hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気体電子回折装置の新規ノズルとデータ検出系の開発

本研究の目的は「気体電子回折装置の多機能化」である。気体試料を電子回折装置の真空チェンバー内で噴き出すため,ノズルの新規製作を行い,多目的な実験用途に対応できるよう,その操作性を高めた。同時に回折データ検出系の開発を行った。具体的には真空装置内にXYZステージを組み込むことによって,電子ビームに対するノズル位置の微調整が格段に向上した。またステンレスパイプと石英ガラスを組み合わせた高温熱分解システムを作製し,真空チェンバー横にこれを設置し,XYZステージと接続した。そして新規開発したノズルを用いて気体電子回折の実験を行うことが可能となった。気体電子回折はマイクロ波分光法と並び,気体状態の精密な分子構造を研究する有力な実験手法である。これまで沸点の高い分子は気体電子回折の研究対象になりにくいことや,回折像の記録媒体が写真やイメージングプレートでは,反応中間体,遷移状態といった短寿命分子の回折像を測定することが困難であることから,実験対象に制約があったのが現状である。本研究の目的は,「気体電子回折装置の多機能化」にある。具体的にはレーザーアブレーション・ノズルの製作と回折データ検出系の開発を行う。将来的には気体試料を質量選別した上でその回折像を測定する装置の開発へと展開し,超分子・クラスター・化学反応の中間体といった分子を対象とした,気体電子回折の新しい研究手法の確立を目指す。本研究では開発した装置を用いて,最近発見された直線炭素鎖分子であるHC_4OHの精密な分子構造の決定と反応メカニズムの解明を試みる。このような分子の基礎データを蓄積することは分子科学のみならず,電波天文学や宇宙物理学など他の分野への貢献も大きいものであると考える本年度は,電子回折装置の真空装置の改良,高温ノズルの新規設計,回折像の検出システムの試作を行い,現有の気体電子回折装置の高機能化を行った。研究対象であるHC_4OHの生成法については,回転スペクトルの観測データを参考にすることにより,熱分解反応の最適な実験条件が見出されたので,これを気体電子回折のデータ測定に応用するため,装置のレイアウトを検討した。また現在使用している写真法とCCDカメラによる検出システムを簡便に切り替えられるような装置をデザインし,試作した。具体的には高温ノズルおよびレーザーアブレーション・ノズルの製作と回折データ検出系の開発を行う。本研究では開発した装置を用いて,最近発見された直線炭素鎖分子であるHC40Hの精密な分子構造の決定と反応メカニズムの解明を試みる。このような分子の基礎データを蓄積することは分子科学のみならず,電波天文学や宇宙物理学など他の分野への貢献も大きいものであると考える本年度は,新規ノズルの製作を行い,真空装置に接続を行った。このノズルは汎用性を高めるように設計された。現在は電子回折装置の横に熱分解反応用の石英ガラス管を取り付けできるようにして,HC40Hのデータ観測が可能なシステムに対応しているが,このノズルに部分的な変更を行うことで,真空装置内での加熱,またはレーザーアブレーション・ノズルへの切り替えができるように設計を行った。またノズルにXYZステージを組み込むことにより,これまでできなかったノズルの微妙なアライメントが可能となった。真空装置への組み込みも問題なく,実際の実験ができる程度の真空度が得られた。具体的には気体試料を真空チェンバー内で噴き出すノズルの新規製作を行い,多目的な実験用途に対応できるようその操作性を高めることにある。同時に回折データ検出系の開発を行う。将来的には超分子・クラスター・化学反応の中間体といった分子を対象とした,気体電子回折の新しい研究手法の確立を目指す。

これまで電子回折装置の真空チェンバーの改良,高温ノズルの新規設計,回折像の検出システムの試作を行った。真空装置内にXYZステージを組み込むことによって,電子ビームに対するノズル位置の微調整が格段に向上した。今年度はステンレスパイプと石英ガラスを組み合わせた高温熱分解システムを作製し,真空チェンバー横にこれを設置し,XYZステージと接続した。そして新規開発したノズルを用いて気体電子回折の実験を行うことが可能となった。本研究での目的の一つとして,今回開発した装置を用いて,最近発見された直線炭素鎖分子であるHC4OHの精密な分子構造の決定と反応メカニズムの解明を試みることがある。今回作製した高温熱分解システムはこの実験系にも対応できるよう900°C以上の温度に耐えられるよう設計した。このような分子の基礎データを蓄積することは分子科学のみならず,電波天文学や宇宙物理学など他の分野への貢献も大きいものであると考える。今年度は東日本大震災の影響のため,本課題で開発している気体電子回折の真空装置の稼動に影響が見られたが,研究実施計画の主眼である新規ノズルの製作を行い,次のステップである回折データの観測が可能となったため,おおむね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度から進められてきた,(a)ノズル・気体試料導入部の新規開発(b)回折パターンの検出システム(測光系)の構築の研究を踏まえ,以下の流れで研究計画を進める。本研究で開発した新規ノズル系を用い,最初に熱分解反応生成物の実験を試みる。そのためにはまずバックグラウンドとして反応の出発物質の回折データが必要となる。そこで目的とするHC40H分子の出発物質としての2-ブチノールの回折データを観測する。続いて新規作製した熱分解反応用の試料導入部を用い,この分子の熱分解反応生成物の回折データの観測を試みる。(2)ノズルの性能試験本研究で開発したノズルをベースとして,高温熱ノズル系,レーザーアブレーション・ノズルへの応用を試みる。(3)測光系.受光系の性能試験データ測光系を真空装置に組み込み位置調整と時間安定性の試験を行う。(4)検出システムに不具合が生じた場合予期せぬトラブルのため,検出システムの開発や回折データの質的向上に時間を要する場合が生じた際には,検出系を現行の写真法に切り替えて,ノズルの性能試験を進める。
学校教育におけるスピリチュアル・エデュケーションの理論・実証的考察

子供たちに対する最重要課題である「豊かな人間性」の教育として、情緒や道徳的観念の範囲にとどまらないスピリチュアル・エデュケーションの理論構築と具体的実践的展開について研究を行った。1.本研究テーマにおける世界的な動向としての文献検索を行い、米国を中心に膨大なspiritual educationの論文を収集した。これらの文献紹介は、ベッカーの報告書に詳細に記している。また、林は我が国におけるspiritual education現状を文献的に分析した。2.米国、フィンランド、英国、トルコ、ロシアにおけるspiritual educationの実情調査を行った。フィンランドのspiritual education活動、英国のPSHEは最も有意義な情報であったが、非宗教的spiritual educationは試行錯誤の段階であった。3.学校教育におけるspiritual educationの在り方を検討した。岩田は全国の都道府県市町村の道徳教材を収集した。このように全国的な教材を一同に収集しているところはなく、現在それらの資料は大阪教育大学図書館の蔵書として保管している。それらの教材を分析すると、スピリチュアルな内容を多く含んでいるが、教育現場の教師にできることを今後検討しなければならないという課題が示された。4.得丸はわが国の学校教育現場で使用可能なspiritual educationのための教材を作成した。「死」「喪失」を主題としたCD-ROM教材を作成し、それを用いた授業を試みた。谷田は学校教育現場で活用できるコミュニケーションの具体的方法を提示した。5.社会的還元として、本テーマに関する国内外の著名な招聘講師と研究分担者等による、ワークショップ1件(上越市)、国際セミナー2件(京都市)を開催した。全員の取り組みとしてH16年8月20-21日「豊かないのちを考える、スピリチュアルケアとスピリチュアルエデュケーション(以下SEと略す)」と題し上越教育大学で講座を開催。参加者は250名。研究会を3回開催。個人的な取り組みの研究概要は以下に記す。・得丸定子:1.SEの実際について、米国(大学教育のSE)、フィンランド(青少年育成のためのSE、非宗教組織と宗教組織)、ロシア(幼稚園・小学校における民族理解としてのSE)での資料収集を行った。2.日韓大学生における「死と死後の恐れ」について意識調査。現在解析中。・カール・ベッカー:1.ミシガン大図書館等で、SEに関するカリキュラム、内容、展開の論文収集を行った。2.アメリカにおけるSEのケアに主眼をおいた老人施設、ホスピスを訪問し資料収集を行った。・谷田憲俊:1.イギリスのSEについて、ロンドンとその近郊の中学校を訪問し担当者と教員とのインタビューと情報収集を行った。2.国内のホスピス・緩和ケア病棟と在宅医療を行っている診療所・機関等に「子どもたちへの生と死に関する教育」と「SEに関する教育」のアンケートを実施。データを集計中。3.イギリス国立カリキュラムについて許可を得て翻訳中。・岩田文昭:1.47都道府県150の教育委員会に道徳教育の副教材に関するアンケートを送付。2.道徳の副教材の収集。3.東京大学COEプログラム「死生学の構築」と立命館大学大学院先端総合学術研究科「争点としての生命」研究会にてスピリチュアル教育に関する発表を行なった。・林貴啓:現在の日本において提言されている「教育におけるスピリチュアリティ」関連の諸議論に関して、問題となっている「スピリチュアリティ(場合によっては宗教心・宗教性など)」概念の意味を検討した。本年度の全員の取り組みでは国際セミナー「家族の死別を癒すスピリチュアル・カウンセリングを探る」を12月3日に京都キャンパスプラザにて開催し、研究成果の一端を市民に還元した。アメリカから3名、国内2名のスピリチュアルに関係する研究者、カウンセラー、教育者を招き、遺族はどのように癒されるかについて、日米のスピリチュアル・カウンセリングの実際やあり方について講演や意見交換を行った。参加者は約200名であった。また、本年度は4回の研究会を開き、各研究分担の取り組み状況報告や、今後の研究の方向性、「スピリチュアル教育」に関する出版編集について検討を行った。

各研究分担者の本年度、個人別の研究・取り組みを以下に記す。・得丸定子:6月にウィスコンシン大学で開催された「死と死別、悲嘆のワークショップ」に参加し、情報を収集。また「日韓の大学生における死と死別に関する不安」のアンケート調査をまとめ、欧米と東アジアの「死と死後の不安」の相違について考察を行い、スピリチュアル教育の授業テーマのヒントを得た。・谷田憲俊:ホスピス・緩和ケア施設スタッフのスピリチュアルケア教育への関与に関する調査をまとめた。また、イスラム国でありながら、世俗的政策を採っているトルコにおけるスピリチュアル教育の実態調査をおこなった。・カール・ベッカー:9月にミシガン大学で医療倫理資源配分に関する会議に出席し、自己決定実践プログラムの情報を収集し、当大学院図書館でスピリチュアル教育に関する資料を収集した。また12月に、香港で行われた「死と遺族悲嘆に関する国際会議」に出席し、ワーキンググループで香港宣言作成に努めた。・岩田文昭:昨年度収集した全国の道徳教育副教材について宗教哲学の視点から分析・検討を行った。・林貴啓:学校教育においてスピリチュアル教育を効果的に実践するために、まず教育の場でどう「スピリチュアリティ」を理解するか、という戦略を探った。そして必ずしも一定の「答え」、世界観を前提としない「問いのスピリチュアリティ」という位相を取り出し、「スピリチュアルな問い」を促してゆく教育の方向性を考察した。本年は研究最終年度であり、まとめの研究を進めつつ、市民への研究還元と研究成果出版計画を行った。研究還元としては、米国ダギーセンター所長のD.L.Schuurman氏を招聘し、第2回国際セミナー「子どものスピリチュアリティと悲嘆からの回復」を開催した。研究分担者の研究を以下に記す。得丸:米国において、スピリチュアルな教育に関するレッスンプラン資料を収集。さらに、中学校でスピリチュアルな授業実践を試みた。本研究代表者として報告書作成等の取り纏めを行った。谷田:国際臨床倫理学会(宇部)、国際生命倫理学会(北京)、日本ホスピス在宅ケア研究会でサロメ氏セミナーを開催または参加し、コミュニケーション法をスピリチュアル教育に応用する方策を研究。ベッカー:上述の国際セミナーを中心者として開催。国内外で老後の生きがい、宗教的関心等に関する調査によりスピリチュアルな生甲斐の数量化を試みた。さらに、国内や米国でスピリチュアルな生きがい・教育に関するワークショップを開催した。
古楽器の形態と音色に関する総合研究

琵琶については宮崎県高千穂町の個人、日南市旧常楽院、熊本市博物館、福岡市成就院が蔵する楽器の補足調査をおこない、盲僧琵琶に関して一応の関連性を体系的に指摘できるところまで、研究を進めた。成果は、東洋音楽学会第10回東日本支部例会(平成16年2月)で「薩摩琵琶の歴史に関する2、3の疑問」と題して薦田治子が口頭発表をおこなった。また、三の丸尚蔵館蔵の楽器について調査をおこなった。江戸末期から明治期以降に公家や大名家から献上された楽器を含み、『楽家録』などに記載された名器も多い。今回の調査によって、伝来通りの時期まで遡る楽器であるか否か、ある程度の確認がとれた。たとえば、笙には管に作者名や制作時期を針書する慣習がある。管の劣化状況と照らし合わせると、大方は針書きを信用しうるものであったが、なかにはそこまで遡れない楽器もあった。管と頭の制作時期がずれるものもあるので、製作年代の断定することはむずかしい。逆に、竜笛には制作状況を楽器に記す習慣がない。しかし劣化の度合いや部分の制作の具合から、伝来通りの制作時期と判断しうるものが多かった。箏については、楽器内に作者銘や焼き印を残すものがある。ただし表面の劣化の度合いが著しい場合、銘は制作者ではなく、修理者の可能性が高い。表面の状態から室町時代の作と考えられる楽器でも、加飾は江戸時代に行われた後補である場合が少なくなかった。こうした状況は、琵琶でも同じである。ただし、楽器の新旧にかかわらず、それらを納める袋には古い時代の裂などが用いられており、楽器がいかに大切に献上されたかを偲ばせるものがあった。このほか、平成15年8月にワルシャワ大学で開催されたヨーロッパ日本研究協会第10回大会に高桑が参加して楽器について報告を行い、ウイーンの博物館での楽器展示について調査も行った。また、平成16年3月には以上の成果をまとめた報告書を刊行した。本年度は、琵琶と和琴に対象を絞り、調査を行った。琵琶については、宮崎県えびの市三徳院、鹿児島県大口市古畑宝覚氏、鹿児島県吹上町歴史民俗博物館蔵の薩摩琵琶、薩摩盲僧琵琶を調査した。盲僧琵琶の柱は6柱と言われていたが、柱を付け替えた跡があり6柱と断言できないこと、薩摩琵琶と同じ楽器を使用する場合もあったことが判明した。また熊本県熊本市熊本市民会館・福岡県豊前市求菩提資料館・大分県宇佐市県立歴史博物館、佐賀県立博物館に残る盲僧琵琶の調査も行い、筑前盲僧・国東盲僧が用いていた胴の細い笹琵琶にもさまざまな形態があり、転手や弦の留め口・響き穴などに個人的な工夫を施していること、おもちゃのような小型の琵琶も実要されていたことが判明した。筑前琵琶の影響を受けて表板をはめ込み式に製作する以前のものもみられた。また、伊勢神宮徴古館・熱田神宮宝物館所蔵の鶏尾琴について調査を行った。和琴の系統で、本来6弦であるはずの鵄尾琴だが、室町末期に遷宮がいったん途絶えた後、昭和になるまで13弦の箏の形態で製作されていたこと、伊勢神宮徴古館の鵄尾琴は『延喜式』に則って新たに製作されたことなどが判明した。

琵琶と和琴の調査結果は、11月14日に文化財研究所主催でおこなわれた国際研究集会「日本の楽器-新しい楽器学へ向けて-」の中で口頭発表した。本年度は、琵琶に対象を絞り、調査を行った。山口県小野田歴史民俗資料館、山口市歴史民俗資料館、赤間神宮、福岡市博物館蔵の琵琶のほか、個人蔵の琵琶を数点調査した。小野田の琵琶は代々盲僧であった上村家から寄贈された物だが、形態としては筑前琵琶であった。また赤間神宮の琵琶は楽器内に正徳5年の銘があり、典型的な平家琵琶であったが、紐をつける環が見られた。盲僧が、平家琵琶を背負って行脚していたことがうかがえる遺品である。盲僧は、比較的現在まで九州で活動していたが、昭和初期までは山口県でも活動していたこと、盲僧特有の細長い形状の琵琶以外に筑前琵琶や平家琵琶を用いる例もあったことが判明した。また、盲僧琵琶は六柱と言われているが、昨年九州で調査した範囲では、必ずしも六柱とは言えないものもあった。だが今回、熊本県玉名市で調査した琵琶は、江戸期のまま手を加えずに保存されていた可能性が高い上、六柱であった。地域により、伝承が多様であったことが確認された。このほか福岡市博物館が所蔵する旧一丸家蔵琵琶の調査も行った。一丸家は筑前琵琶を始めた橘旭翁の実家で、江戸後期に福岡一帯の盲僧の取り締まりをしていた家である。ここで、筑前琵琶の定型ができる以前の形態を確認した。本年度は最終年度に当たるため、琵琶については宮崎県高千穂町の個人、日南市旧常楽院、熊本市博物館、福岡市成就院が蔵する楽器の補足調査をおこない、盲僧琵琶に関して一応の関連性を体系的に指摘できるところまで、研究を進めた。成果は、東洋音楽学会第10回東日本支部例会(平成16年2月)で「薩摩琵琶の歴史に関する2、3の疑問」と題して薦田治子が口頭発表をおこなった。また、三の丸尚蔵館蔵の楽器について調査をおこなった。三の丸尚蔵館は、昭和天皇の代までに皇室に受け継がれてきた御物の多くを収蔵している。楽器に関しては江戸末期から明治期以降に公家や大名家から献上された楽器を含み、『楽家録』などに記載された名器も多い。今回の調査によって、伝来通りの時期まで遡る楽器であるか否か、ある程度の確認がとれた。たとえば笙について、管に作者名や制作時期を針書する慣習がある。管の劣化状況と照らし合わせると、大方は針書きを信用しうるものであったが、なかにはそこまで遡れない楽器もあった。逆に、竜笛に関しては制作状況を楽器に記す習慣がない。しかし劣化の度合いや部分の制作の具合から、伝来通りの制作時期と判断しうるものが多かった。笙に関しては、管と頭の制作時期がずれるものもあり、製作年代を一様に断定することはむずかしい。箏については、楽器内に作者銘や焼き印を残すものがある。ただし表面の劣化の度合いが著しい楽器についてこの銘は制作者ではなく、修理者の可能性が高い。表面の状態から室町時代の作と考えられる楽器でも、加飾は江戸時代に行われた後補である場合が少なくなかった。こうした状況は、琵琶でも同じである。ただし、楽器の新旧にかかわらず、それらを納める袋には古い時代の裂などが用いられており、楽器がいかに大切に献上されたかを偲ばせるものがあった。このほか、平成16年8月にワルシャワ大学で開催されたヨーロッパ日本研究協会第10回大会に高桑が参加して楽器についての報告を行い、ウイーンにおける博物館内の楽器展示についての調査も行った。また、平成16年3月には以上の成果をまとめた報告書を刊行した。
医学生向け多職種連携に関する医学教育カリキュラムの研究

医学生向け多職種連携教育の基礎資料のために、医療、行政、福祉職を対象とした探索的調査を行い、2つの点に関して明らかになった。1)多職種連携教育に対する各職種の考え、役割、実習受け入れ時の利点と課題、2)地域包括ケアにおける医療職種間の連携構築に必要な要素である。今後充実が求められる地域包括ケアでの連携構築には、関係職種による継続的な会議、良好なコミュニケーション、調整役やリーダーの存在が重要な要素であることが分かった。これらの知見をもとに医学生向け多職種連携教育のカリキュラム(教育目標、方略、評価)のモデルを作成した。「医学生向け多職種連携に関する医学教育カリキュラムの研究」と題する本科研研究では、地域の多職種(医師、看護師・保健師、薬剤師、介護支援専門員、行政職)と医学生を対象にフォーカスグループ面接調査を行い、地域でのプライマリケア医療実践において医学生に必要な知識、技能などを明確させ、多職種連携を視野に入れた教育カリキュラムを作成することを目的とした。上記目的を実現するために、研究メンバーらは「研究実施計画」を再検討したところ、本来予定している「各職種毎にフォーカスクループ面接の実施」よりもまず各職種が医療に関する自分が果たすべき役割に対する認識、他職種の役割に対する認識を調査すべきという結論に至り、本来の実施計画の見直しを行った。そのため、25年度ではフォーカスクループ面接を行わず、医師、看護師、薬剤師、行政職に対する個別のアンケート調査ないしインタビュー調査を実施した。調査で得られたデータについて研究グループ内で検討された上、その一部について研究会・学会などで発表し、または発表する予定がある。また、社会還元の視点と情報収集のために、北海道大学国際交流会館にてシンポジウム・ワークショップを開催した(2013年11月12日於北海道大学国際交流会館)。平成25年度に行われた調査では、1医療者は他職種の役割について理解が不十分であること、2そのためにどのように連携をすべきかわかっていないこと、3多職種連携ができないのは、職種互いの交流が乏しく、早い時期において互いの仕事を知る機会、交流する機会を設けるのが望ましいこと、が判明した。「医学生向け多職種連携に関する医学教育カリキュラム」の編成を目標とした我々の研究について、その必要性かつ重要性が改めて裏付けられたこととなった。本研究は、多職種連携教育のカリキュラム作成とその基本資料としてのインタビュー調査からなる。26年度は2つのインタビュー調査を実施と分析を行い、25年度の結果も踏まえ、カリキュラム試案を作成した。これらの成果は、学会報告(国内学会3件、国際学会2件)、論文公表(国内誌4件、欧文誌2件)を行った。以下、実績について簡潔に紹介する。参加者の考えを多様かつ、深いレベルで聴取するために半構造化個別インタビュー法を用いた探索的研究を行った。1つは、「多職種連携教育への考えと、実施における利点と障害」と題するインタビュー調査で、北海道内3地域の医療、行政、福祉、介護職の計20名を対象に次の4つを尋ねた。1)多職種連携教育への考え、2)地域で多職種連携教育を行うことの利点と障害、3)必要な整備、4)職種の果たせる役割。分析は内容分析法を用いて、カリキュラム作成の視点から、多職種連携教育へ組み入れる内容(教育内容)、教育がもたらす利点、障害(今後準備・整備が必要な内容)に関して、カテゴリ化を行った。その結果、教育内容13項目、教育の利点7項目、障害8項目が抽出された。もう1つは、「地域における住民、行政、医療機関による連携・協働関係構築への取り組み」と題するインタビュー調査で、前調査と同様な職種の対象者計26名に2つ項目を尋ねた。1)地域包括ケアを進めていく上での課題、2)その課題克服の対応や取り組み。内容分析法を用いて、地域包括ケアを軌道に乗せるまでのプロセスを明らかにした。その結果、地域包括ケアを軌道化する要素として,関係者間の合意形成の場を細かく設定し,合意形成を円滑に進めるために日常業務での協議や,日常業務以外の交流を増やすことが必要で、その調整役の存在が重要であることがわかった。これらの調査結果をもとに、多職種連携教育のカリキュラムを作成した。研究目的は、医学生向け多職種連携教育について医療者からインタビュー調査を行い、現状に基づいた実行性のあるカリキュラム作成である。27年度は、カリキュラムの部分的試行と改訂を行った。また、「多職種間の連携構築の方法」に関する調査分析、さらに、終末期医療での多職種連携の教育内容を探った。これらの成果を論文公表(国内誌2件)と学会報告(国内学会2件)で行った。以下、簡潔に紹介する。多職種連携カリキュラムは、高齢者医療を題材に医学部4年間で履修する。教育目標は、知識(用語の定義、各職種の役割、連携の枠組み、臨床判断、地域資源、コミュニケーション)と技能・態度(傾聴・説明の仕方、フィードバックの仕方)である。方法は、講義6回で知識を扱い、症例検討演習4回で連携の枠組み、臨床判断、グループダイナミックスやコミュニケーションを学ぶ。そして、臨床実習を通して連携の実際(他職種の業務、検討会や各種事業、医療資源の実際)を経験する。評価は、他職種による観察評価と記述・論述試験を用いて判定する。「多職種間の連携構築の方法」に関する探索的研究は、研究当初からの調査の分析である。4地域の医療職26名を対象に、「地域包括ケアにおいて多職種連携を促進するために何が必要か」を個別インタビューで尋ね、内容分析を行った。

連携促進の要点として、1)2種類の会議の設定、2)良好なコミュニケーションの構築、3)調整役やリーダーの存在、の3つのテーマが明らかになった。これより、調整役やリーダーの理解や育成といった点も教育内容として重要であることが示唆された。4つの終末期の症例を検討した結果、多職種連携で重要なことは、患者や家族を含めたチーム内でのコミュニケーション(情報共有と意思統一)であった。良好な医療チームの形成には、医師が主導でチームをまとめ、振り返りを通じてチームやメンバーの能力向上が重要であった。医学生向け多職種連携教育の基礎資料のために、医療、行政、福祉職を対象とした探索的調査を行い、2つの点に関して明らかになった。1)多職種連携教育に対する各職種の考え、役割、実習受け入れ時の利点と課題、2)地域包括ケアにおける医療職種間の連携構築に必要な要素である。今後充実が求められる地域包括ケアでの連携構築には、関係職種による継続的な会議、良好なコミュニケーション、調整役やリーダーの存在が重要な要素であることが分かった。これらの知見をもとに医学生向け多職種連携教育のカリキュラム(教育目標、方略、評価)のモデルを作成した。本研究は、多職種連携教育のカリキュラム作成とその基本資料としてのインタビュー調査からなる。26年度は2つのインタビュー調査の実施、分析を行い、25年度の結果も踏まえ、カリキュラム試案を作成した。これらの成果は、学会報告(国内学会3件、国際学会2件)、論文公表(国内誌4件)を行った。以下、実績について簡潔に紹介する。参加者の考えを多様かつ、深いレベルで聴取するために半構造化個別インタビュー法を用いた探索的研究を行った。1つは、「多職種連携教育への考えと、実施における利点と障害」と題するインタビュー調査で、北海道内3地域の医療、行政、福祉、介護職の計20名を対象に次の4つを尋ねた。1)多職種連携教育への考え、2)地域で多職種連携教育を行うことの利点と障害、3)必要な整備、4)職種の果たせる役割。分析は内容分析法を用いて、カリキュラム作成の視点から、多職種連携教育へ組み入れる内容(教育内容)、教育がもたらす利点、障害(今後準備・整備が必要な内容)に関して、カテゴリ化を行った。その結果、教育内容13項目、教育の利点7項目、障害8項目が抽出された。もう1つは、「地域における住民、行政、医療機関による連携・協働関係構築への取り組み」と題するインタビュー調査で、前調査と同様な職種の対象者計26名に2つ項目を尋ねた。1)地域包括ケアを進めていく上での課題、2)その課題克服の対応や取り組み。内容分析法を用いて、地域包括ケアを軌道に乗せるまでのプロセスを明らかにした。その結果、地域包括ケアを軌道化する要素として、関係者間の合意形成の場を細かく設定し、合意形成を円滑に進めるために日常業務での協議や,日常業務以外の交流を増やすことが必要で、その調整役の存在が重要であることがわかった。これらの調査結果をもとに、多職種連携教育のカリキュラムを作成した。医療社会学研修プログラム開発の手順に照らし合わせて、不足している部分を次年度の研究活動で行っていく。
家庭電化と主婦の役割意識の変化に関する研究

本研究は、家事のための道具の導入と、主婦の役割意識の関係を明らかにすることを目的としている。日本の家族の近代化を検討する際には、制度面だけでなく家庭で使用された生活財、つまり装置面の発達を理解しなければならない。なかでも家庭電化製品の使用は、近代以降の家族生活の前提条件であり、現代に至る家族関係の形成過程を説明する要素のひとつだといえる。そのため本研究では、家事のための電気器具の登場と家庭への導入に着目し、その過程で女性の役割意識や家事意識がどのように変化したか、またそれが家事道具の受容とどう結びついているかを研究した。研究方法としては、第一に家事道具に関する一次資料の分析を行った。新しい家事道具が受容されていく過程を、(1)新聞、(2)婦人雑誌・家事(家庭科)教科書、(3)電気関係の書籍・雑誌、(4)製造・販売された製品のパンフレット・電力会社やメーカーの社史、から整理した。特に、家庭電化の普及活動についてその背景と内容を明らかにするとともに、家族関係や主婦役割との関係で家事のあり方ついて、どのような言説がどのメディアにおいて語られているのかを分析した。第二に、高齢者を対象とした聞き取り調査を行った。調査は、戦前期に家庭電化が進んでいたとされる郊外住宅地在住者と、京都市在住者を対象に行った。家事機器導入の契機、家事機器が導入される以前と以後の変化、ライフステージ別の家事内容、家事技能の伝承実態の変化等を中心に調査を行った。以上の調査内容から、家事のための電化製品の導入と主婦役割について、家庭電化の普及活動での言説、新聞・雑誌等のマスメディアでの言説、聞き取り調査での語りを比較し考察を行った。本研究は、家電器具など家事のための道具の導入による、主婦の役割意識の変化の実態を明らかにすることを目的としている。本研究では、主婦の家事に対する意識が、家事のための道具の変化とともに、どのように変化したかを具体的に検証する。平成18年度は、まず家事道具に関する資料収集および分析を行った。新しい家事道具が受容されていく過程を、(1)婦人雑誌・家事(家庭科)教科書、(2)家庭電化関係の書籍・雑誌、(3)製造・販売された製品のパンフレット・メーカーの社史、から整理した。なかでも炊事、掃除、洗濯に関する道具について、大正期から現代までを5期にわけ、その内容と普及について分析した。さらに、あわせて6名の高齢者(68歳から75歳までの女性)を対象として、1名1時間半2時間程度の聞き取り調査を行った。今年度の調査は、すべて終戦以前(昭和6年13年)に生まれた者を対象としたため、家電製品が導入される以前と以後の家事の変化、家電製品導入の契機、ライフステージ別の家事の実態と使用道具、家事技能の伝承実態の変化等を中心に調査結果の分析を行い、家事意識および主婦の役割意識の変遷という観点から考察を行った。
オープンエデュケーションにおける講義コンテンツを活用した自修支援システム

本研究は,オープンエデュケーションのための講義コンテンツを活用した自修支援システムを開発した.講義コンテンツ視聴システムは,講義コンテンツメタデータを用いて,選択した単元や学習内容を再生する単元・学習内容再生機能,また複数の単元や学習内容を連続再生するプレイリスト再生機能を有している.また我々は,実証実験と質問紙調査から講義コンテンツメタデータを用いた講義コンテンツ視聴システムの評価を行い,講義コンテンツを視聴する場面において,講義コンテンツ視聴システムに一定の有効性があることを確認した.現在,学生の主体的な学びの確立に向けた大学教育の質的転換が求められており,MOOC(大規模公開オンライン講座)やOCW(オープンコースウェア)に代表されるオープンエデュケーションによる教育内容の配信など,ICTを活用した双方向型の授業・自修支援や教学システム整備の必要性が叫ばれている.しかしながらオープンエデュケーションにおいて,講義を収録した講義コンテンツを用いた学習の完遂率の低さが問題となっている.本研究では,応募者がこれまで実施してきたe-learningシステムに関する研究成果と,応募者の情報システム開発のノウハウを組み合わせ,オープンエデュケーションにおける講義コンテンツを用いた自修を支援するシステムを開発する.平成26年度は,『「単元・学習内容再生機能」を実現するためのメタデータ形式の定義』,『「単元・学習内容再生機能」の設計と試作』を行う予定であったが,スムーズに研究がすすんだことにより,平成27年度に実施する予定の『「単元・学習内容再生機能」の開発』まで終えることができた.平成27年度は開発した『「単元・学習内容再生機能」』の評価実験を実施するともに,評価実験の結果をまとめた論文を投稿する予定である.また,講義コンテンツの視聴だけでなく,講義コンテンツと講義資料を同期して視聴する学習支援システムについても検討をはじめており,平成27年度はこれらシステムについてもプロトタイプの開発を目指す.現在,学生の主体的な学びの確立に向けた大学教育の質的転換が求められており,MOOC(大規模公開オンライン講座)やOCW(オープンコースウェア)に代表されるオープンエデュケーションによる教育内容の配信など,ICTを活用した双方向型の授業・自修支援や教学システム整備の必要性が叫ばれている.しかしながらオープンエデュケーションにおいて,講義を収録した講義コンテンツを用いた学習の完遂率の低さが問題となっている.本研究では,応募者がこれまで実施してきたe-learingシステムに関する研究成果と,応募者の情報システム開発のノウハウを組み合わせ,オープンエデュケーションにおける講義コンテンツを用いた自修を支援するシステムを開発する.平成27年度は『(4)「(A)単元・学習内容再生機能」の開発および評価実験の実施』,『(5)「(B)学習履歴収集/分析機能」の設計と試作』を計画通りおこなった.(4)については,評価実験をまとめた結果について論文を投稿した.また,前年度から引き続き講義コンテンツの視聴だけでなく,講義コンテンツと講義資料を同期して視聴する学習システムについてプロトタイプの開発が終了した.これまでの研究成果を踏まえ,短期間で設計や開発を終えることができたため.オープンエデュケーションにおいて,学習には教育用映像コンテンツ(本研究では,講義コンテンツとよぶ)が用いられる.堀らの調査によると,オープンエデュケーションによる講義コンテンツを用いた学習において,多くのユーザが1本あるいは2本で講義コンテンツを用いた学習を終え,また約8割のユーザが講義コンテンツを半分視聴して学習をやめており,さらに講義コンテンツの視聴平均視聴時間は30分程度であると述べている.一般的に講義コンテンツは講義を収録して生成されるため,多くの場合講義時間と同じ90分程度である.堀らの調査の結果は,自宅などの大学以外の環境で,講義コンテンツを視聴するために必要な時間である90分を確保し,講義コンテンツを連続して視聴することが難しいことを意味している.このことは,講義コンテンツを用いた学習において,講義コンテンツを分割し,少しずつ内容を把握しながら1つの講義コンテンツを学習する(講義コンテンツの視聴を完遂する)仕組みが求められていることを意味している.本研究では,講義コンテンツを活用した自修システムである,講義コンテンツメタデータを用いた講義コンテンツ視聴システムを開発した.講義コンテンツ視聴システムは,講義コンテンツメタデータを用いて,選択した単元や学習内容を再生する単元・学習内容再生機能,また複数の単元や学習内容を連続再生するプレイリスト再生機能を有している.本研究では,実証実験と質問紙調査から講義コンテンツメタデータを用いた講義コンテンツ視聴システムの評価を行い,講義コンテンツを視聴する場面において,講義コンテンツ視聴システムに一定の有効性があることを確認した.本研究は,オープンエデュケーションのための講義コンテンツを活用した自修支援システムを開発した.講義コンテンツ視聴システムは,講義コンテンツメタデータを用いて,選択した単元や学習内容を再生する単元・学習内容再生機能,また複数の単元や学習内容を連続再生するプレイリスト再生機能を有している.また我々は,実証実験と質問紙調査から講義コンテンツメタデータを用いた講義コンテンツ視聴システムの評価を行い,講義コンテンツを視聴する場面において,講義コンテンツ視聴システムに一定の有効性があることを確認した.これまでの研究成果を踏まえ,短期間で設計や開発を終えることができたため.平成28年度は『(5)「(B)学習履歴収集/分析機能」の開発および評価実験の実施』を行う.講義コンテンツだけでなく,講義資料を用いた自修を支援する仕組みも検討する予定である.教育支援システム平成27年度は開発した『「単元・学習内容再生機能」』の評価実験を実施するともに,評価実験の結果をまとめた論文を投稿する予定である.

また,講義コンテンツの視聴だけでなく,講義コンテンツと講義資料を同期して視聴する学習支援システムについても検討をはじめており,平成27年度はこれらシステムについてもプロトタイプの開発を目指す.当初予定していた国際会議とは別の会議に出席したため.当初予定していた国際会議とは別の会議に出席することとしたため.2016年度に開催される国際会議に参加する予定.2015年度に開催される国際会議への参加費として使用する予定
界面運動、生物モデルの数理解析、及び泡の運動、結晶成長のモデル構築

現在まで継続していて、来年度以降も展開予定の主な研究は以下の通りである:2)面積クリスタライン曲率流方程式の解の漸近挙動3)クリスタライン曲率流方程式の解の漸近挙動と爆発レート4)曲率流方程式に対するクリスタライン・アルゴリズムの収束性5)面積保存曲率流方程式の解の爆発について6)単結晶氷内の空像(蒸気像)の運動のモデル構築7)金平糖のモデル構築8)生物モデル方程式の数値解析以下に研究概況を記す。1)牛島健夫氏(東京理科大学)との共同研究により第1段階のモデル方程式を発表している。このモデルの数学解析は現在進行中である。2)石渡哲哉氏(岐阜大学)との共同研究により、解の挙動の詳しい数学解析ができた。現在結果をまとめている。3)石渡氏(同上)との共同研究により、爆発現象の数学解析が進行中である。4)ある程度、満足する結果は得られた。今後は、汎用性を高めたアルゴリズムを開発していく予定である。5)非局所的な効果が入り順序保存が成り立たない系の曲率流方程式の解の爆発にして、牛島氏(同上)と共同研究している。まだ、結論は出ておらず、今後も研究を継続していく。6)石渡氏(同上)との共同研究で、第1段階のモデル方程式は発表できた。2)の理論研究と同時並行で、このモデル方程式の数学解析が進行中である。第2段階のモデル方程式のアイディアはできあがっており、来年度以降、研究を継続していく。7)笠井博則氏(福島大学)、俣野博氏(東京大学)との共同研究で、モデル方程式を考案中である。8)モデルの数学的事実を満たす数値スキームを考案中である。本年度の現在まで継続している主な研究は以下の通りである:2)クリスタライン曲率流方程式の解の漸近挙動、爆発レート、及び厳密解の例示3)曲率運動に対するクリスタライン・アルゴリズムの収束性以下に研究概況を記す。1)セル内を浮上する単一の泡の径が小さい物については、世界的にも多くのまとまった研究がなされているが、ある程度以上の大きな径の泡に対しては、未だ決定的な研究がなされていないのが現状である。そこで本研究においては、物理実験、モデリング、数値計算、数学解析の4方向から多角的に研究を行っている。川口正美(三重大学)研究室の実験結果を下に、モデル方程式の構築を試行しており、発展途上段階である。また、小園茂平(宮崎大学)流体研究室と共同でPIVを用いた実験を行い、川口研究室とは異なる手法で泡の挙動の解析にアプローチしている。モデリングとその解析は牛島健夫氏(東京理科大学)と共同研究している。現在、第1段階のモデル方程式を発表しており、このモデルの解析と、現象を忠実に再現するより優れたモデル方程式の構築が今後の課題となっている。2)今年度の大きな成果は、既知の結果の例と反例を示す具体的な厳密解をいくつも構成できたことである。石渡哲哉氏(岐阜大学)と廣田千秋氏(秋田県立大学)と共同で研究している。巌密解、あるいは特解は、解の挙動、性質を示唆する重要な情報を提供する。今後は、得られた知見を下に、一般論を展開していく。3)順序保存が成り立つ系と非局所的な効果が入り順序保存が成り立たない系のそれぞれの曲率運動に対する、クリスタライン・アルゴリズムを構築し、そのスキームの安定性、収束性、有限時間爆発性、あるいは面積保存性など、もともとの曲率運動を記述する方程式がもつ性質を受け継いだスキームを構成することができた。今後は、これらの知見を整備していく。
スウェーデンの児童福祉分野におけるNPOの役割

本研究では、スウェーデンの児童福祉分野におけるNPOの実態を明らかにし、公的セクターとの関係を中心にNPOの役割を考察した。主要なNPO4カ所で実施したインタビューからは、スウェーデンのNPOの特徴とされる「アドボカシー」の側面が、公的制度枠外の独自事業との組合せで一層強力に発揮されていることが分かった。また、NPOが今日も自らを政府の「先駆」「補完」と明確に位置づけ、公的対応の拡充を促進する役割を果たしていることが明らかとなった。本研究は、スウェーデンの児童福祉分野におけるNPOの実態を明らかにし、公的セクターとの関係を中心にNPOの役割を考察するものである。研究計画で示した三段階:1.歴史的側面を中心とする整理分析、2.NPOの実態に関する現地調査、3.アドボカシーとサービス供給の観点からの考察、に従い平成21年度は以下の研究成果をあげた。第一に、児童福祉分野におけるNPOの歴史的な側面を整理分析するため、先行研究を多数入手して徹底的にレビューを行った。本テーマについて日本では殆ど情報がないため、今回スウェーデン語の文献・報告書やデータを用いて文献研究を行えたことの意義は大変大きい。今後の議論と考察に必要な理論的枠組みの土台を得ることができた。第二に、現地調査を都市部(ストックホルム市)と地方部(ヴェクショー市)の二か所で実施した。児童福祉分野で活動する、伝統的なまた新しいタイプのNPOでインタビューを行った。加えて、児童福祉行政でのインタビューと二か所の大学訪問を通じて、スウェーデンの児童福祉の制度的枠組み及び最新動向を確認し、現地研究機関・研究者との関係構築を実現できた。第三に、NPOのアドボカシー役割の部分に焦点をあてて考察し「日本NPO学会(第12回大会)」にて口頭発表を行った。今日のスウェーデンで浸透しているNPOのアドボカシー役割は、実は過表現在で様々に変容してきたサービス供給役割と組み合わさることで大きく発揮されているとの結論を得た。NPOは、いかに独立性を保ちつつしかし同時に政府への影響力を発揮することができるのか、最も声をあげにくい立場にある子どもの福祉にとってNPOが有する役割とは何か、スウェーデンから得られる示唆は大きい。次年度は再度現地調査を実施し、最終的な考察に発展させる。平成23年度は、研究実施計画に沿って現地調査を実施し、それを踏まえて研究最終年度としての総合的な考察に取り組んだ。第一に、現地調査としては、(1)NPOの実態調査「セーブザチルドレン」「ストーラシュンダール」、(2)NPO支援組織(Famna)の担当者と、児童福祉サービス(里親支援)を行うNPO事業者に対するヒアリング、(3)社会庁のNPO補助金担当者2名へのインタビュー、(4)NPO研究の拠点であるシュンダール研究所での文献調査と現地研究者とのディスカッション、を実施した。第二に、文献研究の残りとして、主にスウェーデンの社会的養護に関する先行研究を複数入手し、レビューした。これにより、NPO活動の基盤となる、スウェーデンの福祉制度や社会背景への理解を深めることができた。そして第三に、NPOのアドボカシーを支える大きな伝統的基盤として、NPOへの公的補助金の部分に着目し、北ヨーロッパ学会において学会誌への論文発表と地方部会研究発表を行った。結論として、スウェーデンで定着している団体補助金は、NPOの存在自体を支え、NPOの自発性・先駆性発揮を可能にしていることを示した。平成23年度は以上の通り研究を進めた。その結果、本研究の目的であった、1)NPOの実態を明らかにする、2)公的セクターとの関係を中心にNPOの役割を考察する、の二点双方について、研究を発展させることができた。日本のNPO研究、北欧研究にとって、また児童福祉分野にとって、新たな知見を得ることができた意義は大きいものと考える。なお、最終的な総合考察を含む成果は現在作成中であるが、平成24年度じゅうに学会発表および論文発表を行う。
仮想ヒトゲノム2次元電気泳動法による疾患関連遺伝子の解明

成果の内容:肝細胞癌症例ではヒトゲノム2次元電気泳動法(RLGS)で検出されるDNA変化数と再発とに密接な関連があり,変化数が多くなるほど早期に再発を来していた.さらに,肝細胞癌に特異的なDNA変化をRLGS法により2個同定し,クローニングしその塩基配列を決定しホモロジー検索を行ったところ,human tandem repeatとcentromeric Not1 clusterに一致していた.ところで,human tandem repeatとcentromeric Not1 clusterの変化は脱メチル化によるもので脱メチル化の程度が高度であるほど早期再発を来していた.既に全塩基配列が決定されている大腸菌株E.ColiK12W3110株よりDNAを抽出し,RLGS法を施行しRLGSプロフィールを得た.また,既に解析された全塩基配列をコンピューターにより,制限酵素により切断されるDNA断片長から2次元電気泳動法における移動度を計算し大腸菌仮想ゲノムRLGSプロフィールを作成し,両者の方法で得られたプロフィールを比較しそれぞれに対応するスポットを同定した.その結果は大腸菌ゲノム上の特定のスポット3個をクローニングしその塩基配列を決定して,この3個と対応する大腸菌仮想ゲノムRLGSプロフィール上の3点の塩基配列を比較検討したところ塩基配列は100%一致した.成果の内容:肝細胞癌症例ではヒトゲノム2次元電気泳動法(RLGS)で検出されるDNA変化数と再発とに密接な関連があり,変化数が多くなるほど早期に再発を来していた.さらに,肝細胞癌に特異的なDNA変化をRLGS法により2個同定し,クローニングしその塩基配列を決定しホモロジー検索を行ったところ,human tandem repeatとcentromeric Not1 clusterに一致していた.ところで,human tandem repeatとcentromeric Not1 clusterの変化は脱メチル化によるもので脱メチル化の程度が高度であるほど早期再発を来していた.既に全塩基配列が決定されている大腸菌株E.ColiK12W3110株よりDNAを抽出し,RLGS法を施行しRLGSプロフィールを得た.また,既に解析された全塩基配列をコンピューターにより,制限酵素により切断されるDNA断片長から2次元電気泳動法における移動度を計算し大腸菌仮想ゲノムRLGSプロフィールを作成し,両者の方法で得られたプロフィールを比較しそれぞれに対応するスポットを同定した.その結果は大腸菌ゲノム上の特定のスポット3個をクローニングしその塩基配列を決定して,この3個と対応する大腸菌仮想ゲノムRLGSプロフィール上の3点の塩基配列を比較検討したところ塩基配列は100%一致した.
貴金属ナノ粒子のシリコンへの無電解析出のグリーンサステイナブル展開

シリコンをフッ化水素酸を含む貴金属塩溶液に浸すと、貴金属ナノ粒子が無電解置換析出する。この方法について、析出機構とともに、フッ化水素酸を用いない塩基性溶液からの析出を検討した。フッ化物種を含まない水溶液からの析出に成功し、都市鉱山からの新たな高効率高速な貴金属の回収法を確立した。さらに、無電解置換析出により形成した貴金属ナノ粒子を触媒として、パワーデバイス用電極形成、太陽電池の無反射化など、グリーンサステイナブルな分野への展開を行った。貴金属ナノ粒子のシリコンへの無電解置換析出は、金属イオンを含むフッ化水素酸にシリコンウェーハを浸すだけの簡単なプロセスで、金属微粒子援用エッチングによる太陽電池の無反射化やシリコンナノワイヤー製造に利用されている。申請者らは、貴金属ナノ粒子析出初期過程の解明を目的とした基礎研究と、太陽電池の無反射化、太陽光水素製造、シリコン上への信頼性の高い金属薄膜および配線の形成、廃棄物からの貴金属回収などを目的とした応用研究を行ってきた。本研究では、基礎研究の深化と応用研究の進展により、析出機構の詳細を解明し、半導体産業の製造時の廃棄物を利用して貴金属を回収するリサイクルプロセス、シリコンデバイスの電極形成の省エネルギー省資源化、高効率低コストなシリコン太陽電池の製造を図り、本技術をグリーンサステイナブルに展開することを目的としている。本年度は、貴金属析出の詳細解明を中心に研究を推進するとともに、応用研究の基礎的事項と基礎研究の中で原因を解明した課題への対策を検討して以下の成果を得た。シリコン粒子への8種類全ての貴金属の析出と、それを利用した廃棄物からの金、銀、銅の回収に成功した。さらに貴金属回収に半導体産業で発生するシリコン切削くずを利用可能であることを示した。シリコンウェーハにルテニウムを析出させることに成功し、これによる微粒子援用エッチングについて検討を開始した。析出させた金ナノ粒子を触媒とする高信頼性無電解ニッケルめっき膜形成における解明構造解析とコンタクト抵抗評価を行った。白金粒子析出の数密度変化を一般の核形成理論に基づく数式によりフィッティングすることに成功し、析出機構を解析した。白金粒子析出を利用したシリコンの表面状態評価に成功し、アルゴンプラズマエッチングによりアモルファス層とともに結晶シリコンに影響層が形成されることを明らかにした。本研究では、基礎研究の深化と応用研究の進展により、析出機構の詳細を解明し、半導体産業の製造時の廃棄物を利用して貴金属を回収するリサイクルプロセス、シリコンデバイスの電極形成の省エネルギー省資源化、高効率低コストなシリコン太陽電池の製造を図り、本技術をグリーンサステイナブルに展開することを目的とする。本年度は、前年度に引き続いて、基礎的な課題に重点を置いて無電解置換析出の詳細を解明するための研究を推進するとともに、太陽電池の高効率化、貴金属の回収などの応用研究に取り組んだ。金および銀の無電解置換析出の初期過程について、原子間力顕微鏡を用いた解析を行い、銀の析出-溶解-再析出過程と金の初期核形成過程の観察に成功した。また、シリコンの表面状態と白金析出初期過程の関係を明らかにすると共に透過電子顕微鏡観察とX線光電子分光により金ナノ粒子とシリコンの界面の状態を解析した。無電解置換析出により形成した銀ナノ粒子を用いる金属援用エッチングにより、シリコン表面にナノホールアレイを形成することで表面の光反射率を低減し、太陽電池の光電流密度増大に成功するとともにナノホールアレイが光学薄膜として機能していることを明らかにした。また、フッ化水素酸を用いない新たな貴金属回収法を開発した。基礎研究と応用研究の双方で、期待した成果が得られている。特に、太陽電池研究では実用太陽電池セルを用いて光電流増大に成功した。また、シリコン上への無電解めっき膜形成では、昨年度に引き続いて、めっき膜とシリコン界面の組織構造と化学状態の解析が進捗し、金による特異的な密着性発揮の機構解明が進んだ。これによって、ベストペーパー賞を受賞するとともに、特許実施企業によるサンプル出荷が開始されるなど大きな進展があった。これらは基礎および応用の観点から評価に値すると判断している。一方で、走査プローブ顕微鏡では、大気中での形態観察により金属ナノ粒子初期析出過程の解析に多く貢献したものの、溶液中での観察は難度が高いばかりでは無く大気中観察結果などから当初期待した成果は得られにくいことが明らかとなった。これらのことから、現在までの達成度は上記の区分とした。研究代表者らは、貴金属ナノ粒子析出初期過程の解明を目的とした基礎研究と、太陽電池の無反射化、太陽光水素製造、シリコン上への信頼性の高い金属薄膜および配線の形成、廃棄物からの貴金属回収などを目的とした応用研究を行ってきた。

本研究では、基礎研究の深化と応用研究の進展により、析出機構の詳細を解明し、半導体産業の製造時の廃棄物を利用して貴金属を回収するリサイクルプロセス、シリコンデバイスの電極形成の省エネルギー省資源化、高効率低コストなシリコン太陽電池の製造を図り、本技術をグリーンサステイナブルに展開することを目的とする。本年度は、前年度に引き続いて基礎的な研究を推進するとともに、高信頼性無電解めっき膜の形成、太陽電池の高効率化、貴金属の回収などの応用研究に取り組んだ。無電解置換析出の初期には金がシリコン結晶表面にエピタキシャル成長すること、それによって形成された単結晶金ナノ粒子がホスフィン酸を還元剤とする自己触媒無電解めっき反応の始動点として機能するとともに、形成されるめっき膜の結節点として機能して高信頼性金属膜が形成されることを明らかにした。この方法が次世代パワー半導体材料である単結晶炭化ケイ素上への金属薄膜形成にも有効であることを見いだした。無電解置換析出により形成した銀ナノ粒子を用いる金属援用エッチングにより形成したシリコンナノホールアレイの構造を制御して、太陽電池の光反射防止膜としての特性を向上させた。フッ化水素酸を用いる貴金属回収法の有効性を検証した。基礎研究と応用研究の双方で、期待した成果が得られている。特に、シリコン上へのめっき膜形成では、高信頼性めっき膜形成機構を解明するとともにシリコンカーバイドへの展開を実現した。シリコン上に平滑なめっき膜が形成できること、無電解ニッケル-リン合金めっき膜上に置換めっきにより均一な金薄膜を形成できることから、東京電機大学向山教授の電気化学的な液滴自走に関する研究に基板として提供し、良好な成果が得られて今秋の米国電気化学会で共同発表することとなった。太陽電池研究では、ナノホールアレイの構造制御とそれによる光学特性制御及び太陽電池の光電流増大の関係についてまとめることができた。昨年度に引き続き、特許実施企業によるサンプル出荷や、企業からの新たな問い合わせが活発化するなどの反響があった。貴金属回収では、新に企業との共同研究が進展した。その他に、非フッ化水素酸系の溶液を用いたシリコンの金属援用エッチングに関する新たな知見を得るとともに、白金析出の基礎研究に新たな進展があった。これらは基礎および応用の観点から評価に値すると判断できることから、現在までの達成度は上記の区分とした。貴金属ナノ粒子のシリコンへの無電解置換析出は、金属イオンを含むフッ化水素酸にシリコンウェーハを浸すだけの簡単なプロセスで、金属微粒子援用エッチングによる太陽電池の無反射化やシリコンナノワイヤー製造に利用されている。研究代表者らは、貴金属ナノ粒子析出初期過程の解明を目的とした基礎研究と、太陽電池の無反射化、太陽光水素製造、シリコン上への信頼性の高い金属薄膜および配線の形成、廃棄物からの貴金属回収などを目的とした応用研究を行ってきた。
上皮間葉転換関連分子を標的とする次世代型癌免疫療法の確立へ向けた基盤研究

本研究では、難治再発転移癌に対する先進的な癌免疫療法を確立するために、癌の上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition:EMT)関連分子を標的とした高い免疫原性を有する抗原ペプチドを探索し、癌治療における有用性を検討する。具体的には、EMT癌細胞で過剰発現されるEMT関連分子を標的とし、癌細胞を特異的に殺傷するT細胞を増殖させることが可能な抗原ペプチドを同定するとともに、難治再発転移癌患者においてEMT関連分子が免疫系の標的分子になりうるかを検討する。