hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感性印象が再認記憶におよぼす特異的影響の分析

その結果,評価性次元で印象が不一致である場合,3日後に再認テストを行なっても正確に想起されたが,活動性・力量性で印象が一致するものは3日後のテストでは再認成績が顕著に低下した.以上の研究を総合し,さらに理論的背景の整理と総合的考察を加え,博士学位論文にまとめて提出した.論文は平成18年6月に受理され,博士号(文学)を取得した.さらに,顔の印象と物理特徴に関する共同研究として,主成分分析にもとづき顔画像を画像ベクトルの集合で表現し,大域的な物理特徴を定義した.感性印象をSD法で測定し,印象を規定する積極性・力量性・品性の3次元に着目し,これらの印象をそれぞれ定量的に変容させる印象変換ベクトルを作成した.さらに印象変換ベクトル法により合成された顔画像について印象評定を行い,印象変換ベクトルの心理学的妥当性を確認した.
グローバル供給網の復元力に関する空間経済学研究

国際供給網の発達は、多国籍企業の直接投資により低開発国・地域を工業化に取り込み、所得を向上させる包摂的な貢献をしている。しかし国際供給網の拡大は、国際貿易を確率的なショックに対してより敏感に変動させ、不安定性を高める負の側面を持つ。第1種のショックは、最終需要の変動が、サプライチェーンの川上にたどるにしたがってより大きな変動となって現れるbull-whip効果であり、第2種のショックは国際供給網が多階層化し、地理的に分散することによって、大規模自然災害の影響を受けてサプライチェーンが寸断されてしまうことから生じる。これらは、holdup問題や規模の経済に起因する市場の失敗と関わっている。濱口(研究代表者)と藤田(研究分担者)は、2011年に大規模な洪水が発生して国際供給網寸断を経験したタイの経験について関係者から聞き取りを行うとともに、被災後の対応策について調査するために、平成25年11月21日から28日にかけてタイ出張を実施した。現地ではJETRO事務所、国連国際防災戦略(UNISDR)、タイ政府防災減災局(DDPM)日系保険会社、タマサート大学経済学部でインタビューを行うとともに、日系自動車メーカーの現地法人、部品サプライヤーを訪問して、日本企業のグローバルサプライチェーンの中のタイの位置づけの重要性についても調査した。タイは自動車産業の国際的産業集積地として近年脚光を浴びている。平坦な国土は交通インフラを発達させやすく工業団地造成にも適している。また小型ピックアップトラックの需要が大きいことにも特徴があり、商用車を中心に国際的な製造拠点に成長しており、今後も企業の集積が拡大することが予想される。ただし、平坦な国土という利点は、洪水のリスクが高めるマイナスの要因にもつながっている。ロジャナ工業団地やナワナコン工業団地のような、洪水対策を強化した工業団地では企業が定着しているのに対して、資金繰りが苦しいサハ・ラタナナコン工業団地でえは対応が遅れ、企業の撤退が目立っているなど、国内の企業立地に影響を与えていることがわかった。また、すでに労働力不足と賃金上昇が顕在化しており、タイは周辺のインドシナ半島諸国とのサプライヤーネットワークを構築して労働集約的工程を分散化させていくことが不可欠となっている。しかし、発展段階が遅れた周辺地域へのサプライチェーンの拡大は、自然災害や人的要因による寸断のリスクを高めることにもつながるので、コスト削減とリスク管理のトレードオフのバランスをとる事業継続マネジメント(BCM)の検討が必要と思われる。理論研究(藤田)では、交易費用の低下により中間財の取引が容易になったことに加えて、通信費用が低下したことにより社内の事業所間調整コストが大幅に低下したことによって、サプライチェーンが内生的に形成されるモデルを国際多地域に適用した場合の含意を分析している。知識労働者間の知識交換が必要な本社機能が先進国のコア地域に集積し、非技能労働集約的生産機能は発展途上国のコア地域に集積する。先進国の周辺地域には両者をつなぐ非技能集約的な生産機能が立地し、サプライチェーンは多階層的になる。実証研究(濱口)は、東アジアの中間財取引貿易の不安定性(Volatility)を月次貿易データを用いて電気機械産業と自動車産業について分析し、また分析結果をEUのそれと比較した。その結果、電気機械産業では自動車産業よりも不安定性が大きく、東アジアはEUと同等かより低い不安定性を示したことが分かった。2011年の東日本大震災とタイ洪水からの復元力は高かったことも確認できた。規模の経済が重視される電気機械産業は世界的に少数の最終組み立て立地点から世界市場に輸出される一方で、自動車産業は各市場で最終組み立てが世界の主要な市場に分散する傾向があり、この最終組み立て立地の特性を反映しているサプライチェーンの構造は両産業間で異なっており、そのことが不安定性の大きさの違いに現れている。このように産業別に現れるサプライチェーン取引の不安定性の特性は、東アジアとEUといった地域別の特性よりも格段に大きいことは本研究を通じて初めて確認された交易費用の低下により中間財の取引が容易になったことに加えて通信費用が低下したことにより社内の事業所間調整コストが大幅に低下したことによって、知識労働者間の知識交換が必要な本社機能と非技能労働集約的生産機能が、先進国のコア地域と発展途上国に分化した供給網が国際的に形成される。産業組織と空間構造における多階層の構造は、それが正常に機能している限りにおいて生産性を向上させる。しかし、この階層構造の中では企業間に交渉力の非対称性があり、川上領域を占める中小企業のサプライヤーは企業単位で災害に対する強靭性を高める投資の収益が大企業に吸収されるかもしれないと考えるホールドアップ問題が生じる。サプライチェーンの強靭化に必要な投資の費用が内部化されないためにシステム全体にとって最適な水準を下回り、システムを脆弱にする。さらに、費用最小化目的でサプライチェーンがインフラストラクチャーが脆弱な発展途上国の拡大していくことによっても、巣ステムは脆弱化する。このことを東アジアの中間財取引貿易の月次貿易データを用いて実証的に分析すると、貿易量の拡大とともに不安定性(volatility)が増していることが確認された。本研究成果から、サプライヤーと最終財生産左派の間でサプライチェーンの強靭化に関する便益と費用を適切に分担して投資を最適水準に近づける契約を促す制度設計の必要、発展途上国において、事業所単位で対応しえない強靭化への対応にとり進出先の地域単位での事業継続計画(BCP)構築の必要性、およびそのためのODAの活用により日本企業の国際競争力向上と発展途上国における雇用創出の両方に貢献しうること、などが政策含意として得られた。

国際供給網の発達は、多国籍企業の直接投資により低開発国・地域を工業化に取り込み、所得を向上させる包摂的な貢献をしている。しかし国際供給網の拡大は、国際貿易を確率的なショックに対してより敏感に変動させ、不安定性を高める負の側面を持つ。第1種のショックは、最終需要の変動が、サプライチェーンの川上にたどるにしたがってより大きな変動となって現れるbull-whip効果であり、第2種のショックは国際供給網が多階層化し、地理的に分散することによって、大規模自然災害の影響を受けてサプライチェーンが寸断されてしまうことから生じる。これらは、holdup問題や規模の経済に起因する市場の失敗と関わっている。本研究はまず初年度に2011年に大規模な洪水が発生してサプライチェーンの寸断を経験したバンコク周辺の工業団地を視察して復旧過程を調査した。そこで得られた情報は、これまで調査した東日本大震災後のサプライチェーン復旧過程に関する調査の結果と合わせて理論モデルの構築と実証分析に現実的な視点を取り入れるために重要な役割を果たした。第2年度に分析結果を論文に取りまとめて米国のWestern Regional Science Association2015年大会(ツーソン市)や国内の研究会で報告し、そこで得られたコメントを反映して改訂したものを投稿し審査結果を待っている。また本研究の成果の一部を用いて、APEC Informal Senior Official Meeting (2014年12月8日マカティ市(フィリピン)で開催)のシンポジウムに招待され、サプライチェーンの復元力に関するプレゼンテーションを行った。このテーマは今年のAPECの議長国であるフィリピンがサミットの優先課題の一つに取り上げられることになっており、本研究はその議論に貢献した。経済政策研究計画を変更することが必要になる問題は生じていないが、統計分析の見直しが必要である。サプライチェーン取引に関する国際貿易統計はCOMTRADEを利用したが、論文執筆時には2010年から2012年8月までの短い期間のデータしか得ることができず、分析結果の統計的な厳密さが不十分であった。この点は学会でも指摘された問題点であったので、第3年度により長期間の統計を用いて再計算を行い、結果を比較してみる必要がある。これまでの研究により、国際供給網のクリティカルノードの形成に通常の産業集積のメカニズムと同様に、広い意味での輸送費の減少が影響を与えていることがわかっているが、本研究を進めることによって、工程間を分割することに伴って発生する固定費の減少には規模の経済が重要であるために、集積力の強い地域への拠点化が進んでいることもわかってきた。タイにおける現地調査の結果、この集積化、拠点化の力は非常に強く、洪水のあとに、対策が強化されたことによって、かえって集積が進んでいることがわかった。
森林渓流水の硝酸態窒素濃度にみられる地理的勾配-生態学的メカニズムの立証

(1)関東甲信地方の自然渓流水中のNO_3^-濃度を多数調査し,その広域分布を明らかにした。その結果,少なくとも関東周辺域に関する限り,森林渓流水中に高濃度のNO_3^-が含有されるという現象が一般的に見られるという実態が明らかになった。いずれの地域でも低標高で濃度が高く,高標高の渓流で濃度が低下する傾向があった。大気汚染の影響の大きいと予想される地域で濃度が高いという関連性も認められた。(2)渓流NO_3^-レベルとの関連が考えられる流域土壌の化学的性質について検討した。土壌分析の結果,a)土壌中でNO_3^-として窒素が存在している割合は土壌のC/N比の増大に伴い低下する,b)土壌C/N比は寒冷な地域ほど増大する,という2つの事実が見出された。(3)土壌の実験室での培養実験を行い,NO_3^-生成能など生化学性を検討した。その結果,NO_3^-の生成自体も土壌のC/N比に大きく影響を受け,C/N比がおよそ20以上ではほとんどNO_3^-は生成されないのに対し,それ以下で正味の生成速度が顕著に増大することが明らかになった。(4)渓流のNO_3^-濃度の異なる典型的な4地域の土壌中に温度記録ロガーを埋設し,土壌温度の変化を一年以上の期間にわたりモニターした。解析の結果,NO_3^-濃度の低い地域ほど低温であり,最暖地と最寒地の間では日平均で6.0°C,15°Cを基準とした年間の積算温度量で10.9倍の差があることが示された。(5)以上の結果から,渓流のNO_3^-レベルは流域土壌のC/N比の高低に依存した窒素循環の違いが関係していると論証できた。しかし,大気降下物が渓流の高いNO_3^-濃度の一因であることもその分布からほぼ確実であった。このことから,大気降下物の影響は渓流だけにとどまらず森林の窒素循環を巻き込んだ全体的なものであると結論された。また以上と関連し,渓流のNO_3^-レベルは流域の窒素循環についての面的情報を与えるきわめて有望なパラメーターであることが明らかとなった。人為的汚濁源のない自然の渓流水に含まれる硝酸態窒素(NO_3)濃度が渓流により著しく異なるという興味ある現象をこれまでの予備調査でつかんでいる。本研究は、この結果にもとづいて、それがどのような理由によっているのかを明らかにすることを目的としている。まず、NO_3濃度が渓流ごとに相違するという現象が一水系内だけにとどまらないことを示すため、関東地方をスケールとした数回の渓流調査を行った。採取した試料の測定を現在進めているところである。この結果をマッピングしてどれほどの地域範囲にわたる現象であるのかを明示し、またそれにより、いくつか想定されるNO_3濃度の変動要因をこれからの調査にむけて絞り込む。つぎに、濃度変動の原因を、涵養域森林土壌の化学的・生化学的特性という点から取り組むため、土壌化学分析の方法および野外土壌サンプリング法について検討を行った。本研究で対象とする森林土壌の場合、通常の水蒸気蒸留・滴定法では土壌無機窒素の検出感度が不足することがわかったので、留出液を改めて比色分析する方法によることとした。

また土壌化学性についての実際の結果では、NO_3変動と深く関わるはずの土壌C/N比が予想通り寒冷地ほど高まる傾向があること、しかし同じ地域でも広葉樹林に対して針葉樹林で2から4程度C/N比が有意に高いため広葉・針葉の別に調査する必要があること、などの予察的結果を得ている。次年度改めておこなう土壌調査への基礎はおよそ固まってきたといえる。最後に、代表的地域に小さな温度測定器を埋設し、記録を開始している。これは地域の窒素循環特性を温度をパラメーターとして解析することを目的としたものである。今春予定している調査でいったん掘り出し、データをパソコンに回収して暖かさの指数などのパラメーター化を試みる。1.自然の森林渓流水中にどれほどの濃度で硝酸態窒素(以下,NO_3^-)が含まれているかについて関東地方一円の多数の渓流水を調査し,その広域分布を明らかにした。その結果,渓流水中のNO_3^-濃度には,首都圏に近いほど濃度が高く,遠ざかるほど濃度が低下する系統的な地理分布が存在するという実態が明らかになった。2.渓流NO_3^-レベルとの関連が考えられる流域土壌の化学的性質について検討した。土壌分析の結果,(1)土壌中でNO_3^-として窒素が存在している割合は土壌のC/N比の増大に伴い低下する,(2)土壌C/N比は寒冷な地域ほど増大する,という2つの事実が見出された。3.土壌の実験室での培養実験を行い,NO_3^-生成能など生化学性を検討した。その結果,NO_3^-の生成自体も土壌のC/N比に大きく影響を受け,C/N比約18以上ではほとんどNO_3^-は生成されないが,それ以下で顕著に増大することが明らかになった。4.渓流のNO_3^-濃度の異なる曲型的な4地域の土壌中に温度記録ロガーを理設し,土壌温度の変化を一年以上の期間にわたりモニターした。解析の結果,NO_3^-濃度の低い地域ほど低温であり,最暖地と最寒地の間では日平均で6.0°C,15°Cを基準とした年間の積算温度量で10.9倍の差があることが示された。5.以上の結果から,渓流のNO_3^-レベルは流域土壌のC/N比の高低に依存した窒素循環の違いに起因したものであること,低温環境ではリターの分解が抑制されてC/N比の高い土壌が形成されることから,窒素循環の違いは温度という気候要因により説明可能であることが明らかになった。
2ステージハードディスクドライブ用セルフセンシングマイクロアクチュエータの制御

本研究においては,同一のアクチュエータをセンサとしても使用する圧電アクチュエータのセルフセンシングアクチュエーション技術をHDD用マイクロアクチュエータに適用し,振動・位置制御をおこなった.具体的には,まず,圧電素子の圧電特性に着目し,ひずみ・ひずみ速度に比例した圧電電圧を自己検出できるセルフセンシングアクチュエーションシステムを構成した.次に,これらのセルフセンシング量をアクティブ振動制御,位置追従制御へ応用し,その有効性についてシミュレーション,実験により検討をおこなった.しかし,回転させていない磁気ディスク上での実験であったため変位の大きい曲げモードとねじりのモードが現れてしまい,変位の小さいswayモードを観測することができなかった.そのため,セルフセンシング信号を用いたswayモードの制御はできていないという問題点があった.そこで,本研究では,ディスクを回転させた状態で実験を行ない,スライダ変位,センサ電圧においてswayモードの観測をおこなった.そして,swayモードを取得できる実験環埠を整え,セルフセンシングアクチュエーションシステムを構成し,アクティブ振動制御,位置追従制御へ応用することによって,その有効性について実験により検証を行なった.また,ニューラルネットワークを用い振動制御におけるフィードバックゲイン値のゲインチューニングを行い,試行錯誤的なゲイン調整の場合と制御性能の比較を行った.制御対象はマイクロアクチュエータの他にサスペンションなどを含むアッセンブリ単体とし,マイクロアクチュエータにはサスペンション駆動型を用い実験を行なった.以上の実験結果として効果的な振動抑制,位置追従性を得ることができたため,セルフセンシングアクチュエーションを用いたHDD用マイクロアクチュエータのアクティブ振動制御,位置追従制御の有効性について確認することができた.次にニューラルネットワークを用いて定義した評価関数を最小とするようなゲイン値,フィードバック出力を学習させ,その有効性についてシミュレーション,実験において検証を行った.ともに試行錯誤的なゲインまたはPPF Filterのパラメータの設定を行ったときよりも振動抑制が高い結果を得ることができた.本研究においては,同一のアクチュエータをセンサとしても使用する圧電アクチュエータのセルフセンシングアクチュエーション技術をHDD用マイクロアクチュエータに適用し,振動・位置制御をおこなった.具体的には,まず,圧電素子の圧電特性に着目し,ひずみ・ひずみ速度に比例した圧電電圧を自己検出できるセルフセンシングアクチュエーションシステムを構成した.次に,これらのセルフセンシング量をアクティブ振動制御,位置追従制御へ応用し,その有効性についてシミュレーション,実験により検討をおこなった.しかし,回転させていない磁気ディスク上での実験であったため変位の大きい曲げモードとねじりのモードが現れてしまい,変位の小さいswayモードを観測することができなかった.そのため,セルフセンシング信号を用いたswayモードの制御はできていないという問題点があった.そこで,本研究では,ディスクを回転させた状態で実験を行ない,スライダ変位,センサ電圧においてswayモードの観測をおこなった.そして,swayモードを取得できる実験環埠を整え,セルフセンシングアクチュエーションシステムを構成し,アクティブ振動制御,位置追従制御へ応用することによって,その有効性について実験により検証を行なった.また,ニューラルネットワークを用い振動制御におけるフィードバックゲイン値のゲインチューニングを行い,試行錯誤的なゲイン調整の場合と制御性能の比較を行った.制御対象はマイクロアクチュエータの他にサスペンションなどを含むアッセンブリ単体とし,マイクロアクチュエータにはサスペンション駆動型を用い実験を行なった.以上の実験結果として効果的な振動抑制,位置追従性を得ることができたため,セルフセンシングアクチュエーションを用いたHDD用マイクロアクチュエータのアクティブ振動制御,位置追従制御の有効性について確認することができた.次にニューラルネットワークを用いて定義した評価関数を最小とするようなゲイン値,フィードバック出力を学習させ,その有効性についてシミュレーション,実験において検証を行った.ともに試行錯誤的なゲインまたはPPF Filterのパラメータの設定を行ったときよりも振動抑制が高い結果を得ることができた.来るべき本格的なマルチメディア時代の到来を見据えて情報機器の超高速・超高密度記録を可能にし,日韓双方が世界をリードし,情報機器の中でも中心となっているハードディスクの超高速化と超高精度化を実現し、次世代情報機器の開発展開に備えての基礎技術を確立することを目的とし,マイクロマクロ2ステージハードディスク用マイクロアクチュエータのセルフセンシングアクチュエーション制御技術と最適設計技術を確立するために,キャパシタンスブリッジ回路を用いたセルフセンシング位置推定法並びに制御法を実現し,マクロな位置決めをするボイスコイルモータとマイクロな位置決めをするマイクロアクチュエータを用いた2ステージ制御系設計法を確立するための基礎研究をこの分野をリードする日韓双方が共同で以下の研究を行った.(1)現在までの共同研究の結果について総括し,問題点の洗い出しを行い,問題点解決のための方策について検討し,意見交換を行った.(2)歪みセルフセンシング用キャパシタンスブリッジ回路の検討並びに設計・定式化を行い,モデリングを行い,数値シミュレーションで検討した.(3)その結果に関して,制御方式・実験装置に関してディスカッションを行い,実験システムについて検討を行った.(4)検討結果に基づきセルフセンシングマイクロアクチュエータの位置制御実験システムの設計仕様を決定し,作製する.実験装置には,一部現有のLDVならびにDSPボードを用いて構成した.(5)作製した実験システムにより位置制御実験を行い,実験結果の検討を行った.セルフセンシングフィードバック制御系を構築し,直接速度フィードバックおよび正帰還位置フィードバックを行い,セルフセンシングアクチュエーションを用いたハードディスク用マイクロアクチュエータのアクティブ振動制御への実現可能性について検討し,swayモードをアクティブ振動制御できることを確認した.また,DVFを行った場合のほうが振動抑制効果が高いことが確認できた.

また,フィードフォワード制御部に逆システムを構築するため,入力電圧から先端変位,各種センサ電圧までの伝達関数を周波数領域におけるカーブフィッティング法とARMAXモデルを採用した時間領域でのモデル化の2つを行った.周波数領域においてモデル化を行った場合は,入力から出力までの遅れを再現することができなかった.その点,時間領域においてモデル化を行った場合は,遅れを考慮にいれたモデルを得ることができたため,システム同定によって得たモデルを採用した.まず,入力から先端変位までのモデルを用いフィードフォワード制御部に逆システムを構築した.本研究で用いるサスペンション駆動型マイクロアクチュエ-夕は,遅れが生じる非最小位相系であり,右半平面に零点を持つ.よって,逆システムからの出力が発散してしまうため,それを防ぐために低域通過擬似逆システムを用いた.次に,CC/RCブリッジ回路によるセルフセンシングフィードバックを組み合わせた2自由度制御系を構成し,安定性,モデル化誤差によるロバスト性の向上を図った.サスペンション駆動型マイクロアクチュエータを搭載しているサスベンションアッセンブリの先端位置追従制御にニューラルネットワークを適用し,評価関数を最小とするような最適なゲイン値をニューラルネットワークが学習するようにニューラルネットワークを使用した.ニューラルネットワークを使用したゲインチューニングを行った場合は,ゲイン値が70付近に収束しており変位に高周波の外乱は現れずに,センサ電圧においては,ニューラルネットワークを使用した場合において精度よく目標センサ電圧に追従できていることが確認できた.これによって,ニューラルネットワークを用いて設定した評価関数を最小にするようにゲインの最適化を行うことにより,制御性能の向上が見込まれることがわかり,シミュレーション,実験においてニューラルネットワークを使用したセルフゲインチューニングの有効性を示すことができた.
眼球運動と身体運動が関わる空間記憶メカニズムの解明

本研究では,目と手を使って取り込んだ空間情報の保持に,眼球運動と身体運動がどのように関与しているのかを2重課題法を用いた行動実験から検討した。その結果,眼球運動と身体運動の両方による干渉効果が同じように生じた。このことから,目と手の両方を連携しながら空間情報を記憶する場合,眼球の動きや身体の動きのいずれか一方に頼ることなく両者が同じように協調して情報を保持していることが分かった。本研究の目的は,目と手から得られる2種類の空間情報を協調させる必要のある状況において,眼球と身体に固有の空間貯蔵システムがどのように連携しているのかを実験的に明らかにすることであった。この研究目的を達成するために,本年度は,新たな実験環境の整備を主に行った。具体的には,タッチモニタを導入することで,目で見た対象に指で触れた時の座標を記録できるようにした。これにより記銘時のエラー,再生時の空間位置をデータとして取得し,分析した。さらに,EOG法による眼球運動測定装置の改良を行うことで,視対象の空間位置を記憶する際,および遅延時間中に閉眼した際の水平方向と垂直方向の眼球の動きを測定した。これにより,眼球が動いているのか否かの確認と眼球位置の特定を行った。これらの実験環境の整備を行った上で本年度は実験を一つ行った。本研究課題において予定している実験は,眼球運動と身体運動による干渉効果を検討する実験,リハーサル効果を検討する実験,リハーサル作業に対する干渉課題の影響を検討する実験の合計3つをである。そのうち,本年度は干渉効果の実験を行った。その結果,目で見た情報を手で指し示して記憶した空間情報の保持には,眼球運動と身体運動の干渉効果が同程度に生じた。このことから目と手を協調しながら記銘した空間情報の保持には,眼球運動と身体運動の両方が同じようにリハーサル機能を果たしていることが明らかにされた。この結果を踏まえ,次年度は同様の実験環境を用い,その環境において眼球運動と身体運動によるリハーサルがどのように行われているのかを,リハーサル作業による促進効果の実験および眼球もしくは身体によってリハーサル作業を行った後の保持過程を検討する実験によってさらに検討を重ねていく。本研究は,目と手から得られる2種類の空間情報を強調させる必要のある状況において,目と手に固有の空間貯蔵システムがどのように連携して情報を保持しているのかを明らかにするために実験的な検討を行った。とくに,従来の研究では,視覚が身体感覚よりも空間位置の特定に優れているとし,視覚に頼った情報の保持が行われている可能性が指摘されている。その一方で,目と手はそれぞれ空間情報を保持するのに有効な器官であることも指摘されている。これらのいずれが正しいのかは未だ不明な点が多いことから,目と手が連携する状況において,目と手のそれぞれがどの程度情報の保持に貢献しているのかを実験的に検討することとした。この目的を達成するために,タッチモニタを新たに導入した。タッチモニタは,目と手の両方によって一つの空間座標を記憶することを求める実験状況を容易に設定することを可能にするとともに,手がモニタに触れた空間位置を全て記録することを可能にした。とくに,後者の手が触れた座標位置の取得においては,目で見た情報を正確に手で触れることができずにオーバーシュートやアンダーシュートする試行があった。こうした試行は,目で見た情報と手で触れた情報が食い違っている可能性があるため,取得した座標を照合の上分析から除外した。さらに,EOG法による眼球運動測定装置の改良を行うことで,記銘時,遅延時間中,想起時の目の動きを水平方向と垂直方向から測定した。こうした測定環境の下,目と手が連携して取り込んだ空間情報の保持に,目と手がどのように関与しているのかを2重課題法を用いた行動実験を行った。その結果,目と手の両方が同じように情報の保持に有効に機能していることが分かった。このことから,目と手の両方を連携しながら空間情報を記憶する場合,目と手はいずれか一方に頼ることなく両者が同じように協調して情報を保持している可能性が考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。認知心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,新たな実験環境の整備がもっとも重要であり,研究を進める上で欠かせない作業であった。本年度は全ての研究課題を達成するためにこの点を重点的に行った結果,実験環境を整備するだけに止まらず,実際に実験を実施することができたという点において非常に順調に計画を遂行していると思われる。また,次年度以降行う予定の他の実験については,本年度整備した実験環境を用いた応用的な実験になるため,実験実施前に要する準備作業はそれほど多くない。したがって,次年度は実験の実施と学会発表,論文執筆と研究活動の幅を広めことができると思われる。上記のWebページは,研究室を運営している教授の退官により2015年5月頃に閉鎖される予定である。

今後は,新たな実験を実施するとともに,これまでに実施した研究成果を国外および国内の学会で発表することを予定している。国外では,European Workshop of Imagery and Cognition (EWIC) 2014にて発表を予定している。この学会への参加は初めてであるが,本申請者が行っている研究に非常に関連のある研究者が集う国際学会であるため,有意義な情報交換および交流が期待される。また,国内では,日本心理学会78回大会で発表を予定している。こちらでは,様々な領域の研究者が集う規模の大きい学会であるため,広く情報収集し,他分野の研究者との交流が期待される。これに加え3つの実験を一つにまとめた学術論文の執筆を行う予定である。
系統的解析に基づく、「かわいい」人工物の系統的構成手法の導出

21世紀に入り、人工物の感性価値の重要性が認識されている。しかし「かわいい」という感性価値についての研究はあまり多くない。そこで本研究では、人工物の「かわいい」の物理的属性を系統的に解析することにより、「かわいい」人工物の系統的構成法の導出を目指した。研究の結果、かわいい形、色、大きさ、テクスチャなどの傾向が明らかになった。また、かわいいと感じた時はそうでない時より心拍数が高くなることもわかった。本研究では、人工物(ものつくりの成果物)の感性価値として「かわいい」を取り上げ、その物理的な属性を系統的に解析することにより、「かわいい」人工物の系統的構成法の導出を目指す。この目的に照らし、平成21年度は以下を実施した。1.これまでに先行して行ってきた人工物の「かわいい形」・「かわいい色」に関する研究成果をまとめた。2.これまでの「形」・「色」に続く物理的属性として「大きさ」を取り上げ、かわいい大きさについて、バーチャル環境で実験を実施した。実験では生体信号も同時に計測し、形と色が同じ3次元物体でも、大きさは小さい方がかわいい評価が高い傾向にあることと、同じ大きさでも、かわいいと評価する被験者はそうでない被験者より心拍数が大きいことを確認した。3.文献調査と共に、新たにアンケートを実施し、その結果を分析することにより、「かわいい」の物理的な属性として、次に解析すべき対象を「質感」に決定した。4.同じ形と色で質感の異なる9種類のバーチャルオブジェクトを用意し、かわいい質感の実験を実施した。実験結果の解析から、動物の毛のようなやわらかい質感・ふわふわした質感がかわいいという評価が高いという結果を得た。以上の研究成果は、従来の社会科学分野あるいは人文科学分野の研究から予想される内容を含んでいるが、バーチャル環境の利用により、他の物理的属性をまったく同一にして比較している点や、生体信号を用いて感性価値を客観的に評価している点に、大いなる意義がある。この目的に照らし、平成22年度は以下を実施した。1.これまでに行ってきた人工物の「かわいい形」・「かわいい色」・「かわいい大きさ」・「かわいい質感」に関する研究成果の残された課題について整理した。2.「かわいい色」について、対象とする色相の数が少なかったために複数の実験結果に齟齬が生じている可能性があったことから、色相の数を増やして再実験を行った。その結果、「かわいい色」の色相について、知見を得た。さらに、季節で嗜好が変わるという先行研究があることから、「かわいい色」の季節性についても実験を行った。その結果、一般的な傾向はなかったものの、個人ごとでは夏と冬でかなり異なっていることがわかった。3.前年度に、日本感性工学会に「かわいい人工物研究部会」を設立した。本年度は、5月にキックオフシンポジウムを開催し、9月の日本感性工学会大会および平成23年3月の同学会春季大会で企画セッションを実施した。これらで成果を発表し、討論を通じて研究の意義や方向性を再確認すると同時に、他の研究者に「かわいい人工物」という切り口から自身の研究をご紹介いただくことで、聴講者を含め、「かわいい人工物」の研究の認知度を向上した。特に、これらをきっかけとして産業界との交流を開始したことは、研究成果の適用に向けて大きな意義があると考える。4.また、国際会議や国内学会での発表や他大学での特別講義等を通じ、本研究の成果を発表した。この目的に照らし、平成23年度は以下を実施した。1.22年度からの継続研究として、「かわいい色」の詳細な実験を実施し、性別や季節による影響を分析した。2.これまでは、抽象的なバーチャルオブジェクトを対象として、「形」・「色」・「大きさ」・「テクスチャ」など単独の物理的属性についてかわいい感の評価を行ってきたが、初めて具体物として「リボン」を取り上げ、さらに「色」と「パターン」(模様)という複数の属性を組合せて、かわいい感のアンケート調査実験を行った。さらにこの調査実験では、今後のさらなる応用を見据えて、ウェブアンケートシステムを構築して使用した。3.これまでの実験で「かわいいテクスチャ」と触感とは関連のありそうなことが示唆されていたため、触感との関連を調べる予備調査を実施した。4.2011年9月の日本感性工学会大会で「かわいい人工物」研究部会と感性計測部会とで合同セッションを開催し、11月の第4回横幹連合コンファレンスでは日本感性工学会企画セッション「かわいいという感性価値への多面的アプローチ」(NHK石川放送局のニュースとBSニュースで放映)を開催した。

さらに、2012年3月の日本カワイイ博in新潟の開催に協力した。以上の研究成果および活動成果は、「かわいい」という感性価値を学術的に位置付け、かつ一般に認知してもらうという点で、一定の成果を挙げたと考えている。
レ-ザラマン分光法による金属ー半導体界面の評価

昨年までにIn/GaAs構造において、InとGaAsとの反応により、Inを多く含むIn_XGa_<1-X>Asが多く形成されるほど、電気抵抗は減少すること、またInの堆積前にGaAS表面をHF処理するとInを多く含むIn_XGa_<1-X>Asが形成されやすく、低抵抗化に有効であることを明らかにした。しかし、化合物半導体の表面を化学処理などの方法を用いて処理したとき、半導体あるいは析出物質の経時変化が金属一半導体構造の電気的特性に影響を与えることが考えられる。HF処理を行った場合はAsが比較的短時間で酸化されるが、この現象はAsの表面から進行し、半導体との界面付近が酸化されるのはかなり時間(数時間から数日以上)が経過してからである。たとえばIn/GaAs構造において、GaAs上に堆積させたAsとInとの界面は短時間で酸化が進行しInとの反応が起きにくくなることが考えられる。そこでHF処理を施してから時間が経過した試料に対してInを蒸着し熱処理を行った試料の電気的特性の測定を行った。実験方法及び用いた基板等は前回報告したHF処理を施した試料と同じである。ただし、HF処理後Inの蒸着を行うまでの時間を変化させた。HF処理直後に蒸着を行った試料では低い抵抗値が得られたが時間が長くなるにつれ抵抗値は高くなった。これは析出したAsが酸化されてしまいInと反応するAsが少なくなってしまったこと、及び蒸着In層との間に酸化膜が存在して界面反応が抑制されたことによるためと考えられる。
非侵襲方法を用いたヒトに対する食品機能の解析

糖質コルチコイドは、インシュリンとの拮抗作用により、糖代謝調節をつかさどる重要なホルモンである。また、感覚や環境要因によって変動することから、ヒトの心身への影響を評価しうる生体物質としても注目されている。一般的に血液中のコルチゾールが検体として使われるが、採血の際の痛みや精神的負担が伴い、また、医師や看護士などの資格が必須である。そこで、血液中コルチゾールとだ液中のコルチゾールの相関性が検討され、それにかわる指標として使われるようになってきた。しかしながら、唾液中のコルチゾールは耳下腺で大半がコルチゾンに変換され、唾液中コルチゾールの量は非常に少ない。そこで、本年度は、唾液中コルチゾンと血清中コルチゾールの相関性について検討を行い、つづいて、唾液中コルチコイドについて、20日間同一宿泊施設にて、同一の食事、活動をさせた6名の被験者の日ない変動について検討した。(方法)唾液中コルチコイドは前処理無し、血清中コルチコイドはジエチルエーテル抽出後にセミミクロカラムスイッチHPLC-UV法により測定した。(結果)血清コルチゾールと唾液コルチゾールの相関はr^2=0.399、血清コルチゾールと唾液コルチゾンの相関はr^2=0.723で、唾液コルチゾンの方が血清コルチゾールを正確に反映していることが明かとなった。また日ない変動では、血清中のコルチゾールが午後から夕方にかけて著しく減少し、唾液中コルチゾールでは消失するが、唾液中コルチゾンは十分検出できる濃度で測定が可能であった。以上から、非侵襲方法を用いたヒトに対する食品機能を解析するパラメーターとして、唾液中のコルチゾン濃度が有効な手段であることが明らかになった。1.バナナの安静時における糖質補給効果と疲労度方法:男子学生5名にバナナ(固形とミキサー状)、グルコース、フラクトース、水を摂取させさせ、2時間にわたり、血糖値、乳酸値、計算問題回答率、正解率から疲労度を調べた。2.バナナの運動時における糖質補給効果と疲労度方法:男子学生5名にバナナ(固形とミキサー状)、グルコース、フラクトース、水を摂取させさせ、摂取後30分に、1時間の運動(自転車エルゴメーター最大酸素摂取量の50%の強度)を行わせ、その間の乳酸値、インシュリン、血糖値、遊離脂肪酸、上記疲労度、と自覚的運動強度(RPE)を測定した。3.ショウガ摂取が安静時におけるエネルギー代謝及び心肺機能に与える影響方法:男子学生5名に乾燥及び生ショウガを10g摂取させ、2時間にわたって、呼気ガス代謝装置によるエネルギー代謝量と燃焼基質の測定、心拍、血圧、深部体温の変化を測定した。4.ショウガ摂取が安静時におけるエネルギー代謝及び心肺機能に与える影響方法:男子学生5名に乾燥及び生ショウガを10g摂取させ、摂取後1時間後に踏み台昇降運動中の心拍、血糖値、乳酸値、遊離脂肪酸値、アドレナリン量、ノルアドレナリン量、ドーパミン量、血圧、深部体温を測定した。また、同様に、摂取後1時間後に自転車エルゴメーター最大酸素摂取量の50%の強度)を行わせ、エネルギー代謝量と燃焼基質の測定、血糖値、乳酸値心拍、遊離脂肪酸値、アドレナリン量、ノルアドレナリン量、ドーパミン量、血圧、深部体温を測定した。結果:バナナ摂取は、安静時の血糖値を一定に維持し、作業能率を高め、疲労を軽減させ、運動では、インシュリンショックを起こさず、血糖値を高く維持し、運動後半の自覚運動強度を低下させることが示された。ショウガ摂取は安静時の各種パラメーターにほとんど影響を与えなかったが、両運動時において心拍を低下、血糖値を上昇、乳酸値の低下をもたらす効果(機能)が示された。ATP産生にはNADが関与し、ATPを激しく消費する活動ではNADがATP産生の律速物質となると考えられる。そこで、NADが運動能力向上をめざした食品機能の新しい評価指標となり得る可能性を検討するために、本年度は、比較的簡単に採取できる少量の血液中のNAD量が運動中にどのように変動し、また、摂取食品によってどのように影響を受けるのか検討を行った。1.方法(1)本学フットサル男子部員14名を対象とし、連続して5試合(各試合は10分)を行わせ、各試合前後に採血を実施し、NADの変動を追跡した。(2)本学男子学生4名を対象に、運動強度を定量的に負荷するため、個々の最大酸素摂取量を測定し、自転車エルゴメーターによる運動強度50%VO2max10分、70%VO2max20分の連続運動負荷を行い、運動中のNADの変化を調べた。(3)本学男子学生5名を対象に、エルゴメーターによる30%VO2max20分、50%VO2max10分、70%VO2max20分の3段階連続運動負荷を行い、運動中のNAD分析を実施した。(4)(2)、(3)については,糖質としてバナナを摂取させる系も実施し、糖質のNAD値への影響、血糖値、乳酸値自覚的疲労度についても測定を行い、運動中の血中NAD濃度と合わせて比較検討を行った。2.結果と考察フットサル試合直後に血中NADは増加し、試合間の休憩時に一旦低下し、また、試合後に増加したが、第5試合終了後では部員の数名でNADの低下が認められた。

NADは定量的負荷運動中に増加したが、糖質摂取の場合NADは低下し、低血糖状態がNAD代謝に影響を与えた。30%VO2max終了時の糖質摂取では、50%VO2max運動後に有意に増加し、70%VO2maxでNADは有意に低下した。以上の結果から血中NAD濃度は運動強度や食事などにより変動し、運動能力評価指標および運動能力を目的とした食品機能の指標となり得る可能性が示唆された。糖質コルチコイドは、インシュリンとの拮抗作用により、糖代謝調節をつかさどる重要なホルモンである。また、感覚や環境要因によって変動することから、ヒトの心身への影響を評価しうる生体物質としても注目されている。一般的に血液中のコルチゾールが検体として使われるが、採血の際の痛みや精神的負担が伴い、また、医師や看護士などの資格が必須である。そこで、血液中コルチゾールとだ液中のコルチゾールの相関性が検討され、それにかわる指標として使われるようになってきた。しかしながら、唾液中のコルチゾールは耳下腺で大半がコルチゾンに変換され、唾液中コルチゾールの量は非常に少ない。そこで、本年度は、唾液中コルチゾンと血清中コルチゾールの相関性について検討を行い、つづいて、唾液中コルチコイドについて、20日間同一宿泊施設にて、同一の食事、活動をさせた6名の被験者の日ない変動について検討した。(方法)唾液中コルチコイドは前処理無し、血清中コルチコイドはジエチルエーテル抽出後にセミミクロカラムスイッチHPLC-UV法により測定した。(結果)血清コルチゾールと唾液コルチゾールの相関はr^2=0.399、血清コルチゾールと唾液コルチゾンの相関はr^2=0.723で、唾液コルチゾンの方が血清コルチゾールを正確に反映していることが明かとなった。また日ない変動では、血清中のコルチゾールが午後から夕方にかけて著しく減少し、唾液中コルチゾールでは消失するが、唾液中コルチゾンは十分検出できる濃度で測定が可能であった。以上から、非侵襲方法を用いたヒトに対する食品機能を解析するパラメーターとして、唾液中のコルチゾン濃度が有効な手段であることが明らかになった。
胚性幹細砲を用いた、心血管発生機構の解明、ならびに難治性心血管病における組織再生

昨年度の研究で、胚性幹細胞(ES Cell)から、血管および心筋をin vitroの条件下で誘導すること確認した。本年度は、動物を用いた難治性心血管病のモデルにおいて、胚性幹細胞の分化誘導を利用した治療応用が可能か検討を行った。まず、細胞外基質matrigel内で、GFP遺伝子により蛍光を発現するES Cellを4日間培養し、さらに、その中で血管内皮前駆細胞のマーカーであるFLK陽性細胞をFACSを用いて分離した。ヌードマウスに下肢虚血モデルを作成し、分離培養したES Cellの細胞移植を行ったところ、虚血部位に形成された新生血管の一部に、蛍光を発する細胞が含まれることを確認した。血管内皮細胞のマーカー、PECAM-1で二重染色を行ったところ,共焦点マイクロスコープにてGFPおよびPECAM-1を発現していることを確認した。細胞移植2週間後には、細胞移植群において、血流の改善を認めたが、虚血組織内にES由来の細胞を確認できなかった。少なくとも、血管新生の早期にタイミングでは、ES Cellの細胞移植が虚血組織の血管新生に貢献しているものと考えられた。一方、心筋梗塞モデルで期待された、心筋への分化は、ES細胞移植後一週間の時点で、カルボニン、cardiac-actinとGFPとの2重染色を行ったが、その分化は確認できなかった。さらに、細胞移植を受けたレシーピエントにおいて、未分化なES Cellが含まれないか、未分化ES細胞のマーカーであるアルカリフォスフォターゼ(ALK)、やOCTの組織染色法を用いて、2週間の観察を行ったが、未分化ES細胞のコロニーは認めなかった。ES Cellsから形成されたEBを増殖因子の含有の少ない細胞外基質(Matrigel)と接触させ,血管構造を発生できる培養システムを用い以下の検討を行った。胎生期または成体において血管新生作用が知られているVEGF, HGFまたはbFGF,の中和抗体を添加し、EBからの血管発生を観察したところ、VEGF抗体の添加郡では明らかに、血管構造の伸長、分岐が阻害されていた。一方、HGF、bFGFの抗体添加郡においては、VEGF添加郡程明らかな血管発生の阻害は認めないものの、血管構造の分岐の阻害を認めた。次に、これらの血管新生因子の精製タンパクで血管新生刺激を与えたEBにおいても同様の検討を行った。VEGF添加郡では、添加を行わなかった郡(Matrigelとの接触のみ)で発生した血管構造と大きな違いを認めなかったが、HGFにおいては、その添加濃度の違いにより、血管構造を認めるもの(25ng/ml)、また血管構造を全く認めず、血管構成細胞以外の細胞の増殖を認めるもの(100ng/ml)を認めた。さらに興味深いことに、HGF(25ng/ml)で刺激を行った郡では、構築された血管構造が、免疫染色により血管内皮細胞のマーカーPECAM-1,FLK-1のみならず、ペリサイト、平滑筋細胞などの血管支持細胞のマーカalpha-sm-actinを発現してしていることより、HGFがより成熟した血管構造を誘導している可能性が示された。In vivoの実験系として、Matrigel間で培養した蛍光GFP標識のEBを、Matrigelとともにヌードマウス(NOD/SCID)の皮下に植え込んだところ、一週間後には、GFP陽性(ES由来)の血管構造およびマウス由来の血管構造が観察された。しかしながら、3カ月後には奇形種の発生を認める固体があり、Matrigel上の血管構造部分のみを植え込む方法で検討を行っている。
下鄂頭運動障害と耳管機能障害との関連性に関する疫学調査

本研究では関節円板障害あるいは変形性関節症患者を対象とし,「下顎頭の運動障害は耳管機能の低下を惹起する」という作業仮説を疫学的手法により検証することを目的とし,本年度では予備調査に引き続き,横断的調査を実施した。すなわち,横断的調査で用いるプロトコール(柴田)に基づき、以下のごとき研究方法を採用した.(1)顎関節病態の評価:顎関節部MRIにより顎関節病態を診断し,下顎頭運動に関連するデータをデータベースを蓄積する(柴田,研究代表者).(2)耳管機能の評価:顎関節病態の評価にブラインドをかけた状態で,耳管機能検査装置(設備備品)を用いて耳管音響法,および気流動態法の2種類の検査を施行することにより耳管機能を評価し,耳管機能に関連するデータをデータベースを蓄積する(中村,研究分担者).(3)顎関節病態と耳管機能との関連性の統計的判定:両データベースを照合し,本学計算センター所有のSASシステムを用い判定する(柴田,中村).目標とする研究対象数:両側とも下顎頭の運動障害の見られない対照群20名,左右側いずれかの下顎頭に運動障害のみられる片側群,および両側とも運動障害がみられる両側群それぞれ20名,計40名の顎関節症患者,計60名.本研究期間中に蓄積されたデータ数は.顎関節症患者では両側とも運動障害がみられる両側群12名,左右側いずれかの下顎頭に運動障害のみられる片側群8名,計20名と目標の50%であり,今後さらに計測を継続し,さらなるデータの蓄積が必要である。本研究では関節円板障害あるいは変形性関節症患者を対象とし,「下顎頭の運動障害は耳管機能の低下を惹起する」という作業仮説を疫学的手法により検証することを目的とし,本年度では横断的調査に先立ち予備調査を開始した。すなわち,中村(研究分担者)は,耳管機能検査装置(設備備品)を用いて耳管音響法,および気流動態法の2種類の検査を施行し,耳管機能を評価するため,検査機器の再現性,対照患者の測定を開始した。一方,柴田は横断的調査で用いるプロトコールの原案を以下のごとく作製した。1.研究対象:両側とも下顎頭の運動障害の見られない対照群20名,左右側いずれかの下顎頭に運動障害のみられる片側群,および両側とも運動障害がみられる両側群それぞれ20名,計40名の顎関節症患者,計60名2.研究方法:(1)顎関節病態の評価:顎関節部MRIにより顎関節病態を診断し,下顎頭運動に関連するデータベースを作成する(柴田,研究代表者)。(2)耳管機能の評価:顎関節病態の評価にブラインドをかけた状態で,耳管機能検査装置(設備備品)を用いて耳管音響法,および気流動態法の2種類の検査を施行することにより,耳管機能を評価し耳管機能に関連するデータベースを作成する(中村,研究分担者)。(3)顎関節病態と耳管機能との関連性の統計的判定:両データベースを照合し,本学計算センター所有のSASシステムを用い判定する(柴田,中村)。
バナッハ空間における可視化画像の解析

時系列データの周波数解析は、FFTやMEMなどによって行われることが多いが、これはあるデータをフーリエ変換された空間上で解析するもので、変換の性質から周波数に関する解析は詳細にできるものの時間に関する情報が失われるものであった。しかしながら、近年になって、時間軸を残したまま周波数解析を可能とするウエーブレット変換が提案され、多くの研究者から注目を集めている。この手法を画像データに適用すると、ある特定の空間座標で周波数分布を求めることが可能となることを意味しており、画像解析に使うのが有用となる。しかしながら、従来のウエーブレット変換に関する研究では、数学的な検討と工学的な応用が切り離されて行われており、本研究では、周波数解析を画像上で行う手法と、ウエーブレット変換された関数空間上で、相関解析をする方法を、画像を使って速度分布を計測するいわゆる、PIV(Particle Imge Velocimetry)について検討したものである。まず、PIVに用いるトレーサ画像の空間周波数を離散ウエーブレット変換を使って解析すれば、トレーサの粒子数や大きさを勘案した小領域を決めることができることを示した。つぎに、PIVの手法として広く用いられている相関法は、ウエーブレット変換された空間上で行えることを示し、相関値そのものは、ウエーブレット基本関数の自己相関関数によってウエーブレット変換したものに等しくなることを示した。これらの結果は、PIVを行う上で、合理的な画像処理と、解析の高速化にかなり有用と思われるので、更なる研究によって、実用化をめざすことが出来るものと思われる。
インスレーターの発生工学への応用

昨年度構築したインスレーター活性を検出するためのレポータープラスミドpTIA(tester of insulator activity)を用いて、マウスゲノム断片からインスレーター活性を含むものを単離することを試みた。しかしながら、ゲノム断片挿入によるスペーサー効果と明瞭に区別しうるインスレーター活性の検出には至っていない。この過程で、他施設からの報告により、インスレーター配列のエンハンサー活性遮断効果は、当該エンハンサーの両側にインスレーターがタンデムリピートとして配置されることにより増強することが明らかになったので、現在これを踏まえたベクターデザインの改良を検討している。一方、昨年度の検討でES細胞においてインスレーター活性が検出できたニワトリβ-globin LCR(locus control region)由来CTCF結合配列を用いたインスレーターカセットに、比較的強力な活性を示すhuman β-actin promoterないしは極めて弱い活性しか示さないhCMV^*-1 promotorの制御下にβ-geo(β-galactosidase+neomycin耐性遺伝子の融合蛋白をコードする)を接続したレポーターカセットを組み込んで、これらをES細胞に導入した。この結果、インスレーターは弱いプロモーターがゲノム上の挿入部位近傍のエンハンサーから受ける活性化は遮断できるが、クロマチン構造に起因すると考えられるプロモーター活性への抑制効果は遮断できないと考えられた。今後、これらの結果をさらに種々の異なる方法で検討するとともに、より有用な外来遺伝子発現のためのカセットの構築を進めていきたい。インスレーターが遺伝子活性化の遠隔効果を遮断する機能を定量的に評価するために、新たなプラスミドpTIA(tester of insulator activity)を構築した。このベクターは、クローニングサイトの一方に、強力なエンハンサーを含むCAG発現ユニットから発現するピューロマイシン耐性遺伝子、他方にエンハンサーを持たないヘルペスウイルスチミジンキナーゼ遺伝子と発現定量化のためのルシフェラーゼ遺伝子をIRES配列で融合した人工遺伝子を持つ(pA-pac-CAG-cloning site-tk promoter-tk-IRES-luc-pA)。このベクターは、このままではCAG発現ユニット中のエンハンサーによりtk-IRES-luc遺伝子も活性化されるが、クローニングサイトに挿入した配列がインスレーター活性を示した場合には、その不活性化がルシフェラーゼ活性の定量で検出出来るはずである。実際、これまでに同定されているいくつかのインスレーターについて、このベクターを用いて活性を検討したところ、ニワトリβ-globinLCR中のCTCF結合配列には、ES細胞において有意なインスレーター活性を検出することが出来た。現在、このシステムを用いて、ゲノムから未知のインスレーターを網羅的に単離する準備を進めている。