hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近年の皮膚癌増加に対する化学物質と紫外線の複合影響の寄与-ヒストン修飾の観点から

発がんプロモーションに関連する前がん遺伝子の転写活性の上昇をChIP法により検討したところ、例えばホルムアルデヒド作用後2時間において、c-fosプロモーター領域に顕著なピストンH3リン酸化が認められ、ホルムアルデヒドの発がんプロモーションとの関連性を明らかにすることができた。以上の結果から、紫外線や化学物質の複合曝露時には、それらによるDNA損傷を起因とし、化学物質のプロモーション活性により発がんが亢進する可能性が示唆され、その過程において複数のピストンの化学修飾を伴うことが明らかになった。また、それらのピストン修飾変化が、紫外線誘導DNA損傷・修復に影響しているか否かについてELISA法によるDNA損傷の定量により現在検討中である。
地理情報としての地表形態の数量的表現

海岸線や等高線は、自己相似性を示すフラクタル図形の古典的な例とされているが、地形断面線は高さと距離の性質が違い、異方性を持つ自己アフィンと考えるべきである。地形を3次元的にとらえる場合も同様に自己アフィン性を考える必要がある。形態の"複雑さ"をフラクタル次元Dで表わすことができるのは自己相似の場合に限られるが、自己アフィン性をもつ地形の特徴を表わすために、異なる方向について別々にスケ-ルすることによって得られるパラメ-タ-、H'、が有効ではないかと考えた。地表面を自己アフィンとすれば、ある範囲内の地表面について、高度の分散(Z^2)および底面積(A)は表面積(S)とZ^2S^<νZ>、AS^<νA>の関係で表わされる。ここでH'=νz/νAであるが、地形の場合は常にνa〓1と考えられるため、H'〓νzとなる。5千分の1国土基本図を用いた山口県岩国市及び高知県伊野市付近の2ヵ所についての計測では、それぞれ0.68と0.76というH'の値が得られ、これらの値がこの縮尺の地形図において細かな起伏とより大きな起伏の関係という点でこれらの地形の特徴を表わしていると考えることができた。2万5千分の1地形図上で4ヵ所についての計測では、大起伏山地である槍が岳付近で0.72、丹沢山付近で0.61、侵食の進んだ八溝山付近で0.48八溝山よりもう少し起伏の小さな磐城片貝付近で0.46というH'の値が得られた。これらの値も非整数ブラウン運動曲面の形態と比較して矛盾のない値と言うことができる。このように、最も基本的な地理情報の一つである地表形態の特徴を包括的・数量的に表現するパラメ-タとして、理論的な裏付けのあるH'を使用できる可能性があることがわかった。今後は、できる限り計測例を増やし、多方面からの検討を進めることが必要である。
外国人に人工的でない日本語を教える教師用マニュアル作成のための研究

前研究(課題番号04808050)で作成した試作版教科書に関して、学習者・教師・教授法受講者にコメントを求めた結果、(1)教科書の会話文や練習文例の内容に、一部、改定した方がよいものがあること、(2)表現の用法の記述内容の当否に関してコメントが対立する部分があること、(3)初級教材としてみたときに、提示情報が多すぎる、情報が細部にわたりすぎている点がある、情報提示に言語学の専門用語などが多すぎて一般の学習者に分かりにくい点があること、(4)表記、教科書としての構成など、形式的な点で問題があること、が分かった。そこで、(1)(4)については研究協力者と改定案を協議した。(2)については日本語母語話者(大学生と社会人:計428名)を対象にアンケート調査を行ったところ、一部については、記述を変える必要があることが分かった。(3)については試作版で掲示している情報のうち一部は教師用マニュアルに提示して教科書本体からは削除する、一部は教科書に小さい活字で残して学習者に与える心理的負担を減らすことを考えている。いっぽう、コメント収集の過程で、日本語教育担当者の多くに、ある表現を母語話者が使うのはどういう場面かという点にあまり注目しない傾向があることが分かった。ある表現を学習者がいろいろな場面で適切に使えるようになることを望むのであれば、導入と定着には、その表現が伝える論理的意味だけではなく、それが使われる場面がもつ情報(相手との関係・恩恵関係・それまで交わされていた会話の内容など)との関係で伝える意味にも注意を払う必要がある。そこで、教師用マニュアルでは、場面を重視する導入・練習法を行うことを主張し、じっさいの教室活動を考える際に参考になりそうな例を提示した。1.前研究(課題番号04808050)によって作成した試作版教科書に対して、学習者・教師にコメントを求めた結果、次のことが分かった。(1)教科書の会話文や練習文例の内容に、一部、改定した方がよいものがあること、(2)表現の用法の記述内容の当否に関してコメントが対立する部分があること、(3)初級教材としてみたときに、提示情報が多すぎる、情報が詳細にわたりすぎている点がある、情報提示に言語学の専門用語などが多すぎて一般の学習者に分かりにくい点があること、(4)表記、教科書としての構成など、形式的な点で問題があること。そこで、(1)(4)については、研究協力者(山上明)と協議して、現段階までに改定案の6割程度を完成した。(2)については、日本語母語話者(大学生、および、日本語教授法受講者)にアンケートと面接聴き取りを行って、表現の使用の実態を調べている。現在、集計の途中であるが、日本語の使用に関する変化の早さは当初の予想をはるかに上まわっているという感触を得ている。(3)については、研究協力者と協議の最中だが、試作版で提示している情報のかなり多くの部分について、教師用マニュアルには提示するが教科書本体からは削除するという方向を考えている。2.教師用マニュアルでは、コミュニカティブな日本語教育を目指して、表現の用法と導入方法の解説、強化練習方法の示唆を行う予定である。マニュアルの執筆の準備として、英語学習者・日本語学習者、および教師が、日本語(特に、ある場面でのある表現の使用が与える快・不快)に対して、および、語用論的アプローチによる外国語学習に対して、どのような意識をもっているかを探るために、アンケート、面接調査に加え、研究グループの会誌を通して情報を収集している。前研究(課題番号04808050)で作成した試作版教科書に関して日本語教師・教授法受講者にコメントを求めたところ、表現の用法の記述内容の当否に関してコメントが対立する部分があったので、日本語母語話者(大学生と社会人:計428名)を対象にアンケート調査を行い、結果の集計をした。

その結果、記述の一部は変更する必要があることが分かった。いっぽう、コメントを収集する過程で、教育担当者が表現の導入・練習について抱いている考え方に触れることができた。教授法受講者も含め、日本語教育担当者の多くに、ある表現を使うのはどういう場面かという点にあまり注目しない傾向があることが分かった。ある表現の論理的意味だけを考えれば使えるかもしれない場面で、母語話者はふつうそれを使わないということがある。使ったら相手を侮辱することになるとか、それは相手がもう知っている情報で、言ったらしつこいとか、その場面のさまざまな状況との関係で伝えることになってしまう意味を考えてのことだ。つまり、ある表現を学習者がいろいろな場面で適切に使えるようになることを望むのであれば、導入と定着には、その表現が伝える論理的意味だけではなく、それが使われる場面がもつ情報(相手との関係・恩恵関係・それまで交わされていた会話の内容など)との関係で伝える意味にも注意を払う必要がある。そこで、教師用マニュアルでは、場面を重視する導入・練習法を行うことを主張し、じっさいの教室活動を考える際に参考になりそうな例を提示した。
ダイポールガラス状態の解明とその熱および誘電的特性化

本研究は、未だ理解の遅れているダイポールガラスについて熱および誘電的特性化をはかり、ダイポールガラス状態に関する詳細な知見を得ることを目的として行った。このために、新たなダイポールガラス形成固溶体として期待がもたれる強誘電体PyHBF_4(Py=C_5NH_5)と反強誘電体PyHPF_6との混合結晶試料を合成し、精密熱測定および交流誘電率測定を行った。その結果、PyH(BF_4)_<1-x>(PF_6)_x結晶試料の組成が中間組成(x=0.5)に近づくにつれて、純物質の強誘電-常誘電あるいは反強誘電-常誘電相転移に基づく相転移温度が低下し、相転移にともなう熱および誘電異常が減少すること、さらに、0.41【less than or equal】x【less than or equal】0.65の組成領域では相転移が消失することが観測された。この試料の組成に依存した連続的な相転移挙動の変化から、PyH(BF_4)_<1-x>(PF_6)_x結晶が全組成領域で固溶体を形成することが確認された。また、PyH(BF_4)_<1-x>(PF_6)_x固溶体においては液体窒素温度領域に誘電緩和現象が観測され、誘電緩和時間はアレニウス的温度依存性を示した。さらに、熱測定においてはガラス転移現象が見いだされ、ガラス転移温度と誘電緩和時間が10^3sとなる温度とのよい一致から、このガラス転移はダイポール再配向運動の凍結に基づくことが明らかとなった。これは、ダイポールガラス凍結を熱的に観測した初めての例である。これまで、ダイポールガラスについては、ダイポールガラス状態が「熱力学的平衡状態にある一つの相」であるのか「非平衡凍結状態」であるのか、その定義が曖昧なままで議論がなされてきた。本研究によって、ダイポールガラス転移が熱的にガラス凍結現象として観測されたことから、ガラス転移温度以下の非平衡凍結状態こそダイポールガラス状態として定義されるべき状態であることが明らかとなった。本課題においては、未だ理解の遅れているダイポールガラスについて熱および誘電的特性化をはかり、ダイポールガラス状態とその凍結機構に関する詳細な知見を得ることを目的として研究を進めている。本年度は、このために新たなダイポールガラス形成固溶体として期待がもたれる強誘電体PyHBF_4(Py=C_5NH_5)と反強誘電体PyHPF_6との混合系結晶試料の合成手法を確立するともに、得られた結晶試料の交流誘電率を測定した。その結果、PyHBF_4とPyHPF_6との水-エタノール溶液の混合組成を変えることで、再結晶法により任意の組成をもつPyH(BF_4)_<1-x>(PF_6)_x結晶が得られ、赤外吸収スペクトルのB-FおよびP-F伸縮振動に基づく吸収の面積強度比から、組成xが精度良く決定できることを明らかにした。交流誘電率測定においては、試料の組成が中間組成(x=0.5)に近づくにつれて、強誘電-常誘電あるいは反強誘電-常誘電相転移温度が低下するとともに、相転移に基づく誘電異常が減少し、0.41【less than or equal】x【less than or equal】0.65の組成領域では相転移が消失することが観測された。この試料組成に依存した連続的な相転移挙動の変化から、PyH(BF_4)_<1-x>(PF_6)_xが0<x<1の全組成領域で固溶体を形成することが確認された。さらに、固溶体試料においては液体窒素温度領域に誘電緩和現象が観測され、相転移が消失する中間組成の試料においては、低温でダイポールガラス状態が実現していることが明らかとなった。今後は、PyH(BF_4)_<1-x>(PF_6)_x固溶体のxが異なるいくつかの試料について断熱型熱量計を用いた精密熱測定を行い、ダイポールガラス凍結現象を熱的に観測し、ダイポールガラス状態が'熱力学的平衡状態にある一つの相'であるのか'非平衡凍結状態'であるのかを解明するべく研究を進めたい。

さらに、熱測定においてはガラス転移現象が見いだされ、ガラス転移温度と誘電緩和時間が10^3sとなる温度とのよい一致から、このガラス転移はダイポール再配向運動の凍結に基づくことが明らかとなった。これは、ダイポールガラス凍結を熱的に観測した初めての例である。これまで、ダイポールガラスについては、ダイポールガラス状態が「熱力学的平衡状態にある一つの相」であるのか「非平衡凍結状態」であるのか、その定義が曖昧なままで議論がなされてきた。本研究によって、ダイポールガラス転移が熱的にガラス凍結現象として観測されたことから、ガラス転移温度以下の非平衡凍結状態こそダイポールガラス状態として定義されるべき状態であることが明らかとなった。
食品安全性に対する消費者の非補償型選択行動の解明に関する実証的研究

本研究の課題は,従来の選択実験による食品安全性の消費者評価研究においては十分に考慮されていない非補償型選択ルールを持つ消費者の行動について,行動経済学の知見を明示的に取り入れた実証分析を試みることにあった。Random Parameter LogitModelを適用し,被験者(消費者)ごとのパラメータ推定および評価額を導出し,それらの要因分析を行った。1.分析モデルの検討農業経済学分野において非補償型選択ルールを持つ消費者の商品購入行動を行動経済学からアプローチした研究はほとんど見られないことから,これらの研究蓄積において先行している行動経済学,交通経済学分野およびマーケティング・リサーチ分野の研究事例を参考としつつ,食品安全性を分析対象とする場合に要する改良点について検討した.分析モデルの検討に当たっては,具体的に以下の点に留意して実施した.非補償型選択ルールが生じる状況を(1)消費者にとって一般的ではない属性が提示されたことにより,損失回避性に基づく現状維持バイアスが生じている状況,(2)消費者にとって一般的な属性が失われたことにより,損失回避性に基づく現状維持バイアスが生じている状況,(3)1人の選択実験被験者が複数回の選択実験を行う場合に1回前の属性水準が参照点となり選択行動に影響を与える状況に分けて検討した.2.プレテストの実施選択実験において,プレテスト(事前の試験的調査)の実施は,質問項目および分析モデルが適切に設定され,実行可能性が確保されているかを検討する上で必須である.具体的には、(1)評価対象財を構成する属性とその水準数を適切に設定しているか,(2)参照点の存在と損失回避性による非補償型選択ルールを持つ消費者を検出する質問が機能しているか,(3)選択ルールに影響を与える要因を捉えるための質問が適切に設定されているか,についてインターネット調査を利用して検討した.1.分析モデルの検討プレテストでは,地場農産物を活用した洋菓子の消費者評価を分析対象としたPayment card方式のCVMを実施した.非補償型選択ルールを持つ消費者を検出するために,あらかじめ,通常の洋菓子の基準価格を回答者に提示することで,基準価格を割高に捉えた回答者と割安に捉えた回答者間での評価額の差異を明示的に分析取り入れるよう試みた.分析の結果,基準価格を割安に感じた回答者の洋菓子に対する価格プレミアムは高くなる傾向にあることが示された.この要因のひとつとして,消費者に通常のモンブランに対する「値ごろ感」が参照点として存在していることが示唆された.参照点問題の存在を検討するには,割安に捉えられた場合と同様に,割高に捉えられた場合のWTPに与える影響を実証することが挙げられるなど,本調査に取り組むべき課題が明らかになった.2.本調査の実施分析対象品目の設定,およびプレテストを経て,本調査を実施した.プレテストでは,(1)評価対象財を構成する属性とその水準を適切に設定しているか,(2)参照点の存在と損失回避性による非補償型選択ルールを持つ消費者を検出する質問が機能しているか,(3)選択ルールに影響を与える要因を捉えるための質問が適切に設定されているか,について検討しながら実施した.また,本調査は,近接している分野の専門家からの助言を得つつ計画を検討し,インターネットリサーチを活用して実施した.本研究の目的は,従来の選択実験による食品安全性の消費者評価研究においては十分に考慮されていない非補償型選択ルールを持つ消費者の行動について,選択実験の構築を試みることにより,実証的に明らかにし,消費者への食品安全性情報提供のあり方に示唆を与えることにあった.平成23年度では,具体的には,(1)前年度調査データの検討,(2)食品安全性分野以外でのモデル適用可能性の検討を行ったうえで,選択実験を試みた.(1)前年度調査データの検討平成22年度に実施した洋菓子における地域ブランドに対する消費者評価に関する調査では,価格を参照点とした非補償型選択ルールが示唆される結果となった.そこで,平成23年度では、平成22年度の結果をさらに精査するとともに,参照点となる価格に対して提示価格が高価格な場合と低価格な場合,双方を同時に考慮する分析モデルについて検討を試みた.その結果,選択実験について,基準価格に対する値ごろ感を尋ねる質問など参照点を検出する設問とランダムパラメータロジットモデルを組み合わせることで,個人別のパラメータ推定結果に参照点の影響を考慮することが可能であると考えた.(2)食品安全性分野以外でのモデル適用可能性の検討本研究で得られた非補償型選択ルールを包摂するモデルは,多くの分野に拡張することが期待される.そこで,本年度は(1)より得られた分析モデルの実証について,食品安全性以外の食品関連属性として低カロリー属性を付与した米を対象とした選択実験を試みた.分析の結果,個人ごとのパラメータ推定から,平成22年度に実施した分析で示唆されたパラメータのバラツキを定量的に把握することができ,分析モデルの有用性を確認することができた.
水プロトン化学シフトによる体内温度分布の非侵襲画像化:水-脂肪分解位相画像化法の開発

本年度は水プロトン化学シフト(以下WPCS, Water Proton Chemical Shift)を用いた体内温度分布画像化法を定量性改善のために,還元ヘモグロビンの常磁性の影響を解明すると共に,その影響を低減してWPCSを測定するための水-脂肪分離位相画像化法を開発した。[常磁性成分の影響]電解質溶液(NaCl, KCl, FeSO_4, CuSo_4)とマウス鮮血におけるWPCSの温度変化を検討した.電解質溶液ではFeSO_4水溶液における温度変化が最も大きかった.100%還元時のマウス血中還元ヘモグロビン濃度(110mg/ml)と等価な鉄イオン濃度は6.9mMであり,この濃度のFeSO_4水溶液における温度係数の純水の場合(-0.01ppm/°C)との差は-0.0014ppm/oCであった.しかしながらマウス鮮血に関する実測結果は純水よりも穏やかな温度係数を示した.これらの結果から血中で常磁性を現す鉄イオン濃度は温度と共に変化することが示唆された.常磁性起因の体積磁化率変化の影響を低減して組織温度を測定するためには水プロトンの近傍に存在する非温度依存性のプロトン信号を基準にすることが不可欠であることが分かった.[水-脂肪分離位相画像化法]位相画像化法において水及び脂肪信号を交互に抑制し,脂肪及び水プロトンのみからの信号の位相を検出し,両位相の差から脂肪プロトンを基準としたWPCSを求める方法(水-脂肪分離位相画像化法)を考案し,その磁場パルス系列を1.5Tの臨床器にインプルメントした.ファントム(水-アセトン混合液及び水-脂肪混合懸濁液)実験により本法の原理の正当性を照明した.本法がファントムの動きに起因する体積磁化率変化の影響を受けずに温度を測定しうることを示し,従来の位相画像化法に比べて体積磁化率変化に対する耐性が改善されたことを示した.本年度は水プロトン化学シフト(以下WPCS, Water Proton Chemical Shift)を用いた体内温度分布画像化法を定量性改善のために,還元ヘモグロビンの常磁性の影響を解明すると共に,その影響を低減してWPCSを測定するための水-脂肪分離位相画像化法を開発した。[常磁性成分の影響]電解質溶液(NaCl, KCl, FeSO_4, CuSo_4)とマウス鮮血におけるWPCSの温度変化を検討した.電解質溶液ではFeSO_4水溶液における温度変化が最も大きかった.100%還元時のマウス血中還元ヘモグロビン濃度(110mg/ml)と等価な鉄イオン濃度は6.9mMであり,この濃度のFeSO_4水溶液における温度係数の純水の場合(-0.01ppm/°C)との差は-0.0014ppm/oCであった.しかしながらマウス鮮血に関する実測結果は純水よりも穏やかな温度係数を示した.これらの結果から血中で常磁性を現す鉄イオン濃度は温度と共に変化することが示唆された.常磁性起因の体積磁化率変化の影響を低減して組織温度を測定するためには水プロトンの近傍に存在する非温度依存性のプロトン信号を基準にすることが不可欠であることが分かった.[水-脂肪分離位相画像化法]位相画像化法において水及び脂肪信号を交互に抑制し,脂肪及び水プロトンのみからの信号の位相を検出し,両位相の差から脂肪プロトンを基準としたWPCSを求める方法(水-脂肪分離位相画像化法)を考案し,その磁場パルス系列を1.5Tの臨床器にインプルメントした.ファントム(水-アセトン混合液及び水-脂肪混合懸濁液)実験により本法の原理の正当性を照明した.本法がファントムの動きに起因する体積磁化率変化の影響を受けずに温度を測定しうることを示し,従来の位相画像化法に比べて体積磁化率変化に対する耐性が改善されたことを示した.
マルチハザードマップを活用した巨大都市の防災都市空間の最適化設計方法の開発

本研究では,マルチハザードマップを活用した巨大都市の防災都市空間の最適設計方法の開発を行った.最終的な成果は,(1)様々な災害の物理・化学現象を適切に捉えたシミュレーションモデルの開発と被害結果が社会に及ぼす影響の大きさの評価(災害シミュレーション),(2)過去の大規模災害の事例およびシミュレーション結果のデータベース化(災害アーカイブス),(3)(1),(2)の結果を3次元GIS上に統合することにより,任意の時空間上での災害の状況をバーチャル体験できるシステムの開発(3次元GIS),(4)マルチハザードを考慮した場合の,適切な都市空間の創造方法の提案(都市空間の最適設計)という4つから構成される.災害シミュレーションに関しては,地震災害,ヒートアイランド,火災.大気汚染・施設劣化という4種類のシミュレーションモデルを開発した.これらをそれぞれケーススタディーエリアに適用し,モデルの妥当性と効果の検証を行った.災害アーカイブスについては、過去の災害で発生した事象、対応活動や教訓などを、発災からの経過時間や空間、対象者の組織や立場など、様々な角度から検索し分析できる災害情報のデータアーカイブを開発した。この災害情報アーカイブスは、種々の物理・社会現象に関する最新のシミュレーションモデルとデータベースの組合せにより、ただ単に過去の危機管理事例を収集・整理するだけでなく、異なる発災時刻、自然条件、地域の防災力、社会情勢のもとでの危機発生状況をシミュレートし、それを「擬似危機事例」として蓄積・更新していくことを可能とする。「擬似危機事例」を量産し、教材として用いることで、実際の危機事例の稀少性を補完し、危機に対するイマジネーション能力を高めることが可能となる。さらに東京23区を対象とした地域危険度マップシステムを開発し,市民が適切な防災対策を行うための環境整備を行った.この際,特別な技術を持たない一般市民(高齢者・子供も含め)も容易に操作できるユーザーフレンドリーなインターフェースの構築に配慮した.また,同様の技術を用いて,トルコ共和国イスタンブール地域を対象とした3次元マップシステムも開発し,これを活用した都市空間の最適設計のためのワークショップを提案した.現地における日本人学生とトルコ人学生によるワークショップでは,このマップシステムを利用した議論および最適設計の可視化が行われた.本システムは,3次元空間情報を用いて災害に関する情報を可視化することにより,利用者の災害イメージ能力,現状理解力,対応力が向上し,災害に強い都市形成を目指す上で極めて有効なツールとなると考えられた.本研究では,マルチハザードマップを活用した巨大都市の防災都市空間の最適設計方法の開発を行った.最終的な成果は,(1)様々な災害の物理・化学現象を適切に捉えたシミュレーションモデルの開発と被害結果が社会に及ぼす影響の大きさの評価(災害シミュレーション),(2)過去の大規模災害の事例およびシミュレーション結果のデータベース化(災害アーカイブス),(3)(1),(2)の結果を3次元GIS上に統合することにより,任意の時空間上での災害の状況をバーチャル体験できるシステムの開発(3次元GIS),(4)マルチハザードを考慮した場合の,適切な都市空間の創造方法の提案(都市空間の最適設計)という4つから構成される.災害シミュレーションに関しては,地震災害,ヒートアイランド,火災.大気汚染・施設劣化という4種類のシミュレーションモデルを開発した.これらをそれぞれケーススタディーエリアに適用し,モデルの妥当性と効果の検証を行った.災害アーカイブスについては、過去の災害で発生した事象、対応活動や教訓などを、発災からの経過時間や空間、対象者の組織や立場など、様々な角度から検索し分析できる災害情報のデータアーカイブを開発した。さらに東京23区を対象とした地域危険度マップシステムを開発し,市民が適切な防災対策を行うための環境整備を行った.この際,特別な技術を持たない一般市民(高齢者・子供も含め)も容易に操作できるユーザーフレンドリーなインターフェースの構築に配慮した.また,同様の技術を用いて,トルコ共和国イスタンブール地域を対象とした3次元マップシステムも開発し,これを活用した都市空間の最適設計のためのワークショップを提案した.現地における日本人学生とトルコ人学生によるワークショップでは,このマップシステムを利用した議論および最適設計の可視化が行われた.本システムは,3次元空間情報を用いて災害に関する情報を可視化することにより,利用者の災害イメージ能力,現状理解力,対応力が向上し,災害に強い都市形成を目指す上で極めて有効なツールとなると考えられた.本研究では,様々なハザード(マルチハザード)への適切な対応策を提示するととを最終目標とし,特に,都市を対象としたケーススタディを通して提案する手法の妥当性を検証する。具体的には,(1)様々な災害(地震,洪水,火災,環境負荷,施設劣化)の物理・化学現象を適切に捉えたシミュレーションモデルの開発と被害結果が社会に及ぼす影響の大きさの評価(災害シミュレーション),(2)過去の大規模災害の事例およびシミュレーション結果のデータベース化(災害アーカイブス),(3)(1),(2)の結果を3次元GIS上に統合することにより,任意の時空間上での災害の状況をバーチャル体験できるシステムの開発(3次元GIS),(4)マルチハザードを考慮した場合の,適切な都市空間の創造方法の提案,から構成される(都市空間の最適設計)。

以下に本年度の成果を箇条書きで示す。(1)災害シミュレーション(地震災害,火災・大気汚染,洪水・水循環,施設劣化)の精度向上および新規開発等を実施中。(2)災害アーカイブス(兵庫県南部地震教訓集や時刻歴対応活動記録,WTCテロ事件,大規模洪水,施設劣化事例など)の構築を開始。(3)3次元GISとして,都市の3次元モデルの構築中。本研究では,マルチハザードマップを活用した巨大都市の防災都市空間の最適設計方法の開発を行った.最終的な成果は,(1)様々な災害の物理・化学現象を適切に捉えたシミュレーションモデルの開発と被害結果が社会に及ぼす影響の大きさの評価(災害シミュレーション),(2)過去の大規模災害の事例およびシミュレーション結果のデータベース化(災害アーカイブス),(3)(1)と(2)の結果を3次元GIS上に統合することにより,任意の時空間上での災害の状況をバーチャル体験できるシステムの開発(3次元GIS),(4)マルチハザードを考慮した場合の,適切な都市空間の創造方法の提案(都市空間の最適設計)という4つから構成される.災害シミュレーションに関しては,地震災害,ヒートアイランド,火災,大気汚染・施設劣化という4種類のシミュレーションモデルを開発した.これらをそれぞれケーススタディーエリアに適用し,モデルの妥当性と効果の検証を行った.災害アーカイブスについては、過去の災害で発生した事象、対応活動や教訓などを、発災からの経過時間や空間、対象者の組織や立場など、様々な角度から検索し分析できる災害情報のデータアーカイブを開発した。この災害情報アーカイブスは、種々の物理・社会現象に関する最新のシミュレーションモデルとデータベースの組合せにより、ただ単に過去の危機管理事例を収集・整理するだけでなく、異なる発災時刻、自然条件、地域の防災力、社会情勢のもとでの危機発生状況をシミュレートし、それを「擬似危機事例」として蓄積・更新していくことを可能とする。「擬似危機事例」を量産し、教材として用いることで、実際の危機事例の稀少性を補完し、危機に対するイマジネーション能力を高めることが可能となる。さらに東京23区を対象とした地域危険度マップシステムを開発し,市民が適切な防災対策を行うための環境整備を行った.この際,特別な技術を持たない一般市民(高齢者・子供も含め)も容易に操作できるユーザーフレンドリーなインターフェースの構築に配慮した.また,同様の技術を用いて,トルコ共和国イスタンブール地域を対象とした3次元マップシステムも開発し,これを活用した都市空間の最適設計のためのワークショップを提案した.現地における日本人学生とトルコ人学生によるワークショップでは,このマップシステムを利用した議論および最適設計の可視化が行われた.
ケミカルバイオロジー手法による肝疾患別TGF-β活性化機構の網羅的同定と解析

同手法のバリデーションをするため、最初に、モデルケースとして、ケミカルアレイを用いて血漿カリクレイン依存TGF-β活性化反応の阻害剤をみつけることができるかどうか、以下の3点について検討した。1)まず、肝組織抽出液の調製法について検討を行い、0.5%TritonX-100含有TrisバッファーpH7.4を用いてダウンス型ホモジナイザーで肝臓をすりつぶし超遠心した上清を用いるのが一番良く、潜在型TGF-βのみ検出でき、インキュベーションするとはじめて活性型TGF-βが検出される事を見出した。2)次に、TGF-βの検出法について検討を行い、遺伝子プロモーター上のTGF-βの刺激応答配列であるCAGAボックスを9つ有するリポーター遺伝子9xCAGA-Lucを高発現するミンク肺上皮細胞を作製した。同細胞を用いると、従来のELISAの検出限界(約10pg/ml)とほぼ同程度の検出感度で、培地に添加した検体中のTGF-β量を簡便に測定できることがわかった。そこで、1)で調製した肝抽出液を2)の細胞とインキュベーションし、そこにケミカルアレイでヒットしたインヒビターを入れて評価するハイスループット測定系を樹立した。3)ケミカルアレイを用いて血漿カリクレイン依存TGF-β活性化反応の阻害剤をスクリーニングしたところ、プロテアーゼ阻害剤に加えて、LAP切断配列に結合する事で活性化反応を阻害する新規化合物2種類がヒットした。以上の結果により、同手法のバリデーションができたと考えられ、現在、同手法を用いて、胆管結紮ラット肝線維化モデル肝臓、並びに非アルコール性脂肪性肝炎モデル肝臓中に存在する血漿カリクレイン以外の肝組織由来新規TGF-β活性化プロテアーゼの同定を行っている。
造血幹細胞からTリンパ球への分化における発生段階特異的なNotchシグナルの解明

造血幹細胞からTリンパ球への分化に必須のNotchシグナルは、発生段階特異的に異なるターゲット遺伝子の発現を制御している。本研究では、ステージ特異的な、(1)Notch細胞内ドメイン会合分子の同定、(2)Notchノックアウト細胞のトランスクリプトーム解析、(3)NotchおよびRbpjのChIPシークエンス解析、を組み合わせることで、ステージ特異的な転写因子と外界からのシグナルであるNotchシグナルとの相互作用を包括的に理解し、造血幹細胞からTリンパ球への分化誘導においてNotchシグナルが発生段階特異的な機能を発揮する分子メカニズムの解明を目指す。
死の自己決定意識に関する実証的研究

本研究は,これまで他分野に比べ心理学において検討が重ねられてこなかった「死の自己決定」に関して,心理学なアプローチを試みたものである。研究14を通して,「死の自己決定意識尺度」が新たに作成され,「死の自己決定」に対して3つの態度,即ち,否定的態度,肯定的態度,条件付き肯定的態度がある可能性が示された。また,家族との関係や健康に関する自信,自分らしい自分であるかどうかという自己意識が,死の自己決定意識に影響を与えている可能性が示唆された。本研究は,これまで死生学,法学,倫理学等の領域で中心的に議論されてきた「死の自己決定」について,「死の自己決定意識」という心理学的視点から実証的に検討することを目的としている。「死の自己決定意識」とは,例えば自殺や安楽死といった生死に関わる重要な事柄に関して,自分の意思で決定することに対する意識を意味する。特に,自殺という行為は自らの死を自己決定した結果に他ならない。現在,自殺予防教育の重要性が指摘されており,そこでは自らの命をどう捉えるかが大きなテーマとなる。各年齢や性別ごとの「死の自己決定意識」や影響因を明らかにすることにより,自殺予防教育や自殺未遂者に対する危機介入方法への一助となることが期待できる。そこで,最初に「死の自己決定」に関して死生学,法学,倫理学等の関係諸領域において議論されている問題点を理解し,整理するという作業をおこなった。死に関する問題は社会制度や文化によって捉え方が大きく変化すると考えられるため,最新の関係諸領域における知見を押さえておくことが重要であるためである。死生学,社会学,法学,倫理学に関する論文ならびに書籍を合計約50編概観し,死の自己決定意識の形成には社会保障制度,宗教等に基づく価値観,利用可能な医療制度が強い関わりを持っており,現在は自己決定の選択が認められる部分が増えつつも,多様な意識が存在している可能性が示唆された。それを踏まえ,次に死の自己決定意識の実態をWEB調査を利用して探索的に明らかにした。WEB調査会社を通じて,一般成人312名(20代60代)に,死の自己決定意識に関する質問6項目(4件法)と上記の項目に回答した理由(自由記述)を回答してもらった。その結果,年齢が若いほど死の自己決定に対して肯定的であることが示された。今後,これらの態度の形成に影響する要因を検討していく予定である。本研究は,これまで死生学,法学,倫理学等の領域では非常に多くの議論がなされてきた「死の自己決定」について,心理学的なアプローチから実証的に検討することを目的としている。平成25年度の研究結果から,死の自己決定に対する態度には発達的変化があることと,対人関係のあり方が影響を与えている可能性が示された。そこで,今年度は死の自己決定に対する考えや態度を問う死の自己決定尺度を作成することを目的とした。一般成人312名(20代60代)を対象に1死の自己決定尺度(原案),2死に対する態度尺度(丹下他,2013),3心理的負債感尺度(相川・吉森,1995),4自己決定欲求尺度(桜井,1993)からなるWEBアンケート調査を実施した。死の自己決定尺度(原案)に対して探索的因子分析(最尤法・プロマックス回転)を行った結果,(死の自己決定に対する)否定的態度因子,条件付き肯定的態度因子,肯定的態度因子の3因子が抽出された。各因子に対応する項目の加算平均を下位尺度得点とし,その値を検討したところ,極端な偏りは認められず,内的一貫性についても高い値が認められた。死の自己決定尺度と関連する尺度との相関係数を求めた結果,一部を除き,ほぼ仮説通りの結果が得られた。以上の結果から,否定的態度,条件付き肯定的態度,肯定的態度の3下位尺度から構成される死の自己決定尺度の信頼性及び妥当性が確認されたと考えられる。今後は,本尺度を用いて,死の自己決定に関する態度がどのような要因の影響を受け,死に関する諸問題に関する意識に対してどのような影響を与えるのかについて検討していく予定である。本研究は,これまで死生学,倫理学等の領域では多くの議論がなされてきた「死の自己決定」について,心理学的なアプローチから実証的に検討することを目的とした。平成25年度の研究結果より,死の自己決定に対する態度には発達的変化があること,対人関係の在り方が影響を与えている可能性が示唆された。そして平成26年度には,20代から60代の一般成人を対象とした「死の自己決定意識尺度」の作成を試みた。その結果,「否定的態度」,「条件付き肯定的態度」,「肯定的態度」の3下位尺度から成る尺度が新たに作成され,その信頼性及び妥当性が確認された。そこで,本年度は死の自己決定意識と対人関係のあり方や健康度等との関連,ならびに,個人の認知的特性や健康観等との関連を明らかにすることを目的とした。まず研究1では,一般成人200名(2060代)を対象に,1死の自己決定意識尺度,2信仰の有無,3主観的健康度,4ケガ,病気の経験の有無,5主観的幸福感,6精神的健康度(K6),7ソーシャルサポート,8ソーシャルキャピタル,9援助要請スタイルからなるWebアンケートを実施した。その結果,家族からのサポートが死の自己決定意識と関連があることが示された。

研究2では,一般成人200名(2060代)を対象に,1死の自己決定意識尺度,2批判的思考態度,3Health Locus of Control,4Perceived Health Competence,5セルフヘルプ志向性,6自律性欲求,7本来感からなるWebアンケートを実施した。その結果,知覚された健康の自信と本来感が死の自己決定意識に対する否定的態度と関連性を示した。本研究は,これまで他分野に比べ心理学において検討が重ねられてこなかった「死の自己決定」に関して,心理学なアプローチを試みたものである。研究14を通して,「死の自己決定意識尺度」が新たに作成され,「死の自己決定」に対して3つの態度,即ち,否定的態度,肯定的態度,条件付き肯定的態度がある可能性が示された。また,家族との関係や健康に関する自信,自分らしい自分であるかどうかという自己意識が,死の自己決定意識に影響を与えている可能性が示唆された。ほぼ当初の予定通りに進めることができており,現在のところ問題は生じていない。平成26年度に完成した尺度を用いて,最終年度である平成27年度には先行要因や結果指標との関連を検討することができる。平成26年度に行った学会発表で,関連の研究をしている研究者と様々な議論をすることができたため,そこで得られた知見を最終年度の研究に生かしていく予定である。心理学最終年度においては,平成26年度に作成された「死の自己決定尺度」を用いて,デモグラフィック要因やその他の要因(対人的環境や心理的要因),ならびに自殺や尊厳死などの死の自己決定に関係する諸問題に対する態度との関連を検討する予定である。当初予定した通りに研究を進めることができており,現在のところ問題は生じていない。平成25年度に実施した研究についてはその成果を平成26年度に学会発表する予定であるが,そこで他の研究者からのフィードバックを受け,さらに必要な検討点等があれば,それらを踏まえた追加研究などを行うなどする必要はあると考えている。研究計画当初はアンケート調査を研究協力者の所属機関または関連機関で実施することを想定していたが,実際には広く迅速にデータを収集する方法としてウェブ調査会社を通じて調査を行ったため,調査手数料が発生した一方で,調査旅費やデータ入力費用が大幅に節約できたためであると考えられる。今後は,今年度得られた結果をもとに,客観的に死の自己決定に対する意識を測定することができる「死の自己決定意識尺度」を作成したいと考えている。それを用いて,死の自己決定意識に影響を与える諸要因との関連を客観的に示す予定である。研究開始前は,死生観や自己決定欲求などの個人内変数を中心に考えていたが,今年度の調査結果から他者との関係の持ち方が強く影響している可能性が示されたため,ソーシャルサポートやソーシャルキャピタルなどの対人的要因についても視野を広げて検討して行きたいと考える。平成27年度もウェブ調査を行うが,最終年度でもあることからデータ数をこれまでよりも増やすために調査手数料の増加が見込まれる。また,研究成果を発表するための学会では,研究協力者も同行して発表を行う予定であるため旅費の増加が見込まれ,そこで使用する予定である。計画当初はアンケート調査を研究協力者の所属機関または関連機関で実施することを考えていたが,実際には広く迅速にデータを収集するためにウェブ調査会社を通じた調査を行ったため,調査手数料が発生した一方で,調査旅費やデータ入力費用がかからずに済んだためと考えられる。
超高速次世代コンピュータの高性能光ネットワーク構成方式

本研究では,超高速次世代コンピュータの大規模プロセッサ間結合に対する高速光ネットワークの構成法を考案し,その有効性を明らかにする.階層型トーラスネットワークの研究成果を光スイッチネットワークに応用することで,大規模光ノンブロック・スイッチと階層型ネットワークを新たに考案し,超高速次世代光コンピュータの基盤的ネットワークとなる構成方式について詳細に検討した.また,ネットワーク性能に優れた三次元実装方式やVLSIチップ化を考慮した相互結合網構成方式を明らかにした.本年度では,TTNネットワークや光スイッチネットワークを用いた階層構造ネットワークを新たに考案し,高速ルーティングや三次元VLSI実装方式を明らかにした.また,多数の高速高速コンピュータ館の相互結合に対して,基盤クラスタ間ではチップ内結合として電気信号,大規模クラスタ間では光バックボーンネットワークを考え,OTIS階層型ネットワークの構築法を新しく考案し,その理論モデル解析,動的ネットワーク性能やデッドロックフリーな経路選択方式などについて詳細に検討した.さらに,大規模化によるフォールトトレランス方式や再構成方式についても検討し,超高速次世代コンピュータの高性能OTISネットワーク方式の構築研究を行った.これらの提案した相互結合網について,静的および動的な性能評価を様々なケースについてシミュレーションによって得たところ,提案相互結合網は,少ない次数で実装上の配線も容易ながら,従来の階層型相互結合網に比べて高い性能を有するとともに,高負荷時の遅延の増加程度も小さいという優れた特性を持つことが分かった.我々の2009年の研究成果は以下に示す通りである.1.相互結合網ネットワークのチャネルpruningアプローチは、ネットワーク構造の複雑性を軽減できるため、性能向上が期待されている。我々は階層型トーラスネットワーク(HTN)にpruning技術を適用したpruned HTNアーキテクチャを提案し、詳細な性能評価を行った。具体的には静的ネットワーク性能、縦方向のリンクの最大数、pruningするチャネルを変えた場合のVLSI配置面積を比較した。その結果、提案したprunedHTNは、チャネルpruningを行わない3D-WSIと比べてネットワークの直径が小さく構成でき、平均伝送距離が小さく、少ない配線数、特に縦方向のリンク数が小さく構成ででき、実用的な配置面積で構成できるといった多くの優れた特性を明らかにした。2.トーラスネットワークに接続した左右対称なTori(STTN)アーキテクチャは、複数の基本モジュールで構成される2Dトーラスネットワークである。基本モジュールは、上位ネットワークを構成するために階層的に構成された2Dトーラスネットワークである。我々はSTTNのアーキテクチャ、アドレッシング、メッセージのルーティングを提案し、STTN、TTN、TESH、メッシュ、トーラスと静的ネットワーク性能の評価を行った。その結果、従来の階層型相互結合網と比較して、STTNが定数次数かつネットワークの直径が小さく構成でき、低コストであり、平均伝送距離が少なく、適度なバイセクションバンド幅を持ち、高い耐故障性能を持つことを明らかにした。本研究では,超高速次世代コンピュータの大規模プロセッサ間結合に対する高速光ネットワークの構成法を考案し,その有効性を明らかにする.階層型トーラスネットワークの研究成果を光スイッチネットワークに応用することで,大規模光ノンブロック・スイッチと階層型ネットワークを新たに考案し,超高速次世代光コンピュータの基盤的ネットワークとなる構成方式について詳細に検討した.また,ネットワーク性能に優れた三次元実装方式やVLSIチップ化を考慮した相互結合網構成方式を明らかにした.本年度では,TTNネットワークや光スイッチネットワークを用いた階層構造ネットワークを新たに考案し,高速ルーティングや三次元VLSI実装方式を明らかにした.また,多数の高速高速コンピュータ館の相互結合に対して,基盤クラスタ間ではチップ内結合として電気信号,大規模クラスタ間では光バックボーンネットワークを考え,OTIS階層型ネットワークの構築法を新しく考案し,その理論モデル解析,動的ネットワーク性能やデッドロックフリーな経路選択方式などについて詳細に検討した.さらに,大規模化によるフォールトトレランス方式や再構成方式についても検討し,超高速次世代コンピュータの高性能OTISネットワーク方式の構築研究を行った.これらの提案した相互結合網について,静的および動的な性能評価を様々なケースについてシミュレーションによって得たところ,提案相互結合網は,少ない次数で実装上の配線も容易ながら,従来の階層型相互結合網に比べて高い性能を有するとともに,高負荷時の遅延の増加程度も小さいという優れた特性を持つことが分かった.
フロンティア社会の地域間比較研究

3カ年の期間中、各年度に5回の研究会を開催し、東南アジアのフロンティア状況とアメリカ合衆国、アフリカ、南アジア、中国、近世・近代日本のフロンティア状況とを比較した。各地域のフロンティア社会の特性や永続生について比較するとともに、フロンティア社会としてある地域をとらえることの意義を、人口移動、土地・資源利用、開発、あるいは国境・民族・ジェンダー等のさまざまな境界の形成と変容などの今日的な問題群の中で考察した。アフリカにおいてはローカル・フロンティア、南アジアにおいてはサイレント・フロンティア、そして東南アジアにおいては内的・外的フロンティアが交差する永続的フロンティアというように、フロンティア状況の生成・展開過程が地域により異なっており、ターナーのフロンティア仮説によって描かれたアメリカ合衆国のフロンティア社会が各地域のフロンティア社会のモデルとはならないことが明らかにされた。また、中国や日本と東南アジアとの近世・近代の地域開発をめぐる比較から、フロンティア社会の永続性が資源管理をめぐる政治的・社会的変容と密接に関連していることが示唆された。3カ年の研究発表を取りまとめ、「フロンティア社会の地域間比較研究」と題する成果報告書を刊行した。報告書は、1.フロンティア論をめぐって、2.越境・移動とフロンティア、3.資源利用とフロンティア、4.国家・民族・文化とフロンティア、5.開発とフロンティア、の5部構成からなり、総数26編の報告を収録した。実施計画にしたがって5回の研究会を開催し、東南アジア、アフリカ、アメリカ合衆国、近世日本のフロンティア社会あるいは開拓社会についての事例および「フロンティア仮説」に関わる学説史等についての報告を受けて、フロンティア社会の比較検討を行った。研究会のテーマ・報告(者)等は以下のとおりである。第1回(7月2日、京都):「生殖論的視点からみたフロンティア論」(田中耕司)第2回(8月3日5日、大山):「フロンティアの危機:北タイにおける国家領土、環境保護と山に住む人々」(速水洋子)、「アフリカの内的フロンティア論」(塙狼星・小松かおり[協力者])第3回(10月15日17日、久留米):「日本の開発史からみた東南アジアフロンティア社会」(江藤彰彦)、「絵図にみる有明海干拓の進展過程」(田渕義樹[協力者])、「景観のなかの開発定住史」(香月洋一郎[協力者])第4回(12月23日、東京)「フロンティア-アメリカ合衆国史研究の立場から」(小塩和人[協力者])、「ポール・ゲイツの夢-あるフロンティア史家の肖像」(岡田泰男)第5回(2月25日、京都)「東南アジアの海域世界とフロンティア社会:サマ人を例に」(長津一史・赤嶺淳[協力者])また、第2、3回研究会にあわせて、大山開拓地と筑後川流域の開発史について現地調査を実施した。以上のとおり、本年度の実施計画のとおり研究会を開催することができた。以上の報告・討論はすべてテープ起こしを終え、研究会記録としてまとめており、将来の報告書作成のための資料として活用する予定である。実施計画にしたがって5回の研究会を開催し、とくに東南アジア、合衆国、中国、近世・近代の日本に焦点をしぼって、フロンティア社会の地域間比較を試みた。研究会のテーマ・報告等は以下のとおりである。第1回(6月24日、京都)「ミナンカバウ・フロンティアの歴史的展開-ランタウ概念の変容をめぐって」(加藤剛[協力者])第2回(8月19・20日、大山)「合衆国内外のフロンティア社会に関する研究状況と研究情報の紹介」(田中耕司他)、「東南アジアの泥炭湿地林:熱帯林における最後のフロンティア」(阿部健一[協力者])第3回(11月14日、札幌・釧路・標茶)「観光雑誌における北海道の心象地理:192060年代の『旅』の誌面から」(東村岳志[協力者])、「北海道の開拓とアイヌ民族:土地問題を中心に」(山田伸一[協力者])、「文化接触によるカムチャッカ先住民の生業変容」(渡部裕[協力者])第4回(1月13日、大阪)「農業技術のフロンティア:焼畑農業から精密農業まで」

(小倉健太郎[協力者])、「江南デルタの開拓史」(浜島敦俊[協力者])第5回(2月23日、京都)「夷島・蝦夷・北海道・札幌-フロンティア論・植民都市論および日本国家論構築のための素材として」(応地利明)第2回、および第3回研究会にあわせて、大山開拓地および北海道の開拓史について現地観察を行った。研究会の開催にあたっては、研究分担者だけでなく、テーマに関連する研究を実施している研究者を研究協力者として招へいし、フロンティア仮説の相対化とフロンティア社会の地域間差異に迫る研究態勢がとれるよう配慮した。今年度の報告もすべてテープ起こしを終えて、研究会記録としてすでにまとめており、来年度の報告書作成および成果の出版に向けた準備にとりかかっている。実施計画にしたがって5回の研究会を開催した。東南アジアのフロンティア状況と南アジア、アフリカ、アメリカ合衆国のフロンティア状況を比較しつつ、とくに、人口移動・移民、そして境界と空間、食文化などの様々なフロンティアを対象に、地域と主題をクロスさせることによって、各地域のフロンティア社会とフロンティア状況の実態にせまることができた。今年度に行った研究会の報告等は以下のとおりである。第1回(6月9,10日、湘南)「フィリピン・サマール島からの向都移動の展開」(細田尚美)、「フロンティアとしてのバンコク」(坪内良博)、「綿花フロンティアと奴隷商人」(柳生智子)、「移民史研究のフロンティア」(加藤洋子)第2回(8月3,4日、大山)「近代ネパールの成り立ちとフロンティア」「カトマンズ近郊の都市フロンティア」(ケシャブ・ラル・マハラジャン)、「日本近世史とフロンティア社会論」(江藤彰彦)第3回(10月13日、名古屋)「食文化から試みるフロンティア社会の地域間比較」(大橋厚子)、「アフリカ中央部の移住村における食のフロンティア」(小松かおり)、「ヴェトナム、チャム族の食文化」(吉本康子)第4回(12月26日、京都)「ヨーロッパにおける環境・エネルギーのフロンティア」(法貴誠)、「アフリカの内的フロンティア論について」(池谷和信)第5回(1月26日、京都)「東南アジアのフロンティア世界:ボルネオ島西部国境地帯からの視点」(石川登)、「政治学における『空間』概念:アメリカ論を射程に」(豊永郁子)3カ年の研究発表をとりまとめ、研究課題と同題の研究成果報告書を刊行した。報告書は、1.フロンティア論をめぐって、2.越境・移動とフロンティア、3.資源利用とフロンティア、4.国家・民族・文化とフロンティア、5.開発とフロンティア、の5部構成からなり、総数26編の報告を収録した。
モデルマウスを用いたメラノーマの新規分子標的治療法の開発

皮膚悪性腫瘍であるメラノーマは、発症過程の違いにより2種類に分類される。母斑が前癌腫瘍を経て悪性腫瘍に転化、すなわち多段階発癌タイプと、良性腫瘍や前癌腫瘍を経ず、正常細胞から突然メラノーマが生じるデノボメラノーマである。本研究は、母斑関連メラノーマ、デノボメラノーマを自然発症するそれぞれのメラノーマモデルマウスを用いて、両タイプのメラノーマの発症や進行に関わる遺伝子の機能解析を通じて、メラノーマ発症のメカニズムの解析を行うと共に、モデルマウスを用いて将来ヒトの治療につながる治療法の開発を目指すことを目的としている。平成24年度には、治療の候補遺伝子であるP遺伝子を中心に研究を進めた。1)P遺伝子の発現を抑制するベクターをB16F10メラノーマに導入し、P遺伝子の発現が恒常的に抑制されるクローンの選別を試みた。薬剤選別法により、コントロールクローン、P遺伝子の発現が恒常的に抑制されるよう操作したクローンをそれぞれ30個ずつ選別し、そこからタンパク質を抽出し、ウェスタンブロット法を用いてP遺伝子の発現量の比較を行った。その結果、P遺伝子の発現量抑制のレベルが異なる複数のクローンの単離に成功した。抑制レベルの異なるクローンの単離に成功したことは、P遺伝子の発現量の違いがメラノーマの形質に与える影響を調べることに役立つ。また、これらのクローンにおいて7日間、細胞数の変化を観察したところ、若干の細胞数の減少が見られ、P遺伝子が細胞増殖かアポトーシスの抑制に関わっていることを示唆しており、今後更なる解析が必要である。2)ヒトのメラノサイト系良性腫瘍とメラノーマを含むTissue arrayを用いてPタンパク質に対する免疫染色を行った。その結果、多くのメラノーマにおいて発現量が増加している傾向が観察された。今後、発現量の数値化を行い、メラノーマの病態との関連を調べる必要がある。