hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮頸がん撲滅へ向けての至適検診法導入への取り組み

受診者数は、2012年度11,582人に対し、2013年度5,579人、2014年度4,729人と、減少しているが、これは本検診では細胞診、HPV検査両方の結果が陰性(double-negative)の受診者は3年後の受診となるためであり、予定通りの推移である。初回受診者の分析をおこなったが、2012-2014年度でそれぞれ4,419人、3,924人、4,079人と安定して受診者が得られている。また年齢別では20代、30代の初回受診者に増加傾向が認められた。本年度は細胞診、HPV検査両方の結果が陰性(double-negative)の受診者が3年後再診で受診する年度にあたり、この群の結果を解析した。初年度double-negative10,554人中、解析できたのは3年後受診者4,099人(38.8%)であった。この群から要精検者は42人(1.0%)であり、現時点でCIN1が5人、腺異形成1人と高度病変は見つかっていない。本結果より、細胞診、HPV検査両方の結果が陰性(double-negative)は少なくとも3年間隔の受診で問題ないと思われ、今後の検診間隔を決定する上で重要な結果となった。同地区において、検診受診率を上げる施策も検討した。受診勧奨はがきを数種類作成し、種類別の受診率測定をおこなった。年初勧奨にて検診未受診の20ー39歳の1,912名をランダムに3群に分け、受診再勧奨を行う前向きのRCTを行った。この結果、受診の利益、不利益を勧奨はがきに掲載しても受診率を下げることが無いことを論文として発表した(Fujiwara H et al. Arch Public Health. 2015 )。加えて、social-normやloss-framedメッセージを与えた場合の受診率変化も検討しており、gain-framedメッセージに対して、loss-framedメッセージだけ効果が低いことを見出した。こちらも論文作成中である。検診結果の集積、受診率向上に関する検討は問題なく行われている。昨年度同様、基礎研究が遅れている。子宮頸がんにおけるmicroRNA測定は検体採取を行い、数検体に網羅的解析を行った。しかしそこからは未だ新知見が得られていない。またE6,E7を抑制する基礎実験は行っているが、検診に寄与するデータは得られていない。小山地区の併用検診は順調に5年目に入り継続して行うことが出来ている。また検診結果の集積も予定通り行われている。総受診者数は2012年度から2014年度までの3年間の21,615人に加え、2015年度は9656人の受診があった。本年度も、初回受診者の解析に加え、細胞診、HPV検査両方の結果が陰性(double-negative)の3年後再診者の追跡調査を行った。初年度double-negative10,554人中、追跡調査できたのは3年後受診者6,201人(57.6%)まで増え、この群から要精検者は62人(1.0%)であり、現時点でCIN1が28人、CIN2 2例、CIN3 1例、腺異形成1人であった。本結果より、細胞診、HPV検査両方の結果が陰性(double-negative)は少なくとも3年間隔の受診で問題ないという結論を多数例の検討から得ることが出来、今後の検診間隔を決定する上で重要な結果となった。精密検査結果も順調に収集できている。併用検診に特有のカテゴリーである、ASC-US・HPV陽性者はほぼLSIL(軽度異形成)群と同等のCIN構成・発見率であること、また20歳代のデータから併用検診開始年齢は25歳からが妥当であること、など独自のデータも発信できている。また現在では、併用検診の上限を設定することも検討している。今後も継続してデータ解析を行っていく予定である。
アラキドン酸12-リポキシゲナーゼの神経伝達機構における役割

アラキドン酸12-リポキシゲナーゼは、アラキドン酸などの炭素20個の不飽和脂肪酸の12番目の炭素に分子状酸素を導入して、12-ヒドロペルオキシエイコサテトラエン酸を生成する酸素添加酵素で、中枢神経系においては脳下垂体や松果体に存在している。この酵素の代謝産物が視床下部からのLHRHの放出や、松果体におけるメラトニン合成を促進するという神経内分泌学的知見がある。また、海産動物のアメフラシの神経節においては、神経伝達のセカンドメッセンジャーとして作用しているという報告がある。私達は、ラット松果体に高い12-リポキシゲナーゼ活性を見いだし、酵素のcDNAをクローニングした。このラット松果体の12-リポキシゲナーゼcDNAを大腸菌で発現させ、その酵素学的性質を解析した。12-リポキシゲナーゼには、「白血球型」と「血小板型」の2つのアイソフォームがあることが知られている。ラット松果体の12-リポキシゲナーゼは、酵素の一次構造、種々の脂肪酸に対する基質特異性、抗体との反応性などから、白血球型の酵素であることが明らかになった。得られた酵素のcDNAをプローブとして、いろいろなラットの組織からRNAを抽出し、ノーザンブロットを行なうと、酵素のmRNAは松果体に最も多く、次いで脾臓、大動脈、肺などにも検出された。また、ラット脳の各部分についてノーザンブロッティングを行なうと、酵素のmRNAは松果体にのみ検出され、皮質、視床、海馬など他の部分にはほとんど検出されなかった。さらに、ラットの脳についてin situハイブリダイゼイションを行なうと、酵素のmRNAは松果体にのみ検出され、脳の他の部分には認められなかった。
ソーシャルメディアの横断的解析に基づく東日本大震災の評判分析

ソーシャルメディアにおける評判形成プロセスの明確化を目的として,東日本大震災に関するブログ,動画サイト,口コミサイト,マイクロブログ(Twitter)上の書き込みを横断的に解析する評判分析を行った.NPO法人から提供を受けたブログに対し,LSA, LDA等のデータマイニング手法を活用し,時系列の話題抽出を行い,被災者のニーズの変化を可視化した.さらに動画サイトに対して,トリガとなる重要単語を抽出し,それがマイクロブログ上でどのようにBurstしたかの解析も行い,ソーシャルメディア間の関係を示した.さらにタイとのプロジェクトも開始し,よりグローバルな横断解析に取り組んでいる.東日本大震災に関するソーシャルメディアの横断的解析を行うために以下を実施した.1)対象ソーシャルメディアとして,NPO法人(SAVE IWATE)提供による被災者ブログと,震災後にニコニコ動画から生放送された東京電力や政府の記者会見,震災関連のTweet,kakaku.com上の震災関連の書き込みを選択し,データの整理・開発環境構築を行った.Twitterに関しては,約90万件に及ぶ大きなデータとなるため,米国UCLAの共同研究者とともに,UCLAの計算機資源を利用可能な環境を構築した.2)昨年度に実施したLSA (Latent Semantic Analysis)手法に加えてLDA(Latent Dirichlet Allocation)手法を用い,ソーシャルメディア上で被災者ニーズや一般の人々の反応がどのように変化していくかを時系列で示すツールを開発し,NPO提供のブログとニコニコ動画の視聴者コメント,kakaku.comの書き込みに対してトピックの抽出を行った.Twitterデータについては,UCLAの計算機資源をフル活用し,ニコニコ動画のデータから抽出された特徴的な単語群の発生頻度をカウントし,時系列で変化していく様子を示した.3)対象ソーシャルメディアにおいてトピックが互いに反応しあっているかの評価を行い,横断的解析を実施した.被災者のニーズが時間が経つにつれ変化し(例:生きることに必死→仕事が必要→メンタルケアが必要),それに応じる形でkakaku.comの書き込みも被災地への物資支援から被災状況に対する不安へと変化していることが確認できた.またニコニコ動画上の視聴者コメントとTwitter上のTweetsが反応し合い,東日本大震災後に「福島,危険」,「原発,脱出」,「東電,社長」といったような新たな概念が発生していることも解析できた.ソーシャルメディアにおける評判形成プロセスの明確化を目的として,東日本大震災に関するブログ,動画サイト,口コミサイト,マイクロブログ(Twitter)上の書き込みを横断的に解析する評判分析を行った.NPO法人から提供を受けたブログに対し,LSA, LDA等のデータマイニング手法を活用し,時系列の話題抽出を行い,被災者のニーズの変化を可視化した.さらに動画サイトに対して,トリガとなる重要単語を抽出し,それがマイクロブログ上でどのようにBurstしたかの解析も行い,ソーシャルメディア間の関係を示した.さらにタイとのプロジェクトも開始し,よりグローバルな横断解析に取り組んでいる.対象ソーシャルメディアを決定し,データの収集・整理を行った.ビッグデータを処理する環境を整備するために,UCLAとの共同研究を開始した.データ解析のためのシステムのプロトタイピングも実施した.データの収集整理:ソーシャルメディアの横断的解析のため,ブログ,Twitter,動画コメント,口コミサイトから震災関連の書き込みを収集した.岩手県のNPO法人SAVEIWATEから提供を受けたブログ「番屋日報」は,被災者のニーズの変化が感じ取れる内容となっており,ソーシャルメディア上の評判形成プロセスの評価に非常に有用である.Twitterは,3月9日以降で震災関連のハッシュタグが付加されたTweet約90万件を対象とし,検索・評価を行っている.ニコニコ動画のコメントは,時間軸上のコメント数推移計測,単語の抽出を実施し,ソーシャルメディア横断的な評価を行う準備が整った.環境整備:ビッグデータの処理にあたり,UCLAの研究者とのコラボレーションを開始した.UCLAの計算機資源を利用できることになり,我々サイドで計算機環境の整備を行うことなく,大量のTwitterデータの数え上げ・検索等が可能となっている.システム開発:重要語抽出部及び話題構造グラフ可視化部を開発した.重要語抽出の指標としてLSAを用い,次元圧縮により隠れトピックを解析する手法を実現した.話題構造の可視化には単語の共起に基づく有効グラフを利用し,ネットワーク分析手法の一つであるモジュラリティ指標により話題の抽出を行った.グラフ構造の編集距離算出により時系列評価を行い,ソーシャルメディア上の話題の遷移を解析した.今回開発した編集距離算出手法は,ソーシャルメディアの書き込みの特徴を踏まえつつ,高速で計算可能な方法である.時系列行列分解手法など,より効果的と思われる手法についても検討中である.最終年度にあたる平成26年度は,ソーシャルメディアの横断的解析について,Webビデオサービス,Twitter,Blog,オンライン掲示板を対象に統合的な解析を行い,時系列の解析を行った.1)横断的解析として,Webビデオサービス上でトリガとなる単語を抽出し,その単語がTwitterでどのようにバーストしているかについて解析し,関連性を示した.また,Blogとオンライン掲示板における被災者と一般の人々の反応のについても関連を行い,両者の対応について考察した.2)手法としては,従来のグラフ構造の時系列変化量測定に加え,LSA,LDAを用いて話題抽出を行い,各種法の利点,欠点を評価した.グラフ構造の時系列変化やLSAはトピック構造間に重複を許さないため,トピック抽出の精度が低下する傾向がある.LDAは単語と話題の確率をベースとした手法であり,他の手法に比べて比較的精度の良い話題抽出ができることが確認できた.

3)特にBlogをベースに大震災発生後の被災者の心情・心境の変化を解析し,モデル化を行った.多くの被災者が,仮設住宅の状況や年末,新年度といった外部要因によって不安や不満,あるいは希望等を感じ,時間の経過によりメンタルケアへのニーズがでてくるといった状況が見て取れた.この解析結果は,岩手県のNPO法人であるSAVE IWATEの方にもご確認いただき,我々が考えているモデルの有効性をしめすことができた.4)横断解析の一貫として,日本のソーシャルメディアだけでなく,タイ国のソーシャルメディアの収集・分析も行い,タイ国のソーシャルメディアにおいても日本のオンライン掲示板上で見られたような反応が起きていたことが確認できた.5)解析結果を論文として発表している.現在,まとめとなる論文を執筆中である.(1)は本研究の概要について説明したもの.(2)は本研究の拡張として,タイ国のSNSと横断検索を行った結果を示したものソーシャルメディア解析平成25年度の目標は,重要語抽出,話題構造抽出の改良を行いつつ,ソーシャルメディアの横断解析のために,各メディアに共通して現れた話題構造やある種の反応によって発生した話題構造,特定のメディアに特徴的に見られた話題構造を横断的に評価することであった.1)ソーシャルメディアの横断的評価:NPO法人(SAVE IWATE)提供によるブログと,kakaku.comの書き込み,震災後にニコニコ動画から生放送された東京電力や政府の記者会見,震災関連のTweetを選択し,ソーシャルメディア間の時系列関係評価を行った.被災者のニーズが時間が経つにつれ変化し(例:生きることに必死→仕事が必要→メンタルケアが必要),それに応じる形でkakaku.comの書き込みも被災地への物資支援から被災状況に対する不安へと変化していることが確認できた.またニコニコ動画上の視聴者コメントとTwitter上のTweets間の関連により,東日本大震災後に「福島,危険」,「原発,脱出」,「東電,社長」といったような新たな概念が発生していることも確認できた.2)システム開発:重要語抽出,話題構造抽出のために,LSAに加え,LDA手法を用いたシステムを開発した.開発したシステムは,Webサービスとして研究者間で共同で利用できる環境も構築済である.また,LSAの結果については,3次元行列として時系列評価を行う手法も提案し,時系列の話題構造変化を可視化可能となっている.3)モデル化:上記の結果をベースに,ソーシャルメディアを横断的に評価するためのモデル構築を行っている.特にTwitterで拡散される新たなコンセプト(単語共起による新しい概念)を効率的に発見する手法として,ソーシャルメディアの横断的解析が効果的であることを考察し,論文として発表している.
幼児・児童における生命概念とその構造的変換（発達）に関する研究

本研究の目的は,「いのち」の観念の問題を「こころ」の観念と結びつけ,それらの観念とその発達を明らかにすることにあった。小学校2年生73名,4年生62名,6年生53名,中学校2年生45名,そして大学生82名,計315名に対して,大人の人間,赤ん坊,イヌ,バッタ,チューリップについて「いのちとこころの有無と在処」,「いのちとこころの関係」,「いのちとこころのイメージと観念」について質問をおこなった。1.植物に命を認めた者が小2で約7割であった以外は,どの学年でもほとんどの者が5つの対象に命を認めた。また,大人の人間,赤ん坊,イヌに心を認めた者はどの学年でも79割であるが,バッタと植物については46割,とくに大学生では植物については約1/4と少なくなった。2.命の在処を見ると,「心臓」が多く,ついで「体全体」と「胸」であった。植物については「根」と「全体」と多く見られた。また,中2以降,「体全体」を挙げる者が多くみられた。一方,心の在処を見ると,「心臓」「脳」「胸」「頭」に分散し,植物の場合には「花」が多く,ついで「根」や「全体」が見られた。また,中2以降,「脳」(ただし,植物については「全体」)を挙げる者がとくに多かった。3.命がなくなれば心もなくなると考える者は約56割(ただし,植物についてのみ35割)であった。それに対して,命がなくなっても心はどこかに残るとした者は約13割であった。4.全体として小2と小4は命を重視し,中2以降では「どちらともいえない」が多くなる傾向が見られた。その判断の理由として,「命がなくなると死ぬ(心もなくなる)」「命(心)は大切」「命は体の一部,心は気持ち」,「心は思う・感じる・考えるから」「命がなくなっても心はあるから」などが多く挙げられた。なお,「いのちとこころのイメージと観念」は自由記述の質問項目で,集計および分析の途中である。本研究の目的は,無生物を生きているとするアニミズム的傾向が幼児や児童,大人では質的に異なるのかどうかを明らかにすることであった。幼児(年長児)57名,小2児童64名,小5児童80名,大人(大学生)90名,計291名を被験者として,(1)生-死の次元での生命認識に関する調査と,(2)感覚(痛さ),欲求,思考,感情(喜び),心といった心的属性の付与に関する調査がおこなわれた(幼児と小2は個別の面接調査,小5と大人は質問紙調査)。主な結果は,次の通りである。1.無生物を生きているとする者の割合を対象別に示すと,幼児,小2,小5,大人の順に,「石」(31.6,39.1,22.5,16.7%),「時計」(47.4,65.6,35.0,18.9%),「自動車」(54.4,59.4,33.8,20.0%),「人形」(31.6,42.2,25.0,12.2%)であり,小2において無生物を生物と見なす傾向が強いことがわかる。2.無生物を生きているとする者にとっての「無生物」とは,対象や学年(年齢)によって差異はあるが,約6090%が「生き続ける」ものであるか,または「いつかは死ぬが生き返ることがある」ものか,そのどちらかによって占められており,「いつかは死んで生き返ることはない」の値は10%以下がほとんどであった。3.4つの無生物に対して感覚,欲求,思考,感情,心といった心的属性を付与する者の割合の全体の平均は,幼児,小2,小5,大人でそれぞれ28.7%,54.2%,9.8%,7.9%であり,とりわけ小2においてその割合が高いことがわかる。なお,対象別に見ると,幼児と小2では石の場合には,時計や自動車,人形よりも約2030%低いが,小5と大人ではそうした差異は認められなかった。なお,現在,個人ごとの定性的なデータの分析を継続中であり,その結果と定量的なデータ分析による上記の結果との総合によってさらに新たな知見が得られると予想される。

一方,心の在処を見ると,「心臓」「脳」「胸」「頭」に分散し,植物の場合には「花」が多く,ついで「根」や「全体」が見られた。また,中2以降,「脳」(ただし,植物については「全体」)を挙げる者がとくに多かった。3.命がなくなれば心もなくなると考える者は約56割(ただし,植物についてのみ35割)であった。それに対して,命がなくなっても心はどこかに残るとした者は約13割であった。4.全体として小2と小4は命を重視し,中2以降では「どちらともいえない」が多くなる傾向が見られた。その判断の理由として,「命がなくなると死ぬ(心もなくなる)」「命(心)は大切」「命は体の一部,心は気持ち」,「心は思う・感じる・考えるから」「命がなくなっても心はあるから」などが多く挙げられた。なお,「いのちとこころのイメージと観念」は自由記述の質問項目で,集計および分析の途中である。
ミトコンドリアからのアプローチでわかる、母体の老化が卵子に記憶されるメカニズム

卵子のミトコンドリアの変異や機能低下がその後維持されるのか、改善されるのかについて検討を行った。ミトコンドリアタンパクのアセチル化が培養液中の脂質含量に影響される知見を得たため体外の卵子形成中にも同様の異常が起きているのかを検討し、同様の異常が起こることが分かった。ミトコンドリアに変異を起こさせるためミトコンドリアへの移行シグナルをつけたCas9の導入を試みたがブタやウシ卵子や細胞に対する十分な導入量が得られずゲノムの変異を誘起することが得来なかった。そこで不良ミトコンドリアのモデルとして卵子や胚盤胞の凍結を行いミトコンドリアのゲノムの細断や機能低下を確認した。その後胚や卵子を培養すると凍結区ではミトコンドリアのゲノムが培地中に細胞外DNAとして放出されることを確認した。一方で機能が低下したミトコンドリアの影響は胚発育後も引き継がれることが示唆された。そこで、SIRT1の活性化が胚の能力を改善するかどうかを、ミトコンドリのゲノムコピー数、ミトコンドリアの機能そしてミトコンドリア由来の細胞外DNA量を指標に検討した。SIRT1の活性化はウシやブタの初期胚や胚盤胞期胚の発生率やその後の受胎率を改善する一方で胚中のミトコンドリアコピー数を減少させ、さらに培地中の細胞外DNAの量を増加させることが分かった。このことはミトコンドリアに残る負のメモリーの一部は培養条件によって除去され胚の質の改善が可能であることを示している。さらにミトコンドリアのゲノムに変異を惹起させるため、加齢個体から採取した顆粒層細胞を初期胞状卵胞由来の卵子形成に用いたところ、加齢個体の顆粒層細胞に包まれた卵子ではミトコンドリア数が減少し、次世代シーケンサーにて明らかにしたゲノム変異の頻度が上昇することが分かりゲノムの変異をひきおこす要因に顆粒層細胞の老化があることが明らかになった。28年度は加齢に伴うミトコンドリアゲノムの変異について検討した。ミトコンドリアを抽出し次世代シーケンサーにて全配列を解析しその重複や欠損の同定を試みた。しかし核由来のミトコンドリアゲノムの混入が疑われたため次に、ミトコンドリアゲノム16kbのうち7kbを対象にPCRを行い、加齢および若齢個体の卵子から得られた産物を再度次世代シーケンサーで解析した。その結果若齢ウシの卵子が持つ変異に比べて加齢個体の変異は圧倒的に多く、変異が加齢とともに蓄積されている部位を特定することが出来た。これに対する評価系を構築しH29年度の変異と機能の関係について検討を進める。また次年度に予定していた加齢に伴うミトコンドリアの品質管理機構について検討し、加齢個体の卵子ではミトコンドリアの品質管理機構が低下していることを確認することが出来た。すなはち、加齢個体の卵子では、ミトコンドリアに障害を与えると加齢個体においてミトコンドリアの生合成の活性化を伴う回復能力が低下していることが分かった。同様に細胞を用いた実験でもミトコンドリアの合成能力の低下が確認できたため、次年度はこれを抑制している因子の解明に取り組む。さらにH29年度に予定していたヒストンのアセチル化に関わる要因については卵子周囲の細胞の減少が卵子のヒストンのアセチル化状態を決定している要因であることを示すことができた。また顆粒層細胞の増殖の分子背景に取り組みHIF1A-VEGF-AKT-mTORのシグナルの活性化と解糖系の活性化が重要であることを示すことが出来た。予定通り加齢によるミトコンドリアの変異個所の同定を行うことが出来た、また、次年度に予定した課題である、加齢に伴うミトコンドリアの品質管理機構低下の確認と、卵子のヒストンのアセチル化に影響している要因の同定に関して先駆的なデータを得ることが出来たため。またチップセックについてもサンプル収集が終了し、すでに解析の一部を始めているため。本年度は、前年度次世代シーケンサーを用いて見つけたミトコンドリアの変異箇所および正常箇所に対して作製したプライマーを用いて卵子と顆粒層細胞のミトコンドリア数をリアルタイムPCRを用いて比較した。また人工的に作成したテロメア配列を用いてテロメア長の絶対定量を行った。卵子も顆粒層細胞も同様にミトコンドリア数やテロメア長が加齢に伴い減ることを明らかにできた。さらに卵子で確認できた変異個所と正常個所のミトコンドリア数の差異は顆粒層細胞では大きな差が観察されず、ミトコンドリアの変異が蓄積する度合いは卵子において高いと推測された。この差が表れる原因を明らかにするため、ミトコンドリア障害を卵子に与えたところ、加齢個体に由来する卵子では、回復が悪く発育能力の低下が著しく、ミトコンドリアの新規合成の減少が見とめられた。そしてこれが障害後の卵子のSIRT1の活性化が若齢個体に比べて低調であるためであることを明らかにした。さらに、若齢と加齢個体由来の卵子顆粒層細胞複合体間で顆粒層細胞の交換実験を行ったところ、加齢個体の顆粒層細胞に包まれた若齢個体由来卵子ではミトコンドリア数が若齢個体由来の顆粒層細胞に包まれた場合に比べ減少することを見出した。これは周囲の細胞が卵子のミトコンドリア数に影響している可能性を示す知見であると考えている。またチップセックを行い加齢で低アセチル化になるヒストンの対象遺伝子候補を見つけることが出来た。

研究当初の計画どおり加齢個体のミトコンドリア修復機能の低下の原因の一端を明らかにし、さらに細胞と卵子間のミトコンドリアゲノムの変異の相同性を比較することが出来た。これらの成果は2本の論文として掲載できた。また計画通り月齢によって異なるアセチル化状態にあるヒストンに関連する遺伝子の候補を見つけることが出来た。さらに脂質がミトコンドリアタンパクを高アセチル化する事象を見つけこれがAMPKの活性低下を引き起こす原因であることを明らかにでき、これを1本の論文にすることができた。これは環境がミトコンドリアに記憶される一端に関連した事象であり予定を上回る成果である。卵子のミトコンドリアの変異や機能低下がその後維持されるのか、改善されるのかについて検討を行った。ミトコンドリアタンパクのアセチル化が培養液中の脂質含量に影響される知見を得たため体外の卵子形成中にも同様の異常が起きているのかを検討し、同様の異常が起こることが分かった。ミトコンドリアに変異を起こさせるためミトコンドリアへの移行シグナルをつけたCas9の導入を試みたがブタやウシ卵子や細胞に対する十分な導入量が得られずゲノムの変異を誘起することが得来なかった。そこで不良ミトコンドリアのモデルとして卵子や胚盤胞の凍結を行いミトコンドリアのゲノムの細断や機能低下を確認した。その後胚や卵子を培養すると凍結区ではミトコンドリアのゲノムが培地中に細胞外DNAとして放出されることを確認した。一方で機能が低下したミトコンドリアの影響は胚発育後も引き継がれることが示唆された。そこで、SIRT1の活性化が胚の能力を改善するかどうかを、ミトコンドリのゲノムコピー数、ミトコンドリアの機能そしてミトコンドリア由来の細胞外DNA量を指標に検討した。SIRT1の活性化はウシやブタの初期胚や胚盤胞期胚の発生率やその後の受胎率を改善する一方で胚中のミトコンドリアコピー数を減少させ、さらに培地中の細胞外DNAの量を増加させることが分かった。このことはミトコンドリアに残る負のメモリーの一部は培養条件によって除去され胚の質の改善が可能であることを示している。さらにミトコンドリアのゲノムに変異を惹起させるため、加齢個体から採取した顆粒層細胞を初期胞状卵胞由来の卵子形成に用いたところ、加齢個体の顆粒層細胞に包まれた卵子ではミトコンドリア数が減少し、次世代シーケンサーにて明らかにしたゲノム変異の頻度が上昇することが分かりゲノムの変異をひきおこす要因に顆粒層細胞の老化があることが明らかになった。本年度はミトコンドリアの変異を調べるためのリアルタイムPCRを用いた評価系を構築するとともに、変異の有無と卵子や細胞のエネルギー産生機能の関係について検討する。また加齢や培養系によって影響を受けるヒストンのアセチル化と関連している遺伝子の同定を試みる。さらにミトコンドリアの品質管理機構の低下の原因となっている因子の解明に取り組む。当初の計画どおりチップセックで見つけた遺伝子の発現を比較する。また加齢卵子の救済方法の一つとして計画していた細胞の交換が良好な成果を挙げたことから加齢個体由来の卵子に対して若齢個体の細胞の追加が有効かを明らかにする。ミトコンドリアのゲノムの変異についてはミトコンドリアの品質管理機構の活性化によりこれを軽減することが可能かについて検討を行う。
ファジィ・フレームを用いた日本語質問応答システムの作成

自然言語が持っている意味的な「あいまいさ」について研究するために、ファジィ・フレームに基づく簡単な日本語質問応答システムを作成することを目的とした。具体的には、机の上の簡単な世界を考え、ある物体の大きさを、例えば「大きい」、「小さい」などのあいまいな意味をもつ単語で表現できるようにした。値は可能性分布で表現し、その物体を表わすフレームのスロット値としてシステム内に蓄えておく。そして、あいまいな意味をもつ単語を使って質問を行なうと、あいまいな意味を表わすファジィ集合とフレームに蓄えてある可能性分布との一致度を計算し、それに基づいて返答を作成するようにした。このようなシステムについて次の3つのことを行なった。(1)事実の表現方法の定式化:ファジィ・フレームを用いて、自然言語で書かれた事実を表現する方法を決定した。属性の値を別のものからファジィ推論で決める場合に、ファジィ・フレームの付加手続きを用いると、うまく記述できることが分かった。(2)質問に対する処理方法の定式化:質問中のファジィ集合と物体の属性値の可能性分布がどれくらい一致するかを計算し、返答する方法を定式化した。これは、拡張原理に基づく方法を用いた。マッチ度の計算方法としては3通り考えた。(3)システムのインプリメント:システムのプロトタイプを本研究室の計算機(Sum Sparc Station)上に作成した。システムのインプリメントには、Common Lispを用いた。
網膜再生に向けた視細胞の分化メカニズムの解析

【研究の目的】網膜再生においては、増殖させた網膜前駆細胞を視細胞に分化誘導する方法の開発が必要である。そのためにまず、再生過程の手本となるべき発生段階での、視細胞分化に必要な条件を、分子レベルで解明する。今回、申請者は、細胞増殖を促進するNotchシグナルが視細胞の分化を抑制し、Notchに拮抗しうる分子Numbが視細胞の分化を促進するメカニズムを、視細胞の分化に重要なcrx,ロドプシンなどの分子レベルで解析する。【研究実績】まず、in vitroで網膜にNumb、Notchなどの遺伝子を導入したり、それらの機能阻害をしたりして、視細胞の分化について解析した。視細胞が分化する時期の神経網膜の器官培養は、正常の視細胞の分化過程を良好に再現すると報告され(Tomita et al. 1996)、申請者もすでに確立した方法である。その神経網膜に、申請者が開発・報告したエレクトロポレーションの方法もしくはウイルスを使用した系により、準備した遺伝子(Numb・NotchはDr.CopanよりcDNAを供与された)をそれぞれ導入して、視細胞の発達における効果を解析した。解析のための視細胞のマーカーとしては、転写因子crxや最終分化マーカーであるロドプシンを中心とし、免疫染色、in situ hybridization、イムノブロット、リアルタイムPCRなどの手法を用いた。その結果、Numbによる視細胞への分化促進の効果を確認した。また、神経網膜の器官培養にNotchシグナルの抑制剤を添加したところ、視細胞分化が促進した。crxやロドプシンなどの発現の変化から、Numbが視細胞の分化において、どの分子レベルで影響するかを解析中である。網膜視細胞への分化を促す条件を探るために、マウス網膜を用いて研究している。Numbによる網膜視細胞の分化促進と、Notchシグナル抑制の関係を解析し、視細胞分化に関わるメカニズムをcrx,ロドプシンなどの分子レベルで解析することを目的としている。まず、正常発生における、Notch、Numbの発現パターンを発生段階ごとに解析したところ、Notchシグナルは、視細胞の分化に先駆けて、不活性化していた。これに対し、Notchシグナルの不活性化に関与しうるNumbは同部位で同時期に、発現していた。これは、NumbがNotchシグナルを抑えて視細胞分化を促進するという、仮説に矛盾しなかった。そこで、次に、予定したとおり、生後0日目のマウス神経網膜を器官培養し、遺伝子導入を行い、導入された細胞での細胞の運命を解析した。活性型Notch遺伝子が導入されると、ミューラー(グリア)細胞と一部の介在ニューロンにも分化する細胞が増え、視細胞への分化は抑制されていた。これに対し、Numb遺伝子が導入されると、視細胞に分化する傾向にあった。反対に、Numb遺伝子をノックダウンすると視細胞への分化が抑制される傾向があった。これは、目的を達成するための有力なデータであった。しかし、この方法では、導入遺伝子は分裂と関係なく発現してしまうため、次に、実際にNotch-Numbシグナルが関与する、分裂直後の細胞にのみ、遺伝子の強制発現をすべく、網膜器官培養にレトロウイルスを感染させる系を確立した。その結果、Notchの活性化は視細胞への分化を阻害するが、それ以外の細胞にはグリア細胞に限らず分化しうること、Numbの導入は視細胞への分化を許容することが明らかになった。現在では、さらに、これらの細胞分化の調節機構を詳細に探るため、視細胞マーカーであるロドプシンの上流転写因子、Crxのモノクローナル抗体の作成の途中であり、有望なクローンを得るに至っている。
時系列解析による出水時の河川堤防のリアルタイム診断システム構築に向けた基礎研究

一般的には困難である,出水中の河川状態の推定に関する取り組みであり,特に出水中の河川構造物が安全であるかどうかを検証するリアルタイムでのヘルスモニタリングを行うための取り組みである.手法としては時系列解析と物理モデルを組み合わせた独自の手法を用いるもので,本取り組みの一部は2件の知的所有権の取得に至っている.その中で,H19年度における取り組みでは,主に河川橋梁の振動に,風および流水の影響が混同して影響しており,特定の周波数帯に注目することで,両者の大まかな分離が可能であること,また,流水の影響は澪筋の変遷や出水中に時々刻々と変化する河床変動によって影響を受け,河川橋梁以外の橋梁で検討されている多くの安全性診断手法を河川橋梁にそのまま適用することが難しいという知見を得ることができた.河川橋梁が存在すると,周囲の河川堤防は,その橋梁の振動特性が伝播し,橋梁と同じ周波数帯に大きなスペクトル値を示すことが分かった.河川堤防のヘルスモニタリングを振動の波形解析から行おうとする場合,その立地条件によって大きく影響を受けることが明らかとなった.破堤状態を模した,大型降雨実験装置における土砂崩壊実験によって,土砂崩壊時における内部に埋設された加速度センサの計測結果の特性が検討され,崩壊に先駆ける約20分前に,ドリフトによる微弱な兆候を示すことが分かった.これを捉えることで河川堤防も含め,盛土構造物の崩壊に対して早期にその危険性を検知する警報装置に本研究の計測システムが有効であることを示すことができた.一方で,構成材料が不均質で歴史的に様々な施工方法であった河川堤防の取り扱いが極めて困難であり,その計測および診断手法の構築に向けては,今後更に多くの課題が残されていることが明らかとなった.本年度は,出水時における河川堤防のヘルスモニタリングを,予め土中に埋設した加速度計による計測結果から行う為の前段階として,河川堤防に見立てた土砂の崩壊実験において,本研究で使用予定である自作の加速度センサーを埋設し,実際の崩壊時における計測結果の特性について検討を行った.着目点としては(1)降雨の影響が加速度の計測結果にどの程度影響するか?(2)センサーの耐性が実際の崩壊現象に対して有効であるか?(3)静的な感度を有する本センサーによる計測結果で,崩壊現象を捉えた場合,どのような結果となるのか?(4)本計測によって,目視によって崩壊の危険性が感知できるよりどのくらい前に,崩壊現象の発生を予知するための微弱兆候を検出することができるか?(5)データの考察を行って,今後,本手法によって,時系列解析を行って河川堤防のヘルスモニタリングを行える可能性が示せるか?という5点に関して検討を行った.結果として,(1)降雨の影響はノイズ範囲に吸収でき,実際の土砂崩壊などに起因する加速度の変化を良好に検出することができた.(2)崩壊時から崩壊後にかけて良好に計測が行え,本センサーが崩壊現象に対しても良好な精度を有していることを示すことができた.(3)崩壊に伴う加速度の大規模な変動はもちろん,重力加速度との対応関係から算出するセンサーの姿勢変化は,崩壊現象と良好な対応を示した.(4)崩落方向軸の加速度のドリフトが,崩壊の20分前から見られ,また低周波帯域でパワースペクトルのピーク値が大きな変動を示し始めることが分かった.(5)これらの知見から低周波帯域に注目した時系列解析による検討が有効であることが示唆された.一般的には困難である,出水中の河川状態の推定に関する取り組みであり,特に出水中の河川構造物が安全であるかどうかを検証するリアルタイムでのヘルスモニタリングを行うための取り組みである.手法としては時系列解析と物理モデルを組み合わせた独自の手法を用いるもので,本取り組みの一部は2件の知的所有権の取得に至っている.その中で,H19年度における取り組みでは,主に河川橋梁の振動に,風および流水の影響が混同して影響しており,特定の周波数帯に注目することで,両者の大まかな分離が可能であること,また,流水の影響は澪筋の変遷や出水中に時々刻々と変化する河床変動によって影響を受け,河川橋梁以外の橋梁で検討されている多くの安全性診断手法を河川橋梁にそのまま適用することが難しいという知見を得ることができた.河川橋梁が存在すると,周囲の河川堤防は,その橋梁の振動特性が伝播し,橋梁と同じ周波数帯に大きなスペクトル値を示すことが分かった.河川堤防のヘルスモニタリングを振動の波形解析から行おうとする場合,その立地条件によって大きく影響を受けることが明らかとなった.破堤状態を模した,大型降雨実験装置における土砂崩壊実験によって,土砂崩壊時における内部に埋設された加速度センサの計測結果の特性が検討され,崩壊に先駆ける約20分前に,ドリフトによる微弱な兆候を示すことが分かった.これを捉えることで河川堤防も含め,盛土構造物の崩壊に対して早期にその危険性を検知する警報装置に本研究の計測システムが有効であることを示すことができた.一方で,構成材料が不均質で歴史的に様々な施工方法であった河川堤防の取り扱いが極めて困難であり,その計測および診断手法の構築に向けては,今後更に多くの課題が残されていることが明らかとなった.
新しい機能性材料としての置換ポリアセチレンの設計と合成

本研究は昭和63年度、1)リビング重合法による置換ポリアセチレンの構造の制御、特に分子量および分子量分布の規制、および2)生成ポリマーの膜特性(特にペーバーパレーション特性)、について検討した。以下に研究成果の要旨を述べる。1.分子量および分子量分布の規制された置換ポリアセチレンの合成種々の置換アセチレンの中で生成ポリマーが高い気体透過性など特異な性質を示す1-(トリメチルシリル)-1-プロピン(TMSP)をモノマーとして、長寿命成長種の生成の可能性を検討した結果、NbCl_5触媒、シクロヘキサン溶媒という特定の条件下でリビング重合が進行することを見いだした。即ち、この重合系におけるポリマーの数平均分子量(M^^ーn)は重合率に比例して増加し、分散比(M^^ーw/M^^ーn)は重合率に拘らず約1.2という小さい値を保ち、分子量分布がほぼ単分散であることが分った。モノマーと触媒の濃度比を変えることにより、分子量を1万20万の範囲で規制することが可能であった。2.種々の置換ポリアセチレンの膜分離機能の開発膜分離機能の中で、今年度はエタノール/水系のパーベーパレーション(透過気化)について検討した。多くの水選択透過膜(分離係数α<1)が知られているのに対し、エタノール選択透過膜としてはわずかにポリ(ジメチルシロキサン)などが知られているに過ぎない。本研究においてポリ(TMSP)が大きなαを示し、エタノール選択透過性であることを見いだした。置換ポリアセチレンの中でも、置換基の種類によってαが大きく変化することが明らかとなった。次年度は、置換ポリアセチレンの設計と合成に関する研究の一環として、ヘテロ原子を含有する新規ポリマーの合成および機能を取扱う予定である。
異種金属上に形成した貴金属超薄層触媒の構築過程の追跡とその３Ｄ活性サイトの探索

Au(111)単結晶上に自己終端化析出法で形成させた白金超薄膜は、下地構造を反映したpseudomorphic構造をとっていることを明らかとした。その他、今年度の成果として、1)カーボネート系溶媒中において、Si(111)上に形成させたLixSiy合金相は、三角錐状の形状をしたLi15Si4単結晶相、Li15Si4またはLi13Si4合金のアモルファス相、及びSi単結晶相とLi15/13Si4合金のアモルファス相との混合相から成る3層構造であったのに対し、Si(100)上に形成させたそれでは、四角錐状の形状をしたLi15Si4単結晶相、Li15Si4またはLi13Si4合金のアモルファス相、及びSi単結晶相中にLi金属が入り込んだ混合相から成る3層構造であることを証明、2) Si(111)単結晶上に構築したビオロゲン自己組織化単分子層に種々の貴金属イオンを吸着させて作成した貴金属触媒層の水素発生及び二酸化炭素還元能について、構造と触媒能との定量的関係を解明、3) Au(111)単結晶上に、金属イオンと有機配位子から成る3次元有機金属錯体の構造制御した状態で1層ずつ積層して行くことに成功、4)卑金属で安価なニッケルをコアに、貴金属で触媒活性が高い白金をシェルにもつ、コアシェル型微粒子触媒を電気化学的に構築することに成功し、非常に高い酸素還元触媒活性を達成、があげられる。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、Pt(111)単結晶電極と、酸素還元反応(Oxygen Reduction Reaction; ORR)における触媒基質(溶存酸素)を含まない種々の電解質溶液(0.1 M HClO4および0.05 M H2SO4)との界面構造の電位依存性について放射光利用表面X線散乱(Surface X-ray Scattering; SXS)法によって検討した(SXS測定については計画班の若林Gからの有益な助言をもらっている)。その結果、触媒基質である溶存酸素の吸着を妨げる(触媒反応を妨げる)のは、電解質溶液中の水酸化物イオン(OH-)および硫酸イオン(SO42-あるいはHSO4-)といったアニオンの吸着構造(Pt(111)のatop siteに(1×1)構造(すなわち1 ML)で吸着)にあることがわかった。この結果は、ORR触媒活性向上およびORRの3D活性サイトを探索する上で極めて有用な知見であり、また一般の表面科学/電気化学分野においても重要な知見のため、すでに論文にまとめ、受領され、現在印刷中である。その他、金微粒子サイズが電気化学的に変化していく挙動を放射光利用斜入射X線回折(Grazing Incidence X-ray Diffraction; GIXRD)法によって系統的に調べることで、金属微粒子のサイズと格子定数の定量的関係を明らかにするとともに、リチウム系二次電池の負極材料として期待されるシリコンを用い、シリコン単結晶をリチウム化すると、表面近傍にLi15Si4合金の単結晶相が、基板の方位に沿ってコメンシュレイトに成長することを、放射光利用GIXRD法によって明らかにした。3D活性サイト探索の元となるPt(111)単結晶電極/電解質溶液界面の3次元構造の電位依存性ならびにそのダイナミクスについて決定できた。Pt(111)単結晶電極上における酸素還元触媒反応の3D活性サイトを探索するとともに、異種金属基板上へのPt析出構造を決定する。
遺伝子多型による森林浴の慢性ストレス軽減効果の個人差の検証

本研究では、約5000人の一般集団を対象に、メンタルヘルスとの関連が報告されているセロトニントランスポーター遺伝子多型(5HTTLPR)、COMTVal158Met、BDNFVal66Metの遺伝子解析を行った。ストレスに弱いとされている遺伝子型の人でも、高頻度で森林散策を行っていれば、日常のメンタルヘルスが良い状態に保たれている可能性が示唆された。しかしながら、本研究は横断研究であるため、因果関係を検証できない。よって、今後、更にコホート研究や介入研究にて、因果関係を検証する必要がある。本研究は繰り返しの森林浴による、日常の慢性ストレス状態軽減効果や健康への影響を評価すること、特に、ストレス感受性に関連する遺伝子多型を考慮して、これらを評価することを目的としている。このため、がんの予防を目的として行っている日本多施設共同コーホート研究(J-MICC Study)の静岡地区のベースライン調査のデータ・検体(約5,000人分)を使用し、下記の解析を行った。(1)森林散策頻度と健康状態との関連の検討初めに、対象者の森林散策頻度を特定し専門誌に公表した。また、当地区の森林散策頻度の特徴を明らかにするために、北海道八雲町の森林散策頻度と比較した結果も専門誌に公表した。次に、繰り返しの森林浴の効果を評価するために、高頻度で森林散策をしている人の方が、健康状態などが良いのかどうかを検討した。(1)森林散策頻度と高血圧、及び、血圧値との関連を評価したところ、関連がないことが示された。(2)森林散策頻度と糖尿病関連に関して検討したところ、60歳代の男性においては、森林浴を高頻度でしている人の方が、糖尿病や予備軍の割合が少ないことが示唆された。(2)遺伝子解析ドーパミン分解酵素の活性に関係しており、うつ病などとの関連も報告されているCatechol-O-methyltransferase (COMT)val158Metに関して遺伝子解析を行った。森林散策頻度は,Val/Val型では慢性的にストレスを感じている群で,Met/Met+Val/Met型では,時々ストレスを感じている群で,メンタルヘルス不良と有意な関連が認められ,COMT遺伝子型により,森林散策が有効なストレス状態が異なっている可能性が示唆された。3月末に学会発表を予定しており、更に、今後、専門誌に投稿する予定である。1回、森林浴を行った場合の心理的な効果は個人差があり、慢性的にストレスを感じている人ほど大きな効果があったことが報告されている。よって、本研究では、個人差に着目し、(1)森林散策を習慣的に行った場合の日常のメンタルヘルスとの関連は、遺伝的体質(遺伝子多型)により差があるのか、(2)ストレスなどに弱いとされている遺伝子型の人でも、高頻度で森林散策を行っていれば、日常のメンタルヘルスが良い状態に保たれているのかを検証することを目的としている。そこで、J-MICC Study静岡地区のベースライン調査のデータ・検体(約5000人分)を使用し、下記の解析を行った。(1)遺伝子解析メンタルヘルスやパーソナリティ、睡眠障害等との関連が報告されているセロトニントランスポーター遺伝子多型(5HTTPLR)について、遺伝子解析を行った。(5HTTPLR)は、塩基の繰り返し配列の数の違いによる多型であるが、大規模集団(約5000人)で遺伝子解析を行った結果、これまで報告されていない新規アレルが5つ発見された。(2)セロトニントランスポーター遺伝子多型(5HTTPLR)による個人差を考慮した森林散策頻度とメンタルヘルスとの関連5HTTPLRは、S(short)allele(14 repeated)が、リスクであることが報告されている(一方で、関連がないという報告もある)。森林散策頻度とメンタルヘルス不良(General Health Questionnaire-12〓4)との関連を検討した結果、男女ともに、SS型では、森林散策頻度とメンタルヘルス不良の割合には負の関連が認められ、ストレスに弱い可能性が指摘されているSS型の人でも、高頻度で森林散策を行った場合、日常のメンタルヘルスが良い状態に保たれている可能性が示唆された。2012年3月末に学会発表し、今後、専門誌に論文を投稿する予定である。本研究は、ストレス感受性に関する遺伝子多型を解析し、遺伝的要因により、繰り返しの森林浴による日常の慢性ストレス軽減に差があるのかを検証することを主な目的としている。このため、J-MICC Studyの静岡地区のベースライン調査のデータ・検体(約5000人分)を使用し、以下の検討を行った。(1)森林散策頻度の地域差の検討:これまで、静岡地区と北海道八雲町(約400人)の森林散策頻度を明らかにしてきているが、更に、名古屋市民約5,000人の森林散策頻度を明らかにした。その結果、森林散策頻度には地域差があり、静岡地区、名古屋市、北海道八雲町の順で高頻度であった。

一方、高頻度の森林散策と関連がある要因は、各地区とも共通で、森林散策が好きであることが最も強い要因であった。(2)遺伝子解析・BDNF遺伝子多型とメンタルヘルスとの関連:うつ病などとの関連も報告されているBDNF (Brain-derived neurotrophicfactor:脳由来神経栄養因子)Val66Metについて、遺伝子解析を行った。本研究では、集団全体では、BDNFとメンタルヘルス不良の割合には有意な関連は認められなかったが、50歳代の男性でのみ有意な関連が認められた。(3)BDNF遺伝子型別の森林散策頻度とメンタルヘルスとの関連:Met/Met、Met/Val、Val/Valのいずれの遺伝子型においても、森林散策頻度とメンタルヘルス不良の割合には、有意な関連が認められ、高頻度で森林散策をしている群が、メンタルヘルス不良群の割合が低かった。これらのことから、いずれの遺伝子型でも、高頻度で森林散策を行っていれば、日常のメンタルヘルスが良い状態に保たれている可能性が示唆された。しかしながら、本研究は横断研究であるため、因果関係を検証できない。よって、今後、コホート研究等にて、因果関係を検証する必要がある。当初、一つの遺伝子多型に対して、1000人分の遺伝子解析を想定していたが、実際は、J-MICC(Japan Multi-Institutional Collaborative Cohort)Study静岡地区のベースライン調査から得られた全検体、約5000人分の遺伝子解析を行った。その結果、個人差(遺伝子型)を考慮した森林散策頻度とメンタルヘルスとの関連に関して、より高い正確性が担保された、データ解析が可能となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、Catechol-O-methyltransferase (COMT) Yall58Met、セロトニントランスポーターで(5HTTPLR)の2つの遺伝子多型の遺伝子解析を行ったが、現在、更に、ストレスや睡眠等に関連した数種の多型の遺伝子解析を試みている。このうち、遺伝子解析可能な多型があった場合には、約5000人を対象にして、遺伝子解析を実施する予定である。平成24年度は、本研究課題の最終年度であるため、COMT、及び、セロトニントランスポーター遺伝子多型による個人差を考慮した森林散策頻度とメンタルヘルスとの関連に関して論文化し、専門誌に投稿し公表したい。
東アジア4カ国のマンション法制の比較と課題ー欧米法との比較も踏まえてー

本研究は、国内外の研究者の協力を得てこれまで行ってきた欧米法の研究成果を踏まえて、東アジア(韓国、中国、台湾及び日本)における区分所有法制及びマンション管理の実態を、同じく国内外の研究者の協力を得て調査研究することにより、比較考察すると共に、日本の喫緊の課題であり、将来の他のアジア各国の課題である「マンションの安全性及び老朽化対策並びにそのための管理の在り方」に関して学術的見地から立法的・政策的提言を行うことを目的とするものである。その研究成果として、韓国で立法上審議がされているリモデリング及び日本で限定的に立法化されている解消制度をマンション法制の基礎とすべきであるとの見解を示した。本研究は、研究代表者が、国内連携研究者及び海外研究協力者の協力を得て、これまでに行ってきたマンション(区分所有)法制に関する日本法と欧米法(ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ、スイス、オーストリア、ベルギー等)との比較研究の成果(平成24年度平成26年度・基盤研究(C))を踏まえて、東アジア(韓国、中国、台湾及び日本)のマンション(区分所有)法制について、各国の法制と実態を調査して、欧米法との比較及び東アジアの各国間の比較を行い、東アジア各国の課題を明らかにし、さらに、日本の現行法制の下での具体的な紛争の解決および今後の立法を検討するにあたり参考に資することを目的とするものである。本研究の初年度である本年度においては、当初の研究実施計画に基づき、以下の調査・研究を行った。1基礎作業として、欧米および東アジアの立法について、最近の改正の動向を調査し、そのうち、特にオーストラリアのニューサウスウェールズ州のマンション法制の改正(2015年11月)に着目し、連携研究者(岡田康夫・東北学院大学准教授)の協力を得て、その翻訳に着手した。また、海外研究協力者(カンヒョクシン朝鮮大学教授)の協力を得て、韓国法(集合建物法)の翻訳を行った。2海外調査として、上記の理由からオーストラリアのシドニーで関係機関にてヒアリング調査を行い、また、今後の各国のマンション法制の最重要課題である老朽化ないし荒廃マンションに対する法的措置に関し、フランスの荒廃区分所有建物に関する法制・政策が注目に値することから、連携研究者(寺尾仁・新潟大学准教授)の協力を得て、フランスのパリで関係機関にてヒアリング調査を実施した。3東アジア法制の比較に関しては、韓国の釜山の東義大学にて、「都市の再生」に関する日・韓のシンポジュウムにて、マンションの再生に関する講演を行い、また、日・韓の研究者の討議に参加した。上記「研究実績の概要」に記載したとおり、欧米法と東アジア法とのマンション法制の比較という観点から、着目すべき最新の各国の法制及び実態を直接現地に赴いて各国の立法担当機関または一流の研究者や実務家から当該国の情報を入手すると共に、法制度やその運用や実態面の比較という観点から意見交換を行い、多くの成果を得ることができた。本研究は、研究代表者がこれまで行ってきたマンション法制(区分所有法制)に関する日本法と欧米法(10ヵ国)との比較研究の成果を踏まえて、東アジア(韓国、中国、台湾および日本)のマンション法制について比較し、各国の法制の問題状況・課題を明らかにすると共に、日本法およびその運用上の課題の解明・解決の参考にすることを目的としている。本研究の2年目である本年度は、研究実施計画に基づき、次の研究・調査を行った。1基礎作業としては、欧米法および東アジアの立法について、最近の改正の動向を調査した。欧米法ではベルギー法の改正が進行中であり、東アジア法では韓国法の改正が進行中であることから、前者については連携研究者(吉井啓子・明治大学教授)、後者については海外研究協力者(カン・ショクシン朝鮮大学教授)の協力を得て、改正作業について情報提供を得た。2海外調査および海外との学術交流としては、(ア)5月に、韓国からカン・ショクシン朝鮮大学教授および中国から権承文・浙江工商大学教授を招請して早稲田大学にて研究会を開催し、(イ)9月に、韓国・ソウルの高麗大学にて日韓のマンション法制の比較についての基調講演を行うと共に、韓国の管理会社および大規模団地を訪問してそれぞれにおいてヒアリング調査を実施し、(ウ)12月に、韓国法務部の集合建物法の改正立法担当者が日本を訪問し、日本の法務省・国土交通省の立法担当者と、連携研究者も交えて、早稲田大学にて意見交換を行い、(エ)3月に、台湾国立大学・法律学院(大学院)の集中講義において日本・台湾のマンション法制の比較について取り上げると共に、同大学の研究者(黄詩淳教授等)との研究会を開催し、(オ)4月に、韓国住宅管理士会所属の住宅管理士13名と、早稲田大学にて、日・韓のマンション管理の実態についての意見交換をした。3以上の研究成果の本年度発表分は、後掲のとおりである。上記「研究実績の概要」に記載したとおり、本年度は、東アジア法のマンション法制のうち、韓国法と台湾法に関しては、直接的に学術交流をはかることができ、このことは、今後の研究にとって大きく寄与するものと考える。特に、韓国法に関しては、マンション法の経緯・背景として、法務部立法担当者と意見交換を行うことができ、また、マンション管理の現場を支える管理会社、住宅管理士および管理組合役員と直接に意見交換を行うことができたことは、当初の研究計画を超える成果であった。また、台湾法に関しては、国立台湾大学での大学院における対話を交えた集中講義を通じて、台湾と日本との「法意識」の共通性および相違を知ることができ、このことも、当初の研究計画を超える成果であった。ただ、これらの成果について本年度中には十分に発表することはできなかった。