hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内1細胞モザイク解析法による神経細胞の極性獲得・制御機構の解明

前年度までの研究により、PNをdogi変異ホモ接合体にすると、PN樹状突起、及び軸索に特徴的な投射里常が現れること、及びdogi変異体の原因遺伝子は進化的に保存された新規の遺伝子であることを明らかにした。また、Dogi蛋白質を特異的に認識する抗体の作成、及び、Dogiを強制発現させるためのUAS-Dogiトランスジェニックショウジョウバエの作出に成功している。今年度は、Dogiの生理機能を明らかにする目的で、Dogi蛋白質と結合する分子をYeast two-hybrid法を用いて探索した。その結果、6つの蛋白質を同定することに成功した。更に、GSTプルダウン法を用いてこれらの蛋白質結合の再確認にも成功した。これら結合候補蛋白質をコードする遺伝子の変異体や過剰発現系統を用いることにより、Dogi蛋白質とこれら結合蛋白質が生体内で複合体を形成し、樹状突起の形態形成に関与する可能性をサポートする遺伝学的相互作用を検出している。以上、神経回路形成を制御する新規dogi遺伝子の機能解析、及びその分子機構を解明する研究を確実に進展させることができた。
てんかん原生獲得におけるNeurovascular unit機能破綻の機序解明

てんかん原生獲得・進展において組織学的に神経細胞死、グリオーシス、神経再生・発芽などが生じるが、血液脳関門( BBB)の破綻も関与している。これまで我々が開発・研究している脳毛細血管内皮細胞、ペリサイト、アストロサイト及びマイクログリアを共培養したTranswellを使用した2腔培養系BBBモデルにニューロンも共培養することでNeurovascular unitという概念をin vitro系で再現し、てんかん原生獲得におけるBBB破綻の機序の解明および抗てんかん薬や他薬剤によるBBB保護効果の検証やてんかん原生抑制薬の創薬を目的とする。
植民地韓国におけるキリスト教とナショナリズムの相関関係に関する再検討

本研究は植民地期の韓国において、キリスト教は一貫して欧米人宣教師の指導の下、世俗の政治運動には比較的冷淡な姿勢をとり、抗日独立運動に参加したのはキリスト教会の一部に過ぎなかったことを明らかにした。これにより、韓国のキリスト教全体が民族独立運動の中核を担ったとする既存の通説に大幅な修正を迫ることが可能となった。初年度の今年は研究計画に則り、国内・海外で研究の基礎となる資料調査ならびに収集を行った。国内では主に青山学院図書館、同志社大学図書館の史料調査を行い、これまでの研究ではほとんど使用されたことのない植民地期朝鮮にキリスト教伝道や朝鮮からの留学生に関する史料を多数発掘できた。海外に関しては、韓国での学会発表の機会を生かして、現地の大学図書館ならびに韓国キリスト教史の専門研究所である「韓国基督教史研究所」を訪問し調査を行った。この調査を通じて、1)韓国基督教史研究所が近年、国内や北米に散在する韓国キリスト教や宣教師に関する史料を体系的に複写・製本するプロジェクトを行っている、2)同研究所が収集した史料の一部が「韓国基督教史文献研究所」という別組織から復刻販売している、との情報を得た。このうち1)については、私が当初の計画として調査を予定していた北米の文書館から収集した史料も含まれることを確認できたため、後述する北米への出張調査の範囲を縮小することとした。2)については、早速、同研究所を訪問し、調査の基礎となる復刻版の史料集を多数購入することができた。結果的に1)で節約した費用を2)に回すことができ、大変効果的な史料収集を行うことができた。北米出張では、上述の理由からペンシルバニア州の長老派図書館に焦点を絞って調査を行った。今回は主に「日本関係」に分類されている史料群の中から韓国関係の史料調査を行ったが、植民地期には日本宣教と韓国宣教が同じ宣教本部の管轄下にあったため、日本関係ファイルの中にも韓国関係の史料が多数見つけることができた。これらは既存研究では未知の史料であるため、今後の研究の進展、ならびに研究の独自性を高める上でも大変貢献するところが大きいと思われる。今年度は主に前年度に収集した資料の読解に当たり、それを論文にまとめる作業を行った。前年度の調査で韓国のキリスト教・宣教師関連の文献が多数復刻・出版されていることが判明したため、調査旅費を資料購入費へと振り向けることにより研究の効率化が図られた。今年度の研究で明らかになったことは、以下の通りである。まず、韓国にキリスト教が伝来した植民地期の初期においては、韓国教会は欧米人宣教師の指導の下、できるだけ政治に関与することを控える脱政治的傾向を強く有していた。これは、宣教師がキリスト教の目的を個人の内面的・霊的な救済であることを強調し、社会・政治運動に係ることは世俗への執着として退ける指導を行っていたからである。この結果、日本が韓国の植民地化に向けた動き始めた1900年代に入っても、韓国のキリスト教会は政治運動には関心を向けず、1905年に日本の統監府が設置され、韓国の主権が実質上奪われた後になっても積極的な独立運動に参加することはなかった。むしろ、日本への武力抵抗を主張する義兵運動の指導者に対して、教会の指導者が抵抗を止めるように説得工作を行っていたことも史料から確認できた。他方で、一部のキリスト教徒が抗日独立運動への関心を見せたことも事実もあるが、これらの指導者は政治参与に対して否定的な教会指導者、とりわけ教会の統治権限を独占していた宣教師により、教会から排斥されており、決して教会を代表して行動していなかった。これまでの研究では、キリスト教的な背景を持ちつつ独立運動に参加した人物を、韓国のキリスト教の代表と理解してきたが、実際に彼らは教会の指導層から排斥されており、韓国教会全体はあくまでも政治活動に対しては無関心だったのである。この研究結果は、既存の通説に根本的な修正を迫るものであり、筆者はこの事実を今年度中に内外の学会で発表し、多数の研究者からの支持を得た。そして最終的な成果を筆者の英文博士論文で近日発表予定である。
構造変化を利用した転写因子型亜鉛イオンセンサーの開発

特定の遺伝子に結合するDNA結合タンパク質は、人工転写因子やジーンターゲッティングへの応用がなされており、医学・生命科学の分野で近年大きな注目を集めている。本研究では、亜鉛イオンとの結合により構造変化を誘起する蛋白質Antennafinger (Ant-F)を利用して、亜鉛イオンセンサーDNA結合タンパク質を設計する。このタンパク質により、転写活性により亜鉛イオンを検出する方法の基盤技術を構築する。ポストゲノム時代において遺伝子を標的とする分子の重要性は、益々高まっている。なかでも、亜鉛フィンガータンパク質は、様々なDNA配列に特異的に結合するように分子設計できることから、極めで注目されている。本研究では、亜鉛イオン濃度に応答する人工転写因子型のセンサーの開発にむけて、亜鉛フィンガータンパク質の亜鉛イオンとの構造変換能を利用して、DNA認識配列を変換することのできる新規人工タンパク質の設計についで検討した。我々の以前の研究で、亜鉛イオン存在下において亜鉛フィンガー構造をとり、亜鉛イオン非存在下では、ヘリックス・ターン・ヘリックス構造をとる人工タンパク質Ant-Fの設計に成功している。アポAnt-FはATリッチなDNAに対し結合し、ホロ体は、DNA結合能を喪失することが分かっている。このAnt-Fに、亜鉛イオン存在下においてGCリッチな配列に結合することの知られているSp1DNA結合ドメインをつないだ融合タンパク質の遺伝子を設計した。融合タンパク質を得るために、大腸菌にて発現させた。各種発現条件を検討した結果、可溶性画分として融合タンパク質を発現させることに成功した。次に、クロマトグラフィー精製における条件を検討した結果、イオン交換クロマトグラフィーと、逆相クロマトグラフィーもしくはゲルろ過クロマトグラフィーを組み合わせることにより高純度のタンパク質を精製することができたMALDI-TOF-MSにより、精製したタンパク質の分子量を測定した結果、理論値とほぼ一致したことから目的とするタンパク質であることが分かった。この結果から、異なるDNA配列に結合する二つのタンパク質の融合タンパク質の創製に成功したといえる。亜鉛イオンは、蛋白質の構造の安定化や酵素の触媒活性に関わる極めて重要な生体物質である。また、近年では、細胞内のシグナル伝達に関わり、免疫機能や細胞のアポトーシスなどの様々な生命現象において重要な役割を担っていることが明らかになりつつある。本研究では、亜鉛イオンの細胞内の濃度変化を転写活性により高感度に検出する技術を開発することを目的として、亜鉛イオン濃度に応じてDNA結合配列を変化させることのできる人工蛋白質の設計に取り組んだ。これまでに、亜鉛イオンとの結合によって、構造変化を誘起しDNA結合能を低下させることのできる人工蛋白質Ant-Fの設計に成功している。Ant-Fは、亜鉛イオン非存在下において、ATリッチな配列に結合し、亜鉛イオンとの結合により、DNA結合能を低下させる。これに対し、天然に存在する亜鉛結合タンパク質である亜鉛フィンガーSp1は、亜鉛イオンとの結合により、GC配列に富んだDNAに結合することが知られている。そこで、Sp1とAnt-Fの融合蛋白質は、亜鉛イオンとの結合により異なるDNA配列に結合すると考えた。この融合蛋白質を亜鉛イオンの有無に応じて、DNA結合配列が変換できるかどうかをゲルシフト法で検討した。その結果、亜鉛イオン存在下においては、GCリッチな配列に結合し、亜鉛イオン非存在下においては、ATリッチな配列に結合することが明らかとなった。以上の結果より、亜鉛イオンとの結合により、DNA結合配列を変換させることのできる人工蛋白質を創製した。
棘皮動物由来骨粗鬆症改善効果物質の再構築と構造活性相関

これまでの研究により、ヒトデなどの棘皮動物が骨粗鬆症を改善する物質を有することを見出していたが、構造的にどのような部分構造が活性の発現に必要なのか詳細にはわからなかった。今回、オニヒトデより抽出・分離・精製して得られた化合物、またそれらを化学的に分解、再構築することにより得られた化合物について、活性試験を行うことにより活性発現に必要な部分構造が示唆された。平成22年度は研究課題対象動物の確保のため、沖縄県国頭郡本部町瀬底島沿岸部にて採集活動を行い、オニヒトデ(約6kg)、アオヒトデ(約8kg)が得られた。試料動物の確保は本課題の根本であり、たいへん重要な事項である。しかしながらスケジュールの都合により11月下旬の採集となったため、オニヒトデは地元漁協による駆除の直後であり、多くは得られなかった。必要に応じて来年度の採集も計画している。得られた動物のうち、オニヒトデについてクロロホルム・メタノール混液により抽出し、抽出液を濃縮して得られたクロロホルム・メタノール抽出エキスを水と酢酸エチル・ブタノール混液により分配、さらにその水層を水飽和ブタノールによる分配を行い、極性に応じた分画を行った。得られたそれぞれの画分には、目的化合物が含まれていることをTLCにより確認した。また、以前より遂行している南氷洋産ヒモムシの成分研究について、その目的化合物は本課題と同様のスフィンゴ糖脂質であり、その分離と構造決定について日本薬学会第131年会において発表を行った。南氷洋産ヒモムシのセレブロシドは、これまで研究対象としてきた日本近海産の棘皮動物由来セレブロシドと比較すると、構成糖をグルコースではなくガラクトースとすること、構成脂肪酸・長鎖塩基に不飽和結合が多く含まれることなど、興味深い知見が得られた。平成23年度は、オニヒトデの極性に応じた分画のうち、低極性脂質画分である酢酸エチル・ブタノール混液画分をアセトン処理して、その不溶部をカラムクロマトグラフィーにより精製し、脂肪酸+スフィンゴシン型長鎖塩基(1)、α-オキシ脂肪酸+スフィンゴシン型長鎖塩基(2)、α-オキシ脂肪酸+フィトスフィンゴシン型長鎖塩基(3)の3種のセラミドコア構造を有するセレブロシド分子種が得られた。2と3について、それぞれをメタノリシス、誘導体化して脂肪酸(脂肪酸メチルエステル)、長鎖塩基(TMSエーテル誘導体)、糖(TMSエーテル誘導体)の構成をGCMSにて分析した。また、平成22年度の研究課題対象動物の確保が不十分であったため、沖縄県国頭郡本部町瀬底島沿岸部にて再度採集活動を行い、オニヒトデ(約30kg)が得られた。この一部を使用して再度抽出、分画を行い、目的化合物を含有する画分を確保した。以前より遂行している南氷洋産無脊椎動物ヒモムシの成分研究について、その目的化合物は本課題と同様のスフィンゴ糖脂質(セレブロシド)であり、構成糖としてガラクトースを有し、構成脂肪酸・長鎖塩基に不飽和結合が多く含まれることなどが判明し、昨年度の日本薬学会第131年会において発表を行っている。本年度は構成糖のガラクトースについて、誘導体化後GCによる分析により、その絶対配置をD系と決定した。平成24年度は、前年度得られたセレブロシド画分をスケールアップしてメタノリシスし、α-オキシ脂肪酸メチルエステル(FAM)混合物、長鎖塩基(LCB)混合物が得られた。得られたFAM混合物は逆相HPLCにより分離精製し、その主成分(C22、C24)について、LCB(C18-phytosphingosine)と縮合して2種のセラミドを得た。合成して得られた2種のセラミド(APCer-1、APCer-2)とオニヒトデより得られた3種のセレブロシド分子種(APC-1、APC-2、APC-3)について、マウス間葉系幹細胞株C3H10T1/2を用いた骨芽細胞への分化に対する影響、およびマウス骨芽細胞株MC3T3-E1の増殖に対する影響を検討した。骨芽細胞への分化についてはアルカリフォスファターゼ(ALP)活性測定により評価した。ポジティブコントロールであるレチノイン酸の単独添加ではALP活性が上昇したが、サンプルには分化誘導能はないことが示唆された。しかし、サンプルを加えて培養した細胞の形態が変化したことから、細胞に何らかの影響を及ぼしていることは考えられる。骨芽細胞の増殖については、細胞によって生物的に還元され生成するホルマザン色素の吸光度測定により評価したところ、APC-1およびAPC-2において細胞増殖促進効果が認められた。また、細胞をまくと同時にサンプルを添加した実験では、APCer-1およびAPCer-2において細胞増殖促進効果が認められた。α位に水酸基を有しない脂肪酸(C22、C24)を用いたセラミドも合成しており、今後は水酸基の有無による活性の違い、また破骨細胞株であるRAW 264細胞における細胞増殖抑制効果を検討したい。試料動物の確保に時間を要したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。低極性

脂質画分のアセトン不溶部を化学的に分解、誘導体化後、α-オキシ脂肪酸、長鎖塩基について、各々の成分を精製して単一化合物とする。得られたα-オキシ脂肪酸と長鎖塩基を結合して再構築し、分子種でない単一なセラミドを得る。得られたセラミドは骨芽細胞株などを用いたアッセイ系によるスクリーニングを行う。以前の検討ではトリチウムチミジンの取り込み量により骨芽増殖活性の検討を行ったが、本課題ではMTTアッセイを用いることにより、より簡便に試験が行えるものと思われる。対象化合物のアルキル鎖の鎖長、また糖の有無(糖脂質は得られたセレブロシド、セラミドラクトシド、ガングリオシドを精製、単離して使用)などによる構造活性相関の検討を行い、活性発現の最小構造単位を考察し、骨粗鬆症改善薬のリード化合物を探索する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
脂質合成転写因子の細胞増殖、細胞周期にもたらす影響に関する検討

本研究では脂質合成制御転写因子SREBP-1aがもたらす細胞増殖、周期への影響を細胞ならびに生体両面から検討し、脂質合成制御システムが能動的に細胞増殖制御を行うこと並びにその分子機序を明らかにすることを目的とする。特にSREBP-1aに注目し、増殖の盛んな細胞に発現し、脂質が不足すると活性化し、脂質合成を誘導することを示してきた。今回の結果では意外なことにSREBP-1aは細胞増殖に抑制的に働くことが示された。誘導性に核型(活性型)SREBP-1aを発現するCHO細胞ラインCHO-SREBP-1aは、SREBP-1aの誘導ともに細胞の増殖が停止した。これはSREBP-2の同様の実験では認められなかった。CHO-SREBP-1aの細胞周期を検討するとG1期が増加しS期が低下していていた。G1アレストの原因として、p21、p27などのCDK阻害物質の活性化していた。特にp21の活性化は、発現の増加によるものであった。プロモーター解析の結果、p21のプロモーターはSREBPの直接結合部位SREを有し、直接の活性化することが明らかとなった。In vivoにおいてもSREBP-1aのトランスジェニックマウスは部分肝臓切除において肝臓の再生が阻害されていた。SREBP-1aの活性化は、膜合成のための脂質の欠乏に伴うものであり、それが強力に働いている場合は、細胞の増殖を一時的に休止させて、脂質合成、供給を行うと推測された。脂質転写因子における増殖抑制効果の解明は、脂質と細胞周期との関連に新しいパラダイムを与え、動脈硬化症やさらにはガンにおける新しい概念創成と治療法開発の端緒となると期待する。
流域圏を対象とした気候変動抑制に向けた温室効果ガスの源である炭素流出機構の解明

地球上で早急に対応すべき課題として,気候変動の抑制が挙げられる.その要因である温室効果ガスのソースである炭素の収支については,現地観測や全球シミュレーションにより研究されているものの,山地から平野,沿岸域といった人々が生活する流域圏を対象とした研究例は少ない.そこで本研究では流域圏に着目し,炭素流出機構を解明し,定量的に炭素流出量を推定可能な手法を構築することを目的とする.本年度は,物質(主なターゲットは炭素)流出機構を再現可能な水文流出モデルの構築に取り組んだ.これまで申請者が用いてきた分布型の水文流出モデルでは浸透過程や地下水流れなどが考慮されておらず,例えば平水時の河川流量が過小評価される傾向にあり,流域圏における物質動態を考える上でこの点は課題となっていた.ただし,高精度なモデルを取り入れた場合,計算時間間隔を細かく取る必要が出るなどの問題もでるため,構築したモデルには複数層のタンクモデルを導入することで,洪水時および平水時の河川流量を再現可能となるように構築した.構築したモデルは,複数の流域へ適用し,改良したモデルの精度検証及び汎用性についても評価を行い,一定の成果を得た.流域圏における物質動態の解明に向け,陸域物質循環モデルと水文流出モデルの結合時に課題となる,異なる座標系および空間解像度の情報の入出力を可能とする手法を構築した.さらに,陸域物質循環モデルによる物質量を水文過程に則り流出機構を表現可能とするため,移流拡散に関する項を水文流出モデルへ導入した.さらに,気候変動が流域圏の水・物質動態に与える影響についても,本研究で構築した水文流出モデルに多くの研究で利用されているCMIP5による全球気候モデルおよび大規模アンサンブル気候データベース(d4PDF)による降水量,気温を入力値として利用し,気候変動により将来の水・物質流出量が増加する可能性を示唆した.当初の計画通り,利用する水文流出モデルで課題となっていた平水時の再現精度の改善に取り組み,解決させることが出来たことは順調に研究が進んでいると考えている.また,陸域物質循環モデルとの結合についても,当初想定していたモデルとは異なるモデルとの結合にはなったものの,計画通り順調に進んでおり,この点についても順調に研究が進んでいると考えている.また,気候変動が流域圏における水・物質動態に与える影響についても,当初の計画通り,複数の流域で実施しており,順調に研究が進んでいる.さらに,研究を進めていく上で当初の計画に加えて,複数の流域を対象にした研究に取り組むことが出来ることとなり,本研究の目的の1つでもある複数の流域にも適用可能な手法の構築,を実施する上で良好に研究が進んでいると考えている.本年度構築した炭素流出機構を再現可能な水文流出モデルの精度向上に向けて,改良を加えていく.具体的には,既往の研究で構築されている,流域を土地利用や土壌,標高などの要素で分割し,土壌内での物質の分解等を再現している準分布型水文流出モデルを参考に,本研究で構築している水文流出モデルに不足している部分を反映させていく予定である.また,本年度に引き続き,陸域物質循環モデルと構築している水文流出モデルの結合について取り組み,より精度良く流域圏における水・物質動態を再現可能な手法を開発する.さらに,昨年度は1つの陸域物質循環モデルのみであったが,本年度は複数の陸域物質循環モデルとの結合を行い,異なる陸域物質循環モデルによる流域圏の水・物質動態の予測精度の検証についても取り組む予定である.さらに,モデルによる検討だけではなく,本年度取り組んできた複数の流域において,水・物質動態に関する観測を実施し,本研究で構築するモデルの再現精度の検証を行い,汎用性の高い数値モデルの開発を進めていく.加えて,本年度と同様に,気候変動が流域圏における水・物質動態に及ぼす影響についても検討を引き続き,行っていく予定である.地球上で早急に対応すべき課題として,気候変動の抑制が挙げられる.その要因である温室効果ガスのソースである炭素の収支については,現地観測や全球シミュレーションにより研究されているものの,山地から平野,沿岸域といった人々が生活する流域圏を対象とした研究例は少ない.そこで本研究では流域圏に着目し,炭素流出機構を解明し,定量的に炭素流出量を推定可能な手法を構築することを目的とする.本年度は,物質(主なターゲットは炭素)流出機構を再現可能な水文流出モデルの構築に取り組んだ.これまで申請者が用いてきた分布型の水文流出モデルでは浸透過程や地下水流れなどが考慮されておらず,例えば平水時の河川流量が過小評価される傾向にあり,流域圏における物質動態を考える上でこの点は課題となっていた.ただし,高精度なモデルを取り入れた場合,計算時間間隔を細かく取る必要が出るなどの問題もでるため,構築したモデルには複数層のタンクモデルを導入することで,洪水時および平水時の河川流量を再現可能となるように構築した.構築したモデルは,複数の流域へ適用し,改良したモデルの精度検証及び汎用性についても評価を行い,一定の成果を得た.流域圏における物質動態の解明に向け,陸域物質循環モデルと水文流出モデルの結合時に課題となる,異なる座標系および空間解像度の情報の入出力を可能とする手法を構築した.さらに,陸域物質循環モデルによる物質量を水文過程に則り流出機構を表現可能とするため,移流拡散に関する項を水文流出モデルへ導入した.

さらに,気候変動が流域圏の水・物質動態に与える影響についても,本研究で構築した水文流出モデルに多くの研究で利用されているCMIP5による全球気候モデルおよび大規模アンサンブル気候データベース(d4PDF)による降水量,気温を入力値として利用し,気候変動により将来の水・物質流出量が増加する可能性を示唆した.当初の計画通り,利用する水文流出モデルで課題となっていた平水時の再現精度の改善に取り組み,解決させることが出来たことは順調に研究が進んでいると考えている.また,陸域物質循環モデルとの結合についても,当初想定していたモデルとは異なるモデルとの結合にはなったものの,計画通り順調に進んでおり,この点についても順調に研究が進んでいると考えている.また,気候変動が流域圏における水・物質動態に与える影響についても,当初の計画通り,複数の流域で実施しており,順調に研究が進んでいる.さらに,研究を進めていく上で当初の計画に加えて,複数の流域を対象にした研究に取り組むことが出来ることとなり,本研究の目的の1つでもある複数の流域にも適用可能な手法の構築,を実施する上で良好に研究が進んでいると考えている.本年度構築した炭素流出機構を再現可能な水文流出モデルの精度向上に向けて,改良を加えていく.具体的には,既往の研究で構築されている,流域を土地利用や土壌,標高などの要素で分割し,土壌内での物質の分解等を再現している準分布型水文流出モデルを参考に,本研究で構築している水文流出モデルに不足している部分を反映させていく予定である.また,本年度に引き続き,陸域物質循環モデルと構築している水文流出モデルの結合について取り組み,より精度良く流域圏における水・物質動態を再現可能な手法を開発する.さらに,昨年度は1つの陸域物質循環モデルのみであったが,本年度は複数の陸域物質循環モデルとの結合を行い,異なる陸域物質循環モデルによる流域圏の水・物質動態の予測精度の検証についても取り組む予定である.さらに,モデルによる検討だけではなく,本年度取り組んできた複数の流域において,水・物質動態に関する観測を実施し,本研究で構築するモデルの再現精度の検証を行い,汎用性の高い数値モデルの開発を進めていく.加えて,本年度と同様に,気候変動が流域圏における水・物質動態に及ぼす影響についても検討を引き続き,行っていく予定である.当初の計画では,現地観測に伴う旅費および物品購入のために予算を確保していたが,本年度は水文流出モデルの構築および陸域物質循環モデルと構築した水文流出モデルとの結合の部分に重点を置き,研究を進めたため,使用額に差異が生じた.ただし,本年度において数値モデルの構築に方向性が定められたため,次年度は構築した数値モデルの精度検証に向けた観測データの取得に力を入れる予定である.そのため,本年度の残額分を利用し,現地観測に必要な物品の購入および現地観測への旅費に利用する予定である.
三次元微細構造解析による劣化した橋梁構造部材の残存性能評価と補修補強

鉄筋が腐食した際の付着の構成モデルを構築するための引抜試験の結果とモデル化を実施した。鉄筋の節形状の影響を考慮するために,異形鉄筋と丸鋼の引抜試験を行った。さらに,鉄筋が腐食すると,腐食による付着劣化とともにコンクリートにもひび割れが生じ,同時に劣化が進む。解析モデル構築のためにこれらを分離する目的で,腐食した鉄筋をコンクリートから取り出し,それを新たなコンクリートに配置し引抜試験を実施した。これらの実験パターンから,各因子の影響度を抽出することで,鉄筋腐食後の付着モデルが構築された。これを検証するための解析を実施し,ひび割れを含んだ状況での有用性も確認された。腐食した梁部材の解析が行われた。既往の実験で,X線を用いて載荷試験前の腐食率が鉄筋軸に沿って5mm間隔で把握されている試験があり,これを対象に解析を実施した。解析では5mmごとの腐食率を全て同様に導入し,腐食無しの状況から腐食を発生させ,それに応じたひび割れが進展したのちに,載荷をした。実験と同様に,無損傷に比較して,梁の剛性と耐力が低下するとともに,損傷によりひび割れの開きが早く,これが剛性低下の原因であることを示した。また,比較のために腐食を均質に導入した場合の解析も行い,局所的な腐食とひび割れの違いから,本研究のように実腐食分散を解析に取り入れることの必要性を示した。定着部に腐食が導入された場合の梁の解析結果が示されている。既往の,梁中央のみと,梁端部の定着にのみ腐食が導入された梁の試験を対象に解析を実施した。梁端部が腐食すると定着機能が低下し,破壊が早期に起こることが実験と同様に示され,構造の脆弱性を評価するために,本解析システムが有効であることが示された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。三次元RBSM微細構造解析システムの拡張を行い,計算自由度を増加さるとともに,複雑な配筋におけるメッシュ生成の効率化を行った。特に,柱梁接合部に横梁を配置し,接合部内に三方向に配筋がされた際の,耐力の増加や鉄筋の役割について検討を行った。横梁により接合部に発生する応力が分散し,耐力が増加し,その応力伝達のためには横方向の鉄筋が存在することが重要なことがパラメトリック解析から確認された。地震や腐食で損傷を受けたあとの鉄筋の付着性能の低下の解析を行い,実験と同様に再現できることを確認した。実験では,損傷は鉄筋軸に沿ったひび割れを曲げにより導入し損傷程度を制御し,その後に引抜き試験を行っている。解析でも同様のプロセスを再現し,損傷程度と,横方向筋の役割ついて検討を加えた。材料スケールでの体積変化を可能とし,ASRとDEFを対象に解析を実施し,それぞれの膨張によるひび割れパターンの違いを検討した。ASRでは骨材表面が膨張し,DEFではセメントペースト部が膨張する。解析ではASRのひび割れパターンが再現できるものの,DEFでは困難で,構成モデルの再構築が必要であることが示唆された。また新潟県市町村の橋梁点検データの分析を行い,実橋梁での損傷について整理し,橋種などによる劣化傾向等を確認した。施工不良や経年による損傷など,様々な劣化要因が混在しているが,解析対象とできる典型的なパターンを整理していく。これらについて取り纏め,一部を論文として公表した。各研究項目について,順調に課題を遂行し,三次元RBSM微細構造解析システムの拡張と,解析結果の検証が進んでおり,成果の一部は論文として公表している。三次元微細構造解析プログラムに鉄筋の腐食を考慮する膨張モデルを導入し、これに実現象を表現する構成モデルを組み込んだ。鉄筋腐食により生じる膨張圧は、腐食環境や速度により変化するため、表面ひび割れと腐食率から腐食生成物による膨張圧を決定するスキームを新たに構築し、実験からその関係を求められるようにした。また、既往の実験から鉄筋の軸方向に異なる腐食分布を直接的に微細構造解析に取り入れ、腐食による局所な膨張とひび割れ発生と、その後の耐力推定を行う解析を可能とした。微細構造解析では鉄筋の節までモデル化することで局所的な付着ひび割れを表現する。これを腐食後にも対応させるために実験を行った。節の影響を検討するために、通常の異形鉄筋に加えて、丸鋼による腐食後の引抜試験を行い構成モデルの高度化を図っている。また、画像解析手法を用いて、節近傍のひび割れ進展を直接観察することを腐食無しの条件で実施し、局所の付着性状を観察可能とし、解析の検証や構成モデルの高度化に活用した。ASRとDEFの体積膨張によるひび割れ発生の相違を検討する解析を行った。ここではコンクリートを骨材とモルタルの二層モデルとし、ASRでは骨材表面を膨張させ、DFEではモルタル部を膨張させ、全体膨張とひび割れ分布の関係を確認した。また、対象としているインド鉄道の枕木のひび割れ問題では、顕微鏡観察によりASRとDEFが両方発生している可能性があることが分かり、解析でもASRとDEFを同時または前後に発生させることで、ひび割れ発生や内部応力状態への影響を確認した。補修材による補強効果の実験と解析による検討も行った。解析プログラムの拡張が進み、実験と並行させて高度化が進んでいる。また、海外の劣化事例を活用した体積膨張によるひび割れ問題へも取り組み、研究全体として事前に計画した内容に沿って、順調に進んでいる。

鉄筋が腐食した際の付着の構成モデルを構築するための引抜試験の結果とモデル化を実施した。鉄筋の節形状の影響を考慮するために,異形鉄筋と丸鋼の引抜試験を行った。さらに,鉄筋が腐食すると,腐食による付着劣化とともにコンクリートにもひび割れが生じ,同時に劣化が進む。解析モデル構築のためにこれらを分離する目的で,腐食した鉄筋をコンクリートから取り出し,それを新たなコンクリートに配置し引抜試験を実施した。これらの実験パターンから,各因子の影響度を抽出することで,鉄筋腐食後の付着モデルが構築された。これを検証するための解析を実施し,ひび割れを含んだ状況での有用性も確認された。腐食した梁部材の解析が行われた。既往の実験で,X線を用いて載荷試験前の腐食率が鉄筋軸に沿って5mm間隔で把握されている試験があり,これを対象に解析を実施した。解析では5mmごとの腐食率を全て同様に導入し,腐食無しの状況から腐食を発生させ,それに応じたひび割れが進展したのちに,載荷をした。実験と同様に,無損傷に比較して,梁の剛性と耐力が低下するとともに,損傷によりひび割れの開きが早く,これが剛性低下の原因であることを示した。また,比較のために腐食を均質に導入した場合の解析も行い,局所的な腐食とひび割れの違いから,本研究のように実腐食分散を解析に取り入れることの必要性を示した。定着部に腐食が導入された場合の梁の解析結果が示されている。既往の,梁中央のみと,梁端部の定着にのみ腐食が導入された梁の試験を対象に解析を実施した。梁端部が腐食すると定着機能が低下し,破壊が早期に起こることが実験と同様に示され,構造の脆弱性を評価するために,本解析システムが有効であることが示された。当初の予定通りに研究を進める。研究計画書に沿って、活動を続ける。特段の問題は無い。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ペルシア古典神秘主義詩における「人間」の諸相

12世紀のペルシア神秘主義詩人アッタールの叙事詩『神の書』の数多の逸話に登場する人物像に焦点を当て、女性や狂人、恋する者とその愛の対象等が物語で担う役割を明らかとし、数編の論文において成果として発表した。女性については、当時の社会状況から類推するに、アッタールは肯定的な眼差しをもって描出することも多いものの、いかなる特徴をもつ女性を物語の核に据えるかによって、その描出・表現方法は一定のスタイルを保ちつつも、担わされている役割には大きな差異が存在することが明らかとなった。また、『神の書』についてはこれまで邦訳がなされていなかったため、本研究期間中に精力的に和訳を進め、下訳が完成するに至った。12世紀の神秘主義詩人アッタールに関し、イランで定評のある研究書及び最新の校閲済テクスト2作品『鳥の言葉』『神の書』を基に、独自のアッタール研究の可能性について意見交換をおこなうため、6月にオーストラリア国立大学よりイラン人研究者を招聘し、意見交換の機会をもった。その結果、イスラーム神秘主義研究の一環として研究代表者がおこなってきた神秘主義用語の変遷の研究を踏まえ、詩人アッタールのイスラーム神秘主義用語の用法について重点的に共同研究していくことが確認され、研究成果発表の機会としての最終年度のセミナー開催の可能性も提示されるなど、さらなる協力体制についての再確認がなされた。その後研究代表者がイランに出張し、具体的なアッタール研究の進め方について在テヘラン人文学研究所の研究者と意見交換をおこなった。また、関連資料についても最新の情報を入手する機会にもなった。人文学研究所からはテクスト翻訳に関して全面的な協力を得るに至っている。さらに、イランにおけるイスラーム神秘主義研究の中心であるイスファハン大学文学部からは、研究論文のデータ収集の面で献身的な協力を得ることができた。具体的には、秋以降『神の書』『鳥の言葉』関連論文リストと各論文のPDFファイルが作成され、3月には研究代表者もそれらを利用することが可能となった。最終年度の共同セミナー開催に向けても前向きに検討中との回答を得ている。『鳥の言葉』のテクスト入力は終了したので、校閲後にイスファハン大学文学部に入力したテクストの提供も可能となる。よってデータベース構築のための準備は半分程度は整ったといえる段階に達した。研究代表者は、12世紀のペルシアの神秘主義詩人アッタール著『神の書』に焦点を当て、作品中に登場する多様な人物とイスラーム神秘主義思想と相関性についての考察を進めた。具体的には、論文「ペルシア神秘主義説話文学にみる「狂人」ーアッタール著『神の書』の場合」を『総合文化研究』(東京外国語大学総合文化研究所)に執筆し、『神の書』に登場する「狂人の体をなした賢人(ウガラーイェ・マジャーニーン)」に注目し、その特徴を洗い出しまとめた。また、同作品に登場する女性像のなかでも、「狂人」的性格が特徴的である逸話について同論文内で考察・検討するに至った。『神の書』の翻訳作業に関しては、在テヘラン人文学研究所の研究者とのメールや電話による意見交換を踏まえながら、研究代表者は作品の約半分にあたる第10章までの和訳を完成させるに至った。イランにおけるイスラーム神秘主義研究の中心であるイスファハン大学文学部とは、電話やメール等を通じ協力体制をより緊密かつ堅固なものとし、『神の書』のテクスト入力についてもイスファハン大学からの無償の作業の遂行の申し出を受け、テクスト入力・校閲までが完了するに至った。さらに、研究代表者は、最終年度にアッタール研究の成果発表の機会としての研究会をイスファハン大学と共催することとし、在テヘラン人文学研究所、オーストラリア国立大学と在ボスニアサライェヴォ大学から1名ずつ、合計3名のペルシア文学研究者を研究協力者として招聘するための準備にとりかかり、イスファハン大学及び各研究協力者たちとの連携をはかった。最終年度の4月に、研究協力機関であるイスファハン大学(在イラン)においてアッタール研究国際学会(英語タイトル:International Congress of Spiritual Horizon and Works of Attar-e Nishaburi)を2日間にわたって開催し、イラン国内外の研究者によるアッタール研究成果発表の場とした。アッタールの『神の書(Ilahi-namah)』の和訳については下訳が完成するに至った。最後まで問題点として残った細かい疑問点や翻訳が難解なペルシア語文章表現については、11月にアッタール研究についての講演を依頼していた海外の研究協力者の招聘時におこなわれた活発な意見交換によって、解決の糸口を見出す機会が得られた。本研究の最終的な研究成果としては、最終年度4月に開催された上述の国際学会での研究発表を基にした8つの論考が『アッタール研究論文集(Proceeding of the International Congress of Spiritual Horizon and Works of Attar-e Nishaburi)』としてまとめ上げられ、年度末の3月にペルシア語・英語の2か国語でイスファハン大学から刊行された。論文集の出版披露会も3月におこなわれ、ペルシア神秘主義文学研究のさらなる多面的研究の必要性が確認されると同時に、本研究成果は、複数の国の研究者の協力体制構築、とりわけイランの国立大学と日本の国立大学法人の研究者との盤石な協力体制構築が高く評価された。研究代表者は、上述の成果論文集に掲載された論文のほか、2点のアッタール研究論文を執筆するに至った。

女性については、当時の社会状況から類推するに、アッタールは肯定的な眼差しをもって描出することも多いものの、いかなる特徴をもつ女性を物語の核に据えるかによって、その描出・表現方法は一定のスタイルを保ちつつも、担わされている役割には大きな差異が存在することが明らかとなった。また、『神の書』についてはこれまで邦訳がなされていなかったため、本研究期間中に精力的に和訳を進め、下訳が完成するに至った。当初、アッタールの叙事詩作品のうちの2作品『鳥の言葉』と『神の書』を研究対象とし、各々の作品の登場人物を分析したうえでイスラーム神秘主義用語との相関性の明示を目標とした。今年度終了時点では、研究代表者の主たる研究対象は『神の書』の枠内に留まっているが、研究協力者のうちの1名が『鳥の言葉』の登場人物をめぐる研究に取り組んでおり、来年度早々に開催予定の研究会ではその研究成果が発表される運びとなっているため、研究は当初の研究計画通り順調に進んでいる。また、この2作品のテクスト入力・校閲作業が済んだため、さらなるテクスト研究のための準備は完全に整ったといえる。『神の書』の邦訳についてはよりスピードアップを図る必要がある。イランとのメール交信は時に途切れることもままあり、翻訳作業の思わぬ障害になることもあるのだが、研究代表者の所属機関に今年度秋に赴任したイラン人研究者からも全面的な協力を得られる体制が新たに確約されたため、最終年度は翻訳により多くの時間を割き、より頻繁に検討や意見交換の機会を定期的にもつことが可能となった。イラン、ボスニア、オーストラリア、日本という国際的なアッタール研究の協力体制については、磐石な基盤を構築することに成功しているので、なんら不安要素はない。最終年度にイランで開催予定の研究会における研究代表者、研究協力者らの研究発表についても、準備は万端整っている。ペルシア古典文学研究協力者らを招聘してイスファハン大学と共催する最終年度の研究会で、アッタール研究の最前線に触れる機会を作り、そこでの口頭による成果発表をアッタール研究論文集として発表することによって、アッタール研究の最新の論考に触れる絶好の機会を作ることができる。論文集はペルシア語と英語の2カ国語で刊行する予定である。研究発表と論文集への寄稿以外に、研究代表者はアッタールの作品の登場人物とイスラーム神秘主義用語との相関性をめぐる論文も執筆する。これには『鳥の言葉』『神の書』の入力・校閲済みテクストが大いに活用される見込みである。『神の書』の邦訳については、今年度は新たな研究協力者との研究会を定期的により頻繁に開催することにより、年度内のより早い時期での全訳を目指す。イラン本国・オーストラリア・日本の3国のペルシア文学研究者による研究協力体制が理想的な形で構築されたことは、本研究を進めるにあたり重要不可欠な点である。『鳥の言葉』と『神の書』に関するイラン国内の論文データが揃えられ、それらの論文をPDFファイルで入手できるようになったことによって、研究の基礎が構築されたといえる。
斜面居住地における交通・運搬システムの開発指針に関する調査研究

1.典型的な既成の斜面居住地を多く有する長崎市におけるヒアリングおよび観察調査の結果、クルマによるアクセスをもたぬ地区では、他のいかなる交通システムよりも道路設置によるアクセシビリティの確保についてのし烈な要求があるが、一方でアクセスのある地区では増大する自動車交通量と駐車場需要に空間が対処出来ないために矛盾が拡大して、クルマ以外の公共交通システムへの需要が高いことが推察された。2.しかし、クルマのアクセスをもち、かつ公共交通システムとしてのケ-ブルカ-をもつジェノヴァ市の例に典型的に現れているように、新車の導入など市当局の努力が認められるものの、住宅地程度の人口集積では、現実にケ-ブルカ-の利用者の数が少なく、経営採算性はきわめて悪い。恐らく相当な公共的支援が存続には不可欠であろう。従って、わが国で一般居住地にこの種の非効率投資である大規模交通システムを新設することは現実性が薄いと判断された。3.結論的には、ある大きさのサ-ビス単位(ブロック)を設定し、その単位ごとにクルマのアクセスを確保し(この場合も限定が必要であるが)、単位内に比較的投資額の少い、短距離の公共交通システム(エスカレ-タ-、エレベ-タ-系など)を設置する方向が現実的であると孝えた。単位の適正規模設定と対応技術開発作業が今後の課題である。
昭和40年代採録岐阜県方言談話資料作成とその分析

本研究の目的である岐阜県方言の談話データベース作成に向け、2018年度は、以下の4点をおこなった。1音声データの文字化作業、2著作権処理のための話者遺族の特定、3方言談話データの分析、4他県の音声データの保存・公開状況の調査である。1音声データの文字化作業については、100時間程度の音声資料について、すでに10時間分の文字化作業が完了している。進捗率は全データ量の10%であるが、実際には音声として聞き取りにくい箇所を確認し除外したものもあり、それを除けば3文の1程度が終了している。2著作権処理については、岐阜県美濃地方東部の、いわゆる東濃地方について約30件のデーターを古い電話帳などから特定しようとしているが、確認できたものは、約1割と低調である。特別なノウハウをもった会社に依頼することも考えないと、データ化ができても公開ができない状態で大半の資料が死蔵化される危険性があることがわかった。3データの分析も同時に始めている。音声データとして、録音状態のよいものから、連母音の周波数変化を専用ソフトで確認するなど、音声分析が1つの特徴であるが、同時に、談話のパターンの分析も始めている。まだ途中段階であるが、相手の会話に割って入ることが多いことなどは、複数名が関与する談話ではいくつか見られるなど、岐阜県の方言談話の特徴であることが確認できている。最後に4他県の音声データの保存・公開についても、2017年度の鹿児島県立図書館の先進的な取組を調査し、CDならびにカセットテープでの試聴環境整備に加え、文字データの提供が重要であると理解している。これを、さらに、愛知県、静岡県、三重県、富山県など、近隣県でどのようなデータが提供されているか確認してきている。最終的には県民の便宜が図れるような環境作りを目指して、本研究を進めている。学部運営を任される立場になったことは言い訳にすぎないが、実際に十分なエフォートが費やせない状況にある。著作権処理については、岐阜県図書館がプライバシー保護の観点から情報提供できないということになり、古い電話帳から確認をおこなっているが、十分な成果を挙げていない。この著作権処理が本研究進捗に関わる最大のキーポイントである。一方、方言データの整備は順調に進んできているが、著作権処理が問題となって、最後に成果が公開できない状況となる可能性もある。全面的な公開は難しいとしても、断片的な特徴を記述する方法などで対処できるよう、現在、対策を考えている。現実的なところとして、地域を岐阜県内の全域から一部に変更することも考えたい。北部の飛騨方言は、やはり美濃方言と異なる特徴を有する。美濃地方の特に南部の連母音の融合など、音声的に特徴ある地域について、音声談話資料を利用して特徴を示し、また、談話手法を実例を示すなどして、成果を出したい。さらに、すべての音声データを文字化し刊行することが著作権に関わるのであれば、既存の出版物に付記する形を取ることなども一策であろう。ともあれ、旧来の文字化資料では不十分であった点を補い、より特徴付けることが、本研究の目的であるので、方法論を再考していくことを考えたい。本研究の目的は、岐阜県方言の談話データベース作成である。まずは、前提となる資料の著作権処理について、資料を保有する岐阜県図書館、ならびにすでに同様の資料を公開している鹿児島県立図書館と協議した。結果、当初よりも厳しい制限があり個別に話者の許諾を得る必要を確認した。そこで、今後も著作権許諾を得られるよう努力していくかたわら、許諾が得られない資料に関しては、談話資料を研究目的の引用に限って使用していくこととなった。次に、音声資料を要約版として刊行されている資料とつきあわせながら整理した。方言資料として活用できるよう、音声資料を専用ソフトによって雑音を除去し、自動的に文字化できるかを主眼とし談話起こしの方法について検討をした。結果、雑音除去により一定程度の音声認識率は上がるものの、現在では、完全な自動テキスト化は不可能であり別の方法で書き起こしていくのがよいと確認された。現在は、別の音声認識ソフトを用いて、リスピーキングという手法により音声データの文字テキスト化を進めており、恵那方言資料の数時間分の資料が作成できている。この分量は、当初目標とした50時間には到底及ばないが、方法論の確立が29年度の第一目標であるため、30年度に挽回できるものと考えている。なお、音声資料の整理をしていると、風土・料理等、多様な話題に行き当たる。文献ならびに実地調査から、こちらの理解の裏付け作業も同時におこなっている。著作権処理について、岐阜県図書館と協議して理解していた以上に制限があることが判明した。公表に関して個別に話者の許諾が必要となるなど、権利関係に問題が生じた。録音データをそのまま音声認識ソフトで書き起こしに利用できると考えていたが、実用的なレベルに達していないことが判明した。そのため、より時間の掛かる方法によって入力することとなった。

2著作権処理については、岐阜県美濃地方東部の、いわゆる東濃地方について約30件のデーターを古い電話帳などから特定しようとしているが、確認できたものは、約1割と低調である。特別なノウハウをもった会社に依頼することも考えないと、データ化ができても公開ができない状態で大半の資料が死蔵化される危険性があることがわかった。3データの分析も同時に始めている。音声データとして、録音状態のよいものから、連母音の周波数変化を専用ソフトで確認するなど、音声分析が1つの特徴であるが、同時に、談話のパターンの分析も始めている。まだ途中段階であるが、相手の会話に割って入ることが多いことなどは、複数名が関与する談話ではいくつか見られるなど、岐阜県の方言談話の特徴であることが確認できている。最後に4他県の音声データの保存・公開についても、2017年度の鹿児島県立図書館の先進的な取組を調査し、CDならびにカセットテープでの試聴環境整備に加え、文字データの提供が重要であると理解している。これを、さらに、愛知県、静岡県、三重県、富山県など、近隣県でどのようなデータが提供されているか確認してきている。最終的には県民の便宜が図れるような環境作りを目指して、本研究を進めている。学部運営を任される立場になったことは言い訳にすぎないが、実際に十分なエフォートが費やせない状況にある。著作権処理については、岐阜県図書館がプライバシー保護の観点から情報提供できないということになり、古い電話帳から確認をおこなっているが、十分な成果を挙げていない。この著作権処理が本研究進捗に関わる最大のキーポイントである。一方、方言データの整備は順調に進んできているが、著作権処理が問題となって、最後に成果が公開できない状況となる可能性もある。全面的な公開は難しいとしても、断片的な特徴を記述する方法などで対処できるよう、現在、対策を考えている。談話資料の書き起こしについての方法論は確立した。より人力に頼ることになり費用の制約を受けるが、可能な限りにおいて入力作業を急ぎたい。また、研究目的での音声データ使用は可能であるが、研究成果を広く県民・国民に利用してもらえるよう、著作権許諾に関して、引き続き取得を目指していく。以上のことが可能になれば、今回の遅れは挽回できるものと考えている。現実的なところとして、地域を岐阜県内の全域から一部に変更することも考えたい。北部の飛騨方言は、やはり美濃方言と異なる特徴を有する。美濃地方の特に南部の連母音の融合など、音声的に特徴ある地域について、音声談話資料を利用して特徴を示し、また、談話手法を実例を示すなどして、成果を出したい。さらに、すべての音声データを文字化し刊行することが著作権に関わるのであれば、既存の出版物に付記する形を取ることなども一策であろう。ともあれ、旧来の文字化資料では不十分であった点を補い、より特徴付けることが、本研究の目的であるので、方法論を再考していくことを考えたい。アルバイト人件費が、適切な人材が得られなかったため、使用されなかった。次年度は、その分もアルバイトを雇い事業を遂行していく。
点字ファクシミリのための点字・墨字相互変換に関する研究

本研究は、英文を対象として点字・墨字の相互変換方法を、(1)墨字英文の第2種英語点字への点訳方法、(2)点字文書のイメージスキャナによる読み取り方法、(3)第2種英語点字の墨訳方法、の3点から検討した。[1]墨字→点字変換方法。墨字英単語を表記法に従って点字コードに変換する方法を検討した。表記法は、慣用的な例外規則を多く認めており、機械処理を難しくしている。点訳の手法として、(a)略字類をキーワードと見なし、単語中でのキーワード探索を行う方法と、(b)点訳辞書を利用する変換辞書法、の2つを検討した。方法(a)は、規則に基づく点訳である為、原理的にはあらゆる単語の点訳が可能である。方法(b)は、変換辞書の登録単語しか点訳できない。システムは、まず(b)の変換辞書法を実行し、未登録ならば方法(a)を利用する処理方法を採用している。[2]点字文書の読み取り。イメージスキャナを用いた点字文書の読み取り、すなわち、点字コードの識別方法を検討した。まず、点字の点(画像では黒ドット領域に対応)の位置を画像データの縦、横方向の周辺分布と、点字マスの幾何学的情報から推定する。次に推定した位置に点探索(黒ドット)マスクを適用し、マスク内のみで点字の点の識別処理を行う方法を採用している。この方法は、点字の点の位置を限定して処理するため、雑音除去の効果もある。識別実験では、99.8%の認識率を得た。[3]点字→墨字変換方法。基本的には、点訳の逆操作であるが、異なる手法が必要となる。本研究では、前処理で墨訳処理をいくつかの場合に分類したのち、パターンマッチング法に基づく処理を行うシステムを構成した。[4]印刷システム点字プリンタESA721のセントロニクス・インタフェースを利用した点字印刷システムを構成し、墨字点字変換システムに接続した。本年度は, (1)点字文書のイメージスキャナを用いた読取り方法, (2)英文点字の墨字変換方式, (3)英文墨字の点字コードへの変換方式を検討した.1.点字文書の読み取り.イメージスキャナを用いて点字文書を構成する点字ドットパターンの識別方法を検討した.現在のシステムは,ドットを一つづつ分離して識別を行う方法を採用している.点字ドットが分離しているきれいな点字文書では,識別誤りはまったくないが分離が悪い状態では識別誤りが特定の点字コードに生じる.次年度は,これを改善する予定である.2.点字→墨字変換方法.点字コード計算機内部でASCIコードに対応させ,英文点字と墨字に変換する方法を検討した.日本点字図書館から新たな「英文点字表記法」が発行(昭和62年10月)されたため,これに従って処理をするようにシステムを変更した.表記法は,人が理解できる範囲内では,種々のあいまいさを残している.機械処理の観点からは,逆に,このあいまいさが重大なネックになることが明らかとなった.正確な墨訳のためには,自然言語理解において行われる文脈処理,意味処理が必須となる.

3.墨字→点字変換方法.与えられた墨字英語単語を日本点字図書館発行の新しい「英文点字表記法」に従って点字コード列に変換する方法を検討した.表記方法は,慣用的な規則を多く認めており,統一的な処理規準に基づいて構成されていないという点が,機械処理を難しくしている.本年度検討したパターンマッチング法に基づく方法と,これと異なる方法(変換辞書を利用する方法など)の併用が必要であることが明らかとなった.4.なお,点字プリンタを用いた点字文書出力は,点字プリンタの納入が遅れたために,インタフェース作成を本年度行うことができなかった.点字文書作成に必要なインタフェース部分の作成は,年次度行う予定である.本年度は、(1)点字文書のイメージスキャナによる読み取り方法、(2)英文墨字の点字コードへの変換方式を主として検討した。1.点字文書の読み取り。イメージスキャナを用いた点字文書の読み取り、すなわち点字コードの認識方法を検討した。イメージスキャナは、PC-IN501、プログラミング言語はMSC(マイクロソフトC)、パーソナルコンピュータはPC9801VXを用いている。まず、点字の点(画像では黒領域に対応)の位置を画像データの横と縦方向の周辺分布と、点字の点の幾何学的構成情報から推定する。次に、推定した位置に点探索(黒ドット探索)マスクを適用し、マスク領域内のみで点字の点の認識処理を行う方法を採用している。この方法は、点字の点位置を限定しているため、雑音除去の効果もある。識別実験では、点訳ボランテア活動を行っている方の点字文書を用いた。その結果、99.8%の認識率を得た。現在、ある研究機関でソフトウエアの利用希望があったため、試験的に使用してもらっている。2.墨字→点字変換方法。与えられた墨字英語単語を「英語点字表記法」に従って点字コードに変換する方法を検討した。表記方法は、慣用的な規則を多く認めており、統一的な処理基準に基づいて構成されていないという点で機械処理を難しくしている。本年度は、昨年度検討したキーワード探索法に加えて変換辞書(点訳辞書)法の2つを併用するシステム構成を考え、点訳辞書による点訳システムを実現した。現在、変換辞書の登録単語は約2000語であるが、例外規則(慣用的な点訳規則)の一部を除いて対応できる。3.点字印刷システム。点字プリンタを用いた点字文書出力は、点字プリンタESA721のセントロニクス・インタフェースを利用した印刷システムを実現した。