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口腔癌の発生・浸潤・転移メカニズムにおけるEBVと歯周病の関与

本研究では口腔癌の発症におけるEBVの関与を明らかにする目的で、EBV感染ゲノムならびにその発現について検討を行った。合計333例のホルマリン固定パラフィン包埋組織材料、正常粘膜(n=30)、炎症性歯肉(n=32)、炎症性扁桃(n=17)、上皮異形成(n=83)、口腔扁平上皮癌(n=150)および鼻咽頭癌(n=21)を用いた。その結果、癌に前駆する高度の上皮異形成においてEBV感染ゲノム(EBNA-2、LMP-1)が高率に検出されること、さらにEBERやLMP-1の発現強度が高い傾向にあることから、口腔扁平上皮癌の発生要因の一つとしてEBVが関与している可能性が示唆された。口腔扁平上皮癌150症例のパラフィン切片からDNAを抽出し、PCR法にてEBV感染ゲノム(EBNA-2, LMP-1)の検出を行った。EBNA-2は150例中78例(52.0%)検出でき、LMP-1に関しては16例(10.6%)検出された。比較対象とした上咽頭癌21例では、EBNA-2およびLMP-1発現はそれぞれ66.7%および33.3%で、口腔扁平上皮癌症例に比較して高い陽性率を示した。この結果からは、上咽頭癌症例に比べて口腔扁平上皮癌症例でのEBV感染ゲノム検出率は低値であるが、口腔癌においてもEBVゲノムの感染環境下にある症例が少なくないことが示された。さらに、EBER-ISH法での検索においては、発現強度に差はあるが実際の口腔扁平上皮癌細胞にEBERが陽性(90.67%)であることか確認された。これらのデータをもとにEBER陽性の口腔扁平上皮癌症例(135例)に対して潜伏感染タイプ(Latency型)を検討してみると、I型が44.4%(60例)、II型が5.9%(8例)、III型が5.9%(8例)、既存の分類に該当しない不明型(混合型)が43.7%(59例)であることが分かった。これらEBV感染(関連)口腔扁平上皮癌症例に関して、LMP-1タンパク発現を免疫染色により検討してみると、染色態度に差はあるものの癌細胞に陽性所見が確認された。さらに、歯周炎および扁桃炎組織に関してEBV感染ゲノムをPCR法により検出を試みたところ、扁桃炎ではEBNA-2 (0.0%)およびLMP-1(20.0%)の検出率が低いのに対して、歯周炎ではEBNA-2 (78.1%)およびLMP-1 (21.9%)の検出率が高い傾向にあることが示された。以上の結果より、口腔癌、EBV、および歯周病との3者間に関連性があるものと考えられ、さらに研究を推し進める必要性がある。前年度までに得られたヒトパラフィン包埋材料を用いたEpstein-Barr virus (EBV)潜伏感染ゲノムの検出では、上咽頭癌症例に比較して検出率は低いが、口腔扁平上皮癌においてもEBVゲノムの感染環境下にある症例が存在することが分かった。上皮性異形成、炎症性歯肉、形態的に正常な口腔粘膜の症例をさらに追加検討し、以下の結論に至った。最終検索数は、口腔扁平上皮癌(n=150)、鼻咽頭癌(n=21)、上皮異形成(n=83)、炎症性歯肉(n=32)、炎症性扁桃(n=17)、正常粘膜(n=30)とし、合計で333例のホルマリン固定パラフィン包埋組織材料を用いた。EBV感染ゲノム(EBNA-2、LMP-1)の検出では、口腔扁平上皮癌を含む各種病変においてEBNA-2およびLMP-1が検出された。いずれも陽性率は癌に前駆する高度の上皮異形成で高率であることが示された。EBERおよびLMP-1発現の検出では、口腔扁平上皮癌ならびに上皮異形成を含む各種病変において、それらの発現がみられることが確認できた。EBERおよびLMP-1発現は癌に前駆する高度の上皮異形成で高い傾向が示された。ヒトパラフィン包埋組織材料を用いたEBVの検索結果から、癌に前駆する高度の上皮異形成においてEBV感染ゲノム(EBNA-2、LMP-1)が高率に検出されること、さらにEBERやLMP-1の発現強度が高い傾向にあることから、口腔扁平上皮癌の発生要因の一つとしてEBVが関与している可能性が示唆された。口腔癌150例、鼻咽頭癌21例、上皮異形成83例、歯肉炎32例、扁桃炎17例、正常口腔粘膜30例のヒトパラフィン包埋材料を用いたEpstein-Barr virus (EBV)の検出をPCR、ISHおよび免疫組織化学的手法にて検討した。これらの結果から癌に前駆する高度の上皮異形成においてEBV感染ゲノム(EBNA-2、LMP-1)が高率に検出され、EBERやLMP-1の発現強度も高い傾向にあることが分かり、口腔癌の発生要因の一つとしてEBVが関連している可能性が示唆された。しかしながら、CD21のタンパク発現に関しては明らかではなかった。

最終年度におけるin vitroの実験では、各種の口腔癌細胞株(HSC-2, HSC-3, HSC-4, Ca9-22)、上咽頭癌細胞株(KB)、正常ヒト口腔ケラチノサイト(HOK)におけるEBV遺伝(EBNA-2, LMP-1, EBER)およびタンパク質発現を検討した。PCR法および免疫染色でEBV遺伝子やタンパク質発現は検出できなかった。そこでEBVを各種培養細胞に感染させることを試みた。B95-8細胞の培養上清中にEBVが産生されることをPCR法で確認し、この培養上清を各種培養細胞に48時間作用させたところHSC-4のごく一部にEBER陽性がみられた。また、歯周病菌が産生する酪酸とB95-8細胞の培養上清とを混合し作用させたところ同様にHSC-4のごく一部にEBER陽性像がみられた。CD21発現に関しては酪酸単独作用でHSC-3およびHSC-4のごく一部に陽性像が確認できた。しかしながら、これらのin vitroのデータは再現性を得るには至っていない。以上の結果からは、EBV、口腔癌および歯周病との関連性が示唆されるが、さらなる証拠を得るためにはEBV感染培養株(EBV陽性ヒト口腔癌細胞株)の樹立が必要であると考えられた。本研究では口腔癌の発症におけるEBVの関与を明らかにする目的で、EBV感染ゲノムならびにその発現について検討を行った。合計333例のホルマリン固定パラフィン包埋組織材料、正常粘膜(n=30)、炎症性歯肉(n=32)、炎症性扁桃(n=17)、上皮異形成(n=83)、口腔扁平上皮癌(n=150)および鼻咽頭癌(n=21)を用いた。その結果、癌に前駆する高度の上皮異形成においてEBV感染ゲノム(EBNA-2、LMP-1)が高率に検出されること、さらにEBERやLMP-1の発現強度が高い傾向にあることから、口腔扁平上皮癌の発生要因の一つとしてEBVが関与している可能性が示唆された。上皮性異形成、炎症性歯肉、形態的に正常な口腔粘膜などの症例追加により時間を要した。また、パラフィン切片であるため保存状態により、良好にDNAが抽出されないなど、再現性を得るために予想外に時間がかかってしまった。さらに、In situ hybridizationおよびImmunohistochemistryの評価方法の検討やデータ解析に時間を要した。病理学研究目的を達成するための研究計画・方法に関しては大きな変更点はなく、当初の計画に沿って遂行していく予定である。研究が遅れている部分に関しては、さらに研究に費やす時間(エフォート%)を増やせるように工夫し改善していく。PCRに関して、DNAの良好な抽出およびPCRの反応条件の決定に予想外に時間がかかってしまった。パラフィン切片からのDNA抽出であるため、培養細胞と比べてデータのばらつく時があり、再現性をみるのに予想外に時間を要した。バイアスが生じないように臨床事項に関しては、実験データがある程度揃ってから検索および解析する予定であったので、実験の遅れに伴い臨床医との連携ならびにデータ収集時期も予想外に遅れてしまった。当該年度に予定した実験計画の全てを遂行することができなかったためであり、その原因としては症例の追加、実験データの再現性や評価法の検討に時間がかかってしまったことによる。研究目的を達成するための研究計画・方法に関しては大きな変更点はなく、当初の計画に沿って遂行していく予定である。やや研究が遅れている部分に関しては、研究に費やす時間(エフォート%)をさらに増やせるように工夫する。平成26年度内に遂行できなかった内容(次年度使用額)に関しても平成27年度の実験計画と平行して行う予定である。実験遂行にあたっては常に実験時間を作る工夫と効率性を考えて進めていく。当該年度に予定した実験計画の全てを遂行することができなかったためであり、その原因としては予備実験(条件決め)や実験データの再現性をみるのに予想外に時間がかかってしまったことが最大の理由である。平成26年度の実験計画に関しては、当初の予定に沿って遂行する予定である。
フッサールの後期還元思想の解明

本研究は、現代ドイツ哲学の主潮流の一つを成す現象学の創始者エドムント・フッサール(18591938)の1913年から1936年までの後期還元思想がどのように展開されたのかを、或る程度明らかにした。本年度の研究実施計画は、『Die Bernauer Manuskripte uber das Zeitbewusstsein(1917/18)』(『時間意識に関するベルナウ草稿(1917/18)』)等を解読して、『イデーンI』(1913)以降の1910年代のフッサールの後期還元思想を究明することであった。また、他方で、世界の現象学研究の中心であるベルギー国ルーヴァン大学フッサール・アルヒーフで未公開遺稿等の諸資料を閲覧し、貴重な研究資料を獲得することであった。本研究は、順調に進展し、上掲の著作等の解読も進み、フッサール・アルヒーフでの貴重な研究資料の獲得もなされた。獲得された貴重な研究資料の中でも、とりわけ未公開遺稿B II 11『Die Verwandlung der Epoche(1933 oder 1934)』(『エポケーの変化(1933年または1934年)』)や未公開遺稿B II 12『Die Verwandlung des naturlichen Lebens durch die phanomenologische Besinnung(Epoche)(1935)』(『現象学的考察による自然的生の変化(エポケー)(1935年)』)等が、本研究者の関心を引いた。そこで、次年度以降に予定されていたフッサールの最晩年の還元思想の展開の解明を前倒しして研究成果として生み出されたものが、論文「フッサールの『危機書』の前夜」(『筑波哲学』第18号、2010年3月)である。本論は、フッサールの『危機書』の前夜とも言える1933年から1935年へ至る時期に執筆された草稿に基づいて、『危機書』(1936年)で取らわる超越論的現象学へ至る二つの道つまり「存在論を介しての道」と「心理学を介しての道」の1934年時点での胚胎、1935年1月時点での「最晩年の超越論的現象学的本質把捉の方法としての超越論的想起」、1935年秋の時点での「最晩年の超越論的現象学的本質把捉の具体的操作としてのヴァリエーション」等について解明したものである。本年度の研究実施計画は、『イデーンI』(1913年)以降、現象学的還元というフッサールの哲学的方法によって主題化され解明される現象学的本質が、フッサールとその弟子たちとの議論等によってどのように変容を遂げるのかを究明することであった。つまり、フッサールを中心とする現象学派の学術誌『哲学および現象学的研究年報[Jahr-buch fur Philosophie und phanomenologische Forschung]』第4巻(1921年)に掲載されたフッサールの弟子ジャン・エラン[Jean Hering]の論文「本質、本質性および理念に関する注解。[Bemerkungen uber das Wesen, die Wesenheit und die Idee.]」等を解読しながら、フッサールが1917年頃に「プラトン的なイデア(理念)としての本質」から「アリストテレス的なエイドス(形相)としての本質」へと現象学的本質を転換していったのではないのかという問題を究明することであった。本研究は、順調に進展し、その成果は、論文「フッサールの実在論的転回」(『筑波哲学』第19号、2011年3月)として結実した。本論は、『イデーンI』(1913年)のフッサールの現象学的観念論が『イデーンII』(1912年から1918年へかけて執筆された草稿)において「自然と精神」という実在を主題とする実在論的傾向を帯びた叙述へと「実在論的転回」を遂げることを指摘し、それは、1913年夏学期以降の弟子たちとの仮借ない批判的な議論による啓発、とりわけジャン・エランの説く「個体としての本質」の啓発によるものである、ということを解明したものである。したがって、本論は、従来不明瞭であった1913年から1918年へかけてのフッサールの思想展開を明らかにしたという意義を有する。本年度の研究実施計画は、フッサール全集第33巻『Die Bernauer Manuskripte uber das Zeitbewusstsein(1917/18)』(『時間意識に関するベルナウ草稿(1917/18)』)[2001年]に基づきつつ、1917/18年時点のフッサールの「個体化の現象学」を究明することであった。

本研究は、順調に進展し、個体化は、「或る唯一のものであるような個体化する契機」と「エイドスとしての本質」との一体化によって成立するものであること、ベルナウ草稿における「個体化の現象学」は、純粋な理念的可能性の次元で遂行されたフッサールの従来の実在的存在論に対して、経験的な事実的現実性の領域を開示したこと、ベルナウ草稿は、個体としての対象の認識を中核とする具体的事実的な経験および現実的な経験的世界に基づいて抽象的理念的な認識および可能的な理念的世界を現象学的に基礎づけるというフッサール後期思想の基軸を樹立する大転換点だと言えること等を解明した。さらに、本研究は、フッサール全集資料集第4巻『Natur und Geist Vorlesungen Sommersemester 1919』(『自然と精神1919年夏学期講義』)[2002年]に基づきつつ、1919年夏学期講義「自然と精神」における学問論を究明し、フッサールの最晩年の『危機書』(1936年)における学問論との対比において、1919年夏学期講義「自然と精神」における学問論の意義を究明した。そして、その成果は、論文「フッサールの学問論的転回点」(『筑波哲学』第20号、2012年3月)として結実した。本論は、1919年夏学期講義「自然と精神」における学問論が、可能的諸学問をアポステリオリな経験的諸科学とアプリオリな形相学としての領域的存在論に区分し、前者の骨格を成す後者を現象学によって超越論的に基礎づけることによって、厳密な学問体系の創立を企図するとともに、物的自然の存在論および現象学の基本路線に関して、具体的事物ファントムの存在論を中核とする「超越論的感性論」の導入によって、「存在論と現象学の架橋」を学問論的分析として具体的に遂行したことを解明し、さらに、1919年夏学期講義「自然と精神」における学問論は、『危機書』の学問論の原型を成すものであり、学問論的転回点としての煮義を担うものであることを解明した。
スクール・ベースト・アプローチによる学校体育のカリキュラム評価に関する研究

本研究は学校体育のカリキュラム開発や授業実践に活きるカリキュラム評価方法を理論的に解明し、国際指標に耐えうるカリキュラム評価方法のモデルを創出することが目的である。2019-2020年度の研究課題は「実践を基盤とする学校体育カリキュラム評価の状況分析と理論仮説の設計」であり、とりわけ1体育実践におけるカリキュラム評価の実態と問題状況の分析、2SBCD研究におけるアセスメント論および体育・スポーツ教育学の評価論からのアプローチによって学校体育カリキュラムの効果検証のデザインや評価方法についての理論仮説を設計することであった。この一年間は先行研究の整理と日本の体育実践におけるカリキュラム評価の実態を把握する方法を検討している段階であり、現段階においては研究成果として報告するに至っていない。(2)の研究課題に関わっては、体育実践におけるカリキュラムの重要単位である「単元ー年間計画」に着目し、重点教材を年間計画に位置づける意味や重点教材を活かした年間計画づくりを分析し、教師よる年間計画の評価方法のポイントを引き出した。さらに、教師による年間指導計画ー体育カリキュラムづくりの方法という視点から以下のような9つの評価ポイントを明らかにした。1子どもたちの実態をどの把握、2各学校における体育の目標(出口)像、3各学年のテーマ(目標)、4教科内容と対応する教材選択、5重点教材、6最初の体育授業との出会わせ方、7体育理論の授業の位置づけ、8体育授業と教科外体育(学校行事・部活)との関連、9年間計画についての体育教師集団の合意形成である。今年度4月より愛知県立大学の副学長となり、大学改革支援・学位授与機構の「認証評価」、「第3期中期計画」の策定を含む大学の管理運営業務、学部及び大学院(修士および博士後期課程)の研究指導、学会役員等の仕事に追われ、研究活動を遂行する時間を十分に確保できず、研究活動全体が遅々として進まず目標とした課題を達成できなかった。当該科研研究においてスタート年である今年度は、まず第1に、国内外のカリキュラム評価論の先行研究を収集・整理するところから研究に着手した。しかしながら体育実践におけるカリキュラム開発評価の先行研究や先行実践の分析にまで至っていない。第2に、カリキュラムの中核単位である「単元ー年間計画」に着目し、教師による年間計画づくりから評価のポイントを抽出したが、その結果をカリキュラム評価方法の理論仮説に導く考察をするまでには至らなかった。第3に、学校現場における体育のカリキュラム評価の実態分析については着手できなかった。2018-2019年度の研究テーマは「実践を基盤とする学校体育カリキュラム評価の状況分析と理論仮説の設計」あり、とりわけ(1)体育実践におけるカリキュラム評価の先行研究の整理と実態分析、(2)SBCD研究における評価論・アセスメント論からのアプローチによって学校体育カリキュラムの効果検証のデザインや評価方法についての理論仮説を設計する研究に着手する予定であった。しかしながら、(1)及び(2)の研究課題においても先行研究の整理と仮説を引き出すための基礎作業に終わってしまった。2019年度の課題(研究推進予定)は以下の通りである。(1)の研究課題については、1教育評価論・カリキュラム評価論・体育評価論の先行研究を体育実践におけるカリキュラムづくりや年間計画づくりに引き寄せて評価方法を再検討する予定である。2全国の学校現場で実施されている学校体育のカリキュラム評価の実態を調査する。32004年に教師たちの手によって創出された『体育・健康教育の教育課程試案』(学校体育研究同志会教育課程自主編成プロジェクト編、創文企画)があるが、そこに関わった教師たちのカリキュラムづくりや評価に対する意識・見方・認識について調査する。(2)の研究課題に関わっては、1体育における「単元ー年間計画」に着目し、「単元ー年間計画」づくりと評価の実践事例を分析する。2(1)と(2)の研究から学校現場で活かせる年間計画評価方法の仮説を導出する予定である。

今年度4月より愛知県立大学の副学長となり、大学改革支援・学位授与機構の「認証評価」、「第3期中期計画」の策定を含む大学の管理運営業務、学部及び大学院(修士および博士後期課程)の研究指導、学会役員等の仕事に追われ、研究活動を遂行する時間を十分に確保できず、研究活動全体が遅々として進まず目標とした課題を達成できなかった。当該科研研究においてスタート年である今年度は、まず第1に、国内外のカリキュラム評価論の先行研究を収集・整理するところから研究に着手した。しかしながら体育実践におけるカリキュラム開発評価の先行研究や先行実践の分析にまで至っていない。第2に、カリキュラムの中核単位である「単元ー年間計画」に着目し、教師による年間計画づくりから評価のポイントを抽出したが、その結果をカリキュラム評価方法の理論仮説に導く考察をするまでには至らなかった。第3に、学校現場における体育のカリキュラム評価の実態分析については着手できなかった。2018-2019年度の研究テーマは「実践を基盤とする学校体育カリキュラム評価の状況分析と理論仮説の設計」あり、とりわけ(1)体育実践におけるカリキュラム評価の先行研究の整理と実態分析、(2)SBCD研究における評価論・アセスメント論からのアプローチによって学校体育カリキュラムの効果検証のデザインや評価方法についての理論仮説を設計する研究に着手する予定であった。しかしながら、(1)及び(2)の研究課題においても先行研究の整理と仮説を引き出すための基礎作業に終わってしまった。2019年度の課題(研究推進予定)は以下の通りである。(1)の研究課題については、1教育評価論・カリキュラム評価論・体育評価論の先行研究を体育実践におけるカリキュラムづくりや年間計画づくりに引き寄せて評価方法を再検討する予定である。2全国の学校現場で実施されている学校体育のカリキュラム評価の実態を調査する。32004年に教師たちの手によって創出された『体育・健康教育の教育課程試案』(学校体育研究同志会教育課程自主編成プロジェクト編、創文企画)があるが、そこに関わった教師たちのカリキュラムづくりや評価に対する意識・見方・認識について調査する。(2)の研究課題に関わっては、1体育における「単元ー年間計画」に着目し、「単元ー年間計画」づくりと評価の実践事例を分析する。2(1)と(2)の研究から学校現場で活かせる年間計画評価方法の仮説を導出する予定である。2018年度より愛知県立大学の副学長(総括)となり、今年度はそのスタートの年であった。そのため今年度は大学の管理運営業務を中心に、学部、大学院(修士および博士後期課程)の指導、学会役員等の仕事に追われ、研究活動が十分に展開できなかった。とりわけ科研研究活動においては、初年度として1体育実践におけるカリキュラム評価の問題状況を分析するとともに、2スクール・ベイスト・カリキュラム開発研究におけるアセスメント論および体育・スポーツ教育学の評価論から学校体育カリキュラムの効果検証のデザインや評価方法についての理論仮説を設計する研究を進める予定であった。しかしながら1及び2の研究課題においても先行研究の文献収集と整理にとどまり、研究成果として発表することや調査を実施することができなかった。
北極圏生物の放射能汚染

放射能汚染の速度を考慮して平成23年8月から9月および平成25年8月から9月にかけて、北緯80度のスバールバル群島中のスピッツベルゲン島にてヒゲアザラシ、ワモンアザラシ、スバールバルトナカイ、シロカモメ、ライチョウ、ホッキョクチャー(硬骨魚類)、クリオネ等の貝類、および地衣類を得た。セシウム134と137を測定したが、高値は得られなかった。このことは現在までのところ北極圏の生物には放射能汚染が新しく生じてはいないことを示している。しかし、北極圏生物の生態系を守るために、放射能の拡散速度を考慮して今後の不断の、長期にわたる注意深い観察が必要と考えられる。放射能汚染の地球規模の拡大の速度を考慮して、平成25年8月20日から9月11日にかけて、スバールバル群島のスピッツベルゲン島にて試料すなわち、ヒゲアザラシ、ワモンアザラシ、スバールバルトナカイ、シロカモメ、スバールバルライチョウ、ホッキョクチャー(硬骨魚類)、クリオネ(貝類)、および地衣類(Cetraria islandica, Cladonia arbuscula, Cladonia rangiformis, Cladonia furcata, Cladonia convoluta, Hypogymnia physodes, Pseudevernia furfuracea, Lasallia pustulata, Lobaria pulmonaria, Alectoria ochroleuca, Sereocaulon alpinum, Ramalina farinacea, Ramalina fastigiata,, Ramalina siliquosa, Roccella fuciformis, Rocellia fucoides)を採取した。試料を秋田大学に搬送し、放射能の解析をおこなっている。解析の対象としている核種はセシウム134およびセシウム137である。両者の半減期の違いから放射能汚染が最近のものか、あるいは過去のものか判定可能であり、現在までの解析ではセシウム134に高値は検出されておらず、北極圏に新しく放射能汚染が生じた証拠は得られていない。それらのデータは総合して、今後のグローバルな環境保全や生物多様性の維持のための対策の一助にもなることと確信される。本年度は8月から9月にかけて北極圏スバールバル群島のスピッツベルゲンにおいて北極圏の生物すなわち、ヒゲアザラシ、ワモンアザラシ、スバールバルトナカイ、シロカモメ、スバールバルライチョウ、ホッキョクチャー(硬骨魚類)、クリオネ(貝類)、および地衣類(Cetraria islandica, Cladonia arbuscula, Cladonia rangiformis, Cladonia furcata, Cladonia convoluta, Hypogymnia physodes, Pseudevernia furfuracea, Lasallia pustulata, Lobaria pulmonaria, Alectoria ochroleuca, Sereocaulon alpinum, Ramalina farinacea, Ramalina fastigiata,, Ramalina siliquosa, Roccella fuciformis, Rocellia fucoides)を採取する予定であったが、試料採取に必須のハンターの都合がどうしてもつかず、試料採取は次年度に延期とした。それまでの計画の立案と研究グループの打ち合わせを密に行なった。平成25年8月から9月にかけて、スピッツベルゲン島にて得た試料すなわち、ヒゲアザラシ、ワモンアザラシ、スバールバルトナカイ、シロカモメ、スバールバルライチョウ、ホッキョクチャー(硬骨魚類)、クリオネ(貝類)、および地衣類(Cetraria islandica, Cladonia arbuscula, Cladonia rangiformis, Cladonia furcata, Cladonia convoluta, Hypogymnia physodes, Pseudevernia furfuracea, Lasallia pustulata, Lobaria pulmonaria, Alectoria ochroleuca, Sereocaulon alpinum, Ramalina farinacea, Ramalina fastigiata,, Ramalina siliquosa, Roccella fuciformis, Rocellia fucoides)の放射能解析をおこなった。両者の半減期の違いから放射能汚染が最近のものか、あるいは過去のものか判定可能であり、現在までの解析では北極圏に新しく放射能汚染が生じた証拠は得られていない。平成26年10月には20年来の研究協力者であるノルウエーのハンターJoern Eidar Fortun氏を秋田大学に招聘して詳細なデータの解析および今後の研究の方向性に付いて打ちあわせした。その結果、現在は新しい放射能汚染の可能性は低いものの、今後長期にわたる監視は必須であろうとの結論に達した.平成27年10月から11月にかけて研究を共同して遂行している、ノルウェー、オスロ大学理学部のTrond Berg教授およびトロムソ大学医学部のBardSmedsrod教授を秋田大学に招聘して現在までに得られたデータの詳細な解析をおこない今後の方針についてディスカッションした。その結果、現在は北極圏動物および植物、土壌には新しい放射能汚染の可能性は低いものの、今後長期(10年以上)にわたる監視は必要であろうとの結論に達した。

なお現在までにスピッツベルゲン島にて得た資料すなわちヒゲアザラシおよびワモンアザラシ、スバールバルトナカイ、シロカモメ、スバールバルライチョウ、ホッキョクチャー(硬骨魚類)、クリオネ(貝類)、および地衣類(Cetraria islandica, Cladonia arbuscula, Cladonia rangiformis, Cladonia furcata, Cladonia convoluta, Hypogymnia physodes, Pseudevernia fururacea, Lasallia pustulata, Lobaria pulmonaria, Alectoria ochroleuca, Sereocaulon alpinum, Ramalina farinacea, Ramalina fastigiata, Ramalina siliquosa, Rocellia fuciformis, Rocellia fucoides)、土壌等にはセシウム134およびセシウム137の高値はみられていない。放射能汚染の速度を考慮して平成23年8月から9月および平成25年8月から9月にかけて、北緯80度のスバールバル群島中のスピッツベルゲン島にてヒゲアザラシ、ワモンアザラシ、スバールバルトナカイ、シロカモメ、ライチョウ、ホッキョクチャー(硬骨魚類)、クリオネ等の貝類、および地衣類を得た。セシウム134と137を測定したが、高値は得られなかった。このことは現在までのところ北極圏の生物には放射能汚染が新しく生じてはいないことを示している。しかし、北極圏生物の生態系を守るために、放射能の拡散速度を考慮して今後の不断の、長期にわたる注意深い観察が必要と考えられる。現在まで2回の系統的な試料の収集(平成23年8月から9月にかけて、および平成25年8月から9月にかけて)を実行し、北極圏動物および植物、地衣類、土壌のセシウム134およびセシウム137の解析を行なうことが出来た。現在までのところセシウム134にもセシウム137にも高値は検出されておらず、北極圏に新たに放射能汚染が生じた証拠は得られていない。貴重なデータが経時的に蓄積されており、当初の研究目的の達成度は順調と判断される。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学上記の成果をふまえて今後も、グリーンランド東岸とスバールバル群島において、可能な限り多くの動物および植物を採取し、凍結保存する。さらにサーミ人からトナカイの飼料を得る。トナカイの食料となる地位類も採集する。スバールバル群島においてはスバールバル大学機構に、グリーンランドではイトコトミットの病院に、ラップランドではトロムソ大学にサンプルを貯蔵し、一定量に達したら日本に搬送して、放射能の測定、遺伝子の異常のデータを得るシステムを樹立・継続する。CITESを取得して、試料を日本に持ち帰り、放射能(134Cs, 137Cs)を測定する。平成25年8月から9月における試料の収集のみでなく、秋田大学学長裁量経費よる研究費のサポートを受けて。
古典力学における数学的諸問題

1.積分可能系の研究については、伊藤(研究代表者)が可積分系の特異点における標準形の研究を可積分な正準写像の不動点のまわりでの標準形について拡張し、適当な座標系をとることにより線形部分と可換という「対称性」を持った標準形を得た。また長谷川はYang-Baxter方程式のn状態Belavin解についてその交差対称性を明らかにし、付随する代表の新しい表現の族を構成した。2.微分方程式の解の安定性に関連して、加藤は無限の遅れを持つ関数微分方程式の解の有界性を研究し、遅れが有限の場合との差を明らかにした。また高木は、生物の形態形成モデルに関係する半線型楕円型偏微分方程式のノイマン問題について、拡散係数が0に近づく時の最小エネルギー解について、最大値をとる点の位置などの漸近挙動について顕著な結果を得た。変分法との関連では、堀畑がQuasi-convexと呼ばれるカラテオドリ汎関数の最小解の滑らかでない部分の評価をハウスドルフ次元を用いて行った。さらに、会田は重要な無限次元空間であるループ空間に対し、その上の微分作用素の性質をWiener-Riemann多様体上のOrnstein-Uhlenbeck作用素を用いて調べた。立沢は、擬微分作用素のModulation spaceにおける有界性をL^2(R^n)の完全正規直交系を用いて研究した。また微分方程式の複素解析的研究として、藤家はある2階のFuchs型作用素の解の特異性が超幾何関数を用いて記述できることを発見した。3.幾何学的側面からの研究としては、板東がケーラー多様体上の安定ベクトル束のモジュライのコンパクト化を代数多様体の場合と同様に出来ることを発見した。また、納谷はコンパクトなKlein多様体、すなわち球面領域をKlein群の作用で割って得られるコンパクト共形平坦多様体上に、共形構造と両立し、かつ幾何的にきわめてよい性質を持ったRiemann計量を構成した。
昭和期日本技術の形成過程の調査研究 技術者へのヒアリングを中心に

本研究において、我々は、急速な発展を遂げた昭和期の科学技術の特質を、欧米との比較も含めて、歴史的に分析を進めた。具体的な研究活動として、(1)文献資料の収集・調査・保存、(2)聴聞活動の遂行、(3)資料データの整理、資料証言集の刊行、を行った。史料は、多数に渡るが、重要なものを二点挙げると、これまで知られることの無かった日文書の発見し、その解析を行ったことである。その一つは海軍の造船将校であった春日文書であり、もう一つは海軍技術研究所の電気部門の責任者の伊藤文書である。前者は艦船の機関の試験を記録したものであり、戦前のわが国の造船技術を明らかにするものである。また、後者は戦中のレーダー開発をはじめとする電気・電波関係の研究開発過程をつまびらかにする重要な史料である。これらの一次史料は、占領軍の接収から秘匿され、長らく日の目を見なかったものである。この収集と解析とが、多くの実りある成果をもたらすものであった。また、多くの技術者、科学者からの聴聞が関係学会の協力も得て行われた。理化学研究所、小林理研などの状況、また、戦中の研究が、戦後展開していく過程など貴重な証言を得た。これらの証言は、先の文書と合わせ、当時の状況をリアルに捉える助けとなった。これらの調査研究の成果の一部は、本研究報告書としてまとめられ、公表にされている。また、その研究成果は一部公表されてはいるが、現在、さらに論文として印刷中である。また、明年の関連学会でその成果をまとめて、シンポジュウムを開催する予定である。本年度は、昭和期の日本技術を対象とし、技術者からの聴聞を重点において調査をすすめた。分野としては、化学、機械工学、物理系、金属精錬、分光器開発などを本年度で扱った。また機関としては、東京工業試験所、日本分光器KK、住友軽金属等、ならびに幾つかの大学関係機関を対象とした。内容上の特徴は、実際に開発に従事した技術者の生の声を聞くことは、従来の一般的記述の多い文書記録を補い、新しい側面が浮かび上がった点にある。なお記録は音声だけでなく、映像化も行ない、聴聞した内容は、文書化しデータベース化の作業を進めている。収集した史料のなかでは、昭和初期のある海軍機関大尉が建造に関わった設計図、報告書、記録ノート等からなる「横須賀海軍工廠製造軍艦の機関関係書類」はきわめて貴重なもので、昭和期の日本の造鑑技術を探る上では有用となる。また研究打ち合わせや調査旅行を行うことによって、研究の深化をはかった。この種の聴聞活動が成果を納めるには、事前の調査が重要であり、各地の研究者とのネットワークが形成されたことも、第一年度の大きな成果である。本研究の課題「昭和期日本技術の形成過程の調査研究」にしたがって、第二年度の調査研究を遂行した。第一年度に続いて、聞き取りを重点に調査研究が行われたが、研究期間の中間年であることから、新規調査と同時に、とりまとめの作業が進められた。具体的には、戦前の理化学研究所における実験研究の状況について、当時の所員であった竹内柾氏に、また戦後の電子器機開発について大野寿彦氏に、また戦中戦後の軽金属開発について服部実氏に、ヒアリングを行った。特に、理化学研究所の活動についての従来の歴史研究は、ともすれば理論重視の傾向があったが、この聞き取りによって実験的側面ならびに技術的側面について明らかにされた。なおこれらの聞き取りは、音声と画像とによって行われ、関係者から当時の史料の提供を受けた。また、調査研究については、東北地方の電力技術・製鉄技術、長崎の造船技術、愛媛の化学技術について、現地に赴き関係者からの聞き取り・研究打ち合わせを行った。

さらに第二年度であることから、とりまとめに向けた、会議を開催し、これまでの聞き取りの録音テープの文字化を進めた。また研究成果の公表も進められ、菊池、井原等によって数典の関連論文がまとめられた。本研究の具体的な目的は、主に(1)文献資料の収集・調査・保存、(2)関係者への聴聞活動の遂行、(3)史料データの整理、資料証言集の刊行にあった。本年は最終年度に当たるため、残された課題の遂行と、これまでの調査史料の解析をまとめ、広く成果を公開することに力点を置いて、研究が進められた。具体的には、残された資料収集調査活動と聴聞活動を継続すると同時に、データの文字化を進め、当事者による校閲を進めた。また当事者の記憶やメモにのみに依存するのではなく、その聴聞内容と史料・史実との照合を行った。そのうえで、聴聞記録の一部分ではあるが、研究報告書の形で公刊する準備を進めた。収集資料の解析とその検討は、本年も継続して行われた。とくに、海軍の艦船・電波電気の一次史料が、新たに発見された。これらは、昭和前半期の日本技術の現状を知る上で貴重なもので、大いにこの分野の研究に資することとなった。また、研究分担者内での成果の検討会が行われ、今後の関連する研究者を含めたシンポジュウム等を開催する準備が進められた。また、これらの成果の一部は関連学会において口頭発表が行なわれ、今後関連学会誌において成果が順次刊行される予定である。
高齢化社会における救急医療需要に関する医療経済学的分析

【研究の背景】わが国においては今後人口の高齢化がますます進むが、高齢者人口の増加は、地域の救急医療需要の急増をもたらす。この地域救急医療需要の急激な増加は、地域の病院前救護体制および救急医療システムに大きな影響を与えるものである。【研究の目的】救急医療需要の今後の推移を予測し、その予測をもとに、高齢化社会に適した地域医療体制および医療資源の適正な配分について検討を行う。【研究の実際】本研究では、横浜市を対象に研究を行い、(1)地域の人口統計学的データ、社会経済的データ、環境データ、医療供給関連データ、保健サービス関連データより、計量経済学の手法を用い、救急医療の需要関数を求めた。また、(2)導き出した計量モデルを用い、現在の救急医療の需要から、将来の需要を予測した。作成した計量モデルを用い推計したところ、横浜市では、高齢化の進展に伴い、2000年に121,606人であった救急搬送患者数は、2030年には25万人を突破し、2050年には30万人近くに達すると予測された。その需要予測に基づいた上で、(3)最適な地域救急医療体制について検討を行った。【研究成果の公表】研究の(1)(2)に関しては、その成果について、学会や学術雑誌(Yokohama Med.Bull(2003)、日本公衆衛生誌(2003)、日本循環器病予防学会誌(2003))で報告を行った。(3)に関しては、救急医療需要の時間的な解析を行い、学会や学術雑誌(Academic Emergency Medicine(2004))での報告を行った。本研究では、経済学の分野で需要関数をもとめるのに用いられる計量経済学の手法を用い、救急医療の需要関数を求めている。また、現在の救急医療の需要から、将来の需要を予測し、高齢化社会における地域医療体制について検討している。横浜市を対象に救急医療需要に影響を与えている可能性のある地域的要因について分析した結果、地域の高齢化率が救急医療需要に大きく影響を与えていることが明らかになった。救急搬送患者数は、高齢化の進展とともに、今後急激に増加し、2030年には現在の2倍の数になることが予測された。また、人口の高齢化は循環器疾患の罹患者数も増加させることにより、地域の循環器救急医療体制にも大きな影響を与えると考えられた。救急患者の急激な増加は、地域における救急医療体制に大きな影響を与える可能性がある。信頼できる地域救急医療システムの構築は、市民が安心して生活を送るためには欠くことのできないものであるが、救急の現場において救急医療従事者は必ずしも充足されているとは言えず、ぎりぎりの状態で対応しているのが現状である。地域救急医療システムの整備は、救急医療の需要が増す中で、今後、重要な地域保健的課題になっていくと思われる。高齢化杜会に対応できる効率的な地域救急医療システムの構築を早急に取り組む必要がある。これまでの研究成果を踏まえて、今後は、本研究をさらに進め、救急隊や救急医療機関の効率的な配置について小地域のデータを用いた分析を行なう予定である。【研究目的】高齢化社会に適した地域医療体制の構築および医療資源の適主な配分に資することを目的とする。【平成15年度の研究実施計画】1、救急医療需要にインパクトを与える要因を明らかにする。2、地域における救急医療需要の経済モデルを作成する。3、将来における救急医療需要を予測する。【研究実績の概要】1、横浜市を対象地域として、救急搬送に影響を与える要因を分析したところ、健康診査受診率、生活保護率、年齢調整死亡率、高齢化率(65歳以上人口割合)などに強い関連が認められた。2、上記の救急搬送に影響を与える要因を組み込んだ計量経済学モデルを作成した。3、作成した計量経済学モデルを用い推計したところ、横浜市では、高齢化の進展に伴い、今後、救急搬送患者数の劇的な増加が予想され、2000年に121,606人であった救急搬送患者数は、2030年には25万人を突破し、2050年には30万人近くに達すると予測された。また、高齢化の進展により、循環器疾患を原因とする救急が急増することが予測された。4、年代別に救急医療の需要を分析したところ、高齢者以外では、小児の救急医療需要の顕著な増加が認められた。これらについては、学会および学会誌にて随時発表を行っている。

作成した計量モデルを用い推計したところ、横浜市では、高齢化の進展に伴い、2000年に121,606人であった救急搬送患者数は、2030年には25万人を突破し、2050年には30万人近くに達すると予測された。その需要予測に基づいた上で、(3)最適な地域救急医療体制について検討を行った。【研究成果の公表】研究の(1)(2)に関しては、その成果について、学会や学術雑誌(Yokohama Med.Bull(2003)、日本公衆衛生誌(2003)、日本循環器病予防学会誌(2003))で報告を行った。(3)に関しては、救急医療需要の時間的な解析を行い、学会や学術雑誌(Academic Emergency Medicine(2004))での報告を行った。
地域の独自性を社会的に構築する文化実践としての市民デジタルアーカイブ研究

本研究では第一に全国の市民デジタルアーカイブ活動(市民DA)への半構造化インタビューおよび一部に参与観察を行った。実践者は市民DAに独自の価値を見出しているが、公的な施策への批判性は必ずしも強くないことが明らかになった。公的機関や公的助成の活用を含め、デジタルアーカイブの安定的な運営には多様なネットワークの構築が重要であり、そのようなリソースの調達に多様なツールが利用されていた。また市民DAが人的、経済的など、多くの困難を抱えている実態が明らかになった。また第二の目的である実証実験では、本実証実験を契機に地域内でも関連活動が活性化され、活動とメディアの再構成が生じる経過を観察することができた。全体として、概ね当初の予定通り実施し、また一部は次年度に予定した部分を前倒しで実施することができた。平成25年度は下記のIIVを予定していたが、それぞれについての実績は以下の通りである。「計画25-I:文化実践としての各地の市民デジタルアーカイブの事例分析」については、仙台メディアテーク、信州でじくら、小布施まちとしょテラソ、山中湖情報創造館に取材を行い、市民デジタルアーカイブの現状についてデータを得た。また関連シンポジウム「大学・地域・連携シンポジウム「映像、アマチュア、アーカイヴ」(2014年3月1-2日開催)に参加して情報収集を行うとともに関係研究者と意見交換を行った。「計画25-II:デジタルアーカイブシステムの構築」については前年度に構築したシステムに対して実際のデータ入力を試験的に行い、地域住民グループからの評価を得た。「計画25-III:地元エリアでの実証実験」については、上記のほか、地元横浜市都筑区の区制20周年事業で住民参加型アーカイブを制作する企画が持ち上がり、行政に協力して、研究室として参画し、参与観察を行った。その他、定期的に「つづきアーカイブクラブ」のミーティングを持ち、2014年3月には、同会主催で横浜市歴史博物館で公開勉強会を行うなど、地域と連携して市民アーカイブの展開を模索している。「計画25-IV成果報告」については研究の一部を2013年度日本質的心理学会大会で発表し、関係研究者と意見交換を行うことができた。また最終年度に行う予定であったシンポジウムを前倒しで実施し、全国の60名以上のアーカイブ研究者とともに地域アーカイブについての討論を行った(「地域映像アーカイブ」大学連携シンポジウム第1回<横浜>」2013年10月27日開催)。なお成果の一部が新潟大学の関連誌に掲載された。本研究では3つの目的を掲げて取り組んでいる。文化実践としての各地の市民デジタルアーカイブの事例分析(目的I)では、1.公開されているアーカイブのコンテンツ分析、2.現地調査(関係者、参加者への質的インタビューや活動への参与観察)、3.関連するドキュメントの分析などに基づくモデル化・定式化、システムの構築と地域への提案(目的II)については、従来の研究室のノウハウを生かし、多様な市民グループが利用可能なマッシュアップ型のシステムを提案する。実証実験と評価(目的III)については、1.従来から協働実績のある地域の市民メディア、市民活動グループと連携して参加を呼びかけ社会的組織づくりを進め、2.研究室が提供するサーバシステムをバーチャルな活動拠点として運営、3.参与観察、インタビューなどでデータを収集する、というものである。本年は目的Iについて、1.市民が中心的な役割を持つ市民デジタルアーカイブ実践をリスト化し検討、2.実際に「港南歴史協議会(横浜)」「ちゅらしまフォトミュージアム」「タイフーンfm」「域情報エージェント株式会社」(以上、沖縄)」等に訪問して取材を実施した。目下定式化に向けて資料をさらに収集し分析を進めている。目的IIについては、市民デジタラルアーカイブのサイト構築で高く評価されている企業と連携して、フリーソフトであるWord Pressをもとに予定通りシステムのプロトタイプ構築を完了した。目的IIIについては、1.従来から協働実績のある地域の市民活動グループ「つづきアーカイブクラブ」や「都筑図書館」「つづき交流ステーション」らと連携して2回のワークショップを行い、社会的組織づくりを進めた。また2.研究室が提供するサーバシステムについて集合的に評価を行なってもらった。それを元に次年度、さらにシステムやデザインの改善を図るところまで進める予定である。本研究では、第一の目的として全国の市民デジタルアーカイブ活動について、成果としてのコンテンツだけでなく、他団体や公的機関との連携、ネットワークの形成、さらに地域イメージの構築に及ぼす影響について明らかにすることを試みた。関連団体を含め約20の団体・組織の運営者に半構造化インタビューを行い、一部では参与観察も行った。その結果、運営者らは地域独自のアーカイブの構築には高い意義を認めているものの、公的な機関・施策への直接的な批判性は必ずしも強くなかった。むしろ公的機関との連携や公的助成金を活動のリソースとして「翻訳」し、たくみに調達していることが注目された。

また技術的な側面については、システム構築を外注しているところも多かったが、一方で技能のあるメンバーが中心となって大きなコストを掛けずに自前で運営しているところも複数見られた。第二の目的である、地域でデジタルアーカイブのシステムを構築運用し、その影響を調査するという点については、地域のITベンチャー企業の協力を得て、オープンソースCMSの一種であるWordPressをベースとしたシステムを構築し、最終的に維持管理を考慮してクラウドサーバーに移植した。本取り組みの3年間の間に、地域のデジタルアーカイブ関連団体(つづきアーカイブクラブ)の活動が活性化して行政や図書館(横浜市都筑図書館)や博物館(横浜市歴史博物館)との連携が実現し、また地域のインターネットメディア(つづき交流ステーション)でデジタルアーカイブ関連の継続的な調査、発信コーナーが生まれるなど、地域内で活動が活性化され、メディアの再構成が生じる経過を観察することができた。以上を踏まえて、本研究においては、特に東日本大震災以降、震災アーカイブにのみ注目が集まる中で背景化されていた市民デジタルアーカイブの草の根の活動とそのネットワーク、および課題が、明らかになった。クラウドサービスに移行中情報テクノロジーとコミュニティ実績に示した通り、研究計画の大半、とくに地元での実践やデータ収集、ワークショップ等は予定通り実施されている。また一部の事業(シンポジウムの開催)については、前倒しの開催となり、予定以上の進捗と評価することができる。一方、宿泊を伴う遠距離の地方取材が予定より遅れており、比較のための各地のデータの収集を引き続き行いたいと考えている。またデータ整理作業について、やや遅れ気味であり、今後キャッチアップを図りたいと考えている。計画Iについては、実際に活動団体を訪問して関係者、参加者に対して、取り組みの経緯や、運営状況等も含めてインタビューを行い、アーカイブのコンテンツだけでなく、その記録、収集、運営、活用を可能にする技術-社会的ネットワークについて分析し、モデル化を行うこととしており、予定通りいくつかの実践団体の複数メンバーに直接取材を行うことができた。一部、スケジュールの関係で取材先を変更したところがあるが、対象については現時点での訪問意義(活発に活動を行なっているなど)を勘案しており妥当な選定だと考えている。計画IIについては、上記の事例や分析を踏まえて、市民デジタルアーカイブを支援する情報システムの試験的構築を試みた。その構築にあたっては、最も適したフリーソフトとしてWordPressを選定し、これをベースとしたシステムを構築した。またFacebook、Twitterなどとの連動を可能にした。既存のシステムをマッシュアップすることで低コストで市民団体でも使いやすいシステムの提案を行うとの目的を達成した。サイトの設定では当初の目的の通りクリエイティブ・コモンズのアイデアを構造に組み込むことができた。
レジスタンストレーニング前にストレッチングは必要か？

ストレッチングは競技力向上はもとより,健康の保持増進,疾病の予防改善をねらって行われる各種トレーニング前にもトレーニング効果を高める目的で慣習的に実施されている.しかしながら,実際にはストレッチングの実施がトレーニング効果に及ぼす影響は明確ではない.本研究は筋肥大および筋力向上を目的としたレジスタンストレーニングを対象にスタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施がトレーニング効果に及ぼす影響を明らかにすることを目的に研究を計画した.平成30年度は筋肥大のレジスタンストレーニング前における一般的な伸張時間のスタティックストレッチング実施およびダイナミックストレッチング実施が筋肥大効果に及ぼす影響について明らかにするための研究を計画した.しかしながら,スタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施方法の決定に時間を要した.このことから当初の研究実施計画通りには研究が遂行できておらず,研究の実績としては,スタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの方法が確立され,平成31年度に研究遂行可能となったことである.スタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施方法の決定に時間を要したことから当初の研究実施計画通りには研究が遂行できていないため,進捗状況は遅れていると判断せざるを得ない.平成31年度は平成30年度に遂行予定であった研究を実施する予定である.平成31年度に予定してた研究は令和2年度に予定する予定である.平成31年度に実施予定の研究は研究遂行に必要な予算の確保ならびに研究方法の確立がなされていることから,予定通り遂行できると考えている.ストレッチングは競技力向上はもとより,健康の保持増進,疾病の予防改善をねらって行われる各種トレーニング前にもトレーニング効果を高める目的で慣習的に実施されている.しかしながら,実際にはストレッチングの実施がトレーニング効果に及ぼす影響は明確ではない.本研究は筋肥大および筋力向上を目的としたレジスタンストレーニングを対象にスタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施がトレーニング効果に及ぼす影響を明らかにすることを目的に研究を計画した.平成29年度は筋肥大のレジスタンストレーニング前における一般的な伸張時間のスタティックストレッチング実施が筋肥大効果に及ぼす影響について明らかにするための研究を計画した.しかしながら,申請時予算よりも交付助成金額が減額されたことで,筋肥大の評価に用いる超音波診断装置の購入にしか直接経費が使途できなかった.また,学内の個人研究費も僅少であったため,研究協力者謝礼金予算を捻出することができなかった.加えて,筋肥大の評価のための超音波画像診断法の確立のために時間を要した.これらのことから当初の研究実施計画通りには研究が遂行できておらず,研究の実績としては,筋肥大の評価法が確立され,平成30年度に研究遂行可能となったことである.ストレッチングは競技力向上はもとより,健康の保持増進,疾病の予防改善をねらって行われる各種トレーニング前にもトレーニング効果を高める目的で慣習的に実施されている.しかしながら,実際にはストレッチングの実施がトレーニング効果に及ぼす影響は明確ではない.本研究は筋肥大および筋力向上を目的としたレジスタンストレーニングを対象にスタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施がトレーニング効果に及ぼす影響を明らかにすることを目的に研究を計画した.平成30年度は筋肥大のレジスタンストレーニング前における一般的な伸張時間のスタティックストレッチング実施およびダイナミックストレッチング実施が筋肥大効果に及ぼす影響について明らかにするための研究を計画した.しかしながら,スタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施方法の決定に時間を要した.このことから当初の研究実施計画通りには研究が遂行できておらず,研究の実績としては,スタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの方法が確立され,平成31年度に研究遂行可能となったことである.スタティックストレッチングおよびダイナミックストレッチングの実施方法の決定に時間を要したことから当初の研究実施計画通りには研究が遂行できていないため,進捗状況は遅れていると判断せざるを得ない.平成30年度は平成29年度および平成30年度に遂行予定であった研究双方を実施する予定である.研究遂行に必要な予算の確保ならびに研究方法の確立がなされていることから,予定通り遂行できると考えている.平成31年度は平成30年度に遂行予定であった研究を実施する予定である.平成31年度に予定してた研究は令和2年度に予定する予定である.平成31年度に実施予定の研究は研究遂行に必要な予算の確保ならびに研究方法の確立がなされていることから,予定通り遂行できると考えている.平成30年度実施予定であった研究が実験方法の確立の遅延により遂行できなかったことから,次年度使用額が生じることとなった.