hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スキージャンプ競技における技術獲得の効率化:踏切動作に着目して

最適なスキージャンプ踏切動作とその指導法を追究するため,足底の加圧感覚と動作のタイミングに着目したトレーニングを試みた。このトレーニングでは,実ジャンプ映像に合わせて動作を行い,その際の足底の加圧感覚を足圧分布計測システムにより定量的し,さらに視覚的・即時的なフィードバックができる。また,同時に3次元的な技術分析を行った。その結果,選手の身体感覚が技術およびそのパフォーマンスに反映することが示唆された。また,このようなトレーニングについて肯定的な評価を得た。申請者は,スキージャンプ競技のジュニアおよびシニア選手を対象として,足圧分布計測システムを用いたシミュレーショントレーニングに取り組んでいる。この装置は,選手の足底の加圧感覚と実際に地面を踏む際の圧力中心点(COP:Center of Pressure)の位置およびその移動を定量的かつ継続的に解析でき,得られた情報を選手および指導者への視覚的・即時的なフィードバックを可能にする。これまでのトレーニングは,選手および指導者から肯定的な評価を得ているが,踏切動作の開始を選手のタイミングで行っていた。本研究では,新たに選手・指導者が動作の「タイミング」を視覚的に捉え共有するために,「実ジャンプの映像」を利用し,トレーニングの効率化を図ることを第1の目的とした。また,足圧分布計測装置によるシミュレーショントレーニングと並行して3次元動作解析を行い,ジュニアおよびシニア選手における踏切動作の技術分析を行い,技術獲得過程について検討し,指導・トレーニング時の基礎資料を得ることを第2の目的とした。今年度は,第1の目的の取り組みとして,スキージャンプシーズン(2008年3月)に,シニア選手3名を対象として,足圧分布計測システムを用いた踏切動作のシミュレーショントレーニングを実施した。その結果,足圧分布,助走および踏切時の姿勢,足底の加圧感覚ともに,選手間で差異が認められた。これらの差異をバイオメカニクス的観点より検討したところ,優れた競技成績を持つ選手に明らかな合理性が認められた。身体感覚がスキージャンプ技術およびそのパフォーマンスに反映するのは確かであるので,今後この実験装置で得られる資料の活用は重要であると考える。スキージャンプ選手を対象として,足圧分布計測装置を用いた踏切動作のシミュレーショントレーニングに取り組んでいる。この装置は,動作中の足圧分布と圧力中心点を解析することにより選手の足底の加圧感覚を定量化することができ,さらに視覚的・即時的なフィードバックを可能にする。本研究では,選手・指導者が動作の「タイミング」を視覚的に捉え共有するために,「実ジャンプの映像」を利用し,トレーニングの効率化を図ることを第1の目的とした。また,トレーニングと並行して3次元動作解析を行い,選手における踏切動作の技術分析を行い,技術獲得過程について検討し,指導・トレーニング時の基礎資料を得ることを第2の目的とした。昨年度は,男子シニア選手3名を対象としたトレーニングを実施した。その結果,動作中の足圧分布と足底の加圧感覚ともに,撰手間で差異が認められた。これらの差異をバイオメカニクス的観点より検討したをころ,優れた競技成績を持つ選手に合理性が認められた。また,アンケート調査により,選手への情報提示にスクリーン映写を用いることに否定的な意見を得た。今年度は,男子シニア選手2名と女子シニア選手3名を対象として,同様のトレーニングを実施した。さらに,昨年度の課題を考慮し,選手への情報提示にヘッドマウントディスプレイ(HMD)を用いることを試みた。その結果,昨年度と同様に,動作中の足圧分布と足底の加圧感覚ともに,選手間で差異が認められ,優れた競技成績を持つ選手に合理性が認められた。また, HMDを用いることにより,スクリーン映写を用いた際の動作および足圧分布との相違がみられた。アンケート調査では,本研究のトレーニングに肯定的な評価を得ることができた。本研究により,撰手の身体感覚がスキージャンプ技術およびそのパフォーマンスに反映することが示唆された。今後もトレーニングおよび資料収集の継続が求められる。
ターボ原理に基づく分散ワイヤレスネットワーク構成法に関する研究

本研究課題は、符号・シグナリング方式の設計、上位レイヤ処理との統合、資源配分、実フィールドにおける有効性の実証、の4個のObjectivesからなる。共通する技術背景は、結果(受信信号)を生じる原因(送信信号)をターボ原理によって明らかにし、相互情報量の伝達特性を整合させることで最適分散ネットワーク構成法を明らかにすることである。それぞれのObjectivesに対して、当初の目標が達成できたと考える。詳細は4.研究成果で述べる。●マルチユーザ環境におけるレートサムの最大化と多次元EXIT特性の始点終点との近似的な因果関係を導出し,この関係に基づく簡易な基準でリソースマネージメントを行う手法を提案した。この基準により,複雑なEXIT解析を必要としない,リアルタイムのリソースマネージメントが可能となった。また,マルチユーザ環境ヘテロジニアス無線分散ネットワーク環境へと拡張し,ダイナミックスペクトル制御技術を利用した簡易リソースマネージメント手法を提案した。●電力効率の良い伝送および符号化方式,ならびに相関のある情報源に対する符号化の両課題に関して基礎的研究を行った.特にターボ符号および低密度パリティ検査符号の適用による効率に優れた方式を目指しており,復号と検出の結合処理とその性能解析の方法について検討を行った。既存研究の手法を一般化することで柔軟な伝送方式および符号化を考案し、初期的な結果を得た。●一信号点に複数のビットパターンを対応させる非グレイ拡張マッピングと、非一様ディグリー分布を持った繰り返し符号とシングルパリティ検査符号との連接符号を組み合わせたBit Interleaved Coded Modulation with Iterative Detection (BICM-ID)を提案した。多値位相振幅変調を用いない極めて簡単な構成で、シャノン限界から1.5dB程度の信号電力体雑音電力費でターボクリフを発生させることができる。また、復号器内にサイクルを持たないためにエラーフロアはEXITチャートだけから決まる、という特徴を有する。●中継ネットワークの伝送特性について理論的検討を加え,特に中継局において誤りが検出された場合においても中継を行う圧縮中継方式について研究を行った.従来,誤りが検出されたパケットの情報は破棄せざるを得なかったのに対し,ターボ原理の活用により中継が継続できることを示した.●マルチユーザ環境における伝送レートの総和(レートサム)の最大化を目的として,EXIT特性に基づく動的なスペクトル制御を活用した周波数共用技術を提案すると共に,各ユーザの通信品質を改善可能であることを明らかにした.また,このような動的スペクトル制御をマルチホップ伝送にも展開し,その有効性を確認した。●加法的白色ガウス通信路の通信路容量に迫る符号化と変調の方式について検討を行った,従来の方式を一般化することで情報量的に優れた信号点集合を与え,さらにそれに適した低密度パリティ検査符号を設計することで現実的な計算量で理論限界に迫る性能を得ている。●周波数領域Minimum Mean Squared Errorターボ等化に適するBICM-ID方式を提案した。この方式は極めて容易な構成でありながら、周波数選択性フェーング環境においてそのほとんどのチャネル実現(Channel Realization)の下で、リンクパラメータを変更しないでターボクリフを発生できる。この原理の本質は,拡張マッピングによりてディマッパーの相互情報量伝達特性の広がりが極端に抑えられることによる。さらに,インターリーバ区間内で十分なフェージング変動が存在する場合に着目し、エルゴーディック容量に漸近するBICM-ID方式を提案し、理論限界に迫る性能を得ている。●DF型中継ネットワークでの課題であった,中継局において復号誤りが発生した場合の中継方式について,引き続いて理論的な検討を行い,計算機シミュレーションによってその特性改善効果を定量的に明らかにした.この成果を国内学会および国際学会において発表し,海外の論文誌に投稿した。●加法的白色ガウス通信路の通信路容量に迫る符号化と変調の方式(BICM-ID)の検討を行った.従来広く用いられているPAMと比して電力効率に優れる方式を提案した。また、拡張マッピングを用いるBICM-IDに対してEXITチャート上に相互情報量の値を拘束条件とする、重み分布とラベリングパターンの最適化手法を提案し、Shannon限界に漸近する最適解を与えるアルゴリズムを導出した。シミュレーションにより特性を実証した。●「分散無線ネットワークにおける効率的伝送の一手法として,復号側で補助情報が得られる場合の情報源符号化に関して検討を行った.先行研究よりも広いクラスの情報源アルファベットに対して適用可能であること、理論限界に近い性能を発揮し得ることを計算機実験により示した。また、Multiple Access Relay伝送技術に関して中継リンクに誤りがある場合に対応できる、誤り確率に関する補助情報を用いたネットワーク・チャネル符号の繰り返し復号法を提案し、Slepian Wolf/Shannon限界に漸近することをEXIT解析によって明らかにした。●中継器マルチホップ分散ネットワークにおいてターボ原理を適用し,EXIT特性に基づく中継器選択,及び中継器における信号多重方法の動的切り替えを提案し,フェージングとシャドーイングの影響を受ける通信路においてスループットを大幅に改善可能であることを示した。上記システムのEXIT特性を実時間評価できるように定式化し,妥当性を確認した。さらに、双方向中継ネットワークを対象に,Traffic量が非対称性な場合におけるScheduling方式について検討を行った。

シミュレーションにより,ネットワーク符号化を協力中継をチャネルの状況とトラヒック履歴に基づいて変化させる方式の有効性を示した●シングルおよびマルチユーザMIMO通信に対する送信側プリコーダ設計を、ターボ等化EXITチャート上の相互情報量の値を拘束条件とする最適化問題としてとらえ、厳密解を与えることに成功した。
関孝和以後の和算と西欧数学の比較研究及びその歴史的視点を活かした授業の実践と研究

研究目的平成24年度先行実施が始まった新学習指導要領「数学活用」,「数学A」の「整数の性質」及び「数学1」「数学A」の[課題学習]実践に向けて,和算を軸とした数学史全般の研究を活かし,数学的活動を充実させた授業の研究と実践を目的としている.数学史の専門的な研究と中等教育における授業研究は直接的な関連が薄いとも考えられるが,数学嫌いを多く生んでいる現状を鑑み,数学の本質的な意義,良さを伝えるため,数学が拠って生まれ来るその歴史を踏まえた授業の実践,先人達が築き上げた数学的な実りとそれに至る数学的営みをよく理解した上で教壇に立つことが肝要と考え,数学史の研究とその視点を活かした授業の研究,実践を試みている.研究方法原典の精読、学会での研究活動、授業研究、試料調査.全国和算研究仙台大会(8月25日26日)に参加し,平成22年に続き東北大学附属図書館にて多くの貴重書を調査できた.京都大学数理解析研究所研究集会「数学史の研究」(8月27日29日),京都大学における「数学教育学会」および「数学会」数学史部会(3月20日22日),実践数学教育研究会(東京書籍主催)など多数の学会,研究会に参加し,研鑽を積んだ.研究成果・関孝和の『括用算法』と中国南宋の数学者秦九韶の『数書九章』を精読,関の「翦管術,剰一術」と秦の「大衍総数術,大衍求一術」を比較検証し,RIMS研究集会「数学史の研究」にて報告.・中等教育教員対象の研究会「東京私学教育研究所理数系教科研究会」(10月23日)において「和算を活用した授業例」を報告.・お茶の水女子大学における「数学教育の会」(1月14日)において「新学習指導要領,数学Aー整数の性質ー和算を活かした授業」を報告.・東京理科大学における社会人対象の「和算中級講座」(春季4月7月)の講師を担当.・英文による関孝和の数論紹介が掲載された書籍が平成25年春,Springer社から刊行された.研究目的平成24年度先行実施が始まった新学習指導要領「数学活用」,「数学A」の「整数の性質」及び「数学1」「数学A」の[課題学習]実践に向けて,和算を軸とした数学史全般の研究を活かし,数学的活動を充実させた授業の研究と実践を目的としている.数学史の専門的な研究と中等教育における授業研究は直接的な関連が薄いとも考えられるが,数学嫌いを多く生んでいる現状を鑑み,数学の本質的な意義,良さを伝えるため,数学が拠って生まれ来るその歴史を踏まえた授業の実践,先人達が築き上げた数学的な実りとそれに至る数学的営みをよく理解した上で教壇に立つことが肝要と考え,数学史の研究とその視点を活かした授業の研究,実践を試みている.研究方法原典の精読、学会での研究活動、授業研究、試料調査.全国和算研究仙台大会(8月25日26日)に参加し,平成22年に続き東北大学附属図書館にて多くの貴重書を調査できた.京都大学数理解析研究所研究集会「数学史の研究」(8月27日29日),京都大学における「数学教育学会」および「数学会」数学史部会(3月20日22日),実践数学教育研究会(東京書籍主催)など多数の学会,研究会に参加し,研鑽を積んだ.研究成果・関孝和の『括用算法』と中国南宋の数学者秦九韶の『数書九章』を精読,関の「翦管術,剰一術」と秦の「大衍総数術,大衍求一術」を比較検証し,RIMS研究集会「数学史の研究」にて報告.・中等教育教員対象の研究会「東京私学教育研究所理数系教科研究会」(10月23日)において「和算を活用した授業例」を報告.・お茶の水女子大学における「数学教育の会」(1月14日)において「新学習指導要領,数学Aー整数の性質ー和算を活かした授業」を報告.・東京理科大学における社会人対象の「和算中級講座」(春季4月7月)の講師を担当.・英文による関孝和の数論紹介が掲載された書籍が平成25年春,Springer社から刊行された.
ファイバースコープ観察下での歯内歯周病変の診断、処置法の開発および確立

歯周組繊病変内の歯根表面および周囲組織の観察を目的として開発したファイバースコーブ(FS)について、さらにその形態、構造、使用器具、適応症、術式の確立のために研究を行った.研究成果は次の通りである.1.器具挿入用チャンネル内蔵型FSには、Md : YAGレーザーファイバー、ロンググリッブのKファイルとクレンザー、電気メスチップが応用可能であった.レーザーによる根管内増殖肉芽の蒸散と止血、ロンググリップのKファイルによる根管の探索と穿通は、特に臨床上有効であった.2.FSの外科処置応用の有効性が確認された.歯周ポケット、〓要孔あるいは微小切開よりFSを挿入して病変内部を観察し、掻爬対象部位を特定、術中や術後の確認ができるため、歯周ポケットや根尖周囲病変内の掻爬に有効であった.広範囲の切開や歯肉骨膜剥離、縫合が不必要であり、外科的侵襲が少ないため術後症状は非常に経度で術後経過も良好であった.3.側方観察用FSにより、根管側壁、歯周ポケット内歯根表面の観察で従来型FSよりも鮮明な画像を得ることができた.また、画素数を10,000画素に増加した水流用チャンネル内蔵型FS(直径1.3mm)により、〓孔内、根管上部観察で鮮明な画像が得られ有効であった.さらに、先端部をテフロンコーティングしたフレキシブルタイプFSは、観察対象部位が広がる可能性が高く、その有効性について引き続き検討中である.4.インジゴカルミン、トルイジンブルーなどの生体染色剤で染色すると、肉芽組縦などと歯質の識別、歯質の表面構造の把握がより確実となった.5.FS面像とマイクロスコープ画像を比較検討し、根管の太さとテーパーの影響、画像の特徴を明確にした.6.歯周病変および〓孔付根尖病変を再現した顎模型を使用し、FSデモンストレーション、トレーニングへの有効性を明らかにした.我々は、歯周組織病変内の歯根表面および周囲組織の観察を目的として、ファイバースコープを試作開発し、臨床応用してきた。根管はもとより痩孔や歯周ポケットから病変内を観察可能であり、また術野をモニター上で観察しながら器具操作できるよう器具挿入用チャンネルと術野の洗浄機能を備えている。歯科臨床で観察不可能とされ想像と手探りで行っていた診断、処置を日常的に観察可能とするため、更に形態、構造、使用器具、適応症、手技の確立等について研究を進めている。現在の研究進行状況は次の通りである。1、器具挿入用チャンネル内に250μm径のNd:YAGレーザーファイバーを挿入してのファイバースコープ下処置の臨床応用範囲を広げるため、根管内残留組織、異物等にレーザー照射を行い、その効果について検討を進めている。また、チャンネル内に挿入可能な専用器具として、Kファイルタイプ、クレンザータイプを開発試作し、有効であることを確認した。さらに効果的な臨床応用方法について検討を重ねている。2、歯周病変内の処置については、ファイバースコープ観察下で病変部の掻爬が可能であり、外科的侵襲が少なく、術後の症状はごく軽度であることがわかった。ファイバースコープの形態、構造に改良を加え、鏡視下外科処置専用の器具類の開発中である。このファイバースコープは、術野の洗浄機能を備えた水流用チャンネルあるいは器具挿入用チャンネルを内蔵しているため、根管はもとより瘻孔や歯周ポケットから病変内を観察可能であり、術野をモニター上で観察しながら器具操作できる。

歯科臨床で観察不可能とされ想像と手探りで行っていた診断、処置を日常的に観察可能とするため、更に形態、構造、使用器具、適応性、手技の確立等について研究を進めている。また、外科的侵襲を最小限にするためのファイバースコープ観察下根尖掻爬術の術式の確立について検討している。平成11年度の研究進行状況は次の通りである。1、プリズムを使用して観察視野を変え、側方を観察できる細径ファイバースコープの試作を重ねている。現在、根管内や歯周ポケット内への臨床応用の可能性について検討中である。2、外科的処置時の侵襲を最小限にするため、ファイバースコープ観察下で病変部の摘出、掻爬を行うために、ファイバースコープの形態、構造に改良を加え、試作している。また、鏡視下処置用のレーザーファイバー、ドリル類のファイバースコープ観察下根尖掻爬術への応用について検討し、さらに細径の電気メスを試作開発中である。3、ファイバースコープと手術用顕微鏡(マイクロスコープ)の使用適応範囲について検討をはじめており、現在は根管内への適応について検討している。我々は、歯科臨床で観察不可能とされ想像と手探りで行っていた歯周組織病変内の診断、処置を日常的に観察可能とするため、根管はもとより瘻孔や歯周ポケットから病変内をモニター上で観察し、診断および器具操作できるファイバースコープを試作開発し、臨床応用してきた。歯科臨床で観察不可能とされ想像と手探りで行っていた診断、処置を日常的に観察可能とするため、更に形態構造、使用器具、適応症、手技の確立等について研究を進めると共にその有効性を明確にすることを目的として検討を進めている。平成12年度の研究進行状況は次の通りである。1、プリズムを使用して観察視野を変えた側方観察用の細径ファイバースコープの試作改良の結果、根管内での根管側壁の観察、、歯周ポケット内での歯根外表面の観察に際しては、従来型のファイバースコープよりも優れた画像を得ることができた。しかし、太さや構造の限界があるため、臨床応用の可能性を明らかにするためにさらに検討中である。2、ファイバースコープ観察下でのレーザーおよび専用器具を使用しての鏡視下処置、特に外科的処置への応用を継続中である。3、歯科臨床に応用可能な範囲でより鮮明な画像を得るためにファイバースコープ形態、構造の改良を行ってきている。4、ファイバースコープと手術用顕微鏡(マイクロスコープ)の根管内観察時の比較検討を行い、観察範囲、観察画像の特徴を明確にした。それぞれの特徴を生かした使用方法について、さらに検討を重ねている。歯周組織病変内の歯根表面および周囲組織の観察を目的として、ファイバースコーブを開発したが、さらにその形態、構造、使用器具、適応症、術式の確立のために研究を行ってきた。平成13年度の研究成果は次の通りである。1.フレキシブルタイプファイバースコーブ(先端部のレンズおよびイメージガイドをテフロンコーティングで保獲したファイバースコープ)を試作した。これは、従来のステンレス製外筒のファイバースコープと異なり、フレキシブルなため、観察対象部位が広がる可能性が高く、現在その有効性について引き統き検討中である。
夏秋トマト栽培における第1段花房摘除による低段密植栽培技術の開発

夏季抑制栽培育苗では、ハウス内で防虫ネット隔離育苗を行っており、育苗中に花芽分化する第1段花房に発育不良花房(奇形花)が多発する。加えて、昼温が50度を越えるハウス内定植では、第1段果房の着果数が減少し、着果数により生育が不揃いとなるため、施肥管理も難しくなる。一般に着花習性のリズムを整え、安定させるためには第1段花房に確実に着果させることが重要とされるが、第1段花房を開花時にあえて摘除し、第24段を収穫する3段どり低段密植栽培と第13段を収穫する慣行3段どり低段密植栽培の試験を自根(実生)苗および市販接木苗を用いて行った。平成29年夏秋作では着果に影響する第1段花房の発育不良花房(奇形花)はほとんど発生せず、第1段果房の着果が良好であった。そのため、慣行栽培と第1段花房摘除による低段密植栽培において、明確な効果を示すことができなかった。しかし、第1花房切除の有無によって以下のことが明らかになった。結果および考察: 3段どり低段密植での各段位の着果数4個、総個数収量12個を目標とすることを記す。1)各処理区とも実質第1段(初収穫段)果房の着果数は平均3.5個、総着果数は平均10個であり、第1花房摘除処理の有無、自根株、接木株の差は無かった。2)各処理区とも生育の不揃いはほとんど無く、実質第1段収穫果房果実の肥大に伴う施肥管理を行うことができた。3)第1花房摘除による収穫開始時期は、慣行栽培と比較して2週間程度遅くなった。4)各処理において裂果が多発し、総収量に対して選果基準(外観)に基づく商品価値が低下または商品外果実が45割程度発生した。以上の結果から、慣行栽培と比較して第1花房の摘除は着果数には影響しないことが明らかになった。しかし、空洞果防止対策としてジベレリン(農薬登録)を着果剤に添加したため、1その処理は1花房につき1回のみで花房内の開花の早晩に応じた処理ができず、着果数が確保できなかった、2果実内部の充実によって裂果果が多く発生したと推察した。そこで、着果剤処理法を変更すれば、着果数増加、果実品質向上をさせ、第1段花房切除による実質3段取り低段密植栽培の技術開発につながると考えた。
イネのファイトケラチン合成酵素遺伝子の生理的役割の解明と育種への応用性の検証

イネのファイトケラチン合成酵素PCSの生理的な機能について解析した。まず,OsPCS1の転写バリアントおよびOsPCS2をシロイヌナズナのAtPCS1破壊株cad1-3に導入した系統を用いて,各分子のPCSとしての機能を解析した。T3世代のホモ系統を取得し,導入遺伝子の発現をRT-PCRによって確認した。カドミウムおよび亜ヒ酸ストレス条件下でこれら形質転換体を栽培することで,cad1-3に重金属耐性を付与するOsPCS分子を同定した。また,OsPCS1のT-DNA挿入株およびトランスポゾン挿入株を用いて,イネの重金属耐性・輸送におけるOsPCS1の役割を解析した。これら変異株は,カドミウムや亜ヒ酸ストレスに対して感受性を示したことから,OsPCS1がイネのカドミウム,亜ヒ酸耐性に重要であることが示された。非汚染の栽培土を用いてポット栽培試験を実施したところ,OsPCS1変異株の玄米中カドミウム濃度が有意に低下していた。OsPCS1がイネのカドミウムの長距離輸送に関与することが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。
妊産婦におけるドメスティック・バイオレンスの被害実態と予防的ケアに関する研究

本年度の実施結果としては、2種類の方法を用いて、研究遂行を行なった。以下に結果をまとめる。1)茨城県南部の一地区において、病院、地域においてジェンダーに基づく暴力の実態を関連資料によって調査した。WHOの提唱する生態学的モデルの関連でみると、病院では救急外来にて、医療者が暴力被害について意識的に関わることにより、ジェンダーに基づく暴力被害の実態が見えてきた。特に病院では、個人レベル、家族レベルの情報が得られやすいことがわかった。地域レベルになると情報は希少となり、問題が潜在化していることが明らかになった。2)茨城県南部、千薬県松戸市および東京都江戸川区・墨田区における妊産婦、関連専門職への面接調査に基づき調査票を開発した。それにより、協力の得られた産婦人科施設8箇所に郵送によるアンケート調査を2004年10月から12月に行った。対象は、産婦人科外来初診者および産褥1ヶ月を経た女性であった。内容は、妊娠・出産・産褥により心身の変化、家族等のサポートの有無、ストレスの程度、性暴力被害の有無、保健・医療で受けたサービス等であった。124名の初診の女性、241名の褥婦から回答があった。その結果、過去に性暴力被害にあっている、またはパートナーからの暴力被害にあっている妊産婦が2-3割程度みられたこと、そうした経験が妊産婦の健康、出産体験に多少なりとも影響を及ぼしていることが明らかになった。これらの結果により、妊産婦に対する予防的ケアを生態学的モデルに基づき構築する必要性が示唆された。本年度の実施結果としては、3段階のプロセスを経て、研究遂行の基盤作りを行なった。以下に段階毎に結果をまとめる。1.茨城県内の産科・小児科病院を標榜する病院での調査:某総合病院において、2001年の救急外来および助産録について性暴力およびDV被害の有無に関する事項について分析をした結果(2002年6月)、年間720件の出産数中、関連記載のあった事例は3例のみであった。また、外来および病棟勤務看護師および助産師4名に面接を行なったところ、記録には記載されていない被害事例があがってきた。看護職の認識によって被害実態の暴露は左右されることが明らかになった。2.カナダ・バンクーバー市での女性病院での調査:2002年8月にブリティッシュ・コロンビア州立病院にて、妊産婦のドメスティック・バイオレンス(以下DVと略す)の被害実態および医療対応について、合計10人の保健医療および福祉職よりからヒアリングを行い、妊産婦を含めた女性のクライエントの20-30%が何らかのDV被害を受けていること、DV被害の発見は、医療従事者の啓発教育がもっとも有効であることがわかった。3.出産経験者へのアンケートおよび面接調査:茨城県内在中の6カ月以内の出産経験者138人(2003年2月調査)に、保健センターを通じてアンケート調査を行い、「夫からの暴力の有無」の項目を設けたが、ダイレクトな質問には回答する者はほとんどなかった。一方、48名(2002年9-2003年3月調査)の出産経験者面接調査からは本人たちは意識していないが、語られたエピソードからはDV被害や医療者からの傷つき経験が明らかになった。現在、結果については分析途中である。<まとめ>妊産婦のDV被害の実態を知るには妊産婦および保健医療者の認識の啓発を含めた調査の必要性がある。本年度の実施結果としては、2段階のプロセスを経て、研究遂行を行なった。1.出産経験者へのアンケートおよび面接調査の分析結果:昨年度(2003年1-3月)茨城県内在住の乳児を持つ女性へのアンケート調査、回答者は619名(回収率55.3%)の分析を行なった。その中で、「夫からの暴力の有無」に関する質問には0.2%がありと回答していた。

「暴力」という捉え方が一面的である可能性があったので、具体的な質問紙の開発の必要性が高い。一方、43名(2002年92003年3月調査)の出産経験者面接調査からは本人たちは意識していないが、語られたエピソードからはDV被害や医療者からの傷つき経験が明らかになった。具体的には避妊に協力しない、出産後の妻の体型へのコントロールなどがみられた。また、妊産婦は医療者との間でコミュニケーションギャップを感じ、自分自身の傷つき体験を十分に言語化できていなかった。2.茨城県県南部および東京都江戸川区における保健医療機関での聞き取り調査:世界保健機構(WHO)の提唱する女性への暴力撲滅には個人-家庭-地域-社会という生態学的視点で取り組む必要があり、特に保健医療の場では暴力被害の発見、早期介入、危機介入が求められている。そこで、前述の2つの地域にて、保健所、保健センター、総合病院、産科医院にて、2004年2-3月に保健医療従事者および妊産婦に合計10名から協力を得て面接調査を行なった。これは茨城県立医療大学倫理委員会の承認を得て行なった。その結果を元に現在調査表を作成している。来年度は、前述に地区の産科を標榜する病産院を中心に、医療スタッフ、外来初診者、および産後1ヵ月の女性に対して、生活の中での暴力被害の実態および対処行動、医療施設での対応について調査を行い、生態学的実態を明らかにし、予防的対策を検討する予定である。本年度の実施結果としては、2種類の方法を用いて、研究遂行を行なった。以下に結果をまとめる。1)茨城県南部の一地区において、病院、地域においてジェンダーに基づく暴力の実態を関連資料によって調査した。WHOの提唱する生態学的モデルの関連でみると、病院では救急外来にて、医療者が暴力被害について意識的に関わることにより、ジェンダーに基づく暴力被害の実態が見えてきた。特に病院では、個人レベル、家族レベルの情報が得られやすいことがわかった。地域レベルになると情報は希少となり、問題が潜在化していることが明らかになった。2)茨城県南部、千葉県松戸市および東京都江戸川区・墨田区における妊産婦、関連専門職への面接調査に基づき調査票を開発した。それにより、協力の得られた産婦人科施設8箇所に郵送によるアンケート調査を2004年10月から12月に行った。対象は、産婦人科外来初診者および産褥1ヶ月を経た女性であった。内容は、妊娠・出産・産褥により心身の変化、家族等のサポートの有無、ストレスの程度、性暴力被害の有無、保健・医療で受けたサービス等であった。124名の初診の女性、241名の褥婦から回答があった。その結果、過去に性暴力被害にあっている、またはパートナーからの暴力被害にあっている妊産婦が2-3割程度みられたこと、そうした経験が妊産婦の健康、出産体験に多少なりとも影響を及ぼしていることが明らかになった。これらの結果により、妊産婦に対する予防的ケアを生態学的モデルに基づき構築する必要性が示唆された。
人工音声による話者認識器詐称防止に関する研究

近未来に到達するIoT(Internet of Things)時代では、セキュリティ強化が必須の課題である。セキュリティ強化方法として生体情報を用いた個人認証が挙げられる。特に、音声による個人認証(話者認識)は利便性が高く有効な個人認証方法の一つであると言える。一方、情報技術の進歩に伴い音声合成が飛躍的に進歩し、実音声と区別がつかない人工音声を生成可能となってきている。本研究では、人工音声による話者認識機器詐称の防止を目的に研究を進める。日本語の人工音声コーパスを作成し、人工音声と実音声の相違点を明確にする。また、人工音声による話者認識器詐称を高精度で防止する対策手法に関して研究を進める。
シベリア抑留帰還者をめぐる米ソ情報戦

本研究の成果は、書き下ろし単著『「飽食した悪魔」の戦後ー731部隊と二木秀雄「政界ジープ」』(花伝社、2017年)中に発表した。同書第3部「731部隊の復権と二木秀雄の没落」中に第2章「シベリア抑留と米ソ情報戦」を設け、「ドイツ240万人、ハンガリー50万人、日本60万人の強制奴隷労働」「洗脳教育と民主運動」「帰還者米軍尋問ー陸軍プロジェクト・スティッチと空軍プロジェクト・リンガー」「陸軍プロジェクト・スティッチで見つかった『ソ連スパイ』352人」「『人間GPS』としての米空軍プロジェクト・リンガー」等について、詳述した(269ー284頁)。平成26年度は、陸軍情報部(MIS)のIRR人名索引から日本人らしい名前約2000人分を抽出し、著名人300人分の収集・解読のほか、約500人の無名のシベリア抑留帰還者と考えられ尋問ファイル(Project Stitch該当者)を、ワシントンDC郊外の米国国立公文書館で閲覧し、収集した。Project Stitchとしてファイリングされた全員の氏名・経歴・出身地等の整理はなお進行中であるが、解読できたファイルの一部を用いて、11月の第8回ゾルゲ事件国際シンポジウム「ゾルゲ・尾崎処刑70周年新たな真実」(東京)において、「戦後ゾルゲ団、第二のゾルゲ事件の謀略?」と題する招待報告を行った。これは、戦前ゾルゲ事件の被告・田口右源太・山名正実ら数人が戦後釈放されて北海道に住み農民運動等に加わったことに、GHQ・G2ウィロビー将軍等が注目し、これとシベリア抑留帰還者の中の北海道出身者、とりわけ樺太・千島出身者である伊藤雅夫・今福太郎ら、それに全国的な帰還者同盟とのつながりを想定して、一方で「戦後ゾルゲ団」ともいうべきソ連内通者の可能性のある者(PSA=Possible Soviet Agebt)を200名以上のリストにし、朝鮮戦争期に「第二のゾルゲ事件」をフレームアップする諜報工作だった。他方で、そこにリストアップされた人々を、ソ連事情に詳しい日本人として在日ソ連代表部に接触させ、米ソ「二重スパイ」にする企図も含まれていた。これら収集資料の多くをデジタル画像化し、被尋問者リストを作成・整理できた。上記の国際シンポジウム報告は、ウェブ上の「ネチズンカレッジ」に公開し、かつ日露歴史研究センター編『ゾルゲ事件関係外国語文献翻訳集』第42号に掲載されて、ひきつづき関連情報をウェブを通じて収集することにした。平成27年度は、シベリア抑留帰還者に対する帰国時の米軍CIC尋問Project Stitchの解読・分析を行った。前提となる米国国立公文書館(NARA)所蔵CIC/IRR Personal Filesは、夏休み及び春休みの米国出張で、該当者約1000人分を収集しえた。その中から、シベリア抑留者帰還者の中で、米国陸軍Project StitchのカテゴリーAとして特に重視されているのが、一般兵士・民間人ではなく、(1)元憲兵隊員・警察官・特務機関員など諜報関係者、(2)東京外語・大阪外語・ハルビン学院などでロシア語を学び、ソ連の収容所でソ連側との連絡係・通訳をつとめた者、(3)無線技師・新聞社通信社勤務員など対外情報に近づく可能性のあった者、が特に注目され、PSA(Possible Soviet Agent)と分類されていることを見出した。逆に、当初想定していた抑留所内での民主運動・日本新聞編集などに参加した共産主義者ないし共産党支持者は、個人ファイルは存在しても、PSAとしてProject Stitchの対象とされるケースは少なく、別の調査対象カテゴリーである日本共産党関係にファイリングされている場合が多いことがわかった。また、1954年に発覚するラストボロフ事件の関係者の多くが、シベリア抑留時代にソ連に対して忠誠誓約をして早期帰国できたPSAで、アメリカ側が特に重視し、監視し続けていたことを確認できた。米国空軍の作戦であるProject Wringer関係のファイルも、順調に収集できた。その内容は、当初考えた通り、第3次世界戦争を想定したソ連・朝鮮半島・中国大陸の地誌情報収集であったが、特に1950年朝鮮戦争開始時に、集中的にシベリア抑留帰還者の尋問・再尋問が行われていることがわかった。基礎資料となる米国陸軍Project Stitch,米国空軍Project Wringer関係の米国国立公文書館所蔵ファイルの収集は、順調に進み、シベリア抑留帰還者の尋問資料、手記、米国側分析が大量に集まり、有意な分析が可能なところまで進展した。その中から、ゾルゲ事件、731細菌戦部隊、ラストボロフ事件、近衛文隆抑留死等に関する研究は、すでに研究会報告・講演会等で発表を始めている。平成28年度は、これまでの米国国立公文書館での収集資料(米国陸軍プロジェクト・スティッチ、米国空軍プロジェクト・リンガー)の解読と、懸案だったドイツ連邦公文書館における旧ソ連におけるおけるドイツ人戦争捕虜の記録収集、日本人抑留との比較に取り組んだ。ドイツ出張で得たドイツ人在ソ戦争捕虜の記録はきわめて充実しており、最終29年度のまとめにあたって、重要な意味を持つと思われる。その他に、米国国立公文書館のシベリア抑留帰還者帰国時米軍尋問記録については、いくつかのワークショップ、講演などで発表し始めた。米国側尋問記録から、米国陸軍プロジェクト・スティッチでは、(1)シベリア抑留『日本新聞』、民主運動などで共産主義に近づいた抑留者のみならず、(2)陸軍参謀将校や士官学校卒業者などの幹部クラス、(3)特務機関員・憲兵隊員、(4)無電技師・技術者、暗号解読者、それに(5)

東京外語・ハルビン学院卒業生などロシア語ができて通訳として使われた者は、ほとんど「PSA(潜在的ソ連協力者)」とされていることを見出した。また米国空軍プロジェクト・リンガーは、第3次世界大戦を想定した米国対ソ戦略爆撃目標のための地理情報中心のため、西ドイツでNATO軍によって集められたドイツ人在ソ戦争捕虜帰還尋問記録と調査項目・書式・尋問内容がきわめて近いことがわかった。当初の計画以上に進展しており、最終年度である29年度は、これまでの成果を整理し、まとめた上で、書き下ろしの書物の一部として発表できる見通しがついた。最終年度である平成29年度は、これまでの研究成果をまとめ、書き下ろし単著『「飽食した悪魔」の戦後ー731部隊と二木秀雄「政界ジープ」』(花伝社、2017年)中に特別の一章を設けて、発表した。具体的には400頁の大著である同書の第3部「731部隊の復権と二木秀雄の没落」中に第2章「シベリア抑留と米ソ情報戦」を設け、「もう一つの国内冷戦ーシベリア抑留帰還者と731部隊」「ドイツ240万人、ハンガリー50万人、日本60万人の強制奴隷労働」「ソ連で戦犯とされた731部隊抑留者、洗脳教育と民主運動」「帰還者米軍尋問ー陸軍プロジェクト・スティッチと空軍プロジェクト・リンガー」「陸軍プロジェクト・スティッチで見つかった『ソ連スパイ』352人」「『中村清之丞ファイル』ー米軍が抑留尋問で得た731部隊情報」「『人間GPS』としての米空軍プロジェクト・リンガー」について、詳述した(269ー284頁)。シベリア抑留者に対する舞鶴港帰還時米軍尋問を、米国国立公文書館所蔵の尋問個票にもとづき、陸軍プロジェクト・スティッチ、空軍プロジェクト・リンガーの双方について、日本で初めて論じた。またその副産物として、ソ連における第二次世界大戦時戦争捕虜についてドイツと日本を比較し、強制労働・飢餓のほか、収容所内思想改造・忠誠誓約、政治・軍事情報と共に地政学・地理情報収集が行われ、ドイツ人捕虜240万人へのソ連側の扱いが日本人捕虜60万人に対して適用されたこと、米国側もそれを察知してドイツ人帰還者・日本人引揚者の双方の情報を第3次世界大戦に備えて収集してきたインテリジェンスがあったことを明らかにした。また米軍占領機構内では、ウィロビー少将の率いる参謀2部(G2)内に、主としてプロジェクト・スティッチを扱うG2歴史課のほか、プロジェクト・リンガーを扱うG2地理課があったことを、明らかにできた。本研究の成果は、書き下ろし単著『「飽食した悪魔」の戦後ー731部隊と二木秀雄「政界ジープ」』(花伝社、2017年)中に発表した。同書第3部「731部隊の復権と二木秀雄の没落」中に第2章「シベリア抑留と米ソ情報戦」を設け、「ドイツ240万人、ハンガリー50万人、日本60万人の強制奴隷労働」「洗脳教育と民主運動」「帰還者米軍尋問ー陸軍プロジェクト・スティッチと空軍プロジェクト・リンガー」「陸軍プロジェクト・スティッチで見つかった『ソ連スパイ』352人」「『人間GPS』としての米空軍プロジェクト・リンガー」等について、詳述した(269ー284頁)。米国国立公文書館におけるシベリア抑留帰還者、米軍Project Stitch該当ファイルの収集は、ほぼ予定通り遂行できた。
イネepsp合成酵素遺伝子とrps40遺伝子の転写後発現制御機構

イネの5-enolpyruvylshikimate-3-phosphate(epsp)合成酵素とrps40(rps20に変更)遺伝子は第6染色体短腕waxy遺伝子の下流約45kbpに位置する。両遺伝子は生体維持に必須のハウスキーピング遺伝子である。この2つは逆鎖にコードされており、3'側を向かい合わせにわずか300bpのスペーサーによって隔たっているにすぎない。本研究では、両遺伝子が正確に転写を終結しているのか、あるいはわずか300bpというスペーサーを介してアンチセンスRNAが発生し、それに伴う遺伝子発現の制御がなされる可能性があるか否かを検証した。同時に、300bpの両遺伝子間部位を種間で比較することによって、これまで殆ど解明されいていなかったスペーサーの変異発生機構に関して知見を得ることができた。まず、Oryza sativaのジャポニカおよびインディカの葯、頴花、実生、根からそれぞれRNAを単離し、ノーザンハイブリダイゼーションを行い、epsp合成酵素遺伝子の発現は、葯で非常に弱く、rps20は根で殆ど発現が検出されないことから、組織間で両遺伝子の発現パターンに明瞭な差のあることを見出した。次に、スペーサーを交叉した転写産物の存在を調査するため、イネカルスのcDNAを合成し、RT-PCR実験を行った結果、互いの遺伝子の転写がもう一方の遺伝子領域に侵入したと思われるデータが得られた。従って、スペーサーをまたぐ転写産物が存在する可能性は高く、このことは、2つの遺伝子が互いにアンチセンスとなるRNAを伸長していることを示唆しており、今後両遺伝子の発現調節とどのように関連するかより詳細な調査が必要となろう。さらに、300bpのスペーサー部位の変異とイネ属近縁種の種分化の関係を調査した結果、スペーサーはエクソンの3倍、イントロンの1.5倍の同義置換率で変異を生じていることが判明した。これとは別にイネのカルスを20年継代した細胞系において、両遺伝子領域の変異を調査した結果でも、スペーサーへの変異の蓄積が他の部位と比較し、有意に高いことが明らかとなった。5-enolpyruvylshikimate-3-phosphate(epsp)合成酵素はシキミ酸経路の反応を触媒し、フェノール環を有するアミノ酸の合成に関わる。また、このタンパク質は除草剤の標的タンパク質でもある。イネにおいてepsp合成酵素遺伝子(epsps)は1コピー存在し、第6染色体短腕waxy遺伝子座の下流約45kbに位置する。epspsの下流にはリボソームタンパク質S-40遺伝子(rps40)が逆鎖に隣接している。本年度はこれら2つの遺伝子を含む約10kbの領域の構造を決定し、遺伝子の構造を明らかにした。epspsは8つのエクソンから成り、511のアミノ酸残基がコードされている。このN末端には葉緑体へ移行する170アミノ酸残基のシグナルペプチドが備わっている。一方、rps40は3つのエクソンを持つ全長128残基のタンパク質をコードしていた。2つの遺伝子の関隙には、300bpと極端に短いスペーサーが介在している。本研究課題ではこのスペーサー領域が両遺伝子の発現にどのように影響を及ぼし、イネの種分化にどのように関与してきたかに着目して研究を進めている。

本年度は300bpのスペーサー部位の変異とイネ属近縁種の種分化の関係について調査した。その結果、同スペーサーはイネ属近縁種間で急速に変異していることを判明した。スペーサー部位の同義置換率は近傍遺伝子(epspおよびrps40)のエクソンの3倍イントロンの1.5倍であった。一般に高等真核生物のスペーサー領域にはレトロポゾン等が挿入し、遺伝子そのものよりも長い傾向にある。本実験では2つのハウスキーピング遺伝子に狭まった短いスペーサーをPCR増幅により容易に得られるという利点を活かして遺伝子内領域の進化速度とスペーサーの速度を比較することができた。また、epsp-rps40スペーサーは、イネ属種間の系統分化の指標になると考えられた。イネの5-enolpyruvylshikimate-3-phosphate(epsp)合成酵素とrps40(rps20に変更)遺伝子は第6染色体短腕waxy遺伝子の下流約45kbsに位置する。両遺伝子は生体維持に必須のハウスキーピング遺伝子である。この2つは逆鎖にコードされており、3'側を向い合わせにわずか300bpのスペーサーによって隔たっているにすぎない。本年度は2つの近接する遺伝子がスペーサーを介して、互いの発現に影響を与えているか否かを調査した。まず、Oryza sativaのジャポニカおよびインディカの葯、頴花、実生、根からそれぞれRNAを単離し、ノーザンハイブリダイゼーションを行ったepsp合成酵素遺伝子では頴花、実生および根で比較的強いシグナルを得ることができたが、葯では非常に弱いシグナルしか得られなかった。rps20は根以外でシグナルが検出された。明瞭に検出されたシグナルについても組織間で若干の違いが認められた。次にスペーサーを交叉した転写産物の存在を調査するため、イネカルスのcDNAを合成し、RT-PCR実験を行った。2つの遺伝子のコード領域にプライマーを設計し、増幅産物がスぺンサーを含むようにPCRを行った。その結果、互いの遺伝子の転写がもう一方の遺伝子領域に侵入したと思われるバンドが得られ、3'RACE分析によってもEPSP合成酵素遺伝子から伸長した転写物がrps20遺伝子内で終結している断片が見出された。従って、現在のところ、スペーサーをまたぐ転写産物の存在を否定するデータ得られていない。このことは、2つの遺伝子は互いにアンチセンスRNAを伸長している可能性が高いことを示唆しており、今後両遺伝子の発現調節とどのように関連するかより詳細な調査が必要となる。これとは別にイネのカルスを20年継代した細胞系において、両遺伝子領域の変異を調査した結果、遺伝子のエクソン、イントロンと比較し、スペーサーは極めて変異に富むことが明かになり、スペーサーへの変異の蓄積が他の部位と比較し、有意に高いことを示すデータを得た。
任意パターン投影装置を用いた実世界インタラクションシステムに関する研究

デジタル画像機器と広帯域ネットワークの爆発的普及により、遠隔地間のコミュニケーションは動画像化・双方向化・実時間化の途上にあり、従来の音声や書面・図面による意図の伝達に比べ、より直感的かつ効率的なコミュニケーションが可能となっている。特に実存する事物に関する情報伝達については映像の果たす役割は大きく、特に土木・建築作業の管理や組立作業のように立体的な概念の伝達を必要とする分野では、遠隔地間での協同作業の可能性が拡がっている。そこで本研究課題では、遠隔協同作業のなかでも、実環境中に既に存在する物体に対して何らかの作業を行う者に対し、遠隔地から作業手順の指示やアドバイスを与えるための遠隔指示システムに関して検討した。液晶プロジェクタとカメラより構成されたレンジファインダで作業空間の3次元形状を計測し、これより生成したCGモデルを遠隔地へ伝送することにより、指示者は作業対象の様子を任意の方向から観察することが出来る。また、指示者が操作画面上に指示を書き込むと、液晶プロジェクタより作業対象上へその指示が投影される。対象の3次元形状を得ていること、カメラ・プロジェクタのパラメータを同定していることにより、対象の形状や指示者がCGを観察する方位等とは無関係に、正確な位置に指示を投影することが可能である。指示は対象上に直接投影されるため、作業者はHMD等の機器を装着せずに自由に作業を行うことが可能である。また、複数のカメラと液晶プロジェクタを物体周囲に配置することにより対象の全周形状計測と全周への指示を可能とし、また作業者による投影光の隠蔽にも対応している。さらに、シーン中の任意形状物体を移動するための指示や、形状が既知の物体をシーン中に新たに配置するための位置合わせ指示も行うことが出来る。実時間インタラクションを達成するには,人や対象の高速な計測技術が必須である.アクティブビジョンは効率よく高精度に対象の情報を得るための手法であり,カメラの位置や撮影方位を最適に制御するさまざまな方式が提案されているが,依然として撮像素子は常に一定の速度・解像度の画像を送り続ける装置として扱われ,最適化されているとはいえない.そこで本研究では撮像素子から画像を読み出す領域を能動的に制御することにより,計測精度を保ったまま計測速度を向上させる方法について研究した.具体的には,一部の受光素子のみから信号を読み出すことが可能なCCDカメラ,EDC-2000Nを利用し,必要な部分のみの画像を入力・処理することで計測速度の大幅な向上を図った.対象物体の位置を検出するために,プロジェクタより9個のスポット光を投影し,その投影光の角度とカメラからの角度を用いた三角測量により対象物体の位置を求めるが,このとき対象物体が移動しても,画面上のスポット光の位置はバラバラに変化するのではなく,ある直線状のみを移動する性質がある.そこでこの性質を利用し,スポット光が移動する可能性のある領域のみの画像を読み出すことにより,計測の性能をまったく低下させることなく,同じカメラを用いた場合に比べ20倍の計測速度の向上(80cycles/sec以上)を達成した.またこれは,通常のビデオカメラを用いて実現可能な性能の,理論限界である30cycles/secをも上回る.また,計測実験の結果,計測精度はなんら低下しないことも確認された.デジタル画像機器と広帯域ネットワークの爆発的普及により、遠隔地間のコミュニケーションは動画像化・双方向化・実時間化の途上にあり、従来の音声や書面・図面による意図の伝達に比べ、より直感的かつ効率的なコミュニケーションが可能となっている。
ウェアラブル点字読み取りデバイスの開発

指先に装着した感圧センサで点字をなぞるだけで点字の読み上げが行われるウェアラブルの開発を行った。センサ開発に協力をいただいていた企業の経営上の判断によりセンサ開発が研究期間終盤で中止となり急遽別の企業を探した。感圧センサ以外に本デバイスに必要な要素技術はほぼすべて確立することができた。これらを組み合わせてWebカメラで撮影した点字の内容を音声読み上げするデバイスを試作した。本研究の目的は、点字を指先でなぞるだけで日本語音声に変換するためのウェアラブルデバイスを開発することである。これを実現するために、以下の6点が技術的なポイントとなる。1.点字を読み取るセンサ/ 2.センサ入力を点字のかたまりとして認識する/3.点字の並びを日本語テキストに変換する/4.日本語テキストを音声として発話する/5.音声データを無線でヘッドホンに伝える/6. 15を身体に装着可能な小型コンピュータ上に実装するH26年度は主に13について検討した。センサについては接触型・非接触型の両方の評価を進めた。接触型センサは分解能にあわせて、JISの24倍に拡大した点字を作成し、接触型センサによる点字の読み取りについて検討している。また、指先に装着可能なセンサは必然的にセンシング面積が小さいものとなるが、横に長い点字をコンピュータに入力できるよう、指の動きをトラッキングしながら点字のパターンを読み取る技術を開発している。非接触型センサについては光学画像入力を用いた評価を進めている。条件が整った場合であれば撮像画像から自動的に点字のかたまりを抽出できるソフトウェアを開発した。2については顔認識技術を点字の検出に応用し、よい精度で点の場所を特定できるアルゴリズムを確立した。3については、数式やURLなどの特殊な表記がなければほぼ正確に変換ができる精度のソフトウェアを開発した。これらを結合して一連のシステムとして動作させることで、中途失明者など一般に点字の習得が困難な場合にも点字からの情報入手が可能となり、生活品質の向上を期待できる。1.点字を読み取るセンサ/ 2.センサ入力を点字の固まりとして認識する/3.点字の並びを日本語テキストに変換する/4.日本語テキストを音声データに変換する/5.音声データを無線でヘッドホンに伝える/6. 5を身体に装着可能な小型コンピュータ上に実装するH27年度は主に1,2,4,5,6について検討した。センサについては接触型センサにしぼって協力企業と検証作業を進めた。2についてはH26年度で検討したものとは別のアルゴリズムとしてラベリング法を採用し、H26年度のものよりも良好な認識結果を得ている。同時にLK法を用いた指の動き追跡と手ぶれ補正アルゴリズムを確立した。4,5については日本語テキストを渡すと内部的に日本語音声を合成し、Bluetooth経由でスピーカーに出力するまでを確立した。以上をまとめた6として、Raspberry Pi上にユーザーインターフェイスを試作し、一連の動作を検証する足がかりを作成した。現時点で、ダミーの点字画像を入力すると音声が出力されるところまでを通して実現できている。H28年度はセンサをRaspberry Piに接続して2のコードと結合し、実際のセンサ入力から音声出力までの通しでシステムを動かせるようにする。点字読み取り用センサの評価について、接触型センサにターゲットをしぼり、協力企業と検討を進めている。また、H27年度までに要素技術として、加速度センサを用いずに点字のパノラマ画像を構成する/点字のパノラマ画像から点の位置を検出する/点字の並びを日本語テキストに変換する/日本語テキストを音声データに変換する/音声データを無線でヘッドホンに伝える、という部分は完成している。個別の要素技術を洗練させていく必要はあるが、これらの要素技術に接触型センサの入力を結合すれば、点字をなぞって日本語音声がワイヤレススピーカーから発話できるまでの基本的な流れがH27年度末までに完成できた。点字を指先に装着したセンサでなぞるだけで日本語音声として読み上げるウェアラブルデバイスの開発を目標に研究を進めてきた。これを実現するためH26年度からの3年間で、(1)Lucas-Kanade法によるセンサレス移動量検出、(2)点字画像からの点影のみの抽出、(3)ラベリングと重心計算による点の代表座標抽出、(4)統計的手法による点字1文字ごとの切り出し、(5)高精度点訳エンジン、を新規に開発した。(1)は指先に装着したセンサの移動量を検出するために特別なセンサなどを必要とせず、入力される圧力データの変化から移動量を検出することができるアルゴリズムである。指先に装着すべきセンサ数を削減でき、装着感・耐久性を向上させることができる。(2)は紙面に墨字が重ね打ちされた点字を入力画像とした場合でも墨字を自動消去して点影のみを抽出するアルゴリズムである。感圧センサ以外の光学画像入力を用いる場合に特に有用となる。(3)は点影の連続する固まりを同一グループとみなすことによって、点影が歪んだ形であっても手順の後段で安定した処理を行うためのアルゴリズムである。従来提案していた顔認識による点影認識よりも精度が飛躍的に向上した。(4)は(3)により計算された座標を元に点の集まりを点字1文字として切り出すアルゴリズムである。