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傾聴力・読解力とリンクした評価・計画能力育成のためのプロジェクトマネジメント研究

評価能力・計画能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールを開発できた。具体的には、傾聴力に基づく評価能力について、学生が聴講した内容を分解して階層的に再構築することを支援するツールAを開発し講義に適用することにより、受講生間の傾聴力の定量的評価が可能となった。読解力に基づく評価能力については、製品機能を分解して明示化することを支援するツールBの開発を行なった。主に初年次生から成る少人数クラスに導入、製品開発をテーマとしたプロジェクト型学習において、一部のプロジェクトチームにおいて既存製品の分析結果から新製品の概念が案出されることを確認できた。本研究では、学士課程の学生が身につけるべき能力として評価・計画能力に着目し、システマティックな能力育成方法を実現するためのプロジェクトマネジメント手法の構築を目的とする。研究期間を通じて、1評価基準・教示方法の設計、2評価基準の共有、3評価演習、4演習結果の評価基準からの乖離度計測、5能力評価、6評価基準・教示方法の改良、というPDCAサイクルにより教育方法における暗黙知の部分の形式化を行っていく。「学生が傾聴力と読解力を駆使して対象を的確に評価するプロセス」、および「学生による計画立案から評価までのプロセス」のモデル化を行う。平成24年度は、(1)評価能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールのプロトタイプ試作、(2)計画能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールのプロトタイプ試作、(3)研究会・学会での情報交換、を実施した。二人一組の学生から成るチームを複数つくって、彼らに提示した問題を分析させ、複数のチームによる問題分析結果を共有することによって、新たな価値創造に繋がるモデル構築の見通し付けを行なうことができた。また、100人程度の中規模人数の授業において、評価基準と全員のレポートを受講生間で共有させる評価演習を試行した。これにより、学生による効果的なレポート相互評価方法の見通し付けを行うこともできた。これらの成果は、平成24年度中に論文投稿をしている。また、以上の成果を踏まえて、平成25年度にプロジェクトマネジメント系新規授業2科目を開設することとなった。本研究では,学士課程の学生が身につけるべき能力として評価・計画能力に着目し,システマティックな能力育成方法を実現するためのプロジェクトマネジメント手法の構築を目的としている.評価能力を計画能力に先立つものと位置づけ、傾聴力及び読解力に基づく評価能力について,学生が左記の能力を駆使して対象を的確に評価するプロセスの形式化を行なった.まず,傾聴力に基づく評価能力は,学生が聴講した内容を分解して階層的に再構築することを支援するツールAを開発し講義に適用することにより,受講生間の傾聴力の定量的評価が可能となった.また、読解力に基づく評価能力は,製品開発をテーマとしたプロジェクト型学習において,既存製品の分析手順及び分析方法を形式化することにより,あるプロジェクトチームが行なった製品の分析結果の妥当性を,他のプロジェクトチームのメンバーが容易に評価可能とした.分析方法の形式化について,具体的には,製品機能を分解して明示化するための支援ツールBの開発を行なった.支援ツールBを主に初年次の学生から成る20人規模のクラスに導入し,一部のプロジェクトチームにおいて既存製品の分析結果から新製品の概念が案出されることを確認した.平成25年度における成果は,3つの国際学会及び2つの国内学会において発信を行なった.国内学術誌に論文投稿を行ない,2件が査読を経て掲載された.評価能力・計画能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールを開発できた。研究期間を通じて、(1)評価基準・教示方法の設計、(2)評価基準の共有、(3)評価演習、(4)演習結果の評価基準からの乖離度計測、(5)能力評価、(6)評価基準・教示方法の改良、というPDCAサイクルにより教育方法における暗黙知の部分の形式化を行っていく。平成23年度は第一段階である傾聴力に着目した取組みであり、学生に計画立案と評価方法に関する基本的教示を行った後、講義やプレゼンテーションに対する聴衆の質問の質を、評価基準を用いて学生に評価させ、担当教員による評価と比較することによって学生の評価能力を評価した。評価能力を計画能力に先立つものと位置づけ、「学生が傾聴力と読解力を駆使して対象を的確に評価するプロセス」の第一次モデル化を行なった。第一次モデルを元に授業設計を行い、平成24年度に新規に3科目を開設することとなった。平成26年度は,平成25年12月開催の国際会議における口頭発表を踏まえ,研究成果の欧文誌掲載を目標としたが,最終的には掲載に至らなかった.

そのため,教育方法論デザインという本研究の趣旨との適合性が高い成果発信の場を求め,異分野横断的なデザイン系シンポジウムにおいて口頭発表を行なった.科学教育本研究では、「学生による計画立案から評価までのプロセス」をモデル化し、学生集団の効果的な評価・計画能力の底上げ手法をプロジェクトマネジメントツールとして形式化することを狙いとしている。平成24年度において、(1)評価能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールのプロトタイプ試作、(2)計画能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールのプロトタイプ試作を推進したことによって、学生による問題分析プロセスを深化させるための基礎データを得ることができた。評価能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールは、インターネット上のサービスの一つであるクラウド技術を活用することによって実現した。計画能力育成のためのプロジェクトマネジメントツールは、新たな価値を創造する可能性を有する新製品開発モデル(プロダクトモデル)の作成手法である。前者後者ともに、専門知識が乏しい学部学生に対して、具体的な知識ではなく、まず抽象的なモデルを理解させることを特徴としている。特に後者は、授業の受講生それぞれが実施した問題分析結果を全員で共有して、プロダクトモデルの構成要素を抽出するという、チームワークによるパフォーマンスを向上させる手法であるため、本研究の目指す成果と一致している。さらに、上記の【研究実績の概要】に挙げている16のPDCAサイクルについて、平成24年度にも計画通り1サイクル回し、平成25年度の研究準備を整えることができた。本研究の目標である学習のプロジェクトマネジメントツール化について,少なくとも2種類の学習支援ツールを開発し,授業における適用及び国内外の学会における成果発信を実現しており,これらの成果を踏まえて現在国際論文誌への投稿を行なっているため.本研究では、「学生による計画立案から評価までのプロセス」をモデル化し、学生集団の効果的な評価・計画能力の底上げ手法をプロジェクトマネジメントツールとして形式化することを狙いとしている。「学生が傾聴力と読解力を駆使して対象を的確に評価するプロセス」の第一次モデル化ができたことにより、多数の学生を対象とした「評価・計画能力の底上げ」につながるツールの設計に必要なモデル化への目処付けが可能となった。最終年度である平成25年度においては、研究方法として上記の【研究実績の概要】に挙げている16のPDCAサイクルを1サイクル回すとともに、平成24年度の研究結果を踏まえ、開発したプロジェクトマネジメントツール、特にグループワーク手法の有効性をさらに定量的に検証してゆく。本研究は暗黙知を形式化することを狙うものであるため、概念設計やモデル構築に力点を置いており、プロジェクトマネジメントとして既に知られている方法論と比較するとやや抽象度の高い内容である。そのため、成果の普及を念頭に置き、構築したモデルの具体的な事象・事例への適用についても検討を行う。成果発信のために、国内外の学会において口頭発表を行うとともに、当該学会の論文誌に論文投稿を行う。国内外の学会において,その都度最新の研究成果の発信を行なってきたことにより,今後の課題と成果の波及の方向を確認することができた.
環北太平洋地域における危機言語の総合的調査研究

本研究では、環北太平洋地域における「消滅の危機に瀕した言語」(危機言語)に関して、過去2年間の研究成果に基づきつつさらにそれを発展させ、総合的な観点から調査研究を行うとともに、社会的・国際的なアピールも図った。今年度における主要な研究成果は次の4点である:(1)これら危機言語について、各研究者がそれぞれの計画研究において収集したデータ(特に今年度の夏を中心とする時期のフィールドワークの成果、各研究計画の研究分担者・研究協力者の成果も含む)を提示・紹介し、言語記述の観点から検討を行った。また、このフィールドワークで得た各地域における言語及び言語動態の状況・現地における調査研究の進行状況等に関する情報を交換し、今後の研究の進展をはかった。(2)過去2年間の研究も含めて研究成果がかなり蓄積されたことを考慮して、研究報告書を中心とした出版物にそれらを反映させるために、研究者間で密接に連絡を取り合い、出版計画の検討や出版計画への助言などを行った。この活動は今年度のA02「環北太平洋班」の諸報告書に結実している。(3)2002年6月の科研全体会議(東京)にて研究代表者がA02「環北太平洋班」の研究進行状況について一般向けに講演を行った。またその後も電子メールなどを活用して各研究計画の進行状況を互いに報告し、互いに研究上の刺激を与え合うとともに、各研究計画の円滑で効率的な進行を図った。(4)2002年11月の科研全体会議においてA02「環北太平洋班」の分科会(すべてを英語で進行させて国際的なアピールも図った)を開催するにあたり、環北太平洋地域の危機言語に関する研究の現状と今後の課題について各研究計画からの発言を求め、積極的な討論を行った。環北太平洋地域における危機言語は、系統的にみても類型論的にみても、絢爛たる多様性を示している。またそれらの現在の社会的状況も多様性に満ちている。これらの要因のために当該地域にかんする各研究計画の円滑かつ効率的な進展のためには、研究者相互の情報交換と刺激が不可欠であった。またそれら研究成果の出版も一層充実が望まれた。今年度の研究は、過去2年間の研究実績の効率的活用も含めて、これらの諸点に関し一定の成果を得た。本研究では、環北太平洋地域における「消滅の危機に瀕した言語」(危機言語)に関して、総合的な観点から調査研究を行った。その主要な研究成果は次の2点である。-(1)これら危機言語に関して、各研究者がそれぞれの計画研究によって収集したデータ(特に今年度の夏を中心とする時期のフィールドワークによる成果)を提示・紹介し、言語記述の観点から検討した。また、このフィールドワークで得た各地域における言語および言語動態の状況・現地における調査研究の進行状況等に関する情報を交換し、今後の研究の進展をはかった。(2)各研究者が行った研究計画の進行状況を互いに報告し、検討するべき点・将来発展させるべき点などについて話し合い、互いに研究上の刺激を与えあうとともに、各計画研究のより円滑かつ効率的な進行をはかった。以上の成果を得るにあたっては電子メールやホームページの積極的活用による日常的な情報交換はもちろんのこと、11月11日・12日に行った打ち合わせ会議(於和歌山市)の機会を十分に活用した。あわせて今年度の海外共同研究者たるニコラエバ(I.Nikolaeva)、トルスマ(G.Tolsma)、オデ(C.Ode)各氏とも積極的な情報交換を行い国際的な観点から研究成果を検討した。これらの要因のために当該地域に関する各研究計画の円滑かつ効率的な進展のためには、研究者相互の情報交換と刺激が不可欠となる。この点で今後も当特定領域研究の研究項目A02「環北太平洋」の調整班たる本研究が果たす役割は大きい。本研究では、環北太平洋地域における「消滅の危機に瀕した言語」(危機言語)に関して、昨年度の成果に基づきつつさらにそれを発展させ、総合的な観点から調査研究を行った。今年度における主要な研究成果は次の3点である:(1)これら危機言語に関して、各研究者がそれぞれの計画研究によって収集したデータ(特に今年度の夏を中心とする時期のフィールドワークによる成果)を提示・紹介し、言語記述の観点から検討した。また、このフィールドワークで得た各地域における言語及び言語動態の状況・現地における調査研究の進行状況等にかんする情報を交換し、今後の研究の進展をはかった。特に今年度においては、すでに行われた昨年度の研究成果にも十分配慮して、各研究者が研究代表者をつとめる各計画研究に研究分担者等として参加するメンバーがいる場合、そのメンバーの研究成果をも紹介・検討した。(2)研究成果が蓄積されつつあることに鑑みて、研究報告書を中心とした出版物にそれらを結実させるために、各研究者間で密接に連絡を取り合い、出版計画の検討や出版計画への助言などを行った。(3)各研究者が行った研究計画の進行状況を互いに報告し、検討するべき点・将来発展させるべき点などについて話し合い、互いに研究上の刺激を与え合うとともに、各計画研究のより円滑かつ効率的な進行を図った。

以上の成果を得るにあたっては電子メールの積極的活用をはかり、ホームページの頻繁な改訂を心がけるとともに、この特定領域研究の科研全体会議(6月、東京および11月、京都)でのコミュニケーションの機会を十分に活用した。あわせて今年度の海外共同研究者たるニコラエバ(I.Nikolaeva)、トルスマ(G.Tolsma)、オデ(C.Ode)各氏とも積極的な情報交換を行い国際的な観点から研究成果を検討した。以上の内容は、2002年6月に行われる科研全体会議での研究代表者の講演に反映される予定である。環北太平洋地域における危機書語は、系統的にみても類型論的にみても、絢爛たる多様性を示している。またそれらの現在の社会的状況も多様性に満ちている。これらの要因のために当該地域にかんする各研究計画の円滑かつ効率的な進展めためには、研究者相互の情報交換と刺激が不可欠となる。また、今年度の活動で端緒が示されたように、それら研究成果の出版も一層充実されるべきである。この点で今後も当特定領域研究の研究項目A02「環北太平洋」の調整班たる本研究が果たす役割は大きい。本研究では、環北太平洋地域における「消滅の危機に瀕した言語」(危機言語)に関して、過去2年間の研究成果に基づきつつさらにそれを発展させ、総合的な観点から調査研究を行うとともに、社会的・国際的なアピールも図った。今年度における主要な研究成果は次の4点である:(1)これら危機言語について、各研究者がそれぞれの計画研究において収集したデータ(特に今年度の夏を中心とする時期のフィールドワークの成果、各研究計画の研究分担者・研究協力者の成果も含む)を提示・紹介し、言語記述の観点から検討を行った。また、このフィールドワークで得た各地域における言語及び言語動態の状況・現地における調査研究の進行状況等に関する情報を交換し、今後の研究の進展をはかった。(2)過去2年間の研究も含めて研究成果がかなり蓄積されたことを考慮して、研究報告書を中心とした出版物にそれらを反映させるために、研究者間で密接に連絡を取り合い、出版計画の検討や出版計画への助言などを行った。この活動は今年度のA02「環北太平洋班」の諸報告書に結実している。(3)2002年6月の科研全体会議(東京)にて研究代表者がA02「環北太平洋班」の研究進行状況について一般向けに講演を行った。またその後も電子メールなどを活用して各研究計画の進行状況を互いに報告し、互いに研究上の刺激を与え合うとともに、各研究計画の円滑で効率的な進行を図った。(4)2002年11月の科研全体会議においてA02「環北太平洋班」の分科会(すべてを英語で進行させて国際的なアピールも図った)を開催するにあたり、環北太平洋地域の危機言語に関する研究の現状と今後の課題について各研究計画からの発言を求め、積極的な討論を行った。環北太平洋地域における危機言語は、系統的にみても類型論的にみても、絢爛たる多様性を示している。これらの要因のために当該地域にかんする各研究計画の円滑かつ効率的な進展のためには、研究者相互の情報交換と刺激が不可欠であった。またそれら研究成果の出版も一層充実が望まれた。今年度の研究は、過去2年間の研究実績の効率的活用も含めて、これらの諸点に関し一定の成果を得た。
ステロイドホルモン受容体に対する脂肪酸およびリン脂質の作用の検討

長鎖不飽和脂肪酸のステロイドホルモンレセプターに対する作用を検討した。ラットにジエチルスチルベステロールを投与し、子宮を摘出、プロゲステロンレセプターを採取した。これに各種長鎖脂肪酸を加え、レセプターと3H-R5020との結合をみた。アラキドン酸、ドコサヘキサエン酸、パルミトオレイン酸等の長鎖不飽和脂肪酸にこの結合の阻害作用が認められ、かつアラキドン酸のこの阻害作用は用量反応的であった。またこの阻害の様式は競合阻害ではなかった。ラット子宮のエストロゲンレセプターについて同様の検討を加え、やはり長鎖脂肪酸に阻害作用が認められた。この場合も阻害作用があるのは不飽和脂肪酸であり、飽和脂肪酸には阻害作用がなかった。雄ラットの前立腺を用い、アンドロゲンレセプターにつき検討すると、やはりオレイン酸、アラキドン酸、ドコサヘキサエン酸にレセプターの阻害作用が認められた。またアラキドン酸のこの阻害作用は用量反応的であり、阻害の様式は競合阻害ではないことが明らかとなった。大脳皮質のプロゲステロンレセプターもやはり長鎖不飽和脂肪酸で阻害をうけ、ドコサヘキサエン酸ではこの阻害作用は10^<-6>Mから認められ、10^<-4>Mでほぼ100%であった。次いでリン脂質の作用を検討した。エストロゲンレセプターに対しては、フォスファチジルイノシトール、フォスファチジルエタノールアミン、リゾフォスファチジルコリン、スフィンゴミエリン、カルジオリピンに阻害作用のあることが明らかとなった。プロゲステロンレセプターに対してもフォスファチジルイノシトール、フォスファチジルセリンに阻害作用が認められ、フォスファチジルイノシトールのこの作用は用量反応的であった。フォスファチジルイノシトールを加えるとプロゲステロンレセプターの結合部位数が大きく減少したが解離定数には変化がなかった。ラット子宮のエストロゲンレセプタ-、およびプロゲスチンレセプタ-につき検討を行った。28日令ラットの子宮を摘出し、10%グリセロ-ルトリスバッファ-でホモゲナイズし遠心、サイトゾルを採取しエストロゲンレセプタ-とした。プロゲスチンレセプタ-についてはジエチルスチルベステロ-ル投与後24時間で子宮を摘出し、同様にサイトゾルを採取した。レセプタ-のアッセイには庶糖密度勾配遠心法(SDS)、およびセファデックスLH20カラムを用いる二つの方法で検討した。エストロゲンレセプタ-にステアリン酸(18:0)、オレイン酸(18:1)、アラキドン酸(20:4)、ドコサヘキサエン酸を加えSDSで検討するとレセプタ-とエストラジオ-ルの結合が阻害された。阻害の強さは炭素数が多いほど、また二重結合が多いほど強いようであった。またアラキドン酸で検討すると阻害の強さは用量反応的であった。また二重結合を持たないミリスチン酸(14:0)、パルミチン酸(16:0)、アラキジン酸(20:0)、の阻害作用はほとんど認められず、この阻害作用に二重結合の存在が重要であると考えられた。プロゲスチンレセプタ-について検討するとやはりSDSでパルミトオレイン酸(16:1)、アラキドン酸、ドコサヘキサエン酸によりレセプタ-とR5020の結合が阻害され、アラキドン酸によるこの阻害は用量反応的であった。またエストロゲンレセプタ-と同様に脂肪酸の炭素数が多いほど、また二重結合が多いほどこの阻害作用は強かった。

セファデックスLH20カラムを用いてエストロゲンレセプタ-に対するアラキドン酸の阻害作用をスカッチャ-ドアナリシスで検討すると、この阻害作用は競合阻害ではないようであった。またプロスタグランディンE_2で検討してみると、エストロゲンレセプタ-についてもプロゲスチンレセプタ-についても全く阻害作用はなかった。不胞和の長鎖脂肪酸がエストロゲンおよびプロゲステロンレセプターに対し阻害作用をもつことが明らかになった。今回は先ずアンドロゲンレセプターについて検討を加えた。52日令のウィスター系雄ラットを去勢し、24時間後に前立腺を摘出した。この前立腺をホモゲナイズし、遠心しレセプターを採取した。レセプターの測定にはセファデックスLH20カラム法を用いた。長鎖不飽和脂肪酸であるオレイン酸、アラキドン酸、ドコサヘキサエン酸はアンドロゲンレセプターと^3H-R1881の結合を阻害した。これに対し飽和脂肪酸であるパルミチン酸、ステアリン酸には阻害作用は認められなかった。アラキドン酸のこの阻害作用は用量反応的であり、阻害の様式は競合阻害ではないことが明らかになった。次いで脳内のプロゲステロンレセプターについて検討した。このレセプターもやはりオレイン酸、アラキドン酸、ドコサヘキサエン酸により、^3H-R5020との結合が阻害された。ドコサヘキサエン酸による阻害は10^<-6>Mから認められ、10^<-4>Mでほぼ100%の阻害を示した。次いでリン脂質のステロイドホルモンレセプターに対する作用を検討した。ラットの子宮からエストロゲンレセプターを採取し、これに各種のリン脂質を加え検討した。フォスファチジルイノシトール、フォスファチジルエタノールアミン、リゾフォスファチジルコリン、スフィンゴミエリン、カルジオリピンでエストロゲンレセプターと^3H-エストラジオールの結合に対する阻害作用が認められた。フォスファチジルイノシトールのこの阻害作用は用量反応的であった。プロゲステロンレセプターでも全く同様にリン脂質による阻害作用が認められた。フォスファチジルイノシトールを加えるとプロゲステロンレセプターの結合部位数が減少することが明らかとなった。
エルビウムドープ多孔質シリコンの1.54μm発光メカニズムと高効率化

平成9年度は,希土類としてEr,Yb,Ndの他に,Hoを研究の対象とし,母材半導体としては,多孔質シリコン(PS)とともに,単結晶シリコン(c-Si)を用いた.Er-ドープPSのEr4f電子遷移に基づく1.54μm発光スペクトルは,従来,10nm程度の幅広いスペクトルが得られていたが,今回,水素プラズマ処理を1000°C程度の高温で行う方法を考案し,半値幅が1nm以下の鋭いピークにより構成されるスペクトルを得た.これは,水素プラズマ処理により,シリコン酸化膜,非晶質シリコンがエッチングされ,シリコンナノクリスタル内のErからの発光が得られたためである.また,温度消光が小さく,これは,微結晶化による実効的バンドギャップの増加によることを明確に示した研究として,重要である.(1997年秋の米国のMRS学会発表,J.Appl.Phys.に投稿中).YbドープPSのYb1.0μmの発光を,母材PSの処理の違いについて調べた.酸化処理したPSを用いることにより,未酸化処理PSを用いる場合に比べてYb発光強度が1桁以上増加することを見い出した.PS,Ybの発光の時間減衰の測定結果から,PSのダングリングボンドの酸化終端が,PS中の非発光再結合中心を大幅に減少させ,PSからYbへのエネルギー伝達効率を増加させたことがYb発光強度の増加の理由であることを明らかにした(J.Appl.Phys.vol.^<**>に発表).さらに,NdドープPSのNd4f電子遷移による0.93μm,1.06μmの発光の時間減衰が200-300μsであることを明らかにした.また,アムステルダムのFOM研究所のDr.A.Polmanと共同で,Hoイオン注入c-Siの発光の研究を行い,Ho4f-電子遷移に基づく1.2μmの発光を初めて観測した.平成9年度は,希土類としてEr,Yb,Ndの他に,Hoを研究の対象とし,母材半導体としては,多孔質シリコン(PS)とともに,単結晶シリコン(c-Si)を用いた.Er-ドープPSのEr4f電子遷移に基づく1.54μm発光スペクトルは,従来,10nm程度の幅広いスペクトルが得られていたが,今回,水素プラズマ処理を1000°C程度の高温で行う方法を考案し,半値幅が1nm以下の鋭いピークにより構成されるスペクトルを得た.これは,水素プラズマ処理により,シリコン酸化膜,非晶質シリコンがエッチングされ,シリコンナノクリスタル内のErからの発光が得られたためである.また,温度消光が小さく,これは,微結晶化による実効的バンドギャップの増加によることを明確に示した研究として,重要である.(1997年秋の米国のMRS学会発表,J.Appl.Phys.に投稿中).YbドープPSのYb1.0μmの発光を,母材PSの処理の違いについて調べた.酸化処理したPSを用いることにより,未酸化処理PSを用いる場合に比べてYb発光強度が1桁以上増加することを見い出した.PS,Ybの発光の時間減衰の測定結果から,PSのダングリングボンドの酸化終端が,PS中の非発光再結合中心を大幅に減少させ,PSからYbへのエネルギー伝達効率を増加させたことがYb発光強度の増加の理由であることを明らかにした(J.Appl.Phys.vol.^<**>に発表).さらに,NdドープPSのNd4f電子遷移による0.93μm,1.06μmの発光の時間減衰が200-300μsであることを明らかにした.また,アムステルダムのFOM研究所のDr.A.Polmanと共同で,Hoイオン注入c-Siの発光の研究を行い,Ho4f-電子遷移に基づく1.2μmの発光を初めて観測した.1.多孔質シリコン(SP)中のErの発光のアニール雰囲気依存PS中に電気化学的にドープしたErイオンを光学的に活性化させるに必要な高温アニール時の雰囲気依存性を調べた。当初は、O_2雰囲気中でアニールすることが必要であったが、新たにH_2雰囲気中でのアニールでもErの発光が観測された。ただし、発光スペクトルの構造が異なり、異なる発光中心であることが示唆された。2.XPS(X線光電子分光)によるEr結合状態の解明XPS測定結果から、Er-Oの結合とともにEr-OHの結合があり、結合状態とPLスペクトルとの間に関連があることが判明した。さらに、この実験結果を確認するために、Er-Si,Er-O,Er-OHの結合エネルギーを理論計算により求めている。Er1.54μm発光の時間減衰特性を低温(15K)から室温まで測定した。減衰特性は2つの時定数を示し、少なくとも2つの発光中心があることが判明した。4.PS中のYbの発光PS中にYbをド-ブし、H_2雰囲気中、および1000°C以上のアニール後に、Yb0.98μmのフォトルミネセンスを観測した。YbのSi中での発光は世界で初めてである。この結果から、Er,YbはPS中の電子・正孔対の再結合エネルギーで励起されていることが結論される。これは、PSの実効バンドギャップが大きくなるためで(測定では約1.5eV)ある。また、このために発光の温度消光が小さく強い室温発光が得られることも結論される。多孔質シリコン(PS)中にドープした

希土類イオンの4f-4f電子遷移のフォトルミネセンス強度およびスペクトルの、母材PS依存性、プロセス依存性を調べ、室温発光効率の増加を図ると共に、希土類イオンの励起のメカニズムを調べた。当初の計画では、Er^<3+>の1.54μmの発光のみを考えたが、Yb^<3+>、Nd^<3+>の発光の観測にも成功し、この3種類の希土類イオンの発光を総合的に研究した。特に、Yb^<3+>イオンの4f-電子エネルギー準位は2つだけであるため、Yb^3イオンが電子-正孔対の再結合エネルギーにより励起されることが保証され、PS/Ybの系により、電子-正孔対の再結合を介した希土類イオンの励起メカニズムを明確に調べることができた。以下にその成果を示す。1.Ybドープ多孔質シリコン(PS)の発光と蛍光寿命:Ybドープ多孔質のシリコンのYb^<3+>4f-4f電子遷移に関する1.0μm発光強度のプロセス依存性を詳細に調べ、母材多孔質のシリコンを酸素雰囲気中900°Cの前処理により、1桁以上の発光強度の増加が得られた。この試料の蛍光寿命測定を行い、初期の蛍光寿命が低温で300μs、室温で40μsと、これまでに報告された結晶半導体中の希土類イオンの蛍光寿命の温度特性の傾向とは異なる結果が得られた。この結果を基にして、多孔質シリコン母材とYb4f電子とのエネルギー移送メカニズムのモデルを提案した。2.Erドープ多孔質シリコン(PS)の発光の水素プラズマアニール処理依存:PS中に電気化学的にドープしたErイオンをバイアス印加水素プラズマ処理を行うことにより、Er1.54μmでの室温発光ピーク強度の一桁以上の増加と、半値幅が1nm程度の鋭いスペクトルが得られた。また、従来の酸素アニール処理に比べて3桁以上の抵抗の減少が得られ、EL素子への道を開いた。3.Ndドープ多孔質シリコン(PS)の発光:PS中にNdを電気化学的にドープし、O_2、H_2雰囲気中、およそ1000°C以上のアニール後に、0.9μm、1.1μm、1.4μmのNd4f電子に関する発光を世界で初めて観測した。平成9年度は,希土類としてEr,Yb,Ndの他に,Hoを研究の対象とし,母材半導体としては,多孔質シリコン(PS)とともに,単結晶シリコン(c-Si)を用いた.Er-ドープPSのEr 4f電子遷移に基づく1.54μm発光スペクトルは,従来,10nm程度の幅広いスペクトルが得られていたが,今回,水素プラズマ処理を1000°C程度の高温で行う方法を考案し,半値幅が1nm以下の鋭いピークにより構成されるスペクトルを得た.これは,水素プラズマ処理により,シリコン酸化膜,非晶質シリコンがエッチングされ,シリコンナノクリスタル内のErからの発光が得られたためである.また,温度消光が小さく,これは,微結晶化による実効的バンドギャップの増加によることを明確に示した研究として,重要である.(1997年秋の米国のMRS学会発表,J.Appl.Phys.に投稿中).YbドープPSのYb1.0μmの発光を,母材PSの処理の違いについて調べた.酸化処理したPSを用いることにより,未酸化処理PSを用いる場合に比べてYb発光強度が1桁以上増加することを見い出した.PS,Ybの発光の時間減衰の測定結果から,PSのダングリングボンドの酸素終端が,PS中の非発光再結合中心を大幅に減少させ,PSからYbへのエネルギー伝達効率を増加させたことがYb発光強度の増加の理由であることを明らかにした(J.Appl.Phys.vol.^<**>に発表).さらに,NdドープPSのNd 4f電子遷移による0.93μm,1.06μmの発光の時間減衰が200-300μsであることを明らかにした.
思春期特発性側弯症患者に対する後方矯正固定術に必要なスクリューの数の最適化

本研究では、側弯症矯正手術で椎弓根に刺入するスクリューに生じる力学負荷を実験的・解析的に算出することを目的として検討を行い、以下の成果を得た。1)椎骨間を固定するロッドを回転させて側弯状態を後弯状態に矯正する際には、矯正範囲の両端には椎弓根スクリューを椎骨に押し付ける荷重、隣接スクリューには椎骨から引き抜く荷重が発生すること。2)ロッドを椎弓根スクリューに固定する際には、その締結順序が力学負荷に大きく影響し、スキップにより負荷が低減する場合もあること。3)そして、X線CT画像に基づき、患者別の椎骨模型を作成する手法を確立した。本研究では、側弯症矯正手術で椎体に埋入するスクリューに生じる負荷を実験的・解析的に算出し、Skip Pedicle Screw Fixationにおいてskipするスクリューについて定量的な評価基準を確立することを目的として以下の実験を行った。(実験1)スクリューおよび椎体に生じる力学負荷を算出するために、有限要素法を用いた手術シミュレーションを行った。脊柱模型と同一の寸法で作った解析モデルを作成した。このモデルの一端を固定、もう一端のスクリュー部にz軸上向きの荷重与えた際にモデルに生じる相当応力を求めた。その結果、固定端に近い結合要素部分の応力が大きくなっており、解析を正しく行えることが確認できた。今後は、脊柱模型を用いた実験の結果からスクリューに生じる負荷を力学条件として与える方法について検討する。(実験2)シミュレーションの妥当性を評価するため、単純な形状と材料を用いた脊柱を模した模型を作成し、手術時と同様な力学条件を与える実験を行った。その結果、それぞれの最大主ひずみは、おおよそ両端が大きくなる傾向が見られた。臨床では経験的に、スクリューを刺入する椎骨のうち両端および中央においてスクリューへの負荷が大きいのではないかと考えられている。今回の実験結果では、両端の椎骨に大きく負荷がかかる点が同じであった。ただし、中央の椎骨の負荷は両端に比べて小さかった。今後は、実験結果を踏まえ、より手術に則した実験となるよう与える力学条件について検討する。本研究では、側弯症矯正手術で椎骨に刺入するスクリューに生じる力学負荷を実験的・解析的に算出し、Skip Pedicle Screw Fixationにおいてskipするスクリューについて定量的な評価基準を確立することを目的としている。平成26年度の検討において、簡易構造で模擬した脊柱模型を用いて行った実験結果の考察をさらに深めることを目的として、平成27年度には以下の実験を行った。(実験1)椎弓根スクリューに生じるひずみから付加荷重ベクトルを求める実験および数値シミュレーション:本実験システムではスクリューに加わる荷重を直接的に計測できないためスクリューに生じるひずみから荷重ベクトルを求めることを計画しているが、これは逆問題であり直接的には解決できない。そこで数値シミュレーション結果に基づき、ひずみ→荷重の変換を行う。本実験において、スクリュー単体での荷重試験を行い、数値シミュレーションの妥当性を確認した。(実験2)スキップ時の椎弓根スクリュー負荷の計測:本研究の目的とするskip状態でのスクリュー負荷について計測したところ、当初予想とは異なりskipすることによりスクリュー負荷が低減する場合があることが明らかとなった。これは、スクリューの拘束箇所の距離がskipにより大きくなることが原因であると推察される。(実験3)椎体形状および椎弓根スクリューの有限要素解析の実施:ヒト椎骨形状を模した解析モデルを構築し、様々な荷重をスクリューに与えた際に椎体の海綿骨や緻密骨に生じる応力状態を見積もった。また、献体から摘出した椎柱のX線CT撮影を実施し、その画像情報の分析および有限要素モデル化を試みた。本研究が対象とする側弯症矯正手術はそのままでは非常に複雑な生体内の状態を考慮しなければならないことから、複数の段階に分け徐々に複雑化することによって効率的な検討を進めることとしている。具体的には、椎弓根スクリュー単独の力学状態の検討から始まり、簡易形状椎柱模型による検討、ヒト椎骨模型による検討、最終的にヒトに類似した動物の椎骨を用いた検討となる。このことについて本研究計画時には、1年目に基礎的知識の習得、2年目に計算機シミュレーション手法の確立、3年目に人体への適用を目標とした。2年目に相当する本年度は、1年目に得られた基礎知識の深化および計算機シミュレーションを実施した。すなわち、スクリュー単独での力学状態を確認することにより、計算機シミュレーションにおける荷重条件設定に有用な知見を得た。また、ヒト椎体を模擬した解析モデルを用いた有限要素解析を実施し、骨の応力状態を解析した。さらに、ロッド固定時の椎弓根スクリュー負荷がskipにより低減することは予想していなかった新たな知見であり、実際の患者の矯正手術においてskipする椎骨を選択する際の新しい基準となる可能性がある。これらの検討結果は学術講演会にて発表するに至っている。以上のことから本年度は、計算機シミュレーション手法を確立するまでには至っていないものの当初予定からは大きく逸脱しておらず、また、実際の手術計画にも活用可能な知見が得られたことから、おおむね順調に進展したと判断する。本研究では、側弯症矯正手術で椎弓根に刺入するスクリューに生じる力学負荷を実験的・解析的に算出し、Skip Pedicle Screw Fixationにおいてskipするスクリューについて定量的な評価基準を確立することを目的としている。

研究グループでは、スクリューに装着したロッドを回転して側彎を矯正する過程(ロッド回転過程)と、ロッドをスクリューに固定する過程(ロッド固定過程)の二つの手術過程が脊椎の力学状態に大きく影響すると考え、平成26年度および27年度にはロッド固定過程について検討を実施した。最終年度である平成28年度は、ロッド固定過程についてさらに考察を深めるとともに、ロッド回転過程についても検討を行った。まずロッド回転過程について、3Dプリンタを用いて側弯を模擬した脊柱模型を製作し、これに摩擦の影響を排除した椎弓根スクリューを刺入してロッド回転時の力学状態を安定して計測可能な実験システムを構築した。実験の結果、矯正範囲の上下端では椎弓根スクリューを骨に押しつける方向の荷重、その隣では骨から引き抜ける方向の荷重が発生し、さらに内側の椎弓根スクリューに加わる荷重は小さいことが明らかになった。次にロッド固定過程について、椎弓根スクリューに生じるひずみの計測結果から荷重ベクトルの算出を試みた。昨年度までの検討で得られている、実験結果と有限要素解析を組み合わせる算出手法を脊椎全体に対して適用したところ、一意の解を得るには至らなかったが、提案手法の有用性が示唆された。最後に、側弯症患者のX線CT画像に基づく患者別椎骨模型の構築手法を確立した。側弯症患者の椎骨は標準的な椎骨形態とは大きく異なっており、今後、この患者別模型を用いた力学実験は、オーダーメイドの手術計画に大きく貢献すると期待される。本研究では、側弯症矯正手術で椎弓根に刺入するスクリューに生じる力学負荷を実験的・解析的に算出することを目的として検討を行い、以下の成果を得た。1)椎骨間を固定するロッドを回転させて側弯状態を後弯状態に矯正する際には、矯正範囲の両端には椎弓根スクリューを椎骨に押し付ける荷重、隣接スクリューには椎骨から引き抜く荷重が発生すること。2)ロッドを椎弓根スクリューに固定する際には、その締結順序が力学負荷に大きく影響し、スキップにより負荷が低減する場合もあること。3)そして、X線CT画像に基づき、患者別の椎骨模型を作成する手法を確立した。3年間で実施する本研究は、1年目に基礎的知識の習得、2年目に計算機シミュレーション手法の確立、3年目に人体への適用を目標にしている。1年目に相当する本年度は、当初予定のとおり、人体脊柱の計算機シミュレーションに関し、CT画像からの形状データの取得および有限要素モデルの構築を行った。ここで、本研究の最終目的となる側弯症患者の画像情報を用いた検討では、材料の不均質性など生体組織の複雑さや、結果の妥当性の検証の難しさなどが懸念される。そこで本年度は、本研究で提案する解析手法の信頼性を確認することを目的として、脊柱を模した単純形状模型を製作し、模型実験および模型をモデル化した計算機シミュレーションを実施することを優先した。実験に用いた模型は、脊柱よりも大幅に構造を単純化しているが、模型上のスクリューに生じる応力は臨床経験に基づく知見を定量的に裏付けるものであった。この成果は、学術講演会での発表に至った(2015年9月にも発表予定)。
地籍資料を用いた植民地期朝鮮南部の都市・農村の変容に関する研究

本研究課題の目的は、植民地期に日本の手によって作成された朝鮮半島の地籍図・土地台帳などの地籍資料を、当時の空間的変容を知るための重要な手がかりとしてとらえ、その所在と保存状態、およびその特性を調査することである。さらにその研究資料としての利用可能性を探るべく、地籍資料を中心としつつ、他の資料や現地調査も合わせて、植民地期朝鮮南部の都市・農村の変容を明らかにしようとするものである。その結果としてまず第一に、韓国全羅道木浦市、済州道全域、慶尚道慶州郡・義城郡、忠清道清州の各役所に当時の地籍資料が残存しており、それが戦後に至るまで利用されてきたことが明らかになった。とりわけ南済州郡では地籍図と土地台帳以外にもさまざまな資料が残存し、義城郡では資料の保存状態がきわめて良好であった。また朝鮮半島について作成された地籍資料のうち、土地台帳は日本の「明治22年7月大蔵省訓令第49号」にて定められた形式に準じていると思われ、また地籍図は、北海道の地籍図作成に初めて利用されたグリッドを用いた製図方式が採られたことなどが確認された。次に韓国南部の木浦市役所に保存されていた地籍資料を用いて、植民地期、および解放直後の都市・農村の変容について調査し、資料の利用可能性について検討した。木浦市においては、土地台帳データをコンピュータに入力し、それを分析しつつインタビュー調査を行うことで、戦後までを含めたこの地域の変容(日本人の活動・韓国人の村落間の移動など)が明らかになった。この成果の一部は研究協力者の山元が学術雑誌『歴史地理学』212号に発表した。また地籍資料が戦後まで使われていたことを利用して、代表者である澁谷は解放前後にまたがる木浦の寺社地の変化について調査し、口頭発表を行い、現在学術論文を執筆中である。第三に、済州道西帰浦市、南済州郡に残る地籍資料を利用し、協力者の山元は済州道西帰浦市の柑橘農園の形成と戦後の変化について明らかにし、学会発表を行った。また分担者の河原は、これらの資料を参考にしながら在朝日本人についての資料収集とインタビュー調査を実施した。これにより、地籍資料にあらわれた土地所有者のライフ・ヒストリーが一部明らかになり、戦前期の在朝日本人の姿が具体的に把握できた。本年度は、植民地期に作成された朝鮮半島の地籍資料(地籍図・土地台帳など)について、基礎的な調査・研究を行うとともに、来年度以降に行う地籍資料を用いた当時の都市・農村の変容に関する調査研究の予備的調査を行った。まず第一に、日本国内において、戦前の植民地における地籍資料の基本的な性格について検討を行った。その結果、朝鮮半島について作成された地籍資料のうち、土地台帳は日本の「明治22年7月大蔵省訓令第49号」にて定められた形式に準じていると思われ、また地籍図は、北海道の地籍図作成に初めて利用されたグリッドを用いた製図方式が採られたことなどが確認された。第二に、韓国における地籍資料の残存状況と利用可能性について、現地に赴き調査を行った。

その結果、韓国の全羅道木浦市、済州道全域、慶尚道慶州郡・義城郡、忠清道清州の各役所に当時の地籍資料が残存しており、それが戦後に至るまで利用されてきたことが明らかになった。とりわけ南済州郡では地籍図と土地台帳以外にもさまざまな資料が残存し、義城郡では資料の保存状態がきわめて良好であった。なお、これに関連して比較研究のために、朝鮮に先立って地籍資料が作られた沖縄県竹富町に赴き、土地台帳が町役場に所蔵されていることが明らかになった。第三に、これまで予備的調査を実施した韓国・全羅道木浦市に研究協力者の山元(名古屋大・院生)と赴き、地籍資料を複写するとともに、土地台帳の情報をコンピューターに入力し、分析を開始した。その成果の一部は昨年度の人文地理学会大会において発表した。また、同時に済州島にも赴き、戦前期の日本人の蜜柑栽培の展開などの研究に、地籍資料を用いた分析が有効であることを確認した。本年度は、植民地期に作成された朝鮮半島の地籍資料(地籍図・土地台帳など)について、昨年度の基礎的な調査・研究を踏まえて、地籍資料を用いた当時の都市・農村の変容に関する資料収集および現地調査を行った。まず第一に、昨年度も調査を行った韓国・木浦市と、済州道西帰浦市、南済州郡に、研究協力者の山元(中部大学・非常動講師)とともに8月19日29日の日程で赴き、市庁・郡庁に保存されていた地籍資料の閲覧を行った。木浦市においては木浦文化院の金貞燮氏に補足的なインタビューを行った。西帰浦市、南済州郡においては、植民地期に日本人が多く転入した西帰浦市西洪洞周辺と南済州郡法還里、城山里を調査対象地域とし、その地域の地籍図を複写するとともに、土地台帳データをコンピュータに入力した。特にこの土地台帳データについては整理・分析を進め、戦後までを含めたこの地域の変容(日本人の活動・韓国人の村落間の移動)が明らかになった。この成果の一部は山元が「日本統治時代の朝鮮半島における日本本土出身者の展開-土地所有との関わりを中心に-」として学術雑誌『歴史知里学』212号に発表した。第二に、地籍資料から見られた地域の変容(日本人の活動・韓国人の村落間の移動)の裏付けをすべく、上記の出張時に、渋谷と山元(研究協力者)が済州道西帰浦市西洪洞、南済州郡城山里において、予備的な現地調査を行った。これによって、当時の日本人の居住地や、戦後の変化が明らかになった。第三に、研究分担者の河原は、戦前期の済州島を中心とする日本人の漁民や、缶詰工場などの加工業者の活動について主に日本側の資料に基づいて検討を進め、3月に長崎県壱岐に赴き、当時済州島に居住した日本人にインタビュー調査を実施した。これにより、地籍資料にあらわれた土地所有者のライフ・ヒストリーが一部明らかになり、戦前期の在朝日本人の姿が具体的に把握できた。本年度は、植民地期に作成された朝鮮半島の地籍資料(地籍図・土地台帳など)ついて、韓国・木浦市と、済州道西帰浦市、南済州郡における昨年度までの調査・研究を踏まえ、地籍資料を用いた当時の都市と農村の変容に関する資料の分析と、補足的な資料収集・現地調査を行った。まず第一に、昨年度調査を行った木浦市、済州道西帰浦市、南済州郡において収集した地籍資料を用いて、植民地期の都市・農村の変容について分析・検討した。木浦市については戦後にまで至る変化を追うことができ、代表者である澁谷は解放前後にまたがる寺社地の変化について学術論文を執筆中である。
運動意欲の発達的変化に関する定性的研究

運動意欲の発達的変化について、個人の具体的な体験を定性的に意味づけて、新たなモデルを構築し、運動実践に向けての提言を行なうことを目的とした。結果として、成人では、少年期にみられるような自己に対する期待感や運動への肯定的な価値付けが小さいモデルが採択された。これには心理的な成長過程が関連していると考えられ、運動やスポーツ場面では、それぞれの発達段階を考慮した適切な働きかけが必要であると考えられた。当初の研究計画では、1)前年度から継続して、関連する先行研究を概観し、整理することによって、研究手法の熟達を目指す。2)研究計画上の改善点を明らかにし、必要であれば計画のマイナーチェンジを施す。3)必要であれば、調査マニュアルの改善をはかり、対象者を拡大し、調査を実施する。そして、4)得られたデータから心理的プロセスや構造を検討し、個人がこれまでの経験と運動意欲をどのように意味づけているのかについての仮説を導き出す。その際、5)個人の主観的な解釈に陥ることを避けるため、当該分野の専門研究者から助言を得て、知見の整合性を検討するということであった。つまり本年度は、調査の継続(前年度からの継続調査)と、研究成果の妥当性・信頼性を高めるための補完が目的であった。本年度の成果としては、運動意欲に関する定量・定性データから個々人に影響を与える存在が再確認されたことや、具体的な過去のエピソードとの対応関係が明らかにされたことが挙げられる。本年度収集されたデータを分析した結果、影響を与える存在はさまざまであるが、被験者自身が彼らとの関係性の中で自己の有能感をどのように変化させているか、またその運動行動をどのように価値付けるようになるかによって、自身の運動意欲が向上あるいは低下するものと考えられた。また、個人に対する運動意欲への影響を発達的な観点で捉えた場合、同じ環境がすべての者に同様の影響を与えているのではなく、個々人が置かれている環境をどのように捉えているかによって、運動意欲への影響も変化すると考えられた。本年度は、これまでの研究成果の一般化へ向けて、運動意欲の発達的変化モデルを仮説的に構築し、運動実践に関わるすべての人々に対する介入方略を提言することを目指すこととした。すなわち、すべての人々の経験と彼らの運動意欲がどのように発達的に変化していったのか、という観点から分析していくことで、運動実践に関する専門的介入方略を探求し、具体的な項目として提唱できるように試みた。とくに、目前の現象を外的事実として捉えるのではなく、自己にとっての意味や捉え方を内的事実として捉え、それを丁寧に解釈することで個人の理解を深めることに配慮した。その際、個人の主観的な解釈に陥ることを避けるため、当該分野の専門研究者から助言を得て、知見の整合性を検討するということも怠らないようにした。結果として、少年期には、彼らの運動経験の少なさや自己評価・自己認知の正確性の低さから、成人にみられるような運動に対する否定的な価値付けの割合が低い傾向がみられた。成人では、少年期にみられるような自己に対する期待感や運動への肯定的な価値付けが小さいモデルが採択された。このように、運動意欲の差異に影響を及ぼす要因は、それぞれの心理的な成長過程と関連性が高いため、運動・スポーツと人格変容に関する諸問題も考慮に入れつつ、運動学習場面において発達段階を考慮した適切な働きかけが必要であると考えられた。本研究のように運動意欲の発達的変化モデルに着目することは、さまざまな問題事象を多角的に捉える試みとして意味深く、大きな意義があったといえる。本研究は,運動意欲の発達的変化モデルに関して,定性的に分析することを目的としている.この目的達成のために以下の3つの研究課題を設けた.1)既存の生涯発達モデルを概観し,運動意欲の発達的変化に援用できる側面を包括的に検討する(文献研究).2)運動意欲に対して継続的なインタビュー調査を実施する(実践研究).3)運動意欲の発達的変化モデルを導き出し,有効な提言を行う(臨床への介入)これらの課題を解決するため,まず,質的研究法に関連する先行研究を概観・整理することで,研究手法の熟達を目指し,調査の観点や進行方法,タイムスケジュール,インタビューの仕方や観察記録の取り方など,一貫性かつ柔軟性を有する調査マニュアルを作成した.さらに,生涯発達心理学研究において,これまでに導き出された優れた知見(特に,Levinson(1978)やBridges(1980)によって導き出された一定レベルの発達モデル)を概観し,整理することによって,運動意欲の発達的変化に伴って直面する課題を予測した.これまでの成果報告としては,自己像の発達とのかかわりにおいて,年齢が増す毎に他人との比較や周囲への意識が増加し,運動に対する自己有能感や課題の価値について変化がみられた.さらに,運動によって達成しようとする課題について,その価値意識が変化することが挙げられる.

児童期では課題そのものに関する興味等に重点が置かれるのに対して,青年期以降では課題の有用性とも関連させるようになり,その後は日常生活との繋がりや生涯的な観点から運動を捉えるようになることが導き出された.当初の研究計画では以下の項目について進める予定であったが、おおむね順調に進展している。5研究成果の妥当性・信頼性を高めるための努力、6質的研究の概観(前年度からの継続)、7調査の継続実施、8研究過程で得られた知見の発表当初の研究計画では以下の項目について進める予定であったが、(3)心理・社会的発達課題の検討についてはもう少し時間が必要だと感じられた。(1)研究手法の熟達,(2)生涯発達心理学研究の優れた知見を概観し整理する,(3)運動意欲の心理・社会的発達課題の検討,(4)研究過程で得られた知見の発表次年度は今年度の調査の継続と、以下の項目について進める予定である。9運動意欲の発達的変化モデルの提案、10調査の継続実施、11研究過程で得られた知見の発表次年度は今年度の(3)運動意欲の心理・社会的発達課題の検討を含む以下の項目について進める予定である。(5)研究成果の妥当性・信頼性を高めるための努力,(6)質的研究の概観(前年度からの継続),(7)調査の継続実施,(8)研究過程で得られた知見の発表次年度はおおむね以下の項目に研究費を充当する予定である。1研究関連図書費、2研究打ち合わせ旅費、3成果発表旅費、4情報提供料、5知識の提供料、6資料整理補助料、7消耗品費次年度は概ね以下の項目に研究費を充当する予定である。(1)生涯発達心理学関連図書費(2)研究打合せ旅費(3)成果発表旅費(4)情報提供料(5)専門知識の提供料(6)資料整理補助料(7)消耗品費
小児脳幹部神経膠腫の細胞周期解析-その増殖能と細胞周期関連遺伝子異常について-

当施設にてこれまでに樹立、継代され、すでにp53、p16、p21、PTEN遺伝子の変異が検索されてきた成人大脳半球の膠芽腫の培養細胞10株を用いてRB遺伝子(Retinoblastomaがん抑制遺伝子)の変異を検索した。変異の検索はDNA、mRNA蛋白のそれぞれについて検索した。その結果は次の通りであった。次に、RB mRNAの変異の検察については、RB mRNAの全長の83%に対してRNA-SSCP法およびシークエンスを行い10株中2株においてRb mRNAの部分的欠損が認められた(いずれもLOH陽性例)。(3)蛋白についてはウエスタンブロット法によるRB蛋白の発現の解析、およびゲルシフト法によるRB蛋白の機能(E2Fへの結合)の解析を行ったが、正常RB蛋白との有意な差は得られなかった。次に、RBmRNAの変異の検察については、RB mRNAの全長の83%に対してRNA-SSCP法およびシークエンスを行い10株中2株においてRb mRNAの部分的欠損が認められた(いずれもLOH陽性例)。(3)蛋白についてはウエスタンブロット法によるRB蛋白の発現の解析、およびゲルシフト法によるRB蛋白の機能(E2Fへの結合)の解析を計画中。