hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害を重複する吃音の子どもの実態‐発達的変化の追跡調査‐

これらの事例を整理し,症状の変化に応じた類型化のモデルを作成する。1と2を踏まえ,発達障害は吃音慢性化のリスク要因となり得るのかどうかについて検証したいと考える。本研究の二番目の課題である,2吃音のある児童で発達障害の疑いがある者の追跡を行うこと,について,当初は3歳時検診での観察を予定した。実際に検診会場で予備的な調査を実施したところ,3歳時検診では,子どもが幼く言語反応も少ないため情報が得られにくいこと,様々な行動特徴を示す者がみられたが,それが発達障害の兆候であるのか,年齢相応な行動なのかの判別がつきにくいことが分かった。よって,この年齢からの追跡を行うことを基本的には中止した。吃音を主訴としてインテークした時期からの追跡ということで,中には3・4歳から追跡できた児童も含まれるが,直接観察する時期は学齢期が中心となった。吃音には様々な障害が重複することが報告され(Bloodら,2003),効果的な支援法が検討され始めている。特に欧米の調査では吃音の426%がADHD等の発達障害と重複し,障害特性に合った介入が求められると報告されるが,日本では実態が明らかにされず具体的な支援方法は模索の段階である。本研究では,発達障害を重複する吃音の出現率を明らかにする,吃音症状と発達障害の特徴の変化に基づいた群分けを行うことを目的とし,発達障害が重複する吃音のある子どもの実態調査を行うこととした。関東地方の言語障害通級指導教室(東京都75,埼玉4,神奈川1教室)に教員用と保護者用の質問紙を送付した。教員用の質問紙には「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査結果について(文部科学省,2012)」で用いられた「学習面」と「行動面」に関する児童生徒の困難な状況について尋ねる計75項目,児童の概要に関して尋ねる5項目が含まれた。保護者に対しては児童の発達について5項目の回答を求めた。28教室の教員93名,保護者94名からの回答が得られた。教員が担当する吃音を主訴とした児童の総数は330名,うち吃音以外の問題を重複すると回答された児童は137名(41.5%),質問紙を実施した結果,発達障害の重複が推測される児童は35/100名(35.0%)であった。保護者から回答が得られた94名中,発達障害の医学的診断歴のある者は13名(13.8%)であった。通常学級の児童生徒を対象にした調査結果(学習面又は行動面で著しい困難を示すとされた児童生徒の割合は推定値6.5%)(文部科学省,2012)と比較し,本研究での結果は35.0%と明らかに高い傾向がみられた。現段階ではサンプル数が少ないが吃音のある児童の中に発達障害の重複が疑われる児童が34割程度存在する可能性が示された。本年度に行った,発達障害を重複する吃音の症例に関する追跡的観察を今後も行うことにする。吃音,発達障害の特徴は発達と共に変化する可能性がある。特に,言語発達が高まると共に,吃音の問題が解決するタイプ,あるいは学年を追うごとに吃音の問題が解決しても,学習の問題が残るタイプ等,様々な分類が想定される。吃音の問題と重複しやすい問題とその予後について観察したい。また,平成29年には,小学校内言語障害通級指導教室に通う吃音が主訴の児童が,発達障害を併せ持つ割合を明らかにすることを目的とし,研究を行う。発達障害の診断を受けていないが,兆候がある児童も多いことが予想される。よって,文科省による「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査(2004)」の調査項目を使用し,吃音の他に問題を有するかどうかについて,検討をする予定である。
次世代レーザー試料導入質量分析法による金属元素分配係数の決定

地球や隕石母天体中での金属核(コア)の形成と進化を明らかにするためには、金属元素(親鉄性元素)の分配挙動を調べることが重要となる。そこで本研究では、フェムト秒レーザーを用いた次世代レーザーアブレーション試料導入法を設計・制作するとともに、既存装置である超高感度質量分析法(ICP質量分析法)への結合を行った。フェムト秒レーザーでは、従来のレーザーと比較して5-10万倍のエネルギー密度(W/cm2)が得られるため、金属・半導体試料のような熱拡散速度の速い試料に対しても安定した掘削・エアロゾル化が可能であることがわかった。その一方で、フェムト秒レーザーでは試料のエアロゾル化過程が従来のナノ秒レーザーとは異なることも明らかとなり、従来の試料セルおよびエアロゾル輸送機構では分析元素信号が不安定になるという問題もわかった。本研究ではヘリウムをキャリアーガスとして利用する新型セル形状を設計・製作するとともに、レーザー照射条件の最適化を図り、金属元素からも安定かつ再現性の高い分析データを得ることが可能となった。本研究で開発したレーザー試料導入装置をICP質量分析法に組み合わせ、いくつかの隕石試料から微量元素分析を行い、ケイ酸塩相と金属相間での分配係数を決定した。ニッケル、レニウム、オスミウムに関しては文献値と調和的な値が得られたが、一方でタングステンに関しては隕石間で有意な差があった。これは隕石母天体形成過程で物理化学状態が変化した可能性を示唆する。本研究を通じて得られた研究成果は、4つの国際学会で招待講演として発表し、国内外の研究者から高い評価を受けた。本研究では、地球成長、特に物質化学的な内部構造進化を考える上で、最も未解決かつ重要課題である中心核の地球化学に注目し、超高圧実験と超微量元素分析法を組み合わせることにより、金属核に関する地球化学的制約条件を引き出すことを目標とする。これにより、地球中心核まで組み込んだ"核-マントル-地殻-地球表層"の物質循環・相互作用や地球形成過程を議論することが可能となり、大気を含めた"全"地球システムの物質進化の議論がはじめて実現できる。本年度は、フェムトセカンドレーザー装置(Cyber Laser社製IFLIT-100)を導入し据え付け・立ち上げ作業を行うとともに、試料に対して20ミクロン領域の化学分析を行うための光学系の設計・制作を行った。これまでに12時間連続高出力運転を実施し、エネルギー損失がない光学系を組み上げることができ、本年度の研究計画を達成できた。試料導入系については、エキシマレーザー試料導入法の開発を通じて実用化した東工大T100型高性能試料セルを基本に、新たにフェムトセカンドレーザーに最適化した試料セル(東工大T200)を設計・製作した。ここで開発した試料セルは、高出力パルスレーザーによる破損が低減できるよう、0.4mmの合成石英を採用し、また試料の安定した蒸発を促進するためにレーザー照射点においてヘリウムが高速層流となるように設計した。これにより、金属元素に対して少なくとも10倍程度の感度の向上が期待できる。平成19年度は、レーザー装置を質量分析計に組み込み化学分析に対する基本性能評価を行うとともに、超高圧実験に着手する。本年度は、平成18年度に導入・立ち上げを行ったフェムト秒レーザーアブレーションシステムの質量分析計への結合と、基本的性能評価を行った。本研究で最終分析対象試料である金属質試料(主として鉄隕石)に対して、白金属元素、タングステン等の微量元素分析の定量分析を行なったところ、従来のレーザーアブレーション法と比較して、約5倍の元素検出感度と高い繰り返し再現性が得られ、本研究での実用分析に必要な分析性能が確認できた。ここで得られた結果は、「Analytical Science誌」に投稿、受理された(2008年3月号掲載)。さらに本年度は、従来のレーザーアブレーション法では分析が困難であった鉄鉱床試料に対しても試験分析を行った。その結果、鉄試料と同等の分析感度と分析空間分解能の向上が確認できた。

安定したサンプリングが可能となったことから、鉄鉱床試料に対して鉄同位体分析を行ったところ、これまでのレーザーでは達成できなかった高い同位体分析精度が得られた。ここで得られた基礎的知見は、日本地球化学会、日本質量分析学会、レーザー学会等に発表し、高い評価を受けた。また、日本分析化学会学会誌「分析化学」誌にも論文投稿した。一方で本年度の実験結果から問題点も明らかとなった。現行の光学系では、レーザーの出力が大きすぎ、やや深さ方向の分析分解能が低くなることがわかった。実用的には問題ないが、より薄く微小な試料から正確な化学組成データを引き出す場合を想定し(特に太古代の微小鉱物や隕石中の微小インクルージョン)、レーザー光の集光系の変更を行った。レーザー集光系を、集光光学系から結合光学系へ移行したところ、レーザー照射径と掘削速度を独立に制御することが可能となり、分析条件の最適化が飛躍的に容易になった。また試料移動ステージも、従来のマニュアル操作からPCによる自動制御への移行し、長時間にわたる化学分析に対しても安定した分析性能が維持できるようになった。試料ステージをPC制御としたことで、将来的に元素存在度あるいは同位体比の二次元イメージングが可能なシステムが構築できた。分析性能の評価を行い、十分に実践的な性能が得られ、実際の地球化学試料への応用分析の準備が整った。昨年度までにフェムト秒レーザーアブレーションシステムの開発とその質量分析計への結合、さらには分析基本性能の評価を行ってきた。前年度までの基礎開発研究を受け、本年度はいくつかの実際の金属標準試料に対し元素分析を行い、より現実的なレベルで元素分析法としての分析性能や汎用性を評価しながら、並行して分析性能のさらなる向上を図った。具体的にはレーザー光学系の改良とエネルギー密度の最適化、フェムト秒レーザーの波長の最適化、レーザーにより発生した試料エアロゾルの特性調査(サイズ分布の決定)、セルの形状の最適化などを徹底的に進めた。これらの改造により、分析感度と精度のさらなる改善とレーザー掘削速度の制御性が格段に向上した。本研究の目標は「金属元素の分配係数の決定」である。正確な分配係数を決定するために、様々な地球・宇宙化学試料からニッケルといくつかの微量元素(ここではハフニウム、タングステン、レニウム、オスミウム)の定量分析を行った。得られた定量結果は従来の溶液分析や文献値などと調和的であり、分析法としての信頼性の高さが実証できた。そこで本分析法を金属相とケイ酸塩相が共存する隕石試料(パラサイト石鉄隕石、普通コンドライト、エコンドライト等)に応用し、タングステン、レニウム、オスミウムの分配係数を決定した。これにより、隕石母天体上での物理化学状態の変動に関する基礎的知見を得ることができた。ここで得られた結果は、本年度は国内の4学会(日本質量分析学会、日本地球化学会、プラズマ研究会、質量分析学会同位対比部会)で発表するとともに、4つの国際学会(韓国、カナダ、チェコ、日本)で招待講演として公表した。
先進核融合炉を指向した高強度ミリ波によるプラズマ電流立ち上げの研究

これまでに局所電子サイクロトロン加熱・電流駆動(ECHCD)を可能にする新28 GHzランチャーシステムを設計・製作して、低電力試験でその性能を確認し、QUEST球状トカマク装置に実装した。QUEST装置内でも低電力試験を実施し、良好なビーム集束性、ビーム入射角制御性を確認した。8.56 GHzアンテナシステムとの共用アンテナから新・独立28 GHzアンテナへの変更に伴い、28 GHzの伝送系も変更された。新たな伝送系では、設置されている偏波器で制御された偏波面から伝送路で変化して入射偏波面が決まるため、QUEST装置内の低電力試験で偏波面を確認した。局所ECHCD実験を実現する偏波面制御、入射角制御が集束ビームで行えることを実機で確認した。これまではいずれの制御も十分でない中、斜め入射設置で86 kA(世界最高値)のプラズマ電流立ち上げに成功していたが、今回、細部制御により93 kA (世界最高更新値)の電流立ち上げに成功した。高効率電流立ち上げ・駆動につき、理論的解析を進めた。光線追跡解析で、斜め入射時にこれまで解析されていた第二高調波共鳴に加え、第三・第四高調波共鳴でも高速電子による十分な吸収があることを明らかにした。電流駆動の観点では、吸収があってもアップシフト・ダウンシフト共鳴で駆動効果が相殺されてしまう。第4・第3・第2と電流駆動に有利なアップシフト共鳴が連続的に続き、高効率電流駆動が実現できる可能性を解析的に評価した。理論解析から、磁場に垂直入射時は電流荷体である高速電子よりもバルク電子を加熱することが可能であることを明らかとにし、垂直入射実験を行った。垂直入射では電子温度200 eV、電子密度5 x 10^18 m^-3(遮断密度近傍)のプラズマを0.2秒程度、20-30 kAプラズマとして維持することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ミリ波によるプラズマ電流立ち上げを行う際、入射ビームを強集束させて有効に一回通過吸収させるためには、ビーム集束に加え、入射偏波面制御が重要である。今回、第2高調波共鳴吸収を用いるために、Xモード偏波面が必要である。電流立ち上げを行う際の斜め入射では、Xモードは楕円偏波面となる。楕円偏波面制御を行うため、4分の1波長・8分の1波長コルゲートマイターベンドが整備された。ビーム集束するために大型準光学ミラーが必要である。伝送コルゲート導波管からの放射ビームを、開発されたキルヒホッフ積分コードを用いて評価し、準光学ミラー面を設計し、製作した。ミリ波ビームは低電力試験装置にて、ビーム集束位置、ビーム幅等を評価し、設計通りの強集束ビームを設定されたビーム位置に正しく制御できることを確認した。磁場に垂直入射から接線入射に至るまで、任意の楕円偏波面で、5 cm程度のビーム幅を持つ強集束ビームにて入射が可能となった。28年度のプラズマ電流立ち上げ実験開始に向け、入射偏波面を変えたプラズマ電流立ち上げの予備実験を行った。入射偏波面を変えることで、一回通過吸収率を変化させることができる。入射偏波面を制御することで、プラズマ立ち上げ電流が変化し、ビーム集束、入射偏波面制御による一回通過吸収効果を確認した。電流立ち上げのシ実験ナリオ検討を行うため、光線追跡コードを用いた波動伝搬・吸収解析を始めた。電流立ち上げ時の初期フェーズでは密度プラズマが低く、波動吸収にて高速電子が生成されやすい。高速電子での波動相互作用では、波動吸収ばかりか波動伝搬にも相対論効果が現れる可能性があり、さらに、高次高調波での吸収も考慮する必要がある。高速電子成分を含む任意の速度分布関数で、光線追跡コードを用いて波動伝搬・吸収解析が行えることを確認した。計画していたとおり、磁場に垂直入射から接線入射に至る斜め入射で、任意の楕円偏波で強集束ビームを形成することに成功してている。強集束ビーム形成に必要な大型ミラーを含む入射アンテナシステムは、8.56 GHzマイクロ波入射アンテナシステムとのハイブリッドシステムとなり、大型ミラーや、斜め入射制御に必要な駆動系を本研究課題で開発・整備し、当初、予定していたアンテナの真空容器は、ハイブリッドシステム用となるため、他の研究課題で整備した。大型ミラーのビーム集束性、入射制御性については、低電力試験にて、良好な性能を有することを確認した。大型ミラーは、入射偏波面制御の初期実験後、ハイブリッドシステム用にで別途、開発さfれている。ハイブリッドシステム用大型ミラーの28 GHzミリ波集束ミラー面も、本研究課題にてキルヒホッフ積分コードで設計・検討されたものである。平成27年度に整備された強集束ビーム入射系、偏波制御システムを用いて行われた予備実験に引き続き、本格実験を開始した。28 GHzシステムを用いた実験では、これまでで最大の70 kAプラズマ電流の立ち上げに成功した。入射電力は、これまでの電力(270kW)よりも低く、140 kWであった。入射電力は、伝送路でのアーキングで抑制されている。これまでの偏波制御システムを用いていない伝送路に比べ、今回の伝送路では、アーキングが起きやすい。

偏波制御システムは、2つの異なるコルゲート溝板を装着した2つの90度ベントから成る。2つのコルゲート溝板を回転することで、入射偏波面を制御する。コルゲート溝山エッジで電界集中しやすく、アーキングが誘発される。より高い電力を入射するために、エージング作業が必要となることから、入射ターゲットとなるダミーロードを準備した。今後、ダミーロード等、エージング作業に必要な機器を設置し、エージングを進めた上で、高電力入射によるプラズマ電流立ち上げ実験を行う。得られた70 kAプラズマ電流の立ち上げ結果は、第26回IAEA核融合エネルギー国際会議で、日本の球状トカマク研究に関するレビュー講演にて、特筆すべき成果として取り上げられた。さらに、レビュー講演内容は、学術論文誌Nuclear Fusionに投稿され、論文公表されることとなった。波動伝搬、吸収についても、平成27年度に引き続き、検討を進めた。28 GHzシステムを用いた実験では、これまでで最大の70 kAプラズマ電流の立ち上げに成功しており、大きな進展が見られる。これまで、8.56GHzクライストロン管運転と28 GHzジャイロトロン管運転を同一電源で行っており、同時入射実験が不可能であったため、入射アンテナも併用するハイブリッドランチャーシステムであった。新たに8.56 GHzクライストロン電源を整備したため、同時入射が可能となり、新たなランチャーシステムを開発した。今年度、予定されていた高電力入射(これまでの2倍)は、当初、マイターベンド型偏波器でのアーキングで実施できなかった。繰り返し、アーキングの原因を特定し、対策を施したが、マーターベンド型偏波器で構造上、避けられない問題が原因の一つと判断し、新たに準光学偏波器システムの設計・検討を始め、実機を開発した。開発された新たな準光学偏波器を伝送路に設置し、新規設置したダミーロードを用いたエージング作業を経て、非誘導プラズマ電流立ち上げ実験を開始した。アーキング問題を克服し、強集束した高電力入射を行うことができ、電子サイクロトロン波を用いたプラズマ電流立ち上げで世界最高電流値となる86 kAを高電力入射で達成した。光線追跡コードによる加熱・吸収評価を始めた。加熱シナリオである第二高調波Xモード入射加熱で、電流荷体としして(温度)60 keVの高速電子が電子密度の3%存在すると仮定すると、最大50 %の一回通過吸収が見込めれた。実験で得られている「立ち上げ電流の入射偏波変化による一回通過吸収依存」が定性的に説明された。今回の強集束ビームを用いた高電力入射では、これまでより1桁高い電子密度が達成されている。バルク電子温度は、共鳴層での密度がカットオフを超えるあたりで減少し、立ち上がった電流は70 kAを超えたあたりで突発的に減少することが観測された。今後、入射角・入射偏波面の詳細掃引で、一回通過の加熱・吸収を変化させ、加熱・吸収、電流立ち上げ・減少機構の解明を進める。強集束ビームを用いた高電力入射を行い、電子サイクロトロン波を用いたプラズマ電流立ち上げを行い、世界最高の立ち上げ電流値となる86 kAを達成した。今回の強集束した高電力入射では、これまで実験より1桁高い電子密度が達成されており、大きな進展があった。加熱・吸収解析も順調に進んでいる。これまでに局所電子
社会構造の変化に伴う過放牧に起因する地生態の変化

社会主義体制の崩壊を経験した2つの国(ルーマニアとスロベニア)において,羊の移牧という観点から現状を把握し,比較を試みた.2003年,2004年度の現地調査をふまえ,2005年10月に日本地理学会秋季大会でシンポジウムをおこなった。結果をまとめて英文報告書(214p.)を発刊した.1.スロベニアカルスト台地は,第二次世界大戦前まで羊の移牧が行われ,土地荒廃が進行していたが,戦後の植林と羊の移牧の衰退によって,今日では植生回復をしている。リュブリアナ大学によって,かつての移牧の夏の宿営地で,効率良い放牧を模索する実験がおこなわ劉ている.一方,ベリカプラニーナでは羊の移牧は消滅し,牛の移牧のみをおこない,観光化することで移牧を維持している.スロベニアが2004年5月にEUに加盟したが,生活水準が上がり,農業労働力が高価になって,羊を主とする移牧は全くおこなえなくなっている.2.ルーマニア南カルパチア山脈のチンドレル山地において,二重移牧がおこなわれている.プレカンブリア時代の結晶片岩の地域では,著しい土地荒廃が発生している.その理由は,自然条件が脆弱であること,単位面積あたりの羊の頭数が増加したこと,羊に関連する人間活動が土地荒廃を加速させていることである.この地域の羊の頭数は革命後急速に多くなり,革命前の約10倍に達している.岩石が露出した地域が拡大していく現象は,主として共有地で観察される,このような荒廃の進行は,これまでの伝統的な方法では経験したことのない状態である.共有地が荒廃している原因の一つは,洗滌した羊毛を草地で乾かすこと,洗滌する場は居住空間内にあり,きわめて高いアンモニアの濃度のまま流出していることである.またロマが共有地を自由に利用していることにもある.今後の対策として,結晶片岩の硬い岩石表面への植生回復の方法を確立すべきである.羊のトラック輸送などの道路を限定すること,羊の毛の洗滌のための施設をつくることも必要である.現在の土地荒廃を改善するためは地域住民自身の認識もまた重要である.社会主義体制の崩壊を経験した2つの国(ルーマニアとスロベニア)において,羊の移牧という観点から現状を把握し,比較を試みた.2003年,2004年度の現地調査をふまえ,2005年10月に日本地理学会秋季大会でシンポジウムをおこなった。リュブリアナ大学によって,かつての移牧の夏の宿営地で,効率良い放牧を模索する実験がおこなわ劉ている.一方,ベリカプラニーナでは羊の移牧は消滅し,牛の移牧のみをおこない,観光化することで移牧を維持している.スロベニアが2004年5月にEUに加盟したが,生活水準が上がり,農業労働力が高価になって,羊を主とする移牧は全くおこなえなくなっている.2.ルーマニア南カルパチア山脈のチンドレル山地において,二重移牧がおこなわれている.プレカンブリア時代の結晶片岩の地域では,著しい土地荒廃が発生している.その理由は,自然条件が脆弱であること,単位面積あたりの羊の頭数が増加したこと,羊に関連する人間活動が土地荒廃を加速させていることである.この地域の羊の頭数は革命後急速に多くなり,革命前の約10倍に達している.岩石が露出した地域が拡大していく現象は,主として共有地で観察される,このような荒廃の進行は,これまでの伝統的な方法では経験したことのない状態である.共有地が荒廃している原因の一つは,洗滌した羊毛を草地で乾かすこと,洗滌する場は居住空間内にあり,きわめて高いアンモニアの濃度のまま流出していることである.またロマが共有地を自由に利用していることにもある.今後の対策として,結晶片岩の硬い岩石表面への植生回復の方法を確立すべきである.羊のトラック輸送などの道路を限定すること,羊の毛の洗滌のための施設をつくることも必要である.現在の土地荒廃を改善するためは地域住民自身の認識もまた重要である.EU加盟が間近いスロベニアの過放牧に関する現地調査は、カルスト研究所Tadej Slabeの協力を得て、漆原がカルスト台地の羊とVerika Planinaの牛の調査をおこなった。カルスト台地は、戦後の植林が進み、雑木林化している地域が多くなり、放牧が困難になった。従って、放牧は、限られた場所でのみおこない、飼料を購入する方向に転換している。また、牛の放牧はVerica Planinaで移牧をおこなっており、急傾斜地なドリーネの壁面のみで土壌侵食が発生しており、ここでの計測を終えた。1年後の移動量は2004年に再度計測をおこなう。ルーマニアのカルパチア山地北麓の羊の放牧は、科学アカデミー地理研究所所長Dan Balteanuの協力を得て、土壌侵食の計測は漆原が、水質調査は森が担当し、白坂は移牧の形式と時期についての聞き取りをおこなった。また、山本は革命後変化した社会の体制、土地所有の形式などについて資料を集めた。

基礎データを得るため、雨量計(E01010029-0002)はアカデミーの協力を得て、現地に設置した。移牧による土壌侵食は、先カンブリア時代の結晶片岩地域に限られている。今年度の移動量計測をおこなった場所を2004年に再度計測することにした。水質汚染は、過放牧による糞尿による影響よりも、むしろ羊毛の洗浄によるCODやアンモニア量の著しい増大がみられた。村落の下流では、畜産廃水と生活廃水による汚染が著しいことがわかった。移牧の頭数は聞き取りによって明らかにしていく以外に方法はなく、数的な現状把握がきわめて困難である。しかし、調査地ジーナは移牧の中心地であり、ジーナより標高の高い地域へ夏移動し、冬にかけて低地に移動することがわかった。過放牧の限界頭数は、2004年度にむけて、聞き取りにさらに時間をかける必要が生じてきた。ルーマニアにおける羊の移牧の時期、頭数、市場での羊の売買の実態が数量的に明らかになった。また自由経済のもと、チーズ価格に後押しされた単位面積当たりの頭数は革命前の約10倍に達していることがわかった。このことはプレカンブリア時代の硬い岩石の上の薄い土壌層を、容易に流出させることとなった。カルパチア山脈チンドレル山地では、聞き取りの結果、3段の準平原面を利用した垂直移牧の他、バナート平原への逆移牧も行なわれていることがわかった。1年間の降水量の観測をし、その間の土壌の移動、流出量を明らかにすることができた。その結果、地質、地形条件に加え、半乾燥地域にもかかわらず、一雨40mmを超える降雨があるなど、降雨強度も影響していることがわかった。また、ロマなどが河川での羊毛洗浄を行なうことが水質汚染を著しくしている実態も把握できた。このような急速な土壌侵食を抱えたこの地の過放牧の実態が明らかになったが、今後どのように土地のポテンシャルを維持していくかを検討する必要がある。一方、スロベニアは革命後すでに羊の移牧は行なわれておらず、かつての移牧が行なわれていた高原は、農学部の羊の実験的放牧場に変わっており、草地を利用して新たな増収のあり方を模索する段階に入っている。また、牛の移牧は観光化した形で残っている。EU加盟に伴い牧畜はますます困難になると思われる。共産体制の崩壊後の期間はほぼ同じであるが、全く違う方向での牧畜での形が両国でみられた。社会主義体制の崩壊を経験した2つの国(ルーマニアとスロベニア)において,羊の移牧という観点から現状を把握し,比較を試みた.2003年,2004年度の現地調査をふまえ,2005年10月に日本地理学会秋季大会でシンポジウムをおこなった。その結果をまとめて英文報告書(214p)を発刊した.1.スロベニアカルスト台地は,第二次世界大戦前まで羊の移牧が行われ,土地荒廃が進行していたが,戦後の植林と羊の移牧の衰退によって,今日では植生回復をしている。リュブリアナ大学によって,かつての移牧の夏の宿営地で,効率良い放牧を模索する実験がおこなわれている.一方,ベリカプラニーナでは羊の移牧は消滅し,牛の移牧のみをおこない,観光化することで移牧を維持している.スロベニアが2004年5月にEUに加盟したが,生活水準が上がり,農業労働力が高価になって,羊を主とする移牧は全くおこなえなくなっている.2.ルーマニアチンドレル山地における二重移牧によって,プレカンブリア時代の結晶片岩の地域では,土地荒廃が著しく発生している.
専用並列計算機による「場の物理」の研究

平成6年度までの研究成果に基づき,最高速度600GFLOPSを目標に超並列計算機のハードウエア及びソフトウエアの開発を行い、1024PU(Processing Unit)構成のCP-PACSを3月中に組立、設置し、稼働を開始する予定である.これと共に,物理学計算のプログラム開発を行った。以下に詳細を述べる。以下に詳細を述べる。1)パイロットモデルの問題点の整理既に設置稼働しているパイロットモデル(PILOT-1)上で種々のプログラムを実行し,問題点を整理した.2)CP-PACSの実装、データ転送、運用等の検討1024PU構成の場合,及び,2048PU構成に拡張した場合のCP-PACSの実装構造,設置面積,消費電力,発熱量について検討した.現在の計算機室に,2048PU構成のCP-PACSが設置可能であることを確認した.・リモートDMA転送のインタフェースPU間のデータ転送を高速に行うためのリモートDMA転送機構を,Fortran及びC言語から呼び出して使用するための手続きの仕様について詳細を検討した.CP-PACSが持つ分散ディスクの入出力能力について検討した.ディスク制御の改良により,典型的なQCD計算において,分散ディスク入出力に要する時間は悪目に見積もっても全体の実行時間の20%弱程度となる見込みである.CP-PACSの分散ディスクとフロント計算機システムの外部補助記憶装置との間の,HIPPIチャネルを介した入出力に関して検討した.その結果,当初目標としていた50MB/secのスループットを確保できる見通しがついた.CP-PACSの運用について,ジョブのクラスと投入方法,ユーザファイルの運用方法,セキュリティを中心に検討し,一応の成案を得た.・パフォーマンスモニタ3)デバッグ用試作機を用いた性能評価CP-PACSの試作機などを用いて,QCD計算の主要部の性能予備検討を行った.これまで予想していた性能とほぼ同じ性能を達成できることがわかった.・ハードウェア関係擬似ベクトル処理機構を持ったプロセッサ用VLSIチップおよび,周辺の関連したVLSIチップと一緒に実装したセラミックモジュール,これらを搭載するボード,筺体,電源などの実装設計の製造,テストが終了した.小規模構成(16PU+8IOU)のPILOT-2(仮設置)が2月17日より試用されている.また,CP-PACS本体(1024PU+64IOU)も2月下旬に設置,順次システムの確認が行なわれる予定である.・ソフトウェア関係言語処理系,OSカーネル,ネットワーク通信用ライブラリの設計開発が進行中である.CP-PACSの持つ処理能力を引き出すために必要不可欠な,擬似ベクトルの処理機構を持ったプロセッサ用の最適化コンパイラ,リモートDMA転送を実現するライブラリ,分散ディスクおよび外部補助記憶装置の入出力制御,の開発はほぼ終了しており,これらは稼働予定のCP-PACSに実装される予定である.これと平行し物理学計算のプログラムの開発を行っている.平成6年度までの研究成果に基づき,最高速度600GFLOPSを目標に超並列計算機のハードウエア及びソフトウエアの開発を行い、1024PU(Processing Unit)構成のCP-PACSを3月中に組立、設置し、稼働を開始する予定である.これと共に,物理学計算のプログラム開発を行った。以下に詳細を述べる。以下に詳細を述べる。1)パイロットモデルの問題点の整理既に設置稼働しているパイロットモデル(PILOT-1)上で種々のプログラムを実行し,問題点を整理した.2)CP-PACSの実装、データ転送、運用等の検討1024PU構成の場合,及び,2048PU構成に拡張した場合のCP-PACSの実装構造,設置面積,消費電力,発熱量について検討した.現在の計算機室に,2048PU構成のCP-PACSが設置可能であることを確認した.・リモートDMA転送のインタフェースPU間のデータ転送を高速に行うためのリモートDMA転送機構を,Fortran及びC言語から呼び出して使用するための手続きの仕様について詳細を検討した.CP-PACSが持つ分散ディスクの入出力能力について検討した.ディスク制御の改良により,典型的なQCD計算において,分散ディスク入出力に要する時間は悪目に見積もっても全体の実行時間の20%弱程度となる見込みである.CP-PACSの分散ディスクとフロント計算機システムの外部補助記憶装置との間の,HIPPIチャネルを介した入出力に関して検討した.その結果,当初目標としていた50MB/secのスループットを確保できる見通しがついた.CP-PACSの運用について,ジョブのクラスと投入方法,ユーザファイルの運用方法,セキュリティを中心に検討し,一応の成案を得た.・パフォーマンスモニタ3)デバッグ用試作機を用いた性能評価CP-PACSの試作機などを用いて,QCD計算の主要部の性能予備検討を行った.これまで予想していた性能とほぼ同じ性能を達成できることがわかった.・ハードウェア関係擬似ベクトル処理機構を持ったプロセッサ用VLSIチップおよび,周辺の関連したVLSIチップと一緒に実装したセラミックモジュール,これらを搭載するボード,筺体,電源などの実装設計の製造,テストが終了した.小規模構成(16PU+8IOU)のPILOT-2(仮設置)が2月17日より試用されている.また,CP-PACS本体(1024PU+64IOU)も2月下旬に設置,順次システムの確認が行なわれる予定である.・ソフトウェア関係言語処理系,OSカーネル,ネットワーク通信用ライブラリの設計開発が進行中である.CP-

PACSの持つ処理能力を引き出すために必要不可欠な,擬似ベクトルの処理機構を持ったプロセッサ用の最適化コンパイラ,リモートDMA転送を実現するライブラリ,分散ディスクおよび外部補助記憶装置の入出力制御,の開発はほぼ終了しており,これらは稼働予定のCP-PACSに実装される予定である.これと平行し物理学計算のプログラムの開発を行っている.
3次元MRタギング画像撮影法と左心室心筋壁運動解析法の開発

タギング画像を用いて十分な精度で左心室壁運動解析を行うためには、サブピクセル単位でタグ格子点追跡が行われる必要がある。それに加えて、3次元タギング画像においては格子点位置を3次元画像上で用手的に修正することが困難であるため、本研究ではコサインカーブフィッティングを用いた高精度タグ格子点位置推定法の開発を試みた。また、格子点位置推定の精度を評価するため、コンピュータシミュレーションによるタギング画像生成プログラムを開発した。我々が過去に開発したタグ格子点追跡ソフトウェアにこの高精度推定アルゴリズムを付け加え、シミュレーションによって得られたタギング画像を解析したところ、タグの目視が難しいコントラスト/ノイズ比2.5の場合でも、0.5ピクセルの誤差範囲で位置推定が可能であることが分かった。現在は、テクスチャマッピングの一手法であるシェイプインデックス法を3次元に拡張したものを応用し、3次元タギング画像上のタグ格子点位置推定精度の向上を試みている。3次元MRタギング画像撮影法においては、昨年度、出来るだけ短時間で撮影出来るよう、超高速撮影法の1つであるバースト法の信号ノイズ比の向上を行ったが、それでもなお、一度の息止めでデータを収集することは困難である。そのため、何らかの形で呼吸による画像の劣化を防ぐ必要がある。可能性としては、ペンシルバニア大学のAxel等が提案した心電/呼吸同時ゲートデバイスの開発、ナビゲータエコー法の応用などがあり、現在もそれらを用いた撮影法を開発中である。通常のMRタギング画像撮影では、撮影法としてセグメンテッドKスペース法が用いられ、一断面の画像を撮影する時間は20秒程度で済む。しかし、同手法を使って3次元MRタギング画像撮影を行うと撮影時間はおよそ30分となり、その間の呼吸の影響や体動を考えると現実的ではない。そこで今年度は、撮影時間の短縮のための高速撮影法の開発を行った。今年度手掛けたのはバースト法と呼ばれる手法で、この手法を用いると撮影時間をほぼ半分に短縮することができ、また同じく超高速撮影法であるEPI法に比べて磁化率アーティファクトの影響の小さい画像を得ることができる。この手法の特徴は連続したN個のRFバルスで生体内のプロトンを励起することであるが、RFパルスの位相が同一の場合は励起されるプロトン量がきわめて少なくSNRが低いという問題がある。今、n番目ののRFパルスの位相をφn(φnは0度か180度)とすると、ピクセル内でのread-out方向のプロトンの励起プロファイルは複素数列{exp(iφn)}のパワースペクトルで近似できる。画像のSNRを増加させるには、出来るだけ全てのプロトンが同程度に励起すればよいため、パワースペクトルが出来るだけ一定となるような±1の数列を求めれば良い。そこで、パワースペクトルが一定であるような列が白色雑音であることに注目し、白色雑音となる数列の簡単な生成法として、1) M系列と2) Legendre系列を用いた方法を提案した。今後は、マルチスライスバーストやナビゲータエコー法を用いたシーケンスと、それらによって得られたタギング画像の解析ソフトウェアパッケージの開発を行う予定である。
心室細動ストームの成立機序：カルモジュリンキナーゼの役割と治療標的としての可能性

重篤な心臓不整脈疾患「反復する心室頻拍・細動(電気的ストーム)」を再現したモデル動物を用いて、電気的ストームを光学マッピングで可視化するとともに、心筋組織の特性変化を解析した。このモデル動物は、心臓突然死をきたすQT延長症候群に類似した特徴をもつ。本研究により、トルサード・ド・ポアンツ型心室頻拍が病態特有な興奮伝播様式を示すこと、心室細動が渦巻き型興奮旋回波(マザーローター)によって維持されること、この病態に細胞内リン酸化酵素カルモジュリンキナーゼ(CaMKII)による電位依存性Naチャネルの機能異常が重要な役割を果たしていることが判明した。心室細動の成立に関わる重要な知見が得られた。心室細動(VF)が成立するには通常、心室性不整脈が発生し、それがVFへ移行・維持する段階を経るが、その成立機序は明らかでない。我々は、完全房室ブロック作成と植込み型除細動器(ICD)を組み合わせることで、VFが繰り返し発生しICDが頻回作動する極めて重篤な不整脈状態(VF storm)を再現した実験モデル動物を確立し、この病態に細胞内リン酸化酵素カルモジュリンキナーゼII(CaMKII)が中心的な役割を果たすこと見出した。本研究では、CaMKIIがVFの成立過程にも重大な役割を果たすという仮説を検証するために、以下の実験を行った。1.免疫組織学的検討:活性型である自己リン酸化CaMKIIの発現を検討した。コントロール家兎心室筋では、自己リン酸化CaMKIIは均一に弱発現していたのに対し、VFストーム家兎心室筋では、心筋中層の血管周囲やプルキンエ線維といった局所にて強発現していた。この所見は、心室筋の電気生理学的不均一性が増すことを示唆する。2.L型Ca2+チャネルアゴニストBayK8644とFPL64176のVF成立促進効果の検証:モデル家兎2羽に静脈内投与し、1時間の心電図モニターを実施した。QT時間の延長、心室性期外収縮、非持続性心室頻拍が観察されたが、VFストームは誘発されなかった。しかし、2羽ともに急性実験終了後3日目に重篤なVFストームに見舞われた。薬剤負荷と直接的な因果関係は不明だが、細胞内Ca2+過負荷によるCaMKII活性の亢進が心臓リモデリングを促し、反復するVFの成立に寄与したと考えられる。3.高分解能光学マッピングによるVF可視化の試み:モデル家兎の摘出灌流心を用いて心内膜・心外膜マッピングを実施した。除細動後再発生するVFの興奮伝播パターンを解析することを試みた。局所湧き出し興奮波によって発生し、左室前乳頭筋近傍にアンカーするrotor waveによって維持されるVFエピソードを記録することができた。本研究課題の目的は、新しい病態モデル動物を駆使して、心室細動(VF)の成立機序を探索することである。家兎に完全房室ブロックの作成と植込み型除細動器(ICD)の埋め込みを組み合わせると、反復発生するVFに対してICDが頻回作動する重篤な不整脈状態(VFストーム)を呈する病態モデルを作成することができる。24時間内に3回以上のVFエピソードが発生することをVFストームと定義した。本年度、当該家兎モデルを用いて、以下の実験を行った。1.エピネフリン投与の急性効果の検討:VFエピソードが記録されずに経過した家兎2羽にエピネフリンの静脈内投与を実施した。どちらの家兎ともにエピネフリン投与中、QT時間が延長し、心室性期外収縮、torsades de pointes様非持続性心室頻拍が発生した。1羽がVFストームに進展したが、もう1羽ではVFエピソードは一度も観察・記録されなかった。エピネフリンに対する反応の相違が、VFストームへの進展の有無に関連することが示唆されるため、同負荷テストは、当該家兎モデルで発生する不整脈の電気生理学的機序の解明に有用なツールとなり得ると考えられる。2.高分解能光学マッピングによるVFストーム可視化の試み:当該家兎モデルのランゲンドルフ灌流心では、生体位心とは異なり催不整脈性が低下し、自然発生する不整脈がほとんど出現しなくなる。催不整脈性が維持される至適条件を検索したところ、エピネフリン負荷が有効な誘発方法であった。エピネフリンが活動電位持続時間延長や再分極相のばらつきを引き起こすこと、反応程度が家兎により異なること、エピネフリン灌流時には心室性不整脈やVFが自然発生し易くなることが判明した。3.細胞電気生理学的特性の検討:パッチクランプ法を用いて、単離心室筋細胞の活動電位、Naチャネル電流などの変化を検証する実験を開始し、活動電位持続時間が延長するとともに、早期・遅延後脱分極の発生頻度は高いことを観察した。主な理由として、当該モデル動物の準備に少なくとも3か月という長い期間を要すること、経過観察中に除細動不全による死亡など、実験プロトコールから早期に脱落する家兎が少なくないことが挙げられる。また、完全房室ブロックの作成方法として、開胸下にて房室接合部に少量のホルムアルデヒド溶液を注入するケミカルアブレーションを使用しているが、これを高周波カテーテルアブレーションによる心筋焼灼法への変更と試みた。しかし、関連物品を長期間確保することが難しいことなどの問題が生じたため、カテーテルアブレーションを用いた方法を現時点では断念せざるを得なかった。

当該モデル動物の作成、経過観察、実験を本学及び名古屋大学にて行っているが、マンパワーが不足しており、本研究課題の進捗は遅延せざるを得ない状況である。心室細動(VF)が成立するには通常、心室性不整脈が発生し、それがVFへ移行・維持する段階を経るが、その成立機序は明らかでない。本課題では、VFストームを呈する実験モデル動物を用いて、VFを可視化するとともに、その発生基質の特徴を検証する実験を行った。この実験モデルは、家兎に完全房室ブロックを作成、植込み型除細動器(ICD)を埋め込むことにより作成される。完全房室ブロック家兎モデルは、両心室肥大とQT延長症候群に類似した電気生理学的特徴を示し、Torsades de Pointes様非持続性心室頻拍(TdP)が自然発生し、心臓突然死する。ICDバックアップ、補充調律下で経過観察すると、約半数がVFストーム(24時間以内に3回以上のVFエピソード)に陥る。VFストームに進展した家兎を用いた実験により、以下の成果を得た。1.摘出灌流心の光学マッピングにて、TdPの特徴的な興奮伝播様式と、VFの駆動源・渦巻き型興奮旋回波(マザーローター)を捉えることに成功した(未発表のためその詳細を割愛)。2.リドカイン2 mg/kgの静注による遅延Na電流阻害が、QT時間を短縮、反復発生するTdPを完全に抑制した。3.心室筋組織にて、NaチャネルNav1.5発現が増加すること、Nav1.5がカルモジュリンキナーゼ(CaMKII)によって過リン酸化されていること、リン酸化Akt発現は変化しないことが判明した。遅延Na電流の増加は、CaMKIIによる機能異常によって引き起こされることが示唆された。PI3K/Aktシグナルの関与は否定的であった。これらの所見より、VFは、病態特有の基質から生ずる心室頻拍が、マザーローターへ転換することで成立すると考えられる。今後の研究にて、その転換を促進する因子を同定・探索していきたい。重篤な心臓不整脈疾患「反復する心室頻拍・細動(電気的ストーム)」を再現したモデル動物を用いて、電気的ストームを光学マッピングで可視化するとともに、心筋組織の特性変化を解析した。このモデル動物は、心臓突然死をきたすQT延長症候群に類似した特徴をもつ。本研究により、トルサード・ド・ポアンツ型心室頻拍が病態特有な興奮伝播様式を示すこと、心室細動が渦巻き型興奮旋回波(マザーローター)によって維持されること、この病態に細胞内リン酸化酵素カルモジュリンキナーゼ(CaMKII)による電位依存性Naチャネルの機能異常が重要な役割を果たしていることが判明した。心室細動の成立に関わる重要な知見が得られた。実験計画の実施が遅延している主な理由として、このモデル動物の準備に少なくとも3か月間という長い期間を要すること、経過観察中に除細動不全による死亡など、実験プロトコールから早期に脱落する家兎が少なくないことが挙げられる。また、このモデル動物は頻発するVFエピソードに見舞われるが、摘出灌流心ではその催不整脈性が低下し、自然発生する不整脈がほとんど出現しなくなるという問題点が明らかになった。このため、本年度、摘出灌流心の催不整脈性を評価するため、イソプロテレノールやアセチルコリンなどの薬物負荷やECアンカップラーの変更など様々な実験条件を検討する必要があった。
マイクロ波を用いた貴金属触媒代替触媒系の創出

マイクロ波は狭いエネルギー分布を持つ電磁波であり、照射される物質のマイクロ波領域での吸収能の違いによって物質を選択的に加熱することができる。中でも固体と液体からなる不均一系では高いマイクロ波吸収性の固体がマイクロ波照射で選択的に加熱され、その表面は周囲の溶媒温度よりも高温になると考えられる。この高温な表面は反応場として機能することが期待できる。本研究では、ラマン分光をマイクロ波照射下in situで行い、固体表面に発生する非平衡局所加熱の直接観測に成功した。さらに、固体の選択加熱によって形成する高温の表面を化学反応場として利用し、化学反応促進効果が得られることを示した。近年単独の金属種から成るナノ粒子は、その大きさに依存した「量子サイズ効果」を示し、特殊な触媒能、光学・電子・磁気特性など新たな機能を発現することから、さまざまな分野で注目されている。そのなかでも多種類の元素から成る多元系金属ナノ粒子は、金属同士の相乗効果により、対応する一元系金属ナノ粒子の有していない触媒特性を発現するなど、新規材料として期待されている。ナノ粒子作製の新たな手法としてマイクロ波加熱法は、加熱時間の短縮、収率・反応選択性の向上という特長があるため、粒径分布の狭いナノ粒子を合成可能である。我々はすでにAg/Cu二元系の金属ナノ粒子の合成に成功している。本研究では、さらに一歩進めて、マイクロ波加熱を用いた三元系のAu/Ag/Cuナノ粒子の合成を試みた。反応溶液のUV-Visスペクトルより、ナノ粒子特有の表面プラズモン吸収に由来すると思われる吸収帯を464nmに観測したことから、ナノ粒子が形成したことが示唆された。TEM測定により、右図のように平均粒径が約10nmで、粒径の分布が狭い、単分散な球状のナノ粒子を観察した。またTEM-EDSおよびICPによりナノ粒子はAu、AgとCuより構成されていることがわかった。以上の結果より、Au/Ag/Cuナノ粒子の合成が確認された。そこで本研究では、固体の選択加熱によって形成する高温の表面を利用して特異なナノ構造や反応促進を得ることを目的とした。本年度の研究として、電場・磁場分離したマイクロ波照射下における鉄粉末を用いた(2-ハロエチル)ベンゼンの脱ハロゲン化反応を検討した。反応はシングルモードマイクロ波照射装置を用いて電場、磁場照射でそれぞれ検討し、マイクロ波効果の比較としてマントルヒーター加熱も検討した。反応時間45分における転化率を比較したところ、反応基質によらずもマイクロ波加熱がマントルヒーター加熱より転化率が高かった。さらにマイクロ波加熱で比較すると磁場照射における転化率は電場照射よりも高かった。最も転化率の高かった(2-ヨードエチル)ベンゼンについて、アレニウスプロットによる速度論解析を行った結果、加熱方法によらず活性化エネルギーが同じであり、電場磁場ともに反応機構に変化ないことが推測される。以上の結果から、本反応における反応促進は磁場照射において鉄粉末のみが選択加熱され、高温の反応場を生成したためと考えられる。本年度の研究として、シングルモード型マイクロ波装置を用いて磁場及び電場最大点での反応を行い、その結果をオイルバス加熱で行ったものと比較した.反応はCrO2及びMnO2を用いた1-オクタノールの酸化反応、スルホン酸修飾カーボン(C-SO3H)を用いた酢酸と1-ブタノールの酸触媒エステル化反応を行った.

CrO2及びMnO2を用いた反応では、反応開始1分後に、磁場最大点での収率がそれぞれ29.4、12.0%、電場最大点が26.6、10.6%、オイルバスでの収率が17.4、6.3%となり、マイクロ波による反応促進効果が得られた.しかし、C-SO3Hを用いた反応では、反応開始5分後に、磁場最大点が15.3%、電場最大点が16.5%、オイルバスが19.9%となり、反応促進効果は得られなかった.これらの固体の違いは、固体自体が酸化反応を起こすかどうかという点にある.
医療者自身のホリスティックヘルスを促す養生法の効果

看護師の資質は臨床看護におけるケアの質に反映される。本研究の目的は看護師に2種類の養生法を行って、ストレスを軽減させ心身の健康感を高めるという効果を測定することであった。期間は18か月間であった。養生法の1つは保健気功でありこれには30名が参加し57回の練功を行った。保健気功の後で血圧・脈拍が有意に低下し、リラックス尺度の得点が上昇した。もう1つはホリスティックアロマセラピーで18名が参加した。実施後の報告では「楽しかった」「癒された」などの記述が見られた。2種類の養生法ともにストレスを軽減させ心身の健康感の増大に有効であることが期待される。高度医療施設における複雑で専門的な役割を果たすために、それに従事する医療者自身の健康生成を促すための、積極的な取組がますます重要性を増している。24年度は、本研究の課題を具体化しその成果を評価するために、研究協力施設の看護部の福利厚生事業との共同のもとに、2つの課題を設定して参加者を募集し講座を開始した。課題の一つは、セルフケアの実践であり「保健気功」を取り上げ、8月から週1回の養生法講座を継続的に実施した。3月末までに32回開催した。この課題を取り上げた理由は、心身調和と自然との深いつながりを内省し洞察するという気功の持つ精神性・身体性・霊性への気づきの効果が優れているためである。一方の課題は、アロママッサージを受ける機会を提供することとした。アロマによる快適性の増大と心身の疲労の癒しを促すうえで有効な取組と考えた。この2課題に自由に参加出来ることとして実施したところ、保健気功の実参加者数は12名であったが、9か月間の延べ参加者数は102名であった。血圧・脈拍および精神健康度尺度による心身機能の変化を追跡したところ、3カ月以上に渡り継続した者は、血圧・脈拍の安定がみられた。自由記述の内省報告からは、錬功への参加の楽しみ、期待感が述べられた。主観的な、代謝機能の高まりと適度の活性化が得られた、加齢とともに低下しやすい代謝活動の高まりへの快適感があると報告された。精神健康度パターンにおいて、開始時「ふうふう型」であったものが、6カ月後には「ゆうゆう型」に移行した者がおり、仕事上の対人関係ストレスの受け止め方が変化したと述べられた。もう一方の課題であるアロマセラピーの参加者数は一層少なく5名の利用者が得られたのみであった。実参加者数が少ないことが限界であるが、さらに継続的な効果を追求していく予定である。医療職(看護職)自身の健康生成を目的に、群馬大学医学部付属病院看護部福利厚生事業の一環として協力を得て、同病院に勤務する看護職を対象に、養生法の実践講座を開催した。保健気功を通してのセルフケアとセルフコントロール力の向上を目指すコース1と、他人のケアを受けることで心身の疲労を回復し、リラックスした体験を得ることを目指したアロママッサージのコース2である。2つのコースとも、平成24年8月から継続して開催して、当初の予定では平成25年7月末の12か月間の実績を評価する予定であったが、参加者数が少なかったために、さらに6か月間の延長して、平成26年3月末まで開催した。コース1は毎週1回開催した。講座内容には、保健気功に加えて、瞑想法を行った。評価指標としては、生理的評価である血圧・脈拍を実施前後に測定した。主観的指標として心身の感覚について、根建らの開発したリラックス感を測定するRE尺度「のんびり感」「脱力感」「安心感」「開放感」の4項目を用いた。また、内省報告についても得ることとした。コース2では、アロマセラピーへの関心を深め、その効用を体験することを目指し、講座「アロマセラピーを知ろう」を開催した。月1回の開催とした。精油は、柑橘系のものに加えて、ジャスミン・ローズ・ラベンダーなどを用いた。本研究の目的は、人々の健康回復とそのケアに関わる医療職自身が、自らの健康生成力を高め、セルフコントロール力を強化しホリスティックヘルスの促進者としての自己変容を促すことを目的にした体験的な学び直し講座を開設しその効果を検証することである。本年度は、これまでの自主講座の内容を洗い出しパイロットスタディーで得られた情報を分析し、問題点の洗い出し、学び直しのための内容を精選し養生法講座の概要とカリキュラムを確定した。講座は、協力施設の看護部の後援のもとに開催し運営するシステムである。ワークは大きく3領域に分かれ、体感するワーク「医療気功」、セルフヘルプを促すワーク「リラクセーション法」、サムシンググレートとの対話ワーク「瞑想法」である。