hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低次元系における多光子励起による高密度電子ホール対状態の理論的研究

低次元系強相関電子系における多光子励起状態を数値的に求める方法を開発した。電子系の多光子励起状態を直接求めるのは困難である。我々の開発した方法においては、電子系に一定数の光子が結合した電子-光子結合系を考え、その電子-光子結合系の基底状態を求めることにより間接的に電子系の多光子励起状態を求める。多光子励起状態にも適用できるように改良されたsingle and double configuration interaction法(CISD法)によって多体効果を取り入れた数値計算を行い、この方法の有効性を確かめた。この結果は論文にまとめ発表した。しかし、この方法においても、電子-光子結合が極めて強い場合以外には、解が安定しないという欠点があることがわかった。数値解を求めるさいの工夫により、その点を克服できることを見出し、この結果は国際会議International Conference on Luminescence and Optical Spectroscopy of Condensed Matter 99において発表した。これらの計算で用いられた改良CISD法は、電子相関効果が極めて強い場合には、電子相関効果を正確に記述することができない。そこで、量子化学計算によって極めて電子相関効果が強い場合にも有効であることが知られているcoupled cluster法を改良したいくつかの近似を用いたものにこの方法を拡張し、数値計算用のプログラムを作成した。この方法によるいくつかの予備計算を行い、強相関領域かつ十分に大きな系においても90%近くの相関エネルギーが得られ、電子相関効果を十分に取り入れることができることを明らかにした。この結果は日本物理学会において発表した。近年、多光子励起による、物質の性質の制御、さらには新しい物質相の創成といった発展が期待されている。特に強相関低次元物質においては、そのユニークな性質が、高密度の電子・ホール対と絡み合い、新しい物質相をもたらす可能性がある。強相関電子系の多光子励起状態を直接求めることは難しく、現在のところ信頼できる方法はない。そこで、以下のような数値的方法を開発した。まず、強相関電子系に結合する光子の自由度もとりいれたハミルトニアンを考え、一定数の光子が、電子系の基底状態と結合した状況を考える。電子・光子結合の結果、電子系にいくつかの光子が吸収され、一連の多光子励起状態が形成される。このようにして、電子・光子系の基底状態を求めてやることにより、電子系の多光子励起状態を求めることができる。この方法により、多光子励起状態を数値に求める数値計算プログラムを作成した。多光子励起状態を記述するために、reference状態を工夫した、multi-reference single and double configuration interaction (MRCISD)法を用いた。この方法を1次元ハバードモデルに適用した。この方法では、電子系の基底状態と結合する光子数を一定にすることが困難であり、その結果、単純に電子・光子系の基底状態を求めると、光子数がゼロの非物理的状態が得られてしまう。しかし、この難点は、電子・光子状態のエネルギー領域を限定することにより、克服することができる。このようにして求めた波動関数において大きなCI係数を持つ項を調べることにより、一連の多光子励起状態が計算できていることが明らかになった。MRCISD法においては、十分に電子相関効果をとりいれることができないために、CI法のかわりに、coupled-cluster法を用いた数値計算プログラムを、現在作成中である。
発がんプロモーションの機構とその阻害

オカダ酸とデイノフィシストキシンー1等のオカダ酸クラスの発がんプロモーターに加えて、本年度は、カリキュリンAを新たに見い出した。更に、これらの作用機構を明らかにすることができた。オカダ酸クラスの発がんプロモーターは、細胞質内のプロテインフォスファターゼ1及び2Aに結合し、その脱リン酸化酵素活性を阻害した。脱リン酸化酵素活性の阻害と、プロテインフォスファターゼへの結合性は良く一致しているので、オカダ酸クラスプロモーターのレセプターは、プロテインフォスファターゼであることが証明された。オカダ酸分子のC1のカルボキシル基とC24の水酸基が水素結合をし、生じた空間が活性に重要であることが指摘された。アオコに含まれる肝臓毒、ミクロチスチンは、肝だけでなく、腎、大脳、小脳にも病理組織学的な障害を生じることが見い出された。発がんプロモーション活性と、アラキドン酸代謝亢進は密接な関係にあると考えられていた。しかし、活性化ras遺伝子を含む細胞では、アラキドン酸代謝は、むしろ、低下していた。この理由を更に検討している。発がんプロモーターTPAについて、いくつか新しい結果も見い出された。TPAをマウス骨芽細胞に処理すると、4時間で、活性化される遺伝子が8個見い出され、その中に、メタロチオネインの遺伝子が含まれていた。TPAによりリン酸化される基質を検討した結果、分子量80kの2つの蛋白質が見い出された。その蛋白質の同定については、現在、検討中である。HLー60細胞内に、TPAタイププロモーターが特異的に結合する蛋白質を分離した。この蛋白質は、TPAタイププロモーターと結合後、核内に移動する等興味深い。本年度の実績は、初年度であるにしては、活発な、又、重要な実験結果が得られた。
P2P通信機能を搭載したロボット間知識共有システムの実験装置開発

本研究は、これからの社会で様々なロボットが多様な形態で協調作業を要求されることを想定し、これを支援するために最適なロボット間通信と知識共有の手法を明らかにするために行った。また、あわせて通信技術やロボットセンサー、インターフェイスなどロボット技術について学習できる教材開発を目指した。■研究内容(1)インターネットに接続されているロボット間で通信する場合はC/S(Client/Server)型のネットワークを形成し協調作業や問題解決を行う。また、緊急時にネットワークが遮断された場合は、P2P(Peer to Peer)型のネットワークを形成し、近くに存在するロボットと一対一の通信を行い協調作業や問題解決を行なう。このような、ロボットの環境に合わせたロボット間知識共有システムを追求した。(2)ロボットが事故や災害でインターネットのような大規模ネットワークから遮断されても近くのロボット間で知識共有を行い、問題解決できる手法について追求した。(3)中等教育(主に工業高校)レベルで実験や実習に活用できるP2P通信機能を搭載したロボット間知識共有システムの実験装置の開発を行った。■結果と今後(1)については、P2PプロトコルであるJXTAをロボットに実装することによりロボットは通常はC/S(Client/Server)の通信形態を利用し緊急時は近くのロボットをP2Pプロトコルで無線検索し通信網を確立できることが分かった。(2)についてはJXTAによる知識共有手法としてファイル共有とロボット間でのファイル転送手法について追求した。実験環境としてJXTAによるファイル共有システムをパソコン上に実装できた。今後は、ロボット内の小型端末への実装をめざす。(3)については、知能化技術研究プラットフォームロボットPalro(パルロ)の中にJXTAの実装を進めている。実装できれば、関連の実験ができる装置になる予定である。
計量的日本人研究の新展開

2018年度は,(1)「日本人の国民性第14次全国調査」の実施の他,(2)過去の「国民性調査」のデータの公開・共同利用に備え,コードブック等の周辺情報の整備を進め,(3)第13次全国調査までまたは関連調査のデータを利用した学会発表・論文執筆等を進めた。(4)更に分担者1名は,ウェブ調査の実施法に関わる研究を行った。このうち(1)の「日本人の国民性第14次全国調査」は,次の要領で実施した。[1]調査対象:全国の20-84歳の日本人男女,[2]調査時期:2018年10月末12月上旬,[3]標本設計と標本の大きさ:層化2段無作為抽出法,400地点6400名,[4]調査方法:個別訪問面接聴取法,[5]調査内容:これまでの方式を踏襲し,K型とM型二種類の調査票を用意し,対象者を折半してどちらかの調査票への回答を求めた。内容は13次調査までの項目をおよそ踏襲した他,少数個の新規項目と,過去に利用された項目を復活させたものも含めた。実査は専門調査機関に委託したが,調査地点の選定と一部の地点(計40地点)の対象者の抽出は,統計数理研究所が直接管理し,分担者を含む複数の大学教員の協力を得て,学生・若手研究者等が「研修調査」として実地の手続きを経験する機会を設けた。2018年度末時点で,データ・クリーニングがほぼ終了した段階である。(4)については,尾崎・鈴木(印刷中)で提案したWeb調査で質問文を読まない等の不適切な回答者を識別するための,機械学習手法の応用によりデータの質向上を図る方法の検討を行った。この方法が様々な調査条件での調査に対して適用可能であることを示すために,3つの異なるテーマ・実施社でのWeb調査を実施し,一部の調査項目を「日本人の国民性調査」から採用することで,面接調査法と自記式調査法の比較も行える形の設計とした。データ解析の成果を次年度に公表することを目指している。2018年度の最大の目標であった「日本人の国民性第14次全国調査」を,大きなトラブルもなくほぼ予定通り完了することができた点,が上記評価の最大の理由である。2018年度末時点で,データクリーニングをほぼ終え,分担者と限られた研究協力者にデータを利用するための準備を進めているところで,予定ではもう少し早い段階で渡せることが望ましかったと言える。この点がやや遅れているというのは,実績報告欄の(2)で書いた「データの公開・共同利用に備え,コードブック等の調査周辺情報の整備を進める」との部分で,60年以上もの歴史を持つ調査であることから,細かい情報の整備に予想外の時間を要したことが大きい。成果発表については,2018年度中は直近の第13次全国調査(2013年実施)までの結果を,国際学会で発表・紹介する等の活動をある程度行えたこと,また初期の国際共同研究として近年の調査回のデータを用いた共著論文が刊行見込みであること等,を踏まえればまずまず順調であるが,こうした国際共同研究を通じて英語での調査周辺情報の整備が不十分である点も海外の共同研究者から指摘された。「日本人の国民性第14次全国調査」調査報告書そのものの発行とウェブ上での結果公開が第一目標となるが,次いで学術誌「統計数理」での特集号の企画を進めていること,また未定であるが,出版等の計画も立てており,初期の成果発表についておおよそ2019年度に今後の目処が立てられると考えている。例えば「統計数理」での特集号では,調査そのものの「平成期の30年」の日本人の意識に焦点を当てた報告の他,調査方法論や調査データ解析法に関わる論文も執筆も予定されている。本課題の重要な目標として,データの(研究者向けの)共同利用の形での公開を掲げているが,このためには使い易い形での調査周辺情報(メタデータ)の整備が必要であることが2018年度の研究活動を通じて明らかになったので,この点にも留意して検討を進める。

2018年度末時点で,データ・クリーニングがほぼ終了した段階である。(4)については,尾崎・鈴木(印刷中)で提案したWeb調査で質問文を読まない等の不適切な回答者を識別するための,機械学習手法の応用によりデータの質向上を図る方法の検討を行った。この方法が様々な調査条件での調査に対して適用可能であることを示すために,3つの異なるテーマ・実施社でのWeb調査を実施し,一部の調査項目を「日本人の国民性調査」から採用することで,面接調査法と自記式調査法の比較も行える形の設計とした。データ解析の成果を次年度に公表することを目指している。2018年度の最大の目標であった「日本人の国民性第14次全国調査」を,大きなトラブルもなくほぼ予定通り完了することができた点,が上記評価の最大の理由である。2018年度末時点で,データクリーニングをほぼ終え,分担者と限られた研究協力者にデータを利用するための準備を進めているところで,予定ではもう少し早い段階で渡せることが望ましかったと言える。この点がやや遅れているというのは,実績報告欄の(2)で書いた「データの公開・共同利用に備え,コードブック等の調査周辺情報の整備を進める」との部分で,60年以上もの歴史を持つ調査であることから,細かい情報の整備に予想外の時間を要したことが大きい。成果発表については,2018年度中は直近の第13次全国調査(2013年実施)までの結果を,国際学会で発表・紹介する等の活動をある程度行えたこと,また初期の国際共同研究として近年の調査回のデータを用いた共著論文が刊行見込みであること等,を踏まえればまずまず順調であるが,こうした国際共同研究を通じて英語での調査周辺情報の整備が不十分である点も海外の共同研究者から指摘された。「日本人の国民性第14次全国調査」調査報告書そのものの発行とウェブ上での結果公開が第一目標となるが,次いで学術誌「統計数理」での特集号の企画を進めていること,また未定であるが,出版等の計画も立てており,初期の成果発表についておおよそ2019年度に今後の目処が立てられると考えている。例えば「統計数理」での特集号では,調査そのものの「平成期の30年」の日本人の意識に焦点を当てた報告の他,調査方法論や調査データ解析法に関わる論文も執筆も予定されている。本課題の重要な目標として,データの(研究者向けの)共同利用の形での公開を掲げているが,このためには使い易い形での調査周辺情報(メタデータ)の整備が必要であることが2018年度の研究活動を通じて明らかになったので,この点にも留意して検討を進める。2019年度中に内容を変更する予定
ムクナ種子の抗パーキンソン病および抗酸化性に関する機能評価

ムクナ豆にはL-ドーパが高含有されていることに着目し、加熱処理して可食化したムクナ摂取によるパーキンソン(PA)病の病態軽減と抗酸化作用の両面から検討を行い、次のような成果を得た。1加熱処理したムクナ豆粉末を6-OHDA処置したPA病モデルラットに与えると対照動物に比べ運動機能が改善された。2DPPHラジカル消去活性は、14.3mmol Trolox/100gだった。3ヒト肝由来細胞株を用いた抗酸化能については、H2O2濃度10μM暴露時の生存率が111%で無添加時(88%)に比べ生存率は高値であった。以上により、ムクナ豆はPA病の病態改善と抗酸化機能を有する機能性食品であることが示された。本年度は、ムクナ種子を利用した味噌様発酵食品および豆腐様食品を製造し、官能評価を行うとともにL-dopaの残存量を測定し、パーキンソン病者用食品を開発することでムクナ種子の利用価値について考察した。【方法】[1]発酵食品の製造:ミルるで荒く粉砕したムクナ種子を一晩吸水させ、オートクレイブで蒸煮し、麹と塩を混合した。30°Cで3カ月熟成させ、発酵開始から2週間ごとに合計7回100gずつサンプリングを行った。試料は凍結乾燥後に粉末にし、全窒素量と可溶性窒素量、ホルモール窒素量、pH、塩分、L-dopa量を測定した。[2]豆腐様食品の製造:ムクナ種子を1昼夜吸水させた後、ムクナ:水=3:1の割合で混合してミキサーにかけたものを漉し袋で濾過し投入を調製した。これに寒天とくず粉を加えて加熱し、型入れして冷却し、ゲル状の豆腐様食品を製造した。製品についてL-dopaの量を測定するとともに官能評価を行った。結果:[1]ムクナ発酵食品は、熟成期間中の全窒素量は一定で変化がなかった。可溶性窒素およびホルモール窒素は12週目まで上昇し以降は減少した。pHは弱酸性で一定で塩分も10%前後で一定だった。L-dopaは熟成開始から2週目で大幅に減少し、2週目から8週目までは緩やかに減少したが、その後はほぼ一定だった。色調は褐変が進行により味噌よりも濃い褐色を呈したが、味は味噌よりも甘味が強く、良食味の発酵食品であった。[2]豆腐様食品については、L-dopaを約3g/100gも含んでいた。食味はムクナ本来の味が強いが食べやすく、ゴマ豆腐に近い弾力性のある食感であった。以上のことから、これらの食品がパーキンソン病の治療食として活用できると期待された。今年度は、動物試験、細胞レベルでの抗酸化性およびパーキンソン病に対しての評価には至らなかったため、これらの製造した食品を用いて次年度に実験を行う予定である。【目的】パーキンソン病はドーパミン合成障害による疾病であり、特に運動機能が大きく低下する。治療はL-ドーパの経口投薬が主であるが、副作用が生じる。しかし、食品から成分の一部としてL-ドーパを摂取すること副作用の軽減や、医療費の節減にもつながると考えられる。そこで、我々はL-ドーパを4.5%含むムクナ豆に着目し、ポリフェノールによる抗酸化性などの生体調節機能評価を行うこと、また6-OHDA投与したパーキンソン病モデルラットを用いたムクナ豆摂取の効果について検討を行った。【方法】〔1〕ポリフェノール含量はフォーリン・チオカルト法を用いて測定した。αーグルコシダーゼ活性阻害はラット腸管アセトンパウダーを用い、グルコース生成量により測定した。〔2〕SD系雄性ラットを用いて、右脳の線条体へ6-OHDAを投与してパーキンソン病モデルラットを作成し対照群(PCD)、L-ドーパを給餌群(PL)、ムクナ豆給餌(PM)とした。6-OHDA処理5週後から飼料を給餌して、アポモルフィンを腹腔投与して旋回運動試験を行った。【結果】〔1〕ムクナ豆熱水抽出液中のポリフェノール量は没食子酸相当量で5.0μg/μlで、DPPHラジカル消去率は約190%(トロロックス相当量1.4μmol/100g)であった。α-グルコシダーゼ阻害率は約30%であった。〔2〕6-OHDA処理したパーキンソン病モデルラットを用いて旋回運動を観察した結果、PCD群とPL群は後肢を軸に小さく左に旋回した。PM群は4足を軸に大きく左に旋回した。これらのことから、ムクナ豆は生体内抗酸化機能を有するとともにパーキンソン病の病態を改善する食品であると示唆された。

3ヒト肝由来細胞株を用いた抗酸化能については、H2O2濃度10μM暴露時の生存率が111%で無添加時(88%)に比べ生存率は高値であった。以上により、ムクナ豆はPA病の病態改善と抗酸化機能を有する機能性食品であることが示された。1.ムクナ種子のin vitoro試験による抗酸化能評価ムクナ種子を生豆、温水中に浸漬後煮熟、蒸煮、高温高圧処理し、凍結乾燥後に粉砕したものを試料とし、in vitroの抗酸化活性の指標であるDPPH消去活性の測定、およびヒト肝実質細胞由来FLC7細胞を用いH2O2を添加し、ムクナ抽出物の終濃度が2μMとなるように培地に加え、細胞の生存率を算出した。実験の結果、ムクナ生豆のDPPH消去活性は20.8mmol Trolox/100gに対し、浸漬+煮熟処理した場合は、12.17 mmol Trolox/100g、蒸煮あるいは高温高圧処理した場合は1417 mmol Trolox/100gだった。FLC7における抗酸化能については、過酸化水素濃度10μMの時にムクナ(111.3%)またはL-Dopa添加群(110.9%)が無添加群(87.8%)に比べ生存率の高い結果となった。2.STZ糖尿病ラットを用いたin vivo試験によるムクナs種子の抗酸化能評価SD系7週令の♂ラットをムクナ群、L-dopa群、Control群に分け、8日目にムクナ群、L-dopa群、およびControl群の半数(以降STZ群)にSTZを尾静脈投与して1型糖尿病を誘導した。その後18日目に解剖し、血清、肝臓、脳、腎臓、膵臓中の過酸化脂質(TBARS)量、および血清中グルコース濃度の測定を行った。その結果、血清、肝臓、脳、腎臓中の過酸化脂質量はSTZ群>L-dopa群>ムクナ群>Control群の順になった。膵臓についてはControl群以外の3群間に差が見られなかった。また、血清中グルコース濃度もControl群以外の3群間に差が見られなかった。以上の結果から、in vitro、in vivoにおいてムクナ種子には抗酸化活性を持つ成分が含まれていることが確認された。今年度は、ムクナ種子を用いた味噌様発酵食品および豆腐様食品の開発を中心に研究を行った。この理由は、前年度の試作において発酵食品中にL-dopaがほとんど検出されなかったため、浸漬方法などを検討してL-dopaを熟成終了時に残存させる方法を検討するととも、発酵食品以外のムクナ種子の加工利用法により高L-dopa食品を開発するためであった。検討の結果、L-dopaを発酵食品および豆腐用食品に残存させることが可能となった。これらの経緯から当初予定していた、実験動物および細胞を用いた、抗酸化性およびパーキンソン病に対する影響を検討するまでには至らなかった。しかしながら、前年度末に立案した研究計画であるムクナ種子を利用した食品の製造という点では、目標を達成したことから、概ね順調に進展していると判断した。1.ムクナ種子のin vitoro試験による抗酸化能評価DPPHラジカル消去活性測定およびヒト肝実質由来細胞を用いたin vitoro試験により結ムクナ種子抽出物に由来する抗酸化能を評価した。2.STZ糖尿病ラットを用いたin vivo試験によるムクナs種子の抗酸化能評価STZ糖尿病ラットにムクナ種子を加熱処理して可食性を持たせた飼料を摂取させin vivo試験によりムクナの抗酸化能を評価した。1および2の研究内容は当初計画したもので、研究仮説であるムクナ中に多量に含まれるL-dopaの抗酸化性によるものと推察される。このことから、研究開始年度に達成すべき研究はおおむね順調に進展し、また一定の研究成果を得たものと評価している。
サル前部下側頭皮質における「顔」の記憶表現とそのダイナミクス

顔認知の連合的側面の神経基盤を調べることを目的に,非対称的対連合(APA)課題遂行中のニホンザルの前部下側頭皮質腹側部(AITv野)からニューロン活動を記録した.APA課題では連合対の片方(抽象図形または顔)が手掛かり刺激として呈示され,サルは報酬を得るために,複数回呈示されるテスト刺激(顔または抽象図形)の中から,連合対のもう片方を同定することが要求される.実験の結果,多数のニューロンが顔と抽象図形の両方に応答し,その大半は特定の連合対に選択的であることが示された.また,AITvのニューロン集団により,顔のアイデンティティだけでなく,学習された顔と抽象図形の対連合が表現されていることが示された.顔認知の連合的側面の神経基盤を調べることを目的に,非対称的対連合(APA)課題遂行中のニホンザルの前部下側頭皮質腹側部(AITv野)からニューロン活動を記録した.APA課題では連合対の片方(抽象図形または顔)が手掛かり刺激として呈示され,サルは報酬を得るために,複数回呈示されるテスト刺激(顔または抽象図形)の中から,連合対のもう片方を同定することが要求される.実験の結果,多数のニューロンが顔と抽象図形の両方に応答し,その大半は特定の連合対に選択的であることが示された.また,AITvのニューロン集団により,顔のアイデンティティだけでなく,学習された顔と抽象図形の対連合が表現されていることが示された.本研究では,サル前部下側頭皮「顔」応答ニューロンにより,vieW-invariantな「顔」のアイデンティティの記憶がどのように表現されるのか,また,view-invariantな「顔」のアイデンティティの記憶はどのように検索されるのかを明らかにする目的で,「顔」のアイデンティティに基づく非対称的対連合課題(I-APA課題)遂行中のサル前部下側頭皮質TEav野のニューロン活動を記録・解析した.1. I-APA課題:サルはあらかじめ4つの連合対を学習する.各連合対は一種類の「図形」と一人の人物の5方向の「顔」からなる.各試行では,サルが固視点に固視した後,手掛かり刺激(cue:「図形」または「顔」)が呈示され一定または任意の遅延期間の後,テスト刺激(手掛かり刺激が「顔」の場合は「図形」,手掛かり刺激が「図形」の場合は「顔」)が継時的に呈示される.サルは手掛かり刺激と連合対をなすテスト刺激を同定することが要求される.2.「顔」→「図形」試行と「図形」→「顔」試行:I-APA課題には「図形」が手掛かり刺激として呈示され.遅延期間後に各種の「顔」がテスト刺激として呈示される「図形」→「顔」試行と,逆に,「顔」が手掛かり刺激として呈示され,遅延期間後に各種の「図形」が正解または不正テスト刺激として呈示される「顔」→「図形」試行の二種類の試行がある.TEav野から268個の「顔」に応答性を有するニューロンを記録し,58個が,特定の「図形」と「顔」のアイデンティティの連合対に対して選択的な応答を示した(連合対選択的ニューロン).これらの連合対選択的ニューロンの特定の「顔」のアイデンティティに対する応答は,「顔」の向きに対する選択性を有していた.すなわち,TEav野においてview-variantな「顔」の表現がなされていることが示唆された.また、「図形」→「顔」試行において、「顔」のアイデンティティに選択的な予測的遅延活動を有するものが少数存在した(20個).したがって,「顔」の記憶の検索においてはview-invariantな情報が使用されていることが示唆された.本研究では,サル前部下側頭皮質「顔」応答ニューロンにより,view-invariantな「顔」のアイデンティティの記憶がどのように表現されるのか,また,view-invariantな「顔」のアイデンティティの記憶はどのように検索されるのかを明らかにする目的で,「顔」のアイデンティティに基づく非対称的対連合課題(I-APA課題)遂行中のサル前部下側頭皮質TEav野のニューロン活動を記録・解析した.I-APA課題:サルはあらかじめ4つの連合対を学習する.各連合対は一種類の「図形」と一人の人物の5方向の「顔」からなる.各試行では,サルが固視点に固視した後,手掛かり刺激(cue:「図形」または「顔」)が呈示され一定または任意の遅延期間の後,テスト刺激(手掛かり刺激が「顔」の場合は「図形」,手掛かり刺激が「図形」の場合は「顔」)が継時的に呈示される.サルは手掛かり刺激と連合対をなすテスト刺激を同定することが要求される.従って,I-APA課題には「図形」が手掛かり刺激として呈示され,遅延期間後に各種の「顔」がテスト刺激として呈示される「図形」→「顔」試行と,逆に,「顔」が手掛かり刺激として呈示され,遅延期間後に各種の「図形」が正解または不正テスト刺激として呈示される「顔」→「図形」試行の二種類の試行がある.TEav野の「顔」応答ニューロンを記録・解析したところ,「顔」のアイデンティティと「図形」の特定の連合対に対して選択的な応答を示すニューロンが存在した(連合対選択的ニューロン).これら連合対選択的ニューロンの,特定の「顔」のアイデンティティに対する応答は,「顔」の向きに対する選択性を有していたことから,単一ニューロンレベルではview-specificな「顔」の表現がなされていることが示唆された.

その一方で,「顔」応答ニューロンをpoolingして,TEav野ニューロン集団による「顔」の表現を解析したところ,view-invariantな「顔」のアイデンティティが表現されていることが示された.また,「図形」→「顔」試行において,「顔」のアイデンティティに選択的な予測的遅延活動を有するものが少数存在し,「顔」の記憶の検索においてはview-invariantな情報が使用されている可能性が示唆された.「顔」の情報処理に特化した神経回路の障害により,相貌失認というたいへん特徴的な病態が現われる.相貌失認は,統覚型(「顔」のアイデンティティ自体の知覚障害)と連合型(「顔」のアイデンティティと様々な意味情報との連合障害)の2型に細分される.連合型の存在が示すように,「顔」のアイデンティティと様々な意味情報との連合は,「顔」のアイデンティティ認知の本質的な側面であると考えられる.本研究では,「顔」のアイデンティティと意味情報の連合記憶のニューロン相関を解明することを目的に認知課題として新たに,「顔」を用いた対連合記憶課題(APA課題)を導入し,課題遂行時のサルTEav野の「顔」関連ニューロン活動を記録した.同課題に使用された24種類の視覚刺激(「顔」20種類と「図形」4種類)の任意の2種類間の類似度を各視覚刺激(手掛り刺激)に対する総数80個の連合対応答ニューロン(「顔」と「図形」に応答性があったニューロン)のニューロン応答間の相関係数に基づいて求めることにより,連合対応答ニューロン集団による「顔」や「図形」の表現様式を解析した.本研究の結果,TEav野「顔」応答ニューロンは,(1)ニューロン集団として,「顔」の向きに依存しない「顔」のアイデンティティを表現していること,また同時に(2)ニューロン集団として,学習された「顔」と「図形」の連合対を表現していることが明らかになった.以上の知見は,対連合学習が,TEav野「顔」応答ニューロンのニューロン集団としての活動に明確な影響を与えることを示している.このような「顔」のアイデンティティを表現するTEav野「顔」応答ニューロン集団の対連合学習への応答性は,「顔」のアイデンティティと意味情報の連合記憶の基礎をなしている可能性が示唆された.
ゾレドロネート投与と発熱およびサイトカイン産生に関する検討

ゾレドロネート投与後に生じる発熱の機序を明らかにしようと試みた.10症例中9例に発熱がみられた.投与前後で得た血清は全て、単核球をゾレドロネートで刺激後に採取した上清は38°C以上の高熱3例、37.9-37.0°Cの微熱2例、36.9°C以下の無熱1例を用い、サイトカインを測定した.血清では、無熱の症例では前後での変化に乏しかったが、その他の症例ではIP-10、MCP-1、GROが誘導されていた.微熱症例と高熱症例との明らかな差異はみられなかった.上清の検討でも同様であった.37度以上の発熱の有無での比較を行うことが必要と考えられたが、現在までには発熱の予測因子を明らかにできなかった.ビスフォスフォネートは破骨細胞の活性を選択的に阻害し,転移性骨腫瘍に伴う骨折などの骨関連事象の頻度を軽減させる働きを有する.ビスフォスフォネートは低カルシウム血症や肝障害などの副作用を有するが、最も頻度の高い有害事象は発熱であり、しばしば臨床的に問題となる.ゾレドロネートはより強力な第3世代ビスフォスフォネート製剤である.今後ビスフォスフォネート系薬剤の中でも中心的な役割を果たしていくと推察される.ただし国内臨床試験で最も高頻度にみられた副作用はやはり発熱(14例、53.8%)であり、従来のビスフォスフォネート系薬剤と比較しても高率である.ゾレドロネート投与の対象となるのは骨転移を有する患者、あるいは腫瘍の副甲状腺ホルモン関連蛋白(PTHrP)産生により高カルシウム血症をきたしている患者であり、一般に癌種を問わずかなり進行した状態であることが多い.進行癌患者は易感染状態であり,ゾレドロネート投与後に発熱をきたした場合、感染症と極めて鑑別が困難である.発熱はQOLを損ね,食欲不振,全身倦怠感などが深刻となる場合も多く経験される.そこで本研究では、ゾレドロネート投与後に生じる発熱の機序を,血清および血球の炎症性サイトカイン発現を検討することで明らかにし、発熱発生を予測しうるシステムを開発する研究を計画した.転移性骨腫瘍を有する患者よりゾレドロネート投与前に血液を採取、単核球を分離し、ゾレドロネート刺激を与え、24時間後に細胞および上清を回収し凍結保存している.またゾレドロネートを投与した患者の24時間後にも採血を行い、血清および単核球を分離し凍結保存を行っている.2012年度までに目標であった10症例のサンプルを集積を終了した.内訳は膵癌4例、肺癌2例、胃癌1例、原発不明癌2例、心臓原発平滑筋肉腫1例と多岐にわたる.臨床的には9例で発熱がみられた.目標であった10症例のサンプルの集積を終了し、2013年度は、臨床サンプルの解析を試みた.Merck Millipore社のMILLIPLEX MAG Kit、Human cytokine/chemokine(磁気ビーズ)を用いて、1患者10例のゾレドロネート投与前後に採取した血清→20サンプル238度以上の発熱がみられた3例から得られた単核球を、ゾレドロネート刺激後24時間後に回収した上清(positive controlも含む)→30サンプル3発熱が37.0-37.9度までの2例、および36度台であった1例から得られた単核球を、ゾレドロネート刺激後24時間後に回収した上清(positive controlも含む)→30サンプルの、合計80サンプルを解析した。本来であれば有熱3例、無熱3例で比較したいところではあったが、無熱が1例のみであったためこのような症例の選択となった.測定した各種サイトカイン/ケモカインは、IL-1β、IL-8、IFN-γ、IP-10、MCP-1、TNF-α、GRO、VEGFなどの38種類であった.血清サンプルのゾレドロネート投与前後でIP-10、MCP-1、GROが誘導されていた.全く発熱のみられなかった症例のサンプルでは、前後での変化に乏しかった.しかし発熱が37.0-37.9度の症例と38度以上の発熱がみられた症例との明らかな差異はみられなかった.単核球の培養上清の解析でも38度以上の発熱がみられた症例のサンプルとそうでないサンプルとの明らかな差異はみられなかった.やはり37度以上の発熱の有無での比較を行うことが必要であると考えられた.以後もゾレドロネート投与前後での血清の保存を継続し、無熱症例の集積に務めたが、集積がはかどらず、現在までにはゾレドロネート投与後に生じる発熱の発生を予測するための因子を明らかとはできなかった.ゾレドロネート投与後に生じる発熱の機序を明らかにしようと試みた.10症例中9例に発熱がみられた.投与前後で得た血清は全て、単核球をゾレドロネートで刺激後に採取した上清は38°C以上の高熱3例、37.9-37.0°Cの微熱2例、36.9°C以下の無熱1例を用い、サイトカインを測定した.血清では、無熱の症例では前後での変化に乏しかったが、その他の症例ではIP-10、MCP-1、GROが誘導されていた.微熱症例と高熱症例との明らかな差異はみられなかった.上清の検討でも同様であった.

37度以上の発熱の有無での比較を行うことが必要と考えられたが、現在までには発熱の予測因子を明らかにできなかった.ビスフォスフォネートは破骨細胞の活性を選択的に阻害し,転移性骨腫瘍に伴う骨折などの骨関連事象の頻度を軽減させる働きを有する.ビスフォスフォネートは低カルシウム血症や肝障害などの副作用を有するが、最も頻度の高い有害事象は発熱であり、しばしば臨床的に問題となる.ゾレドロネートはより強力な第3世代ビスフォスフォネート製剤である.今後ビスフォスフォネート系薬剤の中でも中心的な役割を果たしていくと推察される.ただし国内臨床試験で最も高頻度にみられた副作用はやはり発熱(14例、53.8%)であり、従来のビスフォスフォネート系薬剤と比較しても高率である.ゾレドロネート投与の対象となるのは骨転移を有する患者、あるいは腫瘍の副甲状腺ホルモン関連蛋白(PTHrP)産生により高カルシウム血症をきたしている患者であり、一般に癌種を問わずかなり進行した状態であることが多い.進行癌患者は易感染状態であり,ゾレドロネート投与後に発熱をきたした場合、感染症と極めて鑑別が困難である.またゾレドロネートによる発熱のため抗癌剤治療が遅れ治療に支障を来たす場合がある.発熱はQOLを損ね,食欲不振,全身倦怠感などが深刻となる場合も多く経験される.そこで本研究では、ゾレドロネート投与後に生じる発熱の機序を,血清および血球の炎症性サイトカイン発現を検討することで明らかにし、発熱発生を予測しうるシステムを開発する研究を計画した.これまでの進捗状況としては1)院内の倫理審査委員会の承認を得た2)現在転移性骨腫瘍を有する患者よりゾレドロネート投与前に血液を採取、単核球を分離し、ゾレドロネート刺激を与え、24時間後に細胞および上清を回収し凍結保存している.またゾレドロネートを投与した患者の24時間後にも採血を行い、血清および単核球を分離し凍結保存を行っている.現在まで5例のサンプルを集積している.目標症例のサンプル集積は達成されたが、解析が遅れている.転移性骨腫瘍を有する患者の集積がやや遅れている.培養上清中の炎症性サイトカイン(IL-1β, IL-6, IL-8, TNF-α, IFNs)および抗炎症性サイトカイン(IL-1RA, IL-4, IL-10, IL-13)濃度をELISA法で、細胞内のmRNA発現をRT-PCRで検討し、ゾレドロネートにより誘導される因子を同定する。またゾレドロネートを投与した患者の24時間後のサンプルを用い、血清中の上記炎症性サイトカイン濃度や単核球中のmRNA発現をRT-PCRで検討する予定である.ある程度症例が集積した時点で、培養上清中の炎症性サイトカイン(IL-1β, IL-6, IL-8, TNF-α, IFNs)および抗炎症性サイトカイン(IL-1RA, IL-4, IL-10, IL-13)濃度をELISA法で、細胞内のmRNA発現をRT-PCRで検討し、ゾレドロネートにより誘導される因子を同定する。またゾレドロネートを投与した患者の24時間後のサンプルを用い、血清中の上記炎症性サイトカイン濃度や単核球中のmRNA発現をRT-PCRで検討する予定である.該当なし臨床検体の収集、ELISAやRT-PCRに用いる試薬の購入など.
非侵襲的脳内グルタミン酸・GABA測定により統合失調症アミノ酸仮説の検討

高磁揚MR装置を用いたProton Magnetic Resonance Spectroscopy(1H-MRS)によりグルタミン酸とGABAを非侵襲的に定量することが可能となった。我々は、徳島大学病院に3tesla(3T)MRI装置が導入されたのを契機に、統合失調症を対象とした脳内アミノ酸神経伝達物質に関する検討を開始した。まず、3T装置と1.5T装置での1H-MRS精度を比較したところ、3Tは1.5Tに比べてNAA、Cho、Gln、Glu、GABA、mIのすべての物質についてS/Nが高く、%SDが著しく減少し、アミノ酸神経伝達物質を含む脳内物質の高精度の定量が可能となったことが確認された。つぎに、benzodiazepineが脳内GABAに与える影響について10人の健常男性を対象に検討した。前部帯状回皮質と左基底核にsingle voxelを置き、両部位のGABA濃度をbenzodiazepine(alprazolam0.4mg)を経口服薬させた前後に測定したが、両部位ともにGABA濃度に有意な変化は見られなかった。この結果は後頭葉において変化を認めた先行研究とは異なっている。被験者数、服薬量などさらに検討すべき問題もあるが、精神疾患に対して広く使われるこの薬物がこれらの部位では1H-MRS結果を修飾しないと考えられる。統合失調症患者を対象とする検討では、未治療例に関しては8人(男性4名、女性4名)を解析に導入できた。前部帯状回と左基底核における、NAA、Cho、Gln、Glu、GABAおよびmI濃度を定量したが、現段階では対照群に有意差を認めていない。あくまで予備的な段階であり、測定部位を検討しながら、症例数を増やす必要がある。
腫瘍細胞へのGa-67におよぼす抗癌剤と放射線の影響

^<67>Gaの悪性腫瘍への取り込みは,放射線治療あるいは抗癌剤の投与によって減少することが臨床的に知られている.しかし,その^<67>Gaの取り込みの減少の機序は,現在のところまったく不明である.その解明のために,動物腫瘍あるいは培養腫瘍細胞を用いて基礎的実験を行った.その結果, 1.放射線照射の影響:動物腫瘍では,放射線治療後の組織像を光顕レベルで検討して, ^<67>Gaの腫瘍細胞への取り込みは,その組織像の変性の程度にほぼ関連して減少した.2.抗癌剤の影響:培養細胞による抗癌剤のin vitroの実験では,抗癌剤が腫瘍細胞のcell cycleに作用して^<67>Gaの取り込みが著しく影響されることが判明した.3.臨床例の検討:臨床例の検討では,放射線照射の線量や投与された抗癌剤の量によって^<67>Gaの腫瘍への取り込みが明らかに減少した.また,抗癌剤によって^<67>Gaの体内分布も減少した. 4.細胞内ATPとの関係:腫瘍細胞の細胞活性と^<67>Gaの取り込みの関連性をATPの阻害剤によって検討した.その結果, ^<67>Gaの腫瘍細胞への取り込みは,その細胞のATP代謝と密接な関係があり, ATP代謝が抑制されると^<67>Gaの取り込みも明らかに減少した. 5.細胞骨格と^<67>Gaの取り込みの関係:腫瘍細胞の細胞骨格と^<67>Gaの取り込みの関係を検討し, ^<67>Gaの取り込みには,腫瘍細胞の細胞骨格のマイクロフィラメント束が関係していることがわかった.以上の結果から, ^<67>Gaの腫瘍細胞への取り込みは,その細胞のactivity(活性)を示唆していることがわかった.今後は,腫瘍細胞の活性とは何かを究明しなければならないと考えている.^<67>Gaの悪性腫瘍への取り込みは,放射線治療あるいは抗癌剤の投与によって減少することが臨床的に知られている.しかし,その^<67>Gaの取り込みの減少の機序は,現在のところまったく不明である.その解明のために,動物腫瘍あるいは培養腫瘍細胞を用いて基礎的実験を行った.その結果, 1.放射線照射の影響:動物腫瘍では,放射線治療後の組織像を光顕レベルで検討して, ^<67>Gaの腫瘍細胞への取り込みは,その組織像の変性の程度にほぼ関連して減少した.2.抗癌剤の影響:培養細胞による抗癌剤のin vitroの実験では,抗癌剤が腫瘍細胞のcell cycleに作用して^<67>Gaの取り込みが著しく影響されることが判明した.3.臨床例の検討:臨床例の検討では,放射線照射の線量や投与された抗癌剤の量によって^<67>Gaの腫瘍への取り込みが明らかに減少した.また,抗癌剤によって^<67>Gaの体内分布も減少した. 4.細胞内ATPとの関係:腫瘍細胞の細胞活性と^<67>Gaの取り込みの関連性をATPの阻害剤によって検討した.その結果, ^<67>Gaの腫瘍細胞への取り込みは,その細胞のATP代謝と密接な関係があり, ATP代謝が抑制されると^<67>Gaの取り込みも明らかに減少した. 5.細胞骨格と^<67>Gaの取り込みの関係:腫瘍細胞の細胞骨格と^<67>Gaの取り込みの関係を検討し, ^<67>Gaの取り込みには,腫瘍細胞の細胞骨格のマイクロフィラメント束が関係していることがわかった.以上の結果から, ^<67>Gaの腫瘍細胞への取り込みは,その細胞のactivity(活性)を示唆していることがわかった.今後は,腫瘍細胞の活性とは何かを究明しなければならないと考えている.1.培養腫瘍細胞のGa-67取り込みに及ぼす抗癌剤の影響:現在、臨床で広く利用されている抗癌剤であるadriamycinの作用について検討した。マウス白血病細胞の増殖は、adriamycin(0.01μg/ml1.00μg/ml)によって、明らかに抑制され、その抑制はadriamycinの濃度に比例した。しかし、adriamycin処理細胞へのGa-67およびFe-59の取り込みは、かえって対照より増加した。また、この取り込みの増加は、adriamycinの処理時間と濃度により変化した。さらに、抗癌剤であるactinomycinDについても同様に実験したところ、細胞増殖はadriamycinと同様に抑制された。しかし、Ga-67の取り込みは、adriamycinと反対に対照より減少した。つぎに、これらの抗癌剤の腫瘍細胞の細胞サイクルに及ぼす影響をFlow cytometryで検討した。その結果、adriamycin処理細胞の細胞サイクルは、【G_2】+M期に蓄積することが判明した。しかし、actinomycinDによって細胞サイクルは変化をうけなかった。さらに、走査型電顕によって、adriamycin処理細胞の表面をみると、対照に比べて細胞の大きさは増大し、細胞表面の微絨毛は消失し、表面の波状構造物が破壊されていた。2.細胞骨格とGa-67の取り込みの関係:(1)細胞膜蛋白質を分解するtrypsin,α-chymotrypsin,SH基阻害剤のN-ethylmaleimideを作用させ、腫瘍細胞へのGa-67取り込みに及ぼす影響をしらべた。Ga-67の取り込みは、trypsin,N-ethylmaleimideで明らかに抑制された。以上から、細胞膜蛋白質がGa-67の取り込みに関与していることを知った。

(2)細胞骨格系の阻害剤のうち、マイクロフィラメントを脱重合するcytochalasinB,微小管を脱重合するvinblastine,colchicineを作用させた。そして、電顕により細胞骨格の形態とGa-67の取り込みの関係を検討した。その結果、細胞内のGa-67の輸送には、マイクロフィラメント束が関与していることを知った。
新規ペプチドによるプラスミノーゲン活性化促進機構の解析とその応用

スタフィロキナーゼのアミノ酸配列中の一部の配列に相当する合成ペプチド(SP)は、プラスミノーゲン(Plg)に結合してPlg activator(PA)による活性化を促進させた。この結合はPlg B鎖のC末端側の一部を構成する合成ペプチドで阻害された。SPのGlu-Plgへの結合は、Glu-Plgの構造変化を誘導した。SPはマウス血栓モデルに対して、血流の再開通を促進させた。よって、SPはPlg活性化を促進することにより血栓溶解促進作用を示す。黄色ぶどう球菌が産生するstaphylokinase (SAK)は、plasminと複合体を形成しplasminogen (Plg)活性化能を発現する。このSAKのアミノ酸配列の22から40番目に相当するペプチド(SAK 22-40)は、PlgのB鎖側のSAK結合部位とは異なる場所に結合し、Plg活性化促進作用を示すことを見出した。そこで、本研究では、SAK22-40ペプチドのPlg活性化促進機構の解明と、その応用を目的とする。平成20年度は、SAK22-40ペプチドのPlg結合部位についてPlgの合成ペプチドを用いて検討し、以下の結果を得た。1. PlgB鎖のアミノ酸配列に相当する9-26残基からなる12種類のペプチドをペプチド合成機で作成した。また、特定の電荷アミノ酸をAlaに置換した変異ペプチドも合成した。2. PlgB鎖C末端側合成ペプチド(B11)は、SAK22-40ペプチドと特異的に結合し、Plg活性化促進作用を阻害した。3. B11ペプチドの電荷アミノ酸Ala置換体は、SAK22-40ペプチドとの結合能と、Plg活性化促進に対する阻害作用が消失していた。4. SAK22-40ペプチドの電荷アミノ酸Ala置換体は、B11ペプチドとの結合能と、Plg活性化促進作用が消失していた。以上の結果より、SAK22-40ペプチドのPlg結合部位は、C末端側の特定電荷アミノ酸であることを同定した。平成21年度以降は、SAK22-40ペプチドの血栓溶解促進機構について、マウスと細胞培養系を用いて解析し、その有用性について検討する。黄色ぶどう球菌が産生するstaphylokinase(SAK)は、plasminと複合体を形成しplasminogen(Plg)活性化能を発現する。このSAKのアミノ酸配列の22から40番目に相当するペプチド(SAK22-40)は、PlgのB鎖側のSAK結合部位とは異なる場所に結合し、Plg活性化促進作用を示すことを見出した。平成21年度は、SAK22-40ペプチドのPlg結合部位についてPlgの合成ペプチドと血管内皮細胞を用いて検討し、以下の結果を得た。1.Plgの円偏光二色性(CD)解析では、SAK22-40ペプチドの結合で構造変化が認められた。2.SAK22-40ペプチドは、ヒト血管内皮細胞上でPlg活性化促進作用を示した。3.SAK22-40ペプチドは、ヒト血管内皮細胞上のPlgに結合し、その結合はPlgB鎖C末端側合成ペプチド(B11)で阻害された。以上の結果より、PlgはSAK22-40ペプチドの結合で構造が変化し、活性化誘導が起こしやすくなることが示唆された。また、SAK22-40ペプチドのPlg活性化促進作用は、血管内皮細胞上でも起こることから、生体内での反応としても期待される。平成22年度以降は、SAK22-40ペプチドの血栓溶解促進機構について、マウス血栓モデルを用いて解析し、その有用性について検討する。このSAKのアミノ酸配列中の22から40番目に相当する合成ペプチド(SP)は、Plgに対してSAKの結合部位とは異なる場所に結合し、Plg活性化促進作用を示すことを見出した(Okada et.al, Thromb Haemost 2007)。そこで、本研究では、SPペプチドのPlg活性化促進機構の解明と、その応用を目的とする。平成22年度はSPペプチドのPlg結合機序とマウス頸動脈血栓モデルに対する効果について検討した。
法医試料の糖鎖解析

1.糖鎖の分析を行ったもの臓器に含まれる糖脂質の分析を行うことによって、臓器の種類、ヒトと動物の臓器の区別および死後経過時間の推定する可能性を追求し、ここに述べた方法によって臓器の種類は容易に鑑別できることを示した。また、これに加えてシアル酸含有糖鎖の量を測定する方法を応用し、消化器癌の患者でシアリルラクトースの量が多いことを示した。2. ABO式血液型抗原の糖鎖を合成する酵素蛋白の遺伝子cDNAに関するもの血痕や唾液斑等の法医資料について、A型、B型、O型に特異的に存在する遺伝子DNAの塩基配列を検出する技術を開発したもので、この方法を用いることによって、法医試料のABO式血液型を遺伝子レベルで判定できる。3. ABO式血液型遺伝子の転写に関する研究ABO式血液型遺伝子の上流域について転写制御を調べ、以下の3点を明らかにした。(1)転写開始点の直ぐ上流に転写活性を示す領域(cap site)があり、この領域にはSplが結合する塩基配列がある(2)転写開始点の上流-3899bpから-3618bpの領域には、43bpの塩基配列を4回繰り返すminisatelliteがあるが、この領域は転写を促進する(3)転写を促進するためには43bpの前半の塩基配列が重要で、ここに転写因子CBF/NF-Yが結合する。解体された人体組織片や、被疑車輌に付着する血痕や肉片等の法医学試料について、種属・臓器鑑別や死後経過時間の推定を行う必要がある。生体成分の中で糖脂質は、物理的安定性が高く、組織固有の糖鎖構造を持っており、また糖鎖は、死後の自家融解や腐敗によって産生されるグリコシダーゼの作用を受けて、逐次分解するという性質を具備している。即ち、試料の糖鎖構造を調べることにより、種属・臓器鑑別と死後経過時間の推定を同時に知ることが出来ると考えられる。平成7年度の研究では、糖脂質のベンゾイル誘導体について高速液体クロマトグラフィーを行う方法を検討し、下記の研究実績を得た。(1)糖脂質の抽出は、これまで一般的には組織ホモジネートからクロロホルム:メタノール混液で抽出し、Unisil充填小カラムを用いて部分精製するという方法がとられてきたが、この方法では抽出される成分が一定しないことが判明し、組織ホモジネートのアセトンパウダーからクロロホルム:メタノール抽出するように改めた。(2)ベンゾイル化反応はMcCleur.RHらの方法を改変して行い、また液体クロマトグラフィー分析の最適条件を決定した。(3)糖脂質の標準物質は2糖類糖脂質としてセラミドラクトシドを用い、4糖類糖脂質としてグロボシドを用いているが、諸臓器から抽出された主な糖脂質成分は殆ど2糖類から4糖類の間に分布している。(4)脳から最も多く糖脂質が抽出される。(5)抽出された糖脂質の液体クロマトグラフィーには臓器に固有のパターンがみられる。(6)糖脂質の死後経過による分解は臓器によって異なるが、脳では極めて安定である。組織をホモジネートした後、クロロホルム:メタノールで脂質を抽出し、抽出物をアセトン沈殿させたものを資料とした。この抽出物を無水ピリジンに溶解し、更に、安息香酸無水物及びジメチルアミノピリジンを加え、37°Cに一晩保温して、糖脂質のベンゾイル誘導体を作成する。これをヘキサンに溶解し、更に、メタノール及び炭酸ナトリウムで洗浄し、最後に、窒素でヘキサンを蒸発させ、四塩化炭素に溶解して液体クロマトグラフ試料とした。高速液体クロマトグラフィーは、ゾルバックスODSカラム(φ4.5mm×25cm:島津)を用い、メタノール、イソプロパノール、及びアセトニトリルの混合溶媒を毎分2ml流して試料を抽出する。豚の脳を資料とした溶出パターンでは、31.2min,32.6min,35.3min,36.9minの溶出時間で、ピークの高さがそれぞれ0.67±0.02,0.93±0.07,0.80±0.01,1.0±0.01であった。

牛の脳では、同一の溶出時間にピークの高さがそれぞれ0.28±0.03,0.36±0.04,0.30±0.009,1.0±0.01である溶出パターンが得られた。脳を室温に半年間放置したものを資料とした場合にも、この溶出パターンに変化は見られなかった。肝臓や腎臓を資料とした場合には抽出される脂質の量が脳に比べて約1/20であって、豚の肝ではほぼ同一の溶出時間にピークの高さがそれぞれ1.37,2.15,1.49,1.0であり、腎では0.80,1.08,1.30,1.0であった。