hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フラグメントペプチドを用いたプリオンタンパク質の凝集メカニズムの解析

本研究では、最初に、21種類の合成フラグメントペプチドの金属結合性をカラムスイッチHPLC法により検討した。続いて、CD解析により、銅イオンとの結合による立体構造変化を測定した。次に、MT1-MMP, MT3-MMP, MMP-7およびヒト血清によるフラグメントペプチドの分解を解析し、その切断点をLC-MSにより決定した。最後に、ペプチド同士の分子間相互作用(AFFINIX QN)を測定し、hPrP150-159がプリオンタンパク質の凝集に関与している可能性を見出した。現在、プリオンタンパク質凝集の核となるアミノ酸配列の決定と立体構造解析を行っている。平成24年度に検討した、2種類の膜結合型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT1-MMPとMT3-MMP)と可溶型MMP-7による切断と銅イオンにより阻害についての実験結果をまとめ、論文として投稿し、受理された(Biomolecules, on line, 2014)。平成25年度は、C-端側のペプチドを固定化したレジンを作成し、カラムスイッチHPLC法により、結合を検討した。その結果、hPrP150-159とhPrP92-168の結合性が再確認され、ペプチドレベルで凝集性の検討が可能であることが予想された。そこで、21種類のペプチドのCDスペクトルを測定し、銅イオンとpHによる構造変化を解析した。その結果、C-端側のペプチドは銅イオンの添加、あるいは、pHの低下によりベータシート構造に変化することが明らかとなった。また、構造変化を起こしたペプチドはMT1-MMPとMT3-MMPによる酵素分解に対して強い耐性を示したフラグメントペプチドであり、ベータシート構造形成と酵素耐性の獲得、及び、凝集性に密接な相関がが存在することが示唆された。CD解析の結果については、現在論文作成中である。また、カラムスイッチHPLC法による結合性の真偽を評価するため、平成26年度に、分子間相互作用測定装置を購入し(所属機関の研究費を充当)、C-端側のペプチドを中心に結合性の定量測定を行う予定である。平成24年度は、21種類のペプチドの合成を調製し、1. Cu2+の添加によるプロテアーゼ耐性の獲得と2.凝集性に関する予備実験の2項目について検討した。1.プロテアーゼとしては、脳内にも発現している2種の膜結合型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT1-MMPとMT3-MMP)と可溶型のMMP-7、およびトリプシンを用いた。その結果、OP-repeat領域はこれらのMMPsによる切断を受けなかったが、中間領域およびC-端領域のペプチドは切断された。切断点の数を比較すると圧倒的に中間領域が多く、C-端側はCu2+の有無に関わらずプロテアーゼ耐性を有していると考えられた。さらに、これらの切断はCu2+添加により抑制されることより、プロテアーゼ耐性にCu2+が関与していることが明らかとなった。また、MT1-MMPおよびMT3-MMPの切断点には特徴があり、同じく膜結合型のプリオンタンパク質のC-端領域を切断している可能性が示唆された(論文投稿準備中)。2.中間領域の全長に該当するhPrP92-168溶液にCu2+, Zn2+およびCa2+を添加し、経時的にHPLC分析を行った結果、Cu2+存在下で凝集性が高いことが確認できた。次に、C-端領域のhPrP150-159をレジンに固定化し、HPLCカラムに充填、カラムスイッチ法により、ペプチド同士の結合をCu2+の存在/非存在下で検討した。その結果、hPrP92-168はCu2+の有無に関わらず結合することが明らかになった。平成25年度は種々のC-端側のペプチドを固定化したレジンを調製して、ペプチド同士の結合に最も影響しているフラグメントの同定を行う予定である。平成24年度は21種類のペプチドを合成•精製し、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)による切断と銅イオンとの結合による酵素耐性の獲得と凝集性の検討を行った。その結果、OP-repeat領域(23-91)はMMPによる切断を受けず、中間領域(92-168)およびC末端領域(169-230)のペプチドは切断を受けた。さらに、これらの切断は銅イオンの添加により抑制されることより、酵素耐性の獲得に銅イオンとの結合が関与していることが明らかとなった。凝集性に関しては、hPrP150-159のフラグメントペプチドが銅イオンの有無に関わらず、中間領域のペプチドと結合することが判明し、C端側が凝集に関与していることが示唆された。平成25年度は銅イオンによる酵素耐性の獲得に関しての論文が受理された。

前年度の結果に基づき、hPrP150-159と結合するフラグメントペプチドを推定するため、CDスペクトル解析を行い、銅イオンの添加あるいはpHの低下によりβ-sheet構造を形成するフラグメントペプチドがC端側に存在することを明らかにした。この構造変化は酵素耐性とよい相関が見られ、C端側が凝集に関与していることが強く示唆された。最終年度である平成26年度においては、カラムスイッチHPLC法と分子間相互作用測定装置を用いて,hPrP150-159の会合性の検討を行い、これらの検討の結果からも、C端側のフラグメントがプリオンタンパク質の凝集に関与していることが確認された。現在、CD解析の結果に関する論文の作成と、分子間相互作用測定装置を用いた会合様式の詳細な検討を行っている。分析化学進んでいる点:(1) 21種類のペプチドについて、膜型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT1-MMPとMTe3-MMP)による切断点の決定と、銅イオン添加による阻害が確認でき、論文が受理された。(Biomolecules,2014, on line)(2) 21種類のペプチドについて、CDスペクトルを測定し、銅イオン添加とpH変化による構造変化を解析した。その結果、hPrP150-159はβーターン構造を、hPrP175-189とhPrP180-192はβーシート構造を形成するペプチドであることが明らかとなった。これらの結果と24年度の酵素耐性獲得との間に興味深い相関が見られ、現在、論文作成中である。(3)カラムスイッチHPLC法により、hPrP150-159に対する銅イオンの存在/非存在下におけるペプチドーペプチド間の結合性を測定した。その結果、中間領域より、2種類、C-端領域より5種類のペプチドが銅イオン存在かでhPrP150-159に結合することが判明した。しかしながら、銅イオン非存在下においても弱いながら結合性を示すとともに、定量性に疑問が持たれる結果となった。これらに結果より、C-端側のペプチドフラグメントが凝集性に関与していると考えている。(3) hPrP150-159の銅イオンの存在/非存在下でのNMR測定が終了したこと。遅れている点:hPrP150-159、hPrP175-189、及び、hPrP180-192の3種類のペプチドをレジンに固定化する所までは準備ができたが、結合性の確認が終了したものはhPrP150-159のみである点。1.ペプチド合成が効率よく進行したこと2.カラムスイッチHPLCシステムがうまく機能したこと3.人的な配置が極めて有効に機能したこと。平成24、25年度の2年間でほぼ予定どおりの進捗状況にあるので、最終年度では、目的達成のための実験を重点的に行うとともに、順次、論文として発表を行う。実験項目:(1)平成25年度に分子間相互作用測定器に代わり、HPLCを購入し、ペプチドーペプチド間の相互作用を測定し、凝集性の原因と考えられるフラグメントペプチドを推定し、レジンへの固定化まではできたが、銅イオン非存在下での結合性の定量性に不安が持たれた。この原因としては、凝集性の高いペプチドのレジンそのものの対する非特異的な吸着が考えられる。そこで、26年度に所属機関による研究費を充当して、分子間相互作用測定器を購入することとした(現在、購入手続き中)。
LHCでの最前方中性子測定による宇宙線シャワーモデルの精密化

申請者はLHC加速器を用いた超前方中性粒子測定実験LHCfに参加している。LHC加速器は平成21年3月に世界最大のエネルギーである3.5TeV+3.5TeV陽子同士の衝突を成功させた。また6月には100μradの角度をつけて衝突させることにも成功している。また低エネルギーである450GeVの衝突を2009年に引き続き行った。LHCf実験は上記のすべての条件でデータ取得を行い、450GeV衝突では約5万のイベントの検出、3.5TeV衝突では約5000万イベントの検出に成功している。申請者は平成21年1月31日から平成21年7月3日まで平成21年度優秀若手研究者海外派遣事業(特別研究員)に採用され、当該期間にLHC加速器のあるCERNで研究に従事した。申請者はLHCfメンバーの一員として24時間シフトを組んで共同研究者とともにデータ取得にあたった。さらに得られたデータのキャリブレーションとして使用している2007年度に行われたSPSビーム実験の再解析を行ない、LHCf実験で得られたエネルギー決定のパラメータを新しいものに更新した。過去に行われたシミュレーションに用いられているCosmos/Epicsというコードのバージョンが古いものであったため、新しいものとはエネルギー損失等に若干の差異がでることが予想された。そこでバージョンを最新のものにして新たにシミュレーションを行い、先人とは独立した解析によって新しくパラメータを決定し、以前のものと1%程度の相違があることを確認した。また新しいバージョンでのシミュレーション結果を使用して検出器のエネルギー分解能やエネルギースケールの評価を行った。LHC加速器は2009年度に450GeVと3.5TeV陽子同士の衝突の衝突に成功しており、申請者はLHCf1験の一員として衝突によって生成された中性粒子であるガンマ線と中性子の測定に成功している。LHCf実験の目的はこれらのデータを使用して、現在宇宙線実験で用いられているハドロン相互作用モデルの検証を行うことであり、2009年度に初めてデータ取得が成功した。申請者は450GeVシミュレーションを中心となって行い、データとシミュレーションの比較を行っている。LHCf検出器は激しい放射線環境下に置かれるため、構成要素であるシンチレータに深刻な損傷を受けてしまう。過去の測定によってLHCf検出器が使用しているEJ-260シンチレータは10Gyの被曝で10%光量が下がってしまうことがわかっている。そこで申請者は実際のLHCf実験の稼働状況をシミュレーションによって再現し、衝突が予定されているエネルギーでの放射線量を見積もった。その結果、450GeV衝突の場合は86日/Gy、7TeVでは1時間/Gyとなることがわかった。LHCfの測定時間を考慮すると、7TeVでの放射線ダメージは深刻である。この結果を参考に7TeV衝突に対する新型検出器として放射線耐性の大きいGSOシンチレータを採用することが決定した。現在のEJ-260シンチレータに変わる予定であるGSOの基礎性能研性をベータ線やレーザーを使って行い、またHIMACの重イオン加速器を用いて放射線耐性試験を行い、400,000Gyの照射によって減衰率は1%も下がっておらず、問題がないことを確認した。
はっ水性微細凹凸面上の流動抵抗低減に関する研究

ミクロンオーダーの規則的な凹凸形状を表面構造に持ち強いはっ水性を有する流路壁面で,流動抵抗の低減を実現するための基礎研究として,表面近傍の状態の観測や流れの計測を行った.本年度は,ニッケル製メッシュを型に用いて,数十ミクロンオーダの微細凹凸をアクリル樹脂表面上に加熱成型することにより,半導体プロセス技術を用いない安価な微細凹凸面作成法を考案した.前年度の数値解析で示唆された凹凸のスケールが大きいほど抵抗低減効果が大きいという推測により,この加熱成型法で数種類の凹凸サイズの試験面を作製した.表面のはっ水性は市販のはっ水剤を塗布することにより付与した.実験では,水滴の接触角,水中での空気層保持機能の経時変化や空気層の面積,及び層流域での流動抵抗を測定した.試験した微細凹凸面の中で凹凸が最も大きい100ミクロン間隔,50ミクロン角の突起を有する試験面において2%の流動抵抗低減を見出した.また,水中での空気保持機能に対しては凹凸のスケールのほか凸部と凹部の面積割合が影響し,表面上の水滴接触角により評価されるはっ水性と水中での空気保持機能との間の相違も見出した.凹部の比率が最も大きい突起間隔50ミクロン,14ミクロン角の微細凹凸面において水滴接触角が最大になったものの,突起のサイズに比べ間隔が過大であったため水中において凹部への浸水を生じさせ気体層を保持が不可能であった.本研究により,微細凹凸を有するはっ水面における流動抵抗低減現象の凹凸サイズ・形状と抵抗低減割合に関連性があることを示す事が出来た.ただし,抵抗低減割合は従来の研究などに比べ顕著ではなく,より望ましい微細凹凸サイズ・形状を精査することが今後の課題である.ミクロンオーダーの規則的な凹凸形状を表面構造に持つ流路壁面で,流動抵抗の低減を実現するための基礎研究として,本年度は表面近傍の状態や流れの計測および表面状態をモデル化した数値計算を行った.実験は,矩形断面を持つ管路を製作し管壁の一部を数種の試験面で構成し層流域における圧力損失の測定を行った.試験面には平滑なシリコン,フォトリソグラフィ・DRIEなどの微細加工技術によりミクロンオーダの突起を作成したシリコンを用い,微細凹凸の有無や表面へのはっ水性塗料塗布の有無を条件として管摩擦係数の比較を行った.また,圧力・流量および流体の残存空気量を調整できる流路を製作し,水中における微細凹凸面の顕微鏡観察を行った.その結果,常圧・無流動・空気飽和水を条件とした観測では表面の凹部に気体層が存在することが明らかになった.条件の変化により表面が全面的に水で覆われるようになる場合は,まず局所的に水が浸漬し,徐々にその領域が広がっていく様子が観測された.数値計算では表面の凹部が空気層で満たされているものと仮定し,固体表面から数ミクロンの領域において凹凸パターンを種々に変えながら,気液の流れを有限体積法により解析した.その結果固液および気液の複合界面をマクロに見た境界と見なしたときにこの境界上で有限の速度(すべり速度)が生じ,速度勾配が減少するために流動抵抗が低減されることが示された.また,すべり速度はずり速度(速度勾配)に比例し,その比例定数は仮定された微細凹凸パターンに対し一定の値を持つことを示した.ミクロンオーダーの規則的な凹凸形状を表面構造に持ち強いはっ水性を有する流路壁面で,流動抵抗の低減を実現するための基礎研究として,表面近傍の状態の観測や流れの計測を行った.本年度は,ニッケル製メッシュを型に用いて,数十ミクロンオーダの微細凹凸をアクリル樹脂表面上に加熱成型することにより,半導体プロセス技術を用いない安価な微細凹凸面作成法を考案した.前年度の数値解析で示唆された凹凸のスケールが大きいほど抵抗低減効果が大きいという推測により,この加熱成型法で数種類の凹凸サイズの試験面を作製した.表面のはっ水性は市販のはっ水剤を塗布することにより付与した.実験では,水滴の接触角,水中での空気層保持機能の経時変化や空気層の面積,及び層流域での流動抵抗を測定した.試験した微細凹凸面の中で凹凸が最も大きい100ミクロン間隔,50ミクロン角の突起を有する試験面において2%の流動抵抗低減を見出した.また,水中での空気保持機能に対しては凹凸のスケールのほか凸部と凹部の面積割合が影響し,表面上の水滴接触角により評価されるはっ水性と水中での空気保持機能との間の相違も見出した.凹部の比率が最も大きい突起間隔50ミクロン,14ミクロン角の微細凹凸面において水滴接触角が最大になったものの,突起のサイズに比べ間隔が過大であったため水中において凹部への浸水を生じさせ気体層を保持が不可能であった.本研究により,微細凹凸を有するはっ水面における流動抵抗低減現象の凹凸サイズ・形状と抵抗低減割合に関連性があることを示す事が出来た.ただし,抵抗低減割合は従来の研究などに比べ顕著ではなく,より望ましい微細凹凸サイズ・形状を精査することが今後の課題である.
無限次元空間上の確率解析

今年度の研究実績は以下の通りである.コンパクトハウスドルフ空間上の最大値ノルムに関する連続線形汎関数は,ある符号付き測度に関する積分の形で表される(リースの表現定理).これは確率論において重要な応用を持つ基本定理である.福島正俊は1999年にこれに類似した結果として,準正則ディリクレ形式が与えられた時,ディリクレノルムに関する連続線形汎関数が(一般化された)符号付きスムーズ測度の積分で表されるための必要十分条件を与えた.これによりディリクレ形式とそのスムーズ測度に関する多くの新しい結果が従う.本研究者はこの結果を更に一般化し,適当な条件を満たすノルム付き関数空間に対して福島の結果と同様の主張が成立することを証明した.この設定を満足する関数空間の具体例としては,準正則ディリクレ形式の定義域空間のほか,可分バナッハ空間上のグラディエント作用素から定まる可積分指数P(>1)の1階のソボレフ空間や,それとL^P空間を実補間した空間などが挙げられる.この結果を用いて,抽象ウィーナー空間上で定義されるBV関数について,その一般化されたグラディエントに対応するベクトル値測度の滑らかさに関して従来の結果を改良した.またBV関数についての解析を進め,実補間の理論を援用することによりBV関数全体の空間と非整数階ソボレフ空間との関係を確立した.これにより非整数階ソボレフ空間に関連する幾つかの研究を統合的な立場から捉える道が開かれたといえる.以上の結果について論文を執筆し,現在投稿中である.今年度の研究実績は以下の通りである.1.対称拡散過程の短時間漸近挙動の研究生成作用素が非退化な2階の楕円型作用素であるRiemann多様体上の拡散過程は,その推移確率密度函数がVaradhan型の短時間漸近挙動を持つ.一般に無限次元空間上の拡散過程は推移確率密度を持たないが,集合間の推移確率に関して類似の漸近挙動の問題を考えることができる.J. A. Ramirez氏との共同研究により,抽象的な枠組みの下で内在距離を用いて記述される同様の漸近評価を証明した.ユークリッド空間上の対称拡散過程の場合でも,その生成作用素が退化しているとき,一般にこの結果は新しい.副産物として,フラクタル集合上の対称拡散過程についてwalk次元の評価式を得た.また,内在距離と集合間距離との整合性に関する問題について,コンパクトLie群上のloop空間におけるRademacherの定理を新たに証明することで,この空間において肯定的な結論を得た.論文は現在投稿中である.2.無限次元空間の領域上の解析.前年度福島正俊氏との共同研究として行った抽象Wiener空間上のBV函数についての一般理論に関連した問題として,より一般の無限次元空間の凸領域上における自然なDirichlet空間の定義域について考察した.全空間におけるSobolev空間を領域上に制限した函数族が稠密であることを証明し,論文を現在投稿中である.今年度の研究実績は以下の通りである.コンパクトハウスドルフ空間上の最大値ノルムに関する連続線形汎関数は,ある符号付き測度に関する積分の形で表される(リースの表現定理).これは確率論において重要な応用を持つ基本定理である.福島正俊は1999年にこれに類似した結果として,準正則ディリクレ形式が与えられた時,ディリクレノルムに関する連続線形汎関数が(一般化された)符号付きスムーズ測度の積分で表されるための必要十分条件を与えた.これによりディリクレ形式とそのスムーズ測度に関する多くの新しい結果が従う.本研究者はこの結果を更に一般化し,適当な条件を満たすノルム付き関数空間に対して福島の結果と同様の主張が成立することを証明した.この設定を満足する関数空間の具体例としては,準正則ディリクレ形式の定義域空間のほか,可分バナッハ空間上のグラディエント作用素から定まる可積分指数P(>1)の1階のソボレフ空間や,それとL^P空間を実補間した空間などが挙げられる.この結果を用いて,抽象ウィーナー空間上で定義されるBV関数について,その一般化されたグラディエントに対応するベクトル値測度の滑らかさに関して従来の結果を改良した.またBV関数についての解析を進め,実補間の理論を援用することによりBV関数全体の空間と非整数階ソボレフ空間との関係を確立した.これにより非整数階ソボレフ空間に関連する幾つかの研究を統合的な立場から捉える道が開かれたといえる.以上の結果について論文を執筆し,現在投稿中である.
ボリル金属種の特異な性質を利用した新規不活性分子活性化法の開発

ボリル金属種は、ボリル配位子の持つ強い電子供与性や、ホウ素上に空軌道を持つことなどから、従来の有機金属種とは異なる特徴的な極性を有する化学種である。しかし、このような化学種の触媒的な利用は炭素-水素の活性化以外にほとんど例が無く、先述したボリル金属種の特異な性質を生かした反応はこれまでに報告されていない。われわれはこれまでに、この特徴的な極性を生かした炭素ーシアノ結合切断を経る触媒的ボリル化反応を報告しており、また、DFT計算を用いた検討により、本反応がボリルロジウム種の極性に基づく特有の機構を経て反応が進行する事を明らかにした。次に、ボリル金属種のもつ極性を生かし、エステル類およびピリジルエーテル類の炭素ー酸素結合活性化反応を設計し、検討した。様々な検討の結果、ピバル酸エステルや2-ピリジルエーテルとジボロンをロジウム触媒とそれぞれ適切な配位子存在下、トルエン中で反応させる事でアリール炭素ー酸素結合の切断を経るボリル化反応が進行し、ボロン酸エステルが得られた。これらの反応はカルボニル酸素やピリジル基窒素のボリル基への配位を鍵として進行していると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。ボリル金属種は、ボリル配位子の持つ強い電子供与性や、ホウ素上に空軌道を持つことなどから、従来の有機金属種とは異なる極性を有する化学種である。したがって最初に、以前われわれが報告した、炭素-シアノ結合切断を経る触媒的ボリル化反応におけるボリルロジウム種のはたらきを明確にするため、DFT計算を用いた検討を行った。その結果、通常の酸化的付加機構とは全く異なる、ボリルロジウム種特有の機構を経て反応が進行する事を明らかにした。具体的には、ボリルロジウム種が金属アニオン等価体としてはたらき、シアノ基へ付加する事でイミノアシル中間体を形成し、そこからボリルイソシアニドの脱離が進行する、という二段階の機構を経て困難な炭素-炭素結合の切断が起こる事を明らかにした。次に、DFT計算により明らかになった、ボリル基が求電子的、金属中心が求核的にはたらくというボリル金属種の性質を利用し、分子内官能基のボリル基への配位を起点とする不活性結合切断反応の開発に着手した。様々な検討の結果、ピバル酸2-ナフチルとジボロンとを、ロジウム触媒と適切な配位子存在下、トルエン中130°Cで反応させる事で、アリール-酸素結合が切断され、目的のナフチルボロン酸エステルを収率78%で得た。続いて、最適条件で基質の検討を行った結果、フェナントレンやキノリンなどの芳香族基質に加え、ビニルピバレート誘導体も本反応に適用可能であることが分かった。研究課題であるボリル金属種の特異な性質を利用した新規不活性分子活性化法の開発に向け、DFT計算を用いた炭素-シアノ結合活性化反応の機構研究を行った結果、一般的な酸化的付加機構とは全く異なり、ニトリルへの付加を経る二段階機構で進行する事を明らかにした。この反応機構は、一般的な有機金属種とは潜在極性が異なるというボリルロジウム種特有の性質が顕著に表れた例である。また、ここから得られたボリルロジウム種の性質に関する知見を生かし、新たな反応を設計する事で、エステル類の強固な炭素-酸素結合の切断を経る新たなボリル化反応を見出した。これらのことから、おおむね順調に研究が進展したと評価できる。今年度、本研究課題の目的である、ボリル金属種の特異な性質を生かした反応開発に向け、DFT計算を用いたニトリルの炭素-シアノ結合切断反応におけるボリルロジウム種の働きを明確にし、さらに、そこで得られた知見を生かす事で、エステル類の炭素-酸素結合の切断を経るボリル化反応を見出すことができた。

今後は、さらに不活性な炭素-酸素結合を持つエーテル類を用いた反応を行う予定である。また、二酸化炭素などの不活性分子をポリル金属種で活性化する過程を含む触媒反応の開発にも展開していきたいと考えている。
13世紀〜17世紀間の西欧哲学者における東洋思想・宗教の受容と解釈

13世紀から17世紀までの西欧における中国哲学の受容の研究を行なったが、とくに中心となったのはロジャーベ-コンの哲学と東洋思想との関係であった。経験の哲学を説き、近代科学の哲学的先蹤となったベ-コンが、実は当時としては最新の東洋情報を知りうる立場にあり、そうして得た知見を彼の経験の哲学の論拠として大きく活用し、さらには東洋の思想の客観的合理性を称揚していることを明らかにできた。そのほかプラノカルピニからダ・クルス,デ・ラ-ダ,メンド-サまで、中国思想を西欧に紹介した人々の解釈の分析をおこなった。以上のことは、一部、科研費補助を受ける以前より下準備していたところもあり、この補助金によってそれらを原稿の形にすることを推進した。その結果11月ごろまでに完成した原稿については、平成7年度科学研究費補助金(研究成果公開促進費)を申請し、この補助金が許可されれば学術図書として刊行する予定である。
高温高圧下におけるコマチアイトマグマの粘度および密度測定

コマチアイトマグマは数GPa程度の圧力に相当する深さで生じ、そこから地表へ噴出したと考えられている。本研究においては、コマチアイトマグマなどの超塩基性珪酸塩融体の密度をマントル遷移層の深さに相当する圧力下までの測定に成功した。実験には我々が手法を確立した結晶浮沈法を用いた。その結果、マントル遷移層ではコマチアイトマグマは、マグマと共存するガーネットの密度と等しくなることが示された。このことは、マグマが分離するための条件を規定する上で、極めて重要な重要な結果といえる。一方、粘度測定に関しては、無水コマチアイトマグマの粘度を7GPaまでの圧力下で測定することに成功した。実験にはX線影像落球法を用いた。これに際しては、高速X線CCDカメラを使用することにより、低粘度融体の測定を可能とした。実験の結果、溶融温度に沿った温度圧力条件におけるコマチアイトマグマの粘度は、圧力の増加とともに増加することが示された。このことは、低圧側ほどマグマは流動性に富むことを意味しており、これを踏まえたマグマの生成・噴出モデルを考える必要がある。さらに、コマチアイトの主要端成分であるdiopside組成融体の粘度測定を13GPaという超高圧下で行った。これは、現在のところもっとも高温高圧力下での測定記録となっている。このdiopside融体に関する実験の結果、粘度は始め圧力の増加とともに増加するが、10GPaを超えた辺りで減少に転ずることが示された。これは、先に行われた拡散係数測定からの推測とは調和的である。しかしながら、diopside融体のような非重合性融体では圧力の増加とともに粘度が単調に増加するという、従来の推測とは矛盾するため、コマチアイトマグマなどを用いて、より詳細な物性測定や構造解析などを行うことの重要性が増すこととなった。

しかしながら、diopside融体のような非重合性融体では圧力の増加とともに粘度が単調に増加するという、従来の推測とは矛盾するため、コマチアイトマグマなどを用いて、より詳細な物性測定や構造解析などを行うことの重要性が増すこととなった。
多様な個体による柔軟な個体間関係と種間関係

1.タンガニ-カ湖のカワスズメ科魚類では、繁殖なわばりが種間で相互に、近接したり重複したりしている.このことが稚魚の捕食者の摯退に役立ち、繁殖成功度を高めていることなどが判った.2.オキナワトカゲでは餌の豊富な場所に定住的に出現する個体は、成長速度が大きく早く繁殖するが、そうでない個体は成長速度が低く、繁殖も遅れることが判った.3.キジバトの個体毎の巣場所の選択を調査し、古巣の再利用の条件を考察した.4.トゲオオハリアリの働き蟻の令間分業を調査し、コロニ-の条件や個体差によって変化することを明らかにした.5.採餌場所が相互に重複したアリ類で、採餌様式の差異がその共存を可能にしていることが判った.6.岩礁性潮間帯に分布する笠貝に、個体差があり、これが藻類の分布に影響することによって、そこの群集全体に大きな変動をもたらすことを明らかにした.7.ハタネズミの巣穴構造とその利用状態をテレメ法などにより調査し、巣穴を媒介とした個体間関係を解析した.8.個体間関係と群集構造の関係について、数理生態学的モデルを構築した.9.本研究の視点に基づいて、生物群集の多様性について比較考察を行った.1.タンガニ-カ湖のカワスズメ科魚類では、繁殖なわばりが種間で相互に、近接したり重複したりしている.このことが稚魚の捕食者の摯退に役立ち、繁殖成功度を高めていることなどが判った.2.オキナワトカゲでは餌の豊富な場所に定住的に出現する個体は、成長速度が大きく早く繁殖するが、そうでない個体は成長速度が低く、繁殖も遅れることが判った.3.キジバトの個体毎の巣場所の選択を調査し、古巣の再利用の条件を考察した.4.トゲオオハリアリの働き蟻の令間分業を調査し、コロニ-の条件や個体差によって変化することを明らかにした.5.採餌場所が相互に重複したアリ類で、採餌様式の差異がその共存を可能にしていることが判った.6.岩礁性潮間帯に分布する笠貝に、個体差があり、これが藻類の分布に影響することによって、そこの群集全体に大きな変動をもたらすことを明らかにした.7.ハタネズミの巣穴構造とその利用状態をテレメ法などにより調査し、巣穴を媒介とした個体間関係を解析した.8.個体間関係と群集構造の関係について、数理生態学的モデルを構築した.9.本研究の視点に基づいて、生物群集の多様性について比較考察を行った.1。タンガニイカ湖カワスズメ科魚類群集では、繁殖個体のなわばり行動が、稚魚の捕食者の行動圏を規定することにより、捕食者撃退効果を介して間接的に各個体の繁殖成功率の差異として実現しているようである。2。オキナワトカゲでは、餌の豊富な特定場所に恒常的に出現する個体と、そうでない個体では、成長速度に明瞭な差異が生じていることが明らかとなった。3。クロナガアリの各コロニ-の採餌探索域は、かなりの範囲にわたって隣接するものと重複している。各コロニ-成員が遭遇した場合、触角による相手の識別認容離反、儀式化された干渉行動(触角によるボクシング)、くわえて引っ張る行動、かみあい行動などがみられた。これらは、遭遇場所と相手コロニ-によって変化するが、ト-タルには各コロニ-が併存できる状態にあった。ただし、極端な例では巣口近かくでのかみあい行動の増加、劣勢コロニ-の地上活動低下、ひいては自ら巣口を閉鎖して一時的に活動を停止するに至っていた。4。隣接するいくつかのタイドプ-ルで藻類、藻類食性笠具類、捕食性巻貝類の関係を経時的に追跡した。移動力の大きい捕食者が、どのタイドプ-ルを如何に利用するかによって、笠貝類の密度成長を介して藻類の種構成生育に影響し、これがひいては笠貝類のリクル-トにも反映しているようである。調査継続中である。5。アシ原のハタネズミアカネズミについては、糸巻法とテレメトリ-を使って個体追跡し地下孔道の利用の仕方を比較調査した。個体毎に異なる個体専用孔道と二種が共用する幹線路を巧妙に使い分けていた。6。カラ類の混群は日中離合集散をくりかえすが、塒入り前には、一度同一の樹木に集合し、その後各種の塒に入るようである。タンガニ-カ産カワスズメを個体識別し、その婚姻形態や繁殖成功をハビタットと関連させて解析した。本種の産卵日は、月齢8ー9が盛んである。産卵場所を浅場と深場に分けて繁殖を比較すると、浅湯では雌の密度が低いが滞在期間が長い、一方深場では雌の密度は高く一夫多妻のものが浅湯に比較して有意に多いが、平均滞在時間は浅場より短い。また、繁殖成功率はつがい関係が維持された方が変化した場合よりも高い。このような違いは個体の相互関係が条件により多様に変化していると考えられる。飼育下で、トゲオオハリアリのコロニ-全個体を個体識別して、その一生の行動を追跡した.

その結果、全般的には加齢にともなう分業がみられたが、個体の行動には可塑性があり、個体毎に経験する周囲の状況に影響を受けて変化していることが判明した.近接した岩礁性潮間帯のタイドプ-ル内の生物群集を調査したところ、潮位や深さなど物理的条件が非常に近似しているにも拘らず、生物相に著しい違いが見られた.この違いには、例えばウノアシの密度が低いところでは、アオノリがみられるなど特定種の影響だけでなくレイシガイダマシモドキのようなプ-ル間をまたがって移動する捕食者が、プ-ルに訪れる頻度なども影響している可能性が考えられた.岩礁性潮間帯に分布する2種の笠貝、ヨメガカサガイとキクノハナガイの休息場所の定着性や競争能力には、著しい個体変異がみられ、これがその場所の餌となる3種類の藻類の分布に影響を及ぼしていることが判った.また、両種では捕食者からの逃避行動にも種による違いだけでなく個体変異が大きく、これが両種の分布に影響していることなど、個体の相互作用の多様性が深く群集構造そのものに係わることを示した.河川敷に生息するハタネズミにテレメトリ-法と糸巻法を同時に併用することにより、ハタネズミの抗道構造とその利用状態を調べた.その結果坑道には、個体が相互に利用する幹線的な所とかなり個別に利用する私的な所があること、雌と独立前の子供では共通の坑道や巣口を利用すること、餌場は巣口のすぐ近くにあるらしいことなど、本種の個体間関係に坑道がかなり関与していることが判った.
新生児・未熟児における人工換気に起因する肺損傷の発生機序の解明ならびに予防の研究

研究は、成熟兎を用い、温生食水を用いて肺洗浄を行いサーファクタント欠乏肺のモデルを作成し、従来の人工換気法(CMV)にて換気を行うことにより惹起される肺損傷につき検討した。以前の検討から、同モデルをCMVにて換気するとPaO_2は低下するが、高頻度振動換気(HFO)にて換気するとPaO_2は4時間高値を維持し、CMVに比べ換気終了後の肺洗浄液中の多核白血球(PMN)が少なく、洗浄液中のTNFαが低値でありCMVによる肺損傷にPMN、TNFαが関与している可能性が示されている。平成11年度は、本モデルのCMVによる急性期の肺損傷の軽減に、ステロイド投与が効果があるかどうか、デキサメサゾン静注群、ベクロメサゾン吸入群、コントロール群にわけ検討したところ、ステロイドは同モデルの肺損傷に対してもある程度の効果は見られるが、効果は持続しないことが判明した。同モデルで4時間の換気終了後のHFOのデータに比較するとCMVにおいて肺洗浄液中のTNFαが高い傾向にあるが、このTNFαがどの細胞から産生されるかは不明である。そこで、平成12年度は、肺胞内に浸潤したPMNがTNFαを産生していると仮定し検討した。同モデルで、4時間人工換気後肺洗浄液中の細胞(99%がPMN)を抗TNFα抗体を用い蛍光免疫染色を行うと細胞内に蛍光が認められTNFαの産生を確認した。このことからCMVにて換気を行うことにより惹起される肺損傷でTNFαは肺胞内に浸潤したPMNからも産生されていると考えた。成熟免を用い、気管切開後温生食水を用いて肺洗浄を行いサーファクタント欠乏肺のモデルを作成し、このモデルを従来の人工換気法(CMV)にて換気を行うことにより惹起される肺損傷につき検討した。以前の検討から、同モデルをCMVにて換気するとPaO_2は低下するが、高頻度振動換気(HFO)にて換気するとPaO_2は4時間高値を維持し、CMVに比べ換気終了後の肺洗浄液中の顆粒球数が少なく、洗浄液中のTNFαが低値であることから、CMVによる肺損傷に顆粒球、TNFαが関与している可能性が示されている。本年度は、本モデルのCMVによる急性期の肺損傷の軽減に、ステロイド投与が効果があるかどうかにつきデキサメサゾン静注(D)群、ベクロメサゾン(B)吸入群、コントロール(C)群にの3群にわけ検討した。その結果、D群、B群でC群に比したところ開始12時間後のPaO_2の値が高値で、4時間の換気終了後の肺洗浄液中の顆粒球数は、C、D群でC群に比べ少なく、洗浄液中のTNFαもC群に比べ低い傾向にあった。しかしHFOのデータに比較するとPaO_2も低値で、肺洗浄液中の顆粒球数、TNFαも高い傾向にあった。以上よりステロイドは同モデルの肺損傷に対してもある程度の効果は見られるが、効果は持続しないことが判明した。また、本モデルで上昇するTNFαが、人工換気にて肺胞内に流入した顆粒球由来である可能性を考え、肺洗浄液中の顆粒球を用いてPCR法いて検討した結果それを示唆する結果が得られ今後詳しく検討する予定である。昨年に引き続き成熟免を用い、気管切開後温生食水を用いて肺洗浄を行いサーファクタント欠乏肺のモデルを作成し、このモデルを従来の人工換気法(CMV)にて換気を行うことにより惹起される肺損傷につき検討した。

以前の検討から、同モデルをCMVにて換気するとPaO_2は低下するが、高頻度振動換気(HFO)にて換気するとPaO_2は4時間高値を維持し、CMVに比べ換気終了後の肺洗浄液中の多核白血球(PMN)数が少なく、洗浄液中のTNFαが低値であることからCMVによる肺損傷に顆粒球、TNFαが関与している可能性が示されている。このTNFαが肺胞内に浸潤したPMNにより産生される可能性につき検討した。基礎実験として、兎の末梢血よりPMNを分離し、LPSにて刺激したところTNFαの産生が認められた。また、抗TNFα抗体を用い蛍光免疫染色を行ったところ、PMNにTNFαが認められたため、PMNがTNFαを産生することが示された。次にサーファクタント欠乏肺のモデルにて4時問の人工換気(CMV)後の肺洗浄液中の細胞(99%がPMN)を抗TNFα抗体を用い蛍光免疫染色を行ったところ、細胞内に蛍光が認められTNFαの産生を確認した。以上よりCMVにて換気を行うことにより惹起される肺損傷でTNFαは肺胞内に浸潤したPMNからも産生されていると考えた。また、本年度には肺損傷の少ない換気法であるHFOでの換気中の流量、一回換気量の測定など基礎的な実験も行った。
戦争記憶空間における継承・教育メディア論の学際的実証的研究

本研究の目的は、史資料研究および沖縄と韓国におけるフィールド調査研究を通して、戦争記憶空間が有効な継承・教育メディアになりうる条件および教育的援助の在り方を解明することにある。研究成果としては、次の2点が導き出された。1「戦争の記憶」が「われわれ」と「彼ら」という人々の思考に暗黙に引かれた境界線をまたぎ越す形で継承されるときに、共生知として体得される。2境界線のまたぎ越しは、ナショナルメモリーの継承内容から排除される「不在の人々」想起によってもたらされる。本研究は、慰霊碑や戦争歴史館など戦争の痕跡が遺されている戦争記憶空間を、戦争に抵抗する「戦争の記憶」継承を担う場として位置づけ、1.戦争記憶空間が戦争に抵抗する継承・教育メディアとして機能する条件および、2.その効果を補強する教育的援助の在り方を解明するものである。まず2.の課題解明にあたり、平成26年11月初旬に沖縄への修学旅行が予定されていた神奈川県立秦野高等学校の事前・事後指導の非参与観察に入り、事前・事後指導で制作された感想文などの制作物の提供を受けるとともに、修学旅行を取りまとめる主任教員や修学旅行に同行する日本史の担当教員にインタビュー調査を実施した。続いて1.の課題解明にあたり、同年11月下旬、平成27年3月初旬の2回にわたり、沖縄県の戦争遺跡の非参与観察および、沖縄県立平和祈念資料館の館員へインタビュー調査を実施した。上記の調査研究からは、戦争の記憶継承の在り方および、戦争記憶空間が戦争に抵抗する機能を持つ条件として、(1)知識を得る際に、同時に「知らないことの多さへ気づき」が付随され、「問い力」が生じる。(2)行動主体として生成する「他者(死者)との出会い」が生じる。という以上の2つの条件が連動することで成立することが明らかになった。また上記の条件をいかに教育的援助によってサポートできるか、という点に関しては、沖縄県立平和祈念資料館の独自の取り組みとして、資料館の館員を現職の社会科教員に担わせることで、学校現場に還元していく体制を持っていることが明らかとなった。今後、資料館館員を経て学校現場に戻った教員たちを追跡調査することで、2.の課題解明にあたっては、より有効な手立てが導かれる方途が拓かれた段階にあると考える。本研究は慰霊碑・歴史館など戦争の痕跡が残されている戦争記憶空間を、戦争体験者不在時代の主要な「戦争の記憶」継承を担う場として位置づけ、1.戦争記憶空間が戦争に抵抗する継承・教育メディアとして機能する条件、2.その効果を補強する教育的援助の在り方を解明する目的で進められた。本研究は沖縄県立平和祈念資料館と韓国ナヌムの家「日本軍「慰安婦」歴史博物館」を主要な研究対象館とするフィールド調査による日韓比較メディア研究を中心的手法とした。しかしナヌムの家が改修工事期間にあたった上、トラブルに見まわれ大幅に工事が遅れたため、韓国調査が最終年度にあたる27年度末まで実施できない状況を有した。以上により最終年度は、26年度に引き続きフィールド調査を継続しながら、主に26年度から27年度前半までに行った沖縄フィールドワークを中心とする調査を通して導出された結果を総括し研究成果をまとめた。主要な研究成果はハンナ・アレントによる諸概念の有効性が導出される形で、次の2点が明らかになった。1上記の「1」の条件は、「われわれ」と「彼ら」という人々の思考に暗黙に引かれた境界線をまたぎ越し「関係の網の目」として「戦争の記憶」を継承する効果が得られる場合であり、2上記の「2」には、一般的な「戦争の記憶=ナショナルメモリー」継承内容から排除される「不在の人々」を想起させる教育実践が必要になる。以上の成果を教育哲学会第58回大会にて口頭発表すると共にフィールド先へ報告した。沖縄県立平和祈念資料館では、今後の館運営の思想的基盤として受け止めるとのご評価をいただき、本研究の目的である実践現場への普及に一定の貢献ができたと考える。また上記の成果は東アジア全体で共有できる記憶継承の可能性を見いだしたと言え、その結果、平成28年度科学研究費助成事業の挑戦的萌芽研究(課題番号:16K13533)を得られることとなった。26年度中にフィールド調査を行う予定であった、韓国「ナヌムの家日本軍「慰安婦」歴史館」が改装時期にあたったため、また、神奈川県秦野市立鶴巻中学校への非参与観察・インタビュー調査が、修学旅行時期が春季にあたるため27年度に持ち越されたことにより、調査が遅延している。ただし、課題解明にあたっては、26年度中に実施されたフィールド調査によって有意味に抽出されており、加えて実施が遅延している2件も、ともに27年度遂行にむけて先方と調整できているため、大きな問題はないと考える。また研究実績の概要に示した通り、沖縄県立平和祈念資料館に勤めた館員の追跡調査を行うことで、2.の課題に関しては、当初の予定を上回る有益な知見が得られると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会科学

平成27年度は、持ち越された韓国「ナヌムの家日本軍「慰安婦」歴史館」および神奈川県秦野市立鶴巻中学校への非参与観察、インタビュー調査を実施する。さらに、研究実績報告に示した課題2.の解明にあたって、1.26年度中にフィールドに入った神奈川県立秦野高等学校において、修学旅行指導に関わった主担当教員に追加のインタビュー調査を実施する。修学旅行を経た指導観の変化を見ることで、より改善された、戦争記憶空間が戦争に抵抗する継承・教育メディアとして機能することを補強する教育的援助の在り方が抽出されると考える。2.26年度中にフィールドに入った沖縄県立平和祈念資料館においてインタビューをとった主幹館員が、平成27年度より学校現場復帰となったため、追加のインタビュー調査を実施する。これにより、他県に比べて「戦争の記憶」継承がなされていると考えられる沖縄県独自の教育的援助の取り組みおよび在り方が抽出できる可能性があると考える。以上から得られた研究成果を統合し、所属学会での学会発表および学会誌投稿を積極的に行い、研究者による評価を得ると共に、研究協力を得たフィールド先で成果報告行い、研究成果の教育実践の場への紹介・普及に努める。27年度が最終年度であるため、記入しない。
在外教育施設における教育ニーズの多様化に関する事例研究

近年様々な「日本人」が移住するグアムを事例に、在外教育施設における教育ニーズの多様化という現代的課題について、1)子どもの教育ニーズの把握、2)教員の教育実践の解明というトピックを設定し、それらを現地でのフィールド調査より明らかにした。明らかになったのは次の2点である。1)子どもの家庭の社会的・文化的・経済的背景や移住経験が多様であるため、言語・学力、アイデンティティ・帰属意識、進路選択に関するニーズが複雑な様相を呈していた。2)教員はそうした多様な教育ニーズに応えるために、「日本」の教育を実施することを念頭に置きつつ、「現地・現場」の文脈に寄り添った柔軟な教育実践を展開していた。本研究は、在外教育施設におけるニーズの多様化という現代的課題について、1子どもの教育ニーズの把握、2教員・学校関係者の教育実践・教育方針の解明という2つのトピックを設定し、在外教育施設のフィールド調査より明らかにするものである。平成27年度は、グアム日本人学校・補習授業校にてのべ15日間の集中的なフィールド調査を行い、1の課題に取り組んだ。まず、在籍者の傾向を把握したところ、ここ3年ほどの間に、小学校低学年を中心に国際結婚家庭や両親アメリカ国籍の子どもが急増しており、6割以上を占めていた(「日本生まれ・両親日本国籍」の子どもは全体の2割に満たない)。また、「日本生まれ・両親アメリカ国籍」の子どもや、「グアム生まれ・両親日本国籍」の子どもも在籍しており、移動を繰り返す子どももいた。こうした在籍者の多様化・複雑化により、教育ニーズをめぐって次の三点の問題が生じていた。第一に、子どもたちの家庭背景や移動経験が複雑なために、学習状況を一枚岩的に捉えることが困難になっていた(ex.グアム生まれ国際結婚家庭であるが日本暮らしが長く英語が話せない、日本生まれ両親日本人だがグアム暮らしが長く日本語が話せない)。また進学先や家庭の社会経済的背景の違いよって学力格差が生じていた。第二に、子どもたちは、出生地、国籍、言語、容姿の「ズレ」を経験しており、アイデンティティや帰属意識をめぐって葛藤を抱えるものもいた(ex.国際結婚家庭であり、黒人系の容姿をしているが、日本とグアムを行き来しており、第一言語が日本語の子ども)。第三に、子どもたちの希望進路が多岐にわたっており、日本、グアム、アメリカ本土の3つの場所が想定されていた。進路選択は、移動経験、家庭背景、学習状況、アイデンティティ・帰属意識といった要因が影響していた。平成28年度はこれらの結果を踏まえ、上述した2の課題に取り組む。平成27年度の研究計画は、現地調査をプランニングし集中的なフィールドワークを実施することがメインであった。渡航日程および渡航回数に若干の変更が生じたが、予定していた調査を実施できた。以上より、研究計画の遂行は、おおむね順調であると思われる。平成28年度は、引き続きグアム日本人学校にて現地調査を行い、教育ニーズの多様化をめぐる教員の教育実践・教育方針を解明するためのフィールドワーク及びインタビューを実施した。分析の結果、「授業運営」「進路指導」「学校運営」「教職アイデンティティ」の4つのトピックが析出された。ここでは、それらの中から、「授業運営」と「進路指導」の2つを取り上げたい。まず「授業運営」については、どの学年・教科においても子どもの日本語力及び学力の格差が大きく、授業運営が一筋縄にはいかないことが語られた。また、児童生徒の多くが日本で一度も生活したことがなく「日本的な感覚」が伝わりにくいため、子どもの生活経験や現地社会の文脈に合わせながら即時的/計画的に日本における指導要領や教材の読み替えや編み直しを行っていることが明らかになった。次に「進路指導」については、グアム、日本、アメリカ本土の三つの場所への移行を想定した指導を実施していたことが特徴的であった。当校の子どもの進路は、将来どこに住みたいか、どのように生きていきたいか、家族はどのような方針を持っているかといった本人や家族のライフスタイル選択の一環として選択されることが多く、システマティックな進路指導ができないことが明らかになった。特に国際結婚家庭や永住家庭の場合、グアム以外への進学は家族の離散を伴うため、慎重なサポートが必要であることが語られた。このように、教員は複雑かつ多様な教育ニーズに応えるために柔軟な教育実践を展開していた。その一方で、情報、物的資源、人的資源等が日本よりも圧倒的に少ないため、上述した「授業運営」や「進路指導」に関する問題を個人の力で乗り越えなければならないという課題が生じていた。ただし、各教員が諸々の困難をどう認識するか、それをどのように乗り越えようとするかについては、赴任前の日本での教職経験によって異なっていた。最終年度である平成28年度の研究計画は、前年度の研究成果の発表、集中的なフィールド調査の実施、2年間の研究成果のまとめの3つである。前年度の研究成果の発表は計画通り行う予定である。

集中的なフィールド調査の実施については、受け入れ先と密に連絡を取り合い、柔軟に調査日程をコントロールしつつ、当初設定した調査期間を確保したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学28年度が最終年度であるため、記入しない。
格子QCDシミュレーションと有効理論に基づく重いクォーク系の物理

素粒子の標準理論を超える物理の探索のためには,重いクォークに対する量子色力学(QCD)からの寄与を理論的に解明することが重要である。特に,重いクォークと反クォークからなるクォーコニウムに対しては,有効場の理論であるポテンシャル非相対論的QCD(pNRQCD)を用いた解析を用いると,スペクトルと崩壊過程を量子力学的手法で系統的に計算することができる。この解析の際に不可欠な非摂動論的因子であるクォーク間ポテンシャルを格子QCDを用いて系統的に決定することが本研究の目的である。本年度,我々は前年度に引き続きクォーク間距離が0.25fmから1.2fmの範囲で,複数のパラメータセットを用いた相対論的補正項の系統的解析を行った。また,得られたポテンシャルを用いて実際にシュレーディンガー方程式を解き,ポテンシャルに対する非摂動論的効果がクォーコニウムの質量スペクトルにどのように反映するかを調べた。その結果、特にスピン軌道ポテンシャルに含まれる非摂動論的効果がチャーモニウムおよびボトモニウムの微細構造に影響を与えることを示した。本年度,我々は大阪大学核物理研究センターの共同利用スーパーコンピューターSX8,SX9を用いてクォーク間ポテンシャルの相対論的補正項の系統的測定に取り組み,O(1/m)ポテンシャルおよびO(1/m^2)スピン依存ポテンシャルの長距離領域(クォーク間距離1fm前後)の精密測定に成功し,O(1/m)ポテンシャルの長距離領域に対数関数的振る舞いを発見するなど興味深い結果を得た。このうち,特にクォークと反クォークからなるクォーコニウムに対しては,有効場の理論であるポテンシャル非相対論的QCD(pNRQCD)を用いた解析が有用である。この理論を適用すると,スペクトルと崩壊過程を量子力学的手法で系統的に計算することができる。本年度,我々は大阪大学核物理研究センターの共同利用スーパーコンピュータSX8,SX9を用いてクォーク間ポテンシャルの相対論的補正項の系統的測定に取り組み,O(1/m)ポテンシャルおよびO(1/m^2)スピン依存ポテンシャルについて,クォーク間距離0.251.2fmの間で精密測定を行った。スピン依存ポテンシャル間に理論的に予想されている関係式(Gromes関係式)をシミュレーションで実際に確認する等,興味深い結果を得た。
複素解析構造の総合的研究

当該研究課題の初年度である平成13年に多変数複素解析の扉を開いた岡潔生誕100年記念国際会議が本研究課題主催のもとで開かれ、多数の世界的に著名な研究者と研究交流を行うことにより、本研究課題の方向性を再確認した。その内容は豊富で、その議事録は今年度日本数学会より出版された。この国際会議で、本邦における当該分野の研究の高さを示すことができたことは、大きな成果であり、この国際研究集会での研究交流から得られた知見は本研究課題全期間を通して、大きな役を果たした。研究は次の小研究課題を複数の分担者が中心になり、研究協力者の協力を得ながら遂行された。総括には代表者が当たった。(1)多変数Nevanlinna理論、特に高次元第2主要定理確立、小林双曲的多様体理論(2)ディオファントス近似理論との類似と応用(3)複素多様体、正則写像のモジュライ問題(4)複素力学系・クライン群(一変数・多変数)(5)擬凸領域上の特異計量付きのL^2可積正則関数の研究(6)複素多様多体上の特異計量の構成とその応用(7)(強)擬凸境界の研究、CR構造とそのモジュラィ(8)ポテンシャル論・実解析的手法による研究。得られた成果は非常に多く、一部を例示的に掲げる。準アーベル多様体への正則曲線に対する第二主要定理を完全な形で確立した。Nevanlinna予想を精密化する有理型関数に対する第二主要定理を証明した。数論的有限性を満たす小林双曲的射影超曲面を構成した。C^k×(C^*)^l, C^k×B^lの正則自己同型群による一意化定理を証明した。1変数複素力学系のくりこみ理論におけるくりこみの縮小性を示した。重要な応用をもつL^2正則関数の拡張定理の強擬凸領域に於けるより精密化な結果を得た。代数多様体族の多重種数の(下半)連続性を示した。倉西プログラムを更に発展させた。境界上ヘルダー連続関数のディリクレ解の連続性を研究し、特にリプシッツ連続性を保存する領域の非存在を示した.当該研究課題の初年度である平成13年に多変数複素解析の扉を開いた岡潔生誕100年記念国際会議が本研究課題主催のもとで開かれ、多数の世界的に著名な研究者と研究交流を行うことにより、本研究課題の方向性を再確認した。境界上ヘルダー連続関数のディリクレ解の連続性を研究し、特にリプシッツ連続性を保存する領域の非存在を示した.本年度は,当該研究の初年度として内外の最新の研究成果・動向の情報を得るために,京都大学数理解析研究所および奈良女子大学において,岡潔生誕百年記念多変数複素解析国際会議京都/奈良2001,2001年10月30日-11月5日京都/11月6日-7日奈良,を開催した.海外9カ国からの登録参加者35名を含む登録参加者125名の参加をえて成功裏に修了した.この国際会議において,研究分担者,研究協力者らは海外の研究者らと研究交流を行い,これからの研究課題に関する知見を深めた.議事録は,日本数学会出版物A.S.P.M.シリーズから出版の予定である.正則写像の値分布と代数多様体の有理点分布について研究した.従来より懸案のアーベル多様体内の正則曲線に対する第2主要定理をより一般的な準アーベル多様体の場合に完全な型で証明した.その応用として、アーベル多様体の分岐被覆空間が双曲的になる十分条件を与え、新しい双曲的複素空間を構成した。