hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
確率微分方程式を用いたＦｅｒｍｉ、ＣＴＡ時代の宇宙線起源伝播モデルの構築

銀河宇宙線はエネルギー的考察と、超新星残骸からの高いエネルギーガンマ線放射の検出、および超新星爆発に伴う衝撃波による効率的な加速機構の理論的考察から、超新星残骸にその起源を持つと考えられる。本研究では銀河内での超新星発生が時間的、空間的に離散的である事実を全面的に取り入れて、加速源である超新星残骸から太陽系に到達する宇宙線の伝播を、確率微分方程式を用いて数値的に解き、この伝播プロセスを特徴付けるパラメータB/C比のエネルギー依存性を導き、AMS-02による最新の観測結果を再現できること、星間空間乱流磁場がKraichnanモデルで記述されることを見いだした。銀河宇宙線の伝播モデルの構築にあたり、本年度は宇宙線電子成分に対する太陽糸近傍の超新星残骸の寄与に着目し、エネルギー損失や宇宙線源マップに関して予備実験段階から進めていたtoy modelでのシミュレーション実験に改良を重ねた。高エネルギー電子はシンクロトロン放射や逆コンプトン散乱によるエネルギー損失量が大きく、地球近傍に到達できる高エネルギー電子成分の大部分は太陽系近傍の超新星残骸を源としていることが示唆される。しがたってエネルギースペクトルの高エネルギー領域の状態は源とする超新星残骸の場所や発生時期、あるいは放出エネルギー量などの影響を強く受けていることが予想でき、シミュレーション実験によってこれを再現することで、太陽系近傍にある宇宙線源を考究することができる。確率微分方程式を用いた我々の計算手法は、地球近傍に到達した宇宙線の軌跡とエネルギー変化を時間に対して逆向きに解くことで、地球近傍で観測される宇宙線エネルギースペクトルに対する個々の超新星残骸(discrete source)の寄与を計算することができる。この原理のもと、過去50万年の間に太陽系から1kpc以内の距離に発生した超新星残骸に実際に観測されているものを想定し、またシンクロトロン放射、逆コンプトン散乱によるエネルギー損失を想定して宇宙線電子成分の伝播過程を計算した結果、地球近傍で観測されるエネルギー数100GeV以上の電子成分の大部分は太陽系近傍の比較的若い超新星残骸(Cygnus Loop、Vela、Monogem、Loop1、Geminga)を起源とし、TeV領域に存在するエネルギースペクトルのカットオフは超新星残骸における電子のカットオフエネルギーが約2TeVであるとうまく説明できるという結果を得た。本研究成果は日本物理学会2010年秋季大会で報告した。今年度は、銀河宇宙線の太陽変調の研究を中心に据えた研究を進めた。惑星間空間の磁場(HMF)としてParker型とFisk型をとりあげ、それぞれについて宇宙線の太陽変調の電荷符号依存性のシミュレーション実験を行った。宇宙線の伝播は、それを記述するFokker-Planck方程式に等価な連立確率微分方程式の数値解を求める方法によった。開発した時間依存を入れた3次元のコードを改良し、Fisk型のHMFでのシミュレーションを可能とした。宇宙線陽子のサンプル軌道を調べると、極性qAが正の時は極方向から赤道面に向かいドリフトし、qAが負の時は、陽子は赤道面近くの波打つカレントシートに沿ってドリフトする。この傾向は、Parkerモデル、Fiskモデルどちらにも共通することである。しかしFiskモデルの場合には、極性qAが正の時はParkerモデルと比較すると赤道面に向かって迷走する傾向が強くなる。またqAが負の場合にはカレントシートから離れる傾向が見られることが判明した。この傾向は、Fisk型のHMFでは、太陽の微分回転のために、太陽表面近くの磁場の乱れが惑星間空間の磁場の乱れに起因すると理解される。また太陽圏境界での宇宙線強度を一定と仮定して、太陽から1天文単位の位置での期待される宇宙線強度の緯度依存性を解析した。qAが正の場合はFisk型の場合の強度はParker型に比べて低く、qAが負の場合は、逆にFisk型の場合の強度の方が高くなることが判明した。またBESS実験による陽子エネルギースペクトルの観測結果との比較では、Fisk型を仮定した場合の方が一致が良いことが解った。AMS-02による1-500 GeV/nのエネルギー領域のB/Cの最新の観測結果を再現する拡散平均自由行程の値をKaichnan, Kolmogorovの星間空間の乱流モデル、およびBohmモデルについて求めた。この際計算値を1 GeV/nでのAMS-02の結果に規格化した。この規格化は、1 GeV/nでのsolar modulationの影響が、平均場近似では5%以下と見積もられるからである。その結果AMS-02のB/C比の観測結果はKraichnanのモデルにより最も良く再現されることを確認した。代表的二つの規則的銀河磁場モデル、ASS(axisymmetric spiral), BSS(bisymmetric spiral)磁場中でのドリフト運動が、源である超新星から太陽系に到達する宇宙線の伝播に及ぼす影響を調べた。太陽系内での惑星間磁場中のドリフト運動が太陽変調現象、特に電荷依存性の22年周期現象に決定的な影響を及ぼすのに対し、これら二つの規則的銀河磁場中ではドリフト運動の影響は、予想に反して大きくないことを突き止めた。

これは特徴的拡散距離を1 k pcと仮定し、拡散の平均自由行程をB/Cの知見から得られた値を用いた拡散速度の方が、規則磁場中でのドリフト速度の100倍以上と予想されることから定性的に理解される。またこの一連のシミュレーションに基づいた考察を進める中でASS, BSSモデル磁場は、ともにその勾配がゼロでない(divergence freeでない)こと、すなわち物理的に許されないことに気がついた。超新星残骸で加速された宇宙線のエネルギースペクトルが、地球近傍で観測される宇宙線のエネルギースペクトルよりかたい原因が宇宙線の再加速にあると仮定したときの、再加速エネルギーの解析解を求めた。宇宙線の源を超新星残骸としてはいるが、その発生が時間的にも空間的にも離散的であることを全面的にはとりいれなかったHigdonによる伝播モデルと比較するために、星間物質の空間分布、超新星発生の空間分布はHigdonが採用したモデルと同じものを仮定し、確率微分方程式(SDE)を用いて太陽系に到達した銀河宇宙線の伝播を時間を逆向きにとくことにより宇宙線の年齢および通過物質量のエネルギー依存性を計算した。超新星残骸での宇宙線の加速は、爆発後10^5年間一様に続き、その時の残骸の大きさを標準的な星周物質を仮定したSedov解を用いて30パーセクで一定であることを仮定した。得られた年齢はエネルギーの減少関数で、1 GeV/n近傍での値は約4x10^7年であり、Be-10などの放射性核種の直接観測から推定されている値を再現出来た。通過物質量(PLD)は太陽系に到達したエネルギーが同じであっても一定ではなくある分布を持つ。この事実は観測からは得られないのはもちろんであるが、SDEを用いた我々の方法以外の理論からも予言出来ない極めて重要な情報である。各エネルギー毎にこの分布の平均値を採用してPLDのエネルギー分布を求めた。得られたPLDを用いた荷重付きスラブモデル(weighted slab model)により二次宇宙線(B)と一次宇宙線(C)の比B/Cのエネルギー依存性を計算しCREAM, HEAO3などによる観測結果と比較した。拡散係数の運動量依存性をKolmogorovではなくKraichnan則に従うと仮定すると1 GeV 1 TeVのエネルギー領域での観測結果がうまく再現されることをつきとめることができた。本年度は本科研費最終年度にあたり、研究を総括する論文を投稿し受理された。またJansson, Farrarによる銀河の規則的磁場を仮定して、銀河宇宙線伝播のシミュレーション実験を行った。下の研究発表論文リストに挙げ、Astronomy & Astrophysicsに掲載された論文では、knee領域より低いエネルギーの宇宙線は超新星残骸中での衝撃波加速に起源を持つと仮定し、伝播を記述するFokker-Planck方程式に等価な連立確率微分方程式の数値
近世前期の出版規制に対応する文芸の様相についての研究

出帆による文芸の流布が一般化する近世の状況の中で、その前期における出版取締り令は、享保期以後のもののように整備されたものではない。しかし、明歴3(1657)年の取締り令発令以前からも作者や書肆による自主規制(時にカムフラージュ)が行われており、政治・社会問題をとりあげる仮名草子や「軍書類」にその様相をうかがうことができる。それは、西鶴以後の浮世草子においても同様である。西鶴は、『好色一代男』以来、武家階層以上をとりあげる場合、明らかにカムフラージュを行いつつ諷刺する姿勢を示しており、『好色一代女』『武道伝来記』などでは、それが一層あらわとなっている。また、上層町人に対しする諷刺は、『一代女』以前の場合、そのモデルを実名で登場させたりしているが、『永代蔵』以後では、実名をかくしたり、仮名を用いたりして諷刺を行うようになっている。以上の諸点は、本報告書に収めた拙論(本研究期間以前に発表のものも含む)の中で問題にしたが、とりわけ西鶴の問題については本報告書第2部第11章「西鶴の自主規制とカムフラージュ」で一応の総括を行い、現在までの私の主張及び問題点・課題を記した。なお、西鶴が「出版規制に対応する」様相については、これまでの研究を一書にまとめ、平成18年度中には清文堂出版より刊行する予定となっている。一方、近世初期の軍記類・元禄期の軍書類、西鶴以後の浮世草子類等についても検討を続けたが、それらについての資料は収集したものの、論文としてまとめる段階にまでは至らなかったので、遺憾ながら、今後の課題としたい。また、本研究期間には、西鶴のカムフラージュと諷刺の様相を「『好色一代女』の面白さ、可笑しさ」「経済小説の原点『日本永代蔵』」(ともに清文堂出版)の二書によって具体的に解明した。近世前期の出版規制は、その後期における程に具体化されているわけではないが、その取締りの対象は、内容をほぼ同じくすると見てよいと思われる。明暦3年以後、寛文13年、貞享元年などに発令された取締り令により、作者や書肆は相応の規制を受けることになるが、その発令以前から自主規制と見られる書き方が数多く文芸に生じていることが確認でき、また発令後は、その内容を意識しての自主規制やカムフラージュの様相を具体的に見ることができる。本研究は、主として仮名草子・浮世草子を対象としつつ、そのような文芸の様相をさぐり、作者の意識や方法を明らかにすることを目的としているが、これまで、その成果の一部として、『清水物語』や『浮世物語』、『信長記』の一面などについて考え、西鶴の浮世草子のいくつかに触れて来た。今年度において成果の公表は、「『日本永代蔵』成立論への諸問題(上)」及び「『好色一代女』の諷刺小説的側面」の二論のみであるが、それらは、上記の問題の一部をとりあげたものである。また、仮名草子の諸作品、西村本の浮世草子、西鶴の諸作品についても触れるべき物が多く、少しづつではあるが検討を行い、研究の公表のための準備を行なっており、近年中には発表することができると思う。なお、本研究と直接な関連を持っているわけではないが、共編の『日本国語大辞典(第2版)』の別巻が刊行され、長期間にわたって続いて来た同書の仕事が完結することになった。

本年度も昨年度に引き続き、仮名草子・浮世草子の諸作品を中心に分析・検討を続けている。仮名草子の中では、主に近世初頭に出版された『信長記』『太閤記』『甲陽軍鑑』『北条五代記』などにつき、史実や他の資料との比較を行いつつ、そのカムフラージュの様相の検討を行っている。また、出版取締り令発令後しばらくは、戦国末期以後をとりあげた軍記は衰退するが、その時点での軍書の変貌の様相も重要な検討課題である。さらに、元禄期になると、戦国末期の合戦・武将の伝記をとりあげる『石田軍記』『明智軍記』『北条盛衰記』などが出版され始めるが、それらは当科研費によって原本を購入することが出来たので、その調査・検討を進めつつある。一方、浮世草子についても検討を継統中、その一部に関しては、後述の若干の成果を発表したが、元禄末期以後の浮世草子に関しては、検討すべき資料等は収集済みなので、出来るだけ早く検討を試みたいと思っている。本年度中の論文としては、「『日本永代蔵』成立論の諸問題(中)」及び「同(下の一)」を発表した。これは当研究課題と直接関わるものではないが、現在もなお決着をみたとはいいがたい『永代蔵』成立論の問題について、研究史をたどりつつ私見を提示しているものである。また小論「仮名と実名と」は、『永代蔵』でのカムフラージュの具体例若干を示して問題を提起した。さらに、「『武家義理物語』論序説」は、当時の武家に対する西鶴の見方を考えることが、従来の「義理」の見方や『武家義理物語』を見直す上で有効であることを論じた。単行本『好色一代女の面白さ・可笑しさ』は、一部でカムフラージュによる風刺のあり方を作品の読みに生かしつつ論じている。また『経済小説の原点日本永代蔵』でも、そのカムフラージュの問題を一つの視点として生かしつつ論じた。まず仮名草子全般にわたっての検討を続けているが、教訓系・娯楽系の仮名草子は、ほとんど当時の禁令の対象となるものがないので、主として『信長記』をはじめとする近世初頭成立の軍記を中心として検討、また禁令発令以前刊行の『清水物語』『可笑記』など政治・社会批判に及ぶ系列の作品に見られる自主規制の様相等を検討している。なお、それらの諸作品ついての研究は、対象が大部なものも多いためもあって、残念ながらその成果を発表するまでに至っていない。一部分でも来年度に発表することを期したい。また、元禄期以降に大量に刊行される近世軍記類も『石田軍記』『明智軍記』などを中心に検討を進めつつあるが、それらが用いている史資料や虚構作品の認定を行う必要があるので、その探索等を中心に研究を進めているところである。西鶴の浮世草子に関しては、既に若干の成果をあげ、ある程度の見通しを立ててまとめつつあるが、その一部は昨年刊行の拙著「経済小説の原点『日本永代蔵』および「創作した手紙『万の文反古』の中でも本研究課題を生かした論及を行っている。また、西鶴以降の浮世草子に関しては、団水・一風などの作品を中心に検討を行っているが、それらの成果は未だ発表するまでに至っていない。今後を期したい。なお、本研究課題の全般的な見通しに関しては、拙稿「近世日本の出版取締りと文学者の対応」に記し、拙稿「町人西鶴にとっての武家」でもその視点を生かした論及を行っている。ここのところ数年にわたり、徳川幕府による出版規制の問題を中止に、それと対応する作者や書肆の自主規制やカムフラージュのあり方を検討して気が、本年度は平成14年から17年度の科研費の最終年度に当たるため、これまでの研究を一応まとめる試みを行いつつある。が、研究報告書の提出締切りまでには、全体を新たに書き改めて欠けている都合を若干補い、既発表の論文をそのまま取り入れた形を取ってまとめざるをえない。ただし、平成18年度中には、その中での西鶴関係のもののいを一書にまとめ、『西鶴の自主規制とカムフラージュ』と題して清文堂出版より刊行の予定となっている。
自家および同種骨、関節移植による関節再建術の研究

本研究の第1の目的は血管柄付骨膜植在による関節軟骨欠損の再建の可能性についての研究である。雑種成犬の膝蓋大腿骨関節面に骨軟骨欠損を作成し同部に自家骨・骨膜移植を行い実験モデルとした。血管柄付群の術後8週例においては移植部は細胞間基質の膿染を認め硝子軟骨様組織の形成と思われる所見を得た。遊離移植の術後8週では移植骨膜の細胞の存在は確認されたが細胞間基質の形成は認めなかった。血管柄骨膜移植により関節軟骨欠損において硝子軟骨の再生が可能である。本研究の第2の目的は血管柄付同種関節移植に際して移植関節に対する免疫抑制剤サイクロスポリン(CyA)の免疫抑制療法中止後の長期成績について研究することである。主要組織適合抗原(MHC:Major histocompatibility complex)が明確であるラットを用いて膝関節のみを同所に移植する実験モデルを作成し、移植関節の機能について長期観察を行った。MHCMajormismatch間ではCya10mg/kg/dayを術後24週間の短期投与で移植片と宿主間の骨癒合は早期に認められた。しかし、その後CyAの投与を中止すると、術後10週頃には病的骨折、関節不安定性を生じ関節機能は維持できない状態となった。CyAの短期投与では拒絶反応の発生を遅延させる効果は認められたが恒久的な免疫学的寛容は得られず移植関節は末梢血行の破綻が主原因である血管性拒絶を受け壊死に陥った。CyA5mg/kag/dayを連続投与すると骨、軟骨への拒絶は抑制可能であった。同種移植関節の機能維持には低濃度のCyAの連続投与が不可欠である。関節軟骨の欠損に対し、正常に近い軟骨再生が得られる可能性を求めて骨・骨膜を関節内軟骨欠損部に移植する実験モデルを作成し、組織学的検討を加えた。実験モデルとして、雑種成犬をもちいバルビツレ-ト、ハロセン、笑気による全身麻酔下に行った。膝関節大腿骨内顆内側の骨膜を支配しつつ骨内に至る下行膝動静脈の分枝を血管柄として付けたまま骨・骨膜をノミをもちいて切り出した後、大腿ー膝蓋関節に作成した骨軟骨欠損部に移植固定した。また血管柄を付けず骨・骨膜を移植した群、欠損部を放置した群の3群を作成し比較した。移植骨片は径0.75または1.0mm田島式鋼線を使用して固定し、手術後プラスチックギプスによる固定を行い5日後に除去し自動運動を開始した。現在まで計8例の血管柄付きの実験モデルを作成し、そのうち3例を対照として作成した2群と共に術後3カ月で屠殺し、レントゲン学的、組織学的検索を行った。血管柄付き群では膝関節面ー軟骨欠損部に移植された骨付き骨膜は3例共生着し、肉眼的にも軟骨表面は円滑で軟骨様であった。組織学的には移植骨膜下層での硝子軟骨様組織の形成が確認された。また上層には微小血管が存在し、血管造影を行ったモデルでは血管中に造影剤の存在を認めた。他の2群では表面粗造となり光沢を持たず、移植した皮質骨が露出したものや結合織による模様組織の生成を認め、組織学的にも硝子軟骨の生成を示す所見はなかった。現在、生成された硝子軟骨組織の進展と移植骨膜の血管の開存性等を確認するため長期モデルの飼育を継続中である。(同内容は、第23回中国・四国整形外科学会で第1報として発表した。)本研究の第1の目的は血管柄付骨膜植在による関節軟骨欠損の再建の可能性についての研究である。本実験の目的は、血管柄付同種関節移植に際して移植関節に対する免疫抑制剤サイクロスポリン(CyA)の効果について検討する事である。主要組織適合抗原(MHC:Major Histocompatibility Complex)が明確であるラットを用いて膝関節のみを同所に移植する実験モデルを作成し、移植関節の機能について長期観察を行った。

MHCが一致する同系移植群では、拒絶は生じず早期に骨癒合が得られ,しかも長期にわたり関節機能が良好に保たれていた。一方、MHC major mismatch間では,CyAを投与しなければ、一週間以内に移植片の全ての組織が拒絶され関節機能は廃絶された。CyA10mg/kg/dayを術後24週間の短期投与すると、移植片と宿主間の骨癒合は早期に得られた。しかし,その後CyAの投与を中止すると、術後10週頃に病的骨析・関節不安性が生じ、関節機能は維持できない状態であった。CyAの短期投与には、拒絶の発生を遅延させる効果は認められたが、恒久的な免疫学的寛容は得られず,移植関節は末梢血行の破綻が主原因である血管性拒絶を受け壊死に陥った。CyA 10mg/kg/dayを連続投与すると拒絶が完全に抑制されたが、CyA 5mg/kg/dayの連続投与では、骨髄への拒絶は抑制不能であるものの移植関節の機能維持には低濃度の連続与が不可欠であると考えられた。本年度の研究の目的は血管柄付同種関節移植に際して移植関節に対する免疫抑制剤サイクロスポリン(CyA)の免疫抑制療法中止後の長期成績について研究することである。主要組織適合抗原(MHC:Major histocompatibility complex)が明確であるラットを用いて膝関節のみを同所に移植する実験モデルを作成し、移植関節の機能について長期観察を行った。MHCMajormismatch間ではCyA10mg/kg/dayを術後24週間の短期投与で移植片と宿主間の骨癒合は早期に認められた。しかし、その後CyAの投与を中止すると、術後10週頃には病的骨折、関節不安定性を生じ関節機能は維持できない状態となった。CyAの短期投与では拒絶反応の発生を遅延させる効果は認められたが恒久的な免疫学的寛容は得られず移植関節は末梢血行の破綻が主原因である血管性拒絶を受け壊死に陥った。CyA5mg/kag/dayを連続投与すると骨、軟骨への拒絶は抑制可能であった。同種移植関節の機能維持には低濃度のCyAの連続投与が不可欠である。
高病原性インフルエンザを制御する新規抗ウイルス薬の検索

本研究では、特に人に対する高病原性インフルエンザウイルスの増殖に必須であるHAタンパク質を開裂、活性化する新規のプロテアーゼの同定を行い、その活性を抑制するプロテアーゼ阻害薬を新規の抗インフルエンザ薬として探索することを最終目的とした。昨年度、NA遺伝子分節のみを高病原性であるスペイン風邪ウイルス由来、その他の全ての遺伝子分節は弱毒である実験室継代PR8(H1N1)株由来のウイルスを、リバースジェネティクス法により作製したところ、トリプシン非存在下でプラックを形成することがわかった。このプラック形成能は、ウイルスの細胞での多段階増殖の指標である。本年度は、このプラック形成機構のメカニズムについてアプローチをしたところ、スペイン風邪ウイルスのNAタンパク質以外のNA、例えば一般の弱毒ウイルスのN1亜型のNAタンパク質においても、若干ながらプラックを形成する活性があることがわかった。したがって、当実験系では、強毒ウイルス特有の現象を探索することはできなかったものの、逆に、用いた培養系(MDCK細胞)において、HAタンパク質を開裂活性化する新規プロテアーゼが存在することが明らかになった。現在、このプロテアーゼの本体について、発現クローニング法などを用いてその同定を試みているものの、成功までには至っていない。この新規プロテアーゼに対する感受性の違いが、例えば、標的とする呼吸器官におけるサイトカイン産生性と関連し、その結果、ウイルスの病原性が決定されている可能性もあり、今後の検討課題として重要であると思われる。本研究では、特に人に対する高病原性インフルエンザウイルスの増殖に必須であるHA蛋白質を開裂活性化する新規プロテアーゼの同定を行い、その活性を抑制するプロテアーゼ阻害薬を新規の抗インフルエンザ薬として探索することを最終目的とする。まず、本年度は、その探索に必要な実験系の確立を目標とした。高病原性インフルエンザウイルスは一般P2実験室で扱うことができないため、人に病原性のない実験室株あるいはワクチン株をベースとしたモデルウイルス実験系を確立する必要がある。そこで、NA分節のみスペイン風邪ウイルス由来、その他全ての分節は弱毒実験室継代PR8(H1N1)株由来のウイルスをリバースジェネティクス法により人工合成し、この弱毒ウイルスがモデルウイルスとして応用できるかを検討した。作製した組換えウイルスのトリプシン非存在下でのブラック形成能を評価したところ、トリプシン存在下に比べブラック数は減少したものの、ブラックを形成することがわかった。つまり、この組換えウイルスは、一般の人インフルエンザウイルスとは異なった性状を示すことより、高病原性スペイン風邪ウイルスの性質を模倣していることが示唆された。つまり、NA蛋白質が規定する新しいHA蛋白質の開裂活性化機構の存在が示唆された。今後は、この現象がスペイン風邪ウイルス固有の性質であるのかどうかを検討すると共に、HA開裂性を抑制するプロテアーゼ検索のためのモデルとして応用可能かどうかを検討する予定である。
地方都市圏地域の成長と衰退

本研究の主目的は、時系列的都市データにロキシ-指標(ROXY T1dex)分析手法を適用することにより、地方都市圈と巨大都市圏によって構成される都市圏システムに於ける人工の集中・分散現象を、空間的循環過程仮説に基づいて数量的に考察することにより、つぎの作業を行なった。1.クラッセン仮説及びROXY指標特性の理論的・実証的再検討2.都市圏システム及び都市圏内地域に於ける人工の集中・分散に関する分析3.空間的循環過程の国際比較、及び都市政策に関連する提案の試みその結果、つぎの成果を得た。1.我が国都市圏システムの指標値は、1970年後半以降は増加を続け、1985-90年の期間に対しては30.0前後の値を示す。2.東京都市圏内5主要鉄道沿線地域を対象に、郊外化過程が示すサブ.サイクル周期を求めたところ、10-15年の周期値がアイゲン値分析によって得られた。3.東京都市圏内人口分布変動を年令階層別に見ると、生産年令人口は老気人工に比較してその郊外化速度は遙かに迅速である。4.都心化・郊外化現象について見ると、我が国に於ける人口分布の空間的循環過程では、地方都市圏群と巨大都市圏群が相対する位置を保ちつつ夫々結合振動現象を呈する。5.豪、インドネシア、日、スェ-デン米の5ケ国の中では、大都市圏システムの人口集中・分散に関する空間的循環過程段階で、米国が最も先行している。6.ROXY指標値と相関係数値の間には関数関係が存在する(但し、係数は定数ではなく変数)。1データ収集及びデータファイルの整備:(1)1960-90年の期間に対して、5年間で我が国都市圏(1970年固定境界領域による86都市圏)別人口のデータファイルを整備した。(2)東京都市圏域内5主要鉄道沿線地域別データ(1960-90)を整備した。2都市圏空間サイクルに関する数量的分析:ROXY指標分析を適用し、我が国の都市圏システム並びに5路線地域を対象として、集中化、分散化現象、及び都市化・郊外化現象に関する実証分析を行なった。3クラッセン仮設及びROXY指標の再吟味:「離散的線型地域」、「連続的線型地域」及び「連続的扇形地域」を対象として、ROXY指標値の標準化を試みた。4以上の研究経過の中から次の知見を得た。(1)我が国都市圏システムのROXY指標値は、1970年後半以降は増加を続け、1985-90年の期間に対しては、30.0前後の値を示している。(2)5路線地域に関する郊外化過程に見られるサブ・サイクルの周期は、アイゲン値分析によるとおよそ10-15年である。(3)東京都市圏内人口分布変動を年令階層別に見ると、生産年令人口は老年人口に比較して、その郊外化速度は遙かに迅速である。本年度は、前年度の研究成果を踏まえ、その延長上に計画していた研究作業をほぼ当初の予定通り終了した。更に、前年度の分析結果を検討することによって啓発された、「都市圏分析に適用可能なROXY分析手法の有効性に関する考察」を試みるとともに、「人口集中・分散過程の国際比較(5ケ国比較)」の作業、及び「都市圏間人口分布動向が見せる空間的循環過程の中に潜む結合振動的現象(phenomena of coupled oscillation)に関する考察」の作業を、夫々ROXY指標分析手法を適用して試みた。以上の研究作業を通して本年度明きらかにすることのできた主な3点と記すと、つぎの通りである。1.ROXY指標値と相関係数値の間に見られる函数関係、及びこれら両値の間に見られる同異点(数学上、概念上、分析目的上に於ける)。

2.都心化・郊外化現象をROXY指標値によって分析すると、我が国に於ける人口分布の空間的循環過程の側面では、地方都市圏群が巨大都市圏群に相対する位置を保ちつつ、これら2つの都市圏群が夫々結合振動現象を呈している。3.オーストラリア、インドネシア、日本、スウェーデン、及び米国の間で、各国の大都市圏システムを対象に人口集中・分散の空間的循環過程段階をROXY値を介して比較すると、これら5ケ国の中では米国が最も先行しており、ついでスウェーデン、オーストラリア、日本、インドネシアの順で続く。
種々のイオンをドーピングした新規固溶体系単結晶育成とその新規機能性発現

Sc_2(WO_4)_3型構造を有し、イオン半径の大きく異なる3価イオンを含む固溶体は、多結晶の形態では得られないことから、このような結晶中のイオン伝導特性を評価することは不可能であった。そこで異なる二種類の方法により、イオン半径の大きく異なる3価イオンとしてAl^<3+>とLu^<3+>を含むAl_2(WO_4)_3-Lu_2(WO_4)_3固溶体を単結晶の形態で得ることにより、そのイオン伝導特性を調べた。まず、従来行ってきたAl_2(WO_4)_3-Sc_2(WO_4)_3固溶体単結晶の育成と同様に、チョクラルスキー法により育成した。原料粉末を混合、溶融させた後、引き上げ法により育成した単結晶は無色で良質な単結晶であった。XRD測定から得られた単結晶はSc_2(WO_4)_3型構造であり、単結晶断面をEPMAにより元素分析した結果、結晶中には均一にAl、Luが分布していたことから、目的のAl_2(WO_4)_3-Lu_2(WO_4)_3単結晶の育成に成功した。一方、Al_2(WO_4)_3単結晶にLu_2(WO_4)_3多結晶を接触させ、直流通電により強制的にLu^<3+>をAl_12(WO_4)_3単結晶に注入した結果、この場合も上述の直接合成の場合と同様、Al_2(WO_4)_3単結晶中に均一にLu^<3+>が存在することが明らかとなった。同様にAl_2(WO_4)_3-Eu_2(WO_4)_3固溶体単結晶の育成にも成功した。これらの固溶体単結晶の導電率を測定したところ、母体のAl_2(WO_4)_3より導電率が増大し、Al_2(WO_4)_3-Sc_2(WO_4)_3と同様、格子が拡大することによりイオン導電率の向上が認められた。以上のことから、多結晶体では合成することができないSc_2(WO_4)_3型構造を有し、イオン半径の大きく異なる3価イオンを含む固溶体を単結晶の形態で合成し、そのイオン伝導特性への格子サイズの影響を明らかにすることに成功した。これまでにSc_2(WO_4)_3構造を有する一連のタングステン酸塩の粒内のみのイオン伝導特性を調べるため同構造を持つAl_2(WO_4)_3単結晶の育成に成功し、3価イオン伝導性に軸異方性が存在することを明らかにしてきた。イオン半径の異なる複数種の3価イオンを含む固溶体単結晶を得ることができれば格子サイズを変化させたときのAl^<3+>イオン伝導変化を調べ、粒内におけるAl^<3+>イオン伝導特性をより詳細に解明できることから、Al_2(WO_4)_3-Sc_2(WO_4)_3系固溶体単結晶を育成し、そのイオン伝導特性を調べた。

8.3Al_2(WO_4)_3-1.7Sc_2(WO_4)_3固溶体単結晶、Al_2(WO_4)_3単結晶のa、b、c軸方向の導電率およびそれぞれの多結晶の導電率の温度依存性を調べたところ、固溶体単結晶でもAl_2(WO_4)_3単結晶と同様に導電特性に異方性が存在し、b軸方向の導電率が最も高くなることがわかった。一方、活性化エネルギーもb軸が最も小さくなっており、粒内ではAl^<3+>イオンはb軸方向に最も伝導しやすいことが明らかとなった。また、8.3Al_2(WO_4)_3-1.7Sc_2(WO_4)_3固溶体単結晶とAl_2(WO_4)_3単結晶の導電率をa軸、b軸方向で比較すると格子サイズが拡大したにも関わらず固溶体単結晶の導電率はAl_2(WO_4)_3単結晶の導電率と同程度であった。一方、c軸方向では固溶体単結晶の導電率はAl_2(WO_4)_3単結晶の導電率と比較し、600°Cでは1桁程度高くなった。合成した固溶体の組成では伝導イオン種はAl^<3+>3イオンであり、そのAl^<3+>イオン濃度はAl_2(WO_4)_3単結晶と比較すると約20%少ない。a軸、b軸方向の伝導の場合、固溶体の形成により格子が拡大し、伝導経路が大きくなるためイオン移動度は増大するが、伝導するAl^<3+>イオン濃度が減少したため導電率はAl_2(WO_4)_3単結晶と同程度であったと考えられる。一方、c軸方向ではAl_2(WO_4)_3単結晶の場合a軸、b軸方向に比べc軸方向の伝導経路が狭いことから導電率が大幅に低下したが、固溶体単結晶では格子の拡大によるイオン移動度の増大の効果ががAl^<3+>イオン濃度の減少による効果に比べはるかに大きく、結果として導電率が1桁程度高くなったと考えられる。Sc_2(WO_4)_3型構造を有し、イオン半径の大きく異なる3価イオンを含む固溶体は、多結晶の形態では得られないことから、このような結晶中のイオン伝導特性を評価することは不可能であった。そこで異なる二種類の方法により、イオン半径の大きく異なる3価イオンとしてAl^<3+>とLu^<3+>を含むAl_2(WO_4)_3-Lu_2(WO_4)_3固溶体を単結晶の形態で得ることにより、そのイオン伝導特性を調べた。まず、従来行ってきたAl_2(WO_4)_3-Sc_2(WO_4)_3固溶体単結晶の育成と同様に、チョクラルスキー法により育成した。原料粉末を混合、溶融させた後、引き上げ法により育成した単結晶は無色で良質な単結晶であった。XRD測定から得られた単結晶はSc_2(WO_4)_3型構造であり、単結晶断面をEPMAにより元素分析した結果、結晶中には均一にAl、Luが分布していたことから、目的のAl_2(WO_4)_3-Lu_2(WO_4)_3単結晶の育成に成功した。一方、Al_2(WO_4)_3単結晶にLu_2(WO_4)_3多結晶を接触させ、直流通電により強制的にLu^<3+>をAl_2(WO_4)_3単結晶に注入した結果、この場合も上述の直接合成の場合と同様、Al_2(WO_4)_3単結晶中に均一にLu^<3+>が存在することが明らかとなった。同様にAl_2(WO_4)_3-Eu_2(WO_4)_3固溶体単結晶の育成にも成功した。これらの固溶体単結晶の導電率を測定したところ、母体のAl_2(WO_4)_3より導電率が増大し、Al_2(WO_4)_3-Sc_2(WO_4)_3と同様、格子が拡大することによりイオン導電率の向上が認められた。以上のことから、多結晶体では合成することができないSc_2(WO_4)_3型構造を有し、イオン半径の大きく異なる3価イオンを含む固溶体を単結晶の形態で合成し、そのイオン伝導特性への格子サイズの影響を明らかにすることに成功した。
悪性胸膜中皮腫における肺内アスベスト濃度と遺伝子異常との関連と新規マーカーの開発

悪性胸膜中皮腫から細胞株を樹立しアレイCGHで高頻度に異常を認めた遺伝子領域を同定した。その結果、種々の領域の遺伝子欠失および増幅を認めた。今回、3p21領域にホモ接合欠失に着目し、その中のBAP1遺伝子について解析を行った。ウェスタンブロットにてBAP1タンパク発現を確認後、発現低下細胞株で、RT-PCR分析を行ったところ、一細胞株において著明なmRNA発現低下を認めた。PCRでその細胞株にexon13-17のホモ接合欠失を認めた。BAP1欠失を認めた悪性胸膜中皮腫組織ではBAP1は染色されなかった。これらの結果より、BAP1が中皮腫発症に関してキーとなる遺伝子である可能性が示唆された。悪性胸膜中皮腫の推計罹患患者数は今後30年間にわたり、増加の一途を辿ると予測されているが、劇的な効果が期待される治療方法は未だ確立されていない。有効な治療方法の開発には、悪性胸膜中皮腫の遺伝子解析および病態解明が急務である。我々は、これまでに細胞株の樹立、遺伝子解析とアレイCGH解析などにて、種々の原因となりうる遺伝子の同定と解明に努めてきた。悪性胸膜中皮腫の発生機序をさらに解明する必要があると考え、今回の研究を計画した。1.悪性胸膜中皮腫細胞株の樹立とその細胞生物学的解析細胞株樹立:手術切除した悪性胸膜中皮腫症例から胸水と腫瘍切片を採取し細胞株の樹立を行っている。しかしながら、術前治療後に手術を施行する症例が多いことと、胸水中に中皮腫細胞以外に線維芽細胞が多く含まれていることより、細胞株の樹立に難渋している。より多くの症例を集積することが肝要であるため、関連施設に手術実績をアピールし、症例集積に努めつつ、治療成績の向上を図っている。2.悪性胸膜中皮腫切除症例における肺内アスベスト濃度測定;分析電子顕微鏡による肺内アスベスト線維の種類同定と濃度測定:胸膜肺全摘術により切除された悪性胸膜中皮腫の腫瘍内および肺内アスベスト濃度とその種類について分析電子顕微鏡で検索した。肺内アスベスト濃度の検討により、発症リスクが高いと言われている青石綿を多数認めた症例がある一方、アスベスト濃度が職業的暴露の無い標準的な都市生活者の平均値と同程度の症例も認めた。1.悪性胸膜中皮腫細胞株の樹立とその細胞生物学的解析細胞株樹立:手術切除した悪性胸膜中皮腫症例から胸水と腫瘍切片を採取し細胞株の樹立を開始した。術前化学療法後に手術を施行する症例が多いことと、胸水中に中皮腫細胞以外に線維芽細胞が多く含まれていることより、細胞株の樹立に難渋している。1.悪性胸膜中皮腫細胞株の樹立とその細胞生物学的解析細胞株樹立:手術切除した悪性胸膜中皮腫症例から胸水と腫瘍切片を採取し細胞株を樹立を行っている。

術前化学療法後に手術を施行する症例が多いことと、胸水中に中皮腫細胞以外に線維芽細胞が多く含まれておることより、細胞株の樹立に難渋している。より多くの症例を集積することが肝要であるため、関連施設に手術実績をアピールし、症例集積に努めつつ、治療成績の向上を図っている。2.悪性胸膜中皮腫切除症例における肺内アスベスト濃度測定分析電子顕微鏡による肺内アスベスト線維の種類同定と濃度測定:胸膜肺全摘術により切除された悪性胸膜中皮腫の腫瘍内および肺内アスベスト濃度とその種類について分析電子顕微鏡で検索した。肺内アスベスト濃度の検討により、発症リスクが高いと言われている青石綿を多数認めた症例がある一方、アスベスト濃度が職業的暴露の無い標準的な都市生活者の平均値と同程度の症例も認めた。医歯薬学悪性胸膜中皮腫症例は増えつつあるというものの、発見時すでに進行している場合が多く、手術に至る症例自体がなかなか増えていない状況であり、検体の採取が進んでいない。自施設内にラボを立ち上げ、実験環境を整備したが、臨床に携わる時間が多くなりつつあり、共同研究者に十分な指導をができていない状況である。悪性胸膜中皮腫症例は増えつつあるというものの、発見時すでに進行している場合が多く、手術に至る症例自体がなかなか増えていない状況であり、検体の採取が進んでいない。また、今までは、他施設のラボで研究を進めていたが、平成24年度から、自施設内にラボを立ち上げることとした。施設環境整備に時間を要したこともその一因だと考えている。症例の集積を進めつつ、新たな検体の採取に努める。樹立細胞株および腫瘍検体を用い、アレイCGH法などの網羅的解析手法を用い、さらなる悪性胸膜中皮腫特有の遺伝子異常の解析を行う。併せて、マウス胸腔内移植モデルに、既存の抗がん剤や分子標的薬を投与し、その薬物動態や腫瘍縮小効果の解明を行う。当初予定した旅費(国外旅行)が若干安価で計上できたため次年度に繰り越しすることにした。次年度の旅費に充てる予定。該当なし
腱、腱鞘再建に対するヒアルロン酸の効果の研究

犬後肢第2趾深指屈筋腱を切断後縫合し、annular pulley(人A 2 pulleyに相当)との間の滑動抵抗を測定した後、ヒアルロン酸を投与し、腱・腱鞘間滑動抵抗に対するヒアルロン酸投与の効果を評価した。まず切断前のintactな深趾屈筋腱をcontrolとするため滑動抵抗を測定した。次いで深趾屈筋腱を切断し、4/0ティクロン糸を用いてKessler変法で縫合、更に6/0ナイロン糸で表層縫合を行った後、縫合腱とannular pulley間との滑動抵抗を測定した。その後縫合腱を0.1mg/ml、1mg/ml、10mg/mlのヒアルロン酸溶液に各々5分間浸漬した後、再度annular pulley間との滑動抵抗を測定し、滑動抵抗の変化を評価した。縫合後腱・腱鞘間滑動抵抗は著明に増加したが、腱鞘間滑動抵抗はヒアルロン酸浸漬により、ヒアルロン酸の濃度依存性に低下し、10mg/mlヒアルロン酸液に浸漬後にはcontrol間との有為差は消失した。In vitro studyではあるが、縫合腱に対するヒアルロン酸投与の効果が期待できる可能性を示唆する結果が得られた。浸漬前にはextrasynovial移植モデルがintrasynovial移植モデルおよびcontrolに比し、抵抗値が有意に高値であったが、浸漬後にはextrasynovial移植モデルとintrasynovial移植モデル、control間の有為差は消失した。犬腱縫合モデルにおける腱・腱鞘間滑動抵抗に対するヒアルロン酸投与の効果(in vitro study)犬第2趾annular pulley(人のA2 pulleyに相当)と深趾屈筋腱(N群)、切断後縫合した深趾屈筋腱(C群)、切断後縫合し0.1mg/mlヒアルロン酸に浸漬した深趾屈筋腱(H群)、切断後縫合し1mg/mlヒアルロン酸に浸漬した深趾屈筋腱(T群)、切断後縫合し10mg/mlヒアルロン酸に浸漬した深趾屈筋腱(S群)間との滑動抵抗を測定し、各群間での抵抗値の違いを評価した。滑動抵抗値はヒアルロン酸濃度が高くなるに従い減少した。C群、H群、T群はN群に比し有為に抵抗値が高かったが、S群とN群間に有意差はなかった。何らかの方法でヒアルロン酸を投与することにより、腱縫合後の腱・腱鞘間滑動抵抗の減少が期待できる可能性が示唆された。切断手における腱再建に対するヒアルロン酸投与の効果(in vitro study)浸漬前にはextrasynovial移植モデルがintrasynovial移植モデルおよびcontrolに比し、抵抗値が有意に高値であったが、浸漬後にはextrasynovial移植モデルとintrasynovial移植モデル、control間の有為差は消失した。
遺伝子発現を利用した照射効果測定

In vivoでの腫瘍の放射線応答、照射効果の解析を行うため、担がん動物(ヌードマウス)を用いて、これまで確立してきたWestern法、FCM法(血中腫瘍細胞用)をHT29大腸癌細胞のMUC1 mucinの定量に応用した。さらにGFP標識細胞を利用してin vivoでの照射後、少数のGFP標識細胞を回収し、MUC1等の放射線応答遺伝子の発現の変化を解析を行った。1)GFP標識細胞株の作製。GFP(Green fluorescent proteins)遺伝子ベクターをヒト腫瘍細胞株(HT-29)にトランスフェクトし、蛍光を発するGFP蛋白を安定に発現する細胞株を蛍光顕微鏡、flowcytometerで確認、選択した。HT-29/GFP細胞をヌードマウスに移植し、40日後にマウスを全身照射0,6,10,20,30,50Gy照射し、Tumor suspensionを作製し、解析した。その結果、照射後14日まで細胞のMUCl量は生存率の減少に応じて、線量および時間依存的に増加した。またin vivoでの照射後、約810時間にMUC1量の増加が認められた。これによりMUC1のin vitroとin vivoでの応答パターンを比較することが可能となったが、さらに慎重な解析が必要である。さらに他の細胞系、応答分子、測定系について解析をすすめる予定である。本年度は、特定の細胞株、特定の放射線応答分子についてではあるが、in vivoでX線照射した後にGFP標識細胞選択回収し、放射線応答分子の発現を解析する系を確立することができた。以上により、本研究においてMUC1の発現に注目することとした。その結果、in vitroとin vivoで応答に違いのあった遺伝子については、さらにその原因を調べ、in vivoでの照射効果判定への応用の可能性を検討する。「目的」;放射線照射に応答して細胞は様々なタンパクを発現することが知られている。近年、種々の接着分子、表面抗原の誘導も報告されているが、情報は少なく生理的意義についても未知である。そこで私は放射線ストレス応答を解析する上で、血清マーカー(腫瘍抗原)として臨床的に用いられており、またサイトカインや抗ガン剤等により発現が増加する分子であるMUC1ムチンに注目し、放射線照射後の発現及びREB測定することとした。「材料と方法」;細胞はヒト大腸癌細胞株HT29を用いた。細胞の放肘線感受性については、コロニー形成法及び色素排除法で解析した。細胞の生存率やMUC1測定にあたっては、X線6Gy(炭素線3Gy)照射後14日、又はX線110Gy(炭素線0.53Gy)照射後4日の細胞及び培養上清を用いた。照射後HT29胞培養上清中に蓄積したMUC1量をELISA法で、細胞に結合しているMUC1量を蛍光免疫染色法、FCM及びwestern法で、成熟型MUC1を認識するmAb MY.1E12を用いて調べた。「結果と考察」;HT29細胞のSurvial curveは、X線照射に対して肩のある曲線となり(D0=1.56Gy,Dq=2.6Gy)、炭素線照射に対しては肩のない直線となった(D0=0.8)。放射線照射による細胞生存率は線量及び時間に依存して減少した。HT29細胞培養上清中のMUC1はX線、炭素線照射後、線量・時間依存的に増加した(ELISA法)。MUC1染色陽性細胞の割合は6Gy照射4日後では52%±3.5(n=6)、非照射では26%2.8(n=6)であった(蛍光免疫染色法)。X線、炭素線照射後、HT29細胞をmAb MY.1E12及びFITC標識二次抗体で染色したところ、平均蛍光強度が時間・線量依存的に増加した(FCM法)。

X線を基準にした炭素線の生物効果比は約2であった。Western法で調べた結果、両方のアリル由来の成熟型MUC1(500kDa及び390kDa)がX線照射後、時間・線量依存的に増加した。以上の結果よりHT29細胞のMUC1は放射線(X線、炭素線)照射により細胞の生存率の減少に応じて、in vitro、in vivoにおいて時間・線量依存的に増加することが判明した。MUC1の増加の生物学的意義、およびMUC1の増加が放射線照射の生物効果指標になりうるかについては、さらなる検討が必要である。In vivoでの腫瘍の放射線応答、照射効果の解析を行うため、担がん動物(ヌードマウス)を用いて、これまで確立してきたWestern法、FCM法(血中腫瘍細胞用)をHT29大腸癌細胞のMUCl mucinの定量に応用した。さらにGFP標識細胞を利用してin vivoでの照射後、少数のGFP標識細胞を回収し、MUCl等の放射線応答遺伝子の発現の変化を解析を行った。1)GFP標識細胞株の作製。GFP(Green fluorescent proteins)遺伝子ベクターをヒト腫瘍細胞株(HT-29)にトランスフェク卜し、蛍光を発するGFP蛋白を安定に発現する細胞株を蛍光顕微鏡、flowcytometerで確認、選択した。HT-29/GFP細胞をヌードマウスに移植し、40日後にマウスを全身照射0,6,10,20,30,50Gy照射し、Tumor suspensionを作製し、解析した。その結果、照射後14日まで細胞のMUCl量は生存率の減少に応じて、線量および時間依存的に増加した。またin vivoでの照射後、約810時間にMUCl量の増加が認められた。これによりMUClのin vitroとin vivoでの応答パターンを比較することが可能となったが、さらに慎重な解析が必要である。さらに他の細胞系、応答分子、測定系について解析をすすめる予定である。本年度は、特定の細胞株、特定の放射線応答分子についてではあるが、in vivoでX線照射した後にGFP標識細胞選択回収し、放射線応答分子の発現を解析する系を確立することができた。以上により、本研究においてMUClの発現に注目することとした。その結果、in vitroとin vivoで応答に違いのあった遺伝子については、さらにその原因を調べ、in vivoでの照射効果判定への応川の可能性を検討する。
シリコン半導体検出器による粒子多重度測定の可能性

本研究は、シリコン半導体検出器の、細かく比較的自由な読み出しが可能な点を利用して、高エネルギ-重イオン衡突反応で生ずる数百数千におよぶ生成荷電粒子数(粒子多重度)を測定することに応用する可能性を調べるものである。前年度までに、半導体検出器として、ストリップ型の読み出しパタ-ンを持ち、有効領域48ミク角、ストリップ間隔125μのもの(浜松ホトニクス社製)を採用し、また、信号読み出しのための低雑音前置増巾器を選定して、この検出器からの信号読み出しテストを開始した。今年度は、前年度にひき続いて、検出器からの読み出しテストを行なった。デ-タ収集および解析のために、パ-ソナルコンピュ-タとCAMACを用いたデ-タ収集システムを用意し、そのデ-タ収集・解析用ソフトウェアを整備した。また、信号読み出しのための、波形整形回路を作製し、S/N向上のための最適化をおこなった。放射線源でのテストを行うため、トリガ-用の小型シンチレ-ションカウンタ-を作成した.これらを用いて、シリコン検出器から、連続する16本のストリップについて同時に信号を読み出し、パ-ソナルコンピュ-タでそのデ-タを記録、解析した。ADCで測定した波高分布から、MINIMUM IONIZATION粒子に対して、雑音信号のRMS値の十数倍の波高値が得られている。現在、測定をつづけながら、結果のまとめを行なっている。本研究は、シリコン半導体検出器では、細かい、比較的自由な読み出しパタ-ンが実現可能な点に注目し、荷電粒子多重度測定用検出器を試作し、高エネルギ-重イオン衝突実験での粒子多重度測定の可能性を探ることを目的としている。読み出しパタ-ンの決定に際し、シミュレ-ション、及び既存の実験デ-タより、予想された粒子多重度及び角度分布を求め、必要とされる分割数等のパラメ-タを決定した。読み出しのパタ-ンについて数種類のモデルを選定し、個々について、読み出しの回路系を含めた総合的な検討を行なった。この際、特に問題となったのはシリコン検出器からの信号をプリアンプに導く方式で、多くのモデルはこの段階で断念することになった。今回、採用されたのは短冊型(ストリップ型)の読み出しパタ-ンで浜松ホトニスス社の大きさ50ミリ角、短冊中心間間隔1ミリのものである。シリコン検出器からの微細信号の前置増巾選定には、増巾率の高いことも重要となる。最終的にルクロイ社製HQV810を採用したが、本品は8チャンネルの入力信号を同時に取扱う高集積度ICである。シリコン検出器及びプリアンプ選定の後、信号読みだし及びプリアンプ設置用のプリント基板を作成した。現在、プリアンプの基礎的な動作テストを終了し、少数のプリアンプを取付けて、シリコンに検出器からの信号読み出し試験を続行中である。
日本近代法史像の再検討―ゆらぎから再構築へ

本研究は、裁判所所蔵文書の検討によって戦前期日本における「実態としての法」を明らかにすることを通じ、日本近代法史像の再検討を進めることを目的としている。平成30年度中に実施した研究の概要は、以下の通りである。(1)裁判所所蔵文書の調査......旧広島控訴院管内各裁判所に出張し、その保管する旧広島控訴院時代の簿冊等を調査し、デジタルカメラにて撮影した。出張した回数と進行状況は以下の通りである。広島地裁・高裁(1回)ー史料調査はほぼ完了した、山口地裁(7回)ー民事関係は撮影を完了し、刑事関係資料の撮影を進めている。松江地裁雲南簡裁(8回)ー第1期・第2期分が完了し、現在第3期分調査を継続しつつある。鳥取地裁(5回)ー昭和戦前期の簿冊調査を進めているが、これもほぼ完了しつつある。(2)陪審裁判の史料調査......戦前における陪審裁判関係史料の全国調査が完了した。(3)収集したデータの整理と保管、および研究会メンバーによる翻刻と検討......重要と判断される史料の翻刻を続けた。(4)研究会の開催......2018年12月8日、広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会を開催し(於広島修道大学7号館会議室)、席上研究の進行状況および研究成果を発表した。(5)研究成果の公表......本研究の成果を、『修道法学』第41巻第1号、同第2号その他に公表した。また陪審裁判関係のデータは、『修道法学』第41巻第2号に付録DVDとして添付し公表した。本研究は、裁判所文書の調査・検討と、日本近代法史像の理論的再検討を2つの柱として、スタートした。前者については、順調に推移し、一部を残し完了が間近となっている。しかし後者については、メンバーによる個別論文・著書において仮説の提示を試みたが、研究会全体として総括するに至っていない。今後に課題を残している。本研究は、裁判所所蔵文書の検討によって、戦前期日本における「実態としての法」を明らかにすることを通じ、日本近代法史像の再検討を進めることを目的としている。上記目的達成のため、平成28年度中に実施した研究の概要は、以下の通りである。出張した裁判所と回数および進行状況は、以下の通りである。広島地裁・高裁(19回)帳簿・簿冊類の撮影をほぼ終え、添付地図等を収録した簿冊撮影を残すのみとなっている。山口地裁(8回)民事関係簿冊の撮影を終え、刑事関係簿冊の撮影に取りかかっている。松江地裁雲南簡裁(6回)明治期の撮影を終え、新たに申請した大正・昭和戦前期の簿冊の目録を作成中である。鳥取地裁(5回)民事関係および明治期刑事関係の簿冊の撮影を終え、大正・昭和戦前期の刑事関係簿冊を撮影中である。(2)収集したデータの整理と保管、および研究メンバーによる翻刻と検討......上記調査によって得られたデータを整理し調査日誌を作成する作業を続けた。また重要と判断される史料の翻刻を続けた。(3)研究会の開催......2016年12月3日、広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会を開催し(於広島修道大学図書館会議室)、席上本研究の進展状況および研究成果を発表した。(4)研究成果の公表......本研究の成果を、『修道法学』第39巻第1号、その他に公表した。中国地方旧広島控訴院管内の各裁判所の調査について、出張調査予定日に大雪に見舞われ調査を断念したこと、出張調査予定者が学内事情のため参加できなかったことなどがあった。このため予定した旅費の未消化が発生した。しかしそれを除けば、調査はおおむね順調に推移している。収集したデータを点検し、解読する作業も定期的に続けられている。また、研究会を開催、メンバーによる研究成果の発表なども適宜行っている。以上を踏まえて、本研究はおおむね順調に推移してると言える。上記目的達成のため、平成29年度中に実施した研究の概要は、以下の通りである。広島地裁・高裁(5回)帳簿・簿冊類の撮影をほぼ終えた。山口地裁(6回)民事関係簿冊の撮影を終え、刑事関係簿冊の撮影に取りかかっている。松江地裁雲南簡裁(6回)大正・昭和戦前期の簿冊目録を作成し、簿冊の撮影中である。鳥取地裁(6回)大正・昭和戦前期の簿冊目録の作成に取り掛かるとともに、大正・昭和戦前期の各種簿冊を撮影中である。