hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
左右協調運動を司る脊髄内交差型神経細胞の機能解析

脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンの機能解析を中心に研究を進めた。まず、電気生理学的解析を行ったところ、当該ニューロン群が、(1)遊泳運動中に同側の運動ニューロンと同期して発火すること、また、(2)反対側の運動ニューロンと直接抑制性のシナプス結合していることを見いだした。さらに、当該ニューロン群を遺伝学的に除去した魚の表現型を調べた。その結果、遊泳運動の際に、左右の運動ニューロンが同時に発火してしまうという表現型がしばしば現れることが分かった。これらの研究結果より、d6交差型抑制性介在ニューロンが遊泳運動の際に、左右の相反抑制にきわめて重要な役割を果たしていることが明らかとなった。脊髄内に存在するグリシン作動性交差型抑制性介在ニューロンが、発生期の脊髄の背腹軸に存在するどのドメインから生じるかを調べた。その結果、d6ドメインとV0ドメインからグリシン作動性交差型抑制性介在ニューロンが生じていることが明らかとなった。d6交差型抑制性介在ニューロン, V0交差型抑制性介在ニューロンが、遊泳運動の体の動きの左右相反抑制に関わるニューロンであるかどうかを調べるために、これらのニューロンの発火パターンを調べた。その結果、どちらのタイプのニューロンも、近傍の運動ニューロンと同期して発火することが分かった。また、d6交差型抑制性介在ニューロンは遊泳運動全般で発火し、V0交差型抑制性介在ニューロンは、よりスピードの速い遊泳運動時にのみ発火することを見いだした。すなわち、d6交差型抑制性介在ニューロンは、遊泳運動全般に、左右相反抑制に必要とされるニューロンであり、V0交差型抑制性介在ニューロンは、ギアを切り換えた速い遊泳運動時にのみ動員されて、より強い運動時に左右相反抑制に関与するニューロンであることを示唆している。研究の第一段階である、脊髄内交差型抑制性ニューロンを同定し、その発火パターンを明らかにすることができた。これにより、より詳細な解析に進んでいくことが可能になったため。脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロン, V0交差型抑制性介在ニューロンが、遊泳運動の体の動きの左右相反抑制に関わるニューロンであることを明らかにすることが本年度の大きな目標であった。昨年度までの実験で、すでにこれらのニューロンが、遊泳運動中に同側の運動ニューロンと同期して発火することを見いだしている。これら抑制性ニューロン群の発火が、反対側の運動ニューロン、およびその活動を正に制御する介在ニューロンを抑制していることを示すために、以下の実験を行った。d6交差型抑制性介在ニューロン、および、V0交差型抑制性介在ニューロンに、チャネルロドプシンを発現させた。そして、その幼魚に対し、運動ニューロン、および各種の介在ニューロンから電気生理学記録を行った。短時間の光刺激を与えてチャネルロドプシン発現ニューロンを一過的に発火させ、電気生理学記録を行っているニューロンに、IPSP(抑制性後シナプス電位)が見られるかどうかを検討した。その結果、d6交差型抑制性介在ニューロン、V0交差型抑制性介在ニューロンのどちらを発火させた場合においても、運動ニューロンやさまざまなタイプの介在ニューロンに、光刺激のタイミングに時間ロックしたIPSPが見られることが明らかとなった。この結果は、d6交差型抑制性介在ニューロン, V0交差型抑制性介在ニューロンが、遊泳運動の体の動きの左右相反抑制に関わることを強く示唆している。左右相反抑制に関わる交差型抑制性介在ニューロンの同定に成功したため。脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンが、ゼブラフィッシュ幼魚の遊泳運動の体の動きの左右相反抑制に関わるニューロンであることを明らかにすることが平成28年度の大きな目標であった。平成27年度までの実験で、すでにこれらのニューロンが、遊泳運動中に同側の運動ニューロンと同期して発火し、また、反対側の運動ニューロンと直接抑制性のシナプス結合していることを見いだしていた。平成28年度は、d6交差型抑制性介在ニューロンの重要性をより直接的に示すことに重点をおいて研究を進めた。具体的には、脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンにジフテリア毒素を特異的に発現させることによって、当該ニューロン群を除去し、得られた魚の表現型を調べた。左右相反抑制が消失、あるいは現象している場合、遊泳運動の際に、左右の運動ニューロンが同時に発火してしまうことが期待される。実際に、左右の運動ニューロンの活動を、運動ニューロンの軸索から細胞外記録を取る電気生理学的解析により、このような表現型がしばしば現れることが分かった。また、ハイスピードカメラにより、幼魚の行動の観察を行った結果、遊泳運動が非常にぎこちなくなっていることが示された。この結果は、左右の筋肉の同時収縮がしばしば起こってしまっていることを強く示唆している。d6交差型抑制性介在ニューロンが遊泳運動の際に、左右の相反抑制にきわめて重要な役割を果たしていることを明らかにすることができたため。

まず、電気生理学的解析を行ったところ、当該ニューロン群が、(1)遊泳運動中に同側の運動ニューロンと同期して発火すること、また、(2)反対側の運動ニューロンと直接抑制性のシナプス結合していることを見いだした。さらに、当該ニューロン群を遺伝学的に除去した魚の表現型を調べた。その結果、遊泳運動の際に、左右の運動ニューロンが同時に発火してしまうという表現型がしばしば現れることが分かった。これらの研究結果より、d6交差型抑制性介在ニューロンが遊泳運動の際に、左右の相反抑制にきわめて重要な役割を果たしていることが明らかとなった。脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンが、遊泳運動の体の動きの左右相反抑制に関わるニューロンであることを明らかにすることが本年度の大きな目標であった。昨年度までの実験で、すでにこれらのニューロンが、遊泳運動中に同側の運動ニューロンと同期して発火し、また、反対側の運動ニューロンと直接抑制性のシナプス結合していることを見いだしていた。本年度は、d6交差型抑制性介在ニューロンの重要性をより直接的に示すことに重点をおいて研究を進めた。具体的には、脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンをジフテリア毒素によって除去し、得られた魚の表現型を調べた。左右相反抑制が消失、あるいは現象している場合、遊泳運動の際に、左右の運動ニューロンが同時に発火してしまうことが期待される。実際に、左右の運動ニューロンの活動を、運動ニューロンの軸索から細胞外記録を取る電気生理学的解析により、このような表現型がしばしば現れることが分かった。さらに詳しい解析を行うため、左右両側の筋肉細胞からの膜電位イメージングを行う研究を行った。野性型においては、左右の筋肉は交互に膜電位の変動を示したが、脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンをジフテリア毒素によって除去した幼魚においては、そのパターンが乱れ、片側の筋肉の膜電位が高いまま推移するという表現型がしばしば見られた。以上の結果は、d6交差型抑制性介在ニューロンが遊泳運動の際に、左右の相反抑制にきわめて重要な役割を果たしていることを示している。d6交差型抑制性介在ニューロン,および、V0交差型抑制性介在ニューロンの発火が、反対側の運動ニューロン、およびその活動を正に制御する介在ニューロンを抑制していることを光遺伝学と電気生理学を用いることにより明らかにする。今後は、d6交差型抑制性介在ニューロンの重要性をより直接的に示すことに重点をおいて研究を進める。具体的には、以下の実験を行う。脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンをジフテリア毒素によって除去し、得られた魚の表現型を調べる。左右相反抑制が完全に消失している場合、遊泳運動の際に、左右の筋肉が両収縮してしまうことが期待される。このような表現型を示すかどうかを、ハイスピードカメラによる行動の観察、および、左右両側の筋肉細胞からの膜電位イメージングを行うことにより検討する。今後は、脊髄内d6交差型抑制性介在ニューロンをジフテリア毒素によって除去した魚の表現型をさらに詳しく調べる。具体的には、左右両側の筋肉細胞からの膜電位イメージングを行うことを計画している。神経科学29年度が最終年度であるため、記入しない。研究の進展とともに、継代する魚の系統が増えてきている。そのため、次年度に補助員の増員を計画している。本年度までは、おおむね順調に研究が進展している。
フレッシュコンクリートの施工設計法に関する研究

本課題では、以下に示す一連の研究を実施した。1.フレッシュコンクリートの流動解析手法の拡張・統合粘塑性有限要素法、粘塑性サスペンション要素法、粘塑性空間要素法の3種類の流動解析手法を拡張して、各種コンシステンシー試験の流動シミュレーションなどを行った。2.フレッシュコンクリートのレオロジー物性に及ぼす振動の影響および寸法効果の定量化フレッシュコンクリートのレオロジー物性に及ぼす外的要因のうち、特に振動と寸法効果を取り上げ、飽和砂、モルタル、モデルコンクリートなどを試料として、実験的検証を行うとともに、粘塑性有限要素法による振動解析を行った。3.均質材料としてのフレッシュモルタルおよびフレッシュコンクリートの構成則の提案せん断ボックス試験の結果から、均質材料としてのフレッシュモルタルおよびフレッシュコンクリートの構成則の定量化を行った。比較的軟練りの試料に対してその有効性が実証されているBinghamモデルを用いたほか、ひずみ依存型の構成則を提案し、粘塑性有限要素法によるコンシステンシー試験の流動シミュレーションを行った。4.フレッシュコンクリート中の粗骨材とマトリックスモルタルの分離抵抗性試験方法の提案フレッシュコンクリートに一定の荷重を加えてフルイ目を通過させ、その通過速度と通過量からケーキ濾過理論を用いて、材料分離抵抗性をレオロジー的に評価する方法について検討した。さらに、2次元粘塑性サスペンション要素法に仮想粗骨材径を導入して材料分離抵抗試験をシミュレートした。5.鉄筋などの障害物を考慮したフレッシュコンクリートの流動メカニズムの解明鉄筋の直径、鉄筋間相互のあき、配置方法などを変化させた場合のフレッシュコンクリートの鉄筋間通過試験を、骨材の回転を考慮した粘塑性サスペンション要素法を用いてシミュレートし、鉄筋間通過時の流動のメカニズムを明らかにした。本研究の目的は、フレッシュコンクリートの施工設計法を確立することにあり、レオロジー物性の評価方法、構成モデルの提案、各種流動解析技術の開発とその利用方法などに関する一連の研究を実施する。本年度は、以下の3テーマに関する研究を実施した。1.フレッシュコンクリートのレオロジー物性に及ぼす振動の影響および寸法効果の定量化フレッシュコンクリートのレオロジー物性に及ぼす外的要因のうち、特に振動と寸法効果を取り上げ、実験的および解析的研究を実施した。レオロジー物性に及ぼす振動の影響に関しては、既に遠藤や寺西が異なった視点からの理論的研究を発表しているが、本年度は、これらの理論に対する実験的検証を行うとともに、粘塑性有限要素法による振動解析を行った。2.均質材料としてのフレッシュモルタルおよびフレッシュコンクリートの構成則の提案せん断ボックス試験の結果から、均質材料としてのフレッシュモルタルおよびフレッシュコンクリートの構成則の定量化を行った。3.フレッシュコンクリートの流動解析手法の拡張・統合粘塑性有限要素法、粘塑性サスペンション要素法、粘塑性空間要素法の3種類の流動解析手法を用いて、各種コンシステンシー試験の流動シミュレーションを行った。特に、従来は解析が困難であった配筋を施したL型フロー試験のシミュレーションが可能であることを示した。1.フレッシュコンクリート中の粗骨材とマトリックスモルタルの分離抵抗性試験方法の提案フレッシュコンクリートに一定の荷重を加えてフルイ目を通過させ、その通過速度と通過量からケーキ濾過理論を用いて、材料分離抵抗性をレオロジー的に評価する方法について検討した。

既に小型の試験装置を用いて材料分離抵抗性に及ぼす各種調合要因の影響について検討しているが、2次元粘塑性サスペンション要素法に仮想粗骨材径を導入した解析を行って、フレッシュコンクリートの材料分離抵抗性を評価した。2.鉄筋などの障害物を考慮したフレッシュコンクリートの構成則(マクロモデル)の提案実際のRC構造物では、多数の鉄筋が交錯して配置されているため、鉄筋個々の寸法や位置を入力して解析を行うことは一部の小型部材を除いて、計算容量の関係上、不可能である。そのため、鉄筋の直径、鉄筋間相互のあき、配置方法などを変化させた場合のフレッシュコンクリートの鉄筋間通過試験を、骨材の回転を考慮した粘塑性サスペンション要素法を用いてシミュレートし、鉄筋間通過時の流動のメカニズムを明らかにした。3.可視化手法による流動解析手法の検証提案した各種流動解析手法の妥当性を検証するために、飽和砂、モルタル、モデルコンクリート(モルタルと類似したレオロジー性質を持つ透明マトリックス使用)などを試料として、コンクリートの変形抵抗メカニズムや振動伝播性状などを明らかにした。
ナノプローブを用いた光導波路診断システムの開発

本研究では導波路が理想的、すなわち、表面が完全に滑らかで導波路構造も規定の形状を持つと仮定しても、光のトンネル効果を用いるため、特に表面の状態に敏感である。また、ナノプローブ(光ファイバー製)は光電磁界理論的に見た場合、境界条件が複雑であり、適当なモデルを設定して解析・設計する必要がある。そこで、本年度は誘電体円筒柱モデルならびに誘電体円錐モデルの2種類の3次元モデルを用いてナノプローブ内の光電磁界理論的な解析を進め、導波路表面のエバネセント光とナノプローブ内の電磁界の関係を定式化し、数値計算を行ってナノプローブの特性を明らかにした。実験に関しては、新たに改良を加えたナノプローブとその駆動装置、走査装置、光検出器、電子回路系を製作し、昨年度の装置以上の測定精度ならびに安定度があることを確認した。製作した装置の性能評価はエバネセント波が発生する様に臨界角以上で半導体レーザ(波長670nm)を入射したプリズム表面に約150nmのSiO_2薄膜を蒸着したカバーグラス試料を置き、その膜厚を測定することで行なった。測定の結果、膜厚が測定精度数十nmの精度で測定できるをことを示し、光導波路診断を行うに十分な精度でエバネセント波が検出でき、安定に2次元走査ができることを確認した。さらに、複雑で滑らかでない光導波路表面を想定してコンパクトデスク表面のエバネセント波の測定を試み、CDのピットに相当する構造が観測できることも示した。一方、2種類のナノプローブモデルを用いて数値計算したエバネセント波の受光利得の角度依存性を製作したナノプローブを用いた測定結果と比較することにより、現在我々が用いているナノプローブの利得特性が円筒柱モデルで定性的に説明できることを明らかにした。本研究では導波路が理想的、すなわち、表面が完全に滑らかで導波路構造も規定の形状を持つと仮定しても、光のトンネル効果を使うため、特に表面の状態に敏感である。また、ナノプロ-ブ(光ファイバ-製)は光電磁界理論的に見た場合、境界条件が複雑なので、適当なモデルを設定して解析・設計する必要がある。本年度は2種類のモデル(誘電体Wedgeを仮定した2次元モデルおよび誘電体円筒柱モデル)を用いてナノプロ-ブ内の光電磁界理論的な解析を進め、導波路表面のエバネセント光とナノプロ-ブ内の電磁界の関係を定式化した。そして、現在、この理論に基づき数値計算に行なっている。実験に関しては、ナノプロ-ブとその駆動装置、走査装置、光検出器、電子回路系を製作し、その動作を確認した。次に、実際にプリズムを試料とした実験でエバネセント光の強度を測定し、試料表面からナノプロ-ブまでの距離とエバネセント光の強度の関係を示した。この関係は、プリズムへのレ-ザの入射角度をパラメタして解析的に表現することができ、実験結果がこの解析結果とよく一致することを示した。さらに、表面が滑らかなプリズム試料を用いてナノプロ-ブのxy2次元走査実験を行ない、試料表面の傾きが測定可能なことを示した。来年度以降は現在までに解析されたエバネセンット光とナノプロ-ブ内の光電磁界の関係を利用して装置の最適化を図ると同時に、現在までに完成している装置を光変調器などの実際の平面光導波路に適用してデ-タを収集する。

この時、光導波路に1つ以上のモ-ドが伝搬していたり、反射がある場合は、光導波路の不規則性との複雑な干渉によってデ-タの分析が困難になるので、単一モ-ドのみ伝搬し、かつ、反射がないように光導波路を設計・製作し、上記装置で観測する。光導波路が設計通り理想的に実現されていると仮定すると、得られたデ-タから光導波路の不規則性を評価することが出来る。一度、光導波路の不規則性が把握できれば、光導波路に多くのモ-ドが伝搬している場合のモ-ド分析などが可能になる。本研究では導波路が理想的、すなわち、表面が完全に滑らかで導波路構造も規定の形状を持つと仮定しても、トンネル効果を使うため、特に表面の状態に敏感である。さらに光ファイバ・プローブは光電磁界理論的に見た場合、境界条件が複雑なため、適当なモデルを設定して解析・設計する必要がある。現在までに2種類のモデル(誘電体Wedgeを仮定した2次元モデルおよび誘電体円筒柱モデル)を用いた導波路表面のエバネセント光と光ファイバ・プローブ内の電磁界の関係を定式化した。2つのモデルの内、誘電体Wedgeモデルに対しては数値解析を終了し、光ファイバ・プローブの開き角が大きいほど測定感度が向上し、開き角が小さいほど入射エバネセント波とプローブのなす角度の影響を大きく受けること、測定するエバネセント波の偏光(s波,p波)よって測定感度、角度依存性が異ることを示した。さらに、本年度はより精密な3次元の誘電体円筒柱モデルに対して数値計算を行ない、基本的な特性に対しては誘電体Wedgeモデルに一致する結果を得た。現在、さらに詳細に解析を行なっている。実験に関しては、表面の状態に敏感である本システムでより確度の高い導波路の内部状態の診断を可能にするためには導波路表面の形状測定を行なう必要があり、本年度は光ファイバ・プローブの垂直方向駆動系にフィードバック系を付加し、エバネセント光強度を一定として試料表面の表面形状の走査を可能とした。プリズム表面、SiO薄膜を蒸着したカバーガラス、音楽用コンパクトディスク表面を測定試料として用い、垂直分解能が約30nmであることを確かめた。本研究では導波路が理想的、すなわち、表面が完全に滑らかで導波路構造も規定の形状を持つと仮定しても、光のトンネル効果を用いるため、特に表面の状態に敏感である。また、ナノプローブ(光ファイバー製)は光電磁界理論的に見た場合、境界条件が複雑であり、適当なモデルを設定して解析・設計する必要がある。そこで、本年度は誘電体円筒柱モデルならびに誘電体円錐モデルの2種類の3次元モデルを用いてナノプローブ内の光電磁界理論的な解析を進め、導波路表面のエバネセント光とナノプローブ内の電磁界の関係を定式化し、数値計算に行なってナノプロープの特性を明らかにした。実験に関しては、新たに改良を加えたナノプローブとその駆動装置、走査装置、光検出器、電子回路系を製作し、昨年度の装置以上の測定精度ならびに安定度があることを確認した。製作した装置の性能評価はエバネセント波が発生する用に臨界角以上で半導体レーザ(波長670nm)を入射したブリズム表面に約150nmのSiO_2薄膜を蒸着したカバーグラス試料を置き、その膜厚を測定することで行なった。測定の結果、膜厚が測定精度数十nmの精度で測定できることを示し、光導波路診断を行なうに十分な精度でエバネセント波が検出でき、安定に2次元走査ができることを確認した。さらに、複雑で滑らかでない光導波路表面を想定してコンパクトデスク表面のエバネセント波の測定を試み、CDのピットに相当する構造が観測できることも示した。一方、2種類のナノプローブモデルを用いて数値計算したエバネセント波の受光利得の角度依存性を製作したナノプローブを用いた測定結果と比較することにより、現在我々が用いているナノプローブの利得特性が円筒柱モデルで定性的に説明出来ることを明らかにした。
国文学における寺院蔵書の利用促進のための奥書集成を含む正教蔵文庫の総合的研究

本研究は、正教蔵文庫(大津市西教寺内)所蔵の天台宗関係の仏書を中心とする約2,000点の典籍の奥書・識語類を含む書誌データを、本研究独自に開発したカードを用いて採取し、国文学・仏教学・日本史学・書誌学等の研究に資すべくデータベース化することを主要な目的としている。本プロジェクトは当該科学研究費補助金交付以前の平成4年から開始されたもので、本研究はそれを継承する形で行われた。研究の基礎となる文庫所蔵資料のデータ採取は、補助金交付以前に既に半分を済ませてあったが、平成10・11年度でほぼ全点の採取を完了させた。更に平成12年度には、平成8年まで使用していた旧様式のカードを、その後改良した新様式のカードに書き換える作業を行った。なお、カード作成に当たっては、毎年一度西教寺において原本の確認調査を実施し、データの正確を期した。これと並行してデータの入力・校正も平成10年度から順次進めていき、平成13年度までに全点のデータ入力と第一次の校正を終了した。また、データベースの作成については目下進行の途上であるが、研究計画に掲げた「正教蔵文庫の総目録を兼ねた『正教蔵奥書・識語集成』刊行に向けての基礎原稿を交付期間内に完成する」という当初の目標は、西教寺を始め、各位の御支援によりひとまず達成することができた。4年間に渡るデータ収集と校正の作業により、室町時代までの書物の成立や、伝授・書写の流れが如実に伺える資料を厖大に得ることができた一方で、正教蔵文庫自体に関しても、識語を通して蔵書形成の年代的過程が具体的に解明されるとともに、底本を提供した寺院や、利用された典籍の傾向が浮き彫りになるという大きな収穫があった。今年度は、補助金交付以前から進めてきた正教蔵文庫の典籍の書誌データ(奥書・識語・刊記等を含む)の採取を八月に実行した。点数は文庫全体の四分の一に当たり、既採取分と合わせると四分の三までを終了したことになる。今回の調査で、正教蔵文庫本の蒐集者舜興の委嘱により相当数の筆写をしている善祐という人物について、江州野洲郡河原森に居住していたことを示す記事が奥書の中に見出された。同地は、舜興が住持をしていた芦浦観音寺とは至近の距離にある。従来厖大な量の本の書写がどこで行われたかはほとんど未詳であったが、これによって善祐の書写本は芦浦観音寺の周辺で製作されていたことが判明し、他の写本についても類推が可能となったことは特記すべき収穫であった。一方今年度は、採取した書誌データのコンピュータ(設備備品費で購入)への入力を開始、その整理校正の作業を通して、一般の古典籍研究や奥書の索引化とも共通する問題点が浮上してきた。例えば、著作を一点として認定する基準、複数の著作を合写(合綴)した本のデータ表示の方法、原本の用字の尊重とデータベース化のための表記の統一との矛盾、などである。それらの解決は多く今後の課題として残されているが、次年度以降正教蔵文庫本の調査と研究を進めて行く過程で、最も合理的な処理法を案出するよう努めたい。設備備品費で購入したデジタルカメラ・ノートパソコンおよびプリンターは、時期的に今年度の原本調査には間に合わなかったが、次年度からは類型性の強い舜興識語の比較や、写本の筆跡の分類などに活用する筈である。

なお書誌データの採取は次年度前半でほぼ終了する見込みなので、それ以降はデータの入力と校正、記載方法の整理統一、他所所蔵資料との照合による奥書・識語データの補正、それらを踏まえた正教蔵文庫形成の総合的考察などに、作業の中心を漸次移して行く予定である。本研究は、正教蔵文庫(大津市西教寺)所蔵の仏教書を中心とする約2,000点の典籍の奥書・識語類を含む書誌データを、専用に開発したカードを使って採取し、国文学・仏数学・日本史学等の研究に資すべくデータベース化することを主要な目的としている。その柱となる正教蔵文庫における現地調査を、研究協力者を含めた二十数名により8月初めに実施し、正教蔵文庫全体の約四分の一に当たる計52箱分のカードを作成した。これで、科学研究費交付以前から前年度までに蓄積した分と併せ、研究の基礎となる奥書・識語を始めとする書誌データの採取を一応完了したことになる。また9月には大阪において、交付前の平成9年に採取し、今年度7月に業者に発注して入力したデータを、リーダープリンターによる引き伸ばしと照合して校正する作業を行った。これには、研究協力者を含む十数名が参加した。昨年度に校正した分と併せ、全体の五分の二までは第一次のデータ校正を済ませたことになる。更に年度末にかけて、科学研究費交付以前に使用していた旧カード(約700点)のデータを、その後に開発した新カードに移す作業をアルバイトの助力を得て進め、来年度に予定している、旧カードから新カードへの書き換え並びにデータの補充作業に向けた準備を行った。なお、本研究と密接に関連する、国文学研究資料館における正教蔵文庫所蔵本のマイクロ撮影は、一部の撮影困難なものを除き、今年度でほぼ完全に終了したことを付記する。今年度は、本研究の目標である『正教蔵奥書識語集成』の完成に向けた具体的な作業の一環として、平成12年8月3日6日、正教蔵文庫(大津市西教寺内)において現地調査を実施した。研究分担者・研究協力者計24名の参加により、浄土箱・経箱・七箇箱・法華疏箱・見聞箱・真言箱・義科箱・雑々箱を対象に約750点のカードを採取、これにより科研費交付以前の平成4年から進めてきた正教蔵文庫本の原本調査をひとまず終り、本研究の基礎となる奥書・識語を中心とする書誌データ収集作業は一応完了を見た。引き続き、遅れていた平成11年度採取分約500点のデータ入力準備に入り、アルバイトの助力も得つつ必要な加筆・修正および記載法の統一等を施した後、平成13年1月に入稿した(2月末に業者から納品)。これで一昨年度・昨年度の分と合せ、全体の三分の二まで入力を終えたことになる。なお、当初の計画では今年度中にそのデータ校正を行う予定であったが、入力が遅れた関係で日程の調整が困難になったため、来年度に回すことに変更した。現在の所、平成13年8月頃に原本の再確認を兼ねて西教寺において校正作業を行う形を考えている。一方、他所所蔵本との比較研究として平成12年12月に日光市の輪王寺天海蔵に出張、正教蔵文庫本と関わる資料の調査と奥書等のデータ収集を行った。また、今年度は『大蔵会展観目録』『昭和現存天台書籍綜合目録』『天台宗典目録』など既刊の目録類からの正教蔵文庫関連データの抽出作業も開始、最終年度である来年度のまとめに備えた。本研究は正教蔵文庫(大津市西教寺内)所蔵の天台宗関係の仏教書を中心とする約2,000点の典籍の奥書・識語類を含む書誌データを、専用に開発したカードを使って採取し、国文学・仏教学・日本史学・書誌学等の研究に資すべくデータベース化することを主要な目的としている。本年度は基本的に、科学研究費補助金交付以前を含むこれまでの蓄積を踏まえた継続作業を行った。即ち、昨年度に作成した約750点のカードに必要な加筆・修正・統一等を施し、平成13年7月に業者委託によってデータ入力を行った。
健康生成論に基づく中学生の「生きる力」形成要因と人生経験の究明に関する縦断研究

2018年に実施したパイロットスタディ(中学生を対象とした親子調査、横断研究)について分析を行った。分析の結果、母親と女子生徒のSOCには相互の関連がみられたが、男子生徒と母親のSOCには関連がみられなかった。女子生徒のSOCは、母親が自覚する心身の良好さと正の関連がみられたが、男子生徒のSOCは、母親のコンディション(母親の回答)と全く関連がみられなかった。また、女子生徒のSOCは、女子生徒自身が「親からの受容や見守りを感じていること」と高いSOCとの関連がみられ、男子生徒は「他者評価に過敏であること」と低いSOCに強い関連がみられた。また、男女別にSOCを従属変数とした重回帰分析を行ったところ、女子生徒はASD傾向が強いこと、回避的な援助希求行動をとることとSOCの低さが関連していたが、男子生徒についてはこれらの変数とSOCの関連は見られなかった。男子生徒は、「他者の言動に敏感であること」や「親からの過剰な心理統制があると感じること」がSOCの低さと関連していた。男女ともに、学校所属感があることが、SOCの高さと有意な関連があった。これらの結果から、周囲とのコミュニケーションがうまくいっていない女子生徒には教員や親から積極的に声をかけていく必要性や、男子生徒については、親の態度としては口うるさく指示しないほう良いのではないかという示唆が得られた。結果については、調査協力校での保護者会で研究者から報告し、国際学会及び国内学会でも発表した。2019年3月4月にかけて、都内の中等教育学校と関東の公立中学校から協力を得て、中等教育学校は1年生のみ、公立中学校は全学年を対象として、縦断研究の第1回目を実施している。調査内容はパイロットスタディに準じ、親子調査で3年間の縦断研究の予定を組んでいる。予定していた私立の中高一貫校の研究協力が最終段階で得られなかったため、新たに対象校を選定する必要性があった。センシティブな内容が含まれる親子の縦断調査のため、協力校を探すのに大変時間がかかった。公立中学校からの協力を得た後は、倫理審査に時間を要した。縦断研究のため、個人名とIDを連結可能とする必要性があることと、昨今の中学校あるいは高校でのいじめや生徒の自殺などの報道から、危機的状況が把握された場合の対応について大学と協力校双方にて検討、調整する必要があったため、想定以上の時間を要する結果となった。すでに縦断研究の最終までの計画を立て、倫理審査委員会から承認を得ている。対象校からの十分な協力も得られているため、引き続き調査を実施していく。また、データが回収されてきているので、順次分析を進め、学会発表や論文発表を行っていく。パイロットスタディについての分析は終えているため、現在論文化し投稿の準備を行っているところである。都内の公立中高一貫校の1.2年生の生徒320名とその保護者を対象に、パイロットスタディとして、2018年2月3月にかけて質問紙調査を行った。調査内容は、本研究の中心概念であるSense of Coherence、学校帰属感覚、発達障害に関する尺度、家族の習慣尺度、対人過敏尺度、過干渉に関する尺度等である。対象は中学生であることから、調査への参加には保護者の同意が必要であるため、学校を通じて家庭に説明書および同意書を配布し、153名の保護者から同意を得た。同意書の提出率は42.8%であった。同意を得た生徒と保護者に調査票を配布したところ、回答のあった生徒は134人(87.6%)、保護者は114人(74.5%)であった。データについては、現在分析中である。同意書の提出率は、想定していたよりも低かった。調査の説明や実施方法に関連した要因も考えられるが、同様の方法で調査を高校(保護者の同意はオプトアウト形式)で実施したケース(回収率約90%)と比較すると、保護者から同意を得るプロセスに検討の余地があると思われた。中学生の保護者は自分自身の子どもが調査の対象になることについて、極めて敏感である可能性がある一方で、保護者から調査の結果を知りたいという問い合わせも複数あり、保護者の関心の高さも感じられた。調査協力への同意に向けて、研究者側は保護者をはじめとして、学校教員にも時間をかけて丁寧な説明と対話をし、研究協力を得ていくことが極めて重要だと考えられた。中学生への調査は極めて重要であり、縦断研究は希少なデータになると考えられるため、今後の調査実施に向けて丁寧に準備を進めていく必要がある。現在調査協力を2校に打診している。1校は私立の中高一貫校、もう1校は公立の中高一貫校であり、この2校については管理職への挨拶や説明も行った。現在は学内の事情等も踏まえつつ、実施への学内調整を図ってもらっている段階である。特に本研究は4年間の縦断研究であるため、公立校では調整を担当してくださっている教員の異動も念頭に置いて学内の調整をする必要があり、周到な準備が必要であることと、保護者の同意を得て分析できる十分なデータを得るにはどうしたらよいかなどの課題もあり、今後も検討と調整が必要である。

また、女子生徒のSOCは、女子生徒自身が「親からの受容や見守りを感じていること」と高いSOCとの関連がみられ、男子生徒は「他者評価に過敏であること」と低いSOCに強い関連がみられた。また、男女別にSOCを従属変数とした重回帰分析を行ったところ、女子生徒はASD傾向が強いこと、回避的な援助希求行動をとることとSOCの低さが関連していたが、男子生徒についてはこれらの変数とSOCの関連は見られなかった。男子生徒は、「他者の言動に敏感であること」や「親からの過剰な心理統制があると感じること」がSOCの低さと関連していた。男女ともに、学校所属感があることが、SOCの高さと有意な関連があった。これらの結果から、周囲とのコミュニケーションがうまくいっていない女子生徒には教員や親から積極的に声をかけていく必要性や、男子生徒については、親の態度としては口うるさく指示しないほう良いのではないかという示唆が得られた。結果については、調査協力校での保護者会で研究者から報告し、国際学会及び国内学会でも発表した。2019年3月4月にかけて、都内の中等教育学校と関東の公立中学校から協力を得て、中等教育学校は1年生のみ、公立中学校は全学年を対象として、縦断研究の第1回目を実施している。調査内容はパイロットスタディに準じ、親子調査で3年間の縦断研究の予定を組んでいる。予定していた私立の中高一貫校の研究協力が最終段階で得られなかったため、新たに対象校を選定する必要性があった。センシティブな内容が含まれる親子の縦断調査のため、協力校を探すのに大変時間がかかった。公立中学校からの協力を得た後は、倫理審査に時間を要した。縦断研究のため、個人名とIDを連結可能とする必要性があることと、昨今の中学校あるいは高校でのいじめや生徒の自殺などの報道から、危機的状況が把握された場合の対応について大学と協力校双方にて検討、調整する必要があったため、想定以上の時間を要する結果となった。各校の事情を踏まえ、12018年入学の1年生のみの4年間縦断調査と、2中学課程13年を高校1年生まで追う縦断調査を行う2つの調査パターンを検討している。どちらも年13回の調査を複数年(最大4年間)として考えている。また、SOCに関するシステマティックレビューの実施について、共同研究者と検討している。すでに縦断研究の最終までの計画を立て、倫理審査委員会から承認を得ている。対象校からの十分な協力も得られているため、引き続き調査を実施していく。また、データが回収されてきているので、順次分析を進め、学会発表や論文発表を行っていく。パイロットスタディについての分析は終えているため、現在論文化し投稿の準備を行っているところである。パイロットスタディで実施した中学生への調査において、実施施設の事情により調査可能な学年が限られたため、調査対象人数が減ったことによる。次年度は1校1学年(1年生)の縦断研究の調査協力許可を得ており、秋以降に実施の方向で保護者への説明日程が決定している。さらにもう1校の中学1年3年についての調査を実施することで研究費を使用する予定である。また、研究成果について海外での学会発表や講演(アジア地域)も予定していること、さらに国際雑誌への英語論文の投稿のために、英文校閲および投稿料での使用を予定しており、計画通りに予算を消化する見込みである。
改良遺伝子トラップ法による新規発生制御遺伝子の単離と機能解析

哺乳類の発生システムを理解するために、原腸陥入・中胚葉形成期に働く転写因子の下流に存在する発生制御遺伝子を、改良遺伝子トラップ法によって単離して、機能を解析することが本研究の目的である。Brachyury、HNF-3β、Pax1により発現調節されると考えられる遺伝子をトラップしたES細胞が4クローン得られたが、これまでに、Heterochromatin Protein(HP)1γとWilms' tumor 1-associating protein (WTAP)をトラップしたクローンより生殖系列キメラマウスが得られ、遺伝子変異マウスの作成に成功した。ヘテロ同士の交配を行ったところ、WTAPホモ変異マウスは胎生期に完全に致死であること、HP1γホモ変異マウスもごく一部生存するもののほとんどが胎生期に致死であることがわかり、改良遺伝子トラップ法により発生に必須の遺伝子が単離されてくることがわかった。トラップベクター内の発現マーカーであるLacZを用いて、それぞれの胚における発現パターンを調べた結果、HP1γは受精後5.5日より、WTAPは受精後3.5日より発現が検出でき、両遺伝子とも発生の非常に早い時期から発現が認められた。現在、死亡時期の同定と死亡原因の解明を行っているが、両遺伝子とも発生初期に重要な役割を担っている可能性が考えられる。今後、発生過程での発現パターンを詳細に明かにして、スクリーニングに用いたBrachyury、HNF-3β、Pax1によって、その発現が制御されているかどうかも明かにして行く予定である。哺乳類の発生システムを理解するために,原腸陥入・中胚葉形成期に働く転写因子の下流に存在する発生制御遺伝子を,改良遺伝子トラップ法によって単離して,機能を解析することが本研究の目的である。本研究ではアデノウイルスベクターを用いて転写因子をES細胞で発現させることで,発生制御転写因子によって発現調節される遺伝子をトラップすることを試みた。遺伝子トラップ法により得られたトラップクローンのうち,発生分化において重要な役割を持つ転写因子Pax1,Brachyury, HNF-3βにより発現調節される遺伝子をトラップしたクローンを選別するため,アデノウイルスを用いて,転写因子をトラップクローンに強制発現させる実験系を構築した。遺伝子トラップベクターを用いて得られた366クローンについて,転写因子の発現前と後での発現量変化を調べた結果,X-gal染色による1次スクリーニングで43個のトラップクローンが,いずれかの転写因子の作用により発現量の変化が見られた。CPRG染色による2次スクリーニングでも発現量の変化が認められた11クローンについて,5'-RACEによりトラップされた遺伝子の一部の塩基配列を決定した。NCBIマウスゲノムデータベースを用いて遺伝子を同定したところ,ほとんどが発生と関連があると考えられる遺伝子がトラップされていた。発現変化をノーザンブロットで調べた結果,そのうち4クローンが選別に用いた転写因子に反応した。そこで,これら4クローンよりキメラマウスの作製を行い,現在は生殖系列への伝達の確認を行っている。今後,トラップされた遺伝子の発現パターンを同定し,各転写因子の発現パターンとの比較をして,転写因子を用いたトラップ系の有効性を検証する。さらに,ホモ変異マウスの表現型を解析して,今回得られた遺伝子群の発生過程での役割を解析する。
対イオンに着目した視物質多様性の分子生理学的解析

本研究では、(1)ロドプシン類の分子進化と対イオンのGlu181からGlu113への変位との関係とその変位がもたらしたロドプシン類の機能的特徴を明らかにするとともに、(2)Glu181を発色団とする多様なロドプシン類の分子特性と細胞・生理機能との連関の解明を目的とした。その結果、次のような成果が得られた。(1)視物質の分子進化の過程において、Glu113対イオンの獲得は、"高いGタンパク質活性化能"と"赤色感受性錐体視物質"の獲得をもたらしたことがわかった。特に、高いGタンパク質活性化能は、トランスデューシンと共役する視物質に特有であり、その構造変化が他のロドプシン類と比較して特殊であると考えられた。生化学的な解析から、暗状態の構造がすでに異なる可能性が示唆された。(2)Glu181に対イオンを持つと示唆される多様なロドプシン類、パラピノプシン、メラノプシン、パリエトオプシンの発現と解析にも成功し、その分子特性と生理機能の連関や進化との連関等について明らかにすることができた。メラノプシンの解析から、脊椎動物の光感受性.網膜神経細胞と無脊椎動物の視細胞は進化的に同一祖先と考えられた。また、パラピノプシンは相互作用するGタンパク質やアレスチンが近縁な脊椎動物視物質とは異なるが結果的に過分局応答を示し、UV光受容を実現していることが示唆された。さらに、パリエトオプシンの解析から、1つの細胞に2種類のロドプシン類とそれぞれが駆動する異なる情報伝達系が存在することにより「色」を識別できるメカニズムを明らかにした。(1)分子進化的中間型ロドプシン類・パラピノプシンが駆動する情報伝達系の同定:パラピノプシンが供役するG蛋白質の検索。ヤツメウナギ松果体cDNAをテンプレートにし、ヤツメウナギからG蛋白質遺伝子のクローニングを行った。その結果、トランスデューシンを含む4種類のG蛋白質遺伝子を得た。すべてについて、アンチセンスRNAを調製し、in situ hybridizationを行った。その結果、松果体に存在する2種類の光受容細胞の内、ロドプシンが機能している細胞にはトランスデューシンのシグナルを検出したが、パラピノプシンが機能している細胞には、明瞭なG蛋白質由来のシグナルを得ることは出来なかった。免疫組織化学的な検出のために現在、4種類のG蛋白質に対する抗体を作製している。(2)多様な視物質のG蛋白質活性化能の定量的比較解析ウシロドプシン、ナメクジウオロドプシン、パラピノプシンは試験管内でGiを活性化する。そこで、HEK293細胞で発現させた野生型の3つのロドプシン類(ウシロドプシン、ナメクジウオロドプシン、パラピノプシン)のGi活性化能を、放射活性を持つGTPアナログ(GTPγS)のGiへの取り込み量を、ロドプシン量を変化させて測定することによって比較した。その結果、ウシロドプシンは、ナメクジウオロドプシンの50倍、パラピノプシンの20倍の活性を持つことが分かった。ナメクジウオロドプシンの対イオンを181から113番目のアミノ酸に置換した変異体では、G蛋白質の活性化能は数倍の上昇しかみられず、ウシロドプシンの高いG蛋白質活性化能は、Glu113周りの水素結合系の存在と関連していると考えられた。

対イオンに着目した光受容蛋白質の多様性の解明を目的とし、(1)分子進化的中間型ロドプシン類・パラピノプシンが駆動する情報伝達系を明らかにするためにパラピノプシンが供役するG蛋白質とアレスチンの検索し、(2)脊椎動物の概日時計への光入力系の光受容体であるメラノプシンの分子特性と機能を解析するとともに、(3)多様なロドプシン類のループを置換した変異体のG蛋白質活性化能を詳細に検討し、対イオンの位置とG蛋白質活性化能との関連を比較検討した。(1)前年度にクローニングした、4種類のG蛋白質に対する抗体を作製し、パラピノプシンと共局在するG蛋白質の検索を行ってた。トランスデューシンではないことは明らかにしたが、結論を得るには至っていない。また、パラピノプシンは、視細胞に存在するアレスチンとは全く異なるタイプのアレスチンと共役していることを発見した。(2)Glu181を対イオンにすると考えられ、無脊椎動物視物質と近縁であるナメクジウオメラノプシンの分子特性をイカ視物質と比較しながら生化学的、分光学的に解析した。ナメクジウオメラノプシン類は、分光学的にもG蛋白質の活性化能についてもイカロドプシンとよく似ていることを明らかにした。(3)多様な視物質のG蛋白質活性化能の定量的比較解析パラピノプシンの細胞内第2ループと第3ループをウシロドプシンに組み入れた変異体とウシロドプシンの第2ループと第3ループをパラピノプシンに組み入れた変異体を作製し、G蛋白質の活性化能を比較した。野生型ウシロドプシンは野生型パラピノプシンのおよそ15倍G蛋白質の活性化能が高かった。また、すべたのウシロドプシン変異体はパラピノプシン変異体よりも同程度高いG蛋白質活性化能を示した。すなわち、G蛋白質の活性化能の違いはG蛋白質との相互作用部位であるループ部分の違いではなく、ヘリックス部分の構造変化の違いに由来することが示唆された。対イオンに着目した光受容タンパク質の多様性の解明を目的として、(1)分子進化的に中間型と考えられるパラピノプシンの多様性を決定するアミノ酸残基と(2)祖先型に近い性質を有すると考えられる無脊椎動物型ロドプシン類(メラノプシン)の分子特性を解析するとともに、(3)多様な視物質のGタンパク質活性化能の違いをもたらす分子機構についての解析を行った。その結果、次の研究成果が得られた。(1)分子系統的に異なる2種類のパラピノプシンを培養細胞系で発現することに成功した。その結果、1つはUV光領域に吸収極大を持つのに対して、もう一方は可視光領域に吸収極大を示した。両者の間のアミノ酸配列を比較し、異なるアミノ酸について、部位特異的変異体を作製し、解析を行った。その結果、ヘリックス2に存在する1つのアミノ酸が吸収極大の決定に受容であり、そのアミノ酸は脊椎動物視物質のUVと可視光色素を決定する残基とは異なることが示唆された。(2)メラノプシンにも多様性が認められるが、多様なメラノプシン間のアミノ酸配列を比較し、部位特異的変異体を作製して、波長制御に関わるアミノ酸残基を脊椎動物視物質の場合と比較した。その結果、ヘリックス6に存在する1つのアミノ酸残基の違いが、およそ15nmの吸収極大の違いをもたらすことが分かった。このアミノ酸残基は、霊長類の赤と緑の視物質の吸収波長を決定しているアミノ酸残基と同一であった。すなわち、収斂的に波長制御のメカニズムが備わったことが分かった。(3)前年度の結果から、脊椎動物型ロドプシン類の高いGタンパク質活性化能は、構造変化の大きさに起因していることが示唆された。そこで、構造変化を阻害する架橋を行い、その架橋により脊椎動物型ロドプシン類とパラピノプシンがどの程度Gタンパク質の活性化が阻害されるのかを比較した。その結果、パラピノプシンは脊椎動物ロドプシンより、暗状態で活性化状態に近い構造をしており、光で誘起される構造変化の大きさは脊椎動物ロドプシンの方が大きいとも考えられた。
冠状動脈におけるカルシウム拮抗薬受容体特性の解析

冠動脈におけるカルシウム(Ca)拮抗薬結合部位、即ち受容体特性を解明するため、ブタ冠動脈を用いてジヒドロピリジン(DHP)系Ca拮抗薬の^3Hーニトレンジピン(NTD)と^3HーPN200ー110(PN)を標識リガンドとして、受容体結合測定法によりCa拮抗薬受容体を直接定量分析した。〔実験成績〕1.ブタ冠動脈粗細胞膜への^3HーNTDと^3HーPNの特異的結合は、飽和性、可逆性、薬理学的及び立体特異性を示した。Scatchard解析より求めた両標識リガンドの解離定数(Kd)は、それぞれ0.6、0.2nM、最大結合部位数(Brnax)は42、88fmol/mg・proteinであった。また、両標識リガンドの結合は、DHP系Ca拮抗薬により選択的に抑制され、その抑制効力は(+)PNとメピロジピンが最も強力で、以下、ニソルジピン>ニカルジピン>NTD>ニモジピン>ニフェジピン>(-)PNの順であった。この(+)PNの抑制作用は、(-)体より140倍強力であった。これら8種のCa拮抗薬による標識リガンドの結合阻害強度(pKi)と、ブタ摘出冠動脈のK^+拘縮抑制効力(pA_2)との間に、有意な正の相関が認められた。2.冠動脈への^3HーPNの結合は非DHP系Ca拮抗薬のジルチアゼムによって増強され、ベラパミルとDー600により部分的に抑制された。3.^3HーNTD及び^3HーPNの結合はEDTAによって著しく抑制され、そのKi値は約60μMであった。また、EDTAで前処理した冠動脈粗細胞膜において、^3HーPNの結合は対照の約20%に減少し、低濃度のCa^<++>ないしMg^<++>の添加により^3HーPN結合の増加(回復)がみられた。このEDTAによる^3HーPN結合の減少並びにCa^<++>による増強作用は、Scatchard解析から^3HーPN結合のKdよりも、むしろBmaxの変動に基くことが示唆された。〔結論〕ブタ冠動脈において、1.^3HーNTD及び^3HーPNはDHP系Ca拮抗薬の薬理効果と密接に相関した機能的な受容体を選択的に標識する。2.ジルチアゼム、ベラパミ-ルやDー600は、DHP系Ca拮抗薬受容体のアロステリックなモジュレ-タ-である。3.DHP系Ca拮抗薬の受容体への結合は、二価陽イオンに強く依存している。

冠動脈におけるカルシウム(Ca)拮抗薬結合部位即ち受容体機構を解明するため、ブタ冠動脈を用いてジヒドロピリジン(DHP)系Ca拮抗薬の^3H-ニトレンジピン(NTD)と^3H-PN200-110(PN)を標識リガンドとして、受容体結合測定法によりCa拮抗薬を同定し、その特性について検討した。〔実験成績〕(1)ブタ冠動脈において^3H-NTDと^3H-PNの特異的結合能が認められ、この結合能は飽和性を示した。このScatchard plotはー直線(単ーな結合部位)となり、これより求めた両標識リガンドの解離定数(Kd)はそれぞれ、0.6、0.2nM、最大結合能(Bmax)は42、88fmo/mg proteinであった。また、両標識リガンドの結合は、非標識ニフェジピンの添加により解離がみられた。(2)冠動脈への^3H-NTDと^3H-PNの結合は、DHP系Ca拮抗薬により選択的に抑制され、その抑制効力は(+)PNとYM-09730-5が最も強力で、以下、ニソルジピン>ニカルジピン>NTD>ニモジピン>ニフェジピン>(-)PNの順であった。薬理活性の高い非標識(+)PNの抑制作用は、光学異性体の(-)PNより140-300倍強力であった。これら8種のCa拮抗薬による両標識リガンドの結合能阻害強度(Ki)と、摘出ブタ冠動脈のK^+拘縮抑制効力(IC_<50>)との間に、有意な正の相関性が認められた。(3)冠動脈への両標識リガンドの結合能は、非DHP系Ca拮抗薬のべラパミルとD-600により部分的に抑制され、ジルチアゼムによって増強された。(4)冠動脈への^3H-NTD結合のKd、Bmax値及びDHP系Ca拮抗薬の阻害効力(IC_<50>)は、大動脈の場合と差異がなかった。〔結論〕ブタ冠動脈への^3H-NTDと^3H-PNの特異的結合能は飽和性、高親和性、可逆性、薬理学的及び立体特異性を示したことから、本組織には、DHP系Ca拮抗薬の薬理効果と密接に相関した機能的な受容体が存在し、^3H-NTDと^3H-PNは、これら受容体を選択的に標識することが明らかとなった。また、^3H-PNは、^3H-NTDより特異性が高く、血管系Ca拮抗薬受容体測定にすぐれた標識リガンドと言える。^3H-ニトレンジピン(NTD)と^3H-PN200-110(PN)を標識リガンドとするラジオレセプタ-アッセイ法により、ブタ冠動脈におけるカルシウム(Ca)拮抗薬受容体を測定し、同受容体に対する二価金属陽イオンおよびEDTAの影響を検討した。〔実験成績〕1.ブタ冠動脈への^3H-NTD及び^3H-PNの特異的結合能は、Ca^<2+>(10μM)、Mg^<2+>(10μM)、Mn^<2+>(10mM)およびCa^<2+>(10μM-10mM)によって、15-108%濃度依存的に増加し、Zn^<2+>(10-100μM)、Ca^<2+>(1-100μM)、Ni^<2+>(1-10mM)、Ca^<2+>(1-100μM)ならびにBa^<2+>(0.1-10mM)によっては10-80%抑制された。2.二価イオンのキレ-ト剤であるEDTA(IuM-ImM)は、ブタ冠動脈への^3H-NTDならびに^3H-PNの特異的結合能を濃度依存的に抑制し、そのIC_<50>値はそれぞれに121μM及び128μMであった。また、EDTA(10mM)を含むKrebs phosphate bufferで調整した冠動脈受容体標品において、^3H-PNの結合能は、EDTAを処理しない場合の結合能の約20%に減少した。このEDTAを前処理した冠動脈において、きわめて低濃度(1μM-10mM)のCa^<2+>ないしMg^<2+>は、いずれも^3H-PNの結合能を濃度依存的に増加(回復)させた。この0.1および1mMによる増強作用は、Mg^<2+>よりCa^<2+>において顕著であった。ブタ冠動脈への^3H-PN結合能のEDTAによる減少並びにCa^
ゲーミフィケーションの技法を用いた知財活用型融資の円滑化スキームの構築

本研究の目的は、中小企業が所有する知的財産権(特許、実用新案、意匠、商標)を金融機関の融資判断材料として定量的に評価できる知財価値評価スキームの構築である。知的財産権は経営戦略上重要な説明変数であり、新技術動向・成長方針立案など多くの情報的価値を持つ。反面知的財産権はそれ自体が資産を表明するものではないため、定量化が難しく非財務情報融資活用時、中小企業と地域金融機関の間で情報の非対称性がおきやすい。そこで、本問題を解決すべく研究を行っている。平成30年度は、昨年度調査した中小企業向け知的財産価値判断に関するアンケート結果を基に、中小企業は地域金融機関の融資に知的財産を活用することについてどのような期待を持っているか、統計的に処理を行い、その結果をまとめた。アンケートは北東北のものづくり製造業を中心に、J-Platpat上で過去1件以上の特許の出願人になっている614社の送付した。回答数は104社、回収率は17.0%だった。特徴的な回答としては、現在地域金融機関は地域企業において比較的トランザクションに軸足を置いた融資判断を行うケースも多いが、自社を適切に判断しているかという項目については、現状でも適切に判断されているという回答がもっと多く、次に非財務情報をもっと評価して欲しいという回答が得られた。これは以前我々の研究で行った金融機関に向けたトランザクションな融資判断のありかた調査とは全く逆の性質を示し、金融機関は最も多い回答がもっと非財務情報を判断したいというものだった。これは金融機関と中小企業との融資判断の間に情報の非対称性が起きているからと考える事ができる。本アンケートにて中小企業が金融機関に融資判断時評価して欲しい45の項目を回答してもらっており、次年度はこの回答を統計的に処理し、中小企業と金融機関の情報の非対称性を解消する非財務情報と知的財産の価値評価スキームを報告する。昨年度実施したアンケートを基に、計画に沿って614社のアンケート結果の処理とクロス集計を行い、中小企業と地域金融機関との融資判断実行性についての調査を終了した。この結果を持って本年度具体的なゲーミフィケーションの技法を用いた知財価値の評価スキームの構築を実行する現在までの調査で地域金融機関と中小企業の情報の非対称性解消に向けたスキームの構築に向けた調査パートが完了した。本結果をもって今後具体的な情報の非対称性解消スキームを構築を推進する。反面知的財産権はそれ自体が試算を表明するものではないため、定量化が難しく非財務情報融資時、中小企業と地域金融機関の間で情報の非対称性が起きやすい。平成29年度は、1様々な公開データを抽出し、主に北東北のものづくり企業3000社の知的財産権の取得状態について調査を行った。その結果、特許出願を行っている企業は全企業数の約21%で、約614社がこれまで特許出願の経験があるか、現在特許を保有していることが分かった。そこで、2連携研究者とともに、これの特許出願情報を精査して、アンケート項目の作成と得たい情報の抽出を行った。具体的には、この特許出願を経験したことがある企業614社すべてに対し知的財産権の現在の所有状況と活用状況ならびに融資に知的財産権などの非財務情報が関係し、企業の資金調達への影響を与えるとなった場合、その変化を好意的に受け取るか(活用しようという思いになるか)、好意的には受け取らないかについて調査を行うとともに、3各企業が現在知的財産権のうち保有しているものが何かという調査を行った。本アンケートは現在継続して集計を行っている最中であり、次年度本結果をとりまとめて、企業における知的財産権の融資における意識状況とその活用をどのように考えているかについて報告する。現在国内で設定されている知的財産権に分類される、特許、実用新案、意匠、商標を所有する企業の割合について、北東北を中心としたものづくり系企業3000社の公開データから抽出し出願の状況を調査した。調査の結果約21%の企業が知的財産権を所有若しくは過去所有していたことが分かった。続いて、これらの知的財産の活用状況並びに金融機関との融資相談にこれらの情報を活用しているかなどのアンケート調査を実行中である。