hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表在性膀胱癌の細胞接着・運動阻害による再発予防治療の基礎的研究

・膀胱腔内播種のモデルと考えられる注入生着実験から、播種には主にインテグリンbeta4の発現、カドヘリンの発現が大きく関与していると考えられた。・今後、接着班形成に必要なタンパクの活性化阻害を薬剤を用いることにより行うことにより播種予防薬を模索する予定である。表在性膀胱癌の特徴は多発性再発性であり、腔内播種がその主たる原因と考えられている。腔内播種には、癌細胞の細胞外基質への接着と運動が必須であり、細胞膜タンパク、細胞内シグナル伝達がそれを調節しているものと考えられる。1)ヒト膀胱癌細胞株を効率的にマウス膀胱に移植する正所性移植モデルの作成に取りかかった。EDTAによる膀胱粘膜処理後、腫瘍細胞懸濁液を注入し、マウスの尿道を結紮し排尿を抑えて腫瘍細胞が十分膀胱に接触させて生着させる方法を開発した。ヒト膀胱癌細胞株6株(DAB-1,EJ,UMUC-2,UMUC-6-dox,KU-1,KU-7)の移植実験を行ったところ、高頻度生着株(UMUC-2:100%,KU-7:100%,UMUC-6-dox:100%)、低頻度生着株(EJ:18%)、非生着株(KU-1:0%、DAB-1:0%)が観察された。2)膀胱癌細胞の接着関連タンパクであるインテグリン、接着班局在タンパク、カドヘリンおよび細胞内結合タンパクの発現をWestern blot法で検討すると、生着株では共通して、integrin beta4の発現低下、cadeherinの発現低下、beta-cateninの発現低下が観察された。FAK、paxillin、alpha-catenin、Csk、Crkなどの発現には一定の傾向を認めなかったことから、播種には主にインテグリン_4の発現、カドヘリンの発現が関与していると考えられた。3)インテグリン_eta4の発現を臨床検体で検討すると、正常の上皮細胞では基底膜側の細胞膜に濃縮する_eta4が、びまん性パターンを示す腫瘍は、T病期の進行、転移の有無と強く相関していた。以上より、膀胱癌の接着分子の機能の制御により、腔内播種、ひいては浸潤転移を抑制する事ができると考えられる。今後、正所性移植モデルを有効に利用して腔内播種を抑制する薬剤を検討が必要と考えられた。
暑熱時の家鶏の生産性低下を改善する配合方法に関する研究

第1の実験ではブロイラーの熱耐性を検討した。雛の時期に高温を経験させたものとさせないものの成長時の熱耐性を比較すると、厳しくない程度の高温を経験した鶏が成長時に熱に強いことが認められ、育成時の熱環境がその後まで影響を持っていると考えられた。第2にの実験として気温条件と飼料配合内容がブロイラーの増体ならびに屠体成績にどのような影響があるか検討した。適温と高温下で、飼料中の代謝エネルギーの含有量を一般に用いられているもの、それより多、およびそれより少の3段階、また飼料中の蛋白質含有量を同様に一般量、多および少の3段階に設定して組み合わせた9種の飼料を給与して諸成績を検討した。高温ではいずれの飼料とも体重の増加が非常に悪く、飼料による生産性の著しい改善は難しいと考えられた。しかしながら、飼料の違いが増体ならびに屠体成績に影響を及ぼす傾向が認められることから、暑熱時のブロイラーに適切な飼料は適温時とは違うのではないかと考えられた。第3の実験として高温および常温時に飼料中の蛋白質含有量と代謝エネルギー含有量を変えた飼料を与え、産熱量を測定し、蛋白質およびエネルギー含有量と各環境温度段階における産熱量との関係を検討した。気温が高い時の産熱量、特に採食直後の特異動的作用は、蛋白質含有量が多い飼料を給与した時に大きくなり、体温の上昇も大となった。高温時にエネルギー含有量が多い飼料を給与した場合は産熱量の増加がそれほど多くなく、体温上昇を軽度に抑えられた。以上のことから、高温時には通常のブロイラーの飼料よりもエネルギー含有量を多くし、かつ、蛋白質含有量を少ない飼料を給与することにより、鶏の体熱生産量を通常の飼料よりも低下させることができ、鶏の体温の上昇程度を抑制できることから、夏季の生産性低下の改善に効果があると考えられた。気温条件と飼料配合内容が増体ならびに屠体成績にどのような影響があるか検討した。【方法】雄ブロイラ-(銘柄チャンキ-)135羽を用いた。環境制御室内で、気温3段階(21、27、33°C)を設定し、各温度条件下で、飼料中の代謝エネルギ-の含有量3段階(3000、3100、3200Kcal/kg)と蛋白質含有量3段階(16、17、18CP%)とを組み合わせた9種の飼料を3563日令の間、給与した。各飼料の製造のために市販のブロイラ-後期用配合飼料を基礎として、魚粉、粉末油脂および麸を適宜加え、所定の成分とした。飼料中のビタミン、ミネラル等他の成分はいずれの飼料でも同一割合になるようにした。各条件に5羽を配置し、ケ-ジで個別に飼養した。その間、体重、採食量および飲水量を計測した。63日令に屠殺し、屠体各部の重量を測定した。【結果と考察】33°C条件で死亡した個体があったが、飼料が直接原因ではないと思われた。飼料摂取量は33°Cの同一条件下で変異が大きく、胃容積などとの関係から製作した飼料の嵩の影響があったのではないかと考えられた。代謝エネルギ-と蛋白質の含有量が共に少ないものは高温域でも適当ではないと推察された。33°Cではいずれの飼料とも体重の増加が非常に悪く、飼料による生産性の著しい改善は難しいと考えられた。しかしながら、飼料の違いが増体ならびに屠体成績に影響を及ぼす傾向が認められることから、暑熱時のブロイラ-に適切な飼料は適温時とは違うのではないかと考えられた。27°C条件

下では飼料成分によって大きな影響の違いがなかったので、今年度、対象としていない30°C前後の温度域に於て同様の実験を行うことにより、飼料成分の違いが効果をもたらすのではないかと思われ、次年度以降に検討を加えることとした。前年度の研究に引き続き、暑熱条件下で飼料のエネルギ-含有量、と蛋白質含有量を変えることにより、増体ならびに屠体成績にどのような影響があるかを更に検討し、また各飼料を給与したときの産熱量の検討を開始した。【方法】市販雄ブロイラ-雛を購入し、5週令までは常温下で市販のブロイラ-前期用飼料を給与して飼育した後、実験に用いた。3種類の気温(21、27、33°C)を各々設定し、各々の温度条件下で、飼料中の代謝エネルギ-の含有量3段階(3000、3100、3200Kcal/kg)と蛋白質含有量3段階(16、17、18CP%)とを組み合わせた9種の飼料を3563日令の間、給与した。各飼料の製造のために市販のブロイラ-後期用配合飼料を基礎として、魚粉、粉末油脂および麩を適宜加え、所定の成分とした。植料中のビタミン、ミネラル等他の成分はいずれの飼料でも同一割合になるようにした。ケ-ジで単飼し、その間、体重、採食量および飲水量を計測した。63日令に屠殺し、屠体各部の重量を測定した。発育に違いがみられそうな条件を、この実験実施中に推定し、常温または高温下で配合内容の異なる飼料を与えたときの、産熱量の測定を行った。【結果と考察】33°Cの高温下で代謝エネルギ-と蛋白質の含有量が共に少ないものは増体が良くなく、高温域で適当ではないと推察された。33°Cではいずれの飼料とも体重の増加が非常に悪く、飼料による生産性の著しい改善は難しいと考えられたが、気温が33°Cを下回らないという条件は自然例では起こりにくく、27°Cの結果から、暑熱時のブロイラ-に適切な飼料はあると考えられた。産熱量については測定を行いつつあるが、来年度において十分な測定・検討を行い、暑熱時の飼料の効果につい考究する予定である。ブロイラーを用い、高温および常温時に飼料中の蛋白質含有量と代謝エネルギー含有量を変えた飼料を与え、産熱量を測定し、蛋白質およびエネルギー含有量と各環境温度段階における産熱量との関係を検討した。《方法》〔動物〕5周令のブロイラーを、宇都宮大学農学部家畜飼養学研究室の動物飼育室に収容した。〔飼料〕市販飼料を基準としてこれに魚粉または粉末油脂を添加して、粗蛋白質含有量を15、17および19%の3段階、代謝エネルギー含有量を2900、3100および3300kcal/kgの3段階変えて組み合わせた計9種類の飼料を作製した。〔測定〕鶏に飼料のどれか1種類を100g採食させた後、合成樹脂製のチャンバーに1羽ずつ収容し、このチャンバー内の気温を20°C、26°Cまたは32°Cに設定した後、チャンバーに吐き出された呼気をエネルギー代謝測定装置に導き、エネルギー代謝量を24時間に渡り測定した。また、体温の変化も記録した。《結果》気温が高い時の産熱量特に採食直後の特異動的作用は、エネルギー含有量が多い飼料を給与した時に大きくなり、体温の上昇も大となった。高温時に蛋白質含有量が多い飼料を給与した場合は産熱量の増加がそれほど多くなく、体温上昇を軽度に抑えられた。
MRP-14の炎症慢性化における役割

1.Native rat MRP-14の大量精製:本年度は、ラット・カラゲニン空気嚢炎症の慢性期滲出液(Day-7 exudate)より、MRP-14を大量に精製することに重点を置いた。この際、以前に作製済みの抗MRP-14抗血清を用い、抗体への結合性を指標とした(Western blot)。その精製にあたっては、ゲルろ過において、昨年までMRP-14が存在する(溶出される)と推測していた画分よりも、さらに高分子側の広い範囲にわたって溶出されることが明らかとなった。そこで、これら画分を回収し、逆相HPLCに供し、抗MRP-14抗血清と反応する2本のピークを回収した。これらピークのN末端アミノ酸配列の解析は、N末端がブロックされていたため未確認であるが、SDS-PAGE上の分子量より、MRP-14ホモダイマーと、MRP-14/MRP-8ヘテロダイマと推測される。これらの結果から、MRP-14の大量精製法が確立できたと考えられる。また、本研究室において本年度確立した、ラット・空気嚢/FITC-ovalbumin結合ビーズ誘発アレルギー炎症モデルのラットより得た、急性期(炎症惹起6時間後)滲出液、同ビーズ結合細胞の培養上清、慢性期(炎症惹起5日後)滲出液のいずれにも、MRP-14の存在が示唆された。役割の解明にはMRP-14の生物活性が、その特異的抗体により打ち消されることを示すことが不可欠である。しかし、抗血清からの抗体の分離に難航しており、現在調製中である。1.Native rat MRP-14の大量精製:ラットカラゲニン空気嚢炎症の慢性期滲出液(Day-7 exudate)より陽イオン交換カラム、陰イオン交換カラムの各結合画分、また、滲出液の硫安分画における、高溶解度、低溶解度画分をそれぞれ調整し、これらの増殖促進活性を検討した。このうち、硫安分画における高溶解度画分には用量依存的な強い増殖活性が認められたものの、直ちに失活する傾向にあった。Day-5 exudateを用いた場合においても同様の結果を得た。イオン交換体結合画分を調整した際の、担体、緩衝液のpHには検討の余地があると思われ、また一方で、MRP-14が線維芽細胞やマクロファージに対して好中球走化性因子産生促進活性を有する、という予備データもあることより、この活性を精製の指標とすることも含め、精製方法を再検討のうえ、現在精製を行っている最中である。今後、平成13年度においては引き続き、nativeなMRP-14を精製した上で、その生物活性、すなわち、線維芽細胞増殖促進活性、および好中球走化性因子産生促進活性を検討する予定である。
アトピー性皮膚炎の病態に及ぼす転写因子PU.1の役割

我々は、マウス骨髄由来細胞を用い、PU.1の発現量が肥満細胞一単球系の分岐を決定すること、分化した肥満細胞も単球系に変化する可塑性があることを報告してきた。AD皮膚内のランゲルハンス細胞と似た機能を持つことが判明した。本研究では、ADモデルマウスを用いて皮膚組織内に存在している樹状細胞が、転写因子PU.1の過剰な発現によって肥満細胞から分化しているかどうか、また、外来刺激抗原により肥満細胞にある内在性PU.1が活性化し、樹状細胞様の形態・機能を示すかin vivoによる検討した。BALB/cマウスに1ケ月間耳介にTNCBを外用しADモデルマウスを作成し、耳介皮膚を用い共焦点レーザー顕微鏡にてIgE受容体陽性、c-kit陽性細胞に樹状細胞特異的遺伝子分子であるCD11cを染色し3重染色を行った。また、全身TNCBを外用したADモデルマウスを作成し、皮膚と同じ由来と言われている結合組織型肥満細胞を腹腔から採取し、腹腔肥満細胞内の転写因子PU.1や単球系遺伝子発現分子等を分子生物学的に解析した。ADモデルマウス皮膚内の浸潤している肥満細胞には、50%にCD11cの発現を確認した。またトリプターゼとPU.1の2重染色でも、トリプターゼ陽性細胞にPU,1発現した結果を得た。AD皮膚から浸潤した肥満細胞の抽出が不可能であったため腹腔肥満細胞で検討を行った結果、肥満細胞の数には変化は認めなかったが、RNAレベルでは、ADモデルマウスの肥満細胞では、CD11bとPU.1の発現増強を認めたが、CD11cの発現は認めなかった。RNAで増強している分子の蛋白による検討では、CD11bやPU.1の発現は、western-blottingや免疫染色でも確認されなかった。これらの結果よりAD皮膚に浸潤している肥満細胞はPU.1によってCD11cの発現誘導される事は確認できたが、腹腔肥満細胞では誘導されなかったことより分化の違いによって誘導に差が出ている可能性を示唆する結果であった。今後も更なる検討が必要である。
湖沼・内湾堆積物の磁気特性に基づく完新世の環境変動の研究

完新世の高精度編年と環境変動の高精度復元の進展を目指し,日本の湖沼・内湾堆積物について残留磁化とその安定性,磁性鉱物含有量と保磁力分布,熱磁気特性の検討を行った。青森県小川原湖や北海道網走湖など,汽水域の堆積物は還元的続成作用の影響により初生磁化や砕屑性磁性粒子の情報が失われていたが,沖縄県羽地内海と塩屋湾では等温残留磁化の高保磁力成分を指標として赤色土壌の流入が確認された。礼文島久種湖,秋田県一ノ目潟,大分県別府湾の堆積物には安定な残留磁化が保存されており,日本列島のほぼ全域での古地磁気永年変化の統合が可能になった。本研究は,湖沼・内湾堆積物の磁気測定に基づく高精度編年と環境変動の復元を目指すものであり,平成27年度には秋田県一ノ目潟および青森県小川原湖の試料を中心に研究を進めた。また,平成28年度に予定している沖縄県羽地内海と塩屋湾の堆積物の研究に関連して,それぞれの集水域の土壌と岩石の試料採取を実施した。一ノ目潟の掘削試料は主としてシルトまたは粘土質の年縞堆積物からなるが,その中に砂質タービダイトなどイベント性堆積物が認定された。このため,Uチャネル試料のパススルー測定によって得た残留磁化の記録から古地磁気永年変化を復元するに当たって,イベント層の影響を評価する必要があることが判明した。そこで,並行して採取したピストンコアのキューブ試料についても残留磁化の測定を行い,パススルー測定の結果との比較を行うこととした。さらにパススルー測定の結果のデコンボリューションを行うため,超伝導磁力計の感度曲線の測定を開始した。小川原湖および北海道網走湖の掘削試料についても残留磁化の測定を行ったが,汽水域の堆積物に予想されたとおり,還元的続成作用によって残留磁化が影響を受けている状況が確認された。汽水湖の堆積物の続成作用に関し,小川原湖の湖底表層堆積物の磁気特性の検討を進めていたが,その過程で,特に塩分躍層下のドレッジ試料において採集試料の冷蔵保存中にも細粒磁性鉱物が失われる現象を見いだした。そのため,この“storage diagenesis"に伴う変化を含めた詳細な磁気特性の検討を行った。湖底年縞堆積物におけるイベント層の存在や還元的続成作用の影響は古地磁気永年変化や環境変動の復元を限定的なものにする可能性があるが,上述の発見はむしろ今後の研究課題を明確にするものと言える。計画した磁気測定は順調に進行した。年縞堆積物中のイベント層の存在や還元的続成作用の影響があきらかになったが,これによって今後の研究課題が明確になった。本研究は,湖沼・内湾堆積物の磁気測定に基づく高精度編年と環境変動の復元を目指すものであり,平成27年度に行った秋田県一ノ目潟のコア試料を用いた古地磁気永年変化の研究,青森県小川原湖のドレッジ試料に認められた続成作用の研究に続き,平成28年度には沖縄県羽地内海と塩屋湾における赤色土壌の流出についての環境磁気学的研究,および大分県別府湾のピストンコア試料を中心とする古地磁気永年変化についての研究を実施した。沖縄本島の羽地内海と塩屋湾から採取されたコア試料の磁気特性を検討した結果,それぞれのコアの上部で磁性鉱物含有量が増加し,特に最上部では等温残留磁化(IRM)の高保磁力成分(0.3T以上)が卓越することが明らかになった。高保磁力成分の増加は堆積物の色相の彩度(a*,b*)の変化と調和的であることから,IRMの保磁力分布が赤色土壌流入の指標として有効であることが示された。また,羽地内海と塩屋湾の集水域の山地と耕作地から採取した表層土壌について顕微鏡観察を行い,細粒の磁気測定用試料を作成した。その結果,いずれの地点の試料にも高保磁力の磁性鉱物が存在することが確認され,内湾堆積物表層の磁気特性の変化が土壌流出によるものであることを指示する結果となった。古地磁気永年変化に関しては,一ノ目潟に続き小川原湖と網走湖,羽地内海と塩屋湾のコア試料について検討を行ったが,汽水湖や内湾の堆積物に想定されるとおり,いずれも還元的環境下での続成作用によって磁性鉱物が変質していることが示された。この点を考慮して新しく研究対象に加えた大分県別府湾のピストンコア試料について残留磁化の測定を実施したところ,安定な残留磁化が保持されており,琵琶湖の古地磁気永年変化および西南日本の考古地磁気データに対応する偏角と伏角の変動が検出された。これによって日本列島全域での古地磁気永年変化を統合する見通しが得られた。汽水・内湾堆積物における還元的続成作用やイベント層の存在によって残留磁化の記録が影響を受けていることが判明したが,別府湾のコア試料を研究対象に加えることにより,当初の目的の一つである古地磁気永年変化曲線の確立を達成できる見通しが得られている。本研究では,完新世の高精度編年と環境変動の高精度復元の進展を目指し,日本の湖沼・内湾堆積物について残留磁化方位と磁性鉱物の種類や含有量の変動を明らかにした。

対象とした堆積物は北海道網走湖と礼文島久種湖のコア試料,青森県小川原湖のドレッジ試料,秋田県一ノ目潟と大分県別府湾のコア試料,沖縄県羽地内海と塩屋湾のコア試料と集水域の表層土壌試料であり,これらについて残留磁化とその安定性,磁性鉱物含有量と保磁力分布,熱磁気特性の検討などを行った。研究開始時に予想していたとおり,汽水域の堆積物では還元的環境下の続成作用による磁性鉱物の減少あるいは変質が認められた。特に小川原湖では塩分躍層を境に表層堆積物の磁気特性が急変し,さらに試料採取後に消失する不安定な磁性鉱物が存在することが確認された。還元的続成作用の影響は網走湖,羽地内海と塩屋湾のコア試料にも認められ,これらの地点からは古地磁気永年変化の記録を得ることができなかった。ただし,羽地内海と塩屋湾のコア試料では,コアの上部で磁性鉱物含有量が増加し,特に最上部では堆積物の色相の彩度の変化に応じて等温残留磁化の高保磁力成分が増加していた。集水域の山地と耕作地から採取した表層土壌にも高保磁力の磁性鉱物が存在することが確認され,内湾堆積物表層の磁気特性の変化が土壌流出の指標となることが示された。一方,一ノ目潟と別府湾のコア試料には安定な残留磁化が保持されており,琵琶湖の古地磁気永年変化および西南日本の考古地磁気データと調和的な偏角と伏角の変動が検出された。さらに,久種湖のコア試料のうち,汽水環境下で堆積した下部の堆積物は続成作用の影響を受けていたが,約5000年前の淡水化以降の層準からは琵琶湖や一ノ目潟と調和的な残留磁化方位が得られた。これらの成果によって、日本列島のほぼ全域での古地磁気永年変化の統合が可能になった。完新世の高精度編年と環境変動の高精度復元の進展を目指し,日本の湖沼・内湾堆積物について残留磁化とその安定性,磁性鉱物含有量と保磁力分布,熱磁気特性の検討を行った。青森県小川原湖や北海道網走湖など,汽水域の堆積物は還元的続成作用の影響により初生磁化や砕屑性磁性粒子の情報が失われていたが,沖縄県羽地内海と塩屋湾では等温残留磁化の高保磁力成分を指標として赤色土壌の流入が確認された。礼文島久種湖,秋田県一ノ目潟,大分県別府湾の堆積物には安定な残留磁化が保存されており,日本列島のほぼ全域での古地磁気永年変化の統合が可能になった。古地磁気永年変化の復元に関し,Uチャネル試料のパススルー測定結果の解析においてデコンボリューションの手法を適用し,まず一ノ目潟の2006年と2013年の掘削試料の結果を統合した古地磁気永年変化曲線の提示を目指す。このため,超伝導磁力計の感度曲線測定やUチャネルとキューブ試料の測定結果の比較など,基礎実験を行う。また,平成28年度以降は特に最終氷期の堆積物も対象とすることから,残留磁化を担う磁性鉱物に対する続成作用の影響を評価する必要がある。そのため,振動型磁力計による磁気ヒステリシス測定,熱磁気分析などを行う予定である。また,小川原湖および網走湖の堆積物から得られる残留磁化の記録は還元的続成作用の影響を受けている可能性が高いことから,一ノ目潟の残留磁化の記録の信頼性を評価するためにも,琵琶湖の標準曲線(Ali et al., 1999)以外に比較対象となる記録を得ることが望まれる。これに関し,現在までに,大分県別府湾で採取されたピストンコア試料について残留磁化の測定を実施できる見通しを得ている。別府湾の堆積物からは先行研究(Ohno et al., 1991)によって古地磁気の記録が報告されており,さらに近年,別府湾南西部で採取されたコアについて高精度編年の研究(Kuwae et al., 2013)が進展したことから,信頼性の高い古地磁気永年変化の記録を得ることが期待される。磁気特性に基づく古環境の復元に関しては,小川原湖と網走湖,奄美内海・羽地内海・塩屋湾の堆積物を対象に,集水域の土壌や岩石とコア試料の比較を含め,砕屑粒子の流入および続成作用の影響を明らかにする。
高齢者の地域文化行動による介護予防への貢献

沖縄県出身ボリビア移民1世高齢者の地域文化行動が幸福感に及ぼす影響を明らかにし、今後の介護予防や介護を支える地域ケアについて検討した。研究協力者は102名(81.6%)であった。その結果、今の暮らしへの「満足群」が8割を越え、沖縄県をルーツとすることに誇りに持ち、地域文化行動(方言や伝統行事等)を継承していた。それが、人生の最期の過ごす場として、移住地(コロニア・オキナワ)で暮らしの継続(9割)や、次世代への地域文化行動の継承への必要性等、幸福感に影響していることが示唆された。今後は、介護が必要になっても、彼らが切望する移住地での暮らしが続けられるための地域ケアへの支援が必要である。本研究の目的は、沖縄県離島出身高齢者の幸福感を明らかにした先行研究を応用し、沖縄県出身ボリビア移民高齢者(1世)の地域文化行動が幸福感に及ぼす影響を明らかにし、介護予防に貢献するための実践的な手がかりを得ることである。その目的を達成するために、研究I(平成25年度)から研究III(27年度)の3ヶ年計画で組み立て実施している。初年度(25年度)は、2年目の研究II(本調査)の計画を遂行するために、以下の事前準備を行った。1.文化・移民・高齢者・看護(ケア)等について文献収集し、予備面接の調査票(案)を作成した。2.沖縄県内およびフィールド(ボリビア多民族国:サンタクルス州コロニア・オキナワ)に出向き、関係機関への調査の協力依頼及び調整を行った。3.フィールドにて、3名の高齢者に予備調査を行った。主な調査内容は、基本属性(出身地、職業歴等)、日常生活(生活リズム、生活満足度等)、人との付き合い(隣人への支援意識、2世・3世との交流等)、心の拠り所(自慢できること、沖縄文化での誇り等)、年中行事への参加、健康行動、介護意識、人生最期の過ごし方であった。予備調査を実施し、日本語での面接調査が十分に可能であること、フィールドでの予備調査や地区踏査、関係機関や高齢者等の関わりを通して、2年目の本調査に向けて、研究協力が得られることが確認できた。次年度に向けた課題として、フィールドは3つの集落が20km以上離れているため、効率的に進めるために各集落の公民館での一斉調査を検討する必要がある。また、8月の本調査に向け、調査票やインタビューガイドの完成、研究計画書の倫理審査申請、研究協力者や日程の確定等を進めていく必要がある。初年度(25年度)の予備調査を踏まえ、2年目(26年度)は、調査票やインタビューガイドの完成、研究計画書の倫理審査等を進めた。計画通り8月に本調査を実施することが出来た。調査の結果及び分析を進め、学会発表や論文投稿を進めているが、概要は以下の通りである。研究協力者は調査困難な者(認知症等)を除く121名で、その内、調査拒否(多忙等)17名を除く、104名(86.0%)であった。移住地での生活満足度は、高齢になっても仕事が出来る、のんびり出来る等の理由で「満足」「やや満足」がほとんどであった。隣人への支援意識は強く、移住地内の人をほとんど知っており、家族以外の人からの買い物依頼の授受は高かった。故郷沖縄への支援として、電話をかけ互いの近況や健康状態を確認していた。故郷沖縄の伝統行事を大切にし、豊年祭やお盆、仏壇行事等を2世・3世の家族を含めて継承し、地域行事である敬老会、ゲートボール等に積極的に参加していた。人生最期の過ごし方として、本人及び家族に介護が必要になった時には、9割以上が「移住地で介護を受けたい」こと、人生の最期として、家族に囲まれて「移住地で過ごす」ことを切望していた。心の拠り所として、故郷沖縄への愛着があり、沖縄の文化としての方言、伝統行事、祖先崇拝、ユイマール精神(住民同士の助け合い)を2世3世への継承を含めて大事にしていた。課題として、医療福祉基盤が脆弱な環境(プライマリケアを担う診療所1箇所のみで、専門医療や介護サービス(在宅・施設)がないために、1世が高齢化し、認知症等に伴う介護問題が顕在化し、移住地全体の喫緊の課題となっている。本研究の目的は、沖縄県出身ボリビア移民1世高齢者の地域文化行動が幸福感に及ぼす影響を明らかにし、介護予防や介護を支える地域づくりに役立てるために行った。2年目(26年度)に本調査を実施、データ収集を行い、3年目にデータ分析を行った。研究協力者は調査困難な者(認知症等)を除く125名で、そのうち、調査拒否や不在等の23名を除く102名(81.6%)であった。1世高齢者は、今の暮らしについて「のんびりできる」等の理由で、満足群が8割を越えていた。入植以来、故郷の伝統行事を誇りに持ち、方言や伝統行事(豊年祭等)を守り抜いていた。日頃はゲートボール等に参加し、健康・生きがいづくりを仲間同士で楽しんでいた。人生の最期をどこでどのように過ごしたいかについては、「自分たちで開拓し50年以上も住み慣れた村だから」

「方言が通じて安心できるから」等を理由に、移住地で暮らし続けることを9割以上が切望していた。心の支えになっていることとして、「移住地でも生活や行事は沖縄のままであり続けていること」の喜びや、「体を粉にして働き、苦労したからこそ今が幸せに思えることが生きていく上での支えになっている」等を語っていた。次世代への役割としては、方言や伝統行事、ユイマールを継承する必要性を語っていた。今後については、移住地での医療や介護の整備状況は十分でないため、専門の医療や介護サービス(在宅・施設)への不安がみられる。1世高齢者々が高齢化し、認知症や寝たきり等に伴う介護問題が深刻である。最期まで1世高齢者が望む移住地での暮らしが続けられるための地域ケアづくりが必要と考える。移住地には1世高齢者が60年間の歳月をかけてつくりあげてきた住民同士の支え合いの基盤がある。その強みをいかして、遠隔機器(スカイプ等)を活用し、住民の力を活かした住民参加型の地域ケアをどのように構築していくのかが課題である。沖縄県出身ボリビア移民1世高齢者の地域文化行動が幸福感に及ぼす影響を明らかにし、今後の介護予防や介護を支える地域ケアについて検討した。研究協力者は102名(81.6%)であった。その結果、今の暮らしへの「満足群」が8割を越え、沖縄県をルーツとすることに誇りに持ち、地域文化行動(方言や伝統行事等)を継承していた。それが、人生の最期の過ごす場として、移住地(コロニア・オキナワ)で暮らしの継続(9割)や、次世代への地域文化行動の継承への必要性等、幸福感に影響していることが示唆された。今後は、介護が必要になっても、彼らが切望する移住地での暮らしが続けられるための地域ケアへの支援が必要である。2年目は計画通りにフィールド(ボリビア)において、本調査を実施することが出来た。老年看護学2年目の調査結果等を踏まえて、最終年度(平成27年)は、学会への発表、学会誌への論文投稿、フィールドへの報告、報告書の作成を実施する。研究の発展と継続に向けて、次年度に向けて、科研費を申請の準備を行う。初年度は2年目の本調査に向けての事前準備を計画し、予定通りに進捗しているため。具体的には、予備調査を実施し、日本語での面接調査が十分に可能であること、フィールドでの予備調査や地区踏査、関係機関や高齢者等の関わりを通して、2年目の本調査に向けて、研究協力が得られることが確認できた。旅費に関する費用が不足することが予測されたため前倒し支払い請求をしたが、一部残ってしまったため。次年度(研究II)に向けた課題として、フィールドは3つの集落が20km以上離れているため、効率的に進めるために各集落の公民館での一斉調査を検討する必要がある。また、8月の本調査に向け、調査票やインタビューガイドの完成、研究計画書の倫理審査申請、研究協力者や日程の確定等を進めていく必要がある。最終年度のため、学会発表および報告書の作成を計画している。
大量空間センサ環境下での情報統合型時空間データベースの研究

本研究課題では日常生活環境内に加速度センサやRFIDなどを大量に埋め込んだ「大量空間センサ環境」を構築し、時空間データベースに格納することに取り組んだ。その実現のために、次の5点のサブテーマを設定し、それぞれの成果を得た。1.センサ環境とDBを構築し運用評価した。2.利用者の行動意図取得を行った。3.センサ環境の電力最適化を行った。4.環境への情報埋め込みを実現した。5.情報統合のためのオントロジを構築した。本研究課題では、利用者が日常生活を送る環境内に、実際に加速度センサやデータロガー、大量のRFIDタグと無線式RFIDリーダを埋め込んだ「大量空間センサ環境」を構築し、データを時空間データベースに格納する。このとき重要なテーマは、大量のデータを扱いつつもそのことを利用者に意識させない「人にやさしい」ことを最大目標としたセンサデータベースを構築にある。その実現のために、平成21年度は次のサブテーマに取り組んだ。1.環境とDBの構築:RFIDタグを大量に環境内に埋め込み、利用者の行動ログを共有する概念共有環境CONSENTのプロトタイプを構築した。また、RFIDタグの位置座標をデータベースに登録する初期データ登録の手間を削減する方法を発展させ、あいまいな検索手法に適用可能であることを示した。2.意図取得:利用者がRFIDリーダと加速度センサをつけて日常行動を送った際に得られたセンサデータから、利用者の行動意図を推定・抽出する手法の一部を実現した。3.電力最適化:多数のセンサを同時に利用する環境で、余計な電力を消費させない「環境にもやさしい」手法を導入し、運用によってその効果を評価した。4.環境情報化:RFIDタグの記憶領域をキャッシュとして活用し、データベースに問い合わせを局所的に解決できる新しい手法の設計と評価の一部を行った。また、移動エージェントによる実空間状況獲得手法を実装し、評価した。5.オントロジ構築:日常生活支援などの「人にやさしい」アプリケーションのために、実際の運用環境に適したドメインオントロジを構築し、2.と4.のための情報統合を行なった。その手段として、行動解析を後から実施して意味情報を編集できるフレームワークを提案した。本研究課題では日常生活環境内に加速度センサやRFIDなどを大量に埋め込んだ「大量空間センサ環境」を構築し、時空間データベースに格納する研究に取り組んだ。この際、利用者はセンサの存在を意識しなくてよい「人にやさしい」センサデータベースの構築を目指した。その実現のために、IVに示される5点のサブテーマを設定し取り組んできた。平成22年度は、次のような成果を得た。サブテーマI(総括的研究:大量空間センサ環境の構築とデータベース化)について、ウェアラブルRFIDリーダを用いた環境構築を行った。このとき、情報取得のためにRFIDリーダのバッテリ持続時間が課題となる。この課題をサブテーマIIIとして、実験的検証に取り組んだ。解決の工夫として、サブテーマV(ドメインオントロジの構築)を利用し、重要なもの・場所と、そうでないもの・場所の区別ができるモデル化を行ない、実際にオントロジを登録したデータベースを構築した。このデータベースを活用することでバッテリ持続時間が延長できることを示した。サブテーマII(利用者の行動取得)については、ウェアラブルRFIDリーダに加え、加速度センサを装備させて、行動認識を行う方法を提案し、実装・評価した。RFIDとデータベースを共用することで認識すべき行動の範囲を限定できた。しかし、実験的評価であったため、より現実的なアプリケーション環境で評価が課題として残った。サブテーマIV(環境にばらまかれたRFIDの記憶領域に情報埋め込みを行う研究)については、本データベースを構築するためのデータベースアクセスに注目し、データベースサーバへの問合せ回数を減らす研究に取り組んだ。
本質的不均一状態の理解と制御による外場応答に関する研究

異なる性質を持つ電子の自己組織化により形成される本質的不均一状態を理解し、この状態の制御による外場応答との結合を目指した研究を推進してきた。(a)電子物性を担う伝導面の決定においては、紫外光電子分光(UPS)測定までは至らなかったが、抵抗率の異方性からCoO2面が伝道面であることが示唆された。(b)本質的不均一状態の正体・起源の解明について59Co核種のNMR法により、Coの局所磁性に関する情報が直接得た結果、本質的な不均一状態の形成が示唆された。(c)本質的不均一状態の制御については、原子の自己組織化を利用した有機・無機複合材料の創製に成功し、これが1次元2量体構造を有することがわかった。具体的には、(a)電子物性を担う伝導面の決定、(b)本質的不均一状態の正体・起源の解明、(c)本質的不均一状態の制御の3つの課題に取り組む計画であった。(a)電子物性を担う伝導面の決定においては、紫外光電子分光(UPS)法を予定しており、単結晶試料の清浄表面が必要である。試料合成の熱処理過程を改善することにより、良質な試料の育成条件の確立できた。(b)本質的不均一状態の正体・起源の解明について昨年度は巨視的プローブを用いて迫った。今年度は微視的手法を用いてこれらの統一的解釈に取り組んだ。具体的には、59Co核種のNMR法により、Coの局所磁性に関する情報が直接得た。結晶学的には1つのコバルトサイトからなるにもかかわらず、複数のスペクトルが観測された。これは電子状態の異なるコバルトが存在することを意味し、本質的な不均一状態の形成が示唆された。このように、自己組織化は電子のみならず原子についても有効で、新物質の創製にも展開できることがわかった。具体的には、(a)電子物性を担う伝導面の決定, (b)本質的不均一状態の正体・起源の解明, (c)本質的不均一状態の制御の3つの課題に取り組む計画であった。フラックス法により合成した試料は走査型電子顕微鏡による表面微形態観測の結果、現時点ではまだ清浄とは言い難い状態であった。そのため、さらに良質な試料の育成条件の確立に力を注いでいる。(b)本質的不均一状態の正体・起源の解明について今年度は巨視的プローブを用いて迫った。磁化に関しては、結晶構造の2次元性を反映して異方性が観測された。両相の共存に対応して、磁化率の温度依存性にも変化が観測された。(c)本質的不均一状態の制御について今回は、磁場中で電気抵抗を測定し、両相の外場への応答の仕方を調べた。その結果、金属相と半導体相が共存する低温においては、両相ともに磁場印加中で伝導機構が変化しないことがわかった。最近は原子の自己組織化を利用した物質(有機・無機複合材料)の創製に成功し、これについてはX線結晶構造解析により、結晶構造の同定を進めている。この本質的不均一状態の理解と制御を行うため、電子物性の測定を開始している。本質的不均一を理解するために、磁化測定や磁場中での電子物性の測定を実施した。磁化測定では、異方性までを含め、磁場・温度を系統的に変化させた実験を展開し、半導体相と金属相が磁気的にどのように応答するかを明らかにした。さらに、この状態が形成される電子の自己組織化に起因するスピンポーラロンクラスターを発見した。この状態では、自然界のエントロピー増大の法則(熱力学第二法則)に従い、注入したスピンが系全体に均一に分布するのではなく、スピンの自己組織化に伴いクラスターを形成した。しかも、電気測定からこれらは1次元のポーラロン伝導を示すことが判明し、スピンポーラロンクラスターの形成を発見したことを意味する。これらの成果を国内学会での発表、国際会議における招待講演、さらには学術論文としてもまとめることができた。

また、これらのナノスケールにおける物理現象に関する最近の研究成果が認められ、国際雑誌「Nanothermoelectrics」のEditorに就任した。特に最近では、原子の自己組織化を用いた本質的不均一を利用した有機・無機複合材料の合成にも成功している。これは電子の自己組織化ではなく、さらにスケールの大きな原子の自己組織化により、自発的に結晶が形成される特異な現象によるものである。ミュオンスピン回転・緩和(μ+SR)法、核磁気共鳴(NMR)法、光電子分光法などのユニークな手法を含む巨視的・微視的実験プローブを用いて統一的解釈を行う。特にこれらの測定では、試料の質が重要になってくるため、良質な試料の合成に力を注ぐ。そのためには、フラックス法による熱処理パターンを詳細に検討する必要がある。μ+SR法とNMR法により、スピンダイナミクスも含めた微視的知見を得て、これらの統一的解釈に取り組む。零磁場μ+SR法により磁気秩序の有無を調べ、弱横磁場μ+SR法により特定の相の体積分率を求めることができる。また、ナイトシフトの測定により、スピンや軌道に関する情報を得る。一方、59Co核種のNMR法により、Coの局所磁性に関する情報が直接得られる。具体的には、NMR周波数スペクトルと核スピン-格子緩和率(T1)の温度依存性を測定し、各温度での軌道の情報とスピンが関係する磁気相関の発達の振る舞いを議論する。スピン転移に関してはナイトシフト、非対称パラメータ、四重極周波数の温度依存性を詳細に調べる。また、共鳴周波数の磁場依存性を測定することにより、磁気相互作用の種類を特定するとともに内部磁場の大きさと方向を決める。電子の状態密度に関する知見を紫外光電子分光法(UPS)により得る。特に、伝導を担うフェルミ準位近傍の4kBT程度の情報が必要である。光電子放出断面積の光子エネルギー依存性からSr, Co, O, Cの部分状態密度を決定し、伝導を担う元素や層を特定する。さらに、熱電特性、電気化学特性について幅広い条件下において、外場応答との関係を精査する。特に、最近合成に成功した有機・無機複合材料については、水素吸蔵特性についても調べる。最近の遷移金属酸化物の研究成果から書籍(全10章、単著)の執筆の依頼を受け、現在執筆中であり、平成25年度での出版を目指す。物品費: 1,000,000旅費: 200,000人件費・謝金: 0その他: 200,000
削除に課せられる形態・統語的同一性条件の理論的・実証的研究

本研究では、動詞形態素の観点から、省略に課せられる形態・統語的同一性条件の帰結について追究した。削除が形態・統語的同一性条件に従うのであれば、動詞形態素がT主要部に生起することから、動詞句省略では動詞形態素の不一致が許され、節削除では動詞形態素の不一致が許されないことが予測される。本研究では、この予測は動詞句省略についてのみ支持され、動詞及び動詞のコピーは動詞句省略においてのみ形態的同一性が要求されることを示した。一方、節削除は、動詞形態素の形態統語的同一性が必要とされず、意味の同一性に基づいた焦点条件に従うことが明らかになった。本研究は、省略現象における同一性の問題に対して、動詞形態素の観点から体系的な研究を行い、削除に課せられる同一性条件の解明に貢献することを目的としている。平成27年度は、動詞句省略とbe動詞が残留する省略文を研究の対象とし、省略箇所の統語的内部構造について、文献調査および英語母語話者の聞き取り調査を行った。具体的な成果は、以下の3点である。(1)be動詞が残留する省略文は、動詞句省略の一種であり、be動詞は非定形であっても、動詞句内部から主要部移動をし、be動詞の痕跡を含む動詞句が削除される。(2)be動詞が残留する省略文は、等位構造や副詞節では、being形に後続する句を省略することができない。これはbeing形が動詞句省略箇所の外部へと移動することができないためである。一方、比較節(than/as節)では、being形に後続する句を省略することができる。(例、I am being morehonest than my classmate is being.)このような例は、先行研究では報告されていないため、新たな発見である。今後は、等位節だけでなく、比較節における省略現象のデータも収集し、比較節内部の空所やその統語派生の研究を進め、削除に課せられる同一性条件の研究に拡張していく予定である。(3)動詞句省略は、動詞形態素にあらわれる人称・数の情報に関して、省略箇所とその先行詞の間で不一致を許す。一方、時制形態素の情報に関しては、不一致が許されない場合がある。人称・数・時制は、統語上、同一の機能範疇の位置を占めていると考えられているため、人称・数と時制の不一致に関して対比が生じるのは、統語的な要因ではなく、意味や語用論的な要因が関与している可能性がある。平成27年度と平成28年度は経験的事実の調査に重点を置いており、平成27年度は当初予定していたデータをおおよそ収集することができた。文献やデータを収集した結果、比較節の省略現象について、新たな研究の方向性が見つかった。また、同一性条件の理論的研究においては、形態・統語的な要因だけでなく、語用論的な要因も考慮する必要性があり、今後の研究課題が明確になったため。本研究は、省略現象における同一性の問題について、動詞形態素の観点から体系的な研究を行い、削除に課せられる同一性条件の解明に貢献することを目的としている。平成28年度は、be動詞の比較構文と疑問縮約の2つの省略文を研究の対象とし、省略箇所の統語的内部構造について、文献調査および英語母語話者の聞き取り調査を行った。具体的な成果は、以下の2点である。1.平成27年度に引き続き、be動詞の比較構文の研究を行った(例、I am more honest than my classmate is.)。研究の結果、be動詞の比較構文は、比較演算子の移動のみによって空所が派生される場合と、演算子移動に加えて動詞句省略によって空所が派生される場合の2つがあることが明らかになった。be動詞の比較構文では、音を持った語句を何も省略していないにも関わらず、削除操作(動詞句省略)が適用された効果が観察される。この比較節内部の動詞句省略は、関係節内部の動詞句省略とは異なり、省略箇所に対応する先行詞は省略箇所に「近い」ものに制限される。空所の解釈に関する局所性は、比較節内部の演算子移動を仮定することによって説明されるが、削除に課せられる同一性条件の観点から見た場合、比較演算子のコピーは削除操作を受けても常に解釈可能な要素であると考えられる。2.疑問縮約は定形節を先行詞とし、非定形節を省略することができる。節の定形性に関して省略箇所とその先行詞の間で不一致を許すが、統語範疇の不一致は許されず、名詞句を先行詞とし、節を省略するようなことはできない。この点に関しては、意味や語用論的な要因ではなく、統語的な要因が関与していると考えられる。平成28年度は経験的事実の調査と確認に研究の重点を置いており、予定していたデータをおおよそ収集することができた。また、収集したデータの分析から、削除の同一性に関する統語的要因と意味的要因を整理することができ、今後の研究の見通しが立ったため。最終年度の平成29年度は、前年度までに調査した述部省略と節省略の研究を総括し、研究成果を報告書にまとめた。

本研究の主要な研究課題は、(1)主要部移動の痕跡が削除の同一性条件に及ぼす影響、(2)機能範疇Tが持つ素性が削除の同一性条件に及ぼす影響の解明の2つである。(1)については、be動詞に観察される述部省略現象を分析し、その成果を佐藤(2016,2017)として発表した。それらの研究では、比較削除構文との比較研究を通して、be動詞の述部省略現象が動詞句省略の一種であり、be動詞が削除される動詞句の外部へ主要部移動することを示し、be動詞の主要部移動の痕跡には、意味的には動詞の語彙的同一性が要求されるが、素性や形態素レベルまでの厳密な同一性が要求されないことを明らかにした。(2)については、Merchant (2013), Chung (2013)等を中心に、これまで提案されてきた削除の統語的同一性条件について批判的検討及び英語母語話者への聞き取り調査を含めた仮説検証を行った。節削除の一種である疑問縮約を中心に調査した結果、機能範疇Tが持つ素性については、先行文と省略文では統語的に同一でなくてもよいが、文脈や文法に依存する指標的要素(時制、人称、代名詞、視点を表す語など)は意味的に同一でなければならないことが明らかになった。これらの研究結果から、省略現象では、先行文と省略文の間に並行的な文法関係(一致、移動、束縛)が成立しているのであれば、形態素や素性レベルまで厳密な形態・統語的同一性は必要でないことが明らかとなった。本研究では、動詞形態素の観点から、省略に課せられる形態・統語的同一性条件の帰結について追究した。削除が形態・統語的同一性条件に従うのであれば、動詞形態素がT主要部に生起することから、動詞句省略では動詞形態素の不一致が許され、節削除では動詞形態素の不一致が許されないことが予測される。本研究では、この予測は動詞句省略についてのみ支持され、動詞及び動詞のコピーは動詞句省略においてのみ形態的同一性が要求されることを示した。一方、節削除は、動詞形態素の形態統語的同一性が必要とされず、意味の同一性に基づいた焦点条件に従うことが明らかになった。平成28年度は、動詞句省略だけでなく、節の省略現象の一種である間接疑問縮約に関しても省略箇所の統語構造の調査を行う。今後は、データや文献収集の効率化と整備のために、ソフトウェアやコーパスを活用する予定である。また、平成27年度は比較節の省略現象に関して、新たな経験的事実を得ることができたため、さらなる研究成果を学会で発表し、研究者との意見交換を通して、最終的に論文に仕上げることを目標とする。平成29年度は、これまでに得られたデータをもとに、省略現象の理論的研究を進める。本研究では、削除に課せられる形態・統語的同一性の解明が目的であるが、研究が思うように進まなかった場合は、意味の観点からも同一性条件の問題に取り組む予定である。また、今年度も引き続き、研究成果を学会で発表し、研究者との意見交換を通じて、最終的に論文に仕上げることを目標とする。英語学
建物-地盤系の微動特性に基づく愛知県東部地震での建物内震度に関する研究

本研究は,1997年3月16日愛知県東部地震(M:5.8)の際に調査したアンケート震度の中から,高層建物内に居た人の震度に着目して,建物-地盤系の微動測定に基づいて,地震時の建物の揺れ易さを評価するものである。初めに,1999年8月21日和歌山県中部地震(M:5.5)と2000年7月15日新島地震(M:5.9)で,地震波形が観測できた三重県と静岡県内の地震計設置地点で微動測定を実施し,地震波形の卓越周期や継続時間と微動特性との関係を明確にした。次に,アンケート震度か得られた高層建物の中から震度が大きかった16棟を選び出して,建物-地盤系の微動測定を行い,(1)地盤の卓越周期,(2)建物の固有周期,(3)建物最上階の増幅倍率などを算定した。さらに,微動の測定結果を利用して,愛知県東部地震で得られた既存の地震波形から建物直下の波形を推定し,地震時の建物応答を算定し,アンケート震度と比較した。以下に,本研究で得られた研究実績をまとめる。1.愛知・三重・静岡県内の約220地点で,微動の卓越周期とM5.55.9の地震波形の卓越周期を比較した結果,微動の卓越時のH/V倍率が5倍以上の場合には,8割以上の地点が地震波形の卓越周期とほぼ一致することが判明した。さらに,両者の卓越周期がほぼ一致する場合では,微動の水平動とH/Vスペクトルの卓越周期もほぼ一致することが分かった。2.建物-地盤系の微動測定によって,建物の固有周期が地盤の卓越周期と近接している高層建物は,地震時に同じ周期で長く大きく揺れる共振現象が起きることが判明し,それによって建物内のアンケート震度が大きくなることが推定できた。本研究は,1997年3月16日愛知県東部地震(M=5.8)の際に調査したアンケート震度の中から,高層建物内に居た人の震度に着目して,建物-地盤系の微動測定に基づいて,建物の揺れ易さを評価するものである。今年度は1年目として,主に地震波形と微動波形との関係を明確にする目的で,1999年8月21日和歌山県中部地震(M=5.5)で震度45の地震波形が多く取られた三重県内の地震計設置地点で微動測定を実施し,多くの知見を得ることができた。さらに,高層建物でのアンケート震度が多く得られた愛知県豊田市で微動測定を高密度で実施して,地盤の卓越周期の分布図を作成することができた。また,過去の建物-地盤系の微動測定の結果から豊田市内の高層建物を,(1)建物の固有周期が地盤より長い場合,(2)建物と地盤の固有周期が近接している場合,(3)建物の固有周期が地盤より短い場合,の3種類に分類して,それぞれ1棟を選び出して微動測定を実施し,アンケート震度と比較した。以下に,今年度の研究実績をまとめる。なお,来年度も引き続き,建物-地盤系の微動測定を実施するつもりである。1.科学技術庁・気象庁・消防庁が三重県内に地震計を設置した約80地点に出向いて微動測定を行った。そして,微動波形を和歌山県中部地震の際に得られた地震動波形と比較して,あと揺れ部分に微動の影響が強く現れることを確かめた。また,微動の「卓越周期が長い地点」や「水平動が上下動よりも振幅が大きい地点」では,震源距離による震度の減衰が少ないことが判明した。

2.愛知県東部地震で高層建物の上層に居た人からアンケート震度が得られた建物の中から前述の3棟を選び,建物-地盤系の微動測定を実施して,「建物と地盤の固有周期が近接している場合には建物内のアンケート震度が大きくなる」ことが判明した。本研究は,1997年3月16日愛知県東部地震(M:5.8)の際に調査したアンケート震度の中から,高層建物内に居た人の震度に着目して,建物-地盤系の微動測定に基づいて,地震時の建物の揺れ易さを評価するものである。最終年度である今年度は,初めに,2000年7月15日新島地震(M:5.9)で多くの地震波形が多く取られた静岡県内の地震計設置地点で微動測定を実施し,主に地震動波形の卓越周期や継続時間と微動特性との関係を明確にした。次に,アンケート震度が得られた高層建物の中から震度が大きかった16棟を選び出して,建物-地盤系の微動測定を行い,(1)地盤の卓越周期,(2)建物の固有周期,(3)建物最上階の増幅倍率などを算定した。さらに,微動の測定結果を利用して,愛知県東部地震で得られた既存の地震動波形から建物直下の地震動波形を推定し,地震時の建物応答を算定し,アンケート震度と比較した。以下に,本研究で得られた研究実績をまとめる。1.愛知・三重・静岡県内の約220地点で,微動の卓越周期とM5.55.9の地震動波形の卓越周期を比較した結果,微動の卓越時のH/V倍率が5倍以上の場合には,8割以上の地点が地震動波形の卓越周期とほぼ一致することが判明した。さらに,両者の卓越周期がほぼ一致する場合では,微動の水平動とH/Vスペクトルの卓越周期もほぼ一致することが分かった。2.建物-地盤系の微動測定によって,建物の固有周期が地盤の卓越周期と近接している高層建物は,地震時に同じ周期で長く大きく揺れる共振現象が起きることが示され,それによって建物内のアンケート震度が大きくなることが推定できた。