hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広氾性発達障害の子どもを養育する家族の家族プロセスとQOLに関する研究

この際、つぼみの会登録者には、1歳6か月児がほとんどないため、18か月児の調査については、4市町村の健診来所者を対象に調査した。現在、調査継続中であるが、現段階においては、広汎性発達障害児(3歳群,6歳群)の配布数149部中70部回収(回収率47.0%),18か月児452部中143部回収(回収率21.5%)である。18か月児発達障害児の確保薄策が必要である。2.家族の育児ライフスキル促進プログラムの構築準備HFAの指導者,オレゴン州プログラム責任者のスキルトレーニング指導を受け、認定証を受けた。また、12月ライフスキル教育セミナーを受講し、プログラム構築の準備を進めている。1.広汎性発達障害を養育する家族の育児ストレスと家族機能,QOLの現状調査自閉症協会A県支部会員および自助グループ会員で36歳児をもつ母親149名を対象に、無記名自記式質問紙調査を行った。調査内容は、基本的属性、自作の「自閉症の子どもの行動特徴を把握する質問紙」および兼松らの「PS-SF実用版」「WHO-QOL26」「家族機能尺度(FAI)」で、有効回答数は78部(52.3%)であった。子どもの平均年齢は5.4歳±1.1で、男児66名,女児12名,診断は、自閉症54%.広汎性発達障害26%、高機能自閉症13%、アスペルガー症候群4%であった。母親の体調は、心身快調が49%、精神不調が20%、身体不調が10%、心身不調が19%であった。自閉症の子どもの行動特徴総点と母親のストレスとに有意な相関はみられないが、行動特徴の下位尺度「限局行動」とPS-SFの下位尺度「子どもの特徴に関するストレス」に有意な正相関を認めた(Spearman's ρ=0.54,P<0.01)。S-SFの「母親自身に関するストレス」は、QOL-26の全領域で負の相関をみとめ(身体領域ρ=-0.63,心理的領域ρ=-0.55,社会的関係ρ=-0.55,環境ρ=-0.61,P<0.01)、さらにFAIの「家族に対する評価」と有意な負の相関をみとめた。(ρ=-0.66,P<0.01)。2.家族の育児ライフスキル促進プログラムの実施調査結果に基づき、母親のリフレッシュと癒しを取り入れた育児ライフスキル促進プログラム(1クール6回,小人数制)で立案し、12月より1期生に開始した。次年度から学外でも実施予定である。1.育児ライフスキル促進プログラム「すきっぷ・ママクラス」の開催および介入効果研究広汎性発達障害をもつ子どもを養育する家族の育児や社会生活における育児ライフスキルを促進するプログラムを作成した。本プログラムの特徴は、とくに母親の心身のリフレッシュを主目的にしている点であり、エクササイズやリラクゼーション,アロママッサージなども取り入れた。平成19年12月第1期生を開始し、平成20年度では第5期生までプログラムを実施した。1グループ68名の小グループ制で行う予定であったが、応募者が多く最大10名でプログラムを行った。5期までの参加者は44名で、プログラム途中で参加を中断した母親は1名であった(修了率98%)。参加者の属性は34名が幼児期の子どもの母親、10名が学童期の子どもをもつ母親であった。介入効果は分析途中であるが、2期分(14名)の結果を以下に示す。母親年齢は39.9歳(SD±3.3)、12名(86%)が何らかの精神、身体の不調を訴えていた。各尺度の信頼性係数(Cronbach'sα)は、PS-SF(19項目)0.780.82、QOL(26項目)0.540.62、FAI(30項目)0.950.96を示した。各尺度の平均得点は、PS-SF総得点で、<導入前
地域社会における法律専門職の役割とその機能に関する比較法史的研究

日本の紛争解決のあり方を特徴付けるのは、弁護士の量的少なさである。本研究の目的は、この状況のなかで、地域社会における法的サービスの需要がどのように充足されていたのか、を府県レベルで明らかにすることを通じて、法律専門職の役割と機能について、比較法史的視野のなかでその個性を明らかにすることである。その結果以下の点を明らかにした。第一に、滋賀県をフィールドとして、地域社会における法的サービスの需要の充足が、弁護士だけではなく、さまざまな非弁護士からなる弁護士・非弁護士の人的ネットワークによって満たされていることを、実証的に明らかにすることができた。そうした弁護士・非弁護士の人的ネットワークによる地域の法的サービスの需要充足のあり方は、弁護士が量的に少ない近代日本における地域の紛争解決のあり方の特徴を形作っていると考えられることを指摘した。第二に、同時期のフランスでは、地域における紛争解決のあり方が、治安裁判所の素人裁判官である治安判事を中心にしていたこととの対比で、非弁護士が弁護士とネットワークを持って紛争解決に当たるあり方は、日本の特徴であることを明らかにした。第三に、こうした弁護士・非弁護士の人的ネットワークによる地域の法的サービスの需要充足のあり方は、1920年代以降、非弁護士層を排除する方向で再検討されることになり、戦後以降の地域における法的需要のあり方を特徴づけることになるであろうという展望を示した。本研究は、地域社会における法律専門職の役割と機能を軸にして、日本の紛争解決のあり方について、より広い比較法史的視野のなかでその個性を明らかにすることを目的としているが、今年度は、その準備として、(1)長期統計資料等の収集分析を通じて、道府県・主要都市レベルでの法律専門職の地域分布状態を明らかにすること、(2)一定の地域社会における訴訟をめぐる法律専門職の活動を軸にして、その地域社会の紛争処理に関わる人々の役割と機能を、一つのまとまりとして明らかにすることについて作業を進めた。(1)について、近代日本に関しては、各都道府県弁護士史、司法省内部統計資料(国立公文書館所蔵『司法一覧』等)、近代フランスに関しては、東京大学経済学部図書館所蔵のフランス司法統計年鑑の収集整理を行った。(2)について、大津地方裁判所彦根支部をフィールドと定め、裁判所判決原本から、彦根地域の代言人・弁護士層およびその周辺部を構成する「代人」層(代言人・弁護士資格を持たずに、法的サポートを業としていたと見られる層)のデータ化作業を行った。今年度は、明治8年から明治22年までの判決原本から、代言人・代人のデータ化を完了した。さらに、19世紀後半のフランスの法律専門職のあり方との比較分析については、近年フランスにおいて急速に解明が進んでいる近代弁護士研究に関する文献資料を収集するとともに、19世紀後半から20世紀前半にかけて出版された弁護士制度関係図書資料の収集を行った。なお、近代日本の法律専門職についての中央政府レベルでの政策動向を分析した研究成果として、法律専門職養成制度、ならびに近代日本の司法行政の集権的特質について論じた『日本の裁判所--司法行政の歴史的研究』(共著書、2004年、晃洋書房)を発表した。本研究は、地域社会における法律専門職の役割と機能を軸にして、日本の紛争解決のあり方について、より広い比較法史的視野のなかでその個性を明らかにすることを目的としているが、今年度は、昨年度に引き続いて、(1)地域レベルでの法律専門職の地域分布状態の統計的分析について、H16-17年度に収集した近代日仏の全国統計をエクセルによるデータ化を行った。(2)地域における弁護士層の活動の具体的分析について、(1)法的サービスの需要の満たされ方についての状況を、隣接法律専門職の動向から探る作業を行った。具体的には、隣接法律専門職(とくに現在の司法書士にあたる代書人、司法代書人)に関わる議会での議論を検討することで、明治末から大正期にかけての地域における法的サービスをめぐる弁護士のあり方をめぐる論点を検討した。

(2)一定の地域社会における訴訟をめぐる法律専門職の活動を軸にして、その地域社会の紛争処理に関わる人々の役割と機能を、一つのまとまりとして明らかにすることについては、フィールドとしている大津地方裁判所彦根支部について、近世末から明治前期にかけての移行期における彦根地域の代言人・弁護士層およびその周辺部を構成する「代人」層についての人的資料の収集作業を行った。(3)19世紀後半のフランスの法律専門職のあり方との比較分析については、近年フランスにおいて急速に解明が進んでいる近代弁護士研究に関する文献資料の検討を進めている。本年度内には直接本研究に関わる業績の発表をなしえていないが、関連資料として以下のものがある。共編資料『日本弁護士協会録事明治編』(既刊21巻、ゆまに書房、H16,11、H18.2):明治期弁護土会の全国的動向を示す日本弁護士協会の機関誌の翻刻。本研究は、地域社会における法律専門職の役割と機能を軸にして、日本の紛争解決のあり方について、より広い比較法史的視野のなかでその個性を明らかにすることを目的としているが、今年度は、昨年度までの分析をふまえて、以下の研究を行った。まず、一定の地域社会における訴訟をめぐる法律専門職の活動を軸にして、その地域社会の紛争処理に関わる人々の役割と機能を、一つのまとまりとして明らかにすることについては、フィールドとしている大津地方裁判所彦根支部について、近世末から明治前期にかけての移行期における彦根地域の代言人・弁護士層およびその周辺部を構成する「代人」層についての人的資料の収集と、明治後期の弁護士層との連続性を明らかにする作業を行った。ただ、これについては、大津弁護士会所蔵資料が現段階で未公開なため、概括的な検討を行ったにとどまった。次に、地域における法的需要の満たし方についての全国的動向を検討するために、大正期から昭和期の弁護士法改正過程における議論動向を分析した。最後に19世紀後半のフランスの法律専門職のあり方との比較分析については、近年フランスにおいて急速に解明が進んでいる近代弁護士研究に関する文献資料の検討を引き続き進めた。なお、以上の検討をふまえて研究課題についての総括を行った。なお、本研究課題に関連して、社会の法的需要についての全国的動向を示す指標としての大審院判決の研究を行うなかで、(共著書)『近代日本における社会変動と法』を成果として発表した。
強迫症の新規治療；グルタミン酸系薬剤治療効果メカニズムの解明

Nアセチルシステイン(NAC)が強迫症状を改善させる効果メカニズムの詳細は解明されていないが、応募者はNACがOCD患者における前頭葉眼窩面から腹側線条体への過剰なグルタミン酸性の刺激を減少させるという仮説を立てた。この仮説を検証し、NACによる脳構造・脳機能への効果メカニズムを解明することが本研究の目的である。平成30年度に、臨床研究審査委員会での審査を終えた。平成30年5月20日から臨床研究審査委員会への相談を開始し、平成30年12月4日に本学での研究実施が承認された。ただし、NACの入手経路の変更に伴って再度の審査を要し、平成31年4月10日に再度承認された。また、平成30年9月29日に西日本臨床行動療法研究会で本研究の研究計画について発表した。本学臨床研究審査委員会での審査に時間を要したため、当初の計画よりも進捗は遅れている。研究の体制は整っており、今後は積極的に適切な被験者をリクルートして研究を進める。平成30年度は臨床研究審査委員会での審査に時間を要し、この審査にかかる費用と保険費用、旅費のみを要した。平成31年度はNACの購入、被験者の検査、謝金に研究費を使用する。
芳香族化合物汚染環境修復のための芳香族化合物高分解能微生物の構築とその利用

1 Alcaligenes Jaecalis AFK2株のフェナントレン代謝系遺伝子のクローニングと全塩基配列の解析を行った。フェナントレン代謝系遺伝子は約24kbの領域に13個の遺伝子として存在した。特に上流系遺伝子のpahEのみが6kb離れて存在するという特異的な遺伝子配置となっていた。このフェナントレン代謝系遺伝子はPseudomonasのナフタレン代謝系遺伝子とビフェニル代謝系遺伝子の中間的な位置に位置づけされた。2 Pseudomonas putida OUS82ナフタレン代謝系オペロンの負の調節因子をクローン化し解析した。この遺伝子は780bpより成り、コードされるたんぱく質は259アミノ酸残基、推定分子量30Kであった。この因子は通常のリプレッサーとは異なり、直接代謝系遺伝子に作用しなかった。またこの因子の発現はコハク酸によって誘導された。また変異株ではコハク酸による異化代謝が抑制が解除されサリチル酸代謝系の発現が抑制された。3ダイオキシンの骨格構造となるジベンゾフランとジベンゾ-p-ダイオキシンを分解する細菌を2株単離した。その一株はNocardioides simplex(HKT9991),他方はAlcaligenes denitrificans(TKT9992)と同定された。これらの菌株はビフェニル、ジベンゾチオフェン、アントラセンなどを分解した。A.denitrificans TKT9992をジベンゾ-p-ダイオキシン模擬汚染土壌に添加したところジベンゾ-p-ダイオキシンの濃度低下が認められたことより、TKT9992株はダイオキシン汚染土壌の処理に有効であると考えられる。またRalstonia pickettii DTP9692がダイオキシンの分解物である4-クロロカテコールを強力に分解することを明らかにした。1)Alcaligenes FaecalisAFK2株のフェナントレン分解代謝系遺伝子のクローニングと塩基配列の解析A.faecalis AFK2株の3,4-dihydroxypenanthrene dioxygenease遺伝子(phnC)をクローン化しその塩基配列を決定した.本遺伝子は909bpより成り,Pseudomonas属細菌のナフタレン分解系やビフェニル分解系において対応する遺伝子のそれまでに対して5060%の類似性を示したことより,両者の中間的な位置に位置づけされるものと考えられた.また本遺伝子を発現ベクターに組込み大腸菌において発現させ,そのプロダクトを確認したところ,分子量約33Kのタンパク質の生産が認められた.2)フェナントレン・アントラセン・ダイオキシンなどを強力に分解する新規菌株の単離.各地の土壌試料,倒木などより試料を採取し菌株の検索を行っているが,現在のところ有力な菌株は単離されていない.引き続き試料採取と検索を行う.3)フェナントレン代謝系遺伝子の発現を負に制御する遺伝子のクローニングPseudomonas属細菌においてフェナントレン代謝系遺伝子を高発現させるためには代謝系遺伝子の発現制御機構を明らかにする必要がある.当初の計画には記載されていないがフェナントレン資化性菌P.putida OUS82よりフェナントレン代謝系遺伝子の発現を負に制御する遺伝子をクローニングした.またこの遺伝子は他のPseudomonas菌株のフェナントレンやナフタレンの代謝系遺伝子の発現を負に制御することを示した.1 Alcaligenes Jaecalis AFK2株のフェナントレン代謝系遺伝子のクローニングと全塩基配列の解析を行った。A. faecalis AFK2のフェナントレン分解代謝系のフェナントレンから1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸に至る上流代謝系とさらにo-フタル酸に至る下流系の一部までの遺伝子の構造を決定した。

下流系遺伝子の3遺伝子(pabHGI)が上流系遺伝子群の間に割り込んで位置し、また上流系のpahE遺伝子のみが約6kb隔離されて位置するという特異的な構造であることが明かとなった。2)フェナントレン・アントラセン・ダイオキシンなどを強力に分解する新規菌株の単離.各地の土壌試料,倒木などより試料を採取し菌株の検索を行ない、ダイオキシン類に属するジベンゾフランを分解し褐色物質に変換する菌群を得た。また保存菌株であるRalstonia pickettii DTP0602が塩素化ダイオキシンの分解物である4-クロロカテコールを強力に分解することを明らかにした。3)フェナントレン代謝系遺伝子の発現を負に制御する遺伝子の機能解析Pseudomonas属細菌においてフェナントレン代謝系遺伝子を高発現させるためには代謝系遺伝子の発現制御機構を明らかにする必要がある.フェナントレン資化性菌P.putidaOUS82よりフェナントレン代謝系遺伝子の発現を負に制御する遺伝子を昨年度クローニングした.本年度は細胞の相同性組換え機能を利用して本遺伝子が欠損した変異株を作製した。A.faecalis AFK2株のフェナントレン分解代謝系の1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸以後の分解系路は、1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸はナフタレン分解経路中のサリチル酸ヒドロキシラーゼによって1,2-ジヒドロキシナフタレンに変換され、ナフタレン代謝経路に合流することを明らかにした。またこれ以外にもう一つの代謝経路が存在することが示唆された。2)アントラセン・ダイオキシンなどを強力に分解する新規菌株の単離。各地の土壌試料、倒木などにより試料を採取し菌株の検索を行ない、ダイオキシン類に属するジベンゾフランを分解菌並びにアントラセン分解菌を単離した3)フェナントレン代謝系遺伝子の発現を負に制御する遺伝子の機能解析Pseudomonas属細菌においてフェナントレン代謝系遺伝子を高発現させるためには代謝系遺伝子の発現制御機構を明らかにする必要がある。フェナントレン資化性菌P.putidaOUS82よりフェナントレン代謝系遺伝子の発現を負に制御する遺伝子(acc)が破壊された変異株を作製しその特性を検討した。その結果、変異株では、上流系はコハク酸による異化代謝抑制が解除解除され、サリチル酸代謝経路の発現レベルが低下することが示された。*アントラセン・ジベンゾフラン・ダイオキシンなどを分解する新規細菌の同定と分解特性、および模擬汚染土壌でのジベンゾ-p-ダイオキシンの分解岡山市内の土壌より昨年度単離したHKT9991株はNocardioides simplex、TKT9992株はAlcalig enes denitrificansと同定された。N.simplex HKT9991は12時間で1mMのジベンゾフランをほぼ完全に分解し、ジベンゾフランを噴霧した平板培地ではコロニーの周りのジベンゾフラン結晶の溶解斑を形成した。また本菌株により48時間でビフェニルは100%、アントラセン、フェナントレン、ジベンゾチオフェンはそれぞれ約30%分解された。
抗サイトケラチン抗体を用いた十二指腸乳頭部癌のリンパ節微小転移巣検出及びその意義

【背景】本研究の目的は十二指腸乳頭部癌におけるリンパ節微小転移の臨床的意義を解明することである。【方法】当科において所属リンパ節郭清を伴う膵頭十二指腸切除が施行された連続した十二指腸乳頭部癌50例を対象とした。各症例の郭清リンパ節合計1283個(中央値25個)について、リンパ節転移の有無を組織学的に評価した。通常の病理組織診断(H&E染色)で確認されたリンパ節転移をovert転移とし、抗サイトケラチン7・8抗体(CAM5.2)を用いた免疫組織化学検査で初めて確認された転移を微小転移と定義した。観察期間の中央値は119か月であった。【結果】overt転移を27例における90リンパ節に認めた。微小転移を12例における33リンパ節に認め、その12例全例にovert転移も確認された。リンパ節微小転移陽性例(overt転移個数の中央値、3.5個)は陰性例(overt転移個数の中央値、0個)と比較して有意にovert転移個数が多かった(P<0.001)。リンパ節微小転移陽性例では、遠隔リンパ節(上腸間膜動脈起始部リンパ節、大動脈周囲リンパ節)へのovert転移が有意に多かった(各々、P=0.001、P=0.038)。リンパ節微小転移は、単変量(P<0.0001)および多変量(相対危険度、5.085;P=0.007)解析で強い独立した予後因子であった。overtリンパ節転移が陽性であった27例においてリンパ節微小転移陽性例の予後(生存期間中央値、11か月)はリンパ節微小転移陰性例の予後(生存期間中央値、63か月)と比較して有意に不良であった(P=0.0009)。【結論】免疫組織化学により指摘されるリンパ節微小転移は広範なリンパ行性進展を示し、十二指腸乳頭部癌患者における予後不良因子である。平成16年度はリンパ節郭清を伴う膵頭十二指腸切除術が施行された十二指腸乳頭部癌35症例を対象として抗サイトケラチン抗体を用いたリンパ節微小転移巣の検出及びその意義を検討した。1リンパ節微小転移の陽性率計898個の所属リンパ節(患者当たり中央値25個のリンパ節)を組織学的に検鏡した結果、通常のHE染色によりovert転移巣が検出されたのは19例(54%)、63リンパ節であり、抗サイトケラチン抗体を用いた免疫組織化学染色にて微小転移巣が検出されたのは8例(23%)、24リンパ節であった。2リンパ節微小転移とovert転移(HE染色)との関連微小転移陽性例は全例でovert転移巣が検出された。微小転移陽性例(overt転移個数中央値3.5)は微小転移陰性例(overt転移個数中央値0)に比し有意にovert転移陽性リンパ節の個数が多かった(P<0.001)。3リンパ節微小転移別overt転移(HE染色)の解剖学的分布微小転移陽性例では微小転移陰性例に比し遠隔リンパ節である上腸間膜リンパ節(P=0.001)、傍大動脈周囲リンパ節(P=0.038)へのovert転移の頻度が有意に高かった。

4リンパ節微小転移の予後に与える影響切除後の観察期間中央値は126か月であった。単変量解析で、リンパ節微小転移陽性例の予後(5年生存率0%)はリンパ節微小転移陰性例(5年生存率79%)に比し有意に予後不良であった(P<0.0001)。多変量解析でも、リンパ節微小転移陽性(相対危険度,4.156:P=0.015)は独立した予後不良因子であった。overt転移巣が検出された19例において、リンパ節微小転移陽性例(術後生存期間中央値11か月)はリンパ節微小転移陰性例(術後生存期間中央値61か月)に比し有意に予後不良であった(P=0.0009)。以上の結果から、抗サイトケラチン抗体を用いた免疫組織化学染色にて同定されたリンパ節微小転移は広範なリンパ行性進展を示す指標であり、独立した予後不良因子であると考えられる。【背景】本研究の目的は十二指腸乳頭部癌におけるリンパ節微小転移の臨床的意義を解明することである。【方法】当科において所属リンパ節郭清を伴う膵頭十二指腸切除が施行された連続した十二指腸乳頭部癌50例を対象とした。各症例の郭清リンパ節合計1283個(中央値25個)について、リンパ節転移の有無を組織学的に評価した。通常の病理組織診断(H&E染色)で確認されたリンパ節転移をovert転移とし、抗サイトケラチン7・8抗体(CAM5.2)を用いた免疫組織化学検査で初めて確認された転移を微小転移と定義した。観察期間の中央値は119か月であった。【結果】overt転移を27例における90リンパ節に認めた。微小転移を12例における33リンパ節に認め、その12例全例にovert転移も確認された。リンパ節微小転移陽性例(overt転移個数の中央値、3.5個)は陰性例(overt転移個数の中央値、0個)と比較して有意にovert転移個数が多かった(P<0.001)。リンパ節微小転移陽性例では、遠隔リンパ節(上腸間膜動脈起始部リンパ節、大動脈周囲リンパ節)へのovert転移が有意に多かった(各々、P=0.001、P=0.038)。リンパ節微小転移は、単変量(P<0.0001)および多変量(相対危険度、5.085;P=0.007)解析で強い独立した予後因子であった。overtリンパ節転移が陽性であった27例においてリンパ節微小転移陽性例の予後(生存期間中央値、11か月)はリンパ節微小転移陰性例の予後(生存期間中央値、63か月)と比較して有意に不良であった(P=0.0009)。【結論】免疫組織化学により指摘されるリンパ節微小転移は広範なリンパ行性進展を示し、十二指腸乳頭部癌患者における予後不良因子である。
PMP22の難聴発症における分子機構の解明

今回我々はCharcot-Marie-Tooth病(CMT)の感音難聴を来す分子機構の解明のため、PMP遺伝子の内耳への発現と蝸牛障害の関与を調査した。実験動物モデルでは共焦点レーザー顕微鏡を用い蝸牛内免疫染色を施行し、外有毛細胞に近接した部分に強い染色を確認したが、局在の特定には至らなかった。本研究の目的は、PMP22を原因遺伝子とし臨床的および遺伝学的な多様性を有する運動感覚性ニューロパチーであるCharcot-Marie-Tooth病(CMT)のCMT 1が合併症として感音難聴を示すことがあることに着目し、さらに近年の報告では蝸牛障害も呈することが判明していることと解明するために、マウスを実験動物として用い、pmp22の内耳内局在と難聴発症の分子機構を解明し、聴力障害の予防および治療に関してアプローチしてゆくことである。平成22年度はその準備段階として動物実験モデルを用い、蝸牛神経および蝸牛内のpmp22の発現を免疫染色法を用いて同定し、今後pmp22変異マウスでの聴覚の電気生理的結果と、組織学的結果を照らし合わせ、pmp22の内耳機能および難聴発症機序を究明する。さらにヒト蝸牛内の発現も解析し、ヒトでの再現性についても検証する予定とした。コントロールとしてC57BL/6を用いてpmp22のコードするタンパクであるPeriphral myelin protein (pmp22)の内耳内の局在を免疫染色法により走査型共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。観察方法としては蝸牛内は主としてsurface preparationを用い、蝸牛神経はfrozen sectionを併用し、免疫染色は、EmbryoとPostnatal miceで経時的に行い、現時点でその局在を解析中である。また、pmp22変異マウスTr-Jに関しても同様に免疫染色法を施行しコントロールとの染色性の比較し、pmp22の蝸牛神経内の発現の同定および蝸牛内での発現を解析中である。本研究の目的は、PMP22を原因遺伝子とし臨床的および遺伝学的な多様性を有する運動感覚性ニューロパチーであるCharcot-Marie-Tooth病(CMT)のCMT1が合併症として感音難聴を示すことがあることに着目し、さらに近年の報告では蝸牛障害も呈することが判明していることと解明するために、マウスを実験動物として用い、pmp22の内耳内局在と難聴発症の分子機構を解明し、聴力障害の予防および治療に関してアプローチしてゆくことである。平成23年度はその準備段階として動物実験モデルを用い、蝸牛神経および蝸牛内のpmp22の発現を免疫染色法を用いて同定し、今後pmp22変異マウスでの聴覚の電気生理的結果と、組織学的結果を照らし合わせ、pmp22の内耳機能および難聴発症機序を究明した。コントロールとしてC57BL/6を用いてpmp22のコードするタンパクであるPeriphral myelin protein(pmp22)の内耳内の局在を免疫染色法により走査型共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。観察方法に関して、蝸牛内は主としてsurface preparationを用い、蝸牛神経はfrozen sectionを併用し、免疫染色は、EmbryoとPostnatal miceで経時的に行い、現時点でその局在を解析中である。Charcot-Marie-Tooth病(CMT)は、臨床的および遺伝学的な多様性を有する運動感覚性ニューロパチーである。CMTの1つであるCMT 1Aは、PMP22を原因遺伝子とし、合併症として感音難聴を示すことがある。この難聴はいままでの研究成果からは蝸牛神経障害と考えられてきたが、近年の報告では蝸牛障害も呈することが判明し、我々の今までの研究においても内耳内の発現が示唆されており、発現部位の同定を目指しコルチ器内の発現を同定し,動物実験において走査型共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。また、観察方法としては蝸牛内は主としてsurface preparationを用い、蝸牛神経は凍結標本を使用した。wild type mouseによる共焦点レーザー顕微鏡を用い蝸牛内免疫染色を施行し、外有毛細胞に近接した部分に強い染色を確認し、蝸牛内での発現を同定したが、詳細な部位を特定するに至らなかった。免疫学的データの収集や電気生理的解析が進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。解析データを総合し、研究結果を過去の論文と照合し、データの整合性を確認し、学会公表する。
放射性同位元素を用いた陽電子マイクロビームの開発

陽電子マイクロビームを得るためにK.F.Canterが開発した改良型SOA-GUNをもとにして陽電子銃(SOA-GUN)を制作した。低速陽電子を得るための減速材(モデレータ:W foil 6mum)は透過型とした。線源強度3.7mCiの陽電子線源^<22>Naを使用して測定を行ったところ、SOA-GUN出口で低速陽電子3160cpsを得た。モデレータおよびSOA-GUNの変換効率は2.72×10^<-6>となった。得られた低速陽電子をSEL-TTLレンズを組み合わせて導いた。TM法によるシュミレーションでSEL-TTLレンズ出口での測定結果を説明しょうとしたが、完全には一致しなかった。これは、Canterが報告したSOA-GUNのr-theta位相空間の結果が異なっているためと考えれる。そのためSEL-TTLレンズ出口での低速陽電子は1600cpsとなり、ここまでの総合変換効率は1.38×10^<-1>となった。導いた陽電子ビームをCMAで90^°曲げることによりさらに単色化を行った。CMAでの低速陽電子の通過率は97%で、ほとんど損失なく低速陽電子ビームを導いて単色化することができた。さらに、陽電子特有の再放出過程を用いて高輝度化を行った。再放出減速材(リモデレータ:W(110)単結晶)に陽電子ビームを入射させて、再放出した陽電子をSOA-GUNで集束して測定を行った。その結果、リモデレータでの変換効率1.3×10^<-2>を得た。以上のように、法射線同位元素を用いた陽電子マイクロビームを得るシステムを製作した。低速陽電子変換効率は10^<-5>10^<-6>(CMA出口)ならびにリモデレータの変換効率は10^<-2>が得られた。このシステムに再放出過程をもう一段組み込むことで、表面・界面の解析を行なうために充分な陽電子マイクロビームを得ることができると考えられる。また、変換効率はモデレータを充分にアニールすることや、SOA-GUN・SEL-TTLレンズの調整を行なうことで改善することができると考えられる。
GABA_A受容体機能を制御する内因性物質のストレス病態での発現と役割

1.慢性的な社会心理的ストレス負荷である長期隔離飼育によって生じるペントバルビタール誘発睡眠の短縮にGABA_A受容体機能を制御するニューロステロイド(NS)が関与し,(1)プレグネノロン硫酸抱合体のようなGABA_A受容体機能抑制性NSの脳内レベルの上昇,(2)アロプレグナノロンやアロテトラヒドロデオキシコルチコステロンをはじめとするGABA_A受容体機能促進性NSの脳内レベルの低下,または(1)と(2)の両方の変化が本ストレスによって惹起される可能性が示唆された。2.GABA_A受容体機能を抑制するベンゾジアゼピン受容体逆作動薬と類似した特徴を持つ内因性ベンゾジアゼピン受容体結合因子の誘導、またはその脳内レベルの上昇も本ストレスで惹起されるペントバルビタール睡眠の短縮に関与することを明らかにすることができた。3.我々はこれまでベトナム人参中の成分がストレス性潰瘍などのストレス病態に対して改善作用を示すことを見いだしてきたが、この成分を用いて長期隔離飼育マウスのペントバルビタール誘発睡眠に及ぼす効果を検討した結果,プレグネノロン硫酸抱合体との拮抗が抗ストレス作用の発現機序である可能性を示す成績が得られた。4.ベンゾジアゼピン受容体の内因性物質候補の一つであるdiazepam binding inhibitor (DBI)のcDNAをクローニングし,そのDBI遺伝子の脳内発現を検討した結果,慢性的心理的ストレス負荷によってDBIの脳内発現が著しく影響されることが明らかとなった。以上の成績はNSやDBIなどのGABA_A受容体機能制御活性を有する内因性物質の発現,脳内動態変化が慢性的心理的ストレス負荷による中枢病態の発現に重要な要因となっていることを示すものである。GABA_A受容体機能を抑制的に制御する逆作動性ベンゾジアゼピン(BZD)受容体結合物質とGABA_A拮抗性神経ステロイド(NS)の発現に及ぼす心理的ストレスの影響を薬理学的分子生物学的に解明するために隔離飼育マウスのペントバルビタール(PB)睡眠に対する神経活性ステロイド及びBZD系薬物の影響を検討した。実験では社会心理的ストレス負荷動物として長期間隔離飼育マウスを,また対照群として群居飼育マウスを用いた。PB-Na(50mg/kg,i.p.)投与後,正向反射が消失している時間を測定した。各薬物はPB投与の30分前に脳室内(i.c.v.)投与または60分前に腹腔内(i.p.)投与した。隔離群のPB睡眠時間は群居群より著明に短かった。予め副腎を摘出した隔離群でもPB睡眠短縮が認められることから,本ストレスによる睡眠短縮に副腎ホルモンが関与する可能性は低い。GABA_A作動性アロテトラヒドロデオキシコルチコステロン及びテトラヒドロデオキシコルチコステロン(THDOC)投与は群居群の睡眠に影響せずに隔離群のPB睡眠を延長した。GABA_A拮抗性プレグネノロン硫酸(PS)は群居群の睡眠時間のみを短縮させ,またTHDOCの作用を抑制した。一方,ジアゼパム(DZ)のPB睡眠延長作用は本ストレスで低下した。BZD逆作動薬GF7142(FG)は群居群のPB睡眠のみを短縮したが,BZD拮抗薬フルマゼニル(FLU)は隔離群のPB睡眠のみを延長した。この有効用量においてFLUはPB睡眠に対するDZとFGの効果を遮断した。脳シナプトニューロゾームにおけるGABAのCI^-取込み促進効果は社会心理的ストレスで低下した。以上の結果は本ストレスによりGABA_A受容体機能を修飾するNSの脳内レベルが変化すること及びBZD受容体逆作動性内因性物質が誘導されてGABA_A受容体機能が低下することを示唆する。慢性的心理的ストレスによる

中枢性ストレス病態発現の機序を薬理学的分子生物学的に解明することを目的に、マウスの長期隔離飼育によって発現するペントバルビタール(PB)及びエタノール(ET)誘発睡眠の短縮機序を精査した。実験では長期間隔離飼育(隔離群)または群居飼育(群居群)したマウスを用い,催眠・麻酔作用薬を腹腔内投与(i.p.)後,正向反射が消失している時間を測定した。試験薬はその30分前に脳室内(i.c.v.)または60分前にi.p.投与した。またGABA_A受容体機能を制御する内因性物質候補としてジアゼパム結合阻害物質(DBI)に着目し、本ペプチドが関与する可能性を調べるとともに、マウス脳よりDBI遺伝子をクローニングして、慢性的心理的ストレスによる脳内発現の変化を検討した。(1)隔離群のET睡眠はPB睡眠の場合と同様に群居群よりも有意に短縮していたが、抱水クロラール誘発の睡眠では両群に差がなかった。(2)ET睡眠の短縮はCRF拮抗薬及びベンゾジアゼピン(BZD)拮抗薬フルマゼニルにより回復したことから、隔離飼育ストレスによるET睡眠の短縮にも中枢CRF及びGABA_A系、特に内因性BZD受容体結合物質が関与すると考えられた。(3)ヨヒンビンやメトキサミン(i.c.v.)は群居群のPB睡眠を短縮し,その効果はフルマゼニルで抑制された。従ってノルアドレナリン神経系の賦活が内因性BZD受容体結合物質の活性を増強する可能性がある。(4)DBIは隔離群のPB睡眠には影響せずに群居群の睡眠のみを短縮した。群居群におけるDBIの効果はフルマゼニルにより拮抗された。(5)視床下部においてDBI遺伝子の高密度な発現が認められたが、隔離群ではその発現量が有意に低下していた。以上の成績は本ストレスによるGABA_A受容体機能抑制性のDBIの発現変化がPB睡眠短縮に関与する可能性を強く示唆する。
ｅ－ラーニングのクラウド化のためのデータ連携フレームワーク構築に関する研究

本研究では,学習の環境の情報化が進む中で,クラウドの活用が進むことが想定されることから,クラウド上での学習環境の構築を目指す.具体的には、教育機関におけるクラウド構築モデルを示した.提案したモデルに基づくクラウド環境を構築し,試作環境が実用に耐えることを検証した.また,Webシステム間のデータ連携の方法について,整理・分類した.その上で,データ連携方法としてエージェント方式を取り上げ,エージェント方式の有効性について検証をおこなった.その結果,一定の有効性が示唆された.社会のクラウド化を背景に,本研究は,e-Learningの環境のクラウド化を目指すものである.具体的には,e-Learningシステム間のデータ連携のフレームワークの構築を目指す.2000年以降,e-Learningサービスが多様化し,一口にe-Learningと言っても,LMSやeポートフォリオシステム,教務システム等,幾つかのシステムから構成されるようになってきた.一方,システムの数が増えると,サービス間でデータの一貫性を保つデータ連携の問題が顕在化してきた.多くのシステム運用担当者は,システム毎にデータの一貫性を保つ方法を採ってきた.こうした対応は,いずれ限界を迎える.e-Learningのクラウド化に対応した基盤技術の開発が求められる.本研究は,e-Learningクラウド環境の構築と,データ連携のフレームワークの構築という二つの課題の達成を目指す.平成25年度は,まず,e-Learningクラウドのクラウド構築のための,各種技術の調査をおこなった.クラウド構築に関して要素技術が多岐に渡っており,多数の技術の中から要素技術をどのように組み合わせクラウドを設計するか,非常に困難な問題と言える.クラウドの設計に関しては,仮想化された計算資源のプールの構築,仮想化されたストレージの構築,可能化されたネットワーク環境の三つの構成要素について検討をおこなう必要がある.本年度は,これらの技術について精力的に調査を進めた.また,クラウドの試作環境の構築を進めており,テストクラウドの設計をおこなった.一方,データ連携のフレームワーク構築についても研究を進めた.データ連携に関する技術の調査をおこなった.また,データ連携フレームワークの試作システムの設計を進めた.なお,第29回日本教育工学会全国大会等,学内外の学会・研究会等で研究成果の公開をおこなった.本研究は,近年,急速に進む社会のクラウド化を背景に,e-Learning環境のクラウド化を目指すものである.具体的には,e-Learningシステム間のクラウド化と,データ連携のフレームワークの構築を目指すものである.一口にe-Learningと言っても,サービスの中身は,LMS(Learning Management System),eポートフォリオ,教務システム等,幾つかのサービスの組み合わせであり,e-Learningサービスという名前で提供されるようになってきた.システムの数が増えると,サービス間でデータの一貫性を保つデータ連携の問題が顕在化してきた.現状では,システム運用担当者はシステム毎にデータの一貫性を保つっている.こうしたシステム個別の対応は,限界がある.そのため,e-Learningのクラウド化に対応した基盤技術の開発が求められる.平成26年度は,前年度の研究を受け,e-Learningクラウドのクラウド構築の技術の整理・分析をおこなった.クラウド構築は,幾つかの要素技術の組み合わせから成り立っていることが分かった.こうした技術を,構築対象の現実の状況に合わせ,最適な組み合わせを見つけ出すことがクラウド構築に求められることが分かった.我々は,クラウドの設計を,仮想化された計算資源のプールの構築,仮想化されたストレージの構築,可能化されたネットワーク環境の三つに分けて考えることを提案し,設計方法について検討した.また,データ連携フレームワークの試作システムを作成し,データ連携の評価をおこなった.我々は,現状のデータ連携の方法を整理・分析した.その上で,間接的な方法に基づいて,システムを試作し,評価実験をおこなった.実験の結果,我々の提案した手法について,一定の有効性が認められた.なお,第30回日本教育工学会全国大会,第39回教育システム情報学会全国大会や研究会等において研究成果の公開をおこなった.本研究は,近年,急速に進む社会のクラウド化を背景に,e-Learning環境のクラウド化を目指すものである.平成27年度は,研究の最終年度にあたるため,総括に向けてとりくんだ.具体的に平成27年度は,前年度までの研究を受け,e-Learningクラウドのクラウド構築の技術の整理・分析をおこなった.クラウド構築は,幾つかの要素技術の組み合わせから成り立っていることが分かった.こうした技術を,構築対象の現実の状況に合わせ,最適な組み合わせを見つけ出すことがクラウド構築に求められることが分かった.我々は,現状のデータ連携の方法を整理・分析した.その上で,e-Learning環境のクラウド化についてモデル化をおこなった.e-Learningのクラウド化は,計算機資源層,ストレージ層,ネットワーク層の三層の仮想化をおこない,この三層の連携を適切におこなうことで実現される.特に,三つの仮想化がおこなわれることから,三層の連携は複雑になる.この連携を適切におこなうことが必要であることを我々は明らかにした.我々は,本研究で示すe-Learningのクラウドモデルに基づいて試作環境を構築し,検証をおこなった.間接的な方法でシステムを徳島大学内で試作し,評価実験をおこなった.試作環境を一定期間使用した.

この結果結果から,我々の提案した手法について,一定の有効性が認められたと考える.なお,本研究の成果の一部は,第31回日本教育工学会全国大会,第40回教育システム情報学会全国大会等において公開した.本研究では,学習の環境の情報化が進む中で,クラウドの活用が進むことが想定されることから,クラウド上での学習環境の構築を目指す.具体的には、教育機関におけるクラウド構築モデルを示した.提案したモデルに基づくクラウド環境を構築し,試作環境が実用に耐えることを検証した.また,Webシステム間のデータ連携の方法について,整理・分類した.その上で,データ連携方法としてエージェント方式を取り上げ,エージェント方式の有効性について検証をおこなった.その結果,一定の有効性が示唆された.本研究は,おおむね順調に推移しているものと判断する.本研究は三年間の予定で進めるものであり,平成26年度は二年目に当たる.平成26年度は前年度の研究を受け,研究を展開させる期間として位置づけている.二年目を終わり,研究を無事進めることができる,進行状況に過不足はないものと考える.本家研究は,e-Learningクラウドの構築と,データ連携フレームワークの構築を目指している.まず,クラウドの構築に関しても,平成25年度に集めた資料を整理し,クラウドの構築の方法を分析した.その結果,クラウド構築のために技術的な要素を,計算資源の仮想化,ストレージの仮想化,ネットワークの仮想化の三つに絞りこむことが出来た.実際に設計を進める上で,モデルの分類は重要だと考える.この三つを適切に設計することがクラウドが構築できるものと考える.つぎに,我々はデータ連携についても研究を進めた.データ連携技術の分類,整理をおこなった.データ連携の手法は,概ね四種類に分類できることが分かった.我々は,それぞれの手法について検討をおこなった.その結果,間接的な手法に注目し,実験環境を構築し,実験をおこなった.その結果,間接手法について一定の有効性を示すことが出来た.教育工学本研究は,大きくe-Learningクラウド環境の構築と,データ連携のフレームワークの構築という二つの課題の達成を目指す.次年度以降は,e-learningクラウドの試作環境の構築を進める.平成25年度においてe-本研究は,大きくe-Learningクラウド環境の構築と,データ連携のフレームワークの構築成を目指すものである.次年度以降は,平成25年度,26年度の研究成果を踏まえ,引き続きe-learningクラウドの構築を進める.平成26年度においてe-Learningクラウドの設計手法を分類,整理した.その結果,クラウド設計のモデル化おこなうことができた.この設計モデルを用いて,クラウドの構築を進める.また,構築した試作クラウドを用いた評価をおこなう.評価に基づき,試作クラウドの設計を見直す.その結果,要素技術の組み合わせの変更や,要素技術の更新の必要性,あるいは設計をやり直す必要が発生すると考えられる.
πK原子の寿命測定によるQCD検証-発展DIRAC実験-

荷電π中間子とK中間子が電磁相互作用で緩やかに結合してできているπK原子の存在をCERN-PSのDIRAC実験で初めて明らかにした。小さな結合エネルギーで束縛されている原子の崩壊寿命の測定は低エネルギーでのπK散乱長を与え、カイラル摂動計算との詳細な比較は、色閉じ込め領域での量子色力学の検証になる。今回の研究では、πK原子の寿命の下限を90%の信頼度で0. 8 fsと決めた。また、同時に測定していたπ^+π^-原子の散乱長を4%の精度で| a0-a2|=0. 253mπ^<-1>と決めたCERNで行っているDIRAC実験(PS212)は、π^+π^-やπKなどの二中間子原子の寿命の測定から二中間子間の散乱長を求め、それをカイラル摂動計算の散乱長と比較する事で低エネルギー状態でのQCDを検証する目的で始められた。この科研費の計画はDIRAC実験の第2フェーズで主にπK原子の寿命測定を主題としているが、π^+π^-の統計精度を上げる事も含まれている。(1)高速・高い位置分解能・高い時間分解能を持つSciFiトポロジカルトリガーホドスコープの完成とDIRAC実験への実装(2)π^+π^-原子の寿命測定の統計精度を上げ5%以上の精度でππ散乱長を求める(3)πK原子の存在の確認と寿命測定。sクォークの入った散乱長を得る事でSU2からSU3への拡張になる。(4)π^+π^-原子のLamb-shift測定の可能性を見極め、薄いBe標的で準備的なS波原子数測定を行う。寿命測定だけでは、散乱長はアイソスピンの0と2の結合したa0-a2で得られる。Lamb-shiftから得られる2a0+a2を測定する事で、個々の散乱長を分離でき理論との比較をより精度よく行える。また、同時に測定していたπ^+π^-原子の散乱長を4%の精度で| a0-a2|=0. 253mπ^<-1>と決めた1.新設のエアロゾルチェレンコフ検出器と前方のマイクロドリフトチェンバーのデータ取り込みが可能になったためπK原子の寿命測定の解析を行った。πK原子の崩壊と競争過程にある標的中での解離π中間子とK中間子の観測に初めて成功した。検出したπK原子数は174個±54個でこれよりπK原子の寿命は84%の信頼度で1.5x10^<-15>secであった。この結果はPhysics Letters B674に投稿した。2.ππ原子の寿命に関してはカイラル摂動理論計算値の精度が実験開始当時の10%から5%と大幅に向上した。2007年時点での実験解析結果はτ=(2.91+(0.45/-0.38)sta+(0.19/-0.49)sys)x10^<-15>なので、理論計算に見合う統計精度になるように2009年度までππデータ取得をπKと同時に行う事にした。3.日本グループが開発し昨年設置した前方トリガー&トラッキング用の高分解能newSFDとF1-ハイブリッドADC/TDC読み出し回路系の位置分解能、時間分解能、検出効率、多重度の解析を行った。4.ππ原子の基底状態の寿命はS波散乱長|a_0-a_2|を与える。a_0とa_2を独立に求めるには準安定2P励起状態の寿命から2a_0+a_2も求めなければならない。このラムシフトを測定するための永久磁石作りの検討を行った。5.πK原子寿命測定のためにはビーム強度の増加が必要である。現状では計数率に弱い前方検出器の一つである電離ホドスコープの細分化と信号読み出しに量子効率のよいPS田を使用する事にし、設計製作を始めた。2009年にテスト実験とコースへの設置をする。1、2009年のCERN-PSでのビームタイム中の7月から9月までの間に3名がのべ110日間CERNに滞在し、データ取得ランに参加しシフトをこなした。シフト中はデータ取得とオンラインモニター監視、検出器のメンテナンスを行った.2、並行して、オフラインデータ解析プログラムの開発と解析を行い、特に読み出しモジュールをハイブリッドADC/TDCに交換した高分解能SCIFIホドスコープX面の位置分解能、時間分解能、1粒子検出効率、2粒子検出効率などを詳しく解析した3、πK原子の寿命測定の統計精度向上のため陽子ビーム強度を標的上で増強したが、計数率が限界に来ている前方検出器群のdE/dx電荷検出電離検出器ホドスコープの性能向上のため2mm幅のSi-プラスチックシンチレータとPSPMに代えた試作品(実際の1/4)をT8-DIRAC実験コースに設置してテストランを行った。光量や時間、位置分解能については解析中である.2010年度にX-面Y-面各2面ずつとU-面を1面設置する.

4、データ解析:現在2008年のデータ解析中である.ππ原子の寿命解析に必要なCoulomb pair, non-Coulomb pair, Atomic PairのMonte Carlo計算が完了した.SciFi-hodosの前方にMicro Drift Chamberを導入したことにより原子事象の同定が良くなった.またπK原子の解離ペアー分布のMonteCarlo計算は現在進行中である.5、πK原子寿命測定の統計精度向上とππ原子の準安定励起2P状態のLamb Shift測定準備のためにCERNの実験採択委員会にAddendumを提出した.これが認められれば2011年はlamb Shiftの測定用ビームラインの改造を行う.そのためLambShift測定用の永久磁石による磁場発生装置の設計及び標的周りの改造設計の検討に入った.1. π^+π^-原子(A_<2π>)の寿命測定に関しては、2010年度末までに21,000個のπ^+π^-対を検出した。その結果、DIRAC実験のプロポーザルに書いたように、A_<2π>の寿命を9%の精度で得ることができた。この値から、S-波のππ散乱長差|aO-a2|を4.3%の精度で求める事ができた。3. s-クォークを含むKπ原子(A_<Kπ>)の測定も同時に行っており、その寿命とK_π散乱長差|a_<1/2>-a_<3/2>|を現在解析中である。4.上記のππ散乱長aO、a2を分離して値を得るために、もう一つの散乱長の組み合わせである(2aO+a2)を寿命測定と同じDIRACスペクトロメータを使って測定する。この散乱長の組み合わせは、A_<2π>の準安定p状態と基底S状態間のLamb-shiftから得ることができる。ラムシフト測定の準備として、準安定P状態の生成原子数を測定しなければならないが、そのバックグラウンドとなるS状態原子数をBe標的を用い行った。5.ラムシフト測定の準備実験であるP状態の原子数を測定実験をAddendumとしてCERNのPS/PSPプログラム委員会に提出していたが採択され2011年度のピームタイムが5月から11月まで認められた。ππ散乱の散乱長a_0とa_2を分離して求めるために、π+π-原子のS状態の寿命から|a_0-a_2|を、ππ原子のラムシフト測定から2a_0+a_2を得ることができる.ラムシフト測定は2段階に分けて行う.第一段階:ππ原子の準安定P状態の生成と生成数の測定を行う.そのために生成用Beと検出用Ptの2重標的の製作・設置と前方電離検出器ホドスコープの強化整備を行う.第二段階:2標的間に強磁場永久磁石を設置しP状態にあるππ原子をS状態に遷移させ第二標的で残留P状態ππ原子数を測定する.P状態生成数と残留数の差/比から2ao+a2に比例する遷移確率を求める.この科研費研究で2011年度前半までにππ散乱の散乱長|a_0-a_2|を4%の精度で求めることができ、同時にKπ原子の存在と寿命の下限値を0.8fsと求めることができた。2011年度後半では、ππ原子の準安定2P状態の検出とLamb shiftの測定のための準備実験を行った。まず、P状態原子の生成数を測定するために、S状態原子から解離した荷電π粒子対を排除する弱磁場の永久磁石を第一標的上に設置した。第一標的中でS状態からの励起で作られた準安定長寿命のP状態原子は荷電中性のまま磁場中を直進して第二標的中でクーロン相互作用で解離し、荷電π+π-対になる。
英語の節接続構造についての対照言語学的観点を採り入れたコーパスを用いた研究

本年度は、以下の内容で研究を実施した。コーパス資料の作成昨年度にひきつづき独自のミニコーパス構築作業を継続した。具体的には、インターネット上で得られる英語とフランス語の二言語で準備された資料に着目し、研究に適した形態で言語資料として格納した。機能主義・認知言語学分野および歴史言語学関連の図書充実(1)TypologicalStudies in Language、Cognitive Linguistics Researchシリーズをはじめとする機能主義・認知言語学分野の図書(2)対照言語学的観点からの資料分析のために利用するフランス語の辞書類および、対照言語学的分析に通時的研究成果を活かす目的で(3)歴史的観点からの分析のための語源辞典類(4)文法化研究関連の図書を購入した。成果の発表と、国内外の研究者との意見交換英語とフランス語のパラレルコーパスを用いた構文対照研究の成果を、Rodopi社Language and Computersシリーズの論文集と、本学の紀要に発表した。対照言語学的観点からの研究の一環として、名古屋大学コーパスプロジェクトの研究者と行った共同研究の成果を2本の論文として発表した。節接続機能を担う語についての英語-フランス語比較研究の成果を、ヨーロッパ辞書学会国際会議(EURALEX 2004)で発表した。英語のexceptによる節接続構造について、大規模コーパスを用いて調査した結果を分析した論文が雄松堂出版(およびJohn Benjamins社)から発刊される論文集に採択されることが決定した。上記論文の共著者である歴史言語学、フランス語学分野における国内の研究者と研究上の意見交換を行った。また、ブルターニュ南大学の英語学研究者と英語-仏語の対照言語学的研究についての意見交換を行い、今後の共同研究の可能性を検討している。本年度は、当初の予定通り、以下の内容で研究を実施した。1.コーパスおよびコンピュータ環境の充実コーパス調査と分析を効果的に行うためにパソコン一式を購入した。ELRAより、英仏語パラレルコーパス、ビジネス英語コーパスを購入した。また、独自に、インターネット上で入手できる小説のテキストから英仏語パラレルコーパスを構築した。2.図書の充実辞書などの基本的な備品図書の購入を行った。4.上記以外の研究発表雑誌『英語青年』に論文を発表した。対照言語学的観点を取り入れた節接続構造についての研究発表がEURALEX2004の審査を通過した。