hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症心身障がい児と親の将来を見据えた母親への逆境下成長支援に関する研究

本研究は、重症心身障害児(者)の家族(母親)が障害のあるわが子と在宅での生活を続けるための生活困難感軽減と主観的QOLの回復、向上に向けた支援示唆を得ることを目的としている。今年度は、平成28年度に実施した面接調査の結果について、さらに分析を重ねた。その結果、1重症心身障害児(者)家族の生活へ直結する経済的支援の安定化に加え、レスパイトサービス、医療型短期入所事業の充実、母親の癒しにつながるサービスが課題であること、2母親の主観的QOLに影響を及ぼす新たな視点における要因が潜んでいることが推察された。この12より、母親自身の対処力向上のための支援ばかりでなく、社会環境面からの支援施策を具体的に見出していくことの必要性があることを明らかにした。そのため、二次調査に向け、従来からの家族支援の動向とともに、新たな概念に取り上げ、文献検討、専門家へのヒアリングを行った。1次調査で行った面接調査の結果を再度考察していく過程で、母親の主観的QOLに強く影響をもたらしている新たな要因を見出した。そのため、この新たな要因を今後、さらに追及することが、母親の根源的な主観的QOLの回復に重要な意味をもたらすことが予測された。新たな調査を実施するための予備知識として、専門家へのヒアリング、文献検討を行っていたため、研究遂行になな遅れが生じた。当初の研究計画に加え、1次調査で得た面接調査結果から母親の対処力をもっての逆境下成長の要因が明らかになった。しかし、社会環境面からの具体的なアプローチを見出していくためには、母親の主観的QOLに強く影響をもたらしていた視点に着目し、その視点から新たに面接調査を追加する必要性が生じた。この面接調査の結果を検証するために量的調査に向けた質問紙調査を行う予定である。本研究では、重症心身障がい児者を養育する母親の人生に生じる変化やニーズのトータル的な把握を行い、母親が「支援者」としてだけではなく、「自分自身の人生を生きられる」ように、ライフスパンを通しての方策を構築することをめざしている。平成28年度は、重症心身障がい児者家族の主観的生活経験と社会環境に関して、現状把握のため先行研究のレビューを行った。調査研究としては、養育過程における母親のこころの状態の変化と影響要因を抽出する目的で、協力の得られた17歳以上の重症心身障がい児者を養育する母親10名に対して半構造化面接調査を行った。面接内容は、調査時にライフ・ライン・メソッドを用いて子どもの誕生から現在までのこころの状態をラインで描いて頂き、そのラインの変化の理由を尋ね、どのようなイベントが母親の心理に影響を与えてきたかを捉えた。現在、面接調査のデータ分析を進めている。高等部卒業前後の1720歳の重症児者をもつ母親3例の分析結果では、3名の母親のライフ・ライン上昇、下降、停滞において経験されているイベントの共通点が明らかになった。母親のこころの状態は、子どもの発達段階の移行期に障がいによる生活への影響や制限が経験されたとき、また、学校への期待を失ったときにライフ・ラインの低下、停滞をもたらしていた。一方、様々な困難を経験しながらも、支援に乏しい社会の現実を突き詰められることで、母親の覚悟が強まり支援環境の充実した社会に向けた重症児者の親の役割を果たしていこうとする決意につながっていった。特に、重症児者の発達段階における移行期への支援強化の必要性が示唆された。今年度は、先行研究からのレビューで明らかになった母親と重症心身障がい児者の生活における課題を参考に面接調査を行い、養育過程における母親の人生に生じる変化やニーズを具体的に捉え、母親の人生に影響を与える要因を抽出する事が目的であった。面接を実施するにあたり、本研究への理解が得られ面接調査は順調に進めることができた。しかし、面接調査におけるデータ分析に時間を要している。今回、面接手法として、ライフ・ライン・メソッドを用いた。分析方法は、1人1人のライフ・ラインと母親の語りを忠実に照合しながら分析を進めているため時間を要している。以上が、研究がやや遅れている原因である。今年度は、平成28年度に実施した、ライフ・ライン・メソッド法を用いた半構造化面接調査におけるデータ分析を行い学会で研究結果を発表し、さらに関連の学会誌への投稿を行った。特に、データ分析を行うにあたり、重症児(者)の年齢による社会背景(福祉制度)の違いが母親のQOLに影響することが予測されたため、子が高等部卒業前後の1720歳の母親3名と子が21歳以上の母親7名に分けて分析を行った。調査目的は、重症児(者)の母親の主観的QOLに影響をもたらす要因を明らかにし、母親が困難な出来事に積極的に対処できる力を育むための支援示唆を得ることである。1720歳の子の母親のこころの状態は、子の発達段階の移行期に障害による生活への影響や制限が経験されたとき、また、学校への期待を失ったときにライフ・ラインの低下、停滞をもたらしていた。一方、様々な困難を経験しながらも、支援に乏しい社会の現実を突き詰められることで、母親の覚悟が強まり支援環境の充実した社会に向けた重症児(者)の親の役割を果たしていこうとする決意につながっていた。また、子が21歳以上にある母親の主観的QOLは、障害の告知後共通して悪化し、その後、上昇、下降を繰り返し、過去の出来事に肯定的な意味づけをしながら回復に向かう母親と低迷していく母親に分かれた。

主観的QOLを維持、回復を促進する要因は、社会とのつながり、母親の社会的役割の再獲得、家族の支えが挙げられた。一方、主観的QOLを悪化させる要因は、子の健康状態のネガティブな変化、二次障害による治療の決断、親の介護による二重介護、母親自身の介護力低下が挙げられた。母親が社会からの孤立感を抱かないよう社会とつなぐ支援の必要性が示唆された。平成28年度に実施した面接調査の分析を終え、予定していた学会への発表、学会関連学会誌への投稿を行った。研究成果を論文化する過程で時間を要したため、後半の量的調査への取り組みが遅れている。本研究は、重症心身障害児(者)の家族(母親)が障害のあるわが子と在宅での生活を続けるための生活困難感軽減と主観的QOLの回復、向上に向けた支援示唆を得ることを目的としている。今年度は、平成28年度に実施した面接調査の結果について、さらに分析を重ねた。その結果、1重症心身障害児(者)家族の生活へ直結する経済的支援の安定化に加え、レスパイトサービス、医療型短期入所事業の充実、母親の癒しにつながるサービスが課題であること、2母親の主観的QOLに影響を及ぼす新たな視点における要因が潜んでいることが推察された。この12より、母親自身の対処力向上のための支援ばかりでなく、社会環境面からの支援施策を具体的に見出していくことの必要性があることを明らかにした。そのため、二次調査に向け、従来からの家族支援の動向とともに、新たな概念に取り上げ、文献検討、専門家へのヒアリングを行った。1次調査で行った面接調査の結果を再度考察していく過程で、母親の主観的QOLに強く影響をもたらしている新たな要因を見出した。そのため、この新たな要因を今後、さらに追及することが、母親の根源的な主観的QOLの回復に重要な意味をもたらすことが予測された。新たな調査を実施するための予備知識として、専門家へのヒアリング、文献検討を行っていたため、研究遂行になな遅れが生じた。今後は、昨年度実施した面接調査の分析を終了し、その分析結果から、母親の人生の変化に影響を与えたイベント、要因を踏まえ、質問紙調査を行う。質問紙調査の目的は、重症心身障がい児者を養育する母親の人生立て直しの成否を左右する力や対処資源、支援環境について定量的に把握することにある。具体的には、逆境下成長を示す概念PPC(Perceived Positive Change)とストレス対処健康保持力概念(Sense of Coherence;SOC)、ソーシャル・キャピタルとの関連から、子どものライフステージごとに、母親がどのような経験をされたり、どのような社会環境にあることが人生に影響を与えるのかを明らかにし、支援示唆を得る。質問紙作成においては、共同研究者、協力の得られた親の会の母親と調査項目を確認し、決定する。今年度は、平成28年度に実施した調査結果をもとに、母親の主観的QOLに影響を与えた要因をふまえ質問紙調査を平成30年911月に行う予定である。目的は、重症児(者)の養育における母親の経験が、生活の立て直しの成否を左右する母親の力(対処傾向)、支援環境とどのような関係にあるのかを定量的に把握し、重症児(者)のライフステージに合わせた母親への支援示唆を得ることである。対象者は、乳児期から成人期以降までの全発達段階の重症児(者)の母親500名程度とする。
離島における大気中のHNO_3、HCHO、H_2O_2の観測と対流圏光化学反応の解明

東アジア地域から排出されるSO_2、NOx、HCs等の大気汚染物質は、OH、HO_2、RO_2といった含酸素ラジカル種との光化学反応により、強酸性のH_2SO_4やHNO_3、アルデヒド類(HCHO、CH_3CHO)、酸化性ガスであるO_3やH_2O_2を生成し、日本上空へ長距離輸送されて大気の酸性化・酸性雨の問題を引き起こしている。本研究では、拡散スクラバー法を用いた大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHOの自動連続モニタリング装置を開発し、沖縄において1997年7月1998年11月の期間、島根県隠岐島において1998年712月の期間、大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHOのモニタリングを行った。その結果、沖縄において観測されたHNO_33、HCHO、CH_3CHOの月別平均濃度はそれぞれ、0.010.11ppbv(n=3183)、0.291.46ppbv(n=3792)、0.351,06ppbv(n=3564)、隠岐において観測されたHNO_3、HCHO、CH_3CHOの月別平均濃度はそれぞれ、0.070.l7ppbv(n=1386)、0.420.68ppbv(n=1708)、0.270.76ppbv(n=1752)とバックグラウンド地域としては比較的高濃度を示し、中国や韓国をはじめとする東アジア諸国からの大気汚染物質の長距離輸送による大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHO濃度の増加が示唆された。また、大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHO濃度を、NOx、HCsやOH等を考慮した定常状態近似モデルを検討し算出した結果、モデルによる計算値と実測値はほぼ一致し、今後、長距離輸送による大気汚染の実態を予測する上で、極めて重要なデータと成り得ることができた。東アジア地域から排出されるSO_2、NOx、HC_S等の大気汚染物質は、OH、HO_2、RO_2といった含酸素ラジカル種との光化学反応により、強酸性のH_2SO_4やHNO_3、アルデヒド、酸化性ガスであるO_3、有機過酸化物やH_2O_2を生成し、日本上空へ長距離輸送されて大気の酸性化・酸性雨の問題を引き起こしている。本研究では、拡散スクラバー法を用いた大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHOの自動連続モニタリング装置を開発し、中国と日本の中間に位置する沖縄において、1998年7月より、大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHOの連続モニタリングを開始した。その結果、1998年7月12月31日の期間に観測されたHNO_3、HCHO、CH_3CHOの月別平均濃度はそれぞれ、0.0090.07ppbv(n=1392)、0.291.09ppbv(n=2189)、0.351.06ppbv(n=1994)とバックグラウンド地域としては比較的高濃度を示し、中国等の東アジア諸国からの大気汚染物質の長距離輸送による大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHO濃度の増加が示唆された。また、後方流跡線解析の結果、特に台湾上空を通過した気塊におけるHNO_3、HCHO、CH_3CHO濃度が高くなることがわかった。また、大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHO濃度を、NOx、HC_SやOHを考慮した定常状態近似モデルを検討し算出した結果、モデルによる計算値と実測値はほぼ一致し、今後、長距離輸送による大気汚染の実態を予測する上で、極めて重要なデータと成り得ることができた。

また、大気中HNO_3、HCHO、CH_3CHO濃度を、NOx、HCsやOH等を考慮した定常状態近似モデルを検討し算出した結果、モデルによる計算値と実測値はほぼ一致し、今後、長距離輸送による大気汚染の実態を予測する上で、極めて重要なデータと成り得ることができた。
任意多方向Mモード・運動軌跡表示超音波装置による虚血心筋バイアビリティの定量評価

1.任意方向Mモード法とBMIPP SPECTによるドブタミン負荷時壁運動と心筋代謝の対比左室壁の任意の関心領域の壁運動振幅を計測できる任意方向Mモード法を用いてドブタミン負荷時左室壁運動を定量的に解析して、同領域の負荷BMIPP SPECT像との対比から心筋虚血時壁運動と代謝の関連性を検討した。ドブタミン負荷は6γづつ30γ/kg/分まで行い、この間の壁運動とエルゴメータ負荷時のBMIPP SPECT像を、虚血性心疾患14例、28領域で比較した。その結果、ドブタミン負荷量に応じた壁運動の変化パターンから、徐々に増加するelevated、高用量で低下するconvex、変化しないhorizontalおよび漸減するsaggingパターンに分類できた。明らかに心筋虚血を示すHorizontalおよびsaggingパターンでは、BMIPPの取り込みも低下し、これらの所見は一致したが一部解離した。これらから、本法による壁運動解析によってより高感度に心筋虚血を捕捉しえ、心筋バイアビリティの検出にも威力を発揮すると思われた。2.実時間左室壁厚計測装置への応用本研究では、開発した装置をさらに発展させて、断層心エコー像上での任意の関心領域での左室壁厚を自動計測できるものとした。同様に、ドブタミン負荷時の壁運動をこれによって解析し、冠動脈造影所見による狭窄度と壁運動の変化を10例の狭心症例で対比した。95%以上狭窄例と75から90%狭窄例では、収縮期壁厚変化率が明らかにことなり、本法によって心臓自体の動きに影響されない局所壁機能の評価が可能と思われた。心臓構造物の運動軌跡を表示するkinetic-modeについては、市販の装置に運動軌跡表示回路を組み込んで、実時間的にこれを表示する装置を完成できた。平成7年度は、断層心エコー像上でこれを用いて左室壁運動振幅を計測し、その定量的計測における信頼性をM-mode法での計測値との対比から検討した。その結果、超音波ビームの入射角度に影響されて測定誤差を生じるM-mode法に比して、kinetic-modeではより正確に壁運動振幅を計測できることを明らかにしえた。さらに、心臓自体の動きに影響されずに、心室機能を評価しうる収縮期壁増加率をも断層像上で計測できるような方法を、本法の応用から考案した。すなわち、心室中隔の左室面、右室面の軌跡像からその振幅を計測して、その和または差を求めると、それは心臓自体の動きをキャンセルした心臓壁の収縮期壁厚増加を表すことになる。また、左室自由壁に関しては、断層像のゲイン設定を変えて心外膜面の運動軌跡を求め、これと心内膜面運動振幅との差から左室自由壁の壁厚増加を算出できる。このアルゴリズムを応用することから、断層像から心臓壁壁増加を自動的に定量評価しうる可能性を示した。また、任意方向M-mode法については、コンピュタを用いての画像作製に成功し、さらにハード化、実時間表示にも成功した。しかしながら、画質の点でいまだに難点があり、現在その向上をはかっている。1.ドブタミン負荷心エコー法への応用Kinetic-mode、任意方向M-modeを用いて左室壁運動を定量的に計測し、これによって心筋虚血を評価した。冠動脈造影法で75%以上の有意狭窄を認めた狭心症26例(65【plus-minus】9歳、男/女:16/10)を対象として、ドブタミン負荷心エコー法を施行した。

ドブタミンは6μg/kg/minから6μg/kg/minづつ30μg/kg/minまで、段階的に増加させ、11例で全経過を、9例で低用量(6μg/kg/min)まで、6例で高用量(18μg/kg/min以上)のみ、Kinetic-mode、任意方向M-modeによって壁運動を観察した。M-mode像は、冠動脈造影所見より虚血領域(IZ)と非虚血領域(NZ)に分けて、それぞれ12部位について壁運動を追跡記録し、振幅(mm)を計測した。その結果、NZが低用量で過収縮を呈するのに対して、IZはこれを呈さないことから心筋虚血を評価しえた。本法によって冠動脈病変と壁運動との関連を定量的に解析しうると思われ2.左室壁厚変化率計測収縮期壁厚変化率は心臓全体の動きの影響を受けずに左室局所壁運動を評価できる。そこで、kinetic-mode像から心室中隔については左室面と右室面の運動振幅から、自由壁については心内膜面、心外膜面の運動振幅から心臓全体の動きを除いた壁運動、すなわち壁厚増加を計測する方法を考案した。その結果、健常19例では、心室中隔の2カ所では28.4【plus-minus】13.5%、31.9【plus-minus】9.6%、後壁の3カ所で34.3【plus-minus】11.8%、32.8【plus-minus】9.1%、31.2【plus-minus】8.7%と断層心エコー像上でも収縮期壁厚増加率を計測しえ、左室局所壁機能評価への応1.任意方向Mモード法とBMIPP SPECTによるドブタミン負荷時壁運動と心筋代謝の対比左室壁の任意の関心領域の壁運動振幅を計測できる任意方向Mモード法を用いてドブタミン負荷時左室壁運動を定量的に解析して、同領域の負荷BMIPP SPECT像との対比から心筋虚血時壁運動と代謝の関連性を検討した。ドブタミン負荷は6γづつ30γ/kg/分まで行い、この間の壁運動とエルゴメータ負荷時のBMIPP SPECT像を、虚血性心疾患14例、28領域で比較した。その結果、ドブタミン負荷量に応じた壁運動の変化パターンから、徐々に増加するelevated、高用量で低下するconvex、変化しないhorizontalおよび漸減するsaggingパターンに分類できた。明らかに心筋虚血を示すHorizontalおよびsaggingパターンでは、BMIPPの取り込みも低下し、これらの所見は一致したが一部解離した。これらから、本法による壁運動解析によってより高感度に心筋虚血を捕捉しえ、心筋バイアビリティの検出にも威力を発揮すると思われた。2.実時間左室壁厚計測装置への応用本研究では、開発した装置をさらに発展させて、断層心エコー像上での任意の関心領域での左室壁厚を自動計測できるものとした。同時に、ドブタミン負荷時の壁運動をこれによって解析し、冠動脈造影所見による狭窄度と壁運動の変化を10例の狭心症例で対比した。95%以上狭窄例と75から90%狭窄例では、収縮期壁厚変化率が明らかにことなり、本法によって心臓自体の動きに影響されない局所壁機能の評価が可能と思われた。
確率変動にロバスト性を有する演算素子の設計理論と分子実装

本年度は前年度からの結果を継続し、ベイズゲートのノイズ耐性性能の評価をまず行った。ノイズ無しの演算環境を仮定した従来の演算様式との比較により、ベイズゲートは混入するノイズが極めて大きい場合に既存の演算様式よりも優位性があること、また逆にノイズが小さければ、既存の演算様式のほうが優れていることが示された。この結果は、今後ノイズが極めて大きい環境下で論理演算を実装する際にベイズゲートのような構成が重要な役割を持ちうることを明示している。また、理論的に導かれたベイズゲートの構成が、ノイズの乗ったシグナル上である種の論理演算を行うこととみなせることから、情報理論の分野で指摘されていたcomputation over noisy channelとの関連の考察を行った。これらの内容を論文にまとめ、arXivでの公開と論文投稿を行った。合わせて、ベイズゲートを細胞内分子反応で実装する可能性を検討した。ベイズゲートの構造から、自己触媒性のある分子修飾反応を組み合わせることで実装が可能であることを確認した。分子反応で何らかの演算を構成する場合、分子の少数性に起因するゆらぎが問題になる。2状態を持つ最も簡単な自己触媒性分子修飾反応の確率的挙動を解析し、このシステムがノイズ励起転移の性質を有することを確認した。また分子数が極めて小さくなると、少数性に起因する全く新しい転移(定常分布のピーク数の変化)を示すことを見出した。この転移を離散性励起転移と名付けその性質を解析した。この結果はPhysical Review Eに採択された。ベイズゲートの実装には少なくとも3状態以上の状態を持つ自己触媒反応が必要になる。2状態で得られた理論を拡張し、一般のN状態を持つ自己触媒反応の性質やその転移構造が解析的に求まる条件などを明らかにした。さらにこれら分子反応系における非平衡熱力学的性質についても調査を進めた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、素過程の確率性に対して、頑健に論理演算結果を出力する演算素子(以下ベイズゲート)の理論構成を元に、ベイズゲートが実際にどの程度まで演算素子としてノイズに強いのか、そして既存の手法と比較してどの程度の優位性を持ちうるのかを検討した。対象とするベイズNOR/ANDゲートについては、申請者の先行研究を元に情報理論的にその構成を導出した。得られた理論式と数値シミュレーションに基づき、ベイズゲートと先行研究で提案された確率共振に基づくゲート(以下確率共振ゲート)の比較を行った。パラメータを最適に制御した場合、確率共振ゲートとベイズゲートはほぼ同程度の正確性を有するがベイズゲートのほうが高い精度を実現できることを確認した。またゲートのパラメータを固定して、ノイズ強度を変更した場合、確率共振ゲートは最適なノイズ強度からノイズが強くなっても弱くなってもその性能が落ちるのに対して、ベイズゲートは、ノイズ強度が弱くなれば単調にその精度が上がることが確認できた。また素子のエラーを、ノイズによる影響と、入力への追従性遅れによる項に分解して、多次元的にエラーの性質を調べることとによって、ベイズゲートにおいてこの2つの間に明確なトレードオフ関係があり、かつ最適なパラメータはこの2つがバランスする領域であることを確認した。さらにシステムパラメータの変動に対するエラー評価も実施し、同様のトレードオフ関係があることを数値的に確認した。これらのベイズゲートの性質を、ノイズ無しの演算環境を仮定した演算様式と比較し、優位性を評価した。その際、システムに混入するノイズの入り方によって解釈が変わりうることが判明したため、ノイズ混入の仕方を制御する1変数パラメータを導入し、包括的に性能の評価する方法を考案した。また、ベイズゲートを分子反応などで実装する方策についての検討を進めた。ベイズゲートのノイズ耐性評価の際に、システムに混入するノイズの入り方によって解釈が変わりうることが判明したため、その解決のために、ある程度の時間を要した。

ベイズゲートの実装には少なくとも3状態以上の状態を持つ自己触媒反応が必要になる。2状態で得られた理論を拡張し、一般のN状態を持つ自己触媒反応の性質やその転移構造が解析的に求まる条件などを明らかにした。さらにこれら分子反応系における非平衡熱力学的性質についても調査を進めた。理論的側面からベイズゲートが高いノイズ耐性を持つことが証明できた。今後は、これらを具体的な実装に落とし込んでゆく際に、実装ごとに生じる様々な制約を考慮した設計を考えゆくことが必要となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
2-オキサゾロンを構築材とした多目的合成子の速度論的光学分割と利用

本研究では、我々が独自に展開してきた2-オキサゾロンを構築材としたアミノアルコール骨格の効率キラル構築法の汎用性を更に高めるべく、新規にキラル合成子4,5-ジアルコキシ-2-オキサゾリジノン体を合成開発し、「光学活性α-アミノアルデヒド等価体」としての有用性・汎用性を実証することを目的とした。特に今年度は、本化合物の汎用性の実証に主眼を置いて検討した。(1)光学活性α-アミノアルデヒド体の合成:光学活性5-ベンジルオキシ-4-メトキシ-2-オキサゾリジノン体(BMOx)の4位置換体を中性条件下接触還元(Pd-C/H_2)したところ、99%以上の光学純度で容易且つ高収率で光学活性α-アミノアルデヒド体を得た。本法は、従来調製や取扱が困難な光学活性α-アミノアルデヒド体の高純度合成の新規簡便ルートとして、極めて有用である。(2)光学活性α-アミノアルデヒド等価体としての汎用性の実証:光学活性4,5-ジメトキシ-2-オキサゾリジノン体(DMOx)のメトキシ部位は何れも立体保持で段階的に置換変換可能であり、C_2-対称2-イミダゾリジノン体やC_2-対称ジアミン類を収率よく得ることが出来た。本法により得られたこれらC_2対称性不斉源は、その構造特性の故に不斉補助剤として、又不斉配位子として不斉合成反応に広く用いることができる。また、本手法を利用して、形式合成ではあるが、(+)-ビオチンの簡易合成ルートを開拓した。これらの変換により、新しいタイプのキラル合成子BMOx及びDMOxの汎用性を示すことが出来た。1.光学活性4,5-ジアルコキシ-2-オキサゾリジノン体の合成:3-アセチル-2-オキサゾロンより効率良く得られる(dl)-3-アセチル-4,5-ジアルコキシ-2-オキサゾリジノン体を、i)キラルなオキサザボロリジンを触媒量用いたエナンチオ選択的脱アセチル化を鍵とした速度論的光学分割法により光学活性4,5-ジメトキシ体(DMOx)を、又、ii)光学分割基MAC-酸を用いた量論的光学分割法により光学活性5-ベンジルオキシ-4-メトキシ体(BMOx)を、何れも効率良く得ることができた。絶対配置は、それぞれ文献既知のアミノアルコールに変換して決定した。2.光学活性α-アミノアルデヒド等価体としての実証:前項より得られる光学活性2-オキサゾリジノン体の4位メトキシ部位は、Lewis酸存在下各種有機銅試薬との反応により、対応するtrans-4-置換体を何れも完全な立体保持で収率よく与えた。N-Boc化後、塩基性開環条件下酸化処理により、1級・2級・3級アルキル基やアリール基等、多岐にわたるα-アミノ酸を光学的に純粋に得ることができ、ここに、異常型を含む天然・非天然型α-アミノ酸類の峻別キラル合成手法の新規開拓に成功した。
伝統芸能における身体技法の教授法研究～実践を通した多文化音楽理解に向けて～

本研究は、異なる文化や価値観を認め合うための多文化音楽理解プログラムの基盤として、初心者が芸能の基本的な身体技法を身につけるための教授法を、2つの観点で比較する。第1は地域・ジャンルによる比較で、日本・韓国・インドネシアという3地域の芸能を対象とする。第2はコンテクストの違いで、初心者が身につけるべき身体技法、その教授法、伝統的な稽古、学校教育における音楽学習、コンクールに向けた練習、ワークショップ形式の体験学習等の異なる場を対象に調査し、比較する。最終的には、本研究の成果に基づいて音楽文化の違いを理解し、異なる文化の音楽を楽しむためのワークショップを開催する。
消化管内分必細胞腫瘍の特性と人種間異同の分子病理学的解析

1.胃における新ホルモン「グレリン細胞」の分布と胃カルチノイド腫瘍の発生(1)通常型慢性胃炎では、グレリン細胞とECL細胞は腸上皮化生のない胃底腺粘膜に最も多く分布し、同粘膜の内分泌細胞の主体であった。同粘膜での両細胞の増減には粘膜性状の変化やガストリンなどの内分泌環境の変化が関与した。(2)自己免疫性胃炎の萎縮胃底腺粘膜での腺管内外の内分泌細胞過形成とカルチノイド腫瘍形成には、ECL細胞だけでなく、グレリン細胞も関与した。カルチノイド腫瘍に至る主体はECL細胞であった。(3)通常型慢性胃炎と自己免疫性胃炎のカルチノイド腫瘍は、共にECL細胞とグレリン細胞を主体とした。カルチノイド腫瘍は、自己免疫性胃炎では内分泌細胞過形成を経て形成されたが、通常型慢性胃炎では内分泌細胞過形成を伴わずに形成された。両者のカルチノイド腫瘍は発生経路を異にした。2.胃・大腸内分泌細胞癌の構成細胞の特性(1)内分泌細胞癌は多様な内分泌マーカーを発現した。胃腸型粘液形質は67%の腫瘍に発現し、胃型と腸型の両形質を発現する腫瘍が多かった。内分泌マーカーと胃腸型粘液形質は67%の腫瘍に同時発現し、同一癌細胞での同時発現もみられた。自己複製能維持に関わるMusashi-1蛋白発現は67%の腫瘍に、p53蛋白過剰発現は75%の腫瘍にみられた。腫瘍内のKi67陽性細胞率は5060%であった。(2)内分泌細胞癌は、細胞分化面からは内分泌への分化を主方向とし、粘液形質も同時発現する多分化能を有する癌細胞から構成され、細胞増殖面からは自己複製能を維持し、p53異常を伴い、高い増殖能を有する癌細胞から構成された。(3)「多分化能を有し自己複製能と高増殖能をもつ未分化な癌細胞」から構成されていることが内分泌細胞癌の高悪性度に関係していた。3.日本と欧米の消化管内分泌細胞腫瘍の組織分類と運用の異同(1)日本分類と欧米分類(WHO、AFIP分類)との異同を初めて詳細に示し、協調への課題を明らかにした。ヒト消化管の内分泌細胞腫瘍群は、高悪性度の内分泌細胞癌と低悪性度のカルチノイド腫瘍とを包含しており、両者の組織診断基準の確立が要請されている。本腫瘍群の分類は本邦内では研究者間、国際的には諸分類間で大きく異なる。この課題を解決するために消化管内分泌細胞腫瘍の特性と人種間異同を解析し、以下の新知見を得、報告した。1.消化管内分泌細胞腫瘍の人種間異同の解明のために、本腫瘍の日本分類と欧米分類(WHO分類)とを対比しく両分難の基本的立場の違い、日本分類からみた欧米分類の問題点を報告した。また、欧米の内分泌病理医との間で組織診断基準の異同を討議した。2.日本人では欧米人と異なり、胃カルチノイド腫瘍が自己免疫性胃炎やZollinger-Ellison症候群に随伴して発生することは少ない。

日本人の胃カルチノイド腫瘍の発生機序に関して、ヘリコバクター・ピロリ菌感染による胃底腺粘膜萎縮とそれに伴う高ガストリン血症との関連性を報告した。3.胃内分泌細胞癌とその随伴腺癌でp53蛋白異常を免疫組織化学およびアミノ酸配列から検討し、両者間でp53蛋白異常の相同性が高いことから、胃内分泌細胞癌は先行腺癌内に出現する腫瘍性内分泌細胞クローンから発生する場合が多いことを報告した。4.近年明らかになった内分泌ホルモンであるグレリンが免疫組織化学的に消化管の正常組織(特に胃底腺粘膜)および腫瘍組織(胃内分泌細胞癌)、に出現することを報告した。5.虫垂の内分泌細胞微小胞巣とカルチノイド腫瘍を検討し、虫垂微小カルチノイド腫瘍は「豊富な弱好酸性微細顆粒状淡明な細胞質と円形卵円形核を有する低異型度内分泌細胞から均一に構成される大きさ100μm以上の内分泌細胞微小胞巣集簇巣」と定義されることを報告した。ヒト消化管の内分泌細胞腫瘍群は、高悪性度の内分泌細胞癌と低悪性度のカルチノイド腫瘍とを包含しており、両者の組織診断基準の確立が要請されている。本腫瘍群の分類は本邦内では研究者間、国際的には諸分類間で大きく異なる。この課題を解決するために消化管内分泌細胞腫瘍の特性と人種間異同を解析し、以下の新知見を得、報告した。1.消化管内分泌細胞腫瘍の人種間異同の解明のために、本腫瘍の日本分類と欧米分類(WHO分類)とを対比し、両分類の基本的立場の違い、日本分類からみた欧米分類の問題点を報告した。また、欧米の内分泌病理医との間で組織診断基準の異同を討議した。2.胃内分泌細胞癌とその随伴腺癌でp53蛋白異常を免疫組織化学およびアミノ酸配列から検討し、両者間でp53蛋白異常の相同性が高いことから、胃内分泌細胞癌は先行腺癌内に出現する腫瘍性内分泌細胞クローンから発生する場合が多いことを報告した。3.直腸の表在型腺腫内腺癌内に発生した早期の内分泌細胞癌を検討し、直腸内分泌細胞癌は先行した腺腫・腺癌内に出現する腫瘍性内分泌細胞クローンから発生する場合が多いことを報告した。4.近年明らかになった消化管ホルモンであるグレリンが免疫組織化学的に胃粘膜(特に胃底腺粘膜)および十二指腸粘膜に多く出現すること、胃粘膜のグレリン細胞がホルモン環境や胃粘膜の炎症程度の変動によりかなりの増減を示すことを報告した。5.小腸上皮幹細胞マーカーMusashi-1が免疫組織化学的に胃内分泌細胞癌に出現することを示し、胃内分泌細胞癌の組織発生、高悪性度の解析に関して新たな方向性を報告した。1.胃のグレリン細胞の分布とカルチノイド腫瘍の発生(1)通常型慢性胃炎では、グレリン細胞とECL細胞は胃底腺粘膜に最多で、同粘膜の内分泌細胞の主体であった。同粘膜での両細胞の増減には粘膜性状やガストリンなどの内分泌環境の変化が関与した。(2)自己免疫性胃炎の萎縮胃底腺粘膜では、腺管内外の内分泌細胞過形成とカルチノイド腫瘍形成にECL細胞だけでなく、グレリン細胞も関与した。カルチノイド腫瘍に至る主体はECL細胞であった。(3)通常型慢性胃炎と自己免疫性胃炎のカルチノイド腫瘍は、共通にECL細胞とグレリン細胞を主体とした。カルチノイド腫瘍は、自己免疫性胃炎では内分泌細胞過形成を経て形成されたが、通常型慢性胃炎では内分泌細胞過形成を伴わなかった。両胃炎のカルチノイド腫瘍は発生経路を異にした。2.胃・大腸内分泌細胞癌の構成細胞の特性(1)内分泌細胞癌を構成する癌細胞の内分泌マーカー発現に多様性がみられた。
「新しい知識生産」の日仏比較

本研究は、計量書誌学の手法を用いて、産学共同研究などの「新しい知識生産」の浸透を実証的に明らかにするものである。とくに、非英語文化圏の科学技術大国という共通の特色を有する日仏両国の研究活動に対する取り組みの現状を明らかにするとともに、セクターを越えた研究ネットワークの生成過程(海外との共同研究の発展)を明らかにする。このため、ISI社のNational Citation Report for Japanをもとに、分析用データセットを開発した。分析の結果、以下の点が明らかになった。1)我が国の国際共同研究の連携先国はアメリカが圧倒的に多いが、その論文数シェアは減少傾向にあり、その他の国との連携が増加している。連携形態も2国間連携から多国間連携へとウェイトが移行しつつある。2)米-欧-アジア・オセアニア間により密な研究ネットワークが形成されつつある。3)日仏連携において、大学間連携が大部分を占めているが、そのシェアは明らかに減少しており、代わって異セクタとの連携が増加するなど、連携のあり方はより多様になりつつある。4)日仏連携において、日仏両国とも、国内のセクタ間連携を背景とした形態が増加している。5)日仏連携において、第三国を含む論文シェアが増加傾向にある。今後は、開発されたデータセットによりさらに詳細な分析をすすめる。本年度は以下の事項について研究を実施した。(1)対象データの特定本研究では、国際的な科学技術論文データベースを用いて計量文献学的分析を行う。また、これを日仏両国で行うために、データの調製を行う必要がある。そこで、本年度は、論文種の範囲、分野分類方法、組織分類について、以下のように調整を行った。・分野分類は、論文の掲載雑誌の分類によって行うこととした。・論文種の範囲については、プロシーディングスを除き、ノートを含むこととした。・所属組織の分類については、日仏で制度の違いもあるため、対照方法について検討した。(2)データの分類、加工上記に基づいて、各データに属性を付与するための作業を行った。対象となる論文等は80数万件、日仏比較用のデータとして約70万件を抽出した。このデータセットに対して、分類データを付与する作業を進めた。なお、おおよそのデータ整理は終わったが、もともと大量のデータであること、日本の組織の英語表記の揺らぎなどの理由により、まだ細かい点では確認すべきデータが少なからず残っている。これらについては、ひきつづき、調査を進め、最終的な分析までには精度を上げる予定である。(3)分野別、所属組織別のデータ分析データの確認を兼ねて、各国のデータ全体の分野別、所属組織別のデータの集計、分析を暫定的に行った。(1)対象データの分類、加工作業本研究では、国際的な科学技術論文データベースを用いて計量文献学的分析を行う。また、これを日仏両国で行うために、データの調整を行う必要がある。そこで、昨年度に定めた、論文種の範囲、分野分類方法、組織分類に基づいて、各データに属性を付与するための作業を昨年度に継続して行った。対象となる論文等の数は80数万件、日仏比較用のデータとして約70万件であるため作業量は膨大となる。このデータセットに対して、分類データを付与する作業を進めたが、とくにフランス側の所属組織の同定、分類については、日本側では判定困難なものが多く、フランス側と協力して作業を行った。(2)分野別、所属組織別のデータ分析データの確認を兼ねて、各国のデータ全体の分野別、所属組織別のデータの集計、分析を暫定的に行った。(3)とりまとめ方針の検討データが完成した後の分析方法、とりまとめの方針について、日仏双方で意見交換を行った。単に日仏比較だけでなく、日本から見た場合の世界全体の中でのフランスの位置付け、また日本側としては、東南アジア諸国との関連についても検討することとした。1)各国分析結果のとりまとめそれぞれの国の分析結果をとりまとめ、産学連携に関する諸施策などの変化などとも関連づけてデータの分析、解釈を行った。日仏ともに近年制度的、環境的変化があったが、分析対象としたデータには反映されていないと判断した。

2)日仏共同研究に関する分析結果の突合両国の分析結果を持ち寄り、結果を照らし合わせて、また、関連する産業界の動き(業務提携、海外進出など)とも関連づけて、結果を検討した。だが、検討事項が個別的事項にわたるため、予備的段階に止まっている。3)両国における知識生産システムの変容に関する分析結果のとりまとめ両国の分析結果を比較し、産学連携を中心とする知識生産システムの変容の実態を、両国のセクター間共著関係の分析を通じて明らかにした。この際、他の先進諸国との関係にも配慮しつつ、日仏両国の特色を明確にした。米国中心であった我が国の国際共同研究がより広範な国を対象とした様式に移行しつつあること、その一方で、米-欧-アジアの研究ネットワークが強化されていることが定量的に示された。さらに日仏共同研究については、従来大学セクタが研究活動の中心であり、他のセクタの研究機能は十全に活用されていなかったが、近年他のセクタの協力が活発になりつつあることも示された。この結果は学会発表したほか、大学研究センターの紀要にも投稿した。
ラセミおよび光学活性ビインデニリデンジオン誘導体結晶のフォトクロミズム

結晶相でフォトクロミズムを示すビインデニリデンジオン誘導体を各種合成し、それらのフォトクロミック反応における結晶内での分子の動的構造変化の詳細を解明して、新規・高性能フォトクロミック化合物の分子設計に役立てることを目的として以下の研究を行った。(1)各種の置換基を有するビインデニリデンジオン誘導体およびそれらの重水素化誘導体について合成を行い、置換基の種類によるフォトクロミック特性や重水素同位体効果について調べた、(2)ラセミートランス体、メソートランス体、ラセミーシス体およびメソーシス体の4種類の立体異性体を合成し、シスートランス異性や立体化学の違いとフォトクロミック特性の関連を明らかにすることができた。(3)キラルHPLC法によりビインデニリデンジオン誘導体の光学活性体を合成し、光照射前後での固体CD(円二色性)スペクトルを測定して、キラリティーと結晶中での構造変化どの関連を明らかにすることができた。(4)ビインデニリデンジオン誘導体の光照射前後での結晶構造ならびに動的構造変化の詳細をX線結晶解析法により検討した結果、ケトーエノール型の構造変化が生起しているごとが明らかとなった。(5)ビインデニリデンジオン誘導体の単結晶-単結晶(crystal-to-crystal)フォトクロミック反応における結晶中での分子構造変化と結晶のマクロ形態変化について、オルデンブルグ大のG. Kaupp教授のグループとAFM(原子間力顕微鏡)。による共同実施し、光照射により結晶表面の変化が生起することが確かめられた。
アルカン小分子から長鎖の炭化水素や芳香族化合物を合成する触媒の研究

本研究は化学的に安定で反応性に乏しいメタンやエタン、プロパンなどのアルカン小分子を活性化し、利用価値の大きな長鎖の炭化水素や芳香族化合物を選択的に合成できる触媒の開発とその作用機構の解明を目的とした。まず、閉鎖循環式反応装置を用いてRh/SiO_2触媒によるCH_4-CO反応を行い、炭化水素の中ではベンゼンが選択的に生成することを見出した。Rh粒子径のベンゼン生成活性への影響を調べたところ、Rh金属粒子径の減少に従ってベンゼン生成のTOFが顕著に増大した。これはRh粒子径の減少によって金属表面の欠陥サイトが増大し、CH_4解離能が向上することによって解離COへの水素供給速度が増大したためと考えられる。また、Rh/SiO_2触媒への希土類酸化物の添加効果を検討した結果、Nd_2O_3を添加することによってベンゼン生成活性が10倍以上増大することを見出した。また、最適なNd_2O_3添加量の検討も行いRh/Nd_2O_3比が1/16の組成比で最大のベンゼン生成速度を示すことを見出した。一方、常圧流通式反応装置を作成し、担持VIII族金属触媒ならびにモリブデン炭化物触媒上におけるメタンの改質反応の検討を行った。モリブデン炭化物触媒上においてCH_4カップリング反応を行ったところ、転化率約1020%、約60%の高選択率でベンゼンが生成することを見出した。更に、シリカ担持のCo、Ni、Ru、Rh、Pd、Os、IrおよびPt触媒を調製し、CH_4カップリング反応に対する触媒活性を検討した。その結果、Rh、IrおよびPt触媒上に於いてベンゼンの生成を確認できたが、いずれの触媒においても活性劣化が激しく反応条件等のさらなる検討が必要と考えられる。本年度は常圧流通式反応装置を作成し、担持VIII族金属触媒ならびにモリブデン炭化物触媒上におけるメタンの改質反応の検討を行った。モリブデン炭化物はVIII族金属に類似した電子的構造を有していることから、担持VIII族金属触媒もモリブデン炭化物同様CH_4カップリング反応に対して高活性を示す可能性がある。担持VIII族金属触媒として、SiO_2担持のCo、Ni、Ru、Rh、Pd、Os、IrおよびPt触媒を調製し、これらのCH_4カップリング反応に対する触媒活性を検討した。また、閉鎖循環式反応装置を用いてRh/SiO_2触媒によるCH_4-CO反応を行い、Rh粒子径のベンゼン生成活性への影響を調べたところ、Rh金属粒子径の減少に従ってベンゼン生成のTOFが顕著に増大することを見出した。また、最適なNd_2O_3添加量の検討も行いRh/Nd_2,O_3比が1/16の組成比で最大のベンゼン生成速度を示すことを見出した。

その結果、Rh、IrおよびPt触媒上に於いてベンゼンの生成を確認できたが、いずれの触媒においても活性劣化が激しく反応条件等のさらなる検討が必要と考えられる。本研究は、化学的に安定なメタン等のアルカン小分子を活性化し、長鎖炭化水素や芳香族化合物を、直接・選択的に合成し得る触媒の開発を目的とした。昨年度までの検討では、CH_4-CO反応によるベンゼン生成に対して、担特VIII族金属触媒とVI族であるMoが高活性を示すことを見出した。本年度は、周期律表でVI族とVIII族の中間に位置するReの触媒活性を検討した。また、VIII族金属中で最も高活性を示したRhへのReの添加効果を検討した。まず、Re/SiO_2触媒を用いてCH_4-CO反応を行ったところ、担特VIII族金属触媒と比較してベンゼンだけではなくエタン生成に対しても高活性を示した。また、Re/SiO_2触媒上で担特VIII族金属触媒と異なり、CH_4のみのカップリング反応でもベンゼンが少量生成した。一方、Mo/SiO_2触媒の場合、反応前にCH_4とH_2の混合気体で炭化処理を行った場合、ベンゼン生成に対する活性が向上することを見出している。そこで、本研究では、Reに同様の炭化処理を加えた場合の触媒活性を評価した。その結果、炭化処理を行わない場合と比較して、ベンゼン生成の活性が約1.5倍向上し、副生成物のCO_2の生成量は1/2に減少した。しかし、XRD分析の結果Re炭化物の生成が認められなかったことから、炭化処理による活性の向上は、Re炭化物の生成にあるのではなく、触媒表面上にベンゼン生成の中間体となる活性種が蓄積したためと考えられる。次にこの反応に高活性を示すRh/SiO_2触媒にReをRh:Re=1:1の割合で添加したところ、Rh/SiO_2触媒と比較してベンゼン生成の活性が約2倍向上すると共に、エチレン、エタンの生成速度も向上した。これはReの添加によりRh粒子径が減少したためか、RhとReとの電子的相互作用によるものと考えられる。
熱ショック・ストレス蛋白質の機能・発現機構とその制御

低分子熱ショック蛋白質(hsp27)の増殖における機能につき、発現ベクターを用いた解析からhsp27高発現は増殖を抑制する可能性が示唆された。hsp27の各種変異体を用い、この増殖抑制には燐酸化およびC-末端での凝集体形成が関与することが示された(野瀬)。分泌経路の阻害剤で細胞を処理し、hsp47とコラーゲンとの結合、解離部位はゴルジ体以降で解離することが明らかとなった。また、この結合解離定数は定常状態では10^<-7>程度であることを示した(中井)。hsp90はカゼインキナーゼIIの活性サブユニットαのヘパリン結合部位に結合し、複合体を形成することを明らかした。またSV40T抗原とhsp90との複合体の再構成に成功した(宮田)。生存率でみた温熱耐性の程度と、hsp40,hsp70の細胞内含量とはいずれもよく相関し、hsp40も温熱耐性の良いマーカーとなることを示した。また、hsp70とhsp40が複合体を形成していることが明らかとなり、これらがシャペロンとして機能することが示された(大塚)。極低磁場を培養細胞に負荷し、hsp70の発現を見たが、HeLa,CHO細胞いずれにおいても発現上昇は見られなかった。また、マウスの移植腫瘍に加温処理を行い、hsp70のレベルを見たところ腫瘍周辺部で顕著な上昇が見られた(平岡)。細胞内に存在する腫瘍壊死因子(TNFα)が、細胞を加温した時の熱ショック因子(HSF1)のHSEへの結合能を増強させ、その結果hsp72の発現を高めることを見い出した。HSF1の結合能の増強は、細胞内TNFが直接HSF1に作用するわけではないことが示されている(渡辺)。U937細胞から核抽出液を調整し、hsc70遺伝子転写調節領域のDNA断片と結合する蛋白因子を検索し、増殖状態で異なったゲルシフトバンドが検出された。蛋白因子を精製して解析した結果、共通の蛋白質(分子量71,62kDa)が検出された(丸野内)。マウスリンパ節からγδ型T細胞をクローニングし、Vδ6またはVδ5を発現する2種のクローンを得た。Vδ6T細胞はhsp65と反応し、Vδ5T細胞はMethA繊維肉腫に反応性を示し、その反応性は抗hsp65抗体で阻害された(吉開)。カテプシンLの転写制御において、通常条件ではSp1が関与するが、誘導時にはEgr-1が転写制御領域に結合することが示された(石堂)。
高ずり応力依存性血小板膜小胞体の単球-血管内皮相互作用に及ぼす影響に関する研究

高ずり応力によって生成された血小板由来マイクロパーティクル(PDMP)の単球および血管内皮細胞の相互作用に及ぼす影響について検討した。IL-6、TPO、EPOは、高ずり応力によるPDMPの生成を増強した。PDMPは、内皮細胞のICAM-1の発現を増強し、この際PKCの活性化とCOX-2の誘導が観察された。さらに単球系のTHP-1におけるp38 MAPK、およびJNK1の活性化が認められた。一方、抗CD40L抗体により内皮細胞・THP-1におけるPKCおよびMAPKの活性化は抑制された。以上より、高ずり応力によって生成されたPDMPは、サイトカインの影響を受けながらCD40Lを発現し、単球および血管内皮細胞における接着分子発現をPKC・MAPK依存性に増強し、これらの細胞間における相互作用に影響を及ぼしていることが示唆された。次に、糖尿病および虚血性心疾患患者におけるPDMP・ケモカイン・可溶性接着分子の関係について検討した。糖尿病を合併した高血圧群では、PDMPや可溶性の接着分子が糖尿病を合併しない群に比べて有意に増加していた。また、糖尿病に高脂血症を合併した症例においてもPDMPや可溶性の接着分子の著明な増加が認められた。PDMPの測定は、フロサイトメトリーで行い、IL-6、IL1β,TNFαの炎症性サイトカインと、TPO、EPO、SCFなどの造血性サイトカイン、およびIL-8、MCP-1、RANTESなどのケモカインの影響を観察した。PDMPの内皮細胞への影響は接着分子ICAM-1の発現について、プロテインキナーゼC(PKC)およびMAPキナーゼ(MAPK)の関与を検討した。PKCはWestern blottingとkinase activityの検出により解析し、MAPKは、p42/p44 MAPK・p38 MAPK、およびJNKについてphosphorylationとtotal volumeについてimmunoblotting法で検出した。また、PDMPによるCOX-2、c-Jun、Elk-1、CREの各transcriptional activityを測定した。さらにPDMP表面におけるCD40Lをフローサイトメトリーで測定するとともに、抗CD40L抗体を用いて内皮細胞のICAM-1発現に対する抑制を検討した。IL-6、TPO、EPOは高ずり応力によるPDMPの生成を増強した。PDMPは内皮細胞のICAM-1の発現を増強し、この際PKCの活性化とCOX-2の誘導が観察された。さらに単球系のTHP-1におけるp38 MAPKおよびJNK1の活性化が認められた。一方、PDMPにはCD40Lの発現が検出され、抗CD40L抗体により内皮細胞・THP-1におけるPKCおよびMAPKの活性化は抑制された。以上より、高ずり応力によって生成されたPDMPはサイトカインの影響を受けながらCD40Lを発現し、単球および血管内皮細胞における接着分子発現をPKC・MAPK依存性に増強し、これらの細胞間における相互作用に影響を及ぼしていることが示唆された。108dyn/m^2の高ずり応力によって生成した血小板由来マイクロパーティクル(PDMP)の単球および血管内皮細胞への影響を検討した。PDMPは内皮細胞の接着分子ICAM-1の発現を誘導し、この際プロテインキナーゼC(PKC)の活性化とCOX-2の誘導が観察された。これらの結果より、高ずり応力によって生成されたPDMPは、CD40Lを発現し、単球および血管内皮細胞における接着分子発現をPKC・MAPK依存性に増強し、これらの細胞間における相互作用に影響を及ぼしていることが示唆された。

次に、糖尿病および虚血性心疾患患者におけるPDMP・ケモカイン・可溶性接着分子の関係について検討した。糖尿病を合併した高血圧群では、PDMPや可溶性の接着分子が糖尿病を合併しない群に比べて有意に増加していた。また、糖尿病に高脂血症を合併した症例においてもPDMPや可溶性接着分子の著明な増加が認められた。さらにこれらの値は、有効な血圧のコントロールやコレステロール治療により改善された。PDMPは、糖尿病に合併する血管病変の診断や、治療効果に対するモニタリングに有用であると考えられた。