hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二次鉱物の定量的評価に基づく土壌酸性ストレス要因改良法の確立に関する研究

供試鉱質酸性土壌は4群に分けられた:(A)火山性土壌(鳥海・月山);アロフェン,ギブサイト,Fe・Al領酸化物が多く,pHoが5と高く,交換性Alが少く,CECはPH5以上で急激に増大し,AECは酸性で大きく,中性でほゞ消失。(B)1:1型土壌(松根・金峯);メタハロイサイトに富み,pHoが4.3で交換性Alも中間的で,CEC・AECの傾向は(A)に類似だが,CEC上昇程度は小さい。(C)2:1型土壌(白狐・出羽);スメクタイトを主体とし,pHoが3.8と低く交換性Alが極めて多く,AECはほとんどなく,CECは一定で30meと最も高い。(D)酸性硫酸塩土壌(沼ノ倉・別当);スメクタイトを主体とするが高濃度のCa・Mg・K・SO_4を含み,pHoが4,(C)と類似のCEC・AECだがCECは2025meであった。有効態Pは松根以外の全土壌で,炭カル施用による反応矯正で改善されない事が判明した。石膏施用による作物性育向上のためには,アロフェン,ギブサイト,結晶性・非晶質Fe・Al酸化物含量が高く,等電点も高く,pH5以下の酸性域で大きなAECを有することが必須である。この場合バ-ミキュライト・カオリナイト・イライトの混在があっても,石膏中のSO^<2ー4>_4によって,PH(H_2O)が上昇し,水溶性・交換性Alが低下し,水溶性・交換性Caが増える。これと対照的に特に(C)群土壌では石膏多量施用によってpH(H_2O)が低下し,交換性Alは変化しないが水溶性Alが急増し,水溶性・交換性Ca上昇にも拘らず,作物にAl過剰害やそれに誘導されたK欠乏が発現し生育が低下すると結論づけられる。各種酸性土壌のphytotoxic Al量の推定法を比較検討した結果,0.2M NH_4Cl抽出>M KCl抽出,テンサイ地上部Al含有率法>0.01M CaCl_2抽出,水抽出>M CH_3COONa抽出の順だが,有機質土壌も含めるとバイオアッセイ法が最適であった。新しいAl分析法が開発されれば将来的には水抽出法とCAB計算法が有力であると推察された。土壌酸性ストレス要因改良法に関する日本の研究は歴史的にも世界に誇り得る高度なものであるが,広大な面積を占めるオキシソル等を含めたもの迄に至っていない。本研究は日本国内に存在する各種鉱質酸性土壌(黒ボク土,酸性褐色森林土,赤黄色土,酸性硫酸塩土等)を用い,改良のための包括的理論を構築することを目的としている。

その結果,(1)アロフェン,非晶質Fe・Al水和酸化物に由来する変異荷電を主体とする土壌(鳥海山,月山,金峯山,宝谷,根松,沖縄)ではリン欠乏,一部の土壌ではさらにMo欠乏も考えられる。(2)石膏施用で,上記土壌の変異荷電がSO^<2ー>_4と配位子交換によりOH^ーを放出し,土壌pHが上昇し,ダイコン,特にテンサイの生育が著しく改善され,炭カル施用を上まわる。(3)2:1型永久負荷電を主体とする土壌(白狐山,秋田出羽)では炭カル必要量は多いがその改良効果は高く,石膏施用ではSO^<2ー>_4が酸根として作用し,pH低下,Al放出による作物のAl過剰,塩基欠乏による著しい生育低下となる。(4)1:1型粘土鉱物を主体とする土壌は前二者(アロフェンや三二酸化物を主体とする土壌と2:1型粘土鉱物を主体とする土壌)の中間的傾向である。(5)2:1型粘土鉱物を主体とする酸性硫酸塩土壌(沼ノ倉,別当ケ沢)は基本的に(3)と類似しているが,水溶性塩類濃度が高いために塩基欠乏やAl過剰が発現しにくい。(6)Al集積性植物,特にソバ,ビ-トは地上部Al含有率が土壌の可給態Al量を反映するので,土壌のlabile Alを知るための指標植物として有用である可能性が示唆された。以上の結果,二次鉱物の定量的評価による土壌酸性ストレス要因改良法の構築が可能であると判断された。供試鉱質酸性土壌は4群に分けられた:(A)火山性土壌(鳥海・月山);アロフェン,ギブサイト,Fe・Al酸化物が多く,pHoが5と高く,交換性Alが少く,CECはpH5以上で急激に増大し,AECは酸性で大きく,中性でほゞ消失。(B)1:1型土壌(松根・金峯);メタハロイサイトに富み,pHoが4.3で交換性Alも中間的で,CEC・AECの傾向は(A)に類似だが,CEC上昇程度は小さい。(C)2:1型土壌(白狐・出羽);スメクタイトを主体とし,pHoが3.8と低く交換性Alが極めて多く,AECはほとんどなく,CECは一定で30meと最も高い。(D)酸性硫酸塩土壌(沼ノ倉・別当);スメクタイトを主体とするが高濃度のCa・Mg・K・SO_4を含み,pHoが4,(C)と類似のCEC・AECだがCECは2025meであった。有効態Pは松根以外の全土壌で,炭カル施用による反応矯正で改善されない事が判明した。石膏施用による作物生育向上のためには,アロフェン,ギブサイト,結晶性・非晶質Fe・Al酸化物含量が高く,等電点も高く,pH5以下の酸性域で大きなAECを有することが必須である。この場合バ-ミキュライト・カオリナイト・イライトの混在があっても,石膏中のSO^<2->_4によって,pH(H_2O)が上昇し,水溶性・交換性Alが低下し,水溶性・交換性Caが増える。これと対照的に特に(C)群土壌では石膏多量施用によってpH(H_2O)が低下し,交換性Alは変化しないが水溶性Alが急増し,水溶性・交換性Ca上昇にも拘らず,作物にAl過剰害やそれに誘導されたK欠乏が発現し生育が低下すると結論づけられる。各種酸性土壌のphytotoxic Al量の推定法を比較検討した結果,0.2M NH_4Cl抽出>M KCl抽出,テンサイ地上部Al含有率法>0.01M CaCl_2抽出,水抽出>M CH_3COONa抽出の順だが,有機質土壌も含めるとバイオアッセイ法が最適であった。新しいAl分析法が開発されれば将来的には水抽出法とCAB計算が有力であると推察された。
多拠点間連成計算における通信スキームの研究開発

連成計算や大規模な数値計算ではファイルの移動やマージなどのI/Oが多く占められており大きなボトルネックになっている。この問題を解決するために、ファイルI/Oを介さずプロセス間同士が直接通信するスキームを研究開発した。具体的には(1)通信スキームの要素技術を洗い出し、C言語のstdioの要領で通信を可能にするNSTDIOを研究開発した。(2)次に、基盤センター間でジョブの連携を行うなどの多拠点間連携をユーザー権限のみで実現するフレームワークであるEGCPOPSを研究開発した。(3)最後に、これらのフレームワークが稼働するために必要な不確定要素対応機構SRXの概念設計を行った。大規模な数値計算環境が整備されるにつれて、その様な環境で初めて実行可能になる連成計算を用いた研究が活発になってきている。その一方で、既存の単体の数値計算においてもポスト処理でのファイルI/Oが新たなボトルネックとして現れてきた。これは、I/Oベースの連成計算が潜在的な問題点を抱えていることを意味するが、これらの問題に対応する研究は少ない。本研究課題の目的は、大規模な連成計算において「要素技術の核になる通信スキーム」を研究開発することにより、(1)多拠点間連成計算の要素技術を整理することと(2)既存の単体の数値流体計算において、数値計算とポスト処理をファイルI/Oを経由せずに連成させることによりボトルネックを解消すること、が目的である。初年度である平成26年度は、単一の拠点内でポスト処理連携を行うための基本的な通信スキームの研究開発を行った。具体的には、研究代表者等が計算物理の研究で用いているOpenFOAMを対象にして、ソケットベースの通信スキームの試験実装を行い、PCクラスター間でのテストを実行した。通信スキーム実装にあたりC++ベースの通信ToolkitであるACEを参考にしたが、ACE libraryをそのままOpenFOAMで利用することはせずに、OpenFOAM内に新たなクラスを作成し、その中でソケットを用いて実装を行った。これは、OpenFOAM, ACE library共に大きなクラス構造を持っており、OpenFOAM内部での通信クラスの融通性を考慮すると、結局はACE libraryの最下層部分しか利用できないことが判明したためである。大規模な計算環境を比較的自由に使える状況が実現されてきている。そのような環境ならではの計算方法のひとつに連成・連携計算があり、近年活発に研究開発がなされてきている。その一方で、既存の独立した数値シミュレーションにおいても可視化を代表とするポスト処理でのファイルI/Oが新たなボトルネックとして問題になってきている。これはI/Oベースの連成計算が抱える重要な問題であるが、有効な解決策はいまだ研究開発の途上である。本研究課題の目的は、大規模な連成計算において「要素技術の核になる通信スキーム」を研究開発することにより、(1)他拠点関連性計算の要素技術を整理することと、(2)既存の単体の数値流体計算において、数値計算とポスト処理をファイルI/Oを経由せずに連成させることにより、数値シミュレーション研究全体のボトルネックを解消すること、である。2年目である平成27年度は、前年度の研究開発成果をもとに、ポスト処理連携の多拠点化対応についての研究開発を行った。具体的には、研究代表者等がエアリード楽器の発音機構解明のために行っている数値流体音シミュレーションに用いているOpenFOAMを対象にして、前年度に試験実装したソケットベースの通信スキームの問題点を整理した。OpenFOAMのC++クラス構造の理解不足を原因としたソルバートポスト処理間での不整合がいくつか見つかり、設計の改善を行った。ソケット通信は連携研究者の森江(九大)が開発したnstdioを用いて整理する道筋がたった。また、ポスト処理連携の多拠点化対応は、連携研究者の實本(東工大)が研究開発したexgcoupにより、ファイルベースでの多拠点間連携の基礎を実現できた。さらに、複数の数値計算を制御する際に必須である不確定要素対応の研究も進め、新しく提案する制御機構とオートポイエーシスとの関連性が明らかになった。2年目である平成27年度は、当初の予定であるポスト処理連携の多拠点対応と、多拠点をまたぐ管理機構の研究を、ほぼ計画通りに進めることができた。しかしながら、OpenFOAMへの実装面に設計上の不具合が見つかり、試験実装の域を出ることができなかった。大規模な計算環境が比較的容易に使える状況が実現されている。大規模環境ならではの計算方法の一つに連成・連携計算があり、近年活発に研究開発がなされている。これはI/Oベースの連成計算が抱える重要な問題であるが、有効な解決策は未だ研究開発の途上である。本研究課題の目的は、大規模な連成計算において「要素技術の核になる通信スキーム」を研究開発することにより、(1)多拠点間連成計算の要素技術を整理すること、(2)既存の単体の数値流体計算において、数値計算とポスト処理をファイルI/Oを経由せずに連成させることにより、数値シミュレーション研究全体のボトルネックを解消すること、である。3年目で、最終年度である平成28年度は、前年度までの研究開発結果に基づいて、ポスト処理連携の多拠点化対応についての研究開発を進めて実証実験を行った。具体的には、研究代表者などがエアリード楽器の発音

機構解明のために行っている数値流体音シミュレーションに用いているOpenFOAMを対象にして、主に以下の二項目を実証実験まで進めた。前年度に試験実装したソケット通信を受け持つ通信ライブラリであるnstdio (連携研究者の森江(九大)が開発実装)を用いてポスト処理連携のプロトタイプ実装とテストを行った。また、ポスト処理連携の多拠点化対応は、EGCPOP (連携研究者の實本(東工大)が開発実装)を用いてプロトタイプ実装とテストを行った。当初の計画では、OpenFOAMのFstreamクラスを拡張して実装する予定であったが、テスト環境と扱うデータ量との兼ね合いからOpenFOAMのfunctionObjectとして実装を行なった。概ね研究目的を達成した。連成計算や大規模な数値計算ではファイルの移動やマージなどのI/Oが多く占められており大きなボトルネックになっている。この問題を解決するために、ファイルI/Oを介さずプロセス間同士が直接通信するスキームを研究開発した。具体的には(1)通信スキームの要素技術を洗い出し、C言語のstdioの要領で通信を可能にするNSTDIOを研究開発した。(2)次に、基盤センター間でジョブの連携を行うなどの多拠点間連携をユーザー権限のみで実現するフレームワークであるEGCPOPSを研究開発した。(3)最後に、これらのフレームワークが稼働するために必要な不確定要素対応機構SRXの概念設計を行った。初年度である平成26年度は、単一の拠点内でポスト処理連携を行うための基本的な通信スキームの研究開発を行い、テスト実行を行ったので、概ね当初の研究計画通りに研究は進展している。基盤センターでのスーパーコンピューター上でのテスト実施には至っていないのと、動作に若干の不安定な面があるので、不具合の修正と改良が必要である。平成28年度は、本研究課題の最終年度である。これまで概ね計画通りに進めてこれているので、ポスト処理連携の基盤センターサービスとしての提供を目指すとともに、多拠点関連性計算の実現可能性の研究を進める。また、多拠点間管理機構としての不確定要素対応技術の研究開発では、本年度に知見を得たオートポイエーシスの研究成果も新たに考慮に加える。情報学平成27年度は、前年度に明らかになった課題である、設計実装した通信スキームの安定性を確保して、OpenFOAMのポスト処理連携機能を基盤センターで試験サービスとして提供することから研究開発を進める。また、この通信スキームの安定性の問題に対する研究開発は、当初の研究計画で予定していた平成27年度の研究計画の一部をなすものである。すなわち、ポスト処理連携の多拠点化対応についての研究開発での安定性制御を行うための多拠点をまたぐプロセス全体の管理機構の研究開発において、要素技術の位置付けにある。以上から、平成27年度も概ね当初の研究計画通りに研究開発を進める予定である。当初購入予定にしていた計算機の発売が延期されたため。発売が延期された計算機を購入する。
マイクロＳＨＳによるレアメタルフリー耐熱高強度マグネシウム合金の創製

Al中にTiNi粉末を分散させたインゴットを室温で鍛造・圧延により塑性加工したところ,Al9FeNiナノ析出物が生じた.塑性加工によりAlとTiNi粉末の界面で反応が開始し,TiNi粉末近傍で局所溶解し,Al9FeNi相が生じることを明らかにした.また,Al9FeNi相析出がAlの機械的特性に及ぼす影響を調べるため,Al板表面にFeNi電解めっきで被覆し,表層のみを高周波誘導加熱して,Al9FeNi相が析出した試料を作製した.この試料についてビッカース硬度測定を行った結果,Al9FeNi相析出により硬度が20%高くなった.また,Mg-10Al合金の表面にNi膜を蒸着し,表層のみを加熱した.昨年度に研究期間の延長を申請した通り,得られた研究成果をPRICM-8国際会議で発表した.また,本研究で利用した塑性加工による組織制御の研究について,機械的特性をより正確に評価する実験を行った.これまではAl中にTiNi粉末を分散させたインゴットを室温で鍛造・圧延させてAl9FeNiナノ析出物を生じさせていたが,この方法ではAl9FeNi析出物の密度にばらつきがあったため,機械的特性評価が難しかった.そこで,昨年度までの研究でAl9FeNi析出物の生成メカニズムが明らかになったため,別の方法でAl9FeNi析出物を生成させて,その機械的特性を評価した.これまではAlとTiNiの組み合わせを用いていたが,Al9FeNi相析出の際にAlやTiNi中に不純物として含まれるFeが重要な役割を果たした一方,Tiの役割が小さかった.そこで,AlとTiNiではなく,AlとFe-Niの組み合わせを用いることを着想した.Al板にFe-Ni電解めっきを施し,Arガス雰囲気中で45秒以下の高周波誘導加熱を行ったところ,Al板とFe-Ni電解めっきが反応してAl9FeNi相が析出した.この試料を樹脂中に埋め込んで断面を切断し,深さ方向にビッカース硬度測定を行った.試料のAl板部のビッカース硬度は35程度であったが,Al9FeNi相が析出した領域では硬度が45まで上昇した.これにより,Al中にAl9FeNi相が析出することにより硬度・強度が上昇することが明らかになった.従来作製した,TiNi粉末を分散させたAl材を塑性加工して生じるAl9FeNiナノ析出物が分散したAl材試料も,本年度の研究成果と同様に,硬度・強度が上昇していると考えられる.Al中にTiNi粉末を分散させたインゴットを室温で鍛造・圧延により塑性加工したところ,Al9FeNiナノ析出物が生じた.塑性加工によりAlとTiNi粉末の界面で反応が開始し,TiNi粉末近傍で局所溶解し,Al9FeNi相が生じることを明らかにした.また,Al9FeNi相析出がAlの機械的特性に及ぼす影響を調べるため,Al板表面にFeNi電解めっきで被覆し,表層のみを高周波誘導加熱して,Al9FeNi相が析出した試料を作製した.この試料についてビッカース硬度測定を行った結果,Al9FeNi相析出により硬度が20%高くなった.また,Mg-10Al合金の表面にNi膜を蒸着し,表層のみを加熱した.Mg-5at%Al合金,Mg-10at%Al,Mg-15at%Al合金のインゴット材を高周波誘導加熱装置を用いて作製し,その組織を走査電子顕微鏡で観察したところ,Mg-Al二元系状態図に従ってMg相とMg17Al12相からなる共晶組織を形成していた.このインゴットを厚さ1mmの板状に切断した.切断したMg-Al合金板材のうち2枚を選択し,その間にNi粉末を配置し,まずは大気中で750°Cで溶解したところ,大気中の酸素とMg-Al合金が反応してしまった.そこで,Mg-15at%Al合金中のMgと大気を遮断して加熱できるように,Mg-Al合金の外側をNi電解めっきにより被覆する試みを行った.Ni電解めっき液は水175mlに,硫酸ニッケル六水和物26.2g,塩化アンモニウム2.62g,ホウ酸2.62gを加えて作製し,pHは4.35であった.電解めっきは室温,2.3Vで60分間行った.すると,電解めっき中にMg-15at%Al合金中のMg相が溶解したため,Mg-15at%Al合金をNiめっきで被覆できなかった.次に,電解めっきではなく,無電解めっきによりNi被覆を施すことにした.Ni無電解めっき液は水150mlにクエン酸三ナトリウム2.28g,塩化アンモニウム7g,硫酸ニッケル六水和物6.79g,ホスフィン酸ナトリウム6.79gを加えて作製し,さらに粒状の水酸化カリウムを加えてpHを9.5とした.めっき条件は,50°Cで100分ほど保持した.電解めっき同様,無電解めっき中にMg-15at%Al合金中のMg相が溶解したため,Mg-15at%Al合金をNiめっきで被覆できなかった.Mg合金の耐酸化性の低さから,計画に必要なMg-Al合金とNiの複合化が遅れている.今後は,真空蒸着によりNiでMg-Al合金表面をするので,Mgの耐酸化性の低さは問題にならないと考えられる.また,Mg-Al合金板材にNi粉末を分散させる実験を,不活性ガス雰囲気中にて再度試みる.

現在,Mg-Al合金表面を真空蒸着によりNiで被覆して実験を行っている.Niで被覆したMg-Al合金を大気中で加熱する.場合によっては,不活性ガス雰囲気中で加熱する.また,Mg-Al合金板材にNi粉末を分散させる実験を,不活性ガス雰囲気中にて再度試みる.こちらの試料は鍛造・圧延を行う.いずれの試料についても走査電子顕微鏡あるいは透過電子顕微鏡で組織観察を行い,ビッカース硬度測定を行う.Mg-Al合金の作製,Ni蒸着に必要な消耗品を購入する.昨年度までに得られた実験結果について,投稿論文ならびに国際会議で発表する.
歯周病原細菌によるTregからTh17への転換は破骨細胞形成を促進するか?

歯周炎病態におけるTregからTh17へのサブセット転換の関与を解析した。免疫組織学的解析より、IL-17A+FOXP3+細胞の浸潤は歯周炎罹患歯肉組織に認められたが、臨床的健全歯肉組織には認められなかった。次に歯周炎患者の歯肉および末梢血からCD4+T細胞ラインを樹立して解析したところ、全FOXP3+細胞におけるIL-17+FOXP3+細胞の割合は、歯肉由来CD4+T細胞ラインでは末梢血由来CD4+T細胞ラインよりも高かった。In vitroで,ある種の炎症性サイトカインによってFOXP3+制御性T細胞(Treg)がIL-17+T細胞(Th17)にサブセット転換することが報告されるようになり,このメカニズムが様々な炎症性疾患に関与する可能性が考えられている。そこで我々はこのサブセット転換の過程で生じるIL-17A+FOXP3+T細胞に注目して歯周炎病態の解析を行った。免疫組織学的解析より,Th17(IL-17A+FOX3-T細胞)およびTreg(IL-17A-FOXP3+T細胞)の浸潤レベルは歯周炎罹患歯肉組織では健全歯肉組織よりも有意に高かった。またIL-17A+FOXP3+T細胞は歯周炎罹患歯肉組織にのみ少数認められた。次に歯周炎患者の歯肉および末梢血からCD4+T細胞ラインを樹立して解析したところ,全FOXP3+T細胞におけるIL-17+FOXP3+T細胞の割合は,歯肉由来CD4+T細胞ラインでは末梢血由来CD4+T細胞ラインよりも有意に高かった。これらの結果より,歯周炎病変部ではTregがTh17にサブセット転換している可能性が示唆された。これまでに多数の研究者が歯周炎病態をT細胞サブセット間のバランスの変化で説明しようとしてきたが,明確な答えは出てきていない。我々の研究は歯周炎病態におけるT細胞のサブセット転換の関与を示唆する初めての研究となった。今後はIL-17+FOXP3+T細胞の歯周炎病態における役割について詳細な解析が必要である。歯周炎組織には様々なCD4+ T細胞サブセットが浸潤している。その中で,IL-17高産生のTh17は炎症性応答を促進すること,FOXP3+制御性T細胞(Treg)はそれを抑制することが報告されており,これらのサブセット間のバランスが歯周炎進行を規定していると考えられる。近年,in vitroにおいてTregが炎症刺激によりTh17にサブセット転換してIL-17+FOXP3+細胞が生じることが報告され,様々な炎症性疾患との関連が示唆されている。本研究では,このサブセット転換が歯周炎病態に与える影響を解析する。歯周炎患者(N=10)と健常者(N=9)から採取した歯肉組織より連続凍結切片を作製して免疫組織学的に解析したところ,TregおよびTh17浸潤は歯周炎罹患歯肉組織で有意に上昇していた。IL-17+FOXP3+細胞浸潤はほとんどの歯周炎罹患歯肉組織で認められたが,健常者歯肉組織には認められなかった。また歯周炎患者(N=9)の歯肉組織と末梢血を採取し,それぞれからCD4+ T細胞ラインを作製してフローサイトメトリー法で解析した。歯肉組織由来T細胞ラインでは末梢血由来T細胞ラインに比較してTregの割合が有意に低かったが,IL-17+FOXP3+の割合は上昇していた。以上より,歯周炎組織においては,TregからTh17へのサブセット転換が生じていることが示唆された。今後,歯周炎病態におけるこのメカニズムの役割を解析していく予定である。歯周炎患者と健常者の歯肉組織サンプルの免疫組織学的解析はすでに終了した。歯周炎患者に由来する歯肉組織由来T細胞ラインと末梢血由来T細胞ラインの解析も終盤にさしかかっている。単球と末梢血由来のTregを共培養することによりTregからTh17へのサブセット転換を生じさせる実験系については予備実験が終了しつつある。次年度の始めには,歯周炎患者に由来する歯肉組織由来T細胞ラインと末梢血由来T細胞ラインの解析を終了させる。並行して,単球と末梢血由来のTregを共培養することによりTregからTh17へのサブセット転換を生じさせる実験系を確立する。その際,単球をP. gingivalis由来抗原などで刺激した場合の,サブセット転換効率に与える影響を解析する。その後,上記の実験系でサブセット転換した細胞集団の機能解析を行う予定である。具体的には,上記の実験系で採取した細胞集団を骨芽細胞による破骨細胞形成の培養系に追加することにより,サブセット転換が破骨細胞形成に与える影響およびそのメカニズムを明らかにする。

当初の研究計画では,本年度中にTregからTh17へのサブセット転換を生じさせる実験系を確立する予定であったが,その予備的な実験で数々の変更点を要したため,実験系の確立には至らなかった。そのため,その後に使用する予定であったフローサイトメトリー関連試薬,サイトカイン定量試薬(ELISA)の購入に至らなかった。しかしながら,予備実験は終了しつつあり,次年度においてはこれらの試薬の購入を早急に行う予定である。
創傷治癒におけるIL-17の役割と産生制御機構の解明及び慢性創傷における意義

Interleukin-17 (IL-17)は炎症性サイトカインの一種であるが創傷治癒への影響については十分に解明されていない。本研究により、IL-17A遺伝子欠損マウスにて創傷治癒の促進、好中球集積の低下を認め、またリコンビナントIL-17A投与による創傷治癒の遅延、好中球集積の亢進、好中球エラスターゼ阻害剤投与による遅延した創傷治癒の回復を明らかにした。また、野生型マウスにおいて好中球、マクロファージおよびγδT細胞におけるIL-17Aの産生を明らかにした。これらの結果より、IL-17が好中球性炎症を介して創傷治癒を阻害することが明らかとなった。Interleukin (IL)-17は好中球性の炎症を誘導する炎症性サイトカインであり、細菌・真菌感染防御に寄与するとともに様々な自己免疫疾患への関与も明らかになってきているが、創傷治癒への影響については詳細は明らかではない。平成26年度は野生型マウスとIL-17A遺伝子欠損マウスを用い、IL-17Aの急性創傷治癒過程に与える影響について解析した。野生型マウスとくらべIL-17A遺伝子欠損マウスでは、創作成後3日目と5日目において創閉鎖率が有意に高く、IL-17A欠損により創治癒が促進することを認めた。また創部白血球集積を野生型マウス群とIL-17A遺伝子欠損マウス群で解析したところ、IL-17A遺伝子欠損マウス群において創部白血球および創部好中球の集積は野生型マウス群と比べ有意に低下していた。さらに、IL-17A遺伝子欠損マウスにおいて、好中球集積に関与するケモカインであるCXCL1のmRNA発現の低下およびコラーゲン合成の促進を認めた。また、免疫組織化学染色にて解析したところ、IL-17A遺伝子欠損マウス群において、野生型マウス群と比べ、創部における筋線維芽細胞の分化が亢進していることを明らかにした。Interleukin(IL)-17は好中球性の炎症を誘導する炎症性サイトカインであり、細菌・真菌完成防御に寄与するとともに様々な自己免疫疾患への関与も明らかになってきているが、創傷治癒への影響については詳細は明らかでない。平成27年度はこの結果をうけて、野生型マウスにリコンビナントIL-17Aを投与し、創傷治癒過程におけるIL-17Aの影響をより詳細に解析した。コントロールマウス群と比べ、リコンビナントIL-17A投与マウス群において創作成後3日目での有意な創治癒の遅延を認め、IL-17A投与による創治癒は遅延した。さらに、創部白血球集積についてコントロールマウス群とリコンビナントIL-17A投与マウス群で比較したところ、リコンビナントIL-17A投与群で有意に好中球集積が亢進していた。さらに、好中球集積に関与するケモカインであるCXCL1のmRNA発現を解析したところ、リコンビナントIL-17A投与マウス群で有意にCXCL1の発現が創作成後12時間において増加を認めた。一方、リコンビナントIL-17A投与にて遅延した創治癒は、好中球エラスターゼ阻害剤を投与することによりコントロール群と同程度に改善した。次年度は、創傷治癒におけるIL-17Aの産生細胞の解析および汚染創モデルにおけるIL-17Aの創傷治癒への影響を解析し、より詳細な機能の解明を試みる予定である。予定通りに実験・解析を行い、学会発表を行うとともに、得られた結果を論文として投稿中であるため、順調に進展している。平成26年度及び平成27年度の動物実験にて得られた成果をもとに、倫理委員会の審査を受け急性(術後患者)および慢性(難治性潰瘍患者)創傷症例の血液、浸出液(閉鎖式ドレーンバックおよび陰圧閉鎖療法の廃液)中のIL-17A濃度を測定、同時にIL-17A誘導サイトカイン、炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-1β)、ケモカイン(GRO-α、MIP-2α、IL-8)濃度を測定した。病理標本を作製し、炎症細胞集積及び、免疫染色によるIL-17A発現、産生細胞解析を行う。組織よりRNAを抽出、リアルタイムPCRにてIL-17A及び誘導サイトカイン(IL-6、TGF-β、IL-21、IL-23)、TH17細胞分化の転写制御因子であるROR-γtのmRNA発現を解析した。また、採取した組織をホモジネートし得られた細胞を各種抗体で染色し、フローサイトメトリーによりγδT細胞、T細胞、NKT細胞、NK細胞、及び細胞内IL-17A発現を解析した。以上の結果と臨床所見を統合することにより、IL-17A活性と創傷難治性の関連性について重要な役割を担うことが示唆された。

予定通りに実験・解析を行い、学会発表を行うとともに、得られた結果の一部を論文として投稿予定であるため、順調に進展している。IL-17Aを投与することにより好中球集積が亢進し創傷治癒が遅延することが今年度の研究にて明らかになった。これには好中球の分泌する好中球エラスターゼなどによる組織傷害に起因することが示唆されたため、今後は汚染創などに対するIL-17Aの役割についても解析を試みるとともに、創部におけるIL-17A産生細胞についても解析する。創傷治癒学IL-17Aを欠損させると創部に好中球集積が抑えられ創治癒が促進することが今年度の研究にて明らかになった。今後は逆にIL-17Aを投与することにより好中球集積が亢進し創治癒が遅延するか、またその詳細な機序について、好中球エラスターゼ阻害剤を投与し治癒が回復するかを解析するとともに、免疫組織化学染色にてIL-17Aの発現動態と産生細胞を解析する。次年度使用額には、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成28年度請求額とあわせ、平成27年度の研究遂行にしようする予定である。平成27年度請求額とあわせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。
遍歴電子系化合物の強磁場高圧下における異常磁性に関する研究

本年度の研究業績は、以下の2つに分けられる。(1)遍歴電子メタ磁性に関する研究スピン揺らぎの影響を取り入れたメタ磁性転移の研究を発展させ、磁気体積効果を取り入れてその圧力変化についての議論や実験結果との比較を行った。また、磁気熱量効果に関する理論的な研究を行った。こうした研究から、メタ磁性転移を示す遍歴系化合物の特異な磁性がこの模型で解明できることが判明した。本研究成果は、Toulouse(フランス)やRome(イタリア)で開かれた国際会議等で発表された。また、(Sc,Ca)Co_2の電子構造の計算からこの化合物のメタ磁性転移を議論した。更に、Y(Co,Ni)_5の磁性の測定結果から、この化合物の異常磁性を理論的に解明した。B20型化合物FeSiやFeGeの磁性が大きく異なる。本研究では、バンド構造の計算からこれらの磁性の違いが、電子構造のわずかな違いにより生じていることを示した。またFeSiの帯磁率の異常な温度変化もこの計算から説明可能であることを示した。本研究成果は、Rome(イタリア)で開かれた国際会議で報告された。こうした研究成果から、本研究課題である「遍歴電子系化合物の強磁場高圧下における異常磁性」に関する多くの知見を得ることができた。1. C22型化合物Fe_2Pの研究Fe_2Pの電子構造をLMTO法で計算した。固定スピンモーメント法の計算から、結晶中の3gサイトの鉄は強磁性であるが、3fサイトの鉄はメタ磁性的な振る舞いをすることが分かり、この化合物の特異な磁性(キュリー温度での1次転移等)がスピンゆらぎを考慮することにより解明され、従来の考え方と異なる新しい理論で説明されることを示した。本研究は、Phase Transition (2002)に掲載される予定である。2.遍歴電子磁性体MnAsの電子構造の計算弱い強磁性の典型とされるこの物質は、キュリー温度付近で異常な磁性を示す。本研究では、MnAs_<0.7>Sb_<0.3>の高圧、強磁場測定を行うと同時に、電子構造の計算を行い、実験と理論を比較し、良い一致を得た。とくに、この化合物の磁気モーメントは、結晶のc軸の長さにはあまりよらず、a軸の長さに敏感であることを示し、実験から予測される結果を導くことができた。本研究は、J. Alloys and Compounds (2001)に掲載された。3.遍歴電子メタ磁性体の磁気体積効果の研究1.UCoAlの磁性研究電子系化合物UCoAlは、d電子系Co化合物で見られるメタ磁性転移を示す。CoをFeで置換した系は強磁性を示すことを実験的に確かめ、この系の磁性を遍歴電子メタ磁性の理論で解明を試みた。磁気相図も実験と理論の一致を得た。本研究はJ. Phys. Chem. Solid(2002)及びPhys. Rev. B(2002)に掲載された。CaCu_5型結晶構造のCuの位置は2種類(2cと3gサイト)ある、YCo_5およびYNi_5のCoやNiを他の3d遷移元素で置換した場合の優先占有位置を、第一原理計算に基づくバント計算から決定し、実験結果と良い一致を得た。本研究はJ. Alloys and Compounds(2002)に掲載された。3.NiAS型構造をもつCeTe及びMnAsの磁気体積効果に関する研究NiAS型構造をもつ強磁性体CeTe及びMnAsのキュリー温度が強い圧力依存を示すことは良く知られている。第一原理に基づく電子構造の計算から、これらの化合物の磁気体積効果を計算し、実験良い一致を得た。本研究はj. Phys. : Cond. Mat.(2002)に掲載された。

また、磁気熱量効果に関する理論的な研究を行った。こうした研究から、メタ磁性転移を示す遍歴形化合物の特異な磁性がこの模型で解明できることが判明した。本研究成果は、Toulouse(フランス)やRome(イタリア)で開かれた国際会議等で発表された。また、(Sc, Ca)Co_2の電子構造の計算からこの化合物のメタ磁性転移を議論した。更に、Y(Co, Ni)_5の磁性の測定結果から、この化合物の異常磁性を理論的に解明した。B20型化合物FeSiやFeGeの磁性が大きく異なる。本件研究では、バンド構造の計算からこれらの磁性の違いが、電子構造のわずかな違いにより生じていることを示した。またFeSiの帯磁率の異常な温度変化もこの計算から説明可能であることを示した。本研究成果は、Rome(イタリア)で開かれた国際会議で報告された。こうした研究成果から、本研究課題である「遍歴電子系化合物の強磁場高圧化における異常磁性」に多くの知見を得ることができた。
リー群のホモトピー正規性

1.古川靖邦(愛知教育大学・教育学部・教授)(1)リー群のホモトピー正規性に関する問題をホモロジー環の積を用いて解決した.このために,リー群の(コ)ホモロジー環の構造を表す生成元の様子を調べた.(2)コンピュータを用いてトポロジーの研究を行なった。特にAtiyah-Todd数とMiinor-Kervaire数について研究した.2.大川哲介(広島工業大学・工学部・助教授)CW complex及びCW spectraの局所化,局所化関手の分類問題,Phantom mapの性質に関する問題,CW complexの間の全射,単射に関する問題を研究した.特に,基点を考えないCW complexのホモトピーカテゴリーで,全射でありかつ単射なる物は,向形射であるという結果等を得た.3.安井孜(鹿児島大学・教育学部・教授)位相多様体間,可微分多様体間の埋め込み問題を障害理論を用いて研究した.具体的には(1)多様体間の写像が埋め込みで近似できるためのHaefligerの障害を具体的に記述することに成功した.(2)写像の埋め込みによる近似の存在と分類のために障害を調べた,(3)Haefligerの障害と移入写像の関係を調べた.この結果,Haefligerの障害が消えるならば,写像がStongの意味で埋め込みと同境であることがわかった.1.古川靖邦(愛知教育大学・教育学部・教授)(1)リー群のホモトピー正規性に関する問題をホモロジー環の積を用いて解決した.このために,リー群の(コ)ホモロジー環の構造を表す生成元の様子を調べた.(2)コンピュータを用いてトポロジーの研究を行なった。特にAtiyah-Todd数とMiinor-Kervaire数について研究した.2.大川哲介(広島工業大学・工学部・助教授)CW complex及びCW spectraの局所化,局所化関手の分類問題,Phantom mapの性質に関する問題,CW complexの間の全射,単射に関する問題を研究した.特に,基点を考えないCW complexのホモトピーカテゴリーで,全射でありかつ単射なる物は,向形射であるという結果等を得た.3.安井孜(鹿児島大学・教育学部・教授)位相多様体間,可微分多様体間の埋め込み問題を障害理論を用いて研究した.具体的には(1)多様体間の写像が埋め込みで近似できるためのHaefligerの障害を具体的に記述することに成功した.(2)写像の埋め込みによる近似の存在と分類のために障害を調べた,(3)Haefligerの障害と移入写像の関係を調べた.この結果,Haefligerの障害が消えるならば,写像がStongの意味で埋め込みと同境であることがわかった.1.研究目的は,cohomology環が原始的に生成される場合のリー群のhomotopy正規性を解決することであった.当初,K理論など高度な道具を用いないと解決は困難と考えていた.所が,よく知られたPontrjagin積によるhomology環を用いて解決できることがわかった.これはhomotopy正規性を判定する式がcohomologyの場合k^★Ad^★(x_i)=k^★(1_<【.encircled?.】X【.encircled?.】> x_i)=0(但しx_iは原始的生成元)となるのに対し,homologyでは原始的生成元x_i,x_j(i>j)に対しAd_★k_★(X_i【.encircled?.】X【.encircled?.】X_j)=2X_iX_j≠0となることからhomotopy正規性の判定を与えることが出きる.この方法は任意のリー群Gと部分群Hの対(G,H)に対し,homology環が外積代数となる場合に有効である.しかもcohomology環を用いる方法より計算が簡単であり,多くの場合に適用できる利点もある.例えば古典群,例外群において係数Z_pをうまくとればhomology環は外積代数となることが知られている(Hopf,Borelの結果).従って,今までMcCarty,James,Furukawa等により得られた結果はすべてこの方法で統一的に処理できる(America数学会で発表).2.もう1つの研究目的はcomputerを用いて上述の問題に取り組むことであった.Symplectic群のhomotopy正規性の解決に数論の複雑な結果が引用されておりcomputerが有効と考え,部分的結果を得たが今後の課題である(日本数学会で発表).1.リー群のホモトピー正規性に関する問題について、リー群のコホモロジー環が奇数次数の元で生成される外積代数で表される時(即ちコホモロジー環が原始的に生成される場合)はホモロジー環の積を用いることで解決された。今年度計画中に論文として発表することができた。2.今年度のもう一つの研究目的はリー群の(コ)ホモロジー環の構造を表す生成元の様子を詳しく調べることであった。コンパクト、単連結な例外リー群の鎖をG_2⊂F_4⊂E_6⊂E_7⊂E_8とする。包含準同型写像iが引き起こすコホモロジー環の準同型写像i^*による生成元x_iの像i^*(x_i)を調べる。pを素数とする。リー群GのZ係数コホモロジー環H^*(G;Z)が

捩れ部分群Z_pをもつ場合、i^*(x_i)はボレル,荒木、河野等により調べられ殆どの場合について決定済みである。また,H^*(G;Z)が捩れ部分群Z_pを持たない場合、即ち外積代数で表される場合。この場合にもボレル、荒木等により低い階数のリー群の間の準同型G_2⊂F_4,Spin(9)⊂F_4から引き起こされるコホモロジー環準同型の像、i^*(x_i)については決定されている。今年度、この残りの場合についてi^*(x_i)を決定することができた。証明は、リー群の対(G,H)がなすファイバー空間H→G→G/Hに同伴したセールのスペクトル系列及びコホモロジー環の上のコホモロジー作用素P^iについての古典的な結果と方法を用いる。1.今年度の研究目的は、リー群のコホモロジー環の構造を表す生成元を詳しく調べることであった。即ち、コンパクト、単連結な例外リー群の鎖G_2⊂F_4⊂E_6⊂E_7⊂E_8における包含準同型写像iが引き起こすコホモロジー環の準同型写像i^*による生成元x_iの像i^*(x_i)を調べた。この問題はリー群GのZ係数コホモロジー環H^*(G;Z)が捩れ部分群Z_p(但しpは素数)をもつ場合についてはボレル等により調べられ殆どの場合について決定済みである。また、H^*(G;Z)が捩れ部分群Z_pを持たない場合にも低い階数のリー群の場合にボレル等が決定している。ここではこの残りの場合についてi^*(x_i)を決定し論文として発表した。方法は、リー群の対(G,H)がなすファイバー空間H→G→G/Hに同伴したセールのスペクトル系列及びコホモロジー環の上のコホモロジー作用素〓^iについての古典的な結果を用いた。2.今年度のもう1つの研究目的はコンピュータを用いてトポロジーの問題を解くことであった。特に、ベクトル場の存在に関するAtiyah-Toddの結果をプログラム化することに成功した。最初は全く手がかりがつかめなかったが、うまくマセマティカ・コマンドを組むことによって、簡潔な3つの式でプログラム化できた。また、微分可能構造の存在とその個数に関するMilnor-Kervaireの結果をプログラムで表した。これらの数は共に指数関数以上に増大することが知られており、これら2つの数のシミュレーションを行うことにより、いくつかの予想を立てた。この結果は論文印刷中である。今年度の研究目的はコンピュータを用いてトポロジーの問題を解くことであった。最近、ベクトル場の存在に関するAtiyah-Toddの結果をマセマテカ・コマンドをうまく組むことによって簡潔な3つの式でプログラム化することに成功した。この数をAtiyah-Todd数と呼ぶことにする。更に、球面上における微分可能構造の存在とその個数に関するMilnor-Kervaireの結果をプログラムで表すことができた。この数をMilnor-Kervaire数と呼ぶことにする。Milnor-Kervaire数はベルヌーイ数と関係しており非常に興味深い。
日本型宗教の発生・展開の過程、およびその構造についての歴史学的研究

八世紀なかばに、東大寺大仏の建立にあわせて八幡神が九州から畿内に進出したことが、以後の列島に展開する神仏習合の歴史にとって、決定的に重要であったのは言うまでもない。仏法を守護し、みずから仏法に帰依する護法善神的な神々の姿がここから見えてくる。以後、たとえば天照大神を大日如来の垂迹とみるような、本地仏一垂迹神の序列的な関係の枠組みのなかで神仏の交渉を捉える見方が、地域を問わずに展開することになる。しかしさらに注意が必要なのは、問題の八幡神が天皇家の始祖の一人である応神天皇の神霊とみなされ、それが仏家によって管理される「宮寺」の体制が形づくられていたことである。宇佐八幡宮においても、石清水八幡宮においても事情は同じである。ある氏族の始祖とみなされる英雄の神霊を仏家が管理する「宮寺」の体制は八幡神以外にも類例がある。摂関家の始祖である藤原鎌足を祀る多武峰寺(現談山神社)、清和源氏の始祖である多田満仲を祀る多田院(現多田神社)、徳川将軍家の始祖である徳川家康を祀る日光廟(現日光東照宮)など。始祖の神霊は、御廟・墓・山の鳴動などの怪異現象を通じて子孫に警告を発するような、人智を越えた超常的なパワーを持つものとみなされていた。日本列島において展開した神仏習合という現象を考える際に、英雄の神霊を仏家が管理する「宮寺」の体制は、形式的な本地仏一垂迹神の序列よりも一層研究に値する。東北アジアに通底する民俗的な観念・意識(祖霊・降霊・憑霊)による裏付けに支えられているように思えるからである。こうした諸点を、主に宇佐・石清水八幡宮と談山神社関係の資史料により検討した。また日光東照宮についても、検討を準備中である。
臨床データ検索システムを用いた医薬品の有効性と安全性に関する疫学的評価法の確立

研究目的:医薬品適正使用を実現するための疫学的評価法を確立することを目指して、本研究では処方データベースと臨床検査値データベースについて、複合検索可能な臨床データ検索システムの効率的な利用法の確立を行った。また、本システムの臨床応用の一環として、要注意医薬品における臨床検査値異常の発生頻度について調査を行った。研究方法:1.新規に要注意医薬品を処方された患者の効率的な抽出法を確立する。2.要注意医薬品を処方されている患者の臨床検査値異常の効率的な自動抽出法を確立する。研究成果:1.これまでのシステムでは、検索対象となる要注意医薬品の患者リストのみが表示されていた。しかし、新規患者の検索においては、個々の要注意医薬品についての患者リストを出力し、過去の患者リストと差分抽出する作業が必要であった。このような検出に要する作業時間の問題から、これまですべての要注意医薬品を網羅するのに週1回程度の調査が限界であった。本研究成果において、臨床データ検索システムの改良により、患者リストの自動表示が行われ、入院病棟や診察を受けた外来診療科の付加情報についても表示することが可能となった。このことから、要注意医薬品の新規処方患者を即時に確認でき、遅滞なく病棟担当者に患者情報を連絡することが実現できた。2.これまでのシステムでは、調査期間に要注意医薬品の処方を受けた患者について、臨床検査値異常を発生した患者リストのみが表示されていた。そのため、個々の患者の処方状況と臨床検査値の推移に関する時系列データの取得が困難であった。本研究成果により、処方後に臨床検査値異常をきたした患者のみを自動抽出でき、詳細状況についても連動して表示することが可能となった。このことから、要注意医薬品の臨床検査値異常の発生について、即時に主治医に対して警告を連絡することが実現できた。
環境計測用ポータブルL-バンドESR装置の開発

本研究では,ポータブルL-バンドESR装置を開発し,フィールドワークで使用することによって,フリーラジカルが環境へ及ぼす影響をリアルタイムで評価する方法を研究する.具体的には,磁気回路・共振器・マイクロ波回路部等を小型軽量化したL-バンドESR装置を新規に開発し,ディーゼル排気微粒子(DEP)中に含まれるフリーラジカルの動態を実時間レベルで追跡することである.今年度は,「マグネット一体型L-バンドESRプローブ(1)」,「マイクロ波回路(2)」,「ロックインアンプ(3)」,「磁気回路駆動用電源(4)」の開発を行った.(1)については,ネオジウム永久磁石を用いて,従来の電磁石型に比べると体積比80分の1,重量比25分の1程度の小型化をはかった.(2)については,高性能低雑音アンプ(米MITEQ社製)を中心としたマイクロ波回路により,従来の回路に比べると10%程度の感度向上が可能になった.(3)については,モジュール部品を基に製作した結果,市販品に比べると体積比14分の1,重量比13分の1程度の小型化ができた.(4)については,磁場掃引用電流制御型電源および磁場変調用パワーアンプをディスクリート部品中心に仕様の最適化を図り,小型化をした.既に完成している小型発振器と今年度の製作部品を用いることによって装置全体が完成し,総体積および総重量は,700×500×450mm,50kg程度になり,従来の装置の体積比5分の1,重量比10分の1程度の小型軽量化を実現した.応用として,実際にDEPを測定した結果,S/N2程度のESR信号を得ることができた.さらに,本装置を水産試験場に持ち運び,サクラマス魚卵に投与したスピンプローブの酸化還元機能計測を行った結果,従来法では観測することの出来なかった魚卵の酸化還元平衡状態を観測できた.本研究では,ポータブルL-バンドESR装置を開発し,フィールドワークで使用することによって,フリーラジカルが環境へ及ぼす影響をリアルタイムで評価する方法を研究する.具体的には,磁気回路・共振器・マイクロ波回路部等を小型軽量化したL-バンドESR装置を新規に開発し,ディーゼル排気微粒子(DEP)中に含まれるフリーラジカルの動態を実時間レベルで追跡することである.今年度は,「マグネット一体型L-バンドESRプローブ(1)」,「マイクロ波回路(2)」,「ロックインアンプ(3)」,「磁気回路駆動用電源(4)」の開発を行った.(1)については,ネオジウム永久磁石を用いて,従来の電磁石型に比べると体積比80分の1,重量比25分の1程度の小型化をはかった.(2)については,高性能低雑音アンプ(米MITEQ社製)を中心としたマイクロ波回路により,従来の回路に比べると10%程度の感度向上が可能になった.(3)については,モジュール部品を基に製作した結果,市販品に比べると体積比14分の1,重量比13分の1程度の小型化ができた.(4)については,磁場掃引用電流制御型電源および磁場変調用パワーアンプをディスクリート部品中心に仕様の最適化を図り,小型化をした.既に完成している小型発振器と今年度の製作部品を用いることによって装置全体が完成し,総体積および総重量は,700×500×450mm,50kg程度になり,従来の装置の体積比5分の1,重量比10分の1程度の小型軽量化を実現した.応用として,実際にDEPを測定した結果,S/N2程度のESR信号を得ることができた.さらに,本装置を水産試験場に持ち運び,サクラマス魚卵に投与したスピンプローブの酸化還元機能計測を行った結果,従来法では観測することの出来なかった魚卵の酸化還元平衡状態を観測できた.
視覚障害者スポーツ競技における選手支援システム構築のための研究

本研究では、視覚障害を有するスポーツ選手が継続的に競技に参加できる環境の整備を充実させるための支援システムの構築についての方策や目標設定を検討するための基礎資料を資することを目的に次の3つの調査研究を行い、実態を明らかにした。1視覚障害者のスポーツ活動に対する意識と実施状況に関する調査、2弱視特別支援学級に在籍する児童・生徒の体育指導に関する実態調査、3企業における視覚障害者のスポーツ競技への支援と雇用に関する実態調査本研究は、視覚障害者スポーツに着目し、視覚障害者のスポーツや運動の実施の実態について把握し、視覚障害を有するスポーツ選手が継続的に競技に参加できる環境の整備を充実させるための支援システムの構築についての方策や目標設定を検討するための必要な基礎資料を作成することを目的に3カ年に渡り実施する。平成27年度は、視覚障害児・者を対象にスポーツ活動の実施状況やニーズを把握し、視覚障害児・者へのスポーツ活動実施に関して明らかにすることを目的に、視覚障害者515人を対象にアンケート調査を行った。調査は、インターネット調査会社が保有するリサーチモニターの中から視覚障害者を抽出して、募集を行い、Web上で回答する無記名式アンケートを実施した。その結果、調査対象者の78.0%がスポーツ活動の必要性を意識していた。また、スポーツ活動の必要性に対する意識は、スポーツ活動の実施の程度と有意な関連性がみられたが、視覚障害の程度との関連性に差はみられなかった。視覚障害者の過去1年間のスポーツ実施率は、週1日以上が30.1%、週3日以上が19.8%であった。実施種目は、ウォーキングや体操が多かった。視覚障害者のスポーツ実施率は、先行研究と比較して、成人よりは低いが、障害のある成人より高いことが推測できた。本研究から、視覚障害者が自主的かつ積極的にスポーツ活動ができる環境整備や支援方法について検討するために役立つ資料を得ることができた。視覚障害があってもスポーツ活動に対する意欲があれば、スポーツや運動ができる環境を早期に整備されることが望まれる。当初の計画通り、調査を終えることができ、おおむね順調に進展している。【目的】視覚障害者スポーツに着目し、視覚障害者のスポーツや運動の実態について把握し、視覚障害を有するスポーツ選手が継続的に競技に参加できる環境の整備を充実させるための支援システムの構築についての方策や目標設定を検討するための必要な基礎資料を作成するために研究を推進している。本年度の研究では、弱視特別支援学級における体育の実態や課題を把握することを目的に調査を行った。【方法】対象は、弱視特別支援学級を有していた小学校および中学校とした。研究デザインは、郵送法による無記名自記式調査とした。調査票の回答は、弱視特別支援学級の担任、または弱視特別支援学級の状況に詳しい教職に依頼した。調査票の回答方式は、調査項目により単一または複数回答式、および数値記入回答式とした。なお、その他の回答や課題・問題点については自由記述式とした。【結果】体育の授業以外での体力・運動能力の向上に対する取り組みを行っている学校は、小学校で58.7%、中学校で40.4%であり、小学校の方が有意に高かった(P<0.05)。体育の授業での児童・生徒同士の助け合いや役割を果たす活動について、取り入れに消極的(あまり取り入れていない、全く取り入れていない)であった割合は、33.8%であった。視覚障害教育歴の全体の平均年数は、3.2±5.3年であった。一方、1年以内の弱視特別支援学級担当教員は、全体の4割程度を占めていた。視覚障害のある児童・生徒のために配慮をしている施設や場所がある学校は56件(22.0%)であった。配慮等をしている施設や場所は体育館17件(30.4 %)が最も多かった。【まとめ】本調査により、弱視特別支援学級における体育の実態や課題を明らかにし、視覚障害スポーツの支援システムの構築についての方策を検討するための基礎資料を得ることができた。アンケート調査の配布ならびに回収ともに順調に行われ、現在、分析作業を行っている。おおむね順調に進展している。目的:企業における視覚障害者のスポーツ競技への支援と雇用の実態について把握することを目的に調査を行った。対象:全国の特例子会社448社。方法:無記名の自記式調査。調査票への回答は、人事担当者または視覚障害者の雇用状況に詳しい担当者に記入を依頼した。調査期間は2017年11月22日2018年1月10日とした。調査項目は、障害者および視覚障害者の雇用状況、障害者のアスリート雇用の実績と意識等とした。回収した201件(44.9%)について単純集計を行った。結果は計数と割合(%)で示した。結果:特例子会社で障害者を雇用している企業は200件(99.7%)で、障害者の雇用人数は平均49.2人であった。その内、視覚障害者を雇用している企業は49件(24.5%)で、視覚障害者の雇用人数は平均1.0人であった。視覚障害者の業務内容は、事務職29件(59.2%)が最も多く、次いで専門・技術職(マッサージ、はり、きゅう)18件(36.7%)と続いた。障害者のアスリート雇用の実績は、ある15件(7.5%)、今までにないが、現在採用を検討中3件(1.5%)であった。