hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチコア向けリアルタイムオペレーティングシステムの研究開発

生活や環境問題に対してコンピュータ技術は不可欠な要素である。とりわけ、社会基盤の安全性や消費電力の改善は最重要課題であり、コンピュータ技術を駆使して物理世界を適切な状態に保つことが求められる。しかしながら、物理世界の情報量は膨大であり、それらをリアルタイムに処理することは容易ではない。また、社会基盤を構成するアプリケーションは電力網、自動車、監視システム、ヘルスケア等、多種多様であり、それらに共通して利用可能なコンピュータシステムの研究開発も求められている。本研究では、膨大なデータ量を高速に計算可能なグラフィックスプロセッサ(GPU)に着目し、GPUをリアルタイムシステムにおいて利用可能にするためのソフトウェアの研究開発を行った。具体的には、オペレーティングシステム内でGPUに投じるコマンドのスケジューリング管理を行うソフトウェア「TimeGraph」を設計・実装した。TimeGraphを使うことでGPUの資源管理を細粒度に行うことが可能になり、複数のプロセスが同一のGPUにアクセスする場合にも要求に応じた資源のみを割り当てることができるので、アプリケーションは一定の品質を保つことが保証される。GPUをリアルタイムシステムにおいて安全に利用できることの利益は大きく、今後、様々な分野での応用が期待される。また、本研究は、前年度に行ったマルチコア向けリアルタイムシステム技術の応用であり、リアルタイムシステムにおいてマルチコア技術をGPUに応用できた世界で初めての事例でもある。TimeGraphはオープンソースとして公開しており、Linuxプラットフォーム上であれば誰でも利用できる。近年、CPUのマルチコア化が主流となり、コンピュータシステムの処理能力は飛躍的に向上している。しかしながら、既存のオペレーティングシステム(OS)によるCPU資源管理では、時間制約を有する複数のリアルタイムアプリケーションを実行する場合に、マルチコアCPUの処理能力を有効活用できず、高負荷時にアプリケーションのサービスの質(QoS)が低下してしまう可能性がある。先行研究では、リアルタイムシステム向けに複数のCPU資源を最適に割り当てるスケジューリングアルゴリズム等が提案されているが、実装の複雑さから実用システムに適用されるに至っていないのが現状である。本研究では、リアルタイムシステム向けに実用的かつ効率的なマルチコアCPU資源管理およびスケジューリングアルゴリズムを提案した。まず、既存のスケジューリングアルゴリズムの複雑さが、複数のCPU間でタスクを移動させるタスクマイグレーションに起因していることに着目し、理論的なスケジュール可能性判定によりタスクが時間制約を満たせない場合にのみマイグレーションを許可するというスケジューリング方式を提案した。本方式には、従来のスケジューリングアルゴリズムをそのまま流用できるという特徴があり、非常に実用的であるといえる。古典的な固定優先度スケジューリングアルゴリズムおよび動的優先度スケジューリングアルゴリズムを拡張し、シミュレーションにより評価を行った結果、タスクマイグレーションによるオーバヘッドを増加させることなく、リアルタイムアプリケーションの時間制約を満たせる可能性が大きく改善できることがわかった。また、実際にオープンソースの汎用OSであるLinuxを用いてこれらのスケジューリングアルゴリズムを実装し、動画アプリケーションによる評価を行ったところ、通常のLinuxに比べて動画のQoSを大きく改善できることがわかった。現在、これらの研究成果を正規のLinuxに採用してもらうための活動を行っている。これらの研究成果が次世代のマルチメディアシステムに貢献できることを期待する。
表面吸着分子とそのモデルクラスターにおける電子構造の対応性の研究

本研究では凝縮相の金属-分子共存系(分子吸着金属表面、金属イオン溶解有機溶液など)の局所モデルとしての、金属原子およびそのクラスターと分子とからなるクラスターに着目し、その電子構造、幾何構造、反応性等に関する知見を得るために以下のような研究・開発を行つた。A.レーザー蒸発法によるクラスター負イオンビーム生成ー磁気ボトル型電子エネルギー分析器の開発と金属クラスター-分子二成分クラスターヘの適用この課題においてはまず最初の一年間は装置製作と性能試験に費やした。実際の金属クラスター分子二成分系として、Cu一NO系、CuーCO_2系、NaーNO系を取り上げ、それぞれに関して代表的なクラスター負イオンの光電子スペクトルを測定した。さらにこの実験結果を解釈するうえで密度汎関数法を用いた理論計算を行い、負イオンおよび対応する中性種の幾何構造、電子分布等に関して議論を行つた。特に後二者の系では負イオンにおいて、金属原子から分子への電子移動が起こつていることが明らかとなった。B.金属原子-有機分子クラスターの光イオン化と理論計算によるクラスター内電子移動過程の研究この課題では、中性の金属原子溶媒和型クラスターにおける電子移動過程を微視的に観測することを目的として、各クラスターの光イオン化敷居エネルギーを測定し、理論計算との比較から議論を行つた。具体的には、アルカリ金属(Li,Na,K)と有機分子(アセトニトリル、アセトン、アクリロニトリル)の組み合わせからなるクラスターに関してそれぞれ測定と計算を行つた。その結果、特にアクリロニトリル系では中性クラスター内で金属原子からの電子移動の結果、凝縮相におけるアニオン重合に対応した反応が誘起され、アクリロニトリル三分子が重合により環状分子となつて安定化されることが明らかとなった。本研究では表面単分子吸着層とそれらの原子分子からなる二成分クラスターとの類似性に着目し、クラスターおよび分子吸着表面の高感度光電子分光法を開発しその類似性を検討することを目的としている。本年度は研究に用いる真空槽の整備および内部部品の設計・製作を行った。真空槽は三段に差動排気されており、これらの内作・表面処理の後組み上げ、真空試験を行った。その結果現在までにどの真空槽も10^<-8>Torr台を達成している。電子エネルギー分析器に関しては特に低濃度のクラスター負イオンに対応させるため、磁気ボトル効果を利用して高感度化を目指している。研究当初は磁気ボトル効果を利用した電子集束部と半球型分析器とを併用して真空紫外連続光によって電子を脱離させることを計画していた。しかしながら電子の軌道シミュレーション計算を行った結果、飛行時間型分析器内部にパルスゲートを設ける方式に変更した。クラスタービーム生成部はレーザーを用いたパルス実験と連続ビームによる真空紫外光実験の双方に対応させており、どちらの場合も固体ロッドをレーザー照射によって蒸発させてクラスターを生成できる。この生成部の下流にイオン引き出し部、質量分離部、減速部を設けて電子エネルギー分析器へと導く。これらの内部部品は現在製作中であり、完成次第予備実験に入る予定である。本研究では表面単分子吸着層とそれらの電子分子からなる二成分クラスターとの類似性に着目し、クラスターおよび分子吸着表面の高感度光電子分光法を開発しその類似性を検討することを目的としている。本年度前半(4-6月)で内部部品の製作を完了した。製作した主な部品はレーザー蒸発法によるクラスターイオン生成部、高電圧パルスによるイオン引き出し部、飛行時間型質量分離部、イオン光学系、および磁気ボトル型電子エネルギー分析器である。本年度後半は予備実験(7-9月)、および本実験(10月以降)を行った。予備実験ではまずSiクラスター負イオンの生成を飛行時間型質量分析計で確認し、生成条件の最適化を行った。さらに銅・銀などの金属クラスター負イオンについても同様に生成を確認した。

続いて磁気ボトル型電子エネルギー分析器の最適化をSiクラスター負イオンのNd:YAGレーザー3倍波(355nm)による電子脱離によって行い、イオン減速による光電子スペクトルの分解能向上の効果を確認した。本実験ではまず銅クラスターと、バッファーガスに微量混合したNO分子との反応で生成するクラスター負イオンについて観測を開始した。この系ではCu_n(NO)_m^-,Cu_n(NO^2)_m^-,Cu_nN^-といった負イオンの生成が確認された。これらのうちCu_nN^-の系ではCuN^-が3.49eVでは電子が脱離しなかったのに対し、Cu_2N^-ではクラスター生成条件によって強度の異なる2種類のバンド群が観測された。このことからCu_2N^-には少なくとも2つの安定な異性体が存在することが示唆される。このうち1種類はCu_2^-のスペクトルがシフトした形をしており、2量体の負イオンに窒素原子が弱く結合している構造をとるものと考えられる。もう一方はかなり複雑で電子親和力の高い異性体であり、窒素原子はCu_2^-に強く結合した構造をとっていると予想できる。本研究では表面単分子吸着層とそれらの原子分子からなる二成分クラスターとの類似性に着目し、クラスターおよび分子吸着表面の高感度光電子分光法を開発しその類似性を検討することを目的とした。本年度前半(4-6月)で、昨年度行った銅クラスターとNO分子との反応で生成するクラスター負イオンについて観測の追試とさらに大きなサイズへの拡張を行った。この系ではCu_n(NO)_m^-,Cu_n(NO_2)_m^-,Cu_nN^-といった負イオンの生成が確認された。このうち1種類はCu_2-のスペクトルがシフトした形をしており、2量体の負イオンに窒素原子が弱く結合している構造をとるものと考えられる。さらに、Si_n-N_2O系、Cu_n-CO_2系に関して測定を行い、理論計算との比較も含めて検討を行った。本年度後半は、さらに磁気ボトル型電子エネルギー分析器の分解能及び電子捕集効率の最適化を行うために、幾つかの改良を上の測定と並行して行った。具体的には(1)電子飛行管の鉛直配置化による残留磁化の効果の軸対象化、(2)弱磁場コイルの巻き密度増加による弱磁場の均一化を行った。これらの改良により分解能は0.7eVの運動エネルギーの電子について約40meVまで向上し、電子の検出効率も約一桁向上した。さらに低速電子の検出効率にも改善が見られた。
哺乳類子宮の成長・機能発現を制御する生理活性物質の検索

哺乳類の生殖活動に必要不可欠な子宮の成長と機能発現を制御する液性因子について研究を行った。(1)マウスを用いて子宮頚管部に近いところを結紮し、子宮内腔に分泌される体液の分析を試みた。電気泳動法により内容物、特にペプチドに注目して分析を行ったが、はっきりした特定の物質を同定することは出来なかった。EGFなど既知の増殖因子は存在したが、これまで知られていない新しい物質の存在を確認するには到らなかった。(2)マウス子宮内に同系マウスの下垂体を移植することで、子宮の異常増殖である腺筋症を誘発させ、DNA合成に関与する二種類の酵素、サイミイジレ-ト合成酵素とサイミジン転移酵素の活性を調べたところ、子宮腺筋症を起こした子宮は、対照群に比べてこれらの酵素活性が2倍以上に上昇していることが判明した。そこでこの実験モデル系を用いて(1)と同様の実験を行ったが、新しい活性物質を検出するには到らなかった。(3)ペプチドホルモンや活性ペプチドなどを代謝して不活性化するといわれる酵素、プロリルエンドペプチダ-ゼとジペプチジルペプチダ-ゼの活性を調べたところ、前者はエストロゲンにより活性が上昇、後者は下降することが明らかになった。しかし、上記の子宮腺筋症を併発し、盛んに増殖している子宮では、体内のホルモン環境に依存することなく、両酵素とも活性が対照群に比べて高いことが判明した。上記研究課題についての研究は、今後子宮から直接新しいペプチド等を検出する攻略方法ではなく,ホルモン特に子宮の成長と機能を支配するエストロゲンにより誘導される酵素系について追求し、特定の酵素の活性変化から、子宮内で働く活性ペプチドを推定していく方法をとるつもりである。生物にとって生殖活動は生きることと並んで一番大切なものである。哺乳類にとって子宮は、正常な生殖活動を行うために必要不可欠の重要な器官の一つである。子宮の成長・機能発現には、卵巣から分泌されるエストロジェンとプロジェステロンが主として関与していることはよく知られており、詳しく解析されている。最近では、これら卵巣由来のステロイドホルモンだけでなく、下垂体ホルモンであるプロラクチンや局所的に産生され作用するプロスタグランディン、各種の増殖因子なども子宮の活動に関与していることが判明してきた。しかし、上記のホルモン(生理活性物質)とステロイドホルモンの相互作用についての研究はまだまだ不明な点が多い。本研究は申請者により開発されたマウスの子官腺筋症発生モデルを用いて、子宮上皮と間質細胞を増殖させる活性物質を明らかにすることである。まず、30日齢の雌マウスから子宮を切り出して、トリプシンにより細胞をバラバラにして,Ham's Fー12とDMEMを培養液として、イニスリン,トラニスフェリン,EGF,コレラトキジン,BSAを添加し細胞培養を行った。細胞の増殖は上記の系ではあまり起らないことが判明した。そこで正常マウスの子宮をホモゲナイズして、そのPBS抽出液を加えたところ細胞分裂が明らかに盛んになることが分った。子宮の中にはこの組織の増殖に必要な活性物質があることが明らかになったので,抽出液を電気泳動により分析している。さらに高プロラクチン血症を人為的に起し、子宮腺腺症を発生させた子宮からの抽出液を電気泳動法により分析して、正常の子宮から得た抽出液との組成の違い、あるいは前者を培養液中に添加した場合の違いなどを解析中である。現在のところ、23のタンパク成分の違いが明らかになったので,この物質の同定を行っている。

電気泳動法により内容物特にペプチドに注目して分析を行ったが、はっきりした特定の物質を同定することは出来なかった。EGFなど既知の増殖因子は存在したが、これまで知られていない新しい因子は発見できなかった。(2)マウス子宮内に同系マウスの下垂体を移植することで、子宮の異常増殖である腺筋症を誘発させ、DNA合成に関与する二種類の酵素、サイミイジレ-ト合成酵素とサイミジン転移酵素の活性を調べたところ、子宮腺筋症を起こした子宮は対照群に比べて、これらの酵素活性が二倍以上、上昇していることが判明した。そこでこの系を用いて(1)と同様の実験を行ったが、新しい活性物質を検出するには至らなかった。(3)ペプチドホルモンや活性ペプチドなどを代謝して不活性化するといわれる酵素、プロリルエンドペプチダ-ゼとジペプチジルペプチダ-ゼの活性を調べたところ、前者はエストロゲンにより活性が上昇,後者は下降することが明らかになった。しかし、上記の子宮腺筋症を併発し、盛んに増殖している子宮では、体内のホルモン環境に依存することなく、両酵素とも活性が対照群に比べて高いことが判明した。今後は子宮から直接新しい活性ペプチドを検出する攻略方法ではなく、ホルモン特に子宮の成長と機能を支配するエストロゲンにより誘導される酵素系について追求し、逆に特定の酵素の活性化から、子宮内で働く活性ペプチドを推定していく方法をとるつもりである。
高エネルギー状態選別酸素分子ビームの開発と高感度表面反応立体効果計測

1. Ptステップ表面、Ag(110)表面へのO2吸着配向依存性の観測Ptステップ表面でのO2吸着確率がステップに対するO2分子軸方位に依存することを、Pt高指数面とO2分子回転状態を制御した吸着実験により初めて実証した。Pt(111)には、ステップ位置での原子配列が正方格子を取るAタイプ、三角格子を取るBタイプの2種類のステップが存在する。前者は(533)面、後者は(553)面を用いることにより、これらのステップと(111)テラスが周期的に繰り返された表面を作製することができる。O2軸がステップ列に平行の方が垂直の場合に比べて化学吸着確率が高いこと、立体効果はAタイプのステップでより顕著であることを示した。分子の入射エネルギーが低い条件では前駆体経由反応が起きるが、その寄与は平坦面に比べてステップ面でより顕著であること、この過程には分子軸方位依存性が存在しないことを明らかにした。またAg(110)表面へのO2吸着確率が面内方位に対するO2分子の配向に依存することを明らかにした。2.量子状態選別O2分子ビーム-XPS複合装置の開発小型量子状態選別ビーム源を実験室XPS装置に組み込み、量子状態制御したO2吸着に伴うXPSスペクトル変化を計測可能な装置を開発した。XPS装置の試料位置における磁場方向制御が重要な開発要素であったが、可動式小型3軸コイルを試料近傍に設置し、磁場を測定前に較正する方法でこの課題を解決した。Al(111)表面へのO2吸着確率の分子軸方位依存性をXPS O1sピーク強度でもモニターできることを確認し、King-Wells法による測定結果とconsistentであることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.高エネルギー状態選別酸素分子ビームおよびStern-Gerlach分析器の開発0.1-0.9eVの範囲で10点以上並進エネルギーを調整可能な状態選別酸素分子ビーム生成装置を開発した。600°C程度までのノズル加熱とシードビーム法を組み合わせ、超音速O2分子ビーム並進速度を調整した。有効長を調整可能な六極磁子を実験に使用しているが、その有効可変範囲を延長し、量子状態(J,M)=(2,2)のO2分子に対する通過エネルギー0.1-0.9eVを実現した。また、この並進エネルギー範囲のO2分子ビームのStern-Gerlach分析可能なビーム偏極度分析器を開発した。2. Pt表面へのO2吸着立体効果研究への応用Pt(111)表面へのO2吸着確率は、Rh,Ru, Pdなど同じく酸化触媒に用いられる貴金属表面での値の1/3程度と低く、O2分子の並進エネルギーを1eV程度に上げても、吸着確率が0.25以上に増加しない異常挙動を示すが、その起源は未だ不明であった。本状態選別ビームを用いたPt(111)表面へのO2吸着実験により、O2分子の並進エネルギーが0.2eV以下の低エネルギー条件では、表面に殆ど平行なO2分子しか直接過程による化学吸着に寄与できないために吸着確率が低いことを示した。また、0.4eV以上の高エネルギー条件においては、表面平行分子の吸着確率はエネルギーとともに減少し、垂直分子の吸着確率は増加傾向を示した。これらの挙動は、化学吸着の活性化障壁と散乱確率が分子配向に依存する点を基に理解できることを提案した。また、ランダム配向分子に対して過去に観測された吸着確率の飽和挙動は、表面平行分子と垂直分子の競合する挙動の総和として理解出来ることを示した。状態選別O2ビームの並進エネルギーを1eV程度まで調整できるビーム源とこのエネルギー範囲のビーム偏極度分析を行えるシステム構築が、技術面での本年度の目標であった。この点については概ね達成できた。また、Pt表面へのO2吸着研究にも応用し、吸着確率の並進エネルギー依存性の理解に寄与する新しい知見が得られ、誌上発表まで済ませることができた。1. CO酸化のO2分子配向依存性の観測開発した状態選別O2分子ビームを用い、Pt(111)表面でのCO酸化反応速度が入射O2分子の配向に依存することを示し誌上発表を行った。本結果は入射O2分子の配向が触媒酸化収率に影響することを示した最初の実験であり、表面へのO2吸着確率が分子配向により異なることを基に説明できる。CO等の吸着分子が存在する表面では吸着子による立体障害があるため、吸着に広いスペースを要するO2分子の吸着確率は清浄表面とは異なる配向依存性を示すと考えられてきた。しかし、CO被覆度によらず、平行分子の方が吸着確率もCO酸化速度も高いことが本研究により明らかとなった。2.スピン効果の検証Ni表面へのO2吸着確率がO2分子のスピンとNi薄膜多数スピンが反平行にある時に反応確率が高いことを示したが、その起源は不明であった。その理解を深めるためFe薄膜についてもスピン効果の測定を行い、Niの場合と同様に反平行配置で反応確率が高いことを示した。吸着スピン効果の大きさ、O2運動エネルギー依存性を基に、最表面EF近傍電子状態、強磁性酸化物相の有無がスピン効果を支配することを見いだした。3.小型ビーム源のXPS装置への組み込み低いO2

吸着確率の評価には、ビーム照射中の真空度計測に基づく方法(King-Wells法)ではなく、長時間ビーム照射後の表面酸素濃度や化学状態変化を表面敏感計測法で計測する方法論導入が必要である。これを目的として、状態選別ビーム源をXPS装置に組み込む計画を進めている。これを実現するための既存偏極ビーム源の改造、スピン検出器開発等を進めた。今年度までに開発・評価・調整した多段六極磁子型高エネルギー状態選別ビーム、多段偏向磁石を用いたStern-Gerlach分析器は、運動エネルギー0.1-0.8eV程度の状態選別ビーム実験にルーチンで使用できており、様々な系に適用して着実に成果が出ている。小型ビーム源のXPS装置への組み込みに関しても、必要な改造と部品調達は今年度中に行うことができ、ビーム性能試験に着手できる段階まで達している。1. Ptステップ表面、Ag(110)表面へのO2吸着配向依存性の観測Ptステップ表面でのO2吸着確率がステップに対するO2分子軸方位に依存することを、Pt高指数面とO2分子回転状態を制御した吸着実験により初めて実証した。Pt(111)には、ステップ位置での原子配列が正方格子を取るAタイプ、三角格子を取るBタイプの2種類のステップが存在する。前者は(533)面、後者は(553)面を用いることにより、これらのステップと(111)テラスが周期的に繰り返された表面を作製することができる。O2軸がステップ列に平行の方が垂直の場合に比べて化学吸着確率が高いこと、立体効果はAタイプのステップでより顕著であることを示した。分子の入射エネルギーが低い条件では前駆体経由反応が起きるが、その寄与は平坦面に比べてステップ面でより顕著であること、この過程には分子軸方位依存性が存在しないことを明らかにした。またAg(110)表面へのO2吸着確率が面内方位に対するO2分子の配向に依存することを明らかにした。2.量子状態選別O2分子ビーム-XPS複合装置の開発小型量子状態選別ビーム源を実験室XPS装置に組み込み、量子状態制御したO2吸着に伴うXPSスペクトル変化を計測可能な装置を開発した。XPS装置の試料位置における磁場方向制御が重要な開発要素であったが、可動式小型3軸コイルを試料近傍に設置し、磁場を測定前に較正する方法でこの課題を解決した。Al(111)表面へのO2吸着確率の分子軸方位依存性をXPS O1sピーク強度でもモニターできることを確認し、King-Wells法による測定結果とconsistentであることを確認した。貴金属表面へのO2吸着は、Pt(111)/O2系も含め、0.5eV程度以上のエネルギー範囲で異常挙動を示す場合が多いが、これらの系の研究に本装置を今後活用する。また、現在、吸着確率測定にKing-Wells法を用いているため、10-2以下の吸着確率測定は困難である。He散乱法、準安定脱励起分光法、XPSなどの表面敏感測定法を吸着反応検出に用い、10-4程度以下の吸着確率測定を目指す。実触媒として重要なナノ粒子表面をその場で作製する装置の開発、他の装置に組み込み可能な小型状態選別分子ビーム源開発等も今後検討予定である。高エネルギー状態選別ビーム装置はこれまで平坦金属表面への酸素吸着実験に利用してきたが、応用上重要なステップ面、ナノ粒子表面等への適用や、装置の外部利用も進めたいと考えている。配向制御したO2分子による酸化反応のXPS分析はできるだけ早期に実現し、測定高感度化と化学状態分析も可能にする。
原発避難からの帰還地域における希望と不安の社会論理

2018年度は,昨年度に引き続き,2011年3月の原発爆発事故後に自治体全体で避難した地域における,避難解除後の住民の活動を定期的に記録する作業を行なった.とくに,小学生の子どもたちのために様々なイベントを企画する住民の自主組織の月例会議を毎回ビデオに収録するとともに,イベントの視察,イベントそのものにも同行し,そこでのやりとりをビデオ収録した.昨年度以前から収録しているものも含め,毎月定例の(会話分析の手法による)分析検討会を持ち,その成果の一部は,2018年7月の国際会話分析学会(ラフバラ・英)で発表された.また,同12月には,地域住民とともに,ワークショップを行ない,本研究によるこれまでの知見を地域住民に提示し,それに対し地域住民からフィードバックを得る機会を持つことができた.2018年度の知見には,次のものが含まれる.1)月例会議において,地域住民らは提案を行なうとき,その提案を自身の多様な(住民であったり,父親であったり,夫であったりという)アイデンティティにもとづかせることにより,それを正当化していること,また,同意をしながらもどのアイデンティティのもとでやりとりがなされるかに関する不一致が残ることもあること,2)イベントの視察やイベントにおいて,「提案」などの行為の組立ては,その行為が一般的な知識にもとづくものか,いま見ているものにもとづくかによって変わること,3)放射線量の「高い」「低い」という評価は,数値にのみ依存するのではなく,計画中のイベントについて,何がどのように語られるかに依存すること,4)月例会議の非公式的性格のゆえに,会議での意思決定の基準は,しばしば決定とともにそのつど「指針」として定式化されること,などである.(いわき明星大学の高木竜輔准教授が研究協力者として加わり,地域社会学の観点から会話分析的知見の精緻化に貢献した.)データの収集は,きわめて体系的に行なうことができた.また,国際学会でこの研究を中心に,パネルセッションを行なうことができた.このパネルは,研究分担者の黒嶋と早野が企画し,研究代表者の西阪が討論者を務めるという形を取った.一方,「相互行為における感情」という,広いテーマを設定することにより,とくに医療場面における相互行為の研究を行なっているブラジルおよびアメリカ合衆国の若い研究者にも参加を呼びかけ,有益な議論を行なうことができた.原発事故というコンテクストと,がん患者や妊婦を取り巻く環境の違いを明確にしつつ,不安の表明がどのような相互行為資源となっているのかについて,広い視点から検討することができた.また,成果の一部は,2019年度のアメリカ社会学会に応募するため,論文化することもできた(アメリカ社会学会では,研究発表の応募は20枚以上の論文による).研究代表者の西阪と,研究分担者の黒嶋,小宮による,計2つの報告が,アメリカ社会学会により採択されている.定点観察的なデータ収集を行なっているため,膨大なデータが蓄積されており,2019年度(最終年度)は,データ分析を進めることにより,研究実績の概要において述べた今年度の知見をさらに掘り下げ,学術誌への論文投稿を行なっていく予定である.上述のとおり,2019年8月開催予定のアメリカ社会学会の年次大会において,本研究の成果にもとづく2つの研究発表が予定されている.この2つの発表は,それぞれ,研究実績の概要における1)と3)の知見にもとづくものである.1)の知見にもとづく発表では,(本研究の手法である)会話分析において,近年,「成員カテゴリー分析」として展開しつつある試み(参加者が何者としてその場に参加しているかということと,その場における行為の構成と知識の配分との関係を体系的に捉える試み),およびデオンティクス(義務関係)およびエピステミクス(知識関係)という表題のもとに展開されている試み(責任の配分および知識の配分と行為の構成との関係を体系的に捉える試み)と切り結び,独自な視点を提出することを目指す.3)の知見にもとづく発表では,これまで会話分析で気づかれていたがあまり展開されてこなかった「相互行為資源として数値」という論点を展開することで,「高い」「低い」という評価表現と数値との関係について掘り下げる予定である.また,研究代表者は,2019年7月開催予定の国際エスノメソドロジー・会話分析学会でも,本研究の成果にもとづく研究報告を行なう予定である(採択済み).こちらでは,他の研究の成果も織り交ぜながら,研究実績の概要の2)の知見を,掘り下げる予定である.そのほか新たな知見を得ることを目指すとともに,再度,調査先の住民とワークショップを行ないながら,分析から得られた知見を,どのように現場に戻していくかも検討したい.2011年の原発事故直後一時全町で避難し,数年前に全町で避難が解除された町において,2016年より,住民たち自身により今後の町のあり方を議論する会合が,毎月開催されている.初期のころから,研究メンバーが毎回2名ずつ参加し,会合をビデオに収録してきた.2017年度も,毎月ビデオ撮影を行なった.この会の目的の1つは,地元の(帰還した)子どもたちに町のよさを知ってもらおうというところにある.そのため,子どものための山登り,川遊び,巣箱置きなどの行事を企画している.これらの行事にも参加しビデオ撮影を行なった(子どもが参加する行事に関しては,子ども本人と保護者より調査参加に対する書面による承諾を得ている).ビデオ撮影と並行しつつ,2016年度までに行なった(同じ町の)住民へのインタビューと合わせ,分析を行なった.2017年度には以下のことが見え始めている.

とりわけ放射線など,「可能な心配事」として一般的に理解可能なトピックについて語るとき,住民たちは,自分の「立場」の組み換え(人口空間の仕切直し)を巧みに用いながら,その心配事の「可能性」を維持しつつ,その一方で,自分たちの生活・活動を「合理的」なものとして構成していく.すなわち,人口空間は,「住民」対「非住民」,「(小学生の)親」対「非親」,「若者」対「老年者」,「非専門家」対「専門家」という「立場」のペアにより,相互行為の展開に応じてそのつど仕切り直されていく.いずれも,(具体的にその住民がどういう人物であるかを知らなくとも)一般的に,「住民」「親」「若者」「非専門家」等に,特定の経験・知識の有無を帰属することができる.このように「人口空間の仕切」を巧みに組み替えながら,住民たちは,とりわけ地域の外から訪ねてきた人たちに,ときには住民として,ときには子を持つ親として,自分たちの生活や地域について合理的な主張を組み立てている.上の「研究実績の概要」欄に記したように,住民たちの自主的な会合を毎月(すべて)ビデオに収め,かつ,この会議のメンバーが企画する行事にも,研究メンバーの2名もしくは3名が同行し,そこでの(大人と子ども,大人どうし,子どもどうしのやりとりを)ビデオに収めた.膨大な量のデータが収集できた.9月よりデータ分析のための研究会を月に一回開催し,研究メンバー全員で,いくつかの(1つ1分ほどの)データ断片を,会話分析の手法により詳細に検討し,どのような分析的課題がありうるかを話し合った.そのなかで,空中放射線量等の「数値」を語ることの意味(すなわち,それだけでは意味をなさない「数値」が人工物としてどのような会話資源となるか),心配などの感情の(表出だけではなく)第三者への帰属がどのような会話資源となるか,といった論点が,分析的焦点として浮上してきた.地域研究の視点から研究を強化するため,いわき明星大学の高木竜輔准教授が研究協力者として加わった.2018年度は,昨年度に引き続き,2011年3月の原発爆発事故後に自治体全体で避難した地域における,避難解除後の住民の活動を定期的に記録する作業を行なった.とくに,小学生の子どもたちのために様々なイベントを企画する住民の自主組織の月例会議を毎回ビデオに収録するとともに,イベントの視察,イベントそのものにも同行し,そこでのやりとりをビデオ収録した.昨年度以前から収録しているものも含め,毎月定例の(会話分析の手法による)分析検討会を持ち,その成果の一部は,2018年7月の国際会話分析学会(ラフバラ・英)で発表された.また,同12月には,地域住民とともに,ワークショップを行ない,本研究によるこれまでの知見を地域住民に提示し,それに対し地域住民からフィードバックを得る機会を持つことができた.2018年度の知見には,次のものが含まれる.1)月例会議において,地域住民らは提案を行なうとき,その提案を自身の多様な(住民であったり,父親であったり,夫であったりという)
白血病予後関連細胞表面抗原における発現調節機構の包括的研究

1.背景と目的リンパ球表面抗原のひとつであるCD7分子は、一部の骨髄性白血病およびMDSにも発現し、予後因子として注目されているが、その発現調節機構については明らかではない。急性骨髄性白血病細胞においてCD7分子がどのような発現調節を受けているか、その分子機序を明らかにすることを目的とした。2.方法遺伝学的背景が同一であるCD7陽性ヒトAML株化培養細胞(KG-1a)とその親株であるCD7陰性株化培養細胞(KG-1)を用いて、FISH、染色体分染法、PCR-direct sequencingにより構造遺伝子の解析を行った。リアルタイムPCRを用いて、mRNAレベルでの発現解析を行った。タンパク質レベルでの発現解析にはフローサイトメトリーを用いた。また、cDNA Microarrayを用いたKG-1a細胞とKG-1細胞における遺伝子発現プロファイルの比較も行った。3.結果4.考察および今後の展開これらの観察結果から、CD7分子の主たる発現調節段階はmRNAレベルにあると推測される。今後、転写頻度やmRNA安定性などについて、解析を進めていくとともに、cDNA microarray解析の結果を考慮し、発現変化のみられた遺伝子群とCD7遺伝子発現調節の変化との関連についても検討を加えていきたい。【背景と目的】リンパ球表面抗原であるCD7分子は一部の骨髄性白血病およびMDSにも発現し、予後因子として注目されているが、その発現調節機構については明らかではない。急性骨髄性白血病においてCD7分子がどのような分子機序により発現調節を受けているかを明らかにすることを目的とした。【方法】遺伝学的背景が同一であるCD7陽性ヒトAML株化細胞(KG-1a)とその親株であるCD7陰性株化細胞(KG-1)を用いて、FISH法、染色体分染法、Direct sequencing法を用いて構造遺伝子レベルの解析を行った。タンパク質(翻訳)レベルでの解析にはフローサイトメトリーを用いた。またMicroarray法を用いて、KG-1aとKG-1における遺伝子発現(mRNAレベル)の比較を行った。【結果】【考察および今後の展開】現在までの結果から、CD7分子の主たる発現調節段階は転写レベルにあると推測される。今後、転写レベルの解析を進めていくとともに、Microarrayの結果を考慮し接着因子等のCD7と協調的に作動すると考えられる分子についても検討を加えていきたい。リンパ球表面抗原であるCD7分子は一部の骨髄性白血病およびMDSにも発現し、予後因子として注目されているが、その発現調節機構については明らかではない。急性骨髄性白血病においてCD7分子がどのような分子機序により発現調節を受けているかを明らかにすることを本研究の目的とした。遺伝学的背景が同一であるCD7陽性ヒトAML株化細胞(KG-1a)とその親株であるCD7陰性株化細胞(KG-1)を用いて、FISH法、染色体分染法、Direct sequencing法を用いて構造遺伝子レベルでの解析を行った。またMicroarray法を用いて、KG-1aとKG-1において包括的に遺伝子発現(mRNAレベル)の比較を行い、CD7mRNAについては定量的RT-PCRを行い、コピー数の比率を測定した。染色体分染法では両者共にCD7遺伝子領域(17q25.2-25.3)の構造異常は認められず、Genomic Sequencingでも構造異常は見られなかった。フローサイトメトリーによる解析では、細胞表面および細胞内ともに、CD7の発現はKG-1aにのみ認められた。MicroarrayではKG-1aで発現が上昇しているものとして、NCAM1, selsctinL等の接着因子やMHC class Iが見出され、逆に発現が低下している遺伝子として、MHC class II,CD74,IGFBP-2等が見出された。KG-1とKG-1aにおけるCD7発現の調節点は転写レベルであった。TaqMan法による定量的RT-PCRからKG-1aではKG-1に比べて260倍のコピー数のCD7cDNAが検出された。以上の結果から、CD7分子の主たる発現調節段階は転写レベルにあると推測される。今後、転写レベルにおける発現調節機構の機序について検討を進めていく予定である。
内核成長のダイナミクスから解き明かす10億年スケール地球ダイナモ進化

地球型惑星の内部構造と熱史を考慮した数値ダイナモモデルを用いて、外核の対流によって生成される磁場の構造とその時間変動を調査した。数年間程度の比較的短周期な変動と、内核成長による10億年スケールの長周期変動の二つの視点から研究を行った。短周期変動については、モデルから得られた仮想的な観測データに対するウェーブレット解析を行い、地磁気ジャークに類似する特徴的な不連続変動を検知することに成功した。この結果は、数値モデルが実地球と同じような速い磁場変動を再現できていることを意味しており、今後の数値ダイナモモデルを用いた地磁気予報への応用可能性が示唆される成果である。長周期変動については、内核成長に関する熱史計算の結果に基づいて各種パラメータを与えることで、離散的な内核サイズでのダイナモシミュレーションを内部整合性を保ちながら行うことができるようになった。内核が成長すると成長率が大きく下がるために、外核の対流が起こりにくくなることが熱史計算より示唆された。多くのダイナモシミュレーションでは、内核外核の半径比が現在の地球の値よりも大きくなると対流が生じにくく、結果としてダイナモ作用が維持されない結果となった。この結果は、月磁場のような、比較的短時間でダイナモ作用が停止したような場合を説明する際のアイディアの一つとして使うことができよう。固体天体の一つである水星を模した内部構造モデルを用いたダイナモシミュレーションによって、水星磁場の特徴を全て再現することに成功し、その物理過程を明らかにした。水星の外核の状態と進化を理解する上での重要な成果として評価できる。内核成長に伴うダイナモの進化について集中して数値シミュレーション、研究を実施して一連の結果が得られ、一定程度議論することが可能になった。内核の結晶化による内部ダイナミクスへの影響は定式化と、モデルへの組み込みが出来るようになり、本格的なシミュレーションの準備が整いつつある。以上から現状ではおおむね順調に研究が進捗していると考える。内核成長に伴うダイナモ進化計算では、より広範囲でのパラメーター探査を行い、様々な進化シナリオに対するダイナモ進化のバリエーションを評価する。内核結晶化に伴うダイナミクスへの影響については、先に対流計算を行い、その影響を調査することとする。今年度得られた成果を考慮した結果、次年度により多くの計算機資源を利用することで、研究がより進展するであろうことが大いに見込まれた。したがって、より多くの計算機資源を使用するための使用料増加分として、今年度残額を充当することとした。
統合失調症患者における反応競合下の前頭葉の活性に関する事象関連fMRIを用いた研究

健常対照群(対照群)・統合失調症患者群(患者群)各群の症例数を増やし、さらに患者群を服用薬物によって定型抗精神病薬群・非定型抗精神病薬群・混合群に分けて、各群それぞれのグループアベレージおよび群間比較(t検定)を行った。対照群は患者群に比較して、前部帯状回、下および中前頭回で高い活性を認めた。臨床症状評価尺度や罹病年数・服薬量との関連も検討した。PANSS(positive and negative syndrome scale)では、非定型薬群は他の二群より高得点であった。非定型薬群では、定型薬群に比較して右海馬傍回でより強い活性を認めた。今年度はfunctional MRIの撮像シークエンスと課題を確立し、ブロックデザインおよびevent-relatedデザイン双方を利用した。健常対照群・統合失調症患者群それぞれの症例の検討、両群それぞれのグループアベレージおよび群間比較(t検定)の検討を中心に行った。その結果、ACCの活性については、健常対照群より統合失調症群の方が劣っていた。また、ACCの活性のlateralityについては、左側の活性において、より健常対照群との差が大きかった。ACCは高度の判断を要する場合に活性化され、ワーキングメモリーシステムにおいての中枢実行系の機能を担っていると考えられるが、今回の所見より、統合失調症患者のワーキングメモリーシステムの障害は下位システムレベルではSlave SystemよりもCentral Executive Systemの機能の障害により起因するものと考えられた。また、実験デザインにおいては、event-related designの確立の必要性が再確認された。今年度は健常対照群(対照群)・統合失調症患者群(患者群)各務の症例数を増やし、fMRIを施行し、両群それぞれのグループアベレージおよび群間比較(t検定)を行った。ACCの活性は対照群より患者群の方が低く、左側でより差が大きかった。ACCは高度の判断を要する場合に活性化され、ワーキングメモリーシステムにおいての中枢実行系の機能を担うと考えられるが、統合失調症患者のワーキングメモリーシステムの障害は下位システムレベルではSlave SystemよりもCentral Executive Systemの機能の障害に起因するものと推測された。また、対照群は患者群に比較して前頭葉内側および右側下前頭回の有意な活性を認めた。PANSS(positive andnegative syndrome scale)など臨床症状評価尺度や罹病年数・服薬量との関連も検討しているが、現時点では有意な相関は認められない。また、高次脳機能を検討するためにfMRIと脳波の同時計測を試み、BRAINAMP【○!R】seriesを用いての記録と、取得ソフトRecorder【○!R】および解析用プログラムAnalyzer【○!R】を用いての解析を行った。これに伴い、さらに撮像シークエンスと課題の確立も継続して行った。脳波データは事象関連電位およびLORETA(1ow resolution brain electromagnetic tomography)として処理した。
分光情報と光反射モデルに基づいた物体表面の反射特性推定

本年度は部分ごとに異なる模様や刺繍が施された表面が不均質な絹織物の反射特性手法の開発に加えて,対象物体の分光分析に基づく材質推定手法を開発した.さらに後者については,スマートフォンといった制約の大きいハードウェア上に提案手法を実装する手法を開発した.まず絹織物などを対象に,分光反射率とモデルパラメータの推定精度を向上させるため,マルチバンドカメラを用いた絹織物の計測手法を提案した.このとき推定した分光反射率はRGBベースの推定手法により得られた分光反射率と比較し,推定精度が向上したことが確認できた.さらに織物表面の3次元的な織構造の情報を推定するため,照度差ステレオ法に基づいて複数の計測画像から絹織物表面の法線ベクトルを推定する手法を提案した.また,本研究では画像計測と分光分析に基づく物体の材質推定手法を開発した.さらにその手法をスマートフォンといったハードウェアに実装することで,その手法の有用性を向上させた.物体の材質を知る上で,物体固有の物理情報である分光反射率は重要な情報である.特に物体の分光反射率がわかれば,原理的にRGB値よりも蛍光灯のような波長変動の激しい光源下での色再現に有利になり,また,物体の多重反射のように繰り返しの色計算が必要な対象の色再現の精度が向上する.また,分光反射率は対象物体の材質の様々な特性の情報を持っているため,その波長変動から対象物の材質の特性を知る上で有効である.たとえば,文化財は紫外線などによって材質が変化し劣化するが,分光反射率情報を文化財推定に応用すれば,その材質の劣化状態を知ることができる.また,人体に応用すればメラニンやヘモグロビンの量の推定といった医療や美容分野へ応用することが可能である.こういった分光反射率が手軽に調べることができれば,文化財の状態を調べたり,使用するデザイン材料の特性を知ったりするために有用である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では絹織物などを対象に,物体表面で起こる光反射のプロセスを光反射モデルと呼ばれる数学モデルで記述し,そのモデルパラメータと物体表面の三次元的な幾何情報を画像から推定するために画像計測に基づいた光反射計測手法とその計測系を開発した.ここでは大きく分けて4つの手法を提案した.(1)絹織物表面をデジタルカメラとマクロレンズで拡大撮影して,その画像に対してヒストグラム解析することで画像情報から絹糸の拡散反射成分のみを抽出し,そこから分光反射率を推定する手法を提案した.この結果,一般的な分光測色機では正しく計測できなかった絹織物の分光反射率を高い精度で推定できるようになった.(2)分光反射率とモデルパラメータの推定精度を向上させるため,マルチバンドカメラを用いた絹織物の計測手法を提案した.(3)物体表面形状の推定のため照度差ステレオ法に基づいて複数の計測画像から絹織物表面の法線ベクトルを推定する手法を提案した.ここで試作した計測系では,光源からの入射角を変化させながら物体を照明して画像計測し,提案手法を用いて絹糸の3次元的な法線ベクトル分布を推定した.(4)推定した分光反射率や形状情報に加えて,別途計測した実シーンの照明光源分布を用いて任意のシーン照明環境を想定して絹織物を3DCG再現するための手法を提案した.また,複雑な相互反射を持つ物体の色を精密に再現するため,大域照明モデルと分光的なモデルに基づいた映像生成手法を提案した.このときGraphics Processing Unit (GPU)を汎用計算に用いるGeneral PurposeGraphics Processing Unit (GPGPU)と呼ばれる手法に基づいた分光ベースのレイトレーシング法を提案した.処理速度の低下や記憶容量の増加を防ぐため,レンダリングアルゴリズムに加えて分光情報の圧縮による高速化手法を合わせて提案した.そして実際に存在する物体を相互反射や透過も含めて提案手法で3DCG再現し,その色再現精度を視覚実験だけでなく,分光放射輝度計により計測し,色度座標上で定量的に比較することで提案手法の妥当性を検証した.本年度は部分ごとに異なる模様や刺繍が施された表面が不均質な絹織物の反射特性手法の開発に加えて,対象物体の分光分析に基づく材質推定手法を開発した.さらに後者については,スマートフォンといった制約の大きいハードウェア上に提案手法を実装する手法を開発した.まず絹織物などを対象に,分光反射率とモデルパラメータの推定精度を向上させるため,マルチバンドカメラを用いた絹織物の計測手法を提案した.このとき推定した分光反射率はRGBベースの推定手法により得られた分光反射率と比較し,推定精度が向上したことが確認できた.さらに織物表面の3次元的な織構造の情報を推定するため,照度差ステレオ法に基づいて複数の計測画像から絹織物表面の法線ベクトルを推定する手法を提案した.また,本研究では画像計測と分光分析に基づく物体の材質推定手法を開発した.さらにその手法をスマートフォンといったハードウェアに実装することで,その手法の有用性を向上させた.物体の材質を知る上で,物体固有の物理情報である分光反射率は重要な情報である.特に物体の分光反射率がわかれば,原理的にRGB値よりも蛍光灯のような波長変動の激しい光源下での色再現に有利になり,また,物体の多重反射のように繰り返しの色計算が必要な対象の色再現の精度が向上する.また,分光反射率は対象物体の材質の様々な特性の情報を持っているため,その波長変動から対象物の材質の特性を知る上で有効である.たとえば,文化財は紫外線などによって材質が変化し劣化するが,分光反射率情報を文化財推定に応用すれば,その材質の劣化状態を知ることができる.

また,人体に応用すればメラニンやヘモグロビンの量の推定といった医療や美容分野へ応用することが可能である.こういった分光反射率が手軽に調べることができれば,文化財の状態を調べたり,使用するデザイン材料の特性を知ったりするために有用である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,絹織物のように複雑な表面構造を持つ物体の反射特性の推定手法開発にっいて当初の計画以上の成果を得ることができた.従来では,こういった複雑な表面構造を持つ物体の反射特性の画像からの推定は困難であった.この成果は日本色彩学会全国大会や国際会議(IASDR2013)等で発表した.特に日本色彩学会からは日本色彩学会全国大会発表奨励賞をいただき,高い評価を得ることができた.また,実シーン照明環境下にある物体を高精度に3DCG再現する技術を開発し,その成果は画像電子学会誌に掲載された.そして,相互反射や透過がある物体を高精度に3DCG再現する技術を学術論文としてまとめ,日本デザイン学会誌に掲載された.今後の研究計画としては,画像から物体表面の材質の含有量などを推定する手法を開発する.現在は,工芸作品を対象に朧銀などの合金の組成を調べているが,今後,これを発展させたい.現時点では,この合金の分光ベースの光反射モデルの構築ができたので,今後は,まずこの反射モデルに基づいて画像からその組成成分を推定できるようにしたい.これは,古い年代に制作された文化財などの材質推定においても有効であると考えられる.さらに,現在開発中の光反射計測系を改良し,この手法を不均質誘電体へ適用することも予定している.より多くの物体に対して画像から物体表面の物理的な材質の組成を調べる必要があるが,そのためには,それぞれの物質の分光的な特性を調べる必要がある.
B中間子のJ/4粒子とKs中間子への崩壊におけるCP非対称性の定量的測定

CP対称性の破れは小林-益川理論とよばれる理論モデルによって説明されている。この理論の正当性を評価するため、平成13年度では、B中間子の崩壊を用いたCP対称性の破れの研究を行った。B^0→J/ψK_s崩壊を初めとするB中間子の崩壊の中にCP対称性の破れが発見され、その破れの程度を表すパラメータsin2φ_1を測定した結果sin2φ_1=0.99±0.14(統計誤差)±0.06(系統誤差)が得られた。これは小林-益川理論の予想がする通りにB中間子系でCP対称性が破れていたことを発見したものである。平成14年度では、測定に使用するデータ量を前年度の倍以上に増やしsin2φ_1の精密な測定を行った。sin2φ_1の値は他の実験結果を小林-益川理論にあてはめることでその範囲に制約を与えることができる。したがって、精密測定はすべての実験結果が一致するのかどうか、また小林-益川理論がよい近似で正しい理論となっているのかどうかの基礎情報を提供するものである。データ量の増加にともない系統誤差が統計誤差より相対的に大きくなるため、精密測定用のsin2φ_1の応答関数を研究・構築し系統誤差を押さえ込んだ。とくにB中間子の崩壊時間を測定する上での誤差の評価を重点的に行い、バックグランドイベントの割合とそれがsin2φ_1の測定に与える影響等も精密に再評価した。その結果としてsin2φ_1=0.719±0.074(統計誤差)±0.035(系統誤差)を得た。さらにbクォークのsクォークへの崩壊を用いたsin2φ_1の測定も行った。その値は小林-益川理論では上記のsin2φ_1と同じになると予想されるのだが、β^0→φK_s崩壊において上記の結果から2.1σの確からしさで差異が発見された。これが新しい素粒子理論への糸口なのか統計誤差によるものか、結論までにはなおデータが必要である。
マングローブ生態系の動態と保全に関する基礎研究

本年度は,西表島仲間川,後良川を主な研究サイトとし,この他に石垣島沖縄本島の諸河川で,マングローブ生態系の動態と保全について研究を実施した.研究内容を,マングローブの成育と植生,マングローブ域の生物群集(魚類,ベントス,プランクトン,微小藻類,バクテリア等)の動態,生物生産環境(水質,デトリタス,分解過程等)の3つに大別し,分担者により学際的な研究協力が行われた.マングローブの植生図及びマングローブ域の食物連鎖図を作成した.また,マングローブ各種の成育環境(とくにPH-Sダイアグラムによる),デトリタスの存在量,生成量及び物質循環等について総合的な知見を得た.備品としては,投影レンズ,トレースマン,パーソナルPHメーター,電子天秤,冷凍ショウケースを購入し,研究現場及び実験室でそれぞれ有効に利用した.62年12月18日には研究班の成果検討会を開き,各分担者より3年間の成果を報告し,これについてまとめの討論を行った,さらに本研究の今後の展開についても討議した.63年1月13日の「環境科学」の研究発表会で,代表者が本研究の成果について報告した.今後各分担者により学会等でそれぞれ成果を発表する予定である. 3年間の研究成果は研究報告集「マングローブ生態系の動態と保全に関する基礎研究」(報告10篇, 157頁)にまとめて,印刷した.これは広く関係者に配布する.なお,印刷経費は総括班より支出された.本年度は,西表島仲間川,後良川を主な研究サイトとし,この他に石垣島沖縄本島の諸河川で,マングローブ生態系の動態と保全について研究を実施した.研究内容を,マングローブの成育と植生,マングローブ域の生物群集(魚類,ベントス,プランクトン,微小藻類,バクテリア等)の動態,生物生産環境(水質,デトリタス,分解過程等)の3つに大別し,分担者により学際的な研究協力が行われた.マングローブの植生図及びマングローブ域の食物連鎖図を作成した.また,マングローブ各種の成育環境(とくにPH-Sダイアグラムによる),デトリタスの存在量,生成量及び物質循環等について総合的な知見を得た.備品としては,投影レンズ,トレースマン,パーソナルPHメーター,電子天秤,冷凍ショウケースを購入し,研究現場及び実験室でそれぞれ有効に利用した.62年12月18日には研究班の成果検討会を開き,各分担者より3年間の成果を報告し,これについてまとめの討論を行った,さらに本研究の今後の展開についても討議した.63年1月13日の「環境科学」の研究発表会で,代表者が本研究の成果について報告した.今後各分担者により学会等でそれぞれ成果を発表する予定である. 3年間の研究成果は研究報告集「マングローブ生態系の動態と保全に関する基礎研究」(報告10篇, 157頁)にまとめて,印刷した.これは広く関係者に配布する.なお,印刷経費は総括班より支出された.
明治初期の日本におけるリベラリズムの受容、1868-1889年

本研究の目的は、19世紀後半の日本はなぜ他の東アジアの国々とは異なり、西洋の帝国主義国家と張り合うことができたのかについて答えを求める研究である。例えば、日本の何が、同じ儒教文化圏にあった中国や韓国よりいち早く近代化を進める原動力になったのか。その答えを日本が地理的に中華文化圏から離れていたとか、当時帝国主義国家間の中国を巡る角逐戦のため時間稼ぎができたなどの視点ではなく、徳川末期の儒学と西洋のリベラリズムの親和性に求めたい。私にとって最も大事なことは、徳川末期儒学に関わる資料の読解力を身に付けることであった為、4月から渡辺教授の二つのゼミに参加した。一つは明治初期に行った岩倉使節団の欧米回覧を記録した「欧米回覧実記」を読み、その内容に関して討論を行うものだった。このゼミのカタカナ文を読む過程で儒学者の目に西洋は如何に見えたのかを理解することができた。同時に、時代脈絡を捉えることにも大きな助けになった。もう一つは、漢文とカタカナ文に書かれた阪谷徴の作品を読むゼミで徳川の重要な資料を読む能力を修得するのに大いに役立った。9月からは苅部教授の授業を聴講した。内容は日本政治思想史であり、日本の性理学、徂徠学、国学などの系譜を勉強した。そしてゼミや授業を通じて私の研究に必要な古文書の読み方と基本的な知識を得ることができた。また個人的には、日本の近代思想を開いたと一般的に考えられた徳川儒学の一人である荻生徂徠の著作を読みながら、西洋のリベラリズムとの内容を比較整理している。具体的な比較対象はホップスである。徂徠とホップスとの比較は明治初期リベラリズムの受容を分析することにおいて基本的な知識を与えてくれる。更に明六雑誌の全体的な観念を捉えるため、その雑誌内容の論争点を中心に整理している。今年の一月の一時帰国時には、朝鮮末期の儒学である性理学と徳川末期の儒学との比較研究資料の入手に努め、また朝鮮末期専門学者との意見交換を行うなどした。