hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間節リウマチ破骨細胞特異的に発現する遺伝子の同定

はじめに:関節リウマチ(RA)の罹患関節部および骨髄中には、ナース機能を有する間葉系細胞(RAナース細胞)が特徴的に存在する事を報告し、本細胞がRA病態形成に深く関与する事を示唆してきた。RAナース細胞と単球の共培養により、ヒト破骨細胞前駆細胞が誘導され、炎症性サイトカイン(IL-3,-5,-7,GM-CSF)で高度に破骨機能を有する成熟破骨細胞が分化・成熟し、RAにおける骨破壊の特異性を検討した。目的:ヒト破骨細胞特異的遺伝子の探索を目的とした。結果:1.炎症性サイトカイン誘導破骨細胞(RA破骨細胞)とRANKL/M-CSF誘導破骨細胞(従来型破骨細胞)の相違:二種類の破骨細胞で、RA破骨細胞はMMP-12を特異的に発現し、RA患者の罹患関節部を用いた免疫組織学的検討から、MMP-12陽性破骨細胞が50%10%存在している事を確認した。2.破骨細胞特異的遺伝子の探索:RAナース細胞によるヒト破骨細胞前駆細胞の純粋培養が確立され、ヒト破骨細胞誘導系の全てを試験管内で操作する事が可能と成った。単球、破骨細胞前駆細胞、RA破骨細胞、従来型破骨細胞の夫々に特異的に発現する遺伝子について、二種類のSubtraction(IRDA法・SSH-RDA法)、さらに、DNAチップ解析により発現プロファイルの検討を行った。Subtraction法により、破骨細胞に特異的に発現する新規遺伝子OC89,7-44を選択した。さらに、DNAチップ解析によって、RA破骨細胞に特異的発現をする25種類の遺伝子を確認した。以上から、RAナース細胞により誘導された破骨細胞前駆細胞を経由する二種類の破骨細胞が存在する。RA破骨細胞は、従来型破骨細胞と異なる遺伝子発現を有する事が確認された。考察:ヒト破骨細胞の多様性とRA病態を説明し得る破骨細胞の分化機構が明らかと成った。はじめに:RA関節液および健常人末梢血単球をRA特異的ナース細胞と混合培養する事により、ヒト破骨細胞前駆細胞の分化誘導が惹起され高純度単離できる事、この前駆細胞がRANKLとM-CSF非存在下にRAで検出される炎症性サイトカイン(GM-CSF, IL-3,IL-5,IL-7)で非常に強い破骨機能を有する成熟破骨細胞に成熟分化する事を報告してきた。結果:1.炎症性サイトカイン誘導破骨細胞(RA破骨細胞)とRANKLとM-CSF誘導破骨細胞(従来型破骨細胞)の相違点:従来型破骨細胞はMMP-9発現が観察されるが、RA破骨細胞はMMP-9以外にMMP-12の強度な発現が確認された。更に、RA患者罹患関節部の病理組織学検討により、MMP-12陽性またはMMP-12陰性でMMP-9陽性の染色像を示すTRAP陽性多核巨細胞の形態を示す破骨細胞の存在を確認した。2.破骨細胞特異的遺伝子の探索:このヒト破骨細胞分化誘導系により、ヒト破骨細胞系の全てを純粋培養系として試験内で操作する事が可能となった。破骨細胞前駆細胞および成熟破骨細胞に特異的発現する遺伝子については、二種類のSubtraction法(IRDA法とSSH-RDA法)を用いて解析した。

その結果、未知を含む20の成熟破骨細胞特異的遺伝子および15の破骨細胞前駆細胞特異的遺伝子を見出した。この中から4回膜貫通型新規遺伝子の膜蛋白をコードする遺伝子#7-44に注目して解析を行った。#7-44は成熟破骨細胞に特異的に発現し、正常の他の臓器・組織に全く発現が観察されていない。本遺伝子がコードする蛋白に対するポリクローナル抗体を用いた、RA患者罹患関節部の免疫染色から、骨吸収像を示す多核巨細胞の形態を示す破骨細胞が選択的に染色されている事が確認された。考察:以上から、ヒト破骨細胞の多様性もしくはRAのような炎症性疾患においては従来型破骨細胞の以外の存在が明らかとなった。ヒト破骨細胞の多様性と破骨細胞特異的マーカーの候補の探索に成功した。今後は、選択した遺伝子産物についても特異性と機能を確認する。はじめに:関節リウマチ(RA)の罹患関節部および骨髄中には、ナース機能を有する間葉系細胞(RAナース細胞)が存在する事を報告し、本細胞がRAの病態形成に深く関与する事を示唆してきた。RAナース細胞と単球の共培養により、ヒト破骨細胞前駆細胞が誘導され、炎症性サイトカイン(IL-1,-3,-5,-7,GM-CSF)で高度に破骨機能を有する成熟破骨細胞が分化し、RAにおける破骨細胞の特異性を示唆してきた。目的:ヒト破骨細胞特異的遺伝子の探索を目的とした。結果:1.炎症性サイトカイン誘導破骨細胞(RA破骨細胞)とRANKL/M-CSF誘導破骨細胞(従来型破骨細胞)の相違:二種類のRA破骨細胞はMMP-12を特異的に発現している事を確認しているが、今回、RA患者の罹患部を用いた免疫組織学的検討から、MMP-12陽性破骨細胞が50-10%存在する事を確認した。2.破骨細胞特異的遺伝子の網羅的探索:RAナース細胞によるヒト破骨細胞前駆細胞の純粋培養系が確立され、ヒト破骨細胞誘導系の全てを試験管内で操作する事が可能と成った。破骨細胞前駆細胞、RA破骨細胞、従来型破骨細胞の夫々に特異的に発現する遺伝子について、二種類のSubtraction法(IRDA法・SSH-RDA法)、さらに、DNAチップ解析により発現プロファイルの検討を行なった。Subtraction法によって、破骨細胞に共通し特異的に発現する二つの新規遺伝子OC89,7-44を選択した。また、DNAチップ解析によって、RA破骨細胞に特異的発現する25種類の遺伝子を確認した。以上から、RAナース細胞により誘導された破骨細胞前駆細胞を経由する二種類の破骨細胞が存在する。RA破骨細胞は、従来型破骨細胞と異なる遺伝子発現があることが確認された。考察:ヒト破骨細胞の多様性とRA病態を説明し得る破骨細胞の分化機構が明らかとなった。
森林環境と人体生理

森林に出かけ、木々の緑を見たり、鳥の鳴き声を聞いたりして、開放感を感じるのは私だけではないと思われる。これは、森林とじかに「ふれあう」ことにより、日常の精神的、身体的なストレスをとることができるからではないかと考える。そこで森林とじかにふれあうことにより、脳波、脈拍、血圧、体温などの人体生理がどのように変化するのか測定した。また、森林のビデオを鑑賞している状態についても同様の測定を行ない、じかの森林にふれた場合との比較を行った。平常状態、人工林および天然林のビデオを鑑賞している状態、実際に人工林および天然林にふれた(入った)状態における脳波、脈拍、血圧、体温の測定を行った。脳波の測定は4分間行い、1秒間毎の波形をフーリエ解析し、周波数スペクトル分析を行った。46Hz、78Hz、911Hz、1213Hzおよび1423Hzをそれぞれθ波、スローα波、ミッドα波、ファーストα波およびβ波と呼び、それぞれ瞑想・浅い睡眠状態、リラックスした意識低下の状態、リラックスした意識集中の状態、緊張した意識集中の状態および緊張した意識分散の状態を表している。フーリエ解析により1秒毎の支配的な脳波を求め、その合計の時間を算出した。被試験者は9名で、19歳から44歳であり、男8名、女1名であった。上記いずれの状態においても、もっとも支配的な脳波はスローα波、ミッドα波、θ波のいずれかであり、個人により異なっていた。つまり、一定の傾向は示さなかった。また、血圧、脈拍、体温の変化も、森林環境の相違よりは個人差の方が強く、やはり一定の傾向を示さなかった。今後は、平常状態から異なった状態、つまり人工林や天然林に入っていくにつれて人体生理がどのように変化していくのかを測定する必要があろう。
医療機関における在日外国人患者への看護の実態調査

我が国では外国人の入国・在留者が急増し,医療機関における外国人への対応が大きな課題となってきている。そこで今回の研究では,医療現場で働く看護師の外国人患者に対する意識・受け入れ状況などを明らかにする目的で,外国人患者入院時の対応,ケアを行う上での留意点,ケアを行う自信,などについて,看護師に対し実態調査を行い分析した。本年度の研究の対象者は,看護師1024名(3県,6施設),平均年齢は31.7(SD8.8)歳,経験年数19.6(SD8.3)年であった。その他,本調査で明らかになったことを以下に示す。(1)他国語で対応できる人員がいると答えた者が57.0%と多く,また言語では英語での対応可能がも1つとも多く78.1%,次にスペイン語であったが,その他の言語については非常に少なかった。(2)外国人患者を受け持った経験がある者は45.9%で,医療機関別に差が見られた。また,受け持ち経験者の多い医療機関は,対応準備をしている者が多かった。(3)今後,外国人患者をケアする自信は,全体的に低く,特に他国語対応者がおらず,受け入れ準備なしと答えた者が多い医療機関ほど低かった。今回の調査では,約半数の看護師が外国人患者を受け持った経験をもっていたが,今後,ケアする自信は非常に低い結果となっていた。また,外国語での対応は英語では可能であったが,それ以外の言語で対応できる人員は少なかった。しかし現状では,英語圏以外の国々からの在日外国人が大変多く,日本語・英語を話せない患者の場合,コミュニケーションが大きな問題となることが推測できる。また,医療機関によっても外国人患者数に差があるようで,受け入れに慣れていない医療機関では,外国人患者に対する惑いは大きく,患者・看護師の苦悩が伺われる。そのため,どの医療機関でも,外国語のパンフレット,対応方法マニュアルなど,できる限りの準備を整えることが重要であると思われる。近年,我が国においては外国人の入国・在留者が急増しており,医療の現場においても外国人に対する関心が高まっきている。医療現場では,文化の違いや言葉の違いによるコミュニケーションの問題に加え,高騰する医療費の問題など社会的課題が大きくクローズアップされてきているのが現状であろう。そこで本研究では,「各医療機関における外国人患者への対応」「医療現場における看護の留意点・コミュニケーションの方法」「文化の違いに対する認識と対応」「医療体制の違いの認識と対応」を明らかにすることを目的として,研究をすすめている。本年度は,現状に関する資料収集が主であったが,今後は「外国人に対する看護に携わっている看護側の受け入れ状況」「外国人の看護における留意点」「文化の違いの認識」を明らかにすることを目的に,看護者への調査を基本とし,外国人の満足度に関してもインタビュー調査を加えていきたいと考えている。本年度の調査において明らかになったことは,以下の実状である。(1)都道府県別外国人登録者数は,東京都,大阪府,愛知県などの大都市に多い。その内訳としては,東京都や神奈川県では,韓国・朝鮮および中国を中心に,他の国籍も万遍なく分布しているのに比べ,大阪府,京都府,兵庫県などでは韓国や朝鮮が,愛知県,静岡県,三重県などではブラジルが大きな割合を占めている。(2)在日外国人に母国語で電話による医療相談を提供しているボランティア団体によると,東京地区では,ブラジル,ペルー,中国国籍の順に,また関西地区では,ペルー,アメリカ,オーストラリア国籍の順に問い合わせ件数が多くなっている。その相談内容は,「言葉の通じる医療機関の紹介」が圧倒的に多く,その他には「病気・医療に関する質問」,「言葉の問題」,「医療・福祉・保険制度」に関する問い合わせとなっている。(3)医療者側の意見としては,外国人患者の受け入れに対し困難と感じる理由は,「言葉の問題」「保健・支払い能力の問題」「インフォームドコンセントの問題」「診療時間がかかる」「医療システムの違い」などが挙げられていた。

しかし現状では,英語圏以外の国々からの在日外国人が大変多く,日本語・英語を話せない患者の場合,コミュニケーションが大きな問題となることが推測できる。また,医療機関によっても外国人患者数に差があるようで,受け入れに慣れていない医療機関では,外国人患者に対する惑いは大きく,患者・看護師の苦悩が伺われる。そのため,どの医療機関でも,外国語のパンフレット,対応方法マニュアルなど,できる限りの準備を整えることが重要であると思われる。
その場測定と第一原理計算による表面および欠陥におけるトリチウム移行素過程

酸化リチウムに代表されるセラミック増殖材や金属配管の表面酸化物などでの水素同位体挙動を,欠陥やエネルギー粒子との相互作用に着目し,実験(赤外吸収分光法,光電子分光法,昇温脱離法,TOF型質量分析法)と量子化学計算により調べた。金属酸化物表面においては,吸着種の脱離がエネルギー粒子の照射により誘起される場合,脱離量と脱離後の化学形が,基盤の表面電子構造と入射エネルギーの相関により決定されることが明らかとなった。特に,価電子帯と伝導帯のオーバーラップが生じやすいエネルギーが入射された際に脱離収率の増加が観察され,電子励起脱離メカニズムの存在が示唆された。酸化リチウムバルクにおいては,水素同位体はF centersに捕獲されることで,-OH-を形成する場合に比べて安定化することが確認された。また,捕獲された水素の安定性がF centersの帯電状態に依存することが明らかとなり,脱捕獲に必要なエネルギーはF^0ではF^+に比べて2eV高いことが示された。実験では,それに対応し,F^+ centerに捕獲された水素同位体の450Kでの脱捕獲と,F^0 centerに捕獲された水素同位体の900Kでの放出が観察された。Li空孔との相互作用ではLi空孔に配向した-OH-を形成することで,格子間型H^+に比べて拡散障壁が高くなることが確認された。さらに,-OH-は集合することで,熱的により安定な状態に移行することが明らかとなった。以上の知見により,核融合炉工学において,(i)材料の表面電子構造を最適化することでエネルギー粒子照射による効率的なトリチウム能動除汚が可能となること,(ii)F^0 centerとLi空孔が増殖材料中でのトリチウムインベントリを決める主要な要因であることが示された。1.イオン照射下赤外分光測定システムの構築イオン照射下で赤外吸収測定を行う実験装置を製作した。試料は雰囲気制御機能をもったチェンバー内に、温度制御機能を有する試料ホルダーにて保持された。拡散反射法と透過法による赤外スペクトルが取れるようになっている。試料への水素同位体付着は(重)水素イオンの打ち込み、水蒸気の吸着、水素の吸収等の方法により行われる。2.リチウムセラミックス内照射欠陥と水素同位体との相互作用のその場観察リチウムセラミックスに水素イオンを低温-高温で照射しつつ、O-H伸縮振動を主に透過型赤外分光測定で観察した。また、照射後の欠陥回復による変化についても観察した。この観察によってリチウムセラミック中に存在する水酸基について欠陥との相互作用を含む存在状態、およびイオン照射によるエネルギー付与に伴って生じる欠陥への捕捉、欠陥からの移動などの現象を明らかにした。3.第一原理計算によるリチウムセラミックスバルクおよび表面における水素同位体存在状態の評価第一原理計算を用いて、欠陥にトラップされた水素同位体の存在状態、および加熱やエネルギー粒子照射に起因する移動現象を研究した。計算は分子軌道法のCRYSTALコード、GAUSSIANコード及び密度汎関数法のCASTEPコードをそれぞれの特徴を生かして使用した。酸化リチウムに代表されるセラミックス増殖材料内の欠陥および表面とトリチウムとの相互作用、欠陥や酸化物のある変質した表面とトリチウムとの相互作用、および、エネルギー粒子照射によるトリチウム脱離・除染機構をその場直接観察と第一原理計算の組み合わせにより明らかにすることを目的としている。平成15年度の成果は次のようにまとめられる:1・リチウムセラミックス内照射欠陥と水素同位体との相互作用及び表面における水素同位体のその場観察

リチウムセラミックスに水素イオンを低温-高温で照射しつつ、O-H伸縮振動を透過型及び拡散反射型赤外分光測定で観察した。また、照射後の欠陥回復による変化についても観察した。この観察によってリチウムセラミックス中に存在する水酸基について欠陥との相互作用を含む存在状態、およびイオン照射によるエネルギー付与に伴って生じる欠陥への捕捉、欠陥からの移動、表面での存在状態などの知見が得られた。2・TOF質量・速度分析装置を用いた脱離種の同定加熱およびエネルギー粒子照射に伴って表面から脱離放出される化学種および放出速度を測定するために飛行時間型(TOF)質量・速度分析を作成した。表面を酸化させた金属等の試料に水を接触し、光、電子線照射によって放出される化学種の質量、速度を直接測定した。この測定によって、入射エネルギーがどのように表面、表面付着水に付与され、どのような化学結合の切断を伴ってどの化学種が放出されたのかの詳細な知見が得られた。3・第一原理計算によるリチウムセラミックスバルクおよび表面における水素同位体存在状態の評価第一原理計算を用いて、欠陥にトラップされた水素同位体の存在状態、および加熱やエネルギー粒子照射に起因する移動現象を研究した。計算は分子軌道法のCRYSTALコード、GAUSSIANコード及び密度汎関数法のCASTEPコードをそれぞれの特徴を生かして使用した。1.リチウムセラミックス内欠陥及び表面における水素同位体のその場観察3keVD_2^+照射により導入された水素同位体の存在状態の変化を,赤外吸収分析を用いて照射時,その後の加熱時にその場観察し,(i)欠陥密度が低い状態では水素同位体はバルクで-100°C室温においても熱的に不安定であり,容易に拡散すること,(ii)Li空孔に捕獲されることで拡散が抑制されること,(iii)-OD^-が集合することで,より安定なLiOD相が形成されることが明らかとなった.LiOD相の形成は,比較的少ない数の-OD^-の集合によっても誘起されることが示唆された.数100keVD^+照射下でのその場観察においても同様の水素同位体挙動が見られたが,加えて,F centerの影響を受けた0-Dが検出された.2.TOF質量・速度分析装置を用いた脱離種の同定Fe上のFe_2O_3皮膜に吸着した水素同位体は,光照射によって,主にH_2Oとして熱脱離,光刺激脱離することが観察された.光刺激脱離のしきい値は,バンドギャップエネルギーと良い一致を示した.脱離効率が,材料の荷電子帯と励起状態のバンド構造の形状により決定されることが示唆された.Fe_2O_3-TiO_2混在表面においては,Fe_2O_3-TiO_2間の電子移行に起因すると考えられる脱離挙動が観察された.3.金属酸化物表面に存在する水のその場観察表面に複数のO-D存在状態が観察され,水素結合する場合に,光照射による高い脱離効率が確認された,H_2Oとして脱離する際の活性化エネルギーが,表面被服率に依存することが示唆された.4.第一原理計算による水素同位体存在状態の評価水素はF centerが存在する系において,(i)F centerに捕獲された場合,(ii)近傍の酸素とOH^-を形成した場合にそれぞれ安定位置を持つことがわかった,(i)-(ii)間の移行に必要なエネルギーは,F centerの電荷状態(酸素空孔(F^<2+>),
開放的国際経済統合の理論

自由貿易地域や関税同盟といったWTOの枠組みの中で行われる経済統合は、域内国と域外国に対して異なる関税率を設定することを許している。両者に対して同じ関税率を適用するAPECの開放的経済統合はその点で大きく異なる。多角的貿易自由化は、いわゆる相互性に依拠しており、自国の輸入自由化の「見返り」として外国の輸入自由化の恩恵を得る。ところが開放的経済統合の場合、域外国に対しても輸入を自由化するにもかかわらず、域外国からは輸入自由化の便益を得ることができない。つまり、貿易自由化の相互性が満たされず、その分貿易自由化の程度は小さくなる。これが、APECの第一の特徴であり、自由貿易地域などと比べ経済厚生を低くする。第二の特徴は、対象品目を限定できることである。GATTの例外項目として認められる自由貿易地域などの経済統合は、ほぼすべての財・サービスの貿易に関して自由化することが求められている。それに反してAPECの場合はその制約がない。例えば農業のような政治的影響力が強い産業を抱える国が経済統合に加わるときには、そのような産業を交渉の外における開放的経済統合のほうが望ましくなる。この二つの特徴を組み込んだ理論モデルを構築し分析を進めた結果、域内国間での貿易量が大きいほど開放的経済統合がより選好されやすくなる等の結論を得た。残念ながらまだ論文の形にするにはいたっていないが、今後はこの論文を完成させるとともに、自主性を尊重しながら貿易自由化を行うというAPECの第一原則を理論的に考察していきたい。APECが目指す開放的経済統合は、(1)協定違反に対して処罰的行動をとらないという「自主性の尊重」と(2)域外国にも関税引き下げ等の成果を適用するという「内外無差別の原則」を揚げている。この第一の原則は、協定違反に対しては処罰もいとわないWTOの姿勢とは異なるものである。今年度は、開放的経済統合理論化の第一歩として、第一の特徴に関してAPECとは異なるWTOが、国際協調に果たす役割について考察した。国際協調達成にWTOで中心的役割を果たしているのが紛争処理機構[Dispute Settlement Procedure(DSP)]である。多くの非関税障壁は外国からはわかりにくういため、ある国が協定に違反して非関税障壁を高く設定しているかどうかについて国際紛争が多発している。DSPは協定違反があったかどうか第三者の立場から調査し、関係国に協調的解決を促するものであるが、被害を受けた国が協定違反九にに罰則を課す権利も同時に認めている。今年度は、このDSPの役割を、不完全モニターリングの無限繰り返しゲームの枠組みで分析した。モデルでは、調査依頼を受けたDSPは違反の有無を完全に判明させるとした。その上で、DSPが存在するかどうかで非関税障壁に関する国際協調がどのように変わってくるかを考察した。その結果、DSPにより罰則を適用するのが実際に協定違反が起こったときのみとなるため、均衡における各国の厚生水準が高まり、協調から逸脱する誘因が減少することがわかった。また、協定違反国のみを確実に罰することができるため、罰則はより厳しくなり、やはり協調から逸脱する誘因が減少することが判明した。どちらの効果も国際協調を促進するので、DSPは国際協調を高める役割を果たしていると結論づけられる。今年度得た上記の結果を踏まえ、次年度はいよいよモデルに開放経済統合固有の特徴を組み込み分析を進めていく予定である。
災害時に求められる母子保健―東日本大震災における母子の健康影響に関する研究から

母子を中心とした災害時要援護者対応福祉避難所を運営するにあたり必要とされるリスクアセスメント、各地域で応用可能なチェックリスト、避難所運営マニュアル、研修ツール、スマートフォンアプリ、啓発パンフレットを作製した。実態調査からは全国の地域防災計画の中で妊産婦と乳幼児対応が決まっていないことが明らかになったため、基礎自治体や民間の防災訓練組織と連携し、次世代の地域防災に関する講義や講演、多職種間医療連携研修などを行った。これらの啓発ツールや研修を通じて、医療・保健・行政・地域が災害時に協働で機能するような基盤と顔の見える関係が構築出来、災害時要援護者対応訓練の素地が出来たことは大きな成果である。東日本大震災後に産婦人科医として妊産婦・乳幼児へのケアをサポートした経験から、災害時の妊産婦・小児救護や地域連携システムについて十分な備えをするべきという認識を持ち、災害時にも耐えうるような母子保健システムの準備、多職種による母子救護研修・訓練内容を開発する目的で研究を行っている。まず、平成25年4月より、関東地域の地方自治体において保健師、助産師、行政官等に発災時の分娩・妊産婦ケア・乳幼児健診等の状況についてインタビューを行った。平成25年9月には自治体と連携した母子救護・研修を企画・立案し、産婦人科医師、助産師、大学関係者、自治体関係者を交え災害対応研修を行った。その一方で、平成25年11月には国立保健医療科学院で健康危機管理訓練を実施する際に、妊産婦・乳幼児を含めた災害時要援護者に向けた取り組みについて地方自治体職員、保健所長、医療関係者へのヒアリングを実施し、災害時の多職種連携システムや妊産婦救護に資するような研修内容を追加した。また、被災地の避難所および病院における防災状況、被害の程度、周産期アウトカムを調査し、データ入力し、解析する予定であり、ほぼ50件の母子診療情報について把握している。また、石巻医療圏合同チームの災害医療カルテ45000件分のデータより、救護所を受診した妊婦、および、乳児の診療経過を解析し、災害直後に必要となる母子ケアの内容について把握し、備蓄品や派遣者に必要となるスキル、医療知識についてまとめ、研修内容に盛り込むプロセスの半分まで進めたところである。避難所における周産期アウトカムに関しては、現在、石巻医療圏、および南三陸地方の保健師、助産師10名からの聞き取りを終えているが、引き続き病院外での産科診療に関し、震災当日に避難所や半壊住宅で分娩介助をした保健師、助産師にインタビューを行い、災害下での分娩状況につき解析を加える必要がある。東日本大震災後に日本プライマリ・ケア連合学会派遣医師として宮城県に赴き、母子保健分野の復旧や、妊産婦・乳幼児へのケアをサポートした経験から、その知見を後世に活かすため、災害時にも耐えうるような母子保健システムの準備、多職種による母子救護研修・訓練内容の整理を行うため、まずは東日本大震災時の妊産婦・乳幼児対応について調査を行った。また、平成24年4月より12月までの間で、被災地の市町村における発災時の分娩取り扱い状況について既存の文献及び公的報告を調べ、実際に分娩を取り扱った被災地の保健師、助産師にインタビューを行った。平成24年9月には自治体と連携した母子救護・母子保健回復・地域復興プログラムを立案し、11月より産婦人科医師、助産師、消防庁、DMAT、自治体など関係者を交え災害対応に関する調整を行った。その一方で、平成24年9月中旬に宮城県石巻市でAdvanced Life Support in Obstetrics(ALSO)・Basic Life Support in Obstetrics(BLSO)(災害時周産期ケアプロバイダー研修)を開催し、石巻市の受講生(ALSO:産婦人科医、救急医師、助産師、看護師、BLSO:保健師、救急救命士)を対象としたアンケート調査を実施。調査結果の統計学的解析を行い、災害時の多職種連携妊産婦救護に資するような研修内容の追加、改善を行った。平成25年1月21日には、東京都文京区で母子避難所および妊産婦・乳児救護所運営セミナーを開催し、産婦人科医師、助産師、消防庁、DMAT、行政官、警察官、大学関係者を対象にHUGやBLSOなどシミュレーショントレーニングを行った。その研修におけるアンケート調査からのフィードバックや改善点を明らかにし、研修内容の改善を図り、平成25年4月から文京区で事業化された妊産婦・乳幼児避難所運営への準備を行った。1)母子を中心とした災害時要援護者対応福祉避難所を運営するにあたり必要とされる基本的なツールの作成、実証研究を行った。この中では特に災害時の妊産婦リスクアセスメント項目、タイミング及び対応をレビューし日本国内で応用可能なチェックリスト、避難所運営マニュアルを作成した。これらのアセスメントシートと母子避難所運営マニュアルを用い、災害時訓練において大災害時における妊産婦救護所の設営から運営初期段階についてシミュレーションを実施し、その使用手順、項目内容、使いやすさ等に関して課題の抽出を行った。

2)地域における災害時妊産婦・乳幼児避難所の実態把握と啓蒙活動の手法開発を行い、自治体における災害時の妊産婦・乳幼児対応に関して実態調査を行い、全国でもごくわずかの自治体しか地域防災計画の中で妊産婦と乳幼児に関するが決まっていないことが分かった。3)妊産婦への災害対応に関する手法開発として、妊婦・産後女性を対象とするスマートフォンのアプリを開発し、災害に備え母子の健康情報および備蓄準備状況、避難方法、災害時のニーズ、連絡先を記録できるシステムを準備している。今後、幅広い層を対象に実証研究を行い、災害時の情報共有について改善を重ねていく予定である。4)地域における災害時妊産婦・乳幼児避難所の告知、啓発活動の手法開発では、基礎自治体や民間の防災訓練組織と連携し、地域防災に関する講義や講演、多職種間医療連携研修など本政策研究を社会に還元する活動を行った。また、妊娠中の両親学級で活用できる実践的なパンフレットを作成し、内容に関する検討も行った。これらの啓発ツールや妊産婦救護トレーニングコースを通じて、医療・保健現場と地方行政が災害時に協働で機能するような基盤を整備することが出来、顔の見える関係が構築出来ただけでなく、災害時要援護者対応訓練の素地が出来たことは災害時母子救護において大きな成果である。東京都妊産婦災害時対応ガイドライン母子保健、災害医療、公衆衛生、少子化社会対策平成25年11月20日に第五子を出産し、産前産後の休暇の取得に伴い、平成25年11月5日より平成26年3月末まで研究を中断したため。平成24年度に予定されていた研究内容では、災害に対するPreparednessのうちでも、災害時の母子のレジリエンスを強化し、母子の健康への被害をできるだけ少なくし、少子高齢化をますます増悪させないような備えを作ることであった。母子災害支援研修プログラムの実施および,研修に対する評価を行うことで,一定水準以上の知識や技術,態度をもつ周産期医療支援チームを育てる研修を行い、地域の行政と医療従事者が連携して妊産婦や乳幼児のケア,地域・家族機能の回復を効果的に支援することができるようになると考えられる。災害時の妊婦、授乳婦、乳児の受け入れ、災害対応について母子救護で計画すべき内容とは、各地方自治体(二次医療圏)における母子救護を専門とする場所、安全な飲料水(煮沸)、食糧、母乳育児援助に精通した人員の確保、哺乳瓶、乳首などの洗浄(カップ)、最低限必要な物品の備蓄、災害時に対応できる産婦人科医、小児科医の配置について平時から定めることである。本年度では災害時母子対応を念頭に置いて40名の受講生(医師やその他の医療プロバイダー)が、周産期救急に効果的に対処できる知識や能力を発展・維持するための教育コースであるALSO・BLSOを受講した。また、東京都文京区では母子救護の意義に共感した防災課・危機管理課・保健衛生課と合同でくと関係機関の協定を取り交わし、関係者を対象に災害時母子救護研修を開催することができ、具体的に機能する災害時母子保健システムの成立へと前進がみられた。
界面活性剤被覆酵素による難・非水溶性難分解物質の無害化と分解に関する研究

近年、科学技術の進歩に伴ってさまざまな化学物質が利用された多くの製品が生産され、日常生活の利便性に大きく貢献してきた。同時に環境中に放出される化学物質の種類や量は増加傾向にあり、これらの中には分解・処理が困難である農薬や環境ホルモン物質など、生態系および生体への何らかの悪影響を与え得るものが多い。これらの化学物質に対して物理化学的、あるいは生物学的処理の研究が進められており、特に生物処理は比較的穏和な条件を設定することができるなどの利点を有している。しかしながら問題となる物質の多くは水に難溶かあるいは不溶であることが多く、水相での分解や処理は困難であることが多い。逆にこれらの化学物質は有機溶媒には溶解しやすいが、有機溶媒中では微生物は死滅し酵素は変性してしまうため、その機能・活性を失ってしまうというジレンマがある。本研究では難・不水溶性難分解性物質の生物学的分解のひとつとして界面活性剤被覆酵素による反応を提案し、その基礎とするため界面活性剤被覆酵素の調製方法とその特性について検討をおこなった。得られた主な結果を以下に列挙する。1)非イオン系界面活性剤であるspan60によりペルオキシダーゼを被覆した。この被覆ペルオキシダーゼはベンゼン中においても活性を示した。2)span60とペルオキシダーゼの量比について検討したところ最適比が存在し、ペルオキシダーゼ1mgに対してspan60が40mgとした場合に、被覆ペルオキシダーゼとして最も高い活性を得た。3)被覆ペルオキシダーゼの調製にあたっては、被覆に供するペルオキシダーゼが溶解している緩衝液のpHが、調製後の被覆ペルオキシダーゼの活性に対して影響を与えていた。本ペルオキシダーゼの場合には、水溶液中でのいわゆる最適pHにあるペルオキシダーゼを使用して調製しても必ずしも高活性な被覆ペルオキシダーゼが得られるわけではないことがわかった。近年、科学技術の進歩に伴ってさまざまな化学物費が利用された多くの製品が生産され、日常生活の利便性に大きく貢献してきた。同時に環境中に放出される化学物資の種類や量は増加傾向にあり、これらの中には分解・処理が困難である農薬や環境ホルモン物質など、生態系および生体への何らかの悪影響を与え得るものが多い。

本ペルオキシダーゼの場合には、水溶液中でのいわゆる最適pHにあるペルオキシダーゼを使用して調製しても必ずしも高活性な被覆ペルオキシダーゼが得られるわけではないことがわかった。
癌抑制遺伝子RAPLとその下流標的分子Mst1による増殖及び発癌抑制機構

RAPLのリンパ球における増殖抑制作用の分子機構として、p27^<kiP1>の10番目のセリン残基の脱リン酸化を介する核局在化が関与するかどうかをRAPL-/-マウスとp27^<kiP1>の10番目のセリン(S10)をアラニンに変異させたknock-inマウスを掛け合わせて検討した。RAPL欠損によって生じるB細胞リンパ腫の発症は消失したが、リンパ球増殖疾患である糸球体腎炎は軽減したものの、完全には抑制されなかった。これと一致して、RAPL欠損B細胞の抗原受容体を介する増殖応答の亢進は抑制されたが、T細胞の増殖応答は低下したものの、RAPL欠損によって有意な亢進が残り、エフェクター/メモリーT細胞・抗体産生細胞が増加する個体が認められた。このことから、p^<27kiP1>のRAPLによるS10を介する局在制御は、B細胞の増殖応答の亢進・癌化に重要であるが、T細胞においては、異なる増殖抑制機構が存在することが明らかとなった。RAPLの下流でMst1リン酸化酵素が活性化されることを報告しているので、T細胞における増殖制御にMst1を介するHippo経路が関与するかどうかを検討した。Mob1の35番目のスレオニンのリン酸化を認識する抗体およびYAPのリン酸化を認識する抗体を用いて、Tリンパ球の抗原受容体を介する刺激によって、Hippo経路が活性化されることが判明し、RAPL欠損によって低下が認めれ、この経路の関与が示唆された。RAPLは、RASSFfamilyに属するRassf5(Norela)のalternative splicining formである。近年、Rassf5は、肺がん、肝がん、リンパ腫を始めとする様々な癌においてその発現が欠失していることがわかり、癌抑制遺伝子として注目されている。実際、RAPL欠損マウスは、肺がん、肝がん、B細胞リンホーマを発症する。RAPLがどのような分子機構で、癌の発症を抑制しているのかを解明することは、発がんのメカニズムを考える上でも重要である。Rassf5が、Hippo pathwayホモログを制御していることが示唆されているが、我々は、RAPLの下流でMst1が会合し、RAPL依存性に活性化されることを明らかとしている。従ってMst1を介するカスケードが癌抑制に関与する可能性を、Mst1ノックアウトマウスを作製し、検討した。このマウスはT細胞のhyperproliferationを示すものの、RAPL欠損マウスと違い、癌の発症は認められなかった。一方、RAPLは、p27kip1の細胞内での局在を10番目のセリンのリン酸化を介して核内への輸送を促進することで増殖を抑制している可能性が示唆されている。そこでセリンをアラニンへ置換したノックインマウスとRAPL欠損マウスと掛け合わせ、RAPL欠損による増殖亢進が影響されるかどうか検討した結果、有意に低下することが判明し、RAPLの増殖抑制作用はp27のリン酸化に依存することが証明された。さらに、RAPLによる癌抑制機能もp27のリン酸化に依存するのかどうか、あるいはHippo pathwayホモログに依存するのかMst1とMst2のダブルノックアウトマウスを作製し、検討中である。
感染バリア組織におけるナノマテリアルの動態とそれに対する免疫応答の可視化

組織中でのナノマテリアルの動態とそれに対する免疫応答を可視化するために、主に以下の2つの方法を確立した。(1)ナノマテリアルの組織中での動態は、3次元の運動に加えて回転運動も伴う。そこで、回転運動を可視化するための偏光特性をもった半導体ナノ結晶を合成し、実際に回転運動を観察できることを示した。(2)ある条件下で半導体ナノ結晶がアポトーシスを誘導することを確認し、免疫細胞の1種であるマクロファージによってそれが貪食されることを確認した。本研究では、表面電荷などの化学的な性質のみならず、粒径や形状などの物理的性質を変化させたナノマテリアルを系統的に作製し、それらが感染バリア組織に対してどのような経路をたどって生体に浸透していくのか、どのような免疫反応を引き起こすのかを蛍光イメージング技術を用いて可視化し、ナノマテリアルと生体との相互作用を明らかにすることを目的としている。本年度は、棒状の半導体ナノ結晶を作製し、その特性評価を行なった。球状の量子ドット(QD:Quantum dot)の作製時とは異なる反応リガンドを用いることによって、コアの周りにシェル構造を一定方向に伸長させた量子ロッド(QR:Quantum rod)を作製した。例えば596nmに蛍光ピークをもつQRをTEMで観察したところ、幅は平均4nm、長さは50nmであり、ARは13だった。球状ナノ粒子とこの棒状のナノ粒子と使用することによって、形状の差による生体組織への浸透性の違いを検討することができる。シェル構造を形成する際の反応時間をコントロールすることによって、QRの長軸方向の長さのみを大きく変化させることができた。長さの変化にともなって蛍光波長が変化するため、長さの異なるQRの生体への浸透性の違いを多色イメージングで分離描写することが可能である。1粒子偏光測定が可能な光学系を組み多数のQRを測定してみたところ、偏光度は平均して0.63だった。生体組織中で偏光測定を行うことによって、浸透過程のQRの方向すなわち回転運動を可視化するのに十分な偏光度をもっていた。QRを作製する際のシェルの伸長過程において、蛍光波長が長波長側にシフトすると同時に吸収端は短波長側にシフトし、ストークスシフトは100nm以上となった。この特性は、蛍光体を高濃度でパックした際に生じる自己消光の問題を解決し、高輝度の生体深部イメージング用蛍光ナノ粒子を作製できる。本研究では、物理的性質を変化させたナノマテリアルを系統的に作製し、感染バリア組織内での動態と免疫応答を蛍光イメージング技術を用いて可視化することを目的とした。まず、半導体ナノ結晶に基づいて、(1)回転情報を知るための量子ロッド(Quantum rod: QR)、(2)粒子径をコントロールしたナノ粒子(Silica coated nanoparticle: Si-NP)、(3)生体深部での追跡を可能とする超高輝度ナノ粒子(Ultrablight nanoparticle: UB-NP)を作製した。(1)のQRは、幅は平均4nm、長さは50nmであり、偏光度は平均0.6だった。水溶化した場合も量子収率は48%に維持され、蛍光プローブとして十分使用できるものだった。棒状であるため、形状に依存した組織への浸透も合わせて検討することができる。(2)のSi-NPは、粒子径を10nmステップで制御することができた。95%以上が1つのQDのみを内包していることから、組織内での数を蛍光強度から定量化できた。様々な官能基が付いたシランカップリング剤を使用できるため、表面電荷に依存した組織への浸透も合わせて検討できる。(3)のUB-NPは、単体QDの約1500倍の輝度をもつことが分かった。これにより、光散乱の影響が極めて高い組織深部でのナノ粒子の追跡が可能となる。以上のナノマテリアルを作製した後、1例として免疫細胞の膜上受容体の1種であるCD36をQRで標識し、回転および3次元運動を同時観察した。QRを受容体に特異的に結合させるために、クロスリンカーを用いてQR表面に抗体を付加し、エンドソーム内に取り込まれたCD36の細胞質への移動、あるいは細胞膜表面上で回転運動する受容体の動きを可視化した。本研究で開発した技術を、より深部の観察法に拡張することによって、今後はより独創的な観察法に発展させることができる。
腎前駆細胞からの再生ネフロンを用いたin vivo腎毒性評価モデルの開発

薬剤の腎毒性は臨床・創薬の場で大きな問題となる。ブタなどの動物体内で部分的に再生したヒトネフロンに対する薬剤毒性評価は、前臨床試験(動物実験)だけでは検出できずに、臨床試験におけるヒトへの直接投与によって初めて判明してしまう副作用を事前に検知する手法となり得る。異種動物の腎発生領域を腎再生の足場として用いる"胎生臓器ニッチ法"と高効率に再生ネフロンを得る"前駆細胞置換法"を組み合わせ動物の体内で再生ネフロンを維持し、薬剤投与後の再生ネフロンにおける腎障害を判定・評価する手法を確立する。将来的にヒトiPS細胞による再生ヒトネフロンを用いた、全く新たな前臨床型生体内腎毒性評価モデルの開発を目指す。
原因不明不育症における新規自己抗体とその標的抗原の同定

臨床的に抗リン脂質抗体症候群(APS)の診断基準を満たすが血清学的にAPSの基準を満たさない不育症患者(Seronegative obstetrical antiphospholipid syndrome : SN-APS)に特異的な新規自己抗体/標的分子の同定をを試みたところ、SN-APS患者の約1割より、アルキル化処理を受けた補体分子C9に特異的に反応する自己抗体が検出された。母体間インターフェイスにおいて補体活性は補体調節因子の発現・局在によって厳格に調節されているが、本研究結果は反復流産既往患者における抗C9抗体の検出は、不育症の原因を探る臨床マーカーとして有用な可能性を示唆している。臨床的に抗リン脂質抗体症候群(APS)の診断基準を満たすが血清学的にAPSの基準を満たさない不育症患者(Serologically negative-APS: SN-APS))における未知の病態責任分子の探索を目的として以下の検討を行った。当科を受診した不育症患者のうち、臨床的にAPSの診断基準を満たす患者を対象に末梢血を採取し、血清を分離保存した(計40検体)。妊娠歴のないボランティアより採取分離した血漿タンパクをアルブミン・IgG吸着カラムで精製し血漿タンパク抗原とした。検体を血清学的陽性群(APS群)、陰性群(SN-APS群)に分類し、各46検体をプールし一次抗体とした。ミニゲルを用いて、血清、抗体濃度、ブロッキングなど条件決定後、ラージスケールへ展開し(pH4-7)二次元免疫ブロッティングを行った。複数のSN-APS患者血清特異的な自己抗体反応性スポットを認めた。臨床的に抗リン脂質抗体症候群(APS)の診断基準を満たすが血清学的にAPSの基準を満たさない不育症患者(Serologically negative-APS: SN-APS)における未知の病態関連分子の探索を目的として以下の検討を行った。1SN-APSの病態関連分子候補のスクリーング・同定:精製血漿タンパクを抗原とし、コントロール血清およびSN-APS患者血清のプールを一次抗体とした二次元免疫ブロッティングを行い、後者に特異的な反応性スポットを質量分析器により解析し、SN-APSの病態関連分子候補として補体分子C9を同定した。2スポットの再現性の確認:二次元免疫ブロッティングを反復しスポットの再現性を確認すると共に、精製血漿蛋白と精製C9を同時に二次元電気泳動する事により、検出されたスポットが精製C9と生化学的に同一である事を確認した。3一次元免疫ブロッティングによる検出系の確立:精製血漿タンパクおよび精製C9を抗原とした一次元免疫ブロッティングでは、いずれもSN-APS患者のプール血清と反応を認めなかった。そこで二次元電気泳動同様にUreaによる可溶化処理とヨードアセトアアミドによるアルキル化処理を行った精製血漿タンパク抗原を用いてSDS-PAGEウェスタンブロットを施行したところ、C9に反応性のバンドが検出可能となった。すなわち、一定の条件下で表出する補体C9の特異的エピトープに反応する自己抗体の存在が示唆される。4不育症患者血清における抗C9抗体の検出:当院不育症外来受診患者の検査後残血清を凍結保存し、患者プロファイルを反映させたデーターベースの構築を行っている。これらの中から既知血栓素因を有さないSN-APS患者、APL以外の既知血栓素因(第十二因子欠乏症、プロテインS欠乏症,抗PE抗体陽性)を認めるSN-APS患者、APS患者の血清を抽出し、一次元免疫ブロッティングによる検出系を用いて抗C9抗体のスクリーニングを順次進めている。SN-APSの病態関連分子候補として補体分子C9を同定できたため。臨床的に抗リン脂質抗体症候群(APS)の診断基準を満たすが血清学的にAPSの診断基準を満たさない不育症患者(Serologically negative-APS: SN-APS)患者(n=19:既知血栓素因あり;プロテインS欠乏症・第XII因子欠乏症,・抗PE抗体陽性のいずれか陽性,n=13:既知血栓素因なし)および流産歴のSN-APSない二回経産婦(n=4: Control)より末梢血を採取し、血清を分離保存した。精製血漿タンパクを抗原とし、コントロール血清およびSN-APS患者3人の血清プールを一次抗体とした二次元免疫ブロッティングを行い、後者に特異的な反応性スポットを質量分析器により解析し、補体分子C9を同定した。市販の精製C9を抗原としたウェスタンブロッティング(WB)では抗原のアルキル化が必要である事が明らかとなり、この条件で個々の患者血清を用いたWBを行った結果、既知血栓素因を有さないSN-APS患者血清の2/13、既知血栓素因を認めるSN-APS患者血清の1/19に反応を認めた。次に、本邦で約0.1%の頻度で認めるC9欠損症との関連を調べるために、ELSAにより各血清中のC9を定量したところ、抗C9抗体陽性検体と他の検体で差を認めなかった。また、抗C9抗体陽性検体のCH50値はいずれも正常範囲であり、精製C9の添加によって変化を示さず、機能的にもC9欠損症との関連は否定的と考えられた。Obstetrical APSには、補体活性制御の破綻が関与している事が知られている。本研究で示された、一部のSN-APS患者における抗C9自己抗体の検出は、同様の機序による流産既往を反映している可能性があり、今後臨床マーカーとしての有用性が示唆される。

臨床的に抗リン脂質抗体症候群(APS)の診断基準を満たすが血清学的にAPSの基準を満たさない不育症患者(Seronegative obstetrical antiphospholipid syndrome : SN-APS)に特異的な新規自己抗体/標的分子の同定をを試みたところ、SN-APS患者の約1割より、アルキル化処理を受けた補体分子C9に特異的に反応する自己抗体が検出された。母体間インターフェイスにおいて補体活性は補体調節因子の発現・局在によって厳格に調節されているが、本研究結果は反復流産既往患者における抗C9抗体の検出は、不育症の原因を探る臨床マーカーとして有用な可能性を示唆している。1臨床検体の採取およびデーターベースの構築・一次元免疫ブロッティングによるスクリーニングを継続し、統計的手法とあわせ、抗C9抗体がSN-APS患者特異的な自己抗体であるかを判定する。21結果を踏まえてエピトープマッピングに進み、特異的反応部位を同定する。3血清中の抗C9抗体を検出するELISA系を確立し、臨床展開を目指す。産婦人科プロテオミックアプローチにより、複数のSN-APS患者血清特異的な自己抗体反応性スポットを見いだすことが出来た。研究成果発表を国際学会で発表する予定であったが、開催地のテロ発生などの不安要因があり中止した。国内学会発表に切り替える予定。引き続き臨床検体のデーターベースの構築を継続する。二次元免疫ブロティングを再度行い、スポットの再現性を確認する。CBB染色または銀染色した二次元泳動ゲルに同定されたスポットをマッチングし、ゲル片を切り出し、質量分析器にて同定を行う。同定された分子を抗原とし、個々の患者血清を一次抗体としたSDSPAGEによるウェスタンブロッティングを行い、検出率、患者背景との相関について解析する。人件費として10万円を計上していたが、今年度は当該業務の必要がなくなったため、次年度に委託することにした。データの入力作業、臨床データの解析のため業務委託費として使用する予定である。
GPSを利用した親子の行動域の変化に関する生態学的研究

第一子を出産した母親8名の協力により、GPS機能付き携帯電話による位置情報、日誌、インタビューなどの方法を用いて、2年間にわたる外出のデータを収集した。出産から数ヵ月の間は外出の機会が少なく、自宅にいる時間が多かった。だがこの間、実家、親戚の家などへの外出、夫や実母同伴の外出により少しずつ"ならし運転"を行い、出産から4、5ヵ月目には、母子だけで出かける回数も増えていくことがわかった。生後2年目になると、育児支援サークル等に足を運ぶ頻度が増え、夫と子どもが2人で数時間にわたって外出する家庭もみられた。名古屋市内にあるA産婦人科の協力のもと、当科で出産を予定していた初妊婦の女性に対し、研究の趣旨や手続き等を記載した案内を配布し、7名から協力の申し出を得た。その後、この7名に対し、出産以降、子育てのために買った(あるいは、もらった、借りた)モノ、子どもと一緒に外出した場合の外出先と移動手段、同伴者、子どもを置いて自分だけが外出した場合の子どもの預け相手と外出時間、自宅への来訪者などについて、所定の用紙に毎日記録をつけてもらうよう依頼し、1ヶ月ごとの家庭訪問の際にそこに記された内容についての詳細をインタビューするという手続きでデータを収集してきた。また、協力者のうち1名には、GPS機能付きの携帯電話を出産後毎月、連続5日間携行してもらうよう依頼し、その間の日中の行動域の測定を行った。データの分析はまだ十分に進んでいないが、現時点で出産から半年程度が経過し、出産直後に比べて同伴者無しで母子だけでの外出が増えたこと、行動範囲が広がっていることなどが確認され、このデータに関しては、今年9月の日本心理学会第74回大会で成果報告を行う予定である。これまでにも、子育てを通じての親の心理や育児感情の変化、あるいは観察法を用いた家族相互作用の変化など、多くの研究の蓄積があるが、本研究のような生態学的な視点を導入した個別、具体的な縦断データは過去に例がなく、発達心理学、家族心理学の分野において貴重なデータが提示できるものと考えている。昨年度に引き続き、名古屋市内にあるA産婦人科で2009年9月から11月の間に第一子を出産した女性に対し、子育てのために買った(あるいは、もらった、借りた)モノ、子ども連れで外出した場合の外出先と移動手段(徒歩、自家用車、公共の交通機関等)と同伴者、子どもを置いて自分だけが外出した場合の預け先と外出時間、自宅への来訪者などについて日記をつけてもらい、1ヶ月ごとの家庭訪問によりそのことに関するインタビューを行った。協力者は8名であった。生後6ヶ月までのデータを分析した結果、予想通り、子どもが生まれてから少なくとも12ヶ月は外出がほとんどなされず、子どもを預けて外に出ることも困難であることが明らかになった。数ヶ月が経過すると、少しずつ子どもを連れて外出する日数も増えていくことがわかったが、車を運転できるかどうか、実家が近いかどうかなど、各自が置かれた生態学的な条件に応じて、出かける場所や同伴者の有無、人物に違いがあることもわかった。全体に、はじめのうちは子どもと二人で外に出ることは避け、他者を巻き込むことが多く、そうした「慣らし運転」ののちに、次第に子どもと二人での外出が増えていくことが確認された。以上のことは、子育て開始期の人たちへの支援のあり方を、その人の置かれた生態学的条件に応じて模索していくことの大切さを認識させる結果でもあった。GPS機能付きの携帯電話を用いた調査については、昨年度のデータを分析するにとどまり、新たなデータ収集は行わなかった。初年度より継続してデータ収集にあたっている協力者の母親7名(名古屋市内にあるA産婦人科で2009年9月から11月の間に第一子を出産した女性)に対してデータ収集を実施した。子ども連れで外出した場合の外出先と移動手段(徒歩、自動車、公共の交通機関)ならびに同伴者、子供を置いて自分だけが外出した場合の預け相手と外出時間、自宅への来訪者などを毎日日記に記録してもらい、1カ月ごとの家庭訪問によるインタビューにより、それらの詳細を確認した。分析の結果、子どもが生まれた当初(3カ月頃まで)は外出がたいへん少なく、子どもを預けて外に出ることも困難なことが明らかになった。だが、出産から1年が近づくにつれて、子どもを連れて外出する日数も増え、また一日の間に多くの場所を転々としている様子が伺えた。1歳半ごろになると、地域のプレ幼稚園等に出かける頻度が増え、幼稚園への入園を控えて、母親が様々な情報を参考に、また自分なりの子育てに基づき、積極的に子どもの発達環境の準備を進めていくことが明らかになった。これに加えて、夫(父親)と子どもが2人で外出するというような状況もたびたび確認されるようになり、母親の行動の自由度はあがってくるようにみえた。

子どもは、親によって整備された社会的環境を足がかりにして生活の場を広げ、また親も次第に子どもに拘束される時間を減らしていきながら、子どもに離れたり近づいたりを繰り返し、やがてはそれぞれに特有の生活世界を構築していくことが示唆された。
シェーグレン症候群におけるミッドカインの役割と診断マーカーとしての検討

シェーグレン症候群(SS)の診断は口唇唾液腺組織/涙腺組織の生検病理組織検査、血清検査、唾液腺造影や、唾液腺シンチグラフィーなどの信州製の高い検査が行われている。ミッドカイン(MK)は炎症を促進する作用を有する事が示唆されており、SSと合併することが知られている関節リウマチにおいては、患者滑液中に高濃度のMKが検出されていることから、SSにおいても抗値を示すことが期待できる。これらの事から、SSにおけるMKの診断マーカーとしての有用性と役割の検討を行った。SS患者39例、健常人17例ならびにSSと同程度の唾液分泌減少を認めるドライマウス患者(G1)32例、比較的軽度のドライマウス患者(G2) 37例について唾液中のMK濃度を測定した結果、健常人群、G2と比べてSSで高いMK値を認めた。さらに唾液MK値と血清中MK値の相関を検討した結果r=0.6の相関を認めた。また、細胞傷害のマーカーであるLDHやミトコンドリアGOT(m-GOT)を測定shいた結果、両者の値もSS患者唾液では健常人と比べて高値を示した。次に、SS患者唾液腺局所には高度のリンパ球浸潤が認められることから、この細胞浸潤度とMK値について解析を行った。唾液腺局所の炎症性細胞浸潤はGreenspan分類に乗っ取り評価し、g1, g2, g3, g4の4群に分類し、それらの程度と唾液中MK値を比較検討したところ、比較的細胞浸潤度の弱いg1, g2群に比べ、g3群では高いMK値を検出できた。これらのことから、唾液中MK値はSSにおける組織の炎症度を知る為のマーカーとなりうる可能性が示唆された。