hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規輸入農産物の駆虫処理―マイクロ・ナノバブル洗浄技術とVHTの融合

我が国における青果物輸出入時の植物検疫処理においては臭化メチルや青酸ガスなどの有毒薬剤を使用した燻蒸による検疫処理が一般に行われている。しかし、これらの薬剤使用は環境への影響、残留農薬の懸念、処理作業の安全性や老朽化による対応処理施設の欠如など多くの課題を抱えている。それに対処するため、これまで薬剤を全く使用しない種々の無薬剤検疫処理技術の開発に取組んできた今年度は過熱水蒸気を用いた蒸熱処理による輸入バナナ果実の新規検疫処理技術の開発を行った。過熱水蒸気は100°Cで蒸発した飽和蒸気をさらに過熱した熱放射性H2Oガスである。この過熱水蒸気の凝縮潜熱による均一で素早い加熱を特徴とした伝熱特性を生かし、農産物への高温障害を最小限に抑制しながら、検疫害虫の完全駆虫を目標に、過熱水蒸気と空気を混合した湿り過熱水蒸気による処理方法を開発した。すなわち、過熱水蒸気および圧縮空気の流量を適宜調整して、混合タンク内で温度を5060°Cに制御して蒸熱処理装置に導入し、輸入バナナ果実の検疫処理を行った。処理温度や時間の条件を変化させて処理実験を行った結果、バナナ果実の果皮変色もなく、検疫害虫を100%駆虫できる蒸熱処理条件を確認することができた。得られた研究成果を以下に示す。(1)輸入バナナ果実の無薬剤燻蒸技術として過熱水蒸気による短時間蒸熱処理が十分適用可能である。(2)処理条件としては47.550°C、20分間処理が適当である。(3)カイガラムシなど果実表面付着害虫に対する蒸熱処理においては、処理温度は果肉温度よりも果皮表面の湿球温度を基準とする方がより現実的である。(4)高温によるバナナ果皮色黒変の閾値は52.5°C付近にあると推定される。また、今後の課題としては、高精度の温度制御を具えた過熱水蒸気処理装置の開発およびバナナ果実の多量処理が可能な燻蒸検疫システムの検討が必要であると考える。農産物の輸出入時に植物検疫処理が行われるが、現在、臭化メチルや青酸ガスなど有毒薬剤による処理が一般的に行われている。これらの薬剤使用は、地球温暖化など環境への悪影響や残留農薬による健康被害への懸念、あるいは、処理作業における安全性など多くの課題を抱えている。これに対処するため有毒薬剤を全く使用しない新規検疫処理技術の開発研究を進めており、40°C以上の高温と高濃度炭酸ガスを組合わせた気体調節による生化学的処理や高圧噴射洗浄による物理的処理などの成果を踏まえ、マイクロ・ナノバブルやエアロゾル技術による化学工学的処理、さらには、過熱水蒸気による蒸熱処理(VHT)などについて検討してきた。マイクロ・ナノバルによる処理では、農産物に与える障害はないが、駆虫率が低いことがわかった。また、エアロゾルとしてのドライアイススノー噴射処理では処理後農産物表面に打痕が発生することが判明した。さらに、過熱水蒸気によるVHT処理では数秒数十秒という超短時間で100%駆虫が可能である反面、処理後の農産物表面が退色あるいは黒褐色に変色する問題が発生することがわかった。しかし、この処理方法は、秒単位の処理が可能であるため大量処理に適しており、農産物への熱障害を最小にする処理条件を検討中である。現在、完全駆虫と熱障害抑制を両立させるべく、処理温度や低酸素雰囲気の検討およびVHT処理装置の改善を探索している。今後、マイクロ・ナノバブル技術が持つ殺菌力をも生かしながら、マイクロ・ナノバブル処理とVHTの融合による環境に配慮した商用化レベルの高い、かつ、適用範囲の広い輸出入農産物の新規駆虫処理技術の開発研究を推進する。農産物の輸出入時における植物検疫処理では、現在、臭化メチルや青酸ガスなど有毒薬剤が一般的に使用されている。これらの薬剤処理は、環境への悪影響や残留農薬による健康被害、或いは、作業の安全性など多くの課題を抱えている。これに対処するため有毒薬剤を全く使用しない新規検疫処理技術の開発研究を進めてきたが、特に、今年度は高効率で実用的な過熱水蒸気を使用した蒸熱処理(VHT)について検討してきた。すなわち、過熱水蒸気の凝縮潜熱による均一で素早い加熱が可能となる伝熱特性を生かしながら、かつ、農産物への高温障害を最小限に抑制するため、過熱水蒸気と空気を混合した湿り過熱水蒸気による処理方法を考案した。過熱水蒸気と空気の混合比を変えることにより農産物表面に付着する害虫を殺虫する温度を自由に選定することができる。バナナ果実による検疫処理実験では、果皮温度5055°Cに設定して、数十秒数分の処理時間で果皮の退色や変色を避けうることが判明した。バナナ検疫害虫であるコナカイガラムシは、この温度で100%駆虫が可能であることが以前の実験で明らかになっており、現在確認実験を実施している。過熱水蒸気は本来、酸泰濃度溺低い性質を持っており、駆虫効果を更に上げるため炭酸ガスの付加も検討する予定である。過熱水蒸気による農作物の検疫処理方法は、数十秒数分という従来技術の1/10以下という超短時間の処理が可能であるため、実用性が高く、かつ、多量処理に適しており、各種農産物に最適な過熱水蒸気によるVHT処理技術の開発に努めたい。また、マイクロ・ナノバブル技術が持つ洗浄,殺菌力を生かしながら、VHTとの融合による環境に配慮した輸出入農産物の新規駆虫処理技術の開発研究を推進して行きたい。

我が国における青果物輸出入時の植物検疫処理においては臭化メチルや青酸ガスなどの有毒薬剤を使用した燻蒸による検疫処理が一般に行われている。しかし、これらの薬剤使用は環境への影響、残留農薬の懸念、処理作業の安全性や老朽化による対応処理施設の欠如など多くの課題を抱えている。それに対処するため、これまで薬剤を全く使用しない種々の無薬剤検疫処理技術の開発に取組んできた今年度は過熱水蒸気を用いた蒸熱処理による輸入バナナ果実の新規検疫処理技術の開発を行った。過熱水蒸気は100°Cで蒸発した飽和蒸気をさらに過熱した熱放射性H2Oガスである。この過熱水蒸気の凝縮潜熱による均一で素早い加熱を特徴とした伝熱特性を生かし、農産物への高温障害を最小限に抑制しながら、検疫害虫の完全駆虫を目標に、過熱水蒸気と空気を混合した湿り過熱水蒸気による処理方法を開発した。すなわち、過熱水蒸気および圧縮空気の流量を適宜調整して、混合タンク内で温度を5060°Cに制御して蒸熱処理装置に導入し、輸入バナナ果実の検疫処理を行った。処理温度や時間の条件を変化させて処理実験を行った結果、バナナ果実の果皮変色もなく、検疫害虫を100%駆虫できる蒸熱処理条件を確認することができた。得られた研究成果を以下に示す。(1)輸入バナナ果実の無薬剤燻蒸技術として過熱水蒸気による短時間蒸熱処理が十分適用可能である。(2)処理条件としては47.550°C、20分間処理が適当である。(3)カイガラムシなど果実表面付着害虫に対する蒸熱処理においては、処理温度は果肉温度よりも果皮表面の湿球温度を基準とする方がより現実的である。(4)高温によるバナナ果皮色黒変の閾値は52.5°C付近にあると推定される。また、今後の課題としては、高精度の温度制御を具えた過熱水蒸気処理装置の開発およびバナナ果実の多量処理が可能な燻蒸検疫システムの検討が必要であると考える。
脳の性分化決定機構の分子生物学的な解析

脳内の限られた細胞内でわずかにしか発現していない遺伝子の機能を調べるため、蛍光化プライマーを用いたRT-PCR法によるmRNA微量定量法と、神経細胞の初代培養を組み合わせた実験系を開発した。出生前の発育に伴う脳アロマターゼmRNAの増加をもたらす分子機構を解析するため、胎生13日(E13)のマウス間脳の神経細胞を用い、アドレナリン受容体作動薬ならびに遮断薬、視床下部に分布すると報告されているペプチド性神経伝達物質がアロマターゼmRNA発現に及ぼす効果を調べて以下の成果を得た。1)α1作動薬はアロマターゼmRNAを増加させ、α1遮断薬は減少させた。α2、β受容体の作動薬、遮断薬には大きな効果はなかった。2)サブスタンスP (SP)、コレシストキニン(CCK)、ニューロテンシン(NT)はいずれもアロマターゼmRNAを増加させた。また、PMA投与でも増加が見られたが、dBcAMP,フォルスコリン投与では減少した。3)α1アドレナリン受容体mRNAのうち、α1B mRNAはE12より検出され、発育とともに増加したが、α1D mRNA量は出生前は非常に低値だった。以上の実験結果より、E13間脳神経細胞にはα1アドレナリン受容体(α1Bである可能性が高い)およびSP, CCK, NTの受容体を介したアロマターゼ発現調節機構のあることが明らかになった。これらの受容体刺激に伴うCキナーゼ活性化がアロマターゼmRNAの増加をもたらすものと考えられる。一方、cAMPは抑制的なsecond messengerとなり得るが、βアドレナリン受容体を介する経路はこの時期の発現調節には影響しないものと考えられた。
育児をめぐる生態学的システムとサポート資源の分析

育児をめぐる生態学的システムとサポート資源の分析のテーマのもとに、以下の研究を行った。(1)宮城県T町における育児支援資源の分析育児支援資源として、発達相談、育児サークル、リクリエーション・ボランティア活動、遊び場、保育所について、その認知と活用状況を調査した。その結果、各資源とも比較的よく知られてはいるが、活用については違いが見られ、必要時における「接近のしやすさ」が課題であった。(2)育児期における母親の育児意識と育児行動育児期初期の母親の育児意識と行動を横断的、縦断的に調査した。結果は、「育児肯定感」は全体的に高いものの、子の年齢に伴って有意に減少する一方、「否定的育児行動」は有意に上昇する。子どもの年齢に伴って母親のアンビバレントな葛藤が強くなることが明かとなった。(3)職業を持つ母親の育児ストレス乳幼児を持つ母親の育児ストレスとソーシャルサポート、work-family conflictとの関係を分析し、職業従事が育児に影響する、ソーシャルサポートがストレス低減に有効なことを明らかにした。(4)育児期における親役割とジェンダー育児期の親の親役割観と性役割観の関連について分析した。父親の役割と母親の役割が性役割と関連していることが明らかとなったが、「二人で共同」という捉え方も見られた。地方中核都市の近郊の団地地域(宮城県T町)を対象とし、親子のマイクロシステムをめぐる家族、近隣、地域社会の生態学的システムを分析・検討し、個人レベルからコミュニティレベルに至る多水準のサポートの資源を検討を進めた。具体的には、以下の4点について研究した。(1)地域全体について、1歳児を持つ家族を対象として、子どもの発達と親の養育スキルおよび養育コンピテンスの測定と育児に関するサポート資源の当該親子にとって活用可能性を、該当者全員に対する悉皆的質問紙によって調査し、親子の発達と地域サポート資源との関係を捉えた。(2)事例的研究の対象者を選定し、親子間のやりとりパターンの観察、記録、分析した。(3)課題の背景要因として、親の養育態度やしつけ観について調査した。(4)養育スキルと養育コンピテンスの一側面として、乳児の泣き声に対する認知と対処行動を検討した。育児をめぐる生態学的システムとサポート資源の分析のテーマのもとに、本年度は3つの調査研究を行い、学会等で報告した。(1)宮城県T町における育児支援資源の分析育児をめぐる生態学的システムとサポート資源の分析のために、地域の資源の認知と利用の状況について調査した。対象はT町にすむ4歳児を第1子としてもつすべての母親(139名)と1.52.5歳児を第1子としてもつ母親すべて(140名)である。内容は児童館、幼稚園、保育所、保健福祉課、小児科、電話相談、インターネット、育児雑誌、母親の習い事、地域の諸施設等々で、それぞれが育児関連のサポート資源としてどう認知され、利用されているかを分析した。(2)職業をもつ母親の育児ストレス乳幼児をもつ有職の母親の育児ストレスとソーシャル・サポート、work-family conflict,対処行動との関連を分析した。職業従事が育児に影響すること、ソーシャル・サポートがストレス低減に有効なことが示された。(3)育児期における親役割とジェンダー育児期の親の親役割観と性役割観の関連について分析した。全体的には父親と母親の役割を制約割りとの関連で区別しているが、個々には「二人で」共同して育児にあたるという捉え方が見られた。育児をめぐる生態学的システムとサポート資源の分析のテーマのもとに、本年度はこれまでの研究を継続し、全体としてのまとめを行った。(1)宮城県T町における育児支援資源の分析。育児をめぐる生態学的システムとサポート資源の分析として、子どもの発達についての相談(8資源)、育児サークルや未就園児教室(4資源)、リクリエーション・学習・習い事・ボランティア活動(6資源)、遊び場(16資源)、保育所短期入所・預かり(2資源)について、認知と活用状況調査した。その結果、各資源とも比較的よく知られてはいるが、活用については違いが見られ、必要時における「接近のしやすさ」が課題であることがわかった。(2)育児期における育児意識と育児行動の縦断研究育時期初期の母親の育児意識と行動を3年間にわたって縦断的に調査し、分析した。

結果は、「育児肯定感」は全体的に高いものの、子の年齢に伴って有意に減少する一方、「否定的育児行動」は有意に上昇する。これは横断的研究のデータとも一致しており、子ども年齢に伴って母親のアンビバレントな葛藤が強くなることが明らかとなった。(3)これまでの研究成果を総合し、育児期における親子の発達と育児にかかわる問題解決に対するサポートのあり方と有効性についてまとめ、報告書を作成した。
外房南部に蔓延中の山蛭バイオハザ-ドの環境医学ならびに衛生動物学的追究

1.山蛭生息密度の定点調査の継続により,活動期間が寒季側に延長し,12月1月にも採集され,それらが2月に産卵したのは寒冷に対する馴化と見られ,大繁殖終息の兆しはなく,生見域は拡大しつつある。2.大繁殖の要因として(1)シカを主とする野獣の人里出現(源樓地からの伝搬と供血),(2)山蛭の天敵は不在に等しいこと,(3)1984年頃の天候が山蛭の定着繁殖に適したこと;(1)の原因として(a)山林事情(薪炭の需要減でマテバシイ葉繁茂→日射遮断→地表食草不生育),(b)保護獣指定による頭数過密,(c)食性変化,(d)野犬の追撃から逃亡,等が判明。3.水樓昆虫コオイムシの山蛭捕食能力を確認,天敵は4種となったが,双方の生息密度比,遭遇頻度から,駆除には実質上は役立たない。4.ヒトの吸血被害時の最著症状は吸血痕からの出血時間の延長と凝固性喪失による1時間に及ぶ出血で,その後創囲皮内出血,〓痒,人により硬結が生ずるが,1%タンニン酸綿清拭,抗ヒスタミン軟膏塗布,カット絆貼付が有効な簡易必要処置となる。5.山蛭に吸血された人獣の血中には抗山蛭抗体ができ,吸血回数と共に増量,出血を緩和,吸血した山蛭に致死作用を発揮する。外国産別亜種による抗体も共通で,17年前の被害でも抗体価は維持されていた。6.山蛭生息域のシカの第3・4趾間には有穴性炎性腫瘤が形成されてその穴腔内には山蛭が潜居するほか,四肢遠位部全体で数十匹の吸血とは無関数に付着し,シカの恰も山蛭の固有宿主にような関係にある。7.山蛭生息密度は抗体による免疫学的間引きで制御されてもいる。8.鳥類は山蛭に好まれ,吸血による抗体はでき難いので,地上歩行種はヤマビルにとって安全な供血および伝搬宿主となりうる。9.山蛭の野外駆除には煙草葉熱湯浸漬液や硫酸ニコチン液,皮膚面からの除去には食塩末や各種の灰が有効で,全て殺蛭作用を示した。1.千葉大学理学部小湊実験所,天津小湊町役場,内浦山県民の森事務所,東京大学農学部演習林,千葉県衛生研究所の現地各施設に事情を説明,情報交換や研究協力を依頼した。2.東大演習林より,過去10年間の現地気象観測デ-タを入手し,ヤマビル(ヒルと略記)大発生との関連性を推計学的に検討した。3.4月から1991年2月まで毎月,生息密度を定点調査し,活動は12月2日(例年は10月)まで,地表存在は12月23日まで認められ,温暖化の影響と推定された。8月の1週間連続調査では颱風雨下の生態観察。4.6月には東大演習林の実験室内産卵が成功したが,7月7日には吉葉の観察定点での初めて卵塊を発見した。

5.ヤマビルの吸血による必発症状は吸血痕からの凝固性を失った血液の特続性流出で,出血時間(沢紙法)は60分以上に延長し,ヒルが注入するヒルジンなどの作用によると考えられるが,度々吸血されているうち1990年(被吸血歴3年)には吸血後の流血に凝血を生じ,10分程度で止血し,吸血したビルが数日内に死ぬようになった。6.実験動物(ウサギ,ラット,マウス)をヤマビルに繰返し吸血させても,ウサギをヤマビル頭部抽出物で免疫しても,5と同様な免疫様現象が見られた。7.上記5,6のように(症状や緩和,吸血ヤマビルの致死作用)なったヒトや動物の血清にはヤマビルの頭部の抽出物に対する抗体が形体されていることをELISA法で証明し,免疫様現象の原因と判った。8.新たな天敵は,諸動物の検索にも拘らず発見されなかった。9.今回のヤマビル異常発生は依然終息に至らないとはいえ,宿主動物(シカ,サル他)血中に生ずる抗体により生息密度を調節制限されていると考えられる。1.山蛭生息密度の定点調査の継続により,活動期間が寒季側に延長し,12月1月にも採集され,それらが2月に産卵したのは寒冷に対する馴化と見られ,大繁殖終息の兆しはなく,生息域は拡大しつつある。2.大繁殖の要因として(1)シカを主とする野獣の人里出現(源棲地からの伝搬と供血),(2)山蛭の天敵は不在に等しいこと,(3)1984年頃の天候が山蛭の定着繁殖に適したこと;(1)の原因として(a)山林事情(薪炭の需要減でマテバシイ葉繁茂→日射遮断→地表食草不生育),(b)保護獣指定による頭数過密,(c)食性変化,(d)野犬の追撃からの逃亡,等が判明。3.水棲昆虫コオイムシの山蛭捕食能力を確認,天敵は4種となったが,双方の生息密度化,遭遇頻度から,駆除には実質上は役立たない。4.ヒトの吸血被害時の最着症状は吸血痕からの出血時間の延長と凝固性喪失による1時間に及ぶ出血で,その後創囲皮内出血,〓痒,人により硬結が生ずるが,1%タンニン酸綿清拭,抗ヒスタミン軟膏塗布,カット絆貼付が有効な簡易必要処理となる。5.山蛭に吸血された人獣の血中には抗山蛭抗体ができ,吸血回数と共に増量,出血を緩和,吸血した山蛭に致死作用を発揮する。外国産別亜種による抗体も共通で,17年前の被害でも抗体価は維持されていた。6.山蛭生息のシカの第3・4趾間には有穴性炎性腫瘤が形成されてその穴腔内には山蛭が潜居するほか,四肢遠位部全体で数十匹の吸血とは無関係に付着し,シカは恰も山蛭の固有宿主のような関係にある。7.山蛭生息密度は抗体による免疫学的間引きで抑制されてもいる。8.鳥類は山蛭に好まれ,吸血による抗体はでき難いので,地上歩行種はヤマビルにとって安全な供血および伝搬宿主となりうる。9.山蛭の野外駆除には煙草葉熱湯浸漬液や硫酸ニコチン液,皮膚面からの除去には食塩末や各種の灰が有効で,全て殺蛭作用を示した。
記憶応答におけるPLC-γ2を介するBCRシグナルの役割の解析

Phospholipase C(PLC)-γ2の記憶応答における役割を明らかにする目的で、我々が作製したPLC-γ2コンディショナルノックアウトマウスとIgG1-Creマウスを交配した。IgG1-Creマウスにおいては、γ1 germline transcriptを合成するように分化した細胞においてのみCre recombinaseを発現する。そのため、未熟B細胞が成熟B細胞に分化する過程は、まったく正常に行われ、その後、抗原等に反応してIgG1へとクラススイッチした細胞においてPLC-γ2が欠落する。このことから、IgG1クラスの記憶応答と他のクラスの記憶応答を比較することにより、PLC-γ2を介するシグナルが記憶応答において果たしている役割を厳密に明らかにすることが出来ると期待される。前年度において、PLC-IgG1-Creを作製し、このマウス由来のB細胞を用いてin vitroでIgG1へのクラススイッチを誘導した場合に、IgG1陽性細胞でCreが発現し、PLC-γ2遺伝子座におけるLoxP組換えによる欠失が確認された。そこで、本年度は、これらのマウスの血中抗体価を測定した。その結果、血清中のIgG1クラスの抗体価が顕著に低下していた。このことは、IgG1陽性細胞の活性化において、PLC-γ2が非常に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。さらに、免疫後にIgG1クラスの抗原特異的抗体の産生量が選択的に低下していることも明かとなった。本研究年度においては、上に述べたようにPLC-γ2 flox/IgG1-Creマウスにおいて、IgG1l陽性細胞で実際にCre recombinaseが発現し、機能的であるか否かを検討した。その結果、IgM陽性成熟B細胞においては、予想通りPLC-γ2遺伝子座は、loxP配列に挟まれた領域が保存されていた。また、in vitroでIgM陽性細胞をIgG1陽性細胞へと分化させる刺激である、LPS + IL4によってIgG1陽性細胞に分化したIgG1l陽性細胞においては、Cre recombinaseの発現が認められ、PLC-γ2遺伝子座においてloxP配列間の領域が欠失していることが明らかとなった。これらの結果から、本研究で作製したPLC-γ2 flox/IgG1-Creマウスが当初の実験計画どおりの表現型を持っていることが明らかとなった。

そこで、本年度は、これらのマウスの血中抗体価を測定した。その結果、血清中のIgG1クラスの抗体価が顕著に低下していた。このことは、IgG1陽性細胞の活性化において、PLC-γ2が非常に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
文学的越境と言語選択－モニーコヴァーにおける〈プラハのドイツ語文学〉の受容と展開

昨年度に引き続き2018年6月まで、プラハ・カレル大学のヴァインベルク氏のもとで在外研究を行なった。今年度は、とりわけ1980年代のヨーロッパに見られた「中欧」をめぐる議論を軸に、モニーコヴァーの『ファサード』を分析した。まず、プラハ、ベルリン、ウィーンの国立図書館や諸研究所で、関連する文献を収集した。そして、1980年代にドイツ、オーストリア、今日のV4諸国で展開された「中欧論」を比較・分析した。さらに、これらの議論が、現代の中欧諸国でどのように評価され、受け継がれているかを考察した。次に、ヨーロッパの現代史を中心に扱ったモニーコヴァーのエッセイ『桜桃祭ミュンヘン協定締結50年目に際してヨーロッパのボヘミアへの併合を思うー』を分析し、そこに現れている彼女の中欧観を読み解いた。この考察をもとに、現在モニーコヴァーの代表作『ファサード』を読解している。それと並行して、プラハ市内にあるクロト・クロロプ研究所とプラハ文学館に足を運び、現代のチェコで〈プラハのドイツ語文学〉がどのように継承されているかを調査した。その結果をもとに、『独文学報』34号に、「チェコにおける〈プラハのドイツ語文学〉研究機関の現状プラハ文学館とクルト・クロロプ研究所を中心に」を発表した。2018年5月には、モニーコヴァーの文学作品の著作権を管理しているヴォルフガンク・コイに問い合わせ、彼女の作品を日本語に翻訳・紹介することに関して承諾を得た。現在、エッセイ『桜桃祭』の日本語訳を発表できる媒体を探している。また、修士論文で扱った『亡き王女のためのパヴァーヌ』の翻訳も順調に進行している。またチェコセンター主催の「スザンナ・ロート翻訳コンテスト2018」では最優秀賞を受賞した。7月に行われた授賞式とセミナーでは、各国のチェコ研究者およびチェコ文学翻訳者と親交を深め、チェコ文学に対する新たな知見を得た。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、チェコ出身のドイツ語作家リブシェ・モニーコヴァーの『亡き王女のためのパヴァーヌ』および『ファサード』を1冷戦期の中東欧の社会状況、2〈プラハのドイツ語文学〉との連続性、3多言語性・多文化性という側面から分析し、彼女の作品にみられる越境性を考察した。1モニーコヴァーの作品解釈に際しては、その背景にある冷戦期の中東欧の状況を多角的に捉える必要がある。以上の問題意識から、中欧現代史を専門とする杉山杏奈(中央ヨーロッパ大学博士課程)と共同で、チェコスロヴァキア史の専門家、林忠行(京都女子大学学長)を迎え、「プラハの春研究会」を開催した。2モニーコヴァーのカフカ文学に関する三つの論考、及び、1960年代の〈プラハのドイツ語文学〉に関する二つの国際会議の報告書を参照しながら、彼女が『パヴァーヌ』および『ファサード』で、いかにカフカの文学世界を脱構築したかを考察した。そうすることで、戦後生まれの彼女が〈プラハのドイツ語文学〉の伝統を受け継いでいることを証明し、第二次世界大戦勃発を機に途絶えたと考えられていた〈プラハのドイツ語文学〉の枠組みを拡大する可能性を指摘した。これらの成果に基づき、「ボヘミア研究会」と日本独文学会秋季研究会シンポジウム「〈プラハのドイツ語文学〉再考」で口頭発表を行った。シンポジウムの成果は、来年秋に研究叢書として発表される予定である。3プラハ渡航後は、最新の研究状況を確認しつつ、モニーコヴァーの作品の再解釈を試みている。彼女の作品は、今日、多言語性・多文化性という観点から「新しいヨーロッパ像」を提示するものとして解釈され始めている。これを踏まえて、再度『パヴァーヌ』の分析に取り組んでいる。同時に、日本を目指すシベリア放浪を描いた『ファサード』が、先行研究で主張された「新しいヨーロッパ像」に対して、いかなる位置づけにあるかを考察中である。昨年度は、研究会、及び、シンポジウムでの報告に合わせて、モニーコヴァーの作品分析を計画的に進めることができた。とりわけ日本独文学会のシンポジウムでは、これまでの研究成果をまとめ、〈プラハのドイツ語文学〉の枠組みを拡大する可能性を提示することができた。また「プラハの春研究会」では、チェコ史・チェコ文学のみならず、ドイツ文学、ポーランド史、ポーランド美術、ルーマニア史、日本現代思想等、幅広い分野を専門とする研究者の参加が実現し、モニーコヴァーの作品背景である冷戦期の中東欧の状況について、予想以上に多くの知見を得ることができた。同時に本研究会は、今後日本で中東欧研究者のネットワークを作る足掛かりともなった。在外研究中は、モニーコヴァーに関する現在の研究状況を把握したうえで、『パヴァーヌ』の分析に再度取り組んだため、『ファサード』の作品分析は当初の予定よりも遅れが生じている。しかし、両作品の間には大きな連続性が見られるため、『パヴァーヌ』の考察を深めることで、今後行う『ファサード』の分析がよりスムーズに進むことが予想される。本年度は、昨年度に引き続きプラハ・カレル大のドイツ文学研究科のヴァインベルクのもとで委託指導を受けた。まず、リブシェ・モニーコヴァーの『亡き王女のためのパヴァーヌ』に関する考察を深化させ、2016年10月に日本独文学会で、三谷研爾、川島隆、阿部賢一、中村寿と開催したシンポジウム「〈プラハのドイツ語文学〉再考」をもとに、同学会から研究叢書を刊行した。

7月には、モニーコヴァーを中心に越境文学を扱うチェコのドイツ文学研究者プファイフェロヴァーが主催する、若手研究者向けのチェコ語及びドイツ語の夏期講座に参加し、チェコとオーストリアの若手研究者や、2017年度のグラーツ市のライター・イン・レジデンスに採用されたチェコの現代作家ラトカ・デネマルコヴァー、共産主義時代にオーストリアに亡命し、現在ドイツ語で作家活動を行うミハル・スタヴァリッチと親交を深めた。また、プファイフェロヴァーからは今後の研究方針、および、モニーコヴァーの文学作品の翻訳・紹介に関して指導を受けた。9月には、同志社大学で開催された世界文学語圏横断ネットワークの第7回研究発表会で、阿部賢一、田中壮泰、須郷輝彦、簗瀬さやかと、パネル「東欧文学から世界文学へ」を組織し、従来西欧文学と比べ辺境的なものとして捉えられていた東欧文学が、その辺境性ゆえにヨーロッパという枠組みを超えだす可能性を孕んでいることを示しだした。またこのパネルでの発表内容を踏まえて、タツタビル(大阪府大阪市北区天満2-3-4)にて一般向けの講演を開催した。10月以降はパネルにおける発表内容及びディスカッション内容を踏まえて、80年代の「中欧ブーム」というコンテクストからモニーコヴァーのエッセイ、および、代表作『ファサード』の解釈を行っている。また、研究と並行して彼女のエッセイの翻訳を進めている。2016年のシンポジウムに基づく叢書刊行、および、『ファサード』に関する口頭発表は計画通り達成された。『パヴァーヌ』に関する考察が当初予想した結果に結びついていない反面、プラハのヴァーツラフ・ハヴェル図書館やプラハ文学館における調査の結果、モニーコヴァーの文学創作の背景にある中欧をめぐる議論が、今日再びアクチュアリティのあるテーマとして浮かび上がってきていることが明らかになった。9月には、モニーコヴァーの作品をもとに中欧に関して一般向けの講演を行い、文学研究の意味や意義を社会に伝えることができた。さらに今年度は、現在チェコとドイツ語圏両方で活動している作家とも知り合う機会を得、アカデミックな文学研究と、現実の文学生産との間に橋を架ける上での足掛かりを作ることができた。モニーコヴァーの作品の翻訳も、適宜専門家からのアドヴァイスを受けながら進めている。昨年度に引き続き2018年6月まで、プラハ・カレル大学のヴァインベルク氏のもとで在外研究を行なった。今年度は、とりわけ1980年代のヨーロッパに見られた「中欧」をめぐる議論を軸に、モニーコヴァーの『ファサード』を分析した。まず、プラハ、ベルリン、ウィーンの国立図書館や諸研究所で、関連する文献を収集した。そして、1980年代にドイツ、オーストリア、今日のV4諸国で展開された「中欧論」を比較・分析した。さらに、これらの議論が、現代の中欧諸国でどのように評価され、受け継がれているかを考察した。次に、ヨーロッパの現代史を中心に扱ったモニーコヴァーのエッセイ『桜桃祭ミュンヘン協定締結50年目に際してヨーロッパのボヘミアへの併合を思うー』を分析し、そこに現れている彼女の中欧観を読み解いた。この考察をもとに、現在モニーコヴァーの代表作『ファサード』を読解している。それと並行して、プラハ市内にあるクロト・クロロプ研究所とプラハ文学館に足を運び、現代のチェコで〈プラハのドイツ語文学〉がどのように継承されているかを調査した。
実験的毛包脂腺系腫瘍のエストロゲン結合因子, 分子量の決定と培養細胞を用いた解析

1.腫瘍細胞のサイトゾールを^3H-tamoxifen aziridineとインキュベートしたが,加温,硫安処理を行なっても特異結合が認められなかった.また, 125倍量のtamoxifenを加えても^3H-エストラジオールとサイトゾールとの結合は約20%しか阻害されなかった.したがって,本腫瘍のエストロゲン結合因子は通常のエストロゲンレセプターとは異なり, tamoxifenとの結合親和性は低いと考えられた.2.そこで,エストロゲンレセプターに特徴的である,エストラジオールによるプロゲステロンレセプター(PR)の誘導が見られるか否か検討した.エストラジオール20μgをマウスに3日間毎日皮内投与し,最終投与の3時間後に動物を殺し,サイトゾールを^3H-R5020と1μMのデキサメタゾン存在下でインキュベートした.その結果, K_Dが5.810.7×10^<-9>Mの^3H-R5020との特異結合が認められ,上記のエストラジオール投与により最大結合部位数が17.5±6.22fmol/mg protから47.9fmol/mg protに増加した.この結合は10倍量のR5020,プロゲステロンによりほぼ完全に抑制されるのでPRでないかと考えられたが,次の実験結果からPRではないと結論した.(1)更に少量の1.25倍量のcold steroidの効果をみると, R5020,プロゲステロンでは30%程度しか抑制されないのに,ダイハイドロテストステロンでは90%近く抑制される.すなわち,特異性に問題がある.(2)^3H-プロゲステロンとの結合は非特異結合が70%と極めて多い.また,ハイドロコーチゾンによってプロゲステロンと同等の抑制がみられる. 3.培養細胞に対するホルモンの影響:株化された培養腫瘍細胞はI型コラーゲン処理ディッシュを用いて継代している.この培養腫瘍細胞はK_D=3×10^<-9>M, Bmax=50.4fmol/mg protのアンドロゲン受容体を有する.また, 2%FCS存在下で10^<-7>Mのテストステロン,ダイハイドロテストステロンにより増殖が約150%に促進された.なお,エストロゲン受容体は認められなかった.1.腫瘍細胞のサイトゾールを^3H-tamoxifen aziridineとインキュベートしたが,加温,硫安処理を行なっても特異結合が認められなかった.また, 125倍量のtamoxifenを加えても^3H-エストラジオールとサイトゾールとの結合は約20%しか阻害されなかった.したがって,本腫瘍のエストロゲン結合因子は通常のエストロゲンレセプターとは異なり, tamoxifenとの結合親和性は低いと考えられた.2.そこで,エストロゲンレセプターに特徴的である,エストラジオールによるプロゲステロンレセプター(PR)の誘導が見られるか否か検討した.エストラジオール20μgをマウスに3日間毎日皮内投与し,最終投与の3時間後に動物を殺し,サイトゾールを^3H-R5020と1μMのデキサメタゾン存在下でインキュベートした.その結果, K_Dが5.810.7×10^<-9>Mの^3H-R5020との特異結合が認められ,上記のエストラジオール投与により最大結合部位数が17.5±6.22fmol/mg protから47.9fmol/mg protに増加した.この結合は10倍量のR5020,プロゲステロンによりほぼ完全に抑制されるのでPRでないかと考えられたが,次の実験結果からPRではないと結論した.(1)更に少量の1.25倍量のcold steroidの効果をみると, R5020,プロゲステロンでは30%程度しか抑制されないのに,ダイハイドロテストステロンでは90%近く抑制される.すなわち,特異性に問題がある.(2)^3H-プロゲステロンとの結合は非特異結合が70%と極めて多い.また,ハイドロコーチゾンによってプロゲステロンと同等の抑制がみられる. 3.培養細胞に対するホルモンの影響:株化された培養腫瘍細胞はI型コラーゲン処理ディッシュを用いて継代している.この培養腫瘍細胞はK_D=3×10^<-9>M, Bmax=50.4fmol/mg protのアンドロゲン受容体を有する.また, 2%FCS存在下で10^<-7>Mのテストステロン,ダイハイドロテストステロンにより増殖が約150%に促進された.なお,エストロゲン受容体は認められなかった.
中枢神経症状を伴うリソソーム病患者由来iN細胞の誘導と神経変性制御機構の解明

中枢神経症状を伴うβ-Hexosaminidase (Hex)α鎖欠損症(Tay-Sachs病, TSD)及びCathepsin A欠損症(Galactosiaidosis)を対象とし、ダイレクトリプログラミング法による患者皮膚線維芽細胞からのinduced Neuron(iN細胞)の誘導、また患者iPS細胞からの神経細胞の分化誘導を目的として研究を進め、iPS細胞からの大脳皮質ニューロン(CN)の誘導に成功した。GM2蓄積と栄養因子非存在下での細胞死亢進を伴うTSD-CNへのHex補充により、蓄積GM2の減少と生存率が回復し、本誘導系は神経病態の解明及び治療効果の評価に有用と考えられる。リソソーム酵素の遺伝的欠損に基づき、脳内基質の過剰蓄積と中枢神経症状を伴うリソソーム病を対象に、ダイレクトリプログラミングによる患者由来皮膚線維芽細胞からinduced-Neuron(iN細胞)の誘導、または患者由来iPS細胞から運動ニューロン等の神経細胞を選択的に誘導する方法を確立し、基質蓄積過程等を検討することを目的として、研究を進めた。1.ダイレクトリプログラミングによるヒト培養細胞株からのiN細胞の分化誘導に関しては、神経細胞誘導転写因子としてのヒトNeurogenin2(NGN2)またはSOX11の遺伝子発現用のトランスポゾン型piggyBacベクターを作製し、ヒトカテプシンA(CTSA)欠損症患者由来線維芽細胞株及びHEK293細胞への導入株を得た。2. CTSA欠損症患者iPS細胞由来神経細胞の誘導については、京都大iPS細胞研の井上治久教授らの方法に従い、大脳皮質ニューロンへの誘導を検討し、Neurofiliment L陽性の神経細胞集団の獲得に成功し、同欠損症で同時欠損するNeuraminidase-1(NEU1)の活性低下に基づくと考えられる、末端α2,3-シアル酸含有糖鎖の蓄積が観察された。3.研究協力者の浦野らが開発した、酸性pH活性化蛍光プローブで標識した、哺乳類CHO細胞株由来改変型ヒトβ-ヘキソサミニダーゼ(Hex)を、同酵素欠損症患者由来培養皮膚線維芽細胞株に投与したところ、細胞内に取り込まれ、リソソームマーカーと共局在する顆粒状の蛍光が観察され、リソソームへの輸送のイメージングは可能になった。リソソーム酵素の遺伝的欠損に基づき、脳内基質の過剰蓄積と中枢神経症状を伴うリソソーム病を対象に、ダイレクトリプログラミングにより患者皮膚線維芽細胞から直接、運動ニューロン等の神経細胞(induced Neuron, iN細胞)を誘導する方法、または患者iPS細胞株から神経細胞を選択的に誘導する方法を確立し、症例特異的な神経細胞病態モデル系の構築を目的として研究を実施した。2.GS患者iPS細胞株から、京都大iPS研の近藤らの方法に従い、大脳皮質ニューロン(CN)への分化誘導を行い、56日後に大部分の細胞でβ-Tubulin IIIおよびNeurofilament-Lなどの神経細胞マーカーやCTIP2, TBR1, STAB2などの大脳皮質特異的な転写因子の発現を確認した。GS患者由来CNでは、CTSA欠損による二次的なNeuraminidase-1(NEU1)の活性低下と末端シアル酸含有糖鎖の蓄積が認められた。またヒトCTSA恒常発現CHO細胞由来のCTSA前駆体をGS-CNの培養液に添加したところ、カチオン非依存性マンノース6-リン酸(M6P)レセプターを介して取り込まれ、蓄積末端シアル酸含有糖鎖を減少させることが明らかになり、GSの病態モデルおよび治療効果の評価系として利用できると考えられた。3.東京大院・浦野らが開発した、酸性pH活性化蛍光プローブ(AcidiFluoro Orange, AFO)と精製リソソーム酵素とのコンジュゲートを作製し、患者由来線維芽細胞の培養液に添加した際に、生細胞内への取り込みと酸性pHのリソソームへの輸送を可視化できた。本研究目的の一つである、ダイレクトリプログラミング法による皮膚線維芽細胞からの神経細胞(iN細胞)の誘導にはまだ成功していないが、中枢神経症状を伴うヒトカテプシンA(CTSA)欠損症患者iPS細胞由来大脳皮質ニューロンの分化誘導条件を確立し、末端α2,3-シアル酸認識抗体を用いる蛍光免疫染色法により、NEU1同時欠損に基づく患者由来ニューロンにおける末端シアル酸含有糖鎖の蓄積を初めて観察することに成功した。また酸性pH活性化プローブと組換えヒトリソソーム酵素とのコンジュゲートを、同酵素欠損症患者由来皮膚線維芽細胞株に投与した際に、リソソームへの輸送と局在化を観察できるようになったため。

分子病理学・分子治療学今後は、欠損症患者皮膚線維芽細胞からのiN細胞(神経細胞)細胞を誘導するために導入したNGN2及びSOX遺伝子を恒常発現する培養細胞株を樹立し、神経細胞誘導培地を用いて、コリン作動性ニューロンや運動ニューロンなどの機能性神経細胞への分化誘導を検討する。また、得られたiN細胞や、患者iPS細胞由来大脳皮質ニューロンに対し、酸性pH活性化蛍光標識組換えリソソーム酵素を投与し、神経細胞内への取り込みとリソソーム内への輸送のイメージング法を確立するとともに、欠損酵素活性の回復と蓄積基質の減少との相関を解析し、治療効果の評価ができる疾患モデル系を構築していく。
非水溶媒中における微粒子表面電荷の局在性と特異な巨視的表面間力の発現

近年、表面構造や特性をナノオーダーで制御することが求められており、材料表面上の微小な不純物や改質ムラが及ぼす影響を検討することは重要である。しかし表面特性が均一ではない離散的な状態にあるときの表面間相互作用については理論的に詳しく解明されておらず、また実験的な検討もほとんどされていない。昨年度は、第一段階として、水系で検討を行い、粒径20100nmのカチオン性PSL粒子を負に帯電したマイカ板に吸着させ、1個粒子により離散電荷表面を実現した。そして、1個または2%の低い被覆率の場合の相互作用への影響を検討した。本年は、反対電荷を持った超微粒子の付着による高被覆率のモデル表面の生成を試みた。すなわち、塩化スズ、酢酸亜鉛等の加水分解により、等電点がpH6付近の酸化スズ、酸化亜鉛粒子の発生と塗布による高被覆率表面の生成を行った。これらの粒子の被覆表面では、pH25の範囲では離散電荷表面の実現が期待できる。pH6以上では、酸化スズ、酸化亜鉛とも粒子生成が迅速に起こるが、凝集も同時に起こり、モデル表面として作成することは困難であった。一方、pH無調整の場合は、成り行きでは低いpHであり加水分解と粒子生成は非常に緩慢であるが、均一な薄膜の作成は比較的容易であった。これにより被覆率が100%に近い高被覆率の酸化スズ表面の作成が実現できた。AFMによる表面力測定でも、高pH域ではシリカ粒子に対して斥力、pH25では期待通り引力が観測された。しかし、もう少し低い被覆率の表面の作成は、今後の課題である。本年度は、まず水系で検討を行った。すなわち、モデル粒子として、粒径20100nmのカチオン性PSL粒子を負に帯電したマイカ板に吸着させ、離散電荷表面を実現した。これに対して、粒径3μmのシリカ粒子によるコロイドプローブとの相互作用をAFMを用いて種々の溶液中で検討した。付着粒子が孤立して一個存在する場合には、1.DLVO理論による単純な足し合わせで表面間相互作用を説明可能であること、2.一個の粒子の影響が及ぶ垂直距離は、Debye長さに比例して増加すること、3.付着・凝集挙動に対する影響は、Debye長さと粒径の比に依存すること等を明らかにし、特に、粒径がDebye長さの2倍を超えると付着が促進されることが予想された。これらの実験結果は、数値積分により求められた相互作用の推算値とも整合した。一方、一定の被覆率で粒子が付着している場合として被覆率が2%の場合には、1.平板間相互作用力の数値積分により全相互作用力を推定可能であること、2.一個だけが付着している場合として近似可能であること等を明らかにした。本研究で離散電荷表面のシリカ表面との相互作用力が被覆率2%までは既存の理論の組合せで十分説明できることが明らかとなったが、より大きな被覆率を持つ場合については、どの程度まで被覆率を大きくすればその離散電荷表面が平均化された表面として取り扱う事が可能であるのかは今後の課題である。
長野オリンピックが地域社会にもたらした「遺産」とその活用をめぐる社会学的研究

本研究の目的は長野オリンピック開催地である白馬村および近隣自治体の事例からスポーツ・メガイベントが地域社会にもたらした固有のインパクトを解明することであった。調査の結果、(1)オリンピック関連インフラ整備が地域住民の生活圏に変化をもたらしたこと、(2)道路網整備によって宿泊を伴わない日帰り観光客が増加している一方、外国人観光客および移住者の増加をもたらしたが、そこでも固有の課題が生み出されていること、(3)地域社会におけるネットワークによって地域活性化の独自の試みが継続していること、が明らかになった。本研究は1998年に開催された長野オリンピックの競技開催地である長野県北安曇郡白馬村を主な調査対象地として、閉幕から十年以上を経た今、オリンピックが地域社会に残した有形・無形の「遺産」と、地域住民によるその活用の諸相を解明することを目的とする。オリンピックが残した有形・無形の「遺産」、住民の受容のあり方、さらに地域の活性化に向けた「遺産」の活用とその模索について、時間軸を入れた社会学的な検証・考察に取り組むことが主たる課題である。平成25年度は、オリンピックが残した無形の「遺産」についてフィールドワークによる聞き取り調査を実施する計画を立てた。特に集中的に行ったのはオリンピックを契機にした人びとのネットワークの継続性についての調査であった。具体的には、オリンピックによる無形の「遺産」である人びとの繋がりを契機にして開催が始まった大学女子ソフトボール大会に注目し、関係者に調査を実施した。そこでは、地域の宿泊業者をはじめとする人々が、小さな大会を成功させるために協力関係を築いてきた経緯が明らかになった。二点目として、海外から移住し、本格的に外国人観光客向けのビジネスに取り組んでいるホテル経営者にインバウンド事業等に対するインタビュー調査を行った。そこから、今後の外国人観光客のインバウンド事業に関する可能性と諸課題を知ることができた。とりわけ、村内での様ざまな消費活動を活発化させる移送や、村内スキー場のリフト券に関する利便性の向上などが、大きな課題であるとのことだった。さらに、海外からビジネス目的で移住した人びとに対する行政的な管理の不十分に対して、不公平な思いを抱いている外国人経営者もおり、オリンピック開催地であるがゆえの問題と、それに対する政治的対応の難しさが浮き彫りになっていることが明らかになった。本研究は長野オリンピックの競技開催地である長野県北安曇郡白馬村を主たる調査対象地として、オリンピック開催の「遺産」とその活用のあり方を解明することを目的としている。本研究で捉える「遺産」とその影響は、大会開催のための各種競技施設、道路や空港といった交通網をはじめとするインフラ整備など物的なものに加え、オリンピックを契機に誕生した人的なネットワークの生起、さらに海外からの観光客および移住者の増加など、オリンピックに関連した無形のものを含むものと定義している。初年度にあたる平成24年度は、(1)オリンピック関連の競技施設およびインフラ整備がもたらした構造的な影響の解明、(2)メガ・スポーツイベントに関する理論的背景の文献研究、を予定していた。(1)については、逐次、情報が開示されつつある「平成22年国勢調査」の調査結果などを参照し、オリンピック開催後の人口動態や産業構造の変化および推移を分析する作業を行った。インフラ整備の開発事業自体がもたらす社会・経済的な効果と、完成したインフラによる経済的な評価、生活圏の変化等の効果を伝える資料についても収集している。今後は分析を進めていきたい。(2)については、特に英語圏の文献を収集するとともに、メガイベント研究の理論的背景や学説史の整理を進めてきている。とりわけ、イベントの長期的なインパクトを解明するにあたって、有形/無形の軸に加えて、イベントの内的な構造を厳密に腑分けしながら、データ収集をさらに効果的に進めるよう意識して研究を続けていくことにする。本年度は前年度に引き続き、長野県白馬村での現地調査を中心に研究を進めた。白馬村にて宿泊業を営む外国からの移住者や、グリーン期におけるスポーツ活動の誘致事業の一つである「白馬カップ大学女子ソフトボール大会」の関係者らに聞き取り調査を行うとともに、統計データの収集および分析を実施した。調査では、白馬村におけるポスト五輪期の外国人観光客および移住者の現況や地域として取り組んでいくべき課題について聞き取りを行った。具体的には、五輪開催による知名度が観光客誘致に役立っている一方、観光産業においてリピーターを増やしていく上での問題点があることや、外国人経営者に対する規制や制度上の不備の存在について、新たな知見を得ることができた。上記ソフトボール大会関係者からは、開催に至る経緯やそれを可能にした地域のネットワークのあり方、今後の課題について詳細な話を聞くことができた。統計データについては、白馬村に加えて五輪関連のインフラ整備の影響を受けたと思われる大町市や小谷村についても収集することができた。スポーツ社会学現地での聞き取り調査および資料収集については、予定通り進展している。メガ・スポーツイベントの理論的背景や分析枠組みについては、かなり整理ができている。

また、データについては統計資料などの収集も進んでおり、次年度は現地調査を効果的に実施しながら確実に分析を進めていくことにする。次年度は最終年度となるため、これまで収集したデータを整理し、学会発表および論文執筆の準備を行う予定である。理論的背景や分析枠組みに関する整理はかなり進んできたので、今後は現地でのフィールドワークや聞き取り調査を進めながら、詳細に分析を進めていくことにする。その際、スポーツ社会学や都市社会学の専門家らと議論する場を設けながら、進捗状況を報告するとともに、今後の研究の進め方についても助言をもらうようにしたい。特に、長野五輪研究会のメンバーには、長野市、軽井沢町、野沢温泉村といった地域でフィールドワークを継続している研究者もいるので、積極的に研究会を開きながら効果的に研究に取り組んでいくことにする。平成26年度に海外での研究発表を行うことを新たに計画した。そのため、次年度に旅費の一部として使用するために残額を確保した。平成26年度に海外での研究発表を計画したので、そこに充当する。平成24年度に残額(53980円)が生じてしまったが、これは予定していた現地調査を実施しなかったためである。今年度の文献研究および収集した資料の分析結果をもとに、残額は次年度の現地調査の旅費として使用する予定である。
Wetting/Non-wetting吸着現象の吸着メカニズムの解明

近年、プロセスの省エネルギー化・高効率化が求められ、分離技術においてもその例外ではなく、多角的な視点から研究が進められている。天然ガスから二酸化炭素、メタン、BTX、水蒸気などの分離精製技術として気相吸着分離技術が適用される。その吸着分離性能は吸着剤と吸着質の相互作用などに依存する。吸着メカニズムのより良い理解が、高分離性能吸着剤の設計・製造を可能とし、また、高精度吸着シミュレータの開発に大きく寄与する。本研究では吸着剤への様々な吸着質の吸着挙動を50Kー常温において測定し、吸着等温線と吸着熱、また吸着シミュレーション情報の融合により、各吸着剤への吸着質が示す吸着メカニズムの解明を目的とする。
前立腺癌の高線量率組織内照射におけるMRI-guidedplanningの確立

前立腺MRIを用いた前立腺癌の放射線治療(高線量率組織内照射)前の前立腺癌の検出能、治療後の前立腺内のMRI所見の変化および再発診断能を検討した。その結果、多種の撮像法を組み合わせたマルチパラメトリックMRI法は治療前の前立腺癌の中で治療の必要性の高い有意癌を高確率に検出することができた。また治療後のMRI所見を観察すると治療の影響を受けやすい撮像法や再発診断に最適な撮像法が判明した。今年度は,前立腺癌に対して施行された高線量率組織内照射(HDR-BT)後にPSA再発と診断された症例で,局所再発が疑われた16症例について再発腫瘍に関する詳細な検討を行った.1.5T MRI装置および多チャンネルコイルを使用し,T2強調画像,造影ダイナミック,拡散強調画像の撮像を生検前に施行した.経直腸超音波ガイド下の生検部位(外腺8か所,内腺4か所)を8か所に再区分し,各部位におけるそれぞれの撮像法による腫瘍検出能、部位間での再発頻度の違いを検討した.その結果、1)再発腫瘍の検出におけるMRIの感度,特異度,正診率は,T2強調画像では27%,99%,87%,造影ダイナミックでは50%,98%,90%,拡散強調画像では68%,95%,91%であり、T2強調画像における感度は拡散強調画像に比して有意に劣っていた.これらの撮像法を組み合わせて評価することにより感度は77%まで上昇し,一方,特異度は92%とわずかに低下した.2)生検結果とMRI判定結果が一致した17/22病変の内訳は,外線の中のbaseが6/7病変(86%),midglandが5/7病変(71%),apexが3/3病変(100%),内腺が3/5病変(60%)であり、外腺(14/17,82%)に比して内腺における一致率が低かった.これらの結果は,拡散強調画像を主体としたcombined MRIがHDR-BT後の局所再発症例に対してsensitiveな方法であることを示した.また,再発腫瘍の検出能は原発腫瘍を伴った症例と同様に外腺よりも内腺が実質的に低いことも判明した.さらに腫瘍部位がHDR-BTで使用されるアプリケータ針を挿入する会陰部から離れたbase,midglandや内腺に多いことから,これらの腫瘍は再発ではなく放射線照射範囲外の残存腫瘍である可能性が示唆された.今年度は、治療前後の前立腺癌の腫瘍検出における特徴的そして臨床的に重要なMRI所見について検討を行った。1.5T MRI装置および多チャンネルコイルを使用し、T2強調画像、造影ダイナミック、拡散強調画像の撮像を生検または治療前に施行した。経直腸超音波ガイド下の生検または前立腺全摘術を施行し以下の項目について検討した。1.腫瘍検出に影響を与える正常前立腺の加齢性およびzonal anatomyの変化(サイズ、T2コントラスト、ADC値、造影効果)、2.生検後の出血の影響、3.癌と鑑別が必要な良性病変(慢性前立腺炎、前立腺肥大)、4.前立腺癌治療後のMRI所見(正常前立腺の治療後の変化、再発腫瘍)。その結果、1.正常前立腺は加齢によりサイズが増大、zonal anatomyが明瞭化し、ADC値は正の相関を示し、様々な造影パターンが観察された。2.生検に伴う出血は長期間残存するが、腫瘍部の出血の程度は低く、multiparametric MRIのある程度の検出能が得られた。3.特に慢性前立腺炎に対して癌病変と鑑別可能な画像所見を示すことができた。4.前立腺癌の再発腫瘍に対するmultiparametric MRIの高い検出能が得られ、特に拡散強調画像が優れていた。その要因として、治療後ある程度時間が経過すると前立腺内のADC値は治療前の状態に戻り、治療による影響がT2強調像に比して低いためと考えられた。以上より、拡散強調画像を含むmulti-parametric MRIを用いた前立腺癌(原発性および再発性)の診断は,前立腺癌のMRI所見のみならず正常前立腺MRI所見の加齢性変化やzonal anatomyにおける変化,良性の前立腺障害のMRI所見および治療によるMRI所見の変化を理解することにより高い検出能が得られる。今年度は、multiparametric MRIを用いた放射線治療後の前立腺癌の腫瘍検出において有用な診断情報を提供すると考えられる、gray zone PSA(4-10ng/ml)症例におけるMRIによる前立腺癌腫瘍検出能について検討を行った。対象は前立腺MRI検査前に経直腸超音波ガイド下の前立腺生検を受けた50症例(4084歳:平均年齢70歳)。前立腺MRIは、1.5T、phased-arraytorso coilを使用し、T2強調画像(T2WI)、造影ダイナミック(DCE-MRI)および拡散強調画像(DWI)を撮像した。前立腺生検部位(外腺8か所,内腺4か所)を8か所に再区分し、1)各部位におけるそれぞれの撮像法による腫瘍検出能、2)生検結果と生検腫瘍サイズや組織分化度との関係および3)症例単位における腫瘍検出能について検討した。