hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS細胞技術を応用した軟骨形成腫瘍における変異IDHの機能解明

また平成25年度の当初の目標であった、変異IDH1遺伝子が組み込まれた薬剤誘導型発現ベクターを標準的iPS細胞に導入し、doxycyclineによって変異IDH遺伝子発現が誘導できるiPS細胞を樹立することに成功した。これはiPS細胞において、未分化細胞から最終(軟骨)分化細胞までの任意の分化段階において変異IDH1遺伝子を発現させて、その作用を解析することが可能となることを意味し、大きな進歩である。今後の研究は以下の予定で行う。1)樹立した変異IDH1発現iPS細胞を用いて、既に確立している胚様体形成を介さない分化誘導系を用いて軟骨分化能力を確認する。同時に標準的iPS細胞を用いて、選択した濃度のDoxycyclinが軟骨分化に影響を及ぼさないことを確認する。2)分化誘導の異なる段階において、変異IDH遺伝子の発現を誘導する。次に変異IDH遺伝子の発現を誘導したiPS細胞由来の各分化段階の軟骨系細胞を免疫不全マウスの皮下及び骨髄内に移植し、造腫瘍性を評価する。3)軟骨分化誘導の各段階においてトランスクリプトーム、プロテオーム、メタボローム解析を行う。プロテオーム及びメタボローム解析は島津製作所との共同研究として行う。4) IDH遺伝子に変異を有する軟骨形成腫瘍のヒストンメチル化の状態とiPS細胞由来軟骨細胞で変異IDH遺伝子を発現させた際のヒストンメチル化の状態を比較し、軟骨形成腫瘍における2HGのヒストンメチル化に対する作用を解析する。
情動調節中枢としての前脳基底部に対する神経精神薬理学的研究

前脳基底部の情動における役割を研究する目的で、側坐核(NAC)と腹側淡蒼球(VP)に対し、脳内透析法を用いてドパミン(DA)放出を調べながら、GABA_A作用薬であるmuscimolを投与し、摂食量と、Fos蛋白の発現部位から前脳基底1部の投射領域の検索を行った。2日間の絶食後、muscimolの透析灌流による投与を行いながら摂食させると、NACでは著しいDA放出の上昇が認められ、摂食量も著明に増大した。薬物投与から3時間の時点での脳切片上のFos蛋白の免疫組織化学的検索を行ったところ、腹側淡蒼球、視床下部、腹側被蓋野や延髄の孤束核周辺に著明なFos陽性細胞がみとめられた。特に、視床下部では摂食中枢とされる外側野に多数のFos発現が認められ、このFos陽性ニューロンは、摂食ペプチドの一つであるオレキシンの抗体を用いて二重染色を行うと陽性反応を示した。これらの結果は、NACshell部へのmuscimol投与が、視床下部摂食中枢に分布するオレキシン神経の脱抑制を起こし摂食行動が発現したことを示し、前脳基底部のGABA神経投射が視床下部摂食行動発現機序を上位から抑制しているという摂食調節機構の存在が明らかとなった。VPへのmuscimol投与においては、視床下部内側領域が脱抑制され、逆に摂食量は有意に低下したことから、VP内側領域のGABA神経投射は内側視床下部へ抑制的制御をあたえ、この抑制の解除はストレス反応の誘発や摂食量を下げる方向に影響することが推定された。このように情動行動(摂食行動)はNACshellやVPの出力神経であるGABA神経を抑制し、視床下部中枢が脱抑制されることで発現している可能性が示され、前脳基底部が上位から情動に対し調節機能を持つことが示された。前脳基底部の代表的部位である側坐核(NAC)に対し、脳内透析法を用いてドパミン(DA)放出の指標である細胞外DAレベルの変化を調べながら、GABA_A作用薬であるmuscimolを投与し、摂食行動の変化と、Fos蛋白の発現部位からNACshell部の投射領域の検索を行った。2日間の絶食後では摂食に伴いNACshellの細胞外DAレベルは有意に上昇したが、muscimolの透析灌流による投与を行いながら摂食させると、用量依存的に有意なDA含量の上昇が認められ、摂食量も著明に増大した。Muscimol 100μM投与しながら摂食させると、DAレベルは200-300%の著明な上昇がおこり、薬物投与中止後も持続した。摂食量の増加はmuscimol 10μMおよび100μM灌流下では有意に増加していた。muscimol 100μMと同程度にNACshell細胞外DAレベルを上昇させると考えられるnomifensine 100 nMの局所灌流では、摂食量は有意に低下した。薬物投与から3時間の時点での脳切片上のFos蛋白の免疫組織化学的検索では、腹側淡蒼球、視床下部、腹側被蓋野や延髄の孤束核周辺に著明なFos陽性細胞が認められた。これらの結果から、muscimol投与による摂食量の増加とNACshell細胞外DAレベルの上昇は、muscimol投与によりNACのGABA神経が抑制され、投射部位である摂食中枢である外側視床下部や腹側被蓋野のDAニューロンが脱抑制された結果生じており、情動行動(摂食行動)はNACshellの出力神経であるGABA

神経を抑制し、外側視床下部が脱抑制されることで発現した可能性が示され、NACshellが上位から情動に対し調節機能を持つことが明らかとなった。前脳基底部の情動における役割を研究する目的で、側坐核(NAC)と腹側淡蒼球(VP)に対し、脳内透析法を用いてドパミン(DA)放出を調べながら、GABA_A作用薬であるmuscimolを投与し、摂食量と、Fos蛋白の発現部位から前脳基底1部の投射領域の検索を行った。2日間の絶食後、muscimolの透析灌流による投与を行いながら摂食させると、NACでは著しいDA放出の上昇が認められ、摂食量も著明に増大した。薬物投与から3時間の時点での脳切片上のFos蛋白の免疫組織化学的検索を行ったところ、腹側淡蒼球、視床下部、腹側被蓋野や延髄の孤束核周辺に著明なFos陽性細胞がみとめられた。特に、視床下部では摂食中枢とされる外側野に多数のFos発現が認められ、このFos陽性ニューロンは、摂食ペプチドの一つであるオレキシンの抗体を用いて二重染色を行うと陽性反応を示した。これらの結果は、NACshell部へのmuscimol投与が、視床下部摂食中枢に分布するオレキシン神経の脱抑制を起こし摂食行動が発現したことを示し、前脳基底部のGABA神経投射が視床下部摂食行動発現機序を上位から抑制しているという摂食調節機構の存在が明らかとなった。VPへのmuscimol投与においては、視床下部内側領域が脱抑制され、逆に摂食量は有意に低下したことから、VP内側領域のGABA神経投射は内側視床下部へ抑制的制御をあたえ、この抑制の解除はストレス反応の誘発や摂食量を下げる方向に影響することが推定された。このように情動行動(摂食行動)はNACshellやVPの出力神経であるGABA神経を抑制し、視床下部中枢が脱抑制されることで発現している可能性が示され、前脳基底部が上位から情働に対し調節機能を持つことが示された。
ラオスにおけるコモンズ研究の再検討：SESアプローチによる実証

本研究では、上述の研究計画に沿って、以下の点を明らかにする。まず、本研究の調査地域と先行研究に関して、SESの各要素の諸変数を明らかにし、各変数を数量化し、データベース化する。つぎに、アンケートデータから多変量解析法を用いて定量的な分析を行い、その結果にもとづき、他国でのSESを用いたコモンズ研究との比較研究を行う。以上から、ラオスにおけるコモンズのガバナンスの特徴と課題を明らかにする。
生殖補助医療におけるソフトロボティクスの展開

近年,生殖補助医療における体外受精の利用者が急増している.しかし,体外受精後の胚を子宮内に戻し,妊娠に至る率は3割程度に留まり,患者とその家族にとっては,心身及び経済面で大きな負担となっている.さらに,体外受精では,子宮外妊娠等の重大事象の発生率が,自然妊娠と比べて高いことも問題である.一方,研究代表者は,構成要素のサイズよりも極めて薄く柔軟なポリマー膜によって作製される,「膜マイクロデバイス」の概念を提唱し,開発を進めてきた.本研究では,代表者が培ってきた膜マイクロデバイス技術を応用し,体外受精後の胚を安全に子宮内に移植し,妊娠率の向上とリスク低減に寄与する新たな医療機器を開発する.近年,生殖補助医療における体外受精の利用者が急増している.しかし,体外受精後の胚を子宮内に戻し,妊娠に至る率は3割程度に留まり,患者とその家族にとっては,心身及び経済面で大きな負担となっている.さらに,体外受精では,子宮外妊娠等の重大事象の発生率が,自然妊娠と比べて高いことも問題である.一方,研究代表者は,構成要素のサイズよりも極めて薄く柔軟なポリマー膜によって作製される,「膜マイクロデバイス」の概念を提唱し,開発を進めてきた.本研究では,代表者が培ってきた膜マイクロデバイス技術を応用し,体外受精後の胚を安全に子宮内に移植し,妊娠率の向上とリスク低減に寄与する新たな医療機器を開発する.
室温テラヘルツ利得をもつ半導体超格子の構造精巧化と外部共振器制御

半導体超格子の構造精巧化の観点から,積層構造に由来して形成される複数のエネルギーバンド(ミニバンド)が直流電圧の下で強く相互作用する状況を調べ,テラヘルツ電磁波の増幅作用(利得)が孤立ミニバンドにおける電子のブロッホ振動から生じるような通常の状況と比較した。伝導バンドにおける第一ミニバンドと第二ミニバンドの間のエネルギーキャップ(ミニギャップ)が非常に狭い超格子構造をGaAs系材料で設計・作製し,摂氏-193度で積層方向に直流電圧を印加することによって,両ミニバンドを強く相互作用させる実験条件を用意した。昨年度に構築した温度可変テラヘルツ放射分光システムを用いて,フェムト秒光パルスで電子を第一ミニバンドの底付近に作り,印加電圧下で電子がブロッホ振動する際のテラヘルツ放射波形を測定した。その結果,ブロッホ振動の初期位相が通常とは90度だけシフトしていることが判明した。さらに電子状態の数値的シミュレーションにおいて,通常は印加電圧下で空間的に局在(ワニエ・シュタルク局在)する電子の波動関数が,強いミニバンド間相互作用によって空間的に著しく広がる様子を示した。波動関数の空間的広がりに基づいてブロッホ振動の物理的モデルを適切に選択すると,初期位相が90度シフトするという実験結果をよく説明できることが分かった。上記の内容は,テラヘルツ利得の発生に本質的なブロッホ振動の初期位相が波動関数の局在性によって決まることを意味し,構造精巧化における新たな条件を提示している。その他に,テラヘルツ放射分光における時間原点決定法を因果律に基づいて拡張すること,印加電圧下で電子状態を評価するための光電流スペクトル測定系を構築すること,およびGaAs系超格子試料にフォトリソグラフィーで外部共振器を組み込むこと,を達成した。昨年度に引き続いてGaAs系超格子の構造精巧化を進める過程で,テラヘルツ利得の発生条件について新たな物理的知見を得ることができ,成果を専門誌上の原著論文や国際学会の招待講演で報告することができた。さらに,GaAs超格子試料に外部共振器を組み込むことにも成功した。以上のことから,目的達成に向けて研究が順調に進展していると評価される。テラヘルツ利得の発生条件について得られた新たな知見をGaAs系超格子の試料設計に反映させ,構造精巧化の最終段階に入る。さらに,超格子試料に外部共振器を組み込んだ場合の効果を温度可変テラヘルツ放射分光システムによって検証しながら,室温テラヘルツ利得の制御を進めていく。最終年度は3年間の研究成果を体系的にまとめることにも注力する。近赤外の広い範囲で中心波長を変化させられるフェムト秒パルスレーザーを本補助金によって導入し,フェムト秒パルスをトリガーとして多様な半導体超格子のテラヘルツ応答を評価できる温度可変テラヘルツ放射分光システムを構築した。この分光システムにおいては,研究代表者が従来所有していた分光システムで対象にすることが困難であった構造までGaAs系超格子を網羅し,超格子構造を精巧化しながら低温から室温以上までの範囲でテラヘルツ電磁波に対する増幅作用(利得)をより系統的に調べることが可能になった。本年度は,直流電圧を印加したGaAs系超格子のテラヘルツ利得を摂氏47度まで観測することに成功し,デバイス動作においてある程度の発熱を想定しても室温付近のテラヘルツ利得特性に大きな影響がないことを明らかにした。さらに,スペクトル線幅が摂氏-193度からの温度上昇に対してどのように増加するかを詳細に測定し,電子の微視的散乱メカニズムに基づく理論計算と比較することで,格子振動(フォノン)による電子散乱の寄与を定量的に調べた。その結果,縦光学フォノンの吸収を伴う電子散乱過程がスペクトル線幅の温度依存性を支配していることが判明し,その物理的理由を直流電圧印加下の電子波動関数の空間分布に基づいて解釈することができた。これは,超格子構造の精巧化を進める上で本質的な知見である。さらに,半導体超格子の積層方向に直流電圧を印加するための電極構造と両立しながら,超格子層と相互作用することができるような外部共振器を設計・試作した。現在,外部共振器の試作品の基礎評価を進めており, GaAs系超格子と組み合わせる上での最適化を来年度も継続して図ることを予定している。GaAs系超格子を網羅する温度可変テラヘルツ放射分光システムを予定通りに立ち上げ,期待通りのパフォーマンスを実現している。室温テラヘルツ利得をもつGaAs系超格子の構造精巧化について新たな知見を得ることができ,その知見の一部はすでに専門誌へ論文として投稿したり国際学会の招待講演で報告したりする水準に至っている。さらに,超格子試料と組み合わせる外部共振器の準備も整いつつある。

昨年度に構築した温度可変テラヘルツ放射分光システムを用いて,フェムト秒光パルスで電子を第一ミニバンドの底付近に作り,印加電圧下で電子がブロッホ振動する際のテラヘルツ放射波形を測定した。その結果,ブロッホ振動の初期位相が通常とは90度だけシフトしていることが判明した。さらに電子状態の数値的シミュレーションにおいて,通常は印加電圧下で空間的に局在(ワニエ・シュタルク局在)する電子の波動関数が,強いミニバンド間相互作用によって空間的に著しく広がる様子を示した。波動関数の空間的広がりに基づいてブロッホ振動の物理的モデルを適切に選択すると,初期位相が90度シフトするという実験結果をよく説明できることが分かった。上記の内容は,テラヘルツ利得の発生に本質的なブロッホ振動の初期位相が波動関数の局在性によって決まることを意味し,構造精巧化における新たな条件を提示している。その他に,テラヘルツ放射分光における時間原点決定法を因果律に基づいて拡張すること,印加電圧下で電子状態を評価するための光電流スペクトル測定系を構築すること,およびGaAs系超格子試料にフォトリソグラフィーで外部共振器を組み込むこと,を達成した。昨年度に引き続いてGaAs系超格子の構造精巧化を進める過程で,テラヘルツ利得の発生条件について新たな物理的知見を得ることができ,成果を専門誌上の原著論文や国際学会の招待講演で報告することができた。さらに,GaAs超格子試料に外部共振器を組み込むことにも成功した。以上のことから,目的達成に向けて研究が順調に進展していると評価される。今年度に得られた微視的計算プログラムおよび物理的理解に基づいて,複素伝導度スペクトルを理論予測しながら超格子の構造精巧化を進める。温度可変テラヘルツ放射分光システムを駆使して,新たな構造の優れたテラヘルツ利得特性を室温近傍で明らかにしていく。さらに,準備を進めてきた外部共振器を超格子試料と組み合わせ,テラヘルツ利得の制御に本格的に着手する。テラヘルツ利得の発生条件について得られた新たな知見をGaAs系超格子の試料設計に反映させ,構造精巧化の最終段階に入る。さらに,超格子試料に外部共振器を組み込んだ場合の効果を温度可変テラヘルツ放射分光システムによって検証しながら,室温テラヘルツ利得の制御を進めていく。最終年度は3年間の研究成果を体系的にまとめることにも注力する。
肝細胞癌特有のc-Met活性化機構に着目した化学療法戦略の構築

切除不能症例の予後の悪化や根治術後の高頻度な再発が深刻な問題となっている肝細胞癌の治療においては、新たな化学療法の確立が求められている。本研究では、肝細胞癌細胞に発現するc-Metに着目し、その活性化の阻害が肝細胞癌の増殖や浸潤などに及ぼす効果を検討した。C-Met阻害剤SU11274は、肝細胞癌細胞の増殖及び浸潤をin vitroで阻害する効果を有した。C-Met阻害剤SU11274を作用させた肝細胞癌細胞は、e-cadherinの発現上昇を介して接着性を増強させることを見出した。以上の結果から、c-Metは肝細胞癌に対する化学療法剤開発の標的として有用であると示唆される。肝細胞癌は、切除適応外症例の予後が依然として不良である上に、根治術後においては高頻度な再発が問題となっている。本研究ではc-Metの活性化や癌細胞の増殖及び浸潤を効果的に抑制する化合物をスクリーニングし、肝細胞癌の憎悪と再発の原因となる肝内転移抑制を達成する分子標的薬候補を開発することを目的とする。当該年度においては、「培養細胞を用いたin vitro実験による候補化合物のスクリーニング・最適化」の研究項目を中心に肝細胞癌におけるc-Metの発現やその活性の阻害効果に関する検討を実施してきた。In vitro解析系において肝細胞癌細胞の増殖を抑制するという基準で化合物を選定し、その中からc-Metのリン酸化を阻害する作用を有する化合物を複数種見出した。また、モデル化合物であるSU11274を用いた解析では、肝細胞癌細胞の増殖を抑制するとともに、当該化合物が癌細胞の接着性の強化を誘導することが示された。この結果は、当該化合物によるc-Metの阻害が、癌細胞の浸潤や転移、特に肝臓内での癌細胞の肝内転移の抑制につながることを示唆している。また、臨床検体を用いた組織学的解析では、一部の癌患者由来の組織においてc-Metの発現が増加していることが明らかとなった。この発現変動は、癌部組織のみならず非癌部組織においても検出された。さらに、その発現上昇がみとめられた患者群において肝細胞癌の術後の再発が有意に高頻度であった。以上の結果から、肝細胞癌におけるc-Metの高発現は癌の病態の悪化を導くと考えられ、化合物によるc-Metの発現及び活性の抑制は肝細胞癌の再発抑止につながると考えられる。肝細胞癌は、切除適応外の症例の予後が依然として不調である上に、根治術後の高頻度な再発も深刻な問題となっている。本研究では、細胞表面に発現する受容体c-Metの活性化の阻害が、肝細胞癌の増殖や浸潤といった特性に及ぼす効果を検討することを目的としている。c-Met阻害剤の一種であるSu11274を肝細胞癌細胞に作用させると接着性が増強される形態変化を示したことから、細胞の浸潤への効果とそのメカニズムに関する検討を実施した。人工マトリゲルへの細胞の浸潤に対するc-Met阻害剤の効果を検討したところ、浸潤する細胞数の有意な低下をみとめた。細胞の形態変化や接着に関する種々の分子の発現量をWestern blot法で解析したところ、E-cadherinの発現がc-Met阻害剤の添加により顕著に上昇していた。このe-cadherinの発現上昇がin vivoでも検出されるか否かを移植癌モデルマウスを用いて検討した。肝細胞癌細胞由来の腫瘍を皮下に形成させたマウスに対してc-Met阻害剤を静注したところ、腫瘍組織においてe-cadherinの発現上昇を検出した。以上の結果から、c-Met阻害剤SU11274はe-cadherinの発現上昇を介して癌細胞の接着能の増強と浸潤性の低下を誘導する作用をもつことが示され、その効果は生体内でも誘導されることが示唆された。今後の研究では、他の種類のc-Met阻害剤が同様の作用を誘導する能力を有しているか否か、さらに肝細胞癌に対する抗癌剤として有用であるか否かに関してin vivoモデルを用いて検討する。肝細胞癌に対するc-Metを標的とした抗癌効果に関して、当初予想していた増殖阻害のほかに細胞の形態変化や浸潤の阻害という新たな側面での知見を見出した。今後、更なるin vivoでの解析が必要ではあるが、c-Met阻害剤が肝細胞癌に対して有効性をもつことを示唆する成果を挙げることができている。従って、本研究は当初の計画通り進捗しているといえる。肝細胞癌に対する臨床医療では、切除不能症例の予後の悪化と共に根治術後の高頻度な再発が深刻な問題となっている。それらを克服するための化学療法の確立が求められるが、有効な化学療法剤の開発が立ち遅れている。本研究では、肝細胞癌細胞に発現する受容体c-Metに着目し、その活性化の阻害が肝細胞癌の増殖や浸潤などに及ぼす効果を検討することを目的としている。これまでの研究において、cMet阻害剤の一種であるSU11274が、肝細胞癌細胞の浸潤を抑制することをin vitro解析で見出し、細胞接着因子であるE-cadherinの発現上昇を検出した。In vitro細胞培養において、c-Met阻害剤が肝細胞癌細胞の形態変化を誘導していることをみとめたことから、間葉上皮転換が誘導されていると考えられた。Western blot解析を実施したところ、snailなどの間葉上皮転換に関連するタンパク質の発現変動が検出された。

これらの結果から、c-Met活性化の抑制が、間葉上皮転換の誘導を介して癌細胞の増殖や浸潤を阻害していると示唆される。そして、皮下移植腫瘍モデルマウスを用いたin vivo解析では、c-Met阻害剤の静脈投与が細胞接着因子e-cadherinの発現上昇を誘導することを見出しており、間葉上皮転換の誘導が生体内でも生じていると考えられる。以上の結果から、c-Met活性化の抑制は、肝細胞癌細胞の増殖や浸潤を抑制する機能を有し、生体内でも毒性を発揮することなくその役割を果たすことから、c-Met阻害剤が肝細胞癌の術後再発を抑止する新たな化学療法剤として有用であると考えられる。切除不能症例の予後の悪化や根治術後の高頻度な再発が深刻な問題となっている肝細胞癌の治療においては、新たな化学療法の確立が求められている。本研究では、肝細胞癌細胞に発現するc-Metに着目し、その活性化の阻害が肝細胞癌の増殖や浸潤などに及ぼす効果を検討した。C-Met阻害剤SU11274は、肝細胞癌細胞の増殖及び浸潤をin vitroで阻害する効果を有した。C-Met阻害剤SU11274を作用させた肝細胞癌細胞は、e-cadherinの発現上昇を介して接着性を増強させることを見出した。以上の結果から、c-Metは肝細胞癌に対する化学療法剤開発の標的として有用であると示唆される。計画されていた「培養細胞を用いたin vitro実験による候補化合物のスクリーニング・最適化」の研究項目に関してスクリーニングを進めるとともに、肝細胞癌におけるc-Met阻害の意義を細胞生物学的手法により明らかにした。本研究は、当初の計画通り進捗しているといえる。前年度に明らかとなった肝細胞癌の形態変化や浸潤の抑制に基づく抗癌効果に関して、種々の基礎医学的手法を用いたメカニズムの検討をさらに進行させる。そして、c-Met阻害剤が生体内で腫瘍の生育を抑制し、抗癌剤として機能するか否かを検討する。腫瘍学前年度に引き続き、1)培養細胞を用いたin vitro実験による候補化合物のスクリーニング及び2)モデル動物を用いたin vivo実験による肝内転移抑制効果の病理学的評価に関する研究を継続的に行い、候補化合物の増産と有効性の向上を図る。さらに、c-Metの活性化を抑制することによる疾患制御のメカニズムを、生化学および病理学的手法を用いて詳細に解析する。研究の進捗及び成果を鑑み、当初予定していた学会発表等での成果の発表を延期したため、当該年度において旅費やその他の経費の使用が改革よりも少額となった。研究に関する消耗品購入費用として使用するには少額であるため、次年度の補助金と合わせて使用した方が有意義であると考えた。これまでの研究によって本研究計画の内容に関する一定の成果を見出すことができた。次年度において、この成果に基づく学会発表や論文発表を実施し外部への情報発信を積極的に実施する。次年度の物品費と合わせて計上し、本研究を遂行するのに必要とされる基礎医学研究に関する消耗品の購入費用とする。
造血細胞増殖因子の遺伝子を用いた正常造血機構および白血病発症機構の解析

造血細胞には種々の増殖刺激因子が作用し、分化・増殖を促すことが知られている。近年、ヒト顆粒球・マクロファージ刺激因子(G-CSF)、ヒト顆粒状・マクロファージ刺激因子(GMーCSF)のcDNAがクローニングされ、その1次構造が明にされている。我々は、G-CSF、GM-CSFの正常造血細胞に対する効果、および、造血器悪性腫瘍における関与を検討するため、以下の実験を行った。1.ヒトG-CSF、GM-CSFのcDNAをプローブにして、種々のヒト白血病・固形腫瘍の臨床検体より抽出したRNAについて、1-ザンブロッティングを行い、その発現量を比較した。その結果、神経膠芽腫一例、肺癌二例、成人T細胞性白血病一例にGM-CSF遺伝子の発現を認めた。これは、ヒト固形腫瘍で本遺伝子の発現が確認された最初の報告である。これらのうち、神経膠芽腫と肺癌については、その細胞株が樹立され、培養上清にGM-CSF活性があることが確認された。この事より、強く発現されているGM-CSF遺伝子転写物は実際に、蛋白質に翻訳されていことが推定された。これらの腫瘍DNAには、サザンブロッティングで確認できる遺伝子の大きな再配列は認められなかった。次に、ヒトG-CSFcDNAをプローブにして同様な解析を行った所、ヒト肺癌三例、肺癌一例に発現を認めた。肺癌のうちの一例は、mRNAの大きさが正常に見られるものと異なっていた。2.次に、G-CSFが造血細胞に作用する機序を検討するため、3週令のBalb/cマウスにヒトrecombinant G-CSFを6×10^<5u>/d;14日間皮下注した。投与群では、肝・脾が非投与群の対照に比べて明らかに腫大した。これらの腫大肝・脾より、RNAを抽出し、種々のチロシン・キナーゼ型がん遺伝子のプローブににて、低ストリンジェンシーでノーザンブロッティングを行った所、腫大肝で明らかに、その発現量が亢進しているfps関連遺伝子を同定することができた。造血細胞には種々の増殖刺激因子が作用し造血を促すことが知られている.近年,ヒト顆粒球刺激因子(G-CSF),ヒト顆粒球・マクロファージ刺激因子(GM-CSF)のcDNAがクローニングされ,その解析が進んでいる.我々はこのような造血細胞増殖刺激因子とヒト悪性新生物との関連を調べる目的で以下の実験を行なった.ヒトG-CSF及GM-CSFのcDNAをプローブとして,ヒト白血病・固形腫瘍の臨床検体より抽出したRNAについて,ノーザン・ブロッティングを行ない,その発現量を検討した.神経膠芽腫一例,肺癌二例,成人T細胞性白血病一例にGM-CSF遺伝子の発現が認められ,これはヒト固形腫瘍で本遺伝子の発現が確認された最初の症例と考えられた.これらのうち,神経膠芽腫と肺癌については,その細胞株が樹立されたが,その培養上清にはGM-CSF活性が認められ,実際に転写されたGM-CSF遺伝子mRNAが蛋白質として翻訳され,分泌されていることが示唆された.本遺伝子を発現している腫瘍のDNAについてサザン・ブロッティングにて本遺伝子の再配列の有無を検討したが,明らかな遺伝子再配列は明らかにされなかった.

従って, GM-CSFを発現させている機序は,より細かな突然変異,もしくは, transに作用する因子によるものと思われた.次に,ヒトG-CSFcDNAをプローブとして同様な解析を行なった所,ヒト肺癌3例,肝癌1例は発現を認めた.肺癌の1例は, mRNAが他とは異なったサイズを示しており,現在,その機構を解析中である.本年度は、ヒト顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)のin vivoにおける生理的、薬理的効果について解析を試みた。3週令のBalb/CマウスにヒトリコンビナントG-CSF(hrG-CSF)を14日間皮下注射すると、マウス肝、脾は正常対照群に比べると明らかに腫大を示していた。これらのG-CSFに対する反応が肝、脾の中のどのような細胞によるのかを検討するため、それぞれの臓器の組織を検討した。腫大脾では正常脾に比べて、明らかに白血球をはじめとする造血細胞が増加していた。これに対し、腫大肝では多少の網内系細胞の増殖が見られたものの、造血細胞の増加は認められなかった。肝に対するG-CSFの作用がG-CSFによる直接作用であるかどうかを検討するため、G-CSFにより腫大を示した肝と正常対照肝よりRNAを抽出し、種々のチロシンキナーゼ遺伝子をプローブに用いて、低ストリンジェンシーのノーザンハイブリダイセーションを行った。腫大肝で正常肝に比べて明らかに発現量の亢進しているfpsとホモロジーを示すが異なる遺伝子転写物を同定した。現在、この遺伝子の特徴付けを行っている。
弥生時代青銅器関連遺物の集成的研究

青銅器そのもの、青銅器の模倣品、そして青銅器鋳造関連品の三者について、同一研究者という固定の視点による、総括的な集成と研究を進めた。今年度は、西北部九州や四国、東部瀬戸内地域などの青銅器を集中的に検討し、また各博物館が所有する出土地不詳品などについても資料化を行い、その概数は60点を越えた。そして、これらを含め、青銅器関連遺物の中でも武器形青銅器について、その型式分類の再考を試みながら、集製図として『弥生時代の武器形青銅器』を刊行した。また、この集成を通じて進めた研究では、昨年度来資料収集に努めていた対馬についてまとめ、対外交渉者・交易者・北部九州圏の一員という対馬海人の多面性をその青銅器に見出した。なおさらに進んで、交易という側面から、壱岐・対馬を中心として汎西日本的な視野で青銅・青銅器を考察した。一方東日本についても、朝日遺跡での検討例を定点として、青銅器生産の東方展開状況の概観を試みた論考を上梓した。そして、四国の青銅器に関しては、昨年度の概説的検討を深めて、集落遺跡との対応から、四国弥生社会を読み解く方向を探り、「銅鐸分布圏」・「銅剣銅矛分布圏」という大地域間の対立図式でなく、むしろそこに青銅器を受容した小地域の独自性を評価できることを明らかにした。その一つとして、四国の弥生青銅器を特徴付ける平形銅剣に関して、善通寺市陣山銅剣を素材にその銅剣と埋納状態について考察した。
森林管理計画策定のための年間蒸発散量推定モデルの構築

今年度も前年度と同様、予定の研究を遂行することに成功した。まず、既存の文献から蒸散データを収集することで、蒸散の季節性のモデル化に成功した。また、東京大学千葉演習林におけるスギ樹液流データから、日本の代表的な森林であるスギ林のパラメータを、世界で始めて決定し、モデルにスギ林のデータを反映することに成功した。同時に、遮断蒸発のデータも国内35試験地から収集し、モデル化に成功した。日本においてはイギリスなどと異なり、広葉樹林と針葉樹林で遮断率に系統的な違いがないことを明らかになった。さらに、前年度・今年度に英文論文として発表された成果を和文の解説にまとめて発表し、得られた成果の普及に努めた。以上のように、今年度予定していた研究計画はすべて遂行されたが、それに加えて平成19年度に予定されていた計画も遂行した。19年度から常勤の職に就く見込みとなったため、19年度の計画を若干のショートカットをしつつも前倒しして行い、研究計画当初の目的を達成した。上で作成された蒸発散推定モデルを使って、日本において針葉樹林と広葉樹林ではどちらが水を蒸発散によって消費するかを予測した。この予測の正しさを、去川・竜の口・常陸太田の水文試験地のデータによって確認した。一般に、針葉樹林は広葉樹林より水を浪費すると信じられているが、この通説が日本において誤りであることが明らかになった。今年度は、つぎの2つの成果を得た。第一は、研究の全容を示し森林水文学の分野の中に位置づけたこと、第二は、蒸散部分のモデル化を進めたことである。前者について、日本森林学会誌に論文を発表した。この論文で、本研究で作成するモデルによって、任意の地点において、森林管理によって年間蒸発散量が何mm程度変化しうるかを評価することができるようになることを示した。より具体的に、本研究で作成するモデルが完成すれば、広葉樹林と針葉樹林は水資源的にどちらが好ましいか、などの社会的関心の高い問題に答えを与えることができるようになることを明示した。後者について、Hydrological Processes誌に3本の論文を投稿し、2本がすでに発表され1本が発表予定となっている。これらの論文において、蒸散モデルにおけるPriestley-Taylor定数のモデル化を示した。Priestley-Taylor定数の値が、広葉樹林・針葉樹林で異なること、針葉樹林では樹高によって異なることをあらたに示した。また、このようにPriestley-Taylor定数が森林の種類によって異なるのは、表面コンダクタンスの違いによること、より詳細にいうと気孔コンダクタンスの違いによることを明らかにした。以上に加えて、補助的な研究も行い、Agricultural and Forest Meteorology誌、Boundary-Layer Meteorology誌、日本森林学会誌に論文をそれぞれ1本ずつ発表した。これらの論文において、これまで観測例の少なかった、東南アジア熱帯多雨林の蒸散データを得ること、本研究で作成するモデルの適用可能範囲を示すことに成功した。
結晶と溶液で構造が大きく変わる5配位型銅(II)錯体の構造化学的・溶液化学的研究

1.いくつかの三座配位子(トリアミン)とアミノ酸およびジアミンなどの2座配位子からなる銅(II)5配位錯体を合成し,単結晶X線構造解析や各種スペクトル測定により構造や電子状態を調べるとともに,pH滴定法などにより水溶液中の安定度を明らかにした.2. N,N,N',N",N"-ペンタメチルジエチレントリアミン(pmdt)とL-バリン(L-Val)およびα-アミノイソ絡酸(aiba)を含む[Cu(pmdt)(L-Val)]CIO_4および[Cu(pmdt)(aiba)]ClO_4は,trigonal factor(τ)の値として,それぞれ81と94%を示し,エチレンジアミンを含む[Cu(pmdt)(en)](ClO_4)_2と同様にほぼ正三角両錐型であった.一方,2,2-ジピコリルアミン(dpa)とL-フェニルアラニン(L-phe)からなる[Cu(dpa)(L-phe)]ClO_4は,やや歪んだ四角錐型であった.また,dpaのピリジン環とL-pheのベンゼン環の間で分子内スタッキングは見られなかったが,分子間スタッキングが存在していた.pmdtとdpaの配位基を併せもつ新規トリアミンN,N-ジメチル-N′-(2-ピリジルメチル)エチレンジアミン(pyen)とアミノ酸からなる銅(II)三元錯体も四角錐型のスペクトルを示した.dpaとジアミンを含む5配位錯体で,固体状態と溶液状態とで異なるスペクトルを示すものがあった.3. dpaおよびpyenの3座配位子とアミノ酸からなる5配位銅(II)錯体の水溶液中における安定度は,L-トリプトファンやL-チロシンのような芳香族アミノ酸を含む系で大きくなり,混合配位子5配位錯体の存在割合が高かった.このことから,水溶液中では,dpaおよびpyenのピリジン環とアミノ酸配位子の置換芳香環との間に何らかの疎水的相互作用が働いていると推定された.1.いくつかの三座配位子(トリアミン)とアミノ酸およびジアミンなどの2座配位子からなる銅(II)5配位錯体を合成し,単結晶X線構造解析や各種スペクトル測定により構造や電子状態を調べるとともに,pH滴定法などにより水溶液中の安定度を明らかにした.2. N,N,N',N",N"-ペンタメチルジエチレントリアミン(pmdt)とL-バリン(L-Val)およびα-アミノイソ絡酸(aiba)を含む[Cu(pmdt)(L-Val)]CIO_4および[Cu(pmdt)(aiba)]ClO_4は,trigonal factor(τ)の値として,それぞれ81と94%を示し,エチレンジアミンを含む[Cu(pmdt)(en)](ClO_4)_2と同様にほぼ正三角両錐型であった.一方,2,2-ジピコリルアミン(dpa)とL-フェニルアラニン(L-phe)からなる[Cu(dpa)(L-phe)]ClO_4は,やや歪んだ四角錐型であった.また,dpaのピリジン環とL-pheのベンゼン環の間で分子内スタッキングは見られなかったが,分子間スタッキングが存在していた.pmdtとdpaの配位基を併せもつ新規トリアミンN,N-ジメチル-N′-(2-ピリジルメチル)エチレンジアミン(pyen)とアミノ酸からなる銅(II)三元錯体も四角錐型のスペクトルを示した.dpaとジアミンを含む5配位錯体で,固体状態と溶液状態とで異なるスペクトルを示すものがあった.3. dpaおよびpyenの3座配位子とアミノ酸からなる5配位銅(II)錯体の水溶液中における安定度は,L-トリプトファンやL-チロシンのような芳香族アミノ酸を含む系で大きくなり,混合配位子5配位錯体の存在割合が高かった.このことから,水溶液中では,dpaおよびpyenのピリジン環とアミノ酸配位子の置換芳香環との間に何らかの疎水的相互作用が働いていると推定された.2.pmdtとピコリン酸(pic)を含む錯体を単離できたが,元素分析およびX線結晶解析の結果から,2核錯体と単核錯体が混じった[Cu_2(pic)(H_2O)(pmdt)_2][Cu(pic)(pmdt)](ClO_4)_4であることがわかった.構造的に独立な銅(II)イオンが3種あり,そのうち2個がpicイオンのカルボキシル基で架橋している.これら3種の銅(II)イオンはすべて5配位で、それぞれ歪んだ四角錐型構造であった.一方,Cu(II):pmdt:pic=1:1:1の水溶液中においては,三元錯体[Cu(pic)(pmdt)]^+がpH89で80%以上の存在割合をもっていることがわかった.(第47回錯体化学討論会(1997),錯1PA79)3.2,2'-ジピコリルアミン(dpa)と種々のアミノ酸を含む混合配位子銅(II)錯体の合成を試みたが,単離されたのは,フェニルアラニンやN-フェニルグリシンのような置換基に芳香環を有しているアミノ酸を含む錯体だけであった.水溶液中においても,このようなアミノ酸を含む系でのみ,三元錯体[Cu(am)(dpa)]^<2+>の存在割合が高かった.

今後これらの理由を検討していく.今後,pmdtおよびdpaの両方の性質を併せもつ3座配位子を用いて,種々の2座配位子を含む5配位型混合配位子銅(II)錯体を合成する.単結晶が得られればX線構造解析を行なう一方,スペクトルその他の性質を調べていく.また,これらの三元錯体系の水溶液中における安定度を決定する.1.いくつかの三座配位子(トリアミン)とアミノ酸およびジアミンなどの2座配位子からなる銅(II)5配位錯体を合成し,単結晶X線構造解析や各種スペクトル測定により構造や電子状態を調べるとともに,pH滴定法などにより水溶液中の安定度を明らかにした.2. N,N,N′,N′′,N′′-ペンタメチルジエチレントリアミン(pmdt)とL-バリン(L-val)およびα-アミノイソ絡酸(aiba)を含む[Cu(pmdt)(L-val)]ClO_4および[Cu(pmdt)(aiba)]ClO_4は,trigonal factor(τ)の値として,それぞれ81と94%を示し,エチレンジアミンを含む[Cu(pmdt)(en)](ClO_4)_2と同様にほぼ正三角両錐型であった.一方,2,2-ジピコリルアミン(dpa)とL-フェニルアラニン(L-phe)からなる[Cu(dpa)(L-phe)]ClO_4は,やや歪んだ四角錐型であった.また,dpaのピリジン環とL-pheのベンゼン環の間で分子内スタッキングは見られなかったが,分子間スタッキングが存在していた.pmdtとdpaの配位基を併せもつ新規トリアミンN,N-ジメチル-N′-(2-ピリジルメチル)エチレンジアミン(pyen)とアミノ酸からなる銅(II)三元錯体も四角錐型のスペクトルを示した.dpaとジアミンを含む5配位錯体で,固体状態と溶液状態とで異なるスペクトルを示すものがあった.3. dpaおよびpyenの3座配位子とアミノ酸からなる5配位銅(II)錯体の水溶液中における安定度は,L-トリプトファンやL-チロシンのような芳香族アミノ酸を含む系で大きくなり,混合配位子5配位錯体の存在割合が高かった.このことから,水溶液中では,dpaおよびpyenのピリジン環とアミノ酸配位子の置換芳香環との間に何らかの疎水的相互作用が働いていると推定された.
有機化合物の結晶核発生メカニズムの解明と医薬のナノ結晶を製造するための晶析操作

1.有機化合物結晶の核発生メカニズムを解明する目的で、有機化合物BPPI(C_<16>H_<12>Cl_2F_3N_3O_2)の結晶多形析出挙動と溶液構造との関係について検討した。その結果、BPPIのメタノール溶液からはBO2形結晶が、エタノール溶液からはBO1形結晶が析出することがわかった。両多形の結晶構造解析と溶液中の分子挙動について検討した結果、結晶核が発生する前に、析出する多形結晶の構造に類似したコンフォメーションおよび会合構造が溶液中で既に形成されていることがわかった。また、L-アラニンを用いて、核発生は既に存在する結晶の近くで起こり、順次周囲に広がっていくことがわかった。この結果は、核発生が溶液を通じて連鎖的に誘導されることを示唆するものであった。2.マイクロ波照射下における有機化合物の結晶核形成:イブプロフェン(IBP)の冷却晶析における結晶核形成に及ぼすマイクロ波照射の影響について検討した。冷却中にマイクロ波を照射しない場合には、約30分後に結晶が析出しはじめた。一方、マイクロ波を照射した場合は、少なくとも260分間結晶化せず、核発生が抑制された。また、マイクロ波照射を停止した後に種晶を添加すると微小結晶が析出した。この結果より、核形成のタイミング制御と結晶サイズの微小化にマイクロ波照射が有効であることが示された。3.高速撹拌機を装備したmLスケール連続式晶析装置を開発し、グリシンやアラニンの微小結晶を製造するとともに、多形の制御を行った。小スケールであるため0.33secという短い平均滞留時間を実現し、ビーカースケールで得られた結晶に比べて微小で均一な結晶が得られた。さらに、粒径分布や結晶の形状を制御できること、グリシンに関しては多形制御もできることがわかった。有機化合物結晶の核発生メカニズムを解明する目的で、医薬リーディング化合物BPPI(C_<16>H_12Cl_2F_3N_3O_2)の結晶多形析出挙動と溶液構造との関係について検討した。その結果、BPPIのメタノール溶液からはB02形結晶が、エタノール溶液からはB01形結晶が析出することがわかった。それぞれの結晶についてX線構造解析を行い、結晶中の分子配列およびコンフォメーションを決定した。また、BPPIのメタノールおよびエタノール溶液についてNMR析を行い、BPPI分子の会合状態およびコンフォメーションについて検討した結果、結晶核が発生する前に、析出する多形結晶の構造に類似したコンフォメーションおよび会合構造が溶液中で既に形成されていることがわかった。したがって、溶液の構造を制御することが核発生の制御に重要であると結論した。また、L-アラニン結晶の核発生が系内に既に存在する結晶から受ける影響について静置過飽和溶液を用いて検討した結果、新たな核は結晶の近くで発生し、順次周囲に広がっていくことがわかった。晶析槽内の結晶に影響を受けて新たな核が発生する、いわゆる2次核発生に対する従来の理解は、何らかの結晶種が既に存在する結晶から生産され、それが溶液中を移動して新たな結晶として成長するというものである。しかし、本研究で得られた実験結果は、従来の2次核発生に対する理解とは異なり、核発生が溶液構造を通じて連鎖的に誘導されることを示唆するものであった。また、溶液にマイクロ波を照射することによって、核発生のタイミングを制御できることが示唆された。以上の知見は、ナノ結晶を製造するために必要な結晶核発生の同調および過飽和の瞬時の消費の2つのプロセスを同時に達成する晶析操作の開発に寄与するものである。

(1)マイクロ波照射下における有機化合物の結晶化挙動に関する検討マイクロ波は極性分子を選択的に振動させる性質を有している。そこで、結晶核形成をコントロールできる新たな晶析操作の開発をめざして、有機化合物の結晶化に及ぼすマイクロ波照射の効果について検討した。モデル系として、水難溶性で極性基を有するイブプロフェン(IBP)と非極性溶媒であるヘキサンを用い、マイクロ波照射によって結晶化時間や結晶形状、結晶構造に変化があるか調べた。マイクロ波発生装置としては、均一な電磁波を連続的に照射できるIDX社製グリーンモチーフを用いた。溶媒にヘキサンを用いた時は、マイクロ波照射の有無に関わらず、結晶が長時間析出しなかった。次に溶液に0.35%のアセトンを溶液に添加して結晶化を行った。マイクロ波を照射しない場合、約30分後に結晶が析出しはじめたが、マイクロ波を照射した場合は、少なくとも260分間結晶化しなかった。マイクロ波照射によってIBPの極性基が振動することによって、核形成が抑制されたと考えられる。この結果より、マイクロ波を照射する晶析操作が、核形成のタイミングを制御することにつながると結論した。(2)高速撹拌機を装備したmLスケール連続式晶析装置の開発均一で小粒子径の結晶を得ることを目的とし、高速撹拌機を装備したmL一スケール連続晶析装置を作製し、グリシンおよびアラニンの貧溶媒晶析を行った。本装置は容量0.9mlのステンレス容器とホモジナイザー(最高撹拌速度24,000rpm)からなり、溶質の飽和水溶液とメタノール(貧溶媒)を一定速度で供給する。実験は25°Cで行い、平均滞留時間や貧溶媒添加比率の影響について検討した。小スケールであるため0.33secという非常に小さい平均滞留時間を実現し、ビーカースケールで得られた結晶に比べて微小で均一な結晶が得られた。さらに、平均滞留時間と貧溶媒添加比率を変えることにより、粒径分布や結晶の形状を制御できることを明らかにした。またグリシンに関しては多形制御もできることがわかった。
中央アジア出土史料による古代チベット帝国の文書行政システムの研究

本研究は、古代チベット帝国(または吐蕃:c.600842年)支配下で発行された公文書を網羅的に調査し総合的に分析することを通じ、古代チベットの公文書の書式を明らかにし、それに基づき古代チベット帝国の文書行政システムを解明することを目的とする。研究期間中、ロシア、フランス、ドイツにて出土文書の現物調査を行い、公文書の書式の分析を進めるとともに、幾つかの文書行政術語の意味を解明し、文書行政のプロセスの一部を解明することができた。今後は裁判文書の研究も進め、それによってチベット帝国の文書行政システム全体の解明を目指す。・[学会発表]2014年6月にスイスの国際学会に出席し、裁判関係の文書にみえる文書行政システムの仕組みについて発表した。6月に台湾の学会に出席し、帰義軍政権下においてチベット語で作成された公文書一点を紹介し、それがチベットの上申文書の書式を踏襲していたことを発表した。9月にアメリカの学会に出席し、公文書にみえる印の使い方とその分類について発表した。2015年1月、京都で開催された国際学会に出席し、同文書の内容を詳細に検討した上で、当該文書が帰義軍のかなり初期に作成されたことを発表した。・[出版]7月に論文を発表し、敦煌莫高窟から発見されたチベット語文書の大半を占める十萬頌般若經の用紙が、写経事業の終了後も様々な用途に使用されていたこと、そして再利用のためにわざわざ莫高窟にしまわれていた可能性を指摘した。本稿では敦煌における紙の使用の諸相や、敦煌文書そのものの性格にも関説した。2015年3月に出版した論文では、古代チベット帝国の領域内にて作成された土地台帳の存在について報告し、その内容を分類した上で、生業として農業・畜牧の両方を行う人々が土地台帳作成のさいにどのように登録されたのかを明らかにした。・本年度は研究に必要な関係資料を収集することに集中した。また本年度に予定していたイギリス、フランスでの調査を行わなかった。別資金にて北京の国家図書館所蔵チベット語文書の調査を行う必要が急に生じたためである。なお北京の調査費用自体は別資金を使用したものの、その準備や調査内容については本研究と密接に関連している。ヨーロッパの調査については来年度に費用を繰越し、海外調査を行う予定である。・本年度は合計3回の実物文書調査を行うことができた:2015年9月にロシア・サンクトペテルブルグの東方写本研究所にて敦煌・カラホト出土古チベット語・漢語文書の現物調査を行った。また2016年2月にフランス・パリのフランス国立図書館にて敦煌出土古チベット語・漢語文書の現物調査を行った。また2016年3月に再びロシア・サンクトペテルブルグの東方写本研究所にて敦煌・カラホト出土古チベット語・漢語文書の現物調査を行った。また関連する調査としては,2015年8月に東京・東洋文庫にて東方写本研究所所蔵敦煌文書のマイクロフィルム調査を行った。・関連する研究発表については合計5回行うことができた。そのうち特に2015年7月に行った講演「古代チベット帝国の行政体制と公文書」(ユーラシア文化研究センター)では,本研究によって得られた知見を元に古代チベット帝国の文書行政システムの概観をまとめることができた。・また合計4編の成果を出版することができた。そのうち特に「9世紀の歸義軍政權と伊州:Pelliot tibetain 1109を中心に」(『敦煌写本研究年報』)は,本研究で得られた古チベット語の上行文書の書式についての知見を元にして立論した論文であり,本論文にて主に扱った敦煌チベット語文書Pelliottibetain 1109はポスト・チベット帝国時代に作成された公文書だが,その書式は帝国期のそれを踏襲していることを述べた。・当初の計画通り2016年2月にフランスにて文書調査をすることができたことに加え,さらに民間助成金との組み合わせによりロシアでの文書調査を2015年9月と2016年2月の二度実現することができた。これにより当初の予定より研究を順調に進展できることになった。・得られたデータを元にして研究発表についても合計5回行うことができた。これにより,自らの研究成果をまとめるだけでなく国内外の研究者と意見交換をする機会を豊富に持つことができた。特に,吐魯番での国際学会「絲綢之路出土民族契約研究国際学術論壇」では,中国の研究者と多くの意見交換を行い,最近勢いを増している中国のチベット研究の最新動向を知り得た。この情報は来年度以降の研究活動にて活用する予定である。・出版できた研究成果は合計4編である。これは調査や研究発表の数と比べるとやや少ない。しかし調査結果や研究発表を元にした論文を現在執筆中であり,来年度以降に出版する準備はすでにできている。・「今後の研究の推進方策」にても述べるように,本年度の研究の進展によって,今後の研究課題を明確にすることができた。以上の研究状況から,本年度の研究進捗状況が,おおむね順調に進展している,と判断する。・本年度は実物文書の調査を1回行った:2016年12月にドイツのStaatsbibliothek zu Berlin所蔵チベット語文書の現物調査を行うことができた。

その結果、当初予定していた紙文書のデータ収集に関しては、一部を除きおおよそ収集し終わった。次の課題として金石資料を対象にデータを収集することを始めている。今後は、紙文書データと併せて総合的に比較検討し、古代チベット時代の文書行政システムについて成果をまとめる予定である。・調査とデータ収集の他は今までに得られた知見をまとめ、発表・出版することに力を注いだ。その結果として、合計2編の論文の出版と合計5度の学会発表・講演を行うことができた。なお特記すべき成果としては次のものがある。・チベット語の使用のみならずチベット公文書の形式がチベット支配期以降にも残り、漢人政権の帰義軍内にても使用されていたことはいくつかの先行研究にて指摘されているところである。そのような公文書の一つIOL Tib J 134(大英図書館所蔵)はすでに存在がよく知られていたが、惜しむらくは断片で冒頭の数行しか残存していなかった。しかし本研究によって続きの断片(Pelliot tibetain 1076)がフランス国立図書館にあることが判明した。両断片の比較検討の結果、一定程度この文書の内容を復元することができた。その書式と内容を検討した結果、本文書は帰義軍時代初期に出された裁判の判決文書であることがわかり、その成果を「ドルポ考ーチベット帝国支配下の非チベット集団」『内陸アジア言語の研究』31の一部として出版することができた。本研究は、古代チベット帝国(または吐蕃:c.600842年)支配下で発行された公文書を網羅的に調査し総合的に分析することを通じ、古代チベットの公文書の書式を明らかにし、それに基づき古代チベット帝国の文書行政システムを解明することを目的とする。研究期間中、ロシア、フランス、ドイツにて出土文書の現物調査を行い、公文書の書式の分析を進めるとともに、幾つかの文書行政術語の意味を解明し、文書行政のプロセスの一部を解明することができた。今後は裁判文書の研究も進め、それによってチベット帝国の文書行政システム全体の解明を目指す。・本年度の主な活動の一つは内外の学会にて研究内容の口頭発表を行い、参加者からフィールドバックを得ることにあった。結果的に4度の学会発表を行うことができ、当初予定していたよりも多くの成果をあげることができた。・本年度はヨーロッパの所蔵機関にて文書調査を行う予定であったが、急遽北京にて調査することになったため、来年度に延期した。ただし来年度に予定より長めあるいは複数回の調査を行う予定なので、三カ年計画全体としては特に遅れを生じることはない。以上の理由から、おおむね順調に進んでいると判断した。・最終年度にあたり,今までの研究を一旦まとめることに注力し,成果の一部を論文の形で発表することを目指す。また成果の一部を発表するため,研究発表も行う。今の所予定しているのは,(1)6月に国際チベット学会(ベルゲン)にてパネルを主催しそこで研究発表を行う,(2)9月にサンクトペテルブルグにて国際敦煌学会があるので,そこで関連する研究発表を行う予定でいる,の2件であるが,機会があれば国内外を問わず研究発表を行い,フィードバックを受けた上で研究の深化を目指す。・これまで文書行政の研究を行ってきてさらなる課題も見えてきた。それは行政機構の序列である。古代チベット帝国の行政機構についてはある程度の研究蓄積があるが,その全体像はいまだ明確になったとは言い難い。