hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医学英語論文における誤文の分類別データ分析-予測、防止のメカニズム-

誤文例を収集、分類、分析した結果、日本人の書き手にとって使い方が最も困難なのが動詞であった。その理由のひとつは、言語類型論でよく言われるように日本語が(S)OV言語に属し、(S)VOに属する英語のように、動詞が文構造にそれほど深く関わらないことにあると考えられる。言い換えれば、英語の文構造の基本は動詞にあるといってよいと思われるからである。Charles T.OnionsのAdvanced English Syntaxに始まる伝統的な5文型にしても、これらの文の要となってその相違を生み出しているのはそれぞれの文型の動詞である。したがって日本人が英語の動詞を会得する場合にその意味とparadigmaticな活用には注意を払っても、その動詞がどのような構造を支配するかというsyntagmatic面あるいはsyntacticな面にまで注意が及ばないことが多いからである。本研究においても動詞の誤用で目立ったのが自動詞・他動詞用法の混同であった。次に目立ったのが英語特有の動詞とその主語あるいは目的語となる名詞(句)との共起関係であった。それは慣用に属するものが多く、文法的あるいは意味論的に説明が困難なものも少なくなかった。この他にも、前置詞、冠詞、名詞などの誤用も日本人に特徴的なものがいくつか判明し、それぞれに原因解明を試みた。紙面の都合上、詳細は報告書を参照ください。「医学英語を教える教材II」については,全国60大編医学部(医科大学)へのアンケート調査の結果知り得た教材を,総合教材(読解用編集教科書,オリジナル読み物),語彙に関する教材,会話に関する教材,医学専門論文作成用参考書に分類し,簡潔な解説を付して『医学教育』第29巻・第6号(1998年12月)に報告として掲載した.また、この医学論文の誤文、誤用法の収集と分析を手掛けてみて、以前から感じていた医学英語教育の必要性について改めて問う企画をたてた。当医科大学の卒業生の中から第2期、第5期、第12期生300人にアンケート調査を行い、医学専門用語、英語の論文の書き方、口頭発表の仕方、ポスターの原稿の書き方、外国人患者との臨床英語等の教育の必要性等について卒業後実際にどの程度必要性を感じたか、あるいは現在感じているかを問い、その回答をコンピューター入力し集計している。また、卒業後の職場(大学病院、一般病院、開業等)により英語の必要度がどのように異なるかも合わせて調査している。以上の結果を総合的にまとめ、2001年度、本研究分担者の大木氏が大会会長をつとめる予定の医学英語教育研究会でその結果を発表の予定である。今回の研究期間は一応終了したが、今なお誤文の中のさまざまな具体例に関して、いかなるメカニズムから発生したのか分析しきれない部分も多く、最終段階で困難をきわめている。日本語を母国語とする人が、外国語である英語で文章を書く場合、それぞれの言語の持つ思考パターンの交差があり、単なる文法的な誤りとして分類し片づけられるほど単純ではない。The patient has been suffering from atopic dermatitissince childhood.(正)では自動詞を他動詞に誤用したものだが、sufferにはexperience(something bad)という意味で他動詞があるが、目的語を取る動詞が必ずしも受動態にできるとは限らない。sufferは本来「被る、に悩む」といった受け身的な意味を持つ動詞であるため、さらに受け身にすることはできない。しかし、日本語では「アトピー性皮膚炎に悩まされてきた」と表現するため、英語表現にも母国語のinterferenceが表れた結果という解釈も成り立つ。また、英語の歴史的経緯から説明のつく誤りも混在していて、分類も複雑になっている。今月いっぱいのまとめに向けて進行中である。尚、医学英語教育の必要性についてのアンケート調査は既にまとまり、2000年の医学英語教育学会で発表済みである。
近赤外分析法による豆類の加工特性の解明

平成6年産の大正金時と小豆を5種類の飽和塩溶液を入れたデシケータ内に保持し、吸湿、脱湿に関連する平衡水分を20°Cの恒温室で60100日間測定した。その結果、平衡水分に達するために、小豆は80100日、大正金時では6070日を要し、両試料とも脱湿の平衡水分が吸湿のそれよりも高くなる履歴効果が認められた。平成7年産の小豆を飽和食塩水(ポ-メ度3335)で比重選別し、"かた豆"と健全粒を得た。20°C24時間における吸水率は"かた豆"で89.73%、健全粒で103.3%と"かた豆"が吸水能の低いことが統計的に明らかになった。小豆の場合は種瘤から吸湿が大部分であるとの知見がみられるので、種皮の種瘤部とその周辺部位を走査型電子顕微鏡写真で観察した。その結果、健全粒と"かた豆"の種瘤部位の構造に顕著な差異が認められ、これが吸水速度に影響を与えているものと判断した。近赤外分光光度計サンプルトランスポートモジュールを用いて、平成7年産の小豆の健全粒と"かた豆"の吸光度を4002200nmの可視域から近赤外域までのスペクトルを測定し、さらにそれらの2次微分スペクトルを求めた。11342200nmの2次微分スペクトルのデータをIQスクエア・ソフトウエアで解析し、健全粒と"かた豆"のライブラリーを作成した。次に、未知試料のスペクトルを取り、スペクトラルマッチングと主成分分析を行った結果、近赤外分析によって健全粒と"かた豆"の非破壊判別が可能であることを明らかにした。平成6年産の小豆を水に十数時間浸漬し、その重量が約2倍になった後、飽和食塩水(ボ-メ度3335)で比重選別し、“かた豆"と健全粒を得、それらの吸水速度を求めたところ、小豆の場合は種瘤からの吸湿が主要なものであり、“かた豆"の吸水速度は非常に低いことが明らかとなった。また、市販の小豆を“かた豆"と健全粒に分別せずに平衡水分を5,20,30°Cで相対湿度1482%の条件下で測定した結果、初期水分3.7%小豆が平衡水分に達する日数は80100日と大豆や菜豆類よりも長期にわたることが分かった。小豆の同一温、湿度条件下における吸湿と脱湿との平衡水分差は約20%(d,b.)に達し、著しい履歴効果が認められた。澱粉含量の多い小豆や菜豆類(大正金時、手亡)は油糧種子である大豆よりも高い平衡水分を示し、小豆や菜豆類の場合、より低い相対湿度で貯蔵すべきであることを示唆している。小豆種皮の種瘤部とそれ以外の部位の走査型電子顕微鏡写真より、健全粒と“かた豆"の種皮構造に顕著な差異が認められ、これが吸水速度に影響を与えているものと考えられる。近赤外分光光度計のサンプルトランスポートモジュールを用いて、平成7年産の小豆の健全粒と“かた豆"の吸光度および反射率を7002000nmの近赤外域で測定した。その結果、水のO-Hによる1.93μmの吸収の他、脂質の-CH_2-による2.31μm、蛋白質のペプチド結合(-CONH-)による1.98,2.05,2.18μmおよび炭水化物の分子内-OHによる2.10μm等、主要成分由来の吸収が存在した。これまでに、“かた豆"由来の数種の波長を特定しているが、選別精度の向上が課題である。

平成7年産の小豆を飽和食塩水(ボ-メ度3335)で比重選別し、"かた豆"と健全粒を得た。20°C24時間における吸水率は"かた豆"で89.73%、健全粒で103.3%と"かた豆"の吸水能の低いことが統計的に明らかになった。小豆の場合は種瘤からの吸湿が大部分であるとの知見がみられるので、種皮の種瘤部とその周辺部位とを走査型電子顕微鏡で観察した。その結果、健全粒と"かた豆"の種瘤部位の長軸方向の長さと構造に顕著な差異が認められ、これが吸水速度に影響を与えているものと判断した。近赤外分光光度計のサンプルトランスポートモジュールを用いて、平成7年産の小豆の健全粒と"かた豆"の吸光度を4002200nmの可視域から近赤外域までのスペクトルを測定し、さらにそれらの2次微分スペクトルを求めた。11342200nmの2次微分スペクトルのデータをIQスクエア・ソフトウエアで解析し、健全粒と"かた豆"のライブラリーを作成した。次に、未知試料のスペクトルを取り、スペクトラルマッチングと主成分分析を行った結果、健全粒が第三主成分に、"かた豆"は第一主成分に集中することから、近赤外分析によって健全粒と"かた豆"の非破壊判別が可能であることを明らかにした。食品加工の現場において、近赤外分析法による"かた豆"の非破壊選別が実用化されれば、従来の飽和食塩水による比重選別に比較して多大な時間と労力の軽減ならびに製造コストの削減が可能となり、極めて合理的な品質管理が可能と思われる。
多部門地域マクロモデルにおける財政金融政策および地域所得移転の分析

本研究では、一国が、第1次、第2次、第3次産業の3部門を持つ2地域(先進地域、後進地域)から構成されているモデルにおいて、地域間の所得移転の持つ経済的効果を考えた。このモデルの持つ経済的インプリケーションを中国、日本および米国のマクロ・データに応用することで、経済成長下における地域性に焦点を当て産業構造、就業構造、所得分配と、所得移転の関連についての分析を行った。本研究は、地域間の所得移転の持つ経済効果を調べることを目指したものであり、以下の理論的結論を得た。1)先進地域から後進地域への所得移転は、必ずしも、後進地域への援助が先進地域の経済的犠牲に立つものとはいえない。むしろ先進・後進の両地域が所得移転によって利益を受ける可能性がある。2)先進地域から後進地域への所得移転は、後進地域において第3次産業の比重を高める傾向を持つ。実証研究では、理論モデルに基づく計量モデルを用いて、中国、日本および米国における第3次産業就業者と第2次産業就業者のシェアの差が、中央政府による地方への財政移転、資金と労働の生産性格差、人口に占める非就業者の割合などの説明変数に対して正で有意な符号を持つことを確認した。一連の研究成果により、政府による地域間の所得移転が移転を受ける経済的「後進地域」の所得のみならず就業構造に対しても大きな影響を与えている事実を明らかにし、一国の経済成長とる地方の就業構造変化のパターンの理解に貢献した。理論研究多部門・多地域を持つ一国の経済発展を考察する際に、基本的なヘクシャー=オリーン・モデルにおける要素価格均等化定理のインプリケーションが重要であること、および地域間の資本-労働比率の差が産業・就業構造の地域的差異の決定に重要な役割を占めることを考慮し、理論モデルを精緻化した。実証研究中国に関しては、国営企業が納付する剰余金が各省への財政的所得再配分のために使われている事を考慮し、省間のトランスファーを正確に把握するために、関連する統計データの整理および再検討を行い、データベースを拡充した。また、省別のトランスファーが各省の就業構造に与える影響について分析したこれまでの成果の一部を中国語の論文に翻訳中である。日本に関しては、クロスセクショナル・タイムシリーズ・データ(県別、1955-1985)を1992年まで延長・拡充した。ドイツに関しては、州間の財政移転に関して聞き取りを行うとともに、州別の財政データを収集し、日本や中国に関するものと同じようなデータベースを構築した。また、アメリカ合衆国における地域別のクロスセクショナル・タイムシリーズ・データを現在収集中である。本年度は、経済成長の過程において産業構造、就業構造が示す地域特性に関する実証分析をもとに、経済成長における地域の役割と地域間の調整をはかる中央政府の役割を理論的に明らかにすることを目的とし以下の研究を行った。理論研究としては、研究成果の取りまとめを目的とする関連参考文献の整理に加えて、部門・地域間をこえて観察される労働への報酬の均等化を説明する要因として、地域間の資本-労働比率の差を生産関数にとりいれ、理論モデルを再構築、を行った。さらに、資本-労働比率の地域間が労働報酬格差に与える効果を特定化し、計量分析に組み込んだ。実証研究としては、1)日本に関しては、クロスセクショナル・タイムシリーズ・データを県別、1955-1992に拡充し、各指標の再集計および理論モデルに基づく再推計、2)中国に関しては、データの期間の更新は行わなかったが、日本に関する分析結果との比較対照を目的とする再集計・再推計、を実施した。この結果、指標の取り方で、日本ではサービス業従業者の割合の変動係数が時間とともに減少し収束する傾向を鮮明に示せるが、中国では、どうようの傾向はあるものの、沿海・内陸間に格差が存在することが判明した。研究成果の公表:初年度の研究成果のうち中国の分析に関するものは、早急に中国の研究者からの意見・批判を受ける必要があり中国語に翻訳の上、中国の日本研究に関する主要な学術雑誌の一つである『日本問題研究』(河北大学)で公表した。
排水性舗装路面の健全度の音響的非破壊診断法の研究

雨天時の道路交通安全性を目的に導入された舗装骨材間に空隙を設ける多孔質排水性舗装は、道路交通騒音の低減にも役立ち有効性が高いが、供用後の経時変化で目詰まりを生じかねず、その進行状態の把握と保守整備が必要である。本研究では現場透水試験法に代わり交通遮断を必要としない短時間かつ移動計測が可能な低騒音化の根拠である舗装面の吸音特性の変化に着目した音響的健全度診断法の提案とその妥当性の検証を行った。本研究の目的は、雨水時の路面排水による走行安全性や多孔性による低騒音化に役立つ排水性舗装について基本的な音響特性を明らかにして、排水性舗装が健全か目詰まり状態かの判定を容易に計測診断できるようにすることである。そのため、研究室に既存の排水性舗装の切り出し試験体に加え一般市街地路面の舗装面を想定した厚さ50mmとした試験体を新規に整備した。まず、舗装試験体を対象に音響管法によって健全な舗装状態の音響的特徴を計測把握した。健全な試験体では吸音率の高い周波数が確認され、高吸音の周波数は厚さに対応することが確認された。実際の路面を対象とした場合には音響管試験法は利用できないので、一般音場で音響共鳴現象が生じる場合の音響反射・吸音特性の観測実験を行った。この場合、音圧マイクロフォンと既存の粒子速度センサによる粒子速度を同時計測する方法を主体的に適用した。その一例として、供用開始直前の自動車専用道路に施工された排水性舗装面で実測調査を行った。従来の吸音率の他に音響アドミッタンスを計測して評価することで、高い吸音や共鳴特性、目詰まりによる共鳴低下特性を比較的安定して知ることが可能である。アドミッタンス計測評価では多くのセンサを利用することが可能と考えられ、新規に導入したレーザー振動計と薄膜を利用して擬似粒子速度計測の可能性を確認した。共鳴現象が生じている場合の音圧と粒子速度の関係を詳細に検討するため、ヘルムホルツ共鳴器や穴あき板を対象とした実験を行った結果、共鳴周波数における粒子速度の増大ばかりでなく音圧低下も観測できることが判明し、より簡便な診断計測法が示唆される結果が得られた。これらの計測ではディジタル信号処理を適用し伝達関数やコヒーレンス関数で評価するのが優位であることが確認された。本研究の目的は、雨水時の運転安全性と道路交通騒音の低騒音化に役立つ多孔質の排水性舗装路面についてその音響特性の変化に着目して舗装が健全か目詰まり状態かの判定を容易に計測診断可能とすることである。その計測技術として音圧マイクロフォンと粒子速度センサの併用で計測を安定容易にする方法を適用する。本年度もこの有効性と問題点の有無を確認するため、砂地や草地、芝生面などの地表面や実際の供用排水性舗装面を対象に吸音計測実験を行った。また、一般音場で音響共鳴現象やグラスウール等代表的な吸音材料の音響反射・吸音特性の基本観測実験を行った。さらに、実際の路面上での計測を想定したコンパクトな可搬型試験装置の構成について検討した。すなわち、音源の高さと非接触移動試験のために音響センサの路面からのクリアランスについて、昨年度に整備した密粒舗装や排水性舗装の試験体による音響計測試験で確認を行った。その結果、音源高さは50cmまで近づけられ、センサは路面から2cm程度離しても密粒舗装と排水性舗装の吸音率の差異を確認できることが判明した。この検討に基づいて移動音響試験装置を試作し、まず舗装路面試験体を対象に室内移動計測実験を実施して吸音特性の把握が可能なことを確認した。ついで屋外の試験舗装路面において400mに及ぶ移動計測試験も実施し、舗装ごとの吸音特性の差異を3次元連続可視化表現により明瞭に確認できた。これと並行して、舗装の仕様と目詰まり状態による吸音特性の差異について、舗装内空隙状態の異なる丸型切抜き試験体で吸音特性を観察した。その結果、排水性舗装は骨材のみと比較して低周波側に吸音ピークが移動することや骨材結合材の種類によって系統的に吸音特性が変わることなどのことが判明し、現場での計測結果による排水性舗装の健全度評価に役立つ資料の蓄積がはかられた。以上のことから,本研究の目的は概ね達成できたと判断する。
内部窒化による粒子分散強化が可能な新規Mo-Ti合金単結晶材料創製の試み

高融点金属であるMoは,核融合炉壁材等の超高温耐熱材料として再評価されつつあるが,結晶粒界の脆弱さに起因する再結晶脆化が依然として大きな問題となっている.本研究では,再結晶温度以下から段階的に温度を上げて内部窒化処理を行う多段内部窒化法によって再結晶化を制御したMo-Ti合金の異常粒成長現象を利用して,従来にない全く新規な高強度Mo系耐熱単結晶材料を作製することを目的とした.主な結果を以下に示す.本年度は,多段内部窒化後の熱処理による異常粒成長挙動を詳細に検討した.Mo-Ti系合金の代表的な市販材であるTZM合金(Mo-0.5Ti-0.08Zr-0.03C)圧延材について種々の条件で多段内部窒化を行い,窒化材の再結晶温度以上である1900°Cにて真空加熱することにより異常粒成長させた試料を作製した.得られた試料は非常にアスペクト比の大きい単結晶類似の長大粒組織であり,これを再び窒化処理すると,TiN粒子の再分散により析出硬化が起こることを見い出した.これらの試料の強度特性を3点曲げ試験により評価したところ,窒化処理により強化したTZM合金長大粒組織材の高温強度は窒化前の長大粒組織材の約6倍であり,非常に高温強度に優れていることが明らかとなった.高融点金属であるMoは,核融合炉壁材等の超高温耐熱材料として再評価されつつあるが,結晶粒界の脆弱さに起因する再結晶脆化が依然として大きな問題となっている.本研究では,再結晶温度以下から段階的に温度を上げて内部窒化処理を行う多段内部窒化法によって再結晶化を制御したMo-Ti合金の異常粒成長現象を利用して,従来にない全く新規な高強度Mo系耐熱単結晶材料を作製することを目的とした.主な結果を以下に示す.本年度は,多段内部窒化試料の機械的特性の評価を行うとともに,多段内部窒化後の異常粒成長挙動について検討を行った.Mo-Ti系合金の代表的な市販材であるTZM合金(Mo-0.5Ti-0.08Zr-0.03C)圧延材について種々の条件で多段内部窒化を行い,表面に残存する圧延組織の厚さが異なる試料を作製した.これらの試料を三点曲げ試験により評価したところ,圧延組織の厚さが0.24t(t:試料厚さ)以下では試料内部の再結晶領域が破壊の起点となり,0.24t以上では表面の圧延組織から破壊が起こることを明らかにした.TZM合金多段内部窒化材の再結晶温度は約1800°Cであり,1900°C以上で加熱すると再結晶化が抑制されていた圧延組織の異常粒成長が起こり,極めてアスペクト比の大きい長大粒組織が得られることを見い出した.高融点金属であるMoは,核融合炉壁材等の超高温耐熱材料として再評価されつつあるが,結晶粒界の脆弱さに起因する再結晶脆化が依然として大きな問題となっている.本研究では,再結晶温度以下から段階的に温度を上げて内部窒化処理を行う多段内部窒化法によって再結晶化を制御したMo-Ti合金の異常粒成長現象を利用して,従来にない全く新規な高強度Mo系耐熱単結晶材料を作製することを目的とした.主な結果を以下に示す.本年度は,多段内部窒化後の熱処理による異常粒成長挙動を詳細に検討した.Mo-Ti系合金の代表的な市販材であるTZM合金(Mo-0.5Ti-0.08Zr-0.03C)圧延材について種々の条件で多段内部窒化を行い,窒化材の再結晶温度以上である1900°Cにて真空加熱することにより異常粒成長させた試料を作製した.得られた試料は非常にアスペクト比の大きい単結晶類似の長大粒組織であり,これを再び窒化処理すると,TiN粒子の再分散により析出硬化が起こることを見い出した.これらの試料の強度特性を3点曲げ試験により評価したところ,窒化処理により強化したTZM合金長大粒組織材の高温強度は窒化前の長大粒組織材の約6倍であり,非常に高温強度に優れていることが明らかとなった.
WT1アッセイを用いた、白血病と骨髄異形成症候群の治療の個別化

WTlアッセイ(WTl mRNAの定量)を用いて以下の点を明らかにした。1. JALSG(Japan Adult Leukemia Study Group)-AML95プロトコールに基づいて治療された多数例のAMLについて、治療前、完全寛解(CR)到達時、地固め療法終了時、及び維持・強化療法終了時、のWTlレベルを測定したところ,(1)治療前は、61症例すべてでWTl値は、異常高値であり、WTlが白血病細胞マーカーであることがconfirmされた。(2)CR到達時では54%の症例で、地固め療法終了時では、67%の症例で、WTl値は検出感度以下であり、WTl値が検出感度以下の症例が、治療前0%→CR到達時54%→地固め療法終了時67%と、治療とともに増加しており、寛解導入療法、地固め療法が有効であることが示された。(3)CR到着時、WTl値が検出感度以下になった6症例のうち3症例が、地固め療法終了時wn値が検出感度以下になった14症例のうち5症例で、維持・強化療法終了時WTl値が検出感度以下になった3症例のうち1症例で、再発が起こった。このことは、WTl値をモニターしながら、WTl値に応じた個別化した治療が必要であることを明らかにした。2. MDSのRA35例、RAEB14例、RAEB-t例、MDS with fibrosis2例、MDSからの白血化症例12例、について、骨髄及び末梢血でWTlアッセイを行った。(1)病期が、RA→RAEB-t→AMLと進行するにつれてWTl値が上昇し、WTl値が病態の進行を反映していることが明らかになった。(2)末梢血でのWTl値と、6ヵ月以内の白血病化との間に相関があることが明らかになった。WTl値が末梢血で5x10^<-3>レベル(白血病細胞株K562のWTl発現レベルを1.0と定義)を越えると6ヵ月以内に白血病化すると予測することが可能となった。(3)WTlアッセイで、治療中のMDSのMRDを連続的にモニターすることが可能であることが明らかになり、MRDをモニターしながら、有効な治療を行えるようになった。(4)骨髄中の芽球数と、骨髄細胞のWTl値との間には全く相関がなく、WTl値は、形態学的な芽球のみならず、芽球様形態をとらない異常細胞も同時に検出していることが示された。
臭素系難燃材の微量曝露が、アレルギー疾患に及ぼす影響の検討と防止対応の研究

臭素系難燃剤(BFRs)は様々な物質に使われているが、アレルギー増加の一環境要因の可能性への検討は未知である。そこでBFRsの微量曝露がアトピー性皮膚炎モデルマウスに及ぼす影響を評価した。NC/Ngaマウスの耳介腹側に、ダニ抗原(Dp)を複数回皮内投与し、BFRs(DE71/DE79)を複数回腹腔内に曝露した。その後、経時的に耳介厚と皮膚炎の重症度を評価し、末梢血や耳介局所中のタンパク質の定量を行った。Dp投与によりIgE抗体価は上昇し、BFRs曝露により悪化傾向を示した。また、耳介局所中の各種アレルギー関連因子についても同様の傾向を示し、特に、発症早期に症状を悪化させる可能性が示された。防燃効果を目的に室内製品等に広く使用され、近年、ハウスダスト(家埃)やヒトの血液、母乳においても広範な汚染が確認されている臭素系難燃剤(ポリ臭素系ジフェニルエーテル類:PBDEs)を検討対象とし、それらの微量曝露が、アレルギー疾患(アトピー性皮膚炎)に及ぼす影響を実験的に評価した。アトピー体質を持つNC/Ngaマウスの耳介腹側に、2-3日おきにダニアレルゲンを計10回皮内投与し(5μg/10μL)、アトピー性皮膚炎様の病態を形成させた。臭素系難燃剤は、感作4日前より週1回、計4回腹腔内投与した。その結果、ダニ抗原投与群によって、ダニ抗原投与してない群と比較してマウスから採取した血清よりアレルギー応答のひとつであるIgE抗体価の増加を確認した。また、耳介の症状変化(乾燥肌、発疹、掻爬傷、耳介厚(腫脹))を経時的に四段階で評価し、総点数を症状スコアとして皮膚炎の重症度を比較した結果、各群において経時的な影響は認められたものの、解剖直前においてコントロール群(ダニ抗原投与のみ)の上昇により、臭素系難燃剤曝露グループとの差が小さくなる傾向になった。さらに、解剖後にマウス耳介組織から抽出したタンパク質を用いたアレルギー関連タンパク質の定性定量実験(ELISA)による影響も一部確認したがその影響は大きなものではない可能性が示唆された。以上の結果より、臭素系難燃剤における影響は、比較的早い段階で発生している可能性が示唆される。そこで、今後は比較的早い段階におけるマウス耳介組織しおける抗原提示細胞、種々のタイプのT細胞・NH (natural helper)細胞、上皮細胞・ストローマ細胞とそれらの相互作用に注目し、免疫応答の源流で臭素系難燃剤によるアレルギー増悪機構を解明し、さらに、病態の発現・増悪の早期に変化する指標を探索・同定し、アレルギー防止に役立てたいと考えている。今回の研究で使用する臭素系難燃剤を購入するにあたり、学内での購入準備や購入先からの納期、また、廃棄の仕方等に多くの申請や審査に時間がかかってしまった。現在は、スムーズに購入手続きも可能となり、実験は進んでいる。また、どの臭素系難燃剤をどのような濃度で行なうのかの検討に時間を要してしまった。さらに、現在、臭素系難燃剤のアレルギーマウスにおける皮膚炎症状の検討の中で、複数の臭素系難燃剤を複数の濃度で行なった結果、その影響は難燃剤の種類や濃度には大きな影響は認められなかった為に進行がやや遅れている。具体的には、マウス耳の状態変化(乾燥肌、発疹、掻爬傷、耳介厚(腫脹))を各4段階のクリニカルスコア化し、その結果、実験中期に有意な変動が確認された。後期に入ると、臭素系難燃剤群だけでなくコントロール群でも耳の若干の乾燥や赤みが増してきた。約4週間飼育後のマウス解剖時の耳介組織のホモジネートサンプルから抽出したタンパク質によるアレルギー関連因子の大きな変動はELISAでは確認できなかった。臭素系難燃剤(ポリ臭素系ジフェニルエーテル類:PBDEs)は防燃効果を目的に室内製品等に広く含まれる化学物質で、生体曝露影響や疾患との関連が示唆されつつある。本研究ではPBDEsの主として微量曝露が、アレルギー疾患(アトピー性皮膚炎)に及ぼす影響について動物モデルを用いて評価した。昨年度、PBDEs曝露4週間での検討において、アトピー(NC/Nga)マウスの耳介組織から抽出したタンパク質を用いて、アレルギー関連タンパク質の定性定量(ELISA法及びWestern blot法)を行った結果、PBDEs曝露による皮膚炎の悪化を一部確認したがその影響は有意なものではないことが確認された。そこで本年度は、曝露後4週間ではなく曝露後2週間という比較的病態初期での影響について検討した。NC/Ngaマウスの耳介腹側に、2-3日おきにダニ(Dp)アレルゲンを計10→5回へ変更して反復皮内投与し(5μg/10μL)、アトピー性皮膚炎様の病態を形成させた。PBDEsは、感作4日前より週1回、計4→2回へ変更し腹腔内投与した。その結果、クリニカルスコアーにおいて、PBDEs+Dp群ではDp単独群と比較して有意な重症化が認められた。また、アレルギー症状と相関する血中IgE値も同様にPBDEs+Dp群で他群と比べ有意な上昇がみられた。一方、耳介組織のホモジネートを用いた検討で、アレルギーに関与するサイトカイン・ケモカインのタンパク質をELISA法により測定した結果、有意差はなかったものの、概ね増加傾向は認められた。

以上の結果より、臭素系難燃剤におけるアトピー性皮膚炎の悪化影響は、比較的早い段階で発生している可能性が示唆された。現在、以上までの研究結果を英文科学雑誌に投稿すべく準備中である。最も遅れてしまった理由は、研究施設の異動による環境の変化によるものである。現在の研究室は、動物飼育を出来る環境ではなかった為、一から立ち上げなければならなかった。申請書の作成・事務処理や清掃、消毒と一から行い、3月にようやく動物実験環境が整い、スタート出来るようになった。臭素系難燃剤(PBDEs)は可燃性物質の添加剤として用いられる身近な環境化学物質の一つで、特に小児のアレルギー悪化との関連が指摘されている。本研究では、PBDEsの日常生活で起こりうる微量曝露がアトピー性皮膚炎に及ぼす影響をマウスモデルで検討した。アトピー体質を持つNC/Ngaマウスの耳介腹側に、2-3日おきにダニアレルゲン(Dp)を複数回皮内投与し、アトピー性皮膚炎様の病態を形成させた。2種類のPBDEs(DE71・DE79)は、Dp投与4日前より週1回、複数回、腹腔内に投与した。実験期間中マウス耳介の症状変化(乾燥肌、発疹、掻爬傷、耳介厚)を観察し、耳介厚や体重を測定した。その後心臓採血・解剖し耳介組織を摘出・ホモジネートし、同組織中のアレルギー関連タンパク質の定量解析(ELISA法・Western blot法等)を行なった。アレルギー病態と相関性の高い血清中IgE抗体価を測定したところ、コントロール群と比較してDp単独群で有意な上昇を認めた。更にDp+DE79群においてDp群と比較して有意な増加を確認した。また、皮膚炎の重症度を検討するため耳介の症状変化を経時的に四段階で評価し、総点数を症状スコアとして比較した結果、PBDEs+Dp群において高い重症度が観察され、特にDp+DE79においてDp単独群と比較して有意な増強が認められた。一方、マウス耳介組織中アレルギー関連タンパク質においては、PBDEs投与の影響を一部確認したが、Dp単独群と比較してその影響は有意なものではなかった。以上の結果より、PBDEsは、比較的早い段階でマウス体内において何らかの影響が生じている可能性が示唆された。なお、一連の研究をまとめ英文誌に採択された。今後そのメカニズム解明のため、抗原提示細胞や各種T細胞への細胞レベルでの影響やその分子標的等につき順次検討・追及を重ねていきたい。臭素系難燃剤(BFRs)は様々な物質に使われているが、アレルギー増加の一環境要因の可能性への検討は未知である。そこでBFRsの微量曝露がアトピー性皮膚炎モデルマウスに及ぼす影響を評価した。NC/Ngaマウスの耳介腹側に、ダニ抗原(Dp)を複数回皮内投与し、BFRs(DE71/DE79)を複数回腹腔内に曝露した。その後、経時的に耳介厚と皮膚炎の重症度を評価し、末梢血や耳介局所中のタンパク質の定量を行った。Dp投与によりIgE抗体価は上昇し、BFRs曝露により悪化傾向を示した。また、耳介局所中の各種アレルギー関連因子についても同様の傾向を示し、特に、発症早期に症状を悪化させる可能性が示された。後の検討として臭素系難燃剤における影響は、比較的早い段階で発生している可能性が示唆される。
がんサバイバーに対する身体活力回復プログラムの開発

本研究はがんサバイバーの身体・心理機能の活力の早期回復をめざした運動プログラムの開発を目的とした。研究最終年度の本年度は以下の知見を得た。1.聖路加看護大学運営ホームページ「看護ネット」に「がんサバイバーの身体活力の回復をめざすプログラム」を公開し、動画、写真などを追加し改訂した。さらにコンテンツをサバイバーが実践し、その結果である歩数記録、心拍数などの身体データを毎月e-mailにて研究者に送信する相互システムを予備調査として開始した。さまざまな症状や身体機能の変化について、看護師が定期的に評価しアドバイスするシステムは、対象者の運動継続を促し、安心感を与え、さらに対象者の主治医との連携が重要であり、これによって対象者との信頼関係が深められるという結果を得た。2.米国Johns Hopkms大学看護学部Victoria Mock教授、産業技術総合研究所人間福祉医工学研究部門特別研究員紙上敬太氏を招き、2007年6月に「がんサバイバーのための身体活力の回復をめざすプログラムの開発にむけて」と題したワークショップを開催し、約70名の参加者があった。米国でがん患者に運動を積極的に推奨するように医療界を変革させるまでの経過が紹介された。また健康者で有酸素運動が前頭機能に及ぼす影響が示され、化学療法や放射線療法により集中力・記憶力の減退を訴えるがんサバイバーを対象に、運動の認知機能への効果検証が今後の研究課題となることを確認した。この内容について日本がん看護学会誌に報告した。3.造血細胞移植後患者の主観的健康観に影響する要因を縦断的な下肢筋力計測をもとに分析し、この結果について米国移植学会で報告し、英文専門誌に投稿準備中である。がん治療後の人々(以下、サバイバー)は疾患や治療の副作用により健康レベルの低下が多く認められる。そこで本研究はサバイバーの身体的および心的な活力の回復を目指すために、安全で主体的、継続的に実践できる運動プログラムを開発することを目的としている。研究初年度である本年度は、以下のような知見が得られた。1.造血細胞移植(以下、移植)後患者の主観的健康観に影響する要因の分析17例の移植後患者の平均歩数、下肢筋力および主観的健康観(倦怠感・不安感の程度)の関連性の分析では、平均歩数の少なさは食事回復遅延と相関し、これは倦怠感を高め、また平均歩数は足関節背屈力と相関があった。これより足関節の筋力低下により身体バランス能が低下し、歩行の負担感や体力の減弱を感じやすくなり、倦怠感が強まると推測された。2.文献検索結果PubMedを使用し、がんの運動療法に関する英文のClinical trial方法による文献検索を実施し、36文献が得られた。この結果、治療後長期に身体低活動が固定化されると、身体予備力が低下しやすくなり、改善のために治療後早期より低レベルの運動強度から開始し、継続的な身体活動が習慣化されるような支援が重要であった。また運動の効果はQOL(生活の質)などの主観的な指標、免疫機能、筋持久性、心肺機能など客観的な指標によって測定、評価が可能であり、特に客観的指標では、多くの場合、1年間以上、運動を継続して効果が出現していた。3.今後の方針本プログラムの開発にあたり、運動方法は1年以上の継続が可能で、低強度から徐々に機能改善にあわせ漸増できるものとし、運動アドヒアランスが維持されるように定期的に電話などでフォローし、ケア提供者から「見守られている」、「つながっている」という感覚をサバイバーがもてるような支援体制が重要であることが示された。がん治療後の人々(以下、サバイバー)は健康時の活動レベルへの復帰に時間を要する。本研究はサバイバーの身体活力の回復を目指す運動プログラムの開発を目的とし、本年度は以下の知見を得た。1.文献検索結果:サバイバーの運動療法に関して46文献を得た。運動の種類は有酸素性運動、レジスタンス運動、ストレッチの3種に分類でき、対象の病期や参加時の回復状況により単独または組み合わせて実施された。有酸素性運動ではウォーキングが最も多く、脈拍数により強度を設定し、評価指標として推定最大酸素摂取量、12分間歩行テストなどが行われた。この結果は『日本がん看護学会第2回国際学術集会』で報告した。2.Johns Hopkins大学看護学部Mock教授研究チーム訪問とプログラム開発に関する討論:米国でがんサバイバー運動プログラムを実践中のMock教授を訪問し、その運営について示唆を得た。対象者の運動習慣を維持するための電話または直接面談の実施、がん治療スタッフとの連携、対象状況に応じて運動強度を修正するための運動専門家との連携などが運営の重要要素であった。この結果について『聖路加看護大学紀要』に報告した。3.運動プログラム試案のホームページ公開:上記1と2の結果に基づき、聖路加看護大学運営ホームページ「看護ネット」に、がんサバイバーの運動プログラム試案を公開した。コンテンツとして「運動による効果」、「対象者の運動レベル別に設定したウォーキング(有酸素性運動)方法とチューブトレーニング(レジスタンス運動)の方法」、「安全性確保ための留意点」や「強度設定のための自己脈拍測定の方法」などを含めた。4.造血細胞移植(以下、移植)後患者の主観的健康観に影響する要因の分析:移植後患者の平均歩数、下肢筋力および主観的健康観の関連性についてデータを蓄積中である。

研究最終年度の本年度は以下の知見を得た。1.聖路加看護大学運営ホームページ「看護ネット」に「がんサバイバーの身体活力の回復をめざすプログラム」を公開し、動画、写真などを追加し改訂した。さらにコンテンツをサバイバーが実践し、その結果である歩数記録、心拍数などの身体データを毎月e-mailにて研究者に送信する相互システムを予備調査として開始した。さまざまな症状や身体機能の変化について、看護師が定期的に評価しアドバイスするシステムは、対象者の運動継続を促し、安心感を与え、さらに対象者の主治医との連携が重要であり、これによって対象者との信頼関係が深められるという結果を得た。2.米国Johns Hopkms大学看護学部Victoria Mock教授、産業技術総合研究所人間福祉医工学研究部門特別研究員紙上敬太氏を招き、2007年6月に「がんサバイバーのための身体活力の回復をめざすプログラムの開発にむけて」と題したワークショップを開催し、約70名の参加者があった。米国でがん患者に運動を積極的に推奨するように医療界を変革させるまでの経過が紹介された。また健康者で有酸素運動が前頭機能に及ぼす影響が示され、化学療法や放射線療法により集中力・記憶力の減退を訴えるがんサバイバーを対象に、運動の認知機能への効果検証が今後の研究課題となることを確認した。この内容について日本がん看護学会誌に報告した。3.造血細胞移植後患者の主観的健康観に影響する要因を縦断的な下肢筋力計測をもとに分析し、この結果について米国移植学会で報告し、英文専門誌に投稿準備中である。
幾何学的変分問題の解の安定性と大域的性質に関する研究

曲面上の各点における法線方向に依存するエネルギーの曲面上での総和(積分)を非等方的表面エネルギーと呼ぶ。本研究では、同じ体積を囲む曲面の中での非等方的表面エネルギーの臨界点(以下ではCAMC曲面と呼ぶ)についての研究を行った。まず、平行な二平面上に自由境界をもつCAMC曲面の幾何学的性質とエネルギー極小性について多くの研究成果を得た。また、3次元ユークリッド空間内の種数0のCAMC閉曲面は相似と平行移動を除き一意的であることを証明した。主として3次元ユークリッド空間内の曲面に関する変分問題の解についての研究を行った.1.曲面上の各点における法線方向に依存する表面エネルギーの曲面上での和(つまり積分)を非等方的表面エネルギーと呼ぶ.これは,たとえば結晶やある種の液晶などのエネルギーの数学的モデルを与える.曲面が囲む体積を変えない変分に対する非等方的表面エネルギーの臨界点を非等方的平均曲率一定曲面(以下ではCAMC曲面と略記する)と呼ぶ.CAMC曲面の研究は,物理化学,結晶学,冶金学,生物学などへの応用もある重要な研究課題である.同じ体積を囲む閉曲面全体の中で非等方的表面エネルギーの最小値を与える曲面は,ウルフ図形(及びその相似)と呼ばれている.本研究では,種数0のCAMC閉曲面の一意性に関する研究を行った.その一環として,非等方的臍点の概念を定義し,このような点はウルフ図形以外のCAMC曲面上では孤立点であることを証明した.なお,ウルフ図形については,すべての点が非等方的臍点である.2.平均曲率一定曲面(以下ではCMC曲面と略記する)は,曲面が囲む体積を変えない変分に対する面積(汎関数)の臨界点であり,上述のCAMC曲面の特別な場合である.CMC曲面は,前述のような変分に対する面積の第2変分が非負であるとき,安定であると言われる.特に,エネルギー極小解は安定であり,CMC曲面の安定性を決定することは応用上も重要である.CMC回転面はDelaunay曲面と呼ばれ,CMC曲面の基本的な例を与えると共に,一般のCMC曲面の研究においても重要な役割を果たしている.Delaunay曲面は,平面,球面,円柱,catenoid, unduloid, nodoidの6種類に分けられる.本研究では,Delaunay曲面の安定領域の決定について研究した.平面,球面,円柱については既知である.unduloid,及び,nodoidの曲率正の部分について,最大の安定領域を決定する美しい結果を得た.曲面上の各点における法線方向に依存する表面エネルギーの曲面上での総和(積分)を非等方的表面エネルギーと呼ぶ。これは、たとえば結晶やある種の液晶などのエネルギーの数学的モデルを与える。曲面が囲む体積を変えない変分に対する非等方的表面エネルギーの臨界点を非等方的平均曲率一定曲面(以下ではCAMC曲面と略記する)と呼ぶ。CAMC曲面の研究は、物理化学、結晶学、冶金学、生物学などへの応用もある重要な研究課題である。特にエネルギー汎関数が等方的である場合の臨界点は平均曲率一定曲面(以下ではCMC曲面と略記する)であり、CAMC曲面の特別な場合となっている。1.平行な二平面上に自由境界をもつ曲面に対する非等方的表面エネルギーの極小解の一意性について研究した。エネルギー汎関数が等方的である場合には安定解は短い円柱、半球面、球面に限ることが知られているが、非等方的表面エネルギー密度の与え方によっては、unduloidがエネルギー極小解を与える可能性があることを、数値実験により発見した。2.平行な二平面上に自由境界をもつ曲面に対する「非等方的表面エネルギー+支持平面での濡れエネルギー+曲面の境界のline tension」の臨界点について研究し、次の研究成果を得た。(1)非等方的表面エネルギー密度が回転対称であり、line tensionが非負の場合には、最大値原理の応用により、自己交差をもたない臨界点は回転対称となることを証明した。(2)非等方的表面エネルギー密度が回転対称とは限らないより一般の場合について、line tenisionが正の場合にはシュワルツ対称化が適用できることを証明し、このことを用いて、臨界点の安定性を判定する方法を得た。1. 3次元ユークリッド空間内の種数0の非等方的平均曲率一定曲面の決定:曲面上の各点における法線方向に依存する表面エネルギーの曲面上での総和(積分)を非等方的表面エネルギーと呼ぶ。CAMC曲面の研究は、物理学や工学を始めさまざまな分野への応用もある重要な研究課題である。

特にエネルギー汎関数が等方的である場合の臨界点は平均曲率一定曲面(以下ではCMC曲面と略記する)であり、CAMC曲面の特別な場合となっている。本研究では、3次元ユークリッド空間内の種数0のCAMC閉曲面はウルフ図形及びその相似に限ることを証明した。すなわち、与えられた体積を囲む種数0のCAMC閉曲面は平行移動を除き一意的であることを証明した。これはCMC閉曲面の一意性についてのHopfの定理の一般化である。本結果は、非等方的曲率流方程式の解の極限の候補の決定にも重要な役割を果たすと期待される。なお、曲面の非等方性は形態形成に重要な役割を果たすため、非等方的曲率流方程式についての研究は、近年、学際的に行われている。2. CMC曲面に対する境界値問題の解の分岐についての研究:CMC回転面であって、回転軸に垂直な平面に対して対称であり、面積の第2変分に付随する固有値問題が0固有値をもつものからの、解の分岐について研究した。とりわけ重要な場合である、第2固有値が0であり、かつ安定(体積を保ち境界を変えない任意の変形に対する面積の第2変分が非負)なものからの解の分岐を重点的に調べ、解の分岐の存在及び対称性の崩壊を示した。
高温動作熱電発電用電極材料の検討

本研究は,TiB_2等の遷移金属ボライドやLaCoO_3のようなペロブスカイト型酸化物などの高温電気電導率結晶を高温動作型熱電発電用電極材料として応用するための材料学的検討を行うことを目的とし,それらの薄膜の作製と電気伝導特性の評価をおこなった.得られた主要な結果は以下のとおりである.1.TiB_2薄膜の作製と電気伝導特性:基板温度450°C,RF電力200W,Tiが約30%過剰のターゲットを使用したとき,ほぼ化学量論組成のTiB_2薄膜が合成された.キャリアの種類,密度の測定から,作製したTiB_2薄膜は金属的な電気伝導挙動を示し,室温での電気抵抗率は約160μΩcmであることがわかった.低効率の温度依存性に関しては,温度の上昇にともない電気抵抗がわずかに上昇するというバルク材とは異なる挙動を示した.その結果高温域ではバルク材に近い電気伝導度を持つことがわかった.2.LaCoO_3薄膜の作製と電気伝導特性: La_2O_3およびCoO混合圧粉体をターゲットとしてIBS法によりLaCoO_3薄膜を合成した.合成した膜に大気中で1143 K, 6時間の熱処理を加えることにより,最も結晶性の良いLaCoO_3セラミックス薄膜が得られた.室温におけるLaCoO_3薄膜の電気抵抗率は1.35x10^2Ωmであった.また測定したゼーベック係数は正の値をもちキャリアが正孔であることがわかった.さらに電気抵抗率の温度依存性を測定したところ,低温では半導体的な挙動を示したが,550 Kより高温域で金属-絶縁体転移を示唆するゆるやかな抵抗率の温度変化が観察され,バルク材と同様の温度依存性をもつことが明らかになった.また900Kでの10^<-5>Ωm台の抵抗率を示し,バルク材あるいは金属材料に匹敵する高い電気伝導度をもつことが明らかとなった.本研究は,TiB_2等の遷移金属ボライドやLaCoO_3のようなペロブスカイト型酸化物などの高温電気電導率結晶を高温動作型熱電発電用電極材料として応用するための材料学的検討を行うことを目的とし,それらの薄膜の作製と電気伝導特性の評価をおこなった.得られた主要な結果は以下のとおりである.1.TiB_2薄膜の作製と電気伝導特性:基板温度450°C,RF電力200W,Tiが約30%過剰のターゲットを使用したとき,ほぼ化学量論組成のTiB_2薄膜が合成された.キャリアの種類,密度の測定から,作製したTiB_2薄膜は金属的な電気伝導挙動を示し,室温での電気抵抗率は約160μΩcmであることがわかった.低効率の温度依存性に関しては,温度の上昇にともない電気抵抗がわずかに上昇するというバルク材とは異なる挙動を示した.その結果高温域ではバルク材に近い電気伝導度を持つことがわかった.2.LaCoO_3薄膜の作製と電気伝導特性: La_2O_3およびCoO混合圧粉体をターゲットとしてIBS法によりLaCoO_3薄膜を合成した.合成した膜に大気中で1143 K, 6時間の熱処理を加えることにより,最も結晶性の良いLaCoO_3セラミックス薄膜が得られた.室温におけるLaCoO_3薄膜の電気抵抗率は1.35x10^2Ωmであった.また測定したゼーベック係数は正の値をもちキャリアが正孔であることがわかった.さらに電気抵抗率の温度依存性を測定したところ,低温では半導体的な挙動を示したが,550 Kより高温域で金属-絶縁体転移を示唆するゆるやかな抵抗率の温度変化が観察され,バルク材と同様の温度依存性をもつことが明らかになった.また900Kでの10^<-5>Ωm台の抵抗率を示し,バルク材あるいは金属材料に匹敵する高い電気伝導度をもつことが明らかとなった.本研究の目的は,TiB_2等の遷移金属ボライドやLaCoO_3のようなペロブスカイト型酸化物の高温電気電導率結晶を高温動作の熱電発電用電極材料として応用するための材料学的検討を行うことにある.本年度は,主として材料の合成方法に関して検討を行った.以下,本年度に得られた成果を箇条書きに記す.1.ホットプレス法によるTiB_2バルク材の合成:原料粉末としてTiB_2粉末を使用し,グラファイダイスに充填後,1800°C,圧力2.5MPaで2hrホットプレスすることにより,直径100mm厚さ3mmの円板状試料を作製した.焼結体はほぼ単相のTiB_2化合物からなっていた.一部の試料は製膜後の組成調整のためTi粉末を過剰に加えた.2. RFスパッタ法によるTiB_2薄膜の合成:基板温度450°C,RF電力100200Wで製膜をおこなった.

RF電力が200WではTiが約30%過剰のターゲットを使用したとき,ほぼ化学量論組成のTiB_2薄膜が合成された.TiB_2相の結晶粒径は5nm以下と非常に微細であり,組成により多少の非晶質B相が混在した組織となっていた.3. TiB_2薄膜の電気伝導特性の評価:キャリアの種類,密度の測定から,作製したTiB_2薄膜は金属的な電気伝導挙動を示し,室温での電気抵抗率は約160μΩcmであることがわかった.抵抗率の温度依存性に関しては,温度の上昇にともない電気抵抗がわずかに上昇するというバルク材とは異なる挙動を示した.その結果高温域ではバルク材に近い電気伝導度を持つことがわかった.次年度は,熱電材料との接合界面での構造と物性を検討する.4.ペロブスカイト型酸化物薄膜のイオンビームスパッタ法による合成:イオンビームスパッタ法による薄膜の合成の可能性を検討するため,予備実験としてBaTiO_3やMn系化合物薄膜の合成を試みた.次年度はLa系酸化物に関して,RFとイオンビームの両スパッタ法により合成を試みる.本研究の目的は,TiB_2等の遷移金属ボライドやLaCoO_3のようなペロブスカイト型酸化物の高温電気電導率結晶を高温動作の熱電発電用電極材料として応用するための材料学的検討を行うことにある.今年度は主としてLaCoO_3セラミックス薄膜の合成方法と電気伝導特性に関して検討した.また,熱電材料との接合特性を考慮するため,CoSb_3熱電半導体の合成に関する実験を行った.以下に,本年度の研究成果を簡条書きに記す.1.LaCoO_3薄膜の合成:La_2O_3およびCoO混合圧粉体をターゲットとしてイオンビームスパッタ法によりLaCoO_3薄膜を合成した.製膜後のLa/Co比はターゲット組成から若干のずれを生じ,ターゲットのLa/Co比を52/48としたとき,製膜後にLa/Co比1/1の薄膜が得られた.また製膜後の膜は非晶質であった.合成した膜に大気中で1143K,6時間の熱処理を加えることにより,最も結晶性の良いLaCoO_3セラミックス薄膜が得られた.2.LaCoO_3薄膜の電気伝導特性:室温におけるLaCoO_3薄膜の電気抵抗率は,1.35x10^2Ωmとなり,La/Co比が1/1の試料が最も小さい抵抗率を示した.また,測定したゼーベック係数は正の値をもちキャリアが正孔であることがわかった.また電気抵抗率の温度依存性を測定したところ,低温では明らかに半導体的な挙動を示したが,550Kより高温域で金属-絶縁体転移を示唆するゆるやかな抵抗率の温度変化が観察され,バルク材と同様の温度依存性を持つことが明らかになった.また900Kでの10^<-5>Ωm台の抵抗率を示し,バルク材あるいは金属材料に匹敵する抵抗率を持つことを示した.3.CoSb_3熱電半導体の合成:多層膜を利用した固相反応法により,CoSb_3薄膜を合成することに成功した.