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子宮内膜癌のエストロゲン依存性増殖におけるサイクリン発現の分子機構の解析

子宮内膜腺上皮細胞および一部の子宮内膜癌はエストロゲン受容体(ER)を発現しエストロゲン依存性の増殖を呈するがその機序は不明である。一方近年細胞増殖にはサイクリンをはじめとする細胞周期調節因子が深く関与することが明らかになった。今回の研究では、エストロゲン(E2)による子宮内膜腺上皮細胞およびER陽性子宮内膜癌Ishikawa細胞の増殖機序を細胞周期調節因子の観点から解析することを目的とした。血清除去した培養子宮内膜腺上皮細胞にE2を添加し各種細胞周期調節因子の発現をWesternblottingにて観察したところ、サイクリンがD1→E→A→Bの順に発現されたことから、子宮内膜腺上皮のE2による増殖にはサイクリンD1の発現が重要であると考えられた。次にE2によるサイクリンD1発現の機序を解明するために、サイクリンD1プロモーターを利用したルシフェラーゼアッセイを施行したところ、腺上皮細胞ではサイクリンD1遺伝子上流に存在する初期転写調節因子であるAP-1蛋白が結合するAP-1結合配列がサイクリンD1の転写活性に重要であることが判明した。また正常内膜腺上皮細胞ではE2によりAP-1蛋白が誘導されること、加えて、ゲルシフトアッセイにより、サイクリンD1プロモーターのAP-1配列はE2刺激した正常内膜腺上皮細胞の核蛋白と結合することが判明し、正常内膜のE2による増殖においてはAP-1を介したサイクリンD1発現が極めて重要であることが判明した。一方、Ishikawa細胞でもE2によってサイクリンD1が発現することが認められたが、ルシフェラーゼアッセイによりその発現にはAP-1を介さない経路の存在が示唆され、正常内膜とは異なるE2依存性増殖機序が存在する可能性が示唆された。正常子宮内膜腺上皮細胞のエストロゲン(E)依存性増殖機構を細胞周期調節因子の観点から解析するために、培養子宮内膜腺細胞にEを添加してその後の各細胞周期調節因子の発現を観察した。E添加後約6時間後からまずサイクリンD1の発現が観察され、さらにサイクリンE、A、B1の順に発現が観察された。これらのサイクリンが実際に機能しているかを評価するために、サイクリンとそのパートナーであるサイクリン依存性燐酸化酵素(cdk)との複合体の有無を免疫沈殿法によって観察したところ、サイクリンD1-cdk4、サイクリンE-cdk2の複合体の存在が確認された。さらにこれらの複合体が実際に機能しているかを調べるために、ヒストンH1蛋白の燐酸にて検討したところ、これらの複合体はヒストンH1燐酸化能を有することが判明した。また、これらの所見を反映して、E添加後24時間後には癌抑制遺伝子産物であるRbの燐酸化が観察された。これらのことから、正常子宮内膜のEによる増殖にはサイクリンD1が発現されることが非常に重要であることが判明した。次に、このサイクリンD1発現の機序を解明するために、サイクリンD1遺伝子上流にあるプロモーター領域を検討したところ、Eによって発現が刺激されることが判明している初期転写調節因子であるc-Jun/c-Fosが結合するAP-1 siteが存在した。このことから、EによるサイクリンD1の発現はc-Jun/c-Fosを介しているのではないかという仮説をたてた。これを検討するために、培養腺上皮にEを添加したところ、添加後4時間でc-Junの発現が上昇したことから、この仮説に矛盾しない結果であると考えられた。現在この仮説をさらに検証するために、サイクリンD1のプロモーターのdeletion constructを用いたルシフェラーゼアッセイを施行中である。

子宮内膜腺上皮細胞および一部の子宮内膜癌はエストロゲン受容体(ER)を発現しエストロゲン依存性の増殖を呈するがその機序は不明である。一方近年細胞増殖にはサイクリンをはじめとする細胞周期調節因子が深く関与することが明らかになった。今回の研究では、エストロゲン(E2)による子宮内膜腺上皮細胞およびER陽性子宮内膜癌Ishikawa細胞の増殖機序を細胞周期調節因子の観点から解析することを目的とした。血清除去した培養子宮内膜腺上皮細胞にE2を添加し各種細胞周期調節因子の発現をWesternblottingにて観察したところ、サイクリンがD1→E→A→Bの順に発現されたことから、子宮内膜腺上皮のE2による増殖にはサイクリンD1の発現が重要であると考えられた。次にE2によるサイクリンD1発現の機序を解明するために、サイクリンD1プロモーターを利用したルシフェラーゼアッセイを施行したところ、腺上皮細胞ではサイクリンD1遺伝子上流に存在する初期転写調節因子であるAP-1蛋白が結合するAP-1結合配列がサイクリンD1の転写活性に重要であることが判明した。また正常内膜腺上皮細胞ではE2によりAP-1蛋白が誘導されること、加えて、ゲルシフトアッセイにより、サイクリンD1プロモーターのAP-1配列はE2刺激した正常内膜腺上皮細胞の核蛋白と結合することが判明し、正常内膜のE2による増殖においてはAP-1を介したサイクリンD1発現が極めて重要であることが判明した。一方、Ishikawa細胞でもE2によってサイクリンD1が発現することが認められたが、ルシフェラーゼアッセイによりその発現にはAP-1を介さない経路の存在が示唆され、正常内膜とは異なるE2依存性増殖機序が存在する可能性が示唆された。
下部マントル起源ダイヤモンドの成因に関する研究

人類を魅了してやまないダイヤモンド。その中で近年多く認識されるようになった地下670km以深の下部マントルと呼ばれる領域を起源とするダイヤモンドは、炭酸塩鉱物が石英と一緒に地球深部の下部マントル中心部にまで沈み込んだときに生成された可能性があることを実験的に初めて明らかにした。このことは炭酸塩鉱物という地球表層に存在する鉱物が、地球深部に取り込まれる地質学的プロセスが存在し、さらに、生成したダイヤモンドが再び地球上にもたらされるというダイナミックな炭素循環が地球に存在することを意味する。下部マントル起源のダイヤモンドの成因を探ることを目的に、地球深部条件まで最も安定であると考えられているmagnesite(MgCO_3)の下部マントル条件下での安定性を実験的に調べた。これまでの研究では、magnesite単体では下部マントルのほぼ最下部条件まで安定であることが知られている。しかし、地球内部に炭酸塩が取り込まれる場合、石英(SiO_2)との共存が現実的であることから、本研究ではMgCO_3+SiO_2の系における下部マントル条件下での安定性を確かめることにした。実験は、ダイヤモンドアンビルセルとYLFレーザーを組み合わせ、深さおよそ770-1500kmの下部マントルの温度圧力条件に相当する28-62GPa、1490-2000Kでの高温高圧実験を行い、回収試料を透過電子顕微鏡(TEM)観察することで反応の有無を調べた。TEM観察の結果、回収物には100μm程度の大きさのsilicate perovskite(MgSiO_3)が生成していることが確認された。また、ダイヤモンドは観察されなかったが、試料中のperovskite粒の近くに100μm程度の大きさの不規則な形の空孔が特徴的に存在することがわかった。このことから今回の実験条件下では、MgCO_3(magnesite)+SiO_2(stishovite)→MgSiO_3(perovskite)+CO_2の反応が起こったと考えられる。今回の実験条件下ではCO_2は固体であることが知られているが、大気圧に回収するときにはガスとなって抜け出ると考えられ、観察された空孔はそのことを示唆するものと思われる。CO_2は今回の実験条件よりさらに高温高圧下ではC(ダイヤモンド)+Oに解離することが知られており、下部マントル起源ダイヤモンドの炭素源は炭酸塩である可能性を強く示唆するもので重要である。本研究では、下部マントル起源のダイヤモンドの成因を探ることを目的に、地球深部条件まで最も安定であると考えられているmagnesite(MgCO_3)の下部マントル条件下での安定性を実験的に調べている。昨年の研究で、下部マントル条件で、MgCO_3(magnesite)+SiO_2(stishovite)→MgSiO_3(perovskite)+CO_2の反応が起こることを明らかにし、さらに高温高圧下条件ではダイヤモンドの生成が起こる可能性を指摘した。そこで今年度は、MgCO_3(magnesite)+SiO_2(stishovite)の反応を下部マントルの深さ2000km程度までの圧力と温度条件で、ダイヤモンドアンビルセルとYLFレーザー、放射光X線、透過電子顕微鏡を使って詳細に実験を行った。その結果、回収試料の中に、ミクロンサイズのダイヤモンドを発見し、ダイヤモンドの生成する温度圧力条件を決定することに成功した。これはMagnesiteを原料とし、下部マントル条件でダイヤモンドが実際に生成することを示した世界で最初の実験となった。実験上の困難さからダイヤモンドの生成する温度を精度よく決めることは難しいが、基本的にダイヤモンドの生成は、下部マントル条件最上部の圧力下では、2000°C以上高温で起こるが、深さ1500km程度になると、1500°Cにまで低くなることがわかった。この実験結果は、下部マントル起源ダイヤモンドの炭素源の一つとして、炭酸塩もありうる可能性を強く示唆するもので重要である。本研究ではこれまで、下部マントル起源のダイヤモンドの成因を探ることを目的に、炭酸塩単体としては地球深部条件まで最も安定であると考えられているmagnesite(MgCO_3)の下部マントル条件下での安定性を、地球の沈み込むスラブ中でありうるSiO_2との共存下ではどうなるか、また、鉄炭素化物であるcementite(Fe_3C)の下部マントル領域での安定性を明らかにする実験的研究を行った。その結果下部マントルの最上部に相当する圧力・温度条件で、の反応が起こり、さらに下部マントルの中央部に相当する温度・圧力領域ではCO_2が分解してダイヤモンドの生成が起こることを回収物の透過電子顕微鏡観察から明らかにし、下部マントルの深さ2000km程度までの圧力と温度条件で、Magnesiteを原料としダイヤモンドの生成する温度圧力条件を高温高圧下放射光その場回折実験から決定することに成功した。この結果は、地球内部条件でのCO_2の相関系が重要であることを意味する。

また、Fe_3CはFe_20_3のような3価の鉄を含有する鉄酸化物が共存すると、高温高圧下で反応が起こり、Fe_7C_3が生成し、さらに共存する鉄酸化物の3価の鉄を還元しFeOを生成させることが明らかになった。この結果は、現実のように酸化鉄の中に含まれたFe_3Cが地下深部にもたらされた場合、より炭素に富んだ鉄炭素化物Fe_7C_3を生ずるが、ダイヤモンドを精製するような反応は起こらないことが明らかとなった。
職場におけるジェンダー・ハラスメントに関する心理学的研究

昨年度の研究では、日本の就業女性の受けるジェンダー・ハラスメントは、セクシュアル・ハラスメントとは別の概念として扱われるべき可能性のあることが示された。そして、就業女性が周囲の男性や他の女性から受けるジェンダー・ハラスメントには2つの様態(不作為・作為)のあることが示された。次いでこの2つの様態を基にしでジェンダー・ハラスメントの測定尺度を作成し、妥当性の検討を行った。今年度の当該研究では、女性が男性や女性から受ける2つの様態のジェンダー・ハラスメント(不作為・作為)が、被害者の女性の精神的健康状態に及ぼす影響を調査した。日本の組織で働く女性の200のサンプルを使用し、構造方程式を用いて仮説を検討した。その結果、昇進の意志が高いほど、ジェンダー・ハラスメント作為・不作為に対して不快感が高く、能力を高めて職務に生かす意志が高いほど、ジェンダー・ハラスメント不作為に対して不快感が高いことが示された。また、ジェンダー・ハラスメント不作為を受けた女性は、それに対する不快感の有無とは関わりなく、受けた頻度が過大な職務遂行要求(OPD)を高めていた。ジェンダー・ハラスメント作為ではそれを受ける頻度ではなく、それに対する不快感が高いほどOPDを引き起こすことが示された。そしてさらに、OPDは女性の精神的健康状態に悪影響を及ぼすことが確認された。これらの結果から、ジェンダー・ハラスメント作為と不作為では、それを受けた女性の精神的健康状態に及ぼす影響が異なることが示された。当該研究の目的は、職場の女性にとって重要であるとみなされつつも、これまで中心的な論議が行われなかったジェンダー・ハラスメントに焦点を絞り、心理学的視点から検討することである。まず当該研究では、平成20年度では、まず職場のジェンダー・ハラスメントを「社会的性に基づく役割を他者に期待する言動」と操作的に定義し、予備調査を行った。その結果、ジェンダー・ハラスメントとみなされた言動は、女性に作為を期待する言動と、不作為を期待する言動に区分された。続く調査1では、予備調査で得られた言動に基づきジェンダー・ハラスメント測定尺度(13項目)を作成し、尺度の信頼性と妥当性を検討した。分析の結果、ジェンダー・ハラスメントは、作為(「お茶くみや雑用をする役割を期待される」他5項目)と、不作為(「職場の花としての役割を期待される」他6項目)から構成された。また、性差別観(セクシズム)が強い回答者ほど、あるいは性役割観が平等的でない回答者ほど、ジェンダー・ハラスメントを行いやすかった。調査2の結果から、類似概念(セクシュアル・ハラスメント、職場の不作法)との区分がされていることを確認された(これらの結果は、産業・組織心理学会第24回大会にて発表された)。調査3では、ジェンダー・ハラスメントの経験および認知が及ぼす影響について検討された。ジェンダー・ハラスメントを経験するほど、回答者は自ら過剰な職務要求を課す傾向を示し、強いストレス反応を示した。
介護職従事者の職業選択と労働供給の要因に関する実証分析

本研究は介護職への労働供給の決定要因を探る実証分析を行うことを目的としている。平成30年度は、介護職従事者の就業継続要因の分析を主に行った。介護職への従事者は比較的に離職率が高く、安定的な供給を確保できているとは言い難い。介護職員の安定的な人材確保は高齢社会における重要な政策課題であり、介護職からの離職行動や就業継続行動を定量的に分析することは重要な研究課題である。介護施設レベルでの離職に関する実証分析はこれまでにも行われている一方で、介護職に従事する個人レベルでの離職行動の分析はまだ充分に多くはない。その主な理由として、個人レベルの離職行動を把握するためには各個人を時系列で観察しているパネルデータの利用が望ましいが、その様なデータの入手は日本において困難である事が挙げられる。本研究では、Guell and Hu (2006, Journal of Econometrics)が提唱したクロスセクションデータを基にした疑似パネルデータでの分析手法を応用した個人レベルでの就業継続行動の分析を進めている。詳細な個人属性を含むパネルデータの構築は困難ではあるが、介護労働安定センターが毎年行っている介護労働者の就業実態と就業意識調査は介護労働者の個人属性を詳細に把握した、有効回答者数が2万人を超えるような比較的大規模なクロスセクション調査である。クロスセクション調査を数年分に積み重ね、疑似パネルデータ手法を応用した分析を行った。これまでの分析結果によると、月当たりの給与が有意に就業継続確率を上げることが確認された。また、疑似パネルによる顕示された就業継続行動を有意に説明する個人属性は、調査で尋ねている継続意思を説明する個人属性とは異なることを確認している。平成30年度は個票データの整理及び統計プログラムの開発を行い実証分析の結果は得られた。この点においては概ね計画通りに研究は遂行されていると考えられる。当初の計画に於いては、個票データのみを用いた分析に加えて、政府統計からの集計値をデータに接続した分析を行うことも検討していた。しかしながら、現時点ではこうした追加的な分析を行えていない。この点を踏まえて、自己評価として「やや遅れている」とした。平成31年度は、分析手法の緻密化および追加のデータを用いた分析を行うことを検討している。実証分析から得られた結果をまとめて論文の執筆を行う予定である。論文執筆と並行して学会報告などを通した他の研究者の方々との意見交換を予定している。頂いた意見を踏まえて分析を深化させる予定でいる。当初の計画では意見交換のための海外渡航費用を計上していたが、渡航スケジュールが合わないことで断念したことにより残額が生じた。
大腸癌転移形成における接着因子としてのSialyl Lewis X抗原の役割

接着因子E-Selectinの転移の標的臓器としての肝臓での発現の確認[方法」手術により摘出された肝臓(良性肝臓疾患ないしは、転移性肝臓腫瘍切除例)より正常部分を採取し、一部を5mm大に切り出し、インターロイキン1betaで4時間処理を行った。その後、氷冷アセトンに固定し、AMEX固定・包理を行った後、薄切し、型通り抗E-Selectin抗体を用いて免疫染色を行った。また、同様に処理した肝臓組織より、界面活性剤を含む抽出液で糖蛋白を抽出し、SDS-PAGE並びにWestern Blotを行い、同様に免疫染色を行った。[結果]インターロイキン1betaで処理した肝臓の類洞内皮細胞上でのE-Selectinの発現を組織学的に認め、もまたニトロセルロース膜上でも分子量約11万の糖蛋白として認めた。[方法]上記処理を行った、肝臓の凍結標本切片を作成した。この上に申請者の樹立した大腸癌培養細胞でSialyl-Lewis X抗原を多く発現しているKM12HXならびにその発現に乏しいKM12LX細胞を一定数まき、120回転/分で30分処理した後数回洗浄・固定し、単位面積あたりの接着した大腸癌癌細胞数を比較・検討した。[結果]対照として用いたインターロイキン1beta処理を行っていない肝臓にたいして、上記細胞間で接着数について差はなかった。インターロイキン1beta処理を行った肝臓への接着は、Sialyl-Lewis X抗原を多く発現しているKM12HXのほうが発現に乏しいKM12LXに比較して有意に多く、かつ、肝臓切片を抗E-Selectin抗体で処理することによりその接着を抑制した。この結果より、大腸癌細胞の転移形成に関してSialyl-Lewis X抗原と内皮細胞上のE-selectinの相互作用の重要性が確認された。
プロテオミクス解析による新規口腔癌転移関連遺伝子の同定

癌転移の有無は、臨床上癌患者の予後に直結する因子の一つである。癌転移メカニズムの分子生物学的解析は、新規予後の判定方法、新規転移抑制剤の開発等、非常に臨床上有用であり、新規転移関連遺伝子の果たす役割は検討する必要がある。本研究では、口腔扁平上皮癌のプロテオミクス解析により転移関連遺伝子産物候補を多数リストアップし、その中から乳癌において高頻度な発現低下と腫瘍の浸潤・転移への関与が示唆されているSpleen tyrosine kinase(Syk)に着目し、口腔扁平上皮癌におけるSyk発現状況の精細を解析した。さらに遺伝子導入法を用いてSyk遺伝子の機能解析を行い口腔扁平上皮癌におけるSyk遺伝子との関係の解明を試みた。その結果、定量的Real-time PCR法により口腔癌においてもSyk mRNAの発現低下が認められた。免疫蛍光染色法によりタンパク質レベルにおいても発現低下が認められた。またDNAの高頻度なメチル化が検出され、口腔扁平上皮癌におけるSykの発現低下が、エピジェネティックな制御による可能性が示唆された。また遺伝子導入法を用いた機能解析からSykは、口腔扁平上皮癌において細胞の運動性、増殖性に対し抑制的に働きかけることが示唆された。また臨床検体を用いた検証実験においても、高頻度のSykの発現低下が認められ、臨床指標との比較ではリンパ節転移の有無において統計学的に有意な差が認められた。この結果は、Sykが転移能にも関係している可能性が示唆された。さらなる解析が必要ではあるが、Sykの発現状況は転移診断法・転移予測診断法等の開発へ貢献できる可能性が示唆された。癌転移メカニズムの分子生物学的解析は、新規予後の判定方法の確立、新規治療法選択基準の設定、新規転移抑制剤の開発等、臨床上非常に有用である。今回、口腔扁平上皮癌患者より手術時に切除した臨床検体を用いて網羅的タンパク質発現解析を行い、多数の口腔癌転移関連遺伝子産物候補をリストアップした。そのうちの一つ、Spleen tyrosine kinase(Syk)は乳癌および膵臓癌において高頻度に発現低下が認められ、腫瘍の浸潤・転移に関与する癌抑制遺伝子との報告のある候補遺伝子であった。近年、口腔扁平上皮癌の浸潤・転移に関与する遺伝子群についていくつかの報告が行われているが、Syk発現状況に関する報告は未だない。そこで口腔扁平上皮癌におけるSykの発現状況をさらに解析した。正常口腔粘膜由来表皮角化細胞2種、ヒトロ腔扁平上皮癌由来細胞株7種を使用した。mRNAの発現状況は定量的Real-timePCR法により解析した。タンパク質の発現状況は免疫蛍光染色法により解析した。さらに、舌扁平上皮癌切除標本30症例を用いて免疫組織化学染色法による抗体を用いた検証実験を行った。定量的Real-timePCR法により口腔扁平上皮癌由来細胞株7株中5株においてSyk mRNAの発現低下が認められた。免疫蛍光染色法によりタンパク質レベルにおいても口腔扁平上皮癌由来細胞株7株中5株にSykの発現低下が認められた。臨床検体を用いた免疫組織化学染色法においても30症例中19症例(63%)でSykの発現低下が認められた。臨床指標との比較ではリンパ節転移の有無において統計学的有意差が認められた。これらの結果は、Sykの発現低下が口腔扁平上皮癌で高頻度な事象である事、またその発現の低下と口腔扁平上皮癌の転移能との関連が示唆された。現在、遺伝子導入法を用いた遺伝子機能解析を行っており、Syk遺伝子発現と細胞の運動能や浸潤能との関係を検証している。本研究の概要の一部は第51回日本口腔外科学会総会、第25回日本口腔腫瘍学会にて発表した。

癌転移の有無は、臨床上癌患者の予後に直結する因子の一つである。近年の研究により遺伝子の発現異常と各種癌転移との関係が少しずつ報告されてきた。癌転移メカニズムの分子生物学的解析は、新規予後の判定方法、新規転移抑制剤の開発等、非常に臨床上有用であり、新規転移関連遺伝子の果たす役割は検討する必要がある。また口腔癌領域における転移関連遺伝子の果たす役割はいまだ明らかになっていない。本研究では、乳癌において高頻度な発現低下が報告され、腫瘍の浸潤・転移への関与が示唆されている癌抑制遺伝子であるSpleen tyrosine kinase(Syk)に着目し、口腔扁平上皮癌におけるSyk遺伝子発現状況を解析し、さらに遺伝子導入法を用いてSyk遺伝子の機能解析を行い口腔扁平上皮癌におけるSyk遺伝子との関係の解明を試みた。その結果、定量的Real-time PCR法によりSyk mRNAの発現低下が認められた。免疫蛍光染色法によりタンパク質レベルにおいても発現低下が認められた。またDNAレベルにおいてメチル化解析の結果から、口腔扁平上皮癌におけるSykの発現低下が、メチル化などのエピジェネティックな制御による可能性が示唆された。また遺伝子導入法を用いた機能解析の結果からSykは、口腔扁平上皮癌において細胞の運動性、増殖性に対し抑制的に働きかけることが示唆された。また臨床検体を用いた免疫組織化学染色法の結果、口腔扁平上皮癌において、高頻度のSykの発現低下が認められ、臨床指標との比較ではリンパ節転移の有無において統計学的に有意な差が認められた。この結果は、Sykが転移能にも関係している可能性が示唆された。さらなる解析が必要ではあるが、Sykの発現状況は転移診断法・転移予測診断法等の開発へ貢献できる可能性が示唆された。
成人T細胞白血病関連タンパク質特異的認識ペプチドライブラリーの設計と選択

成人T細胞白血病(adult T-cell leukemia: ATL)は、ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-1)の感染によって引き起こされるウイルス性のがんである。ATLは極めて予後不良であり特異的な治療法開発が課題となっている。HTLV-1がコードするタンパク質のひとつであるHBZタンパク質は、コイルドコイルドメインを持ち、cJunをはじめとするAP-1ファミリータンパク質と結合することが報告されている。本研究では、HBZタンパク質に特異的に結合するペプチドをcJun配列の変異体ライブラリーの中からセレクションすることにより、HBZタンパク質のAP-1タンパク質への結合を競合的に阻害することを通してATLの発症抑制に与える効果の検討を行い、ATL治療の糸口を得ることを目的とした。Fos由来ロイシンジッパー部位との配列の類似性から、HBZ領域ペプチドとJun由来ロイシンジッパーに対応するペプチドを化学合成し、円二色性スペクトル(CD)や等温滴定カロリメトリー(ITC)を用いて、HBZ領域ペプチドとJun由来ロイシンジッパーペプチドがヘテロ二量体を形成することを確認した。さらに、Fos-Junロイシンジッパー二量体との結合安定性の差や、変異体調製によりヘテロ二量体形成に重要なアミノ酸位置に関して検討を加えた。次いで、Jun配列中の変異導入部位と変異アミノ酸に関して、構築可能なライブラリー数をもとに検討を加え、ライブラリーの設計・構築を行った生体内においてタンパク質の相互作用を特異的に調節できる方法論の開発はケミカルバイオロジーにおける課題の一つである。ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-1)がコードするタンパク質のひとつであるHTLV-1 bZIP factor (HBZ)タンパク質中は転写因子Fosと類似の構造を持ち、cJunをはじめとするAP-1ファミリータンパク質と結合することが報告されている。Fos-Junの相互作用抑制は細胞機能の不全につながることが同時に示されていることから、Fos-Junの相互作用を妨げることなく、HBZ-Junの相互作用を阻害できるJun類縁ペプチドが調製できれば、HBZタンパク質の細胞内機能を抑制可能であり、HBZの生理的意義や成人T細胞白血病(ATL)発症との関連がより明らかとなることが期待される。FosとHBZの配列は非常に類似しており、直接的な設計は容易ではないことを考慮し、本研究では生物学的セレクション法の一つであるHitchhiker法を用いて目的のペプチドの選出を行った。ライブラリーの設計に当たっては、実験室で取り扱えるライブラリー数の限界を勘案し、酸性、塩基性、疎水性等が異なる数アミノ酸程度の置換を行い、ライブラリー構成種の数を一定数以内におさめると同時にセレクションの負担を軽減することを計画した。また、コイルドコイルのe-g間のアミノ酸の相互作用に加え、a-g間の相互作用に着目することにより、目的のペプチドの選出を行った。この結果、cJunの3アミノ酸に変異の入ったペプチドJWHが得られ、細胞内においても、Fos-Junの相互作用を妨げることなく優先的にHBZと結合することが示唆された。生体機能化学交付申請書に平成25年度の研究計画として記載したように(1)HBZ領域ペプチドとJunのロイシンジッパー領域ペプチドを合成し、円二色性スペクトルやカロリメトリーを用いて、Fosペプチドと対比しながら、結合様式や結合定数に関する情報を得た。(2)Jun配列中の変異導入部位と変異アミノ酸に関して、構築可能なライブラリー数をもとに検討を加え、ライブラリーの設計・構築を行った。ただし、当初予定したCompetitorプラスミドに関しては、まず、この非存在下に実験を行い、良い結果が得られなかった場合のみ、26年度これを加えた実験を追加することにした。今後は申請書に記載の通り、以下に関して検討を行う。(3)Hitchhikerセレクションシステムを用いてセレクションを行う。(5)AP-1サイトを用いたレポータアッセイにより、細胞内で変異型JunペプチドがHBZの活性を抑制することを確認する。(6)Competitorが必要と判断された場合は、これを調製し、(3)(5)を再度行いHBZタンパク質に特異的に結合するペプチドを得る。本年度実施項目の(1)のHBZ-Jun相互認識の確認において、条件の見直しにより、実験に用いるサンプル量が当初予定より少なくなったことと、(2)のライブラリーの設計・構築においてCompetitorの調製を省略したために当初予定よりも使用した物品費が少なくてすんだ。一方、26年度予定される実験において、セレクションやHBZの活性抑制の確認に多量のサンプルや高価な生化学的試薬が必要とされるため、25年度の繰越金とあわせて、十分な実験量を確保し、所定の結果を目指すことを計画している。
スウェーデンにおける高齢者の在宅継続支援に関する研究

スウェーデンでは、施設介護は認知症などごく一部に限定し、ターミナルケアまで在宅で行う方針を打ち出している。健康期から虚弱期、要介護期、ターミナル期までの在宅継続を支えるための施策として、(1)介護予防のためのデイセンターの役割、(2)住宅改造の重要性に着目し、施策の現状と効果、課題について明らかにすることを研究目的としている。そのために(1)デイセンターの配置計画、施設計画、運営と利用の状況および課題、(2)住宅改造の実施状況、効果、問題点について現地調査を実施する。1.デイセンターの役割に関する調査結果:社会的交流は高齢者の健康維持に重要だと考えられ、高齢者センター等の名称でミーティングポイントが人口1万人に1カ所前後の割合で設置されている。一般には高齢者がアクセスしやすい駅前などの場所に、複数の余暇活動室、集会室、図書館の分室、薬局、美容院、ランドリー、レストランなどを備え、コミューンの担当者がアクティビティを実施している。サービスハウスや地域のヘルパーステーションを付属している場合もある。近年では、健康な高齢者がボランティアとしてミーティングポイントを拠点としてデイケア活動を実施し、費用の節約と高齢者の社会参加という両面で効果を上げている。2.住宅改造に関する調査結果:住宅改修は、「住宅改修補助金等々に関する法律〔1992:1574〕」に基づいてコミューンによって実施される。(1)高齢者の生活を尊重した改修、(2)効果的な改修が行なわれるシステム、(3)居住安定のための賃貸住宅への改修費支給という特徴を持つ。高齢者、障害者を合わせた2004年度の住宅改修補助金の認可件数は63,300件、コスト総額は8億3,500kr(約125億円)で、高齢者福祉にかかるコスト総額の約1%にあたる。コストに比べて効果が高いと評価されている。本年度は9月・3月に訪問し、コミューン連合会、コミューンのヒアリング、デイセンターおよび住宅改造の実地調査を行なった。1.デイセンターに関する調査結果高齢者福祉予算における予防に係る費用は約2%であり、デイセンターにおける交流事業・レストラン等のほか、高齢者の介護をしている配偶者の支援、転倒予防事業などが行なわれている。デイセンターの有無や名称はコミューンによってまちまちである。健康な高齢者は、PRO、SPF等の年金者組織や教会等の団体に所属してのグループ活動、各種地域施設の利用、個人的な趣味等多様であり、高齢者の余暇活動におけるデイセンターの比重はそれほど大きくない。2.住宅改造に関する調査結果住宅改修は、住宅改修補助金等々に関する法律〔1992:1574〕」に基づいて実施されるが、各地のコミューン歩実情に応じて実施方法等を決めている。ヒアリングした3つのコミューンでは、(1)高齢者の生活を尊重した改修、(2)効果的な改修が行なわれるシステム、(3)居住安定のための賃貸住宅への改修費支給という点で共通していた。

コストに比べて効果が高いと評価されていた。スウェーデンでは、施設介護は認知症などごく一部に限定し、ターミナルケアまで在宅で行う方針を打ち出している。健康期から虚弱期、要介護期、ターミナル期までの在宅継続を支えるための施策として、(1)介護予防のためのデイセンターの役割、(2)住宅改造の重要性に着目し、施策の現状と効果、課題について明らかにすることを研究目的としている。そのために(1)デイセンターの配置計画、施設計画、運営と利用の状況および課題、(2)住宅改造の実施状況、効果、問題点について現地調査を実施する。コミューンでは、介護予防事業として以下のような事業を実施している。(1)パートナーの介護予防(配偶者の介護をしている高齢者が要介護にならないよう助言をする、自由時間を持てるようヘルパーを派遣する)、(2)ショートステイ、(3)75歳以上の元気老人に対する訪問アドバイス(住宅改造や医療的知識)、(4)視力・聴力に関するアドバイス、(5)住宅改造、(6)ミーティングポイント、(7)便利屋サービス、(8)転倒防止事業、(9)高齢者団体にたいする資金補助、(10)ボランティアワークの組織。ミーティングポイントとして、高齢者のボランティアを組織し、高齢者向けレストランや喫茶店、デイサービスを実施している事例がみられた。利用者に対する生活支援となるだけでなく、運営者にとって生きがいになっていると評価されている。スウェーデンにおいては、高齢者ケアは従来コミューンで実施するのが原則であったが、これまで海外援助に向けられていたボランティアが、高齢者向けに実施される傾向がみられる。また、要介護高齢者向けデイサービスの実施率は日本ほど高くないが、自由参加のデイサービス(オープンデイケア)については、効果が高いと評価されている。転倒予防事業としては、わかりやすい啓発パンフレットを作成するとともに、高齢者の自宅を訪問して、環境改善のアドバイスを実施している。近年スウェーデンでは、今後の後期高齢者の急激な増加により、介護・看護にかかわる費用負担の増大が見込まれていることから、費用を節約して有効に使用することが求められている。そこで、介護・看護をより効率的に行うために、各コミューンがどのような介護のリソースを使って、どのような結果(介護の質)を実現しているかについて指標となるデータを継続的に収集し、各自治体が比較検討を行うことによって、対費用効果を向上させていこうとしている。
デザイン実験による算数を数学に接続する理論、実践、教材の総合的開発研究

本研究は,算数と中学数学の乖離の問題についてデザイン実験の方法論を用い,算数から数学への移行に関する理論的・実践的知見を明らかにすることを目的としている。代数分野では,算数での割合の認識を中学校の関数学習につなげる移行過程を,幾何分野では,算数での動的な見方や形の認識を中学での証明の見方に変容させる移行過程を構想し,実験授業とその質的分析を行い,移行に関わる知見を抽出し,理論化していった。本研究は、算数から中学数学への移行期において多くの子どもが学習に困難を持つことから、数学教育における伝統的な課題となっている「算数と中学数学の接続」の問題について、デザイン実験の方法論を用いて、算数を中学数学に接続する為の理論的基盤、実践的方法論、教材を総合的に開発することを目的とするものである。まず、本年度の前半期では、中学1年『平面図形』のデザイン実験の分析を通して、算数での図形から中学での論証の学習に向けて、生徒の認識がどのように高まるのかを分析し、その分析を通して、算数から数学への移行を促す授業構成の仮説を抽出した。研究成果の一部は全国数学教育学会誌に掲載された。次に、算数から数学への移行の視点から実施した小数除法・割合に関する授業における子どもの学習過程を分析し、除法の学習の中で割合の考えがどのように進展するのか、そして身につけた割合の考え方が中学数学でのグラフの認識にどのように転移しうるのかについて吟味した。研究成果は、数学教育心理国際学会と日本数学教育学会論文発表会の中で発表した。後半期では、これまでに収集した図形の包含関係の理解に関するインタビュー調査のデータを再分析して、算数での図形学習において、中学数学に向けてどのように図形認識が高まりうるかということについての視点を抽出した。また、この視点をもとにして、小学校6年1クラスに対して、図形の包含関係に関する授業を、小学校教師と共同で設計し、実行と反省を繰り返しながら、デザイン実験を実施した。本研究は、数学教育における伝統的な課題である「算数と中学数学の接続」の問題について,小学校高学年の算数と中学校1,2年の数学の両方の授業開発研究を通して,算数を中学数学に接続する為の理論的基盤,実践的方法論,教材を総合的に開発することを目的とするものである。2009年度は,まず,論証への移行を意図して実施した,中学1年の図形の移動と作図のデザイン実験の分析を行い,図形の移動の学習において生徒が獲得した図形認識と証明学習との関係,および移動と作図の学習において,論証への移行に寄与する要因の抽出を行った。研究成果は,日本数学教育学会誌と全国数学教育学会誌に掲載された。第二に,2008年に附属小学校で実施した図形の動的見方の理解を目指した授業開発研究の質的分析を行い,この分析を通して,子ども達が示した図形の動的な見方の種類と特徴を同定した。研究成果は,日本数学教育学会第42回数学教育論文発表会で発表した。第三に,図形の動的な見方を,イメージ図式の概念と関連付けて,動的な見方の様相をより明確化するとともに,図形学習におけるイメージ図式とは何かを明らかにすることに努めた。研究成果は,全国数学教育学会第31回研究発表会において発表した。第四に,附属小学校で,図形の包含関係と図形の定義の理解を目的とした,10時間にわたる第2回デザイン実験を,小学校教師と協働で実施した。ここでは,第1回のデザイン実験の質的分析をふりかえりつっ,より長期的に,中学数学における論証との接続を意図して,授業を計画,実施した。算数から数学への移行の様相を今後分析し,国内,海外の学会で発表していく予定である。最後に,中学2年の一次関数の学習に関して,公立中学校で5人程度の生徒に対して,教授学的状況理論に基づく,予備的な実験授業を実施した。今後,この成果をもとに,あらためて授業を構想し直し,実践し,これを通して関数分野における,小中の接続の様相を明らかにしていきたいと考えている。本研究は,数学教育における伝統的な課題である「算数と中学数学の接続」について,小学校高学年の算数と中学校1,2年の数学の両方の授業開発研究を通して,算数を中学数学に接続する為の理論的基盤,実践的方法論,教材を総合的に開発することを目的とするものである。2010年度は,まず小学校における算数から数学への移行研究として,附属小学校で実施した図形の動的な見方に関する授業の質的分析を進め,子ども達が示した図形の動的な見方のタイプを同定し,その特徴について検討するとともに,イメージ図式の視点からその様相を明確化した(成果は全国数学教育学会誌第16巻第2号に掲載)。これによって算数から数学への移行を促進する手立ての一つが明らかになったと考える。第二に,算数から数学への移行過程を重視した証明指導のあり方について検討した。そこでは形式的証明を導入する前に,探究的活動として証明活動を促進する必要性や,図形の身分と推論とが平行して発達する学習過程を考えていく必要性について指摘した(日本数学教育学会第43回数学教育論文発表会課題別分科会で発表)。

さらに,証明指導の現状認識の分析も行った。このために附属中学校で授業観察を行い,質的分析を通して,教師が証明指導で講じている手立てを,教室文化との関わりとして明らかにした(日本数学教育学会第43回数学教育論文発表会で発表)。これらの研究は,証明指導の理想と現実の懸隔を埋める方途に繋がると考える。第三に,算数を数学に接続する為の研究や教育の方法論について検討した。特に,グランドセオリーと局所的な理論構成の関係や,実践を理論化する必要性とその過程について吟味した(全国数学教育学会第32回研究発表会と岡山大学算数・数学教育学会で発表)。これらを通して,算数を数学に接続する実践上の方法論が明らかになってきたと考える。
マルチエージェントシステムに基づく適応的画像認識システムに関する研究

本年度は,マルチエージェントシステムに基づく適応的画像認識システム実現の一環として,任意の画像認識問題への適用および学習機能追加へ向けた,汎用性の向上を目指した知識モデル・システム制御について検討・提案した。各エージェントが処理の対象とする認識対象物の知識モデルについては,同種異タイプの対象を扱うことができるように修正した。例えば,提案システムで線画解釈問題を扱う場合,線分の抽出を担当するエージェントが存在する。線分には実線や破線といった,同じ線分でありながら異なる属性を有する異種タイプが存在する。この場合,線分としての性質と,実線と線分で異なる性質を別々に記述することができるエージェント知識モデルが要求される。提案手法では,この種の知識を抽象-具象関係として記述することができる,オブジェクト指向形式のエージェント知識モデルを提案した。また,システムに学習機能を容易に追加することを目指し,知識記述箇所をプログラム的に分離して記述することができるモデル構成にした。また,システムの制御については,個々のエージェントを動作モードを切り替えつつ,エージェント知識内に記述されている強制約(解において必ず満足されるべき制約)と弱制約(解においてある程度満足されれば良い制約)を共に充分満足する手法を提案した。具体的には,各エージェントの弱制約を評価関数として表現し,最急降下法に基づくシステム状態変化を採用している。ただし,強制約を強制的に充足するため,強制約違反を強制的に回避する状態変化が,適宜適用される。その結果,強制約が必ず満足され,かつ,弱制約も充分満足されている最終解を獲得することができた。本年度は,マルチエージェントシステムに基づく適応的画像認識システム実現の一環として,主にシステム構成・知識モデルについて検討・提案した。システム構成については,認識の対象となる画像中の物体(以下,認識対象と呼ぶ)間に存在する所属関係を反映するために,マルチエージェントシステムに階層関係を導入した。各エージェントは個々の認識対象を担当し,各自の親エージェント・子エージェントとの所属関係を変化させることによって状態を変化させる。そして,各自が有する認識対象の数量的評価基準を参考にして所望の領域の獲得を目指す。さらに,領域獲得の過程において,認識対象間の関係制約を反映した処理が,各エージェントに適用される。その結果,個々のエージェントにおいて数量的な評価がされつつ,エージェント間の関係検証を通じて,認識対象間で満たされるべき関係制約が満足されるといった処理がなされる。これは,いわゆる信号処理と記号処理の融合の一アプローチであると捉えることができる。また,提案システムの各種画像認識問題への適用を考慮して,システムが取り扱うことができる知識モデルを定義した。本モデルは,各エージェントが利用する知識の形式を定義するもので,認識対象の数量的評価基準,他認識対象との関係知識などの定義を要求する。個々のエージェントは,各自が担当する認識対象に関する知識を,このモデルに則した形で有する。ユーザは,与えられた画像認識問題における認識対象に関する知識を,このモデルに則した形で記述してシステムに与えることにより,様々な画像認識問題に提案システムを適用することができる。以上の考え方に基づくシステムを,文書画像からの文字切り出し問題と,手書き線画の解釈問題に適用した。その結果,問題の内容に応じたシステムの微調整を必要とせず,単にエージェントの知識を取り替えるだけで,これらの問題に対処することができた。
消化器癌における上皮細胞成長因子(EGF)の遺伝子多型に関する研究

【目的】大腸癌におけるepidarmal growthfactor(EGF)の遺伝子多型(single nucleotide polymorphism : SNP)の臨床的意義を解明することを目的に検討を行った。【対象】1999年から2001年(期間(1):136例)および2005年(期間(2):86例)に、当院で外科的切除を受けた初発大腸癌222症例を対象とした。【方法】EGF遺伝子の5'末端非翻訳領域のposition+61を標的としたprimerを作成し、新鮮凍結標本(期間(1)症例)および血液(期間(2)症例)から抽出したDNAをもとに塩基配列を同定した。また期間(2)症例においては血漿中のEGF濃度をELISA法にて測定した。【結果】対象はA/A:14.4%(32/222)、G/A:31.1%(69/222)、G/G:54.5%(121/222)の3つのgenotypeに分類された。まず期間(2)の86例について術前血漿中EGF濃度を測定したところ、A/A(101.6±66.5pg/ml)は他のgenotypeに比べて有意に低値を示し(G/A:301.1±254.6pg/ml,P=0.014およびG/G:306.0±288.6pg/ml,p=0.025)、同SNPが機能的な遺伝子多型である可能性が示された。また対象をA群(A/A)とB群(G/A or G/G)に分け、各臨床病理学的因子との相関について検討を行ったところ、腫瘍最大径や組織学的病期など発見時の癌の進行度に関しては、両群間に有意な差を認めなかった。しかし観察期間が5年以上経過した期間(1)の136例についての検討では、5年生存率はA群:50.6%(21例)、B群:68.2%(115例)とA群が有意に予後不良であった(p=0.03)。さらに根治術が施行されたstageIIIa以下の症例(95例)において、A群(17例)は有意に再発率が高く(A群:51.8%,B群:37.9%,p=0.02)、5年生存率も有意に不良であった(A群:63.0%,B群:90.9%,p<0.001)。【考察】EGFの同A-G SNPは機能的な遺伝子多型であり、大腸癌における再発および予後不良の予測因子になる可能性が示されたが、今後症例数を増やし検討を行うとともに、そのメカニズムについての解明が必要になると考えられた。epidarmal growthfactor (EGF)は多くの生物学的な機能を有し、消化器癌を含む様々な腫瘍の増殖に重要な役割を担っている。最近EGFの機能的なsingle nucleotide polymorphism (SNP)が同定され。本研究は、EGFの遺伝子多型の大腸癌における臨床病理学的意義を解明することを目的に検討を行った。1999年から2001年までに、当科で外科的切除を受けた初発大腸癌136症例を対象とした。内訳は男性84例、女性52例、年齢は64.2±12.4歳であった。EGF遺伝子の5'末端非翻訳領域のposition +61を標的としたprimerを作成し、各症例の新鮮凍結標本から抽出したDNAを鋳型もとにオートシークエンサーを用いて塩基配列を同定した。対象はA/A:15.4%(21/136)、G/A:22.8%(31/136)、G/G:61.8%(84/136)の3つのgenotypeに分類された。これらをA群(A/A)とB群(G/A or G/G)に分け、各臨床病理学的因子との相関について検討を行ったところ、年齢(A群:65.0±14.0歳,B群:64.1±12.1歳)、性別(A群:男性47.6%,B群:男性64.3%)、腫瘍最大径(A群:5.5±2.4cm歳,B群:5.4±2.0cm)、深達度(mp以深)(A群:85.7%,B群:85.2%)、リンパ節転移(A群:61.9%,B群:48.7%)、肝転移(A群:14.3%,B群:16.5%)、腹膜転移(A群:10.0%,B群:5.2%)、組織学的病期(stage IIIa以下)(A群:76.2%,B群:80.0%)には両群間に有意な差を認めなかった。しかし全症例における5年生存率はA群:50.6%、B群:68.2%とA群:が有意に予後不良で(p=0.03)、特にstage IIIa以下の症例において、A群は有意に再発率が高く(A群:51.8%,B群:37.9%,p=0.02)、5年生存率も有意に不良であった(A群:63.0%,B群:90.9%,p<0.001)。

EGFのA-G SNPは、大腸癌における再発および予後不良の予測因子になる可能性が示されたが、今後症例数を増やすと伴に、各SNPにおけるEGFの発現状況について検討を行っていく予定である。【目的】大腸癌におけるepidarmal growthfactor(EGF)の遺伝子多型(single nucleotide polymorphism : SNP)の臨床的意義を解明することを目的に検討を行った。【対象】1999年から2001年(期間(1):136例)および2005年(期間(2):86例)に、当院で外科的切除を受けた初発大腸癌222症例を対象とした。【方法】EGF遺伝子の5'末端非翻訳領域のposition+61を標的としたprimerを作成し、新鮮凍結標本(期間(1)症例)および血液(期間(2)症例)から抽出したDNAをもとに塩基配列を同定した。また期間(2)症例においては血漿中のEGF濃度をELISA法にて測定した。【結果】対象はA/A:14.4%(32/222)、G/A:31.1%(69/222)、G/G:54.5%(121/222)の3つのgenotypeに分類された。まず期間(2)の86例について術前血漿中EGF濃度を測定したところ、A/A(101.6±66.5pg/ml)は他のgenotypeに比べて有意に低値を示し(G/A:301.1±254.6pg/ml,P=0.014およびG/G:306.0±288.6pg/ml,p=0.025)、同SNPが機能的な遺伝子多型である可能性が示された。また対象をA群(A/A)とB群(G/A or G/G)に分け、各臨床病理学的因子との相関について検討を行ったところ、腫瘍最大径や組織学的病期など発見時の癌の進行度に関しては、両群間に有意な差を認めなかった。しかし観察期間が5年以上経過した期間(1)の136例についての検討では、5年生存率はA群:50.6%(21例)、B群:68.2%(115例)とA群が有意に予後不良であった(p=0.03)。さらに根治術が施行されたstageIIIa以下の症例(95例)において、A群(17例)は有意に再発率が高く(A群:51.8%,B群:37.9%,p=0.02)、5年生存率も有意に不良であった(A群:63.0%,B群:90.9%,p<0.001)。【考察】EGFの同A-G SNPは機能的な遺伝子多型であり、大腸癌における再発および予後不良の予測因子になる可能性が示されたが、今後症例数を増やし検討を行うとともに、そのメカニズムについての解明が必要になると考えられた。
多様体の数学

本研究の目的および実施計画に沿って,多様体に関する諸問題を,幾何学・解析学の手法・成果にも目を配りながら,代数的手法を中心として,研究者間の緊密な連絡・討論によって総合的に研究した.特に,各分担者の周辺で行われつつある研究の成果および芽を取上げ,代数幾何,数論的幾何,解析幾何,トーリック幾何,対数的幾何,格子模型,ヘッケ環,特異点,結び目,圏,グラフ上の大域解析等に関する次のような研究集会・シンポジウム・ワークショップを開催した.1.代数幾何学シンポジウム(1996年1月16日19日,東北大学理学部数理科学記念館)3.「退化の代数幾何・位相,特異点,被覆」ワークショップ(1996年2月10日13日,東北学院大学工学部1号館第2会議室)4.「ホッジ理論と代数幾何学」シンポジウム(1996年6月18日21日,東北大学理学部数理科学記念館)6.「幾何学的スペクトル問題」シンポジウム(1996年9月5日7日,東北大学大学院理学研究科数学教室518号室)7.「Log geometry」ミニワークショップ(1996年10月30日11月1日,東北大学大学院理学研究科数学教室518号室)本研究の目的および実施計画に沿って,多様体に関する諸問題を,幾何学および解析学の手法・成果にも目を配りながら,代数的手法を中心として総合的に研究した.特に,各分担者の周辺で行われつつある研究の成果および芽を取り上げ,次のシンポジウム・ワークショップを開催した.1.代数幾何学シンポジウム(1996年1月16日から1月19日,東北大学理学部数理科学記念館)解析幾何,数論的幾何,代数幾何,トーリック幾何の各分野およびそれらの境界分野における最近の研究成果の発表および活発な討論を行った.2.ワークショップ「格子模型とヘッケ環」(1996年1月16日から1月19日,東北大学大学院理学研究科数学専攻)数理物理における格子模型の研究,特に表現論的手法を中心とした最近の成果につき活発な討論を行った.3.ワークショップ「代数幾何,トポロジー,特異点論,被覆」(1996年2月10日13日,東北学院大学工学部1号館)代数幾何,トポロジー,特異点理論,被覆理論等の境界領域におけるより一層の研究交流の促進を図るためのワークショップを行い,それぞれの分野での著しい成果の紹介と、他分野での研究との密接な関連に関する活発な討論を行った.本研究の目的および実施計画に沿って,多様体に関する諸問題を,幾何学・解析学の手法・成果にも目を配りながら,代数的手法を中心として,研究者間の緊密な連絡・討論によって総合的に研究した.特に,各分担者の周辺で行われつつある研究の成果および芽を取上げ,代数幾何,数論的幾何,解析幾何,トーリック幾何,対数的幾何,格子模型,ヘッケ環,特異点,結び目,圏,グラフ上の大域解析等に関する次のような研究集会・シンポジウム・ワークショップを開催した.1.代数幾何学シンポジウム(1996年1月16日19日,東北大学理学部数理科学記念館)3.「退化の代数幾何・位相,特異点,被覆」ワークショップ(1996年2月10日13日,東北学院大学工学部1号館第2会議室)4.「ホッジ理論と代数幾何学」シンポジウム(1996年6月18日21日,東北大学理学部数理科学記念館)6.「幾何学的スペクトル問題」シンポジウム(1996年9月5日7日,東北大学大学院理学研究科数学教室518号室)7.「Log geometry」ミニワークショップ(1996年10月30日11月1日,東北大学大学院理学研究科数学教室518号室)本研究の目的および実施計画に沿って,多様体に関する諸問題を,幾何学・解析学の手法・成果にも目を配りながら,代数的手法を中心として,研究者間の緊密な連絡・討論によって総合的に研究した.特に,各分担者の周辺で行われつつある研究の成果および芽を取上げ,次のシンポジウム・ワークショップを開催した.多様体研究において重要な役割を演ずる圏および論理の関連する最近の研究成果の発表および活発な討論を行った.2.「幾何学的スペクトル問題」シンポジウム(1996年9月5日7日,東北大学大学院理学研究科数学教室518号室)グラフ上の大域解析に関して活発な討論を行った.3.「ホッジ理論と代数幾何学」シンポジウム(1996年6月18日21日,東北大学数理学部理科学記念館)ホッジ理論に関連する代数幾何学および関連境界分野における最近の研究成果の発表および活発な討論を行った.4.「Log geometry」ミニワークショップ(1996年10月30日11月1日,東北大学大学院理学研究科数学教室518号室)数論的幾何学において今後とも重要な役割を演ずる対数的幾何学に関する活発な討論を行った.