hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生理学的観点からの印象評価計測手法の探索-瞳孔径時間変動による感性評価抽出

昨年度に引き続き、画像鑑賞のユーザの瞳孔径変動により「好ましさ」を推定するを検討するため、データの分析、および論文の執筆、発表を行った。さらに、結果を補強するため、言語指標による「好ましさ」評価と、本研究で得られた瞳孔径分析との比較を行った。(1)分析手法についての検討探索的データ分析として、時相別に相関係数および回帰係数を算出し、主観的「好ましさ」の強さとの比較検討を行った。結果、瞳孔径の変化量による「好ましさ」分離指標を策定することができた。以下2点である。1)17行で回帰係数を算出することで、好ましさの判断を瞳孔径のデータから判別できる。(17/30=0.57秒)2)回帰係数が正の値をとるとき、好ましさが高く、負の値をとるとき、好ましさが低いこの結果は、先行研究における、好ましさ判断にかかる時間とも一致しており、信頼性があるといえる。(2)分析手法の有効性についての検討論理的判断を行っていると考えられるテクスチュアについて有無それぞれの絵画を用意し、瞳孔径指標による「好ましさ」評価と、言語による記述との比較を行った。結果、瞳孔径による好ましさ推定手法の有効性はおおむね良好であることが示された。ただし、絵画の種類によって結果に偏りの見られた事から、熟練者は生理的反応に表れる瞬間的な判断以外に、論理・知識ベースの判断を加えていることが示唆された。【背景および目的】これまでの研究の成果から、瞳孔径の変動が直感的印象評価の指標として利用できる可能性が示唆された。しかし、これをものづくりの現場に応用するには、(1)ものづくりの現場に使用するためには、データの分析に手間がかかりすぎる、(2)画面全体の評価だけでなく、部分の評価についてのデータが必要とされている、といった問題がある。(1)および(2)を解決するため、既に瞳孔径グラフ描画プログラムを開発した。これは瞳孔径の変動と注視位置情報を合わせて表示するシステムである。本プログラムでは、現在、瞳孔径変動(拡大/縮小)の判定基準として傾き係数を使用している。しかし注視時の前何秒をデータとして用いるかによって傾き係数は変化する。最適な条件を探るため、検討が必要である。本研究は、どの時点の瞳孔径変動を魅力指標として採用するかを決定し、グラフ描画プログラムに組み込むことを目的としている。【本年度の研究】本年度は、研究計画書に記載した要領で、笑顔-無表情・怒り顔-無表情のペア刺激を作成し、刺激呈示中の瞳孔径を計測記録した。直感的印象評価の指標としては「好き-嫌い」の軸を採用し、5件法でデータを得た。これらのデータについて、ノイズや、データ処理などの分析方法の再検討、および分析を行った。画像を「好き」画像呈示群と「嫌い」画像呈示群にわけ、分散分析で検討した結果、呈示後5秒程度までは群間に差がなく、続く5秒間で「好き」群での瞳孔径が「嫌い」群より、有意に大きいという結果が得られた。すなわち、「好き」群では時間が経過しても平行線であり、「嫌い」群では時間の経過に伴い瞳孔径が開いてくるということがわかった。「好き」より「嫌い」の方が瞳孔径に反映される可能性が高い事、また、直感的印象評価の推測には少なくとも5秒間以上の注視が必要であることがわかった。次年度は、これをもとにさらに直感的印象評価を生理学的観点から行う方法について検討して行く。以下2点である。
細胞壁マーカーによる病害診断系と抵抗性穀類作出の技術基盤構築

地球規模の気候変動を背景とした食料の安定供給のためには、植物の環境応答機構を理解すると同時に、その成果を下にデザインされた遺伝子組換え植物の作成と利用が必須となると考えられている。環境応答機構の中でも、特に病害による植物の生体防御機構の理解は、植物の資源利用効率の向上に大きく貢献するものと考えられている。現在までに、植物の防御応答に関して様々な抵抗性遺伝子について解析が行われてきた。しかし、細胞内でのプログラムについての研究がほとんどである。細胞外つまり細胞壁空間についての植物の病害抵抗性についての知見は、ここ30年大きな進歩がなされてきていないのが現状である。宿主植物の細胞外から攻撃をかける植物病原体との最初の攻防は細胞壁で行われる。しかし、病害による植物の生体防御機構の理解は、細胞外つまり細胞壁空間についての知見は、その細胞壁構造の複雑さ故に、ほとんど明らかにされてこなかった。本研究課題の目的は、細胞壁バイオマーカーの同定と作物の病害抵抗性診断系の構築、そして細胞壁改変することにより新規病害抵抗性作物作出の技術基盤構築にある。本年度、申請者が既に有している細胞壁改変イネライブラリーから病害抵抗性向上に有効な株をスクリーニングしたところ、ペクチンとヘミセルロースの改変イネ2種類で病害応答性の向上が観察された。イネ培養細胞を用いてそれら細胞壁多糖の分解物を投与したところ、病害応答性の指標である活性酸素の発生が確認された。また、いもち病感染細胞ダイセクションマイクロアレイによる網羅解析を行ったところ、病害応答性にリンクする有力なレセプタータイプキナーゼ(RLCK)を2遺伝子まで絞り込み、変異体を同定した。現在、変異体イネの表現型を解析中である。今後、これらの細胞壁バイオマーカーの候補であるペクチンとヘミセルロースとRLCK遺伝子との関連について調査を行う予定である。細胞壁改変イネのライブラリーを用いたいもち病害抵抗性ラインのスクリーニングより、病害抵抗性に関わる細胞壁成分および細胞壁分解物について候補が決定したこと、また、細胞壁分解物のレセプターおよび情報伝達経路の候補が見つかり、さらに候補を絞れたこと、変異体を同定できたことは大きな進展であると考えている。また、これらに関した論文が現在投稿準備中である。現在までの成果について、現在論文執筆中である。細胞壁改変イネライブラリーから病害抵抗性向上に有効な株をスクリーニングにより見出したペクチンとヘミセルロースの改変イネについて、他の環境要因との関わった時の病害応答性も調査する予定である。また、細胞壁バイオマーカーの候補であるペクチンとヘミセルロースとRLCK遺伝子との関連について調査を行い発展できるように研究を進めていきたいと考えている。今年度は、RLCK遺伝子欠損イネの解析と、RLCKの中の細胞壁結合領域の解析を行う予定である。また、いもち病感染細胞ダイセクションマイクロアレイによる網羅解析を行ったところ、病害応答性にリンクする有力なレセプタータイプキナーゼ(RLCK)を7遺伝子を同定した。現在、それらに関連した変異体イネの表現型を解析中である。細胞壁改変イネのライブラリーを用いたいもち病害抵抗性ラインのスクリーニングより、病害抵抗性に関わる細胞壁成分および細胞壁分解物について候補が決定したこと、また、細胞壁分解物のレセプターおよび情報伝達経路の候補が見つかったことは大きな進展であると考えている。

細胞外つまり細胞壁空間についての植物の病害抵抗性についての知見は、ここ30年大きな進歩がなされてきていないのが現状である。宿主植物の細胞外から攻撃をかける植物病原体との最初の攻防は細胞壁で行われる。しかし、病害による植物の生体防御機構の理解は、細胞外つまり細胞壁空間についての知見は、その細胞壁構造の複雑さ故に、ほとんど明らかにされてこなかった。本研究課題の目的は、細胞壁バイオマーカーの同定と作物の病害抵抗性診断系の構築、そして細胞壁改変することにより新規病害抵抗性作物作出の技術基盤構築にある。本年度、申請者が既に有している細胞壁改変イネライブラリーから病害抵抗性向上に有効な株をスクリーニングしたところ、ペクチンとヘミセルロースの改変イネ2種類で病害応答性の向上が観察された。イネ培養細胞を用いてそれら細胞壁多糖の分解物を投与したところ、病害応答性の指標である活性酸素の発生が確認された。また、いもち病感染細胞ダイセクションマイクロアレイによる網羅解析を行ったところ、病害応答性にリンクする有力なレセプタータイプキナーゼ(RLCK)を2遺伝子まで絞り込み、変異体を同定した。現在、変異体イネの表現型を解析中である。今後、これらの細胞壁バイオマーカーの候補であるペクチンとヘミセルロースとRLCK遺伝子との関連について調査を行う予定である。細胞壁改変イネのライブラリーを用いたいもち病害抵抗性ラインのスクリーニングより、病害抵抗性に関わる細胞壁成分および細胞壁分解物について候補が決定したこと、また、細胞壁分解物のレセプターおよび情報伝達経路の候補が見つかり、さらに候補を絞れたこと、変異体を同定できたことは大きな進展であると考えている。また、これらに関した論文が現在投稿準備中である。現在までの成果について、現在論文執筆中である。細胞壁改変イネライブラリーから病害抵抗性向上に有効な株をスクリーニングにおり見出したペクチンとヘミセルロースの改変イネについて、他の環境要因との関わった時の病害応答性も調査する予定である。また、細胞壁バイオマーカーの候補であるペクチンとヘミセルロースとRLCK遺伝子との関連について調査を行い発展できるように研究を進めていきたいと考えている。まず、今年度は、RLCK遺伝子欠損イネの同定と解析を行う予定である。細胞壁改変イネライブラリーから病害抵抗性向上に有効な株をスクリーニングにより見出したペクチンとヘミセルロースの改変イネについて、他の環境要因との関わった時の病害応答性も調査する予定である。今年度は、RLCK遺伝子欠損イネの解析と、RLCKの中の細胞壁結合領域の解析を行う予定である。病害応答性が向上した細胞壁改変イネの、細胞壁構造解析用の抗体などの海外発注の試薬購入と受理された論文の投稿先
食習慣特に魚食による血漿中リノール酸アラキドン酸及びエイコサペンタエン酸の変動について若年世代と高年齢世代との比較研究

農村住民と学生との比較:魚介類、大豆、大豆製品は農村住民が多く摂取しており、油脂類は学生の方がやや多く摂取していた。血清中の脂肪酸組成は、EPA、DHAについては地域住民が高い値を示した。リノール酸については学生群が高い傾向を示した。EPA/AA比についても農村住民男子0.70、女子0.56、学生男子0.23、女子0.18であり、男女共農村住民が高い。ω3系/ω6系比でみた場合でもEPA/AA比と同様な傾向を示した。調査対象を一括して検討すると、魚摂取量の多い人ではEPA/AA比が高くなる傾向がみられ、魚摂取量とEPA/AA比との間には正の相関が認められた。EPAカプセル摂取食とリノール酸摂取食との比較:リノール酸は食事中の特に植物油の制限によって、血漿中に著しい変動がみられた。AAは変動が少なかった。EPA、EPA/AA比、ω3系/ω6系比はEPAカプセル摂取を始めると、血漿中に著しい増加が見られたが、EPAを摂取しないとみるみる減少した。また摂取をやめると7日で元のレベルにもどった。魚業従事者について:血清脂肪酸については、男子でリノール酸とアラキドン酸(AA)、女子でAAとEPAに地区間に差が見られた。EPA/AA比は男子が0.73、女子0.51で比較的高い値だった。また、魚摂取量が多いと、EPA/AA比が高くなる傾向が見られた。リノール酸とEPAとの間には、ほとんどの地区で負の相関がみられた。食生活調査の結果,魚介類,大豆・大豆製品は地域住民が多く摂取しており,油脂類は学生の方がやや多く摂取していた.血清中の脂肪酸組成は, EPA,DHAについては,阿東町住民が高い値を示した.リノール酸については,学生郡が高い傾向を示した.EPA/AA比についても,阿東町住民男子0.70,女子0.56,学生男子0.23,女子0.18であり,男女共阿東町住民が高い. W3系/W6系比でみた場合でもEPA/AA比と同様な傾向を示した.魚摂取量とEPA/AA比, W3系/W6系の関係;阿東町住民では,魚摂取量が多いとEPA/AA比, W3系/W6系比が増加していたが,学生では魚の多少にかかわらず殆んど差が見られなかった.食事調査から得られた魚の量を必ずしも摂っていない可能性もある.調査対象を一括して検討すると,魚摂取量の多い人ではEPA/AA比が高くなる傾向がみられ,魚摂取量とEPA/AA比の間には正の相関が認められた.血小板凝集能について; ADP凝集パターン別に,最大凝集率とEPA/AA比を比較してみたが,はっきりした関係は検出出来なかった.血清脂質について;トリグリセリド,総コレステロールは,学生に比べ阿東町住民が高く,総コレステロール, HDL-コレステロールは,男子に比べ女子の方が高かった.また, EPAと血清脂質の関係は,明らかではない.EPAカプセル摂取食とリノール酸摂取食の比較リノール酸は食事中の特に植物油の正弦によって,血漿に著しい変動が見られた.AAは変動が少なかった.EPA,EPA/AA比, W3系/W6系比はEPAカプセル摂取を始めると,血漿中に著しい増加が見られたが, EPAを摂取しないとみるみる減少した.また,摂取をやめると7日でもとのレベルにもどった.当初予定の阿東地区(農村)の代わりに厚狭、植生の魚業従事者を加え、下関地区とあわせて3地区について食生活調査を行った。食品の摂取状況について、3地区を平均すると、米は男子で328.2gで、昭和60年の国民栄養調査の全国平均値216.1gと比較すると50%多く、また女子では、223.3gでほぼ全国平均値と同じであった。

魚は男子160.5g、女子119.9gで、全国平均値90gと比較すると男子では80%、女子では30%多く摂取していた。逆に肉は、男子57.4g、女子43.5gで全国平均値71.7gと比較すると男子で20%、女子で40%少なく、また、魚と肉の摂取量比は3:1で、1:1である農村住民と比べて著しく異なっていた。栄養素については男女ともタンパク質の過剰摂取が著しい反面、男子のビタミン類の不足、女子のカルシウム、鉄の不足が目立った。血清脂肪酸については、男子でリノール酸とアラキドン酸(AA)、女子でAAとエイコサペンタエン酸(EPA)に地区間に差がみられた。EPA/AA比は男子が0.73、女子0.51で比較的高い値だった。また、魚摂取量が多いと、EPA/AA比が高くなる傾向がみられた。リノール酸とEPAとの間には、ほとんどの地区で負の相関がみられた。血清総コレステロールは各地区ともほぼ正常範囲にあったが、下関地区女子の平均値は厚狭、植生の2地区に比べ有意に低かった。HPLーコレステロールは山口県の平均値と比べ、厚狭地区はやや高かったが、他はほぼ同じ値を示した。中性脂肪は各地区とも正常範囲にあった。GOT、GPT、γーGTP、コリンエステラーゼについては下関地区の男子において異常者が多く、特にγーGTPの異常者割合が多いことから飲酒習慣との関係を検討し、アルコールによる肝障害の可能性が強いと考えた。血圧については、平均値として比較的低値を示しており、高血圧症のものは約一割程度であった。
東南アジアにおける水銀利用による環境汚染の回復と持続的産業発展に関する研究

2015年日本の水俣病の教訓を踏まえ水銀に関する『水銀に関する水俣条約』は水銀のライフサイクル全体のリスク管理を目的とした"Global EnvironmentalFacility"と協働し、開発途上国の条約実施への支援をしている。特にアジア太平洋水銀モニタリングネットワーク""水銀マイナスプログラム"はアジア開発途上国のGEFの支援をしている。本研究はインドネシア共和国Nusa Tenggara州西スンバワ地域の水銀汚染問題に着目し1.伝統的金採掘周辺住民の水銀汚染からの健康被害の回避2.水銀を利用しない金採掘法の開発3.水銀汚染環境資源の修復4.安心安全な生活形成をすることである。本研究は,2002年ヨハネスブルグ「持続可能な開発に関する世界首脳会議(World Summit on Sustainable Development:WSSD)」実施計画は,1経済開発2社会開発(「IV.経済及び社会開発の基礎となる資源の保護と管理(地域・国家の能力を高め,生態系保存,土地,水,生物資源の統合的管理の達成)」3環境保全の基本構成3要素と2009年UNEP「水銀規制に関する条約制定および政府間交渉会議」の方針に基づく。研究対象地域は,インドネシア共和国Wonogiri・Nusa Tenggara州研究期間は,平成25-27年度3カ年間,研究目的は,金鉱石採掘による水銀利用による[I]自然環境への影響と汚染からの回復の究明[II]安全・安心生活のための健康被害の回避対策・地域産業発展の2側面のアプローチから現地調査を実施する。1)中部ジャワ・Wonogiri・Jendy village水銀利用による伝統的金採掘現場周辺の土壌汚染、水質汚染の状況調査。水銀含有量が高い土壌にSweet Sorghum植物で水銀吸着することで土壌浄化・回復が明らかになった。本研究は、2002年ヨハネスブルグ「持続可能な開発に関する世界首脳会議:World Summit on Sustainable Development」の実施計画は、1経済開発2社会開発3環境保全の3基本要素と2009年UNEP「水銀規制に関する条約制定および政府間交渉会議」の方針に基づき進める。研究対象地域は、インドネシア、Nusa Tenggara州、研究期間は、平成25-27年度3カ年間、カウンターパートナーは、ガジャマダ大学、研究目的は伝統的金鉱石採掘時の水銀利用による[I]自然環境への影響と汚染からの回復の究明[II]安全、安心生活のための健康被害の回避対策・地域産業発展の2側面のアプローチから現地調査を実施する。Nusa Tenggara州の伝統的金鉱石の採取方法を行っている地域(S08.38.724 E116.51.322)を中心として、土壌、水の採取、分析を行った。また、金鉱石の採取を行っている住民、州政府保健省・環境省・都市計画省に対して、健康被害の状況、環境汚染の状態などインタビューを行った。水銀汚染の土壌浄化の方法として、Sweet Sorghumを利用して水銀の吸着の実験をすすめ、結果土壌浄化・回復が明らかになった。2002年ヨハネスブルグ「持続可能な開発に関する世界首脳会議(World Summit on Sustainable Development:WSSD)」と実施計画の1経済開発2社会開発(「IV.経済及び社会開発の基礎となる資源の保護と管理(地域・国家の能力を高め,生態系保存,土地,水,生物資源の統合的管理の達成)」3環境保全の基本構成3要素と2009年UNEP「水銀規制に関する条約制定および政府間交渉会議」の方針に基づき、2013年10月「水銀に関する水俣条約」が採択され、2015年「水銀マイナスプログラム(MINAS:Moyai Initiative for Networking Assessment and Strengthening)」がアジア開発途上国の支援を行うこととなった。研究対象地域は、インドネシア共和国西ヌサ・トゥンガラ州Satelek Atas地域、研究目的は,伝統的小規模金鉱石採掘時、水銀利用による[I]自然環境への影響と汚染状況調査、土壌・水質汚染の浄化実験[II]安全・安心生活のための健康被害からの回避対策[III]水銀による環境汚染・健康被害回避のための水銀を利用しない金抽出方法の実験を行った。研究は概ね順調に進展している。しかし、2015年11月にロンボク島リンジャニ山が噴火したため、「デンパサール空港」「ングラ・ライ空港」「西ヌサトゥンガラ州のセラパラン空港」が閉鎖し現地までの空路移動手段が絶たれた。そのため、乾期に予定の現地調査が実施でなかった。2002年ヨハネスブルグ「持続可能な開発に関する世界首脳会議(World Summit on Sustainable Development:WSSD)」実施計画では地球共同体の持続可能な開発の基本構成3要素として、1経済開発2社会開発3環境保全を相互依存・相互補強として総体的目的である貧困撲滅、経済・社会開発の基礎となる天然資源の保護と管理は不可欠な条件である。また社会開発の基礎となる「IV.経済及び社会開発の基礎となる資源の保護と管理(地域・国家の能力を高め、生態系保存、土地、水、生物資源の統合的管理の達成)」は、あらゆるレベルで開発途上国を支援することである。2015年「水銀に関する水俣条約」は、水俣病の教訓を踏まえて、水銀のライフサイクル全体のリスク管理をすることを目的とした。地球環境ファシリティ(GEF:Global Environmental Facility)と協働し、実質発展途上国の条約実施への支援となる。特に2015年「アジア太平洋水銀モニタリングネットワーク(APMMN:Asia-Pacific Mercury Monitoring Network)や「水銀マイナスプログラム(MINAS:Moyai Initiative for Networking Assessment and Strengthening)」がアジアの開発途上国のGEFの支援をする。

この方針に従い、本研究は、水銀汚染問題に直面しているインドネシアを支援するために、水銀利用の削減、影響評価、健康被害回避と環境修復を進めた。現地において金採掘時の水銀使用に代わる手法Borax法の実験と汚染土壌の浄化手法はファイトレメディエーションを利用した。2015年日本の水俣病の教訓を踏まえ水銀に関する『水銀に関する水俣条約』は水銀のライフサイクル全体のリスク管理を目的とした"Global EnvironmentalFacility"と協働し、開発途上国の条約実施への支援をしている。特にアジア太平洋水銀モニタリングネットワーク""水銀マイナスプログラム"はアジア開発途上国のGEFの支援をしている。本研究はインドネシア共和国Nusa Tenggara州西スンバワ地域の水銀汚染問題に着目し1.伝統的金採掘周辺住民の水銀汚染からの健康被害の回避2.水銀を利用しない金採掘法の開発3.水銀汚染環境資源の修復4.安心安全な生活形成をすることである。カウンターパートナー・ガジャマダ大学と現地調査すすめ、土壌の汚染状況、水質分析を進め当初の計画通りに研究は進展している。また、2014年7、8月の2ヶ月間、ガジャマダ大学の学生が、滞在調査を実施して試料の採取を継続して行った。この滞在調査の分析データも利用することができ当初の研究計画以上に進展している。インドネシア国内では「水銀の使用禁止」の方針になっているが、現地伝統的金採掘時には水銀を継続性して使用している。2015年に続き2016年67月カウンターパートナー・ガジャマダ大学学生が本研究の問題解決のために滞在型調査を実施する。従って、研究は計画通り進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境政策・環境社会システム現在インドネシア・Nusa Tenggara州で周辺の環境汚染、健康被害を考えずに水銀を利用して伝統的金採掘方法を進めている。この地域で、時系列に環境汚染の状況把握、Low Cost & Low Technologyによる植物の環境汚染回復をすすめる。2015年7,8月カウンターパートナー・ガジャマダ大学学生が、本研究の問題解決を進める上で滞在調査も実施する。従って、研究計画通りの研究は進める。カウンターパートナー・ガジャマダ大学農学部と現地調査、汚染土壌・水質分析を進め当初の計画通りに研究は進展している。2015年11月(乾期)にロンボク島リンジャニ山が噴火したため、「デンパサール空港」「ングラ・ライ空港」「西ヌサトゥンガラ州のセラパラン空港」が閉鎖し現地までの空路移動手段が絶たれた。
多層CNTの構造制御：多層CNTは繊維強化プラスチックの強化要素となりうるか？

分子動力学手法により,MWCNTの層間に架橋結合を導入することで,最外層のCNTに負荷した荷重は内層のCNTに伝達することが示された.架橋結合を導入することで公称強度は向上し,さらには欠陥敏感性が改善することがわかった.MWCNTの力学的特性を支配する構造欠陥種を明らかにするともに,熱処理を施すことで構造欠陥の低減が図られることを示した.2400度の温度条件で熱処理を行ったMWCNTは,未処理のものに比べて大きな有効強度とヤング率が得られた.複合材料においては,MWCNTの多重破断が発生する前に低い界面滑り抵抗に起因してMWCNTの引き抜け挙動を伴う主き裂が発生したことが理論的に示された.本研究は、「多層CNTは繊維強化プラスチックの強化要素となりうるか?」の命題に対して明確な答えを提示することを目的として、多層CNT(MWCNT)の層間の荷重伝達機構を制御し、潜在するMWCNTの強度特性を発現させることを行う。さらには、MWCNT強化プラスチック複合材料創製の設計指針の構築まで行う。研究目的を達成するために、3つの研究課題を設定している。(課題1)MWCNTの潜在ポテンシャル強度の解明と目指すべきナノ構造の発見(課題2)配向MWCNTの構造制御と破壊特性評価(課題3)MWCNTRP複合材料の創製と設計指針の構築平成27年度は、(課題1)2層のナノチューブからなるMWCNTに対して、その層間にFrenkel pair型の架橋結合を導入することで、最外層のナノチューブのみに負荷した荷重は架橋結合を介して内層のナノチューブに伝達することを示した。上述した荷重伝達機構を導入することでMWCNTの公称強度は、未処理のMWCNTと比べて向上することが示されたものの、架橋結道の導入に伴う構造欠陥の形成に起因して公称ヤング率は低下する傾向が認められた。(課題2)現有の配向CNT合成装置を用いて配向CNTアレイ合成条件の探索を行った。加えて、高温熱処理ならびに電子線処理に供する試料の構造変化ならびに機械的特性評価の比較を行う目的で、標準試料に含まれる欠陥種・欠陥密度ならびに引張強度・ヤング率・破断しずみの測定を行い基礎データの取得に成功した。(課題3)MWCNT配向シートを用いて、30%程度のMWCNT体積含有率を有する配向MWCNTRP複合材料の作製を行った。課題2で取得したMWCNTとエポキシ樹脂の物性を用いることで引張試験により得られたMWCNTRP複合材料のヤング率をよく予測できることがわかった。交付申請書に記載した平成27年度の研究実施計画に対して、研究実績の概要で記載した成果を挙げることができており、おおむね順調に進展していると判断している。平成28年度は、平成27年度に得られた知見をもとに、「多層CNTは繊維強化プラスチックの強化要素となりうるか?」の命題に対して明確な答えを提示することを目的として、3つの研究課題を引き続き検討を行った。(課題1)MWCNTの潜在ポテンシャル強度の解明と目指すべきナノ構造の発見:層間架橋結合を有する2層カーボンナノチューブの破壊様式ならびに力学的特性に及ぼす架橋結合密度(総原子数面積当たりの結合数)の影響を分子動力学法により調査した。Frenkel pair型の架橋結合を空間的にランダムに挿入したモデルでは、架橋密度が約3%で剣-鞘型から全層破断型へ破壊様式が変化することがわかった。架橋結合数の増加に伴い、破断ひずみは低下するものの、軸方向のヤング率は向上することがわかった。(課題2)配向MWCNTの構造制御と破壊特性評価:未処理ならびに熱処理を施した多層カーボンナノチューブの強度・破壊特性評価と構造欠陥の影響を調査した。CVD法で合成したMWCNTには屈曲構造欠陥,不連続構造欠陥および触媒が含まれており、屈曲構造欠陥または不連続構造欠陥において破断を生じることがわかった。また,ワイブル係数は2.7程度であり、大きなばらつきを有していることがわかった。(課題3)MWCNTRP複合材料の創製と設計指針の構築:未処理ならびに熱処理を施したMWCNTシートを用いた複合材料の作製および機械的特性評価を行った.熱処理を施したMWCNTシートを用いた複合材料の引張強度ならびにヤング率は,未処理のMWCNTシートを用いた複合材料に比べてそれぞれ約1.1倍と約1.7倍に向上した.複合材料の破壊機構について検討したところ,MWCNT-エポキシ界面の剥離に起因した主き裂が発生したことにより複合材料の破壊が生じている可能性が示唆された。交付申請書に記載した平成28年度の研究実施計画に対して、研究実績の概要で記載した成果を挙げることができており、概ね順調に進展していると判断している。平成29年度は、平成27-28年度に得られた知見をもとに、「多層CNTは繊維強化プラスチックの強化要素となりうるか?」の命題に対して明確な答えを提示することを目的として、3つの研究課題を引き続き検討を行った。(課題1)MWCNTの潜在ポテンシャル強度の解明と目指すべきナノ構造の発見:最外層に空孔欠陥を有するMWCNTの破壊様式ならびに力学的特性に及ぼす架橋結合密度(総原子数面積当たりの結合数)の影響を分子動力学法により調査した。架橋結合のないMWCNTは、空孔欠陥を起点にき裂が進展し、未欠陥のMWCNTと比べて大幅に公称強度が低下することがわかった。一方、架橋結合を有するMWCNTは、最外層に負荷した荷重を内層のCNTが荷重を担持することに起因して、架橋結合のないMWCNTと比べて公称強度が向上することがわかった。

(課題2)配向MWCNTの構造制御と破壊特性評価:CVD法で合成した異なるナノ構造を有する2種類のMWCNTの強度・破壊特性に及ぼす熱処理の影響を調査した。Raman分光法ならびにTEM観察にて測定した高い結晶性を有するMWCNTでは、熱処理を施しても強度ならびにヤング率の向上は認められなかった。一方、結晶性の低いMWCNTでは、約4倍程度の公称強度の向上が図られることがわかった。(課題3)MWCNTRP複合材料の創製と設計指針の構築:本研究で作製した複合材料のMWCNT添加量の増加に伴う破断ひずみの低下傾向は、理論解析により得られた界面剥離が進展するひずみの値の低下傾向と概ね一致していることがわかった。加えて、複合材料の破断ひずみはMWCNT単味のそれ比べて低いことから、MWCNTの多重破断が発生する前に、界面の低い滑り抵抗に起因して、MWCNTの引き抜け挙動を伴う主き裂が発生したことが示された。分子動力学手法により,MWCNTの層間に架橋結合を導入することで,最外層のCNTに負荷した荷重は内層のCNTに伝達することが示された.架橋結合を導入することで公称強度は向上し,さらには欠陥敏感性が改善することがわかった.MWCNTの力学的特性を支配する構造欠陥種を明らかにするともに,熱処理を施すことで構造欠陥の低減が図られることを示した.2400度の温度条件で熱処理を行ったMWCNTは,未処理のものに比べて大きな有効強度とヤング率が得られた.複合材料においては,MWCNTの多重破断が発生する前に低い界面滑り抵抗に起因してMWCNTの引き抜け挙動を伴う主き裂が発生したことが理論的に示された.本研究を遂行する上で特に大きな問題点は無い。したがって、平成28年度も研究計画を変更することなく、研究計画調書に記載した3つの研究課題をスケジュールに沿って遂行をしていく予定である。特に、高温熱処理による炭素原子の再配列特性を活用したMWCNTの構造欠陥の除去り電子線照射処理のよる層間架橋結合の導入に関する研究を推進する。本研究を遂行する上で特に大きな問題点はない。したがって、平成29年度も研究計画を変更することなく、研究計画調書に記載した3つの研究課題をスケジュールに沿って遂行していく予定である。特に、配向MWCNT強化プラスチック複合材料の作製と次年度購入予定の小型引張試験機を用いた力学的特性評価に関する研究を推進する。29年度が最終年度であるため、記入しない。材料強度学,複合材料学29年度が最終年度であるため、記入しない。
地方分権改革による自治体教育行政の変容に関する実証的研究

・平成17年度にまとめた都道府県独自の少人数学級編制について、フォローアップを行った。、山形県酒田市で開催された少人数学級編制に関する全国規模の研究会に参加した。フォローアップに際しては、山形県は全国に先駆けて本格的に少人数学級編制を県独自で行った。導入同時の県教育委員会事務局幹部にインタビュー調査を行い、導入同時の教育委員会内部の政策過程、意思決定過程に関して知見を得た。さらに、研究会で導入約5年を経過した段階での県内教育行政の変容について知見を得た。具体的には、導入当初は児童生徒の学力や生活状況が向上するというデータが得られるなどのインパクトがあったものの、その後教員が大人数の児童生徒を対象に教育活動をしなくなったことにより、指導力の向上・形成が政策課題となっていることが明らかとなった。・今年度最も研究資源を投入したのが質問紙調査である。この調査は、大都市(政令指定都市、中核市、特例市、その他県庁所在市の121市)教育委員会事務局幹部と議会事務局に対して行ったものである。教育委員会調査では、幹部職員の属性(職務経歴)、市内政策エリート(首長、教育長等)との接触頻度、政策情報収集行動(視察・照会)、当該市議会における教育政策に関する議論の現状・変化を調査した。市議会調査では、先進的教育施策に対する視察・照会を当該市議会がどの程度行っているのか、また当該市議会において教育政策に関する議論がどのように行われているのかを調査した。調査の結果、地方分権改革後、大都市においては先進的な自治体に対する情報収集活動が増えており、市議会においても教育政策に関連する質疑が増加しているという変容がみられることが明らかとなった。・先進的な教育政策を展開している地方自治体の情報収集を行った。都道府県では、山形県の事例調査を行い、県独自の少人数学級施策である「さんさん」プランの導入の経緯や実施上の課題を政治学・行政学の観点から整理した。市町村では、三重県津市、愛知県犬山市、埼玉県志木市の事例調査を行った。津市については、学力向上施策・教育委員会改革に関する調査研究を行った。犬山市については、教育委員会と首長(部局)との関係、副教本作成について調査研究を行った。志木市については、教育委員会と首長(部局)との関係、少人数学級施策であるハタザクラプランについて調査研究を行った。・先進的な教育政策を展開するのに必要な要因分析ならびに先進的な教育政策の他の自治体への波及の態様の分析の準備作業を行った。前者については、教育委員会事務局幹部のうち教職経験者が自治体教育改革を展開する上でのキーパーソンであるとの認識に立ち、山形県・新潟県教育委員会の義務教育課長経験者と前述三市の教育委員会事務局幹部に対してインタビューを行い、教職経験(学校管理職経験も含む)が教育政策の立案・実施に対してどのような影響を与えているのかについて検討を行った。後者については、教育委員会事務局調査と同時に議会事務局・市政情報室等に対して当該自治体への他自治体からの視察数の状況について問い合わせた。先進的な教育政策を実施する自治体に対しては他自治体からの視察が増加しているとの仮説を構築するに至った。・都道府県の少人数学級編制導入の実態と規定要因分析を行った。都道府県での学級編制の弾力化は自治体教育政策の中でも最も重要な変化が起こっている施策領域の一つである。山形県への実地調査と全国状況調査を通じて得られた情報をもとに、「地方分権改革と政府間関係の変化-少人数学級導入の要因分析-」『年報行政研究40』を執筆した。・自治体が先進的な教育政策を展開することを可能にする要因を析出した。特に教育委員会事務局幹部のうち教職・学校管理職・教育行政を全て経験した職員が自治体教育改革を展開する上でのキーパーソンであるとの認識に立ち、志木市の教育委員会事務局幹部経験者に対して重点的インタビューを行い、教職・学校管理職・教育行政の経験が教育政策の立案・実施に対してどのような影響を与えているのかについて検討を行った。インタビューは5回実施し、インタビュー対象者の生い立ちからインタビュー実施時点までの長期間にわたる情報を得ることができた。・政令指定都市が先進的な教育政策を実施している傾向が見受けられるため、政令指定都市の教育政策に関する情報収集を行った。具体的には福岡市、北九州市、大阪市の予算、教育政策に関する統計、行政資料を収集した。これと同時に福岡県、大阪府の行政資料も収集し、都道府県と政令指定都市の関係についても考察する材料を得た。・都道府県については、上記政令指定都市を包摂する府県のほか、山形県、三重県で資料収集あるいはインタビュー調査を行った。山形県については前年度に論文としてまとめた少人数学級編制政策のその後の動向について教育委員会関係者から状況を聴取した。三重県については、全国に先駆けて導入された政策評価システムが教育政策においてどのように活用されているのか、とくに評価のための指標がどのように設定されているのかを実務担当者に対してインタビュー調査を行った。

具体的には、導入当初は児童生徒の学力や生活状況が向上するというデータが得られるなどのインパクトがあったものの、その後教員が大人数の児童生徒を対象に教育活動をしなくなったことにより、指導力の向上・形成が政策課題となっていることが明らかとなった。・今年度最も研究資源を投入したのが質問紙調査である。この調査は、大都市(政令指定都市、中核市、特例市、その他県庁所在市の121市)教育委員会事務局幹部と議会事務局に対して行ったものである。教育委員会調査では、幹部職員の属性(職務経歴)、市内政策エリート(首長、教育長等)との接触頻度、政策情報収集行動(視察・照会)、当該市議会における教育政策に関する議論の現状・変化を調査した。市議会調査では、先進的教育施策に対する視察・照会を当該市議会がどの程度行っているのか、また当該市議会において教育政策に関する議論がどのように行われているのかを調査した。調査の結果、地方分権改革後、大都市においては先進的な自治体に対する情報収集活動が増えており、市議会においても教育政策に関連する質疑が増加しているという変容がみられることが明らかとなった。
無線フィードバック制御システムにおけるビヨンド・コグニティブ無線

無線通信システムのアプリケーションをフィードバック制御に限定すると,無線通信路の時間・周波数資源といった物理環境に加え,情報源と通信先の間でやり取りされるメッセージの内容といった意味環境を理解できるビヨンド・コグニティブ無線が実現することを示した.送りたいパケットの重要度を推定し,それにより決定された優先順位に従ってバックオフ時間を制御するキャリアセンス多重アクセス方式を提案し,回転倒立振子の最適制御を行っている複数の無線システムが1つの空間に共存している環境を計算機の中でシミュレートし,その有効性を確認した.フィードバック制御システムを構成する制御器とプラントとの間でやりとりされる制御情報とセンス情報は,ほとんど場合,数値データであるので,それぞれの時系列データで時間差分を計算することにより,情報の重要度が推定できる.例えば,差分が大きいことは,制御器には大きな外部入力があった,あるいはプラントは不安定であることを意味するので,その情報は重要であり,一方,差分が小さいことは,制御が適当であり,プラントは安定であること意味するので,その情報は重要でないと推定できる.この推定された重要度に応じて無線チャネルへのアクセス制御の優先度を制御すれば,コグニティブ無線において,QoE (Quality of Experience)に基づいた無線資源管理が実現できる.今年度は,ある領域に複数の独立した無線フィードバック制御システムが存在していると仮定し,キャリアセンス多重アクセス(CSMA; Carrier Sense Multiple Access)における新しい優先度制御法を提案した.提案する優先度制御法では,自システムでの差分情報と他システムの差分情報から相対的な優先度を制御器だけで計算し,その優先度に応じてパケットの送信タイミング制御を制御器だけが行う.プラントは,制御器から制御情報パケットを受信すると,即座にセンス情報パケットを返送する.提案するQoEに基づいたCSMA法の性能を計算機シミュレーションにより明らかにした.制御システムとしては,回転倒立振子を仮定した.その結果,システム数が少ない場合は,提案法の優位さは小さいが,システムが多い場合は,提案法により振子の転倒率を著しく小さくできることがわかった.無線通信システムのアプリケーションをフィードバック制御に限定すると,無線通信路の時間・周波数資源といった物理環境に加え,情報源と通信先の間でやり取りされるメッセージの内容といった意味環境を理解できるビヨンド・コグニティブ無線が実現することを示した.送りたいパケットの重要度を推定し,それにより決定された優先順位に従ってバックオフ時間を制御するキャリアセンス多重アクセス方式を提案し,回転倒立振子の最適制御を行っている複数の無線システムが1つの空間に共存している環境を計算機の中でシミュレートし,その有効性を確認した.制御器とプラントは,フィードバック制御システムの構成要素である.それらの間でやりとりされる,制御器からの制御情報およびプラントからのセンス情報は,内容の重要度を明に示さなくても,それらの時間差分を観測すれば容易に推定できる.今年度は,PID (Proportional, Integral and Differential)制御を無線で行っているシステムが,ある閉じられた空間に多数存在する場合を対象として,自システムの情報差分から,パケットの送信間隔制御を行うModest CSMA (Carrier Sense Multiple Access)法を提案し,その制御特性を計算機シミュレーションにより評価し,Modest CSMA法の有効性を明らかにした.また,無線の同報性を利用し,他システムの情報差分と自システムの情報差分を比較してパケットの送信間隔制御を行うModerate CSMA法を提案し,その制御特性を計算機シミュレーションにより評価し,Modest CSMA法の有効性を明らかにした.さらに,回転倒立振子を無線で最適(カルマン)制御しているシステムにModest CSMA法を適用し,その制御特性を計算機シミュレーションにより評価した.一方,無線制御では,正確な制御のために,制御器とプラント間で正確な時刻同期が必要となる.特に,制御器とプラントが動く場合,それらの位置を自律分散的に推定し,それらの間の伝搬遅延を考慮に入れた時刻同期法を使うことが必要となる.今年度は,正確な時刻同期の確立のために,複数のロボットが互いの位置を推定し合う状況を設定し,ロボットの移動距離情報を使って位置推定問題を解く新しい方法を提案し,その推定精度向上効果を計算機シミュレーションと実験により明らかにした.物理レイヤで得られる「無線通信路の状況」から,アプリケーションレイヤで得られる「情報の重要度」を用いて無線リソースマネージメントを行うことを究極のクロスレイヤ最適化と呼び,それを行う場合に,アプリケーションをフィードバック制御に限定すれば,「情報の重要度」は明に示さなくても推定できる,というのが本研究の柱である.まず,アプリケーションとしてPID制御を対象にした場合は,大きな研究成果が得られた.PID制御で送受信されるデータの差分だけから情報の重要度はうまく推定でき,自システムの情報差分を考慮するModest CSMA法は,従来のCSMA法よりも制御特性を改善できることを明らかにした.また,他システムの情報差分と自システムの情報差分の両方を考慮するModerate CSMA法も,従来のCSMA法よりも制御特性を改善できることを明らかにしたが,Modest CSMA法とModerate CSMA法との間で,制御特性の差があまり大きくなかった.これは,Moderate CSMA法のスケジューリングにはまだ改善の余地があることを示している.一方,アプリケーションとして最適制御を対象にした場合は,問題点が浮上した.最適制御では最適利得を前もって計算するために,パケットの送信間隔は固定しておきたい.この意味で,それを可能にする時間分割多重アクセス(Time Division Multiple Access; TDMA)法は,集中制御を必要とするが,最適制御に向いている.しかし,CSMA法では,キャリアをセンスしてから通信路の状況によってパケットの送信間隔が確率的に決定されるので,最適利得を前もって計算することができない.

従って,CSMA法は,純粋な対等分散で動作できるが,最適制御に向いていないかもしれない.このような問題点があることがわかったことも大きな研究成果である.物理レイヤで得られる「無線通信路の状況」から,アプリケーションレイヤで得られる「情報の重要度」を用いて無線リソースマネージメントを行うことを究極のクロスレイヤ最適化と呼び,それを行う場合に,アプリケーションをフィードバック制御に限定すれば,「情報の重要度」は明に示さなくても推定できる,というのが本研究の柱である.まず,アプリケーションとしてPID制御を対象にした場合は,大きな研究成果が得られた.PID制御で送受信されるデータの差分だけから情報の重要度はうまく推定でき,自システムの情報差分を考慮するModest CSMA法は,従来のCSMA法よりも制御特性を改善できることを明らかにした.また,他システムの情報差分と自システムの情報差分の両方を考慮するModerate CSMA法も,従来のCSMA法よりも制御特性を改善できることを明らかにしたが,Modest CSMA法とModerate CSMA法との間で,制御特性の差があまり大きくなかった.これは,Moderate CSMA法のスケジューリングにはまだ改善の余地があることを示している.一方,アプリケーションとして最適制御を対象にした場合は,問題点が浮上した.最適制御では最適利得を前もって計算するために,パケットの送信間隔は固定しておきたい.この意味で,それを可能にする時間分割多重アクセス(Time Division Multiple Access; TDMA)法は,集中制御を必要とするが,最適制御に向いている.しかし,CSMA法では,キャリアをセンスしてから通信路の状況によってパケットの送信間隔が確率的に決定されるので,最適利得を前もって計算することができない.従って,CSMA法は,純粋な対等分散で動作できるが,最適制御に向いていないかもしれない.このような問題点があることがわかったことも大きな研究成果である.該当なし.
19世紀イギリス小説における密貿易の表象

本研究の目的は19世紀のイギリス小説の中の密貿易に注目し、民衆文化であった密貿易の隆盛と衰退が近代化の影響を受けた民衆の価値観の変化と民衆文化を抑圧しようとする社会統制を表象していることを明らかにすることにある。18世紀から19世紀前半に頂点に達したイギリスの密貿易は、19世紀後半に衰退した。本研究では密貿易の隆盛と衰退が、イギリス社会の近代化とどのように関連しているかを探る。また下層の人々が彼らの価値観と文化をいかに変化させ、それが密貿易にどのような変化を与えたか解明する。19世紀のイギリス小説に描かれた密貿易に、密貿易に関連した文化的・歴史的影響がどのように組み込まれているかを追究する。
極性カロテノイド同族体の非線形光学特性に関する研究

一連の共役鎖長を持つカロテノイド同族体とインダン-1,3-ジオン、そのモノおよびビスジシアノメチレン誘導体とを縮合し新規極性カロテノイド同族体を合成した。これら極性カロテノイド同族体の製造特許を申請した。極性カロテノイド同族体の分子構造を決定したところ、溶液中では6sシス構造を結晶中においては報告例が稀有な6sトランス構造を取っていると言う構造化学的に興味深い結果を得た。極性カロテノイド同族体の非線形感受率の定量測定を行う目的で、電場変調吸収分光装置(Stark分光装置)を製作し、PMMAポリマー膜中に分散した試料の非線形分極率を決定した。その結果以下の事柄が明らかになった。(1)電子吸引性のインダン-1,3-ジオン基を導入することにより非線形分極率が増大した。特に2次超分極率の増大が顕著であった。(2)ポリエン部の共役鎖長が長くなるにつれて非線形分極率は増大した。(3)シアノ基を導入することにより非線形分極率は更なる増大を示した。興味深いことにジシアノメチレン基を一つ導入したモノジシアノメチレン誘導体(C20MDCInd)が今回調査した極性カロテノイド同族体の中で最大の一次分子超分極率(β値)を与えるのに対して、二つ導入したビスジシアノメチレン誘導体(C20BDCInd)が最大の二次分子超分極率(γ)を与えた。極性カロテノイド同族体の静的な非線形分極率の大きさをAM1ハミルトニアンを用いた半経験的分子軌道計算(MOPAC97)により予測した。β値に関して分子軌道計算により予測した値と実験結果とは良好な比例関係にあり、半経験的分子軌道計算を用いてβ値が定量予測可能なことが示唆された。特に、C20MDCIndが最大のβ値を与えると言う実験結果を理論予測が完全に再現した点は注目に値する。γ値に関しては、C20BDCIndを除いて理論予測が実験結果を再現した。一般に分子軌道計算による二次分子超分極率の予測は満足な結果を与えないと言うのが通説になっているが、今回合成した一連の極性カロテノイド同族体の場合は必ずしもその限りでは無いことをこの結果は示している。つまり、分子軌道計算が三次非線形光学材料の開発に対して一定の指針を与えてくれるものと期待され、本研究課題の目的が達成できた。生理活性ポリエンを用いた三次非線形光学材料の開発を目指し、一連の共役鎖長を持つカロテノイド同族体(アルデヒドあるはケトン体)に電子吸引性のインダン-1,3-ジオン基を導入した新規極性カロノイド同属体を合成し、分光測定を行った。具体的には、β-イオノン(二重結合数n=3)を出発原料として、Horner-Emons反応、Wittig反応およびアルドール縮合を繰り返すことによりn=48の一連の共役鎖長を有するカロテノイド同族体(C15,C17,C20,C22,C25アルデヒドとC18,C23ケトン)を合成した。さらに、これら同族体とインダン-1,3-ジオンとをKnaevenagel型縮合反応を用いて縮合し、n=48を有する一連の極性カロテノイド同族体(C15,C17,C20,C22,C25インダン)を合成した。三次非線形感受率を決定する二次の分子超分極率の大きさは、対象とする極性カロテノイド分子の(1)モル吸光係数(振動子強度)の大きさと(2)力ロテノイド同族体と極性カロテノイド同族体の極大吸収エネルギーの差に依存する。吸収スペクトル測定を行い、二重結合数と最大モル吸光係数および吸収極大エネルギーとの関係を調査したところ、二重結合数が7の極性力口テノイド(C22インダン)が今回合成した極性カロテノイド同族体の中で最大の三次非線形性を示す可能性が有ることが指摘された。現在、実際に三次非線形性を評価するための電場変調分光計測システムの開発を行っている。二枚の透明電極の間にポリマー膜中に分散した極性カロテノイド同族体試料を挟み込み、交流電場を印加することにより生じる僅かな吸収スペクトルの変化を測定することにより、初期的ではあるが、変調信号の検出に成功している。今後、極低温に置ける吸収・反射スペクトル測定等と組み合わせることにより、三次非線形感受率の定量を行う予定である。(2)ポリエン部の共役鎖長が長くなるにつれて非線形

分極率は増大した。(3)シアノ基を導入することにより非線形分極率は更なる増大を示した。興味深いことにジシアノメチレン基を一つ導入したモノジシアノメチレン誘導体(C20MDCInd)が今回調査した極性カロテノイド同族体の中で最大の一次分子超分極率(β値)を与えるのに対して、二つ導入したビスジシアノメチレン誘導体(C20BDCInd)が最大の二次分子超分極率(γ)を与えた。極性カロテノイド同族体の静的な非線形分極率の大きさをAM1ハミルトニアンを用いた半経験的分子軌道計算(MOPAC97)により予測した。β値に関して分子軌道計算により予測した値と実験結果とは良好な比例関係にあり、半経験的分子軌道計算を用いてβ値が定量予測可能なことが示唆された。特に、C20MDCIndが最大のβ値を与えると言う実験結果を理論予測が完全に再現した点は注目に値する。γ値に関しては、C20BDCIndを除いて理論予測が実験結果を再現した。一般に分子軌道計算による二次分子超分極率の予測は満足な結果を与えないと言うのが通説になっているが、今回合成した一連の極性カロテノイド同族体の場合は必ずしもその限りでは無いことをこの結果は示している。つまり、分子軌道計算が三次非線形光学材料の開発に対して一定の指針を与えてくれるものと期待され、本研究課題の目的が達成できた。