hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳に発現する免疫分子MHCの注意欠如・多動性障害への関与

本研究の目的は、ドーパミンシナプス結合の変化が推定されるMHC-I欠損型マウスが、注意欠如・多動性障害(ADHD)の新たな動物モデルになり得るか否かについて検索することである。これまでの研究によって、MHC-I欠損型マウスが著明なADHD様行動を示すことを明らかにしたが、MHCの遺伝子座は自閉症スペクトラム障害や統合失調症との関連性においても注目されている。そこで、本年度は、MHC-I欠損型動物が示す社会的行動試験とプレパルス抑制試験における特徴について調べた。(1)社会的行動試験について:異なるケージで飼育した2匹のマウスの接触時間を指標として測定したところ、社会的相互作用と社会的認知のいずれにおいても、野生型マウスとMHC-I欠損型マウスの間に差は認められなかった。したがって、MHC-I欠損型マウスは自閉症様行動を示さないことが示唆された。(2)プレパルス抑制試験について:110dBと120dBの音を聞かせ、聴覚性驚愕反射量を測定したところ、野生型マウスに比べ、MHC-I欠損マウスの反射量は大きい値を示したが、有意には至らなかった。また、74-110dB、78-110dB、74-120dB、78-120dBの組み合わせで音を聞かせ、プレパルス抑制の値を測定したところ、野生型マウスとMHC-I欠損型マウスの間に差は認められなかった。したがって、MHC-I欠損型マウスは統合失症様行動を示さないことが示唆された。本年度は、MHC-I欠損型マウスが示すADHD様行動(多動性、衝動性、不注意)の特徴について調べた。(1)自発活動の日内リズムについて:野生型マウスに比べ、MHC-I欠損型マウスの移動活動量は夜間において有意に多かった。(2)移動活動量に及ぼすドーパミン受容体1(D1R)アゴニスト、ドーパミン受容体2(D2R)アゴニストおよびドーパミン輸送体(DAT)阻害薬コカインの効果について:D1RアゴニストとDAT阻害薬の投与による移動活動量の増加は、野生型マウスに比べ、MHC-I欠損型マウスにおいて有意に大きかった。一方、D2Rアゴニストの投与効果については群間差が認められなかった。(3)空間課題と逆転課題の学習機能について:空間学習と逆転学習の成績に群間差は見られなかった。(4)単純反応時間課題による注意機能および衝動性について:MHC-I欠損型マウスのフライング率(衝動性の指標)は、野生型マウスに比べ、有意に高かった。また、反応潜時(注意機能の指標)も、野生型マウスに比べ、MHC-I欠損型マウスで遅れる傾向が観察された。以上の結果から、MHC-I欠損型マウスにおいて多動、衝動性、不注意の行動障害が出現することが示唆された。なお、計画よりやや早く実験を終えることができたので、次年度以降の研究の一部について予備実験を行った。今年度は、MHC-I欠損型マウスが示すADHD様行動の特徴について検索した。当該年度に予定した研究をすべて計画通りに実施することが出来た。その結果から、MHC-I欠損型マウスにおける多動性、衝動性および不注意の特徴について詳しく分析することができた。本年度は、MHC-I欠損型マウスが示すADHD様行動(多動性、衝動性、不注意)に対するメチルフェニデートの改善効果の有無について調べた。(1)多動性に及ぼすメチルフェニデートの効果について:人のADHD治療薬として有効であるメチルフェニデートの活動量に及ぼす投与効果を測定した。薬物は測定10分前に腹腔内に投与した。その結果、少量のメチルフェニデートの投与によりMHC-I欠損型マウスの多動が抑制された。(2)衝動性と注意機能に及ぼすメチルフェニデートの効果について:単純反応時間課題で測定される、衝動性と持続的注意の指標に対するメチルフェニデートの投与効果を検索した。薬物は飲水による口腔内投与とした。その結果、メチルフェニデートの反復投与により、単純反応課題におけるMHC-I欠損型マウスと野生型マウスのフライング率(衝動性の指標)の差が消失した。さらに、両群マウスの反応潜時(持続的注意の指標)の差も消失した。以上の結果から、ADHDに有効な治療薬であるメチルフェニデートの投与によりMHC-I欠損型マウスにおいて見られる多動、衝動性、不注意の行動障害が改善されることが示唆された。なお、計画より早く実験を終えることができたので、次年度の研究の一部について予備実験を行った。今年度は、MHC-I欠損型マウスが示すADHD様行動に対するメチルフェニデートの効果について検索した。その結果から、MHC-I欠損型マウスにおける多動性、衝動性および不注意に及ぼすメチルフェニデートの改善効果について詳しく分析することができた。

本研究の目的は、ドーパミンシナプス結合の変化が推定されるMHC-I欠損型マウスが、注意欠如・多動性障害(ADHD)の新たな動物モデルになり得るか否かについて検索することである。本年度は、まずドーパミン起始核(腹側被蓋野、黒質)と投射野(側坐核、線条体、前頭前野)におけるチロシン水酸化酵素、ドーパミントランスポーターおよびドーパミン受容体mRNAの発現量について解析した。その結果、野生型マウスと比較して、MHC-I欠損型マウスのドーパミン受容体mRNAの発現量に有意な変化が認められた。しかし、チロシン水酸化酵素、ドーパミントランスポーターおよびドーパミン受容体mRNAの発現量には違いが認められなかった。次に、二重染色法を用いて、ドーパミン受容体D1RとD2Rをそれぞれ有するニューロンについて、c-Fos発現に及ぼすメチルフェニデートの効果を調べた。その結果、メチルフェニデートの少量投与により、両群マウスで共に、c-Fos発現細胞数が減少した。また、MHC-I欠損型マウスでは、溶媒投与群に比べ、メチルフェニデート投与群のc-Fosを発現するD2Rの割合がD1Rに比べ増加した。しかし、野生型マウスでは、両者の割合は溶媒投与群とメチルフェニデート投与群で変わらなかった。以上の結果から、MHC-I欠損型マウスでは、少量のメチルフェニデート投与によりD2R発現細胞が優位に刺激され、ドーパミン系活動が抑制され、c-Fos発現が全体で減少することが示唆された。今年度は、定量的PCR法を用いて、ドーパミン起始核と投射野におけるチロシン水酸化酵素、ドーパミントランスポーターおよびドーパミン受容体mRNAの発現量について解析した。さらに、二重染色法を用いて、ドーパミン受容体D1RとD2Rをそれぞれ有するニューロンについて、c-Fos発現に及ぼすメチルフェニデートの効果を調べた。当該年度に予定した研究を一部変更したが、内容についてはほぼ計画通りに実施することが出来た。その結果から、MHC-I欠損型マウスにおける多動性、衝動性および不注意に及ぼすメチルフェニデートの改善効果の背景機構について詳しく分析することができた。これまでの研究によって、MHC-I欠損型マウスが著明なADHD様行動を示すことを明らかにしたが、MHCの遺伝子座は自閉症スペクトラム障害や統合失調症との関連性においても注目されている。そこで、本年度は、MHC-I欠損型動物が示す社会的行動試験とプレパルス抑制試験における特徴について調べた。(1)社会的行動試験について:異なるケージで飼育した2匹のマウスの接触時間を指標として測定したところ、社会的相互作用と社会的認知のいずれにおいても、野生型マウスとMHC-I欠損型マウスの間に差は認められなかった。したがって、MHC-I欠損型マウスは自閉症様行動を示さないことが示唆された。(2)プレパルス抑制試験について:110dBと120dBの音を聞かせ、聴覚性驚愕反射量を測定したところ、野生型マウスに比べ、MHC-I欠損マウスの反射量は大きい値を示したが、有意には至らなかった。また、74-110dB、78-110dB、74-120dB、78-120dBの組み合わせで音を聞かせ、プレパルス抑制の値を測定したところ、野生型マウスとMHC-I欠損型マウスの間に差は認められなかった。
社会的逸脱行動がイノベーションに及ぼす影響

本研究では,イノベーションと社会的逸脱行動との関係について検討する。社会に大きな変革をもたらすイノベーションは,しばしば社会的逸脱行動から始まることがある。ところが,経営学研究は主として組織内の逸脱行動しか観察の対象としてこなかった。本研究は,社会問題が社会的に構築されるプロセスを検討した社会学研究を参考とすることで,社会的逸脱行動が生じる動機や,社会的逸脱行動からイノベーションに至るプロセスを調査研究する。
輸送インフラストラクチャー投資が経済地理に及ぼす影響の研究

(1)輸送技術と経済地理の相互依存関係を明らかにするために、新経済地理学の理論を発展させ、輸送セクターを含むモデルを構築した。そして、経済活動の分布パターンが、採用される輸送技術にどのような影響を及ぼすかを明らかにした。それと共に、逆方向の因果関係、すなわち、異なった輸送技術が経済活動の分布パターンにどのような影響を及ぼすか、を考察した。(2)さらに、輸送セクターが独占力をもち、資源配分に非効率性が生じる場合を理論的に分析した。その際、輸送セクターの大きさが内生的に決まることに注意を払い、どのような条件の下でそれが過大になり、どのような条件の下で過小になるかを分析した。(3)次いで、分析に輸送企業の行動を取り入れて、輸送価格がどのような水準に決まるか明らかにした。その際、輸送価格が輸送方向によって異なる可能性を明示的に認めた。(1)で構築したモデルを拡張し、そのような前提のもとで、パラメータの変化が経済地理にどのような影響を及ぼすかを分析した。(4)以上の結果を踏まえて、輸送インフラストラクチャー投資が、経済活動の地理的分布にどのような影響を及ぼすか、考察した。とくに、投資が輸送企業の限界費用を低下させることを通じて輸送サービス価格を変化させ、その結果、経済活動の地理的分布が影響を受けることを示した。(5)輸送費を交易費用と捉えると、所与の経済活動が国内のどの地域に立地するかという問題と、国際貿易を行う国々のうちのどの国に立地するかという問題とは、概念的に同じものになる。したがって、輸送インフラストラクチャー投資によって輸送費を下落させる政策は、国際貿易モデルにおいて貿易費用とくに関税を削減する政策と共通の枠組みで分析することができる。そのような観点から、国際貿易モデルとの関連を検討した。本年度はおもに理論的研究を行った。大まかな内容は以下の1から4にまとめられる。1輸送インフラストラクチャー投資を論じた既存研究を精査した。2次いで、輸送技術と経済地理の相互依存関係を明らかにするために、新経済地理学の理論を発展させ、輸送セクターを含むモデルを構築した。経済活動の分布パターンが、採用される輸送技術にどのような影響を及ぼすかを明らかにした。3さらに、輸送セクターが独占力をもち、資源配分に非効率性が生じる場合を理論的に分析した。その際、輸送セクターの大きさがどのような水準に決定されるかという問題に注意を払い、どのような条件の下で輸送セクターが過大になり、どのような条件の下で過小になるかを分析した。価格が市場で決まり、輸送セクターの大きさのみ政府がコントロールできるときには、輸送セクターの固定費が大きいか経済が小さい場合に過大になり、逆の場合に過小になることを示した。4輸送インフラストラクチャーへの投資の配分の変化が各地域の経済活動にどのような影響を与えるかを調べるには、輸送費の水準の地域による違いないし輸送方向による違いを明示的に導入する必要があるからである。そこで、3で構築したモデルを、輸送費の水準が輸送の方向によって異なる場合の分析に応用した。これについては現在研究継続中である。本年度のおもな実績は以下の通りである。1昨年度に引き続き、輸送インフラストラクチャー投資を論じた既存研究を精査した。2次いで、輸送費がどのような水準に決まるかを考察した。これまであまり考慮されることがなかったが、一般に、輸送費の水準は輸送の方向によって異なる。それは、輸送の方向によって輸送サービスの限界費用と輸送需要の価格弾力性が異なるため、利潤最大化を行う輸送企業が異なった水準に価格を設定するからである。

本研究では、まず、そのメカニズムを明らかにし、さまざまなパラメータが変化したときに輸送費がどのように変化するかを調べた。3さらに、その結論を用いて、パラメータの変化が経済地理にどのような影響を及ぼすかを分析した。具体的には、消費における代替の弾力性と輸送企業の限界費用の大小の影響を調べた。4続いて、輸送インフラストラクチャー投資が、経済活動の地理的分布にどのような影響を及ぼすか、考察した。輸送インフラストラクチャー投資は、輸送企業の限界費用を低下させることを通じて輸送サービス価格を変化させ、その結果、経済活動の地理的分布に影響する。5また、輸送費を貿易費用(trade cost)と捉えると、所与の経済活動が国内のどの地域に立地するかという問題と、国際貿易を行う国々のうちのどの国に立地するかという問題とは、概念的に同じものになる。したがって、輸送インフラストラクチャー投資によって輸送費を下落させる政策は、国際貿易モデルにおいて貿易費用とくに関税を削減する政策と共通の枠組みで分析することができる。そのような観点から、国際貿易モデルとの関連を検討した。
光合成反応からみた都市環境における樹木の乾燥ストレス耐性機構

京都の都市部において街路樹がどのような乾燥ストレスを受けているのかを推定するために、次のような調査実験を行った。1)京都市内および京都近郊の山間部における街路樹のストレスを推定するための野外調査2)街路樹として使用頻度が高い樹種について人為的に乾燥ストレスをかけて苗木の栽培実験を行い、乾燥ストレス耐性を推定野外調査では乾燥ストレスの指標として、簡便で多数のサンプルで分析ができる葉の炭素安定同位体比を使用した。大気の安定同位体比の影響を補正する必要があるため、葉のサンプリングと大気のサンプリングを同時に行った。その結果、次のことが明らかになった。1)都市部においては樹木が光合成をする際に自動車等の排気ガス由来の二酸化炭素がかなり利用されている2)大気の安定同位体比に排気ガスが及ぼす影響は1‰程度で、必ずしも大きくなかった3)都市部と郊外山間部では乾燥ストレスにそれほど差はないが、都市部の河川流域では明らかに乾燥ストレスが低い街路樹の乾燥ストレスに影響を与える要因としては、都市環境と山間部という環境の違いよりは、付近に河川がある等の局所的な環境要因がより重要であると推察された。一方、栽培実験では、乾燥ストレスをかけた場合、常緑樹であるクスノキが、落葉樹であるツツジや裸子植物であるイチョウと比べて成長がよく光合成速度も高かった。常緑樹であるクスノキは冬期も光合成を行うことから、二酸化炭素の吸収という面では他の樹種よりもすぐれていると考えられ、街路樹としての積極的な利用が望まれる。都市環境における樹木の乾燥ストレス耐性機構を解明するために、光合成に関する基礎データの収集を行った。1)日本に生育する樹木の生活型は落葉型と常緑型とに大別される。落葉型を代表する樹木としてカエデとヤナギ、常緑型を代表する樹木としてツバキを選定した。また、樹木と比較するために1年生の草本であるヒマワリとインゲンもあわせて選定した。2)自然光を利用した温室あるいはグロースチャンバを使用し、選定した樹木および1年生草本を、葉が成熟するまで栽培した。3)葉の光合成能力を把握するために、二酸化炭素濃度に対する光合成速度の反応曲線(A-Ci曲線)を測定した。さらに、葉の内部での二酸化炭素に対する拡散抵抗が光合成速度をどの程度制限しているかを推定するため、自作した測定装置で拡散抵抗の実測を行った。上記の実験の結果、次のような成果が得られた。1)樹木は1年生草本と比べて光合成能力が非常に低いが、1年生草本と異なり大気中の二酸化炭素量が増加しても光合成速度がなかなか飽和しないことが分かった。2)上記の理由として、樹木は気孔抵抗および葉の内部での拡散抵抗が大きいため、光合成が行われている葉緑体内部で二酸化炭素分圧が大気に比べて大幅に低下していることが考えられた。3)気孔抵抗および拡散抵抗が大きいことは光合成速度を低下させる一方、葉からの水分損失を減少させる役割も果たしており、結果として乾燥ストレス耐性を高めていることが示唆された。1)都市部においては樹木が光合成をする際に自動車等の排気ガス由来の二酸化炭素がかなり利用されている2)都市部と郊外山間部では乾燥ストレスにそれほど差はないが、都市部の河川流域では明らかに乾燥ストレスが低い栽培実験では乾燥ストレスをかけた場合、常緑樹であるクスノキが、落葉樹であるツツジや裸子植物であるイチョウと比べて成長がよく光合成速度も高かった。しかし苗木の状態が必ずしも良好でなかったため、この実験結果から種間比較をするのは尚早であると考えられた。

常緑樹であるクスノキは冬期も光合成を行うことから、二酸化炭素の吸収という面では他の樹種よりもすぐれていると考えられ、街路樹としての積極的な利用が望まれる。
理論の歴史化と歴史主義の理論化-ポストモダニズム状況以降の文学観に向けて

三浦は、本研究の基本文献であるWalter Benn Michaels, The Shape of the Signifierを翻訳し、『シニフィアンのかたち』(彩流社2006年)として出版、訳者解説において、マイケルズの議論の位置づけをこころみた。アイデンティティの重要視という点において、モダニズムとポストモダニズムの連続性を指摘するマイケルズの議論に対し、ネーションのアイデンティティ構築をその主目標とするモダニズムと、ネーションの意味の変質のなかで、反本質的なアイデンティティを主張しようとするポストモダニズムのあいだの相違点が研究課題として見出された。ネグリとハートのみならず、ジョルジオ・アガンベン、ジャン=リュック・ナンシー、アラン・バディウといった、いわゆるポスト・ポスト構造主義の批評家、哲学者らがこぞって重視する単独性の概念を、モダニズムとポストモダニズムとのあいだの差異を言語化する概念装置として検討していきたい。越智は、ナショナルな言説空間との関係のなかで南部農本主義が成立する過程を、南部が北部との関係からジェンダー化される言説の構築という観点から再考した。Nina Silberが米西戦争の時期について提示した南部言説のジェンダー性という枠が、その前提を変更すれば1920年代にも有効であり、またこのような土壌が農本主義の基底をなすことを論考した。その成果は「新批評の父たち-南部農本主義者の共同体」『一橋大学研究年報人文科学研究』43の一部に生かされたほか、日本アメリカ文学会第45回全国大会「モダニズムの南部的瞬間」(法政大学10.14.2006)として発表された。また、南部文学をモダニズムとして再編成していく際に大きな影響を与えたW.J.CashのThe Mind of the South(1941)などにみられるような南部における「ケルト」の文化的意味を考えるにあたり、夏にはカリフォルニア州バークレーで開催されたScottish Literature in World Literaturesに出席し、南部文学におけるケルト的想像力について示唆を得た。三浦は、Walter Benn Michaels著The Shape of the Signifierの精読と翻訳の作業をした。そこで言及される、文学研究、国際政治、SF小説、美術批評等の原典にあたり、Michaelsの議論の当否を批評的に検討した。その結果判明したのは、ハートとネグリの『帝国』の議論以降のポストモダニズムの解釈からみるとき、昨今は冷戦期としてその特徴が検討されることの多い諸特徴は、ハイ・モダニズムからポストモダニズムへのゆるやかな移行として統一的に理解されるべきだということである。成果は、大塚英文学会、日本アメリカ学会年次大会にて発表される予定である。越智は20世紀半ばにモダニズムの読みに決定的な役割を果たしていた新批評のジェンダー性と冷戦文化のロジックの関係性の検討を始めた。その前段階として、新批評の中軸をなした南部知識人の形成過程において、彼らの言説に入り込んでいたジェンダー性を検討し、その成果を「新批評の父たち」として発表した。また、新批評的な読み方が力を増していく時期と重なる戦後の文化政策について、占領期に日本に導入されたアメリカ文学から逆照射を試み、まだ試論的な段階ではあるが、その成果を"What Did She Read?"として発表した。また、こうした研究を行うにあたり、サラ・サリーによるジュディス・バトラー理論の入門書『ジュディス・バトラー』(青土社2006)の共訳者として参加できたことは意味深い。この科研費は追加で承認されたため、いくつかの計画の変更を余儀なくされた。共同研究者のWalter Benn MichaelsおよびJennifer Ashtonとはe-mailでの議論を重ねた。また、幸便にも『現代批評理論のすべて』(大橋洋一編)への執筆依頼が、三浦・越智の双方にあったので、この研究の成果の一部をそこで発表した。

また、南部文学をモダニズムとして再編成していく際に大きな影響を与えたW.J.CashのThe Mind of the South(1941)などにみられるような南部における「ケルト」の文化的意味を考えるにあたり、夏にはカリフォルニア州バークレーで開催されたScottish Literature in World Literaturesに出席し、南部文学におけるケルト的想像力について示唆を得た。
複数種のキャッシュフロー情報における内容とその特性

従来から内外の文献でとりあげられているキャッシュフロー概念について整理した。結果として、従来から実務的に利用されているキャッシュフロー、営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローおよび資金収支表上の収支を取り上げることにした。相関分析及び因子分析によるパイロットテストからは、利益情報と従来から利用されているキャッシュフローの変動に類似性がありその意味で後者のキャッシュフローは利益情報と情報内容において大きな差がないであろうと推測できた(この点については他の研究と同様の結果であった)。また、営業キャッシュフローとフリーキャッシュフローが利益情報とは異なる情報内容を有することを示唆する結果も得た。これら複数のキャッシュフローにおける関係を再度サンプル数を増やして統計的に分析した結果を、研究資料として公表する予定である。さらに、フリーキャッシュフローおよび事業収支尻については、配当という株主への現金流出を考慮している点で他のキャッシュフローとは大きくその性質を異にしていると思われる。そこで、配当についてとくにその情報内容を別個に検討することにした。キャッシュフロー計算には直接には関わらせないで、シグナル機能を検証した。1992年と1993年度に配当異動を公表した企業について株価との関連で分析したところ、配当は基本的に独自の情報内容を有するということがわかつた。これについては、論文「シグナルとしての配当について-わが国企業の配当に関する実証研究-」にまとめた。今後、さらに、資金調達行動についても検討する予定である。
完新世における自然堤防の上方への成長過程の解明

本研究はカンボジアを流れるメコン川を主な対象とし,自然堤防の上方への成長過程を明らかにすることを目的としている.当初の予定では,乾季の水位が低い時期に河岸の露頭で自然堤防堆積物を採取するつもりであったが,現地へ行ったところ,状態の良い露頭が非常に限られていることが明らかとなった.そこで,試料の採取方法をハンドオーガーを用いる方法へと切り替え,複数地点で試料を採取した.また,それらの試料の一部について,粒度分析とOSL年代測定をおこなった.メコン川の自然堤防の堆積物は主に泥によって構成されていることが,本年度の調査によって明らかとなった.河成層のOSL年代測定では堆積物が堆積時に十分露光しているかどうかが大きな問題となる.そのため,一般的には砂のサンプルを用いて,測定ディスクに載せる砂の量を減らすことで,露光が不十分なディスクを検出する.一方,泥に対して同様の手法を用いて露光の不完全さを検出することはできない.しかし,泥が堆積時に十分露光していると考えられるならば,河成層の泥を用いたOSL年代測定によって信頼できる堆積年代が得られると考えられる.そこで,ポイントバー堆積物の露頭にみられる砂泥互層の砂層と泥層からそれぞれOSL年代を得て比較したところ,泥が十分に露光していることが明らかとなった.このことは,2018年の雨季に堆積した洪水堆積物の泥のOSL年代測定によっても支持された.この結果を5th Asia Pacific Conference on Luminescence and Electron Spin Resonance Dating (APLED2018)において発表した.当初の予定では,カンボジアにおける現地調査での試料採取は平成30年度と31年度におこなう予定であったが,今年度までの試料採取で研究課題を達成するのに十分な量の試料を採取することができた.また,OSL年代測定も順調に進んでおり,既に自然堤防の上方への成長過程が明らかになりつつある.今年度はメコン川の自然堤防堆積物のOSL年代測定を進めると同時に,日本の他の低地における自然堤防の形成過程について検討できるように,日本の河成層のOSL年代測定に関する問題に取り組み始めたいと考えている.本研究はカンボジアを流れるメコン川を主な対象とし,自然堤防の上方への成長過程を明らかにすることを目的としている.当初の予定では,乾季の水位が低い時期に河岸の露頭で自然堤防堆積物を採取するつもりであったが,現地へ行ったところ,状態の良い露頭が非常に限られていることが明らかとなった.そこで,試料の採取方法をハンドオーガーを用いる方法へと切り替え,複数地点で試料を採取した.また,それらの試料の一部について,粒度分析とOSL年代測定をおこなった.メコン川の自然堤防の堆積物は主に泥によって構成されていることが,本年度の調査によって明らかとなった.河成層のOSL年代測定では堆積物が堆積時に十分露光しているかどうかが大きな問題となる.そのため,一般的には砂のサンプルを用いて,測定ディスクに載せる砂の量を減らすことで,露光が不十分なディスクを検出する.一方,泥に対して同様の手法を用いて露光の不完全さを検出することはできない.しかし,泥が堆積時に十分露光していると考えられるならば,河成層の泥を用いたOSL年代測定によって信頼できる堆積年代が得られると考えられる.そこで,ポイントバー堆積物の露頭にみられる砂泥互層の砂層と泥層からそれぞれOSL年代を得て比較したところ,泥が十分に露光していることが明らかとなった.このことは,2018年の雨季に堆積した洪水堆積物の泥のOSL年代測定によっても支持された.この結果を5th Asia Pacific Conference on Luminescence and Electron Spin Resonance Dating (APLED2018)において発表した.当初の予定では,カンボジアにおける現地調査での試料採取は平成30年度と31年度におこなう予定であったが,今年度までの試料採取で研究課題を達成するのに十分な量の試料を採取することができた.また,OSL年代測定も順調に進んでおり,既に自然堤防の上方への成長過程が明らかになりつつある.今年度はメコン川の自然堤防堆積物のOSL年代測定を進めると同時に,日本の他の低地における自然堤防の形成過程について検討できるように,日本の河成層のOSL年代測定に関する問題に取り組み始めたいと考えている.
受容体チロシンキナーゼによるシグナル伝達と細胞増殖・癌化における役割とその制御

本研究では、細胞増殖因子受容体チロシンキナーゼがいかにして細胞の増殖や癌化を引き起こすかという情報伝達機構を解明するため、インスリンとIGF-I受容体チロシンキナーゼを介する細胞内情報伝達を研究した。IRS-1はインスリンによりチロシンリン酸化を受ける分子量160-185KDaの蛋白でありインスリンの細胞内主要シグナル伝達経路であると考えられている。我々はIRS-1を欠損するマウスの作成に初めて成功した。このIRS-1欠損マウスでは、糖尿病になるには至らなかったが、インスリン抵抗性を認めた。IRS-1欠損マウスの脂肪細胞や骨格筋でグルコース輸送やグリコーゲン合成の低下を認めた(Nature372,182-186,1994)。IRS-1ノックアウトマウスは遺伝子異常の部位の明らかな初めてのインスリン抵抗性モデル動物である。また、IRS-1欠損マウスで、インスリン依存性に190kDaのチロシンリン酸化蛋白を認め、IRS-1と同様にPI3キナーゼやASH/Grb2を結合することを示した。このpp190は、IRS-1の機能を一部代替しうるインスリン受容体の新しい基質と考えられIRS-2と命名した(J.Biol.Chem.印刷中,1995)。(2)IRS-1に結合する蛋白の同定とその機能我々はIRS-1にASH/Grb2が結合することを先に報告したが、このASH/Grb2の機能は不明であった。インスリンは繊維芽細胞に形態変化を起こすがこれはrasを介する。この系にASH/Grb2に対する抗体をマイクロインジェクションすることにより、このrasを介する細胞形態の変化がほぼ完全に抑制された。また、Srcファミリーチロシンキナーゼを抑制的に制御しているCSKがIRS-1に結合することを見出した。IRS-1に結合したCSKはインスリンによるFAK/paxillinの脱リン酸化を引き起こす可能性が高く、この経路もインスリンによる細胞運動、細胞接着、形態変化に関与している可能性がある。
臨床試験実施へ向けたiPS-MLを用いたがん治療法の検討

インターフェロン(IFN)-βおよびγは、多くの腫瘍細胞に対して増殖抑制効果を有し、また、免疫細胞を活性化する作用を有している。さらにIFNが腫瘍血管の新生を抑制する作用により腫瘍増殖を抑制することが知られている。しかしながら、IFNの臨床的有効性は、一部の腫瘍に限定される。その主な理由として、IFNを静脈内投与した場合に生じるIFNの全身性の作用により、抗腫瘍効果を発揮できる十分な量を投与できないことが挙げられる。本研究は、IFNを発現するiPS-ML(iPS細胞に由来するミエロイド系免疫細胞)によるがんの治療法の効果をマウスモデルを用いて検討した。一般に、固形癌の組織中には、マクロファージを始めとするミエロイド系免疫細胞の浸潤が認められる。ヒトのiPS細胞から増殖能力を有するミエロイド系細胞(iPS-ML)を作製する方法を開発している。この方法により、生理的なヒトのマクロファージに近い性質を有する細胞の大量生産が世界で初めて可能となった。本研究は、この技術を、がん治療へ応用する事を目的としている。iPS-MLは、M-CSFの存在化で長期間増殖する一方、IL-4を添加して培養すると数日で樹状細胞に分化する性質を有している。また、scidマウス腹腔内にヒトの胃癌あるいは膵臓癌細胞を生着させた腹膜播種癌モデルにおいて、iPS-MLを腹腔内投与すると腫瘍組織内への集積と浸潤が認められる。さらに、IFN-βを発現させたiPS-MLの投与により、scidマウス腹腔内に生着したヒト腫瘍に対する治療効果を認めた。以上の研究成果に基づき、iPS-MLおよびiPS-ML由来の樹状細胞を用いて、難治性癌の代表である胃癌腹膜播種と膵臓癌に対する治療法の開発をめざし、基礎的な検討を行なっている。また、マウスの多能性幹細胞に由来する増殖性ミエロイド細胞に由来する樹状細胞(マウスES-ML-DC)の特性解析、および、ES-ML-DCによる能動免疫法によるがん治療についての検討も行なっている。マウスの担癌モデルを用いて、ES-ML-DCによる細胞ワクチンが有効であるという結果も得ている。研究代表者は、ヒトiPS細胞由来のミエロイド系細胞にレンチウイルスベクターを用いてcMYC+BMI1等の増殖因子を導入することにより、増殖性を有するミエロイド系細胞(マクロファージおよび樹状細胞の前駆細胞)を作製する方法を開発している。我々は、これを、iPS-ML(iPS cell-derived myeloid cell line)と名付けている。iPS-MLは、以下のような特性を有している。1) M-CSFの存在化で長期に亘って増殖することが可能であり、大量のマクロファージを単純な培養操作により作製できる。また、遺伝的改変を施すことによってその機能を人為的に修飾することが可能である。2)ヒトの腫瘍細胞を生着させたscidマウスにiPS-MLを投与すると、腫瘍局所に集積し腫瘍組織内へ浸潤する。3)IL-4の存在下で培養すると、数日で強力なT細胞刺激活性を有する樹状細胞(ML-DC)へ分化する。scidマウス腹腔内へヒトの胃癌および膵臓癌細胞株を移植した腹膜播種癌モデルを用いて、インターフェロンβあるいはインターフェロンγを発現するヒトiPS-ML(iPS-ML/IFN)による抗腫瘍効果を検討している。iPS-MLの腫瘍組織への集積と浸潤は、腫瘍が生着したマウスの腹腔内へ蛍光色素標識したiPS-MLを投与し蛍光観察により評価した。ヒトiPS-MLによる抗腫瘍効果を検討するために、マウスの腹腔内にルシフェラーゼを発現する腫瘍細胞を移植した。発光イメージングにより、腫瘍増殖の経過を観察し、iPS-ML/IFNによる治療効果を検討し、その抗腫瘍効果を確認した。さらに、以上のようなゼノグラフト腫瘍モデルによる検討に加えて、iPS-ML/IFNのマウスにおけるモデル細胞を用いた、同種腫瘍モデルによる治療効果の検討も行った。その結果、マウス腫瘍である、B16、Colon26、3LL等の腫瘍細胞株を用いた腹膜播種腫瘍に対して治療効果を観察した。治験実施へ向けた準備を進めているが、治験製品の製造工程、レギュレーションへの対応、安全性の検討等、課題が多く、当初予定したように進んでいない。研究代表者は、ヒトのiPS細胞から増殖能力を有するミエロイド系細胞(iPS-ML)を作製する方法を開発している。この方法によりヒトのマクロファージの大量生産が世界で初めて可能となった。iPS-MLは、M-CSFの存在化で長期間増殖する一方、IL-4を添加して培養すると数日で樹状細胞に分化する性質も有している。また、免疫不全マウス(scidマウス)の腹腔内にヒトの腫瘍細胞を生着させた腹膜播種癌モデルにおいて、iPS-MLを腹腔内投与すると腫瘍組織内への集積と浸潤が認められる。さらにインターフェロンベータを発現させたiPS-MLの投与により、scidマウス腹腔内に移植したヒトの腫瘍細胞(腹膜播種がんモデル)の増殖を抑制できる。本研究においては、原発性及び転移性の肝臓がんに対する治療効果の検討を行った。免疫不全マウスの脾臓にヒトの胃癌細胞株を移植し門脈を経由して肝臓に転移巣を形成させることにより、転移性肝臓がんのモデルを作成した。このモデルにおいて、インターフェロンベータを発現させたiPS-

MLの腹腔内への投与により、腫瘍増殖を抑制できるという結果を得た。肝臓内に腫瘍病巣を有するマウスの腹腔にiPS-MLを投与した場合、iPS-MLが肝臓の被膜直下の腫瘍に直接浸潤することも観察した。研究代表者は、本研究の成果は、インターフェロンベータを発現させたiPS-MLの抗腫瘍効果に関して実験的な証拠を強化するものであると考えている。インターフェロン(IFN)-βおよびγは、多くの腫瘍細胞に対して増殖抑制効果を有し、また、免疫細胞を活性化する作用を有している。さらにIFNが腫瘍血管の新生を抑制する作用により腫瘍増殖を抑制することが知られている。しかしながら、IFNの臨床的有効性は、一部の腫瘍に限定される。その主な理由として、IFNを静脈内投与した場合に生じるIFNの全身性の作用により、抗腫瘍効果を発揮できる十分な量を投与できないことが挙げられる。本研究は、IFNを発現するiPS-ML(iPS細胞に由来するミエロイド系免疫細胞)によるがんの治療法の効果をマウスモデルを用いて検討した。IPS-ML作成技術の改良、動物モデルを用いた薬効薬理解析、造腫瘍性の検討等を行い、概ね予定した通りの成果を挙げる事ができた。本研究のように、がんに対する全く新しい細胞死湯尾を開発しようとする場合、研究開発を進めていかないと、何が問題になるのか不明なところが多い。研究計画には、変更はなく、来年度も研究を遂行する。28年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学iPS-MLをエフェクターとするがん治療の実用化へ向けて、開発を加速させて行きたいと考えている。研究代表者らは、「医薬品医療機器法」における再生医療等製品として承認を得る事を目指しており、安全性と薬効を確認するための非臨床試験の実施、および、細胞製造抗工程の改良と確立等の課題に取組まなければならない。動物実験の実施の遅れのため28年度が最終年度であるため、記入しない。開発研究を継続して実施する必要がある。動物実験に関しては、翌年度に実施する28年度が最終年度であるため、記入しない。マウスを用いた薬効薬理解析等によりさらなるPOC(Prooof of Concept)を得るよう開発を進める。
ミトコンドリア特異的機能改善薬による新規腎疾患治療法の開発

ミトコンドリア病は先天性・後天性のミトコンドリア機能異常に起因し、神経、筋、心臓、肝臓、腎臓、血液、視覚、聴覚など高度に分化した細胞がATP合成依存的代謝で生命活動を維持する重要臓器の障害を来す難治性疾患群である。ミトコンドリア機能異常は慢性腎不全、急性腎障害、ステロイド抵抗性ネフローゼ症候群などの治療抵抗性の腎疾患の原因となるが、有効な治療法は確立していない。我々はミトコンドリア内膜の蛋白質mitofilinに結合することで高いミトコドリア特異性を持ち、ATP合成酵素の重合化を促進してミトコンドリア病患者細胞のミトコンドリアにおいて、mtROSを減少させながらATP産生を増加させて細胞の生存率を改善する新規のミトコンドリア特異的機能改善薬MA-5を開発した(Suzuki T.TJEM 2015,Suzuki T. JASN 2016,Matushashi T. EBioMedicine 2017)。MA-5はAKIモデルでも腎機能と急性尿細管壊死の改善を認め、ミトコンドリア病マウス(Mitomice,ミトコンドリア病/MELASのmtDNA変異)への長期投与でも心臓と腎臓のミトコンドリア呼吸機能を改善し短命なモデルマウスの寿命延長効果を認めた(Suzuki T. JASN 2016)。ミトコンドリア患者培養細胞ではミトコンドリアは細断化して正常なミトコンドリアの形態やDynamicsを失うことでも機能障害を来すが、MA-5の投与により、ミトコンドリア病患者細胞のミトコンドリア細断化とDynamicsの異常が改善することを電子顕微鏡と高解像度共焦点蛍光顕微鏡のTime lapsで定量的に評価した(Matushashi T.EBioMedicine 2017)。臨床でのX線造影検査で用いられる造影剤の副作用とし起こる造影剤腎症は最も頻度の高い薬剤性腎障害の1つであり、その病態機序に虚血・酸化ストレス・ミトコンドリア機能異常が関わるが、その治療法は確立されていない。造影剤投与後の腎虚血と尿細管上皮細胞への直接毒性があり、ミトコンドリア障害がその病態機序にあるとされている。実際に臨床で用いられる造影剤のIohexolを2g iode/kg体重で静注投与した片腎摘マウスの急性造影剤腎症モデルにMA-5を50mg/kg体重/日で経口投与してから24時間の評価では、腎機能と尿細管病理所見の改善傾向と尿中AKIマーカーのNGALの有意な減少を認めた(ISN Frontiers Meetings on Kidney Disease & Cardiovascular Disease 2018, Kidneyweek 2017, Kidney week 2016,第60回日本腎臓学会学術集会で発表)。高血圧性腎傷害・心不全でも虚血とミトコンドリア機能障害が認められるため、疾患モデルとしてDOCA-Salt高血圧マウスモデルでの検討行い、MA-5の投与により、高血圧性心不全の改善と腎障害(糸球体障害、尿細管障害)の改善、アルブミン尿の減少と心筋細胞、腎尿細管細胞でのミトコンドリア呼吸機能改善などの治療効果を認めおり、現在論文投稿準備中である。造影剤腎症モデルは急性モデルでの初期検討でMA-5の保護効果を確認しており、今後は造影剤連日投与によるCKDモデルの検討と予防を目的とした投与法/量の検討を行う。高血圧性腎傷害・心不全でも虚血とミトコンドリア機能障害のMA-5による改善効果を認めており、今後論文投稿を予定している。巣状分節性糸球体硬化症(FSGS)モデルなどの治療抵抗性難治性ネフローゼ腎疾患モデルでの検討は今後の課題として現在実験準備計画中である。

臨床でのX線造影検査で用いられる造影剤の副作用とし起こる造影剤腎症は最も頻度の高い薬剤性腎障害の1つであり、その病態機序に虚血・酸化ストレス・ミトコンドリア機能異常が関わるが、その治療法は確立されていない。造影剤投与後の腎虚血と尿細管上皮細胞への直接毒性があり、ミトコンドリア障害がその病態機序にあるとされている。実際に臨床で用いられる造影剤のIohexolを2g iode/kg体重で静注投与した片腎摘マウスの急性造影剤腎症モデルにMA-5を50mg/kg体重/日で経口投与してから24時間の評価では、腎機能と尿細管病理所見の改善傾向と尿中AKIマーカーのNGALの有意な減少を認めた(ISN Frontiers Meetings on Kidney Disease & Cardiovascular Disease 2018, Kidneyweek 2017, Kidney week 2016,第60回日本腎臓学会学術集会で発表)。高血圧性腎傷害・心不全でも虚血とミトコンドリア機能障害が認められるため、疾患モデルとしてDOCA-Salt高血圧マウスモデルでの検討行い、MA-5の投与により、高血圧性心不全の改善と腎障害(糸球体障害、尿細管障害)の改善、アルブミン尿の減少と心筋細胞、腎尿細管細胞でのミトコンドリア呼吸機能改善などの治療効果を認めおり、現在論文投稿準備中である。造影剤腎症モデルは急性モデルでの初期検討でMA-5の保護効果を確認しており、今後は造影剤連日投与によるCKDモデルの検討と予防を目的とした投与法/量の検討を行う。高血圧性腎傷害・心不全でも虚血とミトコンドリア機能障害のMA-5による改善効果を認めており、今後論文投稿を予定している。巣状分節性糸球体硬化症(FSGS)モデルなどの治療抵抗性難治性ネフローゼ腎疾患モデルでの検討は今後の課題として現在実験準備計画中である。
原型炉を目指した分割型超伝導マグネット・第一壁/液体ブランケット統合システム開発

核融合炉の超伝導マグネットの製造コストおよび炉内構造物のメンテナンスコストを削減するための新しい核融合炉設計案として分割型高温超伝導マグネットシステムが提案されている。本研究の目的は、高温超伝導ケーブルのバットジョイントにおける基礎特性の把握と液体窒素温度、数百A印加時の高温超伝導ケーブルの発熱耐性の証明を行い、分割型高温超伝導マグネットの実現可能性を実証することである。まず、バットジョイントの基礎特性の把握のために高温超伝導テープのバットジョイントの基礎研究を行った。まず、実験評価により、輸送電流の増加にともない接合抵抗が増加することを確認し、数値解析評価により、この原因が接合部付近の超伝導フィラメントの材料劣化である可能性が高いことを示した。また、数値解析評価により、接合部における超伝導フィラメントの相対位置は接合性能へは影響せず、接触状況が接合性能を決定づけるのに支配的であることを示した。以上の考察により酸化物高温超伝導ケーブルのバットジョイントに共通な基礎特性を把握することができた。加えて、材料劣化の防止、接触状況の改善のために金属メッキが有効であることを示唆した。得られた結果を基に積層型高温超伝導ケーブルのバットジョント試験を行った。まず、金属メッキによる接合面状態の改善および保護が有効であることを確認した。加えて、バットジョイントにおいて液体窒素温度、輸送電流500A以下の場合に接合部での発熱による高温超伝導ケーブルの常伝導転移および臨界電流の低下を防止できることを実験的に確認した、すなわち高温超伝導ケーブルの発熱耐性を実証した。最終年度には、実際に分割型高温超伝導マグネットプロトタイプを製作し、その性能評価を行った。結果を基に今後の開発課題を提示し、また、エネルギー損失評価によって、銅コイルに対する分割型高温超伝導マグネットの優位性を示した。磁場閉じ込め型核融合炉の建設・保守の大きな障害となっている超伝導マグネットをモジュール化するための基礎技術となる超伝導線材の直接接合方法によるマグネット製作の可能性を定量的に明らかにするために、クライオスタット・電源および荷重制御機構を備えた実験システムを組み立て、積層高温超伝導ケーブルの直接接合に関する基礎的性能評価試験を実施した。その結果、1.実際のマグネットで考えている電磁力による接合力と同じ方向である積層テープに垂直な方向の荷重によっても接合抵抗を低減できること、2.100MPa以上の圧縮荷重では超伝導線材の性能劣化(臨界電流密度の低下)が起こること、3.直接接合部の抵抗値が極小となる応力値が存在し、その値は応力の増加に伴う接合部分の接触抵抗の減少と超伝導体の劣化の大小関係によって決定されること、4.10層重ねの高温超伝導ケーブルにおける直接接合抵抗は一層あたり約36μΩであり、単層で得られた最高値より1桁大きくなっているが、この原因として電源からの電流の各層への分流がうまく行われておらず、限られた超伝導テープにしか電流が流れていない可能性があること、が明らかとなった。また、単層の実験で得られていた直接接合抵抗の電流値依存性は、5.磁束流の影響を考慮しても発熱による温度上昇が非常に少なく、接合部での温度上昇に起因する現象では無いこと、6.接合面加工時の超伝導フィラメントの性能劣化(臨界電流密度の低下)のため、本来超伝導フィラメントに流れるべき電流の一部が安定化材に迂回することによって生じている可能性があること、が、数値解析を実施した結果明らかとなった。さらに、分割型第一壁設計のための基礎研究を行った結果、7.乱流条件下におけるMHD伝熱特性を評価するために流れを解析するためのモデルとして、磁場に関する混合距離モデルを構築し、ハルトマン流れについてはほぼ適用可能であること、が示された。10枚積層BSCCO2223ケーブルを用いた接合実験を実施し、接合面の角度を変化させて実験を行った。実験では電流を300Aで一定としている。

実験結果より、垂直応力の増加に伴い、接合面における抵抗値が減少していくことが確認できた。また、垂直応力が等しいときには接合面の角度が30°、40°、45°のときでは規格化された抵抗値はほとんど同じ値を示しているのに対して、接合面の角度が50°、60°の場合は値自体が大きくなり、接合面角度が大きいほど抵抗値も大きくなることが明らかとなった。つまり接合面の角度が50°、60°の場合においては接合部抵抗値が接合面の面積に反比例していないことを意味している。この要因として、以下のことが考えられる。すなわち、本実験においては荷重がケーブルの垂直方向から与えられ、その力が垂直応力成分とせん断応力成分に分解される仕組みとなっているが、せん断応力が垂直応力よりも大きくなるとせん断応力の影響が大きくなり接合面においてすべりが発生し、面がずれることにより抵抗が大きくなり接合性能が下がったのではと考えられる。また、今回の実験では接合面の角度が30°のときに最小抵抗値が得られ、抵抗自体は1.26μΩとなっており過去のデータの約3倍まで性能が向上している。なお、得られた結果は現在の実験装置で負荷できる最大の荷重条件でのデータであるが、30°の場合には応力値をさらに上げることによって抵抗をさらに小さくすることが可能であると考えられる。従って、今後、装置の改良を進めることにより、分割型マグネットの設計が可能となる目標抵抗値(<1μΩ)が実現されると考えられる。高温超伝導体の機械的接合の可能性について研究を実施し、以下の成果が得られてた。1.バットジョイント法による接合を用いることによって、高温超伝導テープ同士(臨界電流値:64A、断面:4mm×0.2mm)の接続部の電気抵抗を十分に小さくできること(≒3×10^<-12>Ωm^2)が示された。2.実験に於いて超伝導テープ接合部の電気抵抗値に電流依存性があり、数値解析による評価と併せて総合的に判断すると、電流値の増加に伴うジュール発熱による温度上昇が抵抗増加の原因でなく、超伝導フィラメントの臨界電流密度値の減少が主な要因であることが明らかとなった。3.超伝導テープを710枚積層した超伝導ケーブルを用いた接合実験の結果、断面に傾斜を設けた場合の方が接合性能は良く、30度45度程度の時に最適になることが示された。4.接合箇所が4カ所のプロトタイプの分割型マグネット(超伝導テープを5層重ねたケーブルを3ターン巻いたマグネット)を作成し動作することを確認した。以上のことより、高温超伝導体を用いることによって、まず、マグネットの動作温度が4K°から77K°程度に上昇し、物質の比熱が格段に増加させることができ、その結果、低温超伝導体ではクエンチを誘起するため許容できなかった発熱をある程度まで許容することが可能となり、発生した熱を除去し、温度上昇を回避すれば分割型超伝導マグネットが実現可能であることを実証できた。
血管誘導因子を用いた骨再生技術の開発

骨の再生を誘導するには骨芽細胞による造骨作用が最も重要であるが、それら細胞に栄養分や酸素を供給する血管新生が十分に伴うことが重要である。現在までの組織工学、特に多孔性セラミックス材料を用いた骨における組織工学において、骨芽細胞による造骨作用を高めるための多くの努力がなされているものの、血管誘導を伴わせた骨再生の試みは極めて少ない。本提案では、骨における組織工学モデル(ラットおよびヒト骨髄細胞を用いた)において血管誘導を遺伝子工学的に行い、骨再生効率が亢進することを示すことにより血管誘導因子の導入の重要性を明らかにし、今後の組織工学技術に貢献する。本年度は血管誘導因子VEGFのcDNAを導入したアデノウイルスを、ラット骨髄由来骨芽細胞(Maniatopoulosの方法による)に感染(条件は初年度に決定したもの)させ、多孔性セラミックス材料に播種した後、ラットの皮下、および骨欠損モデルに移植し、その後の経過を詳細に検討した。生化学的評価として、アルカリフォスファターゼ活性、オステオカルシン発現量により評価した結果、これらの因子がウイルス感染により亢進することが分かった。更に、組織化学的には、HE染色による新生骨の増加だけでなく、TRAP染色により破骨細胞を誘導していることも明らかになった。以上の結果から、VEGF遺伝子導入により、骨形成の亢進、骨リモデリングの誘導がおこることが明らかになり、VEGF遺伝子の導入が、骨における組織工学技術に有効に働くことが確認できた。骨の再生には血管誘導が不可欠である。ドナーである骨髄由来骨芽細胞に血管誘導因子VEGF (vascular endot helial growth factor)の過剰発現を誘導し、移植後、血管新生が誘導され、骨形成が亢進することを期待し研究を行った。初年度は2年度目に向けた予備実験を行った。まず、血管誘導因子VEGFの発現ベクター、組み替えアデノウイルスベクターの構築を行い、骨髄由来骨芽細胞(Maniatopoulosらの培養方法による)への導入実験を行った。その結果、通常の発現ベクターでは発現効率が悪く、組み替えアデノウイルスベクターによる感染により効率よく過剰発現させることに成功した。またHUVEC細胞を用いて、感染したHUVEC細胞で正常に増殖していくことから、過剰発現したVEGFが正常に機能することを確かめた。そして、効率のよい感染条件(MOIの決定)を決定した。VEGF組み換えアデノウイルスをフィッシャーラット骨髄由来骨芽細胞に感染させ、多孔性セラミックススキャホールドに播種、コンポジットを形成させ、フィッシャーラット皮下に移植し、その後の経過を観察した。その結果、感染群では、コントロール群に比べ、血管新生がより高効率で進行していることがわかった。そこで同様の実験手法により得られた細胞-セラミックスコンポジットをフィッシャーラットの大腿骨骨欠損モデルに移植し、骨形成能を調べた結果、骨形成が亢進しているというプレリミナリーな結果を得た。今後は、本実験の再現性、より詳細な解析、血管新生と骨形成の相関に関する研究を、組織化学的な手法を用いて行い、本研究課題をまとめていきたい。
日本庭園の総合的アーカイヴの開発をめぐる研究

本研究は、現代のテクノロジーを駆使した日本庭園の総合的アーカイヴのための研究開発を行い、将来的により多くの庭園に応用できるような、日本庭園の総合的アーカイヴのプロトタイプを提示することを目的とする。また、単なる技術開発にとどまらず、常に「文理融合」を意識し、日本庭園のアーカイヴをめぐるテクノロジーと人文知の対話を行い、そのアーカイヴによって新たに明らかになる日本庭園の諸相、またそれが生み出す日本庭園研究の新しい可能性について考究するものである。
電気通信事業における規制緩和と競争政策に関する研究-ECおよびドイツの最近の法政策的展開について-

今日、電気通信事業について、EUでも、またドツでも、一層の規制緩和と競争政策の執行強化という法政策的方向性がいよいよ鮮明になってきた。規制緩和という視点に関わっては、本研究年度において、EUでは、独占的供給の許容されてきた電話サービスについて、また電気通信ネットワークの構築、運用についても、段階的ではあれ自由化の政策ラインが定まってきた。これは、日米との国際競争に打ち勝つため産業競争力を強化してゆく必要があるとのEU委員会の強い危機認識が、その背景にあるものと思われる。かかるEU全体の政策動向を受けて、EU加盟国たるドイツでも、本研究年度において、電気通信規制のあり方が改革された。ドイツの改革では、まず基本法の改正を通じてDBPを民営化すると共に、電話サービスや電気通信ネットワークの構築・運用につき、段階的・裁量的に新規参入を許容する方向が打ち出された。しかし、他方で、なおDBPによる電気通信ネットワークの原則独占が解消し切れていないという問題があり、この点をもって今回の改革では自由化・規制緩和措置として全く不十分であるとの見解も強く、この視点から見るときには、今回の改革の真の重点はDBPの民営化にこそあったとの皮肉な評価も可能であろう。次に、競争政策の強化という視点からは、EUにおいて、ことにEU委員会の実務運用の面からいって、競争政策の執行強化という問題意識が次第に一層重要なポイントとなってきていることがうかがわれる。このことは、各加盟国の動向にも影響を与えており、ドイツでもその種の見解が強調される傾向になりつつあり、またイギリスなどでも、電気通信事業に対する競争法の適用可能性の議論や、BTの市場支配力の濫用に対する行政的規制の一層の拡充という課題が認識され、オフテルもその旨のステートメントを起こして、議論を開始したところである。