hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メコン川底質中の有害物質の原位置浄化に関する調査研究

2011年3月の東日本大震災の影響で、メコン川デルタ地帯から底質試料および土壌試料採取が実施できなかったため、2011年7月にノンラム大学側で、メコン川デルタ地帯の現地調査を実施し、採取した底質試料および土壌試料の分析を行なった。これまでの調査と同様、一部の地域から重金属類や農薬が検出されるものの、著しい蓄積を示すような場所は見いだせなかった。2011年3月に日本側チームがノンラム大学を訪問し、研究実施計画の詳細について協議を行い、実行計画の見直しを行った。また2012年3月に日本側チームがノンラム大学を訪問し、これまでの調査で得られた分析データの評価を行うとともに、最終的な研究の取りまとめを行なった。
射影空間の安定ホモトピー性質と多重transfer写像の応用

本研究の主題は、多重transfer写像(iterated transfer maps)を調べ、それを通して、射影空間の安定ホモトピー性質の応用を計ることであった。得られた成果は、2重transfer写像の場合に、Chromatic filtrationとの間の詳細な関係を、一般化されたBernoulli数の概念を用いて表現できたことである。その結果の一つは、次のようになる。この定理において、XとYが複素射影空間の場合のγ_2:CP_0ΛCP_0→S^<-2>が、2重S^1-transfer写像と呼ばれ、多くの人々の研究対象になっている写像である。その場合には、分解写像の誘導する安定ホモトピー群の準同型写像は古典的なBerunoulli数を用いて表せることを示した。Chromatic filtrationは、各素数で局所化されたスペクトラムを通して構成されるが、2重transfer写像との関数は、p=2の場合とpが奇素数の場合では異なった現象を示す。上の定理はpが奇素数の場合に有効であり、p=2の場合には異なる条件が必要になる。2重S^1-transfer写像も、p=2の場合にはそのまま分解しないが、その場合、γ_2:CPΛCP→S^<-2>という簡約2重S^1-transfer写像に対しては、やはりN_2への分解があるという結果も得た。
リン酸塩ノジュールの成因と古堆積環境の復元

海洋中リンの堆積物への移動過程、さらに再濃集(リン酸塩ノジュール形成)過程を研究する事により、地質時代の海洋環境を再現する事が本研究の目的である。本年度は時に原生代前期試料および三畳紀/二畳紀境界試料、中期白亜紀試料(OAE層序:Ocean Anoxia Event)について、研究を行った。従来は『海洋が、酸化的還元的と2層に別れ、低層水にリンが濃集し、湧昇流活発化に伴いリンが浅海性堆積物に濃集した』とする説が有力視されていた。昨年度の研究成果から、『海洋2層構造崩壊よりも、地球環境温暖化、それに伴う生物生産向上がリン酸塩ノジュール形成のきっかけを作った』と言う結論を得た。この考えを更に発達させる為、生物活動、大気海洋環境変動、リン酸塩鉱物形成との関連を明らかにすべく、安定同位体、EPMA鉱物分析などを集中的に行った。ICPを用いたMo,Uなどの分析、元素分析計による炭素、硫黄含有量測定、レーザーマイクロプローブ法による黄鉄鉱硫黄同位体分折、炭素同位体分折なども行った。特に後期原生代の縞状鉄鉱層の研究を組み入れた事で、(1)海洋中のリンは鉄水酸化物(縞状鉄鉱層)沈澱に伴ってより、(2)むしろ縞状鉄鉱層の堆積に触発された微生物活動により、堆積物に濃集し、続生作用によって再濃集しリン酸塩ノジュールを作る事が具体化された。縞状鉄鉱層形成と湧昇流との関係が議論されてきただけに、この研究で得られた説が従来説より正しい事の裏付けができた。これらの成果に関し、国内(地球惑星関連合同大会など)及び外国(NASA Astrobiology Conferenceなど)の学会において成果報告を行った。後期原生代の成果の一部は投稿論文(Viva Origino)として既に出版された。その他の成果も、論文査読中もしくは、投稿準備中であり、概して成果の多い研究であったと自己評価している。本研究ではリンの堆積物中へのトラップ過程、さらに再濃集(リン酸塩ノジュール形成)過程を研究する事により、地質時代の海洋の酸化還元状態を規定する事を目的とする。本年度はリン酸塩ノジュールと海洋還元化が結び付けて議論されている原生代後期試料、原生代前期試料について、研究を行った。主に顕微鏡による鉱物組織観察、EPMAを用いたリン等の元素マッピング、ICPを用いたMo,U,REEなどの分析、元素分析計による炭素、硫黄、窒素含有量測定、レーザーマイクロプローブ法による黄鉄鉱硫黄同位体分析、通常法による炭素同位体分析などを行った。後期原生代海洋は酸化的表層水と還元的低層水の2層構造に別れ、低層水にはリンが富んでいたとされる。海洋2層構造が崩壊し、湧昇流の活発化に伴いリンが浅海性堆積物に濃集したとする説が提唱されてきている。REEに関して堆積岩のセクションで、これら元素の濃集と枯渇がペアで見られた。この事は、リン酸塩鉱物濃集帯は堆積後の続生作用時に、周辺地層からリンを移動集積させ形成された事を示し、還元的海洋崩壊に伴う湧昇流がリンを無機的に濃集させたとする従来の説では説明できない事象を見い出した。MoとUの濃集が後期原生代、前期原生代試料で見られる事は、リンが有機物経由で堆積物に濃集した事を示す。すなわち、リン濃集帯形成の条件として、浅海における生物一次生産性の高さが要求される事が分かった。またレーザーマイクロプローブ法による硫黄同位体分析は、リン酸塩ノジュール形成条件として堆積物が科学的、同位体的に閉じた系である事が条件である事をしました。海洋2層構造崩壊よりも、地球環境温暖化、それに伴う生物生産向上がリン酸塩ノジュール形成のきっかけを作ったと現段階では結論付けている。

縞状鉄鉱層形成と湧昇流との関係が議論されてきただけに、この研究で得られた説が従来説より正しい事の裏付けができた。これらの成果に関し、国内(地球惑星関連合同大会など)及び外国(NASA Astrobiology Conferenceなど)の学会において成果報告を行った。後期原生代の成果の一部は投稿論文(Viva Origino)として既に出版された。その他の成果も、論文査読中もしくは、投稿準備中であり、概して成果の多い研究であったと自己評価している。
難治性不整脈症候群の不整脈基盤に関与する新たな遺伝的背景の解明と個別化治療の確立

本研究の目的は特発性不整脈症候群症例を集積して遺伝的背景とこれに関連した臨床像を明らかにし、遺伝子型と臨床的特徴に応じた個別化治療を確立することである。SCN5Aプロモーターの変異がBrugada症候群、早期再分極症候群、特発性心室細動、洞不全症候群、房室ブロックまたは心房細動の原因であることを解明した。次世代シークエンス法を用いて新たな不整脈の原因遺伝子候補を多数同定するとともに、国際的なゲノム関連研究の共同研究を行った(Nat Gene 2013)。本研究で行われた遺伝子解析の結果は既に個々の症例に還元されて、原因遺伝子を考慮した薬物療法や生活指導といった不整脈発作予防が行われている。突然死を来しうる特発性不整脈症候群は遺伝性疾患であることが広く知られているが、原因遺伝子は十分に解明されておらず、その機序は不明な部分が多い。このため不整脈を来たすリスクの層別化に必要な知見は十分でなく、また不整脈発作を予防するための新たな治療法の開発も必要である。本研究は、特発性不整脈症候群の臨床像並びに遺伝的背景と不整脈発生の機序の解明と、遺伝子型を考慮した新たな個別化治療(Tailar made therapy)の開発を目標とする。本年度は以下のような成果を得た。1.様々な不整脈症候群の原因となる新たな原因遺伝子の同定心臓ナトリウムチャネル遺伝子であるSCN5Aのプロモーター領域が、Brugada症候群、早期再分極症候群、房室ブロック、洞不全症候群ないしは心房細動の各々の原因遺伝子であることを発見した。これは、イオンチャネル遺伝子のプロモーター領域が不整脈の発症に関与することを示した初めての研究である。2.不整脈症候群の新たなの関連遺伝子の同定のための次世代シークエンス法の応用次世代シークエンス法を応用して、心臓に発現しており電気整理活動への関与が示唆されている遺伝子約450種の塩基配列を同時に同定するアッセイを構築した。これを用いて若年性の重症型QT延長症候群の原因遺伝子を同定し、現在本研究の論文はRevise過程である。また、次世代シークエンス法を用いた国際的なゲノム関連研究に佐渡研究の協力のもと携わり、Brugada症候群に関係する新たな遺伝子を解明した(Nature Genetics 2013)。本研究の1番目の目的は、国内外の研究者の協力のもと、突然死を克服すべく特発性不整脈症候群症例を集積して遺伝的背景とこれに関連した臨床像を明らかにし、不整脈発作の予知とリスク層別化に用いることであるが、平成24年度においては1228例の不整脈に罹患した症例を国内外より集積した。これらの症例において心臓ナトリウムチャネル遺伝子SCN5Aの遺伝子発現を調節しているプロモーター領域のスクリーニングを行い、Brugada症候群、早期再分極症候群、特発性心室細動、洞不全症候群、房室ブロックならびに心房細動の各々の疾患に罹患した症例においてSCN5Aプロモーターの変異を同定した。また同定した変異の機能解析を行って、変異がプロモーター活性の低下をもたらすことを明らかにした。これは変異にがナトリウムチャネルの発現量の低下からナトリウム電流がの減少をもたらし、不整脈を発症する機序を示している。本研究の二番目の目的は、次世代シークエンス法を応用して不整脈症候群の新たな遺伝的背景を明らかにして不整脈の機序を検討すると共に、遺伝子検索の新たな手法を構築することであるが、平成24年度には、次世代シークエンス法を用いて同時に約250種の遺伝子をスクリーニングできるアッセイを新たに構築した。この方法を用いて既知の遺伝子に変異が同定されなかった35症例において網羅的なスクリーニングを施行し、今までに報告のない新たな不整脈の原因遺伝子候補を多数同定した。そのうちの一つの遺伝子の変異を、同じ疾患に罹患した他の症例の遺伝子配列を従来の方法で調べることによって同定しており、この遺伝子が新たな現遺伝子であることを示唆している。本研究の1番目の目的は特発性不整脈症候群症例を集積して遺伝的背景とこれに関連した臨床像を明らかにし、不整脈発作の予知とリスク層別化に用いることである。様々な不整脈に罹患した1228症例を国内外より集積し、心臓ナトリウムチャネル遺伝子であるSCN5Aの遺伝子発現を調節しているプロモーター領域ならびにプロモーター機能を修飾する非翻訳領域の遺伝子スクリーニングを行った。Brugada症候群、早期再分極症候群、特発性心室細動、洞不全症候群、房室ブロックならびに心房細動の各々の疾患に罹患した症例においてSCN5Aプロモーターの変異を同定した。また同定した変異はプロモーター活性の低下をもたらしていた。

本研究の2番目の目的は、次世代シークエンス法を応用して不整脈症候群の新たな遺伝的背景を明らかにして不整脈の機序を検討すると共に、遺伝子検索の新たな手法を構築することである。次世代シークエンス法を用いて同時に約550種の遺伝子をスクリーニングできるアッセイを新たに構築し、新たな不整脈の原因遺伝子候補を多数同定した。すなわち、若年性の重症型QT延長症候群やカテコラミン感受性多形性心室頻拍の原因遺伝子を同定し、論文発表を行った(Circ Arrhythmia 2014)。さらに特発性心室細動の新しい原因遺伝子を同定し、現在培養細胞を用いた機能解析を行っている。たこつぼ型心筋症に伴うQT延長症候群を来す新たな遺伝子変異も同定した。また、次世代シークエンス法を用いた国際的なゲノム関連研究を行い、Brugada症候群に関係する新たな遺伝子を解明した(Nature Genetics 2013)。本研究の3番目の目的は特発性不整脈症候群の遺伝子型と臨床的特徴に応じた個別化治療を確立することであるが、本研究で行われた遺伝子解析の結果はすでに個々の症例に還元されており、原因遺伝子を考慮した薬物療法や生活指導といった不整脈発作予防が行われている。循環器学新たな不整脈症候群の原因遺伝子を複数同定した。また次世代シークセンス法を応用して心臓に発現して不整脈の発症に関与しうる遺伝子約450種を同時にスクリーニングするアッセイを構築した。世界的な共同研究に参加し、特発性心室細動の一種であるBrugada症候群の新たな関連遺伝子を同定し、その成果はNature Geneticsに掲載された。すでに国内外の研究者の協力のもと、様々な不整脈に罹患した1000例以上の症例を集積し、遺伝子解析を行っており、心臓ナトリウムチャネル遺伝子SCN5Aのプロモーター領域が様々な不整脈発症の原因であることを新たに明らかにしており、本研究は当初の計画よりも進展している。また、次世代シークエンス法を応用し、心臓に発現して電気生理活動に関与する約250種の遺伝子を同時にスクリーニングできるアッセイの構築ならびに実際の応用も開始しており、さらに新たな不整脈の原因遺伝子の候補を多数同定していることも、本研究の高い達成度である。本研究にて構築した、心臓に発現して不整脈の発症に関与しうる遺伝子約450種を同時にスクリーニングする次世代シークセンス法アッセイを、さらに多くの症例に応用して、不整脈症候群の新たな原因遺伝子を同定する。また遺伝子系に基づく不整脈患者の個別化治療の確立を目指す。SCN5Aプロモーターの変異を有する症例の臨床像をまとめ、研究成果を発表する。また、変異の情報は症例に還元し、治療法の選択や家族が不整脈をきたすリスクの層別化に応用する。新たに構築した次世代シークエンス法のアッセイは新たに遺伝子数を5割程度増加させて、96症例において遺伝子スクリーニングを行う。この方法で同定した不整脈の新たな原因遺伝子が、実際に不整脈をきたす機序を解明すべく、変異がもたらす機能異常の解析を行う。試薬の価格が年度当初の予定より低下したために繰越金が発生した。次年度に消耗品費として使用する。該当なし
時間構造共有化による状態遷移非同期型隠れマルコフモデルによる音声認識

従来の隠れマルコフモデルHMMによる音声信号のモデル化は、音響特徴量(20次元程度のベクトル)の各成分の時間変化のタイミング、すなわち状態遷移が互いに同期していることを暗黙のうちに仮定していた。同期という拘束条件を取り払い、モデルの自由度を上げることによって、音響特徴量の実際の時間変化をより高精度に、かつ効果的に表現できる非同期遷移HMM(AT-HMM)について検討を行った。その結果、一般のAT-HMMを用いたデコーディング(認識処理)には2段DPあるいはLevel-Building法が基本的には必要であり、通常の同期型HMMに比べて計算量が膨大であることを明らかにした。この問題に対して、非同期構造にある種の順序制約を付加した順序制約付きAT-HMMを考案し、このクラスのAT-HMMは従来の同期型HMMと同様の高速デコーディング法(例えばOne-Pass Viterbi探索法)が利用できることを示した。この、順序制約付きAT-HMMは、「時間方向共有」と呼ばれる新しい共有化法の概念を導入することにより、実現が可能であり、クラスタリングを用いた順序制約付きAT-HMMの学習アルゴリズムを新たに提案した。提案手法は特定話者の連続音素認識において従来方を上回る認識性能が得られた。一方、不特定話者認識における効果は少ないことが確認され、分析の結果、話者によって非同期構造が異なることが分かった。また、AT-HMMを利用して、特徴量毎に音素環境依存性が異なることを許した新しいモデル学習法として特徴量依存音素環境クラスタリング法を開発した。特定話者による実験の結果、学習データに関しては従来法より高い認識率が得られ、有効性が確認された。本研究の目的は、時間構造の共有化という新しい概念を導入することによって、音声認識の音響モデルとして用いられている隠れマルコフモデル(HMM)の共有化法の拡張を行い、認識精度の向上を図ることである。研究の初年度にあたる本年度では、非同期遷移HMM(AT-HMM)における状態遷移の同期・非同期のモデル化法として考え得るもの全てについて、その表現能力、音声認識に使用した場合の得失を検討した。特定話者に対する連続音素認識実験と孤立単語認識実験による評価を行った。その結果、従来型のHMMと比較して状態数200の状態共有構造から生成したAT-HMMは約30%、状態数400から状態共有構造から生成したAT-HMMは、約25%の誤り削減率が得られた。複数混合化を行った場合も、同様の誤り削減率が得られた。本研究の目的は、時間構造の共有化という新しい概念を導入することよって、音声認識の音響モデルとして用いられている隠れマルコフモデル(HMM)の共有化法の拡張を行い、認識精度の向上を図ることである。研究の2年目にあたる本年度は、まず、前年度の成果を受けて順序制約付き非同期遷移HMM(AT-HMM)に研究の焦点を絞り、自動生成法について詳細なアルゴリズムの検討ならびに連続音声認識環境における評価を行った。具体的には、時間共有構造を学習するためのクラスタリングアルゴリムの改良および学習データに存在しない音素環境モデルを生成するためのモデル補間法の開発を行った。

その結果、男性2名、女性2名を用いた特定話者音声認識環境において、従来型HMMと比較して10%40%の誤り削減率が得られ、前年度より認識性能が向上したことを確認した。次に、AT-HMMを不特定話者環境に用いるために複数混合型の出力確率密度関数におけるパラメータを話者の類似性に注目して共有化する手法を開発した。認識実験の結果、複数話者環境ではAT-HMMの従来型HMMに対する優位性が減少することが確認された。これは、話者によって非同期構造が大きく異なり、異なる非同期構造をうまく補間できていないことが原因であると考えられる。そこで、特徴量の時間的変化(軌道)に注目し、提案法も含めて従来のHMMが単一の軌道しか許さないモデリングであるのに対して複数軌道を有するHMMを最尤基準によって自動生成する手法の検討を開始した。不特定話者環境における予備的な実験によると、複数軌道化による認識性能の僅かなが1らの向上が確認された。次年度はこの手法についても引き続き検討を進める。最終年度にあたる本年度は非同期遷移型隠れマルコフモデル(AT-HMM)の詳細な評価、および複数軌道モデルに関する検討を行った。まず、不特定多数話者環境においてAT-HMMが特定話者環境より性能が低下する問題については詳細な検討を行った。モデルのパラメータ数による比較を行った結果、総スカラー分布数が26000程度ではAT-HMMが優位であるのに対して、52000程度から従来法と同程度か、それを下回る傾向があることが分かった。さらに、特徴量別に状態遷移のタイミングについて調査した結果、特定話者モデルにおいては特徴量間に大きな違いがあるのに対して不特定話者モデルでは遷移タイミングが比較的揃ってきていることが判明した。これは非同期構造が話者によって異っていることを示唆しており、複数の非同期構造を一つのモデルでモデル化することにより非同期構造が薄れてしまったことが原因であると考えられる。次いで、AT-HMMを利用して、特徴量毎に音素環境依存性が異なることを許した新しいモデル学習法として特徴量依存音素環境クラスタリング法を開発した。特定話者による実験の結果、学習データに関しては従来法より高い認識率が得られ、有効性が確認された。さらに、不特定話者環境における性能低下問題の一つの解決法として特徴量の時間変化(軌道と呼ぶ)を複数表現するHMMのモデル化を検討し、学習データにおける軌道のクラスタリングによって音素環境依存型の共有構造を有する複数軌道モデルを生成する方式を開発した。不特定話者の切り出し音素認識実験の結果、従来法より1ポイント程度の認識率の改善が確認された。
多層的オミックス解析によるミトコンドリア透過性遷移の制御因子の探索

ミトコンドリアに過剰なカルシウムが取り込まれると、その膜透過性が亢進する「透過性遷移」という現象が引き起こされ、細胞死が誘導される。ミトコンドリアへのカルシウム取込みは透過性遷移の起点だが、その取込みの仕組みは十分に理解されていない。本研究では、酵母を使って、ミトコンドリアカルシウム取込みの制御機構を詳細に解析できる独自の実験系を構築した。この実験系を用いた検討の結果、MCUとEMREというタンパク質がカルシウム取込みの本質的な制御因子であることを明らかにした。また、EMREについて詳細に解析を行い、EMREがMCUの形成するチャネル孔を開孔状態に固定する因子であることを提唱するに至った。ミトコンドリアの透過性遷移は細胞死のトリガーとなっているマシナリーである。本研究は、酵母を使ったオミクス解析を利用して、ミトコンドリアの透過性遷移の誘導機構を明らかにすることを目的とする。この目的に向け、酵母細胞内のミトコンドリアに透過性遷移を誘起させる培養条件を最適化することは極めて重要である。そこで初年度は、このような酵母の至適な培養条件を検討した。その結果、非発酵性炭素源を含む培養溶液中に、透過性遷移の誘導剤であるカルシウムとカルシウムイオノフォアを至適濃度で添加することにより、酵母細胞の生育レベルが低下することが分かった。現在、このときのミトコンドリアが透過性遷移を起こしていることを確かめるため、電子顕微鏡によるミトコンドリアの形態解析を行っている。一方、透過性遷移の誘導機構を解明に向けた別の切り口のアプローチとして、透過性遷移を誘導するペプチドであるマストパランについて、そのミトコンドリアへの作用機構を解析した。その結果、マストパランはミトコンドリアの特定のタンパク質ではなく、リン脂質を標的として透過性遷移を誘起することを明らかにすることができた(研究成果はThe FEBS Journalに受理された)。この結果は、これまで透過性遷移を人工的に制御するための分子標的としてミトコンドリアの特定のタンパク質が考えられてきたが、今後はリン脂質も標的となり得ることを示している。透過性遷移はミトコンドリアが持つ細胞死実行を決定するマシナリーである。本研究はオミクス解析を利用して、透過性遷移の誘導機構を解明することを目指す。平成26年度にカルシウムイオノフォアを使って、酵母細胞内のミトコンドリアに透過性遷移を誘起させる培養条件を決定できた。この培養条件を用いて、平成27年度は、メチルスルホン酸エチル(EMS)を酵母に添加することによって、酵母のゲノムに無作為に変異を導入し、透過性遷移が抑制される復帰変異株を単離することを試みた。効率的に復帰変異株を単離するためには、EMSを至適濃度で酵母に添加する必要がある。検討の結果、復帰変異株のコロニーを得るEMS濃度を決定し、複数の復帰変異株コロニーを得ることができた。得られた変異株をいくつか選択して培養し、ミトコンドリアを単離して実際に透過性遷移が抑制されているかをWestern blottingにより調べた。しかしながら、解析した複数のコロニーについてはすべて透過性遷移の抑制は認められなかった。この結果は、今回得られた復帰変異株は、透過性遷移の制御とは無関係な遺伝子への変異導入の結果、生育が回復した擬陽性株であることを示している。現在、さらに多くのコロニーについて検討を行い、ミトコンドリア透過性遷移が抑制されている変異株を探索するとともに、実験をハイスループットに進めるために、より簡便に透過性遷移が抑制されているかどうかを判断できる新しい方法論を検討している。また、擬陽性コロニーを減らす工夫についても検討をはじめている。目的とする透過性遷移が抑制された復帰変異株を獲得することができなかった。これは、当初の予測に反して、無作為変異の導入によって目的以外の遺伝子の変異による擬陽性コロニーが現れやすかったためである。このため、多くのコロニーについて検討を行う必要が生じた。本研究は、細胞死の制御マシナリーであるミトコンドリアの透過性遷移(ミトコンドリア膜の透過性が亢進する現象)について、その制御メカニズムを解明することを目的とする。透過性遷移はミトコンドリアへの過剰なカルシウムイオンの蓄積によって誘起される。従って、ミトコンドリアへのカルシウムイオンの輸送を制御できれば、透過性遷移のON/OFFを制御できると考えれる。平成28年度は、ミトコンドリアへのカルシウムイオン取込みの分子機構に焦点を当て、最近分子同定されたミトコンドリア内膜のカルシウムイオンの輸送を担保するタンパク質群(カルシウムユニポーター複合体)の構造機能解析を行った。我々は前年度までにカルシウムユニポーターの機能を酵母のミトコンドリアを使って高感度に解析する方法を構築している。そこで、この解析法を用いて、カルシウムユニポーターの小孔部を構成する膜タンパク質と考えられているMCU(mitochondrial calcium uniporter)に注目し、その構造機能相関解析を行った。まず、様々な領域を欠損させたMCU変異体の酵母発現系を構築した。次に、これらの酵母株からミトコンドリアを単離し、ミトコンドリアへのカルシウムイオンの取込みに及ぼす影響を調べた。その結果、MCUがミトコンドリア内へカルシウムイオンを輸送するためには、MCUがオリゴマーを形成することが必要不可欠であること、またそのオリゴマー化にはMCUが持つ2ヶ所のコイルドコイル形成領域が重要な役割を果たしていること、を明らかにすることができた。

ミトコンドリアへのカルシウム取込みは透過性遷移の起点だが、その取込みの仕組みは十分に理解されていない。本研究では、酵母を使って、ミトコンドリアカルシウム取込みの制御機構を詳細に解析できる独自の実験系を構築した。この実験系を用いた検討の結果、MCUとEMREというタンパク質がカルシウム取込みの本質的な制御因子であることを明らかにした。また、EMREについて詳細に解析を行い、EMREがMCUの形成するチャネル孔を開孔状態に固定する因子であることを提唱するに至った。オミクス解析を遂行するうえで重要となる表現系が明確に見える酵母の至適な培養条件を見出すことができた。目的とする透過性遷移が抑制された復帰変異株を効率よく獲得するため、現在、検討をハイスループットに進めるためのより簡便な透過性遷移の評価方法を検討している。また、擬陽性コロニーを減らす工夫についても検討を行っている。透過性遷移が抑制された復帰変異株の獲得後は、速やかにオミクス解析を実施し、透過性遷移の制御因子の同定を目指す。生化学次年度は、初年度に見出した培養条件で培養した酵母細胞内のミトコンドリアが実際に透過性遷移を起こしていることを確認する。確認できた場合には、この培養条件を使って、無作為に変異を導入した酵母から生育が回復する変異株を単離することを試みる。目的とする復帰変異株の獲得に向けた実験の進捗状況の関係で、平成27年度に行う予定だった一部の実験が、次年度(平成28年度)に持ち越しになったため、次年度使用額が生じた。一部の物品の納品が平成27年3月末となったため、この分の支払いが平成27年4月となったため。大きな実験計画の変更は必要ないため、目的とする復帰変異株が獲得でき次第、平成27年度に生じた次年度使用額を使って、続く実験を行なう予定である。平成27年3月末に納品された物品の支払いを、平成27年4月に行う予定である。
有効需要不足時における所得再分配政策の動学理論分析

本稿は、世代重複モデルを用いて、国債発行や社会保障システムなどの世代間所得再分配政策が経済の消費分布・厚生分布・資産分布・所得分布に与える影響を分析した。国債発行や社会保障システムの導入は、充分に小さな規模では世代間の消費格差および厚生格差を縮小させるが、その規模が大きくなると逆に世代間の消費格差および厚生格差を拡大させることが示された。また、これらの政策に応じて、相対資産および相対所得の時間経路は、釣鐘型と単調増加型のいずれかに従うことも示された。現在の日本では、不況期に大量発行した国債や、少子高齢化に伴う社会保障システムの拡充が様々な議論を生んでいるが、それらが招く世代間格差の拡大縮小といった分布上の性質を分析し、新たなる政策含意を導き出した点で本稿の貢献は大きい。本稿は、関西マクロ経済研究会(2008年1月25日)で報告され、また日本経済学会春季大会(2008年6月1日)にても報告される予定である。1.「習慣形成と消費性向」ケインズの指摘以降,「消費性向は消費習慣に依存する」ということは広く認識されてきた.しかし,それは暗黙的な理解にとどまり,厳密な理論的裏付けを得ていなかった.そこで本稿は,合理的に消費習慣を形成する個人を考慮した簡便な一般均衡モデルを構築し,消費習慣と消費性向との動学的関係を明らかにした.特に,消費の忍耐度を表す純時間選好率の概念を導入し,内生的な純時間選好率の変化が消費性向の動向を決定付けることを発見した.その結果,Carroll(2000)とPagano(2004)の指摘の背景には,経済成長期には「現在の低い消費習慣が,現在の純時間選好率を押し下げ,それにより現在の消費性向は低く抑えられる」というメカニズムが働いていたことが判明した.また逆に,景気後退期には「現在の高い消費習慣が,現在の純時間選好率を押し上げ,それにより現在の消費性向は高く保たれる」ことで,Duesenberry(1949)が指摘した「ラチェット効果」が生じることが明らかにされた.本成果は、大阪経大論集に掲載され、公刊された。「不況期において国債発行が次世代負担を招くか否か」は古くからの重要な争点であるにも関わらず厳密な理論分析は行われてこなかった。本研究は、Diamond型の世代重複経済において有効需要不足による非自発的失業が存在するならば、国債発行に伴う雇用増大が生じるために、国債発行による次世代負担は生じないことを理論的に明らかにした。本成果は2007年2月に、大阪大学社会経済研究所のセミナーにて報告され、その成果に基づき大阪大学から経済学博士号が授与された。また、本論分は現在国際的な学術雑誌へ投稿されている。
学習者参加型の外国語教育のための教育支援ツール開発のための基礎研究

ツール自体に関しては、既存ツールである`動詞変化形提示ツール'は一般公開されており、誰でも使えるようになっていることから、その使い勝手など、さまざまな意見を聞くことができた。そのうえで、使いやすさや精度の向上を図るため、データベースの内容並びにツール画面を見直し、修正を加えた。レイアウトを変更したり、使用頻度が少ないボタンを削除したりするなどして、更に完成度を上げた。さらに使用した教授者、学習者から動詞学習に良い効果があったという意見を得ることができた。また、前年度までに新規学習支援ツールとして作成した`応答パターン提示ツール'は、まだ一般公開の段階にまでは至っていないが、それが可能となるよう、試行錯誤を重ねている段階である。文例が100文以上あるため、学習ターゲットの例文を抽出して使用できるよう、改良改善を重ねている。例文は現時点では録音された応答文が固定されているが、汎用性を高めるためには音声の有無に関わらず、エクセルシートで自由に応答文が入力できるようになるのが望ましいと考えている。また、応答パターン提示ツールの応答文のネイティブスピーカーによる回答に関して、前年度までに日本国内作成のテキストにあるような応答パターンとは異なるパターンが散見されることがわかったが、応答文を9つのカテゴリーに分け、どのような傾向、並びに差異が見られるのかを検証した。その結果から、今までとは異なる形での教材作成ひいては教授法の開発へとつながる可能性が出てきた。従って、今後はそれらの更なる分析と研究に基づいて、ツールのブラッシュアップにも努めていきたい。最終成果発表として、スペイン、チリでの国際学会、国内では、関西スペイン語教授法ワークショップ、FLExICT Expo2018で発表を行った。本年度は、本研究課題のひとつである新規ツール`応答パターン提示ツール'の作成に取りかかるため、5月22日に第1回目の研究打合せを実施し、研究計画とツール作成者、ツール素材作成者の役割分担について確認した。まず、ツール素材の質問文作成のために、スペイン語テキスト出版社大手4社に問い合わせ、ここ3、4年でよく使われているテキストの聞き取りを行った。それらのテキストの中から1できるだけ新しいもの、2高大連携に鑑みたもの、3初級テキスト、4応答文が多そうなもの(文法書は避ける)の条件で6冊に絞り込んだ。その後、それら6冊のテキストの中からさらに応答文を手分けして抜き出し、重複しているものやツール素材として相応しくないような質問文を除き、105の質問文を抽出した。次に、このツールの素材は教科書通りの通り一辺倒な受け答えではなく、現地の大学生や高校生などの若いネイティブスピーカーの生のやり取りを素材として取り入れたいと考え、その質問に対する応答パターンを現地で取材録音した。8月と2月にスペインへ出向き、現地で3人グループのものが2パターン、2人グループのものが3パターン録音することができた。さまざまな背景の若者のやり取りを録音するために、年齢、性別、地域にもバリエーションを持たせた。スペインに付け加え、国内でメキシコ人学生とスペイン人留学生とのやり取りを録音する機会も持てた。録音された応答パターンは現在、ツールの素材として活用できるよう、ファイルを整理中である。これらと並行して、ツール作成者は新規ツール試行版を作成し、これまでにはない音声教材の導入も試みた。さらに既存、新規を問わず、このツールが母語・継承語教育支援のためのツールとして活用できるかどうかを模索するため、母語・継承語・バイリンガル教育(MHB)研究会に参加し、情報収集を行った。現地調査が年度末ぎりぎりになってしまったことで、その成果の整理が遅れ、そのことでツール作成にも影響が出てしまっている。また、研究分担者の所属が変更となり、新しい研究環境の中で、研究基盤の整備をする必要があったため。平成28年度に現地スペインや日本で取材し、録音したスペイン語ネイティブスピーカーである学生や若者たちによる会話を男女の別や国籍、高校生や大学生など、できるだけ多種多様になるよう厳選し、質問文並びにそれに対する応答文の文字起こしを実施した。さらにそれらの音声データを1文が1トラックずつになるよう編集作業を行った。ひとつの質問文に対し、10パターンの応答文を取り出すことができ、最終的には105の質問に対する応答文のデータベースを構築するに至った。その後、それらを用いた音声入りの新規ツール`応答パターン提示ツール'を作成した。このツールは既存ツールにはない新しい試みとなる`音声入り'の教育支援ツールとなっている。現段階では取り出した応答文全てをまだ深く掘り下げて検証できてはいないものの、日本国内作成のテキストにあるような応答パターンとは異なるパターンが多く散見された。これらを活かし、日本の学生たちと同世代のネイティブスピーカーが話す生きたスペイン語を日本の高等教育機関での従来とは異なる新しい学習素材になるよう応用できれば、文法習得のみならず、より実践的なスペイン語学習に繋がり、ひいてはグローバル人材育成の一旦を担うこともできるのではないだろうか。このような観点からもこの研究の意義は大きく、重要だと考えられる。また、既存ツールである`動詞変化形提示ツール'のデータベースの内容の見直しや誤字脱字などを修正し、完成度を上げた。さらに、授業内で使用しているテキストのためのデータベースファイルを個別に作成した。前年度までの遅れを取り戻し、新規ツール開発までに至ったため。

レイアウトを変更したり、使用頻度が少ないボタンを削除したりするなどして、更に完成度を上げた。さらに使用した教授者、学習者から動詞学習に良い効果があったという意見を得ることができた。また、前年度までに新規学習支援ツールとして作成した`応答パターン提示ツール'は、まだ一般公開の段階にまでは至っていないが、それが可能となるよう、試行錯誤を重ねている段階である。文例が100文以上あるため、学習ターゲットの例文を抽出して使用できるよう、改良改善を重ねている。例文は現時点では録音された応答文が固定されているが、汎用性を高めるためには音声の有無に関わらず、エクセルシートで自由に応答文が入力できるようになるのが望ましいと考えている。また、応答パターン提示ツールの応答文のネイティブスピーカーによる回答に関して、前年度までに日本国内作成のテキストにあるような応答パターンとは異なるパターンが散見されることがわかったが、応答文を9つのカテゴリーに分け、どのような傾向、並びに差異が見られるのかを検証した。その結果から、今までとは異なる形での教材作成ひいては教授法の開発へとつながる可能性が出てきた。従って、今後はそれらの更なる分析と研究に基づいて、ツールのブラッシュアップにも努めていきたい。最終成果発表として、スペイン、チリでの国際学会、国内では、関西スペイン語教授法ワークショップ、FLExICT Expo2018で発表を行った。本年度現地調査で得た素材をツールソフトに使えるよう整備して新規ツールを作成し、それを授業の現場で取り入れる。そのフィードバックを重ねて改善、修正を加え、より完成度をあげることを目指していく。また、既存ツールをより汎用性の高いものとするため、さらにデータベースを整理する。仕上がったツールを実際に教室活動において実践的に活用し、その効果を計る。またツールの修正、改善などメンテナンスも随時繰り返し行い、ツールの完成度を上げていく。そして、それらの研究成果を国内外で発表する。スペイン出張が年度末となってしまったために、請求書等の書類が揃わず、請求できず、次年度へ持ち越す形となった。(理由)年度末の出張予定を取りやめたため。(使用計画)今年度の出張経費に計上予定。書類が揃った時点で請求し、使用。
薬剤性歯肉線維化局所におけるコラゲナーゼインヒビターの役割

第1報「TIMP-3, TIMP-4の歯肉増殖症、歯周炎罹患歯肉組織中における遺伝子発現レベルおよび免疫組織化学的局在」を当該分野で初めてArchs Oral Biology(2009)に報告した。本研究シリーズの成果について2009年度日本歯科保存学会学会学術賞を授与された(Review 2010)。第2報「薬剤性歯肉増殖症に特異的な遺伝子発現」をマイクロアレイとデータマイニング遺伝子発現解析及び第3報:「歯肉増殖症と歯周炎の特異的遺伝子発現パターン」に関しそれぞれArchs Oral Biology(2011), J Periodont Res(2011)に報告した。「研究の目的」:カルシウム拮抗薬による重度薬剤性歯肉増殖症線維化組織中において、Collagen代謝に重要な遺伝子発現およびタンパク質局在を調査することにより、歯肉線維化病変部における強調された肉芽組織反応の分子機構を解明する。具体的には、1)ヒト歯肉増殖症歯肉と健常者歯肉でのMMP-1,MMP-3およびTIMP-1,-2,-3,-4の遺伝子発現を定量RT-PCR法にて解析し、発現量を比較検討すると共に、2)ヒト歯肉増殖症歯肉と健常者歯肉でのMMP-1,MMP-3およびTIMP-1,-2,-3,-4のタンパク質発現を免疫組織学的手法を用いて解析し、発現組織・発現細胞を同定、健常者と比較することにより、特に歯肉増殖症でTIMP-3タンパク質を発現する細胞に着目する。「研究実施計画」H21-22年度に基づく「研究成果」:本研究は、新潟大学歯学部倫理委員会において承認された計画である。新潟大学医歯学総合病院歯周病診療室を受診し、重度カルシウム拮抗薬剤性歯肉増殖症と診断され、インフォームドコンセントの得られた患者10人とコントロールとして歯周炎患者10名の歯肉を採取、RNA安定化溶液(RNA later^[〇!R],QUIAGEN)に24時間浸漬後Deepfreezer(-80°C)にて保存した。組織が十分大きな場合のみ、組織解析用試料を採取し4%PFAに24時間浸漬固定後PBSに保存した。現在までに5例サンプリングを行った。歯肉検体はRNeasy Mini kit^[○!R](QUIAGEN)を用いて全RNAを抽出し、逆転写酵素反応によりcDNAを合成した。cDNAをテンプレートに定量RT-PCRを行いTIMP-3および各MMPs,TIMPs遺伝子の発現量をCt法により定量した。MMPsおよびTIMPsの組織学的、免疫組織学的解析:パラフィン切片にてヘマトキシリン-エオジン(H-E)染色およびTIMP-3,TIMP-4について免疫染色を行い、同産生細胞を同定した。研究の経過を、国内外の学会で報告すると共に、結果の一部を「TIMP-3,TIMP-4の歯肉増殖症、歯周炎罹患歯肉組織中における遺伝子発現レベルおよび免疫組織化学的局在」と題して、第1報として歯科基礎分野の国際誌であるArchs Oral Biology (2009)に報告した。更に、本研究を含む一連の研究成果について2009年度日本歯科保存学会学会学術賞を授与された。成果はミニレビュー(依頼論文)として本学会雑誌に2010年1号として掲載された。現在、その他のMMPs,TIMPs遺伝子についても継続して研究を進めており、第1報から得られた結果から「真に薬剤性歯肉増殖症に特異的な遺伝子発現」を突き止めるべく、継続・発展させた遺伝子発現解析を行っている。また、臨床検体についても更にn数を増やすためにサンプリングを継続し、さらなる成果を目指している。「研究の目的」カルシウム拮抗薬による重度薬剤性歯肉増殖症線維化組織中において、Collagen代謝に重要な遺伝子発現およびタンパク質局在を調査することにより、歯肉線維化病変部における強調された肉芽組織反応の分子機構を解明する。具体的には、ヒト歯肉増殖症歯肉と健常者歯肉でのコラゲナーゼインヒビターTIMP-3,-4の遺伝子発現を定量RT-PCR法にて解析し、発現量を比較検討すると共にタンパク質発現を免疫組織学的手法を用いて解析し、発現組織局在・発現細胞を同定、健常者と比較する。更に、発展として線維化歯肉及び歯周炎歯肉における遺伝子発現の特徴をマイクロアレイとデータマイニングの手法を用いて解析する。「研究実施計画」H22-23年度に基づく「研究成果」:本研究は、新潟大学歯学部倫理委員会において承認された計画である。インフォームドコンセントの得られた歯周炎併発歯肉増殖症患者10人とコントロールとして歯周炎患者及び非歯周炎患者各10名の歯肉組織を対象として、定量RT-PCR及び免疫組織学的解析を行った。

成果は「TIMP-3,TIMP-4の歯肉増殖症、歯周炎罹患歯肉組織中における遺伝子発現レベルおよび免疫組織化学的局在」と題し第1報として歯科基礎分野の国際誌であるArchs Oral Biology(2009)に報告した。本研究を含む一連の研究成果について2009年度日本歯科保存学会学会学術賞を授与された(Review2010)。第1報から得られた結果から「真に薬剤性歯肉増殖症に特異的な遺伝子発現」を突き止めるべく、継続・発展させたマイクロアレイとデータマイニング遺伝子発現解析を行い、歯肉増殖症と歯周炎の特異的遺伝子発現パターンについて第2報、第3報をArchs Oral Biology(2011),J Periodont Res(in press)に報告した。その結果、歯肉増殖症線維化には個人レベルで特徴が異なることが解明され、バックグラウンドにある歯周炎には特徴的生物学的pathwaysが関与していることを明らかにした。現在、新規関連遺伝子であるAPPに着目し本研究課題を発展させるべくさらなる成果を目指している。「研究の目的」カルシウム拮抗薬による重度薬剤性歯肉増殖症線維化組織中において、Collagen代謝に重要な遺伝子発現およびタンパク質局在を調査することにより、歯肉線維化病変部における強調された肉芽組織反応の分子機構を解明する。具体的には、ヒト歯肉増殖症歯肉と健常者歯肉でのコラゲナーゼインヒビターTIMP--3,-4の遺伝子発現を定量RT-PCR法にて解析し、発現量を比較検討すると共にタンパク質発現を免疫組織学的手法を用いて解析し、発現組織局在・発現細胞を同定、健常者と比較する。更に、発展として線維化歯肉及び歯周炎歯肉における遺伝子発現の特徴をマイクロアレイとデータマイニングの手法を用いて解析する。「研究実施計画」本研究は、新潟大学歯学部倫理委員会において承認された計画である。インフォームドコンセントの得られた歯周炎併発歯肉増殖症患者10人とコントロールとして歯周炎患者及び非歯周炎患者各10名の歯肉組織を対象として、定量RT-PCR及び免疫組織学的解析を行った。第1報から得られた結果から「真に薬剤性歯肉増殖症に特異的な遺伝子発現」を突き止めるべく、継続・発展させたマイクロアレイとデータマイニング遺伝子発現解析を行い、歯肉増殖症と歯周炎の特異的遺伝子発現パターンについて第2報、第3報をArchs Oral Biology(2011),J Periodont Res(2011)に報告した。現在、新規発病関連遺伝子グループに着目し本研究課題を発展させるべくさらなる成果を目指している。
共感的怒り概念に関する縦断的発達研究

本年度の研究は、申請した研究実施計画に基づき2年計画研究の2年目にあたるため、質問紙法と行動観察法の両方の研究道具を用いて、研究協力先の保育園児3歳児および4歳児を対象とし、共感性と対人行動についての調査とビデオ観察が継続してとりおこなわれた。前者の質問紙法では、平成23年7月に保護者からの報告により、観察対象者である保育園児の共感性が測定され、3歳児63名と4歳児49名からのデータが得られた。また、後者の行動観察法では、平成23年6月7月にかけ、自然観察場面を、12分程度ビデオカメラを用いて実施された。その結果、3歳児60名と4歳児42名からのデータが得られた。結果については、2年間の縦断研究として分析が執り行われた。すなわち、平成22年度3歳児と4歳児が、平成23年度には4歳児と5歳児になる。その年齢による変化および差異について検討が行われた。質問紙法の分析結果に関しては、平成22年に調査した、保育士評定の共感性との差異を検討し、その結果、保護者評定の共感性と、保育士評定の共感性には有意な差異が認められた。つまり、評定者により共感性は異なる指標として表わされ、単に共感性という概念ではないことが明らかとなった。行動観察法の分析結果としては、平成22年3歳児から23年4歳児への変化では、接触、言語、視線、接近・後追いといった行動頻度が有意に低下することが明らかになった。平成22年4歳児から23年5歳児への変化では、言語、視線、接近・後追い、単純行動といった行動頻度が同様に有意に低下していた。これらから、保育園児の発達においては、行動量の側面では年齢を経るに従い、頻度が少なくなるということが明らかになった。背景には、加齢によるもの以外に、保育園での教育的側面が影響している可能性が示唆される。これら2点の分析結果をもとに、査読論文執筆を行っている最中であり、近々公表することが可能である。本年度の研究は、申請した研究実施計画に基づき2年計画研究の初年度にあたるため、質問紙法と行動観察法の両方の研究道具を用いて、研究協力先の保育園児3歳児および4歳児を対象とし、共感性と対人行動についての調査とビデオ観察がとりおこなわれた。前者の質問紙法では、平成22年7月に保育士からの報告により、観察対象者である保育園児の共感性が測定され、3歳児63名と4歳児49名からのデータが得られた。また、後者の行動観察法では、平成22年6月7月にかけ、自然観察場面を12分程度ビデオカメラを用いて実施された。現在までのところ、保育士からの質問紙データの入力は全て終了しているが、行動分析を補助する協力者の、観察データのコード化訓練やコード入力をすすめており、本年度の自然観察の行動データ入力は、まもなく終了する予定である。この研究結果に関しては、平成23年9月に行われる日本心理学会第75回大会(於:日本大学)において、ポスター発表を行う予定である。次年度も、同一園児を対象として縦断的に(a)自然観察と(b)実験観察の両方をとりおこなう。(b)実験観察に関しては、共感的怒りを喚起させるストーリーを紙芝居法を用いて、「自分だったらどのように感じるか」を、顔を簡略化させた絵を呈示し、その園児の反応を見る、というものである。次年度は、今回の質問紙結果と併合して、集団保育現場における子どもの共感性および共感的怒り概念に関しての発達的検討をおこなっていく。
ヒトAPP導入マウスを用いたアミロイド蛋白神経毒性の神経病理学的研究

高齢化社会で重要課題であるアルツハイマー病研究を多くの研究者層によって協力的に推進するために、また安定した実験系を構築するためにもモデル実験系としての細胞培養系と病態モデルマウスの作成は重要な意味を持つ。われわれはプリオンプロモーターによる制御下に予定遺伝子を組み込んだ国産のトランスジェニックマウスの作成を推進している。まずアルツハイマー病に特異的な老人斑形成マウスを作成すべく変異型APPと変異型プレセニリン1(PS1)のマウスの2種類を作成し、両者の掛け合わせにより、アルツハイマー病モデルマウスを作成する戦略をたてた。ここでいう変異型は早期発症型家族性アルツハイマー病で見いだされた遺伝変異であり、前者はAPP670/671(スウェーデン変異)とAPP717(ロンドン変異)の組み合わせ(NLF変異と呼称する)であり、後者はPS1A260Eである。遺伝変異はPCRにより人工的合成により導入したものを元となるヒト遺伝子に組み込み、全塩基配列を確認した後、マウス初期胚に微量注入した。これによって作成されたマウスは各々単独で老人斑を形成するには著しく年月がかかるものの、両者の掛け合わせにより、ヒトの50年をマウスの数ヶ月に短縮することが出来ると報告されている。その結果、ゲノム解析と発現調査を終え、マウス系統として3系統の変異型APPマウスと変異型PS1マウス2系統が確立し終えたところである。同時に、アミロイド蛋白神経毒性の研究もマウス胎児脳から調製した海馬ニューロンを用いて検討する実験系を樹立し、アミロイド蛋白結合物質であるコンゴーレッド類自体であるクリスタミンG化合物の作用を検討し、毒性抑制効果を確認した。まずアルツハイマー病に(1)特異的な老人斑形成マウスを作成すべく変異型APPと変異型PS1のマウスの2種類を作成し、両者の掛け合わせにより、アルツハイマー病モデルマウスを作成する戦略をたてている。一方(2)同時に並行して本疾病に特徴的な神経病変である神経原線維変化形成マウスも進行中である。このためにV337M変異型タウをもつマウスを作成したが、8ヶ月現在で病変が現れていない。同時に、神経毒性の研究を胎児から調製した海馬ニューロンを用いて実行しつつあり、すでに合成ペプチドを用いた実験系で既報値より鋭敏な神経毒性の探索が可能な段階を達成している。

まずアルツハイマー病に特異的な老人斑形成マウスを作成すべく変異型APPと変異型プレセニリン1(PS1)のマウスの2種類を作成し、両者の掛け合わせにより、アルツハイマー病モデルマウスを作成する戦略をたてた。ここでいう変異型は早期発症型家族性アルツハイマー病で見いだきれた遺伝変異であり、前者はAPP670/671(スウェーデン変異)とAPP717(ロンドン変異)の組み合わせ(NLF変異と呼称する)であり、後者はPS1A260Eである。遺伝変異はPCRにより人工的合成により導入したものを元となるヒト遺伝子に組み込み、全塩基配列を確認した後、マウス初期胚に微量注入した。これによって作成されたマウスは各々単独で老人斑を形成するには著しく年月がかかるものの、両者の掛け合わせにより、ヒトの50年をマウスの数ヶ月に短縮することが出来ると報告されている。その結果、ゲノム解析と発現調査を終え、マウス系統として3系統の変異型APPマウスと変異型PS1マウス2系統が確立し終えたところである。同時に、アミロイド蛋白神経毒性の研究もマウス胎児脳から調製した海馬ニューロンを用いて検討する実験系を樹立し、アミロイド蛋白結合物質であるコンゴーレッド類自体であるクリスタミンG化合物の作用を検討し、毒性抑制効果を確認した。
高歪多環ポリシラン系の異常挙動

1.オクタシラキュバン固有の分子構造と電子的性質を知る目的のもとに、ペアルキル誘導体として、オクタキス(1,1,2-トリメチルプロピル)オクタシラキュバ(1)を創製した。X線結晶構造解析により、1,1,2-トリメチルプロピル基の大きな立体効果を反映して、このものの骨格はやや歪んだ立方体構造をとっていることが判明した。化合物1はつぎのような異常な性質を有する。(1)紫外・可視スペクトルにおいて、500nm付近に最長波長吸収極大が現れる。これは、先に合成したペルシリル誘導体が吸収極大を示さない事実と著しく異なる。(2)酸化電位は_+0.42Vであり、この値はこれまでに報告されたシクロポリシラン類の値にくらべ著しく低い。なお、1の関連化合物して、オクタキス(1,1,2-トリメチルプロピル)オクタゲルマキュバン(2)を創製し構造を確定した。紫外・可視スペクトルにおいて、2は可視領域まで吸収を示すものの明確な吸収極大を示さない。この事実は2の電子遷移がケイ素類縁体1のそれとは著しく異なることを示唆する。2.ラダーポリシランとして、テトラデカイソプロピルテトラシクロ[4.2.0.0^<2,5>.0^<2,7>]デカシランの創製と構造決定を行なった。また、関連化合物して、ジベンゾ[c,h]-1,6-ジイソプロピル-1,6-ジシラビシクロ[4.4.0]デカ-3,8-ジエン(シス体)(3)を合成した。3では、σ(Si-C)軌道とπ(C=C)軌道との間の強い相互作用により、電子受容体であるテトラシアノエチレンとの組み合せにおいて強い電荷移動相互作用が発現した。3.オクタシラキュバンの発光特性は多結晶シリコンに良く似た特性を示し、このクラスター分子がナノメートルサイズシリコン微結晶の発光のメカニズムを解明する上で良いモデルとなる判定した。