hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内亜鉛シグナル解析と疾患との関連

亜鉛は必須微量元素のひとつであり、さまざまな分子の機能に不可欠であることが知られているが、細胞内外の亜鉛レベルの調節機構はあまりよく理解されていない。申請者は、インターロイキン-6およびそのシグナル伝達経路の生理機能を研究する過程で、亜鉛が細胞内のセカンドメッセンジャーとして機能することを発見し、「亜鉛シグナル」の分野を開拓した。本申請では、亜鉛シグナルを司る亜鉛結合タンパク質や亜鉛トランスポーターのノックアウトマウスを利用して亜鉛シグナルの分子機構および生理機能を包括的に解明した。本研究は、亜鉛の生物学的意義について『亜鉛シグナル』を中心に包括的な理解を目指すものである。実際に亜鉛は必須微量元素の一つであるが、細胞内でのその信号伝達系への関与、その生理活性メカニズムはよく分かっていない。『亜鉛シグナル』の概念は、申請者が発見したIL-6およびそのシグナル伝達系の生理機能を研究する過程で発見した独自の現象である。本申請では、亜鉛が細胞内のセカンドメッセンジャーとして機能する分子メカニズムを明らかにし、生体にとっての亜鉛の生理機能を解明することを目的とする。本年度はマスト細胞を用いた実験と亜鉛トランスポーターの欠損マウスを用いたマウス生体内での実験の2つを行った。(i)試験管内の研究を主に用いて以下の研究を行った。マスト細胞での亜鉛シグナルを中心に研究を行ってL型のカルシウムチャネルがその現象に深く関与することを論文発表した。これまでL型のカルシウムチャネルは細胞表面上にのみ存在することが示唆されていた。しかし、これらの分子は小胞体膜面上にも存在することがわかった。これらの分子をノックダウン、あるいは、チャネルの阻害剤の投与でIgE刺激依存性の亜鉛シグナルが減少し、マスト細胞からの下流の放出を阻害することがわかった。(ii)Znt3欠損マウスを導入して自己免疫疾患との関与を調べるための予備実験を行った。Znt3欠損マウスから胸腺、脾臓、リンパ節、骨髄を単離して免疫系の細胞の存在数を正常マウスと比較して解析した。その結果、免疫系の細胞の存在数には大きな細は認められなかった。今後、自己免疫疾患モデルの実験系を誘導してその発症に差異が認められるか検討していく。本研究は、亜鉛の生物学的意義について包括的な理解を目指すものである。亜鉛は必須微量元素の一つであるが、その生理活性メカニズムはよく分かっていない。「亜鉛シグナル」の概念は、申請者が発見したIL-6およびそのシグナル伝達系の生理機能を研究する過程で発見した現象であり、非常に独自性の高い研究テーマである。マスト細胞における亜鉛信号の解析:マスト細胞顆粒膜にあるZnt2欠損細胞では顆粒内亜鉛量が減少しており、活性化刺激による亜鉛放出も観察されないことを発見し、マスト細胞の顆粒から放出される大量の亜鉛がマスト細胞上のGPR39に結合して細胞内シグナルを修飾してサイトカイン発現を正に制御していることも見出し論文投稿した。現在リバイズ中である。また、マスト細胞だけではなく、樹状細胞やマクロファージにおいても亜鉛刺激によるサイトカイン誘導を確認した。亜鉛シグナルにおける炎症回路の活性化機構:これまでの研究から、IL-6は細胞内の亜鉛恒常性維持機構と密接な関係があり、また亜鉛投与が自己免疫疾患を抑制することから、亜鉛シグナル関連分子や亜鉛応答性分子に特に着目してスクリーニングのデータ解析を行った。その結果、細胞内の亜鉛濃度の上昇で細胞質から核に移動するMTF1の欠損で、炎症回路の活性化がほとんど認められなくなった。実際に、MTF1欠損線維芽細胞では、IL-6とIL-17刺激によるIL-6産生が激減する。MTF1欠損線維芽細胞とWT線維芽細胞のDNAアレイ解析から、MTF1欠損線維芽細胞ではCasp遺伝子が極端に減少していることが明らかになった。興味深いことに、Casp遺伝子をMTF1欠損線維芽細胞に強制発現すると、炎症回路の活性化は回復する。これらについて論文を準備中である。亜鉛は生体内の必須微量元素のひとつであり、さまざまな分子の機能に不可欠であることが知られているが、細胞内外の亜鉛レベルの調節機構はあまりよく理解されていない。申請者は、IL-6およびそのシグナル伝達経路の生理機能を研究する過程で、亜鉛がカルシウムなどと同様に細胞内のセカンドメッセンジャーとして機能することを発見し、「亜鉛シグナル」の分野を開拓した。本申請では、亜鉛シグナルの分子機構を解明し、生体にとっての亜鉛の生理機能を解明することを目的とする。当該年度において下記の主な成果を得た。細胞内亜鉛レベルを調節する役割をもつ亜鉛結合タンパク質であるメタロチオネイン(MT)を欠損する好塩基球は、Fce受容体刺激によるインターロイキン(IL)-4産生が障害されていることを見出し、MTが亜鉛レベルを調節してカルシニューリンおよびNFATの活性を調節していることを論文に報告した。

また、MTの発現制御を行うMTF1の欠損により、IL-6およびIL-17刺激によるケモカイン過剰産生機構「炎症回路」の活性化がほとんど認められないことを発見し、その分子機構について論文投稿準備中である。さらに、顆粒膜に存在する亜鉛トランスポーターZnT2を欠損した肥満細胞では、顆粒内亜鉛レベルが減少しており、肥満細胞活性化刺激による亜鉛放出も観察されないことを発見した。また、肥満細胞から放出される亜鉛が、肥満細胞上のGRP39受容体に結合し、細胞内シグナル伝達を変化させてサイトカインの発現を正に制御していることを明らかにし、論文投稿し、現在最終改訂中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りの達成度を得ているため。免疫学今年度結果をまとめて論文発表する。昨年度、肥満細胞内での亜鉛信号の発生メカニズムに関して論文発表することができたことにより細胞内亜鉛恒常性維持機構の一端がはっきりし予定よりも研究が進んだ。一方、ジャクソンラボから購入した新たな亜鉛トランスポーターノックアウトマウスを用いた研究はマウスの掛け合わせに予想以上の時間がかかっており遅れている。これらを平均化すると2おおむね順調に進行しているとなる。肥満細胞を用いた細胞内亜鉛信号研究は小胞体に存在するL型カルシウムチャネルの同定によって一区切りを果たすことができた.現在は新たな亜鉛トランスポーターの欠損マウスを用いて免疫細胞の分化に於ける細胞内亜鉛信号に関して検討を行い、今後は特に、自己免疫疾患との関連を検討していく。
二分脊椎症女性の月経と性の健康に関する包括的ケアプログラムの開発

思春期から性成熟期にある二分脊椎女性とその家族への月経と性の健康に関するインタビュー調査およびアンケート調査の実施、医療関係者へアンケート調査から、二分脊椎女性の抱える問題およびケアニーズが明らかにされた。また英国二分脊椎症協会および二分脊椎の学際的クリニック視察を通し、二分脊椎女性のリプロダクティブヘルスケアの必要性と方法についての示唆を得た。さらにシンポジウムを開催し、今後の包括的ケアへの方向性を探るリーフレット試作版を作成中である。本研究の目的は1.思春期から性成熟期のある二分脊椎症女性の月経と性の健康の実態を明らかにする。2.二分脊椎症女性の家族及び教育者・医療関係者のケア・教育の現状を明らかにする。3.二分脊椎症女性の月経と性の健康に関する包括的ケアプログラムを開発し、実践・評価する、ことである。本年度は1、2を目的として研究を実施した。研究方法として、1.二分脊椎症女性及び家族へのインタビューガイドを用いた半構成的面接2.養護教諭へのフォーカスグループインタビュー、を計画した。1.の対象である二分脊椎症女性及びその家族(母親)については、東京・埼玉・千葉・神奈川の二分脊椎症協会を通して研究協力者の選定を依頼した。その結果8組の母子(16名)、及び母1名、子1名の面接への協力が得られた。2.の養護教諭に関しては岐阜県で障害児教育に携わる養護学校の養護教諭を対象に協力依頼を行ったが、同意が得られたのが1名であったため、当初の予定を変更し個別的な半構成的面接を実施した。また医療関係者については泌尿器科医2名、小児看護師について半構成的面接を実施した。面接は30分から1時間であり、対象の同意を得てICレコーダーに録音し、逐語録を作成した。現在面接調査の質的分析を行っているが、月経血の処理に関する困難、将来に対する性についての不安などが抽出されている。また教育・医療関係者からは必要性は感じているが、月経や性に関するケア・教育はほとんど実施されていない状況が明らかとなった。今後さらに分析を続行し、全国調査に向けた質問紙の作成・実施を行い、現状を明らかにする予定である。また、本研究に関する国内外の文献検討を継続して行っているが、二分脊椎症女性の月経と性の健康教育に関する報告は少ない。本年度は、昨年度に行なった面接調査の分析と学会発表を行なった。またその分析結果を元に質問紙を作成、二分脊椎症女性とその家族(二分脊椎協会会員)および医療関係者(二分脊椎研究会会員)を対象に郵送法による無記名自己記入式質問紙調査を行なった。調査は岐阜大学医学系研究科倫理審査委員会の承認を得た。二分脊椎症女性107名、その家族120名および医療関係者92名から回答が得られた。現在結果を分析中であるが、月経や性に関する課題や支援の必要性が明らかとなった。また、次年度のプログラム開発の予備調査として、英国の二分脊椎協会(ASBAH)およびChelsea&Westminster Hospitalの二分脊椎症の学際的クリニック(Dr, Richard Morgan)の視察を行なった。二分脊椎症の生命予後が改善されてきている現在、QOLを高めるために月経や性に関する支援の必要性やその方略について多くの示唆が得られた。本研究の目的は(1)思春期から性成熟期にある二分脊椎症女性の月経と性の健康の実態を明らかにする。(2)二分脊椎症女性の家族及び教育者・医療関係者のケア・教育の現状を明らかにする。(3)二分脊椎症女性の月経と性の健康に関する包括的ケアプログラムを開発し、実施・評価することである。1.前年に行ったアンケート調査の分析及び学会発表:アンケートは、二分脊椎症女性107名、その家族120名及び医療関係者92名から回答があり、ケアプログラム作成の示唆を得た。2.シンポジウムの開催:平成20年度11月29日(土)五反田ユーポートにて、4名のシンポジスト(英国二分脊椎協会(ASBAH)シニアメディカルアドバイザー(Rosemary Bachelor)、産婦人科医(堀口雅子)、看護師(道木恭子)、患者家族(杉井智子)により「二分脊椎女性のリプロダクティブヘルス思春期からの月経と性の健康」(座長:野田、小野)を開催した。3.包括的ケアに向けたリーフレット試作版の作成:ASBAHの思春期の若者を対象とした活動は本研究の目的とする包括的ケアプログラムの開発・実施において非常に参考になるものであり、ASBAH作成のリーフレット"below the belt"の日本語版及び追加資料を載せたリーフレット試作版を作成中である。
神経幹細胞追跡のためのバイオイメージングシステムの構築

移植神経幹細胞を生体内で追跡可能となるメージングシステムの構築を目指して、細胞マーカー発現ラットならびに正常スナネズミを由来とする幹細胞の樹立と脳虚血障害モデルを用いた治療効果を検証した。その結果、神経幹細胞の候補として骨髄間葉系幹細胞(BMSC)の樹立に成功した。移植BMSCは、障害部位に早期に集積し、神経細胞死を軽減した。細胞標識技術とバイオイメージングシステムの組合せは、移植神経幹細胞の有効な追跡ツールとなることが判明した。昨年度に引き続きGFP/Lucトランスジェニック(Tg)ラットおよび正常スナネズミの骨髄から樹立した間葉系幹細胞(MSC)の特性解析を実施した。本年度は、両動物由来のMSCの多能性を確認するために、分化誘導実験を行い、何れのMSCも脂肪細胞に分化する能力を有することを明らかにした。しかし、スナネズミのMSCはTgラットに比し,分化能が低いことが判明した。Tgラット由来MSCの移植後のレシピエント内の動態をin vivoイメージングシステム(IVIS)を用いた追跡実験を行った。Tgラット細胞(肝細胞、骨髄細胞、MSC)を利用したラット間の同種異系細胞移植では、移植細胞は移植後1週間以上追跡可能であるのに対し、スナネズミへの異種移植では1週間以内に検出限界以下になり、何らかの免疫抑制が必要であることが判明した。今回は、免疫抑制剤シクロスポリンと放射線照射の併用に対する移植細胞の動態を検討し、その延長を確認した。今年度は新たに正常スナネズミMSCの移植後のレシピエント内の動態を追跡するシステムの構築を目指して、蛍光色素細胞ラベルキットを用いてMSCを標識し、移植後の細胞追跡システムの構築を目指した。脳虚血後に生じる脳梗塞の治療実験として、一過性脳虚血後の脳梗塞に対するMSCの治療効果を検討し、MSC投与が虚血後に生じる神経細胞死を抑制することを明らかにした。また、別の実験として、一過性脳虚血後の脳梗塞に対する浸透圧剤10%マンニトール投与の治療効果を検討し、マンニトールが脳梗塞のサイズを縮小することを明らかにした。マンニトールは脳虚血後に生じるアストロサイトの膨張による毛細血管の圧迫を抑制し、2次的に生じる脳虚血障害を抑制することで脳梗塞の発生を抑制する。即ち、今回の結果はMSCを含む幹細胞を用いた神経再生は神経そのものだけではなく、神経膠細胞への作用にも注目する必要であることを示唆するものである。移植神経幹細胞の治療効果を評価する上で、宿主内における移植幹細胞の同定は極めて重要である。今年度は、バイオイメージングシステムで高い実績のある細胞マーカータンパクである蛍光タンパクのGFP (Green Fluorescence Protein )およびルミネッセンス発光を誘導するLuciferase (Luc)を同時に発現する幹細胞の樹立を目指した。我々は、これまでにGFPおよびLucを単独で強発現するトランスジェニック(Tg)ラットの作製に成功している。両マーカーを発現する幹細胞を作製するために、両ラットを自然交配させ、生まれた産子における遺伝子の有無を確認し、両遺伝子を持つ個体(GFP/Luc)を選抜した。成熟GFP/LucTgラットの骨髄から定法に従って間葉系幹細胞(MSC)の分離培養を行った。得られたMSCの特性解析をリアルタイムPCRにより行い、GFP/Luc由来のMSCはこれまで報告されている正常ラットのMSCと同じ特性を有することを明らかにした。本年度、ラットに加えてスナネズミの虚血モデル並びにMSCの樹立を行った。スナネズミは脳の血管走行が他のげっ歯類とは異なり、総頸動脈を閉塞することで容易に前脳虚血が出来る。来年度、Tgラット由来の移植神経幹細胞を脳虚血負荷したスナネズミに移植する実験遂行するうえで、スナネズミのMSCも必ず必要となる。今回の実験で、スナネズミの両側総頸動脈を一過性に繰り返し閉塞することで、再現性良く、大脳皮質に虚血神経細胞死を誘導出来ることを明らかにした。また、遺伝子発現に関してスナネズミ由来MSCはラットMSCと極めて類似していることを明らかにした。スナネズミの一過性脳虚血負荷後にスナネズミMSCを投与すると、MSC投与群は骨髄単核球および生食投与群に比較して虚血神経細胞死の数を減少させることを明らかにした。昨年度に引き続き神経幹細胞追跡ためのバイオイメージングシステムの構築を目指して、神経幹細胞の候補として骨髄由来の間葉系幹細胞(MSCs)の特性解析と生体移植後の動態および神経保護効果を検証した。脳虚血障害モデルとして実績の高いスナネズミを用いて、骨髄から採取したMSCsの特性を分子生物学的ならびに免疫組織学的に解析し、ヒト、ラットおよびマウスのMSC特性と比較し、スナネズミMSCsの特性が動物種を超えて、共通性が高いことを明らかにした。一方で、多分化能や形態学的特徴が動物種ごとに異なることも明らかにした。

スナネズミの一過性前脳虚血モデルを用いて、血流再開後48時間目にMSCを頸動脈内投与すると、虚血負荷後7日目の大脳皮質の神経細胞数の減少を有意に防ぎ、その効果は、静脈内投与では起こらないことを明らかにした。さらに、ナノ蛍光色素でラベルしたMSCsを同様の条件で移植すると、移植直後に脳虚血障害部位に速やかに集積するが、移植後5日目には障害部位には存在しないことを明らかにした。MSCsの脳虚血障害に対する保護効果の詳細なメカニズムは不明であるが、障害急性期におけるMSCsの神経細胞死の保護効果はMSCsの神経組織への分化あるいは組織置換ではなく、MSCsの分泌する各種の保護因子によるものと考えられる。今回の研究では、ルミネッセンス発光や蛍光タンパクであるGFPを用いたバイオイメージングシステムの構築を目指し、両形質を発現するトランスジェニックラットを由来とするMSCsを樹立したが、スナネズミ移植後の体内消失が極めて早く、既存のバイオイメージングシステムによる長期の観察が困難であった。当初、MSCsの抗原性によるものと考えられたが、移植後のMSCsの体内動態は移植のタイミングや移植細胞数あるいは移植ルートにより大きく変動する可能性があり、バイオイメージングシステムの構築を目指す上で、更なる検討が必要である。神経病理本研究プロジェクトの目的は、神経再生研究用のモデルとして移植幹細胞を非侵襲的に追跡可能なバイオイメージングシステムの構築である。昨年度は、ラットの虚血モデル用いたシステムの構築を目指したが、脳虚血が再現性よく作成できるラットモデルは現在のところ世界的にみても存在しない。過去には中大脳動脈閉塞モデルや動脈にカテーテルを挿入し、脳底動脈を閉塞するモデルがあるが、虚血負荷の再現性に難がある。治療効果を評価する上で、虚血障害の安定性は重要である。我々は体サイズの大きなラットの利便性に注目してラットの脳虚血モデルでのイメージングシステムの構築を目指したが、虚血モデルの作成に難があること、体サイズが大きい故に、移植時に大量の幹細胞が必要となること。加えて、ヒトのMSCを用いた脳虚血障害に対する治療に関する動物実験では,スナネズミの虚血モデルが多用されている点を考慮して、本年度はラットに加え、スナネズミを用いたイメージングシステムの構築を平行して目指すこととした。スナネズミは他の齧歯類とは異なる脳底動脈走行を有し、総頸動脈を閉塞することで、簡単に再現性のよく同側大脳半球に脳虚血を誘導することができる。また、我々はこれまでスナネズミの脳虚血研究に多数の実績を有するので、虚血モデルの変更は極めて容易に対応出来る。今年度、Tgラットならびにスナネズミ由来のMSCは多分化能を有し、スナネズミのMSC移植は一過性脳虚血後の脳梗塞を縮小することを明らかにした。しかし、TgラットMSCのスナネズミへの移植は、ヒトMSC移植時と同様の免疫抑制プロトコールに従っても、早期に消失することが明らかになった。従来、MSCの抗原性は低いとされているが、今後、詳細な検討が必要である。本研究プロジェクトの目的は、神経再生研究用のモデルとして移植幹細胞を非侵襲的に追跡可能なバイオイメージングシステムの構築である。当初の本年度の計画は、細胞マーカー発現幹細胞の確立である。予定通り、GFPとLuciferase(Luc)
視覚障害者の高等教育における合理的配慮のための教科書デジタルデータ活用システム

本研究の目的は、教科書へのアクセシビリティを向上させるシステムを構築することである。インクルーシブ教育を推進するためには、教科書へのアクセスは、重要な合理的配慮事項である。特に、視覚障害者にとっては、配慮がなければ、教科書へのアクセスは困難であり、修学に大きな影響が出ると考えられる。そこで、本研究では、教科書デジタルデータの活用実態を調査した上で、教科書デジタルデータ活用システムを構築するための基礎研究を実施した。義務教育段階では、点字・拡大教科書が無償で給与される体制が整っており、実態調査も行われている。しかし、教科書デジタルデータが無償で提供されている高等学校段階でも、利用率は5%程度に留まっており、使用状況や効果の実態も明らかになっていない。そこで、本研究では、後期中等教育に焦点を絞り、視覚障害生徒の修学に必要不可欠な合理的配慮を実現するための教科書デジタルデータ活用システムを構築する。平成25年度は、教科書デジタルデータの管理機関に対するヒアリング調査、教科書出版社やボランティアに対する調査、点字・拡大教科書等のアクセシブルな教科書を提供するシステムの在り方に関するグループディスカッション、デジタル教科書の要件に関する調査等を実施した。また、教科書デジタルデータの基盤であるタブレット型情報端末の普及・活用状況を把握するために、全国の特別支援学校(視覚障害)に対する全国調査も実施した。そして、研究成果について様々な専門家と議論をするために日本特殊教育学会自主シンポジウム「教科書バリアフリー法と特別支援教育(4)--教科書の電子化をめぐる課題の整理--」、日本弱視教育研究会創立50周年記念シンポジウム「タブレット端末は未来を拓くか!?」(日本弱視教育研究会にて開催)、第6回拡大教科書の在り方に関する公開シンポジウム「教科書デジタルデータを活用した電子教科書」を開催した。しかし、高等学校以降では、使用状況や効果の実態も明らかになっていなかった。そこで、本研究では、後期中等教育に焦点を絞り、教科書デジタルデータの活用実態を調査した上で、教科書デジタルデータ活用システムを構築するための基礎研究を実施した。平成26年度は、昨年度に引き続き、教科書デジタルデータの管理機関に対するヒアリング調査、教科書出版社やボランティアに対するヒアリング調査、視覚障害特別支援学校におけるタブレット端末利用状況に関する全国調査、視覚障害特別支援教育就学奨励費での高等部のICT機器購入助成制度の活用状況調査、点字・拡大教科書等のアクセシブルな教科書を提供するシステムの在り方に関するグループディスカッション、デジタル教科書のファイルフォーマットの比較調査等を実施した。そして、研究成果について様々な専門家と議論をするために日本特殊教育学会自主シンポジウム「教科書バリアフリー法と特別支援教育(5)--視覚障害教育における電子化教科書の理想像を目指して--」、第56回日本弱視教育研究全国大会ワークショップ「体験を通して学ぶタブレット端末5W1H」「タブレット端末アドバンス講座」、第7回拡大教科書の在り方に関する公開シンポジウム「デジタル教科書最前線」、第8回拡大教科書の在り方に関する公開シンポジウム「iPadは拡大教科書の代わりになるか?」を開催した。平成27年度は、教科書デジタルデータ活用システムを構築するために教科書協会やボランティア団体に対してヒアリング調査を実施した。また、デジタルデータ活用の要件と効果の分析をするために、データ管理機関のヒアリング調査を実施した。そして、デジタルデータを活用したアクセシブルな教科書を様々なフォーマットで試作し、その有効性を検証した。さらに、教科書デジタルデータを有効活用するための研修プログラムを試作し、研究協力校の教員や生徒に対して試用を行った。研究成果を普及・啓発するために、日本ロービジョン学会や日本特殊教育学会等の国内の学会、ヨーロッパロービジョン学会等の国際学会で発表を行った。また、第9回拡大教科書の在り方に関する公開シンポジウム「タブレットPC時代の弱視教育を支える人的環境づくり」、第10回拡大教科書の在り方に関する公開シンポジウム「教科書デジタルデータを活用した教育実践」、日本特殊教育学会自主シンポジウム「教科書バリアフリー法と特別支援教育(6)ーデジタル教科書のアクセシビリティー」、第57回日本弱視教育研究全国大会ワークショップ等を実施した。

そこで、本研究では、教科書デジタルデータの活用実態を調査した上で、教科書デジタルデータ活用システムを構築するための基礎研究を実施した。本研究でデジタル教科書の閲覧に活用しているiOSのバージョンアップにより、試用評価や研修プログラムの試作が多少遅れているものの、教科書発行者、教科書協会・拡大教科書専門委員会、教科書デジタルデータ管理機関、全国拡大教材製作協議会、全国盲学校校長会等との連携がスムーズにとれており、おおむね順調に研究が推進出来ている。今後もこれらの関連団体との連携を密にして、研究を推進する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。視覚障害教育、特別支援教育、知覚心理学、実験心理学、視覚科学本研究は、教科書発行者、教科書協会・拡大教科書専門委員会、教科書デジタルデータ管理機関、全国拡大教材製作協議会(拡大教科書を作成しているボランティアを取りまとめている団体)、全国盲学校校長会等との連携がスムーズにとれており、研修プログラムを試行するための研究協力校も増えているため、計画通りに研究が推進出来ている。教科書発行者、教科書協会、教科書デジタルデータ管理機関、全国拡大教材製作協議会(拡大教科書を作成しているボランティアを取りまとめている団体)、全国盲学校校長会との連携がスムーズにとれているため、計画通りに研究が推進出来ている。本研究では、デジタル教科書を閲覧するためにiPadを利用しているが、2014年度にOSの大きなバージョンアップがあり、これまで利用していたアプリが利用できなくなった。そのため、試用評価や研修プログラムの試作が遅れてしまったために、研究を次年度に先送りせざるを得なくなった。本研究は、教科書発行者、教科書協会・拡大教科書専門委員会、教科書デジタルデータ管理機関、全国拡大教材製作協議会(拡大教科書を作成しているボランティアを取りまとめている団体)、全国盲学校校長会等との連携がスムーズにとれているため、計画通りに研究が推進出来ている。OSのバージョンアップへの対応はほぼ終了したため、先送りにしていた試用評価や研修プログラムは、実施することが可能となった。
帰納的定義を用いたプログラム合成

本研究の目的は、プログラムの性質を形式化して論じる事のできる論理体系TIDを構成する事と、この論理体系の証明環境を計算機上に実現する事の2点である。プログラムの性質を自然な形で表現するためには、帰納的定義および余帰納的定義(coinductive definition)が不可欠である。自然数、リスト、木などのデータおよびプログラムの繰り返しは、帰納的定義により自然に形式化でき、また、ストリームに関する性質は余帰納的定義により自然に形式化できるからである。本研究では、帰納的定義をもつ論理体系EON+μ,TID_0および余帰納的定義をもつ論理体系TID_νの性質に関する研究をいっそう進め、帰納的定義を用いたプログラム合成の基礎理論を進展させた。特に、対象となるプログラム言語を、catch/throw機構に拡張した場合のプログラムの公理的意味論および強正規化可能性について考察した。並行プログラムの合成を行なうため、π計算および線型論理含むような論理体系の拡張について考察した。また、線形論理の独立論理式など線形論理の基本的性質について考察した。合成されるプログラムの計算量を調べるため、有界算術についてその表現可能関数などの基本性質を考察した。合成システムを計算機上に実現するための準備として、基礎理論である論理体系の整備を行なった。また、国内、国外の証明システムの研究をひき続き調査することにより、帰納的定義を用いたプログラム合成のための証明システムを既存の証明システム上に構築する場合の問題点について考察した。
非肥満者における未知のインスリン抵抗性の原因解明と臨床応用

ほとんどのアジア諸国でよく見られる代謝疾患の1つの特徴は、正常なBMI(<25kg / m2)の被験者における代謝異常の発症である。インスリン抵抗性は2型糖尿病の重要な病因であることが知られているが、このようなBMIが正常な特定の集団におけるインスリン抵抗性の特徴および役割は全く知られていない。本研究では、そのような集団におけるインスリン抵抗性の未知のメカニズムを探索した。その結果、骨格筋においてインスリン抵抗性を惹起する候補因子となる特性がいくつか見出された。インスリン抵抗性と我々が見出した代謝パラメーターとの因果関係を確認するためには、さらなる研究が必要である。(背景)日本人などの東アジア人の糖尿病や動脈硬化症患者の多くは非肥満であるため、今後、非肥満者の病態生理学の確立が必要である。我々の検討により、非肥満者でも骨格筋のインスリン抵抗性が肥満者と同等に存在する者が多数存在し、動脈硬化症などの発症と深く結びついていることを明らかとした。さらに、非肥満者におけるインスリン抵抗性の原因として、統計学的に未知のメカニズムが多く残されている可能性が示され、さらなる調査が必要である。本年度は主に以下の被験者の3年後の変化についてフォローアップデータの集積を行った。(対象)平成2324年に以下のように登録された30歳以上、50歳未満の男性125名(方法)最初の測定から3年後に以下に挙げるパラメーターについてデータを収集する。身体活動量はライフコーダー及び質問紙(IPAQ)、食事内容(DHQ)、睡眠(ピッツバーグ睡眠テスト)は質問紙により検討する。検査前日21時から絶食とし以下の検査を行う。体脂肪量の測定、1H-MRS法による前脛骨筋・ヒラメ筋・肝臓における細胞内脂質の定量、MRIによる腹腔内脂肪・皮下脂肪量の定量を行う。FMD法により血管内皮機能を計測する。その後、75g糖負荷試験を行い、肝臓・骨格筋のインスリン抵抗性指数を、現在独自に開発中である非肥満者の骨格筋と肝臓のインスリン抵抗性指数を用いて算出する。(結果)3年後のフォローアップデータは2015年7月くらいには終了予定である。臨床データについてクリーニングを行い、解析を進める。また、すでに得られている骨格筋及び血清サンプルについて網羅的な代謝産物の測定を進めており、来年度中にインスリン抵抗性との関連性について検討する。(結果)ベースラインデータの解析から血清中の脂質分画の中で、いくつかの因子が骨格筋インスリン抵抗性と密接に関連する可能性が明らかとなった。3年後のフォローアップのデータ集積がすべて終わり、インスリン抵抗性の増悪、脂肪肝の増悪などと関連する因子について現在探索を行っている。3年後のフォローアップデータの集積が終了し、80%程度の回収率と、解析に耐えうる高いフォローアップ率であった。また、すでに得られている骨格筋及び血清サンプルについて網羅的な代謝産物の測定を概ね終えており、現在解析を進めている。本年度はフォローアップのデータ解析などを行った。

FMD法により血管内皮機能を計測する。その後、75g糖負荷試験を行い、肝臓・骨格筋のインスリン抵抗性指数を、現在独自に開発中である非肥満者の骨格筋と肝臓のインスリン抵抗性指数を用いて算出する。(結果)ベースラインデータの解析から血清中の脂質分画の中で、いくつかの因子が骨格筋インスリン抵抗性と密接に関連する可能性が明らかとなった。3年後のフォローアップのデータ集積がすべて終わり、インスリン抵抗性の増悪、脂肪肝の増悪などと関連する因子について探索を行った所、中性脂肪が脂肪肝発症のマーカーになりうることが明らかとなってきた。ほとんどのアジア諸国でよく見られる代謝疾患の1つの特徴は、正常なBMI(<25kg / m2)の被験者における代謝異常の発症である。インスリン抵抗性は2型糖尿病の重要な病因であることが知られているが、このようなBMIが正常な特定の集団におけるインスリン抵抗性の特徴および役割は全く知られていない。本研究では、そのような集団におけるインスリン抵抗性の未知のメカニズムを探索した。その結果、骨格筋においてインスリン抵抗性を惹起する候補因子となる特性がいくつか見出された。インスリン抵抗性と我々が見出した代謝パラメーターとの因果関係を確認するためには、さらなる研究が必要である。3年後のフォローアップデータの回収率を上げることが、最も重要な課題であったが、現在の所は、85%程度のフォローアップ率は確保出来ており、全データの集積は2015年7月くらいには終了予定である。本調査としては、極めて高いフォローアップ率と認識しており、今後臨床データについてクリーニングを行い、解析を進める。また、すでに得られている骨格筋及び血清サンプルについて網羅的な代謝産物の測定を進めており、順調に測定が進んでいる。来年度は、得られたデータを解析し、多変量解析を行うなどにより、因果関係が強く推定される因子を抽出する。また、得られたデータからin vivo, in vitroの実験も並行して進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。代謝内分泌学本年度は、得られたデータの解析を主に進めていく。具体的には、3年後のフォローアップデータは2015年7月くらいには終了予定となるため、臨床データについてクリーニングを行い、各種マーカーや骨格筋及び血清サンプルについて網羅的な代謝産物の測定を含む測定データ間の相関関係などについて統計学的な解析を行う。
子宮内膜症のPGC-1αを介した伝達経路の解明と分子標的治療の確立

子宮内膜症の発症・進展機序はいまだ不明な点が多い。我々はこれまでに転写共役因子であるPGC-1αが子宮内膜症における細胞の増殖やエストロゲンの異常産生、局所の炎症惹起、抗アポトーシスの獲得など様々な病態形成に重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。さらに病巣局所で異常産生されているTNF-αがさらにPGC-1αを誘導することを明らかにし、内分泌-炎症のクロストークの存在について示した。本研究ではPGC-1αが相互作用を示すとされる核内受容体の同定とその複合体が及ぼすシグナル伝達経路を明らかにすることで、内分泌・炎症の両側面から病巣進展を制御しうる新たな治療戦略の分子基盤を確立させる。
マウス精子形成関連遺伝子群の成立・維持と特異的発現制御機構の解析

精子形成関連遺伝子群の構造上の特徴:精子においてエネルギー供給に重要な脂質代謝に関連する精巣型Succinyl CoA transferase(Oxct2a and Oxct2b)遺伝子の構造を解析した。これらはどちらもイントロンレス遺伝子であり、イントロンを持つ体細胞型Oxctから生じた。まず齧歯類と霊長類が分岐する前にレトロポゾンによって、Bmp8遺伝子第3イントロン中に挿入され、その後Bmp8遺伝子とともに分節的遺伝子重複によって、染色体近傍で倍加した。そしてマウスとヒトが分かれた後、種ごとで複数回のgeneconversion(遺伝子変換)が行われ、96%以上という高い相同性を保った状態で存在している(Onishi et al.,2004)。雄性生殖細胞特異的遺伝子にはイントロンレスが多いが、プロモーターを持たないmRNA由来のDNAが機能的遺伝子となるためには、本来プロモーターでない配列からでも転写できる環境が必要であり、それが雄性生殖細胞の特徴の一つと考えられる。発現制御機構:半数体精細胞特異的Tact1遺伝子はイントロンレスであり(Hisano et al.,2003a)、遺伝子内部のCpGアイランドのメチル化によって体細胞では発現が抑制され、生殖細胞での発現には脱メチル化が必要であることを示した(Hisano et al.,2003b)。遺伝子内部のメチル化による発現抑制は外来性遺伝子抑制のための生体防御機構の一つであり、生殖細胞ではこれを遺伝子発現制御に用いている可能性が示唆された。また、精細管へDNAを注入した後、エレクロトポレーションを行う生体生殖細胞遺伝子導入系を用いたプロモーターアッセイ系を確立し(Ike et al.,2004)、半数体精細胞特異的遺伝子プロモーターの解析を行った。これらはTATA-boxなどの、基本転写の複合体形成初期過程に必須なエレメントを持たないものが多く,転写開始点下流プロモーターを初めとする、精細胞特有コアプロモーターが重要な役割を果たすことを示した。現在半数体精細胞特異的、基本転写機構の解析を行っている。
国際的医療情報標準を新薬申請様式に適用する研究

そこで本研究ではこれらの標準モデルを、新薬申請の標準様式の次期e-CTDとして現在開発が進みつつあるRPSに適用した際の社会的影響について、現状のe-CTDに盛り込まれている技術的機能要件との対比にて検討し、開発者側へフィードバックすることにより、よりよい標準とした。そこで本研究ではこれらの標準モデルを、新薬申請の標準様式の次期e-CTDとして現在開発が進みつつあるRPSに適用した際の社会的影響について、現状のe-CTDに盛り込まれている技術的機能要件との対比にて検討し、開発者側であるHL7及びCDISC側へフィードバックすることにより、よりよい標準とすることを目的としている。平成24年度では、RPSの第2版とStep2 for testing Implementation Guide、Draft Standard for Trial Useが発表された。またHL7においてライセンス・スタンダード費用について無償との発表がされた。平成25年度では前年のtestingを受けて、RPSの第3版が完成し、HL7にて標準化に向けた投票が実施されたが、多くのコメントが寄せられ、現在その対応を進めている。初年度である平成24年度は、RPSのリリース2がまず、ICHで6月に標準仕様案としてStep2 for testing Implementation Guide (IG)がまとまり、10月から翌年3月1日まで意見募集が国内で実施された。またHL7にてDraftStandard for Trial Use (DSTU)として11月8日に発表され、平成26年11月9日までがコメント収集期間となっており、意見を反映できるよう準備を進めている。なおHL7においてライセンス・スタンダード費用について無償との発表がなされ、今後世界での導入に向けて大きな障壁がなくなった意義は大きいと考えられる。平成26年度はHL7のRPSに基づくe-CTD Version 4.0の導入ガイドがICHより発表された。これはStep2のガイドライン(案)であり、引き続きStep3として日本では平成27年3月2日5月22日迄パブリックコメントが募集されることとなった。既にICHがHL7と共に開発した個別症例安全性報告はStep4に達しており、そこで用いられるControlled Terminologyや平成28年度に国内導入が始まるCDISCのControlled Terminologyとの整合性があるかこの導入ガイドは明確となっていない。そこでこれらのControlled Terminologyと整合性を持つことが医薬品のLifecycleをスムーズに管理する上で重要であることをパブリックコメントとして出すことにした。薬剤疫学平成25年9月にRPSの第3版が出され、HL7における投票に参加した。その際に多くのコメントが寄せられて、その対応に時間を要することから、ツールの提供を含めHL7やICH側の対応はやや遅れているが、当方の本研究に関しては概ね順調に進んでいる。なお国内におけるStep2 fortesting Implemantation Guideに対する意見徴集は終了して、現在その結果の公表を待っている状況である。HL7本体においてRPSのツール開発を待っている状況であるが、標準仕様案はICHおよびHL7にて出されていることから、それをもとに検討が進められるので、本研究の進展に影響することは現状においてはない。ICHのStep2 for testing IGに対して意見提出する事項はなかったが、むしろStep2後のパブリックコメントが重要であり、その時期を平成25年度と想定しており、そのタイミングを重視している。HL7におけるRPS第3版の標準仕様案およびICHのeCTDの検討グループであるM8グループ、さらにISOやCDISCの動向を調査しつつ、これらRPSの標準仕様案とこれまでのe-CTD Version 3との対比を実施してまとめる。また国内の関係者(当局や製薬企業の担当者/専門家)と新たな技術的要件等のヒアリングを実施する。既にRPSのProject PlanにおいてCDISCのBRIDGとハーモナイズして開発することになっており、このBRIDGが平成26年度中にISOにて国際標準になることが見込まれ、その影響が注目される。特にPMDAが平成28年度にはCDISCを国内に導入することを表明しており、新薬申請における電子的医療情報標準に果たすCDISCの役割が大きくなることが予想される。従ってこれら標準化団体のパブリックコメントの期間に意見出しを行い、そのフィードバックを行う。一連の結果については、申請者自身が運営するホームページや学会において公表し、広く社会一般への成果を還元する予定である。HL7におけるRPSリリース2の標準仕様案およびICHのeCTDの検討グループであるM8グループの動向を調査しつつ、これらRPSの標準仕様案とこれまでのe-CTD Version 3との対比を実施してまとめる。

そしてそれらの取りまとめの結果について、HL7およびICHのパブリックコメントの期間に意見出しを行い、そのフィードバックを行う。これらの結果については、申請者自身が運営するホームページや学会において公表し、広く社会一般への成果を還元する予定である。次年度が最終年度であるため、特に成果をまとめて発表すべく研究費を残しておかないといけないという理由がある。また本研究者の作業としては予定通りに実施されているが、RPSを開発しているHL7側が第3版に対するコメントが多く寄せられたことからその処理に遅れが生じており、RPSに関するツールの開発もまだされていないので、当初平成25年度に計画されていたこれらの分については次年度で対応していく必要もあると考えられるからである。RPSとハーモナイズすることになっているCDISCのBRIDGが平成26年度中にISOにて国際標準となることが見込まれ、その影響について調査する。そこでHL7など国際会議への参加のため、海外旅費が多くを占めることとなる。またHL7などでRPSに関するツールが開発されれば、それらツールを動かすために、コンピュータシステム上のアップグレードを要することも想定している。また国内関係者へのヒアリングに関しては会議費や謝金が発生することもあると考えている。HL7など国際会議への参加のため、海外旅費がおおくを占めることとなる。
トポロジカルフラストレーションに起因するスローダイナミクス

トポロジカルフラストレーションとは、系の構成要素、例えば分子、を空間的に充填した際に最適な局所的配置と大域的配置の間に不一致が見られる状況を指し示す。研究代表者はこの状況がガラス等の非晶質構造の構造安定化を担っていると考えた。自由エネルギーコストから考えると、系はフラストレーションの結果生じる「位相欠陥」を出来るだけ空間的に凝縮しようとするであろう。本研究は、正四面体が3次元空間を充填出来ないことに着目し、剛体正四面体からなる理想的な系内にトポロジカルフラストレーションによって生じる位相欠陥を動的密度汎関数法で浮き彫りにし、この位相欠陥の再配置に伴うスローダイナミクスの存在を明らかにしようとするものである。実際の研究対象としては正四面体対称性を有する分子SnI_4から成る分子性固体を選んだ。このヨウ化錫は圧力誘起により非晶質化することが知られているからである。この非晶質化現象をトポロジカルフラストレーションの立場から議論するのが狙いであった。方法としては分子動力学法による計算機シミュレーションの他、SPring-8での放射光X線による回折実験も行った。これは高圧下での実験的知見に乏しかったからである。一連の研究の結果、非晶質化の直接的原因はフラストレーションによるものではなく、分子解離によるものであることが明らかになった。この事実をもとに、系の構成単位を分子より更に細かい要素に分けるとその新たな構成要素間での最適配置を見出すのがトリビアルな問題ではないことに気づいた。無矛盾な最適配置には更に細かい構成単位が必要となる。即ち、最適配置という観点からは分子解離は物の「理」として理解されるのである。そこで本研究を発展させた新たな課題としてこのことを定量的に明らかにして行く予定である。動的密度汎関数理論を剛体四面体分子系から成る高密度液体に適用するにあたり、剛体分子系のOrnstein-Zernike積分方程式をたて、これを数値的に解き直接相関関数を2分子間の相対位置の関数として求めた。これが動的密度汎関数理論をもとに分子分布の時間変化を議論して行く上での唯一の入力情報となる。ところがここで一つの難点が指摘された。この入力情報をもとに同理論から得られる密度汎関数に対する時間発展方程式を解析的に解くことは不可能である。また、これを等価なLangevin方程式に焼き直して数値的に解くことは高密度下ではやはり困難であることが他のグループの研究から容易に推測される。研究代表者は同方程式を格子気体系にマップすることでこの困難を回避して来たが、このマッピングは希薄極限で厳密ではあるが高密度下では近似的でしかない。剛体球系では分子動力学をはじめとする多くの計算機シミュレーションの結果が蓄積されており、これらとの比較によってこの近似の妥当性を認めることが出来た。この意味で剛体四面体系に対する直接シミュレーションが急務となり現在Monte Carlo法を使ったコードを作成しているところである。これと並行して分子密度分布の「しわ」を可視化するためにワークステーションと可視化ソフトを購入し、自作ルータとともに計算環境を整備した。また当初の研究計画以外にトポロジカルフラストレーションによる構造緩和のスローダウンが期待される系として正四面体分子から成る沃化錫の高圧下での液体状態に着目し、放射光X線回折によるその場観察実験を行うための研究チームを組織し実際に立ち上げた。沃化錫の高圧下での液体の性質はその平衡状態のそれすら充分に研究されていない。そのため今年度はまず低圧固体相の融解曲線を求めた。来年度早々に論文として投稿する予定である。1高密度四面体分子液体の形状

因子と構造因子及び秩序変数の効率的計算方法の確立トポロジカルフラストレーションによる構造緩和のスローダウンが期待される高圧化での沃化錫液体の実験的研究を推進した。SPring-8のBL14B1ステーションに設置された高温高圧発生装置を使用してエネルギー分散法による沃化錫液体の放射光X線その場回折実験を行った。トポロジカルフラストレーションによる分子のクラスタ化をディテクトすべくエネルギー分散法においても有意な形状因子を構造因子とは分離して抽出する必要があり、このためFunakoshi-Kawamuraの方法の基本的なアイディアを借用し更に効率的な解析方法を開発した。この方法を現在オンサイトでの解析に供するためのソフトウェアを制作している。2動的密度汎関数理論の基礎部分の補強遅い緩和現象を動的密度汎関数理論によって系統的に議論する上でこれまで明らかになっている弱点についての基礎的研究に着手した。同理論での密度汎関数の時間発展式はSmoluchowski方程式を粗視化して得られたものである。ところがSmoluchowski方程式自体は高粘性極限で成立するものであるから粘度が低い液体については根本的な理論の立て直しが必要になる。そこで後者の場合に対しては局所密度の代わりに位相空間内の作用と角振動数を粗視化変数に取り直す方が適切である。位相空間内に張られたenergy landscape上の拡散方程式の導出を目指す。また最近本理論での粗視化の議論は原理的には可能だが現実的には困難との指摘がなされてたが、粗視化レベルを下げた場合にβ緩和が正しく記述されることを示すために新たに数値計算のプログラムを開発した。トポロジカルフラストレーションによる構造緩和のスローダウンが期待される高圧下でのヨウ化錫液体の実験的研究を推進した。SPring-8のBL14B1実験ステーションに設置された高温高圧発生装置SMAP-IIを使用してエネルギー分散法による放射光X線その場回折実験を行い、1000K、8GPaまでのヨウ化錫の相図をほぼ決定することに成功した。特筆すべきことは低圧結晶相の融解曲線を完全に決定できたことである。この結果、融解曲線は約3GPa付近に極大値をもつことが分かった。従って、3GPa前後の液相中で局所構造の変化を伴う相転移の存在が予想される。この圧力付近から分子解離が進むことが他の実験結果から類推され、従って、この液相内相転移は分子性液体からのpolymerizationが起こると期待される。このことを確認する実験的研究は平成16年度の日本原子力研究所関西研との協力研究という形で推進されることが決定している。上の実験に関連してヨウ化錫の分子動力学法による計算機シミュレーションを行い、低圧結晶相の熱力学的安定性について議論した。これまでのモデルでは分子間のvan der Waals相互作用しか考慮しておらず、これが低圧結晶相の過安定性の原因だと考えた。そこで特に高圧下で重要になると考えられる分子間の多重極相互作用を考慮したモデルを構築した。シミュレーションの結果、1.0GPaでの融点が約5%降下することが分かった。しかしながら実際の融点よりは依然として数百K高い。
思春期の食事と行動の調査と介入方法に関する研究

平成8年度の研究計画は順調に進行した。1新しく開発した多介入研究われわれは、多介入研究multiple intervention studyを新しく開発した。従来の介入研究は、介入のない群と、介入のある群との比較研究であった。われわれの提案している多介入研究は、介入のない群と、いろいろな程度に介入のある群との比較研究を目標にしている。いろいろな程度に介入のある群とは、介入度の低い群と介入度の高い群としてもよい。この方法によると、介入の程度を明確にできるという利点がある。この方法を使用すると、研究者が介入の条件を設定することが可能になり、従来の介入研究に較べて、より高度に組織化されているので、介入研究が実験研究であるという側面がより強調される。2われわれの研究の成果(1)対象:京都府内都市部に位置する某短期大学の学生622名が対象で内訳は介入度の高い群A群110名・介入度の低い群B群234名・介入のない群C群278名である。(2)調査時期:第1回目は1年生の45月、第2回目は2年生の卒業前の1月に調査を行った。(3)調査項目:食生活に関する38項目、生活状況に関する10項目、健康状況に関する30項目の計78項目である。(4)結果:食生活・生活状況・健康状況については、介入度の高い群A群は介入前と比較して好ましい変化が有意に認められた。介入度の低い群B群は介入前と比較して好ましい変化が軽度に認められた。介入のない群C群では、介入前と比較して有意差は認められなかった。(5)結語:食生活・生活状況・健康状況については、介入度の高い教育の有効性が認められた。われわれの提案した多介入研究の有用性が認められた。この成果は「女子学生の食生活とライフスタイルに対する介入研究」と題して日本小児保健学会雑誌掲載が予定されている。(1)平成六年度に予定した研究計画は、順調に進行している。(イ)栄養学の講義を行うクラス360名に対し、講義前の調査表記入が完了した。360名の内訳は、食物栄養110名・幼児教育250名である。栄養学の講義は、食物栄養では池田が担当し、幼児教育では森が担当し、平成6年度に授業が終了している。(ロ)栄養学の講義を行わないクラス360名に対し、調査表記入が完了した。360名の内訳は、初等教育110名・生活科学100名・服飾150名である。これらの3つの学科では、栄養学の講義は行われていない。(2)調査表の内容について調査項目は、内容を含み100項目になる。(イ)身体的な項目として、身長・体重・血圧等がある。(ロ)家族構成。(ハ)食事作りへの関与。(ニ)運動並びに行動の状況。(ホ)疾病の状況。(ヘ)住居の形態。(ト)朝食・昼食・夕食の摂取に関する調査。(チ)主食に関する調査。(リ)蛋白質摂取に関する調査。(ヌ)脂肪摂取に関する調査。(ル)野菜・果物摂取に関する調査。(ヲ)嗜好品に対する調査。(ワ)塩分摂取に関する調査。(カ)ダイエットに関する調査。(3)コンピューター入力について(イ)1人100項目に関する表の作成プログラムが完了した。(ロ)720名に関する調査表のコンピューターへの入力が開始した。(1)平成7年度に予定した研究計画は、順調に進行している。

(イ)栄養学の講義を行うクラス360名に対し、講義前と後の調査表記入が完了した。360名の内訳は、食物栄養110名・幼児教育250名である。栄養学の講義は、食物栄養では池田が担当し、幼児教育では森が担当し、平成7年度に授業が終了している。(ロ)栄養学の講義を行わないクラス360名に対し、1回生と2回生の調査表記入が完了した。360名の内訳は、初等教育110名・生活科学100名・服飾150名である。これらの3つの学科では、栄養学の講義は行われていない。(2)調査表の内容について調査項目は、内容を含み100項目になる。(イ)身体的な項目として、身長・体重・血圧等がある。(ロ)家族構成。(ハ)食事作りへの関与。(ニ)運動並びに行動の状況。(ホ)疾病の状況。(ヘ)住居の形態。(ト)朝食・昼食・夕食の摂取に関する調査。(チ)主食に関する調査。(リ)蛋白質摂取に関する調査。(ヌ)脂肪摂取に関する調査。(ル)野菜・果物摂取に関する調査。(ヲ)嗜好品に対する調査。(ワ)塩分摂取に関する調査。(カ)ダイエットに関する調査。(3)コンピューター出力について(イ)食品を12群に分類し、食品の摂り方を評価する『バランススコア』の出力が可能となった。(ロ)疲労自覚症状30項目を分類し『疲労自覚スコア』の出力が可能となった。平成8年度の研究計画は順調に進行した。1新しく開発した多介入研究われわれは、多介入研究multiple intervention studyを新しく開発した。従来の介入研究は、介入のない群と、介入のある群との比較研究であった。われわれの提案している多介入研究は、介入のない群と、いろいろな程度に介入のある群との比較研究を目標にしている。いろいろな程度に介入のある群とは、介入度の低い群と介入度の高い群としてもよい。この方法によると、介入の程度を明確にできるという利点がある。この方法を使用すると、研究者が、介入の条件を設定することが可能になり、従来の介入研究に較べて、より高度に組織化されているので、介入研究が実験研究であるという側面がより強調される。2われわれの研究の成果(1)対象:京都府内都市部に位置する某短期大学の学生622名が対象で内訳は介入度の高い群A群110名・介入度の低い群B群234名・介入のない群C群278名である。(2)調査時間:第1回目は1年生の45月、第2回目は2年生の卒業前の1月に調査を行った。(3)調査項目:食生活に関する38項目、生活状況に関する10項目、健康状況に関する30項目の計78項目である。(4)結果:食生活・生活状況・健康状況については、介入度の高い群A群は介入前と比較して好ましい変化が有意に認められた。介入度の低い群B群は介入前と比較して好ましい変化が軽度に認められた。介入のない群C群では、介入前と比較して有意差は認められなかった。(5)結語:食生活・生活状況・健康状況については、介入度の高い教育の有効性が認められた。われわれの提案した多介入研究の有用性が認められた。この成果は「女子学生の食生活とライフスタイルに対する介入研究」と題して日本小児保健学会雑誌掲載が予定されている。