hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
早産例における分娩監視ならびに羊水所見からみた適切な分娩時期の決定

新生児予後不良因子が明らかとなればその娩出タイミングについて再検討し、娩出のタイミングに問題があるようならば早産新生児予後の改善に期待できる可能性があると考える。前期破水後羊水量が減少(羊水ポケット〈10mm)72時間以上経過した場合、および切迫早産例で胎児頻脈(>157bpm)かつ羊水中IL-8値(>32.5ng/ml)を認める場合には予後が不良である可能性あることを導いた。また、早産症例において羊水中IL-8高値および抗ストレスマーカーであるTRX高値例では、新生児の慢性肺疾患が有意に高率に発症する可能性を示した。
下末吉期海成層上限高度を変位基準とする九州の約13万年間の地殻変動

平成8から9年度科学研究補助金に基づく標記の調査・研究を行なった.九州各地の中期更新世以降の海成層の時代を火山灰層序で再検討するとともに,旧汀線高度を貝化石と生痕化石による古水深から決定した結果,下末吉期最高海面時期(5e)の旧汀線高度が特定された.この時期の海面高度を現在とほぼ同等とみて,隣接する地域間の旧汀線高度を比較・考察した結果,九州の過去約13万年間の地殻運動について多くの新知見が得られた.まず,過去約13万年間に限ると,別府-雲仙地溝帯以北の九州北部地域は広域の沈降地域であることが判明した.これを北部九州沈降域と呼ぶことにする.従来隆起地域として知られている九州南部,特に宮崎平野・屋久島・種子島は顕著な隆起地域であることが再確認された.しかし,加世田を含む九州南西部には広域の沈降地域が存在することが明らかになった.また,九州東部にも沈降地域が存在することが判明したので,九州南部にはNE-SW方向の沈降軸の存在が示唆される.これを佐伯川内沈降軸と呼ぶ.沈降軸を中心とした沈降地域の北端は別府-雲仙地溝,南端は南海トラフに接して隆起に転じている.この隆起軸と沈降軸の分布は,現在の海岸地形特に西南日本外帯の隆起海岸と沈降海岸の隣接配置を説明できる.これらは南海トラフでのプレートの沈み込みに対応した外弧隆起帯と外弧沈降帯それに背弧海盆につながる沈降軸に対応した最近13万年間に生じた変形地形と考えられる.テラフ層序による対比の結果,従来下末吉期と考えられてきた九州北部中部の,正津ケ浜層・長洲層・下釜貝層・小串層の4つは下末吉期より古い,海成中期更新統であることが判明した.さらに現在及び下末吉期の汀線高度を変位基準として,これらの分布高度を比較すると、正津ケ浜層・長洲層の分布地域は,下末吉期を境に,隆起から沈降へ,小串層の地域は沈降から隆起へ,と地殻運動が逆転したと考えられる.九州におけるこのような地形変形の動きは下末吉期前後に活発化した可能性が高い.平成8から9年度科学研究補助金に基づく標記の調査・研究を行なった.九州各地の中期更新世以降の海成層の時代を火山灰層序で再検討するとともに,旧汀線高度を貝化石と生痕化石による古水深から決定した結果,下末吉期最高海面時期(5e)の旧汀線高度が特定された.この時期の海面高度を現在とほぼ同等とみて,隣接する地域間の旧汀線高度を比較・考察した結果,九州の過去約13万年間の地殻運動について多くの新知見が得られた.まず,過去約13万年間に限ると,別府-雲仙地溝帯以北の九州北部地域は広域の沈降地域であることが判明した.これを北部九州沈降域と呼ぶことにする.従来隆起地域として知られている九州南部,特に宮崎平野・屋久島・種子島は顕著な隆起地域であることが再確認された.しかし,加世田を含む九州南西部には広域の沈降地域が存在することが明らかになった.また,九州東部にも沈降地域が存在することが判明したので,九州南部にはNE-SW方向の沈降軸の存在が示唆される.これを佐伯川内沈降軸と呼ぶ.沈降軸を中心とした沈降地域の北端は別府-雲仙地溝,南端は南海トラフに接して隆起に転じている.この隆起軸と沈降軸の分布は,現在の海岸地形特に西南日本外帯の隆起海岸と沈降海岸の隣接配置を説明できる.これらは南海トラフでのプレートの沈み込みに対応した外弧隆起帯と外弧沈降帯それに背弧海盆につながる沈降軸に対応した最近13万年間に生じた変形地形と考えられる.テラフ層序による対比の結果,従来下末吉期と考えられてきた九州北部中部の,正津ケ浜層・長洲層・下釜貝層・小串層の4つは下末吉期より古い,海成中期更新統であることが判明した.さらに現在及び下末吉期の汀線高度を変位基準として,これらの分布高度を比較すると、正津ケ浜層・長洲層の分布地域は,下末吉期を境に,隆起から沈降へ,小串層の地域は沈降から隆起へ,と地殻運動が逆転したと考えられる.九州におけるこのような地形変形の動きは下末吉期前後に活発化した可能性が高い.平成8年度の調査は九州において、従来下末吉期とされている海成層の野外調査を実施した.特に,これらが本当に海成層であるか,時代が下末吉期であるかの確認に重点を置いた.対象となった地層群は,北九州市の正津浜層,諌早地域の下釜貝層,玉名地域の長州層,島原半島南部の大江層,天草地域の釜層と小串層,鹿児島地域の城山貝層と吉田貝層,大隅地域の夏井層と大根占貝層,種子島の竹之川層,屋久島の海成層,宮崎の三財原層と通山浜層,日向市の海岸段丘層,大分地域の大在層と岡層,中津市の海岸段丘層,行橋市の海岸段丘層である.環境と層序を見直して柱状図を作成し,地層中の火山灰を洗い出して火山灰層序を決定した.また,設備費で購入したレーザー測量機を用いて測量し,海成層の上限高度を決定した.

この結果,調査対象とした19の地域の地層群のうち,地表露出のある下末吉期海成層は大江層,城山貝層,夏井層,大根占貝層,竹之川層上部,屋久島の海成層,三財原層,岡層上部の8層だけとなった.下末吉期海面高度は酸素同位体比が現在と同じなので現在の海面高度とほぼ同じと見なされる.したがって,下末吉期海成層の地表露出のある地域は明らかに地殻運動における上昇地域である.残りは下末吉期より古い海成更新統や非海成層であった.海岸付近の平坦面の多くは海成ではなく、河成段丘あるいは火砕流台地であった.予察的調査の結果,北九州市,福岡市,津屋崎町,柳川市,佐賀市,鹿島市,岱明町,熊本市,八代市,阿久根市,川内市,加世田市,延岡市,佐伯市,臼杵市,行橋市では地下にのみ下末吉期海成層が存在することが判明した.これらは沈降地域である可能性が強い.平成9年度の主な目標はこれらの地域の海成層の上限高度とその火山灰層序を明らかにすることである.平成9年度の調査は、種子島・鹿児島・宮崎の隆起地域の調査を続けるとともに,陸上部に下末吉期海成層の知られていない臨海低地の野外調査とボーリング資料の収集を行った.対象とした地域は,北九州市・岡垣町・福岡市・佐賀市・鹿島市・白石町・福富町・岱明町・熊本市・八代市・出水市・川内市・加世田市・行橋市・大分市・臼杵市・佐伯市である.野外調査の結果,これらの地域では陸上部分に下末吉期海成層が存在しないことが判明したので,地下にのみ海成層が残されている可能性がある.そこで,既存のボーリング資料を収集・検討した結果,北九州市・岡坦町・福岡市・佐賀市・白石町・福富町・岱明町・熊本市・八代市・川内市・加世田市・行橋市・大分市・佐伯市の埋め立て地や臨海低地の地下に下末吉期海成層が発見された.下末吉期の海成層である証拠はコア試料から得られたテフラの層序関係と貝化石である.下末吉期の旧汀線高度は海面下にあり,これらは沈降地域であることが判明した.平成8年度と9年度の調査結果から,隆起地域・沈降地域の下末吉期の旧汀線高度が得られたので,九州の東側と西側に分けて下末吉期の旧汀線高度を比較した.その結果,別府-島原地溝帯を境に,九州北部は全て沈降地域である.また,九州南部,特に宮崎平野と種子島は顕著な隆起地域であることが再認識された.しかし,九州南西部に沈降地域が存在する.現在および下末吉期の汀線高度を変位基準として,下末吉期とそれ以前の旧汀線高度を比較すると,下末吉期を境に,隆起から沈降へと地殻運動傾向の逆転が認められた.また,その逆のケースも存在する.したがって,中期更新世以後の九州の地殻変動はかなり複雑である.九州南部には曲降軸の存在が暗示される.新たに発見された曲降軸と外弧隆起軸(貝塚,1972)の隣接配置は西南日本外帯の隆起海岸と沈降海岸の隣接分布ときわめて調和している.
坐骨神経疼痛及びその回復過程におけるGABAの機能

平成27年度に続き、野生型を用いて慢性疼痛動物モデルを作製している。坐骨神経圧迫モデルでは、手術3日目に下肢運動機能が有意に低下し、1ヵ月後運動機能が回復することを確認した。損傷後の脊髄では、前角と後角ともにK-Cl-Cotransporter2(KCC2)低下した後、徐々に回復した。この結果から、坐骨神経損傷後脊髄においてGABAは興奮性に作用し、神経の再生特に、軸策の再生に関与している可能性が示唆された。共に、頚骨神経切断モデルを作製し、運動機能および感覚機能を解析した。切断後14日目まで下肢運動機能は著しく低下し、3ヶ月に掛けて一部機能回復を示した。Von Freytestでは損傷側で感覚異常が生じた。頚骨神経が支配している脊髄後角内側でのKCC2低下および回復が確認できた。この結果から、神経損傷を直接受けている脊髄のGABA関連物質の解析が可能になった。続いて、GABA関連分子欠損マウスを用いて頚骨神経切断モデルを作製し、行動評価をしている。野生型を用いた慢性疼痛モデル動物の作製及び疼痛に関する行動検査、GABAシグナル関連分子の発現変化及び運動感覚ニューロンの機能解析を既に進めている。その結果下肢運動機能評価(Sciatic Function Index, SFI)は手術後三日目に有意に低下し、28日目にかけ回復傾向を示した。K-Cl-Cotransporter2(KCC2)は運動機能を司る腰髄前角において、術後3日目に損傷側で発現が低下し、術後21日目及び28日目にかけ徐々に回復に転じた。感覚情報が入力する腰髄後角では、術後3日目及び7日目でKCC2の発現が低下し、その後回復に転じた。これらの結果から、坐骨神経損傷後、腰髄において前角及び後角ともにGABAは興奮性に作用し、神経の再生等に関与している可能性が示唆された。慢性疼痛モデル動物の解析と併せて、3種類のGABAシグナル関連遺伝子欠損ヘテロマウスの繁殖が順調で、既にKCC2遺伝子欠損ヘテロマウスについて坐骨神経慢性疼痛モデル動物の作成に着手することができた。平成27年度での慢性疼痛モデル動物の解析と併せて、平成28年度に行う予定であった3種類のGABAシグナル関連遺伝子欠損ヘテロマウスの繁殖が順調で、既にKCC2遺伝子欠損ヘテロマウスについて坐骨神経慢性疼痛モデル動物の作成に着手することができた。平成28年度及び平成29年度の2年間で3種類のGABAシグナル関連遺伝子改変動物を用いた研究を計画していたが、野生型の実験が既に遂行されていること及び遺伝子改変動物の繁殖が順調であることから、平成27年度ではKCC2遺伝子欠損ヘテロマウスに対する慢性疼痛モデル動物の作製及び疼痛に関する行動検査等を追加する。平成28年度では、平成27年度にKCC2遺伝子欠損ヘテロマウスを用いた研究の終了を予定していることから、GAD遺伝子欠損ヘテロマウスに対する慢性疼痛モデル動物の作製及び疼痛に関する行動検査等を行う。さらにVGAT遺伝子欠損ヘテロマウスに対する慢性疼痛モデル動物の作製などを開始する。購入予定の試薬の納品が四月以降にしか出来ないため次年度に購入をすることにした。四月以降に発注し研究を行う予定である。
アジア地域の小児期の食生活と微量元素摂取量に関する国際比較

多様な生活環境を持ちかつ急速な変化の中にあるアジア地域の小児の食生活と栄養摂取状況および健康への慢性影響が問題となる環境中微量元素に注目し、その実態と地域的な変動を明らかにすることを目的とした。調査は日中韓の各地域幼稚園/保育園、各園男女各20名を対象とした。調査は各国別の倫理指針に従い、各研究担当者が保護者から同意書を取って行った。食事は陰膳実測法による丸1日の全食事を採取し、同時に早朝スッポット尿、毛髪、爪の採取と身体計測を行い、質問紙法による生活状祝調査を実施した。国内は宮城県内15幼稚園の296名、韓国は済州道3幼稚園の76名、ソウル市の1幼稚園37名、中国は山東省済南地区の2幼稚園の80名、湖南省長沙地区の2幼稚園の79名、吉林省長春地区の2幼稚園の80名、北京市の3幼稚園の80名、西安市の2幼稚園の40名について調査した。各園児の栄養摂取量は当事国の共同研究者が最新の標準食品成分表を用いて整理した後、中塚が作成した栄養計算ソフトにより集計・整理した。食事検体は各食物を秤量後に一日分の全食事をミキサーで粉砕・混合でペーストにし、その一部を分取、検体とした。食事、尿、毛髪等はミネラル・微量元素の測定および標本試料として凍結保存。日中韓幼稚園児の栄養摂取量とミネラル・微量元素等を測定し、個人別の実測値の成績を得た。1.主要栄養素摂取量は各国の標準食品成分表によりエネルギー、たんぱく質、脂質,糖質、ミネラル類およびビタミン類の摂取量を算出した。2.ミネラル・微量元素摂取量は機器分析により個人別に実測値を得た。各元素とも多くは実測値と計算値とは正相関を示すが、実測による摂取量は計算値よりも低値を示した。3.環境汚染元素摂取量:食事、米飯、飲料水、尿中のカドミウム、鉛、錫を測定し、国・地域別相違を認めた。4.生活状況調査は各個人別に生活時間、乳児期栄養法、食事嗜好性等について調査した。栄養素および健康への慢性影響が問題となる環境中微量元素に注目し、発育・発達期の小児の食事からの摂取量が多様な生活環境を持つアジア地域においてどのように相違するのかを国際比較により明らかにする。日本国内での調査は2000年12月から始めており、同一方法による調査を中国と韓国で実施した。調査対象は幼稚園児で、調査方法・内容は陰膳実測法による食事調査、早朝スッポット尿、毛髪、爪の採取、身体計測および質問紙法による生活状況調査である。調査は2003年10月下旬に韓国済州道、2004年3月に中国山東省の済南地区および湖南省長沙地区でそれぞれ都市部と近郊農村部の幼稚園児各40名、合計240名の協力を得て実施した。食事の他に各家庭別に飲料水も採集した。食事調査は現地の共同研究者とそのスタッフが食品の分別・秤量・記録および食品のコード化作業を担当した。食事検体は一日の全食事をミキサーでペースト状にした後、その一部を分析用として保存した。食事および尿等の各検体は凍結して日本に持ち帰り,現在凍結保存および微量元素分析に供している。なお、中国の食事検体で偶蹄類の肉を含む物については動物検疫上の問題から輸入が保留されている。

食事および尿等は湿式灰化後に鉛,カドミウム、錫をICP-MS装置で、鉄、銅、亜鉛等はICPや原子吸光装置で行っている。塩素はクロライドカウンターで測定している。調査結果:1)韓国済州道の幼稚園児76名について、(1)給食を除く家庭での鉛、カドミウム、錫の各摂取量は4.3,10.2,3.2ug/day(GM,幾何平均値)である。(2)尿中鉛、カドミウム、錫の各濃度は1.92,0.69,2.38ug/L(GM)である。2)中国済南地区、都市と農村部各40名の尿中鉛、カドミウム、錫のそれぞれの各濃度は1.61と2.69,2.39と2.64,0.40と0.45ug/L(GM)である。3)中国長沙地区、都市と農村部各40名の尿中鉛、カドミウム、錫のそれぞれの各濃度は3.86と6.79,4.18と4.47,0.72と0.48ug/L(GM)である。2003年度に引き続き、2004年5月に中国吉林省長春地区、9月にソウル市内、11月に北京市内の各幼稚園児を対象に陰膳実測法による食事調査、早朝スポット尿、毛髪、爪の採取、身体計測および生活状況調査を実施した。長春地区は都市部と農村部の幼稚園児の各40名、ソウル市と北京市は都市部の各40名、合計160名の協力で実施した。食事調査は現地の共同研究者が食品の分別・秤量・記録・食品のコード化を担当した。食事検体は一日の全食事をミキサーでペースト状にした後に凍結した。各検体は持ち帰り,微量元素類の分析および標本試料として凍結保存している。なお、中国、韓国とも食事検体に偶蹄類の肉を含む食品は動物検疫上の問題から輸入が禁止されており、該当の検体は現在中国、韓国の共同研究者が保管し、輸入許可が認められ次第輸入することにしている。微量元素類の測定も2003年度と同様の方法によった。これまでに食事、米飯、飲料水、尿中のカドミウム(Cd)、鉛(Pb)、錫((Sn)の測定および栄養摂取量の算出、アンケート調査の集計を中心に行い、その研究成果は第75回日本衛生学会で報告した。Cd、Pb、Snについて地域差が認められた。特に、カドミウムは成人での調査結果と類似の傾向を認めた。Cd摂取量は日本および韓国済州の園児では11.7、15.2ug/day(GM)に対し、中国湖南省農村部および都市部は29.6,23.4ug/dayと高値を示した。一方、山東省農村部および北京市は8.9、10.4ug/dayと日韓より低レベルである。日本では米飯からのCd摂取量が大きい済州および北京の米飯中Cdは日本の17.5ug/kgに対して3.1から7.5ug/kgでかなり低濃度となっている。前2年度に続き、2005年11月に中国北京市内の2幼稚園の園児、12月に中国西安市内2幼稚園の園児を対象に陰膳実測法による食事調査、スポット尿、毛髪、爪の採取、身体計測および生活状況調査を行った。各幼稚園とも男女児各10名の20名、合計80名の園児について調査が実施できた。食事検体は一日の全食事をミキサーでペースト状とし、凍結保存した。なお、2004年度報告書に記載したが本年度の中国の園児の食事検体についても偶蹄類の肉を含む食品は動物検疫法の縛りから該当検体は中国の共同研究者の下で凍結・保存している。国内に持ち帰った各種検体中の微量元素類の測定は日本国内の調査検体と共に方法によった。前年同様に食事、米飯、飲料水、尿の各検体に加えて毛髪中のカドミウム(Cd)、鉛(Pb)、錫((Sn)を含む亜鉛(Zn)等の微量元素の測定を実施した。また、各国食品標準成分表による栄養摂取量の計算、アンケート調査の集計もひき続き進めた。
間葉系幹細胞ー血管内皮細胞相互作用を応用した新規歯周組織再生治療開発

歯周病は現代日本人の最大の抜歯理由であり、その治療法は国民の生活の質の向上に寄与するものと考えられる。歯周病の進行によって歯を支える歯周組織は破壊され、最終的には抜歯へ至る。よって歯周組織を再生させる治療法に対するニーズは大きく、これまでにも数々の治療法が研究されている。近年、組織工学と幹細胞に関する研究の進歩から、培養した細胞を用いた治療法の可能性が幅広い疾患や再生医療において提唱されるようになった。歯周病においても細胞を用いた組織再生が研究され、組織再生が誘導される事が多く報告されている。歯周組織再生においては種々の組織から培養された間葉系幹細胞'(MSC)が用いられることが多いが、本研究では血管と組織再生の関係に着目してMSC移植による組織再生をさらに促進させる方法を見出すことを目的とした。我々は血管形成の誘導によって歯周組織再生が増強する可能性について、まず培養細胞を用いて検証した。その結果、MSCと血管内皮細胞を共培養した際、MSC上へ血管内皮細胞が直接接着・進展し培養可能であることを観察し、その際のMSCおよび血管内皮細胞における遺伝子発現の変化について検討したところ、MSCでは血管内皮細胞との接着によって、骨芽細胞の初期の分化マーカーであるアルカリフォスファターゼの遺伝子発現が亢進していた。一方、血管内皮細胞においてはvon Willebrand factorの発現が亢進しており、血管内皮細胞としての機能の向上を示唆する結果が得られた。現在これらの直接的な二種類の細胞の接触による個々の細胞における変化について検証を行っている。本研究は、MSC移植による歯周組織再生の向上のために血管内皮細胞を利用する事が可能であるか否かを検討する事を目的としており、平成30年度に得られた結果は血管内皮とMSCの接触を介した移植が骨、血管の再生に寄与する結果と考えられる。本研究の目的は間葉系幹細胞と血管内皮細胞の相互作用を利用しより多くの組織再生をもたらす細胞移植方法の開発、そしてそのメカニズムについて明らかにすることであった。使用する間葉系幹細胞として骨髄由来間葉系幹細胞を培養した。培養については以前からのプロトコールを用いて行い、細胞表面分子の発現をフローサイトメトリーで確認した。その結果、培養幹細胞はCD105, CD73, CD90陽性、CD45, CD34陰性であることが明らかとなった。また、in vitroにおいて骨芽細胞、脂肪細胞様細胞、軟骨細胞様に分化し,それぞれ石灰化結節、脂肪滴、軟骨基質の観察により3つの分化形質への分化能が確認された。一方、血管内皮細胞としてはマウス由来血管内皮細胞株ms-1を用いた。間葉系幹細胞と血管内皮細胞の直接的な相互作用を観察するため、PKH67,PKH26でラベルした細胞を用意し、単層培養したヒト間葉系幹細胞の上へマウス血管内皮細胞を播種したところ、マウス血管内皮細胞は間葉系幹細胞上へ接着した。この時の、各細胞種における遺伝子発現を検討するため、ヒト特異的あるいはマウス特異的なプライマーを設計し、その特異性をPCR法を用いて確認した。確認が取れたプライマーを用いて、骨芽細胞分化マーカーであるALP(ヒト)、血管内皮細胞の分化マーカーであるvWF(マウス)の発現を定量的PCR法を用いて検討したところ、血管内皮細胞との共培養によって骨髄間葉系幹細胞のALPが上昇し、一方、血管内皮細胞におけるvWF遺伝子の発現が上昇した。これらの結果は、骨髄間葉系幹細胞と血管内皮細胞の共培養によって、それぞれの細胞の分化が促進されたと考えられた。この二種類の細胞が直接接触する事でお互いの分化を亢進させることは、移植によって組織再生が増強される可能性を示唆するものと考えられる。平成30年度の結果は、MSCと血管内皮細胞の接触を介した共培養が、細胞レベルでそれぞれの細胞の骨芽細胞への分化、および血管内皮細胞の成熟・分化への変化を誘導している事を示唆するものであった。この結果を受けて、さらに2種類の細胞でのこの直接的な変化について検証し、大きな変化が見られた場合には、そのメカニズムの検証を行う予定である。細胞接触による細胞機能の変化は、細胞接着分子の関与やパラクライン因子の影響が考えられる。接着による種々の細胞内シグナリングの活性化、そしてそれらを介した遺伝子発現、細胞分化方向の制御について検証が必要と考えられる。また、二種類の細胞を用いた際の実際の組織再生量の変化については、動物実験を用いた検討を行う。具体的な動物モデルとしては、歴史も長く広く論文的にも利用されている、マウス頭蓋骨骨欠損モデルを用いる予定である。本モデルをもちいて、MSC、血管内皮細胞について、単独の場合および両細胞を組み合わせた場合の再生組織形成量の変化を、マイクロCTあるいは組織切片作成後の組織形態計測によって比較検討を行う。また同時に、形成された組織について詳細に組織学的な観察を行い、結合組織、血管形成、再生組織の成熟度についても観察を行う。さらに、血管内皮細胞との組み合わせによって、移植されたMSCの生着に変化があったか否かについて、組織切片試料を用いた遺伝子発現検討によって明らかとする予定である。In vivoおよびin vitroの研究をもちいて、メカニズムと現象の検討を平行して行う。平成30年度の研究結果に基づいて、本年度は上記のような実験を予定している。

歯周病の進行によって歯を支える歯周組織は破壊され、最終的には抜歯へ至る。よって歯周組織を再生させる治療法に対するニーズは大きく、これまでにも数々の治療法が研究されている。近年、組織工学と幹細胞に関する研究の進歩から、培養した細胞を用いた治療法の可能性が幅広い疾患や再生医療において提唱されるようになった。歯周病においても細胞を用いた組織再生が研究され、組織再生が誘導される事が多く報告されている。歯周組織再生においては種々の組織から培養された間葉系幹細胞'(MSC)が用いられることが多いが、本研究では血管と組織再生の関係に着目してMSC移植による組織再生をさらに促進させる方法を見出すことを目的とした。我々は血管形成の誘導によって歯周組織再生が増強する可能性について、まず培養細胞を用いて検証した。その結果、MSCと血管内皮細胞を共培養した際、MSC上へ血管内皮細胞が直接接着・進展し培養可能であることを観察し、その際のMSCおよび血管内皮細胞における遺伝子発現の変化について検討したところ、MSCでは血管内皮細胞との接着によって、骨芽細胞の初期の分化マーカーであるアルカリフォスファターゼの遺伝子発現が亢進していた。一方、血管内皮細胞においてはvon Willebrand factorの発現が亢進しており、血管内皮細胞としての機能の向上を示唆する結果が得られた。現在これらの直接的な二種類の細胞の接触による個々の細胞における変化について検証を行っている。本研究は、MSC移植による歯周組織再生の向上のために血管内皮細胞を利用する事が可能であるか否かを検討する事を目的としており、平成30年度に得られた結果は血管内皮とMSCの接触を介した移植が骨、血管の再生に寄与する結果と考えられる。本研究の目的は間葉系幹細胞と血管内皮細胞の相互作用を利用しより多くの組織再生をもたらす細胞移植方法の開発、そしてそのメカニズムについて明らかにすることであった。使用する間葉系幹細胞として骨髄由来間葉系幹細胞を培養した。培養については以前からのプロトコールを用いて行い、細胞表面分子の発現をフローサイトメトリーで確認した。その結果、培養幹細胞はCD105, CD73, CD90陽性、CD45, CD34陰性であることが明らかとなった。また、in vitroにおいて骨芽細胞、脂肪細胞様細胞、軟骨細胞様に分化し,それぞれ石灰化結節、脂肪滴、軟骨基質の観察により3つの分化形質への分化能が確認された。一方、血管内皮細胞としてはマウス由来血管内皮細胞株ms-1を用いた。間葉系幹細胞と血管内皮細胞の直接的な相互作用を観察するため、PKH67,PKH26でラベルした細胞を用意し、単層培養したヒト間葉系幹細胞の上へマウス血管内皮細胞を播種したところ、マウス血管内皮細胞は間葉系幹細胞上へ接着した。この時の、各細胞種における遺伝子発現を検討するため、ヒト特異的あるいはマウス特異的なプライマーを設計し、その特異性をPCR法を用いて確認した。確認が取れたプライマーを用いて、骨芽細胞分化マーカーであるALP(ヒト)、血管内皮細胞の分化マーカーであるvWF(マウス)の発現を定量的PCR法を用いて検討したところ、血管内皮細胞との共培養によって骨髄間葉系幹細胞のALPが上昇し、一方、血管内皮細胞におけるvWF遺伝子の発現が上昇した。
新規な非線形分光法による界面の観測

凝縮相の基本的分子ダイナミクスの研究では分子レベルでの詳細な知識が得られているが、界面、特に液体界面に代表される"ソフトな界面"に対するわれわれの理解は未だきわめて限られている。本研究はわれわれが独自に開発した新しい界面選択的非線形分光を駆使して、これまで観測できなかった界面分子の静的、動的挙動を解明することを目的としている。まず申請時の提案課題である界面水素結合構造に対するイオンの効果を調べる実験を行ったが、期待していたような顕著なスペクトル変化は観測されなかった。そこでテーマを変更し、生体膜モデルである脂質/水界面の研究を行った。これまでのわれわれの研究でヘッドグループが電荷をもつ脂質の場合の界面水の配向と水素結合構造は明らかになっているが、電荷を持たないヘッドグループを持つ脂質の膜の界面の水の情報は全く得られていない。そこで、脂質としてDPG、DPPGを取り上げ、中性脂質膜/水界面のOH伸縮振動領域のImx(2)スペクトルの測定を行った。幅の広いOH伸縮バンドが正の符号をもって観測されたが、これは電荷を持たない中性の脂質膜の界面でも、界面の水分子は平均的に水素を脂質膜側に向けた配向を取っていることを意味している。この配向は、ヘッドグループと水分子の水素結合によって誘起されたものであると考えられる。さらに、生物科学の分野で強い興味を集めている膜貫通ペプチドの膜通過機構を考察するため、脂質膜/水界面における脂質と膜貫通ペプチドの相互作用にっいて研究した。典型的膜貫通ペプチドであるstearyloctaarginineとoctaarginineを、負に帯電した脂質(DPPG)が単分子膜を作っている水溶液に加えて、Imx<(2)>スペクトルがどのように変化するかを測定した。膜と膜貫通ペプチドの強い吸着を示唆する水のOH伸縮振動バンドの顕著な変化が観測された。(抄録なし)凝縮相の基本的分子ダイナミクスの研究では分子レベルでの詳細な知識が得られているが、界面、特に液体界面に代表される"ソフトな界面"に対するわれわれの理解は未だきわめて限られている。Adhikari博士はインドでの大学院博士課程の研究において、フェムト秒時間分解蛍光分光および蛍光相関分光法を用いた複雑系のダイナミクスの研究で多くの成果を上げてきたが、先端的な非線形分光に関する研究の経験はない。また、これまで市販の装置を用いて研究を行ってきたので、われわれの研究室で行っているようなオリジナルな装置を用いた実験を行うためには、まず超短パルスレーザーを用いた分光実験に関する基本的技術を取得する必要があった。そこで平成23年度は、われわれが開発したヘテロダイン検出振動和周波発生(HD-VSFG)分光法を用いた研究をスタートさせながら、基本的技術の習得を行った。このHD-VSFG分光法では、単色性の高い可視光パルスと広帯域の赤外光パルスを液体界面に照射することで生成する振動共鳴和周波信号を、別に参照光として発生させた和周波信号と光の位相を確定しながら干渉させることで二次非線形感受率(χ^<(2)>)の直接測定を実現する。HD-VSFGで得られる二次の感受率の虚部スペクトルは溶液分子の赤外吸収スペクトルと直接比較できるスペクトルである。さらに、このスペクトルで共鳴バンドは符号をもって現れるが、それは界面分子の絶対配向の情報を直接的に含む。このHD-VSFG法を用いて水に電解質を加えていきながら空気/水界面の振動スペクトルを測定し、界面における水素結合が水に電解質が加わることでどのように変化していくかを検討した。前年度に、われわれが開発したヘテロダイン検出振動和周波発生(HD-VSFG)分光法の技術の習得を行い、申請時の提案課題である界面水素結合構造に対するイオンの効果を調べる実験をスタートさせたが、期待していたような顕著なスペクトル変化は観測されなかった。そこで平成24年度は次の課題として脂質/水界面の問題を取り上げた。これまでのわれわれの研究でヘッドグループが電荷をもつ脂質の場合の界面水の配向と水素結合構造は明らかになっているが、完全に中性のヘッドグループを持つ脂質の膜の界面に対する情報は全く得られていない。そこで、脂質として1,2-dipalmitoyl-sn-glycerol(DPG)を取り上げ、中性脂質膜/水界面のOH伸縮振動領域のImχ^<(2)>スペクトル測定を行った。得られたスペクトルでは幅の広いOH伸縮バンドが正の符号をもって観測された。これは、この中性の脂質膜界面には露わな電荷が無いにも関わらず、界面の水分子は平均的に水素を脂質膜側に向けた配向を取っていることを意味しており、中性の脂質においてもヘッドグループと水分子の相互作用によって界面水分子はその配向が規定されていることを示している。OH基を有するオクタデカノールおよびコレステロールの単分子膜/水界面のHD-VSFG測定によっても同様な正のOH伸縮バンドが観測されたことから、得られた結論は一般性を持つものであることがわかった。

凝縮相の基本的分子ダイナミクスの研究では分子レベルでの詳細な知識が得られているが、界面、特に液体界面に代表される"ソフトな界面"に対するわれわれの理解は未だきわめて限られている。本研究はわれわれが独自に開発した新しい界面選択的非線形分光を駆使して、これまで観測できなかった界面分子の静的、動的挙動を解明することを目的としている。まず申請時の提案課題である界面水素結合構造に対するイオンの効果を調べる実験を行ったが、期待していたような顕著なスペクトル変化は観測されなかった。そこでテーマを変更し、生体膜モデルである脂質/水界面の研究を行った。これまでのわれわれの研究でヘッドグループが電荷をもつ脂質の場合の界面水の配向と水素結合構造は明らかになっているが、電荷を持たないヘッドグループを持つ脂質の膜の界面の水の情報は全く得られていない。そこで、脂質としてDPG、DPPGを取り上げ、中性脂質膜/水界面のOH伸縮振動領域のImx(2)スペクトルの測定を行った。幅の広いOH伸縮バンドが正の符号をもって観測されたが、これは電荷を持たない中性の脂質膜の界面でも、界面の水分子は平均的に水素を脂質膜側に向けた配向を取っていることを意味している。この配向は、ヘッドグループと水分子の水素結合によって誘起されたものであると考えられる。さらに、生物科学の分野で強い興味を集めている膜貫通ペプチドの膜通過機構を考察するため、脂質膜/水界面における脂質と膜貫通ペプチドの相互作用にっいて研究した。典型的膜貫通ペプチドであるstearyloctaarginineとoctaarginineを、負に帯電した脂質(DPPG)が単分子膜を作っている水溶液に加えて、Imx<(2)>スペクトルがどのように変化するかを測定した。膜と膜貫通ペプチドの強い吸着を示唆する水のOH伸縮振動バンドの顕著な変化が観測された。Adhikari博士は、われわれが独自に開発した先進的な界面選択的非線形分光であるヘテロダイン検出振動和周波発生分光の装置を用いて実際に空気/水界面の振動スペクトル測定を行えるようになった。計画通り、順調に基本的技術の取得が進んでいる。本研究課題は、理研において我々が独自に開発した新しい界面選択的非線形分光であるヘテロダイン検出和周波(HD-VSFG)分光を用いて、液体界面、特に空気1水界面における水素結合構造とそのダイナミクスを研究するというものである。アドヒカリ博士は短期間でHD-VSFG分光の実験を独力で行う技術を身につけ、生体膜モデルである脂質膜/水界面について実験を行い興味深いデータを得つつあり、大変順調に研究は進行していると言える。独自に開発した先進的な界面選択的非線形分光であるヘテロダイン検出電子和周波発生分光とヘテロダイン検出振動和周波分光を駆使して、ソフトな界面における分子の静的・動的挙動を分子論的立場から解明する。特に、生体膜モデルである、脂質/水界面の研究を推進する。われわれが独自に開発した先進的な界面選択的非線形分光であるヘテロダイン検出振動和周波分光を駆使して、ソフトな界面における分子の静的・動的挙動を分子論的立場から解明する。
角膜上皮創傷治癒に対するEGF,TGF-βの作用機序についての分子生物学研究

1.角膜上皮細胞のintegrin β1のmRNA発現に対するEGFの影響を知るために,10ng/mlのEGFを添加培養し,角膜上皮細胞のintegrin β1のmRNA発現量の変化を経時的に検討した。integrin β1のmRNA発現量はEGFの添加2時間後に添加前と比較して約2倍に増加し,その後徐々に減少した。2.種々の濃度のEGFを添加して2時間培養した時の角膜上皮細胞におけるintegrin β1のmRNA発現量を検討した。integrin β1のmRNA発現量は、培養中に添加したEGFの濃度に依存して増加した。これらのこのことから,EGFは角膜上皮細胞のintegrin β1の発現を促進することが明らかとなった。3.角膜上皮細胞のintegrin β1のmRNA発現に対するTGF-βの影響を知るために,10ng/mlのTGF-βを添加培養し,角膜上皮細胞のintegrin β1のmRNA発現量を経時的に検討した。いずれの培養時間においても,integrin β1のmRNA発現量はTGF-β添加前のmRNA発現量と比べて,ほとんど変化を認めなかった。また種々の濃度のTGF-βを添加して培養した時の角膜上皮細胞におけるintegrin β1のmRNA発現量は,TGF-βを添加してもほとんど変化を認めなかった。4.さらに角膜上皮細胞のintegrin β1のmRNA発現に対するEGF,TGF-βの相互作用を知るために,EGF,TGF-β単独あるいは同時に添加して2時間培養した時の角膜上皮細胞におけるintegrin β1のmRNA発現量の変化を検討した。EGFの添加によってintegrin β1のmRNA発現量が約2倍に増加し,一方TGF-βをEGFと同時に添加培養するとintegrin β1のmRNA発現量は変化しなかった。またTGF-β単独ではintegrin β1のmRNA発現には変化を与えなかった。これらのことから,EGFが角膜上皮細胞のintegrin,β1のmRNA発現を促進し,TGF-βがEGFのintegrin β1 mRNA発現の促進効果を抑制することが明らかとなった。
移植臓器へのトリプトファン代謝酵素遺伝子導入による免疫学的寛容誘導

いかに胎児が母体から保護されているかというメダワーの問いに対する解答としてIndoleamine-2,3-dideoxygenase (IDO)の関与が報告された。本研究ではIDOを移植臓器に特異的に発現させることができれば、全身への免疫抑制を行うことなくLocal immunosuppressionが可能ではないかとの仮定の下に、実験を遂行した。前年度に骨芽細胞前駆細胞を用いて、IDOのEx vivo gene transferによる免疫抑制効果を検討したが、Immunological Toleranceを誘導するには至らなかった。本年度は、IDOの発現プラスミドベクターを心臓に遺伝子導入し、遺伝子導入心臓移植を行った。心臓移植は、頸部もしくは腹部にnon-working heartとして移植した。遺伝子導入は、Non-virus法のEpstein-Barr virus-based episomal plasmidを選択し、導入効率は血管内皮細胞を中心として、アデノウイルスと比較しても遜色のないものであった。発現期間は1ヶ月で検出不能となったが、それと共にドナー心は、細胞性免疫を主体とした反応形態で拒絶するに至った。また、2週間で移植臓器を摘出し、再度遺伝子導入を行っても、同様に拒絶された。このことは、遺伝子発現期間が本現象を規定しているのではないことを示唆している。当初目的とした、Immunological Toleranceは本方法を用いることでは達成することが出来なかった。本研究が示すものは、胎児が母体から攻撃を受けないメカニズムは複数存在し、ToleranceをBreakするには、そのどれかをシャットダウンさせることで達成されるが、拒絶がかかる状況において、人為的にTolerance Inductionを起こすには、唯一つのメカニズムの模倣では不十分であることが理解された。胎児がいかに母親の免疫系から保護されているかというメダワーの問いに対する解答としてIndoleamine-2,3-dideoxygenase (IDO)が報告された。本研究ではIDOを移植臓器に特異的に発現させることができれば、全身への免疫抑制を行うことなくLocal immunosuppressionが可能ではないかとの仮定の下に、実験を計画した。マウス(C3H/He)の骨髄より単離された骨芽前駆細胞であるKUSA/A1細胞をドナー細胞として用いる。この細胞株は、同系マウスの皮下に移植された場合には顕著な骨形成をもたらすが、同種マウスに移植された場合には、7日目から拒絶反応が起こり10日目には完全にドナー細胞が排除されるものである。この細胞株にIDO cDNAを含む発現プラスミドを導入し、高発現のTransfectantを単離した。この細胞株をターゲットに同系・同種のマウスリンパ球の細胞増殖試験を行ったところ、IDOの発現に相関してリンパ球は増殖を抑制された。In vivoにおいては、同系及び同種マウスへTransfectantの細胞移植を施行し、骨形成を指標に生着率を検討したところ、IDO Transfectantにおいて有意な延長を認めたが、Toleranceの誘導には至らなかった。しかしながら、細胞移植時に単回のサイクロスポリンもしくはFK506の投与において、IDO Transfectantの骨形成は1ヶ月を超えて退縮を認めず、Toleranceを誘導できた可能性がある。レシピエントの免疫系を現在解析中である。
生体の確率共鳴現象に基づく多事例学習アルゴリズムの研究

本研究課題の目的は、決定論的な機械学習アルゴリズムではなく、特に、自然の営みの中で生物が行っている情報処理方法に範を求めたアルゴリズムを開発することにある。具体的には、確率共鳴現象と呼ばれる考え方を用いて、新規な学習アルゴリズムを開発することを目的としている。本研究では、有向グラフに逆伝搬を持つ辺を導入し、グラフ上でのラベル伝搬を利用した分類手法を開発した。この手法は、グラフが全連結でさえあれば到達性が保証されるうえ、グラフの構築に大きな計算量を必要としないため、データの更新にも強いアルゴリズムである。具体的には、逐次的にグラフ構造を更新させることができ、その場合でも高い分類精度が得られることを示した。さらに、グラフ構築時のパラメータに分類精度が依存しにくいことも示した。また、さらなる精度向上のため、半教師つき学習で用いられるCo-trainingの枠組みを導入し、より精度向上が図れることを確認した。評価実験では、多くの条件において、グラフを用いた手法においてもCo-trainingによって分類精度が向上することを示した。本研究課題では、確率共鳴に倣い確率的伝搬を提案したが、今後は、伝搬アルゴリズムの収束性について理論的に証明することを検討している。また、すべての有向辺に逆伝搬を付与したために、クラスタに属さないはずれ値などがあると、本来、辺が存在しないはずの部分グラフ間に伝搬経路ができてしまうという問題がある。したがって、どの辺にどの程度の逆伝搬を付与するかを検討する必要がある.本研究課題の目的は、決定論的な機械学習アルゴリズムではなく、特に、自然の営みの中で生物が行っている情報処理方法に範を求めたアルゴリズムを開発することにある。本年度は、データを頂点、データ間の関係を辺としたグラフを用いた半教師つき学習アルゴリズムを開発した。従来のグラフに基づく学習アルゴリズムは、作成するグラフに分類精度が依存しているという問題点があった。この問題に対し、確率的逆伝播をもつ有向グラフというグラフ構築手法を提案した。逆伝播を持つ有向グラフは、有向辺が存在する頂点間に対し、逆向きの辺を確率的に付与して作成する。この手法を用いて、既存のグラフベースの学習手法よりも高い分類精度を示す学習器が生成できた。確率的逆伝播による分類精度向上を説明するために、確立共鳴の考え方を導入している。したがって、どの辺にどの程度の逆伝搬を付与するかを検討する必要がある.
脳外傷後の緑茶飲料による神経保護作用及び神経再生促進効果の研究

緑茶は世界で広く飲用されており、その主成分は(-)-epigallocatechin gallate(EGCG)であり、抗酸化作用を有することが報告されている。今回、ラット脳外傷モデルを用いてEGCG飲料による脳外傷後の神経保護作用と脳機能の改善効果を組織学的、生化学的及び行動学的手法を用いて調べた。Wistar ratsに0.1% ECGC(ECGC群)またはwater(water群)を与えて飼育し、10週齢で脳外傷を受傷させた。脳外傷後にwater飲料群においてECGC飲料群に比較しssDNA, 8-OHdG, 4-HNE陽性細胞及び過酸化脂質量の有意な増加認めた。さらに外傷後EGCG飲料群でwater飲料群に比較しNeuN陽性細胞数で有意な増加を認めた。外傷後の脳機能評価においてEGCG飲料群ではwater飲料群に比較し、有意な改善効果が認められた。脳外傷後に起こる脳機能不全をEGCG飲料群は有意な改善効果をしめした。緑茶飲料は脳外傷の治療に非常に有効であることが示された。我々はpneumatic control injury deviceを用いてラット脳に外傷を与えたラット脳外傷モデルを用いて、その障害部位である大脳皮質における神経幹細胞の出現と神経再生を報告した。本研究では脳外傷部局所における神経再生と緑茶飲料との関係を組織学的、生化学的、生理学的および運動学的手法を用いて解明することを目的とした。1.実験方法2.結果と考察飲料群の学習の程度はコントロール群に比較し、記憶学習・空間認識が有意に改善された。これらのことからから緑茶飲料が記憶や空間認識の改善に関与していることが示唆された。人において脳外傷の受傷前後の緑茶飲料は記憶や空間認識の改善を促進すると考えられた。さらに今後、同上の受傷モデルラットを用いて神経幹細胞の出現や神経再生を経時的に形態的手法を用いて検討する。1.実験方法Pneumatic controlinjury deviceを用いて緑茶飲料を行ったWistarラット(10週齢♂)に脳外傷を与え、脳外傷ラットを作製した。緑茶飲料無しで受傷のみを行ったラットをコントロール群とした。脳外傷後にラットを経時的に屠殺し抗酸化作用と神経細胞死を調べた。2.結果と考察飲料群の抗酸化作用は非飲料群に比較し有意な増加が認められた。さらに酸化ストレスによる神経細胞のアポトーシスが飲料群で有意に減少した。これらのことからから緑茶飲料が抗酸化作用を示し脳外傷後に誘導される酸化ストレスを軽減し神経細胞のアポトーシスを減少させることが示唆された。(目的)緑茶は世界で広く飲用されており、その主成分は(-)-epigallocatechin gallate (EGCG)であり、抗酸化作用を有することが報告されている。先に我々は、脳外傷後にフリーラジカルが産生され、フリーラジカルにより神経細胞のアポトーシスと脳機能障害が誘導されることを報告した。(方法及び結果)(考察)これらのことからEGCG飲料は脳外傷後に発生するフリーラジカルに対して抗酸化作用により、神経細胞やグリア細胞のアポトーシスを抑制し、神経保護作用を有することが示された。加えて、脳外傷後に起こる脳機能不全をEGCG飲料群は有意な改善効果をしめした。
ハンガリーにおける初期ジャコバン主義の生成と展開に関する研究

本研究は、ハンガリーの初期ジャコバン主義における「王のいる共和政」論の存在を指摘し、その特徴-近世ハプスブルク朝ヨーゼフ主義の啓蒙絶対主義と世襲君主政を媒介とする、イギリスの制限君主制およびフランス・ジャコバン主義の共和思想の融合過程-を解明した。初期ジャコバン主義は、ハプスブルク朝による封建制の緩和ないしは撤廃をめざす啓蒙改革を補強するために「世襲王政の共和国」論を構築する一方で、「選挙王政の共和国」を実現していた中世ハンガリー王国のいわゆる共和主義的伝統をも尊重していた。特権諸身分が君主との間で国家権力を分有するような、中世後期ハンガリー王国における合意型の身分制的君主政は、ポーランドなどの他の東中欧諸国と同様、しばしば「共和政」と呼ばれる。この共和主義は、いわゆる近代の「王のいない共和政」と異なり、「王のいる共和政」に他ならなかった。この思想はフランス革命の余波のもとで大きな変質を被ることになる。旧ハンガリー王国の後継国家の歴史研究、例えばマジャール史学、スロヴァキア史学、クロアチア史学のなどは、後期ジャコバン主義思想(1793-95年)の理論的発展の最終段階にあたる「王のいない共和政」論、すなわち、各民族自治に基づく「ハンガリー連邦共和国」構想を根拠に、後期の思想を民族史観の上に立つ国民史の叙述のなかで高く評価した。この結果、とりわけ前期ジャコバン主義(1792-93年)の「王のいる共和政」論は社会主義期から現在までの時期を通してほぼ等閑視されてきたといってよい。これに対して本研究は、前期ジャコバン主義における「王のいる共和政」論の存在を指摘し、その特徴を明らかにした。前期ジャコバン主義は、世襲君主の強権により啓蒙改革を断行するという近世ハプスブルク朝のヨーゼフ主義の土壌に、イギリスの制限君主制およびフランス・ジャコバン主義の共和思想が融合するかたちで出現した。これは、かつて「選挙王政の共和国」を実現していた中世ハンガリー王国のいわゆる共和主義的伝統を尊重しつつも、ハプスブルク朝による封建制および身分制の緩和ないしは撤廃をめざす啓蒙改革を補強するために、「世襲王政の共和国」論を構築するに至ったのである。つまり本研究は、従来の近代ヨーロッパ共和政史研究に対して、「王のいる共和政」論という新たな範疇の存在を提起するとともに、それには「選挙王政の共和国」と「世襲王政の共和国」という二つの政体・国家思想が存在したことを解明したのである。本研究は、1790年代のハンガリーにおける初期ジャコバン主義の生成と展開を、ジャコバン主義の主たる理論家イグナーツとハイノーツィの「王のいる共和政」論に焦点を当てながら、中世後期以来のハンガリーの共和主義的伝統との関連において解明することを目的としている。この目的を達成するために、初年度にあたる平成23年度は以下の2点((1)方法論的な分析枠の構築、(2)実証研究を進めるための史料収集とその分析)を主眼とした。いずれも、平成23年9月に行ったハンガリー共和国中央ヨーロッパ大学歴史学部、同国国立文書館およびスロヴァキア共和国スロヴァキア科学アカデミー歴史学研究所への出張において、本研究に不可欠な史料・研究文献を収集することによって、概ね達成することができた。ハンガリーおよびスロヴァキア出張後は、収集した史資料の解読に努めた。特にハンガリー国立文書館で入手した史料十数点は、初期ジャコバン主義の規模や活動の実態など、その全容を把握するために不可欠な貴重史料群であった。なかでもこれまで注目されなかった史料「ハンガリーの為の新たな国制の提案」(1793年夏)で展開されている「王のいる共和政」論の骨格、つまり、その中世後期ハンガリー共和主義的伝統との位相を解明することができた。すなわち、フランス革命最中の1793年1月のルイ16世処刑以後も「王のいる共和政」論を一貫して主張した初期ジャコバン主義者は、その思想的淵源を中世後期の共和主義に定めており、合意に基づく身分制的君主制を理想としていたことが判明したのである。しかしその後、1793年末のフランス革命軍の反攻(ナポレオンのトゥーロン奪還)といった国際情勢の変化やハプスブルク朝の政治の変化とを受けて、1794年夏になってようやくジャコバン主義者は「王のいない共和政」論、つまり政治的革命主義へと転換したのである。上記「研究実績の概要」でも示したように、平成23年9月のハンガリー出張時にハンガリー国立文書館において本研究に不可欠な貴重史料十数点を入手できたほか、さらに、スロヴァキア科学アカデミー歴史学研究所ではハンガリー・ジャコバン主義関連のハンガリー語・スロヴァキア語文献群を複写することができた。これらの重要な史資料を夏の時点で収集し終えていたことが本研究の順調な進展に大いに寄与した。また、研究開始後から出張前の数カ月の間の予備的調査においてすでに、研究に必要な史資料の所在についてほぼ見当がついていたことも作業の効率化に有利に働いたといえる。日本の夏期休業と、現地の文書館の夏期開館時期とをうまくあわせて出張を行ったこともやはり大きかった。

また、帰国後の史資料の解読にあたっては、ハンガリー王国近世史とジャコバン主義問題に精通したハンガリー中央ヨーロッパ大学のバラージュ・トレンチェーニ准教授とスロヴァキア科学アカデミー歴史学研究所のエヴァ・コヴァルスカー主任研究員およびミラン・ポドリマウスキー主任研究員に、本研究の分析枠について助言を主とする研究協力を仰ぐことができた。これら現地の第一線級の歴史家たちが本研究を補助する役割を果たしてくれたことは、研究の進捗上頗る大きな意味があった。このように本研究は順調に進展しているが、唯一、研究計画に十分に沿えなかった点としては、ジャコバン主義の影響が及んだハンガリー王国内のクロアチア人地域およびドイツ人地域の動向を扱うクロアチア語文献とドイツ語文献の収集がやや十分ではなかったということである。しかしこれらの二次文献の収集の問題は、本年度の出張を通じて容易に解消されるであろう。以上から本研究は、若干の二次文献資料の不足はあるものの、不測の事態もなく、当初の計画に沿って概して順調に進展しているといえる。本年度は、初期ジャコバン主義の生成と展開に関する作業の総仕上げ作業を行う。これによって、ジャコバン主義のヨーロッパ的展開の詳細と近代共和主義の多様な形態が最終的に確認されることになるであろう。年度の後半には、以上の史料分析を通じて得られた成果を、逐次、学会報告や学術論文の形で発表していく予定である。本研究は、いまだ全容が解明されていないヨーロッパ各地のジャコバン主義の総合的把握に資するはずであり、ひいては、「王のいる共和政」という近代ヨーロッパ共和主義における新たな側面の通時的・動態的把握をも可能とするだろう。本年度の総仕上げによって、ハンガリーという個別事例から、ヨーロッパ共和政史研究に新地平を拓くことができるものと予想される。その実現のための今年度の具体的方策として、まず前年度に収集しきれなかった二次文献を補完すべく、夏期ないし秋期にスロヴァキア科学アカデミー歴史学研究所図書館に1週間程度の出張をする(図書館開館時期にあわせて出張時期を決定する)。旧ハンガリー王国北部(現在のスロヴァキア共和国)は、ジャコバン主義運動が最も盛んであった地域のひとつであり、旧王国内各地のジャコバン主義研究の中心的役割を果たしてきた。スロヴァキア科学アカデミー歴史学研究所図書館には、ジャコバン主義運動に関する王国内の各民族語での研究文献が多数所蔵されている。また、スロヴァキア出張と同時期に、研究打合せのため、スロヴァキアの首都ブラチスラヴァから鉄道で4時間ほどの隣国ハンガリー中央ヨーロッパ大学歴史学部に出張し1週間程度の研究滞在を計画している。研究成果発表を前にしたトレンチェーニ准教授との分析枠に関する最終的な打合せであり、本研究に欠かせないものである。二次文献の収集と打合せを完了させた後、本研究をまとめ、その成果を複数の雑誌に投稿し、さらに学会にて研究報告を行う予定である。前年度は、外国出張が当初の予定の3週間から学務により10日ほどに短縮したため出張旅費が想定を下回った。このほか、出張時には関連文献の(購入ではなく)複写がほとんどであったため複写したその膨大な史資料の運搬にのみ費用がかかった。
社会運動における資源動員効果の再検討

本研究は、どのような条件や因果メカニズムで社会運動が成功するのかを分析し、社会運動団体による資源動員は政府との交渉にどのような影響を与えるのかを解明する。特に、資源の使い道を、政府に対して即自的にダメージを与える妨害活動への資源動員と、即自的にはダメージを与えない運動団体の組織化への資源動員とに区別したうえで、理論と実証の両面から資源動員の効果を再検討する。