hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水圏生物の社会性研究-新たなモデルシステムの構築を目指して

集団生活をする生物には、しばしば高度な役割分担がみられることがある。このような「社会性」は水圏生態系ではあまり報告されていない。しかし、最近の研究でアメリカの潮間帯に生息する二生吸虫が社会性を持つことが報告された。本研究では、さらに日本沿岸域に生息する二生吸虫においてもアメリカのものと類似した社会性が見られることを確認した。これらの結果は、二生吸虫の社会性が地理的に広い範囲で見られることを示している。生物の社会性はどのように進化し維持されてきたのであろうか?これまで多くの研究者がこの疑問に挑んできた。陸上生態系では、アリを始めとしてハチやシロアリそしてアブラムシなど多彩な社会性生物が知られている。しかしながら、水圏生態系では非常に限られた例しか報告されていない。本研究では、潮間帯に生息する巻貝に寄生して集団生活を送る二生吸虫に着目し、水圏生物の社会性研究の新たなモデルシステムを構築することを目的とした。二生吸虫は、水圏生態系の中で比較的大きなバイオマスを持ち、さらに地理的に広く分布する生物である。その二生吸虫が社会性を持っているという衝撃的な研究が、昨年度にアメリカ西海岸より報告された。しかし現時点では、アメリカ西海岸以外の地域に生息する二生吸虫の社会性の有無はまだ明らかにされていない。もしも地球の裏側にある日本の二生吸虫においても社会性が確認できれば、二生吸虫の社会性の地理的な広がりを証明することができる。そこで私は、日本の干潟に生息するホソウミニナに寄生している二生吸虫の形態や行動様式を調査し、社会性の有無を検討した。まず始めに、二生吸虫の形態を観察・測定することにより、二生吸虫の集団に形態の異なる2つのタイプがあることを明らかにした。さらに、これらのタイプの行動パターンを詳細に調べることで、それぞれのタイプが「生産」と「防衛」という役割を担っていることを確認した。これらの結果は、日本の二生吸虫もアメリカ西海岸の二生吸虫と同様に社会性を持っていることを示している。アメリカ大陸から太平洋を隔てた日本でも同様の社会性が見つかったことは、二生吸虫の社会性が地理的に広がりのある現象であることを示している。生物の社会性はどのように進化し維持されてきたのであろうか?これはダーウィンの時代から議論されてきた生物学の大きな課題である。本研究の目的は、2011年に報告された二生吸虫の社会性の仕組みをより深く理解することで社会性研究の新たなモデルシステムを構築することである。陸上生態系では、社会性昆虫を中心として多彩な社会性生物が知られている。そんな中、潮間帯の巻貝に寄生する二生吸虫が社会性を持っているという研究結果がアメリカから報告された。しかし二生吸虫の社会性の地理的な広がりはまだ明らかになっていない。もしもアメリカから見てほぼ地球の裏側に位置する日本の二生吸虫において社会性が確認できれば、二生吸虫の社会性の地理的な広がりを確認することができる。平成23年度には、二生吸虫を観察・測定することにより、3種の二生吸虫のコロニー内に形態と行動パターンの異なる「繁殖型」と「兵隊型」2つのタイプの個体がいることを明らかにした。本年度は、特に行動実験を重点的に行い、二生吸虫の兵隊がどの程度まで、敵と味方を区別することができるのかを検討した。実験の結果、二生吸虫の兵隊は、同じコロニーの仲間と別種の二生吸虫を見分けることが確認できた。しかし、これらの3種の二生吸虫は、同種内のコロニーの違いを見分けることはできなかった。この結果は、アメリカの二生吸虫の観察結果とは一致しない。このことは、二生吸虫の社会性には、色々な形態があることを示唆している。本研究により、二生吸虫の社会性の地理的広がりと、社会性形態の多様性が示された。これらの結果は、二生吸虫が社会性研究のモデル生物と成り得ることを強く示唆している。平成23年度は、ホソウミニナに寄生している二生吸虫の役割分担を確認することを目標とした。生態観察や実験を通して、二生吸虫が生産や防衛という役割分担をしていることを確認できた。研究は当初の予定通り順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究目標は、二生吸虫が社会性を獲得した進化学的背景を明らかにすることである。平成23年度の研究は比較的順調に進めることができ、予想通りの結果を得ることができた。そのため、研究計画の大幅な変更は現時点では考えていない。

平成24年度は、生態実験と分子遺伝学的な実験を組み合わせて社会性がどのように進化し、そして維持されてきたのか、そのメカニズムを明らかにしたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。
農業法人および家族農業経営における意思決定とその権利の継承に関する研究

ベトナムにおいてはドイモイ政策以後,生産について農家単位で意思決定し計画・生産できるようになった結果,農民の生産意欲向上およびそれによる農業生産が増進したことは知られるところである。しかし,同国の人口の8割を占める農民の所得は,米以外の高地系作物等が所得を増加させている地域を除くほとんどの地域においては増加していない。なかでも分散した狭小な農地での耕作条件と基幹作物である米の低価格とのために農業所得が増加していない紅河デルタにおいては,農家が各々の意思決定によって,農業経営の多角化による農業所得の増加と農外所得の増加とによって農家所得を増加させることが重要課題になっている。本稿では,紅河デルタのなかでも最も人口密度が高く立地条件から農業所得および農外所得の双方を獲得しにくい結果農家所得が停滞しているThai binh省TienHai県Thaigenコミューンの農家110戸の実態調査のデータに基づいて,農家所得に直接的に影響を与える農家内部要因(以下要因と略す)と間接的に影響を与える要因について分析した。本研究で得られた知見は以下の諸点である。第1に,農家所得を高める直接的な要因として農外依存度(農家所得に占める農外所得の割合)および農業所得があること。第2に,農家所得を高める間接的要因として,農外依存度を高める要因および農業所得を高める要因について分析した結果,農外依存度を高める要因には15歳以上50歳未満でありかつ高学歴水準世帯員数が多いことが分析された。次に,農業所得を高める要因には,米以外の畜産や野菜による所得が高いこと,および15歳以上50歳未満の世帯員数が多いこと,資本装備率が高いこと等が分析された。
大脳視覚記憶システムと連想学習の機序一側頭葉新皮質と海馬の相互作用

本研究は、まず第一に、従来は認知科学的・神経心理学的にしか研究されていなかった霊長類の長期記憶の性質をニューロンレベルで解析する方法を発展させることをめざした。別途編集された研究成果報告書に示されているように、この努力は、記憶対象となる図形をコンピュータグラフィックスで人工的に生成し、さらに人工的な図形間連合を被験者に記憶させる方法の確率に結実した。本研究は第二に、高次視覚連合野であるTE野における、視覚長期記憶の具体的な情報表現を求めることをめざした。この努力は、研究成果報告書に示されているように、tuningとassociative codingという二つの表現機構の発見に結実した。本研究は第三に、高次視覚連合野であるTE野に最終的な長期記憶を形成するに際して、大脳辺緑系が果たす役割をニューロンレベルで明かにすることをめざした。この問題は認知記憶メカニズム研究の中心課題であり、下部側頭回と海馬、並びにこれらのインターフェイスとなる内嗅野・傍嗅野のつくる神経回路のダイナミックの解明を必要とする。この努力は、外科的手法により前交連を切断し、さらにグルタメイトのアゴニストであるイボテン酸を用いて選択的に内嗅野・傍嗅野を破壊した慢性行動サル標本を作製し、単一ニューロン活動記録によりTE野のニューロン表現を解析した成果に結実した。その他、研究成果報告書に示されているように、脳内イメージ生成メカニズムに代表されるさらに高次の神経機構や、シナプスにおける伝達効率変化(可塑性)の基礎となる細胞内セカンドメッセンジャー(Ca^<2+>など)の機能のような物質機構の研究も推進することができた。さらに、本研究は研究計画当初には予定されていなかった領域へ、即ち長期記憶の物質的基礎となる遺伝子発現制御過程の解析や、ヒトにおける非侵襲計測とくに機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)による高次機能解析へと発展した。これらの研究は始まったばかりではあるが、ここに開かれつつある豊かな将来展望は、私だけではなく脳の高次機能の研究に携わる多くの若い研究者を力づけるものと信じている。本年度は5年計画の研究初年度であり、次年度以降に渡る研究環境の整備を重点項目とした。第一に、本研究ではヒト高次認知機能の動物モデルとしてサルを用いた実験を駆使することが不可欠なので、水洗式自動飼育設備および浄化槽を購入しサル飼育室を整備した。第二に、複雑な認知記憶課題を制御するために、高性能グラフィクスワ-クステ-ションを導入した。ハ-ドウェア構築は既に完了した。ソフトウェア体系のうち今年度においては、オペレ-ティングシステムとしてのUNIXにリアルタイム制御機能をもたせるためにUNIXのカ-ネルを書き換える作業が行なわれ、十分な性能を発揮することが確認された。第三に、パッチクランプ法とCaイオン感受性色素を同時に用いて細胞内セカンドメッセンジャ-の動態を解析する為の共焦点レ-ザ-顕微鏡システムは既に稼働しており、脳切片標本における研究が開始された。さらに本年度は視覚記憶機構について以下のような成果が得られている。第一に、大脳側頭葉皮質の機能構築を単一微小電極による2個のニュ-ロンからの同時記録によって解析した。フラクタルパタ-ンの長期記憶を学習したサルから記録された27組のニュ-ロンペアのうち、大多数においてはニュ-ロンペアの双方ともフラクタルパタ-ンに選択的に反応するか、もしくは双方とも反応しないことが見いだされた。

この知見は、大脳高次連合野における記憶ニュ-ロンの機能円柱構造の存在を初めて証明したものである。第二に、長期記憶における連想記憶課題として「対連合課題paired association task」を開発した。対連合課題は、ヒトにおいては言語・非言語的記憶課題として広く用いられているが、サルを被験者とした行動学的課題としては報告がない。さらに、この対連合課題遂行中のサルにおいて記憶ニュ-ロンを同定するのに成功した。この新しい記憶ニュ-ロンの性質を現在解析中である。本年度は5年計画の第2年度であり、前年度に引続き研究環境の整備を進めるとともに、本研究の最初の重要な成果が得られた。前者については、第一に、認知記憶課題制御の為のUNIXグラフィクスワ-クステ-ション構築が完了した。第二に、最近の遺伝子発現制御研究に対応する為、長期記憶におけるimmediateーearly gene発現を検出する実験系の構築を開始した。平成4年度にも引続き整備を進める予定である。本年度に得られた主要な成果は、次の通りである。1.「対連合課題paired association task」に対応する長期記憶ニュ-ロンを発見した。これは、ヒトの認知的長期記憶に普遍的なニュ-ロン表現を見いだした重要な成果であり、英国科学雑誌NATUREに発表された(Sakai,K.& Miyashita,Y.,Neural organization of the longーterm memory of pairedassociates,NATURE 354,152ー155,1991)。この課題では、12対の図形をコンピュ-タグラフィックスにより生成し、サルに記憶させる。下部側頭葉皮質において、各試行の手がかり図形提示期に選択的に興奮するニュ-ロン活動を記録したところ、多くのニュ-ロンは2ー3枚の図形に対してのみ強い反応を示した。これらの最適図形は幾何学的に類似しているよりむしろ対連合図形である確率が有意に高いことが示されたのである。2.フラクタル図形アルゴリズムについては完結した論文として発表した(Miyashita et al.,Generation of fractal patterns forprobing the visual memory,Neurosci.Res.12,307ー311,1991)。コンピュ-タグラフィックスの記憶研究への応用として重要な成果である。3.共焦点蛍光顕微鏡は、脳切片とくにthin sliceと呼ばれる標本においてwholeーcell patchーclamp法と併用する点に威力を発揮している。既に、グルタミン酸を伝達物質とするシナプスにおいてはシスプス長期増強・抑圧が脳内でかなり普遍的現象であることを示す結果を得ている。本年度は、研究環境の整備がほぼ予定通り完了し、前年度に引き続き本研究の成果が得られつつある。まず前者については、最近の遺伝子発現制御研究に対応して、長期記憶におけるimmediate-early gene発現を検出する実験系の為にP2レベル実験室を構築し、組み替え実験が開始された。
発現制御可能なヒトサイトメガロウイルスベクタ-の構築

サイトメガロウイルス(HCMV)に誘導可能なプロモ-タ-を導入した外来遺伝子を挿入してその発現制御を検討した結果、1.マウスメタロチオネインプロモ-タ-(P MT)の下流に大腸菌のlacZ遺伝子およびSV40ウイルスのpolyAシグナルを付加した遺伝子をHCMVに外来遺伝子を導入するためリプレイスメントベクタ-に挿入した。これをHCMV DNAと共に人胎児肺細胞にコ-トランスフェクションしたところ目的の遺伝子が挿入された組換えウイルスが生じた。2.この組換えウイルスは重金属の存在化でlacZ遺伝子を発現した。重金属の種類では亜鉛が最も効果的でまた細胞に対する毒性が低かった。3.50μMの亜鉛イオン存在下では、組換えウイルス感染後からlacZ遺伝子の産物であるβーガラクトシダ-ゼが感染細胞内に蓄積し、感染72時間でピ-クに達する。以後は横這いとなるが、その産生量は極めて多く、例えばSV40のプロモ-タ-を使用したときの10倍にも達した。4.ウイルスの複製を阻害するaraーC存在化では、感染24時間目でβーガラクトシダ-ゼ産生量はaraーCが無いときと同じであったが以後は徐々に低下し、感染72時間目で1/5であった。このことはβーガラクトシダ-ゼの産生が子孫ウイルスからも作られていることを示している。以上の結果からHCMVゲノム内における遺伝子の発現誘導がP MTで可能なことが分かった。またその発現量は極めて多い。従って外来遺伝子の発現ベクタ-として用いるときのプロモ-タ-として、またHCMV自身の遺伝子の機能を調べるために特定の遺伝子の発現のオンオフも可能であり、今後HCMVの研究の上で大きな威力を発揮するツ-ルとなるであろう。
脳卒中発症後8年以上在宅生活を送る高齢者の持てる力

在宅生活を送る脳卒中患者は、6年から8年経過すると状態が悪化する傾向にある。しかし、今回その期間を乗り越え、在宅での生活を継続している脳卒中高齢者・家族を対象に、その人たちの持てる力に焦点をあてた。研究目的は、脳卒中発症後8年以上在宅生活を送る高齢者の持てる力を明らかにし、在宅生活を送る上で持てる力の発揮に向けた必要条件を構造化することであった。脳卒中高齢者は、要介護23であり、家族との同居生活を送っていた。在宅生活を8年以上送る条件のひとつは「リハビリテーションの継続する力」である。これらは、1通所リハビリテーションに通う楽しみを持っている、2家族に迷惑をかけられない思い、3自分のことは自分でするという思い、4経験からリハビリテーションをすると身体機能が向上するという実感、5家で生活したいという意思、6趣味を活かすが関わっていた。条件の2つ目は、「健康管理の力」であり、1脳卒中の経験から現在の健康生活を実行する、2家族による健康管理の支援、3専門家からの健康管理の情報であった。この力は、脳卒中高齢者と家族がお互い補完していた。3つ目は、「生きる意欲」であった。1障害についての受け止め方を切り替える、2親身になってくれる家族・友人の存在、3外へ出ていく積極性、5趣味の楽しみが関わっていた。4つ目は、「日常生活の工夫する力」である。1自助具を工夫する、2スタッフからの助言、3自分の役割を果たしたいという思いであった。これらは、家族、友人、専門家からの支援によって支えられていた。脳卒中を発症した高齢者は、発症後6年7年を経過すると健康状態の悪化と共に、日常生活能力が低下し、周りの支援を受ける場面が増加する傾向にある。しかし8年を経過しても諸機能やADLが低下せず豊かな在宅生活を過ごす人々も存在する。そこで、本研究の目的は、在宅で8年以上健康生活を維持している脳卒中高齢者の持てる力を明らかにし、よりよい在宅生活に送る上での条件を構築することである。計画は、脳卒中高齢者とその家族、周りの人々を対象に、在宅での健康生活維持するために必要な条件は明らかにするために、3年間の実施計画である。方法として、平成27年、平成28年は、在宅で生活している脳卒中高齢者とその家族を対象に、どのような生活を行っているか、その実態の聞き取り調査をする。次に、その脳卒中高齢者とその家族をささえる人々(医療福祉関係など)を対象に、どのような関わりをしているか、その実態の聞き取り調査をする。平成29年は、患者・家族とその周りの実態を統合し、在宅生活を送る上で持てる力の発揮に向けた必要条件を構造化する。それぞれ10名を予定りている。現在は、4名の脳卒中高齢者とその家族、支える人々について面接を終えた所である。今後、対象者を依頼した施設と連絡を取りながら面接を行う予定である。平成27年、平成28年は、1在宅で生活している脳卒中高齢者と1その家族を対象に、どのような生活を行っているか、その実態の聞き取り調査をする。次に、3その脳卒中高齢者とその家族をささえる人々(医療福祉関係など)を対象に、どのような関わりをしているか、その実態の聞き取り調査をする。2年間でそれぞれ各10名を予定している。脳卒中を発症した高齢者は、発症後6年7年経過すると健康状態の悪化とともに、日常生活能力が低下し、周りの支援を受ける場面が増加する傾向にある。しかし、8年を経過しても諸機能やADLが低下せず豊かな在宅生活を過ごす人も存在する。そこで、本研究の目的は、在宅で8年以上健康生活を維持している脳卒中高齢者の持てる力を明らかにし、よりよい在宅生活を送る上での条件を構築することである。計画は、在宅で8年以上生活を維持している脳卒中高齢者とその家族、支える周りの人々(医療福祉関係者など)を対象に、在宅での健康生活を維持するための必要な条件を3年間をかけ明らかにする実施計画である。平成27年、平成28年は、在宅で生活している脳卒中高齢者とその家族を対象に、どのような生活を行っているか、その実態を聞き取り調査した。また、その脳卒中高齢者とその家族を支える人々を対象に、どのような関わりや支援をしているのか、その実態を聞き取り調査を行った。それぞれ10名の対象者の聞き取り調査を予定していた。平成27年度は、脳卒中高齢者、その家族、支える人々それぞれ4名の面接を行った。28年度は、脳卒中高齢者4名、その家族3名、脳卒中高齢者・家族を支える人々4名の面接を終えた所である。平成29年度は、2名の面接を行い。脳卒中高齢者、家族、その周りの支える人々の実態を統合し、在宅生活を送る上で持てる力の発揮に向けた必要条件を構造化する予定である。平成27年、28年は、在宅で生活している脳卒中高齢者とその家族を対象に、どのような生活を送っているのかその実態を聞き取り調査を予定していた。また、脳卒中高齢者・その家族を支える人々(医療福祉関係者など)をどのような関わりをしてきたのかその実態を聞き取り調査を予定していた。2年間で面接対象者は各々10名であった。

しかし、研究対象となる条件に沿った脳卒中高齢者が得られず、現在脳卒中高齢者8名、その家族7名、脳卒中高齢者とその家族を支える人々8名の面接を終えたところである。脳卒中を発症した高齢者は、発症後6年7年を経過すると健康状態の悪化とともに、日常生活能力が低下し、周りの支援を受ける場面が増加する傾向にある。しかし8年を経過しても諸機能が低下せず豊かな在宅生活を過ごす人々も存在する。そこで、本研究の目的は、在宅で8年以上健康生活を維持している脳卒中高齢者の持てる力を明らかにし、よりよい在宅生活を送る上での条件を構築することである。計画は、脳卒中高齢者とその家族、支援する周りの人々を対象に、在宅での健康生活を維持するために必要な条件を明らかにするための実施計画である。今後増えることが予測される脳卒中高齢者のよりよい在宅生活に向けた基礎資料となるとともに、在宅生活への看護の示唆を得ることができると考える。方法として、平成27年、28年には、在宅で生活している脳卒中高齢者とその家族を対象に、どのような生活を送っているのか、1発症してからの経過、2身体の状況、3日常生活の過ごし方、4日々の生活の取り組みについての考えなどその実態を聞き取り調査した。また、その脳卒中高齢者とその家族を支える人々(医療福祉関係者など)を対象に、1どのよう関わりをしているのか、2支援する中での工夫などその実態を聞き取り調査し全ての聞き取り調査を終了した。平成29年30年は、患者・家族とその周りの人々の実態を統合・分析し、在宅生活を送る上で持てる力の発揮に向けた必要条件を構造化する予定である。平成27年、平成28年は、1在宅で生活している脳卒中高齢者とその家族、2脳卒中高齢者とその家族を支える人々(医療福祉関係者など)を対象に面接調査を終了した。平成29年は、面接調査で得た情報を分析し構造化する予定であったが、分析に時間を要したため補助事業期間の延長を希望し現在、分析・構造化を進めている状況である。在宅生活を送る脳卒中患者は、6年から8年経過すると状態が悪化する傾向にある。しかし、今回その期間を乗り越え、在宅での生活を継続している脳卒中高齢者・家族を対象に、その人たちの持てる力に焦点をあてた。研究目的は、脳卒中発症後8年以上在宅生活を送る高齢者の持てる力を明らかにし、在宅生活を送る上で持てる力の発揮に向けた必要条件を構造化することであった。脳卒中高齢者は、要介護23であり、家族との同居生活を送っていた。在宅生活を8年以上送る条件のひとつは「リハビリテーションの継続する力」である。これらは、1通所リハビリテーションに通う楽しみを持っている、2家族に迷惑をかけられない思い、3自分のことは自分でするという思い、4経験からリハビリテーションをすると身体機能が向上するという実感、5家で生活したいという意思、6趣味を活かすが関わっていた。条件の2つ目は、「健康管理の力」であり、1脳卒中の経験から現在の健康生活を実行する、2家族による健康管理の支援、3専門家からの健康管理の情報であった。この力は、脳卒中高齢者と家族がお互い補完していた。3つ目は、「生きる意欲」であった。1障害についての受け止め方を切り替える、2親身になってくれる家族・友人の存在、3外へ出ていく積極性、5趣味の楽しみが関わっていた。4つ目は、「日常生活の工夫する力」である。1自助具を工夫する、2スタッフからの助言、3自分の役割を果たしたいという思いであった。
マイオスタチン抑制による強力な脂肪細胞の肥大化防止作用とメタボリック症候群の治療

脂肪細胞の起源や、体脂肪量・脂肪細胞の大きさとサイズの調節機構を正しく理解し、その制御方法を明らかにする事は肥満・糖尿病の病態を解明し治療戦略を考える際に重要である。マイオスタチンの遺伝子破壊マウスでは劇的に骨格筋量が増大し、逆に体脂肪量は減少する。人為的に仲介することで、体脂肪を減らし筋肉を増やせる可能性がある。いくつかのマイオスタチン阻害分子を開発し、過剰発現させたトランスジェニック(Tg)マウスを作製し解析を行なった。Tgマウスの皮下脂肪(鼠径部)と内臓脂肪(精巣周囲、腎周囲)は、重量にして対照の3060%程度に低下し、脂肪細胞が肥大化しない事が確認された。興味深い事に、Tgマウスの白色脂肪においてミトコンドリアの数が増大していることが電顕観察から明らかとなった。また、脂肪酸合成酵素群(long chain fatty acid elongase, acetylCoA carboxylase (ACC), stearoyl-CoA desaturase 1(SCD1))の減少が確認された。逆に脂肪酸代謝に関わるCPT-1は顕著に上昇が見られた。これらの結果から、エネルギー代謝の亢進が示唆された。なお、レプチンは低下していたがアデイポネクチンはmRNAレベルでは変動が見られなかった。高脂肪食負荷においては、脂肪量の増加は対照より少なく逆に筋量の増加が見られた。耐糖能は向上していた。脂肪組織へのマクロファージの浸潤は抑制傾向にあった。高脂肪食負荷においても脂肪肝は観察されなかった。肥満で見られる筋肉内の脂肪蓄積の分子メカニズムの解明を行なった。骨格筋内に血小板由来増殖因子受容体α(PDGFRα)陽性細胞が筋間質に存在し、試験管内で培養すると脂肪分化能が旺盛である事がわかった。骨格筋内で脂肪分化能を有するのはこの細胞種のみであった。PDGFRα陽性細胞は、Vimentin陽性であり間葉系幹細胞と考えられる。肥満病態において骨格筋内に沈着する脂肪細胞の起源細胞である可能性が強く示唆された。骨格筋由来のホルモンであるマイオスタチンは、骨格筋と共に脂肪細胞の増殖・分化を制御しており、マイオスタチンを阻害することで、体脂肪を減らし、骨格筋量を増やすことが可能である。フォリスタチンは、内分泌ホルモン・細胞増殖因子であるアクチビンの強力な阻害分子として解所されてきたホルモンであるがマイオスタチンも強力に阻害する。フォリスタチンに由来する分子で、アクチビンに作用を示さないマイオスタチン阻害分子を開発した。その分子群を発現させたトランスジェニックマウス(Tgマウス)を作製し解析を行なった。骨格筋量の増大と共に皮下脂肪、内臓脂肪(精巣周囲、腎周囲など)の脂肪量が著しく低下し、脂肪細胞の大きさが小さくなる事を示した。走査型及び透過型電子顕微鏡を駆使した解析から、サイズの低下した白色脂肪細胞で、脂肪滴のサイズが著しく縮小し、ミトコンドリアの量が増加するという興味ある現象を発見した。興味深いことに、Tgマウスでは、脂肪細胞でのミトコンドリアの増加に呼応して、CPT-1、チトクロームCといったミトコンドリアに存在する重要分子の増加も確認できた。また、マイオスタチン阻害マウスにおいて、脂肪酸代謝・合成に重要な酵素群であり肥満やII型糖尿病の分子標的であるアセチルCoAカルボキシラーゼとステアロイルCoAデサチュラーゼの著明な減少が確認された。これら一連の成果から、マイオスタチン阻害によって増加したミトコンドリアで脂肪酸代謝が亢進する事で、脂肪細胞が肥大化しない可能性が示唆される。骨格筋内に血小板由来増殖因子受容体α(PDGFRα)

陽性細胞が筋間質に存在し、試験管内で培養すると脂肪分化能が旺盛である事がわかった。骨格筋内で脂肪分化能を有するのはこの細胞種のみであった。PDGFRα陽性細胞は、Vimentin陽性であり間葉系幹細胞と考えられる。肥満病態において骨格筋内に沈着する脂肪細胞の起源細胞である可能性が強く示唆された。
高性能液膜式吸収器の開発(液膜表面波の誘起による吸収促進)

吸収器などの液膜表面に発生する波は、ガス吸収速度を促進することが知られている。本研究では、液膜供給部に脈動を与えることにより二次元波を形成させ、吸収速度の促進と制御を行うとともに波の運動特性を明らかにした。脈動周波数1030Hzの範囲で、同じ周波数の二次元波を形成させることが可能で、同時に大きな吸収促進が得られた。波の速度あるいは、波のピークの高さは波長、流量、および動粘度の関数とに表された。波のピーク高さは、波の速度に強く依存して変化し、波の速度の1.25乗に比例した。また波の速度は波の体積の0.5乗に比例して変化した。これらの結果は、波が互いに孤立して運動していることを示している。レイノルズ数Re<20では波の周波数f_wの増加と共にガス吸収速度は減少し、Re>20では逆の傾向を示した。最大の吸収促進はレイノルズ数Reと共に増加し、Re>50で波のない平滑な液膜の吸収速度の2.5倍に達し飽和した。これらの結果を基に、二重の境界層の概念と波による境界層のスィーピングの概念からなる物質移動モデルを構成した。このモデルは本実験の測定結果をよく説明することを確認した。LiBr/水系を用いる冷凍機用の高性能液膜式吸収器を開発するため、周期的な脈動(擾乱)を鉛直面流下液膜に与えることにより表面波を制御し、ガス吸収促進を試みた。本年度は基礎的知見を得るため、水の液膜による酸素ガス吸収速度を測定すると共に、表面波の様子をシャドウグラフ法により観察した。シャーウッド数Shと擾乱周波数fdの関係を下図に示す。低レイノルズ数Re=17ではfd4=HzでShは最大値を取り、高レイノルズ数Re=53ではfd=36Hzで最大値を取る。中間のReではfd=10Hzと30Hz近傍で二つ極大値を取る。すなわち各々のReにおいて最適の擾乱周波数が存在する。また、周期擾乱による吸収促進は2040%である。特に低Reにおいて促進効果は大きい。従って高粘度のLiBr水溶液の液膜に対し、本促進法はより有効である。fd≦25Hzの比較的良く制御された表面波の液膜の実験結果について、次の相関-式が成り立つことを見い出した。ここでh・Dは平均物質伝達率・拡散係数である。zetaは、波による混合の強さを示す無次元数、波の速度に比例して増加する。上式は、波の周期の不均一な液膜への拡張が十分期待でき、実機レベルの吸収器の性能予測に有効であると考えられる。本年度の結果は、第31回日本伝熱シンポジウム・札幌・1994年5月において発表予定である。またInt.J.Heat Mass Trans.へ投稿準備中である。高性能液膜式吸収器の開発の基礎研究として、鉛直面を流下する水の液膜に二次元波を形成させ、ガス吸収の促進を試みた。液膜の供給部に脈動を与えることにより、波間距離の等しい規則的な二次元波を形成することができた(図1)。レイノルズ数Re<20では波の周波数と共にガス吸収速度は減少し、一方Re>20では増加した(図2)。二次元波による吸収促進(Sh_<max>)は、Reとともに増加し、Re>50では波のない液膜(Sh_s)と比較して2.5倍程度に達した(図3)。これらの結果を基に、液膜表面波によるガス吸収促進についての新しいモデルを構築し、2.5倍にも達する大きな吸収促進の機構を説明した。これは、1960年代以降の重要なトピックであった問題に一つの解答を与えるものである。また、高性能液膜式吸収気の開発において、基礎的知見となるものである。以上の内容は、文献1、2として国内で発表済みであり、現在両者の内容とも英文誌に投稿中である。また、副次的な成果として、液膜流動の可視化法も開発した(文献3、4)。
急性前骨髄球性白血病における15;17染色体転座形成分子機構の研究

1)ゲルシフト法を用いたDNA結合蛋白質の解析放射線照射、紫外線照射およびVP-16、メソトレキセート、サイクロフォスファミド、ビンクリスチンを添加培養を行ったNIH3T3細胞株、各種白血病細胞株、マウス肉腫細胞株より核抽出液を調製し、ERRを含むDNA断片をDNAプローブとして用いゲルシフト法にてDNA結合蛋白質の発現量を検討した。その結果、NIH3T3細胞および一部の白血病細胞株については紫外線照射によりDNA結合蛋白質の発現量が増加傾向を示していることが明らかとなった。2)遺伝子組換えレポータープラスミッドを用いた相同組換えの検出放射線照射、紫外線照射およびVP-16、メソトレキセート、サイクロフォスファミド、ビンクリスチンを添加培養を行ったマウス肉腫細胞株およびNIH3T3細胞株に対してERR相同組換えレポータープラスミッドをトランスフェクション法により遺伝子導入を行った。明らかな相同組換え頻度の増加は全ての実験において認められなかった。3)Rad51蛋白質の発現パターンについてERR結合蛋白質の一部に遺伝子組換え関連蛋白質が含まれていると考え、その代表であるRad51蛋白質についてゲルシフト法を用いてERR結合蛋白質のスーパーシフトを検討した。その結果、Rad51蛋白質がERR結合蛋白質の一部である可能性が示唆された。また、Rad51蛋白質のヒトリンパ球での発現および分布パターンについて解析した結果、Rad51蛋白質はS期に特異的に核内フォーカスを形成していることが明らかとなった。
LAT実験および数値解析による液状化・流動化挙動に関する基礎的研究

地盤の液状化・流動化問題は、大地震の際の大都市臨海部の被害に大きく影響を与えると考えられているが、その挙動は複雑で未解明の部分が多い。本研究は、ミクロな立場から地盤粒子-間隙流体の挙動を観察し、液状化・流動化現象のメカニズムを解明すること、そして、地盤流動量や、建物基礎に作用する外力算定を行うための基礎データを提供することを目的とする。まず、通常の豊浦砂を用いた中空ねじり試験より、地盤材料の液状化・流動化挙動を要素レベルで再現し、材料としての剛性回復メカニズムの重要性を確認した。続いて、地盤の液状化・流動化挙動に関するミクロ情報とマクロ情報の同時計測を企図して、3次元粒状体内部構造の可視化手法であるLAT(Laser-Aided Tomography)を適用した平面ひずみ試験装置を製作し、基礎的な要素試験によりその有効性を検証した。更に、これまで主に粒子挙動の計測を主目的としてきたLATにおいて、間隙流体の挙動を同時に計測するシステムの構築も試みた。高画質・高速度の画像取得システムと組み合わせ、液体中の粒子の自由落下のような、単純だが比較的速い運動における適用性の検討を行った。一方、離散的な数値解析法を用いて、粒子-流体系のミクロな相互作用についても検討を行った。間隙流体を考えない、定体積個別要素法シミュレーションにより、非排水条件での地盤材料の液状化・流動化挙動をかなりの程度再現できることを明らかにし、その際の接触点分布の時間変化等、実験では得ることの難しい情報について検討した。その結果、地盤の液状化とそれに続く単調載荷での剛性回復現象は、粒状体中の接触点および準接触点(変形によって接触点となりうる点)の分布を考慮することで、そのメカニズムの明確な説明が可能となることを明らかにした。一方、部分排水条件等、より一般的な条件下での粒子-流体系の相互作用を解析するためのシミュレーション手法の開発を行った。本研究は、LAT要素試験(後述)および個別要素法による数値シミュレーションを、非排水または部分排水条件下での液状化・流動化問題へ適用し、液状化発生後の過剰間隙水圧の消散過程と側方流動量の関係、更に剛性回復歪みのメカニズムを明らかにすることを目的としている。LAT(Laser-Aided Tomography)は3次元粒状体内部の可視化手法であり、LAT要素試験とは、LATを要素試験に適用し、ミクロとマクロの両面から粒状体の挙動を把握することを目的とした試験である。本年度はまず、LATの精度に関する基礎的検討を行い、粒子形状、間隙比、接触点情報などについて、3mm程度以上の粒子ならば精度良く定量化できることを明らかにした。試験装置については、非排水試験用のセル式試験機に、繰り返し載荷の可能なクラッチ付モーターを取り付けたLAT/PSC平面歪み試験装置の製作が完了し、試験準備に入っている。実験は、排水単調載荷、非排水単調載荷、準静的繰り返し載荷の順で行う予定である。(2)個別要素法による液状化・流動化挙動のシミュレーション現在、非円形粒子を用いた定体積せん断試験シミュレーションにより、数回の繰り返し載荷の後、急激に粒子間接触力が消失する液状化挙動、その後に単調載荷を行うと数10%程度のせん断歪みで剛性が回復する流動挙動が再現できている。更に、その過程での配位数(1粒子当たりの接触点数)を調べると、定体積であるにも関わらず、液状化の時点で接触点が殆どゼロになり、剛性回復時点で、急激に初期の配位数に復帰することがわかった。

これを完全液状化の時点での「全ての粒子がちょっとづつ離れている」状態を基準にして考えると、初期状態および剛性回復時には、ある方向には距離が縮まり接触点が生じているが、別の方向には反対に距離が広がっていることになる。このような粒子間距離の変化をモデル化し、微視的観点に立った粒状体構成則の構築を目指している。地盤の液状化・流動化問題は、大地震の際の大都市臨海部の被害に大きく影響を与えると考えられているが、その挙動は複雑で未解明の部分が多い。本研究は、ミクロな立場から地盤粒子-間隙流体の挙動を観察し、液状化・流動化現象のメカニズムを解明すること、そして、地盤流動量や、建物基礎に作用する外力算定を行うための基礎データを提供することを目的とする。まず、通常の豊浦砂を用いた中空ねじり試験より、地盤材料の液状化・流動化挙動を要素レベルで再現し、材料としての剛性回復メカニズムの重要性を確認した。続いて、地盤の液状化・流動化挙動に関するミクロ情報とマクロ情報の同時計測を企図して、3次元粒状体内部構造の可視化手法であるLAT(Laser-Aided Tomography)を適用した平面ひずみ試験装置を製作し、基礎的な要素試験によりその有効性を検証した。更に、これまで主に粒子挙動の計測を主目的としてきたLATにおいて、間隙流体の挙動を同時に計測するシステムの構築も試みた。高画質・高速度の画像取得システムと組み合わせ、液体中の粒子の自由落下のような、単純だが比較的速い運動における適用性の検討を行った。一方、離散的な数値解析法を用いて、粒子-流体系のミクロな相互作用についても検討を行った。間隙流体を考えない、定体積個別要素法シミュレーションにより、非排水条件での地盤材料の液状化・流動化挙動をかなりの程度再現できることを明らかにし、その際の接触点分布の時間変化等、実験では得ることの難しい情報について検討した。その結果地盤の液状化とそれに続く単調載荷での剛性回復現象は、粒状体中の接触点および準接触点(変形によって接触点となりうる点)の分布を考慮することで、そのメカニズムの明確な説明が可能となることを明らかにした。一方、部分排水条件等、より一般的な条件下での粒子-流体系の相互作用を解析するためのシミュレーション手法の開発を行った。
ファジイ3次元画像認識による膝前十字靭帯損傷膝の動的安定性評価方法の構築

【はじめに】膝前十字靭帯(以下ACL)再建手術を行って後,安定性良好と思われる例でも,スポーツにおける不安定感を訴える場合がある.術後膝において,未だ完全に生理的な運動の回復はされていないことがその要因と考えられる.この点を明らかにするためのMDCT画像と透視(DR)画像とのimagematchingによりACL再建膝の動作な解析を行う方法について検討した.【方法】3次元画像は,MDCT(Siemens,画素数512×512,スライス厚0.7mm),透視画像はフラットパネルデジタルアンギオグラフィ装置(日立,画素数1024×1024,フレームレート60fps)により取得した.2-D/3-Dイメージマッチングを行う際に,骨形状の輪郭が特徴的な領域(大腿骨顆間窩および腓骨)を関心領域として骨形状に特徴の少ない他の部分と区別するファジィ関心領域イメージマッチングを行い従来法と誤差の比較を行った.また本手法をACL再建膝3例に適用し健・患側膝の荷重時屈曲kinematicsを比較した.【結果】ファジィ関心領域イメージマッチングの適用により従来法に比べて特に回旋角度において精度が改善した.ACL再建膝の健側との比較では制動不良の症例と過制動となっている症例の2つのパターンが認められた.【考察】ACL再建膝においては,過去に報告されている人工関節のモデルと比較し,固定具の形状がランドマークとしては使用し難いしかし,この手法により解析精度の改善が可能になると考える.今後再建術を施行した症例に対し解析を行い.また健常膝にも応用し,比較することで,より動的な状態での生理的な膝の再建のための術式の検討を行えることが期待される.【はじめに】膝前十字靭帯(以下ACL)再建手術を行って後,安定性良好と思われる例でも,スポーツにおける不安定感を訴える場合がある.術後膝において,未だ完全に生理的な運動の回復はされていないことがその要因と考えられる.この点を明らかにするためのMDCT画像と透視(DR)画像とのimagematchingによりACL再建膝の動作な解析を行う方法について検討した.【方法】3次元画像は,MDCT(Siemens,画素数512×512,スライス厚0.7mm),透視画像はフラットパネルデジタルアンギオグラフィ装置(日立,画素数1024×1024,フレームレート60fps)により取得した.2-D/3-Dイメージマッチングを行う際に,骨形状の輪郭が特徴的な領域(大腿骨顆間窩および腓骨)を関心領域として骨形状に特徴の少ない他の部分と区別するファジィ関心領域イメージマッチングを行い従来法と誤差の比較を行った.また本手法をACL再建膝3例に適用し健・患側膝の荷重時屈曲kinematicsを比較した.【結果】ファジィ関心領域イメージマッチングの適用により従来法に比べて特に回旋角度において精度が改善した.ACL再建膝の健側との比較では制動不良の症例と過制動となっている症例の2つのパターンが認められた.【考察】ACL再建膝においては,過去に報告されている人工関節のモデルと比較し,固定具の形状がランドマークとしては使用し難いしかし,この手法により解析精度の改善が可能になると考える.今後再建術を施行した症例に対し解析を行い.また健常膝にも応用し,比較することで,より動的な状態での生理的な膝の再建のための術式の検討を行えることが期待される.【はじめに】膝前十字靭帯(以下ACL)再建手術を行って後,安定性良好と思われる例でも,スポーツにおける不安定感を訴える場合がある.術後膝において,未だ完全に生理的な運動の回復はされていないことがその要因と考えられる.この点を明らかにするためのMDCT画像と透視(DR)画像とのimagematchingによりACL再建膝の動作解析を行う方法について検討した.【方法】3次元画像は,MDCT(Siemens,画素数512×512,スライス厚0.7mm),DR画像はフラットパネルデジタルアンギオグラフィ装置(日立,画素数1024×1024,フレームレート15fps)により,取得した.臨床例に対する応用に先立ち,グラスファイバー製の人工骨を用いて,実験を行った.解析では,MDCT画像から得られた3次元骨モデルを透視投影変換し,擬似透視画像を作成し,これとDR画像との位置合わせをimage matchingの手法を用いて行った.また,ここでの精度に関わる初期位置合わせは,manualでなく,2個のEndoButtonの位置に基づき自動算出できるようにした.【結果】膝関節屈伸,回旋,内外反の各パラメータについて,解析を行い,擬似透視画像作成の際の値(真値)に対し,上記のimage matchingで算出した計算値がどの程度の誤差を生じているかについて検討した.その結果,各パラメータの誤差は,各々1.3°,5.9°,1.4°であった.【考察】ACL再建膝においては,過去に報告されている人工関節のモデルと比較し,固定具の形状がランドマークとしては使用し難い.しかし,この手法により解析精度の改善が可能になると考える.今後再建術を施行した症例に対し解析を行い.また健常膝にも応用し,比較することで,より生理的な膝の再建のための術式の検討を行えることが期待される.【目的】近年、kinematics解析を行うためCTやMRIから得られた3次元骨モデルを2次元透視画像に2-D/3-Dイメージマッチングを行う手法が注目されている。

しかし、人工膝関節置換術のようにインプラントの詳細な形状のデータがない前十字靭帯(以下ACL)再建膝では、骨形状だけを基にイメージマッチングを行う必要があり測定誤差の問題点が未だ課題である。今回我々は、イメージマッチングを行う際に特徴的な形状を有した部分を特に重視するファジィ特徴領域イメージマッチングの手法を行い評価精度の向上を図った。また本手法を利用し実際のACL再建膝のkinematics解析を行ったので報告する。【方法】3次元画像は、MDCT(Siemens、画素数512×512、スライス厚0.7mm)、透視画像はフラットパネルデジタルアンギオグラフィ装置(日立、画素数1024×1024、フレームレート60fps)により取得した。2-D/3-Dイメージマ'ッチングを行う際に、骨形状の輪郭が特徴的な領域(大腿骨穎間窩および腓骨)を関心領域として骨形状に特徴の少ない他の部分と区別するファジィ関心領域イメージマッチングを行い従来法と誤差の比較を行った。また本手法をACL再建膝3例に適用し健・愚側膝の荷重時屈曲kinematicsを比較した。【結果】ファジィ関心領域イメージマッチングの適用により従来法に比べて特に回旋角度において精度が改善した。ACL再建膝の健側との比較では制動不良の症例と過制動となっている症例の2つのパターンが認められた。【まとめ】骨形状が解剖学的に特徴的な形状を有している部分と特徴の少ない部分とを区別するファジィ関心領域イメージマッチングを行うことで精度の高いイメージマッチングを行うことが可能となった。今後この手法を用いてさらに動的なkinematics評価の結果を手術方法の向上に反映させる研究を続けていく予定である。
軸性キラリティーを有する二本鎖ペプチド界面活性剤の合成とその不斉合成への利用

1.軸性キラリティー部を有する二本鎖ペプチド界面活性剤の合成軸性キラリティー部として3.3′-ジメチル-5.5′-ジニトロ-4.4′-二安息香酸【1!】を含む二種の界面活性剤(カチオン性界面活性剤【2!】、アニオン性機能性界面活性剤【3!】)を合成した。2.ペプチド界面活性剤の形成する会合体の構造と物性(1)電子顕微鏡観察カチオン性界面活性剤【2!】は、分散水溶液中では、多重層ベシクルあるいはラメラ構造を取っていること、又これらの超音波処理により単-膜ベシクルが得られることが明らかに成った。(2)CDスペクトルと相転移挙動【i】)CDスペクトルを測定した結果、【1!】の立体構造が合成ペプチ脂質の中でも保持されている事が分かった。【ii】)又これら脂質の分散水溶液について相転移パラメーターを測定したところ、通常のペプチド脂質のパラメーターと同等の値が得られたことより、これらの脂質においても強固な水素結合帯が形成されている事が、明らかに成った。3.不斉選択選の検討光学活性エステルの選択的加水分解を検討した結果、軸性キラリティー部は、立体的にかさ高いため、混合膜系では、基質との直接的立体的相互作用が弱められ十分不斉選択性を発揮することが出来ないことが分った。4.今後の課題と研究計画(1)混合膜系では、大きな不斉選択性が発揮出来なかった。そこでカチオン性の頭部、軸性キラリティー部及び活性官能基を含むカチオン二本鎖べプチド界面活性を合成し、これを用いて、当初の計画に従い、ビタミン【B_6】系の触媒を構築し、アミノ酸の相互変換を検討して行く。
在宅がん医療における多職種間連携にかんする相互行為論的研究

老健および特養、各2施設で働く職員に対し,看取りに関する意識調査と聴き取りを行った。その結果,(1)職員たちの看取りに対する意欲は高いにもかかわらず、達成感は低い。ただし、家族に看取られる場面を持てたときには最もやりがいを感じていた。(2)老健と特養を比較すると、老健の方が看取りについて課題があると感じている職員が多かった。(3)職員の大半を占める、看護職と介護職を比較すると、看護職は看取りになると介護職の関わりが減少し、連携が取れていないと考えていることがわかった。(4)患者のニーズに応じた看取りが目指されている。対象施設でもデスカンファランスの構築が進行中であった。今年度は主としてO病院を中心に聞き取り調査を重ねている。O病院には、一般病棟のほか老健が2カ所併設されており、また、京都市内各所で訪問看護・介護施設が運営されている。このため、医師、看護師、介護士、ケアマネージャー、理学療法士などの他職種の連携を観察するのに適切であった。当初、簡単なアンケートを導入として施設に入っていく予定をしていたが、その必要がないくらい受け入れには好意的であり、最初からさまざまな聞き取りをすることが可能であった。老健は通常、6ヶ月までの入居であり、回復、退院を目的としている。しかし、病院入院期間の短縮化や療養型介護施設の入居困難に伴って、ターミナル期の患者を抱えるケースが多くなっている。O病院の老健の一つは、むしろ積極的にターミナル期の患者を入居させている。このため、ターミナル期の患者と接触することが少ないはずの介護士もこの施設では看取りの経験をすることになる。ほんの数年前までは、看取りの場面に介護士が積極的に参加することはなかったとのことである。しかし、看護師側からの働きかけと介護士たちの意識変革、特に患者の尊厳を守る介護技術の導入に伴って大きく事情が変化したという。老健では、早朝のカンファレンス場面を観察させていただいた。入所者のバイタルを中心とした情報が担当看護師から淡々と告げられる一方、介護士たちから上記の変化をうかがえる発言はほとんどなかった。実際の臨床現場では入所者との関わりの中心介護士がとなっている様子が十分にうかがえた。同じ変化が訪問看護・介護ステーションでも起こっており。統括者(非看護師)を中心に、多職種間がうまくマネージされていることが聞き取りでの話し合い方からも理解できた。現在、カンファレンスや聞き取り場面の分析をすすめているところである。2年次にあたる2014年度は、主として、1ターミナルケアを実施している老健(老人保健施設)および特養(特別養護老人ホーム)の職員への質問紙調査と、2同じく老健における職員カンファレンスの録音調査を実施した。1については、60項目からなる質問紙を共同研究をおこなっているスタッフが所属する施設を含む関西の4施設を対象に実施した。その結果、202名から回答を得ることができた。主な知見として、同じ介護施設でも、特養の方が看取りに積極的であり、老健では看取りに関して勉強する機会が少ないなど消極的なイメージを抱いていることが分かった。また、看護職と介護職を比較すると、看護職の方は看取りになると介護職の関わりが少なくなると考えており、一方で介護職は、死について考えることを避けたいと思っている。介護施設においても看取りが一般化しており、デスカンファラレンスでは看護職と介護職が合同で意見を交わしているが依然として職種間の違いがあることが明らかとなった。2については、定期的に行われている毎週の全体カンファレンスと、ターミナル委員会の患者さんをめぐる議論、その他のカンファランスなどを録音し、トランクスクリプトを作成した。分析の途上であるが、職種間の壁をなくす対策をスタッフが構築していく過程が主な対象となっている。前年度に引き続き、本年度も主として、看護師と介護士の連携を中心に研究を進めた。その結果、職種間だけでなく、施設の形態(老健/特養)によってもそれぞれの意識が異なっていることが明らかとなった。アンケートからは、特養のスタッフの方が、看取りに対して積極的に取り組んでおり、利用者に対して満足な看取りができていると感じている。これに対して、老健のスタッフたちは、看取りに関する勉強会が持てない、ターミナルな状態が長引くとかわいそうだと感じるなど取り組みは、やや消極的であった。積極的に取り組んでいるある特養の方への聴き取りによると、かっては看取りへの取り組みが遅れていた時期もあったが、介護士を中心に利用者を中心とする介護の延長上に看取りを位置づけることでターミナルへの見方を変わっていったということであった。今回の調査研究を踏まえて、今度は、老健のスタッフたちも看取りへの取り組みを変えようとしている。委員会(委員長は看護師)を組織し、家族へのデス・カンファレンスを導入し、ターミナル期から看取りまでの工程表を作成する作業が現在も続いている。数回の委員会やスタッフの話し合い場面を録音し、分析したが、看護師と介護士が視点の相克を感じながらも、利用者にとって納得のいく看取りのあり方を作るという最終目標に向かっていく様子が窺えた。科研による研究は最終年度を迎えたが、研究チームとしては今後とも関連するテーマで研究を継続する予定でいる。

(2)老健と特養を比較すると、老健の方が看取りについて課題があると感じている職員が多かった。(3)職員の大半を占める、看護職と介護職を比較すると、看護職は看取りになると介護職の関わりが減少し、連携が取れていないと考えていることがわかった。(4)患者のニーズに応じた看取りが目指されている。対象施設でもデスカンファランスの構築が進行中であった。2年目にあたり、施設関連のアンケートを集計分析した。施設内のカンファレンスや看護場面の録音はなお継続中であり、スタッフに対するインタビューも実施した。録音データのトランスクリプトがやや遅れ気味のため分析がずれ込んでいるのが少し予定外である。アンケートについての学会発表や論文作成は第3年度中に行い、カンファレンスについての論文はもう1年後となる予定である。社会学今回の調査研究を通じて、老健や特養など介護施設での看取りが予想外に多く、また、がん患者の方も一定数含まれていることに改めて気づかされた。しかし、介護施設の利用者には認知症の方が多く、がんを併発していても、他の認知症の患者さんと特別に扱われるわけではない。例えば、緩和ケアの処置がされないわけではないが、がんの痛みに対する訴えそのものが認知症に妨げられて曖昧であり、看護師や医師に届かないという問題もある。ホスピス等への入所を断られるため介護施設を選択することになるのだが、介護施設の看取りでは不十分であるかもしれない。3年次の介護施設ではこの問題にも目を向けながら、とくにがん患者さんをめぐる多職種連携がどのように認識され実施されているのかについても調査研究を進めていきたい。今年度は、2施設を対象としたが、実際には調査に協力していただける施設はもう少し多くある。ただ、O病院は最も先進的な取り組みを進めてきた施設であり、在宅医療における多職種間連携の現状と将来を把握するためにはまず、O病院がどのようにして現在のシステムを築いてきたのかを十分に明らかにしておくことが重要だと判断したためO老健、訪問看護・介護施設に集中するかたちになった。もう一つのW氏に協力いただいているS施設は、他職種連携の点では平均的であり、ターミナルに関わる介護士にまだためらいが残っているとのことであった。SタイプからOタイプへの変容がどのようになされるのかは、次年度以降の課題としたい。上記残額39,822円は、研究分担者である中島優子先生(京都看護大学学内)に配分した予算のうちの本年度未使用分であるが、次年度に使用する分として申請している。次年度以降、研究代表者は、訪問看護師の方に同道して在宅医療の現場を訪れることに集中したいと考えている。ただ、共同研究者は、統計分析を得意としていることや購入した統計ソフトを活用するために、ターミナルへの関わりについて、当初の予定にしていた意識調査を広く福祉、介護関係者を対象に実施したいと考えている。また、これまでも協力していただいている複数名の看護研究者を共同研究者、研究協力者等に加えて、訪問看護・介護調査の実施回数を増やす予定をしている。質的調査と量的調査の同時並行的な進行になるが、前者の相互行為場面分析を中心に調査研究をデザインしていくつもりである。