hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼差し解析によるテレビ通信システムの認知人間工学設計原則に関する研究

ただし、画面サイズ等のインタフェイス条件がよい場合には、残り1者も、発話数は増加し、会議参加が促されている。これらの結果をもとにすると、テレビ通信システムでは、言外の情報伝達に、相手方の顔提示が必要となり、その言外情報伝達が、会議への参加を促すといえ、インタフェイス条件の良否が、コミュニケーション性に大きな影響を与えることが分かった。平成8年度は、これら平成7年度までの成果を取りまとめ、公表する予定である。テレビ通信システムのヒューマンインタフェイスの設計基準を認知人間工学の立場から明らかとするために、テレビ通信システムシミュレータを用いて、人間のコミニュケーション時の認知行動を検討した。平成6、7年度には、実験により以下が明らかとなった。○一般に、相手方の顔画面の注視率は低く、作業画面の注視率が高い。○自分の意志を表明する場合や、相手の意志を確認するときに、相手方顔画面を注視する。○3者間会議において、そのうちの2者がテレビ通信システムを用いて会議参加する場合、テレビ通信システムを用いない2者間で会話が連行する傾向がみられる。ただし、画面サイズ等のインタフェイス条件によっては、残り1者も会話に参加できる。これらの結果をもとにすると、テレビ通信システムでは、タスク遂行に直接必要な情報提示のみならず、言外情報伝達のために相手の顔映像が必要であり、さらに画面サイズなどのインタフェイス条件が、コミニュケーション性に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。平成8年度はこれらの成果を取りまとめ、さらに計測自動制御学会ヒューマンインタフェイスシンポジウムに於て公表した。
極地に生息する植物病原菌の生態の解明と資源価値の評価

本申請課題では、i)日本北極基地近傍の1か所のコケ類等の自然植生地をモデルとして、2003年から2018年まで12年毎に実施してきた植物病原菌の定量的調査を、次世代シークエンサー解析を追加して2022年まで継続する。これにより北極における植物病原菌の20年間の消長を明らかにする。同時に、ii)これまでに独自に収集した約1200株の北極・南極産植物病原菌について、自然環境への影響や産業への有用性を明らかにするため、培養試験、遺伝子解析および接種実験を行う。
認知心理学におけるプライミング効果を基にした強化学習ロボットによる知識選択

本研究では,転移学習において複数方策から有用な知識を選択するために,人間の記憶や知識の思い出しや再認識を行うメカニズムである活性化拡散モデルを用いた転移学習手法を提案した.本手法は,1)複数方策をカテゴリに分類してネットワークを構築,2)カテゴリから方策を想起,3)方策を選択,4)活性値の拡散(活性化拡散),5)活性値の減衰,という処理をロボットエージェントの行動毎に反復実行し,方策の活性値を調整しながら,転移する方策を選択する.計算機シミュレーションにより,方策を用いない強化学習,単一方策のみを用いた転移学習,提案手法を用いた転移学習の学習効率を比較し,提案手法の有用性を確認した.本研究では,マルチエージェントロボットシステムを対象に,エージェントが様々な環境で学習により獲得・保存した複数の知識を,転移学習により相互に再利用する際の知識選択手法の確立を目的としている.人間は,学習などで得た知識の選択により判断や行動を行っていることが認知心理学的な知見として得られていることから,その知見の一つである活性化拡散モデルを参考に,学習知識間の関係性の記述,および,知識選択の手法を提案し,計算機シミュレーションにより検証した.提案手法では,保存された知識間の関係を,距離(関連性の高い知識ほど小さい値を持つ)で定義した有向グラフとして結合し,知識ネットワークを構築する.知識を利用するエージェントは,自身の観測情報と知識ネットワークより,各知識間距離の持つ想起確率を参照して,結合している知識を確率的に選択(知識の想起)し,実行する.知識の想起が適切であれば知識間距離を小さく,適切でなければ知識間距離を大きくするといった,知識の活性化処理を行う.これらの処理を行動選択毎に行い,随時知識ネットワークを更新しながら,転移学習により知識を再利用する.提案手法に基づき,グリッドワールドで定義した迷路環境と,迷路の解に有効/無効な知識が混在した知識ネットワークを用い,提案手法の有用性を計算機シミュレーションにより検証した.シミュレーション結果より,エージェントの知識の再利用時に知識ネットワーク構造が変化し,知識が適切に想起されることを確認した.学習で得られた複数の知識から,転移学習により適切な知識を選択するための手法として,活性化拡散モデルの考え方に基づき知識ネットワークの構築を行った.本モデルは,学習により獲得した複数の知識を有向グラフで表し,各知識間の関係を知識間距離で評価する.関連性の高い知識の知識間距離を小さくすることで選択(想起)される確率が大きくなる.提案手法に基づき,転移学習時の知識の想起が適切に行えるかを確認するために,経路探索をタスクとしたシミュレータを作成した.本シミュレータは,グリッドワールド上に障害物を配置して迷路環境を作り,移動や環境情報検知範囲等を設定した強化学習および転移学習を行うエージェントを動かす.シミュレーション実験では,提案手法に基づく転移学習による経路探索と強化学習時の経路探索で比較を行った.エージェントは,前後左右への移動に停止を加えた5つの行動を設定し,エージェントが選択可能な知識は,異なる学習環境で学習した効率的に経路を探索できる知識と,非効率的な経路を選択する知識の合計6個の知識を用意した.エージェントは,移動ごとに環境情報を更新し,情報に基づき知識を想起し,学習を進める.想起に伴う活性化により使用した知識間距離の大きさと想起確率を調整する.シミュレーションの結果から,知識の想起が適切に行われ,知識の再利用により最短経路が効率的に求められたことを確認した.また,学習の進行に伴い知識ネットワークが更新され,関連性の高い知識が選択されやすくなったことを確認した.さらに,強化学習のみの経路探索結果と比較し,提案手法を用いることにより効率的な学習を行えることが確認できた.当初,知識の一部のみを利用して知識の記述や保存,および,知識ネットワークの構築を行ったところ,想定された結果とならなかったことから,知識の記述方法が想起に影響すると考えられるため,検討が必要である.未知環境や動的環境にてロボットを適応的に行動させるために,ロボットが自律的に行動を学習する強化学習や転移学習の研究が行われている.本研究では,転移学習において複数方策から有用な知識を選択することを目的に,人間の記憶や知識の思い出しや再認識を行うメカニズムである活性化拡散モデルを基に,方策の関連性に基づいたカテゴリを用いて活性化拡散モデルを再現した転移学習手法を提案した.本手法では,1)複数方策をカテゴリに分類してネットワークを構築,2)カテゴリからの方策の想起,3)方策の選択,4)活性値の拡散(活性化拡散),5)活性値の減衰,という処理をロボットの行動毎に反復実行し,方策の活性値を調整しながら,転移する有用な方策を選択する.具体的には,1)関連性のある方策を分類したカテゴリを基に方策ネットワークを構築する.また,カテゴリ内で,方策間の関連性を記述する方策間距離を生成する.方策間距離は,カテゴリ内すべての方策同士を全結合する.2)想起では,観測情報に基づいてカテゴリを選択し,そのカテゴリの方策から選択候補を求める.それぞれの方策には活性値を与えておき,ロボットがカテゴリを選択すると,カテゴリ内の全方策の活性値が更新される.3)想起で得られた候補の中から確率的に方策を選択する.4)方策に従った行動が学習に有効な場合は活性値を増加,学習を妨げる行動の場合は活性値を減少させる,活性化処理を行う.また,活性化した方策から接続関係のある方策へと活性値の拡散処理を行う.

5)ロボットが行動する毎に,全方策の活性値を減衰させる.計算機シミュレーションにより,方策を用いない強化学習,単一方策のみを用いた転移学習,提案手法を用いた転移学習の学習効率を比較し,提案手法の有用性を確認した.実機への本手法の実装方法について検討しており,実機実験や獲得した方策数の学習に対する影響の検証等を行う.本研究では,転移学習において複数方策から有用な知識を選択するために,人間の記憶や知識の思い出しや再認識を行うメカニズムである活性化拡散モデルを用いた転移学習手法を提案した.本手法は,1)複数方策をカテゴリに分類してネットワークを構築,2)カテゴリから方策を想起,3)方策を選択,4)活性値の拡散(活性化拡散),5)活性値の減衰,という処理をロボットエージェントの行動毎に反復実行し,方策の活性値を調整しながら,転移する方策を選択する.計算機シミュレーションにより,方策を用いない強化学習,単一方策のみを用いた転移学習,提案手法を用いた転移学習の学習効率を比較し,提案手法の有用性を確認した.複数台の実機学習ロボットのハードウエア製作を進め,これまでシミュレーションで検証してきた活性化拡散モデルを用いた知識選択手法を実装する.ロボットハードウエアは,試作済みの小型全方向移動ロボットをベースに改良する.これまでシミュレーションではグリッドワールド上で位置情報に基づくの学習を行っていたが,これをベースとして,実世界で実行可能な知識ネットワークと知識の活性化のモデルを構築し,実装する.また,実ロボットに提案手法を実装し,検証実験を行う.ロボット工学、情報通信工学次年度使用額は,実機移動ロボットハードウエア製作に関わる費用が主である.今年度,実機の移動ロボットハードウエアを製作する予定であったが,当初検討していた提案手法での経路探索と,強化学習のみの経路探索との比較検証結果において,提案手法の性能を発揮できない結果が若干得られることがあり,活性化拡散モデルを実装するための知識の記述方法および知識ネットワークの構築方法の一部を改良した.これによりシミュレーション開発および検証実験に時間を要したため,ロボットハードウエア開発を次年度に行うこととした.次年度7月までにロボットハードウエア要素として電気・電子部品,センサ類,機械部品,加工等の発注を行い,順次製作を進めて9月までに2台のロボットを構築する.ロボットハードウエアの基本設計は,現在試作済みの全方向移動ロボットをベースとする.製作と並行して提案手法の実機実装について検討を進め10月までに実装し,検証実験を行う.
超音波逆散乱定量CT法による非侵襲3次元温度分布計測

非侵襲で非破壊な形態の温度測定が実現できれば,(1)センサによる温度場の撹乱がない,(2)センサへの熱伝導に伴う時間遅れがない,(3)高温,高圧などの悪条件下での測定が可能になる,など通常の侵襲的な温度測定の際に遭遇する問題が根本的に解決される。本研究では,物体中の音速が温度によって変化することを利用した逆散乱定量CT法によって,音波による非侵襲,遠隔的なCT温度計測を実現するための検討を行った。具体的には,物体の垂直軸回りの観測データだけを用いた3次元CT手法,後方伝搬リトフ近似による弱散乱線形化近似法,などの本研究独自の工夫によって,今まで実用が困難とされていた逆散乱定量CT法の問題に対処する方法を提示した。さらに,これに基づいた画像温度計測の性能評価試験として,実用上予想される複素受信音圧の測定誤差と再現される温度分布画像の温度測定精度の関係を数値シミュレーションにより明らかにした。水中の温度測定を想定した検討の結果,温度分布の画像解像度(1グリッドの区画寸法)を5mmに選んだ場合,S/N比30dB程度の精度で複素音圧が観測できれば,数10°Cの広い温度範囲に渡って,0.1°C以下の精度で温度のCT画像計測が可能であるという良好な結果を得ることができた。このように,本方法では要求される温度分布画像の解像度と温度値の定量計測精度とがトレードオフの関係にあり両者の要求を同時に満足させることはできないが,絶対精度をそれ程要求しなければ,波長程度(λ=1mm at 1.5MHz)までの微少領域の温度計測が可能であることが確認できた。以上の検討により,生体や各種プラントにおける流体中の微少領域における3次元温度分布を,高精度,高解像,高速度に測定することのできる非侵襲CT温度計測法を実現するための基本的に有望な見通しを得ることができた。非侵襲で非破壊な形態の温度測定が実現できれば,(1)センサによる温度場の撹乱がない,(2)センサへの熱伝導に伴う時間遅れがない,(3)高温、高圧などの悪条件下での測定が可能になる,など通常の侵襲的な温度測定の際に遭遇する問題が根本的に解決される。本研究では,物体中の音速が温度によって変化することを利用した逆散乱定量CT法によって,音波による非侵襲.遠隔的なCT温度計測を実現するための検討を行った。水中の温度測定を想定した検討の結果,温度分布の画像解像度(1グリッドの区画寸法)を5mmに選んだ場合.S/N比30dB程度の精度で複素音圧が観測できれば,数10°Cの広い温度範囲に渡って,以下の0.1°C以下の精度で温度のCT画像計測が可能であるという良好な結果を得ることができた。

以上の検討により,生体や各種プラントにおける流体中の微少領域における3次元温度分布を,高精度.高解像.高速度に測定することのできる非侵襲CT温度計測法を実現するための基本的に有望な見通しを得ることができた。非浸襲で非破壊な形態の温度測定が実現できれば、(1)センサによる温度場の撹乱がない,(2)センサへの熱伝導に伴う時間遅れがない,(3)高温,高圧などの悪条件下での測定が可能になる,など通常の浸襲的な温度測定の際に遭遇する問題が根本的に解決される。本研究では、物体中の音速が温度によって変化することを利用した逆散乱定量CT法によって,音波による非浸襲,遠隔的なCT温度計測を実現するための検討を行った。具体的には,物体の垂直軸回りの観測データだけを用いた3次元CT手法,後方伝搬リトフ近似による弱散乱線形化近似法,などの本研究独自の工夫によって,今まで実用が困難とされていた逆散乱定量CT法の問題に対処する方法を提示した。さらに,これに基づいた画像温度計測の性能評価試験として,実用上予想される複素受信音圧の測定誤差と再現される温度分布画像の温度測定精度の関係を数値シミュレーションにより明らかにした。水中の温度測定を想定した検討の結果,温度分布の画像解像度(1グリッドの区画寸方)を5mmに選んだ場合,S/N比30dB程度の制度で複素音圧が観測できれば,数10°Cの広い温度範囲に渡って,0.1°C以下の精度で温度のCT画像計測が可能であるという良好な結果を得ることができた。このように,本方法では要求される温度分布画像の解像度と温度値の定量計測精度がトレードオフの関係にあり両者の要求を同時に満足させることはできないが,絶対精度をそれ程要求しなければ,波長程度(λ=1mm at 1.5MHz)までの微少領域の温度計測が可能であることが確認できた。以上の検討により,生体や各種プラントにおける流体中の微小領域における3次元温度分布を,高精度,高解像,高速度に測定することのできる非浸襲CT温度計測法を実現するための基本的に有望な見通しを得ることができた。
スティラマティ（安慧・堅慧）の思想の総合的研究

従来の仏教学で常識とされてきた安慧(スティラマティ)に関する伝承には梵文原典から得られる内容と齟齬がある事に基づき、スティラマティが単一の人物でないと考えられることを出発点として本研究を行った。その結果次の三点が確認された。1写本に基づく『中辺分別論』などの註釈者は同一人物でチベット語訳に残る『大乗荘厳経論』の註釈者とは異なること。2教学の描く安慧の思想内容は梵文原典に見いだせないこと。3近現代仏教学の伝承がヴァラビー出土の銅板碑文に見られるスティラマティという人物と『大唐西域記』の堅慧とを同一視したために起こった誤りで、このスティラマティは上記いずれの人物とも別人であると見なされること。平成25年度は基盤研究(B)としてスティラマティ(=安慧)の思想の総合的研究を実際に開始したことを国内外にアピールするために、平成25年7月6日に東京の駒澤大学で行われた仏教思想学会第29回学術大会において「註釈家スティラマティは一人か?」というタイトルで発表を行った。その内容を「註釈家スティラマティは一人か?」(『仏教学』第55号、東京、2013、pp.59-86.)として論文を公にし、関係のある国内外の多くの研究者にPDFで配布した。一方、研究実施計画に従い共同研究のための四つのチームを組織した。第一チームはインド瑜伽行唯識思想に関する校訂テキストを中心に、インドにおける安慧の思想内容を吟味することとする。第二チームは新たに発見されている写本の校訂作業とともに、安慧に帰せられる文献を内容面と文体とから真作か否かと安慧独自の思想内容を抽出することとする。第3チームは玄奘の弟子基の主導で導かれた安慧像を唯識教学の諸文献から再吟味することとする。第4チームは学界でも初の試みとなる『大乗中観釈論』の本格的研究を開始することとする。この四つのチームによって共同研究を進めるために、平成26年度の4月に行われる全体会議、8月末の印度学仏教学会のパネルのメンバー、9月末の国際シンポジウムのメンバーを決めて準備を整えた。またスティラマティの人物像を作り上げる重要ポイントとなる玄奘の『大唐西域記』など複数の旅行記や記録を吟味する目的で、現地調査を行った。今年度は5月に中国・敦煌において、まもなく実際の莫高窟を見ることが制限されるとの情報に基づき、急遽代表者一人で、最後のチャンスとして見ることのできる莫高窟は可能な限り見た。2月には代表者はナーランダー大学を中心に再度現地を見て回った。本研究は、平成26年度には平成26年4月25日に筑波大学東京キャンパスでメンバーほぼ全員の参加を得て第1回の全体会を行い、方針をまとめ、平成26年8月31日に武蔵野大学有明キャンパスで行われた日本印度学仏教学会で「新たな視点からのスティラマティ研究」と題してパネル発表を行い、平成26年9月27日に「註釈家スティラマティの実像へのアプローチ」と題して筑波大学東京キャンパスにおいて国際シンポジウムを行った。一連の共同研究において研究代表者が20年来暖めてきた「修行者の視点」を基軸に実践理論と教義理論という物差しでスティラマティの思想を測ることが受け入れられたことは大きな成果である。これは瑜伽行唯識派の諸論師の系統立てを行うに際して、彼らに帰せられる諸文献の内容が実践的か教義的かを基軸にすべきことを感じ取り、それを「修行者の視点」と表現したものである。平成26年10月21日にはハンブルクでSchmithausen教授とこの方針の内容吟味のための討論を行い、同22日にはZimmermann教授と平成27年度の計画を話し合い、平成26年12月9日から11日にハンブルク大学でZimmermann教授と平成27年8月に同大学で行うシンポジウム企画の打ち合わせを行なった。基軸となる「修行者の視点」を具体的に示す基準作りとして国内外の祈りや修行に関する事例を実体験として収集するために日本では修験道修行(出羽三山など)の場、海外では修道院(スロベニア)において実習もおこなった。また玄奘の報告『大唐西域記』がスティラマティの人物像を決める重要なポイントになってきたことを踏まえて、メンバーの中の佐久間他2名でクシャーン朝(現在のウズベキスタン)のサマルカンド、テルメズにおいて現地研修を行った。ヴァラビーへの現地研修は協力先との調整により平成27年度に行うことにした。平成27年度までの研究から、かなりのレベルまで複数のスティラマティが想定できることが共通認識として定着してきた。平成27年8月27日、28日にドイツ・ハンブルク大学でシンポジウムが行われた。27日には基調講演をLambert Schmithausen(ハンブルク大学名誉教授)が行い、28日にはHidenori Sakuma(筑波大学)、Jowita Kramer(ミュンヘン大学)、Roy Tzohar(テルアビブ大学)、Martin Delhey(ハンブルク大学)、Jonathan Silk(ライデン大学)、Shigeki Mori(花園大学)でシンポジウムを行い、スティラマティを複数想定すべき事が共通認識として確認された。本研究のスタートから3年目でこのような共通認識が定着しつつあることは大きな成果と思う。

その成果も含めて中国唯識教学と日本法相教学の作り上げてきた安慧像は根本から問い直す土壌が整ったことになる。東アジアの安慧像は玄奘の報告を弟子達がまとめた『大唐西域記』などが発端となっているが、『大唐西域記』のヴァラビーの箇所にだけ出てくる「堅慧」という人物名とヴァラビー出土の銅板碑文にあるSthiramatiという人物名を同一視したことにより、玄奘の報告が絶対的な権威を持つことになり、その後の安慧像を造り出す大きな要因となった。そこで昨年度2月にヴァラビープル(=ヴァラビー)の現地の確認をした。現地は30年ほど前に発掘は行われたものの、ジャイナ教の多い地域であり、ナーランダーに並び称されるような仏教の一大聖地があったとは思えない規模であることもあり、ここに登場するSthiramatiと註釈家スティラマティを同一視するのは早計であり、この点を再吟味することにした。研究実績の概要でも述べたように、本研究を始め、複数回のシンポジウムなどで世界の研究者と意見交換をしたが、わずか3年でこれまでの常識であるヴァラビーのSthiramatiと註釈家Sthiramatiが同一で、1人であるという常識が覆されたことは大きな成果である。その内容を今後も着実に検証して行く方向性が確立されたことから、本研究が予想以上の成果を上げていることになる。本研究は、スティラマティという人物が、従来の中国唯識教学・日本法相教学で伝承されてきた安慧という人物像や思想とかなり食い違いがあり、そのことを新たに発見されたサンスクリット原典に基づく思想研究から想定できることを代表者が気づき、初年度に「註釈家スティラマティは一人か?」という問題提起として学界に提示し、共同研究を開始した。その結果、サンスクリット原典の得られる『中辺分別論』『唯識三十頌釈』『五蘊論釈』『倶舎論釈』はほぼ同一人物の著作であることが確定し、サンスクリット原典がなくチベット語訳のみに現存する『大乗荘厳経論釈』はより後代の人物の著作であることも確定した。もちろん今後『大乗荘厳経論釈』のサンスクリット原典が発見された場合にはこれが覆る可能性もあるが、この文献にある思想内容が、玄奘がナーランダーからもたらし中国的に展開した中国唯識教学の教義内容に近似していることも判っている。そしてまた日本法相教学に伝わる安慧の思想と見做されてきた内容がインドの原典に見られるような意図とは齟齬が多いこともわかった。また近代仏教学の伝統として安慧の本拠地がヴァラビーであり、ナーランダーと双璧をなす仏教の拠点であるというこれまでの常識に関して、その根拠となるヴァラビー出土の銅板碑文のSthiramatiと『大唐西域記』の堅慧との関係と、研究代表者等で現地ヴァラビープールを調査した結果と、これまでの考古学的資料などとを考え合わせると、銅板碑文の人物は註釈家スティラマティや中国唯識教学・日本法相教学の安慧とは別人であり、これを混同したのは近代仏教学のもたらした誤解であることが判ってきた。それに関して5月の国際東方学者会議でパネルを設けて発表し、その後も9月の筑波大学東京キャンパスでおこなった国際シンポジウムなどを通じて公表した。これらは従来の仏教史を書き換えなければならない内容である。従来の仏教学で常識とされてきた安慧(スティラマティ)に関する伝承には梵文原典から得られる内容と齟齬がある事に基づき、スティラマティが単一の人物でないと考えられることを出発点として本研究を行った。その結果次の三点が確認された。1写本に基づく『中辺分別論』などの註釈者は同一人物でチベット語訳に残る『大乗荘厳経論』の註釈者とは異なること。
幼児期のアレルギー疾患の実態把握および発症・悪化対策

幼児の約3割にアレルギー症状がみられ、皮膚に関する症状が多かった。また、ほこりの量を多く感じる家庭や床掃除の頻度が低い家庭で、アレルギーの有症率が高くなる傾向がみられた。ダニ汚染度は、住宅では夏季よりも冬季で高く、幼稚園では夏季・冬季ともに低かった。冬季の幼稚園・保育園の教室内は、全般的に相対湿度、絶対湿度ともに低かった。疾患対策には、住宅・幼稚園ともに冬季の低湿度環境に注意することが重要である。幼整園および幼児の住む住宅を対象として、室内環境の実態調査および幼稚園に通園する保護者を対象として、幼児の健康状態、住戸の概要、冷暖房方法をはじめとした住まい方などのアンケート調査を行った。幼稚園の実測調査:夏季では特に9月で園間の室内温湿度の差異が大きく、特に冷房使用の有無により、絶対湿度の差異が大きかった。冬季では、全体として室内湿度(絶対湿度)の乾燥傾向がみられ、換気を励行している園でその傾向がみられた。幼児居住の住宅の実測調査は、基本的に築10年以内の比較的新しい住宅を対象として行った。夏季冷房を使用している住戸では、その室温および絶対湿度の低下に大きな差が見られた。聞き取り調査では幼児が居住することでその室温等の設定に影響することはないようであった。冬季は実測調査済であるが、現在分析中である。幼稚園に通う幼児の保護者約700名を対象とした、幼児の健康および住宅・住まい方に関するアンケート調査結果としては、現段階では単純集計のみあるが、岐阜地域では比較的新しい住宅に居住する割合が高いこと(持ち家が多い)、アレルギー様症状の発症割合は年中>年少であったこと、新しい住宅でアレルギー様症状の割合が高い傾向はみられなかったことなどが認められた。幼稚園に通園する幼児を持つ保護者へのアレルギーに関するアンケート調査と幼児の居住する住宅の実測調査結果を併せた分析を行った。その結果、アンケートでは「床掃除」および「換気」の頻度が低い家庭で有症率が高くなる傾向があり、実測調査からは「床掃除頻度が低い」でダニ汚染度の増加、「冬季の換気頻度が低い」で夏季よりも冬季でダニ汚染度が高い傾向がみられた。両者の結果から「床掃除」や「冬季の換気頻度」がアレルギー性疾患と関連性が高い因子であることが推察された。冬季の湿度低下により、アトピー性皮膚炎などの症状が悪化することが多いことから、幼稚園おける冬季の加湿の効果実験を行った。これまでの実験により、加湿による絶対湿度の上昇効果はみられたものの、二酸化炭素濃度の上昇がみられたため、空気質への影響についても検討を行った。その結果、開口部の開放時間の短縮は、多くの園児が長時間教室に滞在する場合に室内二酸化炭素濃度が数時間基準値を上回る日も見られたが、開園時間中のほとんどの時間帯で基準値を下回っていた。そのため室内二酸化炭素が園児の人体に及ぼす影響は小さいと考えられた。ただし、対象園は建築年が比較的古く、また使用暖房機具は密閉型であったことから、園の気密度、使用暖房機具による影響に注意が必要であると考えられた。また、幼稚園教諭に関するアンケート調査では、加湿効果を実感できたと回答する方が多かった。ただし、アレルギー症状の緩和等に効果があるかは、調査対象クラスの関係上、明確にはできなかった。昨年度までの実態調査で、冬季の幼稚園教室において低湿度環境の傾向がみられ、アレルギー疾患の発症・悪化との関連性が推察されたため、本年度は保育所において、冬季保育室内の温湿度環境の実態把握を12月2月にかけて行った。その結果、幼稚園と同様に保育所でもやや低湿度環境である傾向がみられ、その要因は同様であった。保育室内の湿度を上昇させる方法としては、保育士による自然換気量を低減させる調整よりも、加湿器の導入による調整が有効であることが確認された。なお、今年度は新型インフルエンザ流行の影響により、各保育所における湿度環境に関する意識は、特に高かったことに注意を要する。次に、家庭内におけるアレルギー疾患発症・悪化の原因をさらに検討するため、睡眠時の環境にも着目した。岐阜県美濃地方と愛知県名古屋市の幼稚園・保育園を通して、乳幼児の保護者約700名を対象とした冬季の睡眠時の室内環境に関する全20項目のアンケート調査を実施した。アンケートデータの分析方法としては、単純集計、クロス集計、ロジスティック回帰分析を用いて解析を行った。アンケート調査の解析結果から、建築の形態や築年数だけでなく、住まい方による睡眠時の暖房の使用など、睡眠時の室内環境が睡眠の質に影響を与えている可能性が示唆され、さらに睡眠の質の悪化により、幼児の健康に影響を与えている過程が推察された。以上のことから、幼児期のアレルギー発症・悪化には、特に冬季室内環境における温湿度環境に注視が必要であり、特に過乾燥防止に取り組むことが重要であると考えられた。
流体の方程式に対する、解の時間大域的挙動に関する研究

圧縮性粘性流体のモデル方程式を包括するような、一般的な非線形対称双曲・放物型連立系の研究を行い、半空間上における定常解の存在性および漸近安定性に関する結果を得た。定常解の存在性については、その存在条件が負の特性速度の個数で特徴付け出来ることを発見した。また静田・川島型の安定性条件の下、エネルギー法を用いることにより、ソボレフ空間における定常解の漸近安定性を証明した。前年度までの研究に引き続き、燃焼モデル方程式に対する初期ー境界値問題を考察し、解の時間大意的挙動について研究を行った。特に、反応次数の総和を表すパラメータに着目し、このパラメータmが1より大きい場合に、解は定常解へどの程度の速さで漸近していくか解析を行った。前年度までの研究によって、時間のみに依存し、空間に関しては一様な解が唯一つ存在し、定常解へ少なくともtの-1/(m-1)乗の速さで漸近するとの結論を得ている。この解と方程式の解との差を評価することによって、残燃料の濃度および絶対温度を表す関数は、tの-1/(m-1)乗の速さで減衰すると予想しているが、初期値の摂動が十分小さい場合には、この予想が正しいことが示された。しかしながら、初期値に制限が無く、大きなデータに対しては結果が成り立つか不明であり、今後の研究課題として残されている。また一般の連立系を1次元半空間上で考えた問題について考察した。問題設定としては、まず最初に全ての特性速度が負となる場合、すなわち非縮退のケースを考察した。この設定は、圧縮性流体のモデル方程式に流出境界条件を設定した場合に対応する。本問題に対してはこれまでの研究により非縮退な定常解の存在性が示されていた。そこで本年の研究では、定常解からの摂動が十分小さい仮定のもとで、その漸近安定性を証明した。安定性を示す上で鍵となるのは、解の空間微分の評価をどのような順で導出していくか、という所にあるが、1983年に松村・西田によって開発された圧縮性粘性流体に対する半空間エネルギー法を一般化し応用することにより放物型に対応する解の消散的評価を導出することに成功し、さらに安定性条件から従う双曲型に対応する解の消散的評価を組み合わせることにより、一様なエネルギー評価を求めることに成功した。時間のみに依存し、空間に関しては一様な解が唯一つ存在し、定常解へ少なくともtの-1/(m-1)乗の速さで漸近するとの結論を得た。この解と方程式の解との差を評価することによって、残燃料の濃度および絶対温度を表す関数は、tの-1/(m-1)乗の速さで減衰すると予想しているが、それらの適当な線形和について、予想が正しいことが示された。また一般の連立系を1次元半空圧縮性粘性流体のモデル方程式系を包括するような一般的な対称双曲・放物型偏微分方程式系を1次元半空間上で考察し、境界層解と呼ばれる定常解の存在性及び漸近安定性に関する研究に取り組んだ。具体的には非縮退定常解の存在性の条件の見直しを行った。これまでの研究結果においては,非縮退定常解が存在するために、定常問題に現れるヤコビ行列が負の固有値を持つことが仮定されていた。一方でどのようなときにこの仮定が満たされるかについては明確には明らかにはされていなかった。そこで本年度の研究では、定常問題の解析方法を見直すことにより、定常解が存在するための条件を改良し、より明確に表現することに成功した。具体的には非定常問題での粘性係数をゼロとした非粘性双曲型連立系に現れる特性速度のうち、その値が負となるものの個数が双曲型の方程式の本数よりも多くなれば定常解が存在することを証明した。この進展により、具体的な流体のモデル方程式系で見られた定常解の存在性及び非存在性を、負の特性速度の個数という観点から完全に説明出来るようになった。燃焼モデル方程式に対する初期ー境界値問題を考察し、解の時間大意的挙動について研究を行った。特に、反応次数の総和を表すパラメータに着目し、このパラメータmが1より大きい場合に、解は定常解へ、どの程度の速さで漸近していくか解析を行った。解と定常解を直接評価する従来の手法では、tの-1/2(m-1)乗の速さで減衰することしか得られないため、時間のみに依存し、空間に関しては一様な解を考察することとした。このような解は唯一つ存在し、定常解へ少なくともtの-1/(m-1)乗の速さで漸近することが容易に示された。

さらに、方程式の解と、時間のみに依存する解との差を評価し、残燃料の濃度および絶対温度を表す関数の和は、tの-1/(m-1)乗の速さで減衰するとの結論を得た。残燃料の濃度と、絶対温度を表す関数はそれぞれ同様の評価を持つと予測されるため、今回得られた結果は最適とは言えないが、初期値に制限が無く、大きなデータを扱える点において意義があると言える。また、一般的な対称双曲・放物型連立系に対する境界層解の存在性に関する研究を行った。まず、定常問題に現れるヤコビ行列の固有値が全て負となる場合において、定常解の大きさが十分小さいという仮定の下で定常解の存在を証明した。この方程式系の定常問題は1階の常微分方程式系に帰着されるため、全ての固有値が負となれば無限遠方の定数状態は漸近安定平衡点となるため、初等的な力学系の理論により容易に証明することが出来る。一方、固有値の一つが0に縮退してしまう場合においては、ヤコビ行列の評価だけでは解の存在を示すことは出来ないが、非線形項を詳細に評価し中心多様体定理を適用することにより、縮退定常解の存在を示すことが出来た。研究の目的は、圧縮性Navier-Stokes方程式の時間大意解を考察し、特に大きなデータに対して、時間大域的挙動を明らかにすることである。今年度は燃焼モデル方程式やOut-Flow問題を中心に研究を行ったが、解の定常解への漸近レートについては、従来の結果と比較して改善が見られた。得られた結果は、いずれも定常解からの摂動が十分小さいという仮定のもとであり、大きなデータを扱うことは出来ていないが、燃焼モデル方程式に対する漸近レートは最適であり、この点において研究の目的の達成度は、"概ね順調に進展している"と思われる。今年度は燃焼モデル方程式を中心に研究を行ったが、解の定常解への漸近レートについては、従来の結果と比較して改善が見られた。未知関数ごとに漸近レートが改善されたわけではないため、今回の結果は最善とは言えないが、初期値の大きさには制限がなく、この点において研究の目的の達成度は、"概ね順調に進展している"と思われる。今年度と同様に、文献調査および机上における計算を中心に研究を進める。燃焼モデル方程式については、大きなデータに対して、定常解への漸近レートが改善出来ないか、引き続き解析を行っていく。並行して、Inflow - Outflow問題や、非有界領域における、圧縮性Navier-Stokes方程式について研究を行っていく。Inflow問題に対するアプローチとしては、1次元モデルにおいて、無限遠方での状態が亜音速のみならず、超音速になっても、量子効果により定常解が存在して、この定常解は漸近安定であることを示した松村氏らの手法を参考にして研究を進めていきたい。また、本研究に関連する主要なセミナー・研究集会に参加し、研究報告、情報の収集に努めていくとともに、適宜、談話会を開催する。燃焼モデル方程式については、未知関数ごとに定常解への漸近レートが改善出来ないか、引き続き解析を行っていく。
海洋性ビブリオ菌Na^+駆動型べん毛モーターの再構成系の構築

海洋性細菌Vibrioalginolyticusの極毛はNa+駆動型のモータで回転し、そのトルク発生に必須な4種類(pomA,pomB,motX,motY)の遺伝子が同定されてきている。前年度までの研究実績から、これらのうちPomA,PomBタンパク質を複合体として精製することができ、プロテオリポソームに再構成したPomA/B複合体はNa+チャネル活性を示すことが明らかとなった。平成12年度は、この複合体中の各因子のストイキオメトリについての解析を行った。前年度までの研究結果から、PomAは単独で安定な2量体を形成していることから、この因子は2量体を最小単位として機能していることが予測される。そこで、遺伝子上でPomA分子をタンデムにつなげたPomA-PomAを構築し、PomA欠損株中で発現させたところ、この分子は正常に機能した。次に、PomAの機能を完全に失うP199L変異を、PomA-PomAの前半分(P199L-PomA)あるいは後ろ半分(PomA-P199L)に導入し、PomA欠損株中で発現させたところ、これらは機能を示さなかった。PomA分子が単独で機能しているのだとすると、PomA-PomA分子と比べてP199L-PomAあるいはPomA-P199L分子を発現させた場合では、その活性は約半分になることが予想される。ところが、P199L-PomA,PomA-P199Lともその機能を全く失ってしまうことから、PomA分子は2量体を最小単位として機能していることが明らかとなった。海洋性細菌Vibrioalginolyticusの極毛はNa+駆動型のモーターで回転し、そのトルク発生に必須な4種類(pomA,pomB,motX,motY)の遺伝子が同定されてきている。これらは細胞質膜で、Na+チャネルを形成していると考えられているが、これまでのところその直接的な証拠は得られていない。本研究では、これらNa+駆動型べん毛モーターのトルク発生ユニットの精製、およびプロテオリポソームへの機能的再構成を試みた。His_6-PomAを発現させた菌体から内膜を調製し、オクチルグルコシドで可溶化後、Ni^<2+>-NTAカラム、イオン交換カラム、ゲル濾過カラムによりHis_6-PomAを含む複合体を精製した。その結果、His_6-PomAを含む複合体にはPomBは含まれていたが、同じくトルク発生に必須な因子MotX,MotYは含まれていなかった。また、複合体中の各因子のストイキオメトリはモル比で2PomA/1PomBであり、複合体の分子量から4PomA/2PomBで一つのトルク発生ユニットを形成していると考えられる。精製したPomA/B複合体は大腸菌リン脂質を用いて希釈法によりプロテオリポソームに再構成することができた。このときほとんどのPomBのC末端は外側に配向していることがプロテアーゼの感受性から示唆された。さらに再構成したPomA/B複合体はNa+チャネル活性を示した。
果実の軟化と貯蔵性に関わる諸要因の生理学および分子レベルでの解析

果実の樹上における成熟・軟化と収穫後の追熟・軟化について,生理学的,組織学的,分子生物学的な研究を行うことで,貯蔵性の増大をはかるための基礎知見を得ることを目的として研究を行った.(1)カキの子房と幼果,未熟果と成熟果ならびに樹上軟化した成熟果由来の3つの異なるcDNAライブラリーを構築した.カキ果実の発育や成熟に関連する多くの遺伝子情報を得ることに成功した.そのうち,アラビノフラノシダーゼ遺伝子DKARF1の全長およびアラビノフラノシダーゼ/キシロシダーゼ遺伝子DkXYI/ARF1部分断片を得た.これらの遺伝子は収穫後炭酸ガスによる脱渋処理期間中は発現が著しく低下し,脱渋処理後開封すると,著しい発現の上昇がみられ,軟化の様相と深い関係があると考えられた.(2)カキ'西条'果実の樹上での着色に関して,エチレン作用阻害剤(1-MCP)処理によっても,着色が進行することより,内部エチレンは関与していないことが示唆された.樹上における成熟過程では内部エチレンがほとんど検出されないことから,この果実軟化にはエチレンは関与せず,樹上での晩秋の熟柿状の軟化には,明かな内部エチレンの増大が認められることから,エチレンが関与していることが示唆された.ブドウ果実に関して,同一果実内においても,その部位により成熟の進行程度は異なることを明らかにした.ブルーベリー果実に関しては,内成分(特に果実の軟化に関与する要素)がその収穫時期ごとに異なることを明らかにした.(3)組織学的研究:エチレン処理により軟熟させたカキ'西条'において,軟化が進行する果実の果肉組織の状態を非破壊でMRI断層撮影を行うと,果肉組織の半透明化(浸潤)は軟化に伴って,特に維管束周囲から起こることが観察された.光学顕微鏡観察の結果,軟化した果肉組織では,細胞間にゆるみが生じていることが認められ,顕微鏡画像から組織の軟化が確認できた.果実の樹上における成熟・軟化と収穫後の追熟・軟化について,生理学的,組織学的,分子生物学的な研究を行うことで,貯蔵性の増大をはかるための基礎知見を得ることを目的として研究を行った.(1)カキの子房と幼果,未熟果と成熟果ならびに樹上軟化した成熟果由来の3つの異なるcDNAライブラリーを構築した.カキ果実の発育や成熟に関連する多くの遺伝子情報を得ることに成功した.そのうち,アラビノフラノシダーゼ遺伝子DKARF1の全長およびアラビノフラノシダーゼ/キシロシダーゼ遺伝子DkXYI/ARF1部分断片を得た.これらの遺伝子は収穫後炭酸ガスによる脱渋処理期間中は発現が著しく低下し,脱渋処理後開封すると,著しい発現の上昇がみられ,軟化の様相と深い関係があると考えられた.(2)カキ'西条'果実の樹上での着色に関して,エチレン作用阻害剤(1-MCP)処理によっても,着色が進行することより,内部エチレンは関与していないことが示唆された.樹上における成熟過程では内部エチレンがほとんど検出されないことから,この果実軟化にはエチレンは関与せず,樹上での晩秋の熟柿状の軟化には,明かな内部エチレンの増大が認められることから,エチレンが関与していることが示唆された.ブドウ果実に関して,同一果実内においても,その部位により成熟の進行程度は異なることを明らかにした.ブルーベリー果実に関しては,内成分(特に果実の軟化に関与する要素)がその収穫時期ごとに異なることを明らかにした.(3)組織学的研究:エチレン処理により軟熟させたカキ'西条'において,軟化が進行する果実の果肉組織の状態を非破壊でMRI断層撮影を行うと,果肉組織の半透明化(浸潤)は軟化に伴って,特に維管束周囲から起こることが観察された.光学顕微鏡観察の結果,軟化した果肉組織では,細胞間にゆるみが生じていることが認められ,顕微鏡画像から組織の軟化が確認できた.果実の樹上における成熟・軟化と収穫後の追熟・軟化について,生理学的,組織学的,分子生物学的な研究を行うことで,貯蔵性の増大をはかるための基礎知見を得ることを目的として研究を行った。1.生理学的・分子生物学的研究カキ果実よりDNAアレイを用いた解析を行うことを目的とし,cDNAライブラリーを作成し,EST解析をおこなった。その結果,安価で効率の良い大量シークエンス法を可能にした。得られたDNA配列についてBLAST解析を行い,細胞壁関連酵素をはじめ,代謝酵素類や転写因子,タンニン合成に関連する7つの酵素遺伝子,数種オーキシン応答遺伝子群などを確認した。(2)樹上及び収穫後果実の軟化と生理的・分子生物学的変化ブドウでは,可溶性固形物含量が,内壁部より外壁部で有意に高く推移した。果肉硬度は,成熟初期においては,内壁部よりも果実の中心部(胎座)で有意に高く,収穫期にその差は無くなった。カキ果実の急速な軟化にはDk-XTH1(endo型キシログルカン転移酵素/加水分解酵素;XTH)が大きく関与していることを明らかにした。カキ果実のxylosidase遺伝子DkXYL1と命名し,EST情報をもとに,全長クローニングに着手している。MCP処理を樹上で行ったカキ果実で,採取後の貯蔵性が延長された。2.組織学的研究カキ`西条'果実のエチレン処理によって起こる熟柿化の過程において,軟化に伴う果実内における組織構造の水浸状変化を,非破壊的方法であるMRI断層撮影法を用いて経時的に観察した。

内果皮と外果皮の間にその周囲とははっきりと異なる濃淡が認められた。これはこれまで肉眼では見られなかったことであり,新たな知見である。また,この部分における明らかな濃淡の差は,脱渋が完了する以前の果実については見られず,完熟果実特有の現象であった。果実の樹上における成熟・軟化と収穫後の追熟・軟化について,生理学的,組織学的,分子生物学的な研究を行うことで,貯蔵性の増大をはかるための基礎知見を得ることを目的として研究を行った。1生理学的・分子生物学的研究カキ果実の開花前の子房から過熟までの果実を用いてcDNAライブラリーを作成し,EST解析をおこなった。その結果,合計13,720クローンのシークエンスを決定し,kaki databaseを構築し,遺伝子解析を行った。(2)樹上及び収穫後果実の軟化と生理的・分子生物学的変化【カキ】カキ`西条'果実は,樹上での着色に対し,内部エチレンの関与が示唆された。樹上における成熟過程での果実軟化にはエチレンは関与せず,樹上での晩秋の熟柿状の軟化にはエチレンが関与していることが示唆された。【ブドウ】ブドウ`巨峰'果実のエチレン生成と成熟(着色)との関係は認められなかった。また,成熟にともなう果肉中の糖含量は,内壁よりも外壁において高いことを明らかにし,MRI画像から判断して,成熟は外壁と内壁で別々に進行しているものと推測した。(3)果実軟化と細胞壁分解・エチレン生成・'貯蔵性向上技術の開発樹上でのカキ果実のエチレン生成を阻害する樹体要因は物質ではなく,水ストレスなどのある種の物理的要因であることが示唆された。土壌のpHを低下させてからMn資材を土壌施用すると樹上軟化が抑制できた。Arabinofuranosidase (Afse)遺伝子DKARF1の全長クローニングに成功した。カキ果実の脱渋後の急速な軟化に,Afase遺伝子とAfase/xylosidase遺伝子の発現上昇が深く関与する可能性が示唆された。2組織学的研究軟熟したカキ果実のMRI画像のスライスとその位置に相当する果実断面のフィルム写真像と比較したところ,MRI画像に維管束およびその周囲の浸潤状態がはっきりと写っていたことより,果実軟化は維管束より起こっているものと推察した。また,固定可能な組織試料を得ることができ,樹脂包埋を行い試料ブロックを作製した。果実の樹上における成熟・軟化と収穫後の追熟・軟化について,生理学的,組織学的,分子生物学的な研究を行うことで,貯蔵性の増大をはかるための基礎知見を得ることを目的として研究を行った.1.樹上軟化したカキの成熟果由来のcDNAライブラリーを構築し,5879個のEST情報を取得した.カキ果実の軟化に関連する多くの遺伝子情報を得ることに成功した.2.【カキ】カキ'西条'果実の樹上での着色に関して,着色前に一過性の内部エチレンの生成が認められるものの,エチレン作用阻害剤(1-MCP)処理によっても,着色が進行することより,内部エチレンは関与していないことが示唆された.【ブルーベリー】ブルーベリー果実に関して,同一成熟ステージの場合,果肉硬度は果実の収穫期間を通じてほぼ一定であることを明らかにした.
酸素中毒肺の予防に関する研究

成熟ウサギを100%酸素下で36時間人工換気を行い酸素中毒肺モデルを作製した。このモデルを使用し合成サーファクタントと局麻薬(リドカイン)の酸素中毒予防効果について検討した。サーファクタントは人工換気開始後12時間目に気道内に120mg/kgを注入した。リドカインは2mg/kgでボーラス投与後、2mg/kg/hrで持続静脈内投与した。検討項目は乾湿重量比(W/D ratio),肺組織(光顕,電顕),気道洗浄液(BALF)中の好中球の全細胞数に占める割合(%PMN),BALF中のアルブミン,プロスタサイクリン(PGI_2),トロンボキサン(TX)A_2,腫瘍壊死因子(TNF),インターロイキン-1(IL-1),活性化補体(C3a,C5a)であった。サーファクタント群,リドカイン群ともW/D ratio,BALF中の%PMN,アルブミン,TNF,IL-1,C3aはコントロール群に比較して有意に低値であった。C5aはリドカイン群でコントロール群に比較して有意に低値であった。PGI_2/TXA_2は有意に高い値を示した。肺組織(光顕)ではコントロール群で観察された炎症細胞浸潤や肺出血,硝子膜形成,肺胞壁の肥厚はサーファクタント群,リドカイン群ともに軽減されていた。肺組織(電顕)ではコントロール群で観察された血管内皮細胞の浮腫、壊死がサーファクタント群,リドカイン群ともに軽減されていた。酸素中毒肺の発症には好中球から産生される活性酸素が重要な役割を果していると考えられる。サーファクタントはSuperoxideの除去作用をもつと報告されており、またリドカインは活性酸素の産生を抑制することが知られている。サーファクタント,リドカインはこれらの機序により酸素中毒肺の発症を予防しているのかもしれない。検討項目は乾湿重量比(W/D ratio),肺組織(光顕,電顕),気道洗浄液(BALF)中の好中球の全細胞数に占める割合(%PMN),BALF中のアルブミン、プロスタサイクリン(PGI_2),トロンボキサン(TXB_2),腫瘍壊死因子(TNF),インターロイキン-1(IL-1),活性化補体(C3a,C5a)であった。PGI_2/TXB_2は有意に高い値を示した。

酸素中毒肺の発症には好中球から産生される活性酸素が重要な役割を果していると考えられる。サーファクタントはSuperoxideの除去作用をもつと報告されており、またリドカインは活性酸素の産生を抑制することが知られている。サーファクタント,リドカインはこれらの機序により酸素中毒肺の発症を予防しているのかもしれない。成塾ウサギを100%酸素化で24時間人工換気(最高気道内圧:35cmH_2O)を行い酸素中毒肺モデルを作製した。酸素中毒肺の発症には好中球から産生される活性酸素や血小板から放出される種々のケミカルメディエーターが重要な役割を果していると考えられる。一酸化窒素(NO)は平滑筋弛緩作用のみならず好中球及び血小板の凝集、接着の抑制作用をもつと報告されている。このモデルを使用しNOの酸素中毒肺予防効果について検討した。NOは人工換気開始とともに40ppmを24時間投与した。検討項目は経時的PaO_2、末梢白血球数、血小板数、乾湿重量比(W/D ratio)、肺組織(光顕)、気道洗浄液(BALF)中の好中球の全細胞数に占める割合(%PMN)、血中メトヘモグロビン(MetHb)、血漿nitrite+nitrateとした。NO投与群とNO非投与群とでPaO_2、末梢白血球数、血小板数、W/D ratio、BALF中の%PMNに有意差は見られなかった。肺組織(光顕)でもNO投与群とNO非投与群ともに炎症細胞浸潤や肺出血、肺胞壁の肥厚が観察された。血中MetHb,血漿nitrite+nitrateはNO投与群で上昇していた。呼気のNO_2濃度は0.5ppm程度にとどまりNO投与群におけるNO_2の副作用は考えにくかった。この実験ではNO投与群とNO非投与群との間に差が得られなかったが、より重篤な肺障害における効果を調べる必要がある。