hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境変動に伴う造船・重工企業の組織構造・文化の変化に関する時系列的研究

本研究は平成不況経済期における造船・重工企業6社の組織構造・組織文化の変化を、環境変動とそれへの適応の認知、環境問題、情報化の次元から調査した。合せて調査方法の認識論的、社会学的考察をも試みた。戦後の産業構造の変動を4段階に分け、第IV期を高度知識集約型・資源再生型構造と見なした。またすべてにおいてグローバル基準が厳しく適用された。1970-75、1980-85、199095年の経済変動の中で、企業の基本的組織形態は、本社機構をスリム化し、事業本部制を強化し、第IV期では企業集団を事業経営の単位とする戦略に変った。平成経済への適応感は業種により肯定・否定に分かれ、顧客ニーズ・市場構造と設備投資状況の変化、情報化の高度化を認知する者が多く、社会的要因のそれは少ない。約70%がある程度の会社の変化を感じ、その中で事業戦略と組織機構の変化を意識した。前者では重点化、後者では簡素化が多い。しかし思考・行動パターンや組織文化の変化は少なく、体質・ハビテュスの深層まで変化が浸透していないことを意味する。環境問題への関心はあるが、汚染物質・廃棄物の発生抑制・削減、リサイクルと省エネの推進のレベルで、行政や産業界で取り組むべきと認識している。情報化の重要性認識は高く、多種の情報機器を使用、パソコン導入によるコミュニケーションの効果と問題点が指摘された。社外とのコミュニケーションの活性化までには至っていない。組織文化では、外部開放性より内部開放性、試行性・革新性・独自性よりも仕事場の位置確実性の認知が多く、専門プロとしてのアイデンティティ感は高いが、将来への不安を強く感じている。内部志向的体質やハビテュスが環境変動という鏡で映じ出された。ほとんどの項目で事業(本)部、職制、職種による差異が見られた。同時に調査に関わる、その過程で発生する主観性が検討された。1980年以降、重工6社の販売実績は、M重工のか占が目立つが、景気変動を反映して、1982-86年に全社減少、その後は各社間の差異を顕著にしている。特に船舶は減少、航空機は増加傾向にあるが、化学プラントは変動に大巾に左右されている。従業員数は1985年以降減少の傾向にあり、特に1982-86年に大巾な減少を見せている。リストラと重点化の跡が事業所・工場に明確に見られる。組織機構は基本的には事業本部制を強化し、各社とも大巾な人事制度改革を行っており、従来以上に関連会社を含めての事業展開を進めている。その中でも開発、エンジニアリング、生産技術の強化、海外調達の促進、生産工程の合理化が目立つ。H造船の分社化は今までの通念を破るものであった。前回調査に比較して、事業戦略の強化と企業体質・意識の変革を連動させる企業が多い。バブル崩壊後のグローバルな市場構造、および知識集約型産業構造と多元的価値を包含する社会構造への認知装置として企業組織をとらえ、グローバルなシステム観点から戦略思考・決定・動員を試みようとしている。異種企業との連けいを含めて企業間ネットワークを結び、資源動員を計る傾向が強い。しかし、そのような思考と意識に抵抗する、特に旧体質を無意識的に再生産するハビトユスを変革するためには、相当のエネルギーを必要とするようで、大きな課題となっている。さらに高齢化と個人化の問題をも含めて、今後の面接調査で深めていきたい。

平成不況経済という企業環境の性質やその変動への認識に研究視点をおいた。造船・重工6社が対象。分析枠組は経済的,社会的外部環境への認知,環境問題への関心,情報高度化とその組織機能への影響に対する認知,経済的,人的規模と構成の推移,関連会社を含む組織編成形態の変化,企業文化・組織文化への認知等から構成。詳細な分析は継続中であるが,以下の結果を得た。(1)人的規模については,石油ショック時の大巾な全企業的減少は見られず,各社とも事業所により増減の差はあるものの,伸び率は0.871.04の範囲内で,各社による差異がかなり現われている。(2)各社とも戦略指向がより強まっているが,このことが外部環境の認知からくる情報の意味理解と自社の資源動員の可能性と関連して,事業,顧客,組織,体質の各戦略に顕著な差異を生じさせている。例えばMHIとKHI,HS。(3)組織文化は企業の戦略や価値意識を判断の正当性を解釈する装置である。グローバルな視野の中で明解な個性ある組織文化を打ち出している企業とそうでない企業に分かれている。例えば,MHIとSHI。このように,平成不況経済のもとでは,石油ショック時の業界的同質性はほとんど見られず,企業格差が明示的に現われてくる傾向がある。その原因を体系的に究明する必要がある。本研究は平成不況経済期における造船・重工企業6社の組織構造・組織文化の変化を,環境変動とそれへの適応の認知,環境問題,情報化の次元から調査した。合せて調査方法の認識論的,社会学的考察をも試みた。戦後の産業構造の変動を4段階に分け,第IV期を高度知識集約型・資源再生型構造と見なした。またすべてにおいてグローバル基準が厳しく適用された。1970-75,1980-85,1990-95年の経済変動の中で,企業の基本的組織形態は,本社機構をスリム化し,事業本部制を強化し,第IV期では企業集団を事業経営の単位とする戦略に変った。平成経済への適応感は業種により肯定・否定に分かれ,顧客ニーズ・市場構造と設備投資状況の変化,情報化の高度化を認知する者が多く,社会的要因のそれは少ない。約70%がある程度の会社の変化を感じ,その中で事業戦略と組織機構の変化を意識した。前者では重点化,後者では簡素化が多い。しかし思考・行動パターンや組織文化の変化は少なく,体質・ハビテュスの深広まで変化が侵透していないことを意味する。環境問題への関心はあるが,汚染物質・廃棄物の発生抑制・削減,リサイクルと省エネの推進のレベルで,行政や産業界で取り組むべきと認識している。情報化の重要性認識は高く,多種の情報機器を使用,パソコン導入によるコミュニケーションの効果と問題点が指摘された。社外とのコミュニケーションの活性化までには到っていない。組織文化では,外部開放性より内部開放性,試行性・革新性・独自性よりも仕事場の位置確実性の認知が多く,専門プロとしてのアイデンティティ感は高いが,将来への不安を強く感じている。内部志向的体質やハビテュスが環境変動という鏡で映し出された。ほとんどの項目で事業(本)部,職制,職種による差異が見られた。同時に調査に関わる,その過程で発生する主観性が検討された。
ゴミ焼却炉におけるダイオキシン発生抑止のための排ガス冷却水噴霧挙動に関する研究

環境問題の1つとして,都市ゴミ焼却炉におけるダイオキシン発生抑止がある.ここで重要な役割を持つ燃焼ガス冷却水噴射用ノズルであるリターンノズルは,広流量範囲で特性が良好である反面,ノズル内流れが複雑であるため設計が困難である.本課題では,流体力学から見たリターンノズルの旋回室内特性の把握と,最終的に炉内流動シミュレーションに発展させることを目標とした計算コードの開発を目的としている.本年度までの研究において以下の知見を得た.1.ノズル特性を把握する上で最も重要である旋回室内部流れをアクリル製の計測用ノズルを製作することで高精度で計測した.内部流れに対して十分な精度を持つLDV計測法を確立し,旋回室内の組み合わせ渦による流れ場を把握できた.2.旋回室内と液膜部において,高応答性を有する電気抵抗法の開発および画像処理により得られた時系列データに周波数解析を行い,定常加圧においても流入不均一等による比較的低周波数(100Hz以下)の非定常現象が分裂にいたる変動の初期過程において重要であることが分かった.3.ノズル内流れ計算の準備を行った.実験により非定常性が重要であることが分かっているため,気液界面の取り扱い精度の高い方法を模索中である.現在はLevelsetとGFMを組み合わせた方法で進めている.安定した計算が可能になり次第,炉内シミュレーションへ進む.これらの結果は論文としては投稿準備中であるが,結果の一部は第10回および第11回微粒化シンポジウムにおいて発表済みである.環境問題の1つである,都市ゴミ焼却炉におけるダイオキシン発生抑止液体噴射用として広流量範囲で特性が良好であるリターンノズルを用いた炉内流動シミュレーションを行う上で,本年度の計画である検証用流動特性の把握およびノズルの設計指針の提示について以下の知見を得た.1.アクリル製の計測用ノズルを製作し,内部流れに対するLDV測定を行うのに十分な精度を持つ計測法を確立し,旋回室内の組み合わせ渦による流れ場を把握できた.2.光学系の改良により,ノズル出口近傍の噴射液膜の表面性状に対し画像処理可能なレベルでの可視化が可能となった.このことにより,旋回室内流れの流速および気柱変動が液膜の性状に与える影響について定性的な考察を行った.3.旋回室内および液膜の画像処理およびその周波数解析により,定常加圧における変動が100Hz近傍にピークを持つ現象であることが分かった.これらの結果に定量的評価を加えるための数値シミュレーションについて着手している.今後はシミュレーション結果に基づくリターン流れの把握によりノズル最適設計指針の提示と,炉内シミュレーションヘの発展を行う予定である.環境問題の1つとして,都市ゴミ焼却炉におけるダイオキシン発生抑止がある.ここで重要な役割を持つ燃焼ガス冷却水噴射用ノズルであるリターンノズルは,広流量範囲で特性が良好である反面,ノズル内流れが複雑であるため設計が困難である.本課題では,流体力学から見たリターンノズルの旋回室内特性の把握と,最終的に炉内流動シミュレーションに発展させることを目標とした計算コードの開発を目的としている.本年度までの研究において以下の知見を得た.1.ノズル特性を把握する上で最も重要である旋回室内部流れをアクリル製の計測用ノズルを製作することで高精度で計測した.内部流れに対して十分な精度を持つLDV計測法を確立し,旋回室内の組み合わせ渦による流れ場を把握できた.2.旋回室内と液膜部において,高応答性を有する電気抵抗法の開発および画像処理により得られた時系列データに周波数解析を行い,定常加圧においても流入不均一等による比較的低周波数(100Hz以下)の非定常現象が分裂にいたる変動の初期過程において重要であることが分かった.3.ノズル内流れ計算の準備を行った.実験により非定常性が重要であることが分かっているため,気液界面の取り扱い精度の高い方法を模索中である.現在はLevelsetとGFMを組み合わせた方法で進めている.安定した計算が可能になり次第,炉内シミュレーションへ進む.これらの結果は論文としては投稿準備中であるが,結果の一部は第10回および第11回微粒化シンポジウムにおいて発表済みである.
マルチダイナミックドキュメンテーションを用いた新概念の解剖学コンテンツ

内容:本研究は、既存の様々なデザイン手法を新しいテクノロジーと融合させ、総合的なデザイン手法として再構築することを目的としている。すなわち、静的な視覚表現、動的な視覚表現、対話的な視覚表現をすべて統合、また今までのマルチメディア技術を生かし、ダイナミックでインタラクティブな表現手法MDD(Multi-Dynamic Documemtation)を提案する。MDDは、説明的なコンテンツ、例えばものの構造説明などに最も適している。動いていないと分からない事柄、動いていること自体がメッセージになっている事柄として、医学情報に関するコンテンツが適当であると考え、人体解剖学コン1テンツの制作を行った。意義:このコンテンツの特徴は、ユーザが頻繁なリンク先への移動を行っても常に同じ画面内にいるように感じるため、安心してブラウジングができる。3Dビューアの部分は、常に3Dポリゴンモデルが動いていて、リアルタイムで拡大、縮小、移動、回転などの視点移動が可能になっている。すべての操作はマウスで行い、左ボタンは上下、左右の回転、右ボタンは拡大と縮小また、右左ボタンを同時に押しながら動かせると、オブジェクトの移動ができる。マウスフィールは拡大、縮小の右ボタンと同じ動きに設定し、ユーザが自由自在に情報を体験することができる。重要性:MDDの応用範囲は、動きを伴ったコンテンッや動き自体がコンテンツであるもの、ものの仕組みの解説などに適している。MDD要素を持つドキュメントを様々な分野に応用することによって、より豊かなコミュニケーション環境を構築できると考えられる。応用例としては、下記の分野が考えられる。1)教育分野:インタラクティブ教材分野:子供、障害者用教材、社員教育2)プレゼンテーション・データベース分野:解剖学情報データベース3)医学用シミュレーション分野:(患者や保護者に対する説明ッール、医者用会議システム)などこの研究によって情報の伝達・人と人とのコミュニケーションの効率を高めることができるので、社会的貢献としての意味は高く、独創的研究である。3年間のプロジェクトの中、1年目であった平成18年度の実績は、男性・女性モデルの完成と基本制御プログラムの開発である。本研究に当たって、まず先行しなくてはならない部分が人体の正確な参考データである。筋肉や骨組みを既存の解剖学関連書籍とインターネットサイトGray's Anatomy (http://www.bardeby.com/107)を参考にし、人体構造をプログラム上に制御することにした。それとともに、筑波大学医学系の人体解剖学実験室や筑波大学病院手術室で、実物の手術現場で撮影を行い、撮影された人体構造をもとに正確なモデリングを行った。使用ソフトウェアは、Discreet社の3D StudioMAXを主に使い人体モデルを作り、そのモデルをWeb3D方式に変換、モデルデータと空間位置情報が記述されるデータの二つに分け、HTML文書の中でJAVA Scriptを利用、制御する仕組みであり、用いるテクノロジーは、Web3D、ShockWave、XML、JAVA Scriptである。実際の医学教育に使うためのコンテンツとして仕上げるため、男性モデルに続き、女性モデルの制作を進めた。男性と女性の骨格・筋肉は、構造自体から相違があり、男性モデルの変形は利用できない。現在、男性・女性それぞれの3Dモデルのポリゴン数は50万ポリゴンを超え超えている。データ圧縮、ポリゴンの整理に加えて、プログラム制御を行い、データ量を大幅減らすなど、ウェブ上での公開のための減量作業に取り掛かっている。短縮とともに細かいポリゴンのコントロールにより、ウエブ上でもリアルタイムで自由に操作できるようになる。このポリゴンデータにより、骨組と筋肉ポリゴンを繋ぎ、筋肉ポリゴンの両端を骨の連結部分にリンクざせ、制御を進めている。効率よいコミュニケーションを目指し、研究してきたMDD(Multi-dynamic documentation)の概念をもとに、3D形状データの表示速度を飛躍的に速め、約30M以上の3次元形状データを平均23倍以上圧縮する技術を開発したことによって、より迅速なMDDコンテンツ制作を可能とした。本プロジェクトにおいて19年度は今までの研究開発を元に、女性モデル男性モデルを完成させた。さらにプログラミングを行い、3次元人体解剖学システムの叩き台として、視点自在人体模型を完成した。主なターゲットは、デザイン系の学生、一般人向けで、骨組み・筋肉・ポーズが収録され、彫塑・彫刻・絵画などデザイン基礎知識学習のため、重要な参考データとなる。平成19年9月から平成20年2月まで大阪で行われた人体不思議展にAtlas of the Human Bodyブースを設け、マルチダイナミックドキュメンテーションの概念とサンプルを見せながら一般観客との説明会・意見交換会を行った。主に医学とアート両軸を結ぶe-larningソフトの発表・展示のイベントである。そこで得られた内容を元に様々なマルチダイナミックドキュメントコンテンツを制作や改良に繋がり、現在修正作業を行っている。またこの技術は、筑波大学発のベンチャー企業発のものとして、TV,新聞等のメディアでも発表、社会貢献度の高い技術であることが実証された。

意義:このコンテンツの特徴は、ユーザが頻繁なリンク先への移動を行っても常に同じ画面内にいるように感じるため、安心してブラウジングができる。3Dビューアの部分は、常に3Dポリゴンモデルが動いていて、リアルタイムで拡大、縮小、移動、回転などの視点移動が可能になっている。すべての操作はマウスで行い、左ボタンは上下、左右の回転、右ボタンは拡大と縮小また、右左ボタンを同時に押しながら動かせると、オブジェクトの移動ができる。マウスフィールは拡大、縮小の右ボタンと同じ動きに設定し、ユーザが自由自在に情報を体験することができる。重要性:MDDの応用範囲は、動きを伴ったコンテンッや動き自体がコンテンツであるもの、ものの仕組みの解説などに適している。MDD要素を持つドキュメントを様々な分野に応用することによって、より豊かなコミュニケーション環境を構築できると考えられる。応用例としては、下記の分野が考えられる。1)教育分野:インタラクティブ教材分野:子供、障害者用教材、社員教育2)プレゼンテーション・データベース分野:解剖学情報データベース3)医学用シミュレーション分野:(患者や保護者に対する説明ッール、医者用会議システム)などこの研究によって情報の伝達・人と人とのコミュニケーションの効率を高めることができるので、社会的貢献としての意味は高く、独創的研究である。
水素結合性ステロイド包接化合物に基づく積層型非局在電子系の構築

申請者らは、長年の包接結晶の構造研究から、ホストの分子構造の変化が、水素結合網・分子認識・分子配列に波及する仕組みを明らかにしてきた。本研究の目的は、この仕組みに基づいて分子設計を行い、多環芳香族化合物の各種積層により、水素結合と連動する非局在電子系を構築することであり、次のような研究成果が得られた。1.光延反応により、3位のステロイド骨格の水酸基を反転させて、ナフタレンやアントラセンなどの多環芳香族化合物と多数のステロイドを連結した新規化合物を合成した。さらに、かさ高い芳香族カルボン酸と各種アミンととを組み合わせて、多数の有機塩を作った。2.上記化合物の結晶を作成し、超分子形成能を探索した。さらに、各種有機溶媒との包接結晶形成能力を系統的に調べて、分子認識能を評価した。3.得られた単結晶あるいは粉末結晶の構造を、赤外分光法、NMR分光法、熱重量分析法、X線粉末回折法などにより調べた。単結晶X線構造解析を行い、水素結合様式、分子集合様式、ホストゲスト関係などを決定した。4.分子グラフィックスを用いて、水素結合による分子集合体の三次元構造を明らかにした。分子構造の変化に応じて、水素結合性非局在電子系が構築される仕組みを明らかにした。
腎特異的 siRNA デリバリーシステムの開発および腎線維化遺伝子治療への応用

1) smad4-siRNAがTGF-β1刺激下でのヒト尿細管上皮細胞の上皮間葉転換を強力に抑制することを同定した。腎線維化を抑制する治療用遺伝子として、in vitroでTGF-β1刺激による培養ヒト尿細管細胞(HK-2細胞)の上皮間葉移行(EMT)を最も強力に抑制するsmad4-siRNAを同定した。続いてライガンドとして尿細管細胞の細胞内への治療用遺伝子取り込み促進作用が期待されるペプチド(peptide:Lys-Lys-Arg-Arg)または25-hydroxy vitamin D(25OHD3)をsmad4-siRNAに付加した複合体(peptide-smad4-siRNA、25OHD3-smad4-siRNA)を作成した。次にTGF-β1で刺激したHK-2細胞でpeptide-smad4siRNAおよび25OHD3-smad4-siRNAのsmad4遺伝子の抑制効果を検討した。その結果、TGF-β1で刺激したHK-2細胞ではpeptide-smad4-siRNAで有効なsmad4遺伝子抑制効果が認められた。25OHD3-smad4-siRNAでは有効なsmad4遺伝子抑制は認められなかった。次にin vivoの検討として、葉酸腹腔内投与により腎線維化を誘導した腎線維化モデルマウスにpeptide-smad4-siRNA, 25OHD3-smad4-siRNAおよび未修飾smad4-siRNAを週3回3週間、尾静脈より経静脈的に投与し、腎線維化抑制効果を検討した。その結果、未修飾smad4-siRNA投与群で最も高いsmad4遺伝子抑制が認められ、腎線維化が抑制された。さらにこのsmad4-siRNA投与による腎線維化抑制の機序として、もともと間質に少量存在していた線維芽細胞の増殖抑制に加え、尿細管上皮細胞ではなく血管内皮細胞、白血球、腎微小血管に存在するpericyte由来の線維芽細胞の増殖抑制が示唆された。
血管平滑筋Ca^<2+>感受性増加機構の分子薬理学的研究

血管収縮性アゴニストによる平滑筋収縮は、細胞内Ca^<2+>濃度上昇と収縮蛋白のCa^<2+>感受性増加の両機構により調節されていることが知られている。しかし、後者の機構の詳細は解明されていない。本研究では、β-escinにより細胞膜をpermeabilize(スキンド)したウサギ腸間膜動脈血管平滑筋組織を用いて、GTPγSによる収縮蛋白系のCa^<2+>感受性増加機構(Ca^<2+>収縮及びミオシンリン酸化増加作用)における低分子量GTP結合蛋白質(ras,rho)とチロシンキナーゼの役割を検討した。1,ras抗体(anti-v-H-ras)投与により、GTPγSによるCa^<2+>収縮及びミオシンリン酸化増加作用は抑制された。2,rhoをADPリボシル化してその機能を阻害するボツリヌス毒素(C3 toxin)投与により、GTPγSによるCa^<2+>収縮及びミオシンリン酸化増加作用は抑制された。3,GTPγSはスキンド細胞において数種の蛋白質のチロシンリン酸化を増加させることを、Westernblot法により認めた。また、同作用は、チロシンキナーゼ阻害薬前投与により抑制された。以上の結果より、GTPγSによる収縮蛋白質のCa^<2+>感受性増加機構に、rhoやras蛋白質等の低分子量GTP結合蛋白質及びチロシンリン酸化反応が介在していることが示唆された。
マウス脳の発達過程におけるDNAの体細胞変化

神経系は免疫系と同様、外界からのさまざまな情報を受容認識し、記憶するという巧妙な機能を備えている。免疫系では、この情報処理に遺伝子の体細胞での変化が極めて重要な役割を演じている。私達のグループでは、遺伝子再構成や遺伝子変換を検出するための基質をもつトランスジェニックマウスを用いて、発生途上に於ける中枢神経系でのDNAの変化を検索してきた。一方、遺伝子再構成の解析には環状DNAもまた有用な手だてとなる。DNAの体細胞での変化にはさまざまなタイプが考えられるが、それがDNAの欠失を伴うものあれば、脳から環状DNAを単離しそれをプローブに染色体構造の変化を解析することができる。私達は、マウス新生仔の脳より環状DNAを調製し、プラスミドライブラリーを作成した。環状DNAのクローンのうち特に興味深い組み換え点を含むクローンを単離することを試み、11個のクローンを得た。これら環状DNAのクローンをプローブとして対応する染色体の領域を単離しその構造を比較することで、結合部位の同定が可能になるのみならず、結合点周辺の構造から組み換えのメカニズムに関する知見の得られる可能性もある。私達は、いくつかの環状DNAのクローンについて、対応する染色体領域を単離し、結合部位を同定した。これらの配列の間で特に共通した配列は今のところ同定できていないが、組み換え点あるいはその近傍に短い相補的配列が存在するものがあった。これは、遺伝子再構成を検出するための基質をもつトランスジェニックマウスにおいて観察された組み換え点における構造と類似している。また、組み換え点近傍の配列をプローブにして、ノーザンハイブリダイゼーションを行なったところ、そのうちのひとつが脳で発現していた。この発現は、新生仔に於ても見られたが、成熟マウスの脳に於てより強かった。現在この遺伝子を単離するためマウスの脳のcDNAライブラリーをスクリーニング中である。
インクルーシブ教育における視覚障害児の支援体制構築に関する歴史的研究

ABAPSTASは、ミリガン、リード、及びロウをはじめとする視覚障害者によって高等教育機関に所属する視覚障害者の支援体制の確立を目的に創設された当事者組織であった。当組織は当時の盲学校教育制度及び教育の質への不満と社会的偏見からの脱皮への期待から1970年代に盲学校の批判しインテグレーションを要求した。ABAPSTASが要求した「サポーテッド・インテグレーション」の背景には、ミリガンの存在と、ABAPSTASが有していた独自の障害観があった。本研究は、通常学校における視覚障害児の支援体制構築に向けて示唆を得るため、イギリスの比較的充実した視覚障害児の支援体制に焦点をあて、背景にある理念、思想及び歴史的経緯を明らかにすることによって、その実現条件を解明することを目的としている。具体的課題は1970年代に分離教育批判と視覚障害児のインテグレーションを要求し、その後イギリスにおけるインクルージョン導入の先導的役割を担った視覚障害当事者団体、ABAPSTASに焦点を当て、彼らの主張ならびにその背景にある思想・理念を、文献研究およびインタビュー調査を通して明らかにすることである。初年度は同団体によって政府に提出された一次資料を用いた文献研究を行いABAPSTAS創設の背景と、いかなる理由からインテグレーション要求を行ったのかを究明することを目的とした。結果、次のことが明らかとなった。同組織創設の要因として三人が直面していた高等教育機関での支援体制の問題と、当事者運動が活発化していた当時の時代背景が挙げられた。またインテグレーション要求の背景には次の二点が挙げられた。一つは同団体の主張の根源には、当時の盲学校教育の質及び、三分岐中等教育制度への不満があり、その解決手段として晴眼児と共に学ぶ、刺激的で、卒後に大学進学も選択できる総合制中学校で学ぶことが可能なインテグレーションを要求したことである。もう一つは社会的偏見に遭遇した当事者によって結成されたABAPSTASにとって、幼少期から晴眼児と視覚障害児が共通の場で学ぶインテグレーションはその解消手段と映ったことである。今年度の研究成果については日本特殊教育学会第49回大会で発表したほか、障害科学研究に投稿した。本研究の具体的課題は、1970年代に分離教育批判と視覚障害児のインテグレーションを要求し、その後イギリスにおけるインクルージョン導入の先導的役割を担った視覚障害当事者団体、ABAPSTASに焦点を当て、彼らの主張ならびにその背景にある思想・理念を明らかにすることであった。24年度は、1972年に彼らが考案したインテグレーションモデルの詳細とその背景要因について一次資料とインタビュー調査をもとに明らかにした。ABAPSTASが1972年に考案したモデルは、単なる場の統合ではなく、通常学校に視覚障害教育の専門家を配置する「サポーテッド・インテグレーション(supported integration)」であった。同モデルが構想された背景には、次の2つの要因があった。第一にABAPSTAS創設者の一人であったM.ミリガン(Martin Milligan, 1928-1998)が、1930年に当時においては珍しかったインテグレーションを経験していたことである。全盲であったミリガンは、通常学校において障害の特性に応じて特別に作成された教材と専門教員の支援のもと16歳まで教育を受けた。第二にABAPSTASが有していた障害観である。ABAPSTASは、視覚障害は「重篤な障害」であり、したがって視覚障害者は一般の人々とは明らかに異なるニーズを有する人々であると認識していた。この考えは、当時イギリス国内で際立った存在となっていた、いかなる特別な配慮・支援も否定するインテグレーショニストとは対照的なものであった。イギリスの視覚障害教育がインクルーシブ教育へと転換しながらも盲学校教育の専門性を継承し、さらに通常学校における手厚い支援システムを構築してきた背景には、ABAPSTASによるこうしたモデル構想があった。計画通りイギリスでの資料収集を実施し、必要な資料を入手できた。分析結果を特殊教育学会において発表し、障害科学研究(査読有)に投稿し採択が決まった。2回のイギリス訪問の中で次年度に向けたインタビュー調査のための準備も進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度はABAPSTASの主張やその背景にある思想を多角的な視点から更に深く究明するため文献研究と並行してインタビュー調査を実施する。
窒素含有コラヌレンの合成およびその機能性の探求

1我々はすでに、ペンタベンゾアザコラヌレン二量体とフラーレンC60が高濃度溶液中で高次多量体を形成することを見いだしている。本年度は得られた高次多量体の組成・構造について詳しく調べた。NMR測定より、高次多量体には二量体とフラーレンが1:1の比で含まれていることを明らかにした。また、固体吸収スペクトル測定により、高次多量体中では、ペンタベンゾアザコラヌレンとフラーレンがカプセル型構造を構築していることがわかった。本研究では、従来の炭素のみで形成されるお椀型π共役化合物では困難であった含フラーレン高次多量体の合成に成功し、その物性および構造を明らかにした。2前回までに我々は、ペンタベンゾアザコラヌレンのラジカルカチオン種が、結晶中および低温溶液中でσダイマーを形成することを明らかにしている。本年度は、ペンタベンゾアザコラヌレンとほぼ同様の骨格をもち平面構造を有する化合物のラジカルカチオンを調整し、その反応性を比較した。その結果、平面構造を有する化合物では、結晶中でπダイマーを形成することを明らかにした。また、溶液中でも低温でπダイマーを形成することが分かった。この結果から、お椀型構造と平面構造の違いによりラジカルカチオン二量体の構造に違いが現れることが明らかになった。お椀型分子と平面分子の反応性の違いは、ラジカルカチオンへの求核付加反応においても見られた。すなわち、お椀型ラジカルカチオンではメタノール存在下、ピロール環のα位にメトキシ化が進行し、平面型ラジカルカチオンでは全く反応が進行しなかった。さらに理論化学計算により、お椀型ラジカルカチオンでは内部炭素に付加反応が進行すると、分子の歪みが緩和されることが分かった。以上の結果は、内部炭素での反応性にお椀型構造が大きく影響していることを示している。29年度が最終年度であるため、記入しない。バッキーボウルはコラヌレンやスマネンに代表されるお椀型構造をもつ化合物群であり、フラーレンの部分構造やカーボンナノチューブの先端部分に相当する構造をもつ。バッキーボウルはフラーレンやカーボンナノチューブの鍵前駆体としてだけでなく、お椀型構造を利用した機能性材料への応用が期待されている。ヘテロ原子をその骨格内部に導入することにより、電子状態や結晶中でのパッキング構造の制御が期待できる。しかし、大きな歪みをもつため、ヘテロバッキーボウルの合成は未だに挑戦的な課題である。そこで、本研究では、アザバッキーボウルの合成、および機能性の探求を目指した。すでに合成を達成しているN-アリールアミノフェナントレンを用いることで、目的のアザバッキーボウルの合成を達成した。X線結晶構造解析により、アザバッキーボウルは、ボウル型構造をもつことが分かった。光化学測定により、アザバッキーボウルの最大吸収波長および発光波長が、種々の前駆体と比較して、長波長領域にシフトしていることを明らかにした。また、アザバッキーボウルは、溶液中でもフラーレンと相互作用し、その会合定数はバッキーボウルの中でも高い値となった。さらに、アザバッキーボウルに酸を作用させることで、アザバッキーボウルのラジカルカチオンが生成することを明らかにした。これらは、バッキーボウルにアミン型窒素を導入した効果を示すものである。現在までに、アザバッキーボウルの合成を達成し、さらに、光・電気化学測定によりアザバッキーボウルの基礎的な物性を明らかにした。また、アザバッキーボウルが溶液中でもフラーレンと相互作用することを明らかにし、窒素を導入した効果について重要な知見を得た。アザバッキーボウルの研究成果については、"Nature Communications"に報告した。本年度は、アザバッキーボウル単量体および二量体の物性・機能性のさらなる解明を試みた。これまでの研究で、アザバッキーボウルに対して空気下でトリフルオロ酢酸を添加すると、ラジカルカチオン種が生成することを明らかにしている。今回、対アニオンとしてヘキサクロロアンチモナートをもつラジカルカチオン種を別途合成し、X線構造解析を試みた。その結果、結晶中では、中心の炭素同士で結合を形成したσダイマーとして存在することが分かった。また、溶液中においては、室温付近ではラジカルカチオン単量体として、低温ではσダイマーとして存在することをNMR、ESR、UV-Vis-NIR測定により明らかにした。さらに、アザバッキーボウルのラジカルカチオンを足がかりとして、内部炭素にヒドロキシ基、メトキシ基が結合した化合物の合成にも成功した。付加体の吸収スペクトルを測定したところ、アザバッキーボウルと比べて電子構造が大幅に変化することが分かった。バッキーボウルの内部炭素に置換基を導入している例は限られており、結合形成反応における曲面構造の重要性を示す結果を得ることができた。また、我々はアザバッキーボウル単量体の合成検討の過程で、アザバッキーボウル二量体が選択的に生成する条件を見いだした。そこで、アザバッキーボウル二量体のフラーレン包接挙動についても検証した。その結果、希薄溶液中では1:1で、結晶中では1:2の比でフラーレンとCT錯体を形成することを明らかにした。また、濃縮溶液中でフラーレンを添加すると、ファイバー状の沈殿物が形成していることをSEM測定により明らかにした。MALDI-TOF-MS測定、NMR測定により、濃縮溶液中では、より高次の多量体が形成していることが示唆された。

アザバッキーボウル単量体では、高次多量体の形成は確認されず、これらの挙動がアザバッキーボウル二量体に特有であることが分かった。アザバッキーボウルのラジカルカチオンが、当初の予想に反して、σダイマーを形成することを明らかにした。これまでに固体中、溶液中両方でσダイマーの形成を確認できた例は限られており、さらに詳しく検証することで、二量化におけるお椀型構造の重要性を明らかにすることができると期待される。アザバッキーボウル二量体については、フラーレン包接を用いて高次多量体の形成を示唆する結果を得ることに成功した。この成果は、お椀型化合物とフラーレンを用いた新たな超分子ポリマーの形成につながると期待される。1我々はすでに、ペンタベンゾアザコラヌレン二量体とフラーレンC60が高濃度溶液中で高次多量体を形成することを見いだしている。本年度は得られた高次多量体の組成・構造について詳しく調べた。NMR測定より、高次多量体には二量体とフラーレンが1:1の比で含まれていることを明らかにした。また、固体吸収スペクトル測定により、高次多量体中では、ペンタベンゾアザコラヌレンとフラーレンがカプセル型構造を構築していることがわかった。本研究では、従来の炭素のみで形成されるお椀型π共役化合物では困難であった含フラーレン高次多量体の合成に成功し、その物性および構造を明らかにした。2前回までに我々は、ペンタベンゾアザコラヌレンのラジカルカチオン種が、結晶中および低温溶液中でσダイマーを形成することを明らかにしている。本年度は、ペンタベンゾアザコラヌレンとほぼ同様の骨格をもち平面構造を有する化合物のラジカルカチオンを調整し、その反応性を比較した。その結果、平面構造を有する化合物では、結晶中でπダイマーを形成することを明らかにした。また、溶液中でも低温でπダイマーを形成することが分かった。この結果から、お椀型構造と平面構造の違いによりラジカルカチオン二量体の構造に違いが現れることが明らかになった。お椀型分子と平面分子の反応性の違いは、ラジカルカチオンへの求核付加反応においても見られた。すなわち、お椀型ラジカルカチオンではメタノール存在下、ピロール環のα位にメトキシ化が進行し、平面型ラジカルカチオンでは全く反応が進行しなかった。さらに理論化学計算により、お椀型ラジカルカチオンでは内部炭素に付加反応が進行すると、分子の歪みが緩和されることが分かった。以上の結果は、内部炭素での反応性にお椀型構造が大きく影響していることを示している。今後は、アザバッキーボウルに窒素を導入した効果について、さらに解明していく予定である。また、得られたラジカルカチオンの構造の詳細についても明らかにしていきたい。今後は、アザバッキーボウルのラジカルカチオン種の二量化の原因を、理論化学計算などを用いて明らかにしていく。また、アミン型窒素をもつ平面分子と比較することで、お椀型構造が二量化に及ぼす影響を追究する。さらに、窒素以外のヘテロ原子をもつバッキーボウルの創出にも取り組み、お椀型構造が与える物性への影響についてさらに検証していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
レトロウィルス挿入変異を用いた発がん分子機構の研究

発がんの分子機構を明らかにする目的で、レトロウィルス挿入変異を利用してがんの進展に重要な遺伝子群を同定した。Hoxa9/Meis1の特異的協調遺伝子として同定したTrib1は、そのMEKとC/Ebpaに対する機能修飾が白血病発症に重要であった。プレB-ALLの抑制遺伝子Bash変異の協調遺伝子候補として7種の共通挿入部位を同定した。大腸上皮を用いたin vitro実験系やPiggyBacトランスポゾンの利用により非造血腫瘍解析への途を開いた。発がんにおける遺伝子間相互作用と多段階発がんにおける分子経路を明らかにすることを目的とし、レトロウィルス挿入変異を用いた発がん誘導実験を行いレトロウィルスにより活性化する遺伝子の協調作用を解析した。これまでに、急性骨髄性白血病(AML)の発症においてはHoxa9とMeis1の協調作用が重要であることを示しているが、さらに完全な白血病が形成されるまでにどのような発がんシグナルが必要か検討した。Hoxa9とMeis1を単一のレトロウィルスベクターでマウス正常骨髄細胞に導入し放射線照射したマウスに骨髄移植をすると、100%の被移植マウスに平均18週でAMLの発症を認めた。このAMLからレトロウィルス挿入部位を単離し、共通挿入部位からHoxa9/Meis1の協調遺伝子候補としてTrib1、Evi1、Ahi1、Rarα、Pitpnbを同定した。Trib1とEvi1については再度Hoxa9/Meis1とともに骨髄細胞に導入し、in vitro及びin vivoの実験系で白血病発症に対する協調作用を確認した。Trib1は単独の発現でも100%のマウスがAMLを発症し、この場合Trib1レトロウィルスの挿入部位から共通挿入部位としてHoxa7とHoxa9を同定して、Trib1とHoxaの協調作用は遺伝学的にも確認された。Trib1はMAPKのリン酸化を亢進することが知られているが、Trib1陽性AMLでこの事実を確認した。一方、Apc遺伝子のヘテロ変異を有するMinマウス由来大腸上皮細胞株にレトロウィルスを導入して、軟寒天培地でコロニー形成を誘導した。これらの形質転換コロニーからレトロウィルス挿入部位を同定し、このシステムが造血細胞以外の組織にも適応出来る可能性を示した。また、レトロウィルス挿入変異部位のシークエンス特異性について検討し、RNAの二次構造との関連性を示唆した。昨年度までに、急性骨髄性白血病(AML)の発症においてHoxa9とMeis1に協調する遺伝子としてTrib 1とEvi 1を同定した。Trib 1がMAPKのリン酸化を亢進することをTrib1陽性AMLをIL-3により刺激して確認したが、さらにTrib 1はIL-3欠乏時におけるMAPKリン酸化を遷延させて、その結果白血病細胞のアポトーシスを阻害することがわかった。Hoxa9とMeis 1及びTrib 1単独の遺伝子導入により発症したAMLでは特異的な協調遺伝子の活性化が確認されたのに対して、Hoxa9/Meis 1/Trib 13者によるAMLでは、更なる特異性の高い協調遺伝子は認められず、AMLの進展に伴って遺伝子間の相互作用は特異性が低くなる傾向が示された。Apc遺伝子のヘテロ変異を有するMinマウス由来大腸上皮細胞株にレトロウィルスを導入して、軟寒天培地でコロニー形成を誘導した。これらの形質転換コロニーから共通挿入部位を発見し、Apc変異に協調作用を示す遺伝子候補を同定した。B細胞受容体シグナル経路においてアダプターとして機能しているBash遺伝子のホモノックアウトマウスはpre-B細胞の分化異常とpre-B-ALLが生じ、BashはALLのがん抑制遺伝子と考えられている。Bashホモノツクアウトマウスにモロニー白血病ウィルスを接種してpre-B-ALL発症が促進することを見出した。7種類の共通挿入部位を同定しBash変異に協調する遺伝子候補を同定した。レトロウィルス挿入変異部位のシークエンス特異性にっいて検討し、RNAの二次構造との関連性を示唆されていたが、in vitroにおいて逆転写酵素とレトロウィルスLTRを用いて実際にヘアピン構造が予測される塩基配列に高頻度でウィルス挿入が生じることを見出した。急性骨髄性白血病(AML)の発症においてHoxa9とMeis1に協調する遺伝子として同定したTrib1によるMAPKのリン酸化の充進が、白血病の進展に重要であることが示唆された。これはTrib1とMEK1の会合によるものと考えられ、Trib1は核内においてMEK1のATP結合領域及びMEKK結合領域と会合していることが示された。また、Trib1はC/Ebp-αとも結合しC/Ebp-αとMEK1はTrib1との協調作用において拮抗していることが示唆された。

Apc遺伝子のヘテロ変異を有するMinマウス由来大腸上皮細胞株にレトロウィルスを導入して形質転換させた細胞から共通挿入部位としてDnah3とAhnakを同定し、これらの遺伝子の活性化がApc変異による細胞骨格の異常を強めていることを示した。B細胞受容体シグナル経路においてアダプターとして機能しているBash遺伝子のホモノックアウトマウスにモロニー白血病ウィルスを接種してpre-B-ALL発症が促進することを見出した。またヘテロマウスにおけるpre-B-ALLにおいてはBashの野生型アレルの欠失が認められた。7種類の共通挿入部位を同定しBash変異に協調する遺伝子候補を同定し、この内C/Ebp-βのshort isoform及びPu.1の発現亢進とBash変異がpreB細胞の自己複製能の亢進に協調作用を示すことを明らかにした。マウスpre-B細胞性腫瘍の感受性遺伝子座Bomb1の解析を進め、この遺伝子座の範囲をこれまでの36Mbから3.5Mbに絞り込み候補遺伝子の同定を進めた。発がんにおける遺伝子間相互作用と多段階発がんにおける分子経路を明らかにすることを目的とし、レトロウイルス挿入変異を用いた発がん誘導実験を行いレトロウイルスにより活性化する遺伝子の協調作用を解析した。本年度は、挿入変異原としてPiggyBac(PB)トランスポゾンを新たに導入し、非血液腫瘍への応用を行った。急性骨髄性白血病(AML)の発症においてH0Xa9とMeislの協調遺伝子でMEKlと会合するThblの解析を進め、C末端領域に存在するMEKl結合モチーフを同定した0この結合モチーフを欠いた変異体は白血病発症能や骨髄細胞に対する自己複製促進能を失っていた。TriblはC/Ebpaとも結合するが、その結合領域はN端側に存在していた。Triblによる白血病発症機構としてMEKIMAPK経路の重要性が改めて示唆された。Hoxa9とMeislによりトランスフォームした骨髄細胞からMeislを除去すると、細胞分化の促進・細胞増殖能と自己複製能の低下が顕著に認められ、細胞回転促進遺伝子の発現低下や顆粒球・マクロファージ・血小板分化関連遺伝子の発現増強が認められた。特にEhB2やC-MafはMeislの標的遺伝子として重要な役割を果たしていることが示された。ヒト骨軟部肉腫の原因となっているキメラ遺伝子群を間英系幹細胞・前駆細胞にPBトランスポゾンに組み込んで導入すると、組み込み後のトランスポジションが生じ未分化な間葉系悪性腫瘍が誘導された。キメラ遺伝子が本来生じている肉腫の形質の反映にはキメラが発現する母地となる細胞環境が重要であることが示唆された。発がんにおける遺伝子間相互作用と多段階発がんにおける分子経路を明らかにすることを目的とし、レトロウィルス及びトランスポゾン挿入変異を用いた発がん誘導実験を行いレトロウィルスとトランスポゾンにより活性化する遺伝子の協調作用を解析した。急性骨髄性白血病(AML)の発症においてHoxa9とMeis1の協調遺伝子でMEK1と会合するTdb
新しいパルス着磁法による7テスラを超える超伝導バルク磁石の実現と磁束運動の解明

複数パルス磁場印加による超伝導バルクの捕捉磁場の向上を目的に、バルク直上の捕捉磁場分布の解析や強いピン止め力を有するバルクを用いた実験的検討を行った。新しいパルス着磁法(MMPSC)は、磁束の大きな粘性力により臨界電流密度Jc以上の磁場勾配を保持することが出来るため、最終的な捕捉磁場の向上が実現することが定性的に実証できた。今後更なる捕捉磁場向上を目指す基礎的な実験結果を得ることが出来た。現在使用している超伝導体バルク表面の温度磁場計測システムを改良し、測定ソフトウエアの改良を行うことで、温度6点、磁場4点を高速に同時計測出来る新しい測定システムを構築した。測定点数を増加することにより、さらに詳細な磁場侵入と捕捉の解析を可能となった。MMPSC法に対する検討から、第1段階の温度T_s(1)と磁場B_<ex>(1)、第2段階の温度T_s(2)と磁場B_<ex>(2)の条件を詳細に変化させ、バルク表面の多数地点の温度と磁場の時間依存性を詳細に測定し、"M字型"捕捉磁場分布の最適化とそのメカニズムの解明を行った。その結果、第2段階の最適条件ではバルク内の磁場勾配(Bean modelでは臨界電流密度J_c)は粘性力が大きいためJ_c以上の磁場勾配が実現し、外部磁場速度vがほとんどゼロとなるパルスピーク付近で粘性力が減少し(F_vはvに比例する)、周辺部に留まっている多くの磁束が中心部ヘフローすると解釈することが出来た。最適条件以外では磁場勾配がJ_cよりも小さく、バルク周辺部の磁束はバルク中心部ではなく外部に排除されることが分かった。このように、第一段階のM字型磁束分布の中心部の凹みが磁場勾酷(dB/dx)の大きさを決定する主な要因であると結論することができるが、第二段階の条件(T2,B2)や温度上昇の大きさなども関連していることも分かった。現在のところ、B^P_T=7 Tを実現することが出来ていないが、着磁メカニズムに迫る大きな成果を得ることが出来た。さらに、これまでの直径45mmバルクに加え、直径65mmのGdBaCuO系超伝導バルクを用いて、基礎的検討(初期設定温度T_s、印加磁場B_<ex>、印加回数に対する捕捉磁場B^P_Tや温度上昇ΔTの測定)と、MMPSC法による着磁実験を系統的に行った。バルク超伝導体の特徴的な応用の一つである「超伝導バルク磁石」を実現するパルス着磁法において、捕捉磁場の向上を実現するための様々な検討と2年間の研究のまとめを行った。1.バルク内部の温度測定...パルス着磁における捕捉磁場の増大には温度上昇の抑制が重要である。従来はバルク表面での計測からバルク全体の温度上昇が断熱的に起こっていると推定したが、本研究により実験的に、バルク内部も表面とほぼ同様に断熱的に温度上昇していることが分かり、金属リングとの密着性の向上や複数パルスの印加などへ重要な結果を与えた。2. 65mm大型バルクの総磁束量の増大...超伝導バルクの臨界電流密度Jcが等しいならば、磁場中冷却着磁(FCM)によるバルク中心での捕捉磁場B_T^<FC>は直径dに比例し、総磁束量Φ_T^<FC>は直径dの三乗に比例するため、大型超伝導バルクへの期待は大きい。直径65mmの超伝導バルクへ複数パルス磁場印加(SPA+IMRA法)による総磁束量Φ_T^Pの向上を検討し、FCMによる総磁束量Φ_T^<FC>との比較を行った。様々な実験的検討を行った結果、T_s=40Kではz=0.5mmでΦ_T^P=5.05mWbと高い値を示し、同様の方法で着磁した直径45mmのバルクの約2倍のΦ_T^P値を示した。さらにこの値は50KでB_<ex>=3Tの磁場中でFCMを行った後のΦ_T^<FC>とほぼ同等であることが分かり、IMRA法の適用が大型バルクにおける総磁束量の増大に効果的であることを示した。今後、継続してパルス着磁による捕捉磁場と総磁束量の増大に関する検討を継続する予定である。
他者の顔に対する選好の継時的変化に関わる神経機構の解明

本研究では、同じ人物の顔を複数回呈示する単純接触効果のパラダイムとfMRI(functional magnetic resonance imaging)を併用した検討を行った。本研究では、顔を意識できる場合(閾上呈示条件)と顔を意識できない場合(閾下呈示条件)それぞれにおいて同一の顔を複数回提示し、顔に対する選好がどの脳領域において表象されているか検討した。閾上呈示条件における選好に関わる脳領域を検討した結果、眼窩前頭皮質、腹側線条体及び後方領域の関与が示唆された。閾下呈示条件における選好に関わる脳領域を検討した結果、背内側前頭前野及び前部帯状回の関与が示唆された。本年度は実験刺激及び実験プログラムの作成を完了し、fMRI(functional magnetic resonance imaging)実験の実施に被験者の選定作業を行った。また、予備実験も実施した。来年度は、本研究の主たる目的である選好の継時的に関わる脳活動を同定するためのfMRI実験の実施を予定している。特に、腹内側前頭前野・背内側前頭前野・腹側線条体の活動の継時的変化及び、領域間の機能的結合に着目した検討を行う予定である。本fMRI実験の結果が当初の仮説と整合性のとれるものであることを確認したのち、tDCS(transcranial direct current stimulation)実験を実施し、腹内側前頭前野・背内側前頭前野の機能抑制が選好の変化を減弱させうるか検討する予定である。当初の予定では本年度からfMRI実験を開始する予定であったため、進捗に少し遅れが出ているものの、データ取得に関わる準備をすべて終え、予備実験も実施することができたため、おおむね順調に進展していると考えている。本研究では、他者の顔に対する選好の経時的変化について、同じ人物の顔を複数回呈示する単純接触効果のパラダイムとfMRI(functional magnetic resonance imaging)を併用した検討を行った。本研究では、顔を意識できる場合(閾上呈示条件)と顔を意識できない場合(閾下呈示条件)それぞれにおいて顔を複数回呈示し、それぞれの条件において顔に対する選好がどの脳領域において表象されているか検討した。実験刺激呈示の手法として、本研究ではcontinuous flash suppressionと呼ばれる両眼視野闘争のメカニズムを利用した手法を用いた。本研究では、アナグリフによって利き目(dominant eye)に赤色の成分のみ、非利き目(non-dominant eye)には青色の成分のみが入力されるようにし、片目に顔の情報が入力されているにも関わらず、その顔が意識されないようにした。閾上呈示条件では、ノイズ刺激を呈示しないことで顔写真が意識されるようにした。fMRI撮像中にこの課題を実施し、その後fMRI撮像を行わない状態で、参加者は選好判断課題を行った。閾上呈示条件で顔が意識できている場合と、閾下呈示条件で顔が意識できていない場合の脳活動を比較した結果、両側の紡錘状回顔領域に有意な賦活が認められたことから、閾上呈示条件においては顔が意識されている一方、・閾下呈示条件では顔が意識されていないことが確認された。閾上単純接触効果に関わる脳領域を検討した結果、眼窩前頭皮質、腹側線条体及び後方領域の関与が示唆された。閾下単純接触効果に関わる脳領域を検討した結果、背内側前頭前野及び前部帯状回の関与が示唆された。これらの結果は、閾下単純接触効果と閾上単純接触効果に関わる認知・神経基盤が異なっている可能性を示唆している。万が一、結果が仮説に反するものであった場合には、実験パラダイムの見直し・データの再取得を行う予定である。認知神経科学本年度はfMRI実験が実施できなかったため次年度使用額が生じた。次年度に実施するfMRI実験で使用する予定である。具体的にはMRI使用料及び被験者謝金にあてる予定である。