hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外光を用いる光音響法によるがんの生体分子イメージング法と治療法の開発

本年度は、新規がん光音響イメージングプローブについて、がん組織へプローブを送達するキャリアとしてポリサルコシンに着目し、そのインドシアニングリーン(ICG)標識体を設計・合成した。本プローブのがん細胞への取込みを検討した結果、マクロピノサイトーシスを介した能動的取込があることを見出した。さらに、担がんマウスを用いたインビボ評価において、投与後早期からがん組織への高い集積を認め、光音響イメージング実験においてがん部位の明瞭な描出に成功した。また、光音響シグナルを示す過程で発生する熱を利用したがん治療の可能性について、ICG標識モノクローナル抗体に近赤外レーザー光を照射した結果、細胞死滅作用に十分な温度上昇を認め、光音響効果を利用したがん治療の可能性を見出した。臨床利用に優れた性質をもつ近赤外光を利用した光学的手法による、新しいがんの診断ー治療ワークフローシステムの構築を目的とした。すなわち、近赤外光を吸収して超音波を発生する光音響効果を示すがん集積型化合物を創製し、それを用いて、体深部のイメージングを可能とする新規光音響診断法、及び、その光音響シグナル発生過程で生じる熱による細胞死滅作用を利用したがん治療法の開発を目指した。その結果、低分子、ポリマー、抗体、金属ナノ粒子を母体とする、強い光音響効果を示す化合物を見出し、また、近赤外光照射により細胞傷害作用を示すに十分な温度上昇を認めたことから、光音響効果を利用したがん診断・治療の可能性を見出した。a平成28年度は、蛍光色素IC7-1の誘導化を進めるなど、より高感度な光音響シグナルユニットを見出すとともに、最適な腫瘍部位認識ユニットとの結合体について、インビボ光音響イメージングを実施し、その有効性を調べる予定である。平成29年度は、腫瘍部位への高い集積性を認めた、水溶性ポリマーを母体とするプローブ(ICG標識POZ、ポリエチレングリコール)、ヒト血清アルブミン、酸化鉄粒子などを用いて、近赤外光照射により熱を発生させる条件について最適化する。その条件で、治療実験を実施し、腫瘍増殖抑制効果、生存率の延長の可能性について評価する。これにより、光音響法に基づく新たな診断・治療法としての可能性を評価していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。放射線科学、物理系薬学29年度が最終年度であるため、記入しない。
PPARsの発現からみた中心静脈栄養に合併した糖・脂質代謝異常のメカニズムの解明

耐糖能異常・脂質代謝異常・易感染症・血栓症などを一連に呈する病態は、メタボリックシンドロームとして注目されている。これらの症状は、我々が中心静脈栄養施行時に経験する合併症と大変類似している。そこで、ラット中心静脈栄養モデルを作成し、高カロリー輸液に合併する糖・脂質代謝異常のメカニズムを検討した。平成18年には、体重200g前後のWister系雄性ラットを以下の3群に分類し、7日間の中心静脈栄養を行なった。Control群:標準マウス飼料自由摂取、および中心静脈ルートより生理食塩水を投与した群。TPN群:中心静脈ルートより標準高カロリー輸液を投与した群。TPN+L群:中心静脈ルートより標準高カロリー輸液および脂肪乳剤を投与した群。結果、TPN施行群とControl群を比較し、メタボリックシンドロームにて注目されている生理活性物質(アディポサイトカイン)の発現に変化を認めた。これらの結果より、TPNにより発現した糖・脂質代謝異常は、肥満などで観察されるインスリン抵抗性により誘導される一部のアディポサイトカインやPPARsの発現と関連して全身に影響を与えているものと思われた。さらに、このモデルにチアゾリジン誘導体を投与すると、変化の見られたアディポサイトカインの発現は改善した。PPARsおよびその周辺遺伝子発現の異常が、中心静脈栄養に合併する糖・脂質代謝異常をどのように増悪・制御しているかを明らかにすることで、TPN関連合併症発現のメカニズムを解明でき、合併症の予防につながる可能性が考えられた。そこで、ラット中心静脈栄養モデルを作成し、高カロリー輸液に合併する糖・脂質代謝異常のメカニズムを、総合的に検討することとした。平成17年には、体重200g前後のWister系雄性ラットにカテーテルを挿入し、3群のモデルを作成した。7日間の中心静脈栄養の後、メタボリックシンドロームにてその変化が注目されている生理活性物質(アディポサイトカイン)の発現を測定した。特に、アディポネクチンの発現と定量を行った。結果、TPN施行群にControl群と比較し変化が示唆された。これらの結果より、インスリン抵抗性状態で誘導されるさまざまな転写因子の変化がTPNモデルにおいて更に誘導されていないかを、他の遺伝子のmRNAの発現で検索中である。現在、インスリン抵抗性の治療薬であるチアゾリジン誘導体を投与し、脂質・糖質代謝異常の改善効果を観察中である。PPARsおよびその周辺遺伝子発現の異常が、中心静脈栄養に合併する糖・脂質代謝異常をどのように増悪・制御しているかを明らかにすることで、かかる代謝異常発現のメカニズムを解明でき、合併症の予防につながる可能性が考えられた。
放射光を利用したセラミックス微小結晶の誘起構造の解明

本研究はシンクロトロン放射光を利用した微小結晶回折法をセラミックスの誘起構造の研究に応用し、励起状態における電子密度分布、原子配列、組成などに関する詳細な情報を得て、セラミックス科学の発展の駆動力となることを目的としている。この目的を達成するため、新たに設置されたイメージプレート単結晶X線回折計を用いて、無機微小結晶の種々の解析と評価にあたった。まず、鉛リラクサー系のPb(Zn, Nb)O_3の構造を解析し、さらに、LiCa_2Nb_3O_<10>、LiCa_2Ta_3O_<10>、RbCa_2Nb_3O_<10>、RbCa_2Ta_3O_<10>、NaCa_2Nb_3O_<10>、NaCa_2Ta_3O_<10>、HCa_2Nb_3O_<10>、HCa_2Ta_3O_<10>、など一連の複合酸化物微小結晶の対称性の決定と電子密度分布解析にあたった。また、各種アパタイト結晶の電子密度分布解析、Li(Mg, Mn)_2O_4スピネル型イオン導電体の電子密度分布解析などを高エネルギー物理学研究所物質構造科学研究所放射光実験施設ビームライン14および20を利用して行った。四軸型単結晶X線回折計のみならず、EXAFS、XANES、大型デバイカメラなど、種々の放射光を利用した実験装置を用いた。また、第一原理に基く電子密度分布のシミュレーションを行い、放射光を利用して実験的に求めた電子密度分布と比較した。パイライト型構造をとるMnS_2、およびLa(Sr)CuO_4高温超伝導体の遷移金属原子周りの電子密度分布については両者の良好な一致と、興味深い知見を得た。得られたいくつかの成果について各種の国際会議で発表した。本補助金を用いて発表した論文は研究成果報告書に纏められている。本研究は、シンクロトロン放射光を利用した微小結晶回折法をセラミックスの誘起構造の研究に応用し、励起状態における電子密度分布、原子配列、組成などに関する詳細な情報を得、セラミックス科学の発展の駆動力となることを目的としている。この目的を達成するため、初年度である平成11年度はまず、イメージプレートを利用した微小結晶迅速測定システムを申請者の研究室に構築し、実験室系光源を使用した予備実験の充実を図った。また、レーザ溶融法により各種希土類ジルコニア系複合酸化物単結晶を育成し、フラックス法により、代表的な誘導体セラミックスであるチタン酸バリウム(BaTiO_3)、鉛系リラクサーPb(Nb_<2/3>Mg_<1/3>)O_3、ニオブ酸リチウム(LiNbO_3)、等のペロブスカイト系微小結晶や高イオン導電性を有するA_2Ca_2Nb_4O_<13>、ACa_2Nb_3O_<10>、(A=Na,K,Rb)などの層状ペロブスカイト結晶を育成した。

また、AgGaS_2の圧力誘起条件下における結晶構造変化を調べるために、小型ダイヤモンドアンビルを利用し、放射光実験施設ビームライン14Aの水平型高速四軸回折計を用い、4.2GPaの高圧力下でその場測定を行い、その高圧構造を決定し、カルコパイライト型構造における圧力誘起構造相転移の詳細について知見を得ることに成功した。またPb(Nb_<2/3>Mg_<1/3>)O_3、においてはその平均構造の解析と放射光を利用したEXAFS解析を行い、リラクサー特有の八面体構造歪みやPb-O結合の共有結合性を明らかにした。LiNbO_3結晶においてはミクロンサイズの単結晶について放射光をもちいた単結晶構造解析に成功し、無消衰条件下で精密な電子密度分布を得ることに成功した。得られたいくつかの成果については、平成11年8月に英国で開催された国際結晶学連合会議等で口頭発表を行った。本研究はシンクロトロン放射光を利用した微小結晶回折法をセラミックスの誘起構造の研究に応用し、励起状態における電子密度分布、原子配列、組成などに関する詳細な情報を得て、セラミックス科学の発展の駆動力となることを目的としている。この目的を達成するため、2年目にあたる平成12年度は、前年度に設置されたイメージプレート単結晶X線回折計を用いて、無機微小結晶の種々の解析と評価にあたった。まず、鉛リラクサー系のPb(Zn,Nb)O_3の構造を解析し、さらに、LiCa_2Nb_3O_<10>、LiCa_2Ta_3O_<10>、RbCa_2Nb_3O_<10>、RbCa_2Ta_3O_<10>、NaCa_2Nb_3O_<10>、NaCa_2Ta_3O_<10>、HCa_2Nb_3O_<10>、HCa_2Ta_3O_<10>、など一連の複合酸化物微小結晶の対称性の決定と電子密度分布解析にあたった。また、各種アパタイト結晶の電子密度分布解析、Li(Mg,Mn)_2O_4スピネル型イオン導電体の電子密度分布解析などを高エネルギー物理学研究所物質構造科学研究所放射光実験施設ビームライン14および20を利用して行った。四軸型単結晶X線回折計のみならず、EXAFS、XANES、大型デバイカメラなど、種々の放射光を利用した実験装置を用いた。また、第一原理に基く電子密度分布のシミュレーションを行い、放射光を利用して実験的に求めた電子密度分布と比較した。パイライト型構造をとるMnS_2、およびLa(Sr)CuO_4高温超伝導体の遷移金属原子周りの電子密度分布については両者の良好な一致と、興味深い知見を得た。得られたいくつかの成果について各種の国際会議で発表した。また、前年度得られた結果を6編の発表論文にまとめた。まず、鉛リラクサー系のPb(Zn, Nb)O_3の構造を解析し、さらに、LiCa_2Nb_3O_<10>、LiCa_2Ta_3O_<10>、RbCa_2Nb_3O_<10>、RbCa_2Ta_3O_<10>、NaCa_2Nb_3O_<10>、NaCa_2Ta_3O_<10>、HCa_2Nb
日本企業の取締役選任における株主の役割：議決権行使結果を用いたマルチレベル分析

平成30年度においては,文献サーベイを通じて導出した作業仮説に基づいて,暫定的な知見を獲得することを目指し作業を進めた.具体的には,主に平成29年度に構築した大規模データセット(2010年から2017年における日本の主要企業570社に関する,(a)企業別・取締役別・年度別の取締役選任議案の議決権行使結果,(b)企業別・取締役別・年度別の取締役に関する情報,(c)企業別・年度別の財務情報)を用いて,株主がどのように取締役選任議案に対して議決権を行使しているか,についてマルチレベルから分析し,暫定的な知見を得た.この一連の作業の中で,追加的に必要となったデータの収集および入力も行った.暫定的に得られた知見は,国内外の学会にて発表しフィードバックを得ることで,その妥当性を確認していく計画であるため,平成30年度においては,学会発表への応募も行った.具体的には,2019年8月にボストンで開催される米国経営学会(Academy of Management)での研究発表へ応募し,発表することが決まっている.平成30年度では,当初の計画通り,平成29年度に構築したデータセットに基づく統計的実証分析を実施し,暫定的な知見を獲得することができた.加えて,分析を進める中で追加的に必要となったデータの収集および入力を行った.もちろん,今後の研究の展開次第で必要であると判断すれば,さらなるデータの収集および入力していく予定である.以上の理由より,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.最終年度である平成31年度には,実証分析から得られた知見を確定したうえで,論文の発表および公刊を中心とした研究成果の社会的発信に注力する.国内外の学会において研究発表を行い,そこでのフィードバックを踏まえて,日本語および英語での専門学術雑誌への投稿を計画している.学会発表に関しては,Academy of Managementでの発表がすでに決まっている.論文公刊に関しては,Journal of Management Studies,Organization Science,Strategic Management Journalといった主要な海外専門学術雑誌に加え,組織科学や日本経営学会誌といった主要な国内専門学術雑誌もターゲットとする.平成29年度においては,(1)先行研究の文献サーベイに基づく研究課題の導出と作業仮説の構築・深化,(2)大規模データセットの構築,を中心に作業を進めた.第一に,先行研究のサーベイを網羅的に行い,研究課題の導出と作業仮説の構築・深化を行った.具体的には,Web of ScienceやProQuestといった文献データベースを活用し,(a)株主による企業への関与に注目した一連の研究,(b)取締役選任議案への議決権行使に注目した一連の研究,(c)日本企業におけるコーポレート・ガバナンスの歴史的変遷に注目した一連の研究,の3つの領域を網羅的にサーベイした.第二に,大規模データセットを構築した.具体的には,2010年から2017年における日本の主要企業570社に関する,(a)企業別・取締役別・年度別の取締役選任議案の議決権行使結果(株主総会後に提出される各社の『臨時報告書』よりデータを収集),(b)企業別・取締役別・年度別の取締役に関する情報(取締役の職歴,年齢,就任年など),(c)企業別・年度別の財務情報(『日経NEEDS FinancialQUEST』よりデータを収集),(d)取締役選任議案への議決権行使に関する定性的情報(新聞記事および雑誌記事等),を収集した.これらのデータを接合しパネル・データを作成することで,8年間に及ぶ日本の主要企業570社における株主による取締役選任議案への議決権行使結果を,個人・企業・環境レベルというマルチレベルから分析することが可能となった.平成29年度では,当初の計画通り,(1)先行研究の文献サーベイに基づく研究課題の導出と作業仮説の構築・深化,(2)大規模データセットの構築,を一通り完了させることができた.もちろん,今後の研究の展開次第で必要であると判断すれば,追加的にこれらの作業を行っていく予定である.以上の理由より,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.平成30年度においては,文献サーベイを通じて導出した作業仮説に基づいて,暫定的な知見を獲得することを目指し作業を進めた.具体的には,主に平成29年度に構築した大規模データセット(2010年から2017年における日本の主要企業570社に関する,(a)企業別・取締役別・年度別の取締役選任議案の議決権行使結果,(b)企業別・取締役別・年度別の取締役に関する情報,(c)企業別・年度別の財務情報)を用いて,株主がどのように取締役選任議案に対して議決権を行使しているか,についてマルチレベルから分析し,暫定的な知見を得た.この一連の作業の中で,追加的に必要となったデータの収集および入力も行った.暫定的に得られた知見は,国内外の学会にて発表しフィードバックを得ることで,その妥当性を確認していく計画であるため,平成30年度においては,学会発表への応募も行った.具体的には,2019年8月にボストンで開催される米国経営学会(Academy of Management)での研究発表へ応募し,発表することが決まっている.平成30年度では,当初の計画通り,平成29年度に構築したデータセットに基づく統計的実証分析を実施し,暫定的な知見を獲得することができた.加えて,分析を進める中で追加的に必要となったデータの収集および入力を行った.もちろん,今後の研究の展開次第で必要であると判断すれば,さらなるデータの収集および入力していく予定である.以上の理由より,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.

平成30年度においては,主に,平成29年度に構築したデータセットおよび文献サーベイに基づいて,株主がどのように取締役選任議案に対して議決権を行使しているかに関して統計分析を行い,暫定的な知見を獲得することを目指す.暫定的に得られた知見は,その妥当性を確かめるために,国内外の学会にて発表し,フィードバックを得ることを目指す.具体的には,Academy of ManagementやAcademy of International Businessといった海外主要学会,組織学会や日本経営学会といった国内主要学会での発表の応募を計画している.最終年度である平成31年度には,実証分析から得られた知見を確定したうえで,論文の発表および公刊を中心とした研究成果の社会的発信に注力する.国内外の学会において研究発表を行い,そこでのフィードバックを踏まえて,日本語および英語での専門学術雑誌への投稿を計画している.学会発表に関しては,Academy of Managementでの発表がすでに決まっている.論文公刊に関しては,Journal of Management Studies,Organization Science,Strategic Management Journalといった主要な海外専門学術雑誌に加え,組織科学や日本経営学会誌といった主要な国内専門学術雑誌もターゲットとする.平成29年度末に英文校正費として使用する計画がずれこみ,平成30年度に英文校正に原稿を出すことになったため,次年度使用額が発生した.当該助成金は,平成30年度中に英文校正費として使用する計画である.平成30年度内に学会発表のための旅費として使用する計画がずれこみ,平成31年度に学会発表を行うため,次年度使用額が発生した.当該助成金は,平成31年度中に旅費として使用する計画である.
アルツハイマー病における脳の慢性炎症病態解析と治療法開発

アルツハイマー病の病態修飾治療の中でAβワクチン療法の開発が進行しているが、能動免疫の臨床治験(AN1792)では、一部の患者に髄膜脳炎が起こり原因としてAβ反応性のT細胞による自己免疫性脳脊髄炎が考えられている。我々はAβペプチドを免役し脳炎を惹起した場合と、Aβ反応性のCD4+Th1+ T cellを移入した場合において、新たな免疫抑制因子であるSPARC/osteonectinを用いて治療し、免疫反応の抑制、脳炎の改善効果を解析した。その結果、SPARC/osteonectinによる炎症細胞の脳内浸潤抑制、炎症性サイトカインの発現低下と抑制系IL-6産生誘導が認められた。アルツハイマー病動物モデルマウスのAPPトランスジェニックマウスにAβ1-42ペプチドと完全Freundアジュバントで免疫し、そのリンパ節、脾臓および脳からT細胞クローンを樹立し、現在脳炎惹起性(Th1/17)および脳炎非惹起性(Th2)の性格付けの実験を行った。T細胞クローンからは炎症性サイトカイン(IFN-γ, IL-1, IL-12)や抑制性サイトカインなどの分泌をELISA法で測定し、T細胞クローンごとに異なったパターンを示していた。4匹のマウスのうち著明なリンパ節肥大や脾臓腫大は2匹に認められ、そのマウスからは、炎症性サイトカインを分泌するより多くのT細胞クローンが樹立することができた。同時にAPPトランスジェニックマウスの自己免疫性脳脊髄炎の発症状態の解析のために脳組織中のサイトカインをELISAで定量的に測定し、組織免疫染色により各炎症性蛋白や炎症性サイトカインの分布を解析した。その結果、アストロサイト周辺にはIL-1, IL-6とともにIL-4, TGF-β等の発現も認められた。一方ミクログリアからはIL-2, IL-6 IFN-γ等の炎症性サイトカインが多く認められた。脳老人斑の量は定量的に解析しても、有意な減少傾向は認められず、これは比較的年齢が若いマウスを用いたためと考えられた。血管壁のAβ沈着は残存していた。一方、神経原線維変化には大きな変化は認められなかった。今後は高齢のアルツハイマー病動物モデルマウスにAβペプチドを免役し脳炎を惹起させ、この新たな免疫抑制因子であるSPARC/osteonectinを用いて、免疫反応の抑制、脳炎の改善効果などの解析を行う予定である。実際にはAβペプチドとアジュバントで免疫した後に、recombinant SPARC/osteonectinを腹腔投与し、脳の炎症状態の解析の変化とリンパ節や脾臓由来のT細胞クローンのサイトカイン産生のレパートリー変化を解析する。平成24年度にはアルツハイマー病動物モデルマウスにAβペプチドを用いた能動免疫によって、アルツハイマー病の炎症機序における炎症性サイトカインとT細胞機序を解析することを目標にしていた。APPトランスジェニック(tg)マウスにAβ1-42ペプチドと完全Freundアジュバントで免疫し、そのリンパ節、脾臓および脳からT細胞クローンを樹立し、現在脳炎惹起性(Th1/17)および脳炎非惹起性(Th2)の性格付けの実験を行っている。脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンからは炎症性サイトカイン(IFN-γ, IL-3, IL-2)などの分泌をELISA法で確認している。これらのT細胞クローンをAPPトランスジェニック(tg)マウスに移入し、AD病態に及ぼす影響を観察している。特に脳の炎症状態、老人斑の定量的解析、タウ蛋白の発現量などを組織学的に検索している。高齢(26ヶ月齢)のAPPトランスジェニック(tg)マウスにAβペプチドを免役し脳炎を惹起した場合と、Aβ反応性のCD4+Th1+ T cellを移入した場合において、新たな免疫抑制因子であるSPARC/osteonectinを用いて治療し、免疫反応の抑制、脳炎の改善効果を解析した。Aβペプチドを免役し脳炎を惹起した群においては血管周囲にCD4+ T細胞とIba-1陽性のミクログリアを認めた。一方、更にSPARC/osteonectinリコンビナント蛋白をマウスに投与した群においては、明らかなCD4+T細胞やB細胞の浸潤は認められなかった。脳の老人斑染色では、Aβ沈着の量はこの両群に有意な差は無かった。次に脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンを高齢(26ヶ月齢)のAPP tgマウスに移入し、マウスの脳にどの程度の炎症が惹起されるかと同時に、SPARC/osteonectinリコンビナント蛋白をマウスに投与し、その抗炎症作用を解析した。脳炎惹起性(Th1/17)

T細胞クローンを移入した群においては、血管周囲にCD4+ T細胞浸潤を認めた。同時にSPARC/osteonectinを投与した群のマウスではT細胞、B細胞とも浸潤は認められなかった。炎症性サイトカインの発現は、特にAβペプチドを免役し脳炎を惹起した群と脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンを移入した群において、TNF-αの発現がみられ、SPARC/osteonectinを投与した群のマウスではTNF-αの発現は低下していた。興味あることに、SPARC/osteonectinを投与した群のマウス脳においては、抑制系のサイトカインIL-6の発現が増加していた。SPARC/osteonectinは炎症細胞の脳内浸潤抑制、炎症性サイトカインの発現低下と抑制系IL-6産生誘導などの効果があると推察される。神経内科学平成24年度ではAPP tgマウスにAβ1-42ペプチドと完全Freundアジュバントで免疫し、そのリンパ節、脾臓および脳からT細胞クローンを樹立し、脳炎惹起性(Th1/17)および脳炎非惹起性(Th2)の性格付けの実験を行った。平成25年度では脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンに対して、SPARC/osteonectinリコンビナント蛋白がin vitroでどのように抑制効果を示すか、細胞増殖反応やapoptosis検出で評価を行った。SPARC/osteonectinにより細胞増殖抑制効果がある程度観察され、抑制とともに炎症性サイトカインが減少した。6ヶ月齢の若年APP tgマウスにAβ1-42ペプチドを免役した後、その脳を免疫組織学的に解析した。若年マウスではAβの沈着は極少量であり、血管周囲のリンパ球浸潤も極軽度であり、炎症性サイトカインの発現も少なかった。当初の計画では、アルツハイマー病動物モデルマウスにAβペプチドを用いた能動免疫によって、アルツハイマー病の炎症機序における炎症性サイトカインとT細胞機序を解析することを目的としており、上記の様に脳炎惹起性(Th1/17)および脳炎非惹起性(Th2)T細胞クローンを樹立し、さらにこれらのT細胞クローンをAPPトランスジェニック(tg)マウスに移入し、これらの脳組織を解析中であり、概ね計画通りに進行している。脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンを18ヶ月齢の高齢APPトランスジェニック(tg)マウスに移入し、アルツハイマー病の病態に及ぼす影響を現在観察している。解剖後に脳の炎症状態、老人斑の定量的解析、タウ蛋白の発現量などを組織学的に検索中である。同時にマウス脳にどの程度の炎症が惹起されたかを確認した後に、再度脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンとSPARC/osteonectinリコンビナント蛋白を同時にマウスに投与し、その抗炎症作用を解析しAβペプチド免疫による炎症に対して抑制効果があるか解析する。脳炎惹起性(Th1/17)および脳炎非惹起性(Th2)T細胞クローンに対して、SPARC/osteonectinリコンビナント蛋白がin vitroでどのように抑制効果を示すか、細胞増殖反応やapoptosis検出で評価する。脳炎惹起性(Th1/17)T細胞クローンをAPPトランスジェニック(tg)マウスに移入し、マウスの脳にどの程度の炎症が惹起されたか確認した後に、SPARC/osteonectin
レインフロー法と実疲労損傷情報の結合による実働荷重下疲労寿命予測システムの開発

これまでに実施してきたレインフロー法ならびに微小き裂伝ぱ挙動に関する知見を基礎に,従来,低サイクル疲労域では塑性ひずみ幅Δεpを高サイクル域では応力振幅σaをパラメータとして用いていた低サイクル疲労域から高サイクル疲労域にわたる広範な疲労き裂伝ぱ挙動を評価する変動荷重下疲労寿命予測法の開発を行った.その結果,詳細なき裂伝ぱ挙動の観察から,実疲労損傷たるき裂伝ぱ速度と対応するパラメータとしてはき裂先端開閉変位CTODが最も妥当であることを明らかにし,このパラメータを採用することによって変動荷重下の低高サイクル領域にわたる高精度なき裂伝ぱ寿命評価が可能であることを示した.また,変動塑性ひずみ振幅下(低サイクル疲労域)のCTODの変化挙動き裂伝ぱ速度とレインフロー分解した等価塑性ひずみ幅き裂伝ぱ速度の間に1対1の関係が成立しており,従前のレインフロー法,微小き裂伝ぱ則で用いてきたき裂長さ,塑性ひずみ幅がCTODと実質的に等価であること,すなわち,レインフロー法,微小き裂伝ぱ則からなる変動荷重下き裂伝ぱ評価法が低サイクル疲労域では十分高精度であることを確認した.一方,巨視的な塑性ひずみを伴わない高サイクル疲労域では負荷履歴に依存してき裂閉口現象が現れ,CTODの変化挙動き裂伝ぱ関係はレインフロー分解した等価塑性ひずみ幅き裂伝ぱ,等価応力振幅き裂伝ぱ関係の双方とも明瞭な関係が成立していない.すなわち,高サイクル疲労域における変動荷重下のき裂伝ぱ寿命評価にはき裂閉口を考慮しているΔCTODもしくはΔK_<eff>き裂伝ぱ関係を用いることが現状では最も高精度であることがわかった.これまでに実施してきたレインフロー法ならびに微小き裂伝ぱ挙動に関する知見を基礎に,従来,低サイクル疲労域では塑性ひずみ幅Δεpを高サイクル域では応力振幅σaをパラメータとして用いていた低サイクル疲労域から高サイクル疲労域にわたる広範な疲労き裂伝ぱ挙動を評価する変動荷重下疲労寿命予測法の開発を行った.その結果,詳細なき裂伝ぱ挙動の観察から,実疲労損傷たるき裂伝ぱ速度と対応するパラメータとしてはき裂先端開閉変位CTODが最も妥当であることを明らかにし,このパラメータを採用することによって変動荷重下の低高サイクル領域にわたる高精度なき裂伝ぱ寿命評価が可能であることを示した.また,変動塑性ひずみ振幅下(低サイクル疲労域)のCTODの変化挙動き裂伝ぱ速度とレインフロー分解した等価塑性ひずみ幅き裂伝ぱ速度の間に1対1の関係が成立しており,従前のレインフロー法,微小き裂伝ぱ則で用いてきたき裂長さ,塑性ひずみ幅がCTODと実質的に等価であること,すなわち,レインフロー法,微小き裂伝ぱ則からなる変動荷重下き裂伝ぱ評価法が低サイクル疲労域では十分高精度であることを確認した.一方,巨視的な塑性ひずみを伴わない高サイクル疲労域では負荷履歴に依存してき裂閉口現象が現れ,CTODの変化挙動き裂伝ぱ関係はレインフロー分解した等価塑性ひずみ幅き裂伝ぱ,等価応力振幅き裂伝ぱ関係の双方とも明瞭な関係が成立していない.すなわち,高サイクル疲労域における変動荷重下のき裂伝ぱ寿命評価にはき裂閉口を考慮しているΔCTODもしくはΔK_<eff>き裂伝ぱ関係を用いることが現状では最も高精度であることがわかった.き裂が全負荷行程中開口状態にある低サイクル疲労の場合、レインフロー法で積算される疲労被害と繰返し数比が1対1対応を示し、ランダム疲労の場合にも塑性ひずみに注目すれば微小き裂の伝ぱ寿命や疲労寿命が予測できることをすでに示した。しかし、き裂の開閉口を伴う高サイクル疲労の場合、塑性ひずみ情報に注目してレインフロー法を用いて算出した疲労被害と疲労被害の物理的実体である疲労き裂伝ぱが対応せず、高サイクルランダム疲労の場合、塑性ひずみのみに注目して疲労被害を評価するのは困難であることを示した。そこで、疲労被害の物理的実体が荷重の繰返し中にき裂の先端で生起するき裂の純化、再鈍化に他ならないという疲労機構の原点に立ち返り、き裂伝ぱに直接関与するパラメータとしてよく知られているき裂先端開口変位CTODに注目して、変動荷重下き裂成長評価を行った。そのため、先ず、所定の目的に合致する疲労試験システムを構築した。具体的には乱数を利用してランダム破を発生し、その信号をアクチュエータに導いて試験機を駆動・制御する疲労システムを試作した。次に疲労被害を応力および塑性ひずみの2パラメータに基づいて算出するため、両者をデータレコーダにデータファイルし、試験終了後にそれらのデータを基にしてき裂成長を予測するシステムを完成した。その結果、パラメーターとしてCTODを用い、き裂成長量を線形加算することによって、変動応力範囲で、過小応力を含み、かつ周波数をも変動する高帯域ランダム荷重下においても、微小き裂の成長を高精度で予測することが可能であることを示した。これまでに実施してきたレインフロー法ならびに微小き裂伝ぱ挙動に関する知見を基礎に,従来,低サイクル疲労域では塑性ひずみ幅△ε_pを高サイクル域では応力振幅σ_aをパラメータとして用いていた低サイクル疲労域から高サイクル疲労域にわたる広範な疲労き裂伝ぱ挙動を評価する変動荷重下疲労寿命予測法の開発を行った.

その結果、詳細なき裂伝ぱ挙動の観察から,実疲労損傷たるき裂伝ぱ速度と対応するパラメータとしてはき裂先端開閉変位CTODが最も妥当であることを明らかにし,このパラメータを採用することによって変動荷重下の低高サイクル領域にわたる高精度なき裂伝ぱ寿命評価が可能であることを示した.また,変動塑性ひずみ振幅下(低サイクル疲労域)のCTODの変化挙動き裂伝ぱ速度とレインフロー分解した等価塑性ひずみ幅き裂伝ぱ速度の間に1対1の関係が成立しており,従前のレインフロー法,微小き裂伝ぱ則で用いてきたき裂長さ,塑性ひずみ幅がCTODと実質的に等価であること,すなわち,レインフロー法,微小き裂伝ぱ則からなる変動荷重下き裂伝ぱ評価法が低サイクル疲労域では十分高精度であることを確認した.一方,巨視的な塑性ひずみを伴わない高サイクル疲労域では負荷履歴に依存してき裂閉口現象が現れ,CTODの変化挙動き裂伝ぱ関係はレインフロー分解した等価塑性ひずみ幅き裂伝ぱ,等価応力振幅き裂伝ぱ関係の双方とも明瞭な関係が成立していない.すなわち,高いサイクル疲労域における変動荷重下のき裂伝ぱ寿命評価にはき裂閉口を考慮しているΔCTODもしくはΔK_<eff>き裂伝ぱ関係を用いることが現状では最も高精度であることが分かった.
二枚貝幼生の細菌性壊死症を抑制するための生体防御と生物学的防除の相互作用機構

本研究では、二枚貝の人工種苗生産時に発生して重篤な斃死をもたらすビブリオ菌を原因とする細菌性壊死症を、抗生物質を用いることなしに斃死を効果的に抑制することを大きな目標とした。特に、マガキ幼生の生体防御機構とビブリオ菌の増殖を特異的に抑制する生物学的防除法の関係に焦点をあてて、感染抑制の機能を発揮できるようになる仕組みの解明を2つの方法を用いて試みた1つは、広範なプロテアーゼ阻害活性を有する卵白由来のタンパク、オボマクログロブリンを幼生の飼育海水に添加する方法である。その結果、V.tubiashii(ATCC19106)とV.alginolyticus(ATCC19108)を最終密度が10^5 colony forming units(CFU)/mLとなるようにマガキ幼生の飼育水槽に投与した場合、2つの菌株ともに非常に強い病原性を示し、感染24時間後には、ほとんどすべての幼生が死亡した。これらの結果に対し、オボマクログロブリンを10μg/mLとなるように添加した場合、V.tubiashii感染区ではほとんどの幼生は感染症の症状を示すことがなかった。生存率も菌体のみを感染した区と比較して有意に大きく上昇し、感染24時間後でも90.6%の値を維持していた。2つめは、マガキ母貝飼育水から、マガキ幼生に対して病原性を示すVibrio属細菌の増殖を抑制する海洋細菌を分離した。分離された51株のうち、6株が供試した3種類のVibrio属細菌に対する強い発育阻止能を寒天平板上で示した。また、マガキ幼生に対する感染阻止能を検討した結果、V.alginolyticusのみを接種した実験区では、感染24時間後に幼生の生残率が8.4%であったのに対し、平板上で最も強い発育阻止能を示した分離株であるS21株を共存した区では生残率は78.0%となり、大幅な改善が認められた。平成13年度は、下記に示す3つを遂行すべき研究項目として挙げた。すなわち、(1)病原性ビブリオ菌によるマガキ幼生血球の生体防御能不活化機構の解明(2)ビブリオ増殖抑制細菌の感染抑制効果とその作用機序の検討(3)ビブリオ増殖抑制細菌の共存による幼生血球の防御能の変化、である。(1)は、細菌性壊死症を抑制するための方法を考える上で、最初に知るべき重要なものと考えた。本研究の結果、以下のことが明らかとなった。1.マガキ幼生の血球は.ビブリオ菌をほとんど貧食できない。2.幼生の血球は遊走能は持っている、しかしビブリオ菌に対しては全く遊走しない。そればかりか、血球の随意運動性自体もビブリオの菌体およびその培養上清によって阻害される。さらに、3.ビブリオ菌と共存した血球は6時間から12時間で80%以上が死亡する。すなわち、生体防御機構の中心である血球が、ビブリオ菌の作用によって重要な防御能である遊走能や運動性を阻害され、結果として菌を貧食することができない(貧食の欠如)。貧食を受けないので、ビブリオ菌はほとんど殺菌されることもなく生存し、逆に血球の方が細胞毒性因子の作用を受けて死亡した。

また、(2)の研究において、ビブリオ菌の感染を抑制し、幼生を整死から守る効果が高いオボマクログロプリンを血球の実験区に添加した結果、血球の死亡率は有意に減少した。すなわち、幼生の血球に対して毒性を示す因子は、幼生自体に対して致死性を示すものと同じであると考えられた。しかし、オボマクログロブリンの添加区でも血球の運動能は回復しなかった。(3)ビブリオの増殖を抑制する拮抗細菌の共存実験に関しては、今年度すべての結果が出なかった。増殖抑制効果の高い菌(S21株)とプロテアーゼ活性阻害効果の高い菌(P14株)では、幼生血球の細胞死に対する抑止作用の強さが異なっていることは明らかにした。平成14年度は、下記に示す3つを遂行すべき研究項目として挙げた。すなわち、(1)ビブリオ増殖抑制因子の感染抑制効果とその作用機序の検討(2)ビブリオ増殖抑制細菌の共存による幼生血球の防御能の変化(3)血球以外の防御因子に対するビブリオ菌の影響と抑制細菌の共存効果、である。平成13年度の研究において、マガキ幼生がビブリオ菌の感染を防ぐことができない大きな理由と考えられること、すなわち生体防御機構の中心である血球が、ビブリオ菌の作用によって重要な防御能である遊走能や運動性を阻害され、結果として菌を貧食することができない(貧食の欠如)。さらに、貧食を受けないので、ビブリオ菌はほとんど殺菌されることもなく生存し、逆に血球の方が細胞毒性因子の作用を受けて死亡することを明らかにした。そこで、血球の防御能を発揮させて、感染を抑制する目的で、(1)の研究において、ビブリオ菌の感染を抑制し、幼生を斃死から守る効果が高いオボマクログロブリンを血球の実験区に添加した結果、血球の死亡率は有意に減少した。また、(2)では、ビブリオ菌の増殖を抑制する拮抗細菌の共存実験によって、幼生の防御能が発現できる環境づくりを試みた。その結果、増殖抑制効果の高い菌(S21株)とプロテアーゼ活性阻害効果の高い菌(PI4株)では、ビブリオ菌による幼生血球の細胞死に対する抑止作用の強さが異なっていることは明らかにした。PI4株では、血球に対する阻害作用も見い出された。(3)の研究では、血リンパ上清全体は抑制細菌との共存により細菌性壊死症を抑制した。しかし、フィブロネクチン・リゾチーム・レクチンなどそれぞれのタンパクは、ビブリオ菌の増殖を押さえることはできなかった。
ゲノム疫学研究・薬理ゲノミクスに基づく新たな糖尿病合併症治療戦略の開発

本研究の目的は、糖尿病合併症の感受性遺伝子ならびに糖尿病治療薬に対する薬剤感受性遺伝子の同定をおこない、合併症の発症・進展予防の新たな治療戦略を探ることである。本年度の研究成果は、(1)1996年より開始している滋賀医科大学経過外来を受診され、本研究に同意・登録されている対象患者(総数1096名)の経年的臨床データの蓄積と正確な病期分類に基づいた合併症診断DNAの採取・保存を継続して本年度も実施した。(2)1996-1998年度に前向き経過観察研究に参加された微量アルブミン尿を呈する早期腎症患者(216名)を6年間追跡調査した結果、正常アルブミン尿期へのremissionの6年間の累積発症率が51%と、50%以上の尿中アルブミン排泄量の低下を指標としたregressionの累積発症率が54%と、顕性腎症期(持続的蛋白尿)への累積発症率28%に比較して高頻度に生じること、このremission/regressionを誘導するためには、微量アルブミン尿発症早期、血糖・血圧コントロール、レニン・アンジオテシン系阻害薬の使用が有効であることを報告した。これまでは、腎症の発症・進展を指標とし、候補遺伝子の探索を行ってきたが、今後、腎症の発症・進展に関与する遺伝子の同定のみならず、remission/regressionに関与する遺伝子群の同定も試みる。(3)全ゲノム大規模SNP関連解析において、約8万SNPを用いた全ゲノムSNP関連解析の結果、KLF7,TFAP2B遺伝子多型が2型糖尿病と関連すること、engulfment and cell motility 1遺伝子(ELMO1)に存在するSNPと糖尿病性腎症との関連が認められることを報告した。
電磁干渉除去によるプラズマ波動計測用の人工衛星搭載小型リジッドアンテナシステム

(1)目的:惑星・宇宙空間中のプラズマ波動を計測するために,従来,長大な伸展型電界アンテナが用いられている.しかし,今後の宇宙観測ミッションにおいては,簡単な伸展機構でありながら良好なS/Nが実現できる小型アンテナが有用であろう,という発想から小型リジッド電界アンテナの開発を行う.(2)検討課題:人工衛星自体は様々な周波数成分をもつ電磁ノイズ源であるため,小型リジッド電界アンテナの電極部を短くすると受信されるプラズマ波動の信号が弱くなり,S/Nの低下をもたらす.これまでの人工衛星(ジオテイル,あけぼの,のぞみ)の観測データを調査したところ,衛星ノイズは準周期的であるのに対して,プラズマ波動は突発的に発生したり周波数・強度の変動が早いなど非定常な特徴をもつことが確認された.この信号の特性の違いを実時間で識別しノイズを低減させる装置を考案した.(3)信号処理法:アンテナで検出される干渉ノイズ(準周期的ノイズ)と非定常プラズマ波動信号が重畳する信号波形から,干渉ノイズを実時間で分離するアルゴリズムとして中央値識別法を採用した。この方式は波形を直接処理し,他の方法に比して最小の計算ステップですむため実時間処理が可能である.(4)試作システム:小型リジッド電界アンテナとして,tip-to-tip:1mのダイポールアンテナおよび低ノイズ広帯域プリアンプを製作した.また,実時間信号処理部としてTI社製のデジタルシグナルプロセッサを用いて中央値識別法による信号処理を実現した.これは32bitの浮動小数点演算を50MFLOPSの速度で処理可能である.そして,この試作システムに様々な準周期ノイズと非定常信号を入力し、周期信号のみを除去する実験を行い,その結果をシミュレーションで行ったノイズの軽減率の推定と比較し,両者がほぼ一致することを確認した.すなわち,試作段階でのハードウェアの制約から決まる処理可能な周波数帯域7.4kHz以下の信号に対して30dB程度のノイズの抑制が確認された.(5)今後の課題と展望:処理可能な周波数帯域を上げることが望まれるが,以上の考察からそのようなシステムを実現することは十分可能である.本研究の小型リジッドアンテナの採用により,プラズマ波動計測アンテナシステムを著しく小型化でき,また,スピン軸方向へのアンテナ設置が可能となるなど衛星設計の自由度も増すものと期待される.(1)目的:惑星・宇宙空間中のプラズマ波動を計測するために,従来,長大な伸展型電界アンテナが用いられている.しかし,今後の宇宙観測ミッションにおいては,簡単な伸展機構でありながら良好なS/Nが実現できる小型アンテナが有用であろう,という発想から小型リジッド電界アンテナの開発を行う.(2)検討課題:人工衛星自体は様々な周波数成分をもつ電磁ノイズ源であるため,小型リジッド電界アンテナの電極部を短くすると受信されるプラズマ波動の信号が弱くなり,S/Nの低下をもたらす.これまでの人工衛星(ジオテイル,あけぼの,のぞみ)の観測データを調査したところ,衛星ノイズは準周期的であるのに対して,プラズマ波動は突発的に発生したり周波数・強度の変動が早いなど非定常な特徴をもつことが確認された.この信号の特性の違いを実時間で識別しノイズを低減させる装置を考案した.(3)信号処理法:アンテナで検出される干渉ノイズ(準周期的ノイズ)と非定常プラズマ波動信号が重畳する信号波形から,干渉ノイズを実時間で分離するアルゴリズムとして中央値識別法を採用した。この方式は波形を直接処理し,他の方法に比して最小の計算ステップですむため実時間処理が可能である.(4)試作システム:小型リジッド電界アンテナとして,tip-to-tip:1mのダイポールアンテナおよび低ノイズ広帯域プリアンプを製作した.また,実時間信号処理部としてTI社製のデジタルシグナルプロセッサを用いて中央値識別法による信号処理を実現した.これは32bitの浮動小数点演算を50MFLOPSの速度で処理可能である.そして,この試作システムに様々な準周期ノイズと非定常信号を入力し、周期信号のみを除去する実験を行い,その結果をシミュレーションで行ったノイズの軽減率の推定と比較し,両者がほぼ一致することを確認した.すなわち,試作段階でのハードウェアの制約から決まる処理可能な周波数帯域7.4kHz以下の信号に対して30dB程度のノイズの抑制が確認された.(5)今後の課題と展望:処理可能な周波数帯域を上げることが望まれるが,以上の考察からそのようなシステムを実現することは十分可能である.本研究の小型リジッドアンテナの採用により,プラズマ波動計測アンテナシステムを著しく小型化でき,また,スピン軸方向へのアンテナ設置が可能となるなど衛星設計の自由度も増すものと期待される.本研究は,人工衛星搭載用の小型リジッドアンテナシステムを開発することを目的として平成910年の2年計画として推進されている.平成9年度では以下の研究を行い成果を得た.(2)インテリジェントフロントエンドの設計:人工衛星からの雑音(衛星雑音)と自然プラズマ波動を自動的に識別し,衛星雑音を除去するハードウェアの構成とソフトウェアのアルゴリズムを検討した.これまでのシミュレーションにより,周期的なノイズおよびその高調波を検出し除去することに成功した.この周期雑音の基本周期が時間的に変動する場合への対応も考察した.実際の衛星(火星探査機PLANET-B)試験中に取得した雑音データを用いて本方法の動作を検証した.(3)ハードウェアの試作:DSP(ディジタルシグナルプロセッサ)をパソコンと有機的に接続し,信号制御ができることを確認した.プログラムを実装するDSPメモリが不足しているのでメモリサイズを拡張する方法を検討中である.

また,信号処理時間を最小にするプログラムの処理ルーチンについて検討中である.今後の計画としては,上記の検討を行い,リアルタイムに動作するフロントエンドを試作すし,更に,さまざまな自然プラズマ波動とノイズが重畳した波形からノイズを除去するノウハウをソフトウェアに反映させることである.(1)目的:惑星・宇宙空間中のプラズマ波動を計測するために,従来,長大な伸展型電界アンテナが用いられている.しかし,今後の宇宙観測ミッションにおいては,簡単な伸展機構でありながら良好なS/Nが実現できる小型アンテナが有用であろう,という発想から小型リジッド電界アンテナの開発を行う.(2)検討課題:人工衛星自体は様々な周波数成分をもつ電磁ノイズ源であるため,小型リジッド電界アンテナの電極部を短くすると受信されるプラズマ波動の信号が弱くなり,S/Nの低下をもたらす.これまでの人工衛星(ジオテイル,あけぼの,のぞみ)の観測データを調査したところ,衛星ノイズは準周期的であるのに対して,プラズマ波動は突発的に発生したり周波数・強度の変動が早いなど非定常な特徴をもつことが確認された.この信号の特性の違いを実時間で識別しノイズを低減させる装置を考案した.(3)信号処理法:アンテナで検出される干渉ノイズ(準周期的ノイズ)と非定常プラズマ波動信号が重畳する信号波形から,干渉ノイズを実時間で分離するアルゴリズムとして中央値識別法を採用した。この方式は波形を直接処理し,他の方法に比して最小の計算ステップですむため実時間処理が可能である.(4)試作システム:小型リジッド電界アンテナとして,tip-to-tip:1mのダイポールアンテナおよび低ノイズ広帯域プリアンプを製作した.また,実時間信号処理部として.TI社製のデジタルシグナルプロセッサを用いて中央値識別法による信号処理を実現した.これは32bitの浮動小数点演算を50MFLOPSの速度で処理可能である.そして,この試作システムに様々な準周期ノイズと非定常信号を入力し、周期信号のみを除去する実験を行い,その結果をシミュレーションで行ったノイズの軽減率の推定と比較し,両者がほぼ一致することを確認した.すなわち,試作段階でのハードウェアの制約から決まる処理可能な周波数帯域7.4kHz以下の信号に対して30dB程度のノイズの抑制が確認された.(5)今後の課題と展望:処理可能な周波数帯域を上げることが望まれるが,以上の考察からそのようなシステムを実現することは十分可能である.本研究の小型リジッドアンテナの採用により,プラズマ波動計測アンテナシステムを著しく小型化でき,また,スピン軸方向へのアンテナ設置が可能となるなど衛星設計の自由度も増すものと期待される.
近代沖縄思想史研究序説-アジア思想史との関連において-

本研究は近代沖縄の思想的位置を日本思想史とアジア思想史の双方から照射し,それらの交錯領域としての"沖縄"の思想像を解明しようとするものである.この問題意識に立って本研究では, "日本"・"沖縄"・"アジア"の三地域を代表する思想家達の様々な思想の分析を通じて, "日本"と"アジア"とを架橋する"沖縄"の思想史的位置を照明する方法がとられた.この作業を推進するため,科学研究黄最終年度の本年は,二度にわたり東京に出張し, (1)孫文関係資料の収集(2)モフタル・ルビス関係文献資料の収集に従事し,更に在地沖縄で(3)伊波普猷関係文献の収集に従事した.この結果,孫文関係資料に関しては,『孫文選集』をはじめとする中国関係諸文献を収集し,モフタル・ルビス関係資料については, 1920年代以降のインドネシア民族主義の生成,発展に関する文献資料を収集した.また,伊波普猷に関しては,とくに『沖縄毎日新聞』紙上で展開された明治末期のアジア論を中心に収集作業を進め,一定の成果を上げることができた.孫文,伊波普猷・モフタル・ルビスなどアジアの先駆的な思想家群像の思想的系譜を跡づけることを目的とした本年度の研究においては,孫文に関しては,文献資料の制約もあって充分な検討に着手することができなかったが伊波普猷とモフタル・ルビスの思想的系譜関係については,両者がほぼ同一線上に立つ思想家であることが判明した.孫文関係の思想的分析としては,今後の課題としなければならないが,伊波普猷とモフタル・ルビスについてはアジア思想史上の同一系譜の思想家として位置づけることが可能となった.とりわけ,現在インドネシアの文芸思想家モフタル・ルビスに関しては,インドネシア民族主義に関する多数の文献を手がかりとしての文芸思想を分析する手法をとり,その結果,モフタル・ルビスと伊波の思想的系譜の同一性,類似性を確認できたことは今年度の新しい知見であった.本研究は近代沖縄の思想史的位置を、日本思想史とアジア思想史の双方から照射し、それらの交錯領域としての"沖縄"の思想像を解明しようとするものである。このような問題意識にもとづいて本研究では、"日本"。"沖縄"。"アジア"の三地域を代表する思想家群像に着目し、それらの思想家群像の思想的結実を通じて"日本"と"アジア"とを架橋する"沖縄"の国際性・多面性・独自性へと照明をあてる方法がとられた。この作業を推進するため、科学研究費1年目の本年は、〓度にわたり東京に出張し、(1)末広鉄腸関係資料の収集(2)ホセ・リサールならびにアジア関係資料の収集発掘に従事した。この結果、末広鉄腸に関しては、フィリピン独立運動を素材とし、ホセ・リサールをモデルとした鉄腸の政治小説「南洋の大波瀾」(明24)成立前後の政治小説群、「雪中梅」(明18),「花間鶯」(明20),「鴻雪録」(明21),「唖之旅行」(明23),「明治四十年之日本」(明26)などを発掘し、それらの分析を通じて鉄腸の内政論,外政論の内的連関をほぼ解明することが可能となった。キセ・リサールについてもその著書など関連文献を収集したので、鉄腸・リサール両者をめぐる思想的交流を分析することも可能となった。この両者の思想的交流をめぐる最大の問題点は、鉄腸・リサールにおけるナショナリズムの共鳴・離反・相剋にあったと言える。鉄腸の「政治小説・南洋の大波瀾」におけるリサールのフィリピンへの共鳴は、明治20年代の日本のアジアへの正当な関心をよびさましたと同時にその結論部分におけるフィリピンの日本への併合は、日本のナショナリズムとアジアのナショナリズムとの離反・相剋の様相を如実に示したものだった。そして、両者のナショナリズムの共鳴・離反・相剋の諸様相に、次年度研究予定である沖縄の思想家伊波普猷の歴史認識・アジア認識を対比することで日本とアジアをめぐる交流のあり方が問われる。本研究は近代沖縄の思想的位置を日本思想史とアジア思想史の双方から照射し,それらの交錯領域としての"沖縄"の思想像を解明しようとするものである.この問題意識に立って本研究では, "日本"・"沖縄"・"アジア"の三地域を代表する思想家達の様々な思想の分析を通じて, "日本"と"アジア"とを架橋する"沖縄"の思想史的位置を照明する方法がとられた.この作業を推進するため,科学研究黄最終年度の本年は,二度にわたり東京に出張し, (1)孫文関係資料の収集(2)モフタル・ルビス関係文献資料の収集に従事し,更に在地沖縄で(3)伊波普猷関係文献の収集に従事した.この結果,孫文関係資料に関しては,『孫文選集』をはじめとする中国関係諸文献を収集し,モフタル・ルビス関係資料については, 1920年代以降のインドネシア民族主義の生成,発展に関する文献資料を収集した.また,伊波普猷に関しては,とくに『沖縄毎日新聞』紙上で展開された明治末期のアジア論を中心に収集作業を進め,一定の成果を上げることができた.孫文,伊波普猷・モフタル・ルビスなどアジアの先駆的な思想家

群像の思想的系譜を跡づけることを目的とした本年度の研究においては,孫文に関しては,文献資料の制約もあって充分な検討に着手することができなかったが伊波普猷とモフタル・ルビスの思想的系譜関係については,両者がほぼ同一線上に立つ思想家であることが判明した.孫文関係の思想的分析としては,今後の課題としなければならないが,伊波普猷とモフタル・ルビスについてはアジア思想史上の同一系譜の思想家として位置づけることが可能となった.とりわけ,現在インドネシアの文芸思想家モフタル・ルビスに関しては,インドネシア民族主義に関する多数の文献を手がかりとしての文芸思想を分析する手法をとり,その結果,モフタル・ルビスと伊波の思想的系譜の同一性,類似性を確認できたことは今年度の新しい知見であった.