hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリウレタンの資源循環

エーテル型ポリウレタンは、難生分解性の高分子化合物であり、各種断熱材や建築資材等に広く利用されている。エーテル型ポリウレタンの資源循環を目指し、エーテル型ポリウレタン溶解酵素の取得を行うため、エーテル型ポリウレタン分解微生物を分離した。その結果、2種のカビが分離された。両菌株ともエーテル型ポリウレタンの内部まで浸潤し、重量減少および電子顕微鏡観察により分解が確認された。両菌株を同定したところ、Paecilomyces sp.およびAlternaria alternateであると同定された。液体培養において、エーテル型ポリウレタンを分解させたところ、7日間の培養においてPaecilomyces sp.およびAlternaria alternateはそれぞれ15%および20%の分解を示した。また、固体培養においては、7日間の培養において、それぞれ5%および7%の分解を示した。このように、エーテル型ポリウレタン分解菌の分離方法と分解評価方法を確立した。更なる分解率向上を目指し、新たに構築した方法に基づきエーテル型ポリウレタン分解微生物を分離した。その結果、バクテリア79株、放線菌32株、およびカビ4株の候補株を得た。これらの菌株の分解能評価を行ったところ、バクテリア3株、放線菌4株、およびカビ1株が優れた分解能を示した。エーテル型ポリウレタンの分解メカニズムを解明するため、ウレタン結合を有するジフェニルメタン4,4,ジエチルカルバメート(E-MDI)を化学合成し、それぞれの菌株で分解を行った。その結果、新たに分離したF-2株(カビ)が最も高い分解を示した(7日間の培養で約25%分解)。いくつかの菌株では、分解により生じる中間体を形成しており、中間体の化学構造解析を行っている。エーテル型ポリウレタン分解菌のスクリーニングを行い、二種のカビを分離した。本菌株は、エーテル型ポリウレタンの表面によく生育する特徴を有していた。本菌株を同定したところ、Paecilomyces sp.とAlternaria alternateであると同定され、Paecliomyces sp.PRDK1およびAlternaria alternate PRDK2命名した。これらの菌株を用いて、エーテル型ポリウレタンの分解を視覚的に観察するため、走査型霞子顕微鏡で観察した。その結果、PRDK1株は表面を覆うように成育し、PRDK2株は内部に浸潤するように生育することを特徴としていた。特に、PRDK2株のエーテル型ポリウレタンの溶解は顕著であった。これらの菌株の分解酵素を確認するため、粉末状にしたエーテル型ポリウレタンを培地に練りこみ、その上に両菌株を生育させ分解の様子を解析した。その結果、PRDK1株は明瞭なハローを形成しなかったが、PRDK2株周辺には明瞭なハローが確認された。この結果は、エーテル型ポリウレタン分解酵素を菌体外に分泌していることを示唆しているのかもしれない。それを受け、実際のエーテル型ポリウレタンを分解させ、重量減少の経時変化をみた。56日の静置培養で、PRDK1株およびPRDK2株はそれぞれ約10%と約30%の重量減少が認められた。このように、いずれの歯株もエーテル型ポリウレタンを分解可能であり、特にPRDK2株の分解能が高いことが明らかとなった。
非人為的影響域における大気中の有機エアロゾルの動態とキャラクタリゼーション

大気環境変動のメカニズムの解明において,エーロゾルの果たす役割は重要である.非汚染地域である乗鞍岳と富士山麓でエーロソル,降水,霧の観測を行った.pHの範囲はpH4.2から5.9の範囲にある.霧水と降水を比べてみるとpHは霧水で低い値である.霧水では、硫酸イオン、硝酸イオン濃度は降水に比べて非常に高い.容存有機炭素濃度は霧氷では降水中の10倍から100倍程度高い.乗鞍岳の降水中の主要成分のイオンバランスとpHの関係を調べてみると、いくつかの試料については、陽イオンが多く存在し、pHとの間のバランスが説明できない.この原因は降水中に溶けている有機物がpHのバランスに影響を与えている。乗鞍岳での降水および霧水の化学成分では有機物濃度の変動が極めて重要であることが示唆された.降水中にバクテリアが検出された,しかもその多くは土壌あるいは海水の飛沫(海塩)と共存している.これらの数を計測したところ1cm3の降水中におよそ1×104個存在していた.蛍光粒子が観察され,これらの粒子の赤外スペクトルから,タンパク質および脂質態物質で構成されている生物起源有機物粒子であることが示唆された.粒子状炭素の粒径は1μmより小さな粒径に大部分存在している.これらの粒子の濃度0.2から1.0μg/m3の間にある.粒子状の炭素の主なものはすすで,表面が疎水性で水に対して親和性が非常に小さいと考えられるが,すす等の粒子状炭素の表面は効率良く,水を吸着する可能性が高いことが示唆された.これらの研究成果から山岳地での系統的な研究がさらに必要であると考えた。有機物粒子の霧水形成への影響は、これらの粒子の雲物理学的役割を評価するうえで極めて重要な課題である。
超高精細表面性状分析による弥生・古墳時代青銅鏡の摩滅痕生成過程の解明

本研究では、弥生・古墳時代の青銅鏡に見られる「摩滅痕」の生成過程を、走査型電子顕微鏡、3次元マイクロスコープ等を用いた試料表面の高精細観察と、長時間の摺動試験を組み合わせることによって検討した。高精細観察においては、すべての試料が保存処理のための樹脂コーティングを施されていたために、当初の目的を果たせなかったが、出土後の保存処理のあり方に関して課題を明確にできた。摩滅実験については、木綿布を用いて長時間の摺動試験を湿式の方法で行ったが、表面の摩滅は認められなかった。これによって、長期間の手摺れによる摩滅痕を根拠とする「伝世鏡論」には再検討の必要があることが明らかになった。1年目である平成26年度は、考古学的な作業としては、出土青銅鏡片の集成と鏡種分布の地域的な特性を検討し、中部瀬戸内畿内地域における内行花文鏡の卓越性を指摘すると共に、「摩滅鏡」資料の集成にも着手した。金属工学面での作業としては、後漢代の画像鏡片を対象試料として、その表面性状(幾何学的凹凸形状や表面粗さなど)をミリ・マイクロ・ナノメートルといったマルチスケールで定量的に評価可能な分析・解析手法を選定すべく、3次元光学顕微鏡、走査型電子顕微鏡(SEM)、原子間力顕微鏡(AFM)、接触式表面粗さ計測器を用いて実験的検討を行った。試料表面の経時変化を促す際に塩化ナトリウム(NaCl)水溶液(濃度3.5wt%,溶液温度40°C)に試料を浸漬した状態で溶液を撹拌し、24時間間隔で表面性状の変化を上記の分析・計測手法を用いて調査した。なお、測定箇所を同一とするためにビッカース圧子痕を測定箇所の周辺に打刻し、腐食後においても残存するようにした。21週間の連続計測の結果、青銅の局所的な腐食現象が観察され、その領域が時間経過と共に徐々に拡大し、鏡の表面に形成されている凹凸形状の溝高さが僅かに減少することを3次元工学顕微鏡観察を通じて把握できた。他方、SEMやAFMといったマイクロ/ナノメートル単位の微小部観察では、全体の性状変化をとらえることは困難であるが、腐食生成物(緑青錆)の有無に関しては元素分析を含めてSEMの適用が有効であることを確認した。なお、試料表面に施された透明樹脂皮膜により腐食現象が緩和されたため、腐食速度の定量評価に際しては、樹脂皮膜の事前除去が不可欠であることも、次年度の出土実物資料の分析にあたって留意すべき点である。平成27年度は、考古学的作業としては、摩滅鏡の実見及び写真資料の集成を行い、摩滅鏡種、出土遺跡の時期や地域と摩滅状況との間に関連性が認められるか否かを検討した。その結果、瀬戸内以東に流入している前漢末から後漢はじめの&#34426;龍文鏡、異体字銘帯鏡、方格規矩鏡において、とくに、摩滅傾向が著しい点を見いだすことができた。摩滅発生要因やその歴史背景については、理工学的な観察、実験の成果をふまえながら、検討を引き続き継続している。理工学的な作業としては、まず摩滅実験に供する実物銅鏡資料の選定と購入を上半期までに完了し、事前の記録作業及び分析方法の検討を行った後に、摩滅実験の作業に着手した。具体的には、青銅鏡の摩滅痕が生じた過程を解明すべく、青銅鏡に対して手磨きを模擬した湿式摺動試験を施し、試験時間の経過に伴う表面変化を調査するために、3次元マイクロスコープや表面粗さ測定を用いて表面凹凸状態の経時変化を定量的に評価している。この過程で、たんなる接触的な研磨でなく、塩に浸された状況下での研磨が、銅鏡表面の摩滅を著しく進行させることを実験的にあきらかにし、古代銅鏡の使用と摩滅の関係について、考古学的には想定外であった「腐食」という視点を着想するに至った。また、高槻市芥川遺跡・塚原遺跡出土方格規矩鏡片と茨木市東奈良遺跡出土方格規矩鏡片を対象に、SEM-EDSを用いた表面性状の観察と微小部XRD測定による元素分析を行い、摩滅状態の比較を行った。本分析については、遺跡出土資料の借用時期と分析機器の稼働時期の関係で、やむをえず着手が3月となり、作業終了が4月以降にずれ込むこととなったため、分析結果の十分な検討を含めて、研究期間を平成28年度に1年延長することとした。理工学的な実験・分析のうち、昨年度の試行的実験で着想した腐食環境下での摩滅進行という観点について、今年度入手した後漢末期の中国鏡資料を用いて長時間の腐食研磨実験を行い、明確な成果をえた。日本の遺跡出土摩滅鏡を対象に、SEM-EDSを用いた表面性状の観察と微小部XRD測定による元素分析を行う作業は、保管先の教育委員会からの資料借用可能時期と分析機器の稼働可能時期との調整の関係で、着手が年度末の平成28年3月下旬から4月中旬となった。このため研究期間を平成28年度まで1年間延長することとなったが、すでに作業自体は終了しており、結果の分析および研究総括を平成28年度に十分に行う予定である。

平成27年度に計画した高槻市の芥川遺跡・塚原遺跡銅鏡と茨木市の東奈良遺跡銅鏡を対象にしたSEM-EDSを用いた表面性状の観察と微小部XRD測定による元素分析が、資料の借用時期や機器の使用スケジュール等の関係で年度をこえることになったため、平成28年度まで1年間研究期間を延長し、本年が第3年目となった。本年度は、上記の分析を行うとともに、さらに加えて青銅鏡の摩滅痕が生じた過程を解明すべく、青銅鏡に対して手磨きを模擬した湿式摺動試験を1000時間施した。具体的な試験条件は、0.5wt%塩水溶液中に青銅鏡を固定し、手磨きを想定した荷重100g、線速度9.4 mm/secの条件下にて1000時間の連続摺動試験を実施した。なお、試料の表面凹凸形状の継時変化を定量的に評価するため、100時間ごとに直接接触式表面粗さ測定および3次元マイクロスコープによる非接触式表面粗さ測定を実施した。その結果、試験前(0時間)と比較して1000時間試験後の文様の高さに変化が見られないことから、出土鏡に確認された青銅鏡表面の摩滅痕は手擦れによるとは言い難いと判断された。これらの成果は、考古学分野において指摘されていた青銅鏡の「手摺れ」による摩滅とそれを根拠とした「伝世鏡論」が、それほど単純な因果関係としては理解できないことを示唆するものとして重要であり、補足的な検討を加えて、平成29年度中には考古学系の雑誌に論考を投稿すべく準備を進めている。本研究では、弥生・古墳時代の青銅鏡に見られる「摩滅痕」の生成過程を、走査型電子顕微鏡、3次元マイクロスコープ等を用いた試料表面の高精細観察と、長時間の摺動試験を組み合わせることによって検討した。高精細観察においては、すべての試料が保存処理のための樹脂コーティングを施されていたために、当初の目的を果たせなかったが、出土後の保存処理のあり方に関して課題を明確にできた。摩滅実験については、木綿布を用いて長時間の摺動試験を湿式の方法で行ったが、表面の摩滅は認められなかった。これによって、長期間の手摺れによる摩滅痕を根拠とする「伝世鏡論」には再検討の必要があることが明らかになった。古代青銅鏡の表面性状について、実施計画段階で想定した各種の実験・分析法を試行し、その結果を検討を経てそれぞれの有効性を把握することができた。また、その過程で、青銅の腐食現象が摩滅様の表面性状を生じさせる一因ではないかとの着想を得たため、これにかんする実験を加えた。腐食という観点は、模糊とした表面状況が生成する要因として考古学の側では想定されたことのなかったものであり、遺跡の埋没環境と青銅器の表面性状の関連性という新たな研究アプローチを提示しえたと評価できる。出土実物資料の分析については、すでに大阪府文化財センター、茨木市教育委員会、川西市教育委員会などから資料借用の内諾を得ると共に、装置との兼ね合いで分析可能な資料サイズ・形状などの検討を進めており、平成27年度上半期から作業に入れる準備が整っている。研究期間を1年延長したが、資料の観察・実験はほぼ終了しているので、今年度は実験結果の分析と、複数の実験による分析成果を総合して、銅鏡表面の摩滅の生成過程について説得力の高い仮説をたてる作業にあてる。そして、これをもとに出土「摩滅鏡」の鏡種や地域分布などの考古学情報と比較検討を行い、考古学の長年の論争である「伝世鏡問題」について総括的な見解を得て、平成29年度までに、学界に提示する。考古学2年目の平成27年度は、出土実物資料の分析を加えながら、青銅鏡の模糊とした表面性状が生じた要因について蓋然性の高い仮説を提示する。大阪府文化財センター、茨木市教育委員会、川西市教育委員会などから資料借用の内諾を得ており、資料の絞り込みと分析装置の準備ができ次第、分析を実施していく。また、出土実物資料の現地観察も行い、考古学、金属工学双方の視点から資料表面の状況にかんして意見交換と検討を行う。考古学的な作業としては、表面の模糊とした「摩滅鏡」の資料集成と鏡種・地域分布などを整理する。
Forel野を中心とした中・間脳錐体外路系の機能と障害-修復

中・間脳接合領域に存在するFore1野H(FFH)と頸筋運動ニューロンとの接合様式を調べ,以下の結果を得た. 1.HRPを一側のC_2脊髄節に注入すると,注入側のFFHの中-大型の細胞(3040μm)が選択的に標識された.次にFFHニューロンの脊髄投射レベルう調べると,脊髄に投射したものの大部分(83%)はC_1-C_3脊髄節に終止し, C_7頸髄まで下行するものは17%であった. C_1-C_3頸髄で微小電流刺激を行い,誘発される逆行性スパイクの閾値,潜時を指標にFFHニューロンの上部頸髄での分技様式を調べた結果,主軸索は前索内側を下行し,軸索側技を前角の頸運動核,及びその周辺のVIII層に派生していることが分かった.頭挙上筋(Bcc),頭外側屈筋(SPL)運動ニューロンから細胞内記録を行い, FFHの刺激効果を調べた. 100-200μvの単シナプス性EPSPがほぼ選択的にBCC運動ニューロンに誘発された.FFH付近を系統的にmappingして刺激有効部位を調べると,それはFFHに限局していた.2.FFHに2-3発の反復刺激を与えると,単シナプス性EPSPの上に2シナプス性EPSPが誘発された.この効果はBCC運動ニューロンに特異的であり,以下の理由で橋,延髄の網様体脊髄路細胞(RSN)を介することが分かった. HRPを橋・延髄内側網様体(PPMR)に注入するとFFHの大部分の細胞が標識された.脳幹刺激による逆行性スパイクの潜時,閾値を系統的にmapした結果, FFHニューロンがPPMRに豊富に分枝することが分かった.PPMRのRSNから細胞内記録を行い, FFHの刺激効果を調べると,単シナブス性EPSPが高頻度に記録された.このEPSPの刺激誘発有効部位はFFHに限られた.既に我々はPPMRのRSNは頸筋運動ニューロンと直接接合することを明らかにしているので,上記の2シナプス性EPSPはRSNを介するものと考えられる.以上の結果はFFHニューロンは頭の挙上運動の制御に関することを示唆する.中・間脳接合領域に存在するFore1野H(FFH)と頸筋運動ニューロンとの接合様式を調べ,以下の結果を得た. 1.HRPを一側のC_2脊髄節に注入すると,注入側のFFHの中-大型の細胞(3040μm)が選択的に標識された.次にFFHニューロンの脊髄投射レベルう調べると,脊髄に投射したものの大部分(83%)はC_1-C_3脊髄節に終止し, C_7頸髄まで下行するものは17%であった. C_1-C_3頸髄で微小電流刺激を行い,誘発される逆行性スパイクの閾値,潜時を指標にFFHニューロンの上部頸髄での分技様式を調べた結果,主軸索は前索内側を下行し,軸索側技を前角の頸運動核,及びその周辺のVIII層に派生していることが分かった.頭挙上筋(Bcc),頭外側屈筋(SPL)運動ニューロンから細胞内記録を行い, FFHの刺激効果を調べた. 100-200μvの単シナプス性EPSPがほぼ選択的にBCC運動ニューロンに誘発された.FFH付近を系統的にmappingして刺激有効部位を調べると,それはFFHに限局していた.2.FFHに2-3発の反復刺激を与えると,単シナプス性EPSPの上に2シナプス性EPSPが誘発された.この効果はBCC運動ニューロンに特異的であり,以下の理由で橋,延髄の網様体脊髄路細胞(RSN)を介することが分かった. HRPを橋・延髄内側網様体(PPMR)に注入するとFFHの大部分の細胞が標識された.脳幹刺激による逆行性スパイクの潜時,閾値を系統的にmapした結果, FFHニューロンがPPMRに豊富に分枝することが分かった.PPMRのRSNから細胞内記録を行い, FFHの刺激効果を調べると,単シナブス性EPSPが高頻度に記録された.このEPSPの刺激誘発有効部位はFFHに限られた.既に我々はPPMRのRSNは頸筋運動ニューロンと直接接合することを明らかにしているので,上記の2シナプス性EPSPはRSNを介するものと考えられる.以上の結果はFFHニューロンは頭の挙上運動の制御に関することを示唆する.
慢性疾患が養育期の家族に及ぼす影響と家族の対処一家族長期ケアモデル試案の提言

慢性的な健康障害が養育期の家族に及ぼす影響とそれへの対処および関連因子を明らかにし、家族の適応を支える家族長期ケアモデルの開発を目的とした。米国で開発されたHymovich's Contingency Model of Long-Term Careに修正を加えた仮説の概念モデルを構成し、それに基づき多次元のアセスメント質問紙を作成した。慢性病をもつ小児の家族130例と親が慢性病の家族27例を対象として、外来でで面接または郵送調査を行い、統計的解析を実施した。これらの過程から以下の成果が得られた。1)概念モデルの構成:仮説として、システム、時間、媒介因子(家族ストレス・病の捉え方・家族対処・家族の強み・家族資源・家族二ーズ)、結果因子(家族機能)から構成される概念モデルを作成した。2)アセスメント尺度の作成:モデルの構成要素を査定するための質問項目と測定尺度を作成した。尺度の信頼性はクロンバックα・θ係数の殆どが0.90前後を示し、内的一貫性が確認された。3)モデルの構成因子間の関連性:因子間の複雑な相互関係性が明らかにされた。結果因子の家族機能レベルは、病者の健康上の困難・家族のストレス認知とは負の相関、家族対処行動・家族の強み・家族資源とは正の相関が認められた。重回帰分析から家族機能レベルを予測し得る最適変数として家族ストレス認知・家族対処行動・家族の強み・家族資源が選択され、予測の程度は0.64と高値を示した。4)仮説の概念モデルの検証と「家族長期ケアモデル」の提案:上記から全体として仮説の概念モデルの妥当性がほぼ支持された。これを一部修正し、慢性的な健康障害をもつ養育期家族の看護のためのアセスメントと看護介入への組織的なアプローチを示唆するモデルとして、「家族長期ケアモデル」を提案した。5)「家族長期ケアモデル」の臨床応用:「家族長期ケアモデル」を用いて家族看護相談を実施した。慢性的な健康障害が養育期の家族に及ぼす影響と対処過程を明らかにし、家族の健全な対処と適応を支える長期ケアモデルの開発を目的とした。本年度(初年度)は、以下の検討を実施した。1.文献検討からの示唆国外(CINAHL)および国内(医学中央雑誌)文献を検索し、既存の研究内容・方法・結果を分析した。その結果、家族ユニットに焦点を当てた慢性病を抱える養育期家族のストレス・対処、家族機能に関する研究は乏しく(特に親が病気の場合)、また家族の長期ケアの枠組みやモデルを示唆したものは、本研究で検討したHymovichモデルのみであった。本研究の意義が確認され、今後の具体的な検討課題と方法が示唆された。2.理論枠組みの確定と質問紙および測定用具の開発理論枠組みは、文献検討と研究協力者との討議により、米国のHymovich'S Contingency Model of Long-Term Careに基づくことを確定した。これを基盤とした7つの要素(システム、時間、生活指針、ストレス源、対処方略、力とニード、機能)からなる質問紙と面接ガイドを作成した。また家族ストレス耐性を測定するためのFamily Hardiness Index日本版を試作、この妥当性・信頼性を検討する手続き中である。3.プレテストの実施と看護相談事例の検討慢性疾患の子どもを抱える家族および慢性疾患の親をもつ家族10例を対象として、上記の質問紙と面接ガイドを用いたプレテストを実施した。またその結果に基づく用具の修正と面接内容の質的検討を実施した。さらに、慢性病の小児を抱える家族に対する看護相談活動とその事例分析を開始した。

慢性的な健康障害が養育期の家族に及ぼす影響と対処過程を明らかにし、家族の健全な対処と適応を支える長期ケアモデルの開発を目的として、本年度は、以下の検討を実施した。1.慢性疾患の子どもを抱える育児期家族の調査米国のHymovich′s Contingenecy Modelを理論枠組みとして、新たに作成した質問紙を用いて慢性疾患あるいは障害をもつ子ども(神経・腎・悪性腫瘍等の疾患)の家族を対象に調査を実施した。調査を終了した74例を用いて以下の検討を行い次の知見が得られた。1)測定用具の信頼性の検証:モデルの構成要素を測定する尺度について信頼性を検討した。その結果、ストレス・ニード・ストレグス(力)・リソース(資源)・コーピング(対処)・家族機能を含む各尺度はいずれも高いαおよびθ係数を示し、内的一貫性が確認できた。2)モデルの構成要素間の関連性:74例の結果からストレス得点が高い程ケアニードが高く、家族機能は低く示された。一方、ストレグス、リソースおよびコーピング得点が高い程、高い家族機能が維持されていることが明らかにされた。2.親が慢性疾患をもつ育児期家族の調査親が慢性疾患をもつ育児期家族に対する質問紙を、1の調査表を基礎にして、患者用および家族用の2種類作成した。予備調査、修正を経て本調査を開始した。少数例(リウマチ)ではあるが、母親が慢性疾患で病状が不安定な事例においては、育児に伴う各種のストレスが認められた。今後さらに事例を加え、量的な検討を行なう予定である。3.看護相談事例の縦断的な検討慢性疾患をもつ子どもの家族の看護相談活動を継続的に行い、その事例を縦断的に検討している。慢性的な健康障害が養育期の家族に及ぼす影響とそれへの対処および関連因子を明らかにし、家族の適応を支える家族長期ケアモデルの開発を目的とした.最終年度は仮説の概念モデルに基づき構成された多次元の家族アセスメント質問紙を使用し、慢性病をもつ小児の家族130例と親が慢性病の家族27例を対象に外来で面接・郵送調査を行い、統計的解析を実施した。併せて援助を必要とする家族に対して小児外来および家庭を訪問し看護相談を実施した.これらの過程から以下の成果が得られた.1)アセスメント尺度の信頼性の検討:モデルの構成要素を査定する尺度の信頼性は、クアンバックα-θ係数の殆どが0.90前後を示し、内的一貫性が確認された.2)慢性的な健康障害をもつ養育期の家族の病気による生活の変化、家族ストレス、病の捉え方・家族対処行動、家族の強み、家族資源、家族ニーズ、家族機能レベルの特徴とこれら因子間の複雑な相互関係性が明らかにされた.3)家族機能レベルに影響を及ぼす因子:慢性的な健康障害が家族に及ぼす影響と家族の取り組みの結果因子としての家族機能レベルは、病者の健康上の困難一家族のストレス認知とは負の相関、家族対処行動・家族の強み・家族資源とは正の相関が認められた.重回帰分析から家族機能レベルを予測しる最適変数として家族ストレス認知一家族対処行動・家族の強み・家族資源が選択され、予測の程度は0.64と高値を示した.
器楽作品と声楽作品の関係の諸相に見る日本の作曲史

オーケストラ作品や器楽作品にオリジナルな作風が認められるとともに、声楽作品やオペラ作品も書いている日本の作曲家の作品を対象に考察すると、たとえばオペラ作品において言葉に声、オーケストラが重なって、複数のメディアの複合的というよりも一元的な関係が認められるため、その関係を表す適切なジャンル名称の必要性を示唆する。前年度からの考察をまとめる作業として、三善晃(1933ー)の合唱とオーケストラのための3部作《レクイエム》《詩編》《響紋》を対象に、それまでの三善の声楽曲、器楽曲、および、その両方を取り込んだ曲からどのような経緯で合唱とオーケストラのための構想をもつに至ったかについて記述を始めた。声楽曲と器楽曲のそれぞれにおいて優れた仕事を残し、さらに声楽と器楽を相互流入させて作曲様式を確立したと言える三善の事例は、他の日本の作曲家の器楽と声楽の関係を考察する指針となる。『朝日新聞』の1930年以降の記事索引から、本研究に関連すると思われる記事を複写入手した。声楽と器楽のそれぞれにどのようなイメージが抱かれていたのか、また、どのような作品と演奏を評価する傾向にあったのか考察を始めた。本年度は、国内外の現代のオペラ作品あるいはオペラに準じる作品の上演に接し、論評する機会を得たので(松村禎三《沈黙》、池辺晋一郎《高野聖》、リーム《猟区》、クセナキス《オレステイア》、ライマン《メデア》等)、それらの情報を、日本の器楽と声楽の関係を考察する上での指針とした。さらに、これまで資料の有無と所在が不明であった、作曲家で指揮者の近衛秀麿(1898ー1973)の書簡、作曲楽譜、編曲楽譜、校訂楽譜等の所在が判明し、遺族の厚意により、それらをスキャン処理後は閲覧、利用できる見込みとなったため、スキャンされた資料から、オーケストラ音楽が近衛の音楽活動に占めた位置の考察を始めた。個々の日本の作曲家の器楽作品と声楽作品の影響関係および互換的な関係の考察をもとに、日本の作曲史の通史的記述を試みることを本研究の最終目的としていたため、日本の作曲家の作品の出版楽譜および未出版楽譜で入手可能な楽譜および当該作品の演奏を録音したCD等の音盤資料を収集するとともに、当該作曲家とその作品を対象とする自作解説および評論家等による批評、論考を収集し、言説資料を指針として器楽作品と声楽作品の関係の考察を始めたが、通史記述を行えるほどの対象数に有効な分析方法を割り出すことが難しく、むしろ個々の作曲家を対象にその作曲様式にとって適切な分析方法で考察することが、通史記述にとっても有効な成果が得られるであろうと判断した。平成25年度には、その作品に関する執筆機会を得た作曲家を対象に考察したところ、声楽作品と器楽作品の互換的な関係というテーマ設定が必ずしも有効でない例も見られ、その背景には、声楽作品と器楽作品に対する日本特有のジャンル認識があることも想定される。平成25年度に執筆機会を得ていた作曲家の一人の三善晃が逝去したため、その作品の一部を対象とする論考を著すことは見送り、今後は、三善の全作品をまず特定し、それらの作品を対象に、三善の作品と同定できる手法的特徴を指摘するとともに、交響曲、ソナタ、歌曲、オペラ、合唱曲、等のジャンルに関する語を三善はどう認識していたのかについて三善の言説からも検討する。西洋音楽のジャンル名称と必ずしも一義的な関係にはないかもしれない日本の西洋音楽に特有のジャンル認識とその名称を検討することも視野に入れる。器楽と声楽の両ジャンルで作品を書いている日本の作曲家の作品の出版楽譜と音盤、それらの作曲家に関する、あるいは作曲家による著述の収集を始めるとともに、それらの資料の解読を始めた。本研究では、独唱曲、合唱曲を声楽作品とみなし、独奏曲、重奏曲、管弦楽曲を器楽作品とみなす。平成23年度は、林光(19312011)、松村禎三(19292007)、間宮芳生(1929)をはじめ約70名の日本の作曲家に関する資料を収集した。声楽と器楽の両ジャンルをほぼ同程度の比重で書いている作曲家の作品には、声楽作品と器楽作品のあいだにランクの差を設けていることは見受けられず、声楽作品と器楽作品のあいだに互換的な関係が見られる。具体的には、各作曲家の器楽作品の手法を声楽作品にも用いることによって、独唱曲や合唱曲が、器楽的、劇的な様相を帯びてき、声楽作品の領域を超えて上位のジャンルを示唆するものになっている。しかし、それらの作品を書いている作曲家たちは、声楽と器楽を複合させたジャンルであるオペラを必ずしも積極的には書いておらず、書いていても、それらのオペラは、ヨーロッパにおけるオペラ概念やオペラの様式には必ずしも当てはまらない、独唱曲、合唱曲と、器楽曲、管弦楽曲との中間領域にあるジャンルを示唆している。これらのことから、独唱曲、合唱曲、オペラのそれぞれに対するジャンル・イメージおよび各ジャンルの重要性の度合いが、日本の作曲家と欧米のそれとのあいだで異なることが想定される。今後、声楽と器楽の中間領域としてのジャンルに明確なジャンル概念を見出すべく考察する指針を得た。

研究期間を1年延長して平成26年度までとし、平成25年10月に死去した三善晃を対象に研究する予定であったが、三善の自筆譜等を受託した日本近代音楽館でまだ閲覧に供する状態ではないため、平成26年度は三善に限定せず数人の作曲家を対象とした。「器楽作品と声楽作品の関係の諸相に見る日本の作曲史」は日本の作曲史という背景そのものを対象とする研究であったのに対し、平成26年度の研究は、その背景を構成する個別の作曲家を対象とすることになった。平成26年度における科研費に関わる報告を次に挙げる。(1)楢崎洋子「日本におけるオーケストラとその作品」(藤田由之編『音楽家近衛秀麿の遺産』所収)では、日本の職業オーケストラの設立とレパートリー形成、日本人作曲家の創作管弦楽曲に対する評価、等、近衛が指揮者・作曲家として活躍した年代における、作曲界、演奏界、アカデミズム、在野、等様々な立場と価値観がオーケストラをめぐって交差していた状況を論じた。(2)楢崎洋子「武満徹の音楽ー二面性を示唆する楽譜」(国立音楽大学音楽研究所報告書に掲載予定)では、琵琶、尺八とオーケストラのための武満《ノヴェンバー・ステップス》と《秋》を主な対象として、邦楽器とオーケストラの異質性あるいは同質性の評価の根拠が混乱している状況を整理し、邦楽器の特性を薄めることなく互換的に渡り合うオーケストレーションの手法を明らかにした。(3)シンポジウム「音楽批評のボーダーレス化ー日本の伝統音楽と現代音楽との邂逅」(平成26年度文化庁「大学を活用した文化芸術推進事業」お茶の水女子大学)では、フランス・アカデミズムとみなされる傾向にあった三善晃は、交響曲を成立させ展開させてきたヨーロッパの文化を自身とは相容れないものと認識して交響曲と題する作品を書かず、その手法は日本語の音の特性に依拠していたことを指摘した。音楽学当初の研究計画にはなかった情報や資料を入手できる見込みとなり、入手とその処理に時間を当てるために、当初の研究計画を遂行する時間が少なくなったことによる。「作曲家個別の作品研究」の成果を通して「日本の作曲史の通史記述を行う」ことを目的としたが、両者のバランスをとって成果を導くには長期間にわたる研究計画をたてることが必要で、3年程度の短期間では無理があったため。対象予定の作曲家の器楽作品と声楽作品の出版楽譜、音盤およびそれらの作品に関する著述等の資料を入手したが、作曲家間で出版資料の分量に偏りがあり、考察を進めるにあたって、対象範囲の特定と方法の検討が必要となったため。「研究実績の概要」の項にも記したように、当初の予定を超える情報、資料を入手できる見込みとなったため、むしろそれらを本研究に資するものとして利用する。たとえば、オペラ、交響曲といった、普遍的で地位の高いジャンルに抱かれている認識と評価が、日本と他の文化圏との間では異なることを想定し、どのように異なるかについて考察することを通して、日本の作曲家がオペラを書くさいの作品イメージはどのように形成されたかについて考察し、それを裏付けるべく作品を考察する。平成1819年度科研費による研究課題
気相クラスター反応を用いた銅系高機能触媒の迅速探索

非貴金属である銅を主とした超微粒子(クラスター)を触媒として、地球温暖化要因である二酸化炭素(CO2)を有用物質(メタノール)へと変換することを目的に研究を進めた。クラスターの特長は構成原子数および組成に基づいて、幾何・電子構造が設計可能な点にあり、それによる反応活性の増進が期待される。ここでは触媒へのCO2の吸着性および活性化効率の向上をねらって、添加助触媒の探索を重点的に行なった。また、反応中間体の構造をヘリウム液滴を用いる反応凍結分光法によって明らかにし、探索に寄与することを目指した。その結果、チタンなどの添加が反応性向上に有効であり、それによりCO2が解離吸着することを見出した。今年度は、(1)銅クラスターの測定サイズ領域の拡大、(2)荷電状態による反応性比較、(3)第2成分の導入、(3)極低温での赤外分光法の開拓、を進めた。銅クラスター上での、二酸化炭素(CO2)からのメタノール合成の最初の過程は、CO2および水素の吸着である。まずはCO2の吸着に的を絞って17量体以下のサイズ領域で研究を行なった。正イオンではCO2の吸着はほとんど観測されなかったが、負イオンでは8量体を極大として、6から10量体の範囲で効率よく吸着することが観測された。さらに、酸素分子の先吸着によってCO2の吸着性が向上することも確認された。また、銅クラスターの還元作用をより一般的に調べるために、一酸化窒素(NO)の還元反応を調べた。その結果、この反応においても荷電状態によって反応性が大きく異なることが判明した。すなわち、正イオンに比べて、負イオンのほうがNOの吸着効率が高く、さらに、予め酸素を付加しておくことによって、NOの吸着効率および反応性が顕著に増大する。NOの吸着に伴なってクラスターから銅原子の脱離も進行し、これはNOが解離吸着し、大きな吸着エネルギーが放出されることを示唆している。さらに、銅試料および第2成分試料の同時スパッターによって、ロジウムなどの第2成分を銅クラスターに添加することに成功した。今後、反応に対する第2成分の効果の解明に取り組んでいく。一方、赤外分光法に関しては、既存の装置の感度と分解能を向上させるための改造を始めた。その1つは極低温化であり、測定対象であるクラスターを低温マトリクスである希ガスクラスターに取り込む手法を開発している。今年度は、サイズ選別した金属クラスターイオンを、合流型衝突によってアルゴンクラスターに取り込むことに成功した。今後、低温マトリクスとしてヘリウムクラスターを用いて、赤外分光測定を行なう予定である。これまでの成果を踏まえて、今年度は主に(1)第2成分添加-銅クラスターの反応性測定、および(2)ヘリウムクラスターの生成とそれによる金属クラスターイオン取り込みの予備実験を行なった。(1)第2成分としては前周期遷移金属のTi, V, Zrを用いて、まずは一酸化窒素との反応実験を行ない、これらのクラスターが還元反応に有効であることを確認した。次に、二酸化炭素との反応実験を行なった。その結果、CO2の吸着とその還元によって生成するCOの脱離が観測された。CunTi+およびCunV+ではCO生成が主反応であり、一方、CunZr+ではn≧9において、CO2がクラスターに吸着した状態で検出される場合も多い。これらのCunZr+ (n=9,10,11)に対してはCO2とH2を反応させ、共吸着の検出を試みたが、これまで探索した反応条件ではまだ共吸着は観測されていない。今後、荷電状態を負に変えたり、添加原子を変え、探索範囲を広げることによって共吸着の起こる条件を見出し、CO2の水素化につなげる。(2)極低温冷凍機を用いてパルスノズルを冷却し、澱み圧20気圧程度でヘリウム気体を噴出することによって真空中でヘリウムクラスターを生成した。クラスター生成を確認するために、イオン化し質量スペクトルを測定した。これにより50量体程度までのヘリウムクラスターイオンが検出され、実際にクラスターが生成していることがわかった。次に、これらのヘリウムクラスターをコバルト2量体イオンと低速(相対速度1.7 km/s)で衝突させることによって、ヘリウムクラスターにコバルト2量体イオンを取り込ませることに成功した。今後は装置の改良を行ない、ヘリウムクラスターをより高強度で生成できる極低温ノズルにすることによって、ヘリウムクラスターと金属クラスターイオンとからなる複合体の強度を高め、赤外分光測定を行なう。酸化還元の容易な銅は貴金属触媒の代替として有利な性質を持っている。この銅にさらに優れた反応性を付与するために、異種金属を助触媒として添加することが有効と考えられる。我々はこの効果を構成原子数の観点から探索し、その要因を解き明かすことを目指して研究を行なった。まずは、真空中で共スパッタ法を用いて、典型金属(Al)、一般的な遷移金属(Ti, V, Zr)、貴金属(Rh)など様々な金属を添加した銅クラスター(総原子数20程度以下)を生成する手法を開発した。この手法により生成したクラスターを用いて、異種金属原子を1原子添加しただけで銅クラスターの反応性が劇的に変化することを見出した。二酸化炭素CO2の水素化によるメタノール合成を目標として、まずCO2の活性化反応を調べた。その結果Ti, V, Zrなどの遷移金属を添加した場合に、CO2が容易にクラスターに解離吸着することが観測された。これはE-R機構ではなくL-H機構でCO2を反応物として利用できることを示唆している。

また、一酸化窒素NOの分解ではAl, Ti, Vを含む銅クラスターの反応性が顕著に高くなるとともに、窒素N2の生成を示唆する結果が得られた。興味深いのは貴金属であるRhを添加しても反応性向上が小さいことである。最終年度に行なった詳細な解析によると、Alなどを添加した場合には反応活性点が添加原子の近傍の銅原子にも広がる反面、Rhを添加した場合にはそのような活性点の広がりが観測されないことがわかった。さらに、このような反応の中間体を同定するため、新装置の開発にも取り組んだ。この装置の特長は反応中間体を高感度、高分解能で検出・同定するためにヘリウム液滴を用いる点である。現在、ヘリウム液滴を極低温マトリクスとして金属クラスターを閉じ込めることに成功しており、赤外解離分光法により電子・振動分光を行なえる段階にまで到達した。非貴金属である銅を主とした超微粒子(クラスター)を触媒として、地球温暖化要因である二酸化炭素(CO2)を有用物質(メタノール)へと変換することを目的に研究を進めた。クラスターの特長は構成原子数および組成に基づいて、幾何・電子構造が設計可能な点にあり、それによる反応活性の増進が期待される。ここでは触媒へのCO2の吸着性および活性化効率の向上をねらって、添加助触媒の探索を重点的に行なった。また、反応中間体の構造をヘリウム液滴を用いる反応凍結分光法によって明らかにし、探索に寄与することを目指した。その結果、チタンなどの添加が反応性向上に有効であり、それによりCO2が解離吸着することを見出した。我々の研究の狙いは、銅クラスターの持つ還元作用を調べ、それを二酸化炭素の水素化によるメタノール合成に適用し、その反応性を支配する要因を明らかにすることである。今年度は銅クラスターに他の金属を添加することによる反応性変化を観測することが大きな目標の1つであった。これに対しては、同時スッパタ法を用いてチタンなどの前周期遷移金属を銅クラスターに添加し、多成分クラスターを生成することに成功している。さらに、このクラスターの強度を高め、一酸化窒素の還元や、二酸化炭素と水素との反応実験を行なうところまで来ている。実際に、添加金属をチタン,バナジウム,ジルコニウムと変化させて、銅クラスターの反応性の違いを測定しており、今年度の目標を十分に達成している。今後は、理論的な解析を援用して反応性の違いを生み出す要因の解明に切り込んでいく。一方、汎用のパルスノズルを極低温に冷却することによって、ヘリウムクラスターを生成し、さらにはこのクラスターに金属クラスターイオンを取り込むことに成功し、目標を達成している。今後この複合体を赤外分光するためにはより高い強度のヘリウムクラスタービームが求められる。そのため、極低温での使用に特化したパルスノズルを用いることによって、より高強度のヘリウムクラスタービームを生成し、クラスター複合体の強度を向上させる計画である。物理化学今年度の大きな成果の1つは、チタンなどの前周期遷移金属を添加することによって銅クラスターの持つ還元特性、特に、二酸化炭素、水素に対する反応性が格段に向上することを見出したことである。今後はまず、理論的な解析を援用して、これらの金属の添加による反応性向上の要因を明らかにする。
7テスラMRIによるマウス・ラット脳アトラスの作成研究

【目的】実験動物に関する磁気共鳴画像(MRI)脳アトラスは「カニクイザルのMRI脳アトラス」(社団法人予防衛生協会)と「マーモセットMR脳アトラス」(羊土社)がある。しかし、実験動物として最も利用されているマウスとラットについてはMRI脳アトラスがない。今回、マウス・ラットの脳を7テスラMRI装置で撮像し、鮮明な脳アトラスを作成することが出来たので報告する。【方法】生後8-12週齢のマウス(IQI)及びラット(SD)を深麻酔下で、4%パラホルムアルデヒド-リン酸緩衝液による全身の灌流固定を行った。灌流固定後、ヒト用7テスラMRI装置(GE社製)による頭部の撮像を行った。MR撮像後、開頭して脳を摘出して水平断・冠状断・矢状断を作成し、割断像はデジタルカメラで取得した。アトラスの構成は同一面のMR画像と脳の割断画像を見開きで配置し、各部の名称と解説を入れた。【結果】脳割断像に対応するMR画像を取得できるようにするため、T1強調画像及びT2強調画像の撮像を行った。そのため、小動物用コイルのセットからマウス及びラット頭部撮像完了までに各々約2時間要した。これにより高精細な立体画像構築が可能となり、専用のMR画像ソフトを使用する事により任意の方向、断面の画像を取得することができた。【考察】今回、マウスとラットの灌流固定脳をMR撮像したが、非常に高精細かつ鮮明な画像が得られ、脳割断像と比較しても形態学的同一性が確認できた。そのため、7テスラMR画像は脳アトラスの原図として有用であると考える。【参考文献・資料】岩城隆昌・山下廣・早川敏之:マウスの断面解剖アトラス:株式会社アドスリー,2001、早川敏之・岩城隆昌:ラットの断面解剖アトラス:株式会社アドスリー,2008【目的】実験動物に関する磁気共鳴画像(MRI)脳アトラスは「カニクイザルのMRI脳アトラス」(社団法人予防衛生協会)と「マーモセットMR脳アトラス」(羊土社)がある。【参考文献・資料】岩城隆昌・山下廣・早川敏之:マウスの断面解剖アトラス:株式会社アドスリー,2001、早川敏之・岩城隆昌:ラットの断面解剖アトラス:株式会社アドスリー,2008
金属酸化物高温超伝導体および金属間化合物の磁場電場内高圧合成による機能向上

本平成4年度は最終年度にあたるため,超高圧下焼結(Y-系,Bi系)と磁場・電場内圧延(主としてBi系)を行ってきた加工,成形に関しての最適条件と到達物性値(主にJc)の向上と再現性を確かめるための実験を行ない,総括的検討を行なった(井村)。以下に結果を列記する。(1) 5.4GPaの超高圧下での焼結により,Y系,Bi系共に緻密度の向上は達成された(99%up)が,Bi系のその後の焼鈍による若干の緻密度の低下の難点は,強磁場・電場内圧延により改良された。(戸伏,井村)。(2) Bi系の強磁場電場内圧延により,結晶配向性の向上があることがX線回析極点図の測定により判明した(井村,戸伏)。(4)組織の物質化,緻密度の達成度合いと,それらのTc,Jcとの関連性,および物性値の再現性向上を確かめた(岩永)。また,AFMを図いての表面状態の調べと結晶粒の大きさや結合の模様を確かめた。(5) Bi系試料粉末のAgレース封入材,およびAg板への両面塗布材の重ねによる多層板の圧延による,リボン及び多層材の作成が出来るようになった。但し,多層材の物性値の再現性向上は今後の課題となった。(6)以上総括して所期の目的は,一応達成されたものと考えられるが,引続き,(a)リボン材の接合に関する実験を続けており,近い将来結果が出る予定であり,また,(b)高硬度,難加工性のアモルファス合金粉末(Fe-B-Si系など)や,金属間化合物(CuZn,Ti,Alなど),およびセラミックス(Si_3 N_4など)への本成形法の適用の検討は続けて行ってゆく予定であり,既に一部成果が出ている。平成2年度は,Y系及びBi系高温超伝導体の超高圧下成形と,強磁場内圧延を実施するため,先づ原料酸化物の混合,仮焼,破砕による微粉末試料の作製を行った。次いで,1.このY系,Bi系微粉末を立方型超高圧発生装置を用いて,5.4GPaの超高圧下で焼結を行うと共に,それと並行して,2.双ロ-ル液体急冷装置のロ-ル間に磁場・電場が印加が出来るように回路の組込みを行い,強磁場内圧延装置の作製を行った(10月完了)。次で,3.この装置を用いて,Bi系微粉末試料をAg,Au等のシ-スにつめた上で線引きを行い,更に強磁場内圧延を行った。その際1パスの圧下率,温度,中間焼鈍と磁場印加の有無を変数として圧延を実行し,各変数の効果を調べ,高い臨界電流Jcの得られる最適条件を求めた。末だ結論的に言える段階ではないが,中間結果として,室温圧延で,1パスごとの圧下率が小さい方がよく,積算圧延率30%で500Acm^<-2>を越えるJcが得られている。圧延率の増大により今后更に高いJcが期待できる。また,Y系試料の超高圧下焼結においても,5.4GPa下で緻密度と配向性の向上により,Jcが1650A・cm^<-2>程度のものが得られており,今后、期待が持てるようになっている。物性評価は,比重,電気抵抗(R)ー温度(T)特性の測定,結晶の配向性のX線回折による測定,EPMAによる組成分析などによっている。総じて超高圧下焼結によりJcの向上すること,強磁場内圧延により,磁場のない場合に較べ,緻密で配向性がよく,Jcの高いものが得られることが判明してきている。今後,試料の微細化を進めることと,シ-スへの充填率を高めること,シ-スの硬軟二重構造の採用,磁場,電場の増強などを行うと共に,成形品の均質性の向上をも含めて高性能の超伝導体が得られるよう実験を進める所存である。本年度の研究実施計画に従い、実験を進め以下の成果を得てきた。(1)平成2年度作成した磁場電場内双ロ-ル圧延装置並びに超高圧発生装置を用い、焼結体の縦密化と配向性の向上に関しての最適条件を求める実験を行い、その結果、圧延条件としては、ロ-ル回転速度を早くて、一気に大きい圧下率で圧延する方が、Agレ-ス封入材、Ag板への粉末塗布材を重ねた厚膜材共に良い結果を与えることが判明した。5Gpaの超高圧下の焼結では、縦密度の向上は達成されたが、超伝導性の回復には焼鈍の必要があり、それにおいて密度が若干低下するので、超高圧下焼結の有効性を十方に発揮するためには、この奐に工夫が必要なことかがわかった。(2)上記粉末塗布材をAg板と交互に重ね超伝導多層板を作成したが、圧延后の多層板中の超伝導層の厚さに場所的変動が出たため、塗布技術に若干の改良が必要なことがわかった。(3)Agレ-ス封入材のスエ-ジと磁場内圧延により、臨界電流密度Jcの3×10AA3BBA/cmAA2BB程度のものを得ることが出来た。(4)Agレ-ス封入材、多層板の磁場内圧延により、臨界温度Tc onーset 115k Tc offーset 105k,Jc10AA3BBA/cmAA2

BB程度のものが容易に作成されることがわかった。この綿材、厚膜材の縦・横両断面のSEM観察により組識の縦密度、粉末焼結体の変形配向性や、超微小硬度計によるレ-ス部、超伝導層部の硬度分布を測定し、今後の実験への有用な所見を得た。(5)以上の結果を総合的に検討し、最終年度では、(a)更に高連・高圧下率の圧延を試みること、(b)温度を変化させての圧延や、バックアップロ-ルの採用による変形拘束力の向上、(c)大型プレスの併用などが結果としての機能向上につながることを考慮に、計画を進める考えである。本平成4年度は最終年度にあたるため,超高圧下焼結(Y-系,Bi系)と磁場・電場内圧延(主としてBi系)を行ってきた加工,成形に関しての最適条件と到達物性値(主にJc)の向上と再現性を確かめるための実験を行ない,総括的検討を行なった(井村)。以下に結果を列記する。(1) 5.4GPaの超高圧下での焼結により,Y系,Bi系共に緻密度の向上は達成された(99%up)が,Bi系のその後の焼鈍による若干の緻密度の低下の難点は,強磁場・電場内圧延により改良された。(戸伏,井村)。(2) Bi系の強磁場電場内圧延により,結晶配向性の向上があることがX線回析極点図の測定により判明した(井村,戸伏)。(4)組織の物質化,緻密度の達成度合いと,それらのTc,Jcとの関連性,および物性値の再現性向上を確かめた(岩永)。また,AFMを図いての表面状態の調べと結晶粒の大きさや結合の模様を確かめた。(5) Bi系試料粉末のAgレース封入材,およびAg板への両面塗布材の重ねによる多層板の圧延による,リボン及び多層材の作成が出来るようになった。但し,多層材の物性値の再現性向上は今後の課題となった。(6)以上総括して所期の目的は,一応達成されたものと考えられるが,引続き,(a)リボン材の接合に関する実験を続けており,近い将来結果が出る予定であり,また,(b)高硬度,難加工性のアモルファス合金粉末(Fe-B-Si系など)や,金属間化合物(CuZn,Ti,Alなど),およびセラミックス(Si_3 N_4など)への本成形法の適用の検討は続けて行ってゆく予定であり,既に一部成果が出ている。
組織の責任判断に関する統合的研究

本研究では、組織責任の概念レベルの分析や、組織責任を社会心理学的検討の俎上に載せる際の方法論的な検討を行い、概念化を妥当化する条件として、実在論的な裏付けの存在が必要であること、具体的には、集団としての「行為」が存在し、かつそれが物理的に実現可能なシステムを集団内に保持していることが要件となることを論じた。加えて組織の責任認知やコミュニケーション過程の影響について、福祉政策への態度や企業不祥事における謝罪の効果をテーマに、関連変数やそれらの関係のモデル化を行った。22年度は下記のプロジェクトをおこない、記載されているような知見を得た。1)組織責任概念の理解の解明に向けての基礎的研究社会心理学で、従来実験や調査で責任がどのように操作的に定義されているか、どのような関連変数がこれまで議論されてきたか、また、哲学分野での文献でどのように議論されているかを、整理するための文献研究を行った。その結果、責任概念と関連する変数として、原因の認知が導入される場合は、基本的に問題となる行為が「結果に及ぼす」原因として認知されているかどうかが問題とされてきた。これは行為を行った「個人のエージェンシー」が前提となっていることを示すものである。したがって、組織責任として概念化する際、エージェンシーの問題をどのように扱うかが課題となることが示唆された。2)組織の責任判断過程、および、責任コミュニケーションの効果に関する実証的検討個人のいい訳、謝罪、責任の否定で得られている印象操作に関する従来の知見を参照しながら、組織からのコミュニケーションにおける効果を、判断者の立場の違い(被害者・第三者)の変数も含めて検討するためのシナリオ実験を行った。具体的には、会社がおこした不祥事を対象として、それに対する責任に関する言及、謝罪、補償意図等について操作した。その結果、みずからの責任への言及は、責任帰属を高めると同時に、それに謝罪が伴った場合に、許し感情が喚起される可能性が示唆された。また、被害者と第三者では、第三者のほうが厳しい評価を行うことが過去の研究で示唆されているが、その知見の再現は一部にとどまり、調整変数の同定が今後の課題として示された。1)組織や集団のの責任判断の実証的検討組織の責任判断については、組織不祥事と個人の苦境に関する責任判断を対象に、公正回復動機、報復動機などの動機的要因、また公正世界観などの態度の個人差要因が、判断に与える影響を検討するための実験や調査を実施した。集団の責任判断については、個人の責任と公的な責任に対する判断規定要因の差異を明らかにするために、「介護」場面を対象とした調査研究を実施した。その結果、組織不祥事については、企業の公共性などの要因が、動機や個人差要因の影響を調整する可能性を示す結果を得ており、企業特性に着目した研究が今後必要であることが示唆された。個人責任と公的責任の規定要因に関しては、両者の背反的な関係や、イデオロギー変数(保守・革新)の役割に関しての知見を得た。加えて、組織と個人との関係が責任判断に及ぼす影響を考察するために、自己と所属集団の関係や、自己評価維持メカニズムに関する研究も行い、基礎的な社会的認知過程に関する知見を得た。2)コミュニケーションの印象操作効果の検討不祥事事態における組織コミュニケーションがもたらす印象操作効果を検討するために、不祥事に対して、会社から提出された説明や謝罪文、また経営陣の口頭での謝罪会見が、企業責任の認知や非難にどのような影響を与えるかを検討した。その結果、謝罪は責任判断を高めるネガティブな効果が、昨年度の研究に引き続き確認されたものの、許し感情に及ぼす効果については、一貫した知見が得られなかった。この結果については、謝罪として提示する文言の言語表現が、謝罪の意図や謝罪の誠実さ認知に影響し、謝罪そのものが持つ効果を不安定にしてしまう可能性があると考えている。1)組織の責任に関するコミュニケーション過程の影響:組織責任がどのように認知されるのか、また、組織の責任を認知したときに、どのような動機が喚起されるのかに焦点を当てつつ、責任にかかわるコミュニケーション(責任を認める言動や謝罪など)の効果を実証的に検討した。特に第三者である認知者が保持する勢力感(Sense of power)の効果に焦点を当て、組織のミスコンダクトに対する反応について規定した。その結果、謝罪等のコミュニケーションにより伝達される誠実さ認知や許しが、勢力感により調整される過程が明らかとなった。2)組織責任の認知の影響に関する応用的研究:所属組織や集団に対する行動を規定する要因として、組織・集団の責任やエージェンシー認知の実情と、それらが社会や集団のイメージが与える影響について検討し、これらの要因が個々人の行動を規定する可能性について考察した。3)組織責任の概念構築に向けての知見の統合:組織という「集団レベル」において、責任判断に影響を与えるとされる「意図」や「動機」などを「集団心」的なものとして概念化する可能性や、概念化を妥当化する条件の検討を行った。