hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
積層界面の評価と界面反応過程の解明

本研究は計画研究の第3班として組織されている。班全体の方向として3年間の研究期間の前半は主として界面評価法のハ-ドウェア-とソフトウェア-両面の開発を行ない。後半にそれを駆使して埋れた界面の評価を行なうこととしており、計画に従い順調に進捗している。(1)放射光軟X線を利用してX線定在波法の実験を行なうための界面構造評価装置を完成させた。超高真空中で半導体結晶表面に金属を基着させつつ、回折条件下で蛍光X線あるいはオ-ジェ電子の収量変化から解析される。はじめにAl(III)/Si(III)界面について調べている。(2)界面形成の初期過程をX線表面回折法で解析した。Ag/Si(III)√<3>×√<3>超構造のAg原子の配置を3次元的に決定し、GaとSbについても解析を進めている。(3)界面に誘起される歪み場を超高分解能で評価するための平面波X線トポグラフィ装置を整備する一方、トポグラフ像のシミュレ-ションプログラムを作成した。(4)Bi/SiのSTM観察を行ない、Biの吸着サイトを決定した。またS/GaAs表面のSTM/STS観察では2×1パタ-ンがみられるGaーS結合と思われる表面状能でバンドギャップ内に準位が存在しないという結果を得た。(5)高分解能電子顕微鏡による界面の断面観察用試料の作成技術の開発を行なうとともに、Si結晶中のデルタド-ピングについて調べている。(6)Si(III)表面上のAgのエピタキシャル成長過程を同軸型直衝突イオン散乱分光法により調べた。成長モ-ドは温度,物質供給速度と時間に依存して物質の供給に律速された成長,拡散に律速された再結晶と運動学的に律速された核発生の間を移行することがわかった。(7)高速イオン散乱法のシミュレ-ションを行ない,界面近傍の原子変位の定量解析を可能にした。(8)低抗率が低く,熱的安定性のよい導電性酸化物SrVO_3をSi基板上にエピ成長させ,後方散乱チャネリング法で結晶性を評価した。
A群レンサ球菌表層タンパクを介する細胞侵入機構の解析および同感染症制御法への応用

GASは咽頭炎等の起因菌として知られていたが,近年,致死率の高い劇症型A群レンサ球菌感染症(TSLS)を引き起こすことで注目を集めている.しかし,このGASが劇症化に転じる機構は不明であり,効果的な治療法や予防法も確立されていないのが現状である.数年前に,従来までの報告とは異なり,GASが宿主細胞に侵入することが明らかにされた.そこで,感染成立の第一段階である細胞への付着と侵入に関与する分子に着目し,そのメカニズムの解析を進めた.新規分子の同定にあたり,これまでの生化学的手法ではなく,遺伝子データーベース利用する手法を採用した.はじめに,細菌が宿主細胞と付着するためには,菌体表層に露出したタンパクが関与するとの仮定を行った.また,細胞侵入性細菌は体内のフィブロネクチン(Fn)をそのFn結合タンパクでトラップし,さらに,そのFnを介して宿主細胞のインテグリンと架橋することが知られていたことから,ゲノムデータベース中の全遺伝子から菌体表層架橋配列およびFn結合モチーフを検索し,付着・侵入分子の候補を選出した.まず,この手法により同定されたFbaB分子の組換え体がFnとの結合能を有し,宿主細胞への付着と侵入に関与する因子であることを明らかにした.併せて,fbaB遺伝子欠失変異株を作製し野生株と比較した結果,同タンパクが宿主上皮細胞への付着・侵入に際して極めて重要に働く分子であることを示した.また,このコード遺伝子はTSLS患者分離株に多く認められる血清型M3,M12,M18の全菌株に保有されていた.さらに,FbaBタンパクは,これらの遺伝子保有型菌株の中でもTSLS患者由来株に極めて有意に発現する分子でることを明らかにした.このような,タンパクレベルでTSLS患者由来株にのみ有意に発現する病原因子の報告はほとんど無いことから,FbaBタンパクがTSLS発症に重要な役割を果たしている可能性が示唆された.GASは咽頭炎等の起因菌として知られていたが,近年,致死率の高い劇症型A群レンサ球菌感染症(TSLS)を引き起こすことで注目を集めている.しかし,このGASが劇症化に転じる機構は不明であり,効果的な治療法や予防法も確立されていないのが現状である.数年前に,従来までの報告とは異なり,GASが宿主細胞に侵入することが明らかにされた.そこで,感染成立の第一段階である細胞への付着と侵入に関与する分子に着目し,そのメカニズムの解析を進めた.新規分子の同定にあたり,これまでの生化学的手法ではなく,遺伝子データーベース利用する手法を採用した.はじめに,細菌が宿主細胞と付着するためには,菌体表層に露出したタンパクが関与するとの仮定を行った.また,細胞侵入性細菌は体内のフィブロネクチン(Fn)をそのFn結合タンパクでトラップし,さらに,そのFnを介して宿主細胞のインテグリンと架橋することが知られていたことから,ゲノムデータベース中の全遺伝子から菌体表層架橋配列およびFn結合モチーフを検索し,付着・侵入分子の候補を選出した.まず,この手法により同定されたFbaB分子の組換え体がFnとの結合能を有し,宿主細胞への付着と侵入に関与する因子であることを明らかにした.併せて,fbaB遺伝子欠失変異株を作製し野生株と比較した結果,同タンパクが宿主上皮細胞への付着・侵入に際して極めて重要に働く分子であることを示した.また,このコード遺伝子はTSLS患者分離株に多く認められる血清型M3,M12,M18の全菌株に保有されていた.さらに,FbaBタンパクは,これらの遺伝子保有型菌株の中でもTSLS患者由来株に極めて有意に発現する分子でることを明らかにした.このような,タンパクレベルでTSLS患者由来株にのみ有意に発現する病原因子の報告はほとんど無いことから,FbaBタンパクがTSLS発症に重要な役割を果たしている可能性が示唆された.A群レンサ球菌(group A streptococci : GAS)はヒトの咽頭部より感染し,咽頭炎,扁桃炎,肺炎などを引き起こす.GASはMタンパクの抗原性に基づき100種類以上の血清型に分類され,ワクチンの開発を困難にしている.M1型菌SF370株のゲノムデータベースは2001年に完全型が公開された.これまでに我々はこのGASデータベースの初期型を応用して,新規のフィブロネクチン結合タンパクFbaAを同定し,同タンパクが細胞侵入に関与していることを報告した.平成14年度ではこれまでにフィブロネクチン結合タンパクの存在が報告されていないM3型およびM18型GASにおいて,新規のフィブロネクチン結合タンパクFbaBを同定した.データベースによる相同検索の結果,FbaBのN末端部はコラーゲン結合タンパクCpaに,中央部からC末端部にかけてはフィブロネクチン結合タンパクProteinF2に高い相同性を示した.特に,ProteinF2相同領域は2030アミノ酸からなるモチーフの繰り返し構造が認められ,過去の知見に基づいて考察するとフィブロネクチンに結合すると推測された.ビオチン標識フィブロネクチンを用いたリガンド解析の結果,同繰り返し部分がフィブロネクチンの結合領域であると確認できた.さらに,FbaBはヒト咽頭上皮細胞HEp-2に対して,細胞付着素ならびに侵入素として機能することが示唆された.興味ある知見として,劇症型レンサ球菌感染症患者由来の臨床分離株において,50%を越えるタンパクの保有率がウエスタンブロット解析で明らかになった.一方,単純性咽頭炎患者由来の臨床分離株においては,5%以下の保有率であった.

さらに,臨床分離株のn数を増やして検討しなければならない.FbaBタンパクを遺伝子操作により不活性化した変異株を作製し,マウス腹腔に感染させることで,同タンパクの病原性を検討した.その結果,野生株による高いマウス致死性に対して,変異株による致死性は有意に低かった.FbaBはマウスに対する病原性に関与していることが示唆された.A群レンサ球菌(Group A Streptococcus pyogenes : GAS)はヒト咽頭部より感染し,咽頭炎,扁桃炎,肺炎などを引き起こす.GASは菌体表層構造物であるMタンパクの抗原性に基づいて130種類以上の血清型に分類され,ワクチンの開発を困難にしている.近年,組織侵襲性の激しい菌株が見いだされ,劇症型レンサ球菌感染症との関わりについて注目されている.前年度に引き続いて,細胞に付着する因子や侵入因子の解析を進めている.並行して,劇症型発症因子をGAS以外に求めて研究を進めた.劇症型発症のシーズンは冬期であることから,インフルエンザウイルスとの関わりについて検討した.インフルエンザウイルスをマウスに経鼻感染させた後,GASを経鼻感染させるとマウスの致死性が有意に高く誘導された.電子顕微鏡および共焦点顕微鏡をもちいて観察したところ,肺上皮細胞上に発芽あるいは付着したウイルスにGASが直接結合していることが明らかとなった.さらに,ウイルスのヘマグルチニンに対する抗体を用いると,ウイルスとGASの結合がほぼ完全に阻害される結果から,ヘマグルチニンがウイルス側の付着因子のひとつであると推測した.このインフルエンザウイルスーGASの重感染マウスモデルを用いて,インフルエンザワクチンの効果を検討した.その結果,ワクチン投与群は有意に感染死を免れたことから,インフルエンザ感染後の細菌感染の発症回避にワクチンが有効であると考えた.
マラリア原虫の増殖と病原性に関わる遺伝的多様性

マラリア原虫の遺伝的多様性の分子基盤の解明と、ワクチン候補抗原であるPfSERA5が属するSERA遺伝子ファミリーについてその機能と多様性を解析した。23種のミトコンドリア全ゲノムの系統樹を作成した結果、現生するすべてのマラリア原虫種は約3,800-2,500万年前に急速に宿主域を広げたことが示唆された(マラリアビッグバン)。また、世界9ヶ国から採集した熱帯熱マラリア原虫について遺伝子の塩基多様度を解析した結果、アフリカが他の地域よりも高く、P. falciparumはヒト集団とともに約6万年前にアフリカから世界に広まったことが示唆された。さらに、マラリア原虫SERA多重族遺伝子群の遺伝子解析及び三日熱マラリア原虫とサルマラリアにおける比較ゲノム解析の結果、多重遺伝子族の変化が霊長類マラリアにおける感染宿主域の拡大に大きく関係していることを示唆した。また、P. cynomolgiのドラフトゲノムを構築した。遺伝的多様性の解析からPfSERA5はワクチン抗原候補でありながら、ハウスキーピング遺伝子的な低い多型性の特徴をもつことも示された。その他、ウガンダにおけるPhase Ib SE36マラリアワクチン臨床試験の実施、及びフォローアップ調査により、約60%の防御効果を示す事ができた。また、SE36蛋白質と自然免疫アジュバントを組み合わせた第二世代SE36マラリアワクチンの効果を動物モデルで立証した。マラリア原虫の増殖と病原性は寄生体-宿主相互作用によって決定される。宿主免疫系は原虫の増殖を抑制するが、逆に原虫は自らの抗原性を遺伝子多型や多重族遺伝子群の発現制御により変化させることで、宿主からの免疫応答を回避していると考えられている。本研究の目的は増殖と病原性に関わるマラリア原虫の遺伝的な多様性の分子基盤を明らかにすることであり、5年の研究期間内に以下のことを行う。1 . SERAをはじめとする原虫表面蛋白質の多くは激しい遺伝子多型を示すことから、遺伝子多型の特異性を解明らかにする。2 .我々は三日熱マラリア患者から予想を遥かに超える多重感染(平均5種類の対立遺伝子が共存)を発見した。この多重感染を維持する分子機構を明らかにする。3 .我々はSE36マラリアワクチンの臨床開発を行っている。SE36は熱帯熱マラリア原虫のSERA多重属遺伝子群に属するSERA5遺伝子を用いた組換え蛋白質であるが、SERA5は免疫原性が他のSERA遺伝子に比べ極めて低いため宿主は自然感染により抗体陽性となることが稀である。この現象の分子基盤を明らかにする。本研究課題では、極めて高い遺伝的多様性を維持しているマラリア原虫をモデルとして、寄生適応と病原性に関わる寄生体の遺伝的多様性の分子基盤を明らかにすることを目的とする。そのために、マラリア原虫の遺伝子多型(MSP-1等)と遺伝子ファミリー(SERAfamily)について、集団遺伝学的解析や系統進化論的解析を行い、宿主免疫防御監視回避の分子メカニズムの解明を行う。本年度は以下の研究成果を得た。1.SERA遺伝子ファミリーの系統進化論的解析を行い、(1)いずれの原虫にもSERA遺伝子が複数個(3-12個)存在する。(2)Pf-SERA8のオルソログが8種のマラリア原虫全てに存在し、それらは赤血球期ではなく蚊のステージにおいて発現している。(3)マラリア原虫のSERA遺伝子ファミリーを構成する遺伝子は4つのグループに分類できることが明らかになった。さらに、遺伝子ファミリーを18種のマラリア原虫を用いて解析を行い系統関係について明らかにした。2.三日熱マラリアは熱帯熱マラリアに次ぎ流行をしている。三日熱マラリア患者の血液を用いてマラリア原虫SERAを含むいくつかの抗原遺伝子の多型解析を行ったところ、予想を遥かに超える多重感染を発見した。本結果は遺伝子多型を維持するための多重感染をする特殊な分子機構が存在することを示唆する。

3.msp1の多型の起源と進化を知る目的でP.vivax及びP.vivaxに近縁なマカクサルマラリア原虫7種についてmsp1の進化集団遺伝学的解析を行った。その結果、P.vivaxのmsp1多型は種分岐後に誕生し、種に特有な形で多様化選択が発生していることが明らかになった。これはmsp1多型の起源と進化がマラリア原虫系統間によって大きく異なること、を示唆する。本研究課題では、極めて高い遺伝的多様性を維持しているマラリア原虫をモデルとして、寄生適応と病原性に関わる寄生体の遺伝的多様性の分子基盤を明らかにすることを目的とする。本年度は以下の研究成果を得た。1.我々が展開しているマラリアワクチン実用開発において使用している抗原遺伝子SERA5についてフィールドサンプルより多型解析を行った。その結果、8mer反復配列の重複数に多型性が生じている事が明らかとなった。また、種々の8mer反復配列を組み込んだ改良型SE36蛋白質を発現・精製し、マウスに免疫することによって、SE36マラリアワクチンの改良に道を開いた。2.熱帯熱マラリアに次ぎ流行をしている三日熱マラリアの高度の多重感染について、昨年度の解析に加え4個のマイクロサテライトを解析し、確実なものとした。3.マラリア原虫の宿主域は広い(哺乳類、鳥類、爬虫類)が、各原虫種は特定の動物だけに感染する。この二つの事実はマラリア原虫と宿主との密接な関係を示唆する。この関係の把握を目的に、ミトコンドリアゲノムを用いてマラリア原虫と宿主の進化の比較を行った。その結果、現生マラリア原虫の起源(約3,800-2,500年前)において急速な多様化が起き、その多様化は宿主転換によって生じたことを見いだした。4.msp1に働く正の選択を三日熱マラリア原虫(P.vivax)及び近縁サルマラリア原虫9種を対象に進化集団遺伝学的に解析した。その結果、P.vivaxを含む数種に共通(=種分岐前)の枝において正の選択が働いたこと、また、P.vivaxを含む数種では種を超えたアミノ酸多型の共有が存在することを見いだした。一方、種内多型を調べた結果、種によって正の選択の働く領域とその強度が異なっていた。<平成20年度の成果>我々が展開しているマラリアワクチン実用開発において、その効果を飛躍的に高めるため、防御エピトープである8mer反復配列を組み込んだ改良型SE36蛋白質を発現・精製しマウスに免疫した結果、8mer反復配列に対する抗体が上昇した。またアジュバントとしてCpGを添加することによってカニクイザルで約50倍の抗体価の上昇を見た。これらの結果、SE36をベースにしたトラベラーズワクチン開発の可能性が示唆された。マラリア原虫10種について、SERA遺伝子ファミリーの全遺伝子レパートリーと塩基配列を新たに決定した。系統学的な解析からそれらは4つのグループに分けられた。代表的な種について発現解析を行ったところ、げっ歯類と霊長類を宿主とするマラリア原虫では異なるグループに属する遺伝子が増殖に必須なタンパク質をコードしていることが推測され、SERAは異なる宿主への対応のために遺伝子重複により、レパートリーを変化させていったことが推測された。
スポーツ応援文化の研究-プロ野球の私設応援団と後援会を対象にして-

日本のプロ野球には、私設応援団や後援会が存在する。それは、近代社会におけるスポーツイベントが創出したスポーツファンによって形成された、応援のための自発的集団である。本研究の目的は、私設応援団「神戸中央会」の参与観察を通して、「全国広島東洋カープ私設応援団連盟」と「近畿カープ後援会」の設立経緯と活動状況を明らかにすることである。1.下位文化研究の視点から私設応援団の参与観察を実施した結果、球場における示威的コミットメントや選手との距離の近さが彼ら独自の勢力資源となり、スタジアムでの典型的な応援行動である旗振りやリードは応援団の社会的勢力を儀礼的に象徴化する機能を有することが推察された。そして、官僚制やヤクザ的な擬似的家制度が、これらの彼ら独自の行動様式や価値基準に取り込まれており、官僚制は近代社会の主流から取り込んだものであり、擬似的家制度は社会の周辺部分に位置づけられた親文化である。ここに、応援団の下位文化の多層性を見ることができ、私設応援団の下位文化は、応援に関する彼ら独自の価値基準や行動様式に官僚制や擬似家制度をドメスティケイト(domesticate)することによって創られているのである。2.近畿カープ後援会の設立母体であった近畿広島県人会は、戦後の復興期において広島と大阪の間の物流のパイプ役として機能しており、広島県から近畿圏への労働力のスムーズな移動に貢献していた。目に見える形で広島との繋がりを意識することのできるスポーツ観戦は、広島県人会のメンバーにとって、大阪の広島県人としてのアイデンティティを確認する場であった。カープ後援会設立のための共感の共同性を作り出したものは、単なる故郷に関する共通の記憶ではなかった。それはカープによって上演されたV1の物語であり、広島から大阪に出て来て働くという共通の体験を再帰的に映し出す社会的ドラマとなっていた。1.近畿カープ後援会会員に対するアンケート調査:会員601名に対して、郵送調査法を用いて質問紙調査を実施した。回収期間は2002年11月1日12月10日とし、回収した有効な調査票は151票、有効回収率は25.1%だった。23年前に発足した組織であるが、入会5年未満が約半数であること、入会のきっかけは球場での応援が最も多く、6割以上が通常外野自由席に座ること、広島県出身者が4割で、広島県に地縁・血縁関係のある人は6割いること、平均年齢が46.1歳、男女の比率はおよそ8対2であり、職業は約半数が会社員であること、等が調査結果として示され、この組織の全体像が明らかになった。これらの結果は、次年度からの会の幹部メンバーに対する聞き取り調査のための基礎的資料となる。2.私設応援団の参与観察:全国広島東洋カープ私設応援団連盟に所属する私設応援団「神戸中央会」の参与観察を実施した。甲子園球場、大阪ドーム、福井県営球場、長崎県営球場、佐賀県立球場、札幌ドームでの応援行動の参与観察、および11月10日に開催された第6回全国私設応援団連盟総会の調査から、応援団間における力関係を読みとることができ、応援団やそのメンバーのプレステージは、球場における示威的コミットメントの程度と球団・選手との距離の近さに由来することが分かった。1.私設応援団の下位文化:全国広島東洋カープ私設応援団連盟に所属する私設応援団「神戸中央会」の参与観察を実施するとともに、甲子園球場、大阪ドーム、佐賀県立球場、尾道球場、横浜球場での応援行動や6月と9月に開催された全国私設応援団連盟の会議の様子を観察・調査した。

その結果、応援団内や応援団間の軋轢、旗振りやリードに関する観察から、私設応援団に独自な行動様式や価値基準が存在し、そこに官僚制やヤクザ的な擬似家制度が巧にドメスティケイトされて、私設応援団の下位文化が形成されていることが明らかになった。2.「近畿カープ後援会」と「近畿広島県人会」の関連性:昭和30年代の高度経済成長に伴い、広島県の中学校・高等学校を卒業した青少年が京阪神に多く移住し、昭和39年に県人会青年部として活動を始めた。こうした青年たちが中心になり、昭和50年のカープの初優勝を機に近畿カープ後援会が結成され、事務局は近畿広島県人会内部に置かれた。近畿カープ後援会の発足は、戦後の高度経済成長期において、広島から近畿圏への都市移住を背景に、カープを故郷のシンボルとした共同性に基づくものである。全国広島東洋カープ私設応援団連盟に所属する私設応援団「神戸中央会」を足場として、プロ野球私設応援のフィールドワークを実施した。私設応援団の凝集性を高めるためのホームページのもつ社会的機能、私設応援団連盟のプロ野球再編問題や広島市民球場建設に対する政治的行動など、特筆すべき事象を観察することができた。昨年度に引き続き、「近畿カープ後援会」と「近畿広島県人会」の関連性について、特に前者の設立過程に注目し、関係者に対するインタビュー結果や両会の会報を資料として検討した。近畿カープ後援会結成のための共感の共同性を作り出したものは、単なる故郷に関する共通の記憶ではなく、カープによって上演されたV1の物語であり、それは広島から大阪に出てきて働くという共通の体験を再帰的に映し出す社会的ドラマであった。このドラマの持つ力によって、広島県人会の活動の一部であったカープの応援が、1つのアソシエーションとして県人会組織から独立したのである、一方で、1970年代後半から、カープによって同郷人的アイデンティティを持ち得ない人も入会し始め、同郷人的結合によらない結節が混在するようになった。このことは、大衆社会の成熟というマクロな社会変化を反映していると解釈できる。1.私設応援団「神戸中央会」の年次継続的な参与観察日本プロフェッショナル野球組織とセントラル野球連盟、パシフィック野球連盟、両連盟を構成する12球団は、「試合観戦契約約款」を設定し、この約款の下部規定の「特別応援許可規程」によって、来年度から私設応援団による集合的応援活動は許可制となった。本年度のフィールドワークでは、全国広島東洋カープ私設応援団連盟が情報を統制する形で、連盟に所属する応援団が特別応援許可申請書を作成・提出するプロセスを観察することができた。2.楽天イーグルスと四国独立リーグのチームの応援行動に関する調査坊ちゃんスタジアム(2005.8.9)、オリーブスタジアム(2005.8.26)、鳴門県営球場(2005.8.27)における応援行動を観察した結果、NPBの公式戦のような統一された集合的応援は行われていなかったが、3球場とも地元チームの私設応援団が存在しており、そこでは、NPBの応援スタイルを模した応援行動が見られた。宮城フルキャストスタジアムにおける聞き取り調査(2005年9月23日・24日)の結果、開幕以来、2,3の私設応援団が結成されたが、サッカー風の応援をしていた団体が淘汰され、現在は私設応援団「荒鷲会」が中心となり、伝統的な集合的応援を演出していることが分かった。3.オリックス・バッファローズのホームゲーム観戦者に対する意識
「知識」に関する反省的理解の発達

児童・生徒、あるいは成人が、自らの認識過程やその所産についてどのような理解をもっているか、すなわち「知識」に関してどのような反省的理解(メタ認知)をもっているか、などの実態を明らかにするために、下に述べるような調査をおこなった。調査法としては、質問紙調査のはかに、集団による話し合いや個人面接を併用した。その結果、成人においても極めて限られたメタ認知しかもたないことがわかった。1)「知る」ことについての反省的な理解をもっているか。(1)植物の分類上の位置付け(例:サクラはバラ科の植物だ)を何を根拠にして理解したと考えているか、また、自分の理解に満足しているか。(2)「動いている」か「止まっている」かの判断の根拠についてどう理解しているか、同じ運動が観察者の視点によって違った運動とも静止とも判断されることが理解できるか。(3)「ひとだまはリンが燃えてできる」「地球は地形である」など、ひとびとの常識となっている命題について、自分がそれを信じる確かな根拠をもっていないことを知っているか、命題を疑う根拠をあげることができるか。2)証明の必要性、証明の十分さをどう理解しているか。(1)自明の度合いが異なる幾何学上の定理について、その「当然さ」並びに図形の幾何学的性質を確かめる種々の方法(図をかいて確かめる、知っている定理と関連づける、など)の有効性をどのように判断するか。(2)迷信だと言われている現象について、信ずるに足らぬとする理由はなにか、「ありえないこと」とみなすために証明の必要はないか。(3)学校でおこなう理科の実験について、何のためにおこなう実験か、その実験から何がわかるかをどのように理解しているか。4)スタンバ-グの「心の政府」(頭の働かせかたの型)について、どの型が価値があると考えるか。以上の調査のほかにメタ認知に関する研究文献の総覧を行った。予備的調査として、質問紙調査のほかに、集団による話し合いや個人面接を併用したが、成人においても極めて限られたメタ認知しかもたないことがわかった。1)課題の困難度に気づくか(問題解決をする自分の能力と課題との関係を考えるか)。つぎの2種類の課題に対する反応の首尾一貫性をみる。(1)問題を2つ対にして呈示し、どちらのほうが難しいかを尋ねる、(2)上の課題に用いた問題を1問ずつ与え、困難度を評定させる。2)「知る」ことについての反省的理解をもっているか。種々の命題や映像を呈示し、それについて、「知っているか」「(知っている場合には)いかなる意味で知っているか」を説明させる。3)理由に関する説明について反省的理解をもっているか。説明を内容と様態(経験的・動機的・演繹的)によって分類したM.L.Donaldsonの分類に従って例文を選び、対にして呈示した例文について、同じ種類の説明であるかどうかを尋ねる。(判断する際の基準についても尋ねる)4)説明文の情報の過不足を判断できるか。ひとに道をおしえる説明、特定の幾何学図形をかくことを要求する説明、理科の実験手続きに関する説明などについて、必要な情報を欠く説明や、余分な情報を含む説明を用意し、(1)その説明で目的地に行ったり、図形をかいたり、実験をおこなったりすることができるかを尋ねる、(2)説明文のなかの必要な情報や余分な情報を指摘させる。5)「誤り」の価値がわかる。自然現象の説明について、誤っているが面白いアイディアを含む文章を呈示し、評価させる。
プロジェクタカメラ系を用いた印刷媒体での立体情報および動画表示

雑誌や新聞,パンフレットなどの印刷媒体は書き換えることはできないため,ディスプレイのように動画や立体情報を表示することは不可能であった.本研究では,プロジェクタとカメラから構成されるプロジェクション型拡張現実感技術により,動きや立体情報の表示を可能とする新たな印刷媒体の創造を試みた.具体的には表示コンテンツの立体情報や動き情報を符号化してカラー印刷で印刷物に埋め込む.そしてカメラで撮影された印刷物の画像から復元されたこれらの情報に基づきプロジェクタから光投影することで印刷物の見かけを操作し立体情報やアニメーションを提示する技術を実現した.雑誌や新聞,パンフレットなどの印刷媒体は書き換えることはできない.そのため,ディスプレイのように動画や立体情報を表示することは不可能であった.本研究では,プロジェクタとカメラから構成されるプロジェクション型拡張現実感技術により,動きや立体情報の表示を可能とする新たな印刷媒体を創造する.平成24年度では前半で立体情報の表示を完成させ,後半には本研究の2つ目の課題である印刷媒体での動き情報の表示技術について,画像ノイズに対する耐性が高く,効率の良い符号化方法の検討を行う予定であった.前半の動き情報の表示については予定通り完了することができた.この成果は国内発表のほかにCVPR2012にて共同開催された国際ワークショップPROCAMS2012にて発表し,Horonable mentionを受賞した.また,電子情報通信学会論文誌にて採録となり,現在掲載待ちである.後半の動き情報の表示技術の検討についても予定通り実施したが,研究代表者の異動に伴い研究環境を再構築する必要が生じたために,デモ展示は実施できなかった.平成25年度は,前年度の後半に予定通り着手した動き情報の表示の研究を進めて行く.前年度には画像ノイズに対する耐性が高く,より多くのフレームの多重化が可能な方法を考案し,シミュレーションにより検証したが,デジタル画像の色空間と撮像装置の色空間を整合させて撮像画像から印刷された画像の正しい色彩を復元する問題は,プリンタの色空間に強い非線形性があることから,環境照明の強度変化を考慮すると容易でないことが明らかになった.そこで,本年度はまずこの問題を解決する.また,昨年度実施できなかったデモ展示を8月末に開催されるイノベーション・ジャパン2013に応募し展示を試みる.その後は計画に従って研究を実施し,計画していた内容を完了させる予定である.印刷された雑誌や新聞,パンフレットなどの印刷内容は変化しないため,そのままでは液晶ディスプレイのように動画や動きによる立体提示を行うことはできない.本研究では,プロジェクタとカメラから構成されるプロジェクション型拡張現実感技術を印刷物に応用することで,印刷物では表示できなかった動きや立体情報の表示を可能とする新たな印刷媒体を創造することを目標としている.本研究の成果として,平成25年度には研究課題の1つである,印刷媒体での立体情報の表示技術については学術論文が掲載された.また,8月29日から30日にかけて開催された,JST,NEDO主催のイノベーション・ジャパン-大学見本市に出展した.このイノベーション・ジャパンでは,大型展示ブースでの展示(情報通信部門58件中2件)に選ばれ,さらに,JSTサイエンスチャンネル(https://www.youtube.com/watch?v=HHB2VX58wqA)やDiginfo.tv(http://jp.diginfo.tv/v/13-0066-r-jp.php)などから取材頂いた.これによって研究開発に携わる専門家だけでなく,学会に所属していない方々に対しても研究成果を見ていただきくことができ,研究成果を社会・国民へ広く発信することができた.本研究では印刷媒体での立体情報の表示以外に印刷媒体での動き情報の表示技術についても取り組んだ.しかし,昨年度の研究成果ではデジタル画像と撮像装置の色空間の整合精度が十分でなく,満足できる結果が得られていなかった.平成25年度には,この問題の解決方法として,アニメーションシーケンスの提示方法の見直しと印刷と撮影画像との色空間のズレに対する頑強な符号および復号方法を考案した.研究期間内にこの成果の公表を行うことはできていないが,結果がまとまり次第学術論文誌へ投稿する予定である.雑誌や新聞,パンフレットなどの印刷媒体は書き換えることはできないため,ディスプレイのように動画や立体情報を表示することは不可能であった.本研究では,プロジェクタとカメラから構成されるプロジェクション型拡張現実感技術により,動きや立体情報の表示を可能とする新たな印刷媒体の創造を試みた.具体的には表示コンテンツの立体情報や動き情報を符号化してカラー印刷で印刷物に埋め込む.そしてカメラで撮影された印刷物の画像から復元されたこれらの情報に基づきプロジェクタから光投影することで印刷物の見かけを操作し立体情報やアニメーションを提示する技術を実現した.雑誌や新聞,パンフレットなどの印刷媒体は書き換えることはできない.そのため,ディスプレイデバイスのように動画や立体情報を表示することは不可能であった.本研究では,プロジェクタとカメラから構成されるプロジェクション型拡張現実感技術により,動きや立体情報の表示を可能とする新たな印刷媒体を創造することを目的とする.平成23年度は立体情報表示技術のうち,カラー印刷で表現された法線マップを正しく読み取る手法の確立を目標としていた.研究計画段階ではカメラ特性やプリンタとカメラの色空間の相違に対して法線情報を正確に読み取ることを課題の一つと考えていたが,解決方法として法線マップ画像をHSV色空間により表現することで,画像明度に対して不変な法線情報の伝達方法を実現した.また,プリンタとカメラの色空間の相違の整合については彩度範囲を制限することで線形変換により対応する方法を確立した.

さらに,見かけの制御の高度化については,ベイや配列を考慮して過剰投影が発生しない安定した制御技術を確立した.以上により印刷に埋め込まれた法線マップ情報を見かけの制御技術の枠組みで解読する技術が確立できた.カラー印刷により情報を埋め込み,プロジェクタから光を投影している環境下でその情報を読み取る技術は,印刷媒体上での陰影投影による立体表現や動き情報表示を実現するにあたり重要であり,これを予定通りに確立することは研究を計画通り遂行する上で大きな意義を持つ.平成23年度では計画よりも早く法線マップを読み取る技術が実現できたため,さらに平成24年度に予定していた陰影アニメーションの実装まで行った.この成果はプロジェクタカメラシステムを対象とした権威ある国際ワークショップであるProCamsにて採択され,今年6月に発表を行う予定である.また,この内容は国内のジャーナル論文にも投稿している.前年度に予定していたデモ展示は,研究代表者が平成24年10月1日付で山形大学から和歌山大学へ異動したことに伴い,研究環境を再構築する必要が生じた.そのため,時間的な余裕が無く,また装置の準備も整っていなかったためにデモ展示については実施することができなかった.しかし,国際ワークショップで受賞するなど,顕著な成果が得られている.また,研究項目については計画通り実施できていることから当初の計画通りに進展しているといえる.研究実績の概要に示したとおり計画よりも進んでおり,また,論文投稿,国際会議発表などの成果も得られていることから,当初の計画以上に進展しているといえる.本研究課題後半の印刷媒体上での動き情報の表示技術では,研究計画当初に比較的容易に実現できると予想していた撮像画像から印刷された画像の正しい色彩を復元は,プリンタの色空間に強い非線形性があることなどから容易では無いことが分かった.この問題に対して,本年度の前半に処理方法と使用機材の両方から解決を試みる.まず,処理方法については,ブラックボックス化された非線形写像をキャリブレーションにより求めるのではなく,プリンタのICCカラープロファイルなどを利用して,標準的な色空間を仲介させることで,汎用性の高い補償方法を考案する.使用機材については,正しい色彩を計測することができる3CCDカメラと色彩計を購入して色空間の対応を厳密に求めることで問題を解決する.その後,昨年度考案した符号化方法を実装し,実機で検証を行う予定である.研究計画で予定していた厳密なシステムモデルと較正を用いる代わりに,システムパラメータの変化に対して柔軟に対応できるHSV色空間を用いた法線マップ表現方法により対処した.この方法では,カラー印刷での情報の埋め込みにおいて,プリンタの印刷濃度の非線形性のために印刷の彩度範囲がある程度限定されるもののロバストでかつ簡単な法線マップ情報復元を可能とした.このような発想の転換により計画段階で想定していた困難な問題を回避することができ,予想以上に研究が進展した.
下顎運動および下顎位の変化ならびに咀嚼運動に伴う顎関節腔内圧の変動

顎関節の発症機序に関しては,従来より実験的に咬合異常が引き起こされた際の顎関節および咀嚼筋における病理組織学的研究が数多く認められる.一方,顎関節は,咬合咀嚼時に加わる強力な圧を歯根膜とともに負担している.しかし,これらの圧の顎関節における力学的応答については不明な点が多く,さらに,顎関節症の発症機序をバイオメカニクスの観点から検索した報告は少ない.最近,私たちは,サルおよび新鮮ヒト遺体の内頭蓋底に三軸ストレインゲージを貼付し,下顎運動の経路および下顎位が変わる際の,顎関節下顎窩上壁の骨の力学的挙動について報告し,下顎運動の経路および下顎位が変わるにつれて,同部の骨は複雑に変形し,力学的に対応している事が判明した.しかし,下顎運動に伴う関節円板の緩衝圧すなわち顎関節腔内圧の変動については,Wick-catheter法によるブタの顎関節滑液圧を測定したRothらおよびWardらの報告があるのみである.そこで,本研究では,ヒトを研究対象に,下顎運動および下顎位の変化にならびに咀嚼運動に伴う顎関節腔内圧の変動をNeedle法で測定し,咬合ならびに咀嚼時の顎関節における緩衝のメカニズムの解明を目的に研究を行った.下顎運動および下顎位の変化に伴うヒト顎関節腔内圧の変動について検索し,顎運動に伴って,顎関節がポンプ機能を有していることが明らかとなり,滑液を介しての血管系と顎関節構成体との物質交換に重要な役割を演じていることが判明した.また,円板前方転位を伴う顎関節症では咬頭嵌合位および最後退位で顎関節腔内圧の上昇がみられることから,治療に際してはこの所見を考慮した治療法の選択の必要性が示唆された.各種食品を咀嚼した際,顎関節の疼痛発現部位である後部結合織部分に最も顎関節腔内圧が持続的に上昇する食品は,カマボコに代表される軟性弾力性食品であることが判明した.顎関節の発症機序に関しては,従来より実験的に咬合異常が引き起こされた際の顎関節および咀嚼筋における病理組織学的研究が数多く認められる.一方,顎関節は,咬合咀嚼時に加わる強力な圧を歯根膜とともに負担している.しかし,これらの圧の顎関節における力学的応答については不明な点が多く,さらに,顎関節症の発症機序をバイオメカニクスの観点から検索した報告は少ない.最近,私たちは,サルおよび新鮮ヒト遺体の内頭蓋底に三軸ストレインゲージを貼付し,下顎運動の経路および下顎位が変わる際の,顎関節下顎窩上壁の骨の力学的挙動について報告し,下顎運動の経路および下顎位が変わるにつれて,同部の骨は複雑に変形し,力学的に対応している事が判明した.しかし,下顎運動に伴う関節円板の緩衝圧すなわち顎関節腔内圧の変動については,Wick-catheter法によるブタの顎関節滑液圧を測定したRothらおよびWardらの報告があるのみである.そこで,本研究では,ヒトを研究対象に,下顎運動および下顎位の変化にならびに咀嚼運動に伴う顎関節腔内圧の変動をNeedle法で測定し,咬合ならびに咀嚼時の顎関節における緩衝のメカニズムの解明を目的に研究を行った.下顎運動および下顎位の変化に伴うヒト顎関節腔内圧の変動について検索し,顎運動に伴って,顎関節がポンプ機能を有していることが明らかとなり,滑液を介しての血管系と顎関節構成体との物質交換に重要な役割を演じていることが判明した.また,円板前方転位を伴う顎関節症では咬頭嵌合位および最後退位で顎関節腔内圧の上昇がみられることから,治療に際してはこの所見を考慮した治療法の選択の必要性が示唆された.各種食品を咀嚼した際,顎関節の疼痛発現部位である後部結合織部分に最も顎関節腔内圧が持続的に上昇する食品は,カマボコに代表される軟性弾力性食品であることが判明した.顎関節症の発症機序に関しては、従来より実験的に咬合異常が引き起こされた際の顎関節および咀嚼筋における病理組織学的研究か数多く認められる。一方、顎関節は、咬合咀嚼時に加わる強力な圧を歯根膜と共に負担している。しかし、これらの圧の顎関節における力学的応答については不明な点が多く、さらに、顎関節症の発症機序をバイオメカニクスの観点から検索した報告は少ない。最近、私たちは、サルおよび新鮮ヒト遺体の内頭蓋底に三軸ストレインゲージを貼付し、下顎運動の経路および下顎位が変わる際の、顎関節下顎窩上壁の骨の力学的挙動について報告し、下顎運動の経路および下顎位が変わるにつれて、同部の骨は複雑に変形し、力学的に対応している事が判明した。しかし、下顎運動に伴う関節円板の緩衝圧すなわち顎関節腔内圧の変動については、Wick-catheter法によるブタの顎関節滑液圧を測定したRothらおよびWardらの報告があるのみである。そこで本研究では、ヒトを研究対象に、下顎運動および下顎位の変化に伴う顎関節腔内圧の変動をNeedle法で測定し、咬合咀嚼時の顎関節における緩衝のメカニズムの解明を目的から研究を行った。その結果、安静位から咬頭嵌合位に変化すると陽圧に、咬頭嵌合位が前突位に移行すると陰圧に、さらに最大開口位では最も陰圧に変化した知見が得られた。

本結果は、ひずみゲージを使用して人為的下顎運動を行わせた時の下顎窩上壁の骨のひずみの変化と対応しており、関節円板が主体となり関節構成体全体によって顎関節に加わる負荷を緩衝していることが示唆された。最近,私たちは,サルおよび新鮮ヒト遺体の内頭蓋底に三軸ストレインゲージを貼付し,下顎運動の経路および下顎位が変わる際の,顎関節下顎窩上壁の骨の力学的挙動について報告し,下顎運動の経路および下顎位が変わるにつれて,同部の骨は複雑に変形し,力学的に対応している事が判明した.しかし,下顎運動に伴う関節円板の緩衝圧すなわち顎関節腔内圧の変動については,Wick-catheter法によるブタの顎関節滑液圧を測定したRothらおよびWardらの報告があるのみである.そこで,本研究では,ヒトを研究対象に,下顎運動および下顎位の変化にならびに咀嚼運動に伴う顎関節腔内圧の変動をNeedle法で測定し,咬合ならびに咀嚼時の顎関節における緩衝のメカニズムの解明を目的に研究を行った.平成6年度には下顎運動および下顎位の変化に伴うヒト顎関節腔内圧の変動について検索し,顎運動に伴って,顎関節がポンプ機能を有していることが明らかとなり,滑液を介しての血管系と顎関節構成体との物質交換に重要な役割を演じていることを明らかにした.また,円板前方転位を伴う顎関節症では咬頭嵌合位および最後退位で顎関節腔内圧の上昇がみられることから,治療に際してはこの所見を考慮した治療法の選択の必要性を示唆した.本年度は硬さおよび粘度の異なる各種食品を咀嚼した際の顎関節腔内圧の変動について解析した.米飯やオカキを咀嚼するときは陽圧と陰圧が交互にみられるリズミカルな変動パターンを示すのに対して,カマボコのような軟性弾力性食品を咀嚼するときは顎関節腔内圧が高原状に上昇したまま小さな振動を繰り返す変動パターンを示した.
デモクラシーの創発-アメリカと写真の出会い

本研究の二年目に当たる平成19年度は、研究計画に基づき、前年度の基礎的作業によって取り上げるべき事例として選定された各々の内容を、「パフォーマティヴィティ」概念を手掛かりにして調査、分析した。本研究の目的は「デモクラシーの価値を動態的に生成してくるつねに可変的な価値として分析する」というものであり、「パフォーマティヴィティ」概念はこの目的にとって根幹にある概念であった。デモクラシーの価値とポジティヴに、あるいはネガティヴに切り結ぶ事例として取り上げたのは、冷戦構造下アメリカ文化が世界に急速に波及していった50年代の<ファミリー・オヴ・マン>展、60年代の公民権運動やヴェトナム戦争などにおける写真実践、ポピュラーカルチャーの浸透を背景にした70年代のニューカラー・フォトグラフィのインパクトなどである。<観者>-<メディア>-<写真行為者>というデモクラシーの意味・価値生成連関においてこうした事例を分析することが目指され、おこなうことができた。(具体的な成果は、現在青弓社からの刊行のために執筆中の著書にて公表予定される)。ワシントンD.C.の議会図書館やナショナル・ギャラリー・オブ・アートのアーカイヴ、ボストン美術館図書館に直接赴き、本研究の一次資料の調査、収集をおこなった。西部開拓期の初期写真から60年代のカウンターカルチャーの下に撮影されたゲイリー・ウィノグランドのポートフォリオなどの一資料、研究論文など文献調査をおこなうことができた。特に、デモクラシーと写真という観点からの文献資料、トラウマという観点を導入した展覧会カタログや文献などを収集したことは、新しい視角へと本研究テーマを広げて探るのに有効であった。本研究初年度の計画に基づき、平成18年度はふたつの基礎作業をおこなった。まずは、本研究を支える理論的核となる<パフォーマティヴィティ>概念をジュディス・バトラーらの著作を手掛かりにして整理、検討した(現在、この作業の成果を発表するための論文を準備中)。次いで、もうひとつの基礎作業としておこなったのは、アメリカ写真史からデモクラシーの問題系を洗い直し研究前史を概観する仕事である。この作業を遂行するため、研究代表者はニューヨーク州ロチェスターのジョージ・イーストマン・ハウス国際写真美術館のアーカイヴに直接赴き資料収集、デモクラシーの価値にかかわる初期アメリカ写真のプリントや一次資料を中心に(西部開拓期の写真やルイス・ハインらの仕事など)調査した。平成18年度の研究計画は、とりわけ本研究の前史にあたる部分に関して、デモクラシーに関わるアメリカ近代写真の胎動期の問題群を分類してグルーピングし、再検討することを目指していた。この目標には上記の一次資料調査のほか、アメリカにおける写真史の構築と美術館制度の力学を解析することが含まれていた。この点に関して、研究代表者は近代写真の父アルフレッド・スティーグリッツの芸術写真観を分析することによって、アメリカという固有の磁場における写真メディアの位置づけを確認することができた(その成果は「ストレート・フォトグラフィの陥穽-アルフレッド・スティーグリッツの芸術写真観」にまとめ、発表済み)。アメリカにおける<ストレート・フォトグラフィ>という新しい価値の発見に絡んで、写真メディアにおける主体性の根源が手から眼へとシフトしたことを論証したこの考察によって、パフォーマティヴィティ概念の身体性を考察するひとつの手掛かりを引き出すことができた。
魚類における協同的一妻多夫制の成立要因とそこでの雌雄の繁殖戦術の解明

平成13-15年度、及び16年殿一部の期間で、協同繁殖魚のジュリドクロミス・トランスクリプタス、およびカリノクロミスを用い、実験条件下での雌雄の繁殖戦術について複数の実験を行うことができた。まず、協同繁殖条件下で、なわばり雄・ヘルパー雄の精子競争が引き起こされることが、ペアで飼育した雄のGSIとの比較から明らかにされた。このことは本種の雄が、置かれたでの精子競争の程度に応じて、精巣への投資をダイナミックに対応させていることを示している。雌による雄の受精への操作についても、繁殖飼育実験からほぼ実証することができた。この場合もペア繁殖の場合となわばり雄・ヘルパー雄そして雌の鳥を出繁殖させた場合の雌の産の違いから検討されている。二匹の雄がいる場合、雌は卵塊を有意に幅広く産卵させた。DNA判定により巣のより奥に産卵された卵は小型雄が、手前の卵は大型のなわばり雄が受精させることが明らかになった。このことは、雌が産卵場所をコントロールすることで2雄の父性を操作しうることを強く示唆している。また、小型雄の受精率が高い場合、同雄による保護の頻度も高くなることも示唆され、雌の父性操作が雄の保護と関連していることも裏付けている。同属のオルナータスでは野外で一妻多夫の他、一夫一妻やハレムも形成されることが知られており、その主な要因は個体のサイズであることが考えられている。トランスクリプタスの雄雌をともに3個体用いた大型水槽での飼育実験から、雌雄にかかわらず、個体の大きさが婚姻形態の決定に大きな要因となることが示された。すなわち、雌雄ともに似たサイズでは一夫一妻が、一匹の雄が大きな場合は全ての場合で一夫多妻、一雌が大きい場合は一妻多夫の傾向になることが明らかにされ、個体のサイズが婚姻形態形成の上での重要性が、明瞭に示された。カリノクロミスでは、野外観察から雌がくさび形の巣を好むことが示唆されていた。タンガニイカ湖の調査個体群から持ち帰ったカリノクロミスを水槽で飼育し、雌の巣の選択実験を行ったところ、受精の操作が可能である「くさび形」の巣を選択することが明らかにされた。今後カリノクロミスでの雌による雄の父性の操作が成されるのかどうか、といった研究を継続する必要があるが、この結果は、非血縁のヘルパーを伴う協同繁殖において、雌による父性操作の重要性を物語っているといえる。本年度は、当初の予定を変更し、タンガニイカ湖におけるテルマトクロミステンポラリスの繁殖生態、特に雄の繁殖戦術の多様性について野外調査を中心に研究を進めた。雌雄で子供の保護をする本種は、縄張り雄戦術の他、パイレーツ戦術が報告されていた。今回は、さらに雄にはスニーカー戦術が存在すること、さらにその実態が明らかにされた。本種の小型雄には生殖腺を発達させず繁殖には全く関与しない雄と、生殖腺を大きく発達させる雄がいる。

後者は縄張り雄の繁殖層の中だけで見出され、父子判定の結果、この小型雄も卵の受精に関与していることが明らかになった。すなわち、これら生殖腺を発達させた雄はスニーカー雄といえる。この繁殖戦術の発見により、本種の雄には3津の繁殖戦術の存在が確認された。この発見は、本族魚類の繁殖様式の進化を考える際に大きな手がかりを与えうる。もし、スニーカー雄が卵の受精に留まらず子供の保護をしたなら、それは協同的一妻多夫に相当し、これにパイレーツ雄が常時いるとなると、カリノクロミスやジュリドクロミスでの多夫多妻の婚姻形態にもつながるものである。また、今回得られた資料の解析も併せて進めている。飼育実験では、ジュリドクロミスの婚姻形態が、性比の差異ではなく、雌雄のサイズ差によって大きく影響されることも明らかになりつつある。すなわち、雄が大きい場合、一夫多妻の傾向に、逆に大型メスのいる場合一妻多夫の傾向が見られた。この結果は、魚類の婚姻形態の成立について、雌雄のサイズ差という新たな視点が重要であることを示唆する。この他、カリノクロミス、ジュリドクロミスの昨年度のサンプルの父子判定、これまでに得られている野外資料の解析を大幅に進めた。本年度は、ジュリドクロミストランスクリプタスの飼育実験を中心に行った。大型水槽で性比を一定(3雌:3雄)にし、雌雄ともに全長6cmの個体を用いた実験では、一夫一妻が3組形成された。このうち雄一個体を大型個体にした場合は、大型雄が巣を独占し、一夫三妻のハレムが形成された。逆に雌一個体を大型個体に換えた場合、一妻二夫が形成され、本種では、繁殖個体のサイズの違いだけでも、一夫一妻、一夫多妻、一妻多夫と多様な婚姻形態がもたらされることが確認された。飼育下で一妻多夫制が確認されたのは世界で初めてである。また、協同的一夫二妻制も確認された。この場合雌サイズは大幅に異なり、繁殖巣が小型雌の避難場所ともなることが確認され、これはランプロロギニ族魚類のカリノクロミスの協同的一妻多夫制で予想されている、成立要因と同様のものである。また、本種で協同的一妻多夫で大型のアルファー雄と小型のベータ雄の生殖腺を一夫一妻の雄のそれとの比較研究を行っている。実験は最終段階までには至っていないが、いくつかの資料から、協同的一妻多夫での雄間に精子競争が働き、雄の生殖腺指数は大きくなっていることが大いに期待される。この例は、雄は状況に応じ精巣への投資量を換えることをめいかくに示した魚類でおそらく初めての報告例となる。また、カリノクロミスの飼育も開始しており、社会行動の基礎的な資料を得ることができた。なかでも雌による巣選択は、野外調査の結果と同様であり、このことは本種の協同的一妻多夫制が、雌の操作に基づくものであるとの仮説を支持している。また、協同的一妻多夫制の成立実験に必要な大型個体を得るまでには飼育に時間がかかるが、この雌の巣選択性は予測される成立要因の蓋然性を強く示唆するものである。最終年度である本年度は、ジュリドクロミス、カリノクロミスを材料に、協同的一妻多夫制の成立要因と雌雄の繁殖戦術の解明のための飼育実験を実施した。この実験からジュリドクロミスの一妻二夫制の成立においても巣の形状が重要であることが確認された。すなわち、くさび形の巣の大型雄が入り込める最奥部に雌は産卵し、このことが二雄の受精を可能にしている。同じ形状の巣でも雄が単独の場合は、雌は必ずしも巣の最奥部に産卵することはない。
フィリピン南部の武力紛争:紛争当事者の動向分析を中心に

本研究では、フィリピン南部の紛争アクターのうち、1)モロイスラム解放戦線(MILF)、2)モロ民族解放戦線(MNLF)EC15派、3)MNLFミスワリ派の3つに注目し、主に関係者へのインタビュー調査を通じて、その動向を分析した。MNLFと政府との和平合意の行方が混迷するなか、MILFは支持者を増やし、MNLFは分裂弱体化している実態が理解できた。一方、MILFも政府との和平交渉が進まないなか、支持者の裾野は広げつつも、内部に意見相違があることが分かった。これらの研究調査により、紛争が長期化する原因について理解を深めた。次の3つの紛争アクターに関して、次の調査を実施した。(1)和平交渉過程の分析1997年以降の政府とMILFとの和平交渉に関する文書や決議文、各委員会に関する文書、共同声明、ガイドライン等の収集をし、分析を開始した。2008年8月に「先祖伝来の土地に関する覚書(MOA-AD)」が締結されなかったことに関連して紛争が拡大し、和平交渉が暗礁に乗り上げた。2008年8-9月におきた紛争の動向を時系列にまとめた。(2)紛争・停戦・停戦破綻のサイクル1996年以降にMILFと国軍との間に発生した主な紛争に関する詳細な情報を収集した。Council of15のうち、2名にインタビューを行った。3.MNLFミスワリ派2005年2-3月にスルー州で起きたMNLFと国軍の衝突に関して情報収集を行った。また、この紛争でMNLF側の指導者であったマリク司令官とMNLFスルー州革命委員会議長のカイド・アジブンに関する新聞記事を収集した。(1) MILFの和平交渉代表メンバーであるIqbal氏の会見インタビューの場に出席し、2009年12月から再会された和平交渉の進捗状況に関する情報収集を行った。昨年末に和平交渉が再開されたが、政府とMILFとの間の信頼醸成は形成されておらず、2010年選挙後に新政権が誕生するまで、大きな進展がないことが予想されていることが分かった。(2)ミンダナオ島サランガニ州のMILFのメンバーにインタビューを行い、動向調査を行った。(1)サランガニ州のCouncil of 15側の元MNLFのフィールドオフィサーにインタビューを行い、動向調査を行った。Council of 15としての活動はすでに停止しているが、Council of 15の設立後、今日にいたるまで、ミスワリ派の政治差配に対する不信が形成されていることを確認した。3. MNLFミスワリ派(1) MNLFのNUSO (National Urban Special Operation)の将官にインタビューを行った。また、2名のコマンダーにインタビューを行い、動向調査を行った。3月18日のMNLF発足記念日には、サランガニ州南コタバト州ティボリ町にあるMNLFのキャンプを訪れ、状況を観察した。2010年5月にミスワリはスル州の知事選に出馬する。選挙を目前にして、MNLFミスワリ派と全国的な政党とのあいだで様ざまな交渉が行われていることが確認された。下記の4つの紛争に関係するグループに関して、次の調査を実施した。サンボアンガ市とタウィタウィ市において、元MNLF兵士でMILFのInformation Directorに転向した人物2名にインタビューを行った。元MNLF兵士でMILFに転向した人びとのあいだにMNLFの議長であるヌル・ミスワリに対する強い不信感が存在することを確認した。マレーシアのサンダカン市において同グループのリーダー格の人物の親族に当たる人びと数名に対してインタビューを行った。親族ネットワークが紛争アクター形成に大きな役割を果たしていることを確認した。3.元MNLF兵士タウィタウィ市およびサンダカン市において元MNLFの兵士5名にインタビューを行った。彼らのあいだにヌル・ミスワリに対する強い不信感が存在することを確認した。「モロ」の闘争に対して高い士気を保つ一方、長期にわたって実戦からは距離をおいている実態を確認した。4.ブィリピンからの難民マレーシアのサンダカンにおいて197080年代に紛争難民となった女性数名にインタビューを行った。彼女らやその子どもたちがマレーシアの市民権を獲得して生きていくことを望む傾向があることを確認した。