hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エフェクチュエーションとEOから探索する在外日本人女性起業家の成功要因

在外日本人女性起業家を対象にEOと組織のパフォーマンスモデルに基づいた半構造化インタビューとGTAによるモデル化を進めている。当初先行研究が少ないこと、サンプル数の確保が難しく定量調査が困難であることから、異なる定性調査を併用することで信頼性・妥当性の高い研究を目指したが、プロトコル分析については費用の面から先送りしている状況にある。プロトコル分析では在外日本人女性起業家とエフェクチュエーションの相違と一致を確認する予定であったが、これについても半構造化インタビューで対応できるよう研究計画を再検討、インタビューガイドについても再構築した。インタビューデータは録音した上でテキスト化、トライアンギュレーションを考慮した上でのコード化を実施し、M-GTAの手順により分析、プロセス図を作成することとしている。エフェクチュエーション理論成立に際して用いられたビジネスケース回答型のインタビューを行い、インタビューイーの心理の過程を分析するプロトコル分析に類するインタビューとして、インタビューイーの起業プロセスを詳細に聞き取り、回想型回答を得る方式でこれに替えている。在外日本人女性の起業が革新的な製品やサービスを扱うものではなく「手持ち資金で始めて後に変容する自営業」が大半であるという申請者の発見と、「市場調査や戦略立案はせず、まず今自分ができることから始める」というエフェクチュエーション理論と一致する部分が多いという本研究の端緒にあたる発見は、今までの調査では支持されている。今後はさらに社会構造的な問題、これまでのプロセスまでも加味したモデルとなるよう努める。現状更にデータ収集を勧めモデルの完成を目指しつつも、論文投稿や発表準備を進めている。エフェクチュエーションに関する直近の知見との比較議論、移民起業家研究との融合と比較などを通じて、学術的な価値をいかに高めるかが最も重要なテーマとなっている。と同時に論文投稿、発表を急いでいる。本研究は在外日本人女性起業家を研究対象とし、「在外日本人女性起業家の起業プロセスと成功要因は何か」というリサーチ・クエスチョンを、「移民先と母国」との視点も交え、二種の定性調査を併用して探索するものである。世界的起業家調査GEMは2013年「移民起業家が母国・移民先双方の経済成長を支える」と発表し移民起業家への注意を喚起した。現在「移民」は最重要議題の一つである。日本では移民受入の議論は多いが、送り出す側としての議論は極めて少ない。そこで本研究は起業家性向を測るEO理論と、近年注目を集める起業理論の一つエフェクチュエーションを併用して在外日本人女性起業家を定性分析から探索、在外日本人女性の起業家精神と在外経験の関係などを解明し、「少産少死」型日本女性起業家支援策に与する新視点の提示を目指す。2017年度は、EOを中心に徹底した文献調査とそれに基づくフィールドワークを実施した。起業家性向(EO)研究はCovin and Slevin(1989)が広く用いられるが、これを基に環境要因と業績を加味した、EOと組織パフォーマンスモデル(Lumpkin and Dess,1996)を本研究では用いる。同モデルを基にした半構造化インタビューを海外で活動する日本人女性起業家5人に実施した。結果フレーム外の概念であるFamilinessが浮上し、これまで実施してきたFamily Business研究との関連を探ることとなった。「日本国内よりも海外で日本人女性の起業行動が活発である可能性」と「在外日本人女性起業家の起業行動と、エフェクチュエーション理論の示唆に一致が多い」という2つの発見を、GEMが示した「移民・外国人起業家の母国・移民先への貢献」「少産少死型の日本人女性起業」との指摘と併せ、本研究のリサーチ・クエスチョンは「在外日本人女性起業家の起業プロセスと成功要因は何か」とした。本研究は2つの定性調査を併用し、このリサーチ・クエスチョンを探索する。まず、EOの観点からのインタビューとそれを分析したモデル、プロセス構築である。起業家研究で広く用いられているEOと組織パフォーマンスモデル(Lumpkin and Dess, 1996)を主なフレームワークとして採用するが、同モデルが基とした属人的アプローチによる起業家性向を測定する質問票Entrepreneurial Orientation Questionnaire(EOQ)も必要に応じて取り入れたインタビューガイドを作成し、パイロットテストと修正を経て半構造化インタビューを実施した。このインタビューの主目的は、在外日本人女性起業家の起業行動と成功要因を、起業家性向(Entrepreneurial Orientation)と環境、組織、そして業績がどのように関わり合うかの視点から分析するものとする。分析については複数人によるコード化を行うなど、研究結果の妥当性、validityの確保には細心の注意を払った。結果、研究計画時には想定していなかったFamilinessというコンセプトが関与していることが判明した。家族の一員であるという自意識が起業家行動に影響していた。これを受けFamily business研究との関連を探索し始めたところまでが現在までの進捗である。

エフェクチュエーション理論成立に際して用いられたビジネスケース回答型のインタビューを行い、インタビューイーの心理の過程を分析するプロトコル分析に類するインタビューとして、インタビューイーの起業プロセスを詳細に聞き取り、回想型回答を得る方式でこれに替えている。在外日本人女性の起業が革新的な製品やサービスを扱うものではなく「手持ち資金で始めて後に変容する自営業」が大半であるという申請者の発見と、「市場調査や戦略立案はせず、まず今自分ができることから始める」というエフェクチュエーション理論と一致する部分が多いという本研究の端緒にあたる発見は、今までの調査では支持されている。今後はさらに社会構造的な問題、これまでのプロセスまでも加味したモデルとなるよう努める。現状更にデータ収集を勧めモデルの完成を目指しつつも、論文投稿や発表準備を進めている。2年次は1年次に発見したFamilinessが女性起業家の起業家行動にどのように関わっているか、その作用とプロセスについてさらに深く探索する。一方のエフェクチュエーション理論による分析についても準備を進める。同理論において起業家は、事前の市場分析など合理的な行動とそれに基づく意思決定を採らない。1今できることから始め、2可能な損失額を把握し、3明確な目標より柔軟性を優先し、4営業しながらパートナーシップを育て、5機会を創造する。こうしたプロセス・特徴は、在外日本人女性起業家に手持ち資金で開業し事業を展開しながら変容を遂げて行く自営業が多い状況と大方一致する。本理論に基づいたインタビュー調査についての準備も進め、随時実施する。エフェクチュエーションに関する直近の知見との比較議論、移民起業家研究との融合と比較などを通じて、学術的な価値をいかに高めるかが最も重要なテーマとなっている。と同時に論文投稿、発表を急いでいる。在外研究を予定していたが、インタビューイーの帰国時などに実施することができたため差額が生じた。2年次以降現地調査を実施する。当初計画を見直し、一部支出を先送りしたため次年度使用額が生じた。今後の使用計画としては、データを補足するインタビュー調査を更に進めると同時に、論文投稿や国際会議での発表を精力的に実施する。
ジャイロセンサを応用した自然頭位のリアルタイム・コンピュータ解析システムの開発

本研究の目的は,顎顔面頭蓋の三次元的な形態学的分析に応用するために自然頭位の再現性を客観的に明らかにすることである.1.独自に開発したシステムの構築ジャイロセンサシステム(IS-300,Intersense社,米国)は,センサとインターフェースユニットから構成される.3軸ジャイロセンサは,Yaw,Pitch,Rollを検出し,インターフェースユニットで数値化されデータ処理用パソコン(ThinkPad600E,IBM)に転送される.転送された連続データは,データ処理ソフトウエア(Excel97,Microsoft Inc.,米国)を用いて分析された.2.被験者の選定本学学生の中から顔貌形態に異常が認められず,鼻咽腔疾患,矯正治療の既往のない正常咬合者を選択した.3.自然頭位の設定1)基準平面の設定水平面の基準として,側面においては被験者の眼窩下縁と耳珠上縁を結んだフランクフルト平面を,正面においては左右眼窩下縁を結んだ線をそれぞれ設定した.また,頭位を顔面写真に再現できるよう骨格外の基準として下振を用い,垂直面の基準とした.2)ジャイロセンサの位置付け重量60gのジャイロセンサの装着が,頭部の変動に影響を及ぼすのか否かを検討するために,センサを頭部の側面,正面,頭頂部にそれぞれ装着した場合としない場合とで正側面同時に顔面写真の撮影を行ない比較した.3)被験者と鏡までの距離現在までの研究においては,鏡までの距離が50cmから200cmと一定ではなく,その理由についても明らかではない.そのため,距離の違いが,頭部の変動に影響を及ぼすのか否かを検討した.鏡までの距離は,50cmから10cm間隔で設定し200cmまでの各位置に被験者を位置付け,顔面写真を撮影した.4.ジャイロセンサ計測の信頼性についての検討鏡までの距離を一定にし,立位における自然頭位の顔面規格写真を10回繰り返し撮影した.得られた水平基準平面とジャイロセンサの角度差の各平均値と標準偏差を算出し,計測の信頼性とした.本研究の目的は,顎顔面頭蓋の三次元的な形態学的分析に応用するために自然頭位の再現性を客観的に明らかにすることである.具体的には,まず,正常咬合者の自然頭位をジャイロセンサにて記録,分析し,本システムの信頼性を明らかにすることである.1.独自に開発したシステムの構築ジャイロセンサシステム(IS-300,Intersense社,米国)は,センサとインターフェースユニットから構成される.3軸ジャイロセンサは,Yaw,Pitch,Rollを検出し,インターフェースユニットで数値化されデータ処理用パソコン(Thinkpad 600E IBM)に転送される.転送された連続データは,データ処理ソフトウェア(Excel97,Microsoft Inc.,米国)を用いて分析される.2.被験者の選定日本歯科大学歯学部の歯科矯正学教室所蔵の個性正常咬合リストの中から顔貌形態に異常が認められず,正貌においても非対称性が見られない,また側貌ではストレートタイプを有する正常咬合者を選定する.3.ジャイロセンサ計測の信頼性についての検討ジャイロセンサ計測の信頼性についての検討を行う際の新たな問題点を以下のように検討する予定である.1)ジャイロセンサの位置付け重量60gのジャイロセンサの位置付けが,頭部の変動に影響を及ぼすのか否かを検討するために,ジャイロセンサを頭部の側面,正面,頭頂部に位置付けた場合とジャイロセンサを位置付けない場合とで顔面規格写真を用いて比較する.2)被験者と鏡までの距離現在までの研究においては,鏡までの距離が50cm200cmと一定ではなく,その理由についても明らかではない.そのため,距離の違いが,頭部の変動に影響を及ぼすのか否かを検討する.以上の問題点を解決した後,正常咬合者にジャイロセンサを装着し,立位における自然頭位の顔面規格写真を撮影する.この頭位を規格写真に再現できるよう,骨格外の基準として下振を下げて正側面を同時に撮影する.この操作を10回繰り返し,得られたフランクフルト平面とジャイロセンサの角度差の平均値と標準偏差を算出し,計測の信頼性とする.本研究の目的は,顎顔面頭蓋の三次元的な形態学的分析に応用するために自然頭位の再現性を客観的に明らかにすることである.1.独自に開発したシステムの構築ジャイロセンサシステム(IS-300,Intersense社,米国)は,センサとインターフェースユニットから構成される.3軸ジャイロセンサは,Yaw,Pitch,Rollを検出し,インターフェースユニットで数値化されデータ処理用パソコン(ThinkPad600E,IBM)に転送される.転送された連続データは,データ処理ソフトウエア(Excel97,Microsoft Inc.,米国)を用いて分析された.2.被験者の選定本学学生の中から顔貌形態に異常が認められず,鼻咽腔疾患,矯正治療の既往のない正常咬合者を選択した.3.自然頭位の設定1)基準平面の設定水平面の基準として,側面においては被験者の眼窩下縁と耳珠上縁を結んだフランクフルト平面を,正面においては左右眼窩下縁を結んだ線をそれぞれ設定した.また,頭位を顔面写真に再現できるよう骨格外の基準として下振を用い,垂直面の基準とした.2)ジャイロセンサの位置付け重量60gのジャイロセンサの装着が,頭部の変動に影響を及ぼすのか否かを検討するために,センサを頭部の側面,正面,頭頂部にそれぞれ装着した場合としない場合とで正側面同時に顔面写真の撮影を行ない比較した.

3)被験者と鏡までの距離現在までの研究においては,鏡までの距離が50cmから200cmと一定ではなく,その理由についても明らかではない.そのため,距離の違いが,頭部の変動に影響を及ぼすのか否かを検討した.鏡までの距離は,50cmから10cm間隔で設定し200cmまでの各位置に被験者を位置付け,顔面写真を撮影した.4.ジャイロセンサ計測の信頼性についての検討鏡までの距離を一定にし,立位における自然頭位の顔面規格写真を10回繰り返し撮影した.得られた水平基準平面とジャイロセンサの角度差の各平均値と標準偏差を算出し,計測の信頼性とした.
映像コンテンツの特徴を利用した高品質なインターネット放送サービスに関する研究

本研究の目的は,映像のコンテンツを考慮することにより,高品質なインターネット放送サービスを実現することにある.ここでは,空間解像度,時間解像度,フレームサイズを対象に,コンテンツ種別を考慮した転送レート制御方式を提案した.具体的には,多数のユーザが映像の主観品質について同じ嗜好傾向を持っていると考えられるグループにコンテンツを分類し,このグループ毎に映像の主観品質に影響を与える要因(品質パラメータ)を分析した.そして,その結果を転送レート制御手法に適用した.本研究において規定している各品質パラメータの変更方法は,サーバの符号化特性などサーバの実装に大きく依存する.そこで,分析結果を実験システムに適用し,提案手法の実際のストリーミングサーバへの実装方法を明らかにした.具体的には以下の3つの研究成果を得た.1.インターネット放送におけるコンテンツのグループ化:28人の被験者を対象とした主観評価実験を行い,ユーザの映像品質に対する嗜好傾向を分析した.また,映像の特徴量を,意味的パラメータ(音声の重要度など)と視覚的パラメータ(動きの激しさなど)を組み合わせて表現することにより,精度の高い番組分類アルゴリズムを提案した.2.転送レート制御アルゴリズムの設計:コンテンツグループ毎に重回帰分析を行い,主観品質値を各品質パラメータの重回帰式として表現した.さらに,算出した重回帰式を用いて,コンテンツグループ毎に,主観品質が最大になる品質パラメータの組み合わせを求めるアルゴリズムを設計した.MPEG-1エンコーダとしてTMPGEncを利用し,コンテンツと主観品質の関係式に対する制約条件を明らかにした.ここではコスト関数としてエンコードレートを利用し,コスト一定の条件の下で,主観品質を最大にする制御手法を提案した.本研究の目的は,映像のコンテンツを考慮することにより,高品質なインターネット放送サービスを実現することにある.ここでは,空間解像度,時間解像度,フレームサイズを対象に,コンテンツ種別を考慮した転送レート制御方式を提案した.具体的には,多数のユーザが映像の主観品質について同じ嗜好傾向を持っていると考えられるグループにコンテンツを分類し,このグループ毎に映像の主観品質に影響を与える要因(品質パラメータ)を分析した.そして,その結果を転送レート制御手法に適用した.本研究において規定している各品質パラメータの変更方法は,サーバの符号化特性などサーバの実装に大きく依存する.そこで,分析結果を実験システムに適用し,提案手法の実際のストリーミングサーバへの実装方法を明らかにした.具体的には以下の3つの研究成果を得た.1.インターネット放送におけるコンテンツのグループ化:28人の被験者を対象とした主観評価実験を行い,ユーザの映像品質に対する嗜好傾向を分析した.また,映像の特徴量を,意味的パラメータ(音声の重要度など)と視覚的パラメータ(動きの激しさなど)を組み合わせて表現することにより,精度の高い番組分類アルゴリズムを提案した.2.転送レート制御アルゴリズムの設計:コンテンツグループ毎に重回帰分析を行い,主観品質値を各品質パラメータの重回帰式として表現した.さらに,算出した重回帰式を用いて,コンテンツグループ毎に,主観品質が最大になる品質パラメータの組み合わせを求めるアルゴリズムを設計した.MPEG-1エンコーダとしてTMPGEncを利用し,コンテンツと主観品質の関係式に対する制約条件を明らかにした.ここではコスト関数としてエンコードレートを利用し,コスト一定の条件の下で,主観品質を最大にする制御手法を提案した.本研究の目的は,映像のコンテンツを考慮することにより,高品質なインターネット放送サービスを実現することにある.ここでは,空間解像度,時間解像度,フレームサイズを対象に,コンテンツ種別を考慮した転送レート制御方式を提案する.具体的には,多数のユーザが映像の主観品質について同じ嗜好傾向を持っていると考えられるグループにコンテンツを分類し,このグループ毎に映像の主観品質に影響を与える要因(品質パラメータ)を分析する.そして,その結果を転送レート制御方式に適用する.本年度は以下の2つの研究成果を得た.1.インターネット放送におけるコンテンツのグループ化:コンテンツをグループ化するために,様々な種類の番組を30個用意し,28人の被験者を対象にした主観評価実験(一対比較法を利用)を行うことにより,ユーザの映像品質に対する嗜好傾向を分析した.ここでは,得られた実験データを利用しクラスタ分析を行うことにより,番組を6つのグループに分類した.さらに,抽出されたクラスタ毎に主要因分析を行い,共通要因に従ったコンテンツの分類アルゴリズムを決定した.2.転送レート制御アルゴリズムの設計:クラスタ分析を行うために利用した品質評価値を用いて,コンテンツグループ毎に重回帰分析を行い,主観品質値を各品質パラメータの重回帰式として表現した.さらに,算出した重回帰式を用いて,コンテンツグループ毎に,主観品質が最大になる品質パラメータの組み合わせを求めるアルゴリズムを設計した.このアルゴリズムでは,品質制御における様々な制約条件を考慮することにより,効率的なレート制御の実現が可能になる.本年度は主観品質に基づくレート制御手法を検討したが,今後,各映像の持つ視覚特性(客観品質)をより詳細に分析し,本研究において得られた結果と組み合わせることにより,効率的で現実的なレート制御手法を検討していく予定である.本研究の目的は,映像のコンテンツを利用することにより,高品質なインターネット放送サービスを実現することにある.

ここでは,空間解像度,時間解像度,フレームサイズを対象に,コンテンツ種別を考慮した転送レート制御方式を提案した.具体的には,多数のユーザが映像の主観品質について同じ嗜好傾向を持っていると考えられるグループにコンテンツを分類し,このグループ毎に映像の主観品質に影響を与える要因(品質パラメータ)を分析した.昨年度の研究において,ユーザ実験を行うことにより映像コンテンツと主観品質の関係を定式化している.本年度は,具体的なコーデックを対象に,提案手法の適用範囲を明らかにした.本研究において規定している各品質パラメータの変更方法は,サーバの符号化特性やサーバが持つ品質制御機能等,サーバの実装に大きく依存する.そこで,これまでの分析結果を実験システムに適用し,提案手法の実際のストリーミングサーバへの実装方法を明らかにした.さらに,テスト映像の特徴を客観評価尺度によって表現することにより,与えられた映像を本研究において定義したグループに分類する方法を提案した.その結果,映像が適切に分類されることにより,制御精度の向上が見られた.具体的な成果を以下に示す.MPEG-1エンコーダとしてTMPGEncを利用し,コンテンツと主観品質の関係式に対する制約条件を明らかにした,ここではコスト関数としてエンコードレートを利用し,コスト一定の条件の下で,主観品質を最大にする制御手法を提案した.2.グループへの分類方法の確立映像の特徴量を,意味的パラメータ(音声の重要度,娯楽性など)と視覚的パラメータ(動きの激しさなど)の2種類を組み合わせて表現することにより,映像をグループに分類する場合の精度の向上を実現した.
神経幹細胞の神経伝達物質表現型獲得の分子メカニズム

当研究室では、培養下にて増殖中の大脳皮質神経幹細胞にニューロトロフィンを作用させると神経細胞の獲得する性質を変化させることを見出している(使用する神経伝達物質を決める酵素の発現を変化させる)。この分子機構を明らかにするためには、ニューロトロフィンの作用時期や性質変化のタイミングを知ることが重要である。そこで、細胞挙動の詳細が解明されつつある大脳皮質の形成過程にある神経幹細胞に対するニューロトロフィンの影響を検討した。大脳皮質第IV層を生み出す神経幹細胞の最終分裂以前にBDNFを作用させると細胞の定着位置が第IV層から第V-VI層へと変化した。また、これらの神経細胞は、本来獲得するはずの第V層の神経細胞に特有の遺伝子発現を消失する代わりにそれぞれの定着層すなわち、第Vおよび第VI層の神経細胞に特異的に発現する遺伝子を発現していた。このことは、BDNFにて神経幹細胞を処理すると神経細胞の獲得性質を変化させることがin vivoでも可能であることを示している。また、第II-III層の神経細胞を生み出す神経幹細胞に同様の処理を施したところ、獲得性質を変化させることができないことがわかった。このことから、BDNFのこの作用は作用を受ける側の神経幹細胞の状態に依存し、全ての細胞をある特定の細胞へと誘導するのではないことが明らかとなった。さらに、この獲得性質の変化の誘導時期を調べたところ、神経細胞になる直前の細胞周期の時期にあることが明らかとなった。同様の効果を内因性のBDNFが有するかどうかをたしかめたところ、第IV層の神経前駆細胞は最終的に第II-III層の神経細胞を生じさせることが明らかとなった。すなわち、内因性のBDNFの量を厳密に制御することによって、発生する神経細胞の性質および数が統制されていることを示した。申請者らは、FGF-2添加により増殖中の培養下神経幹細胞にニューロトロフィンを作用させると神経伝達物質表現型が誘導されることを明らかにした。そこで、本研究では、この誘導のメカニズムを解明するために、まず神経細胞内で、ニューロトロフィンに反応してChAT遺伝子発現を制御することが知られている転写因子の発現を検討した。検討した既知遺伝子の内、ChAT発現を誘導促進するc-Mybの機能を制御する遺伝子の発現がNGF添加によってわずかに変化したが、同一の機能を持つ遺伝子の発現変化が逆方向であり、これをChAT遺伝子の発現上昇と結び付けて考えることは難しかった。昨年、神経幹細胞は増殖回数を増すにつれて、コリン作動性神経細胞への分化率が低下することが示された。そこで、増殖回数を経た細胞と初期の細胞で、上述の因子の発現を比較したところ、増殖回数を経た細胞では、c-Mybの発現が著しく低下していた。このとき、ChAT発現を制御する他の遺伝子の発現変化は認められなかった。以上のことより、c-Mybが神経幹細胞においてもChAT遺伝子発現に重要な働きを持つ可能性を示唆している。しかし、NGF添加の有無による発現変化は認めないことから、NGFによるChAT発現の誘導はc-Mybの発現ではなく活性化促進を介する可能性もあり現在検討中である。さらに、FGF-2、NGF同時添加増殖中にNGFのみを除くと除去しない場合に比べて著しい増殖の低下が認められ、ニューロトロフィンによる神経幹細胞での神経伝達物質表現型遺伝子の発現は単なる遺伝子発現の調節よるのではなく、質的に異なる細胞の増殖の結果である可能性を見いだしている。また、DNAアレイを用いて、ニューロトロフィン添加によって示差的に発現するいくつかの遺伝子を同定しており、現在、これらの遺伝子の機能について検討中である。
環境倫理学の最新動向と日本における応用可能性の研究

本研究の最終年度に当たっては、当初の計画通り、欧米の環境倫理学のサーヴェイを継続しながらそれを日本における理論・実践に架橋する、という研究目的に沿った成果を一般書に論文として発表することができた(裏面)。「環境プラグマティズムと新たな環境倫理学の使命-「自然の権利」と「里山」の再解釈に向けて-」と題されたその論文のまず前半では、純理論的な論争に終始しがちであった環境倫理学に対するアンチテーゼとしての環境プラグマティズムの主張・立場をコンパクトに紹介した。理論や原理をあくまで実践や問題解決の次元に定位して評価し活用する、というその基本主張は、日本での環境をめぐる様々な言説や活動にとって有益なものたりうるばかりでなく、すでにそうした姿勢に沿った理論・実践は日本に見出すことさえできる。その点を具体的に、「自然の権利」訴訟や「里山」保全をめぐる運動や言説に即して論じたのが同論文の後半の主旨である。単なる「応用」を越えた日本独自の、しかし決して単に思弁的でも復古的でもない環境倫理学の新しい方向性を探求しそれを世に問う、という本研究の最大の主旨はこの論文の発表によって一定果たされたものと考える。付随的に同論文が収められた書籍で、日本・世界の主要な環境問題・環境倫理の展開を年表化する作業にも携わったが、日本と海外の理論・実践を常に対照において考究してきた本研究の成果を、より一般にも利用しやすい形で発表することができたと考える。3回にわたるの学会・セミナー・シンポジウム・実地見学会への参加によって、とりわけ里山や日本・世界の保全活動をめぐる現状と諸問題に触れられたことは、さらに上記の研究を現実の問題解決へと資するという課題に直面させられた。それは研究期間終了後に本研究者に継続的に課せられてた課題である。科学研究費補助金に基づく当研究「環境倫理学の最新動向と日本における応用可能性の研究」では、その初年度に当たっての主要課題の一つは、欧米の環境倫理学における議論の展開のサーヴェイを継続することであった。その成果は「実践に定位する環境倫理」と題して日本倫理学会において口頭発表がなされた(2002/10/12)。これに関連して、動物の倫理的扱いに関する欧米の最新の動向も踏まえた日本実験動物学会のシンポジウムにも参加し(5/25)、知見を広めた。今年度のもう一つの大きな課題は、日本における環境保全活動の一例として、龍谷大学の教員が中心となって行っている滋賀県・瀬田丘陵の里山(「龍谷の森」)の保全活動に参加・調査することであった。数回のシンポジウム・研究会・実地調査への参加を経て、日本における里山・里地のあり方が、従来の抽象に偏しがちな環境倫理学の議論を越えて、あるべき自然-人間関係についての真に実践的なモデルになりうる、という当初の見通しはいつそう検証された。他に兵庫県・六甲山の里山林回復に関するセミナーに参加した成果なども踏まえて、来年度は論文の形で発表できるようさらに研究を深めるつもりである。他に、応用倫理学における環境倫理学の隣接分野である、生命倫理学の議論のサーヴェイにも取り組み、環境倫理学における方法論を批判的に見直す契機とすべき考察を深めた。当研究の2年目に当たる今年は、当初の計画通り、海外と日本の環境倫理学・社会学の文献を「環境プラグマティズム」の立場から読解、再解釈して、別記の共著書や雑誌寄稿の形で発表することに中心が置かれた。その際、単にテクストの解釈に充足するのではなく、理論の有用性を重視するプラグマティズムの立場に整合的に、里山保全活動への継続的参加から得られた知見を論文に生かすことに特に留意がなされた。学問の実践性、というテーマに関する考察については、環境社会学会共催による沖縄大学でのシンポジウム、「学問における実践とは-ローカリティ・当事者性の視点から-」(2004.2.8)への参加から得られるものが大きかった。我々人文系の研究者は、はたして紛争の当事者からの要求にどれだけ応えることができるのか、あるいは良き「よそ者」である当事者自身として、どのように現実問題にかかわってゆける、あるいはゆくべきなのか。アメリカの環境プラグマティズムの問いかけとも重なるこの重大な問題を、この日本の文脈でさらに考え続けることが来年度へ向けてのさらなる課題となるであろう。当初の計画にあった、海外の学会への参加は諸事情により果たせなかったが、現実的な問題からの倫理(学)的問いの立ち上げ、という点から、「食」をめぐるテーマの研究を進め、その成果を発表できたのは、今年の一つの成果であった。単に歴史的・文化論的な従来の食の研究にとどまらず、現代われわれ特に都市生活者はどのように食とかかわり続けるべきなのか、という倫理的テーマの追求は、現実的・実践的な倫理学の構築を目指す当研究にとっては、きわめて重大な課題である。

理論や原理をあくまで実践や問題解決の次元に定位して評価し活用する、というその基本主張は、日本での環境をめぐる様々な言説や活動にとって有益なものたりうるばかりでなく、すでにそうした姿勢に沿った理論・実践は日本に見出すことさえできる。その点を具体的に、「自然の権利」訴訟や「里山」保全をめぐる運動や言説に即して論じたのが同論文の後半の主旨である。単なる「応用」を越えた日本独自の、しかし決して単に思弁的でも復古的でもない環境倫理学の新しい方向性を探求しそれを世に問う、という本研究の最大の主旨はこの論文の発表によって一定果たされたものと考える。付随的に同論文が収められた書籍で、日本・世界の主要な環境問題・環境倫理の展開を年表化する作業にも携わったが、日本と海外の理論・実践を常に対照において考究してきた本研究の成果を、より一般にも利用しやすい形で発表することができたと考える。3回にわたるの学会・セミナー・シンポジウム・実地見学会への参加によって、とりわけ里山や日本・世界の保全活動をめぐる現状と諸問題に触れられたことは、さらに上記の研究を現実の問題解決へと資するという課題に直面させられた。それは研究期間終了後に本研究者に継続的に課せられてた課題である。
MPD患者における咀嚼筋の血流動態の解析:治療効果評価法の確立

Myofascial pain dysfunction syndrome(MPD)に代表される咀嚼筋の痛みの原因の一つには比較的弱い持続性の緊張があげられる.これには筋肉の浮腫が重要とする説があり,筋肉の痛みと血流の関係が重要視される.超音波ドップラ法を用いて,MPD患者における咀嚼筋と血流動態の特徴を健常例との比較のもと検討した結果MPD患者の咬筋は筋幅,echogenic bandおよび顔面動脈の血流動態において,健常例と異なる所見を呈することが明らかになった(第42回日本歯科放射線学会総会,2001年10月).一部のMPD患者においては,筋肉の浮腫が画像的にも確認でき,痛みの原因を解明する一助となる可能性が示唆された.MPDに対する治療法は確立していないものの,スプリント治療は症状の改善に効果をあげている.そこで,MPD患者に対してスプリント治療を施行し,咀嚼筋の超音波像を治療前後で比較し,症状の変化との関連を検討した.その結果,スプリント治療により,咬筋のechogenic bandのパターンがII型からI型,あるいはIII型からII型というように変化したもの,あるいは筋幅が縮小したものの多くに症状の改善がみられ,筋肉の浮腫の改善が症状の軽減に関係していることが示唆された(日本歯科放射線学会第7回臨床画像大会,2002年4月).ただし超音波所見に変化の見られなかった筋肉にも症状の改善がみられ,浮腫以外の要因も考えられさらなる検討が必要である.スプリントの種類の違いでは,stabilization-typeのスプリントはコントロール群に比較して有意に症状の改善を認めたが(第15回日本顎関節学会総会,2002年6月),血流動態への影響に違いはみられなかった.上記の結果より,超音波ドップラ法は,治療効果判定にある程度有効な手法であることが確認できた.Myofascial pain dysfunction syndrome(MPD)に代表される咀嚼筋の痛みの原因の一つには比較的弱い持続性の緊張があげられる.これには筋肉の浮腫が重要とする説があり,筋肉の痛みと血流の関係が重要視される.超音波ドップラ法を用いて,MPD患者における咀嚼筋と血流動態の特徴を健常例との比較のもと検討した結果MPD患者の咬筋は筋幅,echogenic bandおよび顔面動脈の血流動態において,健常例と異なる所見を呈することが明らかになった(第42回日本歯科放射線学会総会,2001年10月).一部のMPD患者においては,筋肉の浮腫が画像的にも確認でき,痛みの原因を解明する一助となる可能性が示唆された.MPDに対する治療法は確立していないものの,スプリント治療は症状の改善に効果をあげている.そこで,MPD患者に対してスプリント治療を施行し,咀嚼筋の超音波像を治療前後で比較し,症状の変化との関連を検討した.その結果,スプリント治療により,咬筋のechogenic bandのパターンがII型からI型,あるいはIII型からII型というように変化したもの,あるいは筋幅が縮小したものの多くに症状の改善がみられ,筋肉の浮腫の改善が症状の軽減に関係していることが示唆された(日本歯科放射線学会第7回臨床画像大会,2002年4月).ただし超音波所見に変化の見られなかった筋肉にも症状の改善がみられ,浮腫以外の要因も考えられさらなる検討が必要である.スプリントの種類の違いでは,stabilization-typeのスプリントはコントロール群に比較して有意に症状の改善を認めたが(第15回日本顎関節学会総会,2002年6月),血流動態への影響に違いはみられなかった.上記の結果より,超音波ドップラ法は,治療効果判定にある程度有効な手法であることが確認できた.Myofascial pain dysfunction syndrome(MPD)に代表される咀嚼筋の疼痛発現のメカニズムの一端を解明するために,咀嚼筋の血流動態に着目し症状との関連について検討を行った.既存の超音波断層装置(Logiq700)を用いて,健常ボランティアを対象に咬筋および側頭筋の血流動態と厚み,咬合力,Visual Analog Scale(VAS)による痛みの程度を検討した結果,咬筋に分布する顔面動脈の,咬みしめ終了直後における血流速が痛みに関連することを確認し,咀嚼筋の状態・症状を示す指標となりうる可能性を示唆した(Ariji Y, et al. Arch Oral Biol 46:1059-1064,2001).この結果を,第13回国際顎顔面放射線学会(グラスゴー・イギリス)で発表した.つぎに,MPD患者を対象に上記の方法によって資料を収集し健常例との比較検討の結果,MPD患者の咬筋の安静時筋幅は厚く,咬合時筋幅の増大率は小さく,顔面動脈の血管径および最大血流速は有意に小さいことを明らかにした(第42回日本歯科放射線学会総会,2001年10月).さらに,MPD患者に対してスプリント治療を施行し,咀嚼筋の変化を治療前後で比較した結果,一部の咬筋では筋束の間に見られるechogenic bandのpatternが変化し,その多くに症状の改善がみられ,治療後における筋幅の変化の違いにより,症状の改善が異なることが確認できた(日本歯科放射線学会第7回臨床画像大会にて発表予定,2002年4月)

.これらの結果より,超音波ドップラ法は,治療効果判定にある程度有効な手法であることが確認できた.次年度は,治療法の違い,すなわちスプリントの種類による咀嚼筋・症状への影響も考慮し,スプリント治療法の確立をめざす.Myofascial pain dysfunction syndrome(MPD)に代表される咀嚼筋の痛みの原因の一つには比較的弱い持続性の緊張があげられる.これには筋肉の浮腫が重要とする説があり,筋肉の痛みと血流の関係が重要視される.超音波ドップラ法を用いて,MPD患者における咀嚼筋と血流動態の特徴を健常例との比較のもと検討した結果,MPD患者の咬筋は筋幅,echogenic bandおよび顔面動脈の血流動態において,健常例と異なる所見を呈することが明らかになった(第42回日本歯科放射線学会総会,2001年10月).一部のMPD患者においては,筋肉の浮腫が画像的にも確認でき,痛みの原因を解明する一助となる可能性が示唆された.MPDに対する治療法は確立していないものの,スプリント治療は症状の改善に効果をあげている.そこで,MPD患者に対してスプリント治療を施行し,咀嚼筋の超音波像を治療前後で比較し,症状の変化との関連を検討した.その結果,スプリント治療により,咬筋のechogenic bandのパターンがII型からI型,あるいはIII型からII型というように変化したもの,あるいは筋幅が縮小したものの多くに症状の改善がみられ,筋肉の浮腫の改善が症状の軽減に関係していることが示唆された(日本歯科放射線学会第7回臨床画像大会,2002年4月).ただし超音波所見に変化の見られなかった筋肉にも症状の改善がみられ,浮腫以外の要因も考えられさらなる検討が必要である.スプリントの種類の違いでは,stabilization-typeのスプリントはコントロール群に比較して有意に症状の改善を認めたが(第15回日本顎関節学会総会,2002年6月),血流動態への影響に違いはみられなかった.上記の結果より,超音波ドップラ法は治療効果判定にある程度有効な手法であることが確認できた.
有機-無機複合薄膜の材料設計とその機能

研究目的は,一つのモノマー単位に複数の電子機能サイトを有する高分子と無機物・金属の積層薄膜・複合薄膜を作製し,その物性と構造を解析して分子デバイスへの応用の可能性を探ることである.具体的には,プラズマ重合,電解重合を利用して金属や錯体を含む機能性複合薄膜の作製と構造制御を行い,多機能性を有する複合薄膜を設計する.まず,有機モノマーガスのプラズマ重合を行いながら同時に金属のイオンプレーティングを行い,金属粒子を含んだ複合薄膜を作製し,その機能性について検討した.有機薄膜は一般に絶縁性を示すが,金属を混入すると導電性を示してくる.得られた複合薄膜は混入した金属の種類に関係なくいずれも負の抵抗温度係数を示し半導体的特性を示した.この複合薄膜の導電機構については,一部トンネル効果的な導電機構を示したが,大部分はプール・フレンケル型の導電機構と思われる.この様に作製した有機-無機の複合薄膜を透過電子顕微鏡で観察するとガス圧の低い領域で得られた薄膜は細かい金属粒子が一様に分布していることが認められ,が圧が高い領域で得られた薄膜は,大きい金属粒子と細かい金属粒子が散在していることがわかった.以上のように,イオンプレーティング法を用いて,有機-無機の複合薄膜が容易に作製でき,有機,金属それぞれ単独では持ちえない機能性を付与することが可能であることを明らかにした.また,パルス流法により,電解酸化重合,電解還元重厚を一つの反応系内で交互に行い,膜厚を制御した異なった機能を有する薄膜の多層積層化を実現した.さらに,光・プラズマハイブリッドCVD法を開発し, P型半導体とn型半導体を多層積層したアモルファス超格子の作製も可能となった.次年度は,これら複合薄膜・積層薄膜の作製法の詳細な検討とその機能性について検討する.研究目的は,一つのモノマー単位に複数の電子機能サイトを有する高分子と無機物・金属の積層薄膜・複合薄膜を作製し,その物性と構造を解析して分子デバイスへの応用の可能性を探ることである.具体的には,プラズマ重合,電解重合を利用して金属や錯体を含む機能性複合薄膜の作製と構造制御を行い,多機能性を有する複合薄膜を設計する.まず,有機モノマーガスのプラズマ重合を行いながら同時に金属のイオンプレーティングを行い,金属粒子を含んだ複合薄膜を作製し,その機能性について検討した.有機薄膜は一般に絶縁性を示すが,金属を混入すると導電性を示してくる.得られた複合薄膜は混入した金属の種類に関係なくいずれも負の抵抗温度係数を示し半導体的特性を示した.この複合薄膜の導電機構については,一部トンネル効果的な導電機構を示したが,大部分はプール・フレンケル型の導電機構と思われる.この様に作製した有機-無機の複合薄膜を透過電子顕微鏡で観察するとガス圧の低い領域で得られた薄膜は細かい金属粒子が一様に分布していることが認められ,が圧が高い領域で得られた薄膜は,大きい金属粒子と細かい金属粒子が散在していることがわかった.以上のように,イオンプレーティング法を用いて,有機-無機の複合薄膜が容易に作製でき,有機,金属それぞれ単独では持ちえない機能性を付与することが可能であることを明らかにした.また,パルス流法により,電解酸化重合,電解還元重厚を一つの反応系内で交互に行い,膜厚を制御した異なった機能を有する薄膜の多層積層化を実現した.さらに,光・プラズマハイブリッドCVD法を開発し, P型半導体とn型半導体を多層積層したアモルファス超格子の作製も可能となった.次年度は,これら複合薄膜・積層薄膜の作製法の詳細な検討とその機能性について検討する.
マーモセットを用いた脊髄損傷の治療法の確立

本研究の目的は、マーモセット脊髄半切モデルにおいて、新生軸索の伸展を阻害するセマフォリン3Aの選択的阻害剤の治療効果を確認するとともに、運動機能が回復した個体について脊髄内での軸索走行の変化を多角的に解析することである。電気生理的に一次運動野の上肢及び下肢の制御領域を同定し、同定した箇所に神経トレーサーを注入し皮質脊髄路を可視化する形態学的手法と、実験殺段階で延髄に電気刺激を行い脊髄における刺激応答を計測し、投射神経の分析を電気生理学的に行う手法を用いた。24年度は健常マーモセットにおける皮質脊髄路神経の投射パターンの解析を終え論文投稿を行った。これは脊髄損傷モデルとの比較において基礎データとなる。さらに第4/5頚髄半切モデルマーモセットでは、健常マーモセットと同様に神経トレーサーを用いた定量解析や電気生理学的に脊髄損傷後の可塑的な神経投射の変化を捉える為の実験を行い、同時に自然回復(無治療群)過程の運動機能評価を行い機能回復に寄与したであろう軸索の可塑的変化を追跡した。これらのデータは論文投稿レベルに揃った段階である。当初の年次計画通り25年度に着手する薬剤治療群のモデル作製を行い、自然回復群と同様の解析を行っている段階である。昨年度までにほぼ完成させた運動機能の回復を詳細に評価出来るシステムであるMIKYテスト、高速ビデオカメラによる把持動作の追跡、垂直ラダーテスト及び歩行キネマティクスを用いて、自然回復群と薬剤投与群の運動機能評価を行った。薬剤モデルにおける運動機能回復は自然回復群と比較して優位ではなかった。軸索伸長薬剤に期待される斑痕部を超える新生神経を捉える事が出来なかった。薬剤治療だけでは治療効果が低い事が分かった。リハビリテーションとの併用に期待している。健常群、自然回復群ともに電気生理学的及び形態学的な解析を終える事が出来た。軸索伸展阻害因子セマフォリン3Aの阻害剤を脊髄半切患部へと投与する薬剤投与モデルにおいては、運動機能の改善という点で顕著な薬理効果が見られなかった。半切手術のブレによる影響を考え、モデル作製方法をいくつか検討した為、当年度内に薬剤モデルにおける定量解析を終える事が出来なかった。自然回復モデルで確立した運動機能評価システムを用いて、次に薬剤治療とリハビリテーションの併用療法群を設ける。リハビリテーションの方法は、これまでもいくつか試作を行ったが未完成な状態であり、どのようなバッテリーが上肢及び下肢の機能回復に有効であるか、時間をかけて検討する必要がある。薬剤治療群での組織学的定量解析を完結し、それらのデータと比較を行う。研究最終年度は、健常群、自然回復群、薬剤投与群及び併用群の保存サンプルを同一条件下で免疫染色し、損傷中心部及びその吻側尾側での分子的変動を確認する。マーモセット用実験デバイスの開発マーモセットを無麻酔下で行動実験及び電気生理学的記録を行うためにマーモセット用チェアを設計した。このチェアを用いて4頭のマーモセットへの脳固定具の取り付けを終え、チェアへの馴化トレーニングを行った。一次運動野の手足領域の同定およびBDAの注入本研究テーマである脊髄損傷治療の開発に用いる第4-5頚髄損傷モデルでの解析を始める前に、健常状態におけるマーモセットの一次運動野(M1)から脊髄における軸索の投射及び神経終末の局在を調べる必要がある。そこで健常マーモセット4頭を用いて、皮質脊髄路神経の解剖学的解析を目的に実験を行った。4頭に皮質内微小電極刺激法(ICMS)を行いM1における運動制御mapの作製を行った。電気生理学的に同定した手足制御領域には順行性神経トレーサー(BDA)を圧注入し、トレーサー軸索輸送期間を経て実験殺を行った。免疫組織学的解析4頭の脊髄においては第1頚髄から第7腰髄までを凍結切片化し、免疫染色を行い、脳においてはトレーサー注入部位であるM1を中心に標本作製を行った。脊髄における神経終末部の投射先を追うための定性的解析には、約1000枚のサンプルを用いた。カメラルシダを用いた軸索1本1本のトレーシングを行い定量的に解析する方法を予定していたが、サンプル数がマンパワーを越えている為、メタモルフを用いたデジタル解析方法も導入するべく検討を行っている最中である。本研究の目的は、マーモセット脊髄半切モデルにおいて、新生軸索の伸展を阻害するセマフォリン3Aの選択的阻害剤の治療効果を確認するとともに、運動機能が回復した個体について脊髄内での軸索走行の変化を組織レベルで解析することである。方法は電気生理的に一次運動野の上肢及び下肢の制御領域を同定し、同定した箇所に神経トレーサーを注入し皮質脊髄路を可視化する。23年度は健常マーモセットにおける皮質脊髄路神経の解剖学的な解析を終えた。さらに第4/5頚髄半切モデルマーモセットでは、自然回復(無治療群)過程の運動機能評価を行い機能回復に寄与したであろう軸索の可塑的変化を追跡した。25年度に着手する薬剤治療とリハビリテーション付加の併用療法を検討するにあたって、運動機能の回復を詳細に評価するシステムが必要である事が分かった。そこでMIKYテストに加えて高速ビデオカメラによる把持動作の追跡、垂直ラダーテスト、歩行キネマティクスの解析を行った。一般的に行われているMIKYテストでは検出出来なかった運動回復の軌跡が、これらの動作解析を組み合わせる事で明確に捉えられた。

自然回復群における軸索の可塑的変化は、未定量ながら損傷側脊髄の灰白質において神経終末形成を増加するという形で起こっていると示唆されるデータが得られた。もともと健常マーモセットにおいて顕著に認められる両側投射している軸索が、損傷した機能を補うよう投射先を増やしたと予想される。本研究の目的は、マーモセット脊髄半切モデルにおいて、新生軸索の伸展を阻害するセマフォリン3Aの選択的阻害剤の治療効果を確認するとともに、運動機能が回復した個体について脊髄内での軸索走行の変化を多角的に解析することである。電気生理的に一次運動野の上肢及び下肢の制御領域を同定し、同定した箇所に神経トレーサーを注入し皮質脊髄路を可視化する形態学的手法と、実験殺段階で延髄に電気刺激を行い脊髄における刺激応答を計測し、投射神経の分析を電気生理学的に行う手法を用いた。24年度は健常マーモセットにおける皮質脊髄路神経の投射パターンの解析を終え論文投稿を行った。これは脊髄損傷モデルとの比較において基礎データとなる。さらに第4/5頚髄半切モデルマーモセットでは、健常マーモセットと同様に神経トレーサーを用いた定量解析や電気生理学的に脊髄損傷後の可塑的な神経投射の変化を捉える為の実験を行い、同時に自然回復(無治療群)過程の運動機能評価を行い機能回復に寄与したであろう軸索の可塑的変化を追跡した。これらのデータは論文投稿レベルに揃った段階である。当初の年次計画通り25年度に着手する薬剤治療群のモデル作製を行い、自然回復群と同様の解析を行っている段階である。昨年度までにほぼ完成させた運動機能の回復を詳細に評価出来るシステムであるMIKYテスト、高速ビデオカメラによる把持動作の追跡、垂直ラダーテスト及び歩行キネマティクスを用いて、自然回復群と薬剤投与群の運動機能評価を行った。薬剤モデルにおける運動機能回復は自然回復群と比較して優位ではなかった。軸索伸長薬剤に期待される斑痕部を超える新生神経を捉える事が出来なかった。薬剤治療だけでは治療効果が低い事が分かった。リハビリテーションとの併用に期待している。マーモセットを用いた電気生理実験は初の試みであり、長時間半覚醒下での記録を行う際に使用する鎮静剤のコントロールが困難であった。マーモセットチェアへの馴化は個体差が大きく再現性の高いデータを得るための実験条件を決めるまでに時間がかかった。よって当初計画していたマーモセットの頭数では足りず7頭の個体を使用した為、定量解析の一部が終了出来ていない。しかし実験の骨組となる部分はすべて確立出来たため、3年間の計画は順調に遂行できるであろう。マーモセット脊髄損傷モデルに対して軸索伸展阻害因子の阻害剤を用いる薬剤投与群では、第415間での頚髄損傷手術による障害度に大きなばらつきがみられた。薬剤効果を検討する上では、標準となる脊髄損傷モデルの作製が必須であるため調整に時間を要した。健常群、自然回復群ともに電気生理学的及び形態学的な解析を終える事が出来た。軸索伸展阻害因子セマフォリン3Aの阻害剤を脊髄半切患部へと投与する薬剤投与モデルにおいては、運動機能の改善という点で顕著な薬理効果が見られなかった。半切手術のブレによる影響を考え、モデル作製方法をいくつか検討した為、当年度内に薬剤モデルにおける定量解析を終える事が出来なかった。
糖尿病性腎症の進展に対するSODによる防御機構の解明

スーパーオキサイド・ディスムターゼ(SOD)は生体内の活性酸素を除去する主要な抗酸化酵素である。糖尿病による腎障害(糖尿病性腎症)が進行しやすいマウスの腎ではSODの発現および作用が著しく低下し活性酸素が増加していること、さらにはこのマウスへのSODの補充療法が腎における活性酸素を減らし糖尿病性腎症の進行を劇的に抑制することを本研究にて明らかにした。SODは糖尿病状態下で増加する酸化ストレスによる腎障害を防御する上で重要な役割を果たしていると考えられる。Superoxide dismutase(SOD)は高血糖下で増加するsuperoxideの除去において主要な役割を果たす抗酸化酵素である。これまでに、cytosolic CuZn-SOD(SOD1)とextracellular CuZn-SOD(SOD3)の2つのSOD isoformの腎糸球体での発現ならびに活性の低下は酸化ストレスを招き、腎症の進展に関わっている可能性を報告してきた(JASN20:1303,2009)。SODと腎症との関係をより明確にするため,腎症の発症進展に比較的抵抗性を示すC57BL/6-Ins2^<Akita>糖尿病マウスにおいて、SOD1またはSOD3遺伝子さらにはその両者を欠損させることで腎病変の進行がみられるのか調査を行った。20週齢時、SOD1欠損C57BL/6-Ins2^<Akita>糖尿病マウスの腎糸球体ではSOD活性の著しい低下とsuperoxideレベルの増加が観察されるとともに、腎症の臨床的マーカーである尿中アルブミン排泄の増加、組織学的にメサンギウム基質の増加など腎病変の進行が観察された。一方、SOD3欠損C57BL/6-Ins2^<Akita>糖尿病マウスにおいては、腎糸球体でのSOD活性の低下およびsuperoxideレベルの増加は顕著ではなく、腎病変の進行も軽度であった。さらに、SOD1とSOD3のダブル欠損C57BL/6-Ins2^<Akita>糖尿病マウスを作製し、これらSOD遺伝子欠損の相乗効果について評価を行ったが、このマウスの腎病変の程度はSOD1単独欠損C57BL/6-Ins2^<Akita>糖尿病マウスと同程度であった。腎糸球体でのNitric oxide (NO)レベルを測定したところ、SOD1欠損を有するマウスにおいて著しい低下が認められ、これはSOD1欠損により増加したsuperoxideがNOと結合した結果と考えられた。本研究は、SOD1 isoformが腎糸球体でのsuperoxideの除去において中心的な役割を果たしていること、SOD1の発現ならびに作用の低下は高血糖下での腎糸球体においてsuperoxideのレベルを高める結果となり、同部位でのNOレベルの低下から内皮機能障害を招き、腎病変の進行に貢献することを明らかにした。本研究の成果から、SOD1に関連した抗酸化的治療が糖尿病性腎症の発症進展の抑制に大きく貢献する可能性が示唆される。