hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組織の責任判断に関する統合的研究

特に、道具主義的、機能主義的視点から、心的過程のアナロジーとして組織内部の情報のフローが概念化可能かどうか、また、組織以外の非機能的集団に対する適用可能性を視野に入れたうえで、検討を進めた。4)知見の総括:これまでに得た研究知見を総括し、組織責任に関する社会心理学領域での知見を統合するとともに、他領域とのコラボレーションを行うことで今後解明すべき課題について明らかにした。1)集団による謝罪の効果について、個人の影響力認知が及ぼす影響を検討した。従来の個人レベルに焦点を当てた研究では、許すかどうかが、相手の行動や資源などにたいするコントロール感認知に影響されることが知られている。本研究は、この知見を集団場面に適用し、集団の謝罪が妥当であると見なされる場合に、個人の影響力が高く認知されているほど、集団への許しが喚起されることを実験的に明らかにした。また、影響力を有する個人は、謝罪にともなう寛容性を強めるのみではなく、謝罪の提示がない場合は、逆に非寛容的な反応を強化していた。このような結果は、影響力という要因が、人を単に許しに動機づけるのではなく、態度を極化させる性質を持っていることを示唆している。2)集団心と責任帰属の関係に関する理論的考察を行い、集団心を議論するための要件について検討を行った。心の機能は個人単位で概念化されてきたが、本論考では、集団に心的な概念を導入して分析するために、機能主義・道具主義的スタンスが有効かどうかを議論した。その結果、主観的経験・フォークサイコロジーに基づき心的機能を概念化する方略が「集団心」には通用しない以上、素朴に汎用性のある概念を同定するのは困難であること、したがって各研究が、現象の理解に有効な概念として機能するものを、(当面は)個別に措定する必要があることが示唆された。ただし、それは、恣意的な機能の措定による概念の乱立につながる。その問題を回避可能な条件は、実在論的な裏付けの存在であり、具体的には、集団としての「行為」が存在し、かつそれが物理的に実現可能なシステムを集団内に保持していることが要件となる。だとするなら、集団の中でも「日本人」のような単なるカテゴリーではなく、目的をもって機能する組織については心的概念と結びついた責任概念を措定する可能性が開かれることになるという結論を得た。実験的検討を精力的に行いデータ収集を重ねてきたが、必ずしもすべての知見において、一貫性を見出すことができず、その理由の同定に関する議論に、多くの時間を取った。また、従属変数が多数に及ぶ実験であったので、結果の中には、予測に反するものも存在し、刺激統制のレベルからの考察を必要とした。一方で、その作業を通して、新たな調整変数の役割について検討することにつながり、責任判断の総合的なモデルとしての知見の拡大に、貢献したと考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画通りに研究は進められている。学会発表や論文の執筆も、順次遂行しており、他領域の研究者を交えてのコラボレーションも成果を収めつつある。実験的検討は、基礎的な変数間の関係を把握するうえで不可欠であり、今後もそれを精力的に続ける所存である。
シベリアを中心とする北アジア研究情報データベースのネットワーク化に関する研究

平成7年度の研究実績は主として5つの研究項目別に遂行された。全体としては日露双方の研究者の熱意により、当初の目的はほぼ達せられたが、ロシア国内の経済的な事情や情報交換手段の不十分な体制など、今後共同研究を遂行するための課題を強く認識された。まとめると以下の通りである。1.材料科学データベース(DBS)関連日露双方の研究者が交流しながら、無機化合物熱力学および超伝導物質DBS構築を行っている。また、成果の一部は、材料科学に関する研究所組織および研究者一覧等の情報をまとめWorld Wide Webホームページで公開し、世界中からアクセス可能な状態にした。この成果を基に、材料科学分野については、さらに幅広い交流と共同研究、DBSのデータの充実と構築したDBSを活用した新しい研究体制について、具体的方法を検討した。2.生物資源データベース構築今回の研究の中では派遣者1名、招へい者2名の交流が行われ、天然有機化合物および植物遺伝学を中心としたDBS構築を行い、現在も継続している。また、関連する情報としては、生物資源および植物遺伝学に関する研究所組織、研究者一覧および研究業績のデータを作成した。このデータは報告書にまとめると共にフロッピィディスクでの公開を行った。3.衛星データベース関連東北大学では従来から気象衛星ノアのデータを受信して研究を行っているが、クラスノヤルスク森林研究所でも気象衛星ノアの観測体制が整ったので、ノア画像の活用した共同研究課題について検討した。その結果、極東地域での大規模森林火災の検出と森林環境の動態解析に関する研究から開始し、成果の一部は報告した。4.西シベリアおよび極東の市場経済化の発展ロシア国内の市場経済の調査では、マクロ経済データの入手が極めて困難であったが、技術移転に関する研究としてシベリアを中心としたロシア共和国における企業の民営化、軍需産業の民需転化などを分析して、ロシアの技術水準がどのように維持され、また転移されているかを調査した。この結果は公開準備中である。5.SBRASと東北大学間の学術情報ネットワーク構築東北大学とロシア科学アカデミーシベリア支部があるノボシビルスク間は距離的に5000km以上も離れており、研究者の相互交流は経済的な制約から限られているため、共同研究体制には、コンピュータを利用した情報通信の支援手段が不可欠であるが、実際はロシア国内の通信事情が予想以上に劣悪なことが分かった。そのため、既存の通信回線とは別に通信衛星を利用した専用の情報通信ネットワーク構築の必要性と、そのために必要な具体的なハードウェア構成の提言をまとめた。材料科学データベース関連において、SBRAS無機化学研究所における電子材料DBSは無機化合物熱力学DDSに各種電子材料の物性、構造を付加した極めて有効なDBSである。又、揮発性有機金属化合物に関して、SBRASにおける3つの関連研究所の共同研究によるDBSは世界的にも類がない。生物資源データベース関連において、細胞学・遺伝学研究所に滞在し、DBSとなる研究所の組織と研究内容を調査した。特に研究所のスタッフとの直接会談により共同研究を速やかに行うために必要な動物遺伝学の情報の整理ができた。

また、有機化合物DBSは数万の化合物の各種スペクトルデータや構造物性データを取り込んだもので、未知化合物の固定や新化合物合成に大きな威力を発揮する高度なDBSであるが、その維持運営に大きな困難が生じており、外部とのネットワーク化など支援体制が急を要することが明らかになった。衛星データベース関連において、クラスノヤルスクやハバロフスクの森林研究所では、グランドトル-スのための極めて豊富なデータの蓄積があり、独自の解析手法が発展している。しかし、衛生データの利用が遅れており、この分野での共同研究が極めて有効であることが判明した。また、マクロ経済データの入手と分析、現地調査を極東について実施した。
マイクロ材料試験による準安定オーステナイト系ステンレス鋼の水素脆化機構の解明

マイクロ材料試験と金属組織学的評価により,オーステナイト系ステンレス鋼の水素脆化機構における加工誘起マルテンサイト変態の役割を調査し,水素存在下で形成される微視組織要素と塑性変形の局在化過程が関連していることを明らかにした.また,水素存在下で変形を受けて形成されるマルテンサイト組織,ならびに格子欠陥を含んだオーステナイト組織はいずれも水素がない状態で形成される組織よりも,脆弱であることを示した.マイクロ材料試験と材料組織学的評価により,オーステナイト系ステンレス鋼の水素脆化機構における加工誘起マルテンサイト変態の役割を把握するとともに,水素存在下で強加工を受けて形成される組織と塑性変形の局在化過程の関係を明らかにする.これにより,低炭素社会の実現に向けて一層期待が高まっている耐水素高強度材料の開発および使用指針を与えることができると確信している.本年度の研究では,水素存在下で加工を受けて形成される組織の力学特性に注目した.き裂先端における高ひずみ領域で発達する微視組織を模擬するために,水素チャージ後に高圧ねじり加工を施した.前年度までの研究から,準安定オーステナイト鋼では水素の影響によりマルテンサイトの形成が抑制されることがわかっている.そのため,水素存在下で形成されるマルテンサイトのみならず,取り残された,高密度の転位を含むオーステナイトについても力学特性を把握することが重要である.そこで,加工誘起マルテンサイト組織および転位を含むオーステナイト組織から個別にマイクロ引張試験片を切り出して引張特性評価を行った.水素存在状態で形成されたマルテンサイトは,水素が存在しない場合に形成されたものに比べて,降伏強度が低く,加工硬化指数も小さかった.また,取り残されたオーステナイト組織についても同様の結果が得られた.次に,オーステナイト/マルテンサイト二相が含まれるように試験片を取出し,マイクロ引張試験によるその場観察を実施した.最初オーステナイト相にひずみの集中がみられたが,その後,既存のマルテンサイト相内で破断に至った.また,破断後に電子線後方散乱回折解析により調査を行ったところ,最初オーステナイトであった領域もマルテンサイト変態していた.これらのことから,水素存在下で形成されるマルテンサイトは水素のない状態で形成されるマルテンサイトよりも脆弱であることが示された.マイクロ材料試験と金属組織学的評価により,オーステナイト系ステンレス鋼の水素脆化機構における加工誘起マルテンサイト変態の役割を調査し,水素存在下で形成される微視組織要素と塑性変形の局在化過程が関連していることを明らかにした.また,水素存在下で変形を受けて形成されるマルテンサイト組織,ならびに格子欠陥を含んだオーステナイト組織はいずれも水素がない状態で形成される組織よりも,脆弱であることを示した.本研究の目的は,マイクロ材料試験と金属組織学的評価により,オーステナイト系ステンレス鋼の水素脆化機構における加工誘起マルテンサイト変態の役割を把握するとともに,変形過程で形成される双晶界面や粗大すべり帯といった微細構造と水素脆化機構の関係を明らかにすることである.これにより,低炭素社会の実現に向けて一層期待が高まっている耐水素高強度材料の開発および使用に有用な指針を与えることができる.研究初年度の23年度は,準安定オーステナイト系ステンレス鋼SUS304の溶体化処理材とその水素チャージ材について,マイクロ引張挙動の解析と後方散乱電子線回折(EBSD)解析および透過電子顕微鏡(TEM)観察を行った.これにより,オーステナイト鋼の塑性変形挙動と加工誘起マルテンサイト変態に関する重要な知見を得ることができた.SUS304のマイクロ引張挙動は,マルテンサイト変態の形成過程を反映した2段階ひずみ硬化を示した.水素の添加によりマルテンサイトの形成開始が早まるが,一方で,マルテンサイト形成によるひずみ硬化率は減少した.EBSD解析とTEMによる金属組織学的評価により,多くのすべり系が活動するときに選択されるNishiyama-Wassermanの関係をもつマルテンサイトバリアントの発達が水素の存在により抑制されることが示された.水素の存在が活動するすべり系の数を減少させ,すべり帯の間隔を広くするという報告と合わせて考えると,変形による下部組織がマルテンサイト形成に強く影響し,早期の塑性不安定をもたらすことで,水素脆化が起こることが示唆された.これらの結果をまとめた論文が国際専門雑誌に掲載された.溶体化処理材におけるマイクロ変形挙動に及ぼす水素の影響については,当初の計画通りの成果が得られている.双晶界面を含む試験片におけるマイクロ引張試験について,今年度実施をしなかったが,次年度に疲労き裂先端部に形成される微細構造を取出し,機械的性質を評価することを計画している.実際のき裂先端の構造に支配的に現れない場合は,検討から除外することも考えている.疲労における水素脆化機構を解明することが特に重要である.本年度の検討で水素の存在により変形で形成される下部組織が大きく異なり,それが水素脆化につながることが示唆された.そこで,バルクの溶体化処理材とその水素チャージ材について,疲労試験を行い,き裂先端部に形成される微視構造を取出し,マイクロ材料試験により直接評価を行う.特に,EBSD解析を併せて行い,マルテンサイト,双晶の役割に注目する.前年度繰り越し分は,一部実験装置の整備とその他,分析機器使用料に充てる.また,次年度の結果を取り纏めて学会発表を行う.
高血圧症における局所アンジオテンシンIIの冠動脈狭窄に果たす役割

1.高血圧の実験モデル動物とされる高血圧自然発症ラット(SHR)を用い血漿エンドセリン(ETー1)濃度および腸間膜動脈から放出されるETー1を測定し、対照ラットと比較した。その結果血漿ETー1濃度はSHRおよび対照ラットとも加齢と共に増加したがいずれの週齢に於てもSHRでは対照に比べ高値を呈した。特に高血圧の発症前(5週齢)において血漿ETー1濃度がSHRで有意に高値(20vs 13.8pg/ml)であったことは高血圧の維持のみならずその発症機構にも当該ペプチドの関与が示唆される。腸間膜灌流実験系に於てもSHRでETー1の放出量は多く血漿濃度を反映する結果であった。2.血管障害を来たしやすい糖尿病の実験モデル動物とされるストレプトゾトシン糖尿病ラット(STZーDM)においても同様の検討を行なった。その結果STZーDMでは対照ラットに比べ血漿ETー1濃度5.1vs3.0pg/mlP〈0.05)および腸間膜灌流液中のETー1量(35.8vs14.9pg/ml/h)は有意に高値であった。このことはSTZーDMにおいては血管内皮の障害が生ずる結果、ET産生が亢進する事を示しており、血漿ETー1濃度が血管障害のマ-カ-となる可能性を示唆する成績である。3.インタ-ロイキン(IL)はサイトカインの一種として血管内皮細胞においても細胞機能の調節に関与する可能性がある。腸間膜灌流実験系での検討では、ILー2がETの産生亢進することが示された。ILー2は抗腫瘍薬として臨床応用が期待されているが、血管内皮への影響を知るマ-カ-としてETの血漿濃度の測定が有用である。4.以上の結果をまとめると血管内皮および血管平滑筋細胞では局所的に産生されるペプチドが血管の緊張や他の機能を調節しており一部血管障害の病因にも関与する事が明かとなった。今後、ETの受容体拮抗剤を用いることにより、治療への展望に関しても実験を重ねたい。雄性ウィスタ-ラットの腸間膜を既報の方法で摘出潅流標本を作成した。高血圧モデルとして、DOCAー食塩ラットおよび、デキサメサゾン投与ラット(Dex)を用いた。腎レニン・アンジオテンシン系の影響を除外する為、両腎摘ラットについても同様の検討を行った。又、アンジオテンシンと同様、強力な血管平滑筋収縮作用を有するエンドテリン(ET)についても,高血圧自然発症ラット(SHR)を対象に実験を行った。その結果,対照ラットに比し、DOCA群およびDex群では血管壁アンジオテンシンII産生は明らかに低値を示した(対照群43±12pg/h,DOCA群12.8±7.1pg/h,Dex群6.9±1.2pg/h)。今回、測定した潅流液中のアンジオテンシン量は、動脈壁での産生を反映していると想定されるが、実験動物モデルによるその産生量に差のあることは、動脈硬化の進展に遅いを生ずる可能性を示唆する。エンドテリンに関して,循環血中濃度は極めて低値で、もっぱら局所での作用が重要であり、局所ホルモンとして血管緊張や血流の調節にかかわるものと推定される。今回冠動脈での産生量を定量的に評価し得なかったが、次年度に解明したい。SKRの血管壁ではETの産生は低値との報告もあるが、我々の成績では、高血圧発症前より産生は亢進しており、高血圧の発症進展にETが関与しうることを示唆する。即ち、対照WKYラットでは5ー6wkで23.4±2.1同期SHRでは32.8±2.8(p<0.05)pg/h,9ー10週令WKYでは34.8±3.7同期SHRでは47.5±4.1pg/h(P<0.05)との結果を得た。今後、冠動脈での産生量を定量評価したい。

腸間膜灌流実験系での検討では、ILー2がETの産生亢進することが示された。ILー2は抗腫瘍薬として臨床応用が期待されているが、血管内皮への影響を知るマ-カ-としてETの血漿濃度の測定が有用である。4.以上の結果をまとめると血管内皮および血管平滑筋細胞では局所的に産生されるペプチドが血管の緊張や他の機能を調節しており一部血管障害の病因にも関与する事が明かとなった。今後、ETの受容体拮抗剤を用いることにより、治療への展望に関しても実験を重ねたい。平成3年度は、高血圧の実験モデル動物とされる高血圧自然発症ラット(SHR)を用い血漿エンドセリン(ETー1)濃度および腸間膜動脈から放出されるETー1を測定し、対照ラットと比較した。その結果血漿ETー1濃度はSHRおよび対照ラットとも加齢と共に増加したがいずれの週齢に於てもSHRでは対照に比べ高値を呈した。特に高血圧の発症前(5週齢)において血漿ETー1濃度がSHRで有意に高値(20vs13.8pg/ml)であったことは高血圧の維持のみならずその発症機構にも当該ペプチドの関与が示唆される。腸間膜灌流実験系に於てもSHRでETー1の放出量は多く血漿濃度を反映する結果であった。一方、血管障害を来たしやすい糖尿病の実験モデル動物とされるストレプトゾトシン糖尿病ラット(STZーDM)においても同様の検討を行なった。その結果STXーDMでは対照ラットに比べ血漿ETー1濃度および腸間膜灌流液中のETー1量は有意に高値であった。このことはSTZーDMにおいては血管内皮の障害が生ずる結果、ET産生が亢進する事を示しており、血漿ETー1濃度が血管障害のマ-カ-となる可能性を示唆する成績である。
難治性機能的脳疾患における視床-皮質路の病態についての研究

中枢性疼痛、不随意運動(パーキンソン病)例において、電気生理学的に視床腹外側感覚核、大脳基底核群の神経細胞活動を解析すると共に、PETスキャンにより、視床、大脳皮質、大脳基底核の局所脳循環代謝を測定し、さらに、皮質機能マッピングを行った。中枢性疼痛例では、視床感覚核自発活動保存例において、運動感覚ニューロンのトポグラフィーの変化、multiple、convergent responseの出現、不規則なバースト放電の頻発など視床感覚核に広汎な機能変化を認めた。一方、視床感覚核自発活動低下例では、視床病変周囲で不規則なバースト放電を認め、その頻発例では末梢自然刺激に対する感覚反応の低下、さらに、患側皮質運動野、運動前野で局所糖代謝、酸素代謝に対する相対的糖代謝の増加が認められた。すなわち、本疾患では視床感覚核病変、病変周囲、及び皮質中心溝付近に広範なニューロン活動の変化を認め、除痛には視床感覚核病変を含む比較的広範な異常神経活動の抑制が必要であることが示唆された。本疾患の治療法としてGamma knifeによる治療が有望視される。パーキンソン病固縮、ドーパミン誘発異常運動例では、L-Dopa投与時(異常運動出現時)患側基底核で局所脳糖代謝が可逆的に低下、前頭葉で増加し、皮質機能マッピングから、これは運動前野、前頭前野における変化であることが判明した。又、これらの例では電気生理学的に淡蒼球内節で高頻度、高振幅の神経活動が記録された。一方、片側振戦例では、電気生理学的に症状対側視床腹中間核で末梢の振戦に同期する規則的なバースト放電を認め、PETスキャンでは、皮質感覚野でスポット状の高糖代謝域、皮質運動感覚野で局所脳血流の上昇を認めると共に、振戦の軽減により皮質運動野で脳血流の減少が観察された。サル不随意運動モデルにおいては、マイクロダイアリーシス法により黒質-線条体-淡蒼球-皮質系のドーパミンの変化を経時的に測定するため、実験器具のセッテイングを行っている。中枢性疼痛、不随意運動(パーキンソン病)例において、電気生理学的に視床腹外側核群、大脳基底核神経細胞の自発発射活動、感覚反応、バースト放電について解析すると共に、PETスキャンにより、視床、皮質、大脳基底核の局所脳糖代謝、脳血流量、脳酸素消費量を測定し、さらに、脳血流を用い皮質機能マッピングを行った。中枢性疼痛例では、視床感覚核(主に腹中間核)の自発活動保存例(深部痛優位群)において、自発発射活動の周波数、分布の変化、運動感覚ニューロンのトポグラフィーの変化、multiple responseの出現、不規則なバースト放電の頻発など視床感覚核に広汎な機能変化を認め、一方、視床感覚核の破壊性変化の強い例(表在性疼痛優位群)でも内側視床-皮質系は保存され、視床病変周囲ではやはり不規則なバースト放電が頻発していた。この不規則なバースト放電と末梢自然刺激に対する感覚反応の出現率とは負の相関を示し、バースト放電頻発例では患側皮質運動野、運動前野で局所糖代謝、酸素代謝に対する相対的糖代謝の増加を認めた。パーキンソン病固縮、ドーパ誘発異常運動例では、L-Dopaの投与による異常運動出現時に患側基底核で局所脳糖代謝が可逆的に低下、前頭葉で増加し、皮質機能マッピングから、これは運動前野、前頭前野における変化であることが判明した。

又、これらの例では電気生理学的に淡蒼球内節で高い神経活動が記録された。一方、片側振戦例では、症状対側視床腹中間核で末梢の振戦に同期する規則的なバースト放電を認めると共に、皮質感覚野でスポット状の高糖代謝域を認めた。又、局所脳血流は皮質運動感覚野で上昇を示し、用手的操作により振戦を軽減させると皮質運動野の脳血流は減少した。サル不随意運動モデルにおいて、マイクロダイアリーシス法により黒質-線条体-淡蒼球系のグルタメイト、ドーパミン、視床-皮質系のグルタメイトの変化を経時的に測定するため、実験器具のセッティングを行っている。中枢性疼痛、不随意運動(パーキンソン病)例において、電気生理学的に視床腹外側感覚核、大脳基底核群の神経細胞活動を引き続き解析すると共に、PETスキャンにより、中枢性疼痛例では、正中神経電気刺激の際の、不随意運動例では手指の連続対立運動、正中神経電気刺激の際の局所脳血流の変化を観察した。中枢性疼痛例では、電気生理学的に視床感覚核において末梢受容野のトポグラフィーの変化、multiple、convergent responseの出現、不規則なバースト放電の頻発を認めた。一方、局所脳循環代謝は、患側皮質感覚野において低下、対側皮質感覚野、同側皮質運動野で増加しており、正中神経電気刺激に対し両側皮質運動野で局所脳血流の増加を認め、病変対側、及び同側皮質運動感覚野に広範な機能変化を生じていることが示唆された。Gamma knifeによる治療は視床病変周囲の広範な機能変化を至適に是正する方法として期待される。パーキンソン病固縮、ドーパミン誘発異常運動例では、電気生理学的に淡蒼球内節で高頻度、高振幅の神経活動が記録され、同部において、末梢自然刺激、随意運動に対し、特徴的な反応が得られた。又、L-Dopa投与(異常運動出現)により、患側基底核で局所脳糖代謝が可逆的に低下、前頭葉で増加し、皮質機能マッピングよりこれは運動前野、前頭前野における変化であることが判明した。血中、及び髄液中ドーパミン濃度の測定が可能となったため、基底核の電気生理学的所見、基底核、大脳皮質の脳循環代謝の変化がドーパミン濃度とどのような関係にあるか今後検討されることになる。一方、片側振戦例では、対側皮質運動感覚野が振戦の維持、伝達に重要であることが示されていたが、さらに、局所脳血流の変化により随意運動時に両側大脳皮質運動野が賦活されることが示唆された。サル不随意運動モデルにおいては、マイクロダイアリーシス法により黒質-線条体-淡蒼球-皮質系のドーパミンの変化を経時的に測定するため、実験器具のセッティングを行っている。
心筋再生療法の臨床応用のための基礎的研究:残存心筋細胞増殖による心筋再生法

心筋細胞は生後間もなく不可逆的に細胞周期が停止し非増殖状態となる。この機序の一つとして、GO(1)期からS期に細胞周期を進行させる働きのあるcyclin Dタンパク質が心筋細胞の核に移行できない事が指摘されている。今回我々はLentivirus vector及びplasmid vector(electroporation法)を用いて、ラット心筋細胞初代培養にcyclin D1を発現させ、細胞周期の進行を試みた。過去にcyclinD1に核移行シグナル配列を付加することにより核移行しえたという報告があるが、我々の実験では、心筋細胞内で発現したcyclin D1は必ずしも核移行シグナル配列とせず、核に移行しえた。また、cyclin D1が核移行しえた細胞のうち約4割が、細胞増殖マーカーであるKi67陽性となった。これらの結果より、外来性にcyclin D1を発現させることにより、少なくとも一部の細胞でcyclin D1は核移行し、細胞周期が進行しうる事が示唆された。(目的)心筋再生医療の新たな可能性として細胞周期制御因子であるサイクリンD1を心筋細胞に導入し、その増殖をはかる。(実験の概略)(1)サイクリンD1遺伝子の作製(2)同遺伝子の遺伝子組換え(核移行シグナル配列の付加)(3)ウィルスベクターの作製(4)培養心筋細胞への遺伝子導入と評価(5)大動物(心筋虚血モデル)心筋への遺伝子導入と評価(現在の状況)ヒトcDNAをテンプレートとしてPCR法を用いてサイクリンD1遺伝子を作製した(上記(1))。また、SV40由来の核移行シグナル配列を作製しサイクリンD1遺伝子とのライゲーションを行った(上記(2))。これにより非増殖細胞においても細胞周期制御因子であるサイクリンD1遺伝子が核内に移行できるようになると考えられる。作製した遺伝子より目的のタンパク質が得られ、細胞において生理的な動向,局在を示すのかを確認する必要がある。現在、培養増殖細胞に対し上記遺伝子を組み込んだプラスミドベクターを導入し、免疫染色法及びウェスタンブロッティング法を用いてそれらを確認しているところである。同時にウィルスベクター(レンチウィルス)の作製も開始している。我々は心筋細胞に対し、細胞周期制御因子であるサイクリンD1遺伝子を導入することにより増殖を促す事を試みた。細胞周期制御因子を用いて非増殖細胞の分化を促す研究は既にアデノウィルスベクターを用いた報告が散見されるが、同ベクターは一過性に目的タンパク質の発現を示すのみである。そこで比較的高い遺伝子導入効率であり半持続的にmildに目的タンパク質の発現が得られるレンチウィルスベクターを用いてサイクリンD1,核移行シグナル配列付加サイクリンD1(D1NLS),サイクリンD1と複合体を形成する事により細胞周期の進行を促すCDK4遺伝子の心筋細胞への導入を試みた。細胞は(分化能を失ったとされる)生後34日のSDラットより採取した心筋細胞の初代培養を用いた。サイクリンD1の発現は免疫組織染色法により確認した。1.サイクリンD1の発現及び核への移行サイクリンD1/D1NLSをコードしたレンチウィルスベクターのMOIを0.4以上、CDK4をコードした同ベクターのMOIを0.09以上にして共遺伝子導入した時、心筋細胞において5.450%の遺伝子導入効率が得られた。興味深い事に核移行シグナル配列の有無に関わらず、サイクリンD1の発現を認めた心筋細胞の多くにおいてサイクリンD1は核に局在していた。また非心筋細胞における上記遺伝子の導入効率は心筋細胞と比較して低い傾向がみられた(2.0%21%)。2.サイクリンD1の発現と増殖細胞増殖のマーカーであるKi67に対する抗体を用いて心筋細胞の増殖を確認した。サイクリンD1が発現し核に局在していた心筋細胞の20%がKi67陽性であった。同実験ではサイクリンD1の核での局在が確認された心筋細胞数は少なく今回の結果のみで確定的な事はいえないが、レンチウィルスベクターを用いたサイクリンD1遺伝子の導入により心筋細胞が増殖する可能性を示唆するものであった。
生体内糖脂質代謝およびストレス制御に及ぼす食事性糖質および脂質の複合的作用の解明

本研究では、糖質と脂質を選択的に組み合わせて摂取することで、生体の糖・脂質代謝を制御できる可能性について検討した。その結果、シュクロース異性体であり消化吸収の緩慢なパラチノースと、一価不飽和脂肪酸であるオレイン酸との組合せ食が、肥満モデルラットの糖・脂質代謝異常を抑制することを明らかにした。さらに、食事因子による全身性の変化が見られない段階から、膵臓には糖質と脂質の組合せに応じた形態的・機能的変化がいち早く生じることを確認した。そこで本年度は膵臓に着目し、内臓脂肪型肥満の進展に伴う膵島病変に及ぼす糖質と脂質の組合せ効果について解析した。それぞれに生理作用の異なる糖質(パラチノースまたはシュクロース)および脂肪酸(オレイン酸またはリノール酸)を組み合わせた4種類の食餌を調整し、非糖尿病性肥満モデルのZucker fatty (fa/fa)ラットに4週間投与後、比較検討を行った。内臓脂肪蓄積から2型糖尿病発症への起点であるβ細胞の減少には、顕著な糖質と脂質の組合せ効果が見られ、パラチノースとオレイン酸の組合せが最もβ細胞量を保持し、シュクロースとリノール酸の組合せが最も減少させた。これにはパラチノース摂取による膵島繊維化の抑制と、オレイン酸摂取によるアポトーシス促進因子caspase-3の活性化抑制が関与していた、さらに、オレイン酸摂取は膵臓の炎症誘導性n-6系脂肪酸(リノール酸、アラキドン酸)含量を低下させた。一方、これらの脂肪酸を基質とし、β細胞障害性を有する炎症性エイコサノイドを産生する12-lipoxygenaseの遺伝子発現は、パラチノース摂取により抑制された。以上より、パラチノースとオレイン酸の組合せは、膵島病変の抑制を介して内臓脂肪型肥満から2型糖尿病発症を有効的に予防することが示唆された。食事誘導性肥満に伴って糖・脂質代謝に異常が生じる。しかし実際の食事を反映する複数の栄養成分が生体に及ぼす相互作用や複合的作用についてはほとんど解明されていない。そこで本研究では、最も普遍的な栄養素である糖質と脂質の相互作用に注目して検討を行った。1、肥満モデル動物であるZucker fatty(fa/fa)ratに、生理作用の異なる糖質(パラチノース、シュクロース)と脂質(オレイン酸、リノール酸)の組合せ食を投与して評価した。(1)8週間の投与後では、パラチノース摂取群で内臓脂肪蓄積および血糖上昇の抑制、血中脂質低減効果が見られた。さらにパラチノースとオレイン酸を組み合わせることでこの効果が増強した。またリノール酸摂取群は、糖質の種類に関係なく脂肪組織へのマクロファージの浸潤および膵β細胞の障害を示した。さらに肝臓では、リノール酸摂取群で炎症性遺伝子(COX-2,TNFα,Emr1)発現の亢進と炎症性細胞の浸潤が確認された。(2)4週間の投与後では、8週間投与と同様にパラチノース摂取による膵島肥大化の抑制、リノール酸摂取による膵β細胞の障害が観察された。しかし脂肪組織や肝臓では組合せ食による差異は認められなかった。以上のことから、長期のリノール酸摂取により全身の炎症性ストレスが誘導されること、また食事誘導性肥満に伴う糖・脂質代謝異常の進展には、糖質および脂質の膵臓に及ぼす影響が重要であることが明らかとなった。2、上記組合せ食を投与したラットの膵臓でβ細胞の増殖、インスリン産生・分泌能、炎症応答に関わる遺伝子発現を検討した。シュクロースとリノール酸の組合せ食摂取群においてinsulin1の発現が低下し、炎症関連遺伝子(12-LOX, MCP-1)の発現が亢進する傾向が見られた。現在これらの動物の単離膵島について検討を行っている。

以上より、パラチノースとオレイン酸の組合せは、膵島病変の抑制を介して内臓脂肪型肥満から2型糖尿病発症を有効的に予防することが示唆された。
対内直接投資による技術移転効果の研究

本研究は、海外直接投資が受入国の生産性向上に貢献しているかどうかを明らかにすることを目的としている。まず、国際的な所有権の移転として定義される直接投資がどのように受入国での設備投資に結びつくかという点を明確にするために、生産要素として企業の経営資源を生産関数に導入した理論モデルを構築した。60カ国以上のパネルデータを用いてそのモデルを推定し、計量経済学的に技術移転効果が存在するかどうかを検定している。本稿の特徴は、(多くの先行研究でみられる)直接投資と資本ストックの増加率の相関を直接投資の効果の指標として用いることについて、,明確な理論的基礎を与えたことである。先行研究においては、人的資本の蓄積が不十分な途上国では直接投資が設備投資に十分な効果を与えないという経験的証拠が示ざれているが、本研究の理論モデルの結論はそれらの証拠と整合的なものとなっている。さらに、世界銀行の研究者によって開発されたガバナンス指標を用いて調査を行ったところ、人的資本の蓄積よりもむしろそれに影響を与える社会インフラや制度などの未整備こそが、直接投資の設備投資への効果を決定するという証拠が得られた。また、上記の結論を確認するために別のデータを用いて調査を行ったところ、金融システムの種類の違いおよび発展の程度が貯蓄と設備投資の相関の度合いを決定しているという新たな結論が得られた。この点については、独立した論文にまとめており、既に国際的な経済学の学術雑誌であるEconomics Lettersへの掲載が決定している。本研究は、直接投資が受入国の技術向上にどの程度貢献しているのかを明らかにすることを目的としている。対内直接投資による技術移転を直接計測することは困難であるが、本研究では理論モデルにより技術移転が行われる条件を明示的に導出し、その条件式に基づいて技術移転の効果を入手可能なデータから測定するというアプローチを採用している。今年度は、実証研究で用いられることが多いコブ=ダグラス型生産関数を仮定し、資本の移動が自由な経済においては、直接投資が行われる条件と直接投資が技術移転を引き起こす条件が一致することを理論的に明らかにした。この理論モデルより、直接投資による経営資源の移転が行われた場合には、直接投資と資本蓄積の間に正の関係が成立するという結論が得られる。70カ国以上のマクロデータを利用して、この理論仮説を検定したところ、全体としては直接投資が技術移転につながっているという結論が得られた。しかし、一方でこの結論は必ずしもすべての国や地域では成立しないことも明らかとなった。特に、社会的なインフラストラクチャーの整備状況が、直接投資の効果の程度に影響を与える可能性が示唆された。社会的なインフラストラクチャーについては、犯罪率、汚職、所有権、官僚機構、政府の介入などに関する指標を用いているが、これらは直接投資の流入量に影響を与えることが知られている。本稿の実証分析の結果は、直接投資の流入量だけでなくその効果についてもインフラストラクチャーが重要な役割を持つことを指摘するもので、今後の各国の開発政策に重要な示唆を与えることが期待できる。平成15年度は、上記の結果を踏まえ、どのような制度や政策が直接投資の効果に影響を与えるかをさらに詳細なデータを用いて分析する。
身体性コンピテンシーに関する評価法の確立と向上プログラムの開発

子どもの体力・運動能力において、道具を活用する能力、他者と協働する能力、自ら判断し動ける能力など、新体力テストでは十分に捉え切れていない身体的能力の発達停滞が指摘さている。本研究では、これらの能力を身体性コンピテンシーと総称し、測定評価法の確立と向上プログラムの開発を目指した。その結果、身体性コンピテンシーは、新体力テストの各項目とは関連しないが、年齢に伴って発達することが実証され、向上プログラムを導入すればより早い発達を促せることも示唆できた。これらのことから、子どもの身体教育における能力評価の多様化を推進させ、身体的能力の発達停滞を改善できる可能性が示された。子どもの体力・運動能力が下げ止まった昨今においても、「運動用具を上手に扱えない、対人との協働活動が難しい、状況を判断しながら動けない」など新体力テストでは十分に捉え切れていない身体能力に関係する事象が、教育現場でのスポーツ・体育活動の展開を妨げている。そこで本研究の目的は、上記の3つの事象に対応する「道具を活用する能力、他者と協働する能力、自ら判断し動ける能力」を「身体性コンピテンシー」と総称し、各能力の下位構造、および他の能力との関連性を検討することにより身体性コンピテンシーの評価法を確立し、その向上プログラムを開発することである。初年度は、児童後期を対象とした横断的な予備調査・測定の実施結果を踏まえ、対象を小学生から中学生へと縦断的に拡充することに主眼をおいた。その結果、各評価項目の新規性および妥当性を確認することができた。さらに、茨城県つくば市教育委員会およびつくば市総合教育研究所との共催で、実施校において調査・測定の結果報告会を行い、合わせて身体性コンピテンシーにおける向上プログラムの試作案を呈示して現場の教員との意見交換も行った。したがって、次年度に実施予定である調査・測定の継続によって縦断的データを完成させ、当初の計画通り評価法の確立を図る足掛かりを得ることができると予想される。本研究の最終的な成果により、子どもの身体教育においても能力評価に関する多様化を推進させ、子どもの体力・運動能力における発達停滞を改善する契機となることが期待される。2年目の今年度は、各測定項目の縦断的な調査・測定を完結させるため、これまで継続的に実施してきた協力校において最終の調査・測定を行った。また、身体性コンピテンシーの向上プログラムを開発することを目指し、昨年度に試作したプログラム案を基に、他者と協働する能力の向上を中心に、新たな協力校において介入を実施し効果を証明した。ただし、予定していた数の協力校が得られず、他者と協働する能力のみの効果検証に留まってしまった。次年度は、完結した縦断的データから、本研究の仮説に瑕疵がなかったかを検証しながら、各能力の下位構造、および他の能力との関連性について順次研究発表していく予定である。また、道具を活用する能力、自ら判断し動ける能力についても、向上プログラムによる介入効果を検証する予定である。2年目の今年度に予定した、中学生における身体性コンピテンシーの調査・測定を継続し、縦断的データを完成させることができた。また、前年度に試作した向上プログラムを、新たな協力校と相談および改善の上に導入し、その効果を検証できた。ただし、2校を予定していた協力校が、学校側のスケジュール変更により1校のみとなり、向上プログラムの検証が十分にはできなかった。3年目の最終度は、各測定項目の縦断的な調査・測定結果を分析したところ、本研究のターゲットである上記3つの能力は、学年(年齢)が高くなると共に有意に向上することを確認できた。また、一般的な体力・運動能力とは、基礎的部分で関連はしながらも、測定される能力としては異なっていることも確認できた。これらの成果については、関連学会で発表し、本研究で追究した身体的コンピテンシーは、新しい能力評価としての可能性を持っていることが認められた。一方、身体性コンピテンシーにおける向上プログラムの開発は、計画当初の通りに協力校を確保できなかったことから、他者と協働する能力のみに絞り、検証を行った。

その結果、物体を介した協働プログラムと物体を介さない協働プログラムでは、共にこの能力は向上するが、物体を介した協働プログラムの方で高い向上率を示した。さらに、両プログラムの難易度を調整しても、同様の結果になることが確認されれば、教育現場に導入できる段階となった。したがって、本研究において至らなかった部分を追加的に検証すれば、子どもの身体教育においても能力評価に関する多様化を推進させ、子どもの体力・運動能力における発達停滞を改善する手法を提案できると考えている。子どもの体力・運動能力において、道具を活用する能力、他者と協働する能力、自ら判断し動ける能力など、新体力テストでは十分に捉え切れていない身体的能力の発達停滞が指摘さている。本研究では、これらの能力を身体性コンピテンシーと総称し、測定評価法の確立と向上プログラムの開発を目指した。その結果、身体性コンピテンシーは、新体力テストの各項目とは関連しないが、年齢に伴って発達することが実証され、向上プログラムを導入すればより早い発達を促せることも示唆できた。これらのことから、子どもの身体教育における能力評価の多様化を推進させ、身体的能力の発達停滞を改善できる可能性が示された。初年度に予定した、小学生から中学生へと拡充する身体性コンピテンシーの調査・測定は完遂した。また、ここまでの結果も、ほぼ仮説通りである。さらに、試作した向上プログラムも導入可能であるとの評価を実施校の教員から受けた。最終年度は、完結した縦断的データを評価し、仮説検証の上、研究発表などを積極的に行うことによって、本研究の第1目的を達成させる。また、第2目的である「向上プログラムによる介入効果の検証」を推進するため、研究協力校を増やすよう務め、介入効果の検証を拡充する。体育学、発育発達学、測定評価学、体力学次年度は、予定通り縦断的データを完成させるため、中学生における身体性コンピテンシーの調査・測定を継続させる。また、調査・測定結果を基に評価法の確立を図る。さらに、向上プログラムを協力校において試験的に導入する。研究協力校のスケジュール変更に伴い、向上プログラムによる介入を実施できなかった部分にかかる謝金支出が少なかったことが、未使用額の生じた理由である。当初の予定より旅費が安価であったため、未使用額が生じた。向上プログラム介入効果検証にかかる謝金として支出予定である。向上プログラムの実施時に用いる運動用具の購入の一部に充てる予定である。
慢性関筋リウマチの病因としての熱ショック蛋白の意義

熱ショック蛋白(hsp)は、細胞を高温度を初めとする有害な条件下におくと、その産生が亢進する-連の細胞内蛋白である。あまり臨床医学との関連を考えられていなかったこの蛋白が、最近になり、自己免疫疾患と深い関わりをもっていることが示唆されるようになったのは、1)細菌から哺乳類細胞に至るまで保存された蛋白であるにもかかわらず、免疫原性が非常に強い蛋白であるために、免疫と寛容の接点にある蛋白であると考えられること、2)γ/δ型T細胞の多くが、このhsp(とりわけ、結核菌のhsp)によって活性化を受け、こういった細胞がリウマチ(RA)の関筋内に末梢血よりも濃縮されて存在すること、の2点が明らかとなったためである。そこで、リンパ球を活性化する抗原とみられている体液中のhspの濃度を測定する系を確立し、RAの血清・関筋液やSLE、正常人の血清において測定することにより、RAにおけるhspの役割を検討してみた。測定するものは、非刺激下ではほとんど発現されていないhsp72と、結核菌の65kDのhspと交又反応するhsp65ーCRとした。分子遺伝学的手法を用いてガラクトシダ-ゼーhsp72融合蛋白を作製した。これをウサギに免疫し、抗hsp72抗体のみをアフィニティ-精製した。一方、抗hsp65ーCR抗体は、オランダのvan der Zee博士より供与された結核菌の精製hsp65をウサギに免疫して作製した。これらはポリクロ-ナル抗体であるので、サンドウイッチ法による測定が可能であった。正常人20例の血清中にはhsp72、hsp65ーCRはともにほとんど測定することができなかった。一方、RA20例の血清の約半数に両者の高値を認めた。RAの関節液で高値を示すものは4例であり、関節液により高頻度、高濃度に認められるという結果にはならなかった。SLEでは33例中、3例において血清のhspの軽度の増加が認められた。したがって、膠原病ではhspはとりわけRAと関連があると考えられた。
マイクロバイオーム解析に基づく難治性尋常性ざ瘡の個別化治療法開発と病態の理解

前年度から角栓中のマイクロバイオームを次世代高速DNAシーケンサー(NGS)を用いて高精度に解析した。その結果、細菌のみならず多様な真菌も角栓中に存在していることが明らかになった。本年度は解析アルゴリズムを改変し詳細な角栓型別を行った。その結果、1)アクネ菌型、2)細菌多様性型、3)マラセチア型に大別された。1)は従来より知られているが2)および3)は新規に得られた知見である。よって難治型のざ瘡は2) and/or 3)が原因である可能性が高い。そこで2)および3)の優位菌を迅速に検出できれば治療に寄与することができる。細菌多様性型の優位菌は、DNAシーケンス解析からBacterium sp. 1, 2, 3が得られた。マラセチア型は、Malassezia sp. 1, 2が得られた。これらの5株の部分的ゲノムを解析し、LAMPプライマーを各々について作製した。皮膚鱗屑からは高収率で核酸を得る必要があるので、核酸抽出法についても検討した。各種の検討結果から、液体窒素破壊法がもっとも高収率であった。新たに開発したLAMPでは10 ngの検出感度であった。次に選別された5株について、薬剤感受性試験を実施した。Bacteriumsp. 1, 2, 3は尋常性ざ瘡の標準的治療薬であるクリンダマイシン、ドキシサイクリン、ミノサイクリンにはやや低感受性を示した。一方、Malassezia sp. 1, 2はケトコナゾール、ミコナゾールには感受性を示した。このことから、細菌耐用性型の症例には、従来の治療薬には抵抗性を示す可能性があること示された。現在、皮膚科領域で用いることのできる抗細菌薬の探索を進めている。また、ざ瘡は細菌が原因と考えられていたが真菌も豊富に存在していることも判明した。抗真菌薬の投与も検討するべきことも考えられた。計画通り、おおむね順調に進行している。細菌多様性型菌に対する薬剤感受性試験結果に対する最終評価が終わっていないが、まもなく完了の予定である。したがって当初の研究計画に大きな変更はない。これまでのマイクロバイオーム解析情報に基づいて分離した菌株を用いて免疫応答実験を行う。脂腺細胞および皮膚角化細胞と複合系マイクロバイオームを共培養し、サイトカイン測定等から当該菌株の炎症誘導能を評価する。これに各種マイクロバイオーム型の病態を理解することができる。初年度は、角栓中のマイクロバイオームを次世代シーケンサーおよび微生物ゲノム情報をフル活用して網羅的に解析した。まずは健常人から101の角栓を採取し、検体から直接DNAを抽出後、Illumina MiSeqを用いてアンプリコンシーケンスを行った。細菌は16S rRNAのV1-V3領域を、真菌は26S rRNAのD1/D2領域を解析対象とした。真菌はいずれの検体でもMalasseziaが優位であり、特にM. restrictaが最も優位菌種で、M. globosaがこれに続いた。検体の中にはCandida albicansが存在している場合もあった。細菌はPropionibacterium acnesが最も優位であり、次いでBifidobacterium breveが優位であった。主成分分析を行うと真菌優位型と細菌優位型に有意に大別できた。また、Shannon解析により細菌型の方が真菌型より多様化していることも明らかになった。さらに、真菌と細菌の局在をcalcofluor whiteとPIで蛍光染色したところ、真菌は外側に細菌は両側に存在することもわかった。これは、酸素分圧に起因していると考えられる。以上、本年度はドメインをこえた優位菌種を同定することができた。初年度は目的であった優位菌種の同定に成功した。この結果は2年目のマイクロバイオーム迅速検出法の開発に展開することができる。おおむね順調に進展していると自己評価した。Bacterium

sp. 1, 2, 3は尋常性ざ瘡の標準的治療薬であるクリンダマイシン、ドキシサイクリン、ミノサイクリンにはやや低感受性を示した。一方、Malassezia sp. 1, 2はケトコナゾール、ミコナゾールには感受性を示した。このことから、細菌耐用性型の症例には、従来の治療薬には抵抗性を示す可能性があること示された。現在、皮膚科領域で用いることのできる抗細菌薬の探索を進めている。また、ざ瘡は細菌が原因と考えられていたが真菌も豊富に存在していることも判明した。抗真菌薬の投与も検討するべきことも考えられた。計画通り、おおむね順調に進行している。細菌多様性型菌に対する薬剤感受性試験結果に対する最終評価が終わっていないが、まもなく完了の予定である。したがって当初の研究計画に大きな変更はない。2年目は初年度の結果に基づいて、1. LAMPを用いたマイクロバイオーム迅速検出法の開発、2.マイクロバイオームの薬剤感受性試験、の実施である。本研究を遂行する上で特段問題はない。そして、3年目の免疫学な評価への研究に展開する。これまでのマイクロバイオーム解析情報に基づいて分離した菌株を用いて免疫応答実験を行う。脂腺細胞および皮膚角化細胞と複合系マイクロバイオームを共培養し、サイトカイン測定等から当該菌株の炎症誘導能を評価する。これに各種マイクロバイオーム型の病態を理解することができる。本年度は詳細な薬剤感受性試験が完了しなかった。実験に必要な試薬は長期保存ができないため、実験する直前に購入することになる。そのための必要部分を次年度に入手することとした。試験自体は次年度早々に実施する。
東南アジアおよび南アジア諸国における俚諺・格言の用法に関する比較研究

1.2年間の研究期間を通じ,東南アジア・南アジア諸国において用いられている俚諺・格言を各言語ごとに蒐集し,その用例を定例研究会において各研究者から発表してもらうと同時に,隣接諸言語の俚諺・格言との相違点,類似・共通点についての検討が行われた.2.各言語ごとの個別研究を通じて,俚諺・格言には,次のような性格が内在している事が判明した.(1)俚諺・格言は,現代社会においても盛んに用いられているが,それは,簡潔平明な表現の中に経験から導き出された真理が含まれている事による面が大きい.(2)俚諺・格言には,それを使用している民族の歴史,文化,社会が濃縮した形で反映されており,民族文化や価値観を理解する上できわめて重要な存在となっている.(3)俚諺・格言の構成には民族独自のものも勿論決して少なくはないが,隣接諸言語との間に類似ないし共通性を示す事も頻繁に見られる.それは,主として二文化の接触に伴う伝播,受容によるものであり,東南アジア・南アジア地域における民族文化の交流の大きさを窺わせる.3.研究分担者によって蒐集された各国各言語の俚諺・格言の内,使用頻度が比較的高い百例を,東南アジア・南アジアの俚諺・格言の具体例として資料集にまとめた.東南アジア・南アジアの言語文化を理解するための文献として一般社会に利用してもらうべく公刊の機会を模索している.1.2年間の研究期間を通じ,東南アジア・南アジア諸国において用いられている俚諺・格言を各言語ごとに蒐集し,その用例を定例研究会において各研究者から発表してもらうと同時に,隣接諸言語の俚諺・格言との相違点,類似・共通点についての検討が行われた.2.各言語ごとの個別研究を通じて,俚諺・格言には,次のような性格が内在している事が判明した.(1)俚諺・格言は,現代社会においても盛んに用いられているが,それは,簡潔平明な表現の中に経験から導き出された真理が含まれている事による面が大きい.(2)俚諺・格言には,それを使用している民族の歴史,文化,社会が濃縮した形で反映されており,民族文化や価値観を理解する上できわめて重要な存在となっている.(3)俚諺・格言の構成には民族独自のものも勿論決して少なくはないが,隣接諸言語との間に類似ないし共通性を示す事も頻繁に見られる.それは,主として二文化の接触に伴う伝播,受容によるものであり,東南アジア・南アジア地域における民族文化の交流の大きさを窺わせる.3.研究分担者によって蒐集された各国各言語の俚諺・格言の内,使用頻度が比較的高い百例を,東南アジア・南アジアの俚諺・格言の具体例として資料集にまとめた.東南アジア・南アジアの言語文化を理解するための文献として一般社会に利用してもらうべく公刊の機会を模索している.1.月例研究会を定規的に開き、各国各言語における俚諺・格言の用法に関する具体例を個別に発表してもらい、その特徴、背景、近隣諸国との関係等について活発な意見の交換を行なった。開催した研究例会は下記のとおり。(1).大野徹「ビルマの諺とその用法」(2).古賀勝郎「邦訳書にみるヒンディー語の諺の扱い方」(3).和泉模久「カンボジア語の諺とその用法」宮本マラシー「タイ語の諺と慣用語句」(4).冨田健次「数に関するベトナム語の諺」(5).松尾大「ムラユ地域の諺」元木次男「英語の諺とその日本語訳」2.各回、各言語毎の個別研究から、周辺諸語との密接な繋りが諺の中にある事が判明し、諺の比較研究を進める事により、東南アジア,南アジア諸国に住む諸民族の歴史的,文化的,社会的背景の解明にまで繋がり得る可能性が示唆された。今後、研究の進展に伴い、従来ややもすれば副次的作業と見なされていた諺の研究が、民族文化,価値観,思考法の段階にまで達し得る事が見通されてきている。3.本研究の結果蒐集された諺をパーソナル・コンピューターに入力し、将来の検策を可能ならしめるための前提段階として、コンピューターの操作法についての講習を行なった。今後の問題として、諺の多角的検策を可能ならしめるソフトの開発が緊急の課題である事が認識された。4.本研究に関連する資料,図書を購入し、併せて研究分担者による資料調査を行なった。