hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
隕石中の難揮発性包有物の形成速度論に基づく太陽系最初期の物理化学環境解析

低水蒸気圧・高温でのCAI模擬物質の溶融・結晶化実験をおこなうための実験装置(赤外線集光加熱真空炉)として,石英ガラス管を真空チャンバーとし,外部から赤外線集光加熱機構で加熱する装置を作成した.装置の到達圧力の性能評価をおこなった.また,水素ガスを18Oに濃集したH2Oを入れた定温漕内を経由して,チャンバー内に一定流量で導入し,バタフライバルブで調整する排気速度とのバランスで炉内に定常的に初期太陽系円盤条件に近い一定圧力(100-0.1 Pa)環境をつくりだすシステムの作成に成功した.低圧水素中でのメリライトの蒸発実験をおこない,メリライトからは選択的にMg, Si成分が蒸発し,Ca, Al酸化物を残渣とする分解蒸発となることを示した.また,水蒸気を酸素源としたメリライト中の酸素自己拡散係数決定の実験をおこない,水蒸気中でもメリライト中の酸素自己拡散が促進されない可能性を示した.2.溶融CAIの鉱物学岩石学・酸素同位体分布の観察・分析:CAIには太陽の酸素同位体組成に近いO-16に富んだ環境での形成後に,惑星の酸素同位体組成に近いO-16に乏しい環境で溶融し,部分溶融メルトが周囲のガスと酸素同位体交換を起こしたものが存在する.Allende隕石(CV3)中の溶融CAI TS-34に対し,溶融残渣でO-16に富むスピネル,再溶融メルトから結晶化したメリライト,輝石,斜長石の組織,主要元素・微量元素分布,酸素同位体分布を電界放射型走査型電子顕微鏡(FE-SEM-EDS-EBSD; JEOL JSM 7000F),高感度二次元イオン検出器(SCAPS)搭載の結像型二次イオン質量分析計(同位体顕微鏡)(Cameca ims-1270, ims-1280HR)を用いて,結晶成長時の元素ゾーニングと酸素同位体分布の関連に注目した観察・分析をおこなった.以上のように当初の研究計画に従い研究が進展している.太陽系形成の最初期に内側太陽系で高温ガスからの固体凝縮プロセスや加熱による固体溶融プロセスがあったことは,始源的隕石中の難揮発性包有物(CAIやAOA)の存在から明らかである.惑星材料物質が経験したこの高温プロセスは,原始星や原始惑星系円盤の天文観測でも観測されておらず,その物理化学環境はいまだにはっきりとしない.本研究では,難揮発性包有物の同位体岩石学・鉱物学的研究に,室内実験による難揮発性包有物の再現実験を組み合わせ,太陽系最初期の高温プロセスの物理化学環境を定量的に制約する.特に本研究により,原始惑星系円盤内縁領域の圧力条件,水蒸気分圧とガス/ダスト比が新規決定できることが期待される.本年度は以下の研究成果が得られた.低水蒸気圧・高温でのCAI模擬物質の溶融・結晶化実験をおこなうための実験装置(赤外線集光加熱真空炉)の性能評価を継続しておこなった.並行して,低圧下での実験との比較のために,1気圧でのCAI模擬物質溶融・結晶化実験をおこなった.性能評価後に低水蒸気圧下でのCAI模擬物質の溶融・結晶化実験を開始した.また,現有の別の真空炉を用いて,低水素圧下でのCAI模擬物質の溶融・結晶化実験をおこない,蒸発による元素分別がある中での結晶化挙動を調べた.水蒸気圧,水素圧を変えた実験をおこない,蒸発による元素分別と結晶化の関係を明らかにした.Efremovka (CV3)隕石中のCAI HKE 01の鉱物学岩石学・酸素同位体分布の観察・分析を行った.このCAIはメリライトを主要構成鉱物とし,高温ガスから凝縮でつくられたと考えられた.メリライトは逆累帯構造を示し,結晶成長中に円盤圧力が一桁程度減少した可能性があった.26Al-Mg年代測定により形成の時間スケールを求めた.
情報社会における規制の重層化に関する比較制度研究

今日の情報社会において国家は情報流通の媒介者やアーキテクチャを用いて間接的に人々の行動を規制するようになっている。本研究では、このような重層的規制を適正化・透明化し、個人の権利・自由を保障するための法的枠組みを実体的保障と手続的保障の両面から提示するとともに、政府、企業、専門家、市民等の多様なステークホルダーによる重層的規制のガバナンスを実現する上での指針と課題を示した。本研究の目的は、情報社会において主体と作用の両面において重層化の進む規制のあり方について、関連する各種の規制の背景、歴史、概念、構造について検討し、情報社会において重層的な規制手法が有する法的課題を明らかにした上で、情報社会における重層的な規制を統御する制度のモデルを提示することである。そのために本年度は、欧米各国で提起されている各種の重層的な規制に関する概念と構造について検討した上で、それらの規制が発展した背景と歴史について研究すると同時に、情報社会における規制の重層化が提起する法的課題について各論的な検討を行った。第1に、インターネット政策に関する国連の会議であるInternet Governance Forumに参加し各国の研究者や実務家と意見交換をした上で、国内で関連分野の実務家らとパネルディスカッションを行うことなどにより、国際的なインターネット政策および各国の情報政策において規制の重層化を背景に近年広く採用されるようになっている公私の様々な主体が規制の制定・執行に関与する「マルチステイクホルダー」と呼ばれる枠組みについて批判的に検討を行い、その意義と問題点を明らかにした。第2に、サイバー法の創始者の一人とされるローレンス・レッシグの初期の憲法理論を検討することにより、近年の米国においてアーキテクチャや間接規制などの重層的な規制に関する概念が主題化されることになった憲法理論上の背景と経緯の一端を明らかにした。第3に、著作権(特にオープンデータに関する問題)、プライバシー、有害情報、サイバー・セキュリティなどの分野における規制の重層化について各論的な検討を行い、各分野における規制の重層化の動向と重層的な規制を法的に規律する上での課題を明らかにした。本研究の目的は、情報社会において主体と作用の両面において重層化の進む規制のあり方について、各種の規制の背景、歴史、概念、構造について検討し、情報社会において重層的な規制手法が有する法的課題を明らかにした上で、情報社会における重層的な規制を統御する制度のモデルを提示することである。そのために本年度は、情報社会において重層的な規制の鍵となる情報流通の媒介者の役割と責任について比較法的に研究した上で、プラバシー、著作権、インターネット中立性に関する問題を対象に規制の重層化が提起する問題とその統御のあり方について検討した。(1)情報流通の媒介者の役割と責任については、インターネット上の情報流通において各種の媒介者が人々の表現の自由等の実現に貢献しているという役割に鑑みると、媒介者に対する規制は利用者の表現の自由等を不透明な形で広汎に制約してしまうリスクを有しているなど問題が大きく、慎重な対応が必要であり、立法・司法・媒介者の取り組みにより媒介者規制の適正化・透明化を進めていくことが求められるとの結論が示された。(2)プライバシーについては、パーソナルデータや忘れられる権利に関するEUと米国の議論を検討することにより、サイバー・セキュリティとの関係も意識しつつ、わが国におけるプライバシー分野の重層的規制の制度設計の枠組みを提示した。(3)著作権については、オープンデータやデジタル・アーカイブに関する欧米の法制度を検討することを通じて、データの利活用と保存を推進するための規制政策についての研究を行った。(4)インターネット中立性については、ペンシルバニア大ロースクールのC. Yoo教授を招いた講演と討論を行った。講演と討論では、より広い政策目標(投資、安価な供給、利用の普及)を視野に入れた政策決定の重要性が強調され、中立性の追求が部分最適解に留まる可能性が示された。平成27年度は、本研究の成果をまとめ、情報社会における重層的な規制を統御する制度のモデルを提示するため、以下の研究を行った。(1)プライバシー・個人情報保護、児童ポルノ規制、スパム規制、オープンデータなどを題材に、情報社会における媒介者やアーキテクチャを通じた重層的な規制を統御する法的枠組みを実体的保障と手続的保障の両面から検討した。実体的保障に関しては、重層的規制の司法審査において規制の直接の名宛人である媒介者等の権利利益のみならず、間接的に事実上の制約を受ける利用者等の第三者の権利利益にも十分配慮すること、手続的保障に関しては、媒介者による削除等に関する基準や統計的情報の公開を促すなどして透明性の向上を図るとともに、利用者等の第三者による異議申立ての機会を確保することが求められると結論づけた。(2)国家、企業、市民、専門家等の関係する主体の相互作用に着目して、重層的規制のガバナンスのあり方を検討した。その結果、重層的規制に関するマルチステークホルダー型のガバナンスを実現するにあたっては、消費者団体等の市民社会の機能の増強が求められることを明らかにし、そのために法律家や技術者等の専門家が果たしうる役割を示した。(3)重層的規制とその統御のあり方を評価する規範理論的な枠組みを、人権保障、民主主義、イノベーションの観点から検討した。その結果、表現の自由は、情報社会において、個人の自律、主権国家・国際社会における民主主義、新たな知識の発見を支える上で鍵となる重要な役割を果たすことを明らかにした。

また、民主主義やイノベーションの維持・促進のためには、表現の自由の保障やオープンデータ政策などにより情報の自由な流通(フロー)を確保するのみならず、デジタル・アーカイブ政策などにより情報の体系的な蓄積(ストック)を図っていくことが求められ、その際にも重層的規制の統御が鍵になると結論づけた。今日の情報社会において国家は情報流通の媒介者やアーキテクチャを用いて間接的に人々の行動を規制するようになっている。本研究では、このような重層的規制を適正化・透明化し、個人の権利・自由を保障するための法的枠組みを実体的保障と手続的保障の両面から提示するとともに、政府、企業、専門家、市民等の多様なステークホルダーによる重層的規制のガバナンスを実現する上での指針と課題を示した。今年度は、情報社会において重層的な規制の鍵となる媒介者の役割と責任について整理した上で、プラバシー、著作権、インターネット中立性に関する問題を対象に規制の重層化が提起する問題とその統御のあり方を明らかにすることにより、情報社会において重層的な規制手法が有する法的課題とその規律手法を明らかにするという本年度の目的をおおむね達成することができた。本年度の研究成果は、本研究課題の最終年度にあたる次年度において重層的な規制を統御する制度のモデルを提示する上での前提条件を示したものであると思われる。情報法・政策本研究課題の最終年度にあたる平成27年度は、本年度までの研究成果を踏まえ、情報社会における重層的な規制の統御のあり方を法学、政治過程論、規範理論の観点から検討し、重層的な規制を統御する制度のモデルを提示することを試みたい。本年度は米国の憲法学やサイバー法学においてアーキテクチャや間接規制という重層的な規制に関する概念が提起された背景と経緯の一端を明らかにすると同時に、欧州において共同規制やマルチステイクホルダーという枠組みが広く支持されることになった比較法的文脈を明らかにすることにより、重層的な規制に関する各種の概念が提起された背景と経緯を明らかにするという本研究の目的をおおむね達成することができた。また、各論的研究においても、著作権、プライバシー、有害情報、サイバー・セキュリティに関する問題を中心に、情報社会における重層的な規制が有する問題点を明らかにするという研究の目的をおおむね達成することができた。今年度の研究成果は、情報社会における重層的な規制を統御する制度のモデルを提示するという本研究の最終的な目的を実現するための土台となるものと思われる。本年度は、研究代表者および研究分担者のスケジュール等の事情により、国際学会等に参加するための海外出張を行うことができなかったため、助成金の一部を次年度使用額として繰り越すこととした。平成26年度以降は、情報社会における規制の重層化が提起する法的課題について、著作権、サイバー・セキュリティ、インターネット中立性に関する問題を中心に検討を進めると同時に、情報社会における重層的な規制を統御する制度のモデルを提示するための学際的・比較法的研究を進めていく予定である。なお、本年度中に、当初次年度以降に行う予定であった著作権やサイバー・セキュリティに関して一定の成果を挙げることができたため、次年度以降は、今年度の成果を踏まえ、より発展的な研究を行っていきたい。
インスリン分泌のプライミングにおけるイノシトールリン脂質の機能

1.分泌は準備状態を作る「プライミング」と実際の放出の「トリガリング」段階に分けられ、プライミングは放出に不可欠であるが、その実体は現在盛んに研究されているが未だ不明である。最近ホスファチジルイノシトールのリン酸化とする説が有力になりつつある。我々はインスリン産生細胞株MIN6を用いインスリン顆粒の開口放出において、プライミング段階が重要であることを示した。プライミングの実体を明らかにするためこの機能を担うと予想されるがまだ単離されていなかったプライミング因子ホスファチジルイノシトール5キナーゼ(PIP5K)のcDNAをクローニングした。PIP5Kには少なくとも2種類のアイソフォームがありα,βと名ずけた。2.分泌に細胞骨格の変化が重要であるのでプライミングの機構を解析するための一つとして細胞骨格への作用を検討した。コントロールでは内因性のPIP5K蛋白の発現は非常に低く、細胞骨格は典型的なストレスファイバーが観察されたが、PI4P5Kを細胞に過剰発現させると著しいアクチンの重合が引き起こされた。C端を約3分の1欠失したPIP5Kではアクチン重合活性が失われた。3.細菌毒素ストレプトリジン-Oを用いてPIP5K高発現インスリンが分泌細胞株MIN6の細胞膜を透過性にし、細胞内液をカルシウムフリー溶液で置換することによりトリガリング直前の状態にとどめ、引き続き高カルシウム溶液への移行によるインスリンの分泌を測定する系を用い、グルコース代謝やPIP5Kがプライミングの過程にどう作用しているか検討している。
空気抵抗を減少させた成層圏用大型耐圧薄膜構造物の研究

本研究の目的は,既存の上部成層圏用飛翔体と比較して空力的に有利な新しいタイプのスーパープレッシャー気球を実現することにある。そのため,すでに実用化の入り口まで到達している通常型スーパープレッシャー気球の形状であるローブドパンプキン構造の設計を応用して,アスペクト比を任意にとれる「俵型」気球を考案し,4種類のスケールモデルの製作および屋内試験を行った。本研究は,すでに実用化の入り口まで到達しているスーパープレッシャー型気球の設計技術を応用して,空気抵抗が小さくなるような細長い形状を有するスーパープレッシャー型気球を設計するために必要となる,基礎データおよび実現可能な耐圧性能を取得することにある。本年度は,このような形状と所定の耐圧性能を有するスーパープレッシャー型気球の設計原理の構築と検討を行い,最終的な飛行体の目標となる仕様を決定した。すでに構築されている通當型スーパープレッシャー気球の設計方法を改良し,実用実機のスケールモデルを構築し,飛行体の細部の設計を行った。巨大な体積を有する所定の膜構造物を実現するためには,非線形の弾性的な性質をもつ薄膜とファイバーの特質から,実際にスケールモデルを製作して検討および試験を行う必要があり,また同時に,実際の製造工程についても詳細な検討を行う必要がある。そこで,本原理によって実際に耐圧性能が通常型スーパープレッシャー気球と同程度に達成されることを実証するために,試験用スケールモデルを製作するための工程の検討を行い,それに従って実際に気球の製作を行った。これらの気球を,実際に膨張させて耐圧性能の評価を行い,通常型スーパープレッシャー気球が有する耐圧性能と同等の性能を達成することを確認した。これらの結果を検討し,所定の性能を達成しうる形状が形成されるようにモデルの改修を行った。本研究は,すでに実用化の入り口まで到達しているスーパープレッシャー型気球の設計技術を応用して,空気抵抗が小さくなるような細長い形状を有するスーパープレッシャー型気球を設計するために必要となる,基礎データおよび実現可能な耐圧性能を取得し,飛翔試験に向けた準備を行うことにある。巨大な体積を有する所定の膜構造物を実現するためには,非線形の弾性的な性質をもつ薄膜とファイバーの特質から,実際にスケールモデルを製作して検討および試験を行う必要がある。また,同時に,実際の製造工程についても実機の製作を通して検証を行う必要がある。本年度は,直径12m程度の中型スケールモデルを実際に膨張させて行われた,圧力差,膜面の歪み,張力,直径,変形等の計測やビデオ等の映像機器によるデータ収集結果の検討を行った。その結果を反映させ,所定の性能を達成しうる形状が形成されるように気球の設計モデルの改善を図った。さらに,最終的な飛行体の目標となる仕様に従い,飛翔可能なサイズのスケールモデルの設計を行い,実際に気球の製作を行った。また,製造工程の検討と改善を図るためにこの気球の製造過程において種々のデータ収集を行った。本研究は,すでに実用化の入り口まで到達しているスーパープレッシャー型気球の設計技術を応用して,空気抵抗が小さくなるような細長い形状のスーパープレッシャー気球を設計するために必要となる,基礎設計データおよび実現可能な耐圧性能を取得し,飛翔可能な気球の設計方法の確立を図ることにある。また,同時に,実際の製造工程についても詳細な検討を行うとともに,実際の作業を通したフィードバックのための検証を行う必要がある。本年度は,まず,昨年度実際に製作した大型のスケールモデルの製造工程の検証を行うとともに,屋内膨張試験で取得された圧力差,膜面の歪み,張力,直径,変形等の計測やビデオ等の映像機器によるデータ収集結果の検討を行った。これまでの結果及び新しく得られた実験の結果を総合的に検討し,所定の性能を達成しうる形状が形成されるように任意の大きさの気球の設計方法を確立した。さらに,飛翔試験を実施可能なようにモデルの改修を行った。次に,実際の飛行環境での内部ガスの圧力や温度等の測定方法の検討を行い,特に,気球設計に反映可能な精度での温度計測を目的とした計測センサー部の設計と試作を行い,各種試験を通して性能の評価を行った。そして,気球の実飛翔試験に適用可能な環境計測部の設計手法とデータ算出方法の確立に向けた検討を行った。さらに,飛翔時に必要となる,実機での環境データ取得に向けた検討と準備を行った。
CAD/CAM用ブロック材料の加工条件が修復物に与える影響とその制御方法の開発

平成26年に保険収載され、平成29年12月より大臼歯適用が正式に始まったCAD/CAM冠用ブロックは、サーマルサイクルによる劣化試験や、加工条件の違いによる強度変化など、吸水による影響を報告した学会発表が功奏し、現在では大臼歯用ブロック材料の品質表示の指針となったことで、安定した品質の製品が提供されるようになった。一方で、新規歯科材料として期待される3Dプリンタ用レジン材料に関しては、本研究では矯正用床材料に限定し、アクリル系とエポキシ系の各種材料に関する基礎データを収集し、エポキシ系バイオコンポジットレジンが機械的性質や物理的性質において従来のレジン系材料の代替に適していることを報告した。平成26年4月より保険収載されたCAD/CAM冠に利用されるブロック材料が各社発売され、利用されているが、臨床的調査から破折や脱離が原因となる再製率が従来の全部鋳造冠に比べると多いとの研究報告もある。その理由の一つには、接着材料や技法に関する問題も考えられるが、一方でブロック材料そのものの強度変化に関する問題も考えられる。現在市販されているブロックの多くはカタログ上の曲げ強さで150 MPa以上を表記しており、200 MPaを超えるものもいくつかある。これらカタログに提示された数値の測定方法には、3点曲げ試験だけでなく2軸曲げ試験など統一された試験方法ではないため、相互の数値間での比較とはならない上、その殆どが乾燥状態での評価であるため、実際に口腔内で使用される状況での基準とはならない。そこで、まず本研究ではISO6872:2015の3点曲げ強さ測定法に従って、各材料のサーマルサイクル前後での曲げ強さを測定し、その変化について検討した。その結果、多くの試料では、試料切出し後24時間水中浸漬したものとサーマルサイクル20,000回後で有意差が出るほどの強度変化は見られなかったが、確実に強度が低下することが確認された。また、製品によってはISO6872-2015で規定されているクラス2セラミックスの基準を下回る物も見られたことから、単冠使用に限定されていても補綴失敗の原因となってしまうことが懸念された。ハイブリッド型コンポジットレジンブロックの最適加工条件の検討に関しては,平成27年度は各種コンポジットレジンブロックを2種類の加工方式(ドライとウエット)と2種類の工具方式(切削と研削)の組み合わせで加工し,条件の変化による寸法変化の検討ならびに,機械的性質(3点曲げ試験,ビッカース硬さ試験)の評価を行うことを目標に研究を進めてきた.しかし,平成26年4月のCAD/CAM冠保険収載後,利用可能なブロック材料が急激に増加しており,現在までに保険適用となったブロックは12社15種類となっている.実際に入手可能であったものだけでも11種類のブロックに対して,曲げ強さや硬さなどの基礎データ収集を行った.また,ブロック形状や寸法についても各社まちまちであったことから,試験片作製用の加工プログラム作成に時間がかかる結果となっている.しかし,材料自体の基礎データとしてサーマルサイクルによる劣化試験を行ったところ,コンポジットレジンブロック自体の強度に変化が現れることが確認されたことから,実際の加工においても,ドライとウエットなどの条件変化による違いが現れるであろうと期待される.一方で,半焼結性ジルコニアに関する検討においては,近年富に増加している透過型ジルコニアを組み合わせたグラデーションタイプのジルコニアなど加工材料は増加する一方である.さらに,高透過型として結晶タイプの違うブロックも利用されることから,こちらも基礎データの収集だけでなく,その分類方法についても十分に検討する必要がある.特にディスク形状のブランクの場合,材料費の負担が大きくなるため慎重に検討する必要があり,論文等を参照して基礎データの収集に努めている.生体に利用可能なバイオコンポジットの調査では現在,天然由来の材料をマトリックスに用いたバイオコンポジット3種をピックアップし,矯正用床材料との比較試験を行っている.平成26年4月より保険収載されたCAD/CAM冠に利用されるブロック材料は、当初、破折や脱離が原因となる再製率が従来の全部鋳造冠に比べると多いとの研究報告があった。JISやISOと言った規格での規格強度試験において、試験時の材料の状態(湿潤状態か乾燥状態か)は殆どが十分な乾燥状態での評価で、実際の口腔内を再現した状況での基準になっていない。これまでの本研究において、2万回のサーマルサイクル負荷をかけることで曲げ強さが確実に低下してしまうことを確認している。また、製品によってはISO6872-2015で規定されているクラス2セラミックスの強度基準を下回る物も見られたことから、単冠使用に限定されていても補綴失敗の要因の一つとして挙げられることが判った。そこで今年度は、実際にCAD/CAM冠装着時の条件として表面処理材の種類の違いによる効果について検討した。CAD/CAM冠内面の接着前処理では、従来推奨されていたシランカップリング処理が、ナノスケールへと微細化されたフィラーや、ジルコニアなどと複合化されたシリカフィラーを用いている製品が増えていることから、当初想定していた程の結合が得られないのではないかと考えられるため、シランカップリング以外の方法による表面処理剤について検討し、シランカップリング剤よりもMMA系プライマーによる効果の方が優れていることが判った。

一方で、生体に利用可能な3Dプリンター用材料としてのバイオコンポジットレジンに関して、アクリル系とエポキシ系の各種材料に関する基礎データを収集し、エポキシ系バイオコンポジットレジンが機械的性質や物理的性質において従来のレジン系材料の代替に適していることが判った。ハイブリッド型コンポジットレジンブロックの最適加工条件の検討に関しては,平成27年度は各種コンポジットレジンブロックを2種類の加工方式(ドライとウエット)と2種類の工具方式(切削と研削)の組み合わせで加工し,条件の変化による寸法変化の検討ならびに,機械的性質の評価を行うことを目標に研究を進めてきた.しかし,平成26年4月のCAD/CAM冠保険収載後,利用可能なブロック材料が急激に増加しているため,改めて11種類のブロックに対して曲げ強さや硬さなどの基礎データの収集を行った.また,ブロック形状や寸法についても各社様々であることから,試験片作製用の加工プログラム作成に時間がかかる結果となっている.しかし,材料自体の基礎データとしてサーマルサイクルによる劣化試験を行ったところ,コンポジットレジンブロック自体の強度に変化が現れ,実際の加工においてもドライとウエットの加工条件が違うことで強度に差が現れたことから、その内部構造の変化についても確認をしている.それに続き、こうした加工条件を変えて出来上がってきた修復物における接着力の変化を確認するために、せん断接着性試験を実施して、加工条件の変化がその後の接着までの一連の流れにおける関係について検討した。一方で,半焼結性ジルコニアに関する検討においては,近年富に増加している透過型ジルコニアを組み合わせたグラデーションタイプのジルコニアなど加工材料は増加する一方で,高透過型として結晶タイプの違うブロックも利用されることから,こちらも基礎データの収集だけでなく,その分類方法についても十分に検討する必要がある.特にディスク形状のブランクの場合,材料費の負担が大きくなるため慎重に検討する必要があり,論文等を参照して基礎データの収集に努めている.生体に利用可能なバイオコンポジットの調査では現在,細胞毒性試験を行う為の準備を行っている.平成26年4月より保険収載されたCAD/CAM冠に利用されるブロック材料は、平成29年12月より大臼歯への適用も始まり、より大きな咬合力にさらされるようになってきた。当初懸念されていた破折や脱離が従来の全部鋳造冠に比べると多いとの研究報告も、接着材料や接着手技、支台歯形成法の進歩により徐々に、改善されてきている。一方でブロック材料そのものの強度変化に関しては、歯科材料組合主導で大臼歯適用に向けた基準値を設定しているが、JISやISOと言った規格での分類項目がない上に類似の規格強度試験において、試験時の材料の状態(湿潤状態か乾燥状態か)が実際の口腔内を再現した状況での基準になっていない。これまでの本研究において、2万回のサーマルサイクル負荷をかけることで曲げ強さが確実に低下してしまうことを確認してきたが、その反面、接着処理が適切であればせん断接着性試験において、接着力の低下はほとんど見られない結果となった。また、この接着時に用いる表面処理材として、従来推奨されていたシランカップリング処理が、当初想定していた程の結合が得られず、MMA系プライマーによる効果の方が優れていることが判った。
皮膚紫外線障害予防におけるSIRT6の役割

DNA修復に働くSIRT6の皮膚での発現を増加させたトランスジェニックマウスを作製し、その背部皮膚に紫外線を照射することにより、SIRT6が皮膚における急性期障害としての紅斑新生を抑制することを明らかとした。次に、紫外線照射による慢性期皮膚障害としての腫瘍形成をSIRT6が抑制するか、また、びらん形成を抑制するかを検討した。腫瘍形成に関してはSIRT6トランスジェニックマウスでも有意な差は見いだせなかったが、皮膚びらん形成はSIRT6トランスジェニックマウスにおいて抑制されることを明らかとした。我々はDNA修復に働くSIRT6の皮膚における機能について着目した。皮膚表皮細胞においてのみSIRT6が過剰発現するトランスジェニック(TG)マウスを準備し、SIRT6-TGの背部を剃毛後、UVBを照射、照射後2448時間での皮膚障害を調べるため、皮膚生検を行った。得られた検体で、サンバーン細胞数の計数したが、SIRT6を過剰に発現させても、サンバーン細胞の抑制は認めなかった。一方、UVBによる急性期紅斑の客観的評価法として、Dermaspectrometerを使用し、照射48時間後のErythema Indexを測定したところ、SIRT6-TGでは有意に紅斑形成が抑制されていた。以上より、SIRT6発現増加によって、表皮細胞に対するUVB傷害は抑制されないが、紅斑形成は抑制されることが明らかとなった。SIRT6過剰発現した表皮角化細胞と、線維芽細胞、メラノサイト、リンパ球等炎症細胞によるinteractionがある可能性を考えた。次にUVB照射による長期的な皮膚腫瘍発生の差異について検討を行った。野生型マウスと、SIRT6-TGマウスに対して、週3回、21週間に渡りUVBを照射した。その結果、野生型マウスでは照射部の背部に皮膚びらんを認めたが、SIRT6-TGマウスではびらん形成が見られなかった。このことから、SIRT6の皮膚での発現増加が、UVBによる慢性皮膚障害であるびらんあるいは潰瘍の形成を抑制したことが示唆された。以上の結果より、SIRT6-TGマウスでは皮膚でのSIRT6の発現増加によって、損傷されたDNAの修復がスムーズに行われたものと推察した。今回の長期的UVB照射においては、皮膚有棘細胞癌をはじめとした皮膚腫瘍発生に関しては野生型とTG型との間に有意差を認めず、皮膚の腫瘍発生という点からはSIRT6の関与は証明されなかった。UVBの皮膚に対する効果には急性障害と慢性障害があり、急性障害はサンバーン、慢性障害は皮膚老化および腫瘍発生の誘因となることが知られている。通常は修復機構が働き、DNA損傷部位の修復が行われているが、UVBに対する曝露が長期間になると、修復過程でエラーが生じ、癌遺伝子や癌抑制遺伝子に変異が生じるとされている。その結果、慢性皮膚障害で皮膚腫瘍が発生する。近年SIRT遺伝子群の細胞寿命への関与が指摘されており、SIRT6がDNA修復に関与しゲノムの安定化をもたらすことが報告されている。我々はケラチン14プロモーターの下流にSIRT6 cDNAの配列を有するトランスジェニック(TG)マウスを作製した。このSIRT6-TGでは表皮角化細胞や毛包にSIRT6が過剰発現していることを確認した。SIRT6-TGの背部を剃毛後、UVBを500 mJ/cm2照射、照射後24, 48時間での皮膚障害を調べるため、皮膚生検を行った。得られた検体で、サンバーン細胞数のカウントしたが、SIRT6発現過剰させても、サンバーン細胞の抑制は認めなかった。一方、UVBによる急性期紅斑の客観的評価法として、Dermaspectrometerを使用しErythema Indexを測定したところ、SIRT6-TGでは有意に紅斑形成が抑制されていた。以上より、SIRT6発現増加によって、表皮角化細胞に対するUVB傷害は抑制されないが、紅斑形成は抑制されることが明らかとなった。SIRT6過剰発現した表皮角化細胞と、線維芽細胞、メラノサイト、リンパ球等炎症細胞によるinteractionがある可能性が示唆された。UVB照射による長期的な腫瘍新生の差異についても検討中である。実験に必要なTGマウス数の確保に時間がかかったが、UVBによる急性期皮膚障害について検討できた。今後はSIRT6が過剰発現した状態での、慢性期のUVB障害すなわち、皮膚腫瘍の発生率の差異について検討する。また、腫瘍が発生した場合は、腫瘍細胞株の作製を図り、培養細胞レベルでの検討も予定している。TGマウスの維持・管理。培養細胞の維持・管理。長期的なUVB照射に伴う実験助手の謝金。研究成果の発表等。
モダニズムの制度化と国家言説-ポスト冷戦からの歴史化

本研究は、歴史的、文化的な構築物としてのモダニズムを、国家言説、冷戦の政治言説、ジェンダー・セクシュアルティ言説の相互干渉性の視点から再考し、それらの言説の関係からモダニズムのキヤノン性の構築過程の再考を目指すものである。越智は、新批評と冷戦の国家言説の結びつきを国務省の文化政策との関わりから検証する作業として新批評が南部から全米の批評になる過程のロジックの検証、およびアメリカ国立公文書館所蔵の資料をもとに占領期日本におけるGHQの図書館に関する研究を行った。三浦は、現代から見たモダニズム「美学」、モダニズム文学のナショナル/インターナショナルな意義の検討を課題とし、Walter Benn Michaelsとの議論を重ねつつアイデンティティ概念を軸にフォークナー、フィッツジェラルド、ヘミングウェイを捉え直す作業をした。吉川は、とりわけヘミングウェイの男性性の構築と冷戦、およびモダニズム言説のジェンダー性を考察するというテーマのもと、プリンストン大学図書館所蔵の3050年代のヘミングウェイ関連の記事を収集してヘミングウェイのメディア・イメージを分析し、彼のイメージが、戦後のコマーシャリズムと一種の冷戦恐怖への癒しの文脈から、以前の「闘う男」からむしろ快楽を追求する消費者としての男しさへと劇的に変化した経緯を跡づけた。モダニズム美学をナショナル、インターナショナルな視点を介して歴史化して再検討する試みは後に挙げるような諸発表がその成果の一部だが、これらからネオリベラリズム言説の源泉としての冷戦文化言説というテーマが導き出され、現在そのテーマの研究にはいったところである。本研究は、歴史的、文化的な構築物としてのモダニズムを、国家言説、冷戦の政治言説、ジェンダー・セクシュアリティ言説の相互干渉性の視点からダイナミックに再考し、それらの言説の関係性からモダニズムのキヤノン性の構築過程の再考を目指すものである。当初の予定通り、越智はモダニズム文学を語る新批評の言説が当初必然的に帯びていた男性性を歴史的に検証し、論文「新批評の父たち」にまとめたほか、日本アメリカ文学の全国大会(平成18年10月)、および東京支部研究発表(平成19年3月)として、各々「モダニズムの南部的瞬間」、「キャノンの南部化--モダニズムと南部農本主義」として発表した。占領期の文化政策研究に関しては成果の一部をお茶の水女子大学COE成果刊行シリーズに収録予定である。三浦はシカゴに滞在しながら、Walter Benn Michaels, M.Dubey, N.Brown, J.Tabbi, J.Ashton等と、いわゆるポストモダニズムとモダニズムの関係について議論を重ねた。F.Scott FitzgeraldのThe Graet GatsbyとJ.D.SalingerのThe Catcher in the Ryeについての論文をまとめ、また、Walter Benn MichaelsのThe Shape of the SignifierおよびEdward Saidのインタヴュー集の一部を翻訳、出版した。吉川は、冷戦期のマスキュリニティが再構築された過程を検証するために、第二次世界大戦後のEarnest Hemingwayの作家活動とマス・メディアの関係を調査した。平成18年8月25日から同9月5日まで米国プリンストン大学図書館にて、Hemingwayの伝記の著者であるC.Bakerと、ヘミングウェイの作品を出版したScribner社の資料を収集した。その成果は『武蔵大学人文学会雑誌』に発表予定である。本研究は、歴史的、文化的な構築物としてのモダニズムを、国家言説、冷戦の政治言説、ジェンダー・セクシュアリティ言説の相互干渉性の視点から再考し、それらの言説の関係性からモダニズムのキヤノン性の構築過程の再考を目指すものである。越智は予定通り8月にワシントンDCに滞在し、アメリカが輸出したモダニズム文学に関する資料を国立公文書館および議会図書館にて収集し、アメリカ文学を輸出する際の公式の政治言説の跡づけを試みた。その成果の一部はお茶の水女子大学COEの成果刊行シリーズに収録され、またGHQの図書館の系譜を論じた英語論文をCatherine Turner編纂の本に寄稿し、MLA(12月)で発表予定である。

三浦は、19年度前半は、引き続きシカゴに滞在し、Nicholas Brown, Madhu Dubey, Walter Benn Michaels等と、モダニズム、ナショナリズム、アイデンティティの三者の関係について議論を重ねた。予定を若干変更してScott Fitzgerald研究を続け、その成果を日本フィッツジェラルド協会、日本アメリカ文学会東京支部会等で発表した。現代の視点から、アメリカのナショナル・アイデンティティの変容と資本主義との関係を再検討したこの試みは、現在論文執筆中。当初の予定であったHemingwayとFaulknerについては、日本英文学会全国大会(5月)で発表予定である。吉川は、冷戦期のマスキュリニティが再構築された過程を検証するために、第二次世界大戦後のEarnest Hemingwayの作家活動とマス・メディアの関係を調査した。性別役割分業に基づく核家族が冷戦下の国家安全保障の基盤として位置づけられ、男性には家族と国を守る男らしさが要求される一方で、大衆消費社会の中で従来の男性性が揺らいだ当時、Hemingwayは猛獣狩り、ゲーム・フィッシング、飲酒、闘牛見物など、「男らしく消費する男」という新たな男らしさのモデルとして提示されたという新しい視座を得た。この成果をもとに、ネオ・リベラリズムと冷戦の関係をめぐる研究の準備として越智、三浦はCornel West, Democracy Mattersの翻訳を進めている。
水蒸気の直接噴射による水酸化物薄膜のスパッタ成膜プロセスの研究

これまでの研究により、基板温度を-120-80°Cに冷却し、反応ガスとして水蒸気を供給する低温水蒸気スパッタ法により酸化ニッケル薄膜を35 nm/minの高堆積速度で成膜ができること、またこの酸化ニッケル薄膜が優れたエレクトロクロミック特性を示すことを見出した。そこで、今年度は、スパッタパワーを増加させることで、さらに成膜速度を向上できないか検討した。その結果、スパッタパワーを50 Wから150Wに増加させることにより、堆積速度が35 nm/minから81 nm/minへ、約2.3倍に上昇することを確認した。しかし、電気・光学特性、およびX線回折の測定より、堆積速度が81 nm/minで成膜した試料は、完全な酸化ニッケル薄膜ではなく、金属ニッケルと酸化ニッケルの混合膜となっていることがわかった。ターゲットからスパッタされるニッケル原子数と供給された水分子数を比較した結果、ニッケル原子数に比べ、水分子数が不足しているものと推測された。現有設備では、水蒸気の最大供給量が5 cc/minであるため、酸化ニッケル薄膜を高速成膜するには、水蒸気供給量を増やすための設備更新が必要であることがわかった。酸化クロム薄膜の作製に水蒸気スパッタ法を適用し、酸化ニッケルと同様に高速成膜が可能であることを確認した。ただし、水蒸気流量の大きな領域では、ターゲットの酸化による堆積速度の低下が観察された。ニッケルに比べ、クロムの方が酸化しやすいため、スパッタ率の高い金属状態を維持するのが難しいものと推測される。この結果から、ターゲット材料がスパッタ成膜プロセスに与える影響について、さらに検討する必要があることがわかった。水蒸気を基板表面に噴射するためのガス供給系、および液体窒素を用いて-170°C程度まで冷却可能な低温用基板ホルダを作製し、現有のスパッタ装置の改造を行った。また、このスパッタ装置を用いて、金属NiターゲットをArと水蒸気の混合ガス雰囲気中で反応性スパッタし、酸化Ni薄膜を作製する実験を行った。その結果、基板を冷却し、水蒸気を基板表面に噴射して作製した薄膜試料の堆積速度は、基板を冷却しない従来方法に比べて約10倍と大幅に増加することを見出した。これは、液体窒素で冷却した低温用基板ホルダ部に、チャンバ内の水蒸気が凝固したため、ターゲット付近の水蒸気分圧が低下し、Niターゲットがスパッタ率の高い金属状態となったためと考えられる。一方、基板表面には、水蒸気を噴射しているため、Ni酸化物薄膜が形成されたと考えられる。なお、基板温度を-170°Cまで冷却すると金属Niと酸化Niの混合膜が形成されるが、-120°Cから-80°Cの温度範囲では、透明な酸化Ni薄膜が形成された。また、XRDとFTIRの測定より、透明な酸化Ni薄膜はアモルファス構造であり、膜中にOH基を含む水和酸化物、または水酸化物の状態であることがわかった。この酸化Ni薄膜のエレクトロクロミック特性を測定したところ、従来の室温で作製した試料に比べ、透過率変化幅が大きく、優れた特性を示すことを確認した。以上の結果より、本研究で開発中の水蒸気噴射低温スパッタ法は、エレクトロクロミック特性の優れた酸化物膜の作製方法として有望であることが明らかとなった。水蒸気を基板表面に噴射するためのガス供給系、および液体窒素を用いて-170°C程度まで冷却可能な低温用基板ホルダを作製し、酸化Ni薄膜の成膜実験を行ったこと、また作製した薄膜試料で、優れたエレクトロクロミック特性を確認できたことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考えている。昨年度は、基板温度を-120-80°Cに冷却し、反応ガスとして水蒸気を基板付近に供給しながら金属Niターゲットをスパッタする低温水蒸気スパッタ法を採用することで、酸化ニッケル薄膜の成膜速度を従来方法の約8倍に高速化できることを見出した。そこで、今年度は、この高堆積速度の原因を明らかにするため、プラズマ分光分析とターゲット電圧の測定を行ない、成膜機構について検討した。その結果、基板を冷却せず、水蒸気雰囲気中で金属Niターゲットをスパッタする従来の方法では、Niターゲットの表面が酸化されるのに対し、低温水蒸気スパッタ法を採用した場合、Niターゲットが金属状態を維持していることを見出した。基板の冷却に用いている液体チッ素タンクの表面に水蒸気が凝縮するため、ターゲット付近の水蒸気分圧が低下し、ターゲット表面を金属状態に維持できたことが高速成膜の原因であると考えられる。また、低温水蒸気スパッタ法により高速成膜した酸化ニッケル薄膜は、優れたエレクトロクロミック特性を示すことも確認し、本方法がエレクトロクロミックデバイスの製造方法として有効であることを明らかにした。薄膜材料の高速成膜により製造コストを低減できるので、エレクトロクロミック・スマートウィンドウの低コスト化にも貢献できると考えている。さらに、低温水蒸気スパッタ法を酸化タンタル薄膜の作製にも適用し、従来方法よりも成膜速度を高速化できることを見出した。この酸化タンタル薄膜のイオン伝導性を評価した結果、基板温度の低温化とともに伝導度が上昇することを確認し、固体電解質薄膜の作製にも本方法が有効であることを明らかにした。低温水蒸気スパッタ法による、酸化ニッケル薄膜の高速成膜の機構を明らかにした。また酸化タンタル薄膜の高速成膜にも本方法を適用できることを確認できたため。

これまでの研究により、基板温度を-120-80°Cに冷却し、反応ガスとして水蒸気を供給する低温水蒸気スパッタ法により酸化ニッケル薄膜を35 nm/minの高堆積速度で成膜ができること、またこの酸化ニッケル薄膜が優れたエレクトロクロミック特性を示すことを見出した。そこで、今年度は、スパッタパワーを増加させることで、さらに成膜速度を向上できないか検討した。その結果、スパッタパワーを50 Wから150Wに増加させることにより、堆積速度が35 nm/minから81 nm/minへ、約2.3倍に上昇することを確認した。しかし、電気・光学特性、およびX線回折の測定より、堆積速度が81 nm/minで成膜した試料は、完全な酸化ニッケル薄膜ではなく、金属ニッケルと酸化ニッケルの混合膜となっていることがわかった。ターゲットからスパッタされるニッケル原子数と供給された水分子数を比較した結果、ニッケル原子数に比べ、水分子数が不足しているものと推測された。現有設備では、水蒸気の最大供給量が5 cc/minであるため、酸化ニッケル薄膜を高速成膜するには、水蒸気供給量を増やすための設備更新が必要であることがわかった。酸化クロム薄膜の作製に水蒸気スパッタ法を適用し、酸化ニッケルと同様に高速成膜が可能であることを確認した。ただし、水蒸気流量の大きな領域では、ターゲットの酸化による堆積速度の低下が観察された。ニッケルに比べ、クロムの方が酸化しやすいため、スパッタ率の高い金属状態を維持するのが難しいものと推測される。この結果から、ターゲット材料がスパッタ成膜プロセスに与える影響について、さらに検討する必要があることがわかった。現在は、水蒸気を基板表面に噴射する実験を行っているが、次に水蒸気を金属ターゲット表面に噴射する実験を行う。この場合は、金属ターゲット表面に水酸化物層が形成されると予想されるので、基板上に形成される酸化物薄膜の化学組成や構造にも影響が表れるものと期待される。これにより、酸化Ni薄膜のエレクトロクロミック特性をさらに改善できないか検討する。また、プロトン伝導性の水和Ta酸化物薄膜の作製に本研究の手法を適用し、そのイオン伝導特性に与える影響を検討する。低温水蒸気スパッタ法により作製した酸化ニッケル薄膜のエレクトロクロミック特性、および酸化タンタル薄膜のプロトン伝導性を向上させるため、基板温度やスパッタガス圧力、水蒸気供給量などのスパッタ成膜条件の最適化を行なう。また、酸化ニッケルと酸化タンタル以外の酸化物薄膜材料に低温水蒸気スパッタ法を適用し、その有効性を確認する。実験の都合により、設備備品の一部(電気化学測定システム用のFRAボード)の購入を次年度以降に延期したため。理由:ほぼ予定の使用額であったが、旅費や謝金を支出しなかっため次年度使用額が生じた。使用計画:水蒸気スパッタ法の有効性を確認する実験を行うため、真空部品、試薬などの物品費に使用する。また研究成果を国際学会で発表するための旅費に使用する予定である。酸化Ni薄膜のエレクトロクロミック特性に関する実験が終了した後、酸化Ta薄膜のプロトン伝導性に関する実験を行う。酸化Ta薄膜のプロトン伝導性を評価する際に、FRAボードを購入する予定である。
(GaP)m(AlP)n短周期超格子・多重井戸構造の電子状態と発光機構

本研究は、(GaP)n(AlP)n短周期超格子の発光機構を明らかにすることを目的として研究を始めたが、丁度研究がスタートした頃に、高温超伝導のアンダードープ濃度領域で、1993年に本研究の研究代表者・上村洸と研究分担者・諏訪雄二が提案した電子・スピン状態の「上村・諏訪モデル」について、これをサポートする実験結果がいくつかの実験グループから報告され、これに応えて高温超伝導の研究も進めなければならなくなった。しかし研究課題名を変更することは出来なかったので、標記の研究課題のもとに、平成9年度の2年目からは、半導体と高温超伝導という二つの研究テーマについて、平行して研究を推進することで承認を得、研究を遂行した。(GaP)n(AlP)n短周期超格子の発光機構については、第一原理計算を行い、その結果、GaP/AlP界面に存在する数百オングストロームの量子ドット型の欠陥に電子が束縛された束縛励起子からの発光ということで強磁場下の異常なPL現象を説明することができ、発光機構を明らかにすることができた。また銅酸化物超伝導物質についても、ランタン系のCuO_6のみならず、イットリウム系、ビスマス系についても、CuO_5ピラミッドについて第一原理計算を行い、アンダードープ領域で、「上村・諏訪モデル」が成り立つことを示すことができた。1.GaP/AlP短周期超格子は、可視光域における強い発光が観測されており、発光デバイスへの応用という観点から興味が持たれている。最近、これらの系の光学遷移確率を更に高めるための一つの試みとして、超格子構造を形成する一つの周期を細分化した多重量子井戸超格子が試作され、特定の層数の組合せに対して(GaP)_m(AlP)_n超格子よりも更に強い発光が観測された。そこで、様々な層数の組合せについて電子状態と光学遷移強度をLDA擬ポテンシャル法を用いて計算した。その結果、多重量子井戸超格子においてGaPとAlPのそれぞれについて最も厚い層に正孔及び電子が局在することが明らかとなった。また、電子及び正孔が存在しないスペーサー層の効果を調べるために、その構造を変化させたところ、スペーサー層が薄い層を沢山積重ねて作られている場合に、光学遷移強度が最大となることを見出した。2.GaP/AlP短周期超格子では、バンドの折返しにより、最低伝導帯状態は有効質量の大きなX-valleyの電子が形成する。そのために、ボ-ア半径(a^*_B)の小さな重い励起子が発生し、発光に関与すると考えられる。こうした励起子が短周期超格子系においてどのように振舞うのかを解明するために、更に顕著な励起子効果の期待されるアルカリハライドKBr/RbClを選び、第一原理計算及び変分計算により、励起子エネルギーと膜厚の関係を検討した。その結果、障壁層が厚い場合、界面にa^*_B程度の励起子空乏層ができ励起子は界面から押し出されるために、重心・束縛エネルギーが共に増大する。一方障壁層がa^*_B以下に薄くなると、励起子は井戸間を伝搬するようになり、これらのエネルギーは急激に減少することが明らかになった。得られた励起子ギャップの膜厚依存性は、実験結果(東大・江尻ら)をよく説明する。(GaP)_n(AlP)_nについて、超格子界面に垂直に磁場を印加した場合に、磁場を強くするにつれて発光強度が減少するという観測結果が報告されている。この結果を説明するために、以下のような束縛励起子のモデルを考えた。まず、正孔が極めて小さい有効ボ-ア半径を持つことから、正孔が界面に存在する乱れにトラップされるとした。そして、その束縛された正孔のクローン引力に電子が引寄せられることによって生成される束縛励起子のモデルを考え、発光強度の磁場依存性を計算した。(2)YBa_2Cu_3O_7中CuO_5ピラミッド・クラスターの多重項構造に対する第一原理計算Tc=90Kの超伝導体YBCO_7中にホールをドープしたCuO_5ピラミッド・クラスターの多電子状態をMulti-Configuration Self-Consistent Field変分法により計算した。

この際Cu-O chain中のCuイオンの電荷が電荷密度波的様相を示すことを取り入れて計算を行い、YBCO_7の金属状態の出現に、Cu-O chainの存在が重要な役割を果たしていることを初めて明らかにした。この研究成果をケンブリッヂ大学超伝導センターの研究者と討議するため、上村は3月に1週間ケンブリッヂ大学を訪問した。GaP/AIP短周期超格子について、最近強磁場下で超格子界面に垂直に磁場を加えた時、磁場を強くするにつれて、発光波長が低エネルギー側にシフトするのに対して、発光強度が減少するという異常な現象が観測された。われわれは、この異常な発光現象が、GaPとAIPの界面の量子ドット的欠陥に束縛された励起子に起因すると考え、その束縛エネルギーと束縛励起子状態からの発光強度の磁場依存性を、変分原理を用いて計算した。この変分計算に際し、電子がAIP層、正孔がGaP層に空間的に分離して存在するタイプII型の超格子であることを考慮して、変分関数を構築した。まず励起子相互作用により、異なる層に分かれて存在する電子と正孔が、界面を挟んで互いに向き合って運動する2次元的励起子が現れることを明らかにした。ただ、自由励起子状態からの発光強度は、磁場の増加とともにわずかに増加し、異常な実験結果を説明することはできない。そこで、界面に存在する数百Å程度の広さをもつ量子ドット的欠陥を考えると、この欠陥とほぼ同等のド・ブロイ波長をもつ伝導電子が界面に平行な面内で束縛され、この界面に局在した負の電荷をもつセンターに、隣り合った層に存在する正孔がクーロン引力で引き寄せられて、束縛励起子が生成されることが分かった。この束縛励起子状態を変分計算によって求め、束縛エネルギーと発光強度の磁場依存性を計算したところ、束縛エネルギーは磁場を増すにつれて増加するが、発光強度は減少することを見いだし、界面の量子ドット的欠陥に束縛された束縛励起子が強磁場下における異常な孔特性の起源であることが明らかになった。
食細胞の抗原の識別と排除機構の研究

モルモットのマクロファージ(Mφ)と多形核白血球(PMN)には、IgG2抗体にのみ結合するF_cR_2と、IgG2とIgG1抗体に結合するF_CR_<1,2>の種類のFcレセプター(FcR)が存在することをそれぞれのFcRに対するマウス単クローン抗体を作製して証明した。これらの2種類のFcRの食細胞の抗原の識別と排除機構における役割を明らかにする目的から研究を行い、以下の事実を証明した。1.赤血球などの細胞抗原の抗体結合物に対するMφの食作用はFcR_2を介して優先的に起こり、F_CR_2を単クローン抗体でブロックしたときのみF_CR_<1,2>を介して食作用が起こる。一方、卵アルブミンのような可溶性抗原の抗体結合物に対する食作用はF_CR_2とF_CR_<1,2>のいずれを介しても同様に起こるが、F┣D2CR┣D22┫D2を介する食作用は短時間で停止する。2.PMNのF_CR_2への抗原抗体結合物の結合はNADPHオキシダーゼやホスホリパーゼA_2を活性化する作用が強いが、F_CR_<1,2>の結合は活性化作用が著しく弱い。しかし、F_CR_<1,2>への抗原抗体結合物の結合はミクロフィラメントを重合させる作用が強いが、F_CR_2への結合は著しく弱い。サイトカラシンBによってミクロフィラメントの重合を阻害すると、F_CR_<1,2>を介するNADPHオキシダーゼの活性化は著しく方進される。したがって、F_CR_<1,2>を介する刺激では、ミクロフィラメントの重合が迅速に起こり、そのためにNADPHオキシダーゼの活性化の過程が抑制されることを示している。以上の結果より、MφやPMNは抗原の性状に応じて2種類のFcRを使いわけて抗原を排除し、また、これらのFcRの細胞内情報伝達機構が異なることを証明した。さらに、MφとPMNのFcR_2が交差反応することを単クローン抗体を用いて証明し、ヒトとブタのPMNを用いてNADPHオキシダーゼの活性化機構を研究して成果を挙げることができた。マクロファージ(Mφ)と多形核白血球(PMN)は代表的な食細胞であって,抗体と共役して抗原を食作用,スーパーオキシド(O^-_2)の生成などによって排除する.これらの機能はIgG抗体の抗原結合物が食細胞のFcレセプター(FcR)に結合すると発現する.モルモットのMφとPMNには,IgG2抗体にのみ結合するFcR_2と,IgG2とIgG1抗体に結合するFcR_<1,2>の2種類のFcRが存在することを見出し,これらのFcRの機能を研究して以下の事実を証明することができた.1.MφのFcR_2とFcR_<1,2>の食作用における機能を比較研究し,異なることを明らかにした.即ち,食作用による感作赤血球の細胞内取り込み反応はFcR_2を介して優先的に進行し,一方,食作用による卵アルブミンやαーアミラーゼの抗体結合物の消化分解反応はFcR_<1,2>を介して優先的に進行する.