hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うま味情報変換機構モデルの構築に関する共同研究

味覚は舌上皮上にある味細胞によって感知される.その感知機構は味細胞膜上にあるチャネルに味物質が直接作用する場合と受容体に作用する場合が考えられる。うま味受容は受容体を介して行われる。これまでパッチクランプ法を用いた研究から、うま味感受性のあるマウスの味細胞はグルタミン酸に対して3種類の応答(一過性内向き電流、持続性内向き電流、外向き電流)を示すことがわかっている。本研究では、味細胞のうま味応答を同定し、そのうま味受容時に関わる受容体・Gタンパク質・酵素・セカンドメッセンジャーの同定と特性を明らかにして、味細胞におけるうま味情報変換機構モデルの構築を目的として以下の知見を得た。パッチクランプ法を用いて、うま味刺激応答を電気生理学的に分析した。味物質はうま味を呈するグルタミン酸と核酸(イノシン酸)の混合液で味細胞を刺激した。その結果、グルタミン酸応答でみられた2種類の内向き応答と1種類の外向き応答がみられた。そのうち、2種類の内向き応答だけが大きくなっていた。その濃度の核酸(イノシン酸)では味細胞は応答しなかった事から、グルタミン酸刺激で見られた内向き応答電流が、うま味応答であると考えられる。また、外向き応答しか示さなかったグルタミン酸アゴニストのL-AP4に核酸を共存させると、内向き応答を示すものもあった。このことからうま味応答は、2種類の内向き応答であると示唆された。また、細胞内カルシウムの濃度変化でも核酸(イノシン酸、グアニル酸)で相乗効果が見られたので、味細胞において相乗効果に細胞内カルシウムの上昇がおこる事がわかった。味覚は舌上皮上にある味細胞によって感知される。その感知機構は味細胞膜上にあるチャネルに味物質が直接作用する場合と受容体に作用する場合が考えられる。これまでパッチクランプ法を用いた研究から、うま味感受性のあるマウスの味細胞はグルタミン酸に対して3種類の応答(一過性内向き電流、持続性内向き電流、外向き電流)を示すことがわかっている、本研究では、味細胞のうま味応答を同定し、そのうま味受容時に関わる受容体・Gタンパク質・酵素・セカンドメッセンジャーの同定と特性を明らかにして、味細胞におけるうま味情報変換機構モデルの構築を目的として本年度は以下の知見を得た。うま味感受性マウスの味細胞を、強いうま味を呈するグルタミン酸アゴニストであるイボテン酸で刺激した。その結果、2種類の内向き電流応答が得られ、グルタミン酸刺激で見られた外向き応答電流はみられなかった。また、一過性内向き応答電流がグルタミン酸刺激に比べて著しく大きな応答を示し、イボテン酸が強いうま味を呈することからもこの一過性内向き電流応答がうま味応答であると考えられた。そして電流に関わるイオンについて解析を進めたところ、カルシウム電流であることがわかった。これらの結果はグルタミン酸刺激でカルシウムの流入による内向き電流が得られた結果を示唆するものである。以上の結果は、うま味応答に関して重要な方向を提示するものである。味覚は舌上皮上にある味細胞によって感知される.その感知機構は味細胞膜上にあるチャネルに味物質が直接作用する場合と受容体に作用する場合が考えられる.うま味受容は受容体を介して行われる。本研究では、味細胞のうま味応答を同定し、そのうま味受容時に関わる受容体・Gタンパク質

・酵素・セカンドメッセンジャーの同定と特性を明らかにして、味細胞におけるうま味情報変換機構モデルの構築を目的として本年度は以下の知見を得た。パッチクランプ法を用いて、うま味刺激応答を電気生理学的に分析した。味物質はうま味を呈するグルタミン酸と核酸(イノシン酸)の混合液で味細胞を刺激した。その結果、グルタミン酸応答でみられた2種類の内向き応答と1種類の外向き応答がみられた。そのうち、2種類の内向き応答だけが大きくなっていた。その濃度の核酸(イノシン酸)では味細胞は応答しなかった事から、グルタミン酸刺激で見られた内向き応答電流が、うま味応答であると考えられる。また、外向き応答しか示さなかったグルタミン酸アゴニストのL-AP4に核酸を共存させると、内向き応答を示すものもあった。このことからうま味応答は、2種類の内向き応答であると示唆された。また、細胞内カルシウムの濃度変化でも核酸(イノシン酸、グアニル酸)で相乗効果が見られたので、味細胞において相乗効果に細胞内カルシウムの上昇がおこる事がわかった。
中華人民共和国における環境発癌の調査研究

〔胃がん〕(1)胃がんの症例・対照研究で高い相対危険度を示した塩漬けの豚肉、小塩干魚および酢で処理した麺はつよい変異原性を示した。(2)胃がん高率地区の食生活は6年の間に著しく改善し、血中カロチン濃度も上昇した。内視鏡所見、生検所見は低率地区より病変はつよいが、5年前に比べ高率地区では改善しつつある。(3)生検および病理所見でみるとカンピロバクタ-感染は、胃がん高率地区では胃炎で6070%、低率地区は10%前後であった。胃がんは全例陽性であった。生検材料よりカンピロバクタ-を培養、検討中である。(4)前がん病変について:胃の粘膜下の毛細血管を墨汁法で検討、若年で萎縮や不規則性を認めた。(5)人工血液を用いて中国人切除胃を体外培養し、BUdR in Vitro標識に成功した。この標本を検討中である。(6)本研究班の協力で出来上った胃がんマ-カ-GL013(単クロ-ン抗体)は日常診断に用いうることが明らかとなった。(7)血清α、βカロチン濃度は断面調査で緑黄色野菜摂取頻度の変化と正の相関があった。北海道の住民で1年間、両者の関連を観察したが、摂取頻度の増減と血清濃度はつよい正の相関を示し、経時的な疫学研究の指標として利用できることが確かめられた。(8)日本で4,000例の健康住民について血清カロチンを測定し、追跡中である。(9)中国では、約100例の慢性胃炎患者に漢方薬とビタミンを投与して、胃粘膜の変化を観察中である。(10)前がん状態の研究:メチレンブル-を用いて内視鏡検査し、腸上皮化生の有意を検出した。その鋭敏度は97%、特異度は70%であった。これより腸上皮化生の範囲の決定やがん発生部位を検討できる。腸上皮化生進行と食生活の関連は、果物摂取が進行に抑制的に働いていた。肉類は胃癌頻度と逆相関にあった。肉類は胃壁細胞の分化、増殖を促進することがわかった。〔肺がん〕(1)中国の肺がん多発地区の沈陽市および撫順市において、肺がんの病理疫学的特性を検討した。対照として日本の岐阜市における肺がんを選んだ。中国ではより若年に患者が多く、39才以下が6.1%、60才以上が21.1%であり、岐阜ではそれぞれ2.3%と60.3%で著しい差があった。喫煙の影響は両地区ともにつよかった。組織学的特徴としては、39才以下では岐阜は扁平上皮癌が2/3以上を占めるのに、中国では1/5前後であり、小細胞がんの比率が高かった。腺がんは同じ位の割合であった。40才以上では、両国間の差は小さい。中国の肺がんでは腺様嚢胞癌が多い傾向にあった。撫順地区では、工場労働者に喀痰細胞診と間接胸部撮影を実施し、20例の肺がん患者を発見、X線像は日本と若干異なり腫瘍型が多かった。細胞診所見はわが国とあまり変りはなかった。現在顕微画像解析法によりDNA定量診断を試みている。(2)症例、対照研究を実施、現在100症例、200対照について集計解析中である。

腸上皮化生進行と食生活の関連は、果物摂取が進行に抑制的に働いていた。肉類は胃癌頻度と逆相関にあった。肉類は胃壁細胞の分化、増殖を促進することがわかった。〔肺がん〕(1)中国の肺がん多発地区の沈陽市および撫順市において、肺がんの病理疫学的特性を検討した。対照として日本の岐阜市における肺がんを選んだ。中国ではより若年に患者が多く、39才以下が6.1%、60才以上が21.1%であり、岐阜ではそれぞれ2.3%と60.3%で著しい差があった。喫煙の影響は両地区ともにつよかった。組織学的特徴としては、39才以下では岐阜は扁平上皮癌が2/3以上を占めるのに、中国では1/5前後であり、小細胞がんの比率が高かった。腺がんは同じ位の割合であった。40才以上では、両国間の差は小さい。中国の肺がんでは腺様嚢胞癌が多い傾向にあった。撫順地区では、工場労働者に喀痰細胞診と間接胸部撮影を実施し、20例の肺がん患者を発見、X線像は日本と若干異なり腫瘍型が多かった。細胞診所見はわが国とあまり変りはなかった。現在顕微画像解析法によりDNA定量診断を試みている。(2)症例、対照研究を実施、現在100症例、200対照について集計解析中である。
東北アジアにおける交通環境とその社会意識の変遷からみた環境価値評価

本研究は、東北アジアにおけるモータリゼーションの進展度合いが異なる国間で比較を行い、自動車を利用する行動と環境状況やそれに対する社会意識の違いを明らかにすることを目的としている。中国、韓国、日本の3国の都市の市民に対して、自動車の保有・利用状況と社会意識に関するアンケートを行い、その結果を分析した。アンケートでは、勤務条件・通勤条件、マイカー通勤の可能性、通勤交通手段、私的交通の状況、普段の自家用車およびその他の交通手段の利用状況などの実際の行動データに加えて、環境意識や自動車保有意識についての意見に対して7段階で賛成あるいは反対を評価してもらう質問を行っている。この結果、経済発展段階の異なる各国における自動車利用状況の違いや、自動車を保有することに対する所得や税金の負担感や公共交通サービス状況との関係、自動車保有そのものの趣味性やステイタスと感じるか否か、そして環境意識の高さや環境問題への取り組みの真剣さなどの関係の違いを明らかにすることができた。また、特に、日本の都市においては、多くの市民が、その環境意識を高く持ち、環境問題に真剣に取り組むべきであるとしながらも、一方では、自動車の利便性や快適性を評価し、非常にたくさんの市民が通勤や通学や私的交通に公共交通機関を利用せず、自動車を頻繁に利用していたり、簡単な環境にやさしい行動をもとらなかったりするなどの相反した実態をみることができた。本研究は、東北アジアの先進地域におけるモータリゼーションによる環境状況とそれに対する社会意識の変化を捉え、それをもとに後発地域における交通公害対策の課題を明確にすることを目的としている。本年度は、日本のモータリゼーションに起因する都市公害問題の経緯や現状と法律・制度に関わる資料収集及び整理を行うとともに、その問題点とそれをふまえた他のアジア諸国への示唆をまとめた。特に、今後急激な都市化が予想される中国に対して、自動車排出ガス規制の早期強化や環境負荷を考えた都市開発などの必要性を指摘した。さらに、中国の国務院発展研究センターや精華大学及び韓国の弘益大学の各研究者を招き、両国の都市交通環境について意見を交換した。特に、中国における限られた社会階層の自動車保有状況や将来の保有の一般化に伴う急増の見込み状況、及び韓国において既に発生している都市交通混雑問題とその対応策の試みについて情報を得た。社会意識の面に関する文献収集も行い、定量的に把握しにくい社会意識と行動への要因に関するアプローチ方法に関する研究を整理した。それをふまえ、3カ国の各都市における自動車保有・利用状況と社会意識に関するアンケートを行うための、調査設計を行っている。特に、各個人の都市内の行動の現状と自動車に対する意識を問う項目に配慮し、互いの連関の有無やその強さを分析できるようにするとともに、モータリゼーションの進展度合いの異なる3国に対して、どのような共通性及び異質性を見いだすかに着目している。
家族の多様性と生活実践に関する歴史人口学的・地域社会学的研究―日本の家族の250

本研究は、近世海村における個人のライフコースの解明を目的としている。本年度は、婚外子のライフコースを検討した。まず死亡に関しては、女子において婚内子と婚外子との間に統計的有意差がみられた。より詳細にその差をみていくと、「婚内子と母親のみ特定できる子ども」と、「父親のみ特定できる子どもと両親を特定できない子ども」との間で生存率に差が生じており、前者よりも後者の生存率が低い状態にあった。次に婚外子が婚内子と同じように結婚していたのかを検証すると、ここでも婚内子と婚外子との間に差がみられた。つまり、性別を問わず、婚内子に比べて婚外子は結婚しにくい環境に置かれていた。そして死亡の比較の際にもみられた二極化が初婚に関しても確認され、婚内子と母親のみ特定できる子どもは、その他の婚外子に比べて、結婚する割合が高かった。最後に戸主経験(世帯の筆頭者)から婚内子と婚外子の違いを検討した。野母村では戸主の大半が男子であるため、ここでは男子に分析を限定した。その結果、戸主経験の割合については、婚内子と婚外子との間に明確な差はみられなかった。婚内子、婚外子を問わず、30代後半において、約半数が一度は戸主になっていた。これらの分析結果から、近世後期の野母村においては、婚内子と婚外子の歩んでいくライフコースは異なっていたことが明らかになった。しかし、一概に婚内子と婚外子のライフコースが違うとは言えない。なぜなら婚外子のなかでも母親のみ特定できる子どもは、婚内子と同じように結婚し、戸主となっていた。これは、野母村における出生が先行し、その後世帯を移すという結婚パターンを反映しており、その過程のなかで生まれた子どもたちは婚内子と同じ扱いを受けていたと言える。その一方で出生時に父親しかいない子ども、両親がいない子どもは、死亡と結婚に関しては婚内子と比べて厳しい環境に置かれていたことが明らかになった。2009年度は、肥前国西彼杵郡野母村(現在の長崎県長崎市野母町)の人口、家族、そして村落生活の関連性について研究を行った。具体的には、現在、長崎市が管理・保管している『野母村絵踏帳』をデータとして用いて、歴史人口学的に分析を進めた。本年度は、特に本研究全体の軸になる「婚外出生」について考察した。「婚外出生」は、西日本の地域性、あるいは野母村を特徴づける要素である。先行研究では、西日本、あるいは漁村において、「婚外出生」が多いことが示されているが、実態としての「婚外出生」については明らかにされていない部分が多い。本年度は、まず野母村における「婚外出生」の量的な把握を試みた。その結果、すべての出生のうち、約1割から2割の母親が未婚、離死別状態での出生、すなわち「婚外出生」であったことが明らかになった。したがって、一般的なイメージよりも、「婚外出生」が野母村においては多かったといえる。次に「婚外出生」と村落の人口趨勢との関係性について検討した。近世後期、野母村においては、人口成長と「婚外出生」の増加との間に関連がみられた。つまり、人口成長の過程において、出生数が増加し、「婚外出生」の数も増えていたのである。このように「婚外出生」は、野母村の人口学的行動の特徴であった。また一方で「婚外出生」は、村落の人口変動とも連関していた。今後は、「婚外出生」とそのほかのライフイベント、例えば、結婚、相続などとの関連について考察していく予定である。2010年度は、歴史人口学的手法を用い、野母村における婚外子のライフコースを考察した。そこで「近世後期海村において婚外子と婚内子とのあいだに違いがあるのか」を仮説として設定し、幾つかの人口学的イベントでの比較を行った。まず5歳未満の死亡であるが、分析結果からは、「婚外出生」と婚内出生の違いが、幼少期の死亡可能性の差にはつながらないことが明らかになった。次に結婚においても、「婚外出生」の子どもの方が、その他の子どもに比して、結婚する可能性が低いという結果は得られなかった。最後に結婚以外での世帯間の移動に注目すると、ひとつの差が浮かび上がる。世帯間移動、特に20歳未満の移動は、明確な差が現れた。「婚外出生」で生まれた子どもの方が、その他の子どもに比べて、20歳未満で移動する機会が多いことが明らかになった。これらの結果から、野母村における結婚の役割が浮かび上がってくる。野母村においては、結婚は、子どもに居場所を与える役割を持っていた。それに加えて、結婚により居場所を得られない子どもは、特に幼少期の世帯間移動によって、居場所を見つけていた。これらの生活実践によって、世帯と子どもとのミスマッチを村落内で調整していた。またそこから、野母村での子どもに対する考え方を見通すことができる。野母村は海村であるため、民俗学で言われているように、小さいころから漁撈技術を身につけておく必要があった。海で生きていくため、生活していくためには、子どもにとっても、村落にとっても、幼少期の技術の習得、そしてそれを調整する結婚や移動といった生活実践が必要であった。2010年度は、人口システムと生活実践との関連を探索的に示すことができた。

本研究は、近世海村における個人のライフコースの解明を目的としている。本年度は、婚外子のライフコースを検討した。まず死亡に関しては、女子において婚内子と婚外子との間に統計的有意差がみられた。より詳細にその差をみていくと、「婚内子と母親のみ特定できる子ども」と、「父親のみ特定できる子どもと両親を特定できない子ども」との間で生存率に差が生じており、前者よりも後者の生存率が低い状態にあった。次に婚外子が婚内子と同じように結婚していたのかを検証すると、ここでも婚内子と婚外子との間に差がみられた。つまり、性別を問わず、婚内子に比べて婚外子は結婚しにくい環境に置かれていた。そして死亡の比較の際にもみられた二極化が初婚に関しても確認され、婚内子と母親のみ特定できる子どもは、その他の婚外子に比べて、結婚する割合が高かった。最後に戸主経験(世帯の筆頭者)から婚内子と婚外子の違いを検討した。野母村では戸主の大半が男子であるため、ここでは男子に分析を限定した。その結果、戸主経験の割合については、婚内子と婚外子との間に明確な差はみられなかった。婚内子、婚外子を問わず、30代後半において、約半数が一度は戸主になっていた。これらの分析結果から、近世後期の野母村においては、婚内子と婚外子の歩んでいくライフコースは異なっていたことが明らかになった。しかし、一概に婚内子と婚外子のライフコースが違うとは言えない。なぜなら婚外子のなかでも母親のみ特定できる子どもは、婚内子と同じように結婚し、戸主となっていた。これは、野母村における出生が先行し、その後世帯を移すという結婚パターンを反映しており、その過程のなかで生まれた子どもたちは婚内子と同じ扱いを受けていたと言える。その一方で出生時に父親しかいない子ども、両親がいない子どもは、死亡と結婚に関しては婚内子と比べて厳しい環境に置かれていたことが明らかになった。
自殺リスクの高い若者に対する携帯メールを活用した自殺予防介入の開発

精神科・心療内科に通院する20代30代の若者に研究の協力を依頼し、援助希求行動を促進させるための携帯メールによる介入の効果を評価した。参加者を無作為に介入群とwait-list control群に振り分け、約3か月間、携帯メールによる情報提供を行った。メールの内容は、悩みや問題を誰かに相談することの重要性や、地域の相談窓口等の社会サービスの紹介、生活のアドバイス等である。21名が研究に参加したが、4名が途中で脱落したため、17名を解析の対象とした。介入群は11名、wait-list control群は6名だった。属性に関して両群間で有意な差はなかった。ベースライン時に、参加者に過去3ヵ月間に誰かに悩みを相談したか、地域の社会サービスを利用したか尋ねたが、両群間で有意な差はなかった。介入後に、援助希求行動促進の効果を評価したが、両群間において、誰かに悩みを相談した者と地域の社会サービスを利用した者の割合に有意な差はなかった。しかし社会サービスを利用しなかった理由について、「どうやって利用すればいいのか分からなかった」と回答した者の割合が介入群では有意に少なかった。さらに、介入群では、8名(72.7%)が「メールは役に立った」と解答し、理由として、「生活のアドバイスが役に立った」(5名)、「社会サービスの情報が役に立った」(3名)、「メール自体が嬉しかった」(3名)等の回答があった。またメールに対する要望は、「メールの情報を増やしてほしい」(4)等の回答があった。携帯メールによる介入は、若者の精神科通院患者の援助希求行動を直接促進させる効果はなかったが、援助希求行動を阻害する要因を減少させたと考えられる。さらにメールに対する満足度は高く、さらなる情報提供の要望もあったことから、さらなる改変によって、携帯メールによる介入は、援助希求行動促進の効果につながる可能性が考えられた。本研究のためにメール自動配信システムを構築し、さらに複数の精神医療・福祉の専門職の協力のもと、配信するメールメッセージを作成した。2施設の精神科医療施設から研究協力が得られ、外来患者を対象に本研究の参加を募った。携帯メールによる情報提供が、援助希求行動にどう影響するのか検証するために、対象者を介入群とwait-list control群に無作為に割り振った無作為化比較試験を実施中である。介入群には、3ヶ月間、携帯メールにて、悩みや問題を誰かに相談する事の重要性のメッセージを送り、また、地域の相談機関等の社会資源を紹介することで援助希求行動を促進させる。また、生活のアドバイス等の情報も送ることで、生活支援もおこなう。どの研究参加者も携帯メールによる情報提供を受け取れるよう、Wait-list control群はベースライン時から3ヵ月後に同様に携帯メールを送信している。また、若者の自殺の特性を日本と諸外国と比較した調査を行った。その結果、日本の若者の自殺は経済状況を影響を受けやすく、また、諸外国と比較してメンタルヘルスが悪化している可能性が考えられた。これらの成果の一部はThe 17th Asian Congress on Psychsomatic Medicineにて報告した。さらに、本研究で用いている携帯端末のメールによるアプローチの発展性を検証するため、看護現場における携帯端末を活用した臨床研究の現状について文献Reviewを行った。看護場面において、携帯メールの利用など、多様な場面で携帯端末は活用されていたが、その効果を検証する臨床研究は十分とは言えない現状が明らかになった。この結果は三重看護学誌にて報告した。現在、2施設から研究参加者を集めており、アウトカムのデータも集まってきている。協力施設のスタッフからも研究の支援を得ており、円滑に研究のプロトコルを進めている精神科・心療内科に通院する20代30代の若者に本研究の協力を依頼し、21名が参加した。参加者を無作為に介入群とwait-list control群に振り分け、介入群には研究者らが開発したメール自動配信システムを用いて、援助希求行動を促進させるため、約3か月間、携帯メールによる情報提供を行った。メールの内容は、悩みや問題を誰かに相談することの重要性や、地域の相談窓口等の社会資源の紹介等である。なお、wait-list control群もベースライン時から3か月後に、同様に携帯メールを送信している。現在もメールによる介入は継続中であり、介入終了後、援助希求行動の変化を比較し、介入の効果を評価する。ベースライン時に、過去3か月間の間に悩みや問題を誰かに相談したか、と尋ねたところ、19名が誰かに相談していた。また、過去3か月間の間に地域の社会資源を利用したか、との問いには4名しか利用していなかった。利用しなかった理由は、どうやって利用すればいいのか分からなかった、が最も多く、次いで、利用しても無駄だと思ったから、が多かった。参加者の病名はうつ病が最も多かった。ベースライン時に困っていることや悩みにについて尋ねたところ、病気に関すること、お金に関することが最も多く、次いで仕事に関することが多かった。望む支援としては、身近に悩みを相談できる人が欲しいが最も多く、次いで問題や困っていることを相談できる施設や窓口を教えてほしい、が多かった。精神科・心療内科に通院する若者は、病気や金銭的な問題を抱え、相談窓口の利用などを望みながらも、地域の社会資源を十分に活用できていない現状が推測された。これらの成果の一部は、第113回日本精神神経学会学術総会にて報告した。本研究の対象となる若者の精神科通院患者が研究に参加し、順調に介入が行えている。

このまま研究データが集まれば、介入の効果の評価を行うことができる精神科・心療内科に通院する20代30代の若者に研究の協力を依頼し、援助希求行動を促進させるための携帯メールによる介入の効果を評価した。参加者を無作為に介入群とwait-list control群に振り分け、約3か月間、携帯メールによる情報提供を行った。メールの内容は、悩みや問題を誰かに相談することの重要性や、地域の相談窓口等の社会サービスの紹介、生活のアドバイス等である。21名が研究に参加したが、4名が途中で脱落したため、17名を解析の対象とした。介入群は11名、wait-list control群は6名だった。属性に関して両群間で有意な差はなかった。ベースライン時に、参加者に過去3ヵ月間に誰かに悩みを相談したか、地域の社会サービスを利用したか尋ねたが、両群間で有意な差はなかった。介入後に、援助希求行動促進の効果を評価したが、両群間において、誰かに悩みを相談した者と地域の社会サービスを利用した者の割合に有意な差はなかった。しかし社会サービスを利用しなかった理由について、「どうやって利用すればいいのか分からなかった」と回答した者の割合が介入群では有意に少なかった。さらに、介入群では、8名(72.7%)が「メールは役に立った」と解答し、理由として、「生活のアドバイスが役に立った」(5名)、「社会サービスの情報が役に立った」(3名)、「メール自体が嬉しかった」(3名)等の回答があった。またメールに対する要望は、「メールの情報を増やしてほしい」(4)等の回答があった。携帯メールによる介入は、若者の精神科通院患者の援助希求行動を直接促進させる効果はなかったが、援助希求行動を阻害する要因を減少させたと考えられる。さらにメールに対する満足度は高く、さらなる情報提供の要望もあったことから、さらなる改変によって、携帯メールによる介入は、援助希求行動促進の効果につながる可能性が考えられた。現在も研究参加者を募集しており、十分な参加者数を確保できるよう、今後も研究参加の依頼を継続していく。データが揃ったらデータの解析を行い、携帯メールによる効果を検証し、その結果の理由や影響する要因を明らかにする。これらの研究結果をもとに、より効果的な若者の自殺予防の構築につなげていきたい。このまま携帯メールによる介入を続けていき、介入前後の援助希求行動の変化を比較して、介入の効果を評価する。結果の分析や影響する要因を明らかにし、効果的な若者の自殺予防を構築する。また、研究成果を公表することで、他施設や他地域での導入も進めていきたい。研究の参加者が当初の予定通りに集まらず、その分使用する予定だったアンケート等の必要な経費を使わなくなったため。(理由)研究の参加者の応募期間が予定よりも長くなってしまい、本年度中に使用する予定だったアンケート用紙等の一部を次年度に使用することになったため。(使用計画)現在、参加している研究対象者のアンケート用紙等の経費として使用する今後も研究対象者を募集し、参加した対象者へのアンケート等の経費に使用する
パニック障害発症にかかわる関連遺伝子および環境因子の解析

1.パニック障害患者末梢血サンプリング不安障害専門の医療法人和楽会の協力で700例のサンプル収集を行った。他施設の研究協力者のサンプルを合わせると1000例収集できパニック障害の遺伝子研究を行うために十分な試料の収集を達成した。2.関連遺伝子および環境因子解析(1)心理・臨床データ・性格傾向・環境因子に関し不安関連候補遺伝子の多型解析を行った。その結果、DRD4およびXBP1遺伝子多型と不安傾向の関連、CRHRS2遺伝子多型と開放性との関連などを見出した。また、天候を含む環境要因および運動習慣とパニック症状出現との関与を示した。体内時計関連遺伝子Per3、CK1ε、CLOについて、パニック障害患者222名を対象に解析を行ったがパニック障害との関連は示唆されなかった。(2)関連研究の対象遺伝子の選定のため岡崎祐士都立松沢病院長により上記サンプルを用いて行われたパニック障害に対する50万SNPsをマーカー、500KSNPチップを用いたゲノムワイド関連解析研究について解析を行った。患者・対照間の対立遺伝子頻度でp≦0.001の水準にあるSNPsは全ゲノムにおいて1643個存在し、そのうち集積部位に存在するSNPsは431個であり、これらが位置する既知の遺伝子数として79個認められた。1番染色体領域におけるパニック障害の疾患感受性遺伝子2個について検討し、1次サンプル(パニック障害患者200名、健常対照群100名)、および、2次サンプル(パニック障害患者267名、健常対照者462名)について解析を行った。permutation法によるハプロタイプ全体の比較の結果、遺伝子PDE4BとSYT2について、パニック障害との関連が示唆された。今後も全ゲノムレベルでの疾患感受性遺伝子探索を継続する計画である。1.平成17年度の研究実績(1)パニック障害患者末梢血サンプリング本研究はパニック障害の発症に関連する遺伝子の同定および環境因子の解析を主要な目的としており、本年度はDNAサンプル収集に重点をおいた。三重大精神神経科と協力して、不安障害専門クリニック(東京及び名古屋)にて、パニック障害患者のDNAサンプル収集を行った。当初の計画では、平成17年度は300例程度の試料収集を目指すとしていたが、3月までにすでに500例を収集した。診断はDSM-IVの基準に従い、詳しい臨床症状の検討を行った。同時に、anxiety sensitivity質問紙、NEO-PI-R,STAI等の心理・臨床データ・性格検査、また、環境要因の聞き取り調査を行った。その他、大分大、千葉大研究協力者から約150サンプル、韓国の研究協力者から200サンプルの提供申し出がある。(2)遺伝子多型解析本年度は、心理・臨床データ・性格傾向と不安うつ関連候補遺伝子について多型解析を行った。また、4000人の質問紙調査でパニック障害発症に関連する環境要因の解析結果を報告した。現在、東大人類遺伝教室で、収集したパニック障害200例のSNPsチップによるゲノムスキャンが行われている。2.平成18年度の研究計画対象のリクルートについて引き続き積極的行い、今年度さらに200サンプル以上収集し、早期に全体で1000サンプルの収集を目指す。現在行なわれているゲノムスキャンから得られるパニック障害感受性候補遺伝子の解析を進める。個々の遺伝子単独での検討だけでなく、シグナル伝達経路をもとに複数の遺伝子をひとまとまりとして、相加・相乗効果についても解析を行い、関連する遺伝子全体の把握を目指す。平成18年度の研究実績(1)パニック障害患者末梢血サンプリング不安障害専門の医療法人和楽会(赤坂クリニック・なごやメンタルクニック)の協力で現在までに700例のサンプル収集を行った。(2)遺伝子多型解析体内時計

関連遺伝子との関連について、パニック障害患者222名および健常対照群387名を対象に、時計関連遺伝子Per3、CK1ε、CLOCについてTaqMan PCR法により解析を行ったが、パニック障害との関連は示唆されなかった。また、5-HT2C,5-HT6,DRD4,CRHR2遺伝子多型と性格傾向との関連について検討し、CRHR2とOpennessとの関連、DRD4とNeuroticismとの関連が示唆された。関連研究の対象遺伝子の選定のため、特定領域研究「応用ゲノム」の「精神疾患の遺伝子探索」(代表:岡崎都立松沢病院長)が、東大人類遺伝研究室(徳永教授)との連携で行ったパニック障害に対しする50万SNPsをマーカーとした500K SNPチップを用いたゲノムワイド関連解析研究について解析を行った。患者・対照間の対立遺伝子頻度でp≦0.001の水準にあるSNPsは全ゲノムにおいて1643個存在し、そのうち集積部位に存在するSNPsは431個であり、これらが位置する既知の遺伝子数としては79個見出された。現在、1番染色体領域におけるパニック障害の疾患感受性遺伝子2個について検討し、1次サンプル(パニック障害患者200名、健常対照群100名)、および、2次サンプル(パニック障害患者267名、健常対照者462名)について解析を行った。PDE4BとSYT2について、permutation法によるハプロタイプ全体の比較で一部パニック障害との関連が示唆された。
ヘリコバクター・ピロリ熱ショック蛋白の胃・十二指腸慢性炎症反応における役割

(1) H.pyloriHSP60の発現と病原因子との関連性:本菌のHSP60の発現、ウレアーゼ活性、空胞化毒素産生性およびヒト胃癌細胞株への付着率との間の相関性を検討した結果、本菌HSP60の発現と付着率との間に相関性が認められることを明らかにした(J.Gastroenterol.,1998,33:6-9)。(2) H.pylonHSP60の局在:本菌HSP60に対するH20モノクローナル抗体(mAb)によりH.pyloriの免疫電顕を行った。その結果、H20mAbは菌体内部のみならず菌体表層とも反応することから、本菌HSP60が菌体表層にも存在することを明らかにした(Microbiol.lmmunol.,1997,41:909-916)。(3)本菌HSP60に対するH20モノクローナル抗体(mAb)によるH.pyloriのヒト胃癌由来細胞MKN4S株への付着阻止効果の検討:H20mAbでH.pylonを前処理することにより本菌のMKN45細胞への付着は阻止された。この結果は本菌のHSP60がヒト胃細胞への付着に直接関与していることを明らかにした(J.Med.Microbiol.,1997,46:825-831)。(1) H.pyloriHSP60を認識するmAbのエピトープの決定とそれに対するヒト免疫応答:以前確立したH.pyloriHSP60を認識するmAbのエピトープを決定し、その領域がヒトから種々の細菌HSP60に至まで広く保存されていることを明らかにした。またこの領域に対する免疫応答が感染防御に関与している可能性を示す結果も得ている。(2) H.pyloriHSP60のヒト胃癌由来細胞からのIL-8誘導能:アフィニティー精製したH.pyloriHSP60によりヒト胃癌由来細胞を刺激した結果、IL-8の誘導が確認された(J.Gastroenterol.,inpress)。またリコンビナント(r)H.pyloriHSP60の刺激においても同様な結果が得られた。これらの結果より本菌HSP60はIL-8の誘導に関与することが明らかになった。(3)rH.pyloriHSP60投与マウスにおける胃内病理学的変化の検討:rH.pyloriHSP60をコレラ毒素とともにC57BL/6マウスに経口投与したが胃内病理学的変化は認められなかった.しかしながらrH.pyloriHSP60とコレラ毒素を経口免疫した同系マウスにH.pyloriを感染させたところ顕著なびらん形成が確認された.Helicobacter pylori感染により誘導される胃・十二指腸慢性炎症反応の発生機構を明らかにする目的で申請者は、以下の実験を計画し、行った。1.本菌熱ショック蛋白HSP60を特異的に認識するモノクローナル抗体(mAb)の確立。2.本菌HSPとヒト胃上皮細胞との交差反応性の検討。3.H.pyloriの病原性発現における本菌HSP60の役割について。4.本菌HSP60による炎症性サイトカインインターロイキン(IL)8の誘導能について。これらの結果より、H.pyloriによるヒト胃・十二指腸炎症反応において本菌HSP60が重要な役割を演じていることが示唆され、本菌による病態発症機序の解析を行うにあたり有益な結果が導きだせたと考えられた。(2) H.pyloriHSP60のヒト胃癌

由来細胞からのIL-8誘導能:アフィニティー精製したH.pyloriHSP60によりヒト胃癌由来細胞を刺激した結果、IL-8の誘導が確認された(J.Gastroenterol.,inpress)。またリコンビナント(r)H.pyloriHSP60の刺激においても同様な結果が得られた。これらの結果より本菌HSP60はIL-8の誘導に関与することが明らかになった。(3)rH.pyloriHSP60投与マウスにおける胃内病理学的変化の検討:rH.pyloriHSP60をコレラ毒素とともにC57BL/6マウスに経口投与したが胃内病理学的変化は認められなかった.しかしながらrH.pyloriHSP60とコレラ毒素を経口免疫した同系マウスにH.pyloriを感染させたところ顕著なびらん形成が確認された.
限局性前立腺癌に対する炭素イオン線4回照射の研究

X線よりも優れた物理学性質と生物学的性質を有する炭素イオン線を用いて、有害事象の発症を抑えながら超短期に前立腺癌を治療することを目的とする。具体的には、炭素イオン線4回照射法による線量増加第I/II相試験を実施し、その安全性、Quality of life (QOL)の経時的変化、有効性、推奨線量、ならびに治療スケジュール(4日連続の「1週間法」もしくは日にちが連続しない週2回の照射を2週間かけて行う「2週間法」)を明らかにする。
ナノマテリアル表面の新規高機能化技術

本研究では,フラックス反応場の導入を特徴とし,"光・プラズマプロセス","自己組織化単分子膜(SAM)"と"ナノプローブ"をキーワードに,機能性官能基を導入するだけでないナノマテリアル表面の新しい高機能化技術の研究に努めた。本年度は特に,各種表面改質技術へのフラックス反応場の導入を検討した。具体的には,真空紫外(VUV)光や大気圧プラズマとフラックス概念(溶液の過飽和度の変化を利用した結晶育成技術)を組み合わせた新技術を開発した。VUV光や大気圧プラズマは,大気雰囲気下では活性酸素種が発生するため,さまざまな物質表面を改質あるいは分解することができる。フラックス概念とVUV光(や大気圧プラズマ)のエネルギーを組み合わせ,ナノマテリアル表面をユニークな化学反応場にさらすことで,(1)その表面の原子をきわめて動きやすい環境にし,物質表面を高機能化した,(2)その表面に機能性ナノクリスタルを直接育成することで,高機能化を実現した。特に,ナノカーボンマテリアルの表面に(1)や(2)の高機能化技術を導入でき,ユニークな特性をもつ新しいナノカーボンマテリアルを創成できた。具体的には,カーボンナノチューブ(CNT)表面に親水性官能基を導入し,ナノクリスタルの核形成拠点を導入することで,CNT表面に遷移金属化合物(NiやCoなど)のナノウィスカー・ナノシートを直接形成できた。フラックス概念を導入したナノクリスタル形成技術であり,CNT表面にきわめて高度に複合化することに成功した。また,プローブ法にフラックス概念を導入することで,きわめて限定したエリアにナノクリスタルを直接形成できる可能性も見出した。
近世ヨーロッパの神学的ペスト文書-世界の脱魔術化に関する学際的研究

ヨーロッパ・ペスト史の研究は、中世の黒死病(1347-51年)と19世紀末のペスト菌の発見に集中した。中世にペストは神罰と見られた。ペスト菌の発見に至る道程は、ペスト観が脱魔術化する歴史であった。この過程を明らかにするために、近世のペスト文書を検討した。三つの宗派(カトリック、ルター派、カルヴァン派)の神学、医学、行政に関わるペスト文書の比較考察から、三宗派それぞれがペスト観の脱魔術化に果たした役割を明らかにした。近世ヨーロッパの世界の脱魔術の進行を、ルター派、カルヴァン派、カトリックのペスト理解の変遷から考察した。近世のペスト文書を最も豊富に所蔵するヘルツォーク・アウグスト図書館に五ヵ月半滞在し、研究に従事した。宗教者が残した神学的ペスト文書においては、三宗派のペスト理解に大きな差が見られた。中世にはペストはミアズマと呼ばれる臭気に由来すると考えられた(瘴気説)。1546年にイタリアの医師ジロラーモ・フラカストーロがペストは微細な物質を介して感染するという説を発表した。最新の感染説を前にして三派の開明的な神学者たちの態度は大いに異なった。カトリックの聖職者が瘴気説を神罰と結びつける魔術的ペスト理解に留まったのに対して、プロテスタントの神学者や牧師は比較的速やかに感染説を受け入れた。しかし、カルヴァンの後継者テオドーア・ベーザがそれを全面的に受け入れ、神学的にも根拠づけようとしたのに対して、ベーザの議論に触発されたルター派の牧師ヨハンネス・レーディンガーは医学の領域では感染説の有効性を認めるものの、神学の領域では伝統的なペスト理解に固執した。ルター派の感染説に対する態度は妥協的であり、カルヴァン派の態度は非妥協的であった。さらにこれが医師のペスト理解にどのような影響を及ぼしたのかを考察するために医学的なペスト文書に調査を拡げた。カルヴァン派の医師が人間という種の概念を重視し、ペスト医療の普遍性に道を開いたのに対し、ルター派とカトリックの医師は富者と貧者に分けて考察を展開する。ルター派の医師が富者と貧者で別々の処方を提案したのに対し、カトリックの医師は富者の寄付を通じて貧者にも同じ医療を施すことに拘った。このような医師たちのペストに対する考え方の違いが三宗派のペスト理解とどのように連動しているのかを突き止めるのが次の課題である。今年度も科学研究費補助金と先方の助成金を組み合わせ、半年間の現地調査を敢行した。調査地として、近世ヨーロッパのペスト文書をもっとも豊富に所蔵するヘルツォーク・アウグスト・ビブリオテークを選んだ。前年度に引き続き、神学的ペスト文書と医学的ペスト文書を、カトリック、ルター派、カルヴァン派の三宗派ごとに比較考察した。神学的ペスト文書には三つの宗派の考え方の違いが如実に現れた。どの宗派もペストを神の罰と見る。しかしそれに対して信者がとるよう説かれる態度には大きな違いがある。ルター派では信者に熱心な贖罪が勧められる。贖罪の勧めはすでにカトリックにもあったが、強さの点でそれはルター派のそれとは比べものにならない。カトリックではそれと並んで、守護聖人への祈願、護符の購入といった行いも大切であった。いっぽうカルヴァン派の神学的ペスト文書では、信者の贖罪が説かれることはほとんどない。それに代わって、恐れと闘うことが強調される。神学的ペスト文書に見える三宗派のペスト観は、三者三様である。いっぽう医学的なペスト文書にも、極めて興味深い宗派ごとの特徴が見つかった。16世紀の後半になると、ペストの毒をペストの予防や治療に使うことが議論される。これにもっとも積極的だったのはカルヴァン派の医師たちである。ルター派の医師たちは理論的には関心を示したが、なお実践に移すのには慎重であった。これに対してカトリックの医師たちは宗教上の理由からペストの毒の利用には反対であった。毒を使った予防・治療は毒性の強いペストには有効ではなかったが、18世紀以降天然痘医療で効果を発揮する。天然痘の予防接種にカルヴァン派の医師たちが示した先進性、ルター派の医師たちの慎重さ、カトリックの医師たちの先端医療に対する腰の重さ、三者三様の態度の歴史的・宗教的な由来があきらかにできるかもしれない。過去二年ドイツのヘルツォーク・スウグスト図書館で、近世のペスト文書と総称される史料、特に宗教関係者や医師によって書かれた文書と取り組んだ。その際カトリック、ルター派、カルヴァン派の三つの宗派のペスト観を浮かび上がらせるよう心がけた。今年度の滞在では行政の対応を明らかにするために、ペスト条例を重点的に検討した。ペスト条例は都市の待医の意見を入れて作成される場合がほとんどで、宗教家よりも医師の意向を反映するのが普通であった。このことが疫病対策の歴史に宗派による陰影をつけることになった。16世紀にはペスト毒の利用という問題が、宗派を問わず医師たちの関心をさらった。

ここでペスト毒と形容されているものは、ペストをもたらす物質を指しており、将来発見されるペスト菌につながりうるものである。ペスト毒の利用については、カルヴァン派の医師がこれを積極的に推進しようとし、ルター派の医師はペストの予防や治療におけるペスト毒の利用の可能性は認めるものの、実用には慎重な態度をとった。一方、カトリックの医師たちはこれに真っ向反対した。ペストは毒性が強く、予防接種に不向きなことは17世紀中に誰の目にも明らかとなった。代って天然痘に対する毒の利用の可能性が集中的に議論されるようになる。18世紀の終わりにジェンナーが種痘法を発見するが、種痘のそれ以前の成功例がもれなくカルヴァン派の医師から出ていることが注目される。ルター派の医師も早くから種痘の可能性には気づいていたが、実用にはなお慎重な姿勢を崩していない。カトリックの医師たちはやはり種痘にも消極的に応じた。19世紀に種痘法が普及する速度の違いに、かつてペスト毒の利用に対して各宗派の都市行政がとった対応の違いが反映されていると見ることができる。
新規スピンダイナミクスデバイスの研究

本研究の目的は、電流誘起スピンダイナミクスの解明と、磁壁や磁気渦の電流誘起スピンダイナミクスを利用した新規省エネルギーデバイスを作製し基本動作を確認することである。電流駆動磁壁移動に対するスピンホール効果の影響などの電流誘起スピンダイナミクスを明らかにし、磁壁メモリーや磁気コアメモリーの動作実証に成功した。さらに、磁気コア運動に伴うスピン起電力の検出や電界による磁性の制御など、当初研究計画では予期されなかった成果もあげることができた。本研究では、電流誘起スピンダイナミクスの物理を明らかにし、これを用いた新規スピンダイナミクスデバイスの動作実証を行うことを目的とする。(1)電流誘起スピンダイナミクスの物理電流誘起スピンダイナミクスを記述する拡張正andau-Lifshits-Gilbert方程式の中でデバイス性能を左右する重要なパラメーターは、緩和定数α、非断熱スピントランスファー定数βおよび電流のスピン分極率Pである。本研究では、これらを定量的に評価する手法を確立し、高効率スピントロニクスデバイス材料探索への展開を図る。(2)新規スピンダイナミクスデバイスの動作実証本研究では、さらに研究代表者らが発展させてきた磁気コアと磁壁の電流誘起スピンダイナミクスを利用した新規スピンダイナミクスデバイスである磁気コアメモリー、レーストラックメモリー、磁壁発振器の3種類のデバイスの動作実証を目指す。本年度の研究実績は以下である。(1)電流誘起スピンダイナミクスの物理電流印加下のスピン波の速度・振幅測定によって緩和定数α、非断熱スピントランスファー定数βおよび電流のス'ピン分極率Pを求める手法を実証した(Phys.Rev.Lett.108,017203(2012))。(2)新規スピンダイナミクスデバイスの動作実証・トンネル磁気抵抗素子を付加したデバイスを用いて、電流誘起磁気コア反転(情報書き込みに対応)、および電気的磁気コア方向の検出(情報読み出しに対応)に成功した(Appl.Phys.Lett.99,262505(2011))。・レーストラックメモリーの基礎実験として、Co/Niにおける単一磁壁電流駆動を研究を行った。・磁壁発振器実現に不可欠なナノコンタクト構造作製手法を確立し、ナノコンタクトへの単一磁壁導入を確認した。以下に、今年度に得られた成果を具体的に記述する。Co/Ni多層膜における電流駆動磁壁移動現象を詳細に調べた結果、磁壁移動に必要な閾電流密度が磁気異方性によって決まる内因性ピニングによって決定されるのに対して、磁壁位置の安定性は欠陥等の外因性ピニングによって決定されることが明らかとなった。内因性ピニングと外因性ピニングは独立に制御することが可能であり、本研究は電流駆動磁壁デバイスにおける低消費電力と高い熱安定性の両立が可能であることを示している。磁壁移動に必要な閾電流密度と一定電流密度における磁壁移動速度の両方が、±50 Oe以下の外部磁場に対して殆ど変化しないことをこれまでに示したが、さらに大きな磁場では非磁性層Ptのスピンホール効果によるスピン注入による影響が磁壁移動に現れることが明らかとなった(Appl. Phys. Express 7, 033005 (2014))。この効果が大きくなるように非対称な膜構造を持つ試料を用いて調べたところ、断熱トルクによる磁壁移動とは逆方向に磁壁が移動することがわかった。これは、Ptのスピンホール効果によるスピン注入による磁壁移動という全く新しい機構による磁壁移動を示唆する結果である。本研究の目的は、磁壁や磁気渦の電流誘起スピンダイナミクスを利用した新規省エネルギーデバイスを作製し基本動作を確認することである。具体的には、磁気コアメモリー、レーストラックメモリー、磁壁発振器の3つのデバイスに取り組む。磁気コアメモリーは、磁気コアの向きをビット情報とする不揮発性磁気メモリーであり、電流誘起磁気コア反転を情報書き込みに利用し、磁気コアの向きをトンネル磁気抵抗素子によって読み出す。レーストラックメモリーは、IBMが提案した不揮発性多値メモリーであり、ハードディスクやフラッシュメモリーを省電力と廉価性の面で凌駕する大容量メモリーとして期待されている。磁壁発振器は、電流によって誘起された磁壁の回転運動をマイクロ波に変換するデバイスであり、マイクロ波の周波数を電流密度で制御できる、出力がトンネル磁気抵抗素子への印加電圧で制御できるなどのこれまでのマイクロ波発振器にない特徴を持つ。以下に具体的研究実績を記述する。(1)磁気コアメモリー:今年度までに、トンネル磁気抵抗素子を付加したデバイスを用いて、電流誘起磁気コア反転(情報書き込みに対応)、および電気的磁気コア方向の検出(情報読み出しに対応)に成功し、当初目的を達成した。(2)レーストラックメモリー:垂直磁化Co/Ni膜を用いて作製した磁性細線において、電流による磁壁の動的制御に成功した。またMgO/Co/Ni膜においては、従来と異なり磁壁が電流方向に移動することを見出した。(3)磁壁発振器:Co/Ni多層膜を50nm程度の細線に加工する技術とその細線に磁壁を導入する技術が確立した。

(1)スピンホールトルクによる磁壁移動現象における低消費電力と熱安定性のトレードオフ(Appl. Phys. Express7, 053003 (2014))電流によるスピンホールトルクによって磁壁移動が誘起される試料において、磁壁移動に必用な電流とデピニング磁場との相関を見いだし、低消費電力と熱安定性の間にトレードオフの関係があることを明らかにした。(2)磁壁駆動メカニズムの膜厚依存性(Appl. Phys. Express 7, 053006 (2014))電流駆動磁壁移動現象のメカニズムとして、強磁性体を流れる電流によるスピントランスファートルクとスピンホール効果によって非磁性体から強磁性体に流れ込むスピン流によるトルクがあることがわかってきた。本研究では、この2つのメカニズムのどちらで磁壁が移動するかは強磁性体の厚さに依存することが明らかとなった。(3)磁場と電流の同時印加による磁壁回転運動の誘起(Appl. Phys. Express 8, 023003 (2015))磁場と電流を同時に印加することによって磁壁回転運動を効率的に誘起できることを実験的に明らかとした。磁壁回転運動を利用したマイクロ波の発生が可能であることを示す結果である。本研究の目的は、電流誘起スピンダイナミクスの解明と、磁壁や磁気渦の電流誘起スピンダイナミクスを利用した新規省エネルギーデバイスを作製し基本動作を確認することである。電流駆動磁壁移動に対するスピンホール効果の影響などの電流誘起スピンダイナミクスを明らかにし、磁壁メモリーや磁気コアメモリーの動作実証に成功した。さらに、磁気コア運動に伴うスピン起電力の検出や電界による磁性の制御など、当初研究計画では予期されなかった成果もあげることができた。研究は順調に進んでおり、殆ど初期の目的を達成した。さらに当初の目標を超える研究として以下の成果が挙げられる。(2)内因性ピニングによって決まる閾電流密度以下での電流駆動磁壁移動の実証(Nature Nanotechnology 7, 635-639 (2012))磁性物理これまでに得られた成果の中で、スピンホール効果による電流駆動磁壁移動と電界による磁壁移動速度の制御は、当初研究計画では予期されなかった新たに見いだされた成果であり、今後大きな発展が見込まれる。スピンホール効果による磁壁移動は新たに見いだされた磁壁移動メカニズムであり、高効率磁壁移動の達成の可能性を持つ。電界効果の研究は超低消費電力化につながる可能性があり、今後、電界のみによる磁壁移動の実証を目指して研究を推進したい。当初計画通り順調に進展している。研究は当初目標の達成に向けて順調に進捗しているが、当初の目標を超える研究の進展として以下の成果が挙げられる。
スーパールイス酸触媒を用いる高効率反応の開発

現在、α-トコフェロールは1年間に2万5千トン消費され、その消費量は年々増えている。これは天然のα-トコフェロールだけでまかないきれる量ではなく、その効率的生産方法の確立が急務である。今回、高位置選択的かつ効率的にα-トコフェロールを合成するための新規超強酸触媒の開発を目的に研究を行った。まず、我々が開発したブレンステッド超強酸ペンタフルオロフェニルビス(トリフリル)メタン、C_6F_5CHTf_2のブレンステッド酸性およびそのシリル誘導体のルイス酸性を評価した。Ghosezらの方法に従いカルボニル化合物に対する配位力の強さから相対的なルイス酸性度を比較した。その結果、[C_6F_5CTf_2]SiMe_3が最も強いルイス酸性を示すことが分かった。次に、C_6F_5CHTf_2とそれらのシリル誘導体を触媒として用い、α-トコフェロールの合成を試みた。その結果、ブレンステッド酸よりもシリルルイス酸のほうが純度良くα-トコフェロールが得られ、[C_6F_5CTf_2]SiMe_3が最も良い純度を与えた。そこで、回収・再利用可能なポリスチレン担持型ブレンステッド酸触媒を用いてα-トコフェロールの合成を行った。その結果、シリルルイス酸、ブレンステッド酸ともに高収率、高純度で目的のα-トコフェロールが得られた。また、フルオラス超強酸触媒を用いてα-トコフェロールの合成を行った結果、目的のα-トコフェロールが高収率、高純度で得られた。さらに、このフルオラス触媒は非フッ素溶媒よりフッ素溶媒との親和性が高いという特徴があるので、反応終了後、生成物をアセチル化し、ペルフルオロシクロヘキサンを加え、撹拌した後、α-トコフェロールを含む有機相と触媒を含むフッ素相に分け触媒を回収することができた。
分光学的手法を用いたプラズマの電位閉じ込めの研究

プラズマ中の不純物イオン線スペクトルを高感度かつ高分解能で分光分析するための分光計測システムの設計・製作を行った。すなわち、半径20cmのプラズマ領域からの発光を空間の情報を保ったまま分光器に導くための、石英レンズと40本の石英ファイバーからなる前置光学系を設計・製作した。これと2400本/mmの回折格子をつかった1mの高分解回折格子分光器とを紫外線から可視光まで色収差なく結像するように組み合わせた。高感度のイメージインテンシファイヤーおよびCCDカメラ、ビデオ取り込み機能付パーソナルコンピューターを分光スペクトル検出システムに導入した。これまでより約1000倍の感度で、空間分析スペクトル線の計測が紫外線から可視光まで可能になった。これまでのGAMMA10セントラル部での測定から、プラズマのポテンシャルが高いときのドップラーシフトの分布がE×Bドリフトによるプラズマの回転速度に対応することを確認することができた。(回転方向とともに速度の絶対値から予想されるポテンシャル差が既存のビームプローブの電位の絶対測定結果と矛盾しない。)これにより、本研究の第一の目的である「世界初の分光法によるタンデムミラープラズマの電位分布測定」は達成されたと考える。現在、ポテンシャルの低いときでもプラズマの電位分布が測定できるように測定ショット数を重ねて精度の良いスペクトル分布を求める努力をしている。また、種々のイオン価数の不純物スペクトル線のドップラーシフトの測定データも集積中である。これらから、E×Bドリフトだけでなく反磁性ドリフトの情報が引き出せる。今後は、GAMMA10全体の安定性を左右するアンカー部のプラズマ中電位分布も測定できるように、本分光測定システムをアンカー部に設置して測定を行う予定である。