hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界最先端の解析システムの構築による配偶子産生研究の国際展開

また、プラナリアの配偶子産生制御に関して、小林一也(公募研究代表者)がオーガナイザーとなり、国際研究集会を開催した(3月29日、弘前大学)。動物種横断的な配偶子産生システムについて議論を深め、本領域で作成したデータベースを基盤とした国際共同研究の可能性を目指している。始原生殖細胞(PGC)や配偶子幹細胞(GSC)に焦点を当て、配偶子産生システムの制御機構を明らかにすることを目的とする新学術領域研究(研究領域提案型)「動物における配偶子産生システムの制御」(平成25-29年度)で得られた成果を基盤にして、国際共同研究を展開することで、1)精子形成過程のin vitroライブイメージング・システムの構築、2)精子形成過程におけるエピジェネティック制御の解析手法の開発、3)国際シンポジウム等の開催を行うことができた。本研究により、海外研究者との連携や共同研究を推進し、国際的に注目される研究者コミュニティーを創生することができた。上記の国際共同研究を推進するとともに、国際的に通用する若手研究者育成支援にも注力する。さらに、ボトムアップ型国際共同研究の領域内の公募を行い、領域内で生まれたユニークな研究を国際共同研究として発展させることに努める。領域最終年度である29年度は、現在進行している共同研究を一層推進して、成果を取りまとめる。本領域成果の国際コミュニティーの共有を強化するために、海外研究者を積極的に招聘して、研究内容を共有し共同研究への基盤とするとともに、本領域の若手研究者の海外派遣や領域経験者の海外での研究活動(ポストドクなど)の支援を通して人材育成に努める。発生生物学ボトムアップ型国際共同研究の領域内の公募に関しては、本年度で領域の研究期間前半の公募研究が終了となるため、国際共同研究に参画できる期間が十分にとることができないと判断し、研究期間後半の公募研究が揃う来年度にボトムアップ型国際共同研究公募を先送りしたため。領域の総括班において開催する国際シンポジウムを利用して、本助成金により海外から研究者を招聘し、シンポジウムでの発表とは別に国際共同研究の成果に関して大規模な議論を行うため。さらに、次世代シーケンサー解析のための研究支援などの試料調達に遅れが見られ、年度を越えて支援を行うため。計画研究に参画する研究者が行う国際共同研究とともに、公募研究に参画する研究者も交えたボトムアップ型国際共同研究を立ち上げ、これら国際共同研究を求心力に、国際ネットワークを構築することを目指す。国際共同研究成果の議論を通し、最終年度における成果の取りまとめなどの計画を練り、この成果を中心とした国際ネットワークの構築と維持を目指す。さらに、研究支援を速やかに行い、その成果を国際共同研究へと速やかにフィードバックする。
EBV未解明遺伝子の同定と機能解析

Epstein-Barr virus(EBV)は初感染で伝染性単核症、のちにバーキットリンパ腫、ホジキンリンパ腫などのがんの原因となりうる。EBVは80を超える遺伝子をコードしており、これまでに同定されていない、あるいは機能が解明されていない遺伝子が数多く存在する。本研究では、このようなEBVの未同定、未解明遺伝子のうち、主にガンマヘルペスウイルスのみに保存されている遺伝子に着目し、これらの同定、機能解析をを行うことで、ウイルスの基礎的な性状解析を行うことを目的とした。このような研究は基礎ウイルス学に寄与するばかりでなく、新規創薬ターゲットやワクチンターゲットの開発にも貢献する。EBV(Epstein-Barr virus)はガンマヘルペスウイルスに属し、普遍的に存在する病原性ウイルスである。唾液を介して感染し、初感染で伝染性単核症、のちにバーキットリンパ腫、ホジキンリンパ腫、胃癌、上咽頭癌、慢性活動性EBV感染症、T/NKリンパ腫などの原因となりうる。EBVは巨大なゲノムを持つウイルスで80を超える遺伝子をコードしており、未だに同定されていない、あるいは機能が解明されていない遺伝子が数多く存在する。本研究では、このようなEBVの未同定、未解明遺伝子に着目し、これらの同定、および機能解析を進めることで、ウイルスの基礎的な性状解析を行うことを目的としている。このような研究は基礎ウイルス学的に重要であるばかりでなく、新規創薬ターゲットやワクチンターゲットとなりうるようなウイルス遺伝子の開発に寄与することができる。なお、EBV遺伝子には他のヘルペスウイルスに保存されている遺伝子も多く、そうした遺伝子については他のヘルペスウイルスによって既に解析が進んでいる場合が多いため、ここでは主にガンマヘルペスウイルスに特異的に保存されている遺伝子に着目する。このような方針により、腫瘍原性や宿主特異性など、他のヘルペスウイルスにはない、ガンマヘルペスウイルスの特徴の一部を決定づける機構が明らかになる可能性もある。本年度は三年計画の一年目であるが、非常に順調に進行している。本申請で着目しているウイルス遺伝子のうち、BRRF2、BGLF3.5、BDLF4についてはすでにイニシャルキャラクタライゼーションを終え、論文として発表している。本年度は三年計画の一年目であるが、当初の期待以上に順調に進行している。BRRF2、BGLF3.5、BDLF4については抗体を作製してウイルスタンパク質を同定した上、大腸菌内遺伝子組み換えの手法で欠損ウイルスを作製して、そのフェノタイプを野生株や変異復帰株(リバータント)と比較検討した。BRRF2はウイルス産生時、感染性ウイルス粒子の成熟やウイルス粒子の放出に貢献する遺伝子であることが明らかになった(Watanabe et al., Virology 2015 p33)。BGLF3.5については、ウイルス増殖について欠損株と野生株、リバータントとの間に有意な差が認められなかったことから、少なくとも培養細胞レベルでのウイルス増殖には不要であることが明らかになった。しかし、このBGLF3.5及び周囲のウイルス遺伝子の転写産物を注意深く解析したところ、BGLF3.5の発現は翻訳停止(translation termination)によって抑制されており、下流のBGLF4というウイルス増殖に重要な役割を果たすキナーゼ遺伝子の発現が翻訳停止/再開始(termination re-initiation)という、極めて特殊なメカニズムによって増強されていることが分かった(Watanabe et al., 2015 Virology p44)。BDLF4は、ウイルスの後期遺伝子の発現制御に非常に重要な役割を果たす転写複合体のひとつで、欠損するとウイルス後期遺伝子の発現が正常にできなくなることを見いだした(Watanabe et al., J Virol. 2015 p10120)。唾液を介して感染し、初感染で伝染性単核症、のちにバーキットリンパ腫、ホジキンリンパ腫、胃癌、上咽頭癌、慢性活動性EBV感染症、、T/NKリンパ腫などの原因となりうる。本研究では、このようなEBVの未同定、未解明遺伝子のうち、主にガンマヘルペスウイルスのみに保存されている遺伝子に着目し、これらの同定、機能解析をを行うことで、ウイルスの基礎的な性状解析を行うことを目的としている。本年度は特に、BRRF2とよばれるウイルスのテグメントタンパク質の詳細な解析を行い、論文として報告することができた。我々はこれまでにBRRF2は子孫ウイルスの成熟に重要であるという報告をしている(Watanabe et al., Virology 2015a)。今回、BRRF2の領域欠損変異体を多数作成し、特にBRRF2のC末の領域が、BRRF2の機能と、BRRF2タンパク質の細胞内局在に重要なはたらきをしている、ということを報告した(Watanabe et al., Front Microbiol 2017)。この領域は酸性アミノ酸のクラスターが存在しており、このドメインが重要であろうと推測された。また別件で、BRRF1、BKRF4とよばれる遺伝子についても解析を進めており、現在学術誌に投稿中である。本年度は三年計画の二年目であったが、全体に順調である。

初年度で下記のようにすでに三報の論文を出しており、さらに今年度一報の論文を報告することが出来ている。BRRF2については、子孫ウイルスの成熟に重要であるという報告を昨年度までにしており(Watanabe et al., Virology 2015a)、今年度はさらに、その機能と細胞内局在に重要なドメインを決定することが出来た(Watanabe et al., Front Microbiol 2017)。BRRF1については、新たに欠損ウイルスを作成し、その性状を解析した。意外なことにBRRF1欠損株は野生株と全く同様のフェノタイプを示した。すなわち、BRRF1は少なくとも細胞レベルのEBV複製に不要であることが初めて明らかになった。さらに詳細な解析から、BRRF1は転写に関係しているらしいことも示唆されてきている。BKRF4については、やはり欠損ウイルスを作成し、その性状を解析した。BKRF4欠損株は野生株に比べておよそ1オーダーほどウイルス産生能が低下しており、BKRF4がウイルス増殖に重要であることが示されている。EBウイルス(Epstein-Barr virus)はガンマヘルペスウイルスに属し、普遍的に存在する病原性ウイルスである。唾液を介して感染し、初感染で伝染性単核症、のちにバーキットリンパ腫、ホジキンリンパ腫、胃癌、上咽頭癌、慢性活動性EBV感染症、、T/NKリンパ腫などの原因となりうる。EBVは80を超える遺伝子をコードしており、これまでに同定されていない、あるいは機能が解明されていない遺伝子が数多く存在する。本研究では、このようなEBVの未同定、未解明遺伝子のうち、主にガンマヘルペスウイルスのみに保存されている遺伝子に着目し、これらの同定、機能解析をを行うことで、ウイルスの基礎的な性状解析を行うことを目的としている。このような研究は基礎ウイルス学に寄与するばかりでなく、新規創薬ターゲットやワクチンターゲットの開発にも貢献する。本年度は特に、EBウイルスのBRRF1およびBKRF4とよばれる遺伝子について解析を行った。BRRF1について欠損株を作製して様々な解析を行ったが、その表現型においては野生型と比べて大きな違いを見いだせなかった。すなわち、少なくともHEK293細胞においては、BRRF1遺伝子はEBウイルスの増殖に不要であることが分かった。しかし、過剰発現とレポーターアッセイにより、BRRF1がのシグナル伝達系や転写を調節する機能を有することが示唆された(Yoshida et al., Sci Rep 2017)。BKRF4については、従来の大腸菌内遺伝子組換えの技術だけでなく、新規に開発したCRISPR/Cas9のシステムによってAkata株のウイルスを変異させることに成功し、BKRF4遺伝子の機能を明らかにした。
答えが決まっていない事態における行動選択とその学習を支える脳内過程の解明

本年度はまず,昨年度に本研究課題の一環として実施したfunctional magnetic resonance imaging (fMRI)を用いた実験のデータを再解析(Psychophysiological interaction analysis)した。その結果,答えが決まっていない事態における行動選択過程においては特に内側前頭前皮質と前部帯状回とに機能的な関連が存在することが明らかとなった。これら結果はこれまでに報告されていない新たな知見であることから,その成果を国際誌向けの論文にまとめ投稿した。論文はすでにNeuroscience Lettersに受理され刊行されている。同データは,国際学会であるThe 15th World Congress of Psychophysiology (IOP 2010)においてポスター発表した。また,研究課題と関係の深い先行研究のメタ分析を実施した。メタ分析では答えの存在する事態における意志決定についての研究と答えが存在しない事態における事態における意志決定の研究で観察された脳活動部位の比較を行った。その結果,答えの存在する事態のうち,答えの予測可能性が高い事態では眼窩野の内側部に活動の増加が認められていたが,答えの存在する事態のうち答えの予測可能性が低い事態と答えが存在しない事態では内側前頭前皮質に活動の増加が認められていた。これらの結果は,予測可能性の高低だけではなく,答えの有無によって意志決定に関与する前頭部位のネットワークが変化することを示していた。このメタ分析成果は2本のレビュー論文としてまとめ,一本はすでに「生理心理学と精神生理学」に受理され現在印刷中である。もう一本は国際誌向けに執筆したものであり,現在審査中である。また,現在実験も進行中である。答えが決まっていない事態における行動選択過程を明らかにするため,fMRI(functional magnetic resonance imaging)を用いた実験を実施した。実験研では,答えが決まっていない事態における行動選択(職業選択課題:どちらの職業に就きますか?「高校教師大工」)と,答えが決められている語長判断(どちらの単語が長いですか?「歯医者大学教員」)を行っている際の実験参加者の脳活動を記録した。また,それぞれの課題について,単語の組み合わせにより,迷いの程度を操作した。その結果,答えが決められていない事態では特に脳の内側前頭前皮質が活動していること,また職業選択時の迷いが大きいほど前部帯状回が強く活性化することが明らかとなった。また,脳部位間の関係について解析することができるPPI(Psycho-Physiological Analysis)を実施した結果,職業選択課題実施時には内側前頭前皮質の活動と前部帯状回の活動とが同期していることが示され,脳部位間の機能的関連が明ら研かとなった。また本年度は,答えが決まっていない事態における行動選択過程についての仮読である行動選択基準仮説についての英文レビュー論文を作成し投稿した。この論文では,以前の論文では扱っていなかった感情制御機能についても触れ,行動選択基準仮説の適用範囲を拡張した。本研究課題に関連した事象関連電位を用いたデータについても論文化し,現在投稿中である。本年度は,昨年度までに実施した実験のデータの発表とさらなる解析,次の実験の準備と予備実験,レビュー論文の執筆を行った。実験データの発表としてはまず,学国際学会(the 49th Annual Meeting of the Society for Psychophysiological Research)において,昨年度実施したfunctional magnetic resonance imaging(fMRI)を用いた実験の結果についてポスター発表を行った。このデータについては論文を執筆し,すでに国際誌(Neuroscience Letters)に受理されている。その他,これまでに実施した本研究課題に関わるデータについて,論文の修正再投稿を行い,論文が受理・公表された。さらに本年度は,昨年度実施したfMRI実験のデータを用い,脳部位間の機能的な関係を明らかにするための解析であるPsychophysiological interaction analysisを実施した。この結果についても英文の論文としてまとめ,現在投稿中である。また本年度は,2種類のレビュー論文の執筆を行った。一つは海外渡航先の受け入れ研究者との共同研究であり,休息時の脳活動と課題時の脳活動の関係についてのレビュー論文を執筆した。休息時に活動する脳部位としては,本研究課題においても重要な脳部位である内側前頭前皮質があげられており,休息時の脳活動につい七検討するで本研究課題にも重要な示唆が得られた。このレビュー論文については既に論文が受理されている。もう一本のレビュー論文は本研究課題に直接関わるものであり,答えが決められていない事態における行動選択とこれまでの意志決定研究との関係についてまとめたものである。これについては現在執筆中であり,近々投稿予定である。

その結果,答えの存在する事態のうち,答えの予測可能性が高い事態では眼窩野の内側部に活動の増加が認められていたが,答えの存在する事態のうち答えの予測可能性が低い事態と答えが存在しない事態では内側前頭前皮質に活動の増加が認められていた。これらの結果は,予測可能性の高低だけではなく,答えの有無によって意志決定に関与する前頭部位のネットワークが変化することを示していた。このメタ分析成果は2本のレビュー論文としてまとめ,一本はすでに「生理心理学と精神生理学」に受理され現在印刷中である。もう一本は国際誌向けに執筆したものであり,現在審査中である。また,現在実験も進行中である。
金ナノロッドをナノメートル間隔で整列させた新しい光学機能材料の創製

チオール化した液晶分子が結合した金ナノロッドを創製した。TEM観察の結果、ナノロッド間に配列相互作用が働くことを確認した。表面の影響を除いて配列相互作用を調べるために、小角X線散乱(SAXS)測定を行った。散乱プロファイルを距離分布関数によって解析すると、ナノロッドのアスペクト比が増大するにつれて、側面間よりも末端間の相互作用が強くなることが分かった。ナノロッド末端に優先的に結合した液晶のシアノビフェニル基同士が静電的に相互作用して並び合っていると考えられる。外部電場を印加するとSAXS強度が減少した。以上により、電場方向にナノロッドを整列させることを実現できた。平成24年度は、液晶分子が結合した金ナノロッドのアスペクト比を変えて、物質構造科学研究所フォトンファクトリーで小角X線散乱(SAXS)測定を行った。試料のDMF溶液を2枚のITO透明電極(厚み300 μm)で作製したセルの中に加えた。溶液層の厚みは300 μm、印加電圧は1300 Vとした。これは液晶の配向電場強度に対応する。実験では、電場を印加しない場合(OFF)に対して電場を印加した場合(ON)にSAXS強度が減少することを確認した。この変化は、OFF→ON→OFFでSAXS強度が回復したことから、電場による集合状態の変化であることを証明できた。対照実験として行った液晶分子が結合していない金ナノロッド水溶液に対するSAXS測定では、SAXS強度の電場変化は観測されなかった。また、アスペクト比が2, 4, 6, 8と大きくなるにしたがって、SAXS強度の減少率が大きくなることが分かった。この変化は、液晶分子が結合することによってナノロッドのアスペクト比すなわち異方性が大きい場合に、電場方向にナノロッドが整列しやすくなることを示している。次に、電場をかけて、配列を固定する複合材料の作製を目指すために、ナノロッドを液晶中にドープすることを試みた。しかしながら、ナノロッドは分散せず、凝集してしまった。もう一つの方法として、北海道大学電子科学研究所で、ナノロッドを高分子薄膜中に固定することを試みた。この方法で、ナノロッドは十分に分散し、薄膜中でプラズモン吸収を確認できた。しかしながら、膜の表と裏で絶縁性が保たれず、電場印加の効果を調べることはできなかった。最終年度は、これまでに引き続き液晶分子が結合した金ナノロッドのアスペクト比を変えて、物質構造科学研究所フォトンファクトリーで小角X線散乱(SAXS)測定を行った。試料のDMF溶液を2枚のITO透明電極(厚み150 μm×2)で作製したセルの中に加えた。溶液層の厚みは300 μm、印加電圧は最大1200 Vとした。これは液晶の配向電場強度に対応する(数V/μm)。SAXS強度の電場変化の再現性が十分に確認できない理由を、(1)電場セルの絶縁度、(2)溶媒の極性にあると考え、溶液を高分子薄膜に封じること、および、非極性溶媒のトルエンに溶解させることを試みた。その結果、液晶チオールが結合した金ナノロッドはDMFにしか十分に溶解せず、トルエン分散液では、高分子薄膜が耐性を示さないことが分かった。また、ドープ媒体として液晶自身に分散させたが、電場を印加すると凝集してしまった。これらの問題を解決するために、液晶と同様にソフトな分子間相互作用を示すポリマーチオールを結合させた金ナノロッドを創製した。このナノロッドはトルエンに十分に溶解した。溶液を電場セルに入れ、電圧を徐々に上げていくと、ナノロッドの短軸に対応するプラズモン吸収に対して、長軸に対応するプラズモン吸収の相対強度が減少した。1200 Vではじめの強度よりも約30 %減少した。電場をOFFにすると、しだいに長軸のプラズモン吸収強度が回復していき、約10分後に電場印加する前の強度にまで回復した。一方、試料溶液をコロジオン膜付銅グリッドに滴下して、TEM観察すると部分的にナノロッドが方向性をもって約30 nm間隔で配列していることが分かった。以上により、外部電場を印加して、金ナノロッドをナノメートル間隔で電場方向に整列させることを実現できた。平成23年度は、金ナノロッド溶液に電場をかけて光吸収や小角X線散乱(SAXS)を測定できるセルを作製した。2枚のITO透明電極(厚み300 μm)の間に溶液を挟んだ。物質構造科学研究所

フォトンファクトリーでSAXS測定を行ったところ、これまでの予備実験と同様に、電場を印加しない場合(OFF)に対して電場を印加した場合(ON)にSAXS強度が減少することを確認した。ここで、電場方向と入射X線の方向は一致している。これまでの実験から、液晶結合金ナノロッドには長軸方向に並び合う相互作用が強く働くことが確認されている。そのため、電場を印加すると液晶分子の電場応答性によって、電場方向への配向度がより向上するのではないかと考えている。すなわち、電場ONの場合にSAXS強度が減少したのは、ナノロッドが電場方向に並び合うためにX線散乱に寄与する試料の実効体積が減少したためであると考えられる。続いて、光ファイバー分光器を用いて、プラズモン吸収の偏光異方性を測定した。その結果、電場OFFの場合に対して電場ONの場合に偏光異方性が増大することを観測した。また、対照実験として行った液晶分子が結合していない金ナノロッド水溶液の偏光異方性は、電場を印加しても変化しなかった。偏光異方性は試料が異方的に配列する場合に増大する。これらの結果は、液晶結合金ナノロッドが電場を印加することによって並び合うことに対応している。平成24年度は、ナノロッドを液晶中にドープして電場をかけ、融点以下に冷却して配列を固定した複合材料を作製することを目的としていた。本年度の研究成果は、これを達成することはできなかったが、高分子薄膜中への固定は実現可能性が高いことが分かった。また、電場OFF→ON→OFFでSAXS強度が回復したことは、強度減少が凝集によるものではないことを証明するものであり、非常に重要な結果である。平成23年度は、液晶分子が結合した金ナノロッド溶液に電場をかけて光吸収スペクトルや小角X線散乱測定が行えるセルを作製し、電場強度に対してロッドの配向度がどのように変化するかを調べることを目的としていた。本年度の研究成果は、これをおおむね達成しているが、ナノロッドの電場配向のアスペクト比依存性や3次元配列の観測が課題として残っている。平成25年度は、ドープ媒体としてナノロッドの溶解度を向上させるためにシアノビフェニル系以外の液晶を調べたり、高分子薄膜の絶縁性を向上させたりして、複合材料の作製を実現する。それから電場を印加して、その光学特性パラメーターを求める。最終年度であるため、これまでの電場効果の実験結果についてまとめ、学術論文として発表することを計画している。平成24年度以降は、ナノロッドを液晶中にドープして電場をかけ、融点以下に冷却して配列を固定した複合材料を作製し、ラマン散乱強度の増幅率、3次の非線形感受率を求める。はじめに、ナノロッドに結合した液晶分子について、近赤外の励起光を用いてそのラマン散乱強度の増幅率を観測する。それから、空間分解能の高い近接場顕微鏡で、ナノロッド配列の間隙を観察しながら散乱強度の測定を行うことで局在電場の効果を調べる。3次の非線形感受率を求めるには電場変調法を用いる。以上の非線形光学効果は、ロッド間隔距離に強く依存する。アルキル鎖長を変えた液晶チオール(C3C10)を用意しているので、これらを用いて試料を調製し、非線形光学効果のロッド間隔依存性を調べる。平成25年度は、複合材料を作製して、その非線形光学機能を追究し、研究成果を発表する計画である。研究費は、薬品、光学部品、電子部品の購入と研究成果の学会発表や論文投稿に関連する費用に活用する予定である。
合気道の形成過程に関する研究:海軍大将竹下勇関係文書を中心に

竹下勇日記及び「乾」の巻解読によって以下の事実が明らかになった。1)植芝盛平が1926、1927年頃において指導した武術名は大東流柔術であった。以後1928年に相生流合気柔術、1929年に合気武術、1933年頃には合気武道へと変遷した。2)1930年頃から柔道、剣道、唐手等の著名な武術家の竹下勇訪問があり、植芝の武術への他武術の影響が示唆された。3)1635手の技術があり66の格闘形態が想定されていた。その七割強が相手に組み付かれた状態、組みつこうとしたときが想定されていた。4)植芝の武術はかなり実戦・実用的なものと理解された。本年度(平成21年3月31日)の研究実施計画に従って以下の研究成果をあげた。1.4月7月。海軍大将竹下勇筆の武術覚書ノート「乾・坤」二冊(1930)の解読を完了し、入力作業を終了した。2.5月17日。研究代表者が研究指導を行う研究協力者・早稲田大学スポーツ科学研究科大学院博士課程院生工藤龍太君による「乾・坤」についての研究報告(於日本体育学会体育史専門分科会研究集会)を行った。5.4月平成21年3月。「乾・坤」の内容に対する理解を深めるため、大東流合気柔術免許皆伝近藤勝之氏への実技を伴う聞き取り調査を工藤龍太君が行った。6.平成21年3月。「乾・坤」やその他の資料を参考にした「合気」の意味に関する講演及びセミナーを米国・デンバー、カナダ・トロント、米国・コロンバスの三都市で行った。講演では、資料によると技術概念として明確な合気の意味が、今日の合気道界において失われつつあることを指摘した。またセミナーではその合気技法の実際を示した。歴史研究も実技の裏付けがなければ納得させられないし、その逆もまた真であることを痛感させられた。なお現在、合気の意味について研究論文を執筆中である。本研究の課題は、1)1931年から1949年までの竹下勇日記の合気柔術・武術関係箇所の全部を原本から正確に解読し全体のテキストを確定すること、2)竹下勇筆になる一次史料、武術覚書ノート「乾」「坤」二冊(1930)のうち、「乾」の史料解読の二点にある。その中で平成21年度の目的は、1)の課題を拡張し、竹下勇の日記の1926年以降の記述に現れる植芝盛平と合気柔術・武術関係箇所のうち、未だ完全な解読を終えていない1931年から竹下が没する1949年まで武術関係箇所の全部を解読して文字入力することにあった。本年度の研究実施計画とその達成程度(研究成果)は以下の通りである。・(計画)4月9月:上記今年度の目的を達成する。(達成)一部になお一部に不明箇所が残ったものの概ね達成された。最終年度にさらに精確なものとする計画である。・(計画)8月:日本武道学会大会(大阪大学)における研究発表。(達成)「海軍大将竹下勇と柔道及び合気道への貢献」の題目で研究成果の発表が行われた。平成22年度の研究目的に即した研究実績の概要は以下の通りである。(1)海軍大将竹下勇日記の武道関係箇所全部の解読と文字入力する作業の完結については、大正15年から昭和24年の末までの期間についてほぼ完了した。また専門家(書家)による難字の判読を計画に従って行った結果、若干の判読不明な活字がなお残されたものの、多くの難字が読解された。これによって全体のテキストはほぼ確定された。またこの史料の一部は研究代表者のHPで公開した。(2)上記作業の研究成果を背景に早稲田大学スポーツ科学研究科大学院生工藤龍太と共同で執筆した研究論文「合気道における合気の意味:植芝盛平とその弟子たちの言説を中心に」は、合気道の基本概念である名辞合気が曖昧に使用されている実態を受けて、合気の意味の明確化に取り組んだものである。竹下勇日記には、「大東流合気柔道」「合気柔術」「相生流合気柔術」「合気武術」「合気武道」「合気兵法」「合気護身術」など合気にかかわる用語が登場する。竹下勇日記の全体とこれらの名辞が使用される文脈の理解から、合気という言葉が武術の技法を指した用語であることを明らかにした。

(3)これらの研究成果は、英国合気道協会、欧州富木合気道ネットワーク、そしてカソリック・ルーベン大学の協力を得てイギリス、ベルギー、オランダ、チェコにおける公開講演「近代における柔術、柔道、合気道の展開」及びセミナーによって明らかにされた。そこでは特に、竹下勇日記に柔道創始者嘉納治五郎が登場することの意味を、両者の技法問題への関心と関連づけながら説明し、両者の関心が柔術という護身術の性格をもつ技法にあったこと紹介した。以上によって今回の基礎研究が武道史の新たな知見を導くことが理解された。
積層材料の振動穴あけ加工に関する研究

FRP積層材料は軽量化や高強度化,成形が容易であることなどの有利な点が多いため,種々の構造物に使われている。FRP積層材は,とくに穴あけ加工の際には積層面での剥離が発生しやすい。切削時に比較的小さい振動荷重を加えることによって切削が困難な材料を切削することができ,仕上げ精度が向上する例が報告されている。しかしながら,このような振動荷重を加えながらFRPを切削する方法について検討した研究はほとんどなく,剥離が発生しないような加振方法についても明らかにされていない。本研究では,このような観点からとくにFRP積層材料の穴あけ加工に着目し,振動荷重を利用して積層面に剥離を生じない方法を開発することを目的としている。まず,FRP積層材料を加振しながら穴あけをする実験装置を作製し,ボール盤を対象とした実験を行った。加振部としては,比較的加振装置の取付が容易であるテーブルを選んだ。加振する振動数・切削速度・工具材料・工具径を変えて実験を行った。剥離は切削面での表面粗さで考えた。表面粗さの記録から,粗さが大きい場合に積層面での凹凸が大きく,表面粗さが大きいと積層面での剥離が起きていると考えられる。実験の結果,いずれの条件においても加振しながら穴あけをした方が剥離がおこりにくく,加工後の加工面の表面粗さが小さくなることを明らかにした。次に,実験で得られた結果を理論的に求める方法を開発した。力学モデルとして積層面を減衰要素とし,切削中に積層面に吸収されるエネルギに注目した。このエネルギを用いて積層面での弾性変形を考慮しない場合と考慮した場合について積層面での剥離が発生しない条件式を示した。FRP積層材料を加振しながら穴あけをする装置を作製し,実験によって積層面での剥離が発生しない条件について検討する。工作機械としてはボール盤を対象とする。加振部としては,テーブルおよび工具取付部などが考えられるが,本研究では比較的取付が容易であるテーブルを加振する方法を採用する。そのため,ボール盤のテーブルを加振する装置を作製し,積層材料の伝達関数がピークとなる振動数で加振しながら穴あけを行った。その際に,削消時の切削抵抗や,加工後の加工面の表面粗さや円筒度なども測定する。当初は基礎データを得るために,2枚のFRP板を積層した材料で実験を行うが,多層の積層材料についても実験を行い,積層枚数が加工性におよぼす影響について明らかにする。積層材料のボール盤上での固定方法は実機を参考にして決めた。その結果,積層枚数によらず,加振しながら穴あけをした方が剥離がおこりにくく,加工後の加工面の表面粗さおよび円筒度がよくなることが明らかになった。FRP積層材料は軽量化や高強度化,形成が容易であることなどの有利な点が多いため,種々の構造物に使われている。

FRP積層材は、とくに穴あけ加工の際に積層面での剥離が発生しやすい。切削時に比較的小さい振動荷重を加えることによって切削が困難な材料を切削することが出来,仕上げ精度が向上する例が報告されている。しかしながら,このような振動荷重を加えながらFRPを切削する方法について検討した研究はほとんどなく,剥離が発生しないような加振方法についても明らかにされていない。本研究では,このような観点から説くにFRP積層材料の穴あけ加工に着目し,振動荷重を理容師で積層面に剥離を生じない方法を開発することを目的としている。昨年度は,FRP積層材料を加振誌ながら穴あけをする装置を作製し,実験によって積層面での剥離が発生しない条件について検討した。工作機械としてはボール盤を対象とした。加振部としては,今研究ではテーブルを加振する方法を採用した。そのため,ボール盤のテーブルを加振する装置を作製し,積層材料の伝達関数がピークとなる振動数で加振しながら穴あけを行った。その際に,加工後の加工面の表面粗さを測定した。積層材料のボール盤上での固定方法は実機を参考にして決めた。その結果,加振しながら穴あけをした方が剥離がおこりにくく,加工後の加工面の表面粗さがよくなることが明らかになった。今年度は昨年度に得られた結果を理論的に求める方法を開発した。力学モデルとして積層面を減衰要素とし,積層面に吸収されるエネルギを求めた。その結果,振動荷重を加えると積層面に吸収されるエネルギが小さくなることが明らかになり,このモデルを用いて昨年度に得られた実験結果を説明することができた。FRP積層材料は軽量化や高強度化,成形が容易であることなどの有利な点が多いため,種々の構造物に使われている。FRP積層材は,とくに穴あけ加工の際には積層面での剥離が発生しやすい。切削時に比較的小さい振動荷重を加えることによって切削が困難な材料を切削することができ,仕上げ精度が向上する例が報告されている。本研究では,このような観点からとくにFRP積層材料の穴あけ加工に着目し,振動荷重を利用して積層面に剥離を生じない方法を開発することを目的としている。平成8年度は,FRP積層材料を加振しながら穴あけをする実験装置を作製し,ボール盤を対象とした実験を行った。加振部としては,比較的加振装置の取付が容易であるテーブルを選んだ。その結果,加振しながら穴あけをした方が剥離がおこりにくく,加工後の加工面の表面粗さおよび円筒度がよくなることを明らかにした。平成9年度は,実験で得られた結果を理論的に求める方法を開発した。その結果,振動荷重を加えると積層面に吸収されるエネルギが小さくなることが明らかになり,このモデルを用いて実験結果を説明することができた。本年度は,実用性を考慮して切削条件を変えた実験を行い,工具取付部を加振する実験も行った。これらの実験によって,加振しながら穴あけをした方が剥離がおこりにくくなることを確認することができた。さらに,これまでに得られた結果をまとめて報告書を作成した。
グローバリゼーションと文化交流・文化産業に関する実証的・社会学的研究

本研究は、グローバリゼーション(経済的・政治的・社会的・文化的グローバリゼーションの4タイプを設定)、特に、文化的グローバリゼーションに関して、実証的かつ社会学的に研究することを目的とした。具体的には、文化的グローバリゼーションと密接に関連する、文化交流と文化産業を取り上げた。第1年次は、国際文化交流を取り上げ、日本社会における、国際文化交流の代表的機関である、国際交流基金を対象に研究を進めた。そのために、国際交流基金の前進である、国際文化振興会に関しても研究を進め、単に、社会学者のみならず、隣接、特に国際関係論の研究者ならびに、国際交流基金に所属する職員を含めて、共同研究を実施し、その成果を報告書として、単独にまとめた。これは、我が国初のこの分野における、包括的研究といえよう。第二年度は、文化産業に研究の重点を移した。文化産業の中心は、我が国においては東京ならびに首都圏であるので、研究の重点をそこに絞った。多くの関係者にインタビューを試み、様々な統計的データを整理した。また、その一方で、イギリスのロンドンも文化産業が盛んであることから、海外共同研究者としてLSEのアンディ・ブラット講師を迎え、ロンドンと東京の比較を試みた。その結果を、単独の報告書としてまとめたが、この報告書で、ロンドンと同じくらいの規模で東京が既に文化産業の発展が見られるということを発見した。(通説と異なる。)また、この成果は海外でも発表され、その反響は大きかった。最終年度は、文化交流と文化産業との両者をまとめるため、政策、特に文化政策や情報技術政策を取り上げた。対象も、日本に限らずに、東アジア(中国)・東南アジア(マレーシア・シンガポール)・オセアニア(オーストラリア)地域との比較を試みた。日本と関係が深く、欧米の発展と異なるケースを取り上げ、日本のケースの参考にするよう試みた。これについては、現在報告書の執筆を進めており、平成13年度早々に完成の予定である。これらの共同研究を通じて、明らかになったことは、日本のケースは、欧米とは異なる発展を遂げてきたということと、今後は、単純に独自の道を歩むのではなく、アジア・オセアニア地域との協調を中心に、国際的に貢献することを常に念頭に入れた文化政策・文化交流・文化産業を展開する必要があるということ、この2点である。(通説と異なる。本年度は、2つに分けて活動を開始した。まず、国際文化交流グループについては、国際文化交流の中心を担ってきた、国際文化振興会ならびに国際交流基金について研究した。様々な分野の研究者ならびに実務経験者を集め、研究会を組織して、その活動内容なら美のその意義について、発表を中心に研究会を開いた。その結果、その2つの文化交流組織に関する分析を、簡単な報告書にまとめることができた。この分野は、ほとんど研究蓄積がないので、貴重な第1歩となると思われる。できれば、この成果を受けて、別の国際文化交流団体(たとえば、民間の財団(例:国際文化会館、トヨタ財団)など。)の分析に進んでいけたらと考えている。これは、次年度以降の課題である。もう一つの研究は、文化産業研究グループである。こちらの方は、東京の文化産業を、主に社会学的な方向から、グローバリゼーションという巨大なトレンドと関連づけて研究を進めていった。

本年度は、聞き取りを中心に、基礎的資料を集めることに中心をおいた。たとえば、郵政省・通産省など関連部署にヒアリングを実施した。民間では、電通総研・ソニーコンピューターエンターテイメント・任天堂などのほかにも、いくつかの、財団法人など(例:マルチメディア産業振興財団)でも、インタビューをさせていただいた。これ以外にも、イギリスのロンドン大学で、ロンドンと東京の文化産業の比較研究をしている、Andy C.Pratt講師を招聘し、様々な指示を仰いだ。なお、来年度は、基本的なデータ収集を続けると共に、今までの成果をまとめる方向で研究を続けていく予定である。今年度は、文化交流に関しては、前年度における国際交流基金関係の研究成果を受け、地方自治体と民間の文化交流団体の調査に着手した。我が国における主要な文化交流機関・団体をピックアップし、そこで出している主要な成果を郵送調査を用いた集め、分析を終えたところである。来年度早々にインタビュー調査を行い、来年度にはその成果をまとめたい。なお、東京の文化産業については、参考にすべき統計的データの整備が遅れているため、別途そのデータベース化を試み、報告書の巻末に資料として添付した。文化産業については、前年度からの継続研究が進み、本年度末に、ロンドンと東京を比較した報告書を刊行することが出来た。特に、今年度は、東京の文化産業に関してまとめることが出来、2000年2月には、オランダ、ロッテルダムのエラスムス大学で開催された国際シンポジウム(The Long Run 2000)でその成果を報告することが出来た。また、この会議では、ヨーロッパのみならず、アジア(台湾・イランなど)の接触しにくい社会に関してもネットワークを広げることが出来て、極めて有意義な会議であった。来年度は、さらに一歩進んで、文化的グローバリゼーションを実質的に進めている、情報文化に踏み込んでさらにこの研究を発展させたいと考えている。具体的には、欧米の主要な情報文化とアジアの主要な情報文化(シンガポール・マレーシアなど)について、掘り下げて比較・分析する予定である。本研究は、グローバリゼーション(経済的・政治的・社会的・文化的グローバリゼーションの4タイプを設定)、特に、文化的グローバリゼーションに関して、実証的かつ社会学的に研究することを目的とした。具体的には、文化的グローバリゼーションと密接に関連する、文化交流と文化産業を取り上げた。第1年次は、国際文化交流を取り上げ、日本社会における、国際文化交流の代表的機関である、国際交流基金を対象に研究を進めた。そのために、国際交流基金の前進である、国際文化振興会に関しても研究を進め、単に、社会学者のみならず、隣接、特に国際関係論の研究者ならびに、国際交流基金に所属する職員を含めて、共同研究を実施し、その成果を報告書として、単独にまとめた。これは、我が国初のこの分野における、包括的研究といえよう。第二年度は、文化産業に研究の重点を移した。文化産業の中心は、我が国においては東京ならびに首都圏であるので、研究の重点をそこに絞った。
イヌとヒトの比較オミクスを活用したヒト脱分化脂肪細胞の生理活性物質による神経分化

中枢神経組織の障害は、永久的な運動・感覚機能障害を引き起こし、重篤な場合は死に至る。近年、幹細胞移植による中枢神経の機能再生が試みられているが、有効な治療法は確立されていない。本研究で、申請者は脱分化脂肪細胞に注目した。脂肪から得られ、生体外での増殖能を持つため、再生医療の細胞源として期待されている。しかしながら、脱分化脂肪細胞の神経リプログラミングはヒトやマウスでも報告されていない。申請者は、イヌの骨髄間質細胞の神経分化について塩基性線維芽細胞成長因子が重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた(Nakano et al., PLOS ONE, 2015, Nakano et al., J.V.M.S., 2015, Nakano et al., A.J.V.R., 2013)。さらに、イヌの脱分化脂肪細胞では、bFGFを基本とした分化方法にレチノイン酸を添加することで、神経分化が起こることを見出した。本研究では、ヒト脱分化脂肪細胞の神経リプログラミングの達成を目的として研究を行った。まず、ヒト脱分化脂肪細胞に、イヌ脱分化脂肪細胞と同様に塩基性線維芽細胞成長因子およびレチノイン酸による処理を行った。しかし、イヌと同様のリプログラミングシステムでは、ヒトの場合は、神経細胞へのリプログラミングを確認できなかった。そこで、ヒト脱分化脂肪細胞の神経リプログラミングに関わる因子をスクリーニングし、低分子化合物を含んだ神経リプログラミング培地を開発した。リプログラミング培地で処理した細胞は、時間依存的に神経細胞マーカーの発現が上昇しすることを見出した。以上のように、ヒト脱分化脂肪細胞の神経リプログラミングを可能とするシステムの開発に成功した。申請者の所属の変更に伴い、新しい環境での実験系構築および所属機関における倫理申請を行う必要があったため、時間を要した。その後の化合物のスクリーニング効率以降は効率的に研究を進めることが可能であったため、最終的には研究の進捗が順調に行うことができた。当初の予定どおりに、神経分化誘導処理に対して、ヒトとイヌの脱分化脂肪細胞で発現が異なっている遺伝子を明らかにするため、比較オミクス解析(エピゲノミクスおよびトランスクリプトミクス解析)を行う。次いで、候補遺伝子が、ヒト脱分化脂肪細胞の神経分化に関与しているのか、という点を明らかにする。候補遺伝子からGene ontology解析を行い、エピジェネティック制御に関わる遺伝子および転写因子の遺伝子に候補を絞り込む。予備実験から、イヌ脱分化脂肪細胞の神経分化で発現の上昇がある遺伝子候補は22個に絞られている。これらの遺伝子の中から、ヒトでは変動していない遺伝子を除外し、山中先生がiPS細胞を樹立した際に行った手法に準じて、レンチウイルスベクターを使って、全ての候補遺伝子をヒト脱分化脂肪細胞に遺伝子導入する。神経細胞へと分化するか否かを神経マーカーの発現や機能解析を行って検討する。次いで、候補遺伝子をひとつずつ取り除き、神経分化に必須の遺伝子を明らかにする。最後に、必須遺伝子の組み合わせを遺伝子導入し、神経マーカーの発現や機能解析を行って、神経細胞へと分化するための必要十分な条件を明らかにする。

予備実験から、イヌ脱分化脂肪細胞の神経分化で発現の上昇がある遺伝子候補は22個に絞られている。これらの遺伝子の中から、ヒトでは変動していない遺伝子を除外し、山中先生がiPS細胞を樹立した際に行った手法に準じて、レンチウイルスベクターを使って、全ての候補遺伝子をヒト脱分化脂肪細胞に遺伝子導入する。神経細胞へと分化するか否かを神経マーカーの発現や機能解析を行って検討する。次いで、候補遺伝子をひとつずつ取り除き、神経分化に必須の遺伝子を明らかにする。最後に、必須遺伝子の組み合わせを遺伝子導入し、神経マーカーの発現や機能解析を行って、神経細胞へと分化するための必要十分な条件を明らかにする。当該助成金が生じた状況:申請者の所属の変更に伴い、新しい環境での実験系構築および所属機関における倫理申請を行う必要があったため、時間を要した。翌年度分として請求した助成金:\1,241,039使用計画:神経リプログラミング処理に対して、ヒトとイヌの脱分化脂肪細胞で発現が異なっている遺伝子を明らかにするため、比較オミクス解析(エピゲノミクスおよびトランスクリプトミクス解析)を行う。
保型形式とオイラー積の和としてのゼータ関数

本年度は、保型形式として、主として重さk(整数)の次数nのSiegel Eisenstein級数E^n_k(Z)をとりあげ、ゼータ関数としては、それに付随するKoecher Maassのディリクレ級数L(s,E^n_k(Z))(E^n_k(Z)のMellin変換で得られるゼータ関数)を取り上げた。このゼータ関数の具体型はn=1は古典的によく知られている。また、n=2はフーリエ係数のMaassによる公式から、Boechererが導いている。しかし、一般の公式は予想等もこめても、全くなにも知られていなかった。今年度のこの研究におけるわれわれの主定理として、L(s,E^n_k)の完全に具体的な公式を得た。結論は、多く専門家の思いこみに反して、いたって単純な形に記述される。すなわち、nが奇数ならリーマンゼータ関数の平行移動の積の2つの線形結合になり、またnが偶数なら、重さ半整数の2つの1変数Eisenstein級数のMellin変換のconvolution productとリーマンゼータの平行移動の積、およびリーマンゼータの平行移動の積の2つのディリクレ級数の和になる。以上、本研究代表者が研究課題名(オイラー積の和としてのゼータ)に予言した通りの方向で結論が得られたわけであり、これは、研究方向の正当性とKoecher Maassディリクレ級数がヘッケ作用素による従来のゼータ関数と同じように非常に興味深い対象であることの両方を指し示しており、保型形式論の今までにない新しい側面を切り開く成果であると信ずる。なお、以上の成果に関連して、大阪大学、京都大学、九州大学、室蘭工業大学等で講演を行った。
数理モデルを用いた入力刺激パターンからの修飾シグナル病の理解

生物の応答は全て、ゲノム、トランスクリプトーム、プロテオーム、メタボロームなど、いわゆる「多階層」にまたがるネットワークによって制御されていると言っても過言ではない。しかし、多階層にまたがるネットワークを同定する有効な手法は未だ報告されていない。疾病がシグナル伝達を要とした生物応答の破綻であることを考えると、複数階層のオミクスデータから多階層にまたがるネットワークを同定する手法の開発は、疾病の病因・病態などの包括的な理解のための有効なアプローチの一つになりうると期待できる。そこで我々は、多階層にまたがる1時間以内のインスリン応答に注目して、リン酸化プロテオーム(九州大学中山・松本先生との共同研究)とメタボローム(慶応大学曽我先生との共同研究)の時系列データとKEGGなどの複数のデータベースを用いることで、この2つの階層にまたがるネットワークを推定する手法を開発した(特許取得)。この結果、インスリンによる代謝制御ネットワークの全体像が世界で初めて明らかになった。さらに、本手法により同定された解糖系における新規調節経路の1つについては、実験による検証を行い、同定されたリン酸化が代謝制御に重要であることを明らかにした。また。数理モデルを作成することで、制御に重要な新規のリン酸化やアロステリック分子を推定する手法の開発も行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、インスリン入力パターンの情報のリン酸化修飾を介した代謝経路への伝達様式を、生化学反応モデルを作成することで明らかにすることを目的としている。そこで、本研究ではリン酸化プロテオミクスとメタボロミクス解析で得られた多階層にまたがるネットワークデータを用いて、その伝達様式を明らかにしようと試みた。この過程で問題になったのが、複数の代謝酵素における機能未知のリン酸化の問題である。生化学反応モデルを構築するためには、そのリン酸化の酵素活性に対する効果が分からなければならない。そこでこの問題を解決するために、酵素活性に対する機能未知のリン酸化の役割を酵素活性に対して「正」「負」「中立(無関係)」という3つの場合を考え、それぞれに対して生化学反応モデルを作成した。そして、「リン酸化の効果を正しく推定できたモデルは実験データをより再現できる」という仮定の下、機能未知リン酸化の役割の推定を行った。これにより、通常、実験を行うまで全く不明であった「機能未知リン酸化」の役割を推定することができた。この方法は、変異体作成やリン酸化抗体作成の際の候補の選定(一次スクリーニング)として使用できると期待される。また、通常は細胞内でのリン酸化や複数のアロステリック作用の酵素活性に対する寄与率を測定することはほぼ不可能であるが、モデルからこれらの分子を一つずつ除き、その効果をモデルで計算し、推定することを可能にした。上記の研究の結果、「インスリンの入力パターン情報がリン酸化修飾を介してどのように代謝経路への伝達されるか?」という問題を解決するための生化学反応モデル構築の土台を作成することができた。また。平成25年度までに、「研究実績」で説明したような本研究目的達成のための土台を作成することができた。さらに、上記手法を検証するための、検証実験にも取り組み始めている。また、上記研究内容を論文にまとめ、論文投稿準備中である。このように、本研究は順調に進展していると考えられる。まずは、前年度に作成した代謝酵素の機能未知のリン酸化の「機能」と「寄与」を推定する方法の検証を行う。実際には、代謝酵素の機能未知のリン酸化部位をアスパラギン酸やグルタミン酸に置換することでリン酸化変異を模した変異体を作成し、in vitroで酵素活性を測定することで評価を行う。その後、予測が正しいようなら、作成したモデルを以前作成したAKTモデルと結合することで、インスリン刺激から代謝物変動を表現するモデルを作成する。次に作成したモデルを用いて、インスリンの入力パターンの情報がどのようにリン酸化修飾を介して中心炭素代謝経路の代謝物質を制御しているのかを、実験とモデルを用いて明らかにする。予測が異なる場合には、得られた実験結果をモデルにフィードバックし、モデルの再構築を行う。

その後、作成し直したモデルを用いて、インスリンの入力パターンの情報がどのようにリン酸化修飾を介して中心炭素代謝経路の代謝物質を制御しているのかを、実験とモデルを用いて明らかにする。
「自由主義」・「保護主義」逆転時代の米中関係－米中戦略経済対話に焦点を当てて

2018年度は、以下の二点について主な成果があった。第一に、海洋安全保障分野において、アメリカの行う「自由航行」原則と、中国の「陸地延長論」とも取れるような海洋領域を陸地と近似して扱う考え方との相克に対して、両国がどのように認識の相違について対処しているかについてである。これについては、アメリカでの調査のみならず、東南アジア・南アジア諸国への現地調査によって、米中両国から当該国へのアプローチがどのように行われているかを明らかにすることができた。全体像全てが明確になったわけではないだろうが、米中「貿易戦争」の元において、中国が近隣諸国へのアプローチにある程度の柔軟性を持たせていることも明確になってきている。第二に、米中関係の歴史的側面を多少なりとも冷戦史の観点から明らかにできたことである。これについては、戦略研究学会の機関紙に二本の論文を寄稿し、歴史的にもアメリカはアジア内部での紛争に対して「適度に」関わってきたことを検証した。「軽い同盟」と命名したが、アメリカは一方でアジア諸国同士がある程度の紛争要因を抱えている方がコミットメントの理由を正当化でき、しかし他方で過度の緊張が生じないように同盟諸国による戦闘意欲を殺いできた側面も存在していた。このように硬柔入り混じった戦略を取ることが、むしろアメリカ自身の「優位」につながってきたのである。研究会、シンポジウム、論文執筆との三本立てで実績を積み上げていく方針は、今後も変わらず継続したい。現在進行中の課題であるため、資料そのものは数が多く存在しており、それなりの全体像を構築するには事欠かない。しかし、本当に重要な文書は、これまでもそうだが、ある程度の年月が経たないと明らかにならない側面もあり、その点では今後も時間を置いて検証を行っていく必要はある。また、国が異なれば、同じ現象を見る「視角」も異なってくるため、継続的に海外における研究者・政策当事者との間での意見交換や政策評価は必要である。今後も同じようなアプローチを取っていきたい。もうひとつの課題は、現在動いている課題であるために、ともすれば現状を詳細に見ることに時間を費やしてしまい、理論的視角や方法論が欠如する可能性があるので、この点についても注意を向けていきたいと考えている。ひょっとしたら、現在起こっている米中間の「貿易戦争」は、戦後体制の大きな変革を意味するかもしれず、研究者としてこのようなマクロの視点も必要であろう。ひとまず初年度が終了したばかりであるが、トランプ政権による関税政策は今後も継続されるだろうが、それ自体が本来アメリカの利益に適っているかどうかも含めて、今後も資料の収集と、現状分析に焦点を当てていきたい。同時に、初年度に行ったように、ある程度は米中の歴史的側面にも注意を払う必要があろう。米ソ冷戦の時代、両国の貿易は年間20億ドル程度であったが、今日の米中貿易はこの貿易量を一日で片付けてしまう。その意味で、冷戦時代の米ソ関係と、今日の米中関係は、根本的に異なるのである。経済的に相互依存は継続している。しかし、その貿易自体が円滑に機能しなくなり、(本当は必要ないかもしれないが)米中両国間に摩擦を引き起こしているのが現状である。また、単純に貿易量だけでなく、本来なら知的財産権をはじめとする米中両国間の「スタンダード」をめぐる競争が究極的には摩擦の対象となってくるかもしれない。その意味で「一番であること」が経済分野においては重要であり、「経済の政治化」現象が起こっている。二年目以降は、こういった「政治的側面」にも着目したいと思っている。また、変わらず、海外の研究者・政策当事者との意見交換、国際会議への参加を主に活動を展開し、論文や著作をまとめることを中心として研究を展開する予定である。