hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヨ-ロッパ史における女性と社会

旧ソ連、東欧の変革の影響は、本研究にも及んだ。これらの諸国では、出版計画の多くが頓挫し、また書籍の価格が著しく上昇し、文献の入手計画に支障を来たした。他方、従来の党・国家公認の史観とま異なる研究が日の目を見た。本研究との関連で言えば社会主義化以前の時代について、かつては革命後の「発展」との対比で一様にネガテイブな叙述がなされていたものが、より柔軟な見方をする事ができるようになった。こうした状況の変化を早くも反映した文献も登場している。また、コンピュ-タの著しい発達と普及に影響されて、当初に予定よりも多くの金額をパソコン関係の用品に用いた。これらは、文献の整理と発注、研究のデ-タ集積、研究成果の公表にあたって活用された。文化系の学術研究の新しい形態が生まれつつある。こうした状況を踏まえて進められた研究の成果は、成果報告書及びその他の発表論文に現れている。時代と場所が異なる歴史的諸相における女性と社会の相関は、それぞれに何らかの差異、特徴を呈することになる。私達は、いわゆる西欧社会において近代の「民主主義」思想の出現以前の状況、その出現後の状況、そしてそれが社会的に充分に浸透するにいたるまでの状況をそれぞれ分析し、その差異を示唆しうるのである。それを、本研究では時間的に、シュメ-ル、ロ-マ、初期ゲルマン、中世前半期、中世後期、近世、19世紀、現代にそれぞれ注目しつつ弁別し、地域的には、特に近代において地域的な差異による西欧的価値観のヴァリエ-ションを示しつつ、本質的に異質の部分であるロシアのそれも含めて検討してきた。
網膜色素変性の新規原因遺伝子の同定-罹患者の全エクソーム解析のデータを活用して-

本邦における失明原因の第2位となった網膜色素変性は、これまで有効性の示された治療法は皆無であった。網膜色素変性は遺伝的異質性を示すが、通常の眼科臨床検査で遺伝型を判定することは不可能である。そのため治療法開発等が非常に遅れていた。本研究では、全エクソーム解析の結果を活用して選定した候補遺伝子について、家系解析、組織学的解析及び動物実験を含む機能解析を行うことにより、新規原因遺伝子を同定することを目的とする。本研究の成果は、網膜色素変性の遺伝的異質性の更なる解明に繋がり、遺伝子診断率の向上、進行予測、新規治療開発にも貢献できる重要な基盤データとなる。
カゼインミセル中のコロイド状リン酸カルシウム架橋

牛乳中のコロイド状リン酸カルシウム(CCP)は牛乳の加熱、冷却、凍結などの各種処理に伴うカゼインミセルの特性変化などに密接に係わっていると考えられているが、その存在形態と役割についてはまだよく解明されていなかった。我々は先に高速液体のクロマトラフィによるCCP架橋カゼイン会合体の分離法を確立した。本研究では、加熱によるCCPの変化並びに冷却による可溶性カゼインの遊離とCCP架橋との関係を調べた。カゼインミセル分散液(CMD)および濃縮CMDを6090°Cで10分間あるいは超高温加熱(135140°C、1575秒間)すると、CCP含量が増加することが確認された。カゼインミセル中のCCP架橋カゼイン会合体含量は、6090°Cの加熱ではほとんど変化しなかったが、超高温加熱では、CMDの場合で51.9%から、46.1%へ、濃縮CMDの場合で52.3%から43.6%へ減少した。これらの結果から、超高温加熱によってCCP含量は増大するが、カゼインミセル中のCCP架橋の切断が起きるものと考えられた。CMDカルシウムとリン酸を添加し、CCP架橋カゼイン会合体含量を49.3%から68.3%にまで増大させたミセルを調製した。このCMDを冷却したとき遊離する可溶性カゼイン量は、CCP含量の増大とともに減少した。可溶性カゼインの成分組性を高速イオン交換クロマトラフィで調べた、冷却により遊離するβ-カゼイン量を求めた。CCP含量を増大させるとCCPにより架橋されるβ-カゼインは全β-カゼインの46.2%から69.9%にまで増加し、冷却により遊離するβ-カゼインは全βーカゼインの31.8%から2.1%にまで減少した。CCP架橋が増加すると冷却により遊離するβーカゼインが減少するのは、架橋させるβ-カゼインが増加するだけでなく、β-カゼインと他のカゼイン成分との相互作用が強くなるためと考えられた。本年度は、コロイド状リン酸カルシウム(CCP)架橋に及ぼす加熱の影響を調べた。そのために、超遠心分離カゼインミセルを牛乳平衡透析液中に分散させ、カゼインミセル分散液(CMD)および濃縮CMDを調製した。CMDおよび濃縮CMDを6090°Cで10分間あるいは超高温加熱(135140°C、1575秒間)すると、超遠心上澄液中のカルシウムおよび無機リン量が減少したことから、加熱によりCCP含量が増大することが確認された。カゼインミセルを6M尿素と10mM2-メルカプトエタノールで解離し、高速液体ゲルクロマトグラフィー(GPC)を行うと、CCP架橋カゼイン会合体画分とカゼイン単量体画分とに分離することができる。しかし、加熱処理したカゼインミセルでは、CCP架橋カゼイン会合体画分に加熱重合したカゼインが含まれてくる可能性が考えられる。そこで、加熱処理カゼインミセルを6M尿素処理後さらにEDTA処理してGPCを行ったところ、高温加熱試料には、熱重合カゼインの存在が認められた。熱重合カゼイン量を補正して求めたCCP架橋カゼイン会合体量は、6090°Cの加熱ではほとんど変化したかった。

しかし、超高温加熱では、CMDの場合で54.3%から48.5%へ、濃縮CMDの場合で55.1%から46.1%へ減少した。CCP架橋はカゼインのリン酸基を介して形成されるので、超高温加熱によるCCP架橋カゼイン会合体量減少の一因として、加熱によるカゼインからのリン酸の遊離が考えられる。そこで、超高温加熱CMDからカゼインを分離し、そのリン含量を測定したところ、リン含量の減少はほとんど認められなかった。以上の結果から、超高温加熱によってCCP含量は増大するが、CCPの架橋形成能は弱くなり、カゼインミセル中のCCP架橋の切断が起きるものと結論した。牛乳を冷却するとカゼインミセルからβ-カゼインを主成分とする可溶性カゼインが遊離する。この原因として、温度依存性の解離を示すβ-カゼインがミセルから解離するために起きると考えられているが、ミセル構造とも密接に関係しており、その遊離機構はまだ解明されていない。そこで本年度は、冷却によるミセルからの可溶性カゼインの遊離とコロイド状リン酸カルシウム(CCP)架橋との関係を調べた。カゼインミセル分散液(CMD)にCaとリン酸を添加し、CCP架橋カゼイン会合体含量を49.3%から68.3%にまで増加させたミセルを調製した。このCMDを冷却したとき遊離する可溶性カゼイン量は、CCP含量の増大とともに減少した。冷却により遊離する可溶性カゼインの成分組成を高速液体イオン交換クロマトグラフィ-で調べ、冷却により遊離するβ-カゼイン量を求めた。また、ミセル中のCCP架橋カゼイン会合体含量とカゼイン成分組成とからCCP架橋β-カゼイン量を求めた。冷却により遊離するβ-カゼインはCCPにより架橋されていないものと考えられるので、ミセル中のβ-カゼインを次の3タイプ、(1)CCPで架橋されたβ-カゼイン、(2)冷却で遊離するβ-カゼイン、(3)CCPで架橋されていなくて冷却により遊離しないβ-カゼイン、に分けた。ミセル中のCCP含量を増大すると、タイプ1のβ-カゼインは全β-カゼインの46.2%から69.9%にまで増加し、タイプ2のβ-カゼインは全β-カゼインの31.8%から2.1%にまで減少した。一方、このミセル中のタイプ3のβ-カゼインは全β-カゼインの22.0%から28.0%に増加した。これらの結果から、CCP架橋が増加すると冷却により遊離するβ-カゼインが減少するのは、架橋されるβ-カゼインが増加するだけでなく、β-カゼインと他のカゼイン成分との相互作用が強くなるためと考えられた。
ヒト前立腺癌における染色体特定部分欠損の臨床的意義

1、前立腺癌53例に対して染色体8番短腕(8p22,8p23-pter領域)欠損および10番長腕(10q24-qter領域)欠損を検討し、予後(腫瘍増悪の有無)を中心とした臨床背景との関係を検討した。2、前立腺癌における染色体8番短腕および10番長腕欠損はそれぞれ74%、55%と高頻度であった。3、病理組織学的分化度は染色体8番短腕欠損例において有意に低分化の頻度が高かったが、10番長腕欠損例との間には関連が認められなかった。4、根治的前立腺全摘術が施行された27例について各染色体特定欠損と腫瘍増悪との関連を検討した結果、染色体8番短腕欠損のなかでも特に8p22領域の欠損のみが腫瘍増悪と有意の関連を示した。5、上記の結果は8p22領域に前立腺癌の仮想腫瘍抑制遺伝子が存在するという仮説を臨床的に支持する結果であった。平成8年度の研究は冷却機能付恒温槽を設備備品として購入し、染色体16番長腕欠損の有無と臨床背景との関係を検討し、平成7年度に検討した染色体特定部位欠損を含め、いずれの欠損が前立腺癌の予後を予測する因子となるかを検討する予定である。
農工間格差から読み解くインドの未来

都市近郊農民が、宅地用として農地を販売し利益を得ることは、農工間格差の是正に役立つ。インドにおける農地の売買について、インターネットを利用して情報を集めるとともに、現地調査を行った。NSS(サンプル調査によるインドンの国勢調査)のデータを用いて、インド農村部と都市部の所得格差について検討し、インドにおいても農村部と都市部で大きな所得格差が存在することを明らかにした。所得格差が存在するために、インドでは農村から都市部への人口移動が生じている。NSSから都市部から農村部へ移動している人数を知ることはできない。このため、州の下の行政レベルである県に着目し、数理モデルを作成して、農村部から都市部へ移動した人口を推定した。その結果、ニューデリー、ハイデラバード、バンガロールへの人口集中が生じていることを明らかにした。その結果、人口増加が続いているインドでも農村部では人口が減少し始めていることを明らかにした。人口の都市への集中は、都市の環境問題を深刻化させるとともに、都市部の地価の高騰を引き起こしている。都市が膨張するために、日本も経験したことであるが、周辺の農地が住宅地として転用され始めている。その転用価格を知るためにネット上に見られる販売価格を集計して地図上にプロットするとともに、現地調査を行った。インドの都市周辺の農地価格は高騰している。その平均価格は、日本の約半分程度になっている。これはインドの一人当たりGDPが、日本の1/20程度に留まっていることを考えると、極めて高い水準である。インドは土地改革が中途半端にしか行われていない中で、地価が高騰する時代を迎えた。その結果、都市近郊に比較的広い農地を有する農家が土地売却益によって地方の有力者になる現象が見られる。一方、僅かな土地しか持たない貧農が安い価格で農地を奪い取られたことに対する抗議運動も頻発している。インドにおける農工間格差は、都市部への人口の集中と、それに伴い土地が高騰する現象により、土地を利用して豊かになれる農民と貧しいままの農民、インドの農村社会をも2分している。人口の多いアジア諸国が経済発展を始めると、人口が都市部に集中し始める。それにと伴い、都市周辺で宅地、商業地の開発が行われる。その際、近郊の農地が転用され、それに伴い農地価格が急騰する。これは、戦後、日本で広く観察された現象だが、同様のことがインドで生じているかを確かめる。これが本研究の目的である。インドの首都ニューデリー郊外の土地価格について調査し、それを地理情報システムに表記した。ニューデリー郊外の衛星都市グルガオン周辺の土地価格を調査した。土地価格は駅周辺だけでなく、かなり広い範囲で急上昇している。その平均価格は日本の半分程度と推定されるが、一部では日本よりも高いように思われた。グルガオンでは、新たな鉄道の建設が予定されている地域でも、既に値上がりが始まっている。インドの一人当たりGDPは日本の1/10以下である。その土地の価格は異常ともいえる。インドには自作農のほかに、大土地所有者と小作人がいる。土地の売却費用が入ることになると大土地所有者は大金持ちになる可能性が高い。それはいまでも大きいインドの格差を、より一層大きなものにさせる。グルガオン郊外の農地では小麦畑にスプリンクラーで散水していた。これは従来のインドでは考えられない光景であろう。この事実からも、インド農民の所得構造は急速に変化しつつあることがわかる。土地価格を地理情報システムに落とし込んで空間分布を見ると、新興の新たな衛星都市での土地価格が高騰しているのに対して、これまでも都市だった場所の価格はそれほどでもない。これには、インドの格差社会が影響しているものと考えられた。インドでは不動産についての物件情報が新聞に掲載されている。そこには場所、広さ、価格などが明記されているため、多くのデータを収集することができた。また、実際に現地を訪ねることもできた。この研究を始める当初は、インドにも不動産屋があると考え、そこを訪ねれば、価格だけでなく、より生々しい情報を得られるのではと考えていたが、それはこれまでのところ果たせていない。また、土地化価格を地理情報システムで表現することはできたが、それと共にNSS(国勢調査)の結果を整理して、その情報と結びつけた解析を行うまでにはまっていない。現地訪問を繰り返し、土地を売った農民にインタビューを試みる。そにより農地の売却についてより詳細な情報を入手する。また、NSSデータを読み解くことから、所有している土地面積の分布などについて、より詳細な解析を行いたい。インド訪問の旅費に使うとともに、NSSデータを解析するために、データの整理、パソコンへの入力を行うためのアルバイト費用、また、これまでは小さなデジタルカメラで現地の写真を撮っていいたが、写真を書籍などで公表するためにより高給なデジタルカメラを購入したい。
非破壊的に情報読み出し可能な単一分子光スイッチの開発

本研究課題では、真の単一分子デバイスの実現に向けて、情報を読み出す光とスイッチを行う光刺激がそれぞれ独立に作用する"非破壊読み出し"機能を有するフォトクロミック蛍光スイッチング分子の開発をめざした。紫外領域でのみフォトクロミズムが起こる不可視型ジアリールエテン分子を開発し、その不可視型ジアリールエテンと蛍光色素を連結した分子を用いることで、分子内電子移動を利用した可逆的な蛍光スイッチングおよび完全な非破壊読み出しが達成できることを実証した。単一分子レベルで非破壊的に情報読み出し可能な分子の開発を目指し、光誘起電子移動(Photoinduced Electron Transfer : PET)を利用した光スイッチング分子を設計・合成し、そのフォトクロミズムおよび蛍光スイッチング挙動を検討した。目的とする機能を達成するために、酸化されたチオフェン環をアリール部位として有するジアリールエテン誘導体と、強い蛍光性を示すペリレンビスイミド誘導体をフェニルスペーサーで連結した分子を合成した。ジアリールエテンが分子ドナーとして働くこと、および、その開環体と閉環体の二つの異性体間で酸化還元電位が異なる性質に着目し、ジアリールエテンからペリレンビスイミドへの電子移動により蛍光のクエンチを行い、フォトクロミック反応により電子移動効率を制御する設計を試みた。合成した蛍光性ジアリールエテン誘導体は、スルホン基を有するジアリールエテン誘導体を用いることで、分子内のエネルギー移動が完全に回避できていることが明らかとなった。また、極性溶媒中においてのみ光閉環反応に伴う蛍光クエンチが観測され、高い誘電率の溶媒ほど蛍光量子収率が減少し、その効果は閉環体においてより顕著に現れた。分子軌道計算および電気化学測定の結果から、開環体と閉環体の蛍光量子収率の差は、ジアリールエテン部位のドナー性の違い、すなわち電子移動効率の違いを反映していることが示された。以上の結果から、単一分子レベルで非破壊的に情報読み出し可能な分子に向け、基本的な要求を満たす分子が開発でき、更なる高性能な分子の設計指針および合成手法等に関する知見が得られた。昨年度に引き続き、分子内電子移動を利用した非破壊蛍光読み出し可能な分子の設計・合成に取り組んだ。昨年度の結果をもとに、酸化されたチオフェン環をアリール部位として有するS,S-ジオキシドジアリールエテン誘導体と強い蛍光性を示すペリレンピスイミド誘導体を結合した分子を合成し、そのフォトクロミック挙動と蛍光特性を評価した。合成した分子は低誘電率の1,4-dioxane中において、可逆的なフォトクロミズムを示した。その際、蛍光強度にいかなる変化も観測されなかった。一方、溶媒の誘電率を増加させた1,4-dioxane/methanol(1:1)混合溶媒中では、同様の可逆的なフォトクロミズムを示し、さらにそのフォトクロミズムに伴い蛍光強度も可逆的に変化することが認められた。この結果は、エネルギー移動でなく電子移動により蛍光消光が起こっていることを示唆する結果である。さらに詳細な検討を行った結果、フォトクロミズムにより形成する二つの異性体のうち片方の異性体では電子移動による蛍光消光が全く起こらず、もう片方の異性体でのみ電子移動に伴う蛍光消光が起き、その蛍光特性は顕著な誘電率依存性を示すことを明らかにした。以上の結果は、合成した分子が分子周囲の極性を検知可能な蛍光プローブとなることを意味している。今後、単一分子レベルでの光制御を実現することにより、単一分子レベルで機能する究極的な局所探査プローブとしての応用が期待される。昨年度の研究において開発した、酸化されたチオフェン環をアリール部位として有するS,S-ジオキシドジアリールエテン誘導体と強い蛍光性を示すペリレンビスイミド誘導体を結合した分子を用い、分子内電子移動を利用した非破壊蛍光読み出しの実証に取り組んだ。まず、観測される蛍光スイッチング挙動が分子内電子移動によるものであることを明らかとするために、フェムト秒過渡吸収測定を行った。その結果、蛍光スイッチングが観測される高極性環境下にある閉環体状態においてのみ、ペリレンビスイミドのラジカルカチオンに帰属される特徴的な過渡吸収バンドが観測され、分子内電子移動による蛍光スイッチングであることが証明された。非破壊蛍光読み出しの実証として、HPLCにより単離した開環体および閉環体それぞれにペリレンビスイミド色素のみが吸収を有する532nmのレーザー光を照射し、その蛍光応答を確認した。その結果、開環体および閉環体ともに蛍光強度の変化は全く観測されず、蛍光色素の光励起(読み出し)によりフォトクロミックユニットは全く影響を受けないことが確認された。さらにこの状態に、波長430nmの光を照射することにより蛍光OFF状態に、波長365nmの波長の光を照射することにより蛍光ON状態に可逆的に変化できることが確認された。以上の結果から、蛍光の読み出しとスイッチをそれぞれ独立の波長の光で行える理想的な蛍光スイッチング分子の開発に成功したといえる。

また、この蛍光スイッチングはポリマーなどの固体媒体中でも行えることが確認されたことから、究極的な単一分子レベルでの非破壊的な蛍光スイッチングの実現に向けた有力な分子のひとつになるものと期待される。
歯周炎予防・治療におけるレスベラトロールの応用に向けた基礎的な研究

歯周炎は、歯周病原細菌感染により慢性的な炎症が誘導され、歯周組織が破壊される慢性炎症性疾患である。よって、歯周組織での炎症を制御するような物質は、歯周炎の予防や進行抑制に有用であると考えられる。赤ワインに多く含まれるポリフェノールの1つであるレスベラトロールは、in vitroや動物モデルの研究において糖尿病や動脈硬化症などの老化関連性疾患に防御的に働くことが報告されている。また、レスベラトロールには抗炎症性作用や骨保護作用があることも報告されており、炎症性疾患や骨疾患に対する効果が期待されている。本研究では、1歯周病原細菌に対する歯肉上皮細胞の炎症性応答に対するレスベラトロールの作用とそのメカニズム、2マウスの咬合性外傷モデルにおけるレスベラトロールの骨保護作用とそのメカニズム、について解析を行った。1においては、歯肉上皮細胞を歯周病原細菌P. gingivalisにて刺激した場合、各種炎症性サイトカインが遺伝子およびタンパクレベルで上昇したが、レスベラトロールの添加により、その上昇は抑制された。そのレスベラトロールの作用メカニズムとして、サーチュインの1つであるSIRT1の関与を考え、SIRT1ノックダウンやSIRT1阻害剤を用いた解析を行ったが、明らかな関与は認められなかった。次に、AMPK、活性酸素種を介したメカニズムについて検討したが、それらの関与も明らかにはならなかった。最後に、レスベラトロールはNF-κBの核内移動を抑制することを明らかにしたが、そこに至る詳細なメカニズムについてはさらなる解析が必要である。2においては、コンポジットレジンの築盛により、マウスの咬合性外傷モデルを作製した。レスベラトロールを経口投与すると、咬合性外傷で生じる分岐部骨吸収を抑制することが明らかになった。今後は、そのメカニズムについて検討が必要である。レスベラトロールはブドウの皮や赤ワインに含まれるポリフェノールの1種である。本研究では歯周組織を構成する細胞や歯周炎モデルマウスに対するレスベラトロールの作用とその作用メカニズムを明らかにすることにより,歯周炎に対するレスベラトロールの有益性を明らかにすることを目的としている。平成25年度は歯肉上皮細胞を用いた実験を行った。歯肉上皮細胞を代表的な歯周病原細菌であるPorphyromonas gingivalisで刺激すると各種炎症性サイトカインの遺伝子発現が上昇したが,レスベラトロールの投与によりその上昇は抑制された。その作用メカニズムを明らかにするため,レスベラトロールの様々な作用を媒介することがこれまでに報告されている物質について解析を行った。サーチュインの1種であるSIRT1の阻害またはノックダウン実験からは,本研究における抗炎症性作用においてはSIRT1の関与が低い可能性が示された。またレスベラトロールはAMPKの十分な活性化を誘導しなかったことより,その関与が低いことが示された。さらにレスベラトロールは活性酸素種の産生を抑制しなかったことより,レスベラトロールの抗酸化作用が抗炎症性作用を媒介している可能性は低いことが示された。以上より,歯肉上皮細胞においてはレスベラトロールの作用メカニズムが既知の報告とは異なる可能性が示唆された。既知の報告のほとんどは代謝に関わるような細胞や組織を解析対象としているため,細胞や組織の違いによってレスベラトロールの作用や作用メカニズムが異なることが考えられる。平成25年度は主にin vitroでのレスベラトロールの作用を解析することを予定していて,そのための実験が概ね終了したため。歯肉上皮細胞におけるレスベラトロールの作用メカニズムを明らかにするため,炎症性応答に重要な他の分子の関与についてさらなる検討を行っていく。その後,歯肉線維芽細胞に対するレスベラトロールの作用および歯周炎モデルマウスに対するレスベラトロールの有益性を明らかにするための研究を行う。

次年度使用額は400円であり,基本的には当初の計画通りに使用されたということである。よって,次年度使用額が生じた特別な理由はない。上記の理由により,当初の計画に則って研究を遂行する。
新規BMP-2ペプチドおよびRANKL結合ペプチドの固定化と骨関連細胞分化の制御

本研究では新規インプラントの開発を目指しており、インプラント治療の長期的な成功のために、インプラントを支える周囲骨の形成と吸収の両面を制御し骨形成優位な環境を確実にもたらすことができる新たなチタン表面修飾法について検討を行う。臨床応用に繋げやすくすることを考慮し、骨形成を強力に促進するBMP-2のペプチドを合成し、また骨形成促進・骨吸収抑制能をもつW9ペプチドにも着目し、これらをチタン表面へ固定化させ、骨芽細胞と破骨細胞の分化に与える影響について検証する。
抗体磁性ナノ粒子と質量分析法の連結によるカルバペネム耐性菌迅速検査システムの構築

【意義および重要性】本研究で使用するMALDI-TOF MSはそのランニングコストが安価であり、検体処理能力が高いことから、多数サンプルの処理を必要とする検査室での汎用が可能である。また、抗体磁性ナノ粒子による菌の捕集は、特別な機器や高度なスキルを必要としない簡便な方法である。これらの方法は、現在検査室で稼動している質量分析機と連結させることも容易であり、本システムの導入は細菌検査の迅速性の厚情、経費節減、ならびに業務量の軽減につながるものと考える。【研究成果】臨床分離株を用いたCRE/CPE検出の検討において、カルバペネマーゼに特異的な抗体を付加した抗体磁性ナノ粒子を用いたIMP-1産生大腸菌、IMP-6産生肺炎桿菌、VIM-1産生大腸菌の捕集、ならびにMALDI-TOF MSを用いた検出が可能であった。また、菌種同定の特異性や再現性も良好であり、日常検査としての精度を満たしていた。以上の結果から、本耐性菌迅速検査システムの臨床現場への導入が可能であると考える。【意義および重要性】本研究で使用するMALDI-TOF MSはランニングコストが安価で、処理能力が高いことから、多数サンプルの処理を必要とする検査室での汎用が可能である。また、抗体磁性ナノ粒子による菌の捕集方法は特別なスキルを必要としない簡便な方法であるため、現在検査室で可動している質量分析機と連結させることも容易であり、本システムの導入は細菌検査の迅速性の向上,経費節減,業務量の軽減につながると考える。【研究成果】(1)抗体磁性ナノ粒子への抗カルバペネマーゼ抗体の付加について条件検討をおこなった。反応温度を37°Cに固定、抗カルバペネマーゼ抗体は抗IMP抗体,抗VIM抗体,抗KPC抗体,抗NDM抗体の4種類について段階希釈系列(100倍から5000倍希釈まで)を作成し、MacFarland No.0.5に調整した菌液と10分から1時間まで各々反応させ、抗体磁性ナノ粒子への抗カルバペネマーゼ抗体の付加を確認した。検討の結果、使用する菌株により抗体付加の効率に差が生じる傾向が認められたため、ナノ粒子が捕集できる細菌数と反応時間との関係、CRE補集の特異性と再現性についても検討を継続する予定である。また、多くの菌株における反応の再現性を確認するため、菌株の収集をおこなった。28年度の研究計画として挙げた課題、(1)抗体磁性ナノ粒子への抗カルバペネマーゼ抗体の付加についての条件検討、(2)前処理の必要性の検討、(3)磁性ナノ粒子が捕集できる細菌数と反応時間との関係、CRE補集の特異性と再現性の検討、(4) MALDI-TOF MSの測定条件の検討のうち、今年度は1と3を実施した。4については、共同研究者、中部大学の石田らが検討を進めていたが、途中機器の故障したため、急きょ名古屋大学教育研究支援センター所有の機種に変更することになり、再度条件検討を行うことになったが、これまでの研究における基礎的データは揃っていたので、特段問題は生じなかった。MALDI-TOF MSの条件設定も概ね順調に進展しているので、次年度は、捕集系と測定系の連結について検討を進める事ができると考えている。また、菌株による再現性の違いについて、さらに検討を進めるため、菌株収集も同時に実施し、概ね予定通りの菌株数が収集できた。このような理由から、研究全体は概ね順調に進展していると考える【意義および重要性】本研究で使用するMALDI-TOF MSは、そのランニングコストが安価で、検体処理能力が高いことから、多数サンプルの処理を必要とする検査室での汎用が可能である。これらの方法は、現在検査室で稼動している質量分析機と連結させることも容易であり、本システムの導入は細菌検査の迅速性の向上、経費節減、ならびに業務量の軽減につながるものと考える。【研究成果】(1)今年度は、検出対象をCPEにも広げたので、それら菌株の収集および解析を行なった。(2)抗IMP抗体、抗VIM抗体などの抗カルバペネマーゼ抗体が、CREもしくはCPEと結合できているかを蛍光抗体を用いて確認した。(3)抗体磁性ナノ粒子への抗カルバペネマーゼ抗体の付加を、ウエスタンブロッドを用いて確認した。(4)今年度は、精製IMPを作成した。そして、名古屋大学教育研究支援センター所有のMALDI-TOF MSを用いて解析し、精製IMPが検出可能であることを確認した。研修計画として、(1)抗体磁性ナノ粒子への抗カルバペネマーゼ抗体の付加に関する検討、(2)前処理の必要性の検討、(3)磁性ナノ粒子によるCPE産生菌の捕捉に関する検討、(4)MALDO-TOF MSの条件検討を挙げた。昨年度、共同研究者中部大学の石田らが所有するMALDO-TOF MSが故障したので、急遽名古屋大学教育研究支援センター所有の機種に変更した経緯があり、MALDO-TOF MSの条件の再設定を行なった。その後に、抗体磁性ナノ粒子へ抗カルバペネマーゼ抗体を付加した粒子を用いて、カルバペネム耐性腸内細菌科菌種(CRE)もしくはカルバペネマーゼ産生腸内細菌科菌種(CPE)を捕捉し、得られたサンプルの測定を試みたところ、検出不可な事例に遭遇した。

精製IMPの検出は可能であるので、MALDO-TOF MSの条件よりも、CREもしくはCPE捕捉の操作過程に問題があると考えている。それらの事例について、どの操作過程に問題があるかを現在も検討しており、その意味では当初の予定よりもやや遅れているといわざるを得ない。【意義および重要性】本研究で使用するMALDI-TOF MSはそのランニングコストが安価であり、検体処理能力が高いことから、多数サンプルの処理を必要とする検査室での汎用が可能である。また、抗体磁性ナノ粒子による菌の捕集は、特別な機器や高度なスキルを必要としない簡便な方法である。これらの方法は、現在検査室で稼動している質量分析機と連結させることも容易であり、本システムの導入は細菌検査の迅速性の厚情、経費節減、ならびに業務量の軽減につながるものと考える。【研究成果】臨床分離株を用いたCRE/CPE検出の検討において、カルバペネマーゼに特異的な抗体を付加した抗体磁性ナノ粒子を用いたIMP-1産生大腸菌、IMP-6産生肺炎桿菌、VIM-1産生大腸菌の捕集、ならびにMALDI-TOF MSを用いた検出が可能であった。また、菌種同定の特異性や再現性も良好であり、日常検査としての精度を満たしていた。以上の結果から、本耐性菌迅速検査システムの臨床現場への導入が可能であると考える。課題については、新たに収集した菌株について、引き続き検討を行なうとともに、課題3の前処理の必要性の検討についても着手する予定である。捕集系と測定系の連結について検討を進めると、MALDI-MS測定における抗カルバペネマーゼ抗体の干渉が認められるかもしれない。これまでの研究ではサンプル中に存在する抗体がスペクトル解析に影響することはほとんどないと報告されているが、本研究で使用する抗カルバペネマーゼ抗体は自身で新たに作製した抗体であることから、スペクトル解析への影響の有無を確認しなければならない。仮に抗体の干渉が著しい場合には、マトリックス試薬を換える、測定モードを脂質に変更する、もしくはMALDI MS/MSにて解析を行なうことなどで干渉を除くことができるかなど検討を追加する必要があると考える。今年度は、まずカルバペネム耐性腸内細菌科菌種(CRE)もしくはカルバペネマーゼ産生腸内細菌科菌種(CPE)の検出不可事例について、その原因を明らかにし、問題を解決する必要がある。具体的には、菌体捕捉作業での取りこぼしがないかを検討するために、捕捉の特異性や再現性、菌種による検出感度の違い、前処理の必要性を検討する予定である。また、同時にマトリックス試薬の検討を行なう予定である。問題解決後には、最終年度であるので、抗カルバペネマーゼ抗体のスペクトル解析への影響を早急に確認して、影響があった場合には、マトリックス試薬の変更やMALDI-TOF MS/MSでの解析も視野にいれた検討を進める予定である。抗体磁性ナノ粒子へ抗カルバペネマーゼ抗体を付加した粒子を用いて、カルバペネム耐性腸内細菌科菌種(CRE)もしくはカルバペネマーゼ産生腸内細菌科菌種(CPE)を捕捉し、得られたサンプルの測定を試みたところ、検出不可能な事例に遭遇した。
胃粘膜のGRP陽性神経の免疫組織化学的,超微形態学的研究

1.胃体部粘膜の神経支配:ラット胃体部粘膜に分布するペプチドニュ-ロンでは,GRP含有神経が最も多く,ついでVIP,CGRP含有神経が多かった。少なくとも,前二者は同時にアセチルコリンも含んでいた。この領域には,アドレナリレ作動性神経は存在せず,GRP含有コリン作動性神経を主とする特異な神経支配が存在することがわかった。2.GRP含有神経の微細構造:GRP含有神経には,GRPを含む大型有芯小胞とGRP免疫活性陰性の小型無芯小胞が混在しており,GRPとアセチルコリンが共存するという組織化学の所見を支持する。3.胃潰瘍形成時のGRP神経の変化:ストレス負荷により潰瘍(胃粘膜病変)を生じた胃体部粘膜では,GRP免疫活性神経が減少もしくは消失していた。このときの神経終末部を電顕で観察すると,GRPを含む大型有芯小胞とともにアセチルコリンを含むとされる小型小胞も減少あるいは消失していたので,ストレス負荷によりGRPとアセチルコリンの両方がいっせいに放出されることが確認できた。4.GRP神経と血管との関係:GRP神経は毛細血管にからまるように走行しており,両者の密接な位置関係が明らかにされた。これらの毛細血管には収縮能をもつ周皮細胞が付随しており,神経がこの細胞に作用し胃粘膜の虚血状態,ひいては潰瘍をひきおこしている可能性が示された。このほか,胃粘膜固有層深部の細動脈は,胃腺周囲の毛細血管網を栄養し,GRP神経をはじめ密な神経支配を受ける点で重要である。5.胃粘膜の肥満細胞:げっ歯類の肥満細胞はヒスタミンとともにロセトニンを含むが,ロセトニン合成酵素は胃粘膜肥満細胞に含まれておらず,肥満細胞の起源,動態に関連して興味深い所見である。1.免疫組織化学:ラット胃体部粘膜に分布する神経を種々の組織化学的手法により検索し,ペプチドニュ-ロンとしてはGRP含有神経が最も多く,ついでVIP/PHI,CGRP含有神経が多いことが判明した。少なくともGRPとVIP/PHI神経は同時にアセチルコリンも含んでいた。この領域にはアドレナリン作動性神経はほとんど存在せず,GRP含有コリン作動性神経を主とする特異な神経支配が存在することがわかった。2.胃潰瘍との関係:ラットに水浸拘束などによりストレスを負荷すると,潰瘍(胃粘膜病変)が生じる。ストレス負荷後の変化と経時的に観察すると,GRP免疫活性神経の減少と病変の程度が相関することがわかった。このGRP神経の減少は神経の変性を意味するのではなく,神経末端からのGRPの大量放出による伝達物質の一時的な枯渇の結果である。3.電子顕微鏡レベルの観察:GRP神経をはじめとする胃体部粘膜の神経は毛細血管にからまるように走行しており,両者の密接な位置関係が明らかにされた。これらの毛細血管には収縮能をもつとされる周皮細胞が付随しており,神経がこの細胞に作用し胃粘膜の虚血状態,ひいては胃粘膜病変をひきおこしている可能性が示唆された。4.アミノ産生細胞:胃粘膜病変や胃酸分泌と関係の深い肥満細胞ならびに内分泌細胞(EC,ECL細胞)を免疫組織化学的に検索した。げっ歯類の肥満細胞はヒスタミンとともにセロトニンを含むが,セロトニン合成酵素はEC細胞や腹水の肥満細胞には存在するものの胃粘膜内肥満細胞には含まれていないことがわかった。肥満細胞の起源,動態に関連して興味深い所見である。1.GRP含有神経の微細構造:胃のGRP含有神経には,GRPを含む大型有芯小胞とGRP免疫活性陰性の小型無芯小胞が混在していた。

GRP神経にGRPを含まない別のタイプのシナプス小胞が存在するということは,GRPとアセチルコリンが共在するという組織化学の所見を支持する。GRP神経は至るところでシュワン鞘を欠き裸の状態になっており,胃体部粘膜の広い範囲で伝達物質であるGRPを放出すると思われた。2.胃潰瘍時のGRP神経の変化:ストレス負荷により潰瘍(胃粘膜病変)を生じた胃体部粘膜では,GRP免疫活性神経が減少もしくは消失していた。このときの神経終末部を電顕で観察すると,GRPを含む大型有芯小胞とともにアセチルコリンを含むとされる小型小胞も減少あるいは消失していたので,ストレス負荷によりGRPとアセチルコリンの両方がいっせいに放出されることが確認できた。3.胃粘膜の血管系:胃粘膜の血流は,粘膜下層の血管によって調節されると考えられていたが,本研究では昨年度にGRP神経による毛細血管レベルでの血流調節の重要性を示唆した。本年度はさらに詳細な走査電顕や組織化学による観察から,固有層深部の細動脈が胃粘膜の血流調節の鍵をにぎることが示された。なぜなら,この細動脈は胃腺周囲の毛細血管網だけを潅流し,発達した輪走平滑筋をもち,アドレナリンー,コリン作動性両方の神経支配を受けるからである。この動脈は,さらにGRP神経の支配を受けることから,ストレス負荷により放出されたGRPにより収縮し血流を阻害することが十分考えられる。
バングラデシュ北東部メガラヤ山脈南縁豪雨地帯における高層気象観測

2009年と2010年のモンスーン期、2010年と2011年のプレモンスーン期について、バングラデシュの4地点同期の高層気象強化観測を実施した。高分解能の高層気象観測データセットを構築した。これを用いて、ベンガル平野上空の大気循環場の構造を解析し、メガラヤ山脈南縁付近にある冷気塊や、湿潤気塊の下層での南からの流入を明らかにした。SAARC気象研究所のSTORMプロジェクトと連携を強め、プレモンスーン期の周辺各国の観測データを含めたデータベースを構築した。データを利用した研究成果を発表した。2010年度に行う予定の高層気象集中観測に向けて、必要となる高層気象観測装置を購入し、香川大学および京都大学にて動作テストを行った。また、2010年を展望しつつ、2009年8月13日14日にかけて、バングラデシュ気象局(BMD)の高層気象観測装置を用いたDhaka,Bogra,Chittagongの3地点で同期した1日四回の高層気象観測を実施した。2日間にわたり、00,06,12,18UTCの3カ所における高層気象観測データを取得した。2010年度4月開始予定のプレモンスーン観測を考慮して、必要となるラジオゾンデ等を購入し、準備した。BMDの協力を得て、Dhaka,Chittagong,Sylhetにおける1日8回の降水サンプルの取得を行い、2009年1月までの降水サンプルをすでに取得した。当初よりも予算が削減されたこともあり、観測回数は限られたが、2010年のプレモンスーン期およびモンスーン期の高層気象観測において、BMDの観測機器を用いた集中観測を行うことが可能であることを、証明することができた。高層気象観測装置の基本動作及び使用法についても確認し、研究メンバーの間でも情報共有することができた。2010年度の観測機材の準備が完了し、先方との調整も十分終了した。これらのことにより、2010年のプレモンスーン期およびモンスーン期の観測準備が整った。降水サンプルの取得方法が確立した。2010年の集中観測年に先立って、観測降水特性の日変化とそのメカニズムを探るための新たな貴重な基礎データを、降水サンプル、高層気象観測データの両面に渡って取得することができた。[1]高層気象観測a)プレモンスーン期観測:4月22日5月12日の期間を中心に、Sylhet,Dhaka,Bograにおける高層気象観測を行った。SAARC気象研究所の主催するSTORM2010観測プロジェクトの実施・および協力関係を確立し、データの共同利用が可能となった。1日3回(06,09,12UTC)あるいは2回(06,12UTC),3地点同時観測を基本とした。観測はSTORM2010観測プロジェクトにおけるIOP日に重点的に、のべ13日間にわたって行った。前後のSTORM観測期間中のDhaka,Bograにおけるデータも合わせて入手し、解析に利用した。特に2010年4月25日のケースについて、学会誌に成果を発表した。b)モンスーン期観測:8月1日3日の期間について、Sylhet,Dhakaにおける高層気象観測を行った。00,06,12,18UTCの1日4回同時観測を1日。1日4回のDhaka観測を2日実施した。より多くの観測を予定していたが、ダッカ電源事情の悪化に伴って、1日多数回の観測を長期間支える水素生成が不可能であることが7月に確認されたため、急きょ10回分の観測の実施をH23年5月に繰り延べ実施した。[2]数値モデル実験:数値モデルを用いた再現実験へむけた環境整備を行った。[3]レーダー観測:8月渡航時にレーダー観測データを取得し、解析に用いた。[4]降水同位体観測:1日8回の降水量観測時のサンプル取得を依頼、Dhaka,Sylhet,Chittagongの3地点について、2010年3月頃から11月頃までの暖候期のデータを取得した。[5]自動気象観測装置・雨量計の整備とデータ取得:我々の気象グループで維持管理している気象観測装置と雨量計のメンテナンスとデータ回収を行った。データを整理し、共同研究者間でウェブページを通じたデータ共有を行った。[1]高層気象観測H23年度のモンスーン期・プレモンスーン期の気象局による高層気象観測データを取得するため、プレモンスーン期・モンスーン期にバングラデシュへ研究者を派遣した。その際、H22年度の繰り越し課題としての高層気象観測にも参加するなど、より多くの高層気象観測データの取得に努めた。この渡航を利用して、高知大学の学内プロジェクトと共同して4月8月にかけてDhakaとSylhetにおいてGPS可降水量の連続観測を行い、繰り越し課題として行われた高層気象観測結果等と比較した。

日変化やより長いスケールの変動について、またそのDhaka,Sylhetの比較解析を行った。[2]コレーダー観測データの取得:渡航時にレーダー観測データを取得し、解析を開始した。[3]降水同位体観測:サンプルを回収し、データ解析を行った。[4]高層気象観測と数値モデル計算結果を核にしたデータ解析:数値モデル計算結果を用いた解析を進めるため、観測データの解析を開始した。[5]レーダーデータを用いた解析:夕方から夜、朝方にかけてのSylhet付近における降水システムの動きと下層の風の関係について、地上データ等を利用したデータ解析を開始した。レーダーデータと雨量計のデータとを比較し、レーダーデータの品質について調査を始めた。[6]自動気象観測装置と雨量計の整備・データ取得:我々の気象グループで維持管理している気象観測装置と雨量計のメンテナンスとデータ回収を行った。データを整理し、共同研究者間でウェブページを通じたデータ共有を行った。SAARC STORM2011プロジェクトとのデータ共有を進めた。[7]国内外の学会発表と、学術誌への研究成果の発表を行った。
高校福祉科教員の実践的な力量形成に資するカリキュラム開発

2007年以降の制度改正により、高校福祉教育は資格指向型の福祉系高校と教養指向型のそれとに二極化してきている。また、学生の学習負担の増大と厳しい教員採用実態とも相まって、大学における高校福祉科教員養成の停滞を招いている状況にある。現職教員にとって、県域を越えがたく、また教科専門性に対応することが十分とは言えない教員研修の実情は大きな課題となっており、高大連携等を活用した、学校や都道府県等の範囲を越えた研修や教育実践交流の必要性が高まっている。研究代表者の長谷川と研究分担者の瀧本は、共同あるいは分担して、本研究目的の遂行に努めた。日常的に連絡を取りつつ、学会等での意見交換等を行いながら今年度の研究に取り組んだ。研究代表者の長谷川は、大阪府の福祉系キャリア高校教員と愛知県の福祉系高校教員とそれぞれ懇談し、福祉科目担当の若手教員の立場や視点から、各府県における高校福祉(科)教育をめぐる現状と課題について聞き取りを行った。普通科の総合選択制・コース制における福祉教育と「介護福祉士」養成を主とする福祉系専門学科とでは、高校福祉科教員として同じように養成されてきたとしても、実際に担当する科目・領域にもよるが、知識・技術をはじめとして新任期に求められる実践的な力量には大きな較差が存在していると言える。あわせて、日本教師教育学会や日本教育方法学会等をはじめとする所属学会に参加し、関係者との意見交換等を通じて、教師教育の高度化の動向、新任期教師の力量形成、授業を通じた実践的指導力の育成、現職研修やメンター制等による教員支援体制の現況と課題について理解を深めるとともに、情報・資料収集に努めた。研究分担者の瀧本は、日本産業教育学会第54回研究大会(日本キャリア教育学会第35回研究大会と合同開催、名古屋大学)において、同学会の研究部会の一つである高校職業教育部会のシンポジストとして参加、「高等学校における福祉教育と介護職養成の現状と課題」と題して報告し、あわせて大阪府の福祉系キャリア高校教員とともに高校職業教育の一環としての福祉教育のあり方を探った。研究代表者の長谷川と研究分担者の瀧本は、共同または分担して、本研究目的の遂行に努めた。日常的に連絡を取りつつ、学会等での意見交換等を行ってきた。介護系人材の不足が指摘される中、継続して大阪府、京都府、愛知県等の福祉系高校教員との意見交換等を通じて、福祉科目担当教員の立場や視点から、高校福祉(科)教育をめぐる課題として、実習等を含む多科目・広領域の福祉科担当教員の授業負担の多さとともに、大学で養成される高校福祉科教員数、府県の福祉系高校数や福祉科担当教員採用数の伸び悩み・減少による福祉科担当教員の人的配置をめぐる固定化等の課題が、他教科担当教員と比しての違いが実感されてきている。このことが知識・技術を含む、担当教員の各期において求められる実践的な力量形成にとっても重大な課題となりつつあると考える。長谷川は日本福祉教育・ボランティア学習学会や教育目標・評価学会を含む所属学会や研究会、シンポジウム等への参加、企画、報告、関係者との意見交換等を通じて、高校福祉科担当教員の新任期・中堅期の力量形成上の課題やその研修支援体制のあり方、教師教育の高度化の課題、高校制度改革と教員の評価のあり方等について理解を深めた。京都北部の私立高校の校長等への聞き取りを通じて福祉(科)教育を含む高校教育の現状と課題を把握し、私立高校に係るシンポジウムでは福祉系高校を含む高校改革・再編の動向と課題について基調報告を行った。また、瀧本は所属する職業教育関連の学会・研究会等での活動とともに、研究代表者とともに私立高校に係る共同研究を通じて、また各府県の現職の高校福祉科担当教員の継続的な聞き取り等を行いながら、高校職業教育の一環としての福祉(科)教育の課題を探った。研究代表者と分担者は、共同・分担して本研究目的の遂行に努めた。研究代表者は、関西圏の福祉系高校教員との意見交換や聞き取りから高校福祉(科)教育と担当教員をめぐる現状と課題を踏まえ、教育目標・評価学会第26回大会(京都教育大学)の課題研究にて「日本の福祉教育の検討をふまえて」と題して報告し、高校福祉科教育における教育課程・内容や評価のあり方が国家資格「介護福祉士」の養成課程や国家試験合格に外部化している問題等を指摘、後期中等教育段階における福祉教育の課題を提起した。日本社会福祉教育学校連盟主催の第17回福祉教育研修講座(東洋大学)での意見交換に加え、関西圏の高校福祉科教員内の実践的な力量形成に不可欠な実践の共有・研修の場の必要性の観点から「FMe-Network福祉マインド教育ネットワーク」(神戸市立六甲アイランド高校)のキックオフ・ミーティングに参加、同会の共同顧問を引き受けた。また深刻化する「子どもの貧困」をめぐって日本公共政策学会2015年度研究大会(京都府立大学)セッションII「子どもの貧困と日本の未来」の討論者として参加し、学校教育・福祉教育課題を指摘した。研究分担者は、関西教育学会第67回大会(佛教大学)にて「高校福祉科教員の現状と課題ー青年期職業教育を担う教師としての資質・資格ー」を発表し、「資格教育」化する高校福祉科教育について「青年期職業教育の観点」から相対化する必要性を論じ、福祉科教員自身が「資格取得」に集約させるのではなく、福祉科教育が生徒の中長期的キャリア形成に独自の価値をもつものとなるような教育実践を行う力量を形成すべきである点を指摘した。

関連する「専門学校」教育と教員のあり方について、日本教師教育学会第25回大会(信州大学)、日本産業教育学会第56回大会(和歌山大学)にて報告し、「青年期職業教育」の観点から問うた。2007年以降の制度改正により、高校福祉教育は資格指向型の福祉系高校と教養指向型のそれとに二極化してきている。また、学生の学習負担の増大と厳しい教員採用実態とも相まって、大学における高校福祉科教員養成の停滞を招いている状況にある。現職教員にとって、県域を越えがたく、また教科専門性に対応することが十分とは言えない教員研修の実情は大きな課題となっており、高大連携等を活用した、学校や都道府県等の範囲を越えた研修や教育実践交流の必要性が高まっている。研究代表者と研究分担者は、本研究の目的を遂行すべく、今年度もそれぞれの専門分野を生かしつつ、所属学会の研究大会や研究会等を活用しながら研究を進めることができた。研究代表者と研究分担者は、福祉教育・ボランティア学習、教育目標・評価や職業教育等の関連する学会・研究会、また共同研究の私立高校に関する研究会やシンポジウム、また高校福祉科担当教員や学校長、大学関係者等との聞き取り・懇談を通じて、高校福祉(科)教育や教師教育の高度化のあり方や課題、また教員の研修・支援体制や評価のあり方等について、理解を深めるとともに、今後の研究活動の発展につながるネットワークをもいっそう広げることができた。加えて、文献・資料の収集・検討等を通じて、進行中の教師教育改革や、全国並びに各府県の福祉系を含む高等学校改革・再編の動向、また関連の深い社会福祉士・介護福祉士養成課程の改革、介護系人材養成・採用の状況等についても理解を深めることができた。教育方法学研究代表者と研究分担者は、次年度も今年度と同様、それぞれの専門分野等を生かしながら、共同並びに各自で研究目的の遂行に努める。平成25年度及び26年度の学会等での活動や高校福祉(科)教育担当教員等からの聞き取り等の成果を踏まえて、次年度は福祉系高校等の改革動向と課題、高校福祉科教員の養成・育成・支援の現状と課題について、大阪府、愛知県、京都府並びに他府県の教育委員会・高校、大学等への調査を踏まえて、明らかにしていく。あわせて、本研究の整理、検討の中で、所属学会や研究会等での報告、論文投稿等を行っていく。研究代表者と研究分担者は、本研究の目的を遂行すべく、研究初年度はそれぞれの専門分野を生かし、また所属学会の研究大会等を活用しながら研究を進めることができた。研究代表者の長谷川は、教育方法学、教師教育学関連の学会等を通じて、また研究分担者の瀧本は、産業教育・職業教育関連の学会等を通じて、教師教育の高度化や新任期教員の研修・支援体制、また高校福祉教育の現状や課題の理解を深めるとともに、関係者との意見交換等を行うことができた。また、大阪府と愛知県の福祉系(キャリア)高校の若手教員との懇談、聞き取り、学会研究活動内での検討を実施することを通じて、多様な実践形態をとる高校福祉教育の有する可能性とともに抱えている困難性を把握することができた。以上のほか、文献・資料の収集、検討等を通じて、現在進行中の教師教育改革、各府県における福祉系を含む高校改革の動向や、社会福祉士・介護福祉士養成課程改革の状況等についても、理解を深めることができた。研究代表者と研究分担者は、次年度以降も今年度と同様、それぞれの専門分野等を生かしながら共同ならびに各自で研究目的の遂行に取り組む。
近世天草・寒天生産地域の社会構造に関する研究

本研究は、近世日本における天草・寒天の生産構造について、天草生産地である伊豆、寒天加工地域である大坂北部地域を取り上げて検討したものである。伊豆における天草の購入は浦請という漁場利用方法で独占され、またそこに紀州藩が介入することで、原料となる天草の価格が上昇した。天草価格の高騰は寒天生産人仲間の経営を圧迫し、また各藩が寒天の専売制を強化したため、生産地村々の間での対立や村内百姓間の相克などを生じさせることとなった。本年度は、天草採取地域の事例として伊豆稲取村の史料調査を、また寒天生産地域として丹波寒天生産地の一つである木代村の史料調査を実施し、それぞれでの史料収集を行うことができた。その結果次のような成果があった。1稲取村の天草に関しては国立歴史民俗博物館所蔵の絵巻に生産過程が記されていることが知られるが、この絵巻に描かれた、沼津藩役人が天草を回収した会所などの場所比定が今回の調査ですすみ、天草生産の具体像がかなり明らかになってきたものと考えられる。2大阪市立大学学術情報総合センターに所蔵されている「摂州能勢村方記録」という史料が寒天を生産した木代村に関する史料であることがわかり、その読解に努めた。この村で経済的な発展を遂げたと推定される宇津呂一族の一家である三左衛門家は、紀州藩から寒天製作の依頼を受けて株立された丹波寒天仲間の一員であったが、嘉永期に起こった村方騒動で宇津呂一族が糾弾を受ける過程で、三左衛門家の寒天製作の中止が求められたことが明らかとなった。この事例からは、寒天製作では、村内の川縁で天草晒しが行われ、また天草の煮汁が田畑に流れ出すなど、村方百姓との紛争を惹起する要素があったことが明瞭に読み取れ、寒天製作の具体相が明らかとなった。また木代村には、猪子餅生産関係者、多田郷士階層、地縁的な三つの小集落など複雑な内部構造が存在したが、寒天製作も木代村の構造を複雑化した一つの要因と位置づけることが可能であることが判明した。本年度は、丹波寒天産地の中心である牧村や木代村に関する史料が、豊能町教育委員会に存在したので、その史料調査を実施し、膨大な史料を収集することができた。その分析などから、次のようなことがわかった。1紀州藩の寒天製作を,最初に一手に引き受けた牧村の黒田家は、現在の兵庫県にある多田院の御家人(多田郷士)を名乗る家柄であり、村内の名主を務める家柄とは異なった。こうした背景が有栖川宮との関係創出につながった可能性がある。2昨年同様、大阪市立大学学術情報絵合センターに所蔵されている「摂州能勢村方記録」という木代村に関する史料の読解に努めた。また豊能町教育委員会所蔵の古文書も、木代村や寺田村、切畑村など、寒天製作を行った村の実態を示す重要なものが多かった。こうした村々は、冬期には外気温が氷点下にまでなる、寒天製作に適した山間村落であり、山畑といった等級の土地が多かった。薪炭や林産物生産からの収入が多い村々であり、寒天製作に必要な燃料を供給できたことが明らかであろう。3これら古文書が残る地域の村々は、いずれも紀州藩の寒天製作を担った村々であり、北摂地域の寒天製作村々と位相を異にしたが、多田郷士層が村内に居住し、また村内が地縁的な小集落から成り立つなど、いずれも同様の特徴を持つ場合が見られる。北摂の村々との相違は、単に摂津国と丹波国とに分かれているという点だけではなく、村落構造においても検出できる可能性が見えてきたのではないかと考えられる。本年度は、大阪北部の寒天製作仲間に関する史料として、丹波寒天仲間の一家である黒田家文書、北摂寒天仲間の一家である古藤勘治家文書を収集して、その内容を分析した。また伊豆の史料としては、西伊豆戸田村の名主であった勝呂家文書を収集した。これらから、次のようなことがわかった。日本近世において、全国的な寒天生産における原料供給地として、天草の最大の水揚げ量を誇ったのは、東伊豆地域である。そこでは浦請という方式で天草の独占的購入権が設定されており、近世後期には、その浦請の請負金額が上昇したため、原材料である天草の代金が高騰し、大阪寒天問屋や北摂・丹波寒天製作人仲間の経営を圧迫したこと、またこれに伴い、大阪寒天問屋らは請負人に対して天草代金の引き下げを要求し不買運動を起こしたこと、しかし幕末期には寒天製作地が大坂北部のみならず信州にまで広がるなどしたため、請負人はこうした新たな天草の販路を求めて、大坂寒天問屋による不買運動に対抗したこと、などが、原料生産地側からの視角で明らかとなった。