hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金融機関の総合的な社会的責任に関する計量経済分析

5並行して、経済社会から付託された金融機関の基本的責任・役割として、融資等の事業活動にもとづく顧客企業との取引関係について、中小企業金融に関する計量分析を含む分析・考察をおこない、一部の国際比較を試みた。「金融機関の総合的な社会的責任に関する計量経済分析」の本年度における研究実績概要は、次のとおりである。1前年度に引き続き、金融機関および事業会社におけるCSR(社会的責任)のケースに関して、追加的補完的な文献研究をおこなった。2さらに、フィールドワークとしての金融機関に関する調査、データの収集・分析を追加的におこなった。3現在における分析概要としては、金融機関においても地域活動等との関わりにおけるさまざまな対社会的な貢献活動に取り組んでおり、本来業務である融資をはじめとする金融取引などでのSRI(社会的責任投資)からソーシャル・ファイナンスや公共性・公益性の高いと考えられる取引案件等への対応、さらには組織としての環境白書やCSR報告書の作成、地域文化活動等への支援、従業員のボランティア活動推奨にいたるものなど、諸種の活動や行事に参加・実施していることが把握できた。4中小企業金融、地域金融およびCSR活動に関して、追加的に地方銀行・第二地方銀行、信用金庫、信用組合および労働金庫など各機関の活動に関するデータ分析をおこなっているところである。5引き続き、金融機関が取引先企業等に対して有するものを含むガバナンス問題をはじめとして、金融機関経営に関する計量分析を含む分析・考察をおこない、一部の国際比較を試みた。6以上の概要の一部については、学会や研究会で報告されたものもあり、今後も引き続き論文への取り纏めと報告を予定している。
点状相互作用をもつ余剰次元模型の真空配位に基づくクォーク世代構造の解明

クォーク・レプトンの世代構造の謎に「クォーク・レプトンの世代問題」がある。この問題を解明するために、余剰次元に点状相互作用をもつ模型を考察した。そこでは、世代数が点状相互作用の数として与えられることが明らかになった。また、点状相互作用をもつ5次元余剰次元模型において、カシミアエネルギーの最小化によって余剰次元のサイズの安定性、および、クォーク・レプトンの質量階層性を導くことに成功した。これまでの模型は、余剰次元のサイズやクォーク・レプトンの質量階層性は手でパラメータを決めていた。我々は、それらのパラメータをカシミアエネルギーを最小化することによって、ダイナミカルに決定することができた。本年度は、余剰次元模型の枠内で、ニュートリノ質量問題の解決に焦点を絞って研究した。ニュートリノ質量は、他のレプトンやクォークの質量に比べて桁違いに小さい。レプトンやクォークの質量はヒッグス場の真空期待値から得られると考えられているが、ニュートリノも同じヒッグス場から質量を得ているとすると、なぜニュートリノだけが桁違いに小さい質量をもつのか、非常に不自然である。これがニュートリノ質量問題とよばれるものである。我々は、ニュートリノ質量起源はヒッグス場から来ておらず、別の機構から質量を獲得しているというシナリオを想定し、その質量獲得の機構が自然と小さな質量を生成すると考えた。そこで我々は、余剰次元模型では一般に高次元フェルミオンは4次元の観点からみるとディラックスピノル場であり、カイラルではない点に注目した。(4次元標準模型では、全てのレプトンとクォークはカイラルフェルミオンであると仮定されている。)我々の模型の面白い点は、高次元の観点ではディラックスピノルなのだが、4次元のスピノル場で分解してみると、荷電レプトンとクォークは標準模型で要請されるカイラルフェルミオンとして自動的に現れる点と、中性レプトンであるニュートリノは、ディラック質量項を(ヒッグス場なしに)持つことである。このとき、ニュートリノの質量の値は、系のもつ典型的なエネルギースケールに比べて、指数関数的に小さいことが示される。これは、ニュートリノが余剰次元方向に局在化しており、余剰次元方向の重なり積分が指数関数的に小さな値をもつことに起因している。今回の研究によって、ニュートリノが他のレプトンやクォークに比べて極端に小さい質量をもつことを、自然に説明する機構を与えることに成功した。標準模型におけるクォーク・レプトンの構造を余剰次元模型の観点から明らかにすることが本研究課題の目的である。本年度は、特に、ニュートリノ質量問題に焦点を絞って研究を行った。ニュートリノは質量をもっていることが、ニュートリノ振動実験で明らかになり、他のレプトンやクォークに比べて極端に小さな質量をもつことが確定的になった。荷電レプトンやクォークは、ヒッグス場の真空期待値からその質量を得ると考えられているが、ニュートリノも同じ機構によって質量が与えられているとすると、なぜニュートリノだけ極端に質量が小さいのかが自然に説明できない。標準模型の枠内では、恐らく自然に説明することはできないだろう。我々は、点状相互作用をもつ余剰次元の枠内で、ニュートリノだけが極端に軽い質量を生成する新しい機構を提案した。この機構は、我々が提唱する、点状相互作用をもつ余剰次元模型において、特に不自然なパラメータフィッティング無しに、ニュートリノ質量問題を解決できる点が重要である。ただし、我々の解析はまだ不十分で、クォーク・レプトンの世代数問題の解決の機構と併せての解析がなされていない。また、質量を摂動の最低次までしか評価していない。実際には、質量を対角化してその固有値をきちんと求める必要がある。これらの評価については、次年度の課題として残されている。課題は残されているとはいえ、ニュートリノ質量問題の新しい解決の機構を提唱できたので、本研究課題に沿っての進捗状況はおおむね順調と判断した。今年度は、5次元余剰次元模型を6次元に拡張し、6次元ディラック作用の理論を考察した。この6次元ディラック作用の理論を用いて、クォーク・レプトンの世代数問題と質量階層性問題の解決が可能かどうかを探ることが、今年度の目的の1つであった。まず初めに、2次元余剰次元として長方形を考え、長方形の端点でどのような境界条件が許されるかを調べた。このとき、6次元ディラック作用に対して変分原理を要請することによって、すべての可能な境界条件を分類することに成功した。これは、2次元余剰次元上でディラック作用の理論を構築する上での出発点となる結果である。次に、得られた境界条件の中で、物理的に重要と思われる境界条件を選び、その境界条件の下で4次元スペクトラムを求め、どのような4次元粒子が現れるかを調べた。その結果、うまく境界条件を選ぶと、4次元のカイラルフェルミオンが2つ縮退して現れることがわかった。また、この2つのカイラルフェルミオンを用いると、質量階層性問題の解決を与える可能性があることもわかった。最初の解析では、4次元スペクトラムの構造はよくわからなかったが、我々は4次元スペクトラムに量子力学的超対称性が隠れていることを見出し、4次元スペクトラムの構造がこの対称性によって支配されていることがわかった。量子力学的超対称性から、4次元スペクトラムの中で質量をもたないゼロモードは他のモードと異なる性質をもつことがわかる。残念ながら、6次元ディラック作用の理論は、クォーク・レプトンの世代数である「3」ではなく、最大でも2重縮退までしか持てないので、世代数問題の解決を与えてはくれない。

しかしながら、6次元より大きな余剰次元をもつディラック作用の理論を考えれば、世代数が3以上の模型が作れると期待できる。来年度はより高い次元のディラック作用の理論を考察する予定である。本研究は、余剰次元模型を用いて、クォーク・レプトンの世代数問題、質量階層性問題、世代混合、ニュートリノ質量の問題等を解決することが目的である。そのため、まずはクォーク・レプトンの世代数問題に注目して、自明でない世代数を出す模型を探すために、今年度は6次元ディラック作用の理論を考察した。初めに行ったのは、この理論において許される余剰次元方向の境界条件を完全に分類することである。これは、理論を余剰次元上で定義するための第一歩である。次に行ったことは、境界条件をうまく選ぶことによって、クォーク・レプトンの世代数を出すことが可能かどうかを探ることである。我々の解析でわかったことは、可能な境界条件の中で、最大の世代数は「2」であることである。実際のクォーク・レプトンの世代数は「3」なので、残念ながらこの模型では、世代数問題を解決することはできないことになる。しかしながら、この6次元ディラック作用の理論の解析から、6次元よりも高い次元のディラック作用を考えれば、世代数が3以上の理論を構築できることが予想できる。したがって、世代数問題の解決を与える模型を手に入れたと言える。次に質量階層性問題の解決であるが、この模型のクォーク・レプトンに対応する4次元カイラルフェルミオンは、余剰次元方向に局在化していることが明らかになった。局在化が起こると質量階層性問題の解決を与える可能性があることが知られている。まだ、本研究での目的の1つである、ダイナミカルにパラメータを決めるところまでは研究が進んでいないが、今回の解析で、足掛かりとなる模型が得られたので、来年度はダイナミカルにパラメータを決めることができるかを考察していきたい。クォーク・レプトンの世代構造の謎を、余剰次元模型の立場から解き明かすことを目的として研究を行った。クォーク・レプトンの世代構造の謎の1つに「量子数が全く同じクォーク・レプトンの世代がなぜ3つもあるのか?」がある。この問題を解明するために、余剰次元に点状相互作用、あるいは、一様磁場がかかった模型を考察した。そこでは、世代数が点状相互作用の数、あるいは、磁束の量子化数として与えられることが明らかになった。次に、クォーク・レプトンの世代構造の2つ目の謎「ニュートリノの質量がなぜ他のクォーク・レプトンに比べて桁違いに軽いのか?」に答えるため、ニュートリノが余剰次元方向にどのような波動関数をもちうるかを詳細に検討することによって、非常に軽い質量を生成する新しい機構を発見することに成功した。この機構では、ニュートリノだけが、非常に軽い質量をもちうることが可能になる。また、6次元以上のディラック場を考えることによって、自然に世代数とクォーク・レプトンの質量階層性問題が解決可能であることが示唆された。これらの研究によって、余剰次元模型によって、クォーク・レプトンの世代構造の謎が、余剰次元の幾何学によって自然に説明できる可能性が明らかになった。
興奮性アミノ酸による神経細胞死の分子機構

本研究の目的は、脳虚血、低血糖症などの病態で発生する神経細胞の壊死や、加齢などに伴う神経細胞の変性脱落よる痴呆などの主要な原因として考えられているグルタミン酸受容体を介する興奮性アミノ酸の毒性の作用機序を明らかにすることである。すなわち、グルタミン酸の興奮毒性が、NMDA型AMPA型およびカイニン酸型の三つのサブタイプに分類されてきているグルタミン酸受容体のうち、どの受容体活性化によって引き起こされるのかをクロ-ン化したグルタミン酸受容体サブユニットcDNAを用い、特定のグルタミン酸受容体を発現させて明らかにすることである。この目的のために我々がすでにクロ-ン化したGluRα1およびGluRα2以外のグルタミン酸受容体サブユニットcDNAをクロ-ニングするために、GluR1およびGluR2cDNAをプロ-ブにして、マウス脳cDNAライブラリ-をstringencyの異なる種々の条件でスクリ-ニングすることにより、類似の塩基配列を持つcDNAを単離した。得られたGluRβ2およびGluRγ2cDNAをin vitroで転写させたmRNAをアフリカツメガエルの卵母細胞で発現させて電気生理学的に検索した。その結果、GluRβ2は単独で機能を有するグルタミン受容体を形成し、グルタミン酸に対して電流応答を示した。更に、GluRβ2はカイニン酸にもキスカル酸にも電流応答を示したがAMPAには応答を示さなかった。一方、GluRγ2のみではグルタミン酸受容体のアゴニストに応答が認められなかったが、GluRβ2とともに発現させると、GluRβ2単独の場合よりも大きな電流応答が観察された。またアゴニスト濃度に対する応答曲線からGluRβ2およびGluRγ2は、カイニン酸に最も選択性が高いカイニン酸型グルタミン酸受容体を形成することが明かになった。以上の結果は、特定のグルタミン酸受容体を発現させてグルタミン酸の興奮毒性が明らかにするという本研究目的達成を推進するものである。
慢性閉塞性肺疾患患者が自らの身体を手入れするための看護援助プログラムの開発

安定期にあるCOPD患者自身が身体を手入れすることができる看護援助の開発を目的とし、本研究では、その手かがりとしてCOPD患者がどのような身体状況にあり、何を捉え、どのような取り組みを生活の中で行っているのかを明らかにしていった。その中で、患者は自分自身の身体の変化を様々な側面から捉え、試行錯誤しながら自分なりの体調の維持の仕方を見出していることが明らかになった。安定期にあるCOPD患者がより長くその状態を維持していくための支援として、生活の中での身体の捉え方や取り組みを明らかにしながら、気がかりとして感じていることへの支援とともに、COPD患者特有の療養に伴う日課を生活の中に組み込むことを助けていくことが必要であると考えられた。本研究の目的は、安定期にあるCOPD患者が自らの身体を手入れするための看護援助プログラムを開発することである。本年度は文献検討から具体的な看護援助方法やプログラムの内容について検討していくことを目的とした。文献検討の結果、慢性呼吸器疾患を持つ患者のリハビリテーションに関連する研究は、在宅酸素療法を行っている患者や重症度の高い患者、急性増悪した患者に対する体調管理やリハビリテーションに関する研究は数多く存在するものの、比較的軽度から中等度のCOPDで外来通院をしている患者に対する看護ケアについての文献はほとんど見当たらなかった。そのため、安定期にあるCOPD患者がどのような身体状態にあるのか、また、どのような看護援助を必要としているのか、どのような看護援助を提供できる可能性があるのかということはこれまでほとんど研究されていないことが分かった。そこで、看護援助プログラムを開発していく上で軽度から中等度のCOPD患者の身体的特性ならびにどのような看護援助プログラムが必要であるかを明らかにするための調査を行っていく必要があると考えた。調査内容としては、研究協力者は外来通院をしている中等度のCOPD患者20名程度とし、生体学的測定、インタビューを通して探索的記述研究を行う。次年度は、データ収集の継続とともに、本調査から明らかになった結果をもとに、具体的な看護援助プログラムの検討を行っていく予定である。本研究は安定期にあるCOPD患者が自ら身体のコンディショニングを行っていける看護援助プログラムの検討を目的とし、本年度は患者がどのような身体状況にあり、どのような援助を必要としているのか明らかにすることを目的とした。研究方法として、身体状況を明らかにすることを目的とした(1)生体学的測定(歩行テスト、体格の計測など)、(2)検査結果(呼吸機能など)のデータと、(3)インタビューを用いた。結果、外来通院をしているCOPD患者7名に研究協力への同意を得られた。協力者は自分の日々のからだの変化を「用心する」「敏感になる」「気遣う」「身体感覚で捉える」ことで調整していた。目安として「体の冷え」「イライラ」「息の吸いにくさ」「普段は感じないちょっとしたしんどさ」「季節による身体の変化」などを捉えていた。また、日常を保つために、「1日の生活のペースを決める」「日課を生活時間の中に組み込む」「できると思って動く」「薬を欠かさない」などを行っていた。協力者は「なかなか身体がついていかない」思いがある半面で、自分の良い部分に自信を持っていた。例えば、歩行テストでは自分の感じていたしんどさの目安を数値でみて、活動負荷の程度を確認したり、経験と病気をつなぎ合わせながら身体を理解し、良い経験になったと評価し、体格の計測では自分の良い部分、大事にしてきた部分を看護師と確認することを通して、すべてが悪いのではなく自分の持つ良い部分があることを確認していた。以上より、安定期にあるCOPD患者がより長くその状態を維持していくための看護支援として、生活における身体の捉え方や取り組みを明らかにしながら、生活に支障や気がかりへの支援を行いながら、良い部分を共に確認し継続して身体を管理していける方策を考えていく援助が必要である。それはただ、教育的指導ではなく、看護者として身体を一緒に見ていく技術や生活の中にCOPD患者特有の日課を組み込むことを助けるという視点が重要であると考える。
工科系国費留学生に対する数学の教授法・指導法の研究

高専への国費留学生に対し数学の指導をどのように行うべきかについて現地訪問を中心に調査した。また数学教育国際会議へも参加し各国の情報収集を行った。工学を学ぶ留学生にとって、専門科目の学習がスムーズに行くか否かは、数学の学習状況によるケースが少なくない。本調査では、各国の高等学校までの数学学習内容とそのレベル、教育方法の特徴、大学入試問題、大学受験のための学習、留学生になるまでの学習状況および留学生の選抜状況について調査し分析を行った。また高専在学留学生に対し、留学以前の学習状況、現在の生活に関する問題、専門の勉強等について、さらに卒業後の進路の希望について調査を行った。その結果次のようなことが分かった。(1)国費留学生試験に応募できる条件は国によって大きく異なっている。高校卒業時に自由に応募できる国、高卒で応募できるが応募するためには厳しい条件がある国、大学へ(1年から2年)在学してから自由に応募できる国、指定の有名大学に進学し、在学中の成績が上位の者に限る国など。したがって高専は、高専数学の初歩程度だけを学習した者から、高専3年次数学(大学教養課程)レベルを既に習得している者までの幅広い層を受け入れることになる。前者においては数学の学習方法が理解できていな場合や、計算力も不十分である場合があり、特別な個別指導が必要である。後者においては、未学習項目があるか否かを調べ、部分的に補えば十分である。この場合には第3学年より第4学年に編入させ、第3学年の専門科目も合わせて学習させていくことが最適と言えると思われる。(2)数学・物理科目は非常によく勉強しているが、実験・実習系科目は非常に弱い場合がある。(3)留学生は全体的には母国で激しい受験勉強を経験し、さらに高い競争率の選抜試験を経た、国を代表する優秀な学生であり高専最終学年でトップクラスの成績となるものが多い。しかし高専専門学科の選択時に適切な情報が得られず、予想と異なる学科進学となって悩む者もある。学習意欲をより高めるためにも留学以前に専門学科選択等についても適切なインフォメーションを与える方策の検討も必要である。日本への国費留学生の出身国を中心とした諸外国における数学教育について,下記の調査研究を行った.1.デンマークで開催された世界数学教育会議(ICME-10)に参加し,出席者の母国数学教育についての課題と取り組みの状況について,情報を得るとともに意見交換行った.さらにエストニアのタリン工科大学を訪問し,IT関連学科における数学教育との関連を調査した.2.モンゴル国へ出張し,教育科学省,国立大学,教育研究所等を訪問し,初等・中等・高等教育における数学教育の内容方法,特徴および,大学入試,留学生の募集・応募・選抜等についても調査を行った.また,職業教育センターから職業教育の現状と課題についての調査を行った.3.インドへ出張し,全インド数学教育学会から同国における初等・中等数学教育についての情報を得た.また,現在中心的役割を果たしている現役の教師達から数学教育現場での実情を聞くとともに意見交換を行った.(特に,数学教育カリキュラム,教授内容と方法については,わが国の基本スタンスとは異なる独特のものがあることを発見した.)さらにインドの現役教師の立場から,インドの数学教育の特徴についての論文の執筆を依頼した(共同研究).4.モンゴルの数学教育調査に関する論文を執筆投稿し、職業能力開発総合大学校研究紀要に掲載された.

高専への国費留学生に対し、数学の指導をどのようにすべきかについて調査した。現地調査のための訪問国はモンゴル、インド、中国、チュニジア等であり、その他数学教育国際会議へも参加し、各国の情報収集を行った。工学を学ぶ留学生にとって、数学の学習がスムーズに行くか否かがその後の専門科目の学習に大きな影響を与えている。そこで、各国の高等学校までの数学学習内容、そのレベルと教育方法の特徴、大学入試問題、大学受験のための学習状況、留学生になるまでの学習状況および留学生選抜状況について調べた。また、高専在学留学生に対し学習、生活、専門等についての現在の状況、卒業後の進路の希望について調査を行った。その結果次のようなことが分かった。結果の概略:国費留学生試験に応募できる条件は国によって異なっている。高校卒業時に自由に応募できる国、高卒で応募できるが応募するためには厳しい条件がある国、大学へ(1年から2年)在学してから自由に応募できる国、指定の有名大学に進学し、在学中の成績が上位の者に限る国など。したがって高専は、高専数学の初歩程度だけを学習した者から、高専3年次数学(大学教養課程)レベルを既に習得している者までの幅広い層を受け入れることになる。前者においては数学の学習方法が理解できていない場合や、計算力も不十分である場合があり、特別な個別指導が必要である。後者においては、未学習な項目があるか否かを調べ部分的に補えば十分である。従って第3学年より第4学年に編入させ、第3学年の専門科目も合わせて学習させていくことが最適と言えると思われる。留学生は全体的には、母国で激しい受験勉強を経験し、さらに高い競争率の選抜試験を経た、国を代表する優秀な学生であり高専最終学年でトップクラスの成績となるものが多い。しかし高専専門学科の選択時に適切な情報が得られず、予想と異なる学科となって悩む者もある。学習意欲をより高めるためにも事前に適切なインフォメーションを与える方策の検討も必要である。
金属アレルギーの原因となる口腔内修復物のイオン溶出量の簡易測定法について

金属アレルギーの判定は皮膚パッチテストから陽性金属を推定した後,口腔内修復物から削片を微量採取してX線元素分析法で成分を確認し,アレルギー陽性金属と照合して撤去の必要性を判定していたため検査に長時間を要し費用もかさんでいた.そこでX線元素分析法に代わる簡便な分析法の確立を目的に,金属イオン溶出量を直接検出する方法を検討するため以下の実験を行った.実験1:イオン濃度測定の最適条件の決定.測定装置として分光光度計.光電光度計.比色法測定パックテストの3方法をCrイオンとNiイオンを対象として操作性と精度を検討した.また口腔内から試料を採取する前提で修復物からイオンが最も溶出しやすい機能的条件を検討した.その結果,分光光度計と水質測定試薬の組み合わせにより.咬合条件としてグラインディングを行うのが最適と判明した.実験2:簡便な分析法の臨床での有用性の検討.被験者は金属アレルギーの既往がなく天然歯列を有する6名とした.Ni-Cr合金とCo-Cr合金製の可撤性メタルスプリントを装着し,溶出する金属イオンを検出するため機能的条件として5分間のグラインディング後に試料を採取した.測定回数は被検者1人につき3回計18回とし,唾液と含嗽水を合わせて1試料につき25ml採取した.これを基に分光光度計と水質測定プログラムパックの組合せで,CrイオンとNiイオンについて濃度測定を行った.結果はNi-Cr合金からのCrイオン溶出量は最小値0.06.最大値0.293,平均値0.139,標準偏差0.060(mg/l)であった.Niイオンは最小値0.496,最大値1.094,平均値0.654,標準偏差0.168(mg/l)であった.さらにCo-Cr合金からのCrイオン溶出量は最小値0.022,最大値0.141,平均値0.084,標準偏差0.042(mg/l)であった.以上の結果からグラインディングを機能的条件として,全顎的な補綴物であればCrイオンとNiイオンは検出限界に近いながらも分析が可能であることが判明した.金属アレルギーの判定は皮膚パッチテストから陽性金属を推定した後,口腔内修復物から削片を微量採取してX線元素分析法で成分を確認し,アレルギー陽性金属と照合して撤去の必要性を判定していたため検査に長時間を要し費用もかさんでいた.そこでX線元素分析法に代わる簡便な分析法の確立を目的に,金属イオン溶出量を直接検出する方法を検討するため以下の実験を行った.実験1:イオン濃度測定の最適条件の決定.測定装置として分光光度計.光電光度計.比色法測定パックテストの3方法をCrイオンとNiイオンを対象として操作性と精度を検討した.また口腔内から試料を採取する前提で修復物からイオンが最も溶出しやすい機能的条件を検討した.その結果,分光光度計と水質測定試薬の組み合わせにより.咬合条件としてグラインディングを行うのが最適と判明した.実験2:簡便な分析法の臨床での有用性の検討.被験者は金属アレルギーの既往がなく天然歯列を有する6名とした.Ni-Cr合金とCo-Cr合金製の可撤性メタルスプリントを装着し,溶出する金属イオンを検出するため機能的条件として5分間のグラインディング後に試料を採取した.測定回数は被検者1人につき3回計18回とし,唾液と含嗽水を合わせて1試料につき25ml採取した.これを基に分光光度計と水質測定プログラムパックの組合せで,CrイオンとNiイオンについて濃度測定を行った.結果はNi-Cr合金からのCrイオン溶出量は最小値0.06.最大値0.293,平均値0.139,標準偏差0.060(mg/l)であった.Niイオンは最小値0.496,最大値1.094,平均値0.654,標準偏差0.168(mg/l)であった.さらにCo-Cr合金からのCrイオン溶出量は最小値0.022,最大値0.141,平均値0.084,標準偏差0.042(mg/l)であった.以上の結果からグラインディングを機能的条件として,全顎的な補綴物であればCrイオンとNiイオンは検出限界に近いながらも分析が可能であることが判明した.金属アレルギーの判定には、皮膚に行うパッチテストで陽性金属を推定した後、口腔内修復物の金属を同定する必要がある。そこで、口腔内への金属イオン溶出量をチェアサイドで簡便に検出するための測定条件を確立する目的で以下の実験を行った。対象金属として、アレルギー陽性率の高く臨床での使用頻度の高いコバルトクロム合金とニッケルクロム合金を選択した。イオン濃度測定法として、分光光度計UV-1200Vによる測定と光電光度計ラムダ6000による測定(測定範囲:クロム0.021.10ppm,ニッケル0.58.0ppm)、さらに比色法測定パックテスト(測定範囲:クロム0.052ppm,ニッケル0.510ppm)を応用した。口腔内測定を前提とした機能的条件として、合金インゴットのまま生理食塩水に浸漬、合金微粉末を1%酢酸水に混和する3条件とした。実験結果はインゴット浸漬ではクロム、ニッケルとも、どの方法でも測定範囲以下であった。

合金微粉末を生理食塩水に混和(500mg/1)する条件では、クロム測定で分光光度計0.03ppm、光電光度計で0.04ppm、比色法で0.05ppmであった。ニッケル測定では全条件とも範囲以下であった。合金微粉末を酢酸水に混和(500mg/l)する条件では、クロム測定で分光光度計0.21ppm、光電光度計で0.27ppm、比色法で0.2ppmであった。ニッケル測定では分光光度計0.63ppm、光電光度計で測定範囲以下、比色法で1ppmであった。以上の結果より、被験者口腔内で行うイオン濃度簡易測定条件として、酸性飲料水中でグラインディング咬合を行うことが最も適することが示唆された。金属アレルギーに対する歯科的対応として,口腔内の金属修復物から削片を微量採取してX線元素分析により成分を確認し,パッチテスト陽性金属と照合して撤去の必要性を判定していたが,検査に長時間を要し費用もかさんでいた.本研究の目的はX線元素分析法に代わる簡便な分析法を確立することにあり,口腔内より金属イオン溶出量を直接検出する方法を考案し,臨床での有用性を検討した.被験者は金属アレルギーの既住がなく,天然歯列および個性正常咬合を有し,本実験の主旨を理解し協力の得られた男性4名,女性2名計6名とした.Ni-Cr合金とCo-Cr合金の2種類の歯科用合金により可撤性メタルスプリントを装着し,溶出する金属イオンを検出するため,機能的条件としてグラインディングを左右方向1ストローク1秒にて行い,5分間継続した後試料を採取した.各イオンの測定回数は被験者1人につき3回計18回とし,唾液と含嗽水を合わせて1試料につき25ml採取した.これをもとに島津製作所製分光光度計UV-1200Vと水質測定プログラムパックの組合せで,共立理化学研究所製分析試薬を応用して,CrイオンとNiイオンについて濃度測定を行った.実験結果は,Ni-Cr合金からのCrイオン溶出量は最小値0.06mg/l,最大値0.293mg/l,平均値0.139mg/l,標準偏差0.060mg/lであった.Niイオンは最小値0.496mg/l,最大値1.094mg/l,平均値0.654mg/l,標準偏差0.168mg/lであった.さらに,Co-Cr合金からのCrイオン溶出量は最小値0.022mg/l,最大値0.141mg/l,平均値0.084mg/l,標準偏差0.042mg/lであった.以上の結果からグラインディングを5分間継続する機能的条件下において,全顎的な補綴物であればCrイオンとNiイオンは検出限界に近いながらも分析が可能であることが判明した.
応力逆解析法の基本原理の検証とその地下遠隔探査への応用

応力逆解析は多数の断層の方位を元に,それらが活動した当時の地質体内部の応力状態を推定する手法である.断層の生成を再現し,応力逆解析で用いられる「断層滑り方向は剪断応力と平行である」との仮説を検証するため,報告者が前年度までに開発していた2次元個別要素法数値実験のソフトウェアを3次元に拡張した.本年度は断層生成実験の準備として,解析領域に球形の要素を敷き詰め,等方圧力を加えて平衡状態を得る段階を進めた.この段階で用いたアルゴリズムは,そのまま本実験にも用いられる.応力逆解析法のひとつである多重逆解法は,地質時代の複数の応力状態を分離して検出できる強力な手法である.しかし,解析に長い計算時間を要する点が問題であった.これは,統計学で用いられる繰り返し抽出の処理ステップ数が,解析する断層数の階乗に比例して大きくなるためである.本研究は,一回のステップにおける解の全範囲探索を,解析解の算出に置き換えることを提案した.その結果,計算時間は約4分の1に短縮された.本研究の第二の課題である地下遠隔探査データへの応用について,南海トラフ地震発生帯掘削(南海掘削)計画で得られている紀伊半島沖の3次元反射法地震波探査データの解析を行った.本年度は,掘削の際の安全性を事前に評価する目的で,地震波探査で得られた3次元像に認められる断層群を解析し,陸側プレート内部の応力状態を予測した.また,地質体の巨視的な内部摩擦係数も推定した.応力逆解析は多数の断層の方位を元に,それらが活動した当時の地質体内部の応力状態を推定する手法である.断層の生成を再現し,応力逆解析で用いられる「断層滑り方向は剪断応力と平行である」との仮説を検証するため,報告者が前年度までに開発していた2次元個別要素法数値実験のソフトウェアを3次元に拡張した.本年度は断層生成実験の準備として,解析領域に球形の要素を敷き詰め,等方圧力を加えて平衡状態を得る段階を進めた.この段階で用いたアルゴリズムは,そのまま本実験にも用いられる.応力逆解析法のひとつである多重逆解法は,地質時代の複数の応力状態を分離して検出できる強力な手法である.しかし,解析に長い計算時間を要する点が問題であった.これは,統計学で用いられる繰り返し抽出の処理ステップ数が,解析する断層数の階乗に比例して大きくなるためである.本研究は,一回のステップにおける解の全範囲探索を,解析解の算出に置き換えることを提案した.その結果,計算時間は約4分の1に短縮された.本研究の第二の課題である地下遠隔探査データへの応用について,南海トラフ地震発生帯掘削(南海掘削)計画で得られている紀伊半島沖の3次元反射法地震波探査データの解析を行った.本年度は,掘削の際の安全性を事前に評価する目的で,地震波探査で得られた3次元像に認められる断層群を解析し,陸側プレート内部の応力状態を予測した.また,地質体の巨視的な内部摩擦係数も推定した.
エーテルラジカルの直接的発生方法と反応

当研究室ではこれまでにジメチル亜鉛と酸素をラジカル開始剤とする、エーテルα位水素引き抜きによる直接的新規エーテルラジカル発生法を見出している。発生したエーテルラジカルはイミンと反応し高収率で付加体を与える。本研究は我々の見いだしたエーテルラジカルの直接的発生法を機軸とする反応を開発するとともに、新たな反応設計の基盤となる活性種の化学的性質に関する新知見を得ることを目的とする。本年度は以下に示す成果を上げた。1)ジメチル亜鉛を開始剤とするヨウ化アルキルからの一級アルキルラジカルの発生とイミンに対する付加反応を検討した。その結果、三フッ化ホウ素エチルエーテル錯体と触媒量の二価銅トリフラート存在下反応が劇的に加速することを見出し、一級アルキル付加体を高収率で得ることに成功した。本手法は二級アルキルラジカルの発生および付加反応にも適用可能である。2)ジメチル亜鉛を開始剤とするα,β-不飽和カルボニル化合物に対するエーテル類の付加反応を検討した。α,β-不飽和N-トシルイミンをTHFおよびジメチル亜鉛の溶液に六時間かけてゆっくり滴下するとTHFの1,4-付加体が高収率で得られた。また、三フッ化ホウ素エチルエーテル錯体存在下、アルキリデンマロネートに対する付加体が高収率で得られた。3)ジメチル亜鉛を開始剤としてキラルN-スルフィニルイミンに対する一炭素、二炭素単位エーテルの付加反応を検討した。その結果3:29:1の立体選択性、および良好な収率で付加体を得ることに成功した。1)ジメチル亜鉛を開始剤とするTHFラジカルのアルデヒドへの付加反応の検討を行った。その結果、開始剤が位置選択性を制御しうることを見いだした。すなわち、ジメチル亜鉛を開始剤として用いると、THFのα位が酸化され、さらにβ位でアルデヒドへの付加が進行し、酸化処理を行うとジケトンが主生成物として得られた。一方、トリエチルホウ素を開始剤として同反応を行うと、THFのα位で付加が進行する。2)ジメチル亜鉛を開始剤とするアミン類とエーテル類との反応を検討した。アミン類の窒素原子とエーテル類のα炭素との間に結合形成が進行し、高収率で生成物が得られた。3)ジメチル亜鉛を開始剤としてシクロアルカンのイミンへの付加反応を検討した。五員環から八員環までいずれも良好ね収率で付加体を与えた。
スギの環境適応における時計遺伝子の役割の解明: 網羅的遺伝子発現解析を用いて

日々刻々と変化する周囲の環境に適応するため、スギの遺伝子発現は日周性及び年周性を刻んでいる。その制御において中心的な役割を果たしていると推定されるのが時計遺伝子である。しかし、常緑針葉樹において、時計遺伝子がどのような遺伝子を制御し、冬を含む1年を通したフェノロジーにどのように関与しているのか明らかにされていない。本研究では、網羅的な遺伝子発現解析を用いてスギの時計遺伝子が制御する遺伝子群とフェノロジー形質を解明するとともに、スギの環境適応における時計遺伝子の役割を明らかにする。
Orientia感染症の世界分布解明へ向けた多価リケッチア血清検査法の開発

ツツガムシ病は、Trombiculidae miteによって媒介されるOrientia感染症である。Orientiaは、ツツガムシの経卵伝播のみにより進化してきたため、各地域で高度な多様性を獲得したため、ツツガムシ病の実態解明の障壁となってきた。そこで本研究では、我が国で開発され実績のある多価リケッチアimmunoperoxidase血清検査法を改良させ、地域特異的な抗原多様性に対応可能な検査系を開発し、北ベトナムのOrientia株由来抗原を含む検査系を用いて同地域のリケッチア血清臨床疫学を検討し、将来的にこれまで診断が困難であった多様なOrientia感染症の世界分布の解明に貢献する。
α2アドレナリン受容体作動薬による、循環動態の安定および全身麻酔補助効果の検討

本研究は、α2アドレナリン受容体作動薬で、主に集中治療領域で使用されている、デクスメデトミジン(プレセデックス)を、全身麻酔下での成人開心術中に適用する単一施設オープンラベル前向きランダム化比較試験である。デクスメデトミジンを全身麻酔中補助的に投与することで、1手術中の血行動態の安定(血圧、心拍数の変動が抑制される、手術中の不整脈の発生頻度が減少する)、また2術後回復指標の改善(術後譫妄の減少、鎮痛鎮静薬の使用量減少、人工呼吸器依存期間、ICU滞在期間、術後在院期間の短縮)を検証することを目的としている。心臓血管外科症例に代表されるような予備力の低下した心機能の患者、とりわけ近年増加している高齢患者において、手術刺激に伴う交感神経の亢進や血圧変動は、可能な限り抑制することが手術麻酔管理上求められる。近年適応範囲が見直されているデクスメデトミジンは、その鎮静作用と交感神経抑制作用により、手術侵襲時における交感神経亢進反応を抑制し、循環動態を安定させる可能性がある。本研究の目的は、全身麻酔管理中のデクスメデトミジンの投与が、1手術中の血行動態2麻酔薬および循環作動薬の必要量および3手術後の機能回復、手術成績および長期予後に与える影響を明らかにすることである。これまでに、30例の手術を対象として臨床研究を行った。血圧心拍数を含む手術中のバイタルサイン、患者管理のため必要とした薬剤とその投与量はすべて記録され、匿名化して保管されている。また、それぞれの予後についても追跡中である。血圧心拍数を含む手術中のバイタルサイン、生体管理のためその他必要とした薬剤とその投与量はすべて記録され、匿名化して保管されている。また、それぞれの予後についても引き続き追跡中である。研究データの蓄積には、条件を満たす手術数と、対象者からの同意書取得の影響、および手術スタッフの人員変更の影響を受け、想定より遅れている。また、検体解析には、ある程度まとまったサンプル数を用意した方が費用面での無駄が少ないため、現時点では解析機器の稼働は最小限に抑えている。また、施設及びこれを取り巻く倫理指針の変更から、これに対応する必要が生じた。施設における研究対象手術件数は伸び悩んでいるが、研究データの蓄積は、引き続きこれまで通り実施する。対象者への同意書は、より明確かつわかりやすい内容にするため、若干の修正を行い、施設における倫理委員会の再承認を得る予定である。解析機器の準備は整っているため、解析に適切なサンプル数の収集を引き続き継続する。計画の最終年度であることから、研究データーの解析と、研究全体の総括を行う予定である。本研究の目的は、全身麻酔管理中のデクスメデトミジンの投与が、1手術中の血行動態、2麻酔薬および循環作動薬の必要量および3手術後の機能回復、手術成績および長期予後に与える影響を明らかにすることである。これまでに、20例の手術を対象として臨床研究を行った。これまでに、24例の手術を対象として臨床研究を行った。研究データの蓄積には、条件を満たす手術数と、対象者からの同意書取得の影響から、想定よりはやや遅れている。また、検体解析には、ある程度まとまったサンプル数を用意した方が費用面での無駄が少ないため、現時点では解析機器のテスト稼働およびキャリブレーションに留めている。

デクスメデトミジンを全身麻酔中補助的に投与することで、1手術中の血行動態の安定(血圧、心拍数の変動が抑制される、手術中の不整脈の発生頻度が減少する)、また2術後回復指標の改善(術後譫妄の減少、鎮痛鎮静薬の使用量減少、人工呼吸器依存期間、ICU滞在期間、術後在院期間の短縮)を検証することを目的としている。心臓血管外科症例に代表されるような予備力の低下した心機能の患者、とりわけ近年増加している高齢患者において、手術刺激に伴う交感神経の亢進や血圧変動は、可能な限り抑制することが手術麻酔管理上求められる。近年適応範囲が見直されているデクスメデトミジンは、その鎮静作用と交感神経抑制作用により、手術侵襲時における交感神経亢進反応を抑制し、循環動態を安定させる可能性がある。本研究の目的は、全身麻酔管理中のデクスメデトミジンの投与が、1手術中の血行動態、2麻酔薬および循環作動薬の必要量および3手術後の機能回復、手術成績および長期予後に与える影響を明らかにすることである。これまでに、30例の手術を対象として臨床研究を行った。血圧心拍数を含む手術中のバイタルサイン、患者管理のため必要とした薬剤とその投与量はすべて記録され、匿名化して保管されている。また、それぞれの予後についても追跡中である。血圧心拍数を含む手術中のバイタルサイン、生体管理のためその他必要とした薬剤とその投与量はすべて記録され、匿名化して保管されている。また、それぞれの予後についても引き続き追跡中である。研究データの蓄積には、条件を満たす手術数と、対象者からの同意書取得の影響から、想定よりはやや遅れている。また、検体解析には、ある程度まとまったサンプル数を用意した方が費用面での無駄が少ないため、現時点では解析機器のテスト稼働およびキャリブレーションに留めている。本研究は、α2アドレナリン受容体作動薬で、主に集中治療領域で使用されている、デクスメデトミジン(プレセデックス)を、全身麻酔下での成人開心術中に適用する単一施設オープンラベル前向きランダム化比較試験である。
超新星爆発における磁気流体波の反射増幅効果の研究

光子やニュートリノによる輻射輸送とガスの流れを同時に求めるられる、輻射流体力学シミュレーションコードを作成した。このコードでは、輻射の角度分布を0次と1次のモーメントにより近似するM1モデルを採用しているので、輻射輸送方程式を完全に解く場合に比べ計算量が大幅に削減できる。一方で、従来の拡散近似では扱えなかった吸収体による影を再現できる。本年度は(1)輻射を波長(エネルギー)分解能を持たせる、(2)時間空間ともに2次精度の解を求める、(3)流体力学と結合する、の3点について拡張を行った。本計算コードの特徴は、接する格子点の情報だけを用いた陽解法を採用していて、反復解法を排除していることである。従って超並列計算機用に書き直しやすい形である。本コードのテストとして、若い星の周囲に見られる原始惑星系円盤の平衡構造と時間進化を求めた。原始惑星系円盤の主な熱源は中心星からの可視光照射で、遠赤外線放射が主な冷却減である。吸収係数の違いから、星からの照射が届く範囲は波長により異なる。可視光は表面で吸収され、それにより暖められたダストからの中間赤外線が円盤の中心部分を暖める。従来このような構造の計算にはモンテカルロ法が用いられているが、その方法では静的な平衡解しか求められず、動的な円盤の流体力学を追うことができない。本研究課題で開発した方法を用い、平衡解だけでなく円盤の鉛直方向の振動も追えることが確認できた。またこの円盤を近赤外線やサブミリ波連続光で観測した場合に期待される画像を求めるコードも開発した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は衝撃波のシミュレーションに現れる数値不安定と、ニュートリノ輸送の計算法について研究を行った。前者の研究では従来の計算手法で1次元の平面衝撃波をシミュレーションした場合に現れる数値不安定について調べた。衝撃波を通過して亜音速になった流れが、重力場によりいったん減速されたのちに加速され、超音速となる定常流を半解析的に求め、これの数値シミュレーション結果の誤差を求めた。衝撃波面に対して傾いた座標(数値格子)を用いると、波面に沿った報告に偽の準周期構造が現れる。この偽の構造の波長は波面と座標軸の傾きに依り決まる。数値シミュレーションでは圧力勾配を方向ごとの偏微分から求めるが、衝撃波の近傍では圧力が急激に変化するため精度が下がる。このために圧力勾配が本来の波面と垂直にならないという問題が生じることを明らかにした。また速度勾配も成分ごとに計算するため、衝撃波でのエントロピー発生を過小評価することも分かった。衝撃波でのエントロピー発生量は速度差の約3乗に比例するので、方向別に分離して計算すると低目になる。現在、この問題の解決策を検討中である。後者の研究ではモーメント法によるニュートリノ輸送を検討した。モーメント法ではエネルギー密度Eだけでなくエネルギー流束Fも独立に求めるので、従来の多次元計算で用いられている拡散近似より、光学的に薄い外層で大きな改善が期待できる。モーメント法の方程式は流体力学方程式と似ているため、数値流体の方法を援用して解かれることが多い。この方法では波の伝播速度を元に計算を進めるが、輻射場は互いに衝突しない光子の集まりなのでその変化は波の伝播ではない。本研究ではEとFから輻射場を再構成し、そこから時間進化を求める方法を開発した。この方法は少ない計算量で、適正な解を与える。芳香性の強い閃光の場合、従来の方法は誤った解を与えることも明らかにした。

申請時点では大規模数値シミュレーションで協力する予定であった若手班究者が、本人の自己都合により研究を継続できない立場になったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ニュートリノ輸送の取り扱いについて大きな改善が望める期待が高まったことを考慮し、ニュートリノ照射による加熱・冷却を考慮した磁気流体波反射増幅のシミュレーション方法に研究の重点を移す。
繰返し圧子押込み深さ保持による実装はんだ接続部のための遷移クリープ特性評価法

電子実装基板の強度信頼性を確保するため, FEM解析には微小はんだ接続部の変形を表すクリープ構成則が必要である.微小領域の遷移・定常クリープ特性を評価するため,圧子押込みによって生じるひずみ成分を個別に扱わなければならない.それには,圧子押込み時の応力-ひずみ曲線から弾・塑性特性を評価し,全体の変形から弾・塑性変形を排除する必要がある.本研究では,階段負荷の圧子押込み深さ保持試験を数値実験で実施し,インデンテーション試験に適した基準面積を決定するとともに,圧子押込み工程における任意の点の応力推移を取得する方法を提案する.遷移クリープ特性評価の確立のためには,応力-ひずみ関係を利用して弾・塑性ひずみとクリープひずみを分離することが不可欠であり,そのために本年度は圧子押込み試験から押込み工程における応力-ひずみ関係を取得することを目指した.微小領域における単軸応力下の変形挙動を評価するために,主応力分布を基に決定できる半球面が応力評価基準に適していることを昨年度までに明らかにしている.基準面積の決定には,除荷工程から取得可能な圧子と試料の接触部における押込み深さが必要であり,圧子押込み工程で複数回の除荷を行わなければならない.そこで,押込み,深さ保持,除荷から成る負荷ステップを繰り返し,目標の押込み深さまで圧子を押込む新しいインデンテーション試験を提案した.ANSYSを用いた弾・塑性解析でこの試験の数値実験を実施した.すでに提案済みの圧子押込み試験による定常クリープ評価法では最大主応力の球状等高面の下半分を応力評価の基準面と定義しているが,計算される応力は押込み深さに依らず一定であり,試料の引張強さに相当することが分かった.また,主応力に限らず,相当応力,相当ひずみも球状に分布することから,応力-ひずみ導出のための測定点を検討する必要があり,各節点の節点解から応力ーひずみー押込み深さの関係を調査した.その結果,押込み深さに対する応力,ひずみの変化は測定位置に依存するが,同一の点で測定された応力とひずみの関係は測定点に依らず引張試験で得られる応力ーひずみ関係に一致した.これを受けて,試料内部の任意の点における応力を取得する方法を検討した.応力等高面の形状に基づき任意の点,圧子と試料の接触境界面を通る球面の半球面を基準面とした.節点解の相当応力変化と比較し,改良後の基準面を用いて単軸変形を表す押込み深さと応力関係を取得できること,また,圧痕周りの応力分布を把握できることを示した.研究実績の概要に示したとおり,当初の計画では押込み試験による応力-ひずみ曲線の導出方法を確立することを予定していたが,本年度は押込み深さの増加に伴う応力変化を取得するにとどまった.押込み深さの増加に伴うひずみ変化については,次年度に確立を目指す.しかしながら,測定点を特定することができており,ひずみ評価の基準を定義するための指針は得ている.また,応力評価に関する知見は,来年度開催の国際会議AEPA2016の口頭発表に採択されている.さらに,次年度に実施を計画していたインデンテーション試験機の作製に関して,前倒しで治具の設計と制御プログラムの構築に取り組んでおり,研究計画の実施時期に多少の変更はあったがおおむね順調に進展していると判断できる.本年度は圧子押込み試験において圧子押込み工程から応力-ひずみ曲線を取得すべく応力とひずみ,基準面積の関係を明らかにすることを目指した.また,実際に微小領域の応力変化,ひずみ変化を取得するため,変位制御型のマイクロインデンテーション試験機の作製を試みた.昨年度までの成果で応力の推移を把握するためには同一の点より応力推移,ひずみ推移を取得できれば任意の点の応力-ひずみ曲線を評価できることを示している.そこで本年度は任意の点を通る面を押込み深さと圧子と試料の接触部分の深さである塑性深さの関数として表した.押込み深さが増したときの基準面積の形状変化を数値実験の結果より推定し定式化した.圧子押込み工程における各押込み深さでの基準面積を算出するためには,それぞれの塑性深さを把握する必要があるため,繰返し圧子押込み深さ保持試験を提案した.圧子押込み・深さ保持・除荷を1ステップとし,複数ステップで目標深さまで圧子を押し込む工程を数値シミュレーションで実施した.導出した基準面関数を用いることで,解析結果からは節点解に一致する押込み工程の応力推移曲線を得ることが可能となった.また,導出した関数で表される面の変形から任意の点におけるひずみの導出方法についても検討し,押込み工程におけるひずみ推移曲線を算出した.応力・ひずみ推移の導出方法を検討する一方で,試験機の作製にも取り組んだ.試験機は既存の万能試験機にピエゾアクチュエータ,ロードセル,ステージを冶具で固定し作製した.Labviewで制御を行い,圧子押込み・深さ保持・除荷,それぞれでの押込み深さを寸法測定器で計測する構成とした.ビッカース硬さ試験機の標準試験片を用い,動作を検証済みである.解析結果から考案した応力・ひずみ推移の導出方法を実験で検証することも試みた.電子実装基板の強度信頼性を確保するため, FEM解析には微小はんだ接続部の変形を表すクリープ構成則が必要である.微小領域の遷移・定常クリープ特性を評価するため,圧子押込みによって生じるひずみ成分を個別に扱わなければならない.

それには,圧子押込み時の応力-ひずみ曲線から弾・塑性特性を評価し,全体の変形から弾・塑性変形を排除する必要がある.本研究では,階段負荷の圧子押込み深さ保持試験を数値実験で実施し,インデンテーション試験に適した基準面積を決定するとともに,圧子押込み工程における任意の点の応力推移を取得する方法を提案する.次年度は,数値実験を用いて圧子押込み試験により生じるひずみの評価基準を定義し,圧子押込試験におけるひずみの評価方法を提案する.本年度提案した応力評価法と同様に,任意の点に生じるひずみを推定できる評価方法とする.ひずみの評価方法を確立したのち,同一の測定箇所にて応力-ひずみ関係を取得し,数値実験に用いた構成則と比較する.これにより,圧子押込み試験のみで微小変形を表す応力-ひずみ関係を取得できることを示す.階段波負荷の圧子押込み深さ保持試験を数値実験で実施し,提案予定の手法を用いて押込み工程の瞬間的押込み部と深さ保持部それぞれの終了時で応力-ひずみ曲線を取得する.これらを比較することで,弾・塑性ひずみとクリープひずみを分離する.すでに提案済みの定常クリープ評価法を用い,さらにクリープひずみを遷移クリープひずみと定常クリープひずみを分離して,圧子押込み試験により遷移・定常クリープ変形の評価手法を確立する.また,上記の項目と同時進行で,所有の万能試験機をベースとしたインデンテーション試験機を作製する.試験機の構成機材を固定する治具を製作し,試験機の制御にはLabviewを用いる.来年度12月を目途に,完成を目指す.作製するインデンテーション試験機を用いて階段波負荷の繰返し圧子押込み試験を実際に行い,圧子押込み試験による遷移・定常クリープ評価の試験方法を確立する.28年度が最終年度であるため、記入しない。材料力学28年度が最終年度であるため、記入しない。