hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
導電性高分子コーティングによる高安定・高信頼ＧＥＭの開発

PEDOTフィルムは,GEMの壊滅的な損傷を抑制するために,高抵抗値材料としてチオフェン系導電性高分子PEDOT/PSSを用い,これをポリイミドフィルムに固定することに成功した.フィルム表面にジグリコールアミンを化学修飾させることによって可能とした.この素材には特有の課題(難接着性や150°C以下の低温加工)があった.ウェットエッチング法では銀ナノ粒子焼結膜をベースとする金属エッチングマスクに目処ができた.また,レーザエッチングでは波長248nmの紫外レーザが熱問題を解決できることが判った.ともに,RE-GEMの完成には至ってないが,PEDOT/PSSという電極材料の課題は解決の見込みを得た.REGEMは導電性フィルムを微細加工する必要がある.大面積で低コストのGEMを作るとするならば,ウェットエッチング技法が常法である.通常のプリント回路製作に用いられるドライフィルムのフォトレジストを用いた試作では,導電性高分子膜との密着性が不足し,界面にエッチング液が浸み込んだと思われる現象があった.そのために,細孔が二段階にエッチされ孔径がかなり拡がったREGEMができた.その結果,REGEMのガス利得が比較的に小さくなった.その改善策は,導電性高分子膜とエッチングマスクの密着性にかかっていることが判った.そこで,樹脂製のエッチングマスクを止め,銅箔マスクを試すことにした.この導電性フィルムは,難密着性であるが,通常用いられる二液法や銅スパッタ法による無電解めっきを試した.結果はウェットエッチングに耐え得る密着性は得られなかった.しかし,エッチングの性能は,孔径の拡がりもなく,端部の剥がれもなく,意図した物を得た.ただ,エッチング作業に耐え得る密着性が不足していた.銅マスクの密着性は改善できる.同様なことは文献[特開2011-225929]にあるが,導電性フィルムにポリアリルアミン等を化学修飾させ,窒素リッチな表面に改質し,銅イオンを表面に化学吸着させれば,無電解めっきの密着性が強固になる筈である.銅マスクがウェットエッチングに耐え得るエッチングマスクであることを確かめた上で,REGEMの製作に取り掛かることにした.ウェットエッチングに関して,もう一つの問題が判った.導電性高分子膜のエッチングレートは基材のポリイミド樹脂のそれより小さいことである.この対策として,導電性高分子膜が濃度70wt.%の濃硫酸に侵されること[色材,71(1998)619]が判り,先ず,この硫酸処理で導電性高分子膜を処理してから,基材のポリイミド樹脂をエッチングすればよいことはわかった.REGEMは導電性高分子フィルムを微細加工し,GEM細孔を緻密かつ精度よく開けなれればならない.また,大面積で低コストのGEMを作るとするならば,ウェットエッチング技法が常法である.通常のプリント回路製作に用いられるドライフィルムのフォトレジストを用いた試作では,導電性高分子膜との密着性が不十分であった.そのため,GEM細孔が二段階にエッチされ開口が設計値以上にかなり拡がった.開口の拡がりは,GEM細孔中の電界強度を弱め,REGEMのガス利得が相対的に小さくなる結果となった.その改善策は導電性高分子膜とエッチングマスクの密着性に懸かっていることが分かった.そこで,樹脂製のエッチングマスクを止め,金属製マスクを模索することにした.金属製マスクは,初めに,無電解銅めっきで試行した.結果として,通常用いられる二液法では十分な密着性が得られなかった.また,銅スパッタ法による無電解めっきでは導電性高分子膜の劣化が見られた.導電性高分子膜の耐熱性が低いためだ.しかし,エッチングの性能は,パターン幅の拡がりもなく,端部の剥がれもなく,意図した物を得た.ただ,エッチング作業に耐え得る密着性が不足していた.金属製エッチングマスクについて調査研究を続け,銀ナノ粒子コーティング膜をシード層とする無電解銅めっきによるエッチングマスクの可能性を得た.銀ナノ粒子の製作と導電性高分子膜と銀ナノ粒子コーティング膜との密着性は確かめた.これにより,ウェットエッチングによるREGEMの製作の目途が立てた.一方,導電性高分子としてのPEDOT/PSSが高抵抗材料として適当であるかも課題である.これに対しては,レーザによる微細加工でREGEMを試作した.PEDOT/PSS膜が耐熱性が弱いために,種々の工夫を要したが,片面銅箔のREGEMを試作した.26年度には検出器を組み性能を確かめる.PEDOTフィルムは,GEMの壊滅的な損傷を抑制するために,高抵抗値材料としてチオフェン系導電性高分子PEDOT/PSSを用い,これをポリイミドフィルムに固定することに成功した.フィルム表面にジグリコールアミンを化学修飾させることによって可能とした.この素材には特有の課題(難接着性や150°C以下の低温加工)があった.ウェットエッチング法では銀ナノ粒子焼結膜をベースとする金属エッチングマスクに目処ができた.また,レーザエッチングでは波長248nmの紫外レーザが熱問題を解決できることが判った.ともに,RE-GEMの完成には至ってないが,PEDOT/PSSという電極材料の課題は解決の見込みを得た.【導電性高分子コーティング剤】ポリチオフェン系の導電性高分子PEDOT/PSSをGEMの電極材料の一つとして考えている.

しかし,PEDOT/PSSは水分散体として優れた分散性と保存安定性があるが,水分散液を単体としてコーティング剤としては使えなかった.そこで,バインダーとしてメラミン樹脂を加えた.これによって,PSSのスルホン酸基をメラミン樹脂のアミノ基でイオン会合によって拘束することができ,また,余剰のスルホン酸基にキャップを被せることができ,PEDOT/PSSを固定でき,かつ,吸水性の原因を除いた.得られたコーティング膜は,表面抵抗率10e+6 Ohm / sq.を中心に±2桁の範囲で抵抗値を変えられ,安定性の良く,耐水性に優れる,膜厚0.2 μm程度,等々の性能を持つ.これは,導電性有機高分子を実用化に近づける成果である.【表面改質】我々の目的であるGEMを作るには微細加工を必要とし,大面積,低コストのGEMを作ろうとするならば,ウェットエッチング技法が常法となる.ここで,簡単な前処理だけでのコーティングでは膜の端部がかなり剥げてしまい,コーティング膜の密着性が問題となった.エッチング液の強力な化学的作用に耐える強力な密着性が必要である.この解決のためにポリイミドフィルムの表面改質を実施した.初めに水酸化カリウムの加水分解作用により表面にカルボキシル基を生成した.次に,このカルボキシル基にジグリコールアミン(DGA)をアミド結合させ,先端にヒドロキシル基をもつちょっと長い結合手を表面に化学修飾させた.こうすることによって,コーティング膜がポリイミドフィルム表面に化学的に結合し,密着性が格段に向上した.このような表面改質を行った結果,導電性高分子コーティング膜のあるポリイミドフィルムでも微細なウェットエッチングができることを確かめた.これが第二の成果である.GEMの放電問題の解決に高抵抗値素材を電極に利用する.チオフェン系導電性高分子PEDOT/PSSをメラミン樹脂で固めた薄膜をポリイミド基板上に成膜することに成功した(以下,これをPEDOTフィルムと呼ぶ).通常のプリント回路製作に用いられるウェットエッチング技法をPEDOTフィルムに適応したが,樹脂製のエッチングマスクはPEDOTフィルムに対しては密着性が不足であった.そこで,探索の結果,銀ナノ粒子焼結膜に辿り着いた.PEDOTフィルムに熱緩衝膜を挟んでの銀ナノコーティング膜を,150°C×2時間で焼結した(150°Cという温度は,導電性高分子薄膜が高温による劣化温度の上限温度である.また,150°Cという低温で焼結するナノ粒子は銀ナノ粒子のみである).焼結膜は,碁盤目剥離テストで95/100程度以上の剥離強度を示した.これにより,ウェットエッチングによるREGEMの可能性を得た.一方で,PEDOT/PSSが高抵抗値素材としての適性かを試した.YAGレーザの第3高調波(波長355nm)で片面銅張PEDOT薄膜基板に10mm角のREGEMを微細加工した.加工には精度や熱歪などの課題はあったが,実際に稼働でき基本的な動作は確認した.これは導電性高分子を用いたREGEMとして世界初と思われる.レーザ微細加工においての課題は熱影響である.模索した結果,KrFエキシマレーザ(波長248nm)による加工が最も現実的である.特に,マスクイメージ法による加工は,両面PEDOT薄膜フィルムへの加工ができ,多数のGEM細孔を一度に開けることもできる.実際に,第1回目加工性テストでは基材のポリイミドに対しては熱歪や変形は見られなかった.
原価企画を通じた原価管理実践の形成と変化の過程に関する研究

本研究は,翻訳の社会学によって原価企画の生成発展過程を解明することを目的として行ってきた。その中で,従来の管理会計論における原価企画の理解では,当初の計画によって研究を進めることが難しいことが分かった。つまり,翻訳の社会学では,ある実践を行為者のネットワークと見なすが,そのような議論を行うのに,これまでの原価企画論における考え方や概念があまり適合していないように思われた。そこで,これまでの研究では,主に原価企画を理解しなおすことに取り組んできた。それは,原価企画を財務管理と企画設計の対立と調和の中に微妙なバランスで形成され続けるものであるという本研究の当初の観点に沿って,そのような財務管理と企画設計の対立構造が,製品開発の源流段階において「設計図」をめぐって巻き起こる説明や議論,会議の中でさまざまなネットワークが構成されることによって調和に持ち込まれるというものであり,それが原価企画の基本構造であるという理解である。その中で,源流段階における財務管理機能の発現の仕方を捉えるため,これまで管理会計論で行われてきたフィードフォワード・コントロールの概念を改めることに取り組んだ。そそこでは,サイバネティクスの議論にさかのぼり,管理会計論におけるフィードフォワード・コントロールの理解を改め,上述の観点からする管理会計論のためのサイバネティック・モデルを構築した。この成果は,日本原価計算学会第44回全国大会,および日本会計研究学会第77回全国大会において報告し,学内紀要『就実経営研究』第4号にサイバネティクスと会計にかかる2本の論文を掲載した。原価企画の生成発展過程を研究するにあたって,原価企画そのものの理解を考える直すのに時間を要したことが最大の理由である。特に,財務管理と企画設計の対立と調和として原価企画をとらえるため,会計の財務管理機能の究極的な発現として製品開発の源流段階における会計的なフィードフォワード・コントロールの論理を追求してきたが,その議論において当初の研究計画になかったサイバネティクスの議論にまでさかのぼることになり,これに1年を要したことである。そのため,研究期間を1年間延長することにした。とはいえ,これまでの研究によって製品開発の源流段階における財務管理機能の発現は整理されたため,本研究の完成への見通しは立ったと考えている。2019年度は最終年度であるため研究を完成させる予定である。翻訳の社会学によって原価企画を捉える枠組み,およびそのために必要となる原価企画論の再構築のための論理的研究はこれまでの研究によって完了したと考えている。そのため,2019年度は成果の発信を行うことを中心とする。その計画としては2019年度の夏季においては日本原価計算研究学会および日本社会関連会計学会での報告と,和文論文の執筆を行う計画であり,これが中心的成果となる。冬季においては同テーマによって海外での報告を念頭に置いて準備を進める予定である。本研究は、日本企業の原価管理活動である原価企画を対象に、原価企画が日本企業の間に生成発展し存続しているメカニズムを社会学的な観点から研究している。本年度は、理論研究を中心にして歴史研究も実施した。理論研究としては、原価管理の社会的な発生・普及メカニズムを捉えるための分析視角として、アクターネットワーク理論について研究を進めた。この研究には少なくとも2つの面において重要な意義がある。一つは、従来の管理会計論において行われてきたアクターネットワーク理論の適用方法にとらわれず、日本の原価管理で生じた現象を的確に捉えうる新しい適用方法について検討し、管理会計論に新しい見方をもたらすと考えられることである。もう一つは、こうした新たな適用方法の研究によって、アクターネットワーク理論自体を深化させるという理論的貢献が期待されるということである。次に、歴史研究としては、原価企画における会計的な重要手法である「許容原価方式」の生成発展に焦点を絞り、歴史的史料の発掘と分析を行った。特に、許容原価方式を初めて提唱するとともにその普及にも努めた石尾登という学者に着目し、その着想の原点および彼の議論の発展について、これまでにほとんど注目されてこなかった資料を収集し分析した。許容原価方式は、日本だけでなく世界的に広く行われている実務であるにもかかわらず、その生成発展経緯は十分に解明されていないことから、この研究にはその空隙を埋めるという重要な意義がある。その途中経過は、平成27年9月に開催された日本会計研究学会第74回全国大会(於神戸大学)の自由論題報告において報告した。計画していた理論研究と歴史研究について順調に研究を実施している。特に歴史研究については、これまでに着目されてこなかった新史料の発掘と分析が順調に進行し、学会報告を実施することができた。また、理論研究については、学会報告までには至らなかったものの、研究会等において途中経過を発表しており近く成果を出せると見ていることから、おおむね当初の計画に沿って進展していると考えている。平成28年度の研究では、原価管理実践の形成と変化の過程を明らかにするために、歴史的史料の収集および分析フレームワークの構築に取り組んだ。歴史的史料の収集については、本研究において現在のところ原価企画の生成期ではないかと考えられる1950年代前後の時期を中心に、原価企画の管理的特徴であるフィードフォワード・コントロールに関連すると考えられる史料の収集に取り組んだ。すなわち、これまでに収集してきた許容原価方式に関する史料に加えて、コストエンジニアリング、統計的品質管理、VEなど原価企画における様々な管理技術において、原価企画のフィードフォワード・コントロールの形成過程に重要な意義を有すると考えられる史料を収集することができたと考えている。分析フレームワークの構築については、研究計画に示した原価企画の「変化と不変を共存させるメカニズム」およびその成立過程の解明を可能にするフレームワークの開発を目指している。

まず先行研究が取り組んでいるように、伝統的原価管理におけるフィードバック・コントロール構造に対して、原価企画の管理的な特徴をフィードフォワード・コントロールに見出すこととした。その上でさらにフィードフォワード・コントロール概念を深耕することによって、フィードフォワード・コントロールとフィードバック・コントロールに共通する制御構造を見出し、そうした制御構造が、先述した原価企画の様々な管理技術を取捨することによって、原価企画の変化と不変を共存させているというフレームワークを構築しつつあると考えている。史料の分析作業が当初の計画よりも進まなかった事によって、研究成果の公表についても当初の計画に比べて遅れが見られるものの、それは分析フレームワークの構築に大きな進展が見られたことによって分析に入るのが遅くなったためであり、新たなフレームワークによって計画よりも進んだ研究成果が期待できる。したがって、やや遅れているとまでは言えないと考え、この区分とした。平成29年度の研究では、原価管理実践の形成と変化の過程を明らかにするために、歴史的史料の収集および分析フレームワークの構築に取り組むとともに、複数の国内学会で報告し、成果の一部を論文化した。分析フレームワークの構築については、研究計画に示した原価企画の「変化と不変を共存させるメカニズム」およびその成立過程の解明に向けて、これまでに行ってきた研究をさらに深く追及した。前年度までの成果に加えて、新たな観点としてサイバネティクスをとり入れ、財務管理的な要求から生じる行為の方向性と、物量管理的な要求から生じる行為の方向性とが、計画と統制の循環の中でいかに関わりながら、変化に対応しつつ一定の構造を維持するのかをいっそう明示的に研究可能にするフレームワークを構築することができた。また、歴史的史料の収集については、上述した研究の中で、原価企画のような日本企業の原価管理の形成にはVEのように貨幣数値に直接かかわるものだけではなく、とくにSQC(統計的品質管理)のように、原価管理と直接的にかかわりはないが結果的に原価管理を構成していると思われる様々な管理技術の重要性が示唆された。そこで、これを明らかにするべくSQCを中心として管理技術に関する歴史的史料を多数収集した。これによって本研究に関する史料の収集は一定の満足のいく水準に達した。この途中経過は、日本原価計算研究学会全国大会および日本社会関連会計学会全国大会において報告し、所属大学の紀要に論文を掲載した。分析フレームワークは研究を進めながら新たな観点や修正を加えて十全なものに近づいたが、収集した資料の厳密な分析に時間を要しており、成果を出すためには早急に作業を進めなくてはならないため、本区分とした。本研究は,翻訳の社会学によって原価企画の生成発展過程を解明することを目的として行ってきた。
レーザー光による表面原子操作

これまでSi(111)-(7x7)表面におけるレーザー誘起構造変化の研究により、光励起により生成された表面正孔の非線形局在により電子的結合切断が誘起されることが明らかにされている。本年度は、(1)表面の正孔の非線形局在が、他の半導体表面における電子的な結合切断にも一般的に成立する概念であるのかを明らかにする。(2)電子的結合切断による新表面構造相創製のための最適化な励起条件を探索する、という2つの目的で、Si(001)-(2x1)表面において発生するレーザー誘起構造変化及び脱離現象について研究を行った。弱強度レーザー照射前後の表面におけるトンネル顕微鏡観察により、励起によって、最外層のダイマーが除去され、空格子点が生成されることが確認され、Si(001)表面においても、電子的な局所的結合切断が発生することがわかった。さらに、繰り返し励起することにより、大部分の表面ダイマーが除去され、既に報告されているような新構造相が出現した。このことより、新構造相創製に電子的結合切断が直接関与していることがわかった。次に、種々の励起条件において、空格子点生成効率及び結合切断に伴う脱離Si原子収量を測定し、電子的結合切断効率が以下の特徴を有することを明らかにした。1)電子的結合切断効率は励起強度に対して強い非線形効果を示す2)脱離効率は強い光子エネルギー依存性を示す。効率は、2.3eV近傍でピークを形成した後、2.6eV近傍より徐々に増大する。実験により得られた結果は、光励起によりバックボンド表面バンドに生成された正孔の多重局在というモデルによりうまく説明できることが判明した。以上の研究により、表面正孔の非線形局在が、半導体表面における電子的結合切断を理解するための重要かつ一般的な概念であることがわかった。さらに、電子的結合切断効率をあげて、新表面構造相を効率的に創製するためには、表面バックボンドバンドに効率的に正孔を発生させるように励起条件を最適化する事が有効であることがわかった。レーザー光を用いた半導体表面における原子・分子操作制御の条件設定を目的として、表面で発生する光誘起構造変化の微視的・形態的特徴及びその効率と、表面基礎物性及び励起条件との相関に関する研究を開始した。これまでの研究により、InP(110)劈開表面に460nmのレーザー光を照射すると、(1)表面最外層のP副格子に(2)電子的結合切断により、(3)空格子点が発生する事、が明らかになっている。本年度はInP(110)-(1×1)劈開表面で発生する光誘起構造変化の形態及び効率の特徴を、1)注人ドーバントの種類及び2)励起光波長という2つの観点に着目して研究を行った。1)表面における光生成キャリアダイナミクスの違いが電子的結合切断及び構造変化の形態及び効率に及ぼす効果を明らかにするため、n-type及びp-typeのInP試料において460nmレーザー光照射後に誘起される構造変化の形態及び効率を比較検討し、以下の結果を得た(1)p-typeの試料では孤立空格子点のみが生成されるのに対し、n-type試料では[110]方位に伸びた一次元的な空格子点チェーンが効率的に成長していく。(2)照射ドーズ量に対して、p-typeでは一定の効率で空格子点が生成されるのに対して、n-typeでは生成効率が大きく減衰する。(3)照射初期における生成効率は、いずれの表面についても励起強度に対して非線形な増大を示し、生成効率はn-type試料のほうが数倍高い。2)励起光波長と発生する構造変化形態及び効率との相関を明らかにするため、n-type試料に550nmのパルス光を照射し、発生する構造変化を460nm励起の場合と比較検討した。(1)最外原子層のみが2次元的に剥離した空格子点クラスターの形成が観測された。(2)空格子点生成の効率は励起強度に対して非線形で、その値は460nmの場合より小さい。本研究により、構造変化の形態及び効率が、ドーパントの種類や励起光波長・励起強度に強く依存することが明らかとなり、原子分子操作の制御に関する手がかりを得た。励起波長に依存した構造変化形態の違いは、光励起により発生した電子励起状態の違いにより構造変化の形態を制御できる可能性を示唆しており、それぞれの構造変化形態を発生させる電子励起状態の特定が今後重要と考えられる。レーザー光を用いた半導体表面における原子・分子操作制御の基礎的知見の獲得を目的として、表面で発生する光誘起構造化の効率・形態的特徴をトンネル顕微鏡で直接観察するとともに、フェムト秒非共鳴イオン化分光法を用いて、構造変化に伴う脱離種の収量や速度分布等を測定した。これら構造変化及び脱離の特徴を、表面基礎物性及び励起条件という観点より体系化する事により光誘起原子過程の解明を進めている。今年度の研究により得られた知見を以下にまとめる。1)擬1次元的な構造的・電子的性質を示すInP(110)及びSi(111)-(2xl)表面では、表面状態間の光学遷移により特定方位(表面電子構造が強い分散を示す方位)に選択的に伸びたvacancy stringが発生する。2)InP(110)表面に、バルク励起のみがおこる波長の光で励起したところ、表面励起の場合と比較して(1)vacancy生成効率が低い事、(2)2次元的に広がったvacancy clusterの生成が顕著である事を明らかにした。

3)vacancy生成効率はn-type試料のほうがp-type試料に比べて数倍高い。1)-2)の結果は、表面電子励起状態の発生が効率的結合切断に関与している事を示すとともに、誘起される構造変化の効率及び形態と光学遷移により発生する電子励起状態の性質とに強い相関があることを示唆している。さらに、3)の結果は、表面近傍のバンドベンディングの違いにより、表面電子励起状態と結晶内部の電子系との相互作用が異なる事により説明する事が出来る。さらに、上記知見をレーザー光による表面原子操作に積極的に応用し、新しい表面構造相の創製に関する研究を開始した。Si(001)-(2x1)表面に、表面光学遷移エネルギーに近い532nmのレーザー光を繰り返し照射し、表面構造の変化をSTM観察した。その結果、1.0x10^7W/cm^2以下の励起強度において、照射前とは明らかに異なる構造を示す表面相が出現する事を明らかにした。同程度の励起強度により、電子的過程によるSi原子脱離が生じている事から、この新表面構造相の生成には、最外層ダイマーにおける電子的結合切断が関与しているものと考えられる。今後は、Si(001)-(2x1)表面における光誘起構造変化の機構を解明し、この新表面構造相を発生させる励起条件を最適化するとともに、新しい表面相の物性評価が重要と考えられる。これまでSi(111)-(7x7)表面におけるレーザー誘起構造変化の研究により、光励起により生成された表面正孔の非線形局在により電子的結合切断が誘起されることが明らかにされている。本年度は、(1)表面の正孔の非線形局在が、他の半導体表面における電子的な結合切断にも一般的に成立する概念であるのかを明らかにする。(2)電子的結合切断による新表面構造相創製のための最適化な励起条件を探索する、という2つの目的で、Si(001)-(2x1)表面において発生するレーザー誘起構造変化及び脱離現象について研究を行った。弱強度レーザー照射前後の表面におけるトンネル顕微鏡観察により、励起によって、最外層のダイマーが除去され、空格子点が生成されることが確認され、Si(001)表面においても、電子的な局所的結合切断が発生することがわかった。さらに、繰り返し励起することにより、大部分の表面ダイマーが除去され、既に報告されているような新構造相が出現した。このことより、新構造相創製に電子的結合切断が直接関与していることがわかった。次に、種々の励起条件において、空格子点生成効率及び結合切断に伴う脱離Si原子収量を測定し、電子的結合切断効率が以下の特徴を有することを明らかにした。1)電子的結合切断効率は励起強度に対して強い非線形効果を示す2)脱離効率は強い光子エネルギー依存性を示す。効率は、2.3eV近傍でピークを形成した後、2.6eV近傍より徐々に増大する。実験により得られた結果は、光励起によりバックボンド表面バンドに生成された正孔の多重局在というモデルによりうまく説明できることが判明した。以上の研究により、表面正孔の非線形局在が、半導体表面における電子的結合切断を理解するための重要かつ一般的な概念であることがわかった。さらに、電子的結合切断効率をあげて、新表面構造相を効率的に創製するためには、表面バックボンドバンドに効率的に正孔を発生させるように励起条件を最適化する事が有効であることがわかった。
細胞分裂期チェックポイント異常の解明と大腸癌分子標的治療への応用

大腸癌治療における新たな分子標的の策定を目標として、細胞分裂期のスピンドルチェックポイント機構に関わる因子の大腸癌における意義を解析した。臨床検体を用いてTP53遺伝子変異例でCINおよびマイクロサテライト不安定生(MSI)の頻度が有意に低いことを見出した。さらにスピンドルチェックポイント因子であるBUBR1の高発現症例でCINの頻度が高く、MSIの頻度が低かった。胃癌における検討であるが、同じくスピンドルチェックポイント因子であるPlk-1の過剰発現症例もCINの頻度が高かった。BUBR1やPlk-1の過剰発現は、紡錘体チェックポイント機構の異常を介してCINをもたらす可能性が示唆された。細胞分裂期のスピンドル(紡錘体)チェックポイント機構の異常に関し、BUBR1を中心に系統的に解析した。1)TP53遺伝子変異49例ではMSI(+)は1例(2.0%)であり、野生型90例ではMSI(+)は19例(2.0%)であり、TP53遺伝子変異例でMSI(+)が有意に(p =0.0005)。BUBR1低発現症例55例で、MLH1(-)は11例中8例(66.7%)、MLH1(+)は127例中47例(37.0%)であった。MSH2(-)は7例中7例(100%)、MSH2(+)は125例中47例(37.6%)であった。BUBR1低発現症例ではMLH1およびMSH2の発現がない症例(=MSIの症例)が有意に多かった。1)ゲノム不安定性の指標として、470例の大腸癌についてマイクロサテライト不安定性(MSI)を解析し、その臨床病理学的意義を検討した。MSI-H : MSI-L/MSS = 84(18.7%) : 366(81.3%)であった。組織型はMSI-H群において低分化型腺癌27例(6.0%)が多く有意差が認められた(p<0.001)。部位はMSI-H群で右側結腸/左側結腸/直腸=31例(6.8%)/7例(1.5%)/3例(0.7%)、MSI-L/MSS群で90例(19.7%)/221例(48.4%)/104例(22.8%)であり、右側結腸に有意であった(p<0.001)。日本人における散発性大腸癌におけるMSI-Hの特徴は、高/中分化型腺癌?に多く、右側結腸優位であり、リンパ節転移なしの症例が多いことがわかった。2)139例の症例で、p53変異と紡錘体チェックポイント蛋白であるBUBR1の発現との解析を行ったが、BURR1高発現の症例p53の変異を生じているケースが有意に多いことが明らかとなった。今後さらに大腸癌の遺伝子不安定性と治療効果、予後との関係の解析を進める予定である。消化器外科九州消化器癌化学療法研究会Kyushu Studygroup of Clinical Cancer (KSCC)での、臨床試験実施症例の組織を収集しての研究の進行は遅れている。しかしながら、ゲノム不安定性の検討として、Laser Scanning Cytometryを使用したDNA ploidyの解析により染色体不安定性を、また、高分解能蛍光マイクロサテライト解析法によるmicrosatellite instability (MSI)からマイクロサテライト不安定性を139例すべてにおいて明らかにした。さらに、細胞分裂期スピンドルチェックポイント因子としてBUBR1の発現を免疫組織化学染色により解析した。更に関連する遺伝子としてp53の発現異常とTP53遺伝子変異を終了した。DNAミスマッチ修復因子MLH1およびMSH2との関連を検討した。その他の遺伝子として、MAD2、Aurora A、Aurora B、P1k1の発現解析は行われていない。この点はH26年度の計画である。H25年度までの研究はやや遅れているが進んでいる。また、研究結果は当初の推定どおりであった。したがって、H25年度は当初の計画どおりに遂行する。大腸癌切除標本組織における細胞分裂期スピンドルチェックポイント因子の発現を免疫組織化学染色により系統的に解析する。H25年度までにBUBR1の発現解析は終了したので、H26年度は、その他の因子として、MAD2, Aurora A, Aurora B, Plk1の発現レベルを解析する。その他の遺伝子として、当初予定していたMAD2、Aurora A、Aurora B、P1k1の発現解析は行われていない。H26年度は、その他の因子として、MAD2, Aurora A, Aurora B, Plk1の発現レベルを解析する。
転位遮蔽理論に基づく水素脆化の階層的モデリングとその実験的検証

水素脆化現象は社会インフラや新エネルギー技術の根幹をなす構造用金属材料に損傷を与え,その安全性を脅かす深刻な問題であり,その原因解明と克服は喫緊の社会的課題である.しかしそこには未解決の学術的難問が存在する.それは巨視的破壊様式は脆性的であるにも拘らず,微視的には延性的であるという従来理論の枠内では理解困難な矛盾が存在することである.本研究では,その原因として結晶性材料の破壊靭性に本質な影響を及ぼす転位遮蔽効果に着眼し,それに対する水素の影響を確かめることに注力する.この考えの基本は,転位の持つ長範囲応力場と水素とが相互作用を起こし,特に転位弾性場の引張静水圧場の箇所に水素が集合し,結果として格子間原子として存在する水素が,転位の弾性場を弱めることが期待される.これを実験的に検証するにあたって,モデル結晶としてシリコン結晶が有用である.その理由は,転位の長範囲弾性場を赤外線を使って可視化でき,水素導入にともなう転位の弾性場の変化を直接観察出来ること,また無転位結晶を容易に入手できることから,観測する転位制御が容易であることが挙げられる.当該年度ではまず,実験系でシリコン結晶への水素導入システムの立ち上げ,またそのプロセスの構築を行った.すなわち,シリコンウエハーに水素プラズマ法で導入する手法の構築,また高圧水素中で水素を導入する手法プロセスの開発を行った.またシリコンウエハーへの転位導入については,{100}面ウエハー表面上にビッカース圧痕法を用いて,4角錐状の圧痕並びにその4つのコーナーから{110}面に沿った亀裂を導入し,さらに赤外線によりその周辺に強い弾性場の形成されていることを観測した.また階層的モデリングについては,分子動力学,並びに結晶塑性有限要素法それぞれの立場から,まず転位遮蔽効果をモデル化する手順について議論構築した.現在までの進捗状況として,実験系でシリコン結晶への水素導入システムの立ち上げ,そのプロセスの構築の一環として,シリコンウエハーに水素プラズマ法で導入する手法の構築,また高圧水素中で水素を導入する手法プロセスの開発を行ったところである.またシリコンウエハーへの亀裂と転位導入については,{100}面ウエハー表面上にビッカース圧痕法を用いて,4角錐状の圧痕並びにその4つのコーナーから{110}面に沿った亀裂を導入する方法を確立し,さらに赤外線によりその周辺に強い弾性場の形成されていることを観測する手法も確認した.また階層的モデリングについては,分子動力学,並びに結晶塑性有限要素法それぞれの立場から,まず転位遮蔽効果をモデル化する手順について議論構築した.実験系では,シリコンウエハー表面上にビッカース圧痕法を用いて,4角錐状の圧痕並びにその4つのコーナーから亀裂を導入し,その圧痕亀裂周りの弾性場を赤外ラマン分光装置を用いて観測する.次にこの試料に水素プラズマ,或いは高圧水素雰囲気のもとで,水素を導入し,その後さらに赤外ラマン観測して,水素導入前後の圧痕周辺の弾性場の変化を観測する.これによって,実験的に結晶中の弾性場と水素との相互作用,さらには水素の弾性場緩和への役割を明らかに出来ることが期待される.また合わせて,階層的モデリングについて,分子動力学,並びに結晶塑性有限要素法それぞれの立場から,まず転位遮蔽効果に及ぼす水素の影響の取り扱いについて議論構築したい.水素脆化現象は社会インフラや新エネルギー技術の根幹をなす構造用金属材料に損傷を与え,その安全性を脅かす深刻な問題であり,その原因解明と克服は喫緊の社会的課題である.しかしそこには未解決の学術的難問が存在する.それは巨視的破壊様式は脆性的であるにも拘らず,微視的には延性的であるという従来理論の枠内では理解困難な矛盾が存在することである.本研究では,その原因として結晶性材料の破壊靭性に本質な影響を及ぼす転位遮蔽効果に着眼し,それに対する水素の影響を確かめることに注力する.この考えの基本は,転位の持つ長範囲応力場と水素とが相互作用を起こし,特に転位弾性場の引張静水圧場の箇所に水素が集合し,結果として格子間原子として存在する水素が,転位の弾性場を弱めることが期待される.これを実験的に検証するにあたって,モデル結晶としてシリコン結晶が有用である.その理由は,転位の長範囲弾性場を赤外線を使って可視化でき,水素導入にともなう転位の弾性場の変化を直接観察出来ること,また無転位結晶を容易に入手できることから,観測する転位制御が容易であることが挙げられる.当該年度ではまず,実験系でシリコン結晶への水素導入システムの立ち上げ,またそのプロセスの構築を行った.すなわち,シリコンウエハーに水素プラズマ法で導入する手法の構築,また高圧水素中で水素を導入する手法プロセスの開発を行った.またシリコンウエハーへの転位導入については,{100}面ウエハー表面上にビッカース圧痕法を用いて,4角錐状の圧痕並びにその4つのコーナーから{110}面に沿った亀裂を導入し,さらに赤外線によりその周辺に強い弾性場の形成されていることを観測した.また階層的モデリングについては,分子動力学,並びに結晶塑性有限要素法それぞれの立場から,まず転位遮蔽効果をモデル化する手順について議論構築した.現在までの進捗状況として,実験系でシリコン結晶への水素導入システムの立ち上げ,そのプロセスの構築の一環として,シリコンウエハーに水素プラズマ法で導入する手法の構築,また高圧水素中で水素を導入する手法プロセスの開発を行ったところである.

またシリコンウエハーへの亀裂と転位導入については,{100}面ウエハー表面上にビッカース圧痕法を用いて,4角錐状の圧痕並びにその4つのコーナーから{110}面に沿った亀裂を導入する方法を確立し,さらに赤外線によりその周辺に強い弾性場の形成されていることを観測する手法も確認した.また階層的モデリングについては,分子動力学,並びに結晶塑性有限要素法それぞれの立場から,まず転位遮蔽効果をモデル化する手順について議論構築した.実験系では,シリコンウエハー表面上にビッカース圧痕法を用いて,4角錐状の圧痕並びにその4つのコーナーから亀裂を導入し,その圧痕亀裂周りの弾性場を赤外ラマン分光装置を用いて観測する.次にこの試料に水素プラズマ,或いは高圧水素雰囲気のもとで,水素を導入し,その後さらに赤外ラマン観測して,水素導入前後の圧痕周辺の弾性場の変化を観測する.これによって,実験的に結晶中の弾性場と水素との相互作用,さらには水素の弾性場緩和への役割を明らかに出来ることが期待される.また合わせて,階層的モデリングについて,分子動力学,並びに結晶塑性有限要素法それぞれの立場から,まず転位遮蔽効果に及ぼす水素の影響の取り扱いについて議論構築したい.
頭頸部扁平上皮癌におけるプロスタグランジン受容体の解析とその臨床的意義

免疫組織学的検討で頭頸部扁平上皮癌において、シクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)、microsomalプロスタグランジン(PG)E合成酵素-1(mPGES-1)ともに強い発現を認めた。しかもCOX-2とmPGESの局在が極めて類似しており、両酵素の連関が示唆された。またそれらは高分化型癌、リンパ節転移のない症例で強い発現を認めた。mRNAレベルの検討でも、COX-2、mPGESともに高分化型癌、リンパ節転移のない症例で高い発現を認めた。PGE2の受容体であるEP1EP4はいずれも発現を認め、特にEP2が強い発現を認めた。プロスタグランジン(PGs)はアラキドン酸からシクロキシゲナーゼ(COX)を律速酵素として産生される生理活性物質である。各種PGのうちPGE_2は癌組織で過剰産生されており、その産生過程であるCOX、PGE合成酵素(PGES-1)が注目されている。今回、頭頸部扁平上皮癌組織を用いて、COX、PGES、PGE受容体の検討を行った。癌細胞のCOX-2は扁平上皮癌細胞質に発現が見られたが、また間質に浸潤した炎症細胞や、線維芽細胞にも発現が見られた。一方COX-1の発現は上皮組織にわずかにみられるのみであった。高分化扁平上皮癌と低分化扁平上皮癌を比較したとき、低分化扁平上皮癌で癌細胞におけるCOX-2陽性細胞の割合が少なかった。さらに、発現の分布をみると細胞質内の核膜近傍に強い発現が見られた。mPGES-1についてもCOX-2と同様な傾向がみられ、しかもCOX2とmPGES-1の局在はともに、細胞質内の核膜近傍に一致して発現していた。RT-PCRを用いた検討では、COX、mPGES-1ともに高分化扁平上皮癌では有意に高い値を示した。またCOX-2ではリンパ節転移を認めない症例で有意に高い値を示した。PGE_2には4種類の受容体があるとされ、その4種類について免疫組織学的に検討した。PGE受容体はそのすべてにおいて、癌細胞に発現がみられたが、その差異については明らかではなかった。癌予防薬について、最近報告されたCOX-2阻害薬の心血管系の有害事象を考えれば、その下流であるmPGES-1選択的阻害薬あるいはPGE受容体阻害薬に期待が集まる。プロスタグランジン(PG s)はアラキドン酸からシクロキシゲナーゼ(COX)を律速酵素として産生される生理活性物質である。高分化扁平上皮癌と低分化扁平上皮癌を比較したとき、低分化で癌細胞におけるCOX-2陽性細胞の割合が少なかった。mPGES-1についてもCOX-2と同様な傾向がみられ、低分化癌では陽性割合が少なかった。しかもCOX2とmPGES-1の局在はともに、細胞質内の核膜近傍に一致して発現していたことから、両酵素の連関が示唆された。RT-PCRを用いた検討では、COX、mPGES-1ともに高分化扁平上皮癌では有意に高い値を示し、免疫組織染色の結果と一致した。PGE2には4種類の受容体があるとされ、その4種類について免疫組織学的に検討した(PGES1PGES4)。各種PGのうちPGE2は癌組織で過剰産生されており、その産生過程であるCOX、PGE合成酵素(PGES-1)が注目されている。

癌細胞のCOX-2は扁平上皮癌細胞質に発現が見られたが、また間質に浸潤した炎症細胞や、線維芽細胞にも発現が見られた。一方COX-1の発現は上皮組織にわずかにみられるのみであった。高分化扁平上皮癌と低分化扁平上皮癌を比較したとき、高分化の癌細胞においてCOX-2の発現は強かった。さらに、発現の分布をみると細胞質内の核膜近傍に強い発現が見られた。mPGES-1についても高分化の癌細胞で発現は強かった。COX-2もmPGES-1も、低分化癌では陽性割合が少なかった。しかもCOX2とmPGES-1の局在はともに、細胞質内の核膜近傍に一致して発現していたことから、両酵素の連関が示唆された。RT-PCRを用いた検討では、COX、mPGES-1ともに高分化扁平上皮癌では有意に高い値を示し、免疫組織染色の結果と一致した。またCOX-2ではリンパ節転移を認めない症例で有意に高い値を示した。PGE2には4種類の受容体があるとされ、その4種類について免疫組織学的に検討した(PGES1PGES4)。PGE受容体はそのすべてにおいて、癌細胞に発現がみられたが、そのうちPGES2で強い傾向がみられた。生存率でみると、COX-2、mPGES-1発現が強いほど良好であることがわかった。これまでアスピリンが癌予防とされる報告とは異なる結果であった。頭頸部扁平上皮癌におけるCOXおよびPGE2合成酵素の発現傾向についてはほぼ解析が終了した。今後PGE受容体解析の症例数を増やし、臨床データと比較検討していく。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果から、頭頸部扁平上皮癌において、COX-2、PGE合成系(特にmPGES)、PGE受容体が連関し、癌の増殖、転移に関連しているものと考えている。これまでCOX-2阻害による癌予防が報告されているが、より下流の副作用のない癌予防の基礎的データ集積を目指している。
病原性真菌におけるスフィンゴ脂質様マイコトキシン産生機構の解明

フサリウム属真菌が産生するマイコトキシンの一種であるフモニシンB1の生合成関与の酵素群のうち、key unitであるFum8pとFum13pの異種発現系を構築した。Fum13pを電気泳動上単一バンドにまで精製することに成功し、酵素学的な特徴付けを行うとともに、タンパク質の結晶化を試みた。Fum8p発現ミクロソームと精製Fum13p、細菌由来セリンパルミトイル転移酵素(SPT)で合成した基質を組み合わせ、放射性同位体標識基質を用いない安価な活性測定系を構築した。フモニシン合成阻害剤の候補化合物のスクリーニング系として有用である。1フモニシン合成酵素のkey unitをコードする遺伝子のクローニングと発現系構築フサリウム菌ゲノムDNAは理研バイオリソースセンターより購入し,これを鋳型に用い,フモニシン合成酵素クラスターからkey unitであるFUM8およびFUM13両遺伝子をPCRクローニングした。Fum8pに関して,発現宿主である大腸菌株・発現ベクターの組み合わせを検討し,大腸菌内大量発現系構築を試みた。組み換えFum8pの大腸菌内発現には成功したが,その量は微量であり,水溶性画分には局在していなかった。2セリンパルミトイル転移酵素(SPT)についてSPTサブユニットの大腸菌内発現に成功したが,培養条件によって発現量が一定せず,可溶性タンパク質としての収量が極めて低いため,条件検討を重ねている.組み換えタンパク質の精製には至っていない.1フモニシン合成系のkey enzymeであるFum8pの大量発現:昨年に継続してフモニシン合成系の初発反応を触媒するFum8pの大腸菌内発現系の改良を試みた.大腸菌株と発現ベクターの組み合わせを変え,培養方法の工夫を検討したが,可溶性タンパク質の大量発現には未だ劇的改善は見られていない.タンパク質の疎水性度を上げる原因と目されるN末領域の欠失変異体を作成し,欠損型タンパク質の大量発現の条件検討を行ない,現在も継続中である.2フモニシン合成系のもう一つのkey enzymeであるFum13pの大量発現:フモニシン合成系の2段階目の反応を触媒するFum13pの大腸菌内発現系を構築した.3セリンパルミトイル転移酵素SPTについて:真核生物SPTに関しては大腸菌内発現系で可溶性タンパク質としての収量が一定しないため,条件検討を重ねている.組み換えタンパク質の精製には至っていない.細菌SPTに関して高分解の結晶構造解析データの測定に成功した.再現性が低いので,結晶化実験を継続している.1フモニシン合成系のkey enzymeであるFum8pの大量発現:Fum8pの疎水性領域を欠失させた変異型タンパク質の大腸菌内発現系を作製し、酵素精製を試みたが,未だ活性な酵素タンパク質を得るに至っていない。2フモニシン合成系のもう一つのkey enzymeであるFum13pの大量発現:Fum13pの大腸菌内大量発現系の改良を加え,組換えタンパク質の精製を行ない,酵素活性を確認した。3セリンパルミトイル転移酵素SPTについて:細菌SPTについて高分解能のX線構造解析が可能な結晶調製に成功したが,リガンドとの複合体結晶の立体構造解析には結晶の性質が適さないことが判明した。新しい結晶化条件の検索を行ない,いくつかの結晶が得られ,構造解析を試みている。Fum8pの組換えタンパク質の発現系構築が計画通りに進行しないために,研究計画全般に遅れを来している。Fum13pに関してはおおむね計画通りに進行できているが,本研究で第一の実験対象と位置づけているFum8pの進捗の遅れが影響を及ぼしている。ヒトSPTについても組換えタンパク質の発現系構築の達成が不十分なために,研究計画全般に遅れを来している。細菌SPTで高分解能の結晶が得られ始めたので,実験の力点が細菌の酵素にやや偏ってしまったことも影響した。1フモニシン合成系のkey enzymeであるFum8p:前年度に引き続き、Fum8p大腸菌内発現系の改善を試みた。酵素タンパク質の疎水性領域を長さを変えて欠失させた変異型タンパク質の発現系を構築した。欠失領域の拡大によって組み換えタンパク質の発現量が増加する傾向が見られたが、可溶性に発現するものはなかった。可溶性発現に至適な培養条件を検討した結果、若干の効果が認められたが、劇的な改善には至らなかった。水溶性画分からの酵素精製を試みたが酵素活性のある精製表品を得るには至らなかった。アミノ酸配列解析を行い、疎水性度を上昇させると想定されるアミノ酸残基に対して変異を導入し、複数の変異型タンパク質に関して可溶性に発現させることに成功した。現在、これら変異体の性状解析を継続して進めている。2フモニシン合成系のkey enzymeであるFum13p:大腸菌内で大量発現させたFum13p組換えタンパク質の精製法の改良に取り組んだ。酵素タンパク質の安定化剤の添加効果を検討したが劇的に改善するものは見つけることができなかった。結晶化に取り組んだ。3セリンパルミトイル転移酵素:従来の結晶化条件で調製したセリンパルミトイル転移酵素の結晶はその結晶学上の特性のために基質アナログとの複合体結晶の解析には不向きであった。酵素タンパク質と基質アナログの複合体の立体構造解析を行う目的で新しい結晶化条件のスクリーニングを行なった。いくつかの新規の結晶化条件が見つかり、得られた結晶を用いてX線構造解析を行なった結果、これまで得られなかった基質非結合型の酵素の立体構造決定に成功した。

フサリウム属真菌が産生するマイコトキシンの一種であるフモニシンB1の生合成関与の酵素群のうち、key unitであるFum8pとFum13pの異種発現系を構築した。Fum13pを電気泳動上単一バンドにまで精製することに成功し、酵素学的な特徴付けを行うとともに、タンパク質の結晶化を試みた。Fum8p発現ミクロソームと精製Fum13p、細菌由来セリンパルミトイル転移酵素(SPT)で合成した基質を組み合わせ、放射性同位体標識基質を用いない安価な活性測定系を構築した。フモニシン合成阻害剤の候補化合物のスクリーニング系として有用である。本研究課題の一番の困難は組換えタンパク質の発現系構築のステップである.特にFum8pに関しては初年度に解決できなかった発現系構築の問題が未だ解決できていないため,次年度の進捗状況にも影響を及ぼしている.Fum13とSPTについては計画に沿って実験進行中であるものの,初年度の計画達成度の影響を受けている分,遅れを生じている.また、大腸菌内発現系について、膜タンパク質の可溶性を向上させるよう設計された変異を導入する試みを勧めている。順調に実験計画が遂行できているFum13pの構造解析と、酵素学的性状解析をより一層推進させる予定である。生化学Fum8pに関してはN末領域の欠失変異体の培養条件を検討し,可溶性画分に大量発現するよう工夫する.改善しない場合には発現ベクターの再構築からやり直す.真核生物SPTに関しては培養条件を詳細に検討し,発現系の改良をさらに進める.原核生物SPTについては結晶構造解析をさらに進める.Fum8pは精製のために付加したタグの領域まで含めると分子量が10万を超えるかなり高分子量のタンパク質である上に,疎水性が高い性質があるために,大腸菌内で発現させるのは技術的な困難がある.申請者が従来取り扱ってきた水溶性タンパク質の大腸菌内発現系ではFum8pを安定に大量発現するためには更なる技術的な工夫が必要であり,現在もその検討の途中である.したがって、組み換え精製標品が得られてから遂行可能になる実験は現段階ではまだ実行に移れない状況であり,このために、当初の実験計画より進捗が遅れてしまっている.SPTに関しても,目下,発現量の増加と可溶性画分に安定して発現するような条件を検討している.精鋭酵素標品が安定供給できる状態にならないために遅れを生じている.組換えタンパク質の発現系の構築の難行が解決できていないために,精製組み換え酵素を用いて行なう活性測定や結晶構造解析に十分に取りかかることができず,また,計画に沿って進行できた研究成果の論文作成が遅れており,基質やキットの購入費に計上していた試薬代や論文投稿費、実験目的での学外研究施設への交通費,学会発表のための費用が次年度使用額として繰り越す結果となった。組み換えタンパク質の発現系構築が難行している理由から,それらを用いて行なう酵素活性測定や結晶構造解析に十分に取りかかることができず,基質やスクリーニングキットの購入費に計上していた試薬代が次年度使用額として繰り越す結果となった.大腸菌内
リジリエンス思考による精神障害者生活支援モデルの開発的研究―国際連携研究を基に―

最終年度においては、研究のまとめの意図から、リジリエンス研究の世界的リーダーであるマイケル・ウンガー博士(カナダ子ども・家族・コミュニティのリジリエンス研究所主席)を招聘し、国際セミナーを開催した。ウンガー博士からは『リジリエンスの理論・研究・実践を刷新するー精神保健における対話と地域実践』と題して基調講演をしていただいた。また、精神保健ソーシャルワーク、精神障害者の地域生活支援、スクールソーシャルワークに精通したシンポジスト、コメンテーターによるシンポジウム『精神保健ソーシャルワークとリジリエンス思考』を実施した。ソーシャルワーカーや研究者、地域住民等、約100名の参加があり、リジリエンスの最新知見を共有し、かつ、精神保健ソーシャルワークや精神障害者の地域生活支援に関連し活発な議論が展開され、新たな研究課題及び実践課題が明確になった。新たな課題は「人のリジリエンスは、心理的要因以上に、コミュニティ資源が作用しているのではないか」という学術的問いとして明確に表現できるものである。なお、当日の内容は「報告書」としてまとめられ、印刷媒体とともにホームページ上で公開している。研究代表者と分担者は、『リジリエンス思考とソーシャルワーク実践』というタイトルで、理論と実践を架橋する書籍発刊に向け執筆を開始したが、上記の新たな学術的問いへの応答を含めての出版が妥当と判断し次年度に延期した。他方、リジリエンスの最新知見を広く知らせることが重要であると考え、ウンガー博士の最新論文「子どもや若者のリジリエンスに関連する要素と過程」を翻訳し、ソーシャルワーク学術誌である『ソーシャルワーク研究』への掲載が決定した(2019年度後期発行)。今後は4年間の研究成果を基に、人がリジリエンスを達成するために必要なコミュニティの資源・環境の探索・考究に研究焦点をシフトし継続していく予定である。研究開始年度である平成27年度の到達点を、リジリエンス思考によるソーシャルワーク理論体系化の推進と精神障害者生活支援実践モデル開発のための準備年と位置付け、以下にある内容・方法で研究を実施した。(1)平成27年6月16日19日、カナダ国・ダルハウジー大学(ハリファックス市)に附属するリジリエンス研究センター(RRC)が主催する国際会議「Pathway to Resilience III」に研究分担者とともに出席し、リジリエンスに関する最新知見を獲得した。本国際会議には46カ国から540人が参加しており、中国、韓国、カナダ、アイルランド等の研究者との間で研究推進のためのネットワークを構築することができた。また海外研究連携者から今後の研究に関して指導を受けた。(2)「一般社団法人レジリエンス協会」の定例会に出席し、他分野・他領域のリジリエンス研究者、一般企業等でレジリエンスを基盤にした取組みを実践している方々と意見交換等を行い、今後の研究推進ネットワークを構築した。(3)内外のリジリエンス関係文献の渉猟を積極的に行い(その数は優に百を超えた)、文献リストを作成しつつ、理論的整理を行った。(4)研究者が以前に構築した精神障害者地域生活支援にかかる「コンピュータ支援ツール」の見直しを行い、リジリエンス思考に基づいた改訂版作成に向けた検討を行った。(5)論文「ソーシャルワーク実践理論におけるリジリエンス概念への着目」の執筆に着手した(次年度、上半期に完成予定)。研究開始年として計画した内容について、研究推進の基盤となる文献の渉猟、文献リスト作成、基盤理論の検討、国際会議等の参加による研究ネットワークの構築等、概ね順調に進めることができた。これらを踏まえ、理論的基盤となる論文の執筆に着手したが完成までには至らなかった。また、精神障害者生活支援モデルの開発に向けた検討については、基本的事項の検討を実施することができたものの具体的展開までには至らなかった。研究推進2年目にあたる平成28年度において、研究代表者には、カナダ国ノヴァスコシア州ハリファックス市にあるダルハウジー大学ソーシャルワーク学部において在外研究をおこなう機会が与えられた。当該研究の海外共同研究者であるマイケル・ウンガー博士は、ダルハウジー大学ソーシャルワーク学部の教授であり、同学部附属のリジリエンス研究センター(RRC)の責任者であったため、密接に連携を取りながら、ウンガー博士の助言と指導の下、研究を推進することができた。加えて、研究分担者の秋山・関東学院大学教授が2016年9月にRRCを訪問し、研究の具体的展開にまつわる協議を実施することができたことも成果であった。具体的には、上述したように研究代表者が在外研究期間であったため、当初計画にあった精神障害当事者へのインタビューを実施することはできなかったが、海外共同研究者とのディスカッション等を通じて、精神保健ソーシャルワーク、精神障害者の地域生活支援へのリジリエンス思考の具体的展開について、そのアイディアや方法・手法について深化させることが可能となった。加えて、最終年度の平成30年度の夏に、研究代表者、研究分担者、海外共同研究者共同による本研究成果を理論及び方法の観点からまとめた著作の公刊及び、最終年度の秋には、海外共同研究者のマイケル・ウンガー博士を招聘し、研究成果を公表し、臨床現場での適応可能性の検討を主目的とした公開シンポジウムを北海道札幌市において開催する旨の具体的計画を立案することができた。リジリエンス思考に基づく精神障害者の地域生活支援の実践モデルの構築に向けて、理論的検討の整理を行うことができ、かつ、当該研究のまとめに係る方法等を具体的に計画できたため。