hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新疲労測定法としてのVRT装置の試作とその応用に関する研究

(1)VRTは従来から眼および手腕系の疲労判定に用いられている;TAF、CFF、近点距離などと同様に有用であることが認められた。(2)VRTにも習熟効果が認められるものの、5回程度の練習で、その効果をおさえることができる。これらより、VRTは新疲労判定装置として、視覚系にも運動系にも有効であり、測定方法、測定値の表現方法などを総合すると、これまでの疲労判定装置より秀れていることが認められた。
バイカルデュマンド:超高エネルギーニュートリノ天文学のための基礎研究

本研究は、「超高エネルギニュートリノ天文学」という現在、存在していない研究分野を創出するための様々な基礎的な研究を試みるものである。「超高エネルギーニュートリノ天文学」の最大の特徴は、「光では原理的見ることの出来ない宇宙」を「ニュートリノで観測する」というところにある。それを可能するような必要な様々な基礎研究を行うのが本研究の目的である。まず、「超高エネルギーニュートリノ」を検出するには、「低エネルギーニュートリノ」の研究であるスーパーカミオカンデで用いられている通常の光電子増倍管では不可能である。これに代わる高性能半導体光検出器の開発が不可欠である。このため、現在、「ローカルフィードバック型素子」と「超格子型素子」の開発研究を行っている(論文番号14)。超高エネルギーニュートリノ反応は、超高エネルギーエレクトロン、超高エネルギーミューオンからのチェレンコフ光の測定を行うことによって検出される。そのためには、超高エネルギーエレクトロンの様々な状況における振る舞いが問題となる。このような観点から、プラズマ状態での挙動(論文番号1)、強磁場での挙動(論文番号3)、LPM効果の検討(論文番号8、9)の研究を行った。超高エネルギーミューオンに関しては、重原子核の制動輻射に対する影響(論文番号4)、LPM効果の影響(論文番号13)、ミューオンの輸送過程の研究(論文番号11)、を行った。雑音としての大気ミューオンの研究(論文番号13)、また、これらのニュートリノの検出には、チェレンコフ輻射の時間-空間分布の知識(論文番号10)、の研究が必要である。一方、「超高エネルギー・ニュートリノ」に対する理解のためには、それよりエネルギーの低い「高エネルギーニュートリノ」に対する実験的理解が必須であり、これに対する研究がバイカル湖で行われた(論文番号5、6、7)。以上で、「基礎研究」の第一段階が終了したと考える。本研究は、「超高エネルギーニュートリノ天文学」--実験場所としてバイカル湖の想定--の「基礎研究」を目指すものである。「ニュートリノ天文学」は、「低エネルギー」、「高エネルギー」、「超高エネルギー」に分類される。「低エネルギー」の「ニュートリノ天文学」は、(スーパー)カミオカンデにおいて連続観測に入っている。「高エネルギー」の「ニュートリノ天文学」は、現在、世界で3つの計画が存在している。すなわち、「NT-200](バイカル湖、但し、本研究ではない)、「AMANDA](南極)、「NESTOR](地中海)である。最初のふたつは、予備実験が行われているが、最後のものは、机上計画である。この中で、「NT-200]のみが、地球の裏側から進入してきたニュートリノ候補を観測している。すなわち、「高エネルギーニュートリノ天文学」は、本格的実験に取り掛かる段階ではない。このような現状において、「超高エネルギー」の「ニュートリノ天文学」が、我々によって構想されているのである。ニュートリノの頻度は、エネルギーの2乗以上で、減少していく。すなわち、「超高エネルギーニュートリノ現象」は、「高エネルギーニュートリノ現象」に比較して桁違いに少ない。また、これは研究代表者によって明らかにされたことであるが、「超高エネルギーニュートリノ」の振舞いは、「高エネルギーニュートリノ」に比較して「揺動」が異様に激しく、このような「超高エネルギーニュートリノ」を検出するには、「高エネルギーニュートリノ」と「超高エネルギーニュートリノ」の振舞いの決定的歳費を定量的に明らかにする「基礎研究」が必要である。すなわち、「大気ニュートリノ」の影響、「ミューオンニュートリノの揺動」、「チェレンコフ輻射の時空的振る舞い」、「LPMシャワーの異常性の検討」、「チェレンコフ輻射の遷移曲線」の研究、等々である。

これらについての「基礎研究」が行われ、これらは、今年8月、南アフリカ連邦で開催される第25回国際宇宙線会議で発表される。また、「ミューオンの制動輻射」のより正確な計算が遂行された(Physical Review D)。さらに、プラズマ状態にある物質でのカスケードシャワーの初歩的計算が行われた(Preprint,Space Research Iastitute)。以上は、ソフトウエアー的研究であるが、「超高エネルギーニュートリノ」を検出するには、膨大な光検出器を深い水中に配置するため、カミオカンデ等で用いている光電子増倍真空管は不適当であり、半導体原理に基づく「光検出器」の開発が不可欠である。この方面での基礎研究が行われた(Japanese Journal of Applied Physics)。(以上、「研究発表」の項参照)以下は、「超高エネルギーニュートリノの検出」に関わる基礎研究である。1.超高エネルギーニュートリノ源の研究宇宙線陽子と銀河系外赤外線背景幅射との衝突から生じる高エネルギーニュートリノフラックスが、宇宙線陽子の銀河系外源の宇宙進化と赤外幅射を考慮に入れて、解析的に取り扱う第一歩が計算された。2.超高エネルギーミューオンの研究超高エネルギーニュートリノ源から発生する超高エネルギーミューオンの基本振舞いがLPM効果を考慮して計算された。水においては、制動幅射10の18乗電子ボルトから、直接電子対創生では、10の22乗電子ボルトから、効き始めることが明らかにされた。3.超高エネルギーカスケードシャワーの研究超高エネルギーニュートリノは、実験的、超高エネルギーカスケードとして現象する。このシャワーの3次元的構造が詳しく検討された。4.高性能ホトンカウンターの開発研究超高エネルギーニュートリノを検出するには、従来型の光電子増倍管では不可能である。これに代わる半導体検出器の基礎研究が開始された。半導体として、量子井戸型と局所帰還型のそれぞれの素子について諸特性が測定された。5.音響幅射の研究超高エネルギーニュートリノの検出には、音響幅射が有力とされている。10の16乗電子ボルトの宇宙線によるカスケードから生じる音響幅射シグナルが計算された。
３次元顔の高次印象の変換・生成による顔認知特性の解明と感性インタフェースへの応用

本研究ではまず、3次元顔表象の高次印象を変換させる印象変換ベクトル法について、印象変換する顔貌の個人差による多様性にかかわらず、安定かつ効果的な印象変換を行える方法について検討し、その効果を主観評定実験によって定量的に明らかにする。また、3次元顔表象に対する印象判断時の観察者の視線の動きをモデル化することによって、視覚刺激から認知される高次視覚と視線の動きという観察行動との関係を明らかにする。さらに、3次元顔表象から人が認知する社会的印象の例として「好感度」をとりあげ、3次元顔表象からその強度を自動推定するアルゴリズムを検討する。
高強度パルス光の伝播を記述するマルチスケール・シミュレータの開発

本研究は、光の電磁場により生じる物質中の電子ダイナミクスと、その電子ダイナミクスから発生する分極(巨視的電磁場)のダイナミクスを同時に解き進める、これまでにない第一原理計算法を確立し発展させることを目的としている。これまで我々は、光電磁場のダイナミクスを記述する巨視的マクスウェル方程式と、微視的スケールでの電子ダイナミクスを記述する時間依存密度汎関数理論に基づく電子ダイナミクス計算を結びつけたマルチスケール理論の構築を行った。そして、パルス光が誘電体表面に垂直入射するという最も単純な配位において、Si結晶を例にとり実際に電磁場と電子のダイナミクスに対する計算を行い、誘電体表面での高強度パルス光の反射・透過・伝播、そして光電場から物質中の電子への不可逆なエネルギー移行が記述されることを示した。本年度我々は、開発した手法を用いてαクォーツ(SiO_2)の表面、および薄膜に対して高強度パルス光を照射した際の反射・透過・伝播に対する詳細な検討を計算を行った。その結果に関して論文を準備中である。また、単位包中の電子ダイナミクス計算によるコヒーレントフォノン生成機構に関わる研究を進めた。開発した計算コードは、極めて大規模な計算機リソースを必要とするため、高効率な超並列計算を行うことが極めて重要である。我々は本コードにMPI+OpenMPによるハイブリッド並列化を実装し、京コンピューターの試用期間の運用を利用して、計算コードのチューニングを進めた。およそ90,000コアまでの並列テスト計算を行い、計算実効効率は名目値の18-20%程度、およそ8,000コアと90,000コアを用いた場合の強スケーリングによる比較で90%を超える高い並列効率での計算が可能であることを実証した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、超短パルス光と物質の相互作用を第一原理計算により記述する汎用のシミュレーション法を開発することを目的としている。光が物質に照射する際の光電磁場のダイナミクスは、通常はマクスウェル方程式により記述され、光と物質の相互作用は振動数を変数に持つ誘電率を用いて採り入れられる。ところが最近の光科学のフロンティアでは、この振動数を変数に持つ誘電率では記述することができない状況下での発展が著しい。本計画では、光と物質の相互作用を記述する汎用のシミュレーション法を開発することを目的としている。光電場の強度が大きく電子ダイナミクスの非線形性が著しくなると、もはや電子のダイナミクスに対して量子力学の摂動論を用いることができなくなり、マクスウェル方程式と時間依存シュレディンガー方程式を結合して解くことが必要になる。一方、両者を結合する場合には、光の波長のスケール(μm)と電子ダイナミクスの空間スケール(nm以下)が大きく異なるため、マルチスケールによる記述が必要とされることに注意が必要である。本年は、電子ダイナミクスに対して時間依存密度汎関数理論を用い、時間依存コーン・シャム方程式とマクスウェル方程式を結合した基本的な枠組みの構築を行い、Si結晶に直線偏光が垂直入射するという最も単純な場合について数値計算を遂行し、文献[1]にまとめた。これにより、高強度パルス光と物質の相互作用を記述する第一原理計算への道が開かれ、様々な非線形光応答を定量的に解明する基礎を確立することができた。本年度、理論的枠組みの整備と、基本的な計算コードの作成を予定していたが、それらについてまとめた論文を作成し、出版することができたため。本研究の推進については、当初の計画に沿い順調に進展していることから今後も計画に沿い進展させる。

次年度においては、理論面においては真電荷のある場合の扱い、及び軌道磁化の取り扱いに関して考察するとともに、計算面では巨視的電磁場が2次元的になる場合の計算コードを完成させる。さらに、より定量的な記述を目指して汎関数の改善を検討する。
岩石のクリープの加速試験

以前大久保らによって提案された構成方程式に若干の改良を加え、実験結果を再現することを試みた。気乾状態と湿潤状態とでは、ヤング率Eと強度σ_Fが異なるが、δは不変として計算すれば、上述した諸実験結果をかなり良く再現できることがわかった。いくつかのクリープ応力にて一軸圧縮クリープ試験をおこなった結果、クリープ寿命は(σ_F-σ_c)により整理できることがわかった。すなわち、気乾状態でも湿潤状態でも、寿命はexp{δ(σ_F-σ_c)}に比例することがわかった。載荷速度が10倍となると一軸圧縮強度は、気乾状態でも湿潤状態でもΔσ=1n(10)/δだけ上昇するが、これに呼応して、クリープ試験では、Δσだけクリープ応力が変わると寿命が1桁(10倍)変わることがわかった。クリープ歪みの経時変化を調べた結果、1次クリープは近似的に対数クリープ則に従うこと、3次クリープでは歪み速度が残存寿命に反比例することがわかった。また、寿命で正規化したクリープ曲線は、クリープ応力の大小、試験片の乾湿に拘わらず、全測定結果がほぼ重なることがわかった。提案した構成方程式とパラメータの値を使用して数値計算をおこなった結果、気乾状態と湿潤状態の一軸圧縮強度の載荷速度依存性のみならず、両状態のクリープ寿命のクリープ応力依存性をかなり良く再現できることがわかった。また、両状態のクリープ曲線もかなり良く再現することがわかった。本研究は、湿潤状態の岩石の時間依存性を調べることを主テーマとして一軸圧縮応力下での実験を進め、気乾状態と湿潤状態との破壊・変形機構はさほど変わらず、ただ単に湿潤状態での現象の進行速度のみが加速されているとの結果を得た。本研究では、まず、気乾状態と湿潤状態でのクリープ試験を行い、クリープ寿命を支配するパラメータに関して検討した。さらに、気乾状態と湿潤状態とでのクリープ曲線を比較・検討するとともに、その結果を踏まえて、以前に提案した構成方程式が、湿潤状態でのクリープ試験に適用可能かどうかについても検討した。具体的に述べると、本研究では、三城目安山岩を用いて300回近いクリープ試験を行い、気乾状態と湿潤状態でのクリープ挙動に差異がないかどうかを検討した。その結果、クリープ寿命は、一軸圧縮強度とクリープ応力との差により決定できることがわかった。したがって、それぞれの環境下での一軸圧縮強度を基準として応力レベルを同一に選んだとき、湿潤状態での寿命が相当に短くなる。この事実が現場にも適用できるとしたら、湿潤状態の岩盤中に設けられる岩盤内空間では、安全率を気乾状態のそれより大きく見込んで設計する必要がある。また、構成方程式を用いた計算機シミュレーションの結果と、実験結果を合わせ検討したところ、気乾状態でも湿潤状態でも、試験片の変形や破壊の機構はさほど変わらず、ただ単に湿潤状態での現象の進行が何らかの原因で加速されている可能性が高いことがわかった。いくつかのクリープ応力にて一軸圧縮クリープ試験をおこなった結果、クリープ寿命は(σ_F-σ_C)により整理できることがわかった。すなわち、気乾状態でも湿潤状態でも、寿命はexp{δ(σ_F-σ_C)}に比例することがわかった。

載荷速度が10倍となると一軸圧縮強度は、気乾状態でも湿潤状態でも△σ=1n(10)/δだけ上昇するが、これに呼応して、クリープ試験では、△σだけクリープ応力が変わると寿命が1桁(10倍)変わることがわかった。クリープ歪みの経時変化を調べた結果、1次クリープは近似的に対数クリープ則に従うこと、3次クリープでは歪み速度が残存寿命に反比例することがわかった。また、寿命で正規化したクリープ曲線は、クリープ応力の大小、試験片の乾湿に拘わらず、全測定結果がほぼ重なることがわかった。提案した構成方程式とパラメータの値を使用して数値計算をおこなった結果、気乾状態と湿潤状態の一軸圧縮強度の載荷速度依存性のみならず、両状態のクリープ寿命のクリープ応力依存性をかなり良く再現できることがわかった。また、両状態のクリープ曲線もかなり良く再現することがわかった。本研究は、湿潤状態の岩石の時間依存性を調べることを主テーマとして一軸圧縮応力下での実験を進め、気乾状態と湿潤状態との破壊・変形機構はさほど変わらず、ただ単に湿潤状態での現象の進行速度のみが加速されているとの結果を得た。
医療技術の開発/応用と社会の関係についてのジェンダー分析

このプロジェクトは「医療技術の開発/応用と社会の関係についてのジェンダー分析」というテーマの下に、1)人の卵子(受精卵・胚を含む)のゆくえについての調査、2)親子鑑定や疾患の遺伝子検査についての調査、3)医療機器の開発/応用におけるジェンダー分析の3つのサブテーマを設けて、多岐にわたる調査研究を実施した。このうち、1)では、卵子の売買を規制しようとしている日本、韓国、台湾と、売買が常態化しているアメリカとでは、法的・倫理的問題の認識や、卵子を提供する女性の社会的状況への認識に大きな差が見られた。2)では、とくに父子関係を決めるための親子鑑定は、女性のためと考えられているが、親子鑑定を必要とする女性を「ふしだら」とし、「子どものために」必要な検査とみなされる傾向が把握できた。3)内診台に乗ることは女性にとって必要なことであるが、不快なことでもある。そこで内診台やその診療環境が発達してきたが、その開発の方向性は、日本と、韓国や台湾、イギリス、フランス、アメリカでは多様性がみられた。とくに、女性の恥ずかしさについての認識や、医師の診療における利便性、医師と患者のコミュニケーションの在り方について、文化的な差異が内診台という医療機器の開発やそれの付属品に影響を与えていることが把握できた。プロジェクト初年度にあたるH18年度には、国内外において人の卵子の取り扱いに注目が集まったため、「卵子のゆくえ」に関する調査を中心においた。卵子の授受や売買(再生医学研究や生殖医療研究の研究材料として、あるいは不妊治療のため)卵子の凍結保存(自己が時間をずらして妊娠するため)、卵子のバンキング(日本産科婦人科学会によって容認)を調査対象として設定し、国内外において体外に取り出された「卵子のゆくえ」について焦点をあてた調査を開始した。調査は、海外と国内の双方にて実施している。まず、海外調査は、2006年8月30日から9月5日および2007年3月24日から28日までの2度にわたり、韓国・ソウルにて実施した。内容は、1)黄禹錫元ソウル大教授の「クローンES細胞研究」の成果捏造事件において、2,000個を超える人の卵子が使われたこと、及び卵子提供者のうち2名が提訴したことへの聞き取り調査と資料調査、2)韓国の「生命倫理および安全に関する法律」の改正と新たに検討中の「生殖細胞法」における人の卵子の取り扱われ方についての聞き取り調査と文献調査である。また、別件で来日した韓国の女性団体・機関の人々からの聞き取り調査も実施した。あらに、アメリカやイギリス、カナダ、オーストラリアなどでの卵子の授受に関する文献を収集し、H18年度以降の調査の準備を行っている。国内では、まず文献・資料の収集、卵子の研究利用や不妊治療への利用をめぐるセミナーやシンポジウムへの参加、政府の審議会や部会の傍聴を行いながら、一方の当事者である医師へのインタビューを実施した。今後、医師や研究者への聞き取り調査を増やすと共に、卵子授受の当事者となる女性への聞き取り調査やホームページによる情報公開と調査を準備中である。そのために、H18年度では、ホームページのデザインと調査の質問項目を検討し、調査実施への準備を行った。H19年度は, 1)人体やその一部の資源化とジェンダーについて検討するための「卵子のゆくえ」に関する調査, 2)新しい検査技術の発達がいかにジェンダー関係に影響され,また影響するかについて検討するための「親子鑑定」についての資料研究と調査, 3)医療器具とジェンダーについて検討するために,産婦人科「内診台」とその使用環境についての調査を実施した。まず1)「卵子のゆくえ」については,人間の卵子がいかに資源化,商業化されているかについて,ロスアンジェルスとサンフランシスコで不妊治療クリニック,卵子斡旋エージェント,受精卵の養子縁組を行っているNPOなどへの聞き取り調査を実施した。また,韓国においては,ファン元教授らのES細胞研究における論文ねつ造と卵子の不正入手が明らかになる前後において,再生医療研究への期待や評価がいかに変化したかを,難病団体,障害者運動団体の関係者への聞き取り調査を実施した。さらに,日本において卵子提供にかかわった人々への調査をHPの開設などを含めて準備を整えた。

2)「親子鑑定」については,日本と韓国においてそれぞれ親子鑑定の検査業者または親子鑑定を実施している医療機関についての調査を実施した。3)医療器具とジェンダーの検討のためにロスアンジェルスとサンフランシスコ,韓国のソウルの産婦人科や家庭医が使う「内診台」とその周辺の環境を観察した。さらに,日本の内診台の歴史的変化についても明治期までさかのぼり調べた。テーマに広がりがあるが,詞査地を限ることにより,効率よくデータが収集でき,調査できたと考えている。H20年度には台湾・韓国と日本国内調査を実施し,最終データの収集と分析を行っていく。研究代表者と研究分担者、連携研究者および研究協力者によって構成されたチームによって、以下の3つのテーマにおいて調査研究を進めてきた。1)医療機器(内診台)とジェンダー調査:H20年度は台湾における産婦人科内診台の見学と内診台を改革している医師へのインタビュー調査を実施した。これによりすべての調査を終了し、報告書「内診台調査プロジェクト報告書」を作成した。その要点は、異なる社会において「内診」という行為の受け止めには共通点が多くある。だが、その共通点、たとえば内診は不快である、恥ずかしいなどへの対処方法には、文化的な相違点が見られた。日本の場合には内診台の技術開発が進んだ。技術開発の方向性は、単にメーカーの販売戦略(高価なものを売りたい)や医療者の都合(人手不足を補う)だけに収束されるのではなく、医師と患者の関係、コミュニケーションのあり方、プライバシーの認識、領域の認識などによって違いが多様性が生じることを把握した。2)親子鑑定検査調査:H20年度は、H19年度までに調査した韓国と日本のデータを整理しながら台湾の状況を調査し、比較考察した。日本における親子鑑定検査を経験した個人へのインタビュー調査を計画したが協力者が得られず、専門家からの調査を実施し、この研究を発展させる検討をしている。3)卵子のゆくえに関する調査:H19年度までにアメリカと韓国、台湾において、卵子の不妊治療や生物医学研究への提供や売買、その規制状況に関する調査を実施した。H20年度は日本国内での卵子提供経験者の調査を試みたが調査協力者がなく実施できなかった。ただし韓国で1名実施できた。また、日本の卵子の研究利用についての提供を依頼する側からの聞き取りができた。データ数が少ないため、プライバシーを考慮して公表の方法を検討中である。
林の数量化理論第3類による俳句に詠み込まれた音環境の時代変遷の分析-名義尺度データの数量的分析により日本人の音感性の変化を探る-

本研究では、俳句の中に詠み込まれた音環境を、林の数量化理論第3類を用いて統計的に分析することで、日本のサウンドスケープが時代の流れの中でどのような変化をしてきたのかを検討した。日本におけるサウンドスケープの変化は、江戸時代から昭和にかけては緩やかであったのに対し、ここ十数年の変化は急激であり、その変遷の内容は、自然空間のサウンドスケープから人間の生活音によるサウンドスケープへというものであった。日本の音文化には、音を季節の象徴として敏感に読みとり、そこから情緒を感じるというものがあったが、俳句の中に詠み込まれた音環境の時代変遷をよみ解くことにより、そのような文化が廃れていきつつあることが示された。このようなサウンドスケープの変化は、音と音が聞かれた状況の関係が変化したことによるものではない。多く詠まれる音と音を取り巻く状況が時代によって異なるからである。しかし、例外的に、「交通」に関わる音は、その音が多く聞かれた地域が時代によって異なり、「町」で多く詠み込まれた音は、時代によってかなり違うという傾向がみられた。急激な音環境の変化がおこりつつある現在、日本の音文化を守るためには、早急な対策が望まれよう。ただし、ここでいう対策とは、単にサウンドスケープの保全を考えることのみをさすのではない。環境教育の一環として、音に対する感受性を養うといった試みも含むのである。このような観点から、最近各地で試みられつつある音環境に対する啓蒙活動は、意義深いものと思われる。また、時代の流れに関わらず、同じような文脈で感じとられ続けてきた、社寺仏閣にまつわるサウンドスケープの保全の問題も忘れてはならない。特に、都市計画や住宅生活等を考えるとき、社寺空間の位置付けを十分に吟味しておく必要があろう。
合成プローブを用いたマメ科植物就眠運動の生物有機化学的研究

マメ科植物は夜になると葉を閉じ、朝になると葉を開く一日周期の葉の開閉運動(就眠運動)を行う。この運動は葉を開かせる覚醒物質と、葉を閉じさせる就眠物質という、二つの活性物質によりコントロールされることが明らかとなっている。申請者は、覚醒物質の一つであるイソレスペデジン酸カリウムを基盤として合成プローブを開発し、就眠運動の機構解明を目的として研究を行った。既に活性物質を可視化する機能分子である蛍光プローブを用いた研究より、覚醒物質の標的細胞は就眠運動において中心的な役割を果たす運動細胞であることが明らかとなっている。また光照射により受容体分子を特異的に標識化する光親和性プローブを用いた研究より、運動細胞膜画分には210、180kDaの二つの受容体候補タンパク質が存在することが明らかとなった。これらのタンパク質は生理学的には運動細胞の原形質膜及び液胞膜に存在すると考えられるが、光学顕微鏡ではこれらの組織を区別して観察するのは困難であるため、電子顕微鏡による受容体分子の直接観察の検討を行った。電子顕微鏡による生体分子の局在性解析法としては免疫電顕法が知られており、光親和性標識を利用して受容体タンパク質を適切な抗原で標識化することができれば、免疫電顕法と組み合わせることにより特定の分子を光ラベル化することが可能となる。そこで、光親和性プローブを基盤として開発した電子顕微鏡観察用プローブを用い、電子顕微鏡による受容体分子の局在性の解析を試みた。種々検討の結果、受容体は運動細胞の原形質膜に局在化することが明らかとなった。活性物質は運動細胞の原形質膜に局在化する受容体分子に結合することで、就眠運動を制御するものと考えられる。マメ科植物は夜になると葉を閉じ朝になると葉を開く就眠運動を行う。この運動は葉を開かせる覚醒物質と薬を閉じさせる就眠物質という2種の活性物質によってコントロールされることがわかっている。申請者は、これらの活性物質を基盤として合成プローブを開発することで、就眠運動の分子メカニズムを明らかにすべく研究を行っている。既に申請者は、覚醒物質レスペデジン酸カリウム(1)を基盤として蛍光プローブを開発し、これを用いて覚醒物質の標的細胞が葉の開閉に伴って膨張・収縮を行う運動細胞であることを明らかにしている。本年度は、光照射により受容体を特異的にラベル化可能な光親和性プローブを用い、運動細胞膜上に存在すると考えられる活性物質受容体分子の同定を試みた。その結果、運動細胞膜上に分子量210kDa・180kDaの二つの受容体候補タンパク質の存在を明らかにした。これらは運動細胞膜画分に局在して発現しており、受容体分子として有望であると考えられる。一方、就眠物質に関しては現在のところ分子レベルでの知見は全く得られていない。そこで申請者は、修飾が容易なコミカンソウ(Phllanthus urinaria L.)の就眠物質フィランツリノラクトン(2)を基盤として合成プローブを開発し、就眠物質の植物体内での作用機構解明を目的として検討を行った。2は既に全合成が達成されているが、合成プローブ開発のための構造活性相関研究が不十分であった。申請者らは2の効率的な合成法の確立と誘導体合成を目的とし不斉全合成・及びその誘導体合成を行った。その結果、糖部分を修飾した誘導体は天然物と活性が全く変化しないことを明らかにし、合成プローブ開発のための重要な知見を得ることができた。マメ科植物の多くは、夜になると葉を閉じ、朝になると葉を開く一日周期の葉の開閉運動、すなわち就眠運動を行うことが知られている。この運動は葉を開かせる覚醒物質と葉を閉じさせる就眠物質という、二種類の低分子活性物質によって制御されることが明らかとなっている。申請者は、これらの活性物質を基盤として分子プローブを開発し、就眠運動の分子レベルでの機構解明を目的として研究を行っている。現在までに、覚醒物質イソレスペデジン酸カリウムを基盤として蛍光プローブを開発し、活性物質の標的細胞が運動細胞であることを明らかにした。また受容体探索のための光親和性プローブを開発し、運動細胞膜画分には活性物質受容体候補タンパク質が存在することを明らかにした。しかし、これらのタンパク質の細胞内における局在性は不明のままである。申請者は、電子顕微鏡を用いた免疫化学的手法により局在性を解明するため、活性物質を基盤とした受容体検出用プローブの開発を行った。電子顕微鏡用プローブの分子設計は、光親和性プローブの分子設計に基づき、レスペデジン酸カリウムの糖部分に光親和性基としてベンゾフェノン基を導入し、検出のため抗体が市販されているフルオロセインを結合させることにした。現在この化合物の合成に成功し、電子顕微鏡による局在性について検討中である。以上のように覚醒物質では分子レベルでの知見が得られてきたが、就眠物質に関しては分子レベルでの知見は得られていない。申請者は、覚醒物質同様、就眠物質を基盤として合成プローブを開発するため、就眠物質フィランツリノラクトンの全合成を行った。また、誘導体を用いた構造活性相間研究より、糖部分を修飾しても活性が低下しないという重要な知見を得た。これらの知見より、糖部分を修飾した蛍光プローブの合成を行うことができた。

この運動は葉を開かせる覚醒物質と、葉を閉じさせる就眠物質という、二つの活性物質によりコントロールされることが明らかとなっている。申請者は、覚醒物質の一つであるイソレスペデジン酸カリウムを基盤として合成プローブを開発し、就眠運動の機構解明を目的として研究を行った。既に活性物質を可視化する機能分子である蛍光プローブを用いた研究より、覚醒物質の標的細胞は就眠運動において中心的な役割を果たす運動細胞であることが明らかとなっている。また光照射により受容体分子を特異的に標識化する光親和性プローブを用いた研究より、運動細胞膜画分には210、180kDaの二つの受容体候補タンパク質が存在することが明らかとなった。これらのタンパク質は生理学的には運動細胞の原形質膜及び液胞膜に存在すると考えられるが、光学顕微鏡ではこれらの組織を区別して観察するのは困難であるため、電子顕微鏡による受容体分子の直接観察の検討を行った。電子顕微鏡による生体分子の局在性解析法としては免疫電顕法が知られており、光親和性標識を利用して受容体タンパク質を適切な抗原で標識化することができれば、免疫電顕法と組み合わせることにより特定の分子を光ラベル化することが可能となる。そこで、光親和性プローブを基盤として開発した電子顕微鏡観察用プローブを用い、電子顕微鏡による受容体分子の局在性の解析を試みた。種々検討の結果、受容体は運動細胞の原形質膜に局在化することが明らかとなった。活性物質は運動細胞の原形質膜に局在化する受容体分子に結合することで、就眠運動を制御するものと考えられる。
魚類脂質成分(とくにフラン酸)の生物作用物質としての利用に関する研究

1)成熟したサケの血清および生殖器官脂質のフラン酸について魚類脂質のフラン酸は産卵期に肝臓から精巣へと移動し、精巣に多量に蓄積されることから、フラン酸が成熟期の生理と密接に関係すると推定される。フラン酸の生物作用の有無を明らかにするための基礎的な知見を得るため、成熟したサケの血清と生殖器官(雌体腔液、排卵後の卵巣組織、卵、精巣、精子および精漿)脂質におけるフラン酸の存在を調べた。血清ではフラン酸はステロ-ルエステルに約10%(総脂肪酸中)存在した。雌体腔液、排卵後の卵巣組織のスチロ-ルエステルおよび精漿中性脂質にもフラン酸が3.2ー4.5%存在した。とくに精巣トリアシルグリセロ-ルではフラン酸は総脂肪酸の42.8%を占めた。しかし、卵や精子にはフラン酸は検出されなかった。このことはフラン酸がサケの受精後の発達に対して直接的には関与せず、それよりも精巣組織の発達に関与することを示唆した。また、サケ脂質に含まれるフラン酸として、これまで魚類脂質で確認されているものに加えて、F_2酸の異性体であるF_2'[MeF(11.3)]酸の存在を明らかにした。2)クロガシラガレイ脂質のフラン酸について海産魚脂質に含まれるフラン酸についての知見は少ないので、クロガシラガレイを試料として、組織や脂質成分におけるフラン酸の分布を調べた。筋肉、精巣にはフラン酸は0.3%(総脂肪酸中)以下であったが、肝臓では12.2%と高含量であった。肝臓脂質成分の中でステロ-ルエステルにフラン酸が53.1%と多量に含まれることを明らかにした。また、フラン酸の中でF_4酸が多量であることを確認した。
ザリガニ尾扇肢運動発現の基盤となる局所神経回路網の三次元構造とそのシナプス機能

アメリカザリガニは尾扇肢への機能的接触刺激に対し、両側の尾扇肢を閉じながら前進する回避行動を示す。この接触感覚情報が腹部最終神経節内のどのような局所神経ネットワークによって運動出力に変換されるか、電気生理学的解析を続けた結果、(A)感覚ニューロンはノンスパイキング介在ニューロン、上行性、局在性スパイキングニューロンに直接の興奮性接続を形成していた。この際アセチルコリンが化学伝達物質として作用していた。(B)上行性介在ニューロンは興奮性の、スパイキング局在ニューロンは抑制性のシナプス前ニューロンとしてノンスパイキング介在ニューロンに接続していた一方、ノンスパイキング介在ニューロンから他の局所回路ニューロンへの出力は認められなかった。つまり、局所回路ニューロン間のシナプス相互作用は、一方向性・一極性のものであった。(C)ノンスパイキング介在ニューロン同士の間には、興奮性・抑制性両方のシナプス接続が確認された。抑制性シナプス接続は化学的なシナプスを介してもので、シナプス前ニューロンへの電流導入によって生じるシナプス後ニューロンの膜過分極の振幅はシナプス後ニューロンへの脱分極性電流注入によって大きくなり、過分極性電流注入によって最初は小さくなった。さらに強い過分極性電流注入によって膜電位の変化は逆転し、脱分極性の応答を示すようになった。興奮性シナプス接続のうち約半数は抑制性接続同様の化学的シナプス接続を示したが、残りは、電気的なシナプス接続を示唆する特徴を示した。ある接続では、シナプス後ニューロンの膜脱分極の振幅はどちらの極性の電流混入によっても変化せず、また別の接続では脱分極によってその振幅は大きくなった。(D)別々の励起波長を持つ蛍光色素を用いた二重ラベル法によって、局所回路ニューロン間のシナプス接続の三次元構造を解明した。ザリガニは尾部への接触刺激に対し両側の尾扇肢を閉じながら前進する回避行動を示めす。この接触感覚情報がどのようなザリガニ腹部最終神経節の局所神経回路を通して運動出力に変換されるか解析を続けた結果、(A-1)感覚神経はスパイク発射型の上行性・局在性介在ニューロン並びにスパイク非発射型のノンスパイキング介在ニューロンに直接化学的汁プスを介して接続していること.しかし、運動ニューロンには直接の出力接続を持たないこと。(A-2)ノンスパイキング介在ニューロンは更に上行性介在ニューロンから興奮性の、一方、スパイキング局在ニューロンからは折利性の入力を同時に受けとっていること。しかし、ノンスパイキング介在ニューロンの出力ターゲットは、もっぱら尾扇肢運動ニューロンであり、上行性、スパイキング局在ニューロンには、出力持続のないことが判明した。(B)接触刺激に伴う尾扇肢を閉じるという運動パターンは、アセチルコリン、あるいはそのアゴニストの潅液投与によって再現された。また、アセチルコリン受容体のチャンネル・ブロッカーであるクラ-レ存在下では、接触感覚刺激に対して局扇肢運動ニューロンは、何ら顕著な応答を起こさなくなることから、感覚ニューロンからの情報伝達物質がアセチルコリンであることが明らかになった。(C)レーザー・コンフォーカル顕微鏡画像解析においては、数種類の螢光色素によるニューロン染色を敢行し、ルシファー・イエロ-とエッチジウム・グロマイドによる二重染色が最適であることを確認できた。アメリカザリガニは尾扇肢への機械的接触刺激に対し、両側の尾扇肢を閉じながら前進する回避行動を示す。この接触感覚情報が腹部最終神経節内のどのような局所神経ネットワークによって運動出力に変換されるか、電気生理学的解析を続けた結果、(A)ノンスパイキング局在性介在ニューロン同士の間にシナプス相互作用が認められた。

ノンスパイキング局在性介在ニューロンはその基本的構造の違いから大きくAL,PLグループに分類できるが、両グループ内、両グループ間でそれぞれシナプス接続が確認できた。(B)ノンスパイキング局在性介在ニューロン間の抑制性シナプス接続は化学的なシナプスを介したものであることが判明した。一方のノンスパイキング局在性介在ニューロンは必ずもう一方のノンスパイキング局在性介在ニューロンにたいし、シナプス前ニューロンとして機能し、接続は常に一方向性であった。シナプス前ニューロンへの電流注入によってシナプス後ニューロンに生じる膜過分極の振幅はシナプス後ニューロンへの脱分極性電流注入によって大きくなり、過分極性電流注入によって最初は小さくなった。さらに強い過分極性電流注入によって膜電位の変化は逆転し、脱分極性の応答を示すようになった。(C)ノンスパイキング局在性介在ニューロン間の興奮性シナプス接続のうち、約半数のケースでは抑制性シナプス相互作用と同様の化学的シナプス接続の特性を示したが、残りの接続は、電気的なシナプス接続を示唆する特徴を示した。ある接続では、シナプス後ニューロンの膜脱分極の振幅はどちらの極性の電流注入によっても変化せず、また別の接続では脱分極によってその振幅は大きくなった。(D)二種類の別々の励起光波長を持つ蛍光色素を用いた二重ラベル法によって、腹側・背側を問わず、約50カ所程度、分枝同士がオーバーラップしていたのが観察された。
気分障害と精神分裂病の病態における脳情報伝達・神経可塑性障害の関与

統合失調症と気分障害は2大内因性精神疾患として独立した病態が推定されているが、最近統合失調症における抑うつ症状と陰性症状は区別しにくく、うつ病と統合失調症が症侯学的に一部オーバーラップする事象が存在するとの報告がある。また新規統合失調症治療薬が5HT2A受容体に親和性が強く、抗うつ薬と共通の薬理学的作用をもつことも知られている。以上の症候学的・薬理学的にうつ病と統合失調症の共通・相違点についてはおそらく脳情報伝達系の変化による神経可塑性が深く関与していると考えられるが、ヒト死後脳を用いてその物質的碁盤を明らかにする試みは少ない。そこで1)cAMP-CREB系とGsαの細胞膜内分布変化のヒト死後脳における解析・2)ヒト生後早期の神経系の発達・剪定に関連する遺伝子群の探索。3)神経幹細胞の病態における役割の検討を行った。ヒト前頭葉死後脳cAMP-CREB脳情報伝達系においてうつ病群では低下、統合失調症群では亢進との関連性が示唆された。またヒト前頭葉の発達剪定期において変化した遺伝子群ではcAMP関連転写因子(CBP)、栄養因子(Human Insulin-like growth factor protein 5)、アポトーシス関連蛋白(Caspase)が認められた。早期献体脳では神経幹細胞が培養できることを確認し、ヒト死後脳の結果から得られたcAMP脳情報伝達系や栄養因子が神経幹細胞分化に影響を与えることも示した。以上より両疾患の新規治療法としてcAMP-CREB脳情報伝達系に影響をもつ薬剤の開発や神経幹細胞の神経保護効果を利用した(経静脈的自己神経幹細胞移植)治療が今後期待される。また上記と関連した末梢組織における生物学的指標の開発が重要である。本年度はヒト死後脳を用いて、脳情報伝達系と神経可塑性の検討する視点から、1)抗うつ薬関連遺伝子発現蛋白質の変化、2)ヒト生後発達期における遺伝子発現変化に関する研究を行った。方法:1)うつ病の診断は同様にDSM-IIIR診断基準により行われ、また薬物摂取状況に関しては、死亡前に抗うつ薬の長期投与を受けていた3名、非投与群は2名であった。免疫組織学的検索にはAvidin FITC及びABC eliteを用いた。ADRG34(kf-1)に対するポリクローナル抗体はヒトのkf-1(79kDa)のアミノ酸配列中678-685残基(QPLSNDVPS)にあたるペプチドをラビットに免疫することにより作製された。2)19才例と39日生例、4ヶ月生例の前頭前野よりポリA-mRNA抽出し、DNAチップ(Takara)を用いて検索した。3)死後6時間以内の早期献体脳の脳室前角部より培養に供した(札幌医大倫理委員会の承認を得ている)。結果、考察:1)抗うつ薬関連遺伝子kf-1(ADRG34)に対する抗体を用いて、脳内kf-1の分布について、免疫組織学的に検討したところ、錐体細胞内に免疫陽性であり、さらに、うつ病の抗うつ薬投与及び非投与例に双方においてKf-1陽性plaqueが認められた。またADにおいてもKf-1陽性Plaqueが認められたが、いわゆるアミロイドplaqueとの分布は異なっていた。kf-1のzincfinger構造を取る領域はC末端にあり、RING-H2 fingerモチーフと呼ばれる構造にも類似しており、これまでにこの構造を持つものがシナプス小胞や細胞膜の蛋白であることから、本研究結果はシナプス小胞や細胞膜蛋白としてsorting機構の変化とうつ病およびADの病態との関連性を推察された。

2)ヒト発達期(0-4ヶ月)のヒト前頭葉皮質における遺伝子変化をDNAチップ(Takara)を用いて検索しところ、1152遺伝子の約5%前後の遺伝子が成人に比べ約2倍以上の変動を示し、詳細な解析を進めていく計画である。統合失調症と気分障害は2大内因性精神疾患として独立した病態が推定されているが、最近統合失調症における抑うつ症状と陰性症状は区別しにくく、うつ病と統合失調症が症候学的に一部オーバーラップする事象が存在するとの報告がある。また新規統合失調症治療薬が5HT2A受容体に親和性が強く、抗うつ薬と共通の薬理学的作用をもつことも知られている。以上の症候学的・薬理学的にうつ病と統合失調症の共通・相違点についてはおそらく脳情報伝達系の変化による神降可塑性が深く関与していると考えられるが、ヒト死後脳を用いてその物質的基盤を明らかにする試みは少ない。そこで1)cAMP-CREB系とGsαの細胞膜内分布変化のヒト死後脳における解析・2)ヒト生後早期の神経系の発達・剪定に関連する遺伝子群の探索。3)神経幹細胞の病態における役割の検討を行った。ヒト前頭葉死後脳cAMP-CREB脳情報伝達系においてうつ病群では低下、統合失調症群では亢進との関連性が示唆された。またヒト前頭葉の発達剪定期において変化した遺伝子群ではcAMP関臨写因子(CBP)、栄養因子(Human Insulin-like growth factor protein 5)、アポトーシス関連蛋白(Caspase)が認められた。早期献体脳では神経細胞が培養できることを確認し、ヒト死後脳の結果から得られたcAMP脳情報伝達系や栄養因子が神経幹細胞分化に影響を与えることも示した。以上より両疾患の新規治療法としてcAMP-CREB脳情報伝達系に影響をもつ薬剤の開発や神経幹細胞の神経保護効果を利用した(経静脈的自己神経幹細胞移植)治療が今後期待される。また上記と関連した末梢組織における生物学的指標の開発が重要である。
多着花をもたらすカキわい性台木の花芽制御システムの解明

わい性台木MKR1が、カキ樹をわい化させるだけでなく、花芽分化促進、多着花、果実高生産性、2次伸長枝発生抑制、生理的落果防止など栽培に有益な形質を穂木品種に与えることを明らかにした。また、わい性台木は花成関連遺伝子の発現をコントロールし、7月下旬までに花原基数の急速な増加をたらすことを明らかにした。わい性台木のこれらの影響は、わい性台木と穂木間の接ぎ木部ではなく、わい性台木の根によるものであることを明らかにした。一方、植物ホルモンであるジベレリンとオーキシンは、これらの現象には、直接、関与していないようであった。主材料であるわい性台木MKR1に加え、台木a、FDR-1の挿し木繁殖は順調に行えたものの、KD-3については、スリップスの被害が著しく材料を得られず繁殖できなかった。対照区である実生台木については、'富有'種子を取り播きして育成した。一方、'富有'を穂木として、また、接ぎ木用の苗として育成したMKR1、FDR-1および実生を台木として3月に切り接ぎし、実験材料を育成した。多着花性に関する調査は成木で今まで行ってきた調査を継続すると共に'太秋'および'早秋'若木でも調査し、樹齢が若くてもMKR1やFDR-1を台木とすると着花率が高くなることを明らかにした。冬芽の大きさとそれから発生する新梢が有する花数の関係について、実生台樹や喬木性台樹、自根樹では従来の報告通り相関関係は認められなかったが、MKR1台樹については、'富有'、'平核無'ともに正の相関関係が確認され、MKR1台木が穂木の花芽形成に及ぼす影響は他台木と異なる可能性が高いことが示唆された。着花性と関連する生理落果や2次伸長枝発生についてもMKR1台木やFDR-1台木が他台木樹と比較して異なる性質を与えていることがわかっており、これらは根から産生される植物ホルモンが関与しているものと思われた。'平核無'から冬芽をサンプリングし、購入したデジタルマイクロスコープを用い、りん片はく皮法により花原基数を調査した結果、MKR1台樹の原基数は1芽当たり5.8個であり、実生台木樹の0.7個とは大幅に異なった。また、MKR1台樹の芽には花芽分化途中の原基も多数存在し、花芽原基形成においてMKR台木が穂木へ大きな影響を及ぼしていることが明らかになり、新梢が有する花芽数の多さを裏付ける結果が得られた。現在、'富有'についても同様の調査を行っている。京都大学では、花成関連遺伝子の発現量を計測するための手法を確立することができた。2011年3月中旬に台木として2年生のMKR1および`富有'実生に`富有'を接ぎ木し、2013年3月上旬に側枝および前年伸長した枝をすべて剪定して一本仕立てとした。一次伸長が停止した5月下旬に各苗の接ぎ木部の樹皮を約3cmの幅に薄く削り、篩部を露出させた後,ラノリンに溶かした5mg/mlのNPAを1樹あたり5ml塗布した。処理した部位は外部より水分が入らないように被覆した。発生した新梢は概ね7本に揃え残りは除去した。MKR1および`富有'実生台苗ともにNPA処理,無処理を各4本供試した。処理は5月29日、7月2日および8月1日に行い、5月28日、7月3日および10月17日に新梢長を測定した。NPA処理前の5月28日において総伸長量は台木間で差が見られた。また、両台木苗ともにNPA処理によって総伸長量は抑制される傾向にあったが有意差は見られず、交互作用も確認できなかった。以上より、接ぎ木苗においてオーキシンの移動制限によるわい化の効果は認められなかった。昨年度の実験において、MKR1台木が穂木のDkFTの発現量に影響を及ぼしている可能性を示唆したが、本年度、再度検証したところ、昨年度の同様にMKR1台木樹は花芽分化期におけるDkFTの発現量が大きく、MKR1台木がDkFTの発現に影響を与えている確証が得られた。

MKR1台木が穂木に与えるわい化の影響は根によるものなのか、接ぎ木部によるものかを明らかにするため、各種中間台木部を持つ2重接ぎ苗を圃場に定植し、成長調査行ったところ、中間台木部の種類に関わらず、MKR1を台木とすると、MKR1台木苗と同じ成長を示すことが明らかとなり、MKR1の矮化効果は接ぎ木部ではなく、MKR1の根によってもたらされることが明らかとなった。わい性台木MKR1とFDR-1の挿し木苗および`富有'とMKR1の実生苗の外生ジベレリンに対する反応を調査した。GA3を5月に処理したところMKR1の新しょう伸長率が他の苗木より劣ったものの有意な差ではなかった。また、GA3を7月に処理したところすべての苗の新しょう伸長が促進された。In vitroでの実験においても、培地へのジベレリン添加に対する反応性は、`富有'や`平核無'と同様で、MKR1シュートのみ異なった反応をすることはなかった。以上より、MKR1がジベレリン受容体の変異が生じている可能性は低いと考えられた。葉のtotal RNA抽出にCTAB法を用い、DkActinはDkAct7F/DkAct0Rのプライマー対を、DkFTはDkFT7F/DkFT0Rの組み合わせを使用し、6月中旬以降の`平核無'葉のDkFTの相対発現量をリアルタイムPCRにより解析した。その結果、MKR1台樹のDkFTの発現は6月14日に最大であり、その後は減少すること、ヤマガキ実生台樹はどの時期でも0.1付近で安定して発現することがわかった。よって、わい性台木がDkFTの発現をコントロールしているという可能性が示唆された。`平核無'花原基の発達ステージの調査の結果、台木の種類に関わりなく6月中下旬に急速にステージIIIに達し、その後は停止することがわかった。ところが花原基数に関してはMKR1台および台木a樹で7月後半までに急速に増加したものの、自根樹ではゆるやかに増加し、ヤマガキ実生台樹ではほとんど増加せず、有意に少ない花原基数を示した。葉原基数はヤマガキ実生台樹および自根樹で急速に増加したのに対し、台木a樹は緩やかに増加し、MKR1台樹は増加しなかった。花原基、葉原基および未分化原基の割合の変化はすべての台木樹で異なるパターンを示し、台木が各原基の形成に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。予算を全額受け取る時間が遅れたことによるデジタルマイクロスコープの購入時期が遅れた原因で冬芽内花芽原基数の調査の開始が遅れたこと、24年度に使用予定の実験材料を全て揃えることができなかったことなどから「やや遅れている。」と評価した。ただし、花芽の調査については予想通りに行うことができ、来年度以降の実験には大きな支障は出ないと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。花成関連遺伝子の発現量の調査は予定通り行うことができたため、次年度に詳細な調査を行う環境を整えることができた。また、成木の花芽原基形成過程の調査に関しては、次年度予定していた内容まで調査ができたので、次年度は他の実験に集中できるようになった。一方、植物生長調整物質処理に関する実験については、実験材料の一部の成長が芳しくなかったため、NPAやBAを用いた実験は次年度に延期せざるをえなかった。よって、総合的に「おおむね順調に進展している。」と判断した。富有'冬芽の花芽原基調査は24年5月までかかると予想しているが、24年度の花芽調査は6月から開始するので、計画通りに進めることを予想している。また、花成関連遺伝子の発現量調査も6月より同様に開始する予定である。他の計画も同様に、サンプル数や処理区に若干の変更があるものの内容的には予定通り進めることができものと思われる。花成関連遺伝子の発現量の調査を詳細に行うとともに、植物生長調整物質処理に関する実験については精力的に処理を行い、2種類の苗(1年生および2年生接ぎ木苗)を用いてデータの蓄積を一気に進め、それらの苗についても花芽の調査を行う。
IPV被害妊婦の健全な育児とメンタルヘルス改善に向けたプログラム開発と効果の検証

実施概要:IPV被害女性の周産期ケアプログラム及び周産期医療者に対するIPV教育プログラム開発・効果検証に向けて、平成30年度はIPV被害を経験した女性に対するナラティブインタビュー法を用いた介入の効果検証(介入研究)、暴力被害等の社会的困難を抱える妊婦に対する助産師による介入の効果検証(調査研究)を実施した。実施の詳細:1)過去にIPV被害を経験した女性23名に心理・社会的回復を促すナラティブインタビューを用いた介入研究(前後比較試験)を実施し平成30年9月に終了した。本研究はミシガン大学Denise M. Saint Arnault氏(Department of Health Behavior and Biological Sciences, School of Nursing教授)との国際共同研究として実施し、現在、Saint Arnault氏の指導・助言を受けながら、解析を行っている。2) IPV被害といった社会的に困難を抱える妊婦を対象とした心理社会的支援を継続して行う助産師による「支援外来」が及ぼす産後の育児や周産期メンタルヘルスへの効果を明らかにすることを目的に、平成25年26年度に都内産科施設1か所で実施した縦断観察調査の協力者を対象に、平成30年7月9月に追加のカルテ調査を実施した。現在、解析を行っており、平成31年度に国際学術雑誌に論文投稿する予定である。当初の30年度の計画では、IPV被害女性へのケアプログラムの効果検証及びIPV教育プログラム開発に向けた医療者への聞き取り調査(パイロット調査)を行う予定であった。しかし、過去にIPV被害を受けた女性23名へのナラティブインタビューを用いた介入研究では、対象者のインタビュー日程の調整や対象者の十分な安全確保のためのフィールドとの再調整等に時間を有し、当初より遅れて平成30年9月に調査が終了した。また、「支援外来」に関する追加のカルテ調査では、フィールドとの調整に時間を有し、平成30年9月に調査が終了し、現在、解析を行っている段階である。そのため、IPV教育プログラム開発に向けたパイロット調査は行えておらず、当初の計画よりもやや遅れていると考える。現在行っている解析は平成31年6月末までに終了する予定である。それらの結果を基に、IPV被害妊婦の実情・ニーズに合った教育プログラムを開発し、平成31年8月には医療者へのパイロット調査を経て、平成31年10月頃に周産期医療者に対する教育プログラムの効果を検証することを目的とした介入研究を実施する予定である。またIPV被害女性へのケアプログラム・教育プログラムに関する調査の結果に関しては、論文執筆・英文雑誌投稿、学会発表により成果発表する予定である。1.実施概要:IPV被害女性の周産期ケアプログラム及び周産期医療者に対するIPV教育プログラム開発に向けて、平成29年度はIPV被害者の心身の健康状態と回復過程、その促進要因・阻害要因、支援ニーズを明らかにするために、文献研究、既存データの解析、過去にIPV被害を経験した女性に対するインタビュー調査を実施した。2.実施計画:1)既存の介入プログラムの内容・時期とその有効性、IPV被害女性の健康状態・回復過程及びその要因等に関して、網羅的に既存研究を調べ、プログラムの詳細な内容等を検討した。2)過去に研究者が実施したIPV被害女性に対する妊娠期におけるケアニーズ調査のデータを解析し、IPV被害妊婦が抱える具体的な日常生活上の問題やニーズを明らかにし、プログラム内容や適切な介入時期、評価方法の検討を行った。3)更に、IPV被害女性の心身・社会的な回復を促すプログラムを検討・開発するために、IPV被害女性の視点から暴力を受けた後の回復プロセス及び回復に影響を与える促進要因・阻害要因を明らかにすることを目的とした、過去にIPV被害を経験した女性に対する個別インタビュー調査を実施した。インタビュー調査は、ミシガン大学Denise M. Saint Arnault氏(Department of Health Behavior and Biological Sciences, School of Nursing准教授)によるインタビュー手法の指導及び都内のIPV支援団体の協力を得ながら、平成29年11月より行い、平成30年3月末で18名のインタビューを終了している。目標例数の25名までインタビューを継続する予定である。理由:当初の29年度の計画では、ケアプログラム及び教育プログラム開発向けて文献研究・既存データの解析・IPV被害女性へのインタビュー調査、医療者への聞き取り調査を行う予定であった。しかし、IPV被害女性へのインタビュー調査の計画・開始において、対象者の十分な安全性・フォローアップ体制の確立に向けたフィールドとの検討・調整に時間を有し、平成30年11月からの調査開始となり、現在も調査中である。現在、医療者の聞き取り調査に向けてフィールドと調整を行っている段階である。よって、当初の計画よりもやや遅れていると考える。