hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌患者における血中循環癌細胞の特性解析と癌転移動態の分析に関する研究

そこでCTCに対してEpCAM蛋白の発現増加をはかり、測定感度を改善することを試みた。乳癌細胞株に対してZEB1siRNAを用いてEMTを抑制することによりEpCAM蛋白発現の増加が示唆された。実際の臨床検体に対してEMTをreverseするにはさらなる検討が必要である。
Cバンド電子線形加速器を用いたコンパクトな大強度X線自由電子レーザーの開発

今年度は試験機による真空紫外線自由電子レーザーの発生とX線自由電子レーザー実機建設のための技術開発を主におこなった。まず,試験機では6月に真空紫外線レーザー増幅が確認された。このビーム調整のなかで高精度のビーム位置検出器,ビームバンチ長検出器などを担当し,シミュレーションどおりのビーム性能を引き出すことに成功した。ビーム位置検出器では検出精度が5μm以下であることを確かめ,試験機の要求を満たすことができた。ビームバンチ長検出器では,バンチ長を最適にするための加速電圧・高周波位相を決定し,バンチが計算どおり数ピコ秒に圧縮されていることを確認した。これらの結果はいずれも7月の日本加速器学会にて報告された。位置検出器に関してはAPAC2007でも報告された。次に,実機建設のための技術開発について述べる。ビーム位置検出器は精度をサブミクロンまで上げるため,検出回路の改良をおこなっている。本年はバラックで組んだ回路で原理を確かめることができた。来年度きちんとした回路を製作する予定である。ほかにも,光ファイバーを使ったタイミング・基準高周波の伝送システムを開発中である。実機ではタイミングや基準高周波を1kmの長距離にわたって伝送する必要があるのに加え,フェムト秒領域の時間精度が要求されるためである。現在,光に高周波の変調をかける方法として光コム発生器を使うのがもっとも精度が得られると判断し,その製作をおこなっている。また,光路長が1ミクロン変わると3フェムト秒の変化に相当するため,1ミクロン精度で光路長をフィードバック制御で安定化させる方法も開発中である。今年度は光路長の変化をマイケルソン干渉計を使ってサブミクロン以下の精度で監視できることを確かめた。現在光路長にフィードバックをかける方法・機器を開発中である。
メソアメリカ先住民文化の総合的研究 -エル・サルバドル、チャルチュアパ遺跡の考古学と先住民文化の歴史民族学的研究

1997年度より3年間、メソアメリカ先住民文化を同文化圏の南の境界に位置するエル・サルバドルにおいて、考古学を中心に文献学、民族学などの諸分野の調査を実施した。考古学調査はチャルチュアパ遺跡カサ・ブランカ地区の建築物の発掘修復調査を軸とした。建築調査は修復を並行して行うことにより、マヤ地方南部地域に位置する同遺跡でこれまで知られていなかった土製建造物の様式と構造を明らかにした。遺物の型式編年研究によって土製建築はマヤ文化の所産で、紀元前2世紀紀元11世紀に位置付けられ、その間紀元3世紀にメキシコ中央高原のテオティワカン文化の影響が及んだことが推定できた。更に、1112世紀にメキシコ北部から中央高原を経てこの地に至ったナワ集団の侵入と定着を考古学的に明らかにすることができた。同集団はピピルと呼ばれ、スペイン征服時のエル・サルバドルにおける最大勢力であったが、その起源については考古学的な研究に乏しくあいまいな状態にあった。考古学調査によって明らかになったメキシコ中央高原文化との関係に基づき、文献学的研究も新しい視点を得てピピル文化の起源を解明すべく進めてきた。同時に、特にワナ系諸集団の移動による言語文化の変容についても新たな知見を得て、今後の研究の進展が期待できる。文献史学においては、教会史料の研究から1819世紀の宗教的社会的習慣に関する知見を得、またチャルチュアパ市の教会の宗教美術の研究を進めた。その他、聖週間の行事に関する文化人類学的調査を実施し、チャルチュアパにおける宗教的習慣の詳細を記録した。民俗学的調査は、ピピル村落において住文化と家族、染めに関する資源と技術など、伝統的文化の諸相を明らかにした。言語学的調査では、ピピル語と同系のメキシコのナワ語との比較研究を一歩進めた。平成9年度における夏の第1次調査と春の第2次調査では今後の調査のための基礎情報収集を重点的に実施した。1.考古学調査......(1)チャルチュアパ遺跡カサ・ブランカ地区内の6基の神殿跡と考えられるマウンドのうち3基の部分的発掘調査を始め、メソアメリカ考古学とくに建築史上知られていない建築様式と土を主とした建築材による建築構造を具えた建築物を確認できた。建築物の年代は紀元前200年紀元200年に暫定的に位置付けたがまだ疑問が残る。(2)編年研究も基礎データが集まりつつあり、遺跡には紀元前1000年頃から紀元16世紀のスペイン征服までの長期に亘る人間活動の跡が残るまれにみる遺跡であることが確かめられた。(3)建築に関する全情報の獲得のために少なくとも3基のマウンドの完掘をめざしており、そのために不可欠である、土を素材とした保存困難な建築物の修復方法についての調査も発掘と並行して行っている。2.地質学調査......火山国エル・サルバドルの西部において火山地質学的調査を実施し分析資料の収集を終えた。また、遺跡内に検出された白色火山灰層の起源地と年代についての調査を考古学と共同して行った。3.文献学調査......チャルチュアパ市の行政文書と同市にあるサテディアゴ・アポストル教会所蔵の文書調査、及びメキシコ国立古文書館における植民地時代史料の調査を実施。4.民族学調査......(1)先住民語ピピル語を話すサント・ドミンゴ・デ・グスマン村における住居の形態と生活習慣についての住込み調査を実施。(2)チャルチュアパ市と隣接するサンタ・アナ市においてカトリックの聖人の祭礼調査を実施。

5.調査概報『チャルチュアパ1997』(日西二か国語)を刊行し、第1次調査の概要を含むそれまでの調査の報告を行った。1.考古学調査...(1)チャルチュアパ遺跡カサ・ブランカ地区内の6基のマウンドのうち3基の完掘を目指して調査を継続。いずれもメソアメリカ考古学上知られていない建築様式と土を建築材とした珍しい建築構造をもつ建築物であり、それらの全情報を得るための調査を進めている。建築物の年代は、出土遺物の研究から1号、2号建造物を前2世紀後2世紀、5号建造物を後610世紀に暫定的に位置付けている。(2)この種の建造物の発掘には保存が法的に義務づけられ、調査法の確立が急がれた。発掘・修復法の研究を重ねた結果、現地の伝統技術を応用し、発掘と並行して修復していく調査法を確立した。(3)編年研究については、前1000年頃から16世紀のスペイン征服までの長期に亘る人間活動の跡が確認でき、層位法による発掘と遺物の型式学的研究を進めている。そのためには他地域との比較研究が不可欠であり、とくにメキシコにおいて比較資料の収集につとめている。2.形質人類学...集合的に埋葬された人身犠牲の遺骸他の人骨研究を開始。頭蓋変工、歯牙変工、お歯黒、その他の興味深いデータが出され、本格的な研究が待たれる。3.文献学調査...チャルチュアパ市の行政文書と同市にあるサンティアゴ・アポストル教会所蔵の文書調査、及びメキシコ国立古文書館における植民地時代史料の調査を実施。4.民族学調査...(1)先住民語ピピル語を話すサンド・ドミンゴ・デ・グスマン村における社会組織調査を実施。(2)チャルチュアパ市周辺と上記の村において祭礼調査を実施し、キリスト教と土着宗教の習合、文化変容の実態研究を進めている。5.『チャルチュアパ1998』(日西二か国語)を刊行した。調査の目的や方針、第3次調査までの調査内容などを地元へ報告し理解を求めるのもとにつくった。1999年度は前年度までの調査の継続及び調査資料の整理・研究を行った。考古学部門は調査対象としたチャルチュアパ遺跡カサ・ブランカ地区における3基の土製建造物を調査し保存するために、更なる詳細な発掘と修復を進めた。2000年3月には、発掘が及んだ建造物の固定修復を終え、所期の目的であった土製建築に関する新たな知見を得た。カサ・ブランカ地区では、紀元前2紀元2世紀及び610世紀の土製建築の様式と構造を明らかにすることができ、同時に、修復保存のための調査とその処置を施すことにより、建築法や建材の一端を知り且つ遺跡の一般公開への道を開いた。出土資料の研究もほぼ終り、特筆すべき点として、スペイン征服時における最大勢力であったピピル集団の起源を考古学的に実証できるデータが得られた。この考古学上の成果によって、これまで不明瞭であったピピルが属するナワ集団の歴史的動向について、同集団とメキシコ中央高原及び同西部地方との関係を追及することと、考古学的文献学的研究を前進させることが可能となった。文献史からは、チャルチュアパ市のサンティアゴ・アポストル教会に関する史料の研究を進め、宗教美術の歴史をまとめた。また聖週間の文化人類的調査を同市において実施した。民俗学的部門は、ピピル村落の住文化と家族、伝統文化として伝わる染料と染色についていくつかの点を掘り起こし、考古学的遺物の解釈にも寄与した。
解析多様体の研究

本年度に行った研究の概要は次の通りである。1.解析的多様体の一種であるリ-マン面の倉持境界と極値的長さの理論との関連をしらべた。特に極値的長さの連続性の問題は依然未解決であるが、その問題と倉持境界上の調和測度と関連の深いことが観察された。2,上述の極値的長さとネットワ-クの理論との関連を調べた。この問題においては最大流ー最小切断の定理が重要である。極値的長さの理論においては、研究代表者が1988年に発表した重さのある極地的長さに対する手法を用い、研究をさらに進めている。3.リ-マン面上での研究を目指したポテンシャル論の研究も続行中である。代表者を委員長として1990年8月名古屋において開催されたポテンシャル論国際会議には、海外からの参加者100余を含む約200名が集まり、多くのすぐれた研究発表が行われ、代表者も研究上得る所が多大であった。4.関連する研究としては、シュレ-ディンガ-作用素の個有関数と固有値の数値計算法とデデキント和に関する研究、逆シュトルム-リュヴィユ問題や対称形式とその応用の問題の研究が活発に行われた。
3次元非線形有限要素法によるRC偏心柱・梁接合部の耐震性能評価法の開発

阪神・淡路大震災では、鉄筋コンクリート(RC)建物の新しい地震被害として、柱・梁接合部のせん断破壊が注目された。被災後の詳細な調査によると、柱・梁接合部の被害は、(1)1982年以降の現行設計規定により設計施工された、(2)中高層の純ラーメン形式の建物に多くみられ、また、その形状は、(3)梁が柱に偏心して取り付いた柱・梁接合部(偏心柱・梁接合部)が多いという特徴が挙げられている。これに対し、最近のRC耐震設計指針(1997)やRC構造計算規準(1999)では、主に偏心のない柱・梁接合部を対象としており、偏心柱・梁接合部の耐震設計については設計用せん断力を適切に割り増すなどの間接的な規定に留まり、実務設計上早急な対策が望まれている。本研究では、RC偏心柱・梁接合部の耐震性能を把握するため、偏心ねじりモーメントが柱・梁接合部のせん断耐力劣化に与える影響について3次元非線形有限要素法(3-D FEM)により検討を行う。また、3-D FEMによるパラメータ解析を行い、解析から得られる柱・梁接合部周辺のコンクリートや鉄筋の応力、ひずみ状況の詳細な考察から柱・梁接合部の応力伝達機構を解明し、更に応力伝達機構に基づいた合理的な柱・梁接合部の耐震性能評価法の開発に寄与することを目的とする。本年度は、接合部せん断耐力に与える偏心量の影響をより明確に把握するため、梁主筋の材料強度を上昇させて梁を相対的に強くした、接合部せん断破壊先行型の仮想試験体を作成した。更に、本研究の一環として昨年度開発を行った高精度3-D FEMプログラムを用いて、前述の仮想試験体のパラメータ解析を実施した。パラメータ解析の結果から、偏心に伴う接合部内水平断面でのせん断応力成分や接合部入力せん断力の変化を検討し、偏心接合部の有効幅や3次元コンクリート圧縮ストラットなどの応力伝達機構に基づいたせん断耐力低減モデルについて考察を行った。本年度は、柱心と梁心の偏心量を変数としたRC偏心柱・梁接合部試験体を解析対象として3-DFEM解析を行い、3-D FEMモデルの開発を行った。更に、インハウス3-D FEMプログラム、ならびにユーザ定義サブルーチン機能を用いて最新の高精度3-Dコンクリートモデルを組み込んだ汎用FEMソフトウェアから得られた解析結果を相互に比較・検討し、3-D FEMモデルの精度向上と実験結果の検証を行った。また、解析から得られる柱・梁接合部内水平断面でのせん断応力分布や入力せん断力の考察から、偏心柱・梁接合部の応力伝達機構を解明し、せん断耐力劣化モデルの検討を行った。

本年度は、接合部せん断耐力に与える偏心量の影響をより明確に把握するため、梁主筋の材料強度を上昇させて梁を相対的に強くした、接合部せん断破壊先行型の仮想試験体を作成した。更に、本研究の一環として昨年度開発を行った高精度3-D FEMプログラムを用いて、前述の仮想試験体のパラメータ解析を実施した。パラメータ解析の結果から、偏心に伴う接合部内水平断面でのせん断応力成分や接合部入力せん断力の変化を検討し、偏心接合部の有効幅や3次元コンクリート圧縮ストラットなどの応力伝達機構に基づいたせん断耐力低減モデルについて考察を行った。
飛行安定性に優れる地面効果翼機のデザイン

(1)空力制御デバイスの要求性能確認本事業では、未来的でありながら高い空力性能を有する次世代地面効果翼機デザインの研究を進めている。2017年度は航空機のエネルギー効率を評価する上で重要な指標となる揚抗比や、飛行時の縦安定性を示すピッチングモーメントといった空力特性を改善するデザイン提案を進めた。しかしながら、スケールモデルによるテストフライトを行うと、離陸後のピッチングモーメントは改善されたものの、機体が横方向やロール方向に回転し、墜落する現象が発生してしまった。その改善には垂直尾翼の設置が効果的であるが、デザインの新規性が失われることや、既存の港湾施設に入港しづらいなどの課題があり、我々は垂直尾翼に頼らない新たな空力制御デバイスの研究を進めている。2018年度は、この新たな空力デバイスの要求性能仕様を確認する目的で、水平・垂直尾翼が発生するモーメント値の調査を行った。具体には、スケールモデルのテストフライトで飛行を安定化する水平および垂直尾翼の形状を見出し、その尾翼が発生している各モーメント値を風洞試験で確認した。この調査により、2019年度に開発を進める主翼に設置する新たな空力デバイスの発生すべきローリングモーメントやピッチングモーメントの目標値を設定することができた。(2)空力制御システムの基本設計新たな空力制御デバイスの実現には「機体姿勢や翼上圧力などのセンシング技術」「制御アルゴリズム」「動作指令」などのシステムインテグレーションが必要である。2018年度は本システムの基本設計と試作開発を行い、2019年度の研究開発の基盤を整備した。スケールモデルによるテストフライトで本デザインモデルの空力性能を把握して改良を行うという当初計画は概ね達成できたと考える。また、未来的なデザインを崩さない新たな空力制御デバイスの要求性能を確認することもでき、デザイン開発領域では十分な研究成果をあげることができた。しかし、もう一つの計画であった国内外の海上輸送運用団体への調査は実施できておらず、運用ビジネスの検討や運航海域、飛行速度などの具体な検討を進める領域では十分な成果をあげることができなかったと反省している。2019年度は国内外の航空および海運ビジネスの市場調査を確実に進める。本事業最終年度である2020年度は次世代航空機である地面効果翼機の最終デザイン提案と、ビジネスモデルの提案を下記のように行う。(1)次世代地面効果翼機デザイン未来的なデザインの印象を残しつつ優れた飛行安定性を実現する空力デバイスの仕様を決め、試作制御システムを載せた機体でテストフライトでその効果を検証する。テストフライトを通じて制御アルゴリズムの改良も行い、急な姿勢変化にも柔軟に対応できるシステムを目指す。主翼の空力デバイスのみで対応できない場合は、デザインへの影響を最小にする水平および垂直尾翼の新規デザインも提案する。新たな空力デバイスと新規デザインの尾翼を統合した斬新な次世代地面効果翼機の最終デザイン提案を行う。なお、テストフライトにおいては、課題の一つであったモデルの軽量化にも取り組む。モデルの機体重量が大きいと離陸するために必要な揚力が大きくなり、迎角(主流に対する翼弦の角度)や離陸速度を大きくする必要があり、離陸後の飛行安定性を悪化させる大きな要因となっていた。2019年度はボデーおよび主翼の構造を見直し、可能な限り軽量化を行い、テストフライトモデルの飛行安定性を向上させる。(2)ビジネスモデル提案国内外の現地調査および海運業者へのヒアリングを行い、地面効果翼機を用いた新たな航空・海運サービスの運航海域、飛行速度、飛行高度などの提案を行う。(1)現行デザインモデルの空力性能確認:本年度は風洞試験と空力シミュレーションにより、現行デザインモデルの空力性能と、大型水平尾翼によるピッチング(頭上げ)モーメントの抑制や、主翼の翼端板による揚抗比の変化など、過去に実施した空力性能試験とテストフライト結果の確認を実施した。また、プロペラやモーターを取り付けたテストフライト用のスケールモデルを製作し、実際に飛行する際の不安定性などについても確認、改善策の検討を行った。(2)飛行安定性を高めるボデーデザインの提案:これまでに実施した静的な風洞試験結果から、ピッチングモーメントの低減には水平尾翼、ローリング(機体を回転させる)モーメントの抑制には上反角を主翼につけることが有効とわかっている。しかしながら、スケールモデルで実際にテストフライトを行うと、機体の姿勢変化に合わせて、水平尾翼などをアクティブに動かす必要があることが判明した。そこで、次のステップでは機体にジャイロセンサーを搭載し、機体の姿勢に合わせて空力デバイスを自動で動かすアクティブエアロシステムを導入することにした。これにより、巡航迎角にフォーカスしたデザイン開発が可能になり、デザインの自由度を高めることが期待される。(3)次年度の計画:今年度は胴体+主翼という比較的容易なシミュレーションで検討を進めたが、次年度は小型エアロデバイスの空力性能調査や、動的な空力性能を調査が可能な大規模空力シミュレーション用ワークステーションと風洞で実施する予定である。また、テストフライトモデルをより軽量な構造で製作しなおし、ジャイロセンサーや圧力センサーなどを搭載してテストフライトとデータ分析を実施する予定である。今年は現行デザインモデルの静的な空力性能確認や、テストフライトモデルの課題対策などに追われ、動的な空力性能の調査や詳細な空力デバイスの検討を行う大規模空力シミュレーションの実施はできなかった。ただ、研究室として自動運転や人工知能の技術が高まったこともあり、本事業のフライトテストモデルにも各種センサーで姿勢の自動制御を行う方向性が見えたことは大きな収穫であった。(1)空力制御デバイスの要求

性能確認本事業では、未来的でありながら高い空力性能を有する次世代地面効果翼機デザインの研究を進めている。2017年度は航空機のエネルギー効率を評価する上で重要な指標となる揚抗比や、飛行時の縦安定性を示すピッチングモーメントといった空力特性を改善するデザイン提案を進めた。しかしながら、スケールモデルによるテストフライトを行うと、離陸後のピッチングモーメントは改善されたものの、機体が横方向やロール方向に回転し、墜落する現象が発生してしまった。その改善には垂直尾翼の設置が効果的であるが、デザインの新規性が失われることや、既存の港湾施設に入港しづらいなどの課題があり、我々は垂直尾翼に頼らない新たな空力制御デバイスの研究を進めている。2018年度は、この新たな空力デバイスの要求性能仕様を確認する目的で、水平・垂直尾翼が発生するモーメント値の調査を行った。具体には、スケールモデルのテストフライトで飛行を安定化する水平および垂直尾翼の形状を見出し、その尾翼が発生している各モーメント値を風洞試験で確認した。この調査により、2019年度に開発を進める主翼に設置する新たな空力デバイスの発生すべきローリングモーメントやピッチングモーメントの目標値を設定することができた。(2)空力制御システムの基本設計新たな空力制御デバイスの実現には「機体姿勢や翼上圧力などのセンシング技術」「制御アルゴリズム」「動作指令」などのシステムインテグレーションが必要である。2018年度は本システムの基本設計と試作開発を行い、2019年度の研究開発の基盤を整備した。スケールモデルによるテストフライトで本デザインモデルの空力性能を把握して改良を行うという当初計画は概ね達成できたと考える。また、未来的なデザインを崩さない新たな空力制御デバイスの要求性能を確認することもでき、デザイン開発領域では十分な研究成果をあげることができた。しかし、もう一つの計画であった国内外の海上輸送運用団体への調査は実施できておらず、運用ビジネスの検討や運航海域、飛行速度などの具体な検討を進める領域では十分な成果をあげることができなかったと反省している。2019年度は国内外の航空および海運ビジネスの市場調査を確実に進める。(1)テストフライトによる動的な飛行安定性の調査上述のように、次年度は軽量なテストフライトモデルを製作し、ジャイロおよび圧力など各種センサーを搭載して自動姿勢制御を試みる。そして、飛行中の機体にかかる力やモーメントを詳細に分析する予定である。パイロットの技量によらずに安定して飛行可能であり、さらに見る者に驚きを与える斬新な地面効果翼機のデザインを提案する予定である。本事業最終年度である2020年度は次世代航空機である地面効果翼機の最終デザイン提案と、ビジネスモデルの提案を下記のように行う。(1)次世代地面効果翼機
鯨類における有機ハロゲン代謝物の脳内移行動態解明とそのリスク評価

本研究は、有機ハロゲン代謝物の脳移行性について解析し、脳における有機ハロゲン代謝物の動態とリスク評価を体系化することを目的とした。本年度は、鯨類の中枢神経系を対象に環境化学物質のリスク評価系の確立を目指し、ダイレクトリプログラミング法を用いた鯨類の線維芽細胞から神経細胞への分化誘導法を確立した。また、分化誘導した神経細胞を用いて、環境汚染物質の曝露に伴う神経毒性評価を検討した。はじめに、2015年に集団座礁したハクジラ類(カズハゴンドウ)5検体について組織を採取し、初代線維芽細胞を培養した。カズハゴンドウとヒトの線維芽細胞を用いて、ダイレクトリプログラミング法により神経細胞へ分化させた。誘導神経細胞について、免疫染色法により指標マーカーの発現を調べたところ、両種において幼若神経細胞(Tuj-1)と成熟神経細胞(MAP2)に関して陽性シグナルを検出した。次に、すでに動物実験にて神経毒性が証明されているシスプラチンを対象化合物とし、脳神経系に及ぼす環境汚染物質の影響をカズハゴンドウとヒトについて比較した。カズハゴンドウとヒトの誘導神経細胞に水酸化ポリ塩化ビフェニル(4'OH-CB72, 20 μM)とシスプラチン(40 μM)を24時間曝露し、TUNEL (TdT-mediated dUTP nick end labeling)法により、アポトーシスの過程で生じる断片化DNAを検出した。結果として、ヒトでは両化合物において39%の細胞がアポトーシスを引き起こし、4'OH-CB72はシスプラチンと同程度の神経毒性を示すことが明らかになった。一方で、カズハゴンドウでは、シスプラチンで70ー95%、4'OH-CB72では75ー90%の細胞でアポトーシスが見られた。これらの結果から、カズハゴンドウの方がヒトよりこれらの化合物に対する感受性が高いことが示唆された。研究は順調に遂行でき、鯨類の中枢神経系に及ぼす環境汚染物質のin vitro影響評価法確立という本研究の目標はほぼ達成できたと考えている。ヒトの線維芽細胞で確立されているダイレクトリプログラミングの手法を用いて、鯨類についても線維芽細胞から神経細胞へ分化誘導できることが確認できた。また本研究は、ダイレクトリプログラミング法が野生生物に適用することができることを示した世界初の成果である。これらの結果は当初予定していなかった成果で、当初の予定以上の研究の進展があったと自己評価している。これまでの研究により、鯨類の培養細胞を用いて、ダイレクトリプログラミング法により線維芽細胞から神経細胞へ分化誘導できることが示された。また、誘導神経細胞を用いて、鯨類の神経細胞への環境汚染物質の影響を直接評価することが可能となった。研究計画は当初の予定以上に推進できており遂行上の問題はないが、性質の異なる様々な環境化学物質について中枢神経系に及ぼす影響を解明するためには、より多くの化合物を用いた誘導神経細胞の毒性試験をするとともに、細胞培養できる鯨種を増やし、比較生物学的な観点からも知見を集積する必要がある。今後は、神経細胞を用いた毒性試験を充実させるとともに、これまでの結果を統合し、脳における有機ハロゲン代謝物の動態とリスク評価の体系化を目指して研究を進める予定である。本研究は、有機ハロゲン代謝物の薬物動態、特に脳移行性について解析し、脳における有機ハロゲン代謝物の動態とリスク評価を体系化することを目的とした。初年度はその予備実験として、ウィスターラットを用いた4OH-CB107の投与試験を実施し、血液から脳・肝臓への移行と経時変化について検討した。加えて、ソフトウェアを用いたin silico解析により、環境汚染物質と数種のホルモンの物理化学性、薬物動態、毒性学的パラメーターを解析し、脳移行特性についての知見を収集した。はじめに、ラットに対する化合物の曝露経路に関して以下の3項目に焦点を当て検証実験を試みた:1)動物に対する曝露溶液・手法の安全性確認、2)標的臓器・組織への分布濃度、3)曝露経路による臓器・組織中濃度比較。項目1)の結果として、曝露から試料採取までの24時間においてラットに異変が見られなかったことから、投与手技や溶媒に問題のないことを確認した。項目2)については、血液・肝臓・脳試料に検出可能な濃度で分布することが示され(10ー1200pg/g wet wt.)、負荷量を算出した結果、血中に高割合で存在することが判明した(550 pg/blood、総量の0.8%)。項目3)では、両投与法について臓器間の濃度パターンは類似しており(血液>肝臓>脳)、先行研究の結果と一致していた(Meertset al. 2002, Toxicol. Sci. 68, 361-371)。また、ACD/Perceptaソフトウェアを用いた化合物のin silico解析により、ポリ塩化ビフェニル(PCBs)を始めとする環境化学物質344化合物を対象にその血漿タンパク結合性、脳内非結合率、平衡状態での血液ー脳濃度比、化合物の脳浸透率、P糖タンパク・トランスポーターの基質特異性等のパラメーターを予測した。

はじめに、2015年に集団座礁したハクジラ類(カズハゴンドウ)5検体について組織を採取し、初代線維芽細胞を培養した。カズハゴンドウとヒトの線維芽細胞を用いて、ダイレクトリプログラミング法により神経細胞へ分化させた。誘導神経細胞について、免疫染色法により指標マーカーの発現を調べたところ、両種において幼若神経細胞(Tuj-1)と成熟神経細胞(MAP2)に関して陽性シグナルを検出した。次に、すでに動物実験にて神経毒性が証明されているシスプラチンを対象化合物とし、脳神経系に及ぼす環境汚染物質の影響をカズハゴンドウとヒトについて比較した。カズハゴンドウとヒトの誘導神経細胞に水酸化ポリ塩化ビフェニル(4'OH-CB72, 20 μM)とシスプラチン(40 μM)を24時間曝露し、TUNEL (TdT-mediated dUTP nick end labeling)法により、アポトーシスの過程で生じる断片化DNAを検出した。結果として、ヒトでは両化合物において39%の細胞がアポトーシスを引き起こし、4'OH-CB72はシスプラチンと同程度の神経毒性を示すことが明らかになった。一方で、カズハゴンドウでは、シスプラチンで70ー95%、4'OH-CB72では75ー90%の細胞でアポトーシスが見られた。これらの結果から、カズハゴンドウの方がヒトよりこれらの化合物に対する感受性が高いことが示唆された。研究は順調に遂行でき、鯨類の中枢神経系に及ぼす環境汚染物質のin vitro影響評価法確立という本研究の目標はほぼ達成できたと考えている。ヒトの線維芽細胞で確立されているダイレクトリプログラミングの手法を用いて、鯨類についても線維芽細胞から神経細胞へ分化誘導できることが確認できた。また本研究は、ダイレクトリプログラミング法が野生生物に適用することができることを示した世界初の成果である。これらの結果は当初予定していなかった成果で、当初の予定以上の研究の進展があったと自己評価している。研究は順調に遂行でき、ラットを用いた有機ハロゲン代謝物のin vivo投与試験を中心とした本年度の目標はほぼ達成できたと考えている。OH-PCBsの血液から脳・肝臓への移行と経時変化について検討することにより、また化合物の物理化学的・動力学的・毒性学的パラメーターを解析することで脳移行特性について予測することができた。これらの知見は新規性が高く、研究の充実度は高いと自己評価している。これまでの研究により、鯨類の培養細胞を用いて、ダイレクトリプログラミング法により線維芽細胞から神経細胞へ分化誘導できることが示された。また、誘導神経細胞を用いて、鯨類の神経細胞への環境汚染物質の影響を直接評価することが可能となった。研究計画は当初の予定以上に推進できており遂行上の問題はないが、性質の異なる様々な環境化学物質について中枢神経系に及ぼす影響を解明するためには、より多くの化合物を用いた誘導神経細胞の毒性試験をするとともに、細胞培養できる鯨種を増やし、比較生物学的な観点からも知見を集積する必要がある。今後は、神経細胞を用いた毒性試験を充実させるとともに、これまでの結果を統合し、脳における有機ハロゲン代謝物の動態とリスク評価の体系化を目指して研究を進める予定である。
CYBB転写異常型慢性肉芽腫症におけるインターフェロンγ著効機序の解析

殺菌による生体防御に必須な因子である食細胞NADPHオキシダーゼの主要構成成分であるシトクロムb558重鎖(以下CYBBと略す)の遺伝子上流-53塩基にあるPU.1結合部位(-53PU.1)の点変異による転写異常が主因と思われる慢性肉芽腫症(CGD)患者におけるインターフェロン-γ(IFN-γ)著校機序を解明するために、CYBB遺伝子の+12から-115bpの領域もつ野生型(p-115/+12W)及び-53PU.1変異型レポーターを前単球細胞株U937に導入し一過性発現法にてIFN-γによる誘導を比較したところ、-53PU.1変異型レポーターにおいても野生型とほぼ同等の効率でプロモーター活性の誘導が認められ、かつその活性値は野生型の非誘導時の4倍以上、すなわち活性酸素による通常の生体防御に十分な量のCYBB産生が期待しえる活性が示された。この事実は+12から-115bpの領域に-53PU.1非依存性のIFN-γによるCYBB転写促進に関与するシスエレメントが存在するとを示唆するものであるので+12から-115bpの領域に着目し解析を行った。その結果,P-115/+12Wのプロモーター領域を段階的欠失させることにより本誘導に関与する領域を解析したところ、遺伝子上流-100塩基にあるGASと呼ばれる部位(以下-100GAS)と遺伝子上流-88塩基にあるISREと呼ばれる部位(以下-88ISRE)が協調してIFN-γによるCYBB遺伝子転写の活性化を行っていること。並びに,-100GASにはIFN-γによる遺伝子転写誘導に重要な転写因子であるSTAT-1αが結合し,-88ISREにはIFN-γ処理によって新たに合成された転写因子IRF-1が結合することが明らかとなったので,これらの結果を総合して-100STAT-1α/-88IRF-1機構を提唱し報告した。さらに,この機構に関与するCoactivatorの解析を行ったところ,これまでの報告から予想されるCBP/p300は部分的な関与にとどまり,他のCoactivatorによる新しい機構が関与することを示唆するデータを得た。この事実は+12から-115bpの領域に-53PU.1非依存性のIFN-γによる

CYBB転写促進に関与するシスエレメントが存在するとを示唆するものである。そこで、P-115/+12Wのプロモーター領域を段階的欠失させることにより本誘導に関与する領域を解析したところ、遺伝子上流-100塩基にあるIFN-γactivation site(GAS)部位(-100GAS)がIFN-γによるCYBB遺伝子転写促進に極めて重要である事が明らかとなった。また、ゲルシフトアッセイにより、-100GASにIFN-γ処理によりIFN-γによる遺伝子転写誘導に重要な転写因子であるSTAT-1が結合することが明らかとなった。さらに、-100GASの下流側に隣接して存在するIntefferon-stimulated responseel ement(ISRE)部位(-881SRE)も本誘導に重要であり、そこにはIFN-γ処理によって新たに合成されたInterferon regulatolyfactor-1(IRP-1)が結合する事も明らかとなった。また、これら両シスエレメントが共存する時にのみIFN-γによるCYBB遺伝子転写が促進効果が認められた事から、STAT-1とIRF-1が協調してIFN-γによるCYBB遺伝子転写の活性化を行っていると考えられた。食細胞NADPHオキシダーゼの主要構成成分であるシトクロムb558重鎖(以下CYBBと略す)の遺伝子上流-53塩基にあるPU.1結合部位(-53PU.1)の点変異によるCYBB転写異常が主因である活性酸素産生不全症(慢性肉芽腫症(CGD))患者でインターフェロン-γ(IFN-γ)が良く効く原因を解明するために研究を行い,前年度はIFN-γによるCYBB遺伝子転写活性化における,遺伝子上流-100塩基にあるIFN-γactivation site(-100GAS)と-100GASの下流側に隣接して存在するInterferon-stimulated response element (ISRE)部位(-88ISRE)を通したSTAT-1αとIRF-1による協調的調節機構(-100STAT-1α/-88 IRF-1機構)の存在を見出した。そこで本年度は研究計画に基づき,つぎの事柄を明らかにした。CYBB遺伝子の+12から-115塩基を持つレポータープラスミド(p-115/+12)を用い,アデノウイルスEla蛋白質によるCBP/p300 coactivater活性の特異的抑制が,IFN-γによるCYBB遺伝子転写活性誘導にどの様な影響を及ぼすかを調べたところ,約30%の抑制効果しか認めらなかったことから,これまでの報告から予想されるcoactivaterであるCBP/p300は部分的な関与にとどまり,他のcoactivaterによる新しい機構が存在することが考えられた。また,p300の過剰発現の影響を同様に調べたところ殆ど影響が無かったことから,CBP/p300の量はrate limit Factorではないと考えられた。-53PU.1変異型レポータープラスミド(P-115/+12-53T)で認められる正常型同様のIFN-γによる転写活性誘導に対する-100GASまたは-88ISREの破壊の影響を調べたところ,何れにおいても誘導能がほぼ無くなることから,-100STAT-1α/-88IRF-1機構が,-53PU.1非依存性のIFN-γによるCYBB転写誘導機構,すなわち本CGD患者におけるIFN-γ著効機序の本体であると考えられた。
留学生受け入れ機関のための，教科と日本語をつなぐ，語彙・文型シラバスの構築と活用

《目的・計画》本研究の目的は,理工系留学生のための“専門分野の基礎的な学習"の効率を上げる方法を示すことである。そのためのアプローチとして,本研究では教育機関の専門分野と日本語教育がシラバス策定の際に共通して参照できるデータを構築することを目指す。本研究が当面の対象とするのは,大学入学程度の理科・数学の日本語とする。留学生の学習履歴については,当面の調査対象はミャンマーの留学生とする。具体的には,「科目の学習を効率的に行う」という視点から,「重要度の高い語彙」と「科目に特徴的な文体」を調べ「難易度との相関」を検討するという3点の興味を軸に語彙・文型シラバスの新しい形を探るものとする。平成30年度は以下の2項目を中心とした研究計画を立てた。・日本留学試験(EJU)の問題を参考に,単元毎の代表的な出題を選定する・ミャンマーの教科書から単元毎の学習内容を調査する《概要》主な対象テキストとして「日本留学試験」「検定教科書」「(ミャンマーの)国定教科書」を用いた。物理・数学分野においては,いわゆる公式の使われ方を調べることで,従前の国別の教科書内容比較よりもより現場の実態に即した比較が行えることを報告した。具体的には,「物理における力学分野の教授コンセプト」や「数学におけるベクトルの導入と活用」の仕方が明らかに日本の検定教科書におけるそれとは異なることを報告した。また,単元毎の学習内容・出題を調査する過程で「教授言語としての日本語」の特性に関して新たな着眼点が得られたことも報告した。物理・数学の単元毎の学習内容調査から,当初予想よりも大きな異なりを観測することが出来た。そのため,より深い学習内容調査が設計できる可能性が生まれた。この結果を活かすために,当初予定よりも調査項目を増やしたため,それらをまとめるのに時間を要しているが,今後は当初計画よりも研究を深めていけると考えている。今年度に報告まで至らなかった内容を整理しながら,当初の計画通り,・語彙及び機能表現の分類基準を作る・ミャンマーの教科書から単元毎の学習内容を調査する・日本留学試験から抽出された代表的な出題より,学習履歴を調査するテキストを作ることを中心に据えて研究を遂行する。当初計画に新たな項目を加えたため,成果発表が一部繰り越されたため。本年度実施にいたらなかった報告を含め,期間や方法を見直しながら当初計画を進める。
電極表面の微細加工によるプラズマアクチュエータのジェット強化に関する研究

本研究では、新幹線や旅客機などの高速輸送機におけるプラズマアクチュエータの実用化を目指す。そのため、アクチュエータより生じる“プラズマを増加"させ、かつ“プラズマ領域を垂直方向に拡大"するコンセプトで上部電極表面に微細加工を施す。本年度は研究計画に先駆けて、1プラズマアクチュエータを構成する材料がジェット生成に与える影響の調査および2プラズマアクチュエータ近傍の圧力場可視化にむけた設備構築に取り組んだ。まず、異なる4つの材料で作成したプラズマアクチュエータについて、推力特性および消費電力特性をパラメトリックに調査した。電圧波形は、三角波、正弦波、矩形波の3つとした。これにより、アクチュエータを構成する誘電体材料によって、もっとも強いジェットを生成する基本電圧波形は異なり、誘電体材料によってアクチュエータのジェット強化に最適な印加電圧波形の形状は異なる可能性が明示された。また、誘電体材料の比誘電率の観点で結果を議論した。そして、プラズマアクチュエータが生成するジェットの強さは、誘電体材料の比誘電率で一意的に整理できないことを示した。誘電体材料における比誘電率以外の固有のパラメータが、ジェット性能に大きく影響を与えている可能性が示唆される。次に、プラズマアクチュエータ近傍のジェット流れ場をNavier-Stokes方程式に基づいて解析するため、Background Oriented Schlieren法(BOS法)による密度場(圧力場)計測設備を新たに構築した。これにより、アクチュエータ近傍ではプラズマより発せられた熱の移流や対流により密度変化が生じていることを明らかにした。またBOS法による密度場計測の精度向上を目指し、装置のセッティングを変化させ調査を行った。その結果、BOS法で用いる背景画像のドット径の大きさや光量が、計測される密度場に与える影響を明らかにした。本年度はジェット強化に有効な電極パターンの提案に先駆けて、まずアクチュエータを構成する材料がジェット生成に与える影響を調査した。特に、電極パターンとの相互効果から、より一層のジェット強化が期待できる、最適化印加電圧波形に焦点を当てた。調査を踏まえ、誘電体材料によってプラズマアクチュエータで強いジェットを生成することのできる印加電圧波形は異なることを明らかにした。この調査で得られた知見は、2件の国内学会、2件の国際学会にて報告した。また、アクチュエータ近傍の流れ場を解析するための新しい設備を構築した。これにより、Background Oriented Schlieren法(BOS法)によるプラズマアクチュエータ近傍の密度場計測が可能となった。さらに、BOS法による計測精度の向上を目指し、装置のセッティングをパラメトリックに変化させ計測を行った。これにより、BOS法で用いる計測機器や設備、設置距離などが取得される結果に与える影響を明らかにした。プラズマアクチュエータに対しBOS法を適用した例は国内外ともにこれまで数少ない。今後も新たな知見を取得し、プラズマアクチュエータ近傍の流れ場に関する更なる理解に役立つことが期待される。また、得られた成果は2件の国内学会にて発表済みである。以上より、本年度は期待通り研究が進展しており、来年度には更なる発展が見込まれる。まず、「電極表面の微細加工パターンの提案および実証」を行う。申請者は本年度に計画遂行に先駆けて、ジェット強化に有用な材料選定および、印加電圧波形の最適化に関する知見を得た。次年度ではこの知見を踏まえ、プラズマアクチュエータの電極の微細加工とは別に、最適化印加電圧波形などのジェット強化手法をかけあわせる。これにより、アクチュエータの飛躍的なジェット強化を試みる。実用化に必要なジェット流速30 m/sを目標とし、その実現可能性も含め実験を通じて議論・実証する。さらに「電極表面の微細加工の有用性実証」に取り組む。アクチュエータの電極の微細加工パターンおよび他のジェット強化手法の組み合わせにおいて、もっともジェットを強化できた個体を用い流体制御効果の向上を実証する。そのため、航空翼や車体模型をつかった風洞試験を行う予定である。

これにより、アクチュエータ近傍ではプラズマより発せられた熱の移流や対流により密度変化が生じていることを明らかにした。またBOS法による密度場計測の精度向上を目指し、装置のセッティングを変化させ調査を行った。その結果、BOS法で用いる背景画像のドット径の大きさや光量が、計測される密度場に与える影響を明らかにした。本年度はジェット強化に有効な電極パターンの提案に先駆けて、まずアクチュエータを構成する材料がジェット生成に与える影響を調査した。特に、電極パターンとの相互効果から、より一層のジェット強化が期待できる、最適化印加電圧波形に焦点を当てた。調査を踏まえ、誘電体材料によってプラズマアクチュエータで強いジェットを生成することのできる印加電圧波形は異なることを明らかにした。この調査で得られた知見は、2件の国内学会、2件の国際学会にて報告した。また、アクチュエータ近傍の流れ場を解析するための新しい設備を構築した。これにより、Background Oriented Schlieren法(BOS法)によるプラズマアクチュエータ近傍の密度場計測が可能となった。さらに、BOS法による計測精度の向上を目指し、装置のセッティングをパラメトリックに変化させ計測を行った。これにより、BOS法で用いる計測機器や設備、設置距離などが取得される結果に与える影響を明らかにした。プラズマアクチュエータに対しBOS法を適用した例は国内外ともにこれまで数少ない。今後も新たな知見を取得し、プラズマアクチュエータ近傍の流れ場に関する更なる理解に役立つことが期待される。また、得られた成果は2件の国内学会にて発表済みである。以上より、本年度は期待通り研究が進展しており、来年度には更なる発展が見込まれる。まず、「電極表面の微細加工パターンの提案および実証」を行う。申請者は本年度に計画遂行に先駆けて、ジェット強化に有用な材料選定および、印加電圧波形の最適化に関する知見を得た。次年度ではこの知見を踏まえ、プラズマアクチュエータの電極の微細加工とは別に、最適化印加電圧波形などのジェット強化手法をかけあわせる。これにより、アクチュエータの飛躍的なジェット強化を試みる。実用化に必要なジェット流速30 m/sを目標とし、その実現可能性も含め実験を通じて議論・実証する。さらに「電極表面の微細加工の有用性実証」に取り組む。アクチュエータの電極の微細加工パターンおよび他のジェット強化手法の組み合わせにおいて、もっともジェットを強化できた個体を用い流体制御効果の向上を実証する。そのため、航空翼や車体模型をつかった風洞試験を行う予定である。
測地尺による中世都市形成史の研究

本研究は、近世以前の土地測量に使われていた「間(ケン)」が中世を通じて短くなったという歴史を利用し、中世から継続する港湾都市の市街地で、市街地の規模を実測して、その規模がいつの時代の1間寸法(測地尺)を使って計画されたと考えれば正しいのかを分析し、見出された測地尺から造成時期を推定するものである。およそ7尺から6尺6寸は鎌倉時代から室町時代前半、6尺5寸が応仁の乱から近世初頭、それ以下は江戸時代の測地尺として推定した。鞆の浦では古代から近代までの変遷を明らかにし、尾道では鎌倉時代の中心街区の位置を推定し、杵築市では中世城郭が近世の城下町に影響したことを見出した。今年度は、前年に調査した尾道旧市街地の実測結果を分析したところ、従来の学説とは異なる地点に中世港湾都市・尾道の核であった倉敷地と推定される地区を発見した。この結果と近隣の中世港湾都市である鞆の浦の、以前の研究による知見を合わせて測地尺推定法の有効性を示す論文を作成したが、今年度は未完成に終わった。そのための文献調査に出張し、資料整理に学生を雇用した。上記の論文化にあたり、必要な図面類を作成する業務を、実地調査した外部業者に委託し、かつ補足確認資料を作成するために、日本海側の中世港湾都市である福井県小浜市の旧市街地の実測調査も、同業者に委託した。研究テーマが、わが国の中世都市における市街地の造成時期を推定するために、該当すると推測される街区の測地尺を推定することであるため、まず中世都市の市街地が残存する可能性がある分析対象を検討した。中世都市の街区形態が残されている可能性が高い都市として、広島県では尾道市旧市街および瀬戸田町、呉市音戸町、三原市本郷町、竹原市忠海町が候補として考えられ、岡山県では瀬戸内市牛窓町、倉敷市下津井、連島および玉島、兵庫県ではたつの市室津などが考えられる。本年度は、まず尾道市と瀬戸内市牛窓町の街区調査を行った。まず実測に先立ち、当該市街地の明治地積図と呼ばれる近世末期の市街地状況を描いた切り図を調べて、戦後の道路拡幅が行われる前の街区の形状を確認し、道路拡幅前の旧形状を現在の最も正確な地図である五〇〇分の一道路公図上で復原し、実測範囲を確定した。実測調査にあたっては、研究者自身が指導して、元北海道東海大学助教授で現在岡山市に居住する高原健一郎に委託して実施させた。実測した街区規模のデータは、本学の大学院生によってPCソフトへ入力させ、そのデータをもとにした修正地積図のCAD化は、CAD技能資格をもつ高原健一郎に委託した。このほか当該研究の推進のために、年度前半には調査地に携帯してデータを入力し軽量ノートパソコン等を購入し、中世の港湾所在地を知るための基本史料である『兵庫北関入船納帳』を、国立国会図書館において調査した。中世都市の街区の規模を実測し、それらを六尺から七尺までの様々な測地尺(間竿)によって間寸法に換算し、換算値の適合具合をみて、各街区の造成時期を推定する分析手法を用いて、広島県の福山市鞆の浦と尾道市旧市街、大分県の杵築市旧市街地を分析見当した。その結果、福山市鞆の浦では山沿いから七尺から六尺八寸の鎌倉時代前後に推定される測地尺が、現在の鞆の浦港周辺や安国寺周辺から六尺七寸から六尺六寸の室町時代前半と推定される測地尺が、近世の武家地や海沿いの埋立地で六尺五寸から六尺の室町時代後半から近世にかけてと推定される測地尺が検出できた。また、この結果が発掘調査の結果や文献史料と整合することも確認された。尾道市旧市街地では、従来、尾道市の発祥地である倉敷地として推定されていた長江町周辺は室町時代前半の測地尺で造成されているらしいことと、その東にある久保町の山沿いが鎌倉時代の測地尺で造成されているこごが判明し、民屋千戸と言われた鎌倉末期の尾道は久保町の市立中央図書館周辺が発祥地であると推定された。また、この結果が発掘調査の結果とも整合することが分かった。大分県杵築市旧市街地は、室町時代中期に木付氏が居住地を移したところであるが、従来、中世城郭跡とされていた廓跡ではなく、台山と呼ばれる近世武家地の海沿いに広く南北朝期から室町時代の測地尺が検出された。中世の港兼市場町がどこにあったかは、これまでに史料や発掘調査がなく不明であったが、測地尺分析の結果、ひとつの可能性が示された。日本建築史調査した尾道市で、想定通り、従来の学説を修正する必要を示す結果がでた。

このことは、当該研究が、都市史の基礎研究方法として画期的な成果をもたらすことができる、新分析方法を開発していることを意味しているので、研究の目的は達成されつつある。ただし、その影響は大きいので確認および考察が必要であり、そのために他の事例検討も含めて、より慎重な検討をしているため、論文発表は最終年度に繰り越した。中世都市で最も大きく、成果が期待できるが、複雑な発展を遂げたので分析も困難であると予想された尾道市の旧市街について、明治初期の切絵図と現在の地積公図の照合、道路公図上でのCAD図作成を終え、旧市街地の外郭線を推定して、それらの街区長さを実測できた。また、中世の有力な港町で、その後も大きな変化がなく、研究の発端となった福山市鞆の浦に近い港町である牛窓町での同様の作業と実測も行え、研究対象として重要な町のデータを2つ調査できたから。これまでの調査結果を十分に検討して論文化する。そのために、いっそうの文献調査と正確な分析・考察が必要であり、論文掲載用図版の十分な整備も必要である。今年度は、その点を重視して研究を推進する。街区実測と地図調整が終わった尾道と牛窓のデータ解析を行う。また、前年と同様の実測調査を、あと最低でも2都市ほど実施する予定。街区長さから測地尺を推定する際には、適合率が下がる原因の究明が重要であるから、尾道と牛窓については、当該市街地の形成史について十分に事前調査する必要がある。旅費と人件費が、当初予定よりも抑えられたため。次年度の旅費と人件費に付加する予定である。新たに調査対象になる中世都市の地図調整、街区実測、データ入力、CAD化については、昨年度と同類の費用が発生する予定である。また、昨年度の実測データを解析するために行う事前調査については、尾道と牛窓に関する中世史、街区形成史に関連する文献の購入費や論文収集費(旅費も含む)が発生する予定である。