hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スペクトラルＸ線CTと7T-MRIを使った癌のマルチモーダルイメージング

次いで,4個のコンパレーターにより4値のスレッショルドエネルギー(20,33,50,65 keV)を設定した。このカウンターではマイコンによりフォトンカウント・エネルギーサブトラクションが行われ,PCにより画像再構成が行われた。●QE-CTスキャナーの開発:スキャン速度25mm/sの振動式リニア検出器を開発し,ターンテーブルと連動させた。次にQEカウンターを搭載し,4レンジのスレッショルドエネルギーを決定した。IとGdのKエッジCTを行うためのレンジはそれぞれ33-50と50-65keVであった。また,管電圧と管電流の最大値はそれぞれ110kVと0.30mAであった。このQE-CTスキャナーでは,CdTeのリニアスキャンにより被写体のプロジェクションデータを取得し,被写体を回転する。次に,被写体のスキャンと回転を繰り返すことにより得られる180のプロジェクションデータを使い,断層像が再構成された。撮影可能な被写体の最大径を60mmとする場合,最短の撮影時間は約3分であった。●基礎研究用ファントムの製作:アクリル樹脂棒を用いて造影剤やナノ粒子懸濁液を撮影できるファントムを作製した。直径3050mmの円柱に複数の穴があいた形状のものを作製し,造影剤を入れてQE-CTや7T-MRIで撮影できる構造にした。動物操作は,動物実験指針講習会を受講し動物実験指針に従って実施した。また,連携研究者は研究の準備・遂行(癌の継代,ファントム製作,撮影実験)などを行った。平成29年度では,予定したほとんど全ての研究計画を実施し,ほぼ予想通りの研究成果を得ることができた。特にCdTe検出器を使ったQE-CTのカウンターでは,1ピクセル当たり50kcpsのカウントレートを達成した。また,被写体透過後のカウントレートを2kcps程度に調整することにより,低カウントレートによる断層像の粒状性が著しく改善された。QE-CTにおけるGdーKエッジ撮影のエネルギーレンジは当初50-65keVであったが,65-100keVのフォトンもGdの描出,そして筋肉・骨の濃度を下げるのに有用であることわかった。このことから,トリプルエネルギー(TE) CTスキャナーも構築し,すでに論文としてアクセプトされている。さらに空間分解能の向上も行っているところある。近年,高空間分解能のデュアルエネルギー(DE)CdTeアレー検出器が開発されたことから,コーンビームを用いた空間分解能0.1×0.1×0.1mmのDE-CTスキャナーも構築中で,第一世代のTE-CT,QE-CTに加えて,第3世代のDE-CTを使った研究成果を大いに期待しているところである。酸化ガドリニウムナノ粒子の陰性造影剤効果はすでに論文として報告済みであり,現在はナノ粒子懸濁液と7T-MRIを使った癌部位の描出に関する基礎実験を行っているところである。これまでは癌部位の栄養血管に直接懸濁液を注射したが,本研究ではウサギの耳から懸濁液を点滴する方法を採用している。ナノ粒子は毛細血管を容易に通過するが,注射前に確実にナノ粒子として分散する必要があるため,低濃度の懸濁液を点滴する方法を採用している。ウサギ肝癌のT2強調撮影では,心臓の鼓動により,少しぶれた画像が得られることから,まずは大腿に生着しているVX2癌の描出を目的としてT2強調撮影を行っているところである。●造影剤を使ったクアッドエネルギー(QE)CT撮影:
洞察問題解決における無意識的過程と抑制機能の相互作用

本研究の目的は,新しい観点に発想を転換する思考(洞察)の無意識的な心のプロセスを解明することである。特に不要な情報を排除する認知機能(抑制機能)に着目する。本研究ではこの目的達成のために,実験室での心理学実験をベースとした二つの研究を実施する。研究1は,抑制機能と洞察を生み出す無意識的はたらきに因果関係があることを明らかにする。研究2は,抑制機能を弱めることでより洞察が生み出されやすくなることを明らかにする。研究1を2019年度に実施し,研究2を2020年度に実施する。
社会的交換における不確実性低減の制度的・心理的メカニズム

社会的・経済的な資源の交換において、「自分を裏切るようなことはしないだろう」という信頼を相手から得るためにはどのような制度的アレンジメントが必要かに関して行った前年度の研究結果を邦文と英文の雑誌論文として発表した。これらの論文は自分のただ乗りに対して罰を与えるような制度を自ら採択することの効果を調べたもので、そのような制度を自ら採択することにより相手からの信頼を得ることができるという知見を6つの実験により確かめたものである。これに加え、人が資源交換で裏切り行為をとった者に対してどのような罰を与えようとするのかを、質問紙と行動実験により調べた。その結果、人々は罰を「戒め」と「報復」の2つに分けて考えていることがわかり、実際の行動ではそれらを使い分けていることが示唆された。そのような罰にかかるコストを上手く回避する戦略もありえることが、別に行ったコンピュータシミュレーション研究において明らかとなった。その他、日米で資源分配の比較を行う実験を通じて、公平性の発揮画面が文化によって異なり、それがそれぞれの文化での特有の交換体系を形作っている可能性のあることがわかった。具体的には、米国人は相手が寛容であればあるだけ、その寛容さの許す限り自己利益を追求しようとし、相手が寛容かどうかわからない場合に公平性を発揮するのに対し、日本人は相手が寛容だと分かる場合には公平性を発揮し、わからない場合にはむしろ自己利益を追及する傾向のあることが明らかとなった。以上の知見は、国内の学会で発表された。社会的交換の観点からすると、「他人が資源を独り占めにしてただ乗りするかも知れない」という不確実性が常に社会関係に存在する。実際の社会では様々な形で、この不確実性を低減している。その代表的なものが、ただ乗りを罰するような「制度」と、人々の「信頼感」である。本研究では、これまで比較的独立に研究されてきた、「制度」と「信頼」がいかなる関係にあるかに関する3つの実験を行った。最初の実験は2人一組の参加者が信頼ゲームをプレイするものである。このゲームでは、片方の参加者が、もう片方の参加者に資源(実験ではポイント)を託し、託された参加者はそのポイントを増やすことができるが、その後増やしたポイントをすべて自分のものにするか、自分に託した参加者と平等に分けるかを選択できるというものである。ここでは、託す側の参加者が相手をどれだけ「信頼」しているかによって、託す資源の量が決定される。そして「託される側が、ただ乗りをすると罰を受ける制度」(経済学でいう「人質」の供出)の効果を調べた。人質を自主的に出す条件と強制的に出す条件を設定し、比較検討した結果、(1)人質という「制度」を強制的に提供する場合、託す側の信頼は下がり、託す資源の量も低下する、(2)逆に自主的に提供する場合には信頼は高まり、託す資源量も同じが上昇することがわかった。手続き上の問題を修正した再実験でも同様の結果が得られたことから、「制度的な不確実性低減は、その方法によって信頼を破壊することも構築することもある」という結論が得られた。さらに、このような制度の提供に敏感に反応する人とそうではない人が存在することも、これらの実験で明らかとなった。さらにシナリオ型質問紙実験も行い、実際の具体的事例を用いても、一貫した結果が得られた。これらの成果は、2度の国内学会、1度の国際学会で発表され、また邦文論文2編と英文論文1編を学術誌に投稿中である。人間の社会は、社会的・経済的な資源の交換によって成り立っているが、そのような交換が上手く運ぶためには、交換の相手に対し「自分を裏切るようなことはしないだろう」という信頼を持つ必要がある。特に、社会的関係の流動性が増大し、これまで遭ったことのない相手や、評判などの情報が少ない相手との交換の機会が増えている近年の社会状況では、新しい交換相手との信頼関係をいかに築くことができるかが、重要な問題となっている。この問題の解決策を探るべく、研究代表者は実験研究を行った。実験は2人一組の参加者が信頼ゲームをプレイするものである。人質を自主的に出す条件と強制的に出す条件を設定し、比較検討した結果、(1)人質の提供そのものは不確実性の低減をもたらす、(1)人質という「制度」を強制的に提供する場合、託す側の信頼は下がり、託す資源の量も低下する、(2)逆に自主的に提供する場合には信頼は高まり、託す資源量も上昇するが、その上昇度は大きくない、(3)人質提供を受けた側が、集団で討議を行うことにより、人質自主提供の効果が増大する、これらの成果は、アメリカ社会学会、日本社会心理学会などで発表され、その成果は2本の学術論文(邦文1篇・英文1篇)と本のチャプターとしてまとめられた。

社会的・経済的な資源の交換において、「自分を裏切るようなことはしないだろう」という信頼を相手から得るためにはどのような制度的アレンジメントが必要かに関して行った前年度の研究結果を邦文と英文の雑誌論文として発表した。これらの論文は自分のただ乗りに対して罰を与えるような制度を自ら採択することの効果を調べたもので、そのような制度を自ら採択することにより相手からの信頼を得ることができるという知見を6つの実験により確かめたものである。これに加え、人が資源交換で裏切り行為をとった者に対してどのような罰を与えようとするのかを、質問紙と行動実験により調べた。その結果、人々は罰を「戒め」と「報復」の2つに分けて考えていることがわかり、実際の行動ではそれらを使い分けていることが示唆された。そのような罰にかかるコストを上手く回避する戦略もありえることが、別に行ったコンピュータシミュレーション研究において明らかとなった。その他、日米で資源分配の比較を行う実験を通じて、公平性の発揮画面が文化によって異なり、それがそれぞれの文化での特有の交換体系を形作っている可能性のあることがわかった。具体的には、米国人は相手が寛容であればあるだけ、その寛容さの許す限り自己利益を追求しようとし、相手が寛容かどうかわからない場合に公平性を発揮するのに対し、日本人は相手が寛容だと分かる場合には公平性を発揮し、わからない場合にはむしろ自己利益を追及する傾向のあることが明らかとなった。以上の知見は、国内の学会で発表された。
運動による酸化ストレスが生理活性物質であるレナラーゼに及ぼす影響とそのメカニズム

実験1としての動物実験は、乳酸が蓄積し始める開始点である乳酸性作業閾値(中強度)以上(高強度)および以下(低強度)の強度で検討を行ったため、高強度で運動可能な時間として30分を設定した。その結果、レナラーゼ発現量は、骨格筋で有意に上昇し、腎だけでなく心、肝でも有意に減少した。骨格筋に関して、腓腹筋は、両条件群で安静に群に対して有意に高値を示した。しかしながら、遅筋優位であるヒラメ筋は低強度運動時のみ、速筋優位である足底筋は高強度運動時のみ、有意な上昇を確認した。特に足底筋におけるレナラーゼは、酸化ストレスシグナルであるNF-κBによる転写制御を受けていることを示唆した。さらに、レナラーゼの下流では、Akt経路を介して、タンパク分解を抑制する経路が想定された。つまりレナラーゼが筋萎縮抑制する事を示唆した。以上の結果は、論文化し、Life Sciencesにアクセプトされている。実験1は一過性運動結果であったため、実験2では引き続きマウスを用いて、トレーニングすることによる変化を肥満モデルも用いて検証中である。実験1の結果より、タンパク分解抑制機能が想定されるレナラーゼの生理的意義解明のため、細胞実験を用いた筋萎縮実験を検証中である。デキサメタゾン(DEX)誘導性筋萎縮時に、レナラーゼは上昇する結果を得ており、国際学会で発表予定である。さらに実験1の結果から、骨格筋からの分泌が内在的に生じるかを酸化ストレス刺激によって検証する。当研究室では、ヒトを対象とした運動中の血中レナラーゼが上昇する研究発表をした。この実験では、血中指標から腎臓の機能が低下していることが明らかとされた。レナラーゼは腎臓から分泌されることが報告されているが、運動中ではその機能が低下しているにも関わらず、レナラーゼは上昇した。このオリジンを追求するために、動物実験を実施した。その結果、レナラーゼ発現に関して、骨格筋で上昇し、腎臓や肝臓で減少することを明らかとした。これは、運動中に他の臓器で減少するレナラーゼを骨格筋が補填する形をとっている可能性が考えられる。さらに、一過性運動の結果より、骨格筋でのタンパク分解抑制作用を見出した。これらの結果を論文にまとめて、Life Sciencesへ発表した事は、順調に研究業績を上げた成果である。細胞実験も開始し始め、タンパク分解すなわち筋萎縮を誘導した際に、レナラーゼが上昇する結果を得ている。この結果は、今後レナラーゼを過剰発現し、追加検証することで、その生理的意義も明らかになると思われる。生理的意義やメカニズムの検証という点では、未だ不十分であるため、次にin vitro系を用いて、骨格筋での検証を行っている。実際にデキサメタゾン(DEX)誘導性筋萎縮時に、レナラーゼは上昇する結果を得ており、国際学会で発表予定である。まず始めに筋分化に関する実験を行い、形態的、遺伝子・タンパク発現で分化前後による変化を確認した。分化誘導5日目で実験を行うこととし、最初に24時間インキュベートにおけるレナラーゼの発現を検証した。先行研究より、1μM、5μM、10μM DEXで24時間インキュベートした結果、10μM DEXで最もレナラーゼが上昇した。続いて、時間による検討を行い、10μM DEXで12、24、48時間の条件でレナラーゼ発現を検証した結果、48時間で最もレナラーゼが上昇した。48時間までの時間条件設定は、先行研究において、筋分化後に実験に用いる日数として、7日目が最も多い事や実際に5日目と7日目のタンパク濃度を調べても、5日目の方が高いため、5日目で開始し、7日目までの時間条件で実施した。この実験系では、さらに骨格筋細胞にレナラーゼをアデノウイルスで過剰発現させ、タンパク分解を抑制するか検証中である。レナラーゼの発現上昇を捉えている。また、細胞を用いた実験となるので、遺伝子編集技術のCRISPR-Cas9を用いてレナラーゼのノックアウトを起こすことで、さらなる生理的意義の検証を試みている。

さらに実験1の結果から、骨格筋からの分泌が内在的に生じるかを酸化ストレス刺激によって検証する。当研究室では、ヒトを対象とした運動中の血中レナラーゼが上昇する研究発表をした。この実験では、血中指標から腎臓の機能が低下していることが明らかとされた。レナラーゼは腎臓から分泌されることが報告されているが、運動中ではその機能が低下しているにも関わらず、レナラーゼは上昇した。このオリジンを追求するために、動物実験を実施した。その結果、レナラーゼ発現に関して、骨格筋で上昇し、腎臓や肝臓で減少することを明らかとした。これは、運動中に他の臓器で減少するレナラーゼを骨格筋が補填する形をとっている可能性が考えられる。さらに、一過性運動の結果より、骨格筋でのタンパク分解抑制作用を見出した。これらの結果を論文にまとめて、Life Sciencesへ発表した事は、順調に研究業績を上げた成果である。細胞実験も開始し始め、タンパク分解すなわち筋萎縮を誘導した際に、レナラーゼが上昇する結果を得ている。この結果は、今後レナラーゼを過剰発現し、追加検証することで、その生理的意義も明らかになると思われる。生理的意義やメカニズムの検証という点では、未だ不十分であるため、次にin vitro系を用いて、骨格筋での検証を行っている。実際にデキサメタゾン(DEX)誘導性筋萎縮時に、レナラーゼは上昇する結果を得ており、国際学会で発表予定である。まず始めに筋分化に関する実験を行い、形態的、遺伝子・タンパク発現で分化前後による変化を確認した。分化誘導5日目で実験を行うこととし、最初に24時間インキュベートにおけるレナラーゼの発現を検証した。先行研究より、1μM、5μM、10μM DEXで24時間インキュベートした結果、10μM DEXで最もレナラーゼが上昇した。続いて、時間による検討を行い、10μM DEXで12、24、48時間の条件でレナラーゼ発現を検証した結果、48時間で最もレナラーゼが上昇した。48時間までの時間条件設定は、先行研究において、筋分化後に実験に用いる日数として、7日目が最も多い事や実際に5日目と7日目のタンパク濃度を調べても、5日目の方が高いため、5日目で開始し、7日目までの時間条件で実施した。この実験系では、さらに骨格筋細胞にレナラーゼをアデノウイルスで過剰発現させ、タンパク分解を抑制するか検証中である。レナラーゼの発現上昇を捉えている。また、細胞を用いた実験となるので、遺伝子編集技術のCRISPR-Cas9を用いてレナラーゼのノックアウトを起こすことで、さらなる生理的意義の検証を試みている。
音響空間における次世代スポットエリア再生・集音技術の基盤開発

音の放射範囲および到達距離を制御可能なピンスポット再生スピーカシステム,および騒音環境下でも的確に目的音のみを集音可能なピンスポット集音マイクロホンシステムを含む次世代ピンスポットオーディオシステムの総合開発を展開する.特にフレキシブルパラメトリックスピーカに音響ガスレンズを搭載することで,音の到達距離も制御可能な世界初の音のピンスポット再生を実現し,さらに光レーザマイクロホンを用いて人の喉の振動を遠方から読み取り周辺騒音に頑健なピンスポット集音を実現することで,次世代ピンスポットオーディオシステムの総合開発を試みる.音の放射範囲および到達距離を制御可能なピンスポット再生スピーカシステム,および騒音環境下でも的確に目的音のみを集音可能なピンスポット集音マイクロホンシステムを含む次世代ピンスポットオーディオシステムの総合開発を展開する.特にフレキシブルパラメトリックスピーカに音響ガスレンズを搭載することで,音の到達距離も制御可能な世界初の音のピンスポット再生を実現し,さらに光レーザマイクロホンを用いて人の喉の振動を遠方から読み取り周辺騒音に頑健なピンスポット集音を実現することで,次世代ピンスポットオーディオシステムの総合開発を試みる.
メガリンの細胞内シグナルと尿中逸脱機序の解明

近位尿細管エンドサイトーシス受容体メガリンは糸球体濾過蛋白の再吸収と代謝に関わる分子であるとともに、病的刺激を引き金として制御的膜内切断(RIP)を受け、その結果生じたメガリンの細胞内ドメイン(MCD)の遊離体が細胞内シグナル伝達に関与し、腎障害の発症・進展において重要な役割を担う可能性が考えられている。そのため、腎障害に対する新しい診断法および治療法の確立を目的とし、MCDを介した他分子との分子間相互作用についての基礎的検討を行った。その結果、MCDのRIPおよびアダプター蛋白との相互作用が、虚血再灌流による急性腎障害の病態に関与する可能性が示唆された。近位尿細管エンドサイトーシス受容体メガリンは糸球体濾過蛋白の再吸収と代謝に関わる分子であるとともに、病的刺激を引き金として制限的膜内切断(RIP)を受け、その結果生じたメガリンの細胞内ドメイン(MCD)の遊離体が細胞内シグナル伝達に関与し、腎障害の発症・進展においても重要な役割を担う可能性がある。そのため、腎障害に対する新しい治療法や診断法の確立を目的とし、MCDを介した他分子との分子間相互作用について基礎的検討を行い、今年度は以下のような成果を得た。1)MCDを介した他分子との分子間相互作用について、通常のSDS-PAGEと異なり、分子複合体を形成した状態で、その分子量に応じて展開することを可能にした電気泳動法であるBlue Native-PAGEを用いて、ラット近位尿細管上皮細胞あるいはラット腎臓から可溶化した蛋白を展開し、その後、私たちの研究グループが開発したMCDを特異的に認識するモノクローナル抗体や、Dab2、ARHなどのメガリンのアダプター蛋白、さらにNMHC IIAなどのモーター分子に対する抗体を用いてウエスタンブロットを行った。MCD抗体は低分子領域にバンドを検出し、さらにGST融合蛋白として精製したMCD蛋白を用いて抗原吸収試験を行い、検出されたバンドが特異的なものであることを確認した。また、一部アダプター蛋白のバンドは低分子領域においてMCDと同様のサイズを呈しており、MCDと複合体を形成している可能性が示唆された。2)糖尿病性腎症や急性腎障害(虚血再かん流モデル)などの腎障害動物モデルでも同様の解析を行い、コントロールと比較し、MCD遊離体の増加、およびアダプター蛋白抗体によって検出されるバンドに違いを認め、病的状態において、MCD、アダプター蛋白などが正常と異なる動態を示す可能性が示唆された。そのため、腎障害に対する新しい治療法、診断法の確立を目的とし、MCDを介した他分子との分子間相互作用についての基礎的検討を行い、以下のような成果を得た。MCDを介した他分子との分子間相互作用について、分子複合体を形成した状態で、その分子量に応じて展開することを可能にした電気泳動法であるBlue Native-PAGEを用いて、ラット近位尿細管上皮細胞およびラット腎臓から可溶化した蛋白を展開し、その後、私達の研究グループが開発したMCDを特異的に認識するモノクローナル抗体およびDab2、ARHなどのメガリンのアダプター蛋白に対する抗体を用いてウエスタンブロットを行った。1MCD抗体は低分子領域にバンドを検出し、さらにGST融合蛋白として精製したMCD蛋白を用いて抗原吸収試験を行い、検出されたバンドが特異的なものであることを確認した。一部アダプター蛋白のバンドは低分子領域においてMCDと同様のサイズを呈しており、MCDと複合体を形成している可能性が示唆された。2急性腎障害動物モデル(虚血再灌流モデル)でも同様の解析を行い、コントロールと比較し、MCD遊離体の増加、およびアダプター蛋白抗体によって検出されるバンドに違いを認め、病的状態において、MCD、アダプター蛋白が正常と異なる動態を示す可能性が示唆された。3加えて、MCDに対する2種のモノクローナル抗体を用いて、それらのエピトープマッピングを行うとともに、in vivoにおけるMCDの断片化を明らかにした。そのため、腎障害に対する新しい治療法、診断法の確立を目的として、MCDを介した他分子との分子間相互作用についての基礎的検討を行い、以下のような成果を得た。

1MCDを介した他分子との分子間相互作用について、通常のSDS-PAGEと異なり、分子複合体を形成した状態で、その分子量に応じて展開することを可能にした電気泳動法であるBlue Native-PAGEを用いて、ラット近位尿細管上皮細胞およびラット腎臓から可溶化した蛋白を展開し、その後、私達の研究グループが開発したMCDを特異的に認識するモノクローナル抗体およびDab2、ARHなどのメガリンのアダプター蛋白に対する抗体を用いてウエスタンブロットを行った。MCD抗体は低分子領域にバンドを検出し、さらにGST融合蛋白として精製したMCD蛋白を用いて抗原吸収試験を行い、検出されたバンドが特異的なものであることを確認した。2一部アダプター蛋白のバンドは低分子領域においてMCDと同様のサイズを呈しており、MCDと複合体を形成している可能性が示唆された。3急性腎障害動物モデル(虚血再灌流モデル)でも同様の解析を行い、コントロールと比較し、MCD遊離体の増加、およびアダプター蛋白抗体によって検出されるバンドに違いを認め、病的状態において、MCD、アダプター蛋白が正常と異なる動態を示す可能性が示唆された。Blue Native-PAGEなどの新しい解析法により、糖尿病性腎症や急性腎障害モデルにおいて、腎臓内でMCD、アダプター蛋白などが正常とは異なる動態を示すことを示唆する新規データを得ている。25年度が最終年度であるため、記入しない。Blue Native(BN)-PAGEなどの新しい解析法により、一部アダプター蛋白がMCDと複合体を形成している可能性が示唆され、また糖尿病性腎症や急性腎障害モデルにおいて、腎臓内でMCD、アダプター蛋白が正常とは異なる動態を示し、病的状態におけるMCDおよびアダプター蛋白の関与を示唆する新規データを得ている。腎障害動物モデルにおいて観察された結果がRIPの関与するものか、γセクレターゼ阻害薬などを用いて検討する。また、MCDを介した他分子との分子間相互作用の解析についても、引き続き免疫沈降法や質量分析などを用いて行う。1)MCDを介した他分子との分子間相互作用の解析について、引き続きBN-PAGE法を行い、Dab2やARHといった既知のアダプター蛋白以外の他分子との結合が疑われる際には、二次元展開を行い、質量分析法で解析することにより、MCDと結合する分子を同定する。2)腎障害動物モデルにおいて観察された結果がRIPの関与するものか、γセクレターゼ阻害薬などを用いて検討する。
NK,NKT細胞による腫瘍拒絶機構の解析

NK細胞やNKT細胞は、発癌や転移に対する免疫監視機構に重要であると考えられているが、その活性化機構およびエフェクター機能分子に関しては未だ不明な点が多い。これらの細胞の標的細胞の傷害機構、および腫瘍特異的免疫機構を担うT細胞との相互作用を明らかにし、腫瘍に対する免疫監視機構の解明を行うべく研究を行った。その結果、腫瘍特異的にアポトーシスを誘導することが知られている、TNF-related apoptosis-inducing ligand(TRAIL)が、転移のみならず、メチルコラントレン(MCA)およびp53の変異による発癌に対してもサーベイランス効果を有しており、これがNK細胞およびIFN-γ依存的に発揮されていることを明らかにした。さらに、IFN-γにはMCAにより誘導された腫瘍のTRAIL感受性を上げる作用があることも示した。一方、T細胞による腫瘍特異的免疫の誘導を、NK細胞からのIFN-γ産生を誘導することにより促進できることも明らかにし、innate immunityによる腫瘍監視機構の強化が、acquired immunityによる腫瘍特異的な免疫機構を活性化し、腫瘍拒絶能を増強することも報告した。さらに、NKT細胞の特異的リガンドであるα-galactosylceramideの投与による抗腫瘍活性の誘導は、主にNK細胞の活性化を介して発揮されており、それはパーホリン依存的な細胞傷害活性ではなく、IFN-γを介した何らかの機序に寄ることを明らかにした。これらの結果により、NK細胞およびNKT細胞を中心としたinnate immunityによる腫瘍監視機構の一端が明らかにされ、この活性化がT細胞による腫瘍特異的な免疫反応を強化すること、さらにこれらの細胞の相互作用による腫瘍の拒絶にIFN-γが重要であることが明らかにされた。
「改革・開放」下中国における農村教育の動態-日本との比較の視点に立って-

1.1997年度は、3年計画の初年度における予備調査として、福岡県立大学研究チームが南京を、南京師範大学チームが福岡をそれぞれ訪問して、共同研究の進め方について協議を進めた。その間、それぞれ教育行政機関や小・中学校、社会教育施設を歴訪して、専門家から義務教育や成人教育の問題を中心に、両国教育の直面する各種の困難や問題点について意見をうかがい、関連資料・情報の収集にあたった。ことに日本側チームの南京訪問では、江蘇省教育科学研究所長・袁金華教授の講義が、開発の遅れた江蘇省北部地区(「蘇北」)農村における教育普及の現状と問題点の把握にきわめて有益であった。2.1998年6月中旬福岡県立大学チームは福岡県八女市および福岡市において、南京師範大学チームも同じ頃、蘇北の淮陰市および泗陽県で、それぞれ小・中学校の子ども、およびその保護者を対象にアンケート調査を実施した。これをうけて同年10月、福岡県立大学チームが南京を訪問、八女市および福岡市での調査データの検討結果を報告するとともに、中国側の調査対象たる蘇北・淮陰市および泗陽県を訪問、小・中学校および教育行政機関を中心に聞き取り調査を行った。また、年度末には本共同研究の中間報告『日中両国における教育・扶養意識の比較研究』(総152ページ)を公刊した。3.1999年度は共同研究の最終年度であり、10月南京師範大学チームを福岡に迎え、八女市においてアンケート調査の結果についての報告を兼ねて教育講演会を開催した。また、両国メンバー全員参加による検討を開催し、中国側が前年蘇北で実施したアンケート調査の結果についての報告を行い、これをもとに日本側データとの比較検討を試みた。その後、日中両国側ともにそれぞれ調査データの比較検討を継続し、両国の農村地区における教育普及をめぐる問題を中心に最終まとめの作業を行った。その成果は『「改革・開放」下中国における農村教育の動態』(論文13編で構成、総250ページ)として公刊の予定である。1.福岡県立大学研究チームの南京訪問では、調査研究の進め方についての協議、ならびに2年次に実施予定のアンケート調査の項目案の検討を集中的に行った。その傍ら南京市内の教育行政機関や研究機関、小・中学校、社会教育施設などを精力的に訪問し、専門家から江蘇省教育の直面する諸問題についての意見をうかがうとともに、関連資料・情報の収集にあたった。ことに江蘇省教育委員会副主任・陣乃林氏、および江蘇省教育科学研究所長・袁金華教授の長時間にわたる講義およびそれにもとづく意見交換は、開発の遅れた江蘇省北部(「蘇北」)農村における教育普及の現状とその問題点の把握に大いに資するところがあった。2.南京師範大学チームの福岡訪問では、調査研究の進め方についての協議を継続する一方、アンケート調査項目案を検討のうえ最終決定した。その間八女市の農村地区の小・中学校を訪問して、学校現場の視察および意見交換、関連資料の収集など、次年のための予備的調査に従事した。また、比較資料入手のためアンケート調査を予定している福岡市内の学校および社会教育施設も併せて視察、関係者との意見交換が意義深かった。3.福岡県立大学チームの南京訪問の前後、学外の専門家も参加した研究会を数回開催し、「蘇北」と「蘇南」との比較の視点にたって中国農村教授の諸問題、ことに9年制義務教育および成人職業教育の展開状況と、それを支える社会経済的条件などについて検討した。

その成果の一部は、別掲の研究論文のほか、近く公刊予定の研究報告書(『現代中国における教育の普及と向上に関する実証的研究』平成79年度科学研究費・基盤研究B」にも反映されている。1.福岡県立大学チームは、6月中下旬にかけて福岡県八女市および福岡市の小・中学校6校を訪問、子どもおよびその保護者を対象にアンケート調査を実施した(回収数は合計1,600、回収率は子ども99.2%、保護者80.2%)。調査実施後直ちに調査データの集計作業に着手し、9月初旬までに粗集計を終了した。2.これをうけて、その年秋に予定される南京訪問の準備として、福岡県立大学チームは学外の専門家をも招いて福岡・八女調査のデータの検討会を開催、その調査データをかつて実施した江蘇省南部地区や福岡県田川市の調査結果と比較検討した。3.同じ頃南京師範大学チームも、調査対象地域たる江蘇省北部地区の〓陰市および泗陽県の小中学校において同様の趣旨のアンケート調査を実施した。現在、その調査データの集計作業が進行中で、近く完了の予定である。4.福岡県立大学チームは、10月初中旬南京を訪問、南京師範大学研究チームとともに八女・福岡区調査のデータの集中的な検討を行い、その後このたび調査対象地域の蘇北〓陰市および泗陽県の教育行政機関および小・中学校を歴訪、各分野の専門家からの意見聴取を行い、関連資料の収集にあたった。5.南京での討議結果を踏まえ、本調査研究の中間報告書(『日中両国における教育・扶養意識の比較研究-福岡県の場合を中心に-』)を本年度末までに公刊の予定である。同報告書には福岡県立大学メンバーおよび協力者による論文6篇のほか、南京師範大学メンバーからの特別寄稿3篇も収録される(A4版150ページ)。1.福岡県立大学研究チームは、1999年10月来日した南京師範大学のメンバー6名をともなつて八女市を訪問し、農村地区の小・中学校を視察して聞き取り調査を行うとともに、前年度当地で実施したアンケート調査の結果についての報告を兼ねて教育講演会を開催した。講演会では200名を超える聴衆に対し、日中比較の視点に立って子育てをめぐる問題状況を検討した。講演会の後、当地教育関係者から調査結果についての意見聴取も行った。2.このたびの南京師範大学メンバーの福岡訪問では、このほか本共同研究両国メンバー全員参加による検討会を三次にわたって開催した。検討会では、前年度中国側が実施した江蘇省北部地区でのアンケート調査の結果についての報告とその分析、および前述の日本側による八女市での同種の調査結果との比較検討が試みられた。3.その後福岡県立大学では、中国側との協議結果を踏まえて、学外の専門家も参加した研究会をしばしば開催して蘇北地区調査のデータの分析を進め、蘇南地区や日本側・福岡県内三市での調査データとの比較を行い、それらを踏まえて中国農村教育をめぐる諸問題についての検討を進めた。その結果は、近く刊行予定の最終報告書(『「改革・開放」下中国における農村教育の動態』)としてまとめられることになっている。なお、同報告書は、中国側からの寄稿6編を含む論文13編で構成されている(250ページ)。
権利者等不明著作物の利用の在り方に関する総合的考察

権利者不明著作物の問題に対処する方策の一つとして、北欧諸国で採用されている拡大集中許諾制度(Extended Collective licenses)の導入が考えられる。同制度の導入を試みている英国での検討状況に鑑みると、その場合の留意事項として、同制度は集中管理団体のない著作物の分野にも配慮した制度設計を行うべきこと、また権利者等不明著作物が生じやすい分野(とりわけ写真など)の権利者の利害関係に適切に対処する必要がある。本年度は,権利者等不明著作物の問題に論点を絞って,最新の文献や情報(ヒアリング・質問票により収集)の収集とその分析に努めた。まず,資料収集・分析として,米国と英国における権利者等不明著作物に関する資料収集・分析を通して課題となる論点をまとめた。ワシントン大学ロースクールのシグニー・ニーブ講師に対して書面によるアンケートの依頼を行い,回答を得た。また,海外調査を行い,最新の欧米の情報を入手するための海外調査を行ったが,米国で行ったジョージア大学ロースクールのポール・J・ヒールド教授へのヒアリングでは,2008年に提出された法案の有する米国著作権法に対する重要な変更点が,権利者等不明著作物を基礎に創作された派生的著作物について,許諾を得ない使用者も当該派生的著作物の著作権を取得することにあること等が確認できた。英国でのヒアリングでは,ロンドン大学のエイドリアン・スターリング教授にヒアリングを行うことができた。同教授は,権利者等不明著作物への対応はスカンジナビア諸国の採用する拡張的集中管理ライセンスの制度によることが望ましいとし,これに類似した枠組みが2010年1月に英国政府が提出した「Digital Economy Bill」に盛り込まれていること等の知見を得ることができた。本研究の研究成果であるが,本年度の研究は未だ資料収集・分析の段階にとどまるものの,とりあえず,上記のアンケート結果については,許諾を得た上で資料の形式で早稲田大学グローバルCOEの紀要に掲載した。また,研究報告の場として,北海道大学グローバルCOEの研究会において,本件研究の問題意識を中心に報告を行った。本年度は,初年度に文献資料の分析や海外調査により収集した研究成果と,本年度の追加的な資料収集を踏まえて,原稿をまとめる作業に努めた。追加的な資料収集として,欧州での著作権関係の会議に参加し関連情報を収集するとともに,英国では研究協力者のほか権利者団体(Design and Artists Copyright SocietyやMusic Publishers Association)の所属弁護士へのヒアリングを実施した。初年度の英国でのヒアリングによって,英国において権利者等不明著作物への対応に関し,北欧諸国の採用する拡張的集中管理ライセンスの制度に類似した枠組みが,2010年1月に英国政府が提出したDigital Economy Billに盛り込まれていることが判明していた。本年度の調査によると,同法案は通過したものの,権利者等不明著作物に関する条項は法案成立直前にすべて削除されたことが分かった。議会記録の調査や関係者へのヒアリングによると,その原因は,主に写真家団体との利害調整ができなかったことによるという。同法案の制度モデルは集中管理団体の利用を前提としていたが,孤児著作物のシンボル的な存在でもある写真の著作物の権利処理の仲介はエージェントが主流であるため,集中管理団体の存在を前提とした北欧型の制度設計には不具合を生じるようである。本研究の成果について,その一部を論文形式で早稲田大学グローバルCOEの紀要に掲載した。同論文では,我が国では裁定制度の利用円滑化の法改正を行ったばかりであるが,我が国でも北欧型の拡大集中許諾制度に期待を寄せる見解もみられるところ,英国におけるDigital Economy Billの規定やその土台となったBritish Copyright Councilの提案は我が国の更なる制度選択の可能性のとしてあり得るため,英国での議論が参考になることを示唆した。
若年性大動脈瘤・解離の新規病因としてのフィラミン機能異常に関する検討

FLNA遺伝子は、異所性灰白質の原因遺伝子であるが、胸部大動脈瘤の合併も報告されている。50才以下の若年性大動脈瘤患者のうち原因遺伝子が不明の372例についてエクソーム解析あるいはパネル解析を行った結果、発端者7例でFLNA遺伝子の病的変異を検出した。これらの患者および家系内変異保有者計12例(男性6例、女性6例)の臨床像の検討では、男性では全症例でエーラスダンロス症候群様の皮膚過伸展や関節過可動性を認め、4例に上行大動脈瘤、5例で僧帽弁閉鎖不全を認めた。女性では皮膚関節症状は軽微であったが、上行大動脈瘤を3例、僧帽弁閉鎖不全を3例で認めた。異所性灰白質を認めたのは12例中6例であった。FLNA遺伝子は、異所性灰白質の原因遺伝子であるが、胸部大動脈瘤の原因となりうることも報告されている。今回、若年あるいは家族性大動脈瘤患者のうち、既知の病因遺伝子に変異を認めなかった症例213例につきエキソーム解析を行った結果、4例にフィラミンAをコードするFLNA遺伝子の新規変異を同定し、さらに家族解析により1例に同変異を認めたため、これらの計5例について臨床所見を検討した。FLNA遺伝子はX染色体上にあり、X連鎖優性遺伝をするが、5例中1例は男性であり母親より原因変異を引き継いでいた。彼は、エーラスダンロス症候群様の皮膚関節症状のほかに、高度の僧房弁閉鎖不全症を合併し、僧房弁置換術を必要とした。またヘテロ接合体の母親は拡張型心筋症と重度の僧帽弁閉鎖不全を呈していた。大動脈瘤は発端者4例でみとめ、うち3例は手術の適応となっている。心臓弁異常も3例で認められ、全例で何らかの心血管系異常を認めた。神経系では全例で脳異所性灰白質を認めたほか、3例でクモ膜嚢胞を認めた。しかし、典型的所見といわれるてんかんの既往を認めたのは3例のみであり、精神発達障害は全例で認めなかった。その他、4例でヘルニアの既往を認めた。関節症状については、情報の得られた4例全例で関節過可動性を認めた。最近報告された血小板の機能異常に関して、名古屋医療センターの國島伸治先の協力により、女性患者1例について、血小板におけるFLNA発現を調べたところ、約10%の細胞で、発現を全く認めなかった。しかし、血小板機能異常による出血傾向や巨大血小板を認めた症例はなかった。一方、血栓症は3例で認めた。今後はiPS細胞の樹立とその解析を進めていく予定である。昨年度までに、若年あるいは家族性大動脈瘤患者のエキソーム解析により、5例にフィラミンAをコードするFLNA遺伝子の新規変異を同定し、さらに家族解析により1例に同変異を認め、これらの計5例についての臨床所見の検討を行ったが、今年度さらに92例について追加解析をおこなった。その結果、これまでに6家系10例においてFLNA遺伝子変異が同定されている。FLNA遺伝子はX染色体上にあり、X連鎖優性遺伝をするが、10例中5例は男性例であり、いずれも母親より原因変異を引き継いでいた。これらの男性例では、いずれも、エーラスダンロス症候群様の皮膚過伸展や関節過可動性、および高度の僧房弁逸脱・僧房弁閉鎖不全症などの僧房弁異常の合併が特徴であり、うち2例は僧房弁置換術を受けている。一方、FLNA遺伝子変異の特徴的所見であるperiventricular nodular heterotopia(PVNH)を認めたのは5例中1例のみであった。これらの症例の母親3例のうち2例は、病的意義の明らかな変異(フレームシフト変異、既報のミスセンス変異)をヘテロで認めるものの臨床的には無症状であった。その他3例でクモ膜嚢胞を認めている。大動脈瘤は発端者4例でみとめ、うち2例は上行大動脈置換術を受けている。その他、5例でヘルニアの既往を認めた。血小板機能異常による出血傾向や巨大血小板を認めた症例はなかったが、血栓症は3例で認めた。その他、臨床的にFLNA遺伝子異常が疑われた患者1例で、フィラミン関連遺伝子の変異を同定しており、これについても精査を進めている。昨年度までに、若年あるいは家族性大動脈瘤患者のエキソーム解析により、6家系10例にフィラミンAをコードするFLNA遺伝子の新規変異を同定したが、今年度は、さらに62例の家系内発端者を追加解析した。その結果男性1例でFLNA遺伝子のスプライシング変異を検出し、家族解析により母親にも同変異を認めた。その結果、これまでに7家系12例においてFLNA遺伝子変異が同定されている。FLNA遺伝子はX染色体上にあり、X連鎖優性遺伝をするが、12例中6例は男性例であり、いずれも母親より原因変異を引き継いでいた。

これらの男性例では、いずれも、エーラスダンロス症候群様の皮膚過伸展や関節過可動性、および高度の僧房弁逸脱・僧房弁閉鎖不全症などの僧房弁異常の合併が特徴であり、うち2例は僧房弁置換術を受けている。また,新たに変異の同定された1例は、高度の上行大動脈瘤にたいし、大動脈基部置換術を受けている。一方、FLNA遺伝子変異の特徴的所見であるperiventricular nodular heterotopia(PVNH)を認めたのは男性6例中2例のみであった。これらの症例の母親4例のうち3例は、臨床的には無症状であり、PVNHも認めなかった。全体としては、3例でクモ膜嚢胞を認めている。しかし、典型的所見といわれるてんかんの既往を認めたのは3例のみであり、精神発達障害は全例で認めなかった。大動脈瘤/拡張は発端者5例(男性3例、女性2例)でみとめ、うち3例は上行大動脈置換術を受けている。その他、6例でヘルニアの既往,2例で腸回転異常を認めている。血小板機能異常による出血傾向や巨大血小板を認めた症例はなかったが、血栓症は3例で認めた。FLNA遺伝子は、異所性灰白質の原因遺伝子であるが、胸部大動脈瘤の合併も報告されている。50才以下の若年性大動脈瘤患者のうち原因遺伝子が不明の372例についてエクソーム解析あるいはパネル解析を行った結果、発端者7例でFLNA遺伝子の病的変異を検出した。これらの患者および家系内変異保有者計12例(男性6例、女性6例)の臨床像の検討では、男性では全症例でエーラスダンロス症候群様の皮膚過伸展や関節過可動性を認め、4例に上行大動脈瘤、5例で僧帽弁閉鎖不全を認めた。女性では皮膚関節症状は軽微であったが、上行大動脈瘤を3例、僧帽弁閉鎖不全を3例で認めた。異所性灰白質を認めたのは12例中6例であった。若年発症の大動脈瘤・解離患者のiPS細胞の樹立はすすんでいるが、FLNA異常を有する患者のiPS細胞についての研究が遅れている。遺伝子解析および患者情報の収集についてはほぼ達成されている。臨床遺伝学FLNA異常を有する患者のiPS細胞を樹立し、他の若年発症の大動脈瘤・解離患者由来のiPS細胞と比較することにより、これらに共通するメカニズムを解明する。当初の計画では以下の1)5)を進める予定であった。1)遺伝性・若年性大動脈疾患としてのフィラミン異常症の探索と同定、2)遺伝性・若年性大動脈疾患の病変組織でのフィラミンタンパク質の検討、3)遺伝性・若年性大動脈疾患の病変組織での細胞内アクチンの検討、4)遺伝性・若年性大動脈疾患の病変組織での細胞外マトリックスならびにシグナル伝達系の検討、5)遺伝性・若年性大動脈疾患由来初代培養線維芽細胞の遺伝子発現プロファイリングの検討このうち、1)については計画通りに達成されたが、2)5)については、該当者において外科手術の行われた症例がなく、解析可能な組織が得られなかったため、達成できなかったiPS細胞の作製が遅れているため1)FLNA変異保有者の外科的手術の際に、組織を保存し解析に回すとともに、血管由来平滑筋細胞の初代培養をおこない、細胞保存を行う。2)血小板を用いたFLNA機能の解析を行う。3)FLNA変異が疑われる患者については、遺伝子解析を勧める。iPS細胞の樹立をめざす。今年度での解析が困難であれば、遺伝子解析(エクソーム解析含む)を追加で行う組織解析が遅れているため、そのための費用が先送りになっている。また,本研究費での学会参加が一度だけであり、旅費支出が少なかった。組織解析およびiPS細胞作製に使用する。
企業間の経営資源の移転と外国直接投資の効率的な利用

本研究では、前年度から開始した研究の一環として、外資系企業と現地企業との関係を中心に、外国直接投資(FDI)の受け入れ国での企業間の経営資源の移転パターンとメカニズムを解明することを引き続き分析した。具体的に今年度我々は、「効率化を目指す多国籍企業の行動と現地企業との関係」と「製造業における外資系企業の進出と現地部品企業の発展」という二つの視点からアプローチしていた。前者に関して、タイに進出している多国籍企業(MNC)の調査の分析結果を基に、現地調達比率、販売、賃金システム、労使関係、技術移転を含む研究開発などの様々な角度から日系、欧米系及びアジア系企業の行動を比較し、MNCの効率的な経営のために地場企業との密接な関係が大切であるという結論を導き出した。後者については、現地部品企業の調査データを用いて、中国及びベトナムのFDIの誘引、利用の効率性に関する比較分析が行われた。90年代から、中国及びベトナムは共に、FDIの導入に伴って持続的に高い経済成長率を遂げる成功例と見なされたが、この過程では、現地企業を含む国内生産の振興という課題に注目すれば、ベトナムと比べ、中国はFDIをより効率的に利用したと見られる。両国における部品産業の実態についての調査の分析結果により、FDIの効率的な利用を可能にさせるにあたって必要不可欠な条件としては有力な裾野(部品)産業の存在であることが分かった。さらに現地企業の事例を詳細にみると、中国での裾野産業の発展には、香港及び台湾の中小製造企業が重要な役割を果たしていたことが明らかになった。上述の発見から、我々は「裾野産業の重要性」に着目し、既存の産業集積の形成についての理論を補足的に説明した。また、先発国とキャッチアップをしている途上国(例えば、ベトナム)にとって、有力な裾野産業集積を形成させるため、先進国から先発途上国までの中小企業の直接投資を誘致する必要があると指摘した。本研究は、外資系企業と現地企業との関係を中心に、企業間の経営資源の移転パターンとメカニズムを解明することを目的とする。ここで、経営資源とはソフトとハードの技術の総称として経営ノウハウや人材育成などから製造・加工技術、新しい生産工程・機械設備及び生産ライン、新しい資材の開発・使用まで生産経営に関わるあらゆる側面をカバーする概念である。途上国のキャッチアップを分析するには、こうした経営資源の移動或いは技術移転は、マクロレベルとミクロレベルの両面に注目する必要がある。マクロのレベルでは、(広義の)技術移転は投資、貿易(市場の規模)、経済制度、(人的資源)教育制度などの諸変数に依存すると考えられる。他方、ミクロレベルでは、経営資源の移動は、企業間の人脈関係、企業家精神、企業内教育(人材育成)、ライバル関係の活用可能の環境(ビジネス協会の形成)などの変数により決定されると憶測できる。この問題設定に基づいて、我々は、技術移転のマクロレベルのモデルとミクロレベルのモデルを構築し、ベトナムと中国の(投資、貿易などの)経済及び企業発展に関するデータを用い、技術移転の条件についての仮説を検証する。これらの中、ミクロレベルのモデルを検証するには、ベトナムと中国の機械・電子・電気産業における現場企業の(アンケートとインタービューの)調査データが使われる。ただし、現段階ではべトナムでの現場企業の調査が終わったが、中国企業についての調査は実施中であるので、企業間の経営資源の移動(技術移転)の条件の分析は主にベトナムの企業に関わるデータを中心とされる。
縦型構造による高速動作有機トランジスタに関する研究

有機SITは、低動作電圧、高動作電流という特長を有するため、様々な応用が期待されている。その高性能化をめざし、ヘテロ積層構造の層膜厚などのデバイス構造設計、不純物ドーピング、作製プロセスの最適化を行うことが本研究の目的である。本年度は、まず、Au(ドレイン)/CuPc(半導体活性層)/Al(ゲート)/CuPc(半導体活性層)/ITO(ソース)構造素子における、ゲート電極構造の影響について調べた。スリット状のマスクを用いた蒸着において、マスクと基板との間にスペーサーを挟み、その厚みを制御することで蒸着源のサイズと距離から期待されるAI膜の「にじみ」が得られた。SIT動作のためには「にじみ」領域を増やしてゲートギャップを狭める必用があるが、この方法によって「にじみ」を増やした素子では、ドレイン電流に数十秒オーダーの緩やかな減衰が現れ、ゲートに通常とは逆の負バイアスを印加するか無バイアスで数分保持することによりおよそ初期の値に回復して再び減衰するという現象が見いだされた。CuPc 2層の間にAlの半透膜を挟んだモデル試料(2端子)でも類似の減衰が見られることから、ナノスケールのAlドットが電荷トラップとして働いている可能性が考えられる。現在、確認実験を行っており、まとまり次第論文として発表する予定である。また、上記のような現象による素子設計上の困難を避けるため、数十数百nm径のポリスチレン微粒子を基板に付着させて蒸着マスクとして用いることにより、ゲートギャップを含むより複雑なナノ構造を素子に作り込む実験を開始した。現在、微粒子の付着法および各層膜厚について最適化を行う実験が進行中である。有機静電誘導型トランジスタ(有機SIT)は、低動作電圧、高動作電流という特長を有するため、様々な応用が期待されている。有機SITの高性能化をめざし、ヘテロ積層構造の層膜厚などのデバイス構造設計、不純物ドーピング、作製プロセスの最適化を行うことが本研究の目的である。本年度は、まず、Au(ドレイン)/CuPc(半導体活性層)/Al(ゲート)/CuPc(半導体活性層)/ITO(ソース)構造素子における、ゲート電極構造およびCuPc半導体活性層の膜厚の最適化を行った。ゲート電極に設けるチャネルに相当するスリット状構造は、蒸着マスクと基板との間に挿入するスペーサー、蒸着源と基板との距離、および、複数の蒸着源の間隔を調節することによって、最適な構造を制御性よく作製できることを確認した。また、ゲート電極構造を固定し、上下のCuPc層の膜厚をそれぞれ80から100nmの範囲で組み合わせを変えて、素子のトランジスタ静特性を比較したところ、この範囲で特性に予想以上の大きな変化が見られることが確認された。Au/CuPc(80nm)/Al(20nm)/CuPc(90nm)/ITO構造の素子が最も良い特性を示し、ゲート電極に正の電圧を少し加えることによって、ソース・ドレイン電流の大きな変調が得られた。上層あるいは下層のCuPc膜厚をここから増加させると急激に特性が劣化した。現在、ゲートAl層の膜厚の素子特性への影響を調べる実験が進行中である。さらに、気相からCuPc層の特定領域へ選択的な不純物拡散を行い、素子特性を制御する実験の準備も行っている。
非線状音韻の研究

非線状音韻論の理論的・記述的研究を行ない,理論の発展と新しい事実の発掘を目指して始められた今回の研究計画は,かなりの程度の有機的研究組織を形成し,研究発表や意見・情報の交換を行ない,衆知を集めることができたおかげで,この3年間に相当の成果をあげることができた.まず第一に,研究代表者は過去100年以上もの間妥当とされてきたゲルマン古詩の伝統的韻律論は非線状音韻論の枠組みによる解釈を施すと,妥当性に欠く不備なものであることを明らかにし,古英詩の特異な韻律構造の解明のためには新しい枠組みが不可欠であることを実証した.さらに,韻律理論における立体構造や音節構造の仕組み,分節音のきこえ度の階級に関する最近の研究成果をとり組むことによって,新しい妥当な韻律モデルの提示を行った.一方,分担者の中では,水光は非線状音韻論と統語論の関係に焦点を当てて分析を進め,従来の理論の修正と改良に努めた.この成果は論文のみならず著者『文法と発音』(1985年大修館刊)にも反映されている.山田は現代英語のみならず近代英語をも対象にくみ入れ,語彙音韻論の理論的発展に寄与しうる研究を4編の論文に発表した.田端は一貫して日本語の分析音を対象にして,音節の内部構造の解明を主たる目的とし,非線状音韻論の枠組みの妥当性の実証と理論の改良につながる研究を行ない, 4編の論文を公表した.三上はモンゴル語を主な対象としてとりあげ,特に母音に焦点を当てて非線状音韻論の枠組みに基づく新しい分析を試み,いくつかの新しい知見を得た.もっとも残された課題も少なくないため,これまでの研究成果をふまえて,新たな研究組織のもとで一層の努力をしてみたい.非線状音韻論の理論的・記述的研究を行ない,理論の発展と新しい事実の発掘を目指して始められた今回の研究計画は,かなりの程度の有機的研究組織を形成し,研究発表や意見・情報の交換を行ない,衆知を集めることができたおかげで,この3年間に相当の成果をあげることができた.まず第一に,研究代表者は過去100年以上もの間妥当とされてきたゲルマン古詩の伝統的韻律論は非線状音韻論の枠組みによる解釈を施すと,妥当性に欠く不備なものであることを明らかにし,古英詩の特異な韻律構造の解明のためには新しい枠組みが不可欠であることを実証した.さらに,韻律理論における立体構造や音節構造の仕組み,分節音のきこえ度の階級に関する最近の研究成果をとり組むことによって,新しい妥当な韻律モデルの提示を行った.一方,分担者の中では,水光は非線状音韻論と統語論の関係に焦点を当てて分析を進め,従来の理論の修正と改良に努めた.この成果は論文のみならず著者『文法と発音』(1985年大修館刊)にも反映されている.山田は現代英語のみならず近代英語をも対象にくみ入れ,語彙音韻論の理論的発展に寄与しうる研究を4編の論文に発表した.田端は一貫して日本語の分析音を対象にして,音節の内部構造の解明を主たる目的とし,非線状音韻論の枠組みの妥当性の実証と理論の改良につながる研究を行ない, 4編の論文を公表した.三上はモンゴル語を主な対象としてとりあげ,特に母音に焦点を当てて非線状音韻論の枠組みに基づく新しい分析を試み,いくつかの新しい知見を得た.もっとも残された課題も少なくないため,これまでの研究成果をふまえて,新たな研究組織のもとで一層の努力をしてみたい.前年度の成果に基づき、それをさらに発展させると共に、新しい問題点の堀りおこしと、その解決をめざして、主として次のような研究を行った。1.分節音韻論の一般化をおしすすめ、規則のタイプを数個に限り、原則とパラメータの体系を提案し、その意味あいについて考察を試みた。3.厳密循環条件を、めぐって、語い音韻論のわく組みに立脚して検討を加えた。4.アメリカ英語の/t/の音をめぐる新しい分析を試みた。5.日本語のピッチ・アクセントを扱うための理論的わく組みについて考察を加え、「アクセント」という概念の必要性を論じた。6.日本語・英語の形態論を扱う際に必要となる仕組みについて、新しい観点から光を当て、非線状音韻論の有用性について論じた。7.文法全体、特に統語論や意味論のことを念頭においた音韻理論と音韻分析の重要性について考察した。8.非線状音韻論における問題点について考察し、非線状音韻論は、従来の音韻論に比べて、まさに、どの点がすぐてれいるかについて追求中である。これらの研究の一端を『非線状音韻論研究』第2号を中間報告としてまとめた他、現在印刷中のものや、執筆中のものがいくつかある。