hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経振動子の位相リセットによる音声コミュニケーション原理

脳内の皮質間の情報伝達と,ヒトとヒトとの情報伝達の神経メカニズムを,神経振動子理論にもとづき統一的に記述することを目的として,脳波実験,および脳波と機能的MRIの同時計測実験を行った.その結果,脳内の動的なネットワークはシータ波の特定の位相においてガンマ波が発生することで実現されていること,ヒトとヒトとのコミュニケーションについては,さらに緩やかなデルタ波で脳間の神経振動子協調を実現することで,シータ波で表象している情報の伝達を効率的に行っていることを示した.このことは,脳内から脳間までの情報伝達の神経メカニズムを,神経振動子を用いた統一的な理論により記述可能であることを意味している.ヒトの音声コミュニケーションにおいて,話者の顔を見ることによる神経振動子の位相リセットが音声理解を促進していることを明らかにするため,脳波と機能的MRIの同時計測,TMS刺激時の脳波計測,統合失調症患者のMEG計測を,統一の実験課題を用いて実施する.現在までに,音声聴取心理実験課題を構築するとともに,頭皮脳波計測を開始した.本研究では,プロソディ表現をコードしているデルタ波の特定の位相位置(谷または山)において,シラブルをコードしている右半球聴覚皮質におけるシータ波,フォニームをコードしている左半球聴覚皮質におけるガンマ波が統合されると考えている.つまり,プロソディ表現と音声の発生タイミングがデルタ波の半周期(150500ミリ秒)ずれることにより,視覚情報による音声理解の促進効果が消失するものと考えられる.そこで,単語読み上げ時の音声と映像の再生タイミングを操作した実験刺激を用いて,プロソディ表現による位相リセットの役割について検討する必要がある.そこで,ノイズが重畳した音声を聴取時において,聴取した音声の再認実験課題を構築した.話者の顔を見ることによる音声理解の促進には,位相リセットによる聴覚皮質における神経振動子の励起タイミングの制御以外に,発話タイミングの予測が影響している可能性が交絡している.この交絡効果を排除するため,統制条件としてシャッフルした映像を提示する刺激を採用した.映像をシャッフルすることで,映像から得られる空間情報は失われる一方,発話タイミングに関する時間情報は維持することが可能である.この統制条件と,映像の空間情報を保持しているシャッフルしない映像を提示する条件を比較することにより,口唇の運動予測による音声理解の促進の交絡効果を排除した位相リセットの効果を観察可能となる.平成25年度においては構築した実験課題を用いて,脳波計測実験を開始した.ヒトの音声コミュニケーションにおいて,話者の顔を見ることによる神経振動子の位相リセットが音声理解を促進していることを明らかにするため,脳波と機能的MRIの同時計測,TMS刺激時の脳波計測,統合失調症患者のMEG計測を実施することを目的としている.前年度までに,音声聴取心理実験課題を構築するとともに,頭皮脳波計測を開始していた.平成26年度においては頭皮脳波計測を完了するとともに,脳波と機能的MRIの同時計測を開始した.また,TMS刺激時の脳波計測の準備を進めるとともに,音知覚おける統合失調症患者のMEG計測データの解析について検討を始めた.音声聴取の心理実験課題を遂行時の脳波計測においては,音声と映像が同期呈示される場合において,聴取中の脳波が話者の韻律リズムに引き込み同調する結果を得た.さらに,このリズムの特定の位相において,音声の音節リズムと音素リズムに対応する脳波活動が増大することが明らかになった.このことは,話者の顔を見ることにより聴取者の脳波活動が位相リセットされることで,音声コミュニケーションが促進するという我々の仮説を支持するものである.ただし,頭皮上で観察する脳波のみでは,その活動の空間部位を同定することは困難である.そこで当初の予定通り,脳波と機能的MRIの同時計測を開始した.このことにより,位相リセットによる音声コミュニケーションの促進メカニズムの詳細を検討する.さらに,この脳波活動と機能との因果性を明らかにするために,TMS刺激時の脳波計測を予定している.この研究課題についても現在必要な準備を進めており,準備が整い次第,測定を開始する.また,統合失調症患者のMEG計測についても音知覚時の実験を実施しており,現在,データ解析の準備中である.ヒトの音声コミュニケーションにおいて,話者の顔を見ることによる神経振動子の位相リセットが音声理解を促進していることを明らかにするため,脳波と機能的MRIの同時計測,TMS刺激時の脳波計測,統合失調症患者のMEG計測を実施することを目的としている.前年度までに,構築した音声聴取心理実験課題を用いて頭皮脳波計測を実施していた.平成27年度においては頭皮脳波計測の解析を完了するとともに,脳波と機能的MRIの同時計測を開始した.また,音知覚おける統合失調症患者のfMRI計測を実施した.音声聴取の心理実験課題を遂行時の脳波計測においては,音声と映像が同期呈示される場合において,聴取中の脳波が話者の韻律リズムに引き込み同調する結果を得た.さらに,このリズムの特定の位相において,音声の音節リズムと音素リズムに対応する脳波活動が増大することが明らかになった.このことは,話者の顔を見ることにより聴取者の脳波活動が位相リセットされることで,音声コミュニケーションが促進するという我々の仮説を支持するものである.ただし,頭皮上で観察する脳波のみでは,その活動の空間部位を同定することは困難である.そこで脳波と機能的MRIの同時計測を実施することで,この脳波成分に関連して活動する脳部位の同定を進めている.このことにより,位相リセットによる音声コミュニケーションの促進メカニズムの詳細を検討する.

さらに,統合失調症患者を対象として音知覚に関連する課題遂行中の機能的MRI計測を実施することで,音声聴取課題遂行中の脳波計測により得られたリズム帯域での脳活動が,健常者と比較して異常な状態を示していることを突き止めた.このことは,音声コミュニケーションにおける神経振動子の役割についての我々の仮説を支持する結果である.当初の予定では,音声聴取の心理実験課題の構築,および頭皮脳波計測を実施した後に,機能的MRIと脳波の同時計測,TMS刺激時の脳波計測,統合失調症患者のMEG計測を実施することを計画している.現在までに,音声聴取の心理実験課題の構築,および頭皮脳波計測は予定通り終了し,音声聴取における神経振動子の役割についてその詳細を検討している.その結果,音声聴取において神経振動子が重要な役割を果たすとする我々の当初の仮説を支持する結果を得ている.また,統合失調症患者を対象とした機能的MRI計測を実施することにより,統合失調症においては脳波計側において同定した神経振動子の不全が起きていることが明らかになりつつある.これらの成果は既に国際論文誌に投稿または投稿準備中であり,当初の予定通りの研究進捗であると評価できる.また,統合失調症を対象としたMEG計測データについては,既に解析方針の検討を進めているとともに,TMS刺激時の脳波計測についても既に準備を完了しており,全体として当初の計画通り研究遂行している.以上のことから,おおむね順調に計画が進展していると評価できる.ヒトの音声コミュニケーションにおいて,話者の顔を見ることによる神経振動子の位相リセットが音声理解を促進していることを明らかにするため,脳波と機能的MRIの同時計測,TMS刺激時の脳波計測,統合失調症患者のMEG計測を実施することを目的としている.これまでに,構築した音声聴取心理実験課題を用いて頭皮脳波計測を実施するとともに,音知覚おける統合失調症患者のfMRI計測を実施した.音声聴取の心理実験課題を遂行時の脳波計測においては,音声と映像が同期呈示される場合において,聴取中の脳波が話者の韻律リズムに引き込み同調する結果を得た.さらに,このリズムの特定の位相において,音声の音節リズムと音素リズムに対応する脳波活動が増大することが明らかになった.このことは,話者の顔を見ることにより聴取者の脳波活動が位相リセットされることで,音声コミュニケーションが促進するという我々の仮説を支持するものである.また,韻律リズムに同調する脳波の機能的役割を検証するために,脳波位相による行動実験データへの影響を定量的に検証可能な指標を提案した.このことにより,この韻律リズムに同調する脳波の位相により,音声聴取の成績が変化することが明らかになった.さらに,統合失調症患者を対象として音知覚に関連する課題遂行中のfMRI計測を実施することで,音声聴取課題遂行中の脳波計測により得られたリズム帯域での脳活動が,健常者と比較して異常な状態を示していることを突き止めた.
ネパール丘陵地農民の身体的状況の季節変動　ー20年後の調査研究ー

開発途上国では、食生活や労働内容が季節によって異なり、健康状態や身体状況等が変化する。申請者らは1998年にネパールの農村住民の体重と血圧を1年間追跡して明らかな季節変動を観察した。また年4回測定した血液の検査項目にも季節差を認めた。これらの季節変動は、食餌量(摂取エネルギー量)の不足ではなく、農繁期と農閑期の労働量の差異によると考えられた。この山村も現金収入が得られるようになり、徐々に生活環境や労働形態が変化しつつある。本研究では、住民の体重や血圧・動脈硬化指数などを20ヶ月間追跡し、また身体活動や栄養調査などを行い、季節変動の程度を20年前の季節変動調査研究の結果を比較する。
ＡＲ技術を利用した板書表現の拡張と教育利用に関する研究

1.AR技術を利用した板書表現の拡張の可能性を示すため、5種類のAR教材を作成した。その結果、ARマーカーを貼り付けてタブレットPCで見る方法で教育的に効果のある教材があること、特に、回路図などの平面に描かれた記号を、立体模型に変換して提示する教材は有望であることがわかった。しかし、ARマーカーのサイズとデザイン、位置に加えて、モデルの提示場所については、さまざまな工夫が必要であることがわかった。2. AR技術の利用場面を、起動のタイミング、提示方法、教育場面での用途の3点で整理した。平成24年度は、平成23年度に制作したプロトタイプのシステムにおける試行と評価をもとに、板書では表現しづらい分野でのAR教材の設計と開発に注力を行った。平成23年度より四国大学では大学改革として、事務処理作業に高負担な時期が続いているなか、平成24年度は学科長を努めることになったため、十分な時間がとれず、模擬授業や評価を行うまでには至っていない。しかし、通常の板書では表現しづらい、(1)比較的大きなモデルと(2)動きを伴うモデルについては開発を行い、その実現可能性と開発上の留意点を検討することができた。1つ目は、黒板上を仮想の物体が加速度運動しているように見える教材ソフトであり、白板上に等間隔のマーカーを置くことで、学習者はARソフトを通して白板前をおよそ3m以上の距離にわたって等加速度で運動する物体を閲覧・シミュレーション操作が可能となった。この手法により、大きな立体モデル全体を見ることも、加速の最初や最後など特定の位置だけを拡大して見ることも実現可能となったが、マーカーの数や物理的な配置上の限界など、いくつかの課題も見つかった。2つ目は、金星の満ち欠けを立体的に表現する教材ソフトである。白板上に書かれた平面的な満ち欠けの図が動くだけでなく、学習者と白板の間に太陽があるものとし、学習者の位置が地球である場合の金星の動きと、太陽による満ち欠けが見えるようになっている。前後に立体表示させる場合は、マーカーを中心に投影すると白板を通り抜けて奥に移動した物体の遠近感が不明瞭になり、逆に全ての物体を白板の手前に表現すると、マーカーが撮影される範囲内でしかカメラを動かせないなどの制限事項がいくつか生じることがわかった。さらに、CGデータを用意するだけで、簡易にARを利用した提示が実現できるソフトも整備し、多様な場面でAR教材を利用可能にした。平成25年度は、これまでの研究結果を集約し、AR教材を利用した板書表現の拡張の可能性について総括し、合わせて教育利用の準備と留意点の整理を行った。平成25年度は学部長を急遽務めることになったため、十分な時間がとれず、最後に予定していた授業利用のための指導用テキストの制作までには至っていない。しかし、AR技術を教育に利用するために必要な活用イメージの提示と、普及の基礎となる環境整備、AR教材の特徴を示す具体例の抽出についてはある程度筋道を立てられたと考えている。1つ目は、マーカーレス(黒い枠の入ったマーカーを使わない技術)による板書表現の拡張例を製作し、その留意点について検討を行った。黒い枠の入ったマーカーは、認識率は高いが板書表現上の違和感が残る。これに対してマーカーレスは、単純な記号での認識率は下がるものの、板書時の補助資料に写真として提示するなどの工夫により板書表現上の違和感をおさえることができる。2つ目は、AR教材の製作環境の整備と留意点について検討を行った。AR教材が普及するためには、学習者による利用場面に加えて、多様な教材の製作が必要となる。特に、ARを実現するソフトウェア(ライブラリ)に合わせた3DCGの制作と特殊効果(半透明、陰影の強調)やアニメーションの指定方法については、マニュアルの制作を試みた。3つ目は、AR技術が活きる単元や教材の策定と一部制作を行った。従来型のシミュレーション教材や提示用のCG教材との違いを明確にするため、AR技術でなければ実現できない提示場面について考察を行った。平成23年度は、現時点の一般の学校において実践可能なAR技術を利用した、板書内容の拡張表現の方法について、検討・開発を行った。学校教育で利用可能な環境として、通常の黒板に加えて、タブレットPCと電子黒板の利用を想定している。その結果、教材の開発には、拡張表示の位置の指定とモデルの提示のしやすさから、マーカーを用いた方式を採用することとし、板書の機能と役割、ARを含めた提示媒体の特徴を分析し、授業においてARが効果的に利用可能な場面の特定を行った。板書を拡張する教育的な表現を検討する例として、今回は5つの教材を開発し、提案している。ここで実現した教材は全て、8センチ四方に描かれたマーカーを、必要に応じて黒板に貼り付ける方法をとっている。学習者は、タブレットPCを用いて板書を見ることで、拡張された表現が閲覧する。開発した教材は次の5つである。【平面画像】

平面画像を提示し、その内容を読み取らせる授業を想定して作成した。教員が紙を貼り替えることなしに、学習者が必要に応じて画像を入れ替え、より多くの情報を読み取ることが可能となっている。【3Dモデル】骨格標本や動物などを比較的大きな立体で提示することで、教材内容の立体的な特徴やスケール感を実感しやすくしている。【記号の置き換え】マーカーに元素記号などを採用することにより、黒板上の記号と実物の置き換えを学習者が行えるようにした。【モデル図のアニメーション】回路図などのモデル図を、立体のアニメーションで提示することにより、モデル図の内容のイメージ化を促すようにした。【簡易シミュレーション】黒板に書かれた文字や図形の上に重ねて、学習者がシミュレーション操作できるようにした。本研究により、現時点の一般化された技術でもARによる板書表現の拡張が教育的にもある程度の効果を期待できることがわかった。平成23年度より四国大学では大学改革として、事務処理作業に高負担な時期が続いているなか、平成24年度は学科長を努めることになったため、十分な時間がとれず、開発については概ね予定通りとなっているが、模擬授業や教育現場での試行などについてまでは十分な時間を割くことができていない。平成23年度より四国大学で大学改革として大幅な組織改造が行なわれたが、学科の副主任業務としての事務作業に、申請時に想定した以上の時間をとられたため。また、教材開発においては3DのCGモデルの製作が不可欠であるが、製作にあたって柔軟に対応可能な協力者が見つからなかったため。最終年度となっており、これまでに開発したものに加えて、ARによる応用的な利用(幼児教育や図画工作などの表現分野)について、その可能性を提案する教材ソフトを開発する。また、平成2324年度の研究から、板書表現を拡張するうえで、マーカーの利用はかなり制限があることがわかっているので、マーカーを利用しないで提示可能な教材ソフトの開発とその留意点についてまとめる予定である。平成24年度は、1)平成23年度に提案した教材例をもとにしたAR教材の製作、2)授業での模擬的な利用と効果の検討、3)電子黒板を利用した提示例の開発と授業案の検討を行う予定である。平成25年度は、1)それまで提案してきたAR教材の利用例と授業案の開発と実践の継続、2)それらを利用した教育方法の整理、3)成果を広めるためのテキストの製作を行う予定である。ARによる応用的な利用を実現するため、電子黒板を活用することによる、ARの可能性や授業内での提示例を検討し、提案する予定である。また、マーカーを利用しないで提示するためには、開発と閲覧のそれぞれの端末で高速なデータ処理を要求されるため、これに対応した環境を整備したいと考える。1)AR教材の製作については、授業で利用可能な3DのCGモデルを、外部協力者に依頼して製作する予定である。また、製作に必要な素材や技術的情報の入手も必要と考える。2)授業での模擬的な利用については、大学の授業での利用を中心として、実践例を増やす予定である。そのため、学習者が利用する閲覧用のスレートPCの拡充が必要となる。
音素・単語・フレーズの同時スポッティングによる対語音声の認識

人間が音声を聞き取り内容を理解する場合には、文のレベルで常に聞いているのではなく、音素、単語、フレーズ、文といった階層を選択していると考えられる。人間と機械の音声対話においても、文レベルで完全に解析するのではなく、解析できるところだけを解析して繋ぎ合わせ意味を補完する方法は、対話の文法が完全ではないので、有効でありかつ実現可能な方法と考えられる。解析可能な単位としては、単語、フレーズ、部分文を考えることができるが、本研究では、単語・フレーズに限定して連続音声からこれを抽出(スポッティング)し、対話音声を解析・認識することを目的としている。ワードスポッティングの技術は連続音声から既知語と未知語を判定しながら、既知語のみを抽出する技術である。既知語か未知語かを判定するには、既知語を構成している音素に関する情報、たとえば既知語の音素数や、音素の継続時間長から算出される単語継続時間長、単語尤度と音素系列の尤度比などが必要となる。本年度の研究では、単語スポッティングをする際に、どのような音素情報が利用可能かを明らかにし、既知語抽出精度の高い単語スポッティングの方法を見つけることを目的として研究を進めた。まず、単語スポッティングの従来手法である尤度比に基づく方法、事後確率に基づく方法、Nベスト法の手法について理論的に比較し、音素情報が単語スポッティングにどのように利用されているかについて論理的に分析した。次に、尤度に基づくスポッティングの方法として、音素認識と単語スポッティングを同時に実行し、音素情報を取り込むことによって、False Alarmを減少させる方法を実行した。また、事後確率に基づく方法として、前向き確率と後ろ向き確率より単語の存在確率を計算し、ローカルピークを検出して単語スポッティングを行う方法を実行した。
不斉1,3-双極子付加を用いる光学活性をインドリチジン、キノリチジン類の合成研究

本研究を行うにあたり、基盤となる環状ニトロンと光学活性なオレフィンとの不斉1,3-双極子付加反応を開発する必要がある。そこで、両対掌体が入手可能な酒石酸を不斉源とする光学活性をオレフィンを合成し、環状ニトロンとの1,3-双極子付加を検討することとした。まず、L-酒石酸ジエチルより4段階で得られる既知のアルデヒド(1)を得、これをオレフィン化して2aを合成した。また、水酸基の保護基を変えて反応をスクリーニングするために2aを脱保護、保護などにより2b-fに変換した。一方、環状ニトロン(3)はピペリジンを触媒量の二酸化セレン存在下、過酸化水素で酸化することにより調製し精製せずに用いた。2と3の反応は還流ベンゼン、あるいはトルエン中で行った。2aを用いる反応は80%で対応するexe-付加体4を与えたが、立体選択性は全くなく1:1の混合物であった。2bは4を1:1の混合物として与えたほか、endo-付加体を約10%副生した。4cや4dを用いる反応は反応条件下でアシル基の脱離が起きた。2eは83%の収率で4を与え、その生成比は2:1であった。ここで、低いながらも選択性が現れたが、これはベンジル基の嵩高さによるものと考え、より嵩高いTBDMS基を有する2fを用いて反応を行ったが大きすぎる立体障害のためか反応そのものが進行しなくなってしまった。現在、より反応活性を高めるため、4fに電子求引基を導入することを検討している。
感作性物質の許容濃度設定に関する基礎的研究

本研究は, 1.世界各国における感作性物質の取扱いに関する調査研究, 2.TDIの吸入感作能の評価に関する実験的研究, 3.感作性物質の予知とその許容濃度設定の方法論の検証に関する調査研究の3テーマで構成される.即ち, 1においては,諸外国研究者への私信や文献的検索を通じ,産業化学物質に関し独自の許容濃度を持つ35ヶ国中,感作物質にその旨の特別な記載をしている国は8ヶ国にすぎず,それらの国においても,その許容濃度はとくにアレルギー発症を予防する値として示されたものではないことを明らかにした.さらに,上記の知見を参照し, ACGIHのTLV表に掲げられている感作物質やその他の計80物質を主たる反応の場を呼吸器と皮膚に大別して示す感作性物質のリストをわが国初の試みとして提示した.2.においては,吸入性の即時型呼吸器アレルギーをきたす職業性感作物質を予知し,その量-反応(効果)関係を検討して許容濃度設定の基礎資料とするために, Karolらの方法を改良した吸入曝露による感作,誘発実験装置を作製し,モルモットを用い,強い感作性物質であるTDIを実験資料とし,3段階濃度による感作,誘発実験を行い,その量-反応関係をボディプレチスモグラムによる呼吸曲線の解析, PCA反応,皮膚テスト等により検討した.その結果, TDIによる感作の程度は感作濃度依存型てあること,現行の許容濃度0.02ppmでは吸入感作は成立しないが,パッチテストでその皮膚感作が認められること,などが明らかにされ,感作性物質の予知におけるこの実験系の有用性が確められた.なお,本研究のために購入,作製されたクロマトレコーダ,吸入チャンバー,ボディプレチスモグラムチャンバーはいずれも所定の機能のとおり作動した.3において,食鶏およびスターチス(花卉)の感作性が免疫学的に明らかにされ,その許容濃度設定に関する基礎資料が得られた.本研究は, 1.世界各国における感作性物質の取扱いに関する調査研究, 2.TDIの吸入感作能の評価に関する実験的研究, 3.感作性物質の予知とその許容濃度設定の方法論の検証に関する調査研究の3テーマで構成される.即ち, 1においては,諸外国研究者への私信や文献的検索を通じ,産業化学物質に関し独自の許容濃度を持つ35ヶ国中,感作物質にその旨の特別な記載をしている国は8ヶ国にすぎず,それらの国においても,その許容濃度はとくにアレルギー発症を予防する値として示されたものではないことを明らかにした.さらに,上記の知見を参照し, ACGIHのTLV表に掲げられている感作物質やその他の計80物質を主たる反応の場を呼吸器と皮膚に大別して示す感作性物質のリストをわが国初の試みとして提示した.2.においては,吸入性の即時型呼吸器アレルギーをきたす職業性感作物質を予知し,その量-反応(効果)関係を検討して許容濃度設定の基礎資料とするために, Karolらの方法を改良した吸入曝露による感作,誘発実験装置を作製し,モルモットを用い,強い感作性物質であるTDIを実験資料とし,3段階濃度による感作,誘発実験を行い,その量-反応関係をボディプレチスモグラムによる呼吸曲線の解析, PCA反応,皮膚テスト等により検討した.その結果, TDIによる感作の程度は感作濃度依存型てあること,現行の許容濃度0.02ppmでは吸入感作は成立しないが,パッチテストでその皮膚感作が認められること,などが明らかにされ,感作性物質の予知におけるこの実験系の有用性が確められた.なお,本研究のために購入,作製されたクロマトレコーダ,吸入チャンバー,ボディプレチスモグラムチャンバーはいずれも所定の機能のとおり作動した.3において,食鶏およびスターチス(花卉)の感作性が免疫学的に明らかにされ,その許容濃度設定に関する基礎資料が得られた.初年度は感作性物質の許容濃度設定の基礎的作業としてTD・Iの気中濃度測定の際のガスクロマトグラフ用データ処理装置(クロマトレコーダ11)およびネブライザー式(TUR-3000)を購入し、また、吸入チャンバーおよびボディプレスモグラムチャンバーを作製し、所定の場所に設置した。これらの装置の有用性を確かめるために、ヒスタミンによる吸入誘発試験を試行した。これにより当初計画した実験が可能であることが確められたので、まず試料とするTDIおよび小麦粉の吸入による一次刺激閾値の検索を行い、TDIについては他研究者の示す値に類似する成績を得た。小麦粉については、ネブライザーによる濃度コントロールに若干の問題が生じ、現在検討中である。TDIによる吸入感作および誘発法はKarolらの方法に準拠し、モルモットにおけるアレルギー反応の惹起とその測定法の再現性および鋭敏性について検討を行ない、アレルギー反応の量・反応関係の検索に関する予備実験を終了した。また、本研究の主目的である感作性物質の許容濃度設定のための基礎資料を得るため、比較的均一なアレルゲンの曝露を受けていると思われる食鳥センターの従業者を対象にアレルギー学的調査を実施し、対象者のアレルギー性疾患の有病状態とIgE抗体量を把握した。さらにJICSTやExcerpta Medica等から感作性物質の許容濃度設定に関連した文献の収集を行った。また、世界各国の研究者に対して許容濃度表と感作性物質に関する資料と情報の提供を求め70ヵ国余から回答を得た。これらの資料に考察を加え、許容濃度表への感作性物質の表示について検討した。以上のごとき
アメリカ中西部におけるアーミッシュの馬車用smv標識裁判に関する研究

本研究では、キリスト教再洗礼派に属するアーミッシュの馬車遅速車標識(SMV)裁判をアメリカの司法界の信教の自由条項の解釈の変遷から考察した。とりあげた馬車裁判は、ミシガン州、ミネソタ州、ウィスコンシン州の一連の裁判である。ミネソタ州とウィスコンシン州の裁判に関しては、担当弁護士、専門家証人、当事者のアーミッシュとのインタビューから入手した資料をもとにして事件の背景も明かにした。シャバト裁判やヨーダー裁判以来の信教の自由に好意的な流れに歯止めをかけたスミス裁判が、ミネソタ州とウィスコンシン州の遅速車標識裁判では不利に適用されなかった経緯について、両州の憲法の信教の自由条項、宗教的自由回復法から詳細に分析した。連邦憲法修正1条の自由条項では信教の自由の抑圧と国教の樹立を禁止しているが、現実のアメリカ社会は、ピューリタン社会の異端や異教に対する排他性も持ち合わせている。主流プロテスタントに近いとみなされるアーミッシュ(ヨーダー裁判)や安息日再臨派(シャバト裁判)の裁判が信教の自由に好意的な判断基準の定石化となる傾向があるが、モルモン教(レイノルズ裁判)やアメリカ先住民(スミス裁判)の信教の自由を巡る裁判は逆に信教の自由後退の判断基準を提供している。アメリカ社会の中にはプロテスタント的キリスト教の宗教観が「見えざる国教」として明かに定着している。本研究では、アーミッシュの馬車裁判から奇異にみえる生活形態であっても、それがプロテスタント的宗教観に基づいているとみなされる場合は、信教の自由として保障されやすいことを論じた。本研究では、ミネソタ州とウィスコンシン州のア-ミッシュの遅速車(Slow-moving Vehicle)標識をめぐる裁判からアメリカ社会における宗教的少数派の信教の自由を考察するものである。平成9年度の研究実施計画の資料収集により明かになったことは以下の4点である。1)ア-ミッシュは、馬車を単なる交通手段でなくア-ミッシュを外界からまもるシンボルとしてとらえている。2)中西部のア-ミッシュは外界との忌避に徹しているため、ア-ミッシュ・ベルトのア-ミッシュに比べるとア-ミッシュ観光業に従事せず、自給自足を旨とする生活をおくっている。このため、地域住民がア-ミッシュによって経済的に潤うことなく、ア-ミッシュに不寛容になりやすい土壌がある。3)アメリカの信教の自由をめぐる論争は、その宗教的行為がアメリカ社会に悪影響を及ぼさないと立証されれば、アメリカ社会は比較的寛容になるが交通法規のように共有しなければならないものに対して神経質な反応を示す。4)ア-ミッシュの遅速車標識裁判が最終的にミネソタ州最高裁やウィスコンシン州最高裁で勝訴となったのは、両州が19世紀半ばに連邦に加入したため連邦憲法や東部の州憲法より信教の自由の寛容な解釈することによる。本研究の平成9年度の結果はアメリカのアスペンで開催される今年度のアメリカ法社会学会(Law and Society Association)の年次大会で1998年6月4日に報告を予定している。
簡便な岩盤空洞の変位計測装置の開発に関する研究

岩盤計測では、多少精度を犠性にしても、できるだけ多くの計測を行う方が望ましいとする考え方もある。この研究は、この考え方に立って、できるだけ容易に岩盤の変位の状況を知るのに適した計測装置の開発を目的とした。研究は、現在、2年間の試験の半分を終了したところで、いずれも進行中である。本年度は、当初予定した3種類の計測装置のうち、1)下げ振りを利用した位置のズレを測定する装置と、2)光ビームを利用した簡便な断面形状の測定装置を製作した。2)の装置は、予定ではスライディングポールを利用したものとすることにしていたが、スライディングポールよりは光ビームの方がより有利と考えられたので、このように変更した。1)の位置のズレの測定装置は天盤測点の位置決めのための座標移動装置の製作に時間がかかり、しかも重量の点で多少不満が残っているが、試作器としてはまずまずのものと考えている。2)の断面形状測定装置も光ビームの腕木への取付けに多少問題がないわけでもないが、一応試作器としてまとまった。次年度は、これらの装置を使っての現場使用と製作価格を下げるための改良を中心に研究を実施する予定である。
ヒト癌腫での癌関連遺伝子産物発現とDNAミスマッチ修復異常及び免疫系との関連

外科的に切除されたヒト食道扁平上皮癌及び尿路移行上皮癌のホルマリン固定材料をパラフィン包埋とし、これよりスライド切片を作製してcyclin A,B1,D1,E抗体、cyclin dependent kinase(CDK)抗体及びp27抗体を用いた免疫組織化学的検索を行い、癌細胞周期での各々の発現状況を患者の予後及び臨床病理学的因子との関連において統計学的に比較検討した。食道癌ではcyclin A,B1,D1過剰発現をそれぞれ半数以上の症例に認め、これら患者はcyclin過剰発現を伴わない患者に比べ有意に予後不良であった。さらにcyclinD1の過剰発現はCDK4発現と相関せず、しかも逸脱症例は腫瘍の進行進展が著しく、このことは食道癌細胞が正常細胞周期から逸脱し強力に浸潤増殖を呈している可能性を示唆した。さらにはcyclin、CDKとp27蛋白発現の検討では、cyclin D1とp27過剰発現はよく相関し、p27過剰発現症例の患者はp27低発現症例の患者に比べ有意に予後不良であるという一見矛盾する結果が得られた。一方cyclin Eとp27発現は相関は得られず、食道癌での細胞周期関連因子の特徴的な発現状態及び腫瘍動態へのそれぞれの関わりを病理組織学的に提示することができた。移行上皮癌では、P53過剰発現に相関したcyclin A,E過剰発現をそれぞれ半数以上の症例に認め、これら患者はcyclin過剰発現を伴わない患者に比べ有意に予後不良であった。ヒト膀胱癌移行上皮癌においては、同様にホルマリン固定材料よりスライド切片を作製しミスマッチ修復遺伝子産物のMSH2蛋白の発現を免疫組織化学的に検索した。MSH2蛋白発現減弱症例患者は有意に癌再発を呈しやすく、これら結果は遺伝性非腺腫性大腸癌以外の癌腫でもMSH2蛋白の発現異常を呈し、それが腫瘍動態に影響を与える事を示唆した。さらにhMSH6に関してPCRにて増幅後ダイレクトシークエンスにて遺伝子解析を施行し、p53遺伝子解析と比較した。hMSH6では3例に点突然変異を認め、p53に関しては22例にて変異を見たが、hMSH6-p53両者の同時異常は認めなかった。hMSH6遺伝子異常を伴う3例は、移行上皮癌以外の腫瘍の合併が有意に高い傾向を示したが、同時に検討した遺伝子の不安定性は示さなかった。今後は今回検討できなかった代表的なミスマッチ修復遺伝子であるhHLH1遺伝子の異常を検討し、移行上皮癌におけるミスマッチ修復遺伝子異常に基づく癌関連遺伝子の遺伝子異常につき総括を行う。

1997年の追加症例も含め、外科的に切除されたヒト食道扁平上皮癌及び尿路系移行上皮癌のホルマリン固定材料をパラフィン包埋とし、これよりスライド切片を作製し抗p53、各種cyclin(A,D1,E)、Retinoblastoma protein(pRb)抗体を用いた免疫組織化学的検索を行い、各々の発現状況を患者の予後及びそれぞれの癌の悪性度を示唆する臨床病理学的因子との関連において統計学的に比較検討した。上記材料のうち、その一部の未固定新鮮材料を用いて凍結切片を作製し、それぞれの癌組織より個別にDNAを抽出し、これを鋳型としてp53遺伝子のExon4-9それぞれについてPCR-SSCP法を行い、異常を検出した材料においてはDirect Sequencing法を用いて、p53遺伝子の変異の有無も比較検討した。cyclin Aに関しては、遺伝子再構成及び増幅と免疫組織化学的なcyclin A蛋白過剰発現について、Southern blot法にて検討した。ヒト食道扁平上皮癌及び腎孟尿管移行上皮癌においてはp53蛋白過剰発現と遺伝子変異はそれぞれ、85%、95%以上の症例でよく相関したが、過剰発現のみ認められる症例もわずか認められp53遺伝子のExon4-9以外にも変異の存在する可能性を示唆した。患者の予後及び臨床病理学的因子との関連においては、p53と同様にcyclin A、D1、pRbいずれもこれら因子との有意な相関がみられ、特に食道癌症例では、cyclin D1の過剰発現がp53癌抑制遺伝子産物の過剰発現以上に有意に予後どの相関をみた。cyclin Aに関しては、移行上皮癌においてその過剰発現を免疫組織化学的に認める腫瘍では、癌細胞周辺の異型を示す上皮細胞においても癌細胞同様の陽性所見を呈し、cyclin A蛋白の過剰発現がいわゆる前癌病変においても認められ、癌化の初期の段階での組織学的な免疫組織化学的手法の有用性を示した。cyclin Aに関しての遺伝子再構成及び増幅と免疫組織化学的なcyclin A蛋白過剰発現については、Southernblot法にて関連を見いだせず、他のcyclin蛋白における検討も含め、腫瘍におけるこれら細胞周期を調節する蛋白の過剰発現についての検討が必要と考えた。1998年の追加症例も含め、外科的に切除されたヒト食道扁平上皮癌のホルマリン固定材料をパラフィン包埋とし、これよりスライド切片を作製しcyclin B1、D1、E抗体、cyclin dependent kinase(CDK)抗体及びp27抗体を用いた免疫組織化学的検索を行い、癌細胞周期での各々の発現状況を患者の予後及び臨床病理学的因子との関連において統計学的に比較検討した。食道癌では癌細胞において細胞質主体のcyclin B1過剰発現を70%以上の症例に認め、これら患者はcyclin B1過剰発現を伴わない患者に比べ有意に予後不良であった。さらに、正常細胞周期においてはcyclin-CDK複合体の形成が細胞周期を進行させる働きがあり、よって癌細胞での両者の発現性につき組織レベルで観察したところ、cyclin D1の過剰発現はCDK4発現と相関せず、しかもこれら逸脱症例は腫瘍の進行進展が著しく、これらは食道癌細胞が正常細胞周期から逸脱し強力に浸潤増殖を呈している可能性を示唆した。Western blot法でのこれらcyclin、CDKとCDK抑制因子のp27蛋白発現の関係についての検討では、cyclin D1とp27過剰発現はよく相関し、免疫組織化学的検索でも、これらp27過剰発現症例の患者はp27低発現症例の患者に比べ有意に予後不良であるという一見矛盾する結果が得られた。
アポミクシスを利用した花卉のクローン増殖法に関する研究

Apomixisを人為的に誘導することができれば,これを遺伝的にヘテロな植物の新しい繁殖法として利用することができる.ラン科植物およびヒガンバナ植物を材料にして他種あるいは他属との遠縁交雑において花粉刺激によるApomxis誘起の可能性がについて検討したところ,受粉刺激による果実の発達と種子形成が認められた.また,これらの種子を人工培地に無菌的に播種したところ,正常に正常し,発育した苗の形状Zyg.の自家受粉によって得られた苗と全く同様の形質を維持していることが確かめられた.Zygopetalum ×Cymbidiumついて発達中の果実の組織観察を行ったところ,受粉3ヵ月後にはいずれにおいても珠心由来の多胚の形成が確認された.また,染色体の観察においても同様の結果が得られ,結局,得られた種子はApomixisによるものであることが明らかになった.一方、Zygopetalumについて無受粉花に生長調節物質の柱頭処理が果実の発達および種子形成に及ぼす影響について検討したところ,1,2%NAAの効果が最大であった.また,Lycoris3種を用いて種間交雑を行った後,受粉後柱頭にNAA処理を施すと着果率と果実当たりの種子数を増加させ,結果としてApomixisによる種子形成の割合を高めることができた.Apomixisを人為的に誘導することができれば,これを遺伝的にヘテロな植物の新しい繁殖法として利用することができる.ラン科植物およびヒガンバナ植物を材料にして他種あるいは他属との遠縁交雑において花粉刺激によるApomxis誘起の可能性がについて検討したところ,受粉刺激による果実の発達と種子形成が認められた.また,これらの種子を人工培地に無菌的に播種したところ,正常に正常し,発育した苗の形状Zyg.の自家受粉によって得られた苗と全く同様の形質を維持していることが確かめられた.Zygopetalum ×Cymbidiumついて発達中の果実の組織観察を行ったところ,受粉3ヵ月後にはいずれにおいても珠心由来の多胚の形成が確認された.また,染色体の観察においても同様の結果が得られ,結局,得られた種子はApomixisによるものであることが明らかになった.一方、Zygopetalumについて無受粉花に生長調節物質の柱頭処理が果実の発達および種子形成に及ぼす影響について検討したところ,1,2%NAAの効果が最大であった.また,Lycoris3種を用いて種間交雑を行った後,受粉後柱頭にNAA処理を施すと着果率と果実当たりの種子数を増加させ,結果としてApomixisによる種子形成の割合を高めることができた.本研究の初年度において、次の成果を得ることができた。1.まず、本学で収集保存しているヒガンバナ科およびラン科植物の中から、遠縁植物の花粉の受粉刺激によりアポミクシスを誘導することが可能な種類を見出すために、種々の遠縁植物花粉の受粉を試みたところ、ヒガンバナ科の7種、ラン科の3種の母株において、正常な種子とこれから発芽した新個体を得ることができ、アポミクシスの誘導が可能な種類であるものとみなされた。2.アポミクシス誘導の容易な種類では、自家の花粉の受精能力を人為的になくすることができれば、その花粉の受粉刺激だけでもアポミクスを誘導することが可能になるのではないかという考えのもとに、放射線および紫外線の照射、高圧あるいは高温などの処理を施した花粉で受粉を試みたところ、いずれの方法においても、高い確立で正常な種子とそれから発芽した新個体を得ることができたが、まだ、これらの種子がアポミクスによって誘導されたものであることを明かにするにはいたっておらず、この点については今後の検討課題である。3.Zyqopetalum mackayiを材料にして植物生長調節物質処理による効率的なアポミクシス誘導法を見出すために、生長調節物質の種類、処理の方法、濃度および時期などについて検討したところ、開花直後におけるずい柱への1%NAA水溶液処理が有効であり、この処理を開花後も1か月間隔で繰り返し処理すると、果実の発育が促され、効果がさらに高められることが分かった。本研究の2年目において、次の成果を得ることができた。1.まず、遠縁種花粉の受粉刺激によりアポミクシス誘導可能な種を見出すために、ヒガンバナ科およびラン科植物およびユリ科植物を材料に遠縁花粉の受粉を試みたところ、ヒガンバナ科のChyrtanthusおよびNerine、ラン科のDendrobium、ユリ科のAlliumを母株にした場合において、正常な種子とこれから発芽した新個体を得ることができ、アポミクシス誘導が可能であることが示された。2.昨年の実験で、Zygopetalum mackayiの柱頭への塗布処理においてアポミクシスを誘導するのに効果のあったNAA水溶液の処理を他のラン科、ヒガンバナ科およびユリ科植物に適用したところ、ラン科植物の2種、ヒガンバナ科植物の4種およびユリ科植物の3種類において種子形成が認められ、さらに高い確立で正常な種子とそれから発芽した新個体を得ることができた。この結果から、人為的にアポミクシスを誘導する方法としてNAA処理が極めて有効であることが明らかになった。3.昨年に引き続いて、自家花粉に放射線および紫外線の照射、高圧あるいは高温などの処理を試みたところ、正常な種子とそれから発芽した新個体を得ることができた。

しかし、放射線および紫外線の照射、高圧あるいは高温処理後の花粉の発芽試験を行ったところ、いずれの種類においても、一部の花粉で発芽能力を維持していることが明らかになり、得られた種子の中には受精によって形成されたものが含まれている可能性が示された。本研究の3年目において、次の成果を得ることができた。1.ラン科のZygopetalum mackayiおよびDendrobium、ヒガンバナ科のCyrtanthusおよびNerine、ユリ科のAlliumを材料にアポミクシスをより効率的に誘導するためのNAAの柱頭への処理方法について検討した。NAAの処理濃度は1%の高濃度で単為生殖の誘導効果が最も高く、濃度が低下するにつれて低下した。また、1%NAAの処理時期および回数は開花盛期、開花の2週および4週後の併せて3回処理で効果が最も高かった。さらに,ラノリンペースト処理についても検討したが、処理部分に褐変化がみられ,この処理方法はアポミクシスの誘導法としてはふさわしくないことが分かった。2.これまでの人為的なアポミクシスの誘導処理によって得られた新個体の評価をしたところ、発育の様相、葉およびバルブの形状などの形態的特徴に個体間の差異がなく,同じ形質をもったクローンであるものと判断された。また、植物体がある程度生育したものについては染色体を調べたところ、この点においても変異のないことが観察された。本研究の年最終年において、次の成果を得ることができた。1.単為生殖の誘導効率を高めるために、ラン科のZygopetalum mackayi、ヒガンバナ科のCyrtanthusおよびNerine、ユリ科のAlliumを用いてNAAの柱頭処理法について、さらなる検討をおこなったが、先に見出している1%NAA水溶液による処理効果を上回る結果は得られなかった。2.これまで遠縁交雑によって新個体が得られたラン科植物20個体、ヒガンバナ科植物31個体、ユリ科植物26個体について、発育の様相、葉および茎の形状、花の形状と花色などの形態的特徴について検討したところ、約1/3個体が雑種ではなく、母株と同一の形質をもった単為生殖個体であることが観察された。3.また、無受粉株にNAA処理を行うことによって得られた種子から育った新個体についても形態的特徴を調べたところ、個体による差異がなく均一であり、母親と同様の形質を維持していることが明らかになった。4.遠縁交雑によって得られた一部の個体について、染色体調査を行ったところ、形態的に母系の血を受け継いでいるとみなされた個体では染色体においても類似していることが観察された。
舶用ディーゼル機関から排出されるPMの計測法簡易化に関する研究

初年度(2018年度)は,計測系の構築とTHC濃度計測レンジの把握を中心に,舶用4ストロークディーゼル機関および舶用2ストロークディーゼル機関を供試機関とする計測を実施した.最初に,供試機関の排ガス中のTHC濃度計測を実施できるように,購入したTHC濃度計およびボンベ類(燃料ガス,THC標準ガス,窒素ガス,助燃空気ガス)一体型の実験用計測機を製作した.続いて,舶用4ストローク高速ディーゼル機関(73.55 kW, 1200 rpm)および舶用2ストローク低速ディーゼル機関(1275kW,162rpm)を低硫黄A重油で運転した場合の排ガスを対象として計測を実施した.排ガス関連の主な計測項目は,THC濃度,NOx濃度,O2濃度,CO濃度,CO2濃度,FSN(フィルタスモークナンバー)である.舶用4ストロークディーゼル機関から排出されるTHC濃度レンジは,低負荷率時において200 - 500 ppmC,高負荷率時において100 - 250 ppmCであり比較的低濃度であることがわかった.また,同時に計測したFSNによるスート濃度は,低負荷率時で5 - 110 mg/m3であり,負荷率が高いほど高い値でありTHC濃度と反対の傾向を示すことがわかった.舶用2ストロークディーゼル機関から排出される排ガスの計測では,THC濃度は,80 - 120 ppmCとなり,舶用4ストロークディーゼル機関のTHC濃度より低い値となった.これらの排ガスをISO8178によるPM計測を行った結果では,PM中のSOF分割合は2ストロークディーゼル機関の方が高い値を示しているが,THC濃度値は低い値であることがわかった.THC濃度の計測では,ディーゼル機関の排ガスでは191°Cの加熱フィルタを通過したガスに対してFIDにより計測を実施するが,ここでの結果から排ガスが191°Cにおいて,SOF分の多くが凝縮して加熱フィルタ上に捕集されてしまいTHC濃度計測値が低い値であったこと,高沸点のHC成分が多かったことが考えられる.最初に,THC濃度計測装置の納期が長くなることから,事前に研究準備として,舶用4ストロークディーゼル機関および舶用2ストロークディーゼル機関のPM濃度の質量計測を実施し,さらにジクロロメタンを溶媒としたソックスレ抽出を実施し排ガスのPM中のSOF分割合の把握を行った.研究実績の概要に記したとおり,舶用ディーゼル機関のSOF分割合は高く,特に舶用2ストロークディーゼル機関で運転条件によっては80%を超える値である.この結果より,排ガスに含まれる揮発性成分の割合は高く,当初は高いTHC濃度が計測されることを予測していたため,THCの標準ガスを低濃度化する必要が発生し,その変更に時間を要した.本年度は初年度に得られた結果を基に,以下の順番で研究を実施する.舶用ディーゼル機関の排ガスに含まれる未燃の揮発性成分には,高沸点成分が多いことがわかっていることから.最初に,舶用2ストロークディーゼル機関のプロペラ負荷特性,舶用4ストロークディーゼル機関のプロペラ負荷特性および発電機負荷特性に関して5負荷率(25 (30), 50, 75, 85, 100 %負荷)における濃度レンジを下げたTHC濃度計測を実施し,舶用ディーゼル機関の種類,負荷特性別のTHCの排出特性を明らかにする.続いて,排ガス温度,排ガスの希釈によって揮発性成分濃度を調整することで,THC成分の温度,濃度と凝縮の関係を調べる実験を実施する.自動車用のTHC計測法の規格JIS D1030において,THC濃度計測時にディーゼル機関では試料採取流路および分析計温度を191°Cとすることが決められている.ここでは,試料採取経路の上流部(排気管)において,冷却によって排ガスの温度を低下させた場合や希釈によってTHC濃度を低下させた場合を対象として,濾紙にて凝縮した粒子を取り除きガス状成分のみのTHC濃度計測を実施することで,THC成分の凝縮点の把握を試みる.また,同時に粒子化(核生成)状態の粒子計測を,インパクタ,粒子カウンター等で行うことで,THCの凝縮状況を把握する.これらの研究から得られる結果を基に,揮発性成分の凝縮状況および,粒子計測,PM計測等において,サンプリング条件による濃度減損影響の状況を明らかにする.初年度(2018年度)は,計測系の構築とTHC濃度計測レンジの把握を中心に,舶用4ストロークディーゼル機関および舶用2ストロークディーゼル機関を供試機関とする計測を実施した.最初に,供試機関の排ガス中のTHC濃度計測を実施できるように,購入したTHC濃度計およびボンベ類(燃料ガス,THC標準ガス,窒素ガス,助燃空気ガス)一体型の実験用計測機を製作した.続いて,舶用4ストローク高速ディーゼル機関(73.55 kW, 1200 rpm)および舶用2ストローク低速ディーゼル機関(1275kW,162rpm)を低硫黄A重油で運転した場合の排ガスを対象として計測を実施した.排ガス関連の主な計測項目は,THC濃度,NOx濃度,O2濃度,CO濃度,CO2濃度,FSN(フィルタスモークナンバー)である.舶用4ストロークディーゼル機関から排出されるTHC濃度レンジは,低負荷率時において200 - 500 ppmC,高負荷率時において100 - 250 ppmCであり比較的低濃度であることがわかった.また,同時に計測したFSNによるスート濃度は,低負荷率時で5 - 110 mg/m3であり,負荷率が高いほど高い値でありTHC濃度と反対の傾向を示すことがわかった.

舶用2ストロークディーゼル機関から排出される排ガスの計測では,THC濃度は,80 - 120 ppmCとなり,舶用4ストロークディーゼル機関のTHC濃度より低い値となった.これらの排ガスをISO8178によるPM計測を行った結果では,PM中のSOF分割合は2ストロークディーゼル機関の方が高い値を示しているが,THC濃度値は低い値であることがわかった.THC濃度の計測では,ディーゼル機関の排ガスでは191°Cの加熱フィルタを通過したガスに対してFIDにより計測を実施するが,ここでの結果から排ガスが191°Cにおいて,SOF分の多くが凝縮して加熱フィルタ上に捕集されてしまいTHC濃度計測値が低い値であったこと,高沸点のHC成分が多かったことが考えられる.最初に,THC濃度計測装置の納期が長くなることから,事前に研究準備として,舶用4ストロークディーゼル機関および舶用2ストロークディーゼル機関のPM濃度の質量計測を実施し,さらにジクロロメタンを溶媒としたソックスレ抽出を実施し排ガスのPM中のSOF分割合の把握を行った.研究実績の概要に記したとおり,舶用ディーゼル機関のSOF分割合は高く,特に舶用2ストロークディーゼル機関で運転条件によっては80%を超える値である.この結果より,排ガスに含まれる揮発性成分の割合は高く,当初は高いTHC濃度が計測されることを予測していたため,THCの標準ガスを低濃度化する必要が発生し,その変更に時間を要した.本年度は初年度に得られた結果を基に,以下の順番で研究を実施する.舶用ディーゼル機関の排ガスに含まれる未燃の揮発性成分には,高沸点成分が多いことがわかっていることから.最初に,舶用2ストロークディーゼル機関のプロペラ負荷特性,舶用4ストロークディーゼル機関のプロペラ負荷特性および発電機負荷特性に関して5負荷率(25 (30), 50, 75, 85, 100 %負荷)における濃度レンジを下げたTHC濃度計測を実施し,舶用ディーゼル機関の種類,負荷特性別のTHCの排出特性を明らかにする.続いて,排ガス温度,排ガスの希釈によって揮発性成分濃度を調整することで,THC成分の温度,濃度と凝縮の関係を調べる実験を実施する.自動車用のTHC計測法の規格JIS D1030において,THC濃度計測時にディーゼル機関では試料採取流路および分析計温度を191°Cとすることが決められている.ここでは,試料採取経路の上流部(排気管)において,冷却によって排ガスの温度を低下させた場合や希釈によってTHC濃度を低下させた場合を対象として,濾紙にて凝縮した粒子を取り除きガス状成分のみのTHC濃度計測を実施することで,THC成分の凝縮点の把握を試みる.また,同時に粒子化(核生成)状態の粒子計測を,インパクタ,粒子カウンター等で行うことで,THCの凝縮状況を把握する.これらの研究から得られる結果を基に,揮発性成分の凝縮状況および,粒子計測,PM計測等において,サンプリング条件による濃度減損影響の状況を明らかにする.