hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
潰瘍性大腸炎の炎症性発癌におけるＤＮＡ損傷修復応答の意義

すなわち、通常の大腸癌の発生過程においては、腺腫・粘膜内癌よりDNA二重鎖切断が生じDNA損傷応答が活性化するが、浸潤癌ではDNA損傷応答が破綻していることが推定された。(2)正常大腸21例、非担癌UC大腸16例、担癌UC大腸11例を対象として、非腫瘍性大腸粘膜におけるγH2AXの発現頻度を検討した。γ-H2AX陽性陰窩の頻度は、非IBD合併大腸(0.4±0.7%)、非担癌UC(9.3±6.9%)、担癌UC(12.1±15.8)であった。UCは非IBD合併大腸に比べγ-H2AX発現頻度が有意に高かった(p<0.001)が、非担癌例と担癌例との間には有意差はなかった。これらのことから、UCの慢性持続性炎症ではDNA二重鎖切断が高頻度に生じており、それが炎症性発癌の背景因子になっている可能性が示唆されたが、担癌UCと非担癌UCとでγ-H2AX発現には相関がなかったことから、DNA二重鎖切断が生じやすい因子として、UC罹患期間などについての検討が必要と考えられた。本研究は、潰瘍性大腸炎の炎症粘膜には1「DNA二重鎖切断」(DSB)が高頻度に生じていること、2「DNA損傷」に対する修復応答機構の破綻が炎症性発癌に重要な役割を演じていることを明らかにすることを目的としている。現在までで、1については、潰瘍性大腸炎では正常大腸に比べ高頻度にDSBが生じていること、更に潰瘍性大腸炎を背景に発生する前癌病変であるdysplasiaでは潰瘍性大腸炎に比べてDSBが高頻度であったことから、炎症性発癌ではDSBが高頻度に生じていることを示すことができた。しかし、潰瘍性大腸炎罹患年数とDSB陽性頻度との間には有意な相関はなく、DSBは炎症活動期が寛解期に比べ有意に高頻度であったことから、DSBは必ずしも発癌の高リスクを直接示すものではなく、単に炎症の活動性の指標に過ぎない可能性も否定できない。こうした活動性炎症により生じたDSBに対して2「DNA修復応答機構」が機能しているかどうかを明らかにする必要が残されている。本研究は、潰瘍性大腸炎の炎症粘膜には(1)「DNA二重鎖切断」が高頻度に生じていること、(2)「DNA損傷」に対する修復機構の破綻が炎症性発癌に重要な役割を果たしていることを明らかにすることを目的としている。現在までで、(1)については、正常大腸粘膜に比べ潰瘍性大腸炎粘膜では有意にγH2AX発現が高頻度に起きていることを明らかにした。(2)については、炎症性発癌に対する対照例として通常の大腸腫瘍を検討した結果、浸潤癌ではγH2AXと53BP1との共局在率が有意に低下しており、大腸の発癌課程では「DNA損傷」に対する修復機構が破綻している事が示唆された。以上のことから、本研究は目的の達成に対しておおむね順調に進展していると評価される。平成24年度までの研究成果では、炎症性発癌の対照として通常の大腸腺腫、粘膜内癌、浸潤癌を用い、γH2AXと53BPとの核内共局在率を蛍光免疫染色学的に検討し、浸潤癌では両蛋白の共局在率が粘膜内腫瘍に比べ有意に低くDNA二重鎖切断にたいする修復応答に破綻を来しているものが多いことを明らかにした。今後は、同様の方法論を用い、潰瘍性大腸炎の各種炎症時相粘膜や前癌病変であるdysplasiaについても、γH2AXと53BPとの核内共局在率の検討を行い、これらでも「DNA二重鎖切断」に加え「DNA損傷に対する修復応答機構」が生じているのか、生じているとすればどのような臨床病理学的および組織学的特徴を有する潰瘍性大腸炎か、を検討する。平成23年度までで、潰瘍性大腸炎の慢性持続性炎症粘膜では高頻度にDNA二重鎖切断が起きていること、通常の大腸粘膜における発癌課程ではDNA損傷に対する修復機構が破綻している可能性があることが分かった。
混合原子価二核錯体の配位環境規制によるスピンクロスオーバーと電子移動の制御

目的の二核錯体合成用の錯体配位子となる、N-N-N-N型3,5-bis(pyridin-2-yl)-1,2,4-triazolate(Hbpt)が架橋して、残りの配位座に4座配位子(L)としてethylenediamine一N,N′-diacetate(edda)やR,R-cdda)及びbispicenやbispicchxnが配位した[Cr(bpt)(L)]^<n+>の合成を試みた。まず[Cr(bpt)(edda)](1)を合成したが、X線構造解析を行った結果、一般には不安定なunsym-cis型構造であることが明らかになった。さらに、[Cr(bpt)(R,R-cdda)]・0.5NaCl(2)や[Cr(bpt)(bispicen)](CF_3SO_3)(3),[Cr(bpt)(R.R-bispicchxn)](CF_3SO_3)(4)を合成し、これらの同定を行った。もう一つの目的であるスピンクロスオーバーにおける4座配位子の立体化学による影響を明らかにするために、[Fe(NCS)_2(bispicen)](5)と[Fe(NCS)_2(rac-bispicchxn)](6)を合成した。その磁化率の温度変化(χ_MTvsT)から、(6)では低温部での単調な減少だけであったが、(5)ではヒステリシスを伴う異常なスピン状態の温度変化が80-50K付近で観測された。この違いは、normalとabnormal型に起因する配位子場の違いによるものと考えられる。さらに、(5)では、興味深いことに、χ_MTは室温の高スピン状態のχ_MTの約25%を極低温部でもしばらく維持し、昇温過程で63Kでの極小を経て、高スピン状態のχ_MTに戻る。この特異な現象は、あたかもS=2→1→0→2となって、三重項中間スピン錯体を経るヒステリシスを伴った“二重スピンクロスオーバー"′が起こっていると推定される。ラーマンスペクトルから、極低温部は低スピン状態ではないことを示すが、メスバウアスペクトルは、低スピンと高スピンの混在を示唆している。以上の錯体配位子となりうるビルディングブロックとしての4つの新規錯体(1)(4)を二核化錯体配位子とした二核錯体の合成をして、配位環境規制によって、(5)のスピンクロスオーバーの特異性の要因を明らかにする。
関係詞節・分詞節が主節と結ぶ論理関係とその決定因子に関する日英対照研究

本研究は,日英語における分詞構文と関係詞節の主節に対する論理関係とその決定因子について考察した。英語では,関係詞節は分詞節と異なり,独自の主語(すなわち,関係代名詞)をもつため,主節との論理関係を決めるプロセスが,分詞構文の場合よりも複雑になると主張した。つまり,関係節では二つの`完全な'節どうしの関係が考慮されるということである。また,本研究は,関係代名詞が形式的に具現しない日本語における節関係についても考察した。関係詞節の先行詞の指示性が主節との論理関係に影響することや節関係が数量詞遊離文の容認性に影響を与えると主張した。本年度は,英語の関係詞節と分詞節の意味機能を比較した。前年度の研究において,制限節の先行詞が不定の場合は主節との論理関係が条件解釈になり得ても理由解釈にはなり得ないのに対して,制限節の先行詞が定の場合は主節との論理関係は条件解釈に加え,理由解釈も可能となることを示した。分詞節は関係代名詞のような主語機能を担う要素(関係代名詞)を含まないため,この違いが分詞節と主節の論理関係にどのような影響を与えるか考察した。Stump (1985)は,1分詞節が理由解釈を受ける条件として,当該分詞が「個体述語」(individual predicate)であること,2分詞節が条件解釈を受ける条件として主節が法助動詞または頻度副詞を含むか,習慣読みをもつか,と主張する。早瀬(2002)は,1が理由解釈が時間ドメインではなく,概念ドメインの解釈であることに由来し,2が主節が表す事態のタイプ性に由来すると分析している。この分詞節の特性は,関係詞節と次のように対応していると考えられる。先行詞が不定の場合,事態が数量的に限定されないため,タイプ的な解釈になる。これに対して,先行詞が定の場合,主節の事態が数量的に限定されることになるため,条件解釈が回避される。なお,Stumpの2では,述語タイプについて規定されていないが,個体述語は許されず,場面述語(stage-level predicate)でなければならないと考えられる。そもそもある事態が条件と見なされるためには,その事態が常に成立していてはならないためである。実際,Iwabe (1986)が指摘するように,Beinga bird, I couldfly to youのように分詞句が個体述語である場合は,条件解釈ではなく,理由解釈が得られる。本年度は,関係詞節の論理関係に注目した。先行研究を整理すると,主節との論理関係について,非制限節では理由・譲歩の関係となること,先行詞が不定の制限節(不定制限節)の場合,非外置型では条件の関係,外置型では条件・理由・譲歩の関係となること,が導かれる。本研究は次の2点について考察した。1先行詞が定の制限節(定制限節)が主節と結ぶ論理関係2定・不定制限節がそれぞれ主節と結ぶ論理関係は,外置型と非外置型で異なるか。1については,不定制限節は条件解釈を許し,理由解釈を許さないが,定制限節は条件解釈に加え,理由解釈も許すことがわかった。この事実は,理由解釈が特定の個体(の集合)に適用されなければならないが,条件解釈は任意の個体でも,特定の個体でも適用されることを示唆する。理由の適用範囲がより限定されるのは,理由が理由であるためにはすべての個体に適用されなければならず,結果として理由が適用されるかどうかで個体を抽出することができないためだと考えられる。2については,条件・譲歩の関係が外置関係詞節と非外置関係詞節の両方で観察された。ただし,理由解釈の外置関係節については,さらなるデータ検証が必要である。Ziv (1976)の提示している,理由解釈になるとされる外置関係詞節の例は,先行詞が総称名詞になっている(ex. People cannot survive in ourmodern world, who do not earn enough money)。しかし,1で述べた理由により任意の個体に理由は適用されないはずだから,総称名詞に対して外置関係節が理由を表すことは予測に反する。実際,筆者の行ったインフォーマント調査では当該外置関係節は条件解釈として判断された。本年度は,日本語における連体修飾句・節と主節の論理関係について考察した。奥津(2007)は,「制限的連体」と目的・理由構文,「非制限的連体」と条件構文の対応関係を指摘している。

例えば,`塩辛い漬け物は健康によくない'において,連体成分が非制限的用法の場合には主節に対して理由の解釈が生じ(`漬け物は塩辛いから健康によくない'),連体成分が制限用法の場合には主節に対して条件の解釈が生じる(`漬け物は塩辛いと健康によくない')。上記の例において,理由解釈と条件解釈の違いは連体成分の制限機能に帰される。これは英語関係節の場合と並行的である。すなわち,制限的関係節は主節に対して条件を表し(Snakes that are poisonous are dangerous),非制限的関係節は主節に対して理由を表す(Whales, which have lungs instead of gills, cannot breathe under water)。日本語の数量詞遊離文では,連体成分が主節事態の結果を表す場合に数量詞遊離文の容認性が低下する(`?*山田は[その後の人生を一変させる]本を1冊買った'[ ]は連体修飾節)。ただし,同様な因果関係であっても連体修飾節が総称的名詞句にかかる場合は容認される(`山田は[飲むと悪酔いする]酒を1本飲んだ')。両文の違いは,連体成分の時間的な特定性の違いだと考えられる。すなわち,`その後の人生を一変させる本'は指示詞ソノが主節事態の発生時を受けるため,時間的に特定的な事態を指すが,`飲むと悪酔いする酒'は主節事態から独立した非特的(=タイプ的)な事態を指す。数量詞遊離文では先行詞はタイプ解釈(非指示的解釈)を受けると考えられる(`その本を2冊買った'では`その本'は非指示的)。したがって,タイプ解釈を受けられない`その後の人生を一変させる本'が数量詞遊離文と整合しない。英語学(統語論・意味論)本年度の主要な研究課題である,関係詞節と主節の論理関係と分詞節と主節の論理関係の対応関係が確かめられたため。本年度は,関係詞節と主節の論理関係に焦点を当てることが研究目的だったので,関係詞節を制限節・非制限節,定・不定制限節,外置型・非外置型など,さまざまなタイプに分けて,主節との論理関係についてインフォーマント調査を行った。この調査の成果は,一部継続して調査すべき問題もあるものの,平成25年度以降に実施予定の関係詞節と分詞節との対照研究の基盤となると確信する。したがって,本研究はその目的に向けて着実に進展していると判断する。平成24年度と平成25年度で英語の関係詞節と分詞節の関係を考察したので,最終年度となる本年度は日本語の連体修飾節と主節の関係に焦点を当て,英語との対照研究を行いたい。今後は,関係詞節と分詞構文の分詞節を対照することによって,それぞれの従属節と主節の論理関係を決定する因子を解明したい。そのためにも,平成24年度の研究で継続課題とした先行研究のデータ解釈の再検討を早期に実施したい。平成24年度末(3月)に備品のカラー・レーザープリンターが故障したため,故障箇所を特定するためにメーカーに相談し,修繕費の見積を依頼した。見積が出るまで科研費残高を維持したが,見積額が残高を大幅に上回ることが判明したため,関係部署と相談の上,当該年度内の執行を中止した。平成25年度の科研費で当該残高の不足分を補ってカラー・レーザープリンターの修繕を行う予定である。
低酸素環境が制御性Ｔ細胞の抗腫瘍作用に及ぼす影響

本研究では、低酸素シグナルが制御性T細胞(Treg)分化に与える影響を検討した。in vitroにおいて末梢ナイーブCD4陽性T細胞からFoxp3+Tregの誘導を試みたところ、低酸素環境で有意にFoxp3発現誘導効率が減弱したことから、生体内の末梢においても低酸素シグナルがTreg分化誘導に影響を与える可能性が考えられた。そこで、H29年度で樹立した末梢誘導性Treg観察モデル(DO11.10Rag2KO/Foxp3eGFP/withWFM_food)を用いて、制御性T細胞を誘導する分化経路と関与するシグナル伝達系の追跡を行った。このモデルでは、食物抗原に反応して腸管組織内でpTregが誘導される一方、鼠径リンパ節や脾臓等の抗原曝露が少ないと考えられる組織ないし付属リンパ器官ではTreg誘導は認められない。あえて卵白アルブミンタンパクをアジュバントとともに投与しCD4リンパ球を活性化させると、これらの組織でもTreg特異的エピゲノムを保持したFoxp3+pTregが誘導可能なことを明らかとした。すなわち、pTregの誘導シグナルは環境依存よりも内在的なT細胞受容体を介した活性化シグナルが重要であると考えられた。そこでCD44, CD25, CD73等の代表的なエフェクター分化マーカーを指標として、細分化した細胞集団それぞれのpTreg分化ポテンシャルをin vitro, in vivoにて検証した結果、CD25の発現量がpTreg分化ポテンシャルに大きく影響することが分かった。これら各細胞集団における網羅的遺伝子発現解析の結果、ここでも低酸素関連遺伝子群の有意な変化を認め、in vivoでも低酸素環境依存的なエフェクター/Tregバランスの存在が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では炎症や腫瘍内免疫応答における微小環境の中でも特に低酸素環境からTregが受ける影響を解析することで,炎症反応,腫瘍内の免疫応答制御機構を明らかとすることを目的とした.マウスリンパ球の細胞培養実験により,酸素分圧がT細胞の細胞内シグナル伝達,細胞増殖,細胞死,分化プロセスに影響を与えることを明らかとした.Tregは低酸素環境により引き起こされる増殖抑制や細胞死に耐性があることを見出した.一方で, non-TregからのTreg誘導に対して低酸素環境は抑制的に働くことを明らかとし,その原因となるシグナル伝達の機序の一部も解明した.さらに,これらの現象が生体内での免疫学的応答に与える影響を観察した.Treg細胞の低酸素環境に対する応答を欠損する遺伝子改変マウス(Foxp3-Cre-Hif1a/βflox)を用いた検討により, Treg内の低酸素応答はTregのこれまで知られている主要な活性やがん細胞の増殖には影響を与えないが,がん細胞等の免疫的刺激に対して,免疫記憶の中枢である記憶T/B細胞の形成に対して抑制的に働くことを見出した.この結果は獲得免疫系による免疫監視機構の成立にTregが寄与していることを示唆し,そこにはTregの低酸素応答によりもたらされる未知の機序が存在することを示している.既存の報告を見ても,がん細胞に対する免疫記憶の機序については明らかになっていない.がん細胞の発生を免疫学的に監視する機構があるのか?悪性化した遠隔転移細胞は免疫学的な監視を逃れているのだろうか?この問題に取り組むことで,がんの発生や進展の理解,治療法の開発に繋がる重要な示唆を得る可能性がある.来年度はこの分子メカニズムの解明に注力する.A) Treg, non-Treg細胞それぞれの低酸素環境に対する応答について, in vitroで基本的な表現型解析を行い, Tregに特徴的な低酸素応答についての知見を収集した.それについて分子メカニズムの一部も解明することができた.1) Naive T細胞と比較してTregは低酸素環境のストレス(細胞増殖・細胞死)に耐性がある.2) CD28刺激はnon-Tregからのinducible Treg誘導に抑制的であり,低酸素環境はCD28シグナルの促進を介してiTreg誘導を抑制している.B)前項Aで得た知見の分子メカニズム解明のため, RNA-seqによる網羅的発現解析を行い, Tregに特徴的な低酸素応答遺伝子発現パターンを得ることに成功した.1) non-TregとTreg間でのエネルギー代謝やシグナル伝達の方法などが異なる.2)それらは各種細胞での低酸素環境における表現型を説明し得るものであった.C) Treg内の低酸素応答の重要性をin vivo腫瘍移植モデルで検証し,予想と反する結果を得た.しかし,今後検討するに価する興味深い知見を得た.1) Treg特異的Hif1a/b欠損による低酸素応答機能不全により細胞障害性CD8 T細胞の活性化や腫瘍細胞の縮小を期待したが,細胞障害性CD8 T細胞はわずかに活性化傾向を示すのみで,腫瘍の増殖には影響がなかった. 2) TregのHif1aにより制御される低酸素応答欠損の影響はin vivoにおいて,記憶T/B細胞形成に顕在化されていた.本研究において、制御性T細胞(以下Tregと表記)を低酸素環境下においた際の遺伝子発現の網羅的解析をRNAseq法により行い、Treg特異的な低酸素応答遺伝子発現パターンを得ることに成功した。また、当研究室が保有しているメタボローム解析の結果と照合することで、Treg細胞、non-Treg細胞の低酸素応答遺伝子の発現と代謝経路の活性、代謝産物の存在量を、KEGGデータベースPathway図を用いて可視化した。研究成果は第5回NGS現場の会にてポスター発表を行った。

また、前項のRNAseqデータと低酸素インキュベータを用いたin vitro実験により、低酸素が末梢における新たなTreg誘導を抑制していることを明らかとした。in vivoでこれらの意義を検証するため、末梢誘導性Tregマウスモデルを新規に作成することに成功した。末梢誘導性Treg一般の性質について機能、遺伝子発現、エピゲノムを統合した解析から、Treg型エピゲノムと機能的安定性を維持する末梢誘導性Tregが分化可能であることを明らかとした。この研究成果は日本薬学会138年会で口頭発表し、優秀発表賞を受賞した。制御性T細胞特異的Hypoxia-inducible factor-1 alpha(Hif1a)ノックアウトマウスを用いた解析により、TregのHif1a遺伝子を中心とする低酸素シグナルは抗原刺激を受けた後の高度分化型の特別なTreg集団を生み出すことを、OVA免疫モデルを用いて明らかとした。この高度分化型のTreg集団はいわゆる濾胞辺縁Treg(Tfr)とは異なる遺伝子発現パターンを示すが、記憶型B細胞分化の抑制を制御する新規のTreg集団として定義できることが判明した。低酸素応答を中心としたTreg分化メカニズムを明らかにした知見は新規性が高く、研究成果をまとめた論文を現在執筆中である。Tregはがん免疫を抑制することでがん促進的に機能することが知られているため、当初は「TregにおけるHif1a遺伝子の機能は特に低酸素であることが予想される腫瘍組織内において顕在化される」という仮説を検証していた。しかし、現在に至るまでTreg特異的Hif1a遺伝子ノックアウトマウスにおける腫瘍移植モデルでTregの機能低下はわずかであり、顕著な表現型を示さなかった。これについては「Tregにおける低酸素応答が腫瘍内では機能的に大きな重要性を示さない」「Treg細胞が低酸素条件下でない部位に局在している」可能性等が考えられる。一方で末梢におけるエフェクターT細胞(non-Treg細胞)からの新規Treg誘導は低酸素環境下で抑制されているという知見を得たことから、低酸素シグナルがTregの成立を含む免疫応答制御に重要であることが示唆された。この知見を発展させることで、現在に至るまで世界的に検証されているものの未解決の問題であった末梢誘導性Tregの性質をエピゲノムレベルで明らかにすることに成功している。Tregの末梢における安定化に関与する要素の一つとして低酸素シグナルを同定できたことは、Tregによる免疫制御を疾患治療に応用する上でも重要な基礎的知見である。また、腫瘍内のような細胞性免疫優勢な場面ではなく、B細胞による体液性免疫にTregのHif1aを中心とした低酸素シグナルが関与する可能性を検討し、その重要性を示唆する結果を得ている。以上の理由より、当初予期していた結果は得られなかったものの、より多角的に可能性を考察して現象を読み解き、実験系を構築することで、「免疫応答制御における低酸素環境の意義」という免疫学一般に普遍的のある原理を明らかとするレベルで研究を進展させることができているものと考える。
終末期にある認知症高齢者の緩和ケア開発：苦痛症状評価指標作成の試み

認知症高齢者の終末期において重視される痛みの観察式評価指標を検討した。(1)既存資料の分析から導いた、ことば・声、表情、身体表現、生活行為・動作、行動・気分、生理反応の6要素に対して、看護師へのインタビューから36の痛みサインを形成した。(2)痛みのある認知症高齢者106名における該当率30%以上の痛みサインは6項目、10%未満は13項目であった。(3)評価項目として適切と回答した看護師の割合が75%未満のサインが17項目あった。以上から、該当率10%未満で、疾患別等分析で有意差がなく、かつ適切性75%未満の5項目を削除して31項目に精選した上で、共通項目と個別項目から成る評価枠組を作成した。1.認知症高齢者の痛み評価指標開発平成23年度はインタビュー調査と療養病床に入院する認知症高齢者の痛みの実態に関する質問紙調査を行った。インタビューではことば・音声、表情、身体表現、生活行為・動作、行動・気分、生理反応の6要素と36の下位項目(痛みサイン)を抽出し、続く実態調査に用いた。実態調査では、痛みのある認知症高齢者106名における該当率30%以上の痛みサインは6項目、該当率10%未満のサインも13項目あった。また、14項目の痛みサインは痛みの原因疾患別等分析、及び表出場面別分析にて有意であった。この分析結果を受けて、平成24年度はこれまで協力を得た病院7ヵ所で、看護師を対象に評価指標の妥当性を検討した。具体的には、各サインが痛みのある認知症高齢者を把握する評価項目として適切かどうかを、適切全く適切でない、の4件法で尋ねた。結果、(おおむね)適切と回答した看護師の割合が75%未満のサインが17項目あった。以上から、該当率10%未満で、疾患別等分析で有意差がなく、かつ適切性75%未満の5項目を削除して31項目に精選したうえで、該当率が高く、適切性評価も良好だった「痛みについて言う」「しかめっ面」「眉間にしわを寄せる」「手を当てる、抑える」「怒る、怒りっぽい」を共通項目、それ以外を個別項目として痛みサインを構成した。これに、痛みサインの表出場面や基礎疾患を連動させた評価枠組み試案を作成した。2.認知症高齢者の終末期の苦痛評価指標開発関東地方に所在する訪問看護ステーションに質問紙調査を行い、47通の返信を得た。現在、その結果を分析中である。1.終末期の進行プロセスと苦痛症状:認知症高齢者の予後半年以降の状態像の推移を把握する目的で、全国の訪問看護ステーションから系統的抽出を行った559施設を対象に2012年2月、質問紙調査を行い、47施設(回収率8.4%)から返信を得た。有効回答37件の分析の結果、死亡半年前の時点ですでに「ADL全介助」「褥瘡」「関節拘縮」「肺炎」のいずれかを呈する経過(I群12件)と、死亡半年前で「易転倒性」「睡眠・活動リズムの変調」のいずれかを呈する経過(II群25件)とに分かれた。II群の方が死亡半年前での自立度は高いが、死亡12ヶ月前になると、II群にも「褥瘡」や「肺炎」「ADL全介助」が加わってI群との差が縮まり、死亡12週間前、死亡12日前では両群の状態像はほぼ同じであった。「転倒」「褥瘡」「口腔内乾燥」など苦痛を伴うことが予測される身体徴候はほぼ全ての回答に認められたが、「疼痛」や「倦怠感」などの苦痛症状の記載は8件(21.7%)にとどまった。以上より、終末期における身体徴候の出現状況とともに、苦痛症状の評価用具の必要性が示唆された。2.認知症高齢者の痛みの実態と痛み評価指標開発:認知症グループホームに入居する認知症高齢者の痛みの実態を把握するために、2012年2月、関東圏内の2620施設を対象に質問紙調査を実施した。返信は679施設(回収率25.9%)であり、うち563施設(83.0%)が「痛みのある認知症高齢者が入居している」と回答した。また、有効回答590施設の入居実人数が8945人、痛み保有者が1908人であり、グループホームにおける痛み保有率は21.3%であった。さらに今年度は、開発途上にある認知症高齢者の痛み評価指標(観察式)の精選作業を行った。その結果、当初の36項目から該当率が低く、疾患・障害特性や病棟特性を反映しない5項目を除き31項目を最終案とし、一致度調査を行った。認知症高齢者10人に用いたところ、評価者間の一致度は0.77であった。今後、評価マニュアルの充実を図る必要性が示唆された。

以上から、該当率10%未満で、疾患別等分析で有意差がなく、かつ適切性75%未満の5項目を削除して31項目に精選した上で、共通項目と個別項目から成る評価枠組を作成した。今年度の目的は、療養病床等に入院する認知症高齢者の痛みの実態と、痛みの特定に際して看護師が認知症高齢者のどのような痛み行動に注目しているのかを明らかにすることである。研究デザインは、質問紙法を用いた量的記述研究である。対象病棟は、WAM-NETに登録している療養病床、老人性認知症疾患治療病棟、老人性認知症疾患療養病棟を有する関東地方の756病院のうち、承諾の得られた19病院43病棟である。これらの病棟に勤務する臨床経験2年以上の常勤の看護師を回答者とし、調査時点における担当患者のうち、身体的な痛みのある認知症高齢者について回答を依頼した。結果、回答のあった痛みのある認知症高齢者数は135人であった。その内訳は男性33人(80.7±8.822歳)、女性102人(83.5±7.033歳)で、認知症の程度は、軽度14人、中等度28人、高度74人、最高度19人であった。痛みの原因として最も多いのが骨折(32.6%)、次いで関節拘縮(20.0%)、腰痛症(18.5%)、褥瘡等(12.6%)であった。痛みの評価に際して、把握可能と答えた看護師が最も多いのは「痛みの部位」(95%)、「痛みのおこる場面」(77.8%)であり、最も少なかったのは「痛みの種類」(40.0%)であった。さらに、看護師が着目した主な痛み行動は、「"痛い"など痛みについて言う」(88.1%)、「しかめっ面」(63.0%)、「眉間にしわを寄せる」(54.8%)などであった。このほか、グループホームを対象とした痛みのある入所者に関する質問紙調査を行い、現在、データ入力中である。また、もう一つの研究課題である「認知症高齢者の終末期における苦痛症状評価指標開発」については、関東地方の訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師に対する質問紙調査を、平成24年4月末を返送締切として実施した。1.認知症高齢者の痛み評価指標開発平成2324年度までの成果から、6群31項目で構成した「認知症高齢者の痛み評価指標試案」を作成した。その構成は、既往や観察場面との関連性も加味した新規性のある指標であり、評価項目と評価フレームはほぼ確定した。ただ、当初は評価者間の一致度など信頼性の検証まで行う予定であったが、なかなか協力機関を募ることができず、次年度への持越しとなってしまった。しかしながら、ユニークな評価枠組みの提案ができており、次年度で完成に至るめどがついた。2.認知症高齢者の終末期の苦痛評価指標開発訪問看護ステーションからの返信が予想より少なくはあったが、返信のあった47通の中には認知症高齢者の終末期の身体症状・苦痛症状に関して、詳細な記述がなされているものが多かった。これに基づき、評価指標試案を作成し、すでに看取り終えた認知症高齢者事例で検証を行う予定である。以上より、「おおむね順調」と判断した。1.認知症高齢者の痛み評価指標開発予想よりも協力の得られた病院数が少なかったが、協力の申し出のあった病院すべてに研究者が訪問し、説明を行ったうえで実施したことから、返送のあった質問紙にはほとんど無回答がなかった。この分析結果に基づき、2本の研究論文を作成し、現在、投稿中である。また、評価指標試案の作成と並行して、信頼性・妥当性検証に協力をいただく病院への調査協力依頼、および倫理審査申請を準備しており、当該課題については、予定よりも若干早めに進行している。2.認知症高齢者の終末期の苦痛症状評価指標開発関東地方の訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師を対象に、回答者の経験として、一般的な認知症患者の死亡前1年間の身体兆候・苦痛症状の消長について、質問紙調査を実施した。
環境因子による培養ニューロンの細胞死に関する研究

ポリエチレングリコールを用い細胞融合法により作製されたマウス大脳中隔由来の幼弱ニューロンSN49に低酸素負荷を与え,細胞障害性と細胞死の機序を検討した.低酸素条件は真空デシケータ内の窒素ガス充満により作成し前値の約50%と軽度であったが時間依存性にSN49は死滅し,親細胞であるN18TG2はより抵抗性を示した.SN49はABC法による免疫組織染色はCholine acetyltransferase,200K Neurofilament(NF)抗体が胞体,神経突起が明瞭に染色され,比較的分化したニューロンと思われた.細胞数が60%に減少した負荷後24時間でNFに対する染色性はコントロールに比べ低酸素負荷群で染色性低下細胞が多い傾向があった.光顕的には空胞含有細胞の増加,神経突起をもつ細胞の減少もみられた.細胞質内の変化は負荷後6時間より電顕的にも確認され,ミトコンドリアの膨化,細胞内小器官の消失がみられた.これらの所見は本細胞の死滅機序がアポトーシスよりもネクローシスによるものを示唆した.細胞死直前の細胞内DNAの抽出後電気泳動したがDNA断片化はみられなかった.cAMPや神経栄養因子は低酸素性変化を予防不能であった.今後,低酸素負荷早期の細胞および神経突起の詳細な形態変化やNF蛋白量の変化を生化学的あるいは分子生物学的に検討する必要があるが,乳酸やエンドトキシンなどの細胞傷害因子による神経細胞死の状態を形態的あるいは分子生物学的に検索する必要があると思われた.ポリエチレングリコールを用い細胞融合法により作製されたマウス大脳中隔由来の幼弱ニューロンSN49に低酸素負荷を与え,細胞障害性と細胞死の機序を検討した.低酸素条件は真空デシケータ内の窒素ガス充満により作成し前値の約50%と軽度であったが時間依存性にSN49は死滅し,親細胞であるN18TG2はより抵抗性を示した.SN49はABC法による免疫組織染色はCholine acetyltransferase,200K Neurofilament(NF)抗体が胞体,神経突起が明瞭に染色され,比較的分化したニューロンと思われた.細胞数が60%に減少した負荷後24時間でNFに対する染色性はコントロールに比べ低酸素負荷群で染色性低下細胞が多い傾向があった.光顕的には空胞含有細胞の増加,神経突起をもつ細胞の減少もみられた.細胞質内の変化は負荷後6時間より電顕的にも確認され,ミトコンドリアの膨化,細胞内小器官の消失がみられた.これらの所見は本細胞の死滅機序がアポトーシスよりもネクローシスによるものを示唆した.細胞死直前の細胞内DNAの抽出後電気泳動したがDNA断片化はみられなかった.cAMPや神経栄養因子は低酸素性変化を予防不能であった.今後,低酸素負荷早期の細胞および神経突起の詳細な形態変化やNF蛋白量の変化を生化学的あるいは分子生物学的に検討する必要があるが,乳酸やエンドトキシンなどの細胞傷害因子による神経細胞死の状態を形態的あるいは分子生物学的に検索する必要があると思われた.
イネのアルミニウム応答性遺伝子発現機構の解析

酸性土壌におけるアルミニウムイオン毒性に対して、イネではAl耐性遺伝子群の発現が誘導される。本研究ではイネ新規転写調節因子ART1がAl耐性遺伝子STAR1のプロモーター領域に結合してAl応答を制御していることを明らかにし、そのシス配列を決定した。また、ART1遺伝子を高発現する形質転換イネを作成し、ART1およびSTAR1などの耐性遺伝子群の発現の著しい増大を確認したが、高いAl感受性を示した。酸性土壌におけるアルミニウム(Al)イオン毒性に対して、イネなどの一部の植物ではAl耐性遺伝子群の発現が誘導され、高いAl耐性を発揮する。応募者らはイネAl感受性変異体の原因遺伝子として新規転写調節因子ART1(STAR3)の遺伝子を単離し、多くのAl耐性遺伝子の発現応答に関与していることを明らかにしてきた。本研究ではART1が認識するシス配列を決定し、ART1の活性化機構を通じたAlシグナル伝達機構の解明と、高Al耐性イネの作出を目指す。21年度は、ART1が制御するAl耐性遺伝子の1つであるSTAR1のプロモーター領域において、ART1の認識するシス配列が転写開始点上流-436-297の約260bpの範囲に含まれることを酵母one-hybrid法によって確かめた。また、ART1は根のほぼ全ての細胞においてAlに応答せず構成的に発現し、核に局在すること、転写活性化能を有することなどの研究成果とともに論文に発表した(Yamaji et al., Plant Cell, 2009)。また、ART1と相互作用する因子をプルダウンするため、HaloTagを付加したART1融合タンパク質のコンストラクトを作成し、まずコムギ胚芽無細胞タンパク質発現系を用いた融合タンパク質の発現とSTAR1プロモーター配列への結合活性を確認した。現在このコンストラクトを導入した形質転換イネを作成している。また、ユビキチンプロモーターおよびSTAR1プロモーター制御下にART1遺伝子を高発現するコンストラクトを作成し、イネ植物体に導入した形質転換イネ系統を複数作成した。これらの形質転換イネにおいてはART1およびその下流のAl耐性遺伝子であるSTAR1, STAR2の発現が著しく増大していることを確認した。STAR1プロモーター制御下にART1遺伝子を導入した系統では、野生型とは異なりART1の発現がAlによって増大することを確認した。今後これらの形質転換イネについてAl耐性等の評価を行う。代表者らはイネAl感受性変異体の原因遺伝子として新規転写調節因子ART1の遺伝子を単離し、多くのAl耐性遺伝子の発現応答に関与していることを明らかにしてきた。本研究ではART1が認識するシス配列を決定し、ART1の活性化機構を通じたAlシグナル伝達機構の解明を目的とした。22年度は、ART1が制御するAl耐性遺伝子の1つであるSTAR1のプロモーター領域において、前年度までに酵母one-hybrid法によって確かめたART1の結合部位を含む転写開始点上流-436-297の約260bpの範囲について、ゲルシフト法によるより詳細な解析を行った。コムギ胚芽無細胞タンパク質発現系で調製したART1タンパク質とSTAR1プロモーターに基づく種々のプローブおよびコンペティターとの相互作用解析から、ART1が結合するシス配列GGN[T/g/a/C]V[C/A/g]S[C/G]を特定した。さらにこのシス配列について、タバコ葉肉細胞プロトプラストを用いた一過的発現系においてART1依存的な遺伝子発現を確認した(投稿中)。ART1と相互作用する因子を単離するため、酵母two-hybrid screeningを行い、機能未知のタンパク質をコードする候補遺伝子1つを見出した。現在その機能解析を行っている。前年度に作成した、ユビキチンプロモーターおよびSTAR1プロモーター制御下にART1遺伝子を高発現する形質転換イネ系統についてAl耐性等の評価を行った。これらの形質転換イネにおいてはART1およびその下流のAl耐性遺伝子であるSTAR1,STAR2などの発現が著しく増大し、またSTAR1プロモーター制御下にART1遺伝子を導入した系統では、野生型とは異なりART1の発現がAlによって増大することも確認した。しかし予想に反してこれらの形質転換系統は野生型イネ系統よりも高いAl感受性を示した。イネの高いAl耐性には耐性遺伝子群の高度なバランスが重要であると推測された。
基質小胞分泌メカニズムの解明と石灰化への応用

象牙芽細胞やエナメル芽細胞,骨芽細胞,軟骨細胞は,それぞれ象牙質,エナメル質,骨,軟骨の形成を担う細胞であるが,これらの細胞がどのように硬組織を形成していくのか詳細な分子機構については不明な点も多い。本研究では硬組織形成の詳細な分子機構の解明のために,硬組織形成細胞から分泌される基質小胞の分泌メカニズムの解明とその応用方法の開発を目指し実験を行った。細胞は,象牙質の形成を担う歯原性間葉細胞とエナメル質の形成を担う歯原性上皮細胞を用いた。この結果,歯原性間葉細胞より歯原性上皮細胞の方が基質小胞発現により関与している可能性が示唆された。象牙芽細胞やエナメル芽細胞、骨芽細胞、軟骨細胞は、それぞれ象牙質、エナメル質、骨、軟骨の形成を担う細胞であるが、これらの細胞がどのように硬組織を形成していくのか詳細な分子機構については不明な点も多い。これらの細胞はそれぞれ硬組織形成の基盤になる基質蛋白質の合成を担っているが、それだけでは石灰化は起きない。それらと同時に分泌される様々な酵素や生理活性物質を含む脂質二重膜で囲まれた基質小胞が石灰化部位の決定と初期石灰化に重要な役割を担っている。本研究では基質小胞の分泌メカニズムの解明とその応用方法の開発を目指す。まず、初年度は基質小胞の回収から研究をスタートした。歯原性間葉細胞株としてmDP細胞、歯原生上皮細胞株としてHAT7を用いた。これらの細胞培養上清サンプルから、基質小胞を分離、回収するため、PureExoエクソソーム単離キットとTotal Exosome Isolationの2種類のキットを使用した。培養液はウシ胎児血清(FBS)由来のエクソソームの混入をさけるため、FBSなしとし、FBSなしでの培養時間の設定についても検討した。目指す基質小胞が単離できたかどうかの確認として、タンパクを回収し、ウエスタンブロット法を行った。エクソソーム中に含まれるタンパクの発現を確認するため、1次抗体としてCD9とCD81を用いた。培養細胞からもタンパクを回収し、同抗体を用いて、ウエスタンブロット法を行った。結果、培養細胞ではCD9とCD81のタンパク発現が確認できたが、培養上清からはCD9、CD81とも十分な発現は確認できなかった。次に、FBS中のエクソソームを除去したFBSを使用し、細胞培養した培養上清を用いて実験を行うこととした。FBSを100,000gで18時間超遠心を行い、基質小胞を除去し、その上清を回収したFBSをストックした。以降は次年度進める予定である。基質小胞の発現解析に先行して、初年度中に歯原性間葉細胞や歯原性上皮細胞の細胞上清から基質小胞の分離、回収を目指したが、年度中の回収は難しかった。理由として、超遠心よりもより簡易で安定した基質小胞の回収のため、市販のキットを試したがうまくゆかなかった。理由として、FBS中のエクソソームの混入を防ぐため、FBSを含まない培地で、細胞を培養したことが原因の一つとして考えられた。また、FBSを含まない培地での培養時間,培養する細胞数,培養上清の量についても、培養する細胞によって条件が異なり、条件設定はとても重要と考えられる。条件をいろいろ変えて試みたが、初年度中に試みた条件はどれもうまくゆかず、歯原性間葉細胞と歯原性上皮細胞の細胞培養上清から基質小胞を分離するための、培養条件を確立できなかったことも原因として考えられた。初年度は歯原性間葉細胞と歯原性上皮細胞についての実験となったが、骨芽細胞株、軟骨芽細胞株についても同様の実験を試みる必要があったと考えられた。また、キットを用いず、超遠心を用いた、基質小胞の分離を先に試みたほうが良かったかもしれない。回収した基質小胞のプロテオーム解析を行い、それぞれの細胞に発現するタンパク質の解析を行い新規分子の同定を目指す予定だったが、基質小胞の回収がうまくゆかなかったため、タンパクの解析が進まなかった。今年度も基質小胞の回収から研究をスタートした。歯原性間葉細胞株としてmDP細胞、歯原性上皮細胞株としてSF2を用いた。これらの細胞培養上清サンプルから、基質小胞を分離、回収するため、Total Exosome Isolationを使用した。培養液はウシ胎児血清(FBS)由来の基質小胞の混入をさけるため、FBSなしと、FBSを100,000gで18時間超遠心を行い、基質小胞を除去し、その上清を回収したFBSを使用した。培養液の量、培養時間、FBSの濃度の設定について検討した。

基質小胞中に含まれるタンパクの発現を確認するため、1次抗体としてCD9とCD81を用いた。培養細胞からもタンパクを回収し、同抗体を用いて、ウエスタンブロット法を行った。結果、歯原性間葉細胞株mDPの培養上清からは、CD9とCD81の発現は確認できなかった。一方歯原性上皮細胞株SF2では、培養細胞でCD9とCD81の発現が確認され、さらに、培養上清においてもCD9のわずかな発現を認めた。これらの結果より、歯原性間葉細胞より、歯原性上皮細胞の方が、基質小胞発現により関与している可能性が示唆された。今年度も、歯原性間葉細胞や歯原性上皮細胞の培養上清から基質小胞の分離、回収を目指し実験を始めた。今年度は基質小胞を超遠心にて除去したFBSを使用し、わずかな基質小胞の回収が可能になった。しかし、回収できた基質小胞はごくわずかで、今後の実験を行うための十分な量の基質小胞の回収は難しかった。理由として、基質小胞を除去したFBSを使用する際の、培養時間、培養細胞数、培養上清量、FBSの濃度などの細胞を培養する条件の設定がうまくゆかず、今年度中に試みた条件設定では、わずかな量の基質小胞回収しかできず、細胞培養上清から十分な量の基質小胞を分離するための培養条件を確立できなかったことが原因として考えられた。また、より簡便で効率的な基質小胞の回収をめざし、市販のキットを試したが、十分な量の基質小胞の回収はできず、キットの変更や超遠心を用いた方法を先に試みた方が良かったかもしれない。また、今年度は歯原性間葉細胞と歯原性上皮細胞についての実験となったが、骨芽細胞株、軟骨細胞株についても同様の実験を試みる必要があったと考えられた。回収した基質小胞のプロテオーム解析を行い、それぞれの細胞に発現するタンパクの解析を行い新規分子の同定を目指す予定だったが、基質小胞の回収がうまくゆかなかったため、タンパクの解析が進まなかった。象牙芽細胞やエナメル芽細胞は、それぞれ象牙質、エナメル質の形成を担う細胞であるが、これらの細胞がどのように硬組織を形成していくのか詳細な分子機構については不明な点も多い。これらの細胞はそれぞれ硬組織形成の基盤になる基質蛋白質の合成を担っているが、それだけでは石灰化は起きない。それらと同時に分泌される様々な酵素や生理活性物質を含む脂質二重膜で囲まれた基質小胞が石灰化部位の決定と初期石灰化に重要な役割を担っている。本研究では基質小胞の分泌メカニズムの解明とその応用方法の開発を目指した。前年度までの結果、歯原性間葉細胞株mDPの培養上清からは、CD9とCD81の発現は確認できなかったが、歯原性上皮細胞株SF2の培養上清においてCD9のわずかな発現を認めた。この実験では、ウシ胎児血清(FBS)由来の基質小胞の混入をさけるため、超遠心して基質小胞を除去したFBSを使用した。超遠心したFBS上清は3分画に分かれる。これまでに、マウスの歯胚では分化の過程でCD9の発現の消失が確認されている。このため、各層が細胞の増殖や分化にどのように影響し、どの層が基質小胞回収に有利かどうか先に確認することとし、今年度の研究を開始した。超遠心したFBSから回収した3つの層をそれぞれ含む培地にてSF2の培養を行い、増殖試験(細胞カウント・BrdU)と分化(Amelogenin・Ameloblastin)についての実験を行った。結果、第3層が細胞増殖を著明に促進する所見を得た。そこで、第3層を用いて、SF2の細胞培養上清から、基質小胞の分離、回収を目指した。
衛星データと地質情報を活用したエジプト西方デルタの潟湖をめぐる歴史環境研究

本研究は、エジプト西方デルタの潟湖に於て歴史的環境の復元をめざす。ファラオ時代の巨大な前身伝統に対して、後発の外来政権として登場したヘレニズムが地域権力を掌握する過程で営まれた潟湖民の経済活動が鍵となる。空間・地質情報を総合した分析により、湖の縮減が明らかとなり、砂丘丘陵が重要な遺跡テリトリーと考えられ、南北に偏差が大きい環境を活かした生業複合がモデルとなった。研究対象地域にあるKom al-Diba'遺跡では、地表面探査によって、ヘレニズム時代の神殿周域住居を中心にした複合堆積構造が判読されたため、本調査成果は、アレクサンドリアに近接した低地で、学史で見過ごされてきた経済圏の存在を提示する。本研究は、初期文明とヘレニズム文明の知の連続性と断層の解明を課題とする。ファラオ文明という巨大な前身伝統に対し、後発の政治権力として登場したヘレニズムが、地域権力を掌握していった際の都市・村落の連結空間に着目し、ヘレニズム文明の知が、海洋沿岸に分布する潟湖の連環生活圏を、地域的な経済ネットワークによって<面的>に支えた可能性を視座とする。ナイルの緑地帯とは異なる塩基性土壌の地に対し、脆弱な生業複合で取り結んだと思われる環境・文化システムを想定し、空間・地質情報の総合から検証することを研究のテーマとする。平成23年度は、まず現地調査の実施に先立って、研究対象地域における遺跡テリトリー形成のモデルを作成し、その批判を通してより密度の高い把握に至るべく以下の内容で研究を進めた。衛星データ分析班は、細部検討対象地区において、QuickBird画像やCorona画像を用いて調査を行った。研究対象の湖(イドゥク湖)周辺に遺跡が分布している同湖南側地点を中心にして、グランド・トゥルースを実施し、特にKom al-Dabaa遺跡周辺の古砂丘形成層を手がかりにして、古地形の復元考察を行った。地質情報分析班は、イドゥク湖南側において、計3箇所の調査地点を設け、カイロ大学理学部地質学研究室と共同して、地質ボーリング調査(平成23年度繰り越し分による)を行った。サンプル土壌は現在日本に持ち帰り分析途上であるが、解析結果は、第4紀以降の湖面範囲や湖環境の変遷を明らかにするであろう。考古学調査班は、衛星データ分析班と合同して、イドゥク湖周辺に分布する諸遺跡(Kom al-Gharaf遺跡、Kom al-Ahmar遺跡、Kom al-Ust遺跡等)内に分布する遺構(住居、工房、墓地等)の把握を行った。西方デルタのイドゥク湖南側で、古環境を復元するために、考古学、地理・地質学、画像情報学のそれぞれの分野で、現地調査を行った。考古学分野では、イドゥク湖とマリユート湖という2つの湖周辺に分布するヘレニズム遺跡(主にKom al-Gharaf遺跡、Schedia遺跡、Taposiris Magna遺跡)において、都市・村落の構造を推測する調査を行った。地理・地質学分野においては、カイロ大学地質学教室(Prof. Muhammad Hamdan)と共同で、ボーリング調査を行った。この調査では深度約15mのポイントまでコアリングが行われ、地質サンプルはアレクサンドリア港から日本の三重大学に移送された。これまでに、深度14.5mのポイント(BC3100年頃)の珪藻分析と花粉分析が行われ、当該の時代には淡水化しており主にガマ類が繁茂する環境であったことが判明した。画像情報学分野では、イドゥク湖の古環境復元のためには、既に開発で失われてしまって果樹園等に変貌してしまっている古砂丘堆積の復元が必要不可欠であると判断し、それらの分布を主にCorona衛星写真と1920年代の地図をもとに探索した。その結果、Abu Hummus地区の北側に分布する果樹園の一角に古砂丘堆積に由来する遺跡が部分的に残されていることが判明し、これは地表面に僅かに残されている煉瓦壁体基礎部の痕跡によっても、十分裏付けられた。これら3つの領域の成果が出始めたことによって、次期からはより具体的に、ヘレニズム時代の遺跡テリトリーを分析していくための研究対象として、イドゥク湖南側に分布するKom al-Diba'a遺跡が最も適しているという判断が得られたために、同遺跡の調査申請を行って、微地形測量を行うドラフトが最も適していると考えられた。本研究は、エジプト西方デルタのイドゥク湖南域において、空間情報と地質情報を総合しながら歴史環境を復元し、遺跡の立地条件を考察することをめざす。研究対象地域は、ヘレニズム政権の拠点アレクサンドリアの後背地にあたり、同政権の初期の最も重要な戦略拠点であった。当該地域には、前6000年頃の海進に由来する潟湖が分布しているが、近代以降湖面の縮減と共に耕地の開発が進んだため、水辺環境の復元が課題となる。1)画像情報研究班は、多衛星データの画像特徴量から,丘陵状遺跡と同等の画像特徴量をもった地点を抽出した資料を準備した。1960年代に撮影されたCORONA画像によっては、土地開発による環境の変貌を探った。現地の果樹園内では、現在も削平されず残存する砂丘丘陵上の遺構を確認し、砂丘丘陵が遺跡テリトリーとなる可能性を見出した。2)地誌情報研究班は、1920年代の測量局作成地図をもとに標高1.0mまで冠水した環境を描き、ナイル氾濫時にはこの一帯にほぼ南北方向に連なる砂丘列が出現し水域に取り囲まれる独特の景観を復元した。

これらの砂丘列の丘陵頂部(標高26m)は、デルタ地域のシルト村落と同様に経済活動の拠点となっていた可能性が提示された。3)地質情報研究班は、2012年に深度15mほどの試掘を行った試料の分析を日本国内で進め、堆積物の底部に近い-14.5m地点(5259±24(BP))の珪藻化石からは、干潟沼沢湿地環境が推定された。また花粉分析では、樹木花粉ではコナラ属が、草本花粉ではガマ属と共に、カヤツリグサ科(実態はパピルスか)が最も多く検出され、樹木がまばらで、草本類主体の植生が広がり、ガマ属が生育した水域が推測された。さらに将来的な発掘調査によってこれまでの仮説を検証するために、研究対象地域の一角に遺跡を選定し(Kom al-Diba'遺跡)、50cm標高ごとの微地形測量を実施した。本研究は、エジプトでファラオ時代の巨大な前身伝統に対して、後発の外来政権として登場したヘレニズムが、西方デルタの地域権力を掌握していくプロセスの中で生じた潟湖民の環境適応戦略に着目して、その生活の知を探ることを目指している。研究対象地域は砂丘丘陵の頂部に集落が営まれた地形的特色があり、その脆弱さから、近代以降の開発で多くが削平され消滅してきた。そこで、砂丘丘陵が湖に取り巻かれていた水辺環境を復元し、対象地域の一角にあるKom al-Diba'遺跡の構造を把握することが課題となった。平成26年27年に行った地表面探査(磁気探査、GPR探査、電磁誘導探査)では、同遺跡南丘陵の頂部を中心に、神殿周域住居が営まれている構造が判読され、建造物基礎の建築学的観察から、その神殿の建設時代としてプトレマイオス王朝(前4-1世紀)が視野に入った。最も主要な活動時期としては、遺物分布調査の結果(ヘレニズム後期帝政初期の赤色光沢土器やアンフォリコス、軟膏壺、ランプ等の分布)から、ローマ時代(後1-3世紀)が推測された。住居の地上部分の構造は失われてしまっているが、ここで判読された遺構は、家屋・家畜小屋・竈・貯蔵施設・道路・広場等が複合していると推測され、これらが地表面下1m程度の深度までに埋もれていると思われた。さらに丘陵の麓には後期の住居(後4-7世紀)と、神殿の前身遺構(後期王朝期か)が存在する可能性も得られている。また南丘陵の北側の麓部分には、頂上部とは別の神殿状の構造体あるいは港施設が存在する反応も得られた。伝統的な古典考古学では、<低地>はその生産性の低さから重要性が見過ごされてきたが、本遺跡調査で得られたこれらの研究成果は、往時の国際都市アレクサンドリアに近接した低地で、ヘレニズム時代を中心に活発な経済活動が営まれていたことを示すものとなり、学史に光を当てることが期待される。本研究は、エジプト西方デルタの潟湖に於て歴史的環境の復元をめざす。ファラオ時代の巨大な前身伝統に対して、後発の外来政権として登場したヘレニズムが地域権力を掌握する過程で営まれた潟湖民の経済活動が鍵となる。空間・地質情報を総合した分析により、湖の縮減が明らかとなり、砂丘丘陵が重要な遺跡テリトリーと考えられ、南北に偏差が大きい環境を活かした生業複合がモデルとなった。研究対象地域にあるKom al-Diba'遺跡では、地表面探査によって、ヘレニズム時代の神殿周域住居を中心にした複合堆積構造が判読されたため、本調査成果は、アレクサンドリアに近接した低地で、学史で見過ごされてきた経済圏の存在を提示する。研究は当初計画した予定が当初の予想以上に順調に遂行されていると判断される。