hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラリスロマイシンの多面的効果による、大動脈解離の分子病態是正を介した治療研究

慢性期のB型大動脈解離やA型解離術後の残存解離に対する、薬物療法(血圧コントロール療法)の瘤径拡大に対する抑制効果は一定でない。一方、遺伝性疾患を除き、大動脈解離の発症・進展は、高血圧を背景に、慢性炎症を基盤とした動脈硬化に起因する。抗生物質のクラリスロマイシンは、抗菌作用だけでなく「抗炎症作用」などの多面的効果を持つことが分かっている。本研究計画では、大動脈解離における一連の炎症反応を是正する新たな薬物介入療法として、クラリスロマイシンによる大動脈解離の発症予防及び瘤径拡大抑制効果について、その是非を明らかにすることを目的とする。解離性大動脈瘤モデルとして、12週齢の野生型マウスに1000ng/kg/minのAngiotensin IIおよび300mg/kg/dayの3-Aminopropionitrile持続注入を2週間投与し、大動脈解離を誘発させたマウスを用いた。継時的(0,1,2週後)にエコーで大動脈径を測定し、正常と比べて1.5倍以上の径拡大および解離を認めたマウスを選定した。ランダムにCAM群と生理食塩水(SAL)群の2群に分け、Angiotensin II持注を継続するとともに、10mg/kg/day CAMまたはSALを2週間毎日経口投与した。継時的(モデル作成時から3,4週後)にエコーで大動脈径測定したのち、4週後に屠殺し、大動脈瘤破裂死回避率、組織学的評価、タンパク発現の解析を行った。大動脈径は、SAL群は有意に拡大していったのに対し、CAM群では拡大抑制され、4週後においてSAL群と比べて有意差を認めた。大動脈壁は、中膜の解離によりエラスチンの欠損が見られ、CAM群は欠損部をコラーゲンが補う様に有意に集積しており、このことから、CAMは、抗炎症作用によりコラーゲンを増殖させることで解離性大動脈壁を修復し、大動脈径拡大を抑制する可能性が示唆された。当初の計画では、モデル作成と同時にクラリスロマイシン(CAM)を投与することで、解離の発症進展が予防できるか検討することを目的としていた。しかし、臨床では、慢性期のB型大動脈解離やA型解離術後の残存解離など、すでに症状をもつ患者に対して慢性期の再手術が回避できるような新たな薬物療法の開発が求められる。従って、本年度は治療を想定し、大動脈解離を発症させたマウスに対して薬物療法を行うという計画で検討を行った。CAMは、解離性大動脈壁を修復し、大動脈径拡大を抑制したことから、発症進展も予防できるであろうと考える。従って、当初の計画以上に進展していると考える。長期評価やシグナル伝達解析等による分子メカニズム解明を行なう予定である。また、得られた結果をとりまとめ、学会や論文等で成果を発表する。
Er:YAGレーザーの鋳造修復窩洞形成への応用

本研究では、従来の齲蝕歯に対する窩洞形成の新たな手段として期待されるEr : YAGレーザーを用い、インレー窩洞形成を可能にするコンタクトチップの開発し、レーザーによる窩洞形成の用途を拡大し、エアータービンに匹敵する切削器具となることをめざした。その結果、従来のチゼル型チップの特性である高拡散性を確保しつつ、エナメル質における低切削能率(0.6mm従来型チップと比較して)、切削時の注水、従来型のチゼル型チップの材質が石英単体であったため、切削時にチップの破損が多い点についての改善し、新たなチゼル型チップの試作(B-200と略す)に成功した。このチップは、直径200μmの石英ファイバー7本を一列に配し、各ファイバーをエポキシ樹脂接着剤で固定し、可及的に直線になるように並べ、薄肉の金属パイプを圧接成形したものであり、チゼル型チップの特徴である照射エネルギーの高拡散性を確保しつつ、レーザー照射時に注水可能な構造である。また、ファイバーを一列に配したことにより、横方向出射パターンを大きく変えることが可能になり、切削能率を向上させることができる。さらに、窩洞の平坦化も容易に行うことができ、広範囲な切削が可能であり、シャープな切削面が得られ、切削効率も0.6mm従来型に近い値を示すことがわかった。これらのことから、メタルインレー窩洞形成に有効なチップと考えられ、従来のEr : YAGレーザーの応用範囲を広げる可能性を持ったものである。今後、さらなる改良を重ねることにより、インレー窩洞形成はもとより、幅広く応用できるものと考える。今年度は、インレー窩洞形成に用いる新たなチゼル型チップの試作(B-200と略す)に成功した。今回のチゼル型チップの試作にあたっては、従来のチゼル型チップの特性である高拡散性を確保しつつ、エナメル質における低切削能率(0.6mm従来型チップと比較して)、切削時の注水、従来型のチゼル型チップの材質が石英単体であったため、切削時にチップの破損が多い点についての改善を目的とした。その結果、直径200μmの石英ファイバー7本を一列に配し、各ファイバーをエポキシ樹脂接着剤で固定し、可及的に直線になるように並べ、薄肉の金属パイプを圧接成形したB-200チップの開発に成功した。このチップは、チゼル型チップの特徴である照射エネルギーの高拡散性を確保しつつ、レーザー照射時に注水可能な構造であることが判明した。来年度は、さらなる改良を重ね、エアータービンに匹敵する切削器具になることをめざしたいと考える。本研究では、従来の齲蝕歯に対する窩洞形成の新たな手段として期待されるEr:YAGレーザーを用い、インレー窩洞形成を可能にするコンタクトチップを開発し、レーザーによる窩洞形成の用途を拡大し、エアータービンに匹敵する切削器具となることをめざした。その結果、従来のチゼル型チップの特性である高拡散性を確保しつつ、エナメル質における低切削能率(0.6mm従来型チップと比較して)、切削時の注水、従来型のチゼル型チップの材質が石英単体であったため、切削時にチップの破損が多い点について改善し、新たなチゼル型チップの試作(B-200と略す)に成功した。

このチップは、直径200μmの石英ファイバー7本を一列に配し、各ファイバーをエポキシ樹脂接着剤で固定し、可及的に直線になるように並べ、薄肉の金属パイプを圧接成形したものであり、チゼル型チップの特徴である照射エネルギーの高拡散性を確保しつつ、レーザー照射時に注水可能な構造である。また、ファイバーを一列に配したことにより、横方向出射パターンを大きく変えることが可能になり、切削能率を向上させることができる。さらに、窩洞の平坦化も容易に行うことができ、広範囲な切削が可能であり、シャープな切削面が得られ、切削効率も0.6mm従来型に近い値を示すことがわかった。これらのことから、メタルインレー窩洞形成に有効なチップと考えられ、従来のEr:YAGレーザーの応用範囲を広げる可能性を持ったものである。今後、さらなる改良を重ねることにより、インレー窩洞形成はもとより、幅広く応用できるものと考える。
弾性波動方程式の研究

本研究の研究目的は通常の運転方程式(非線型波動方程式)の解が粘性抵抗無限大の状態において非線型熱方程式型の運動方程式の解に収束することを示すことであった。その第一段階として,Eells-Sampsonの調和写像に対応する半線型熱方程式と半線型波動方程式を考察した.結論として,目的は達成できた.まず最初に,一次元の半線型波動方程式∇_t∂_tφ+μ∂_tφ=∇_x∂_xφの解に変換τ=μtを施したものは,粘性抵抗μが無限大のとき半線型熱方程式∂_tφ=∇_x∂_xφの解に収束することが証明できた.この場合は,一次元という特殊性で半線型波動方程式の解の存在が知られているため,議論が幾分簡単であるが,下に述べる一般化の本質的な部分は含んでいる.次に,この結果を一般次元に拡張した.拡張は上の方程式の∇_x∂_xをEells-Sampsonの半線型楕円型作用素Δ^に置き換えて行う.この場合は,半線型波動方程式の解の存在が知られていないが,粘性抵抗が十分に大きければ解が存在するということが同時に示せた.粘性抵抗が小さい場合の解の存在は今後の課題である.これらの結果は,解析学における特異摂動の結果の一つである.しかしながら,時間変数に関して非線型の方程式を取り扱っているという点で本質的に新しい.実際の証明は,結果的にあまり幾何学的な論議をせずに行われている.従って,上記の結果も,幾何学的な言葉を用いずに記述できる.おおざっぱに言えば,時間変数での微分に関する非線型性がμの発散に比べて十分小さい半線型波動方程式においては上の結果が成立する.本研究の研究目的は通常の運転方程式(非線型波動方程式)の解が粘性抵抗無限大の状態において非線型熱方程式型の運動方程式の解に収束することを示すことであった。その第一段階として,Eells-Sampsonの調和写像に対応する半線型熱方程式と半線型波動方程式を考察した.結論として,目的は達成できた.まず最初に,一次元の半線型波動方程式∇_t∂_tφ+μ∂_tφ=∇_x∂_xφの解に変換τ=μtを施したものは,粘性抵抗μが無限大のとき半線型熱方程式∂_tφ=∇_x∂_xφの解に収束することが証明できた.この場合は,一次元という特殊性で半線型波動方程式の解の存在が知られているため,議論が幾分簡単であるが,下に述べる一般化の本質的な部分は含んでいる.次に,この結果を一般次元に拡張した.拡張は上の方程式の∇_x∂_xをEells-Sampsonの半線型楕円型作用素Δ^に置き換えて行う.この場合は,半線型波動方程式の解の存在が知られていないが,粘性抵抗が十分に大きければ解が存在するということが同時に示せた.粘性抵抗が小さい場合の解の存在は今後の課題である.これらの結果は,解析学における特異摂動の結果の一つである.しかしながら,時間変数に関して非線型の方程式を取り扱っているという点で本質的に新しい.実際の証明は,結果的にあまり幾何学的な論議をせずに行われている.従って,上記の結果も,幾何学的な言葉を用いずに記述できる.おおざっぱに言えば,時間変数での微分に関する非線型性がμの発散に比べて十分小さい半線型波動方程式においては上の結果が成立する.
セキュアプロセッシングが可能なオープングリッドコンピューティングの実現

インターネット上のコンピュータによって構成されるエクスターナルグリッドにおける,処理内容の漏洩や誤った処理結果を返送する危険性に対する,技術的な解決方法の開発が目的である.処理の内容の漏洩を防ぐ方法の一つあるダミーコードの挿入方法の一つを実装し,その後,それを解読する方法について検討を行った.その結果,ダミーコード挿入方法の改良の手がかりを得ることが出来た.次いで,真正処理を実現する方法として,複数のコンピュータで同一処理を行い,その結果の多数決を行う多重処理について定量的評価を行い,有効性を示した.さらに,多数決の確定前に,最も早く結果を返すコンピュータの結果により,次の処理を始める先行処理により,高い処理性能も実現できることを示した.インターネット上のコンピュータによって構成されるエクスターナルグリッドにおける,処理内容の漏洩や誤った処理結果を返送する危険性に対する,技術的な解決方法の開発が目的である.処理の内容の漏洩を防ぐ方法の一つあるダミーコードの挿入方法の一つを実装し,その後,それを解読する方法について検討を行った.その結果,ダミーコード挿入方法の改良の手がかりを得ることが出来た.次いで,真正処理を実現する方法として,複数のコンピュータで同一処理を行い,その結果の多数決を行う多重処理について定量的評価を行い,有効性を示した.さらに,多数決の確定前に,最も早く結果を返すコンピュータの結果により,次の処理を始める先行処理により,高い処理性能も実現できることを示した.インターネット上で実現される開放型グリッドコンピューティングにおいて,他のコンピュータに依頼する処理の内容の意味や目的が,依頼先に知られることがないという「処理の隠蔽」と,依頼先において正しく処理が行なわれていることを保証する「依頼先に対する信用性の確保」を技術的に実現する「セキュアプロセシング技術」の確立を目的としている.「セキュアプロセッシング技術」により,従来,非営利(non profitable)なGRIDとも呼ばれていた,インターネット上の開放型グリッドコンピューティングの商用利用が実現し,開放型グリッドコンピューティングの新たな応用を切り開く突破口となる.H22年度は,委託に対する信頼性確保についての成果を得ることができた.具体的には,複数のノードコンピュータに同一の処理を行わせ,それらの結果を照合し,多数決処理を行うことで,真正処理を保証する方式の実現に取り組み,当初計画以上の成果を得ることができた.多数決処理では,多数決結果を確定するに足りる結果の集積,つまり,少なくとも同一処理を行うノードコンピュータの半数が処理を終えるまでは,結果を確定することができず,待ち時間が生じてしまう.これは,高性能化を疎外する要因となる.この問題に対して,多数決処理の確定に至る前,具体的には,最も早くに得られた結果(仮の結果)に基づき,後続の処理を先行的に実行することで,後続する処理を開始すれば,真正処理の保証性の向上のみならず,結果的に,多数決処理を行わない場合に比べても,処理時間を短くできる.H22年度は,この先行処理手法について,アルゴリズムの具体化と共に,処理時間短縮効果についての定量的な評価を行った.成果の一部については,国際会議(査読付き)等での発表を行っている.インターネット上で実現される開放型グリッドコンピューティングにおいて,他のコンピュータに依頼する処理の内容の意味や目的が,依頼先に知られることがないという「処理の隠蔽」と,依頼先において正しく処理が行なわれていることを保証する「依頼先に対する信用性の確保」を技術的に実現する「セキュアプロセシング技術」の確立を目的としている.「セキュアプロセッシング技術」により,従来,非営利(non profitable)なGRIDとも呼ばれていた,インターネット上の開放型グリッドコンピューティングの商用利用が実現し,開放型グリッドコンピューティングの新たな応用を切り開く突破口となる.H23年度は,まずは,処理の隠蔽手法の実装と評価を行った.処理すべき本来のプログラムに対して,本来は必要のない実行命令(実行文)であるダミーコードを挿入することで,悪意を持った解析者の解析行為を困難にする手法の実装を行った.次に,解析者の視点から,ダミーコードが挿入されたプログラムに対して,ダミーコードの検出を目的とした,解析手法の提案と考察を行った.暗号技術の研究において,暗号化の技術開発とそれを解読する技術の研究の双方が行われることによって,秘匿性能の高い暗号化技術をもだらすように,処理の隠蔽技術の研究においても,隠蔽側と解析側の双方の立場からの考察が必要である.H23年度においては,両方の立場にたち,研究を進めることにより,今回実装を行ったダミーコード挿入方法が一定の隠蔽性能を持ちながらも,幾つのダミーコードについては,高い確度で,ダミーであると類推できることを示した.これらの研究成果については,H23年度第4四半期,本年5月にポーランドで開催されるInternational Conference on Advanced ComputerSystemsへの投稿を行い,採択された.また,H24年4,月の投稿となるが,7月に開催される,情報処理学会マルチメディア、分散、協調とモバイルシンポジウムにおいて発表を行う.インターネット上で実現される開放型グリッドコンピューティングにおいて,他のコンピュータに依頼する処理内容の意味や目的を,依頼先に隠す「処理の隠蔽」と,正しく処理が行なわれたことを保証する「依頼先に対する信用性の確保」を実現する「セキュアプロセシング技術」の確立を目的としている.「セキュアプロセッシング技術」により,従来,非営利(non profitable)なGRIDとも呼ばれていた,開放型グリッドコンピューティングの商用利用が実現し,新たな応用を切り開く突破口となる.今年度,3つの課題について取り組んだ.

1つめは,前年度に引き続き,処理すべき本来のプログラムに対し,本来は必要のない実行命令(ダミーコード)を挿入することで,悪意を持った解析者の解析行為を困難にする手法の実装と,解析者の視点から,この手法の隠蔽強度評価を行った.成果は,International Conference on Advanced Computer Systems(2012-5,ポーランド)と情報処理学会マルチメディア、分散、協調とモバイルシンポジウム(2012-7,石川県)で報告した.2つめは,依頼先ノードが正しく処理を行ったことを保証する多重処理における投票の信頼性について,悪意あるノードの共謀について定量的な検証を行った.この検証では,全ノード中の悪意あるノードの割合,また,悪意あるノードそれぞれの知己ノード数をパラメータとし,誤った結果がもたらされる確率を求めた.成果については,情報処理学会マルチメディア、分散、協調とモバイルシンポジウム(2013ー7,北海道)で報告する.3つめは,これまでの成果を現実のプログラムに適用することを目指し,実プログラムを対象とした隠蔽手法の適用を自動的に行うプログラムの実装に取り組んだ.プログラムの実行時まで確定しない処理の取扱が課題として残っている.H23年度の研究費配分が,当初,震災の影響から減額の可能性が伝えられ,また,配分も例年の時期から遅れるなどの状況から,研究に必要な予算の執行,研究発表スケジュールを後送りせざるを得ず,H22年度末に計画を立てたH23年度の研究進捗スケジュールに比べ,やや遅れた.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究活動では,セキュアプロセッシングにおける処理の隠蔽と処理実行の信用性確保実現のために,様々な手法の考案に主眼を置いてきた.個々の手法については,様々な視点から,考察を行い,その有効性についての検証を行ってきたが,H23年度に行ったように,今後は,これらの手法の実装と実際のプログラムへの適応を通した評価を中心としたフェーズに移行する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
閉経後骨粗鬆症の病態解析-サイトカインによる骨吸収促進機序に関する研究-

破骨細胞形成において骨芽細胞系の果たす役割は、1)骨髄造血系細胞破骨細胞系の増殖に必要な液性因子の供給すること、2)破骨細胞への最終的な分化成熟に不可欠な直接接触を介する相互作用、の2段階が想定される。閉経後骨粗鬆症の病態解析においては破骨細胞による骨吸収促進が主幹をなす。私どもは、Estrogenの消退によって惹起される破骨細胞数増加・骨吸収亢進の機序を詳細に解明することを目指した。当初は、主として1)の観点より、M-CSFの発現・造血系細胞から破骨細胞前駆細胞集団への分化にM-CSFが不可欠であることを、M-CSF又はGM-CSF添加2層寒天法を用いたコロニー形成実験にて確認した。加えて、2)の機序について、破骨細胞形成に不可欠な骨芽細胞・ストローマ細胞系の機能について、破骨細胞形成支持能と連動して発現強度が推移するような一連の遺伝子に着目するという観点から新たに検討を行った。平成9年度はさらに、骨組織においてM-CSFをはじめとする種々のサイトカインの発現を個々の細胞単位で形態的に評価することを目指して、硬組織を用いての組織分子雑種法に関する基礎的検討を行った。とりわけ組織上でのmRNAの保存に適した固定法・脱灰法の条件設定や高感度・特異的なプローブ作製方法について多くの知見を集積した。現時点ではマウスの骨組織における血小板由来増殖因子(PDGF)や骨形成因子(BMP)の発現を明瞭に示すことが出来る水準にまで到達した。さらに骨髄での炎症性サイトカインの発現量の短時間での変化を検出することが今後の課題である。以上の成果の一部は第85回、86回日本病理学会総会、第14回、15回日本骨代謝学会、第18回、19回米国骨代謝学会議にて報告し、現在論文投稿準備中である。破骨細胞形成おいて骨芽細胞/ストローマ細胞の果たす役割は、1.骨髄造血系細胞破骨細胞系の増殖に必要な液性因子の供給、2.破骨細胞の分化成熟に不可欠な直接接触を介する相互作用、の2段階が想定される。閉経後骨粗鬆症の病態解析において,Estrogen消退によっておこる破骨細胞増加と骨吸収亢進の機序を解明するために,私どもは1.の観点から卵巣摘出マウス骨髄におけるM-CSF発現に関する知見を集積しつつある.M-CSF発現局在を組織形態学的に評価するためには今後組織分子雑種法を行う予定であるが,本年度は材料の固定法やプローブ作成について基礎的検討を加え,その成果は内外の学術誌や著書において発表した.さらに,2.の観点から,平成8年度には,マウス骨髄ストローマ細胞に着目してDifferential display法を用いた実験系を確立し,破骨細胞形成支持能と連動して発現する遺伝子の単離を行った.研究の成果は,第85回日本病理学会総会,第14回日本骨代謝学会,第18回アメリカ骨代謝学会議において報告し,現在論文投稿準備中である.今後は,破骨細胞形成支持能と連動して発現する遺伝子の発現について,卵巣摘出の影響や炎症性サイトカインの影響について研究を進める予定である.破骨細胞形成において骨芽細胞系の果たす役割は、1)骨髄造血系細胞破骨細胞系の増殖に必要な液性因子の供給すること、2)破骨細胞への最終的な分化成熱に不可欠な直接接触を介する相互作用、の2段階が想定される。私どもは、Estrogenの消退によって惹起される破骨細胞数増加

・骨吸収亢進の機序を詳細に解明することを目指した。当初は、主として1)の観点よりM-CSFの発現・造血系細胞から破骨細胞前駆細胞集団への分化にM-CSFが不可欠であることを示した。加えて、2)の機序について、破骨細胞形成に不可欠な骨芽細胞・ストローマ細胞系の機能について、破骨細胞形成支持能と連動して発現強度が推移するような一連の遣伝子に着目するという観点から新たに検討を行った。さらに骨組織においてM-CSFをはじめとする種々のサイトカインの発現を個々の細胞単位で形態的に評価することを目指して、硬組織を用いての組織分子雑種法に関する基礎的検討を行った。とりわけ組織上でのmRNAの保存に適した固定法・脱灰法の条件設定や高感度・特異的なプローブ作製方法について多くの知見を集積した。現時点ではマウスの骨組織における血小板由来増殖因子(PDGF)や骨形成因子(BMP)の発現を明瞭に示すことが出来る水準にまで到達した。さらに骨髄での炎症性サイトカインの発現量の短時間での変化を検出することが今後の課題である。その成果の一部は第86回日本病理学会総会、第15回日本骨代謝学会、第19回米国骨代謝学会議にて報告し、現在論文投稿準備中である。
大脳皮質における神経活動依存的な遺伝子発現による回路シフト制御

神経活動依存的な神経回路形成のメカニズムを解明するために、大脳皮質における遺伝子発現に着目して、視床皮質投射の形成に関わる分子機構ならびにcAMP-response element binding protein (CREB)の核内動態の解明を目指した。視床皮質投射に関しては、Kit Ligand (KL)が大脳皮質細胞で神経活動依存的に発現し、視床軸索分岐に作用することがin vitroの実験系で示唆されたので、その結果を受けて、in vivoにおいても同様の機構が働いているかを調べた。そのために、KLの受容体c-kit欠損マウスと野生型マウスにおいて、軸索トレーサーBDAを用いて外側膝状体から視覚野への投射を調べた。c-kitミュータントにおいても、野生型と同様に皮質4層において広範囲の枝分かれが見出されたが、終末においてより細かい分岐が増大することがわかった。このことから、KLは発達期大脳皮質で視床軸索分岐に対して抑制的に働くことが示唆された。CREB動態については、1分子イメージング法により、皮質細胞の核内で特定の遺伝子座に一定時間結合することが判っていたが、光感受性タンパク質チャネルロドプシン2(ChR2)を光遺伝学的手法を用いて神経活動依存的な特質を調べた。その結果、CREBの滞在時間に顕著な変化は見られなかったが、秒オーダーで留まるCREBの輝点が高頻度に出現する核内の局所領域(ホットスポット)の数およびその点でのCREBの出現回数とが、刺激後に有意に増加することが判った。以上の結果から、神経活動によってCREB-CRE自体の結合特性は変化しないが、CREBは特定遺伝子座のCRE配列に対してより頻繁に結合することが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、視床皮質投射系において軸索分岐が神経活動依存的に制御されるメカニズムとして、皮質細胞の神経活動に依存して分泌性因子Netrin-4や神経栄養因子BDNFがの発現が増大し、軸索分岐に促進的に作用することを報告した(Granseth et al., 2013; Hayano et al., 2014)。本研究では、このような促進的な要因に加えて、抑制的因子の存在することを仮説として掲げ、さらなる分子探索を行った。その結果、神経活動に依存してその発現を減少させる因子としてkit ligand (KL, stem cell factorとも呼ばれる)を同定した。KLのmRNAは発達期大脳皮質、特に皮質上層で強く発現し、発達するにつれて発現が減少することが分かった。さらに、暗条件で飼育した視覚野、TTX存在下での大脳切片培養において、その発現を増大させることも示された。次に、その作用を調べるために視床皮質共培養系においてKLタンパク質を添加したところ、視床軸索の分岐形成は顕著に抑制された。また、KLの受容体であるc-kitの常時活性化体を視床細胞に過剰発現させた場合にも、視床軸索の分岐は著しく減少した。このように、KLは視床軸索の分岐形成に対して抑制的に作用することが示唆された。KLの発現が生後発達期に減少することを考え合わせると、生後の過程で神経活動の活発化によってKLの発現が抑制されることによって、Netrin-4やBDNFと共に軸索分岐に対して促進的に作用することが示唆される。神経活動依存的に軸索分岐が抑制されるメカニズムがあること、さらにその分子機構としてkit ligandーckit受容体のシグナル伝達系が関わっていることが示唆され、神経活動依存的な回路シフトの制御機構が明らかにされつつある。本年度示したKLの軸索分岐抑制作用を別の視点の実験からも明らかにする。そのために、受容体c-kitを抑制する化合物を添加して培養下での軸索分岐を調べる。

また、KLあるいはc-kitの欠損動物における視床軸索の分岐を調べ、その働きをin vivoで明らかにする。これらの実験に加えて、ルシフェラーゼによるKLの神経活動依存的な転写調節機構を調べる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
核の中でRNA上に刻まれる分子記憶の解明

核外輸送におけるmRNAの自己同一性を規定する信号配列を探索する目的で、キイロショウジョウバエのfushitarazu遺伝子のイントロンを別種のRNAであるU1snRNAに挿入したところ、スプライシングを受けたU1snRNAの核外輸送経路がUsnRNAの核外輸送因子のひとつであるCRM1に依存しなくなることを、アフリカツメガエルの卵母細胞への微量注入の系を用いて発見した。続いて、既知のUsnRNA核外輸送因子(PHAX, RanGTP)やmRNA核外輸送因子(TAP)の要求性を調べることにより、スプライシングを受けたU1snRNAの核外輸送経路がmRNAのそれに切り替わることを証明した。しかも、スプライシングを受けて細胞質に輸送されたU1snRNAは、通常のUsnRNAがたどるべき運命である「核への逆輸送」が阻害されるという事が分かった。U1RNAの「核への逆輸送」のどのステップが阻害されているのかを次に調べた結果、RNA逆輸送の前提条件であるSm蛋白質のRNAへの結合や、それに続くキャップ構造の過剰メチル化は正常に起こっている事が分かった。さらに、逆輸送の過程で過剰メチル化されたキャップ構造に特異的に結合する輸送因子であるSnurportinlも正常に結合している事も示唆された。これらの結果より、逆輸送の阻軍は輸送メカニズムの不具合であるとは考えがたい。むしろU1RNAが細胞質に係留されてしまっている事が原因である事が強く示唆された。以上の結果は、mRNA型のイントロンがmRNAの核外輸送における身分証明書的特徴(ID)として機能していること、さらに、一旦付加されたIDはRNAが細胞質に輸送された後も生きていて、RNAの運命に影響を与えることを意味しており、mRNAの身分証明過程の重要な一端が明らかになった。続いて、既知のUsnRNA核外輸送因子(PHAX, RanGTP)やmRNA核外輸送因子(TAP)の要求性を調べることにより、スプライシングを受けたU1snRNAの核外輸送経路がmRNAのそれに切り替わることを当初の計画通り完全に証明する事ができた。さらに、ヒトβグロビン遺伝子やアデノウイルス由来のイシトロンを用いた場合でも同様の結果が見られることを確認し、この現象の一般性を証明した。以上の事実は、mRNA型のイントロンがmRNAの核外輸送における身分証明書的特徴(ID)とし機能していることを意味しており、mRNAの身分証明過程の重要な一端が明らかになった。さらに、スプライシングを受けて細胞質に輸送されたU1snRNAは、通常のUsnRNAがたどるべき運命である「核への逆輸送」が阻害されるという事が明らかになった。この原因として、Sm蛋白質の結合阻害、あるいは、キャップ構造の過剰メチル化の阻害などが考えられる。核への逆輸送が阻害されたU1RNAが、Sm蛋白質や過剰メチル化されたキャップ構造に対する抗体によって免疫沈降できるかどうかを調べることにより、どのステップが阻害されているのかを今後明らかにして行く。mRNA型のイントロンを別種のRNAであるU1snRNAに挿入したところ、スプライシングを受けたU1snRNAの核外輸送経路がUsnRNAの核外輸送因子のひとつであるCRM

1に依存しなくなることを、アフリカツメガエルの卵母細胞への微量注入の系を用いて発見した。この事実は、mRNA型のイントロンがmRNAの核外輸送における身分証明書的特徴(ID)として機能していることを意味していた。しかも、スプライシングを受けて細胞質に輸送されたU1snRNAは、通常のUsnRNAがたどるべき運命である「核への逆輸送」が阻害されているという事が分かり、一旦付加されたIDはRNAが細胞質に輸送された後も生きていて、RNAの運命に影響を与えることが明らかになった(以上、平成14年度)。スプライシングを受けて核外輸送されたU1RNAへの「核への逆輸送」が何故阻害されるのかについての手がかりを得るために、平成15年度はU1RNAの「核への逆輸送」のどのステップが阻害されているのかを集中的に調べた。その結果、逆輸送が阻害されたU1RNAには、逆輸送の前提条件であるSm蛋白質の結合や、それに続くキャップ構造の過剰メチル化は正常に起こっている事が分かった。さらに、逆輸送の過程で過剰メチル化されたキャップ構造に特異的に結合する輸送因子であるSnurportinlも正常に結合している事も示唆された。これらの結果より、逆輸送の阻害は輸送メカニズムの不具合であるとは考えがたい。むしろU1RNAが細胞質に係留されてしまっている事が原因である事が強く示唆された。
国際文化探究学習のためのコミュニケーション・マネージメント・システムの研究

本研究の成果は、(1)「NetCommons」による文化探究学習の有効性を検証し、(2)文化探究学習理論を活用した「異文化理解」に国連やユネスコによる「メディア情報リテラシー教育」に関する最新理論を融合した教材の作成とその実践を行ないつつ、(3)日本及びアメリカ、カンボジア、中国の初等・中等・高等教育レベルの学校・大学とのICTを活用した協働的な文化交流学習の有効性を実証したことである。本研究の総括として、国際シンポジウム「文化葛藤時代のメディア・リテラシー教育-国連『文明の同盟』と日本の実践・課題」を開催した。本研究の課題は、国際文化探究学習を目的に、次の3点とした。(1)「NetCommons」による文化探究学習の有効性の実証国立情報学研究所が開発する「NetCommons」をコミュニケーションウェアとして活用することにより、国際的な情報共有と探究型文化学習を中心とした協調学習の有効性を実践的に検証すること。(2)アジア諸国との共同的な文化交流学習の有効性の実証欧米を中心とした英語圏だけではなく、中国や韓国、東南アジア、インドなどのアジア諸国と共同で「文化探究学習」プログラムを実施することにより、各国の児童・生徒により深い相互理解と文化的アンデンティティの形成の可能性を実践的に検証すること。(3)文化探究学習を活用した「異文化理解」や「外国語教育」のカリキュラム開発これまでに開発・実践されてきた文化探究学習のカリキュラムの成果を土台に、文化探究学習のネットワークや教材を小・中・高、大学と幅広く活用してもらうため、異文化理解やコミュニケーション教育としての英語教育や日本語教育などの科目で利用可能なカリキュラムの開発を行う。本研究究は平成1718年度科研費採択「学校図書舘を活用した国際理解をめざす文化探究字習カリキュラムの開発」(研究代表者坂本,研究分担者村上,HP:http://www.culturequest.jp/)の成果を土台に,以下の項目を開発・実践した:1,「文化探究学習」専用サーバーの構築女化探究学習プロジェクト専用の「NetCommons」サーバーを構築した。また,同じサーバー内に文化探究学習教材のデータべース用の領域を確保し,アツプロード・検索・閲覧用のWebページを作成した。2「NetCommons」に自動翻訳機能を組み込むためのモジュールの開発自動翻訳サブシステムを「Net Commons」に組み込むためのフロントエンド・モジュールを開発し,大学の将業を通じて実証的な検評と評価左行った.このシステムを使って,法政大学の学生とアメリカ・テキサス大学ダラス校やカンサス州にあるハスケル大学の学生たちと交流した。3.ビデオ会議・交流システムの利用方法の研究2008年3月14日及び3月26日に,ニューヨーク市の161小学校と墨田区押上小学校の児童・教諭同士がスカイプを使って,ビデオ交流を行った。また,交流にシステムの工学上の考察も行った。4,文化探究学習プロジェクト参加校の発掘大学レべルではアメリカ・テキサス大学ダラス校及びカンサス州のハスケル大学,高校レベルでは韓国の「メディア・リテラシーを研究している教師たちのグループを交流相手として発掘した。5,海外の「文化探究学習」実践校との現地交流文化探究学習を行った法政大学の学生グルーブが,日本の子どもたちの作品やメッセージを携えて2007年10月21日から31日の日程でニューヨーク市立大学,161小学校,モットホール学校に行き,プレゼンや日本文化の紹介を行い,現地交流を行った。平成20年度科研費の成果は以下の通りである:(1)「文化探究学習」専用サーバーを使った交流昨年度構築した文化探究学習プロジェクト専用の「NetColnmons」サーバーを使い、大学レベルではアメリカ・テキサス大学ダラス校及びカンザス州のハスケル大学等の学生たちと、掲示板を使った交流を行った。(2)「NetCommons」に自動翻訳機能を組み込むためのモジュールの開発引き続き、自動翻訳サブシステムを「NetCommons」に組み込むためのフロントエンド・モジュールを開発し、大学の授業を通じて実証的な検証と評価を行った。このシステムを使った交流校は、アメリカ・テキサス大学やカンザス州ハスケル大学などである。(3)文化探究学習プロジェクト参加校の発掘研究代表者坂本、研究分担者村上・山田、研究協力者御園生・菅原を中心にカンボジア・ベトナム・アメリカの学校や大学との関係を構築し、文化探究学習プログラムを広めた。大学レベルではベトナム・ベトナム国立ホーチミン社会科学人文大学、カンボジア・メコン大学、台湾・崑山科技大學、小・中等レベルでは、ベトナム・レクイドン高校・村山記念JVPF日本語学、カンボジア・職業開発訓練機構(V.D.T.O)一環の小学校、台湾・台中市立頼暦國小学校などを訪問し、来年度以降の新たな交流先を発掘した。

(4)海外の「文化探究学習」実践校との現地交流文化探究学習を行った法政大学の学生グループが、日本の子どもたちの作品やメッセージを携えて2008年10月30日から11日9日までの日程で、アメリカ・カンザス州のカンザス大学、ハスケル・インディアン・ネーション大学、ニューヨークのニューヨーク市立大学、161小学校、モットホール学校などを訪問し、日本文化についての紹介やプレゼンを行い、現地での交流を行った。国際文化探究学習をアジアへ展開するため、8月にカンボジアのプノンペン市郊外にあるVDTO小学校にインターネット接続設備を設置し、スカイプを使ったテレビ電話による交流が可能なインフラを整えた。日本側の協力校として江戸川区立鹿骨東小学校5年の3クラスを選び、9月以降VDTO小学校とスカイプを使った国際文化交流授業およびカンボジアを教材にしたメディアリテラシーの授業とVDTO小学校に向けたビデオレター制作を行った。2009年10月30日から11月9日までベトナムのホーチミン国家人文社会科学大学およびレクイドン高校、カンボジアのメコン大学およびVDTO小学校を訪問し、VDTO小学校では鹿骨東小学校の児童が制作したビデオレターの上映とスカイプによる交流学習をおこっなった。また、法政大学とメコン大学の学生の協働によるVDTO小学校を舞台としたドキュメンタリービデオ作品を制作した。2010年3月にはスカイプを使った両校児童の「じゃんけん」を行い、集団と集団の関係から個人と個人のコミュニケーションを作り出す授業を実施した。さらに、これらの実践は2010年度には、両校児童の協働による作品制作を実施する計画を進めている。これらの実践における国際交流やビデオ制作などには、メディア・リテラシー教育の理論が使われており、本年度の研究成果として、これらの実践とともにその方法としてのメディア・リテラシー教育の論文の執筆及び研究発表を行った。(1)「NetCommons」による文化探究学習の有効性の実証本研究においても「NetCommons」を基礎としつつ、国際交流のための現実なプラットフォームとしてSkypeやFacebookを活用した国際交流(カンボジア、アメリカ・テキサス)や、国際交流フォーラムが開発した「つながーる」等(中国・大連)の活用によって、Face to Face型の交流を実施した。こうした国際交流の実践に「NetCommons」をコミュニケーションウェアとして活用することにより、国際的な情報共有と探究型文化学習を中心とした協調学習の有効性を確認した。(2)アジア諸国との協働的な文化交流学習の有効性の実証前年度に引き続き江戸川区立鹿骨東小学校とカンボジア・プノンペンのVDTO小学校のビデオレターによる交流実践を行った。また、中国大連市第十六中学校と法政大学付属第二中学校間のビデオレターによる交流学習も実践し、国際理解教育や協働学習の有効性を確認した。(3)文化探究学習を活用した「異文化理解」のカリキュラム開発鹿骨東小学校との「総合的学習の時間」を活用した2年間の実践をもとに、引続きカリキュラムの開発を行っている。これまでの教育実践をもとに、カンボジアや大連では教員研修や授業実践も行なった。(4)国際会議の開催
人文学的立場から見た欧州統合とドイツ文化政策の課題

人文学的立場から見た欧州統合とドイツ文化政策の課題について、(1)現代ドイツ文化政策の焦点としての「文化的人格形成」、(2)「創造都市論」の矛盾と「都市への権利」、(3)変化がもたらす文化、文化がもたらす変化、(4)文化マネジメントによる東西分断を越えたヨーロッパ的アイデンティティの追求、(5)ドイツ連邦議会における新たな文化政策の提言と課題、というトピックスから解明した。本年度は、「文化分権(=連邦)主義」「文化民主主義」「文化的アイデンティティ」および「文化的多様性」の促進を基本理念としてきた戦後(西)ドイツの文化政策が、東西ドイツ統一、欧州統合とその拡大、さらにはグローバル化の進展のなかで、いかなる現実的課題に直面し、その基本方針もしくは具体的施策の面で、どのような変容が現われてきたかを調査・研究した。藤野は、5月8月及び12月1月に、ザクセン文化基盤研究所の学術共同研究員、およびツィッタウ-ゲルリッツ大学の文化政策・文化マネジメント講座のスタッフとともに、ザクセンの文化環境と文化政策についてのフィールドワークを行った。これにより、(1)ポーランドと国境を接するゲルリッツ市の多文化共生を目指す文化政策、及びその実現のための文化マネジメント教育の現状と課題が明らかとなった。(2)若く有能な女性を中心に人口流出が拡大する旧東ドイツ地域において、文化による地域活性化がいかに重要であるかが明確となった。(3)ナショナルマイノリティーであるソルブ民族文化の保護・育成を、州および連邦の文化政策の枠内で推進する際の課題が先鋭化してきた。小林は、7月にフランス(パリ、ナント)及びドイツ(カッセル、ミュンスター、ゲルリッツ、ベルリン)において、都市政策における芸術文化の役割について調査し、グローバル化の中での都市アイデンティティの再発見及び社会問題の解決にとって、アーツが多様な寄与をしている実態を明らかにした。また3月の研究会では小石かつら氏(学振特別研究員)が、ライプツィヒの文化政策の最新動向について報告を行い、旧東ドイツ時代の芸術文化制度及び市民の意識が、統一以後どのように変容してきかについて考察した。2008年8月30日9月11日(藤野)文化多様性を都市問題の解決および都市発展の契機として、いかに理解し活用するかについて、ドルトムント市文化政策会議、ザクセン文化インフラ研究所等において共同研究の打ち合わせを行い、特にナショナル・マイノリティの文化が地域と都市の発展のポテンシャルとなる点を、文化政策の観点から解明した。2009年2月4日17日(藤野)ドイツ文化政策協会会議「文化:誰のために?」、ザクセン文化インフラ研究所、国際芸術マネジメントセンター(ケルン)等において、文化教育の最新動向についての討議、および共同研究の打ち合わせを行っだ。以上の調査研究から、社会政策としての文化政策を実践してきたドイツ文化政策協会が近年、文化教育及び文化伸介を重視している根拠と現状を把握することができた。2008年7月14日23日(小林)日本の芸術文化振興政策において、創作者支援という概念が希薄な点に注目し、とくに個人の創作支援に力を入れているドイツの政策を調査。とくに今回は、日本の文学館とは異なる機能を有する文学館(Lteraturhaus)を中心に、調査を行った。訪問先は、フランクフルト市文学館、全国文学基金、マルティン・グロピウス・バウ、ベルリン文学フェスティバル事務局、ミュンヘン市文学館、ミュンヘン市文化行政担当等。藤野一夫(研究代表者)平成21年12月25日平成22年1月9日:ベルリン・コーミッシェ・オーパーにおいて総支配人のホモキ氏にベルリンのオペラハウスの運営状況と課題についてヒアリングを行った。ケルンの国際芸術マネジメントセンター所長のリューネン教授にライン地方のアートマネジメント教育についての現状とカリキュラムについてヒアリングを行った。ザクセン文化インフラ研究所長のフォークト教授らに旧東ドイツ地域の劇場等文化施設の改革・統合プロセスについてヒアリングを行った。平成22年3月15日平成22年3月27日:欧州文化首都2010エッセン市、ボッフム市、デュイスブルク市の文化政策調査、ヒルデスハイム大学文化政策研究所長シュナイダー教授と日独文化政策の共同研究打ち合わせ、ハンブルク市の都市文化政策と都市中心部における芸術家たちのオルタナティブな活動について実地調査を実施した。ドレスデン近郊ヘレラウ・ヨーロッパ芸術センターにおいて前衛総合術創造最新動向について実地調査を行った。平成22年1月30日:鳥取県の「鳥の劇場」において、シュナイダー教授、谷川道子東京外国語大学教授とドイツの劇場政策についての公開シンポジウムを行った。小林真理(研究分担者)平成21年7月18日27日:ドイツ・バイエルン地方における文化によるまちづくりの調査、資料収集訪問地:ミュンヘン、オーバーアマガウ、ガルミッシュ・パルテンキルヒェン:ドイツ・バイエルン地方において観光に文化事業がどのように位置づけられているかを調査した。とくにオーバーアマガウは10年に一度行われる受難劇で世界的に有名な地域であるが、10年に一度の事業を継続してきたその仕組みと方法について、さらにミュンヘンにおいては、文化振興における文化施設の役割分担について資料収集と調査を行った。
心筋梗塞後組織修復及びリモデリングにおける一細胞レベル病態ダイナミクスの解明

申請者はこれまで心臓の一細胞RNA-seq解析を行ってきたが、一細胞解析の欠点として、解析した細胞がどのような系譜を辿ってきたのかを検証できないことが挙げられる。本研究では一細胞レベルでの細胞系譜追跡を可能にするPolyloxマウスを用いて、心筋梗塞後に心筋及び非心筋細胞に生じる経時的遺伝子発現応答変化,細胞間系譜変化を一細胞レベルで同時に解析して明らかにすることを目的としている。本研究は虚血性心不全の新規治療法を創出する基盤になると期待されるだけでなく、本研究で構築される系譜追跡とトランスクリプトーム同時解析による解析方法は、他の疾患モデルや生体組織の解析にも応用可能である。
面不斉メタロセン錯体の触媒的不斉合成法の開発とその応用

面不斉フェロセニルホスフィンなどの不斉配位子に代表されるように、「面不斉」を有する化合物は効果的な不斉テンプレートであり、有用な不斉触媒・不斉試薬として利用されている。このような面不斉化合物の有用性にもかかわらずその触媒的不斉合成の成功例はほとんど無かった。本研究では、不斉メタセシス反応を利用して種々の面不斉メタロセン類を触媒的に不斉合成する様々な手法の開発に成功した。具体的には、面不斉ラセミ体化合物の速度論分割、およびプロキラルなホスファフェロセン類の非対称化である。さらには、面不斉(アレーン)クロム錯体の速度論分割にも成功し、我々の開発した手法が、メタロセン基質のみならず他の面不斉遷移金属錯体の不斉合成へも応用可能であることを示した。面不斉フェロセニルホスフィンppfaなどの不斉配位子に代表されるように、「面不斉」を有する化合物は効果的な不斉テンプレートであり、有用な不斉触媒・不斉試薬となることが知られている。このような面不斉化合物の有用性にもかかわらずその触媒的不斉合成の成功例は非常に少なく、未開拓な分野として残されている。この様な現状をふまえ本研究では、(1)面不斉メタロセン錯体の触媒的不斉合成法の開発、(2)開発した反応により得られる面不斉メタロセン類の応用、の2つを目的とする。初年度の研究では、(1)の目的について多角的に検討することから着手した。メタロセン基質としては、鉄などの後周期遷移金属種からジルコニウムなどの前周期遷移金属種までを取り扱うこととした。また、ルイス塩基性を有するホファメタロセンなどのヘテロメタロセン種も検討の対象とした。面不斉メタロセンの不斉合成法としては、不斉メタセシス反応を利用し、架橋メタロセンを閉環メタセシスにより構築する際に面性のキラリティーが制御できることを見出した。具体的には、「ラセミ体の速度論分割」により触媒的に光学活性面不斉フェロセンを得る手法を開発した。この反応は非常に高いエナンチオ選択性で進行するが、速度論分割では一方のエナンチオマーの収率は最高でも50%であり、また生成物と残留基質とを分離する必要がある。この点を改良すべく、「エナンチオ位置選択的反応によるプロキラルな基質の不斉非対称化」により光学活性面不斉メタロセンを得る反応も検討中であり、最高99%eeのエナンチオ選択性を達成している。一つめの成果として面不斉ホスファフェロセンの不斉合成がある。キラルなSchrock型モリブデン・カルベン錯体を用いた不斉閉環メタセシス反応により、プロキラルなホスファフェロセン基質の非対称化により、最高99% eeという非常に高い選択性で面不斉ホスファフェロセンの触媒的不斉合成に成功した。ここで得られる面不斉生成物はルイス塩基性を有しており、不斉配位子としての応用が可能である。また前年までに、「ラセミ体の速度論分割」により触媒的に光学活性面不斉フェロセンを得る手法を開発しているが、この手法をメタロセニルボスフィン誘導体へと応用し、面不斉ボスフィン類を90% eeを越える高いエナンチオ選択性で得ることに成功した。ここで得られた面不斉メタロセニルホスフィン類もまた不斉配位子として応用可能であり、パラジウム触媒不斉ヒドロシリル化反応において中程度のエナンチオ選択性を示すことを見出した。この様な現状をふまえ本研究では、(1)面不斉

メタロセン錯体の触媒的不斉合成法の開発、(2)開発した反応により得られる面不斉メタロセン類の応用、の2つを目的とする。本年度の一つ目の成果として「面不斉メタロセニルホスフィン誘導体」の不斉合成(速度論分割)がある。不斉モリブデン触媒を用いる事により、面不斉メタロセニルホスフィン類を90%eeを越える高いエナンチオ選択性で得ることに成功した。ここで得られた面不斉メタロセニルホスフィン類は、再結晶により光学純品とすることができ、それらを不斉配位子として応用可能した。その結果、ロジウム触媒不斉1,4-付加反応において90%eeを越える非常に高いエナンチオ選択性を示すことを見出した。二つ目の成果として、「同一環に非対称に置換した1,2-ジアリルメタロセンを基質とする面不斉メタロセンの速度論分割」がある。この反応は、従来の架橋型のメタロセン合成反応と異なり、面不斉インデニルメタロセン誘導体を高いエナンチオ選択性で与える。また、基質中にホスフィンなどの官能基を導入する事も容易である。三つ目の成果としては、面不斉(アレーン)クロム錯体の速度論分割がある。モリブデン触媒不斉メタセシス反応は、メタロセン基質のみならず、他の面不斉遷移金属錯体の不斉合成へも応用可能であることを示した。
広氾性発達障害の子どもを養育する家族の家族プロセスとQOLに関する研究

広汎性発達障害(以下、PDD)を養育する家族の育児ストレスと家族機能, QOLの現状調査; PDD児(3-6Y)の母親149名への無記名質問紙調査を行った.調査内容は基本的属性、自閉症の子どもの行動特徴質問紙(行動特徴), PS-SF実用版, WHO-QOL26,家族機能尺度(FAI)で、有効回答数は78部(52.3%)、児の平均年齢5.4歳±1.1(男児66,女児12),診断は自閉症54%、PDD 26%、HFA13%、Asperger 4%であった.児の行動特徴総点と母親のストレスに有意相関はないが、行動特徴の「限局行動」とPS-SFの「子どもの特徴に関するストレス」は正相関した(Spearman's ρ=0.54, P<0.01).「母親自身に関するストレス」は、QOL-26全領域と負に相関し(身体領域ρ=-0.63,心理的領域ρ=-0.55,社会的関係ρ=-0.55,環境ρ=-0.61, P<0.01)、FAI「家族に対する評価」とも負に相関した(ρ=-0.66, P<0.01).PS-SF因子分析では6因子構造((1)孤立・自信のなさ(2)子の行動の困難さ(3)育児をめぐる夫との関係(4)子の好ましい行動の少なさ(5)育児による心身不調の自覚(6)子の不機嫌)で、子どもの行動特徴3側面が、PSI-SFの第4因子と、こだわり行動がPSI-SFの第2・4・5m因子と有意に関連した.家族の育児ライフスキル促進プログラム; Strengthbasedapproachを重視したHealthy Start Program研修(オレゴン州)で認定証を受けた.調査結果に基づき、母親の心身リフレッシュと癒しを重視した小人数制プログラム「すきっぷ・ママクラス」を考案し、平成20年12月より開始した.平成21年度末まで第5期生(延べ42名)に実施し、継続して介入研究を実施中である.データは現在解析中であるが、第2期生までの結果、<導入前><3か月後><導入後>を比較すると、母親の育児ストレスPS-SF得点は有意に低下し、QOL・家族機能は上昇した.広汎性発達障害(以下、PDD)を養育する家族の育児ストレスと家族機能, QOLの現状調査; PDD児(3-6Y)の母親149名への無記名質問紙調査を行った.調査内容は基本的属性、自閉症の子どもの行動特徴質問紙(行動特徴), PS-SF実用版, WHO-QOL26,家族機能尺度(FAI)で、有効回答数は78部(52.3%)、児の平均年齢5.4歳±1.1(男児66,女児12),診断は自閉症54%、PDD 26%、HFA13%、Asperger 4%であった.児の行動特徴総点と母親のストレスに有意相関はないが、行動特徴の「限局行動」とPS-SFの「子どもの特徴に関するストレス」は正相関した(Spearman's ρ=0.54, P<0.01).「母親自身に関するストレス」は、QOL-26全領域と負に相関し(身体領域ρ=-0.63,心理的領域ρ=-0.55,社会的関係ρ=-0.55,環境ρ=-0.61, P<0.01)、FAI「家族に対する評価」とも負に相関した(ρ=-0.66, P<0.01).PS-SF因子分析では6因子構造((1)孤立・自信のなさ(2)子の行動の困難さ(3)育児をめぐる夫との関係(4)子の好ましい行動の少なさ(5)育児による心身不調の自覚(6)子の不機嫌)で、子どもの行動特徴3側面が、PSI-SFの第4因子と、こだわり行動がPSI-SFの第2・4・5m因子と有意に関連した.家族の育児ライフスキル促進プログラム; Strengthbasedapproachを重視したHealthy Start Program研修(オレゴン州)で認定証を受けた.調査結果に基づき、母親の心身リフレッシュと癒しを重視した小人数制プログラム「すきっぷ・ママクラス」を考案し、平成20年12月より開始した.平成21年度末まで第5期生(延べ42名)に実施し、継続して介入研究を実施中である.データは現在解析中であるが、第2期生までの結果、<導入前><3か月後><導入後>を比較すると、母親の育児ストレスPS-SF得点は有意に低下し、QOL・家族機能は上昇した.1.広汎性発達障害の幼児を養育する家族の標準的家族プロセスとQOLの現状調査広汎性発達障害の幼児を養育している家族の標準的家族プロセスとQOLの現状を明らかにすることを目的として、18か月群,3歳群,5歳群の3群について、横断的パネル調査を実施した。8月まで文献検討を行い、使用する尺度について検討し調査内容を決定して、調査用冊子を作成した。この際、1歳6か月群および3歳群,5歳群とでは、発達段階の相違から広汎性発達障害の子どもの行動特徴や状況が明らかに異なるため、調査項目を別途構成したため、調査用冊子は1歳6か月児用および3-6歳児用の2種類を作成した。平成18年9月医学部倫理委員会に研究計画書の倫理審査を申請し、平成18年11月21日付で承認を受け、平成19年1月より愛知県自閉症協会つぼみの会に調査協力を依頼し、調査を開始した。