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プロスタグランディンE_2の歯周病治療薬としての可能性

多彩な生理活性を持つプロスタグランディン(PG)のうち、PGE_2は、強力な骨吸収誘導物質として知られている。しかしながら、最近、PGE_2は骨形成促進作用をも有することがin vivioおよびin vitroの実験で確認されている。本研究では、1)培養骨芽細胞様細胞(RC細胞)において、PGE_2が"osteoblastic"な指標[アルカリフォスファターゼ(ALP)活性、オステオポンティン(OPN)合成、骨様結節の形成]に及ぼす影響を調べることによってPGE_2の有する骨形成促進作用機構を詳細に把握するとともに、2)in vivoにおいて実験的歯周炎を惹起させたラットにPGE_2が実際に歯周病に有効かどうかを歯槽骨の吸収程度を指標として調べた。その結果、RC細胞におけるPGE_2のosteoblastic markerに及ぼす影響を調べた実験では、骨様結節形成およびALP活性の変動より、PGE_2は骨原性細胞から骨芽細胞への分化促進作用を示すとともに、PGE_2が成熟骨芽細胞に作用する際は、別の機序で骨芽細胞の石灰化機能を促進する可能性があることが明らかとなった。また、石灰化基質に取り込まれるOPNはPGE_2による石灰化促進と相まって増加することも明らかとなった。一方、ラット実験的歯周炎におけるPGE_2の全身投与実験では、ハムスターの口腔内にActinomyces viscosusを感染させ実験的に歯周炎を惹起させた場合、著しい歯槽骨吸収が起こるが、これにPGE_2を投与した群で、第一および第二臼歯ともに有意に歯槽骨吸収が抑制された。この結果は、歯槽骨を直接肉眼的に調べたものであり、directevidenceとして説得力に富んでおり、PGE_2の全身投与によって歯槽骨代謝に何らかの内因性影響が及んだ結果、歯槽骨吸収抑制という現象が起こったことを示している。以上の実験結果は、PGE_2が歯周病治療薬としての可能性が十分に考えられることを示唆するものである。1)ラット頭蓋冠由来骨原性細胞におけるプロスタグランディン(PG)E_2の骨様結節(BN)形成に及ぼす効果:PGE_2は、連続添加の場合、濃度依存的にBN数を増加させ、3×10^<-8>Mで最大効果を示し、培養14日目には対照群の約2.5倍の促進が認められた。この傾向はBNが成熟する培養24日目まで続いた。また、細胞層にBNが出現する頃(814日)に3×10^<-8>MPGE_2を添加した場合でも、BN数は21日後に約1.5倍に増加した。2)PGE_2のアルカリフォスファターゼ活性に及ぼす効果:連続添加の場合、培養14日目頃よりPGE_2の効果が現れ、24日目まで約1.4倍の酵素活性の上昇を示した。この上昇の推移はBN数促進効果と平行して観察された。また、BNが出現する頃(814日)に添加した場合、約1.3倍の上昇が観察された。3)PGE_2の石灰化基質中へのオステオポンティン(OPN)取り込みに及ぼす効果:^<32>Pーリン酸で標識された場合、EDTA画分へのOPNの取り込みが著明に促進された。この結果から、PGE_2がBNの形成を促進する際には、OPNの石灰化画分への取り込みが必須条件の一つであると考えられる。

また、EDTA画分へ取り込まれたOPNの量をステインズオール染色ならびにウェスタンブロット分析で調べたところ、明らかにPGE_2添加群においてOPNのバンドが大きく、このことは形成された石灰化基質に呼応してOPNが相当量含まれることを示している。多彩な生理活性をもつプロスタグランディン(PG)のうち、PGE_2は、強力な骨吸収誘導物質として知られている。しかしながら、最近、PGE_2は骨形成促進作用をも有することがin vivoおよびin vitroの実験で確認されている。本研究では、1)培養骨芽細胞様細胞(RC細胞)において、PGE_2が"osteoblastic"な指標【アルカリフォスファターゼ(ALP)活性、オステオポンティン(OPN)合成、骨様結節の形成】に及ぼす影響を調べることによってPGE_2の有する骨形成促進作用機構を詳細に把握するとともに、2)in vivoにおいて実験的歯周炎を惹起させたラットにPGE_2を全身投与した場合、PGE_2が実際に歯周病に有効かどうかを歯槽骨の吸収程度を指標として調べた。その結果、RC細胞におけるPGE_2のosteoblastic markerに及ぼす影響を調べた実験では、骨様結節形成およびALP活性の変動より、PGE_2は骨原性細胞から骨芽細胞への分化促進作用を示すとともに、PGE_2が成熟骨芽細胞に作用する際は、別の機序で骨芽細胞の石灰化機能を促進する可能性があることが明らかとなった。また、石灰化基質に取り込まれるOPNはPGE_2による石灰化促進と相まって増加することも明らかとなった。一方、ラット実験的歯周炎におけるPGE_2の全身投与実験では、ハムスターの口腔内にActinomyces viscosusを感染させ実験的歯周炎を惹起させた場合、著しい歯槽骨吸収が起こるが、これにPGE_2を投与した群で、第一および第二臼歯ともに有意に歯槽骨吸収が抑制された。この結果は、歯槽骨を直接肉眼的に調べたものであり、directevidenceとして説得力に富んでおり、PGE_2の全身投与によって歯槽骨代謝に何らかの内因性影響が及んだ結果、歯槽骨吸収抑制という現象が起ったことを示している。以上の実験結果は、PGE_2が歯周病治療薬としての可能性が十分に考えられることを示唆するものである。今後の実験計画として、PGE_2の局所塗布の効果を同様のハムスターの実験系を用いて調べ、全身投与の結果と比較すること、また、濃度および作用時間判定、副作用のチェックも必要であり、同時に本実験系におけるPGE_2の作用機序を解明することも重要な課題である。
小児がん患者と経験者の生活を守る小児がん患者支援コーディネーターの養成

本研究の目的は、小児がん患者と経験者の生活を守る小児がん患者支援コーディネーターを養成することである。小児がんに罹患してから長い入院生活が始まるが、その入院生活から退院後の生活、そして小児がん経験者として自立を目指して生活をするところまでの切れ目のない支援を構築していく。これまでの調査結果を具体化し、小児がんサバイバーとも呼ばれる小児がん経験者に、小児がんの克服体験と就労に至るまでの経験、仕事を継続させる秘訣などをインタビュー調査し、その内容を統合させる。その後小児がん患者支援のための研修会を定期的に行い、小児がん支援コーディネート講座につなげ、評価し、養成講座として完成させる。
ヒト滑膜肉腫癌遺伝子SYT-SSXの分子生物学的解析と治療法の開発

滑膜肉腫は長年原因不明の悪性肉腫であったが、1994年にClarkらがキメラ遺伝子SYT-SSXを同定したことから分子生物学的解析が急速に展開してきた(Clark, J., et al., Nature Genetics, 1994)。北大の当該研究室においては、平成13年度-平成14年度までの基盤研究(B)の成果としてSYT-SSXが癌遺伝子として機能することが細胞レベルで初めて証明されたが(Nagai, M., et al., PNAS, 2001)、本研究は、それまでの成果を発展させるため計画され、公募により科学研究費補助金の支援を受けたものである。本研究において、SYT-SSXがクロマチンリモデリング因子BrmばかりでなくBRGとも結合し機能することが明かとなり(Genes Cells, 9,2004)、SYT-SSXがp21を誘導することでcellular senescenceを引き起こすことが証明された(Oncogene, 24,2005)。また滑膜肉腫細胞の増殖に関しては、IGF2による増殖刺激を伝達することが示された(Oncogene, 25,2006)。さらにシグナルアダプター分子Crkをノックダウンすることによって、滑膜肉腫細胞株の癌化能が著明に低下することが判明した(Mol.Cancer Res., 7,2006)。本研究は、SYT-SSXを介する癌化のメカニズムを明かにするとともに治療法の開発も視野にいれた基盤研究であったが、成果の中でも特にCrk分子のシグナルを抑制することで、滑膜肉腫細胞は死滅することなく、その癌化能が選択的に抑制されたことは、治療対象としてCrkが十分標的となりうると考えられた。今後は本基盤研究の成果に基づきCrkシグナルを抑制する新規治療薬の開発を目指して研究を展開したいと考えている。本研究は、若年成人に好発する悪性軟部腫瘍である滑膜肉腫の原因を解明し、治療法開発の基盤技術を確立することを目的としており、本年度は本研究の初年度にあたり、以下の結果を得た。(1)SYT-SSX結合蛋白質の同定:SYTをbaitとして293T細胞に一過性に発現させ、pull down assayを行いTOFF-MASS解析を行ったところBRGを含むSWI/SNF型のクロマチンリモデリング因子群が同定された。また、SSXとヒストンの結合については、ヒストンH2A.bbdと結合することが一過性のタンパク発現系にて見出された。(2)SYT-SSXによるp21WAF1/CIP1の発現誘導:SYT-SSXによりp53非依存性にp21の発現が誘導される事が判明していたが、本研究によりp21プロモーターの変異体を用いたルシフェラーゼアッセイを行う事により、Sp1/Sp3依存性に発現する事が判明した。現在p21の変異の有無を解析中である。(3)SYT-SSXトランスジェニックマウスの作成:現在、LTR由来のプロモータおよびテトラサイクリン誘導可能なTREプロモータを有する2系統のマウスの作成を行っており、LTRについてはホモのラインが維持されてきている。TREに関してはヘテロの状態である。今後はまずはLTRの系について腫瘍発生の有無を観察し、遺伝子欠損マウスとの掛け合わせなどを行い関連遺伝子を探索しながら疾患モデルマウスの確立を目指す。以上の結果をまとめて、日本病理学会および日本癌学会のシンポジウムにて発表を行った。1)田中伸哉:ワークショップ「染色体転座と疾患」滑膜肉腫の分子病理学的解析。

第93回日本病理学会総会2004.6.9-11札幌2)田中伸哉:シンポジウム「骨軟部腫瘍の最先端研究」ヒト滑膜肉腫癌遺伝子SYT-SSXによる細胞癌化機構の解析。第63回日本癌学会総会2004.9.29-10.1福岡【研究目的】本研究はヒト若年者に発症する悪性軟部腫瘍である滑膜肉腫の発生メカニズムを明らかにし、なおかつ治療法の開発を試みるものである。具体的には原因キメラ遺伝子SYT-SSXの機能解析を行う。【方法および成果】平成17年度の研究により、SYT-SSXとクロマチンリモデリング因子が実際に結合していることをMALDI-TOF-MASS解析にて証明した(投稿準備中)。この結果を受けて現在はSYT-SSXとヒストン蛋白との結合の有無を検討し、HistonH2Aのある1つのサブタイプとが結合する事を見出した(投稿準備中)。また、SYT-SSXの癌化能を検討する過程において、SYT-SSXの細胞内発現は細胞老化premature senescenceを誘導することが示された。このSYT-SSXの細胞周期停止にはp21の誘導が関与することが判明し、なおかつSYT-SSX依存性のp21の発現にはp53は無関係で、転写因子Sp1が必要であることが示された(Tsuda, M.,et al.,Oncogene,2005).また、現在、SYT-SSXによって誘導された滑膜肉腫細胞はHGF反応性に増殖することが示されており、我々はそのメカニズムを検討したところ、シグナル伝達アダプター分子CRKが癌化に必要であることが示された。特に大腿部への腫瘍細胞の注入を行ったところCRKノックダウン細胞ではほとんど目立った腫瘤形成は見られなかった(Watanabe, T.,et al.submitted)。来年度はp21の誘導を利用した腫瘍増殖抑制およびCRKのシグナル伝達を抑制する薬剤開発を試みたい。【研究目的】本研究はヒト若年者に発症する悪性軟部腫瘍である滑膜肉腫の発生メカニズムを明らかにし、なおかつ治療法の開発を試みるものである。【方法および成果】平成17年度までの研究により、SYT-SSXとクロマチンリモデリング因子が実際に結合していることをMALDI-TOF-MASS解析にて証明し、またSYT-SSXとヒストン蛋白との結合の有無を検討し、Histon H2Aのある1つのサブタイプとが結合する事を見出していた。本年度はこれらの結果に基づき、ヒストンメチル化酵素であるSUV39がSYT-SSXに結合し、cyclinD1の発現量を増加させることを見出した(投稿準備中)。また、SSXがcyclinD1のpromoter活性を誘導するかを検討したところluc assayのレベルでは誘導しないことから、蛋白のubiquitin化による制御機構の有無を検討してきて現在解析中である。さらに、SYT-SSXによって誘導された滑膜肉腫細胞はHGF反応性に増殖することが示されており、我々はそのメカニズムを検討したところ、シグナル伝達アダプター分子CRKが癌化に必要であることが示された。特に大腿部への腫瘍細胞の注入を行ったところCRKノックダウン細胞ではほとんど目立った腫瘤形成は見られなかった。この結果は本年度英文雑誌に掲載された(Watanabe, T., et al. Mol.Cancer Res. 2006)。
メスバウア-分光法によるスピンクロスオ-バ-鉄錯体の研究

鉄(II,III)イオンに中間的な強さの配位子が混合配位した錯体は温度や圧力の変化に伴って高スピン( ^5T_2)と低スピン( ^1A_1)間をスピンクロスオ-バ-することがある。本研究では、強さの異なった配位子(例えば、1,10ーフェナントロリン(phen)、2,2'ービピリジン(bpy),2,2'ービピラジン等)を鉄(II)イオンに混合配位させることにより中心鉄(II)イオンに作用する配位子場の強さを制御し、混合配位による配位子場の強さが磁気転移点(T_c)にどのような影響を及ぼすかを^<57>Feメスバウア-スペクトルおよび磁気モ-メントの温度変化の測定により調べた。一連の鉄(II)錯体中の混合配位子錯体[Fe(bpy)(phen)(NCS)_2]では、強さの異なった配位子が混合配位することによりスピンクロスオ-バ-転移がより緩慢になり、また転移温度は中心鉄(II)に配位する配位子の電子的性質ばかりでなくその構造によっても影響を受けることが分かった。さらに、金属クロロフィル類およびプルシアンブル-類似化合物におけるスピンクロスオ-バ-現象(あるいはスピン平衡)を^<57>Feメスバウア-分光法、NMR、X線光電子分光法などにより検討した。その結果、高スピン状態の鉄(III)クロロフィルはピリジンおよびその誘導体が軸配位すると自動還元により低スピン状態の鉄(II)クロロフィルになることが見いだされた。また、プルシアンブル-類似化合物に真空下で熱処理を施すとシアノ配位子がフリッピングを起こして混合原子価状態が出現することなどが確かめられた。これまではメスバウア-分光法を中心とした測定手段により温度変化に伴うスピンクロスオ-バ-転移について調べてきたが、さらにダイヤモンドアンビルセルを使用した高圧下の^<57>Feメスバウア-スペクトルの測定により圧力変化に伴うスピンクロスオ-バ-転移を研究していく予定である。中間的な強さの配位子が鉄(II)イオンに配位すると温度や圧力の変化に伴って高スピン(S=2)と低スピン(S=0)の間をスピンクロスオ-バ-することに着目した。強さの異なった配位子として1,10ーフェナントロリン、2,2'ービピリジン及びそれらの誘導体が鉄(II)に混合配位した錯体を合成し、この混合配位による配位子場の強さの変化がスピンクロスオ-バ-転移点にどのような影響を及ぼすかを磁気モ-メントおよび^<57>Feメスバウア-スペクトルの温度変化の測定により調べた。その結果、1,10ーフェナントロリン(phen)と2,2'ービピリジル(bpy)が鉄(II)に混合配位して【Fe(bpy)(phen)(NCS)_2】では、強さの異なった配位子の混合配位によりスピンクロスオ-バ-転移がより緩慢になることが分かった。スピンクロスオ-バ-転移温度は中心鉄(II)に配位している配位子の電子的な性質ばかりでなく構造によっても影響を受けることが確かめられた。中心鉄(II)イオンに混合配位した配位子の分子構造が転移に伴うエンタルピ-変化、エントロピ-変化などの熱力学的特性に与える影響を検討し、スピンクロスオ-バ-現象の発現機構を解明した。

これまでは温度変化に伴うスピンクロスオ-バ-現象をメスバウア-分光法や磁気モ-メントの測定により調べてきたが、さらに圧力変化に伴うスピンクロスオ-バ-転移を研究するめにダイヤモンドアンビルセルを使用した高圧下の^<57>Feメスバウア-スペクトルを測定して磁気転移点の圧力依存性を調べている。また、新しいタイプのスピンクロスオ-バ-錯体を合成し、高スピン相と低スピン相のメスバウア-スペクトルと共にX線回折、赤外吸収スペクトル、X線光電子スペクトルを測定してスピンクロスオ-バ-転移に伴う結晶構造や電子構造の変化を考察して行く予定である。鉄(II)イオンに中間的な強さの配位子が配位すると温度や圧力の変化に伴って高スピン(^5T_2)と低スピン(^1A_1)の間をスピンクロスオ-バ-する現象に着目した。本年度は、強さの異なった配位子(例えば、1,10ーフェナントロリン、2,2'ービピリジン等)を鉄(II)イオンに混合配位させることにより中心鉄(II)イオンに作用する配位子場の強さを制御し、混合配位による配位子場の強さが磁気転移点(Tc)にどのような影響を及ぼすかを解明した。また、新しいタイプの鉄(II)錯体として2,2'ービピリミジンを配位子としたスピンクロスオ-バ-鉄(II)錯体を合成し、^<57>Feメスバウア-スペクトルの温度変化および赤外吸収スペクトルの測定により磁気転移に伴う結晶構造や電子構造の変化について調べた。前者のTcは室温以上であり、後者のTcは液体窒素温度以下にあることが分かった。さらに、クロロフイル誘導体の鉄錯体およびプルシアンブル-類以化合物におけるスピンクロスオ-バ-現象(あるいはスピン平衡)を^<57>Feメスバウア-分光法、^1HーNMR、^<31>PーNMR、X線光電子分光法などにより検討した。その結果、高スピン状態の鉄(III)クロロフイルはピリジンおよびその誘導体が軸配位すると自動環元による低スピン状態の鉄(II)クロロフィルになることが見いだされた。またプルシアンブル-類似化合物に真空下で熱処理を施すとシアノ配位子がフリッピングを起こして混合原子価状態が出現することなどが確かめられた。最終年度はメスバウア-分光法を中心とした測定手段により温度変化に伴うスピンクロスオ-バ-転移について調べてきたが、今後はダイヤモンドアンビルセルを使用した高圧下の^<57>Feメスバウア-スペクトルの測定による圧力変化に伴うスピンクロスオ-バ-転移の研究は継続していく予定である。
ＭＩＲ１６５Ａの細胞非自律的作用を葉の裏側組織に限定する新奇因子の探索

シロイヌナズナ葉原基の発生過程で細胞非自律的に作用するMIR165Aの機能領域決定機構はその一次転写産物であるpri-miR165aに依存する。そこで本課題では、pri-miR165aに依存したその細胞非自律的な作用に関わる新奇因子の同定を生化学的、及び、分子遺伝学的手法を用いて行う。遺伝学的アプローチによる新奇因子の同定のために、MIR165Aの機能領域を可視化するシロイヌナズナGFPレポーターライン、35S:miGFP-M mu-MIR165Aに変異原としてEMSを処理し、(1)親株とは異なるGFPレポーターの発現様式、あるいは、(2)葉の形態異常を示す植物体のスクリーニングを行った。35S:miGFP-M mu-MIR165AではそのGFP蛍光は葉の裏側で観察される。これまでに、親株よりもGFPの発現領域が広がったものが5個体、GFPの発現が抑制されているものが2個体得られた。また、子葉の枚数や形状が親株と異なるもの、本葉が親株よりも細くなったもの、葉序の異常を示すものも多数得られた。このような形態異常はmiRNAの生合成・作用機構に関連する変異体や機能欠損株でも観察されるため、これら個体ではMIR165Aの細胞非自律的な作用に関わる因子が欠損していることが期待される。現在、一次スクリーニングとM3世代の種子を使った二次スクリーニングを並行して進め、変異体同定を進めている。他方で生化学的なアプローチからの新奇因子の同定では、タンパク質精製カラム作成に用いるための完全長pri-miR165aのin vivo合成を進めている。現在までのところ完全長のRNAは得られておらず、実験方法や計画の見直しを検討している。シロイヌナズナ葉原基の発生過程でpri-miR165aに依存したMIR165Aの細胞非自律的な作用に関わる新奇因子の同定を目指して、本年度は以下の研究を推進した。遺伝学的アプローチによる新奇因子の同定のために、MIR165Aの機能領域を可視化するシロイヌナズナGFPレポーターライン、35S:miGFP-M mu-MIR165Aに変異原としてEMS処理を行った。変異処理した種子をM1世代とし、M2種子を用いて親株とは異なるGFPレポーターの発現様式を示す植物体の一次スクリーニングを行った。また、子葉や本葉の形状が親株と異なる、あるいは、葉序の異常を示す個体も多数得られた。一次スクリーニングで得られた植物体は現在、生育中で、M3世代において二次スクリーニングを行う予定である。他方で生化学的なアプローチからの新奇因子の同定では、in vitro転写系で合成したpri-miR165aを利用したタンパク質精製カラムの作成を今年度の初頭に計画していた。最近の研究成果から、MIR165Aが葉原基で正確な細胞非自律的作用を示すにはpoly(A)を含む完全長pri-miR165aが必要であることを示唆する結果が得られた。そこで、当初の計画を変更し、タンパク質精製カラム作成に用いるための完全長pri-miR165aを得る方法を現在検討している。

遺伝学的アプローチについては当初の計画通り、EMS変異原処理から一次スクリーニングの開始まで、順調に進んでいる。他方で、今年度途中で、MIR165Aの完全長転写産物がその正確な細胞非自律的作用に必要であることを示唆する新たな知見が得られた。この結果から、生化学的アプローチで同定を目指すpri-miR165a結合タンパク質を得るにはpoly(A)を含む完全長pri-miR165aが必要であることが考えられるため、当初の計画を見直す必要が出てきた。そのため、pri-miR165a結合タンパク質を精製するためのカラム作成が遅延しており、早急に解決策を検討する必要がある。遺伝学的アプローチについては、今後も当初の計画通りに二次スクリーニングを進め、来年度中には次世代シーケンサーを用いた原因遺伝子の同定を開始する。また並行して、一次スクリーニングについても継続して行っていくことを予定している。生化学的アプローチについては、タンパク質精製カラム作成に用いるためのpoly(A)を含む完全長pri-miR165aを得る方法を検討するとともに、in vitro転写産物とDCL1やHYL1が結合するかどうかについて検討を進めていきたい。こうした検討について来年度前半までには結論を出し、生化学的アプローチの今後の方針を決定する予定である。今年度途中で得られた研究成果から、一部の研究計画を再検討する必要に迫られた。そのため、当初計画していた試薬やキットの購入を見送ったため、未使用分の余剰助成金が生じた。次年度は、新たに得られた知見に基づいた研究計画の再検討に必要な試薬・キットの購入に今年度未使用分の助成金の一部を充て、その残額分と次年度に当初計画通りに配分される助成金をあわせて、次年度の研究計画で推進する実験に必要な試薬・キット・物品などの購入・支払いに割り当てる予定である。
男女平等の判断基準-男女平等実現への有効性の検討-

従来の心理学における性役割態度研究では、性別役割分業に対する肯定-否定という一次元的観点から男女平等観が捉えられてきた。しかし、本研究が行ってきた調査では、個人が男女平等な役割分担状況か否かを評価する際に用いる基準(男女平等の判断基準)は多様であることが示されている。今年度は、これまでの調査を踏まえて、以下に示す論文の執筆や調査・分析を行った。第一に、8種の男女平等の判断基準を抽出した調査に対するコメントを受けて、リプライ論文を発表した。第二に、男女平等の判断基準尺度を作成し、学会・紀要論文に発表した。第三に、男女平等の判断基準の視点から、フェミニズムにおいて主張される男女平等のあり方を整理し、学会で発表した。第四に、男女大学生を対象とした質問紙調査を行い、男女平等な役割分担状況か否かを判断する場面によって判断基準が使い分けられていることを確認した。第五に、前年度に行った成人男女を対象とした質問紙調査のデータを再解析した。その結果、成人は、結婚や子供を持つという家庭で生じる杜会的役割を経験するととにより、家庭における性別役割分業を否定的に捉えるような判断基準の考慮度を、部分的に低めることを明らかにした。第六に、県議会における男女共同参画条例制定をめぐる議論を整理した。その結果、男女平等をめぐる議論は、各派が主張する男女平等の判断基準のいずれが適切なのかに論点が焦点化されることが示された。以上より、第一に、個人は、ある社会的役割を経験すると、男女平等の判断基準を部分的に変化させ、その社会的役割に伴う性別役割分業状況を男女平等であると評価を変化させることが示された。第二に、より適切な男女平等を実現するためには、各自が主張する男女平等の判断基準以外の判断基準があることにも配慮し、当該の役割分担にいずれの判断基準を用いることが適切なのかを検討していくことが必要であると提言された。現代日本では,男女雇用機会均等法の改正に代表されるように,男女平等実現への要請が高まっているが,フェミニズムの主張と,人々の日常の認識に不一致が見られるなど,男女平等に関する議論は混乱している.人々の日常の認識において,男女の役割分担の仕方が男女平等か否かを判断する際にどのような基準が用いられているのかを,女子大学生を対象とした面接調査によって検討したところ,8つの判断基準を用いて,男女平等か否かが判断されていることが示唆された.この結果を,本年度に青年心理学研究において発表した.本年度はさらに,8つの判断基準のうち,2つの判断基準を重視する程度は個人に規定されるのに対して,他の6つの判断基準が重視される程度は男女平等を判断する場面に規定されるという女子大学生を対象とした質問紙調査から得られた知見を,論文化し投稿した.また,男女大学生を対象とした質問紙調査から得られていたデータを解析した結果,男女平等か否かを判断する場面が,職場などの公的領域・家庭という私的領域かによって,用いる判断基準が男女ともに異なることや,現代社会は平等なのか,それとも男女のいずれかが優遇されているのかを判断する際に,男女では,異なる判断基準が用いられていることも見出された.また,成人男女を対象とした質問紙調査から得られていたデータの解析を現在行っており,各判断基準を重視する程度の性差や世代差を検討している.これらの質問紙調査の結果の一部については学会発表を行い,男女大学生を対象とした質問紙調査については投稿の準備を行っている.また,二者の間で男女平等に対する考え方に不一致が見られる場合(すなわち用いる判断基準が異なる場合),どのように互いの意見を理解し,意見の相違を埋めていくのかを検討する討論実験を行うための予備実験を行った.本実験を行うためには,いくつかの点を再検討する必要性が示された.従来の心理学における性役割態度研究では、性別役割分業に対する肯定-否定という一次元的観点から男女平等観が捉えられてきた。

第二に、より適切な男女平等を実現するためには、各自が主張する男女平等の判断基準以外の判断基準があることにも配慮し、当該の役割分担にいずれの判断基準を用いることが適切なのかを検討していくことが必要であると提言された。
カキの脱渋性と品種分化に関する研究

栽培ガキの品種はその脱渋の様式及び脱渋の程度に応じて完全甘、完全渋、不完全甘、不完全渋の4群に分類される。本研究は脱渋と関係の深い種子のエタノール生成メカニズムと花粉、成葉の酵素タンパクのアイソザイムの側面より、脱渋性と品種分化との関連性を探ろうとしたものである。1)上記4群に属する数品種について種子のエタノール生成量を経時的に測定したところ概ね2つのピークがみられ、最初のピークは胚の急速な発育と一致していたが、種子の部位間による生成量の差はみられなかった。他方、種子のアルコール脱水素酵素活性はエタノール生成の急増期に高まるが、生成量との間には一定の関係は認められなかった。しかし、層積種子の酵素活性は完全甘、完全渋の品種群でやや高い傾向が認められた。なお、種子の呼吸活性には4品種群間で一定の傾向は認められなかった。2)完全甘品種群間で交雑されたF1個体について種子中のエタノール含量を調べたところ、富有を片親にもつ個体群ではエタノール生成量に大きな変異がみられたが、富有を親にもたない個体群では常に低い含量しか示さなかった。このことから種子のエタノール生成を支配する遺伝子の存在が示唆された。3)デンプンゲル電気泳動により花粉及び成葉について数種類のアイソザイムを分析し、脱渋性と品種分化との関連を調べた。その結果、花粉についての酵素68本のバンドより品種間の類似差を計算したところ、完全甘品種間で比較的高い類似度が得られたが、他の品種群では明確な傾向を認めなかった。成葉についてグルコースフオスフェート・イソメラーゼとリンゴ酸脱水素酵素の2酵素を163品種について分析したところ、18品種の同定を行うことができた。しかし、脱渋性との間に一定の関係を認めるには至らなかった。栽培ガキの品種はその脱渋の様式及び程度に応じて完全甘、完全渋、不完全甘、不完全渋の4群に分類される。本研究は脱渋と関係の深い種子のエタノール生成に関与するアルコール脱水素酵素活性を調査するとともに成葉の酵素タンパクのアイソザイム分析を行い、脱渋性と品種分化との関連を明らかにしようとしたものである。1).上記4群に属する32品種(完全甘9,完全渋7,不完全甘10,不完全渋6)について成熟果より採種し、常法により2月まで層積貯蔵したのち、胚乳のアルコール脱水素酵素活性を測定した。その結果、完全甘、完全渋の品種群で概して高い活生をもつ品種が多く、逆に不完全甘、不完全渋の品種群ではやや低い活生をもつ品種が多い傾向がみられた。しかし、その差は小さく、アルコール生成能の差異を説明できるかどうかさらに検討を要するものと思われた。2).成葉について8種類の酵素のアイソザイム分析を行ったところグルコースクオスフエート・イソメラーゼ(GPI)とリンゴ酸脱水素酵素(MDH)できわめて鮮明なザイモグラムが得られたが、他の酵素ではテーリングを示したり、活性を示さないものが多かった。そこで163品種についてGPIとMDHの分析を行ったところGPIでは24種類のバンドパターンが得られ、この酵素のみで6品種の同定が可能であった。他方、MDHはGPIに比べてバンドの変異が小さく、3種類のバンドパターンが得られたのみで、この酵素だけで同定可能な品種は存在しなかった。しかし、GPIとMDHを組合せることによりさらに12品種の同定が可能であった。これら2酵素のバンドパターンと脱渋性との間には一定の傾向は認められなかった。
電子ビームプロセスによる半導体表面の局所歪の制御

「フッ化物の電子線励起反応」と「自己形成量子ドットの歪・組成制御」の2つについて研究を行った。ヘリウム希釈の5%フッ素を原料としてECRプラズマを生成し、それをGaAsあるいはInPの上に照射するとフッ化ガリウムあるいはフッ化インジウムができる。基板温度(室温-400°C)でのプラズマの照射2時間で形成されるフッ化ガリウムの厚さは20-40nmである。これに電子線を照射すると明瞭な照射痕跡が認められ、照射部分のみが削られたようになる。20kVの電子線照射量6.6x10^<17>electron/cm^2で約20nmのフッ化ガリウムが分解される。電子線による分解反応での生成物は現在の所明かではないが、金属ガリウムあるいは金属インジウムである可能性が大きい。また、プラズマで形成したフッ化ガリウムは580-600°Cへの昇温によっても分解反応を起こし、表面からほぼ完全に脱離する。従って電子線照射と昇温脱離を組み合わせることによって微小なガリウム砒素あるいはインジウム砒素のドットが形成できると期待される。自己形成量子ドットの歪・組成制御の実験では、量子ドットの形成後その場で砒素照射を燐照射に切り換えることにより量子ドットを平坦な膜に変化させうること、その変化は可逆的でふたたび砒素照射に切り換えると量子ドットが再形成されることがわかった。さらにその変化の途中の状態は照射する砒素と燐の比を制御することによって準安定にできる。この現象は基本的に量子ドットのなかの砒素原子が燐原子によって置き換えられるために組成すなわち歪量が変化し、そのためにドット構造そのものが変化するというメカニズムで理解できる。本年度は「フッ化インジウムの堆積実験」と「自己形成量子ドットの歪・組成制御」の2つについて研究を行った。フッ化インジウムの堆積実験では、室温から500°Cの範囲でGaAsを基板とし、トリエチルインジウムとヘリウム希釈5%フッ素を原料とてパルス状に交互供給するとフッ化インジウム膜を形成できることがわかった。ただし、室温から350°Cの範囲では形成される膜厚は数原子層程度であるため、フッ化インジウムであるのか、GaAs基板の表面がフッ化されたのかは明確ではない。また、400°C以上の温度で形成されるフッ化インジウム膜は現在のところ非常に平坦性が悪く、当初予定の通り歪形成のための基本膜として利用できるかどうかは予断を許さない。このようなその場制御を用いると、変化途中の状態が観察可能になる・変化の速度を砒素/燐比で制御できるので複数種のドットの同一平面形成や組成変化をもったドットの形成ができるなどの新しいドット構造の作成が可能になる。これらについてそれぞれ実験によって実証を進めた。

これに電子線を照射すると明瞭な照射痕跡が認められ、照射部分のみが削られたようになる。20kVの電子線照射量6.6x10^<17> electron/cm^2で約20nmのフッ化ガリウムが分解される。電子線による分解反応での生成物は現在の所明かではないが、金属ガリウムあるいは金属インジウムである可能性が大きい。また、プラズマで形成したフッ化ガリウムは580-600°Cへの昇温によっても分解反応を起こし、表面からほぼ完全に脱離する。従って電子線照射と昇温脱離を組み合わせることによって微小なガリウム砒素あるいはインジウム砒素のドットが形成できると期待される。自己形成量子ドットの歪・組成制御の実験では、量子ドットの形成後その場で砒素照射を燐照射に切り換えることにより量子ドットを平坦な膜に変化させうること、その変化は可逆的でふたたび砒素照射に切り換えると量子ドットが再形成されることがわかった。さらにその変化の途中の状態は照射する砒素と燐の比を制御することによって準安定にできる。この現象は基本的に量子ドットのなかの砒素原子が燐原子によって置き換えられるために組成すなわち歪量が変化し、そのためにドット構造そのものが変化するというメカニズムで理解できる。
ストレス緩和のための色彩映像媒体の開発

本年度の研究目的として、ストレス状態にある成人被験者へのストレス緩和効果の実証にまでいく計画であったが、前段階の研究結果(18年度に報告)について、研究デザインの不備を発見したため、健康被験者による追加実験を実施した。被験者28名(内、男性12名、女性11名、コントロール群5名)。今回は色彩映像の提示前に唾液中のストレスホルモンの調査を2回行い、またコントロール群で何もしていない平常状態での唾液中のストレスホルモンの動態を調査することによって、唾液中のストレスホルモンの変化を正確に捉えた。その他の実験方法は18年度と同様に実施した。その結果、多面的感情状態による評価ではポジティブな感情を表す、「活動的快」、「親和」、「非活動的快」のすべてで映像を見た後でMMS(多面的感情状態スコア)が上昇し、特に「非活動的快」に関しては有意な変化が見られた(p<0.05)。一方、不快の因子である「抑鬱・不安」、「倦怠」、「敵意」はそれぞれMMSが映像を見た後に低下しており、「抑鬱・不安」、「倦怠」に関しては有意な低下が認められた(p<0.05)。コントロール群ではMMSの有意な変化はいずれの因子においても認められなかった。ストレスホルモンであるコルチゾールの変化については実験群で映像を見た後の25分後の値が有意に低下していた(p<0.05)。コントロール群では有意な変化は見られなかった。また、クロモグラニンは実験群では映像を見た後の5分後に有意な低下(p<0.05)が認められたが、コントロール群では変化は認められなかった。総合すると、本実験における色彩映像は感情状態を改善することによるストレス緩和媒体としての可能性が示唆された。色彩映像によるストレス緩和媒体開発の基礎研究としてオリジナルに作成した色彩映像の心理的効果を検討した。今回は映像選択システムを開発しその併用による色彩映像の感情刺激効果を調べた。方法:コンピューターに取り込んだ「花」と「海」の5色彩系からなるオリジナル映像(それぞれ各色彩10枚、各計50枚の映像)から、個人の嗜好や感情状態に適した映像を選択させ、その感情刺激効果をみた。被験者は大学生40名。定期試験期間に色彩映像を提示し、その前後で多面的感情状態評価と唾液中のストレスホルモンを測定した。比較は被験者の3時点、(試験期の映像暴露前後、試験ストレスの無い時期)での各指標の変化とした。統計解析にはStatcel Version 2, Windowsを用いた。多面的感情状態尺度は8つの感情状態(抑うつ、倦怠、敵意、活動的快、非活動的快、親和、集中、驚愕)因子から構成される。本研究では特に精神的ストレスに関連する感情状態因子に注目し、その変化を検討するために感情尺度8因子の内のポジティな感情状態である「活動的快」、「非活動的快」、「親和」、およびネガティブな感情状態である「抑うつ」、「倦怠」、「敵意」の計6因子の平均得点を対象に統計学的検討を行った。MMSスコアの平均値の分布には正規性が認められたため、分析には関連のある2群のT検定を行った。また、CgAおよび、コーチゾールの生体ストレス指標に関しては値の個人差が大きく正規性が確認できなかったためウイルコクソン符号付順位和検定を行った。すべて両側検定とし有意水準はP<0.05とした。結果:色彩映像を見た後では非活動的快(P<0,01)や親和(P=0.01)などポジティブな感情が有意に上昇し、抑うつ(P<0.01)、倦怠(P<0.01)、敵意(P<0,01)などのネガティブな感情が有意に抑えられた。また、この結果はストレス指標のクロモグラニンAの有意な低下(p<0.05)によっても確かめられた。結論:個人の嗜好や感情状態に適した色彩映像は感情状態を副交感神経優位な状態に変化させる刺激効果があることが示唆された。

ストレスホルモンであるコルチゾールの変化については実験群で映像を見た後の25分後の値が有意に低下していた(p<0.05)。コントロール群では有意な変化は見られなかった。また、クロモグラニンは実験群では映像を見た後の5分後に有意な低下(p<0.05)が認められたが、コントロール群では変化は認められなかった。総合すると、本実験における色彩映像は感情状態を改善することによるストレス緩和媒体としての可能性が示唆された。
マイクロメカトロニクス・システムの製作プロセス統合に関する研究

電子回路のマイクロ化の急速な進捗に対して、それに対応する機械機構部分の小型化が、焦眉の課題となっている。特に、それを実現するための製作技術を開発することが急務である。ここで、単に機構を小型化しただけでは、動作制御のための情報収集と処理が行えないので、センサや電子回路、機能素子も含めた集積化が要求される。しかし、異種の素子を作る技術は各々大きく異なっており、個別にしか適用できないという問題があった。このため、異種プロセスを統合的した製作法の確立が必須である。本研究では、立体的なマイクロ構造、マイクロアクチュエータ、電子回路、光素子、など全く異なった機能の素子から成るシステム(マイクロメカトロニクスシステム)を容易に実現できる統合的な製作法を目的とした。製作法を具体的に検討するための対象として、微小光システム、走査マイクロプローブ顕微鏡(SPM)、ミリ波アンテナのスキャナをとりあげ、その概念設計・製作プロセスの開発・実験的検討を行った。(1)微小光システムについては、半導体レーザからの光を出力用の光ファイバーへなるべく低損失で結合するために、光軸合わせを行うマイクロ移動ステージを設計した。その製作法を検討した結果、半導体プロセスを中心とすることが望ましいが、3次元的な構造も作る必要があることが判った。このため、多結晶シリコン薄膜を望みの立体的形状に変形できるプロセス(通電加熱塑性変形法)を新たに開発した。このプロセスの第1ステップとして、薄膜を基板から立体的に持ち上げる工程があるが、これを一体化したマイクロアクチュエータの力で行うことを可能にした。即ち、外部からの手動操作によらず、電気信号を与えるだけで3次元マイクロ構造を自己構築する事を可能にした。作製した構造を静電気力で微細に動かせることを示した。(2)走査マイクロプローブ顕微鏡(SPM)については、nmオーダの微小な振動プローブ(ナノカンチレバ-)と試料表面の間に働く力を測定する、極めて高感度の原子間力顕微鏡を設計した。この場合ナノカンチレバ-の製作法が最大の技術課題であるため、電解液の膜を用いて探針先端を電解研磨加工する方法を開発した。これを別途開発した高感度光検出系と組み合わせ、振動プローブを試料表面に徐々に近づけた時の相互作用を計測した。この結果、試料近くの空気膜のダンピングが支配的な領域、ファンデルワールス力による吸引力の支配的な領域、表面の吸着力と弾性的な反発力の同時に働く領域、固体の弾塑性反発力の支配的な領域、の4領域を明瞭に区別することができた。最後の領域では、試料表面をナノメータの寸法で加工する可能性も示した。(3)ミリ波アンテナのスキャナは、アンテナの乗る溶融石英基板と駆動電極を付加したシリコン基板とをバルクマイクロマシニングして、両者を組み立てて製作することとした。アナテナ自体は薄膜のマイクロマシニングで作り、さらにミリ波の発信器は化合物半導体プロセスで作ったものを溶融石英基板の表面に実装する必要がある。即ち、化合物半導体プロセス、薄膜のマイクロマシニング、バルクマイクロマシニング、機械的組み立ての統合的製作法を検討することができた。アンテナと発信器を基板貫通配線を用いるなどの工夫で結合することができた。また、アンテナを載せた石英の可動部をシリコン基板上の支持構造及び電極と位置合わせし、可動部を静電気力により駆動できることを確かめた。以上の成果から、様々のマイクロマシニング技術を用いて、実際的なシステムを製作し、それが望みの機能を果たすことを確かめることができた。これにより、マイクロアクチュエータ、電子回路、光素子、など全く異なった機能の素子から成るシステム(マイクロメカトロニクスシステム)を容易に実現できる結合的な製作法の検討と基礎的な実証という、本研究の目的を満足することができた。

(2)走査マイクロプローブ顕微鏡(SPM)については、nmオーダの微小な振動プローブ(ナノカンチレバ-)と試料表面の間に働く力を測定する、極めて高感度の原子間力顕微鏡を設計した。この場合ナノカンチレバ-の製作法が最大の技術課題であるため、電解液の膜を用いて探針先端を電解研磨加工する方法を開発した。これを別途開発した高感度光検出系と組み合わせ、振動プローブを試料表面に徐々に近づけた時の相互作用を計測した。この結果、試料近くの空気膜のダンピングが支配的な領域、ファンデルワールス力による吸引力の支配的な領域、表面の吸着力と弾性的な反発力の同時に働く領域、固体の弾塑性反発力の支配的な領域、の4領域を明瞭に区別することができた。最後の領域では、試料表面をナノメータの寸法で加工する可能性も示した。(3)ミリ波アンテナのスキャナは、アンテナの乗る溶融石英基板と駆動電極を付加したシリコン基板とをバルクマイクロマシニングして、両者を組み立てて製作することとした。アナテナ自体は薄膜のマイクロマシニングで作り、さらにミリ波の発信器は化合物半導体プロセスで作ったものを溶融石英基板の表面に実装する必要がある。即ち、化合物半導体プロセス、薄膜のマイクロマシニング、バルクマイクロマシニング、機械的組み立ての統合的製作法を検討することができた。アンテナと発信器を基板貫通配線を用いるなどの工夫で結合することができた。また、アンテナを載せた石英の可動部をシリコン基板上の支持構造及び電極と位置合わせし、可動部を静電気力により駆動できることを確かめた。以上の成果から、様々のマイクロマシニング技術を用いて、実際的なシステムを製作し、それが望みの機能を果たすことを確かめることができた。これにより、マイクロアクチュエータ、電子回路、光素子、など全く異なった機能の素子から成るシステム(マイクロメカトロニクスシステム)を容易に実現できる結合的な製作法の検討と基礎的な実証という、本研究の目的を満足することができた。電子回路のマイクロ化に対応する、機械機構部分の小型化が、焦眉の課題となっており、それを実現する技術を開発する必要がある。ここで、単に機構を小型化しただけでは、動作制御のための情報収集と処理が行えないので、センサや電子回路、機能素子も含めた集積化が要求される。しかし、異種の素子を作る技術が各々大きく異なっており、個別にしか適用できなかったため、統合的な製作法の確立が必須である。このため、本研究では、マイクロアクチュエータ電子回路、光素子、など全く異なった機能の素子から成るシステム(マイクロメカトロニクスシステム)を容易に実現できる統合的な製作法を検討している。本年度は、製作法を具体的に検討するための対象として、微小光システム、走査マイクロプローブ顕微鏡(SPM)をとりあげ、その概念設計を行った。微小光システムについては、半導体レーザからの光を出力用の光ファイバーへなるべく低損失で結合するために、光軸合わせを行うマイクロ移動ステージを設計した。その製作法を検討した結果、半導体プロセスを中心とすることが望ましいが、3次元的な構造も作る必要があることが判った。
幼若期における忌避性学習の長期効果機構

本研究では,ヨーロッパモノアラガイを使って,味覚嫌悪学習の成立と神経回路発達との関連を調べた。咀嚼運動自体はベリコンジャー幼生から始めたものの,味覚嫌悪学習は孵化直前の胚で始めて成立することが分かった。胚の組織切片をアザン染色し,光学顕微鏡観察によって神経節や神経細胞の配置を確認した結果,ベリジャー幼生からベリコンジャー幼生に移る際に,脳神経節から口球神経節へのコネクティブが太く明確になってくることを見出した。また,ベリコンジャー幼生と孵化直前の胚では神経節の配置が成体とほぼ同様になっているものの,神経節全体における神経突起の体積は両者の間で1.5倍に増えていることが確認された。これによって味覚嫌悪学習の成立には成体と同じ神経節の配置を必要とし,また神経節または細胞間の結び付きが強固になっている必要があることが示唆された。しかし長期記憶の保持は孵化後10mm程のjuvenileに成長しないと成立せず,この結果の解釈は今後の分子レベルでの解析を待つ必要があった。この味覚嫌悪学習を神経細胞レベルで明らかにするために,味覚嫌悪学習が成立した動物個体の中枢神経細胞を電気生理学的に調べたところ,咀嚼リズムを形成するcentral pattern generatorの1つの介在神経細胞において,調節介在神経細胞由来のIPSPが長期に渡って増強されていることを見出した。central pattern generatorは口球神経節に,調節介在神経細胞は脳神経節に存在することから,やはり味覚嫌悪学習にとっては,脳神経節から口球神経節への情報伝達経路が重要であることが裏づけられた。
建築工事の適正工期に関する調査研究

この研究は、建築工事における工期の実態調査を行い、この調査資料について統計的分析を実施し、その結果に基づいて適正な工期を定めるための方法論の確立を目的としたものである先づ、建築生産の推移について述べ、工期を適正化する課題を示した。特に最近では、建築発注者側の工期短縮を求める要求が厳しく、各種の技術の改善・開発が建築界の主要な課題となってきていることを明らかにした。次に工程を管理することの重要性について述べ、現実にはこのことの管理が疎んじられている実態を指摘し、工程計画及び管理の技能とその方法について明らかにした。工事記録資料の統計的分析については、設計事務所より過去20年間に亙る事務所建築201件の工事記録の提供を受け、工期に関連を持つ9種類の項を取りあげ、重回帰分析を行った。その結果、構造別・規模別などの要因別に工期の予測式を提案した。また建設会社から提供を受けた工事記録資料を用いて、工程のレベルまで掘り下げて、工期の実績値と予測値との関係について分析し、多数の図表を作成して検討を行った。上記の統計的分析の結果に基づいて、適正工期を算定に知識工学を導入することを試みた。すなわち、工期算定に適した知識工学モデルの開発を進め、工事方法に関するワ-クパッケ-ジ、及び工程に関するプロセスパッケ-ジの知識ユニットによって表現する工期算定エキスパ-トシステムを開発した。次にこのシステムを用い、割付型工程計画に基づく工事工程の編成及び日程計算を、特定の具体例について試算し、工期算定エキスパ-トシステムの有効性を検証した。このほか、工期の適正化を達成するための方策についても検討を加え、工期適正化の基本理念を示し、更に施工段階における工程管理の手法として、施工実績のデ-タベ-ス化、工程シミュレ-ション手法等について論じた。本年度は2年間の研究期間の第1年度として、建築工事における工期算定の方法論について検討を加えるとともに、建設会社に対して工期の調査を行った。(1)建築工事における工期算定の方法論工期を求めるためには、詳細工程表を作成するとともに日程計画をネットワーク手法を用いて行うことが出来る。しかし、この方法には時間と多大なマンパワーが必要であるため、計画の初期段階では適切な方法とは云えない。このため、建築物の設計概要のデータについて求める方法論を考究した。工期算定モデルは数学モデルを用いることとし、過去に実施された工事の工期データに基づき回帰分析を行い、実状に合ったモデルを作成することが可能であることを理論的に検討した。(2)工事データの収集と整理上記の回帰分析について基づく工期算定モデルの作成を目的として、建設大手20社の工事現場について調査を実施した。調査の結果355件の有効な工事物件についてのデータを収集することが出来た。これらのデータは主として関東及び関西地域の建築物を対象としており、事務所建築物及び集合住宅が全体の2/3を占めている。建築物の概要設計データとその工程及び工期に関するデータとの相関分析の結果に基づいて、工期に影響を与える要因を抽出し、重回帰分析を試みた。その結果、工期の算定には地上階、地下階、延面積、基準階面積等が強い相関を有していることが明らかとなった。又、これらには若干ではあるが、対数的に関係し合っていることも判った。この結果に基づいて作成した工期算定モデルの精度は約10%内外となり、初期段階の計画では充分に機能することを検証した。前年度実施した建築工事に関する工期及び工程の実績資料の収集・調査に合わせ、本年度においても若干の補足調査を行った。

また、通常の建築工事を対象として、極端な技術上の困難を伴わないことを條件として、発注者が望む品質その他の要求を満たして、効率よく工事を進めるためにはどのような工程を編成すべきか、適正な工事期間を設定するための工程エキスパ-トシステム開発を目指して研究を行った。この研究は次に示す四つのステップで進められた。(1)工期算定の基本概念を明らかにして、割付法による工程編成の手法によって、工期を求める方式を定めた。(2)建築工事に関する情報を12項目のワ-クパッケ-ジによって知識化し、また工程についても、同様に9項目の情報によるプロセスパッケ-ジによって取りまとめ、工期及び工程に関する知識モデルの構築を図った。(3)工期算定のエキスパ-トシステムのフレ-ムワ-クについて検討を加え、割付方式による工期算定のアルゴリズムを取りまとめ、システムを構築した。(4)開発したこの工期算定システムを用いて、電子計算機による試行実験を実施し、その結果、本システムの有効性を検証することができた。なお、建築工期に関する文献・資料による基礎的調査に併行して、施工段階における工期並びに工程の管理を適正化する研究の試みとして、鉄筋コンクリ-ト工事を対象として、施行記録のデ-タベ-ス化、工法改善のための工程シミュレ-ション手法の開発を試みた。
銀河の多点相関関数解析を用いたダークエネルギーの制限

我々の存在する宇宙は、どのように始まり、どのような物質を含み、そして現在までどのように進化してきたのだろうか?」宇宙論とは、このような人類誕生以来、我々が持ち続ける宇宙に関する最も根元的な問を真っ向から検証することを目的とした研究分野である。驚くべきことに、現在の宇宙論では宇宙の大部分は未だ直接発見されていない「ダークエネルギー」で占められていることがわかっている。しかしながら、その物理的起源、性質は全く未知であり、物理学における最大の謎となっている。本研究の概要は、この謎に大規模な銀河観測データを用いて挑むことである。