hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自立支援と学校・地域におけるピア・サポートシステムの研究

本研究では、学校・地域におけるピア・サポートシステムの構築に関わって、主として4つのフィールドを設定して、調査・研究を進めてきた。第一には、不登校のわが子を持っ「親の会」というセルフヘルプ・グループによる支援のあり方、第二には、学校における子どもの課題に関わる教師、スクールカウンセラーなどによる「ケース・カンファレンス(事例検討会)」を通したチーム支援のあり方、第三には、学校における子ども同士の助け合い、課題解決、対立解消のための教師による子ども支援、子ども相互の支援のあり方、第四には、地域における子ども・青年の居場所づくりに関わる青年・大学生による中高生への支援のあり方である。具体的には、(1)京都府下のU市を中心とした地域の「親の会」における相互支援のあり方、(2)京都府下のRU中学・高校、大阪府H市教育センター、滋賀県O高校をとりあげ、不登校問題に関わる小中高校の教職員などによる「チーム会議」における相互支援のあり方、(3)群馬県T市、広島県H市などの先進地域の小申学校などにおける子ども同士のピア・サポート活動を進めるための教師の役割とプログラム開発のあり方、(4)京都市T児童館、滋賀県O高校における地域の中高生のための大学生による居場所づくりのインターンシップとプログラム開発のあり方について、臨床現場を持ちながら共同研究を進めてきた。また前提として、現代の子どもたちの置かれている社会環境や発達課題をどのように捉え理解していくのかに関しても研究を進めてきた。なお、2004年度、2005年度の3月末には、アメリカ・ニューヨークとカナダ・バンクーバーにおけるピア・サポートの実践・研究の調査を目的に、日本ピア・サポート学会の現地調査団の一員として小学校、高等学校などを訪問し、現地の研究者とのワークショップにも参加し研究を進めてきた。日本とはスクールカウンセラーの制度が異なるアメリカやカナダなどの学校におけるピア・サポートのプログラムが、日本の学校現場で生かしうるのか。そのための条件などについても検討を深めてきた。2006年度は、3年間の研究期間の最後であり、詳しい内容は研究報告論集にまとめる。本研究では、学校・地域におけるピア・サポートシステムの構築に関わって、主として4つのフィールドを設定して、調査・研究を進めている。第一には、不登校のわが子を持つ「親の会」における支援のあり方、第二には、学校における子どもの課題に関わる教師、スクールカウンセラーなどによる「チーム会議」における支援のあり方、第三には、学校における子ども同士の課題解決や対立解消のための支援のあり方、第四には、地域における子ども・青年の居場所作りに関わる青年・大学生による支援のあり方である。特に本年度は、(1)京都府下のU市における「親の会」における相互支援のあり方について、(2)京都府下のR中学・高校と大阪府下のH市をとりあげ、不登校問題に関わる「チーム会議」における相互支援のあり方について研究を進めてきた。なお、2005年3月末には、アメリカにおけるピア・サポートの実践・研究の調査を目的に、日本ピア・サポート研究会の現地調査団の一員としてニューヨークの小学校、高等学校などを訪問し、現地の研究者とのワークショップにも参加する。カナダやアメリカなどの学校におけるピア・サポートのプログラムが、日本の学校現場で生かしうるのか。そのための条件などについて、検討を深めて行きたい。来年度は、学校における子ども同士の支援を進めるための教師の役割とプログラムの開発、インターンシップやボランティアとして地域の子ども・青年の居場所づくりに関わる大学生の役割ととプログラムの開発について、研究を深めて行きたい。

第一には、不登校のわが子を持つ「親の会」における支援のあり方、第二には、学校における子どもの課題に関わる教師、スクールカウンセラーなどによる「チーム会議」における支援のあり方、第三には、学校における子どもどうしの課題解決や対立解消のための支援のあり方、第四には、地域における子ども・青年の居場所作りに関わる青年・大学生による支援のあり方である。継続的に、(1)京都府下のU市における「親の会」における相互支援のあり方について、(2)京都府下のR中学・高校と大阪府下のH市をとりあげ、不登校問題に関わる「チーム会議」における相互支援のあり方について、(3)K市の児童館とO高校(単位制)におけるインターンシップを通した居場所づくりについて研究を進めてきた。加えて本年度は、(4)滋賀県下のO高校における「チーム会議」をスタートさせ、(5)ピア・サポートに関する先進地である群馬県下の公民館と小学校へのピア・サポートのプログラム等の現地調査にも出かけた。なお、2006年3月末には、カナダにおけるピア・サポートの実践・研究の調査を目的に、日本ピア・サポート学会の現地調査団の一員として、ブリティッシュ・コロンビア州の高等学校とビクトリア大学を訪問し、現地の教員・カウンセラー・生徒・研究者とのワークショップに参加してきた。カナダやアメリカなどの学校におけるピア・サポートのプログラムが、日本の学校現場で生かしうるのか。そのための条件などについて、検討を深めている。来年度は、研究の最終年度にあたり、これまでの実践・研究のまとめの作業に入りたい。「チーム支援」を継続してきた3つの学校・自治体に関しては、現在アンケート調査を実施しており、検証を深めていきたいと考えている。本研究では、学校・地域におけるピア・サポートシステムの構築に関わって、主として4つのフィールドを設定して、調査・研究を進めてきた。第一には、不登校のわが子を持つ「親の会」というセルフヘルプ・グループによる支援のあり方、第二には、学校における子どもの課題に関わる教師、スクールカウンセラーなどによる「ケース・カンファレンス(事例検討会)」を通したチーム支援のあり方、第三には、学校における子ども同士の助け合い、課題解決、対立解消のための教師による子ども支援、子ども相互の支援のあり方、第四には、地域における子ども・青年の居場所づくりに関わる青年・大学生による中高生への支援のあり方である。具体的には、(1)京都府下のU市を中心とした地域の「親の会」における相互支援のあり方、(2)京都府下のRU中学・高校、大阪府H市教育センター、滋賀県O高校をとりあげ、不登校問題に関わる小中高校の教職員などによる「チーム会議」における相互支援のあり方、(3)群馬県T
ダンプビルディングの構造解明と微生物学的化学的影響を連成した数値予測モデルの開発

研究計画に従い、以下の各項目別に研究を推進した。1.微生物由来の揮発性有機化合物MVOCの測定(継続)平成17年度までに実施した5種の真菌に加え、新たにCladosporium cladosporioides(NBRC6348)を追加して、ガラスプレート上にPDAにて養分を再現し、MVOC放散量の測定を実施した。特に温度依存性、湿度依存性に加え、胞子からコロニー形成までを対象とした成長段階別のMVOC放散量測定を実施し、各フェーズにてMVOC放散量ならびに成分が大きく異なることを確認した。2.微生物発育速度の測定とロジスティック成長モデルの提案平成17年度に引き続き、胞子濃度を制御した状態での1次成長としての菌糸成長の測定を行うと共に、目視可能なサイズからコロニー形成が進行する2次成長を対象としてコロニーサイズの測定を実施した。1次成長データならびに2次成長データを統合して表現する真菌成長モデルとして胞子密度依存型ロジスティック方程式に着目し、雰囲気条件をパラメータとして組み込んだ、発芽からコロニー形成までの成長を予測可能なロジスティックモデルを提案した。3.総合的なIEQ予測・評価法の提案汎用型流体解析ソフトを用いた室内流れ場・温度場・湿度場・化学物質濃度分布の連成予測手法に、上記2.で提案したロジスティック型真菌発育モデルを組み込み、室内微生物環境予測を可能とする総合的な室内環境(IEQ)予測手法のプロトタイプを提案した。特に室内での高湿度が問題となりうる浴室条件を対象として、浴室内の換気方式を変化させた場合の温度分布、湿度分布予測を行うと共に、外気由来の真菌胞子を対象として浴室内の移流拡散減少、ならびに壁面付着量を予測し、真菌増殖予測に関する感度解析を実施した。1.室内に存在する微生物の特定と測定室内空気中ならびに建材中に存在する微生物種を、文献調査により特定した。更に大学の講義室、パブリックスペース、研究室を対象として、長期間にわたり、室内環境中に存在する浮遊真菌、落下真菌ならびに壁面付着真菌の測定を行った。その測定結果を基に、微生物菌体成分、大きさ等の物理的性質により分類を行った。また、存在が確認された各微生物の中で、特に好乾性カビ、好湿性カビ、化学合成従属栄養微生物に着目し、生理学的性質(生育、増殖、代謝)の栄養源(有機物質)依存性ならびに温度・湿度依存性に関する既往研究の調査を行った。2.微生物由来の揮発性有機化合物MVOCの測定室内空気中に存在する微生物由来の揮発性有機化合物MVOCを、主に文献調査により特定した。更に上記1.で特定した微生物量の中で、特に、Alternaria、EurotiumならびにAspergillusの3種類の真菌に関してマイクロセルチャンバーを用いたMVOC放散量の測定を行った。その結果、Aspergillus由来のMVOCが4種類同定された。3.微生物発育速度の温度・湿度依存性ならびに化学物質物質濃度の依存性解明微生物の生理学的性質と温度・湿度依存性を解明するため、温湿度調節の可能な微生物反応測定装置を用いて微生物の増殖速度(比増殖速度μ)、カビ指数の測定を開始した。特に、増殖速度の温度依存性、湿度依存性、建材種類依存性ならびに汚れ(養分)依存性を確認するため、各パラメータ別に、且つAlternaria、EurotiumならびにAspergillusの3種類の真菌を対象として予備実験を開始した。1.微生物由来の揮発性有機化合物MVOCの測定2.揮発性有機化合物MVOC放散量の温湿度依存性の検討平成16年度に引き続き、微生物反応測定装置(恒温・恒湿・ケミカルフリーチャンバー)を用いた実験により、温度ならびに湿度条件を系統的に変化させてMVOC放散量の測定を実施した。その結果、上記5種類の真菌では、相対湿度の変化がMVOC放散量に与える影響は相対的に小さいことが確認された。3.微生物発育速度の建材依存性の解明平成16年度は、真菌の発育速度を支配するパラメータとして温湿度に着目したが、本年は建材種類に着目して実験を実施した。微生物の生理学的性質と微生物が付着している建築材料との相互関係を解明するため、温湿度調節の可能な微生物反応測定装置を用いて、各種の室内仕上げ材料に微生物を付着させた場合の微生物の増殖速度(比増殖速度μ)、カビ指数の測定を実施した。その結果、建材表面仕上げ並びに、汚れの再現が、菌糸成長に大きな影響を与えることを確認した。

1次成長データならびに2次成長データを統合して表現する真菌成長モデルとして胞子密度依存型ロジスティック方程式に着目し、雰囲気条件をパラメータとして組み込んだ、発芽からコロニー形成までの成長を予測可能なロジスティックモデルを提案した。3.総合的なIEQ予測・評価法の提案汎用型流体解析ソフトを用いた室内流れ場・温度場・湿度場・化学物質濃度分布の連成予測手法に、上記2.で提案したロジスティック型真菌発育モデルを組み込み、室内微生物環境予測を可能とする総合的な室内環境(IEQ)予測手法のプロトタイプを提案した。特に室内での高湿度が問題となりうる浴室条件を対象として、浴室内の換気方式を変化させた場合の温度分布、湿度分布予測を行うと共に、外気由来の真菌胞子を対象として浴室内の移流拡散減少、ならびに壁面付着量を予測し、真菌増殖予測に関する感度解析を実施した。
DNA損傷応答因子欠損細胞を用いた迅速、簡便かつ高感度な遺伝毒性検出法の研究

本研究ではTLSポリメラーゼのうちPolη、Polι、Polκを三重に欠損したTKO細胞の高感受性を利用した遺伝毒性試験法の実験条件および有用性の検討を行った。TKO細胞はさまざまな遺伝毒性物質に高感受性を示し、野生型細胞とTKO細胞のIC50の比は11種中10種の遺伝毒性物質に対して2倍以上であった。一方で6種の非遺伝毒性物質に対しては、TKO細胞は野生型細胞と同程度の感受性を示した。これらの結果から遺伝毒性物質に対するTKO細胞の高感受性を利用した新規in vitro遺伝毒性試験の有効性が予想され、IC50WT/IC50TKOが化学物質の遺伝毒性を判定する指標となりうると考えられた。本研究は損傷DNAの複製に関わるDNAポリメラーゼであるPolη、Polι、Polκを三重に欠損したマウス胚性線維芽細胞(TKO細胞)を用いた、遺伝毒性の簡便な評価系の確立を目的としている。平成25年度は既知の遺伝毒性物質であり、かつ代謝活性化を必要としないメタンスルホン酸メチル(MMS)を用いて、野生型(wt)細胞とTKO細胞の感受性をMTSアッセイにより測定する条件検討を実施し、プレートの種類、1 wellあたりの細胞数、培養期間等について検討し、MMS処置によりTKO細胞がwt細胞と比べて高い感受性を示す条件を見出した。この実験条件を複数の遺伝毒性物質および非遺伝毒性物質で検証するため、食品添加物や食品汚染物質など食品に含まれる可能性のある化学物質の遺伝毒性検出を目標として、グリシドール、アクリルアミド、過酸化水素、NaCl、エタノール等の化合物を用いて実験を行った。その結果、グリシドールや、アクリルアミドの活性代謝産物であるグリシドアミドといった遺伝毒性物質に対してTKO細胞は高い感受性を示し、両者のIC50の差はグリシドールで3.3倍、グリシドアミドで2.5倍であった。一方でNaClやエタノール処理ではTKO細胞はwt細胞と比べてやや高い感受性を示したが、そのIC50の差は1.21.8倍程度であった。これらの結果から、IC50TKO/IC50wtが遺伝毒性検出の指標として有効である可能性が示唆された。ただし過酸化水素処理では両細胞ともほぼ同程度の感受性を示しており、本試験法の限界として、このような細胞障害性が強い物質の判定には適さないと考えらえる。今後、代謝活性化を必要とする物質を含む複数の化学物質を被験物質として引き続きアッセイを行うことで、試験法の有効性及び適用可能範囲が明らかになると考えられる。環境中の化学物質による遺伝毒性の多くはゲノムDNAがアルキル化、酸化、付加体形成などの修飾を受けることに起因する。ゲノムに生じる点突然変異の大部分はこれらの損傷塩基を鋳型として複製を行う損傷乗り越えDNA合成(translesion synthesis; TLS)により生じると考えられている。一方でTLSが働かなければ、複製フォークの崩壊により細胞の生存に重大な影響を引き起こす。実際、TLSにおいて中心的な役割を担うTLSポリメラーゼを欠損した細胞はさまざまな変異原に対して高い感受性を示すことが報告されている。本研究において、我々はTLSポリメラーゼのうちPolη、Polι、Polκを三重に欠損したtriple knockout(TKO)マウス胎性線維芽細胞の解析を行った。TKO細胞はベンゾ[a]ピレン、メタンスルホン酸メチル、マイトマイシンCといった異なる作用機序の変異原に対してPolη、ι、κそれぞれの単独欠損細胞と同程度またはより高い感受性を示した。そこでTKO細胞の高感受性が遺伝毒性の評価に適用可能であるか検証するためさまざまな遺伝毒性物質または非遺伝毒性物質に対する野生型(WT)細胞とTKO細胞の半数阻害濃度(IC50)比を調べたところ、10種中9種の遺伝毒性物質に対して2.45.3、7種中6種の非遺伝毒性物質に対して0.81.6であり、IC50WT/IC50TKO>2を遺伝毒性の判定基準とした場合の感度は90.0%、特異度は85.7%であった。またTKO細胞ではTLSポリメラーゼのリクルートに重要な役割を担うユビキチン化PCNA、DNA二重鎖切断の指標であるγ-H2AX、S期チェックポイントの活性化を示すリン酸化Chk1等のDNA損傷応答因子の活性化が野生型細胞と比べてより低い濃度の遺伝毒性物質処理でみられ、TKO細胞の遺伝毒性物質に対する高感受性が複製阻害に起因することが裏付けられた。これらの結果から、TKO細胞の高感受性を利用した遺伝毒性試験の有効性が示された。分子細胞生物学上述のように、平成25年度の目標であった、代謝活性化を要しない化合物を用いて被験物質の遺伝毒性をTKO細胞とwt細胞の感受性の差によって評価するプロトコールの確立については、おおむね達成できたと考えている。膜障害などの細胞毒性とは異なり遺伝毒性が細胞生存率に反映されるにはDNA複製を経る必要があり、複製回数が多いほど、すなわち培養期間が長いほど細胞生存率への影響が顕著になる。

そのため遺伝毒性の検出は一般的にコロニー形成試験のように長期間の培養を要するが、本試験では迅速・簡便なスクリーニングを目的としているためにできるだけ小規模な培養条件でアッセイを行うことを目指して検討を行った。日本薬局方における細胞毒性試験でも用いられる24-wellプレートを用いた場合には容易に遺伝毒性物質によるTKO細胞とwt細胞の感受性の差を検出できたが、より小スケールな96-wellプレートを用いた場合には非処理群の細胞が短時間でコンフルエントに達してしまうために長期間の培養が困難であった。そこで細胞数や培養条件を様々に変えて実験を繰り返すことで、最終的に96-wellプレートでも遺伝毒性を検出できる条件を見出すことに成功した。このように平成25年度の目標である測定条件の確立はほぼ達成したが、条件検討に多くの時間を要したために測定できた被験物質の数が当初予定よりも少なくなってしまったため、26年度も引き続き測定を継続し、有効性と適用範囲の検証を行う。前年度に引き続き、さまざまな遺伝毒性物質と非遺伝毒性物質に対するwt細胞とTKO細胞の生存率をMTSアッセイにより測定する。前年度で測定した被験物質は主としてDNAに付加体を形成する化合物であり、酸化損傷やDNA鎖切断生成など他のメカニズムによる遺伝毒性についても検証するため、酸化剤やトポイソメラーゼ阻害剤を用いたアッセイを実施する。これに平行して、市販の薬物代謝酵素誘導ラット肝ホモジネート(S9 mix)を用いて代謝活性化条件を検討する。S9 mixの培地への添加によっても細胞生存率が低下することが予想されるため、S9 mixの添加量について0.15%の範囲でシクロフォスファミドやベンゾ[a]ピレンを被験物質として代謝活性化に必要十分な添加量を検討する。これにより代謝活性化の条件が確定したら、複数の被験物質について代謝活性化あり、なし両方の条件でアッセイを行い、得られた結果をこれまでに報告されている知見と照らし合わせて試験法の有効性と適用範囲を考察する。またTKO細胞の感受性亢進がDNA損傷に起因し、複製阻害による複製フォークの崩壊とそれに伴う二重鎖切断が生じることで細胞死が引き起こされていることを裏付けるために、遺伝毒性物質または非遺伝毒性物質で処理したTKO細胞およびwt細胞の抽出液を用いてγ-H2AX、モノユビキチン化PCNA、リン酸化チェックポイントキナーゼ(ATR、Chk1)等のWestern blotingを行い、TKO細胞を用いた遺伝毒性評価系の分子生物学的基盤を確立することを目指す。平成25年度に購入予定のマイクロプレートリーダーについて、見積依頼していた業者からの納品が遅れ、購入手続き自体は当該年度内に終了していたものの、マイクロプレートリーダー本体の納品が2014年3月28日、制御用PCの納品が4月2日となり、支払請求が次年度扱いになったため。次年度使用額は上記マイクロプレートリーダー一式の購入費用として支出予定である。
神経系可視化ゼブラフィッシュのゲノム編集によるＢＡＦ複合体の個体レベルの機能解析

受精卵から動物個体が発生する過程で、各組織・器官の特殊化(分化)が起きる際には、個々の細胞の中でその後に分化してゆく各組織・器官に応じて働く遺伝子群の選択と調節が行われる。神経組織への分化において遺伝子発現の調節を司ると考えられているBAF複合体の役割を調べるために、神経組織が個体の外から生きたまま可視化されている遺伝子改変ゼブラフィッシュをモデルとして用い、これにゲノム編集技術による遺伝子破壊を行った。BAF複合体の構成タンパク質であるBAF45b遺伝子を破壊したゲノム編集ゼブラフィッシュを複数系統作成する事ができた。神経系の発生障害の解析を現在も継続して行っている。[1]ゲノム編集によるBAF複合体変異系統の作成実験系の有効性の検証を兼ねて、BAF複合体構成サブユニットの中からBAF45b(dpf1)をピックアップし、3カ所のガイドRNA標的配列をデザインして、それぞれをCAG-hspCas9-H1ベクターへ組み込んだ。また、CAG-hspCas9-H1ベクターのH1プロモーターをゼブラフィッシュU6プロモーターに置換したベクターを作製し、その直下に先の3つ標的配列をそれぞれ組み込んだものも作製した。各プラスミドをゼブラフィッシュ受精卵に注入し、数日後にゲノムDNAを抽出しゲノム編集結果を評価した。この方法は注入用RNAの合成等の必要がなく非常に簡便であるため、多数の遺伝子を編集する際に有効と思われたが、ゲノム編集の効率は期待したよりも低かった。そこで、常法通りにCas9 RNAとガイドRNAを鋳型プラスミドよりin vitro転写により合成し注入した。RNA注入の数日後にゲノム編集を評価したところ、非常に高い効率(注入胚の90%超)で標的ゲノム領域に何らかの編集が生じていることが確認された。以後は本法を用いる事とし、各遺伝子を標的とする注入を順次、行っている。それぞれ2種類のガイドRNAを作製し、いずれの編集効果も期待通りでない場合には新たに標的配列を追加し再トライする。現在、3遺伝子についてゲノム編集箇所のシークエンシングなどの予備的解析を行いつつ、F0世代を飼育中である。[2]遺伝子ノックダウンによるBAF複合体の機能解析上記[1]と並行して、BAF45b(dpf1)に対するモルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチドを受精卵に注入して一過性の発現阻害を行い、神経系の発生に対する影響の検討を試みた。dpf1遺伝子座にGFP遺伝子の挿入を有するdpf1-tTA-GFPフィッシュを中心に、中枢神経系に蛍光蛋白質を発現する複数のトランスジェニック系統を用いて実験を行ったが、現在までのところ、著明な中枢神経発生異常は残念ながら確認できていない。前年度より引き続き、常法に従い各標的遺伝子(BAF複合体構成因子群)に対するガイドRNAを標的配列をクローニングした鋳型プラスミドよりin vitro転写により合成し、Cas9 RNAと共に野生型ゼブラフィッシュ受精卵に注入した。各標的遺伝子に対して当初それぞれ2種類のガイドRNAを作製し、いずれのガイドRNAの編集効果も期待通りでない場合には新たに標的配列を追加し再トライしている。RNA注入の数日後に各編集標的領域近傍のゲノムPCR断片を胚より増幅し、T7ヌクレアーゼアッセイによりゲノム編集の有無を評価したところ、多くのガイドRNAにおいて非常に高い効率(注入胚の60%超)で標的ゲノム領域に何らかの編集が生じていることが確認された。現在、dpf1を含む5遺伝子についてゲノム編集箇所のDNAシークエンスなどの解析を行いつつ、F0F2世代を順次、飼育中である。最初に着手したdpf1については、ゲノム編集の結果がフレームシフトを生じ、null変異が期待できる系統が複数得られており、F3ホモミュータントの作出ならびに表現型解析に取り組んでいる。また、表現型解析をより効率的に行うために、蛍光タンパク質トレーサーを発現する各種トランスジェニック系統とゲノム編集系統との掛け合わせを進行させている。現在までに、dpf1発現ニューロンのサブユニットポピュレーションにGFPを発現するdpf1-tTA-GFP系統と、広範囲の分化ニューロンにKaedeを発現するHuC-Kaede系統の遺伝的背景に被編集dpf1アレルを導入することに成功している。これらについても今後、適宜交配を行い、F3ホモミュータントの解析を順次行う。ゼブラフィッシュ受精卵に対するゲノム編集実験については、当初計画したプラスミドの注入による方法は期待通りの編集効率を得ることはできなかったものの、より一般的な方法である合成RNAを注入する方法に変更する事で、これまでのところほぼ期待通りの編集結果を得ている。編集対象遺伝子を順次増やし、ゲノム編集系統の確立も進んでいる。一方で、F3ホモミュータント個体を用いたnull変異による表現型の解析は当初の研究計画より遅れているとの認識である。また、アンチセンスモルフォリノオリゴ(MO)を用いた遺伝子ノックダウンによるBAF45bの機能解析についても、当初期待したような結果を得るに至っていない。常法に従い、Cas9 RNAと各標的遺伝子(BAF複合体構成因子)に対するガイドRNAを鋳型プラスミドよりin vitro転写により合成し、野生型ゼブラフィッシュ受精卵に注入した。ガイドRNA配列のデザイン検索サイトの情報をもとに標的遺伝子に対してそれぞれ複数のガイドRNAを作製し、いずれの編集効果も期待通りでない場合には新たに標的配列を複数追加し再トライした。RNA注入の数日後に各編集標的領域近傍のゲノムPCR断片のT7ヌクレアーゼアッセイによりゲノム編集の有無を評価したところ、非常に高い効率(注入胚の60%超)で標的ゲノム領域に何らかの塩基配列の編集が生じていることが確認された。

現在、合計5遺伝子についてゲノム編集箇所のシークエンシングなどの解析を行いつつ、F2世代(ノンモザイク-ヘテロ変異体)を飼育中である。BAF45b遺伝子の変異体については、フレームシフトを生じ、null変異が期待できる編集結果を有するものが複数系統得られており、BAF45b遺伝子座近傍にGFP遺伝子の挿入を有するdpf1-tTA-GFPフィッシュおよび分化ニューロン全般に緑色蛍光タンパク質Kaedeを発現するHuC-Kaedeフィッシュをバックグラウンドに、相互交配によりトレーサー蛍光蛋白質を発現するゲノム編集系統を作出した。これらのトランスジェニックヘテロ変異体を相互交配することにより得られる、トレーサー発現ホモ変異体の中枢神経系発生解析を実施するべく予備実験中である。連携研究者の早期退職という、当初想定できなかった事由が生じ、それに伴って本年度の研究実施体制について大幅な見直しを行う必要が生じたため。さらに上記事由により、研究代表者自身が確保できる研究エフォートも大きく影響を受け、十分な研究時間を確保できず、予定した変異体の解析を実施できなかったため。前年度より引き続き、CRISPR/Cas9システムを利用したゲノム編集により作成したBAF複合体構成因子群のノックアウトゼブラフィッシュ系統の確立と蛍光タンパク質トレーサーを発現するトランスジェニック系統(dpf1-tTA-GFP、HuC-Kaede、islet-GFPなど)との掛け合わせを進め、蛍光トレーサー発現パターンの異常を指標に個体レベルでBAF複合体構成因子群の機能解析が行える系統の確立を行った。また、ゲノム編集個体における標的タンパク質の発現を解析するために、標的タンパク質に対する抗ペプチド抗体の作成を試みた。BAF45b遺伝子産物(Dpf1)に対する抗体では、ELISAおよびウエスタンブロット法において高力価を示す抗血清が複数得られたが、個体のホールマウントあるいは切片標本に対しては期待した染色成績が得られていない。染色条件の最適化、特異抗体画分の精製等の作業がさらに必要である。蛍光レポーター発現バックグラウンドを有するノックアウトホモ変異体の神経系の発生を個体レベルで解析を試みた。十分な数のホモ変異体を解析できておらず、さらなる検討の余地は大きいが、現在のところ、著明な神経系発生障害を再現性を持って示す変異遺伝子ートレーサー発現系統の組合せは見出せていない。変異体特異的PCRプライマーやT7エンドヌクレアーゼアッセイを利用した遺伝子解析とハイスループットイメージングサイトメーター等の使用により、変異体解析のハイスループット化を今後、検討していく。一方、BAF複合体がクロマチン再構成複合体であることから、ホモ変異体では特定の遺伝子(群)の発現量が大きく変動してる可能性が考えられる。そこで、ホモ変異体の全発現遺伝子のマイクロアレイ解析を試みた。いくつかの候補遺伝子をピックアップし、今後、個別に遺伝子発現量の変動を確認していく予定である。
腟マイクロバイオームプロファイリングによる早産予防・治療法の開発

当初の計画通り、試料採取を進めるとともに、16S rDNA amplicon sequencingで腟内細菌叢解析を行っており、デジタルPCRで16SrDNAコピー数の絶対定量も行っている。具体的には、2014年5月2016年4月の2年間に切迫早産の診断で入院し、本研究に同意した未破水の日本人妊婦83例を対象として、入院時の腟分泌物を採取した。分娩時のCAMのBlanc分類に基づいて、CAM群(Stage II度以上)46例とnon-CAM群(Stage I度以下)37例の2群でケースコントロール研究を行った。腟分泌物中のDNAを抽出し、16S rRNA遺伝子のV1V2領域をターゲットとして、MiSeqで16S rDNA amplicon sequencingを行い、α多様性解析、UniFrac距離を用いたβ多様性解析、細菌組成解析を行った。CAM群に関連の強い菌を絞り込む際にRandom Forestを用い、ROC曲線を用いて診断精度を評価した。P<0.05を統計学的有意差とした。CAM群のα多様性指数chao1は、non-CAM群のそれよりも有意に高かった(P<0.001)。主座標分析では、各群がクラスターを形成しなかった。WeightedUniFrac距離のPERMANOVA検定では有意差がなかったが(P=0.116)、Un-weightedUniFrac距離のそれでは有意差があった(P<0.001)。CAM群と関連の強い上位20菌種を絞り込み、それらの組み合わせによるCAM群の予測精度はAUC 0.842(95%信頼区間0.759-0.925)、感度73.9%、特異度78.4%であった。腟内細菌叢解析によって、CAMを予測できる可能性が示された。本研究成果は第71回日本産科婦人科学会で高得点演題として発表した。試料採取は順調に進行しており、研究成果がすでに出た点でも順調と言える。また、日本産科婦人科学会で高得点演題に選出されたことも、注目度や新規性の高さを反映した結果と考えられる。当初の計画通り、症例数を加えて、より確かなものとして特許申請する予定である。その後、論文発表し、最終的には早産の予防と治療における「真の」ターゲットを同定し、予防法と治療法の開発を目指す。
ろう付における界面素反応の基礎的研究

ろう付の成否は固相と液相間の「ぬれ」に影響され,その制御に大きく依存する。従来,固相/液相間の界面反応は固相と液相のバルク間の反応として取り扱われ,「ぬれ」現象が理解されていた。しかし,近年,この界面反応をバルク間の反応だけでは取り扱うことができないことが次第に明らかとなり,従来の「ぬれ」現象の正しい理解と再構築の必要性がでてきた。このような状況に鑑み,本研究では,ろう付における接合初期過程で生じる界面素反応を素材のバルク間の反応としてではなく,固相と液相の極く表面および固相/液相の界面のミクロ領域間での反応としてとらえ,ぬれにおよぼす添加元素の効果やwe tーde wet現象の基本的な知見を得ることを目的とした。実験は5×10^<ー5>トルの真空中で行い,母材には工業用純鉄を,ろう材には銀を使用し,そこへ錫を添加して,ぬれ性を調べた。ぬれ性は広がり面積の時間変化をビデオカメラで録画して,判定した。Ag中へのSnの添加量は0%,0.01%,0.05%.13%,21%とした。100%Agろうでは,1000°Cでのぬれ試験において,二次広がりは全く認められなかった。そして,約13分後にde we t現象が観察され,これが,Agの蒸発現象と関連していることが推定された。Snの添加量を増して13%にすると,明瞭な二次広がりが起こり始めた。Snが液体ろう材の表面と固液界面に富化しているためと考えられるが現在分析中である。このSn量の場合にもde we t現象が見られた。Sn量が21%に増加すると,ぬれ進行前方にha loが出現し,de we t現象が見られなくなることが知られた。二次広がり,ha loの形成とde wet現象との間の相関性およびそれらとSn添加量とSnの拡散現象との間に密接な関連がありそうであるが,現在解析中である。
尿中フィブロネクチン代謝物の腫瘍マーカーとしての意義づけ

1.分析法の確立-尿中フィブロネクチン(FN)代謝物を高感度に分析する方法を確立した。種々泳動条件、試薬、検出条件を検討し、原尿数十μlを検体として、SDS-電気泳動、イッムノブロッティングさらに増幅化学発光検出系を適用応し、約5時間で、尿中へのFN代謝パターンが分析可能となった。最近市販されている自動泳動ブロッティング装置を利用すれば、より簡便に分析可能となると考えられる。2.がん患者尿中のFN代謝物の分析-健常者40例、腎疾患を伴わない肝がん20例、肺癌20例について尿中FN代謝物を分析比較した。健常者では58種の代謝フラグメントが検出され、主要フラグメントについては個人差、性差を特に認めなかった。肝がん、肺がん症例のうち各7例および5例では尿中タンパク量に比して、明らかに尿中FN代謝フラグメント排泄が増加していた。特に10Kのフラグメントが著増していた。がん患者では尿中へのFN代謝物の排泄が増加することを示唆する結果であり、さらに症例を重ね検討するとともに、がん種や予後との関連についても明らかにしたい。3.がん特異的FN代謝フラグメントの同定-5種のドメイン特異的モノクローナール抗体を用い分析した結果、検出されたフラグメントは主として細胞接着ドメイン由来のものであることが明らかとなった。この結果は細胞接着ドメイン由来の比較的高分子のフラグメント中にがん特異的フラグメントの存在する可能性を示すものであり、臨床検査診断上有意義なフラグメントの同定と特異的検出法、定量法の確立を目標とし、さらに研究を継続したい。1.分析法の改良-尿中フィブロネクチン(FN)代謝物の分析法を改良した。種々泳動条件、試薬、検出条件を検討し、原尿数十μlを検体として約6時間で、尿中へのFN代謝パターンを分析可能とする方法を確立した。ほぼ当初の目的を達成したが、さらに分析時間の短縮化ならびに簡易化を試みたい。2.がん患者尿中のFN代謝物の分析-健常者30例、肝がん10例、肺癌14例について尿中FN代謝物を分析比較した。肝がん、肺がん症例のうち各2例および5例については明らかに尿中FN代謝フラグメント排泄が増加していた。特に10Kのフラグメントの著増を認めた。症例数が十分ではないものの、がん患者では尿中へのFN代謝物の排泄が増加することを示唆する結果であり、さらに症例を重ね検討する予定である。3.がん特異的FN代謝フラグメントの同定-3種のドメイン特異的モノクローナール抗体を用い分析した結果、検出されたフラグメントは主として細胞接着ドメインを含むものであることが明らかとなった。がん特異的代謝フラグメントの同定までは至らなかったが、この結果は細胞接着ドメインを含む比較的高分子のフラグメント中にがん特異的フラグメントの存在する可能性を示すものであり、臨床検査医学的に有意義なフラグメントの同定と特異的検出法の確立を目標とし、研究をさらに継続する。

健常者では58種の代謝フラグメントが検出され、主要フラグメントについては個人差、性差を特に認めなかった。肝がん、肺がん症例のうち各7例および5例では尿中タンパク量に比して、明らかに尿中FN代謝フラグメント排泄が増加していた。特に10Kのフラグメントが著増していた。がん患者では尿中へのFN代謝物の排泄が増加することを示唆する結果であり、さらに症例を重ね検討するとともに、がん種や予後との関連についても明らかにしたい。3.がん特異的FN代謝フラグメントの同定-5種のドメイン特異的モノクローナル抗体を用い分析した結果、検出されたフラグメントは主として細胞接着ドメイン由来のものであることが明らかとなった。この結果は細胞接着ドメイン由来の比較的高分子のフラグメント中にがん特異的フラグメントの存在する可能性を示すものであり、臨床検査診断上有意義なフラグメントの同定と特異的検出法、定量法の確立を目標とし、さらに研究を継続したい。
外来きのこ定着が進行するニュージーランド森林における菌根共生環境因子の解明

1)根圏の優占種として見出されてくるHelotilales関連菌は有性生殖が見つかっていないのにも関わらず,種内多様性を持つことを明らかにした.2)この種内多様性創生に準有性生殖環が関与する可能性を,実験室内で明らかにすることを試みた.自発的なベンレート耐性突然変異株を選抜するとともに,遺伝子組換法を用いてハイグロマイシン耐性株を作出,この両株を対峙培養したのち,ベンレートならびにハイグロマイシン含有培地で選抜を行った.その結果,ベンレートならびにハイグロマイシンに二重耐性を持つ菌株を得ることができた.出現頻度は,感受性の親株がベンレートあるいはハイグロマイシンに対する自発的耐性突然変異株が生ずる頻度よりも十分高かった.また,顕微鏡観察の結果,本菌は単核性の菌糸を有しており,対峙培養ならびに薬剤選抜で得られた二重耐性株においても単核性の菌糸を有していることを確認した.以上の結果から,本菌では準有性生殖を行う可能性を見出した.3)準有性生殖環においてゲノムの倍数化が引き起こるのか否かを明らかにするため,レーザー共焦点顕微鏡を用いた核DNA量の定量化を試みた.染色剤としてはHoechst bisbenzimide 33342を用いた.培養チャンバーにて液体培養した菌体を生染色したが,菌糸によってかなり染色性が異なっており,核DNAの定量は困難であった.培地ならびに培養条件等を調整し染色しやすい菌糸量・菌糸状態を得る,あるいは固定標本を用いるなどのさらなる検討が必要であった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アカマツ林における微生物相を明らかにするため,土壌希釈平板法と菌根チップ分離法を用いて調べた.また,あわせてメタゲノム解析用試料の作製も行った.土壌希釈平板法では,細菌と糸状菌相の調査を行った.マツタケが優占するシロでは,細菌数ならびに糸状菌数も有意に少なく,既報とほぼ同様の結果が得られた.また,糸状菌相としてはMortierella属菌,ならびにTrichoderma属菌が根圏土壌から多数分離された.細菌相についてはBurkholderia属菌等の土壌生息菌が分離されたが特定の細菌相が優占していることはないようであった.菌根チップについては,マツタケシロにおいては,マツタケ,対比区においては,Cortinarius属菌等の外生菌根菌が見出された.メタゲノム解析用試料の作製については,Walters et al. 2015の方法に従い行った.次年度以降,作製試料の解析を進める.ニュージーランドにおけるナンキョクブナ林ならびにラジアータマツ林における調査は,許可の関係から当初予定が大幅に遅れ,3月に行った.また,現地研究協力者と実施を予定していた実験実施計画も調査予定地での許可取得の関係から見直す必要が生じた.現地研究協力者の所属機関が利用している調査地を実施候補地とし,子実体の採集,菌根チップの採集を行い,菌根菌相を調べた.また,ニュージーランド側で蓄積した過去データと合わせて解析を行った.当初,ニュージーランド国のナンキョクブナ林,ラジアータマツ林においてもコドラートを設定し,根圏微生物相の調査ならびに撹乱操作による微生物相動態の変化を調査する予定であった.しかし,同国Dept. of Conservation(DOC)の方針で,前回調査で用いた国立公園内における調査許可条件が厳しくなり(具体的な調査標本数の申請ならびに報告が必要とされるようになった),また,調査予定地の林分が保護林に指定されたことにより,生態系撹乱操作の認可を得ることが極めて難しいものとなった.そのため,当初予定地での微生物相調査自体は研究手法の変更を行うことによりDOCから許可が得られるものの,撹乱操作が実施できないため,同国の研究協力者と討議し今後の研究計画を練り直した.本年度は,対比として調査を計画していた我が国のアカマツ林の微生物相調査を行うとともに,ニュージーランド国の研究協力者の所属研究所が調査を継続している別サイトの微生物相調査を予備的に行うにとどまった.1)ニュジーランドの研究協力者から提供された試料ならびに以前の調査でサンプリングし標本として保存していた試料を用い,ナンキョクブナ林ならびにラジアータマツ林における菌根菌類相の調査を行った.保存標本からの資料については,得られたDNAの質にやや問題があったが,PCRを行い,DNA解析を行った.2)我が国のアカマツ林においては,昨年に引き続きマツタケのシロをもちいて微生物の密度測定と主要微生物の同定を行った.その結果,もっともマツタケの生物活性が高いシロ内部では,マツタケ以外の微生物密度は低く,微生物密度に関しては再現性が確認できた.糸状菌相については,MortierellaならびにTrichodermaが優占しており,特にTrichoderma属菌はシロ内側で存在頻度が高かった.また,今回の調査地においては白色のTrichoderma属菌が多数分離されており,また,これらの菌株間においては遺伝的多型が見られた.このことから,調査地点で優占し,供試試料中に多数の分生子形成していた1系統の菌株を分析したものではなく,,マツタケ菌体に対して寄生・分解に関与している特定の種の可能性が考えられた.また,細菌相については特定の種の優占は認められなかった.3)根圏の優占菌として見出されてくるHelotiales

関連菌については調査地の京都市内のシイ林について高頻度で見出される種(系統)を選び,その生活様式を明らかにしようとした.また,その系統あるいは近縁系統がニュージランド産資料に見出されるか否かを調査した.ニュージーランド国の環境保護行政の厳格化に伴い,初年度の現地調査が遅れたが,ニュジーランドの研究協力者から提供された試料ならびに以前の調査でサンプリングし標本として保存していた試料を代替として用い,計画の約8割程度は実施できた.実際に根圏は極めて不均一でまた,分析できる空間が極めて限られているため,得られたデータの再現性ならびに普遍性について苦慮している.1)ニュージーランドの研究協力者から提供された試料ならびに以前の調査においてサンプリングし標本として保存していた試料を用い,ナンキョクブナ林ならびにラジアータマツ林における菌根菌類相の調査を行った.2)昨年度採取したマツタケシロ根圏DNAサンプルのNGS同定を行った.その結果,糸状菌相については,MortierellaならびににTrichodermaの検出回数が極めて高く,特にシロ内側ではTrichoderma属菌が大多数を占めていた.NGS解析で得られたTrichoderma属菌のITS配列は,同サンプルから分離されたシロ分解に関わる白色Trichoderma属菌のものと一致していた.3)根圏の優占菌として見出されてくるHelotiales関連菌について代表的な種について記載を行なった.また,生態的分析から外生菌根菌種の寄生者,あるいは分解者である可能性が明らかになった.昨年度同様の手法で手持ちサンプルの分析を行い,解析作業も計画通りに進んだ.1)根圏の優占種として見出されてくるHelotilales関連菌は有性生殖が見つかっていないのにも関わらず,種内多様性を持つことを明らかにした.2)この種内多様性創生に準有性生殖環が関与する可能性を,実験室内で明らかにすることを試みた.自発的なベンレート耐性突然変異株を選抜するとともに,遺伝子組換法を用いてハイグロマイシン耐性株を作出,この両株を対峙培養したのち,ベンレートならびにハイグロマイシン含有培地で選抜を行った.その結果,ベンレートならびにハイグロマイシンに二重耐性を持つ菌株を得ることができた.出現頻度は,感受性の親株がベンレートあるいはハイグロマイシンに対する自発的耐性突然変異株が生ずる頻度よりも十分高かった.また,顕微鏡観察の結果,本菌は単核性の菌糸を有しており,対峙培養ならびに薬剤選抜で得られた二重耐性株においても単核性の菌糸を有していることを確認した.以上の結果から,本菌では準有性生殖を行う可能性を見出した.3)準有性生殖環においてゲノムの倍数化が引き起こるのか否かを明らかにするため,レーザー共焦点顕微鏡を用いた核DNA量の定量化を試みた.染色剤としてはHoechst bisbenzimide 33342を用いた.培養チャンバーにて液体培養した菌体を生染色したが,菌糸によってかなり染色性が異なっており,核DNAの定量は困難であった.培地ならびに培養条件等を調整し染色しやすい菌糸量・菌糸状態を得る,あるいは固定標本を用いるなどのさらなる検討が必要であった.本研究の立案申請段階においては,生物多様性条約名古屋議定書制定による影響が考えられたため,それを回避するため,ニュージーランド国の研究協力者と連絡を取り合い,実験計画の立案ならびに許可申請等を進めてきた.
東アジアにおける犯罪と社会――犯罪法制史への試み

「東アジアにおける犯罪と社会」について行ってきた国際共同研究は、(1)研究構成員のそれぞれの成果報告(2)シンポジウム(3)辞書・索引の作成と公開(4)一般への還元の4つに分かれる。(1)にかんしては、著書点、論文点を発表した。(2)は、2011年度から京都、ドイツ、中国、京都で毎年国際学会を開催した。(3)は、『礼記』日英の用語辞典ファイルを作成、(4)は、一般に向けての講演を毎年おこなった。2011年度の研究計画として申請書でかかげたことは、(1)研究の具体的方針を決めてとりあげるべき犯罪を摘出し、また分別する。(2)正史刑法志の英訳の作業、語彙辞典も着手する。(3)海外協力機関との協議、(4)シンポジウムにかんしては、2012年からの開始にあたり北京、ドイツとのあいだで研究打ち合わせをおこなう。(5)第一回シンポジウムは2012年にドイツMuenster大学で開催する。(6)一般への研究成果の還元をはかる。以上の諸点であった。まず、(1)については、5月に第一回目の会議と研究会をひらき、各分担者の取り組むべき課題を大まかではあるが、方向付けし、それにしたがって研究をすすめるべく方向付けた。(2)にかんしては、法制用語に関する日英用語集を作成することをおこない、2012年2月に刊行した英語版『東アジアの死刑』(冨谷篇)Capital Punishment in East Asiaの翻訳の過程で得られた法制、特に刑罰・犯罪用語を取り上げその語彙集を作成した。(3)本科研における海外協力機関はMuenster大学東アジア研究所、中国北京政法大学法律古籍研究所である。両研究所とは2011年5月と同年6月に交流協定を締結した。(4)(5)第一回シンポジウムは、2012年9月3日から5日までMuenster大学で開催することを、協議で決定した。テーマは「東アジアにおける犯罪と社会」、日本側の分担者、協力者が発表し、ドイツ側がコメントを行う。また中国政法大学、台湾歴史語言研究所からも若干名参加し、発表・コメントを行う。この成果は、2012年度中に出版する。(6)研究成果の一般への還元は、人文研が一般向けに開催、企画している人文研アカデミーの企画に含ませる。その第一回としては、朝日新聞社、名古屋外国語大学の協賛をえて、人文研アカデミー名古屋を9月15日、9月29日、10月6日の3回おこなう。テーマは「なぜ、今、孔子なのか--混沌の世に「正しい生き方」を問う」。善とはなにか、何を悪と考えるのかという問題を提起する。(1)研究内容にかんしては、各自所定の課題について研究をすすめてきた。5月と12月の二度、京都で研究会を行い、現段階での成果を報告した。また、代表者冨谷は、「漢律から唐律へ」(『東方学報』88)を発表し、そこで裁判規範と行為規範という概念を導入し犯罪法制史の展望を提示した。(2)シンポジウムについては、2014年3月23日から25日にかけて、ドイツミュンスター大学との共催で"Crime and Morality in East Asia "という課題でシンポジウムを京都でおこない、ドイツから9名の参加者、日本から11名、韓国1名、中国1名の参加を得た。今回は特に、ドイツ、日本の若手研究者が発表をおこない、またコメンテーターとしても積極的に参加した。本科研の目的の一である若手が国際舞台での発表をおこなう機会をもつことで、若手研究者の育成を図ることができたと自負する。(3)申請書に明記し、学術振興会からも要請があった研究成果の一般への公開にかんしては、人文研が一般にむけて行っている公開講座・シンポジウム「人文研アカデミー」の一環として、「人文研アカデミー中之島」と銘打ち大阪で「いまなぜ孔子かー正しい生き方を問う」という演題でセミナーをおこない、50名以上の聴衆者を迎えた。(4)「日英制度用語辞典」作成については、『論語』『史記』の禮制関係のマークアップは終了し、『禮記』に取りかかり、その3分の1を終えた。(1)本年度2012年の実績は、研究内容にかんしては、各自所定の課題について研究をすすめてきた。5月と3月(2013年)の二度、京都で研究会を行い、現段階での成果をを発表した。3月には、海外研究協力者であるドイツミュンスター大学Reinhard Emmerich教授にも参加してもらい、ドイツにおける唐律疏議の訳注にかんする報告を得た。(2)シンポジウムについては、2012年9月3日から5日にかけてドイツミュンスター大学で"Public Notion of Crime and Law in East Asia"という課題でシンポジウムをおこない、科研メンバー全員、ドイツ、台湾、中国からの参加者を含めて合計16の研究発表をおこなった。報告書は同名のタイトルで、2103年3月に作成し、関係各機関にその成果として送付した。このシンポジウムは、研究成果を海外に発信するために、アジアと欧米で交互に毎年開催するものであり、今回はその第一回目であった。(3)申請書に明記し、学術振興会からも要請があった研究成果の一般への公開にかんしては、人文研が一般にむけて行っている公開講座・シンポジウム

「人文研アカデミー」の一環として、「人文研アカデミー名古屋」と銘打ち名古屋で「いまなぜ孔子かー正しい生き方を問う」という演題でセミナーをおこない、50名以上の聴衆者を迎えた。この取り組みは、毎年全国で行い、2013年には大阪で、また同年秋には福岡で行うことを計画している。(4)「日英制度用語辞典」作成については、『論語』『史記』の禮制関係のマークアップは終了し、『禮記』に取りかかっている。本年度2015年は当該科研(基盤A:東アジアにおける犯罪と社会」)の最終年度にあたる。各分担者の本年度の発表論文は、別掲するが、代表者冨谷は、五年にわたる国際研究の成果として、『漢唐法制史研究』(創文社)を出版した。その内容は、漢から唐におよぶ中国古代、中世の法律・刑罰そして犯罪の制度史的総合研究であり、とくにその犯罪にかんしては、当該科研による成果である。シンポジウムについては、毎年ヨーロッパかアジアで交互に開催してきたが、本年度は、3月23日、24日の二日にわたって、人文科学研究所で“Crime and Society in East Asia"というテーマで開催した。当該研究をすすめるうえで、学術交流協定を締結した中国政法大学、ドイツミュンスター大学からの研究協力者8名を迎え、また日本からの6名、合計14名がこれまでの研究成果を報告した。発表者の他に、中国、台湾、日本の若手研究者の参加も含めて、二日にわたって延べ40名ほどがこのシンポジウムに加わった。また昨年3月中国北京で開催した"Crime and Society in Eeast Asia ーAComparison Between the East and the West"の報告集を作成した。一般への研究成果還元にかんしては、代表者冨谷が『中華帝国のジレンマー礼的思想と法的秩序』(筑摩書房2016年2月)に出版し、現代につながる中国の礼と法の問題を提示した。英文の語彙のデータベース化は、最終年の今年度として、『礼記』のなかの礼、法にかんする用語、構文のマークアップして日英対照語彙集が、ほぼ9割の完成を見た。この作業は次年度での継続して完成した上で、公開する。「東アジアにおける犯罪と社会」について行ってきた国際共同研究は、(1)研究構成員のそれぞれの成果報告(2)シンポジウム(3)辞書・索引の作成と公開(4)一般への還元の4つに分かれる。(1)にかんしては、著書点、論文点を発表した。(2)は、2011年度から京都、ドイツ、中国、京都で毎年国際学会を開催した。(3)は、『礼記』日英の用語辞典ファイルを作成、(4)は、一般に向けての講演を毎年おこなった。研究実績の概要で記したように、計画のうち、国際会費、報告書、一般への還元、個別研究においては、順調に進んだ。ただ、日英制度用語の翻訳に関しては、よていより若干後れている。したがって、「おおむね順調に進展している」とした。27年度が最終年度であるため、記入しない。東洋史学2015年度な最終年度となる。2016年には最後の国際会議を開き、総括をおこなう。英訳辞典にかんしては、少なくとも『史記』『論語』に関する礼制度は完成しており、『礼記』にかんして、できる限り完成に近づけたい。
カーボンナノチューブ積層型ナノコンポジット薄膜の機械的性質の非線形性に関する研究

高い引張強度や弾性率を有するカーボンナノチューブの性質に着目し、金属あるいは酸化物マトリックスとナノコンポジット化することにより、特異な機械的性質の発現を目指し研究を行った。今年度は積層構造あるいはナノコンポジット構造形成の容易さから、スパッタリング法によるカーボンナノチューブの作製を行った。様々の物質を検討した結果、ガラス基板上にシリコンを50nm、Coを150nm成膜した積層構造薄膜を作製した後、メタンガスを用いて炭素ターゲットをスパッタリングした場合、カーボンナノチューブやカーボンナノウォール構造をもつ炭素薄膜を得ることができた。この二つの構造は成膜条件によって変化し、スパッタリング時のガス圧力が1Pa程度のときにナノチューブ構造を、5Pa程度のときにナノウォール構造をとることがわかった。また構造は投入電力にほとんど影響を受けないこともわかった。成膜時の基板温度は、600°C以上必要であることがわかった。さらにスパッタリングガスにはメタンガスが必要であり、アルゴンガスだけでは平滑な薄膜しか得られないこと、またメタンとアルゴンの混合ガスではカーボンナノウォール構造が十分成長しないことも分かった。今後は得られたカーボンナノチューブあるいはカーボンナノウォール構造の成長する最適条件をさらに探索するとともに、チタン薄膜との積層、あるいはコンポジット薄膜を作製し、超微少押し込み硬さ試験による機械的特性の非線形性発現を目指す。