hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集合組織制御による高成形性を持つ難燃性マグネシウム合金板材の創製

Al添加量の僅かな違いで集合組織がTD-split textureから通常のRD-split textureに変化することを明らかにした。微量のCaを添加した合金(Mg-1.5wt%Zn-0.1wt%Ca)に対して450°Cで圧延を行い、板材を作製した。圧延直後に圧延材を水冷した。圧延まま材に対して250°C350°Cの温度範囲で焼鈍処理を行った。そこでは、設定された時間毎に試料を炉から取り出し、試料の同一箇所をEBSD分析により測定し、焼鈍処理に伴う組織変化を調べた。圧延まま材は、圧延中に動的再結晶が起きておらず、通常のRD-split texture(c軸が圧延方向に約15°傾く集合組織)を示した。また、底面配向を示す変形結晶内には二次双晶が多く存在していた。焼鈍とともに、集合組織は通常のRD-split textureから特異なTD-split textureに徐々に変化し、集合組織強度が弱くなる傾向が確認された。静的再結晶は主に二次双晶と変形結晶粒界が交わる地点で起きることがわかった。焼鈍初期段階で生成した静的再結晶粒を抽出して解析した結果、静的再結晶粒は変形結晶と異なるTD-split textureを示すことを明らかにした。TD-split textureの形成は、このような結晶配向を示す静的再結晶粒が生成し、焼鈍とともにTD-split textureの結晶方位を維持しながら粒成長することに起因するものと示唆される。一方、比較材として同じ圧延条件で作製したCa無添加のMg-1.5wt%Zn合金は、せん断帯領域に動的再結晶が起こりやすく、焼鈍中の静的再結晶の開始も早いことが確認された。Ca無添加の合金は焼鈍後に底面集合組織がさらに強くなることも確認された。これは底面配向結晶が優先的に粒成長したためであると考えられる。Ca添加合金が弱いTD-split textureを維持しながら粒成長することは、Ca固溶原子の粒界偏析によるものと推測される。本研究では、高成形性を持つ難燃性Mg合金板材を創出することを目的として、Mg-Al系合金及びMg-Zn系合金に難燃化元素(Ca)を添加し、Ca添加量が圧延材の組織、機械的特性、張出し成形性などに与える影響を調査した。その結果、圧延プロセスと合金組成の適正化により、板材の集合組織を制御し、優れた室温成形性を示す難燃性Mg合金板材を作製することに成功した。また、Mg-Zn-Ca系合金圧延板材の焼鈍処理中の組織変化を調べ、成形性の向上に寄与するc軸が板幅方向に約35°傾く特異な集合組織の形成過程を明らかにした。今年度は導出した基本合金組成(Mg-6wt%Al-1wt%CaとMg-1.5wt%Zn-1wt%Ca)に、その他の元素を微量添加し、微量添加元素が集合組織、結晶粒径、機械的特性、室温成形性等に及ぼす影響を調査する。金属材料工学作製した合金の化学組成分析の費用を次年度に残したため。作製した合金の化学組成分析の費用を次年度に残したため。合金作製原料、研磨用消耗品、電子顕微鏡用消耗品などの購入、化学組成分析、学会参加などに使用する予定である。合金作製原料、研磨用消耗品、電子顕微鏡用消耗品などの購入、化学組成分析などに使用する予定である。
植物ウイルス,マイコプラズマの各種伝染様式の生理生態学的,微細学的研究

本研究は、各種植物ウイルス、マイコプラズマの諸性状、伝染様式を明らかにすることを目的とし、次のような知見が得られた。1.オオムギ縞萎縮ウイルスでは、媒介菌の生活史を調査し、ウイルス感染オオムギの葉や根、および媒介菌の超微細構造を観察した。ウイルス感染は、病徴発現の約1か月前であることが明らかになった。本ウイルスを純化し、抗血清を作製した。2.タバコ茎えそウイルスでは、感染ホウレンソウの葉肉細胞の液胞中にウイルス粒子が観察された。本ウイルスは線虫伝染と考えられた。本ウイルスの純化を行なった。3.バラから日本ではじめてプルヌスネクロティックリングスポットウィルスを分離し、寄主範囲を明らかにした。本ウイルスの検出には免疫電顕法が有効であった。4.トマトから日本ではじめてアルファルファモザィクウイルスを分離し、寄主範囲、耐性、アブラムシ伝染性を明らかにした。ウイルスの純化を行い、抗血清を作製し、核酸やタンパク質などの生化学的性状を調べタ。5.キュウリモザイクウイルスの数種分離株の諸性状を調査し、分離株や系統を比較するには、複製型三本鎖RNAを抽出して電気泳動やかける方法が簡便で感度が高いことを明らかにした。6.ダイコン葉緑黄化ウイルスでは、感染葉の微細構造を観察し、ウイルスの生物学的、生化学的諸性状を明らかにした。本ウイルスの純化を行い、抗血清を作製した。7.アルファルファ、フダンソウ、シロクローバの種子伝染性潜伏ウイルスにおいて、日本産とヨーロッパ産のものが同一であることを、免疫電顕法と核酸の電気泳動によって明らかにした。
心肥大における心筋代謝機能とその制御分子に関する研究

カニクイザルにエピネフリンを反復投与することにより、ヒトたこつぼ型心筋症に類似した心不全モデルを作製することに成功した。壁運動が保たれている左心室基部と壁運動の著しく低下した心尖部から抽出したRNAを用いて、マイクロアレイ法にて遺伝子発現解析を行った。心尖部と基部では、遺伝子の発現がかなり異なっており、β遮断薬の有効性についても調べた。また、代謝機能関連遺伝子の発現は壁運動の低下している心尖部でのみ低下していた。カニクイザルにエピネフリンを反復(2回)投与することにより、ヒトたこつぼ型心筋症に類似した心不全モデルを作成することに成功した。2回のエピネフリン投与24時間後(Day3)に心臓超音波検査を行ったところ、左心室基部は正常壁運動を示したのに対して、心尖部領域では著明な壁運動低下を求めた。急性心不全にて死亡した症例を除くと、その後は徐々に心機能が回復し、1ヵ月後には正常マウスの80%程度にまで駆出率は改善した。Day4において、左心室を基部・中部、心尖部に分けて取り出し、壁運動が大きく異なる基部領域と心尖部領域からRNAを抽出した。マイクロアレイ法にて遺伝子発現解析を行ったところ、心尖部において、エピネフリンにて2倍以上発現が増加した遺伝子が約2000、0.5倍以下に低下した遺伝子が約500見つかった。代謝機能に関係しているperoxisome proliferativeactivated receptor gamma coactivator-1α(PGC-1α)発現等を定量RT-PCR法により調べたところ、壁運動の低下している心尖部でのみエピネフリンで低下した。このように、サル心不全モデルにおいて、代謝機能関連遺伝子は、壁運動が低下した領域においての減少していることがわかった。今後、心臓におけるミトコンドリア機能を、正常マウスと心肥大・心不全マウスで比較検討する。ミトコンドリアDNA複製数は定量PCR法によって調べ、ミトコンドリアのエネルギー代謝能については酸化的リン酸化能等を調べることで、心筋代謝機能評価を引き続き行うとともに、制御分子に関する検討も進めていく。カニクイザルにエピネフリンを反復(Dayl, Day2)投与することにより、ヒトたこつぼ型心筋症に極めて類似した心不全モデルを作製することに成功した。エピネフリン投与中に心筋梗塞に似た心電図変化や様々な不整脈が認められ、突然死を呈するものも認められた。エピネフリン最終投与後24時間(Day3)で行った心臓超音波検査では、左心室基部は正常壁運動を示したのに対して、心尖部領域では著明な壁運動低下を求めた。1ヵ月後には正常マウスの80%程度にまで心機能(駆出率)は改善した。心不全の治療に用いられるβ受容体遮断薬(メトプロロール)をDay3に投与すると、その後の駆出率改善が促進された。Day4において、左心室を基部・中部、心尖部に分けて取り出し、壁運動正常の基部領域と壁運動低下の心尖部領域からRNAを抽出し、遺伝子変化を調べた。マイクロアレイ法では、心尖部においてエピネフリンにて2倍以上発現が増加した遺伝子が約2000、0.5倍以下に低下した遺伝子が約500見つかった。基部に比べて心尖部ではエピネフリン投与によって発現が変動する遺伝子が多いこともわかった。脳性利尿ペプチドやオステオボンチンなどの心不全関連遺伝子、リアノジン受容体2などのカルシウムシグナル関連遺伝子、アンジオテンシノーゲンやアンジオテンシン受容体などのレニンアンジオテンシン系関連遺伝子、チトクロームCやミトコンドリア転写因子Aなどのミトコンドリア機能関連遺伝子等の発現がエピネフリンにより心尖部のみで大きく変動し、その一部はメトプロロール投与により、改善あるいは改善傾向を示した。また、エピネフリンで認められた心尖部領域の心筋障害は、メトプロロール投与にて改善した。このモデルはたこつぼ型心筋症あるいは心不全に対するβ受容体遮断薬療法の薬理機序を明らかにする上で重要なツールとなると考えられる。カニクイザルにエピネフリンを反復投与することにより、「たこつぼ型」心筋症に極めて類似した心不全モデルを作製することに成功した。げっ歯類(ラット・マウス)にエピネフリンを反復投与してもこのモデルは作製することができない、極めて興味深いモデルである。一過性の心機能低下後、自然軽快することもしばしばあるが、交感神経β受容体遮断薬(メトプロロール)の単回投与で、心機能の回復を早めることを見いだした。壁運動低下をほとんど認めない左室基部、壁運動低下の著しい心尖部およびその中間部のRNAを抽出し、網羅的な遺伝子解析を行った。まず、正常(未刺激)群の左室において、基部に比べ、心尖部に向けて特異的に発現している遺伝子群としてはMAPキナーゼ経路、Wnt経路、TGF-β経路、カルシウム関連遺伝子などが認められた。

正常左室心尖部で特異的に発現し、かつ、エピネフリン投与により特異的に変動する遺伝子としては、カルシウム関連遺伝子(ADCY7, PDE1A, P2RX4など)やレニン・アンジオテンシン系遺伝子(AGTR1など)が認められた。メトプロロール投与にて、エピネフリンによるADCY7の遺伝子発現増加は抑制され、ミトコンドリア機能に関連するPGC-1αやTFAMの遺伝子発現も改善傾向を示した(有意差はなし)。本研究は、メトプロロール単回投与のみのため、メトプロロールの心機能改善作用の詳細な機序については明らかにできなかった。本モデルは、たこつぼ型心筋症あるいは心不全に対するβ受容体遮断薬療法の薬理機序を明らかにする上で重要なツールとなると考えられる。
地方議会とジェンダー・ファクター:環境問題の争点化・法案審議と議員の性

当該研究の目的は、北海道内の市町村議会における政策課題の争点化に、議員のジェンダーによる有意な差が見られるかどうかを、環境政策に関わる自治体の政策決定過程を中心に検証することにあった。質問票と面接によるこれまでの調査から、(1)女性議員と男性議員では、関心を示す政策分野に違いが見られる、(2)女性議員の方が、男性議員以上に環境問題に対する関心が高い、(3)環境保全政策と地元の経済利益が対立するような場合、女性は環境保全を、男性は地元利益を優先する傾向が見られる、などが、明らかになった。本年度は、(4)議会の構成と環境(市町村議会別/党派性/議員数/議員任期/選挙時の争点)や、(5)議会の女性議員比率、(6)ジェンダーによる政策志向の普遍性の検証(国政レベルとの比較/外国との比較)などに焦点を絞り、調査を実施した。まず、第一に、国政レベルとの比較の観点から、平成12年の衆議院選挙を取材し、女性候補と男性候補の争点比較を行った。次に、外国との比較の観点から、イギリスとアメリカを取材し、政策志向、政策課題の争点化、政策課題の優先順位などにおいて、議員や候補者のジェンダーに有意差が見られるか否かを調査した。この調査結果の集計と分析については、作業がなお継続中である。当該研究の目的は、ゴミや廃棄物の処理、大気汚染、自然破壊、食の安全性などの環境に関わる諸問題の争点化や法案提出について、議会における議員のジェンダーがどのように関わるかの考察にある。本年度は、まず、我が国における地方議会の議員のジェンダーと、政策関心やその優先順位との関連性の検証を調査の中心に据え、前半は、女性議員個人や女性議員のネットワーク、女性候補の支援組織のネットワークや「女性と政治」の研究グループ等に対して面接調査を行った。また、後半は、多くの自治体で争点化しつつある環境問題に関して、議員のジェンダーによる意識や行動の差異(あるいは共通点)を検証するための調査を開始し、現在も継続中である。具体的には、1999年4月の統一地方選挙において選出された、北海道内の市町村議会すべての女性議員と、女性議員とほぼ同様の政治キャリアをもつ同数の男性議員に対して質問票を送付し、現在その回答結果を分析中である。さらに、自治体の環境行政担当職員、議会事務局職員に対する面接を行い、「議員活動のジェンダーによる差異」に関する行政側の認識についても調査した。来年度以降は、調査結果の分析を深化させ、アメリカをはじめ諸外国の「女性と政治」研究分野における先行業績の知見と照らし合わせ、国際比較の視野から、我が国の「議会におけるジェンダー効果」を検証する予定である。
英語映像アーカイブのマルチモーダルコーパス化と分析：言語学と工学の融合

日本人英語学習者が英語によるパブリックスピーキングを行う際に、効果的なパフォーマンスを行うための音声およびジェスチャー上の条件を明らかにし指導に役立てるべく、英語母語話者・英語学習者による英語スピーチアーカイブをデータベース(マルチモーダルコーパス)化し、音声分析と2D・3D動作解析によって分析した。マルチモーダルコーパス研究においては、従来の分析は手作業によるアノテーションデータを用いて行われることが多く、定量的な分析は工学など他の学術分野で独立して行われることが多かった。本研究ではデータをテキスト分析、音声分析、動作解析の3視点から統合的に分析し、定量的な指標を得た。本研究の目的は、日本人英語学習者が英語によるパブリックスピーキングを行う際に、効果的なパフォーマンスを行うための音声およびジェスチャー上の条件を明らかにし指導に役立てるため、英語母語話者・英語学習者による英語スピーチアーカイブをデータベース(マルチモーダルコーパス化)し、音声分析と2D&3D動作解析によって分析することである。本年度は非英語母語話者(英語学習者)および英語母語話者それぞれのスピーチ・パフォーマンスの収集を計画の第一目的と設定し、それぞれの動画・音声データ・スクリプトデータを集めマルチモーダルデータベースを作成した。更に計画よりも順調に進捗し、それらのデータを音声・動作・発話内容の観点から分析し、新たな分析方法を確立した。分析の成果は国際学会等で発表した。まず、非英語母語話者データについては既存のデータに加えて日本人英語学習者を中心とした英語学習者のデータを新たに録画・録音することに成功し、英語暗唱スピーチデータ、英語自由スピーチデータの双方でデータの拡充を行った。また、それらのデータを応用言語学と画像工学の観点から分析し、特に話者の顔向きの角度推定に成功した。これにより半自動的に動作の詳細なアノテーションを行えるようになった。また、発話内容と音声データのクロス分析を行い、スピーチ中の適切なポーズ位置について新たな知見を得た。英語母語話者データについてはアメリカ大学卒業祝辞スピーチ等新たなデータを収集した。特に、スポンテニアスなスピーチで話者がスクリプトを参照しているシーンのデータを得られたことから、スクリプトを参照する頻度や参照している時間長などを分析することで、日本人向けの教育に応用しやすい分析成果に繋がった。本年度の計画は英語母語話者および非英語母語話者(英語学習者)のスピーチパフォーマンスデータを収集(既存データの整理による構築を中心とする計画であった)しデータベース化することであったが、当初の計画以上に進展し、双方について新たなデータを録画・録音することに成功した。更に分析方法についても、発話内容と音声情報のクロス分析、および動作解析の観点から新たな分析方法を発見し、今後の研究に大いに役立つ成果を得た。よって当初の計画以上の進展が見られたと判断した。本研究の目的は、日本人英語学習者が英語によるパブリックスピーキング(スピーチ・プレゼンテーション等)を行う際に、効果的なパフォーマンスを行うための音声およびジェスチャー上の条件を明らかにし、指導に役立てるべく、英語母語話者・英語学習者による英語スピーチアーカイブをデータベース(マルチモーダルコーパス)化し、音声分析と動作解析によって分析することである。マルチモーダルコーパス研究においては、従来の分析では手作業のアノテーションデータが用いられることが多く、定量的な分析に対しては、工学・画像処理など他の学術分野で別個に実施されていることが多かった。本研究ではデータをテキスト分析、音声分析、動作分析の3観点から統合的に分析し、スピーチ・パフォーマンスについて定量的な指標を得る。28年度は昨年度までに作成したマルチモーダルコーパスを更に拡充した。新たに英語学習者のデータを、オーセンティックなパブリックスピーキング環境で録音・録画し、学校教育を受けているグループと高等教育を受けているグループそれぞれのデータを得ることができた。データベースには高画質ビデオデータ、音声データ、パフォーマンス評価データ、発話内容スクリプトを含んでいる。また、英語母語話者・日本人英語学習者の音声ポーズとアイコンタクト動作のそれぞれを分析した。更に、動作分析については当初計画していた顔向きの動作推定に加え、黒目の動きを分析することに成功し、目そのものの動作推定を実施した。予定通りマルチモーダルコーパスを拡充することができた。更に、動作解析が計画以上に進み、目線動作の特徴を明らかにできた。本研究の目的は、日本人英語学習者が英語によるパブリックスピーキング(スピーチ・プレゼンテーション等)を行う際に、効果的なパフォーマンスを行うための音声およびジェスチャー上の条件を明らかにし指導に役立てるため、英語母語話者・英語学習者による英語スピーチアーカイブをデータベース(マルチモーダルコーパス)化し、音声分析と2D・3D動作解析によって分析することである。本研究ではデータをテキスト分析、音声分析、動作解析の3視点から統合的に分析し、スピーチ・パフォーマンスについて定量的な指標を得た。特に、音声分析ソフトウェアによるポーズの自動抽出や、機械学習を用いたモーショントラッキングによる顔向きおよび黒目位置推定を行い、結果をパフォーマンスの印象評価や発話の内容とクロス分析することで、評価の高い話者の特徴を抽出した。主な結果の一部として、日本の高校で実施されたオフィシャルな英語スピーチ大会のパフォーマンスデータを用いて音声・動作・発話内容・審査員のパフォーマンス評価をクロス分析したところ、以下のことが示唆された。まず、評価の高い話者は音声ポーズの分布に共通した特徴が見られ、コンマ・ピリオドにおけるポーズ長の割合をコントロールしている。

次に、アイコンタクトにおける顔向き動作のリズムと方向が安定しており、平均しておよそ何秒に1度向きを変えるか明らかになった。更に、アイコンタクト動作における顔向き動作と黒目の動きの間には高い相関は見られず、評価には顔向きの影響が強いことが示唆された。日本人英語学習者が英語によるパブリックスピーキングを行う際に、効果的なパフォーマンスを行うための音声およびジェスチャー上の条件を明らかにし指導に役立てるべく、英語母語話者・英語学習者による英語スピーチアーカイブをデータベース(マルチモーダルコーパス)化し、音声分析と2D・3D動作解析によって分析した。マルチモーダルコーパス研究においては、従来の分析は手作業によるアノテーションデータを用いて行われることが多く、定量的な分析は工学など他の学術分野で独立して行われることが多かった。本研究ではデータをテキスト分析、音声分析、動作解析の3視点から統合的に分析し、定量的な指標を得た。28年度は音声・動作・発話内容の3つのモードを統合的に分析する方法について検討し、複数の分析方法を検証する。とくに非英語母語話者については新たなデータも収集し、効率的な分析を念頭においた収集方法について技術的な模索を行う。並行して、これまでの研究成果から指導に応用可能なデータを抽出し、参考情報(モデル情報)として大学英語カリキュラムに組み込める形に編成する。29年度は大学英語教育において参考情報を活用し教育効果の検証を行う。今年度拡充したデータを分析し、高評価の話者と低評価の話者の特徴の違いを明らかにする。特に、音声・動作要素と、発話内容の関わりに着目し、発話内容を効果的に伝えるストラトジーとしてどのような音声・動作上の特徴がみられるか分析する。応用言語学消耗品文房具が予測よりも節約でき計475円の次年度使用額が発生した。年度途中に分担者の一人が長期休業に入ったため、旅費・物品費の一部が繰り越しとなった。データベースの更なる拡充を計画していることから、ストレージデバイス等がより必要になる見込みである。次年度使用額は次年度予算に加えストレージデバイス等の消耗品費の一部として使用する。29年度に学会発表旅費および消耗品費として使用する。
必須アミノ酸による食品有害細菌の増殖抑制効果：作用機構の解明と予測モデルの開発

新たな微生物制御技術の開発を最終的な目的とし,D-トリプトファンによるE. coliの増殖抑制効果に関する基礎的な検討を行った結果,以下の3点を明らかにした。1)D-トリプトファンによるE. coliの増殖抑制効果は浸透圧ストレスのみによって誘導されるものでなく,NaCl濃度が重要な役割を果たしている。2)NaCl濃度,D-トリプトファン濃度を説明変数とする,E. coli増殖限界予測モデルを構築し,効果発現に必要な濃度条件の組み合わせを探索可能とした。3)D-トリプトファンの取り込みによってE. coliは死滅し,その死滅速度は温度依存性が明確で,増殖の至適温度付近で最大の死滅速度になる。アミノ酸添加によって誘導される細菌の増殖抑制効果を利用して,食品の安全性確保を向上させるとともに,不要な食品廃棄を減少させるために,微生物学的な安定性を増大させ,日持ち期間の延長を目指す。本申請研究では作用メカニズムを解明したうえで,効果的・効率的な利用方法を確立し,食品製造工程への適用方法を明らかにする。さらに,種々の条件下での最適な利用方法を提示可能とする数理予測モデルを構築して,実用化へ向けた情報提供を実現することを目的とする。H26年度はトリプトファンなど数種アミノ酸が,有害細菌の増殖抑制を誘導するメカニズムの解明を目的とした。特に,食中毒細菌ならびに腐敗原因菌を対象として,トリプトファン等のアミノ酸添加による増殖抑制効果の発現メカニズムを,菌体内のアミノ酸含量の変化に注目して解明することを目的とした。細菌細胞内のトリプトファン含量を定量化する方法を確立した。すなわち,ビーズクラッシャーによる細胞破砕法を用いて,菌体内の成分を溶媒中に抽出して,その抽出液を高速液体クロマトグラフによるポストカラム誘導体法によるアミノ酸分析を行うことによる定量化手法を確立した。その結果,グラム陽性菌の一つであるEscherichia coliではトリプトファン添加培地中で培養した場合に,菌体内のDトリプトファン濃度が有意に上昇していることが確認された。このことから,Dトリプトファンによる増殖阻害の作用機構の一部を明らかにすることができた。D-Tryptophan (D-Trp)の添加濃度と添加食塩濃度との関係をロジスティック回帰分析により,増殖確率を食塩濃度とD-Trp濃度の関数として記述して,増殖確率を導出可能とした。その結果,食塩濃度2.5%,D-Trp濃度40 mMの組合せから増殖抑制効果を示し,食塩濃度が高まるにつれ必要なD-Trp濃度が低下することを見出した。ロジスティック回帰分析の結果から,E. coliの増殖抑制をその確実性(確率)を考慮して,食塩濃度とD-Trp濃度の組み合わせによる任意の条件で設定することが可能となり,実際の食品へと応用する際の重要な情報を得ることができた。さらに,D-Trp添加によるE. coliの増殖抑制効果を検討したところ,食塩濃度5%,D-Trp濃度40 mMの条件下における保存温度の影響を明らかにした。D-Trpを添加した液体培地においては,増殖抑制効果を示すにとどまらず,保存期間の延長に伴いE. coliの死滅が確認された。また,保存温度の上昇に伴い,E. coliの死滅速度が増大する傾向が明らかとなった。通常,37°C43°C環境下はE. coliの増殖速度が最大値を示す温度帯であるにもかかわらず,死滅が顕著であった。このことは,D-Trpの作用がE. coliの代謝活性と密接に関係していることを示唆している。すなわち,E. coliの代謝活性が高い状態において,積極的に細胞内にD-Trpが取り込まれ,その結果として代謝異常を誘導して死滅が速まることを見出した。今後は実際の食品系,例えば調味液等へのD-Trpの添加による細菌の増殖抑制効果の確認を通して,実用化の可能性を検討する。D-Tryptophan (D-Trp)の添加濃度と添加食塩濃度との関係性を数理モデル化できたことに加えて,温度パラメータを加えた新たな細菌増殖制御手法を確立した。さらに,D-Trpの添加が増殖抑制のみならず,細菌を死滅させていることを明らかにした点は極めて大きな進捗であった。実際の食品系への応用については,当初予定よりもやや遅れているが,本年度の研究成果は応用面での展開以上に大きなものであったことから,研究全体としては概ね順調に進捗していると判断した。細菌のストレス応答時の「適合溶質」の細胞質内への取り込があるが,正常に適合溶質として作用する物質以外の取り込みが誤って起きた場合には,代謝阻害を誘導する「非適合溶質」に着目した。非適合溶質として報告のあるD-トリプトファンの細菌増殖抑制効果を明らかにして,新たな微生物制御技術の開発を目的とした。供試細菌にEscherichia coli ATCC 25922株を用いて,Peptone Yeast Glucose(PYG)培地を基礎培地として,浸透圧を2.5MPa,3.4MPa,および4.2MPaの3条件にNaCl,KClおよび,ショ糖を用いて調整し,D-トリプトファンを適当な濃度添加して25°CにおけるE.coliの増殖抑制効果を検討した。また,PYG培地を基礎培地として種々のNaCl濃度,D-トリプトファン濃度の組み合わせ条件におけるE. coliの増殖/非増殖を判定した。得られた判定結果からNaClおよびD-トリプトファン濃度を説明変数とするロジスティック回帰モデルを構築した。

さらに,NaCl濃度を3.0%および5.0%の2条件設定し,適当なD-トリプトファン濃度条件下において,15°Cから46°Cの5条件におけるE. coliの増殖抑制効果を検討した。以下の3点を明らかにした。1)D-トリプトファンによるE. coliの増殖抑制効果は浸透圧ストレスのみによって誘導されるものでなく,NaCl濃度が重要な役割を果たしている。2)NaCl濃度,D-トリプトファン濃度を説明変数とする,E. coli増殖限界予測モデルを構築し,効果発現に必要な濃度条件の組み合わせを探索可能とした。3)D-トリプトファンの取り込みによってE. coliは死滅し,その死滅速度は温度依存性が明確で,増殖の至適温度付近で最大の死滅速度になった。新たな微生物制御技術の開発を最終的な目的とし,D-トリプトファンによるE. coliの増殖抑制効果に関する基礎的な検討を行った結果,以下の3点を明らかにした。3)D-トリプトファンの取り込みによってE. coliは死滅し,その死滅速度は温度依存性が明確で,増殖の至適温度付近で最大の死滅速度になる。細菌細胞内のトリプトファン含量を定量化する方法を確立することができて,グラム陽性菌の一つであるEscherichia coliではトリプトファン添加培地中で培養した場合に,菌体内のDトリプトファン濃度が有意に上昇していることを確認できた。これは,当初の予定どおりであり,本結果をもとに次年度以降のより深い研究へと発展することが見込まれる。菌数変化データから,種々の環境要因をパラメータとして速度論的にアミノ酸添加による増殖の遅れを記述する数理モデルを開発する。本モデルはアミノ酸添加の効果により,「どの程度の期間でどの位の菌数にまで増えるのか?」を予測可能とする。菌数データを基礎とするが,速度論的なデータの解釈,解析方法とは異なる手法を採用する。具体的には,菌数の時間変化データを基にして,任意の保存時間において,ある基準菌数に「到達した/到達していない」といった判定を行い,データを二値化する。これによって,二値変数を説明する多変量解析手法の一つであるロジスティック回帰分析を適用して,確率としての評価を可能とする。本モデルによって,「どのくらい保存をした場合に,どの位の確率で,ある基準菌数に達するのか?」を予測可能とする。これらの開発する2つのモデルは,モデル開発に用いたデータ以外の条件で取得した実験データを用いて検証を行い,その妥当性を確認する。最終的には必須アミノ酸添加による細菌増殖抑制効果を様々な条件下で速度論的にも確率論的にも予測可能とする数理モデルを完成させ,必須アミノ酸添加による新たな微生物制御技術を採用した食品加工方法を確立する。食品微生物制御次年度は,アミノ酸の作用メカニズムを基礎とした,食品製造過程における最適な利用方法の解明について,検討する。具体的には,解明した作用メカニズムを基礎として,実際の食品製造を想定した効果的・効率的な利用法を明らかにする。
特殊反応場を利用した環境汚染ガスの高効率分解

これまでの研究で、常圧Arガス流通下でSiC焼結体にマイクロ波を照射するとArプラズマが発生し、そのプラズマを利用してフロン113を高効率に分解できることを見いだしている。本研究では、このマイクロ波誘起Arプラズマを用いたフロン113の分解効率をさらに高める方法について検討した。プラズマ誘起体をSiC焼結体からペロブスカイト型酸化物La_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3に変えても、フロン113の転化率および部分分解生成物のマイクロ波出力依存性に顕著な差は認められなかった。それでも、フロン113の直接熱分解やLa_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3を触媒に用いた触媒熱分解の結果よりも、低エネルギーで部分分解生成物濃度を低減でき、フロン113を高効率に分解できることを確認した。また、SiC焼結体をプラズマ誘起体に用い、マイクロ波の照射により発生したArプラズマ中にLa_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3ペロブスカイト型触媒を設置し、フロン113の分解を試みた。その結果、触媒を併用しない場合と比較して、マイクロ波出力6080Wで部分分解生成物であるCCl_2F_2が約2倍程度生成したが、100W以上ではこれらの部分分解生成物濃度が減少し、SiC焼結体を誘起源とするマイクロ波誘起プラズマと触媒の併用により、フロン113をさらに高効率に分解できることを見いだした。ただし、この方法では、プラズマ中でフロン113から生成するHClやHFのために触媒が劣化し、長期運転中の分解効率が低下した。したがって、プラズマ分解後の排ガス中に含まれるHClやHFを除去した後に、CCl_2F_2などの部分分解生成物を550°Cに設定した。La_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3触媒層で処理すれば、ほぼ完全に分解できることが示唆された。なお、本研究でSiC焼結体から発生するマイクロ誘起プラズマはストリーク状であるため、供給ガスのプラズマ中での滞在時間が不均一となり、完全分解が困難と考えられる。そこで、プラズマ発生領域を2ヵ所直列に配置し、フロン113の分解を試みた。その結果、さらなる分解効率の向上が達成できた。したがって、今後、直径数mm程度の3次元連続空孔を有するプラズマ誘起体のフォームを作製し、その空孔内部にプラズマを発生させれば、低コスト、高効率な連続分解が可能になると考えられる。これまでの研究で、常圧Arガス流通下でSiC焼結体にマイクロ波を照射すると、Arプラズマが発生し、そのプラズマを利用してフロン113を高効率に分解できることを見いだしている。本研究では、このマイクロ波誘起Arプラズマとプラズマ誘起体の触媒効果を利用して、フロン113をさらに高効率に分解する方法について検討した。供給ガスとして0.29%フロン113-1.53%

H_2O-3.0%O_2-Ar混合ガス(総流量200cm^3min^<-1>)を用い、常圧の流通系装置でフロン113の分解を試みた。なお、フロン113の転化率および部分分解生成物の濃度は、GC-MSで測定した。プラズマ誘起体をSiCからペロブスカイト型酸化物La_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3に変えても、フロン113の転化率および部分分解生成物のマイクロ波出力依存性に顕著な差は認められなかった。それでも、フロン113の直接分解やLa_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3を触媒として用いた熱分解の結果よりも、低エネルギーでかつ部分分解生成物濃度を低減でき、フロン113を高効率に分解できることを再確認した。また、SiCをプラズマ誘起体に用い、発生したArプラズマ中にLa_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3を設置し、フロン113の分解を試みた。その結果、触媒を併用しない場合と比較して、マイクロ波出力6080Wで部分分解生成物であるCCl_2F_2が約2倍の80ppm程度生成したが、100W以上ではこれらの部分分解生成物濃度が減少し、フロン113をさらに高効率に分解できることがわかった。これまでの研究で、SiC焼結体をプラズマ誘起体に用い、マイクロ波の照射により発生したArプラズマ中にLa_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3ペロブスカイト型触媒を設置し、フロン113の分解を試みた。その結果、触媒を併用しない場合と比較して、マイクロ波出力6080Wで部分分解生成物であるCCl_2F_2が約2倍程度生成したが、100W以上ではこれらの部分分解生成物濃度が減少し、SiC焼結体を誘起源とするマイクロ波誘起プラズマと触媒の併用により、フロン113をさらに高効率に分解できることを見いだしている。本研究では、まず、このマイクロ波誘起プラズマと触媒の併用法によるフロン113の分解効率の経時安定性を評価した。その結果、プラズマ中でフロン113から生成するHClやHFのために触媒が劣化し、長期運転中の分解効率が低下した。したがって、プラズマ分解後の排ガス中に含まれるHClやHFを除去した後に、CCl_2F_2などの部分分解生成物を550°Cに設定したLa_<0.8>Sr_<0.2>MnO_3触媒層で処理すれば、ほぼ完全に分解できることが示唆された。なお、本研究でSiC焼結体から発生するマイクロ誘起プラズマはストリーク状であるため、供給ガスのプラズマ中での滞在時間が不均一となり、完全分解が困難と考えられる。そこで、プラズマ発生領域を2カ所直列に配置し、フロン113の分解を試みた。その結果、さらなる分解効率の向上が達成できた。したがって、今後、直径数mm程度の3次元連続空孔を有するプラズマ誘起体のフォームを作製し、その空孔内部にプラズマを発生させれば、低コスト、高効率な連続分解が可能になると考えられる。
北洋材輸入・消費構造の現状と米材・国産材との競合関係の変化に関する研究

1.ロシアにおける経済的混乱から北洋材輸入は1986年以来減少を続け、92年には86年の2/3程度まで落ち込んだ。しかし、経済の自由化が進み国内需給構造が変化したことから93年には一転して増加した。2.北洋材丸太製材はかつては全国的に行われていたが、ロシア側の供給体制がずさんであることもあって、多くの地域でロシア材離れが起こり、現在では、輸送距離が短く運賃が安い日本海沿岸を中心とした地域に縮小してきている。また、その消費も小割材に限定・定着した。3.北洋材輸入には材質悪化・入荷量不安定という問題があり、これへの対応を迫られ加工・流通構造は変化してきている。まず、北洋材問屋では上記のような問題から問屋業務が成り立たなくなってきており、自ら製材業へ進出したり、ロシアの合弁会社への設立するなどの動きを示している。また、製材業では米材を導入したり、乾燥施設の導入、集成材など高次加工工場の建設、業務の多角化などを行う等の動きがみられている。4.これまで、米加材に大きく押されてきたロシア材であったが、米国の環境保護運動による木材輸出力低下・材価の高騰により、ロシア材の見直しが進んでいる。一方、円高が進んだことから北欧材の輸入が開始され、ロシア材の新たな競争相手となっている。5.合板産業において原料の広葉樹から針葉樹への転換が進んでおり、ロシア材が新たな原料として注目されている。米材・ニュージ-材が競合関係にある。6.米材・熱帯材の供給制限から木材産業は原料の多様化を進めており、ロシア材の需要拡大が見込めるが、ロシアの供給体制が十分整備されていないことが大きなネックとなっている。
Nーmycタンパク質と特異的に結合するタンパク質類の解析

Nーmycあるいは癌抑制遺伝子RBタンパク質と特異的に結合するタンパク質類の単離を目指していたが、RBタンパク質にはcdc2キナーゼでリン酸化されそうなアミノ酸配列の部位が10ケ所以上に存在するし、Nーmycタンパク質の中央部にはカゼイン・キナーゼIIでリン酸化されそうな領域が存在するので、これらの部位が本当にそれぞれのキナーゼでリン酸化されるか否かを先ず試してみた。cdc2キナーゼは細胞周期においてG_1期からS期への進行とG_2期からM期への進行の引き金を引く、大変に重要なリン酸化酵素である。実験の結果、RBタンパク質の少くとも8ケ所が、マウス乳癌細胞FM3Aから高度に精製したM期特異的cdc2キナーゼによってin vitroでリン酸化されることを見出した。さらに、G_1/S期特異的cdc2キナーゼによってはもっと強くリン酸化されることもわかった。G_1/S期特異的cdc2キナーゼはM期特異的cdc2キナーゼとは少し異ったアミノ酸配列の部位でRBタンパク質をリン酸化するのかも知れない。RBタンパク質には実際それらしき配列が多数存在する。この実験結果から推測されることは、RBタンパク質は他のタンパク質と特異的に結合して、本来、DNA複製や有系分裂を抑える働きをしているのではないか、そして、cdc2キナーゼでリン酸化されると他のタンパク質との解離が起こり、DNA複製や有系分裂の抑制が解除され細胞増殖の方に向かうのではないかということである。この仮説を証明するために、RBタンパク質と特異的に結合するタンパク質類の検出・同定を進めつつある。他方、Nーmycタンパク質の中央部がin vivoでもin vitroでもカゼイン・キナーゼIIでリン酸化されることも明らかにした。
Hsp 90を標的とした低酸素細胞放射線増感に関する基礎的研究

ヒト由来細胞HT1080およびHela細胞について常酸素状態および低酸素状態でDMAGの放射線増感効果をコロニー法で求めた。常酸素状態での100nM DMAG24時間暴露ではわずかな放射線増感効果を両細胞で認めた。4時間の低酸素処理を加えると著明な増感効果を示した。HeLa細胞を100nM DMAG 24時間暴露した場合、Hsp90抑制と細胞周期への影響はみとめたが、低酸素処理を加えても差異はなかった。分子シャペロンであるHsp 90は種々の遺伝子発現に重要な役割を担い、多くの癌細胞では過剰発現を呈している。腫瘍特異的な低酸素環境ではHsp90がHIF1を介する遺伝子発現に重要な役割を担っている。本研究はHsp90阻害剤を用いて、新たな低酸素細胞放射線増感剤を開発することを目的とする。平成25年度では、すでに放射線増感効果が知られているHsp90阻害剤17DMAGについて、有酸素細胞との増感効果の追試を中心に行った。17DMAGの細胞毒性を常酸素下、低酸素下の2つの条件でMTT法を用いて検討した。両条件で明らかな細胞生存率の差は認めなかった。17DMAGの濃度依存性では100nMまでは濃度依存的に細胞生存率は低下したが、それ以上では変化がなかった。17DMAGのIC50が約100nMであったので、この濃度を用いて放射線との併用効果を検討したが、明らかな増感効果を示すことができなかった。MTT法に問題がある可能性があり、標準法であるcolony法での検討を施行中である。colony法を用いた場合に用いる低酸素環境用のチャンバーの試作を行っている。次年度はコロニー法により17DMAGを用いて常酸素環境および低酸素環境(酸素分圧0.5-1mmHg)でのHsp90阻害剤の放射線増感スクリーニングシステムを確立し、種々のHsp90阻害剤の放射線増感効果をスクリーニングするとともに同時に、効果の高い薬剤に関してフローサイトメトリー法にてアポトーシス、細胞周期への影響を検出する。さらにcyclin D1、Raf-1、Akt、mt-p53などの既知のHsp90標的分子の変化をウエスタンブロット法で検出するとともに、それ以外の遺伝子をmicro arrayで、蛋白LC-MS/MSレベルで検索し、RT-PCR、ウエスタンブロット法で確認することで、放射線増感のメカニズムを明らかにする。17-DMAGはHSP90阻害剤の1つであり、腫瘍細胞に対して放射線増感効果があることが知られている。しかし、放射線抵抗性の原因の一つである低酸素状態での放射線増感効果についての知見は少ない。本研究はHSP-90阻害剤の低酸素細胞への放射線増感効果の確認とその分子メカニズムを明らかにすることを目的としている。使用した細胞はヒト肺扁平上皮癌細胞SQ-5である。まず17-DMAGの暴露時間によるHSP70の発現をウエスタンブロット法で求めた。HSP70は、HSP90の活性とは相反して発現がみられるタンパクであり、HSP90の活性が阻害されていれば、HSP70の発現が強くなることが知られている。17-DMAGの暴露時間によりHSP70の発現は徐々に強まり6時間で平衡に達した。24時間まで平衡状態は継続していた。次に17-DMAGの濃度を変化させながら24時間後のHSP70の発現を求めた。HSP70の発現は100nMまで徐々に強くなり、それ以上の濃度では平衡に達した。24時間暴露による細胞生存率をコロニー法で求めたところ、17-DMAG 100nMまで細胞生存率は0.2まで低下したが、それより高い濃度ではプラトーに達した。それぞれ細胞生存率が10%になる線量の比から17-DMAG暴露による放射線増感効果率を算定した。常酸素状態では放射線増感率は1.57、1%酸素環境下では1.49であった。常酸素状態および1%酸素条件下では放射線増感効果に差が認められなかった。しかし、低酸素条件が1%であり、酸素増感比も1.0-1.2程度と非常に低い値であった。このことより低酸素状態が十分でなかったと考えられた。今後の計画としてはより低い酸素状況下で実験を行い、背放射線増感比を調べ、更にタンパク発現を調べることで分子生物学的解明を図っていく予定である。ヒト子宮癌由来Hela細胞を用いて研究を行った。新たに導入した低酸素バックを用いて低酸素環境を作成して酸素増感比を求めたところ3.2を示した。十分低酸素状態が達成できたと判断し、それぞれの状態で100nM (17-dimethylaminoethylamino-17-demethoxy-geldanamycin) DMAG24時間暴露による細胞毒性を求めたところ常酸素状態で細胞生存率0.22低酸素状態で0.36となった。次に薬剤の投与の有無による増感率を細胞生存率1%で比較して求めた。なお細胞生存率は0Gyでの薬剤毒性で補正をおこなった。放射線増感率は常酸素状態で1.6と前年までの別細胞を用いた研究とほぼ同様の値となったが、低酸素状態では2.5ときわめて高い値が得られた。この放射線増感率は予想より高いため、再現性実験を追加中である。

次にウエスタンブロット法でDMAGのヒートショックプロテインの発現への影響を確認した。経時的には100nMで常酸素状態では暴露12時間からHSP70の発現が認められた。24時間暴露に固定した場合、常酸素状態では50nMから、低酸素状態では25nMからHSP70の発現が認められた。このことからDMAGによりHSP90の発現抑制が示唆された。Hsp90阻害剤の低酸素細胞(Hela細胞)に対する増感効果が100nMで増感比2.5ときわめて高い値となった。これがHela細胞に特異的現象なのか、他の細胞でも再現できるのかがこの研究のキーポイントと判断したため、細胞の種類を変えて再検する必要があると判断した。このため最終結論に達することができなかった。Heat-shock protein (Hsp)阻害剤はすでに常酸素状態で放射線増感効果があることが知られている。本研究ではHsp90阻害剤17- [2-(Dimethylamino) ethyl] amino-17-desmethoxy geldanamycin (DMAG)の低酸素細胞放射線増感効果を明らかにした。2種類のヒト由来細胞HT 1080、およびHela細胞について常酸素状態および低酸素状態でDMAGの放射線増感効果をコロニー法で求めた。細胞は放射線照射前24時間薬剤に暴露した。低酸素環境には照射前4時間暴露した。この条件では酸素増感率は2.0-2.5であった。HeLa細胞を100 nM DMAG 24時間暴露した場合、Hsp90抑制の指標であるHsp70発現の有意な増加をウエスタンブロット法で認めた。この条件に4時間の低酸素処理を加えてもHsp70発現には差異がなかった。フローサイトメトリーによる細胞周期への影響も, 100 nM DMAG 24時間暴露で有意に認めたが、低酸素処理の有無では差がなかった。50から400 nM DMAG24時間暴露によりわずかな細胞毒性を認めたが、低酸素処理の有無では差異がなかった。常酸素状態での100 nM DMAG24時間暴露ではわずかな放射線増感効果を両細胞で認めた。4時間の低酸素処理を加えると増感率は著明に増加した。HeLa細胞では50, 100, 200,および400 nM DMAGの増感率はそれぞれ1.3 (0.3), 1.7 (0.3), 1.6 (0.3), 1.6 (0.06)であった。HT1080細胞では100 nM DMAGで1.5 (0.3)であった。ヒト由来細胞HT1080およびHela細胞について常酸素状態および低酸素状態でDMAGの放射線増感効果をコロニー法で求めた。常酸素状態での100nM DMAG24時間暴露ではわずかな放射線増感効果を両細胞で認めた。4時間の低酸素処理を加えると著明な増感効果を示した。HeLa細胞を100nM DMAG 24時間暴露した場合、Hsp90抑制と細胞周期への影響はみとめたが、低酸素処理を加えても差異はなかった。低酸素環境下に細胞を長期間培養する方法に不都合があり、酸素濃度1%環境での実験は施行できたが、0.1%が達成できなかったため、予定のHsp90発現誘導およびHsp90阻害剤の効果が確認できなかった。それ以外の研究は予定通り進行している。研究対象の細胞の種類を増やして追加実験を行う。
大卒看護師のキャリア・ビジョンと組織の役割-キャリア・アンカーに影響する体験

【目的】キャリア初期にある大卒看護師が看護実践における経験をどのように意味づけているか、またこの間に専門職としての自分のキャリア・アンカーをどのように見出し、それがキャリア・ビジョンにどのように影響しているのかを明らかにすることである。【方法】臨床経験が1年以上4年未満の大卒看護師13名である。倫理的配慮のもとに研究協力の同意を得て、(1)看護系大学を選択の動機(2)大学入学から職場選択までの経過(3)就職してからの経験についてインタビューを実施し、質的帰納的に分析した。【結果及び考察】キャリア初期にある大卒看護師は、経験を通して看護師である自分を創っていたが、それは《自分を見失う》《自分を取り戻す》《一人前を目指す》《なりたい自分をみつける》というプロセスであった。キャリア・アンカーには1)「技術的・技能的能力」2)「自律・独立」3)「生活様式」の3つのタイプがあり、1)のタイプが最も多く、全体として職業的専門性を志向する傾向がみられた。現在、キャリア初期にある看護師の離職率の増加が大きな問題となっているが、本研究の結果から看護管理者の課題として次のことが示唆された。1)職場適応するには経験と時間が必要であり、管理者が支援不足のままに新人看護師に早急に独り立ちできることを期待すると自分を取り戻すことに失敗し離職につながるものと考える。2)技術的・技能的能力をキャリア・アンカーとする大卒看護師のキャリア・ニーズを充足するためには、思考を柔軟にするとともに、外に開かれた教育プログラムを開発する必要性がある。今年度の主たる研究活動は、研究テーマに関する資料収集および研究協力者である大卒新人看護師へのインタビューであった。具体的には下記のとおりの活動を実施した。1)看護師のキャリア形成に関する文献検討を行った。2)キャリアについて研究している専門家からの助言を受け、意見交換を行った。3)就職して3年以内で病院に勤務する10名の大卒看護師へのインタビューを行った。面接にあたっては、研究倫理に配慮し、半構成インタビューにより実施した。インタビュー結果の詳細な分析と考察は未だであるが,インタビュー結果から大卒新人看護師の成長には、その人が所属する組織の管理者の理念が、影響していた。大卒新人看護師のキャリアの捉え方には、基礎教育で看護や看護職についてどのような学びをしたかが影響していることが示唆された。大都市と地方都市、診療科、総合病院と単科の専門病院などによる影響に関しては現在分析中である。来年度は、引き続き、インタビューによるデータ収集およびその分析を行う予定である。今年度は、下記の通り、研究課題に関する資料収集および研究協力者である大卒新人看護師へのインタビューで得られたデータの分析を中心に行った。1)看護師のキャリア形成に関する最新の文献収集および内容の検討を行った。年々増加している、看護系4年制大学に伴い卒業生である大卒看護師が臨床で働く割合も増えてきている。それを反映してか、大卒看護師をテーマとした研究報告も増加しており、そうした最新の文献収集と検討を行っている。学会等においてキャリアについて研究発表している研究者と意見交換を行った。3)大卒新人看護師に行ったインタビューから得られたデータの分析を共同研究者とともに実施した。大卒新人看護師のキャリアの捉え方には、基礎教育が影響していることが示唆された。また、大卒新人看護師の職場継続の希望の有無には、給与や施設の福利厚生といった要因よりも、仕事のやりがいや職場の人間関係の方といった要因の方が強く影響していた。来年度は、さらに分析を加え、必要があればインタビューを追加して最終報告に向けての準備をしていく予定である。

今年度は、下記の通り研究課題に関する研究成果の一部を海外の学会にて発表し、現在、論文作成中である。1.看護師のキャリア形成に関する最新の文献収集および内容の検討をもとにデータを分析した。2.研究成果を下記の学会において発表した。2日間に亘り、学会に参加している研究者や大学院生と意見交換を行った。その中では、米国においても、キャリア初期にある看護師の抱える問題は同様であった。研究者から、日本では看護師がキャリア・ビジョンを描けるように組織、特に看護管理者がどのような役割を果たしているかという質問があり意見交換した。教育制度の変遷や医療を取り巻く環境の変化について、両国の類似点と相違点について議論し、看護師のリクルートと離職防止の対策等について情報交換した。また、大学院生からは、自己の体験から、研究結果の内容に共感できるといった反応が数多く聞かれた。