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看護実践に必要とされる薬理学の構造化と教授方略の開発

与薬の際、看護師は、薬剤を使用する目的・副作用・用量・用法・禁忌・相互作用・薬物動態などが不明であれば、必ず文献または添付文書をもとに確認していた。また、これらをもとに、対象の生体の変化を予測し、対象・家族への説明を考慮し、対象の観察をし、効果の確認及び副作用の早期発見に努めている。また、対象のアセスメントをもとに、薬剤の作用と生活の関連性を判断し、看護実践に活用していることが予測された。また、新人看護師の困難状況として、薬剤の使用と患者の状況とを総合してアセスメントし、看護につなげていくには時間がかかる現状が述べられた。この要因として、薬剤の目的・薬物動態などを調べることは出来ても、対象を中心として理解することが困難、薬剤の身体への影響についての認識が不十分であることなどがあげられた。このような状況から、今後の基礎教育に期待することとして、与薬の手技を原則に基づいて確実に行えること、与薬することが対象及び対象の生活にどのように影響するのかを理解できるような教授方略の必要性が示唆された。平成15年度は、臨床看護師を対象とした面接調査を継続し事例を積み重ねていくこと、また新人看護師への面接を通して何に困難を感じているか、その要因は何かを明らかにし、看護実践に必要とされる薬理学について検討を深めていきたい。
癌切除を受ける患者の予後を改善するための全身麻酔薬の探求ー理想的な鎮痛薬は？ー

Natural killer (以下NK)細胞は、生体に備わっている抗癌免疫細胞の一つであり、腫瘍細胞殺傷能力を持つ。癌切除術後にNK細胞活性を維持することが、術後の再発を減らし、患者の予後を改善する。これまでに、申請者は、麻酔薬がNK細胞活性に与える影響に関する研究を進めてきた。近年、世界的に麻酔科医が、手術麻酔の鎮痛目的に、麻薬であるレミフェンタニルを選択するようになったが、同薬のNK細胞活性に与える影響については、基礎研究レベルのデータから不足している。本研究は、鎮痛薬、レミフェンタニルが、癌切除を受ける患者のNK細胞活性にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目的とする。
大規模武家文書群による中・近世史料学の統合的研究-萩藩家老益田家文書を素材に-

本研究は、萩藩永代家老益田家に伝来した総数1万8000点余に及ぶ大規模文書群を素材として、中世縲恚゚世の武家文書に関する史料学を新たに構築することを目的としたものである。これまでの武家文書研究は、中世・近世各分野が、特定の関心に偏した形で別個に行われてきたが、本研究では、従来の研究の枠組みを大きく広げ中世・近世にまたがる武家文書群に関する総合的な研究をめざした。まず研究の前提として、膨大な点数におよぶ益田家文書の整理・撮影を進め、全点の目録整備と主要部分の撮影・デジタル化を終了した。それと並行して、益田氏の庶子家・同族家の史料をはじめ、益田家文書との比較検討対象として中国地方の武家史料について広く調査・収集・分析を行った。これらの研究素材の分析作業を通じて、中世から近世にわたる益田家文書の史料群としての性格・特徴を、他家文書とも比較しながら明らかにするとともに、所領の動きと連動した史料群形成過程について一定の見通しを得た。また、益田家文書のなかに多数含まれていた近世萩藩の藩政関係史料を分析し、それによって萩藩の対幕府関係の実態や行財政改革の展開過程、家臣団の知行地支配の特質などを明らかにした。知行地の村方・浦方の絵図や屋敷絵図など絵図史料が豊富に残されていることも益田家文書のひとつの特徴であったが、それらについても図像のデジタル化を試行するなどして個別的な分析を進めた。本研究によって完成した益田家文書の全点目録は、研究成果報告書に添付して公開利用に供した。撮影・デジタル化された史料画像も東京大学史料編纂所のウェブサイト等を通して中世分は既に公開されており、近世分も順次公開されていく予定である。今後広く研究に活用されていくことが期待される。今年度は、研究素材となる、史料調書・目録データ作成、撮影・デジタル化の作業を重点的に進めた。その結果、9千点余におよぶ史料編纂所所蔵益田家文書(A群)については、近年進めていた概括的史料調書作成作業を終了させ、さらに詳細な史料学的情報抽出段階へと進める準備ができた。また既に撮影済みのマイクロフィルム15リール分のアンタル化を行い、活用しやすい研究素材を作成した。一方、史料編纂所寄託分6千点余(B群)については、文書・典籍のうち文書を中心とする全体のほぼ3割に関して、概括的史料調書・目録を作成し、それに基づいて撮影・焼付を行った。さらに、目録情報から抽出した益田家文書の原本史料を精査する研究会を持ち、藩政史料・絵図史料について、それぞれの研究班を中心に、史料学的検討を行った。その結果、藩政史料としての益田家文書の特徴と今後の分析視点が確認されたほか、絵図史料については、内容不明絵図の内容分析、断簡化した絵図の復元作業等で、成果を得た。並行して、関係する史料群調査をも進めたが、まず、益田家文書と最も密接な関係を有する膨大な史料群、山口県文書館毛利家文庫および同館所蔵・寄託文書の調査・撮影を開始し、藩政史料・絵図史料・中世益田氏関係史料を収集した。さらに陪臣家史料研究班を中心に、須佐町歴史民俗資料館所蔵の益田家陪臣家文書等の調査・撮影を行い、益田家の家臣団構成および地方支配研究のための基礎史料を収集した。また、中世史料研究班は、中世益田氏関係人名データベース作成に着手したほか、島根県江津市域で中世益田氏関係の史料調査を行い、中世史料群構造研究のための基礎データを収集整備した。今年度も昨年度に引き続き、研究素材となる、史料調書・目録データ作成、撮影・デジタル化の作業を重点的に進めた。

まず9千点余におよぶ史料編纂所所蔵益田家文書(A群)については、文書群全体に関して、詳細な史料学的情報抽出をほぼ終了した。また既に撮影済みのマイクロフィルム17リール分のデジタル化を行い、活用しやすい研究素材を作成した。一方、史料編纂所寄託分6千点余(B群)についても、その全体について概括的史料調書作成作業を一応終了させ、それに基づいて撮影・焼付を行った。これらの史料調書はコンピュータに入力しデータベース化を順次進めている。なお、益田家文書研究に有用なデータベースとして、中世武家史料研究班は、昨年度着手した中世益田氏関係データベースのうち『萩藩閥閲録』人名データベース、『萩藩閥閲録』収載文書データベース、『山口県史中世史料編』人名データベースを完成させた。これらの作業と並行して、関係する史料群調査をも進めた。まず、山口県文書館毛利家文庫では分限帳等、藩政史料研究の基礎的史料を収集したほか、絵図史料研究班は、同館が所蔵する地下上中絵図のうち、阿武郡須佐村等、近世益田氏の給地であった村々の絵図について調査を行った。さらに同館所蔵・寄託の諸家文書のうち、昨年度調査に基づいて、益田家文書の研究に関係すると考えられる31文書群について、中世・近世初期文書の撮影を行い、これをほぼ終了した。他地域では、戦国期に益田・毛利両氏を仲介した吉川氏の関係文書を岩国市において調査・撮影したほか、鳥取県地方を対象に戦国期中国地方史料調査を行った。一方、絵図史料研究班は、山口県須佐町に所在する須佐絵図を調査し、あわせて現地調査を行ったほか、萩の益田家屋敷についても、同様の絵図と現状の比較調査を実施した。また、2回研究会を開き、萩藩加判衆の成立、益田家の知行地支配と境目相論、譜録にみえる益田氏関係中世文書、中国地方戦国期史料群の所在状況等について、中間段階の報告を得た。今年度は、研究素材となる、史料調書・目録データ作成の最終段階作業をほぼ終了した。まず、史料編纂所所蔵分(A群)は、若干の作業は残しているものの、60函からなる文書群全体に関して8,837件の調書・データ作成を終了し、既撮影マイクロフィルム55リール分のデジタル化も行った。一方、寄託分(B群)についても、函ごとの調書作成作業を終了し、それに基づいて今年度は12リールの撮影・焼付を行った。その結果、この3年間で66リールの撮影を終え、寄託分近世文書については、来年度でほぼ撮影終了の見通しがついた。なお、これらの史料調書は順次データベース化を進めている。次に絵図史料研究班は、須佐歴史民俗資料館所蔵「須佐市中細見図」(安政元治)のデジタルイメージをもとにCADソフトを利用して復元図作成作業に着手し、近世益田氏の陪臣が集住した須佐町の分析を進めた。また。中世武家史料研究班は、中世益田家文書研究に有用なデータベースとして、新たに(1)島根県立図書館所蔵影写本収載文書目録(26冊分)、(2)『出雲尼子史料集』上下巻収載文書・人名索引を完成させた。上記作業と並行し以下の関係史料群の調査・撮影を進めた。(1)山口県文書館毛利家文庫遠用物、(2)吉川史料館所蔵史料、(3)益田氏庶家安富家文書、(4)萩博物館所蔵周布家文書他館蔵中・近世史料、(5)岩国徴古館所蔵沼本家文書・今田家文書、(6)大谷希六家文書(益田氏給地内地方文書)(7)出雲・因幡・伯耆・美作・豊前地域中世史料調査。
戦後初期における小学校社会科学習指導の確立過程に関する研究

本研究は、戦後初期における小学校社会科学習指導の確立過程について、文部省教科書局教材研究課長であり、学習指導要領編纂の総責任者を務めた心理学者である青木誠四郎(1894-1953)の「児童研究」論が当時の実践に与えた影響の分析を通して明らかにするものである。最終年度である本年度は、平成28、29年度に行った青木誠四郎と長野師範学校男子部附属小学校(以下、長野男子附小)に関わる史料収集を継続するとともに、長野男子附小における成立期社会科の学習指導の確立に果たした「児童研究」の役割を解明することを目的とした。具体的には、(1)長野男子附小の社会科学習指導研究への青木の関与の解明、(2)長野男子附小の社会科学習指導研究における青木の社会科教育論の役割の解明、という2つの課題に取り組んだ。その結果、次の3つのことが明らかになった。(1)学校日誌や職員会誌等から長野男子附小への青木の指導日時と指導内容を特定し、それらを整理すると、青木による社会科に関わる指導は,社会科一般論,社会科学習効果判定,社会科学習指導のための児童研究に大別されたこと。(2)当時、全国の教師たちがなかなか着手できなかった社会科効果研究に対して、長野男子附小は、青木の指導下で国民学校期から成績考察研究を継続させていたことで,1947年秋から1948年はじめの時点で着手できたこと。(3)長野男子附小は,青木の指導下で1949年度指定文部省実験学校として取り組んだ社会科学習指導のための児童研究が,19501952年度に社会科指導法を確立する過程で重要な役割を果たしたこと。本研究は,わが国の戦後初期における小学校社会科の学習指導の確立過程について,文部省教科書局教材研究課長であり,学習指導要領編纂の総責任者を務めた心理学者である青木誠四郎(1894-1953)の「児童研究」論が当時の実践に与えた影響についての分析を通して明らかにするものである。本年度は,(1)青木誠四郎の「児童研究」論の形成過程,(2)青木誠四郎の「児童研究」論の構造,の2つの研究課題に取組んだ。具体的には,青木が1915年から1956年までに執筆した著作,論文,および長野県内の教育会や小・中学校で行った講演記録等計672件の史料を収集し,史料の複写とデータ化を通して整理と分析を行った。史料の分析については,史料の内容を青木の学問研究の中心である心理学研究と学習心理学研究の進展と職歴等を擦り合わせながら,「児童研究」論が形成された過程を跡づけるとともに,その構造について考察した。とりわけ,1941年から1946年度にかけて長野師範学校男子部附属小学校で行われた教科研究の指導に関わったことが重要な点であり,その中で青木の「児童研究」論の輪郭が明確になっていったことが確認された。青木の「児童研究」論は,戦後教育改革の中で文部省から評価されたことで,学習指導要領の作成や公民教育の実施と社会科への導入過程の中で活用され,重要な役割を果たしたことも併せて確認できた。以上に関わる研究成果は,平成29年度中に,雑誌論文と学会発表にて公表する予定である。多くの新資料を含む青木が執筆した著作,論文,講演記録等を収集して複写・データ化を行ったことで,彼の「児童研究」論の形成過程が明確になったことによる。また,次年度の研究課題である戦後初期に関わる史料も同時に発掘し,見通しが立てられた。本研究は、わが国の戦後初期における小学校社会科学習指導の確立過程について、文部省教科書局教材研究課長であり、学習指導要領編纂の総責任者を務めた心理学者である青木誠四郎(1894-1953)の「児童研究」論が当時の実践に与えた影響の分析を通して明らかにするものである。本年度は、昨年度に行った青木誠四郎に関わる史料の収集を進めるとともに、次の2つの研究課題に取り組んだ。それは、(1)青木誠四郎の社会科教育論と「児童研究」との関わりの分析、(2)戦後教育改革における社会科導入と実施過程における青木誠四郎の役割の解明、の2つである。具体的には、昨年度に収集した1915年から1956年までに青木誠四郎が執筆した著作、論文、長野県内の教育会や小・中学校で行った講演記録の分析、さらには、長野県師範学校男子部附属小学校の実践に関わる史料の収集と分析を行った。(1)戦後教育改革期に青木が言及した社会科教育論の基盤には、戦前期に取り組んだ「道徳性の発達」研究を深める中で形成した生活指導観があったこと。(2)(1)を深める過程で重要な役割を果たしたのが、文部省教科書局の実験学校である長野県師範学校男子部附属小学校と共同で取り組んだ公民教育、社会科教育の実践的研究であったこと。(3)(2)は、長野県師範学校男子部附属小学校と共同で社会科の実践的研究に取り組んでいた長野県師範学校男子部附属中学校における一般社会科、社会科日本史学習指導の実施にも影響を与えたこと。以上に関わる研究成果の一部は、著書、論文、学会発表にて公表した。昨年度収集した史料に加え、青木誠四郎が指導者として関わった長野県師範学校男子部附属小学校をはじめとする学校や長野県下の教育会における新たな史料を発掘することができたことで、青木の社会科教育に対する考えがより明確になったことによる。

本研究は、戦後初期における小学校社会科学習指導の確立過程について、文部省教科書局教材研究課長であり、学習指導要領編纂の総責任者を務めた心理学者である青木誠四郎(1894-1953)の「児童研究」論が当時の実践に与えた影響の分析を通して明らかにするものである。最終年度である本年度は、平成28、29年度に行った青木誠四郎と長野師範学校男子部附属小学校(以下、長野男子附小)に関わる史料収集を継続するとともに、長野男子附小における成立期社会科の学習指導の確立に果たした「児童研究」の役割を解明することを目的とした。具体的には、(1)長野男子附小の社会科学習指導研究への青木の関与の解明、(2)長野男子附小の社会科学習指導研究における青木の社会科教育論の役割の解明、という2つの課題に取り組んだ。その結果、次の3つのことが明らかになった。(1)学校日誌や職員会誌等から長野男子附小への青木の指導日時と指導内容を特定し、それらを整理すると、青木による社会科に関わる指導は,社会科一般論,社会科学習効果判定,社会科学習指導のための児童研究に大別されたこと。(2)当時、全国の教師たちがなかなか着手できなかった社会科効果研究に対して、長野男子附小は、青木の指導下で国民学校期から成績考察研究を継続させていたことで,1947年秋から1948年はじめの時点で着手できたこと。(3)長野男子附小は,青木の指導下で1949年度指定文部省実験学校として取り組んだ社会科学習指導のための児童研究が,19501952年度に社会科指導法を確立する過程で重要な役割を果たしたこと。戦後教育改革における青木誠四郎の「児童研究」論の役割を明確にすることである。具体的には,(1)青木の社会科教育論と「児童研究」との関わり,(2)社会科導入と実施における青木の役割,の2点について,文部省・CIE関係史料,学校関係史料等を用いて考察する。本年度収集した青木誠四郎が指導者として関わった長野県師範学校男子部附属小学校をはじめとする学校や長野県下の教育会における新たな史料の分析を行うことで、長野県師範学校男子部附属小学校の社会科学習指導研究への青木の関与を明確にすることである。古書店における書籍(史料)の購入予定を,次年度に延期したため。当初計画より古書が安価に購入ができたため、残額が生じた。残額は、平成30年度請求分と合わせて消耗品の購入に充てる。H29年度請求額と合わせて,古書店における書籍(史料)の購入に使用する。
偏微分方程式の幾何学と逆問題

研究の目的は偏微分方程式で記述される問題の解の幾何学的性質の探求を主眼に,偏微分方程式を介在として幾何学と逆問題を有機的に結びつけより一層発展させることにある。代表者坂口の主な成果は2つあり,一つは与えられた局所リプシッツ連続関数を平均曲率にもつグラフの偏微分方程式の半連続粘性解の強比較定理の新しい単純な証明を学術誌に発表したことである。今まで正しい証明を与えた論文はなかった。もう一つは,多層熱伝導体内の一つの不変等温面または不変等熱流面の存在による平行超平面の特徴付けの定理を証明し,本研究の主題である偏微分方程式を介在とした幾何学と逆問題の新たな結びつきを発見したことである。既に学会等で成果発表を行い論文を準備中である。分担者磯部は平坦トーラスへのディラック・調和写像の存在問題を研究し,論文を学術誌に投稿した。結果はハミルトン系の周期解の存在に対するアーノルド予想の類似を含む。分担者川上は動的境界条件を有する拡散方程式の拡散極限と付随する退化拡散方程式の大域解析および逆2次ポテンシャルをもつ半線型熱方程式の大域可解性に関する臨界指数について研究を行い,論文を学術誌に投稿した。分担者船野は測度集中の手法を用いて,閉リーマン多様体上のラプラシアンの固有関数の値分布の研究に取り組み,固有関数の節集合の周りの指数型集中不等式やSogge型Lpモーメント不等式を得た。手法が新しく,不等式は量的である。分担者池畠は囲い込み法において物体境界上での入力として与えるノイマンデータを,波動方程式の全空間における初期値問題の解を用いて生成し,それを熱方程式の逆問題に適用し,そのデータの時間反転を入力として与える新しい囲い込み法を展開した。さらに2層問題における時間領域における囲い込み法を単独の波動方程式に対して伝搬速度に制限を付けない形で実現した。研究課題に対して相応の進展があった。特に,多層熱伝導体内の不変等温面または不変等熱流面の存在による平行超平面の特徴付けの定理を証明し,本研究の主題である偏微分方程式を介在とした幾何学と逆問題の新たな結びつきが発見され,解の挙動と領域の幾何学的情報との関係に対する新たな展開が期待される。今後もさらに,普段の国内の研究分担者との研究連絡及び国内外の研究協力者との討論・情報交換を様々な機会を通して活発に行い,偏微分方程式の解の挙動と領域の幾何学的情報との関係の解明に努める。
ヘム錯体の電子状態と反応性.軸配位子の回転配向角度との関係

1.配向角度の一般的関係式の導出.低スピンFe(III)ヘム錯体における低対称場主軸、gおよび超微細(hf)テンソル主軸のヘム座標系に対する配向角度の一般的関係式を導出し、「gテンソル主軸は低対称場の固有関数から定まる」こと、および「hfテンソル主軸は低対称場およびスピン軌道相互作用を考慮したゼロ磁場における固有関数から定まる」ことを明らかにした.2.軸配位子の回転配向との関係.軸配位子の回転配向は、直接的には低対称場主軸の角度配向を定めるが、はれによって、gおよびhfテンソル主軸方向や電子分布方向も決められるので、軸配位子の配向が低スピンヘム錯体の電子状態と反応性を支配することになる.3.C_2対称性錯体の新しいg値解析法.C_2対称性錯体では、各主軸はヘム座標z軸の回りに回転配向するので、各主軸の相対配向を考慮したg値解析が可能である.この方法によれば、凍結溶液試料についてもg主軸方向のhf分裂値が測定されれば、各主軸の相対配向と不対電子の分布方向を決めることができる.4.実測データへの応用.アジドミオグロビン(MbN_3)およびモデル低スピンヘム錯体のESRデータを解析して、低対称場主軸、gおよびhfテンソル主軸の配向角度を決め、軸配位子の角度配向および異方性π結合の効果が不対電子分布方向を支配的に決めていることを明らかにした.5.反応性との関係.軸配位子の回転配向が不対電子分布方向をはじめ、各主軸の角度配向を決めるので、ヘム錯体の電子状態と反応性に密接に関わる.具体例を実験的に検索中である.1.配向角度の一般的関係式の導出.低スピンFe(III)ヘム錯体における低対称場主軸、gおよび超微細(hf)テンソル主軸のヘム座標系に対する配向角度の一般的関係式を導出し、「gテンソル主軸は低対称場の固有関数から定まる」こと、および「hfテンソル主軸は低対称場およびスピン軌道相互作用を考慮したゼロ磁場における固有関数から定まる」ことを明らかにした.2.軸配位子の回転配向との関係.軸配位子の回転配向は、直接的には低対称場主軸の角度配向を定めるが、はれによって、gおよびhfテンソル主軸方向や電子分布方向も決められるので、軸配位子の配向が低スピンヘム錯体の電子状態と反応性を支配することになる.3.C_2対称性錯体の新しいg値解析法.C_2対称性錯体では、各主軸はヘム座標z軸の回りに回転配向するので、各主軸の相対配向を考慮したg値解析が可能である.この方法によれば、凍結溶液試料についてもg主軸方向のhf分裂値が測定されれば、各主軸の相対配向と不対電子の分布方向を決めることができる.4.実測データへの応用.アジドミオグロビン(MbN_3)およびモデル低スピンヘム錯体のESRデータを解析して、低対称場主軸、gおよびhfテンソル主軸の配向角度を決め、軸配位子の角度配向および異方性π結合の効果が不対電子分布方向を支配的に決めていることを明らかにした.5.反応性との関係.軸配位子の回転配向が不対電子分布方向をはじめ、各主軸の角度配向を決めるので、ヘム錯体の電子状態と反応性に密接に関わる.具体例を実験的に検索中である.1.配向角度の一般的関係式.低スピンFe(III)へム錯体における低対称場主軸、gおよび超微細(hf)テンソル主軸のヘム座標系に対する配向角度を方向余弦またはオイラ-角により表現し、C_1対称性錯体に対する一般的角度関係式を導出した.「gテンソル主軸は低対称場の固有関数から定まる」こと、および「この関係が低スピンFe(III)へム錯体(t_2^5 ^2T_2)に限らず、他の電子配置から生ずる^2T_1、^2T_2、^4T_1、^4T_2などの多重項状態に対しても成立する」ことが明らかにされた.他方、「hfテンソル主軸は低対称場およびスピン軌道相互作用を考慮したゼロ磁場における固有関数から定まる」ことが示された.2.C_2対称性錯体に対する角度関係.単結晶のESR測定結果および上記の一般的角度関係によると、現実のヘム錯体はC_2対称に近似できる.この際、各主軸はヘム座標z軸の回りに回転配向し、角度関係は「低対称場主軸がz軸の回りに角度φ回転すると,gおよびhfテンソル主軸は角度φ_gおよびφ_A回転する」として表現できる.ただし、φ_g=ーφ、tan2φ_A=ー(EーF)tan2φ/(E+F)である(E,Fは低対称場バラメ-タの関数).これら主軸系の角度配向は主として軸配位子の回転配向に起因する.実験的には、凍結溶液試料においても、g主値とg主軸方向のhf分裂を測定することにより、各配向角を決定できる.4.反応性との関係.軸配位子の配向角度と反応性との関係は現在検討中である.1.低スピンFe(III)ヘム錯体のg値解析の経過と問題点.

現在、最も広く用いられているg値解析法は、古くGriffith(1957)およびKotani(1961)による理論的研究に基づくものであるが、その後のWeissbluth(1967),Bohan(1977),Taylor(1977)らによる解説的論文により、生化学・薬学領域の人たちが益々盛んに用いるようになった.しかし、この方法は、錯体の対称性、低対称場主軸、gテンソル主軸、低対称場の固有関数などが極めて理想化された特定の錯体に適用し得るものである.現実の錯体に応用できるg値解析法は、各主軸のヘム座標系に対する配向角度を考慮したものである.2.C_2対称性錯体のg値解析法. C_2対称性においては、各主軸はヘム座標z軸の回りに回転配向するので、各主軸の相対配向を考慮したデータ解析が比較的容易にできる.この方法によれば、凍結溶液試料に対しても、gデンソル主軸方向におけるhf分裂値が測定されると、各主軸の相対配向が定まり、不対電子の分布方向(従来のg値解析法による結果と大きく異なる)が決められる.3.MbN_3のESRの再解釈.アジドミオグロビン(MbN_3)およびヘモグロビン(HbN_3)の単結晶ESRの測定結果を再解釈し、Griffith,Taylorによる解釈(不対電子の存在するd軌道が軸配位子イミダゾール面に直角方向に配向している)を訂正し、イミダゾールよりもN_3^-の方が鉄のd軌道に対するπ結合異方性が大きく、N_3^-の方がg主軸および不対電子分布方向を支配的に決めていることを明らかにした.4.軸配位子の回転配向角度.不対電子分布方向をはじめ各主軸の角度配向は軸配位子のヘムz軸の周りの回転配向に起因するので、ヘム錯体の電子状態と反応性に密接に関わる.具体例を実験的に検索中である.
外傷急性期の線溶亢進から線溶抑制への病態解明

本研究では、外傷受傷直後の凝固線溶系の変動を明らかにすることを大きな目的として計画した。その中でも、線溶系の変動、直後の線溶亢進状態から亜急性期の線溶抑制に移行する病態を明らかにすることを研究の中心にしている。具体的には、1血漿中の線溶関連因子の抗原量と活性値の変動、2血小板内のplasmin activator inhibitor-1(PAI-1)抗原量と活性値の変動、3臓器全体としての抗原量と活性値およびmRNAの発現の変動、4トラネキサム酸の影響の評価を検討課題として設定した。本研究の現在までの進捗状況は大幅に遅れている。現在までに、本研究で明らかにできた知見は、次のとおりである。1鈍的外傷モデルの重症度の上昇に比例して、クレアチンキナーゼやヌクレオソーム、マイクロパーティクル、組織因子を有したマイクロパーティクルなどの障害細胞由来因子の血漿中濃度上昇を認める。2これらの障害細胞由来因子の濃度は互いに比例しており、特殊な機序で放出されたのではなく、鈍的外力により細胞が破壊されることで受動的に放出されたと推測される。3トロンビン生成試験では、外傷モデルの重症度の上昇に比例して、トロンビンが生成されるまでのタイミングは早くなるが、生成されるトロンビン量は減少する。4トロンビンの基質であるプロトロンビンは外傷モデルの重症度に比例して減少しているが、トロンビンの生成効率は増加しており、重症になれば少ないプロトロンビンから、より多くのトロンビンが生成されてしまう状態となっている。このように、現在は凝固の活性化の側面の検討にとどまっており、線溶系の評価は予備実験にとどまっている。大きなトラブルは生じていないが、現段階の検討までに、予想以上の労力を要したため。モデルは確立されており、方向性の変更は必要ない。本研究に対し、より一層の注力を行う。本年度中には、下記の13までの検討を終了させる予定である。1血漿中の線溶関連因子の抗原量と活性値の変動、2血小板内のplasmin activator inhibitor (PAI)抗原量と活性値の変動、3臓器全体としての抗原量と活性値およびmRNAの発現の変動、本研究では、外傷受傷直後の凝固線溶系の変動を明らかにすることを大きな目的として計画した。1血漿中の線溶関連因子の抗原量と活性値の変動、2血小板内のplasmin activator inhibitor (PAI)抗原量と活性値の変動、3臓器全体としての抗原量と活性値およびmRNAの発現の変動、平成30年度は、研究の中断等はないもののの、計画進行の大幅な遅れの影響があった。実際の実験が研究室の在庫としての試薬などで実施可能であったため資質実績がなかった。次年度は平成30年度の遅れを取り戻すことにより、研究関連物品の消費も大きくなり、費用もかさむと思われる。
歯周組織リモデリングの分子調節機構解明と再生修復促進

本研究課題で以下の結果を得た。1.骨髄幹細胞が歯根膜構成細胞および歯髄細胞に分化することを確認した。2.骨髄由来幹細胞はリモデリングの盛んな部位に生着することを示した。3.傷害性刺激を加えた歯根膜組織では骨髄由来細胞とHSPや神経内分泌関連因子とが密接に関連していた。4.歯科矯正治療法の改良や新手法の開発、外傷の効果的な治療法につながる結果を得た。GFPトランスジェニックマウス由来骨髄細胞移植マウスを作製し、損傷組織や歯牙牽引の初期組織変化を観察するためのモデル動物の作成を行った。具体的な方法は歯間にセパレータを挿入ることにより歯周組織に負荷を与える方法を採用した。負荷の強度を変更することにより歯周組織の障害モデルと歯牙の牽引モデルを作成し、歯周組織損傷モデル、リモデリング促進モデルとした。またこれとは別に、歯根膜を歯科用の削合装置を用いて実験的な歯髄炎、歯周炎を発生させ、歯周組織の傷害モデルとして使用した。さまざまな組織傷害をあたえた歯周組織において、歯周組織損傷やリモデリングを生じている組織の組織学的解析を行った。骨髄由来GFP陽性細胞の同定は中でも本研究のキーとなる課題であり,HE染色,免疫組織化学的染色、蛍光免疫二重染色を用いて多角的な検索と同定を行った。免疫組織化学的染色では歯根膜に傷害やリモデリングを発生させた後、継時的にマウスを屠殺し,下顎部組織を摘出、4%paraformaldehydeにて固定した。固定後EDTAにて脱灰,定法にてパラフィンブロックを作成した。パラフィンブロックは薄切後,抗Runx2抗体,抗Msx2,抗CD31,抗CD34抗体,HSP27, HSO47を始めとするストレス関連因子などによる免疫組織化学的な検索をおこなった。また、移植骨髄肝細胞との関連性を明らかにするため、先に挙げた検索対象に加えて、GFP抗体,骨髄幹細胞マーカー,間葉系幹細胞マーカーを用いた蛍光免疫二重染色を行った。GFPマウス・ラット由来の骨髄細胞を移植した同系野生型マウス・ラットを用いて,以下の内容を実施し検討を行った。GFP骨髄細胞移植マウス・ラットを用いて歯周組織損傷モデル動物、創傷治癒モデル動物、歯科矯正学的牽引モデル動物,骨折治癒モデル動物,抜歯創治癒モデル動物,顎骨部増殖性骨吸収性病変モデル動物の作成を行った。これは昨年に引き続いて行い、主として様々な疾患の再現性とモデル病変としての検索の容易性の観点から改良を加えた。検索対象となる組織における骨髄幹細胞の動態、分布を詳細に検討するため、免疫組織化学的な検出方法について改良を加え、GFPの自家発光のみを検出する場合にくらべ高感度に骨髄由来細胞の同定を可能にした。これらの技術的な発展を加え当該年度は骨組織、歯周組織、皮下結合組織の修復時およびリモデリング時の骨髄幹細胞の動態・機能の検討、および幹細胞の局所誘導に関与する因子、局所の細胞に発現する分化誘導因子について、HE染色、免疫組織化学的染色、蛍光免疫二重染色を用いて多角的な検索と同定を行った。当該年度では歯周組織損傷モデル動物、創傷治癒モデル動物、歯科矯正学的牽引モデル動物,骨折治癒モデル動物,抜歯創治癒モデル動物,顎骨部増殖性骨吸収性病変モデル動物の作成とこれらの動物を用いた検討を行うことができた。モデル病変に改良を加え、昨年作製したモデル動物を再度検討した。結果として、当初の予定よりも多くの種類のモデル動物の検討を行うことができた。GFPマウス・ラット由来の骨髄細胞を移植した同系列野生型マウス・ラットを用いて、歯周組織損傷モデル動物、創傷治癒モデル動物、歯科矯正学的牽引モデル動物、骨折治癒モデル動物、抜歯創治癒モデル動物、顎骨部増殖性骨吸収性病変モデル動物を作成し、平成27年度に引き続き研究をおこなった。当該年度は主として骨髄由来幹細胞の移植組織中における動態に注目して検討をおこなった。すなわち、各種モデルマウスにおける組織への付与条件に違いによる幹細胞の動態を分子生物学的、生化学的、病理組織学的に検討をおこなった。これまでの研究により、幹細胞の局所への遊走、生着に関連する生物学的因子が明らかになってきており、この点をさらに詳細に検討するため平成28年度は骨髄幹細胞の分化誘導関連因子、骨髄幹細胞の局所生着、局所分布に関連する因子、歯周組織リモデリングと組織修復への骨髄由来細胞の関与とその調節因子を中心に詳細な検討を行った。初年度は実験動物の作成と、モデル動物を用いた組織学的な検索、実際の組織を用いた組織傷害関連因子の検索、リモデリング関連因子の検索を予定していた。歯根膜傷害モデルマウスの作成、リモデリング促進モデルマウスの作成が当初の予定よりもスムーズに行うことができたため、これらのモデルマウスを用いた実験系が予定通りに行われた。現在組織学的な検索をおもに進めているところである。引き続き、組織傷害モデル動物、リモデリングモデル動物を用いて組織学的な検索を続けていく。

骨髄由来幹細胞の局所誘導に関与する因子、組織の局所において細胞の分化誘導に関与する因子、硬組織関連因子、神経内分泌関連因子、ストレス関連因子の検討を行う。また遺伝子組織化学的な検索を予定している。口腔病理学引き続き、組織傷害モデル動物、リモデリングモデル動物を用いて組織学的な検索を続けていく。今後は検索する因子の項目を増やし、骨、歯などの硬組織関連因子、神経内分泌関連因子、ストレス関連因子の検討を行う。さらに免疫組織化学的検索に加えて、遺伝子組織化学的な検索を予定している。当初購入予定だったが、まだ購入していない試薬が存在しているので差額が生じている。28年度の購入予定試薬に加え、27年度に購入しなかった試薬も購入する予定である。27年度の購入予定試薬に加え、26前年度購入しなかった試薬も購入する。
大学における自律型語学学習環境の構築

英語の高度なコミュニケーション能力をつけるためには、良質な教材による効率的な学習を長期間にわたって行うことが必要である。しかし、時間数に限りがある大学の英語の授業内でそれを達成することは不可能であるため、自律的な学習が不可欠である。本研究は、学習者が大学に在学する4年間にわたって、語学力や生活パターン等に応じた自律学習の計画を立ててその計画を遂行するために支援を得られるようなシステムと学習環境を構築するための第1段階として、自律型学習支援プログラムのプロトタイプを作成することを目的とした。主な成果は以下の2点である。1.自律的に語学学習を行う動機付けのためには、学習者が実際に自習を実践して、その意義を実感することが有効であると考え、本研究にかかわる教員が授業の一環として自習を課題とし、自習の指導・支援を行った。いくつかの指導・支援方法を試みた結果、学習者の自律性を尊重しながら、達成可能な目標を設定し、学習者が自分にあった教材を選択できるよう、教材について情報を十分に提供し、学習者間での情報交換を促し、実践を定期的に報告させることが、自習の実践率や学習者の満足度を高めるのに効果的であることがわかった。2.アンケート調査により判明した学習者の個人差要因(学習者のメディア機器に対する親和性・自律的学習の動機・自習時間・使用したい教材とメディア・学習場所等)の多様性、学習者の語学力のレベルの多様性を視野に入れて、さまざまなメディア・スキル養成・レベルの自律型学習用教材の収集・整備を進め、その情報と教材を利用した学生の感想をデータベース化して学生に提供した。同時に、以前より行っている教員等による個別の自習相談を継続した。自習用教材の貸し出し数が増加し、英語を必修として履修しない3・4年生のCALL教室やLL教室の利用頻度が上昇したことから、上記の取り組みは有効であったと考えられる。英語による高度なコミュニケーション能力をつけるためには、良質な教材による効率的な学習に加え、長期間にわたる学習が必要であるが、大学の英語の授業時間数には限りがあり、また、CALL教室等の学習環境を整備するだけでは、学習者は積極的に学習しない。そこで、個々の学習者の語学力のレベルや日常生活、興味・関心を考慮した自律型学習の計画を提供する自律型語学学習システムと、学習者が計画遂行のために必要な継続的支援を得られるような自律型学習環境の構築が必要である。そのようなシステムと環境の構築のための第1段階として、自律型学習支援プログラムのプロトタイプを作成することを本研究は目的とする。平成18年度は、自律型学習用の教材や学習者の現状を調査し、教員による学習者の支援と学習者同士のインタラクションに適したコースマネジメント・システムを導入し、試験的運用を行い、学習者の自律支援の効果を検証した。具体的には、次の3点が主な研究実績である。(1)CALL教材を主とする利用可能な自律学習用英語教材を収集・調査・蓄積し、レベル・スキル・ジャンル別に分類した。(2)英語科目の受講学生を対象に、学習者の個人差要因(コンピュータを初めとする各種メディア機器に対する親和性、学生生活のサイクルと英語の自習に費やせる時間、学習の動機付け、興味・関心等)を調査した。(3)コースマネジメント・システムMoodleを導入し、英語の授業の一環として、Moodleを用いて、協働学習および、教員とティーチング・アシスタントによる英語の自律的学習の相談を行い、その支援の効果をアンケート調査等により検証した。時間数に限りがある大学の英語の授業内でそれを達成することは不可能であるので、自律的な学習が不可欠となる。

本研究は、学習者が語学力や生活パターン等に応じた自律学習の計画を立ててその計画を遂行するために支援を得られるようなシステムと学習環境を構築するための第1段階として、自律型学習支援プログラムのプロトタイプを作成することを目的とする。本年度の主な研究実績は以下の4点である。(1)Moodleのデータベースとフォーラムの機能を活用した協働型の自律学習を一部の英語の授業に試行的に導入し効果を検証した。ほとんどの学生が積極的に学習をし、自習を肯定的に評価した。映画のDVDについて協働で作成したデータベースが役立ったとの評価が高かった。(2)学習者のメディア機器に対する親和性・自律的学習の動機付け・自習時間・自習で使用したい教材・メディア等の調査を前年度から継続して行い、学習者の個人差要因を考察した。使用したい教材の種類やメディアの多様性が顕著であった。(3)学習者の個人差を視野に入れて、各種の自律学習用英語教材を前年度に引き続き収集・整備し、学習形態・養成スキル・レベル・学習可能場所等のカテゴリー別に分類し、その情報と、教材の内容や学習方法の説明、利用した学生の感想等をMoodle上にデータベース化し、学生が自分にあう教材を選びやすくした。(4)教員やティーチング・アシスタントによる個別の自習相談も継続し、これまでの取り組みの自律学習促進への効果をアンケートや各種調査により検証した。CALL教室やLL教室の利用頻度・教材の利用数の増加、CALL教室やLL教室を利用して自習を継続する3・4年生の増加などから、自律学習の意図が学生に伝わりつつあることが読み取れた。
トップダウン・ボトムアップ融合型微細加工による金属ナノ構造体の創成と制御

原子レベルで制御できる新規微細加工技術の創製するために有機溶媒中での金属ナノ粒子の形成メカニズムの解明するために、テトラヒドロフラン(THF)およびプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート(PGMEA)溶媒中での金属イオン分子と電子との反応性についても調べた。また、銀ナノ粒子や金ナノ粒子はPMMAで安定化され、THFのような低極性溶媒中での金ナノ粒子と銀ナノ粒子の作製に成功した。また、ポリマー薄膜中での金属ナノ粒子のアグリゲーション過程を調べた。これらの結果より、トップダウン・ボトムアップ融合型微細加工による金属ナノ構造体の形成が可能であることが明らかになった。本研究では、モノを削っていくトップダウン手法であるリソグラフィ技術では困難である1ナノレベルの制御を行うため、金属ナノ粒子のアグリゲーションという自己集合的なボトムアップ手法をトップダウン手法に融合することで、原子レベルで制御できる新規微細加工技術の創製することを目的としている。平成25年度はポリマー薄膜中での金属ナノ粒子のアグリゲーション過程の解明を試みた。実際に、石英基板及びシリコン基板上にスピンコートし、薄膜を形成して、75 kVの電子ビーム描画装置及びガンマ線などの量子ビームを使って薄膜中で金属ナノ粒子が形成可能であるどうか調べた。ポリマー薄膜中で生成されたかどうかはプロズモン吸収分光測定法によって調べた。高分子中で生成された銀ナノ粒子や金ナノ粒子は400 nm付近と530 nm付近にそれぞれ表面プラズモン吸収を示し、それぞれのナノ粒子の生成が確認された。このように、高分子中で銀ナノ粒子と金ナノ粒子が形成可能であることが明らかになった。実際に、透過型電子顕微鏡(TEM)や原子間力顕微鏡(AFM)や走査型電子顕微鏡(SEM)で粒子サイズや粒子サイズ分布を求め、プロセス依存性についても調べた。ポリマー構造によって金ナノ粒子や銀ナノ粒子ができる場合とできない場合があることが明らかになった。また、照射線量の違いによって生成するナノ粒子の大きさが異なることがわかった。このように、ポリマーの種類によって金属結晶成長の違いがあることが明らかになった。平成24年度は、原子レベルで制御できる新規微細加工技術の創製するために有機溶媒中での金属ナノ粒子の形成メカニズムの解明を目指した。THFは様々なポリマーやイオン分子を溶かすことができるので、まずピコ秒パルスラジオリシス法を用いてテトラヒドロフラン(THF)やプロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート(PGMEA)中での溶媒和電子の生成過程を調べた。THFに量子ビームが入射すると溶媒和電子が生成され、赤外に吸収ピークを持つ非常に幅の広い吸収ピークが測定してTHF中での二次電子の分布を明らかにした。また、THFおよびPGMEA溶媒中での金属イオン分子と電子との反応性を調べた。同様に、プロズモン吸収分光測定法によってTHFおよびPGMEA溶液中で生成される金属ナノ粒子の生成を調べた。数種類のポリマーを溶かして金属ナノ粒子の安定性へのポリマー依存性、線量効果、金属ナノ粒子のサイズ、ポリマー構造の金属ナノ粒子形状依存性を調べた。とりわけ、安定性がある銀ナノ粒子の作製を試みた結果、400 nm付近に表面プラズモンバンドが観察され、THF中での銀ナノ粒子の作製に成功した。実際に、透過型電子顕微鏡(TEM)で粒子サイズや粒子サイズ分布も明らかにした。このように、THF中での初期過程反応の解明及び有機溶媒中での金ナノ粒子と銀ナノ粒子の作製に成功した。最終年度は前年度に引き続き、ポリマー薄膜中での金属ナノ粒子の形成メカニズムを解明することを試みた。さらに、実際にシリコン基板に金属前駆体を含んだポリマー薄膜を形成し、75 kVの電子線描画装置で微細パターンを形成することを試みた。金属ナノ構造体の解像度の計測とその制御の評価としては走査型電子顕微鏡(SEM)や透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて行った。SEM-EDXやTEM-EDXによって金ナノ粒子や銀ナノ粒子の生成されているかどうかを確認した結果、ポリマー薄膜中でも金属ナノ粒子のアグリゲーションして金属ナノ粒子が生成されることが明らかになった。

これまでの本研究成果としてピコ秒パルスラジオリシス法を用いてテトラヒドロキシフラン(THF)中での初期過程反応の解明及びプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート(PGMEA)をはじめとした有機溶媒中での金ナノ粒子と銀ナノ粒子の作製に成功した。さらに、ポリマー薄膜中でも溶液中と同様に金属ナノ粒子が生成することをSEM-EDXやTEM-EDXによって観察することで明らかにした。以上のように、本研究によって、トップダウン・ボトムアップ融合型微細加工による金属ナノ構造体の形成が可能であることが明らかになった。放射線化学平成25年度は原子レベルで制御できる新規微細加工技術の創製するために、ポリマー薄膜中での金属ナノ粒子のアグリゲーション過程の解明を目指した。実際に、石英基板及びシリコン基板上にスピンコートし、薄膜を形成して、75 kVの電子ビーム描画装置を使って電子線を使って薄膜中で金属ナノ粒子が形成可能であることが明らかになった。高分子中で銀ナノ粒子や金ナノ粒子を作製することができることに成功した。実際に、透過型電子顕微鏡(TEM)や原子間力顕微鏡(AFM)や走査型電子顕微鏡(SEM)を使って金属ナノ粒子の粒子サイズや粒子サイズ分布を求め、プロセス依存性についても明らかにすることができた。ポリマー構造によって金ナノ粒子や銀ナノ粒子ができる場合とできない場合があることが明らかになった。また、照射線量の違いによって生成するナノ粒子の大きさが異なることがわかった。このように、ポリマー構造による金属結晶成長の違いがあることが観察された。これらの結果より、高分子薄膜中での反応機構の解明への糸口を見つけることに成功した。平成24年度は、原子レベルで制御できる新規微細加工技術の創製するために有機溶媒中での金属ナノ粒子の形成メカニズムの解明を目指した。ピコ秒パルスラジオリシス法を用いてテトラヒドロフラン(THF)やプロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート(PGMEA)中での溶媒和電子の生成過程を明らかにでき、THFおよびPGMEA溶媒中での金属イオン分子と電子との反応性を調べることできた。この結果より、高分子薄膜中での反応機構の解明の糸口を見つけることができた。同様に、プロズモン吸収分光測定法によってTHFおよびPGMEA溶液中で生成される金属ナノ粒子の生成を調べ、数種類のポリマーを溶かして金属ナノ粒子の安定性へのポリマー依存性、線量効果、金属ナノ粒子のサイズ、ポリマー構造の金属ナノ粒子形状依存性を調べた。とりわけ、安定性がある銀ナノ粒子と金ナノ粒子の作製に成功し、それぞれの表面プラズモンバンドが観察され、THF中での銀ナノ粒子と金ナノ粒子の作製に成功した。実際に、透過型電子顕微鏡(TEM)で粒子サイズや粒子サイズ分布も明らかにできたので、高分子薄膜中でも金属ナノ粒子がどのように生成されるか明らかになりつつある。電子線を使って薄膜中で金属ナノ粒子が形成可能であることが明らかになったので、平成26年度は実際にシリコン基板に薄膜を形成し、75 kVの電子線描画装置で微細パターンを形成する。金属ナノ構造体の制御の評価として、解像度の計測はSEMを用いて行う。
平成の合併政策終了後の合併・非合併市町村の現状・行政課題の解明と合併政策の総括

本プロジェクトは、平成の大合併研究のために人文地理学の分野でベストに近い研究者と隣接分野の研究者によって研究組織を構築し、合併市町村とともに非合併市町村にも研究対象として、合併政策の総括とともに政策提言もとりまとめた。1)合併市町村・未合併市町村の比較研究による合併効果の検証、2)合併市町村における行政課題の発見・分析・解明、3)未合併市町村における問題・課題の発見・分析・解明、という3つの課題について研究を実施した。研究期間終了時点までに発表した成果は、雑誌論文33件、学会発表12件、図書6件(共著図書および研究成果報告書を含む)で、大きな成果を上げることができた。平成22年度は、4年計画の初年度として下記の研究課題1)3)のうち、基礎的な作業を進めるとともに、特に現在、大きい地域問題化しているトピックを中心に、研究プロジェクトを実施した。研究課題1)合併市町村・未合併市町村の比較研究による合併効果の検証2010年4月現在の市町村(1,727市町村)の行政効率化・行政サービスレベルについて、財政力指数など、主として自治体財務を中心にデータ収集を行った。さらに北海道、長野県、愛知県、広島県、宮城県などについて、県庁、自治体にインテンシブなインタビュー調査を行って、合併後の実情と課題を把握した。研究課題2)合併市町村における行政課題の発見・分析・解明「自然災害などの発生と合併行政組織のミスマッチ」について、宮城県栗原市でインタビュー調査を行うとともに、新聞記事検索の試験的作業を行った。「行政組織の再編・分庁方式の廃止・支所縮小」について、合併市町村の庁舎の方式を、合併時・2010年4月時点の変遷を調査して、大きな成果を得た。平成23年度に発表する。「地域内分権の実態・自治会の再編」について、宮崎市、浜松市、静岡市を取り上げ、自治体や住民代表にインタビュー調査を行った。特に、編入された旧町・村で新しくNPO活動について成果が得られた。研究課題3)未合併市町村における問題・課題の発見・分析・解明広域連合が発達している長野県の広域連合について、パイロットスタディとして調査した。「広域連合の意志決定方式」が次年度の研究課題として残る。また、既存の合併・非合併自治体への地域内分権アンケート調査結果を活用して、非合併自治体の地域内分権の進展を分析した。上記、個別の成果以外にも、合併自治体の置かれた辺境性(境界性)についても実地調査による成果が得られた。平成22年度は、4年計画の2年目として下記の研究課題1)3)のうち、特に現在、大きい地域問題化しているトピックを中心に調査研究を実施した。また研究課題2)に関して、これまで合併市町村の介護保険と広域連合について研究を行っている杉浦真一郎・名城大学都市情報学部准教授を研究分担者に加え、新たな展開を図った。主な成果は以下のとおりである。研究課題1)合併市町村・未合併市町村の比較研究による合併効果の検証「合併・未合併市町村間での財政・行政効率化・行政サービスのレベル格差」について、主として、宮入を中心に分析を進めて一定の成果を得た(佐藤・宮入2011発表)。また従来から課題であった、合併・非合併自治体と住民の生活領域との関係について、森川(2011)(地理学評論)にて、ほぼ最終的な成果を得た。研究課題2)合併市町村における行政課題の発見・分析・解明「公共サービスの低下など(日常的な出来事)の発生と自治体代替組織の活動」について、西原、藤井正、石川、藤井史が合併自治体におけるNPO法人を調査した。また、津川が合併自治体・高崎市をとりあげて住民へアンケート調査を行って、住民の合併評価を明らかにした。研究課題3)非合併市町村における問題・課題の発見・分析・解明「広域連合の役割」:杉浦が福岡県の広域連合について詳細な調査を行ったものの、まだ全国的な分析に発展していない。また、平成22年度は、下記の研究発表成果以外に、8月24日に徳島大学にて『第2回研究集会』を開催し、石川義孝、藤井正、杉浦真一郎が成果発表を行った。また研究代表者の西原が、2011年日本社会情報学会にて合併自治体にも焦点をあてた『地域社会の情報ネットワークとガバナンス』のシンポジウムを開催し、オーガナイザーを務めた。本年度は4年計画の最終年として、過年度からの作業を引き続き行うとともに、総括的な結論を得るとともに、政策的な提言もとりまとめた。8月上旬に京都で開催た「IGU 2013 Kyoto Regional Conference」にて研究発表を行って成果を国際的に発信するとともに、第4回研究集会を8月下旬に名古屋市で開催した。またメンバー10人よる論文を集めた研究成果報告書(論文11編、181頁)も刊行した。以下が主な成果である。

1)全国の都道府県の合併政策への取り組みについてのこれまでの調査を元に、今次の平成の大合併を踏まえた自治体サービスのあり方の諸説の検討、合併政策の総括と、これからの合併自治体の運営、および非合併自治体の今後について提言を行った。さらに、このトピックに関して、都道府県別の政策の特徴も明らかにした。2)合併自治体における中心・周辺間の格差拡大について、本庁地区と支所(支所規模別)地区ごとの人口増減率を求め、支所地区の人口減少が進行していること、支所規模の違いによる減少の格差の存在を明らかにした。3)合併自治体における新たな公共サービスの担い手やまちづくり組織について、静岡県、徳島県、鳥取県などの自治体で、NPOやまちづくり株式会社についてインタビュー調査・参与観察によって実態調査を行い、現状と課題を把握した。4)東日本大震災に関して、調査を継続的に実施していた宮城県栗原市への調査によって、2008年の岩手・宮城内陸地震を教訓に上手に対処できたことを明らかにした。平成24年度は、本研究課題4年計画の3年目として、下記の3研究課題のうち、「」の研究トピックを中心にプロジェクトを進めた。また第3回研究集会を9月九州大学博多駅サテライトにて開催した。研究課題1)合併市町村・未合併市町村の比較研究による合併効果の検証=「合併・未合併市町村間、合併市町村グループの地区間での人口・地域活動のレベル格差」:今年度は、特に合併市町村グループ(2006年3月までに合併の557自治体を対象に、旧自治体ごとの「人口増減率」(2000年2010年)を算出し、本庁・支所地区間、支所地区のうち本庁方式・総合支所方式・分庁方式間の人口減少率の違いを把握し、行政組織の形態からみた合併の効果・影響を分析した。研究課題2)合併市町村における行政課題の発見・分析=「公共サービスの低下など(日常的な出来事)の発生と自治体代替組織の活動」:広域合併自治体の浜松市を代表的事例として、浜松市3地区を取り上げ住民に対するアンケート調査を実施して、公共サービスの低下やそれに対する住民意識を明らかにした。「自然災害など(非日常的な出来事)の発生と合併行政組織のミスマッチ」:東日本大震災に関して、災害・その後の復旧・復興作業と関連した行政組織・体制の不都合、合併時には想定していなかった新自治体のあり方の問題を、「主要新聞の記事データベース」(1991年4月以降)で洗い出し、インタビュー調査も行って、市町村合併に起因する災害・防災に関わる課題を明らかにした。研究課題3)非合併市町村における問題・課題の発見・分析・解明=「広域連合の役割」:合併・非合併自治体を含む北海道・福岡・沖縄3県での、介護保険制度に焦点をあてて「広域連合」の問題点などを明らかにした。上記課題外として、全国の市町村合併誌を、大都市周辺圏の県ごとにまとめた。13.研究発表の欄に示したように、本年度は研究論文8件(うち査読論文が4件)、研究発表4件、著書は3編(うち森川による単著が1編)と、かなりの成果を上げることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。