hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第三セクタ-方式による農村地域リゾ-ト開発の比較研究

近年、国民の余暇需要の増大と多様化、とくに都市住民の自然空間に対するニ-ズの高まりに対応して、岩手県下の市町村でも、地域活性化方策の1つとして、地域の豊かな自然環境資源を活用したリゾ-ト開発の試みが各地で進められている。本研究では、この自然環境を活用した農村型リゾ-ト開発のあり方を提示することを目的として、県下全市町村の担当行政部局に対するアンケ-ト調査により、リゾ-ト開発も含めて地域活性化についての自治体行政当局の考え方・姿勢を探るとともに、第三セクタ-方式によるリゾ-ト開発の事例調査を行なった。この調査研究で得られた知見は、以下のとおりである。1岩手の市町村は、豊かな自然環境に恵まれていることを地域の強みに、担い手の乏しさや老令化の進行、住民の積極性の欠如といった主体的条件の乏しさを弱みにあげるものがきわめて多く、活性化に取組むようになった背景としては、人口減少、老令化と農林業の不振をあげるものが圧倒的である。活性化の基本的視点としては、既存産業の再生、地域資源の活用、人づくりの3点が、対象分野としては観光・リゾ-ト部門と農業部門が圧倒的であり、したがって戦略手段としては、観光・リゾ-ト開発と農林漁業の振興をあげる市町村が大部分であった。2第三セクタ-による大規模リゾ-ト開発の事例として、安比総合開発のスキ-場を核とした開発の地域経済・社会への波及効果を調査したが、全体として地元に望ましい影響を及ぼしている。その要因は、大規模かつ単一の意思決定の下でなされた開発であったことと、地元に開かれた型の第三セクタ-方式が採用されたことである。3自治体主導型リゾ-ト開発の2事例を調査し、リゾ-ト開発に関する町議会の議事録等から、自治体行政のリゾ-ト開発の認知構造図モデルを作成し、両自治体の考え方の相違点、特徴を明らかにした。
廃用性骨萎縮の成因における不動性と荷重減少に関する分子生物学的研究

リハビリテーション医学で問題となる長期臥床の廃用性萎縮による骨量減少のメカニズムを解明するためにin vivo、in vitroの両面からアプローチした。in vivoでは生後5、6週Wistar ratを用い、右側下肢の大腿神経・坐骨神経切断、腱切断、シャム手術を行った。術後2週間で屠殺し、大腿骨、脛骨を摘出した。pQCT測定は、骨の異なった場所全骨(皮質骨+海綿骨)、皮質骨、海綿骨を別々に測定した。骨幹より骨幹端で荷重軽減により骨密度が有意に低下していたが、これは骨幹端は海綿骨が豊富で、骨幹では皮質骨がほとんどを占めることによると考えられた。海綿骨の体積骨密度の低下は皮質骨に比較して、神経切断ラット、腱切断ラットでそれぞれ、10倍、3倍であった。このことより、海綿骨の方が皮質骨より荷重軽減に感受性が高いことが示された。さらに、骨幹端では荷重軽減により、断面積、stress strain indexが低下した。in vitroでは、荷重軽減の環境を設定するため、1軸回転型クリノスタットを製作し、正常ヒト骨芽細胞を用いて、荷重軽減(模擬無重力)が骨芽細胞に与える影響について検討した。荷重軽減開始後4日目において、コントロールとの間で、細胞数の差はなく、荷重軽減は、細胞増殖に影響を及ぼさないことがわかった。また荷重軽減群では、骨芽細胞によるサイトカインIL-6、IL-11の産生に変化はなかったが、プロスタグランジンE2、総オステオカルシン、Gla化オステオカルシンの産生が低下しており、荷重軽減は骨芽細胞の分化を抑制したと考えられた。骨形成マーカーのひとつであるオステオカルシン遺伝子のmRNA発現量は、荷重軽減群ではコントロール群に比べて約33%低下したが、培地中にビタミンK2を投与することによって、荷重軽減によるオステオカルシン産生低下を防止することができることがわかった。本年度はまず今回の実験に用いる骨芽細胞を確保するため,3人の患者より同意を得て,手術時に本来破棄されるべき骨片から骨芽細胞の採取,培養を行い,それらを冷凍保存した.ついで新型クリノスタット(わが国最初の4連同調1軸高速回転型)を製作し,上記の正常なヒト骨芽細胞を用いて継代に伴う細胞機能の変化と重力ベクトル相殺による模擬微小重力との関連を解析した。従来の培養フラスコ(底面積25cm^2)を用いてクリノスタット回転による細胞の基本的性質,すなわち細胞増殖およびオステオカルシン産生などの形質発現への影響について解析した。しかし,従来報告されているものと全く異なり,クリノスタット回転の効果が消失するという結果になってしまった。この原因を究明するための検証を行った結果,従来型培養フラスコを用いた場合では回転軸中心と培養容器中最も遠隔部分との間で生ずる半径成分が30mmに達したため,回転による重力ベクトル相殺効果に付随して,同時に,半径成分による遠心力すなわち過重力が無視できない程度に発生したことに起因することが推察された。

そこで培養システムを根本的に見直し,培養容器を半径5mmの円筒型に変更する改良を行い,現在このモデルを用いて,実験を再開し,検討中である.以上の実験と平行し,荷重軽減モデルとして5週齢の雄ウイスター系ラットを用い,一側下肢の坐骨神経と大腿神経切除したモデルを作製した.2週間後に屠殺し,両側の大腿骨,徑骨を採取し骨密度(DEXA)を計測した.坐骨・大腿神経を切除した側の大腿骨,徑骨では反対側に比べ,有意に骨密度の低下が見られた.骨密度の低下は海綿骨の多い骨端部と骨幹端部により大きく見られた.この実験は再現性も確認され,次年度はこのモデルのラットの大腿骨,徑骨より骨芽細胞を採取し,骨萎縮の要因について解明する予定である.リハビリテーション医学で問題となる長期臥床の廃用性萎縮による骨量減少のメカニズムを解明するためにin vivo、in vitroの両面からアプローチした。in vivoでは生後5、6週Wistar ratを用い、右側下肢の大腿神経・坐骨神経切断、腱切断、シャム手術を行った。術後2週間で屠殺し、大腿骨、脛骨を摘出した。pQCT測定は、骨の異なった場所全骨(皮質骨+海綿骨)、皮質骨、海綿骨を別々に測定した。骨幹より骨幹端で荷重軽減により骨密度が有意に低下していたが、これは骨幹端は海綿骨が豊富で、骨幹では皮質骨がほとんどを占めることによると考えられた。海綿骨の体積骨密度の低下は皮質骨に比較して、神経切断ラット、鍵切断ラットでそれぞれ、10倍、3倍であった。このことより、海綿骨の方が皮質骨より荷重軽減に感受性が高いことが示された。さらに、骨幹端では荷重軽減により、断面積、stress strain indexが低下した。in vitroでは、荷重軽減の環境を設定するため、1軸回転型クリノスタットを製作し、正常ヒト骨芽細胞を用いて、荷重軽減(模擬無重力)が骨芽細胞に与える影響について検討した。荷重軽減開始後4日目において、マントロールとの間で、細胞数の差はなく、荷重軽減は、細胞増殖に影響を及ぼさないことがわかった。また荷重軽減群では、骨芽細胞によるサイトカインIL-6、IL-11の産生に変化はなかったが、プロスタグランジンE2、総オステオカルシン、Gla化オステオカルシンの産生が低下しており、荷重軽減は骨芽細胞の分化を抑制したと考えられた。骨形成マーカーのひとつであるオステオカルシン遺伝子のmRNA発現量は、荷重軽減群ではコントロール群に比べて約33%低下したが、培地中にビタミンK2を投与することによって、荷重軽減によるオステオカルシン産生低下を防止することができることがわかった。
高度にナノ構造を制御した有機-無機ハイブリッド材料の創成

近年、外部環境(光・熱・電場など)に応答性を示す環境応答性材料が注目されている。外部環境によりハイブリッドの構造・形態・均一性を制御・変換できれば、センサーやレジスト材料、メモリとしての応用が期待できる。本研究では、ドラックデリバリーシステム(DDS)等の生化学の分野で多く用いられているケージド化合物(光保護基)をハイブリッド材料に応用することで、感光性ハイブリッドの合成を行った。第一に、有機高分子と無機物との相互作用部位に、光保護基(ケージ)を導入することによって、光刺激により得られるハイブリッドの分散度を、マイクロレベルからナノレベルまで自在に制御することに成功した。光照射を行わない場合、光保護基は脱離せず、有機-無機成分間で相互作用が形成されないため、得られる複合体はマイクロレベルであった。一方、光照射を行うことで、光保護基が外れ、それにより有機-無機間でイオン間相互作用が働き、ナノレベルで複合化したハイブリッドを得ることができた。さらに光照射を行う時間を変化させることで、ハイブリッド材料の均一性を制御することに成功した。第二に、蛍光活性部位に光保護基を導入することで、蛍光を示さない化合物を無機物中に分散させたハイブリッドの合成を行った。得られた均一透明なハイブリッドにUV照射を行うと、光保護基の脱離に伴う強い蛍光発光が確認された。さらにマスク存在下光照射を行うことにより、光照射部のみ蛍光発光を示す、光レジスト性ハイブリッドの創成にも成功した。有機高分子-無機物間に水素結合などの相互作用を導入することにより、有機高分子と無機物をナノレベルで複合化した有機-無機ポリマーハイブリッドを得ることができる。しかしながら、有機高分子と無機物との間の相互作用が非常に弱い場合(一般的にポリスチレンやポリオレフィンのような疎水性高分子を用いた場合)、有機・無機自身の凝集が起こり、結果として有機高分子と無機物がナノレベルで複合化した材料を得ることは難しい。本研究は、疎水性高分子を用いた有機-無機ポリマーハイブリッドを得るための手法の開発を目的とする。第一に、有機ゲル化とゾル-ゲル反応による無機ゲルの形成を同時に行うことにより、有機ゲルと無機ゲルの絡み合いを利用し均一透明なハイブリッドを得ることに成功した。有機ゲルの合成には疎水性高分子であるポリスチレンに導入したビピリジル基と金属との錯体化を用いた。得られたハイブリッドは、有機ゲルと無機ゲルがお互いに共有結合はしていないが絡み合っている、いわゆるIPN(高分子相互侵入網目)構造を有し、通常の直鎖状高分子が分散した(semi-IPN)構造よりも優れた耐溶剤性を示した。第二に、疎水性高分子と強い包接錯体を形成するシクロデキストリンのホスト-ゲスト相互作用を用いて有機-無機ポリマーハイブリッドの合成を行った。ホストであるシクロデキストリンは外部に多くの水酸基を有しているために、有機-無機間に水素結合が生じ、容易に無機物とナノレベルで複合化することができる。そこでシクロデキストリンと疎水性高分子であるポリオレフィンとのロタキサンポリマーを用いることによって、均一透明な有機-無機ポリマーハイブリッドを得ることに成功した。シクロデキストリンがポリオレフィンと無機物間の相溶化剤的な役割を果たしていると考えられる。有機高分子と無機物をナノレベルで複合化した有機-無機ポリマーハイブリッドを得るためには、有機成分と無機成分間での相互作用が不可欠であり、そのため、従来は有機・無機成分間で水素結合などの何らかの相互作用を導入する手法が主に用いられてきた。本研究では、新たなハイブリッド合成法として、有機成分と無機成分間の親和性を向上させるために、両成分と強い親和性を有する相溶化剤を利用し、均一透明なハイブリッドを得ることに成功した。有機・無機両成分ともに強い相互作用を形成するジメチルホルムアミド(DMF)やジメチルアセトアミド(DMAc)を相溶化剤として用いることにより、均一透明なハイブリッドを得ることができた。従来の有機-無機間に何らかの相互作用が生じるように設計する方法と比べて、この手法では、DMFやDMAcに可溶な有機ポリマーであればよく、実際に種々の汎用ポリマーを用いても容易に均一透明なハイブリッドを得ることができ、工業的な面からも応用が期待される。また本研究では、得られたハイブリッドの均一性を外部刺激により自在に制御することを目的として、ハイブリッドの相互作用部位にケージ(光保護基)を導入することにより、感光性ハイブリッドの合成に成功した。光照射を行わない場合は、有機-無機成分間での相互作用が弱いために得られたハイブリッドは不透明であるのに対し、光照射を行うことで、ケージ解除反応が進行することに伴い、有機-無機成分間での相互作用が生じ、その結果均一透明なハイブリッドを得ることができた。このようにして得られたハイブリッドは、センサーやメモリ、レジスト材料への応用が期待される。

一方、光照射を行うことで、光保護基が外れ、それにより有機-無機間でイオン間相互作用が働き、ナノレベルで複合化したハイブリッドを得ることができた。さらに光照射を行う時間を変化させることで、ハイブリッド材料の均一性を制御することに成功した。第二に、蛍光活性部位に光保護基を導入することで、蛍光を示さない化合物を無機物中に分散させたハイブリッドの合成を行った。得られた均一透明なハイブリッドにUV照射を行うと、光保護基の脱離に伴う強い蛍光発光が確認された。さらにマスク存在下光照射を行うことにより、光照射部のみ蛍光発光を示す、光レジスト性ハイブリッドの創成にも成功した。
半導体吸着制御表面における素励起

吸着の被覆度の増加とともに、ドープした半導体表面にキャリア涸渇層あるいは蓄積層が形成されていく例がいくつか知られている。本研究では、まず局所密度汎関数法を用いて、キャリア涸渇層形成過程における基底状態及び熱平衡状態の変化を解析した。キャリア密度プロファイルの形状の移り変わりやその温度依存性などを見出した。次に、熱平衡状態の計算結果を基礎にし、時間依存の局所密度汎関数法を用いて、キャリア涸渇層形成過程における表面素励起の変化を系統的に解析した。ここでの表面素励起は、キャリア系の表面プラズモン(PL)と表面極性フォノン(PH)が結合して生ずる2つの結合モードA、Bとキャリア系に起因する遮蔽電荷を伴う表面極性フォノンモードCを指す。主要な研究成果は次のように要約される。(1)涸渇層形成過程における各モードのエネルギー分散とエネルギー損失強度の変化を解析した。モードAあるいはBでは、初期の上向き分散曲線が低エネルギー側にシフトすると同時に、下に凸の反り形の分散曲線に移り変わる。(2)誘起電荷密度分布におけるキャリア成分とフォノン成分の位相関係と振幅比を解析することにより、涸渇層形成過程におけるPLとPHの結合形態の変化が明らかになった。(3)誘起電荷密度分布の等高線図から、涸渇層形成過程におけるモードAあるいはBの空間構造の著しい変化を見出した。また、モードCでは、PHが遮蔽電荷を引きずりながら伝搬する様相と遮蔽電荷分布の変化が明らかになった。(4)本解析により、高分解能電子エネルギー損失分光(HREELS)による実験結果が明確に説明された。さらに、鏡面反射配置のHREELSと関連して、低視射角の入射角を固定して入射エネルギーを幅広い範囲で変えることにより、幅の狭いプローブ分散領域を走査することができ、従って表面励起モードの分散関係が正確に測定できることが分かった。なお、キャリア蓄積層形成過程における表面素励起の変化については、今後の課題となった。ドープした半導体の表面バンド構造は吸着に敏感であり,吸着の被覆度の増加とともに表面でバンドが湾曲し,キャリア涸渇層あるいはキャリア蓄積層が形成されていく例がいくつか知られている。本研究の目的は,吸着により表面バンド構造が著しく変わっていくときの表面素励起の変化を定量的に追跡することである。初年度は,局所密度汎関数法を用いて,基底状態および熱平衡状態における,上記表面でのキャリア密度分布と有効1電子ポテンシャルを計算した。収束解の得やすい系である薄膜を用い,膜厚依存性も調べた。1.半導体薄膜のキャリア電子状態の膜厚依存性キャリア涸渇層の有無に依らず,膜厚が小さくなっていくと,薄膜内部でのキャリアとドナーの電気的中性が破れて,擬2次元系へと移行していく。また,薄膜内部での電気的中性が十分満たされるような膜厚であれば,薄膜でも半無限系表面でのキャリア密度分布と有効1電子ポテンシャルを定量的に再現できる。2.キャリア涸渇層形成過程における表面でのキャリア電子状態の変化((半無限系)キャリア涸渇層が存在しない場合のキャリア密度プロファイルには,表面近くに顕著なピークが現れる。キャリア涸渇層が形成されていくと,このピークが次第に小さくなると同時に,表面でのキャリア密度の減衰距離が長くなっていき,最終的にはある一定のプロファイルに収束する。

なお,キャリア蓄積層の形成過程における表面でのキャリア電子状態の変化については,まだ計算が進行中である。また,次年度以降に電子励起の計算を行うための試行計算として,井戸形ポテンシャルに閉じ込められた電子気体の表面励起の計算を行い,微粒子電子励起の解析の中で比較対象として活用した。ドープした半導体の表面バンド構造は吸着に敏感であり,吸着の被覆度の増加とともに表面でバンドが湾曲し,キャリア涸渇層あるいは蓄積層が形成されていく例がいくつか知られている。本研究の目的は,キャリア涸渇層あるいは蓄積層が形成されていく過程における表面素励起の変化を定量的に追跡することである。次年度はまず、キャリア蓄積層の形成過程におけるキャリア系の熱平衡状態を計算した。たとえ室温であっても、縮退度の良い擬2次元電子系が次第に形成されていく過程が明らかになった。次に、初年度に行った熱平衡状態の計算結果を用いて、キャリア涸渇層形成過程における表面素励起の変化を調べた。多電子系の誘電応答理論を用いて表面の動的応答を計算し、キャリア系による表面プラズモンと表面極性フォノンが結合して生ずる2つの結合モードとキャリア系に起因する遮蔽電荷を伴う表面極性フォノンモードのエネルギー、空間構造、エネルギー損失強度などを調べた。誘電媒質であるキャリア涸渇層が厚くなると、エネルギーの高い方の結合モードのエネルギーが顕著に下がる。また、涸渇層が厚くなると誘起電荷密度分布が著しく変化し、結合モードにおいては、結晶内部に尾状に伸びる誘起電荷密度の緩やかな減衰が消失していく。一方、上記の表面極性フォノンモードにおいては、キャリア涸渇層が厚くなると、キャリア系によるフォノンへの遮蔽効果が弱くなり、エネルギー損失強度が著しく増大する。さらに、誘起電荷密度分布をキャリア密度の揺らぎによる成分、フォノン縦分極による成分、及び基盤分極とフォノン分極が表面で終端することによる成分に分解して、位相関係、寄与の大きさを解析し、キャリア涸渇層の厚さに依存しない一般的特徴と厚さに依存する特徴を明確にした。なお、多数の波数に対する計算結果を要するエネルギー分散などについては、まだ計算が進行中である。ドープした半導体の表面バンド構造は吸着に敏感であり、吸着の被覆度の増加とともに表面でバンドが湾曲し、キャリア涸渇層あるいは蓄積層が形成されていく例がいくつか知られている。前年度に引き続き、多電子系の誘電応答理論を用いて、キャリア涸渇層形成過程における表面素励起の変化を追跡した。キャリア系の表面プラズモンと表面極性フォノンが結合して生ずる2つの結合モード(エネルギーの高い方をA、低い方をBとする)とキャリア系に起因する遮蔽電荷を伴う表面極性フォノンモード(C)のエネルギー分散、結合形態、空間構造などを調べた。涸渇層がない場合は、結合モードA,Bともに上向き分散を持つが、涸渇層が形成されていくと、分散曲線が低エネルギー側にシフトし、下に凸の反り形の分散に変わっていく。これは、下向き分散を求める涸渇層の効果と上向き分散を求めるプラズモンの性質が競合するためである。誘起電荷密度δρをキャリア密度の揺らぎによる成分δρ_<EL>とフォノン縦分極による成分δρ_<PH>に分解すると、モードAではδρ_<EL>とδρ_<PH>の
化学物質の人体影響及び環境負荷に関する包括的リスクアセスメント手法の開発研究

臭化メチルはわが国の農業分野において土壌燻蒸剤として広く用いられているが、使用時における人体影響やオゾン層への影響など、産業保健と環境保健に共通する有害化学物質である。本研究では、臭化メチルが最も大量に使用されている園芸農業の土壌薫蒸に注目し、薫蒸作業時の使用状況、農業者の曝露状況、中毒症状などの人体影響、環境中への放出状況を検討した。その結果、現在、農業現場では規定使用量の約50-100%多い臭化メチルが使用されており、薫蒸時の急性・亜急性曝露に伴う農業者への人体影響も呼吸器や中枢神経系の症状として出現しており、余剰ガスの大気中への放出も観察された。これらの結果をもとに、一連の薫蒸作業における安全作業マニュアルを作成し、農業者に安全な薫蒸作業方法を指導した。また、従来は臭化メチルの分析はFID検出器によって行われてきたが、本研究ではECD検出器を用いた分析手法を開発し、検体試料によって異なるが、従来の10分の150分の1程度の濃度の臭化メチルの検出を可能にした。さらに、臭化メチルの代替化学物質として導入が検討されているMITC(メチルイソチオシアネート)について、その使用状況や作業内容、個人曝露状況の調査を行った結果、0.03-0.1ppmとかなり低い濃度のMITC曝露下で掻痒感や発赤症状などの皮膚症状が出現したケースがあること、また、同時に放出される二硫化炭素などを含めた化学物質が水などの環境中に放出されている可能性があることなどを確認した。水や土壌などの環境試料の分析については、ガスクロマトグラフによる分析では限界があり、今後はさらに分析手法を変更してMITCと環境負荷の検討を行う予定である。本年度は研究実施の初年度にあたるが、ECD検出器の科学技術庁の認可が遅れ、臭化メチルの定量的分析に必要であるガスクロマトグラフHewlett Packard社HP6890の納入が大幅に遅れたために、フィールドの薫蒸時期を逃し、環境中の分析は大幅に遅れた。農業者の薫蒸作業におけるハウス内の臭化メチルの環境モニタリング及び使用時の急性曝露に関連した自覚症状の有無等に関する聞き取り調査は終了した。さらに、臭化メチルの代替化学物質として導入が検討されているMlTC(メチルイソチオシアネート)の使用状況や作業内容等の調査は一通り実施したので、この代替化学物質使用に対する作業者等の人体影響や環境負荷に関する評価を付け加えて来年度から実施する準備を整えた。その結果、現在、農業現場では規定使用量の約50^-100%多い臭化メチルが使用されており、薫蒸時の急性・亜急性曝露に伴う農業者への人体影響も呼吸器や中枢神経系の症状として出現しており、余剰ガスの大気中への放出も観察された。

さらに、臭化メチルの代替化学物質として導入が検討されているMITC(メチルイソチオシアネート)について、その使用状況や作業内容、個人曝露状況の調査を行った結果、0.03-0.1ppmとかなり低い濃度のMITC曝露下で掻痒感や発赤症状などの皮膚症状が出現したケースがあること、また、同時に放出される二硫化炭素などを含めた化学物質が水などの環境中に放出されている可能性があることなどを確認した。水や土壌などの環境試料の分析については、ガスクロマトグラフによる分析では限界があり、今後はさらに分析手法を変更してMITCと環境負荷の検討を行う予定である。
腫瘍増殖型ウイルスを用いた血中循環がん細胞の検出と卵巣癌再発予測への応用

本研究では患者の血液検体に、GFP遺伝子を組み込んだテロメレース特異的増殖型アデノウイルス(OBP-401)を感染させ、GFP発光する細胞を検出することで簡便に血中の循環癌細胞(Circulating Tumor Cell: CTC)を可視化して検出する技術を開発し、これを卵巣癌の再発モニタリング等に応用することを目的とした。偽陽性の主因である白血球による非特異的GFP発光を、CD45抗体2重染色にて除外する方法を確立し得た。実際の患者検体からも婦人科癌の約40%にCTC検出を認めた。CTC検出は治療効果判定マーカーとなるのみならず、予後マーカーとしても有効であることが明らかとなった。本研究では患者の血液検体に、GFP遺伝子を組み込んだテロメレース特異的増殖型アデノウイルス(OBP-401)を感染させ、GFP発光する細胞を検出することで簡便に血中の循環癌細胞(Circulating Tumor Cell: CTC)を可視化して検出する技術を開発し、これを卵巣癌の再発モニタリング等に応用することを目的としている。予備実験にてOBP-401の至適感染条件(濃度、時間など)、CTC検出の感度、特異度を明らかにすることが出来た。また偽陽性の主因である白血球による非特異的GFP発光のCD452重染色による除外法をほぼ確立し得た。婦人科腫瘍の進行期や組織型などのclinicopathological characteristicsとCTC検出の間に有意な相関は認めなかった。一方、化学療法などの治療に奏功した群ではCTCの消失またはCTC数の減少を認めるのに対し、治療抵抗群ではCTC数の増加あるいは不変を示し、CTCが治療効果の判定因子となり得る可能性が示唆された。従来から血液中のがん由来物質を検出することにより癌を早期発見しようとする試みが世界中で行われているが、未だ実用化はされていない。我々が開発したテロメレース特異的増殖型アデノウイルスはviableな癌細胞でのみ複製増殖を行う性質を持つ。これに発光遺伝子を組み込んだキメラウイルスは癌細胞に感染して蛍光を発する。本研究では患者の血液検体にこのキメラウイルス感染させることで、簡便に血中の循環癌細胞(Circulating Tumor Cell: CTC)を可視化して検出する技術を開発し、これを卵巣癌の再発モニタリング等に応用することを目的とした。OBP-401の至適感染条件(濃度、時間など)、CTC検出の感度、特異度を明らかにすることが出来た。この条件において実際の患者検体からも卵巣癌を中心とした婦人科癌の約40%にCTC検出を認めた。CTC数(5ml中の血液中に存在するCTCカウント)は手術や化学療法などの治療後に現象または消失する症例が多く、CTCが治療後にも減少しない症例の多くは予後不良であった。したがってCTC数は治療効果の判定に有用なマーカーであることが明らかになった。現在、卵巣癌においてCTCが消失した患者のfollow upにおいて、CTCの再出現が再発の予測因子となり得るかを検討中である。臨床検体を用いたCTC検出法を確立し、その応用法にまで踏み込んだ段階に達している。OBP-401の感染至適条件を決定し、CTC検出の感度、特異度を明らかにし、さらには非特異的GFP発光の除外法まで開発し得た。臨床検体の数をさらに増やして卵巣癌の再発モニタリングへの応用を目指す。節約に努め、安価な試薬を購入できたため、未使用分が生じた。差額分については、次年度使用する、臨床検体を用いたアッセイに関わる試薬、消耗品の購入に充当する予定である。
細胞外シグナル伝達と組織形態形成の解明：４Ｄ解析の開発及びシミュレーション研究

基課題「一細胞の複雑な形状に基づく器官・組織動力学モデルのシミュレーション研究」において進展させた方向性、すなわち、ハエ発生過程における細胞外シグナル伝達と生体組織の分化・成長メカニズムの解明を目指し、発展研究を行った。具体的には高速共焦点顕微鏡によって取得されたハエ囲蛹殻期の翅形成イメージングデータおよびライブイメージングデータを基に、高精細3D解析システムによってスナップショットごとに多細胞情報のデータ化を行い、時系列データ化を強化するプログラム開発を行った。またデータの示す現象の解析を行い、蛹期翅器官の3次元形態変化とシグナル分子の時空間動態および成長・分化を促進する遺伝子の発現状況とが密接に関連して進行していることを実験的および解析的に明らかにした。つまり、成長や分化は近隣細胞間のシグナル伝達や、シグナルを伝達する分子の単純な側方移動にのみ制御されるわけではなく、器官の形態の変化とも密接に関係するという重要な知見が得られた。この状況は他種および他器官でも同様に起こっていることが示唆される。この結果に関して、査読付き論文1編を出版した。また、得られたデータ及び関連する生物学的知見に関して共同研究者らと議論を重ね、基課題において開発中の泡・頂点モデルシミュレーションに反映させつつ、新規計算機実験を構成、実行した。具体的には周期的ひずみ入力に対する応力応答をみるシステムを実装し、実行した。これらに関する先取的な結果に関し、国際会議にて口頭発表した。尚、上記2件は基課題(課題番号17K00410)での業績を含む研究実績である。当初計画通り、当該年度はヘルシンキ大学にて開発用3D解析システムの新規導入及びセットアップを行った。また、3D解析システムによる細胞情報の4Dデータ化・解析に向けて、各種取得可能な生体情報に対する実験条件(共焦点顕微鏡から得られる画像データの特性解析、ライブイメージングデータの設定条件、蛍光タグを附して可視化する情報の検討)および取得データの品質検証を行い、共同研究者である新見氏と議論を重ね実験デザインを行いつつ、一次画像データの高品質化画像処理プログラムの開発およびライブイメージングデータの高品質化画像処理プログラムの開発を行った。予定していた開発要員が移動してしまったため、代表者によるプログラム作成量が予定より多くなったが、問題なく遂行された。さらに、密に詰まった細胞核の動態を追跡する手法として機械学習を用いた解析プログラムに関する予備研究も行った。これらの実行の過程で、先行研究に関する解析過程が予想より進み、論文として出版することができたため、当初の計画以上に進展していると言える。上記プログラム開発過程で得られた知見や、反映させるシミュレーションモデルの精緻化、各種多細胞動態モデルの特徴と可能性に関して、共同研究者のマーク氏と共に議論を重ねた。当初計画通り、ショウジョウバエ発生過程における細胞外シグナル伝達と生体組織の形態形成・分化・成長メカニズムの解明に向けた実験の実施、および一次データ処理、4Dデータ解析システムの高精度化を図る。本研究計画により開発されたシステムによってより高精度のライブイメージングデータの解析が可能となり、より複雑に連携された3D器官形態形成と細胞内外シグナル伝達の様子が観察されつつある。これらデータの取得・処理・解析を通じ、形態形成とシグナル伝達および分化・成長の様子を高精度で定量化し、互いの関連をより明確にしていく。また、並行して予備研究を行った機械学習による細胞動態の定量化および解析も推し進める。他方、理論的な側面としては、解析手法のさらなる検討や基課題で開発中のモデルの直接的な発展研究と並行して、新規多細胞動態モデルの開発も視野に入れる予定である。内定年度:2017基課題「一細胞の複雑な形状に基づく器官・組織動力学モデルのシミュレーション研究」において進展させた方向性、すなわち、ハエ発生過程における細胞外シグナル伝達と生体組織の分化・成長メカニズムの解明を目指し、発展研究を行った。

また、3D解析システムによる細胞情報の4Dデータ化・解析に向けて、各種取得可能な生体情報に対する実験条件(共焦点顕微鏡から得られる画像データの特性解析、ライブイメージングデータの設定条件、蛍光タグを附して可視化する情報の検討)および取得データの品質検証を行い、共同研究者である新見氏と議論を重ね実験デザインを行いつつ、一次画像データの高品質化画像処理プログラムの開発およびライブイメージングデータの高品質化画像処理プログラムの開発を行った。予定していた開発要員が移動してしまったため、代表者によるプログラム作成量が予定より多くなったが、問題なく遂行された。さらに、密に詰まった細胞核の動態を追跡する手法として機械学習を用いた解析プログラムに関する予備研究も行った。これらの実行の過程で、先行研究に関する解析過程が予想より進み、論文として出版することができたため、当初の計画以上に進展していると言える。上記プログラム開発過程で得られた知見や、反映させるシミュレーションモデルの精緻化、各種多細胞動態モデルの特徴と可能性に関して、共同研究者のマーク氏と共に議論を重ねた。当初計画通り、ショウジョウバエ発生過程における細胞外シグナル伝達と生体組織の形態形成・分化・成長メカニズムの解明に向けた実験の実施、および一次データ処理、4Dデータ解析システムの高精度化を図る。本研究計画により開発されたシステムによってより高精度のライブイメージングデータの解析が可能となり、より複雑に連携された3D器官形態形成と細胞内外シグナル伝達の様子が観察されつつある。これらデータの取得・処理・解析を通じ、形態形成とシグナル伝達および分化・成長の様子を高精度で定量化し、互いの関連をより明確にしていく。また、並行して予備研究を行った機械学習による細胞動態の定量化および解析も推し進める。他方、理論的な側面としては、解析手法のさらなる検討や基課題で開発中のモデルの直接的な発展研究と並行して、新規多細胞動態モデルの開発も視野に入れる予定である。
肝細胞癌においてメチル化により発現が抑制されている遺伝子の網羅的検討

種々の癌において転写調節領域の異常メチル化により発現が低下し,発癌と関連すると考えられる複数の遺伝子が報告されている。肝細胞癌においてもp16INK4a遺伝子の異常が報告されているが、他にも複数の遺伝子が同様の機序により発現が低下している可能性がある。そこで、メチル化酵素阻害剤とcDNAマイクロアレイを用い、異常メチル化に伴う転写抑制が認められる遺伝子の検討を行なった。6種類の肝癌培養細胞(HLE, HuH7,HepG2,PLC/PRF/5,Hep3B, HuH6)をメチル化酵素阻害剤5-azaCdR処理の前と後で抽出、精製したpoly(A)^+RNAを標識してプローブとした。癌に関連する既知の遺伝子557個がスポットされたcDNAマイクロアレイを用い、5-azaCdR処理により発現が上昇する遺伝子を解析した。プロモーター領域CpG配列のメチル化を確認するため、抽出したDNAをsodium bisulfiteで処理後、塩基配列を決定した。また、一部の遺伝子についてはメチル化特異的プライマーにより肝細胞癌標本の癌部、非癌部におけるメチル化を検討した。上記6種類の各培養細胞において5-azaCdR処理により5倍以上発現が増加していた遺伝子は、それぞれ11、14、9、7、11、19種類であった。これら遺伝子の中で複数の培養細胞株で5倍以上発現が増加していた遺伝子は14個で、そのうち転写調節領域のCpGアイランドに異常メチル化がみられたのはE-cadherin、HAI2、IGFBP2、COL1A2、CTGF、Fibronectin 1の6種類の遺伝子であった。このうち,HAI2では、高頻度に癌部特異的に異常メチル化が認められた。メチル化酵素阻害剤とcDNAマイクロアレイを組み合わせることにより、異常メチル化により転写が抑制されている遺伝子の網羅的解析が可能であった。その中で、HAI2はHGFの活性を抑制すると考えられており、異常メチル化による発現抑制を介して、癌の増殖や浸潤に関与する可能性が示唆された。6種類の肝癌培養細胞(HLE,HuH7,HepG2,PLC/PRF/5,Hep3B,HuH6)を脱メチル化剤である5-Aza-2-deoxycytidine(Aza-C)にて処理した後、抽出したtotal RNAからpoly(A)RNAを精製し、逆転写酵素によりCy3-dUTPで標識しプローブとした。同様に、Aza-C未処理の培養細胞から得られたpoly(A)RNAはCy5-dUTPで標識した。これらを混合し、癌に関連する既知の遺伝子557種類がスポットされたcDNAマイクロアレイ上でハイブリダイゼーションを行い、Aza-C処理により発現が上昇する遺伝子を解析した。上記6種類の各培養細胞においてAza-C処理により5倍以上発現が増加していた遺伝子は、それぞれ11、14、9、7、11、19種類であった。これら遺伝子の中で複数の培養細胞株で5倍以上発現が増加していた遺伝子は13個であった。この中には肝癌での異常メチル化が報告されているE-cadherinが含まれていた。その他にも、HGF-activator inhibitor type2(HAI2),IGFBP3などの肝細胞増殖と関連する遺伝子が認められた。このうち、HAI2のプロモーター領域のCpG islandをsodium bisulfite DNA sequencing法にて解析したところ、各細胞におけるメチル化の頻度はマイクロアレイの結果と良く相関していた。

メチル化酵素阻害剤とcDNAマイクロアレイを組み合わせることにより、異常メチル化により転写が抑制されている遺伝子の網羅的解析が可能であると考えられた。脱メチル化剤により発現が増加していた他の遺伝子についても、プロモーター領域のメチル化の頻度を検討するとともに、細胞増殖、形態変化に及ぼす影響を検討する予定である。種々の癌において転写調節領域の異常メチル化により発現が低下し、発癌と関連すると考えられる複数の遺伝子が報告されている。肝細胞癌においてもp16INK4a遺伝子の異常が報告されているが、他にも複数の遺伝子が同様の機序により発現が低下している可能性がある。そこで、メチル化酵素阻害剤とcDNAマイクロアレイを用い、異常メチル化に伴う転写抑制が認められる遺伝子の検討を行なった。6種類の肝癌培養細胞(HLE, HuH7, HepG2, PLC/PRF/5, Hep3B, HuH6)をメチル化酵素阻害剤5-azaCdR処理の前と後で抽出、精製したpoly(A)^+RNAを標識してプローブとした。癌に関連する既知の遺伝子557個がスポットされたcDNAマイクロアレイを用い、5-azaCdR処理により発現が上昇する遺伝子を解析した。プロモーター領域CpG配列のメチル化を確認するため、抽出したDNAをsodium bisulfiteで処理後、塩基配列を決定した。また、一部の遺伝子についてはメチル化特異的プライマーにより肝細胞癌標本の癌部、非癌部におけるメチル化を検討した。上記6種類の各培養細胞において5-azaCdR処理により5倍以上発現が増加していた遺伝子は、それぞれ11、14、9、7、11、19種類であった。これら遺伝子の中で複数の培養細胞株で5倍以上発現が増加していた遺伝子は14個で、そのうち転写調節領域のCpGアイランドに異常メチル化がみられたのはE-cadherin、HAI 2、IGFBP2、COL1A2、CTGF、Fibronectin 1の6種類の遺伝子であった。このうちHAI 2では、高頻度に癌部特異的に異常メチル化が認められた。メチル化酵素阻害剤とcDNAマイクロアレイを組み合わせることにより、異常メチル化により転写が抑制されている遺伝子の網羅的解析が可能であった。その中で、HAI 2はHGFの活性を抑制すると考えられており、異常メチル化による発現抑制を介して、癌の増殖や浸潤に関与する可能性が示唆された。
サーファクタントエピタキシー法を用いた金属/セラミックス多層膜の構造制御と物性

サーファクタントと呼ばれる表面活性剤の一種を用い、金属やセラミックス薄膜(膜厚はnmのオーダー)の成長を意図的に制御することにより、平坦性(二次元性の高い)、結晶性(単一配向に成長)の高い高品質な薄膜やナノスケールの三次元島状成長した(ナノドット構造を持つ)薄膜を作製することに成功した。次に金属/セラミックス薄膜が交互に積層した多層膜を作製し、その物性について検討を行った。サーファクタント・エピタキシー法を金属薄膜やセラミックス薄膜作製に応用し、その効果を基礎的に研究した。以下にその概要を示す。金属/セラミックス多層膜作製への基礎としてFeやCoの薄膜作製時に数種類のサーファクタント(Ag、Pb、Bi)を用いてその効果を調べた。薄膜作製には分子線エピタキシャル装置とスパッタ装置の双方を用いた。サーファクタント原子はそれら蒸着原子の表面拡散や界面拡散を抑制し、層状成長やエピタキシャル成長を促進させる効果があることを見出した。また、最も効果的にサーファクタント効果をもたらすサーファクタントの蒸着量には最適値が存在すること、その最適値も基板の結晶方位や蒸着温度に依存して変化することが判明した。基板の結晶方位によるサーファクタント効果の変化を系統的に解析した事はこの分野での研究では過去に例を見ないものである。次に、サーファクタント法を用いる前段階として、まず良質なFe/MgO、Co/TiO_2多層膜等の作製をスパッタ装置を用いて試みた。一般的にTiO_2膜の場合、ルチル構造が出やすいが、光触媒としてより効果的に機能する準安定的なアナターゼ構造を有するTiO_2のエピタキシャル膜を作製することは容易ではない。本研究において、特殊なシード層を用いることで、アナターゼ構造を持つエピタキシャル成長したTiO_2薄膜が金属薄膜上で得られた。以上の結果を踏まえ、実際に金属/セラミックス多層膜の作製にサーファクタント法を応用した。現在までに、明確なサーファクタント効果が得られていない。この理由はPbやBi等の融点の低いサーファクタントはセラミックス薄膜作製時の温度が比較的高温であるため薄膜作製中に脱離してしまうことが原因であることが分かった。このためAg等の比較的融点の高い物質をサーファクタントとして用いることで研究を推進していくことに決定した。サーファクタントを媒介エピタキシー法用い、薄膜成長を意図的に制御することにより、平坦性、結晶性の良い高品質な金属/セラミックス薄膜を作製した。次に金属/セラミックス機能性多層膜を作製し、その物性について検討を行った。具体的には、Fe、Co、Ni等の金属薄膜表面上にサーファクタント物質としてAgを微少量被覆させ、その上にTiO2薄膜やFe/TiO2多層膜を蒸着させ、薄膜の表面構造、結晶構造、配向性等を観測した。薄膜作製にはRFマグネトロンスパッタリング装置を用いた。作製した薄膜・多層膜の構造解析や組成分析を行った結果、(1)Agは表面偏析しサーファクタントとして有効に機能している事、(2)Agを用いて作製したTiO2薄膜は薄膜の表面構造が大きく異なる事、(3)AgがTiO2薄膜のエピタキシャル成長(アナターゼ(100)成長)を促進させる事等を見出した。特に(2)に関して、Ag蒸着量によって、金属層上のTiO2薄膜の二次元成長や三次元成長が変化することを見出した。実際にサーファクタントの量を数mm程度にすると、TiO2薄膜の三次元島状成長が顕著に促進され、自己組織化したTiO2ナノ粒子(約数十nm程度)が得られた。このような結果は、金属/セラミックス薄膜系において未だに見出されておらず、今後のナノテクノロジーの発展に寄与するものと考えられる。作製したFe/TiO2多層膜の物性について検討した結果、Agを用いて作製した多層膜は(4)磁気異方性が低下し、(5)光触媒活性には明確な変化が見られなかった。(4)の磁気異方性に関しては、Agによる薄膜の平坦化やエピタキシャル成長の促進効果によって、結晶粒径が増大しスピンのピン止め効果を減少させたことによると考えられる。(5)に関しては、Agによる多層膜表面の平坦化とアナターゼ(100)成長の促進が各々触媒活性の低下と増加に起因するためであると考えられる。
la遺伝子導入トランスジェニックマウスの系統化と遺伝的モニタリング

la分子の免疫学的機能を解析するために、la遺伝子が導入されたトランスジェニックマウスを作成し、以下の点を明らかにした。1.導入されたla遺伝子の子孫への伝達の安定性。導入されたla遺伝子(E^d_α遺伝子)に関してホモ接合体となったトランスジェニックマウスおよびそれと正常C57BL/6マウスを交配させて得たヘテロ接合体マウスを継代して、その導入E^d_α遺伝子の発現を蛍光抗体法により調べた。その結果、導入E^d_α遺伝子は、数世代にわたって安定して子孫に伝達されることが明らかにされた。2.異なった遺伝的背景を有するマウスへのE^d_α遺伝子の導入。E^d_α遺伝子ホモ接合体トランスジェニックマウスをH-2ハプロタイプの異なった数種類の近交系マウスと交配させ、F1マウスを作成した。このF1マウスにおけるE^d_α遺伝子の発現を蛍光抗体法にて解析したところ、何れのマウスにおいてもE^d_α遺伝子の発現がみられた。現在、戻し交配による実験を計画中である。導入E^d_α遺伝子と、内因性のA^b_β遺伝子が会合したアイソタイプ混合la分子(A^b_βE^d_α)の存在を2次元電気泳動法により証明した。すなわち、放射性同位元素で標識されたトランスジェニックマウスの脾細胞を抗A^b_β抗体で免疫沈降すると、A^b_β、A^b_α分子以外に、E^d_α分子が沈降することがわかった。この分子がE^d_α分子であることは、沈降物混合試験および吸収試験により確認した。現在、この分子の免疫学的機能の解析を行っている。
マルチエージェントを用いたミクロな市街地形成シミュレーションに関する研究

本研究、科研費によって行ってきた研究をさらに発展させ、土地利用の形成と街並み形成のシミュレーションについて研究を進めてきた。土地利用では、区画整理事業における宅地と建物用途の形成を中心に、都市計画規制の影響を検証できるMASツールを開発した。街並みでは、建築規制やまちづくりルールによる景観シミュレーションツールを開発した。なお,環境計画の視点からも、地区レベルのエコロジーネットワークの構築も検討した.本研究、科研費によって行ってきた研究をさらに発展させ、土地利用の形成と街並み形成のシミュレーションについて研究を進めてきた。なお,環境計画の視点からも、地区レベルのエコロジーネットワークの構築も検討した.本研究では,科学研究費の交付を希望する期間内に,地方自治体における行われている地区レベルの都市計画を支援するツールとして,各宅地利用者をマルチエージェントシステム(以下,MAS)のエージェントとし,都市計画の計画設計条件,宅地の相隣関係,それぞれの利用者の属性と意識を考慮したミクロな市街地形成シミュレーションのツールの開発を行う。今年度では,研究事項1計画規制,宅地特性等の影響を考慮した宅地用途の立地要因の解析研究事項2 MASを用いて居住者の利用意識を取り入れた宅地利用の意思決定研究事項3 MASを用いたミクロな市街地の宅地用途の形成と将来像の推測以上の研究事項について,ARCGISを用いた研究データベースの作成,計画規制.宅地特性.相隣i宅地の影響等の立地要因による宅地用途の解析などを行い,計画規制.宅地特性.相隣宅地(街区)の影響などをCAの方法によって居住者エージェントの意思決定のプロセスに取り込むことができた。具体的には,居住エージェントの意思決定による宅地用途の変遷と建物形態の選択などのシミュレーションシステムを構築した。なお,まちなみの将来像を示すため,3Dシミュレーションシステムも開発した。研究成果として,日本建築学会計画系論文集に審査論文1編,同学会情報技術利用シンポジウム論文集に審査論文1編,日本建築学会の英語論文集に審査論文1編,ICAとVGAなどの国際会議に論文2編を投稿した。本研究では,科学研究費の交付を希望する期間内に,地方自治体における行われている地区レベルの都市計画を支援するツールとして,各宅地利用者をマルチエージェントシステム(以下,MAS)のエージェントとし,都市計画の計画設計条件,宅地の相隣関係,それぞれの利用者の属性と意識を考慮したミクロな市街地形成シミュレーションのツールの開発を行う.事例について、金沢市と中国の北京市とした。今年度では、研究事項1計画規制・宅地特性等の影響を考慮した宅地用途の立地要因の解析研究事項2 MASを用いて居住者の利用意識を取り入れた宅地利用の意思決定研究事項3 MASを用いたミクロな市街地の宅地用途の形成と建物利用形態の推測研究事項4金沢市を事例としたシステムの検証-土地利用代替案の評価以上の研究事項について、ARCGISを用いた研究データベースの作成、計画規制・宅地特性・相隣宅地の影響等の立地要因による宅地用途の解析などを行い、計画規制・宅地特性・相隣宅地(街区)の影響などをCAの方法によって居住者エージェントの意思決定のプロセスに取り込むことができた。具体的には、居住エージェントの意思決定による宅地用途の変遷と建物形態の選択などのシミュレーションシステムを構築した。なお、まちなみの将来像を示すため、3Dシミュレーションシステムも開発した。研究成果として、日本建築学会情報技術利用シンポジウム論文集に審査論文3編、Environment and planning Bの国際誌に審査論文1編、著書について、ドイツと中国で出版した書籍として、共著2冊がある。今年度では、研究事項1計画規制・宅地特性等の影響を考慮した宅地用途の立地要因の解析研究事項2 MASを用いて居住者の利用意識を取り入れた宅地利用の意思決定研究事項3 MASを用いたミクロな市街地の宅地用途の形成と建物用途の推測研究事項4システムの検証一土地利用代替案の評価以上の研究事項について、ARCGISを用いた研究データベースの作成、計画規制・宅地特性・相隣宅地の影響等の立地要因による宅地用途の解析などを行い、計画規制・宅地特性・相隣宅地(街区)の影響などをCAの方法によって居住者エージェントの意思決定のプロセスに取り込むことができた。研究成果として、Computer, Environment and Urbansystemの国際誌に審査論文1編、ICA国際会議に国際会議論文1編、CUPUM国際会議論文1編、日本建築技術報告集に審査論文1編、中国語の論文1編がある。
日独文学・文化交流史に関する総合的研究

本研究では日独文学・文化交流史の歴史と現状の特徴をデータ分析を踏まえて明らかにすることを目的とした。分析の視点としては文化を担う社会階層、メディア、メディア産業の変遷と日独文学・文化交流の歴史的展開との相互関係を明らかにする点に設定した。初年度はデータベース構築のために必要な環境を整備し、大量の基礎データを入力し、それを基礎資料とする研究を進めた。次年度は、AccessデータベースをASP(Active Server Pages)を用いてWebデータベースとして使用できるようにした。そのことによってデータ分析の精度と速度が大きく向上した。また文化交流史研究の基礎技術としてWebデータベース構築が効果的であり、しかも構築方法も比較的簡単であることが確認できた。これは本研究の技術的成果として挙げられる。最終年度はこれまでに構築したデータベースを基礎として、日独文学・日独文化交流史の全体的特徴を明らかにすることを研究の中心とした。研究分野としては特にドイツ文学、ドイツ児童文学、ドイツ映画、ドイツ美術を対象とした。具体的には日本におけるドイツ文学の1880年1995年までの翻訳総数の推移、作家毎の翻訳点数の推移、作品毎の翻訳点数の推移、出版社毎の翻訳点数の推移などをグラフ化し、こうした推移変動の要因を社会背景、メディア史との関連から明らかにしていった。その結果、日本におけるドイツ文学の受容には二つの世界大戦が深くかかわり、第一次世界大戦と第二次世界大戦の直後に受容の急激な増加見られることがデータ的に明らかになった。また人口動態の推移と受容される作家・作品が相互連関的に推移していることも明らかとなった。ドイツ児童文学についても同様の結果を得ることができた。ドイツ映画に関しては戦前の受容のほうが戦後の受容よりも盛んであったこと、戦後は50年代と80年代前半に受容のピークがあることがデータ的に明らかとなった。その要因としては文化作品を創造し伝達する媒体が20年代と50年代に言語から動画へ転換したことが指摘できる。またメディアの転換ばかりでなく新たなメディアを用いた優れた作品の登場が日独文化交流を促進する点も確認できた。ドイツ美術の受容史のデータからは、戦後ドイツ現代美術の受容が80年代から特に百貨店附属美術館の展覧会によって促進されたことが明らかとなった。また90年代後半以降の経済的不況によって百貨店附属美術館の閉館が相次ぎ、ドイツ美術関連の展覧会も大きく減少している点も明らかとなった。さらに研究成果を基にしてアメリカの3大学、韓国の2大学の研究者を招いての国際シンポジウムを中央大学で開催し、大きな成果を挙げた。本年度は以下の点を中心として研究を進めた。○研究環境の整備:言語、画像、音声から成るデータベースを作成するために必要なコンピューター環境を整備した。○データベースの作成:1970年代から現在に至るまでの日独文化交流を中心としたデータベースを作成した。また日本で受容されたドイツのポピュラー音楽に関するデータベースも同時に作成した。○研究会の開催:研究員による研究発表を定期的に行った。

本年度は特に、日独音楽交流史、日独演劇交流史、日独絵画交流史に関する研究発表を中心として進めていった。○ドイツの研究者との共同作業:ドイツにおける日本文化受容に関して、ボン大学日本学研究所のパンツァー教授と共同研究を行った。本年度に明らかになった研究成果としては以下の点が挙げられる。○19世紀のいわゆる「日本趣味」の流行に伴い、日本の大衆演劇と大衆音楽がヨーロッパのオペラにも影響を与えていること。○ヨーロッパのオペラが江戸時代末期に長崎で初演され、その後の日本のオペラ史の出発点となったこと。○19世紀末から20世紀初頭の「日本趣味」流行が、大衆文化のレベルにも広がりを見せていたこと。これは特に、「日本絵葉書」の流行という形で確認できること。本年度は以下の点を中心として研究を進めた。○研究システムの開発:日本語、ドイツ語、画像、音声を用いた資料のデータベース化、研究成果の発表などに利用するためのWebデータベースのシステムを開発した。これはサーバサイドスクリプト・システムのひとつであるASP方式を採用して行った。この開発に成功した結果、データベースを効果的に活用し、ドイツの研究者ともインターネットを通して共同研究するためのシステムが出来上がった。○データベースの構築:本年度は明治期から現在にいたるまでのドイツ文学翻訳作品データベース、過去25年間に首都圏で上映されたドイツ映画作品のデータベース、首都圏で開催されたドイツ関連の美術展、戦後のドイツ関連テレビ番組などに関するデータベースを構築した。○データの分析:上記のデータベースを基礎資料として、明治期以降の日独文学交流、戦後の日独映画交流、美術交流の特徴を分析した。その結果、明治期のドイツ文学の受容の傾向として「人格形成のための文学」という側面が強いことが確認できた。それに対し、戦後のドイツ映画の受容という点では「ナチズム批判」や「社会批判」といった「批判的能力の育成」という側面が強いことが確認できた。首都圏で開催されたドイツ美術展の開催美術館とテーマ分析からは1970年代以降にデパート系の美術館が、一般市民に対するドイツ美術の紹介に大きく貢献したことが明らかになった。また西ドイツに比べて東ドイツ美術の紹介が極めて少ないことも数字的に明らかになった。本年度はこれまでに構築したデータベースを基礎として、日独文学・日独文化交流史の全体的特徴を明らかにすることを研究の中心とした。研究分野としては特にドイツ文学、ドイツ児童文学、ドイツ映画、ドイツ美術を対象とした。具体的には日本におけるドイツ文学翻訳史のデータベースをWebデータベース化し、その検索機能を用いて1880年1995年までの翻訳総数の推移、作家毎の翻訳点数の推移、作品毎の翻訳点数の推移、出版社毎の翻訳点数の推移などをグラフ化し、こうした推移変動の要因を社会背景、メディア史との関連から明らかにしていった。