hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Re-Os法による火山性塊状硫化物鉱床の年代決定および海洋の酸化還元環境史の解読

本年度は,(1)1年目に確立した試料の前処理法,分析法に基づいて三波川帯の分布する別子型鉱床のRe-Os年代を決定すること,(2)硫化物鉱床の年代だけでなくMn,Fe-Mn鉱床の生成年代をコンパイルし,鉱床の生成年代から古海洋の酸化・還元変遷史を明らかにすることの2点を主な目的とした.今年度は新たに4つの別子型鉱床についてRe-Os年代を得ることに成功し,Mn/Fe-Mn鉱床の生成年代に関しても,他研究機関の研究者と密に情報交換を行うことにより順調に作業が進んだ.以上の結果,以下のことが明らかとなった.(1)別子型鉱床のRe-Os年代は三波川変成作用のピーク年代よりも明らかに古く,直線性の良好なアイソクロンが多数得られていることから,別子型鉱床のRe-Os年代は鉱床の初生的な年代を表しており,Re-Os法による年代決定は変成帯においても有効である.(2)別子型鉱床の生成環境は,大陸地殻から数千km離れた遠洋半遠洋域である.島弧縁海域で生成された鉱床であるとの意見も根強かったが,これを否定する結果が得られた。鉱床の生成年代,生成環境が明らかになったことにより,今後の資源探査の指針として役立つと考えられる。(3)還元的な環境下で安定である別子型鉱床の生成年代は150160Maおよび約190Maの2つの時代に集中していることが明らかになった.これらの時代は還元的な環境で安定であるMn炭酸塩鉱床の生成年代と良く対応しており,一方酸化的な環境で安定なMn/Fe-Mn酸化物鉱床は,異なる時代に生成している。したがって,ジュラ紀前期/末期において海洋環境がグローバルに還元的になったことを示唆している.本年度は、(1)硫化物試料に適用するRe-Os分析手法を確立し、(2)別子型鉱床の模式地である愛媛県別子鉱床のRe-Os分析を行い、その生成年代決定を行うことを主な目標とした。(1)に関しては純粋な硫化物のみの粉末試料をするために、ジヨードメタンを用いて重液分離を行い、軽い珪酸塩鉱物を除去することにした。重液分離前後の粉末試料に関して蛍光X線回折法による分析を行い、珪酸塩鉱物が除去されていることを確認した。Re-Os分析において最も重要なのは、予め加えるスパイク量と試料量の比を適切に調整することである。通常は文献調査を行い、濃度の大体の見当を付けてスパイク量を決定する。しかし、別子型鉱床のRe-Os分析例が世界に全くないため、何度も再分析を行うことにより適切なサンプル量とスパイク量の比を見出すことに成功した。(2)に関しては、愛媛県別子鉱床だけでなく埼玉県金石鉱床、和歌山県飯盛鉱床、徳島県高越鉱床、愛媛県佐々連鉱床の合わせて5つめ鉱床に関してもRe-Os分析を行い、鉱床の初生的な生成年代決定を行うことに成功している。このように、本年度は日本列島の別子型鉱床を東西方向に広く分析を行い、生成年代の傾向を見ることに主眼を置いた。分析結果から愛媛県埼玉県という東西の広い幅で見ても、別子型鉱床の生成年代は150160Maに集中していることが明らかになった。この分析結果から以下の3つの結論が導かれる。(i)Re-Os法による年代決定は、三波川変成作用を被った試料に対しても有効である。(ii)別子型鉱床の生成環境は、大陸地殻から数千km離れた遠洋半遠洋域である。(iii)還元的な環境下で生成する別子型鉱床の年代値が150160Maに集中していることは、ジュラ紀末期において海洋環境がグローバルに還元的になったことを示唆している。(3)還元的な環境下で安定である別子型鉱床の生成年代は150160Maおよび約190Maの2つの時代に集中していることが明らかになった.

これらの時代は還元的な環境で安定であるMn炭酸塩鉱床の生成年代と良く対応しており,一方酸化的な環境で安定なMn/Fe-Mn酸化物鉱床は,異なる時代に生成している。したがって,ジュラ紀前期/末期において海洋環境がグローバルに還元的になったことを示唆している.
電子-分子, イオンー分子衝突励起・解離過程の高分解能発光スペクトルによる研究

電子-分子衝突を利用した分子の励起解離過程についての従来よりの研究を一段と発展させると共に,イオンー分子衝突室の試作を開始した.1.電子-分子衝突による分子の励起解離過程の解析(1)アセチレンの励起解離による励起水素原子生成過程を,バルマー線のドプラー線形及びその角度依存性を正確に測定し解析することにより研究した.主要な励起水素原子生成過程が三つあり,それらのしきい値は20.8,約30, 35-40eVで,それらの並進運動エネルギーは0-2, 3-5, 6-8eVであった.これらの非対称パラメーターはすべて正で,直線構造から解離するとすれば平行遷移に基き,中間状態の対称性はΣuである.特に第一成分の非対称パラメーターは0.5であり,中間状態は分子回転程度の寿命を有する.(2)水および水素分子より励起水素原子を生成する過程について,解離成分別にファノプロットを測定し,解離過程の対称性を定めた.水については第一第三成分が光学許容,第二第四成分が光学禁制と結論した.水素では速い成分が光学禁制,遅い成分が光学許容であった.(3)フルオロベンゼンの電子衝塑による親分子の発光スペクトルの振動構造を詳細に解析した.トルエンの場合と同様に光学許容な振動構造が支配的で禁制な準位が強かったベンゼンとは異なる.励起関数をも測定した.(4)アセチレンの電子衝塑による親分子の発光スペクトルを測定した.発光は240-400nm領域に現われ,幅広く, Si-So遷移に帰属した.2.イオンー分子衝突による分子の励起解離過程の解析補助金により,イオン分子衝突室, 6インチトラップ,ゲーバルブ,油回転ポンプを購入し,油拡散ポンプは既設のものを転用し,イオンー分子衝突実験装置の組立てを行った.目下イオン銃部分を調節中である.電子-分子衝突を利用した分子の励起解離過程についての従来よりの研究を一段と発展させると共に,イオンー分子衝突室の試作を開始した.1.電子-分子衝突による分子の励起解離過程の解析(1)アセチレンの励起解離による励起水素原子生成過程を,バルマー線のドプラー線形及びその角度依存性を正確に測定し解析することにより研究した.主要な励起水素原子生成過程が三つあり,それらのしきい値は20.8,約30, 35-40eVで,それらの並進運動エネルギーは0-2, 3-5, 6-8eVであった.これらの非対称パラメーターはすべて正で,直線構造から解離するとすれば平行遷移に基き,中間状態の対称性はΣuである.特に第一成分の非対称パラメーターは0.5であり,中間状態は分子回転程度の寿命を有する.(2)水および水素分子より励起水素原子を生成する過程について,解離成分別にファノプロットを測定し,解離過程の対称性を定めた.水については第一第三成分が光学許容,第二第四成分が光学禁制と結論した.水素では速い成分が光学禁制,遅い成分が光学許容であった.(3)フルオロベンゼンの電子衝塑による親分子の発光スペクトルの振動構造を詳細に解析した.トルエンの場合と同様に光学許容な振動構造が支配的で禁制な準位が強かったベンゼンとは異なる.励起関数をも測定した.(4)アセチレンの電子衝塑による親分子の発光スペクトルを測定した.発光は240-400nm領域に現われ,幅広く, Si-So遷移に帰属した.2.イオンー分子衝突による分子の励起解離過程の解析補助金により,イオン分子衝突室, 6インチトラップ,ゲーバルブ,油回転ポンプを購入し,油拡散ポンプは既設のものを転用し,イオンー分子衝突実験装置の組立てを行った.目下イオン銃部分を調節中である.
大気大循環モデルによる中間圏・熱圏下部H2O・HOX変動の研究

中間圏・熱圏下部領域における一酸化窒素(NO)やH2O・HOXの光化学過程を組み込んだ大気大循環モデルを作成し、NOやH2O・HOXの空間・時間分布を解明するための研究を実施した。まず、NOの光化学過程及び力学による輸送過程を含んだ大気大循環モデルを作成した。このモデルを太陽活動極小期及び太陽活動極大期について、それぞれ2年間の数値計算を実施することに成功した。数値計算結果の解析から、太陽活動変動に伴う中間圏界面付近でのNO濃度の緯度分布や高度分布の様子が明らかとなった。また、冬半球高緯度域については、熱圏下部で生成されたNOが力学による輸送過程により中間圏下部まで輸送される様子の再現にも成功した。さらに、成層圏突然昇温などプラネタリー波の活動が活発になった時期には、NOの下層大気への輸送がより活発になることも再現できた。このように、光化学過程を含んだ大気大循環モデルにより、中間圏・熱圏下部領域における大気微量成分のふるまいを定量的に解析できるようになった。さらに、H2OやHOXについては、大気大循環モデルに用いる光化学スキームの検討を行い、より現実的なH2O・HOX分布が得られるための光化学反応係数などの検証を行った。H2O・HOXのための光化学スキームについては、大気大循環モデルへの組み込みを行っている途中である。光化学スキームの組み込みは、まだ完成していないので、来年度も引き続き行い、大気大循環モデルにより現実的なH2O・HOX分布が得られるようにする。中間圏上部から熱圏下部領域では、大気重力波による減速効果が重要であり、平均温度・風速場に大きな影響を与えるので、より正確な大気重力波による減速効果を表現可能な重力波パラメタリゼーションスキームの導入も行った。新たな重力波パラメタリゼーションを導入することで、より現実的な大気循環場の再現が可能となった。NOの光化学過程及び力学による輸送過程を含んだ大気大循環モデルを作成した。また、太陽活動変動に伴う中間圏界面付近でのNO濃度の緯度分布や高度分布の様子については、衛星観測結果などと比較した結果、現実的なNO分布が得られていることが確認できた。また、2年間の計算結果について、北半球冬季についてのNOの日々変動の解析から、成層圏突然昇温に伴うプラネタリー波の活発な時期におけるNOの下層大気への輸送についても、現実的な結果が得られていることが分かった。また、高緯度域冬季でのNO分布について、北半球と南半球の違いに注目した解析も実施できた。このことは、光化学過程を含んだ大気大循環モデルの開発にとって大きな前進である。一方で、H2O・HOXの光化学過程を含んだ大気大循環モデルの開発については、予想以上に光化学スキームの検討に時間を要したため、モデルの完成が若干遅れている。この点については、平成31年度に、H2O・HOXの光化学スキームのモデルへの組み込みに、より多くの時間を使うことで、後れを挽回したいと考えている。また、重力波による減速効果をより正確に表現するために、新たな重力波パラメタリゼーションを導入することに成功した。この重力波パラメタリゼーションにより、中間圏界面から熱圏下部における平均温度や風速場がより正確に表現できることになった。より正確な温度場の表現は、光化学反応過程の見積もりにとって重要であり、正確な風速場の表現は力学による輸送過程の表現にとって重要であることが確認できた。この成果については、AGU(アメリカ地球物理学連合)秋大会やCOSPAR(国際宇宙空間委員会)総会で招待講演として発表することができた。平成30年度には、前年度までに開発された中間圏・熱圏下部におけるH2O・HOXの光化学過程を組み込んだ大気大循環モデルを用いて計算を行い、太陽活動変動によりH2O・HOXの空間分布がどの程度変化するか明らかにする。前年度までに開発された光化学過程のスキームについて、検討を加えたうえで改良を行う。より現実的なHOXの時空間分布が得られるかどうかに焦点を当てて検討を加える。HOXの光化学スキームの見直しや改良を行い、より現実的なHOXの時空間分布が得られるようにする。HOX濃度分布には、大規模波動による輸送の効果や小規模波動・乱流による拡散の効果も重要であるので、大気波動の再現についてもチェックを行う。必要に応じて、渦拡散係数(鉛直拡散係数)を変更し、現実的なHOX分布が得られるように、モデルの改良を行う。光化学過程を含む大気大循環モデルの数値計算を数年間実施する。まず、太陽活動極小期に対応する太陽紫外線・極端紫外線での数値シミュレーションを実施する。次に、太陽活動極大期に対応する太陽紫外線・極端紫外線での数値シミュレーションを実行する。これらの結果を比較することで、太陽活動極大期に対応するNOやHOXの空間分布について明らかにする。また、数年間の数値計算結果を比較することで、成層圏突然昇温などの大気波動がNOやHOXの空間分布・時間変動に及ぼす影響を調べる。OH大気光に関しては、モデルでえられたOH大気光発光量の見積もりを行い、OH濃度の日々変動と大気波動との関係に焦点を当てた解析を行う。

まず、NOの光化学過程及び力学による輸送過程を含んだ大気大循環モデルを作成した。このモデルを太陽活動極小期及び太陽活動極大期について、それぞれ2年間の数値計算を実施することに成功した。数値計算結果の解析から、太陽活動変動に伴う中間圏界面付近でのNO濃度の緯度分布や高度分布の様子が明らかとなった。また、冬半球高緯度域については、熱圏下部で生成されたNOが力学による輸送過程により中間圏下部まで輸送される様子の再現にも成功した。さらに、成層圏突然昇温などプラネタリー波の活動が活発になった時期には、NOの下層大気への輸送がより活発になることも再現できた。このように、光化学過程を含んだ大気大循環モデルにより、中間圏・熱圏下部領域における大気微量成分のふるまいを定量的に解析できるようになった。さらに、H2OやHOXについては、大気大循環モデルに用いる光化学スキームの検討を行い、より現実的なH2O・HOX分布が得られるための光化学反応係数などの検証を行った。H2O・HOXのための光化学スキームについては、大気大循環モデルへの組み込みを行っている途中である。光化学スキームの組み込みは、まだ完成していないので、来年度も引き続き行い、大気大循環モデルにより現実的なH2O・HOX分布が得られるようにする。中間圏上部から熱圏下部領域では、大気重力波による減速効果が重要であり、平均温度・風速場に大きな影響を与えるので、より正確な大気重力波による減速効果を表現可能な重力波パラメタリゼーションスキームの導入も行った。新たな重力波パラメタリゼーションを導入することで、より現実的な大気循環場の再現が可能となった。NOの光化学過程及び力学による輸送過程を含んだ大気大循環モデルを作成した。また、太陽活動変動に伴う中間圏界面付近でのNO濃度の緯度分布や高度分布の様子については、衛星観測結果などと比較した結果、現実的なNO分布が得られていることが確認できた。また、2年間の計算結果について、北半球冬季についてのNOの日々変動の解析から、成層圏突然昇温に伴うプラネタリー波の活発な時期におけるNOの下層大気への輸送についても、現実的な結果が得られていることが分かった。また、高緯度域冬季でのNO分布について、北半球と南半球の違いに注目した解析も実施できた。このことは、光化学過程を含んだ大気大循環モデルの開発にとって大きな前進である。一方で、H2O・HOXの光化学過程を含んだ大気大循環モデルの開発については、予想以上に光化学スキームの検討に時間を要したため、モデルの完成が若干遅れている。この点については、平成31年度に、H2O・HOXの光化学スキームのモデルへの組み込みに、より多くの時間を使うことで、後れを挽回したいと考えている。また、重力波による減速効果をより正確に表現するために、新たな重力波パラメタリゼーションを導入することに成功した。この重力波パラメタリゼーションにより、中間圏界面から熱圏下部における平均温度や風速場がより正確に表現できることになった。より正確な温度場の表現は、光化学反応過程の見積もりにとって重要であり、正確な風速場の表現は力学による輸送過程の表現にとって重要であることが確認できた。
モザイク状細胞死誘導マウスを用いた代償性増殖機構の解明

細胞が細胞死に伴い積極的に増殖因子を放出し周囲の生存細胞の増殖を誘導する現象は代償性増殖と呼ばれている。本研究ではcFLIPsと呼ばれる遺伝子をX染色体に選択的に導入した(KI)マウスを作製し、死細胞から放出される細胞増殖因子の同定を目指した。cFLIPs KIマウスは胎児の腸管でアポトーシスが亢進するが、多くのマウスは正常に出生することが明らかとなった。そこで組織修復に関与するどのような遺伝子の発現が誘導されているかをマイクロアレイ法により解析したところ組織修復に関与するRegIIIbおよびRegIIIg遺伝子の発現上昇が腸管で認められた。現在その遺伝子欠損マウスを作製中である。ヒトcFLIPs遺伝子をX染色体で選択的に発現するトランスジェニック(Tg)マウスを樹立したところ、Tg陽性の♂マウスは全ての個体が胎生致死となるのに対して、♀の個体の多くは正常に出生し、妊娠もすることが明らかとなった。組織学的な解析からは、ユビキタスなプロモーターであるCAGプロモーターを用いてcFLIPs遺伝子を発現させているにもかかわらず、胎生18.5日目の♂Tgおよび♀Tgでは、腸管上皮細胞が選択的に細胞死に陥り、脱落している事が明らかとなった(♀に比べて♂の変化は重篤であった)。活性化型カスパーゼ3抗体による免疫染色や電子顕微鏡の所見から、死んだ上皮細胞には活性化型カスパーゼ陽性のアポトーシスに陥った細胞とネクローシスに陥った細胞の両者が存在することが明らかとなった。興味深いことにこれらの♂の胎生致死の表現型は、完全ではないものの♂Tgマウスをネクロプトーシスの実行因子として考えられているRIPK3欠損マウスと交配することで抑制され、さらに腸管上皮細胞死も抑制された。このことはcFLIPsの過剰発現がin vivoでRIPK3依存性の細胞死を誘導していることを示している。また増殖に関与するRegIIIbやRegIIIgの腸管の免疫染色を行ったところ、野生型マウスの胎生期には通常では陽性とならないこれらの両分子ともTgマウスでは発現していることを見出した。♀Tgの個体は、胎生期に腸管上皮細胞死が認められるにもかかわらず、出生後は正常に発育し、腸炎等の症状を呈さないことを考慮すると、胎生期に死細胞から何らかの増殖因子が放出され、代償性増殖機構が働いていると考えられる。そこで♀胎生期の腸管を用いてマイクロアレイ解析を行ったところ、複数の増殖因子の発現が上昇していたことから、現在その候補遺伝子の絞り込みをおこなっているところである。我々は昨年度までの研究により細胞死制御に関与するcFLIPsとよばれる遺伝子をX染色体に選択的に導入した遺伝子改変(cFLIPs KI)マウスを作製した。そのマウスの解析により死んだ腸上皮細胞から増殖因子が放出され、周辺の生細胞に増殖を誘導(代償性増殖)している可能性を見出した。そこで本年度はその因子を同定するために胎生期の腸管を用いてゲノムワイドなトランスクリプトーム解析を行い検討した。マイクロアレイを用いて検討したところ組織修復に関与するRegIIIbやRegIIIg遺伝子を含む多数の遺伝子の発現がcFLIPs KIマウス由来の腸管では上昇していた。なかでもRegIIIbやRegIIIg遺伝子は出生直後には成長に伴い野生型マウスでも著明な誘導がかかるが、出生前には野生型マウスでの発現誘導は認められず、出生後の誘導のメカニズムと出生前の細胞死に伴う誘導のメカニズムは異なっている可能性が明らかとなった。cFLIPs KIマウスとRIPK3欠損マウスと交配することにより、腸管上皮細胞のアポトーシスは抑制され、RegIIIbやRegIIIgの発現も低下することが明らかとなった。この事は傷害を受けた上皮細胞から、あるいは傷害を受けた上皮細胞に応答した周辺細胞でRegIIIbやRegIIIgの発現が誘導されることを示している。さらにこれらの分子に対する抗体を用いて免疫染色を行ったところ、KIマウスの腸管上皮細胞で発現し、消化管内腔にも分泌されていることが明らかとなり、その程度は腸管上皮細胞の傷害の程度と相関している可能性が示された。現在RegIIIbやRegIIIgが胎生期における代償性増殖に関与しているかを個体レベルで明らかにするために、Crisper/Cas9法を用いて二重欠損マウスを作製中である。生化学当該年度において予定していた以下の全ての研究は既に終了し、死んだ腸管上皮細胞から放出され、代償性増殖に関与する因子の同定の最終段階にきていることから、予想以上に計画は進捗していると考えられる。

4)腸管を用いた活性化型カスパーゼ3に対する免疫染色と電子顕微鏡による観察トランスクリプトーム解析の結果、腸管上皮細胞から放出され、代償性増殖に関与する遺伝子の候補は複数同定できたものの、どの因子が最終的に重要なのかを絞り込むのが最重要の課題であると言える。そのために候補となった遺伝子産物に対する抗体が必ずしも利用できないことから、in situ hybridizationを行い、腸管上皮死細胞に高発現している因子に絞り込む予定である。絞り込んだ因子については遺伝子欠損マウスを入手あるいは、独自に樹立し、代償性増殖における役割を明らかにする。さらにcFLIPs X-Tgマウスで、細胞死が誘導されるメカニズムを明らかにするために、抗Flag抗体(トランスジーンしたcFLIPsはN末にFlagタンパク質との融合タンパク質として発現するため)でcFLIPs分子を免疫沈降し、共沈してくる分子を同定する。cFLIPs X-Tgマウスは♂が致死なことから繁殖状態が不良であったが、優先的に実験に使用していたために、RIPK3欠損マウスと交配したマウスの腸管を用いたマイクロアレイの解析ができなかったため。現在はRIPK3欠損マウスと交配したcFLIPs X-Tgマウスの腸管のRNAは既に取得しており、今年度にマイクロアレイ解析を行う予定である。
メディア・リテラシ-の育成

(1)平成3年9月から平成4年1月にかけて、小学校、中学校、高等学校の教師を対象に、情報教育の現状や情報活用能力育成の具体的な手だてについて、6つの視点から成る57項目の質問紙調査を実施した。静岡、新潟、福岡などで実施し、回答総数は205名。それを分析し、考察するとともに、他方では、小学校と中学校で、映像教育やコンピュ-タ利用教育で優れた実績をもつ教師6名を選び(東京、北海道、京都など)、個別に同一の質問紙で詳しい回答を求め、一般教師との比較分析をした(水越敏行、木原俊行)。(2)環境教育単元「人と森林」を開発・実施した(平成3年1学期に金沢市内の小学校5年生と6年生を対象にして)。ハイパ-・メディア教材「人と森林」(NHK制作)を中核として、多様な映像教材、印刷教材でのマルチメディアシステムを構成した。約20時間かけて、授業を展開し、児童における認識やシェ-マ、メディア活用能力の変容を追究した(吉田貞介、木原俊行、水越敏行)。(3)メディア・リテラシ-を育成するために、小学校で「天気の学習」に関する単元開発をおこない、そこで活用するコンピュ-タ教材の作成を最終目的として、実践研究をしてきた。授業を通じて、教材の作成を改善、教師の手だてや生徒の学習反応を中心に本年度は研究した。合わせて、メディア・リテラシ-の概念枠組みを明確にすることも、先行研究や文献研究を中心に進めてきた(田中博之)。(4)日本教育工学関連学協会連合の第3回全国大学(大阪大学)のシンポジウムI(平成3年11月3日)で前記(2)の研究成果を吉田・木原がNHKの教材制作者や金沢市の授業者とともに報告した。
多様化・多元化する社会におけるNPOの教育保障機能に関する研究

本研究では、学習権保障に取り組むNPO・ボランティア活動のなかで、成人の基礎教育保障に取り組む活動に焦点を当てて、調査研究を行ってきた。就学率99.9%という日本社会において、今なお日常生活レベルの読み書きに不自由をする人が少なからず存在する。公立夜間中学校は、全国で35校しかなく、それ以外の地域においては、自主夜間中学と呼ばれるボランタリーな組織活動が学習権を担保する重要なアクターとして位置づいている。筆者は、これまで北九州市にある自主夜間中学にスタッフとして参加しながら、制度論や学習方法論の探究をめざしてきた。また、本年度は、DC1の最終年度であり、これまでの調査研究の成果を精力的に公表することができた。第一に、成人基礎教育保障問題解決に向けた現実的な対応策として、官民協働による夜間中学運営について考察していった。前年度の北九州方式に続いて、今年度は、高知市における取り組みを事例にその可能性と課題の抽出を試みた。第二に、識字教育方法の一つのモデルを開発できたことである。アクションリサーチ的手法により自らも実践者として、自分史執筆を活用した学習方法をナラティヴ研究の蓄積を援用しつつモデル化した。その成果は、日本社会教育学会学会誌に掲載されただけでなく、識字実践関係者に読まれる雑誌にも平易な表現に書き直して掲載した。第三に、成人基礎教育に取り組む学習者の生活世界・意味世界の解明に取り組んだ。識字学習者のライフ・ストーリーの事例研究や、学習者自身の生活世界・意味世界において識字実践がどう位置づいているのかについて、今まで蓄積してきたデータをもとに考察した。以上の成果及びこれまでの研究成果を博士論文としてまとめるべく、現在構想を練っている。本研究の目的は、NPOやボランティアといったボランタリズムを体現する人々で構成された集団のもつ教育保障機能の解明にある。現在、福岡県北九州市にある在日非識字者を対象とした学習支援組織「青春学校」にスタッフとして毎週参加しながら、そこでの識字学習活動をエスノグラィの手法を用いて記録している。正規の活動日以外のインフォーマルな交流活動にも積極的に参加し、本年度は計50回以上、フィールド・ワークを行った。また、修士論文でフィールドとしていた外国籍の子どもの学習支援組織「CSNしずおか」に対する継続調査、およびNPO法人「ひらおだい自然塾」の提供している長期宿泊型の生活体験学習事業においても、同様の調査を実施した。実践に参加しながらのフィールド調査と並行して、「川崎市ふれあい館」実施の「トラジ会」、「松戸自主夜間中学」の聞き取り調査を実施した。また、夜間中学研究全国大会、社会教育推進全国協議会等関連する研究会等に積極的に参加し、知識の研鑽と交流に努めた。研究成果発表としては、第52回日本社会教育学会(於千葉大学:大学発表題目:「マイノリティの学習権保障とNPO」)、第57回九州教育学会(於:佐賀大学、発表題目:「外国籍の子どもの学習権保障とNPO」)において口頭発表をおこなった。以上、本年度は、今後の研究を遂行するうえで重要な一年であったが、ほぼ計画通り研究活動を遂行できた。来年度、これらのデータをもとに日本社会教育学会、日本NPO学会等の学術雑誌に投稿していく。本年度は、自主夜間中学を中心に調査研究を進めた。自主夜間中学とは、公立の夜間中学校の不備を埋めるべく設立された民設民営のボランタリーな組織活動による成人基礎教育保障期間をさす。日本において、成人基礎教育を実質的に担保する重要なセクターであるにもかかわらず、これまで教育学研究においても、NPO研究においても、研究はあまり進んでこなかった。報告者は、採択課題である「NPOの教育保障機能」を解明する上で、重要な検討課題であると考えている。調査は大きく二つの視点から行った。一つめは、そこで学ぶ人に焦点を当てた調査である。報告者は、すでにある自主夜間中学にスタッフとして参加しつつ調査活動を行って3年目になる。これまで得られたデータから、当の学習者にとって自主夜間中学がどのような場として生活に位置づいているのか、また、識字学習上の課題は何か等を考察した。これらの成果を日本社会教育学会第53回研究大会自由研究発表、九州教育学会第58回研究大会自由研究発表、同ラウンドテーブル報告を行った。二つめは、自主夜間中学という組織に焦点を当てた調査である。子どもを対象にオルタナティブな教育をめざすNPO法人が新たにはじめた自主夜間中学に2週間にわたって、準スタッフとして参加し、聞き取り調査及び参与観察をおこなった。また、自主夜間中学に対して質問紙による全数調査を行った。おそらく、自主夜間中学に関する本格的な実態調奪とレては初めての試みである。これらの成果は、日本NPO学会年第9回次大会自由研究発表において報告した。

第一に、成人基礎教育保障問題解決に向けた現実的な対応策として、官民協働による夜間中学運営について考察していった。前年度の北九州方式に続いて、今年度は、高知市における取り組みを事例にその可能性と課題の抽出を試みた。第二に、識字教育方法の一つのモデルを開発できたことである。アクションリサーチ的手法により自らも実践者として、自分史執筆を活用した学習方法をナラティヴ研究の蓄積を援用しつつモデル化した。その成果は、日本社会教育学会学会誌に掲載されただけでなく、識字実践関係者に読まれる雑誌にも平易な表現に書き直して掲載した。第三に、成人基礎教育に取り組む学習者の生活世界・意味世界の解明に取り組んだ。識字学習者のライフ・ストーリーの事例研究や、学習者自身の生活世界・意味世界において識字実践がどう位置づいているのかについて、今まで蓄積してきたデータをもとに考察した。以上の成果及びこれまでの研究成果を博士論文としてまとめるべく、現在構想を練っている。
脂肪酸の質的量的変化に着目した新規心骨格筋フレイル治療プログラムの開発と臨床応用

本研究の目的は、心血管疾患における脂肪酸の質的量的変化を臨床的に分析、膜リン脂質組成に着目して脂肪酸の質的量的変化を基礎的に解析、我々が本邦で初めて確立した1H-magnetic resornancespectroscopy(MRS)法による非侵襲的心筋内中性脂肪測定法を応用し、心筋・骨格筋フレイルに対する脂肪酸の質的量的変化を統合的に解明し、心血管疾患の発症や進展予防、新規心臓リハビリテーションプログラム開発に応用することである。本年度は、心血管疾患における各種血中脂肪酸分画の質的量的変化や栄養指標との関連を検討した。若年性虚血性脳梗塞例では、EPA/AA比とDHA/AA比は健常人に比し有意に低値であること、EPA/AA比の高値は急性冠症候群発症に抑制的に作用するが、喫煙によりその抑制効果が消失すること、急性の循環器疾患患者において栄養指標であるPNIとCONUTがせん妄発症と関連することを報告した。中性脂肪蓄積心筋血管症において、MRS法により心筋内中性脂肪含有量高値を確認することに成功した。さらに、心血管疾患患者のフレイル評価や運動耐容能予測に“基本チェックリスト"が有用であること、心臓リハビリテーションを施行した急性冠症候群患者において身体活動量がプラーク量や質の改善に関連することを明らかにした。基礎研究では、angiotensin IIにより誘導される骨格筋萎縮は、Nox4-Nrf2シグナル伝達系を介した酸化ストレス亢進によること、老化モデルマウスにおける骨格筋萎縮には、Nox2やNox4を介した酸化ストレスによるタンパク合成の低下および異化の亢進が関連することを報告した。現在、臨床データの蓄積、基礎研究による心筋および骨格筋フレイルに対する脂質の質的量的変化についての検討を継続している。昨年に引き続き、種々の心血管疾患患者における脂肪酸の質的量的変化を臨床的に明らかにし、学会発表や英文誌に報告している。具体的には、若年性の虚血性脳梗塞、急性冠症候群、腹部大動脈瘤の進展、心房細動に対する肺静脈隔離術後の心房細動再発、急性静脈血栓症、急性非代償性心不全の予後、急性の循環器疾患患者におけるせん妄発症、などである。さらに、心臓MRS法を用いて中性脂肪蓄積心筋血管症における心筋内中性脂肪含有量が極めて高値であることを確認し学会発表を行い、心血管疾患症例におけるフレイルの判定に“基本チェックリスト"が有用であることを論文報告した。また、心臓リハビリテーション施行患者における身体活動度の維持が冠動脈プラークの退縮や安定化に関連する可能性を明らかにし、現在レジスタンストレーニングも含めた新規介入法の確立に向けて検討を継続している。基礎的には、加齢やangiotensin IIによる骨格筋萎縮にNox2やNox4を介した酸化ストレスによるタンパク合成の低下および異化の亢進が関連することを学会報告し、一部は論文での発表を行った。今後も、種々の心血管疾患における各種血中および組織中における脂肪酸分画の質的量的変化を基礎的・臨床的に解析することを継続する。心筋および骨格筋のTG量を同時に測定することにより、心筋および骨格筋フレイルに対する脂質の質的量的変化を統合的に解明する。それらの結果を国内や海外学会で報告し、国内外の研究者と意見交換を進め、論文作成・投稿を行う。今後得られる脂肪酸分画と特徴的関連を認める疾患群においては、心臓リハビリテーションを施行し、運動療法の種類・強度・期間、栄養指導の内容との関連を検討する。さらに、モデルマウスの運動介入を行い、心筋や骨格筋における脂肪酸分画の変化、介入効果を基礎的に検証し、論文発表を目指す。本年度は、種々の心血管疾患における各種血中脂肪酸分画の質的量的変化を検討した。若年性虚血性脳梗塞例では、年齢・性別をマッチさせた健常人に比しEPA/AA比とDHA/AA比は有意に低値であること、腹部大動脈瘤例では、EPAやEPA/AA比は最大大動脈瘤径と大動脈瘤増大スピードに負の相関を認めること、心房細動に対する肺静脈隔離術施行例における心房細動再発に左心耳容積や血中DHA濃度の低値が関連すること、急性静脈血栓症とEPA/AA比低値が関連すること、急性非代償性心不全例の予後にジホモγリノレン酸濃度の低値が関連すること、ジホモγリノレン酸やDHAの低値は、種々の栄養評価指標によるサブ解析においても予後に関連することを明らかにした。一方、angiotensin II投与モデルマウスにおいて認められる骨格筋萎縮には、NOX4による酸化ストレスの亢進が関連し、タンパク合成系が抑制されタンパク分解系が亢進することを報告した。さらに、中性脂肪蓄積心筋血管症において、1H-MRS法により測定した心筋内中性脂肪含有量が高値であること、心血管疾患症例において“基本チェックリスト"がフレイルの判定に有用であることを報告した。現在、臨床データの蓄積、基礎研究による心筋および骨格筋フレイルに対する脂質の質的量的変化について検討を継続している。

若年性の虚血性脳梗塞、腹部大動脈瘤、心房細動に対する肺静脈隔離術後の心房細動再発、急性静脈血栓症、急性非代償性心不全の予後に、種々の脂肪酸の質的量的変化が関連することを明らかにし、それらの結果を英文誌に発表した。angiotensin IIによる骨格筋萎縮にNOX4による酸化ストレス亢進が関連すること、1H-MRS法を用いて中性脂肪蓄積心筋血管症における心筋内中性脂肪含有量が極めて高値であること、心血管疾患症例におけるフレイルの判定に“基本チェックリスト"が有用であることを学会報告した。本研究の目的は、心血管疾患における脂肪酸の質的量的変化を臨床的に分析、膜リン脂質組成に着目して脂肪酸の質的量的変化を基礎的に解析、我々が本邦で初めて確立した1H-magnetic resornancespectroscopy(MRS)法による非侵襲的心筋内中性脂肪測定法を応用し、心筋・骨格筋フレイルに対する脂肪酸の質的量的変化を統合的に解明し、心血管疾患の発症や進展予防、新規心臓リハビリテーションプログラム開発に応用することである。本年度は、心血管疾患における各種血中脂肪酸分画の質的量的変化や栄養指標との関連を検討した。若年性虚血性脳梗塞例では、EPA/AA比とDHA/AA比は健常人に比し有意に低値であること、EPA/AA比の高値は急性冠症候群発症に抑制的に作用するが、喫煙によりその抑制効果が消失すること、急性の循環器疾患患者において栄養指標であるPNIとCONUTがせん妄発症と関連することを報告した。中性脂肪蓄積心筋血管症において、MRS法により心筋内中性脂肪含有量高値を確認することに成功した。さらに、心血管疾患患者のフレイル評価や運動耐容能予測に“基本チェックリスト"が有用であること、心臓リハビリテーションを施行した急性冠症候群患者において身体活動量がプラーク量や質の改善に関連することを明らかにした。基礎研究では、angiotensin IIにより誘導される骨格筋萎縮は、Nox4-Nrf2シグナル伝達系を介した酸化ストレス亢進によること、老化モデルマウスにおける骨格筋萎縮には、Nox2やNox4を介した酸化ストレスによるタンパク合成の低下および異化の亢進が関連することを報告した。現在、臨床データの蓄積、基礎研究による心筋および骨格筋フレイルに対する脂質の質的量的変化についての検討を継続している。昨年に引き続き、種々の心血管疾患患者における脂肪酸の質的量的変化を臨床的に明らかにし、学会発表や英文誌に報告している。具体的には、若年性の虚血性脳梗塞、急性冠症候群、腹部大動脈瘤の進展、心房細動に対する肺静脈隔離術後の心房細動再発、急性静脈血栓症、急性非代償性心不全の予後、急性の循環器疾患患者におけるせん妄発症、などである。さらに、心臓MRS法を用いて中性脂肪蓄積心筋血管症における心筋内中性脂肪含有量が極めて高値であることを確認し学会発表を行い、心血管疾患症例におけるフレイルの判定に“基本チェックリスト"が有用であることを論文報告した。また、心臓リハビリテーション施行患者における身体活動度の維持が冠動脈プラークの退縮や安定化に関連する可能性を明らかにし、現在レジスタンストレーニングも含めた新規介入法の確立に向けて検討を継続している。
近世期に作成された、書画の「極書」に関する基礎的研究

30年度は、4年計画のうちの3年目にあたる。29年度に引き続き、京都国立博物館に収蔵される作品および京都近郊に所在する作品、さらに東京に所在する作品について極書の調査を行い、基礎データの収集を行った。その結果、新たに37件の作品及び極書双方の作者・内容について基本的な情報を整理し、目録化することができた。その際、数値データや文字情報の記録に加え、極書の詳細な写真撮影を進め、相互の比較考察を可能とする画像データの蓄積を行った。また、29年度の研究実績により、特に狩野派及び古筆家に注目した調査を行う必要性が認識されたことをふまえ、37件のうち22件については狩野派による極書を調査した。古筆家を含む狩野派以外の制作者による極書についても引き続き情報を蓄積していく必要があるが、最終年度に向け狩野派に焦点を絞った調査を進めることで、データからどのような結論を引き出すことができるのか、考察を深める見通しが得られた。31年度の研究に備え、調査の候補作品約30件をリストアップし、効率的な調査研究を進めるための準備を行った。なお、年度途中に本研究に関連する興味深い史料の紹介があり(小野真由美・恵美千鶴子「研究資料『銅御蔵御掛物御歌書極代付之帳』の翻刻と解題」『美術研究』425号、2018年)、極書に関連する他の史料の存在についても知ることができた。そうした史料についても調査を行うことで、より有意義な研究となるものと思われる。目録化できた作品数は目標の50件を下回ったが、極書相互の比較考察が一定程度可能なデータが集まりつつある。極書のような付属品の情報については、所蔵者・所蔵機関において充分にその内容が認識されていないことがあり、あらかじめ特定の制作者による極書をターゲットに調査を行うことは困難なことが多いが、集中的な調査を行うことで効率を上げていく予定である。30年度に本研究に関わる興味深い史料紹介があった。小野真由美・恵美千鶴子「研究資料『銅御蔵御掛物御歌書極代付之帳』の翻刻と解題」(『美術研究』425号、2018年)は、狩野家及び古筆家による柳営御物の鑑定記録(写本)の翻刻であり、これに類似する史料の存在も小野氏らの論文により知ることができた。31年度は極書そのものの調査とあわせ、こうした関連史料を調査することで、研究の総括と、今後の展開について考察を行う予定である。4か年計画のうちの初年度にあたる本年度は、京都国立博物館に収蔵される作品および京都近郊に所在する作品を中心に調査を行い、基礎データの収集を開始した。その結果、約30件の作品及び極書双方の作者・内容について基本的な情報を整理し、目録化することができた。その際、数値データや文字情報のみならず、極書の詳細な写真撮影を進め、相互の比較考察を可能とする画像データの蓄積を行った。ただし、材質については目視による観察のみでは判断が難しいこともあり、データの項目としては除外することとした。極書の制作時期は江戸時代前期から明治時代にまで及び、その制作者も画家や鑑定家、収集家など多岐にわたる。近世という時代によるところもあるが、数として多いのは狩野派画家による極書で、書式に関しては一つの基準と見なし得るものと考えられる。珍しいと思われる例では、外国人による極書というものも調査することができ、日英二か国語で書かれた極書として非常に興味深いものであった。まだ資料サンプル数は少ないが、同一人物による同一フォーマットの極書であっても、記された文言等に若干の相違のある例が見受けられた。こうした差異は何に由来するのか、捏造の可能性はないのか、今後研究を進めるうえで検討すべき材料を得ることができた。また、捏造とは断定できないものの、料紙の種類や筆跡等から判断して、少なくともオリジナルではない可能性のある極書も見出された。今後研究を進める中で、こうした史料の位置付けも可能となることが期待される。以前に所在を確認し、調査を予定していた作品の所蔵者が移っていたケースが複数あり、当初の計画通りには調査を進めることができなかった。また、調査を進める過程で、さまざまな極書筆者のデータを漫然と集めても比較研究を進め難いことも見えてきた。そのため、たとえば狩野派など極書筆者の属性を絞ってデータを集める方が効率的と思われるが、通常そこまでの情報は実際に調査を行うまではわからない。こうしたことから、調査作品の所在確認や選定に予想以上の時間を要し、調査件数が目標に達しなかったと考えられる。29年度は、4年計画のうちの2年目にあたる。28年度に引き続き、京都国立博物館に収蔵される作品および京都近郊に所在する作品を中心に極書の調査を行い、基礎データの収集を行った。その結果、新たに30件の作品及び極書双方の作者・内容について基本的な情報を整理し、目録化することができた。作品研究と同様、極書の研究を行うにあたっても基準となる資料の選定が必要と考えられるが、今年度の調査では、極書制作者が当該作品を実見していたことが別の史料から裏付けられる事例を確認することができた。極書について考察する際に基準となる資料を得たことは、今後の調査研究を進めるうえで大きな成果と言える。

また、極書の形式については、その制作者あるいは制作者が所属する集団によってかなりのばらつきがあるように見受けられる。したがって、それぞれの制作者・集団ごとに基準となる資料を選定することが必要となってくる。特に、極書を数多く制作している狩野派及び古筆家に注目しながら調査を進めることにより、研究上有効な手がかりを得ることができると考えられる。さらに、そうした異なる極書のそれぞれの形式に注目する必要がある一方で、それらの形式上の影響関係についても考察すべき課題であるとの見通しが得られた。30年度の調査研究に備え、調査の候補作品として約40件をリストアップし、効率的な調査研究を進めるための準備を行った。29年度目録化できた作品数は目標の50件を下回り、蓄積されたデータはまだ充分とは言えないが、極書相互の差異を比較考察するに足る量の情報が集まりつつある。特に、研究上の基準となる史料を調査し得たことは大きな成果であった。極書の形式には制作者およびその所属する集団(流派)により様々な相違点が見受けられ、極書を数多く残している狩野派および古筆家に特に注目しながら調査を進めることにより、研究上有効な手掛かりが得られるとの見通しが立った。30年度は、4年計画のうちの3年目にあたる。29年度に引き続き、京都国立博物館に収蔵される作品および京都近郊に所在する作品、さらに東京に所在する作品について極書の調査を行い、基礎データの収集を行った。その結果、新たに37件の作品及び極書双方の作者・内容について基本的な情報を整理し、目録化することができた。その際、数値データや文字情報の記録に加え、極書の詳細な写真撮影を進め、相互の比較考察を可能とする画像データの蓄積を行った。また、29年度の研究実績により、特に狩野派及び古筆家に注目した調査を行う必要性が認識されたことをふまえ、37件のうち22件については狩野派による極書を調査した。古筆家を含む狩野派以外の制作者による極書についても引き続き情報を蓄積していく必要があるが、最終年度に向け狩野派に焦点を絞った調査を進めることで、データからどのような結論を引き出すことができるのか、考察を深める見通しが得られた。31年度の研究に備え、調査の候補作品約30件をリストアップし、効率的な調査研究を進めるための準備を行った。なお、年度途中に本研究に関連する興味深い史料の紹介があり(小野真由美・恵美千鶴子「研究資料『銅御蔵御掛物御歌書極代付之帳』の翻刻と解題」『美術研究』425号、2018年)、極書に関連する他の史料の存在についても知ることができた。そうした史料についても調査を行うことで、より有意義な研究となるものと思われる。目録化できた作品数は目標の50件を下回ったが、極書相互の比較考察が一定程度可能なデータが集まりつつある。極書のような付属品の情報については、所蔵者・所蔵機関において充分にその内容が認識されていないことがあり、あらかじめ特定の制作者による極書をターゲットに調査を行うことは困難なことが多いが、集中的な調査を行うことで効率を上げていく予定である。調査件数の遅れを取り戻すため、調査の頻度を上げる。また、各地で開催される展覧会において極書の情報が得られることも多いため、そうした機会を通じて極書が付属する作品の所在情報収集をさらに強化する。特に、当面は狩野派による極書の調査を優先的に実施し、相互の共通点・差異を浮かび上がらせていく予定である。
スーパー糖鎖を用いたシアロアドヘジン依存性細胞認識の解析

シアロアドヘジンはリンパ球のもつ糖鎖を認識し、その生体内分布を決定して免疫応答を制御しているとの仮説が提唱されている。しかしシアロアドへジンに結合しているリンパ球の種類や性質はいまだ明確になっておらず、その免疫学的意義も明らかでない。我々は、シアロアドヘジンに高親和性を示すリンパ球の種類の同定を試みた。具体的には、シアロアドへジン発現CHO細胞上に脾臓より調製したリンパ球を重層し、非結合細胞を洗い流したのち、結合したリンパ球を特異的結合阻害剤であるスーパー糖鎖分子を加えて溶出した。この特異的に溶出されてきたリンパ球の種類及び機能を解析することによってシアロアドヘジン依存性結合の生理的意義を明らかにしようと考えた。本年度の研究により、脾細胞のうちシアロアドへジンに強く結合するのはBリンパ球及びCD4陽性Tリンパ球のごく一部であることが示された。CD4陽性Tリンパ球はTh1,Th2及びTh naiveの3種類に分類できる。このうちTh naiveに対しては有効なマーカーが知られていなかった。分担研究者である中村はGD1c(NeuGcα2-8NeuGcα2-3Galβ1-3GalNAcβ1-4Galβ1-4Glcβ1-1ceramide)ガングリオシドがTh naiveに豊富に存在し抗GD1cモノクローナル抗体が良いマーカーになることを示した(Nakamura et al.,J.Biol.Chem.,270,3876)。この抗体を使ってTh naiveの接着性を調べたところ、シアロアドヘジン非接着性であることが示された。現在Th1とTh2のいずれがシアロアドへジンに接着性を示すか検討中である。なお、Th1とTh2は細胞内リンフォカインを検出することで区別することが可能である。
量子最適制御シミュレーションの並列化と分子整列駆動型高次高調波発生制御への応用

本研究では、計算高速化のための量子最適制御シミュレーション並列アルゴリズムの開発を試み、その後に分子の振動回転準位制御を用いた高次高調波発生制御の理論解析を目的とした。シミュレーションでは、電場はターゲットの窒素分子と誘起双極子を通して相互作用し、分子の振動回転状態をピコ秒時間スケールで制御するものとした。実験環境に近い状況での制御を目指し、振動回転ダイナミクスへ温度依存性の影響を取り入れた理論解析を進めた。本年度では、量子最適制御シミュレーション並列アルゴリズムの開発および分子の振動回転準位制御を行なった。種々の通信環境で使える量子最適制御シミュレーションの並列アルゴリズムについての調査開発を進めた。また、分子振動回転制御シミュレーションを行なった。分子振動回転状態の制御を通して分子内振動が分子整列制御機構へ与える影響の理論解析を進めた。特定時刻での分子整列および制御時間内での分子整列保持機構について解析を行った。実験環境に近い状況での制御を目指し、振動回転ダイナミクスへ温度依存性を取り入れて理論解析を進めた。並列アルゴリズム開発にかかる数値計算および分子の振動回転準位制御シミュレーションのために、複数スレッド計算の同時実行が可能である最適制御数値計算用ワークステーションおよび数値計算を可能とするためのコンパイラを購入した。また、産業総合研究所での分子整列研究調査のため国内旅費を執行した。
社会経済要因-健康行動関連モデルを用いた小児生活習慣病予防介入プログラムの開発

ライフサイクルの各ステージにおいて現時点から将来にわたる生活習慣病発症予防のため、特に小児期・青年期における発症リスクを継続的に定量評価するための新たな健康指標、及び当該指標を中間評価尺度として当該疾患リスク要因を早期排除することを目的とした新しい介入プログラムを開発することが本研究計画の主たる目的である。前年度において、既存データを用いた状況分析(ベースライン調査)を行うため、本研究グループが調査フィールドで約20年間にわたって追跡してきた母子保健関連調査データ用いて、同フィールドにおいて母子健康手帳交付時の妊婦、1歳6ヵ月、3歳、5歳児の各健診受診児及び保護者に対して行った自記式調査結果のデータセットを構築し、次段階の解析、すなわち健康状態、生活習慣及び育児関連事項等の基本的保健医療情報のみならず、所属世帯のSES(socio-economic status)情報等を加味した上で対象者と他の世帯員等周囲の構成コミュニティとの関連をソーシャルマーケティング的視点から定量化するための予備解析の準備を行った。疾病予防のための長期介入プログラム構築へ向けた基盤確立のため、対象集団の行動変容に影響を与えうる関連因子のうち、特に個人に次いで近位集合体である世帯の健康事象への影響について重点的にフォーカスしたが、従前の地域的解析における妥当性を評価するため代表性の高い国民生活基礎調査および国民栄養調査等のナショナルデータの検索を進め、これらの公的データの応用可能性についても併せて検討を加えた。この際、個人レベルの変数の他、世帯、所属コミュニティ等上位レベルの変数設定を行った解析モデルを立案する上で、後者の変数を用いた域間格差指標の開発・モデル導入の可能性等についても評価を進め、需要分析、サービス提供効率分析、行財政環境分析実施に向けた基礎資料とした。各ライフステージにおいて将来の生活習慣病発症を予防するため、特に小児期における発症リスクを継続的に定量評価するための新たな健康指標、及びこれらリスク要因の早期排除に向けた新しい介入プログラムを開発することが本研究の主たる目的および意義である。本研究期間においては、最終的な疾病予防へ向けた長期介入研究への基盤を確立するため、まず、対象となる集団の行動変容に影響を与えうる関連因子のうち、特に個人レベルの次に近位の集合体である世帯(単身およびカップルを含む)の健康事象への影響について検索を行った。この際、使用したデータは、本研究グループが調査フィールドで約20年間にわたって追跡してきた母子保健関連調査データ及び信頼性かつ代表性の高いナショナルサーベイである国民生活基礎調査および国民栄養調査集計データである。前者を主たる解析対象および将来の介入研究対象とし、後者の公的データを用いてその普遍性を確認するという基本的方針を立てた。既存データを用いた状況分析(ベースライン調査)を行うため、同フィールドにおいて母子健康手帳交付時の妊婦、1歳6ヵ月、3歳、5歳児の各健診受診児及び保護者に対して行った自記式調査結果のデータセットを構築し、次段階の解析(健康状態、生活習慣及び育児関連事項等の基本的保健情報及び、所属世帯の杜会経済面情報を用い、コミュニティーにおける世帯の位置づけについて加味した上で対象者と他の家族構成員との関連をソーシャルマーケティングの観点から定量化)へ向けての準備とした。また、公的統計からは、調査フィールドを含む地域の包括的杜会状況を概観するための適切な変数を評価・抽出し、今後次年度以降における需要分析(対象地域の需要度、ニーズへの適合度)、サービス提供効率分析(プロモーション活動、サービスの効果)、および行財政環境分析(政策動向、経済状況等)を実施するための基盤整備とした。
海馬シナプスにおける神経活動依存的な伝達物質スイッチング

海馬苔状線維シナプスが、興奮性伝達物質であるグルタミン酸に加えて抑制性伝達物質であるGABAを放出するとの仮説が提唱されている。このグルタミン酸シナプスからのGABA放出は幼弱期にのみ生じ、成熟脳では消失するが、成熟脳でもてんかん原性の獲得に伴い再出現することから、神経伝達物質モダリティーの可塑性としても興味深い。本研究では、このうち幼弱期海馬苔状線維シナプスにおける「グルタミン酸・GABA共放出仮説」の妥当性について詳細な電気生理的・免疫組織化学的な再検討を行い、「グルタミン酸・GABA共放出仮説」を棄却する結果を得た。すなわち、これまでに報告された歯状回顆粒細胞層刺激によるGABA性IPSPは抑制性介在ニューロンの共刺激によるものであり、弱い刺激強度を用いて苔状線維を選択的に刺激した際にはIPSPは生じなかった。また、グルタミン酸シナプスである苔状線維終末にはGABAおよび合成酵素GADがわずかに発現するが、小胞放出に不可欠なVGATはほとんど発現していなかった。幼弱期の海馬苔状線維終末はGABAを合成することができるが、放出できないと考えた。今後は、もう一つの興味深い仮説である、てんかん原性獲得に伴う成体脳でのGABA放出の再出現の可能性について、電気生理学的な解析ならびにGABAシグナリングに関わるGABA、GAD、VGATなどの分子の免疫組織学的解析により検討していきたい。海馬CA3野苔状線維シナプスでは、興奮性伝達物質であるグルタミン酸に加えて抑制性伝達物質のGABAが放出される可能性が示され注目を集めている。本研究では、幼弱期のマウス海馬スライスを用いて、苔状線維刺激により"単シナプス性GABA作動性IPSC"が記録される際の条件について検討し、これが強い刺激を用いた場合にのみ生じることを見出した。また、苔状線維終末部にはII群代謝型グルタミン酸受容体(group II mGluRs)が特異的に存在し、アゴニストであるDCG-IVの投与によりこれを活性化すると、苔状線維応答が選択的に遮断されることが知られている。そこで、苔状線維の強い刺激による応答がDCG-IVにより抑制されるかについて調べた。弱い刺激によるシナプス応答はDCG-IV(1μM)の投与によりほぼ消失したのに対し、強い刺激に対する応答は大部分が残存した。弱い刺激では苔状線維のみを、強い刺激では苔状線維以外に他の入力を刺激したものと考えられた。幼弱期海馬苔状線維終末がグルタミン酸に加えてGABAを放出するという従来報告された結果は、苔状線維以外(おそらく抑制性介在ニューロン)の応答の混入によるアーチファクトである可能性が強いと考えた。