hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受容体結合活性に基づくグルカゴン測定法によって糖尿病を再検証する。

膵島α細胞と分泌ホルモンであるグルカゴンが、糖代謝のkey modulatorとして再注目されている。α細胞の研究には、生理的培養細胞株がないことや測定法の交差性など課題が多い。本研究の目的として、受容体結合に基づくバイオアッセイ法を確立し、糖尿病状態でのグルカゴン分泌を再検証する。加えて糖尿病状態でのα細胞の数量的・機能的異常や増殖能亢進のメカニズムの機序を探究する。我々の研究室では、グルカゴン、GIP、GLP-1各受容体とそのシグナル下cAMP量に反応し、ルシフェラーゼを発現する(Luc-Cre)を共発現する培養細胞(HEK293)を確立している。昨年の報告でグルカゴン受容体のアッセイではGIPやGLP-1によって受容体活性が活性化されないことを報告したが、追加検討でプログルカゴン遺伝子産物のオキシントモデュリンがかなりグルカゴンと同じぐらいの受容体刺激活性を持つことが明らかになった。一方で、GLP-1受容体は、GLP-1>オキシントモデュリン>グルカゴンの順で活性化することが明らかになった。次に正常耐糖能者(n=9)および、2型糖尿病患者DPP-4阻害薬未使用群(n=7)、2型糖尿病患者DPP-4阻害薬使用群(n=9)にミール負荷試験(MTT)を行った。グルカゴン測定には、市販されているELISAキットも使用し比較検討した。DPP-4阻害薬使用群でΔiAUCグルカゴンは我々の測定系では低下を認めたが、市販のキットでは低下を認めなかった。プログルカゴン遺伝子のプロモーター下に蛍光タンパクを発現するmGluVenusからVenus陽性細胞の分取に取り掛かっている。小腸をコラゲナーゼ処理した細胞をフローサイトメトリーにかけて蛍光タンパク陽性の細胞群を採取可能となっている。正常耐糖能者や入院2型糖尿病患者にミールテストを行い、バイオアッセイによるインクレチン測定とともにグルカゴン測定も測定しており、学会発表を行ったり、今後論文か予定である。また外来患者においては、正常耐糖能者、耐糖能異常者、2型糖尿病患者をリクルートしてミール負荷試験をすで十分数の対象者に施行している。現在、各アッセイについて逐次測定中である。一方、グルカゴン産生細胞の詳細な検討を行うため、グルカゴンプロモーター下に蛍光タンパクのYFPを発現するマウスを飼育しているが、現在実験に十分数のホモ接合体のマウスを維持飼育している。小腸からの細胞分取が可能となり、膵島を含む他の臓器からの分取に取り掛かっている。1)正常状態、糖尿病状態における膵外からのグルカゴンの役割を探究する消化管粘膜からえられたYFP陽性細胞を初代培養し、さまざまなブドウ糖、アミノ酸、インスリン,インクレチンの濃度の条件で、培養液や細胞抽出液を回収してグルカゴン受容体活性化能に基づいた測定法で測定する。糖尿病状態での変化を、mGluVenus-STZマウスまたはmGluVenusをAkitaマウスなど自然発症マウスに交配し、上記の方法で検討する。2)糖尿病状態のおけるα細胞の機能的異常や増殖能亢進のメカニズムを探究する。mGluVenus-STZマウスよりYFP陽性α細胞を回収し、RNAを抽出し、遺伝子発現の変化をmicroarray法で網羅的に解析する。グルカゴン遺伝子の転写にかかわる転写因子(MafB、Arx、PAX6)やプロセッシングに関わる因子(PC2、PC1/3)、細胞周期にかかわる因子(Cyclin D)を中心に解明する。また、α細胞の質的な変化、PC1/3発現によるGLP-1やGIP産生がどのようなシグナルで起こるか検討するα細胞とそこから分泌されるグルカゴンが、糖尿病発症・進展のkey playerとして再注目されている。本研究では、受容体結合に基づくグルカゴンのバイオアッセイを確立し、糖尿病状態におけるグルカゴン分泌の異常を再検証する。さらに、糖尿病状態のおけるα細胞の機能的異常や増殖能亢進のメカニズムの機序を網羅的に解明する。バイオアッセイによるグルカゴン測定には、HEK293細胞にグルカゴン受容体とCre-Lucを共発現したpermanent stablecell lineを作成し、この細胞を用いてルシフェラーゼ活性を測定し、アッセイに用いた。健常者および糖尿病患者に経口ブドウ糖負荷試験また食事負荷試験を行い、バイオアッセイの特性を検討するために、既存のイムノアッセイによるグルカゴン測定と比較し、その有効性を検証した。さらに、既に確立しているバイオアッセイによるインクレチン濃度の測定も同時に行った。また、ラット単離膵島を用いて、インクレチによるグルカゴン分泌調節を検討した。バイオアッセイに用いる細胞は、グルカゴン各濃度でのルシフェラーゼ活性を濃度依存性に上昇させることを確認した。また、合成ペプチドを用いてGIP、GLP-1が高濃度まで交差反応しないことを確認した。興味深いことに膵臓全摘後の患者の検体でも、グルカゴンが測定できた。さらに、マウス胃、小腸粘膜から抽出液からも、グルカゴン活性を、バイオアッセイ、ELISA両方で検出できた。このことは、膵島以外のグルカゴンが代謝異常に関わっている可能性を示唆する。インクレチンのグルカゴン分泌調節に関してはGIP(1-30)が低ブドウ糖条件のみで、グルカゴン分泌を促進し、高ブドウ糖条件ではグルカゴン分泌を促進しなかった。現在、正常耐糖能者または2型糖尿病患者において、ミール負荷試験を行っている。

まだ症例数は少ないが、現在月に数例に負荷試験を行っており、それらの検体のグルカゴン血中濃度をバイオアッセイと既存(ELISA)で測定し、得られるグルカゴン測定の結果の比較することは、現在ELISAの測定系の値に問題があり興味深い。ただ、被検者のリクールト(ボランティア)には、難渋しているが、最近その問題も解決されつつある。さらに積極的にリクルートする予定である。グルカゴン産生細胞の詳細な検討を行うため。グルカゴンプロモーター下にYFPを発現するmGLUvenusマウスを飼育している。同マウスについては学内飼育施設内でホモ接合体の形で繁殖させることが可能となり、実験に十分使用できる状態と個体数雨を確保できるようになった。膵島α細胞と分泌ホルモンであるグルカゴンが、糖代謝のkey modulatorとして再注目されている。α細胞の研究には、生理的培養細胞株がないことや測定法の交差性など課題が多い。本研究の目的として、受容体結合に基づくバイオアッセイ法を確立し、糖尿病状態でのグルカゴン分泌を再検証する。加えて糖尿病状態でのα細胞の数量的・機能的異常や増殖能亢進のメカニズムの機序を探究する。我々の研究室では、グルカゴン、GIP、GLP-1各受容体とそのシグナル下流のcAMP量に反応し、ルシフェラーゼを発現する(Luc-Cre)を共発現する培養細胞(HEK293)を確立している。昨年の報告でグルカゴン受容体のアッセイではGIPやGLP-1によって受容体活性が活性化されないことを報告したが、追加検討でプログルカゴン遺伝子産物のオキシントモデュリンがかなりグルカゴンと同じぐらいの受容体刺激活性を持つことが明らかになった。次に正常耐糖能者(n=6)および、2型糖尿病患者(n=4, age: 64.3±12.6 years, BMI: 24.3±3.2 kg/m2)にミール負荷試験(MTT)を行った。なお2型糖尿病患者においては、DPP-4阻害薬服用前後で2回のMTTを施行した。MTTにはクッキーミール( 592 kcal, carbohydrate 75 g, protein 8.0 g, fat 28.5 g)を用いた。グルカゴン測定には、市販されているELISAキットも使用し比較検討した。まず、正常耐糖能患者に比較して、2型糖尿病患者では、バイオアッセイ法では高値であることが確認できた。さらに2型糖尿病患者において、バイオアッセイ測定によるグルカゴンのincremental AUC (iAUC0-120 min)は、DPP-4阻害薬内服で優位に低下することを確認した。正常耐糖能者や入院2型糖尿病患者にミールテストを行い、バイオアッセイによるインクレチン測定とともにグルカゴン測定も測定しており、学会発表の予定である。また外来患者においては、正常耐糖能者、耐糖能異常者、2型糖尿病患者をリクルートしてミール負荷試験をすで十分数の対象者に施行している。現在、各アッセイについて逐次測定中である。一方、グルカゴン産生細胞の詳細な検討を行うため、グルカゴンプロモーター下に蛍光タンパクのYFPを発現するマウスを飼育しているが、現在実験に十分数のホモ接合体のマウスを維持飼育している。
地方機械工業の国際比較・関係史的研究

本研究の課題は,日本と米国における農業機械工業の比較・関係史であった。具体的には,(1)北米日系商社の機械取引,(2)日本・米国・アジアの各地域の中小農機具・農業機械工業の歴史的展開過程に焦点を当て,「多様な工業化」をキーワードとして,国際的な視点から実証性の高い研究を目指した。その結果,地方機械工業の発展において,"流通"の役割が技術や生産システムに大きな影響を与えていたことが明らかになった。本研究の目的は,多様な経路を辿って展開した近代日本における機械工業について,「地方機械工業」の視点から明らかにすることである。これまでの研究では,特に大都市工業圏(東京・大阪など)にみられない様々な特徴を有する在郷の鉄工所や野鍛冶等に着目して検討を進めてきた。本研究では,地域史を基礎とした国際比較・関係史の視点から「地方機械工業」の発展を検討し,日本機械工業の相対化を目指す。具体的には,(1)アメリカ農業機械工業の分析中小農業機械メーカーの展開と(2)在米日本商社の機械取引三菱商事・西海岸支店の諸活動の2つを軸に,日本・米国・アジアの各地域の地方機械工業の比較・関係史的研究に取り組み,国際的な視点から多様な工業化のあり方・経路を実証的に明らかにしたい。研究開始年度である平成19年度は,国内外の資料調査と文献収集に力を注いだ。本研究の成否は,アメリカ農業機械工業(インターナショナルハーベスター社および中小農業機械メーカー)と在米日本商社(三井・三菱・大倉・安宅など)の資料調査が鍵を握っており,この2点に関する資料調査を積極的に実施した。特に国内に残存する史料に加えて,アメリカ合衆国国立公文書館所蔵の三菱商事(RG131資料)に関する史料について整理を進め,次年度以降の具体的検討・考察の環境を整えることが出来た。また本年度は,本研究に直接関係する学会・研究会へ積極的に参加し,研究成果の共有・発展に取り組んだ。具体的には, (1)アメリカ農業機械工業の分析中小農業機械メーカーの展開と(2)在米日本商社の機械取引三菱商事・西海岸支店の諸活動の2つを研究の軸として設定した。全体的な問題関心の所在は,日本・米国・アジアの各地域の地方機械工業の比較・関係史的研究を基礎に,国際的な視点から多様な工業化のあり方・経路を実証的に明らかにすることである。以上の問題意識を踏まえて3年間の研究期間の中間年度である平成20年度は,前年度に引き続いて,国内外の資料調査と文献収集に力を注いだ。特に本年度は,オーストラリア国立公文書館所蔵の日系総合商社資料の調査に取り組み,大きな成果を挙げることができた。同資料の特徴は,アメリカ国立公文書館所蔵資料(RG131)と同様に接収時点の総合商社在外支店の資料がそのまま残されている点にある。特に本研究課題との関連では,三菱商事シドニー支店,メルボルン支店の資料が重要であり,戦前期において展開した工作機械や自動車の対オーストラリア輸出の実態を明らかにできる資料群を検討することによって,戦後の高度経済成長を牽引した機械輸出の萌芽を確認することができた。さらに本年度は,本研究課題に直接関係する学会・研究会へ積極的に参加し,研究成果の共有・発展に取り組んだ。本研究の中心的課題は,日本と米国における農業機械工業の比較・関係史であり,最終年度は,これまでの資料調査の結果を集約し,また補足的な米国資料調査と資料収集を実施した。具体的には,(1)アメリカ農業機械工業に関する調査,(2)在米日本商社の機械取引の2つを軸に,日本・米国・アジアの各地域の地方機械工業の比較・関係史的研究を試みた。また,近年の経済史研究における大きな課題の一つである,「多様な工業化」について,国際的な視点から実証性の高い研究を目指した。以上の課題・問題意識に基づき,3年間の研究期間の最終年度である平成21年度は,(1)国内資料の収集,(2)米国調査(ニューヨーク,ワシントンDC)を実施し,研究の総括を図った。米国調査では,ニューヨーク歴史協会の所蔵資料を中心に,アメリカ中小機械器具工場の資料など本研究の中核の一つであるアメリカ農業機械工業に関する資料を収集し,大きな成果があった。またワシントンDCでは,米国国立公文書館所蔵の接収資料から商社関係(三菱商事)の資料を撮影・調査した。米国調査の結果,これまでの成果と合わせて,アメリカ機械工業界と東アジア(日本を含む)の関係,日系商社の役割・意義に関して,実証的な分析の端緒を開くことができた。本研究で明らかとなったアメリカ中小農業機械メーカーと日本商社の関係,日本=アメリカ=
高次元データに対する統計的推測法の理論と応用に関する研究

まず,凸ペナルティ付き最小2乗法に対して,自由度の不偏推定量を微分幾何的なアプローチを用いて導出した.導出された推定量を用いて,$C_p$規準やAICといったチューニングパラメータの選択規準を導出した.また,共変量の数が標本数よりも多いケースにおいて,Lassoの自由度の不偏推定最を明示的に導出した.この結果をまとめた論文はJoumal of Multivariate Analysis誌に受理され掲載が決まっている.次に,区分的に線形な損失関数と$\ell_1$ペナルティまたはブロック$\ell_{\infty}$ペナルティを持つ正則化問題の計算上の側面を考察した.現在投稿中の論文ではパラメトリック改訂単体法を紹介し,同方法がこのタイプの正則化問題に対して解のパスを計算する安定的かつ効率的な手法を与えることを示した.主要な貢献として,問題の特性を活かした具体的な計算上の工夫を提案した点があげられる.例えば$\ell_1$罰則付き分位点回帰に対しては,Li and Zhu(2008)が正則化パスを計算するアルゴリズムを提案しているが,彼らのアルゴリズムは正則化パスの一意性といった強い仮定に依存している.パラメトリック単体法はデータに対する仮定を必要としない点で彼らのアルゴリズムより有利であるといえる.また,提案した手法を用いて$\ell_1$罰則付き分位点回帰を損害保険のデータに適用した.データ解析の結果から,$\ell_1$罰則付き分位点回帰が保険請求額のリスク要因の特定化に役立つことがわかった.データ解析の結果と分位点回帰の理論的な性質を概観した論文をまとめた.この論文は日本統計学会誌(和文)に受理され掲載が決定している.最初の2つの成果は高次元データの解析に理論的・実際的に貢献するものであり,研究課題に沿うものである.また,研究計画において実データの解析を挙げていたが,それは最後に挙げた論文で達成されたと考える.まず,凸ペナルティ付き最小2乗法に対して,自由度の不偏推定量を微分幾何的なアプローチを用いて導出した.導出された推定量を用いて,$C_p$規準やAICといったチューニングパラメータの選択規準を導出した.また,共変量の数が標本数よりも多いケースにおいて,Lassoの自由度の不偏推定最を明示的に導出した.この結果をまとめた論文はJoumal of Multivariate Analysis誌に受理され掲載が決まっている.次に,区分的に線形な損失関数と$\ell_1$ペナルティまたはブロック$\ell_{\infty}$ペナルティを持つ正則化問題の計算上の側面を考察した.現在投稿中の論文ではパラメトリック改訂単体法を紹介し,同方法がこのタイプの正則化問題に対して解のパスを計算する安定的かつ効率的な手法を与えることを示した.主要な貢献として,問題の特性を活かした具体的な計算上の工夫を提案した点があげられる.例えば$\ell_1$罰則付き分位点回帰に対しては,Li and Zhu(2008)が正則化パスを計算するアルゴリズムを提案しているが,彼らのアルゴリズムは正則化パスの一意性といった強い仮定に依存している.パラメトリック単体法はデータに対する仮定を必要としない点で彼らのアルゴリズムより有利であるといえる.また,提案した手法を用いて$\ell_1$罰則付き分位点回帰を損害保険のデータに適用した.データ解析の結果から,$\ell_1$罰則付き分位点回帰が保険請求額のリスク要因の特定化に役立つことがわかった.データ解析の結果と分位点回帰の理論的な性質を概観した論文をまとめた.この論文は日本統計学会誌(和文)に受理され掲載が決定している.最初の2つの成果は高次元データの解析に理論的・実際的に貢献するものであり,研究課題に沿うものである.また,研究計画において実データの解析を挙げていたが,それは最後に挙げた論文で達成されたと考える.
畜舎排水に含有するフミン質を利用した微生物燃料電池の開発

アノードにフミン酸や酸化金属等を電極触媒として保持させることで電気産生菌の活性を高め、高出力な微生物燃料電池を開発することを目的に研究を行った。様々な条件の検討を行い、ナフィオン溶液を利用した電極触媒の作製法を開発した。タングステンをアノードに保持させることで、触媒なしの電極と比較して高い出力が認められた。フミン質を保持させた電極の開発に成功したが、今回の作製法では有意に高い発電は検出されなかった。今後、フミン酸の調整法や電極への固定法を改良していく必要がある。本年度は、前年度に試作した複合系微生物燃料電池の発電性能について検討を行うとともに、電気産生菌の活性を高めることが期待できる電極触媒としてフミン酸と酸化金属を塗布した電極触媒の開発を試みた。複合系微生物燃料電池の発電性能試験では、2槽式微生物燃料電池のアノード側(500mL)に10mM酢酸含有培地を添加し、カソード側(500mL)に50mM K3Fe(CN)6含有培地を添加し試験を行った。また、電極触媒は各槽ともにプラチナを塗布していない10×10cmのカーボンクロスを用いた。プロトン交換膜にはナフィオンを用い、植種菌として活性汚泥をアノード側に10%添加した。その結果、活性汚泥添加により3日目以降電圧の上昇が認められた。これに対し、活性汚泥無添加では試験期間中、電圧の上昇は認められなかった。このことから、培地由来の発電ではなく、微生物による発電が起こっていることが確認された。酢酸の有無による発電の違いでは、酢酸添加時には、電圧0.35V付近を維持していたのに対し、酢酸無添加では、試験開始直後から電圧の減少が進み、3日目にはほぼゼロとなった。酢酸の添加により顕著な電圧の差が認められたことから、電気産生微生物に酢酸が関与していることが示唆された。一方、フミン酸と酸化金属を含有した電極触媒の作製では、導電性のポリマー等を混合することにより、上記物質を保持させた電極触媒を開発した。発電性能については、現在解析中である。フミン酸や酸化金属等を電極触媒としてアノードに保持させることにより電気産生菌の活性を高めることが期待できることから、前年度試作した電極を用いて発電性能比較を行った。試験では、ガラス瓶製2槽式微生物燃料電池(アノード及びカソード槽(500mL))とエアーカソード方式の微生物燃料電池(容積125mL)を使用し、培地は酢酸、プロピオン酸、酪酸等を含む有機培地を用いた。エアーカソード方式では、カソードに白金を使用し最終的な白金触媒密度は0.5mg/cm2として試験を行った。その結果、コントロールとした導電性カーボン保持電極よりもタングステン保持電極の方が出力が高くなることが明らかとなり、特許出願を行った。一方、フミン酸を保持させた電極はコントロールと比較して顕著な差は認められなかった。この結果から、ナフィオン液を使用した触媒保持方法ではフミン酸を有効に活用することはできないが、タングステンを保持させる場合には有効であることが示唆された。また、他の水素イオン伝導性ポリマーを用いることにより更なる出力向上が期待される。試験では、種菌を2種類使用し研究所内浄化施設の活性汚泥又は乳牛ふん尿スラリーを用いて試験を行ったが、両者で有意な差は認められなかった。電極作製においては水素イオン伝導性ポリマー及び導電性カーボンの含有量、ホットプレスの圧力温度条件が重要な因子となり、出力に影響するものと推察された。以上のことから、フミン質を保持させた電極の開発には成功したが高出力には結び付かなかった。一方、タングステンを保持させることにより高出力が期待できるデータが得られた。畜産経営においては、資源循環型の経営を目指した家畜排せつ物由来エネルギーの回収・利用技術の開発が望まれている。微生物燃料電池は、微生物による有機物の酸化によって電気エネルギーを直接生産できるだけでなく、廃水の浄化にも寄与すると考えられることから、近年注目を浴びている。しかしながら、この微生物燃料電池の中心的役割を担う電気産生菌の群集生態や反応条件は解明されていないのが現状である。一方、畜舎排水は都市下水などの排水に比べフミン質を多く含有しており、このフミン質は多価陰イオン性のため、重金属などの無機正電荷イオンの溶解、輸送に重要な役割を果たしている。そこで、本研究では畜舎排水に含有するフミン質に着目し、フミン質の存在が微生物燃料電池の電子伝達に有利に働くか検証する。本年度は、試験に用いる微生物燃料電池の設計及び試作を行った。容積は負極槽、正極槽ともに500mLとし、全量が1リットルとなるような2槽式微生物燃料電池を用いることを想定し、電極には微生物の付着性が高いとされる炭素繊維を用いた構造として設計を行った。

電極の形状によっては発電能力に大きく影響するものと考えられるため、平型及び球状型電極を用いて比較試験を行ったが、単純基質として酢酸を用いた短期間の試験では顕著な性能の違いは認められなかった。次年度以降は、電気産生菌の集積培養を試みるためにフミン質や酸化鉄等を用いた条件で試験を開始する予定である。フミン質の存在が微生物燃料電池の電子伝達に有利に働くか検証するために、本年度は、前年度に試作した複合系微生物燃料電池の発電性能について検討を行った。電極に微生物を高密度に集積可能な炭素繊維を布状に成形したカーボンクロスを用いて性能試験を行った結果、酢酸の添加により顕著な電圧の差が認められたことから、電気産生微生物に酢酸が関与していることが示唆された。さらに、電気産生菌の活性を高めることが期待できる電極触媒としてフミン酸と酸化金属を塗布した電極触媒の開発を試み、導電性のポリマー等を混合することにより、フミン酸や酸化金属を保持させた電極触媒を開発することに成功した。このことから、研究はおおむね順調に進展した。フミン質の存在が微生物燃料電池の電子伝達に有利に働くか検証するために、本年度は、2槽型微生物燃料電池の設計及び作製を行った。電極には炭素繊維を用いることで発電が可能な構造とした。試作した実験装置がうまく発電するか予備実験を行い、構造的に問題がないことを確認した。研究当初は、研究所内の浄化施設から活性汚泥を採取し、種菌として用いることを試みたが、発電能力が低かったため、他の種菌を用いて電気産生菌を培養する条件の検討を行い、次年度以降、集積培養を行う準備を整えた。フミン酸と酸化金属を電極触媒に保持させることにより電気産生菌の活性を高めることが期待できることから、次年度以降も微生物燃料電池の発電量の向上を目指し、電極触媒の改良及び性能評価を進めていく。また、試作した微生物燃料電池を用いて電気産生菌の集積を目指すとともに、より実用化に近い装置として1槽型微生物燃料電池の試作を行い、性能評価を行う予定である。測定方法としては、電圧を連続的に測定するとともに、電圧をある値の間で往復させるサイクリックボルタンメトリー(電流ー電位曲線の測定)によって、電子移動速度を予測し、本実験装置の反応機構の推定を行う。また、発電量の明らかな差が認められれば、電極に増殖した微生物の群集解析を行うことで、電気産生菌の推定を行う。顕著な成果が得られれば、学会発表を行う。フミン質等を添加した電気産生菌の培養によって、集積が可能であるか検討を行うとともに、試作した微生物燃料電池の性能評価を行う。具体的には、流入水基質に単純基質としてグルコースや酢酸を使用し、定期的に水質測定及び発電量の把握を行う。また、電圧をある値の間で往復させるサイクリックボルタンメトリー(電流ー電位曲線の測定)によって、電子移動速度を予測し、本実験装置の反応機構の推定を行う予定である。試験が順調に進展すれば、負極槽に集積された生物膜を取り出し、16S rDNAに基づいた系統解析を行うことで、その群集の違いから、電子の受け渡しを行う電気産生に寄与する菌を同定する。電気産生に寄与する電気産生菌を特定した後、この細菌に特異的な16S rRNA配列に基づいた蛍光プローブを用いてFISH法を適用する。
文化産業のグローバル展開をめぐる研究――フィンランドのマンガ出版を事例として

本研究の目的は,海外で日本のマンガが受容される様相を,一枚岩的なものとして見るのではなく現地の文化状況との関連に注意しつつ考察することであった.本研究ではとくにフィンランドを対象とし,観察調査およびインタビュー調査を実施し結果を分析した.分析の結果,フィンランドのマンガ・アニメファンたちは,「クール・ジャパン」政策のイメージする「海外の消費者」像からは遠い様子が見て取れた.本稿が取り上げた事例からは,「日本のマンガ」というナショナルなものが日本の文化産業の資源として国際的競争力を持つというよりも,「マンガ」がナショナルな出自を忘れられて各地に溶け込んでいく様相が見てとれた.グローバル化する日本の文化産業の実相を明らかにするのが本研究の目的である。分析の焦点は、日本のマンガ文化と、それを受容する国のコミック文化との相互作用に置く。調査の対象とする事例は、日本のマンガのファン文化が近年発達し、また現地のコミック文化も100年ほどの蓄積がありながら、これらを対象にした学術研究がいまだほとんど行われていないフィンランドである。2014年度は、マンガ出版全体の生産と流通に焦点を置いた。まずは、日本マンガの翻訳出版・流通状況の調査を行った。出版社の編集者やマンガファンへの聞き取り調査は2013年度から個人研究として実施していたため、そのデータをふまえ、8月25日9月2日に現地調査を行った。調査目的は、2013年度調査時点から出版状況がどのように変化したかを明らかにすることであった。調査の結果、日本マンガの出版は継続的に行われているが、北欧地域の作家による作品がより重視されるようになってきたことが分かった。これは、近年フィンランドのコミックアーティストはフランスやドイツなどコミック文化が発展しているヨーロッパ各国で評価が高まっているという現状を受けてのことであると考えられる。また、現地調査では、フィンランドにおける日本マンガや日本文化全体の受容について、および、フィンランドのコミック文化についての先行研究を調査した。こうした先行研究は電子化(インターネット上でのオンライン公開)されていない。調査の結果、日本におけるフィンランド人気やムーミン人気について書かれた研究などを収集した。グローバル化する日本の文化産業の実相を明らかにするのが本研究の目的である。調査の対象とする事例は、日本のマンガのファン文化が近年発達し、また現地のコミック文化も100年ほどの蓄積がありながら、これらを対象にした学術研究がいまだ日本ではほとんど行われていないフィンランドである。2015年度は、日本マンガに関心を持ち現地でイベントを運営するファンに聞き取り調査を行った。詳しくは、2015年8月および2016年2月に現地調査および研究協力者との間で情報交換を行った。その結果、日本文化に関するイベント「DESUCON」の立ち上げないし運営に関わったメンバーへの聞き取り調査、高橋よしひろ『銀牙』に特化したイベントを運営するファンに対する聞き取り調査、現地のマンガ文化に関する調査、現地で発表された日本のマンガや現代文化に関わる先行研究の収集を行った。研究の成果報告としては、2014年度の研究に関して日本マンガ学会第15回大会でポスター発表を行い、2015年度の研究に関して2016年3月発行の『花園大学文学部研究紀要』に論文を発表した。具体的には計画変更を行った。申請時にはフィンランド国内で行われるコンベンションに参加する予定であったが、学内業務の都合により開催時期に海外出張することが難しく、計画を断念した。またフィンランドのコミックがどのように評価され世界的に受容されているかを特に国外の視点から明らかにするためにアングレーム国際漫画祭に出席する予定であったが、これも学内業務の都合により不可能であった。これらの海外調査については断念することとなったが、それ以外の調査、考察はおおむね予定通り進行している。分析の焦点は、日本のマンガ文化と、それを受容する国のコミック文化との相互作用に置いた。分析対象は、日本のマンガのファン文化が近年発達し、また現地のコミック文化も100年ほどの蓄積がありながら、これらを対象にした学術研究がいまだほとんど行われていないフィンランドとした。2000年代後半以降、日本のマンガ・アニメなど文化産業は、海外展開を意識するようになった。「クール・ジャパン」政策においても、戦略の中核に位置付けられているのがマンガ・アニメである。しかし、マンガなどの「クール・ジャパン」に関する研究は、北欧地域を対象にしたものが極めて少ない。そのため本研究ではフィンランドの事例を具体的に分析することで、日本の文化産業の「グローバル化」について批判的に再考することを試みた。研究方法は、現地での観察調査(マンガ関連イベントでの非参与観察、日本マンガのフィンランド語版および英語版翻訳出版物の流通状況の調査、フィンランドで発行されるマンガの出版状況の調査)、および、マンガファンおよびマンガ関連イベントのオーガナイザーを対象にした聞き取り調査であった。調査の結果、日本のマンガが単にメディア商品として輸入され消費されるだけでなく、現地の文化状況のなかで浸透し、現地化されていることを明らかにした。分析結果は(1)翻訳出版物の出版および日本マンガスタイルの普及、(2)翻訳出版物の受容、(3)ファン文化の展開という3視点から整理し、考察を行った。本研究によって、文化産業の「グローバル化」は一枚岩的なものでなく、各ローカル文化の文脈に応じて多様に展開されるものであることの一つの証拠が示された。

本研究の目的は,海外で日本のマンガが受容される様相を,一枚岩的なものとして見るのではなく現地の文化状況との関連に注意しつつ考察することであった.本研究ではとくにフィンランドを対象とし,観察調査およびインタビュー調査を実施し結果を分析した.分析の結果,フィンランドのマンガ・アニメファンたちは,「クール・ジャパン」政策のイメージする「海外の消費者」像からは遠い様子が見て取れた.本稿が取り上げた事例からは,「日本のマンガ」というナショナルなものが日本の文化産業の資源として国際的競争力を持つというよりも,「マンガ」がナショナルな出自を忘れられて各地に溶け込んでいく様相が見てとれた.海外に住む研究協力者との間で、現地調査の前に書類を提出してもらったりすることが出来なかったため、予定していた調査(コミックアーティストや出版業界関係者へのインタビュー調査)を行うことが出来なかった。2016年度は前年度に調査が出来なかったフィンランド国内のファンコンベンション(Tracon)の調査を行う。また予定通り、成果を出版するための執筆を行う。申請時に予定していた『Scandinavian Journal of Comic Art』への投稿は、雑誌の執筆応募要件(特集テーマ)が本研究に該当しなかったため投稿を断念した。そのため成果の公開は、申請時に予定していた(1)日本社会学会での成果報告(口頭)および(2)一般向け著作『Finnish Manga:グローバル化する日本マンガのフィンランドにおける展開(仮)』によって行うこととする。執筆は調査の遅れを考慮し、2017年2月までをめどに行うこととする。メディア研究2014年度の計画のうち達成できなかった、Finnish Comics Societyに関わるコミックアーティストや運営スタッフを対象とした調査を実施する。2015年度調査として計画していたインターネットを利用した受容調査については、変更なく実施する。質問項目は、フィンランドの地元アーティストによるコミック、日本のマンガ、他の地域(フランス、アメリカなど)のコミックそれぞれの読書量、読書の方法(図書館、自宅、カフェなど)、ファン活動(オンラインで掲示板に書き込む、コンベンションに参加するなど)への参加の度合い、それぞれに対する親近感や愛着の度合い、などである。アンケート調査を通して、どの地域のコミックに対する共感が最も高いのか、どういった読書行動をとっているのか、などを明らかにする。申請時の計画では、2015年度には受容調査としてフィンランド最大のファンコンベンションであるFinnconで聞き取りなどを行う予定であった。しかし当該イベントが2015年度は開催中止となったため、この調査は実行不可能である。なお、2014年度の研究成果は6月2728日に開催される日本マンガ学会にて発表する。前述の通り、予定していたフィンランド国内およびフランスでの調査が実施できなかったため、2015年度の使用額が変更となった。
無電界電子放出源を目指したナノ構造光起電力薄膜の研究

新しい表示素子・フィールドエミッタ用の材料として期待されるアモルファス炭素(a-C:H)膜の堆積法とその物性,そしてフィールドエミッタ素子への応用を研究した。スーパーマグネトロンプラズマCVD装置の下電極(堆積用基板の設置電極)に印加する:RF電力を100W又は800Wと変化させ,上電極に800WのRF電力を供給することにより,表面粗さが4nm以内の極めて平坦な硬い膜を作製可能とした。膜の抵抗率は基板に印加するRF電力に強く影響され,下電極RF電力を大きくすると抵抗率の低い膜になった。下電極RF電力を800Wから100Wに下げると,光学的バンドギャップが低下した。下電極RF電力を100Wとして,イソブタンの原料ガスに窒素又は水素を添加すると,水素ガスを添加した場合に光学的バンドギャップが大きくなった。下電極RF電力を100wとし,p-Si基板上に窒素又は水素添加のアモルファス炭素膜を堆積した。フィールドエミッションの測定装置にこれらのサンプルを設置して電界電子放出特性を測定すると,光学的バンドギャップが約1.2eVの時に最も低い閾値電界が得られた。電子放出の閾値電界の最小値は添加ガスの種類(窒素又は水素)に関係無く,光学的バンドギャップにのみ依存した。この膜を窒素・水素(3:1)の混合ガスプラズマによりエッチングし表面処理すると,電子放出の閾値電界が13V/μmから11V/μmに低下した。更に,上下電極RF電力300W/100Wにて窒化炭素膜を作製しフィールドエミッション特性を測定すると,窒素・水素の混合ガスプラズマにて表面をエッチング処理した場合,閾値電界が12V/μmから8V/μmに大きく低下した。次世代表示素子であるフィールドエミッタ用材料として期待される窒化炭素(a-CNx : H)膜の堆積法とその物性、そしてフィールドエミッタへの応用例を研究した。スーパーマグネトロンプラズマ装置の上下電極に印加するRF電力を最適化することにより、比較的軟質な膜から硬質な膜を作製可能とした。膜の硬度は基板に印加する高周波電力に強く影響され、高周波電力を小さくすると軟質な膜になり、高周波電力を大きくすると硬質になる傾向であった。軟質な膜はポリマー状であって、光学的バンドギャップが2eV以上と大きくなり、波長325nmの紫外線レーザー照射により白色に近いフォトルミネッセンスを示した。硬質な膜はダイヤモンド状であって、光学的バンドギャップが1eV以下と小さく、抵抗率が比較的小さくなった。この抵抗率の小さな膜に負の電圧を印加すると、高真空化において電子を電界放出した。詳細は以下のとおりである。スーパーマグネトロンプラズマCVD装置に原料ガスのイソブタンを導入し、窒素の添加ガスを混入して成膜実験を行った。上部電極と下部電極のRF電力(UPRF/LORF)、を独立に調整することにより、光学的バンドギャップ、硬度、等を測定し、膜の物性を調べた。窒素濃度を70%とし、基板を置いた下電極の自己バイアス電圧を-18V-480V程度(10W/0-800W)にすると、光学的バンドギャップが2.6eV0.22eVと大きく変化した。膜の硬度は5.9GPa27.5GPaまで大きく変化した。バンドギャップの大きな膜はやや緑がかった白色のフォトルミネッセンスを示し、バンドギャップの小さな膜は閾値電界15V/μm程度にて電界放出した。新しい表示素子・フィールドエミッタ用の材料として期待されている窒化炭素(a-CN_x:H)膜の堆積法とその物性、そしてフィールドエミッタへの応用を研究した。スーパーマグネトロンプラズマ装置の下電極(堆積用基板の設置電極)に印加するRF電力を10Wと小さく固定し、上電極に5-800Wと大きく変化するRf電力を供給することにより、窒素原子濃度(蛍光X線分析値)が4.5-12.5mass%に変化する軟らかい膜を作製可能とした。膜の硬度は基板に印加するRF電力に強く影響されるため、下電極RF電力を小さくすると軟質な膜になる。軟質な膜はポリマー状であって、光学的バンドギャップが2eV以上と大きくなり、波長325nmのHe-Cdレーザーを照射すると広いバンドスペクトルの白色に近いフォトルミネッセンスが得られた。このような膜はEL(エレクトロルミネッセンス)素子用の材料に適しており、EL素子作製の実験を準備中である。スーパーマグネトロンプラズマCVD装置に原料ガスのイソブタンを導入し、窒素または水素の添加ガスを混入して成膜実験を行った。下電極RF電力を100Wと固定して、p-Si基板上に窒化炭素膜を堆積した。窒素を添加した膜の光学的バンドギャップは水素添加した膜のそれよりやや小さくなる傾向にある。膜の硬度は22GPaより大きく、硬質ガラスよりも硬い膜が作製できた。フィールドエミッションの測定装置にこれらのサンプルを設置して電界放出特性を測定すると、光学的バンドギャップが約1.2eVの時に最も低い閾値電界が得られた。電界電子放出の閾値電界の最小値は添加ガスの種類(窒素又は水素)に関係無く、光学的バンドギャップにのみ依存した。

スーパーマグネトロンプラズマCVD装置の下電極(堆積用基板の設置電極)に印加する:RF電力を100W又は800Wと変化させ,上電極に800WのRF電力を供給することにより,表面粗さが4nm以内の極めて平坦な硬い膜を作製可能とした。膜の抵抗率は基板に印加するRF電力に強く影響され,下電極RF電力を大きくすると抵抗率の低い膜になった。下電極RF電力を800Wから100Wに下げると,光学的バンドギャップが低下した。下電極RF電力を100Wとして,イソブタンの原料ガスに窒素又は水素を添加すると,水素ガスを添加した場合に光学的バンドギャップが大きくなった。下電極RF電力を100wとし,p-Si基板上に窒素又は水素添加のアモルファス炭素膜を堆積した。フィールドエミッションの測定装置にこれらのサンプルを設置して電界電子放出特性を測定すると,光学的バンドギャップが約1.2eVの時に最も低い閾値電界が得られた。電子放出の閾値電界の最小値は添加ガスの種類(窒素又は水素)に関係無く,光学的バンドギャップにのみ依存した。この膜を窒素・水素(3:1)の混合ガスプラズマによりエッチングし表面処理すると,電子放出の閾値電界が13V/μmから11V/μmに低下した。更に,上下電極RF電力300W/100Wにて窒化炭素膜を作製しフィールドエミッション特性を測定すると,窒素・水素の混合ガスプラズマにて表面をエッチング処理した場合,閾値電界が12V/μmから8V/μmに大きく低下した。
産業廃棄物焼却灰の多元素相関キャラクタリゼーションと再資源化技術開発

代表者らは、産業廃棄物の焼却処理により発生する焼却灰(飛灰および残さ)を対象とし、そのキャラクタリゼーションに関する研究を行っている。その結果、産業廃棄物焼却灰中にはCu, Zn, Sb, Pbなど、工業的利用度の高い元素が高濃度に含まれており、特に揮発性元素については飛灰により濃縮されていることなどを明らかにしてきた。本年度は、特に貴金属元素に着目し、その廃棄物焼却灰中存在度を明らかにするとともに、起源の異なる他の焼却灰と比較を行い、その特徴を明らかにすることを目的とした。試料は、焼却物および燃焼方式の異なる3種類の産業廃棄物焼却炉から採取した、飛灰および残さを用いた。焼却灰試料は酸分解により溶液化し、テルル共沈法により貴金属元素を分離・濃縮した。貴金属元素の測定には、ICP質量分析装置を用いた。本法の検出限界は、試料中数10ng g^<-1>レベルであり、産業廃棄物中貴金属元素の定量に十分なものであった。産業廃棄物焼却灰では、いずれの試料においても、主に触媒に使用されるRh, Pd, Pt、および電極としての利用度の高いAuの濃度がμg g^<-1>からサブμg g^<-1>レベルであり、貴金属元素の地殻中存在度(ng g^<-1>レベル)と比較して、1桁から2桁高濃度であることがわかった。また、Ru, Irの濃度は地殻中存在度とほぼ同レベルであった。一方、比較のために分析した石炭、石炭飛灰および都市ごみ焼却灰中貴金属元素の濃度は、都市ごみ焼却灰においてAuが若干高濃度である以外は地殻中存在度と同レベルであり、これらの結果は、焼却灰中貴金属元素が、人間活動の指標元素として利用できることを示している。次に、貴金属類元素の濃縮度について、地殻からの濃縮係数を算出して評価したところ、産業廃棄物焼却灰には、Pd, Ptが100倍以上、Auが10-100倍濃縮されていることが明らかとなった。また、産業廃棄物焼却灰中貴金属元素の濃度は、貴金属鉱物に匹敵するものであり、産業廃棄物焼却灰からの資源回収の可能性を示唆するものであった。地球システムにおいて、あらゆる物質は大気圏、水圏、地圏、生物圏、そして都市圏で形成されるサブシステム間を循環している。人間活動に伴い排出される廃棄物は、都市圏から他のサブシステムへの物質フラックスとみなすとこができるため、その化学的特性を把握することは非常に重要となる。研究者らは、産業廃棄物の焼却処理により発生する焼却灰(飛灰および残さ)を対象とし、そのキャラクタリゼーシヨンに関する研究を行っている。その結果、産業廃棄物焼却灰では、いずれの試料においても、主に触媒に使用されるRh, Pd, Pt、および電極としての利用度の高いAuの濃度がμg g^<-1>からサブμg g^<-1>レベルであり、貴金属元素の地殻中存在度(ng g^<-1>レベル)と比較して、1桁から2桁高濃度であることがわかった。一方、石炭、石炭飛灰および都市ごみ焼却灰中貴金属元素の濃度は、都市ごみ焼却灰においてAuが若干高濃度である以外は地殻中存在度と同レベルであり、これらの結果は、焼却灰中貴金属元素が、人間活動の指標元素として利用できることを示唆するものである。また、貴金属類元素の濃縮度について、地殻からの濃縮係数を算出して評価したところ、産業廃棄物焼却灰には、Pd, Ptが100倍以上、Auが10-100倍濃縮されていることが明らかとなった。これらの元素の濃縮度は、Cu, Zn, Sb, Pbと同程度であり、貴金属元素の工業的利用度の高さを反映する結果となった。また、産業廃棄物焼却灰中貴金属元素の濃縮係数は、焼却物および燃焼方式の違いによらず、ほぼ同程度であった。

産業廃棄物焼却灰では、いずれの試料においても、主に触媒に使用されるRh, Pd, Pt、および電極としての利用度の高いAuの濃度がμg g^<-1>からサブμg g^<-1>レベルであり、貴金属元素の地殻中存在度(ng g^<-1>レベル)と比較して、1桁から2桁高濃度であることがわかった。また、Ru, Irの濃度は地殻中存在度とほぼ同レベルであった。一方、比較のために分析した石炭、石炭飛灰および都市ごみ焼却灰中貴金属元素の濃度は、都市ごみ焼却灰においてAuが若干高濃度である以外は地殻中存在度と同レベルであり、これらの結果は、焼却灰中貴金属元素が、人間活動の指標元素として利用できることを示している。次に、貴金属類元素の濃縮度について、地殻からの濃縮係数を算出して評価したところ、産業廃棄物焼却灰には、Pd, Ptが100倍以上、Auが10-100倍濃縮されていることが明らかとなった。また、産業廃棄物焼却灰中貴金属元素の濃度は、貴金属鉱物に匹敵するものであり、産業廃棄物焼却灰からの資源回収の可能性を示唆するものであった。
格子量子色力学によるクォーク・グルーオン自由度からの非摂動論的現象の研究

強い相互作用の基礎理論である量子色力学(QCD)低エネルギー領域に生じる非摂動的な現象であるカラーの閉じ込めを解析した。第一原理計算である格子QCDによる大規模数値計算を用いて、非摂動的な現象を多角的に研究した。具体的には次の3項目に取り組んだ。まず、二次元におけるHiggs模型における格子シミュレーションの研究を行った。その結果、粒子・反粒子間ポテンシャルが線形の領域(閉じ込め相)とそうでない領域(Higgs相)があることを数値的に示した。さらに、本研究ではランダウ・ゲージでのゲージ場の伝播関数の振る舞いをしらべ、“カラーの閉じ込め"についてGribov問題の観点から一定の理解が得られた。この研究は査読付きProceeding論文として1編、Journal of High Energy Physicsにて原著論文として1編発表され、日本物理学会や国際会議においても口頭発表した。次に、前年度構築した“最大可換ゲージにおけるGribov-Zwanziger作用"の数値的検証として二次元格子シミュレーションを用いて最大可換ゲージにおけるグルーオン伝播関数を研究した。その結果、対角のグルーオン伝播関数は赤外領域でKallen-Lehmann表示の破れを示すのに対し、非対角のグルーオン伝播関数ではその破れがみえず、有質量ベクトル場から期待される振る舞いを示した。これらの振る舞いはGribov-Zwanziger作用から期待される振る舞いと一致し、最大可換ゲージにおけるGribov領域に対し、一定の理解が得られた。この研究は現在査読中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。強い相互作用を記述する量子色力学(QCD)では、低エネルギー領域においては、様々な非摂動的な現象が多数現れている。とりわけ重要な非摂動論的現象として"カラーの閉じ込め"と"カイラル対称性の自発的破れ"が知られており、両者はクォーク・グルーオンの自由度からハドロンを理解するうえで重要な役割を果たしていると考えられている。そこで我々はQCDから第一原理的に取り組む唯一の方法である"格子QCDによる大規模数値計算"を用いて、クォーク・グルーオンの自由度から非摂動的な現象を多角的に解析した。具体的には、特に次の2項目に取り組んだ。まず"カラーの閉じ込め"と"カイラル対称性の自発的破れ"の相関に関する研究で、ディラック固有値、つまりγμDμ=γμ(∂μ+igAμ)の固有値を用いてゲージ不変に両者の関係を調べる枠組みを構築し、"SU(3)格子QCDの大規模数値計算"を用いて解析を行った。その結果、ディラック固有値を通して"カラーの閉じ込め"と"カイラル対称性の自発的破れ"が直接は関係づけられないことを明らかにし、閉じ込めは起こるが、カイラル対称性が回復した状態がおこりうることを世界で初めてQCDから示唆した。2つ目はクォークの"カラーの閉じ込め"を説明する候補の一つである双対超伝導描像に関する研究を行った。具体的には、SU(3)格子QCDを用いて、最大可換ゲージにおける対角・非対角成分のグルーオンの伝播関数を座標空間・運動量空間で研究した。その結果、対角グルーオンは0.3GeV程度の有効質量を有するのに対し、非対角グルーオンは1GeV程度を有することを明らかにした。これは、閉じ込めを含めた低エネルギーの様々な現象において、対角成分のグルーオンの自由度のみが寄与することを意味しており、QCDにおける双対超伝導描像の強い証左をあたえる。強い相互作用の基礎理論である量子色力学(QCD)では、低エネルギー領域において、様々な非摂動的な現象が現れている。とりわけ重要な非摂動論的現象の一つとして"カラーの閉じ込め"が知られており、クォーク・グルーオンの自由度からハドロンを理解するうえで重要な役割を果たしていると考えられている。しかし、その非摂動的な性質のため、その解析は非常に数学的に困難であり、QCDからは未だ解明されていない。そこで申請者はQCDから第一原理的に取り組む唯一の方法である"格子QCDによる大規模数値計算"や解析的な手法を用いて、クォーク・グルーオンの自由度から非摂動的な現象を多角的に解析した。具体的には次の二項目に取り組んだ。まず、前年度より取り組んでいる研究課題である"最大可換ゲージにおけるクォークの閉じ込め描像としての双対超伝導描像"に関する研究をさらに寸すめた。SU(3)格子QCDを用いて最大可換ゲージにおける対角・非対角のグルーオンの伝播関数を運動量空間でより詳細に研究した。結果、各々の伝播関数はZ、m、νをパラメータとしたZ/(p_2+m_2)_νの形の関数でよくフィットされ、これにより対角・非対角のグルーオンのスペクトル関数が負の値をとる領域をもつことを明らかにした。次に、このグルーオンの伝播関数の振る舞いを明らかにするため、Gribov-Zwanziger作用の最大可換ゲージへの拡張を行った。最大可換ゲージ固定したQCDの分配関数から残ったゲージ自由度(Gribov不定性)を取り除くことで、このゲージでのGribov-Zwanziger作用を構築した。これより最大可換ゲージにおけるグルーオンの伝播関数のふるまいに一定の理解を得た。

まず、二次元におけるHiggs模型における格子シミュレーションの研究を行った。その結果、粒子・反粒子間ポテンシャルが線形の領域(閉じ込め相)とそうでない領域(Higgs相)があることを数値的に示した。さらに、本研究ではランダウ・ゲージでのゲージ場の伝播関数の振る舞いをしらべ、“カラーの閉じ込め"についてGribov問題の観点から一定の理解が得られた。この研究は査読付きProceeding論文として1編、Journal of High Energy Physicsにて原著論文として1編発表され、日本物理学会や国際会議においても口頭発表した。次に、前年度構築した“最大可換ゲージにおけるGribov-Zwanziger作用"の数値的検証として二次元格子シミュレーションを用いて最大可換ゲージにおけるグルーオン伝播関数を研究した。その結果、対角のグルーオン伝播関数は赤外領域でKallen-Lehmann表示の破れを示すのに対し、非対角のグルーオン伝播関数ではその破れがみえず、有質量ベクトル場から期待される振る舞いを示した。これらの振る舞いはGribov-Zwanziger作用から期待される振る舞いと一致し、最大可換ゲージにおけるGribov領域に対し、一定の理解が得られた。この研究は現在査読中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り研究がすすんだため。閉じ込めの世界的に有名な研究者であるZwanziger教授と議論を行うことで、順調に研究がすすんだため。今後さらに本研究を発展させ、量子色力学における非摂動論的現象の解明を進める。具体的には最大可換ゲージにおけるグルーオンの伝播関数の研究を発展させ、有限温度ではどういう振る舞いをするかを調べる等をする予定である。また、それだけではなく、最大センターゲージにおける研究も進める予定である。格子シミュレーションを用いると閉じ込め現象だけでなく、Higgs現象も解析できる。今後は、これまで取り組んできた閉じ込め現象の研究を深めつつ、Higgs現象の研究も行うことを考えている。