hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新世代Bioactiveインプラントの開発

本実験の結果から、強靭なY-TZPの表面を荒らした試験片にバイオガラスをコーティングすることで骨芽細胞の細胞増殖性が増加するということが解かり、Y-TZPインプラントの開発が可能であることが示唆された。ジルコニアの焼結時に2種類の粒径のジルコニアビーズを圧接焼結し、表面に凹凸の形状を付けた後で、その上にバイオガラスを焼結する方法を確立し、細胞増殖性(骨芽細胞様細胞(MC3-T3-El))についての実験を行った。ビーズを使用しないディスク試験片も作製した。また、それぞれ種類のディスクにゾルゲル法によりバイオガラスを焼結固着(1200°C1時間)したディスク試験片も作製した。表面性状については、表面が粗い方の試験片の細胞増殖性が増加し、バイオガラスコーティングすることでも細胞増殖性が有意に増加した。バイオガラスをコーティングしたジルコニアインプラントの開発が可能であることが示唆された。市販のバイオガラスではなく、ゾルゲル法でバイオガラスを作製する過程でY-TZPに積層することで均一なコーティングをすることができるということを見出した。また、アルミノシリケートを含有する歯科用グラスアイオノマーセメントへのバイオガラスの添加により細胞親和性が増加することが分かったので、研究はおおむね順調に進展している生体材料学今後はゾルゲル法で積層焼結固着した均一なバイオガラスの生態親和性(細胞生存率や細胞付着性)について検討していく。3種類のバイオグラスをジルコニアプレートに固着できることが確認でき、おおむね順調に進展している当初購入予定の備品購入に必要な予算が下りなかったので、主に実験の消耗品を購入したため今後は、2種類のバイグラス固着ジルコニアプレートの膜着強度試験や、細胞毒試験さらにはインプラント試作体作製を試みる現有の備品を使用して、必要な備品を追加しながら、実験に必要な材料や試薬などの消耗品に使用する継続のため端数調整なく繰り越しとした主に試験片作製費と試験経費とする
組織制度変遷と文化志向の相克：生産性、幸福感、精神機能、遺伝子発現への影響の研究

本研究の目的は、職場のストレスや幸福感といった主観的感情が個人の健康状態に及ぼす影響を社会・文化的基盤と精神医学・遺伝的基盤の双方の機能から実証的に検証することであった。多くの日本企業で終身雇用が崩壊し、年功序列から成果主義へ人事制度が移行する中、文化特徴的要因とその変遷が日本人の心理と健康に及ぼす影響を調査した。結果、米国に比して日本の中年層に特徴的に見られる要因間の関係性、外資系企業に比して制度変遷の著しい日本企業では制度運営の知覚適正度が従業員のコミットにより大きく影響すること、更にそうした日本企業でも働き甲斐や会社に対する誇りといった要因が健康状態に正の関係を持つことが明らかになった。本研究の目的は、職場におけるストレス、精神健康、幸福感を支える「社会・文化的基盤」ならびに「精神医学・遺伝的基盤」の双方の機能を検証することである。その際、特に職場における動機づけ(個人達成志向と関係志向)が幸福感や生産性に与える影響についてのメカニズムを経営学、文化心理学、神経科学、分子医科学(遺伝子発現修飾)の知見から包括的な分析枠組みで解明し、新しい経営学的知見を得て実社会にもフィードバックすることを目的とする。そして、本研究では上述した目的を達成するために、主観的な感情測定アプローチと生理指標アプローチの2つを並行して実施していくことを計画している。平成25年度は、この2つのアプローチのうち、主観的な感情測定アプローチを主に実施した。方法としては、複数の企業の従業員を対象に、職場での状況記述とその際に生じる感情に関して、状況サンプリング法(Kitayama et al, 1997)を用いて調査を実施した。より具体的に言えば、日系企業と外資系日本法人の従業員からそれぞれ、相互独立的/個人達成志向的と思われる状況(独立条件)もしくは関係志向的/相互協調的と思われる状況(協調条件)を過去の経験から複数想起してもらい、それぞれの状況での感情等について評定してもらった。回答者はいずれの場合も日本人を対象にしているが、働いている職場が日系企業か外資系日本法人かで、想起される状況や感情等評定に体系的な違いがあるかを調査することが目的であった。結果としては、同じ状況でも、一方のグループにとっては、自己の目標が達成されるよい状況であり、ポジティブな感情が想起され、もう一方のグループにとっては、自分が他者から孤立する悪い状況であり、ネガティブな感情や想起が示された。平成26年度は、その信頼性を検証する為、大規模なウェブサーベイを実施していく。これまでの研究から得られた知見として、以下のものがある。まず、職場環境と主観的感情の関係について検証した調査では、相互協調的自己観が優勢な日本人では、独立的な職場状況よりも協調的な職場状況において、よりポジティブな感情が高まる(もしくはネガティブ感情が低まる)という仮説を研究代表者らはもっていたが、これについては予想通りの結果を得ることが出来た。そしてこの結果は、伝統的な日系企業と外資系企業という一般的に人事制度が異なるとされる企業タイプで分けて検証しても、日本人社員については違いがみられなかった。次に、文化的自己観と職場満足の関係性を検証した調査を実施した。結果は、日系企業では独立的な自己観が職場満足に正に影響を及ぼすものの、協調的な自己観は効果を示さなかった一方で、外資系企業では独立的そして協調的な自己観の両方が正の影響を示した。つまり、ここについては伝統的な日系企業と外資系企業とで、異なるインパクトがみられたのである。結果の解釈として、我々は以下のストーリーを考えている。すなわち、『従来、日系企業では集団の維持機能が放っておいても上手く機能していた一方で外資系企業では、集団の維持機能を意識的に培ってきた。しかし、昨今の経済的理由・文化的理由によって、日系企業で集団維持機能が成り立たなくなってきており、その結果、現代の日系企業では集団維持機能をサポートする土壌が失われてしまっている可能性が高い。そして、維持機能が失われた場合、協調的な人は職場満足を感じないだろう』というものである。平成26年度は、上記知見を国内および国際学会にて発表した。平成27年度は、この知見を論文にまとめ海外ジャーナルに投稿する予定である。2015年度は、前年に実施したバイオサーベイ調査の解析を基に、論文へのとりまとめを実施した。具体的には、企業に勤務する40歳以上の男性社員を対象に、人生の満足感と健康状態を測定するバイオマーカーとの関係性を検証した。これまでの研究知見では、一概に人生満足感といっても、個人の欲求を満たすという意味での快楽的(Hedonic)な満足感と、社会への貢献や人生における自己の意味といった人生の意義的(Eudaimonic)な満足感とでは、個人の健康状態に異なる影響を及ぼすことが指摘されている。しかし、これまでの研究は主に欧米の被験者を対象にしたものであり、日本の文脈において同様の結果を検討したものはなかった。加えて、本研究は企業で働く社員に焦点を当てており、このようなアプローチをとった先行研究もほとんど存在しない。結果として、日本の企業という文脈においてもこれまでの先行研究と一貫した傾向が見られた。すなわち、快楽的な人生満足感は健康状態にネガティブな影響を示した一方で、意義的な人生満足感はポジティブな影響を示した。この知見は、論文にまとめ現在心理学系の国際ジャーナルに投稿中である。さらに、本研究ではバイオサーベイの他に、日系企業と外資系企業といった職場環境の違いが職場満足に異なる影響を及ぼすという点を文化心理学の知見を援用して検証している。

これまで研究知見を国際学会および国内学会で発表を行ってきたが、現在論文にとりまとめている。こちらについては、経営学系の国際ジャーナルに投稿予定である。また、個人の主観的感情と健康に関する大規模調査MIDJAおよびMIDUSのデータを用いた検証も合わせて実施しており、これについては2015年度に心理学系の論文にて1本が掲載され、他2本が現時点で掲載が確定している。本研究の目的は、職場のストレスや幸福感といった主観的感情が個人の健康状態に及ぼす影響を社会・文化的基盤と精神医学・遺伝的基盤の双方の機能から実証的に検証することであった。多くの日本企業で終身雇用が崩壊し、年功序列から成果主義へ人事制度が移行する中、文化特徴的要因とその変遷が日本人の心理と健康に及ぼす影響を調査した。結果、米国に比して日本の中年層に特徴的に見られる要因間の関係性、外資系企業に比して制度変遷の著しい日本企業では制度運営の知覚適正度が従業員のコミットにより大きく影響すること、更にそうした日本企業でも働き甲斐や会社に対する誇りといった要因が健康状態に正の関係を持つことが明らかになった。平成27年度4月時点で、本研究プロジェクトで予定していた全ての研究調査が既に完了している。以降は、これまでの調査データの分析および論文執筆作業が中心となる。27年度が最終年度であるため、記入しない。経営組織論本研究の目的は、職場における社員のストレス、精神健康、幸福感を支える「社会・文化的基盤」ならびに「精神医学・遺伝的基盤」の双方の機能を検証することである。そして、この目的を達成するためには、『主観的な感情測定方法』と『生理指標測定方法』の2つのアプローチを実施する必要があると考えている。上記の研究実績にて記述した内容は、主に『主観的な感情測定方法』に基づく調査の研究実績である。そして、今後はもうひとつの『生理指標測定方法』に基づいた調査に対して知見獲得を目指し、総合的により信頼性・妥当性の高い研究成果の創出を試みる。生理指標調査に関しても、平成26年度時点で、既にデータ収集は完了しており、平成27年度は、このデータを分析することで、個人の心理状態やデモグラフィック状況と健康状況とがどのような関係性を持つのかについて実証的に検証する。本調査で得られた研究成果の発信については、学会発表および論文執筆を順次行っていく予定である。具体的には、学会発表に関しては経営学や社会心理学の国内および国際学会(候補地としては、アメリカ)にて本研究成果を発表する予定である。時期に関してはまだ明確ではないが、10月以降の学会を想定している。また、論文に関しては、経営学分野の海外ジャーナルに投稿を予定している。本研究は主観的な感情測定アプローチと生理指標アプローチの2つを用いた調査を想定している。そして、後者に関しては倫理審査委員会の承認を経る必要があり、実施までにある程度の時間を必要とすることは想定している。その為、本プロジェクト1年目である平成25年度は、主に主観的な感情測定アプローチにフォーカスした研究を実施し、その間に倫理審査の申請を行うこととした。
毛細胆管と胆管の融合による複合肝組織再生手法の革新

本研究は、細胞周囲の酸素環境と柔軟性をコントロールすることによって複合肝組織を生体外で再構築することを目的とした。すなわち、従来の培養方法では個別に再生されていた毛細胆管(肝細胞から再生される)と胆管(胆管上皮細胞から再生される)を生体外で融合することを試みた。細胞周囲の酸素環境は酸素透過性の高いシリコーン樹脂を用いることで調節し、柔軟性は細胞培養の足場となるコラーゲンゲルの硬さを変えることで調節した。その結果、細胞周囲の酸素環境が胆管と毛細胆管の融合において重要な制御因子となることを見出した。本研究は、酸素透過性シリコーン膜を用いて細胞外環境の弾性率と酸素濃度を同時に制御することで、研究代表者らがこれまでに個別に再生することに成功してきた胆管と毛細胆管を生体外で融合させ、複合組織を構築することを目標としている。特に、培養系において胆管と毛細胆管が接続していることを形態・機能の面から実験的に立証することが目的である。さらに、弾性率などの力学的環境と細胞の形態形成・機能の関係を定量的に明らかにすることによって、複合組織を再生させる革新的な手法を提案し、工学による複合組織再生技術の研究基盤として展開することを目的とする。本研究では、(1)培養デバイスの作成(2)培養条件における力学的因子の制御(3)再構築された組織の形態学的・機能的な評価、の一連の研究を通して、毛細胆管と胆管を融合させる複合肝組織の再生を目的とした工学的手法の開発を行なう。特に、本年度は以下の研究成果を得た。1.酸素透過性膜を組み込んだ培養デバイスの製作シリコーン樹脂であるPDMS膜を組み込んだ培養デバイスを製作した。このデバイスを用いてラットから分離した胆管上皮細胞と小型肝細胞を培養し、形態形成を誘導した。2.培養デバイスにおける培養担体の弾性率制御培養担体の弾性率を変化させることによって再生させる胆管の大きさが制御されることを見出した。再生された胆管の大きさや管構造を構成する細胞数・ネットワークの構造などの形態学的な特徴を定量的に評価し、弾性率との関係を検討した。3.毛細胆管-胆管複合培養系における弾性率の最適化最適化された培養担体を用いた培養デバイスで胆管上皮細胞と小型肝細胞の共培養を行ない,毛細胆管-胆管複合培養系の構築を検討した。本研究は、酸素透過性膜を用いて細胞外環境の弾性率と酸素濃度を同時に制御することで、これまでに個別に再生することに成功してきた胆管と毛細胆管を生体外で融合させ、複合組織を構築することを目標としている。さらに、細胞周囲の力学的環境と細胞の形態形成・機能の関係を定量的に明らかにすることで複合組織を再生させる革新的な手法を提案し、工学による複合組織再生技術の研究基盤として展開することを目的とした。1.昨年度までの研究によって作成したシリコーン樹脂(PDMS)製の膜を底面とした24ウェルプレートを用いてラットから分離した胆管上皮細胞と小型肝細胞の共培養を行った。PDMSは高い酸素透過性を有しており、このようなデバイスで培養することで細胞周囲の低酸素環境を改善することができる。また、カバーガラスを接着させることで酸素透過性のON/0FFの切り替えを行い、組織形成に与える影響を検討したその結果、酸素環境が胆管と毛細胆管の融合において重要なパラメーターとなることを見出した。2.酸素透過性培養デバイスを用いて、肝細胞が形成する毛細胆管と胆管上皮細胞が形成する胆管の形態形成について共焦点レーザー顕微鏡を用いて三次元的に解析した。特に、顕微鏡ステージインキュベーターを使用し、培養細胞を長時間モニタリングすることで毛細胆管と胆管の界面における両者の形態形成を形態学的に調べた。これらの結果は、複合肝組織の再生において重要な知見となった。
水平円柱に沿う液膜噴流の流動特性

水平に置かれた円柱の側壁に沿って周方向に流下する液膜表面には,周方向に波の峰線をもつ筋状の定在的な波が発生する.この波の振幅は下流方向に増幅し,ある位置でその一部が液膜からちぎれてはく離する.本研究では,定在波の挙動について,理論的,実験的に検討を行った.波の発生位置では,作用する遠心力,重力,表面張力および粘性力が釣り合うと予想される.この釣り合いから,定在波の波長を求める方程式を導出した.得られた波長の値は,実験値と良い一致を示した.発生位置より下流では,液膜が加速され遠心力が増加するため,上記の各力に不釣り合いが生じる.その結果,波は下流方向に増幅すると考えられる.この観点から,振幅の増幅率に関する一つの運動方程式を導いた.この式を解析することにより,波の増幅は主に重力と慣性力によって決定され,表面張力の影響はないことを示した.理論的に算出した増幅率は,触針法による測定波形から求めた値と大体一致した.次に,波の一部がちぎれる現象について,一つの力学的なモデルを提案した.波の増幅に伴い,波山部内を流れる流量が増加するが,その増分は周囲の谷部から供給される.谷部から壁面に平行に流れた液体は,山部根元で方向を壁面に垂直なy方向に変え,山部内へと供給される.このy方向への運動量は,液体に作用する遠心力,重力および表面張力の合力の結果として与えられる.波の振幅がある値以上になると,振幅の増幅に必要な液体流量に相当する運動量を,これらの力で賄うことができなくなる.その結果,山部根元にくびれが生じ,波の一部がちぎれてはく離すると考えられる.この条件に基づいて理論的に求めたはく離位置は,目視および写真撮影による実験結果と良い一致を示した.水平に置かれた円柱の側壁に沿って周方向に流下する液膜表面には,周方向に波の峰線をもつ筋状の定在的な波が発生する.この波の振幅は下流方向に増幅し,ある位置でその一部が液膜からちぎれてはく離する.本研究では,定在波の挙動について,理論的,実験的に検討を行った.波の発生位置では,作用する遠心力,重力,表面張力および粘性力が釣り合うと予想される.この釣り合いから,定在波の波長を求める方程式を導出した.得られた波長の値は,実験値と良い一致を示した.発生位置より下流では,液膜が加速され遠心力が増加するため,上記の各力に不釣り合いが生じる.その結果,波は下流方向に増幅すると考えられる.この観点から,振幅の増幅率に関する一つの運動方程式を導いた.この式を解析することにより,波の増幅は主に重力と慣性力によって決定され,表面張力の影響はないことを示した.理論的に算出した増幅率は,触針法による測定波形から求めた値と大体一致した.次に,波の一部がちぎれる現象について,一つの力学的なモデルを提案した.波の増幅に伴い,波山部内を流れる流量が増加するが,その増分は周囲の谷部から供給される.谷部から壁面に平行に流れた液体は,山部根元で方向を壁面に垂直なy方向に変え,山部内へと供給される.このy方向への運動量は,液体に作用する遠心力,重力および表面張力の合力の結果として与えられる.波の振幅がある値以上になると,振幅の増幅に必要な液体流量に相当する運動量を,これらの力で賄うことができなくなる.その結果,山部根元にくびれが生じ,波の一部がちぎれてはく離すると考えられる.この条件に基づいて理論的に求めたはく離位置は,目視および写真撮影による実験結果と良い一致を示した.水平円柱側壁に沿って流下する液膜表面に現れる筋状の波動について,その下流方向への増幅ならびに波の液膜からのはく離機構を実験的,理論的に検討を行った.本年度に得られた結果は次のように要約できる.1.水およびエタノール水溶液を用い,種々の流量において流下方向への波の増幅率を測定した.波の発生位置では,作用する遠心力,重力,粘性力および表面張力は互いに釣り合っていると考えられる.下流方向に液膜が加速され,遠心力が増加すること,および波を抑制する重力の円柱中心方向への成分が減少することにより,上記力の釣り合いが崩れ,波は増幅するものと考えられる.波の増幅に対する一つの運動方程式を提案し,解析を行ったところ,その結果は実験値と大体一致した.2.波が増幅した下流域では,波の山の一部が液膜からちぎれ,はく離する様子が観察される.種々の条件下で,はく離した流量の全体に対する割合の測定を行った.はく離する部分は主に波の山部であり,谷の部分はそのまま円柱に沿って流下することが確認された.3.波のはく離が生じる位置を写真撮影により測定した.波の振幅が大きくなると,周囲流体から波の山部へ流入する流量が増え,その粘性抵抗が無視できなくなる.波の山部内に発生する負圧が,この粘性抵抗に打ち勝つことができなくなると,波の山部根元にくびれを生じ,はく離に至ると考えられる.この考察に基づき,はく離が生じる一つの条件式を提案した.はく離位置の測定結果は,この条件式により整理することができた.

水平に置かれた円柱の側壁に沿って周方向に流下する液膜表面には,周方向に波の峰線をもつ筋状の定在的な波が発生する.この波の振幅は下流方向に増幅し,ある位置でその一部が液膜からちぎれてはく離する.本研究では,定在波の挙動について,理論的,実験的に検討を行った.波の発生位置では,作用する遠心力,重力,表面張力および粘性力が釣り合うと予想される.この釣り合いから,定在波の波長を求める方程式を導出した.得られた波長の値は,実験値と良い一致を示した.発生位置より下流では,液膜が加速され遠心力が増加するため,上記の各力に不釣り合いが生じる.その結果,波は下流方向に増幅すると考えられる.この観点から,振幅の増幅率に関する一つの運動方程式を導いた.この式を解析することにより,波の増幅は主に重力と慣性力によって決定され,表面張力の影響はないことを示した.理論的に算出した増幅率は,触針法による測定波形から求めた値と大体一致した.次に,波の一部がちぎれる現象について,一つの力学的なモデルを提案した.波の増幅に伴い,波山部内を流れる流量が増加するが,その増分は周囲の谷部から供給される.谷部から壁面に平行に流れた液体は,山部根元で方向を壁面に垂直なy方向に変え,山部内へと供給される.このy方向への運動量は,液体に作用する遠心力,重力および表面張力の合力の結果として与えられる.波の振幅がある値以上になると,振幅の増幅に必要な液体流量に相当する運動量を,これらの力で賄うことができなくなる.その結果,山部根元にくびれが生じ,波の一部がちぎれてはく離すると考えられる.この条件に基づいて理論的に求めたはく離位置は,目視および写真撮影による実験結果と良い一致を示した.
砒素と複数有害元素の同時曝露による生体影響に関する研究

As,F,Se,Cu,Zn,Mn,Ni,Fe,Ba,Srの10元素を100μMの濃度になるようにそれぞれ単独で添加した条件下で培養したところ、各元素により細胞増殖はAs,Seの順で著しく抑制された。Cuは弱い抑制が認められたが、Sr,Ba,F,Ni,Mn,FeおよびZnは増殖抑制が認められなかった。次にAsと他の元素との間の相互作用を調べるため、Asの共存下で、9元素を5,10,50,100μMの濃度になるようにそれぞれ添加した条件で培養した。Asを単独で添加した場合、対照群と比較して、細胞の増殖を60%抑制させた。一方、Fを単独で添加した場合、5μMから100μMに濃度を上げても、細胞の増殖抑制は認められなかった。Fを5,10,50,100μMになるように調製し、それぞれAsと同時に曝露した場合、Fは100μMの濃度でAsによる細胞増殖の抑制を軽減させた。今日、アジア諸国では住民が飲料水として使用している井戸水の無機砒素汚染によりインドでは約40万人、そして、中国特に内モンゴルや山西省でも、数十万人以上の慢性砒素中毒患者が発生している。最近、我々は井戸水の無機砒素汚染による慢性砒素中毒の発生地域の一つである内モンゴル自治区の井戸水中の元素分析を行った結果、砒素以外にも、高濃度のBa,F,Sr,Fe等が含まれることを明らかにしました。本研究はAsと他の元素が同時に曝露された場合、Asの細胞毒性に対し、他の元素がどのような影響を示すのかを細胞を用いて比較検討した。研究方法:細胞は正常ヒト肝臓細胞(Chang Liver)を用い、培養液として、10%FBSを含むMEM-Eagleを用いました。細胞をウェル当り約2000個の細胞濃度で96ウェルプレートに播種し、約18時間培養後、2つの実験を行った。実験1としてAs,F,Sr,Fe,Se,Cu,Zn,Mn,Ni,Baの10元素を100μMになるようにそれぞれ単独で添加した条件での時間培養した。実験2としてAsと他の元素との間の相互作用を調べるため、F,Sr,Fe,Se,Cu,Zn,Mn,Ni,Baを培地に添加後、5,10,50,100μMになるように調製し、それぞれ10μMになるように調製したAsと同時に添加した条件で24時間培養した。細胞毒性の評価は酸化還元型の色素であるアラマーブルーを用いた。
双方向学習およびTBL活用を目指した電子ノートシステムの開発

本研究は、新たな電子ノートの活用法を提案し、その有用性を検証することを目的とした。学内には既に利用されている電子シラバスシステムがあり、教員は教材や資料等を学生向けにアップロードしている。当研究は、それらを簡単にタブレットPCにダウンロードし、いつでもどこでも閲覧できると同時に、その内容に直接手書き等のメモを追記できる「電子ノート」機能を用意した。希望のあった19名の医学生に約1年間活用してもらった結果、その携帯性や閲覧性だけでなく、ノートとして追記もできる点の評価が高く、有用性が高いことが明らかとなった。平成25年度は、主に電子ノートシステムの設計および開発を行った。1.本学の電子シラバスシステムでは、各ユニットの時間割の時限に対し、講義用の資料や教材(Word,Excel,PowerPoint)をアップロードすることができ、学生はWeb上でそれを閲覧できる仕組みとなっている。このアップロードの際には、自動的にPDFに変換したものが作成されるが、今回は作成されたPDFをサーバー上の所定のフォルダーに所定のファイル名で配置する仕組みを研究者本人が開発した。配置するフォルダーの階層は、学年ーユニット(科目)ー講義日とし、当該講義日フォルダーの配下に、日時や時限、講義タイトルなどを結合したファイル名のPDFを配置する。2.タブレット(iPad)を利用した電子会議システム「スマートセッション」(日本インフォメーション株式会社製)に対し、あらかじめ定義したサーバー上の所定の共有フォルダー配下のPDFを、iPad内に差分ダウンロードする機能、および、iPad内に取り込み手書き入力したPDFを、サーバー上の個人用のフォルダーに差分アップロードしライブラリとして保管する機能を追加開発した(業者委託)。開発したシステムを本学の電子シラバスサーバー上に展開し、既存のiPad端末により動作確認を行った。2.の開発が業者側の開発スケジュールの都合で年度末の提供となることから、iPad本体の購入および学生への試用実験は次年度へ繰り越すこととした。業者側開発スケジュールの都合で、電子ノートシステムの開発は平成25年度末の納品となったが、一部動作に不具合が見つかり、平成26年度はその改善に想定以上の期間がかかった。その間に検証実験用のタブレットPC(iPad)の新機種(iPad Air2)が販売されたため、この機種への対応(主に解像度の対応)も重なり、システムの完成が年末頃となってしまった。26年度の講義も残り少ない状況のため、学生への検証は次年度の新学期から始めることとし、年度末に学生へ貸与する予定のiPadAir2の購入を行った。電子ノートシステムは、本学の電子シラバスシステムと連動して動作する仕組みとなっており、各教員が電子シラバスにアップロードした教材・資料をiPad内に一括(差分)ダウンロードできる機能を備えている。本学においては第3学年から始まる臨床系のユニットにおいて、教員の電子シラバス利用が非常に多いため、検証するターゲットを第3学年に進級した学生に設定し、学年全体に研究参加の募集を行うこととした。尚、応募してきた学生が既にiPadを所有している場合は、その個人のiPadを利用してもらうこととし、iPadを所有していない学生に対してのみ貸与を行うこととした。平成27年4月からの検証実験に備えて、今回の研究の趣旨説明書および、電子ノートシステムの操作方法マニュアル、貸与学生に対する誓約書などを作成した。学生の募集は新学期が始まる直前に行うこととし、募集には本学の「携帯ネットシステム」(研究代表者の以前の研究で構築し、その後大学全体として利用されている、大学(教員)から学生へのメール通知システム)を利用しアンケートメールを配信する予定。本研究は、いつでもどこでも利用できるユビキタスな学習環境を提供するという全体構想の中で、新たな電子ノートの活用法を提案し、その有用性を検証することを目的としていた。今回は希望のあった19名の医学部第3学年の学生にタブレットPCを貸与し、各教員がWeb上の電子シラバスにアップロードした教材等を、そのタブレットPC上にPDF形式で配信できる仕組みを構築し提供した。これにより学生は学内で配信を受ければ、ネットのない環境であってもタブレットPC上でいつでも教材等を閲覧でき、更にその内容に直接手書き等のメモを追記できるため、「電子ノート」としての活用も可能となった。年度末に学生にアンケート調査を行ったところ、使用頻度は「毎日」が11名と高く、電子ノートの使い心地は「大変良い」「良い」が18名と大変好評であった。利用場面としては講義中が最も多く、次に自宅、講義以外の学内、学外という順であり、ユビキタスな学習環境となっていることが窺えた。手書き等のメモ追記機能はほとんどの学生が使用していた。電子ノートの利点としては、教材や資料に画像が含まれるケースが多く、それを拡大して細かい点を確認できるという点や、カメラ機能で資料等を撮影して取り込める点、持ち運びが容易な点などが挙げられた。一方、要望点として多かったのは、多くの教材の中から文字で検索したい、他のPDF閲覧アプリを使用したいなどが挙げられた。結果、19名中15名が次年度も継続利用することとなった。これらの結果、電子ノートの有用性はかなり高いものと考えられる。ただし、元々の希望者がタブレットPCなどのIT機器に習熟している学生である可能性は高く、紙媒体と併用している学生もいたことから、すべての学生にとって有効かどうかは疑問が残る。しかし、学生の学習環境の一つとして希望する者に提供することにより、学習機会・学習効率が向上することは明らかとなったと言える。

学内には既に利用されている電子シラバスシステムがあり、教員は教材や資料等を学生向けにアップロードしている。当研究は、それらを簡単にタブレットPCにダウンロードし、いつでもどこでも閲覧できると同時に、その内容に直接手書き等のメモを追記できる「電子ノート」機能を用意した。希望のあった19名の医学生に約1年間活用してもらった結果、その携帯性や閲覧性だけでなく、ノートとして追記もできる点の評価が高く、有用性が高いことが明らかとなった。研究そのものはシステム開発の遅延が原因で1年延長したため、遅れていると言えるが、4月の新学期から学生への検証実験を開始する準備は整っているため、延長した平成27年度の計画に限っていえば順調に進展していると言える。ただし、研究計画当初に想定していたTBL(Team Based Learning)での活用については、この実証実験の次の段階となるが、これに必要な機能追加の開発予算について、当初申請時の予算から交付額が減額されており、また、タブレットPC(iPad)自体の販売価格の値上げも重なり、残った予算内での業者委託は難しいと判断している。TBLでの活用については、今回の研究成果を踏まえ、改めて研究課題を申請する方向で考えたい。医学教育学4月の新学期開始前に、本学第3学年の医学部生を対象に研究参加の募集を行い、応募してきた学生にiPadおよびスタイラスペン、バッテリー装置を貸与する。ただし、既に個人でiPadを所有している学生は、個人のiPadを利用してもらう。応募してきた学生に対し説明会を開催し、研究の趣旨の説明を行い同意を得る。また、電子ノートシステムの操作説明も行い、iPad等を貸与した学生には誓約書にもサインしてもらう予定。研究参加学生に電子ノートシステムを自由に利用してもらい、定期的に対象学生に活用方法や頻度、不具合点などをインタビューする予定。解決可能な不具合点については改善していく。インタビューを取りまとめた上で、その有用度について分析し、学会等で発表していく。研究目的に必要な電子ノートシステムの構築については、その根幹となるソフトウェア「スマートセッション」(日本インフォメーション株式会社製)の機能追加の開発が、業者のスケジュールの都合により年度末となったが、動作確認をしたところ一部動作にわずかな不具合が見つかった。これを改善しなくても大きな問題にはならないが、できれば改善してから学生への実証実験のフェーズに移った方がよいと考えたため、若干であるが遅れが出ることが予想される。検証実験を行うための学生向けタブレットPC(iPad)の購入についても、申請時点では初年度に購入予定であったが、できるだけ最新版の機種を提供したいと考え、開発が完了する年度末までは控えていた。しかし次年度早々に購入すれば間に合うと考えている。研究目的に必要な電子ノートシステム「スマートセッション」の機能追加の構築について25年末に納品を受けたが、一部動作に不具合が見つかり、この改善に想定以上の期間がかかった。
『碧巌録抄』諸本の目録作成と国語学的研究

本研究は,発掘・整備が遅れている仏書の抄物のうち,宗門第一書としてよく読まれた『碧巌録』に対する抄物を調査・整備し,日本語研究資料としての有効性を明らかにしようとしたものである。1.調査・整備(1)未調査の資料ならびに調査不十分な資料を調査する一方,複写を入手して,資料性を解明し,目録を作成した。(2)抄者未詳のものが数多く存するが,抄者の明らかなものは次の4種に分けられる。(1)林下抄霊山□雅講本(京都府立総合資料館本)・春浦宗〓抄本(国立国会図書館本)・笑嶺宗〓抄本(国学院大学本ほか)・景聡興〓講大圭紹琢聞書甲本(松ケ岡文庫本ほか)・同乙本(同前本ほか)(2)洞門抄大智祖継抄・川曽慧済抄・大空玄虎抄・雷沢宗梭抄・才応総芸抄・貫之梵鶴抄・大休善遊抄(3)五山抄岐陽方秀抄(4)林家抄林宗和抄(3)林下僧と洞門僧の抄が多く,五山派の僧が仏書の抄物作成に熱心でなかったことがわかる。2.日本語研究資料としての有効性(1)林下大応派の僧は『臨済録抄』も数多く残しておれ,それらとあわせて,口語資料として価値の高いものが少なくない。大応派の抄物言語の研究は未開拓で,今後の利用価値は極めて高い。(2)林下大応派の『碧巌録抄』は,抄物が一般にそうであるように,先師説を継承して重層的な本文をもつので,その点に配置して利用することが必要である。
液晶と表面プラズモン共鳴を用いたアクティブ光学素子応用に関する研究

本年度では、コレステリックブルー相の光学特性や電界印加時の可変性について研究を行った。また、ネマチック液晶やコレステリックブルー相中にナノサイズの金属構造を添加した場合の光学特性について研究した。コレステリックブルー相はその構造からチューナブル3次元フォトニック結晶や3次元メタマテリアルのテンプレートとして注目されている。しかし電界印加時の電界印加時の光学特性の解析は行われておらず、偏光特性に与える影響も不明である。そこでFDTD法を用いてコレステリックブルー相の光学特性解析を行った。その結果、コレステリックブルー相に電界を印加することによって起こる反射バンド波長のシフトは、コレステリックブルー相の格子構造の伸縮に比例して変化することを確認した。また、透過スペクトルの偏光特性は液晶分子の再配向による局所的な誘電率テンソルの変化の影響であることを見出した。液晶中に金ナノ粒子などを添加するとナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴波長付近で屈折率が大きく変化することが理論的に報告されている。しかし、共鳴現象を用いるため共鳴波長近傍では強い光吸収を伴うため光学デバイスへの応用を考える場合に障害となる。そこで、液晶の屈折率や複屈折の拡大手法として、ナノロッドなどの構造的に異方性を持つ金属を液晶中に導入することを検討した。ネマチック液晶に金ナノロッドを導入することで、ナノロッドの局在表面プラズモン共鳴波長より長波長側において、液晶材料の実効的な屈折率と複屈折が増大した。これは金ナノロッドに誘起される分極の異方性によるものであること明らかにした。また、複屈折の増大量は導入する金属構造のアスペクト比や濃度、種類により変化することを示した。コレステリックブルー相中に金ナノロッドを添加した場合についても検討し、電界印加時のコレステリックブルー相の屈析律変調量が増加する可能性存示唆した。(抄録なし)本研究では、液晶を用いた表面プラズモン共鳴(SPR)の制御、液晶の持つ自己組織性を用いた表面プラズモン反応場の創成について研究を行っている。本年度の研究成果を以下に示す。金属表面に微細な周期構造を施しTMモードの光を入射すると、金属表面でSPRが起こり、光が吸収される。その性質を動的に制御することによって反射型の表示素子などが実現可能である。そこで私は、金属表面に垂直配向させた液晶層を導入することで入射光の偏光状態を制御しSPRを制御することを試みた。その結果、金属表面に垂直に電界を印加するにしたがって、SPRに起因する光吸収を連続的に変化させることに成功した。これは電界印加に従って液晶分子の再配向が起こり、液晶分子が金属表面に垂直な状態から表面に平行な面内へ徐々に倒れることによって入射偏光に対し複屈折が現れ、入射光の偏光状態が連続的に変化していくためであると考えられる。コレステリックブルー相(BP)は自己組織的に3次元周期構造を形成する液晶相である。BPに金属ナノ粒子などの異物を混入させると、異物はBPの欠陥部に集まることが理論的に報告されておりメタマテリアル作製などのテンプレートに用いることが期待されている。しかしBPの光学的な特性はこれまであまり研究されていない。そこで私は時間領域差分(FDTD)法を用いたBPの光学特性解析を試み、簡易的に用いられているBPの配向モデルと理論計算により求められた配向モデルの光学特性を比較し、光学的妥当性を評価した。その結果、理論計算により求められた配向モデルでは実験的に報告されている特性と同様の結果が得られたのに対し、簡易的なモデルでは実験的に観測されない挙動が得られた。これは簡易的なモデルで用いている2重ねじれシリンダーの中と外の境界で誘電率に不整合が生じてしまうためであると考えられる。本年度では、メタマテリアルへの応用や表面プラズモン反応場の創成として、3次元周期構造を自己組織的に形成するコレステリックブルー相に着目し、その光学特性について研究を行った。液晶相の一つであるコレステリックブルー相は自己組織的に光の波長程度の3次元周期構造を形成することからフォトニック結晶として注目を浴びている材料である。また、コレステリックブルー相に金属ナノ粒子やナノロッドなどの異物を混入させると、異物はコレステリックブルー相の欠陥部に集まることが理論的に報告されておりメタマテリアル作製などのテンプレートに用いることも期待されている。コレステリックブルー相に外部から電界を印加すると、液晶分子の局所的な配向や格子構造が変化するため、チューナブルなフォトニック結晶を実現できるのではないかと考えられている。しかし、コレステリックブルー相の格子構造の変化がその光学特性に与える影響の詳細な解析は行われていない。一方、コレステリックブルー相の光学特性解析としてFDTD法を用いた手法が提案されている。そこで本研究では、構造変化の影響を直接計算することができるFDTD法を用いて、(100)方向に電界を印加した場合の、変歪したコレステリックブルー相のフォトニックバンド構造及び透過光特性の入射偏光依存性の解析を行った。コレステリックブルー相の配向状態はLandau-de Genns理論に基づいて計算されたオーダーパラメータテンソルの分布を用いた。その結果、電界印加によりコレステリックブルー相の格子構造が変化するに連れて、格子の対称性が崩れるためフォトニックバンド構造のΓ点において縮退が解けていくことが明らかとなった。

また、電界印加方向と平行な方向の透過光解析では、コレステリックブルー相特有の円偏光に対する選択的な反射バンドが、その偏光選択性を維持したまま、電界印加による格子の伸長にしたがって長波長側へとシフトしていくことが確認できた。一方、電界印加方向へ垂直な方向の透過光解析では、反射バンドが電界印加による格子の縮小にしたがって短波長側へとシフトしたが、その偏光選択性は徐々に崩れていくことが明らかとなった。本年度では、コレステリックブルー相の光学特性や電界印加時の可変性について研究を行った。また、ネマチック液晶やコレステリックブルー相中にナノサイズの金属構造を添加した場合の光学特性について研究した。コレステリックブルー相はその構造からチューナブル3次元フォトニック結晶や3次元メタマテリアルのテンプレートとして注目されている。しかし電界印加時の電界印加時の光学特性の解析は行われておらず、偏光特性に与える影響も不明である。そこでFDTD法を用いてコレステリックブルー相の光学特性解析を行った。その結果、コレステリックブルー相に電界を印加することによって起こる反射バンド波長のシフトは、コレステリックブルー相の格子構造の伸縮に比例して変化することを確認した。また、透過スペクトルの偏光特性は液晶分子の再配向による局所的な誘電率テンソルの変化の影響であることを見出した。液晶中に金ナノ粒子などを添加するとナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴波長付近で屈折率が大きく変化することが理論的に報告されている。しかし、共鳴現象を用いるため共鳴波長近傍では強い光吸収を伴うため光学デバイスへの応用を考える場合に障害となる。そこで、液晶の屈折率や複屈折の拡大手法として、ナノロッドなどの構造的に異方性を持つ金属を液晶中に導入することを検討した。ネマチック液晶に金ナノロッドを導入することで、ナノロッドの局在表面プラズモン共鳴波長より長波長側において、液晶材料の実効的な屈折率と複屈折が増大した。これは金ナノロッドに誘起される分極の異方性によるものであること明らかにした。また、複屈折の増大量は導入する金属構造のアスペクト比や濃度、種類により変化することを示した。コレステリックブルー相中に金ナノロッドを添加した場合についても検討し、電界印加時のコレステリックブルー相の屈析律変調量が増加する可能性存示唆した。申請書記載の通り、垂直配向させた液晶を用いた表面プラズモン共鳴の制御に成功し、連続的な反射率制御手法を見出した。表面プラズモン共鳴のための金属周期構造解析は現在行っている。また、液晶を利用した表面プラズモン共鳴場の創成についても研究を行っているためおおむね順調である。申請書記載の通り、コレステリックブルー相の光学特性や電磁場の分布、フォトニックバンド構造について時間領域差分法を用いて解析した。また、電界印加時の光学特性の変化を明らかにし、ブラッグ反射やフォトニックバンド構造の偏光依存性について検討した。液晶を利用した表面プラズモン共鳴場の創成として、コレステリックブルー相に金属微粒子を混入させた際の光学特性、電磁場の分布について時間領域差分法を用いて解析する。
強磁性型記憶合金の急冷凝固結晶界面制御と超磁歪発現

本研究の目的は、複雑で、小型なロボットやマイクロマシーン等作製に不可欠な、多機能材料センサ/アクチュエータ素材の開発である。磁場誘起によりマルテンサイト双晶界面の再配列を起こさせる新機能型磁性形状記憶合金は、熱弾性に較べ応答が速く、遠隔操作により巨大な歪を発現できる。この目的を達成するため、単結晶・低温で巨大磁歪を発現するFe-Pd,Fe-Pt,ホイスラータイプのCo_2NiGaおよびFe-Ga合金に液体急冷凝固法を適用して結晶界面を制御することにより、生活環境温度(室温373K)で巨大磁歪を発現させた。1)Fe-29.6at%Pd,Fe-23at%Pt合金:単結晶やバルク材ではマルテンサイト相の出現が室温以下に限られるのに対して、急冷凝固リボン材は生活環境温度において、1800(Fe-29.6at%Pd),420(Fe-23at%Pt)ppmに達する超磁歪の発現に成功した。これは、急冷凝固法により作製されたリボン材は、膜厚方向に[100]に強く配勾した粒径約13μmの微細柱状組織を形成していることに起因する。特に、Fe-29.6at%Pdの微細結晶中には、柱状組織と平行に、3040nmのマルテンサイト双晶が箔のようになっているころが判明した。この微細なマルテンサイト相は応力誘起によるものであり、変態温度を高温まで上昇させる考える。2)Co_2NiGa合金:磁性形状記憶合金Ni_2MnGaは低温・単結晶で超磁歪を発現するが、脆性のため実用化が困難である。Ni_2MnGaと同じホイスラー構造を持つ強磁性体Co_2NiGaは、電子濃度を制御することによりMs温度を上昇させる可能性をもつ。我々は、この合金を急冷凝固法でリボン材化し、マルテンサイト相を350K400Kまで上昇させ、大きな形状回復効果と磁歪の発現を確かめた。3)Fe-17at%Ga合金:単結晶で300ppmの大磁歪をもつが、脆性のため加工が困難である。急冷凝固法で作製された多結晶薄帯は、延性を持ち、約200ppmの大磁歪を発現した。以上の結果から、急冷凝固Fe-29.6at%Pd、Co_2NiGaおよびFe-Gaリボン材は、磁歪材料Terfenol-D(Te_<0.27>Dy_<0.73>Fe_2)を凌ぐ、多結晶超磁歪材料であり、大きな磁気弾性エネルギーを発現することから、センサ/アクチュエータ素材として大いに期待される。本研究の目的は、磁性形状記憶合金によるセンサ・アクチュエーター材料の開発である。

この目的を達成するため、単結晶では超磁歪を発現するFe-Pd,Fe-PtおよびNi_2MnGaを研究分担者古屋の開発した電磁誘導ノズルレス急冷凝固法および単ロール急冷凝固法により、多結晶薄帯化することにより、超磁歪を発現させる。これらの合金の超磁歪発現の原理は、マルテンサイト双晶界面が磁場の印加に伴い移動することに起因すると考えられているが、その詳細は明らかではない。13年度は、Fe-29.6at%Pd, Fe-23at%Pt合金を急冷凝固法で薄帯化し、次の知見を得た。1.Fe-29.6at%Pd薄帯の磁歪は、印加磁場方向に著しく依存し、膜厚方向の磁歪は1Tの磁場で1200x10^<-6>の超磁歪となった。2.Fe-23at%Pt合金を急冷凝固法で薄帯化することにより、世界で初めて、多結晶薄帯において420x10^<-6>の巨大磁歪の発現に成功した。3.マルテンサイト相(M相)からオーステナイト相(A相)への相変態温度(AsAf)付近では双晶界面の移動が活発化するため磁歪量は増加すると考えられる。Fe-29.6at%Pd薄帯の磁歪の温度変化は、380400Kでピークを示し、相変態温度が存在することが分かった。しかし、X線解析および表面観察からM相の消滅は330K付近で起こることから、急冷凝固薄帯は異なる相変態温度を持つ2層の組織から形成されることが考えられた。4.Fe-29.6at%Pd薄帯に対するレザー顕微鏡および電顕による組織観察の結果、(100)に強く配勾した集合組織をもつ薄帯の表面は1050μmの粒子に覆われているが、内部には磁化容易方向に成長した微細な柱状組織が存在することが判明した。故に、この柱状に沿って磁場を印加した場合、超磁歪が発現することが判明した。本研究の目的は、急冷凝固法により形成されたマルテンサイト双晶の結晶界面を制御することにより磁場誘起による超磁歪の発現させることである。1.今年度は発現した超磁歪の異方性を探るため、既に急冷凝固法により薄帯化に成功しているFe-29.6at%Pd磁性形状記憶合金の結晶界面の組織観察を行った。その結果、急冷凝固時に回転するロールに接触するcontact surfaceと非接触のfreesurfaceで形成される組織が異なること。前者はロール痕が残り、微細なチル層より形成されているのに対して、後者は[100]に強く配勾した約23μm粒径の微結晶からなり、その微結晶は膜厚と平行に柱状組織状に成長している。その内部は、更に、約50nmのマルテンサイト双晶が層をなし、柱状組織と平行に走っていることが判明した。これらの微細構造が超磁歪に方向依存性をもたらす原因であると考える。2.Co_2NiGaおよびFe-Ga合金を急冷凝固法で薄帯化することにより大磁歪を発現することに成功した。前者はNi2MnGaと同じホイスラー構造を持つ強磁性体である。マルテンサイト双晶は350K400Kでオーステナイト相に変態するが、変態温度付近で大きな形状回復効果と磁歪を発現させた。一方、単結晶Fe-Ga合金は300ppmの大磁歪をもつことはClark等により報告されている。この合金を急冷凝固法の単一加工で多結晶薄帯化することにより200ppmの大磁歪を発現させた。今年度の目的では開発された超磁歪合金Fe-29.6at%Pd,Fe-1517at%GaおよびCo_2NiGa薄膜の微細構造、特に柱状組織の結晶配向と磁歪の発現との関係を明らかにする。これまでの成果を研究会、学会および学術論文として発表することである。1.Co_2NiGa系薄膜については、不明なマルテンサイト-オーステナイト相変態温度を明らかにした。急冷凝固マルテンサイト双晶は急冷時に入った応力誘起マルテンサイト相とも考えられる。
RIG-I、MDA-5からIRF-3に至るシグナル伝達の構造生物学

RIG-I likereceptor(RIG-I, MDA5, LGP2)は細胞内に侵入したウィルス由来の二重鎖RNA(dsRNA)や5'ppp-ssRNAを認識し、IFN産生を促す細胞質内レセプターである。それぞれ異なるタイプのウィルスを認識することが知られている。我々は、これらのタンパク質に比較的保存されたC末端ドメイン(CTD)を見出し、このドメインの構造をNMR法により決定した。ついで、dsRNA, 5'ppp-ssRNAを適定し、化学シフト変化より、RNA結合部位を同定するとともに、RNA認識の分子機構の解明を行った。RIG-I, MDA5, LGP2のCTDドメインはともによく似た立体構造を取っていた。分子中央部には塩基性の表面が存在し、良く保存された塩基性残基が存在していた。RIG-I, LGP2では、溝の一方の壁を形成するRNA結合ループが立ち上がり、比較的深い溝が形成されるのに対し、MDA5ではRNA結合ループはフラットな形状をとり浅い溝が認められるにすぎない。dsRNA, 5'ppp-ssRNAとRIG-I, MDA5, LGP2の結合をSPRにより測定したところ、RIG-I, LGP2はともに強くRNAを結合するのに対し、MDA5はほとんど結合しなかった。RNA結合ループがRNA結合に重要な役割を果たしていることがわかる。実際、RIG-I, LGP2に保存されたRNA結合ループ上のPheに変異を加えると、RNAの結合は認められなかった。今回の結果より、RLRによるウィルスの識別がCTDにより行われていることが明らかとなった。自然免疫は病原体が特有にもう分子パターンを認識し、獲得免疫に先駆けて誘導される免疫機構であり、そのシグナル伝達機構の解明は疾患の治療にも役立つと考えられる。本研究の目的はウイルス由来二重鎖RNAを認識し自然免疫を誘導する因子であるRIG-I、MDA-5についてNMR、X線結晶構造解析により立体構造を決定し、ウイルスRNAに対する特異的な認識機構を解明する事である。1.RIG-I、MDA5について、バキュロ発現系を用いて全長のタンパク質を発現した。RIG-Iについてぱ結晶化に十分なタンパク質を精製することが出来た。2.全長のRIG-Iの結晶化を自由界面拡散法を用いて行った。微小結晶を得たので、X線結晶構造解析に耐えうる結晶を得るため、結晶化条件の検討を行っている。3.全長のMDA5を用いて、プロテアーゼ限定分解を行い、ドメインの切り出しを行った。RIG-I同様、MDA5もC末端側に安定なドメイン構造を持つことを確認した。4.限定分解、バイオインフォーマティックス情報により、MDA5のC末端ドメインの構造ドメインを同定し、各ドメインを大腸菌を用いて発現し、NMRによる構造解析を行なった。5.構造解析の結果に基づいて、ドメインの二重鎖RNA認識機構を検討し、ウィルスセンサーとしてのRIG-I、MDA5の挙動を解析した結果、それぞれウィルス特有のRNA構造を認識することがわかった。6.構造解析の結果に基づき、MDA5の変異体を調製した。今後プルダウンアッセイ、超遠心分析、MSスペクトル、円偏光二色性分光計を用いてのin vitro機能解析を進める。
What is the molecular mechanism of stress fiber disassembly caused by cyclic stretch?

繰り返し伸展刺激というのは、細胞に対して律動的に伸展・弛緩するプロセスである。細胞に繰り返し伸展刺激を加えると、細胞骨格であるアクチンストレスファイバー(SFs)が脱重合する。この研究には、まず、伸展プロセスではなく、弛緩プロセスがSFsの脱重合に重要であることを証明した。また、従来の研究には、弛緩されたストレスファイバーの脱重合について、アクチン切断タンパク質のcofilinが関与していると考えた。しかし、そこで研究者は、cofilinではなく、ストレスファイバーの一つの構成部分である非筋型ミオシンIIがSFの方向依存脱重合のメカニズムであると考えて検証実験を行った。医工学物品を当初の予定よりも安価で購入することができたため次年度使用額が生じた。未使用額が少額であるため、次年度使用することとした。細胞培養実験に関する消耗品を購入する予定である。
ドメスティック・バイオレンスに対するシェルターとステップハウスの空間的研究

本研究は、今後のDV被害者のためのシェルターとステップハウスの空間計画を考えるための基礎資料としてわが国の実態と先進諸国として北欧、北米の状況を調査しまとめたものである。第1部では、わが国におけるDV防止法施行後のシェルターの変化と実態について調査しまとめた。具体的には、全国の婦人相談所と婦人保護施設、民間施設を対象にアンケート調査と事例研究し分析したものである。DV防止法施行後、婦人相談所の相談室では若干の改善はみられるが、居室などは依然として癒される空間になっていないことがわかった。売春防止法に基づき設置された婦人相談所及び婦人保護施設では現行法の下では空間的な充実をはかることは難しく、DV防止法にaシェルターの基準を定めることが望まれることがわかった。第2部では、北米としてはカナダ、アメリカの事例を、北欧としては、スウェーデンの事例を取り上げまとめた。その結果、(1)北米、スウェーデンともに法律上のシェルター設置基準はないが、日本の公的シェルターにみられるような特殊な女性のための更生施設というのではなく、傷ついた女性が安全に安心して普通の生活を送ることができるように、プライバシーに配慮しつつ、孤独感、劣等感のない空間構成になっていること。(2)支援体制が整備されていること。(3)民間シェルターへの経済的援助は、スウェーデンでは、公的に、北米では募金活動でまかなわれていることなどがわかった。以上の成果をまとめて、報告書は次のような構成となっている第一部第1章ドメスティック・バイオレンスとその対策第2章公的シェルターの実態第3章公的保護施設の実態第4章公的施設の事例研究第5章民間シェルターの実態第二部第6章スウェーデンのDVに対するシェルターの実態第7章アメリカにおける取り組み第8章カナダとアメリカのDV対策。本年度の研究として主要なことは、先進事例として、北米の現地調査とスウェーデンの調査を実施したことである。まず、北米については、当初の計画では、カナダでの調査のみであったが、その後の新たな情報によって,隣接しているアメリカのマサチュセツ州での事例が別の面で多くの先進性を現しているために同時に現地調査を8月に実施した。スウェーデンについては科学研究費の決定が来る前の4月に自費と一部府費で先行研究をはじめており、秋に補足調査を実施した。また、日本でのその後の関連分野での資料収集を目的として研究集会参加や国内での専門家との意見交換のために東京・名古屋・大阪に出かけた。以上の調査の結果、まだ、充分分析できてないが、1)北米、スウェーデンともに法律上のシェルター設置基準はない。しかし、日本の公的シェルターにみられるような特殊な女性のための更生施設というのではなく、傷ついた女性が安全に安心して普通の生活を送ることができるように、プライバシーに配慮しつつ、孤独感、劣等感のない空間構成になっていること。2)支援体制が整備されていること。3)民間シェルターへの経済的援助は、スウェーデンでは、公的に、北米では募金活動でまかなわれていること。4)DV被害を受けた母親の子どもへのケアについては、北米が積極的に進めており、スウェーデンはパイロット的に始めていることなどがわかってきた。今後、さらに資料を分析し、2003年5月と秋に開催される学会に報告したいと考えている。本年度の研究として主要なことは、わが国におけるDV防止法施行後のシェルターの変化と実態について調査を実施したことである。具体的には、全国都道府県の婦人相談所47ヵ所を対象に一時保護施設についてアンケート調査を行った。回収率は85.1%であった。また妊娠した若い女性のためのシェルターについて公立民営の婦人保護施設にアンケート調査を行った。回収率は84.0%であった。以上の調査の結果、以下のことがわかった。