hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソフトなキラル高分子フィルム型トランスデューサとその円筒モータへの応用

L型ポリ乳酸(PLLA)を用いて従来にない全く新しいソフトなフィルム型トランスデューサを作成した.例えば,ソフトなフィルム型トランスデューサは,レールのように設置すると,リニアステージとしても使用ができるようになる.また,半円形に設置することも可能であるので,狭隘なスペースを利用した順方向及び逆方向搬送が,複雑な制御システムなしに,構成が可能である.今後は,このような特徴を活かした応用展開を目指したい.本課題において,フィルム型トランスデューサを円筒にし,側線を熱融着した.しかしながら,融着された側線の高次構造が影響を与え,端面での表面弾性波の発生が安定しなかった.そこで,熱融着の温度を管理し,その影響を原子間力顕微鏡などにより,観察し,できるだけガラス転移点と結晶化温度範囲で圧着することを試みた.膜厚0.1mmの圧電性L型ポリ乳酸フィルムを用い,表面弾性波を発生するフィルム型トランスデューサを試行錯誤を繰り返しながら,具現化した.特に,端面に表面弾性波を発生させる技術を確立したことは特筆すべきことである.試作した円筒モータの特長は回転方向の反転が機械的な機構なしに行えることである.これを実現するために,縦波共振が発現する周波数域の把握のために,PLLAフィルム型トランスデューサの共振点とその近傍の挙動を正確に測定した.その結果をもとに,当初計画のように円筒型PLLAフィルムトランスデューサを円筒モータに見立てた実験を行った.具体的には,この円筒型PLLAフィルムトランスデューサの上端にプラスチックボールを置き回転をさせることに挑戦した.その結果このプラスチックボールを,回転数一定で長時間に亘り,回転させることに成功した.更に,プラスチックボールの回転方向を,印加交流電圧の周波数を共振点より低周波に設定することで,時計方向の反転制御にも成功した.しかしながら,計画書に記載したもう一つの課題であるリニア型ステージの実現に挑戦したが,用いる二つのPLLAフィルム型トランスデューサに発生する表面弾性波の波長を正確に揃えることができず,この挑戦については年度内に達成することはできなかった.L型ポリ乳酸(PLLA)を用いて従来にない全く新しいソフトなフィルム型トランスデューサを作成した.例えば,ソフトなフィルム型トランスデューサは,レールのように設置すると,リニアステージとしても使用ができるようになる.また,半円形に設置することも可能であるので,狭隘なスペースを利用した順方向及び逆方向搬送が,複雑な制御システムなしに,構成が可能である.今後は,このような特徴を活かした応用展開を目指したい.延伸倍率を変えて作成した様々な値と配向度を持つ一軸延伸L型ポリ乳酸(PLLA)フィルムを実験用試料とした.フィルムの両表面に金を蒸着し電極とした.この電極が付与されたPLLAフィルムの縦波共振周波数を,インピーダンスアナライザを用い行った.次に,インピーダンスアナライザで求めたこの共振周波数を含む帯域の交流電圧をPLLAフィルムに印加し,表面弾性波を発生させた.これを直接レーザドップラCCDカメラで,二次元測定した.このとき,200Vpp200mAの安定した交流電源を用い,計測可能な変位を持つ表面弾性波を生成することに成功した.実験解析を進めた結果再現性に及ぼす因子としては,PLLA試料の配向度,圧電率では,9pC/Nの圧電率を持つ場合,配向度を優先すべきであることが分かった.その結果,選定したフィルムを円筒にし,側線を熱融着した.これは膜厚30μmの円筒モータ試作を念頭においており,表面弾性波を発生するフィルム型トランスデューサとなる.円筒モータでは,この円周上の上端面に,一定波長で,長時間に亘り発生せねばならない.そのために上端面の高次構造を原子間力顕微鏡により,観察し,現在結果を整理している.更にこの試料を用い,縦波共振の位相反転の程度とそれが発現する周波数域の測定を行った.しかしながらまだ十分な再現性は得られておらず,PLLAフィルム型トランスデューサの共振点とその近傍の挙動を正確に測定する実験を継続中である.初年度の目標であるフィルム型トランスデューサの具現化を達成した.すなわち,当初計画に沿って1)表面弾性波用試料の作成(配向度と圧電性)2)表面弾性波を発生するフィルム型トランスデューサの開発をすすめた.その結果,概ね再現性の面でいまだ難点は幾分残るものの成果を得ている.しかしながら,縦波共振の位相反転の程度とそれが発現する周波数域の断定は完全には終了していない.その一部の積み残しがあるが若干であるため結果,「おおむね順調に進展している.」と判定した.最適化された円筒型PLLAフィルムトランスデューサ(円筒モータ)の上端にプラスチックボールを置く.このプラスチックボールを,回転数一定で長時間に亘り,回転させることを追及する.更に,プラスチックボールの回転方向を,印加交流電圧の周波数を共振点より低周波(または高周波)に設定することで,時計方向(または反時計方向)に制御することを試みる.また,最終年度として,フィルム型トランスデューサを安定的にThis is indeed a very interesting topic.するための解析結果を精査して,理論的な指針を確立する.試作機作成のためにおもに以下の部品等を購入する「材料薬品」モデル実験を行う材料が必要である.「電気回路部品」結合する回路作成用に,抵抗やコンデンサ等の電気回路部品が必要である.「電子回路部品」容量回路の帰還率を支配するOPアンプを必要とする.
わが国の大学・短期大学等における持続可能な退職給付制度の在り方に関する調査研究

本研究では、先行研究の少ないわが国の高等教育機関における退職給付制度に着目し、従来の確定給付型年金構造を基盤とする現行制度の運用実態把握と問題点の明確化、そして新たな退職給付制度構築に向けた制度設計の検討、考察および学術データの構築を研究課題とする。今日の退職給付・年金問題は、特に私立大学・短期大学等に勤務する教職員や経営母体である学校法人にとって極めて深刻な問題であり、国立大学法人においても共済組合長期給付事業の引当金等の問題が指摘される。本研究は、54万人以上を雇用するわが国の国公私立大学・短期大学・高等専門学校にとって適切且つ持続可能な年金・退職給付制度の在り方を考察・描出した。平成22年度(研究初年度)は、わが国の大学・短期大学等、高等教育機関における年金・退職給付制度に関する基本的枠組みと制度上の課題点を明らかにするため、これに関連する文献およびデータ収集と分析をおこなった。また機関レベルでの実態を把握するため、私立大学から公立大学に移行した事例として静岡文化芸術大学、わが国の9割以上の私立大学等に勤務する教職員の退職給付に必要な資金交付を担う財団法人私立大学退職金財団、そして個人レベルでの課題点を探るため現職大学教員を対象とする聞き取り調査を実施した。また、これらの国内高等教育機関から得られた現状や課題点と比較するための海外事例として、わが国と同様に確定給付型年金制度を導入するイギリス高等教育・専門機関を対象としたヒアリング調査を実施した。具体的には、ケンブリッジ大学(機関レベル)における金融危機以降の取り組みと今後の計画、ほぼ全ての英国大学の年金資金を運用するUniversities Superannuation Scheme(民間資産運用機関)の資産運用状況、そして全英大学教職員組合として教職員の年金・退職金ベネフィットに強い影響力を持つUniversity and College Union (UCU)では、2008年金融危機以降の退職給付に係る課題点と将来的予測についてヒアリング調査を実施した。これらの研究調査活動に関連する(初年度)研究成果として、海外査読付学術論文3編および国内査読付学術論文1編を執筆し、またInternational Industrial Relations Association(国際労使関係学会)第7回アジア大会、第7回International Workshop on Higher Education Reform(ブリティッシュ・コロンビア大学)での学会・研究発表をおこなった。平成23年度は,本研究課題における二年目の研究計画として予定されていた通り,わが国大学教職員の年金・退職金制度に対する個人選好や関連知識を把握するためのアンケート調査を実施した。アンケート調査票の作成にあたり,米国カリフォルニア大学バークレー校(UCバークレー)高等教育研究センター所長や,カリフォルニア大学システムにおいてUC全体の年金制度調査研究を担当した研究者らと数回にわたり議論を交わした。また,米国高等教育機関の年金制度研究の重鎮といえるノースカロライナ州立大学の教授とも意見交換し,アンケート調査を実施しデータ分析をおこなう上でのアドバイスをいただいた。アンケート対象者としては,広島県内に所在する全ての国公私立大学(放送大学を除く)に勤務する専任教員および正規・契約・嘱託職員(アルバイトを除く)約7,000人を対象に,確定給付型年金・確定拠出型年金といったプランオプションや年金・退職一時金といった受給形態に対する個人選好や知識,退職後の生活準備や資産形成に対する意識等を設問とするアンケート調査票を配布した。有効回答者数は約1,600人であり,回収率としては20パーセント強を確保した。本年度は研究代表者(渡邉)がUCバークレー客員研究員として従事し,長期海外出張(平成23年2月18日平成24年3月31日)中であったため,実質的には研究分担者(安部)が業者委託の上,国内におけるアンケート調査票の配布および回収作業等を指示・担当した。本年度の研究業績としては,わが国の年金制度に関する業績として学術論文1編(共著),また大学院改革に関連する学術論文1編を海外学術論文誌から掲載または掲載予定としている。大学年金アンケートの統計処理・分析については,引き続き平成24年度に実施し研究成果に繋げていく予定である。本研究では、先行研究の少ないわが国の高等教育機関における退職給付制度に着目し、従来の確定給付型年金構造を基盤とする現行制度の運用実態把握と問題点の明確化、そして新たな退職給付制度構築に向けた制度設計の検討、考察および学術データの構築を研究課題として設定した。本研究は、54万人以上を雇用するわが国の国公私立大学・短期大学・高等専門学校にとって適切且つ持続可能な年金・退職給付制度の在り方を提示することを研究目的とするものである。主な研究実績としては、初年度に国内外大学の事例や先行研究に関する綿密な調査、関連情報・資料収集および文献調査を実施した。また、研究目的において設定した複数課題を検証するため、私立大学退職金財団をはじめ国内外大学、基金運用投資ファンド等への訪問調査を実施した。

初年度の研究成果は国際労使関係学会(インドネシア)において研究発表をおこなった。初年度に実施した訪問調査をもとに、次年度には広島県内に所在する全ての国公私立大学に勤務するフルタイム教職員を対象としたアンケート調査を実施し、1500名超(回収率=約22%)のサンプルを抽出した。アンケート調査結果をベースに、わが国大学教職員の年金・退職金制度・運用方法等に対する個人選好や関連知識について定量分析をおこない、それらの研究成果は国内外における学術雑誌、ジャーナル論文として公刊された。また、最終年度には研究成果報告書を作成し、当該研究領域関係者への配布に努めた。研究実施計画に当初記載したとおり,本年度は米国大学(カリフォルニア大学バークレー校,ノースカロライナ州立大学)での研究事例や先行研究等に関するヒアリング調査をおこない,予定どおり広島県内に所在するほぼ全ての国公私立大学(放送大学を除く)に勤務する教職員への年金アンケート調査を実施した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題における最終年度となる平成24年度は,平成23年度に回収したアンケート調査票をベースに定量分析を実施する予定である。わが国の大学教職員を対象とする年金選好・知識に関するアンケート調査としては,おそらく初めての試みであり,カリフォルニア大学バークレー校やノースカロライナ州立大学研究者からも分析結果に対して期待されているところである。平成24年度は定量分析結果を学術論文として纏め,国内外学会および学術論文誌への掲載を目標として研究分析と論文執筆に専念する。
金属ナノ粒子の水素化触媒反応特性の原子レベル解明

本年度は,TiO2内に存在する酸素欠陥に捕捉されたmuonには,室温付近で電子を非常に弱く束縛した状態があることを見出した.Muonは水素様粒子として知られており,平均寿命2.2 μsで崩壊する時,主にスピン方向に陽電子を放出するため,崩壊直前のmuonのスピンの向きを観測することができる.そのため,外部磁場による摂動を加えることでmuonの電荷状態を知ることができる.このような性質を使い,触媒や光触媒内部での水素の分布や電荷分布を明らかにしていくことを,本研究の目的としている.我々は,まず,触媒担体や光触媒として広く用いられているTiO2内の水素,更に,欠陥構造内の水素の状態を明らかとすることとした.TiO2内の水素や欠陥構造内は,band gap内,もしくは,band gap付近にエネルギー準位を有するため,TiO2全体の物性や化学特性を大きく変化させることが知られており,これらを制御することが求められているが、電子状態の空間分布など基礎的なことがわかっていないのが現状である。そこで、muonをプローブとした測定を行った.試料は,構造の制御が比較的容易な単結晶基板を用いた.外部磁場(縦磁場、横磁場)を印加しながら,muonの回転を観測する(μSR法)ことで,酸素欠陥でmuonが安定化(準安定)すると,これまで考えられていなかった,muonに非常に弱く束縛された電子が室温付近で存在することがわかった.これは,酸素欠陥に水素が補足されると伝導帯に近いエネルギー準位を持つshallow stateを形成することを示唆している。欠陥と水素が導入されたTiO2は,特異な物性や光触媒能を示すことが近年報告されているが,本年度,新しく見出したstateが,これらの起源の一つである可能性が高い.このように、一つ一つの性質の起源を原子レベルで解明していくとこで,TiO2を始めとする,触媒や光触媒の機能の制御に繋がるものと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。ルチル型TiO2基板内部の酸素欠陥をミュオン測定により直接観測できる可能性を見出した。TiO2は触媒担体としてだけでなく、光触媒、ガスセンサー、デバイスとして広く用いられている。このTiO2の物性・化学特性は、欠陥構造により大きく左右されることが知られており、欠陥構造を原子レベルで理解し、制御することが求められている。しかし、TiO2には、酸素欠陥、格子間Ti、crystallographic shear plane、ドメインの境界など、多くの欠陥が存在するため、欠陥の原子レベル構造とその性質を対応させて理解することは容易ではない。本研究では、紛体に比べ構造が均一な単結晶基板と、ミュオンを用いることで、典型的な欠陥構造の一つである酸素欠陥の直接観測を試みた。ミュオン測定は、RIKAN-RALとJ-PARCで行った。具体的には、量論組成を保つ単結晶、原子状の酸素欠陥が存在する単結晶、原子状の酸素欠陥とcrystallographic shear planeが存在する単結晶を用いて、ミュオン実験を行った。結果は、8 K以下では、ミュオニウム様のシグナルが観測された。更に、DFT計算から、このシグナルは、ミュオンに電子が2つトラップされたミュオニウム負イオンが酸素欠陥に存在し、崩壊する時に観測されることがわかった。また、8 K以上の温度では、ミュオニウム、もしくは、ミュオニウム負イオンは観測されなかった。

つまり、このミュオニウム負イオンを用いることで、8 Kでの測定で、上述したように、担体であるTiO2の性質を決める酸素欠陥量を定量的に評価でき、さらに、触媒反応温度領域(300 K以上)では、担体TiO2からのシグナルがないので、触媒のみからのシグナルを得ることができるという重要な知見を得た。平成24年度は予定通り試料調整を進めたばかりではなく、ミュオン測定を開始した。また、ミュオン測定からは、二酸化チタンの主要な欠陥構造であり、その物性や化学特性を決める要因の一つである“酸素欠陥"を直接観測できたことが示唆されるデータを得た。酸素欠陥は、酸素の抜けた空間であるため、直接観測できる手法は我々の知る範囲ではこれまで報告されていなかった。既存の手法では酸素欠陥が生じることでそこに隣接したTiがTi3+になることを利用してTi3+を検出することで間接的に観測するに留まっている。しかし、Ti3+は、酸素欠陥のみでなく、格子間Ti、crystallographic shear planeなどにも存在するため、酸素欠陥のみの情報を観測しているとは言えない。平成24年度の測定では、酸素欠陥を制御した二酸化チタン単結晶基板を用い、ミュオン測定することで、酸素欠陥特有だと考えられるシグナルを得ることに成功した。また、理論計算により得られた結果は、この解釈を指示するものであった。引き続き、温度依存性や縦磁場依存性など詳細に検討する必要はあるが、今回の結果は、二酸化チタンの性質、特に、触媒や光触媒特性を決める上で最も重要な要因の一つである酸素欠陥を初めて直接観測した例となると考えている。以上のように、触媒研究の基礎となる重要な知見が得られたため、当初の計画以上に進展していると評価した。平成25年度は、前年度の結果を受け、還元温度が違う二酸化チタン単結晶基板のミュオン測定を温度依存性や縦磁場依存性など詳細に検討することで、担体である二酸化チタンのミュオンに対する応答を明らかにすることから始める。前述したように、ミュオンを用いることで二酸化チタン内部の重要な欠陥構造である酸素欠陥を選択的に直接観測できるということが、我々の測定及び理論計算によりわかってきている。これは、当初から予測していた結果ではないが、従来の測定手法では多くの欠陥構造に存在するTi3+を測定することで、酸素欠陥を間接的に観測していたため、ミュオンによる酸素欠陥の直接観測手法、解析法を確立することは、意義深いことと考えられる。さらに、計画に従い、超低速ミュオン測定を行いたいと考えている。Pd触媒を担持したTiO2基板を用いて、触媒反応条件下での水素原子の分布を表面からbulkに向かう深さ分解をする。反応分子アセチレンの、不在時、吸着時で、プロトンの分布の違いを観測する。さらに、できる限り工業触媒の反応条件に近い高い圧力下での測定を行いたいが、測定の限界などを含めて、計画班の先生方と相談しながらすすめていきたい。また、表面近傍のプロトンの挙動の経時変化を追う。これらの結果から、反応に重要なプロトンの挙動を明らかにし、QMASSからわかっている気相の情報、及びSTMからわかっている最表面での吸着分子の挙動と合わせて、反応のメカニズムを理解する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ビスマス超薄膜の表面状態におけるスピン偏極伝導の測定

Si(110)-2×5-Auは金原子がSi(110)表面上に鎖状に並んだ構造を持っている。他の擬1次元金属表面の系と比べて原子鎖間の距離が広いため鎖間の相互作用が弱い事が期待される。実際角度分解光電子分光からも原子鎖に垂直方向の分散はほとんどなく、擬1次元金属的な電子状態を持つ事が報告されている。そのため他の擬1次元系よりもより強い1次元性を示す事が期待される。そこでSi(110)2×5-Auについて様々な端子の配置で電気伝導測定を行った。RHEEDによる回折像から比較的試料の質が悪いと考えられる試料においては、直線4端子法では探針の間隔依存性がなく、端子を配置する向きによる抵抗値の異方性がない事が分かった。この結果は過去の研究で測定されたSi(111)-4×1-Inなどと同様に異方的な2次元系と解釈する事ができる事が分かった。正方4端子法により原子鎖に平行な方向と垂直な方向の電気伝導度の異方性を測定する事に成功した。正方形を回転させる事で原子鎖に平行方向と垂直方向で電気伝導度に3.8倍の異方性がある事が分かった。一方、RHEEDによる回折スポットが明瞭であり質の良い試料においては、直線4端子法で測定した抵抗値に異方性が見出せる点や抵抗値が端子の間隔に依存する点で過去に研究されてきた系とは明確に異なる振る舞いを示す事が分かった。さらに探針間隔を100μm程度以下にすると探針間隔を狭める事で抵抗値も小さくなる振る舞いが観察できた。これはSi(110)-2×5-Auの持つ強い1次元性を反映した結果だと考えらえる。本年度が最終年度である。探針の間隔が狭い時に系の1次元性によるものと考えられる振る舞いの検出に成功した。(抄録なし)Si(110)2×5-Auは金原子がSi(110)表面上にワイヤ状に並んだ構造を持っている。他の擬1次元金属表面の系と比べて原子鎖の距離が長いため鎖間の相互作用が弱いと考えられる。実際角度分解光電子分光からも原子鎖垂直方向の分散はほとんどなく、擬1次元金属的な電子状態を持つ事が報告されている。そのため他の擬1次元系よりもより強い1次元性を示し電気伝導測定からも異なる振る舞いを示す事が期待できる。そこでSi(110)2×5-Auについて直線4端子法による電気伝導測定を行った。探針間隔が広い時には探針を原子鎖に平行に配置するか垂直に配置するかによって抵抗値の異方性や探針間隔に対する抵抗値の依存性は観測されなかった。これは過去に測定された他の擬1次元系の場合と同様に異方的な伝導度を持つ2次元系として理解できるものであった。一方、端子の間隔を数10μm程度以下に狭くすると抵抗値の異方性および探針間隔依存性が観測された。この結果は従来の系とは異なり異方的な2次元系とは理解できない結果であり、探針間隔を狭める事で個々の原子鎖が持つ強い1次元性が測定結果に現れたものと期待できる。この結果を理解するためにパーコレーション理論に基づいて解析したところ、探針間隔が狭い領域では原子鎖中の不純物や原子鎖間の橋渡しをする欠陥がフラクタル的に振る舞うことで、これまでの系とは異なるフラクタル次元の振る舞いを示している事が示唆されている。申請時に予定していた研究対象では信号が予想よりも小さく結果を出すことが困難になり研究対象を大きく見直したため。

探針の間隔が狭い時に系の1次元性によるものと考えられる振る舞いの検出に成功した。他の探針の配置や温度依存性などより多くの条件で電気伝導測定を行いパーコレーション理論に基づく解析が妥当であるか否かを検証する。(抄録なし)
麻酔薬による虚血プレコンディショニング効果-K_<ATP>チャネル活性、Mg^<2+>濃度変動からの解析-

【研究の背景】揮発性吸入麻酔薬は、心筋の虚血・再灌流傷害に対して保護的に作用するが、その機序は未解明である.本研究は、セボフルラン誘発性の虚血心筋保護効果にK_<ATP>チャネルの活性化が関与しているかどうかを明らかにすることを目的として行われた.【方法】フェンタニル麻酔下のイヌ(n=21)を無作為にコントロール(C)群(n=7)、セボフルラン(S)群(n=7)およびセボフルラン+グリブライドglyburide[K_<ATP>チャネルアンタゴニスト](SG)群(n=7)の3群とした.C群ではvehicleのみを投与した.S群およびSG群では虚血開始30分前にそれぞれvehicleおよびグリブライド1.0mg/kgを静注した後に、セボフルラン(1.0MAC)を最終再灌流直前まで吸入させた.気絶心筋は、左冠動脈前下行枝の第1対角枝分岐部よりも遠位側で、閉塞と再灌流とをそれぞれ5分間ずつ5回反復することによって作成した.左室虚血領域の心筋収縮機能は、1対の超音波振動子によって測定される心筋短縮率percent segment shortening(%SS)を用いて評価した.心血行動態および%SSの測定は、baseline、1回目の閉塞直前、5回目の再灌流直前、最終再灌流後15、30、60、120および180分の各時点で行い、3群での変動を比較検討した.【結果】再灌流後180分での%SSは、SG群ではbaselineのほぼ50%レベルにとどまったのに対し、S群ではbaselineのほぼ90%レベルまで回復した.C群での%SSは、S群およびSG群の中間の回復パターンを示した.S群では、動脈血圧および心拍数が他の2群よりも有意に低下した。【結論】本研究結果から、セボフルランは主にK_<ATP>チャネルの活性化を介して、虚血心筋局所の収縮機能の回復を促進させることが明らかにされた.【研究の背景】揮発性吸入麻酔薬は、心筋の虚血・再灌流傷害に対して保護的に作用するが、その機序は未解明である.本研究は、セボフルラン誘発性の虚血心筋保護効果にK_<ATP>チャネルの活性化が関与しているかどうかを明らかにすることを目的として行われた.【方法】フェンタニル麻酔下のイヌ(n=21)を無作為にコントロール(C)群(n=7)、セボフルラン(S)群(n=7)およびセボフルラン+グリブライドglyburide[K_<ATP>チャネルアンタゴニスト](SG)群(n=7)の3群とした.C群ではvehicleのみを投与した.S群およびSG群では虚血開始30分前にそれぞれvehicleおよびグリブライド1.0mg/kgを静注した後に、セボフルラン(1.0MAC)を最終再灌流直前まで吸入させた.気絶心筋は、左冠動脈前下行枝の第1対角枝分岐部よりも遠位側で、閉塞と再灌流とをそれぞれ5分間ずつ5回反復することによって作成した.左室虚血領域の心筋収縮機能は、1対の超音波振動子によって測定される心筋短縮率percent segment shortening(%SS)を用いて評価した.心血行動態および%SSの測定は、baseline、1回目の閉塞直前、5回目の再灌流直前、最終再灌流後15、30、60、120および180分の各時点で行い、3群での変動を比較検討した.【結果】再灌流後180分での%SSは、SG群ではbaselineのほぼ50%レベルにとどまったのに対し、S群ではbaselineのほぼ90%レベルまで回復した.C群での%SSは、S群およびSG群の中間の回復パターンを示した.S群では、動脈血圧および心拍数が他の2群よりも有意に低下した。【結論】本研究結果から、セボフルランは主にK_<ATP>チャネルの活性化を介して、虚血心筋局所の収縮機能の回復を促進させることが明らかにされた.1.研究目的:吸入麻酔薬ハロタンによる全身麻酔下でのエピネフリン投与は、重篤な不整脈の原因となる。K_<ATP>チャネル開口薬のニコランジルおよびマグネシウムは、いずれも抗虚血作用を介して心節保護的に作用するが、これらの抗不整脈作用に関する比較研究はない。本研究では、ニコランジルおよび硫酸マグネシウムの抗不整脈作用をハロタン-エピネフリン誘発性不整脈の発生閾値におよぼす効果から比較検討した。2.研究方法:ラットを用い、無作為にニコランジル(N)群(n=7)、硫酸マグネシウム(Mg)群(n=7)および対照(C)群(n=7)の3群に分けた。麻酔は1.5MACハロタン吸入により導入して気管切開し、1.5MACハロタンおよび純酸素にて維持した。心拍数、動脈圧を測定して心電図変化を記録した。ハロタン-エピネフリン誘発性不整脈の発生閾値(エピネフリンの投与速度)はMaycr^<1)>およびLaster^<2)>らの方法を用いて1.5MACハロタン吸入下で測定した。

測定はN群ではニコランジル10μg・kg^<-1>・min^<-1>、Mg群では硫酸マグネシウム8mg・kg^<-1>・min^<-1>、C群では生理食塩水1.0ml・kg^<-1>・min^<-1>をそれぞれ静脈内投与して20分経過した時点で行い、発生閾値、発生閾値での血中エピネフリン、ニコランジルおよびマグネシウムイオン濃度を3群間で比較した。3.研究結果:ニコランジルは他の2群よりもハロタン-エピネフリン誘発性不整脈の発生閾値を有意に上昇させた。硫酸マグネシウム投与は血中マグネシウムイオン濃度を投与前の約2倍まで上昇させた。4.結論:本研究により、ニコランジルはマグネシウムよりも優れた抗不整脈作用を有していることが判明した。1)Anesthesiology71:923-928,1989.2)Anesth Analg 70:654-657,1990.揮発性吸入麻酔薬sevofluraneの虚血心筋保護効果を解析するための基礎研究を継続して行った。方法:イヌの虚血心(stunned myocardium)モデルにおいて、sevofluraneの虚血心筋保護効果を対照群、nicorandil群およびMgSO_4群の4群間で比較検討した。心筋虚血は左冠動脈前下行枝の閉塞および再灌流をそれぞれ5分間隔で5回反復して行うことによって作成した。各群での薬物投与量は、それぞれsevoflurane 2.36%(1MAC)、0.9%NaCl 10 ml・kg^<-1>・h^<-1>(対照群)、nicorandil 100μg・kg^<-1>+25μg・kg^<-1>・min^<-1>またはMgSO_4140mg・kg^<-1>+80mg・kg^<-1>・h^<-1>とし、これらを虚血作成開始前30分から虚血作成終了時まで持続投与した。虚血心筋保護効果の比較は、各群での心血行動態、局所心筋機能、局所心筋血流量および心筋代謝に関するパラメーターの変動にもとづいて行い、これらの測定は虚血作成終了後の再灌流開始から15、30、60、120および180分経過した各時点で行った。結果:虚血領域の局所心筋収縮機能および局所心筋血流量はいずれもsevoflurane群およびnicorandil群において、他の2群よりも高いレベルに維持される傾向を示した。また、対照群では再灌流開始直後から致死的不整脈が頻発したのに対し、他の3群ではこれらの不整脈の発生がほとんどみられなかったことから、sevoflurane、nicorandilおよびMgSO_4はいずれも再灌流性不整脈に対する高い抗不整脈作用を有していることが確認された。研究目的:揮発性吸入麻酔薬セボフルランが,気絶心筋stunned myocardiumに対して抗虚血効果を発揮するかどうかを明らかにすることを目的とした。研究方法:イヌを用いて,セボフルラン(S)群(n=7)およびコントロール(C)群(n=7)の2群とし,両群の基礎麻酔はフェンタニル-ジアゼパムで維持した。気絶心筋は左冠動脈前下行枝の第1対角枝分岐部よりも遠位側での閉塞と再灌流とをそれぞれ5分間づつ計5回にわたって反復して行うことによって作成した。S群では1回目の閉塞前30分の時点から5回目の再灌流直前までS1.0MACを吸入させた。測定項目は,心拍数HR,平均大動脈圧HR,心拍出量CO,左室内圧LVP,左室内圧一次微分dP/dt max,虚血領域の局所心筋短縮率%SS,左室収縮終期圧-心筋長連関(直線)の勾配(Emax)および心筋代謝に関するパラメータとした,こららの測定は,S 0MAC(C群)または1MAC(S群)投与直前,S 0または1MAC投与後30分(1回目の閉塞直前),5回目の再灌流直前,再灌流開始後15,30,60.120および180分の各時点で行った。研究結果:S群ではC群に比べ,HRは5回目の再灌流直前の時点で,MAPはS投与後30分から再灌流開始後15分にかけてそれぞれ有意に低下した。
フッ素フリー燃料電池の高性能化・高耐久化に関する研究

フッ素を全く含まない炭化水素系電解質を設計し、主鎖にエーテルなどの極性基を含まない新規な芳香族系高分子電解質膜の開発に成功した。フッ素系電解質膜と同等以上のプロトン導電性、化学安定性を達成した。また、部分フッ素化スルホン酸化高分子電解質膜が電極触媒層との界面の改善に著しく効果的であることを明らかにした。これらの新型電解質により優れた燃料電池発電特性を得ることに成功した。研究代表者が独自に開発しその合成方法や基本物性に関する知見を蓄積してきている芳香族炭化水素系高分子電解質について、安定性とプロトン導電率をともに向上させるための分子設計を行い、それに従った合成を実施した。具体的には、ポリアリーレンエーテル系のブロック共重合体に焦点を絞り、親水、疎水ブロックへの梯子型構造の導入を検討した。親水性テレケリックオリゴマーは、前駆オリゴマーを発煙硫酸によりスルホン酸化することで合成した。ポリアリーレンエーテル系ブロック共重合体は、親水性テレケリックオリゴマーと疎水性テレケリックオリゴマーの求核置換重縮合法により合成した。梯子型ブロック共重合体(La-SPE)は、ポリアリーレンエーテル系臭素化共重合体(Br-SPE)の高分子内ヘック反応により合成した。電解質膜のイオン交換容量(IEC)は、親水部および疎水部のブロック鎖長により制御し、滴定および1H NMRスペクトルにより決定した。分子構造・分子量は、NMRスペクトルおよびGPCにより解析した。電解質膜の物性は、プロトン伝導率、含水率、機械強度などについて評価した。Br-SPEは高分子量体(Mw > 343 kDa)として得られ、高分子内ヘック反応を行うことでLa-SPEに変換できた。La-SPEの1H, 19F NMRスペクトルおよびGPC曲線から、目的の高分子内ヘック反応が選択的かつ定量的に進行していることを確認した。Br-SPEおよびLa-SPEは、DMFやDMAc、DMSOなどの極性有機溶媒に良好な溶解性を示し、溶液キャスト法により柔軟で強靭な膜として得られた。Br-SPE、La-SPEともに、高IEC膜の方が高プロトン導電率を示す傾向が確認された。同程度のIECを有するBr-SPEとLa-SPEを比較した場合、La-SPE膜の方が全湿度領域において高いプロトン導電率を示した。この結果は、親水部の親水性の程度(局所的なIEC)に由来するものであると考えられる。昨年度には梯子型構造を導入することによりフッ素フリー高分子電解質膜の物性が大きく向上することを見出している。本年度は芳香族系高分子電解質膜の物性を更に向上させることを目的として、疎水部構造の効果を検討した。具体的には、SPP-bl-1(エーテルや極性基を含む)、SPP-QP(エーテルや極性基を含まない)を合成し、膜のモルフォロジー、含水率、プロトン導電率、機械特性、ガス透過性、化学安定性などを解析した。80 °Cにおける膜の含水率およびプロトン導電率の湿度依存性を測定したところ、SPP-bl-1の含水率は、全湿度範囲においてSPP-QPよりも高い値を示した。これは、SPP-bl-1の高いIEC値に起因する。高湿度条件下においては、SPP-bl-1、SPP-QPともにNafionよりも高いプロトン導電率を示した。さらにSPP-bl-1は、全湿度範囲においてNafionと同等以上の極めて高いプロトン導電率を達成した。他方SPP-QPは、低湿度条件下においてNafionを下回る導電率を示した。これは、SPP-QPのIEC値、プロトン導電パスのサイズや連結性が十分でないためと思われる。酸化安定性試験後のSPP-bl-1膜は細かく破断し、残存した固体の重量、分子量、滴定IEC値は数%程度以下であった。これはSPP-bl-1疎水部構造中に含まれるエーテル主鎖が、フェントン試験中に発生するOHラジカルによる求電子反応により切断したためと考えられる。他方、SPP-QP膜は試験後も膜の形状、強度、柔軟性、透明性を維持し、残存重量、分子量、滴定IEC値の保持率は99%程度であった。SPP-QP膜の極めて高い酸化安定性は、構造中にエーテルなどのヘテロ結合を含まないことに起因すると考えられる。芳香族高分子電解質の疎水部構造の役割を明らかにし、この結果を基に分子設計を行うことにより、プロトン導電性と安定性を飛躍的に向上させた新型の電解質薄膜を開発することができた。昨年度までに芳香族系高分子電解質膜の物性を更に向上させることを目的として疎水部構造の効果を検討し、主鎖にエーテルなどの極性基を含むSPP-bl-1や極性基を含まないSPP-QP膜の開発に成功した。特に、SPP-QP膜が優れた化学安定性を示すことを見出した。本年度は計画通り電極触媒層用に電解質の設計、合成と物性解析を行った。具体的には、部分フッ素化スルホン酸化芳香族高分子(Sulfonated poly(phenylene-ran-perfluoro hexylene), SPAF)に着目し、そのイオン交換容量(IEC)がカソード触媒特性に及ぼす影響を検討した。SPAFをカソード触媒層バインダーに用いたセルにおいて、80°C、100%

相対湿度で取得したサイクリックボルタモグラムは、フッ素系電解質であるNafionを用いた場合と比較して白金の酸化還元電気量が低い値であった。これはSPAFが白金へ特異吸着し、酸素吸着サイトが減少したことが原因であると考えられる。また、低IECのSPAFを用いた場合でもサイクリックボルタモグラムにおける酸素還元電気量がほとんど変化していないことより、特異吸着に対するIECの効果はあまり認められなかった。80°C、100%相対湿度での燃料電池発電試験では、IECが低いSPAFバインダーを用いた方が低電流密度領域での分極が改善されることが明らかとなった。これはIECが低いためにバインダーの膨潤が抑えられ、触媒層中のガス拡散性が向上したためであると考えられる。新型電解質バインダーの開発には、特異吸着と膨潤の抑制が効果的であるという指針が得られた。フッ素を全く含まない炭化水素系電解質を設計し、主鎖にエーテルなどの極性基を含まない新規な芳香族系高分子電解質膜の開発に成功した。フッ素系電解質膜と同等以上のプロトン導電性、化学安定性を達成した。また、部分フッ素化スルホン酸化高分子電解質膜が電極触媒層との界面の改善に著しく効果的であることを明らかにした。これらの新型電解質により優れた燃料電池発電特性を得ることに成功した。当初の計画通り、安定性とプロトン導電性を併せ持つ高分子電解質を設計、合成し、それらの構造と物性の関係について明らかにすることができたため。ナノ空間と吸着界面構造を規制したイオノマー被覆白金担持触媒は、研究代表者らが提案している既知の方法によりガス拡散層上へ塗布しガス拡散電極とする。具体的には、水やアルコールなどに分散したイオノマー被覆触媒ペーストを、バーコータやスプレーコートにより気体拡散層(カーボンペーパー上に撥水化カーボンの層を設けたもの)に塗布する。このガス拡散電極2枚の間にプロトン導電膜を挟持してホットプレスを行い、膜電極接合体(MEA)を作製する。プロトン導電膜は前年度までに選定したものを使用する。燃料電池運転試験は温度(70120°C)、燃料・酸素利用率(570%)、湿度(40100%RH)を変化させながら水素/酸素(または空気)で運転し、カソード・アノード各電位、および電解質膜抵抗を独立に測定しながら電流電位特性を評価する。評価項目は、1.触媒利用率(900mVにおける電流密度)、2.酸素およびプロトンの拡散(低電流密度域におけるターフェル勾配)、3.実用域での性能(700mVにおける電流密度)、4.濃度分極(高電流密度域におけるターフェル関係からのずれ、および酸素・空気でのカソード電位差)、5.セル抵抗、とする。イオノマーの被覆構造や電解質のプロトン導電率・気体透過率と相関させながら整理し、最高性能となる3の条件を明らかにする。これら評価項目を電解質分子構造や電極触媒層構造へフィードバックしながら改善を行う。耐久性評価は実用性を考慮して、1.開回路保持、2.起動・停止の繰り返し、3.負荷変動(セル電圧0.6V⇔0.9V)の3モードでそれぞれ個別に評価を行う。運転温度・湿度を変動パラメータとして、セル電圧、触媒利用率、電流電圧(I-V)特性の経時変化を観測する。最終的には、電解質材料ごとに性能と耐久性の相関図を作成する。すべての条件で満足する性能を示す化合物群を本研究期間のみで見出すことは困難であるため、各運転モードに適した材料や触媒構造を提案したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
合成ペプチドを用いた食品抗原のエピトープ構造の解析

本研究は代表的な牛乳アレルゲンであるαs_1-カゼイン(αs_1-CN)、β-カゼイン(β-CN)などの乳蛋白質を抗原として例にとり、これらの蛋白質に対する特異抗体やT細胞抗原レセプターの抗原認識機構を解明し、その成果を食品アレルギーの発症機構の解明などに役立てようとするものである。まず最初にαs_1-CNにおけるT細胞および特異抗体による認識部位(エピトープ)の全貌を明らかにしようと試みた。すなわち、αs_1-CNの全領域をカバーしその両端において5残基ずつ重複させた鎖長79-20残基の13種類の部分ペプチドを化学合成しまた各種酵素分解フラグメントを調整し、それらのペプチドのT細胞増殖刺激活性および特異抗体との結合性を測定した。その結果、3系統のマウス(BALB/C、C3H/He、C57BL/6)においてTおよびB細胞エピトープの全容が明らかとなり、1)ある特定の高次構造をとらない蛋白質でもやはり特定の場所がエピトープとして選択されることや2)系統の異なるマウスにおいて比較的共通してエピトープとなりやすい部位は存在するものの、そのProfileは同一ではないことなどの新しい知見が得られた。次に抗β-CNモノクローナル抗体(MAb1c3)とβ-CNとの抗体反応をペプチドアナログ、抗原抗体複合体のプロテアーゼ分解、NMRといった3種類のことなる手法を併用して分子レベルで詳細に検討した。その結果、β-CNのMAb1C3との結合部位は一次構造上193残基目から202残基目を中心とした領域にあること、その結合には194Gln、^<200>Pra、^<202>LArgが大きく関与し、┣D1193Tyr、┣D1201┫D1Valの関与は小さいことさらには┣D1193Tyr、┣D1194┫D1Glnは結合に関与するがMAb1c3との距離はそれほど近接していないことが示された。すなわち、抗原と抗体の相互作用の詳細な解析には、今回用いた3種類の手法の併用が有効であることが確認された。本研究において得られた以上の知見は食品アレルギーの発症機構の解明や治療法の確立に貢献可能であると考えられる。今年度はαs_1-カゼイン(αs_1-CN)における下細胞エピトープの限定化を試みた.すなわちαs_1-CNのトリプシン分解物から逆相系HPLCにより9種類のフラグメントを単離・精製し,さらにαs_1-CNの全領域をカバーしその両端において5残基ずつ重複させた1920残基からなるペプチド13個を合成した.次にこれらの部分ペプチドのT細胞増殖刺激活性をTcellproliferation assayにより求めαs1-CNのT細胞エピトープの全貌を明らかにした.その結果, BALB/Cマウスでは66-75, 96-103を中心とする領域および151-185内にエピトープが存在することが,またC3H/Heマウスでは59-75, 96-110および151-155を中心とする領域がエピトープであることが示された.しかしC57BL/6マウスではエピトープがαs_1-

CNのC末端側に集中して存在していることは認められたものの,フラグメントと合成ペプチドで得られた結果が一致しないため,その正確な位置は同定されなかった.この不一致はプロリンの異性化による両者間の微妙な立体構造の差などが原因であると考えられた.このαs_1-CNのT細胞エピトープの全貌の解明により, αs_1-CNのような特定の高次構造をとらない蛋白質でも特定の部位がエピトープとなること,つまりアミノ酸配列中にエピトープとなるべき情報が内在していることが明らかとなった.次に遺伝的背景の異なる3系統間の比較から, Ia抗原の類似した系統間ではT細胞エピトープの全貌も類似していること,すなわちどの部位がエピトープとなるかはIa抗原のような遺伝的要因によっても決定されることが示唆された.最近Berzofskyらにより抗原はT細胞に認識される際両親媒性α-helix構造をとるという説が提唱され, αs_1-CNにおいてもこれがあてはまることが確認された.しかし現在のところ仮説にすぎず疑問視すべき点も多い.いずれにせよαs_1-CNのT細胞エピトープの決定はアレルギー発症機構および免疫応答系による蛋白質抗原の認識機構の解明に役立つものである.抗原抗体反応は複雑かつ特異的な免疫系における極めて重要なプロセスである。今年度は牛乳アレルギーの原因物質の一つであり、溶液中で特定の高次構造をとらないβ-ガゼイン(β-CN)を抗原として、それに対するモノクローナル抗体(MAblC3)を抗体として例にとり、その抗原抗体反応を3種類の異なる方法を併用して分子レベルで詳細に解析した。このMAblC3はβ-CNの184-202と結合することが既に明らかにされているが、まず最初にこの部位に相当するさまざまなペプチドあるいは一部のアミノ酸残基を置換したペプチドを酵素分解および化学合成により調整し、それらとMAblC3との反応をELISAにより解析した。その結果、β-CNの193-202がMAblC3と強い結合性を示し、その結合には^<194>Gln、^<200>Pro、^<202>Argが大きく関与し、^<193>Tyr、^<201>Valの関与は小さいことが示された。次に抗原分子における抗体が結合した部位の周囲は酵素分解を受けにくいと考えられるため、β-CNあるいはβ-CNの184-202とMAblC3を混合した系に各種プロテアーゼを作用させ、その分解特性より抗原抗体反応の解析を試みた。その結果、酵素作用が特異抗体の結合により阻害された部位は^<191>Len-^<192>Leu、^<194>Gln-^<195>Gln、^<200>Pro-^<201>Val、^<201>Val-┣D1202Arg、┣D1202Arg-┣D1203┫D1Glyであり、これらの部位は特異抗体との結合に関与すると考えられた。この結果はELISAによる解析結果と大きく矛盾するものではなかった。NMRは溶液中の分子の構造解析に有用な情報を与えるものであるが、最後にこのNMRを用いてMAblC3とβ-CNとの反応について検討した。その結果、β-CNの193-202の┣D11┫D1H-スペクトルについてほぼ完全にその帰属を決定した。また抗原と抗体の混合物の┣D11┫D1H-スペクトルから、抗原が抗体に一様に結合していることや結合状態と解離状態間での化学交換が遅いことが明らかとなった。以上の結果から、抗原抗体反応の詳細な解析には今回用いた手法の併用が有効であることが示された。
周辺アッカド語文書に見る古代西アジアの言語・歴史・宗教に関する総合的研究

1周辺アッカド語は混成言語として十分説明のつく現象であるため、あえて非常に稀な現象であるalloglottographyとして説明するのは不自然である。2エマル文書には一つの王朝しか確認されず、これはヒッタイトによるアシュタタ征服以前から存続していた可能性が高い。エマル文書初期に確認される「第一王朝」はエマル市当局と深い関係をもつ有力家系であり、王朝ではない。3シリア型はアシュタタの地における古くからの書記伝統であるのに対し、シリア・ヒッタイト型はその後この地域にもたらされた外来の書記伝統であると考えられるが、エマル文書ではシリア型からシリア・ヒッタイト型へという通時的な移行は認められない。2013年12月7日にEmar Workshop 2013を開催し、「エマル文書の年代学的枠組み」をテーマとして2名の研究協力者が次の研究発表を行った。シリアの遺跡メスケネ(古代名エマル)で出土したアッカド語文書中、多数を占めるのは、各種契約書を主体とする法的文書である。これらはその形状、書法、書式および登場人物の系統の相違から、現地伝統的なシリア型と外来の影響を受けたシリア・ヒッタイト型の2種類に分類される。これら文書の年代に関しては、どちらも前13ー12世紀初期とする理解が従来一般的であったが、シリア型を前1380-1250年頃、シリア・ヒッタイト型を前1275-1175年頃とす説が最近提出された。この一大論争を批判的に検討するのがワークショップの目的であった。Yamadaが新しい説に批判的な立場から、Cohenが新しい説を指示する立場から発表を行い、フロアも巻き込んだ論戦となった。最終的な決着は着かなかったが、古代オリエント世界に2つの書記伝統が併存した例がないという指摘は重く、Cohenを論破するにはこの点を覆す必要があることが明らかとなった。米国ニューヨーク大学から1名の研究協力者を招聘する予定であったが、諸般の事情によりこれを延期し、代わりにD. Owen(コーネル大学名誉教授)を本学に招いてContributions to Assyriology ina Time of Turmoil: The CUSAS Publication Project(争乱の時代におけるアッシリア学:CUSAS出版プロジェクトの貢献)と題する講演会を実施した。シリアの内戦により、本計画研究班においても一次資料の調査ができない状況であるが、そのような状況下でいかにアッシリア学の研究を続けていくかに関して、コーネル大学の取り組みから多くを学ぶことができた。日本オリエント学会の第308回公開講演会として、新学術領域研究の研究課題を基に「アッカド文字と日本文字における訓について」と題する一般向けの講演を行った。古事記や万葉集の時代から日本語を書き表すためには漢字を使っているが、漢字のもつ意味と音を区別し、音だけを表す文字として利用したり、さらに音読みだけでなく訓読みを併用するなど、より正確に日本語を表記する努力がされてきた。古代メソポタミアの世界では今から五千年以上前にシュメル語を書き表すために楔形文字が成立し、その後シュメル語とは系統を異にするアッカド語はこの楔形文字を採用することになり、その過程で訓読みのシステムを生みだした。本講演では、古代オリエントの文字文化に対する一般の人々の理解と関心を高めるアウトリーチとして、日本語の事例と対照しながら古代メソポタミアの文字利用にみられる訓のシステムについて紹介した。これは、本領域が掲げる「人類のグローバルな言語活動を明らかにする」「西アジア文明の研究を通して現代文明を見つめ直す」という問題意識に本計画研究班から答える試みでもある。後期青銅器時代のシリアにおいて、エマル市の人々は毎年第1月15ー21日にズクル儀礼を、そして「第7年」には同一日程で特別なズクル祭を開催していたことが知られている。山田雅道氏は最近の研究において、祭のための諸予備儀礼の日程に関する考察に基づき、この祭が(7年ではなく)6年周期で実施されていたと論じている。彼の考えでは、この周期は3年に1度の閏月挿入を反映し、祭開催後最初の予備儀礼(第7年第1月25日)が行われる年を第1年と数える。今年度の山田氏の研究発表においては、第1月15ー16日に行われる農耕(播種)儀礼に関する考察を通して、このズクル周期仮説の検討を行った。D. Flemingは新・旧2種類の暦の存在によってこれを説明する。しかし、そもそもエカルテ文書に「第二王朝」の王家の印章が押印されている事実(当時「第二王朝」が既に存在していたことを示す)は彼らの二つの王朝説と衝突するため、年代学的枠組みの理解自体に問題あることが明らかとなった。シリアの治安が改善しないため、一次資料の調査ができない状況が続いているが、本研究の根本問題を扱う国際会議が開催され、根本問題のうち2つに対して、新たな知見が得られている。また、3つの計画研究班が連携して国際会議を開催した結果、海外からの研究者9名を交えた大規模でレベルの高い研究交流が実現した意義は大きいと自己評価する。最終年度にあたり、今年度は1これまでの成果を総括するとともに、2申請時に掲げた3つの課題のうち残された「周辺アッカド語が言語ではなくalloglottographyであるという学説の妥当性を検証し、周辺アッカド語の本質を解明する」という課題に取り組んだ。2に関して、12月6日に「ヘテログラムを問い直す」と題するワークショップを開催した。

漢文訓読がしばしばヘテログラムないしalloglottographyの典型的事例とされるため、今回はとくに漢文訓読の専門家を交え、日本語で議論を行った。その結果、次のような理由から本研究班はカナン式アッカド語をあえてalloglottographyとして説明するのは不自然だという結論に達した。a.漢文訓読がalloglottographyに該当しないことからも分かるように、alloglottographyは非常に稀な現象である。b.他方、混成言語の事例は数多く存在する。さらに、一般に同系言語間が接触し、長期間にわたって二言語併用が続くと、拘束形態素や複雑な活用の借用が起きやすいことが知られる。したがって、カナン式アッカド語は混成言語として十分説明のつく現象である。c.当該学説では、表語文字の一部と表音文字の一部とが融合して一文字を形成することになるが、表語文字と表音文字の融合は他に例がなく、蓋然性が極めて低い。採択後、イスラエル国テルアビブ大学のYoram Cohen博士と日程調整を行い、次年度に実施する共同研究会の日取りを決定した。これにより、2013年12月に国内の研究協力者を交え、本研究の目的2および3(下記)をテーマとする国際研究ワークショップを開催することになり、目的の達成に向けて好著なスタートを切ることができた。2エマルに前14世紀にさかのぼる第一王朝と前13世紀から前12世紀初頭にかけての第二王朝が存在したというA. Skaistの学説を批判的に再検討し、エマル市の政治史を解明する。3王家と長老会に代表されるシリア型とM1神殿を拠点とするシリア・ヒッタイト型という2つの書記伝統が時代的に前後するというY. CohenとL. d'Alfonsoの学説を見直し、エマル市における文字言語文化と宗教の実態を解明する。一次資料を確認・照合する目的で、池田(研究代表者)と山田(研究協力者)がシリアでエマル文書の粘土板を調査する予定だったが、内線により治安が非常に悪かったため、代わりに永井(研究協力者)がトルコとエジプトの博物館所蔵の文字資料を調査したが、一次資料の確認・照合に係る当初の計画に遅れが出ている。本計画研究の遂行に必要となるパソコンや図書を購入し、その多くを西アジア文明研究センターに開架し、共益に付した。調査資料の整理やデータ入力のために大学院生等を雇用した。山田(研究協力者)がフランスで、永井(研究協力者)がドイツで今年度の研究成果を発表し、国際的な活動にも努めた。シリアの治安が悪く、粘土板の調査が全くできないため、研究の進捗はやや遅れている。それ以外の面では、次年度に海外の研究者と実施する共同研究会の日取りが決まり、山田(研究協力者)がフランスで、永井(研究協力者)がドイツで今年度の研究成果を発表するなど、順調に進んでいると言える。1周辺アッカド語は混成言語として十分説明のつく現象であるため、あえて非常に稀な現象であるalloglottographyとして説明するのは不自然である。2エマル文書には一つの王朝しか確認されず、これはヒッタイトによるアシュタタ征服以前から存続していた可能性が高い。エマル文書初期に確認される「第一王朝」はエマル市当局と深い関係をもつ有力家系であり、王朝ではない。