hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重力・荷重による骨の細胞増殖及び分化調節機構の解明と制御法の開発

我々は、4年間の研究結果から次のような成果を得た。重力・荷重による骨の形態、代謝動態、強度の変化を組織、細胞、分子レベルで包括的に明らかにした。1)成長期ラットにおいて、抵抗運動(ジャンプ)は、皮質骨の外方への偏位(cortical drift)を促進し、有酸素運動(ランニング)よりも効率的に骨形成を刺激することによって、骨量と骨強度を増加させることを示した。2)我々は、独自に、自発的クライミング運動動物モデルを開発した。4週間で、腰椎椎体と脛骨の両者で、海綿骨量、骨形成率、骨梁幅は増加し、破骨細胞面は減少した。8週間で、大腿骨と脛骨の骨密度は増加したが、腰椎の骨密度は増加させなかった。自発的クライミング運動は、椎体海綿骨よりもむしろ大腿骨骨皮質と脛骨海綿骨に効果があることが明らかになった。運動の骨形成に与える効果は骨格部位特異的であった。3)自発的クライミング運動後2週の脛骨から採取した骨髄細胞を培養した結果、運動をしていないマウスの脛骨から採取した骨髄細胞と比べて、アルカリフォスファターゼ陽性CFU-f数とmineralized nodule形成面積は増加し、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性多核細胞(破骨細胞様細胞)の形成は減少した。4週では、両群に差はなかった。これらの結果から、自発的クライミング運動は、海綿骨量を増加し、骨吸収を抑制し、引き続き骨形成を促進した。運動は、初期には、骨髄細胞での破骨細胞形成を抑制し、骨芽細胞形成を促進したが、後期にはそれらの効果は減弱した。4)非荷重後の再荷重時の骨形成促進には、誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)が合成する一酸化窒素(NO)が必須である、という結論を得た。5)ラット腰椎の卵巣摘除後早期における力学強度の低下は、骨量よりも骨梁表面形態に依存することを示した。本年度の研究目的は、inducible nitric oxidesynthase(iNOS)の、非荷重と再荷重時における骨髄基質細胞から骨芽細胞および骨細胞の分化過程に及ぼす効果を、組織と細胞レベルで明らかにすることである。8週齢の雄性、iNOSノックアウトマウス(-/-)を用い、尾部懸垂により、1週間の非荷重、その後2週間の再荷重実験を行い、wild typeマウス(+/+)と比較した。脛骨近位二次海綿骨量は、非荷重後1週で、iNOS(+/+)と(-/-)は同程度に有意に減少した。再荷重で、iNOS(+/+)は、正常荷重群レベルまで回復したのに対し、(-/-)は低下したままであった。骨形成率は、非荷重後1週で、iNOS(+/+)と(-/-)は同程度に低下した。再荷重で、iNOS(+/+)は、正常荷重群レベルまで増加したのに対し、(-/-)は低下したままであった。再荷重時に、iNOS(+/+)にNOS inhibitorであるaminoguanidineを投与すると、骨量と骨形成率は低下したままであった。一方、再荷重時に、iNOS(-/-)にNO donorであるnitroglycerinを投与すると、骨量と骨形成率は、正常荷重群レベルまで回復した。骨髄細胞培養で、osteogenic noduleは、非荷重後1週で、iNOS(+/+)と(-/-)は同程度に減少した。

再荷重で、iNOS(+/+)は正常荷重群レベルまで回復したのに対し、(-/-)は低下したままであった。結論:1)非荷重による骨量減少、骨形成低下は、iNOSに依存しない。2)尾部懸垂後の再荷重時の骨形成促進には、iNOS由来のNOが必須である。研究は予定どおり進んだ。2型コラーゲン誘発関節炎マウスの骨髄における骨形成系細胞の分化を明らかにするとともに、新たに、骨・骨髄の分化調節機構の解明に利用できる荷重増加モデル系を開発した。8週齢のDBA1/Jマウスを用い、2型コラーゲン誘発関節炎モデルを作成し、骨髄細胞の骨形成能を評価した。骨組織レベルでは海綿骨の骨形成率は関節炎発症時期に一致して著しく低下し、骨髄細胞の一次培養によるミネラル沈着性結節能および線維性結節形成細胞数も低下した。また、全骨髄細胞数と骨髄基質細胞数も減少した。しかし、これら骨形成の各分化段階の細胞数を全骨髄細胞数との比は、非関節炎対照群と同じであった。これらの事実は、全身性炎症における骨髄の骨形成低下は、骨形成系細胞の各分化段階の異常によるものでなく、全骨髄細胞数の低下に基づく随伴症状であることを明らかにした。非荷重における骨形成の低下は、骨芽細胞の最終分化段階に異常があることを昨年の研究で明らかにしている。したがって、全身性炎症における骨形成の低下は荷重の減少による骨形成の低下と機序が異なることが明らかになった。炎症においても荷重の減少と同様にiNOSの発現が病態に関与しているが、その意義は、異なるものと思われた。さらに、今年度は、荷重の慢性増加モデルとしてクライミングラット、クライミングマウスを開発し、各々の系で、4-8週の経過で骨量の増加を観察した。荷重増加における骨量増加機序を分子レベル研究する生体モデルを確立した。結論:1.全身性炎症における骨形成の低下は、骨髄細胞数の低下によるものであり、非荷重に見られるような骨形成過程の障害によるものではない。2.荷重の慢性的増加を研究するモデルとして、クライミングモデルが開発できた。荷重運動により骨量が増加することは、ヒトでも動物でもよく知られている。しかし、その分子メカニズムは不明である。運動負荷モデルとしては、今まで、電気的刺激などによる強制運動モデルしか報告がなく、全身へのストレスは免れないものであった。今回、我々は、独自に、自発的クライミング運動モデルを作成し、成長期マウスの骨動態と骨髄細胞分化に与える影響について調べた。6週齢のC57BL/6J、雄マウスを用い、2週間の予備飼育後、4週間の運動負荷実験を行った。1メートルの高さの飼育ケージ内の最高部に給水器を設置し、マウスは飲水の度に、自発的にケージを駆け上がるようになる。対照群は、通常の低い位置に給水器を設置した同じケージ内で飼育したマウスである(非運動群)。クライミング運動2週群は、非運動群と比べて、海綿骨量が有意に増加し、破骨細胞数と破骨細胞骨接触面が有意に減少していた。クライミング運動4週群は、非運動群と比べて、海綿骨量、骨石灰化面、骨石灰化速度、骨形成率が有意に増加していた。脛骨から採取した骨髄細胞培養では、クライミング運動2週群で、アルカリフォスファターゼ陽性CFU-fとmineralized noduleの形成が有意に増加していた。酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ陽性多核細胞(破骨細胞様細胞)数は有意に減少していた。マウスにおける自発的クライミング運動は、骨髄細胞において破骨細胞への分化を抑制し、骨芽細胞への分化を促進していた。
進化計算における制御パラメタの効率的な設定方法の開発と応用

本研究の目的は,進化アルゴリズムにおける制御パラメータの効率的な設定方法の開発と応用である.前年度から引き続き,本年度においても関数最適化問題に対する進化アルゴリズムの中でも最も強力な手法の1つである適応的Differential Evolution (DE)の解析に取り組んできた.主な研究成果は以下のようにまとめられる:(1)異なる最大評価回数におけるDEアルゴリズムのパラメータ設定の調査本研究では異なる最大評価回数に対するDEの適切なパラメータ設定を,自動パラメータチューナーを用いて解析した.その結果, (i)最大評価回数の設定ごとに適切なパラメータ設定は大きく異なること, (ii)自動チューナーにより得られたパラメータ設定は,訓練環境とテスト環境での最大評価回数の設定が異なる場合は不適切となることがわかった.本研究にて得られたこれらの知見は,今後DEを含む進化アルゴリズムを解の評価に時間がかかる問題に適用する際に有益である.さらに,本研究で得られた知見を,実問題である油槽シミュレータのパラメータ最適化問題へ応用した.(2)適応DEの適応メカニズムの解析前年度において開発した, SHADEに決定的集団数減少法を導入したL-SHADEは, IEEE CEC 2014にて開催された関数最適化に対する近似手法のコンペティションにて優勝するなど,既存手法と比べ良好な性能が報告されている.しかし,そのパラメータ適応手法に関する知見は乏しい.そこで, SHADEを含む5つの適応DEのパラメータ適応手法を(i)ベンチマーク問題集における性能評価, (ii)本研究にて提案する新たなシミュレーション法により解析した.その結果から, SHADEが優れた性能を示す理由が明らかになった.得られた知見は,今後のパラメータ適応手法開発に有益である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度では,関数最適化問題に対する進化アルゴリズムの中でも最も強力な手法の1つであるDifferential Evolution (DE)の改良,及びその振る舞いの解析に取り組んできた.本年度の主な研究成果は以下のようにまとめられる.(2)ハイブリッド関数における適応DEの振る舞いの調査: SHADEを含め,制御パラメタを自動調整する適応DEの研究が近年活発に行われている.その一方,適応DEの適応メカニズムの解析に関する研究は,今後優れた適応DEを開発する上で重要であるにも関わらず,あまり行われていない.そこで本研究では,複数の関数から構成されるハイブリッド関数における適応DEの振る舞いを調査した.その結果,ハイブリッド関数は適応DEにとって困難な問題であること,及びその原因を明らかにした.(3)自動チューナーを用いた異なる最大評価回数におけるDEアルゴリズムのパラメタ設定の調査:実問題においては解の評価にシミュレーションなどを使用するため,一つの解を評価するのに10分以上の計算時間がかかるような,解評価の計算コストが高い問題が存在する.しかし,このような条件下において適切なDEのパラメタ設定の調査は,あまり行われていない.これを調査するため,本研究では異なる最大評価回数ごとに適切なDEアルゴリズムのパラメタ設定を自動チューナーにより求めた.その結果, DEの適切なパラメタ設定は,使用可能な探索資源ごとに異なることがわかった.本研究の目的は,進化アルゴリズムにおける制御パラメータの効率的な設定方法の開発と応用である.前年度から引き続き,本年度においても関数最適化問題に対する進化アルゴリズムの中でも最も強力な手法の1つである適応的Differential Evolution (DE)の解析に取り組んできた.主な研究成果は以下のようにまとめられる:(1)異なる最大評価回数におけるDEアルゴリズムのパラメータ設定の調査本研究では異なる最大評価回数に対するDEの適切なパラメータ設定を,自動パラメータチューナーを用いて解析した.その結果, (i)最大評価回数の設定ごとに適切なパラメータ設定は大きく異なること, (ii)自動チューナーにより得られたパラメータ設定は,訓練環境とテスト環境での最大評価回数の設定が異なる場合は不適切となることがわかった.本研究にて得られたこれらの知見は,今後DEを含む進化アルゴリズムを解の評価に時間がかかる問題に適用する際に有益である.さらに,本研究で得られた知見を,実問題である油槽シミュレータのパラメータ最適化問題へ応用した.(2)適応DEの適応メカニズムの解析前年度において開発した, SHADEに決定的集団数減少法を導入したL-SHADEは, IEEE CEC 2014にて開催された関数最適化に対する近似手法のコンペティションにて優勝するなど,既存手法と比べ良好な性能が報告されている.しかし,そのパラメータ適応手法に関する知見は乏しい.そこで, SHADEを含む5つの適応DEのパラメータ適応手法を(i)ベンチマーク問題集における性能評価, (ii)本研究にて提案する新たなシミュレーション法により解析した.その結果から, SHADEが優れた性能を示す理由が明らかになった.得られた知見は,今後のパラメータ適応手法開発に有益である.今年度開発したL-SHADEは関数最適化問題に対して非常に強力な手法であり,進化アルゴリズム全体における新たなstate-of-the-artな手法の一つとして考えることができる.また,ハイブリッド関数における適応DEの振る舞いを解析し, DEにおける適切な制御パラメタは探索資源ごと異なることを明らかにした.これら研究成果は実問題にDEを適用する際に非常に有意義なものである.以上のことから,本研究課題はおおむね順調に進展していると言える.27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度も引き続きDEのパラメタ適応,及びパラメタチューニングに関する研究を進める予定である.また,現在までに得られた研究成果をさらに発展,洗練させ,論文誌論文として取りまとめる予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
発達障害をもつ子どもとその親に対する問題解決プログラムに関する研究

学童期の高機能広汎性障害と診断された子どもとその保護者を対象に、Problem-Solving Training(PST)を実施し、PST前後で子どもに対しては「対人的自己効力感尺度(松尾・新井, 1998)」、保護者に対しては「家族の自信度アンケート」「子どもの行動チェックリスト: Child Behavior Checklist(CBCL)」を指標にその有用性を検討した。結果として、子どもの外向的問題行動、母親の子どもに対する対応への自信に改善がみられた。[対象と方法]阪大病院小児科通院中の学童期、VIQ70以上のHFPDD児の親7名。3-4名の少人数グループで、問題解決に特化した心理教育を実施し、上記の指標をもとに、実施前後での有効性を検討している。本研究は大阪大学医学部倫理委員会の承認を受け、本研究に同意が得られたものに実施した。内容は、問題解決スキルに関する指導を中心とし、家庭や学校への汎化に向けた心理教育を、12週間に1回、1回90分、加えて、ふりかえりのセッション1回の計3回で実施した。[結果]現時点で解析が終了している7例中4例の結果を報告では、子どもの対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)において、改善がみられた。[考察]今回の結果より、HFPDD児とその保護者に対して、PSTを実施することの有用性が示唆された。今後、より例数を増やして、子どもと保護者における行動・情緒面への効果についての更なる検討が必要と考える。[対象と方法]大阪大学医学部付属病院小児科通院中で、VIQ70以上のHFPDD児とその親7組(現在3組実施中)。3-4名の少人数グループで、問題解決に特化した心理教育を実施し、上記の指標をもとに、実施前後での有効性を検討した。[結果]現時点で解析が終了している7例の結果を報告では、家族の自信度、CBCI.、子どもの対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)、ストレスコーピング等において改善がみられた。今後、より例数を増やして、子どもと保護者における行動・情緒面への効果についての更なる検討が必要と考えられた。
ゆらぎを利用した近接場ラマン顕微鏡の開発

(1)機械学習によるSERSスペクトルの分類:機械学習を採用し、よりSNの高い積算SERSスペクトルを得ることに成功した。スペクトル分類には、高密度部分を見つけ出すアルゴリズムであるDBSCAN(密度に基づいたノイズあり空間クラスタリング)を用いた。各スペクトル内の最大強度を持つ点のラマンシフトと強度を抽出した2次元データを作成し、これをDBSCANでパラメータを調整しつつ高密度領域を複数探索し、確認された高密度部分及びその上方(最大強度が最頻値より高い)のデータ点の集合について積算スペクトルを取得した。単純な10000スペクトルの積算では見られなかった振動構造が見られた。(2)近接場光学顕微鏡によるバルクヘテロジャンクション太陽電池材料の評価:有機エレクトロニクスの技術分野の一つに、有機薄膜太陽電池が存在する。有機薄膜太陽電池では光を吸収し電気に変換する過程は全て膜内で行われるため膜構造の超高空間分解測定は有用である。本研究の測定対象としてP3HT/PCBM混合薄膜を選択し、近接場光学顕微鏡によってラマンスペクトルを取得した。1450 cm-1付近の強いピークはP3HTのチオフェンリングのC=C伸縮振動由来のピークである。励起波長488 nm励起はP3HTの吸収帯にあたるので今回の研究では共鳴ラマン散乱によってP3HTのみを選択的に観測した。P3HT1438 cm-1と1455 cm-1ピークの強度比は、試料の結晶状態(Icr)とアモルファス(Iam)状態をそれぞれ表しているので、スペクトルから試料の構造を予測した。非近接場光と近接場光によるIcr/Iam比を計算すると場所によって両者に異なる値が得られ、顕微ラマン分光の250 nmという空間分解能では混合物でしかない領域でも、近接場光学顕微鏡を用いれば結晶のドメインが存在している様子を捉えることができた。(1)本研究を開始したときの最初の計画では、大量のスペクトルを取得して強度による選別を行うことでスペクトルのSNを改善することを計画していた。しかし、研究室に新たなメンバーを加え、機械学習によるより精密なデータ解析方法を現在開発しつつある。成果で述べたとおり、スペクトル分類として高密度部分を見つけ出すアルゴリズムであるDBSCAN(密度に基づいたノイズあり空間クラスタリング)を用いることにより、単純な強度による分類の他に、類似した信号から情報を抽出する精度の高い解析が可能になった。したがって実験データの解析に関しては当初の計画より以上に進展していると言える。(2)本研究を提案した際に、脂質二重膜と太陽電池材料の2種類の測定対象を計画していた。現在太陽電池材料に関しては、最も一般的に用いられているP3HT/PCBM混合薄膜を対象に、近接場光学顕微鏡測定を実現しており、すでにナノスケールのドメイン構造の存在を実証する結果を得ている、したがって研究の進捗は順調である。(1) DBSCANの改善:現在100パルス励起の表面増強ラマンスペクトルを、DBSCAN(密度に基づいたノイズあり空間クラスタリング)を用いてクラスター分析したが、その結果クラスターに対応したピークを検出し、ノイズを除去することに成功している。これにより、スペクトルのSN比は48%改善された。さらにクラスター位置以外の関連したピークも検出できることが示唆された。現在、解析に使う代表値のサンプリング数が少ないため、ピークの検出が十分な精度で行われていないと思われる。今後はスペクトルから抽出する点数を増やすことで分析法としての信頼性を向上させる必要がある。(2)バルクヘテロジャンクション太陽電池材料の評価:P3HT/PCBM混合薄膜の近接場光学顕微鏡測定にはすでに成功しており、ナノスケールドメインの存在を実証することができた。今後はシングルパルスによるより詳細な解析を行うことで、通常の近接場光学顕微鏡では得られない微細構造についての知見を得ることを計画している。測定手法に関しては、顕微鏡が透過型の実験配置であり、試料の吸収による信号のロスが問題となっているため、これまでの励起レーザー488nmにかわって本年度は633nmレーザーを導入することを検討している。(3)脂質二重膜の動的構造:DSPCを対象に脂質二重膜の試料の顕微ラマン分光測定にすでに成功している。これまでの実験は空気中で行ってきたが、今年度は試料を水中に浸した状態で測定を行う。必然的に生じる試料のゆらぎをシングルパルス測定によって解析して、時間スケールの情報を合わせて取得していく。

1450 cm-1付近の強いピークはP3HTのチオフェンリングのC=C伸縮振動由来のピークである。励起波長488 nm励起はP3HTの吸収帯にあたるので今回の研究では共鳴ラマン散乱によってP3HTのみを選択的に観測した。P3HT1438 cm-1と1455 cm-1ピークの強度比は、試料の結晶状態(Icr)とアモルファス(Iam)状態をそれぞれ表しているので、スペクトルから試料の構造を予測した。非近接場光と近接場光によるIcr/Iam比を計算すると場所によって両者に異なる値が得られ、顕微ラマン分光の250 nmという空間分解能では混合物でしかない領域でも、近接場光学顕微鏡を用いれば結晶のドメインが存在している様子を捉えることができた。(1)本研究を開始したときの最初の計画では、大量のスペクトルを取得して強度による選別を行うことでスペクトルのSNを改善することを計画していた。しかし、研究室に新たなメンバーを加え、機械学習によるより精密なデータ解析方法を現在開発しつつある。成果で述べたとおり、スペクトル分類として高密度部分を見つけ出すアルゴリズムであるDBSCAN(密度に基づいたノイズあり空間クラスタリング)を用いることにより、単純な強度による分類の他に、類似した信号から情報を抽出する精度の高い解析が可能になった。したがって実験データの解析に関しては当初の計画より以上に進展していると言える。(2)本研究を提案した際に、脂質二重膜と太陽電池材料の2種類の測定対象を計画していた。現在太陽電池材料に関しては、最も一般的に用いられているP3HT/PCBM混合薄膜を対象に、近接場光学顕微鏡測定を実現しており、すでにナノスケールのドメイン構造の存在を実証する結果を得ている、したがって研究の進捗は順調である。(1)機械学習による表面増強ラマン分光(SERS)信号とノイズの分離ゆらぎを伴った測定対象に対して分光測定を行うと、得られたデータは多くの異なる分子あるいはその溶存状態を積算した結果、ブロードなスペクトルになる。このような時間的な積算の中には、ある状態の分子からの信号成分が全く含まれていない時刻もあるが、瞬間的に強い強度で含まれている時刻もある。ここで信号強度の弱い瞬間を排除すればノイズを排除したシャープな測定が実現する。ノイズと信号を分離するために、機械学習を用いた。ノイズは時間的にランダムな応答をするために今回は教師データとしてノイズを用い、パラメータの挙動に関する情報を得た。実験データのベースライン補正プログラム等の作成も同時に行った。実験は、ナノ秒レーザーの532 nmレーザーシングルパルス時間(7ns)を露光時間として、銀薄膜上のクリスタルバイオレットを試料にラマン分光測定をEMCCDカメラで空間一点につき多数回(10000回以上)行った。(2)脂質二重膜の顕微分光とz-偏光測定による評価:本研究で開発した手法を適用する実験系として、平滑な金基板上にDSPC脂質二重膜を配置した試料を作成した。
アジア産ヌマガエル種群における繁殖隔離機構と種多様性に関する研究

ヌマガエルRana limnocharisはアジア系のカエルの中では最も広く分布する種の一つである。形態的な変異は比較的少ないが、鳴声や遺伝的形質に地域間や地域内での変異が著しく、この種名の下に多数の種が存在すると考えられていた。本研究の目的は、このヌマガエル種群について、1)学名Rana limnocharisが厳密には本種群に含まれるどの種に対応するのか、2)アジア全域では本種群にどの程度の、どのような地理的パタンの遺伝的分化が起っているのか、3)このような集団の遺伝的分化が繁殖隔離機構の形成とどのように対応しているのか、4)本種群をRana属から独立させてFejervarya属にするのは妥当か、を明らかにすることである。本研究では、先ず、アジアの広域に分布するヌマガエル種群について、各地のサンプルを用いた広範な交雑実験を行ない、その結果の解析によって繁殖隔離機構の存在とその程度を明示し、生物学的種の概念に基づいた種の多様性を直接的に示すことができた。繁殖隔離機構から種の多様性を解明しようとする研究は、飼育設備と交雑システムを完備した本両生類研究施設の特技で、世界でも類をみないユニークな成果である。さらに本研究では、DNA解析やアロザイム分析および形態計測により集団間の分化の程度の定量化も行ない、その結果と上記の交雑実験の結果を対比することで、より多角的な視点から本種群の多様性に迫るとともに、これまで渾沌としていた本種群の分類に対し、客観性と信頼性の高い分類体系を確立することができた。本研究は、他の広範な動物群における種の多様性の実態の把握にも大きな貢献をするものと考えられる。ヌマガエルFejervarya limnocharisはアジア系のカエルの中では最も広く分布する種の一つで、わが国の本州中部からインド・パキスタンまでと、フィリピンおよびインドネシアに棲息することが知られている。形態的な変異は比較的少ないが、鳴声や遺伝的形質に地域間や地域内での変異が著しく、実際にはこの種名の下に多数の種が存在すると考えられている。本年度は、アジアに広範に分布するヌマガエル種群について、種分化の実態を解明するため、アジアの8ヵ国から23集団のヌマガエル種群を用いて、交雑実験とミトコンドリアDNA解析を行った。先ずこれまでに多くの動物で最もよく解析に使用されており、データバンクに登録されている情報も多い、ミトコンドリアDNAの16S rRNA遺伝子を用いて系統解析を行った結果、アジアのヌマガエル種群は南アジアと東南-東アジアの大きく2つのグループに分岐することがわかった。これらのうち、南アジアのグループはさらに漸次に分岐し、いくつかの種に分化していることが推定された。また、東南-東アジアのグループはさらに2つに分岐し、これらはそれぞれ基準産地のF.iskandariとF.limnocharisに近縁であることが推定された。また人工受精法により交雑実験を行ったところ、アジアのヌマガエル種群には以下のような繁殖隔離機構の存在することがわかった。つまり、南アジアと東南-東アジアのヌマガエル種群は、完全な雑種致死により隔離されていること、東南-東アジアのF.iskandariとF.limnocharisのグループは、雑種発育不良により隔離されているが、隔離が不完全な場合には雑種の精子形成が異常となること、南アジアのグループの間には、雑種不妊による隔離があることなどがわかった。ヌマガエル(Fejervarya limnocharis)はアジア広域に分布する種の一つで、従来単一種とされていた。近年、本種のいくつかの集団において、外部形態では区別がつかないが、遺伝的に大きく異なる隠蔽種の存在することが報告されている。

タイのヌマガエルについても、これまでF.limnocharis単一種とされていたが、遺伝的に異なる複数のタイプの存在することがわかってきた。本研究では、タイ及びその近隣諸国のヌマガエル種群における種分化の実態を解明するとともに、本種群における系統関係を推定することを目的として、タイとその近隣諸国から採集したヌマガエル種群の27集団の計86個体を用いて、ミトコンドリアDNAの12Sと16SrRNA遺伝子と、核DNAのCXCR4、NCX1、RAG1、Tyrosinase遺伝子の解析を行った。その結果、タイのヌマガエル種群にはミトコンドリアの12Sと16SrRNA遺伝子において明確に区別される3つのハプロタイプが存在する・ことが分かった。ハプロタイプ1と2は東南アジア起源でそれぞれF.limnocharisとF.orissaensisに近縁であり、Fejervarya属の中でも東南アジアに広く分布するグループに属していた。ハプロタイプ3はタイ西部のピロックのみで見つかったが、南アジア起源で、系統的にはインドを中心とした南アジアに分布するF.syhadrensis由のグループに属しており、末記載種の可能性があることが分かった。一方、日本産ヌマガエルのうち先島諸島のものは大型で後肢が長く、鳴声も分化しており、日本本土や台湾のものと遺伝的に分化しているが、繁殖隔離はないことが知られている。本研究では日本産ヌマガエルの種分化の程度を細胞学的に解明するため、石垣島、西表島、沖縄島および広島の4集団の間のヌマガエルの雑種の精巣を用いて、減数分裂における染色体の行動を観察した。その結果、分裂像当たりの1価染色体の数は、広島、沖縄島および石垣島の各集団では平均0.02、沖縄島と広島の雑種では平均0.06、広島と石垣島・西表島の雑種では平均0.88であった。また、2価染色体には輪状と棒状とがあるが、広島、沖縄島および石垣島の各集団や沖縄島と広島の雑種では輪状の2価染色体が多く、棒状は僅か3.2%であったが、広島と石垣島・西表島の雑種では15.1%が棒状であった。広島と先島諸島の雑種では1価染色体と棒状の2価染色体が増加していたが、その異常の程度は極めて軽微であって、これらは亜種レベルの分化であると推定された。ヌマガエルRana limnocharisはアジア系のカエルの中では最も広く分布する種の一つであり、わが国の本州中部から、インド、パキスタンまでと、フィリピンおよびインドネシアに棲息することが知られている。本研究では、このヌマガエルについて、1)学名Rana limnocharisが厳密には本種群に含まれるどの種に対応するか、2)アジア全域では本種群にどのような地理的パタンの遺伝的分化が起っているか、3)このような集団の遺伝的分化が繁殖隔離機構の形成とどのように対応しているか、4)本種群をRana属から独立させてFejervarya属にするのは妥当か、を明らかにすることを目的として研究を行った。その結果、以下のことが明らかになった。1)F. limnocharisはインドネシアのBogorを基準産地とする東南アジア系統のヌマガエルである。2)アジアに広く分布するF. limnocharis種群は東南アジア系統とインド系統の2つに大きく分かれ、東南アジア系統はさらにF. limnocharisとF. iskandariの2種に分化し、インド系統は10種以上に多様に分化している。
ケニア山における氷河縮小が山麓水環境に及ぼす影響の解明

今年度の調査ではケニア山の雨季の標高2,000mー4,500mにおける降水,河川水,氷河融解水,積雪を採水した.採水容器は容量100mLのプラスチック製ボトルを用い,採水後は空気が入らないように密閉した.サンプルは日本に持ち帰り,総合地球環境学研究所の同位体分析装置を用いて測定した.その結果,採水した降水サンプルの酸素同位体比から,乾季とは異なる明瞭な高度効果が確認された.そこから高度効果直線を算出した.この高度効果直線の算出により,雨季における山麓域の河川水の涵養標高を推定することができ、また高度効果直線に河川水の値を代入すると、その涵養標高を求めることができる.結果、乾季の河川水の涵養標高は4,650mであるのに対し、雨季は3,224mであった.降水の同位体値は雨量と負の相関を持つ。この量的効果により季節間の違いが現れたと考えられる。今後はこの結果を、考慮しつつ山麓の河川水の季節的な変化を調査・分析する予定である。東アフリカのケニア山で行われた研究は世界的に見ても乏しく、特に現在、私が取り組んでいる氷河と山麓水資源の関係性を解明するような研究はほぼ見当たらない。そのような状況の中で私は、地球温暖化の影響で消滅しつつあるケニア山の氷河由来の水資源が、山麓地域住民にどれほど貢献しているのかを主題とし研究を遂行している。今年度は、まず研究調査許可証の取得を行った。世界遺産であるケニア山国立公園は、通常外国人による調査許可証の取得は比較的難しいとされるなかで、彼はKWS(Kenya Wildlife Services)のオフィスに幾度となく通い、Dr. Charles Musyoki (Director General)と十分な議論を行った結果、許可証を取得することができた。またこれまでの研究で、乾季における山麓河川水の涵養標高の推定結果(4,650m)は既に得られているが、雨季においては分析されていなかった。そのため今回は現地の雨季において、山頂付近、中腹、山麓域にて調査を行い氷河融解水、河川水、降水のサンプリングを行った。それらの水サンプルを総合地球環境学研究所において同位体分析を行った結果、雨季における山麓域(約2,000m)の河川水の涵養標高は約3,200mであるという結果が得られている。このケニア山の山麓河川水の涵養標高の雨季と乾季の違いを解明できたことは、地域の集水域として重要なケニア山の水資源管理に対し、少なからず貢献できると評価している。これまでの研究により、ケニア山の氷河の縮小は急速に進んでおり、また山麓の河川水や湧水といった水資源に山頂付近の氷河や積雪融解水が大きく貢献していることがわかった。一方で現地調査を進めるなかで、ケニア山からの水資源が山麓住民の生活を支えていることは明らかであった。そこから予想されるのは、今後、氷河縮小とともに湧水・河川水が減少すると、農業や地域住民の生活用水に悪影響が及ぼされるということである。しかし、その実態は未だ明らかにされていない。今後の研究の目的はこれまで明らかにされてこなかった、温暖化によるケニア山の氷河縮小が、水環境の変化をとおして山麓の地域社会に与える影響を解明することである。これまでの研究調査から、ケニア山の降水量の年推移はほぼ横ばいであるが、河川水量は減少していることがわかった。年降水量に変化が見られないのに対し、河川水量が減っているということは、河川水の水源に何らかの変化が起きているということである。ケニア山の場合、その水源の変化は山頂付近の氷河の縮小である可能性が高く、将来的に氷河が消滅すれば更に山麓の河川水量の減少が加速することが考えられる。すでに現地では、水資源の減少によって地域住民の生活に影響が出ている。農家に対するインタビューでは、河川水の減少に伴って、かん漑できる水量も減り、その結果、栽培できる作物種が乾燥に強いもの(ジャガイモ、コムギ等)に限られてきているという声も聞かれている。また家庭では、蛇口をひねって水が出る時間に制限がかかるようになっている。実際にそのような水資源の減少による問題が起きているにもかかわらず、それに対する定量的な研究調査は未だ行われていない。氷河が消滅すれば氷河ー水環境ー住民生活の関係をリアルタイムで記録することができなくなるため、早く調査を開始しなければならない。

今後はこの結果を、考慮しつつ山麓の河川水の季節的な変化を調査・分析する予定である。東アフリカのケニア山で行われた研究は世界的に見ても乏しく、特に現在、私が取り組んでいる氷河と山麓水資源の関係性を解明するような研究はほぼ見当たらない。そのような状況の中で私は、地球温暖化の影響で消滅しつつあるケニア山の氷河由来の水資源が、山麓地域住民にどれほど貢献しているのかを主題とし研究を遂行している。今年度は、まず研究調査許可証の取得を行った。世界遺産であるケニア山国立公園は、通常外国人による調査許可証の取得は比較的難しいとされるなかで、彼はKWS(Kenya Wildlife Services)のオフィスに幾度となく通い、Dr. Charles Musyoki (Director General)と十分な議論を行った結果、許可証を取得することができた。またこれまでの研究で、乾季における山麓河川水の涵養標高の推定結果(4,650m)は既に得られているが、雨季においては分析されていなかった。そのため今回は現地の雨季において、山頂付近、中腹、山麓域にて調査を行い氷河融解水、河川水、降水のサンプリングを行った。それらの水サンプルを総合地球環境学研究所において同位体分析を行った結果、雨季における山麓域(約2,000m)の河川水の涵養標高は約3,200mであるという結果が得られている。このケニア山の山麓河川水の涵養標高の雨季と乾季の違いを解明できたことは、地域の集水域として重要なケニア山の水資源管理に対し、少なからず貢献できると評価している。これまでの研究により、ケニア山の氷河の縮小は急速に進んでおり、また山麓の河川水や湧水といった水資源に山頂付近の氷河や積雪融解水が大きく貢献していることがわかった。一方で現地調査を進めるなかで、ケニア山からの水資源が山麓住民の生活を支えていることは明らかであった。そこから予想されるのは、今後、氷河縮小とともに湧水・河川水が減少すると、農業や地域住民の生活用水に悪影響が及ぼされるということである。しかし、その実態は未だ明らかにされていない。今後の研究の目的はこれまで明らかにされてこなかった、温暖化によるケニア山の氷河縮小が、水環境の変化をとおして山麓の地域社会に与える影響を解明することである。これまでの研究調査から、ケニア山の降水量の年推移はほぼ横ばいであるが、河川水量は減少していることがわかった。年降水量に変化が見られないのに対し、河川水量が減っているということは、河川水の水源に何らかの変化が起きているということである。ケニア山の場合、その水源の変化は山頂付近の氷河の縮小である可能性が高く、将来的に氷河が消滅すれば更に山麓の河川水量の減少が加速することが考えられる。すでに現地では、水資源の減少によって地域住民の生活に影響が出ている。農家に対するインタビューでは、河川水の減少に伴って、かん漑できる水量も減り、その結果、栽培できる作物種が乾燥に強いもの(ジャガイモ、コムギ等)に限られてきているという声も聞かれている。また家庭では、蛇口をひねって水が出る時間に制限がかかるようになっている。実際にそのような水資源の減少による問題が起きているにもかかわらず、それに対する定量的な研究調査は未だ行われていない。氷河が消滅すれば氷河ー水環境ー住民生活の関係をリアルタイムで記録することができなくなるため、早く調査を開始しなければならない。
看護系大学における発達障害傾向学生に対するサポート・スペクトラム構築に関する研究

本研究は、看護系大学における発達障害傾向学生への効果的な支援方法と支援のあり方を明らかにすることを目的とした研究である。看護系大学に勤務する教員から教育上特別な支援を要する学生の特徴について調査し、発達障害傾向学生の行動特性スクリーニング・チェックリストを作成した。その後、チェックリストで特別な支援が必要と考えられた学生を1年間追跡し、どのように支援をするかについて明らかにした。発達障害傾向学生の特性は多岐にわたり、その特性により教員は教育困難と感じることが多い。しかし、特性を問題と考えず、その特性をもちながらどう現実に適応するかを支援することが効果的な支援であると考えた。平成25年度は、分担研究者が所属する11の看護系大学において、特別な支援を要する学生が学習や学生生活で表出する特徴的な行動について質問紙調査を実施した。その後、調査結果のカテゴリ化を行い、特別な支援を要する学生の行動特性確認リストの開発をおこなった。質問紙調査の結果1文字の読み書きに関する課題が6項目、2衝動性や不注意、集中力の欠如、規律を守れないといった課題が8項目、3コミュニケーションや対人トラブルに関する課題が14項目、4状況に応じた適切な判断に関する課題が5項目、5こだわりや環境への順応に関する課題が3項目、6自尊感情の低さや不安感に関する課題が2項目、7その他の課題が2項目の、全40項目が抽出された。その後、この40項目の行動特性について、要支援と考えられる学生13名と支援を必要としない学生11名に対して、3名の教員がリストの項目に該当するか否かを判定した。この判定結果が要支援学生を判別するのに有意な項目か、3名の教員の判定は一致するかを基準に、24項目までリストを削減した。最終的な行動特性確認リストとして、1文字の読み書きに関する課題では、【自分の考えを文章にすることが苦手である】の1項目、2衝動性や不注意、集中力の欠如、規律を守れないといった課題では、【忘れ物をすることがよくある】等の5項目、3コミュニケーションや対人トラブルに関する課題では、【目線を合わせられない】等の9項目、4状況に応じた適切な判断に関する課題では、【次に行動すべきことが分からなくなることがよくある(実習場面など)】等の4項目、5こだわりや環境への順応に関する課題では、【予定の変更(スケジュールや受持ち患者など)になかなか対応できない(実習場面など)】等の3項目、6自尊感情の低さや不安感に関する課題の項目は0となり、7その他の課題では、【微細運動や協調運動が苦手である】等の2項目となった。平成26年度は、11大学13事例から、看護学教育における学習支援が必要な学生の特徴的な行動特性をリストアップし、要支援学生への行動観察を中心とした行動特性観察リストを作成した。要支援学生は、24項目の行動特性観察リストをもとに各大学2名以上の教員が判定し、選定した。要支援学生に選定された学生の、基本情報と現在の状況、支援策とその結果、3ヶ月毎1年目までの課題の評価、長所の伸長、全体的な変化を報告フォーマットに記述している段階である。要支援学生への具体的な支援方針は各大学で策定し、現在支援している内容があれば、そのまま支援状況を観察した。平成27年度は、発達障害傾向があり特別な支援を要する看護学生6名の1年間の支援記録について事例分析を行った。また、6つの看護系大学において、発達障害傾向の学生を早期発見し、支援する上でのシステムと課題について調査を実施した。事例分析の対象学生は、「物忘れ・指示された時間や日時を守れない・学修に集中できない」「約束の時間を失念する、クラスメイトとの協調が困難」「必要な情報を選択することが困難、レポートの提出期限が守れない」「臨地実習における多重課題に対応する行動が困難」「整理整頓が苦手で忘れ物が多く、一人で行動することが多い」「環境に適応できずパニックになる」といった特徴をもつ6名であった。6事例の分析は、ロイ適応看護モデルを用いた。まず、支援記録の中から学生の問題と考えられる行動を抽出し、その行動がどのような刺激によるものかを分析した。特別な支援を要する発達障害傾向は、個人の特性と考えられ、すぐに変容させうるものではない。そのため、その特性を前提に、刺激に対してどのような適応様式をもっているかを分析することで、支援の方向性や評価について明確となるものと考えられた。次に支援システムに関する調査の結果、支援を行う上での課題として、「一人の学生に時間がかかりすぎてしまう」「教員の発達障害に対する理解に偏りがある」「どのように支援していけば良いか分からない」「支援した結果を評価できていない」「グループの他の学生の負担がある」といったことがあがっていた。特に、支援した結果について評価できていないと回答した大学は6大学中5大学あり、これは発達障害傾向の学生に対する支援システムにPDCAサイクルが無いことを意味しているものと考えられる。その理由として、発達障害傾向の看護学生に対して、どのように支援していけば良いかが明確でないことがあると思われる。

しかし、特性を問題と考えず、その特性をもちながらどう現実に適応するかを支援することが効果的な支援であると考えた。要支援学生の選定を行い、各大学で支援策を実施中である。当初計画では、平成26年度に1年間の追跡調査を終了予定であったが、分担研究者の所属大学での倫理審査に時間を要し、3ヶ月毎1年目までの課題の評価、長所の伸長、全体的な変化を報告フォーマットに記述している段階である。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護教育学平成27年度は、以下の点をおこなう。1集積した報告データをメタ分析2効果的な支援内容の明確化3サポート・スペクトラムの構築前年度の追跡調査における支援報告書から、当初の予定通りの支援結果を得ることができたもの、そうではなかったものそれぞれの支援内容や関わり方と学生の変化を集積し、メタ分析によりデータの統合化を図る。この中から今後の学生の成長の鍵となりうるような効果的な支援内容を明確化する。さらに、この支援内容を取り込んだサポート・スペクトラムの構築を行なう。平成25年度は、1発達障害の学生を支援している先進大学へのヒアリング、2看護系12大学での課題の共有化、3発達障害傾向の学生が看護系大学で学ぶ上での課題を明確化、4看護系大学の特徴を入れ込んだスクリーニング・チェックリストの開発と実施、を行う予定であった。平成25年度の計画としては、13までのすべてを実施し、4の看護系大学の特徴を入れ込んだスクリーニング・チェックリスト(行動特性確認リスト)を作成することはできた。しかしながら、その確認リストを用いての学生の選定は行えていない。計画は、ほぼ順調に進展しているが、若干の遅れがみられるため、平成26年度早々に確認リストによる学生の選定を行うものとする。物品購入が入札によるものであるため、当初計画よりも物品購入に経費がかからず差額が生じた。併せて、事務員の雇用が計画よりも短期間となったため、人件費に変更が生じた。平成26年度は、行動特性確認リストによって要支援学生と判定される学生への支援とその結果の情報収集を行うものとする。11大学それぞれで平成25年度に作成した行動特性確認リストにより要支援学生を判定し、該当する学生にどのような学内体制で、どのように情報共有し、どのような方針を立て、どのようなメンバーが、どれくらい、どのように関わったかを詳細に記録し、その支援により学生がどのように変化していったかといった情報を、支援報告書により定期的に収集していく。収集期間は一年間とする。看護学部の学生は、2年次に多くの科目を履修・受講し、3年次では臨地実習をおこない、4年次は国家試験対策が必要となり、それぞれの学年次で異なる問題に直面する。このためスクリーニングで該当した学生のうち、2・3・4年次の各学年でそれぞれ12名程度、8名程度を各大学で選出する。平成27年度に発達障害を専門とする分担研究者を追加したことと、学会発表や論文発表に費用が生じるため、それらの経費として使用する計画である。
メガヘルツホッピング高周波数分解能シンセサイザに関する研究

平成12年度は,メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの製作および特性計測を行った.また,本シンセサイザについて明らかになったことを応用し,PLLの定常位相差を推定する位相差補間高速収束周波数シンセサイザの提案および試作を行った.1.周波数シンセサイザの特性・精度に関する理論的考察および試作実験回路による結果の公開:シンセサイザの各デバイスに要求される性能,特にA/D変換器,D/A変換器に要求される精度の理論的な回答を導き,また実験回路による検証を行った結果を論文としてまとめた(電子情報通信学会論文誌にて発表).2.ホッピング周波数の高周波数化:ホッピング周波数の高速化を行い,本研究課題の目的としていた1MHzホッピング可能でかつ64KHzの周波数分解能を有するメガヘルツホッピング周波数シンセサイザを実現した.(電子通信学会スペクトル拡散研究会にて発表)3.メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの定常位相差の変化から明らかとなった定常位相差の変化を利用し,位相差補間を行う高速収束周波数シンセサイザを提案した(第13回回路とシステム軽井沢ワークショップにて発表).また,試験機を製作し,実験結果を報告した(6th Asia-Pacific Conferenceon Communicationにて発表).本方式は,周波数シンセサイザの周波数切替え頻度をあげるための別アプローチである.平成11年度は,メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの試作および特性計測システムの開発を行った.1.周波数シンセサイザに利用する各デバイスに要求される性能の調査・調達:500kHzでホッピングするシンセサイザを試作し,アナログ回路部に利用する積分器,A/D変換器,D/A変換器等の回路素子のメガヘルツにおける性能限界の予測を行った.2.周波数シンセサイザの特性・精度に関する理論的考察:A/D変換器,D/A変換器に要求される精度(量子化ビット数)の理論的な回答を導いた.これとともに,500kHzで周波数を切替えるシンセサイザに動作実験の結果を国際会議ECCTD'99にて報告した.3.メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの回路設計.4.メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの試作:メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの回路設計を行い,従来機を改良して1MHzでホッピングするシンセサイザ回路を構成した.5.メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの動作特性測定のためのハードウェア・ソフトウェアの製作:平成11年度設備品目として購入したパーソナルコンピューターと周波数シンセサイザを接続する回路は,現在,開発途上である.平成12年度は,メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの製作および特性計測を行った.また,本シンセサイザについて明らかになったことを応用し,PLLの定常位相差を推定する位相差補間高速収束周波数シンセサイザの提案および試作を行った.1.周波数シンセサイザの特性・精度に関する理論的考察および試作実験回路による結果の公開:シンセサイザの各デバイスに要求される性能,特にA/D変換器,D/A変換器に要求される精度の理論的な回答を導き,また実験回路による検証を行った結果を論文としてまとめた(電子情報通信学会論文誌にて発表).2.ホッピング周波数の高周波数化:ホッピング周波数の高速化を行い,本研究課題の目的としていた1MHzホッピング可能でかつ64KHzの周波数分解能を有するメガヘルツホッピング周波数シンセサイザを実現した.(電子通信学会スペクトル拡散研究会にて発表)3.メガヘルツホッピング周波数シンセサイザの定常位相差の変化から明らかとなった定常位相差の変化を利用し,位相差補間を行う高速収束周波数シンセサイザを提案した(第13回回路とシステム軽井沢ワークショップにて発表).また,試験機を製作し,実験結果を報告した(6th Asia-Pacific Conferenceon Communicationにて発表).本方式は,周波数シンセサイザの周波数切替え頻度をあげるための別アプローチである.
沖縄・宮古・多良間島の儀礼歌謡の研究

昭和62年度から平成1年度にわたり、多良間島のスツウプナカ儀礼を中心に、儀礼過程の映像・音声による記録作成を行なうと同時に、儀礼歌謡の収集・整理・分析を行なった。そのほかに、現在は消滅した儀礼歌謡も収集した。その結果、以下の事項について知見をえることができた。1.歌詞資料...スツウプナカは4祭場に分かれて行なわれるが、それらのすべてを調査して、30数曲におよぶ歌謡を収集することができた。1地点につき約10曲の歌謡が存在し、各地点ともほぼ同類の歌詞が伝承されていることが確認できた。また、現在は消滅した儀礼歌謡も数曲収集した。これらを国際音声記号とカナ文字により記録・保存した。2.歌形論的分類...上記の歌詞資料を歌形論的に分類・整理した。3.歌唱主体...スツウプナカは儀礼組織が(1)ウイピトゥジャ(老人座)、(2)カンジンジャ(勧進座)、(3)イムジャ(海座)、(4)クバンジャ(供物座)、(5)ブシャジャ(補佐座)などの職能集団に分かれること、歌唱主体はウイピトゥジャが中心になり、一部分においてブシャジャの代表数人が、参加すること、ウイピトゥジャへの加入条件は50歳以上の男性であること、などを確認した。4.歌唱法...すべての歌謡がムトゥバ-リ(前唱者)とウティガ-リ(後唱者)との2組に分かれて、(1)復唱法、(2)分担歌唱法、(3)分担=復唱法、(4)復唱=斉唱法などの方法によってうたわれることを確認した。多良間島の儀礼歌謡は、琉球列島全体にわたるなかでも、もっとも古い要素である、復唱法が中心を占めている。歌詞の内容上の古さとともに、多良間島の儀礼歌謡が系統発生的な研究において、重要な知見を提供するものであることをかたっていて、貴重である。昭和62年度は,多良間島における儀礼歌謡の存在基盤であるスツウプナカ儀礼(粟の豊饒感謝と予祝)を中心に,儀礼過程全般にわたる,映像・音声資料の作成を行なった.その結果,以下の事項について確認・整理することができた.1.歌詞の整理...スツウプナカは4祭場に分かれて行なわれるが,仲筋の第1祭場ナガシガーを調査地点に選定して, 9首の歌謡資料を収集した.それらを国際音声記号とカナ文字による表記および訳分を付して整理した.2.歌形論的分類...上記の歌詞資料を歌形論的に分類・整理した.3.歌唱主体...スツウプナカは儀礼組織が(1)ウイピトゥジャ(老人座)(2)カンジンジャ(勧進座), (3)インジャ(海座), (4)クバンジャ(供物座),(5)ブシャジャ(補佐座)に分かれること,歌唱主体はウイピトゥジャが中心で,一部においてブシャジャが参加すること,ウトピトゥジャへの加入条件は50歳以上の男性であることなど確認した.4.歌唱法...すべての歌謡とも,歌唱主体がムトゥバーリー(歌謡の前唱者)とウティガーリ(歌謡の復唱者)の二組の組織が分かれて, (1)復唱法, (2)分担歌唱法, (3)分担・復唱法, (4)分担・斉唱法によって歌唱が遂行されることを確認した.

なお,スツウプナカは4祭場に分かれて同時進行的に遂行される.他の地点における調査を試みて,比較研究することが必要である.以上の成果の一部を『琉球大学法文学部紀要(国文学論集)』32号に発表した.昭和63年度は、多良間島における儀礼歌謡の存在基盤であるスツウプナカ儀礼(粟の豊饒感謝と予祝)を中心に、儀礼過程全般にわたる、映像・音声資料の作成を行った。そのほかに、現在は消滅した儀礼の中でうたわれていた歌詞も採集した。以上の結果、次の事項について確認・整理することができた。1.歌詞の整理...スツウプナカは4祭場に分かれて行われるが、塩川集落の第4祭場アレーキを調査地点に選定して、9首の歌謡資料を収集した。また、現在は消滅した儀礼歌謡を数首採集した。それらを国際音声記号とカナ文字による表記で歌詞を記録し、あわせて訳文を付した。2.歌形論的分類...上記の歌詞資料を歌形論的に分類・整理した。3.歌唱主体...スツウプナカは儀礼組織が(1)ウイピトゥジャ(老人座)、(2)カンジンジャ(勧進座)、(3)インジャ(海座)、(4)クバンジャ(供物座)、(5)ブシャジャ(補佐座)などの職能集団に分かれること、歌謡の歌唱主体はウイピトゥジャが中心になり、一部において、ブシャジャの代表が参加すること、ウィピトゥジャへの加入条件は50歳以上の男性であることなどを確認した。4.歌唱法...すべての歌謡とも、歌唱主体がムトゥバーリ(前唱者)とウティガーリ(後唱者)の二組に分かれて、(1)復唱法、(2)分担歌唱法、(3)分担・復唱法、(4)分担斉唱法などの方法によってうたわれることを確認した。なお、スツウプナカは4祭場に分かれて、同時進行的に行われる。前年度に調査した仲筋集落と比較して、両者は基本的に同一であるが、かなりのちがいもみられる。他の2祭場の調査を実施して、比較してみることは興味深い課題である。平成1年度は、多良間島のスツウプナカ儀礼を中心にして、その儀礼過程および歌詞資料を収集した。この儀礼は4地点に分かれて、同時平行的に進行するので、昭和62年度の第1祭場ナガシガ-、63年度の第4祭場アレ-キにひきつづき、今年度は第2祭場フダヤ-,第3祭場パイドゥニを調査した。これによってスツウプナカ儀礼はすべて調査しおえたことになる。これにくわえて、現在は消滅してしまった麦穂祭、粟穂祭の歌謡資料を収集した。その結果、以下の事項について知見をえることができた。1.歌詞資料...スツウプナカの儀礼歌謡を20曲、麦穂祭・粟穂祭の歌謡4曲を収集することができた。これらを国際音声記号とカナ文字によって記録・保存した。3.歌唱主体...スツウプナカは儀礼組織が(1)ウイピトゥジャ、(2)カンジンジャ、(3)イムジャ、(4)クバンジャ、(5)ブシャジャなどの職能集団に分かれること、歌唱主体はウイピトゥジャが中心になり、一部分においてブシャジャの代表数人が参加すること、ウイピトゥジャへの加入条件は50歳以上の男性であること、などを確認した。4.歌唱法...すべての歌謡がムトゥバ-リ(前唱者)とウティガ-リ(後唱者)との2組に分れて、(1)復唱法・(2)分担歌唱法、(3)分担=復唱法、(4)復唱=斎唱法などの方法でうたわれることを確認した。多良間島の儀礼歌謡は、琉球列島全体のなかでも、もっとも古い要素である、復唱法が中心を占めている。歌詞の内容上の古さとともに、多良間島の儀礼歌謡が系統発生的な研究において、重要な知見を提供するものであることをかたっていて、貴重である。