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北海道・東北各地所蔵の幕末蝦夷地陣屋・囲郭に関する絵地図の調査・研究

幕末に蝦夷地警備のために幕府直轄の箱館奉行所や東北諸藩の陣屋が蝦夷地の海岸部の各地に建設された。本研究では、それにともなって作製された多種多様な絵図類が各地に未整理のままに保存されていることに着目し、函館・弘前・八戸・十和田・盛岡・仙台・秋田・鶴岡・会津若松9都市12機関で関係絵地図の調査を行い、所蔵機関ごとないし所蔵機関相互の絵地図の関係・系統を解明し、地図学史・歴史地理学の研究に寄与した。幕末、蝦夷地防備のため、幕府直轄の箱館奉行所や東北諸藩の陣屋が蝦夷地各地に建設され、それら囲郭に関して各種・多様な絵地図が作成された。かかる絵地図が函館市中央図書館や盛岡市中央公民館をはじめとする東北各地の図書館・博物館などに保存されていることに着目して、それら所蔵機関に赴いて絵地図の実物を調査し、相互の関係・系統を解明するとともに、かかる地図学・歴史地理学的な研究成果を地元で公開講演して地域貢献にも資すること、これが本研究の目的である。この研究目的を達成するため、本年度の研究実施計画に基づいて5月に具体的な調査計画を立てた。しかし、最初に訪れる予定であった函館市中央図書館(当時は市立函館図書館)が新築移転のために8月に絵地図調査に赴けなくなったため、10月までの期間を基本的な研究調査資材・資料の購入と現地調査の準備・連絡に当てた。11月に盛岡市中央公民館へメンバー5名全員で赴き、同館学芸係・小西宏明氏のご協力を得て館蔵の関係絵地図を閲覧して内容を整理するとともに、主要な絵地図のデジタル撮影を(有)いわね[岩根]スタジオに依頼した。1月には函館市中央図書館にメンバー3名で赴き、同館レファレンス担当の田村昌弘氏のご協力を得て、館蔵の関係絵地図を閲覧して内容を整理し、主要な絵地図のデジタル撮影を(株)マイクロフィッシュに依頼した。現地調査の際にメンバーが撮影・整理した資料と業者に撮影委託してCD-ROM化された絵地図画像データを整理中で、その成果は来年度6月の東北地理学会で発表する予定。また、本研究を企画した意図に関連して、代表者[戸祭]が『地誌研年報』で地域文化遺産としての箱館奉行所の意義を明らかにした。なお、絵地図の業者撮影委託費を当初予定の[謝金等]項目から[その他]項目に変更して支出せざるを得ないことになり、経費使用内訳の項目別合計に異動が生じた。この研究目的を達成するため、初年度(平成17年度)に引き続いて、本年度は4月に函館市中央図書館、5月に宮城県図書館と東北大学附属図書館、8月に弘前市立弘前図書館、9月に会津若松市立会津図書館、10月に弘前市立博物館と、研究対象とする幕末絵地図の所蔵機関に出張し、閲覧・写真撮影した。そのうち、函館市中央図書館所蔵の絵地図19種51点について、専門業者による写真撮影を行い、デジタルデータ化した。また、昨年度の調査成果の中間報告を5月の東北地理学会春季大会で、会津若松での調査成果の中間報告を11月の人文地理学会大会で、弘前での調査成果の中間報告を3月の日本地理学会春季大会で、それぞれ発表した。さらに、秋田県公文書館、(財)致道博物館、八戸市立図書館、十和田市立新渡戸記念館の各機関と連絡を取り、その所蔵する幕末蝦夷地関係絵地図についての次年度調査の準備を進めている。この研究目的を達成するため、平成18年度に引き続いて、研究メンバーが共同であるいは単独で、研究対象とする幕末絵地図を所蔵する機関へ出張し、関係の絵地図を閲覧・写真撮影した。(4月に八戸市立図書館と十和田市立新渡戸記念館へ、6月に弘前市立弘前図書館へ[研究代表者の所属機関経費使用]、8月に十和田市立新渡戸記念館へ、9月に秋田県公文書館へ、11月に北海道大学へ)また、宮城県図書館・八戸市立図書館・秋田県公文書館・会津若松市立会津図書館の所蔵絵地図について、専門業者による写真撮影を行い、デジタルデータ化した。

以上の調査・研究の成果の一部を11月の人文地理学会大会で口頭発表するとともに、全国学会誌に投稿すべく原稿作成中であり、さらに来る5月の歴史地理学会・東北地理学会合同大会でも口頭発表の申し込みを行った。11月には、研究打ち合わせ会合を関西学院大学でもち、次年度で終了する本科研共同研究の今後の活動予定と報告書作成方針について詳しい協議を行った。さらに、未調査の(財)致道博物館にも来る5月に赴くことで先方とも調整済みである。最終年度である本年度は、以下のような活動を行った。(1)5月に歴史地理学会大会(東北地理学会と共催)で口頭発表するとともに、未調査の庄内鶴岡藩関係の絵図を所蔵する(財)致道博物館および鶴岡市立図書館にメンバー1名が赴いて、所蔵の絵図を閲覧・写真撮影した。(2)6月に盛岡市中央公民館ヘメンバー1名が赴き、かつて収集・整理したデータを確認・補充する作業を行った。(3)10月の日本地理学会・東北地理学会合同大会で口頭発表するとともに、盛岡市中央公民館ヘメンバー2名が赴き、6月実施の調査の2度目のデータ補充を行った。(4)函館市中央図書館に研究代表者が赴き、10月26日に同館で開催の平成20年度「郷土の歴史講座」特別編で「絵地図にみる幕末箱館奉行所亀田土塁」と題する講演を行った。<函館新聞及び北海道新聞に紹介記事が掲載>(5)研究分担者は各自に配分された経費を使用して、報告書掲載用の論文作成のために出張などを行った。(6)5月には日本国際地理学会機関紙『地図』へ、8月には歴史地理学会機関紙『歴史地理学』へ、それぞれ研究メンバーの連名で研究成果を投稿し、後者は同誌51巻1号に掲載された。(7)3月2日に奈良女子大学で研究集会を開催し、研究メンバー4名による研究発表のほか、平川一臣氏(北海道大学大学院地球環境科学研究院)による講演「北海道の幕末陣屋跡地の地形環境」がなされた。(8)本科研4年間の研究成果を盛り込んだ報告書[I.総論II.各論(7篇)III.東北地方各地の12機関に所蔵されている幕末蝦夷地関係絵図一覧IV.別添カラー図版]を代表者の戸祭由美夫が編集し、3月に刊行した。
粉粒体挙動の統計力学

粉粒体に重力に逆らうように振動をかけると流動化し様々な現象が起こる。このような系は粉体振動層と呼ばれ、工業的な重要性のみならず粉粒体の固体的性質と流体的な性質の転移を研究するうえで格好の対象となる系である。本研究では、粉粒体を物理学および統計力学的な立場からの統一的な理解目指し、その第一歩として、熱平衡系およびその近傍で確立されてきた知識がどの程度、粉体振動層の理解に役立つかを明瞭にすることを目的としている。昨年度の研究成果により粒径分散を持つ粉粒体の流動化現象の熱平衡系における固液相転移との相似が明らかになってきた。今年度は、こうした考察をさらに深めると共に粉粒体の内部状態をより良く記述するパラメータを明らかにすることに力を入れた。具体的には、粉体振動層においてみられる対流ロールパターンの発生を制御するパラメータを粒子動力学法によるシミュレーションにより明らかにしたことがあげられる。このパラメータは、熱対流ロール生成のパラメータであるレイリー数のように安定化させる力と不安定化させる力の比になっているが、それらの力そのものは粉体独自のものを導入する必要がある。とくに物質の性質(状態)を示す物理定数(流体の粘性などに相当するもの)の妥当なものを提案できたと思っている。これは、粒子一つ一つの動きをすべて追ったうえでマクロな物性値を知ることができる粒子動力学シミュレーションならではの成果といえよう。
質量分析法を用いた、フェロイック材料薄膜の高精度組成制御

スパッタリング成膜法はスパッタ源を複数個使用することによって多元素で構成される金属系化合物薄膜も比較的容易に合成できるため、形状記憶合金薄膜などのフェロイック材料の合成にも用いられている。しかし、フェロイック材料薄膜の特異な特性はその材料の組成に大きく影響するため、より高精度な組成制御方法の開発が期待されている。本研究では質量分析法を用いた新しい組成制御法を提案し、1原子%程度でしか制御できなかった従来法に対して0.5原子%で制御できる技術を開発した。1.高精度組成制御機構を設置した多元スパッタリング装置の製作とプラズマ診断既存の多元スパッタリング装置に,四重極質量分析計と計測用プラズマ生成のためのRF電極を設置し,TiおよびNiそれぞれのスパッタ粒子とイオンを計測できることを確認した.これらを同時にスパッタした場合,S/N比が悪くイオン化率を正確に計測できないことが明らかになった.この問題に対しては計測条件および装置構成の改善によって対応可能であると考えている.これと並行して,スパッタリング成膜や真空蒸着成膜でよく用いられる膜厚モニターを利用した組成制御方法を検討した.その結果,TiとNiの成膜速度を理論計算から算出されるある比率にすることによって1原子%以下で組成を制御できる手法を実現した.これによって成膜速度を高精度に計測することで本研究の目標を達成できることを明確にできた.ダブルプローブを用いたプラズマ診断は,プローブ導入機構の設計・製作が完了している.2.多元スパッタ成膜装置による形状記憶合金薄膜の作製と評価1原子%以下で組成制御されたTiNi系合金薄膜のX線回折および配向性評価を行った.X線回折評価の結果,薄膜を結晶化させるためには基板温度を500°C以上にする必要があることが明らかになった.結晶化した薄膜の配向性を評価したところ配向は見られなかった.これらの結果は文献値と一致する結果であり,現段階では本装置で作製するTiNi系合金薄膜に特徴的な点は見られていない.作製したTiNi系合金薄膜の形状記憶特性の動作を確認できたので,今後はDSCを用いて形状回復温度の制御特性の評価を行い,本技術の優位性を確認する.1.TiNi系形状記憶合金薄膜の組成制御プロセスの確立スパッタリング成膜を行う場合,成膜速度をパラメータとして成膜条件を決定することが多いが,組成制御を行う場合には成膜速度だけでは不十分であることが今回明らかとなった.スパッタ率の異なる複数の金属を同時にスパッタ成膜する場合は,組成はスパッタ率で決まることを見出した.スパッタ率をその場計測することは困難であるため,膜厚モニターで計測した成膜速度からスパッタ率に換算する手法を考案してこれを解決した.この手法でTiNi系合金薄膜を形成したところ,目的とする組成に対してlat.%以下のばらつきで膜形成が可能となった.基板条件(基板温度)が変わると組成も変化することを確認したが,本手法を用いて補正が可能であることを確認した.従って,スパッタ率を成膜プロセスにフィードバックすることで高精度な組成制御が可能であることが明らかとなった.また,組成比の異なるTiNi系合金薄膜を作製し,その動作特性(温度-変位特性)を確認したところ,組成比の違いによって異なる特性が得られた.2.TiNi系合金薄膜デバイス(カンチレバー)の作製と評価技術の開発デバイスはTiNi合金と線膨張係数の近いA1箔上に薄膜を形成して評価した,温度-変位特性の評価はカンチレバーを側面から観察し,動画あるいは各温度における画像を解析する般的な手法で行った.より定量的な温度-変位特性の評価を行うためにはカンチレバーの形状を最適化する必要があることを明らかにした.TiNi薄膜形成の場合には400°C以下で結晶化できたプロセス条件でPZT薄膜を形成したが、PbおよびOの欠損が多く、強誘電体薄膜としての機能発現に至らなかった。高精度組成制御機構をPZT成膜プロセスに応用するには、結晶化したPZT薄膜を低温で合成する必要があることを明らかにした。TiNi合金薄膜形成プロセスを利用して、高精度組成制御の制御可能な範囲について検討を行った。四重極質量分析計を用いて、堆積するスパッタ粒子数を直接計測することで高精度な組成制御をすることを提案し、その可能性を検討した。昨年度、膜厚モニターを使って組成制御を行った場合は0.1原子%で組成制御が可能であったが、今回のように長時間の成膜をする場合には、成膜中に膜厚モニターが経時劣化するため精密な組成制御が困難であることが分かった。一方、四重極質量分析計を用いると0.1原子%の精度で組成制御が可能であるうえに長時間にわたる成膜の組成制御も可能であることを確認できた。また、今回の実験結果をもとに四重極質量分析計での測定値から即座に組成比を計算できるデータベースの構築を行った。

作製したTiNi合金薄膜の形状記憶効果を評価するために、昨年度までは加熱源として平面熱源を使用していた。しかし、カンチレバーが形状記憶効果による変形で熱源から離れるとカンチレバー上の場所による温度のばらつきが大きくなってしまい、形状記憶効果の定量的な評価を行ううえで問題があることが明らかになった。そこで、カンチレバー本体に通電加熱することでその問題点の解決を試みたところ、平面熱源で評価した場合と比べて温度-変位曲線において変態温度の存在がより明確であることを確認し、有用な評価方法を開発することができたと考える。
トラクションドライブ用転動体の疲労強度に対するスキューの影響

トラクションドライブは入出力軸の支持誤差によって転動体の接線速度の方向は異なり,いわゆるスキューが生じる.本研究では,疲労形態も含む疲労強度に対するスキューの影響をローラー疲労実験によって調べ,疲労強度に対する滑り率の影響とスキューの有無との関連性を検討することが本研究の目的である.今年度中は一定の荷重の下で,スキューの有無によるローラーの損傷現象と疲労寿命の変化を調べる実験を行った.その結果,損傷は何れもスポーリングであるが,滑り率(Δv/v_1)0.44%,1.23%で,疲労寿命は9.2X10^6,9.8X10^6に対し,スキュー角5degを加えることによって疲労寿命は約15%減少していることがわかった.また,荷重は高くなるに連れ,スキューによる疲労寿命の短縮は無くなることも明らかにした.今後は引き続き実験重ね,また,ローラー表面および表面下の残留オステンナイト量の計測を行い,トラクションドライブ用ローラーの疲労損傷形態・疲労強度とそれらに及ぼすスキューの影響を明らかにする所存である.トラクションドライブは入出力軸の支持誤差によって転動体の接線速度の方向は異なり,いわゆるスキューが生じる.本研究では,疲労形態も含む疲労強度に対するスキューの影響をローラー疲労実験によって調べ,疲労強度に対する滑り率の影響とスキューの有無との関連性を検討することが本研究の目的である.今年度中は一定の荷重の下で,スキューの有無によるローラーの損傷現象と疲労寿命の変化を調べる実験を行った.その結果,損傷は何れもスポーリングであるが,滑り率(Δv/v_1)0.44%,1.23%で,疲労寿命は9.2X10^6,9.8X10^6に対し,スキュー角5degを加えることによって疲労寿命は約15%減少していることがわかった.また,荷重は高くなるに連れ,スキューによる疲労寿命の短縮は無くなることも明らかにした.今後は引き続き実験重ね,また,ローラー表面および表面下の残留オステンナイト量の計測を行い,トラクションドライブ用ローラーの疲労損傷形態・疲労強度とそれらに及ぼすスキューの影響を明らかにする所存である.
システムズエンジニアリング・フレームワークの情報システム構築上流への適応

情報システム構築プロジェクトにおける所謂“上流"の不手際が原因とされるトラブルが後を絶たない.関連研究や産業界の動向をみると,部分最適の観点での試みが多く,これと全体最適を両立させる方策が必要であると考えた.翻って,広くシステム一般に目を転じると,これらを実現する手法は数多く提案され,それらの集大成として標準も制定されている.一方,これらの技術導入領域が,航空宇宙工学等の複雑・大規模が特徴であり,特に上流問題を解決するための潤沢なリソース投入が,情報システムのその状況と大きく異なっている.そこで,本研究では,より効率的に,またエンドユーザも含んだ非技術者でも取り扱える手法を開発した.27年度は,代表的な関連研究や先行研究が,情報システム構築の上流におけるユースケース分析とコンテキスト分析に対し,どの程度貢献しているかの詳細調査を行った.これは,本研究開発の焦点を明確にすることが狙いであったが,前年度までに先行的に開始したアプローチを清廉化させる際の方向付けに利用した.また研究成果を実際の情報システム構築(巨大災害用救命情報システム)に利用するため,制約やステークホルダの特定と開発メンバーとの調整等の準備にも取り掛かった.12件の研究成果を発表し,うち2件論文賞を受賞した.世界標準のシステムエンジニアリング・プロセス(ISO/IEC/IEEE 15288)の実践適応を2種類試みた.具体的には,社会人ソフトウエア・エンジニアが従事する家電用組み込みソフトウエアの開発工程と,現役工学部学生が従事するロケットシステム内情報システムの開発工程である.これらから,共通して再利用できる方法論をフレームとして抽出し,AIIT内開講正規授業(オブジェクト指向開発特論)で展開した.当該年度に,すでに最終年度に予定した研究成果発表を下記の通り行った.災害時アドホック通信の種類と特徴の整理,電子情報通信学会技術研究報告(IEICE technical report :信学技報), 116(92), pp. 57-61, 2016-06-14システムズエンジニアリングの効果検証:学生ロケットプロジェクトへの導入実験,情報処理学会,第78回全国大会,4A-06,2016モデルとアーキテクチャのマネジメントフレームワークKSチャートの提案,情報処理学会,第210回システム・アーキテクチャ研究発表会,・不安定な通信環境における情報損失を低減する災害情報収集機構,1.多幡早紀,西山潤,福井良太郎,嶋津恵子,重野寛,情報処理学会論文誌,Vol. 58,No. 2,pp. 31-40, 2016他4本情報システム構築プロジェクトにおけるいわゆる"上流"の不適際が原因とされるトラブルが後を絶たない.関連研究や産業界の道場を見ると,部分最適の観点での試みが多く,これと全体最適を両立させる方策が必要であると考えたのがほん研究の発端である.情報システムのこの現状に対し,システム開発一般に目を転じると,この問題を解決しながらシステムを構築する手法は数多く提案され,それらの集大成として標準も制定されている.一方,これらの技術導入領域が,航空宇宙や原子力等の複雑大規模なシステム開発に限定されていることが特徴であり,特に上流上程で発生する問題を解決する潤沢なリソース投入が可能である点が,情報システム開発と大きく異なる点であった.そこで本研究では,効率的に,またエンドユーザーも含んだ非技術者でも取り扱える手法の開発を目指した.開発した手法は,2017年度の総務省の身近なIoTプロジェクトで実践利用し,2018年度開始の科研費による研究につなげることにができた.情報システム構築プロジェクトにおける所謂“上流"の不手際が原因とされるトラブルが後を絶たない.関連研究や産業界の動向をみると,部分最適の観点での試みが多く,これと全体最適を両立させる方策が必要であると考えた.翻って,広くシステム一般に目を転じると,これらを実現する手法は数多く提案され,それらの集大成として標準も制定されている.一方,これらの技術導入領域が,航空宇宙工学等の複雑・大規模が特徴であり,特に上流問題を解決するための潤沢なリソース投入が,情報システムのその状況と大きく異なっている.そこで,本研究では,より効率的に,またエンドユーザも含んだ非技術者でも取り扱える手法を開発した.27年度の成果であるユースケース分析とコンテキスト分析を,整合性をとりながら並行して効率的に実施する手法のアルゴリズムを,支援ツールとして実装する.そして,これを利用して,巨大災害救命用情報システム構築の上流作業を実施する,その際,技術者だけでなくDMAT (Disaster Medical Assistance Team:災害派遣医療チーム)等もステークホルダとして加え,実用性の高さを確認する.開発したフレームを,教育に展開する方法を検討したいと考えるシステムズエンジニアリング次年度使用額は発生していません.研究が予定より前倒しにすすみ,特に次年度に予定していた国内外での発表が,当該年度に実施できたことが最大の理由である.次年度使用額は発生していません.成果を,産業界に広めるための発表と周知活動を行う.
協同による知識の体系化・視覚化システムを用いたライティング指導法の研究

本研究では、大学の初年次教育における文章表現教育に協同学習を導入する手法と教育効果を分析した。本研究の目的は、協同学習を行うことで各々の知識がより良い知識へと昇華することを明らかにすることにあり、そのために、(1)学習者が自分の知識を他者に論理的に説明する方法、(2)協同学習前後の知識量の変化、(3)協同学習の過程にあるグループ・ディスカッションの可視化の3点について、授業実践の結果をもとに考察した。また、授業実践の中から派生的に生じた(4)日本語アカデミックライティングにおける規範意識の醸成についても、綴り方に関する書籍や論文等の各種資料と学習者へのアンケートから明らかにした。平成25年度は実施計画として、(1)協同学習や知識の体系化・視覚化に関連する実践研究の調査、(2)予備的な実践(知識の体系化・視覚化・共有化の実現に向けての問題点の把握)と発表、(3)Webベースの学習支援システムの開発と検証という3つを挙げた。(1)(2)に関しては、6月に研究代表者の本務校において、担当する授業内で、敬語の使い方、および、悪文の添削を例に知識の体系化・視覚化に関わる試行的な協同学習を実践した。実践計画を練る際に先行研究・事例を調査し、協同学習のモデル・実行例を当該実践に一部採用した。実践の結果および分析結果を、9月に日本教育工学会第29回全国大会において、3月に言語処理学会第20回年次大会において、それぞれポスター発表を行った。両発表とも学習者個人による添削と協同で知識の体系化を行った後の添削の間には、量的・質的にどのような変化があるのかという点に着目した。量的な点では協同の方が添削数が増加するという有意な差が認められたが、論理的な説明手法という質的な点については差が認められなかった。その結果を受け、個人からグループの知識の変化・昇華を促すためには、論理的な説明手法の涵養が必要であることを論じた。(3)に関しては、(1)(2)の計画と並行して、個人からグループでの知識の変化をたどれるようなシステムの構想を練ってきた。6月に行った実践例をフリーソースのmindmapツールを使うと知識の変化をどのように追跡できるようになるのかということ、および、論理的な説明手法の涵養のためには、その前提として協同での議論教育が必要となるということを、2月に「シンポジウム「評価」を持って街に出ようーひととひととをつなぐための評価研究ー」において発表した。本研究が目的とする、日本語アカデミックライティングにおける知識の体系化・共有化・視覚化について、2013年度に行った調査や試行の結果を活かし、実際に授業実践に移すとともに、その結果を分析した。具体的には、知識の体系化を支援するシステムを用いた効果を検証した。システムの効果には、学習支援という側面と教育支援(分析支援)という側面がある。2014年度は、システムを用いた分析支援の点から授業の効果と改善点を検証し、口頭発表を2点(日本教育工学会第30回全国大会、日本教育工学会研究会15-1)、論文(南山大学『アカデミア』)を1点、成果を公開した。協同学習には、個々人に任された受動的な学習よりも、多様な意見に耳を傾け気づきを促すことで、より多くの知識を得られるという前提がある。授業実践を通して、その前提は概ね首肯されるものの、大きく2つの問題点が浮かび上がった。1点目は、論理的な説明手法の問題、2点目はグループのメンバーの依存性である。本研究が課題とする知識の体系化・共有化とは、協同学習をするメンバー全員が、いわゆる形式知としてのアカデミックライティング手法を獲得することを目指すものである。したがって、ある知識の理解と把握に対しては客観性と論理性が求められるが、協同学習を通して生み出された説明は、客観性と論理性の点で不十分であるという結果が出た。また、グループごとに体系化された知識の適正には差が見られるが、どのように知識が形成されてきたかを分析した結果、グループ内の少数意見が採り上げられにくいこと、また、少数意見であっても多くは適正な知識であったことが判明した。以上、授業実践によって判明したこれらの課題をふまえて、次年度、より効果的な知識の体系化が図られるよう、適宜軌道修正をしながら、実践を行い、成果を検証する。2015年度春学期には、当初の計画通り、文章表現の授業において実験を行った。具体的な実践内容としては、悪文添削をグループワーク形式で行うという前年度を踏襲したものであり、前年度とは異なる学習者が各々の知識を体系化していく様を分析した。個々の知識をグループの知識として体系化した結果、グループとしての知識の方が悪文添削に対する気づきや精度が上がるという点は、これまでの実践と同様であった。しかし、これまでの実践を通して明らかとなっていた問題として、知識を体系化する過程(グループ内で意見を集約していく討論の過程)が明らかではなく、始点(個々の知識)と終点(グループの知識)を比較するに留まっているというものがあった。教育効果を上げるためには、意見集約の過程を明らかにすることに改善の糸口があると考え、その仮定のもと、秋学期には、悪文添削のような正解が明確に存在する問いに対する意見集約ではなく、ステレオタイプに対する肯定的側面と否定的側面を指摘し、どちらの見方の方がより重要だと考えるという客観的に説得力のある意見形成を目的としてディスカッションを実践した。

そして、意見を集約する過程を録音・アノテーションすることで、意見の集約がうまく行えたグループとそうではなかったグループを比較し、その要因を分析した。そこから得られた結果として、意見の集約がうまくいかなかったグループは、そもそも発言の回数が少なく、自分の意見を主張するに留まり、お互いの意見を深化させるという試みが少なかった。それに対して、うまく行ったグループでは、それぞれが意見の内容を確認・集約したり、議論の方向性を提案したりというファシリテーションがうまく機能していることが分かった。本研究では、大学の初年次教育における文章表現教育に協同学習を導入する手法と教育効果を分析した。本研究の目的は、協同学習を行うことで各々の知識がより良い知識へと昇華することを明らかにすることにあり、そのために、(1)学習者が自分の知識を他者に論理的に説明する方法、(2)協同学習前後の知識量の変化、(3)協同学習の過程にあるグループ・ディスカッションの可視化の3点について、授業実践の結果をもとに考察した。また、授業実践の中から派生的に生じた(4)日本語アカデミックライティングにおける規範意識の醸成についても、綴り方に関する書籍や論文等の各種資料と学習者へのアンケートから明らかにした。当初のもくろみ通り、試行を経たのちに、授業内で実践を行い、その結果を分析できている。机上の論では想定できなかった問題も判明したが、運用上の修正で対応できそうであり、大きな問題とはなっていない。教育工学2014年度の授業実践をふまえ、そこで得られた成果と問題点をもとに、適宜、修正を加えた上で、同じ方向性で授業実践を行い、成果を検証する。知識の体系化・視覚化・共有化に関して初年度に設定した、(1)試行的な実践を行うこと、(2)問題点を洗い出すこと、(3)システムを開発すること、という3点の目的は、おおむね達成できている。(1)(2)に関しては、「研究実績の概要」に示した通り、試行的な実践を行い、結果の検証、問題点の分析を学会で発表している。(3)のシステムに関しては、試行を行えてはいないという点において計画の遅れが生じているのは事実であるが、共同研究者内での試行実験を経て、稼動できる態勢はほぼ整っており、来年度の計画の早い段階に追いつける見込みである。この点においても、おおむね順調に計画をこなしていると言える。915円という端数を無理に消化せず次年度に繰り越したため。初年度は知識の体系化・視覚化・共有化という我々の発想をもとにした授業実践が成立するのかを検証するところから始めた。先行研究の調査、および、試行的な授業実践を通して有効性と問題点を整理できたため、2年目以降は、知識の体系化・視覚化・共有化を促進させるために、支援システムを用いながら、授業を展開できるようにしていくということが大きな目的となる。中間年度となる2年目については、知識の体系化・視覚化を学習者が直感的・感覚的に表現できる学習支援システムを稼働させた授業実践を行う。システムの開発には見通しが立っているが、運用に関しては学習者のPCスキルに依存するところがあるため、問題が生じてもよいような態勢(例えば紙媒体の併用など)を整え実践を行う。
プリオンによるAβ・タウ・αシヌクレイン・TDP43の脳内沈着誘発の可能性の検討

本研究の目的である,プリオン病症例の中枢神経系における神経変性疾患関連蛋白の沈着を検討する過程において,本年度は,主に組織染色を準備することが主眼であった.その過程において,プリオン病症例のなかに,その網膜においてPrPresの沈着をきたす症例があった.近年,アルツハイマー病,パーキンソン病などの網膜において,タウ,アミロイドβ,αシヌクレインなど,神経変性疾患関連蛋白の沈着が報告されている.こういった背景から,孤発性,遺伝性などのプリオン病において,網膜にPrPres沈着を認めるかどうかを先に検討することとした.その結果,網膜におけるPrPres沈着は,プリオン病において,恒常的に観察されることがわかった.過去には,sCJD,vCJDの網膜において,PrPres沈着が報告されているが,本研究では,遺伝性CJDやtype1MM以外のsCJDの網膜にもPrPresが沈着することをはじめて明らかにした.同時に,神経変性疾患関連蛋白の網膜への沈着の有無も検討したが,タウ,アミロイドβ,αシヌクレイン,TDP-43の沈着は認めなかった.以上から,網膜においては,PrPres沈着は恒常的にみられるが,ほかの神経変性疾患関連蛋白の沈着を惹起する可能性は少ないと考えられた.この結果は,PrPres deposition in the retina isa common finding of sporadic, familial and iatrogenic Creutzfeldt-Jakob diseases (CJD)として報告した(Acta Neuropathol Commun. 2018; 6: 78).2018年度の当初の目標は,プリオン病症例の基本的な組織染色や免疫染色を施行して,2019年度の解析に使用できる状態にすることである.新規剖検症例の組織染色にはやや遅れがあることから,上記と判断した.一方,研究実績に示したように,当初計画されていなかったが,本研究において重要と考慮される,網膜におけるプリオン病のPrPres沈着を明らかにすることもできた.2019年度は,2018年度に残っている病理標本の染色を継続すると同時に,すでに完成している症例に関して,順次病理学的解析を継続する.研究計画どおり,神経変性疾患関連蛋白,アミロイドβ,タウ,αシヌクレイン,TDP-43の脳内病理学的ステージングに関して,順次開始する.結果は解析が容易になるような表を作成して系統立って行う.同時に,新規症例が増えているので,研究計画にあるように,一定の基準に従った病理標本作製,病理標本の染色を継続する.本研究の目的である,プリオン病症例の中枢神経系における神経変性疾患関連蛋白の沈着を検討する過程において,本年度は,主に組織染色を準備することが主眼であった.その過程において,プリオン病症例のなかに,その網膜においてPrPresの沈着をきたす症例があった.近年,アルツハイマー病,パーキンソン病などの網膜において,タウ,アミロイドβ,αシヌクレインなど,神経変性疾患関連蛋白の沈着が報告されている.こういった背景から,孤発性,遺伝性などのプリオン病において,網膜にPrPres沈着を認めるかどうかを先に検討することとした.その結果,網膜におけるPrPres沈着は,プリオン病において,恒常的に観察されることがわかった.過去には,sCJD,vCJDの網膜において,PrPres沈着が報告されているが,本研究では,遺伝性CJDやtype1MM以外のsCJDの網膜にもPrPresが沈着することをはじめて明らかにした.同時に,神経変性疾患関連蛋白の網膜への沈着の有無も検討したが,タウ,アミロイドβ,αシヌクレイン,TDP-43の沈着は認めなかった.以上から,網膜においては,PrPres沈着は恒常的にみられるが,ほかの神経変性疾患関連蛋白の沈着を惹起する可能性は少ないと考えられた.この結果は,PrPres deposition in the retina isa common finding of sporadic, familial and iatrogenic Creutzfeldt-Jakob diseases (CJD)として報告した(Acta Neuropathol Commun. 2018; 6: 78).2018年度の当初の目標は,プリオン病症例の基本的な組織染色や免疫染色を施行して,2019年度の解析に使用できる状態にすることである.新規剖検症例の組織染色にはやや遅れがあることから,上記と判断した.一方,研究実績に示したように,当初計画されていなかったが,本研究において重要と考慮される,網膜におけるプリオン病のPrPres沈着を明らかにすることもできた.2019年度は,2018年度に残っている病理標本の染色を継続すると同時に,すでに完成している症例に関して,順次病理学的解析を継続する.研究計画どおり,神経変性疾患関連蛋白,アミロイドβ,タウ,αシヌクレイン,TDP-43の脳内病理学的ステージングに関して,順次開始する.結果は解析が容易になるような表を作成して系統立って行う.同時に,新規症例が増えているので,研究計画にあるように,一定の基準に従った病理標本作製,病理標本の染色を継続する.
バゾプレシン感受性水チャンネル(アクアポリン2)の機能発現に関する研究

生体の水バランスを調節する重要なホルモンであるバゾプレシンは、下垂体後葉から分泌され最終的に腎集合管細胞のバゾプレシンV2受容体に結合し、cAMP・PK-A系を活性化させる。これにより細胞質内に靜置されていた水チャンネル(アクアポリン2:AQP2)が尿細管側細胞膜に移動し細胞膜に挿入される結果、水の再吸収が亢進し抗利尿作用が発生する。AQP2の機能解析を進める上で重要な点の一つがAQP2の遺伝子発現調節メカニズムを明らかにすることであるため、今年度は初めにバゾプレシンの構造類似体であるオキシトシンのAQP2遺伝子発現調節に与える影響について検討した。その結果、オキシトシン(20μg)の皮下投与6時間後にAQP2mRNA発現は約2.4倍に増加した。この作用は昨年度のわれわれの検討で明らかとしたバゾプレシン10μg皮下投与時に見られたAQP2mRNA発現量の増加とほぼ同一レベルであった。従って、オキシトシンの上昇する特定の生体環境下(妊娠、分娩時など)において、バゾプレシンのみならずオキシトシンがAQP2発現調節、ひいては水代謝調節に何らかの影響を与えていることが示唆された。一方、既にわれわれが確立したバゾプレシン過剰発現トランスジェニックラットにおいて、AQP2の遺伝子発現を検討し、さらにAQP2の細胞内移動と細胞膜への融合・解離作用上で機能している可能性のあるleucine aminopeptidase(LAP)の発現を検討している。抗ヒト胎盤性LAP抗体を用いバゾプレシン過剰発現トランスジェニックラットの腎集合尿細管細胞の組織染色を行い、バゾプレシン慢性過剰時のLAPの発現状態についての解析を現在進めている。体液の調節機構上重要な役割を持つバゾプレシンは、腎臓の遠位集合管細胞の血管側細胞膜に存在するバゾプレシンV2受容体に結合後、cAMP・プロテインキナーゼA系を賦活化することにより最終的に細胞質内に存在する水チャンネルであるアクアポリン2(AQP2)を尿管側細胞膜に挿入し水の再吸収作用を惹起する。バゾプレシンの刺激作用が低下するに従い細胞膜に挿入されたAQP2は漸次細胞質内に戻り次のバゾプレシン刺激時までの間スタンバイしている。われわれはAQP2の遺伝子発現に関する制御機構と細胞膜への挿入と解離機構の二点について研究を進めている。はじめにAQP2の発現調節機構についてはバゾプレシンの外因性投与および水制限による内因性バゾプレシン上昇がAQP2遺伝子発現におよぼす影響を検討した。その結果、血中バゾプレシン上昇後のAQP2遺伝子発現の時間的経過が明らかになり、また老齢者でみられるバゾプレシンに対する腎の経年的反応低下の一因が老齢化に伴うAQP2の遺伝子発現の低下に基づくことを示す成績を得た。一方、AQP2の細胞内移動と細胞膜への融合および解離に関しては細胞内小胞内でAQP-2と共存すると報告されているleucine aminopeptidase(LAP)の役割が重要と考えられるため、その構造と機能について研究を進めている。われわれの作業仮説は、胎盤由来のP-LAPとAQP-2関連LAPは同一か極めて類似性の高い酵素であることを前提としている。現在われわれが確立しているポリクローナル抗ヒトP-LAP抗体を今後の動物実験に応用する必要性があるため、ラット腎切片を用い免疫組織化学法でP-LAPの染色性を検討するとともに、ラット腎尿細管ホモジネートのLAP活性をこの抗体が中和する活性を持っているか等の検討を進めている。
脳画像解析を用いた精神生理性不眠症とうつ病の残遺不眠の比較

健常者と慢性不眠症患者を対象に、前帯状回、腹側外側視索前野(VLPO)、脳幹網様体、両側海馬のNAA、乳酸、コリン、mI、脂質(Lip)、およびGlx(グルタミン・グルタミン酸複合)のMRS信号とISI(睡眠状態を評価)、FIRST(不眠発症素因の水準を評価)、DBAS(睡眠に対する非機能的信念を評価)、BDI-II(抑うつ症状を評価)の関連を検討した。両群合わせ、ISIスコア、DBIスコアが右海馬のGlxと有意な正の相関、FISTスコアが前帯状回の脂質と有意な正の相関を認めた。不眠症群において、DBASの総スコアが右海馬の脂質と、下位因子の「予測」が前帯状回のGlxと有意な正の相関を認めた。MRS研究を開始するにあたり、MRS信号の測定部位・測定条件の検討を行った。過去の不眠症・うつ病に関する脳画像研究で障害部位と推定されいてる前帯状回、両側海馬、睡眠覚醒維持に関わる大脳橋部(上行性網様体賦活系)および視床下部、睡眠中枢が存在するとされる腹外側視索前野(VLPO)を計測部位として、予備研究を行った。その結果、脳脊髄液が存在する大脳正中部を中心とした狭小域(15mm立方体)を測定部位とした、視床下部・腹外側視索前野は、水分子が豊富な脳脊髄液に起因したノイズ信号が混入するため、測定部位として不適切であると判明した。また、おなじく大脳性中部を中心とした前帯状回においては、測定体積を拡大(15mm×15mm×30mm)することで、脳脊髄液に起因したノイズ信号を低減できることが判明した。よって、当研究で測定する脳部位は、1前帯状回、2右海馬、3左海馬、4大脳橋部の4カ所に決定した。MRS信号の測定条件として、当初、GABA濃度も測定できるMEGA-PRESS法を用いることを予定していたが、研究協力機関である八重洲クリニック所有のMRI機器では、MEGA-PRESS法による計測が不可能であることが判明した。他の測定条件を用いることを検討したが、検査時間が長時間に及ぶことがわかり、被験者への負担が大きくなると判断し、通常のPRESS法によるMRS信号測定にて、神経細胞の機能を反映するNAA、神経細胞膜の状態を反映するcholine、初期の細胞障害を反映するLactate、興奮性神経伝達物質の複合体であるGlxを測定対象とすることに決定した。上記条件にて、健常被験者数名を対象に測定した結果、部位毎にCholine,Glxの濃度に違いがある可能性、NAAは年齢の影響を受ける可能性を示唆する所見が得られた。本年度は健常対照群における不眠・抑うつの程度、睡眠習慣と下記の領域のそれぞれのMRS信号との相関について解析した。対象は睡眠障害・精神疾患の既往のない平均年齢34.4±7.7歳の10名(男性2名、女性8名)。昨年度の予備研究で確定した、前帯状回、右海馬、左海馬、大脳橋部(上行性網様体賦活系)および腹外側視索前野(VLPO)における、神経細胞膜の機能を反映するNAA(N-acetyl-L-Aspartate)、神経細胞膜の状態を反映するCholine(Cho)、初期の細胞障害を反映するLactate、細胞膜・細胞形態維持に関わるmyo-inositol(mI)、および興奮性神経伝達物質のグルタミン・グルタミン酸複合(Glx)のMRS信号の計測を行い、状況負荷に対する不眠の易発現性を評価できるFIRST (Ford Insomnia Response to Stress Test)、過去2週間の睡眠・日中の機能を評価するISI-J(Insomnia Severity Index)、抑うつの程度を評価するBDI-II(Beck Depression Inventory)のスコアとの相関を解析した。不眠の易発現性の指標であるFIRSTのスコアが前帯状回のコリンおよび右海馬のNAAと負の相関、左海馬のGlxと正の相関を認めた。一方、睡眠・日中機能の指標であるISI-Jは前帯状回のmIと正の相関、VLPOのGlxと負の相関、抑うつの程度の指標であBDI-IIはISI-Jと同部位・同物質と相関があったが、正負が逆転していた。不眠を認めない健常者において、記憶形成・維持に関わる海馬と注意に関わる前帯状回がストレスによる不眠の易発現性と関連があり、一方で注意に関わる前帯状回と睡眠中枢とされるVLPOが睡眠・日中機能と関連があることが示唆された。昨年度は、健常者のみを対象に、不眠・抑うつの程度、睡眠習慣と、(1)前帯状回、(2)右海馬、(3)左海馬、(4)大脳橋部(上行性網様体賦活系)および(5)腹外側視

索前野(VLPO)におけるMRS信号(神経細胞膜の機能を反映するNAA(N-acetyl-L-Aspartate)、神経細胞膜の状態を反映するCholine(Cho)、初期の細胞障害を反映するLactate、細胞膜・細胞形態維持に関わるmyo-inositol(mI)、および興奮性神経伝達物質のグルタミン・グルタミン酸複合(Glx))との相関について解析し、健常者において、記憶形成・維持に関わる海馬のGlxと注意に関わる前帯状回のChoがストレスによる不眠の易発現性と関連があり、一方で注意に関わる前帯状回のmIと睡眠中枢とされるVLPOのGlxが睡眠・日中機能と関連があることを確認した。本年度は、年齢と性別を一致させた健常者6名(平均年齢35.3±9.8歳、男性2名、女性4名)と、不眠を主訴に当院を初診した慢性不眠症患者6名(平均年齢39.7±10.2歳、男性2名、女性4名)を対象に、脳内の同部位・同MRS信号の相違を比較検討した。結果、健常群と比較し、慢性不眠症群では、右海馬のGlxおよび前帯状回のGlxおよび脂質(cho)の濃度が有意に高値であった。昨年度の健常者の解析結果にて不眠の易発現性との関連が推測された海馬および前帯状回における興奮性神経伝達物質Glxの異常が不眠症発症の基底要因であることが確認された。年齢(2050歳)・服薬状況(睡眠薬は2種以下)・合併症などのエントリー基準を満たす不眠症患者のエントリーが遅れている。原因として、患者被験者をリクルートしている医療機関が睡眠障害を専門にしているため、睡眠薬多剤服用者や高齢者、精神疾患合併の不眠を主訴とした重症例・難治症例の受診が多いためと考えられる。昨年度までの研究で、健常者と年齢と性別を一致させた慢性不眠症患者を対象に、不眠・抑うつの程度、睡眠習慣と、1)前帯状回、2)右海馬、3)左海馬、4)大脳橋部(上行性網様体賦活系)および5)腹外側視索前野(VLPO)におけるMRS信号(神経細胞膜の機能を反映するNAA(N-acetyl-L-Aspartate)、神経細胞膜の状態を反映するCholine(Cho)、初期の細胞障害を反映するLactate、細胞膜・細胞形態維持に関わるmyo-inositol(mI)、および興奮性神経伝達物質のグルタミン・グルタミン酸複合(Glx))との相関について解析し、不眠の易発現性と海馬のGlxおよび前帯状回のChoに、睡眠・日中機能と前帯状回のmIおよびVLPOのGlxが関連があること、また、慢性不眠症患者では、右海馬のGlxと前帯状回のGlx・Choの濃度が高値であることを確認した。本年度は、健常群と慢性不眠症群を合わせて、睡眠・日中の機能を評価するISI-J、不眠発症素因の水準である状況負荷に対する不眠の易発現性を評価するFIRST、抑うつ評価尺度であるBDIと各脳部位のそれぞれのMRS信号との相関の有無、および、慢性不眠症群においてはさらに睡眠に対する非機能的信念を評価するDBASと関連するMRS信号を解析した。結果、両群合わせ、ISIスコア、DBIスコアが右海馬のGlxと有意な正の相関を、またFISTスコアが前帯状回の脂質と有意な正の相関を認めた。不眠症群において、DBASの総スコアが右海馬の脂質と、下位因子の「予測」が前帯状回のGlxと有意な正の相関を認めた。当研究により、不眠症群での脳内物質の変化の存在が確認された。また、前帯状回や右海馬の細胞レベルの脆弱性が不眠症の発症に関わる可能性が示唆された。健常者と慢性不眠症患者を対象に、前帯状回、腹側外側視索前野(VLPO)、脳幹網様体、両側海馬のNAA、乳酸、コリン、mI、脂質(Lip)、およびGlx(グルタミン・グルタミン酸複合)のMRS信号とISI(睡眠状態を評価)、FIRST(不眠発症素因の水準を評価)、DBAS(睡眠に対する非機能的信念を評価)、BDI-II(抑うつ症状を評価)の関連を検討した。両群合わせ、ISIスコア、DBIスコアが右海馬のGlxと有意な正の相関、FISTスコアが前帯状回の脂質と有意な正の相関を認めた。健常群のデータは順調に得られているが、不眠症患者のエントリーが予定より遅れている。
非受容体型チロシンキナーゼSykの子宮内膜脱落膜化に与える影響の解析

研究開始当初の背景:ヒト子宮内膜間質細胞において、mAC特異的阻害剤であるTSA(trichostatin A)が転写に作用した結果、内膜間質細胞の脱落膜化においてIGFBP-1やprolactinなど分化マーカーの亢進を示したとする論文(JBC 2003)がある。核内代謝への影響と帰結しているが、TSAは核内HDACのみならず、細胞質内に存在するHI)AC6も阻害することから、細胞質内のチロシンキナーゼSykとHDACとの関連性を示す論文(Genes to Cells 2009)をもとに、子宮内膜間質細胞の分化への影響を調べる意義はあると思われた。現時点においても、チロシンキナーゼSykの脱落膜化との関連性を指摘する論文は存在しない。研究の目的:生理的現象の解明のみならず、不妊・不育医療における疾患の原因を解明するため、子宮内膜への非受容型チロシンキナーゼSykの発現を証明し、P4-PR刺激に伴う核内での転写の亢進時にピストンのアセチル化・脱アセチル化の修飾のスイッチングにおいて、HDACを介したSykの関与を明らかにする事を目的とした。研究の方法:ヒト正常子宮内膜間質細胞を用いた脱落膜化モデルの培養系確立には、患者へのインフォームドコンセントを得た上でのサンプル採集であり、子宮内膜間質細胞サンプルは、立ち上げとして貴重であった。そのため、事前準備として、抹消血より分離した単球や細胞株(32D等)の培養にて、安定した培養環境の樹立を試みた。研究の成果:開始当初3ヶ月で、培養系の安定を得たが、その直後、細菌感染が培養室内で繰り返し認められ、原因が特定できなかった。続く4ヶ月間は、感染源となる試薬の特定と入れ替えにつとめたが、予算の都合上、総入れ替えを当初は躊躇してしまい、しばらく改善されなかった。試薬総入れ替え、培養室フィルターチェックを含め改善を図ったが、効果がなく、その後、出入りする者の制限と監視、最終的にはインキュベーターも入れ替えた。今年度より改善を得たが、大学病院から他府県への異動を命ぜられ、研究継続が停止した。本研究の目的は、非受容体型チロシンキナーゼSykに着目し、子宮内膜へのSykの発現を証明し、P4-PR(プロゲステロン受容体)依存性の子宮内膜の脱落膜化にみられるヒストンのアセチル化・脱アセチル化の修飾へのSykの生物学的機能を解明することである。本研究では、1)子宮内膜へのSykの発現を証明し、2)P4-PR刺激に伴う核内での転写の亢進時に、ヒストンのアセチル化・脱アセチル化の修飾のスイッチングにおいて、HDACを介したSykの関与を明らかにする事を目的とする。子宮内膜の間質細胞の脱落膜化(分化)では、PR刺激後にヒストンのアセチル化が変化して分化促進に働く事が指摘されている。これにはHDACのいくつかのサブタイプの関与が指摘されているが、その詳細についてはいまだに解明に至っていない。最近、われわれは、血液細胞である破骨細胞の骨溶解において、骨溶解開始リガンドがATPである事を示すと共に、HDAC6とSykとの結合を介した骨溶解の調節を報告した。子宮内膜へのSykの発現を検証した報告がこれまでのところ認められないことから、まずは、Sykの子宮内膜への発現を証明したい。脱落膜化へのHDACの重要性が指摘されている事から、Sykの発現が期待される。その上で、子宮内膜にPR刺激を加え脱落膜化を誘導した場合に、SykがHDACを介して脱落膜化の調節を行う事を予想している。具体的には、Sykがヒストンの脱アセチル化酵素を抑制する事で、ヒストンのアセチル化を増強させ、分化誘導因子の転写活性を亢進させることが予測される。この研究成果は、生理的現象の解明のみならず、不妊・不育医療における疾患の原因解明にも貢献するものと考えている。

そのため、事前準備として、抹消血より分離した単球や細胞株(32D等)の培養にて、安定した培養環境の樹立を試みた。研究の成果:開始当初3ヶ月で、培養系の安定を得たが、その直後、細菌感染が培養室内で繰り返し認められ、原因が特定できなかった。続く4ヶ月間は、感染源となる試薬の特定と入れ替えにつとめたが、予算の都合上、総入れ替えを当初は躊躇してしまい、しばらく改善されなかった。試薬総入れ替え、培養室フィルターチェックを含め改善を図ったが、効果がなく、その後、出入りする者の制限と監視、最終的にはインキュベーターも入れ替えた。今年度より改善を得たが、大学病院から他府県への異動を命ぜられ、研究継続が停止した。今回のテーマを共にすすめているインドネシアからの大学院生(国際交流コース)の来日が2011年10月であった。開始時期が昨年後半からであり、開始が遅延した。また、留学生が細胞生物学に携わる事が初めてであったため、主な時間を教育にかけている。全く初めての取り組みであり、培養に必要な清潔・不潔の概念や、手技に時間がかかっている。今後、培養系の確立と分化度の確認、蛋白発現の検討、免疫染色による細胞内局在の評価、immunoprecipitation(免疫沈降)までが当面の予定である。上記の理由により、研究費に未使用額が生じたが、細胞培養やWestern Blottingに必要な抗体・試薬など消耗品の購入が今後必要になるため、H24年度の研究費と併せて使用する。
胃がんおよび大腸がんの発育・進展とPPARγとの接点について

(1)最近,腫瘍発生における核内ホルモン受容体ファミリーの一員であるペルオキシソーム増殖剤活性化受容体γ(PPARγ)の役割が注目されている.胃がん,大腸がんなどの培養細胞においてもPPARγの発現が確認され,さらにリガンドよる抗腫瘍効果が報告されている.しかし,現時点ではPPARγと胃がん・大腸がん発生との接点については不明瞭な点が多い.そこで大腸がんおよび胃がんを対象にPPARγとの接点について検討した。胃がんおよび大腸がん標本を対象に、免疫組織学的方法を用いたPPARγ蛋白の発現部位の相違(第89回日本病理学会総会,第59回日本癌学会総会),培養細胞を対象にRT-PCR法でpparγmRNAの発現(第89回日本病理学会総会)を検討し,発現部位の差異から胃がんおよび大腸がんの発育・進展との関係を明らかにした.(2)大腸がんでの腺腫癌相関における遺伝子異常のなかで,ras遺伝子異常の有無は発育・進展のに関与すると推測されている.また正常な状態では細胞増殖抑制作用を有する、pparγ遺伝子は直接ras遺伝子を抑制することが報告されていることから,ras遺伝子異常(codon12)とpparγ遺伝子異常(Pto12Ala)の相関を検討した.今後所有している培養細胞株(大腸がん,胃がん)を対象に,ras遺伝子とpparγ遺伝子の相互関係を明らかにし,病理検体解析への応用、診断の向上を目指す.最近,胃がんおよび大腸がんの発育・進展とシクロオキシゲナーゼ(COX)との関係が注目されてる.このCOXの下流には,核内ホルモン受容体ファミリーの一員であるペルオキシソーム増殖剤活性化受容体γ(PPARγ)が存在し,胃がん,大腸がん,などの培養細胞において,PPARγの発現が確認され,さらにリガンドよる抗腫瘍効果が報告されている.しかし,現時点ではPPARγと胃がん・大腸がん発生との接点については不明瞭な点が多い.そこで大腸がんおよび胃がんを対象にPPARγとの接点について検討した.(1)所有している培養細胞株(大腸がん,胃がん)を継代培養し,今まで解析した結果をもとに今回の検索用途に合致するように整理した.(2)獨協医科大学病院および関連病院で採取された大腸がんおよび胃がんの病理検体を臨床病理学的因子について検討し,コンピューター上でファイルした.(3)上記結果を参照の上,胃がんおよび大腸がん標本を対象に,PCR-RFLP法でppar γcodon12の多型(Pro12Ala)の頻度(第89回日本病理学会総会),免疫組織学的方法を用いたPPAR γ蛋白の発現部位の相違(第89回日本病理学会総会,第59回日本癌学会総会),さらに大腸がんではras遺伝子異常とppar γcodon12の多型との関係(第86回日本消化器病学会総会),培養細胞でもRT-PCRでもppar γmRNAの発現(第89回日本病理学会総会)検討し,ppar γcodon12の多型(Pro12Ala)の頻度や発現部位の差異から胃がんおよび大腸がんの発育・進展との関係を明らかにした.今後はさらに検索を進め,病理検体解析への応用,診断の向上を目指す.(1)最近,腫瘍発生における核内ホルモン受容体ファミリーの一員であるペルオキシソーム増殖剤活性化受容体γ(PPARγ)の役割が注目されている.胃がん,大腸がんなどの培養細胞においてもPPARγの発現が確認され,さらにリガンドよる抗腫瘍効果が報告されている.しかし,現時点ではPPARγと胃がん・大腸がん発生との接点については不明瞭な点が多い.そこで大腸がんおよび胃がんを対象にPPARγとの接点について検討した。胃がんおよび大腸がん標本を対象に、免疫組織学的方法を用いたPPARγ蛋白の発現部位の相違(第89回日本病理学会総会,第59回日本癌学会総会),培養細胞を対象にRT-PCR法でpparγmRNAの発現(第89回日本病理学会総会)を検討し,発現部位の差異から胃がんおよび大腸がんの発育・進展との関係を明らかにした.(2)大腸がんでの腺腫癌相関における遺伝子異常のなかで,ras遺伝子異常の有無は発育・進展のに関与すると推測されている.また正常な状態では細胞増殖抑制作用を有する、pparγ遺伝子は直接ras遺伝子を抑制することが報告されていることから,ras遺伝子異常(codon12)とpparγ遺伝子異常(Pto12Ala)の相関を検討した.今後所有している培養細胞株(大腸がん,胃がん)を対象に,ras遺伝子とpparγ遺伝子の相互関係を明らかにし,病理検体解析への応用、診断の向上を目指す.