hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
立つ・歩くことと大脳皮質－大脳基底核ループとのかかわり

大脳皮質ー大脳基底核ループにおける直立姿勢と二足歩行の制御機序を解明するために、無拘束のニホンザルに流れベルトの上で四足歩行と二足歩行を交互に遂行させながら、大脳皮質運動関連領域から単一神経細胞活動を記録した。得られた成績は、各皮質領域に備わる分担的歩行指令生成機能の理解を大きく深化させるものであり、“すくみ足"や“姿勢調節障害"といったヒト前頭葉性歩行障害の病態を説明し得る神経基盤として提出できる。本研究の目的は大脳皮質ー大脳基底核ループ回路における二足歩行制御機序の実験的解明である。平成27年度では当初の計画に従って、トレッドミル上で四足歩行と二足歩行を交互に遂行するサルを対象に大脳皮質・運動関連領野からの単一神経細胞活動記録実験を開始した。現在までに得られた一次運動野と補足運動野の結果を以下に要約する。一次運動野と補足運動野の体幹・下肢領域から記録された神経細胞の殆どは、四足歩行と二足歩行の両者、或いはそのどちらかに対して課題関連活動を示した。課題関連活動を示す細胞は一般に記録半球の対側下肢の歩行周期に伴って相動的に活動し、歩容が四足から二足に変換されると歩行周期中の平均発火頻度を増加させた。一次運動野で観察された相動的活動の多くは一相性で二相性のものは少なかった。二足歩行中の相動的活動では、その振幅は四足歩行中に比べて有意に増大したが期間の延長は認められなかった。そのピークの時期は、あたかも一脚支持期を避けるかのように歩行周期内に分布した。一方の補足運動野では一相性と二相性の相動的活動が等しい頻度で観察された。二足歩行中の一相性の活動では、その振幅は四足歩行に比べて有意に増大し、期間も延長した。そのピークの時期は一脚支持期を中心とする着地相に分布した。二相性の活動は遊脚相から着地相にわたる緩徐なもので、二つのピークは逆位相の関係を示した。このような二相性の活動は主に二足歩行中に観察された。以上の結果は大脳基底核と運動ループを構成する一次運動野と補足運動野が歩行制御の異なる側面を担うことを示唆しており、一次運動野は肢の律動的運動のオン・ライン調節に寄与し、補足運動野は体幹・下肢運動における左右間の協調的制御に寄与する可能性を示唆する。サルの皮質運動領野に備わるこれらの分担的歩行制御機能は、ヒト前頭葉性歩行障害の病態を説明し得る神経基盤として提出できる。平成27年度では当初の実験計画に従って、歩行学習を修了したサルに対して頭部固定具の頭蓋装着術と筋電図記録用ワイヤ電極の慢性埋め込み手術、記録用チェンバーの頭蓋固定手術を順次行った。そして一次運動野と補足運動野からの単一神経細胞活動記録実験を開始した。前述したように現段階で得られている結果から既に、大脳皮質運動領野における分担的歩行制御機序の実態が明らかになってきている。さらにこの記録実験に平行して、動物の不測の疾病・事故に備えるために歩行課題未学習のサルの訓練も計画通りに行った。しかしながら現在、一次運動野と補足運動野からの記録はまだ完了しておらず、若干の追加実験を行う必要がある。以上の理由から「おおむね順調に進展している。」の区分を選択した。二足で立ち歩くことにおける大脳皮質-大脳基底核ループ回路の制御機能の解明を目的として、平成28年度では1頭のニホンザルに流れベルト上で四足と二足の歩行を交互に行なわせながら、単一ニューロン活動を補足運動野から記録し、同時に筋活動を四肢・体幹から記録する実験を継続した。記録中にはサルの歩く様子(歩容)を2台の高速ビデオカメラで側方と後方から撮影した。得られた歩容の高速画像から記録半球の対側下肢の歩行周期(着地相と遊脚相)を決定し、歩行周期に対応した筋・神経細胞活動の修飾様式を二つの歩容間で比較した。その結果、1.対側の下肢筋群は、四足歩行と二足歩行ともに着地相において一相性に活動を増加させた。二足歩行中のそれらの活動の頂値と活動期間は四足歩行に比べて有意に増加した。2.対側の脊柱起立筋群は、四足歩行において左下肢と右下肢それぞれの着地に一致した短期間の活動を示した。一方二足歩行中においてそれらの活動は著しく増加し、歩行周期全体にわたる2相性かつ逆位相の相動的活動が持続的活動成分に重畳した。3.補足運動野の神経細胞活動では主として、下肢筋群のように着地相で二足歩行優位の一相性の活動を示すものと、体幹筋のように二足歩行時に特徴的な歩行周期全体にわたる2相性かつ逆位相の相動的/持続的活動が認められた。二足歩行において左側と右側の下肢運動は逆位相であること、体幹は左右下肢と連結していること併せて考慮すると、以上の結果は、二足歩行においてサルの補足運動野は動的体幹姿勢と律動的下肢運動の統合的制御に寄与する可能性を示唆する。平成28年度における実験計画では、補足運動野に加えて背側運動前野と淡蒼球内節からも単一神経細胞活動記録実験を行なう予定だった。しかし補足運動野と背側運動前野からの記録実験中に、皮下に慢性的に留置した筋電ワイヤが感染してしまい、ワイヤの抜去と感染症の治療にかなりの期間を要した。そのために淡蒼球内節からの記録実験にはまだ着手していない。

このような理由から「やや遅れている。」の区分を選択した。平成29年度では既存の実験記録系にモーションキャプチャシステムを新たに導入し、二足歩行と四足歩行を交互に行うニホンザルにおいて大脳の単一ニューロン活動と四肢・体幹の筋活動を同時記録した。さらにサルの体分節別の重量を計測した。得られたニューロン・筋活動と運動学的データの解析から次の二つの成果を得た。1.二足歩行に際してサルは左下肢と右下肢の律動的運動に合わせて、重力を利用しながら体幹を左右・前方へと周期的に傾斜させた(律動的肢運動と動的体幹姿勢の協調)。このような協調的全身運動に伴ってサルの重心の描く軌跡は、ヒトの二足歩行における重心の軌跡に極めて類似した。一方、二足歩行の一周期は左足と右足の間で体幹荷重の受け渡しをする二脚支持期と、左足または右足のみで体幹荷重を支える一脚支持期に分けられる。重心の軌跡と皮質ニューロンの活動様式を併せて考慮すると、二脚支持期にニューロン活動を増強する一次運動野は左右下肢間での重心の受け渡しに寄与することが示唆された。対して一脚支持期にニューロン活動を増強する、或いは体幹筋活動に類似したニューロン活動を示す補足運動野は直立姿勢での重心の保持に寄与することが示唆された。2.背側運動前野から記録されたニューロンの殆どは、一次運動野・補足運動野のニューロンや体幹・四肢筋群の活動と同様に、歩行周期に一致して相動的に活動した。しかし背側運動前野では、1四足歩行中に比べて二足歩行中での活動を減弱するニューロンが多い点、2相動的活動の位相を四足歩行中と二足歩行中で一致させるニューロンが多い点で、一次運動野や補足運動野とは大きく異なる特徴が示された。背側運動前野における歩行制御機能の解明には更なる解析を要するが、以上の成果は大脳皮質運動領野における分担的歩行指令生成様式の理解を大きく深化させるものであり、前頭葉性歩行障害の病態解明に貢献するものと考えられる。大脳皮質ー大脳基底核ループにおける直立姿勢と二足歩行の制御機序を解明するために、無拘束のニホンザルに流れベルトの上で四足歩行と二足歩行を交互に遂行させながら、大脳皮質運動関連領域から単一神経細胞活動を記録した。得られた成績は、各皮質領域に備わる分担的歩行指令生成機能の理解を大きく深化させるものであり、“すくみ足"や“姿勢調節障害"といったヒト前頭葉性歩行障害の病態を説明し得る神経基盤として提出できる。平成28年度では前年度の記録実験に引き続き、同じサルの背側運動前野と淡蒼球内節に対して記録実験を行い、全ての記録実験を平成29年度前半までに終了したい。そして平成29年度の後半において、記録実験を全て終了したサルを対象として抑制性薬物注入実験を行う。薬物には抑制性神経伝達物質GABA-Aのアゴニスト(ムシモル)を用いて、記録を行った各脳領域の片側あるいは両側に微量注入する。そして薬物注入後に生じる歩行障害の特徴から、各脳領域が担う分担的歩行制御機能を明らかにしたい。平成29年度では前年度の記録実験につづいて、同一個体のサルに筋電記録用ワイヤ電極を再度留置してから、背側運動前野と淡蒼球内節に対して記録実験を行なう。そして記録実験を全て終了した段階で、抑制性薬物注入実験を行う。神経生理学
超小型アクセサリー式連続血圧モニター装置の開発とその臨床応用システムに関する研究

耳部は上腕より脳に近く、耳介と耳孔があり、しかも浅側頭動脈(内頚動脈との吻合あり)という太い動脈が近くに走っており、イアーピースのような小型な装置を装着し、耳珠と耳孔を利用して小カフにて頭位における血圧を連続的かつ容易に測定できる利点がある。また上腕や指と異なり激しい動きがなく、この部位に血圧測定装着することにより行動の制限が少なくなり、しかもこの部位の頭位血圧(BPc)と上腕血圧(BPb)あるいは心臓との位置関係(両者の静水圧差h)が明確であるのでその測定値を理論的に評価しやすい(両者の関係はBPb=α×BPc+h:α=動脈径による比率、h=静水圧)。実際のCBPM装置の概要は、耳孔部イヤーピースに小カブと小カブ内に小型光電管センサーが組み込まれており、その小カフと耳珠外部の小カフの両者で浅側頭動脈を圧迫できる構造になっており、そのカブの加圧はマイクロポンプで定時的に行い、光電管脈波波形とカブ内の脈による振動(cuff-oscillation)をマイクロコンピューターで分析してSBP(収縮期血圧)とDBP(拡張期血圧)、心拍数(HR)を自動的に算定し記録するものである。その装置を改良し、簡単に耳孔部に装置できる装置を開発し、その精度と実用性について検討を行った。上腕部と比較して、収縮期血圧、拡張血圧ともhを補正しても平均80%低下していたが、相関性は高く(r>0.80)相対的血圧変化は測定できると考えられた。耳孔部イヤーピースとカブは小型で軽量(数グラム)なので、補聴器程度の違和感があるのみで、従来の上腕カブによるABPM(ambulatory blood pressure monitoring)装置より被験者に負担がはるかに少ないものであった。また装着法や光電管脈法の採取法の改良を加えた。この研究をさらに発展させ、耳介部(tragus)内側に連続(一拍一拍)に血圧測定できるようにするため、NTT社MI研究所で開発した超小型レザードプラー血流計を応用した。それは血圧(BP)は血流(BF)と末梢血管抵抗Rの積(BP=BF×R)で表わせるので、この末梢血管抵抗Rを一定にすぼ、BPを連続して測定できる可能性がある。このRは細動脈径(耳介部酸化ヘモグロビン量に比例)により規定されるため、耳介部(tragus)の酸化ヘモグロビン量を測定しカブを用い空気圧で加圧することによりその組織の酸化ヘモグロビン量(実際には吸光度を測定)を一定にすることにより、Rを一定にして連続血圧測定をすることも試みた。さらに、実用化に向けて研究も行った。

脳血管障害は要介護の基礎疾患の主要な原因となっており、その予防が急務であるが、それには血圧の正確な評価と管理が必要である。現在、上腕での携帯式血圧(Ambulatory blood pressure monitoring : ABPM)計はあるが、測定間隔も長く、完全自由行動下の血圧は測定できない。そこで本研究では、耳介部(tragus)部の浅側頭動脈分岐動脈を挟む小カフ(inflatable pads)を用いて、内蔵されたphoto-sensorで血圧を測定できる超小型の頭位血圧(cephalic blood pressure monitoring : CBPM)計を開発した。本装置は耳孔部に固定できるので、四肢活動が自由にでき、測定間隔も5分以下にすることができた。また本装置ではカフが小さいので測定における圧迫感が小さく従来の上腕カフ法より不快感がより少ない利点が得られた。その精度についてCBPM装置による血圧(Pc)と上腕動脈血圧をTerumo ES-H55装置で測定した血圧(Pt)と比較すると、Pt=α・Pc+β(α=動脈径による補正係数、β=静水圧25±2.7mmHg)の式において、αの値は収縮期血圧(SBP)で1.35±0.22(SD)、拡張期血圧(DBP)で1.23±0.23(n=108)と、まだ大きな値であった。年齢でのαを補正すると、CBPM装置による血圧と上腕血圧との相関は、SBPでr=0.89、DBPでr=0.81であった。現在、耳珠の基部で太い血管にカフが装着でき、αの値を1に近くする改良を加えている。さらに、photo-sensorの代わりに、超小型Laser Doppler blood flow meterを用いて、血圧(BP)と血流(BF)および末梢血管抵抗(R)の関係式BP=BF×Rにおいてカフ圧をservo controlすることによりRを一定化して毎拍の血圧を測定できる研究も加えている。本方法は軽度の運動時でも連続的に血圧測定が可能であり、体位変動などにおける血圧変動の評価にも有用であった。本装置は耳孔部に固定できるので、四肢活動が自由にでき、測定間隔も5分以下にすることができた(栃久保修:超小型携帯式血圧計の開発,日本臨床増刊号,高血圧,61,2006)。また本装置ではカブが小さいので測定における圧迫感が小さく従来の上腕カブ法より不快感がより少ない利点が得られた。
複製変異型ヘルペスウイルスベクターを用いたL1遺伝子導入による中枢神経再生の促進

中枢神経系は一般的に再生能に乏しく、そのことが神経外傷・脳卒中・外科的手術後の機能予後を低下させている。我々は以前から、神経系に発現する細胞接着分子に着目し、中枢神経系の再生促進への応用を目指している。本研究では、将来の臨床応用を念頭に置き、神経親和性の高い単純ヘルペスウイルスを用い、毒性を極力低下させた複製変異型ベクターを構築した。同ベクターに、形質転換細胞実験系(in vitro)で既に神経再生促進効果を見い出しているL1蛋白のcDNAを組み込み、元来L1を発現していない初代培養系ラットアストロサイトに遺伝子導入したところ、CMVプロモーターにより高い発現効率が得られ、またグリア細胞特異的GFAPプロモーターにより長期発現が得られた。次にL1を強制発現させたラット胎生20日目のアストロサイトをフィーダーレイヤーにして、ラット生後1日目の小脳顆粒細胞を共培養したところ、L1を発現したアストロサイト上で、有意に神経突起伸展の促進が観察された。また、小脳顆粒細胞の再凝集を作成し同様に共培養したところ、やはりL1を発現したアストロサイト上で、神経細胞の移動が有意に促進された。これらはいずれも神経再生にとって重要な機能であり、我々の開発した複製変異型ヘルペスウイルスベクターを用いて、初代培養系でこれが立証されたことは、今後のin vivo実験、さらには臨床応用へ向けて、大変意義深いものと考えられる。また、本実験系でフィーダーレイヤーに用いたアストロサイトにおいては、L1を発現している細胞数は約30%のみであるにも関わらず、突起伸展や細胞移動は均一に促進されることから、細胞-細胞の相互接着だけでなく、何らかの情報伝達系が機能していることが予想される。そこでbasicFGF受容体を介するsecondmessenger系の阻害剤を加えたところ、両者ともに部分抑制された。このことにより一部はbasicFGF受容体を介する情報伝達系が関与していることが示唆された。今後はin vivo脊髄損傷モデルを用いて神経再生を検討して行きたいと考えている。
衣生活からみた住宅計画に関する研究ー更衣様式の検討ー

住宅平面の計画において,これまであまり関心の払われなかった更衣様式(衣服の着替えに関する生活様式)に着目し,衣生活の面から住居のあり方を考えようとした.(1)着衣服の状態と住空間を対応づけ,更衣,衣服慣習の側面から,日本住居特有の公私領域構成を明らかにし,日本的「公私室型平面」を考えるキ-ポイントを導き出そうとした.さらに(2)住居内における更衣の行われ方を調べ,平面型や各家族習慣などから更衣様式を類型化し,それに対応した,合理的な更衣空間と収納空間,収納方式のあり方を明らかにしようとした.大阪の大都市圏域の奈良市,生駒市の住宅地ー9地区に立地する独立住宅(286戸)と集合住宅(344戸)を対象に,衣生活からみた住み方(衣生活の実態,更衣様式の実態,衣類の収納実態)と,それらに対する居住者の評価(意識と意見)をきく質問紙調査を行った.有効総サンプル数は408である.以下のような諸点を明らかにした.(1)欧米住宅では,寝間着姿の領域は私室空間(寝室など)に限定され,衣生活の面でも,生活秩序と「公私室型平面」に明確に対応しているのに対し,本調査から,例えば公室(食事室・居間)で更衣をしたり,入浴後には食事室で上半身裸姿,寝間着姿でいるなど,日本的な更衣,衣服慣習が指摘され,これらの日本的慣習に対応した住宅平面計画の再検討が必要である.(2)更衣には,主寝室,子供室,予備室,洗面脱衣室など複数室が使用される.とくに居間での更衣が目立ち,これは日本住居に特有の生活現象といえ,平面計画の上で,居間近くに更衣・収納空間を配慮することの必要を明らかにした.さらに,収納空間に対する居住者の不満は高く,それは収納容量の不足と,収納空間の位置に対する不満に起因していることがわかった.合理的な更衣・収納空間計画に資する,例えば以上のような,種々の知見を得ることができた.住宅平面の計画において,これまであまり関心の払われなかった更衣様式(衣服の着替えに関する生活様式)に着目し,衣生活の面から住居のあり方を考えようとした.(1)着衣服の状態と住空間を対応づけ,更衣,衣服慣習の側面から,日本住居特有の公私領域構成を明らかにし,日本的「公私室型平面」を考えるキ-ポイントを導き出そうとした.さらに(2)住居内における更衣の行われ方を調べ,平面型や各家族習慣などから更衣様式を類型化し,それに対応した,合理的な更衣空間と収納空間,収納方式のあり方を明らかにしようとした.大阪の大都市圏域の奈良市,生駒市の住宅地ー9地区に立地する独立住宅(286戸)と集合住宅(344戸)を対象に,衣生活からみた住み方(衣生活の実態,更衣様式の実態,衣類の収納実態)と,それらに対する居住者の評価(意識と意見)をきく質問紙調査を行った.有効総サンプル数は408である.以下のような諸点を明らかにした.(1)欧米住宅では,寝間着姿の領域は私室空間(寝室など)に限定され,衣生活の面でも,生活秩序と「公私室型平面」に明確に対応しているのに対し,本調査から,例えば公室(食事室・居間)で更衣をしたり,入浴後には食事室で上半身裸姿,寝間着姿でいるなど,日本的な更衣,衣服慣習が指摘され,これらの日本的慣習に対応した住宅平面計画の再検討が必要である.(2)更衣には,主寝室,子供室,予備室,洗面脱衣室など複数室が使用される.とくに居間での更衣が目立ち,これは日本住居に特有の生活現象といえ,平面計画の上で,居間近くに更衣・収納空間を配慮することの必要を明らかにした.さらに,収納空間に対する居住者の不満は高く,それは収納容量の不足と,収納空間の位置に対する不満に起因していることがわかった.合理的な更衣・収納空間計画に資する,例えば以上のような,種々の知見を得ることができた.
盲児童・生徒のグラフィック情報アクセスを高める触覚情報条件の分析

本研究の目的は、盲児童・生徒向けに点図や凸図に変換されたマルチメディア情報が具備すべき条件を探る基礎的な研究として、(1)視覚的なグラフィック映像を点図・凸図に変換する場合において、ハプティック知覚に適した映像の簡略化の規則性を明らかにし、(2)映像の簡略化を補う点字・音声情報、とくに範疇情報の必要最小量に関する規則性を明らかにすることであった。目的(1)に関して、1)点図・凸図化されたグラフィック情報の理解度は、ハプティック知覚の発達段階に依存する、2)親近性の低いグラフィック情報は、点図・凸図化が情報伝達に有効である、3)表情や動き・動作の情報や背景情報は、省略できる、4)点図・凸図のlegibilityについては、人間、植物は正面図が、動物、乗り物、建造物は側面図が理解されやすいことを明らかにしたが、5)ハプティック知覚にも線の長さの錯覚が認められ、今後、legibilityとの関係でさらに検討が必要であるという課題が残った。目的(2)に関しては、1)点図・凸図化しなくても文字情報だけで正確に伝わる情報がある、2)範疇情報の効果は、点図・凸図の空間的構造が複雑な場合には半減される、3)親近性の低いグラフィック情報には、範疇情報より説明的情報が有効である、及び4)省略化された点図・凸図情報ほど言語情報は詳細性が必要なことが明らかになった。マルチメディア情報としてのグラフィック静止画像を点図化して盲児童・生徒に示す場合に、盲児童・生徒がその点図化されたグラフィック情報を理解するための児童・生徒の持つ条件と、図の持つ条件とを実験的に検討した。その結果、児童・生徒の側の条件として、ある程度の知覚発達段階、本研究の発達評価法に従えば、TF型分節で凸図形を知覚できる段階(おおむね盲学校小学校4年生以上)の知覚発達段階に達していることが必要であることが示された。すなわち、点図の同定課題を利用したこの実験では、図のもつ意味を伝える言語による範疇情報の提示が同定の成功率を高めることが確かめられたが、知覚発達段階がTF型分節の知覚段階以前の発達段階にある児童では、図に意味を見出せるほどには図を分節化して知覚していないことがうかがえた。また図のもつ条件としては、図中に多くの線の交差が含まれる図では、範疇情報の効果が半減することが示された。すなわち図中の物事は重ならないように表現を変える必要が示唆された。また、点図化した漫画を用いた実験では、漫画の吹き出しの文章を読むだけで、その漫画を理解できるものもあった。したがって、今後、図の表現の省略化だけではなく、点図化が必要なグラフィック情報とそれが必要ではないグラフィック情報の間の条件の検討が必要である。最後に、今年度の研究について、ミネソタ大学のDr.Marie Know Ltonからレビューを受けたが、本研究がどちらかといえば図の読み取りに関するreadabilityの研究であると位置づけたうえで、同時にlegibilityの研究も進める必要があるとの助言を受けた。本年度の研究は、1)点図・凸図化が不可欠なグラフィック情報の検討、2)点図・凸図の省略化と範疇情報の詳細性との相互関係の検討、及び3)legibilityの高い点図・凸図に省略化する様式についての検討という3つの目的で、盲学校高等部の生徒を対象に実験を行った。まず、点図・凸図化が不可欠なグラフィック情報については、動植物や物の形状に関する情報、とくにそれが親近性のない形状の場合に、点図・凸図化が情報伝達に有効であった。次に、図の省略化と範疇情報の詳細性については、人間や動物の表情や動き・動作の情報、またグラフィック情報の中の背景情報は点図・凸図化でかえって盲生徒に混乱を引き起こす可能性があり、省略したほうが望ましいことが示唆された。しかも言語情報が詳細で多いほど、省略化された点図・凸図情報でも盲生徒に理解されやすいことが明らかになった。

最後に、点図・凸図の作成条件としてのlegibilityについては、人間や植物並びに乗り物は静止した正面図が最も盲生徒に理解されやすいことが明らかになったが、動物や建造物は側面図の方が理解されやすい傾向にあった。しかしこの点については付加的な言語情報との関連をさらに調べる必要がある。本研究の目的は、盲児童、生徒向けに点図や凸図に変換されたマルチメディア情報が具備すべき条件を探る基礎的な研究として、(1)視覚的なグラフィック映像を点図・凸図に変換する場合において、ハプティック知覚に適した映像の簡略化の規則性を明らかにし、(2)映像の簡略化を補う点字・音声情報、とくに範疇情報の必要最小量に関する規則性を明らかにすることであった。目的(1)に関して、1)点図・凸図化されたグラフィック情報の理解度は、ハプティック知覚の発達段階に依存する、2)親近性の低いグラフィック情報は、点図・凸図化が情報伝達に有効である、3)表情や動き・動作の情報や背景情報は、省略できる、4)点図・凸図のlegibilityについては、人間、植物、乗り物は正面図が、動物、建造物は側面図が理解されやすいことを明らかにしたが、5)ハプティック知覚にも線の長さの錯覚が認められ、今後、legibilityとの関係でさらに検討が必要であるという課題が残った。目的(2)に関しては、1)点図・凸図化しなくても文字情報だけで正確に伝わる情報がある、2)範疇情報の効果は、点図・凸図の空間的構造が複雑な場合には半減される、3)親近性の低いグラフィック情報には、範疇情報より説明的情報が有効である、及び4)省略化された点図・凸図情報ほど言語情報は詳細性が必要なことが明らかになった。
グローバルプレイヤーとしてのフランスの「影響力外交」の考察

本年度は研究計画最後の年に当たるので、まとめの作業を中心に行なった。2018年6月にミラノの国際学会(国際関係史委員会)の会議に行った折にバデルパリ第一大学教授やカナベロミラノ大学教授と議論した。また日仏知的交流事業で12月にパリを訪れた時には、日仏知文化外交というセッションを企画してフランス人研究者と意見交換、また日本の文化外交についても広報した。また2019年2月には参議院・国際経済・外交に関する委員会で文化外交の要諦について報告を行った。さらに政策研究院が主催する文化政策委員会にも出席し、知見を深めると同時に意見交換にも努めた。この間の成果としては、文化外交を政治・外交、経済・ビジネス、海外文化活動の三つの分野を結ぶ三角形による定点観測で海外活動の位置づけを行うという手法である。三角形の頂点を政治・外交活動におき、外交黙秘用の達成手段としての文化活動との相対的位置と相関関係について考察するのが文化外交研究だとする見方である。たとえば経済的動機が大変強い場合には、経済から政府・外交に強い働きがあり、経済・ビジネス界は対外文化活動を通した広報外交を独自に強化するばかりか、政府に対する圧力も行う。たとえばさまざさまな経済活動に関する基準や条約の締結にかかわる問題である。しかし政府の側から、そうした問題の解決としての文化政策手段の起用化は強くない。政府が外交的約束をしている場合には、当然経済界と文化・文芸・教育分野での圧力は高まる。そのときの例としての文化活動の適切なケースを想定しなければいけないことは明らかである。しかしそうした例は日本外交では少ない。こうした見方について上記研究会などで発表すると同時に、Discuss Japan(外務詞省英文広報web)で発表、またパリ日仏文化交流事業でも公表した。研究実績本年はEUの難民・テロ問題やBREXITが大きな話題となったので、その関連の報告や分析との関連でフランス外交について論じる機会が多かった。2016年4月14日には「統合のプロセスとしての「欧州騒乱」とくに12月11日ー16日ベルリン・ブリュッセルを訪ね、ドイツ文化外交研究所で研究部長らと議論したことは大変有益だった。次年度以後の研究協力企画のきっかけとなった。進捗状況今年は立ち上げの意味もあって、ドイツやブリュッセルを訪問した。とくにドイツではベルリンの文化外交研究所できちんとした議論ができ、また活動について理解を深めることができ、大変有意義であった。今後の研究協力の可能性に大いに期待が膨らんだ。フランスとアジア・日本との関係についてASEM成立20周年記念のシンポジウムに出席できたことは有意義だった。ほかのアジア諸国の文化外交・パブリックディプロマシーの進展は目覚ましく、相対的に我が国の対応を再検討する必要性を感じた。本年は文化外交・パブリックディプロマシーの知見を広めることを重視した。次年度以後の理論的深化の重要なステップとなった。今年度はフランスで大統領選挙があり、そのフォローに多くの時間を費やしたので、研究成果もそれに関連するものが多くなった。2017年のフランス大統領選挙にみられるフランス政治・社会の現象の分析とその背景にある政治文化の基本について検証する良い機会でもあった。その意味では日本国際問題研究所、日仏会館と共催して知的・文化交流を7月に日仏会館・同研究所で開催し、たくさんの出席者を得たことは大いなる成果であったと確信している。この成果についてはフランス・政治刷新研究所から書籍として出版される予定である(2018年6月)。その中ではフランス側の政治風土と文化についてのフランス側パネリストから示唆に富む発言があった。渡邊はあらためていうまでもなく文化外交を広義に「対話」ととらえており、接触を恒常化させることで異なった文化や価値観の交流を通して親密感や理解が深まるものと考えている。そのプロセスこそ重要であり、具体的成果を焦って交流そのものを矮小化させてはならないという持論である。その意味では2017年は広範な活動による成果が得られたと考えている。特にポピュリズムの台頭はその背景となる経済上状況ばかりではなく、政治社会文化事情も重要な要因となることは昨年のフランス大統領選挙に見られた。現段階では本科研プロジェクトの枠組みの概略が固まりつつあるので、それをもとに肉付けしていく。具体的なトピックについて、文化外交の諸定義とともに、知的交流の実態について検討中である。文化外交研究の方法論はまだ未開拓の分野であるが、少しづつ形を作っていけるように努力している。第一に、文化と外交の接点である。この辺りはあいまいに議論されることが多いが、基本的に公的な政策とリンクしていない場合にはそれは国際交流の枠を出ない。その方向付けと意味づけが重要である。第二に、外交の原点であるが、様々な交流の根源には価値規範の交換がある。いわば広義の「対話」そのものが外交であり、文化外交である。第三に、それではそうした交流が意味を持つのはどんな場合であろうか。価値の創造には何が不可欠なのであろうか。現段階で、それはコンテクストであると考えている。第四に、そうしたコンテクストはどのようにして作られるのか。この点については昨年度ドイツ文化外交研究所で議論し、ドイツではそれを「枠組み」と称しているという回答を得た。別な表現では「ストーリー作り」といってもよい。第五に、しかしこの種のストーリーつくりには一般論はないように思われる。国同士の関係や個性によってその在り方は多様だ。したがってどのような形で固有の文化を概念化していくのか、という点がポイントとなる。

第六に、そのために各国の政策志向、対日本イメージ等の調査は不可欠である。もっとも効果的な対応は、外交や安全保障をめぐる基層文化をどのように理解し、性格付けし、政策に生かしていくのかということである。本年度は研究計画最後の年に当たるので、まとめの作業を中心に行なった。2018年6月にミラノの国際学会(国際関係史委員会)の会議に行った折にバデルパリ第一大学教授やカナベロミラノ大学教授と議論した。また日仏知的交流事業で12月にパリを訪れた時には、日仏知文化外交というセッションを企画してフランス人研究者と意見交換、また日本の文化外交についても広報した。また2019年2月には参議院・国際経済・外交に関する委員会で文化外交の要諦について報告を行った。さらに政策研究院が主催する文化政策委員会にも出席し、知見を深めると同時に意見交換にも努めた。この間の成果としては、文化外交を政治・外交、経済・ビジネス、海外文化活動の三つの分野を結ぶ三角形による定点観測で海外活動の位置づけを行うという手法である。三角形の頂点を政治・外交活動におき、外交黙秘用の達成手段としての文化活動との相対的位置と相関関係について考察するのが文化外交研究だとする見方である。たとえば経済的動機が大変強い場合には、経済から政府・外交に強い働きがあり、経済・ビジネス界は対外文化活動を通した広報外交を独自に強化するばかりか、政府に対する圧力も行う。たとえばさまざさまな経済活動に関する基準や条約の締結にかかわる問題である。しかし政府の側から、そうした問題の解決としての文化政策手段の起用化は強くない。政府が外交的約束をしている場合には、当然経済界と文化・文芸・教育分野での圧力は高まる。そのときの例としての文化活動の適切なケースを想定しなければいけないことは明らかである。しかしそうした例は日本外交では少ない。こうした見方について上記研究会などで発表すると同時に、Discuss Japan(外務詞省英文広報web)で発表、またパリ日仏文化交流事業でも公表した。今後の研究次年度以後は、理論的枠組み、とくに比較研究の視点から欧州諸国・フランスの文化外交について整理をしていきたい。その過程でできれば、日本に独仏などからの専門家を招待し、シンポジウムを開催できれば良いと思っている。さらにそれを基礎として、関連分野・地域の日本の研究者とともに恒常的な研究会合を開催し、報告の機会を作って、論文として発表したい。上記の昨年度の成果を踏まえて、本年度はパリで知的交流の大規模なシンポジウムを開催予定である。パリ日本文化会館、ソルボンヌなどでの数日間にわたるシンポジウムを開催する予定である。文字通り「対話」である。幸い国際交流基金・外務省による日仏外交160周年を記念した「ジャポニズム」という周年行事が今年七月から来年二月まで開催予定であるが、本研究プロジェクトは国際交流資金との共催で12月上旬にパリで4日にわたり、大掛かりな知的交流事業としてシンポジウムをパリで開催する予定である。
mRNAの1次塩基配列と2次構造予測に基づくsiRNA設計アルゴリズムの開発研究

本研究では、標的mRNAの1次元塩基配列情報と2次構造解析結果を組み合わせ、より高い確度で予測可能なsiRNAの設計アルゴリズムを構築することである。Hueskenらに報告された2431個のsiRNAの結果に、least square linear fittingを行いより簡便で効果的な予測法を構築しi-Scoreとした。また他の報告より得られた419個のsiRNAの結果に当てはめi-ScoreとHueskenらのBiopredsiがほぼ同程度の予測法であることを実証した。次にReynolds, Ui-Tei, Amarzguioui, Katoh, Hsieh, Takasakiらの予測法とも厳密に比較し、i-Scoreの優れた予測効率を明らかにした。さらに2次構造を加味して、より正確な予測を試みる過程で、siRNA2本鎖間の結合性を示すwhole dGの値を検討し、相関係数を0.7以上に向上させることが可能であることを見いだした。さらに、我々の開発したSELL/pDualの検証系を用いてこれらを実証した。こうした結果は現在投稿準備中である。次にこれらの検証の過程で観察された、標的配列としてSELLを用いた場合と、cDNAの場合における効果の違いがどの様な要因に起因するかを検討した。標的ベクターに挿入する配列に含まれる5個のAおよびTストレッチにより形成されるループ構造が効果的なsiRNA効果に寄与していると推測し、その欠失体を形成し検討し予想にほぼ一致した結果が得られた。また合成型siRNAの濃度を変化させて抑制効果を検討した結果、pDualにより生成されるsiRNAは、通常合成型を導入する場合の約1/10程度の濃度に該当することが示された。この結果はより低濃度のsiRNAは2次構造影響を強く受けることが示唆された。
動物X線CTによる頭部及び全身照射がマウス造血幹細胞の変異に与える経時変化の比較

頭部X線CT検査の回数に依存して白血病や脳腫瘍の発症リスクが増加することが報告されているが、頭部への低線量の放射線繰り返し部分照射が発がんリスクを増加させることを示した実験データは少ない。本研究では、動物用X線CT検査装置を使用して、マウスの頭部あるいは全身に臨床レベルの放射線を繰り返し照射して、白血病の起因となることが知られている造血幹細胞中の染色体異常(遺伝子異常)の有無とその蓄積の程度の経時変化について多角的に検討する。さらに、これまでに報告されている研究結果と対比することで低線量の放射線の部分照射と白血病リスクとの関係について解析を行う。
微細藻類における生物対流の分子機構と生物学的意義に関する研究

生物対流は遊泳細胞の集団が示すパターン形成で,マクロなパターンに注目して流体力学的なシミュレーションが行われてきたが,実際の細胞の挙動は観察されてこなかった。本研究では側面観察型顕微鏡を製作し,これを用いて,生物対流確立に至る細胞の動態を観察することにはじめて成功した。1.クラミドモナスのさまざまな野生株の中から,光走性の極めて活発な株を選択して実験に用いた.2.通常の生物対流では細胞を表面に集めるが,表面張力のために表面が歪み,横からの観察には適さない.このため,Percollを培地に加えてその密度を細胞の密度よりも高め,下から照射した光に集めるようにして,倒立対流をおこす系を開発した.またこの系は光照射により反応を開始することができ,均一系から生物対流確立にいたる過程を詳細に観察することができる.3.透過光による観察では,密集した細胞集団における個々の細胞の動きをとらえることができない.このため,光走性誘導光を励起光としても用い,蛍光による観察系も確立した.4.得られた像から細胞の軌跡を求め,細胞運動の局所的動態の統計量を求める計算システムを構築した.これを用いて解析した結果,細胞が密集した集団内でも渦巻き運動(小噴火)があり,これが集積した細胞層の厚さの不均化を助長することによって,大きな細胞群の流れ(大噴火,plume形成)を引き起こすというシナリオが推定された..今後は,1個の細胞の運動を追跡する観察や,培地の流れを調べる観察も行い,生物対流確立の機構をシミュレートできるところまで持っていきたい.微細藻類が示す生物対流現象については,これまで生物物理の観点からのモデル化などが行われてきたが,生物学的な解析や生態学的な意義を解明することは行われていない。本研究は,生物対流現象を,生物学の立場から再検討し,その分子レベルでのしくみの解析と生理学的・生態学的な意義について解明することを目的としている。初年度は以下の研究成果を得た。1.生物対流観察用に側面観察型顕微鏡を製作した。クラミドモナスの光走性は緑色を使うため,赤色光を観察光とし,CCDカメラで毎秒20フレームという高速でハードディスクに記録できるようにした。2.作製した顕微鏡を用いて,以下の3通りの方法で,クラミドモナスの生物対流を観測した。(1)通常の正の光走性をもつ株に上から光を当てる,(2)負の光走性を持つ株に下から光を当てる,(3)通常の株を密度の高いPercollに懸濁し,下から光を当てる(倒立対流)。この3番目の観察の成功により,従来から考えられている生物対流成立の仕組みが正しいことが確かめられた。更に,倒立対流の詳細な観察から,生物対流確立までには,(1)細胞の集結,(2)集まった細胞の衝突,(3)細胞の激しいぶつかり合いによる「小噴火」,(4)小噴火による細胞蓄積の不均化,(5)著しい細胞集積からのプルーム(上昇細胞流)の発生,(6)プルームによる水の流れの形成,(7)周囲での水の下降と渦巻き走性(gyrotaxis)による下降細胞流の形成3.記録された細胞運動をImageJにより数値化し,さらに小噴火,プルーム,下降流における細胞運動を統計的に解析した。1.クラミドモナスのさまざまな野生株の中から,光走性の極めて活発な株を選択して実験に用いた.2.通常の生物対流では細胞を表面に集めるが,表面張力のために表面が歪み,横からの観察には適さない.このため,Percollを培地に加えてその密度を細胞の密度よりも高め,下から照射した光に集めるようにして,倒立対流をおこす系を開発した.またこの系は光照射により反応を開始することができ,均一系から生物対流確立にいたる過程を詳細に観察することができる.3.透過光による観察では,密集した細胞集団における個々の細胞の動きをとらえることができない.このため,光走性誘導光を励起光としても用い,蛍光による観察系も確立した.4.得られた像から細胞の軌跡を求め,細胞運動の局所的動態の統計量を求める計算システムを構築した.これを用いて解析した結果,細胞が密集した集団内でも渦巻き運動(小噴火)があり,これが集積した細胞層の厚さの不均化を助長することによって,大きな細胞群の流れ(大噴火,plume形成)を引き起こすというシナリオが推定された..今後は,1個の細胞の運動を追跡する観察や,培地の流れを調べる観察も行い,生物対流確立の機構をシミュレートできるところまで持っていきたい.
相対論衝撃波での航跡場加速

相対論的衝撃波で励起される大振幅電磁波による航跡場加速を粒子シミュレーションを用いて調べた。相対論的衝撃波では、衝撃波面でのシンクロトロン不安定によって大振幅先駆波(プリカーサー)が発達することが知られているが、本研究ではそのプリカーサー波動のポンデラモーティブ力に起因する航跡場による加速を研究した。航跡場加速は、レーザー実験において次世代の加速器としても着目されているが、天体・宇宙プラズマ中の衝撃波では、衝撃波上流で加速された粒子が衝撃波構造を変える自己変調の機構が介在するので、プリカーサー波動は乱流的になり、非コヒーレントな状況での航跡場加速を考える必要がある。大規模粒子シミュレーションを行うことにより、衝撃波上流での非コヒーレント場における航跡場加速が高効率の加速機構であることを明らかにした。これまで我々は、衝撃波上流の流速のローレンツ因子が1に比べて十分大きな相対論衝撃波では、衝撃波面から電磁波が衝撃波上流に伝搬し、その先駆波のポンデラモーティブカによる静電航跡場により電子が高エネルギーまで加速されることを指摘してきた。そして空間1次元の粒子シミュレーションを行うことにより、先駆波領域から衝撃波面にかけての幅広い領域で、非熱的エネルギースペクトルがけいせいされることを示した。更に、活動銀河核やガンマ線バースト天体に伴うアウトフロー領域での粒子加速として重要であることを議論してきた。当該年度においては、非熱的スペクトルの発展を理解する上で重要な衝撃波の多次元効果について考察をおこなった。空間2次元の衝撃波の数値シミュレーションは困難であるので、今回は先駆波領域だけに着目し、シミュレーション系の右側境界から電磁波を注入する部分系の2次元計算を行った。また衝撃波上流域に存在する弱い磁場については無視することとした。その結果、注入する電磁場の強度が臨界値を超えると、波の強度や周波数にほとんど依存せずに、非熱的スペクトルがべき指数2の冪型スペクトルで近似できることを見出した。この結果は、宇宙で観測される宇宙線のスペクトルを説明する上で好都合である。衝撃波上流の磁場の効果については、磁場を入れると波乗り加速も可能となるだめ、さらに硬いべき指数をもつスペクトル形成が予想される。初期的な計算を1次元の部分系で行った結果、この予想を支持している。今後は2次元系部分系での定量的な議論を行っていく。これまで我々は、衝撃波上流の流速のローレンツ因子が1に比べて十分大き相対論衝撃波では、衝撃波面から電磁波が衝撃波上流に伝搬し、その先駆波のポンデラモーティブカもよる静電航跡場により電子が高エネルギーまで加速されることを指摘し、空間1次元の粒子シミョレーションを行うことにより、活動銀河核やガンマ線バースト天体に伴うあウトフロー領域の粒子加速として重要であることを議論してきた。当該年度においては、この研究成果をさらに発展すべく、先駆波領域における多次元プラズマ不安定性について考察を行った。一般に航跡場加速では、斜め伝搬の波動も考える必要があり、伝搬方向と垂直な面での構造形成も期待される。空間2次元の衝撃波の数値シミュレーションは困難であるので、今回は先駆波領域だけに着目した部分系の2次元計算を行った。その結果、伝搬方向と垂直な方向にプラズマ密度および電流の粗密構造が作られ、それに伴って磁場の生成が顕著に起きることが明らかになった。シミュレーション結果から、生成された磁射負度は、先駆波の電磁場の振幅の2割程度まで達することがわかってきた。衝撃波における磁場生成は、フェルミ加速を考える上で好都合である航跡場加速により加速された高エネルギー粒子が、生成された強い磁場構造のもとで短時間で加速される可能性を示唆している。今後はこの研究を進めることで、相対論衝撃波による粒子加速と併せて磁場生成の機構についても、定量的な議論を行う。磁気音波の相対論的衝撃波では、1990年頃から磁波モードの大振幅先駆波(プリカーサー)が発達することが知られていたが、本研究ではそのプリカーサーによる高エネルギー加速について研究を進めた。プリカーサーは衝撃波面でのシンクロトロン不安定によって励起される電磁波であり、上流から衝撃波に流入する電子は、その電磁波の圧力(ポンデラモーティブカ)を受けて減速される。その結果励起される静電場に着目した加速過程について調べた。この加速は、レーザー実験において次世代の加速器としても着目されている航跡場加速の素過程を応用したものである。しかし、本研究の対象とする宇宙ジェットやガンマ線バースト天体などにおける衝撃波の航跡場加速では、レーザー加速器とは異なり、電磁波と静電場との相互作用で乱流状態に移行する状態での加速が重要となり、この非コヒーレント場における航跡場加速については未解決であった。

また相対論衝撃波での粒子加速を解明するには、(1)マッハ数の関数として大振幅プリカーサーのポインティングフラックスを評価し、(2)プリカーサー波の非線形パラメトリック不安定とその乱流への移行、(3)乱流場での粒子加速などの理解が必要となる。これらの非線形複雑系過程を評価するために、1次元および2次元の相対論的プラズマ粒子シミュレーションを用いた。1次元シミュレーション結果をもとに粒子加速効率や最高エネルギーの評価を行い、短時間で高エネルギー粒子を生成する高効率の加速過程であることを明らかにした。また2次元衝撃波のシミュレーションも行い、多次元性からくるコヒーレンス度の低下が加速効率を下げるが、それでも粒子加速は十分起き得ることを確かめた。
博物館経験と意味構成のプロセスの解明を通した効果的な学習支援法の開発に関する研究

欧米での博物館教育実践では、従来の「知識の伝達」から、「来館者とのつながり」を重視しつつ、来館者が能動的に経験をとおして意味を構成するプロセスとして学びはとらえられている。日本における近年の教育政策では、博物館と学校との連携が重視されている。しかし、博物館の教育的役割の転換に関する実証的・理論的知見を踏まえたものとなっていない。とりわけ、博物館の学習機会としての特殊性や、学習者である来館者が博物館経験をとおして、何を、どのように学んでいるのかは明らかでない。本研究では、構成主義の学習論的立場から、博物館経験をとおした意味構成のプロセスを明らかにし、これを踏まえた博物館教育論を構築するとともに、具体的な学芸員による効果的な学習支援のモデル・方法を提案することを課題とした。この研究を通して、博物館がどのような教育的機能を果たしているのか。それはどのようなプロセスであるのかを実証的に解明した。その成果は、とくに震災からの復興における博物館の役割に焦点をあてたものとして国際研究大会で発表し、かつ、論文として公刊して広く公表し大きな関心をよんだ。成果は、以下のものである。近代的制度としての博物館の役割は大きく変化している。教育的機能は、博物館固有の役割の一つであったが、欧米での博物館教育実践では、従来の「知識の伝達」から、「来館者とのつながり」を重視しつつ、来館者が能動的に経験をとおして意味を構成するプロセスとして学びはとらえられている。本研究では、構成主義の学習論的立場から、博物館経験をとおした意味構成のプロセスを明らかにし、これを踏まえた博物館教育論を構築するとともに、具体的な学芸員による効果的な学習支援のモデル・方法を提案する。本年度は、上記研究の目的を推進するために、留学生及び日本人学生を被験者に、「浮世絵」の特別展を鑑賞し、その意味構成のプロセスを解明する予備的調査を実施した。被験者は、留学生17名、日本人学生6名の計23名である。文化的背景や浮世絵に対する既存の知識が意味構成にどのような影響を与えるのかを分析することを具体的な課題とした。本研究では、1欧米の博物館教育理論を批判的に検討する理論的検討及び、2博物館見学をとおした意味構成のプロセスの実証的解明を2つの柱として研究をすすめている。1の理論的検討は、引き続き検討をすすめている。とくに、イギリスのフーパーグリーンヒルの理論的検討を系統的にすすめている。2の実証的研究では、定量的調査を計画していたが、「浮世絵」特別展を事例として、質的な研究を優先すべきと判断し、上記のように調査を実施した。この調査により、今後検討すべき課題が明らかになり、平成28年度の研究につなぐことができた。教育的機能は、もともと博物館固有の役割の一つであったが、欧米の博物館教育実践では、従来の「知識の伝達」から「来館者とのつながり」を重視しつつ、来館者たちが能動的に経験をとおして意味を構成するプロセスとして学びはとらえられている。これに対して、日本における研究は大きく立ち遅れているといわざるを得ない。確かに、日本でも近年の教育政策では、博物館と学校との連携が重視されている。しかし、それは博物館実践を支える理論的転換を踏まえた取り組みとはなってはいない。とりわけ、博物館の学習機会としての特殊性や、学習者である来館者が博物館経験をとおして、何を、どのように学んだかを明らかにしたものではない。したがって、正しい意味で、実践を評価できない現状がつづいている。今年度は、昨年度実施した「浮世絵」特別展の鑑賞を事例とした調査を分析するともに、新たに、インテンシブな来館者調査を実施してきた。来館者は、「解釈枠組み」の理論にもとづき、どのようなプロセスを経て作品を鑑賞するのか、どのように意味を構成するのかを明らかにする資料が整いつつある。今年度の出版とはならなかったが、『成人教育の社会学』を東信堂から出版を予定しており(すでに校正終了)、2017年4月には出版されることになっている。そのなかに、「博物館経験と意味構成」をだしている。さらに、博物館種の違いに着目した調査を推進するために、いくつかの博物館における学芸員(教育担当)へのヒヤリングを実施した。これをもとにより詳細な調査を計画している。1理論研究という面では、イギリスのフーパーグリーンヒルの理論的検討を終えていること。2実証面では、昨年度の調査の分析を終え、新たに必要な来館者調査を順調に進めることができていること。本年度の研究計画では、博物館見学を通した来館者の学習のプロセスの解明が課題であった。より具体的には、1)何を学んだのか:来館者のフロント・エンドモデルのインタビュー調査、2)学びのプロセス:いかに展示物を見学するのかを映像情報、音声情報を通じて解明する、3)学習環境と学習効果:「一人の見学」、「グループ見学」、「学校・クラスでの見学」など条件を統制してインターラクションを分析する、などの実施を計画した。

これらの課題のうち、1)および3)は調査を実施したが、研究者の2度にわたる入院のため分析にまでいたらなかった。しかし、これまでの研究をもとに2つの論文を再構成して研究書を出版することができたことは成果といえよう。既述のとおり、研究者の2度にわたる入院のために調査結果の分析等は残された課題となった。平成30年度に予算を持ち越しして残された課題を遂行する予定である。欧米での博物館教育実践では、従来の「知識の伝達」から、「来館者とのつながり」を重視しつつ、来館者が能動的に経験をとおして意味を構成するプロセスとして学びはとらえられている。日本における近年の教育政策では、博物館と学校との連携が重視されている。しかし、博物館の教育的役割の転換に関する実証的・理論的知見を踏まえたものとなっていない。とりわけ、博物館の学習機会としての特殊性や、学習者である来館者が博物館経験をとおして、何を、どのように学んでいるのかは明らかでない。本研究では、構成主義の学習論的立場から、博物館経験をとおした意味構成のプロセスを明らかにし、これを踏まえた博物館教育論を構築するとともに、具体的な学芸員による効果的な学習支援のモデル・方法を提案することを課題とした。この研究を通して、博物館がどのような教育的機能を果たしているのか。それはどのようなプロセスであるのかを実証的に解明した。その成果は、とくに震災からの復興における博物館の役割に焦点をあてたものとして国際研究大会で発表し、かつ、論文として公刊して広く公表し大きな関心をよんだ。成果は、以下のものである。[I]の理論的検討をすすめる。すでに主要な先行研究については検討をすすめるとともに、博物館調査の予備的調査をすすめてきているが、より包括的な研究動向の把握をすすめたい。[III]学習のプロセス調査:3学習環境と学習効果に関する調査:「一人の見学」、「グループの見学」、「学校・クラスでの見学」など、条件を統制してインターラクションを分析する。新しいテクノロジーである、デジタル解説機が鑑賞行動にどのような影響を与えるのか。学びの内容にどのような影響をもつのかを明らかにする。[IV]博物館経験と記憶の意味:上記の調査・実験に参加してくれた来館者への追跡調査の実施。来館前・直後、1週間後、1ヶ月後、27年度の対象者の6ヶ月後、1年後、2年後までの追跡調査を実施する。[I]理論的検討では、美術館を中心に博物館教育論を検討してきたが、科学館等別の教育課題に対して、これまでの理解がどこまで適用できるのか。あるいは、固有の特徴をもつのかなどを検討する。[II]博物館教育では日本だけではなく欧米の政策でも学校との連携が重要な課題となっている。研究の実際的意義という面を考えると、学校での連携における生徒たちの鑑賞行動の実証的把握、その改善等を念頭に置いた検討が課題となる。[III]次年度は、最終年度になるので、これまでの調査、理論的議論を総合的に検討し、成果としてまとめたい。平成30年度に予算を持ち越すことを認めていただいた。これにより分析をすすめるとともに、国際学会等で成果を発表する予定である。