hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オキシトシン神経の投射経路別機能分担の解明

視床下部に局在するオキシトシン神経は多様な脳領域に投射しており、社会行動・摂食・ストレス応答といった多様な生理現象に関与している。現在、オキシトシンが社会行動に果たす役割が大きく注目を集めているが、オキシトシンのもたらす効果は成育歴や社会的文脈といった多彩な要因に修飾されることでその実態は捉えづらい。本研究は、複雑な入出力を持つオキシトシン神経の個別の投射経路を選択的に描出・活動操作し、その機能分担あるいは機能連関を明らかにすることを目的とした。平成30年度の研究実績としては、前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞の投射経路を明らかにしたことが挙げられる。オキシトシン受容体発現細胞の可視化には、GFPの改変体であるVenusを選択的に発現するOxtr-Venusノックインマウスを用いた。さらに、GFPに対する特異的結合を契機とするCre分子の再構成を利用したGFP-dependent CreをOxtr-Venusマウスに適用した。平成29年度までに、前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞には従来報告されているソマトスタチン陽性インターニューロン以外の投射ニューロンが存在することを見出していたが、平成30年度は逆行性トレーサーRetrobeadsの投射先へのインジェクション実験、各種マーカー分子に対する免疫染色による細胞種の同定、樹状突起およびスパイン形態の解析等を行い、多角的な検討を加えた。また、GFP-dependent Creと同様の原理で作用するRFP-dependent Creの作出とウイルスベクターを用いたその応用を引き続き進めている。アデノ随伴ウイルスベクターを用いた遺伝子発現制御に関しては共同研究の成果が論文掲載に至った(Matsui et al., 2018-Nat Commun)。逆行性感染を用いた投射経路選択的な遺伝子発現自体は想定以上に順調に進んでいる。一方で、AAV retroやCAV2による逆行性感染には細胞種による感染効率の違いがあることも次第に明らかになってきた。よって、オキシトシン神経自体を逆行性感染の標的とする当初のアプローチから、オキシトシン受容体発現細胞を標的とするように研究計画をシフトさせている。目的に対する全体的な進捗状況としてはおおむね順調である。これまでの研究によって、AAV retroやCAV2による逆行性感染には細胞種による感染効率の違いがあることが次第に明らかになってきた。よって、オキシトシン神経自体を逆行性感染の標的とする申請当初のアプローチから、オキシトシン受容体発現細胞を標的とするように研究計画をシフトした。具体的には、前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞と視床室傍核のオキシトシン受容体発現細胞を主な標的としている。前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞に関しては、1Oxtr-Venusマウスに対するCre-DOGを搭載したAAVベクターの投与、というアプローチからオキシトシン受容体発現細胞の投射経路に関して有用な結果が得られており、2Oxtr-Creマウスに対するFLEXスイッチを搭載したAAVベクターの投与、という別のアプローチを今後は進める。具体的には、投射経路の異なる細胞集団が含まれると想定される前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞の生理応答特徴を切り分けるために、in vivo蛍光顕微鏡を利用した活動記録を行う。蛍光プローブとしてはGCaMPを想定しているため、Oxtr-Creマウスを用いた発現制御が必要不可欠である。視床下部に局在するオキシトシン神経は、多様な脳領域に投射しており、機能的にも社会行動・摂食・ストレスといった多様な生理現象に関与している。現在、オキシトシンが社会行動に果たす役割が大きく注目を集めているが、オキシトシンのもたらす効果は生育暦や社会的文脈などの多彩な要因に修飾され、その実態が捉えづらい状況にある。本研究は、複雑な入出力を持つオキシトシン神経の個別の投射経路を選択的に活動操作し、その機能分担/機能連関を明らかにすることを目的としている。平成28年度の研究実績としては、アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いた逆行性感染の達成が挙げられる。これまでも、イヌアデノウイルス(CAV)ベクターを用いた逆行性感染の実験系を立ち上げていたが、CAVベクターの作成は外部のベクターコアに依存しており新たなコンストラクトの導入には時間がかかっていた。しかし、逆行性感染するキャプシド(Tervo, 2016-Neuron)を用いてAAVベクターを精製することで、これまでに用意したコンストラクトを利用して簡便に逆行性ウイルスベクターを作成することが可能となった。特に、オキシトシン受容体が豊富に発現する前頭前皮質や扁桃体においては良好な逆行性感染効率を示しており、DREADDやオプトジェネティクスを利用した活動操作にも期待が持てる。また、論文化した実績としては、ファイバーフォトメトリーを用いた視床下部特定回路の活動記録を達成した(Inutsuka, 2016-Sci Rep)と、ノンレム睡眠時の投射経路選択的な活動操作の効果をみた(Miyamoto, 2016-Science)とが挙げられる。平成28年度は、投射経路選択的な遺伝子発現を達成するための技術開発に重点を置いたが、その領域においては想定以上に研究が進展している。特にアデノ随伴ウイルスベクターでも前頭前皮質や扁桃体で高効率な逆行性感染を達成できたことは、今後の研究を進捗する上で大きな一歩である。また、オキシトシン受容体発現細胞における選択的な遺伝子発現に関しても、オキシトシン受容体発現細胞にVenusを発現する遺伝子改変動物Oxtr-Venus mouseとGFP-dependent Cre (Cre-DOG) (Tang, 2015-Nat Neurosci参照)との組み合わせが上手く機能している。

視床下部に局在するオキシトシン神経は多様な脳領域に投射しており、社会行動・摂食・ストレス応答といった多様な生理現象に関与している。現在、オキシトシンが社会行動に果たす役割が大きく注目を集めているが、オキシトシンのもたらす効果は成育歴や社会的文脈といった多彩な要因に修飾されることでその実態は捉えづらい。本研究は、複雑な入出力を持つオキシトシン神経の個別の投射経路を選択的に描出・活動操作し、その機能分担あるいは機能連関を明らかにすることを目的とした。平成29年度の研究実績としては、膜移行性GFPを選択的に発現させるAAVベクターを用いて室傍核に局在するオキシトシン神経からの投射経路を明らかにしたことが挙げられる(Nasanbuyan, 2018-Endocrinology)。オキシトシン受容体発現細胞の可視化には、GFPの改変体であるVenusを選択的に発現するOxtr-Venusノックインマウスを用いた。さらに、GFPに対する特異的結合を契機とするCre分子の再構成を利用したGFP-dependent CreをOxtr-Venusマウスに適用した。これにより、前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞には従来報告されているソマトスタチン陽性インターニューロン以外の投射ニューロンが存在することを見出した。また、逆行性感染するAAVベクター(AAV retro)を利用し、室傍核のオキシトシン受容体発現細胞が扁桃体中心核へ投射していることも確認した。AAVベクターを用いた投射経路選択的な遺伝子発現制御に関しては共同研究の成果として、副嗅球から内側扁桃体への投射経路の描出・活動操作に成功した(Kikusui, 2018-Behav Brain Res)。逆行性感染を用いた投射経路選択的な遺伝子発現自体は想定以上に順調に進んでいる。一方で、AAV retroやCAV2による逆行性感染には細胞種による感染効率の違いがあることも次第に明らかになってきた。よって、オキシトシン神経自体を逆行性感染の標的とする当初のアプローチから、オキシトシン受容体発現細胞を標的とするように研究計画をシフトさせている。目的に対する全体的な進捗状況としてはおおむね順調である。平成30年度の研究実績としては、前頭前皮質のオキシトシン受容体発現細胞の投射経路を明らかにしたことが挙げられる。
Alternative Economic Strotegyの理論的性格の解明

後者については, 1930年代に形成されて,その後1950・60年代におけるスウェーデン資本主義の福祉国家的統合のための特殊的な階級的対抗の枠組みをなした,いわゆる歴史的妥協体制がなにゆえに70年代初頭以降解体にむかったかという歴史的背景を吟味しつつ, Korpi, Stephens, Himmelstrandらの'cumulative growth of labour's power'及び'matured capitalism'等に示唆を受けながらLO・SAPの提起した労働者投資基金構想の歴史的意味の検討を試みたものである.前者については,先進資本主義国一般における労働運動と左翼勢力が1970年代半ば以降直面している共通の諸困難を端的に示すものとして英国労働運動の戦闘化・左傾化とその後の諸困難について,とくに70年代半ばに登場した労働党の急進的綱領なかんずく,産業再国有化等を含むAES(代替的経済戦略)が挫折と死文化をよぎなくされる必然性について,ことにかかる急進的構想に内在する限界・基本的問題点をその理論的難点との関係で明らかにしようとしたものである.具体的には, AES構想を擁護する論陣をはった主要な担い手の一つであるCSE(社会主義経済学者会議)グループの立論に即し,彼らの資本主義についての原理的理解,現代資本主義(社会主義)についての基本的理解にかかわって,それらの特徴づけを試みた.後者については, 1930年代に形成されて,その後1950・60年代におけるスウェーデン資本主義の福祉国家的統合のための特殊的な階級的対抗の枠組みをなした,いわゆる歴史的妥協体制がなにゆえに70年代初頭以降解体にむかったかという歴史的背景を吟味しつつ, Korpi, Stephens, Himmelstrandらの'cumulative growth of labour's power'及び'matured capitalism'等に示唆を受けながらLO・SAPの提起した労働者投資基金構想の歴史的意味の検討を試みたものである.前者については,先進資本主義国一般における労働運動と左翼勢力が1970年代半ば以降直面している共通の諸困難を端的に示すものとして英国労働運動の戦闘化・左傾化とその後の諸困難について,とくに70年代半ばに登場した労働党の急進的綱領なかんずく,産業再国有化等を含むAES(代替的経済戦略)が挫折と死文化をよぎなくされる必然性について,ことにかかる急進的構想に内在する限界・基本的問題点をその理論的難点との関係で明らかにしようとしたものである.具体的には, AES構想を擁護する論陣をはった主要な担い手の一つであるCSE(社会主義経済学者会議)グループの立論に即し,彼らの資本主義についての原理的理解,現代資本主義(社会主義)についての基本的理解にかかわって,それらの特徴づけを試みた.1.英国左翼におけるAlternative Economic Strategy(AES)の形成について。-1960年代末70年代半ばの世界的な労働攻勢の一環として英国労働党は1926年以来という労働運動の高楊に乗って74年に政権を握ったのであるが、この74年選挙綱領の根幹部分がその骨子をなし、のちにトリビューン派,TUC,共産党を含む左翼全体の共有するところとなるのがこの対案経済戦略AESといわれる。戦時体制の挙国一致的経験を生かそうとする公共的投資機関設置・再国有化・大量失業克服としての拡張策等に特色をもつAES的主張が左翼に共通する戦略となる基礎には、左翼全体に深く根をおろしているKeynes/Beveridge consensusの存在なしには考えられない。2.労働者投資基金構想の背景とポスト福祉国家の展望について。-強固な労働運動と社会民主労働党の長期政権を前提とした。KeynesやBeveridgeに先行する型で展開された1930年代60年代における、いわゆる歴史的妥協体制下の完全雇用と活性的産業投資との両立的追求過程の実証的検討をとおしては、高度福祉国家の歴史的位置づけとその存立諸条件の解明に一定の展望がみえてきたように思われる。我々が注目するのは、超完全雇用状態下における、資本と労働力の流動性の確保、つまりRehnモデル・EFOモデル-完全雇用下の追加労働力創出と継続的技術革新・産業再編成メカニズムである。逆説的であるが、平等化を追求する強大で中央集権的な労働運動が、限界的な過剰資本としての低利潤企業の稼働を許容せず、たえずこれらの過剰な資本と労働力とが高利潤部門に流動化されつづけたところにこそ高度福祉国家の不可欠な存立条件があったのである。この点の解明はAES的な産業投資機関構想や再国有化,民営維持前提の労働者投資基金構想の性格把握にも有益である。
守覚法親王の蔵書から見る中国典籍文化の日本中世文化への影響に関する実証的研究

平基親『往生要集外典抄』(以下、『外典抄』)の出典調査をおこなった。『外典抄』には、漢籍原典からとは考えにくい外典の引用が見られる。本研究はその典拠を調査した。『外典抄』が施注する『往生要集』の文章はつごう29条。これに『外典抄』は種々の漢籍外典を引用している。調査の結果、まず『文選』李善注からの組織的引用があることが明らかになった。李善注の誤記まで踏襲しており、これは確実である。『外典抄』の作成に参照引用された漢籍は、少なからず守覚法親王の蔵書と推量される。ただ、なお直接の典拠が明白でないものが残り、いっそうの調査が必要である。古代中世日本における漢籍史書の受容について通史を執筆した。その一部には中世日本の中国史書の閲読史がふくまれる。本論文は、正史なかんずく三史が重視された古代から、『資治通鑑』およびその関連書が読まれるようになる中世への変化を論じ、それが中国の史学思想の動向と連動していることを明らかにしたものである。くだんの『資治通鑑』の関連書が中国で流行するのは南宋以降のことであり、それは当時の出版業の成長によって、各種の『資治通鑑』関連書(とくに『資治通鑑』節本=ダイジェスト本)が印刷出版された影響だが、これが日本にまで及んだことを論じている。これは本研究が追及している南宋(および元)の印刷出版文化の日本への影響を「中国史書」を例に実証したということである。本論文は近日、中国で刊行予定の『日中文化交流史叢書』(全10巻)の「書籍交流」巻の一部として公刊される予定である。『外典抄』の典拠をすべて明らかにすることは、現存文献しか手にしえない研究代表者には限界があるものの、類書の編纂史に関する知識を応用し、一定の成果をあげられるはずである。南宋の出版文化の影響について、中国史書を例に論じたが、じつは史書は中国の歴代王朝が輸出を制限した種類の書である。これがなにゆえ、かくも大量に日本に舶載されたか、書禁の弛緩という視点で論じることを計画している。
分化増殖因子徐放型材料および歯髄幹細胞による顎骨再建法の開発

本研究では亜鉛徐放性を有した亜鉛放出型チタンディスクおよび歯髄幹細胞を用いた顎骨再建法の開発を試みた。亜鉛放出型チタンディスクが骨芽細胞分化へ与える影響に関して、ディスク上で歯髄幹細胞を培養した所、アルカリフォスファターゼ活性、リアルタイムPCR、基質石灰化などの点を検討した。亜鉛放出型チタンディスク上での培養により骨芽細胞分化が亢進されることが確認された。これらの結果から亜鉛放出型チタンをスキャフォールドとした顎骨再建法開発の可能性が示唆された。顎顔面領域における様々な疾患は治療後の骨欠損を伴う事が多くあり、整容的・機能的障害につながる。これらに対し自家骨移植による再建手術が行われているが、採取できる骨量、移植後の手術部位感染、骨吸収やドナーサイトへの侵襲など様々な問題を抱えている。これまで申請者は生体内微量元素の1つである亜鉛の骨芽細胞分化および骨形成促進に対する効果に着目し、研究を行ってきた。本研究では亜鉛修飾処理を行った亜鉛放出型チタンメッシュプレートおよび低侵襲で採取可能な歯髄幹細胞を用いたin vitro、in vivoでの骨芽細胞分化、骨形成を解析し、臨床応用可能な新たな顎骨再建法を構築することを目的とした。本年度はin vitroにおける実験を中心として進めた。まず、テトラヒドロキシ亜鉛錯体含有水溶液中に10mm径の鏡面研磨後のチタンディスクを浸漬し亜鉛放出型チタンディスクを作製し、未処理のチタンディスクをcontrolとして実験を行った。チタンディスクの表面性状を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察した所、亜鉛放出型チタンディスクはナノスケールの小孔構造を呈し、表面粗さはcontrolと比較して約0.10μmの差を認めた。また、亜鉛放出型チタンディスクをPBS中に浸漬し徐放された亜鉛イオン濃度をICP-AESを用いて測定した所、7日間において計測された亜鉛イオン濃度は3.39±1.18μMであった。また、controlおよび亜鉛放出型チタンディスク上での歯髄幹細胞の細胞生存率に有意な差は認めなかった。また、培養10日目および21日目のサンプルにおける基質石灰化をアリザリンレッド染色にて評価した所、亜鉛放出型チタンディスクでの培養において有意な基質石灰化の増強を認めた。亜鉛放出型チタンディスクおよびcontrol上での歯髄幹細胞培養の結果、細胞生存率に有意な差は認めず、徐放亜鉛イオンによる毒性は認められなかった。一方、培養10日目および21日目のサンプルにおける基質石灰化をアリザリンレッド染色にて評価した所、亜鉛放出型チタンディスク上での培養において有意な基質石灰化の増強を認めたことから、徐放亜鉛イオンが歯髄幹細胞の骨芽細胞分化を増強させることが示唆された。また、予備実験の段階であるが亜鉛放出型チタンディスク上での培養により骨芽細胞分化マーカーのmRNA発現の増強も確認された。本研究では亜鉛修飾処理を行った亜鉛放出型チタンメッシュプレートおよび低侵襲で採取可能な歯髄幹細胞を用いたin vitro、in vivoでの骨芽細胞分化、骨形成を解析し、臨床応用可能な新たな顎骨再建法を構築することを目的とする。本年度は作製した亜鉛徐放型チタンディスク上で歯髄幹細胞を培養しリアルタイムPCRを用いて骨芽細胞分化マーカーのmRNA発現を検索した。その結果、type1 collagen、BMP2、ALP、Runx2およびオステオポンチンの発現増強が確認された。また、血管内皮増殖因子であるVEGF-Aの発現増強も確認できた。さらに亜鉛徐放型チタンディスク上での培養によりsmadのリン酸化が亢進された事から亜鉛徐放型チタンがBMP/TGF-βシグナルを介して骨芽細胞分化を促進させることが明らかとなった。同時に亜鉛徐放型チタンより徐放された亜鉛イオンの添加により歯髄幹細胞のアルカリフォスファターゼ活性、骨芽細胞分化マーカーのmRNA発現、基質石灰化が増強されることが確認された。今後はin vitroにおいてmRNA発現およびタンパク発現の点から骨芽細胞分化の評価を行うとともに、シグナル伝達に与える影響を考察する。また、基質石灰化の増強が確認されていることから、in vivoにおける実験へ移行していく予定である。医歯薬学
ナノ粒子を用いた基板上への粉体付着防止の研究

ガラス基板にディッピング法あるいはスピンコート法でシリカナノ粒子懸濁液を塗布して電気炉で乾燥し、ナノ粒子層を形成した。ナノ粒子薄膜で覆われたガラス基板は透明で小さな凹凸表面を形成することができた。ガラス基板をナノ粒子で覆うことによって粉体の付着を防止できることを実験的に確認した。しかし、なぜナノ粒子をコーティングすることによって粉体付着を防止できるかの原因はまだ明確になっていなかった。そこで粒子と基板間の付着力を遠心法で測定した。そして付着力と表面粗さとの間の関係を実験、理論の両面から検討した。測定した結果とファンデルワールス力に基づいて計算した結果のいずれもが表面粗さが増加するほど付着力が低下することを示していた。この結果からナノ粒子コーティングは基板表面への粉塵付着に大変効果的であり、様々な応用が期待できる。ナノ粒子を塗布した超撥水ガラス表面には粉体が付きにくい現象の原因を解明するために、粉体付着量を測定するとともに、基板表面の撥水性やナノスケールの凹凸を計測して粉体付着量との関係を実験的に検討した。実験には、粒子表面を撥水処理した1次粒子径が7nmの球形シリカナノ粒子をアルコールに混合・分散した懸濁液を基板に塗布し、加熱乾燥して作ったガラス基板面のナノ粒子膜を使った。比較のために液系撥水剤を塗布した疎水性表面を持つガラス基板と未改質のガラス基板も実験に用いた。粉体付着量は、ガラス基板を3.8μmのシリカ微粒子圧密した厚さ3mmの粉体層上に置き、重りを用いて68pa2.4kPaの垂直応力を加えて5分間圧密した後にガラス基板を取り出し、その重量増加分から求めた。実験の結果、未改質ガラス基板と液系の撥水剤を用いて表面を疎水化改質した基板では粉体付着量が5.121.58/m^2だったのに対して、ナノ粒子を塗希したガラス基板では0.50.8g/m^2/と1桁以上少なく、粉体の付着を防止する効果が高いことが確認された。粉体付着量と撥水性の指標となる水の接触角との間には明確な相関は得られず、撥水性は粉体付着に直接関係しないことが分かった。しかし、ガラス表面の凹凸状態を表す自乗平均面粗さ(RMS)と粉塵付着量との間には明確な相関関係があり、表面の凹凸が大きいほど粉が着きにくいことが明らかとなった。これらの結果よりナノ粒子塗布によって粉体付着が防止できるのは表面の凹凸によって平均表面間距離が伸びるために粉体粒子と基板間に働くファン・デル・ワールス力が減少する結果と考えられるナノ粒子を塗布した超撥水ガラス表面には粉体が付きにくい現象の原因を解明するために、基板表面上に球状アルミナ粒子を分散付着させ、遠心分離機を改造した装置を用いて遠心法で粒子付着力を測定した。これは、粉体粒子が遠心力で基板上から分離する際の回転数を求め、これから1個の付着力を直接測定するものである。その実験結果と、走査型プローブ顕微鏡を用いて測定した基板表面のナノスケールの凹凸との関係を実験的に検討し、理論的に検討した。実験には、粒子表面を擬水処理した1次粒子径が7nmの球形シリカナノ粒子をアルコールに混合・分散した懸濁液を基板に塗布し、加熱乾燥して作ったガラス基板面のナノ粒子膜を使った。比較のために未改質のガラス基板も実験に用いた。また、ステンレス基板、アクリル基板、ゴム基板についても実験を行い、基板材質の違いについても検討を行った。実験の結果、ナノ粒子を塗布した基板では未改質の基板よりも粒子付着力が低下し、粉体付着防止効果が付着力の減量のためであることが明確となった。また、ガラス表面の凹凸状態を表す自乗平均面粗さ,(RMS)と粉体粒子付着力との間には明確な相関関係があり、表面の凹凸が大きいほど付着力が低下することが明らかとなった。ナノ粒子塗布によって基板表面の凹凸が増加するとVan der Waals引力がどれだけ低下するのかを算出し、実験結果と比較検討した結果、ナノ粒子塗布によって平均表面間距離が伸びるために粉体粒子と基板間に働くファン・デル・ワールス力が減少することが分かった。ガラス表面などにナノ粒子を塗布すると透明な超撥水面や超親水面を簡単に作ることができ,水滴付着を防止できることはすでに知られており、超撥水剤や超親水剤として市販されている。しかし、ナノ粒子コーティングは水滴付着防止効果だけでなく,表面への粉体付着量を大幅に低減し,粉体の付着を防止する効果もあることを実験的に確認した.

この原因を探るために,非コーティング面と粉塵粒子間に,どれだけの付着力が働いていて,ナノ粒子コーティングによって,付着力がどれだけ減少するのかを遠心法を用いて直接測定した。その結果、ナノ粒子コーティングによって粉塵粒子と基板表面間の付着力が1/71/10程度まで低減する効果があることを明らかにした。その効果の原因を理論的に検討した結果、ナノ粒子コーティングによる付着力の減少は,基板に付着したナノ粒子層によって基板表面粗さが見掛け上増加し、それによって粉塵粒子表面と基板表面間の距離が増加することによって、粉塵粒子と基板間に働くファンデルワールス力が大幅に減少することが主な原因であることを明らかにした.ナノ粒子塗布による粉塵付着防止効果は透明で粉塵が付きにくい表面を簡単に作ることができるので,幅広い応用が期待できる.例えば、自動車,航空機,鉄道車両,船舶などの乗り物やビルや住宅などの建物の窓ガラス,粉塵環境で用いる防塵メガネやグローブボックスなどの表面の粉塵汚染や視界の不良などを防止し,安全性や作業性を向上させることができる.さらに,パイプを使って粉体を輸送する場合に輸送管の内壁に粉体が付着を防止でき、閉塞防止など生産管理の上でも極めて有効である.遠心法で基板上での粒子付着力を直接測定し、van der Waals力の計算結果と比較した結果、ナノ粒子塗布によって生じる微小な凹凸により粒子と基板との表面間距離が増大し、van der Waals力が低下することを明らかにした。これはナノ粒子塗布による粉体付着防止効果の理論的裏付けに成功したことを意味し、研究の目的を十分に達成したことを意味する。24年度が最終年度であるため、記入しない。これからは走査型プローブ顕微鏡の探針にアルミナ微粒子を直接接着したコロイドプローブを作製し、基板と粒子間の付着力を直接測定して、遠心法で求めた結果を検証する。さらにこれらの結果を応用しで粉体充填容器表面や粒子表面にナノ粒子を吹き付けて壁面への粉体付着防止効果や粉体充填特性の変化についても検討したい。また、パイプ内面へのナノ粒子塗布が粉体排出挙動にどのような影響を及ぼすのかについても実験的に検討を行い、今年度、これらの結果を国際学会で発表するとともに論文にまとめて投稿したい。
アドミセル内部を反応場として用いる構造制御された高分子薄膜の調製

両親媒性分子(界面活性剤)は、水溶媒中でミセル・ベシクルなどのナノメータースケールの分子集合体を形成するが、同時に固体/液体界面に単分子あるいは二分子吸着し、アドミセルと呼ばれる吸着膜を形成する。アドミセル内部は疎水的な環境を有するため、水に不要な物質を内部に可溶化することができる。このアドミセル内部に油溶性のモノマー分子を可溶化させて重合反応を行うことにより、固体表面に高分子薄膜を形成させることが可能であり、固体微粒子の新規な表面改質法として近年注目されている。しかし、生成する高分子の表面微細構造や重合の機構などに関する検討はこれまで行われていない。そこで本研究では、分子レベルで平滑なマイカなどの基板上に形成されたアドミセル内部で高分子の合成を行い、膜のミクロ構造や形成機構についての詳細な検討を行った。カチオン界面活性剤が形成するアドミセル内部でポリスチレンの重合反応を行い、形成する薄膜の原子間力顕微鏡による観察を行ったところ、特定の条件下においてはポリスチレン結晶が正三角形状のドメイン構造をとりながら規則的に成長することを見いだした。また、アドミセル内部での重合反応では、従来の重合反応やミセル内部などを用いた乳化重合とは異なり、構造や物性が特異的に制御されたポリマー薄膜が得られることが分かった。さらに、アドミセル内部でポリアクリロニトリルの合成を行い、得られた高分子薄膜に不融化、炭化処理を行うことにより、各種基板上に黒鉛の超薄膜を形成させることにも成功した。比較的親水性の高い両親媒性分子は、水溶媒中でミセル・ベシクルなどのナノメータースケールの分子集合体を形成するが、同時に固体/液体界面に単分子あるいは二分子吸着し、アドミセルと呼ばれる吸着膜を形成する。本研究ではアドミセル内部でスチレンの重合反応を行い、分子レベルで構造が規制されたポリスチレン薄膜を調製することを目的として検討を行った。分子レベルで平滑なマイカ基板上に形成されたアドミセル内部でポリスチレンの重合反応を行い、形成した薄膜の原子間力顕微鏡による観察を行ったところ、特定の条件下においてはポリスチレン結晶が正三角形状のドメイン構造をとりながら規則的に成長することを見いだした。この正三角形構造は、重合時間の増加しても単位面積当たりの数は一定であったが、その大きさは時間経過とともに増大した。このような三角形構造の形成は、マイカ基板の六方晶構造の格子間隔と、アドミセル中で形成するポリスチレンの折り畳み結晶の間隔が一致して、特定の方向にのみ結晶成長が起こったためだと考えられる。本手法により、従来得ることが困難であった分子レベルで平滑なポリマー薄膜や、規則的ドメイン構造を有する薄膜の調製が可能であることが示され、高度に構造制御されたポリマー薄膜の調製および構造規則性を利用したやナノリソグラフィーへの応用の可能性が示された。
顎口腔機能異常における顎運動関連脳電位の変調とその機能病理学的関連

中枢性制御系をも包含したシステム的顎運動機能の評価法は概念的に優れている,そこで,本研究は,顎機能異常者の顎運動関連脳活動の変調とその機能病理的かかわりについて検討を行った.被験者には顎口腔系に障害のない個性正常咬合を有する健常者ならびに顎関節にクリック雑音を有する顎機能異常者を用い,顎運動異常による脳活動への影響とその顎運動機能との関連について脳波あるいは脳磁場の解析を行った.1)健常者の開口運動準備電位は開口量の増加に伴って有意な増加を示した.2)顎関節有雑音者における開口運動の準備電位は開口量の増大に伴って低下する傾向を示した.顎関節有雑音者の開口運動に関連した脳電位は健常者より有意に低い値を示した.3)健常者の開口運動準備電位と顎運動および筋放電量とには関連性は認めなかった.4)顎関節有雑音者の開口運動準備電位は,とくに開口筋放電量とに負の相関性を示した.5)健常者の開口,閉口,側方運動における準備磁界は,いずれの運動においても両側の感覚運動皮質に発現した.6)健常者の開口運動の運動磁界は,感覚運動皮質に両側性に発現した.また,側方運動では運動側の対側感覚運動皮質で磁界の発現が優位であった.7)健常者の開口,閉口,側方運動における運動誘発磁界は,いずれも両側の感覚運動皮質領域に発現した.8)顎関節有雑音者の顎運動における運動磁界および運動誘発磁界は,運動障害様相に対応した運動磁界の変調ならびに運動誘発磁界の明らかな低下を脳磁図上に示した.以上のことから,顎機能異常者における機能病理的感覚受容性は顎運動関連皮質領域の活動性に影響することが明かとなった.中枢性制御系をも包含したシステム的顎運動機能の評価法は概念的に優れている,そこで,本研究は,顎機能異常者の顎運動関連脳活動の変調とその機能病理的かかわりについて検討を行った.被験者には顎口腔系に障害のない個性正常咬合を有する健常者ならびに顎関節にクリック雑音を有する顎機能異常者を用い,顎運動異常による脳活動への影響とその顎運動機能との関連について脳波あるいは脳磁場の解析を行った.1)健常者の開口運動準備電位は開口量の増加に伴って有意な増加を示した.2)顎関節有雑音者における開口運動の準備電位は開口量の増大に伴って低下する傾向を示した.顎関節有雑音者の開口運動に関連した脳電位は健常者より有意に低い値を示した.3)健常者の開口運動準備電位と顎運動および筋放電量とには関連性は認めなかった.4)顎関節有雑音者の開口運動準備電位は,とくに開口筋放電量とに負の相関性を示した.5)健常者の開口,閉口,側方運動における準備磁界は,いずれの運動においても両側の感覚運動皮質に発現した.6)健常者の開口運動の運動磁界は,感覚運動皮質に両側性に発現した.また,側方運動では運動側の対側感覚運動皮質で磁界の発現が優位であった.7)健常者の開口,閉口,側方運動における運動誘発磁界は,いずれも両側の感覚運動皮質領域に発現した.8)顎関節有雑音者の顎運動における運動磁界および運動誘発磁界は,運動障害様相に対応した運動磁界の変調ならびに運動誘発磁界の明らかな低下を脳磁図上に示した.以上のことから,顎機能異常者における機能病理的感覚受容性は顎運動関連皮質領域の活動性に影響することが明かとなった.A.顎機能異常者における顎運動関連脳電位:顎関節有雑音を被験対象として,開口運動にかかわる脳準備電位の発現様相を健常者と比較検討した.健常者9名と顎関節有雑音者12名である.脳電位の導出にはBiotp(NEC)を,また脳波波形の加算にはSignal processor(NEC)を用い,波形取り込みは顎二腹筋に同期させた.電極はC3,C4,T3,T4,CZに設定した.結果:1)開口運動準備電位は二つの波形成分Base Potential(BP)とNegative Slope(NS)とに識別された.2)健常者のNSはC3,C4,CZにおいて大小開口動作間で電位上昇を示した.3)雑音者群のNSは開口増加により電位の低下傾向を示した.4)雑音者群のBPは小,大開口ともに健常者と比べ有意な差を示さなかったが,NSは大開口時には有意に低下した.以上のことから顎関節有雑音者に示された開口運動に関連する脳準備電位の有意な低下は,顎関節固有受容性変調の運動企画に対する抑制性feed forwardと考えらた.(補綴誌41,1997)B.脳磁計測による下顎運動にかかわる脳機能のマッピング:下顎運動脳磁場(MEG)を計測することにより,下顎運動と脳活動との関連を検討した.被験者は健常者2名で,MEG計測にはCFT社製64チャンネル全頭型MEGシステムを用い,開口,閉口,側方,舌前方運動を指示した.結果:1)開口,閉口,側方,舌運動の準備磁界(RF)は一次感覚運動皮質に対称性に局在た.2)片側咬合でのRFは一次感覚運動皮質に対称性に局在し,片側性咬合支持によるRFへの影響を示さなかった.3)開口,舌運動の運動

磁界(MF)は一次感覚運動皮質に対称性に局在したが,側方運動のMFは運動側の対側で優位であった.以上のことから,健常者のRFは下顎運動様式にかかわりなく対称性に発現し,またMFは運動側と対側で優位と考えられた.(補綴誌42,1998)1.顎関節異常者における顎運動様相と運動関連脳電位との機能病理的かかわり顎運動様相を運動量、運動速度、筋活動量として捉え、運動関連脳電位量とのかかわりについて検討を行い、以下の結果を得た。1)顎関節クリック被験者は、健常者と比べて有意に低い開口運動準備電位を示した。2)顎関節クリック被験者の開口運動準備電位は、開口筋活動量の増加に伴って低下する傾向を示した。3)顎関節クリック被験者の開口運動準備電位は、開口運動の量や速度にはかかわらなかった。4)顎関節クリック被験者における開口運動準備電位と開口筋活動量との負の相関関係は、とくにCZ領域で顕著であった。したがって、顎関節クリック被検者において補足運動野領域の運動準備電位が開口筋の活動量の増加に伴って低下することから、顎関節の機能病理的受容性感覚が運動企画に対してnegativeにreedforwardすることが示唆された。2.顎関節異常者における顎運動誘発磁界の変調健常者における顎運動誘発磁界の発現様相をもとに、顎関節クリックすなわち顎関節の機能病理的受容性感覚の評価を行った。1)健常者における顎運動誘発磁界の発現は、開口運動、下顎側方運動いずれにおいても、両側の感覚皮質領域で左右均等性に示された。2)顎関節クリック被験者の顎運動誘発磁界は明らかな低下傾向を示した。これらのことから、健常者に比べ、顎関節クリック顎機能障害における機能病理的受容性感覚feedbackは低下していることが明らかとなった。以上の本研究結果から、顎関節異常による機能病理的な固有感覚の受容性は、顎筋活動とのかかわりをもって、その皮質支配領域へnegativeにfeedbackさらにはfeedforwardするものと考えられた。
労働災害に関する労働社会学的研究

労働災害は従来労働衛生学・労働法学的視点からの研究が比較的多くなされたきた。本研究はこうした研究方向性を補完する物として社会学的、なかでもエスノメソドロジィ的視点を導入して労働災害の社会的意味を探求する試みであった。すでに、アメリカ・イギリスでの研究から労働災害の認定が社会的秩序化のプロセスであるとの示唆が提出されていることが、基礎的文献資料の検討から明らかになった。なかでもBaccusのタイヤ・ホイール事故の研究は労働災害に関する社会学的研究に新しい方向性を与えるものとして評価できた。労働災害を社会学的に分析する場合、その発生原因の探究が解析の中心になるだけでなく、その認定過程もまた一つの重要な分析対象になる。実際日常業務の中では多くの労働現場で作業マニュアルどおりの作業が忠実に行われているわけではない。本調査の際にもいくつかの職場で工具等がその場、その時という作業員、作業場の都合に合わせた使い方がなされることが見受けられた。さらに、作業の意味自体が、作業員の解釈を受けて「隠されて多義性」を含んだかたちで作業が進行することが見られた。(この場合でも作業自体は問題なく遂行されることがほとんどである。)このような場合、労働災害が生じると災害の原因、及び作業員の過失等の認定に関してきわめて曖昧な領域が生じる。そして、このような認定プロセスは社会的現実感の構築というプロセスときわめて密接な関係を持つものであることがわかった。また、いくつかの事故報告を概観してみると事故の報告過程が社会的リアリティを構築させるかたちで形成されてくることがわかる。さらに、過労死などの場合は、このような社会的カテゴリー自体の社会的認知過程が新たに問題化されることが分析された。
階層化並列グラフ簡約モデルに適するタスクスケジューリング

本研究では,関数型プログラムの並列グラフ簡約における動的タスク割り当て手法として,幅優先/深さ優先タスクスケジューリング法を提案した.本手法は,基本的に幅優先モードを用いることによってプロセッサの有効利用を可能とし,さらに深さ優先モードとの切り替えを動的に行うことによって大域的なメモリアクセス頻度を抑制し,プロセッサの負荷バランスを調整することを狙う.また,簡約グラフ上の最小の可簡約項をタスクとして検出し,プロセッサへ割り当てることによって,タスク配置のオーバーヘッドを従来のLIFO/FIFO法を用いた場合に比べ低く抑えることができると考えられる.提案したタスクスケジューリング手法を評価するために,設備備品費で購入した専用のワークステーション上で関数型言語FLの階層化並列グラフ処理系を構築し,シミュレーション実験による性能評価を行った.はじめに,階層化された各メモリ要素へのアクセス回数を計測した結果,データ参照の局所性を考慮した幅優先/深さ優先タスクスケジューリング法によて,大域的なメモリアクセスを大幅に減少することが示された.さらに,単一プロセッサシステムに対するプログラム実行のスピードアップ率を計測した結果,プロセッサ並列度に近づいていることが示され,プロセッサ資源が有効に利用されていることが分かった.データ参照の局所性の有効利用は,各プロセッサがローカルメモリを持つ共有メモリ型マルチプロセッサシステムにおいて,大域的なメモリトラフィック量を飛躍的に減少させることが明らかになった.本研究では,関数型プログラムの並列グラフ簡約における動的タスク割り当て手法として,幅優先/深さ優先タスクスケジューリング法を提案した.本手法は,基本的に幅優先モードを用いることによってプロセッサの有効利用を可能とし,さらに深さ優先モードとの切り替えを動的に行うことによって大域的なメモリアクセス頻度を抑制し,プロセッサの負荷バランスを調整することを狙う.また,簡約グラフ上の最小の可簡約項をタスクとして検出し,プロセッサへ割り当てることによって,タスク配置のオーバーヘッドを従来のLIFO/FIFO法を用いた場合に比べ低く抑えることができると考えられる.提案したタスクスケジューリング手法を評価するために,設備備品費で購入した専用のワークステーション上で関数型言語FLの階層化並列グラフ処理系を構築し,シミュレーション実験による性能評価を行った.はじめに,階層化された各メモリ要素へのアクセス回数を計測した結果,データ参照の局所性を考慮した幅優先/深さ優先タスクスケジューリング法によて,大域的なメモリアクセスを大幅に減少することが示された.さらに,単一プロセッサシステムに対するプログラム実行のスピードアップ率を計測した結果,プロセッサ並列度に近づいていることが示され,プロセッサ資源が有効に利用されていることが分かった.データ参照の局所性の有効利用は,各プロセッサがローカルメモリを持つ共有メモリ型マルチプロセッサシステムにおいて,大域的なメモリトラフィック量を飛躍的に減少させることが明らかになった.
エピタキシャル薄膜上の表面光反応の研究

本研究の目的は近年めざましい進歩を遂げたアトミックレイヤーエピタキシーなどの技術を用いて、原子レベルで構造の制御された薄膜を作成し、その表面における光反応を調べることである。そして薄膜内の電子の量子閉じ込め効果が光反応に及ぼす影響を調べ、新奇な現象の発見を目指すことである。前年度は下地に用いるシリコン基盤を1500Kまで加熱し清浄化した後、30Kの低温に下げて薄膜成長を行うため、クライオスタットに直結して試料に接通電して加熱できる試料ホルダーを作成した。本年度は表面反応の生成種をより多く観測し、生成種の脱離角分布をより広い角度領域で観測できるようにするために、試料の大きさを5mm×20mmから10mm×30mmにし、これを加熱・冷却したときの試料の歪みを抑えるために試料と電極の接触を改良した。また、加熱時以外の外部から試料への熱流入を防ぐために試料への配線を超高真空中で脱着できるようにした。クライオの限界に近い25Kの低温に冷却することができるようになった。反射高速電子回折のディフレクターを改良し、電子線の視斜角・方位角をより広範に変化させることができるようにした。Si(111)上にAg,Au,Pbを低温で成長させたときの薄膜の形態を観測し、これに酸素分子を吸着させて昇温脱離行った。低温で物理吸着からのピークが観測された。現在紫外線を照射して光脱離・解離の測定を行った。これらにおいて薄膜作成条件によって反応効率の差異が認められた。しかしこれが量子閉じ込め効果であるか、単にステップ・欠陥密度の差によるのか結論は出せない。今後明らかにして行きたい。本年度は表面、薄膜の構造解析に用いる反射高速電子回折装置の電子銃および電源を作成した。電源心臓部として高圧モジュール電源を購入し、抵抗分割して用い、電子銃の各電極にそれぞれ所定の電圧をかけることができるようにした。絶縁にはアクリルやポリイミドフィルムを用い、コンパクトに仕上がった。電子銃はセラミック付きニップルと電子顕微鏡用ポイントフィラメントを用い、自作した。アノード、ウェネルトなどの電極は大学内の金工室で作成した。ディフレクターとして2枚の平行電極に静電圧をかける方法を用いた。電子線の方位角を変えるために、このようなディフレクターを2つ用い、まず電圧Vで電子線をφ曲げたあと、次のディフレクターに-2Vをかけて-2φ戻す方法を用いた。蛍光板には導電性コーティングを行った特殊ガラスに蛍光材を沈殿させて作成した。これらの電子銃、電源、蛍光板、ディフレクターはうまく動作し、質のよいビームスポットを蛍光板上に得ることができた。下地に用いるシリコン基盤を1500Kまで加熱し清浄化した後、30Kの低温に下げて薄膜成長を行うため、クライオスタットに直結して試料に接通電して加熱できる試料ホルダーを作成した。加熱中の試料の歪みをへらすための改良が望まれる。
酸化還元活性配位子を有する前周期遷移金属錯体の反応性の精密制御による新反応の開発

オレフィンメタセシス反応は高分子合成や有機合成において重要な炭素-炭素二重結合形成反応である。シュロック触媒に代表されるモリブデンやタングステンのイミドアルキリデン錯体はオレフィンメタセシス触媒として非常に有用であり、これまでにその反応性や立体選択性を向上させるために様々な補助配位子の導入が検討されてきた。申請者は中心金属の電子的環境に応じて中性のジイミン型からジアニオン性のエン-ジアミド型まで多様な配位形式をとることが可能な酸化還元活性なα-ジイミン配位子に注目し、α-ジイミン配位子を導入したタングステン錯体の合成を行った。錯体合成の鍵段階であるα-ジイミンのタングステン錯体への導入を達成するにあたり、副生物として金属塩を発生しない還元剤として1-methyl-3,6-bis(trimethylsilyl)-1,4-cyclohexadiene (以下、MBTCDと記載)を用いたタングステン錯体の合成法を開発した。MBTCDを用いた合成法を用いることにより、従来法では合成できなかった酸化還元活性配位子を有するタングステン錯体を合成することに成功した。この酸化還元活性配位子を有するタングステン錯体をアルキル化することで合成したアルキリデン錯体ならびにジアルキル錯体は、ノルボルネンの開環メタセシス重合反応触媒となることが明らかになった。以上の研究成果は、Organometallicsに学術論文として発表した他、複数の学会・シンポジウムにおいて発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題1:d軌道に複数の電子を有する低原子価タングステン錯体は炭素-酸素二重結合や窒素-窒素多重結合を活性化できる、非常に電子供与性の高い化学種であることが知られている。申請者は有機ケイ素化合物還元剤によって高原子価タングステン種を還元し、その結果生じる低原子価タングステン種に酸化還元活性活性配位子を反応させることによって、研究対称としている酸化還元活性配位子(N, N-bis (aryl)-1,4-diaza-1,3-butadiene, 4,4'-dimethylbenzil)を有するタングステン錯体の合成に成功した。この合成手法を用いることにより、電子的環境や立体的環境の大きく異なる錯体のライブラリーを構築した。さらに、合成した錯体とアゾ化合物を反応させることにより、酸化還元活性配位子に特有の反応挙動を観測した。以上の研究成果は、Journal of the American Chemical Societyに学術論文として発表した他、複数の学会・シンポジウムにおいて発表した。研究課題2:研究課題1において確立したタングステン錯体に対する酸化還元活性配位子の導入法をイミドタングステン四塩化物に適用し、錯体合成を行った。得られた錯体はジベンジルマグネシウムでジアルキル化することができ、さらにそのジアルキル錯体をPMe_2Ph存在下で加熱することによって目的とする酸化還元活性配位子を有するタングステンアルキリデン錯体の合成と単離に成功した。本研究成果は複数の学会・シンポジウムにおいて発表しており、現在、学術論文として準備中である。研究課題としている酸化還元活性配位子を有する前周期遷移金属錯体の合成に成功した。多様な配位子を有する錯体の合成と構造決定に成功しており、電子的環境や立体的環境の異なるタングステン錯体のライブラリーを構築できたことは非常に重要な進歩であると言える。今後は、これまでに合成した錯体の反応性の検討に主眼を置いた研究を推進する。一般的に、用いる錯体の電子的環境や立体的環境がその錯体の反応性に大きく影響を与えるため、これまでに合成した錯体群が必ずしも最適でない可能性がある。その場合は、適宜配位子の再検討を行いながら研究を推進する必要が生じると考えている。
地域社会における医療・保健・福祉活動の展開と法・政策の対応:東海地方を中心にして

1高齢者を中心におきつつも高齢社会を対象に設定し、福祉と医療・保健の連携無しには高齢者問題を中心とした高齢社会問題に対応していけないとの判断で、3年間の共同研究を実施した。2初年度は地域保健・医療に先進的な長野県・佐久総合病院等の聞き取り調査を中心に研究を進め、次年度は静岡県・浜松聖隷福祉事業団等静岡県内の地域の医療・保健・福祉関係の施設及び団体等から聞き取り調査を重ねた。最終年度には外国での研修を終えた共同研究者にヨーロッパの現状を報告してもらい、まとめるに当たって個別に東京・大阪等への資料収集・聞き取り調査を実施した。夏期休暇を利用して数回の合宿研究会を実施し、それに基づいて各共同研究者は執筆に入り、研究成果報告書を作成した。同報告書は、坂本重雄・山脇貞司編著『高齢者介護の政策課題』(勁草書房、1996年3月)として刊行される。2研究成果の内容は、以下のようである。(1)第1部「保健・医療・福祉政策の基本的課題」では、1980年代以降の保健・医療・福祉政策がとりわけ財源問題とのからみで国費負担の削減の進行を分析する。公的介護保険の構想も医療保険救済策と把握する。また、地方分権も財源保障がなければ高齢者介護を中心とした新ゴールドプランの実現の困難を分析する。他方、国民の費用負担の増大の状況を分析する。(2)第2部「地域社会における高齢者介護の現状と課題」では、静岡県を中心として地域社会の高齢者介護の現状を各専門領域から調査し、問題点を指摘する。(3)第3部「諸外国における保健・福祉政策」では、スウェーデン・フランス・イギリス等の動向を紹介し、わが国のこの問題に示唆を提供する。初年度は、次の2点を中心に調査研究を行った。(1)長野県の医療・保健・福祉と行政(2)静岡県の医療・保健・福祉と行政(1)については、佐久総合病院(小海診療所を含む)、南相木村、川上村での主として地域医療に関する聞き取り調査、及び長野県庁、長野市役所での主として老人保健福祉計画に関する聞き取り調査を行った。(2)については、高齢者介護ホームに関して遠州森町で、ナーシングホーム「あしたば」に関して静岡市で、保健事業・老人保健施設・老人訪問看護ステーションに関しては、静岡県庁での聞き取り調査、を行った。これらの調査研究の結果、長野県の医療・保健・福祉と行政のあり方を基準にして、静岡県のそれを批判的に検討できると共に、なぜ両者はそのような差を持っているのか等、静岡県の医療・保健・福祉と行政の特質を分析できるのではないかと考えている。以上の調査研究をベースにして、分担研究としてすべてあげえないが、老人保健福祉計画、老人保健事業、東海地方のケアハウス計画、福祉行政オンブズマン、医療福祉サービスと高齢者住宅の関連、認知の環境依存性の加齢に伴う変化、大須賀町の高齢者福祉に関わる住空間の調査、老人介護におけるマンパワー、学習と高齢者意識の関連、公的年金制度改革等の研究を進めており、その研究成果は、別途中間報告書にまとめたところである。次年度の計画としては、聞き取り調査計画としては、静岡県高齢化対策課、天竜厚生会、聖隷福祉事業団、浜松市で地域医療・在宅医療に力をいれている堀川クリニック院長、静岡市社会福祉協議会会長・松浦医師等を考えており、それらの聞き取り調査の成果を加えて、11月には共同研究の中間レジュメを作成し、文部省科学研究費の出版助成に応募したいと考えている。今年度(2年目)は、静岡県の医療・保健に重点をおいて共同調査研究を行った。(1)6月にデイ・ケアセンター「ひな菊館」(菊川町)への聞き取り調査

(2)9月に浜松聖隷福祉事業団(本部・老人訪問看護ステーション住吉・老人保健施設「ベテルホーム」)および堀川クリニックへの聞き取り調査(3)10月に静岡市社会福祉協議会(老人訪問看護ステーション)への聞き取り調査これらの聞き取り調査を通して開業医=診療所医師の地域医療=在宅医療への取組みの状況を部分的ではあるが、把握し得た。(1)の場合は、地域医療=在宅医療が積極的に取り組まれ、うまくいっているケースであるが、(2)の後者の場合は、むしろ問題点が多く、展望を抱きかねているケースと理解した。(2)の浜松聖隷福祉事業団の60年以上に及ぶ医療・保健・福祉活動の歴史的事実および今日における医療.保健・福祉の膨大かつ総合的な活動に対して知見を得た。さらに、医療と福祉を媒介する近年の施設である老人訪問看護ステーションについては、民間病院併設と社会福祉協議会立(医師会立からの移管)といった依って立つ基盤の異なる両施設を調査できたが、特に前者に整備・充実の意気込みが感じとれた。以上の調査研究をベースにして、16名による分担研究も進められ、その結果は中間報告書IIに載せている。なお、定例研究会は原則として毎月開き、中間報告書Iの合評、長野県調査報告、静岡県の福祉財政、21世紀福祉ビジョン、エンゼルプラン、書評等を行った。1本年度は共同研究者がそれぞれのテーマに基づいてまとめる段階であることもあって、当初の全員による共同調査(EX.天竜市・天竜厚生会)を静岡県庁・静岡市・同社会福祉協議会・学区保健福祉協議会等の比較的近い所に設定することにし、各共同研究者のまとめに必要な個別調査に重点を移した。静岡県を中心に東海地方の保健・福祉活動及びその施策の分析を進めるために、比較的取り組みが進んでいる東京・京都・大阪等、逆に取り組みが遅れている札幌にみ足を運び、本共同研究のリーダー達による補充的な資料収集・聞き取り調査を実施した。その結果、ホームヘルパーやデイサービスの利用実態に代表されるように静岡県の施策の遅れが明かとなった。しかし、静岡県内の保健・福祉活動は様々な形で行われており、静岡県及び静岡市の社会福祉協議会・静岡市南部学区保健福祉協議会での聞き取り調査が教えるところである。しかし、自治体の姿勢に積極さがまだまだ保健福祉施策が進んでいる自治体と比較して不足していることを感じた。2共同研究の成果を世に問うべく、月例研究会にて各自のまとめの報告をしてもらうと共に、7月・8月に合宿を行い全体の調整をし、他方で静岡県保険医協会医師に在宅医療の聞き取り調査をした。その他、各自の調査では、複数の老人福祉センターでの老人の記憶と環境の関わりの心理学調査、静岡県大須賀町における寝たきり老人悉皆調査、訪問看護ステーションや特別養護老人ホームでの経費調査などを行った。3以上の共同研究の成果は、研究報告書に示すところであるが、坂本重雄・山脇貞司編著『高齢者介護の政策課題』(勁草書房1996年3月)として出版される。