比較したところ、遺伝子発現を伴わないゲノム領域であってもクロマチンの相互作用が再構成されることが示唆された。また、iPS細胞では分化関連遺伝子が共局在する頻度が高くなる傾向にあることが分かった。検出された分化関連遺伝子の共局在の形成に必要な因子の探索を目的として、相互作用領域に濃縮しているタンパク質を標的としたshRNAを作製し、遺伝子のノックダウン実験を行った。昨年度は、先行論文と公共データベースの情報を基にエンハンサー領域やプロモーター領域をクロマチン相互作用解析の対象ベイト領域として選定した。さらに、iPS細胞と体細胞の染色体相互作用を解析し、iPS細胞特異的な相互作用を検出することができた。

当初期待していたエンハンサー領域については相互作用の特徴的な変化を検出できていないが、本解析によって分化関連遺伝子のプロモーター領域では、細胞の初期化によって特徴的なクロマチン相互作用が形成されることが示唆された。また、4C-Seqによって検出された相互作用の確認をするため、3D DNA FISHを用いて、単一細胞の核内における遺伝子座の局在を解析したところ、4C-Seqと同様の結果を得た。ChIP-Seqのデータを基に、相互作用領域のクロマチンの状態を調べた。その結果、iPS細胞ではH3K4me3やH3K27me3、そのヒストン修飾を担うタンパク質群がクロマチンの相互作用領域に濃縮することが分かった。現在、これらのタンパク質がクロマチンの構造形成に関与しているかを調べるため、shRNAを作製し、遺伝子のノックダウン実験を行っている。昨年度は、予想と合致するエンハンサーの相互作用変化は見いだせなかったものの、興味深いクロマチンの相互作用が検出された。また、本年度行う計画であったDNA FISHによる解析、機能阻害実験による、相互作用形成に必要なタンパク質の同定実験に着手しているため、概ね順調に進展していると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初はエンハンサー領域におけるクロマチン相互作用の解析を対象にした研究計画を立てていたが、多能性遺伝子NanogやPou5f1等のエンハンサー領域の相互作用についていくつかの論文が発表された。そこで本年度は、現在同定できているiPS細胞に特徴的な遺伝子座の相互作用について重点をおいて調べ、その形成機構、多能性獲得機構との関係性に対する知見を得たい。昨年度に同定した体細胞の初期化によって形成されるクロマチンの相互作用に必要なタンパク質を探すため、相互作用領域に濃縮されていたH3K4me3/H3K27me3の修飾に関わるタンパク質を標的としたshRNAを用いて遺伝子のノックダウンを行い、染色体の相互作用がどう変化するかを調べる。本実験により、クロマチンの相互作用形成における、当該タンパク質の必要性を評価する。また、上述した遺伝子のノックダウンによって、相互作用領域のヒストン修飾が変化することが予想される。ChIP-qPCRを用いて相互作用領域にあるヒストン修飾がその修飾を担う遺伝子のノックダウンによって減少しているかを調べ、このヒストン修飾がクロマチンの相互作用形成に必要であるのか検討したい。
液滴と火炎の干渉と乱れの発生

高温雰囲気中に置かれた単一燃料液滴の着火解析,および予混合火炎を通過する単一燃料液滴の着火解析を行い,以下の知見を得ました.(1)高温雰囲気中に瞬時に置かれた単一燃料液滴の着火解析では,液滴の着火時間を初期液滴直径で整理すると,蒸発支配領域において初期液滴直径の増大とともに着火時間は延び,反応支配領域では初期液滴直径の減少とともに,やはり着火時間が延びる.(2)着火限界の初期液滴直径は,雰囲気温度の低下とともに大きくなる.(3)予混合火炎を通過する単一燃料液滴の着火問題の数値解析を行なった.予混合火炎の解析結果を初期条件として与えることにより,予混合火炎を通過する単一燃料液滴の着火解析が可能であることを示した.(4)火炎を通過する単一液滴の着火時間の定義をした.着火時間を初期液滴直径で整理すると,蒸発支配領域で着火時間は初期液滴直径の増大とともに延び,反応支配領域では初期液滴直径の減少とともに延びることが分かった.(5)予混合気の当量比の増加による着火時間の変化を求めた.ある当量比で着火時間の極小値は存在する.理論混合比において着火時間は無限大になることが分かった.(6)液滴着火時の表面温度を調べた.液滴直径がある値より大きい場合は湿球温度よりも低く,経を大きくするとその値はある一定値に漸近するのに対し,経がある値より小さい場合は湿球温度を超え,経を小さくしてゆくほどその値は大きくなる.(7)反応帯の液滴通過時を時間ゼロとした場合の着火時間を求めることにより,初期液滴直径,当量比によって予熱帯において着火する場合と反応帯通過後に着火する場合とがあることを示した.高温雰囲気中に置かれた単一燃料液滴の着火解析,および予混合火炎を通過する単一燃料液滴の着火解析を行い,以下の知見を得ました.(1)高温雰囲気中に瞬時に置かれた単一燃料液滴の着火解析では,液滴の着火時間を初期液滴直径で整理すると,蒸発支配領域において初期液滴直径の増大とともに着火時間は延び,反応支配領域では初期液滴直径の減少とともに,やはり着火時間が延びる.(2)着火限界の初期液滴直径は,雰囲気温度の低下とともに大きくなる.(3)予混合火炎を通過する単一燃料液滴の着火問題の数値解析を行なった.予混合火炎の解析結果を初期条件として与えることにより,予混合火炎を通過する単一燃料液滴の着火解析が可能であることを示した.(4)火炎を通過する単一液滴の着火時間の定義をした.着火時間を初期液滴直径で整理すると,蒸発支配領域で着火時間は初期液滴直径の増大とともに延び,反応支配領域では初期液滴直径の減少とともに延びることが分かった.(5)予混合気の当量比の増加による着火時間の変化を求めた.ある当量比で着火時間の極小値は存在する.理論混合比において着火時間は無限大になることが分かった.(6)液滴着火時の表面温度を調べた.液滴直径がある値より大きい場合は湿球温度よりも低く,経を大きくするとその値はある一定値に漸近するのに対し,経がある値より小さい場合は湿球温度を超え,経を小さくしてゆくほどその値は大きくなる.(7)反応帯の液滴通過時を時間ゼロとした場合の着火時間を求めることにより,初期液滴直径,当量比によって予熱帯において着火する場合と反応帯通過後に着火する場合とがあることを示した.
赤方偏移1<z<2における楕円銀河の構造形成と空間分布

本研究は、研究分担者が来日した平成15年11月末に開始した。この研究の主目的はすばる望遠鏡主焦点カメラ(Supreme-Cam)によって撮像した遠方銀河の測光・分光学的特性を分析し、形成途上にある"原始"楕円銀河候補を検出することにある。この様な銀河は未だ発見されておらず赤方偏移が1<z<2にある領域で多量に検出することができれば、銀河形成論に重要な知見をもたらす事になる。研究初年度にあたる本年はSupreme-Camのデータの整約方法を収得し、習熟することに努めているが、同時に平成15年3月に有本らが撮像したEIS Deep3aフィールドの撮像データを解析し、欧州南天天文台(ESO)で公開された近赤外画像と組み合わせることによって、星生成を行っている楕円銀河らしき天体を問題となる領域で多数「発見」した。直ちにこれらをVLT望遠鏡で分光し、その赤方偏移を現在測定している途中である。更に引き続いてすばる望遠鏡で近赤外分光を本年5月に行い、その銀河の質量や星生成率、ダスト量を求める予定である。質量が近傍の楕円銀河とほぼ同じであることが確認できれば、現在の銀河形成論を根底から覆すことになる。これらの銀河のうち銀河本体は赤い星でできているものの、強い星形成の証拠を示す天体(BzK's)の空間分布を調べ、それが宇宙空間に偏在して分布することを見出した。この偏在の度合いは通常の銀河としては非常に強く、近傍宇宙の楕円銀河のそれに匹敵する可能性がある。このことからもこれらの天体がその後進化して通常の楕円銀河となることが予測される。尚、撮像データの中で銀河団によって背景の銀河が歪められて見れる重力レンズ現象を発見した。この歪められた画像(アーク)はこれまでに知られている中で2番目に大きなアインシュタインリングに相当する。これよりこの銀河団の力学的質量を求め、X線観測で導かれる高温ガスを規定する重力ポテンシャルや銀河の速度分散から求められる銀河団の質量分布と比較することにより、逆に高温ガスや銀河の運動学的構造を正確に求めることができる。
マイクロスケールでの未燃予混合ガス自着火機構およびスス生成の解明

本研究では,火炎伝ぱにより圧縮される未燃予混合ガスでの自着火発生メカニズムならびにスス生成メカニズムを詳細に把握することを目的としている.このため,1回だけの燃焼が可能な圧縮膨張機関を用いて,以下に示す項目を行った.(1)燃料に炭素を一切含まない水素を用い,火炎伝ぱにより圧縮される未燃ガスの着火特性を調査した.(2)ノッキング時に生じる輝炎発光の原因を探るべく,前炎反応(低温酸化反応)とススの関係,燃料種の影響,予混合圧縮自着火時におけるスス発生の関係,圧力波による壁面近傍からのスス生成の様子を調査した本研究では,火炎伝ぱにより圧縮される未燃予混合ガスでの自着火発生メカニズムならびにスス生成メカニズムを詳細に把握することを目的としている.このため,1回だけの燃焼が可能な圧縮膨張機関を用いて,以下に示す項目を行った.(1)燃料に炭素を一切含まない水素を用い,火炎伝ぱにより圧縮される未燃ガスの着火特性を調査した.(2)ノッキング時に生じる輝炎発光の原因を探るべく,前炎反応(低温酸化反応)とススの関係,燃料種の影響,予混合圧縮自着火時におけるスス発生の関係,圧力波による壁面近傍からのスス生成の様子を調査した本研究では,火炎伝ぱにより圧縮される未燃予混合ガスでの自着火発生メカニズムならびにスス生成メカニズムを詳細に把握することを目的としている.そのため,1回だけの燃焼が可能な圧縮膨張機関により,火炎伝ぱにより圧縮される未燃予混合ガスでの自着火部を高速度カラーカメラで可視化し,自着火の様子を観察した.また,分光器により局所自発光を計測し,スス燃焼による輝炎発光を観察した.ここでは,まず燃料成分の違いに着目し,燃料中の芳香族炭化水素成分割合を変化させ,ノッキング時のスス生成に与える影響を可視化および分光計測により調査した.これにより,以下の知見を得た.(1)直接撮影により正常燃焼時にはないスス発光がノッキング発生時には観察され,潤滑油の存在しない領域からもスス発光を確認した.(2)ノック強度の増加と共に,スス発光強度(670-690nm)は増加する傾向にある.(3)芳香族炭化水素割合が増加すると,スス発光強度(670-690nm)は増加する傾向にある.さらに,水素を燃料として同様の機関により自着火を発生させ,ノッキング時に生じる圧力波の様子を観察した.これより,(1)未燃予混合ガス部で自着火が発生すると,水素を燃料とした場合でも輝炎が発生する.(2)自着火する直前の未燃予混合ガス部の質量が多いとノッキング強度は強くなる.(3)撮影速度250kfpsの高速度カメラを用いることで,ノッキング時に生じる圧力波を可視化できた.シリンダ端部で生じた圧力波は,シリンダ壁間を往復し,圧力波に振動を生じる.また,圧力波が生じることで,シリンダヘッドやピストントップに生成されている温度境界層を破壊し,温度境界層に含まれるエンジンオイルを燃焼させる.このオイルが燃焼することで,ピストントップやシリンダの温度が急激に上昇し,破壊する原因になる.本研究では,火炎伝ぱにより圧縮される未燃予混合ガスでの自着火発生メカニズムならびにズス生成メカニズムを詳細に把握することを目的としている.ここでは,ノッキング燃焼および圧力振動を伴うHCCI燃焼を再現した.高速度カラーカメラを用いることでノッキング時の輝炎の発生位置および時期を検出した.さらに圧力波の可視化によって圧力波とスス生成との関係を検討した.これにより,以下の知見を得た.(1)自着火が発生してもノック強度が大きくない場合には輝炎は観察されずススは生成されていない.(2)ノッキング時の輝炎発光は圧力波によって潤滑油やその他不純物や隙間部で顕著に存在する壁面消炎層中の燃料が剥離・燃焼したものであると考えられる.(3) HCCI燃焼における輝炎もまた火花点火機関におけるノッキング同様,圧力波によるピストン頂面近傍の未燃の燃料や不純物の剥離・燃焼によるものであると考えられる.さらに,水素を燃料として同様の機関により自着火を発生させ,ノッキング時に生じる圧力波の様子を観察した.これにより,以下の知見を得た.(1)圧力波は,火炎伝播により圧縮された未燃予混合気中で発生した自着火位置より発生している.(2)発生した圧力波は,最初音速よりも速い2000m/s程度で伝播し,シリンダ中央付近で音速に近づく.また,ノッキング強度が強い場合,初期圧力波速度も速くなっている,本研究では,火炎伝ぱにより圧縮される未燃予混合ガスでの自着火発生メカニズムならびにスス生成メカニズムを詳細に把握することを目的としている.ここでは,圧力振動を伴うHCCI燃焼を再現した.HCCI燃焼時における中間生成物であるOH/HCHOの生成・消滅過程を紫外可視光吸収法により計測した.また,最終生成物であるCO_2の生成過程を赤外吸収法により調査した.これにより,以下の知見を得た.(1)HCCI燃焼における輝炎もまた火花点火機関におけるノッキング同様,圧力波によるピストン頂面近傍の未燃の燃料や不純物の剥離・燃焼によるものであると考えられる.(2)HITRANデータベースによりHCHOの吸収スペクトルの同定を行なった.(3)低温酸化反応時期からHCHOは生成し,熱着火準備期間で消費している.逆にOHは熱着火準備期間から生成され,熱着火で最大値を示し,その後消費されている.

(4)最終生成物であるCO_2は熱着火により生成されている.また,水素を燃料として同様の機関により自着火を発生させ,ノッキング時に生じる発光スペクトルを計測し,自着火部における燃焼過程を調査した.これにより,以下の知見を得た.(1)ノッキング強度が高い場合,初期圧力波伝播速度も早くなる.(2)圧力波の伝播周期は,振動の第1モードと代2モードが混在している.(3)自着火部における発光スペクトルより,自着火により境界層にある潤滑油が燃焼し,輝炎を発生していることがわかった.この潤滑油の燃焼がスス生成に影響を与えている.
チロシンホスファターゼによるマスト細胞活性化の制御機構

マスト細胞活性化を制御するPTP-PESTとPTPεのマスト細胞活性化における分子機構の解明を目指して研究を進めた。PTP-PESTの野生型、活性中心に変異を加えた基質トラッピング型をレトロウイルス発現系でラットマスト細胞株RBL-2H3細胞に導入後、ソーティングにより得た導入細胞を用いてPTP-PESTの機能を解析した。これまでにPTP-PESTはFcεRIシグナルで誘導される脱顆粒には関与しないが、TNFαの産生を正に制御すること、初期のタンパクのチロシンリン酸化には関与しないが、カルシウム反応、MAPキナーゼ(ERKとJNK)の活性化を制御することを明らかにしている。今回PTP-PESTの結合蛋白を解析した結果、トラッピング型PTP-PESTにFcεRI架橋後2つの分子(110kDa、65kDa)が結合すること、また酵素領域非依存性に60kDaの蛋白がFcεRI架橋後に結合することが明らかになった。これらの蛋白はPTP-PESTの機能に重要な役割を担っている可能性があり、現在その同定を進めている。2 PTPεによるマスト細胞活性化の制御PTPεは一つの膜結合型と3つの細胞内型アイソフォームを持つ。PTPεノックアウトマウスと野生型マウスの骨髄由来マスト細胞を用いてFcεRIシグナルにおけるPTPεの機能を解析した。その結果、PTPεはレセプター架橋後の総蛋白のリン酸化には影響を与えないが、カルシウム反応、MAPキナーゼのJNK、p38の活性化、脱顆粒およびサイトカイン発現のいずれの過程をも負に制御すること、生体内におけるマスト細胞分化には関与しないこと、さらに受身全身性アナフィラキシーを負に制御する酵素であることが明らかになった。現在PTPεの標的分子を解析している。今年度は、PTP-PESTとPTPのマスト細胞活性化における役割について解析し、以下の結果を得た。PTP-PESTは、N-末に1個の酵素領域を持ち、C-末にPEST領域(プロリン、グルタミン酸、セリン、スレオニンに富む)、プロリンに富む領域を持つ非レセプター型のPTPである。PTP-PESTのマスト細胞活性化における機能解析のために、PTP-PESTの野生型、基質トラッピング型(不活型)をレトロウイルス発現ベクターに組み込み、ラットマスト細胞株RBL-2H3細胞に導入後、ソーティングにより98%の導入細胞を得た。これらの細胞を用いてFcεRIを介する活性化過程を解析したところ、PTP-PESTは脱顆粒には関与しないが、TNFαの産生を正に制御すること、初期のタンパクのチロシンリン酸化には関与しないが、カルシウム反応、MAPキナーゼ(ERKとJNK)の活性化を制御することが明らかになった。さらに、トラッピング型PTP-PESTはFcεRI架橋前からに2つの分子(110kDa、60-65kDa)と結合しており、PTP-PESTの機能に重要な役割を担っている可能性が明らかになった。現在その同定を進めている。(2)PTPεによるマスト細胞活性化の制御PTPεは1つの遺伝子に由来する4つのアイソフォームを持つ。この酵素のマスト細胞での機能について、PTPεノックアウトマウスの骨髄細胞から樹立したマスト細胞を用いて解析した。その結果、PTPεはFcεRIレセプター架橋後の総蛋白のリン酸化には影響を与えないが、カルシウム反応、MAPキナーゼ(JNK、p38)の活性化、脱顆粒およびサイトカイン発現を負に制御する酵素であることを明らかにした。現在、その詳細な作用機序と生体内におけるアレルギー反応への関与についての解析を進めている。PTP-

PESTの野生型、活性中心に変異を加えた基質トラッピング型をレトロウイルス発現系でラットマスト細胞株RBL-2H3細胞に導入後、ソーティングにより得た導入細胞を用いてPTP-PESTの機能を解析した。これまでにPTP-PESTはFcεRIシグナルで誘導される脱顆粒には関与しないが、TNFαの産生を正に制御すること、初期のタンパクのチロシンリン酸化には関与しないが、カルシウム反応、MAPキナーゼ(ERKとJNK)の活性化を制御することを明らかにしている。今回PTP-PESTの結合蛋白を解析した結果、トラッピング型PTP-PESTにFcεRI架橋後2つの分子(110kDa、65kDa)が結合すること、また酵素領域非依存性に60kDaの蛋白がFcεRI架橋後に結合することが明らかになった。これらの蛋白はPTP-PESTの機能に重要な役割を担っている可能性があり、現在その同定を進めている。2 PTPεによるマスト細胞活性化の制御PTPεは一つの膜結合型と3つの細胞内型アイソフォームを持つ。PTPεノックアウトマウスと野生型マウスの骨髄由来マスト細胞を用いてFcεRIシグナルにおけるPTPεの機能を解析した。その結果、PTPεはレセプター架橋後の総蛋白のリン酸化には影響を与えないが、カルシウム反応、MAPキナーゼのJNK、p38の活性化、脱顆粒およびサイトカイン発現のいずれの過程をも負に制御すること、生体内におけるマスト細胞分化には関与しないこと、さらに受身全身性アナフィラキシーを負に制御する酵素であることが明らかになった。現在PTPεの標的分子を解析している。
在宅重症心身障害児と母親および父親の睡眠の実態と育児ストレスに関する研究

在宅で過ごす重症心身障害児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレスについて、健常児を養育する場合と比較検討を行い、重症心身障害児を育てる母親および父親への支援内容を検討する資料を得た。主な養育者は健常児と重症心身障害児ともに母親であり、アクチウオッチを用いた睡眠の実態では、睡眠を中断する事由の有無に影響を受けていた。母親の睡眠を確保するための対応が課題である。本研究の目的は、在宅重症心身障害児と母親および父親の睡眠の実態と育児ストレスについて、健常児を養育する場合と比較検討を行い、重症心身障害児を育てる母親および父親への支援内容を検討する資料を得ることである。平成25年度では、1)健常児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態とストレス状況の把握、2)重症心身障害児への調査の準備を実施した。1)健常児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態とストレス状況の把握就学前の健常児とその養育者である母親の9組を対象に、アクティウオッチを用いて睡眠の実態調査を行った。母親には、新版自覚症しらべ(産業疲労研究会)の尺度を用い、就寝前と起床後の疲労感および兼松らの日本版PSI尺度を用いて育児ストレスを調査した。また、母児共に就寝前と起床後のストレス度を唾液アミラーゼモニター(NIPRO(株))を使用し測定した。なお、本研究は信州大学医学部医倫理委員会の承認を経て実施した。母親の睡眠は児の年齢に影響を大きく受け、中断されている実態が認められた。2)重症心身障害児への調査の準備「重症心身障害児を育てる母親および父親の障害受容と養育に対する思い」をテーマに、重症心身障害児を育てる3組の母親および父親を対象に半構成的面接を実施し障害受容と養育への思いを調査した。3組ともに、在宅での生活が1年以上経過していたが、子どもの命と将来の生活を懸念する思いが常にあることが語られた。また、ノーマライゼーションの根ざした社会の実現を要望していた。平成26年度では、1)健常児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレス状況の把握、2)重症心身障害児への調査の準備を実施した。1)健常児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレス状況の把握平成25年度から引き続き、就学前の健常児とその養育者である母親を対象に睡眠の実態と育児ストレスの調査を実施した。睡眠の実態は母児ともにアクティウォッチを用いた。母親へは新版自覚症しらべ(産業疲労研究会)の尺度を用い、就寝前と起床後の疲労感および兼松らの日本版PSI尺度を用いて育児ストレスを調査した。また、母児ともに就寝前と起床後のストレス度を唾液アミラーゼモニター(NIPRO(株))を使用し測定した。なお、本研究は信州大学医学部医倫理委員会の承認後に実施した。データ集積数は20組となり、児の年齢別に分析を進めている状況である。2)重症心身障害児への調査の準備平成25年度までに重症心身障害児を育てる3組の両親を対象に半構成的面接を実施した「在宅で重症心身障害児を育てる両親の障害受容から考える養育に対する思い」について、原著論文にまとめ、長野県母子衛生学会誌第17巻に投稿し受理され、掲載となった。養育に対する思いから課題および両親への支援内容の資料を得た。来年度は結果をもとに調査を進めていく予定である。本研究の目的は、在宅で過ごす重症心身障害児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレスについて、健常児を養育する場合と比較検討を行い、重症心身障害児を育てる母親および父親への支援内容を検討する資料を得ることである。1)健常児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレス状況の把握就学前の健常児とその養育者である母親20組を対象に睡眠の実態と育児ストレスの調査を実施した。睡眠の実態は母児ともにアクチウォッチ(フィリップス・レスピロニクス)を用いた。母親へは新版自覚症しらべ(産業疲労研究会)による疲労感および兼松らの日本版PSI尺度を使用し育児ストレスを調査した。また、母児ともに就寝前と起床後のストレス度を唾液アミラーゼモニター(NIPRO(株))を用いて測定した。調査対象の年齢および人数で比較検討したところ、こどもの年齢や人数より、睡眠中断の有無において、睡眠時間やストレス度および疲労感に差が認められた。2)在宅重症心身障害児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレス状況の把握在宅で重症心身障害児を育てる3組の両親を対象に障害受容および養育の思いについて半構成的面接を実施した。その結果をもとに重症心身障害児と両親の調査を実施した。3組の重症心身障害児と母親の睡眠の実態および育児ストレスについて調査を行い、重症心身障害児への支援内容の資料を得た。なお、本研究は、信州大学医学部医倫理委員会の承認後に実施した。

主な養育者は健常児と重症心身障害児ともに母親であり、アクチウオッチを用いた睡眠の実態では、睡眠を中断する事由の有無に影響を受けていた。母親の睡眠を確保するための対応が課題である。平成26年度では上記1)、2)を計画し、実施した。1)の対象が健常児のデータ数は予定数に達した。2)については平成27年度につながるように論文作成ができた。母性看護・助産学平成27年度は下記の計画を実施する。1)平成25年度26年度にかけてデータ収集を実施した健常児とその養育者に関するデータの分析を進めていく。2)在宅で生活する重症心身障害児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレス状況について、データ収集を行う予定である。平成25年度では上記1)、2)を計画していた。1)については、データ収集数が当初計画よりやや少ないが、調査自体は順調に進行した。平成26年度において、さらにデータ収集を進めていく。2)については、学会発表し現在論文作成中である。重症心身障害児とその養育者に対するデータ収集が開始できなかったため、必要物品および謝礼用の金額が残額として残った。平成26年度においては、下記を計画している。1)平成25年度にデータ収集した健常児とその両親対象のデータ数が不十分のため、引き続きデータ収集を行い分析を進めていく。2)在宅で生活する重症心身障害児とその養育者である母親および父親の睡眠の実態と育児ストレス状況について、データ収集する準備を行い、データ収集を開始していく。平成27年度には、重症心身障害児とその養育者に対するデータ収集を開始するため、必要物品および謝礼用として使用していく予定である。データ収集数が予定より少なかったため、必要物品および謝礼用の金額が残額として残った。データ収集数を増やすため、必要物品および謝礼用として使用していく計画である。
インフルエンザウイルスゲノムRNP二次構造のウイルス増殖における機能解析

インフルエンザウイルス粒子内のウイルスゲノムRNA二次構造をケミカルバイオロジーおよびバイオインフォマティクス的手法を用いて網羅的に明らかとし、インフルエンザウイルス増殖におけるウイルスゲノムRNA二次構造の役割について解明する。
死の隠蔽と苦悩に抗する哲学的実践としての終末期ケア構想―臨床死生学の視点から―

本研究では、現代社会の傾向としての「死の隠蔽」あるいは「死のタブー視」を背景にして顕在化する終末期医療における諸問題に対し、哲学的実践の方法を提示した。第一に、死生学という学問を基礎付けることにより、人間にとって本質的な死の位相を学際的に明らかにした。第二に、死への苦悩を抱える終末期医療に関わる人々に対して、死の隠蔽や苦悩の解消という枠組みではない、死生観形成のために積極的に思索する「実存的コミュニケーション」の必要性を述べた。日本の終末期医療について現状を把握し、死生学の観点からケアのかたちを構築する試みにおいて、まず必要なのが、臨床における関係者それぞれの死への意識を分析することにある。平成25年度の研究は文献講読、意見交換を中心に考察を行い、いくつかの成果を報告した。本年度の研究は、上記の目標のために、死への意識の基層にある日本固有の死生観を分析すること、および、病や医療という特殊な環境によって生じる患者や周囲の者に特有の死の意識を分析すること、という二つの方向からの研究が主たるものであった。日本固有の死生観とは、古来より続く神道、仏教の死生観を指すのではなく、それらの伝統の基に、西洋的、科学的な世界観の輸入などを含みつつも、多様な文化を混在させてきた現代日本特有の死生観である。そしてこの死生観が、もはや自らの生の態度に直結するような意味をもたなくなっているという現状こそが、本研究が問題とする点である。そのため、日本人の理想とする死に方の表現である「ぽっくり」という語の変遷を追うことで、その内実に潜む現代の死の隠蔽構造を明らかにした。終末期医療における医療従事者側の、社会的、心理的な状況とその葛藤について、学会等における意見交換により現状把握に努めた。死への意識が苦悩をもたらすものである以上、医療現場においてそれをあえて持ち出すことは通常、行われない。しかしながら、死という、人間にとっての一大事を隠蔽し通すことは、死にゆく者にとっても、その周囲の者にとっても、自らの生と向き合い、生と死の意味を省察する機会を奪う。それゆえに、医療現場での死生学的ケアを実現させるためには、死を受容、肯定しうるような気づきを与える環境構築を要する。その一つの可能性として、自らの命をより巨視的な視点でとらえるための、自然観という視点に立ったケアのかたちを提案した。平成26年度の研究は、前年度の文献購読、意見交換を中心とした理論を踏まえつつ、それらを継続しながらも、最終年度の結論として、現代社会において促進される「死の隠蔽」ないし「死のタブー視」と、その歪みにおいて顕在化する終末期医療の問題に対する哲学的実践の具体策を提示した。成果の第一に、終末期医療の臨床では、死という事実に対して、死にゆく者やその家族、医療従事者が適切な態度を見出せずに苦悩していることが問題とされているが、本研究では、この問題が医療現場での突発的、局所的問題ではなく、現代社会の死の隠蔽構造が必然的に導き出した本質的な苦悩の顕在化であるということを、哲学、社会学、精神病理学等の学際研究によって明らかにした。成果の第二に、臨床において、病理としてではなく、人間に本質的な苦悩として死を扱うために必要とされる、死生観の存在意義を、比較文化的な事例研究を踏まえながら明らかにした。医療の範囲を越えて、確たる死生観を形成することが苦悩の解消につながることになるが、文化、伝統ごとの死生観の多様性からくる苦悩の意味づけとそれへの対応の相違のほかにも、文明社会全体の傾向としての死生観の空洞化による意味づけの不可能性が現代ではより重要な問題となる。成果の第三に、上述の現状を踏まえて、死の臨床における死生観の相互形成を導く哲学的実践として、「実存的コミュニケーション」の可能性を提示した。死生観形成においては、苦悩の解消という一方向的なケアではなく、本質的な苦悩を各々が固有なかたちで受容し、意味づけるという態度をとらねばならない。ただし現状では、臨床現場における死の隠蔽の構造がそれを阻むものとなるため、積極的介入によって家族や共同体による死の語りを引き出す環境構築が必須の条件となる。これらの成果は主に書籍のかたちで体系的に発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。哲学、死生学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究は文献講読と意見交換を中心にして計画されていた。文献講読については、死生観研究に関わる国内外の書籍、論文を参照することで、現代社会、そして日本に特有の死の隠蔽構造を、歴史的、文化比較的な始点で把握することができた。意見交換については学会等において終末期医療に携わる臨床家との意見交換を行い、現状において死の語りがいかに現出しがたいかについて、その内実を理解することができた。現場視察の機会を得られなかった点が、当初の計画とは異なるところである。

平成25年度の研究を基礎として、死の隠蔽構造と死の苦悩に処するための、実現可能な緩和ケアのかたちを提示する。引き続き文献講読、意見交換を進める一方で、現場視察等も行い、考察を深めた上で、死生学研究の総論となる書籍を刊行すると共に、生と死の価値転換を促す環境構築を提案する論文を作成する予定である。
Web カメラとタブレッ トを利用した手話学習 支援システムの開発

Webカメラを用いた手話学習コンテンツ及びタブレットを用いたリファレンス型教材を併用する学習支援システムを開発した。手話を読む,手話を行うの両方を学ぶことができるよう,瞬時に元の映像(正像)と鏡像を切り替え,Webカメラによって自分の行った手話の映像を録画再生することができるシステムの効果を検証した。しかし支援学校でのヒアリングから、キュードスピーチからコミュニケーションを学ぶ支援学校の生徒(ろう者)は本教材で手話を覚える必要はないことが分かった。一方大学生を対象とした調査を通して、初学者の手話学習導入部分において有効である可能性が示唆された。平成27年度はMySQL,PHP,Flash等によるシステム開発と大学生活及び聴覚特別支援学校における状況を意識した映像コンテンツの制作を並行して行う.コンテンツを実際に使用してもらう対象として初期段階では大学生を想定し,大学生活において現実感のある会話をベースにシナリオを作り,ハイスピード撮影が可能なカメラを用いて撮影を行った.撮影された映像を大学院生2名の協力を得てAppleFinalCutProを用いて編集し,手の動作に合わせて字幕を付け,動作と字幕のスピードが一致するように調節した.字幕との連動を考えた場合,サンプル映像は全て事前に制作した映像を用いて正像/鏡像を切り替え、Webカメラのリアルタイム映像は,プログラムによって正像/鏡像を変換することとし,これを開発した.メディアサーバ上で,学習コンテンツが機能するよう,基本的なログイン機能と学習履歴を実装した。実際に支援学校においてプロトタイプを見てもらったところ,教材としては適切だが,日本手話をメインで用いている人には通じにくい日本語対応手話であることが判明したため,日本手話で撮影し直したものを用いてコンテンツを修正したものの,今度は手話を学習するろう者にとってはキュードスピーチ等との関係から日本語対応手話も重要であるとのコメントをいただいたため、両者をシステム上で、必要に応じて分けて学習できるようにする方法を検討することになった。映像ソースが日本手話と日本語対応手話の2つのベースで必要になったことから,進捗状況としては,やや遅れているものと判断している.しかしながら,研究全体として新たな質のものが追加されたわけではなく、同質のコンテンツを2パターン用意する程度であるため、特に今後の進捗に今まで以上の遅れは発生しないものと考えられる。タブレット用の映像についても、これまでの映像を精査してデータベース化する作業までは至っていないが、映像にアクセスするところまでは可能となっている.平成28年度については,まず前年度の研究で教育現場から指摘された,日本手話,日本語対応手話の違いについて,その特徴について把握することから始めた。その結果,日本語対応手話は支援学校の生徒が社会に出ていくために必要なものと捉えられている一方で,ろう者同士のコミュニケーションでは日本手話が使用されることが多く,どちらか一方の手話を用いるのではなく,教材としては両方の手話に対応できるように修正を加えることとした。具体的には,学習開始の際に日本手話と日本語対応手話を選択できるようにしたほか,メインコンテンツ内にも日本手話<ー>日本語対応手話の動画の切り替えが瞬時に行われるように切り替えボタンを設置した。また,学習記録機能の改善を図り,学習の進捗度を選択できるようにしたほか,その結果をメニューから学習記録として確認することができるようにした。さらに,実際に手話の指導を行っているろう者の方に表現の慣習を依頼し,手本動画内の表現を見直し一部映像の差し替えを行った。これらの修正により,手話を読む,行うの両方を学ぶことに加え,ろう者と健聴者の間にある文化的な違いについても考慮した,日本語対応手話/日本手話の切り替え機能をもたせることで,より現実的な学習教材となる可能性についても見通しを持つことができたものと考えられる。これまでの研究成果のまとめは富山大学人間発達科学部紀要第11巻第3号に掲載される予定である(校正中)。研究の成果としては,昨年度から比べるとより具体的なものが出てきており,概ね順調と考えられる。タブレット用の映像については,システム開発の途中であり,この部分が完成すれば,実際の学習までを視野に入れた教材の評価が可能になる予定である。映像については,ほぼ撮り終えていると考えているが,テストの結果から追加修正等も想定しながら進めている。平成29年度については,まず前年度までの研究で日本語対応手話/日本手話の切り替え機能をもたせることで,より現実的な学習教材となる可能性についても見通しを持つことができたことを踏まえ,開発した教材の機能が学習時間や定着の度合いと関連しているかどうかを検討すること,および,それに関連して教材としての学習の定着度を測るための開発を行うことを目標とした。具体的には,学習定着の度合いを測るためのテスト教材を開発した。具体的には,教材映像から単語等を分割編集し,単語テストとして成立するようにした。問題はXMLにより,メンテナンス可能なものとし,映像を追加できれば,問題の数を増加させることができるような仕様とした。実際にWebアプリケーションを開発し,教材をテストするのと同時期に,教材開発に利用していたAdobe社のプラグインが,脆弱性のために,サポートを打ち切られることになり,大学の環境に構築したWebアプリケーションに外部からアクセスすることが実質的に遮断されることとなった。Webアプリケーション開発環境の変更も視野に入れ検討を行ったが,現実的ではないと判断した。したがって,当初から予算化していなかった外部での検証のための機材およびサービス等は手配できず,学内でのみ環境を構築した。結果として,実際のテストについては,数名の学生に依頼したプロトタイプによる検証ということになったが,教材を利用した場合と利用しない場合のテストの成績は差が見られたことから,教材としての成果は一定程度認められるものと考えられる。

ただし,手話という健聴者である学生にとってはやや特殊な教材の実験結果であり,学習直後のテスト結果のみの検証のため,今後,定着度を見ながら,システム面での対応も含め改善していく予定である。Webカメラを用いた手話学習コンテンツ及びタブレットを用いたリファレンス型教材を併用する学習支援システムを開発した。手話を読む,手話を行うの両方を学ぶことができるよう,瞬時に元の映像(正像)と鏡像を切り替え,Webカメラによって自分の行った手話の映像を録画再生することができるシステムの効果を検証した。しかし支援学校でのヒアリングから、キュードスピーチからコミュニケーションを学ぶ支援学校の生徒(ろう者)は本教材で手話を覚える必要はないことが分かった。一方大学生を対象とした調査を通して、初学者の手話学習導入部分において有効である可能性が示唆された。今後は,やや遅れた部分については通常の研究作業において修正可能であることから,そのまま研究を推進するものとする.また,定着度を測る仕組みを実装し,その効果を確認することを今年度の開発の主目的とする.映像撮影については、引き続きコンテンツの追加及び,日本手話,日本語対応手話の両者の学習コンテンツを利用できるようにする.タブレットにおけるリファレンス機能については、単語レベルでは共通する部分が多いため,コンテンツの増加は想定する必要はないと考えられる.映像資料の再チェックを行い,必要に応じて追加修正を検討する。また,タブレット用のシステムを早期に完成させシステム全体の評価テストを行い,問題点があれば抽出し,修正を加える。情報メディアを活用した学習コンテンツ開発撮影に関する日程が十分取れなかったため,謝金の支払いにおいて次年度使用額が生じた。納品予定のソフトウェアについて,前年度と同じ方法での納品を希望したが,決済方法が変更されたことから,一旦キャンセルとなり,年度末までに対応できなかった。追加の映像についての検討の前に,システムの開発に注力したことで,映像編集,演者謝金等への対応ができなかった。旅費については,研究打ち合わせ等の場所の関係から残金が出ている。撮影スケジュールを調整し,改めて依頼をする.当初より実際にかかる金額として想定していることから,謝金として使用する.ソフトウェアついては,次年度において,改めて所属機関の助言に基づいた別の方法での決済,納品を予定している。追加の撮影や編集については,適宜行う。旅費については,発表場所等の都合に合わせて適切に支出する予定である。
子どものジェンダー平等意識形成と学校に関する総合的研究～戦後男女共学制の総括～

本研究は、校歌・校訓の変遷の歴史的調査、人々の男女共学・別学観のインタビュー調査、高校生とOG/ OBの意識調査、学校参与観察、フィンランド・イギリス・韓国での海外調査等々、幅広い視点から行われた。その結果、ジェンダー平等教育の発展・普及のための、以下の重点課題が浮き彫りとなった。(1)新しいジェンダー平等教育の内容づくりを教育課程の見直しも含めて行うこと。(2)そのためには、教材や授業記録等も含めて、これまでの教育実践の掘り起こし、優れた実践の典型化をはかり、テキスト作成に結びつけること、などである。本研究は、男女共学制とジェンダー形成の問題を歴史的、統計的に、また、学校参与観察の手法も用いて、総合的に検討することを目的としたものである。平成21年度は、以下の調査を実施した。1)ジェンダー平等と市民形成やシェンダー平等教育実践に関すろ海外調査として、フィンランドにおいて、Finnish National Board of Education(ヘイディ・ペルトネン氏ほか)、The Family Federation of Finland(ダン・アプター氏、オスモ・コントゥラ氏ほか)、ヘルシンキ大学(エリナ・ラッヘルマ氏ほか)、ユヴァスキュラ大学(ライリ・ヴァリマア氏ほか、でのインタビューとディスカッション、キルピセン中等学校における授業観察などを実施した。2)共学制が戦後の日本人の市民形成に乃ぼした影響を検討するために、福岡県および京都府において、戦後直後の共学体験者への聞き書き調査を実施した。3)高校の指導理念(教育目標、校訓、校歌)等の変遷に関する歴史的調査のために、まず前段階として全国の高校のWebページからおおよその傾向を把握し、その上で、熊本県・福岡県・山口県・京都府・東京都・埼玉県における資料調査を実施した。4学校教育と子どものジェンダー形成の関わりに関する検討を行うため、別学高校出身のOG・OBに対するインタビュー調査を実施し、また、次年度本格的に開始する高校参与観察のための基礎的資料を作成するため、埼玉県公立高校(共学4校・別学2校)の生徒を対象として、高校生の男女平等意識に関する質問紙調査を実施した。上記調査の解析および総合的な検討については、平成22年度も継続して実施する。男女共学制とジェンダー形成の問題を歴史的、統計的に、また、学校参与観察の手法も用いて、総合的に検討することを目的に、平成22年度は、以下の調査を実施した。1)学校教育と子どものジェンダー形成の関わりについて明らかにすることを課題に、埼玉県内の公立高校3校(共学校・女子校・男子校)において、計8日間の参与観察を実施し、あわせて、学校長との面談や家庭科教員や養護教諭等へのインタビューを実施した。2)山口県下関市において、資料調査及び、2000年代に共学化した公立高校への訪問と学校長・教頭・卒業生へのインタビュー調査を実施した。3)埼玉県内の高校(職業科高校2校・共学進学校2校・別学進学校2校)の高校生対象に昨年度実施した、ジェンダー平等観と将来観に関する質問紙調査の本格的な解析を行い、結果を論文として公表した。4)男子高校・女子高校出身者の別学/共学についての意識を明らかにするために、男子校OB・女子校OGの大学生へのインタビュー調査を実施した。5)日本での応用の可能性を探ることを目的に、イギリス・ロンドンの以下の各所を訪問し(リリック・シアター、セントラル・スクール・オブ・スピーチ&ドラマ、ロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ校、キングストン・グラマースクール)、ドラマエデュケーションやジェンダー平等教育に関するインタビューや授業参観などの現地調査を実施した。上記調査の解析および総合的な検討については、平成23年度も継続して実施する。男女共学制とジェンダー形成の問題を歴史的、統計的に、また、学校参与観察の手法も用いて、総合的に検討することを目的に、平成23年度は、以下の調査を実施した。1)戦後の男女共学制が日本人のジェンダー観や平等意識形成にどのような影響を与えたかを明らかにするため、前年度から引き続き、中学・高校の学習指導要領の改訂をもとに5グループに世代を分けて、インタビュー調査を実施した。最終的に対象者は1931年1980年生まれの計38名となった。2)前年度に実施した大学生へのインタビュー調査で明らかになった男子校・女子校の特徴を意識しつつ、全体として同様の傾向がみられるのかどうかを明らかにするため、大学生1225名を対象として、高校の男女共学・別学に関する質問紙調査を実施した。3)2010年に共学化した宮城県の公立高校を訪問し、学校長・教頭へのインタビュー調査を実施した。4)秋田県において、2000年代に共学化した公立高校の校長へのインタビュー調査、及び、別の公立高校において資料調査をおこなった。5)韓国におけるジェンダー平等教育や男女別学・共学制についての以下の現地調査を行った。(1)ソウル市内の性文化会館(Naeilセンター)を訪問し、同センターの性教育プログラムを体験し、韓国における性教育について論議した。

(2)韓国女性政策研究院のチョン・ヘシュク氏に、韓国のジェンダー平等教育や男女別学・共学制の現状と課題について講演いただき、議論した。(3)ソウル市内の私立高校を訪問し、授業を参観した。上記23年度の調査および前年度までに行われた調査から得られた成果を研究報告書(A4・264頁)にまとめ、印刷・製本し、関係研究者や研究所、図書館等に配付した。
ファイトプラズマのホストスイッチングを担う遺伝子発現制御機構の解明

植物病原細菌ファイトプラズマは昆虫により媒介され、植物-昆虫間ホストスイッチングに伴い遺伝子発現を劇的に変化させるが、ファイトプラズマの遺伝子発現制御機構の詳細は未だ不明である。本研究は、ファイトプラズマのホストスイッチングに伴う遺伝子発現制御因子として主に非コードRNAに着目し、RNAシーケンス解析およびin vitro転写系を用いた解析により、非コードRNAによるファイトプラズマの遺伝子発現制御機構解明を目的としている。本研究により、ファイトプラズマのホストスイッチングに伴う遺伝子発現制御機構に関する重要な知見が得られ、ファイトプラズマ病の防除法構築に大きく貢献すると考えられる。