hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Datta-Das型スピン FETを用いた超省エネルギー論理回路実用化の研究

本研究では、以前、Datta-Das spin-FETに近いSV素子において得られた、高いスピン注入効率と極めて長いスピン拡散長を拠り所とし、上記spin-FET及びそれらを2個組み合わせたインバータ素子の試作とその動作確認を最終的な目標として、様々な具体的な課題解決に取り組んだ。最大の難関は、再現性の良い特性が得られる素子の試作過程での、強磁性体電極と絶縁膜(Al2O3)を介したトップゲートのプロセス確立であった。その結果以前のSV特性の完全な再現には至らなかったが、10 μm以下の強磁性体電極間隔をもつデバイスでスピン情報の伝達を確認でき、最終的にインバータ素子の原型試作まで到達できた。平成25年度は、1.スピン注入素子、或いはスピントランジスタ用分子線エピタキシー結晶成長において、高In組成InGaAs/InAlAs i-HEMT構造(2DEG 1層系)に加え、幅広(40-120 nm)量子井戸dd(double-doped)-HEMT構造(2DEG 2層系)において、上下2DEGのシート電子濃度をほぼ同じにするための、上下のデルタドープ密度を非対称(【上側】>【下側】)にした試料、及び上下2DEGの相互作用を制御するための、井戸内にInAlAsbarrierを有する試料などの作製とサブバンド輸送解析を行った。その結果、各試料ともこれまでとほぼ同程度のシート電子濃度(5x10e11 /cm2)・移動度(10 m2/Vsec)、及びRashba型スピン軌道相互作用結合定数(10x10e-12/eVm)をもつことが確認された。2.上記InGaAs/InAlAsi-HEMTとCoFe電極を組み合わせたスピン注入素子において、素子作製プロセスにおけるCoFeのリフトオフ時にレジストの温度が上がらず変質しにくいと予想されたCoFeスパッタ法(ECRスパッタ方式)を採用した。しかしながら、リフトオフ=パターン形成の歩留まりは著しく向上するものの、CoFe膜の磁性(特に保持力などのヒステリシス特性)が以前のRFスパッタ法に比べ、同程度以下であることがわかった。この磁性の差はSQUID測定でも確認されたが、原因は現在調査中である。そのため、試作した一連の試料に関し、現在まで明確なスピンバルブ特性が観測できていない。これらの結果を踏まえ、スパッタ法についての再検討を進める。前年度に続き、スピンFETの原型の一つとなる、トップゲート付きスピンバルブ素子の作製・スピン輸送特性解析に取り組んだ。素子はInGaAs/InAlAsヘテロ接合にメサ加工を施し、CoFe電極をメサ表面上に形成し、その上からAl[2]O[3]絶縁膜を介してトップゲート電極を取り付けたものである。CoFe電極がメサ下にも垂れる構造のため形状が複雑になり、磁化特性が明確で無かったりサイズ依存による保持力差が出ない問題等は、作製条件を検討することにより解決できつつあるが、ゲートリークの問題は、まだ根本的解決ができずさらに検討を加えている。これまでALD堆積Al[2]O[3]膜の絶縁性は堆積後アニールにより保障してきたが、本スピンバルブ素子においてそれを行うと、既に堆積されているCoFe膜の変質・剥離を比較的頻繁に招くことが明らかとなった。これは当然磁化特性の劣化・破壊に繋がり素子作製上大きな問題となった。これに対し現在は、ALDでなくRF、ECRスパッタで絶縁膜を作製しアニール温度の低減を狙っている。上記のゲート付きデバイスの狙いは、スピン軌道相互作用の変化、すなわち、Dresselhaus型のスピン軌道相互作用が一定の条件下でRashba型のものを変えた効果を見ようとするものであったが、別の視点からの取り組み、電流方向が面内で異なる素子を作製し、Rashbaの寄与はそのままで、Dresselhausのそれを変えた効果を見ようとする試みも開始した。また、上記のような系における空間的スピン変調について理論的な研究を行っている。今年度はRashba有効磁場の制御法を中心に研究を進めた。量子井戸中に高濃度の不純物をδドープすることによって生じる強いビルトイン電場を用いることで、外部変調可能でかつ強度の強いRashba場を発生させることを提案し、またその有効性を理論計算によって示した。本年度はまず、スピンFET論理回路作製プロセス上最も重要である、強磁性体電極作製プロセスについて改めて詳細な検討を行った。これまで強磁性体薄膜堆積にはRFスパッタ法を用いてきたが、製膜時の基盤温度上昇のためリフトオフ用レジストの劣化が著しかったり、膜に含まれる欠陥が多い場合があり磁気特性が複雑になる等の問題点があった。この問題に対し、われわれはこの間ずっとECRスパッタ法の検討を進めてきた。その結果、基盤温度上昇が抑えられることにより、リフトオフの歩留まりがほぼ100 %に近くなった他、SQUID測定から、保持力こそ小さくなるものの、極めて単純な磁気ヒステリシス特性を得ることに成功した。膜厚はRFスパッタの場合に比べ、大きくし45 nmとした。次に、スピンバルブ素子の極低温測定を行った。強磁性電極間隔が1 - 15 μmで異なる様々な素子を作製し測定を行った。ECRスパッタ法で基盤回転をしない場合、マイナーループが出現することがしばしばあったが、スピン関連信号は、10 μm以上離れた電極間でも確認でき、より大きな電子移動度をもつ逆HEMT基盤を用いたメリットも十分確認できた。

また、Rashba型、Dresselhaus型のスピン軌道相互作用の混在によるスピンバルブ特性の面内結晶方位依存性も検討したが、現段階では明確な結果は得られなかった。最後に、これらのプロセス上、及び低温測定で得られた成果を集約して、π型、及びL型で結合した2つのスピントランジスタで構成したフリップフロップ素子の試作を行った素子の歩留まりはほぼ100 %であるが、現在のところ測定はまだあまり進んでいない。今後順次系統的測定を行う予定である。本研究では、以前、Datta-Das spin-FETに近いSV素子において得られた、高いスピン注入効率と極めて長いスピン拡散長を拠り所とし、上記spin-FET及びそれらを2個組み合わせたインバータ素子の試作とその動作確認を最終的な目標として、様々な具体的な課題解決に取り組んだ。最大の難関は、再現性の良い特性が得られる素子の試作過程での、強磁性体電極と絶縁膜(Al2O3)を介したトップゲートのプロセス確立であった。その結果以前のSV特性の完全な再現には至らなかったが、10 μm以下の強磁性体電極間隔をもつデバイスでスピン情報の伝達を確認でき、最終的にインバータ素子の原型試作まで到達できた。スピンFETインバータの原型となる素子作製プロセスにおいて、多くの予想を超えた問題が発生していることが最大の原因である。すなわち、1.強磁性電極磁化特性のプロセス依存性がいまだ完全に制御できない。スピンバルブ素子における強磁性電極は半導体2次元電子ガス上ウェハ上に形成するため、界面歪みの影響を受ける上に、形状が複雑になりがちである。特に界面歪みは、強磁性金属蒸着前の半導体表面処理法に強く依存し、再現性の良いプロセス実現に依然として困難を抱える。蒸着法の取捨選択(RF/ECRスパッタ法、電子ビーム蒸着法、抵抗加熱法)と表面処理法(wet洗浄、酸によるエッチング、逆スパッタなど)に多くの組み合わせがあり、いまだ完全に最適解を絞り切れていない。2.Al[2]O[3]ゲート絶縁膜のリーク特性として、数Vの耐圧とスローリークの可能な限りの抑圧が求められるが、現在原子層堆積法により作製される膜厚は時間的制約から数10 nmであり、要求条件は堆積後のアニールによってやっと保障されている状況である。現在の典型的なアニール条件は、300°C、30分程度であるが、この条件ではこの段階以前のプロセスによる構造が重大な損傷を受けることがしばしばあることがわかってきた。特にその前に形成する強磁性電極への影響が大きく、変質・剥離が頻発して素子としては使い物にならなくなる場合がしばしば見受けられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。半導体物理学、半導体工学1.強磁性電極の問題は、大体解決しつつあるので、さらに様々な条件でその作製条件を最適化し、サイズ依存性が明確に反映する強磁性電極の電極の磁化特性獲得をめざす。2.より低いアニール温度で、所望の絶縁特性が達成できるAl[2]O[3]成膜法、成膜条件の最適化を進める。3.これらの成果をもとに、スピンバルブ素子→スピンFET ⇒タンデムスピンFETインバータの設計・作製を進める。
フェムト秒レーザー波形整形による光受容蛋白質における光反応制御

光と物質の相互作用を強め、非線形光学作用を有効に活用することを目指し、光パルスを構成する角振動数成分の位相を制御することで、合成されるパルス形状を変化させて、強く、かつ、早い光に対する物質の応答を引き出すための方法を探った。光を照射することによって物質の屈折率変化を引き起こす、光カー効果の高効率、超高速応答を示す現象を見いだし、また、パルス形状の最適化の高速化に関する研究を実施した。本研究は、光による蛋白質の機能制御を目指し、光反応制御のために、フェムト秒光パルス波形整形によるコヒーレント制御法を用いて、フィードバックアルゴリズムによる適応制御によらず、すなわち、反応物収量をモニターし、パラメータを最適化する従来方法ではなく、蛋白質ダイナミクスに関する物理的な考察の可能なアプローチを確立することである。今回、研究を進める上で重大な支障が生じた。すなわち、手法のコアとなる光スペクトログラムスコープ構成部品の調達が困難なことが判明し、システム設計変更を余儀なくされた。光スペクトログラムスコープの特徴は、光分散素子を通した光波面を二次元面に展開し、そこに対応する二次元パターン位相板を用いることで、周波数軸の位相変調と時間軸に対応する位相変調を独立に行うことができる。パターンの異なる位相板の組み合わせで、限られた位相変調パターンにおける比較という限定されたパラメータ空間での探査を行うとともに、二次元パターン位相板、分散素子にロスの少ないものを選ぶことで、実用的な出口を視野に入れた研究を進めることを企画していた。しかしながらこれら光学素子が容易に入手できない状況であるので、二次元位相変調素子を用いる従来法において、ソフトウェアによるパラメータ空間を限定する方法に変更し、観測を行うことにし、対象となる現象も、従来のターゲットから変更し、全体の計画を練り直して、システム部品の調達を行った。従って、研究成果を創出する状態にいたっていない。本研究は、光による蛋白質の機能を制御することを目指し、光反応制御のために、フェムト秒光パルス波形整形によるコヒーレント制御法を用いて、適応制御型に頼らず、すなわち、反応物収量をモニターし、パラメーターを最適化するアルゴリズムによって、パルス波形の最適化を図る方法ではなく、蛋白質ダイナミクスに関する物理的な考察の可能なアプローチを確立することである。現時点においては、研究対象の選定、装置開発に向けての予備的な調査、実験を行っている段階であり、成果として記載する結果は得られていない。フェムト秒レーザー波形整形技術の光受容蛋白質の光反応制御への適用に向けて、システム全体の再構築のレベルに戻って、技術開発を行った。反射型空間位相変調器を用いたWeiner型の波形整形システムにより、色素溶液の二光子蛍光強度を指標として適応制御を行った。適応制御の高速化のために、スペクトル全域にわたる位相変調のあらゆる組み合わせを試すのではなく、変調パターンを限定し、自由度を制限して、制限されたパターン空間の中での探査を行う方法を検証し、単純なスペクトル分割の適正化が、効果ああることを見いだした。現行の手法では、収束までの時間が2時間程度と長く、さまざまなパターンの検証は、困難である。そこで高速化のために、並列計算の手法を取り入れることとした。現在、システムを再構築しており、引き続き、手法開発を実施する。反応制御に向けて、励起状態の占有数をコントロールする技術が鍵となる。一方、共鳴励起を利用した非線形光学効果の増強は、応用の上で興味深い。共鳴励起において、高速の励起・脱励起が可能になるならば、高速の非線形光学現象への適用が可能である。光カー効果を題材として、低強度波形整形パルス駆動超高速カーシャッターの開発を行った。共鳴光カー効果の適応制御を示す実験結果が得られ、現在、実用化に向けON-OFF比の向上を追求している。光適応制御に関しては、すでに10年以上が経過し、非常に強力なツールと目されるが、さまざまな研究への適用、技術レベルへの発展に関しては、未だ道半ばである。この点を解明するため、文献調査を行い、今後の研究の方向について検討を行った。化学物理当初、予定の実験システムの構成部品の調達が、困難なことが判明し、大幅な戦略を変更そせざるを得なくなったため、システム再設計の目途を立てるのに時間を要している。対象となる試料として、比較対照のために、発色団改変モデル蛋白質を準備していたが、予想を覆す結果、すなわち、光異性化を生じないことがわかり、今後研究を進める上で、光反応自体に関する知見の精査を行う必要が生じた。当初、既存システムでの実験着手を予定したため、光パルス制御系の構築のための、主要装置の納入時期が年度末にずれ込んだ。一方で、既存システムでは、実験遂行に支障があり、大幅に研究遂行が遅れている。従来型コヒーレント制御法に、ソフトウェアによる様式変更を加え、新しい方式を、よりシンプルな現象を対象に試行し、その結果を待って、蛋白質系への適用を判断する。フェムト秒光パルスをスペクトルおよび時間変調して、光受容蛋白に照射することで、光サイクルを誘起し、準安定状態の収量をコントロールする。

このため、特徴的な少数の振動モードに関与するパラメーター群に限定して、光サイクルをモニターし、光パルス変調のパラメーター変化との相関を観測する。ターゲットは光受容蛋白PYPおよびそのアナログからはじめて、バクテリオロドプシン等へと拡張する。フィードバックアルゴリズムを用いて、パラメーター最適化を行う場合との比較実験を行う。また、スペクトログラム変調法を導入する。さらに、振動ダイナミクスに関する種々の測定および制御シミュレーションを併せて行う。システム構成を大幅に変更せざるを得なくなったため、当初、購入予定のシステムの構成部品を購入するのを見合わせ、別法によるシステムを翌年度に構築することとした。新たなシステム構築に必要な光学部品、実験補助等に使用する。研究の遅れに伴い、研究費は備品購入にのみに使用することとなった。残額10万円に関しては、次年度において、光学部品等、システム組み立ての使用に充てるべく、持ち越した。
熱電対と水銀棒温度計の計測温度の不確かさ解析と学生実験導入の試み

○研究目的:熱電対と水銀棒温度計で測定する計測温度の信頼性を定量的に求めることと学生が学会などで発表するデータの信頼性を検証するために「計測機器の不確かさ解析」を理解する実験課題として導入し、不確かさ解析を理解する教育効果の向上について検証する。○研究方法:温度計の校正誤差(偏り誤差・偶然誤差)、温度計の零点誤差(偏り誤差・偶然誤差)、温度計の数値読み取り誤差(偶然誤差)、計算の桁落ち等による誤差(偶然誤差・偏り誤差)から、それぞれの計測機器について不確かさの幅を求め、計測機器の信頼性を評価する。○研究成果:熱電対・水銀棒温度計・アルコール標準温度計・精密温度計の不確かさ解析の実験結果は、不確かさの幅UcはデータX_iの真の値が存在することが期待される範囲をX_0±Ucのように表せる。「計測機器の不確かさ解析」の導入が果たす教育効果については、9割以上の学生の意見・感想で、具体的工学教育の実験課題として評価を得たことと受講学生の勉学意欲の向上に貢献できたことは大きな成果である。
一酸化窒素測定の視覚化に関する研究

NO視覚化の研究は、NOの発生状況のリアルタイムの測定を目指したものである。これには、「視覚化」の文字どおり一次的にNO分子そのものを何らかの手段で目に見えるようにする方法と、NOの分子の量を目に見えるようにする方法がある。前者は二次元的なNOの広がりを見るのに適しているし、また後者は時間的に精密な変化を記録するのに適している。前者はルミノールなどの蛍光剤を用いてNOの存在を間接的に知らせるもので、我々も最初にこれを試みたが、感度と特異性に難があることがわかり、微量のNOの測定に適さないことが予想されたので中止した。また、この方法は、本科研費の授与が行われた年の夏に、英国での成功が伝えられたために、二番手になることを恐れたことも中止の理由となった。そこで、我々は、後者の微量のNOの連続的な定量をめざし、約一年半程かかって、システム全体を試作し、その後の一年で、改良と応用の検討を行った。本装置を用いて呼気NO(数ppb程の濃度)を連続測定することができるため、ヒトでの安全で手軽な測定が可能となった。測定装置の各部分を列記すると、NOの科学発光式測定装置・酸素、二酸化炭素測定装置・気流測定装置・時間遅延装置・信号記録処理装置であり、これらの各部分が組合わさって、呼気中のNOの分析を数ミリ秒台のサンプリングタイムで行うことができる。このシステム自体には、特定の特許は設定しにくい様であるが、システムの中心となる時間遅延装置のソフトウエアについては、当研究グループで開発され、太陽東洋酸素がコピーライトをもっている。本研究の目的は、一酸化窒素(NO)の測定を可視的に行うことであった。しかし、当初予定した機器の購入に必要な予算配分が受けられず、初年度に必要な機器のいくつかが購入不能であった。したがって、来年度の予算配分を待つよりは、若干方針を変更し、本年度の活動を、生体におけるNO測定の研究に費やした。NOの測定法は現在普及している化学発光法がもっとも鋭敏であるが、残念なことに分析機器の取扱が比較的困難である。また、単なるサンプルの測定とは大いに異なり、サンプリングの時点から細心の注意が必要となる。NO測定法の簡素化と確実化は研究者にとって極めて重要である。そのため、幾つかの測定器の比較実験をおこない啓蒙的な論文を作成し循環制御に掲載した。また、様々な組織からのNOの測定を試みた。これは、次年度におこなうNOの可視化のために必要な組織モデルを探すためであった。実際に、我々がおこなった測定対象は、大腸(ヒト、イヌ)、胃(ヒト)、肝臓(ラット)、眼球(ウサギ、ヒト)、鼻(ヒト)、皮膚(ヒト、ブタ)などである。このうち消化管のNOは潰瘍性大腸炎の患者などからかなり高濃度のものが検出された。また、幸いなことに肝臓と鼻のNOがともに数ppmをこえるほど高いものであることがわかった。これらの調査の結果は、昨年日本消化器病学会や、日本肝臓学会などで、発表することができた。また、昨年国際NO生物学会でも発表し、3編の論文になり、本年中に単行本として掲載される。また、鼻のNOの研究は、本年3月雑誌掲載予定である(European Respiratory Journal)。眼球角膜由来のNOの測定法に関する論文は現在作成中であり、本年夏に国際学会で発表予定している。1.NO視覚化の研究状況(平成7年5月-平成8年2月)当初の研究目的は一酸化窒素(NO)を様々な方法で発光させて、その定量的測定が可能であるかどうかを検討することであった。発光方法として、ルミノールを用いることが当初試みられたが、平成7年9月に、英国のMoncadaのグループがルミノールを用いた実験装置を実用化したとの発表を行った。

これで、我々が試みようとしていた実験装置の開発はスタートしてわずが3カ月ほどで、その使命を終わらせられてしまった。残念なことに、彼等の実験装置の機器は我々が発注したものと同じものであった。2.方針変更後のNO視覚化の研究状況(平成8年3月-平成9年3月)アイデアの勝負といってもよい視覚化の競争は簡単に敗北を喫してしまったため、我々は、より精密で迅速なNO定量化の方に活路を見いだそうとした。特に呼気NOの測定では、我々のグループはまだ世界的な水準にあることを考慮して、呼気ガスのNOとCO2などを同時に測定できるシステムの開発に力を注いだ。結果的には、測定をリアルタイム化し、またオンラインでデータをコンピュータに取り込むことに成功した。その結果、微量なNOの変化が正確に把握できるようになり、解析も正確さを増した。この装置の開発の過程で、オンライン化するための入力信号のA-D変換による同期化を行うソフトウエアを開発することができたのは、大変意義深いものであった。このソフトは、いづれ誰もが使えるように市販することになると思われる。本装置を用いて、現在健常者や呼吸器疾患の患者の呼気NOの測定を鋭意推進している。このシステム化した装置のアイデアは、信号の同期装置が簡便であるという点で、現在スイスのEcoPhysics社が開発を進めている装置よりも優れている。コンピュータの画面上で、リアルタイムに変化するNOの状況が観察されるという意味では、これもある意味での視覚化の一つであろうと思われる。NO視覚化の研究は、NOの発生状況のリアルタイムの測定を目指したものである。これには、「視覚化」の文字どおり一次的にNO分子そのものを何らかの手段で目に見えるようにする方法と、NOの分子の量を目に見えるようにする方法がある。前者は二次元的なNOの広がりを見るのに適しているし、また後者は時間的に精密な変化を記録するのに適している。前者はルミノールなどの蛍光剤を用いてNOの存在を間接的に知らせるもので、我々も最初にこれを試みたが、感度と特異性に難があることがわかり、微量のNOの測定に適さないことが予想されたので中止した。また、この方法は、本科研費の授与が行われた年の夏に、英国での成功が伝えられたために、二番手になることを恐れたことも中止の理由となった。そこで、我々は、後者の微量のNOの連続的な定量をめざし、約一年半程かかって、システム全体を試作し、その後の一年で、改良と応用の検討を行った。本装置を用いて呼気NO(数ppb程の濃度)を連続測定することができるため、ヒトでの安全で手軽な測定が可能となった。測定装置の各部分を列記すると、NOの化学発光式測定装置・酸素、二酸化炭素測定装置・気流測定装置・時間遅延装置・信号記録処理装置であり、これらの各部分が組合わさって、呼気中のNO分析を数ミリ秒台のサンプリングタイムで行うことができる。このシステム自体には、特定の特許は設定しにくい様であるが、システムの中心となる時間遅延装置のソフトウエアについては、当研究グループで開発され、太陽東洋酸素がコピーライトをもっている。
グローバル時代における国民/市民概念の変容とシティズンシップ教育

本研究では、イングランドとスコットランドのシティズンシップ教育についての政策分析と現地調査により、両国におけるシティズンシップ教育政策の社会的・政治的背景について検討を進めた。両国に共通しているのは、グローバル化とそれにともなう共同体内部の文化的多様性の深化を受け、その対応をシティズンシップ教育が担っている点である。一方、連合王国(UK)、EUといったより上位の共同体との関係性や、文化的多様性をめぐる課題の違いが、両国の国民/市民概念の形成への姿勢に影響を与えていることが分かった。特にスコットランドにみられる国民国家をシティズンシップの第一義的な帰属先としないアプローチは、シティズンシップ教育におけるポスト・ナショナルな次元と多文化社会における統合が両立しうる可能性を示唆するものである。本年度は英国の教育政策についての関連文献を収集し、現在のシティズンシップ教育政策および関連する教育政策について研究を行なった。この政策分析をもとにした論文は学術誌『国際理解教育』に掲載が決定している。加えて、教育政策および教育実践についての現地調査として、Bradford Academy、King James School、Kettlethorpe High Schoolの三校を訪問し、教員へのインタビューや授業観察などを通してシティズンシップ教育の実践についての調査を行なったほか、政権交代の影響についても教員に聞き取り調査を実施した。日本国内でもシティズンシップに関係する情報・資料の収集を行ない、中でも3月のヨーク大学のデイビス氏やハリソン氏らの訪日の際には、政府からの予算の動向などシティズンシップ教育を取り巻く環境の変化について情報を得ることができた。英国では平成22年5月の総選挙で政権が交代したのに伴い「子ども・学校・家族省」が廃止され、「教育省」として再編成されるなど、今年度は教育政策においても大きな変更が次々と発表された。そのため、本年度の教育省訪問は一旦延期とし、研究活動を教育政策の分析と現地調査を中心に研究活動を中心とするなど、研究計画には若干の変更が必要となった。政権交代後の教育政策にはまだ不確定要素が多く、英国の教育関係者も今後の動向を予測できかねている状況だが、本年度の研究、特に現地調査を通じて政策過渡期の教育現場の情報を多く得られたのはかえって貴重な成果となった。本年度は、6月にイングランドとスコットランドを訪問し、調査を行った。スコットランドでは教育当局に当たるLeaming and Teaching Scotlandの本部を訪れ、シティズンシップ教育や人権教育の実施を担当しているNickMorgan氏に実践状況についての聞き取り調査を実施した。加えて、シティズンシップ教育の実施、特に教員研修の面で貢献している団体として氏から紹介のあった英国赤十字とアムネスティーの事務所を訪問し、担当者への聞き取りのほか、教員研修関係とシティズンシップ教育向けの資料などの収集を行った。また、ロンドン大学Birkbeck Collegeで行われたAmual Confbrence of International Centre for Education for Democratic Citizenshipに参加し日本の高校生の市民的参加について発表したほか、シティズンシップ教育研究者との情報交換や資料収集を行った。本年度は昨年度から引き続きイングランドとスコットランドの教育政策の動向について研究を進めたほか、これまでの調査データを改めて整理し、学校等を訪問した調査で得た資料や聞き取り調査のデータを分析し、教育政策の検討と合わせて考察を行った。シティズンシップ教育の政策枠組みを中心に「排除性」という視点から分析したものについては、2011年8月の日本教育学会第69回研究大会で発表を行った。また、イングランドの中等学校で実施した調査をもとにシティズンシップ教育の実践と子どもの意思決定への参加に焦点を当てて検討した。その一部を論文としてまとめたものを学術雑誌『公民教育研究』に投稿し、掲載が決定した。本年度は、イングランドとスコットランドでそれぞれフィールド調査を実施したほか、国際学会1回、国内学会で1回の発表を行った。また、2013年7月に行われる国際学会での発表も受理されている。イングランドでは、シティズンシップを教育の中核としているBradford Academyと、同じくシティズンシップ教育に取り組んでいるKing James Schoolを再訪問し、インタビューを中心とした調査を行った。特にBradford Academyでは、生徒の声を反映する学校組織づくりの進展について経年的なデータを得ることができた。スコットランドでは、行政部の教育部門であるEducation ScotlandのNick Morgan氏を訪ね、スコットランドにおけるシティズンシップ教育の動向について聞き取り調査を行った。また、市内南部にありエスニック・マイノリティの割合がほぼ100パーセントであるAnnet Street Primaryを訪問し、校長へのインタビューを実施したほか、教育実践の観察を行った。また、イングランドとスコットランドのシティズンシップ教育について、政策文書の分析およびフィールド調査で得られたデータについての考察を行った。その結果、両国に共通しているのは、グローバル化とそれにともなう共同体内部の文化的多様性の深化を受け、その対応をシティズンシップ教育が担っている点であることが分かった。

一方、連合王国(UK)、EUといったより上位の共同体との関係性や、文化的多様性をめぐる課題の違いが、両国の国民/市民概念の形成への姿勢に影響を与えていることも明らかとなった。6月の現地調査ではLTSとNGOは訪問したが、学校を訪れることができなかった。9月に再調査を計画していたが、科学研究費の一部の交付が例年より遅れたことから同研究費による調査はできず、結局自費で渡英し小学校2校と中学校1校で調査を実施したため、研究自体はおおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究にとって三年目となり、また最終年度となる。イングランドとスコットランドにおいてそれぞれ再調査を実施する予定であるが、これまでの調査・研究結果を踏まえた上で研究課題をより明らかにし、より焦点化した現地調査を計画中である。また、欧州の経済危機によりイングランド・スコットランドの両地域では2011年から教育予算が大幅に削られるという状況にある。特にイングランドは政権が交代し、保守党政権はシティズンシップ教育の廃止を提言している。こうした状況の変化の中で、教育現場がどのような対応を迫られているのか、またシティズンシップ教育の内容にどのような影響が生じているのかについても注意を払いながら研究を進める予定である。
中高年の運動器不安定症(ロコモ)におけるプール内水中運動による健康の維持・増進

運動器不安定症(運動器症候群〔略称ロコモ〕;腰痛疾患群、股・膝・肩関節症群、骨量減少症群)の計のべ136名に対し、約6ヵ月間の水中運動療法を行った。水中運動後には、体脂肪率の軽減、心肺機能の向上、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の増強、症状の改善、全身バランス能力の増加などが、それぞれ統計学的に有意に認められた。また全身体組成測定において、基礎代謝量・筋肉量の増加、インピーダンスの軽減もそれぞれ有意に観察され、水中運動療法の有益性が示唆された。【意義と重要性】近年、ロコモティブシンドローム(Locomotive Syndrome;運動器不安定症)という概念が定着し、変形性関節症、腰痛症例などが該当し、急増している。我々はこれらの人々に対し、基礎的水中運動を重視した運動処方を、温水プールにおいて実施し、水中運動の効果について検討したい。多くの中高齢者に対する新水中運動処方法の確立をめざし、明るい社会づくりに貢献することは、重要と考えられる。【内容と成果】腰痛症例29名、関節症例21名(一部に重複例を含む)を対象として、平成22年5月11月にかけて、週約2回、12時間ずつの腰痛・関節症水中運動教室を実施した。内容は、医師によるロコモティブシンドロームに関する基礎教育と日常生活指導、スポーツ医・水泳指導者による水中運動処方である。前後に数回、身体体力測定、筋硬度計測、全身バランス能力測定、X線骨密度計測などを施行し、水中運動の運動器不安定症に与える効果について検討した。成果として、水中運動後では運動前に比し、肥満の軽減(体脂肪率など)、呼吸循環機能の改善(肺活量など)、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上(背筋力など)、筋硬度の軽減(上腕二頭筋など)、全身バランス能力の向上(ファンクショナルリーチ試験)、骨密度の増強(第4腰椎など)が、それぞれ統計学的に有意に認められた。なお、水中運動により全身バランス能力の向上が得られたことは、新知見であると考えられる。以上の事から、水中運動処方の運動器不安定症例に対する有効性が、強く示唆された。【研究の展開】次年度も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改良を重ねた水中運動の及ぼす、運動器不安定症例の身体組成への影響などについて、引き続き考究したい。【内容と成果】腰痛症例20名、関節症例19名(一部に重複例を含む)を対象として、・平成23年5月11月にかけて、週約2回、12時間ずつの腰痛・関節症水中運動教室を実施した。成果として、水中運動後では運動前に比し、肥満の軽減(体脂肪率など)、呼吸循環機能の改善(肺活量など)、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上(背筋力など)、筋硬度の軽減(上腕二頭筋など)、全身バランス能力の向上(ファンクショナルリーチ試験)、骨密度の増強(第24腰椎対同性ピーク値比など)が、それぞれ統計学的に有意に認められた。なお、水中運動により全身バランス能力の向上が得られたことは、新知見である。【研究の展開】次年度も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改良を重ねた水中運動の及ぼす、運動器不安定症例の身体への影響などについて、引き続き考究したい。【意義と重要性】近年、ロコモティブシンドローム(Locomotive Syndrome;運動器不安定症)という概念が定着し、腰痛疾患、変形性関節症、骨量低下症例などが該当し、急増している。我々はこれらの人々に対し、基礎的水中運動を重視した運動処方を、温水プールにおいて実施し、水中運動の効果について検討した。多くの中高齢者に対する新水中運動処方法の確立をめざし、明るい社会づくりに貢献することは、重要である。【内容と成果】腰痛症例19名、関節症例23名(一部に重複例を含む)を対象として、平成24年5月11月にかけて、週約2回、12時間ずつの腰痛・関節症水中運動教室を実施した。

内容は、医師によるロコモティブシンドロームに関する基礎教育と日常生活指導、スポーツ医・水泳指導者による水中運動処方である。前後に数回、身体・体力測定、全身バランス能力測定、X線骨密度計測などを施行し、水中運動の運動器不安定症に与える効果について検討した。成果として、水中運動後では運動前に比し、肥満の軽減(体重、ローレル指数など)、呼吸循環機能の改善(肺活量など)、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上(体幹[腹・背]筋力、上体反らしなど)、筋硬度の軽減(大腿四頭筋など)、全身バランス能力の向上(ファンクショナルリーチ試験)、骨密度の増強(第24腰椎対同性ピーク値比など)が、それぞれ統計学的に有意に認められた。なお、水中運動により体幹(腹・背)筋力の向上が得られたことは、新知見である。以上の事から、水中運動処方の運動器不安定症例に対する有効性が、強く示唆された。【研究の展開】今後も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改良を重ねた水中運動の与える、運動器不安定症例の身体への効果などについて、引き続き考究したい。運動器不安定症(ロコモ)症例延べ89例に対し、2ヵ年度にわたり、実際にプール内水中運動を指導し、肥満の軽減、呼吸循環機能の改善、体幹・上下肢の筋力・柔軟性の向上、筋硬度の軽減、全身バランス能力の向上、骨密度の増強などの成果を収め、学会発表等も行い得たため。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度も、ロコモティブシンドローム症例を主対象とした水中運動教室を実施し、改良を重ねた水中運動の及ぼす、運動器不安定症例の身体への影響などについて、引き続き考究する。
エネルギー分散型X線反射率計用全反射屈折フイルターの試作

16年度の研究実績は研究計画の80パーセントは遂行できた。具体的には本年度は次の研究計画をたてた。(1)鏡面フィルターを作製と平行して高精度基礎実験用として全反射白色X線回折装置のゴニオメータに高精度回転(1/500度)と平行移動(1ミクロン)ができる屈折X線強度測定装置を設計・製作する。(2)高精度屈折X線強度測定装置、各種材料フイルターを用いてフイルターの最適化がなされ実用研究のめどがたてば反射率計としての装着を可能にする装置の設計装着を試みる。(3)高精度屈折X線強度測定装置を用いて各種薄膜試料を対称に実用化に向けての実験を行い、データを収集する。具体的には、可変エネルギーフイルターの特性測定、有機多層膜の構造評価(その場測定)、有機EL素子の動作構造変化の測定等の応用実験等を計画している。以上の計画に対して、本年度の研究実績は次の通り。(1)50ミクロンの両面研磨ベリリュームフィルターの作成に成功した。ゴニオメータ精度〔1/500度〕、平行移動精度〔1ミクロン〕の測定装置の作成に成功した。(2)フィルター、ゴニオメータの作成に加え試料装着装置を完成させた。(3)試料としてSi基板の反射率を測定し、データを収集した。その結果、本手法の有効性が確認された。また、実験で得られ可変エネルギーフイルターの特性とシミュレーションとの比較から装置改善の指針が得られた。有機多層膜の構造評価(その場測定)、有機EL素子の動作構造変化の測定等の応用実験等は実行できなかった。エネルギー分散型反射率計は白色X線を薄膜表面に任意固定微小角で入射し、薄膜の情報を有する反射X線のエネルギーを半導体検出器(SSD)で分析をする。従って、高精度のθ-θ走査を必要とせず再現性のよいデータがえられる。チャンバー内薄膜成長、イオンインプランテエイション等へのその場測定に大変有用である。しかし、その配置から、高強度の全反射X線と弱い屈折X線が同時にSSDに入射する。これがダイナミックレンジを低くし、本装置の普及を妨げている。本研究ではこの問題を解決するために、全反射屈折フィルターを提案し、シミュレーションとその特性実験を行う。本年度は(1)フィルタ装着と高精度位置制御と回転ができるコントロール装置を作成した。(2)12ミクロンSi基盤を研磨し、そのフィルター特性を測定し、フィルターとして動作することを確認した。(3)高密度Be箔を研磨し、超薄膜を作成した。(4)Be箔の特性を測定し、全反射臨界エネルギーで吸収特性をコントロール可能であることを確認した。(5)研磨したBe箔にPtをスパッタしその特性を測定した。一連の特性測定から、シミュレーションから予想される特性を完全に再現できなかったが、実現可能であることは確認できた。特性改善には基盤はさらに薄く、鏡面に研磨することが求められる。また、電子密度が小さい高分子材料など有用な基板材料の探索が必要と推測される。
大規模災害時における情報収集・伝達のための自律移動型センサ端末の動作制御

本研究は、大規模災害発生時を想定し、複数の自律移動型センサ端末を用いて被災地域全体を高頻度で巡回できるよう、各センサ端末の動作を制御する技術の確立を目指している。本年度は昨年度に引き続き、被災地域への情報伝達を目的として、複数のセンサ端末が重複なく被災地域全体を探索する手法の設計を行った。この手法では、無線通信可能となったセンサ端末間において、それぞれが最近探索した領域に関する情報を共有し、これに基づき、以降に各センサ端末が探索する経路の再設定を行う。本年度は、昨年度提案した手法において共有する情報および各センサ端末の移動制御に対する改良を行い、被災地域全体の探索効率がさらに向上することを確認した。また、本研究の成果を活用し、モバイルセンサが取得したセンサデータの収集や管理を効率的に行う手法等についても考案し、シミュレーション実験によりその有用性を検証した。本年度の成果の一部は、国際学術論文誌や国際会議において発表を行っており、その一部は国内外の会議において最優秀研究賞・最優秀論文賞に選定されている。また、避難所などの拠点にセンサデータを収集することを考慮し、被災地域全体の探索を継続しながら、拠点へのデータ収集を効率化する手法についても設計を行い、シミュレーション実験による性能評価を行った。この成果については、次年度に開催される国内会議における発表の準備を行っている。さらに、センサ端末として用いることが想定されるドローンを用いた試作システムの構築に着手し、単一のドローンを用いた移動制御に関する簡易的な動作検証を行った。継続的巡回のための協調的な移動制御について、得られた成果の一部を国際会議において発表済である。また、さらなる手法の改良および評価が完了し、国内会議における成果発表が決定している。また、拠点への帰還を考慮した移動制御のうち、センサ端末の残余電力を考慮した手法に加え、センサデータの持ち帰りを考慮した手法の設計が概ね完了しており、成果発表を行う準備を行っている段階である。さらに、モバイルセンサが取得したデータの収集・管理手法について、著名な学術論文誌であるPervasive and Mobile Computingへの掲載や、国内海外HISSにおける最優秀研究賞、国際会議CISIS 2018における最優秀論文賞の受賞など、大きな成果を挙げている。最終年度である次年度は、継続的巡回のための協調的な移動制御、および拠点への帰還を考慮した移動制御について、本年度までの研究成果を発表するとともに、特に後者に関する手法の改良および詳細な性能評価を行い、実際の被災地域における種々の応用に利用可能なセンサ端末の動作制御手法の確立を目指す。また、得られた研究成果を国内外の会議および学術論文誌において発表する。さらに、試作システムについて、上記の手法における移動制御および協調動作機能を導入したドローンを作製し、実際の被災地域を想定した環境における動作検証を行う。初年度である本年度は、被災地域への情報伝達を目的に、近距離無線通信を用いたセンサ端末間の情報共有により、複数のセンサ端末が重複なく被災地域全体を探索できるよう、移動経路を調整する手法を設計した。この手法では、無線通信可能となったセンサ端末間において、それぞれが最近探索した領域に関する情報を共有し、これに基づき、以降に各センサ端末が巡回する経路の再設定を行う。これにより、各センサ端末が、他のセンサ端末が最近探索した領域を再度探索しない移動経路を設定でき、被災地域全体の探索を効率化できる。この手法についてシミュレーション実験による性能評価を行い、センサ端末間の情報共有および移動経路の再設定を導入することで、被災地域内の各地点が探索される頻度が向上することを確認した。また、本研究の成果を活用し、無線センサネットワークにおいて移動しながらデータ収集を行うモバイルシンクの移動経路制御を行う手法等についても考案し、シミュレーション実験によりその有用性を検証した。本年度の成果の一部については、既に複数の国内会議において発表を行っており、また次年度に開催される国内会議および国際会議に投稿済あるいは投稿に向けた準備を進めている。さらに、当初計画では次年度に実施予定であった手法の拡張についても着手した。具体的には、各センサ端末が動作するための電力に限りがある点を考慮し、充電のために拠点に帰還しながら、被災地域全体の効率的な探索を継続する手法の設計を行い、簡易的なシミュレーション実験による性能評価を行った。この成果についても、次年度に開催される国内会議における発表準備を行っている段階である。当初の研究計画として実施予定であった課題である「継続的巡回のための協調的な移動制御」について、センサ端末間の情報共有および移動経路制御を行う手法の設計および性能評価がおおむね完了し、その一部については国内会議において既に成果発表を行っている。また、当初は次年度に実施予定であった研究課題である「拠点への帰還を考慮した移動制御」のうち、センサ端末の残余電力を考慮した手法についても、手法の設計および簡易的な性能評価まで完了しており、成果発表を行う準備を行っている段階である。

また、本研究の成果を活用し、モバイルセンサが取得したセンサデータの収集や管理を効率的に行う手法等についても考案し、シミュレーション実験によりその有用性を検証した。本年度の成果の一部は、国際学術論文誌や国際会議において発表を行っており、その一部は国内外の会議において最優秀研究賞・最優秀論文賞に選定されている。また、避難所などの拠点にセンサデータを収集することを考慮し、被災地域全体の探索を継続しながら、拠点へのデータ収集を効率化する手法についても設計を行い、シミュレーション実験による性能評価を行った。この成果については、次年度に開催される国内会議における発表の準備を行っている。さらに、センサ端末として用いることが想定されるドローンを用いた試作システムの構築に着手し、単一のドローンを用いた移動制御に関する簡易的な動作検証を行った。継続的巡回のための協調的な移動制御について、得られた成果の一部を国際会議において発表済である。また、さらなる手法の改良および評価が完了し、国内会議における成果発表が決定している。また、拠点への帰還を考慮した移動制御のうち、センサ端末の残余電力を考慮した手法に加え、センサデータの持ち帰りを考慮した手法の設計が概ね完了しており、成果発表を行う準備を行っている段階である。さらに、モバイルセンサが取得したデータの収集・管理手法について、著名な学術論文誌であるPervasive and Mobile Computingへの掲載や、国内海外HISSにおける最優秀研究賞、国際会議CISIS 2018における最優秀論文賞の受賞など、大きな成果を挙げている。次年度は、当初の研究計画通り、本年度に実施した評価結果に基づき、継続的巡回のための協調的な移動制御手法の性能改善について検討する予定である。また、センサ端末の残余電力を考慮した手法についても引き続き詳細な性能評価および手法の改善について検討しながら、各センサ端末が取得したセンサデータを効率的に拠点に持ち帰るための手法について詳細な検討および性能評価を行う。いずれの手法についても、国内会議、国際会議、および学術論文誌における成果発表を行う。さらに、小型のドローンを用いた試作システムの構築にも着手する。最終年度である次年度は、継続的巡回のための協調的な移動制御、および拠点への帰還を考慮した移動制御について、本年度までの研究成果を発表するとともに、特に後者に関する手法の改良および詳細な性能評価を行い、実際の被災地域における種々の応用に利用可能なセンサ端末の動作制御手法の確立を目指す。また、得られた研究成果を国内外の会議および学術論文誌において発表する。さらに、試作システムについて、上記の手法における移動制御および協調動作機能を導入したドローンを作製し、実際の被災地域を想定した環境における動作検証を行う。
自伝文学の比較文学的研究

自伝文学を研究する課題で,自我の確立が父親に対する反動形成である場合が多く,日本の私小説を含めて「父と子」の対立の問題がクローズ・アップされた.また幼児期における母親との関係によって人の対他人の態度が強い影響を受けるものであることも確認された.具体例として高村光太郎の場合が父高村光雲に対する反動形成である.光太郎の詩における交響曲的な構築的要素とsich bildenの態度が,彼の作品における自伝的要素と関係していることが判明した.自分自身の人生を,父や家の意志でなく,自己自身の手で築こうとする意欲は当然自伝的作品執筆の態度と化するわけである(『道程』).しかし,その造型作業中には我が人生のフィクション化もまじるものである(『智恵子抄』).なお「父と子」の対立の問題が自伝執筆と密接に関係する例としてほかに英国人Edmund Gosse,日本の志賀直哉などの場合があげられる.次に幼児期における母親との関係によって対他人の態度が強く決定された具体例としてラフカディオ.ハーン(小泉八雲)の場合が確認された.母子密着のギリシャ時代に決定されたハーンにおける「甘えの構造」が日本にうまく適応し,ハーンの妻小泉節子はついにはハーンを夫よりも「大きくなった子供」として扱うことになる.なおハーンについての具体的な研究は土居健郎氏の「甘えの構造」をもっぱら日本的と見做す考え方に反省を求めるものとなっている.甘えはマリヤ信仰の強い地域でも一般に認められるようである.自伝文学を研究する課題で,自我の確立が父親に対する反動形成である場合が多く,日本の私小説を含めて「父と子」の対立の問題がクローズ・アップされた.また幼児期における母親との関係によって人の対他人の態度が強い影響を受けるものであることも確認された.具体例として高村光太郎の場合が父高村光雲に対する反動形成である.光太郎の詩における交響曲的な構築的要素とsich bildenの態度が,彼の作品における自伝的要素と関係していることが判明した.自分自身の人生を,父や家の意志でなく,自己自身の手で築こうとする意欲は当然自伝的作品執筆の態度と化するわけである(『道程』).しかし,その造型作業中には我が人生のフィクション化もまじるものである(『智恵子抄』).なお「父と子」の対立の問題が自伝執筆と密接に関係する例としてほかに英国人Edmund Gosse,日本の志賀直哉などの場合があげられる.次に幼児期における母親との関係によって対他人の態度が強く決定された具体例としてラフカディオ.ハーン(小泉八雲)の場合が確認された.母子密着のギリシャ時代に決定されたハーンにおける「甘えの構造」が日本にうまく適応し,ハーンの妻小泉節子はついにはハーンを夫よりも「大きくなった子供」として扱うことになる.なおハーンについての具体的な研究は土居健郎氏の「甘えの構造」をもっぱら日本的と見做す考え方に反省を求めるものとなっている.甘えはマリヤ信仰の強い地域でも一般に認められるようである.昭和61年は次の諸家について研究を行なった。平川はまず高村光太郎の詩における自伝的要素に着目し、その詩と真実の分析を試みた。その成果の一端は平川著『西洋の詩東洋の詩』(河出書房新社昭和61年)にも発表したが、主要部分は1987年4月プリンストンで開かれる国際シンポジウムArt in Cultural Context:Continuity and Charge in Modern Japanese Artの席上発表する予定である。志賀直哉については『クローディアスの日記』に着目し、従来中村光夫氏などが主張した家父長的権威による圧迫・被圧迫という父子関係の説明を排して、エディプス・コンプレクス(ハムレット・コンプレクスと呼んでもよい)による説明を試みた。なお日本の作家でハムレットに過敏に反応した大岡昇平らの作家にも自伝的要素の反映を確認した。新井白石の自伝についての研究で新見解は、白石が漢文のみならず和文にも親しんでいたからこそオートバイオグラフィカルな記述をあえてなし得た、とする見方である。以上はいずれも本研究会席上で平川が中心になって行った発表の一部である。川西進はエドマンド・ゴッスの自伝Father and Sonを精読して分析したのみならず、キリスト教信者の父の強烈な影響下に生じた反撥例としてゴス父子に相当する平行例を、日本における矢内原忠雄・伊作父子の場合に認めた。この発表は11月に口頭でなされ、いまだに文章化してはいないが、本研究グループの最良の成果の一つと考えられる。なお本研究会が外部から招聘した講師の講演会中とくに印象的なものとしてカナダUBCのツルタ教授の三島由紀夫『金閣寺』中にみられる父と子の関係の分析、アメリカ・イリノイ大学ムルハン女史の島崎藤村『破戒』に見られる父と子の関係の分析があった。ほかに取り上げた自伝で興無深い本にフィリピンのLeocadio De Asis:Thread of Fateがあった。自伝文学を研究する課程で,自我の確立が父親に対する反動形成である場合が多く,日本の私小説を含めて「父と子」の対立の問題がクローズ・アップされた.また幼児期における母親との関係によって人の対他人の態度が強い影響を受けるものであることも確認された.具体例として高村光太郎の場合が父高村光雪に対する反動形成である.光太郎の詩における交響曲的な構築的要素とsich bildenの態度が,彼の作品における自伝的要素と関係していることが判明した.

自分自身の人生を,父や〓の意志でなく,自己自身の手で築こうとする意欲は当然自伝的作品執筆の態度と化するわけである(『道程』).しかしその造型作業中には我が人生のフィクション化もまじるものである(『智恵子抄』).なお「父と子」の対立の問題が自伝執筆と密接に関係する例としてほかに英国人Edmcnd Gosse,日本の志賀直哉などの場合があげられる.次に幼児期における母親との関係によって対他人の態度が強く決定された具体例としてラフカディオ・ハーン(小泉八雲)の場合が確認された.母子密着のギリシャ時代に決定されたハーンにおける「甘えの構造」が日本にうまく適応し,ハーンの妻小泉節子はついにはハーンを夫よりも「大きくなった子供」として扱うことになる.なおハーンについての具体的な研究は土居健郎氏の甘えの構造」をもっぱら日本的と見徹す考え方に反省を求めるものとなっている.甘えはマリヤ信仰の強い地域でも一般に認められるようである.
再発頭頸部扁平上皮癌のIGF-1R, EpCAMを中心とした網羅的ゲノム解析

前年度に引き続き、頭頸部扁平上皮癌症例(口腔癌、中下咽頭癌、喉頭癌)症例の生検検体および切除検体に対して次世代シークエンサーを用いて腫瘍の遺伝子発現状態を網羅的にチェックしている。また本年度より頭頸部癌全般に対してp53も対象遺伝子として次世代シーケンサーによる解析を行った。p53の変異から機能を定義し、それと予後との関係性を解析した。カルテより頭頸部扁平上皮癌症例で初回治療を当院で行った症例のうち再発をきたし、その病変に対してsalvage手術を行った症例を抽出した。抽出した症例の初診時に病変より採取した生検材料および初回治療として手術を行った症例では切除検体を利用した。それらの検体から採取したサンプルをシークエンサーにかけ、腫瘍の遺伝子発現状況を調べている。上記症例に対して同様に再発腫瘍もしくは放射線治療後の残存病変に対して切除をおこなった症例に対して上記と同様の検討を行う。salvage手術によって得られた検体をシークエンサーで調査する。昨年度に引き続き、EpCAM, IGF-1Rについて免疫染色を用いて初診時と再発時の発現状況を比較検討している。対象は同様に上記で解析を行った症例としている。初診時検体および再発検体に対してEpCAMとIGF-1Rの免疫染色を用いてタンパクの発現状況を調査した。この解析に関しても昨年度と同様の傾向はでておりEpCAMは再発腫瘍でより強く発現している傾向がある。次年度も症例の蓄積を行っていく。予定の解析症例数に後れをとっており、次年度への引き続きの研究が必要である。現時点では初診時病変、再発病変におけるEpCAMの発現の変化には一定の傾向が認められつつあり、興味深い結果が得られそうである。次年度も引き続き同様に解析を行っていく。頭頸部癌におけるp53の発現や変異と予後の関係に関してはp53の発現状況をunfavorable functionとadverse functionと分類して定義した。それらと予後との関係を検討し研究成果として発表の予定である。実験に関しては当初の通り行えているものの症例数の蓄積で予定症例数より少ない状況である。引き続き次年度も研究を継続させていただき最終年度として結果の解析と解釈も並行して行っていく予定でいる。基本的な推進方策に変更はなく、次年度内に終了できる予定でいる。また結果の分析も同時に行い、臨床情報との比較を行い解析結果の分析を行う予定でいる。頭頸部扁平上皮癌症例(口腔癌、中下咽頭癌、喉頭癌)症例の生検検体および切除検体に対して次世代シークエンサーを用いて腫瘍の遺伝子発現状態を網羅的にチェックしている。現在までに上記解析を10数例行えている。まだ解析中であり解析結果は次年度中に出すことを目標としている。上記で解析した症例に関してtissue bankで保存されている症例に関しては、そのサンプルに対して同様の解析を行う。EpCAM, IGF-1Rについて免疫染色を用いて初診時と再発時の発現状況を比較検討している。こちらはEpCAMに関しては再発腫瘍でより強く発現している傾向があるが、今後の症例を蓄積する必要がある。次世代シーケンサーを行うためのサンプル抽出に関して当初の想定よりも時間を要したため。本年度は上記解析を7例行えており計18例解析している。まだ症例蓄積中であり解析結果は次年度中に出すことを目標としている。予定通りの症例数を順調に解析しており、引き続き同様のペースで行っていく。