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サービス業のビジネス・モデル革新によるサービス生産性向上と顧客満足改善方策の研究

論文(5)「Strategies for Service Companies to copewith Service Characteristics」において,サービス業に特有のものとされる,無形性,生産と消費の同時性,サービス印象の損なわれやすさ,品質のバラツキ,などのサービス特性に対して,サービス業がどのような対応を取っているかを,アンケート調査票に基づくデータをもとにして明らかにした。次に,論文(4)「サービス業が提供するサービス価値とサービス価値向上戦略」において,サービス業が提供しようとしているサービス価値とは,どのようなものであるかを解明した。その際,事業所向け機能的サービス,事業所向け情報・感性的サービス,消費者向け機能的サービス,消費者向け情報・感性的サービスという4類型を考え,消費者向け機能的サービス業においては標準的なサービス価値の適切な価格での提供が重視されているのに対し,事業所向け情報的・感性的サービスにおいてはソリューション価値の提供が重視され,消費者向け情報的・感性的サービスにおいては経験価値の提供が重視されていることを見いだした。さらに,論文(1)「サービス業の業界環境特性とサービス・ケーパビリティおよび経営成果との関連」において,サービス業がめざしている経営成果には,企業経済成果,サービス品質・プロセス改善成果,サービス満足成果という3種類のものがあることを明らかにした。なお,顧客満足成果は,上述の中のサービス満足成果の一面をなすものであり,企業がめざす3つの経営成果の1つに位置づけられることを確認した。また,サービス業として,競争環境の厳しさにいかに対応するかが結果的に顧客満足を高めることにつながっているということ,他方で,サービス・ケーパビリティとしてのローコストのサービス提供システム,顧客との関係性形成能力,サービス拠点の充実度合いなどが顧客満足を高めるのに効果的であることを見いだした。論文(5)「Strategies for Service Companies to cope with Service Characteristics」において,サービス業に特有のものとされる,無形性,生産と消費の同時性,サービス印象の損なわれやすさ,品質のバラツキ,などのサービス特性に対して,サービス業がどのような対応を取っているかを,アンケート調査票に基づくデータをもとにして明らかにした。サービス業の生産性向上と顧客満足改善のための戦略方策を解明するには,サービス業固有の特性を解明し,それに対処する方策を明らかにする必要があると考えて研究に取り組んだ。サービス業固有特性としてのIntangilbility(不可視性)については,サービス顧客に定期的にレポートを送り,サービス企業の活動内容を目に見えやすいようにすることが考えられ,Heterogeneity(異質性,バラツキ)については,サービスの質を高めるための各種プログラムの実施が考えられる。また,Inseparability(サービス供給と消費の同時性)については,サービス要素の一部をあらかじめ準備しておくという取り組みが考えられ,Perishability(損なわれやすいこと,消滅しやすいこと)に対しては,会員カードを発行し,ポイントシステムを導入して,サービス印象をより強めるような取り組みがなされている。筆者のアンケートデータ分析をもとに,どのような要因が,上記の取り組みに対して影響を及ぼすかを,“Strategies for Service Companies to cope with Service Characteristics"という論文において分析した。さらに,サービス業におけるイノベーションの特色についての考察は,「イノベーション生成要素とイノベーション成果についての経営戦略的考察」という論文において行った。通常,イノベーションについては,製品革新が最初に生じて,それから工程革新が生じるといわれているが,サービス業における革新発生パターンは,むしろ工程革新から生じ,最後にサービス革新が生じるという議論を検討し,なぜそうなるかを製造業とサービス業との相互作用という観点から説明した。サービス業の働きとは,顧客自身あるいは顧客の所有物に対して,何らかの変化をもたらすことであると考える見方がある。筆者は,その見方が機能的観点に偏った見方であることを本年度の研究で明らかにした。そのきっかけとなったのは,筆者が実施したアンケート調査において,回答企業が異口同音に,自らの会社の役割とは,顧客の種々のニーズ,問題,などにソリューションを与えることだと答えていることを見出したことであった。すなわち,サービス業各社としては,顧客またはその所有物に対して,機能的に何らかの変化をもたらすことそれ自体を目的としているのではない。たとえ顧客またはその所有物に変化をもたらしたとしても,顧客が,そのサービスに満足しなければ,サービス売上げを継続的にあげることはできない。

そこで,サービス業各社は,顧客の主観的満足,経験にターゲットを定めてサービス価値を高め,競争優位を築こうとしているのではないか,ということを解明したのである。ただし,サービス業には様々な類型があり,機能的なサービスを安定的に提供しようとするサービス企業群も見られることも明らかにした。すなわち,サービス企業には,対事業所機能的サービス,対事業所感性的サービス,消費者向け機能的サービス,消費者向け感性的サービスという4つの類型が見られることを本研究で明らかにした。いずれのサービス類型についても,消費者の満足,効用という視点に立ったサービス価値構築を試みる必要があるが,そのためには逆説的ではあるが,自社が顧客に対して客観的にはどのような変化を及ぼしているのかを見つめなおしたうえで,その変化に対し顧客がどの程度,満足を感じているのかを解明することが必要ではないかということを述べた。サービス業においても競争が激化する中で,生産性向上と顧客満足改善のための戦略方策の1つとして提携と協働の経営戦略が採用され始めていることを「提携と協働の経営戦略についての基盤的考察」において指摘した。すなわち,各種企業は,各種の集合体(連盟型,接合型,集塊型,有機型)を形成して,環境の厳しさを緩和しながら,各種の資源,情報,エネルギーを交換し,連結することによって,効果的に製品・サービス提供を行っていることを示した。また,各種企業はビジネス・エコシステムと呼ばれる相互依存関係を形成し,各種の戦略的提携(アライアンス)を形成しながら,有効な製品・サービスの提供戦略に取り組んでいることも示した。また,サービス業の経営成果は,サービス業を取り巻く業界環境特性とサービス業のサービス・ケーパビリティを踏まえて生み出されてくることを「サービス業の業界環境特性とサービス・ケーパビリティおよび経営成果との関連」において解明した。サービス業の業界環境特性については,価格競争の程度や品質競争の程度があげられるが,政府規制の程度によって,新規参入の程度や新サービスによる代替の程度が影響されることを指摘した。また,サービス業が備えている様々な能力をサービス・ケーパビリティと呼び,そのサービス・ケーパビリティ(サービス・コンセプト明確化能力,サービス拠点の充実度合い,ローコストのサービス提供システム,等)とサービス業環境特性とによって,サービス業の経営成果が規定されていることを指摘した。
急速進行性糸球体腎炎における半月体形成機序のモノクローナル抗体による解析

急速進行性(半月体形成性)糸球体腎炎の発症機序は未詳であるが、ボーマン嚢上皮細胞、糸球体上皮細胞ならびにマクロファージがその進展に深く関与していることが示唆されている。しかしながら、進行過程でのそれらの細胞動態には不明な点が多い。報告者らは、現在までに半月体形成に至る機序回目いに大きな示唆を与える新事実を報告した。すなわち、ラットの腎糸球体を特定の条件下で培養すると、糸球体上皮細胞(podocyte)が化生して形態および機能がマクロファージ様に変化することを発見した(Lab.Invest.75,719-733,1996)。本研究は化生した細胞を抗原としてモノクローナル抗体の作成を試み、それをマーカーとすることで半月体形成細胞の同定とその機序の解明を目的としたものである。本研究遂行の結果、得られたモノクローナル抗体OS-3は化生したマクロファージ様細胞と正常ラット腎のボーマン嚢上皮細胞の一部に陽性であるが、馬杉腎炎モデルで形成される半月体に反応した。免疫電顕による半月体構成細胞の解析でOS-3はボーマン嚢上皮細胞のほかマクロファージ、さらに糸球体上皮細胞に陽性であった。また、蛍光抗体二重染色法による検索では糸球体上皮細胞のOS-3対応抗原(43kD)の発現はpodocalyxinの脱落と対応していることも判明した。以上の結果より、半月体はボーマン嚢上皮細胞、外来性マクロファージ、糸球体上皮細胞の複合体より形成されることが判明した。さらに、糸球体上皮細胞には何らかの形質変化が惹起されることで、半月体形成に関与することも同時に示唆された。培養による"化生"と糸球体腎炎での"形質変化"で同一分子が発現する事実は細胞生物学的にも重要な意義があり、本研究の成果は今後の半月体形成機序の分子レベルでの解明に大きく貢献するものと思われる。ラット糸球体培養で得られたマクロファージ様細胞を免疫抗原としてモノクローナル抗体OS-3を作製した。OS-3はWKYラット馬杉腎炎モデルでの半月体と反応することから、OS-3をマーカーとして半月体形成機序の解析を免疫組織化学的に行い、さらに対応分子の検索を実施した。OS-3は培養糸球体細胞でのマクロファージ様細胞に反応するが、正常ラット腎のボーマン嚢上皮細胞の一部および皮質集合管間在細胞のタイプB細胞に陽性であった。WKYラット馬杉腎炎モデルでは抗基底膜抗体投与後、1日では変化がみられなれなかったが、3日目より糸球体内の細胞に陽性となり、2週目に形成される半月体細胞に強く反応した。しかしながら、2か月後にはその反応性が弱まり、換わってボーマン嚢上皮細胞と皮質集合管の一部に強く反応した。ED-1とOS-3との二重染色で半月体構成細胞には各々単独および共通に反応する細胞が観察された。一方、正常ラット糸球体より抽出した材料を用いたWestern blottingでは、対応分子が43kDの蛋白分子である結果を得た。以上の結果から、WKYラット馬杉腎炎モデルでの半月体は外来性マクロファージのほかにOS-3陽性の腎固有細胞より構成されることが示唆された。また、対応分子は酸塩基平衡に関与するタイプB細胞にも存在し(Yanase H,Orikasa Metal.Arch.Histol.Cytol.61,1998)、WKYラット馬杉腎炎モデルの後期にそれが強く発現することから、半月体形成機序に関与する機能分子である可能性も示唆された。

現在、免疫電顕で対応抗原の局在とcDNAのクローニングによる分子の性状を検索する共に、半月体形成機序と糸球体培養により得られるマクロファージ様細胞との関係を解析している。昨年度、ラット糸球体培養で得られたマクロファージ様細胞を免疫抗原として作成したモノクローナル抗体OS-3がモデル腎炎での半月体に反応することを報告した。今回、さらに同時に作成した半月体反応性モノクローナル抗体OS-6も加えて免疫組織学的な解析を実施し、半月体形成機序とその構成細胞の同定を行った。OS-3は培養糸球体細胞より発生したマクロファージ様細胞に反応するが、正常ラット腎のボーマン嚢上皮細胞の一部に陽性であった。また、OS-6は正常糸球体に存在するマクロファージに陽性であった。しかしながら、OS-3とOS-6はWKYラット馬杉腎炎モデルで形成される半月体に反応した。免疫電顕による半月体構成細胞の解析でOS-3はボーマン嚢上皮細胞のほかマクロファージ、さらに糸球体上皮細胞に陽性であった。また、蛍光抗体法二重染色による検索では糸球体上皮細胞に通常発現しているpodocalyxinがOS-3、OS-6反応細胞から消退することが観察された。以上の結果より、馬杉腎炎モデルで形成される半月体はマクロファージとボーマン嚢上皮細胞さらには糸球体上皮細胞の複合体より構成されることが判明した。一方、OS-6が認識する分子はOS-3対応分子の分子量と異なり(OS-3対応分子43kD、OS-6対応分子160kD)、二重染色法でも一部共通部位に反応するものの、明らかにそれぞれ異なる部位への反応が認められた。現在、それぞれのモノクローナル抗体により認識される抗原分子の遺伝子のクローニングを行い、さらに半月体形成過程の糸球体上皮細胞の"形質の変化"と培養糸球体上皮細胞の"化生"に至る過程を対比させ半月体の形成機序での糸球体上皮細胞の果たす役割を細胞生物学的に明確すべく実験を続行している。
動機づけから意志決定・行動発現へと到る大脳基底核線条体メカニズム

本年は研究課題終了年(2年目)として、研究課題を完了させるために研究を遂行した。過去の試行での成績に基づいて意志決定・行動選択を行うサルの線条体から細胞外記録法を用いて単一神経細胞活動の記録を行った。複数の動物からデータを収集し、課題の検証に必要なデータを十分に集め以下の3つの項目を検証した。(1)試行錯誤によって、過去の試行での成績に基づいて複数の選択肢の中から報酬価値の高い特定の一つの行動を選択する場合に、線条体の神経細胞の活動は報酬価値を表現するのか?(2)価値の高低に由来する動機づけレベルを線条体の神経細胞活動が表現するのか?(3)報酬価値や動機づけレベルを表現する神経細胞が行動を選択・実行する過程に関わるのか、または行動の選択と実行はそれとは独立な過程か?線条体の単一神経細胞活動は(1)過去の経験から予測される報酬価値を表現した。また、サルが課題を開始する際に(2)価値の高低に由来する動機づけレベルをいくつかの神経細胞が表現した。更に、(3)報酬価値を表現する神経細胞活動は、行動を選択・実行する過程よりも、行動を選択した後に現れる報酬信号に対して顕著に観察された。この報酬信号に対する価値表現は動物が直前に選んだ選択肢に依存性を持ち、将来の最適な行動のために、選択した行動の評価を行っていることが示唆された。この新たな問題点を解決し、より魅力的な研究とするために、新たに次の仮説の検証を追加した。(4)線条体の報酬信号をコードする細胞活動は、将来行う行動選択や過去に行った行動選択に依存するか?この仮説を検証するための解析を行ったところ、特に過去に行った行動選択に対して依存性を示す神経細胞が観察された。しかし、現時点の解析ではまだ不十分であり、引き続き解析を行い、論文として報告する予定である。大脳基底核線条体は、中脳ドーパミン細胞から送られる報酬の予測誤差や動機付けに関わる信号を受け取る。このドーパミン信号に依存した大脳皮質から線条体へのシナプス伝達の可塑性を介して、線条体の神経細胞が報酬価値を表現することで意志決定・行動発現に関わると考えられている。この大脳基底核の強化学習仮説を検討し意志決定・行動発現との関わりを理解するために、以下に述べる3つの項目について検証を行った。(1)試行錯誤によって、過去の試行での成績に基づいて複数の選択肢の中から報酬価値の高い特定の一つの行動を選択する場合に、線条体の神経細胞の活動は報酬価値を表現するのか?(2)価値の高低に由来する動機づけレベルを線条体の神経細胞活動が表現するのか?(3)報酬価値や動機づけレベルを表現する神経細胞が行動を選択・実行する過程に関わるのか、または行動の選択と実行はそれとは独立な過程か?1頭のニホンザルに報酬価値に基づいて試行錯誤を行う意志決定課題を行わせ、線条体の単一神経細胞活動を記録した。線条体の単一神経細胞活動は(1)過去の経験から予測される報酬価値を表現した。更に、(3)報酬価値や動機付けレベルを表現する神経細胞活動は、行動を実行する際には顕著に観察されず、線条体における報酬価値や動機付けレベルの表現は行動の実行とは独立な過程であると示唆された。以上の結果は1頭のデータに基づくもので、今後もう一頭の動物において同様の検証を行い仮説を確実に検証する。
慢性閉塞性肺疾患に対する新規栄養療法の開発：進行抑制から発症予防までをめざして

慢性閉塞性肺疾患(COPD)において肺ー消化管ネットワークが存在し、腸内環境の悪化がCOPDの発症・進展、全身併存症の合併に関与すると推測される。喫煙曝露動物実験では、脱繊維食の非連続給餌による腸内環境の悪化が気腫性変化とともに栄養障害および骨粗鬆症の進行をもたらすことが明らかになった。また、シンバイオティクスを含む給餌による腸内環境の改善が気腫病変や骨粗鬆症の進展を抑制することが示唆された。ヒトにおいてもシンバイオティクスの忍容性が確認され、COPD患者において投与効果を検証中である。慢性閉塞性肺疾患(COPD)にみられる栄養障害は予後を規定する重要な併存症である。しかし有用な栄養補給療法は未だ確立されていない。申請者はエネルギー吸収の観点から消化管に着目し、動物モデルを用いて脱繊維食や不規則な給餌で腸内環境を悪化させた場合、高度の栄養障害とともに気腫病変が高度かつ早期に形成されることを明らかにしてきた。COPDの発症進展における後天的要因として食生活の重要性を示唆する結果として注目されている。これらの結果を基盤に腸内環境の改善を目指すことによって、栄養障害の改善にとどまらず、COPDの発症予防にも寄与しうる新たな栄養療法(食生活改善療法)を確立する糸口を得ることが本研究の目的である。繊維除去食ならびに不規則な食事摂取で喫煙暴露すると肺気腫ならびに栄養障害・骨粗鬆症の発症・進展が高度になることを動物モデルを用いて明らかにしてきた。今回は動物モデルを用いて気腫ならびに併存症を改善させる食材を消化管保護の観点から探索した。【結果】GFOB群1)気腫病変の軽減2)肺胞洗浄液中の好中球の減少3)骨密度低下、骨塩量減少の改善を認めた。【結論】腸内環境を改善するとされるGFOB付加食は肺気腫および併存症である骨粗しょう症を改善させる可能性が示唆された。申請者はエネルギー吸収の観点から消化管に注目し、動物モデルを用いて脱繊維食や不規則な給餌で腸内環境を悪化させた場合、高度の栄養障害とともに気腫病変が高度かつ早期に形成されることを明らかにしてきた。本年度は繊維除去食ならびに不規則な食事摂取がCOPDならびに栄養障害・骨粗鬆症の発症・進展に果たす役割を動物モデルを用いて検討した。【方法】SHRラット(10週齢雄)を通常食/連続給餌群と繊維除去食/非連続給餌群の2群にわけて飼育し、8週間にわたり喫煙曝露を行った。1)肺病変、2)摂食量、3)体重、4)血中アミノ酸分析、5)大腿骨のX線像、骨密度、骨塩量について比較検討を行った。【結果】喫煙曝露ラットにおいて繊維除去食/非連続給餌群では通常食・連続給餌群と比較して1)高度の気腫病変を認めた。2)摂食量低下には有意差は認められなかったが体重低下は有意に高度であった。さらに栄養障害の指標となる分枝鎖アミノ酸濃度の低下も有意に高度であった。3)骨X線像における骨化度の低下、骨密度の低下、骨塩量の減少いずれも有意に高度であった。【結論】喫煙曝露ラットにおいて繊維除去食を不規則に給餌すると肺気腫病変の形成が促進されるだけでなく栄養障害および骨粗鬆症の併存が認められた。全身性疾患としてのCOPDの発症・進展要因を考える際には、喫煙だけでなく食習慣が重要な要因となる可能性が示唆された。繊維除去食ならびに不規則な食事摂取で喫煙曝露すると、肺気腫ならびに栄養障害、骨粗鬆症の発症・進展が高度になることを動物モデルを用いて明らかにしてきた。前年度はGFOB:Glutamine,Fiber,Oligo糖,Bifidobcteriumが気腫病変および骨病変を軽減することを動物実験で見出した。本年度はCOPD患者にGFOBを投与するための投与法について検討した。

GFOおよびBは各々市販されているものを使用することとし、GFOはすでに推奨されている一回一包15gを一日3回、Bは腸内により効率的に定着させるために寝る前に一回一包(5.0×10の8乗個)摂取させる方法でボランティアに投与し、下痢等の消火器系に対する問題がないことを確認した。本年度予定しているCOPD患者への投与にむけて現在準備中である。慢性閉塞性肺疾患(COPD)にみられる栄養障害は予後を規定する重要な併存症である。しかし有用な栄養補給療法は未だ確立されていない。申請者はエネルギー吸収の観点から消化管に着目し、動物モデルを用いて脱繊維食や不規則な給餌で腸内環境を悪化させた場合、高度の栄養障害とともに気腫病変が高度かつ早期に形成されることを明らかにしてきた。これらの結果を基盤に腸内環境の改善を目指すことによって、栄養障害の改善にとどまらず、COPDの発症予防にも寄与しうる新たな栄養療法(食生活改善療法)を確立する糸口を得ることが本研究の目的である。喫煙曝露動物モデルを用いて繊維除去食ならびに不規則な食事摂取によって肺気腫だけでなく栄養障害・骨粗鬆症の発症・進展が高度になることを明らかにし、さらに腸内環境を改善するシンバイオティックスであるGFOB:グルタミン(G)、食物繊維(F)、オリゴ糖(O)、ビフィズス菌(B)が気腫病変および骨病変を軽減することも見出した。昨年度からCOPD患者に対してこのGFOBの臨床投与の準備を進めてきた。昨年度はGFOBの投与法を決定し、本年度はCOPD患者を登録し対象患者における腸内環境とくに糞便中の腸内細菌叢を解析中である。まず登録患者のなかで腸内細菌叢に変化が認められる患者に対してGFOBを投与する予定である。慢性閉塞性肺疾患(COPD)において肺ー消化管ネットワークが存在し、腸内環境の悪化がCOPDの発症・進展、全身併存症の合併に関与すると推測される。喫煙曝露動物実験では、脱繊維食の非連続給餌による腸内環境の悪化が気腫性変化とともに栄養障害および骨粗鬆症の進行をもたらすことが明らかになった。また、シンバイオティクスを含む給餌による腸内環境の改善が気腫病変や骨粗鬆症の進展を抑制することが示唆された。ヒトにおいてもシンバイオティクスの忍容性が確認され、COPD患者において投与効果を検証中である。動物実験データを基に、GFOBの臨床応用へ向けて進捗している。呼吸器内科学COPD患者へGFOBを投与し効果を検証する。計画どおりに肺気腫を改善させる食材を見つけることができた。腸内環境を改善することが知られているGlutamine FiberOligosaccharide (GFO)では、我々が作成した喫煙曝露肺気腫モデルにおける気腫、栄養障害、骨粗しょう症の改善は見られなかった。さらなる有用な食材の探索が必要と考えている。GFOBの肺気腫患者への臨床応用にむけてのさらなる検討を行う。腸内環境を改善させる各種食材またはその混合物の中から肺気腫およびその併存症を改善する可能性のある食材を動物実験を用いて探索し臨床応用する。喫煙曝露肺気腫ラットモデルを用いて以下の治療食材の効果を検討する。1ω3脂肪酸:ω6脂肪酸よりも腸管への負担が少ない食材である。抗炎症効果が知られており、すでに市販されている。2ビフィズス菌製剤:腸内環境を改善させるプロバイオティクスとして市販されているものを使用予定である。312の混合食材およびGFO+ビフィズス菌製剤の混合食材。
高輝度γ線を用いたハイペロン共鳴の研究

クォーク模型によれば、Λ(1405)という粒子はストレンジクォークを一つ含む3つのクォークの共鳴状態とされている。しかし、その質量が非常に軽いため3つのクォークではなく、K中間子と核子との束縛状態である可能性が示唆されてきた。Λ(1405)がK中間子と核子との束縛状態であれば、原子核中で生成されたΛ(1405)は原子核中の核子との相互作用をより強く受け、その不変質量分布が大きく変化するはずである。本研究ではSPring-8逆コンプトンγ線ビームラインにおいて、原子核標的からΛ(1405)を生成、測定してきた。Λ(1405)の測定にはその崩壊粒子であるΣ粒子の同定が重要である。本研究では、Σ粒子の検出のためにタイムプロジェクションチェンバーを製作し、中心的検出器として使用した。標的にはポリエチレン、炭素、銅を用い、ストレンジクォークを含むバリオン生成の証拠となるK^+中間子を10万個測定した。ポリエチレン標的から生成されたΛ(1405)の不変質量分布と炭素標的からのものとを比較することで、原子核から生成されたΛ(1405)の不変質量分布について知ることができる。現在、前方散乱用のスペクトロメータの運動量の較正や、タイムプロジェクションチェンバーで測定された粒子の運動量測定の較正などの解析を行っており、Λ(1405)粒子生成の証拠となるΣ粒子の同定を行っている。この解析により、約1000個のΛ(1405)を再構成することができると期待している。本研究によって、Λ(1405)の内部構造に関して重要な情報を得ることができる。SPring-8逆コンプトンγ線ビームラインにおけるハイペロン共鳴生成実験においてはタイムプロジェクションチェンバーと呼ばれる3次元粒子飛跡検出器が中心的な役割を果たす。今年度はタイムプロジェクションチェンバーの読み出し回路の1000チャンネル分の大量生産、及び性能評価、宇宙線によるタイムプロジェクションチェンバー自身の性能評価、ドリフト速度の較正を行い、逆コンプトンγ線ビームラインにおけるハイペロン共鳴生成実験の立ち上げを行った。タイムプロジェクションチェンバーの読み出し回路は、プリアンプ、シェイプアンプ、フラッシュADCの三つから成り、読み出し回路全体でのノイズレベルと入出力の線形性が重要である。試験により、全読み出し回路のノイズレベルは、0.6%、線形性は0.4%と十分な性能が得られた。タイムプロジェクションチェンバー中の電子のドリフト速度は粒子の運動量測定に非常に重要なパラメータである。申請者はSPring-8の8GeVの電子ビームからの制動放射による高エネルギーγ線を用いて、ドリフト速度の測定を行い、5cm/マイクロ秒というドリフト速度を得た。これは今後重要なパラメータとなるものである。2004年1月より、タイムプロジェクションチェンバーをSPring-8逆コンプトンγ線ビームラインに設置し、ハイペロン共鳴生成実験を開始した。出力磁場2Teslaの超伝導電磁石を用いることで低エネルギーの電子、陽電子対によるバックグランドを抑えることができた。また、ゲートワイヤーに電圧を印加することで、多量のX線バックグランドの影響を抑えタイムプロジェクションチェンバーを動作することに成功した。得られた測定データから、陽子、π中間子などのハドロンを確認することができた。現在、粒子の自動検出のための解析ソフトウェアを開発中であり、完了次第、大量の測定データからハイペロン共鳴生成の証拠となるK中間子を同定し、様々なハイペロン共鳴の性質について詳しく研究してゆく予定である。
女性雇用者の就業継続の決定要因に関するヴィネット調査研究

首都圏在住の男女既婚雇用者を対象にして、質問紙上に架空の条件を設定し、回答を求める、ヴィネット調査を実施した(分析対象者924人)。そして(1)夫の育児休業取得の可能性,(2)妻の就業継続の可能性、を従属変数にして、その規定要因分析を行った。結果は以下の通り。(1)夫の育児遂行の可能性を決定づける第1の要因は、夫婦の所得比較である。男性が回答者の場合、この効果は特に顕著であり、所得が夫>妻の状況では夫の育児休業は平均で5.57%たらずであるが、夫<妻の状況では20.1%と育児休業率は約3.6倍増加する。女性が回答者の場合でも同様状況で2.58倍増加する。(2)妻の出産後の就業率を決定づける第1の要因は、産休明け保育が利用できるか否かである。この効果は女性が回答者の場合特に顕著である。女性が回答者の場合、妻の就業継続率の平均は89.04%と回答者が女性雇用者であることもあって特に高いが、保育利用不可の状況から可能に変化するのみで、平均12.69%増加する。(3)夫の育児休業率の推計値を男女回答者別に、ヴィネット18状況ごとに算出すると、現状(状況4/(1)所得:夫>妻,(2)産休明け保育不能,(3)休業給付25%)で男性3.92%,女性9.57%と最低であるが状況を変えることによって男性25.79%,女性で26.77%(ともに状況3/(1)所得:夫<妻,(2)産休明け保育可能,(3)休業給付100%)まで改善可能である。(4)妻の出産後の就業継続率の推計値を男女回答者別に、ヴィネット18状況ごとに算出すると、現状がやはり最低率で、状況を変えることによって(男女回答者とも状況3が最高率)、最高で、男性回答者で31.09%,女性回答者で21.63%改善可能である。結果は以下の通り。
Enrich環境は新規中枢作用薬開発の"うちでの小槌"になるか

我々は以前、クロペラスチン(CP)がGタンパク質に共役した内向き整流性Kイオン(GIRK)チャネルの活性化電流を抑制することを見い出していた。加えて、CPは脳梗塞に伴う排尿障害を改善作用をもつことも見い出していた。本研究においては、ジエチルスチルベストロール(DES)による脳撹乱作用を始め、様々な脳機能の異常状態に対して改善作用を有するエンリッチ環境効果を、CPが持ち得るのではないか、という作業仮説を立て、1.DESの脳撹乱作用および2.メタンフェタミン誘発多動モデル、に対するCPの作用をそれぞれ検討した。1.についてはddY系のマウスを用い、妊娠11日目から17日目までDESを0.1μg/個体、経口投与した。CPは出生後32日目から41日目まで、1030mg/kgを皮下投与した。2.については、同じくddY系マウスを用い、メタンフェタミン0.5mg/kgを皮下投与し多動を惹起した。この多動に対するGIRKチャネル活性化電流抑制作用物質の作用を調べた。その結果以下の成績を得た。(1)CP未処置のDES曝露群では、出生後6週目に実施した受動的回避反応(PAR)試験が抑制された。しかし、CP処置群では、PAR試験は抑制されず、DESの作用は発現しなかった。(2)対照群に比べて、海馬のリン酸化型のCa^<2+>/カルモジュリン依存性プロテアーゼIIのレベルを有意に増加させた。(3)CPを始めGIRKチャネル活性化電流抑制作用をもつ薬物はメタンフェタミンの他動を抑制し、この電流抑制作用の強度と多動抑制作用の強度の間には相関性が認められた。これらの成績は、"GIRKチャネル活性化電流抑制作用をもつ中枢性鎮咳薬は、異常な脳機能に対する新しいタイプのスタビリライザーである"という我々の仮説をさらに支持する。脳の形態・機能の発達・獲得・維持は、遺伝子で規定されるだけでなく、環境の影響も受ける。本研究では、遊具などを配置した"Enriched環境"での飼育がジチルスチルベストロール(DES)のマウス胎仔期後期曝露による脳撹乱作用に如何に影響を及ぼすかについて検討を加えた。その結果、以下の成績および結論を得た。1)DES胎仔期暴露マウスのEnriched環境飼育は、同じくDES暴露マウスの通常のStandard環境飼育に比べて、海馬や歯状回の容積や海馬CA!、CA3の錐体細胞層の厚さを増加させる傾向を示したが、有意ではなかった。しかし、歯状回の顆粒細胞層において、細胞増殖のマーカーであるBrdUの陽性細胞の数を有意に増加させた。また、このBrdU陽性細胞の約80%はNeuN陽性で、神経細胞であることが認められた。2)Enriched環境飼育はオープンフィールドにおける洗顔、毛づくろいの回数を有意に増加した。3)胎仔期DES暴露による受動的回避反応の抑制は、Enriched環境飼育により発現しなくなった。4)同様に、胎仔期DES暴露による海馬のリン酸化型Ca^<2+>依存性リン酸化酵素II(pCaM kinase II)レベルの増加もEnriched環境飼育により完全に抑制された。これらの成績は、DESの胎仔期暴露による脳撹乱作用、特に、受動的回避反応の抑制および海馬のpCaM kinase IIレベルの増加がenriched環境飼育により改善されることを示した初めての知見であり、環境ホルモンの脳撹乱作用のメカニズムに関する研究やその作用の再現性に関する問題を追究するための重要な基礎知見を提供する。さらには"Enrich環境"がもつ脳機能の修復・強化作用の分子実体をプロテオーム解析などの手法により探索、解明することにより、脳撹乱作用の予防我々は以前、クロペラスチン(CP)がGタンパク質に共役した内向き整流性Kイオン(GIRK)チャネルの活性化電流を抑制することを見い出していた。

これらの成績は、"GIRKチャネル活性化電流抑制作用をもつ中枢性鎮咳薬は、異常な脳機能に対する新しいタイプのスタビリライザーである"という我々の仮説をさらに支持する。
電子図書館の国際的拡大と学術情報の利用形態の国際的動向に関する調査研究

電子図書館は、近年に至って多数の実用的システムが構築され、国際的に普及しつつある。こうした電子図書館の広がりは、学術情報一般の電子化をより一層促進し、これが学術情報の流通や利用形態等、全般にわたって大きな影響を及ぼしつつある。本調査研究では、電子図書館の拡大を背景とした学術情報の国際的動向に着目し、各国における電子図書館システム等の実態調査を始め、学術情報関連の研究開発や標準化に関する動向調査を実施し、また、学術情報の利用形態に関する比較調査、研究動向・研究評価に関わる調査等を実施する。本研究は、これらの問題関心を念頭に,主として訪問調査の手法により調査研究を展開し、わが国の学術情報システムの国際的な位置づけと将来的な方向性を見出すこと、またその高度化と国際化に資することを目的とするものである。本調査研究の課題は多岐にわたるが、電子図書館については、その技術的側面のみならず運営面や社会的側面も含めて、大学、出版者等に対する調査を行った。電子図書館に関連して、全文データベース、マルチメディア・データベースに関連する調査が必要で、ここではSGML/XMLやDublin Coreといった標準化の動向もあわせて調査分析した。学術情報センターの電子図書館サービスNACSIS-ELSの海外展開に関連して、海外における日本情報への需要動向把握のための調査を行った。また、学術情報の電子化に呼応するべき学術情報一般の需要動向分析、さらに学術研究自体の動向分析のために、その手法であるビブリオメトリックス的研究や科学政策の動向調査も合わせて行っている。また、情報学研究所の設立準備が進展する中、欧米での情報学研究の実態分析のための調査を実施した。本調査研究は、これらの複合的課題に対して効率的に実地調査を遂行し、その結果を調査報告書にとりまとめた。近年、電子図書館は実用的なシステムが多く構築されるようになり、国際的的に広く普及する兆しを見せている。これは単に電子的な図書館システムの出現というにとどまらずに、広汎な学術情報の電子化を促進すると同時に、学術情報の流通形態や利用形態にも大きな影響を及ぼし始めている。学術情報センターでは、平成9年度から主として我が国の学会誌を対象とする電子図書館サービスの運用を開始して、現在さらにその機能拡充のための研究開発を継続している。本調査研究は、諸外国における電子図書館システムに関する研究開発や利用形態の動向を実態的に調査し、また学術情報の電子化の一般的動向や、そうした学術情報の流通、利用態様の国際的な動向についても実地調査を行うことにより、学術情報センターの電子図書館システムの研究開発に反映させてゆくともに、情報の電子化を前提として展望される新しい学術研究のあり方に関して調査分析を行い、学術情報センターや大学図書館等の将来方向に対する指針を得、また研究者にも高度情報化時代に向けての新たな研究手法等を提示することを目的とする。研究第1年度にあたる本年度においては、米欧各国の国立図書館、大学図書館、大学・研究所、有力学会、出版社、情報関連機関、研究助成機関等を訪問して、それぞれにおける学術情報の電子化に関する取り組みの動向を調査した。これに関する国際会議にも出席して、学術情報センターのシステムを報告した上で、関連機関との意見交換を行い、また国際的な動向分析のための資料収集を行った。その際、我が国からの学術情報の発信も重要な課題であり、日本情報関連の機関への調査も含めている。また、本研究課題に関連する外国人研究者を招聘して、我が国の状況を踏まえた意見交換を行った。電子図書館は、実用的なシステムが多数構築されるようになり、国際的に広く普及しつつある.これは単に電子的な図書館システムの出現というにとどまらず、学術情報一般の電子化を促進すると同時に、学術情報の流通形態や利用形態にも大きな影響を及ぼし始めている.

こうした中で、学術情報センターでは、平成9年度から主として我が国の学会誌を対象とする電子図書館サービスの運用を開始し、平成10年度には、その機能拡充のための研究開発を継続するほか、利用者課金処理の運用にも入っている。本調査研究では、諸外国における電子図書館システムに関する研究開発や、それらの利用形態の動向を実態的に調査し、さらに学術情報電子化の一般的動向や、そうした学術情報の生成・流通・利用態様の国際的な動向についても実地調査を行う.この結果を、学術情報センターの電子図書館システムの研究開発に反映させるともに、情報の電子化を前提として展望される新しい学術研究のあり方について検討を加え、学術情報センターのみならず大学図書館等の将来方向に対する指針を得、また研究者に高度情報化時代における新たな研究手法等を提示することを目的とする。研究第2年度である本年度においては、ダブリン・コア基準の展開に注目しつつ、海外での電子図書館に関連する大学等を訪問し、また関連する会議に出席して、当方の現況を報告しつつ意見交換を行って、海外の電子図書館システムの動向分析を行った.また、日本情報関連機関を訪問して、学術情報センター・サービスの国際展開上の諸問題に関して、実情調査と意見交換を行った。さらに、情報学研究所設置調査の動きに呼応して、欧州の情報学研究機関について訪問調査を実施し、我が国における情報学のあり方の具体的検討に資するものとした.
物質移動の自由エネルギー理論による環境浄化用セラミックス多孔体の製造

SiC製セラミックス多孔体は、ディーゼル廃ガス黒鉛粒子フィルター(DPF)や大気・水浄化フィルターに広く応用されようとしており、重要な対環境用材料であり、世界的に市場が拡大しつつある。固体粉末を多孔体に焼成するときの素過程は焼結と粒成長であり、多孔体は粉末の粒成長促進によって製造される。粉末の焼結と粒成長の理論は旧態依然で停滞しており、ブレークスルーが必要な次期に来ている。本研究では、はじめに、粉末の持つ過剰自由エネルギー、すなわち表面エネルギーなどによって駆動されると仮定し、新しい物質移動の速度式を導出した。自由エネルギーを加味した理論は従来理論になく、多孔体の焼成に新しい粒成長の理論基盤ができた。次に、第二に、粒成長と焼結を加速する助剤を探査し、新しいAl-B-C添加物を発見した。従来の焼成温度を250°Cほど低温化できた。副二次的な成果として、低温で熱間静水加圧焼結を可能にし、完全緻密化した材料も得ることが出来た。SiCの多孔体製造は高温が必要であるが、この添加物を使うことによって経済的に製造することが出来る。第三に、粒子第二相を添加したときの焼結と粒成長を検討し、多孔体作成の可能性を調査した。金属ホウ化物には粒子分散材料として働くものと、多孔体を製造するものがあった。前者からは高靱性材料、後者からは多孔体が製造できる。最後に、探査した添加物と転移の自由エネルギーが駆動する速度論を応用し、多孔体の合成を行った。結晶系の異なるSiC粉末とAl-B-C添加物を出発原料にしてSiC多孔体を製造した。添加物はSiC粒子の粒成長を低温で加速させた。また、異なる結晶系間に多形転移が起こった。転移エネルギーは粒成長を促した。両者の効果から、環境浄化用SiC多孔体を製造できた。多孔体の密度は50%前後、強度は高く100MPa前後で、DPFに最適な材料である。物質移動の自由エネルギー理論とSiC多孔質焼結体の関して以下の3項の研究実績をあげた。1.焼結の駆動力は過剰な表面エネルギーと粒界エネルギーである。非酸化物粉末の焼結では、表面と粒界エネルギーの効果が重要である。粒界エネルギーが小さいと、焼結に際して、表面エネルギーが粒界の形成で緩和され、焼結が可能となる。このとき表面と粒界の自由エネルギーが減少する。粉末が平衡になく過剰な表面エネルギーを持つとき、焼結して平衡状態に向かい自由エネルギーが減少する。言い換えると、系の過剰な表面エネルギーと粒界エネルギーが焼結に関する物質移動を駆動していることを明らかにした。2.固体の拡散は系の過剰自由エネルギーに律則される確率過程である。以上の知見に基づいて、本研究ではまず、一般に反応過程は系の過剰な自由エネルギーによって駆動されると仮定した。そこで、反応速度は原子のジャンプ頻度と過剰自由エネルギーに律則される確率過程に比例するとして、反応過程の一般式を仮定した。この式を固体の拡散に拡張すると、拡散による物質移動は、拡散係数と、拡散面積割る拡散距離、および過剰エネルギーの確率式に比例することがわかった。次年度はこの理論を焼結と粒変形に応用して速度論に発展させる。

3.SiC多孔質焼結体の製造するために、焼結助剤の効果を予備的に検討した。その結果、AlB_2単身および低融点をもつ金属ホウ化物を添加するとSiC粒成長が促進され、多孔体になることがわかった。これらの添加物効果について、今後詳細に検討を進める。物質移動の自由エネルギー理論と多孔質焼結体の関して以下の2項の研究実績をあげた。1.新しい物質移動の自由エネルギー理論の定式化とその応用(1)表面が駆動する拡散の速度式固体の物質移動(拡散)が固体の表面エネルギーに駆動される場合、従来の理論では表面曲率の逆数に原子のポテンシャルエネルギーが比例すると仮定した。これに対して、1)固体の表面エネルギーは表面に局在化しており、2)曲率は内部に影響を及ぼさない、3)表面エネルギー自体が系の反応過程を駆動する、と仮説をたてた。これを定式化すると反応速度=(原子のジャンプ頻度)x(計測ユニット)x(過剰エネルギー)となる。この式から、表面エネルギーが駆動する物質移動速度(拡散)式は(拡散速度)=(拡散係数)x(拡散面積/拡散距離)x(過剰エネルギー)が導出できる。この式は、濃度勾配がある場合はフィックの第一拡散式に一致することを明らかにした。(2)速度式を応用した粒子の変形の解析歪な粒子は表面エネルギーが最小の球粒子にいずれ変形していく。この過程を、新しい拡散式によって定式化して解析した。その結果、歪な粒子は、歪さ(アスペクト比)、拡散係数と表面エネルギーに比例して変形しやすいことがわかった。2.多孔体を製造するための粒成長制御セラミックス多孔体を製造するためには粉末成形体の粒成長のみを高温で起こさせる必要がある。一般に粒成長は表面エネルギーによって駆動される。しかし、同時に緻密化も駆動する。物質移動の自由エネルギー理論から、結晶の転移エネルギーは粒成長のみを駆動することがわかった。これを、SiC材料に応用することを試みた。2種の異なる結晶形のSiC粉末成形体を高温で処理すると、低温型の結晶は転移をおこし、著しく粒成長をした。この発見から、環境浄化用セラミックス多孔体の製造に関するガイドラインが得られた。次年度は実際にSiC多孔体の合成研究を行う。1.セラミックス多孔体の製造系が過剰な自由エネルギーを持つとき、任意現象の速度が自由エネルギーに比例すると仮定し、個体の物質移動速度式は拡散係数、平均拡散断面積/拡散距離、過剰なエネルギーに比例するとした。これを粉末粒子の成長に応用して実証的に解析した結果、セラミックスの粒成長は表面エネルギーと結晶転移エネルギーに駆動されることが明らかになった。そこで、結晶系の異なる2種の炭化ケイ素の複合粉末を焼結すると、結晶転移を利用した粒成長が起こり、気孔率約50%で気孔径が10μm程度の多孔体が製造できた。合成材料はディーゼルエンジン排ガス黒鉛粒子の除去用フィルター(DPF)に最適で利用できる。ディーゼル車はヨーロッパでは既に主流で排ガス浄化に多量の炭化ケイ素DPFが用いられている。日本でも将来ディーゼルエンジン車が普及することは間違いなく、炭化ケイ素DPFの巨大な市場が拓ける。2.多孔体製造に関する基礎理論の解明前年度に構築した自由エネルギー拡散速度理論から、粒成長速度式を組み立てると、表面エネルギー駆動では速度が(粒径)^<-3>に、転移エネルギー駆動では(粒径)^<-2>に比例する。
ヒト腸内細菌由来C-配糖体代謝酵素の触媒機構の解明

腸内細菌による配糖体成分の代謝は、漢方薬の薬効発現と密接に関わっていると考えられている。天然に存在する配糖体の多くはOー配糖体であるが、一部、糖とアグリコンが直接CーC結合したCー配糖体も存在する。本研究では、Cー配糖体を代謝する2種類のヒト腸内細菌株(キサントンCー配糖体mangiferinを代謝する腸内細菌株、イソフラボンCー配糖体puerarinを代謝する腸内細菌株)を用い、Cー配糖体代謝酵素群の機能の解析と、CーC結合開裂反応の酵素触媒機構の解明を目的に研究を行った。これまでの研究から、Cー配糖体は中間体(糖部分3位酸化体)を経由する2段階の酵素反応により、アグリコンへと代謝されることが明らかになっている。本年度は、(1) mangiferinを3'-oxo-mangiferinへと代謝する腸内細菌由来の酸化酵素の機能解析を行った。具体的には、大腸菌を用いた組換えタンパク質発現系を構築し、得られた組換えタンパク質を用いてmangiferinを基質に酵素反応を行い、HPLC分析にて3'-oxo-mangiferinの生成を確認した。さらに、(2) 3"-oxo-puerarinをアグリコンへと代謝する酵素タンパク質の立体構造と酵素触媒機構を解明する目的で、結晶化スクリーニングキットによるタンパク質結晶化条件の検討を行った。その結果、ある条件においてタンパク質の微結晶を生じたが、十分な大きさの単結晶は得られなかった。本年度は、Cー配糖体の代謝に関与する未同定酵素のクローニングと機能の解析、およびCーC結合開裂反応を触媒する酵素タンパク質の結晶化条件の検討を行った。その結果、mangiferin酸化酵素を同定するとともに、3"-oxo-puerarin代謝酵素の微結晶を生じる結晶化条件を見出せたことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。CーC結合開裂反応を触媒する3'-oxo-mangiferin代謝酵素、3"-oxo-puerarin代謝酵素について、タンパク質の結晶化条件のスクリーニングと最適化を行い、十分な大きさの単結晶を得る。放射光施設を利用してX線回折実験を行い、タンパク質の立体構造を解析する。また、C-配糖体代謝反応を促進するが、酵素活性が不明のタンパク質が存在するため、各種基質を用いて酵素反応を行い、代謝物を分析する手法により、未同定酵素の機能を解析する。初年度に必要な実験機器を当初想定価格より安く購入できたため、次年度使用が生じた。次年度使用金は、各種消耗品費に使用する計画である。
マウスES細胞由来ドバミン神経細胞のMPTPパーキンソン病モデルサルへの移植

【目的】マウスの胎生幹細胞由来のドーパミン産生細胞をヒトパーキンソン病に最も近いMPTP誘発サルモデルの線条体に移植し、その効果と安全性を検討する。【方法】カニクイサルにMPTP0.5mg/kgを1週ごとに繰り返し皮下注射し、振戦・無動など3ヶ月以上安定したパーキンソン病症状を示すモデルを作成した。モデルサル1頭に対して、ケタミン麻酔下に、左線条体内にマウスES胎生幹細胞由来ドーパミン産生細胞を定位的に10万個×3箇所移植した。手術後はシクロスポリン10mg/kg皮下注射を1ヶ月継続した。手術後6ヶ月以上行動観察した。【結果】手術後、新たな麻痺や不随意運動などの問題症状の出現は見られなかった。パーキンソン病モデル動物に見られる振戦、無動などの各症状とも移植直後、移植6ヵ月後とも有意と考えられる改善は見られなかった。【考察】手術後、新たな麻痺や不随意運動の出現を見ないことより、手術手技そのものの問題は無いと考えられる。運動症状の改善が見られないことは、いくつかの可能性を考慮しなければならない。移植した細胞数は適切であったか。移植部位は適切であったか。今回は異種移植であるため、免疫抑制剤の使用が適切であったか。など、いくつか問題点が残っている。今後、移植細胞がどの程度生着しているか、ドーパミン産生機能を維持しているかなど、病理学的・生化学的検討が必要と考えられる。動物数を増やし、検討を続ける予定である。
無補強コンクリートブロック造壁を有する鉄筋コンクリート造建物の耐震性能評価

近年無補強組積造壁あるいはこれを含むRC造建物が大きな被害を受けている。そこで、筆者らは無補強コンクリートブロック(以下、ブロック)造壁を含むRC造架構の実大実験を実施し、残存耐震性能を評価する手法について検討を行ってきた。しかし、ここでは面内方向への静的載荷実験に限定したものであったため、組積造壁の面外方向への破壊とこれによる耐力低下を示す被害実態を反映した残存耐震性能評価の開発には、面外加力を含む動的載荷実験による基礎データの取得が不可欠である。そこで、本研究ではブロック造壁を有する1/4スケールの縮小RC造架構を対象に、静的のみならず動的載荷実験を通じて明らかにすることを計画した。縮小試験体の計画にあたって、本研究に先行して実施した実大試験と同様に梁を剛と見なした剛梁型縮小試験体のみならず、梁の変形が組積造壁の面外転倒に与える影響を検討する必要があったため、柔梁型縮小試験体も併せて設計した、まず、強度およびせん断余裕度を詳細に検討し、実大試験体の破壊メカニズムを再現することとした。また、縮小ブロックの形状を決定する際、実大試験体の挙動や破壊パターンを再現させるため、ブロック造壁の面内・面外方向のせん断応力度について検討を行った。その結果、実験施設の制約上、動的載荷実験時には軸応力度を1f4にする必要があったが、このことにより壁体の面内方向のせん断応力度が1/4となるため、摩擦係数を4倍にするなどの工夫が必要であるが、壁体負担力と架構最大耐力の比は十分小さいので、架構全体の耐力および挙動にはほとんど影響がないこと、面外方向のせん断応力度は、軸応力度が1/4であるために入力地震動の加速度振幅を4倍にすることにより、相似率を1とすることができること、などを確認した。以上の結果を踏まえて、剛梁型縮小試験体および柔梁型縮小試験体を製作し、今年6月に静的載荷実験を行う予定である。近年極めて甚大な地震災害が世界各地で発生している。これらの地震災害では,無補強組積造壁あるいはこれを含むRC造建物が大きな被害を受けている。そこで,筆者らは無補強組積造壁を有するRC造架構の構造特性に関する基礎データの蓄積が極めて重要であると考え,無補強コンクリートブロック(以下,ブロック)造壁を含むRC造架構の実大実験を実施し,その残存耐震性能を評価する手法について検討を行ってきた。しかし,ここでの実験は面内方向への静的載荷実験に限定したものであったため,無補強組積造壁の面外方向への破壊とこれによる耐力低下を示す被害実態を反映した残存耐震性能評価の開発には,面外加力を含む動的載荷実験による基礎データの取得が必要不可欠である。そこで,本研究では前述の研究成果を発展させるべく,ブロック造壁を有する1/4スケールの縮小RC造架構を対象に,静的のみならず動的載荷実験を通じて明らかにすることを計画した。縮小試験体の計画にあたって,強度およびせん断余裕度を詳細に検討し,実大試験体の破壊メカニズムを再現することとした。また,縮小ブロックの形状を決定する際,実大試験体の挙動や破壊パターンを再現させるため,ブロック造壁の面内・面外方向のせん断応力度について検討を行った。その結果,実験施設の制約上,動的載荷実験時には軸応力度を1/4にする必要があったが,このことにより壁体の面内方向のせん断応力度が1/4となるため,摩擦係数を4倍にするなどの工夫が必要であるが,壁体負担力と架構最大耐力の比は十分小さいので,架構全体の耐力および挙動にはほとんど影響がないこと,また面外方向のせん断応力度は,軸応力度が1/4であるために入力地震動の加速度振幅を4倍にすることにより,相似率を1とすることができること,などを確認した。以上の結果を踏まえて,現在縮小ブロックの試作中である。

その結果、実験施設の制約上、動的載荷実験時には軸応力度を1f4にする必要があったが、このことにより壁体の面内方向のせん断応力度が1/4となるため、摩擦係数を4倍にするなどの工夫が必要であるが、壁体負担力と架構最大耐力の比は十分小さいので、架構全体の耐力および挙動にはほとんど影響がないこと、面外方向のせん断応力度は、軸応力度が1/4であるために入力地震動の加速度振幅を4倍にすることにより、相似率を1とすることができること、などを確認した。以上の結果を踏まえて、剛梁型縮小試験体および柔梁型縮小試験体を製作し、今年6月に静的載荷実験を行う予定である。