hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児と母親の安全で快適な睡眠温熱環境に関する研究

季節による睡眠温熱環境の変化が、幼児と母親の睡眠に及ぼす影響を検討するため、春、夏、秋、冬に実態調査と実験を行った。実態調査では、他の季節よりも夏の高温多湿環境が幼児と母親の睡眠を妨げていた。実験では、夏の高温多湿環境は幼児にのみ影響が見られ、他の季節よりも睡眠時間が短く、睡眠中の胸の皮膚の温度が高かった。実態調査、実験ともに高温多湿環境が幼児の睡眠に及ぼす影響が母親よりも大きい可能性が示唆された。季節による睡眠温熱環境の変化が、幼児と母親の睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的として以下の研究を行った。・幼児と母親の睡眠温熱環境に関する実態調査母親と幼児の睡眠温熱環境を春、夏、秋、冬の4期に同一対象者で調査する。平成18年度は夏期49組、秋180組、冬200組の親子を対象とし、調査を行った。調査用紙は温湿度計と共に配布し、寝室の温湿度の測定、幼児と母親の就寝、着衣条件、睡眠感、温冷感、快適感等の記入をしてもらった。現在、データ取得および解析中であるが、夏期の就寝前の寝室の温湿度は26.6±1.6°C、71±8%であった。幼児では約90%が何も掛けずに眠り、睡眠中の中途覚醒は23%に見られた。母親の睡眠中の中途覚醒は約60%であり、覚醒の原因は子供が60%、暑さが30%であった。今後は寝室の温湿度と空調、寝具、睡眠感等との関連を検討する予定である。・睡眠温熱環境が幼児と母親の睡眠に及ぼす影響季節による睡眠温熱環境の変化が幼児と母親の睡眠に及ぼす影響を検討する。母親と幼児20組を対象とし、居住環境の温湿度、アクチグラフを連続測定した。夜間睡眠中に皮膚温、衣服内温湿度、自律神経活動の測定を2夜行い、就寝状態、主観的睡眠感、温冷感、快適感の申告をしてもらった。平成18年度は夏期8組、秋期20組、冬期20組の測定を行った。現在、データ取得および解析中であるが、夏期の夜間の寝室の温湿度は26.9±1.0°C、69.8±8.6%であった。幼児では、母親よりも有意に睡眠中の活動量が増加し、睡眠効率が低下していた。母親が自覚している覚醒回数は2±1.0回であり、このうち子供が原因の覚醒は1.12±0.9回であった。高温環境が睡眠に及ぼす影響は母親よりも幼児の方が大きく、母親の睡眠にも影響を及ぼしている可能性が示唆され、今後は他の季節との比較を行う。季節による睡眠温熱環境の変化が、幼児と母親の睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、調査と実験を行った。幼児と母親の睡眠温熱環境に関する実態調査では、平成19年度は母親と幼児の睡眠温熱環境を春、夏、秋、冬の4期に同一対象者で調査し約190名のデータを取得した。調査用紙は温湿度計と共に配布し、寝室の温湿度の測定、幼児と母親の就寝、着衣条件、睡眠感、温冷感、快適感等の記入を各季節に一週間毎に4回記入してもらった。現在解析中であるが、夏期の結果では、28°C以上の寝室の温度が50%を超えると、空調機器の使用と使用時間、夜間の変更回数が増加し、就寝中の不快感や暑熱感、覚醒回数が増加していた。今後は他の季節との比較を行う予定である。実験では、季節による睡眠温熱環境の変化が幼児と母親の睡眠に及ぼす影響を検討した。心身ともに健康な母親と幼児20組を対象とし、春、夏、秋、冬に実験を行った。各季節に居住環境の温湿度、アクチグラフを一週間連続測定した。アクチグラフの測定期間中の夜間に皮膚温、衣服内温湿度、自律神経活動の測定を2夜行い、就寝状態、主観的睡眠感、温冷感、快適感の申告をしてもらった。平成19年度は20組すべての測定を終了し、データ解析中である。秋期の結果では、幼児で母親よりも夜間睡眠中の活動量が有意に増加し、睡眠効率が低下していた。また、胸と足背の皮膚温、足部の寝床内温度は幼児で母親よりも有意に低かった。また、秋期でも90%の幼児は何も掛けずに眠っており、幼児と母親では同じ環境で就寝しても、睡眠および体温調節が異なることが示唆された。また、冬期との比較を行った結果では、低温環境でも睡眠には幼児、母親ともに秋期との差は見られなかった。しかし、寝床内温度の上昇が遅れ、母親の就寝中の快適感は有意に不快側であった。季節による睡眠温熱環境の変化が、幼児と母親の睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、実態調査と実験を行った。

実態調査では、春、夏、秋、冬の4期に177組の同一対象者で調査した。調査用紙は温湿度計と共に配布し、寝室の温湿度の測定、幼児と母親の就寝、着衣条件、睡眠感、温冷感、快適感等の記入を各季節に一週間毎に4回記入してもらった。夏の寝室温度は最も暑い週で28°C以上、春と秋は20°C以上、冬は15°C以下が50%以上であった。夏の就寝時の冷房使用は最大47%と増加するが、就寝後の変更回数も増加してい。幼児の全体的な睡眠や寝つきは夏で他の季節より悪く、睡眠時間も減った。母親の睡眠も夏に寝つき、熟眠感が悪く、覚醒回数が増加した。幼児、母親ともに夏の暑さが睡眠に及ぼす影響が最も大きいことが示唆された。実験では、心身ともに健康な母親と幼児20組を対象とし、春、夏、秋、冬に実験を行った。各季節に居住環境の温湿度、アクチグラフを一週間連続測定した。アクチグラフの測定期間中の夜間に皮膚温、寝床内温湿度の測定を2夜行い、就寝状態、主観的睡眠感、温冷感、快適感の申告をしてもらった。寝室の温度は夏で有意に高く(27.2±0.2°C)、冬で低かった(14.1±0.6°C)。アクチグラフによる睡眠は、母親では春で睡眠効率が高く、覚醒が減少した。幼児では、夏の睡眠時間が減少し、睡眠時の活動量が増加していた。母親の胸と足背の皮膚温、足部の寝床内温度は、睡眠後半に夏で有意に低く、寝床内湿度は夏で有意に高かった。幼児では胸の皮膚温が夏に高い傾向であった。足部の寝床内温度は夏と冬で後半高く、湿度は夏で有意に高かった。母親の主観的な幼児の睡眠時の発汗や入眠潜時は夏に増加した。季節による睡眠温熱環境の変化が睡眠に及ぼす影響は母親と幼児では異なり、幼児の睡眠には夏が及ぼす影響が最も大きい可能性が示唆された。
国際標準プロトコールによる乳牛における妊娠喪失の発生状況解析

平成23年度の研究では、子宮内膜炎の後遺として生じる子宮内膜の組織学的変化を非侵襲的、かつ客観的に評価する指標として、PCR法によりいくつかの分子マーカビの発現を調べるとともに、超音波検査により子宮内膜の厚さを評価し、臨床所見および予後との関連を検討した。その結果、子宮内膜生検材料を用いた細胞診による多核白血球の出現率と発情後3および7日目の子宮内膜におけるサイトカイン(IL-4/IL-8)の発現比に高い相関(r=0.76)がみられた。一方、IL-4/IL-8の発現比が高かった牛の多くは炎症治癒の過程が速やかで(P<0.01)、かつその後の受胎成績は比較的良好であった。このことから、IL-4/IL-8比を含め、関連する他の分子マーカー発現から子宮内膜炎の予後に関する情報の得られることが分かった。一方、子宮内膜炎が治癒し、細胞診では炎症が認められないにも関わらず妊娠しない牛(分娩後180日以上)では、同時期の正常牛に比べて子宮内膜が薄く、子宮腺の発達が悪かった。とくに、分娩後に産褥性子宮炎を発症した牛および長期間(6週間以上)子宮に炎症の持続した牛では、対照牛に比べ発情期の子宮内膜の厚さに差異はみられなかったが、黄体期の子宮内膜の厚さが有意に減少していることが分かった。そこで、発情期および黄体期の子宮内膜の厚さおよび卵巣由来の性ステロイドホルモンおよびそのレセプター発現を調べたところ、血中ホルモン濃度には差異は見られなかったが、発情期の子宮内膜組織中のエストロジェンレセプター濃度(組織重量あたり)および黄体期の子宮内膜中のプロジェステロンおよび同レセプター濃度が対照牛に比べ低いことが明らかになった。以上のことから、子宮内膜の炎症が消失した後も長期間にわたって受胎しない牛には、子宮内膜炎発症中のサイトカイン発現および炎症消失後の内分泌因子の動態に特徴のあることが明らかとなった。これらの成果は、子宮内膜炎牛の治療方針決定および予後の推測に重要な情報であり、今後どの牛を、どの時期に治療し、どの時期に淘汰を決定するかなどの指標を提供することにつながるものである。本研究は乳牛における胚死滅による不妊原因の3050%を占める不顕性炎症(潜在性子宮内膜炎)の診断を可能にする新たな技術開発を目的として実施した。現在、子宮の不顕性炎症は子宮灌流液や子宮内膜生検およびスワブ材料を用いた細胞診により診断されているが、検査材料の採取方法および細胞診の診断基準は実施者によりまちまちであり、これが潜在性子宮内膜炎の発生率および経済的損失の推定を困難にしている。本研究では、妊娠の生理および炎症の病態に関わる分子の子宮内膜での発現を調べることにより、子宮内膜の炎症の有無および程度を推測する方法の開発を試みた。また、組織学的および分子生物学的に炎症の後遺とみられる所見を検索することにより、従来の細胞診では摘発できない子宮の炎症に後遺する不妊症の病態を解析した。その結果、子宮内膜生検材料を用いた細胞診による多核白血球の出現率と発情後37日目の子宮内膜におけるサイトカイン(IL-4/IL-8)の発現比に高い相関(r=0.76)がみられた。この知見を活用することで従来の細胞診による潜在性内膜炎診断の精度の客観的評価および適切な細胞診実施プロトコールの開発が期待される。一方、炎症治癒後の組織侵襲が著明な牛では、対照牛と比べ妊娠16日目の胚の生存率およびサイズに差異はみられなかったが、子宮内膜の退行あるいは繊維化がみられ、高い頻度で妊娠20日前後(着床時期)に妊娠が中断した。これらの所見は炎症により子宮組織に損傷を受けた牛では、一般には最も胚死滅の割合が高いとされる妊娠16日前後を経過した後に胚死滅が集中する可能性を示唆しており、従来とは異なる考え方による対策の必要性が示された。

そこで、発情期および黄体期の子宮内膜の厚さおよび卵巣由来の性ステロイドホルモンおよびそのレセプター発現を調べたところ、血中ホルモン濃度には差異は見られなかったが、発情期の子宮内膜組織中のエストロジェンレセプター濃度(組織重量あたり)および黄体期の子宮内膜中のプロジェステロンおよび同レセプター濃度が対照牛に比べ低いことが明らかになった。以上のことから、子宮内膜の炎症が消失した後も長期間にわたって受胎しない牛には、子宮内膜炎発症中のサイトカイン発現および炎症消失後の内分泌因子の動態に特徴のあることが明らかとなった。これらの成果は、子宮内膜炎牛の治療方針決定および予後の推測に重要な情報であり、今後どの牛を、どの時期に治療し、どの時期に淘汰を決定するかなどの指標を提供することにつながるものである。
企業再編における我が国の経営者の会計方針選択行動に関する実証的研究

本研究は、企業再編、特に株式交換にあたって、経営者は利益管理行動を行うのか否か、またその行動が株価等にどのような影響を及ぼすのかを実証的に検証することを目的としている。平成17年度は、(1)各種データベース(レコフ、TDNet)を用いて、企業再編を行った企業を収集し、(2)その中で検証に必要な財務データや株価がデータベース(日経NEEDS財務データ、Financial Quest等)で利用可能な企業を抽出する、というサンプル企業の選定を中心研究活動を行った。(1)の利益管理行動については、株式交換を、「グループ再編目的」で行ったケースについて公表前の利益管理行動が認められるという証拠が得られた。(2)の株価効果については、株式交換の公表による生の株価効果が認められた。また、株式交換の目的による差異は見いだせなかったが、グループ再編目的のサンプルは株式交換の公表前はアンダーパフォーマンスである一方、その他の目的のサンプルは、株式交換の公表後にオーバーパフォーマンスであるという特性が見いだせている。(3)の利益管理行動と株価効果との関係等については、株式交換比率を有利にするために行われている公表直前の利益管理は充分株価に反映されていないものの、2期前の利益管理行動には負の影響を与えているという結果となった。このことは、市場が株式交換の公表に先立つ利益管理を株価に織り込んでいないという可能性を示唆するものである。なお、これらの研究成果は、平成18年度中には雑誌論文として公表してはいないが、平成18年10月の証券経済学会第66回全国大会で報告し、平成19年7月刊行予定の同学会年報に掲載予定である。また、平成19年2月に、平成19年4月のEuropean Accounting Associationの第30回年次大会で報告が受理され、同3月にコンファレンス・ペーパーとして提出し、かつ報告を行っている。本研究は、企業再編にあたって、経営者は利益管理行動を行うのか否か、またその行動が株価等にどのような影響を及ぼすのかを実証的に検証することを目的としている。本研究では、合併、買収、株式交換、株式移転などの企業再編を行って企業を分析の対象としているため、実際の検証に用いるサンプル企業を確定する作業が非常に重要となる。そのため、平成17年度は、(1)各種データベース(レコフ、TDNet)を用いて、企業再編を行った企業を収集し、(2)その中で検証に必要な財務データや株価がデータベース(日経NEEDS財務データ、FInancial Quest等)で利用可能な企業を抽出すること、の2点に特に力点をおいて研究活動を行った。現在は、このサンプルの中から、特に株式交換の事例を中心に分析を行ったいる。我々による先行研究において、株式交換を公表する企業は、利益管理を目的とした会計方針選択行動が行われているとの結果となったが、サンプル企業数が増えた場合にも同様の結果になるのかを再検証し、さらに、株式交換の公表に対する証券市場における株価等へ影響は生じているのか否かについて実証的な検証を行っている。平成17年度ではデータの整備に重点を置いたために、現時点では明確な結果を得るに至っていないが、平成18年度前半において、この結果を学会等で公表することを予定している。また、株式交換以外の企業再編事例についても同様な検証を行い、来年度後期に、これらの成果をまとめて公表することを予定している。

平成17年度は、(1)各種データベース(レコフ、TDNet)を用いて、企業再編を行った企業を収集し、(2)その中で検証に必要な財務データや株価がデータベース(日経NEEDS財務データ、Financial Quest等)で利用可能な企業を抽出する、というサンプル企業の選定を中心研究活動を行った。(1)の利益管理行動については、株式交換を、「グループ再編目的」で行ったケースについて公表前の利益管理行動が認められるという証拠が得られた。(2)の株価効果については、株式交換の公表による生の株価効果が認められた。また、株式交換の目的による差異は見いだせなかったが、グループ再編目的のサンプルは株式交換の公表前はアンダーパフォーマンスである一方、その他の目的のサンプルは、株式交換の公表後にオーバーパフォーマンスであるという特性が見いだせている。(3)の利益管理行動と株価効果との関係等については、株式交換比率を有利にするために行われている公表直前の利益管理は充分株価に反映されていないものの、2期前の利益管理行動には負の影響を与えているという結果となった。このことは、市場が株式交換の公表に先立つ利益管理を株価に織り込んでいないという可能性を示唆するものである。なお、これらの研究成果は、平成18年度中には雑誌論文として公表してはいないが、平成18年10月の証券経済学会第66回全国大会で報告し、平成19年7月刊行予定の同学会年報に掲載予定である。また、平成19年4月のEuropean Accounting Associationの第30回年次大会で報告する予定である。
ビスインタ-カレ-タ-の特性をもつ新規オリゴヌクレオチド型制癌アルキル化剤の開発

ビスインタ-カレ-タ-の特性を有するオリゴヌクレオチド(1)の合成を目標として、1のアグリコンであるellipticine(2),9ーhydroxyellipticine(3),11ーfluoromethylー9ーhydroxyー5ーmethylー6Hーpyrido[4,3ーb]carbazole(4),および糖部(3ーacetylー5ーbenzoylー2ーdeoxyー2ーfluoroーDーarabinofuranosyl bromide(5))などの合成を検討した。まず、2は3ーethylー4ーmethylpyridineから出発し、ラクトン化、インド-ルとの縮合、環化を経て合成した。次に3は、2と同様の方法で合成を進めたが、最終段階には到っていない。4については、まず、対応するピリドカルバゾ-ル環の構築を目的として合成を進め、6段階でピリドカルバゾ-ル誘導体(6)を合成することができた。さらに6から4への経路については実験中である。4の別途合成法としてisoxazoline Nーoxideの塩化チタン(IV)による環変換反応を利用する方法についても検討を加えた。この過程でいくつかの新しい環変換反応をみいだした。糖部の5はフッ素化など数段階を経て合成した。今後これらの合成したインタ-カレ-タを用いた種々のオリゴヌクレオチドを合成する予定である。我々は、ビスインタ-カレ-タ-の特性を有する三種類のオリゴヌクレオチドをタ-ゲット化合物として全合成を企画した。これらのヌクレチドのアグリコンの一つ、11-fluoromethyl-9-hydroxy-5-methyl-6H-pyrido[4,3-b]-carbazole(I)の合成を次のように進めた。N__ー-methozymethylindoleをBuLi存在下ピルビン酸エチルと反応させたのち脱水さらに還元を経てindole ester(II)(IIa:R^1=H,IIb:R^1=OCH_3)を得た。次にIIとニコチン酸クロリドとの縮合を検討しpyridylketone(III)を得た。さらにIIIをbenzyl bromideでN__ー-ベンジル化したのちEt_3Nで処理しpyridocarbazole誘導体(IV)を合成した。現在、このpyridocarbazole環の11位にfluoromethyl基を導入し目的のIを合成する反応工程を検討中である。またIのより短い合成経路を開発する目的でラクトン(V)を調製し、Vと2-lithioindoleとの反応を検討した。その結果isonicotinoylindole(VI)を得た。現在VIの環化反応を検討中である。ビスインタ-カレ-タ-の特性を有するオリゴヌクレオチド(1)の合成を目標として、1のアグリコンであるellipticine(2),9ーhydroxyellipticine(3),11ーfluoromethyー9ーhydroxyー5ーmethylー6Hーpyrido〔4,3ーb〕carbazole(4),および糖部(3ーacetylー5ーbenzoylー2ーdeoxyー2ーfluoroーDーarabinofuranosyl bromide(5))などの合成を検討した。次に3は2と同様の方法で合成を進めたが最終段階には到っていない。4については、まず対応するピリドカルバゾ-ル環の構築を目的として合成を進め、6段階でピリドカルバゾ-ル誘導体(6)を合成することができた。4の別途合成法としてisoxazolineー2ーoxideの塩化チタン(IV)による環変換反応を利用する方法についても検討を加えた。糖部の5は、フッ素化などの数段階を経て合成した。今後、これらの合成したインタ-カレ-タ-を用いて種々のオリゴヌクレオチドを合成する予定である。
すばる超広視野撮像カメラ（HSC）で探るアンドロメダ銀河ハローの構造と形成

すばる望遠鏡/Hyper Suprime-Cam(HSC)を用いて,近傍銀河恒星ハローの撮像サーベイを行った.M31ハローの観測では,HSC用NB515狭帯域フィルターを駆使した観測を行い,M31固有の赤色巨星と,汚染源である前景の銀河系主系列星を効率よく分離する方法を開発した.その結果,すばる望遠鏡/Prime Focus Spectrographを用いたM31ハロー分光サーベイの準備を進めることができた.一方,潮汐相互作用が進んでいる銀河NGC4631の撮像観測から矮小銀河を新たに8つ発見した.NGC4631の矮小銀河は,母銀河の周辺部に等方的に分布していることが分かった.アンドロメダ銀河(M31)のハローは,銀河系と同じように銀河の構造形成を検証できる実験場である一方で,得られた結果は直ちに他の銀河での研究に発展し,一般的な銀河形成を探るための出発点としても非常に重要である.本研究では,すばる望遠鏡の超広視野撮像観測装置(Hyper Suprime-Cam/HSC)を駆使し,M31ハローの未解明問題の解決に取り組む.特に,ハローの今まで技術的に検出できなかったフェイントな構造(恒星ストリーム,矮小銀河,クラシカルハロー)を新たに検出する.また,M31の観測研究で得られる知見を他の近傍銀河観測にいかし,より詳細で一般的な銀河の形成過程解明を目指している.しかしながら,M31の構造を検出するにあたり,M31の赤色巨星を手掛かりに検出するのであるが,撮像観測によって得られるデータには,M31の赤色巨星外の天体(例えば,前景にある銀河系円盤の主系列星など)が大量に写り込む.その汚染をいかに効率よく取り除くかが本研究最大の鍵であるので,本年度はその鍵となる手法の確立を行った.具体的には,赤色巨星と主系列星のスペクトルの違い(MgII吸収線)を用いて,それらを区別する.そのために,MgIIに感度の高い特殊な狭帯域フィルターを既存のすばる主焦点カメラに搭載し観測した,近傍矮小銀河(NGC185およびNGC147)のデータを元に手法を開発した.その手法では,ベイズ的な確率分布をそれぞれの天体に割り振ることによって定量的にM31赤色巨星である可能性を評価できるようにしている.M31ハローの広域をすばる望遠鏡Hyper Suprime-Cam(HSC)を用いて観測するインテンシブプログラム(PI:千葉柾司)が採択され,2015年9月および11月に観測を行った.しかし,9晩の観測時間が割り当てられたものの,悪天候のため本来の目的の観測できたのは2日だけで,予定では23視野をHSC観測する予定であったが実際には2.5視野だけであった.取得できたデータに対して,HSCパイプラインを用いて一次処理を行い,IRAFで測光解析を行った.作成した測光カタログから色等級図を作成し,赤色巨星分枝星とRed Clump星を選び出し,それぞれの星密度地図を作成したところ,すでにカナダ・フランス・ハワイ望遠鏡で発見されていた恒星ストリームの構造に加えて,よりフェイントな構造を検出した.以前の観測によって銀河のハロー部に発見されていた恒星ストリームの数は,現在の冷たい暗黒物質モデルから予想される恒星ストリームの数に比べて,2倍以上少なかったが,今回のフェイントなストリームの発見は,その矛盾を解決する可能性もあり,今後もサーベイを進めていく予定である.また,別途HSCプロポーザルが採択され,研究を進めていた銀河群NGC4631-NGC4656の観測データから,NGC4631の周辺部にたくさんの矮小銀河を新たに8個発見した.HSCパイプラインでは,銀河本体のスカイ引きがうまくいっていなかったため,その点を改善できるように自前のスクリプトを組み合わせてデータリダクションをやり直したところおおむねうまくリダクションできた.解析の結果,発見した矮小銀河は,光度ー有効半径の関係が,局所銀河群矮小銀河で見られる関係と類似していることから,他の銀河群銀河の矮小銀河も局所銀河群の矮小銀河と同じ様な形成史をしている可能性があることを示唆することができた.M31ハローの広域をすばる望遠鏡Hyper Suprime-Cam(HSC)を用いて観測するインテンシブプログラム(PI:千葉柾司)が採択され,2015年10月に観測を行った.観測に割り当てられた時間は6晩でそのうち半分程度は悪天候によって観測できなかった.しかし,かねてより準備を進めてきたHSC用のNB515狭帯域フィルターを使用した観測が成功し,最低限のデータを取得することができた.取得できたデータに対して,HSCパイプラインを用いて一次処理を行い,PyRAFで測光解析を行った.作成した測光カタログから二色図を作成し,汚染源として混在するM31より前景にある銀河系の主系列星から,M31固有の赤色巨星を効率よく分離する手法を開発した.その結果,将来的に計画しているすばる望遠鏡のPrime Focus Spectrographを用いたM31の大規模な分光サーベイのための分光ターゲットを絞る土台ができた.また,別途HSCプロポーザルが採択され,研究を進めていた銀河群NGC4631-NGC4656の昨年度より良質な観測データを得ることができた.銀河本体のスカイ引きの方法を改良し,既にNGC4631の周辺部に発見していた矮小銀河に加え,恒星ストリームも発見することができた.

すばる望遠鏡/Hyper Suprime-Cam(HSC)を用いて,近傍銀河恒星ハローの撮像サーベイを行った.M31ハローの観測では,HSC用NB515狭帯域フィルターを駆使した観測を行い,M31固有の赤色巨星と,汚染源である前景の銀河系主系列星を効率よく分離する方法を開発した.その結果,すばる望遠鏡/Prime Focus Spectrographを用いたM31ハロー分光サーベイの準備を進めることができた.一方,潮汐相互作用が進んでいる銀河NGC4631の撮像観測から矮小銀河を新たに8つ発見した.NGC4631の矮小銀河は,母銀河の周辺部に等方的に分布していることが分かった.M31ハローの研究に関しては,予定していた観測領域が天候不順のため当初の2割程度しかHSCで観測できなかったため研究の進展は遅れている.しかしながら,もう一方の近傍銀河(NGC4631グループ)の研究では,矮小銀河を新たに発見しただけでなく,二度目の観測では非常によいデータが取得できたため成功したため順調に進んでいる.天文学M31ハローの研究に関しては,天候によって観測領域が不十分であることから,さらに広範囲のM31ハローの観測を再提案することによって,データの取得を目指す.現在のデータからは,新しく発見した密度超過領域の恒星種族(年齢や金属量分布など)を調べる.一方,相互作用が進む銀河群(NGC4631グループ)の研究では,新しく矮小銀河を発見した者の,観測条件が悪かったため,当初予定していた目標(ハローの恒星を1つずつ観測すること)を達成するのに十分な観測ができていなかった.そこで,再度観測提案を行ったところ,採択されることに成功し,2015年3月に2晩の観測時間を得て良いデータが取得できた.今後はそのデータ解析を進めて,ハローの構造(密度分布や恒星種族など)を調べる.平成25年度の最大のゴールであった,HSCを用いたアンドロメダ銀河観測のプロポーザルを共同研究者とともに提出することができた.そのための,NB515を用いた赤色巨星検出の定量評価も行うことができた.それだけでなく,海外の研究者と協働し,HSCの観測を行った場合のフェイントなストリーム検出の手法についてもある程度確立することができた.さらに,HSCを用いた近傍銀河観測のプロポーザルが別途採択され,悪天候ながらも観測でき,多少のデータを得ることができたので,HSCデータ解析のためのテストデータを手にすることができた.HSCの観測データは,その解析手法がまだあまり確立されていないので,アンドロメダ銀河のHSCデータを得られたとしてもデータ解析が困難な状況である.そこで,プロポーザルが採択され観測することができた近傍銀河のHSCデータを用いて,そのデータ処理方法を国立天文台などの研究者と協力し確立する.アンドロメダ銀河のHSC観測のプロポーザルが採択された場合には,その手法を用いてデータ解析を進める.
他害行為を行った精神障がい者の評価,治療,社会復帰支援における看護師の役割

本研究は、他害行為を行った精神障がい者の評価、治療、社会復帰支援における看護師の役割の明確化を図り、精神科医療の質向上のための具体策を提案すること、および司法精神医療を担う看護職の育成と司法精神看護学教育の方向性について示唆を得ることを目的としている。昨年度までの研究により、日本の医療観察法の目的の1つである、他害行為を行った精神障がい者への評価、治療、社会復帰支援のノウハウを一般精神医療へ還元するという重要な課題への看護師の認識が、司法精神医療の分野においても一般精神医療の分野においても十分浸透していないことが明らかとなった。今年度は、昨年度までの検討結果を踏まえて、4つのサブテーマ「日本における医療観察法対象者に対する治療・評価・社会復帰支援」、「日本における司法精神医学・司法精神看護学教育の方向性」、「日本と欧米諸国と司法精神医療教育体制の違い」、「司法精神医療制度の国際比較」に沿って、他害行為を行った精神障がい者の評価、治療、社会復帰支援に関する検討を分担研究者らと共に行った。その結果、サブテーマ1「日本における医療観察法対象者に対する治療・評価・社会復帰支援」とサブテーマ4「司法精神医療制度の国際比較」については、国内外で試みられている様々な障がい者支援の方法(特に情報技術等を利用した支援)に関する調査と司法精神医療への導入の可能性について検討することの必要性が示唆された。サブテーマ2、3「日本における司法精神医学・司法精神看護学教育の方向性」と「日本と欧米諸国と司法精神医療教育体制の違い」においては文献検討の結果、日本と欧米諸国の違いや共通点が明らかになりつつある。今後さらなる検討を進めることによって、司法精神医療を担う看護職の育成と司法精神看護学教育の方向性について提案していきたいと考える。今年度は、扱う4つのサブテーマに関するより詳細で具体的な検討ができたこと、特にサブテーマ1と4に関して、情報技術などに基づく障がい者支援技術の応用の可能性について示唆が得られたことは、成果であったと考える。しかし、他害行為を行った精神障がい者の治療施設の実態調査に関しては、調査の対象となる者が重大な他害行為を行った者であることから、セキュリティ等の面からも対象施設との調整が困難だったことが、本研究課題の進捗状況が上記区分となった要因であると考えられる。このことから調査方法に関する若干の研究計画の変更を行った。今後は、他害行為を行った精神障がい者の評価、治療、社会復帰支援における看護師の役割の検討として国内外で試みられている様々な障がい者支援方法について検討をさらに進める。特に、今年度の研究で必要性が示唆された、退院後の通院医療対象者に対する情報技術を利用した支援(見守りシステムの導入、オンラインによる教育支援継続支援プログラムの活用、相談用ソーシャルアプリの利用)を司法精神医療に適用することが可能かどうかの調査・検討に重点を置いて研究を進める。医療情報学に詳しい分担研究者と共に国内外の様々な支援の試みについて調査・検討をすることで、研究を進めていきたいと考える。本研究は、他害行為を行った精神障がい者の評価、治療、社会復帰支援における看護師の役割の明確化を図り、精神科医療の質向上のための具体策を提案すること、司法精神医療を担う看護職の育成と司法精神看護学教育の方向性について示唆を得ることを目的としている。今年度は、指定入院医療機関や指定通院医療機関、地域の保健所等で行われている医療観察法対象者に対する治療、評価、社会復帰支援に関する文献等から、これまでの研究の動向について調査した。それらの結果を踏まえて、分担研究者である司法精神医学・司法精神看護学の専門家達と共に、現在の司法精神医療が抱える問題や今後の課題について、複数回にわたって会議を行いながら、今後の研究の方向性について検討を行った。成果発表としては、本助成金を獲得する以前より取り組んできた研究をさらに発展させた「医療観察法対象者の退院後初期の地域生活体験に関する研究」を専門学会にて発表し、学術誌への投稿の準備を進めた。司法精神医学、司法精神看護学教育の方向性の検討については、我が国の学部・大学院における教育の実態や課題に関する文献等について検討した。その結果、司法精神看護学の専門性に特化した教育を行っている大学、大学院の数は非常に限られており、精神看護学のサブスペシャリティとしての専門教育は充足していないことが明らかとなった。その一因として、司法精神看護学の臨床に精通した看護教員の少なさが挙げられる。これらの内容を踏まえて、「司法精神看護学教育に関する実際と展望」として、多職種が参加する専門学会にて発表したところ参加者からの関心が集まり、「推薦演題」に選ばれるなど高い評価を得た。今後は、欧米諸国と教育体制の違いや、司法精神医療制度の国際比較などを通じて、司法精神看護学教育と我が国の司法精神医療における看護師の役割の方向性について検討する必要性が示唆された。今年度は、研究代表者がこれまで取り組んできた研究を発展させた「医療観察法対象者の退院後初期の地域生活体験」と「精神科認定看護師(司法精神看護領域)の担う役割と今後の課題」と「司法精神看護学教育に関する実際と展望」の3演題について専門学会にて発表することができたことは成果であったと考える。しかし、本研究を進めるにあたり、研究計画の段階では、いくつかのサブテーマに沿った研究を並行して進めていく予定であったが、扱うサブテーマが広範囲にわたっていることから、より綿密で具体的な方法の検討のために予定以上の時間を要することとなった。このことが、現在の進捗状況の要因であると考えられる。

しかしながら、文献検討や分担研究者との専門家会議を重ねたことによって、国際比較が特に重要なサブテーマであることが明らかになったことから、来年度は、制度や教育に関する国際比較を中心に活動を進めていきたいと考える。本研究は、他害行為を行った精神障がい者の評価、治療、社会復帰支援における看護師の役割の明確化を図り、精神科医療の質向上のための具体策を提案すること、および司法精神医療を担う看護職の育成と司法精神看護学教育の方向性について示唆を得ることを目的としている。今年度は、昨年度の検討結果から明らかになった4つのサブテーマ「日本における医療観察法対象者に対する治療・評価・社会復帰支援」、「日本における司法精神医学・司法精神看護学教育の方向性」、「日本と欧米諸国と司法精神医療教育体制の違い」、「司法精神医療制度の国際比較」について、今後の課題や方向性についての討議と文献検討を行った。その結果、日本の医療観察法の目的の1つである、他害行為を行った精神障がい者への評価、治療、社会復帰支援のノウハウを一般精神医療へ還元するという重要な課題への認識が、司法精神医療の分野においても一般精神医療の分野においても十分浸透していないことが明らかとなった。このことから、司法精神医療で行われているケアの実態を明らかにすることを通じた啓発の必要性と、より広い対象への司法精神看護学教育の必要性が示唆された。また、司法精神医療制度や司法精神医療の専門教育体制は、国による違いが大きく、欧米諸国における司法精神看護学教育における違いと他害行為を行った精神障がい者の看護師の役割についての詳細な比較実態調査の必要性が示唆された。成果発表としては、分担研究者らによる専門誌における特集(犯罪・非行臨床を学ぼう)「医療観察法の医療刑事司法から一般精神医療への流れをつくり対象者と社会をつなぐ」があげられ、このことは上記の啓発活動の一環として位置づけられる。今年度は、扱う4つのサブテーマに関するより詳細で具体的な検討ができたことは、成果であったと考える。しかし、他害行為を行った精神障がい者の治療施設は、セキュリティの面からも視察や実態調査の受け入れのハードルが高く、対象施設との調整に時間を要していることが、現在の進捗状況の要因であると考えられる。昨年度までの研究により、日本の医療観察法の目的の1つである、他害行為を行った精神障がい者への評価、治療、社会復帰支援のノウハウを一般精神医療へ還元するという重要な課題への看護師の認識が、司法精神医療の分野においても一般精神医療の分野においても十分浸透していないことが明らかとなった。今年度は、昨年度までの検討結果を踏まえて、4つのサブテーマ「日本における医療観察法対象者に対する治療・評価・社会復帰支援」、「日本における司法精神医学・司法精神看護学教育の方向性」、「日本と欧米諸国と司法精神医療教育体制の違い」、「司法精神医療制度の国際比較」に沿って、他害行為を行った精神障がい者の評価、治療、社会復帰支援に関する検討を分担研究者らと共に行った。
プロテアソームとオートファジーのクロストークとその破綻による凝集体形成機構の解明

ユビキチン-プロテアソームシステムの破綻は凝集体の形成を引き起こす。これらの凝集体の分解機構、選択的オートファジーと生体防御機構であるKeap1-Nrf2システムとの連動の意義についてはマウス個体においては未だ解析されていない。肝実質細胞特異的にプロテアソーム機能を減弱させたマウスは、ユビキチンおよびp62陽性のタンパク質凝集体形成を伴った肝障害を呈し、これらの凝集体はオートファジーにより排除された。さらに、プロテアソーム変異マウス肝ではp62に依存したNrf2の活性化が生体防御に働いていた。以上の結果より、生体はタンパク質恒常性の破綻に応答し、複数の細胞防御機構を発揮することを明らかにした。本研究では、1) UPSないしはオートファジー減弱時の病態発症機構、2)分解系の破綻による凝集体の形成および分解機構、3) UPSとオートファジーの相互作用の解明を計画している。平成26年度ではこれらの大部分の解析を終了し、すでに論文として発表した。具体的には、肝実質細胞特異的にプロテアソーム機能を減弱させたマウスは、ユビキチンおよびSqstm1/p62陽性のタンパク質凝集体形成を伴った肝障害を呈した。それら凝集体は選択的にオートファジーにより排除されており、プロテアソーム減弱マウス肝細胞においてAtg7を同時欠損させると、肝障害は劇的に増悪した。対照的に、Sqstm1/p62を欠損させた場合には、凝集体の形成は著しく抑制されるものの、肝障害の悪化は認められなかった。さらに、プロテアソーム変異マウス肝臓においてSqstm1/p62はS351がリン酸化されており、Nrf2の活性化が確認された。Nrf2の同時欠損は、肝臓プロテアソーム変異マウスの病態を著しく悪化させたことから、選択的オートファジー発動時のNrf2活性が生体防御に働くことを初めて明らかにした。本研究におけるin vivoの結果は、細胞はタンパク質恒常性の破綻に応答した複数の細胞防御機構を発揮できることを意味する。今年度は、ユビキチン陽性凝集体の形成責任因子であるSqstm1/p62 (以下、Sqstm1)を、生細胞内で内因性Sqstm1の動態を評価できるノックインマウス(Sqstm1-GFP KIマウス)を作製し、論文として発表した(Eino et al., JCB, 2015)。環境ストレスは、Sqstm1遺伝子発現誘導やオートファジーによるSqstm1タンパク質代謝によりSqstm1のレベルを変動させると共にSqstm1の細胞内局在も変える。このSqstm1の特性は、内因性Sqstm1分子の細胞内動態や役割を評価すること難しくしていた。そこで我々はC末端にGFPを融合させたSqstm1-GFPを発現するノックインマウス(Sqstm1-GFP KI)を作成した。環境ストレスの一つである亜砒酸処理はSqstm1-GFPの遺伝子発現を誘導し、Sqstm1-GFPタンパク質の細胞内に蓄積、GFP陽性の凝集体形成を促した。亜砒酸を除去すると、それら構造体はオートファジーにより分解された。さらに、Sqstm1-GFP KIマウス肝臓においてオートファジーを抑制すると、Sqstm1-GFP KIマウスは肝臓においてSqstm1-GFPを蓄積し、凝集体の形成を伴った肝障害を引き起こした。これらの結果は、Sqstm1-GFP KIマウスが生細胞、個体におけるSqstm1やオートファジー研究の強力なツールになることを意味している。研究期間全体として、選択的オートファジー発動時のNrf2活性が生体防御に働くことを初めて明らかにし、細胞はタンパク質恒常性の破綻に応答した複数の細胞防御機構を発揮できることを示した。また、ユビキチン陽性凝集体の形成責任因子であるSqstm1の内在性動態を評価できるノックインマウスを作製し、今後の強力な研究ツールを作製するに至った。平成26年度、平成27年度により遂行する予定であった研究内容の大部分を終了させ、すでに論文報告した。また、本計画の一つであったUPSおよびオートファジー障害時に形成される凝集体に蓄積するユビキチン鎖種の同定については、共同著者として別の論文にて発表した。分子遺伝学研究目標は概ね達成されたが、平成26年度の結果より明らかになった凝集体に対するオートファジー(Aggrephagy)の誘導の分子機構は未だ不明である。この課題を解決するため、今後マウスならびに細胞の系を用いてUPS障害時のオートファジー誘導機構を解析していく予定である。
異なる言語地理学データの総合と比較に関わる研究

研究代表者は1983年にパソコンを利用した言語地理学データ処理システムSEALを開発、マニュアルを出版、プログラムを公開するとともに、実際の調査資料への適用結果を論文発表して、「パソコンによる言語地理学」を提唱した。SEALを開発しはじめた当初から、個別項目の言語地図の描画だけでなく、異なる言語地図の重ね合わせを意図して開発を行い、種々の総合・比較の方法を開発、実践してきた。最近の研究代表者による研究で、若い世代においても言語地理学的分析が有効であるが、旧世代の調査結果とは異なる分布の様相を示したことから、異なる言語地理学調査データを比較分析する方法の開発と実践にとりくんだ。本研究では、この分析手法をさらに進めて、SEALを使って既発表の方言データの分析と総合化を行い、若い世代の方言分布に至る言語変化を跡付けたい。本研究期間中に、複数の機会を捉えて、言語地理学における言語地図作成の意味とそのプロセスについて考察し、SEALを使った分析例をその中に位置づけて考えることができた。また、新旧の異なる言語地理学データの比較・総合の実例を論文等で発表した。1.パソコンによる言語地理学データ処理システムSEALの整備とホームページの改訂を進めた。公開されているSEALの使い方をわかりやすく示すように、ホームページの改訂を行った。既発表の研究や言語地図を紹介するために、既発表論文のPDF版をアップロードした。2.日本語方言資料の分析を行った。既発表の方言関係資料を新潟県の方言との関連で調査し、注目すべき項目について若年層のアンケート調査を行い、高年層の方言使用と比較した。一例として、北海道方言として知られるナマラは元々新潟の方言であるが、高年層と若年層で意味の変化が起こっていることがわかった。3.言語地理学関係資料の調査分析を行った。国内外の言語地図や方言辞書、調査報告、方言研究書、言語変化をめぐる言語学専門書など、言語地理学関係図書を購入し、その研究に努めた。4.国立国語研究所主催の国際シンポジウムで「世界の言語地理学」をめぐる第一日目の発表についてコメントの機会を与えられ、言語地理学の現状と課題という観点からコメントした。その後、その発表に基づいて論文を執筆、寄稿した。公開されているSEALの使い方をわかりやすく示すようホームページの改訂を行った。SEALの使い方について研究者や学生のために講習を行った。2.日本語方言資料の調査分析を行った。既発表の方言関係資料を新潟県の方言との関連で調査し、注目すべき項目についての再作図を行った。新潟県の若年層のアンケート調査を行い、新しい言語変化の分布状況を探り、言語地図を作成・発表した(「新潟の女子短大生の方言-自動車学校・そろそろ・ナマラ-」)。30年前の徳之島における言語地理学調査の再調査の企画に加わり、予備調査や調査表作成等の調査実施のための準備を行った。調査終了後、SEALを使った調査結果の分析・地図化を始めた。3.言語地理学関係図書を購入した。課題に関わる言語学専門書等を購入し、その研究に努めた。現在は、ホームページにおいてSEALや研究成果の公開を行っている。最近の研究代表者による研究で、若い世代においても言語地理学的分析が有効であるが、旧世代の調査結果とは異なる分布の様相を示したことから、異なる言語地理学調査データを比較分析する方法の開発と実践にとりくんでいる。平成21年度は、新旧の異なる言語地理学データの比較・総合の実例を論文等で発表した。そのうち、代表的なものについて概説する。1.異なる言語地図の比較・総合異なる言語調査の結果に基づく言語地図の比較として、広域言語地図と微細言語地図の比較、異なる世代を対象とした言語地図の比較をとりあげ、それぞれで読み取られる言語変化の様相の違いについて実例に基づき説明した(Fukushima 2010)。2.異なる世代を対象とした言語地図

徳之島において行われた30年を隔てた同一調査表による言語地理学調査データに基づき、言語地図の作戎と比較を行った(福嶋2010第二部二つの奄美徳之島言語地図の比較pp.35-65)。
教育の市場化による子どもの貧困対策に関する実証研究

本年度は,主として下記の3点に取り組んだ。第1は,2017年度までに,米国ニューヨーク市のチャータースクール(Charter School:公設民営学校)をめぐる実態と課題の検討および研究動向を整理・検討していたものを,日本教育政策学会が刊行している『日本教育政策学会年報』において発表した。第2は,子どもの貧困問題を考える上で,学校教育を通じて形成された人的資本が将来的にどのように個人の賃金(年収)へ転換されているのかの論点があるが,その論点について検討を行った。具体的には,経済協力開発機構(OECD)が実施しているProgramme for the International Assessment of Adult Competencies (PIACC)を用いて検討した。その途中経過は米国のAmerican Educational Research Association (AERA)および日本学校改善学会において,口頭発表を行い,分析を発展させるためのフィードバックを得た。第3は,子どもの貧困問題は,いじめ問題とリンクしている場合があり,そのことの対策を検討するために,過去に行った筆者が行ったアンケート調査を用いて,現状としていじめ問題に対してどのような対策が自治体においてなされているのか,その実態と課題について再度検討し,書籍所収論文として発表した。第1は,2018年度は,2017年度までに口頭発表を行っていた論考を論文として刊行することを目標としていたが,その論文の刊行をすることが出来た。また2017年度に検討していた米国のチャータースクールをめぐる研究アプローチについては,さらに論考を進めることができた。第2は,日本における人的資本と賃金の関係を理論的,実証的に検討した研究経過を,国際学会および国内学会において口頭発表を行い,論文刊行に向けた有益なフィードバックを得た。第3は,子どもの貧困問題と関連が考えられる現代のいじめ問題について検討した論考を書籍所収論文として発表した。具体的には,いじめ問題の対策が各自治体でどのように行われているのかを検討した。第4は,次年度以降の分析に向けたデータ・セットの入手および変数作成の着手とデータ分析上の方法論について検討することが出来た。まずは,理論的検討して,市場原理に基づく教育改革ならびに子どもの貧困対策をめぐる理論的検討がどのように行われているのか,先行研究のレビューを通じて行う。次に,市場原理に基づく教育改革ならびに子どもの貧困対策をめぐる保護者の意識について,調査データに基づく分析を進める予定である。具体的には,公開されている単年度のデータ・セットではなく,複数年度のデータ・セットを用いて,市場原理に基づく教育改革に対する意識の変化がどのように起こり,またそうした意識の変化がどのような要因によって規定されているのか,その要因の析出を行う。また人々の意識の分析において,潜在クラス分析を用いたアプローチが用いられていることを踏まえて,その手法の長所と短所について検討する。これらの量的アプローチと同時に,インタビュー調査の実施に向けた準備も順次進めていく予定である。

これらの量的アプローチと同時に,インタビュー調査の実施に向けた準備も順次進めていく予定である。統計ソフトの購入を予定していたが,新しいversionのものが翌年度に発売される可能性もみられたため,次年度に購入時期をずらすこととした。
人の身体認知特性の理解に基づくサイボーグ型インタフェースの研究

「運動感覚共有による運動学習支援」について生体電極に関する新たな実装と運動機能評価実験を行い,ヒューマンコンピュータインタラクション分野におけるトップカンファレンスであるACM UIST 2018においてポスター発表を行なった.また研究成果を一部利用し,同分野において著名な民間研究機関(Sony Computer Science Laboratories, Inc)においてリサーチアシスタント業務を実施し,共同研究を行った.同所での研究内容についてCGとインタラクティブ技術に関する国際学会に投稿し,採択された.また研究成果を一部利用し,同企業と米国の研究者と共同で心理物理実験を実施し,英文フルペーパーを共著で執筆・投稿した.本論文はヒューマンコンピュータインタラクション分野におけるトップカンファレンスであるACM CHI 2019に採択された.研究成果を一部利用し,他大学の研究者と共同で人の関節剛性制御に関する運動機能評価実験を行い,英文論文にまとめ,生体医工学に関する国際学会に投稿し採択された.「身体性変換による小児の身体性理解の支援研究」について,心理学研究者と共同で対人距離感に関する心理物理実験や手指運動に関する運動機能評価実験を行い,英文フルペーパーにまとめ,ヒューマンコンピュータインタラクション分野におけるトップカンファレンスであるACM CHI 2019に投稿し採択された.同論文はBest Paper Honorable Mention Awardを受賞した.同学会のデモ部門においても採択された.同内容について日本バーチャルリアリティ学会誌に投稿していた和文フルペーパーが採択され,掲載された.研究概念についてまとめたコンセプトペーパーをバーチャルリアリティに関する国際学会のシンポジウムに投稿し,採択された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ウェアラブルデバイスを用いた運動学習支援および身体性変換手法等に関する研究を行っている.装着型運動学習支援デバイスbioSyncは他者と筋活動を共有することで運動学習を支援するウェアラブルデバイスであり,本年度は生体電極回路の実装,性能評価実験2件,知覚実験1件,ユーザスタディ2件を実施した.これらについて英文フルペーパー・和文論文誌執筆,学会発表,展示会出展,およびコンペティションへの参加を実施した.最優秀アントレプレナー賞等計7件の受賞があった.同一の電極を用いて筋電位計測と筋刺激により運動覚を入出力することができる生体電極を用いた装着型筋活動融合システムを構築し,これを用いた新しいインターパーソナル・コミュニケーション手法を確立した.提案手法により視聴覚入力を遮断した条件下で2者間の筋発揮タイミングを平均して8.1秒で同調できることが明らかとなった.また使用者は自身が筋発揮した状態であっても,他者の筋発揮強度を同じ箇所の筋刺激による筋強縮を通して線形的に5段階で認識できることが明らかとなった.装着型身体性変換デバイスCHILDHOODは視点位置と手指動作スケールの変換により自身の身体上で小児の身体性を本質的に再現するウェアラブルデバイスであり,本年度は実装,性能評価実験2件,ユーザスタディ1件,和文論文誌執筆,展示会発表を実施した.前年度に製作したプロトタイプモデルの基礎的な性能評価およびユーザビリティスタディについて和文論文誌において発表した.ヘッドマウントディスプレイを用いた視点位置変換デバイス実装については,これまで使用していたプロトタイプを改良した新しいモデルを製作し,対人距離感の変化を観察する実験を行なった.加えて,G7茨城・つくば科学技術大臣会合での特別展へ出展し研究成果の発信を行った.本年度は複数の研究項目において当初の計画よりも非常に早い段階で論文誌やトップカンファレンスでの英文フルペーパーの採択が決定した.理由として,特に装着型運動覚共有デバイスと身体性変換デバイスについて採用までの期間にこれらの実装に集中し,実験実施環境の構築や対外発表の準備が整ったことが挙げられる.また国内外の学会や展示会,コンペティションに継続的に参加,収集したフィードバックを基にユーザビリティの改善や展開シナリオの詳細な設計を行い,研究成果の社会的有用性や学術的意義について評価を受け最優秀アントレプレナー賞やHonorable Mention for Best Research Demo賞など複数の賞を受賞するに至った.これらの研究成果の発表後,国内外の電機メーカや研究機関等計4件から共同研究依頼を受け,現在その実施について検討を行なっている.これら個々の研究内容に加え,身体性操作の体系的分類や開発デバイスの設計要件といった研究概念設計を推進し,企業のセミナーや学会において招待講演を行なった.これらの成果を基に,当該分野において著名な民間研究機関であるMicrosoft Research AsiaのPhDフェローシップ賞を受賞した.装着型手術手技支援研究については,外骨格機構の構成改善のための調査を行なった.今後は必要な支援内容の再検討等を行い,手技支援のための新しいインタラクションの開発を進めることを検討している.本研究では,ウェアラブルデバイスを用いた運動学習支援および身体性変換手法等に関する研究を行っている.装着型運動学習支援デバイスbioSyncは他者と筋活動を共有することで運動学習を支援するウェアラブルデバイスであり,本年度は新たな生体電極回路の実装,性能評価実験1件,知覚実験1件を実施した.これらについて国際学会発表,展示会出展,およびコンペティションへの参加を実施した.総務省が実施する戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)平成29年度独創的な人向け特別枠「異能vation」プログラム「破壊的な挑戦部門」に本技術を利用した課題が採択された.また,米民間企業の研究機関において計7ヶ月間共同研究を実施し,ウェアラブルデバイスを用いた身体インタラクションの拡張に関する研究を遂行した.加えて国内企業と筋刺激介入と主体感に関する共同研究を実施し,成果の一部を国際学会において共同で発表した.装着型身体性変換デバイス