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ホスピタリティ産業における感情労働に関する研究＝ホスピタリティ行動の国際比較＝

本研究では、必要とされるホスピタリティ、感情労働、多文化共生の概念を確認し、欧米型、アジア型の感情労働の形態について比較した上で、ホスピタリティ行動の基となる感情労働の動員プロセスを探索した。欧米型とアジア型では組織の感情統制、従業員の感情管理ともに組織目標に従って動員プロセスには差異があった。その根底には民族的な文化と組織の目標に従った人材育成方法があることが示唆された。平成26年度では、本研究の基礎理論となる感情労働ならびにホスピタリティ理論の先行研究の整理と今後の研究方向の確認作業のための文献サーベイを行った。感情労働理論においては、組織が従業員に対して要求する感情統制について、さらに従業員自身が行う感情管理についての整理は、Ekman,Colesらの感情心理、Hochschild,Wouters,Lashleyの理論を中心に行った。ホスピタリティ理論については、Smith, Brotherton & Wood,日本旅館の「おもてなし」についての論点整理を実施した。平成27年度に実施する海外でのフィールド調査のために、リサーチ・デザインと調査のフレームワークを作成すると共に、アジア地域と欧米の地域的文化差異を事前に把握するためにHofstedeらによる多文化世界における組織と文化の関係性についての理論的展開を整理し、フィールド調査における調査内容の確認を行った。本研究の2年目においては、まず、文献研究ならびに先行研究の確認として「感情労働」、「異文化共生」、「人材育成・管理」等の分野に関しての知識量を増やすことを心がけて行った。その上で、欧州(スイス・ドイツ・フランス)のさまざまなホテル企業、ホテルスクールに対する聞き取り調査を実施した。その結果、グローバルに展開するホテル・チェーンの「ホスピタリティ」に対する意識と行動を概ね把握することができた。また、ホテルスクールにおける人材育成において、将来的にホテル経営に関わるであろう人材に対して、オール・ラウンドに対応する教育カリキュラムの中で、多文化・異文化に適応する意識や行動を育成するように関連づけられているということが明らかになった。また、本研究の主旨に関連する研究として、観光行動における「出会いの場」での関係性についての研究論文を作成した。本年度は、欧州(スイス・ドイツ・フランス)でのホスピタリティがどのように意識され、また、ホスピタリティ産業であるホテル等でどのようなホスピタリティ行動が実行されているかを調査した。その一つとして、世界中のラグジュアリー・ホテルで総支配人(General Manager)を輩出している"ローザンヌ・ホテルスクール(Ecole de Hotelier Lausanne)"を訪問し、主としてホスピタリティ関連および経営学(感情労働)の教育を担当する教官への聞き取り調査を実施した。この聞き取り調査では、世界各国から自国の文化・風習をもって集まる学生に対してどのような教育がなされているのか、また、その教育プログラムを異文化の集合体である各国からの学生に対してどのように理解・実行させようとしているのかを探ることが目的であった。現在、この調査で得た知見をわが国"日本"の「おもてなし」行動と比較して、どのような差異があるのかを検討している。最終年度である平成28年度では、主としてこれまでに行った聞き取り調査等のフィールド調査の結果を基に、より精緻化を図るためにエクセレントなサービスやホスピタリティを提供するラクジュアリーホテルでの人材育成プログラムに関して、より詳細な項目を設定して聞き取り調査を行った。同時に、それらのホテルに実際に宿泊し、クローズド・リサーチを実施し、企業が行う人材育成プログラムと従業員の顧客対応としてのホスピタリティ行動の整合性と乖離を分析した。研究期間全体を通して、欧米型のホスピタリティ行動は、グローバルホテルチェーンやメガキャリアとしてのエアラインにおいては、基本的に「ビジネスに直結する」ホスピタリティ行動が徹底されており、従業員の感情労働としても企業のサービス・ホスピタリティのコンセプトに合致する状態でシステマティックに行動喚起されている。また、その労働評価や成果に対するインセンティブも明確化されており、従業員のモチベーション向上にも寄与している。一方、アジア型のホスピタリティ行動は、企業のサービス・ホスピタリティのコンセプトは明確化されているものの、それ以上に従業員個人の裁量(エンパワーメント)によって顧客対応する傾向にある。労働モチベーションは、自身の業務に対する誇りによって支えられており、顧客対応ではその距離感を重要視している。欧米型のシステマティックな行動喚起ではなく、顧客との距離感の中でパーソナライズされたサービス・ホスピタリティ行動を喚起している。また、日本型のホスピタリティ行動は、歴史的、民族的な習慣に裏付けられたものになっている。「ホスピタリティ」という一言で含意できるものではなく、様々な日本文化に支えられた「日本的なおもてなし」と表現すべき行動であるということを解明した。本研究の基礎理論となる文献サーベイは既に終えており、リサーチ・デザインはほぼ完成している。また、現在ではフィールド調査の対象とする企業組織や教育機関等のリストアップも行っており、平成27年度の夏から秋に実施する調査計画も順調に進んでいる。また、本年度の文献サーベイではカバーしきれなかった感情労働における「利他性」に関わる論理、「労働による幸福意識」に関わる論理については来年度の文献サーベイでの確認作業を実施する。

本研究の最終年度となる平成28年度においては、これまでの文献研究ならびに実地調査での聞き取り調査において得たデータや知見を精査し、成果論文の作成を行う。また、最終的なデータを収集するために、ホスピタリティ産業に従事する従業員の意識ならびに日本のおもてなし行動の代表的な事例等を確認するために聞き取り調査を実施する予定である。研究分担者との共同執筆による成果論文とそれぞれの専門分野を主とした論点での成果論文の作成を進める。経営学(観光経営学)平成27年度はフィールド調査を実施し、アンケートやインタビューによる回答を収集することで理論との整合性や差異の発見・検証を行う。また、情報を客観的データに置き換えることで実証性を高め、研究の整合性を精緻化する。また、今年度の文献サーベイに加えて、新たな領域での確認作業も実施する。欧州への聞き取り調査を実施する際に、最終年度の研究経費等(再度の聞き取り調査の実施を計画しているため)を考慮し、研究代表者の航空運賃の一部を自費にて精算したために繰越額が発生している。平成26年度においては、旅費についての使用額が少なかった。この理由は、フィールド調査のための事前調査を行う予定であったが、インターネットやEメールでの処理で済ませたことが大きかった。また、人件費・謝金およびその他の経費については当該年度では必要としなかったためである。最終年度において、繰り越しとなっている研究費で最終的なデータ収集ならびに聞き取り調査を実施する予定である。平成27年度はフィールド調査のために海外出張や事前準備のための旅費等が多くなるため、この経費として前年度分を充当する。
X線顕微鏡による細胞内構造および物質輸送の解析

本研究の目的は,(i)X線顕微鏡で細胞の内部構造および細胞内における物質の動態を観測すること,(ii)細胞内の特定部位,特定分子をラベルする技術を確立し,特定の細胞内構造や特定の物質の細胞内分布を観測すること,の2点であった。使用するX線顕微鏡は,平成7年度は分子研UVSOR,平成8年度は,立命館大学のSRセンターの光源を用いて,一部は,ドイツ・ベルリンのBESSYを用いて行われた。研究成果1.X線顕微鏡ステーションの建設我々は,平成6年度以来,それまで用いていたX線顕微鏡に,(1)光学顕微鏡でも試料を観測できるようにすること,(2)試料を大気中で観測できるようにすること,の2点を主とした改良を加えた。また検出器に冷却CCDカメラを用い、検出効率の向上をはかった。このシステムで珪藻、ホヤの血液細胞,Clamydomonas,筋原繊維,腫瘍ウィルス,protoplast,染色体等々など多くの細胞生物試料についてドライ、ウェットどちらの像も観測できた。研究成果2.特定部位の染色による細胞内構造および物質輸送の解析このテーマについては,主に次の3つの研究を行った。(1).BHK細胞中の微小管を金コロイド抗体で染色して,細胞骨格を観察した。(2).過マンガン酸カリ溶液で染色したCOS細胞をウェットな状態で観測した。(3).X線顕微鏡によるエンドサイトーシスの解析。エンドサイトーシスされる物質(リガンド)をラベルしX線コントラストを持たせ,エンドサイトーシスにおける挙動をX線顕微鏡によって追跡しようと試みた。その結果,(i)特定部位の染色により,細胞内骨格構造等が非常にはっきりと観測できることが分かったこと,(ii)ウェットな状態とドライな状態では細胞内のミトコンドリアなどの組織がはっきり異なって観察できること,(iii)X線顕微鏡により,細胞内の物質取り込みの過程を研究することが可能であることが分かったこと,などの成果が得られた。昨年までに、50nmの分離能でウェットな生物像を観察できるゾーンプレート軟X線顕微鏡を完成させた。このシステムでは、水をふくんだ生物試料を試料容器(ウェットセル)に入れ、真空中に保持し観察する。このシステムで、筋原繊維、プロトプラストなどウェットな試料の結像を行った。平成7年度の分子科学研究所・UVSOR研究施設での共同実験では、(1)工学顕微鏡で観察したものを、そのままX線顕微鏡で観察する(2)大気中の試料をそのまま観察することを目標に、前述のX線顕微鏡のシステム改良をした。具体的には、試料まわりを大気中に出した設計となっており、ウェットセルも新たに作製した。これにより、光学顕微鏡による試料の位置合わせも可能となり、生物試料の大気中での観察もできた。また、試料の交換が容易になり、試料のセットから観察までの時間が短縮された。検出器に冷却CCDカメラを用い、検出効率の向上をはかった。波長1.4nmにおいて#2000メッシュの像のエッジから評価した分解能は、25-75%の立ち上がりの幅から、0.17μmと見積もられた。このシステムで珪藻、ホヤの血液細胞など多くの細胞生物試料につてドライ、ウェットどちらの像も観測できた。今回の実験で観察に用いた波長は0.94nmの4次光で、その時の倍率は342倍であった。生きたままの状態で、生体分子の動く様子を直接観察する方法として、X線顕微鏡の開発を行っている。

これまで、50nmの分解能でウエットな生物試料を観察できる、ゾーンプレートを用いたX線顕微鏡をUVSOR実験施設で完成させた。次に、試料まわりを大気中に出した設計のX線顕微鏡の開発に入り、UVSOR研究施設での共同実験で大気圧中に設置したケイソウなどのドライおよびウエットな生物試料の観察に成功した。現在は、このシステムを立命館大学小型放射光施設への移築が完了し、電子顕微鏡などの観察ツールと同様にルーチンワークができる状態となっている。重金属ラベル等の方法を用いて、細胞内の特定部位や特定分子を観察する方法の開発しをめざし、本システムで観察をおこなった。シナプス小胞に存在するシナプストフィジンを染色したサンプルなどをX線顕微鏡で観察し、糸球体のより細かい構造を見ることができた。
日本の乳幼児施設における教育とケアの相克に関する研究：「幼保一元化」に着目して

本研究は、日本の乳幼児施設の二元体制の根拠とされる「教育」「ケア」概念に着目し、それぞれの概念の意味内容の変容について、「幼保一元化」をめぐる動向を中心に実証的に検討した。具体的には、2000年代以降に実施された「認定こども園」制度に関する政策関連資料を収集し、「教育」「ケア」の視点から分析した。これにより、従来の二元体制を超えた施設の役割について考察した。本研究は、日本の乳幼児施設の二元体制の根拠とされている「教育」「ケア」概念に着目し、それぞれの概念の意味内容の変化の状況を、「幼保一元化」をめぐる動向を中心に実証的に検討することで、従来の二元体制を超えた「幼保一元化」の行き着く先として描かれる施設の役割・内実を問うことを目的としている。2013年度は当初の研究計画に即して、近代日本の保育制度の二元体制を支える「教育」「ケア」という二つの機能についての理論的検討を中心に、主として以下の二つの課題に取り組んだ。(1)「幼保一元化」を支える学説の検討を行い、「教育」「ケア」概念の相克の場としての「幼保一元化」が用いられる文脈を整理する理論的インデックスを作成する。(2)2000年代に実施された「認定こども園」制度について、特に都道府県の水準での政策分析を行う。(1)については、近代における乳幼児の「教育」「ケア」を中心的に担う場とされてきた家族との関わりを中心に「幼保一元化」の背景について検討すると共に、乳幼児期の子育て場面において生じる「教育」「ケア」機能の相克・葛藤について考察を深めた。(2)については、次年度の内容分析に向けて、各都道府県が制定している「認定こども園」に関する条例または関連施策の収集を行った。これらの検討作業の結果は、2013年9月に埼玉大学で開催された日本教育社会学会第65回大会において発表を行った。また、2014年度に刊行される書籍に掲載を予定している。本研究は、近代日本の乳幼児施設の二元体制の根拠とされている「教育」「ケア」概念に着目し、それぞれの概念の意味内容の変化について、「幼保一元化」をめぐる動向を中心に実証的に検討することで、従来の二元体制を超えた施設の役割・内実を問うことを目的としている。研究の最終年度となる2014年度は、前年に収集したデータの内容分析を行うと共に、知見を総括することに主眼をおき、主として以下の二つの課題に取り組んだ。(1)「認定こども園」制度について、根拠法である「就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律」ならびに都道府県の水準での政策分析を行い、乳幼児期の子育ての場ならびに「認定こども園」像の内実を描出する。(2)「認定こども園」制度ならびに「幼保一元化」という事象を手がかりに、乳幼児期の子育てにおける家族と施設の役割について検討を深める。(1)については、前年度までに収集した「認定こども園」に関する政策文書ならびに各都道府県が制定している「認定こども園」に関する条例といったデータを用いて、政策文書において乳幼児期の子育てがどのように想定され、またその中で保育施設がどのような役割を果たすべきとされているのかについて、「教育」「ケア」概念を中心に検討を行った。(2)については、20世紀における幼稚園・保育所の役割の推移ならびに2000年代における「認定こども園」制度の背景の検討を通じて、近代における乳幼児期の子育ての場を分析する枠組みを提示すると共に、今後の保育施設の役割について考察した。これらの検討作業の結果は、2015年5月に開催された日本保育学会第68回大会において発表を行った。また、その成果の一部は、2015年2月刊行の金井淑子・竹内聖一編『ケアの始まる場所』(ナカニシヤ出版)に掲載されている。教育社会学保育制度史、家庭教育、ジェンダー研究等、「幼保一元化」に関わる幅広い先行研究をもとに、「ケア」「教育」機能の相克に関する理論的検討を進めている。また、翌年度の分析に向けて、都道府県における「認定こども園」の政策資料収集もおおむね順調に進行している。2014年度は最終年度となることから、「幼保一元化」に関する理論的検討ならびに「認定こども園」の政策分析をもとに、「教育」「ケア」概念の相克の様態を異なる位相から立体的に捉え、これまでの研究成果をまとめ上げることを課題とする。今年度購入予定であった機器については、次年度にさらに高い性能を有する機器の発売が予定されていることが判明したため、本年度の購入を見送り、次年度に購入することとした。また、ソフトについても、今年度時点では購入予定の機器に対応したソフトが発売されていないことから、バージョンアップされたソフトを次年度購入する予定である。なお、次年度に発売される機器・ソフトを用いることで、より正確かつ精度の高い分析が可能になるものと考えている。

次年度購入予定の機器・ソフトが必要不可欠となる政策分析は、計画段階より次年度の実施を予定していたため、当初の計画通りに研究を進めることが可能である。現時点で研究は順調に進行しており、政策分析の準備も整いつつあるため、次年度早々に機器・ソフト等を購入し、データ解析に取り組む予定である。
神経システムの連想学習・記憶による合目的適応変化

生物の持つ連想学習・記憶機能を情報処理装置に応用するためには、動物の神経系で担われている学習・記憶機構をもとに、これを忠実に再現するモデルを構築する必要がある。そこで本研究では代表者が長年学習、記憶のモデル動物として研究を進めてきたウミウシを対象として神経系に起こるイオン電流変化を膜電位固定法により得られる実験デ-タを基にモデル化を図った。光を手掛かり刺激として動揺を想起するウミウシの連想学習にでは視覚系と動揺受容系が一種類の視覚受容器(B型視細胞)において収斂することが分かっていることからB型視細胞のイオン電流変化を解析した結果、同細胞のカリウム電流が不活性化されることを見出し、この過程は膜電位と膜イオン電流に関するホジキン・ハクスレ-型の連立微分方程式によりうまく再現されることを報告してきた。そこで本研究では連想学習を形成するもう一つの要素である動揺(重力刺激)の受容器細胞である有毛細胞を膜電位固定法によりそのイオン電流を計測するとともに、B型視細胞で収斂された学習情報を修飾する視神経節細胞においてもイオン電流計測を行ない、そのモデル化をホジキン・ハクスレ-方程式を用いて行なった。有毛細胞、視神経節細胞両者は遅延性整流カリウム電流がB型視細胞と比較して大き特徴を持ち、その他のイオン電流成分に関してはB型視細胞と同様に定式化できた。ホジキン・ハクスレ-型のい連立微分方程式記述をする際、種々のパラメ-タを実験デ-タから効率よく推定するため動的パラメ-タ推定アルゴリズムを新たに開発した。連想学習が成立するためには有毛細胞に存するカルシウム依存性カリウム電流の変化が重要で,これがB型視細胞の閾値低下に関与し、そのため学習獲得動物では未獲得動物に比べ僅かな刺激でも興奮しやすい特徴のあることが示唆された。
東アジア諸都市におけるサブカルチャーの生産・流通・受容と若者の心理

2012年度は、前年度に引き続き、北京、上海、香港、台北、シンガポールで高校生を対象にアンケート調査、インタビューを進めるとともに、サブカルチャーに関する資料を収集し、あわせてこれまでの研究成果を逐次公表した。調査に関しては、各地の協力者に、高校生対象のアンケート、インタビューをお願いしたほか、千野自身が4月1618日、7月36日、9月1720日、11月2729日に上海へ、7月13日、11月2527日に北京へ出張し、アンケート調査、インタビューを行った。香港、台湾、シンガポールでの調査は、現地協力者の都合で年度内に終了することができず、その後も引き続き継続している。資料の袖手に関しては、北京、上海で千野が漫画、アニメーション、ライトノベル、BLに関する同人雑誌および商業誌、単行本を収集した。現在も継続して収集を進めている。成果の公表に関しては、これまでの調査と2012年度の調査をもとに以下の口頭発表を行った。6月30日に天津の南開大学で開催された国際学術討論会「亜州経験与文化研究的多元範式」における基調報告「東亜諸都市的亜文化与青少年的心理ー動漫、軽小説、cosplay以及村上春樹ー」。7月2日に南開大学日語系で行った講演「從北斎到宮崎駿」。11月26日に北京大学で行った講演「総体戦体制与中国現当代文化」。12月9日に早稲田大学で開かれた東アジア人文学フォーラムにおける学術報告「東アジア諸都市のサブカルチャーと若者のこころ」。2013年3月12日、に上海大学で行った講演「角色与交往:東亜諸城市的青年文化与青少年的心理ー動漫、軽小説、cosplay以及村上春樹ー」。上記研究の最終的な報告として、早稲田大学総合人科学センターの電子ジャーナルRILASに論文を執筆予定であるほか、勉誠出版から単行本にまとめて出版する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災の影響で、前年度に予定していたシンポジウムが半分実施できなくなったため、2011年度は、引き続き資料の収集を進めることとともに、昨年度未整理だったデータに今年度の新たな調査研究の成果を付け加えて、再度シンポジウムを開催すること、ならびにこれまでの調査研究とシンポジウムの成果を単行本として公開することに、重点を置いた。シンポジウムについては、2012年3月23、24日に、早稲田大学で「新世紀:東アジア諸都市のサブカルチャーと若者の心」と題する国際シンポジウムを開催した。被招聘者は各都市の調査報告者として、趙楠(北京大学大学院)、陳柏青(台湾大学大学院)、陳宇〓(シンガポール聯合早報)、各領域の専門家として、趙長天(作家、『萌芽』雑誌編集長)、顧鉾(復旦大学教授、写真家)、李笛安(作家)、喜喜(コスプレイヤー)を招聘した。(上海、香港については、留学、転職などのため調査協力者が来日できなかった。そのため、千野が代替して報告した。)調査研究並びにシンポジウムの成果の公表については、ここまでのまとめとして、勉誠出版から『アジア遊学149東アジアのサブカルチャーと若者のこころ』を出版した。当初予定していた各都市での高校におけるアンケート調査ならびにインタビューは、2012年度に行うこととし、9月に上海へ出向いてその準備を行った。また、同時に、留学、転職などのため継続して協力をお願いできなくなった上海、香港の調査協力者について、共同研究者の友人を通じて再度調整を行った。(香港についての調整は、当該の友人が同時期に上海に出張していたため、上海で相談した。)2012年度は、前年度に引き続き、北京、上海、香港、台北、シンガポールで高校生を対象にアンケート調査、インタビューを進めるとともに、サブカルチャーに関する資料を収集し、あわせてこれまでの研究成果を逐次公表した。

上記研究の最終的な報告として、早稲田大学総合人科学センターの電子ジャーナルRILASに論文を執筆予定であるほか、勉誠出版から単行本にまとめて出版する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。年度初めの計画どおり、シンポジウムを開催でき、調査報告・討論なども順調に進んだ。また、ここまでの調査研究のまとめとして『アジア遊学149東アジアのサブカルチャーと若者のこころ』を出版することができた。2012年度に延ばした各都市の高校生に対する調査も、実施のめどを立てることができた。こうした点から、計画のプロセスに多少の変更はあったものの、おおむね順調に進展していると言える。2012年度は、上海、北京、台北、香港、シンガポールで高校生を対象としたアンケート調査を行い、あわせて各都市のライトノベル作家・マンガ家アニメーター、同人活動の描き手・企画者・参加者へのインタビューを進める。資料収集も引き続き行い、可能な限り整理する。また、最終の成果報告として、小型のシンポジウムの開催と、最終の調査結果と分析の結果を盛り込んだ単行本の出版を予定している。
視野障害シミュレーション－障害による認知的不利益の合理的説明にむけて－

周辺視野あるいは中心視野の障害は異なる認知的不利益をもたらすと考えられるが、系統的かつ客観的な調査報告がない。本研究では、日常視において求心性視野狭窄および中心暗点がもたらす認知的不利益を、我々が開発したシミュレータを使用して明らかにした。。求心性視野狭窄では、視野の狭小化とともに課題達成時間が延長し正答率が低下した。その傾向は視覚探索課題で顕著であった。狭小化と視力低下が顕著な条件では、色情報が物体認知に有効に働くことが分かった。中心暗点では、暗点が大きくなるとともに物体認知課題・視覚探索課題の成績が低下したが、シーン理解課題では暗点が小さくても課題達成時間は短くならなかった。視覚障害は、情報入手の困難性により社会活動からの離脱を余儀なくされ、障害による社会的損失は毎年約4兆円にのぼると云われている。原因の多くは、視野障害が必発する後天性眼疾患であり、典型例では対照的な視野障害すなわち求心性視野狭窄または中心暗点が現れる。残存視野が狭い場合、両者は異なる認知方略が必要になる。求心性視野狭窄は部分情報を積み上げるボトムアップ型の視覚認知が、中心暗点は周辺情報により暗点が補完されるトップダウン型の視覚認知が期待される。本研究では、異なる認知方略が想定される上記の視野障害が、日常生活において必要とされる視覚作業(物体認識、視覚探索、シーンの理解)でどのような認知的損失をもたらすか、その特徴を明らかにしてきた。実際の臨床例では、等質の視野障害を集めることは極めて困難である。また、発症年齢や発症からの視的学習の程度にも個体差がある。そこで、本研究では視野障害シミュレーターを用い、健常者で求心性視野狭窄および中心暗点のシミュレーションを行った。シミュレーターは、視線計測カメラで収集した視線位置に同期して人口視野を動かす方式で、併せて以下3点を可能にした。1任意の形状・面積・感度の視野(求心性視野狭窄および中心暗点等)が再現できる。2任意の背景画像とターゲットを利用できる。3任意の刺激呈示時間およびターゲット挿入時間を設定できる。なお、視線計測部分(EMR9,ナックイメージテクノロジー)は、研究代表者の所属する帝京大学の装置を利用した。視覚障害者は、情報入手の困難性により社会活動からの離脱を余儀なくされ、障害による社会的損失は毎年4兆円にのぼると云われている。原因の多くは視野障害が必発する後天性眼疾患であり、典型例では、対称的な視野障害すなわち求心性視野障害または中心暗点が現れる。中心視野が残存する求心性視野狭窄は、情報の存在を検出する事に不利であるが、得られた情報は、空間解像度の高い中心視野で処理できる。得られた部分情報を積上げるボトムアップ型の情報処理方略が要求される。一方、空間解像度の低い周辺視野が残存する中心暗点は、情報の存在を検出する事は容易で、暗点の周辺情報により情報補完が可能であるとトップダウン型の情報処理方略が期待できる。情報処理方略が異なることが予想される2つの視野障害のシミュレーションを実施した。シミュレーションには開発した視線同期型の制限視野移動システムを使用した。物体認知・視覚探索・シーンの理解の3課題で実施し、その認知特性を検討した。その結果、求心性視野狭窄・中心暗点ともに、課題達成時間および正答率は課題によって認知的不利益の性質が異なることを示し、また残存視野が大きいと不利益は少ないことが分かった。しかしながら、中心暗点のシーンの理解では、暗点が小さくともそれが認知的に有利にはつながらない結果に終わり、周辺視野が効果的に使用できないことが分かった。周辺視野を効果的に使用するための学習実験を7日間にわたって行ったところ、その効果が確認できた。。研究目的を達成できるレベルのシミュレーターを完成させ、中心暗点(視野2.5, 5, 20度以内の遮蔽)および求心性視野狭窄(視野2.5, 5, 20度度以上を遮蔽)のシミュレーションを実施した。3種類の視覚課題(物体認識、視覚探索、シーンの理解)を用意し、課題達成時間と正答率を評価した。シーンの理解の課題は、最も日常視に近い課題として用意し、刺激には写真を使用した。シーンを理解した時刻を課題達成時間とするとともに、異なる実験参加者群が75%以上の再現率で検出した要素を正答として、正答率を計算した。またこの課題では、刺激の物理的情報量とヒトの視知覚との関係を明らかにするため、輝度・色・方位からなる顕著性の分布を計算し(Itti & Koch,2001)、収集した物理的情報量と課題達成時間の関係を分析した。求心性視野狭窄(n=19)および中心暗点(n=18)のシミュレーションを行った。求心性視野狭窄の課題

達成時間・正答率は、狭窄が強いほど成績が悪く、中でもシーンの理解の成績が悪かった。情報量の累積と課題達成時間が一致する傾向は、求心性視野狭窄の情報収集が部分情報を積み上げるボトムアップ型であることを支持している。求心性視野狭窄の認知的不利益の特徴は、物体認識の問題ではなく、文脈にそった情報探索ができないことであることが分かった。中心暗点の成績は、暗点が大きいほど有意に悪化し、課題の差も見られた。しかしながら、シーンの理解では暗点が小さくても課題達成時間が短くならなかった。中心暗点では周辺情報により小さな暗点が補完されるトップダウン型視覚認知が期待されたが、周辺視野から得られる物理的情報量の多さは視覚認知に直結せず、周辺視野の情報が有効利用できないことが分かった。平成26年度の研究成果の一部は、第3回日本視野学会学術集会および日本心理学会第79回大会にて報告した。認知神経科学初年度に実施した中心暗点のシミュレーションでは、中心暗点が小さく周辺視野が十分残存していても、周辺視野の情報は有効利用できず、周辺視野から得られる物理的な情報量の多さが視覚認知につながらないことを明らかにした。ヒトの随意性視線移動は、最も空間分解能の高い網膜中心窩で視覚対象をとらえる行動とも云え、その脳内過程の多くは、視覚注意シフトの脳内過程と一致している。日常視において“見る"ことは、中心窩と視覚注意を同時に視覚対象に向けることであり、その過程は自動化されていて意識することはない。本研究で実施した中心暗点のシミュレーションは、中心窩付近が視覚認知に利用できない状態を人工的に作っているが、中心窩付近への注意集中を速やかに分離することは容易ではない。中心暗点等により、中心窩がその主視方向を維持しながら中心窩以外の相対的に感度の高い網膜部位で見ることを偏心視と云うが、中心暗点が発生しても偏心視が速やかに体得できない臨床例が極めて多い事実は、中心視が網膜感度以外のもので調整されていることを裏付けている。そこで、平成27年度は中心暗点のシミュレーションに周辺視野への注意分配する学習実験を加え、周辺視野の情報が視覚認知につなげる視覚方略を突き止める。視野狭窄の認知的不利益の合理的説明をめざすに際し、臨床例では等質の視野障害例を集めることは極めて困難であるため、本研究では健常人によるシミュレーションを行っている。上記の視覚学習実験終了後は、実際の視覚障害でシミュレーション結果を確認する予定である。本研究応募時に予定していた装置の価格に対して、周辺機器および実行プログラムの価格に差異が生じ、平成26年度は本格的なシステムが完成するまで既存の機器を工夫・改良して、シミュレーションを実施した。仮装置でのシミュレーションが終了し、本研究の実施に不測の点は発見されなかったので、平成27年度には、本研究に特化したシステムを構築するために、PC(含む増設ボード)および刺激作成・呈示機器等、最適な機器の選定を行っている。本研究に特化したシステムを構築するための、PC(含む増設ボード)および刺激作成・呈示機器等の購入を予定している。また、刺激の評価(刺激の顕著性の分布計算)および制限視野内の顕著性の値を逐次計算するために必要なプログラムも購入しなければならない。
日本統治下のアジアとジャーナリズム

1)2007年度は、この研究プロジェクトの締めの年であった。それまで収集した資料を点検し、論文執筆のために重要であると分かった部分を再調査、確認するため、ワシントン、ロンドン、中国、韓国、日本の主要図書館、資料館、研究機関をたずねた。2)この研究は、満州、台湾、朝鮮など3つの地域、すなわち、完全に日本の植民地統治を受けた地域(満州は少々ことなるが)のジャーナリズムの全体像を明らかにすることであるが、満州地域におけるジャーナリズムについては、基礎研究をほぼ終えていたので(拙著『満州における日本人経営新聞の歴史』凱風社、2000)満州地域の研究調査では、新聞と統治の関係にしぼり、朝鮮と台湾は新聞活動に関する史実解明に重点をおいた。3)研究が進むにつれ、新聞経営においても朝鮮と台湾を同時に論じることも、比較するこことも難しいことが判明した。そこで、2地域を分離し、3段階に分けて研究を進めることにした。すなわち、朝鮮を先に、台湾はそのあとに、最後に3つの地域を比較する。4)調査研究と平行して2007年度は、植民地朝鮮の新聞史研究では最も優れた著作と言われる鄭晋錫の本(『大韓帝国の新聞を巡る日英紛争』晃洋書房、2008.5)を翻訳出版、「植民地統治と新聞」(角川出版、2008年度内に出版予定)を執筆しはじめている。5)これからの課題として、(1)台湾の日本人経営新聞の歴史研究、(2)満州、朝鮮、台湾における代表的な新聞3紙の比較研究(3地域の植民地統治スタイルと新聞性格との関係性)(3)日本統治下アジアジャーナリズムの総合的な評価と記述など課題を残している。4年にわたる調査の蓄積、集められた資料を糧に、今後に研究につなげていきたい。実績概要1、2004年度は、ロシア(モスクワ国立図書館、モスクワ大学図書館、サンクトペテルブルーク国立図書館、政府部門の档案館)、イギリス、中国(北京および東北3省)、韓国(釜山、ソウル)の主要図書館、資料館、档案館における日本関連資料の所蔵状況、保存状態、史料価値の評価など作業をおこなった。今年度の調査は、研究課題の「日本統治下のアジアとジャーナリズム」を研究するための基礎的な調査、研究として位置づけ、とりあえずとういうものが、どこに、どのくらいあるかを把握することに勤めた。現在、北米における日本関連資料の調査はかなり進んでいるため、この調査では、その部分を省いている。これからさらに台湾における資料の状況も調査しなければならない。2005年度までには、地球上の戦前の日本関連資料、特にジャーナリズム活動に関する資料の状況を概ね把握できるようにしたい。2、日本統治下のアジアで発行された主要新聞『盛京時報』(奉天、漢字)、『大韓毎日申報』(ソウル、ハングル)、『台湾日日新報』(台北、日本語)のような、旧満州、植民地時代の朝鮮半島、台湾を代表する新聞に関する資料の整理も進んでいる。現時点では旧満州、朝鮮、台湾における日本人のジャーナリズム活動に共通点、或いは異なる点はあったか、あったとするならどのように、どんなところに現れたか、などを考えながら資料の充実を図っているところである。3、2005年度は、すでに史料の所蔵場面、資料的価値の評価など作業を終えているものに対する、集中的な検討、すなわち、資料の解読作業に入る。中国沈陽にある遼寧図書館所蔵の史料、中でも『盛京時報』の解読、分析作業を行うつもりでいる。(全141巻のものであるが、これを購入することも検討したい)他に、韓国、台湾の史料をつき合わせて調査する必要もあり、韓国台湾での調査も予定している。実績概要1)2005年度は植民地統治下の朝鮮と台湾における日本人の新聞活動に関する調査を集中的に行った。

台湾では、台北市の中央研究院において植民地時代の台湾研究を進めている「日拠時代研究」者と研究交流会をもち、研究院内の資料を調査した。また、中国では遼寧省共産党委員会档案局にて調査し、満鉄傘下の新聞についての基礎資料(発行部数、経営状況に関するデータなど)を入手した。2)2005年度の研究で一番力を入れたのは朝鮮半島である。韓国では、南の釜山から北へ(ソウル)北上しながら日本統治時代の新聞、植民地研究をおこなっている主要研究者に会いインタビューを行い(資料を分けてもらい、研究方向、進捗状況などについて聞いた)韓国におけるこの分野の研究動向を把握することにつとめ、あわせて多くの貴重な資料を手にいれた。3)2005年度研究の成果としては「植民地統治下抵抗ジャーナリズムの研究」のような論文を発表(「国際社会文化研究所紀要」龍谷大学、2006年4月)しており、現在刊行予定の論文集(日本朝鮮族研究会論文集)にも研究成果の一部を発表する予定である。4)これからの展開として、すでに朝鮮半島における日本人の新聞活動に関する包括的な研究に本格的に着手しており、12年の間に書物として刊行する予定である。その延長線で朝鮮半島以外の、同じく日本の植民地であった台湾における日本人の新聞活動についても調査を並行していくつもりである。実績概要1)2006年度は朝鮮半島における近代史の展開、新聞の導入、新聞の発展、新聞人(日本人および朝鮮半島の知識人)に関する調査を集中的に行った。今年の研究は、朝鮮半島における近代新聞の歴史に関する最終段階のものとして進めた。そのため、背景資料の入手や、日本統治下東アジアのジャーナリズム状況についての研究も進めた。中国では、中国社会科学院近代史研究室図書室に所蔵されている満鉄調査部が戦前つくったとされる新聞切り抜きを閲覧、これを集中的に調査活用した。また、ここ数年間すこしずつではあるが、中国政府が進めている公文書館資料の整理作業を見守りながら、部分的な資料を入手、活用している。2)2006年度は、朝鮮半島のジャーナリズムの研究を進めるかたわら、満鉄発行の新聞についても再検討し、論文を発表した。勿論、幅広く、植民地統治下の東アジアを捉えるため、背景資料の発掘、入手にも時間を費やした。例えば、韓国教会史文献研究院所蔵の資料を徹底的に調査、部分的資料はデジタル化も進めている。この貴重資料の整理は、小生の研究のみならず日本の近代史研究に貢献できると確信する。3)2006年度は、満鉄の機関紙に関する論文(藤原書店の月刊誌『環』2006年12月号)、満州における朝鮮族に関する論文集(『朝鮮族グローバルな移動とネットワーク』アジア経済文化研究所、2006.5)の編纂、論文の執筆(アイデンティティに関する論文)もしたが、これら作業を通して、日本統治下東アジアのジャーナリズム研究を多角的に、その価値、異議、近代史においての位置づけなどについてじっくりと検討しなおすことができた。4)今、すでに、朝鮮半島における日本人経営新聞の歴史の執筆に着手している。今年度中に脱稿する計画ですすめている。この執筆が終わった段階で台湾の部分(台湾における日本人経営新聞の歴史)に着手、その次の段階では、朝鮮、台湾、満州の有力紙(日本人発行の代表的な日刊紙3紙)の比較研究を進めるつもりでいる。
トキソプラズマ寄生胞構成タンパク質による宿主制御メカニズムの解明

細胞内寄生性の病原体の排除には、寄生体の宿主体内における動態の解明が必要不可欠である。申請者はこれまでに、寄生胞内のトキソプラズマ虫体は宿主細胞を制御し、コレステロールを取り込んで利用することを報告した。一方、トキソプラズマと同じアピコンプレックス門に属するマラリア原虫は、赤血球内で寄生胞表面に微小管網を形成し、微小管網の構成タンパク質を感染細胞の細胞質や細胞膜に輸送すると報告された。トキソプラズマの寄生胞には、寄生胞から突起状に伸長する特徴的な網状構造物が存在し、GRA7の局在が確認されている。また、GRA7は寄生胞上に局在するトキソプラズマ由来の宿主免疫抑制分子ROP18と結合し、その機能を強化することが示された。以上の知見は、トキソプラズマの網状構造物の構成タンパク質は宿主の免疫機構に作用し、寄生胞と宿主細胞の間には、網状構造物を介した複雑な物質輸送システムが存在する可能性を示している。本研究は細胞内寄生体と宿主細胞の相互作用のうち、特にトキソプラズマの網状構造物の構成タンパク質が宿主細胞に与える影響に注目し、新規治療法開発に向けた基礎的知見の提供を目的としている。GRA7の機能解析を行うため、野生型およびGRA7欠損トキソプラズマの感染動態を比較した結果、野生型トキソプラズマとGRA7欠損トキソプラズマでは、虫体の増殖に違いは見られなかった。しかし、野生型トキソプラズマに比べ、GRA7欠損トキソプラズマでは、感染48時間以降にエグレス(宿主細胞からの虫体の脱出)の遅延が観察された。本結果より、GRA7は虫体の宿主体内における増殖に必須ではないが、エグレス制御へ関与すると考えられる。寄生胞膜および寄生胞内部は、虫体由来分泌タンパク質が複雑に相互作用し合うことで、各タンパク質の局在や機能が決定する。よって、GRA7と相互作用する分子を同定することが、今後の課題といえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。トキソプラズマの寄生胞には、寄生胞から突起状に伸長する特徴的な網状構造物が存在し、デンスグラニュル(GRA)7の局在が確認されている。トキソプラズマの網状構造物の構成タンパク質は宿主の免疫機構に作用し、寄生胞と宿主細胞の間には、網状構造物を介した複雑な物質輸送システムが存在すると考えられる。本研究は細胞内寄生体と宿主細胞の相互作用のうち、特にトキソプラズマの網状構造物が宿主細胞に与える影響に注目し、新規治療法開発に向けた基礎的知見の提供を目的としている。はじめに、GRA7について、野生型およびGRA7欠損トキソプラズマの感染動態の解析を行った結果、大変興味深い結果が得られた。野生型トキソプラズマとGRA7欠損トキソプラズマでは、虫体の増殖に違いは見られなかった。本研究結果より、GRA7によるエグレスの制御が推測され、その作用は寄生胞内Ca^<2+>濃度の上昇および感染細胞内へのCa^<2+>の流入に関与する可能性が示唆された。現在、これまでに得られた実験結果を確かめるため、GRA7を発現するプラスミドを導入したGRA7欠損虫体(GRA7相補虫体)を用いた追試実験を進めている。また、寄生胞内のCa^<2+>濃度の上昇には、寄生胞内アブシジン酸の蓄積によるCa^<2+>動員セカンドメッセンジャーcADPRの活性化を伴うことが報告されており、今後は、GRA7の寄生胞内へのCa^<2+>取り込みへの関与および、脂質輸送メカニズム、細胞間情報伝達の誘導の解析を進める予定である。

本結果より、GRA7は虫体の宿主体内における増殖に必須ではないが、エグレス制御へ関与すると考えられる。寄生胞膜および寄生胞内部は、虫体由来分泌タンパク質が複雑に相互作用し合うことで、各タンパク質の局在や機能が決定する。よって、GRA7と相互作用する分子を同定することが、今後の課題といえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。トキソプラズマの遺伝子組換え操作について、実験当初に研究代表者が理解しておらず、成功するまで長期間を要してしまった。今後はGRA7の更なる機能解析を進めるために、前述の実験に加え、以下の実験を行なう。GRA7をFLAGタグ融合タンパク質として発現させ、共免疫沈降法および沈降物の質量分析によりGRA7と相互作用する虫体分子あるいは宿主因子を同定する。
南イタリアリアーチェの多文化共生社会におけるコミュニケーションネットワークの研究

1.リアーチェ村及びその周辺地域の住民に、アンケートを行った。アンケートでは、年齢・性別・家族構成・学歴・宗教・母語・出身地域(国)という基本情報と、社会ネットワークを知るうえでキーとなる人間関係についての質問を行った。質問として、以下を設定した。質問を通じて、1)は共生社会の相互性、2)は双方向性がどのように機能しているのかについて知ることがねらいであった。具体的には、1)誰から物理的及び精神的サポートを受けているか。誰(あるいは匿名)・本人との関係・サポートの内容・使う言語・頻度・場所を聞いた。2)リアーチェ(あるいはその周辺地域)で、最近5年間で誰とどのような活動(有償・無償・交流)をしたか。誰(あるいは匿名)・本人との関係・活動・使う言語・頻度・場所を聞いた。3)SNSでコミュニケーションをしているか。どんなSNS・そのSNSで交流する友人は主にどこに住んでいるのか(国地域)現地での住民の中でアンケートを一緒に手伝ってくれる協力者を3名見つけることができた。実施したアンケート件数は、夏季に125件、秋から冬にかけて138件の合計263件であった。現在整理と分析を進めている。2.昨年度まで行ってきた住民への半構造化インタビューをまとめて、国際開発学会年次大会に論文発表した。また、これらのインタビューは、今年度行ったアンケートを遂行する上で、アンケート内容の設定や進め方に非常に役に立った。3.アンケートに加えて、リアーチェ村の状況について、メディアで報じられている内容から、実際の状況はどのようなものかを視察したり、村で知り合いになった人々に簡単なインタビューを実施した。今後の進め方においての一つの指針になると考えられるためである。当初の予定であったアンケートの実施件数は、年間で500件を目指していたが、実際に現地で協力者も加えて実施していく中で、該当地域は小さな村が個々の丘や海岸沿いに散らばっているという地形上の特徴もあり、組織的に一斉に大量のアンケートを得られる機会がほぼ無いに等しく、一人一人に時間をかけて行うという状況であった。そのため当初の目標には届いていない。しかしながら、各人と接することでアンケートだけではわからない人間関係も間接的に知ることができ、質的な成果は得られた。1.住民へのアンケートは継続して実施する。2.半構造化インタビューを実施する。3.該当地域は多文化社会と同時に多言語社会でもあり、異なる言語を話す人々がお互いにどのような関係を築き、それが社会資本の一つである社会ネットワークの成り立ちにどのように働いているのかについて、文献調査も行い、該当地域で得られた一次データの分析、インタビューからの知見とつなげて考察を行う。4.今年度アンケート調査を行ってみて、リアーチェ村と周辺のイオニア海沿いの地域で、いかに密接な住民同士の人間関係があるのかがわかった。そのためリアーチェ村の周辺地域も同様にアンケート調査及びインタビューを進めていく。

3.該当地域は多文化社会と同時に多言語社会でもあり、異なる言語を話す人々がお互いにどのような関係を築き、それが社会資本の一つである社会ネットワークの成り立ちにどのように働いているのかについて、文献調査も行い、該当地域で得られた一次データの分析、インタビューからの知見とつなげて考察を行う。4.今年度アンケート調査を行ってみて、リアーチェ村と周辺のイオニア海沿いの地域で、いかに密接な住民同士の人間関係があるのかがわかった。そのためリアーチェ村の周辺地域も同様にアンケート調査及びインタビューを進めていく。アンケート調査の協力者への謝金について、実施件数が結果を見ないとわからないこともあり、結果として少し残った。翌年度もアンケート調査協力者への謝金に充てる予定である。
アルシンの慢性影響に関する研究―遺伝子発現とタンパク発現、行動学からの解析―

半導体や発光ダイオードの製造過程で使用するアルシンは強い急性毒性を示します。吸入曝露による中毒事故は散発的に起こっており、今後も発生が危惧されます。しかし、管理濃度が設定されていないため、産業現場におけるリスク管理の観点から、曝露を示すマーカーを見つけることは急務です。また、アルシン曝露による急性影響として溶血がよく知られていますが、慢性影響についてはわからないことも多く、その解明が期待されています。本研究により、ヘモグロビンへの付加体が曝露を示すマーカーとして利用可能であることが示唆されました。また、慢性影響の一つとして脳機能への影響があることが示唆されました。アルシンは毒物及び劇物取締法により毒物に指定される気体のヒ素化合物である。アルシンは半導体の製造に不可欠であるが、他にもヒ素を不純物として含む金属の酸処理または精錬時に副産物として発生するため、精錬業の作業従事者においてはアルシンの吸入曝露による中毒事故が散発的に発生している。しかし、アルシンに対する許容濃度は設定されているものの管理濃度は設定されておらず、産業現場におけるリスク管理の観点から、アルシン曝露を示すバイオマーカーを見つけることは急務である。そこで我々はアルシンを曝露したマウスの血液サンプルに対して、マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間質量分析計(MALDI-TOF-MS)および誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)を使用した解析を実施し、バイオマーカー候補を探索した。マウス保存血にアルシンを曝露したサンプルをMALDI-TOF-MSで解析したところ、曝露サンプルに特異的なピークが質量電荷比(m/z)15,000付近に2つ、15,700付近に1つ確認できた。m/z値からこのピークはヘモグロビンの構成要素のひとつであるグロビンとヒ素が結合したものであることが推測された。そこで、次に同じサンプルを用いて抗グロビン抗体を用いた免疫沈降反応を行った。この反応によりサンプル中に含まれるグロビンのみを選択的に抽出することができる。得られたグロビンの中に含まれる総ヒ素をICP-MSで定量したところ、曝露サンプル中のヒ素濃度は対照サンプルのヒ素濃度よりも明らかに高く、グロビンとヒ素が結合していることが強く示唆された。最後に保存血ではなくアルシンを吸入曝露したマウスの血液を用いて同じ解析を行ったところ、同様の結果が得られた。したがって、ヒ素とグロビンの付加体は急性アルシン中毒の有用なバイオマーカーとなる可能性が示唆された。アルシンは毒物および劇物取締法により毒物に指定される気体のヒ素化合物である。アルシンは半導体の製造に不可欠であるが、他にもヒ素を不純物として含む金属の酸処理または精錬時に副産物として発生するため、精錬業の作業従事者においてはアルシンの吸入による中毒事故が散発的に発生している。そこで、我々はアルシンを曝露したマウスの血液サンプルに対して、マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間質量分析計(MALDI-TOF-MS)および誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)を使用した解析を実施し、バイオマーカーを探索した。その結果、ヒ素とグロビンの付加体が形成されることが強く示唆され、これがアルシン曝露を示すマーカーになる可能性が明らかになったことから、ここまでを論文化し報告した。しかし、この付加体の検出は慢性低濃度曝露時にも可能か否か明らかでないことから、さらに曝露を示す指標を探索するために、曝露および対照サンプルを用いて代謝物の一斉分析(メタボローム解析)を実施した。その結果、食物由来のヒ素では変化が起きないがアルシン曝露時にのみ変化する血中成分を複数検出することができ、やはりマーカーとして使用可能であることが示唆された。しかし、同定できなかった物質や生理学的意義が不明な物質も多かったため、これらについて検討を進めている。

同定された物質を用いた主成分分析により曝露サンプルを群分けできることから、これらの物質は曝露によって変動した物質であると考えられた。そのため、同定された物質についての先行研究を用いて情報を収集し、アルシン曝露との関係を検討している。平成27年1月から現所属機関に異動したため、2点の大きな理由で遅れている。まず、本研究においては遺伝子組換え実験を実施する必要があるが、実験計画の申請、実施場所の申請等を改めて行う必要があり、大きな遅れが出ている。次に、本研究においては動物実験も実施することとなっているため、遺伝子組換え実験と同様に、新たに実験計画を申請する必要がある。しかし、申請の前に受講が義務付けられている講習会の開催時期が6月であり、その後に計画書を提出して審査を受けることから、実際の開始時期は早くても10月以降となってしまい、やはり大幅な遅れが不可避である。平成27年度中に遺伝子組換え実験および動物実験の実施体制を整えることができたが、毒物の曝露実験であることから労働安全衛生の観点から予備実験を複数回実施する必要があり、本課題の実施に影響している。半導体や発光ダイオードの製造過程で発生するアルシンは強い急性毒性を示します。しかし、管理濃度が設定されていないため、作業環境管理が必ずしも少なくないことが想定されます。2008年には重篤な中毒事故が発生しており、今後も中毒の発生が危惧されます。アルシンの急性影響は主に溶血ですが、慢性影響についての報告はあまり多くありません。ところで、三酸化二ヒ素をマウスに曝露するとアルシンを曝露した時と同様の代謝物が血中に認められますが、三酸化二ヒ素曝露により高次脳機能障害が起こる可能性が近年示唆されてきました。そこで本研究では、アルシンをマウスに曝露して行動学的な試験により脳機能の変化を評価し、さらにそのメカニズムについても明らかにして産業現場でのリスク管理に役立てることを目的としました。何も処置をしていない群(対照群)、アルシンを曝露した群(アルシン曝露群)および三酸化二ヒ素を曝露した群(三酸化二ヒ素曝露群)の継時的な行動学的試験結果を比較すると、対照群とアルシン曝露群、対照群と三酸化二ヒ素曝露群およびアルシン曝露群と三酸化二ヒ素曝露群ではそれぞれ異なる傾向を示すことがわかりました。また、脳機能の変化を引き起こしている原因遺伝子の候補を得ることができました。したがって、アルシンの曝露により脳機能が少なくとも一部影響を受けることが示唆されました。また、アルシンも三酸化二ヒ素もヒ素化合物の一種ですが、それぞれの曝露群で行動学的試験の結果が異なることから、代謝物よりも物質そのものの方が脳機能に大きく影響する可能性も示唆されました。半導体や発光ダイオードの製造過程で使用するアルシンは強い急性毒性を示します。吸入曝露による中毒事故は散発的に起こっており、今後も発生が危惧されます。しかし、管理濃度が設定されていないため、産業現場におけるリスク管理の観点から、曝露を示すマーカーを見つけることは急務です。また、アルシン曝露による急性影響として溶血がよく知られていますが、慢性影響についてはわからないことも多く、その解明が期待されています。本研究により、ヘモグロビンへの付加体が曝露を示すマーカーとして利用可能であることが示唆されました。