hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高照度光装置を用いたパーキンソン病新規治療法の確立

パーキンソン病(PD)患者に対する高照度光療法(BLT)の効果について検証した。PD患者のうち不眠(17例)、夜間頻尿(24例)、歩行障害(21例)を呈する患者に対して、光療法を12週間施行した。光療法の施行については、多色光源を用い、鼻根部とライトの距離は0.6m-1.0m、照射時間は19時-22時の間の1時間とした。光療法導入前と12週間施行後の2点で、総睡眠時間、夜間トイレ回数、10m歩行の時間を計測し、いずれも有意な改善が得られた。BLTの最適化に向けて、毛根による時計遺伝子発現の概日位相を検討した。その結果、BLTは末梢の時計遺伝子発現の位相を動かしていることがわかった。(1)高照度光療法(BLT)前後での運動症状および非運動症状の評価、解析平成26年度だけで新たに42例のパーキンソン病患者に対してBLTを導入した。運動症状の評価についてはリハビリテーション室での10m歩行の時間と歩数、3mTime-up-go test、functional reach testなどで行った。また、指タップ運動計測装置、筋トーヌス計測装置による患者計測も行い、データを蓄積した。非運動症状については、患者自身が記入する症状日誌からのデータ抽出(オン時間、オフ時間、夜間睡眠時間、夜間トイレ回数など)、Head up tilt試験による自律神経機能計測および解析を行い、データを蓄積した。(2)パーキンソン病患者のBLT治療に最適な治療プロトコルの開発光源のタイプを多色光と単色光の2種類で比較することを検討し、多色光でBLT実施中の患者に単色光(green light)への切り替えを試したところ、多色光で睡眠改善効果が得られた患者が単色光では不眠になるなど、良い効果が得られなかった。そこで、光源は多色光のままとし、光の照射時間を患者ごとにオーダーメイド化する新たな治療プロトコル開発を目標とした。山口大学時間学研究所明石研究室との共同研究で、パーキンソン病患者の毛根細胞から体内時計を計測し、それをもとに光照射の最適時間を決める研究を開始した。(3)成果発表:第55回日本神経学会学術大会において「パーキンソン病に対する高照度光療法(第一報)ーNight-time problemsへの効果」についてポスター発表を行い、高い評価を得た(平成26年5月21日、博多)。また、「目に光を照射すると、パーキンソン病が改善するって知っていますか?」というタイトルで市民公開講座を開催し、好評を得た(平成26年10月2日、大阪)。(1)高照度光療法前後での運動症状の評価、解析:【方法】パーキンソン病患者21例に対して、光療法を12週間施行した。光療法導入前と12週間施行後の2点で、UPDRS(Unified Parkinson Disease Rating Scale)スコアを評価し、またリハビリテーション室で10m歩行の時間と歩数を計測した。【結果】光療法の前後でUPDRS part IIIにおいて1点以上の改善を示した患者は21例中9例であった。また10m歩行時間についても有意な改善が得られ、運動症状への効果が明らかになった。(2)パーキンソン病患者の光療法に最適な治療プロトコルの開発:パーキンソン病患者の光療法最適化に向けて、毛根による末梢の時計遺伝子発現の概日位相を検討した。まず問診票による睡眠評価(JESS、PDSS-2)を実施し、被験者は起床・食事・就寝時刻などを一週間以上一定に保った。試験日には24時間にわたって、6時間ごとに毛根(髪の毛またはあご髭から)を5本程度採取した。毛根に付着した細胞から、時計遺伝子の発現量(Period3、Nr1d1、Nr1d2など)を測定し、概日時計位相を決定した。以後、12週間以上BLTを継続した時点で、再度睡眠評価および毛根採取を行った。その結果、12週間BLT施行できた患者のうち、睡眠評価が改善した患者においてPer3遺伝子発現量の位相が後退している傾向がみられた。BLTは末梢の時計遺伝子発現の位相をずらすことでサーカディアンリズム障害を改善させている可能性があることがわかった。(3)成果発表:第33回日本神経治療学会総会(2015年11月28日、名古屋)において上記(1)の内容を「パーキンソン病に対する高照度光療法(第二報)ー運動症状への効果」として口演発表し、高い評価を得た(神経治療学会より学会誌への投稿依頼あり)。パーキンソン病の運動症状に対する高照度光療法の効果について解析を行い、良好な結果を得た。また治療の最適化に向けて、毛根による概日リズム評価の研究が進展している。(1)高照度光療法(BLT)前後での運動症状の評価、解析前年度に引き続いて、睡眠リズム障害があると思われるパーキンソン病患者に対してBLTを実施し、その前後で睡眠問診票によるスコア、運動機能評価を行い、データを蓄積した。(2)パーキンソン病患者のBLT治療に最適な治療プロトコルの開発これまでの実績をもとに、パーキンソン病患者のBLTプロトコル最適化に向けて、毛根による末梢の時計遺伝子発現の概日位相を引き続き検討した。睡眠リズム異常があるパーキンソン病患者12名(男5名、女7名)に対してまず問診票による睡眠評価(JESS、PDSS-2)を実施し、被験者は起床・食事・就寝時刻などを一週間以上一定に保った。

試験日には24時間にわたって、6時間ごとに毛根(髪の毛またはあご髭から)を5本程度採取した。毛根に付着した細胞から、時計遺伝子の発現量(Period3、Nr1d2)を測定した。これらのデータより、コサインカーブフィッティングを行うことで概日時計位相を決定した。以後、12週間以上BLTを継続した時点で、再度睡眠評価および毛根採取を行った。その結果、約1週間の短期照射で毛根を評価した患者においても、すでにPer3遺伝子の位相後退傾向が見られ、12週間の光照射ではJESS、PDSS-2などの睡眠スコアの改善とPer3遺伝子発現ピーク時刻の後退に明らかな相関傾向がみられた。これにより、BLTによって概日リズムの位相調節が可能となり、睡眠の改善につながる可能性が示唆された。この手法を用いて概日リズムを評価することで、患者ごとに最適なBLT照射時間を決定し、治療プロトコルの最適化が実現できると考えられた。パーキンソン病(PD)患者に対する高照度光療法(BLT)の効果について検証した。PD患者のうち不眠(17例)、夜間頻尿(24例)、歩行障害(21例)を呈する患者に対して、光療法を12週間施行した。光療法の施行については、多色光源を用い、鼻根部とライトの距離は0.6m-1.0m、照射時間は19時-22時の間の1時間とした。光療法導入前と12週間施行後の2点で、総睡眠時間、夜間トイレ回数、10m歩行の時間を計測し、いずれも有意な改善が得られた。BLTの最適化に向けて、毛根による時計遺伝子発現の概日位相を検討した。その結果、BLTは末梢の時計遺伝子発現の位相を動かしていることがわかった。パーキンソン病患者に対してBLTを試行し、平成26年度だけで42名の患者について運動症状、非運動症状のデータが得られている。また、BLTの最適化に向けた新たな研究の準備も整っている。パーキンソン病に対する高照度光療法の効果について論文にまとめ、国際英文誌に投稿する。光療法の最適化に向けて、毛根による概日リズム評価のデータを蓄積し、患者ごとの最適な光療法実施時間を決定するためのプロトコルを確立する。神経内科学パーキンソン病患者のBLTについて引き続き、データ解析、蓄積をすすめる。BLTに最適な光源の開発については、単色光で良い結果が得られなかったため、計画を変更し、光の照射時間を患者ごとにオーダーメイド化する治療プロトコル開発を新たな目標とした。山口大学時間学研究所明石研究室との共同研究で、パーキンソン病患者の毛根細胞から体内時計を計測し、それをもとに光照射の最適時間を決める研究について当院の臨床研究審査委員会で承認され、準備が整ったため平成27年度から推進していく予定である。研究補助員の雇用開始時期が遅れたこと、生体センサなどの物品の納品が次年度にずれ込んだこと、海外共同研究者の旅費が見積額より下回ったことなどによる。データ解析作業の効率化のため、研究補助員の雇用を増員し、その謝金に充当する。また山口大学と新たに共同研究を開始したことにより、共同研究者が患者検体採取に当施設を訪問する旅費が新たに生じることになるため、それに充当する。
フェイズと転送領域の研究ー照応形束縛と移動の局所性に関する日英語比較から

本研究は、日本語を中心とした比較統語研究を通して、極小主義統語論の根幹をなすフェイズと転送領域の定義の精密化をめざすものである。まず、照応形束縛の局所性に基づき、転送領域をphi素性一致の有無に言及する形で再定式化する。次に、この再定式化をふまえて、日本語の分析において長らく問題とされてきたCP境界を越える主語繰り上げ、使役文の単文的性質、NP移動と非A移動の適用による適正束縛効果などに分析を与える。また、制御の移動分析とフェイズ理論を調和させることもめざす。本研究は、日本語の類型的特徴に注目しつつ、比較統語研究を通して一般理論に貢献するものであり、他言語研究者との共同研究が重要となる。
テレスコープアレイ大気蛍光望遠鏡による極高エネルギー宇宙線スペクトルの測定

近年、宇宙極高事象を理解する手段として、宇宙空間を飛び交う高エネルギーの素粒子(宇宙線)の観測が非常に注目されている。現在、10の20乗電子ボルトを超える極高エネルギー宇宙線が観測されており、そのエネルギーは人類最大の加速器で達成可能な1粒子あたりのエネルギーよりも8桁も大きい。だが、このような巨視的なエネルギーを持つ宇宙線がどこで加速され、どのように地球に到来するのかは明らかになっていない。本研究では北半球最大の宇宙線観測実験である、テレスコープアレイ大気蛍光望遠鏡の定常観測で集められた測定データを解析した。そして宇宙線の起源を明らかにする上で重要な極高エネルギー宇宙線のスペクトルを求めた。幅広いエネルギー領域でのスペクトルを測定するための解析手法を完成させ、10の17.5乗電子ボルトから10の20乗電子ボルトという幅広いエネルギーのスペクトルを求めた。このエネルギー領域のスペクトルは単純なべき関数ではなく折れ曲がり構造を持ち、この結果は他実験の測定結果とよく一致している。これに加え、大気蛍光望遠鏡では宇宙線の質量組成に依存するパラメーター(空気シャワーの最大発達深さ)を測定できるため、同じエネルギー領域における質量組成を測定した。得られた結果は、10の17.5電子ボルトから10の18.5電子ボルトで重い質量組成から軽い質量組成への遷移が見られ、それ以上のエネルギーでは陽子と一致した結果を示している。このエネルギースペクトルと質量組成の結果の解釈として、質量組成の遷移は宇宙線の起源の遷移に相当し、得られたエネルギースペクトルの折れ曲がり構造は極高エネルギー陽子と宇宙背景放射との相互作用によるものと考えられる。これらの研究成果を博士論文としてまとめ、さらには国内の物理学会や研究会をはじめ国際会議でも報告した。研究課題であった極高エネルギー宇宙線のスペクトルを幅広いエネルギー領域で測定した。さらには当初の計画にはなかった質量組成測定に挑戦し、非常に興味深い質量組成の遷移を観測できた。加えて、この2つの測定結果を合わせた物理的解釈に踏み込んだ議論を進めることができており、これは当初の計画以上の進展である。今後の推進方策としては、論文出版へ向けての共同研究者間での活発な議論を行うことが挙げられる。特に先駆的にこの研究を行ってきたアメリカの共同研究者と議論することが重要である。また低エネルギー領域の質量組成の測定は、統計量が豊富で、かつ物理的なインパクトも大きいため、慎重な系統誤差の見積もりが必要不可欠である。さらには各種較正値の再確認や系統誤差の見積もり、さらには望遠鏡の方向を別の測定によってクロスチェックし、より解析の信頼性を高めることが課題として挙げられる。この対応策として、GPSで制御可能な光源、または可搬紫外レーザー光源による較正を進めている。宇宙極高事象を解き明かす手段として、宇宙空間を飛び交う高エネルギーの粒子(宇宙線)の観測が非常に注目されている。本研究の目的は、宇宙線の起源を明らかにする上で最重要な極高エネルギー宇宙線スペクトルの測定である。10の17乗電子ボルトから10の20乗電子ボルトを越える幅広いエネルギーでのスペクトルを測定するため、北半球最大検出面積を誇るテレスコープアレイ大気蛍光望遠鏡の測定データを単眼で解析している。当該年度の研究成果としては以下のことが挙げられる。1、大気蛍光望遠鏡による観測データの単眼解析によって、宇宙線のエネルギーや到来方向を再構成する解析手法を確立した。2、宇宙線候補事象の選別方法を確立した。3、空気シャワーシミュレーションから、単眼解析の精度を評価した。4、スペクトルを求める上で分母となる幾何学的因子をモンテカルロシミュレーションから見積もった。さらに、一次宇宙線が陽子あるいは鉄であった場合、幾何学的因子がどの程度変わるかを評価した。5、独立に開発された解析ソフトウェアとの比較を行い、誤差の範囲内で結果の一致を確かめ、解析の信頼性を高めた。6、単眼解析による極高エネルギー宇宙線の質量組成解析に挑戦し、質量組成が判別できることを確かめた。以上の研究内容を、国内の物理学会や研究会をはじめ国際会議でも報告した。

得られた結果は、10の17.5電子ボルトから10の18.5電子ボルトで重い質量組成から軽い質量組成への遷移が見られ、それ以上のエネルギーでは陽子と一致した結果を示している。このエネルギースペクトルと質量組成の結果の解釈として、質量組成の遷移は宇宙線の起源の遷移に相当し、得られたエネルギースペクトルの折れ曲がり構造は極高エネルギー陽子と宇宙背景放射との相互作用によるものと考えられる。これらの研究成果を博士論文としてまとめ、さらには国内の物理学会や研究会をはじめ国際会議でも報告した。極高エネルギー宇宙線スペクトルを求める上で必要な解析手法、精度評価やスペクトルを求める上で分母となる幾何学的因子の計算手法を確立した。さらには、独立な解析とのクロスチェックで解析の信頼性を高め、計画になかった極高エネルギー宇宙線の質量組成解析についての研究も行っており、これらの成果は当初の計画以上に進展している。研究課題であった極高エネルギー宇宙線のスペクトルを幅広いエネルギー領域で測定した。さらには当初の計画にはなかった質量組成測定に挑戦し、非常に興味深い質量組成の遷移を観測できた。加えて、この2つの測定結果を合わせた物理的解釈に踏み込んだ議論を進めることができており、これは当初の計画以上の進展である。今後の推進方策としては、論文出版へ向けての共同研究者間での活発な議論を行うことが挙げられる。特に先駆的にこの研究を行ってきたアメリカの共同研究者と議論することが重要である。高統計なエネルギースペクトルや質量組成を測定するためには、定常観測によってより多くのデータを集め、各種較正データを用いて解析することが必要である。まず、それらのデータ保存領域を確保するため、ハードディスクを増設し、データ保存領域を拡張する。次に、シミュレーションを用いた精度評価や幾何学的因子計算の統計量をあげ、シミュレーションにおける統計誤差をできるだけ小さくすることが重要である。またより多くの測定データを早く解析するために、高性能な計算機が多く必要である。そのため、計算機を増設し、膨大な計算量を短期間で終わらせ、より精度の高いエネルギースペクトルの測定を目指す。また低エネルギー領域の質量組成の測定は、統計量が豊富で、かつ物理的なインパクトも大きいため、慎重な系統誤差の見積もりが必要不可欠である。さらには各種較正値の再確認や系統誤差の見積もり、さらには望遠鏡の方向を別の測定によってクロスチェックし、より解析の信頼性を高めることが課題として挙げられる。この対応策として、GPSで制御可能な光源、または可搬紫外レーザー光源による較正を進めている。
中国古代戦国期における楚文化の学際的研究--中原とのかかわりに注目して--

中国古代戦国期における楚文化と『楚辞』文学の本質について、伝世文献研究・出土資料研究、及び中国語音韻学・計量分析等の新手法による研究の三方面から研究を進めた。その結果、春秋期の楚荘王が周の王位を窺いながら失敗したことや呉楚戦争の敗北がきっかけとなって、楚王に対する訓戒としての「天問」が制作され、これを伝承した巫者である屈氏一族が中心となって「離騒」等『楚辞』諸篇が制作され、漢王朝の受命を礼讚する歌としての郊祀歌へつながったことが明らかになった。初年度は書籍の購入など環境整備に努める一方、国際学会等への参加によって国際共同研究実施への地ならしを行った。まず石川が5月に蘇州大学・浙江大学・上海大学・清華大学・北京語言大学で学術交流や講演を行い、10月には中国・深〓にて開かれた楚辞国際学術研討会に大野・石川と野田雄史・矢田尚子・中村貴・田島花野(以上4名は協力者)が出席して、次の成果を発表した。(1)文献資料研究:「九章」諸篇に見られる、従来屈原と解されてきた主人公の彷徨に「離騒」「九歌」等と同様の宗教的な要素が多分に見られることを論じた(大野)。これまで研究の少ない「卜居」を、その問答形式に注目して分析した(矢田「関于《卜居》鄭〓尹的台詞」)。『左伝』と『楚辞』に見える「強死(非命の死)」を、楚の巫風との関係から論じた(中村「楚人与《楚辞》中的"強死"研究」)。(2)出土資料研究:王逸『楚辞章句』の注釈研究である黄霊庚『楚辞章句疏証』について、出土資料研究の立場から批評を加えた。(石川)(3)新しい研究手法の模索:中原と楚の詩型の違いを、松浦リズム論の観点から考察した(野田「従松浦節奏論觀點探討楚辭諸篇的節奏」)。「招魂」「大招」に描かれる事物や畳韻字による表現を計量的に分析した(田島「関于《招魂》与《大招》的四方描写」)。この他、谷口は「九歌」との関連が考えられる郊祀歌十九章(『漢書』禮楽志)の訳注を作成し、全体の半ば近くまで進んだ。また澁澤は準備作業として、武田科学振興財団・杏雨書屋にて敦煌文書を含む本草学・医学関連書の調査を行った。田宮は後漢王逸『楚辞章句』の考察から導き出した「離騒」テーマ語彙について、朱熹『楚辞後語』をテクストに検索作業を進めた。研究協力者・吉冨透は石川と共に北京大学蔵漢簡に見える楚文化及び道家との関連性から、『楚辞』の再考に及ばねばならないことを指摘し、また上博楚簡『容成氏』と「天問」との比較研究を進めている。昨年度は全体の活動として、海外研究協力者である黄霊庚・湯〓平・徐志嘯の3氏を日本に招聘し、12月1日の富山大学におけるシンポジウム及び12月4日の東京大学における中国出土資料学会において講演を依頼し、会議及びその前後の期間において学術交流を行なった。メンバー個別の活動は次の通りである。1.伝世資料から見た楚文化と中原文化谷口は、漢郊祀歌十九章を「九歌」との関連に注意しながら読解し、全体の約4分の3について訳注を作成するとともに、その成立についてメンバーと意見を交換した。大野は、『史記』に残された伯夷の歌が『楚辞』懐沙と形式内容の両面で共通点をもつ等、中原の歌謡と『楚辞』の距離が従来思われていたほど遠くはないことを指摘した。研究協力者・矢田尚子は、これまで研究の少ない「漁父」を取り上げ、そこに描き出された屈原像について考察した。研究協力者・中村貴は、地域空間としての"荊楚"について、『荊楚歳時記』に拠りながら族名・国名から地域名称への史的変遷を踏まえて考察した。2.出土資料から見た楚文化と中原文化石川は、古代楚王国の天命招来問題の文学的来源は春秋末成立の天問篇の「帝詞」であり、楚辞諸篇が政治的な作品であることを突き止めた(発表予定の学会が東日本大震災で延期のため未発表)。研究協力者・吉冨透は、『楚辞』・戦国楚簡・上博楚簡『三徳』の比較検討により楚文化の特徴を考察し、また楚簡『容成氏』と漢代経学の問題を考察した。3.『楚辞』研究の新手法田宮は、後漢王逸『楚辞章句』全巻についての考察をまとめ、『楚辞章句』が提示する屈原イメージの祖型を確認した。

研究協力者・田島花野は、招魂篇と大招篇に共通する東西南北の四方描写を、品詞や表現の具体性に着目して比較検討した。研究協力者・野田雄史は、楚辞諸篇の特殊な押韻法による分析の集大成として、全体の押韻状況を検討した。1,中国屈原学会第14届年会曁楚辞国際学術研討会への参加会期は2011年6月4日から6日までの3日間(参加受付6月3日)で、会場は福建省東山県馬鑾湾風景区内の金沙大酒店で行なわれた。参加して発表を行なったのは大野・石川・谷口・田宮の他、研究協力者・田島花野、研究協力者・野田雄史、研究協力者・矢田尚子、研究協力者・吉冨透の四名を含め、総勢8名であった。2.日本中国学会大会への参加日本中国学会は国内最大の中国学研究者の組織であるが、九州大学で開かれた大会において、2011年10月8日に、石川が谷口の司会のもと、全体を代表して研究発表を行なった。発表は「古代楚王国の国策から見た楚辞文学の発生と展開」と題するもので、春秋期の楚荘王の「問鼎」失敗や呉楚戦争敗北がきっかけとなって楚王に対する訓戒としての「天問」が制作され、これを伝承した巫者である屈氏一族が中心となって「離騒」等『楚辞』諸篇が制作され、漢の天命享受礼讃歌としての郊祀歌へつながったという内容である。本発表の完成に至るまでには上記国際学術研討会における個人発表も大きく寄与しており、当該科研におけるグループ研究の一端を世に問うものといえる。3.宮崎合宿及び例会の開催日本中国学会大会が九州で開催されたのに合わせて、九州在住の田宮の主催により宮崎での合宿を行い、研究の最終的なまとめの方針を討議した。この席で上記の石川発表を当グループの基本方針として各人が最終まとめを行い、海外研究協力者からも稿を募って論集を出版する方針が確認された。さらに3月にも東京で例会を行い、各人の研究を持ち寄った上で討議し、最終まとめに向けたすり合わせを行った。本年度は最終年度であり、研究を集大成する活動を行なった。その一つは、中国湖北省を訪問しての現地調査である。これは、8月18日に日本を出発し、8月24日に帰国するスケジュールで、代表者大野、分担者石川、同田宮、同矢田、協力者中村の五人が参加した。(ただし中村は上海で合流)現地では、これまで楚辞学会や本科研を通じて交流を深めてきた中国の学者の協力を仰ぎ、湖北省武漢市において湖北省博物館所蔵資料の実見、湖北省荊州市において荊州博物館所蔵資料の実見、発掘作業中の熊家冢墳墓の視察、上海市において上海博物館所蔵資料の実見を行なった。どの資料も貴重なものであったが、とりわけ熊家冢墳墓の発掘現場を視察できたことは、遺跡そのものを体験できたこと、及び文物保護のための取り組みを間近で感じ取れたことの二点が大きな成果で、本研究に対しも触発するところが大きかった。また、各所で現地の研究者とも積極的に交流を持ち今後更に研究を発展させるための手がかりとした。もう一つは、科研による研究成果を世に問うための論集出版準備である。分担者石川の平成23年10月における口頭発表「古代楚王国の国策から見た楚辞文学の発生と展開」を軸に、代表者・分担者・協力者の研究成果を『楚辞と楚文化の総合的研究』として出版する準備を進め、科研の研究成果公開促進費に応募して費用の手当を図った。幸い平成25年度中に出版する目途がついたため、各自原稿完成に向けての作業を鋭意進めている。また本研究に関連する実績として、分担者谷口が『漢書』礼楽志所載の郊祀歌十九章の訳注を完成し、公開を準備中である。代表者大野も本研究の過程で中国先秦時代の隠者・隠士・逸民の故事やそこに記された詩歌の本質をつかむ端緒を得て、口頭で発表を行った。各メンバーの個人研究の積み重ねにより、『楚辞』諸作品成立の背景について当初予想していなかった独創的かつ画期的な結論を得るに至り、研究成果の最終まとめとしての論文集完成に向けての基本方針も当初予定より早く道筋がついたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。
民間団体の社会福祉活動に関する理論的・実証的研究

私の研究テーマは「民間団体の社会福祉活動に関する理論的・実証的研究」である.今年度は,その大きなテーマのなかで、「福祉国家形成の『韓国的経験』という具体的なテーマを定め,理論的研究と経験的研究を進行してきた.まず,理論的研究の対象は「韓国福祉国家性格論争」であった.この論争は,韓国の福祉国家に関する社会科学分析の出発点とされるが,次のような重大な難点を抱えている.つまり,それは国家対市場という従来の認識構図と,それと表裏関係にある「国家中心主義バイアス」という問題であるが,前者は,その二項対立的図式のゆえに,グローバル化の時代に福祉国家を形成している韓国の政策的現実を的確に把握できないし,後者は,その単一要因的あるいは段階論的説明のゆえに,福祉国家形成の背後にある歴史的・構造的問題を無視してしまう.このような既存研究の限界を念頭に置きつつ,次に,経験的研究においては,一方で「『遅れた福祉国家化』による福祉国家形成とグローバル化圧力の同時進行」という特徴と,他方で「『遅れた民主化』による急激な民主化と福祉政治の脱階級化の同時進行」という特徴を見出した.90年代後半以降韓国では,この2つの状況が結合し,福祉国家の拡大の働きと抑制の働きが同時に現れることになったが,これは,言い換えれば,西欧先進諸国における福祉国家「形成」の特徴と福祉国家「再編」の特徴が同時に働きつつ,韓国の福祉国家のあり方を方向づけていることである.このようにみておくと,上述の韓国福祉国家性格論争に見られる二項対立的構図は,実は,互いに排他的ではなく,むしろ対立しているかようにみえる諸特徴を併せ持つ韓国の政策的現実を反映している.今後,このような問題意識に基づいて,一方では,韓国における福祉国家の特徴を分析するための分析視点として,「福祉社会の福祉政治」という考え方を精巧化していくとともに,他方では,そういった視点から,日本を含め他の国との比較分析をしていくことを目標としている.私の研究テーマは「民間団体の社会福祉活動に関する理論的・実証的研究」である.今年度は,その大きなテーマから議論を絞って研究を進めた.すなわち「『福祉社会』の韓国的経験と制度比較」という具体的なテーマを定め,一方では福祉社会論に関する理論的研究を,他方ではそれにもとづく経験的研究を進行してきた.まず,理論的研究においては,「論」としての「福祉社会」を解剖することによって,この議論が,福祉国家の縮小を主張する新自由主義的論理と同様に扱われる従来の議論とは異なり,実は,一方では市場原理や経済的合理性を重視する「新自由主義的側面」を持つが,他方では公共性や規範性など,経済的合理性とは異なる原理に基づく「制度主義的側面」を持っており,このような2つの側面を併せ持っていることを明らかにした.そして,そのような二重構図として捉えられる福祉社会論は,福祉問題に対する新自由主義的論理と同一視することはできず,むしろ「新自由主義的側面」を退け「制度主義的側面」を救い上げることによって,今日の福祉問題を分析する際の,新たな視点としての「制度主義的福祉社会論」を提唱した.次に,「福祉社会」に関する経験的研究においては,主に近年の韓国的経験から理論的研究の成果に対する経験的反証を行った.1997年末のIMF経済危機以降,「新自由主義構造調整=市場経済化」のなかで見られた韓国における「福祉国家の形成」という経験,言うならば<市場経済化と福祉国家化の併行>という特殊の経験から,「制度主義的福祉社会論」のもつ重要な論点を見出すことができるとともに,そのような論点から韓国における福祉国家の形成過程を明らかにすることが可能になる.今年度の研究では,「制度主義的福祉社会論」の視点から,1980年後半から2000年代前半にかけて,「福祉社会」の韓国的経験の具体的事実に接近し,その特徴を明らかにすること試みた.私の研究テーマは「民間団体の社会福祉活動に関する理論的・実証的研究」である.今年度は,その大きなテーマのなかで、「福祉国家形成の『韓国的経験』という具体的なテーマを定め,理論的研究と経験的研究を進行してきた.まず,理論的研究の対象は「韓国福祉国家性格論争」であった.この論争は,韓国の福祉国家に関する社会科学分析の出発点とされるが,次のような重大な難点を抱えている.つまり,それは国家対市場という従来の認識構図と,それと表裏関係にある「国家中心主義バイアス」という問題であるが,前者は,その二項対立的図式のゆえに,グローバル化の時代に福祉国家を形成している韓国の政策的現実を的確に把握できないし,後者は,その単一要因的あるいは段階論的説明のゆえに,福祉国家形成の背後にある歴史的・構造的問題を無視してしまう.このような既存研究の限界を念頭に置きつつ,次に,経験的研究においては,一方で「『遅れた福祉国家化』による福祉国家形成とグローバル化圧力の同時進行」という特徴と,他方で「『遅れた民主化』による急激な民主化と福祉政治の脱階級化の同時進行」という特徴を見出した.90年代後半以降韓国では,この2つの状況が結合し,福祉国家の拡大の働きと抑制の働きが同時に現れることになったが,これは,言い換えれば,西欧先進諸国における福祉国家「形成」の特徴と福祉国家「再編」の特徴が同時に働きつつ,韓国の福祉国家のあり方を方向づけていることである.このようにみておくと,上述の韓国福祉国家性格論争に見られる二項対立的構図は,実は,互いに排他的ではなく,むしろ対立しているかようにみえる諸特徴を併せ持つ韓国の政策的現実を反映している.

今後,このような問題意識に基づいて,一方では,韓国における福祉国家の特徴を分析するための分析視点として,「福祉社会の福祉政治」という考え方を精巧化していくとともに,他方では,そういった視点から,日本を含め他の国との比較分析をしていくことを目標としている.
mDia1による血管内皮機能調節機構の解明

今年度は、低分子量Gタンパクの主要エフェクターであるmDia1、ROCK1およびROCK2の血管内皮機能障害発症機転における役割を検討した。その結果、lysophosphatidic acid(LPA)で血管内皮に炎症を惹起させるとROCK2が選択的に活性化されることを確認した。そして、このことがI&#61547;B-&#61537;のリン酸化とそれに続くNF-kBの活性化につながり接着分子やケモカインの発現亢進を誘導し、接着分子であるE-selectinそしてケモカインであるMCP-1の発現制御にROCK2が深く関与することが明らかになった。これらの現象を機能的に証明するためにchemotaxis assayを行った。LPA刺激下では血管内皮細胞への単球の遊走能は増強したが、siRNAでMCP-1をノックダウンした血管内皮細胞では抑制された。すなわち、MCP-1を介してこの遊走能の増強が誘導されていることが明らかになった。siRNAでROCK2をノックダウンした血管内皮細胞ではMCP-1の発現が抑制されると共に単球の遊走が減弱していた。同様にadhesion assayを行ったところROCK2が接着分子であるE-selectinを介した単球の遊走を抑制することを確認した。これらの意義をin vivoの実験系でさらに明らかにしていきたい。遺伝子改変マウスを用いた研究を推進する。また、血管内皮以外でも同様の事象が認められるのかを検討する必要がある。今年度はin vitroでの実験を中心に研究を進めた。mDia1の血管内皮での役割を明らかにするため、siRNAをヒト大動脈内皮細胞(HAEC)にトランスフェクションしてmDia1ノックダウン細胞を作製した。そして、脂質メディエーターであるlysophosphatidic acid (LPA)で刺激を行い炎症マーカーの発現を検討した。その結果、HAECにおいてケモカインであるmonocyte chemoattractant protein (MCP)-1 mRNAの発現がLPA刺激によって上昇したが、mDia1ノックダウン細胞ではコントロール細胞に比べてさらに発現が亢進することが明らかになった。この結果から、mDia1が動脈において血管内皮保護的に作用する可能性があると考え、メカニズムの検討を行った。はじめに、mDia1の発現がLPAによってどのように変化をするか確認を行った。しかしながら、mDia1の発現はmRNAレベルにおいてもタンパクレベルにおいても変化が認められなかった。次に、NF-kBに着目して検討を進めた。MCP-1はそのpromoterにNF-kB結合サイトを持ち、NF-kBによって発現制御を受けている。このため、mDia1によるNF-kB制御機構について検討を行った。HAECをLPAで刺激しNF-kBのコンポーネントであるp65のリン酸化および核内移行について解析を行った。LPA刺激によってコントロール細胞においてp65のリン酸化と核内移行が促進されたが、mDia1ノックダウン細胞ではこれらp65のリン酸化および核内移行がさらに助長されることが明らかになった。以上の結果から、mDia1が少なくともヒト大動脈の血管内皮細胞では保護的に作用している可能性が示唆された。mDia1は低分子量GタンパクRhoのエフェクターであるが、もうひとつの主要なエフェクターであるRho-kinaseは血管内皮機能障害を惹起することが知られており、mDia1とRho-kinaseが相互に制御し合い血管内皮機能障害を規定している可能性がある。この点についての検討がまだ十分ではない。また、細胞種によってもmDia1が異なる機能を持つ可能性がありさらなる検討が必要である。mDia1の活性化を直接的に解析できないことも解決すべき課題である。現在のところmDia1の標的であると考えられているSrc活性を介してmDia1活性を間接的に評価しているが、LPA刺激ではmDia1の発現量が変化しないことを考慮すると、活性を定量化する方法の確立が重要である。これらの課題が残っていることから進捗に遅れが生じている。低分子量GタンパクRhoのエフェクターの一つである、mDia1の血管内皮機能調節における働きについて検討を進めた。siRNAを用いた検討では、同じ血管内皮細胞であっても静脈系細胞と動脈系細胞では血管内皮機能調節に異なった作用を有する可能性が示された。そこで、mDia1の血管内皮機能調節における役割を明らかにするため、mDia1とmDia1以外のエフェクターとの関係について検討を行った。Rhoの主要エフェクターとして知られているのはRho-kinase(ROCK)である。そこでROCK阻害薬で血管内皮細胞を処理した後にRho activatorとして知られるリソホスファチジン酸(LPA)で刺激を行い、mDia1の活性測定を試みた。mDia1の活性を直接的に測定する方法は現在のところ確立されていない。c-SrcがmDia1によって活性化されることが知られているため、c-Srcの活性測定を行った。しかしながら、ROCKを阻害してもc-Src活性に一定した活性の変化は捉えられなかった。c-Srcは多くの因子によって活性調節を受けていることから、mDia1の活性を測定するという点からは特異性に乏しい可能性が考えられた。以上のことから、血管内皮機能調節においてmDia1やROCKといったRhoエフェクター間の相互作用を明確にすることは出来なかった。

一方で、mDia1活性の定量が困難なことから、ROCKに焦点を当てて検討を行った。ROCKにはROCK1とROCK2の2つのアイソフォームが存在する。siRNAを用いた検討では、ROCK2をノックダウンした場合にのみ、血管内皮細胞においてLPA刺激による接着分子の発現誘導が抑制されることを確認した。これらの結果から、血管内皮機能の調節にはRhoエフェクター間の機能分担が存在する可能性が示唆された。mDia1の活性を定量化することが困難であり、血管内皮機能調節における役割を示すのに難渋した。ノックアウトマウスの作製により検討を進める予定であったが、それを進める上で、解決すべき問題が多く存在することが明らかになったため。今年度は、低分子量Gタンパクの主要エフェクターであるmDia1、ROCK1およびROCK2の血管内皮機能障害発症機転における役割を検討した。その結果、lysophosphatidic acid(LPA)で血管内皮に炎症を惹起させるとROCK2が選択的に活性化されることを確認した。そして、このことがI&#61547;B-&#61537;のリン酸化とそれに続くNF-kBの活性化につながり接着分子やケモカインの発現亢進を誘導し、接着分子であるE-selectinそしてケモカインであるMCP-1の発現制御にROCK2が深く関与することが明らかになった。これらの現象を機能的に証明するためにchemotaxis assayを行った。LPA刺激下では血管内皮細胞への単球の遊走能は増強したが、siRNAでMCP-1をノックダウンした血管内皮細胞では抑制された。すなわち、MCP-1を介してこの遊走能の増強が誘導されていることが明らかになった。siRNAでROCK2をノックダウンした血管内皮細胞ではMCP-1の発現が抑制されると共に単球の遊走が減弱していた。同様にadhesion assayを行ったところROCK2が接着分子であるE-selectinを介した単球の遊走を抑制することを確認した。これらの意義をin vivoの実験系でさらに明らかにしていきたい。まずは同じRhoのエフェクターであるmDia1とRho-kinaseが互いにどのように作用し炎症を制御しているのかを検討したいと考えている。このために、Rho-kinaseを抑制している状況下でのmDia1の発現プロファイルや活性の変化を詳細に検討する。これに加え、mDia1ノックダウン細胞におけるRho-kinase活性についても検討を行う。さらには遺伝子改変マウスを用いて動脈硬化モデルを作製し、mDia1による血管内皮機能調節機構を明らかにしていきたい。Rhoのエフェクターという広い観点から研究を考え、適宜方針の再検討を加えつつプロジェクトの進行を図りたい。Rhoエフェクターによる血管内皮機能調節には複雑な機構が存在する可能性がある。mDia1に関しては、活性を定量する新たな手法の開発が必要である。一方で、本研究を通じてRhoエフェクターの中でもROCK2が血管内皮機能調節に重要な役割を持つことが示された。
新規光操作ツールの創出をめざした光活性化アデニル酸シクラーゼの機能解析と機能改変

本研究は、光で活性化されてcAMPを産生する特異なタンパク質、光活性化アデニル酸シクラーゼ(PAC)の機能改変および新規類似タンパク質の機能解析を進めることにより、オプトジェネティック・ツールとしての有用性を高めることを目指すものである。最近結晶構造が解明されたシアノバクテリア由来PAC(OaPAC)に対して変異導入あるいはドメイン交換を行うことにより、活性化キネティクスや基質特異性の変化したタンパク質の創出を行う。同時にゲノムデータ上に存在するPAC類似遺伝子について、アデニル酸シクラーゼ欠損大腸菌株を利用した機能解析と精製タンパク質の分光学的、酵素学的解析を網羅的に進め、新しいツールの素材を探索する。1. PACの機能改変これまでにOaPACおよびスピロヘータ由来PAC(TpPAC)に対するドメイン交換および変異導入によって光活性化グアニル酸シクラーゼへの変換を試みたところ、グアニル酸シクラーゼ活性の検出には成功したものの、まだその光制御は不十分である。2. PAC類似遺伝子の機能解析これまでに5種類の新規PAC類似遺伝子を対象にアデニル酸シクラーゼ欠損大腸菌株の機能相補実験を行ってきたが、意外にもそのうち3種類は全く大腸菌では機能しないことが明らかになってきた。現在、その原因について追究している。今後さらに対象遺伝子を増やし、それらの活性制御の特性を明らかにすることにより、有用なツールの探索を進めるとともに、PACの進化系統について考察を深めていく。光活性化アデニル酸シクラーゼの発現ベクター構築、機能相補実験の作業はこれまでの経験でほぼルーチン化されており、大きな困難には直面しなかった。PACの機能改変については、TpPACが有用な材料となることがわかったので、これを対象にしてさらに変異導入を行い、実用的な光活性化グアニル酸シクラーゼの完成を目指す。新規PAC類似遺伝子の機能解析はさらに候補を広げて有用なツールを探索するとともに、酸化還元酵素触媒ドメインを持つNaPACについては大腸菌で発現させたタンパク質を用いてin vitroでの機能解析を進める。(理由)当初計画では初年度に振とう培養機を新規購入する予定であったが、学内の管理替によって導入できたため、購入の必要がなくなった。(使用計画)次年度は酵素活性測定のためのエンザイムイムノアッセイキット等、高価な試薬を多用するほか、多くの新規PAC類似遺伝子の人工合成も行うため、すべて消耗品として支出する予定である。
運動時の交感神経活性を担う中枢回路の解明：遺伝子導入を用いた先端技術の活用

運動は動物において生命維持の根源機能であり(例:闘争か逃走か),運動時交感神経活性は運動を発現するのに必要不可欠な生体適応である.脳がどのように作動して運動時交感神経活性を引き起こすかは,19世紀末以来の解明課題であるにも関わらず,未解明である.「運動を発現するために高位中枢から生じるシグナル(セントラルコマンド)」は交感神経活性も引き起こすと考えられている(セントラルコマンド仮説).本計画では,研究代表者の独自知見を基盤とし,運動時の交感神経活性を担う中枢回路を解明する.そして物理的に実在する中枢回路を根拠とし,これまでに曖昧に記述されていたセントラルコマンドの実体の明文化を目指す.本計画では,ラットin vivo生体信号記録系に,光遺伝学やDREADDなどの遺伝子導入を用いる分子細胞生物学の先端技術を融合させる実験戦略から,この課題にアプローチする.平成30年度には,「本計画において新規同定した中脳から延髄への投射神経には,交感神経活性能がある」こと,「この投射神経からの延髄におけるグルタミン酸放出が交感神経活性を起こすのに重要である」こと,そして「この投射神経は歩行誘発能ももつ」ことを突き止めた.これらの知見から,この投射神経はセントラルコマンド機能を生成することが可能であることを明らかにした.成果の一部は平成30年度に行われたいくつかの学術会議において学会発表という形で報告した.次年度以降の課題として,この投射神経がセントラルコマンド機能を生成するのに必要か否かを検証する必要がある.予備実験の結果を受け,当初計画していたDREADDを用いたin vivo実験を推進しないこととした.一方で,光遺伝学を用いたin vivo実験では当初の計画通りの進捗があった.そして光遺伝学実験で得られた成果を発展させるために,運動時の行動解析も組み合わせる実験を新たに計画し実行した.その結果,運動系と自律神経系とをリンクさせる神経細胞集団が存在することを新発見した.この成果は当初に企画した研究計画以上の学術的意義を有していると考えられ,その点において,本研究は当初の計画以上に進展していると判断できる.前年度までに,セントラルコマンドの機能を生成可能な中枢神経細胞集団を特定した.本年度にはこの神経細胞集団が実運動時においてセントラルコマンドの機能を生成するのに必要か否かを明らかにする.また,覚醒動物の中枢神経細胞集団の活動検出実験系の構築を進める.運動は動物において生命維持の根源機能であり(例:闘争か逃走か),運動時交感神経活性は運動を発現するのに必要不可欠な生体適応である.脳がどのように作動して運動時交感神経活性を引き起こすかは,19世紀末以来の解明課題であるにも関わらず,未解明である.「運動を発現するために高位中枢から生じるシグナル(セントラルコマンド)」は交感神経活性も引き起こすと考えられている(セントラルコマンド仮説).本計画では,研究代表者の独自知見を基盤とし,運動時の交感神経活性を担う中枢回路を解明する.そして物理的に実在する中枢回路を根拠とし,これまでに曖昧に記述されていたセントラルコマンドの実体の明文化を目指す.本計画では,ラットin vivo生体信号記録系に,光遺伝学やDREADDなどの遺伝子導入を用いる分子細胞生物学の先端技術を融合させる実験戦略から,この課題にアプローチする.平成30年度には,「本計画において新規同定した中脳から延髄への投射神経には,交感神経活性能がある」こと,「この投射神経からの延髄におけるグルタミン酸放出が交感神経活性を起こすのに重要である」こと,そして「この投射神経は歩行誘発能ももつ」ことを突き止めた.これらの知見から,この投射神経はセントラルコマンド機能を生成することが可能であることを明らかにした.成果の一部は平成30年度に行われたいくつかの学術会議において学会発表という形で報告した.次年度以降の課題として,この投射神経がセントラルコマンド機能を生成するのに必要か否かを検証する必要がある.予備実験の結果を受け,当初計画していたDREADDを用いたin vivo実験を推進しないこととした.一方で,光遺伝学を用いたin vivo実験では当初の計画通りの進捗があった.そして光遺伝学実験で得られた成果を発展させるために,運動時の行動解析も組み合わせる実験を新たに計画し実行した.その結果,運動系と自律神経系とをリンクさせる神経細胞集団が存在することを新発見した.この成果は当初に企画した研究計画以上の学術的意義を有していると考えられ,その点において,本研究は当初の計画以上に進展していると判断できる.前年度までに,セントラルコマンドの機能を生成可能な中枢神経細胞集団を特定した.本年度にはこの神経細胞集団が実運動時においてセントラルコマンドの機能を生成するのに必要か否かを明らかにする.また,覚醒動物の中枢神経細胞集団の活動検出実験系の構築を進める.
エナンチオ選択性手法によるキラルシリカの合成及びキラル無機機能材料の開発

本研究では有機・高分子化学におけるエナンチオ選択的合成の概念を無機材料合成へ展開し、有機・高分子のキラル情報を無機構造体に転写するプロセスを経て、シリカを中心とした無機系キラルナノ材料精密制御の学問体系と基盤技術の確立に焦点を絞る。特に、シリカネットワーク中のSiO4四面体のねじれ向きを制御することによるアシンメトリーを発現させ、従来のゾルゲル化学では無視されたシリカの立体化学を学術的に明確にし、それをベースにした広範な無機系光学活性材料設計の指針を与え、未来材料におけるキラルシリカ、キラル酸化チタン、キラルゼオライト、キラル酸化物、キラル金属の応用展開の入り口を開く。
コネキシン遺伝子の内在的発現回復による癌抑制作用に関する研究

【背景・目的】癌の薬物療法の問題点として、抗癌剤の効果が十分得られない薬剤耐性が挙げられる。腎臓癌の大部分を占める腎細胞癌も有効な抗癌剤が少なく、新規治療法が切望されている。一方で、癌抑制遺伝子はしばしば、メチル化されることでその発現が抑制されていることが知られており、癌の発生や進行の原因にもなっている。我々はこれまでに、メチル化を阻害する脱メチル化薬5-aza-2'-deoxycytidine(Aza)と抗癌薬ビンブラスチン(VBL)を併用することで、腎細胞癌株Caki-1の増殖が抑制されることを見出した。そこで本研究では、両者の併用効果がマウスを用いた実験系でも見られるか、またCaki-1以外の腎細胞癌株でも見られるか検討した。【方法】ヌードマウスの後肢の付け根にCaki-1を皮下移植し、AzaとVBLを週1回、計4回ずつ投与して、腫瘍の増殖を観察した。最終的には腫瘍を摘出し、そこに含まれるタンパク質の発現を測定した。また、Caki-1の他、786-O及びA498を用いて、AzaとVBLの併用効果を細胞培養系にて検討した。【結果・考察】マウスの実験系において、AzaとVBLをそれぞれ単独で投与するよりも、両者を併用した方が腫瘍体積が顕著に抑制された。併用群では、抗癌剤を細胞外へ排出する輸送体であるP糖タンパク質が減少していることが確認され、細胞内のVBLの濃度が上昇していた可能性が考えられた。また、細胞死を抑制するBcl-2も減少しており、併用によって細胞死が増強されたことが推測された。さらに、他の腎細胞癌株786-O及びA498でも、AzaとVBLの併用によって細胞増殖が大きく抑制された。以上より、腎細胞癌の新たな治療法として、脱メチル化薬Azaと抗癌薬VBLの併用療法が有用である可能性が示された。
戦間期ポーランドのユダヤ人と優生学

本研究は、ユダヤ人による優生学という論点から、戦間期ポーランド史を総合的に理解することを目指す。具体的な作業としては、ポーランド・ユダヤ人健康保護協会や、ヤヌシュ・コルチャクといった知識人の活動を分析すること、また、戦間期のポーランドとドイツにおけるユダヤ人と医療の関係を比較史的に捉えることを行う。アメリカやドイツと比べるとあまり知られてこなかった、ヨーロッパ東部地域における人種や優生学の問題に一石を投じ、幅広い分野の研究に貢献することも試みたい。
先進トカマク・プラズマにおける電流分布制御性に関する研究

JT-60Uトカマク(日本原子力研究開発機構)で次の実験研究を行った。1.低域混成波電流駆動(LHCD)と、モーショナル・シュタルク効果(MSE)計測による実時間で電流分布の同定を用い、実時間電流分布制御を高β_pプラズマにおいて初めて試みその有効性を確認した。さらにこの制御で電流分布を最適化する事により、MHD不安定性により低下した蓄積エネルギーを回復出来ることを示した。2.中性粒子ビーム電流駆動(NBCD)による周辺部に局在化して流れるNBCD電流を初めて実験で示した。3.LHCDと負イオン源中性粒子ビーム電流駆動(N-NBCD)による周辺電流駆動を用い、先進トカマク運転の有力な候補である弱磁気シアプラズマの完全非誘導電流駆動による維持の開発を進めた。4.弱磁気シアプラズマにおける内部輸送障壁(ITB)への電子サイクロトロン波(ECW)の影響を調べた。5.局所ECCDによる新古典テアリングモードの抑制について、ECCD位置と磁気島の位置関係の詳細なスキャンを行い、モデル計算とよく一致することを確認した。これらの成果により、JT-60における周辺/局所電流駆動と全電流分布の変化やプラズマ性能に関するデータを取得できた。JT-60ULHCD実験のシミュレーションを行い、放電運転領域の違いによる低域混成波のプラズマへの伝搬の違い等について調べた。さらに国際トカマク物理活動(ITPA)「定常運転」トピカル物理グループと連携して、4つのLHCDコードで電流駆動位置、駆動電流量等のベンチマークを行った。結果は概ね一致し、違いについては物理モデルの違い等要因をおさえることができた。仮想的な先進トカマクプラズマでの周辺NBCDによる弱磁気シア電流分布の維持と完全電流駆動に関して、プラズマ閉じ込め性能等との関連を調べ、周辺電流駆動とプラズマ性能に関する知見を得ることができた。JT-60Uトカマク(日本原子力研究開発機構)において、低域混成波電流駆動(LHCD)と、モーショナル・シュタルク効果(MSE)計測による実時間の安全係数分布の同定を用い、実時間安全係数(電流)分布制御を高β_pプラズマにおいて初めて試みた。LHCD駆動位置をプラズマ中心を外れたoff-axisとしLHCD入射パワーで、安全係数分布の極小値(q_<min>)の実時間制御を行った。実時間制御により、q_<min>が指令値どおりに変化することを確認した。また、q_<min>を新古典テアリングモード(NTM)の共鳴値よりも高く制御することにより、NTMを抑制しNTMにより低下した蓄積エネルギーを回復出来ることを示した。JT-60Uにおいて、中性粒子ビーム電流駆動(NBCD)による周辺電流駆動の特性を調べた。これまで、プラズマ周辺部に局在化したNBCD電流を流すことができるかどうかが他の装置も含め大きな課題であった。今回、MSEデータの詳細な解析により、周辺部(プラズマ小半径の80%近傍)に局在化して流れることを初めて示した。弱磁気シアプラズマにおける内部輸送障壁(ITB)への電子サイクロトロン波(ECW)の影響を調べた。ECW入射によりイオン温度ITBが劣化するが、EC電流駆動(ECCD)による電流分布の変化はこれには大きく影響しないことが判った。JT-60Uにおいて、局所ECCDによる新古典テアリングモードの抑制について、ECCD位置と磁気島の位置関係の詳細なスキャンを行い、モデル計算とよく一致することを確認した。国際トカマク物理活動(ITPA)「定常運転」トピカル物理グループと連携して、4つのLHCDコードで電流駆動位置、駆動電流量等のベンチマークを行った。

JT-60Uトカマク(日本原子力研究開発機構)において、低域混成波電流駆動(LHCD)と、モーショナル・シュタルク効果(MSE)計測による実時間の安全係数分布の同定を用いた実時間安全係数(電流)分布制御の実験を進めた。放電やLHCDのパラメータを最適化することにより、従来より高いプラズマ圧力での安全係数極小値制御を実証した。JT-60Uにおいて、LHCDと負イオン源中性粒子ビーム電流駆動(N-NBCD)による周辺電流駆動を用いて、将来のDEMOや核融合炉の放電シナリオの有力な候補である弱磁気シアプラズマの完全非誘導電流駆動による維持の開発を進めた。上記実験における、LHCDのシミュレーションを行った。放電運転領域(主にトロイダル磁場と電子密度)の違いによる低域混成波のプラズマへの伝搬の違い等について調べた。これらの実験の進展により、JT-60における周辺/局所電流駆動と全電流分布の変化やプラズマ性能に関するデータを取得できた。仮想的な高自発電流割合(60%程度)プラズマを用いて、周辺NBCDによる弱磁気シア電流分布の維持と完全電流駆動に関して、プラズマ閉じ込め性能等との関連を調べた。閉じ込め改善度、グリンワルド密度で規格化した電子密度等に対して完全非誘導電流駆動が成立する領域について評価した。また、自発電流割合が高い(60%程度)プラズマにおいて、NBCD駆動位置と全電流分布の関連についても調べた。これらにより、周辺電流駆動とプラズマ性能に関する知見を得ることができた。
パルス放電希ガス希釈プロセシングプラズマの反応促進機構の解明と応用に関する研究

本研究は、アモルファスシリコン膜を生成する際に用いられる高周波放電シランガスプラズマの中のラジカル種の寿命の違いを利用して、成膜に寄与するラジカル種およびその濃度を制御することを目的としている。その制御には、高周波放電の電圧をラジカル種の寿命程度の半周期を持つ矩形の低周波電圧で振幅変調する手法をとる。直径30cmのステンレス容器内に直径10cmの2つの円板電極を4.5cmの間隔で対向させたプラズマ発生装置に高周波発振器と広帯域増幅器からなる50Wの電源を接続し、気圧80Paでガス流量30sccmのヘリウム希釈5%シランガスを用いて実験を行った結果、次のような結果を得た。(1).電子密度と成膜速度は、1kHz付近の変調周波数領域で、同じ瞬時電力の無変調放電時の値を越え、しかも両者の間には相関性がある。(2).10kHz程度以下の変調周波数領域で放電空間の粉末発生量は連続放電時の100010000分の1程度にまで激減する。(3).10kHz程度以下の変調周波数領域で、(2)で述べた粉末発生量の減少に伴い生成した膜の光学ギャップは上昇する。(4).高周波電圧をオフした時のSiとSiH_3の濃度比は、高周波電圧をオンした時に比べて減少する。(5).(2)(4)の結果は、高周波の振幅変調によってラジカル種の中で最も寿命の長いSiH_3の濃度が高くなることを示唆すると共に、成膜速度向上のため注入電力密度を従来の値よりも更に上昇できる可能性を示している。(6).高周波の振幅変調によってラジカル種およびヘリウムからの発光強が最大となる点は電極間の中央付近に位置するようになる。(7).(6)においてヘリウムの発光強度は、無変調放電の場合に比べて大きく減少する。