hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超臨界CO_2を利用した薬品固体分散系の調製とその評価に関する研究

RESS法により得られた医薬品粉末の平均粒子径は、イブプロフェンで2.0μm(26MPa・40°C)、フェニルブタゾンで0.7μm(26MPa・32°C)、フルルビプロフェンで1.1μm(26MPa・40°C)であり、マイクロからナノオーダーの微粒子が調製できた。これは原薬あるいは振動型ロッドミル30分粉砕物と比較してもシャープな粒度分布で粒子径も小さかった。次に、析出粒子の性状に及ぼす噴霧前条件(圧力・温度)の影響を検討したところ、イブプロフェン、フェニルブタゾンにおいては、高圧・低温にすることにより得られる粉末の粒子径が減少した。また、フルルビプロフェンにおいては等圧条件下、温度を低くすることにより得られる粉末の粒子径が減少した。さらに得られた微粒子の物性を検討した結果、フェニルブタゾンは原薬のδ形とは異なり、より高い溶解性を示すβ形結晶であることが確認された。フェニルブタゾンを用いて噴霧後条件(ノズル口径、ノズル温度、噴霧CO_2量、コック開閉割合)の影響を検討した。ノズルの口径を0.23,0.33mmと変化させてフェニルブタゾンを噴霧析出させたところ、粒子径の変化は認められなかった。一方、ノズルの温度を32,80°Cと変えると、ノズル温度の上昇に伴い粒子径が増大した。次に1回噴霧CO_2量を0.07,0.18,0.33molと変化させてフェニルブタゾンを噴霧析出させたところ、1回噴霧CO_2量の増加に伴い得られた粉末の粒子径が減少する傾向が観察された。イジェクターのコックの開閉割合を0.50,100%と増大させると、得られた粉末の粒子径は減少した。コックを開くことによる吸引速度の増加は捕集槽内のCO_2の残圧を減少させ、これが超臨界溶液噴霧時の高い過飽和度を生み出し析出する粒子サイズが減少したものと推察された。平成12年10月下旬に内定の連絡があり、配分予定額が申請額から減額されていたことから装置の仕様を変更する必要が生じたため、装置のデザインに関する再検討を行った。当初、GAS法への応用を考えて、送液ポンプを2台装着する設計であったが、今回はRESS法のみを考慮し送液ポンプを一台とすることとした。本研究で用いる装置に関しては、日機装(株)に圧力容器等の製造加工を依頼することとし、カフェインあるいはポリビニルピロリドン-カフェイン混合系を試料として当該研究所が製作した試作機を使用して、医薬品粉体を得るのに適した装置の設計改良を検討した。主な設計のポイントは以下の通り。(1)圧力容器は中の様子が観察できるように、パイレックス性のガラス窓を取り付ける。(2)圧力容器内の攪拌が重要なファクターとであり、試作機の攪拌子による攪拌方式では不十分であるとが考えられたため、シャフトによる攪拌方式を採用する。(3)試作機では圧力容器から噴霧ノズルまでの配管に問題点があった。圧力降下を避ける工夫が必要であり、径の大きい管を用いること、距離をなるべく短くすること、リボンヒーターによって配管の加熱することを決定した。(4)超臨界溶液を噴霧するユニットに関しては、試作機よりも大きなものにする。(5)装置の納入は平成13年4月中旬の予定。平成13年6月、装置が納入された。装置の調整のため、モデルとして使用する薬品を決定した。

ほとんどの薬品については超臨界二酸化炭素への溶解度が小さかったが、多くの薬品の中からスクリーニングを行ったところ、イブプロフェン、フェニルブタゾンなどモデルとして適当な数種の薬品を選択することができた。当初、超臨界液体を噴霧するユニットに関しては、底面にフィルターを取り付けた200mmφx1000mmの耐圧性のアクリル円筒として設計した。回収された粒子はサブミクロンのサイズであることがSEMより認められたが、壁面への付着などのロス分が多く、粉体の回収率は著しく低かった。そこで、捕集容器の設計変更を行った。内径270mmのステンレス製容器の底面を漏斗状にして50mmのフィルタを通して減圧状態にできる設計としたところ、薬品の回収率は80%以上となった。得られた粉末を水に分散させたところ、どの薬品も1μm付近に分布極大を持つ微粒子となっていることが認められた。用いた薬品はいずれも水に濡れにくく、粉砕で微細化を試みた場合には、水面に浮いてしまい水への分散性は極めて悪かった。すなわち、超臨界流体を用いた粒子設計は分散性の良い微粒子が得られることから、経口投与時のバイオアベイラビリティの向上に繋がる可能性があると評価された。現在、薬品の粒度分布や結晶性に与える圧力や温度の影響について検討を行っている。RESS法により得られた医薬品粉末の平均粒子径は、イブプロフェンで2.0μm(26MPa・40°C)、フェニルブタゾンで0.7μm(26MPa・32°C)、フルルビプロフェンで1.1μm(26MPa・40°C)であり、マイクロからナノオーダーの微粒子が調製できた。これは原薬あるいは振動型ロッドミル30分粉砕物と比較してもシャープな粒度分布で粒子径も小さかった。次に、析出粒子の性状に及ぼす噴霧前条件(圧力・温度)の影響を検討したところ、イブプロフェン、フェニルブタゾンにおいては、高圧・低温にすることにより得られる粉末の粒子径が減少した。また、フルルビプロフェンにおいては等圧条件下、温度を低くすることにより得られる粉末の粒子径が減少した。さらに得られた微粒子の物性を検討した結果、フェニルブタゾンは原薬のδ形とは異なり、より高い溶解性を示すβ形結晶であることが確認された。フェニルブタゾンを用いて噴霧後条件(ノズル口径、ノズル温度、噴霧CO_2量、コック開閉割合)の影響を検討した。ノズルの口径を0.23,0.33mmと変化させてフェニルブタゾンを噴霧析出させたところ、粒子径の変化は認められなかった。一方、ノズルの温度を32,80°Cと変えると、ノズル温度の上昇に伴い粒子径が増大した。次に1回噴霧CO_2量を0.07,0.18,0.33molと変化させてフェニルブタゾンを噴霧析出させたところ、1回噴霧CO_2量の増加に伴い得られた粉末の粒子径が減少する傾向が観察された。イジェクターのコックの開閉割合を0,50,100%と増大させると、得られた粉末の粒子径は減少した。コックを開くことによる吸引速度の増加は捕集槽内のCO_2の残圧を減少させ、これが超臨界溶液噴霧時の高い過飽和度を生み出し析出する粒子サイズが減少したものと推察された。
独裁・紛争後の社会における和解の研究―ラテンアメリカを中心として

当初の計画通り、平成30年度は現地調査を実施せず、前年度の現地調査のインタビューを整理するとともに、文献資料に基づいて研究を進めた。平成30年度は、コロンビアの動きを追うことにやや多めに時間を割いた。コロンビアでは、国内最大のゲリラ勢力FARCと政府との2016年の和平合意に基づき、移行期正義のシステムが設置された。中でも、ゲリラ及び治安部隊の人権犯罪を修復的正義のアプローチで裁き、加害者が真実の解明と賠償に協力すれば服役を免れるという「特別和平司法」(JEP)の仕組みは、国論を二分し、2018年の大統領選挙の争点となった。大統領選挙ではJEPが「ゲリラに甘い」として反対する勢力が勝利し、現在では、国際社会を含むJEPを支持する勢力と、JEPを骨抜きにしようとする政府及び与党との綱引きが続いている。このような流動的状況を背景として、コロンビアでは全国レベルでは和解どころかJEPをめぐってヘイトスピーチが飛び交う状況が続いている。ただその一方で、ミクロなレベルでは、旧武装勢力と犠牲者との和解の実践も観察される。コロンビアとともに本研究が重点を置くペルーでは、移行期正義は多くの国民の関心事ではない。人権侵害等の罪で収監されていたアルベルト・フジモリ元大統領が、当時の大統領とフジモリ派との政治的駆け引きの結果として2017年末に特赦を受けた際には、犠牲者たちと彼らを支援するNGOが米州人権裁判所にアピールし、結果的にペルーの最高裁が特赦を無効とした。この件に見られるように、ペルーでは移行期正義は、犠牲者を含む一部の活動的なアクターにおおむね限定された関心事となっている。また、ミクロなレベルにおける和解の実践もペルーではあまり観察されない。農村では元ゲリラが出身の共同体に再び受容されていることがあるが、和解というよりは緊張を孕む共存として描写されている。おおむね当初の予定通りに進行している。平成30年度末でかなりの未執行の残額があるが、これは令和元年度に実施する現地調査に130万円程度かかると見込まれるため、意図的に残したものである。令和元年にコロンビアとペルーで現地調査を実施する。その後、研究結果をまとめる。本研究は、武力紛争または独裁体制を経験した社会における「和解」のあり方について、理論的考察を行うとともに、ラテンアメリカの「和解」問題をめぐるアクターの相互作用を実証的に分析するものである。実証分析の対象国は主としてコロンビアとペルーであり、分析においては暴力の犠牲者(直接被害者の家族を含む)の態度を重点的に考察する。20世紀末以降、世界の紛争に対する国際社会の取り組みが強化され。紛争後の平和構築や移行期正義(紛争・独裁下で行われた深刻な人権侵害、戦争犯罪等への対処)が国際的な課題として注目されている。本研究は、「犠牲者中心の移行期正義」を構想する上で貴重な知見をもたらすことが期待される。平成29年度には主として、コロンビアとペルーにおける犠牲者の移行期正義及び「和解」に対する意見を収集することに重点を置いた。その結果、以下の暫定的な知見が得られた。(1)コロンビアでもペルーでも和解を必要だと答える犠牲者が多いが、多くの人は、和解実現のためには真実の解明、「正義」(多くの場合は加害者の処罰を意味する)、加害者の謝罪、賠償、犠牲者の心理的快復などの前提条件が満たされなければならないと考えている。(2)犠牲者として最も重視する措置として、コロンビアでは真実の解明を挙げる人が多く、続いて賠償、加害者の処罰の順であったが、ペルーでは失踪者の遺体の回復が最も多く、次に加害者の処罰、国家の謝罪、真実の解明などであった。ただしコロンビアの「真実」には遺体の回復が含まれていると解される。コロンビアでは加害者の刑期の短縮を受け入れる犠牲者が多い。(3)左翼ゲリラの暴力の犠牲者と軍・警察の人権侵害の犠牲者との間には不信感が存在する。しかし彼らが一堂に会して互いの経験をつぶさに聞く経験をすると、互いの体験の中に自身と同じ痛みを見いだし、連帯感を持つようになる。犠牲者の意見の収集、とりわけコロンビアの犠牲者の意見の収集が予想を大きく上回る成果を上げることができたため、この評価とした。

人権侵害等の罪で収監されていたアルベルト・フジモリ元大統領が、当時の大統領とフジモリ派との政治的駆け引きの結果として2017年末に特赦を受けた際には、犠牲者たちと彼らを支援するNGOが米州人権裁判所にアピールし、結果的にペルーの最高裁が特赦を無効とした。この件に見られるように、ペルーでは移行期正義は、犠牲者を含む一部の活動的なアクターにおおむね限定された関心事となっている。また、ミクロなレベルにおける和解の実践もペルーではあまり観察されない。農村では元ゲリラが出身の共同体に再び受容されていることがあるが、和解というよりは緊張を孕む共存として描写されている。おおむね当初の予定通りに進行している。平成30年度末でかなりの未執行の残額があるが、これは令和元年度に実施する現地調査に130万円程度かかると見込まれるため、意図的に残したものである。基本的には交付申請書に記載したとおりである。ただし、コロンビアとペルーで補充調査を実施する必要性を感じているところから、平成31年度の現地調査対象国には変更がありうる(具体的には、アルゼンチンとチリをはずしてコロンビアとペルーにする可能性がある)。令和元年にコロンビアとペルーで現地調査を実施する。その後、研究結果をまとめる。平成29年度の現地調査は三菱財団の助成金でまかなうことができたので、平成29年度の資金の大半は洋書の購入に充てる予定であった。購入すべき図書の選定を現地調査後に予定していたところ、諸事情により図書の選定に遅れが生じたため、執行が平成30年度にずれ込んだ。前年度から繰り越した分の図書は平成30年度前半に購入する。平成30年度分の使用計画に特段の変更はない。令和元年度にコロンビアとペルーで2ヶ月弱の現地調査を予定している。現地の国内交通費や資料購入費を含めると、この調査には130万円程度の支出が見込まれる。国内の航空機での移動が多くなれば、さらに1015万円必要になる可能性もある。そのため、平成30年度は必要最小限の支出にとどめ、意図的に次年度使用額を残したものである。
自動車運転の認知行動モデルとアニメーション化

自動車運転の認知行動アニメーションにおいては、個々の自動車の追従ならびに操舵制御が基本アルゴリズムとなる。そこでまず、車両を状態方程式でモデル化し、スライディングモード制御法を用い、追従と操舵に対して新たな制御器を構築した。この結果、車両や路面状態の不確定部分に対してロバストな運転が可能となり、人間運転者と同様の良好な制御結果が得られた。たとえば、圧雪路での急激な車線変更時には、熟練運転者に見られるカウンタ・ステアも実現され、車両位置と方向は安定を保ちながら隣接車線に一致した。次にこれらの基本的制御アルゴリズムをもとに、現車線前方車への追従制御、隣車線前方車への追従制御、自由走行、車線保持制御、車線変更制御、停止制御などに関する認知判断モデルをアルゴリズム形式で明らかにし複数目標下での複雑な状況にも対応可能にした。さらに、自動車群の認知行動アニメーションのために、2車線周回道路環境を3次元仮想現実ソフト上に作成し、様々な視点からのシミュレーションを可能にして、認知行動モデルの有効性を視覚的に示した。すなわち、道路、交差点、信号、建物などをオブジェクトとして作成し、10台の自動車運転車両を走らせ、自由走行から先行車への追従制御、交差点での停止制御、車線変更制御などをアニメーション化し、フロントガラス及び上空から見た情景を視覚化した。このアニメーションに際しては、設備備品として購入したパソコンが重要な役割を果たした。将来の課題としては、雪道などの路面状況の変化を道路環境に含めること、懸架系をも考慮して車内から見た状況をより現実感のあるものにすること、交通事故状況の再現などがある。自動車のマイクロ交通流アニメーションにおいては、各自動車の縦方向(加減速)ならびに横方向(操舵)の制御が基本技術となる。車両の縦方向制御の目的は、先行車との適正な車間距離の維持であり、横方向制御のそれは、車線保持と車線変更である。これらを達成するため、まず制御対象である車両の運動をモデル化し、これに対して適応ロバストスライディングモード制御法を用いて、制御系を設計した。この結果、車両の不確かな部分のオンライン推定と、目標状態に至る過渡特性の指定を行うことにより、オーバーシュートのない、人間運転者と同様な良好な制御結果が得られた。また、これらの制御を前提として、停止制御、車間距離制御、車速制御、車線保持制御、車線変更制御、複数目標制御などに対する認知判断モデルを導き、複雑な状況にも対応可能にした。さらに、マイクロ交通流シミュレーションのために、3次元グラフィックスライブラリーを用いて、アニメーションを構築した。すなわち、1。道路、交差点、建物などをオブジェクトとして作成して走行環境を構築し、2。前後並進、左右並進、ヨ-回転の3自由度の運動モデルを用いてマニュアル車両と自動運転車両を走らせ、3。自由走行から車間距離制御への推移や自動運転車両の車線変更をアニメーション化し、4。フロントガラス、バックミラー、ドアミラー、および上空から見た情景を視覚化した。この一方で、アニメーション世界構築のためのグラフィカル・ユーザ・インタフェースの作成も進めている。来年度は車両の数を増し、走行環境も現実に近いものとし、よりリアルなマイクロ交通流アニメーションを構築する予定である。自動車運転の認識行動アニメーションにおいては,個々の自動車の追従ならびに操舵制御が基本アルゴリズムとなる。そこまでまず、車両を状態方程式でモデル化し、スライディングモード制御法を行い、追従と操舵に対して新たな制御器を構築した。たとえば、圧雪路での急激な車線変更時には、熟練運転者に見られるカウンタ・ステアも実現され、車両は安定を保ちながら隣接車線に一致した。次に、これらの基本的制御アルゴリズムをもとに、現車線前方車への追従制御、隣車線前方車への追従制御、自由走行、車線保持制御、車線変更制御、停止制御などに関する認識判断モデルをアルゴリズム形式で明らかにし、複数目標下での複雑な状況にも対応可能にした。

さらに、自動車群の認知行動アニメーションのために、2車線周回路道路環境を3次元仮想現実ソフト上に作成し、様々な視点からのシミュレーションを可能にして、認知行動モデルの有効性を視覚的に示した。すなわち、道路、交差点、信号、建物などをオブジェクトとして作成し、10台の自動車運転車両を走らせ、自由走行から先行車への追従制御、交差点での停止制御、車線変更制御などをアニメーション化し、フロントガラスおよび上空から見た情景を視覚化した。このアニメーションに際しては、設備備品として購入したパソコンが重要な役割を果たした。将来の課題としては、雪道などの路面状況の変化を道路環境に含めること、懸架系をも考慮して車内から見た状況をより現実感のあるものにすること、交通事故状況の再現などがある。
大規模コーパスに基づいた英語の名詞化現象の実証的研究

本研究は、英語の名詞化現象を研究テーマとする。統語部門で行われる名詞化の条件を大規模コーパスによって実証的に確かめることを主な目的とする。以下,主要な3つの研究を概説する。(1)「形態論研究に対する大規模コーパスの有効性-形容詞由来の抽象名詞を例として-」要点:接尾辞-ity/-nessによる形容詞の名詞化に関して、(i)特定の基体形に対してある接辞が選択され他の接辞の付加が阻止されること、及び(ii)生産的な-ity/-ness語形成規則によって未登録の派生名詞が補充されることを、大規模コーパスを駆使して実証する。(2)"Where Does Nominalization Take Place?- An Antilexicalism Model"要点:反語彙主義の立場から名詞化の分析を提案し、大規模コーパスを使用してこれを例証する。BNCからのデータに基づいてオンラインで新造されるとみられる事象名詞を使って語彙主義の問題点を議論した後で、反語彙主・義の代表である「分散形態論」の視点から事象名詞分析し、同分析が語彙主義の問題点を解決できることを論証する。(3)「名詞形成における『変則』-語の内部に出現する機能範疇」要点:「XOの構成素に機能範疇は生起しない」という(複雑)語に課される一般的条件に反して、複合語名詞内に機能範疇が入り込んでいく過程について、2種類の事例を取り上げて背後に働く原理を実証する。具体的には、複合語名詞の第一要素に複数を示す形態素が現れる事例(e.g.stores manager)、及び複合語名詞の第一要素に前置詞が出現する事例(in-city headquarters)を取り上げ、どのような状況でなぜこの種の形式が生み出されるのか明らかにする。本研究は、語形成の中で中心的な現象であり、もっとも研究が進んでいる英語の名詞化現象を研究テーマとする。名詞化が文法のどのレベルで形成されるかに関しては見解が分かれるが、本研究は、統語部門で行われる名詞化の条件を大規模コーパスによって実証的に確かめることを主な目的とする。具体的には、以下の4点の研究を行った。(1)「「軽動詞+動詞由来名詞」表現(I)」(『金城学院大学論集』平成18年3月発行)要点:基本表現と遠回し表現の意味的・機能的差異、統語的違い、及び婉曲表現に組み入れられうる動詞由来名詞の補部パターンを明らかにする。(2)「名詞形成における「変則」-語の内部に出現する機能範躊-」(『英語の語形成-通時的・共時的研究の現状と課題』(英潮社)平成18年5月発行予定)要点:2種類の機能範躊-複数形態素と前置詞-の名詞内での実現について、どのような条件下で行われその背後にどのような原理が働いているのかを議論し、これを詳細なデータを使って実証する。(3)「形態論研究に対する大規模コーパスの有効性-形容詞由来の抽象名詞を例として-」(平成18年4月英語コーパス学会にて発表予定)要点:大規模コーパスから得られる形容詞由来の名詞を用いて、「リストされていない複雑語が多く存在すること」「一般的条件に従って語形成が行われること」「ある語形成規則の適用がライバルの規則の適用を阻止すること」の3点を例証する。(4)「名詞化はどこで行われるのか?-反語彙主義モデル」(平成18年11月の発表に向けて応募審査中)

要点:名詞化にまつわる語彙主義の問題点を指摘した後、反語彙主義のモデルがどのようにこの問題点を解決できるか、大規模コーパスを使用して例証する。本研究は、英語の名詞化現象を研究テーマとする。具体的には、以下の3点の研究を行った。(1)「形態論研究に対する大規模コーパスの有効性-形容詞由来の抽象名詞を例として-」要点:語彙部門にリストされる項目の数を減らし、未登録の項目を語形成装置によって導き出すことによって「経済的なレキシコン」を追求する。接尾辞-ity/-nessによる形容詞の名詞化に関して、(i)特定の基体形に対してある接辞が選択され他の接辞の付加が阻止されること、及び(ii)生産的な-ity/-ness語形成規則によって未登録の派生名詞が補充されることを、大規模コーパスを駆使して実証する。(2)"Where Does Nominalization Take Place?-An Antilexicalism Model"要点:統語と形態のインターフェイスに属すると従来議論されてきた名詞化が、文法のどのレベルで行われるかを考察することによって、厳しく制約されるべき形態的情報と統語的情報の相互作用の仕組みを解明する。反語彙主義の立場から名詞化の分析を提案し、大規模コーパスを使用してこれを例証する。主にBNCからのデータに基づいて、オンラインで新造されるとみられる事象名詞を使って語彙主義の問題点を議論する。(3)「名詞形成における『変則』-語の内部に出現する機能範疇」要点:「X^0の構成素に機能範疇は生起しない」という(複雑)語に課される一般的条件に反して、複合語名詞内に機能範疇が入り込んでいく過程について、2種類の事例を取り上げて背後に働く原理を実証する。
脂質膜上に浮かぶ標識蛋白の可動性を指標にしたイオンチャネル機能の解析の試み

脂質膜は温度が高くなるとゲル状の構造からliquid crystalline相と言われる構造に変わる相転移をする性質を一般に有し、その温度はその脂質成分の組成によって変化する。細胞膜は脂質二重層より構成されているので、この性質が細胞膜上に存在するイオンチャネルの機能に影響を与える可能性がある。我々はすでにL型Caチャネルの制御機構について細胞内Mg^<2+>濃度に応答する性質が、ある温度を境に著しく変化することを突き止めた。更にその温度はモルモットとカエル心筋で異なることも明らかにした。そのことはまさに脂質膜の流動性がイオンチャネルの機能に影響を与えている証拠ではないかと思われる。本研究ではその細胞膜の流動性をfluorescence anisotropyを測定する方法を用い各種細胞膜間で比較した。Anisotropyを求めるのに2種類の色素を用いた。TMA-DPHは膜と水の境界、DPHは膜のコアの性質を代表すると言われる。TMP-DPHによるanisotropyはモルモット心筋、カエル心筋、およびHEK293細胞間で差がなく、温度が上昇することによって流動性が増す現象は見られなかった。一方DPHによるとfrog ventricle >HEK293 >guinea-pig ventricleの順に流動性が高くいずれの細胞においても温度が上昇するに従いその流動性が増した。ただし明らかな相転移と思われる温度は45°C以下では観察されなかった。したがって、膜の流動性はカエル心筋がもっとも高く、ある流動性の値を境に、L型Caチャネルの機能が修飾されると仮定すると、モルモット心筋とカエル心筋に置けるL型Caチャネルの細胞内Mg^<2+>濃度に対する温度依存的応答が説明されると考えられた。
直下型地震に対する仙台地域の地震観測記録の分析と強震動予測

直下地震により発生する地震動予測において、震源の不均質性や地盤の不整形性を考慮する必要があることは兵庫県南部地震やノースリッジ地震の経験からも重要性が指摘されてきている。100万都市仙台においても町長-利府断層が市内を走りこの断層を対象にしたM=7クラスの地震に対する被害想定が行われてきている。本研究ではまず、1998年9月15日長町-利府断層の断層面の一部で起こったと見られる地震(M=5.0)の際に仙台地域の約40地点で観測された強震記録を用いて、地震動の方向性、地盤構造と地震動分布の関係等を整理するとともに、地震動特性と建物被害の関係を整理し研究論文としてまとめた。地震動の特徴としては断層直交方向の成分が卓越したこと、0.5秒以下の短周期成分が卓越したこと、丘陵地での地震動が大きかったことが分かり、これらの特徴と建物被害状況はは極めて調和的であった。次に単点微動観測を仙台地域の強震観測点と温泉ボーリング地点の43個所で行い、水平と上下スペクトル比により得られる卓越周期のコンタを描くとともに、アレー微動観測や宮城県により行われた反射法探査などによる深部地盤構造に関する情報の整理を行った。さらに、長町-利府断層を想定した地震(M=7.2)を対象に、強震動予測を行った。方法論的には、統計的波形合成法の考え方に基づき、断層面にランダムな不均質すべり分布を考えた場合の地震動評価を非定常ランダム応答理論により統計的に行う方法を開発した。検討例として、仙台市中心部における地盤構造を考慮した地震動の空間分布や各地点における地震動のエネルギー応答特性の評価を行い、断層の不均質すべりが地震動特性に及ぼす影響を検討して論文としてまとめた。これらの研究成果は都市・地域における構造物群の被害想定を考える上で貴重な資料となると思われる。
概念辞書の自動構築に関する研究

我々がこれまでに確立してきた格フレーム規則をベースに,膨大なコーパスデータから文の格関係を抽出する事で格要素及び動詞間の共起関係を蓄積し,単語のクラスタリングを行なった.この際,クラスタ同士の内包関係を利用する事で,クラスタ同士の階層構造を抽出する手法を提案し,単語クラスタのシソーラス化を行なった.この結果得られたクラスタ及びシソーラスを詳細に調査し,この手法の問題点を洗い出した.この手法で得られた単語のシソーラスに対して,先の問題点を考慮しながら不足する情報を補い,大規模なシソーラスとして構築する為に,インタラクティブな情報の追加を行なう為の手法を検討した.ユーザから自然に情報を引き出すアプリケーションとして,Webブラウザによるインタラクションを採用した.Webページやそれらの検索ページの特徴を単語シソーラスの利用によって分類・提示すると共に,ユーザの入力に応じてその構造を動的に変化させる事で,ユーザの目的に応じたWebページ提示システムとして機能すると共に,概念シスーラスの動的な構成・強化を計る.この目的の為,Webページクラスタリングシステムの開発,概念階層に応じた自動的なWebページの分類・提示システムなどを開発した.これに平行して,大規模コーパスからのデータ抽出も継続して行なっており,今後も両方の側面から概念シソーラスの構築を進めてゆく予定である.これまでの研究で、用言に対する格文法規則を用いる方法を使って、コーパスなどの自然言語の情報から体言のクラスタリングを行なう方法を提唱して来たが、このクラスタ集合の内容(単語)が人間にとって無意味に見えると言う点、また自然言語の多義性解消や情報検索にその単語の集合を用いた場合、ベースとなる自然言語のジャンルによっては有効に作用するものの、充分に有効な結果を得ない場合もあると言う問題点があった。この為、このクラスタリングの内容を再度詳細に調査する事から始めた。その結果、(1)格要素の自由度の高い用言によって作られたクラスタのサイズが大き過ぎる為、多義性解消に必要なサイズのクラスタが形成されていない、(2)逆に頻度の低い用言によるクラスタに必要な情報(要素)が集まっていない、事が分かった。またそれらクラスタを単独で使用する為、あるクラスタの情報を他の用言に関する文の多義性解消に生かせてないと言う問題が新たに分かった。この点を解消する為に、単語のクラスタリング方法として、複数の用言の共通項を使って体言をクラスタリングする、逆に複数の体言を使用して用言をクラスタリングする、つまり体言と用言が相互に相手の概念的位置を規定する方法を提唱した。またこの際に助詞情報の活用する事でクラスタリングの精度をあげる為の方法も提唱した。これらの方法は、用言と体言が相互に相手をクラスタリングするので、初期の構造の設定が難しく、手作業で注意深く雛型を作成している。また、このクラスタリングの過程において、1単語を複数の概念(クラスタ)に分割する必要性と手法も提案し、その実験準備を行なっている。我々がこれまでに確立してきた格フレーム規則をベースに,膨大なコーパスデータから文の格関係を抽出する事で格要素及び動詞間の共起関係を蓄積し,単語のクラスタリングを行なった.この際,クラスタ同士の内包関係を利用する事で,クラスタ同士の階層構造を抽出する手法を提案し,単語クラスタのシソーラス化を行なった.この結果得られたクラスタ及びシソーラスを詳細に調査し,この手法の問題点を洗い出した.この手法で得られた単語のシソーラスに対して,先の問題点を考慮しながら不足する情報を補い,大規模なシソーラスとして構築する為に,インタラクティブな情報の追加を行なう為の手法を検討した.ユーザから自然に情報を引き出すアプリケーションとして,Webブラウザによるインタラクションを採用した.Webページやそれらの検索ページの特徴を単語シソーラスの利用によって分類・提示すると共に,ユーザの入力に応じてその構造を動的に変化させる事で,ユーザの目的に応じたWebページ提示システムとして機能すると共に,概念シスーラスの動的な構成・強化を計る.この目的の為,Webページクラスタリングシステムの開発,概念階層に応じた自動的なWebページの分類・提示システムなどを開発した.これに平行して,大規模コーパスからのデータ抽出も継続して行なっており,今後も両方の側面から概念シソーラスの構築を進めてゆく予定である.
ウシラクトフェリンを応用した抜歯窩治癒促進材の開発

本研究課題では,ラット抜歯窩におけるウシラクトフェリンの治癒促進作用を評価した。4週齢のウィスター系雄性ラットの下顎右側第一臼歯を抜歯し,抜歯窩に徐放性ウシラクトフェリン材を挿入した。1週間後に下顎骨を摘出し,抜歯窩の三次元画像と組織像から治癒状態を評価した。その結果,徐放性ウシラクトフェリン材をラット抜歯窩内に挿入すると創面直下の好中球数が減少し新生骨量も増加する傾向が認められた。近年,古くから安価で安全な添加物として知られるウシラクトフェリンに関して,新しい生物学的作用((1)創傷治癒促進作用,(2)骨増生作用,(3)消炎・鎮痛作用)が報告されている。現在,国内外のラクトフェリン研究の多くは全身投与による効果のみに着目し,局所投与による効果に着目しているのは米国で臨床治験中の糖尿病性壊疽治療薬のみである。本研究の目的は,ウシラクトフェリンを応用した抜歯窩治癒促進材を開発するため,実験動物を使った基礎データを得ることである。平成20年8月1日付けで研究代表者が現所属機関に赴任したため,新規に動物実験施設を利用するために必要な諸手続に期間を要し実験開始が大幅に遅れた。本研究課題採択前に行った予備実験では,ラット上顎第一臼歯を抜歯すると歯槽骨の骨折が数多く認められ,抜歯窩の治癒状態が適切に評価できなかった。そこで,平成21年1月から開始した研究では下顎右側第一臼歯を被験歯とした。ペントバルビツールの腹腔内投与による全身麻酔下で4週齢のWistar系雄性ラットの被験歯を抜歯した。抜歯後,A群:抜歯のみで何も挿入しない,B群:抜歯窩にコラーゲンスポンジを挿入,C群:抜歯窩にラクトフェリン溶液を加えたコラーゲンスポンジを挿入,の処置を行った。抜歯7日後に安楽死させ,下顎骨を採取した。当初の予定ではマイクロCTにて解析を行う予定だったが現所属機関には設置されていないので,愛知学院大学歯学部ハイテクリサーチセンターに出向いた。2日間の出張期間で全ての標本の撮像を完了したが,熟練のオペレーターが不在のため抜歯窩の定量分析まではできなかった。平成21年度では撮像した画像分析を行うために,再度,愛知学院大学歯学部へ出張するか,分析用ソフトウェアを購入し,抜歯窩の治癒状態を評価する予定である。平成20年8月1日付けで研究代表者が現所属機関に赴任したため,実験計画(動物実験施設およびマイクロCT等の測定機器の利用)に若干の変更が生じた。平成21年度1月から開始した研究では,全身麻酔下で4週齢のWistar系雄性ラットの下顎右側第一臼歯をペントバルビツールの腹腔内投与下で抜歯した。採取した下顎骨標本は,愛知学院大学歯学部ハイテクリサーチセンターに出向き設置されているマイクロCTを利用して,全ての標本の撮像を完了した。平成21年度ではこれら撮像画像の解析を行う予定であったが,数百万円の解析用ソフトウェアが必要でフリーウェア等による解析を現在も検討中である。撮像が完了した標本については組織切片を作製し,現在,鏡検・分析中である。平成22年度1月からは,抜歯後,A群:抜歯のみで何も挿入しない,B群:抜歯窩にペプシン可溶化コラーゲンスポンジを挿入,C群:抜歯窩にウシラクトフェリン(10mg/ml)を含有するペプシン可溶化コラーゲンスポンジを抜歯窩に挿入,の処置を行い,抜歯7日後に下顎骨標本を採取した。

本研究の目的は,ウシラクトフェリンを応用した抜歯窩治癒促進材を開発するため,実験動物を使った基礎データを得ることである。平成20年8月1日付けで研究代表者が現所属機関に赴任したため,実験計画(動物実験施設およびマイクロCT等の測定機器の利用)に若干の変更が生じた。平成22年度の研究では,全身麻酔下で4週齢のWistar系雄性ラットの下顎右側第一臼歯をペントバルビツールの腹腔内投与下で抜歯した。抜歯後,A群:抜歯のみで何も挿入しない,B群:抜歯窩にペプシン可溶化コラーゲンスポンジを挿入,C群:抜歯窩にウシラクトフェリン(10mg/ml)を含有するペプシン可溶化コラーゲンスポンジを抜歯窩に挿入,の処置を行い,抜歯7日後に下顎骨標本を採取した。採取した下顎骨標本は,平成22年9月に愛知学院大学歯学部ハイテクリサーチセンターに出向き設置されているマイクロCTにより全ての標本の撮像を完了した。平成23年1月には3次元解析ソフトウェアを使ったデータ解析法の習得を目的にソフトウェア本社に出張し,2月から愛知学院大学歯学部ハイテクリサーチセンターに出向き4日間かけてすべての標本について抜歯窩内の石灰化度が低い骨の体積を計測した。これらの作業に平行して,撮像が完了した標本については組織切片を作製し,現在,鏡検・分析中である。
アミノ酸代謝によるヘルパーT細胞運命決定機構の解明

CD4 T細胞は抗原を認識して活性化すると、細胞内のエネルギー代謝系路を変化させ増殖することが知られている。しかし、CD4 T細胞の機能分化におけるエネルギー代謝経路変化の役割は不明であった。今回、私たちはグルタミン代謝のヘルパーT細胞(Th)サブセット分化における役割を解析し、グルタミン代謝によって作り出されるα-ケトグルタル酸が、サイトカイン遺伝子座のエピゲノム状態を制御することでTh分化を調節していることを見いだした。Bach2結合分子同定に関する研究では、昨年度、無細胞タンパク質合成システムとアルファスクリーン法により同定したBatfとBach2の相互作用によるグルタミン代謝の制御について解析を進めた。その結果、Bach2/Batf複合体は、Bach2/Irf4複合体と競合的にグルタミナーゼ2(Gls2)遺伝子の5'上流領域に存在するAP-1配列に結合して、転写を抑制していることが分かった。Glsは、グルタミン代謝の律速酵素であることから、現在、T細胞特異的Gls1およびGls2欠損(Gls1-floxed or Gls2-floxed x CD4-Cre TG)マウスを作製し、ヘルパーT(Th)細胞サブセット分化における役割について解析を進めている。また、IL-4がT細胞抗原受容体(TCR)刺激で誘導された、解糖系とグルタミン代謝の活性化を遷延させる作用を持つことを見いだした。IL-4による解糖系の活性化維持は、グルタミン代謝によって産生される代謝産物のであるアルファケトグルタル酸(αKG)を介して誘導されることが分かった。さらに、αKGは、ヒストン脱メチル化調節を介してTh細胞分化を制御している可能性が示された。さらに、IL-4の下流に位置し、グルタミン代謝制御に関わる分子としてアラニンアミノ基転移酵素(Alt) 2を同定した。現在、T細胞特異的Alt2欠損(Alt2-floxed x CD4-Cre TG)マウスを作製中である。一方、Bach2の発現を調節する分子として申請者らが同定した分子、MeninがBach2を介さないメカニズムでアミノ酸代謝を制御している可能性を見いだした。Menin欠損活性化T細胞では、アスパラギン酸アミノ基転移酵素(Ast) 1の発現低下とアスパラギン酸の枯渇が起こることが、新たに分かった。ほとんどの項目において、当初計画以上に研究は進んでいるが、昨年度入手したGls2欠損マウスは、Gls2の欠損が認められなかったため解析が遅れている。ヘルパーT(Th)細胞サブセット分化は、これまでT細胞抗原受容体(TCR)シグナルとサイトカイン受容体シグナル伝達経路、また、これら2つのシグナルの協調的作用によって誘導されるマスター転写因子によるサイトカイン遺伝子座のエピゲノム調節を中心に解析が進められてきた。エピゲノム変化の誘導には、細胞内エネルギー代謝の産物としてつくり出されるアセチルCoA、S-アデノシルメチオニンやα-ケトグルタル酸などのエピゲノム酵素基質の円滑な供給が必須である。T細胞は、抗原認識後、代謝経路をダイナミックに変化させることが知られており、TCRシグナルやサイトカインが代謝リプログラミングの制御を介して、エピゲノム基質の供給を調節していることは想像に難くない。特に、Thサブセット分化においては、サイトカイン環境が分化方向に決定的な影響を与えることから、Thサブセット間の代謝経路の違いが、Th細胞サブセット分化や機能発現に関与していると考えられる。本研究で行なったin vitro解析で、TCR刺激によりグルタミン代謝が活性化し、グルタミンの代謝中間産物であるグルタミン酸の細胞内濃度はTCR刺激後24時間で約100倍に上昇することが分かった。また、グルタミン除去培地やグルタミン代謝阻害剤を用いた研究から、Th2やTh17細胞の分化にはグルタミン代謝の亢進が必要であるが、Th1細胞の分化には必須でないことが分かった。一方、iTreg細胞の分化は、グルタミン代謝を阻害することで逆に亢進された。続いて行なったTh2細胞分化系を用いた解析から、グルタミン代謝によって産生されるα-ケトグルタル酸が、Th2サイトカイン遺伝子座のヒストンH3K27脱メチル化誘導に必要であることが示され、TCRシグナルはグルタミン代謝活性化を介してTh2分化をエピジェネティックな機構で制御していることが明らかとなった。平成28年度は、平成27年度の新規知見を基盤に以下の3項目を中心に研究を進める。(1)アラニン代謝のThサブセット分化における役割(2)腫瘍抑制因子MeninによるAst1発現維持機構の解明(3)グルタミナーゼを介したTh細胞分化制御機構の解明免疫学
動的対称性の破れた揺らぎを受ける多重安定系の遷移現象の研究

本研究課題による研究実績は以下の3つに区別される。1.カオスノイズからのエネルギー変換論の構築我々は、非平衡なゆらぎから仕事を取り出すことが出来る。では、どこまで仕事を取り出せるだろうか?非平衡なゆらぎの代表例は、カオスである。本研究は、カオスから仕事を取り出す系のエネルギー効率を議論した最初の論文であり、ある範囲において、その効率は解析的にも評価されている。2.熱ラチェット系によるエネルギー変換効率の評価生物分子モーター系の実験の進展にともない、外力ゆらぎから仕事を取り出す系のエネルギー変換効率に関心が集まっている。しかるにこれまで、この系のエネルギー変換効率は、確率過程論の確率流Jを以て議論されてきた。それは、揺らぎを受ける系のエネルギー変換論が構築されてこなかったためである。本研究は、エネルギー変換効率を正しく評価し、これまでのJを代替とした議論が、定性的にも正しくないことを示し、エネルギー変換問題の非自明性を明らかとした。3.非平衡熱機関の不可逆性の証明熱機関とは、有限の温度差を持つ熱浴から仕事を取り出す系である。カルノーサイクルは、この熱機関のエネルギー変換効率の最大値を与えており、可逆サイクルである。では、2つの熱浴に同時に接しながら動作する熱機関の最大効率はカルノーに等しくなるのか、可逆に動作しうるのだろうか?ファインマンは、みずから考案したいわゆるファインマンラチェットを解析し、この系が可逆に動作しうると主張した。この主張は長く受け入れられてきた。本研究は、この主張が誤りであること、すなわち、この熱機関は本質的に不可逆であることを証明している。本年度の研究においては、カオス揺らぎを受ける系のエネルギー変換問題を中心として研究を進めた。これまで、カオスを含む、非熱的揺らぎをうける多重安定系の振る舞いは、その理論的解析の困難さもあって、十分な理解が得られていなかった。本研究代表者は、本研究開始前に、非熱的ゆらぎがカオス由来であるときに、その多重安定系の動力学が解析に評価できることを明らかにとしており、その安定的振る舞いが、熱的ゆらぎとは質的にも異なるものであることをも明らかとしていた。多重安定系において、揺らぎからコヒーレントな運動を取り出すことは、ミクロ揺らぎからマクロな力学的エネルギーを取り出していることになる。そのエネルギー変換効率は、何によって決まるのか、どう評価されるのかは、統計力学的に興味のある問題であるため、そのエネルギー論を構築し、ある条件の範囲では、解析的にエネルギー変換効率を求めることが出来た。エネルギー変換効率は、通常の熱雑音よりも高く、数パーセントのオーダーまで至ることが確認された。熱雑音との、エネルギー変換効率の差異をどのような統計量によって特徴づけるか?これは、力学系における時系列のComplexityの特徴づけの問題とも関連して、大変興味深いものである。また、このような決定論的ゆらぎが、生体におけるエネルギー変換問題と関わりうるのかも、molecular motorの問題とも関連して興味が持たれるところであり、今後の研究課題である。
漿尿膜融合を誘導する機能性を指標にした、新しい中皮細胞EMT制御分子の探索

上皮間葉転換(EMT, Epithelial-Mesenchymal Transition)は、上皮性を保持する細胞が細胞極性や細胞間接着などの上皮特性を失うとともに、遊走性や浸潤性などを保持する間葉系細胞へと変貌する、段階的な細胞形態制御プロセスとして知られている。そのうち、中皮細胞の上皮間葉転換(中皮細胞EMT)は、中皮腫や卵巣癌などのヒト疾患、心膜の血管平滑筋細胞や雄生殖腺のセルトリ細胞の供給など、病態進行や器官発生を問わず様々な局面で重要な役割を果たしている。本研究では中皮細胞EMTの誘導・制御メカニズムを理解するため、漿膜中皮と尿膜中皮が接触し融合するニワトリ胚漿尿幕融合を研究モデルとして、作業仮説:『EMTが漿尿膜融合を駆動制御する』の検証を通して、正常な中皮同士の融合過程に介在するEMT誘導制御分子シグナルを探索することを目的としている。初年度は、独自に規定した漿尿膜融合ステージ(前期・初期・中期)に沿ったCAGE-seq解析により取得した漿尿膜融合組織の遺伝子発現プロファイルから、Gene Ontology解析などにより組織・領域・ステージ特異的な高発現プロファイルを示す1次解析候補遺伝子のリストアップを実施するとともに、mRNA in situハイブリダイゼーションによる遺伝子発現パターンの検証を順次開始した。これまでに、融合初期から中期にかけて、中皮の接触・融合進展領域で、EMTコア制御因子であるSNAI1やZEB2遺伝子、中皮腫マーカーとして知られるWT1遺伝子、またWnt遺伝子群やFGF受容体(FGFR)遺伝子群などの複数の遺伝子が領域特異的な発現上昇を示すことを明らかにした。また融合中期では、CXCL14遺伝子をはじめとする複数の漿膜特異的遺伝子が融合領域特異的に発現下降を示すことを明らかにした。ニワトリ漿尿膜は血管新生や腫瘍形成の汎用的な研究モデルとしてよく知られているものの、漿尿膜発生の最初のステップである漿膜中皮と尿膜中皮の融合機序に関する先行研究は、ほぼ見当たらない。初年度は、CAGE-seq解析データからリストアップした一次解析候補遺伝子の発現パターン検証を実施し、融合の進展にともなって融合領域特異的な発現上昇および発現下降を示す複数の遺伝子を見出した。特に、融合領域に特異的なEMTコア制御因子の発現上昇は、EMTが漿尿膜融合プロセスに関与している可能性を強く示唆している。これらの結果は、ニワトリ漿尿膜融合の誘導・発生機序におけるEMTの役割を解明するうえで、着実な1歩となった。mRNA in situハイブリダイゼーション解析で融合領域特異的な発現変動を示した遺伝子(2次解析候補遺伝子グループ)について、中皮細胞EMTを誘導調節する機能性の検証を始める。検証には、従来の強制発現(Gain-of-function)法や機能阻害(Loss-of-function)法に加えて、CRISPR/dCas9介在性の内在性転写活性操作法も用いる。CRISPR/dCas9介在性の転写活性操作に必要な転写開始点情報(TSS, Transcription Start Site)はCAGE-seq解析により取得している。機能性検証で得られる漿尿膜融合の表現型は、免疫染色などにより解析する。また、現在進行中である1次解析候補遺伝子グループのmRNA in situ hybridization解析もひきつづき継続し、2次候補遺伝子の絞り込みを進める。

特に、融合領域に特異的なEMTコア制御因子の発現上昇は、EMTが漿尿膜融合プロセスに関与している可能性を強く示唆している。これらの結果は、ニワトリ漿尿膜融合の誘導・発生機序におけるEMTの役割を解明するうえで、着実な1歩となった。mRNA in situハイブリダイゼーション解析で融合領域特異的な発現変動を示した遺伝子(2次解析候補遺伝子グループ)について、中皮細胞EMTを誘導調節する機能性の検証を始める。検証には、従来の強制発現(Gain-of-function)法や機能阻害(Loss-of-function)法に加えて、CRISPR/dCas9介在性の内在性転写活性操作法も用いる。CRISPR/dCas9介在性の転写活性操作に必要な転写開始点情報(TSS, Transcription Start Site)はCAGE-seq解析により取得している。機能性検証で得られる漿尿膜融合の表現型は、免疫染色などにより解析する。また、現在進行中である1次解析候補遺伝子グループのmRNA in situ hybridization解析もひきつづき継続し、2次候補遺伝子の絞り込みを進める。初年度に予定していた試薬購入を部分的に次年度へ繰り越した。実験計画に変更は生じていないため、引き続き助成金は当初の計画のとおり、免疫染色用試薬や抗体、消耗品およびその他試薬の購入などに充当する。
自殺予防のseeking helpを促進する要因の解明と公衆衛生学的介入の評価

自殺予防には、心身の変調に際して援助要請help-seekingを促進する取り組みが求められるが、これまで日本において援助要請に関する研究は十分に行われていなかった。本研究では、一般成人男女の援助要請意図を調べるアンケート調査を3回に亘り行い、援助要請を促進する個人・環境要因を解明して、援助要請を促進するために実行可能な公衆衛生学的アプローチを検討した。1.自殺死亡率は地域差が大きく、地域特性が自殺死亡に文脈として作用している可能性がある。「自殺対策のための自殺死亡の地域統計2009年版」からえた平成20年3月末現在の二次医療圏354圏域の20032007年の5年平均の男性自殺死亡率について、二次医療圏ー都道府県ー地方のマルチレベル分析(ランダム切片モデル)を行い、各レベルの変量効果を調べた結果、都道府県レベルと地方レベルに有意な効果(Variance Partition Coefficient都道府県18.6%、地方29.8%)を認め、高リスクは東北地方、青森県、新潟県、福岡県、低リスクは徳島県であった。高・低リスクな文脈効果を認めた地域には、自殺死亡の発生原因に係る特性やseeking help行動に係る特性が存在すると考えられた。2.アンケート調査を計画するにあたり、seeking helpに関する文献レビューを実施した。seeking helpに関わる要因として、健康状態、社会経済的背景、経験、態度、規範意識、スティグマ、ヘルスリテラシー、ソーシャルキャピタルなどが挙げられた。しかし、ほとんどが海外のエビデンスであり、環境や文化が異なる日本にも適用しうるかはわからない。また、これら要因を網羅的に測定して、要因間の関係性やseeking helpに至る経路を明らかにした研究は報告されていなかった。seeking help促進に効果的な介入を考えるには、日本の一般市民のseeking helpについて、系統だった調査を行い、seeking helpに至る経路とそれに影響する要因を解明する必要があることをあらためて確認された。1.悩みを抱える人の相談体制の整備は地域の自殺予防対策の中核を成すが、有効に機能するには、該当者本人のhelp-seekingを促進するポピュレーション戦略が必要である。昨年度、help-seekingに関する文献レビューを行い、help-seekingに影響を与えると考えられる要因を整理した。この結果に基づき、日本の成人男女のhelp-seeking意図を調べるアンケート調査を実施した。調査対象はインターネット調査会社(株式会社インテージ)の登録モニターから千葉・新潟・長野・福岡県在住の2059歳男女(学生、医療関係者を除く)とした。調査は平成26年6月に実施し、回答者は3365名であった。help-seeking意図は「あなた自身が深刻な心の健康問題を抱えていた」場合と以下の(1)(4)の状況について、身近な人や専門家に相談するかを尋ねた。2週間以上、毎日のように(1)近所トラブルでイライラしていた、(2)吐き気を伴うひどいめまいを繰り返した、(3)疲れているのに眠れない状態が続いた、(4)1日中ずっと憂うつで仕事や家事が手につかない状態が続いた。2.調査結果から、不適格・矛盾回答を除いた3308名を対象に、各場面におけるhelp-seeking意図とそれに関わる要因を分析した。分析は「あなた自身が深刻な心の健康問題を抱えていた」場合に関して多重ロジスティック解析とパス解析、(1)(4)の状況に関して多重ロジスティック解析を実施した。それぞれの結果を平成27年開催の関連学会に演題として投稿した。一昨年度、成人男女のhelp-seeking意図を調べるアンケート調査を実施した。2.「あなた自身が深刻な心の健康問題を抱えていた」場合のhelp-seeking意図について、多重ロジスティック解析とパス解析を行い、ヘルスリテラシーと近隣のつながりがhelp-seeking意図に有意に関係することが明らかになった。(1)(4)の状況のhelp-seeking意図について、多重ロジスティック解析を行い、家族の見方、精神疾患に係る経験、ヘルスリテラシー、近隣のつながりが、症状の種類に関わらず、help-seeking意図に有意に関係することが明らかになった。これら研究成果は関連学会で発表し、論文としても掲載された。3.結果の分析の過程でさらに追究すべき課題が明らかになり、当初の計画に追加して、第2回のアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施時期は遅れたが、分析は順調に進み、結果は期待どおりに得られている。自殺予防には、心身の変調に際して援助要請help-seekingを促す取り組みが求められるが、これまで日本において援助要請に関わる要因は十分に検討されていなかった。そこで、一般成人男女の援助要請意図を調べるアンケート調査を実施した。第1回調査(2014年6月)は20-59歳3308名を対象に行い、ヘルスリテラシーと近隣のつながりが援助要請意図に有意に関係することが明らかになった。

第2回調査(2015年12月)は40-59歳2000名に行い、援助要請意図の生じやすさが症状の種類で異なること、すなわち、精神的な問題が想定される症状(不眠、抑うつ)は身体的な問題が想定される症状(頭痛、めまい)に比べ、援助要請意図を持つ者が有意に少ないことが明らかになった。これらの結果を踏まえ、第3回調査(2016年5月)では、援助要請意図の評価方法を改めると共に、各症状に対する原因の認識と健康度の評価を尋ね、援助要請意図(特に受診意図)との関係を追究した。第3回として45-55歳800名を対象に調査した結果から、頭痛、めまいは身体的な問題と認識する者が多く、受診意図を示した者が7-8割であったのに対して、不眠、抑うつは精神的な問題と認識する者が多く、受診意図を示した者が4-5割にとどまった。おなじ症状でも精神的な問題と認識した場合に受診意図を示した者が少なかったことから、原因の認識が受診意図を決定づける重要な要因であることが裏付けられた。本研究は、援助要請を促進するために、どのようなことを取り組むべきか、今後の介入の方向性を明らかにした。また、援助要請意図の評価方法を確立して、さまざまな症状・疾患の比較評価を可能にした。自殺予防には、心身の変調に際して援助要請help-seekingを促進する取り組みが求められるが、これまで日本において援助要請に関する研究は十分に行われていなかった。本研究では、一般成人男女の援助要請意図を調べるアンケート調査を3回に亘り行い、援助要請を促進する個人・環境要因を解明して、援助要請を促進するために実行可能な公衆衛生学的アプローチを検討した。昨年度のアンケート調査の準備作業が遅れた影響により、アンケート調査の実施時期が遅れた。ただし、今年度、調査は順調に進み、結果は期待どおりに得られている。介入研究を行う前に、さらに追究すべき課題が明らかになり、当初の計画に追加して、第2回のアンケート調査を実施した。結果の分析を進め、研究成果を関連学会で発表し、論文として投稿する。公衆衛生学今年度の調査の結果、介入研究を行う前に、さらに新たに追究すべき課題が明らかになった。そこで、当初の計画に追加して、第2回のアンケート調査を実施する。調査対象は前回と同様にインターネット調査会社の登録モニターの2059歳男女3000名(学生、医療関係者を除く)とする。help-seeking意図に影響を与える要因とその過程をさらに詳しく分析する。自殺死亡率の地域差に関するマルチレベル分析から、地域特性が自殺死亡に文脈効果をもたらしていることが明らかになった。また、学会等で研究者と意見交換を行う中で、自殺死亡に至る経路は単純にまとめられず、seeking help行動は、精神的不調以外にも、さまざまな状況において必要になると考えられた。アンケート調査を計画するにあたり、seeking helpに関する文献レビューを実施したが、検索の対象を当初より拡大したため、作業に時間を要した。