hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フィードバック受動性に基づくサンプル値適応制御系設計に関する総合的検討

制御手法の実用化という面では,構造が簡単でしかもロバスト性に優れた制御器の開発が望まれる.また,最近のオンライン制御は,そのほとんどがPCなどを用いたディジタル制御であり,さらに,化学プロセスなどに見られるように入出力のサンプル間隔が比較的長いなど,実際の制御対象の中には,サンプル値(離散時間)システムとして取り扱ったほうが良いものもたくさんある.しかしながら,これまでの適応制御の研究の中心は,連続時間システムを対象としたものであった.サンプル値システムに対する適応制御手法の検討は,あまり多くはなされていない.このようなことから,本研究では,大規模,複雑かつ不確かな種々のサンプル値システム(離散時間表現されたシステム)に対する構造が簡素で実用的な制御系を実現するためのシステムの受動性に基づいた制御系設計法を確立することを目的とし,より幅広いクラスの制御対象へ対応した総合的な制御系設計法の確立を目指した.具体的には,基本として,まず,連続時間を含め離散システムのフィードバック受動性に基づくオブザーバを用いない適応出カフィードバック制御系の基本的な構成法の再検討を行った.また,上記の基本設計法を基に,並列フィードフォワード補償器を併用した設計法を中心に受動性に基づく制御手法の検討を行い,大規模システムおよび非線形離散時間系をも含めたロバスト適応制御系設計法の確立をした.さらに,上記結果をベースに,マルチレートシステムに対する設計法の検討も行い,サンプル値システムに対する受動性に基づく出力フィードバック形式適応制御系の総合的かつ体系的な設計法の検討を行った.得られた結果は実験室レベルではあるが実験によりその有効性を検証した.制御手法の実用化という面では,構造が簡単でしかもロバスト性に優れた制御器の開発が望まれる.また,最近のオンライン制御は,そのほとんどがPCなどを用いたディジタル制御であり,さらに,化学プロセスなどに見られるように入出力のサンプル間隔が比較的長いなど,実際の制御対象の中には,サンプル値(離散時間)システムとして取り扱ったほうが良いものもたくさんある.しかしながら,これまでの適応制御の研究の中心は,連続時間システムを対象としたものであった.サンプル値システムに対する適応制御手法の検討は,あまり多くはなされていない.このようなことから,本研究では,大規模,複雑かつ不確かな種々のサンプル値システム(離散時間表現されたシステム)に対する構造が簡素で実用的な制御系を実現するためのシステムの受動性に基づいた制御系設計法を確立することを目的とし,より幅広いクラスの制御対象へ対応した総合的な制御系設計法の確立を目指した.具体的には,基本として,まず,連続時間を含め離散システムのフィードバック受動性に基づくオブザーバを用いない適応出カフィードバック制御系の基本的な構成法の再検討を行った.また,上記の基本設計法を基に,並列フィードフォワード補償器を併用した設計法を中心に受動性に基づく制御手法の検討を行い,大規模システムおよび非線形離散時間系をも含めたロバスト適応制御系設計法の確立をした.さらに,上記結果をベースに,マルチレートシステムに対する設計法の検討も行い,サンプル値システムに対する受動性に基づく出力フィードバック形式適応制御系の総合的かつ体系的な設計法の検討を行った.得られた結果は実験室レベルではあるが実験によりその有効性を検証した.(1)制御手法の実用化という面では,構造が簡単でしかもロバスト性に優れた制御器の開発が望まれる.また,最近のオンライン制御は,その多くがPC(埋め込み式コンピュータなどを含む)などを用いたディジタル制御が主流となっており,さらに,化学プロセスなどに見られるように入出力のサンプル間隔が比較的長いシステムなど,実際の制御対象の中には,サンプル値(離散時間)システムとして取り扱ったほうが良いものもたくさんある.本研究の目的は大規模,複雑かつ不確かな種々のサンプル値システム(離散時間表現されたシステム)に対する構造が簡素で実用的な制御系を実現するためのシステムのフィードバック受動性に基づいた制御系設計法を確立することであり,本年度は,サンプル値システムに対するフィードバック受動性に基づく出力フィードバック形式適応制御系の設計法に関して,主に理論的検討を中心に研究を行った.具体的には,線形サンプル値システムに対する適応出カフィードバック制御系設計条件の再検討を行い,さらに,非線形に対する条件も検討し,種々のサンプル値システムに対するフィードバック受動性に基づく適応制御系の基本的設計法に関する理論的研究を行った.また,フィードバック受動性に基づく出力フィードバック形式の適応制御系が設計できるための条件を緩和するための手法として,サンプル値システムに対するPFCの実用的かつ具体的な設計法およびPFCを併用した制御系設計法に関する基礎的かつ理論的研究を行った.さらに,入力間や出力間でサンプリング周期の異なるマルチレートシステムにより表現されるマルチレートシステムに対するフィードバック受動性に基づく出力フィードバック形式適応制御系設計法に関する理論的かつ基礎的な検討を行った.上記の成果の一部は,いくつかの論文誌に掲載され,また,国際会議ですでに発表または発表予定である.制御手法の実用化という面では、構造が簡単でしかもロバスト性に優れた制御器の開発が望まれる。また、最近のオンライン制御は、その多くがPC(埋め込み式コンピュータなどを含む)などを用いたディジタル制御が主流となっており、さらに、化学プロセスなどに見られるように入出力のサンプル間隔が比較的長いシステムなど、実際の制御対象の中には、サンプル値(離散時間)システムとして取り扱ったほうが良いものもたくさんある。

本研究の目的は大規模、複雑かつ不確かな種々のサンプル値システム(離散時間表現されたシステム)に対する構造が簡素で実用的な制御系を実現するためのシステムのフィードバック受動性に基づいた制御系設計法を確立することであり、本年度は、サンプル値システムに対するフィードバック受動性に基づく出カフィードバック形式適応制御系の設計法に関して、18年度で得られた手法の理論的拡張および改善を行い、さらに、設計手法の体系化を図った。また、実験により、開発手法の有用性および実用性の検証を行った。具体的には、18年度に検討したフィードバック受動性に基づく出力フィードバック形式のサンプル値システムに対する適応制御手法に関して、得られた設計条件やシミュレーションにより把握できた設計上の問題点などを考慮の上、開発するそれぞれの手法に関して拡張および改善を行った。さらに、非線形に対する条件も検討し、フィードバック受動性に基づくロバストな適応制御系の設計法に関する理論的研究を行った。また、サンプル値システムに対するPFCの実用的かつ具体的な設計法およびPFCを併用した制御系設計法に関する理論的かつ具体的な手法の研究を行い、フィードバック受動性に基づく出カフィードバック形式のサンプル値システムに対する適応制御手法の総合的な設計法の確立を図った。さらには、提案手法の有効性をタンクプロセスシステム、磁気浮上システム、台車クレーンシステムのどの実験室レベルの実験装置により検証した。上記の成果の一部は、いくつかの論文誌に掲載され、また、国際会議ですでに発表または発表予定である。
毛包内毛根鞘の分化機構の解明

成長期毛包を形成する層構造の中で、内毛根鞘は、中央に位置する毛髪の成長を支持する大変重要な役割を担っている。しかしながら、同層構造の分化機構については未知の部分が多い。本研究では、Wntシグナルに着目し、毛包内毛根鞘の分化過程におけるWntシグナルの役割を明らかにすることを目的とする。具体的には、内毛根鞘特異的にCreリコンビナーゼを発現するトランスジェニックマウス(K71-Cre)とbeta-catenin遺伝子(Ctnnb1)のfloxアレルを持つマウス(B6.129-Ctnnb1tm2Kem/KnwJ;ジャクソン研究所から凍結胚を購入し、融解移植を施行)を交配させることにより、同層構造でのみbeta-cateninが欠失したコンディショナルノックアウトマウスを作成する。まず、Ctnnb1がヘテロでノックアウトされたマウス(K71-Cre・Ctnnb1flox/Wt)を作成したが、肉眼所見では野生型マウスと同様の毛質を呈していた。したがって、Ctnnb1遺伝子が半分欠損しても(haploinsufficiency)、毛包の発生・分化には大きな影響を及ぼさないことが示唆された。その後、K71-Cre・Ctnnb1flox/Wtマウスを再度Ctnnb1flox/floxマウスと交配させることにより、Ctnnb1遺伝子が内毛根鞘でホモでノックアウトされたマウスを作成しようと試みたが、生まれてきたマウスをgenotypingしたところ、目的のマウスの作成には至らなかった。B6.129-Ctnnb1tm2Kem/KnwJマウスの凍結胚を用いて野生型雌マウスに融解移植を行ったが、1回目の移植では産仔が得られなかった。2回目の融解移植によって、ようやく産仔を得た。その後、野生型C57BL/6Nマウスと交配させることにより、Ctnnb1遺伝子のfloxアレルをヘテロで有するマウスのラインを樹立したが、妊娠効率がかなり低く、さらに得られた産仔も全体的に少なかったこともあり、この過程に予想以上の月数を要した。ただし、年度末までに、K71-Cre陽性かつCtnnb1-floxアレルがヘテロで陽性のマウス(K71-Cre+/-・Ctnnb1flox/Wt)を作成する段階まで到達することができた。当初の計画では、初年度内にK71-Cre陽性かつCtnnb1-floxアレルがホモで陽性のマウス(K71-Cre+/-・Ctnnb1flox/flox)を作成する予定だったことから、達成度としてはやや遅れていると自己評価した。K71-Cre+/-・Ctnnb1flox/Wtマウスを再度Ctnnb1flox/Wtマウスと交配させることにより、K71-Cre陽性かつCtnnb1-floxアレルがホモで陽性のマウス(K71-Cre+/-・Ctnnb1flox/flox)を作成する。作成されたコンディショナルノックアウトマウスの皮膚を採取し(胎生15.5日生後42日目まで)、それぞれのHE染色標本を作成し、毛包の発生分化にどのような形態学的異常が出ているかを解析する。また、皮膚組織からtotal RNAを抽出し、毛包に発現する様々な遺伝子の発現量の変化をrealtime PCRで測定する。特に、Wntシグナル、Shhシグナル、Bmpシグナルに関連した遺伝子群や、ケラチン・カドヘリンなどの構造蛋白遺伝子の発現量に注目する。さらに、上記の皮膚切片で、各種ケラチンに対する抗体やE-cadherinなどの細胞接着分子に対する抗体を用いて免疫染色(蛍光抗体法および免疫組織化学染色法)を行う。これらの解析を通じ、マウス毛包内毛根鞘の分化過程におけるWntシグナルの役割が、かなり明らかになると期待される。
韓国における系譜知識伝達のIT化の影響に関する社会人類学的研究

世界でも最もIT化の進んでいる国のひとつである韓国ではあらゆる側面で情報のデジタル化が進んでいる。本研究では、その中でも特に族譜のデジタル化に焦点をあて、それが現在どの程度進行しているか、また、このような系譜知識伝達のデジタル化がどのように韓国社会に影響を与えるかを社会人類学的に分析することを試みた。族譜のデジタル化には、族譜のCD-ROMを作成する「CD-ROM族譜」とインターネットのホームページ上で族譜を公開する「インターネット族譜」の2種類がある。韓国では1997年に初めて「CD-ROM族譜」が作られた。その後、IT化の進展に伴い、急速に「CD-ROM族譜」が広まることが予想されたが、実際には予想されたほど多くの氏族が族譜のCD-ROM化を進めているわけではなく、現在でもその割合は全体の57パーセント程度ではないかといわれている。また、族譜のCD-ROM化といっても既存の族譜をCDにするわけではなく、新しく族譜を発刊する際に、これまでと同様に本の体裁をとる族譜を作成した上でのオプションとしてCD-ROMを作るのが一般的である。CD-ROMを作るか作らないかの決定をくだすのは、族譜編纂に携わる、概してコンピュータに関する知識のあまりない70代以上の高齢層であり、こうした人々が族譜をCD-ROMにすることにあまり興味を示さないのが、族譜のCD-ROM化が予想されたほど進んでいない要因であると考えられる。族譜のCD-ROM化を進めている氏族の場合、初めて族譜のCD-ROM化に踏み切った白川趙氏をはじめとして、宗親会の中の高齢層がイニシアチヴをとっているケースが多い。一方、「インターネット族譜」はかなり多くの氏族が作成しているが、これはホームページの管理者を任されるのが、コンピュータ技術に長け、系譜にも興味をもっている若い世代の成員であるからだと思われる。しかし、今後、高齢者で占められる族譜編纂委員の中にコンピュータに熟達した世代が占める割合が増えていくにしたがって族譜のCD-ROM化も進んでいくことが予想される。本年度は、韓国の族譜に関する資料・図書並びにIT関連の資料・図書の収集を行った。また、インターネットを利用して、族譜をネット上で公開している氏族の実態を調べた。3月には、ソウルで計12日間の調査を行い、インターネット・通信情報と社会生活に関する資料を収集するとともに、族譜のCD-ROM製作を請け負っている出版社を対象に聞き取り調査を行った。さらに、族譜出版社に注文に来ていた顧客にも話を聞いた。これまでにわかったことは、韓国で族譜のCD-ROM製作が行われてから、まだ日が浅く、それほど族譜のデジタル化が進んでいるわけではないということ、CD-ROMの族譜だけを作ることはなく、あくまでも従来の族譜を出版した上でCD-ROMも作るということである。初めて、韓国でCD-ROM族譜が出版されたのは1997年のことで、2枚組・3000セットで製作費用は3000万ウォンであった。その後、族譜を発刊するときに、基本の族譜(本)とCD-ROMも一緒に作るケースが増えてきており、現在はそれが趨勢となっているため、2030年後には族譜のデジタル化も100%になることが予想されるが、現在の、族譜のデジタル化の進行状況は5%くらいではないかと思われる。韓国全体のIT化が急激に進んでいるのに比べて、族譜のデジタル化の進行がそれほどでもないのは、やはり族譜の製作の中心となる宗親会の高齢者の間で、CD-ROMの認識度がそれほど高くないからだと思われる。現在韓国で盛んに進められている歴史資料などのデジタル化と違って、族譜の場合、これまでに発刊された族譜をCD-ROM化するわけではなく、新しく族譜を出版する時に、CD-ROMを作ることになる。通常、族譜の発刊は2030年に一度であるため、族譜の完全なデジタル化が達成されるには、まだ時間がかかると思われる。

族譜のCD-ROM化を進めている氏族の場合、初めて族譜のCD-ROM化に踏み切った白川趙氏をはじめとして、宗親会の中の高齢層がイニシアチヴをとっているケースが多い。一方、「インターネット族譜」はかなり多くの氏族が作成しているが、これはホームページの管理者を任されるのが、コンピュータ技術に長け、系譜にも興味をもっている若い世代の成員であるからだと思われる。しかし、今後、高齢者で占められる族譜編纂委員の中にコンピュータに熟達した世代が占める割合が増えていくにしたがって族譜のCD-ROM化も進んでいくことが予想される。
パターン化媒体中の磁性ナノ粒子のシミュレーション

近年の微細加工技術の発展により、シグナルドメインのナノ粒子を整列させた、パターン化媒体を制御することが可能となってきた。これは、磁気記録素子としての応用が期待でき、注目を集めている。本年度は、磁性ナノ粒子系の磁化反転の問題と共に、非平衡reweighting法を開発、磁性体の交換バイアスの問題の研究を行った。第一に、昨年度に引き続き、ナノ粒子系の磁化反転の問題を扱った。磁化に関するマスター方程式を導き、Mathematicaの数式処理の利用により厳密にそのマスター方程式を解く方法を昨年度提案したが、このようなマスター方程式の取り扱いと、実際のダイナミックスに基づく実時間との対応関係を論じた。第二、昨年度開発した非平衡過程に対するreweighting法を具体的な問題へ応用した。統計学で用いられるSequential Importance Sampling法に基づいた非平衡reweighting法を、本質的に非定常相転移を示す系の相転移の問題に適用した。具体的には、driven diffusive格子ガスモデルの相転移の研究に適用し、有限サイズスケーリングの解析と合わせて、動的臨界指数zを論じた。第三に、磁性体のヒステリシスループに非対称性の現れる交換バイアス問題に取り組んだ。反強磁性体と結合した強磁性体に見られるが、その詳細な機構は明らかでない。反強磁性体のドメイン構造が重要な役割を果たすと考え、ドメイン構造を仮定したモデルを立て、多成分の平均場方程式を解くことにより、交換バイアスのドメインサイズ依存性、冷却磁場依存性、反強磁性層の厚さ依存性などを明らかにすることに成功した。近年の微細加工技術の発展により、シングルドメインのナノ粒子を整列させた、パターン化媒体を制御することが可能となってきた。本年度は、磁性ナノ粒子系の磁化反転の問題と共に、非平衡reweighting法の開発を行った。第一に、ナノ粒子系の磁化反転を研究対象とした。自由エネルギー障壁の評価をするために、状態密度を精度よく評価するモンテカルロ法であるWang-Landauアルゴリズムを用いた。磁化とエネルギーの結合状態密度を求め、磁化に関するマスター方程式を導き、Mathematicaの数式処理の利用により厳密にそのマスター方程式を解くことを試みた。磁化反転時間の温度依存性はN-fold way法により求められているものと良い一致を示した。第二、非平衡過程に対するreweighting法を開発した。平衡系のシミュレーション手法として、ある温度のシミュレーションを行い、ボルツマン重みの付け替えで他の温度の物理量を計算するreweighting法が確立しているが、本研究では、時間依存する非平衡系に拡張した。統計学で用いられるSequential Importance Sampling法に基づいて定式化し、イジングモデルの非平衡緩和の解析に応用した。有限サイズスケーリングの解析と合わせて、1つの温度における非平衡緩和の測定で、転移温度を決定すると共に、動的臨界指数zを効率よく決定することに成功した。磁化反転の問題への応用を実行中である。
環境化学物質による継世代催奇形性に関する研究

合成エストロゲンの胎生期曝露による継世代影響の要因のひとつとして生殖細胞に生じたゲノムワイドなDNAメチル化状態の変化およびインプリンティング遺伝子のDNAメチル化パターンの変化を明らかにした。胎生期の生殖細胞は合成エストロゲン剤によるエピジェネティックな変化を受けやすい時期にあると考えられるが、環境化学物質がどのようなメカニズムでDNAメチル化の変化を誘発するのか、さらに誘発されたDNAメチル化異常が継世代催奇形効果とどのように関連するかは次の課題である。非変異原とされる合成エストロゲンの胎生期暴露された雄マウスの次世代に先天奇形が対照レベル以上に誘発される継世代催奇形作用の原因を探るため、今年度は胎生期暴露マウスの性腺の電子顕微鏡による超微形態変化の有無を観察した。その結果、妊娠811日にジエチルスチルベストロール暴露した胎齢1318日の胎児では、いずれの時期の精巣においても精細管内にアポトーシス化あるいは変性した生殖細胞及び暗調なセルトリ細胞が多く認められた。さらに間質細胞ではミトコンドリアの小型化および滑面小胞体の減少がみられた。またこれらの胎児の生後10週におけるH・E染色による精巣組織観察では精巣の部分的雌化と精細管の萎縮などが認められ、軽度精巣毒性が確認された。また、エピジェネティックな遺伝子発現の制御ならびにゲノムの安定な維持に寄与していると考えられるDNAメチル化について検討した。合成エストロゲンを暴露した胎齢1318日の胎児の精巣についてDNAメチル化酵素(Dnmt1、3a、3a2、3b、3L)タンパクおよび遺伝子mRNAに関する検討を免疫組織化学あるいはreal-time PCRにより予備的に行った結果、タンパク局在については対照群と暴露群との間で著明な差は認められなかった。mRNAの発現では胎齢13日胎児精巣においてDnmt3a2およびDnmt 3b mRNAの発現が統計学的に有意に増加した。このことからDNAメチル化の変動が示唆された。胎生期の合成エストロゲン曝露による精巣障害と継世代催奇形性との関連を明らかにするために、今年度はエチニルエストラジオール(EE)を胎齢916日に投与し、胎齢18日胎児における精巣についてTEMにより超微形態観察をした結果、生殖細胞に変化はみられなかったが間質細胞にミトコンドリアの小型化と滑面小胞体の減少がみられた。生後21日では精細管委縮および生殖細胞減少が確認された。Real-timeRT-PCR法では胎齢13、18日、生後70日の生殖細胞にはEE曝露によるDnmt遺伝子mRNA発現に明らかな変化はみられなかった。胎齢13、18日および生後70日生殖細胞におけるゲノムワイドなDNAメチル化状態について解析した結果、胎齢13目および生後70日ではゲノムDNAは対照群と比較して高メチル化状態であった。正常マウス胎齢13日の生殖細胞ではゲノムワイドなDNAメチル化状態は低メチル化状態に保たれているが、EEの胎生期曝露はDnmt mRNA発現に変化を示さなかったものの、胎児の生殖細胞におけるゲノムDNAを高メチル化状態にし、成熟精子のDNAメチル化にまで影響をおよぼしたことから、合成エストロゲン曝露は雄性生殖細胞における発生段階特異的なDNAメチル化パターンを撹乱することが示唆された。マウス系統差の検討ではDnmt mRNA発現に関しては系統差がみられたが、いずれの系統においても合成エストロゲンの胎生期曝露により精巣におけるゲノムDNAを高メチル化状態にすることが示唆された。合成エストロゲンのエチニルエストラジオールEEに胎生期曝露された胎齢13、18日胎児性腺あるいは生後70日児の成熟精子におけるインプリント遺伝子であるH19、Igf2遺伝子mRNAの発現をreal-time PCR法で検討し、さらに特定遺伝子におけるCpGサイトにおいてDNAメチル化修飾の変化が生じているか否かを調べる目的でH19遺伝子プロモーター領域におけるメチル化修飾状態について解析した。その結果、EEに胎生期曝露された胎齢13および18日生殖細胞におけるH19・Igf2遺伝子mRNA発現は低下する傾向がみられた。またH19遺伝子プロモーター領域における12箇所のCpG部位のメチル化率は、対照群で18.9%であったが、EE投与群では60.2%(p<0.05)であり、EE胎生期曝露は、インプリント遺伝子のDNAメチル化パターンを変化させ、遺伝子発現に影響を及ぼすことが示唆された。また、合成エストロゲンに対するマウス系統差を比較したところ、胎児期生殖細胞におけるゲノムワイドなDNAメチル化状態には、C57BL/6JとICRでは差はみられなかったが、DES投与によりC57BL/6JではDnmts遺伝子のmRNA発現に上昇がみられ、C57BL/6J系統の高感受性が確認された。実験的手技・手法が確立しているため、検討に要する時間が短縮できたので実験は順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。

特定遺伝子、例えば口蓋裂誘発と深く関連のあるTGF-β3やMSX-1などの遺伝子発現に及ぼすDNAメチル化変異の役割について検討することが重要と考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。
気候変動シナリオ下の洪水対策のための計画:アジア諸国のリスクベースの決定分

気候変動シナリオ下での洪水管理計画気候変動は水資源に多大な影響を与えると考えられている。これは特に地域及び流域レベルにおき得る可能性のある変動、さらに、集水域に洪水をもたらす異常気象において重要な問題である。気候変動影響を評価するため、気候予測はさまざまな部門で行われているが、GCM地球規模気候システムは過度に単純化さているため、これによる気候予測をそのまま地域(流域)レベルに適用し気候変動影響を評価することは適当ではない。ネパールのバグマチ川流域上流周辺のGCM日降水量グリッドセルに、地域化変位値バイアス補正(Regionalized quantile-quantile bias correction)を行ったところ、バイアスは減少した。このバイアス補正データを用いて、現在(1979・2003年)及び将来(2075・2099年)の気候変動影響評価を行った。降水パターンに対する気候変動影響評価を年、月、日単位で行った。これらの分析から、将来年単位の降水量が有意に増加することがわかった。さらに、モンスーン期の有意な降水量増加と、その他の月での減少が認められた。極値降水量についての気候変動影響からは、頻度の高い豪雨が起きることがわかった。降水パターンの変化が洪水の頻度と重度に与える可能性のある影響は、降水量の分配と流出を空間的に分析するAFFDEFモデルを用いて行われた。このモデルは、各年の最大日流水量を算出することができ、それにより、気候変動が洪水頻度と重度に与える影響を評価することができる。1979-2003年(現在)と2075・2099年(将来)の期間で、バイアス補正された年間最大雨量を用いて、洪水頻度曲線に対する潜在的な気候変動影響を評価した。現在と将来の洪水頻度曲線の比較を行ったところ、平均35%の増加が見られたことから、都市域の雨水排水システムの計画とデザインの検討が求められる。本研究は、気候変動が巨大洪水に対して与える影響を評価することを目的としている。したがって、その指標は基盤やその他の損害を減軽させるために策定される。この研究は気候変動研究の文献調査から開始した。この文献調査では、様々な気候変動の研究に関する書籍やオンラインジャーナルなど、幅広く調査した。文献調査に続いて、ネパールのバグマティ川流域の現地調査を行った。Padhero Dovanの下流いくつかの地域は、ほぼ毎年洪水の被害を受けている。そこで、バグマティ川のPadhero Dovan地区では、流量シミュレーションが必要とされた。このことから、まずPadhero Dovanにおける1979年から2006年までの、歴史的な流出量のデータを気象水文局(DHM)より収集した。これと同様に、Padhero Dovanにおける流量シミュレーションのために、バグマティ川地域北部の異なる地域の、それぞれ入手可能な時期(平均30年)の降水量、気温および蒸発のデータを入手した。加えて、バグマティ川周辺に位置する村々の社会経済情報も収集した。これらの社会経済情報は二次文献(地域プロフィール、地図、ウェブサイト等)及び、関連のある村々を訪れて直接収集した。河川周辺の村々における、人口統計学、農業状態、インフラ、教育、保健、銀行、産業といった社会経済情報が収集された。これらのデータ収集に加えて、バグマティ川周辺の洪水の影響を受けた村々に住んでいる地元住民、水文気象局、技術研究所の学術スタッフ、エバーレスト技術コンサルタントの技術スタッフやその他大勢のステークホルダーを交えて、気候変動問題に関する討論を行った。MRI-GCMの結果を収集すると共に、研究流域の一つのグリッド(区域)における、降水頻度と強度のバイアス補正を実施した。これまでの研究は、様々なプラットフォームにおいてプレゼンテーションや論文提出を行っている。本研究は気候変動シナリオの予測を分析し、洪水管理への気候変動の潜在的影響を評価する事を目的としている。最も一般的なアプローチは流域スケールの水文モデルを気候予測と統合することである。本研究では、洪水に対するより良い備えを行うため、ネパールのバグマティ流水域を対象に極度の洪水時の気候変動影響を評価する水文モデルを行った。以下は、2011年度に行った主な活動である。1979年から2006年の水文気候データ(流出量、降雨量、気温、蒸発散量)をネパール気象庁より取得し、同時にバグマティ川周辺の洪水が起こる危険性のある村落についての社会経済関連データも取得した。社会経済データ(人口、農業、インフラ、教育、銀行、公衆衛生、産業その他)は二次情報源(地域統計データ、地図、ウェブサイト)だけでなく、村落を直接訪問することにより得られた。加えて、村落住民、気象庁関係者、工学系学識者、エベレストエンジニアリングコンサルタントの技術スタッフなど、様々なステークホルダーと気候変動に関する議論を行った。全球気候モデル(GCM)は現在最も信頼できるモデルとして、増加する温暖化ガス濃度に対する地球規模の気候システムの応答をシミュレーションするために用いられている。また、気温、降水量などといった気候変数を得ることができる。20km域のGCM降水量アウトプットと日分解能は気象研究所(日本)のものを用いた。空間ダウンスケーリングはGCMのアウトプットからより高精度な分解能(地域レベル)の気候データを得るために行われた。偏差バイアスの修正により、GCM降水量データのダウンスケーリングに成功し、対象地域において信頼性の高い気候変動影響評価を実施することが出来た。年間平均降水量との比較をしたところ、将来的に降水量が増加する可能性のあることが分かった。

これは特に地域及び流域レベルにおき得る可能性のある変動、さらに、集水域に洪水をもたらす異常気象において重要な問題である。気候変動影響を評価するため、気候予測はさまざまな部門で行われているが、GCM地球規模気候システムは過度に単純化さているため、これによる気候予測をそのまま地域(流域)レベルに適用し気候変動影響を評価することは適当ではない。ネパールのバグマチ川流域上流周辺のGCM日降水量グリッドセルに、地域化変位値バイアス補正(Regionalized quantile-quantile bias correction)を行ったところ、バイアスは減少した。このバイアス補正データを用いて、現在(1979・2003年)及び将来(2075・2099年)の気候変動影響評価を行った。降水パターンに対する気候変動影響評価を年、月、日単位で行った。これらの分析から、将来年単位の降水量が有意に増加することがわかった。さらに、モンスーン期の有意な降水量増加と、その他の月での減少が認められた。極値降水量についての気候変動影響からは、頻度の高い豪雨が起きることがわかった。降水パターンの変化が洪水の頻度と重度に与える可能性のある影響は、降水量の分配と流出を空間的に分析するAFFDEFモデルを用いて行われた。このモデルは、各年の最大日流水量を算出することができ、それにより、気候変動が洪水頻度と重度に与える影響を評価することができる。1979-2003年(現在)と2075・2099年(将来)の期間で、バイアス補正された年間最大雨量を用いて、洪水頻度曲線に対する潜在的な気候変動影響を評価した。現在と将来の洪水頻度曲線の比較を行ったところ、平均35%の増加が見られたことから、都市域の雨水排水システムの計画とデザインの検討が求められる。自身の研究は気候変動シナリオ下でのネパールのバグマティ流水域における洪水対策に直接焦点を当てている。研究の主なステップとしては、社会経済データ、水文気候データ、気候予測データの収集、全球気候予測のダウンスケーリング、水文モデルと洪水分析である。水文モデルはおおよそ完了しており、その後洪水分析に着手する予定である。現在、将来の洪水規模を予測する水文モデルに取り組んでいる。これは自身の研究にとって大変重要なステップである。研究は当初の計画通り遂行される予定である。水文モデルは2012年6月末までに完了させる予定である。今後2ヶ月以内に将来の洪水対策のための洪水頻度分析を完了する予定である。そして、ポスドク研究の結果を報告書にまとめる予定である。
幼児の音楽的感受性を伸ばす身体・言葉・図像表現を組み込んだ音楽表現活動の開発

幼児が歌う即興的な歌を質的に分析したところ,語の意味的な属性の剥奪と,繰り返し構造が特徴的であった。質問紙調査でのパス解析では,保育者の音や子どもへの感受性が,子ども中心的な音楽活動を通して,子どもたちの創造的な音楽活動に影響を与えていたことが明らかにされた。音楽的アクティビティの開発では計20件のアクティビティを開発し,これらのアクティビティの組み合わせてプロジェクトの2件を実践した。一つは,森のサウンドスケープ体験から発展するプロジェクトであり,もう一つは手作り楽器の体験から発展するプロジェクトの2件を実践した。研究成果は論文及び幼稚園教諭対象の講演会を通じて幼児教育界に還元した。研究期間の初年度にあたる平成27年度は,当初の計画通り「音楽的感受性に関する探究」と「音楽表現アクティビティの開発」の両面から研究を推進した。まず「音楽的感受性に関する探究」では,A幼稚園において,3歳5歳の子どもたちが,声や音具を用いてリズミカルな音表現を行っている事例収集を行った。その結果,幼児がリズミカルな音の生成の際には,身体の動きが伴うこと(体を揺らす,飛び跳ねる),ときに自発的な歌を伴うこと,複数の幼児の協調的な動きとリズムの共有が見られることなどが見いだされた。オノマトペに関しては,音の気づきを他者に伝えるときに用いられ,リズミカルな音楽表現に結びつくことはまれであることも見出された。これらの知見を踏まえて,小池(2009)の質問紙調査で不十分であった「幼児の音楽表現」に関する質問項目を考案して,平成28年度の質問紙調査実施のための準備を進めた。次に,「音楽表現アクティビティの開発」では,森でサウンドスケープを体験するアクティビティ,サウンドスケープをオノマトペとして再現するアクティビティ,オノマトペを描画表現するアクティビティ,描画したオノマトペを素材として音楽的な表現を行うアクティビティを試みを行った。また,これらのアクティビティを一連の活動として行うことにより,最終的にはオノマトペを用いて,幼児がアンサンブルを自発的に行うことへと結びつけることができた。これらの他,スライド笛などの手作り楽器や,ブームワッカーなどの音具を用いて音楽的な表現を促進するアクティビティの開発を行った。「音楽的感受性に関する探究」では,声や音具を用いてリズミカルな音表現を行っている事例収集を順調に進めることができた。その結果として,幼児がリズミカルな音の生成を行う条件について考察を深めた。この結果を受けて,平成28年度に予定している質問紙調査項目の改訂を行うことができた。「音楽表現アクティビティの開発」では,単にアクティビティを開発するだけではなく,それらを一連の流れの中に位置付け,次第に音楽的な気づきを深め,最終的に自発的な音楽表現に結びつけるプロジェクトとして実践することができた。これは平成28年度から開始するプロジェクト開発について前倒しして着手できたことを意味する。一方で,アクティビティの開発については当初10個程度を予定していたが,その目標からするとやや少ない6個にとどまったため,平成28年度においては,開発スピードを加速させたい。3年計画の2年目にあたる平成28年度は,当初予定通り「音楽的感受性に関する探究」については研究を完結させ,「音楽的アクティビティの開発」と「音楽表現プロジェクトの提案」については昨年度から継続して取り組んだ。まず「音楽的感受性に関する探究」に関しては,11年目において幼稚園の子どもたちの遊びを観察して収集した即興的な歌に,従来から収集してきた事例をあわせて言語・会話面からの分析を行い,その結果を論文「幼稚園における即興的な歌に対する言語・会話面からの事例分析」にまとめた。2昨年度策定した質問紙項目を用いて,愛媛県・香川県両県内の幼稚園・保育所に質問紙を送付し,986人の保育者からの回答を得た。その結果についてパス解析等の多変量解析を用いた分析を行った。その結果,保育者の「子どもの言葉・動きへの感受性」が,「子どもたちの創造的な音楽活動」に影響を与えていることが示された。「音楽的アクティビティの開発」に関しては,「音楽と対話」において3件,「創造的な歌・音具」において7件,「音の同定と描画」において6件,「音楽的概念・方法と他の学びとの関連」において4件の合計20件のアクティビティを開発した。また,開発したほとんどのアクティビティは子どもたちを対象とした活動で実際に行い,保育現場で用いることのできるアクティビティへの改良を試みた。「音楽表現プロジェクトの提案」では,平成27年度に1件,平成28年度に1件の合計2件のプロジェクト活動を行った。平成27年度に行ったプロジェクトはすでに平成27年度に論文化しており,平成28年度に行ったプロジェクトの成果は「手作り楽器と音素材を用いた幼児の擬音表現・音描画・音即興の試み」として論文執筆を行い,現在審査中である。本研究課題においては「音楽的感受性に関する探究」「音楽的アクティビティの開発」「音楽表現プロジェクトの提案」の3つの内容で研究を進めているが,いずれにおいても順調に研究が進展している。「音楽的感受性に関する探究」については,質的研究,量的研究の2側面から平成28年度までに研究を完結させることとしていたが,これについては,「研究実績の概要」で述べたとおり,当初の予定通り研究が完結した。質的研究においては論文化も終えることができた。「音楽的アクティビティの開発」については平成28年度で計20件のアクティビティを開発し,平成29年度に開発を完了することとしていた。

平成28年度においては当初の予定通りの20件のアクティビティを開発し,幼稚園,保育所での試用を行いその改良を行っているところであり,平成29年度には十分開発を完了することができる。「音楽表現プロジェクトの提案」については当初平成28年度,29年度に行う予定としていたが,予定を前倒しして平成27年度から音楽表現プロジェクト研究に着手している。現在までに2件のプロジェクトを幼稚園,保育所において行い,2件ともに論文化も行った(平成28年度執筆分の論文は審査中)。今後はさらにプロジェクト的な音楽活動を展開し,平成29年度中には十分に研究を完了させることができる。3年計画の最終年度にあたる平成29年度は,平成27年度と平成28年度に行った研究をとりまとめるとともに,3年間で行った本研究の柱である「音楽的感受性に関する探究」「音楽的アクティビティの開発」「音楽表現プロジェクトの提案」の3観点での研究成果の公表,および保育界ならびに一般社会への研究成果の還元を行った。保育界ならびに一般社会への研究成果の還元では,愛媛県内の幼稚園教諭対象の「愛媛県幼稚園教育理解推進説明会」において,平成29年7月31日(愛媛県西予市)及び同年8月10日(愛媛県今治市)に,本研究で行った研究成果にもとづく講演を行った。幼児が歌う即興的な歌を質的に分析したところ,語の意味的な属性の剥奪と,繰り返し構造が特徴的であった。質問紙調査でのパス解析では,保育者の音や子どもへの感受性が,子ども中心的な音楽活動を通して,子どもたちの創造的な音楽活動に影響を与えていたことが明らかにされた。音楽的アクティビティの開発では計20件のアクティビティを開発し,これらのアクティビティの組み合わせてプロジェクトの2件を実践した。一つは,森のサウンドスケープ体験から発展するプロジェクトであり,もう一つは手作り楽器の体験から発展するプロジェクトの2件を実践した。研究成果は論文及び幼稚園教諭対象の講演会を通じて幼児教育界に還元した。研究計画はおおむね順調に推移しているため,当初の計画に従って研究を推進させる。平成28年度は,「音楽的感受性に関する探究」について,平成27年度に作成した調査項目にもとづき,愛媛・香川の両県内の幼稚園・保育所に勤務する保育者を対象に質問紙調査を実施し,平成28年度後期中に分析を行い,論文に取りまとめて投稿する。若干進行が遅れている「音楽表現アクティビティの開発」については開発速度を加速させ,平成29年度半ばまでに,4つの観点それぞれでおおむね5個ずつ,計20個程度のアクティビティの開発を完了する。また,平成27年度から先行して着手している「音楽表現プロジェクトの提案」については,平成27年度研究をもとに改良を加えていくとともに,平成28年度からは実践の評価手法として,ビデオ記録をもとにしたビデオ・ドキュメンテーションの手法の開発を行う。「音楽的アクティビティの開発」においては,開発したアクティビティを幼稚園,保育所でさらに試用を重ねて改良し,開発を完了する。「音楽表現プロジェクトの提案」については,さらに1件のプロジェクトを企画・実行するとともに,記録をビデオ・ドキュメンテーションとしてまとめる。
17世紀中国における思想史像の再検討

17世紀中国は,その間に王朝交替が挿入されたことで,明末清初期とも通称される。しかも,それが異民族による征服として現れたために,この激動の時期に生み出された様々な知的営為にはそれゆえの屈折が刻まれることになった。それらは,これまで,前代の思想的傾向の発展または逆転として位置づけられ,さらに,後代におけるそれらの発展または挫折が論じられてきた。つまり,従来の研究においては,前代から後代への思想史な展開をそれらが媒介しえたかどうか,という一点だけが特権化されていたわけで,前後の思想史的な流れを整合的に解釈するための一挿話として以上の取扱をそれらは受けてこなかった。そうした問題設定を一度反転させて,この特別な時代の知のあり方にそれとして焦点をあてることにより,それに前後する時代における知のあり方をそこから逆に反照してみることが,本研究ではめざされていた。しかも,本研究は,明中期から清中期にわたるおよそ三百年の間の(後期中華帝国の最盛期で,しかも,帝国主義の衝撃をいまだ受けることなく,他方,イエズス会宣教師らのもたらした西方の新知識の洗礼を受けつつあった時期における)思想史を新たに構想するための基礎作業として位置づけられるもので,近年進展の著しい欧米の明清史関係の研究を摂取することに特に配慮して進められた。その作業を通じて,この時期を代表する思想家である王夫之の「命」解釈の試みが,朱熹以来定式化されてきた「命」の性格づけ,すなわち,個々の人間をその個別性と普遍性の双方において決定づける「命」の一回性(誕生時における)というそれをいかに根本的に読みかえて,「命」の本質を反復性(個々の人間の性を通じての)に求めるものであったか,ということが明らかにされた。あわせて,中国思想に対するまったく独自な研究で知られる西順蔵氏の近世儒教論を,研究史的にどのように位置づけるべきか,が考察された。
拡散強調磁気共鳴像に基づく側脳室内脳脊髄液温度測定方法

本研究は、一般的に臨床のルーチン測定として用いられているMRI測定方法の一つである拡散強調画像(Diffusion Weighted Image: DWI)を解析することにより、これまで容易に測定することが出来なかった「脳深部温度」という新たな鑑別項目を提供することを目的とした。ファントム測定によりDWI撮像パラメータの最適値を得て、それらを臨床研究に応用した。病態把握への応用として、以下のような症例を健常者等と比較した。多発性硬化症、統合失調症、外傷性脳損傷、パーキンソン病、正常圧水頭症。症例と比較群の間に有意な差異が観察され、脳温の変化から症例群における脳活動の異常が示唆された。本研究は、一般的に臨床のルーチン測定として用いられているMRI測定方法の一つである拡散テンソル画像(Diffusion Tensor Image: DTI)を解析することにより「脳深部温度」という新たな鑑別項目を提供することを目的とする。ファントム測定によりDTI撮像パラメータの最適値を得て、それらを臨床測定に適用する。さらに、データ解析手法を開発し、適正な値を提出して脳内の代謝や病態把握のための新たな指標を温度という馴染みやすい値で提供する。平成25年度は、主にトラウマ患者における状況の再現をファントムにより検討した。具体的には、人工脳せき髄液ファントムに対して出血時に増加すると考えられるタンパク質量をさまざまに設定し、DTIから得られた温度測定結果を実測値と比較して、タンパク質量の本法に対する影響の有無、程度を検証した。その結果、0.1-1.11mg/mlのタンパク濃度では、0.1-0.42°C程度の粘度による影響が観察された。健常者の20倍程度までのタンパク量であれば、大きな影響を与えないことが分かった。実患者への応用例として、多発性硬化症患者の平均脳温と健常者との比較を行った。その結果、多発性硬化症患者において、有意に高い平均脳温が観測された。病理学的考察に沿う結果を得た。平成24年度は、ファントムによる基礎的検討および症例収集を主に行った。具体的には、蒸留水および人工脳せき髄液ファントムを作成し、DTIから得られた温度測定結果を実測値と比較して、その精度を検証した。蒸留水ファントムは、自由拡散条件とし、DTI測定およびMR Spectroscopy(MRS)測定における適正測定パラメータの選定に用いた。その結果、DTIから得られた温度測定結果では磁場の安定性やノイズの低減が必要であり、人工脳せき髄液においては、最大で1.2°C程度の誤差が観測された。一方、MRSでは誤差0.2°C以下という高精度で結果を得ることができた。DTIにおける誤差の検証には、MRIを構成する要素ごとに更なる要因分析が必要とされた。精度検証がさらに必要な手法ではあるが、トラウマ患者および多発性硬化症患者については、DTI温度計測を脳深部温度計測に適用し、健常者と比較して有意な差を観察した。本研究は、すでに多くの施設で臨床のルーチン測定として用いられているMRI測定方法の一つである拡散テンソル画像(Diffusion Tensor Image:DTI)を解析することにより「脳深部温度」という新たな鑑別項目を提供することを目的とする。平成26年度は、温度をコントロールできるMRI用ファントムを作成し、出血の状況の一部を再現した。具体的には、脳出血時に温度測定に影響すると考えられる血液内の蛋白質濃度の影響を調査した。また、それらの実際的な状況として、くも膜下出血患者の出血程度、出血位置がどのように脳温測定に影響を及ぼすかを調査し、初期の検討結果を得た。側脳室内および側脳室に連続する脳脊髄液内に多量の出血が認められる場合には、温度測定の対象となる脳脊髄液の拡散係数に影響を与えることが観察された。また、実症例への適用として、精神疾患患者の脳活動と脳温度の影響について一定の知見が得られた。平成27年度は、主にトラウマ患者における状況の再現をファントムにより検討し、実際のトラウマ患者の出血度合いと計測される温度の関係を調査した。その結果、臨床的に出血の度合い判定に用いられるFisher Scaleと血液混入により過少評価される温度との間に関係が見られた。

また、他の疾患への応用例として、パーキンソン病、多系統萎縮症患者間の脳温度に差異があることが見出された。さらに、正常圧水頭症患者において有意に脳温の低下が観察された。また、健常女性における生理周期と脳温度の関係についても知見を得ることができた。さらに、脳実質について、本法以外のMRIに基づく手法との比較も行い、相関があることが分かった。本研究は、一般的に臨床のルーチン測定として用いられているMRI測定方法の一つである拡散強調画像(Diffusion Weighted Image: DWI)を解析することにより、これまで容易に測定することが出来なかった「脳深部温度」という新たな鑑別項目を提供することを目的とした。ファントム測定によりDWI撮像パラメータの最適値を得て、それらを臨床研究に応用した。病態把握への応用として、以下のような症例を健常者等と比較した。多発性硬化症、統合失調症、外傷性脳損傷、パーキンソン病、正常圧水頭症。症例と比較群の間に有意な差異が観察され、脳温の変化から症例群における脳活動の異常が示唆された。研究当初より以下の4つの目的を設定している。(目的1)ファントムによる基礎検討、(目的2)健常者への応用、(目的3)自動算出方法の検討、(目的4)病態把握への応用。これらのうち、すべての目的において一定の成果を得ている。しかしながら、それぞれにさらに詳細に検討すべき項目が残されている。医用画像情報工学これまでにも(目的1)から(目的4)において、実施済みではあるが、(目的2)においては、さらに拡散に及ぼす流れの影響について、体温周期への応用など人体現象の仕組みと温度の関係についても調査する。(目的3)は、概ね完成し、一部の施設に提供しているが、さらに改善が必要である。(目的4)においては、予定していた疾患以外についても検討する予定である。(目的1)ファントムによる基礎的検討、(目的2)健常者への応用、(目的3)自動算出方法の検討、(目的4)病態把握への応用において、(目的1)(目的3)は概ね実施されており、精細な検討が必要な部分も残されているが、一定の成果を得ている。(目的4)については、Moyamoya病、脳溢血、脳外傷(トラウマ)、水頭症、小児病変等への応用を予定していたが、脳溢血および小児病変以外についてはすでに病態群の検討を行っており、追加項目として、多発性硬化症についても検討した。さらに、適用例を増やす計画がある。本研究では4つの目的とそれを実現する4つの方法を設定しているが、平成24年度には、主に以下の目的1に対する方法1を実施した。(目的1)ファントムによる基礎的検討(方法1)水ファントムを作成し、DTIの結果をMRSを参照として、その精度を検証する。(水ファントム)自由拡散ファントム、制限拡散ファントムの作成。(DTI測定)最適測定パラメータの選定。(MRS測定)最適測定パラメータの選定。水ファントムは、蒸留水、NAAなどの脳代謝物、およびpH調整剤により構成される。
経済成長が失業率および労働力フローに与える影響についての理論・実証分析

当該研究では経済成長が労働市場に与える影響を理論、実証の両面から分析を行った。米国時系列データを使用し、労働生産性の成長が入職率を増加させる一方で、離職率を減少させることにより失業率を低下させることを明らかにした。この観察された事実の背後にあるメカニズムを明らかにするため、近年、労働市場全体を分析する際の標準的な枠組みを提供しているサーチ・マッチングモデルに就業者の転職活動を導入し、理論、数量分析を行った。当該研究の成果は国際学術雑誌Journal of Monetary Economicsに掲載された。本研究の目的は経済成長が労働市場、とりわけ労働力フローに与える影響を理論・実証の両面から分析することである。そこで、米国、日本、欧州諸国における経済成長率、失業率、離職率、就業率の時系列データを使用し、経済成長率と失業変動の背後にある労働力フローの関係を明らかにした。MiYamoto and Takahashi(2011)では、米国における労働力フローの時系列データを使用し、労働力生産性の成長率の上昇は、就職率の上昇と離職率の低下を通じて、失業率を低下させることを示した。また、日本の労働力フローに関するファクトの整理をLin and Miyamoto(2010)で行った。さらに、経済成長率が労働市場にどのような影響を与えるかについては、近年、マクロ経済学および労働経済学において労働市場全体を分析する際の標準的な枠組みを提供しているサーチ・マッチングモデルを用いて理論、数量分析を行った。これらの研究成果はMiyamoto(2010,Japan and the World Economy)およびMiyamoto and Takahashi(2011)で発表している。特に、Miyamoto and Takahashi(2011)では、まず米国時系列データを使用し、労働生産性の成長が失業プールへの流入を低下させる一方、流出を上昇させることで失業率を低下させることを示した。この結果は既存のサーチ・マッチング理論の枠組みでは説明が困難であるが、本研究では、米国労働市場の特徴のひとつであるJob-to-job flowに注目し、on-the-job searchを導入したサーチモデルを考えることで、上述の観察される事実を理論、数量的に説明することに成功した。また、Miyamoto(2011,B.E.Journal of Macroeconomics)では、景気循環の労働市場の動きをサーチ理論をもちいて理論、数量的に分析を行った。Miyamoto and Takahashi(2011)では、米国における労働力フローの時系列データを使用し、労働力生産性の成長率の上昇は、就職率の上昇と離職率の低下を通じて、失業率を低下させることを示した。また、日本の労働力フローに関するファクトの整理をLin and Miyamoto(2011)で行った。これらの研究成果はMiyamoto(2010, Japan and the World Economy)およびMiyamoto and Takahashi(2011, Journal of Monetary Economics)で発表している。また、Miyamoto(2011, B.E.Journal of Macroeconomics)では、米国における景気循環の労働市場の動きをサーチ理論を用いて理論、数量的に分析を行った。