hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原性放線菌ノカルジア抗生物質の不活化による耐性機構に関する研究

3.病原性放線菌のマクロライド系抗生物質の不活化機構を研究した。その結果、マクロライド系の抗生物質であるロキタマイシン、エリスロマイシンおよびミデカマイシンについては、病原性放線菌によるアグリコン部分の水酸基の燐酸化、グルコシル化、還元、さらに脱アシル化、トランスアシル化等を示唆するデータが得られた。それらの不活化物を抽出精製し、構造研究を進めた結果、マクロライドの2'-OHが燐酸化およびグルコシル化したもの、4"-0-アシル基が加水分解したもの、さらに18-formy1基が還元されたもの等、これまで観察された全ての不活化物の構造を決定することができた。前年度の研究において、ノカルジア以外の抗酸菌である非結核菌性抗酸菌が、これまでに明らかになっているリファンピシンとは異なる不活化活性を示したことから、今年度はリファンピシンに高度に耐性であるMycobacterium smegmatis 607株を用いて、実際にリファンピシンの不活化物を抽出し、その構造をmass,NMRスペクトラムによって検討した。その結果、その構造が23位がリボシル化した新しい不活化物であることを証明することができた。抗生物質の不活化にはこれまで、燐酸化、グルコシル化、アデニル化等が報告されているが、リボシル化による抗生物質の不活化の報告は本研究が初めてである。M.smegmatis以外でリボシル化酵素の存在が明らかになった非結核菌性抗酸菌はM.chelonae subsp. abscessus IFM 0359, M.flavescens ATCC 14474, M.vaccae ATCC 15483, M.parafortuitum ATCC 19686であり、その存在が確認出来なかった菌種はM.phlei ATCC 11758株のみであった。リボシル化に関与する遺伝子をクローニングして、その遺伝子を取り込んだ大腸菌でのリボシル化酵素の活性の発現に関する研究を進めた結果、リボシル化の発現にはNADHが必須であることが明らかになった。さらに無細胞系でのリボシル化を進めた結果、リボシル化の前駆体(中間体)と考えられる2つのリファンピシンの不活化物(R-1,R-2)を単離することが出来た。R-1およびR-2は分子量1,034および1,363でいずれも燐酸を含み、またR-1はアデニル基を含む不活化物であることが推測され、その構造は検討中であるが、これらの研究から、NADHを基質とした新しいリボシル化反応の詳細な機構を解明しつつある。
金属微結晶を内在するHgO単結晶薄膜の構造と物性

本研究期間において、金属ーMgO複合膜として、Au、Pd、Pb、Fe、CrおよびTiのほかGe、PbSなどを内在するMgOー金属複合膜についての研究を行った。多くの金属に対しては、大きさ数nmの微結晶としてMgO単結晶膜中にエピタキシャル成長をして一様に分散している。特にTiに対してはTiO微結晶として成長するほか、Geは非晶質の微粒子として成長することが見出された。これらの試料は高分解能電子顕微鏡法により原子レベルでの観察され、数原子層の微結晶の厚さの評価(Au)、微結晶周辺部のMgO格子との適合に由来する歪解析を行ったほか、OffーBragg条件の下での数個から成る原子クラスターおよび孤立単原子の観察が行われた。この複合膜の物性として、最近電気抵抗および磁気測定が行われた。前者については、AuーMgOおよびPdーMgOを試料として-150°Cから250°Cの温度範囲で測定が行われ、この範囲では試料は負の温度係数を示し、その振舞は活性化トンネリングモデルにより一応説明されることが明らかになった。後者についてはFeーMgOを試料とし、SQUIDを用いて1Kから300Kの温度範囲での磁化率の測定を行い、その振舞からスピングラスの状態にあることが明らかにされた。上に述べた金属ーMgO複合膜の研究と平行して、AlーMn系およびAlーFe系の準結晶蒸着薄膜の研究が高分解能電子顕微鏡法により行われた。その結果、準結晶の構造はペンローズタイリング頂点の位置にAlまたはFe原子が配位し、Al原子はその基本六面体の一定位置を占める構造が最も好ましいことが明らかにされた。MgO単結晶に内在する金属微結晶として今年度はAu,FeおよびTiを選んで実験を行った。このMgO-金属複合膜は、超高真空中において双方をNaCl劈開面上に同時蒸着により作成し、また500°Cおよび1000°Cの熱処理も真空中で行った。MgO-Au複合膜の場合、Auは大きさ約2nmの微結晶としてMgO単結晶膜内部にエピタキシャル成長をし、500°Cの熱処理により、外形に晶癖を持つ傾向が観察された。この膜中にはAu単原子または数個の原子より成る原子クラスターが存在し、その観察法について検討を加えた。この複合膜に対する電気抵抗の測定から、膜中に存在するAu微結晶の多少により、金属的な振舞いまたは半導体的な振舞いをすることを見出した。MgO-Fe複合膜の場合、Feは大きさ約1nmの微結晶としてMgO単結晶膜内部にエピタキシャル成長をし、500°Cの熱処理によりこのαFe微結晶は数nmの大きさに成長すること、および1000°Cの熱処理によりこれら微結晶は高温形であるγFeの構造をもつ微結晶に相変態することを見出した。このγFe微結晶は周囲のMgO格子と適合するために特徴的な歪を持っており、これら歪場の解析をモアレ図形結晶格子像電子回折図形およびμ-回折図形に見られるストリークを用いて行った。MgO-Ti複合膜の場合Tiは前の2つの場合と異ってMgO膜中にTi微結晶としては存在せず、大きさ1nm以下の秩序空孔を持つTiO構造の微結晶が成長することが明らかにされた。この複合膜を1000°Cにて熱処理をすることにより、大きさ数nmの複合酸化物(【Mg_2】Ti【O_4】)-スピネル構造-の微結晶の成長を観察した。

MgO単結晶薄膜に内在する金属微結晶として,昨年度はAu,FeおよびTiについての実験を行い,すべての金属は大きさ数mmの微結晶としてエピタオシヤル成長をしているが,特にTiの場合にはTiO微結晶として成長することが明らかにされて来た.本年度は,上記金属のほか, PbおよびCrについて実験を行ったほか,PbSおよびGeについても同様の実験を行い,さらにFeについて詳細な実験を行った.MgOーPbの場合,Pb微結晶はMgO膜中にエピタキシャル成長をする.現在,この試料を用いてoffーBraggの條件の下でPb原子タラスターの観察を試みている.MgOーCrの場合,Crは大きさ1mm見当のαーCr微結晶として成長し,サイズ効果として知られているAー15型構造を持つ8ーCr結晶は観察されていない.このCr微結晶はMgO格子との適合のため35%の歪を持っている.この試料を1000°C数分間熱処理とすることによりスピネル(Mg_2CrO_4)微結晶の成長が観察される.この試料のasーgrown膜は常磁性を示す. MgOーFeの場合,1000°Cの熱処理により高温型のγーFeの成長が観察され,この微結晶の周辺部はMgO格子との適合のため特徴的な歪を持つことがさらに詳細に明らかにされた.MgOーPbSの場合,PbS結晶はMgO膜中に殆んど成長しないで,エピタオシャル関係を持つ膜が共在している.MgOーGeの場合には, GeはMgO膜中に非晶質として成長し,熱処理により結晶化は認められるが特定の方位関係は持たない.また1000°Cの熱処所によりスピネル(Mg_2,GeC_4)微結晶の成長が観察される.昭和63年度においては、まず高分解能電子顕微鏡を用いてAuーMgO、PbーMgO、PdーMgOの複合膜中に含まれる、直径1nm以下の原子クラスターの同定を行なった。この方法は通常の晶帯軸入射の条件では、MgO単結晶膜の強い格子縞によって同定しにくい微小原子クラスターを、電子線を傾けて入射させ高分解能像を撮影することにより、MgOの格子縞を消し、原子クラスターの像を浮き立たせるものである。この方法を用いて、AuーMgO、PbーMgO複合膜中の原子クラスターの同定に成功した他、PbーMgO複合膜においてはPb微結晶とMgOマトリックスの界面に酸化物PbOが存在していることを確認した。この傾斜照明観察法はこれまでの晶帯軸入射観察法にない特長を有しており、薄膜、表面の新しい観察法として今後普及する可能性をもっている。次に本年度はAuーMgO、PdーMgO複合膜の電気抵抗測定とFeーMgO複合膜の磁性測定を行なった。この測定は本研究課題の目的である複合膜の原子レベルの構造と物性との関連を明らかにする上に必要なものである。前者についてはAuーMgO、PdーMgO複合膜を試料として-150°Cから250°Cの温度範囲で測定が行なわれ、この範囲で試料は負の温度係数を示し、その振舞は活性化トンネリングモデルにより一応説明されることが明らかになった。後者についてはFeーMgO複合膜を試料として、SQUIDを用いて4K300Kの温度範囲での磁化率の測定を行ない、その振舞から、従来真空蒸着法で作製される薄膜では報告されていないスピングラスの状態が存在していることを確認した。
パルテノン神殿の造営目的に関する美術史的研究

二箇年にわたる観察の結果、本研究の最終目的であるパルテノン神殿の造営目的について、以下のような想定が可能となった。(1)パルテノン神殿の造営を統括したペイディアスは、着工から四年後に同神殿の本尊アテナ・パルテノスの造像に着手するに際して、同時に着工したフリーズにパンアテナイア大祭を表わし、かつ本尊に彼女自身がその祭列に何らかの形で参加するという図像をとらせることによって、旧来のアテネ・ポリアス信仰を否定することなく新たなアテナ・パルテノスの神格を確立するという構想を立て、(2)その具体的手法として本尊のパルテノスが右手にするニケ像に、酒瓶を手に他の神ないし人間の持つ酒皿に神酒を注いでその献酒の手助けをするという、当時の陶器画に瀕出するニケの図像を適用し、(3)一方、東フリーズの北回りの行列、つまり旧制度のアテナイを象徴する隊列に、このニケから神酒を受けるべく酒皿を持って立つ姿の乙女を表すことによってニケとこの乙女の結びつき、ひいては新・旧両アテナ女神の結びつきを示すこととし、(4)さらに本尊とフリーズのこうした結びつきを一段と明確に示すべく、本尊に最も近く位置する神殿内陣の外壁を当初予定していたメトープに代えて新たにフリーズ浮彫で飾ることとし、本来、他の神殿と同じく同個所を飾るべくすでに完成していたメトープ浮彫板24面を急遽神殿南外周に設置し直したのではないか。(5)以上の想定は、かつパルテノン建築碑文の示す本尊およびフリーズの着工年B.C.444/3年が、あたかもペリクレスが保守派の宿敵ツキディデスを追放した年にあたる、という歴史事実ともよく符号すると思わる。本年度の研究実施計画1、2、3、につき、以下のような知見が得られた。1.パルテノン神殿の南メトープ・ケンタウロマキー図浮彫板24面を、構図・様式・図像の三点から分析した。その結果、これを現況のように112、2132(数字は浮彫板番号、1320の8面は別テーマ)という配列で一列に並べるよりは、これを各々折半してその前半と後半を交互に入れ替えた新たな配列、すなはち16、2732および712、2126の順に2列に並べた方が、統一的な全体構成および共同作業の手順という観点からみて、明らかに理に適っていることが確認された。従ってこれら24面の浮彫板は現況のように配置される直前までは、同神殿のいずれか別の、相呼応する2つの場所に分けて配置するべく作業が進められていた可能性が極めて強い。その場所として挙げられるのが同神殿内陣正・裏面の列柱上である。周知のように現在、同箇所にはフリーズ浮彫板が置かれているが、それを支える水平部材には、本来メトープ装飾用のレグラが施されている。恐らくこの部分まで工事が進んだ段階で同箇所はフリーズで飾ることは計画変更され、個々のメトープ板としてすでに完成していたケンタウロマキー図24面は、新たに刻んだ別のテーマの8面を加えて、南列柱上にいわば“流用して"現況の位置に配置されたと考えられる。2.ニケ像のタイポロジーとして、酒瓶を手に人間とともに祭犧に参加する姿が前5世紀後半に瀕出することが確認された。但し葉冠を手に祝福するタイプも頻度高く並存すること等、なお詳しい分析が必要である。3.フリーズ浮彫に関しては、バーゼルのパルテノン研究所に赴き、本研究の最終目的である東フリーズとニケ像との図像上の結びつき、ひいては本神殿の真の建造目的について、調査と意見交換をおこなった。本年度の研究実施計画a、b、につき、以下のような知見が得られた。

a)パルテノン・フリーズ上の騎馬隊、馬車隊、男性徒歩隊、女性徒歩隊、そして犠牲動物行列のそれぞれにつき図像および様式分析を行なった結果、南西の角を出発点としたいわゆる北回りの行列(西面を経て北面全体と東面の北半分)では4という基数が用いられていることが明かとなった。すなわち騎馬隊は騎馬者の衣装ないし装身具によって4グループに分れ、馬車隊は馬車の数が4の倍数の8台であり、さらに男性徒歩隊では、例えば水瓶を担ぐ青年の数、そして犠牲動物行列では牛と羊が四頭づつとなっており、東面に回って徒歩の女性群は、オイノコエを持つものが4人、(ただしフィアーレを持つのは別の理由から例外的に3人)、そして最後にいわゆる名祖の英雄が4人登場する。全く同じことが南回りの行列についても観察され、ここでは明らかに10が基数になっている。この結果、パルテノン・フリーズは決してパン・アテナイアの祝祭行列を単に実景描写したのではなく、北回りの行列は4フラトリア制度下のアテナイを、南回りの行列はクレイステネスの政治改革後の10フュレ制を示したものであり、従ってアテナイの新旧の政治体制の統合の理念の提示が、パルテノン造営の目的の一つであったと考えられる。b)ニケ像のタイポロジーとして、酒瓶を手に人間とともに祭犠に参加する姿が前5世紀後半に瀕出することが確認された。但し葉冠を手に祝福するタイプも頻度高く並存すること等、なお詳しい分析が必要である。なおパルテノン東破風の彫刻を手本とした可能性の極めて高いバクシ出土の陶器画には前者の図像が、パルテノンの総監督を勤めたペイディアスのオリンピアの工房跡から出土した陶器断片には後者のそれが適用されている。両タイプが極めて早い時期に互換された可能性も今後検討する必要がある。
出産後1ケ月間における母親の育児への適応パターンと育児不安との関連

本研究の目的は、出産後の母親が育児に適応する過程において育児不安がどのように形成されるかを明らかにし、産褥期の育児援助法を確立することである。平成13年度の計画では、画接調査の実施により、育児の適応過程を記述的に分析することであった。その結果、育児への適応パターンとして、特徴的な4つのパターン抽出した:1)パターンAは退院後から3週間の間に、「構える」「しきり直す」「力が抜ける」「手抜きがわかる」という段階を踏む特徴があった;2)パターンBは育児体験により、比較的早い段階から子どもの行動の意味の判別は可能で、自分流を確立していた;3)パターンCは育児体験から子どもの行動に的確な判断を行うことができた。パターンBとの違いとして、関心が子どもより自己へと向いていたため、ストレスがあり、その回避手段として育児を実母に依存をしていた:4)パターンDは育児体験により、自分もできると思っていたが、子どもの行動が大人しく、自分の子は大人しいのが個性であり、それで良いのだと自分流で納得した。以上の結果から、家庭におげる育児への適応が円滑に進む方法として1)育児児体験により、母親は子どもの行動の判別が可能であった。したがって、出産育児を人生設計の中に考えている女性やカップルに対し、育児体験を具体的・継続的に経験できるような機会を作る。2)育児の適応段階によっては混乱状態に陥ることがある。したがって、褥婦やカップルに対し、心理的な育児負担を避けるため、育児への適応パターンについて具体的な情報提供をする必要がある。また、子どもの行動に関する知識や情報を具体的に提供する必要がある。3)今回の研究では、育児の援助者として、多くの場合実母が上げられたが、援助者が干渉し過ぎることが母親を不安と混乱に追い込むことも考えられる。故に、母親にとって適切な援助者となるため、教育的支援や情報提供を行う必要がある。本研究の目的は,出産後の母親が育児に適応する過程において育児不安がどのように形成されるかを明らかにし、特に産褥期の育児の援助法を確立することである。平成12年度の計画では、育児不安に関する文献検討および資料の収集、公的大学病院で出産した母親を対象に面接調査を予定していた。その結果は以下の通りである。1)文献検討;1995年から2000年の医学中央雑誌オンライン検索を行い、42件の文献および資料を分析対象とした。育児不安やその関連因子、母親の育児に関する心理について調査・研究はされているものの、そのほとんどが量的な研究であり、育児不安の内容や母親の育児過程を質的に言及したものは1件だけであった。施設から家庭へ戻る際、急増する育児不安への具体的な援助法を確立するためには育児不安の内容や母親の育児不安への対処行動がどのように形成されていくのかを記述的に分析し、明らかにしていく必要が確認できた。2)面接調査;入院中および退院後の母親を対象に妊娠中の育児の準備や育児体験、子どもの理解やコミュニケーションの取り方を内容とする半構成型の面接を開始し、データを分析している途中である。平成13年度は、引き続き退院後の母親を対象に不安や心配事が生まれる状況とその対処方法を中心とする面接データを取り、整理・分析を行いながら平成12年度のデータと合わせて、育児不安に関する内容を具体的に明らかにし、母親の育児の適応過程をパターン化し、特に産褥期の育児援助法を確立する予定である。
宿主細胞内カルシウムシグナルを標的としたウイルス感染抑制法開発にむけた基盤的研究

我々はインフルエンザウイルスの細胞内侵入に細胞内カルシウム濃度の上昇が重要であることを報告しているが、その機構は未知であった。そこで本研究ではウイルス感染時の細胞内カルシウムダイナミクスを詳細に解析し、その解明を目指した。高速イメージングを用いた観察の結果、ウイルス吸着部位の付近でカルシウム上昇が生じることが明らかとなった。さらに、インフルエンザウイルスタンパク質と結合する細胞膜局在タンパク質のなかで、細胞内カルシウム濃度の制御に関与する膜タンパク質を同定した。この膜タンパク質はウイルス感染にも関与したことから、インフルエンザウイルス感染に鍵となる受容体タンパク質であると考えられる。これまでにインフルエンザウイルスが自身のHAタンパク質を介して宿主細胞内のカルシウムシグナルを活性化し、宿主細胞のエンドサイトーシスを促すことで効率的に細胞に侵入する機構を見出している。本研究では、高速イメージング系を立ちあげ、インフルエンザウイルスが細胞に侵入する際の細胞応答を詳細に解析するとともに、インフルエンザウイルスが細胞内にカルシウムを流入させる分子メカニズムを探索した。H26年度は、ウイルス粒子を赤色蛍光色素でラベルし、FRET(Forster resonance energy transfer)を利用したカルシウムセンサーであるCameleonを発現した培養細胞に感染させ、ウイルス粒子の挙動とカルシウム濃度変化を同時にイメージングした。その結果、ウイルス粒子が細胞に吸着したスポット付近で局所的かつ微弱な細胞内カルシウム濃度上昇が観測され、続いて細胞全体でのカルシウム濃度上昇が観測された。さらに、これらのカルシウム濃度上昇はシアリダーゼ処理により抑制されたことから、細胞膜表面のシアル化されたタンパク質がウイルス感染依存的に細胞外から細胞内へカルシウムを流入させる候補分子であると考えられた。これら候補分子の阻害剤およびsiRNA等を用いて、ウイルス感染実験を行ったところ、インフルエンザウイルス感染依存的なカルシウム濃度上昇とウイルス感染が抑制された。以上から、本研究で同定した候補分子がインフルエンザウイルスによる細胞へのカルシウム流入と感染に関わることが示唆された。ウイルス感染症は科学技術が進歩した現代においても人類の脅威であり、特にインフルエンザウイルスは現行の対抗策では限界を迎えることが危惧されている。インフルエンザウイルスは宿主細胞の核内におけるRNA複製の際に高頻度で変異を獲得するため、抗ウイルス薬に耐性を有するウイルスの出現が問題となっている。そこで、我々はインフルエンザウイルスの細胞侵入経路を標的とした創薬を目指し、研究を行っている。これまでに、我々はインフルエンザウイルスが細胞内のカルシウム濃度上昇を介して、細胞内シグナル伝達ネットワークを活性化し、エンドサイトーシスを亢進すること、および亢進したエンドサイトーシスに乗じてウイルスが細胞内に取り込まれることを報告している。しかし、インフルエンザウイルスが細胞内カルシウム濃度を上昇させるメカニズムは未知であった。そこで本研究ではウイルス感染時の細胞内カルシウムダイナミクスを詳細に解析することで、その解明を目指した。高速イメージングを用いた観察の結果、ウイルスが吸着した部位の付近で局所的に一過的なカルシウム上昇が生じることが明らかとなった。また、インフルエンザウイルスが細胞に吸着することが細胞内カルシウム濃度の上昇に重要であることが明らかとなった。以上から、インフルエンザウイルスタンパク質と結合する細胞膜局在タンパク質を探索したところ、細胞内カルシウム濃度の制御に関与する膜タンパク質が同定された。さらに、この膜タンパク質を発現抑制するとインフルエンザウイルス感染が著しく阻害された。したがって、この膜タンパク質がインフルエンザウイルス感染に鍵となるの受容体タンパク質であると考えられる。現在は、この膜タンパク質とインフルエンザウイルスタンパク質との詳細な結合様式を解析中である。当初の目標は、ウイルス感染による宿主細胞応答の高速イメージングであった。現在までに、ウイルス粒子が吸着したスポット付近での微弱なカルシウム上昇と、その後の細胞全体でのカルシウム上昇という現象をとらえることができており、H26年度に行うべき課題はクリアしている。したがって、順調に研究が進展しているとの評価を下した。さらに、H27年度の計画であったインフルエンザウイルスによる細胞内へのカルシウム流入を促す分子の同定に関しては、すでに現在までにその候補分子が同定できている。以上のことを総合的に判断して、当初の計画以上に進展しているという自己評価を下した。細胞生物学現在までに、インフルエンザウイルスによる細胞内へのカルシウム流入を促す分子の同定が済んでいるので、今後はこの分子のキャラクタリゼーションを行う。実際にインフルエンザウイルスHAタンパク質と相互作用するかどうか検討する。また、相互作用する場合は、立体構造解析や、その相互作用を阻害する薬剤のスクリーニングを行う。また、この分子にはその活性を抑制する阻害薬が存在しており、in vivoにおける効果を評価するために動物への投与実験も計画している。当初計画していた実験が、予想よりも条件検討の回数が少なく済んだため、未使用分が99,046円発生した。前述の通り、予想よりも実験が進んだため当初の計画を修正し、追加の実験を計画している。前年度より繰り越した99,046円は、その実験を行う上で必要な試薬等の購入にあてる。
非完全ランダムプライマーによる網羅的ウイルス検出法の開発

我々は次世代シークエンサーによるメタゲノム解析を応用した感染症診断システムを開発している。この方法では、病原体ごとに異なる処理なしに、検体中の核酸をランダムプライマーによる増幅後、網羅的に配列解読し、病原体由来遺伝子を検出する。これまでの取り組みから、検体中に多く含まれるヒトゲノムによる病原体検出感度の低下が問題となっている。そこでヒトゲノムの相対量を減少させる非完全プライマーセットのデザインによる改善を行った。本手法により、インフルエンザウイルス陽性検体において、ヒトゲノム量を減少させ、ウイルス検出量を増やすことが出来たが、環境由来の細菌が多く検出されるなど、解決すべき課題は残された。我々は近年急速に発展している次世代シーケンサーによるメタゲノム解析を応用した感染症診断システム“メタゲノミック診断法"を開発している。この方法では、特異的プライマーや病原体毎に異なる複雑な処理なしに、検体中の核酸を完全ランダムプライマーによる増幅後、網羅的に配列解読し病原体由来遺伝子を検出する。これまでの取り組みから、メタゲノミック診断法の実用化にとって解決すべき課題を見出した。臨床検体中には当然ヒトゲノムが存在し、またトータルRNAからの逆転写産物もrRNAが大量に存在する。これらの遺伝情報が、得られる全体の情報量の多くを占め、検出感度が下がることが1つの問題である。そこで本研究では最近マラリア原虫の発現解析の改善に使われたNot So Randomプライマー(“非"完全ランダムプライマーと意訳する)を、全ウイルス配列をターゲットにして作成する。全ウイルス配列から高頻度に存在するヘキサマーセットを抽出する。また同様の方法でヒトゲノム配列中に頻出するヘキサマーやrRNA配列中に存在するヘキサマーセットを抽出する。これらのヘキサマーセットからウイルスに高頻度かつヒトゲノムやrRNA配列中では低頻度のプライマーセットを設計する。このプライマーセットを用いた各種臨床検体のメタゲノム解析を行い、ヒトゲノムやrRNA配列の混入をモニタリングする。このスクリーニングを繰り返し、臨床検体のメタゲノム解析に適した非完全ランダムプライマーセットを探索している。これまでの取組みからメタゲノミック診断法の実用化にとって解決すべき課題は、臨床検体中に多く含まれるヒトゲノムの存在により検出感度が下がる問題である。そこでホストゲノムのメタゲノムデータ中の相対量を減少させるような非完全ランダムプライマーセットのデザインやDNA分解酵素を用いたメタゲノム解析のプロトコル改善を行った。非完全ランダムプライマーセットの検討を行ったが、ホストゲノムの期待通りの低減化効率は得られていない。現在、さらにプライマーセットの検討を進めている。また次世代シークエンス自体のスループットの向上に合わせた解析システムの改良とメタゲノム解析プロトコルの改善を行った。この改良したメタゲノム解析法により、大阪大学医学系研究科と共同で、アレルギー性気管支炎例からアスペルギルス・フミガタスとツキヒロタケの共感染や重症肺炎例からメタニューモウイルスの共感染、また感染性心内膜炎例の3例からEnterococcus faecalis、Streptococcus mutans、Streptococcus sanguinisを同定した。病態検査学全ウイルス配列を対象とした高頻出のランダムヘキサマーセットはデザインを行い、実際合成し臨床検体を用いた試行を行ったが、ヒトゲノムの減少は有意な差が見られなかった。よってデザイン事態は順調に進行しているが、臨床検体を用いた評価においては未だ検討の余地がある。これまでに全ウイルスを対象とした高頻度ヘキサマーリストから理想的なヒトゲノムデータをもちいてヒトゲノム中の高頻度配列のサブトラクションを行ってきたが、実際の臨床メタゲノムデータを用いたサブトラクションの開発に取り組む予定である。また臨床検体の種類も変更し、非完全ランダムプライマーの検討を進める。
地域住民が自作できる防災用背負式搬送具の研究

本研究の目的は,高齢社会を迎えた地域住民が災害時に自力で移動困難者の搬送ができる仕組みを地域住民自らの手でつくることである.この研究は,単なる製品開発ではく,自作可能なものづくりを通して災害に強い地域づくりを行うものである.研究の第一段階として,高性能で安全性の高い搬送用背負梯子の研究開発を実施した.災害時に人間を搬送する道具として,とくに車輪が使えない場合,担架で運ぶか,背負って運ぶか,となる.本研究では,一人の人間がひとりの人間を搬送する背負運搬による搬送方法を対象とした.災害用に大人搬送用のおんぶ紐型背負運搬具が考案されている.しかしこれは装着が困難であること,装着後の立ち上がりが困難であること,移動中に休息がとりにくいことなど,問題が多い.この問題を解決するために背負梯子を活用する研究を行ってきた.この搬送用背負梯子は長い脚部をもつ.これは使用する地形,使用者の身体寸法に応じて長さを変えなければならない.また着脱式になることが望ましい.それらの機能を満たすように制作すると現段階では重量が大きく,運搬することの作業負担が非常に大きいため,使用者が限られる.そのため初年度は,軽量化を第一目的とした研究を行った.当初使用する素材は調達と加工の用意さから鉄としていた.素材は変更せず,部品の形状と寸法を見直したところ,当初10.78kgであったものが9.96kgに軽量化された.続いて素材を見直した.本研究では地域住民が自作できることが条件となるので,高度な技術を持っていない人でも加工や組立ができること,誰でも材料が調達しやすいことが条件となる.この条件を満たす素材を新たに選定し,それを利用した各部の部品の形状と寸法を見直した.その結果,6.3kgにまで軽量化できた.背負式搬送具の軽量化のための素材として,マグネシウムを利用する計画であった.しかしパイプは調達できるものの,ジョイントパーツが市販されていない.鉄製ジョイントパーツとマグネシウムパイプの組み合わせも検討したが,アルミ製ジョイントパーツとアルミ製パイプの組み合わせでも十分に軽量化できるため,後者を選択した.本研究では地域住民が自作する仕組みをつくるため,材料が調達しやすいことが条件であるからである.研究計画上購入が予定されていた素材を変更し,目的である軽量化を進めている.いっぽう,背負式搬送具脚部の長さ可変の仕組み,着脱の仕組みの設計が遅れている.アルミ製ジョイントパーツ,およびパイプの組み合わせのなかで,解決策を検討中である.現段階での搬送用背負梯子の強度計算を行う予定である.それに基づき設計の見直しを行う.また背負梯子の脚部に,長さ可変の仕組みと着脱の仕組みを加える.それらの細部の設計が確定後,自作のためのマニュアル作成に移行する.地域ごと,利用者ごとに設計仕様を変更できる仕組みを盛り込む.本研究の目的は,高齢社会を迎えた地域住民が災害時に自力で移動困難者の搬送ができる仕組みを地域住民自らの手でつくることである.この研究は,単なる製品開発ではく,自作可能なものづくりを通して災害に強い地域づくりを行うものである.研究の第一段階として,高性能で安全性の高い搬送用背負梯子の研究開発を実施した.災害時に人間を搬送する道具として,とくに車輪が使えない場合,担架で運ぶか,背負って運ぶか,となる.本研究では,一人の人間がひとりの人間を搬送する背負運搬による搬送方法を対象とした.災害用に大人搬送用のおんぶ紐型背負運搬具が考案されている.しかしこれは装着が困難であること,装着後の立ち上がりが困難であること,移動中に休息がとりにくいことなど,問題が多い.この問題を解決するために背負梯子を活用する研究を行ってきた.この搬送用背負梯子は長い脚部をもつ.これは使用する地形,使用者の身体寸法に応じて長さを変えなければならない.また着脱式になることが望ましい.それらの機能を満たすように制作すると現段階では重量が大きく,運搬することの作業負担が非常に大きいため,使用者が限られる.そのため初年度は,軽量化を第一目的とした研究を行った.当初使用する素材は調達と加工の用意さから鉄としていた.素材は変更せず,部品の形状と寸法を見直したところ,当初10.78kgであったものが9.96kgに軽量化された.続いて素材を見直した.本研究では地域住民が自作できることが条件となるので,高度な技術を持っていない人でも加工や組立ができること,誰でも材料が調達しやすいことが条件となる.この条件を満たす素材を新たに選定し,それを利用した各部の部品の形状と寸法を見直した.その結果,6.3kgにまで軽量化できた.背負式搬送具の軽量化のための素材として,マグネシウムを利用する計画であった.しかしパイプは調達できるものの,ジョイントパーツが市販されていない.鉄製ジョイントパーツとマグネシウムパイプの組み合わせも検討したが,アルミ製ジョイントパーツとアルミ製パイプの組み合わせでも十分に軽量化できるため,後者を選択した.本研究では地域住民が自作する仕組みをつくるため,材料が調達しやすいことが条件であるからである.研究計画上購入が予定されていた素材を変更し,目的である軽量化を進めている.いっぽう,背負式搬送具脚部の長さ可変の仕組み,着脱の仕組みの設計が遅れている.アルミ製ジョイントパーツ,およびパイプの組み合わせのなかで,解決策を検討中である.現段階での搬送用背負梯子の強度計算を行う予定である.

それに基づき設計の見直しを行う.また背負梯子の脚部に,長さ可変の仕組みと着脱の仕組みを加える.それらの細部の設計が確定後,自作のためのマニュアル作成に移行する.地域ごと,利用者ごとに設計仕様を変更できる仕組みを盛り込む.当初計画にしたがい1年目に搬送用背負梯子の軽量化に取り組んできたが,背負梯子脚部の設計が完了していない.この脚部は使用する地域の地形,利用者の体格に合わせて変更可能であるとともに着脱式とする必要がある.この部分を次年度に研究実施する.次年度に当初予定していた搬送用背負梯子の自作マニュアル作成は予定通り行う計画である.
ミクロ・ストーリア手法による消費と資産形成の研究-日本とポーランドとの比較

平成12年度においては、平成11年度の調査結果からポーランドでは市場経済化がほぼ完成していることが判明したことをうけ,市場経済化がまだ不十分な段階でのポーランド人の消費・資産形成を調査することを主眼とした。それゆえ,調査地域をポーランド国境から8キロほどベラルーシに入ったポーランド人居住地域でも調査を行うことにした。ポーランドでももちろん調査を行ったが,大企業サラリーマン4戸に限定し,一方ベラルーシ地域では10戸の調査を行った。基幹的消費の意思決定については,両者とも大きな差異はなく,家族構成や親からの財産贈与および子供の数と本人のライフ・ステージに大きく作用され,所得や景気動向にあまり左右されない,極めて保守的な行動が観察された。しかし追加的でかつ新規の消費対象については,所得の増加と社会心理的風潮にポーランド国内のポーランド人が強く影響を受けていることも判明した。貯蓄については,住宅建設・家具購入など現物貯蓄が主体であることが,両国ともに明確となった。預貯金貯蓄は現物貯蓄のための経過的形態にすぎないことも判明した。老後の備えという考えはポーランド・ベラルーシ両国ともにまことに希薄であった。上記項目の実施のため研究代表者はポーランドとべラルーシを訪問した。日本においては,少数の家庭訪問調査を補充的に行ったが、主に平成11年度と12年度から得られた結果をどのように発展させるべきかについて、各方面の専門家と意見交換を行った。数十の家族調査を定量的に意味づけるために、数百のサンプルを調査するマイクロサーベイ・パネルサーベイに発展させるべきであるとの結論が得られた。ロシア・東欧学会などでの学会発表によりこの手法に大きな関心が寄せられた。また家計調査の際に家計図を作成することは非常に有効な補助手段であることが判明した。本年度は、日本で2回、ポーランドで1回の現地調査を行った。また日本の総務庁の家計調査報告のオリジナル・データの入手可能性の可否の確認のため、東京に2回の出張を行った。まず日本の地方勤労者世帯の消費・貯蓄の意志決定パターンの確認のため、富山県と広島県で3軒の家庭訪問を行い、長時間の聞き取り調査を行った。これは結婚以来のライフ・ヒストリーに沿って、日本経済の諸局面に応じた家庭の経済行動を確認するものであった。同様に山形県米沢市においても、農家・商店・準公務員・旅館業など幅広い階層を対象に8軒の調査を行った。調査時間はいずれも3ないし4時間にわたり、1日に1軒が限界であった。サンプル数は少数であるが、濃密な情報が得られた。ポーランドでは、平成12年度に実施予定の現地調査のための予備調査ならびに調査打ち合わせを行った。また相当数の統計情報を収集した。特に述べておきたいことは、家計の内情に踏み込む調査のため、日本でもポーランドでも外国人による調査という形式をとることが、極めて効果的であったということである。ポーランドでは研究代表者が日本人であるので、都合がよいが、米沢市では、東京在住のポーランド人社会学者に調査協力と同行を依頼し、そのポーランド人による調査であるような雰囲気のもとで調査を行ったが、非常に有効であった。調査結果の分析は、平成12年度の調査結果と併せて、平成12年度に分析を行う予定である。暫定的結論としては、通常の所得・資産要因よりも、家庭的環境の方が消費と貯蓄に大きな影響を及ぼしているということである。また地方都市の場合、バブルとその崩壊は顕著な影響を及ぼしていないことも分かった。研究成果で平成11年度中に発表されたものはない。
歯胚再生における甲状腺ホルモン作用機構の解析

甲状腺ホルモンは脊椎動物に共通して存在し骨形成と骨吸収を促進し骨代謝回転を高める作用を有することが知られている。本研究では再生能をもつ日本産アカハライモリの下顎骨歯槽部を損傷させ再生状況を詳しく検討した。甲状腺ホルモンレセプターの発現が増加していたことから顎骨再生において甲状腺ホルモンの関与が示唆された。甲状腺ホルモン(TH)は核に存在する甲状腺ホルモンレセプター(THR)を介してシグナル伝達を行い様々な物質の発現に関与している。近年THの関与する系が両生類の腸粘膜上皮細胞の増殖を促すことが報告されていることから顎骨についても甲状腺ホルモン/レセプター(TH/THR)系による関与の可能性を考えた。前年度はTHRのクローニングから得られたmRNAの配列からプローブを設計しin-situハイブリダイゼーション法にて有尾両生類アカハライモリ(Cynops pyrrhogaster)の顎骨の染色条件を確立した。本年度は、甲状腺ホルモン阻害剤プロピルチオウラシル(PTU)投与下での下顎骨切断後の歯槽骨の再生状況を観察し、PTU投与の顎骨への影響をin-situハイブリダイゼーション法、免疫染色法を用いて検討した。日本産アカハライモリをPTU投与下で1カ月飼育したものをPTU処理イモリとした。通常どおり飼育したものはコントロールとした。下顎骨右側歯槽骨を切断し、切断前と同条件で50日間飼育した後、下顎骨を採取し固定・脱灰後にパラフィン切片を作製し組織学的に顎骨再生の過程を観察した。下顎骨の切断部位は切断部では外側皮質骨から内部にかけ下顎骨が再生していた。PTU処理イモリでは再生過程が阻害されており軟骨の形成がみられた。今回のPTU処理イモリは再生能が一部阻害されており再生阻害モデルとして有用である可能性が示された。本年度の研究で、TH/THR系が歯胚誘導のみならず顎骨の再生や軟骨形成にも関与している可能性が示された。歯胚の再生についてはマウス胎児より人工歯胚を培養し成体に移植し萌出に成功している。しかし有尾両生類アカハライモリ(Cynops pyrrhogaster)では顎骨切除後には歯胚原器の有無に関わらず歯胚も含めて顎骨が再生し歯牙の萌出が見られることが報告されている。アカハリモリ顎骨の中には継続歯胚が連続的に発生しているため、歯胚原器を誘導する要素が顎骨に存在すると予測される。歯の発生には歯堤から遊離した上皮系細胞・間葉系細胞間で相互作用し歯冠および歯根の形態を決定して歯胚が形成される。これまでBone morphogenetic proteins (BMPs)やsonic hedgehog (Shh)がエナメル上皮の形成に関与しているという報告がなされているがBMP4のシグナルは甲状腺ホルモンがshhを介して伝達され、両生類の腸粘膜上皮細胞の増殖を促すことが報告されていることから甲状腺ホルモン/レセプター(TH/THR)系による、より上流からの歯胚形成への関与の可能性が高いと考えた。このため本年度はTHRのクローニングから得られたmRNAの配列からプローブを設計しin-situハイブリダイゼーション法にて歯胚形成における上皮陥凹からエナメル質形成までの全ての過程で甲状腺ホルモンレセプターのmRNAレベルでの発現を確認した。また同時に抗THR抗体を用いて同様の部位で免疫組織染色を行い発現の時期と局在性を検討した。その結果THRは象牙前質形成と石灰化開始期において象牙芽細胞の歯冠側で強い発現が見られることが確認された。今回の結果から発現動態を観察することで歯胚再生に関与する細胞群のネットワークを構築し歯胚原器の誘導と再生までの機構にTHRが何らかの影響を与えている可能性が示唆された。アカハライモリの下顎の半側を切除し、歯胚の発生初期完成までの種々のステージの顎顔面部の組織を採取した。アカハライモリTHRのmRNAをクローニングし、得られた配列から数種のプローブを作成しin-situハイブリダイゼーションで良好な反応が得られるプローブ設計条件を確立した。また、抗THR抗体による免疫染色法について染色条件を各種の抗原腑活化処理を試み確立しin-situハイブリダイゼーションとの整合性を補完した。その結果THRは象牙前質形成と石灰化開始期に特徴的な発現を示していることが確認出来た。アカハライモリ(Cynops pyrrhogaster)を用いた甲状腺ホルモン阻害薬投与実験に現在取り組んでいる。甲状腺ホルモン阻害剤投与実験下でアカハライモリの下顎の半側を切除し、顎の再生初期完成までの種々のステージで顎顔面部の組織を採取する。今年度確立したin-situハイブリダイゼーション、抗THR抗体による免疫組織学的染色を採取した再生顎骨組織でも行い再生過程を観察し考察を行う予定である。今年度はin-situハイブリダイゼーション、抗THR抗体による免疫組織学的染色の方法と条件を確立することが出来ました。予想していたより簡単に条件が決まったため、試薬代が安く上がり本年度予算が余ることになってしまいました。

このため次年度にはin-situハイブリダイゼーション、免疫組織学的染色法に加えてリアルタイムPCR法を用いた定量的解析を取り入れようと考えています。また学会発表、論文発表に必要な経費も使用予定です。
高血圧遺伝子を持ったコンジェニックラットの作製

本研究では、高血圧発症に関与する染色体領域の確定とその領域の絞り込み、遺伝的背景のより均一な遺伝的高血圧モデルとその対照ラットの新たな確立を目的とし、ラット第一染色体上の高血圧に関与する領域のみがSHRSPから由来するコンジェニックラットの作製を試みた。(1)ラット遺伝子マーカーの単離候補領域をカバーするために必要なマーカーの単離を試みた。a)マウス、ヒトゲノムとの比較からこの領域に存在する可能性の高い遺伝子を選び、対応するラット遺伝子のマーカーを単離した。これにより、マウス、ヒトとの間に比較遺伝子地図を作ることが出来るとともに、コンジェニック作製に必要なマーカーを得ることが出来た。(2)バッククロス・ラットの作製と遺伝子型のチェックSHRSPとWKYの交配を開始し、F1を得る。更にF1とWKYを交配してBackcross第1世代(BC1)を得る。(1)によって得られたマーカーを用い、ラット第1染色体上の高血圧遺伝子領域をスクリーニングし、この領域がSHRSPとWKYとのヘテロ接合体となっている個体をとってWKYもしくはSHRSPに戻し交配する。これを繰り返してBC5世代まで作製し、現在兄妹交配によりこの領域がSHRSP homozygousになった個体を作り、血圧の検討を行っている。当該領域を6つの小領域に分けていずれの領域を有する個体で血圧の上昇がみられるか検討中である。平成8年度は計画に基づき、以下の項目を実施した。1.ラット第一染色体上の遺伝子マーカーの単離候補領域をカバーするために必要なマーカーの単離を試み、適当な密度でこの領域をカバーするマーカーを準備できた。このうち、7種のマーカーを用いて以下のバッククロスラット作製を行った。バッククロス・ラットの作製と遺伝子型のチェックSHRSPとWKYの交配を開始し、F1を得る。これを繰り返し、現在BC4世代まで作製している。脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)とその対照ラットであるWKYを用いた連鎖解析により、ラット第1染色体上に血圧の強い影響を有する遺伝子が存在することが明らかになった。量的遺伝子形質を抑制する遺伝子の連鎖解析では候補領域を狭い範囲に絞ることが困難であることが知られており、それに代わる方法論として、本研究では、WKYをもとにSHRSPの戻し交配を行い、ラット第1染色体上の高血圧関連領域のみをSHRSPより受け継いだコンジェニックラットの作製を試みた。平成9年度の計画に基づき、以下の項目を実施した。1)コンジェニックラット作製に必要な遺伝マーカーを得るためにRandomly amplified microsatellite polymorphism法を応用してparental strainであるSHRSPとWKYの間で多型を示すマーカーを単離した。2)SHRSPをWKYに5代まで戻し交配し、現在戻し交配5代目のラットを兄妹交配して当該領域のみがSHRSP homozygoteとなったラットを作製、血圧のチェックを行っている。当該領域を更に細かく分けて狭い領域を有するコンジェニック系統を6系統作製しており、これにより、SHRSPにおける高血圧遺伝子の存在領域をかなり狭い範囲に限定できるものと期待される。
性暴力加害行為のある知的障害者への心理教育と福祉による地域生活支援に関する研究

性加害行為のあった知的障害者の地域生活支援において、支援者の知識や支援方法へのアクセスの状況、支援上の課題、性加害行為のあった知的障害者への地域生活支援の状況や支援の展開を明らかにすることを目的とした。そして、障害福祉事業所への質問紙調査、性加害行為のあった知的障害者の支援経験者へのインタビュー調査、知的障害当事者へのインタビュー調査を実施した。その結果、殆どの支援者が性加害行為の知識や支援方法を学ぶ機会を持たないまま支援を行っていた。また、地域生活においては、再加害行為をしないようにリスクを避けながら充実した地域生活を送っていることが示された。研究は地域生活支援研究会及、反社会的行動を伴う障がい者の支援研究会および性問題行動へのアプローチ研修会の3つの研究会の協力を得て遂行した。性加害行為のあった知的障害者への介入について、日本で実践されている心理教育プログラムやSOTSEC-IDモデルなどの海外の取り組みを参照し、リラプスプリベンション・モデルやグッドライブズ・モデルによる介入プロセスについて検討した。そして、介入の概要についてまとめ、性問題行動のある知的障害者とかかわりのある支援者を対象とした研修会を開催して提示した。また、当研修の前後で質問紙調査を行った。質問紙調査内容は性加害行為の要因や支援方針についての支援者の見立てについてであった。性加害行為のある、またはあった知的障害者への支援の展開過程について、2014年度に行ったインタビュー調査によって得られたデータに対して、上述のリラプスプリベンション・モデルやグッドライブズ・モデルによる介入を参照して考察を行い、日本司法福祉学会第16回大会および日本社会福祉学会第63回秋季大会にて発表するとともに、「龍谷大学矯正・保護総合センター研究年報第5号」に論文を発表した。また、2013年度に実施した性加害行為のある知的障害者への支援に関するアンケート調査結果について、地域生活支援研究会において、リラプスプリベンション・モデルおよびグッドライブズ・モデルの視点から再度考察を行った。この結果については、司法福祉学研究第16号へ論文投稿を行った。さらに、調査研究においては、障害福祉サービスの支援者を対象として、郵送による質問紙法を用いて調査を実施した。研究協力者は障害福祉事業所の支援者であり、得られた回答を集計した。結果の解釈については3つの研究会の中で議論を行い、日本司法福祉学会第17回大会、日本社会福祉学会第64回秋季大会にて発表する予定である。平成28年度は、研究当初の予定通り、地域生活支援研究会、反社会的行動を伴う障がい者の支援研究会および性問題行動へのアプローチ研修会の協力を得て2つの質問紙調査を行った。そのため概ね順調に進展していると考えている。一方で、性加害行為に対する心理教育プログラムの作成については、性加害行為の背景要因や動機について明らかにすることがまず必要とされたため、平成29年度にかけてインタビュー調査を実施する予定であり、支援者を対象としたインタビュー調査に現在取り組んでいるところである。調査研究の進捗状況は具体的には以下のようになる。まず、障害福祉サービスの支援者を対象として、郵送による質問紙法を用いて調査を実施した。調査内容は、非行・犯罪行為に対する認識、性加害行為に対する認識、研修の機会、支援上のニーズであった。その結果については、現在、統計的な分析を行っている。次に、性問題行動のある知的障害者とかかわりのある支援者を対象とした研修会を開催し、研修の前後で質問紙調査を行った。研修内容は、性加害行為に対する心理教育の概要説明と性加害行為の動機やプロセスについての提示であった。質問紙調査の内容は性加害行為の要因や支援方針の見立てについてであった。また、当研修会でインタビュー調査の研究協力者を募集した。回収した質問紙を集計し、分析を行い、その結果をもとにインタビュー調査のインタビューガイドを作成した。そして、現在、支援者を対象としたインタビュー調査を行っている。インタビュー調査の内容は、支援対象者による性加害行為の内容、その性加害行為に至る背景要因や動機について、支援を通じての支援者の意識の変化についてである。得られたデータは文書化した後、修正版グラウンデッドセオリーアプローチによって分析を行う予定である。研究全般にわたって研究協力者である、反社会的行動を伴う障がい者の支援研究会(しがASBサポートネット)と地域生活支援研究会の協力を得て遂行した。また、大阪府立砂川厚生福祉センター、滋賀県地域生活定着支援センターと共同で調査研究を実施した。研究成果の公表においては、しがASBサポートネットおよび性問題行動へのアプローチ研修会の協力を得て行った。まず、研究内容では、しがASBサポートネットと共同で、性加害行為のあった知的障害者への支援を行っている事業所の支援者12名を対象としたインタビュー調査を実施した。また、過去に性加害行為があった知的障害当事者に対して、性犯罪・性加害行為への介入である心理教育プログラムを参考にした面接を実施した。さらに、過去に性加害行為があり現在は地域生活をしている知的障害当事者および地域生活の支援者、心理教育プログラムの担当者を対象としてインタビュー調査を行った。インタビュー調査によって得られた質的データについては、修正版グラウンデッドセオリー・アプローチ等を用いて分析を行い、研究協力者である地域生活支援研究会において妥当性を検討した。その結果、性加害行為のあった知的障害者が再加害行為から離脱して地域生活を継続するための支援に有用な示唆が得られた。

次に、研究成果についてであるが、今年度は龍谷大学矯正・保護総合センターへの論文投稿を行うとともに、平成2728年度の研究報告書を作成して研究成果の公表を行った。また、性問題行動へのアプローチ研修会主催の研修を行い、研究成果の公表を行った。さらに、しがASBサポートネットと共に、性加害行為のあった知的障害者への支援に関するリーフレットを作成し障害福祉事業所の支援者へ配布した。性加害行為のあった知的障害者の地域生活支援において、支援者の知識や支援方法へのアクセスの状況、支援上の課題、性加害行為のあった知的障害者への地域生活支援の状況や支援の展開を明らかにすることを目的とした。そして、障害福祉事業所への質問紙調査、性加害行為のあった知的障害者の支援経験者へのインタビュー調査、知的障害当事者へのインタビュー調査を実施した。その結果、殆どの支援者が性加害行為の知識や支援方法を学ぶ機会を持たないまま支援を行っていた。また、地域生活においては、再加害行為をしないようにリスクを避けながら充実した地域生活を送っていることが示された。平成28年度に実施した質問紙調査の結果の分析を地域生活支援研究会、反社会的行動を伴う障がい者の支援研究会および性問題行動へのアプローチ研修会にて行っている。また、現在、反社会的行動を伴い障がい者の支援研究会から研究協力者の紹介を受けてインタビュー調査を行っている。これらの研究を通じて、性加害行為のあった知的障害者への障害福祉事業所における支援の状況や、支援者のニーズを明らかにし、知的障害者が性加害行為に至る背景要因や動機について明らかにしたい。そして、心理教育と障害福祉の支援による複合的な支援によって知的障害者が地域社会の中で安全に生活するための方法についての示唆を得たいと考えている。そこで、平成29年度は、性加害行為のあった知的障害者本人へのインタビュー調査を計画している。調査内容は、性加害行為に至ったきっかけや性加害行為のサイクルについてである。インタビュー調査ではリラプスプリベンション・モデル及びグッドライブズ・モデルの枠組みを参照しつつ、心理教育プログラム内の項目の一部を用いて、インタビューガイドを作成する。この研究においては、研究協力者をどのようにして得るのか、知的障害のある研究協力者の研究参加への同意をどのようにして得るのか、また、面接の場所や時間といった枠組みをどのように構築するのかという問題がある。これらの課題について現在、反社会的行動を伴う障がい者の支援研究会において検討を行っている。そして、その研究会を構成している地域生活定着支援センターや弁護士の意見を得ながら、研究協力者の紹介など面接を行うための準備を進めているところである。また、研究成果の公表については、性問題行動へのアプローチ研修会の協力のもと福祉の支援者を対象とした研修会を実施する準備を行っている。
遺伝的要因が伸張性運動前後の筋・関節機能に及ぼす影響

本研究では、基課題で得られた知見から、特定の遺伝子を欠損した実験動物あるいはヒト生体を対象として、遺伝的要因が軟部組織(筋、神経、血管)及び伸張性運動前後の骨格筋・関節機能におよぼす影響を検討することを目的としている。具体的には、以下の2つのテーマを進めている。(研究I)遺伝子多型がヒト関節柔軟性、身体的特徴に及ぼす影響(研究II)特定の遺伝子を欠損した実験動物の骨格筋および結合組織の運動応答今年度は、渡航前の研究として、国内でも実施可能な研究Iを展開した。大学生を対象にACTN3遺伝子多型、肩関節、肘関節の柔軟性、身体組成を横断的に検討した。被験者は大学アスリートとした。その結果、RRは12名、RXが24名、XXが11名出あった。ACTN3多型別およびアレル別に解析したところ、肩関節・肘関節の柔軟性で多型との関連は認められなかった。この結果は身体組成との関連性においても同様であった。あわせて研究IIについては、渡航前の実験開始は難しいため渡航先研究室で使用可能なノックアウトモデルについて打ち合わせを行った。ヒト実験を順調に進行できており、渡航先との打ち合わせもすませることができたため。実験動物を用いた検討を中心に渡航先で研究を展開する。内定年度:2017本研究では、基課題で得られた知見から、特定の遺伝子を欠損した実験動物あるいはヒト生体を対象として、遺伝的要因が軟部組織(筋、神経、血管)及び伸張性運動前後の骨格筋・関節機能におよぼす影響を検討することを目的としている。