hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カトマンズ盆地における３次元地下構造モデルの構築とそれに基づく強震動予測

2013年3月に現地観測点のメンテナンス及びデータ回収の為に渡航した.これにより,設置後の2011年11月12日23:46:56(GMT)にカトマンズの北西約70kmで発生し,カトマンズ市内で有感であったと言われるMw4.2の地震記録をPTNとTHMで得ることが出来た.本地震の記録の粗解析によれば,THMで24Hzの加速度フーリエスペクトル振幅がPTNと比較して24倍大きいことが明らかとなった.他の地点の記録は残念ながら,計器トラブルにより得られていなかった.本地震記録後に,停電・高電圧による影響と思われる原因で, PTN,THMの2観測点で充電器が破損し,観測が継続されておらず,平成25年3月の渡航時に全地点で観測計器の修復・再始動を実施した.観測形態は,現地研究協力者の希望もあり,連続観測が継続されている.今後は,郵送によるデータ送付を受け取る方式で,国内において,継続して観測記録を解析していく.実際の現地での電源状況等を事前に把握し,無停電電源装置を準備してたことが功を奏し,無事に観測点の設置を完了することが出来た.一方で,機材搬入等には多くの労力を要することが判明し,次年度からの更なる準備の必要性を把握できた.25年度が最終年度であるため、記入しない。各観測点の稼働状況は現地事情により問題も有ったが,2観測点で地震記録を得ることができている.また,地下構造モデルの構築に関しては,現地事情(交通・治安)により微動観測の実施は断念せざるを得なかったが,既往の重力探査結果等を入手しており,1次モデルの作成に有益な情報を得ていることになる.一方,23年度に実施した表面波探査結果の詳細な検討に際しては,詳細な波形・スペクトルの解析を経ることで,副次的な成果として,高次モードを考慮した高精度な地下構造推定を実施出来ており,今後の浅部の地下構造探査手法として高い機動力を発揮できるものと考えている.盆地構造に関しては重力探査結果を既往文献として入手しているが,すでに実施した浅部地盤構造探査の結果と併せ,強震動評価に利用出来る地下構造モデルを構築するために,長周期微動観測を用いた深部地盤構造の推定を実施する.浅部-深部地盤構造を構築し,強震観測結果を検討する.研究遂行上の問題点としては,機材搬入が最も大きいが,前年度の経験を踏まえ,入念な準備の元に実施を考えている.25年度が最終年度であるため、記入しない。[既往データの精査]24年度に引き続き各種既往の資料の収集を進める.このうち,過去の被害地震における被害分布等が把握できる場合に,被害甚大な箇所の抽出・特定を研究協力者と実施する.[深部地下構造モデルの検討]本来23,24年度で実施予定であった微動アレイ観測であるが,現地事情から到底観測が実施出来る状況でないことを把握した.そのため,既往の重力探査結果等を用いて,深部地下構造モデルの検討を行う.[浅部地下構造探査の実施]強震計設置地点において23年度に実施した表面波探査法により実施した,浅部の地下構造探査結果の詳細な解析を実施する.[3次元深部地下構造モデルの作成]前年度と上記13までで得られた地下構造データを用いて,カトマンズ盆地の初期3次元地下構造モデルが作成される.また,24年度に回収した強震観測データを基に,この初期3次元構造モデルの検討が実施される.[まとめ]23年度から実施した研究の総括を行うと伴に,カトマンズにおける強震動予測を行う上での問題点を整理することで,本研究のまとめとする.
建物火災時の危険回避行動に関する実験的研究

本研究では、実大規模の通路模型(高さ2.7m、幅2m、長さ4mのユニットを4つ)を用いて、火災室のドア開口から煙を流出させ、ファンによって通路上部から煙を排出する被験者実験用模型空間を制作した。実験では、煙の視覚的影響のみを対象とした危険回避行動を調査するため、無臭煙を発生するスモークマシンを使用し、火災室内の集煙箱上部からヒートガンによる温風によって煙を生成し、通路に煙を伝播させた。被験者の行動は、複数の小型カメラによって観察し、通路内の状態は熱電対、減光式煙濃度計を用いて温度、煙濃度を測定した。通路の煙は、空間上部に層を形成し、被験者側に流れる様相を呈した。煙層の下端は、薄い煙の場合に概ね床面から1.82.0mの高さ、濃い煙の場合に概ね1.6mの高さであった。煙が流出する空間前を通って通路を避難する実験では、通路の空間上部に形成される煙が薄い場合にはほとんどの実験条件(火災室と避難出口の位置関係の条件)に対して被験者が火災室前を通って避難することができたが、濃い場合には24割の被験者が通行できないことを判断し、さらにアンケートでは濃い場合に24割の被験者が身の危険を感じる程の心理的影響があったことが確認された。実験条件として煙が濃い場合に若干煙層が低くなることも勘案すれば、通路上部の煙が濃く、煙層下端高さが低いことで煙が流出する開口部前を通って避難することを避ける傾向が確認できた。煙が流出する空間に対して2つの出口(発光式誘導灯を目印)を設けた場合、被験者待機室に対して火災室のない側の出口を遠くに、火災室のある側の出口を近くに設けて実験を行ったところ、出口までの距離が長い火災室の無い側の出口を選択する傾向が確認できた。また、熱の影響が無くとも煙の流出する開口部が2mの位置にあると経路選択に影響を及ぼすことが確認できた。建物火災時の避難安全評価シミュレーションを開発中である。これに導入する避難者モデルとして、(1)出火室での避難歩行時の火炎の回避行動(火炎を迂回する際の必要離隔距離)、(2)出口前の滞留時の火炎の回避行動(静止1状態での火炎との必要離隔距離)を明らかにすることを目的として、大学生(男子26名、女子10名)を被験者とし実験を行った。実験は、縦横約12mの実験室で天井高さを2.7mとして、火源に使用するヘプタンを燃料としたプール火災におけるIパンの大きさを変化させることで、火炎の幅や高さを変化させて実施した。被験者には、顔の高さで放射計を火炎に向けて持ってもらい、実験中に火炎から受ける放射熱を逐次測定した。また、床面に火源を中心として放射状に目盛りを付けることで、観察により離隔距離を測定した。実験毎にアンケート調査を行い、各被験者の回避行動が火炎の大きさから受ける心理的な回避行動か、あるいは火炎から受ける熱に対する回避行動か、確認した。本実験を実施する前に立てた予想では、火炎が天井で展炎するような比較的大きな火炎になると、その火炎の危険性を視覚的に捉えることで回避行動を取ると考えられたが、実験の結果、天井面に展炎する条件ではその分被験者に及ぶ放射熱も増大しており、結果として熱的影響に対して離隔距離を決定する傾向が強かった。従って、視覚的に危険性を感じて離隔距離を決定した条件は、火炎高さが低いほど選択される傾向が強かった。ただし、火炎高さが高いほど離隔距離は長くなる傾向が見て取れた。これらの実験結果に対して、(1)危険性を視覚的に捉えた場合の火炎高さと離隔距離の関係を表す近似関数を求めた。また、(2)危険性を熱的に捉えた場合の受熱量(放射熱流束)に関するヒストグラムを作成し、分布形に対して対数正規分布を仮定することで比較的一致することを明らかとした。

実験条件として煙が濃い場合に若干煙層が低くなることも勘案すれば、通路上部の煙が濃く、煙層下端高さが低いことで煙が流出する開口部前を通って避難することを避ける傾向が確認できた。煙が流出する空間に対して2つの出口(発光式誘導灯を目印)を設けた場合、被験者待機室に対して火災室のない側の出口を遠くに、火災室のある側の出口を近くに設けて実験を行ったところ、出口までの距離が長い火災室の無い側の出口を選択する傾向が確認できた。また、熱の影響が無くとも煙の流出する開口部が2mの位置にあると経路選択に影響を及ぼすことが確認できた。
糖鎖連結クロリンを用いた新しい光線力学的療法による胆管癌の次世代局所治療法の開発

光線力学的療法は、切除不能胆管癌に対する補助療法として効果が期待できる。一方で光線過敏症などの副作用もあり腫瘍特異性・抗腫瘍効果が高く、副作用の少ない光感受性物質の開発が望まれる。新規光感受性物質と期待される糖鎖連結クロリンを用いた胆道癌に対する光線力学的療法について、現在使用されているTalaporfin sodium(レザフィリン)と比較・検討した。細胞を用いた実験では殺細胞効果・アポトーシス誘導効果が高いことがわかり、動物実験においては増殖抑制効果が高いことがわかり、糖鎖連結クロリンが新規光感受性物質として期待できる結果を得た。糖鎖連結クロリンを用いた胆道癌(NOZ)に対する光線力学療法の基礎研究に行うにあたり、まず照射条件の設定を行った。糖鎖連結クロリンの細胞毒性は120ug/mlにおいて薬剤添加4時間後にMTS asseyを行い評価したところ、17ug/ml以上の濃度では細胞毒性を認めたため、それ以下の濃度で実験を行うこととした。次に111ug/mlまでの濃度で光照射(660nm)を行い24時間後にMTS asseyを行ったところ、濃度依存性に殺細胞効果が認められた。次にIC50(照射量:5J)での比較においては、糖鎖連結クロリンにおいて約4分の1の濃度でIC50が得られた。(糖鎖連結クロリン:1.16uM,レザフィリン:5.17uM)また、IC50の濃度でのPDT後にannexin V、エチジウムホモダイマーIIIを用いて蛍光染色を行ったところ、PDTによる細胞死がアポトーシスによることがわかった。この蛍光色素を用いて染色しフローサイトメトリーを行ったところ、糖鎖連結クロリンPDTの方がアポトーシス誘導効果が高いことが確認された。また、経時的にみてもアポトーシス細胞が徐々に増加していることが認められた。膵癌細胞(Mia-pa-ca)における条件設定では、糖鎖連結クロリンの細胞毒性は111 ug/mlにおいて薬剤添加4時間後にMTS asseyを行い評価したところ、細胞毒性は認められなかった。次に、111ug/mlまでの濃度で光照射(660nm)を行い24時間後にMTS asseyを行ったところ、濃度依存性に殺細胞効果が認められた。次にIC50(照射量:2J)での比較においては、糖鎖連結クロリンにおいて約10分の1の濃度でIC50が得られた。(糖鎖連結クロリン:0.95uM,レザフィリン:10.95uM)糖鎖連結クロリンを用いた胆道癌(NOZ細胞株)に対する光線力学療法の基礎研究を行うにあたり、照射条件の設定を行った。次に、111ug/mlまでの濃度で光照射(660nm)を行い24時間後にMTS asseyを行ったところ濃度依存性に殺細胞効果が認められた。次にIC50(放射量:5J)での比較においては、糖鎖連結クロリンにおいて約1/4の濃度でIC50が得られた。また、アネキシンVで染色しフローサイトメトリーにてアポトーシス誘導率を経時的に比較したところ、糖鎖連結クロリンを用いたPDTの方がレザフィリンPDTよりもアポトーシス誘導率が高いことが確認された。in vivoにおいてはヌードマウス(balb/c nu/nu)の背部に2箇所胆道癌細胞(NOZ)を皮下移植し約100cm3の大きさに育てた。光感受性物質の投与経路として経尾静脈、経大腿静脈、経内頚静脈を用いたところ、一番確実に投与できる投与として内頚静脈を選択した。それぞれの光感受性物質を6.25mg/kg投与し4時間後にPDTを施行し腫瘍増殖率を比較したところ、コントロール群、レザフィリンPDT群と比較して糖鎖連結クロリンPDTが増殖率が抑えられていた。消化器外科胆道癌細胞株(NOZ)に対する糖鎖連結クロリンによるPDTの効果をレザフィリンと比較検討する実験において、in vitroでの実験がほぼ終わり、in vivoでの実験に移行している。(NOZ細胞株をヌードマウスの皮下に移植した。)in vitroの実験においてはアポトーシスの証明に現在はアネキシンVの蛍光染色にておこなっており、今後はPI染色を用いて細胞周期の解析をおこなう。また、電気泳動によりDNAラダーの検出を行いアポトーシスを証明する。膵癌細胞株(Mia-pa-ca)の実験も並行して勧めておりin vitroで行う実験の半分ほど終了している。(細胞毒性、IC50の比較)in vitroにおいては、NOZ細胞に対し糖鎖連結クロリンによるPDTを行い、その細胞からDNAを抽出し電気泳動によってDNAラダーを確認しアポトーシスを証明する。また、TUNEL法によってアポトーシスの確認を行う。

in vitroの結果をうけてin vivoにおいて、ヌードマウスの背部にNOZ細胞を皮下移植し、糖鎖連結クロリンPDTを行い、腫瘍増殖抑制効果をレザフィリンPDTと比較検討する。また、PCNA染色やVEGF染色を行い評価検討する予定。膵癌細胞株の実験においてはIC50の比較、annexin V、エチジウムホモダイマーIIIを用いて蛍光染色を行いアポトーシス誘導率の比較、DNAラダーの検出を行い、in vivoでの実験に移行する。
植物の形状を考慮した都市冷却モデルの構築と応用

屋上緑化,壁面緑化は,都市ヒートアイランド緩和のための有効な手段である。本研究では,屋上,壁面緑化した壁面での測定をもとに,さまざまな植物形状を考慮した熱収支モデルの構築を行った。モデルの改良により測定した熱収支結果を正確に予測することが可能であった。このモデルにより,屋上や壁面を緑化した場合,さまざまなケースで,どの程度夏季の冷房負荷を低くし省エネルギーができるかを予測することが可能となった。低炭素社会のためには,夏季における緑化によるパッシブな冷却が空調のエネルギー負荷を減らすために不可欠である。しかし,どのような形状の植物を,壁面緑化や屋上緑化に使用した場合に,最大の効果が得られるかなどについては,解析的研究がほとんど行われていない。そこで,本研究では,植物形状を考慮した,建築物および都市のエネルギー収支モデルの構築と,屋上,壁面緑化の都市冷却へのより詳細な評価を行えるようにすることを目的とする。本年目は,一つの建物を屋上緑化,壁面緑化した場合の,シミュレーションモデルの作成をおこなった。シミュレーションモデルは,植物形状モデリングにより,使用した植物によりできる影を考慮したモデルとした。そして,植物の蒸発量と建物全体でのエネルギー収支の計算を行った。そのため,以下のようなサブモデルの開発を行った。1.緑化に使用する,さまざまな種類の植物形状モデルの作成。2.建築物上への植物の三次元的な配置モデル。3.植物の形状から,植物の影の計算をおこなうモデル。5.建築物と,植物のエネルギー収支,表面温度計算モデル。エネルギー収支の計算過程で,植物表面温度,さまざまな点での建物表面温度,建物内気温などが計算され,熱の流れも計算された。以上の結果から,緑化しない場合に比べ,屋上や壁面を緑化した場合,さまざまなケースで,どの程度夏季の冷房付加を低くし省エネルギーができるかを予測することが,計算上可能となった。夏季における省エネルギーは,我が国の重要な課題であり,緑化によるパッシブな冷却による空調のエネルギー負荷の減少が不可欠である。本年目は,特に壁面緑化の測定とシミュレーションを行った。壁面緑化の測定例は,長期にわたる熱収支測定例が少ないため,夏から冬にかけて長期にわたり行い多くのデータを蓄積し,熱収支の特徴や植物の蒸発散について有用なデータが得られた。このデータを元に,モデルの改良を行い,さまざまなパラメータの最適化などを行った。その結果をもとに,建物を屋上緑化,壁面緑化した場合の,シミュレーションを行い,植物の蒸発量と建物全体でのエネルギー収支の計算を行ない,夏季における冷房負荷の低減効果の予測を行った。その結果から,緑化しない場合に比べ,屋上や壁面を緑化した場合,さまざまなケースで,緑化による省エネルギー効果は非常に大きいことが,予測された。測定とシミュレーションを比較した結果では,測定での植物による蒸発散が。シミュレーションによる結果よりも大きく,植物形状を考慮した蒸発散モデルの精緻化が必要であることがわかった。そこで,本研究では,植物形状を考慮した,建築物および都市のエネルギー収支モデルの構築と,屋上,壁面緑化の都市冷却へのより詳細な評価を行えるようにすることを目的とした。本年目は,昨年度の壁面緑化の測定とシミュレーションの結果より,パッシブな冷却効果について引き続き測定,解析を行った。壁面緑化の測定例は,長期にわたる熱収支測定例が少ないため,夏から冬にかけて長期にわたる測定の解析を行い,とくに夏季に冷却効果が高いことが,熱収支の解析からわかった。また,冷却効果は,蒸発散量に比例するため,緑化壁面の重さを計測することにより,蒸発散量,潜熱輸送量の測定を行った。その結果,夏季の日中において,ほぼ日射量に匹敵する潜熱輸送量があることがわかった。昨年は蒸発散量を計測していなかったため,潜熱輸送量についてシミュレーションモデルの結果との比較ができなかったが,本年度の結果から,本研究で作成したシミュレーションモデルにより,冷房負荷の低減効果の予測計算が行えるようになった。屋上や壁面を緑化した場合,さまざまなケースで,緑化による省エネルギー効果は非常に大きいことが予測された。また,植物による蒸散も重要であるが,十分な水分があり,蒸発散が行えることがパッシブな冷却においては,重要であることがわかった。植物形状を考慮したモデルでは,葉による日射遮蔽効果と,顕熱交換による葉温形成のモデルが,蒸発散モデルとともに,重要であることがわかった。

2011年度は,緑化した屋上や壁面の熱収支の測定とモデルの作成,緑化した建物のエネルギー収支シミュレーションモデルの作成と省エネルギー効果予測などを,計画どおり行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度は,引き続き実測との比較,モデルの改良を行う。また,建物レベルから都市レベルへモデルを拡張し,省エネルギー効果の解析を行う予定である。
成熟及び老化顎骨における骨再生能の解析

本研究は日本学術振興会,国際共同研究「合成水酸化アパタイトー骨誘導蛋白質複合体の骨誘導能に関する研究(昭和62ー平成元年,永井教之代表)を引き継ぎ,歯科インプラントや顎骨再生能の判定法を確立するための基礎的研究の情報交換のため組織された。顎骨内に埋入された合成アパタイトHA界面における石灰化能についてinvitroにおいて得られた結果について小野,辻は6月67回IADR(ダブリン)への参加と共同討議のため,ハンブルグ,コンドンへ出張し討議した。invitroにおいて2つの実験が行われた。実験(1):HA表面のヒト骨肉腫細胞株(HOS)の初期石灰化について電顕的に検討した。その結果,HA上培養HOS細胞では初期石灰化像として膜様構造物関与の石灰化とHAP界面での物理化学的結晶沈着層が同時に認められ,HAP界面は結晶沈着条件に極めて適し既成マトリックスとして作用していることを示した(竹下,永井)。実験(2):内骨膜界面における石灰化現像を骨膜培養法により検討した結果,焼成温度の異なるHAPの骨形成能に顕著な差を認めず,骨膜細胞は,HA界面で積極的に骨芽細胞へ分化した。(小野,Davies)。invivoにおいて骨髄内に埋入されたHAでは,その界面で骨芽細胞が分化し骨形成が活発に生ずる部位とマクロファ-ジによる吸収像が行われる部位が認められるが,前者の部位では,HA界面が物理化学的結晶沈着層が出現し,invitroと同一現象が示されたHAの既成マトリックスとしての役割が証明された。又,酸化物セラミックの骨随内埋入では,その界面で,線維組織被包期,化骨被包期,成熟骨被包期を経過してオステオアンキロ-シスが成立してくる。骨形成にはその微小環境のCa濃度,PHなどが左右することが示唆される。以上の結果は岡山で国際共同セミナ-を開催して検討されまとめられた。外国人参加者はDr.Legeros,Daculsi,Frank,Ruchの他,多数の国内研究分担者が参加した。平成2年度は昨年の研究成果に基づき,引き続いて顎骨の再生医療の基礎的研究の継続,その情報交換と成界の発表の準備が進められた。生体材料は生体不活性材から生体活性材料(合成アパタイト)の生体反応に焦点があてられた。研究代表者である竹下信義は平成2年5月4日13日に於いて,ワシントンで開催された1990年国際走査電顕学会に招聘を受け,合成アパタイトの皮下移植時における多核巨細胞の電顕的研究を発表し、アパタイト界面に出現する多核巨細胞は,骨髄内と粘膜下組織内では酵素組織化学的にも又超微構造的にも相違あることを発表し又、共同研究者であるDaviesと共同研究の為の情報交換を行った。7月25日,東京に於いて第5回国際口腔病理学会が開催され,共同研究者である永井教之がシンボジュ-ム"Biomaterial and tissue reaction"の企画を依頼された。本研究グル-プによる研究成果の発表と内外参加者30名と共に共同討議がなされた。座長はJ.E.Daviesと永井が担当し,J.E.Daviesは合成アパタイトと培養骨芽細胞が応答について,R.M.Frankは歯随間葉係細胞における合成アパタイトの石灰化能についての電顕的研究,D.M.Williamsは口腔粘膜と材料との係わりについて又Donathは金属インプラントの負荷時の骨反応について,又久保木は骨誘導物質の生化学的解析について報告した。又共同討議には共同研究者である平井,川崎,Fearnhead,佐々木が参加した。引き続いて参加者は岡山大に於て研究成果の詳細について検討した。その結果論文集を出版すべきとの合意を得,永井,竹下が中心となって編集するが,その予算は別途科研費をすることになった。今後は合成アパタイトや骨誘導物質及びその複合体を開発していくことが,永井,久保木の両研究室を中心に国際共同を継続していくことが合意された。

invivoにおいて骨髄内に埋入されたHAでは,その界面で骨芽細胞が分化し骨形成が活発に生ずる部位とマクロファ-ジによる吸収像が行われる部位が認められるが,前者の部位では,HA界面が物理化学的結晶沈着層が出現し,invitroと同一現象が示されたHAの既成マトリックスとしての役割が証明された。又,酸化物セラミックの骨随内埋入では,その界面で,線維組織被包期,化骨被包期,成熟骨被包期を経過してオステオアンキロ-シスが成立してくる。骨形成にはその微小環境のCa濃度,PHなどが左右することが示唆される。以上の結果は岡山で国際共同セミナ-を開催して検討されまとめられた。外国人参加者はDr.Legeros,Daculsi,Frank,Ruchの他,多数の国内研究分担者が参加した。平成2年度は昨年の研究成果に基づき,引き続いて顎骨の再生医療の基礎的研究の継続,その情報交換と成界の発表の準備が進められた。生体材料は生体不活性材から生体活性材料(合成アパタイト)の生体反応に焦点があてられた。研究代表者である竹下信義は平成2年5月4日13日に於いて,ワシントンで開催された1990年国際走査電顕学会に招聘を受け,合成アパタイトの皮下移植時における多核巨細胞の電顕的研究を発表し、アパタイト界面に出現する多核巨細胞は,骨髄内と粘膜下組織内では酵素組織化学的にも又超微構造的にも相違あることを発表し又、共同研究者であるDaviesと共同研究の為の情報交換を行った。7月25日,東京に於いて第5回国際口腔病理学会が開催され,共同研究者である永井教之がシンボジュ-ム"Biomaterial and tissue reaction"の企画を依頼された。本研究グル-プによる研究成果の発表と内外参加者30名と共に共同討議がなされた。座長はJ.E.Daviesと永井が担当し,J.E.Daviesは合成アパタイトと培養骨芽細胞が応答について,R.M.Frankは歯随間葉係細胞における合成アパタイトの石灰化能についての電顕的研究,D.M.Williamsは口腔粘膜と材料との係わりについて又Donathは金属インプラントの負荷時の骨反応について,又久保木は骨誘導物質の生化学的解析について報告した。又共同討議には共同研究者である平井,川崎,Fearnhead,佐々木が参加した。引き続いて参加者は岡山大に於て研究成果の詳細について検討した。その結果論文集を出版すべきとの合意を得,永井,竹下が中心となって編集するが,その予算は別途科研費をすることになった。今後は合成アパタイトや骨誘導物質及びその複合体を開発していくことが,永井,久保木の両研究室を中心に国際共同を継続していくことが合意された。
光遺伝学・ゲノム編集を駆使したセロトニン神経系の情動制御機構解明

平成30年度の研究目的は、光遺伝学による入力操作の精密化によって不安、抑うつ、衝動性を制御するセロトニン神経回路を解明することであった。具体的には、セロトニン神経が投射する様々な脳領域に光ファイバーを挿入してセロトニン神経終末の活動を増加させ、行動試験におけるマウスの行動変化を調べた。その結果、腹側海馬に投射するセロトニン神経の活動増加によってマウスの不安様行動が増加することを見出した。一方、扁桃体や腹側被蓋野などのセロトニン神経終末を操作しても不安様行動に変化はなかった。また、腹側被蓋野に投射するセロトニン神経の活動増加によって、マウスのうつ様行動が減少することを見出した。一方、扁桃体や腹側海馬などのセロトニン神経終末を操作しても、うつ様行動に変化はなかった。さらに、視床下核に投射するセロトニン神経の活動増加によってマウスの衝動的行動が減少することを見出した。一方、扁桃体のセロトニン神経終末を操作しても衝動的行動に変化はなかった。これまでの結果と考え合わせると、正中縫線核から腹側海馬へのセロトニン神経投射が不安を制御し、背側縫線核から腹側被蓋野へのセロトニン神経投射がうつ様行動を制御し、背側縫線核から視床下核へのセロトニン神経投射が衝動的行動を制御しているものと推定できる。このように、当初の計画通り、光遺伝学によるセロトニン神経の選択的操作によって不安、抑うつ、衝動性を制御するセロトニン神経回路を解明することに成功した。「研究実績の概要」で述べた通り、当初の予定を全て実施・完了している上、平成31年度以降の計画を一部先取りしているため、「当初の計画以上に進展している」と判断した。当初の予定通り、平成31年度以降は同定できた投射部位に関して関与するセロトニン受容体のサブタイプを特定する。
固定性インプラント上部構造の咬合に関する生体力学的検討

小型水晶圧電式センサを用いて,固定性上部構造支台インプラントに機能時に加わる荷重を生体内において三次元的かつ経時的に測定し,顎顔面基準座標上で解析するシステムを開発し,生体測定に応用した.機能時に固定性上部構造支台インプラントに加わる荷重は,最大咬みしめ時と比較して,その部位での咀嚼時に荷重量,荷重方向変化量は大きくなることが定量的に示され,咬合接触や歯種が荷重方向に影響を及ぼすことが示唆された.小型水晶圧電式センサを用いて,固定性上部構造支台インプラントに機能時に加わる荷重を生体内において三次元的かつ経時的に測定し,顎顔面基準座標上で解析するシステムを開発し,生体測定に応用した.機能時に固定性上部構造支台インプラントに加わる荷重は,最大咬みしめ時と比較して,その部位での咀嚼時に荷重量,荷重方向変化量は大きくなることが定量的に示され,咬合接触や歯種が荷重方向に影響を及ぼすことが示唆された.インプラントの予知性同上の為には,インプラント体および上部構造に加わる荷里の制御が重要であり,固定性インプラント上部構造に与える咬合に関する指標を確立し,インプラント補綴治療における荷重制御に関する指針を構築するためのデータ取得を目的とし,1)機能時にインプラントに加わる荷重の特性を調査する.この際、これまでに当研究室の佐々木らにより,同一センサを用いて測定された歯に加わる生体内三次元荷重データを,本研究で得られるデータとの比較検討コントロールとして利用する.2)インプラント上部構造に与える咬合接触の点数・面積・位置、咬合接触圧,咬頭傾斜角,咬合様式等を変化させた際のインプラントに加わる荷重を測定,解析し,これら咬合因子がインプラントに加わる荷重に及ぼす影響に関して解明する.さらに咀嚼筋走行方向,顎顔面形態等の生体力学的な因子が荷重に与える影響に関しても同様に検討する.今年度は,左下5部にインプラントが1本埋入されている被験者に三次元荷重測定装置を生体内応用し,上部構造に側方ガイドを付与した場合(Lat+)と付与しない場合(Lat-)において,随意的最大咬みしめ(MVC),ワックス片咬みしめ(WAX),グラインディング(GR)時の荷重測定・分析を行い,MVC,WAXにおいて,インプラントに加わる荷重量は2群間で有意差は認められないこと.荷重の側方成分の大きさはGRの場合,Lat-と比較してLat+で有意に大きくなること.インプラントに加わる荷重方向の変化量(角度)を荷重量最大値の10%時から100%時の範囲において比較すると,GRの場合,左右(頬舌)方向の変化量がLat-と比較してLat+で有意に大きくなることを明らかにした.固定性インプラント補綴治療の良好な予後を得るためには,機能時に支台インプラントに加わる荷重の大きさ,方向を考慮した設計を行うことが重要である.本研究は,最大随意咬みしめ時(以下,MVC),ならびに咀嚼を想定したワックス咬みしめ時(以下,WAX),個定性上部構造の支台インプラントに加わる荷重を生体内測定することにより,機能時にインプラントに加わる荷重動態を解明し,固定性インプラント補綴治療における埋入位置の決定や上部構造の設計に関する生体力学的なエビデンスの構築に資することを目的した.小型水晶圧電式センサをフィクスチャー上にスクリュー固定し,その外側に実験用上部構造を設置した荷重測定システムを開発し,生体内における機能時に支台インプラントに加わる荷重を測定した.被験者は3名,被験インプラントは被験者1名が中間欠損の連続した大臼歯・小臼歯部の2本,1名が小臼歯部1本,他の1名が最後方となる大臼歯部1本の討4本である.最大荷重量は,小臼歯部に比較して大臼歯部のインプラント荷重演大きい傾向がみられ,中間欠損部の大臼歯部を除き,他のインプラントではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.最大荷重の側方成分は,中間欠損の小臼歯部ではWAXと比較してMVCで有意に大きかったが,他ではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.荷重方向の変化量についても,中間欠損の小臼歯部ではWAXと比較してMVCで有意に大きく,他ではMVCと比較してWAXで有意に大きかった,最大荷重の方向は,小臼歯部では左右方向に有意が異なり,中間欠損部の大臼歯部では両タスク間に有意差は認められず,最後方の大臼歯で前後方向にて有意差が認められた.機能時に固定性上部構造支台インプラントに加わる荷重は,最大咬みしめ時と比較して,その部位での咀嚼時に荷重量,荷重方向変化量は大きくなることが定量的に示され,咬合接触や歯種が荷重方向に影響を及ぼすことが示唆された.固定性インプラント補綴治療の良好な予後を得るためには,機能時に支台インプラントに加わる荷重の大きさ,方向を考慮した設計を行うことが重要である.

本研究は,最大随意咬みしめ時(以下,MVC),ならびに咀嚼を想定したワックス咬みしめ時(以下,WAX),固定性上部構造の支台インプラントに加わる荷重を生体内測定することにより,機能時にインプラントに加わる荷重動態を解明し,固定性インプラント補綴治療における埋入位置の決定や上部構造の設計に関する生体力学的なエビデンスの構築に資することを目的した.小型水晶圧電式センサをフィクスチャー上にスクリュー固定し,その外側に実験用上部構造を設置した荷重測定システムを開発し,生体内における機能時に支台インプラントに加わる荷重を測定した.被験者は3名,被験インプラントは被験者1名が中間欠損の連続した大臼歯・小臼歯部の2本,1名が小臼歯部1本,他の1名が最後方となる大臼歯部1本の計4本である.最大荷重量は,小臼歯部に比較して大臼歯部のインプラント荷重が大きい傾向がみられ,中間欠損部の大臼歯部を除き,他のインプラントではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.最大荷重の側方成分は,中間欠損の小臼歯部ではWAXと比較してMVCで有意に大きかったが,他ではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.荷重方向の変化量についても,中間欠損の小臼歯部ではWAXと比較してMVCで有意に大きく,他ではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.最大荷重の方向は,小臼歯部では左右方向に有意が異なり,中間欠損部の大臼歯部では両タスク間に有意差は認められず,最後方の大臼歯で前後方向にて有意差が認められた.また,2歯連続したインプラント補綴の場合,MVCにおいては上部構造を単冠にした場合に比較して,連結した場合に有意に荷重分散効果が認められた.
癌治療の個別化への道を切り開く予後規定因子CYLD発現消失の分子機能動態の解明

本研究は、がん抑制遺伝子CYLDの発現消失による癌患者の生命予後悪化の要因究明を目的とし、研究成果として、1腫瘍組織のCYLD発現消失は、低酸素環境に加え、腫瘍微小環境の変化などの複合的要因により惹起されていること2腫瘍悪性化には、TGF-β、NF-κB、MAPKシグナルなどの細胞内シグナルが関与していること、3CYLD発現が抗がん剤の効果予測マーカーとして有用である可能性、などが示され、腫瘍組織におけるCYLDの分子機能動態の一端が明らかとなった。本研究期間内に、CYLD発現消失が癌患者の生命予後の悪化を導く要因を解明するため、以下の検討を行った。1.腫瘍組織におけるCYLD発現消失の原因究明:口腔癌や神経膠芽腫などの腫瘍組織の解析から、腫瘍における低酸素領域と一致してCYLDの発現が消失(減少)していることが明らかとなった。2.CYLD消失に伴う腫瘍悪性化に関与する細胞シグナルの同定:各種がん細胞株においてCYLDの発現をノックダウンすることにより、腫瘍の悪性化に密接に関与しているTGF-βやNF-κBシグナル伝達経路が過剰に活性化していることが明らかとなった。3.抗癌剤の薬剤感受性を左右するCYLDの新規標的分子の同定:CYLD発現の消失による薬剤感受性への影響は、細胞傷害性抗がん剤(シスプラチンなど)とEGFRを標的とした分子標的薬では大きく異なり、同じEGFRを標的とした分子標的薬においても異なることが明らかとなった。以上13の結果より、腫瘍組織におけるCYLD発現消失の分子病態メカニズムの一端が明らかになり、CYLD発現の生物学的・臨床的意義に関する基礎的知見が得られた。【1】腫瘍組織におけるCYLD発現消失の原因究明:前年度の結果から、口腔扁平上皮癌や神経膠芽腫などの腫瘍組織において、低酸素領域と一致してCYLDの発現が消失(減少)していることを報告していたが、各種癌由来の細胞株においても、低酸素環境下でCYLDの遺伝子発現がmRNAおよびたんぱく質レベルで著しく低下することが明らかとなった。【2】CYLD消失に伴う腫瘍悪性化に関与する細胞シグナルの同定:CYLD発現のノックダウン実験により、TGF-βやNF-κBシグナルが腫瘍細胞において過剰に活性化することが確認されていたが、これらの標的シグナルは各種癌によって異なり、各癌固有の悪性化メカニズムに寄与している可能性が示された。【3】抗癌剤の薬剤感受性を左右するCYLDの新規標的分子の同定:口腔扁平上皮癌における検討により、細胞障害性抗がん剤および分子標的薬に対する感受性は、CYLD機能喪失による細胞周期、標的分子、薬剤排泄トランスポーターなどへの影響が関与している可能性が示された。以上、【1】【3】の結果より、腫瘍組織におけるCYLD発現消失の要因、それに伴う腫瘍悪性化メカニズムに関する重要な知見が得られた。本研究課題では、腫瘍組織におけるCYLDの詳細な分子機能動態を明らかにし、CYLDの観点から難治癌の治療戦略開発に新たな道を切り開くことを目的としているが、本年度の結果から、1.腫瘍組織に多く存在する低酸素環境が、腫瘍細胞におけるCYLDの発現を転写レベルで著しく低下させていること、2.CYLD機能喪失による腫瘍の悪性化は、各癌で固有の働きを持つ細胞内シグナルを標的とした影響である可能性、3.各種抗がん剤に対する感受性の変化は、細胞周期、標的分子、薬剤排泄トランスポーターなどへの影響が関与している可能性、等の成果が明らかとなっており、次年度以降計画している分子病態解析を遂行する上で十分な分子生物学的な知見を得ている。本研究期間では、CYLDの発現消失が癌患者の生命予後を左右する要因を解明し、CYLDの観点から難治癌の治療戦略開発に新たな道を切り開くべく、以下の3つの項目について継続して検討を行った。【1】腫瘍組織におけるCYLD発現消失の原因究明:これまでの結果から、各種がん患者由来の腫瘍組織(口腔扁平上皮癌、神経膠芽腫、乳癌など)における低酸素領域におけるCYLD発現低下に関して、各種癌由来の培養細胞においても同様の現象が確認されたため、そのメカニズムについて解析したところ、標的遺伝子発現を特異的に抑制するmicro RNA(miR-182など)や転写因子(Snail-1)などの発現変動が一部関与している可能性が示された。【2】CYLD消失に伴う腫瘍悪性化に関与する細胞シグナルの同定:これまでに明らかになっていたCYLD発現低下によるTGFβシグナルの過剰な活性化のメカニズムとして、CYLD消失によってTGF受容体(TGFR)の安定化(分解低下)が起こり、TGFシグナルの持続的な活性化が惹起され、結果として口腔扁平上皮癌細胞の悪性化(浸潤能・遊走能上昇)に関与している可能性が示された。【3】抗癌剤の薬剤感受性を左右するCYLDの新規標的分子の同定:口腔扁平上皮癌においては、CYLD発現低下により抗がん剤(シスプラチン、5-FUなど)の細胞内蓄積量が低下し、結果として抗がん剤耐性を獲得している可能性が示された。本研究課題では、腫瘍組織におけるCYLDの詳細な分子機能動態を明らかにし、CYLDの観点から難治癌の治療戦略開発に新たな道を切り開くことを目的としているが、本年度の結果から、【1】CYLD発現低下の要因として、腫瘍組織に多く存在する低酸素環境によるmicro RNAや転写因子の発現変動が関与していること、【2】CYLD発現低下に要よる悪性化

形質の獲得には、TGFβなどの細胞シグナルの活性化に必要なシグナル分子の異常な挙動が関係していること、【3】CYLD発現低下による抗がん剤耐性の獲得には、抗がん剤の細胞内蓄積量の低下が一部関与していること、などの成果が明らかとなっており、次年度以降計画している分子動態解析を遂行する上で十分な知見が得られている。CYLD発現消失と癌患者の生命予後悪化要因を解明し、CYLDの観点から難治癌の治療戦略開発に新たな道を切り開くべく、本研究期間内では、継続して以下の3つのサブテーマを実施した。【1】腫瘍組織におけるCYLD発現消失の原因究明:これまでの研究成果から、腫瘍組織における低酸素環境がCYLDの発現低下の要因となりうることが明らかにされていたが、低酸素環境のみならず腫瘍微小環境(炎症細胞の浸潤、炎症性サイトカインの発現上昇)とそれに伴う細胞内シグナルの活性化などの複合的要因が、CYLD発現喪失に密接に関与していることが明らかとなった。【2】CYLD消失に伴う腫瘍悪性化に関与する細胞シグナルの同定:これまで明らかになっていたTGFβシグナルの過剰活性化(CYLD発現低下に伴うTGF受容体の安定化による)に加え、腫瘍細胞の抗アポトーシス作用に関与する細胞内シグナル(MAPKシグナルなど)が口腔扁平上皮癌の悪性化(薬剤耐性化、遊走能・浸潤能亢進)に関与している可能性が示された。【3】抗癌剤の薬剤感受性を左右するCYLDの新規標的分子の同定:CYLD発現低下による抗癌剤耐性の獲得には、薬剤トランスポーター変動の影響による抗癌剤の細胞内蓄積量の低下に加え、抗アポトーシス関連分子が関与していることが明らかとなった。さらに、各種抗癌剤を用いた感受性試験を実施したところ、従来より使用されていた"細胞障害性"抗癌剤に対しては耐性傾向を示し、分子標的薬の中には逆に感受性が上昇するものが存在することが明らかとなった。本研究は、がん抑制遺伝子CYLDの発現消失による癌患者の生命予後悪化の要因究明を目的とし、研究成果として、1腫瘍組織のCYLD発現消失は、低酸素環境に加え、腫瘍微小環境の変化などの複合的要因により惹起されていること2腫瘍悪性化には、TGF-β、NF-κB、MAPKシグナルなどの細胞内シグナルが関与していること、3CYLD発現が抗がん剤の効果予測マーカーとして有用である可能性、などが示され、腫瘍組織におけるCYLDの分子機能動態の一端が明らかとなった。本研究課題では、各種癌組織において確認されるCYLDの発現減少に着目した病態解析を行い、CYLD発現消失が癌患者の生命予後の悪化を導く要因を解明することを最終目的としているが、本年度の研究結果から、1.CYLDの発現消失(低下)に低酸素環境が関与している可能性、2.CYLD発現消失により、腫瘍の悪性化に関連しているシグナル伝達経路(TGF-β、NF-κBなど)が過剰に活性化していること、3.CYLD発現消失が、EGFRを標的とした分子標的薬の感受性を大きく変化させていること、などの成果が得られており、次年度以降の研究計画を遂行するうえで十分な基礎的知見が揃っている。
選択・契約型福祉時代における消費者教育の社会システム形成

選択・契約型福祉時代における消費者教育の社会システム形成に向けて、3年間にわたる研究結果の報告をする。まず初めに、学校教育における担い手の資質向上に向けて、指導要領、教科書、授業実践に関して大学教員および高校教諭へアンケート調査を行った。その分析結果から、高齢者福祉を題材とした消費者教育の必要性・重要性を確認した。そこで、消費者権利の明確化に伴い、選択・契約型福祉時代における消費者教育の社会システム形成の一つとして、人権教育と福祉教育の2つを柱とした消費者教育プログラムを提案した。次に、提案したプログラムに基づいて、教員養成系の大学生を対象に授業を実践した。その結果、以下のことが明らかになった。1.学習後は、生徒たちの学習意欲度と理解度が良くなった。2.擬似体験学習を通して、介護トラブルに見られる権利侵害を発見出来た。3.高齢者理解の深まりによって、介護トラブルの解決につながる消費者教育プログラムを作成することが出来た。4.高齢者福祉を題材とした消費者教育の充実・推進に向けて、授業構成および学習内容の構造化を検討することが重要である。一方、高校生を対象に、擬似体験学習による高齢者理解を促す授業を実践した。以上の結果を基に、選択・契約型福祉時代における消費者教育の機会の拡充、内容の充実、担い手の強化を図ることを目的に、高齢者の全人的理解をベースに尊厳と人権を中軸に学校教育・専門教育・市民教育の相互連携を図る消費者教育の社会システムについて検討し、構築・提言した。選択・契約型福祉時代における消費者教育の社会システム形成を最終目的としながら、その一環として、学校における担い手の資質向上に向けて、高等学校家庭科学習指導要領および教科書、高等学校家庭科教員および教員養成系大学の消費者教育担当教員へのアンケート調査の分析結果から問題点を整理し、学習目標・内容・方法の面から介護サービス・商品をめぐる高齢者福祉を題材とした消費者教育プログラムの開発を行った。プログラムの基本的な考え方は、人権教育と福祉教育を大きな柱とし、消費者の権利、特に、高齢者の権利保障のためには高齢者の全人的理解、福祉社会への寄与、生命・身体上の安全確保は最重要課題であり、これらを保障する観点から介護サービス・商品をめぐる高齢者福祉に関する消費者問題・被害を検討していく。その際、福祉の理念、制度、施策や福祉サービス・商品に関する情報を収集し、確たる知識を獲得しながら、これらに関する問題を利用者共通の課題として明確にする。そして、権利主体として改善・解決策の提言・参画が出来るよう、主権者としての自覚と実践力を育成する。具体的な学習内容は、関心・意欲・態度の喚起・拡大を促すために、高齢者の介護サービス・商品に関わる被害・問題との出会いから課題の意識化を図る。次に、高齢者の福祉をめぐる消費者問題・被害の検討にあたって、介護保険と福祉サービス・商品の関連性や人権、さらに消費者・高齢者の権利などの知識・理解を拡大させ、原因の探求、価値の究明から課題の認識・定着化を図る。最後に、高齢者福祉文化・福祉社会の創造に向けて福祉情報を収集し問題や課題を明確にするとともに、その改善・解決策の提言・参画など責任ある意思決定と主権者として行動が出来るよう、思考・判断や行動の具体化・創造化・実践化を図る。消費者トラブルの増加、企業不祥事の続発等、消費者が安全で安心して消費生活を送ることが出来る社会が今、求められている中、介護保険制度の施行・改正後においても、高齢者をめぐる介護トラブルは後を絶たず、社会的な対応が大きな課題となっている。そこで、この課題に着目し、高齢者が安心して介護サービス・商品を活用しながら自立した生活を送ることが出来るための支援として学校教育、とりわけ家庭科教育において消費者教育の充実・推進を図ることが重要であると考えた。そして、選択・契約型福祉時代における消費者教育の社会的システム形成を最終目的としながら、高齢者の福祉をめぐる消費者問題・被害に対して、主体的に解決出来る実践力を育てるための知見とプログラムの開発を一連の研究の中で提案してきた。

開発したプログラムは、21世紀の高齢社会を生きる子どもたちの教育を担う教員の資質向上を図ることを目的に、介護サービスや商品をめぐる高齢者福祉を題材として、人権教育と福祉教育の2つを柱とした家庭科教育における消費者教育プログラムである。(平成16年度報告)本研究は、そのプログラムに基づいて教員養成系の大学生(教育学部生28名)を対象に、高齢者の全人的理解を深めることを目的に高齢者疑似体験(身体的・精神的)を導入し、計6回(1回:90分)の授業を実践した。そして、学習効果とプログラムの有効性について考察すると共に、その充実・推進に向けて授業構成および学習内容の構造化について検討した。その結果、以下のことが明らかになった。1.学習後は、学習意欲が向上すると共に知識の深まりも見られた。2.高齢者擬似体験学習は高齢者の全人的理解につながり、介護トラブルに見られる権利侵害を発見する方法として有効であった。3.高齢者理解の深まりによって、介護トラブルの解決につながる消費者教育プログラムを作成することが出来た。4.高齢者福祉を題材とした消費者教育の充実・推進に向けて、学習の位置づけを横軸に、育てる力を縦軸として、福祉教育・人権教育と消費者教育の視点から学習が深まるよう、家庭科教育における消費者教育の授業構成と学習内容の構造化を図った。現代社会において、安全で安心した生活を送ることは誰もが願うことである。しかし、介護保険法導入後および改正後において、介護サービス・商品に関わる消費者被害が多発し、高齢消費者の権利侵害や虐待が顕在化してきており、不全で不安な社会を呈していると言わざるを得ない。この様な状況下に、消費者基本法が制定され、その基本理念として「消費者権利」が明確化されると共に「消費者の自立支援」が示されたことは周知のとおりである。今や、高齢消費者は消費者基本法時代、介護保険法時代と言われる選択・契約型福祉時代を生きて行く上で自らの意思決定を余儀なくされる。そこで、高齢消費者の自立支援には権利擁護は欠かせなく、その重要性は高まるばかりである。本研究は、選択・契約型福祉時代における消費者教育の機会の拡充、内容の充実、担い手の強化を図ることを目的に、その社会的な組織づくりについて検討し、構築・提言していくことにある。その際、消費者基本法および消費者基本計画における消費者教育を確認し、学校、社会教育施設、高齢者に対する教育など様々な場で実践された消費者教育の現状から課題と問題を整理した。一方、資質・専門性の向上の徹底から福祉関係従事者の教育改革に示された教育理念・目標および教育内容を確認し、福祉専門教育と消費者教育の教育学的連関について考察した。その連関の中で、他職種間における情報交換・交流を通してより専門性の高い人材を育成することは高齢消費者の被害防止につながる。ここで、消費者教育と福祉教育の目標を確認すると、高齢者福祉文化・福祉社会の創造に向けて高齢者・消費者権利の観点から他者と連帯して被害・問題を改善・解決していく主権者としての自覚と能動的で積極的な実践力を育てることにある。
近代における日独学術交流が日本の緑地計画に果たした役割の評価

平成30年度は主に日本側の学識者から見たドイツとの学術交流の解明に取り組んだ。例として、日本の木曾山林資料館で日本に持ち込まれたドイツ林学の教科書を閲覧、スタッフの説明を受けたり所蔵教科書リストのデータを提供いただいたりした。また、伊那市立高遠町図書館に所蔵されている、ドイツに留学した中村弥六の関連資料を閲覧したり、販売されている資料を購入したりした。また、東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林である千葉演習林を訪れ、明治20年代・30年代の日本における林学教育とそれに対するドイツの影響に関する資料や情報を収集した。日本都市計画学会の平成30年度学術研究発表会において、関連する研究を行っている研究者や大学院生と出会ったため、本研究の内容や先方の研究内容について情報交換を行った。また、その後研究会を2回行い、さらなる情報交換や議論を行った。これら研究者と大学院生とは今後も定期的な情報交換を行っていく予定である。さらに、東京大学農学部図書館および駒場図書館で見つけた明治期のドイツ留学生やドイツ文化の受容に関する文献を閲覧、その後古書店で購入し、分析した。これらの活動により、日本の林学界においてドイツの影響を受けた人物や、その後の教育の展開について整理ができた。そのほか、調査を進めていくうちに、平成29年度に取得したドイツ語文献についてより詳細な解釈が必要になった部分について、日本語翻訳を行った。ドイツおよび日本の関連施設において得るべき資料や情報は現段階では十分収集した。ただしこれらの資料・情報が膨大なため、内容の分析や解釈について進捗の遅れが生じている。結果として、予定としていた論文執筆・投稿がまだ果たせておらず、そのため予定よりやや遅れているという進捗状況となっている。平成30年度までに得られた資料・情報を早急に分析終了する。分析後は、国内外にいるドイツと日本の関係に詳しい研究者と議論を行っていき、内容を深める。その後、内容をまとめ、査読付き学術誌に論文投稿する。また、ドイツで関心を持ってもらえると思われる機関(ケルン日本文化会館やミュンヘン工科大学など)にて発表するとともに、日本でも大日本山林会やドイツ東洋文化研究協会において発表し、広く成果を普及する。平成29年度は申請以前にドイツにおいて入手済みの資料(ハインリッヒ・マイル氏のスケッチ,実験林の樹種リスト,親族による人物伝等)の分析を進めるとともに,補助事業期間開始後に新たに補完的な文献資料をドイツ(ヴュルツブルク,ミュンヘン,ベルリン)において収集した.また,シーボルト博物館にて当時の日独関係の背景の把握も行った.その結果,調査対象であるハインリッヒ・マイル氏は複数回来日しており,その時の記録がドイツ側の入手済みの資料および新たに取得されている資料にも残されていることが判明した.具体的には,日本を縦断してスケッチした際の行き先,スケッチに描かれた植物種,ハインリッヒ・マイル氏の思惑,東京帝国大学で教鞭をとった際の日本人学生一覧,他に来日していたドイツ人研究者,ドイツ側の歴史的背景等が読み取れた.また,得られた成果について,ドイツに精通している研究者との議論を随時行い,なぜ日本はドイツから緑地計画や都市計画等について知識を吸収したのか,その文化の親和性や歴史について考察を深めた.これらの過程を通じて,日本側でハインリッヒ・マイル氏と関わった地域および人物も整理されたことから,平成30年度の日本側でどこを調査し,どのような資料を収集すべきか候補を挙げることができ,次の調査・分析のための下準備もおおむね整った.本年度の成果は予定していた国際会議では受理されず発表できなかったが,次年度に発表予定である.既に入手していた資料や平成29年度にドイツ(ヴュルツブルクのシーボルト博物館など)において新たに収集した資料の分析は当初計画していたペースで進んでおり,進捗はおおむね順調である.また,ドイツ各都市の図書館データベースを参照した結果,ドイツ側で収集すべき必要な資料はおおむね入手完了したと考えられる.予定していた国際会議にて成果を発表はできなかったが,平成30年度に別の国際会議または国内学会で発表予定である。

結果として、予定としていた論文執筆・投稿がまだ果たせておらず、そのため予定よりやや遅れているという進捗状況となっている。平成30年度は日本側学識者の立場から見たドイツとの学術交流の解明に取り組む予定である.ドイツや日本に残された,日本人の著作物(当時の学生の博士論文,授業教材等)を収集し,学術交流の内容,すなわち人間関係や起きた出来事を明らかにする.ドイツや日本に残された,日本人の著作物(当時の学生の博士論文,授業教材等)を収集し,学術交流の内容,すなわち人間関係や起きた出来事を明らかにする.日本人の著作物:日本人の著作物については,1890年代にミュンヘン大学に留学した本多静六と,1900年代に同大学に留学した本郷高徳の博士論文はPDFデータとして入手済である.これらの内容から,当時の日本人がドイツで何を学んだかを明らかにするとともに,中村弥六など他の留学生の著作物が存在するか,調査を行う.また,平成29年度の成果より,誰がハインリッヒ・マイルの授業を帝国大学で履修したかは明らかになっているため,それら学生の生涯や業績についても,調査を行う.授業教材:日本で林学や造園学の講座が開始した際の授業教材については, 1890年代に日本初の大学演習林として設置された千葉演習林に残存している可能性があるため,調査を行う(国内旅費を使用).千葉演習林の調査にあたっては,千葉演習林長を以前務めていた山本博一教授(東京大学新領域創成科学研究科自然環境学専攻)に協力いただく.また,木曾山林資料館に明治期から現在までの林学に関する教科書が,東京大学図書館にもハインリッヒ・マイルが残したと思われる著書が所蔵されているため,それらも参照する.以上の資料を解読・解釈し,日本側から見た日独学術交流の内容を整理する.平成29年度の成果とも併せ,平成30年度の研究成果を論文としてまとめ,緑地計画分野を代表する査読付き国内誌(ランドスケープ研究)に投稿する.平成30年度までに得られた資料・情報を早急に分析終了する。分析後は、国内外にいるドイツと日本の関係に詳しい研究者と議論を行っていき、内容を深める。その後、内容をまとめ、査読付き学術誌に論文投稿する。また、ドイツで関心を持ってもらえると思われる機関(ケルン日本文化会館やミュンヘン工科大学など)にて発表するとともに、日本でも大日本山林会やドイツ東洋文化研究協会において発表し、広く成果を普及する。平成29年度に研究成果発表を予定していた国際会議への参加が叶わなかったため,その旅費が残った.来年度の調査や学会発表費用に使用する予定である.追加のドイツ語文献日本語翻訳外注にあたり、前倒し請求を行ったが、発注をしたところ最終的に予定していたよりも金額が少なかったため、次年度使用額が発生することになった。この分は、資料においてさらに正確な解釈が必要な部分に対する翻訳費として早急に充てるとともに、国内外での成果発表に使用する旅費や、国際誌投稿に向けた英文校正費として使用する予定である。