hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドレスド原子を用いた多光子レーザー発振の基礎過程研究

2.飽和分光に用いる二本のレーザー光の偏光をいろいろと組み合わせること、外部から加える磁場の向きと大きさを変化させることなどにより、様々な飽和分光スペクトルが得られ、これらを解析した。3.光磁気トラップの準備として、超高真空装置、外部共振器型の半導体レーザーシステムを新たに製作した。また、レーザー周波数をルビジウムの超微細構造間の光学遷移周波数に固定する、コンピューターで制御した負帰還型の周波数安定化システムを設計・製作した。さらに、データ収集のプログラムを作成し、飽和スペクトル等の実験データをコンピューターで統一的に処理できるシステムを作り上げた。4.上記の装置を用い、ルビジウムの光磁気トラップに成功した。ここでトラップされたルビジウム原子数は、10^6個程度であり、これは、Mossbergらが原子線により二光子レーザー発振を実現したときの原子数に比べて、100倍程度の高密度となっている。以上のように、本科学研究費補助金の研究期間内に、多光子レーザー発振のための分光学的な基礎データを蓄積することができた。平成7年度以降は、さらに大きな超高真空槽を製作し、その中に高Q値の共振器を設け、多光子(二光子)レーザー発振の実現に向けて研究を推し進めていく。
酸化HDLによる冠動脈疾患の予後への影響を検討する

スタチン投与後の残余リスクの治療標的として、LDLと同様のリポタンパクであるHDLは、LDLとは逆に、「善玉コレステロール」と呼ばれている。血清中のHDLコレステロール(HDL-C)低値は、一次予防症例で冠動脈疾患発症のリスク因子であることが、わが国でも示されており、スタチン内服でLDL-Cが抑制されていてもHDL-C低値は心血管イベントのリスクを上昇させることが示されている。血清中のHDLのコレステロール引き抜き能(Cholesterol efflux capacity)の予後への影響を検討した臨床研究では、コレステロール引き抜き能が高いほど、心血管イベント発症率が低いことが示されており、動脈硬化性疾患の予後を改善するためには、コレステロール引き抜き能を改善させる治療が必要である。本研究では、最終的にHDLの機能を改善させ、予後改善につながる治療法を見出すこと、あるいはHDL機能を簡便にモニタリングして動脈硬化性疾患の予後や病勢を示すバイオマーカ-として使用できることを目標としている。HDL機能、ひいては動脈硬化性疾患の予後に関わる重要な因子としてHDLの酸化に注目し、その影響をcase control studyによって明らかにする。現在、研究計画に基づき症例の抽出を終了し、proteomicsの条件検討を開始している。また、症例の血清からのHDLの単離と、コレステロール引き抜き能測定系を確立し、測定を開始しており、概ね順調に経過している。本研究において、われわれは(1)順天堂PCIデータベースの臨床データと(2)冷凍保存血清を用い、保存血清から単離したHDLのApoA1-Trp72の酸化をtargeted proteomics (oxidized proteomics)というきわめて特異性の高い方法で検出・定量化して、まずはHDL機能に対する影響、そしてPCIを施行された二次予防症例におけるOx ApoA1-Trp72の、PCI後の心血管イベント(心血管死亡・心筋梗塞・脳卒中)に対する影響をnested case-control研究にて明らかにするための検討を行なっている。当初の研究計画では、平成30年度に、順天堂PCIデータベースから心血管イベントをPCI後10年間で発症した100症例を無作為に抽出し、それに年齢・性別・糖尿病・脂質低下薬をpropensity score matchingにて一致させた、少なくとも10年間イベントのなかった症例を1:1で抽出する予定となっていたが、実際に平成30年度にはデータベースからの抽出を行い、イベントあり・なし群それぞれ90症例の抽出を終了している。また、同時にHDL機能、すなわちHDLによるコレステロール引き抜き能の測定系を確立し、現在はOx ApoA1-Trp72を検出するためのtargeted proteomicsの条件検討を開始している。研究計画に対し、現時点では概ね順調に経過している。proteomicsにてOx ApoA1-Trp72の有無と定量化する。さらに、THP-1細胞、J774細胞と放射性同位体標識したコレステロールを使いHDLのコレステロール引き抜き能を定量化する。続いて、イベントあり・なし2群間でOx ApoA1-Trp72、コレステロール引き抜き能に差があるか、をまず検討する。続いて症例ごとのOx ApoA1-Trp72とコレステロール引き抜き能の相関を検討、さらにはOx ApoA1-Trp72に影響を及ぼしうる臨床パラメータは何か、例えば喫煙、肥満、糖尿病の重症度、冠動脈病変の重症度、さらには様々な薬剤などの影響を検討、in vitroで、Ox ApoA1-Trp72に影響する薬剤のスクリーニングなどを行い、HDLの機能改善を標的とした治療あるいは病勢判定や予後予測に有用なバイオマーカーの発見に関する検討を行いたい。

本研究において、われわれは(1)順天堂PCIデータベースの臨床データと(2)冷凍保存血清を用い、保存血清から単離したHDLのApoA1-Trp72の酸化をtargeted proteomics (oxidized proteomics)というきわめて特異性の高い方法で検出・定量化して、まずはHDL機能に対する影響、そしてPCIを施行された二次予防症例におけるOx ApoA1-Trp72の、PCI後の心血管イベント(心血管死亡・心筋梗塞・脳卒中)に対する影響をnested case-control研究にて明らかにするための検討を行なっている。当初の研究計画では、平成30年度に、順天堂PCIデータベースから心血管イベントをPCI後10年間で発症した100症例を無作為に抽出し、それに年齢・性別・糖尿病・脂質低下薬をpropensity score matchingにて一致させた、少なくとも10年間イベントのなかった症例を1:1で抽出する予定となっていたが、実際に平成30年度にはデータベースからの抽出を行い、イベントあり・なし群それぞれ90症例の抽出を終了している。また、同時にHDL機能、すなわちHDLによるコレステロール引き抜き能の測定系を確立し、現在はOx ApoA1-Trp72を検出するためのtargeted proteomicsの条件検討を開始している。研究計画に対し、現時点では概ね順調に経過している。proteomicsにてOx ApoA1-Trp72の有無と定量化する。さらに、THP-1細胞、J774細胞と放射性同位体標識したコレステロールを使いHDLのコレステロール引き抜き能を定量化する。続いて、イベントあり・なし2群間でOx ApoA1-Trp72、コレステロール引き抜き能に差があるか、をまず検討する。続いて症例ごとのOx ApoA1-Trp72とコレステロール引き抜き能の相関を検討、さらにはOx ApoA1-Trp72に影響を及ぼしうる臨床パラメータは何か、例えば喫煙、肥満、糖尿病の重症度、冠動脈病変の重症度、さらには様々な薬剤などの影響を検討、in vitroで、Ox ApoA1-Trp72に影響する薬剤のスクリーニングなどを行い、HDLの機能改善を標的とした治療あるいは病勢判定や予後予測に有用なバイオマーカーの発見に関する検討を行いたい。2018年度に関しては本研究に関する学会発表がなく、そのための旅費が発生しなかったが、次年度以降に積極的に学会発表を行う予定としているため、2019年度以降にそのためのリソースが必要であると想定している。さらに、HDL単離のためのカラムを、条件検討含め3本購入したが、2019年度以降、その数を増やしてより多くの検体を同時に測定できるようにする予定である。さらにはHDL機能の測定系を確立する際の消耗品購入以外に、HDL酸化を検討するためのプロテオミクスに関しての条件検討を開始したばかりであり、2019年度以降により多くのリソースが必要と想定している。
東アジア出版文化の研究-学問領域としての書誌・出版の研究を確立するために-

調整班は、全体計画がどのようなものであり、それぞれの班が全体計画の中でどのような位置を占め、その目指すところが何処にあるかを、各班所属の各研究者に周知徹底させ、それを踏まえて各研究者それぞれが各自の研究課題を十分に遂行できるように案配することを目的として組織されている。したがって、調整班自体としての固有の研究目的が存在するわけではなく、その研究成果を直接纏めなければならない道理は存在しない。ともあれ、A班では、「出版機構」を主に問題とし、B班では、「出版物」を主に問題とするところから、A、B両班に所属する各班員には、それぞれの主題に沿って各自の研究を推進し、結果として班それぞれの主題を可能な限り明らかにすることを要望した。「出版機構」班は、出版活動の具体的仕組みの解明を目的として組織されたもので、ややもすれば分散し断片的な形で遺されている資料を手掛かりにできるだけ詳細に明らかにし、そこにアジア各地域における、また各時代における特色を把握することを念頭に置きつつ、各自の研究を推進するという研究方針を立てた。「出版物」班は、各種目録によって当時出版されたことが知られる各出版物の具体的状況を把握し、同時に現在に伝来する往時の出版物の現状を把握し、アジア各地域・各時代の出版活動の諸相と推移・展開を跡づけ、かつ往時の出版物の出版物としての特徴を了解することを目指して、各自の研究を推進するという研究方針を立てた。当初二年間は、いわば研究者各人が全体計画と個別研究との関係を了解しながら各自の個別研究を進める期間でもあり、班全体としてのまとまりある成果を期待することはそもそも無理であり、個別研究の総体が全体として研究課題・研究目的に沿ったものであれば、班を組織した当初の目的は達せられたとしてよいであろう。東アジア諸地域の各時代における出版機構の具体的状況を究明を目的とするA班と、東アジア諸地域の各時代における特色ある出版物をめぐる諸問題を考察するB班とにおいて、それぞれの班に属する各研究員に、それぞれの班としての研究目的と研究員各自の役割分担、相互の関係について了解を求め、全体目標を達成するためには研究員相互の情報交換、意見交換、相互批判が不可欠であることを周知させるべく、調整班代表者会議、班員会議、全体会議等の手段を用いて、調整班としての目的達成を図った。各班ごとの研究発表会、研究組織全体の発表会、国際学術会議などにより、所期の目的はほぼ達成されたと認められる。なお、調整班としての性格上、個別研究の成果は具体的な形で現れることは恐らくないであろう。この研究は、A、B両研究項目に参加しそれぞれ各自の研究推進を図ろうとする各研究員それぞれが相互に情報を交換し合うことを通して、研究領域全体としての目的と項目全体としての目的と、そこにおける各自の個別研究が占めるべき位置がいかなるものであるのかを、的確に且つ親切に把握するように促すとの目的で設定されているものであり、従って、調整班自体として何らかの成果、実績を示すということはなく、参加者各自の具体的成果発表とそれに対する参加者の質疑、討論を通して間接的に示されるだけである。2002年12月25日、東北大学文学研究科大会議室で今年度の研究発表会を開催し、発表者4名、聴講者30余名、討論参加者10余名によって、所期の目的の実現への一助となるべき討論を行なった。そこにおいて、個別出版物それ自体としての検討は不可欠ながら、同時にそれが出版されるに至った当時の世相、思潮、政治経済的情況などの究明がきわめて重要であることが再確認されたと思われる。
共用試験正式実施に向けての医歯学教育システム開発と学習到達度評価法確立の調査研究

1.教育システム開発に関する研究平成16年度は、平成15年度に続いて全国の医学部・歯学部で行われている教育カリキュラム、シラバスを収集し、モデル・コア・カリキュラムの普及度、実際の教育の実情を調査した。また、学内教育者講習会についてもアンケート調査を行い、教育システムの現状を調査研究した。これらの解析に基づき、より効果的な教育システムの開発に向けて検討した。2.学習到達度評価システムの開発CBTについては、平成17年度からの正式実施に備え、これまでのトライアルのシステムや成績結果を検討し、より適正な評価が行えるような検討を行った。OSCEについても同様に平成17年度からの正式実施には、適正なOSCEの確立を目指すために評価項目、評価法の検討、評価者間での評価の相違の有無などを検討し、より公正な標準化された評価法の確立を検討した。さらに、OSCE評価するための評価者をトレーニングすることを目的として、人体のシミュレータを備えたスキルス・ラボを設置し、実技トレーニングを開始した。スキルス・ラボでは、評価者のトレーニングだけでなく、学生の実技指導にも有益であり、そのための指導法についての検討も行った。1.教育システム開発に関する研究平成15年度は、いくつかの医学部・歯学部において実際に行われている教育カリキュラム、シラバスを収集し、モデル・コア・カリキュラムの普及度、および実際の教育の実情を調査した。2.学習到達度評価システムの開発CBTについては、試験システムを構築し、適正な問題の作成を行い、さらに受験後に問題の適性度についての評価を行った。これらの評価に基づき、平成17年度からの正式実施に備える。OSCEについては、適正なOSCEの確立を目指すために、平成15年度の研究では、評価項目、評価法の検討を行った。また、評価者間での評価の相違があるかどうかを検討し、より公正な標準化された評価法の確立を検討した。
ET系有機超伝導体の絶縁体-金属クロスオーバーと弾性定数

本研究は、BFDT-TTF(ET)系有機超伝導体に見られる絶縁体から金属へのクロスオーバー的振舞の起源を弾性定数の精密測定を通して研究することを主な目的とする。本年は冷凍機を用いた超音波測定装置の開発を行った。現在、室温から3.5Kまでの温度領域で、超音波弾性定数と吸収係数、電気抵抗等の測定の自動測定が可能となった。また、14Tまでの磁場環境実験の整備を行った。これらの装置を用いて得られた結果は以下のように要約される。本研究では、強相関伝導系の弾性異常の系統的理解の観点から、ET系の弾性異常に加えて、スクッテルダイト物質の基底状態とMn酸化物に見られる絶縁体金属転移を弾性測定を通じて研究を行なった。縦波の弾性定数C_<11>とC_<33>測定を行った。この系は、絶縁体から金属へのクロスオーバーが100K近傍に見い出される。C_<11>とC_<33>共に40K付近で顕著な弾性軟化減少を示す。磁場によりこの弾性異常は影響を受けないことが今回の実験で判明した。この異常と超伝導との関係を調査するためと、超伝導磁束の研究を行なうために、超伝導転移に伴う弾性異常の測定も行った。(2)Mn酸化物系における絶縁体・金属転移に伴う弾性異常層状Mn酸化物La_<2-2x>Sr_<1+2x>Mn_2O_7の研究を行い、Srの濃度変化、つまりホール濃度の一連の変化(濃度系列)によるMnの3d電子状態の変化について、バンド幅、結晶場分裂、重なり積分をもとにモデル化しその妥当性を評価した。加えて、LaのサイトにPrをドープした(La_<1-z>Pr_z)_<1.2>Sr_<1.8>Mn_2O_7弾性測定を行った。この系は4.2Kにおいて約7Tで絶縁体から金属への転移を示す。これに伴い、縦波の弾性定数は顕著な軟化を示し、その後、さらに強い磁場で硬化に転じることを発見した。これらの振る舞いは、同じ絶緑体から金属に移行するET系と全く異なった振る舞いであり、ET系の現象の理解に重要な示唆を与えるものと思われる。(3)スクッテルダイト物質群の弾性異常一般式ReTr_4X_<12>(Re:希土類、Tr:遷移金属、X:プニクトゲン)で記述されるスクッテルダイト型化合物について、これまでにLaFe_4P_<12>、PrFe_4P_<12>、NdFe_4P_<12>そしてLaRu_4Sb_<12>、CeRu_4Sb_<12>、PrRu_4Sb_<12>、について弾性定数の測定を行った。PrFe_4P_<12>については(C_<11>-C_<12>)/2に低温で弾性定数に軟化が観測され4f基底状態がΓ_3であることを決定し、磁場中で弾性定数の特異な振る舞いを観測し、この系において四重極近藤効果が存在していることを指摘し、またこの効果が外部磁場に著しく影響を受けることを明らかにした。

これらの振る舞いは、同じ絶緑体から金属に移行するET系と全く異なった振る舞いであり、ET系の現象の理解に重要な示唆を与えるものと思われる。(3)スクッテルダイト物質群の弾性異常一般式ReTr_4X_<12>(Re:希土類、Tr:遷移金属、X:プニクトゲン)で記述されるスクッテルダイト型化合物について、これまでにLaFe_4P_<12>、PrFe_4P_<12>、NdFe_4P_<12>そしてLaRu_4Sb_<12>、CeRu_4Sb_<12>、PrRu_4Sb_<12>、について弾性定数の測定を行った。PrFe_4P_<12>については(C_<11>-C_<12>)/2に低温で弾性定数に軟化が観測され4f基底状態がΓ_3であることを決定し、磁場中で弾性定数の特異な振る舞いを観測し、この系において四重極近藤効果が存在していることを指摘し、またこの効果が外部磁場に著しく影響を受けることを明らかにした。本研究は、BEDT-TTF(ET)系有機超伝導体に見られる絶縁体から金属へのクロスオーバー的振舞の起源を弾性定数の精密測定を通して研究することを主な目的とする。本年は冷凍機を用いた超音波測定装置の開発を行った。現在、室温から3.5Kまでの温度領域で、超音波弾性定数と吸収係数、電気抵抗等の測定の自動測定が可能となった。また、14Tまでの磁場環境実験の整備を行った。これらの装置を用いて得られた結果は以下のように要約される。本研究では、強相関伝導系の弾性異常の系統的理解の観点から、ET系の弾性異常に加えて、スクッテルダイト物質の基底状態とMn酸化物に見られる絶縁体金属転移を弾性測定を通じて研究を行なった。縦波の弾性定数C_<11>とC_<33>測定を行った。この系は、絶縁体から金属へのクロスオーバーが100K近傍に見い出される。。C_<11>とC_<33>共に40K付近で顕著な弾性軟化減少を示す。磁場によりこの弾性異常は影響を受けないことが今回の実験で判明した。この異常と超伝導との関係を調査するためと、超伝導磁束の研究を行なうために、超伝導転移に伴う弾性異常の測定も行った。(2)Mn酸化物系における絶縁体・金属転移に伴う弾性異常層状Mn酸化物La_<2-2x>Sr_<1+2x>Mn_2O_7の研究を行い、Srの濃度変化、つまりホール濃度の一連の変化(濃度系列)によるMnの3d電子状態の変化について、バンド幅、結晶場分裂、重なり積分をもとにモデル化しその妥当性を評価した。加えて、LaのサイトにPrをドープした(La_<1-z>Pr_z)_<1.2>Sr_<1.8>Mn_2O_7の弾性測定を行った。この系は4.2Kにおいて約7Tで絶縁体から金属への転移を示す。これに伴い、縦波の弾性定数は顕著な軟化を示し、その後、さらに強い磁場で硬化に転じることを発見した。これらの振る舞いは、同じ絶縁体から金属に移行するET系と全く異なった振る舞いであり、ET系の現象の理解に重要な示唆を与えるものと思われる。(3)スクッテルダイト物質群の弾性異常一般式ReTr_4X_<12>(Re:希土類、Tr:遷移金属、X:プニクトゲン)で記述されるスクッテルダイト型化合物について、これまでにLaFe_4P_<12>、PrFe_4P_<12>、NdFe_4P_<12>
細胞内収縮性蛋白質の機能発現に関する生化学的・形態学的研究

マウス骨髓性白血病M1株細胞を再分化させると、マクロファージ株細胞となって貧食・運動能を示すようになる。この際、アイチン繊維による細胞質ゲル化が重要な役割を果しており、ゲル化因子として2種の蛋白質が精製されたことを昨年報告した。この中、(38K×2)ホモダイマー蛋白質(以下38K蛋白と略称)について研究が深められた。精製38K蛋白に対する特異抗体が得られたので、これを用いたimmunoblotting法により、分化前後のM1細胞中の38K蛋白の量的変化ならびに細胞骨格への組込まれ方についてしらべられた。分化誘導に伴って、細胞当りの總蛋白量は約2倍となるが、38K蛋白は約9倍に増加する。また、生理的濃度のKCl存在下にTvitonX-100処理で細胞骨格を抽出すると、未分化M1細胞の場合は、殆んどの38K蛋白は可溶化されて細胞骨格から離れ去っているのに反して、分化後のM1細胞中の38K蛋白の殆んどが細胞骨格中に残っていることがわかった。即ち、分化の過程で、38K蛋白を細胞骨格に結合させる物質が新たにつくられたのか、あるいは38K蛋白自身の性質が変ったのか、いずれかと考えられる。後者の可能性を示唆する現象として、(1)38K蛋白のアクチン結合能の【K^+】感受性が分化前後で変ること(昨年報告)と、(2)38K蛋白のリン酸化の程度の変化がある。未分化M1細胞中の38K蛋白のチロジンおよびセリンはリン酸化されているが、分化に伴い、特にチロジンのリン酸化が著明に減少していることがわかった。38K蛋白の【K^+】感受性に関連して、分化前後のM1細胞内の【K^+】濃度の変化をしらべた。その結果、分化前には他の細胞と同様140mM前後あった【K^+】濃度が、分化後は7080mMに低下することが繰返し証明された。但し、ウワバインなどで細胞内【K^+】を下げても分化は誘導されない。つまり、M1細胞の分化に伴って、38K蛋白は増量し、【K^+】感受性が鈍くなり、更に細胞内【K^+】濃度が低下し、その活動を支援している。
ソフトメタル-ハードアニオン複合触媒による不斉炭素-炭素結合形成反応の創製と応用

ソフトメタルーハードアニオン共役不斉触媒であるフッ化銅とキラルホスフィンからなる錯体を触媒として用い、アリルホウ素、ケテンシリルアセタールを求核剤としたケトンおよびケトイミンに対する触媒的不斉アリル化反応、アルドール反応、Mannich反応、あるいはアルデヒド、α-ケトエステル、トリフルオロメチルケトンに対するアルケニルケイ素およびホウ素、アリールケイ素およびホウ素を求核剤とした触媒的不斉アルケニル化反応やアリール化反応を開発した。さらに本概念を発展させて、ケトンとアレニックエステル、ピナコールボランの間の3成分反応である触媒的不斉還元的アルドール反応を開発した。本反応では、まずピナコールボランが銅触媒によりトランスメタル化によって活性化され水素化銅が生成し、これがレジオ選択的にアレニックエステルを共役還元することによって銅ジェノラートが生成する。続いてこのエノラートがケトンに対して不斉アルドール反応をおこなうことによって、不斉四置換炭素を有するキラルビルディングブロックが高いエナンチオ選択性で生成する。用いるキラルホスフィン配位子によってジェノラートの反応点を制御することができた点が最大の特徴であり、DTBM-SEGPHOSを用いた場合にはγ-アルドール付加体が、Taniaphos誘導体を用いた場合にはα-アルドール付加体がほぼ完全なレジオ選択性で得られた。多成分反応は様々な反応経路の可能性が考えられ、単純な反応剤から構造的に多様な生成物が合成できる点が利点である。本反応は立体化学と構造異性体を触媒的に制御した興味深い反応であると考えられる。1価フッ化銅-キラルジホスフィン錯体を触媒として用い、空気や水に対して安定なアルケニルシランやフェニルシランを求核剤とした、アルデヒドやケトエステルに対する極めてエナンチオ選択性の高い不斉アルケニル化反応とフェニル化反応を開発した。NMRや速度論解析を基にした反応機構解析から、本反応においては有機ケイ素化合物からのトランスメタル化を介して有機銅が生成しこれが実際の求核剤になることと、銅試薬がカルボニル化合物に付加した後に生成する銅アルコキシドから触媒活性種が再生する段階が律速であることを明らかとした。本反応は必要とする金属種の最も少ない、かつ安定な試薬を使用する非常に実施しやすい、概念的に新規な触媒的不斉炭素-炭素構築反応である。銅アルコキシド-キラルジホスフィン錯体を触媒として、アセトニトリルを系内で脱プロトン化することによって生成する銅エノラート等価体を求核剤とするアルデヒドに対する直接的触媒的不斉アルドール型反応を開発した。キラルジホスフィンとして立体的にかさ高いDTBM-SEGPHOSを用いることで、非常に脱プロトン化されやすい直鎖アルデヒドを基質として用いても官能基選択的な脱プロトン化が可能であり、交差アルドール反応が進行する。エナンチオ選択性は中程度にとどまっており、現在その向上を検討中である。ソフトメタル-ハードアニオン共役不斉触媒であるフッ化銅や酢酸銅とキラルホスフィンからなる錯体を触媒として用い、ケトンとアレニックエステル、ピナコールボランの間の3成分反応である触媒的不斉還元的アルドール反応を開発した。本反応では、まずピナコールボランが銅触媒によりトランスメタル化によって活性化され水素化銅が生成し、これがレジオ選択的にアレニックエステルを共役還元することによって銅ジエノラートが生成する。用いるキラルホスフィン配位子によってジエノラートの反応点を制御することができた点が最大の特徴であり、DTBM-SEGPHOSを用いた場合にはγ-アルドール付加体が、Taniaphos誘導体を用いた場合にはα-アルドール付加体がほぼ完全なレジオ選択性で得られた。

多成分反応は様々な反応経路の可能性が考えられ、単純な反応剤から構造的に多様な生成物が合成できる点が利点である。本反応は立体化学と構造異体性を触媒的に制御した興味深い反応であると考えられる。また、ソフトメタル-ハードアニオン共役不斉触媒の概念を用いて、世界初のケトイミンに対する触媒的不斉Mannich型反応の開発をおこなった。本反応の生成物は、加水分解により容易に重要キラルビルディングブロックであるβ,β-ジ置換アミノ酸に導けた。
地方自治体における低炭素社会シナリオ策定手法の開発に関する研究

(1)バックキャスティングモデルの開発:低炭素対策の時間軸上の実施過程を推計し、低炭素社会ロードマップ(行程表)を構築する計算ツールである「バックキャスティングモデル(BCM)」を開発した。混合整数計画法による条件付き最適化問題として定式化されている。本年度の開発においては次の二点を新たに開発・追加し考慮すべき要因を広く取り込むことを可能とした。(1)投入可能な資源の制約(政府、家計、企業の負担可能な金額、人的資源)。(2)低炭素社会施策の総合的評価(低炭素以外の政策分野への影響について複数の基準から評価を行い定量化する。AHP(Analytic Hierarchy Processの手法を応用)。(2)統合的なシナリオ構築手法の開発:これまでに開発した各手法とツール群を次の4つの段階からなる体系的な手法に統合した。(1)目標決定と情報収集、(2)低炭素社会施策の予備評価、(3)低炭素社会ビジョンの構築、(4)低炭素社会ロードマップの構築。上記の各段階には、政策担当者、モデリング・チーム、関係者会合(対象地域の政府担当者、住民、事業者、市民団体などで構成される会議)それぞれの参画が要請され、インタラクティブなプロセスによってシナリオが構築される。(3)手法の適用:開発した手法を京都市および滋賀県において両自治体の温暖化対策関連部局の協力を得て適用し、2030年の低炭素社会像および2010年から2030年までの施策ロードマップを構築した。またマレーシア・ジョホール州のイスカンダー・マレーシア地域において2010年度には新たに入手したデータとマレーシア国の将来計画等を反映して低炭素社会像を再推計した。以上の開発および適用によって、地方自治体において低炭素社会シナリオを構築する手法は概ね整ったものど考える。2010年3月現在、京都市および滋賀県では実際にこの手法を活用した条例及び計画の策定過程が進行中である。(1)多数の低炭素施策を実施・普及過程を時系列で示す「対策・施策ロードマップ」を構築するツールとして、バックキャスティングモデル(BCM)を開発した。施策間の関係,導入可能年,実施期間,温室効果ガス(GHG)排出削減量等を入力すると、浸透度を基準年から順に計算し、各施策の開始・完了年と、各年の浸透度を出力する。また、間接的な施策の排出削減量への貢献度を推計する。適用例として、京都市の環境モデル都市行動計画(素案)に示された約130の施策情報を分析し、BCMを実行してロードマップを構築し、同計画の問題点を指摘した。BCMは各施策に求められる条件を具体的・定量的に示すことで、総合的な低炭素施策の議論の実質化に貢献するものと考えられる。(2)定性的な地域の将来像を定量的な想定に翻訳するツールとして、一問一答方式による社会経済シナリオ設定ツールを開発した。利用者は社会経済の想定に関する質問に回答して各パラメータの定性的な傾向を定め、現状、傾向、他地域との比較から値を設定する。これを利用し滋賀県内の8地域を対象に社会経済シナリオの適用例を作成し、2030年の社会経済指標、GHG排出量を推計した。各地域の社会経済的な特徴によりGHG排出量削減に大きく貢献する対策が異なることを示した。(3)開発する手法の適用対象地域であるマレーシア・ジョホール州「イスカンダー・マレーシア開発地域」の統計情報収集を開始し、これまでに開発した手法で予備的に将来推計を行った。入手不可能な情報はクロスエントロピー法等を利用して推定した。同地域の2025年におけるGHG排出量は2005年の約3.6倍(45M-C02)に増加すると推計された。また、対策によりその40%程度(約20Mt-CO2)に抑制可能であることが示された。

以上の開発および適用によって、地方自治体において低炭素社会シナリオを構築する手法は概ね整ったものど考える。2010年3月現在、京都市および滋賀県では実際にこの手法を活用した条例及び計画の策定過程が進行中である。
変分構造をもつ幾何学的時間発展方程式の解の挙動に関する研究

平均曲率流方程式に対して互いに交わる3つの超曲面の挙動の研究を行い、ガレルキン法や偏微分方程式系に対する解析方法、および摂動法などを組み合わせ、非局所項をもつ非線形放物型偏微分方程式の初期値・境界値問題(境界条件も非線形)に対する時間局所解の存在を明らかにした。また、表面拡散方程式による軸対象な曲面の挙動の研究を行い、定常曲面の線形安定性を得るために対応する固有値問題を導出し、その解析を行った。ある汎関数に対して、その汎関数の値が最も減る方向に関数の動きを導く方程式を勾配流方程式という。方程式が何らかの意味で勾配流方程式とみなせるとき、その方程式は変分構造をもつという。本研究では、変分構造をもつ幾何学的時間発展方程式として表面拡散方程式とWillmore流方程式を研究対象とし、それらの方程式に対して可解性および解の挙動に関する研究を行う。具体的には、表面拡散方程式に対する定常曲面である平均曲率一定曲面やWillmore流方程式の定常曲面であるWillmore曲面の安定性を解析し、それら定常曲面の近傍での動曲面の挙動を明らかにすることを目的とする。また、その挙動の過程で曲面に特異点が現れることが知られているが、その特異点の解析を行うことを目的とする。本年度は表面拡散方程式による回転面の挙動に関する研究を行った。表面拡散方程式に対する定常解は平均曲率一定曲面となるが、ノイマン型の境界条件の下で回転面について考えた場合、定常解は半球面・円柱・アンデュロイドのいずれかになる。これらの定常解の安定性についてはAthanassenasやVogelによる研究結果があり、半球面及びある条件下での円柱が安定であることが知られている。本年度はこれらの安定な定常解の周りでの表面拡散方程式による境界付き超曲面の挙動を解析するため、リッチ曲率流に関するHamiltonの論文、平均曲率流に関するHuiskenの論文、及びWillmore流に関するKuwert&Schatzleの論文等を調べ、それらの論文で利用されている解析法を表面拡散方程式による境界付き超曲面の挙動の解析に適用することを試みた。表面拡散方程式は空間に関する微分が4階の発展方程式であるが、HamiltonやHuiskenの論文では空間に関する微分が2階の発展方程式を解析しているため、HamiltonやHuiskenの手法を4階の発展方程式の場合に拡張する必要性が生じた。さらに、Kuwert&Schatzleの論文は4階の発展方程式であるWillmore流方程式を解析しているが、(境界がない)閉曲面の場合を解析しているため、Kuwert&Schatzleの手法を境界付き超曲面の場合に拡張する必要性が生じた。これらの必要性を踏まえ、本年度は平均曲率や第2基本計量等に対する評価式を得るための基礎となるそれらの量に対する4階の発展方程式を導出した。本年度に得た基礎計算の結果は、表面拡散方程式またはWillmore流方程式によって挙動が支配される境界付き超曲面に対して時間大域解の存在や特異点の挙動に関する研究を進める場合に、礎となるものである。本年度はまず、互いに交わった3つの超曲面の平均曲率流による挙動に関して研究を行った。具体的には、動曲面をある与えられた超曲面からの符号付距離関数で表し、得られた2階非線形偏微分方程式系に対して時間局所解の存在を明らかにした。この解析にあたっての難しさは、この問題が異なる超曲面(つまり、異なる定義域)上での偏微分方程式系になり、通常の理論が直接利用し難い点が挙げられる。さらに、導出された偏微分方程式系が2階導関数を含む非局所項をもつため、通常の理論をそのままでは利用できない。本研究では、ガレルキン法やCampanato空間を用いたGiaquinta等の手法、および摂動法などを組み合わせ、これらの難点を解消し、時間局所解の存在を明らかにした。ここで得られた解析手法は、3つの超曲面の表面拡散方程式等による挙動の解析においても有効な手段となることが期待される。また、上記の研究と並行して、ノイマン型の境界条件の下で回転面の表面拡散方程式による挙動に関して研究を行った。表面拡散方程式に対する定常曲面は平均曲率一定曲面となるため、境界付平均曲率一定曲面について解析を進めた。回転面と外部領域との接触角の角度が90度の場合はAthanassenasやVogelによって研究されているため、接触角の角度が90度以外の場合について解析を行った。さらに、AthanassenasやVogelは外部領域が平行な平面の場合のみを扱っているため、外部領域がより一般的な形状の場合について研究を行った。本年度はこの設定において、定常曲面の周りでの表面拡散方程式に対する線形化方程式を得ることができたので、来年度は得られた線形化方程式を解析し、この設定における定常曲面の安定性の構造を明らかにする予定である。本年度はまず、幾何学的時間発展方程式である表面拡散方程式によって動きが記述される曲面について研究を行った。特に、境界付きの曲面が軸対象という設定のもとで研究を行い、この設定のもとで表面拡散方程式に対する定常曲面の線形安定性の判定基準の導出を試みた。

境界条件としては、この問題に対応するエネルギーを最小にするという観点から自然に導かれる境界条件である、角度条件と平均曲率の1次導関数に関する条件を課した。曲面が平行面の間にある場合に関してはVogel等の研究結果があるため、境界面がより一般的な場合に関して研究を進めた。この場合、線形化方程式に境界面に関する項が現れ、線形安定性の判定に影響する。その項の複雑さから一般的な安定性の判定基準を得るには今回至らなかったため、境界面が球面の場合など具体的な場合について安定性の解析を試みた。今後はこの解析結果をもとに、より一般的な境界面について結果が得られるよう引き続き解析を進めていく。一方、幾何学的時間発展方程式によって動きが支配される曲線または曲面は、初期状態によっては時間発展の過程で特異点が生じることが知られている。特異点をまたいだ解析は、解析学的には弱解の概念を導入して解を構成し解析する方法が標準的であるが、本研究では幾何学的な観点から発現する特異点を分類し、その特異点をもつ図形を初期値とする解を構成するという方向から解析できないか検討した。そこで、まずは曲線短縮方程式に関して考察を行った。本年度はHamilton等の論文の検討にとどまり新たな結果を導くことはできなかったが、来年度も引き続きこの方向の研究を進めていく予定である。本年度は、幾何学的発展方程式である表面拡散方程式による3重結節点をもつ3曲線の有界領域における挙動に関して研究を行った。表面拡散方程式による曲線の動きはその曲線によって囲まれた部分の面積を保ちながら長さを最小にする方向に動くという変分構造をもつ。表面拡散方程式による3重結節点をもつ3曲線の挙動の解析は、Garcke-Ito-Kohsaka(2010)によって定常曲線の線形安定性の解析が行われている。そこでは定常曲線と有界領域の境界との交点における有界領域の境界の曲率をパラメータとして定常曲線の線形安定性の判定基準が導出されている。その判定基準の導出に際しては対応する固有値問題の解析が行われており、判定基準は最大固有値が0となるときの条件が相当する。この結果から、着目しているパラメータ(有界領域の境界の曲率)を判定基準となる集合(曲面をなす)の近傍で動かしたとき、動かし方に応じて定常解が何らかの分岐を起こすことが期待される。実際、曲線の長さを最小にする方向に曲線を動かすという変分構造をもつ曲率流方程式による挙動に関しては分岐が起こることがNii(2009)によって示されている。そこで、Niiの解析方法とその結果を検討し、表面拡散方程式の場合に適応することを試みた。しかし、Niiによる方法は円周角の定理を基にした図形的なものであり、表面拡散方程式の場合は図形的な構造が明らかでなくその方法は適応できなかったため、0-固有値に対応する固有関数の解析をMaple(ver.15)を援用して行った。そこで、まずは曲率流方程式の場合に関して0-固有値に対応する固有関数の解析を行い、Niiの結果を図形的にではなく解析的に明らかにした。その後、表面拡散方程式の場合に関して固有関数を導出し解析を行っているが、その固有関数が示す幾何構造が明らかではなく、今後の検討課題となっている。
ラーマ6世・7世時代の資料に見るオリエンタリズムとしての日本表象の研究

研究初年度は、研究実施計画の予定通り「ラーマ6世・7世時代の資料に見るオリエンタリズムとしての日本表象の研究」のための現地資料調査を実施した。平成31年2月11日より3月12日まで、タイ国立図書館およびタイ・フィルムアーカイブにおいて、1900年-32年のタイの文学テクスト(小説・短編)および雑誌・新聞、映画の調査を行い、日本に関係する言説・表象を持つ文学テクスト、雑誌・新聞記事および映像資料を収集した。また、海外学会(The International Symposium on Japanese studies in Thailand 2018)に参加し発表を行い、国内シンポジウムでの発表(大阪アジアン映画祭シンポジウム「生まれ変わるタイ映画:魂のホームステイと救済」)を行った。今後、現地調査によって得た貴重な資料をもとにして、本研究の目的である、ラーマ6世・7世期(20世紀前半)に発表された文学テクスト、雑誌・新聞等の同時代資料、映画作品を対象とした、タイから日本へ向けられた言説・表象に着目した個々の作品分析を行い、当時のタイからの日本認識が、西洋オリエンタリズムと同種のものか、あるいはタイ独自のバイアスが加味されているのかを検証し、文化的側面からみた日=タイの関係性の実相を明らかにしていくものである。同時に、日本で研究会を開催して成果を発表し、ジャポニスム、オリエンタリズム研究の専門家と意見交換を行う予定である。また、初年度の計画にあったが実施できなかった、チュラロンコーン大学附属図書館において20世紀前半のタイと日本との関係に触れた資料調査を行う予定である。タイ国立図書館およびタイ・フィルムアーカイブにおいて約30日間の現地調査を実施し、関連資料を収集することができた。貴重な資料や事実の発掘を行い、おおむね順調に研究が進んでいる。研究第二年度は、チュラーロンコーン大学付属図書館での「ラーマ6世・7世時代の資料に見るオリエンタリズムとしての日本表象の研究」のための文学テクスト、雑誌・新聞記事の調査、およびタイ・フィルムアーカイブにてドキュメントを中心とする映像資料調査を実施する。また、初年度収集した資料を整理し、総合的な分析を行い、予定している研究発表に備える。研究初年度に海外資料調査を60日間計画していたが、約30日間の実施となったため、第二年度にその分を含めた現地調査を実施する予定である。
3次元リアルタイム空間電荷顕微鏡の開発

パルス静電応力(PEA:Pulsed Electro-Acoustic)法は,誘電体中の電荷分布を測定する技術であり絶縁材料の信頼性評価等に広く利用されている。高分子絶縁材料中の空間電荷は三次元に分布し,かつ過渡的に変化するため多次元かつ短時間間隔で測定可能な測定装置の開発も望まれている。これまで複数の圧電素子(センサ)を用いた短時間間隔で測定可能な2次元空間電荷分布装置が開発されている。しかしながら,従来の装置は複数のセンサ信号を同時に測定記録するためにセンサ数のA/D変換器(ADC)が必要で装置コストが掛るなどの問題があった。本研究ではこの問題点を改善するために短時間で複数のセンサ信号を切替え平均化し記録する空間電荷分布測定装置を試作した。日本で発明されたパルス静電応力(PEA)法の利点を活かし,短時間間隔で測定可能な3次元的空間電荷分布測定装置を海外に先駆けて実現することは,PEA法の応用範囲を広げこの分野の日本の工業技術の発展に貢献に繋がると考えている。申請者の期間中の装置開発の具体的な開発目標は“測定試料の厚さ方向(Z方向数ミリメートルの範囲)と試料の横方向(x-y方向30×30mmの範囲)の面の測定範囲を10×10(=100)分割し,数十ミリ秒間隔で空間電荷分布を測定できることである。これにより“絶縁材料内部の電荷の動きを顕微鏡のように見て記録する装置の実用化の可能性を実証すること"である。目標値を実現するために圧電センサの電極構造をマトリックス状にすることで,電極のx方向の10chとy方向の10chの接続切り替えた100センサにより3次元測定を行う方法を検討している。昨年度は,この方法における要素技術として数100MHz,数マイクロボルトの広帯域で微弱な圧電センサ信号を切り替える機能を有するマトリックススイッチを試作した。GaAs系半導体スイッチを利用して,1×10スイッチとPICマイコンを利用したコントローラを試作し,10個のラインセンサを有する2次元空間電荷分布測定装置を試作評価した。挿入損失0.5-0.9dBで,サブミリ秒間隔で空間電荷信号が切り替えが可能であることを実験的に確認した。この要素技術を多チャンネルに展開し,計画の短時間間隔で測定可能な3次元的空間電荷分布測定装置の実証が可能となったと考えている。空間電荷分布測定は,材料表面および内部に蓄積する電荷(電界,電位)分布を測定する技術であり,電気・電子機器の絶縁材料の性能評価に利用されつつある。本研究では,より実用状態の絶縁材料の評価に利用するための装置開発を行ってきた。本研究での設定した装置の開発目標は以下の通りである。機能測定試料の厚さ方向(Z方向数mmの範囲)と試料の面方向(x-y方向30×30mmの範囲)の面の測定範囲を10×10(=100)分割し,数10m秒間隔で90画面以上の空間電荷分布を測定できる装置を開発する。上記の具体的な目標を達成するために20年度より前年度までに以下の技術を開発した。(1)装置は計画の目標である10×10(=100)センサを有する装置の電極系の試作を行った。(2)これまでに利用していた10センサを有する2次元空間電荷分布測定装置に,試作した1×10のGaAs半導体スイッチと切り替えを装着し所定の動作が可能であることを確認した。(3)空間電荷分布測定に必要なパルス発生回路とそれらの制御回路を製作し所定の動作を行うことを確かめた。昨年度は,(4)10センサからの信号を1×10のGaAs半導体スイッチで切り替えた後,所定の回数を平均化し記録する技術開発を行った。具体的には,アベレージャ(Agilent U1082)を利用する方法を考案し,制御ソフト(使用言語LabView)の作成を行い基本的な動作が可能であることを確認した。しかし(4)の総合的な試験時に,制御回路はパルス発生装置と組み合わせると,半導体リレー(パルス発生装置)のスイッチングノイズにより誤動作することが判明し,現在はその対策を実施している。

上記の具体的な目標を達成するために以下の技術を開発した。(1)装置は計画の目標である10×10(=100)センサを有する装置の電極系の試作を行った。(2)これまでに利用していた10センサを有する2次元空間電荷分布測定装置に,試作した1×10のGaAs半導体スイッチと切り替えを装着し所定の動作が可能であることを確認した。(3)空間電荷分布測定に必要なパルス発生回路とそれらの制御回路を製作し所定の動作を行うことを確かめた。(4)10センサからの信号を1×10のGaAs半導体スイッチで切り替えた後,所定の回数を平均化し記録する技術開発を行った。具体的には,アベレージャ(Agilent U1082)を利用する方法を考案し,制御ソフト(使用言語LabView)の作成を行い基本的な動作が可能であることを確認した。最終年度は,(4)半導体リレー(パルス発生装置)とママトリックススイッチ制御に信号処理技術(デコンボルーション)処理の機能を付加し,目的の空間電荷分布測定が可能な測定装置を開発した。開発した各技術については電気学会や関係する国際学会で発表を行ってきた。
Wnt/β-カテニンシグナルによる肝線維化制御機構の解明

線維化は炎症や壊死などによる細胞障害とその修復の過程で生じる細胞外マトリックスの蓄積により生じる。この現象は生体防御機構の一種であり、通常は線維分解系の作用により線維は溶解(脱線維化)されるが、加齢とともにこの分解系の機能が低下することにより線維化が進行する。最近の報告では、線維化は主要な臓器不全の要因となっており先進国の約30%の死因に関与しているとされた(NEJM2015)。このような状況下で抗線維化治療薬の開発が喫緊の課題となっている。今回申請者は抗線維化治療薬の標的としてWnt/β-カテニンシグナルに着目した。線維化のメカニズムでWnt/β-カテニンシグナルに焦点を当てて研究を実施している研究施設は当研究室を含め国内外でまだわずかであり、CBP/β-カテニン阻害剤であるPRI-724でヒトHCV肝硬変症に投与し抗線維化治療効果を報告したのは申請者が最初であり、この研究分野では最先端に位置していると考える。本研究の目的は線維化のメカニズムとしてWnt/β-カテニンシグナルの重要性を証明し、抗線維化治療薬としてCBP/β-カテニン阻害剤PRI-724の作用機序を解明することである。A.HCV肝線維化モデルにおけるWnt/β-カテニンシグナルの関与HCV肝線維化モデルにおいてWnt/β-カテニンシグナルの関与を検討する。HCV-Tgマウスの3, 6, 12, 18, 24ヶ月齢の血清、肝臓を採取し、以下の項目を検討する。a)Wnt/β-カテニンシグナルの発現解析:肝臓組織よりRNAを抽出しWnt1-11までの発現をreal-time RT-PCRにて行う。また同組織より蛋白質を抽出し、Western blottingにてβ-カテニン, CBP, P300の発現を確認する。β-カテニンは免疫組織でも解析を行う。b)サイトカイン、線維化マーカー:血清(TGF-βは血漿)を用いて、ALT,サイトカイン、ケモカイン、線維化マーカーの測定を行う。サイトカインでは特に、TGF-βに注目し活性型TGF-βの測定を実施。また肝臓組織を用いてハイドロキシプロリンの定量を行う。c)肝臓内リンパ球、星細胞の免疫学的解析:肝臓よりリンパ球を採取しマクロファージ、単球の解析に焦点をあて、CD11b, F4/80, Ly-6c,CD11c, CD206等の抗体を用いてM1,M2マクロファージのshiftおよびinflammatory monocyteの数量を検討する。またTNF-a, IL-6, IL-10, iNOS, arginase-1の発現を確認する。これらは肝臓組織の免疫組織像でも確認する。星細胞に関しては、a-SMA, desminの免疫染色をおこなう。今までHCV-Tgマウスを用いた抗線維化メカニズムの解析を行ってきたが、今年度は最近増加している非アルコール性脂肪肝炎(NASH)マウスモデルを用いた線維化モデルでの解析を行う。具体的には超高脂肪コリン欠乏メチオニン減量飼料(CDAHFD)を用いたNASHモデルを利用し、PRI-724の抗線維化治療効果を検討する。また最近我々は、CBP-flox/ALB-Creマウスを樹立し、肝細胞のCBPシグナルと線維化の関与を検討する。

サイトカインでは特に、TGF-βに注目し活性型TGF-βの測定を実施。また肝臓組織を用いてハイドロキシプロリンの定量を行う。c)肝臓内リンパ球、星細胞の免疫学的解析:肝臓よりリンパ球を採取しマクロファージ、単球の解析に焦点をあて、CD11b, F4/80, Ly-6c,CD11c, CD206等の抗体を用いてM1,M2マクロファージのshiftおよびinflammatory monocyteの数量を検討する。またTNF-a, IL-6, IL-10, iNOS, arginase-1の発現を確認する。これらは肝臓組織の免疫組織像でも確認する。星細胞に関しては、a-SMA, desminの免疫染色をおこなう。今までHCV-Tgマウスを用いた抗線維化メカニズムの解析を行ってきたが、今年度は最近増加している非アルコール性脂肪肝炎(NASH)マウスモデルを用いた線維化モデルでの解析を行う。具体的には超高脂肪コリン欠乏メチオニン減量飼料(CDAHFD)を用いたNASHモデルを利用し、PRI-724の抗線維化治療効果を検討する。また最近我々は、CBP-flox/ALB-Creマウスを樹立し、肝細胞のCBPシグナルと線維化の関与を検討する。他の研究費で試薬購入が可能であったため
近代都市における中等教育利用に関する基礎的研究―実業層の学校利用を中心に―

本研究は、近代日本における学校を介した社会移動の研究で、東京ではない都市である神戸を対象にしている。これまでの研究では、地方小規模都市から東京への移動について研究が進んできたが、都市から東京への移動は少なく、都市内部での学校利用については明らかではない。そこで、神戸の特徴である、酒造産業と私立中学校の関連を明らかにしながら、近代都市における中等教育利用を明らかにしたいと考えた。都市における学校利用については、『文部省年報』や『神戸市統計書』などから全体像を知ることが可能である。神戸第一中学校や私立灘中学校の史資料や、灘中学校の設立にかかわった白鶴酒造や山邑酒造の史料を分析していく。
文献学・歴史学の方法を活用した森鴎外『北修霞亭』の総合的研究

本年度は初年度と二年度に収集した、北條・高橋家文書を中心とする資料を整理し、解読、翻字、考察することに力を注いだ。一方、昨年度から開始した菅茶山記念館との研究交流も続行した。こうした作業の過程で、北條霞亭自身の作品に関する重要な資料が見つかったし、興味深いものも見出せ、北條・高橋家文書の重要性が確認された。ただし、北條・高橋家文書には大量の文書が含まれている上、個人蔵であるところから、得られた資料の全てを公開することはできないが、その一部は研究成果報告書の中に収めることが出来た。また、作中の事項に関する、注釈に立脚した考察に関しては、研究会を開くなどして進めて来たが、何分大部な作品であるので、研究期間修了後も継続する必要があると思われる。ただし、現在までのところでも、霞亭の事跡についての考察や、年代の考証において、鴎外にはかなりの混乱や誤解のあることが確かめられた。また、福山藩関連の地名・人名・漢詩文に関連する事項についても、従来の注釈が未詳としていたり、誤った記述をしていたりしたものを、相当程度に明らかに出来た。これも、分量が膨大であるので、完成には計画年度を超えた作業の続行が必要だと思われる。その他、『北條霞亭』研究のための基礎的作業でありながら、従来あまり行われていなかった研究文献の調査と研究史的整理も行い、各研究を位置付け、研究の基盤を確立することを試みた。本年度は初年度であるので、資料調査・収集活動に力を注ぎ、かなりの資料を収集し得た。特に北條・高橋家文書に関しては、未整理の文書に取り組み、整理・目録作成を行い、重要と思われる資料の写真撮影も行った。ただし、文書の量が大量であるのと、個人蔵であることから、それらの作業を一気に終える訳には行かず、完結には至っていない。また、収集資料を読み解き、考察していく作業も中途である。こうした段階ではあるが、既に北條霞亭自身の作品に関する重要な資料が見つかったし、当時の歴史家が鴎外に北條・高橋家文書の報告をした際の下書と思われる文書など、興味深いものも見出せた。鴎外は、北條・高橋家文書を直接見られず、筆写(あるいは筆写の筆写)に拠っている訳だが、そうした執筆過程の結果生じる歪み、誤解といったものが、段々に明らかになっている。また、作中の事項に関する、注釈に立脚した考察に関しては、研究会を開くなどして進めて来たが、これも現在継続中である。現在までのところでも、霞亭の事跡に関する鴎外の考察にかなりの混乱や誤解のあることが確かめられた。これも、分量が膨大であるので、計画年度内での完成は覚束ないが、出来るだけ多くの事項に検討を加えたい。本年度は初年度に引続き、資料調査・収集活動に力を注ぎ、かなりの資料を収集し得た。ただし、文書の量が大量であるのと、個人蔵であることから、それらの作業はいまだ継続中である。一方、廉塾との関連で、管茶山記念館とも研究交流を行い、資料も借覧した。鴎外は、北條・高橋家文書を直接見られず、筆写(あるいは筆写の筆写)に拠っているというのが我々の見方だが、そうした見方に疑問を呈するような見解が管茶山記念館学芸員の佐藤一夫氏によって示された。その結果、斯道文庫所蔵の浜野文書の性格を確認するという新たな課題も生じた。

また、作中の事項に関する、注釈に立脚した考察に関しては、研究会を開くなどして進めて来たが、これも現在継続中である。現在までのところでも、霞亭の事跡に関する鴎外の考察にかなりの混乱や誤解のあることが確かめられた。また、福山藩関連の地名・人名・漢詩文に関連する事項についても、従来の注釈が未詳としていたり、誤った記述をしていたりしたものを、相当程度に明らかに出来た。これも、分量が膨大であるので、計画年度内での完成は覚束ないが、出来るだけ多くの事項に検討を加えたい。本年度は初年度と二年度に収集した、北條・高橋家文書を中心とする資料を整理し、解読、翻字、考察することに力を注いだ。一方、昨年度から開始した菅茶山記念館との研究交流も続行した。こうした作業の過程で、北條霞亭自身の作品に関する重要な資料が見つかったし、興味深いものも見出せ、北條・高橋家文書の重要性が確認された。ただし、北條・高橋家文書には大量の文書が含まれている上、個人蔵であるところから、得られた資料の全てを公開することはできないが、その一部は研究成果報告書の中に収めることが出来た。また、作中の事項に関する、注釈に立脚した考察に関しては、研究会を開くなどして進めて来たが、何分大部な作品であるので、研究期間終了後も継続する必要があると思われる。ただし、現在までのところでも、霞亭の事跡についての考察や、年代の考証において、鴎外にはかなりの混乱や誤解のあることが確かめられた。これも、分量が膨大であるので、完成には計画年度を超えた作業の続行が必要だと思われる。その他、『北條霞亭』研究のための基礎的作業でありながら、従来あまり行われていなかった研究文献の調査と研究史的整理も行い、各研究を位置付け、研究の基盤を確立することを試みた。