hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語リテラシーを育成する学士課程カリキュラムの開発

本研究の目的は、日本語リテラシー教育に注目して、体系的学士課程カリキュラム構築に向けた示唆を得ることである。日本語リテラシーに注目する意義は、日本語リテラシーが学部横断的なアカデミズムの汎用的能力である一方、その育成を目的とした授業実践のみが重視される傾向があることである。調査の結果、評価指標を明らかにした上で日本語リテラシーに関する到達目標を大学の教育目標として明確に位置付けている例は管見の限り見られなかった。その原因として、「学士」に必要な日本語リテラシーの水準が定まっていないことが挙げられる。そのため、体系的学士課程カリキュラム構築には教養教育・一般教育の達成度の明確化が必要である。本研究の目的は、日本語リテラシー教育に注目して、体系的な大学(学士課程)カリキュラムの構築に向けた示唆を得ることである。近年、叫ばれている学士課程カリキュラムの体系化とは、アドミッション・カリキュラム・ディプロマという3つのポリシーの策定や、大学の教育目的の学則化などから鑑みるに、育成すべき学士像を志向するカリキュラムであるといえる。そして、この課題の検討に当たって日本語リテラシーに注目する意義は、日本語リテラシーが学部横断的なアカデミズムの汎用的能力である一方、その名を冠した授業科目の設定のみをもって日本語リテラシー教育の実践とされる例が散見されることである。以上の課題意識を踏まえ、各大学の状況について調査を試みたところ、評価指標を明らかにした上で日本語リテラシーに関する到達目標を大学の教育目標として明確に位置付けている例は管見の限り見られなかった。その原因は以下の2つであると考えられる。すなわち、そもそも育成すべき学士像が明確でないため「学士」に必要な日本語リテラシーの水準を確定できないこと、そして、学士像が明確であってもそこに日本語リテラシーが適切に位置付けられていないこと、である。体系的学士課程カリキュラムの前提として、教養教育・一般教育の達成度を明確にする必要がある。そして、日本語リテラシー教育はその一環であることから、教養教育・一般教育カリキュラムにおける日本語リテラシー教育の位置付けの確定が急務である。本年度は文献研究を中心として、高等教育カリキュラム研究の現状と高等教育段階における日本語リテラシー教育に関する研究状況把握に努めた。日本語リテラシー教育の内容に関しては、カリキュラムポリシーに則った形で開講することが充分に行われていないことが確認できた。しかしその一方で、初等・中等教育との接続が充分でなく、必要な日本語リテラシーを身に付けることができないまま大学に入学することが一般的である日本の教育体系を踏まえた場合、大学初年次の学生に対して特別な科目を設けて日本語リテラシー教育を行うことは必要であることも明らかになった。つまり、日本語リテラシー教育を目的とした科目の必要性は確認されたものの、その内容がカリキュラムポリシーに沿う形となっていないことが現在の問題であることが明白となった。体系的な日本語リテラシー教育のためのカリキュラム構築に関しては、各科目の教育内容に踏み込むことは困難であることから、学修目標に明示すること、成果を確認できる評価方法を導入することの必要性を認識するに至った。具体的には、教育内容や教育方法ではなく、成績評価項目の中に日本語リテラシーの到達度を含めることにより、日本語リテラシー教育の体系性を構築するものである。教育内容に関して日本語リテラシー教育科目と他科目との間に関連性を持たせるのは困難である。それに対して、ディプロマポリシーなど教育目標の中に日本語リテラシーに関する項目を位置付け、その達成度を測るための方法として各科目の評価項目の中に日本語リテラシーに関する内容を含めることは、これまでにも評価方法としてレポート作成等が数多く課されてきたことからも実現可能であると考えられる。その検証は次年度の課題である。体系的な日本語リテラシー教育を行うためのカリキュラムをいかに実現するかについて、教育内容や方法ではなく評価に注目することの意義を明らかにできた点で、研究としては順調に進展したものと考えている。平成24年度に明らかにした内容についてさらに精査を行い、平成25年度は論文作成および学会発表の形で成果を積極的に公開し、他者からの意見を取り入れつつさらに研究を進展させる。また、平成25年度は実際に体系的な日本語リテラシー教育を目的とした成績評価の体系化について、具体的な実践としてどのように実現するかについても検討していく。学会発表のための交通費、文献研究のための書籍費が中心となる。また、平成25年度が最終年度に当たることから、論文作成を進めるとともに、最終的には成果報告書として完成させるため、そのための印刷・校閲費として使用予定である。
言語学者バンヴェニストの思想：「話す」行為・経験の多面性を考える

<2018年度の研究実績概要>本年度は研究初年度であるため、資料調査を進めながら研究全体の作業計画をたて、研究に着手した。1資料調査面:夏期休暇を利用してパリの国立図書館・リシュリュー草稿館にて資料調査を行うことができた。そこでE.バンヴェニストの草稿の一部分を閲覧し、また書写できたのは大きな進展だった。とりわけ『インド=ヨーロッパ諸制度語彙集』のもととなったコレージュ・ド・フランスでの講義録(1945-1950年)が閲覧・筆写でき、バンヴェニストが「話す」行為と「法」「宗教」的制度とを緊密に結びつけて捉えていたことが確認できた。またバンヴェニストの草稿資料研究を専門とするフランスの研究者と打ち合わせをすることができ、草稿全体の概要をしめすカタログを入手することができた。2資料読解/分析:上記の資料の筆写を読み解いている段階である。特に1930-40年代にナチスドイツに思想的な影響を与えたインド=ゲルマン学に対して、比較言語学者バンヴェニストが見せた抵抗の跡を、上記の講義録に読み取ることができるかもしれないと考え始めている。3研究成果発表面:バンヴェニストの「ことばにおける主体性について」が日本においてどのように受容されたかについて研究成果を論文集に発表した(フランス語)。またバンヴェニストにおける「話す」行為が、中動態や前置詞の問題とどう結びつくのかを検討し、イタリアの学術雑誌に送付した(フランス語・2019年度に出版予定)。本研究の申請時当初の計画では、2018年度の資料調査はコレージュ・ド・フランスを中心に行い、パリ国立図書館での資料調査は2019年度にする予定であったが、幸運にも国立図書館に保存されているバンヴェニスト草稿資料のコピーに関する権利をもつフランスのアカデミー会員とコンタクトが取れ、コピー許可が得られたため、パリ国立図書館での資料調査を中心に進めることになった。得られた結果は非常に満足のいくものだったため、当初の計画とは資料調査目標の順序が違うものの、おおむね順調に推移していると判断できる。また2件の論文をフランス語で執筆できたため、研究成果も順調に上がっている。・資料調査面:2018年度と2019年度の資料調査の場所をおおむね入れ替えたため、2019年度はできればコレージュ・ド・フランス文庫で調査を行いたい。またバンヴェニストの伝記的な側面と思想面の相関性を調べるために、パリ市内(ラビ養成校)や近隣の資料館(オルレアン・ヴェルディヴ資料館)、スイス・フリブール大学図書館等の調査を行いたい。・研究面:ひきつづきバンヴェニストの言語思想のなかに、「話す」行為と言語学的分析(特に前置詞と中動態」)の関わりを求めていく。またバンヴェニストの生涯と思想の関わり、特にインド=ヨーロッパ祖語研究と反ゲルマン思想の関わりについて、研究を深める方針である。・研究面:ひきつづき

バンヴェニストの言語思想のなかに、「話す」行為と言語学的分析(特に前置詞と中動態」)の関わりを求めていく。またバンヴェニストの生涯と思想の関わり、特にインド=ヨーロッパ祖語研究と反ゲルマン思想の関わりについて、研究を深める方針である。論文を当初の予定の日本語ではなく、外国語で発表したため、予想以上に校閲代がかかることが分かり、40,000円の前倒し支払請求を行ったが、結果的に9,155円余剰分が出ることになった。次年度は外国語論文の発表予定はないため、別の項目(物品代や旅費)に回して使用する予定である。
Rat腎の組織発生の研究-鶏卵絨毛尿膜培養モデルにて

先ずラット胎仔より胎生10日目の腎を採取すべく試みたが、あまりに未分化なため胎生17日の腎を採取して検討した。しかし、この間種々文献的に検索したところマウス腎の発生・分化の論文があり、コントロ-ルとして使えることが判明したので以降マウス腎に切替えて研究を行なうことにした。マウス胎仔より胎生13日、14日、15日、17日目の腎を採取し(microdissection法)組織学的に検討した。1314日目の腎は初期腎胞形成期、初期尿細管分化期であり、分岐した尿管芽膨大部の周辺に未分化な造後腎細胞の集団が見られる他、腎胞・コンマ形尿細管・原始的S尿細管が観察された。15日目の腎も基本的に同じ段階に止まっていた。17日目を過ぎると糸球体の形成が髄質側に認められるが、皮質表面側では活発な分化途上にある。次いでインキュベ-ション810日目の有精卵の絨毛尿膜(CAM)上に1314日目相当のマウス胎仔腎を移植、46日間培養を試みた。移植4日後の腎では組織学的に明らかな分化は認められなかったが、移植6日目の腎ではS尿細管までの分化が観察された。しかし、糸球体は未だ認められなかった。現在、採取した胎仔腎をin vitroで12日間培養後、鶏卵CAM上に移植する実験を開始した。このin vitro培養液中に細胞外基質のglycosylation阻害薬であるtunicmycinはteratogenとして加えた後、CAM上に移植し腎形成異常の発生は観察する予定である。
ラジオトレーサー法によるリグニン前駆物質プール機構の解析

リグニンの前駆物質であるモノリグノールのグリコース配糖体であるコニフェリンやシリンギンは樹木中に多く存在しているが,どのような役割を持つのかよくわかっていない.本研究は,未解明であったモノリグノールグルコシドからリグニンへの代謝経路について調べたものであり,その過程で3種類のリグニン前駆物質の組成比がどのような機構で制御されるのかを解明したものである。本研究の結果,モノリグノールグルコシドがリグニンに取り込まれる過程において,それらのアグリコンであるモノリグノール,すなわちp-クマリルアルコール,コニフェリルアルコールの段階で芳香環3位および5位にメトキシル基が導入されるという新規代謝経路の存在が証明された.さらに,この経路は,ヒドロキシル化とメチル化の2段階の反応であることがわかった.したがって,モノリグノールグルコシドはリグニンの組成比の制御においてきわめて重要なモノリグノールの供給源としてのプール機能を持つことが強く示唆された.また.モノリグノールグルコシドの樹幹内の分布と季節変動についても検討した.コブシ樹幹内において,コニフェリンは主に分化中木部に存在しリグニン形成時期にしか存在しないのに対し,シリンギンは主に樹皮(周皮や皮層)に存在し木化が進行していない冬季においても多量に存在していた.このことより,コニフェリンはリグニン前駆物質のプール形態として機能するが,シリンギンはそれ以外の目的のために蓄積されることが示唆された.リグニンの前駆物質であるモノリグノールのグリコース配糖体であるコニフェリンやシリンギンは樹木中に多く存在しているが,どのような役割を持つのかよくわかっていない.本研究は,未解明であったモノリグノールグルコシドからリグニンへの代謝経路について調べたものであり,その過程で3種類のリグニン前駆物質の組成比がどのような機構で制御されるのかを解明したものである。本研究の結果,モノリグノールグルコシドがリグニンに取り込まれる過程において,それらのアグリコンであるモノリグノール,すなわちp-クマリルアルコール,コニフェリルアルコールの段階で芳香環3位および5位にメトキシル基が導入されるという新規代謝経路の存在が証明された.さらに,この経路は,ヒドロキシル化とメチル化の2段階の反応であることがわかった.したがって,モノリグノールグルコシドはリグニンの組成比の制御においてきわめて重要なモノリグノールの供給源としてのプール機能を持つことが強く示唆された.また.モノリグノールグルコシドの樹幹内の分布と季節変動についても検討した.コブシ樹幹内において,コニフェリンは主に分化中木部に存在しリグニン形成時期にしか存在しないのに対し,シリンギンは主に樹皮(周皮や皮層)に存在し木化が進行していない冬季においても多量に存在していた.このことより,コニフェリンはリグニン前駆物質のプール形態として機能するが,シリンギンはそれ以外の目的のために蓄積されることが示唆された.
金属ナノ構造体一分子複合系の赤外分光特性

ナノ金属微粒子あるいはナノサイズの粗さをもつ金属表面に吸着した分子の赤外吸収強度が異常に増強される現象、表面増強赤外吸収(SEIRA)、の増強機構を電磁気学的観点から検討し、新たな理論モデルを構築した。このモデルは、従来のような有効誘電率近似を用いず、微粒子間の相互作用をより厳密に扱うとことに特徴がある。その結果、基板に誘起されるimage dipoleの影響を組み入れることが可能になった。この理論モデルは、増強度ならびにスペクトル形状が微粒子の形状、サイズ、密度に依存するという実験結果を適切に表現した。また、基板に誘起されるimage dipoleがSEIRAに大きく影響することを初めて明らかにした。モデル計算を通して、スペクトルを変形することなく増強度を最大にするナノ構造を明らかにした。並行して、SEIRAを利用した固液界面反応計測を行い、Pt表面における硝酸化合物の還元反応とC1化合物の酸化反応、機能分子・錯体によるAu表面の機能化とその評価、電気二重層の再構成高速ダイナミクスの解析などを行い、いくつかの新しい知見を得た。最も重要な成果は、Ag電極を4, 4'-ビピリジンで修飾することにより、水の電気分解による水素発生が格段に促進されることを見出したことである。さらに、この反応が、単分子吸着した4, 4'-ビピリジンの酸化還元サイクルで触媒されていることを明らかにした。この結果から、分子の電子状態の制御により、さらに高活性な触媒システムが開発できる可能性があることを示唆された。さらなる検討は、ヒドロゲナーゼのような生体系における水素活性化機構の理解にも役立つものと期待される。
非線形効果を用いた振動型高感度赤外線センサ

張力を持つ薄膜MEMSねじり振動子に熱変形が重なると、顕著にバネが硬くなる非線形性を示す性質を利用し、新しい赤外線センサを提案した。設計・製作し、基本特性を確認した。昇温により膜厚程度のたわみが発生すること、共振周波数が増加することが確認された。共振周波数の変化を利用した熱型赤外線センサとなる。製作したデバイス例では、真空条件での共振ピークのシフトから、少なくとも0.04°Cの温度変化が測定できると見積もられ、有望である。非冷却で動作する高感度赤外線センサを、非線形性が強いねじりバネと組み合わされた振動子を利用して実現することが目的である。波長に対する広く一定な感度を持つ熱型センサの特徴と、小さな振動子のアレイ化し易い特長によって、赤外分光をハンディな小型システムで実現する基盤とする。一度の製作プロセスで知見が効率良く得られるようデバイス設計した。項目毎に述べる。(1)張力増大:ねじりバネに働く張力が大きいほど、バネの非線形性および、センサ感度が大きくなる。金属誘起横方向結晶成長の技術も合わせて、引張応力を増加する条件を調べている。応力ゲージを製作し高い確度で定量評価した。(2)Q値増大:共振ピークが鋭いほど周波数分解能が上がる。Q値(=振動エネルギ/損失≒共振周波数/単位質量当たりの粘性係数)を高くする方針となる。共振周波数が異なる振動子を設計した。第一の損失は空気抵抗である。真空チャンバ類を用意し実験を可能にした。第二は、変形部位での応力集中やフォノンが関係する。ねじりバネ根元形状を変えたものを4種類用意した。(3)素子デザイン:振動子の熱変形し易さに関わる、ねじりバネ幅に対する振動子幅を複数用意した。また、検出電極を複数用意した。(4)差動化:振動子をペアとし、片方にのみ赤外線照射して差動を取ると、SN比向上が図れる。2つを隣接したデザインを用意した。センサ完成には至らなかったが、マスクは完成し、全製作プロセスのほぼ半分まで進んだ。張力増大に関する結果、ベースとなるアクチュエータや共振周波数変化の原理について発表等が進んだ。デバイスを製作した。応力モニタ構造による引張応力測定なども並列して行った。薄くて細長い梁の中心部分に、ポリシリコンと金の2層膜構造を持つ振動体を用意した。プロセス条件の良否判定に時間を要したが、評価に至った。歩留まりは10%程度で、全デザインのデバイスを振動できた。共振周波数は、デザイン寸法よりも薄膜のバネ部が小さくなり、設計値より30-50%低め(20-70kHz)となった。Q値は23-150が得られた。振動体が小さいデザインは、100を超える高いQ値を示した。センサ感度など温度特性については、十分な評価に至っていない。高温部となる振動体のみに金膜がある構造を用意できなかったからである。振動体のリリース前にパターン形成はできるが、犠牲層エッチング時にシリコンと金の構造がフッ酸を介して電気化学エッチングを引き起こし、必要な構造が残らなかった。2011年度は、プロセス全体の推敲(自作装置を利用した気相HF犠牲層エッチング関係がポイントとなる)を含めて、感度に関する知見が得られるように研究を進める。また、マイクロミラーでの薄膜トーションバーの精密な変形計測を行い、バネの非線形性に関して理論式導出も検討したところ、共振周波数の変化が値の大きさも含めて説明できるようになった。これについて学会発表が進んだ。以上のように、研究の指針がデバイス製作と理論の両方で進んだ。非冷却動作する高感度赤外線センサを、非線形性が強いねじりバネと組み合わされた振動子を利用して実現することが目的である。昨年度は、製作の歩留まりが低い上に、実現できたセンサとしては、高温部となる振動体中心部のみに金属膜がある構造ではなかったため、センサ評価に至らなかったことを報告した。2011年度は全体を改良した。気相HFでの犠牲層エッチング(若干の条件修正は加えた)が難しいことを再確認し、完成された技術である、高濃度液体HFによる犠牲層エッチングの後にCO_2超臨界乾燥を行った((株)レクザムの協力)。最初は超臨界乾燥の歩留まりも高くなかったことから、デバイスデザインを修正したところ、ほぼ100%の歩留まりを得た。この後にステンシルマスクを利用して部分的にクロムおよび金蒸着を行った。

結果、中心部のみに熱膨張率の高い金属膜を持つ、多結晶シリコン振動子を得た。この振動子に青色レーザ照射すると、共振周波数が59から65kHzに増加した。温度感度を見積もるため、基板温度を制御して上昇させたところ、共振周波数は30Hz/°Cの変化を示した。共振は真空環境でQ値188であった。ピークが重なった際に分解できる周波数幅の議論を基準にすると約3°Cが分解できるが、本デバイスは単一ピークを示すため、より細かな変化(0.1°C)が実際に測定できる。なお、平行して進めていた、薄膜トーションバーの精密な変形計測と、バネの非線形性に関する理論式導出については、若干の修正も加えつつ学会発表を進めた。更に、振動型赤外線センサの実現において重要となる、張力を持つ薄膜多結晶シリコンをマイクロミラーの軽量化に応用する研究については、製作が容易であったために進行が早く、2010年度の結果を学会や雑誌に発表した。以上、理論や展開技術もあるが、振動型赤外線センサの製作と特性確認という重要な結果を得た。
アジア開発途上国における縮小都市の現状と我が国の経験の適応に関する研究

本年は、まずタイにおける人口減少都市のケーススタディとして、ランパーン県ランパーン市で市長やそのほかのキーパーソンにヒアリング調査、現地踏査およびデータ収集・分析を実施した。さらに、ラチャブリー県ポトラム市においても、同様にヒアリング調査、現地踏査、データ収集を行った。その結果として、ランパーン市では、進学や就職に伴う若年人口の流出が顕著であり、チェンマイにつながる高速道路の開通によるストロー効果、高速道路近くの大型ショッピングセンターの建設などにより中心市街地の衰退も大きな問題であることが明らかになった。ポトラム市に関しては、運輸交通の変化(鉄道からトラックへ)とミャンマーへの工場移転などにより、経済的に衰退しており、それに伴い人口が減少傾向にあることが明らかになった。両市とも、自治体の歳入の減少も共通しての課題である。また、バンコク都内の人口減少地区についても、統計データの収集・分析、現地踏査、関係者へのヒアリングを実施し、人口が減少している地区の特定を行った。さらに、統計局においての、タイにおける自治体の人口データの収集とその分析、内務省などの中央政府のキーパーソンへのヒアリング調査を実施した。中国に関しては、中国で出版されている縮小都市に関する文献の収集を行い、また中国の研究者へのヒアリング調査を行い、基礎的な情報の収集を行った。研究代表者が半年間在外研究で留守にしたため、進捗がやや遅れている。今後は、タイにおける統計データなどのデータ分析、ケーススタディを進める。また、中国における現地調査を実施する。その他の、アジア開発途上国についても、情報の収集を行い、必要に応じて現地調査を実施し、アジア開発途上国における縮小都市の様相とその全体像の把握に努める。2017年度は、まずタイにおける縮小都市の研究を開始した。まず、タイにおける人口に関する統計情報の収集とその分析を行い、ケーススタディとなる都市の選定に努めた。さらに、研究者へのヒアリング調査を行い、まず南部のソンクラーを対象都市として、市長、大学教員、県庁などへのヒアリング調査、統計情報の分析を行った。その結果として、ソンクラー市においては、人口減少が進んでおり、その背景として漁業の衰退、政府による取り締まりの強化による外国人労働者の減少、石油関連企業の創業の縮小などがあることが明らかになった。その反面、地方財政の構造より、市の歳入が人口減少に大きな打撃を受けないこともあり、地方自治体としては人口減少を問題としてとらえておらず、高齢化のみを問題としてとらえ、対策を実施していることが明らかになった。しかしながら、労働年齢の減少により多くの産業が外国人労働者に依存しており、母国の景気の上昇により、外国人労働者が帰国することによる産業の衰退については、大きな危機感を抱いていることが明らかになった。さらに、内務省において、タイ全土としての人口動態とその都市計画的対応の状況についてヒアリングを行った。おおむね順調に進捗しているが、統計情報が統計局に出向かなければ取得できないため、まだ必要な統計情報の収集は終了していない。2018年度については、タイにおける統計情報の収集と人口減少都市におけるヒアリング調査、中央政府におけるヒアリング調査を実施する予定である。ケーススタディとなる人口減少都市については、統計情報が限られており、実際の人口とも乖離しているといわれているため、統計情報だけで選定することは難しく、政府関係者や大学教員などの専門家へのヒアリングと統計情報から選定をしていく。タイでの調査対象地が南部であるため、当初複数回訪問して情報収集をする予定であったが、安全のため訪問を1回に絞ったため次年度使用額が発生した。2018年度に請求した助成金と合わせて、他の都市の調査のために使用する予定である。研究代表者が在外研究のため半年留守にしたため、研究を遂行することができなかったため。次年度の現地調査に使用する。
意識下ラットの延髄吻側腹外側部から単一ニューロン活動の記録-腎交感神経活動との対応-

本研究の第一の目的は延髄吻側腹外側部(RVI.M)の単一ニューロン活動の記録法の確立である。1.記録電極およびマイクロドライブの作成。二本のビスを倒立にして用いた独自の機構を考案しマイクロドライブを作成した。これは上下方向の可動のみであるが、(1)作成が容易であり、(2)金属部分が少ないために軽量であり、(3)ヒッチの大きなビスを用いても十分な微動調節性が得られニューロンを探査できる、(4)可動部分の金属を十分な圧力により保持するので長時間連続して記録が可能であり、(5)ラットが頭を激しく振るような行動時にも安定した記録が行える特徴を持つ。2.ラット頭部のヘッドアンプ、チャンネルセレクターおよびメインアンプの作成。1.のマイクロドライブには25μmのニクロム線を8本挿入するのでそれぞれを双極電極として用いると、最大同時に4チャンネルの記録が可能なことになる。そこでこの可能性を十分に発揮するために(1)8本の電極に直接接続するFETを利用したヘッドアンプを8個ラットの頭部に装着できる形で作成した、(2)この8つの出力のうち任意の二つづつを選択して4対の双極出力が行えるようにアナログスイッチを用いたセレクターを作成した、(3)4対の双極出力を差動増幅するアンプをOPampを用いて作成した。これらにより4チャンネル同時の連続記録が可能となった。3.4チャンネルモニターと4チャンネルパルスカウンターの作成。2.-(4)の出力を同時にモニターするためには4台のオシロスコープが必要で更にそのパルスカウントには4台のカウンターが必要になるが、視認性および操作性において現実的ではない。そこで本補助金によって購入したコンピュータおよびそれに内蔵している用いるA/D変換器によりこれを実現させた。C言語を用いてプロミラングを行い、4チャンネル同時に10kHzでサンプリングを連続的に行いながらチャンネル毎にインパルスを識別し、二秒間隔でそれらの波形とカウント値を表示させる、むろんこの間もサンプリング、パルスカウントは途切れることなく行う。更にRVI.Mニューロンの心周期との同期性を同時に確認できるように10秒間に一度、インパルスのカウント値をPost R wave histogramとして表示させるようにした。(日本神経科学学会'96で発表予定)本研究の第一の目的は延髄吻側腹外側部(RVI.M)の単一ニューロン活動の記録法の確立である。(日本神経科学学会'96で発表予定)
肺癌の分子遺伝疫学的研究

一般健常人男性約200名(福岡県庁職員)については、既にリンパ球を分離、培養後、基本的AHH活性(無処理の場合の酵素活性)、誘導的AHH活性(3-methylcholanthrene:(MC)で処理した場合の酵素活性)及びAHH誘導性(誘導的AHH活性/基本的AHH活性)を測定している。対象者より採血後、末梢血(57ml程度)リンパ球よりDNAを抽出し、P-450IA1遺伝子領域の一部(0.34kbp)をPCR法で増幅させ、制限酵素MspIによる切断断片長の多型のパターンを解析し、3パターン(Aパターン;0.14、0.20と0.34kbp断片およびCパターン;0.14と0.20kbp断片)の分布状態を調べ、酵素活性との関係を検討した。しかし、退職、転勤、協力拒否等のため、現在、72名について採血し、DNAを抽出し終え、遺伝子型分析を行った。喫煙との関係の深いKreyberg type I(扁平上皮癌、小細胞癌および大細胞癌)に多いと報告されているCパターンは6名(8.3%)で、この者は高いAHH誘導性(12.84±0.99)を示した。調べた例数は少ないものの、このことはAHH誘導性とCパターンとの間の関係を示唆するもので、非常に興味深い知見である。今後例数を増やしてこの関係を確立することは、肺癌への宿主の感受性を検討するうえで非常に有意義である。また、Aパターンは31名(43.1%)でAHH誘導性は4.56±0.58であり、Bパターンは35名(48.6%)でAHH誘導性は4.35±0.59であった。A、B、CパターンとAHH誘導性についの分散析の結果は、有意差が示された(F値=26.51、P<0.0001)。一方、t検定ではAパターンとCパターン(P<0.0001)およびBパターンとCパターン(P<0.0001)の間に統計的に有意な差が認められたが、AパターンとBパターンの間には有意差は認められなかった。
有機分子超構造の転写による強誘電性ペロブスカイト型酸化物のパタ-ニング

近年、高い誘電率を持つ無機酸化物結晶薄膜を用いた揮発性メモリや強誘電体メモリの研究が活発に進められている。我々は最近、高誘電率無機酸化物結晶を水溶液から合成することに成功し、この手法を応用して、水溶液中で誘電体結晶薄膜を分子操作を用いてパタ-ニングすることにより、高度に集積した誘電体メモリの作製が可能になると考えるに至った。本研究では、水溶液からの酸化物結晶生成機構の解析を行い、続いて、結晶の核形成並びに核成長に対する種々の有機分子の影響をその分子構造に対して系統的に調べ、薄膜形成の条件を明らかにする。特に、高い誘電率を有するSrTiO_3の水溶液からの合成並びにZrTiO_4の水溶液からの合成とその基板選択性についての研究を行った。固相反応によりSrTiO_3、ZrTiO_4を作製し、これを細かく粉砕したものを原料として用いた。原料粉末をフッ化水素酸溶液に加え、所定温度で溶解した。この溶液にフッ化物イオンと安定な錯体を形成するホウ酸を加えた後、ポリエチレンテレフタレート(PET)、ポリエチレンスルフォン(PES)、ポリメチルメタアクリレート(PMMA)及びポリテトラフルオロエチレン(PTFE)基板を浸漬し、6日間保持した。保持後に基板を取り出し、蒸留水洗浄、室温で乾燥後、基板表面をXRD、SEM、EPMAで分析した。XRD測定より、PET、PES及びPMMAの各基板表面には、ZrTiO_4の生成が確認されたのに対し、PTFE基板には、ZrTiO_4の生成が認められなかった。PTFEは疎水性が大きく結晶核生成が阻害されると考えられる。結晶生成に対する基板選択性が明確に示された。本研究により、表面状態の異なる有機分子の超構造を転写した無機誘電体結晶薄膜作成の指針が得られた。
遷急区間の形成と後退にともなう流域の地形変化に関する地理情報科学的研究

日本列島全域の山地流域における河川縦断面形状を,GIS(地理情報システム)とデジタル地形情報(数値標高モデル,DEM)を用いて抽出し,さらにHayakawa and Oguchi,2006の手法を用いて,可変計測区間長により異なる河床勾配の値を得て,局所的に急勾配となる遷急区間の客観的認定を行った。これにより,日本の主要な山地河川における遷急区間の空間分布が初めて定量的に明らかとなった。得られた遷急区間の空間分布について,地形,地質,テクトニクス,気候の各条件との関係を,各種空間データを入手・整理した上で,GISとデータベースソフトウェアを用いて分析を進めた。その結果,遷急区間の分布は地形条件に強く規定されることが判明した。とくに河川勾配や河川の主要合流点との関係が明瞭であり,遷急区間の形成には水理的要素が大きな役割をもっことが示唆された。この事実は遷急区間の形成要因としては従来ほとんど検討されてこなかったものであるが,日本列島の山地流域においては水理的作用により形成される遷急区間が卓越して存在すると考えられ,河川縦断面形の動的平衡状態とも関連して,地形学における新たな知見をもたらしたと言える。一方,日本で最大級の遷急区間である富山県立山・称名滝の後退速度について調査を行った。これにより,侵食速度の規定要因の解明に向けたデータの蓄積がなされた。またこの後退速度の法則は,日本列島における遷急区間について普遍的に通用するものと考えられ,先の広範囲で抽出された遷急区間の形成時期についての検討にも用いられ,完新世気候変動との関連も議論された。また,地形学における地理情報科学の応用事例としての簡易レーザー距離計を用いた地形測量手法についての報告を行った。この手法により,調査の期間や機材が限られる地域においても,詳細な地形図を迅速に作製することが可能となる。遷急区間の空間分布を把握するために,GIS(地理情報システム)を用いて,日本列島中部地域における地形データ(数値標高モデル,DEM)の分析を行った。河床勾配の定量的解析により,河床勾配は計測区間の設定方法によって異なる地形の特徴を表現することが示された。また,このような河床勾配の解析から,より局所的な地形特性に注目して遷急区間を定量的に抽出する方法を開発した。こういった遷急区間は,地殻変動が活発で湿潤気候の下にある日本列島の山地河川において多数存在することがわかった。遷急区間の形成要因や地形変化との関係については,その分布特性から検討中である。また,遷急区間の後退速度について,いくつかの滝を事例として取り上げて調査,検討を行った。対象としたのは,本州中東部房総半島における堆積岩地域の滝,本州中部における雷滝,九州中部阿蘇山周辺における溶岩や溶結凝灰岩にかかる滝およびアメリカ合衆国コロラド州北部のPoudre Fallsである。房総半島の滝では,より多くのデータ収集を行い,Hayakawa and Matsukura(2003)による経験式について再検討し,その適用可能性が確認された(Hayakawa,2005,in press)。さらにこの経験式に基づき,その他の地域における滝の後退速度の評価を行った。その結果として,一般に滝の後退速度は他のプロセスによる侵食速度に比べ大きいことが確認され,気候変化や地殻変動に対する地形変化の第一次的な反応としての滝の後退の重要性が示唆された(たとえばHayakawa et al.,2004)。一方,よりミクロスケールでの地理情報科学的研究の事例として,レーザースキャナによる礫の3次元モデルの構築とその形状の定量的把握について論じた(Hayakawa and Oguchi,2005,in press)。山地河川における河床遷急区間の空間分布を把握するために,GIS(地理情報システム)を用いて日本列島全域をカバーする地形データ(数値標高モデル,DEM)の分析を行った。計測区間の長さにより変化する河床勾配の値を解析し,遷急区間を定量的に抽出する手法を確立した。これにより,日本の主要な山地河川における遷急区間の分布が明らかになった。また,活断層,気候,地質等の空間データを入手・整理し,遷急区間の分布特性を調査した。分析の結果,遷急区間の分布に対する地質条件による支配は弱く,一方で地殻変動や侵食が活発な地域に遷急区間は多く存在することがわかった(Hayakawa and Oguchi, in press)。

一方,日本で最大級の遷急区間である富山県立山・称名滝の後退速度について調査を行った。これにより,侵食速度の規定要因の解明に向けたデータの蓄積がなされた。またこの後退速度の法則は,日本列島における遷急区間について普遍的に通用するものと考えられ,先の広範囲で抽出された遷急区間の形成時期についての検討にも用いられ,完新世気候変動との関連も議論された。また,地形学における地理情報科学の応用事例としての簡易レーザー距離計を用いた地形測量手法についての報告を行った。この手法により,調査の期間や機材が限られる地域においても,詳細な地形図を迅速に作製することが可能となる。
環状モノマー間に複数の共有結合を同時構築する重合法を用いた有機ナノチューブの合成

昨年度の研究によりN-アルキルアニリンの4位と安息香酸エステルの4位をビニレン基で結合させたスチルベン誘導体およびエチニレン基で結合させたジフェニルアセチレン誘導体は、塩基性条件下で縮合させるとポリアミドとともに環状オリゴアミドを与えることを明らかにした。そこで今年度は上記の環状化合物が有機ナノチューブ構成ユニットとして適した構造であるか調べるため、それらを逐次的に合成してX線解析により構造を明らかにすることを目的とした。まずスチルベン誘導体のモノマーユニットを合成し、それらをアミド結合でつなぐ方法を検討した。様々な反応条件を検討したところ、縮合剤としてトリフェニルホスファイトを用いることにより高収率でアミド結合を形成できることがわかった。この縮合法を用いて直鎖三量体を合成して塩基性条件下で環化を試みたところ、高収率で環化三量体を得ることができ、有機ナノチューブ構成ユニットである環状化合物の合成法を確立できた。現在、この環化物の単結晶化ならびにより大きな環状化合物の合成を行っている。一方、ジフェニルアセチレン誘導体の直鎖オリゴマーの合成は、モノマーユニットの合成は出来たもののアルキルアミノ基の求核反応性が非常に低く、アミド結合形成によるオリゴマー合成は困難であることがわかった。さらに有機ナノチューブの他のモノマーユニットとして、ベンゼン環をイミデート結合でつないだ環状化合物も設計し、その合成を試みた。まずアミド結合をイミデートへと変換する方法を検討したところ、塩化チオニルと金属アルコキシを用い、生成物の分解を防ぐ工夫をしながら後処理ならびに精製をすることにより、ほぼ定量的に変換することができた。今後、我々がすでに確立した方法による4-アルキルアミノ安息香酸の環状六量体の合成、ならびに本研究で得られた手法によるイミデート化を検討する予定である。これまでの研究により、4-(アルキルアミノ)安息香酸の二量体を塩基性条件下で縮合すると選択的に環化三量体が生成することがわかっている。そこで多様な構造を持つ環状化合物を合成するために、4-(アルキルアミノ)安息香酸(パラ型)と3-(アルキルアミノ)安息香酸(メタ型)を組み合わせて二量体を合成し、それらの縮合反応を検討した。その結果、パラ-メタ二量体とメタ-パラ二量体の塩基性条件下における縮合反応では環化二量化が進行してアミノ安息香酸環状四量体を単離収率40%前後で与えること、またこの環化反応は塩基の種類やN-アルキル基の種類およびモノマー添加時間などの影響をほとんど受けないことを明らかにした。一方、メタ-メタ二量体は一部が環化するものの、大部分は重合して分子量の高いポリアミドを与えることを明らかにした。次にN-アルキルアニリンの4位と安息香酸エステルの4位を炭素-炭素二重結合や三重結合でつないだモノマーを合成して縮合反応を検討した。炭素-炭素三重結合でつないだモノマーの縮合反応は、これまでに他の基質の縮合反応に用いていた塩基では反応が十分に進行しなかったが、塩基性が強く求核性の低い塩基を用いることによって縮合反応を完全に進行させることができた。反応温度が低い場合は環状化合物と鎖状ポリマーを与えるが、温度を上げると重合が進行した。炭素・炭素二重結合でつないだモノマーの縮合反応は環化反応がわずかに進行するものの、ほとんどのモノマーは重合して対応するポリアミドを与えた。反応温度やエステルの種類および塩基の種類などを検討したところ、これらのモノマーの重縮合は連鎖性(連鎖重縮合性)を示すことを明らかにした。
伝導性を利用した圧電応答の開拓と材料開発

圧電効果はセンサなどに利用されており、応用上も重要な物理現象である。しかしながら、広く用いられてきた実用圧電材料は有害な鉛を含んでおり、人体や環境に対する負荷が大きな問題となってきた。環境問題への意識の高まりもあり、鉛フリーの圧電材料の開発は世界的な課題として精力的に研究が行われているが、有望な代替材料はほとんど見つかっていない。本課題では、今まで見過ごされていた伝導性と磁性をキーワードにして圧電材料開発に取り組む。
キノコシロアリを模倣したオオシロアリタケ栽培化への挑戦

亜熱帯地方の広い範囲で自生し濃厚な旨味をもつ高級食材である亜熱帯性食用担子菌オオシロアリタケ属菌は人工栽培化が強く望まれている食用きのこの一つである。このきのこは、キノコシロアリと共に生活環を維持している共生菌であり、さらにきのこ中の生理活性化合物も注目されている薬食用きのこでもある。この独自に進化した生態系を持ち、且つ創薬の可能性も兼ね備えたオオシロアリタケ属菌研究の最初のステップとして、国内外に散在するオオシロアリタケを採取し、その子実体や菌薗を多角的分析する。得られた成果により世界初の人工栽培化を目指し、最終的にきのこと昆虫の絶対的相利共生の謎に迫る。
腹腔マクロファージの分化制御による卵巣癌腹膜播種の抑制を目指した治療法の開発

卵巣癌の伸展様式の特徴は、腹腔内への播種であるが、その過程にM2に分化したマクロファージの関与が指摘されている。われわれは、癌化したヒト卵巣表層上皮細胞株や卵巣癌細胞株を用いた卵巣癌腹膜播種病巣の実験モデルを作成し、そのなかで腹腔マクロファージやそれが産生するサイトカインの機能を検討し、マクロファージの機能を制御することで腹膜播種病巣を抑制する仕組みを発見した。すなわち、マクロファージと卵巣癌細胞が互いのStat 3の活性化により、マクロファージの分化と癌細胞の増殖能の亢進が惹起されることを見出した。さらには、banana plantに含まれるcorosolic acidがマクロファージのM2への分化を抑制するとともにStat3の不活化で卵巣癌細胞の増殖をも抑制し、新規治療薬の候補となることが明らかにされた。#1上皮性卵巣腫瘍とマクロファージ(Mφ)との関連を調べるために、卵巣腫瘍の術後検体による免疫組織化学の検討により、良性腫瘍(13例)に比較して、境界悪性腫瘍(12例)と悪性腫瘍(上皮性卵巣癌:15例)において腫瘍の増殖を促進するM2Mφであることを示すCD68、CD163、CD204の陽性細胞が有意に増加していることが観察された。また、上皮性卵巣癌ではMCSFの発現の増加も示され、M2Mφへの分化を誘導していることが示された。#2上皮性卵巣癌の腹水中に存在するM2Mφと腹腔環境との関連性について検討した。われわれは、進行した卵巣癌における腹水中のM2Mφの関与を見出すことを目的に検討した。上皮性卵巣癌症例(I期:5例、III+IV期:15例)、コントロール症例(子宮筋腫:4例)から採取した腹水中のMφとM2Mφの総数を比較したところ、前者の腹水中では後者に比較してMφとM2Mφの総数が有意に増加し、腹水中のinterleukin(IL)-6、IL10、Growth related oncogene-αのサイトカインが増加していた。この中で、IL6とIL10は癌細胞とMφの両者に局在が確認された。卵巣癌細胞株SKOV3の増殖能の検討では、卵巣癌III+IV期症例の腹水がコントロール、I期症例に比較して有意に増殖を促進した。卵巣癌症例の腹水中では、Mφ、特にM2Mφが増加することでIL6とIL10を産生し、卵巣癌細胞の増殖を促進する環境の場を提供していることが示唆された。このことから、MφのM2への分化が卵巣癌の播種進展機構に関与している可能性が考えられ、M2への分化に関わる因子の同定が卵巣癌の治療戦略のひとつと考えられた。卵巣癌患者腹水中でマクロファージが増加していることや、腫瘍組織にも浸潤、集簇することが既に知られている。マクロファージは炎症性サイトカインにより誘導されるものをM1マクロファージ、抗炎症性サイトカインにより誘導されるものをM2マクロファージと分類されるが、後者は血管新生因子や細胞増殖因子を産生することで腫瘍増殖に関わることは周知のこととなっている。従って、上皮性卵巣癌における腹水中や組織内のマクロファージの機能やマクロファージが産生するサイトカインを解析することで、上皮性卵巣癌の特徴である腹腔内への播種や播種病巣の増殖にかかわる因子を同定し、それを制御する方法を発見することで、従来には存在しない新たな上皮性卵巣癌の治療の開発に繋がる可能性を有しているものと考えられる。これまでの本研究において、卵巣癌患者腹水中ではコントロール群に比較してマクロファージとM2マクロファージが増加し、Interleukin(IL)-6、IL-10、Growth related oncogene-αのサイトカインが増加していた。この中で、IL-6とIL-10は癌細胞とマクロファージの両者に局在が確認された。ヒト上皮性卵巣癌細胞株SKOV3の増殖能の検討では、卵巣癌III+IV期症例の腹水がコントロール(子宮筋腫)、I期症例に比較して有意に増殖を促進した。さらにSKOV3とマクロファージとの共培養の結果、マクロファージのM1からM2への分化にはSTAT3のリン酸化が関与し、細胞間相互作用によりSKOV3のSTAT3リン酸化も促進させ、SKOV3の増殖に寄与することが示された。

マクロファージは炎症性サイトカインにより誘導されるものをM1マクロファージ、抗炎症性サイトカインにより誘導されるものをM2マクロファージと分類されるが、このM2マクロファージの中には、腫瘍細胞の増殖に関与するマクロファージが存在することも周知のこととなっている。従って、上皮性卵巣癌における腹水中や組織内のマクロファージの機能やマクロファージが産生するサイトカインを解析することで、上皮性卵巣癌の特徴である腹腔内への播種や播種病巣の増殖にかかわる因子を同定し、それを制御する方法を発見することで、従来には存在しない新たな上皮性卵巣癌の治療の開発に繋がる可能性を有しているものと考えられる。平成22年度までの研究において、卵巣癌患者腹水中ではコントロール群に比較してマクロファージとM2マクロファージが増加し、IL-6、IL-10、Growth related oncogene-αのサイトカインが増加していた。この中で、IL-6とIL-10は癌細胞とマクロファージの両者に局在が確認された。卵巣癌細胞株SKOV3の増殖能の検討では、卵巣癌III+IV期症例の腹水がコントロール、I期症例に比較して有意に増殖を促進した。また、SKOV3とマクロファージとの共培養の結果、マクロファージのM1からM2への分化にはSTAT3のリン酸化が関与し、細胞間相互作用によりSKOV3のSTAT3リン酸化も促進させ、SKOV3の増殖に寄与することが示された(Cancer Sci.2010 101:2128-2136.doi:10.1111/j.1349-7006.2010/01652.x)。平成23年度の研究においては、これらのデータをもとに腹腔マクロファージの分化を抑制する物質の探索を行い、その一つの候補として、バナバ茶の成分であるcolosoric acidを同定することができた。
学術研究活動のボーダレス化と大学システムの構造変動

本研究では、1)学術研究活動のボーダレス化(グローバル化・学際化・イノベーションシステムとの連結・社会への包含)の実態を定量的に明らかにするとともに、2)知識基盤社会の到来によって引き起こされるであろう大学の変化について検討し、3)これらの変化にともなって出現する我が国の大学の新たな構造について考察することを試みた。主要な分析結果については以下の通りである。1.知識社会の進展に伴い大学における教育研究活動と社会とのボーダーが希薄化し、両者をつなぐ部分を担う新たな専門職が必要となる。大学は、いずれ教員とも事務職員とも異なる新たな専門職を作り出さざるを得なくなる。知識社会は、かくして大学の内部システムにおける職種構成の構造変動をもたらすことになる。2.大規模研究費の多くは、科学技術基本計画の下で拡充された政府競争資金に依存している。すなわち、所属機関を素通りし、教員個人と外部の資金源との関係の中で多くの大型研究費が配分されているのである。3.ボーダレス化の進展により、研究活動の実態はすでに複数の機関に所属する研究者からなる超大学的組織のなかにある。そして、大学システムを構成する個別大学群は、それぞれ超大学的(汎大学的)に構成される研究組織において活躍する所属教員を支援しているのが実態である。したがって、大学間競争なるものは、大学システム全体への貢献という文脈の中ではじめて成立するとの理解が必要である(大学システムの認知上の構造変化)。本研究における中心的課題である「学術研究活動のボーダレス化」という変化の原動力となっているのが、知識社会の到来である。今年度は、この変化が学術研究活動のボーダレス化におよぼす影響について、過去に実施した調査データの再分析を行った。分析結果の概要は以下の通りである。<知識社会における大学教員>「知識社会を支える知識労働者の生産性を高めるうえで鍵となるのが、仕事への集中であり、成果に貢献しない雑事の排除である」といわれている(Drucker,1993)。しかしながら現実には、すでに過大な負担となっている管理運営業務あるいは高度化する知識基盤を維持発展させるための業務はますます重い負担となりつつある。同時に、社会から求められる地域貢献や大衆化した学生への教育において求められるサービスは、現在の大学教員の専門的能力から乖離し二次的なものとなりつつある。皮肉なことに、知識社会化に伴って、専門性を活かした仕事への没頭が困難となる。こうして、大学教員を守ってきた城壁(ボーダー)は、ますます脆弱化が進むことになろう。知識労働者にとっての仕事の場が大学の外部に拡がる(ボーダレス化する)とすれば、大学は人材流出の危機を迎えることになる。なお成果の一部について、広島大学高等教育研究センターでの研究員集会にて研究報告(知識社会における大学教員)を行った。本研究では、1)学術研究活動のボーダレス化(グローバル化・学際化・イノベーションシステムとの連結)の実態を定量的に明らかにするとともに、2)知識基盤社会の到来によって引き起こされるであろう大学の変化について考察し、3)これらの変化にともなって出現するであろう我が国の大学の新たな構造を析出することを試みた。1.学術研究活動のボーダレス化という傾向は、時間の経過と共に強まっていることが明らかになった。なかでもとくに研究活力の高いグループにおいて、この傾向が顕著にみられる。また、従来は消極的であった工学分野における民間企業との交流についても、徐々に積極的に行われるようになりつつある。ただし、ポスドクの進路について例外であり、依然として研究者養成過程として位置づけられるケースが圧倒的に多い。2.知識基盤社会の到来が大学にもたらす4つのパラドクス、「政治化する大学の管理運営」「高度化する支援業務」「効率性の低下をもたらす社会貢献活動」「人材需給のギャップがもたらす過剰学歴問題」について明らかにした。3.研究費の規模および財源別構成と研究成果に着目し、従来用いられてきた大学(教員の所属機関)の類型が、必ずしも研究活動の実態に即してはいないことを明らかにした。
多形紅斑発症における単純ヘルペスウイルスの関与の免疫学的解析

再発性単純ヘルペスに続発する多形紅斑Herpes-associated EM(HAEM)における単純ヘルペスウイルス(HSV)の関与について、(1)皮疹部のT細胞のサイトカインについて通常のHSV感染とどのような差があるのか検討する、(2)皮疹部のT細胞を分離、培養し、その性質を末梢血のものと比較する、(3)皮疹部に原因抗原となるHSVが存在するかをin situ PCRなどの鋭敏な方法を用いて検出するという目標を設定した。(3)については、病理組織切片上でHSVのゲノムを確認できるようになった。検出したHSVゲノムは表皮に存在しており、特に毛包を形成する表皮細胞に長期間存在することを確認した。さらに、一部の遺伝子についてRT-PCRで転写産物を見たところ、DNA polymeraseを含む初期遺伝子群の転写が認められ、Western blot法で確認したところウイルスのDNA polymerase蛋白が発現していることがわかり、新たにこれを共同報告した(British Journa1 of Dermatology,138:952-964)。また(1)の免疫学的側面についても患者末梢血を刺激して得られるT細胞ついて、ある特定のT細胞可変部遺伝子(Vb2)を発現しているT細胞が特異的に増殖していることもわかった。このVb2を発現するT細胞の機能に関しては現時点では不明だが、HAEM患者においてその皮疹部に集簇するリンパ球の可能性が高いと考えている。(2)に関しては、皮疹部からの細胞を分離して培養する報告された方法を追試しているが、現在まで成功しておらず現状では末梢血の結果との比較は難しいと考えられる。再発性単純ヘルペスに続発する多形紅斑Herpes-associated EM(HAEM)における単純ヘルペスウイルス(HSV)の関与について、(1)皮疹部のT細胞のサイトカインについて通常のHSV感染とどのような差があるのか検討する、(2)皮疹部のT細胞を分離、培養し、その性質を末梢血のものと比較する、(3)皮疹部に原因抗原となるHSVが存在するかをin situ PCRなどの敏感な方法を用いて検出するという目標を設定した。(3)については、現在までにHSVの局在を明らかにするためにin situ PCR法を確立し、病理組織切片上でHSVのゲノムを確認できるようになった。検出したHSVゲノムは表皮に存在しており、特に毛包を形成する表皮細胞に長期間存在することが確認された。また、一部の遺伝子についてRT-PCRで転写産物を見たところ、DNA polymeraseを含む初期遺伝子群の転写が認められることがわかり、技術面で協力した実験グループと共同で報告している(Journal of Investigative Dermatology,109:550-556)。また(1)の免疫学的側面についても患者末梢血を刺激して得られるT細胞の受容体とその産生するサイトカインについて調べた結果を投稿している(British Jounal of Dermatology,in press)。
パーキンソン病動物モデルにおける神経型グルタミン酸トランスポーターの役割

マウスパーキンソン病(PD)モデルを用いて、パーキンソン病における神経型グルタミン酸トランスポーター(EAAC1)の役割を明らかにするために、MPTPを腹腔内投与したマウスを用いて実験を行った。MPTPを投与したマウスでは、ロタロッドテストにおいて運動機能の低下を認めた。また酵素反応を用いたグルタチオン(GSH)測定では、MPTP投与マウスの中脳グルタチオンは低下しており、N-アセチルシステイン(NAC)、もしくは7-ニトロインダゾールの腹腔内前投与により改善した。中脳組織の免疫二重染色では、MPTP投与マウス中脳のEAAC1陽性細胞における酸化ストレスの増大を認めた。またMPTP投与マウスにおいては、EAAC1がニトロ化されていることを免疫沈降法により確認した。これらの変化はNACの前投与により改善した。MPTP/MPP^+によるEAAC1の機能障害を証明するために中脳スライスカルチャー、および培養細胞を用いて実験を行った。EAAC1の重要な機能であるシステインの細胞内取り込みは、MPP^+、過酸化水素、EAAC1阻害薬前処置により減少した。システイン、GSHの測定は蛍光マーカーであるABD-Fを用いてHPLC法により測定した。NACの投与は中脳におけるシステイン・GSH量を増加した。またCMFDA用いた免疫染色では、中脳ドパミン神経細胞のGSH量が、NAC投与により増加していることを確認した。システインはGSH産生を調節する重要なアミノ酸である。MPTP投与マウスにおいては、中脳ドパミン神経細胞が酸化ストレスを受けることによりEAAC1の機能障害を引き起こし、システイン取り込みの低下、ひいてはGSH産生の低下を引き起こしていると考えられた。また、NACは中脳ドパミン神経細胞においてGSH量を増加させ、PD動物モデルにおいて運動機能を改善する効果を持つと考えられた。MPTPを5日間投与したマウスでは、ロタロッドテストにおいて運動機能の低下を認めた。また酵素反応を用いたグルタチオン測定では、MPTP投与マウスの中脳グルタチオンは低下していたが、N-アセチルシステイン(NAC)、もしくは7-ニトロインダゾールの腹腔内前投与により改善した。またMPTP投与マウスにおいては、ペルオキシナイトライトによる傷害マーカーであるニトロタイロシンがEAAC1に多く含まれることを免疫沈降法により証明した。酸化ストレスによるEAAC1の機能障害を証明するために中脳スライスカルチャーモデルを用いて実験を行った。EAAC1の重要な機能であるシステインの細胞内取り込みは、過酸化水素、EAAC1阻害薬前処置により減少した。システインの測定は蛍光マーカーであるABD-Fを用いてHPLC法により測定した。またCMFDAおよびチロシンヒドロキシラーゼ抗体を用いた免疫二重染色では、中脳ドパミン神経細胞のグルタチオン量が過酸化水素処置により低下し、NAC投与により増加していることを確認した。システインはグルタチオン産生を調節する重要なアミノ酸である。MPTP投与マウスにおいては、中脳ドパミン神経細胞が酸化ストレスを受けることによりEAAC1の機能障害を引き起こし、システイン取り込みの低下、ひいてはグルタチオン産生の低下を引き起こしていると考えられた。