hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物識別用RNAアプタマーの創製

RNAを芽胞標品と混ぜ、結合反応を行った後、蛍光顕微鏡で観察する方法を用いた。対象として、0ラウンド集団、すなわち、選択をまったく行っていないランダム配列RNAを用いた。この0ラウンドRNA集団では、蛍光ラベルRNAが結合した芽胞は、まったく観察されなかった。得られたクローニングによって精製したどのRNA種も芽胞への結合を観察することができた。これら新規RNAアプタマーは栄養細胞には全く結合せず、芽胞のみに結合した。異なった数種の菌の芽胞を用いて特異性を調べたところ、どのクローンも調べた限りどの菌の芽胞にも結合し、種特異性は示さなかった。芽胞共通に特異的なRNAアプタマーが得られたものと結論された。この途上、RNA蛍光ラベル法を改良し、迅速な蛍光ラベル法も開発した。最終年1年前に、結合能をもつRNA集団が得られ、最終年に精製することができるので、おおむね順調であると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、これらの集団をクローニングにより各RNA分子に精製し、それらの特異的結合を確認するとともにRNAの構造解析を行ら。結合能や結合部位の解析も行い、その構造より、アロステリックアプタマー等の開発を計画している。そのアプタマーにFRET (Fluorescence Resonance Energy Transfer)を組合せ、簡便に細菌を検出できる技術の開発を目指す。余裕があれば、申請者らが開発した新しいアプタマー創製法を他の複数の細菌についても試み、複数のアプタマーの開発も試みる。
痴呆性老人の初期症状に対するケアの開発に関する帰納的研究

本研究は初期段階の痴呆性老人のケアの開発をはかるために、(1)デイサービスにおける初期段階の痴呆性老人の問題行動を把握するため、その行動特性を明らかにする、(2)家族に認識されている初期段階の痴呆性老人の行動特性およびそれに対する家族の対処方法を明らかにする、(3)在宅生活を送っている痴呆性老人およびその家族に対するケアについて検討する、の3つを研究テーマとして3年間にわたり実施した。最終年度に当たる本年度はその結果、在宅で生活している初期段階における痴呆性老人の行動特性の特徴を明らかにし、それをふまえて痴呆性老人とその家族に対するケアについて検討を行うことができた。痴呆性老人に対するケアは、その生活を支える家族に対するケアと切り離して考えることはできない。施設に入所している痴呆性老人とは異なり、地域で生活している痴呆性老人に対するケアは、本人に対する直接的なケアというよりは、家族を通して、もしくは家族を支えることにより提供される間接的なケアが重要となる。地域で活動する看護婦は、痴呆性老人個々のみに目を向けるのではなく、痴呆性老人の生活を支えている家族、そしてその家族の在宅での生活を支えていくために重要な役割を占める、地域ケアシステム、とりわけピアサポートグループ支援、在宅と通所ケア施設の連携と融合によるケアへと、活動を展開していかなくてはならない。今後、さらに地域におけるサービスを利用できていない痴呆性老人およびその家族に研究対象を拡大し、地域における痴呆性老人およびその家族に対する包括的なケアについて検討いくことが重要となる。痴呆性老人が初期段階で診断治療に結びつきにくい背景には、痴呆がポピュラーな疾患であるにも関わらず周囲に正しく認識されていないために誤解が生じやすいことや、初期の段階で気軽に利用できる相談窓口や専門外来などのサポートシステムが確立されていない状況がある。痴呆の初期段階での看護の役割においては、痴呆性老人本人のみならず、家族を含む介護者に対するアプローチが重要である。しかし、初期症状に対する治療やケアは現在の所、確立されていない。このような現状をふまえ、本研究の目的は痴呆性老人の初期段階の実態を明らかにし、その結果に基づいてケア技術を開発すること、さらにはケア技術を実際に適用し、その成果をふまえて初期の痴呆性老人に対するケアの方法論を体系化することにある。その中で本年度は、予備的な調査として痴呆性老人の初期段階の問題行動を把握することを目的として参加観察の手法を用いて質的な研究を行った。今回の研究の研究対象は、Sデイサービスセンターに通所している高齢者のうち、痴呆の初期症状を示していると疑われる男性7名、女性1名の計8名を選択しており調査者がその行動特性を観察し、その結果を内容分析の手法を用いて構造化した。参加観察をした結果として、初期段階の痴呆性老人の行動は以下の9つの行動-(1)基本的日常動作レベル以上の行動が困難(2)仕事を完遂できない、(3)基本的日常動作に時間がかかる・完全にできない(日常活動能力の鈍化)、(4)清潔の保持ができない、(5)物忘れ(記憶障害)、(6)対人関係の特徴、(7)不自然な言動、(8)コミュニケーション上の特徴、(9)自発性・生気の低下-にカテゴリー化された。今後、本研究を継続し、本年度の調査の結果から構造化された初期の痴呆性老人の行動特性の妥当性を高めると共に、これらの行動に対するケアを検討していく。平成7年度の調査の結果明らかにされた、デイサービス場面での初期段階の痴呆性老人の行動特性に関する枠組みを用い、在宅生活における行動特性とそれらに対する家族の認識と対処行動を探った。デイサービスセンターに通所している初期段階の痴呆性老人の家族介護者3名を対象とし、介護教室参加と家庭訪問による面接調査によるデータ収集を行いながら、必要に応じて実際のケアに関する相談援助を実施した。データは、デイサービス場面での行動特性カテゴリおよび共通するケアのコア概念に添って共通点と相違点に着目して分析した。

その結果、在宅生活においてもほとんどの行動特性が共通しており、特に〈物忘れがある・すぐに思い出せない〉〈一つ一つの動作が完全でない〉は病状の進行とともに家族介護者にとって重要な問題行動として認識されていた。ケアの共通概念としての【促されての行動】【目印に頼る】は、在宅においては主介護者との密接な関係を基盤にしており、これらは介護負担につながる要因と考えられた。また、家族介護者は痴呆性老人の在宅生活を「住み慣れた環境での安定」として認識し、その継続を願って生活上の大きな変化を避けようとしていた。データ収集を通して行った相談援助の内容は、在宅ケア継続のための家族介護者に対する情緒的情報的サポートが中心であったが、結果的に、これらが問題行動への対処行動につながったことから、改めて継続的な相談援助の有効性を検討する必要があると考えられた。本研究は初期段階の痴呆性老人のケアの開発をはかるために、平成7年度より(1)デイサービスにおける初期段階の痴呆性老人の問題行動を把握するため、その行動特性を明らかにする、(2)家族に認識されている初期段階の痴呆性老人の行動特性およびそれに対する家族の対処方法を明らかにする研究を実施してきた。本研究計画の最終年度に当たる今年度は、在宅生活を送っている痴呆性老人およびその家族に対するケアについて検討するために、デイサービスおよびデイケアを利用している痴呆性老人の家族に対するの調査を実施した。その結果、痴呆性老人が在宅での生活を維持するためには家族が重要な存在となっており、痴呆性老人に対するケアは、その生活を支える家族に対するケアと切り離して考えることはできない。施設に入所している痴呆性老人とは異なり、地域で生活している痴呆性老人に対するケアは、本人に対する直接的なケアというよりは、家族を通して、もしくは家族を支えることにより提供される間接的なケアが重要となる。また、地域で活動する看護職は、痴呆性老人個々のみに目を向けるのではなく、痴呆性老人の生活を支えている家族、そしてその家族の在宅での生活を支えていくために重要な役割を占める、地域ケアシステム、とりわけピアサポートグループ支援、在宅と通所ケア施設の連携と融合によるケアへと、活動を展開していかなくてはならないことが明らかになった。
多変数保型形式のL-関数,Selberg跡公式,および関連する調和解析

2年間の本計画の間、東京大学駒場キャンパスと、神戸大学において、それぞれ月例セミナーを持ち、これを研究上の交流の拠点にした。数学上の中身について言えば、我々はまだSelberg跡公式については主たる目標には到達できなかった。しかしながら、他の主題については、例えば、比較的小さなLie群の上の明示的な調和解析に関しては、本計画の前に想定したより以上の進展があった。これらの成果によって新しい問題、例えば、ポアンカレ級数の様な大域的な対象を構成し、それを調べると言ったような問題が得られる。研究代表者の織田は、日本学術振興会の特別研究員・都築正男や宮崎琢也、また神戸大学大学院学生の早田孝博の各氏の若い研究者と、階数1、2のLie群の一般化された球関数(標準表現の行列係数、Whittaker関数等々)を研究した。この主題に関する2、3の共著論文は諸雑誌に投稿された。分担者荒川は、多変数の正則保型形式の種々の古典的な基本的な結果をJacobi群上のものに拡張した。宮城教育大学の高瀬幸一と共に、織田・荒川は「保型形式論」の月例セミナーをセミナーを組織し本計画の拠点とした。このセミナーの目的の一つに、Selberg跡公式に関する基本的な知識を得ることがあった。聴衆の中の若い人の何人かはこの主題に関する標準的な事実に慣れ親しむ様になった。菅野と村瀬は新谷関数を用いて古典群上の保型的L-関数に関する彼ら自身の理論を進展させた。GLnの場合は出版され、ユニタリー群の場合はまもなく講義録にまとめられるであろう。伊吹山は斎藤裕とともに、跡公式の研究を継続した。彼はまた室蘭工業大学の桂田英典とEisenstein級数のFourier展開の研究を開始した。山崎と村瀬は神戸大学において月例セミナーを組織した。今年度の駒場月例のセミナーでの講演は大学院学生を除くと、織田、松本久義(東大・数理)、今野拓也(九大・数理)、露峰茂明(三重大)、高橋哲也(大阪府立大)、佐竹一郎(中央大)等の各氏が講演を行い、その後いろいろ討議を行った。主題の半数は予定通りセルバーグ跡公式に関連する講演でanisotropicの場合に研究の現状をより多くの人が達成するという初期の目的はある程度達成されたと思う。講演のノートは一部周辺の人にコピーが出回っているがセミナリー・ノートの形でまとめることを考えている。さらに関連する講演として木村達雄(筑波大)、またもう少し広い立場から、森下(金沢大)、市川(佐賀大)、背戸柳(舞鶴高専)の各氏にも依頼し、討議を行った。神戸の活動は春に高橋哲也(大阪府立大)、宇沢達(東北大)の講演とそれに続く討議でp-進群の表現を中心にセミナーを持ち、冬にY.Flicker(オハイオ州立大)を招き、また96年1月末には3日間の「ミニ研究集会」(SU(2,1)上の保型形式)を組織した。村瀬篤(京都産業大)、菅野孝史(広島大)、古関春隆(三重大)、渡部隆夫(阪大)、浜畑佳紀(神戸大・自然)、今野拓也の各氏が講演・討議に参加した。国外の数学者として、由井典子(カナダQueens大)、ロバート・チェヒ(九州大)、ユベス・フリッカー、雪江明彦(米国・オクラホマ州立大)の各氏とフェルマ-多様体の整数論、保型形式の特殊値、相対跡公式、概均質ベクトル空間のゼータ関数についてそれぞれ討議を行った。3月末にいわば今年度のまとめとして、特に球関数に焦点を合わせ、東京大学・数理科学研究科に於いて、ミニ研究集会を行う。

主な講演者として松木敏彦、加藤信一(共に京大・総合人間)、大島利雄(東大)が参加し、最近関連する研究を行っている学位取得前後のPDF・大学院学生も講演を行い、討議に参加する。この方向では最近いろいろ成果がある。2年間の期間,東京大学の駒場キャンパスと,神戸大学・理学部において,それぞれ月例のセミナーを開き,これを勉強会および相互の研究交流の中心とした.数学的内容については,主題のうちSelberg跡公式の研究については,未だ所期の目標を達成したとは言い難いが,その他の主題,例えば比較的小さな実半単純hie群の明示的な調和解析などについては,予想以上にかなりの進展が得られたと,代表者は自負している.これらの成果をPoincare'級数等の大域的対象の構成やその基本性質の研究に役立たせるのが次の大きな目標として浮び上ってくる.代表者織田は,都築正男(東大・大学院→学振PDF),宮崎琢也(京大・数理研・大学院→学振PDF),早田孝博(神戸大学・大学院)等の若い研究者や三重大学古関春隆との共同研究を通じて,階数が1あるいは2の古典型hie群上の一般化された球関数(表現の行列係数,Whittaher関数)を種々,明示的に調べた.成果の一部は共著論文として投稿中である.荒川恒男は多変数の保型形式論の古典的で重要な結果をJacobi群へと拡張した.高瀬幸一とともに織田・荒川は東大・駒田において保型形式論の月例セミナーを組織し研究交流の拠点とした.このセミナーの目標のうち,Selberg跡公式の基本技法を広める点についてはそれなりの成果があったと考えるが,そのべき単頂と概均質ゼータ関数の関連はいまだ問題の核心に至らず今後の課題として残った.ただ木村達雄・行者明彦・佐藤文広との接触によって概均質ゼータ研究の今日的な研究水準にわれることが出来たのは有益であった.分担者のうち菅野と村瀬は古典群のL-関数の研究の完成を目指した.GLnの研究は発表することが出来,ユニタリー群の結果も,まずセミナリー・ノートとしてまとめつつある.伊吹山は京大の斎藤裕との跡公式の共同研究の継続,そして室蘭工大の桂田英男とEisenctein級数のEouvier係数の新たな共同研究を開始した.関西では山崎が村瀬と月例セミナーの幹事を勉めて研究交流の場とした.その他渡部隆史の金沢大学の森下との共同研究等書くべきことが多いが,余白がない.
アルミノリン酸モレキュラーシ-ブの非水溶媒を用いた合成法の探査

本研究では、申請者らが従来より行っている非水溶媒からのゼオライトの合成法を参考にして、アルミノリン酸塩モレキュラーシ-ブの非水溶媒を用いた合成法を検討した。またシリコアルミノリン酸塩モレキュラーシ-ブの合成に及ぼす構造規制剤についても検討をした。1.溶媒およびアルミニウム源にそれぞれトリエチレングリコールおよびアルミニウムトリイソプロポキシドを用いて、リン源(リン酸、五酸化リン、五酸化リン+エタノールまたはプロパノール、リン酸トリエチル、リン酸二水素アンモニウム)と構造規制剤(トリエチルアミン、トリ-n-プロピルアミン、エチレンジアミン等)との組み合わせおよび種々の出発ゲル組成比について、180°Cで515日間の合成条件で検討した。合成の結果、既知のアルミノリン酸塩モレキュラーシ-ブ以外に様々の未知物質が得られた。未知物質の同定および評価については現在検討中である。アルミニウム源にアルミニウムトリイソプロポキシドを使用する場合、リン源にはリン酸が最も適していた。今後さらに種々の構造規制剤を用いて検討する予定である。2.リン酸ケイ素アルミニウムモレキュラーシ-ブSAPO-37の合成に及ぼす2種類の構造規制剤(テトラ-n-プロピルアンモニウムヒドロオキサイド;TPAOHとテトラ-n-メチルアンモニウムヒドロオキサイド;TMAOH)の混合比について検討した。その結果、Al_2O_3:SiO_2:P_2O_5:(TPAOH+TMAOH)=1:0.9:0.4:1.85の出発ゲル組成においてTPAOH/TMAOH=2454の範囲でSAPO-37が単相で生成することを見いだした。
地震同時性化学反応の実験的解明：急速加熱水熱試験機を用いた炭質物熱熟成の定量化

地震時に断層近傍で引き起こされる「地震同時性化学反応」を実験室的に再現・定量化することを目的とし、断層運動の場を模擬した急速加熱試験機を製作し石炭を含んだ岩石について実験を行った。その結果、瞬間加熱時の石炭熟成反応の進行度は概ね過去に提案されている化学反応の速度論で説明できるものの、定常加熱試験に比べて、その反応進行度において大きなばらつきを示した。特に加熱時間が短いものほどこのばらつきは顕著であった。これは、反応時の脱ガス過程など、物質の移動速度が強く律速しているためと考えられる。物性の不均質をなくした標準物質での検証により、瞬間反応時の律速過程を明らかにすることが可能であると期待される。地震時、断層の運動に伴って非常に大きな摩擦熱が生じ、断層内部や近傍の母岩の温度を急激に上昇させる。この温度上昇によって様々な地震同時性の化学反応や構造変化が引き起こされ、その痕跡が断層の詳細な化学分析、構造解析から明らかにされてきた。この「地震同時性化学反応」を、断層運動の場を模擬した急速加熱水熱試験によって実験室的に再現・定量化することが本研究の目的である。平成27年度は、この目的の達成のために地震時の摩擦発熱と環境を模擬することを目指した断層の摩擦発熱速度に対応する加熱手法、含水堆積物中に対応する試料-水圧の実験システムの構築を検討した。具体的には、実験に適した急速加熱炉をくみ上げ、単純加熱の予備実験を行った。加熱炉としてカーボンコンポジット製の電熱線型ヒーターを選択し、電流増幅トランスを介することで、1000°Cまでの昇温を10秒以内に達成できるよう組み上げた。また、実験に使用する試料の加熱前の物性値、炭質物熟成度、鉱物組成比の測定を行い、加熱実験前の反応初期値を決定した。以上により、平成28年度実施予定の急速加熱試験の準備を整えた。また、実験予定内容の対比例として、地震断層近傍のビトリナイト反射率の分析結果を用いて、断層近傍での反射率の速度論を用いた温度推定法の提案を行った。本提案により、今まで検討されていなかった断層近傍の地震同時性化学反応の空間分布について、任意の温度ー時間による反応率の変化が定量的に評価された。当初研究予定では、平成27年度において「試料採取と熱・水理パラメータの作成」と「急速加熱実験装置の検討・製作、予備実験」を行う予定であった。実験用試料として房総半島に露出する新第三系付加地質帯の含ビトリナイト砂質岩、および異なる炭質物熟成度を示す種子島四万十帯含ビトリナイト砂質岩を用意し、それぞれについて薄片試料作製と炭質物の分離を行った。また、実験試料の解析をする上で基礎的な物性パラメータである比熱容量および熱拡散係数をそれぞれホットディスク法で測定した。また、加熱装置の検討については、加熱ユニットのくみ上げ、試運転を行い、温度上昇とモニタリングが行えることが確認された。以上のように、平成28年度の実験の実施に向け、充分に準備を遂行できたと思われる。地震時、断層の運動に伴って非常に大きな摩擦発熱が生じ、断層内部や近傍の母岩の温度を急激に上昇させる。平成28年度は、この目的の達成のために地震時の摩擦発熱と環境を模擬することを目指した断層の摩擦発熱速度に対応する加熱手法、含水堆積物中に対応する試料の加熱実験システムの構築を行い、断層模擬物質の加熱実験及び実験後試料の炭質物熟成度の測定を行った。その結果、瞬間加熱時の化学反応の進行度は概ね過去に提案されている化学反応の速度論で説明できるものの、定常加熱試験に比べて、その反応進行度において大きなばらつきを示した。特に加熱時間が短いものほど、このばらつきは顕著であった。これは、各化学反応過程において、反応物質(例えば石炭等の炭質物)の反応後の脱ガスなどの進行に大きな差が生じており、それは実験に用いた試料の間隙率や透気係数のばらつきに大きく依存していると考えられる。今後、粉末化した標準試料を用いるなど、物性の不均質をなくした資料を用いて瞬間加熱過程を検証することで、この反応の不均質を説明し、瞬間反応時の律速過程を明らかにすることが可能であると期待される。平成28年度については、当初の予定通り「急速加熱水熱実験の実施」、「ビトリナイト反射率の分析と見かけの反応速度の決定」及び「断層すべりパラメータの再推定」を実施する予定である。

平成27年度に製作予定であった急速加熱システムの予算を、水熱容器の設計改良・作成費として計上し、水熱実験の精度向上を目指す。その後、当初の予定通り、平成27年度に準備した実験試料について、急速加熱実験、化学分析を行い、速度論的解析を通して、急速加熱時のみかけの速度論の決定を行う予定である。ついで、作成された速度論を基に、ビトリナイト反射率の異常が認められた南海トラフプレート境界断層及び巨大分岐断層、陸上アナログ断層についてすべりパラメータの再推定を行う予定である。構造地質学当初、本研究課題のみで製作を予定していた「高速昇温装置ユニット」を、他の研究課題との共用品として別予算にて購入・製作したため。高速昇温装置内部にて、より高精度の圧力測定を行うための圧力測定ユニットの導入、及び水熱高速昇温実験のための圧力容器の耐温性能高度化を行い、より幅広い実験条件下において、高速昇温実験を行う予定である。
第三紀ブナ科植物の進化学的研究

ブナ科は樹木性植物の中でも大きな科で,その温帯属は南半両半球の温帯林の標徴として系統的に重要である.第三紀ブナ科化石の分類学的再検討による系統解析と各属の時代的〓長を明らかにすることを目的とした.とくに,東アジアで化石の豊富なコナラ属・ブナ属については原標本を詳細に検討し,化石に対する形質について現在植物の検討と併せて研究を進めた.1.分類のための2形質として被子植物の脈系が有効であるためには,その形質が安定であることが必要である.ブナ(Fagus crenata)の葉標本を日本全土(154地点)から収集して検討し,葉形指数・二次脈数・三次脈密度・網状脈の大きさ・脈端数などの特徴が,生育地の気候条件に関係なく一定の性質を示すことを確かめた.2.東アジアから報告された25種のブナ属の化石について,葉の三次脈密度・細脈を検討し,共産する穀斗・種子の形態的特徴と併せて8種に纏めた.現生種のこれらの特徴と比較し,アメリカブナ型を祖先型としたブナ属が,中新世中期にブナ型とイヌブナ型の2系統に分化したこと,さらに中新世末期には現生のブナ及びイヌブナが出現し始めたことを明らかにした.3.コナラ属の約220現生種の葉脈系を検討して化石葉に適用しうる属の識別基準を確立し,とくにコナラ亜属では節の単位での識別を可能にした.この研究結果に基づいて東アジアにおける始新世中新世初期のコナラ亜属化石を再検討して12種に整理し,これらがCerris及びAlbae節に属すること,及びそれらの系統分化の関係を明らかにした.しかし,カシ亜属の化石種の系統関係は今後の研究課題として残された.4.ブナ科をForman(1966)の分類系に従って3亜科・8属に分け,世界でこれまで報告された化石種について吟味し,各属の出現時期を検討した.3亜科への分化は暁新世始新世初期と考えられ,始新世末漸新世にはほぼ現住属に同定しうる化石が認められる.ブナ科は樹木性植物の中でも大きな科で,その温帯属は南半両半球の温帯林の標徴として系統的に重要である.第三紀ブナ科化石の分類学的再検討による系統解析と各属の時代的〓長を明らかにすることを目的とした.とくに,東アジアで化石の豊富なコナラ属・ブナ属については原標本を詳細に検討し,化石に対する形質について現在植物の検討と併せて研究を進めた.1.分類のための2形質として被子植物の脈系が有効であるためには,その形質が安定であることが必要である.ブナ(Fagus crenata)の葉標本を日本全土(154地点)から収集して検討し,葉形指数・二次脈数・三次脈密度・網状脈の大きさ・脈端数などの特徴が,生育地の気候条件に関係なく一定の性質を示すことを確かめた.2.東アジアから報告された25種のブナ属の化石について,葉の三次脈密度・細脈を検討し,共産する穀斗・種子の形態的特徴と併せて8種に纏めた.現生種のこれらの特徴と比較し,アメリカブナ型を祖先型としたブナ属が,中新世中期にブナ型とイヌブナ型の2系統に分化したこと,さらに中新世末期には現生のブナ及びイヌブナが出現し始めたことを明らかにした.3.コナラ属の約220現生種の葉脈系を検討して化石葉に適用しうる属の識別基準を確立し,とくにコナラ亜属では節の単位での識別を可能にした.この研究結果に基づいて東アジアにおける始新世中新世初期のコナラ亜属化石を再検討して12種に整理し,これらがCerris及びAlbae節に属すること,及びそれらの系統分化の関係を明らかにした.しかし,カシ亜属の化石種の系統関係は今後の研究課題として残された.4.ブナ科をForman(1966)の分類系に従って3亜科・8属に分け,世界でこれまで報告された化石種について吟味し,各属の出現時期を検討した.3亜科への分化は暁新世始新世初期と考えられ,始新世末漸新世にはほぼ現住属に同定しうる化石が認められる.当初の研究計画に従って、大型化石についてはブナ属・コナラ属の系統分類及び時代分布の検討を進め、国内の研究機関に所藏されているタイプ標本も含めて再検討を行なった。花粉化石に関しては2属の時代分布の消長を整理検討した。さらに、北半球における第三紀フローラ資料を整理し、とくに温帯フローラと第三紀古地理の関係について検討し、第三紀温帯要素の移動・分布変遷を植物地理学的に考察を進めた。以上の研究を通じて得られた主要な成果は次の通りである。(1)東アジアにおいてはコナラ属は始新世後期以降、ブナ属は中新世初期以降に出現し、中新世後期以降にそれぞれ分化発達した進化系統を明らかにした。(2)東アジアのコナラ及びブナ属はその出現時期が北アメリカ西部よりも遅れているそと、また、初期の化石種が北アメリカの古第三紀種に近縁であることが確かめられた。この事実は、ブナ科のこの2属の主系統の起源が北アメリカにあったことを示唆し、注目すべきことである。

(3)これに関連して、温帯属として代表されるカエデ属の東アジアと北アメリカにおける植物地理・系統分化の検討を行なったが、同様な結論が得られたことは興味深い。(4)現生ブナ科の葉脈系による分類学的検討を行ない、それらの結果を化石葉に適用するために、国内外の植物学研究機関を通じて世界の現生コナラ属の葉標本を収集し、既存のものを含めて約180種の比較標準プレパラートを充実させることができた。以上の研究成果は国内の学会において口頭発表するとともに、一部は公刊準備中である。
層状遷移金属化合物を母体としたソフト化学生成物質における電子輸送特性の精密測定

層状遷移金属化合物を母体として常温常圧に近いソフトな条件においてイオンや分子を付加あるいは挿入する手法は、自由度の高い物質設計の手法であるが、mm級の均質な単結晶を得にくいために、精密な輸送特性が困難である。そこで、本研究では微小な結晶でも精密な電子輸送特性が測定できるよう、絶縁性基板上に微小電極を形成した"電子伝導測定チップ"を作製し、その上に結晶を貼り合わせることにより伝導度を測定する手法を開発してきた。研究を進めるに従って、本手法が層状遷移金属化合物のみならず、微小な有機半導体単結晶などにも適用できる汎用性を有することが明らかになってきた。即ち、弱いvan der Waals力による層間方向の結合が層の面内に比べて極端に弱い結晶においては、非常に平坦な表面が自然に得られやすいため、静電的に基板に貼り合わせる際に金などの電極との良好な電気的接合が可能になる。加えて、結晶とは反対側の基板に金属面を構成することによって、電界効果トランジスタ構造を構成し、層状結晶の伝導度をゲート電界によって変調できることも示された。終了年度である今年度は以下の2項目の実験研究を行い、次項目の成果発表を行った。1)厚さ1μmの薄片状結晶を用い、上下の両面に電界効果トランジスタ構造を構成した。このダブルゲート構造を作製し、薄片状結晶の表面ではなく、中心部にも電荷導入することが可能であることを示した。電界効果は一般には表面ドープの手法であると考えられていたが、この構造を用いれば、バルク中にキャリアをドープすることも可能であることが示された。2)電子伝導だけでなく、微小単結晶測定用の"熱伝導測定チップ"の開発も行った。チップを構成する材料は、電気伝導測定の場合には絶縁体によって絶縁すれば十分であるが、熱伝導測定チップにおいては、熱的にも絶縁する必要がある。本研究では、1μmの酸化シリコンメンブレーン上に微小な温度センサーとヒーターをMEMS技術によって構成することによって、これを可能にした。本研究の初年度である16年度は、(1)層状遷移金属を母体としたソフト化学反応実験と、(2)単結晶の数十ミクロン程度の微小部分における電子輸送特性の精密測定を別個に行い、最終目標であるソフト化学生成物の電子輸送特性精密測定の基礎となる結果を得た。(1)に関しては、層状コバルト化合物であるNa_xCoO_2及びH_xCoO_2に対して、層間に水分子を挿入するソフト化学反応を進行させた結果、Co原子価が増加することを確認した。このことは、反応の結果CoO_2層にホールが注入されていることを意味するので、17年度にはそこでの2次元電気伝導を調べる。一方、(2)に関して、容易に表面が平坦な結晶が得られる有機分子性物質を用いて、電子輸送特性測定法を工夫した。導電性シリコンの表面に酸化シリコン層のある基板上にフォトリソグラフィーによって10ミクロン間隔で電極をパターンし、ルブレン単結晶表面を静電引力で貼り付ける方法で単結晶の微小部分の電気伝導測定を可能にした。この構造においては、導電性シリコン部分をゲート電極とすることにより電界効果トランジスターが形成されている。デバイス形状を正確に6端子型に成型するなどの工夫の結果、ルブレン単結晶の伝導度を電界及び磁界をパラメーターとして精密に測定することが可能になった。電界効果測定の結果、トランジスターのon-offスイッチの応答が通常の有機(多結晶薄膜)トランジスターに比べて一桁程度も鋭くなることを示した[J.Takeya et al.,Appl.Phys.Lett.85,5078(2004)]。磁界の効果としては、横電圧測定のSN比をホール電圧の測定に必要な程度(縦方向電圧の約1/1000)に改善した。こうして、初めて有機電界効果素子のホール効果を観測できれば、未だ明らかでない電界誘起されたキャリアが伝導する機構の解明につながることが期待できる。層状遷移金属化合物を母体として、常温常圧に近いソフトな条件においてイオンや分子を付加あるいは挿入する手法は、自由度の高い物質設計の手法であるが、mm級の均一な単結晶を得にくいために、精密な輸送特性が困難である。そこで、本研究では微小な結晶でも精密な電子輸送特性が測定できるよう、絶縁性基板上に微小電極を形成した"電子伝導測定チップ"を作成し、その上に結晶を貼り合わせることにより伝導度を測定する手法を開発してきた。今年度は、微小電極パターンを6端子形状にした上で、レーザーエッチングによって結晶の形状を整えることで、微結晶のホール効果を測定する方法を工夫した。実際に、約100ミクロン程度の大きさの有機半導体単結晶に適用することにより、有機半導体単結晶のホール効果が明確に観測された。さらに、絶縁性基板にゲート電圧を引加してキャリア量をコントロールできるよう、有機単結晶電界効果トランジスタ構造を作成し、ホール係数のゲート電圧に対する変化も測定した。これまでに、有機トランジスタのホール効果の測定例はなく、本実験が初めての報告例である。ゲート電圧に対して明確にホール係数が変化する結果から、互いにあからさまな化学結合のない有機分子が配列した有機半導体においても、無機半導体同様に電界効果注入されたキャリアが分子をまたいで空間的に広がることが明らかになった。この結果は、有機トランジスタの更なる性能向上とそれによる広範なデバイス応用への展開に根拠を与えるとともに、ホール効果が単一の分子間のミクロなキャリア分布をプローブする手法になることを示している。

層状遷移金属化合物を母体として常温常圧に近いソフトな条件においてイオンや分子を付加あるいは挿入する手法は、自由度の高い物質設計の手法であるが、mm級の均質な単結晶を得にくいために、精密な輸送特性が困難である。そこで、本研究では微小な結晶でも精密な電子輸送特性が測定できるよう、絶縁性基板上に微小電極を形成した"電子伝導測定チップ"を作製し、その上に結晶を貼り合わせることにより伝導度を測定する手法を開発してきた。研究を進めるに従って、本手法が層状遷移金属化合物のみならず、微小な有機半導体単結晶などにも適用できる汎用性を有することが明らかになってきた。即ち、弱いvan der Waals力による層間方向の結合が層の面内に比べて極端に弱い結晶においては、非常に平坦な表面が自然に得られやすいため、静電的に基板に貼り合わせる際に金などの電極との良好な電気的接合が可能になる。加えて、結晶とは反対側の基板に金属面を構成することによって、電界効果トランジスタ構造を構成し、層状結晶の伝導度をゲート電界によって変調できることも示された。終了年度である今年度は以下の2項目の実験研究を行い、次項目の成果発表を行った。1)厚さ1μmの薄片状結晶を用い、上下の両面に電界効果トランジスタ構造を構成した。このダブルゲート構造を作製し、薄片状結晶の表面ではなく、中心部にも電荷導入することが可能であることを示した。電界効果は一般には表面ドープの手法であると考えられていたが、この構造を用いれば、バルク中にキャリアをドープすることも可能であることが示された。2)電子伝導だけでなく、微小単結晶測定用の"熱伝導測定チップ"の開発も行った。チップを構成する材料は、電気伝導測定の場合には絶縁体によって絶縁すれば十分であるが、熱伝導測定チップにおいては、熱的にも絶縁する必要がある。本研究では、1μmの酸化シリコンメンブレーン上に微小な温度センサーとヒーターをMEMS技術によって構成することによって、これを可能にした。
家兎動物瘤NI対するmicro stentの試作及びその効果に関する実験的研究

平成6年度の研究結果および今後の課題について:(1)家兎脳動脈瘤モデルの作製は均一性、再現性ともに良好であり、今後も確立された方法として使用可能である。(2)Micro stentの外径を100ミクロンから10ミクロンに加工して、家兎総頚動脈(内径2mm)、腎動脈(内径3mm)、下腿動脈(内径5mm)へ留置して1ケ月後の動脈の開存性を検討したが、臨床応用が可能な内径2mmへの血管への留置可能となるMicro stentの外径は10ミクロン以下と考えられた。(3)Microstentの立体構造は、外径10ミクロンのステンレスを加工して螺旋状に形状記憶させたものが限段階では最適と考えられた。(4)外径10ミクロンのステンレスを加工して螺旋状に形状記憶させたmicro stentは家兎総頚動脈1ケ月間、閉塞させることはなく、動脈瘤モデルに対して留置後すぐに動脈瘤の造影は認めなくなった。しかし、最適な場所へ留置するのが技術的に困難であった。(5)将来、臨床応用にあたってはバルーンにマウントする方式よりも、selfexpanding方式が適していると考えられるが、外径10ミクロンのステンレスを加工して螺旋状に形状記憶させた場合、動脈瘤の入り口部分(約1cm)を閉塞させるのに全長が数10cmとなる。このMicro stentを任意の場所に容易に留置する方法と、引き戻し可能なdetachable方式とするメカニズムの考案が今後の課題である。(6)さらに、micro stentの形状記憶を血管走行へ合致させて、他のterminal typeやbifurcation typeの動脈瘤への応用が可能かどうか実験を継続していく必要がある。
地すべり・土石流の運動-被害区域の予測-の研究

昭和60年に長野市地附山で発生した地すべりについてサンプルを採取して土質試験を実施し,その結果と地形より佐々の提案する改良そりモデルを用いて移動距離の推定を行った.その結果,昭和61年度に実施した御岳大崩壊の流動と同じく,その移動距離の予測が可能との結論を得た.そこで,次のステップとして,移動土塊が面的にどのように拡散するかを調べるために,洪水氾濫の予測に用いられているシミュレーションと同様な手法を確立することにした.地すべり土塊の場合,水と異なり材料と含水状態によって,液体のような拡散しやすくなる場合もあるが,逆にほとんど拡散せずにそのままの形で移動する場合もある.そこで,この性質をシミュレーションに取入れるために,地すべり土塊の運動時の内部マサツ角と間ゲキ水圧によって決流される水平土圧係数をパラメターとして導入した.この値は液体では1.0,固体では0,一般の土ではこの中間になる.このパラメターと改良そりモデルで用いた地すべり土塊底面でのみかけのマサツ角の二つによって,どこまで動くか?どれだけ拡散するか?の二つが表現できるようになった.そこで,まず第一には仮想上の単純斜面においてシミュレーションを行い,崩壊土塊の含水状態と土塊がすべり落ちる斜面の含水状態を変化させ,土塊の運動距離,運動範囲がどのように変化するかを調べ,妥当な結果を得た.ついで,昭和59年の御岳山の大崩壊9km以上にわたる流動についてこの方法を適用した.その結果,御岳山の崩壊土塊が対岸の小三笠山へ乗り上げた状況,伝上川の急カーブの所で尾根を乗り越えて濁川へ流入した状況,および,王滝本川へ流入して約40kmの厚さで堆積して川を塞止めた状況等がシミュレーションで再現でき,この方法が地すべり及びマサツ抵抗を主とする土石流の災害危険地図作成手法として有効であることがわかった.昭和60年に長野市地附山で発生した地すべりについてサンプルを採取して土質試験を実施し,その結果と地形より佐々の提案する改良そりモデルを用いて移動距離の推定を行った.その結果,昭和61年度に実施した御岳大崩壊の流動と同じく,その移動距離の予測が可能との結論を得た.そこで,次のステップとして,移動土塊が面的にどのように拡散するかを調べるために,洪水氾濫の予測に用いられているシミュレーションと同様な手法を確立することにした.地すべり土塊の場合,水と異なり材料と含水状態によって,液体のような拡散しやすくなる場合もあるが,逆にほとんど拡散せずにそのままの形で移動する場合もある.そこで,この性質をシミュレーションに取入れるために,地すべり土塊の運動時の内部マサツ角と間ゲキ水圧によって決流される水平土圧係数をパラメターとして導入した.この値は液体では1.0,固体では0,一般の土ではこの中間になる.このパラメターと改良そりモデルで用いた地すべり土塊底面でのみかけのマサツ角の二つによって,どこまで動くか?どれだけ拡散するか?の二つが表現できるようになった.そこで,まず第一には仮想上の単純斜面においてシミュレーションを行い,崩壊土塊の含水状態と土塊がすべり落ちる斜面の含水状態を変化させ,土塊の運動距離,運動範囲がどのように変化するかを調べ,妥当な結果を得た.ついで,昭和59年の御岳山の大崩壊9km以上にわたる流動についてこの方法を適用した.その結果,御岳山の崩壊土塊が対岸の小三笠山へ乗り上げた状況,伝上川の急カーブの所で尾根を乗り越えて濁川へ流入した状況,および,王滝本川へ流入して約40kmの厚さで堆積して川を塞止めた状況等がシミュレーションで再現でき,この方法が地すべり及びマサツ抵抗を主とする土石流の災害危険地図作成手法として有効であることがわかった.長野県王滝村の御岳山の地すべりとその9km以上にわたる流動現象についての現地調査を行ない、御岳の地すべりが流動した伝上川の堆積物を約5m掘削し、サンプルの採取を行なった。サンプルの採取点は掘削面の観察より、地山より上で渓床表面より3m下の地下水の水面近辺(すべり面となったと思われる場所)である。そして、このサンプルを用いて、高速リングせん断試験,三軸圧縮試験,定体積一面せん断試験(本研究費で購入した現場一面せん断試験機により行たった)を行ない、この土砂の運動時のマサツ角と間ゲキ水圧係数の測定を行なった。この測定値を佐々の立てた理論式へ代入することにより、運動時のマサツ係数を算定し、土塊の運動距離と運動速度の予測を行なった。その結果、御岳山の地すべりの流動現象を十分な精度で予測(現象が生じたあとなので、逆算的な側面もあるが)することが可能であることが分かった。また、実験の結果、堆積物の飽和度が間ゲキ水圧の発生量に大きく影響することが分かり、渓床勾配の大きな上流部では、水が脈状に流れ飽和度が低く、水が常に渓床表面まであり、かつ、ほぼ湛水状態にある下流部では飽和度が高いことを考慮する必要があることが見出された。昭和60年に長野市地附山で発生した地すべりの運動を調べるために、現地調査を行ない、地下6mの所より、すべり面となったと思われるサンプルを採取し、現在、種々の土質試験を開始している。
中・高等学校における環境教育のための「土」教材の開発研究

1.中学校、高等学校の環境教育の中へ、科学的な視点からの土・土壌の学習を取り入れるため、まず、小・中、高等学校の教員を対象に、土壌への関心と土壌に関する用語についての調査を行った。その結果、土・土壌に関心をもっている者が多いことが分かった。しかし、学校の教科で出てくる用語や概念、粘土、土のpH,土の保水力についてはよく知っていても、農学的な土壌の用語の知識、土壌の三相、団粒構造、イオン交換作用、土の緩衝作用、については意外に知らないことがわかった。この調査内容を集録した。2.環境教育の視点から土壌を科学的に理解するため下記の観察と実験の二つの教材と展開例を開発しまとめた。(1)森、草地、畑で観察される団粒構造の意義を土壌の構造や生物の根の成長に及ぼす影響から理解するための教材を開発した。その中には、土壌の三相のモデル実験、団粒の中の有機物の検定の実験、塩の集積とダイコンの成長を調べる装置などが含まれる。(2)土の化学的性質、特にイオン交換作用に及ぼす酸性雨や重金属の作用を分かりやすく説明するために、粘土と砂を使い、また、陽イオン、陰イオンとして、メチレンブルー、エオシンをそれぞれ用いたモデル実験を実施した。3.環境教育の研修の中で、土壌の三相モデル、イオン交換性モデル教材などいくつかを小・中学校、高等学校教員を対象に実習を行った結果、興味をもって受け入れられた。これらの土に関する観察・実験教材を活用するための手引と資料集として報告書をまとめた。1.中学、高等学校の環境教育の中で科学的な視点から土・土壌の学習を積極的に取り入れるため、小・中、高等学校の教員を対象とした土壌に関する用語の調査を行った。その結果、土・土壌に関心をもっている人が多いこと、しかし、地学の教科で出てくる用語や概念については良く知っていても、生物の成育につながる土壌としての認識は以外に低いことがわかった。例えば、土壌三相や団粒構造の理解と相互の関連、保肥力とイオン交換性、また、土壌と酸性雨、砂漠化、水の汚染や土壌汚染などの環境問題との関連は、小・中、高等学校の教員ともあまり意識していなく、気付いていない視点であることがわかった。2.環境教育の視点から土壌理解の鍵概念として、自然観察の面から団粒構造、実験・観察の面から土壌のイオン交換性を置き、これらを中心に土壌の科学的理解のネットワークがつくられる手掛かりを得た。(1)森、草地、畑で観察される団粒構造・田や粘土層の単粒構造の試料の自然界からの採集、記録を行った。(2)土壌三相のモデル教材の作成、イオン交換性のモデル実験を砂を素材として塩基性色素と酸性色素をイオンとみなして開発した。3.団粒の観察と土壌の調べ方、土壌三相モデル、イオン交換性モデル教材環境教育の研修の中で、小・中学校、高等学校教員を対象に実習して行った結果、イオン交換性のモデル実験は酸性雨、石灰散布の効果、洗剤の土壌への影響のモデル実験へと展開できることから、興味をもって受け入れられることがわかった。4.今年度の研究から生物と土壌との係わり方を実験的に示す教材の必要性を感じた。次年度はその教材を開発しながら分かりやすい教師用の環境教育の実験・観察教材手引書としてまとめる。1.中学、高等学校の環境教育の中で科学的な視点から土・土壌の学習を積極的に取り入れるため、まず、小・中、高等学校の教員を対象に土壌への関心と土壌の用語についての調査を行った。その結果、土・土壌に関心をもっている人が多いこと、しかし、学校の教科で出てくる用語や概念についてはよく知っていても、生物の成育につながる土壌としての認識は以外に低いことがわかった。

例えば、土壌三相や団粒構造の理解と相互の関連、保肥力とイオン交換作用、また、土壌と酸性雨、水の汚染や土壌汚染などの環境問題との関連は、小・中、高等学校の教員ともあまり意識していない視点であることがわかった。2.環境教育の視点から土壌理解の鍵概念として、自然観察の面から団粒構造、実験・観察の面から土壌のイオン交換性を置き、これらを中心に土壌の科学的理解のネットワークがつくれる手掛かりを得た。(1)森、草地、畑で観察される団粒構造・田や粘土層の単粒構造の試料の自然界からの採集、記録を行った。(2)土壌三相のモデル教材の作成、イオン交換性のモデル実験を砂を素材として塩基性色素と酸性色素をそれぞれ陽イオン、陰イオンとみなして開発した。3.団粒の観察と土壌の調べ方、土壌三相モデル、イオン交換性モデル教材を環境教育の研修の中で、小・中学校、高等学校教員を対象に実習を行った結果、イオン交換性のモデル実験は酸性雨、石灰散布の効果、洗剤の土壌への影響のモデル実験へと展開できることから、興味をもって受け入れられることがわかった。4.生物と土壌とのかかわり方を実験的に示す教材を加え、分かりやすい教師用の環境教育の観察・実験教材を理科教育、生物教育学会で発表し、また、報告書としてまとめた。
放射線治療情報の全国的なデータ集計・公開のためのデータベースシステムの構築

先行研究で構築した放射線治療部門データベースのデータ項目の検討,改訂を行った.改訂したデータ項目に合わせて放射線治療部門データベースシステム(基本+各論データベースシステム)を更新した.放射線治療症例全国登録のfeasibility studyを行った.平成23年7月から9月にかけて、35施設から14,484症例のデータを集積し,解析を行った.放射線治療の診療内容に関して,小線源治療,高精度治療や照射線量などにおいて施設規模で差異を定量的に観察できた.また,他のがん登録とデータ連携できるシステムの開発を行った.althcare Enterprise Japan Radiation Oncology Working Group),厚生労働科学研究費補助金第3次対がん総合戦略研究事業沼崎班(以下,第3次対がん沼崎班)と連携して開発した全国登録ソフトの疾患共通部分である基本DBの調査項目の再検討,改訂を行った.2)放射線治療症例全国登録システムの開発:平成25年度中にJASTROの事業として開始することが決定した放射線治療症例全国登録のweb登録システムの開発を行った.1)放射線治療症例全国登録ソフトウェア(以下,全国登録ソフト)の改訂:日本放射線腫瘍学会(以下,JASTRO)データベース委員会,日本IHE協会放射線治療委員会(以下,IHE-J RO WG),厚生労働省科学研究費補助金第3次対がん総合戦略研究事業沼崎班(以下,第3次対がん沼崎班)と連携して開発した全国登録ソフトの疾患共通部分である基本DBの調査項目の再検討を行った.データ項目に関して,全国登録の運用に向けて,JASTROのホームページで学会員のパブリックコメントを募集し,項目を確定する予定である.その後,全国登録ソフトの改訂を行う.2)放射線治療症例全国登録の運用:放射線治療症例全国登録のfeasibility studyを行った.35施設から14,484症例のデータを集積し,解析を行った.解析結果から,放射線治療の診療内容に関して,小線源治療,高精度治療や照射線量などにおいて施設規模で差異を定量的に観察できた.さらに,放射線治療医(専門医,指導医)の実績評価のための分析も可能となった.3)放射線治療部門情報システム(以下,治療RIS)への全国登録ソフトのデータ項目の装填: IHE-J RO WG,治療RIS開発企業と連携して,本研究で取り決めたデータ項目を治療RIS内のデータ項目の標準フォーマットとして,治療RISに標準搭載するように共同開発を進めた.先行研究で構築した放射線治療部門データベースのデータ項目の検討,改訂を行った.改訂したデータ項目に合わせて放射線治療部門データベースシステム(基本+各論データベースシステム)を更新した.放射線治療症例全国登録のfeasibility studyを行った.平成23年7月から9月にかけて、35施設から14,484症例のデータを集積し,解析を行った.放射線治療の診療内容に関して,小線源治療,高精度治療や照射線量などにおいて施設規模で差異を定量的に観察できた.また,他のがん登録とデータ連携できるシステムの開発を行った.全国登録ソフト,全国登録webシステムの改訂・開発は計画通り進んだ.治療RISへの全国登録ソフトデータ項目の装填もIHE-J RO WG,治療RIS開発企業と打ち合わせを継続し,当初の計画どおり進展している.平成24年度開始予定であった放射線治療症例全国登録の実運用が平成25年度に延期されたが,本研究では研究計画通り,全国の放射線治療施設のシステム構築支援を継続するとともに全国登録ソフト,全国登録データ還元システムの改訂作業を継続する.全国登録ソフト,全国登録データ還元システムは当初の計画通り,改訂・開発が進んだ.治療RISへの全国登録ソフトデータ項目の装填もIHE-J RO WG,治療RIS開発企業と打ち合わせを継続し,当初の計画どおり進展している.次年度にはJASTROが放射線治療症例全国登録の実運用を行うため,研究計画通り,全国の放射線治療施設のシステム構築支援を継続するとともに全国登録ソフト,全国登録データ還元システムの改訂作業を継続する.平成25年度は平成24年度に引き続き,沼崎,本学大学院生は全国登録ソフトウェアの不具合やカスタマイズの報告を受け,改定作業を継続する.さらに、運用予定の全国登録webシステム(データ還元システム)に対して全国登録参加施設の利用状況の把握と臨床現場からのシステム利用の意見の収集を行い,ユーザーが利用しやすいようにシステムを改良する.全国登録参加施設に対する部門DBシステムの整備支援を継続する.手島,沼崎は前年度からの標準フォーマット装填治療RISの開発を継続するとともに,既に治療RISが導入されている施設に対して、既存の治療RISから全国登録データの抽出が可能となるシステムを検討し,治療RISからの試験的に全国集計を支援する.手島,沼崎,本学大学院生は他のがん登録(地域,院内,臓器別がん登録)システムとのデータ連携システムの開発,実運用に向けた各がん登録実務者との検討を行い,運用が可能な状態とする.全国登録はJASTROの事業として継続されていくため,JASTROデータベース委員会と連携して,本研究計画が終了した後もシステムの改良,各施設への支援を継続する予定である.平成24年度は平成23年度に引き続き,沼崎,本学大学院生は全国登録ソフトウェアの不具合やカスタマイズの報告を受け,改定作業を継続する.さらに運用された全国登録データ還元システムに対して全国登録参加施設の利用状況の把握と臨床現場からのシステム利用の意見の収集を行い,ユーザーが利用しやすいようにシステムを改良するとともに,全国登録参加施設に対する部門DBシステムの整備支援を継続する.手島,沼崎は前年度からの標準フォーマット装填治療RISの開発を継続するとともに,既に治療RISが導入されている施設に対して、既存の治療RISから全国登録データの抽出が可能となるシステムを検討し,治療RISからの試験的に全国集計を支援する.

手島,沼崎,本学大学院生は他のがん登録(地域,院内,臓器別がん登録)システムとのデータ連携システムの開発,実運用に向けた各がん登録実務者との検討を行い,運用が可能な状態とする.平成25年度は平成23,24年度に引き続き,沼崎,本学大学院生は全国登録ソフトウェアの改定,全国登録データ還元システムの改良,全国登録参加施設に対する部門DBシステムの整備支援を継続する.手島,沼崎は,平成24年度に行った各施設の既存治療RISからの全国集計の試験運用の結果を検討し,システムを改良するとともに,既存治療RISからの全国集計の本格運用を開始する.手島,沼崎,本学大学院生は他のがん登録(地域,院内,臓器別がん登録)システムとのデータ連携システムのテスト運用を行うとともに運用結果を検討し,平成25年度中に本格運用を開始する.次年度も全国登録ソフト,全国登録データ還元システムの改訂作業を継続して行う.ソフトウェア,システムともに様々なOSに対応する必要があるため,PCやデータベースソフトウェアの新バージョンの物品費を予定している.また全国の放射線治療施設のシステム構築支援,JASTROデータベース委員会,IHE-J RO WG,治療RIS開発企業との打ち合わせための旅費を予定している.さらに全国登録ソフト,全国登録データ還元システムの改訂などの各施設への案内等に通信費,資料費なども予定している.研究結果の公表や国内外の同分野の研究状況の情報収取のため,国内外の学会への参加の費用を予定している.さらに論文執筆の費用なども予定している.次年度も全国登録ソフト,全国登録データ還元システムの改訂作業を継続して行う.ソフトウェア,システムともに様々なOSに対応する必要があるため,PCやデータベースソフトウェアの新バージョンの物品費を予定している.また全国の放射線治療施設のシステム構築支援,JASTROデータベース委員会,IHE-J RO WG,治療RIS開発企業との打ち合わせための旅費を予定している.さらに全国登録ソフト,全国登録データ還元システムの改訂などの各施設への案内等に通信費,資料費なども予定している.研究結果の公表や国内外の同分野の研究状況の情報収取のため,国内外の学会への山海の費用を予定している.さらに論文執筆の費用なども予定している.