hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咀嚼時の脳血流計測による認知脳科学的食嗜好判別手法の確立

本研究で用いる脳活動計測機器はウェアラブル型WOT-220とHOT-1000である。WOT-220の同時計測箇所は前頭葉の22カ所で、HOT-1000は1ヶ所である。WOT-220は計測データの解析手法がまだ確立されていない状況で、体動の影響を除くためなどの既往研究における解析手順も複雑である。一方、HOT-1000の計測データは機器により体動の影響がほぼ自動で取り除かれるなど、計測や解析が比較的に容易であることから普及の観点でメリットが大きいと考えられる。こうした理由から初年度には、まずHOT-1000を用いた食嗜好判別を行ったが、有意な判別結果を得ることができなかった。脳活動計測による食嗜好判別実験では、50人の被験者を対象に、既往実験で有意であったWOT-220のch10とch19の2カ所に注目し実施した。10-20法による前頭葉のFp2とF7の付近である。試食材料は厚焼玉子とだし巻玉子焼、2種類のりんご(ふじと王林)を用いて、それぞれの異なる味に対する食嗜好判別を行った。また、一つの同じりんごを用いて高値と安値を提示することで価格による影響を調べた。玉子焼きの食嗜好の平均判別率はFp2の付近で49.7%、F7の付近で52.8%であった。2種類のりんごの平均判別率はそれぞれ51.0%と48.5%で、価格提示による同じりんごはFp2の付近で49.6%、F7の付近で49.2%であった。HOT-1000による計測データは、ヘモグロビン濃度の両方(酸素化と脱酸素化)の和(Total-Hb)のみであり、既往研究で分析対象にした酸素化ヘモグロビン濃度でないことが一つの原因と考えられた。前頭葉の脳活動を22カ所同時に計測するWOT-220に比べて、ピンポイントで1ヶ所を計測するHOT-1000の実践的活用可能性に注目し、初年度にHOT-1000を用いた実験を優先して行った。しかし、期待された実験結果を得ることが出来なかったため、研究成果の観点からやや遅れていると評価した。1脳活動の絶対量計測機器の新規導入:相対値でなく絶対量を計測できるとされる機器BOM-L1TRWのレンタルによる食嗜好判別実験を実施(5月6月)。HOT-1000を用いた実験結果を補完するために、当初の研究計画にはなかった新規機器を導入し追加実験を行う。2脳活動計測機器のWOT-220とアイトラッカーによる食嗜好判別実験の実施(10月12月)3計測データの分析とまとめ本研究で用いる脳活動計測機器はウェアラブル型WOT-220とHOT-1000である。2脳活動計測機器のWOT-220とアイトラッカーによる食嗜好判別実験の実施(10月12月)3計測データの分析とまとめHOT-1000を用いた実験で有意な結果を得られなかったため、本年度に予定していた実験のサンプルサイズを減らした。
酸素分子を用いるオレフィンの不斉エポキシ化

本研究は前研究代表者の龍野睦宜博士が研究途中で不幸にして死去したため、本研究代表者が引続き当該課題の研究を遂行した。我々は分子状酸素でのオレフィン、アルカンの酸化が鉄ーポルフィリン錯体触媒で行えることを見いだしている。これを不斉酸化へ展開するのが本研究の目的である。このため先ず酸化に強い光学活性配位子の開発を行い、単糖および多糖誘導体を不斉源とする二種の新しいタイプの光学活性ポルフィリンを合成するのに成功した。これらポルフィリンの鉄錯体を触媒とする不斉酸化の検討に入っている。1.テトラフェニルポルフィリンから合成した5ー(4ーアミノフェニル)ー10、15、20ートリフェニルポルフィリンをイソシアノ体に変え、十分に乾燥したアミロ-スと反応させるとアミロ-スにウレタン結合で結合したポルフィリンが融点300°C以上の紫色固体として約40%の収率で得られた。(NHCOO:1660、1515cm^<-1>)元素分析からアミロ-スの1級水酸基の約80%にポルフィリンが結合したものであることが明かとなった。2.αααα-5,10,15,20ーテトラキス(2ーアミノフェニ)ポルフィリンをイソシアノ体とした後、1、2、3、4ー0ーアセチルーβーDーグルコピラノ-スと反応させた。赤外でウレタン結合(NHCOO:1710、1515cm^<-1>)が認められ、目的とするグルコ-ス誘導体の結合したポルフィリンが生成していると考えられるがさらに精製をする必要がある。3.上の1.2.で合成した光学活性ポルフィリンの鉄錯体を合成した。これらのポルフィリン錯体を触媒として先ず、スルフィドの不斉酸化を検討している。次いで不斉エポキシ化を検討する予定である。
7SK-RNAを沈降する新たな自己抗体に関する研究

膠原病を中心とする全身性自己免疫疾患には自己細胞成分と反応する多彩な自己抗体が検出される.これらの自己抗体は臨床像と密接に関連し,診断,病型分類,予後推定など臨床的な有用性が高い.一方,自己抗体の対応抗原(自己抗原)は生命現象に必須の酵素や調節因子であることが明らかにされてきた.申請者は7SK-RNAを沈降する新たな自己抗体を見出し,昨年度までにこの抗体が7SK-RNAに結合する35kDa蛋白を抗原エピトープとすることを示した.本研究では,この7SK-RNAを沈降する自己抗体の真の対応抗原を同定し,自己免疫疾患における意義を検討することを目的とした.昨年度までの検討で,申請者らは7SK-RNAを免疫沈降する患者血清の多くが,共通する35kDa蛋白を認識することを見出した.そこで,HeLa細胞mRNA由来・gtll cDNAライブラリーを用い,7SK-RNA沈降患者血清をプローブに用いて自己抗体が認識する蛋白成分のcDNAクローニングを試みた.いくつかの候補cDNAが選択され,cDNAより大腸菌に発現させた融合蛋白よりアフィニティ精製した患者血清IgGは,HeLa細胞抽出物から7SK-RNAを免疫沈降することを確認した.年度内に受診した約500例の新たな膠原病およびその疑い患者の血清を用いて,RNA免疫沈降法およびRT-PCR法で7SK-RNAを免疫沈降する患者血清を新たに5例確認した.これらの患者は関節リウマチおよびシェーグレン症候群の患者であった.以前の10例の陽性患者と総合し,本抗体は関節リウマチとシェーグレン症候群に見いだされる自己抗体であることが推定された。膠原病を中心とする全身性自己免疫疾患には自己細胞成分と反応する多彩な自己抗体が検出される.これらの自己抗体は臨床像と密接に関連し,診断,病型分類,予後推定など臨床的な有用性が高い.一方,自己抗体の対応抗原(自己抗原)は生命現象に必須の酵素や調節因子であることが明らかにされてきた.本研究では,申請者らが新たに見出した7SK-RNAを沈降する自己抗体の真の対応抗原を同定してその生物機能を追求し,自己免疫疾患における意義を検討することを目的とした.1)自己抗体が沈降する7SK-RNAの同定:申請者らが開発したRNA免疫沈降法により7S領域のRNAを免疫沈降する患者血清をスクリーニングした.これらの血清が免疫沈降したRNAを鋳型とし,既知の7SK-RNAのヌクレオチド配列から合成したプライマーを用いてRT-PCRを行ない,10例の患者血清が7SK-RNAを沈降することが確認された.2)7SK-RNAに結合する蛋白の同定:脱蛋白したRNAを抗原に用いても7SK-RNAは免疫沈降されないことから,自己抗体は7SK-RNAに結合している蛋白成分を抗原とするものと考えられた.そこで免疫沈降物の電気泳動後に免疫プロット法を組み合わせる方法によって7SK-RNAに結合する蛋白の検出を行なったところ,35kD蛋白が共通する蛋白として同定された.3)抗7SK-RNP抗体の臨床的意義の検討:約1500例の膠原病およびその疑い患者血清を用いてRNA免疫沈降法およびRT-PCR法で7SK-RNAを免疫沈降する患者血清が10例確認された.これらの患者は関節リウマチ,全身性エリテマトーデス,シェーグレン症候群の患者であった.膠原病を中心とする全身性自己免疫疾患には自己細胞成分と反応する多彩な自己抗体が検出される.これらの自己抗体は臨床像と密接に関連し,診断,病型分類,予後推定など臨床的な有用性が高い.一方,自己抗体の対応抗原(自己抗原)は生命現象に必須の酵素や調節因子であることが明らかにされてきた.申請者は7SK-RNAを沈降する新たな自己抗体を見出し,昨年度までにこの抗体が7SK-RNAに結合する35kDa蛋白を抗原エピトープとすることを示した.本研究では,この7SK-RNAを沈降する自己抗体の真の対応抗原を同定し,自己免疫疾患における意義を検討することを目的とした.昨年度までの検討で,申請者らは7SK-RNAを免疫沈降する患者血清の多くが,共通する35kDa蛋白を認識することを見出した.そこで,HeLa細胞mRNA由来・gtll cDNAライブラリーを用い,7SK-RNA沈降患者血清をプローブに用いて自己抗体が認識する蛋白成分のcDNAクローニングを試みた.いくつかの候補cDNAが選択され,cDNAより大腸菌に発現させた融合蛋白よりアフィニティ精製した患者血清IgGは,HeLa細胞抽出物から7SK-RNAを免疫沈降することを確認した.年度内に受診した約500例の新たな膠原病およびその疑い患者の血清を用いて,RNA免疫沈降法およびRT-PCR法で7SK-RNAを免疫沈降する患者血清を新たに5例確認した.これらの患者は関節リウマチおよびシェーグレン症候群の患者であった.以前の10例の陽性患者と総合し,本抗体は関節リウマチとシェーグレン症候群に見いだされる自己抗体であることが推定された。
PETによる高次視覚機能に対する主観的注意の機能解剖研究

視覚対象の認知およびそれに対する主観的注意に関連して活動を示すとヒト脳の巨視的神経回路を明らかにすることが本研究の目的である。右利き若年者正常男性7名を対象とし、局所脳血流量をポジトロンCT装置を用いて計測した。課題遂行中は画面中央に表示した固視点を常に見つめているように被験者に指示をした。まずサンプル刺激として白黒のWalshパターンを固視点の両側に固視点から12.5度離れた位置に250msec呈示した。1000から4000secの遅延期間後、テスト刺激として白青のパターンを同じ位置に250msec呈示し、500から1500msecのインターバル後同じシークエンスを繰り返した。右注意課題では右視野に呈示されたサンプル刺激とテスト刺激が同一のパターンであれば右手のボタンを押して合図をするように指示をした。左注意課題では左視野に呈示されたパターンで同じことを行わせた。コントロール課題ではサンプル課題2回呈示につき一回ボタンを押すように指示をした。PET画像より局所脳血流画像を計算し、コンピュータ化脳図譜システムを利用して局所脳血流画像を解剖学的に標準化したのち、各注意課題引くコントロール課題の差分画像を作製、有意な変化を同定した。右注意課題では右半球前頭前野など17の領域に、左注意課題では左半球前頭前野など16の領域に有意な活動を認めた。左半球の下側頭溝内、右半球の頭頂間溝内に双方の課題で有意な活動を示す領域が認められた。本研究では、どちらの半球の一次視覚野に入ったパターン刺激でも遅延見本課題を遂行するときに左半球の下側頭溝領野が視覚情報処理系として機能するという半球機能差の存在が明らかになった。また右半球の頭頂間溝皮質内の領域はposterior attentional systemとして、辺縁視野への注意機構に関連することが示唆された。
戦後日本の詩的言語における〈近代〉批評の実践に関する文化史的・思想史的研究

平成30年度は、かねて刊行を準備してきた単著『〈空白〉の根底ー鮎川信夫と日本戦後詩』(思潮社、2019年2月)を上梓した。本書は、申請者の博士論文(東京大学、2014年)を土台とするものだが、本年度の研究成果を多数盛り込んでいる。とりわけ、書き下ろしの章である「橋上の人」論は、本研究の柱である〈近代〉批評の文脈において鮎川信夫の代表詩篇「橋上の人」(19431951)を問い直す試みであり、当時流行したT・S・エリオットの詩劇論や詩の公共性をめぐる議論のなかに同作を位置づける新たな視野を示した。同じく書き下ろしの「補論」の章や、新発見資料である鮎川信夫書簡・十七通の翻刻などとともに、本年度中の研究成果を吸収し、より多くの新知見を成果として本書をまとめることができた。なお「補論」の章で述べたシュルレアリスム絵画と戦後の鮎川の詩業の影響関係については、鮎川における近代主義の選択の一環として位置づける見通しを示している。また、上記の単著では、従来の研究が伝記的な水準で検証してきた鮎川信夫の父子関係とその詩的表現(たとえば詩篇「父の死」(1954))について、トマス・ウルフの小説「天使よ故郷を見よ」(1929)と、その翻案である川上春雄「長詩・アメリカ」(1954)を重要な参照先として指摘し、典拠研究の歩も進めている。このように、本年度の研究成果はほぼ上記研究書に収録する形で発表したが、このほか、同書第II部第三章(「「荒地」と「囲繞地」)で紹介した詩誌「知覚」や「囲繞地」をめぐっては、関係者への聞き取り調査を継続的に実施しており、向後の研究の拡充に向けて発展的な調査結果を得ている。また、鮎川信夫における父なる存在との葛藤に関して、鮎川の実父・上村藤若の郷里である岐阜県郡上市の関係者各位と協働し、具体的な地域性との関わりから検証する用意も重ねている。【研究実績の概要】で述べたように、本年度は、多くの新稿や加筆修正を含む形でまとまった単著を上梓しており、当初、本研究の眼目に据えていなかった部分においても新しい見通しを示すことが出来た。また、同書は詩の分野に関しては突出した実績のある出版社から刊行されており、学界に限定されない多くの読者によって議論の秤にかけられ得る。従って、研究の社会還元という点からも望ましい形で成果発表できたと考えている。一方、本年度に考究する予定だったシュルレアリスム絵画と戦後の「荒地」グループの思想的連続性については、鮎川信夫を中心とした研究書である同書の文脈に沿った記述が優先され、鮎川信夫以外の「荒地」の詩人、ないし同時代の詩人たちの具体的な詩テクストを検証する作業は十全には展開できなかった。これに関しては、まだ文章化できていないまでも、本年度の作業として調査探求は行ってきているので、次年度以降、引き続きの課題としたい。今後は、研究実施計画に照らしてやや遅れている、シュルレアリスム絵画と「荒地」グループとの関わりを検証する作業を優先的に進めるとともに、平成31年度の研究計画に組み込んでいる〈東大詩人サークル〉周辺の調査に着手したい。ただし本研究は、それらの具体的な課題と並行して、戦後詩の第一次資料の蒐集・整理を旨とする基礎研究の拡充も恒常的な目標としていることから、個別の資料調査の過程で新たに貴重資料が発掘された場合、その整理・保存に関しても注力せざるを得ない。従って、当初の計画の遂行が往々にして遅れがちであり、現時点においても、貴重資料の扱いをめぐって、デジタル化や保存に関わる作業が終わっていない案件がいくつかある。本研究においては、多くの研究者との共同歩調を前提とした計画を立てていることから、上記の作業の遅れは計画を大きく損ないかねない。予期せず出来した資料整理の重要性をよく勘案し、喫緊の課題に関しては柔軟に対処しながら、それぞれの作業量を調整してゆく必要がある。次年度は、単純な作業に関しては人件費を計上して外注するなどの対策を講じ、停滞している資料整理を完了したいと考えている。

また、上記の単著では、従来の研究が伝記的な水準で検証してきた鮎川信夫の父子関係とその詩的表現(たとえば詩篇「父の死」(1954))について、トマス・ウルフの小説「天使よ故郷を見よ」(1929)と、その翻案である川上春雄「長詩・アメリカ」(1954)を重要な参照先として指摘し、典拠研究の歩も進めている。このように、本年度の研究成果はほぼ上記研究書に収録する形で発表したが、このほか、同書第II部第三章(「「荒地」と「囲繞地」)で紹介した詩誌「知覚」や「囲繞地」をめぐっては、関係者への聞き取り調査を継続的に実施しており、向後の研究の拡充に向けて発展的な調査結果を得ている。また、鮎川信夫における父なる存在との葛藤に関して、鮎川の実父・上村藤若の郷里である岐阜県郡上市の関係者各位と協働し、具体的な地域性との関わりから検証する用意も重ねている。【研究実績の概要】で述べたように、本年度は、多くの新稿や加筆修正を含む形でまとまった単著を上梓しており、当初、本研究の眼目に据えていなかった部分においても新しい見通しを示すことが出来た。また、同書は詩の分野に関しては突出した実績のある出版社から刊行されており、学界に限定されない多くの読者によって議論の秤にかけられ得る。従って、研究の社会還元という点からも望ましい形で成果発表できたと考えている。一方、本年度に考究する予定だったシュルレアリスム絵画と戦後の「荒地」グループの思想的連続性については、鮎川信夫を中心とした研究書である同書の文脈に沿った記述が優先され、鮎川信夫以外の「荒地」の詩人、ないし同時代の詩人たちの具体的な詩テクストを検証する作業は十全には展開できなかった。これに関しては、まだ文章化できていないまでも、本年度の作業として調査探求は行ってきているので、次年度以降、引き続きの課題としたい。今後は、研究実施計画に照らしてやや遅れている、シュルレアリスム絵画と「荒地」グループとの関わりを検証する作業を優先的に進めるとともに、平成31年度の研究計画に組み込んでいる〈東大詩人サークル〉周辺の調査に着手したい。ただし本研究は、それらの具体的な課題と並行して、戦後詩の第一次資料の蒐集・整理を旨とする基礎研究の拡充も恒常的な目標としていることから、個別の資料調査の過程で新たに貴重資料が発掘された場合、その整理・保存に関しても注力せざるを得ない。従って、当初の計画の遂行が往々にして遅れがちであり、現時点においても、貴重資料の扱いをめぐって、デジタル化や保存に関わる作業が終わっていない案件がいくつかある。本研究においては、多くの研究者との共同歩調を前提とした計画を立てていることから、上記の作業の遅れは計画を大きく損ないかねない。予期せず出来した資料整理の重要性をよく勘案し、喫緊の課題に関しては柔軟に対処しながら、それぞれの作業量を調整してゆく必要がある。次年度は、単純な作業に関しては人件費を計上して外注するなどの対策を講じ、停滞している資料整理を完了したいと考えている。年度末に、研究者や詩人、著作権関係者などに対し資料送付を行う予定だったため、まとまった額を残しておいたものの、計算に誤差があり、未使用分が生じた。少額ではあるが、本来通信費に使用する予定だったため、次年度でも通信費として計上したい。
強磁性ナノグラニュラー膜を用いた非相反ナノフォトニックデバイスの創出

アイソレータに代表される磁気光学材料を用いた非相反光デバイスは、光システムの不安定化を招く戻り光の抑制やスイッチング機能などの実現を可能にする重要な光学素子であり、集積フォトニクスやナノフォトニクスへの応用が期待されている。しかし、材料的制限によりその小型化と光回路への集積化は十分には進んでいない。本研究では、我が国で新たに開発された大きな磁気光学効果を示す強磁性ナノグラニュラー膜を用いて、光回路への集積化が可能な小型・高機能な非相反ナノフォトニックデバイスの創出に挑戦する。
骨軟部悪性腫瘍におけるBMP発現とその機序に関する研究

今回、我々は軟部悪性線維性組織球腫(以下、MFH)におけるBMPの発現様式および予後予測因子を検討してきた。対象は原則として腫瘍広範切除術が行われており、補助療法として化学療法が行われていた軟部MFH30例であった。BMPの発現の調査方法は、手術時のパラフィン包埋組織を検定材料として使用し、ヒトBMP-2に対するモノクローナル抗体を用いた免疫染色を行い検討し、BMP陽性率を算出した。BMP発現の生命的予後に与える影響についての検討は、BMP陽性率30%以上の群(高陽性群)とBMP陽性率30%未満の群(低陽性群)の2群間のそれぞれの生存率をKaplan-Meier法にて検討した。結果、BMPの発現は全症例で認められた。BMPは主に紡錘形の未分化な腫瘍細胞の細胞質に局在して認められた。また、線維性基質及び間質には検出されなかった。陽性細胞率は1.978.5%であった。生命的予後に関しては全体の5年生存率は53.7%であった。高陽性群の5年生存率は83.9%であり、低陽性群の29.5%と比較して有意に予後良好であった(p<0.05)。BMP陽性率と腫瘍の組織学的悪性度と相関関係があると思われ、また、予後因子に重要な影響を及ばすと思われる腫瘍の局在、大きさとも相関があるように思われた。一般的にMFHは化学療法があまり有効でないと認識されている軟部悪性腫瘍であり、今までは外科的治療もふまえてのそれら臨床的予後を判定することは困難とされてきた。今回BMPの発現度はこれら腫瘍の大きさ、深度、また組織の分化度とも相関していることが判明し、以上より、MFHにおけるBMPの発現量の測定が臨床的予後の予測因子となりうることが示唆され、有用であると考えられた。骨軟部腫瘍におけるBMP発現の意義を明らかにするため、我々は今回、軟部悪性線維性組織球腫(以下、MFH)におけるBMPの発現様式および予後予測因子となり得るかを検討した。対象は軟部MFH30例とした。治療は原則として腫瘍広範切除術が行われており、補助療法として化学療法が行われていた。方法は、BMPの発現ついて手術時のパラフィン包埋組織を検定材料として使用し、Chinese hamster ovary(CHO)細胞より合成されたヒトBMP-2に対するモノクローナル抗体を用い、Avidin-Biotin-Peroxidase法にて免疫染色を行い検討した。陽性細胞の検定は、3検者にて行い、無作為に抽出した10視野中の腫瘍細胞のBMP陽性率を算出した。また、BMP発現の生命的予後に与える影響についての検討は、BMP陽性率30%以上の群(高陽性群)とBMP陽性率30%未満の群(低陽性群)の2群間のそれぞれの生存率をKaplan-Meier法にて検討し、Wilcoxon検定にて統計学的に検討した。BMPは主に紡錘形の未分化な腫瘍細胞の細胞質に局在して認められたが、一部症例で組織球様細胞、巨細胞の細胞質にも認められた。陽性率30%以上の高陽性群の5年生存率は83.9%であり、30%未満の低陽性群の29.5%と比較して有意に予後良好であった(p<0.05)。以上より、MFHにおけるBMPの発現量が予後予測因子となりうることが示唆され、臨床的に有用であると考えられた。この結果については国際学会にて報告した。今後はMFHの発現するBMPの生理学的な活性を明らかにする必要があると考えており検討中である。

一般的にMFHは化学療法があまり有効でないと認識されている軟部悪性腫瘍であり、今までは外科的治療もふまえてのそれら臨床的予後を判定することは困難とされてきた。今回BMPの発現度はこれら腫瘍の大きさ、深度、また組織の分化度とも相関していることが判明し、以上より、MFHにおけるBMPの発現量の測定が臨床的予後の予測因子となりうることが示唆され、有用であると考えられた。
睡眠を制御する脳領域および神経細胞タイプの解明

近年、睡眠と覚醒およびNREMとREM睡眠の切り替えが脳の特定の神経細胞によって制御されることが明らかとなってきた。神経回路の研究は進展している一方で、睡眠と覚醒およびNREM睡眠とREM睡眠の必要量を規定するような眠りの恒常性維持機構はほとんど判明していない。そのような状況で、2016年に新規睡眠制御分子としてリン酸化酵素SIK3が同定され、シナプス関連蛋白質のリン酸化を介して睡眠欲求やNREM睡眠量を調節している可能性が示された。本研究の目的は、SIK3が具体的にどの脳領域のどのような種類の神経細胞で機能し睡眠を制御するのかを解明することである。
性別違和に関するケアと支援の現況（アジア）：実態把握と文献・資料のデータベース化

研究開始当初、ジェンダー非同調性をめぐる的国際的議論において、日本を含むアジア地域の固有の経験や営み(文化的装置)が反映されることがほとんどなかった。また国内では90年年代以降に輸入された精神疾患概念「性同一性障害」に依拠して支援システムが構築されてきた。本研究では、1)1990年から2012年までに国内で発表された1483本の文献資料を収集し、学問領域別に「性同一性障害」の言説の発展と定着の経緯を分析し、2)他のアジア諸国の現況については、国際的組織が主体となって実施したケア・支援システムの現況調査に協力し、冊子資料の策定とその邦訳版制作に関わった。課題1「アジア諸国におけるケアと支援システムの実態に関する調査研究」については、国内で1994年から2012年までに発表された1,483件の文献収集を完了した。分析した結果については、21st Congress of the Wolrd Association for Sexual Health (Porto Alegre, Brazil(2013年9月2124日)において"DATABASE ON TRANSGENDER HEALTH/RIGHTS IN JAPAN"と題したポスター発表を行い、さらにシンポジウムFocus on Sexual Rights in Practiceにおいて"A Hidden Traps in the Health-Based Approach to Transgender Phenomenon in Japan"と題した口演でもその一部を紹介した。研究の重要な基盤であるネットワーキングを兼ね、2月1418日にタイ・バンコクで開催されたWPATH (World Professional Association for Transgender Health)会議に参加した。特にサテライトプログラムTrans People in Asia and the Pacificおよび関係者会議への参加を通じ、アジア太平洋地域のキーパーソンに対するヒアリングが可能となった。課題2「アジア諸国におけるガイドラインの比較研究」については、WPATH刊行の国際的ガイドラインの日本語版を完成させ、その監訳者として上記バンコク会議開催期間中に開催された翻訳者会議において、各国における現状に関するヒアリングを行った。3月には研究協力者であるSam Winter(香港大学)を大阪府立大学ゲスト・プロフェッサーとして招聘し、シンポジウムを複数回開催した。初年度は、研究実施計画に基づき、1)国内のケアと支援システムについての現況把握および、2)海外(アジア圏)におけるケアと支援システムについての現況把握を実施した。1)については、国内における文献調査により、関連文献約600本のデータを収集し、現在内容について精査・分析を進めているところである。さらに、WPATH策定のガイドラインSOC-7の邦訳に関して、国内のキーパーソンとの検討会議を通じて、国際基準の日本社会への応用における困難性について検討をおこなった。国際的診断基準であるDSMおよびICDが改訂されるにあたり、「性同一性障害」をめぐる議論の動向が注目されている。こうした議論、あるいはケア・支援のスキームは、もっぱら欧米の専門家が生み出した言説(医学的知識の応用)に基づいており、固有の営み(文化的装置)や経験をもつアジア諸国は周縁化・不可視化されてきた。そこで本研究では、(1)アジア諸国におけるケア・支援システムの現況を把握し、(2)収集された資料・文献(各国の母語および英語による)をデータベース化することで、(3)性別違和あるいはGender Non-conformityに関する学術的研究の進展に資することを目的とする。本研究では、以下3つの研究課題を設定する。課題1:アジア諸国におけるケアと支援システムの実態に関する調査研究(日本・アジア諸国)、課題2:アジア諸国におけるガイドラインの比較研究、課題3:Gender Non-conformityに関するデータベースの作成。調査研究の要となるネットワークづくりについては、研究協力者が主宰するネットワーク組織Trans-Asiaを基盤とし、2012年以降に開催される国際学会を通じて、研究協力者をリクルートする。諸文献の収集とデータベース化については、具体的方法について、すでに英語およびヨーロッパ言語で書かれた性科学研究のデータベース化を進めている性科学に関する国際学会WASと協力し、これを進めていく。最終的には、本研究の成果とWASのデータベースを融合させることで、この分野における研究の進展に寄与したい。国際的診断基準であるDSM-V(2013)およびICD-11(2017)が改訂されるにあたり、「性同一性障害」をめぐる議論の動向が注目されている。そこで本研究では、(1)アジア諸国におけるケア・支援システムの現況を把握し、(2 )収集された資料・文献(各国の母語および英語による)をデータベース化することで、(3)性別違和あるいはGender Non-conformityに関する学術的研究の進展に資することを目的として実施された。(1)の主な成果物としては、WHOやAsia-Pacific Transgender Network (APTN)ら国際組織が主体となって進められたプロジェクトに参画し、The Asia Pacific Trans Health Blueprintの策定に関わり、その日本語版を作成した。(2)については、国内で1994年から2012年までに発表された1, 483件の文献を収集した。学問領域別に「性同一性障害」の言説が発展してきた経緯を分析した結果については、21st Congress of the Wolrd Association for Sexual Health (Porto Alegre, Brazil(2013年9月2124日)において"DATABASE ON TRANSGENDER HEALTH/RIGHTS IN JAPAN"と題したポスター発表、およびシンポジウムFocus on Sexual Rights in Practiceにおいて"A Hidden Traps in the Health-Based Approach to Transgender Phenomenon in Japan"と題した口演で発表した。また、「アジア諸国におけるガイドラインの比較研究」については、WPATH刊行の国際的ガイドラインの日本語版を完成させ、その監訳者として上記バンコク会議開催期間中に開催された翻訳者会議において、各国における現状に関するヒアリングを行った。

2013年3月には研究協力者であるSam Winter(香港大学)を大阪府立大学ゲスト・プロフェッサーとして招聘し、シンポジウムを複数回開催したほか、2015年3月には上記Blueprintの策定に関わった研究者2名を海外から招聘し、シンポジウムを開催した。研究開始当初、ジェンダー非同調性をめぐる的国際的議論において、日本を含むアジア地域の固有の経験や営み(文化的装置)が反映されることがほとんどなかった。また国内では90年年代以降に輸入された精神疾患概念「性同一性障害」に依拠して支援システムが構築されてきた。本研究では、1)1990年から2012年までに国内で発表された1483本の文献資料を収集し、学問領域別に「性同一性障害」の言説の発展と定着の経緯を分析し、2)他のアジア諸国の現況については、国際的組織が主体となって実施したケア・支援システムの現況調査に協力し、冊子資料の策定とその邦訳版制作に関わった。本研究は、アジア諸国で活動を展開する研究者やアクティビストの協力のもとに進めているが、各国の事情により文献収集が思うように進まなかったことに加え、本研究テーマをめぐる国際社会の動向が大きな転換期を迎えており、研究代表者および研究協力者が多忙を極めたため。性科学研究協力者とのネットワーキングは問題なく進展しており、各国の事情にそって文献収集方法やインタビュー調査方法の改善について調整を行っているところである。国内文献の収集については、1994年から2012年までに発表された1,483件の文献収集が完了しており、システマティックレビューの段階に進んだ。しかし、その他のアジア諸国で発表された文献収集については、方法論をめぐる混乱により、大幅に遅れている。ケア・支援システムの現状を把握するためのヒアリングおよびネットワーキングは順調である。本研究(3年計画)の目的は、性別違和や伝統的なジェンダー概念の枠組みに収まりきらない状態=性別不和(Gender Non-conformity)をテーマに、
胃運動,胃排出,膵外分泌および胆汁排出におけるNitric Oxideの役割

本研究では意識下犬を用い,空旗期および食後期の消化管機能の調節においてNitric Oxide(NO)がいかなる役割を果たしているかを検討した.1.空腹期運動およびモチリン放出空旗期には運動のみられない休止期を挟み約100分間隔で強収縮運動が観察されるが,NOの合成阻害剤によりその運動様式がどう変化し,強収縮運動を調節するモチリンの放出がいかなる影響を受けるかについて検討した.イヌの消化管にフォーストランスデューサーを縫着し,休止期に経静脈的にN^G-nitro-L-arginine(L-NNA)を投与した.その結果,L-NNAは空腹期強収縮様運動を惹起し,これがモチリンの放出を介したものであることが判明した.2.食後期の消化管運動と胃排出液体の胃排出の指標として非吸収性マーカー,固形物はそれ自体の乾燥重量を利用し,L-NNA投与により胃運動ならびに液体と固形物の胃排出がどのような影響を受けるかを検討した.その結果,L-NNAにより食後の胃前庭部運動は亢進するものの,液体,固形物の胃排出は著明に抑制されることが分かった.3.食後の胆汁排出と膵外分泌上記と同じモデルを用い,経静脈的にL-NNAを投与し,食事摂取後の胆汁酸の排出ならびに膵外分泌が如何なる影響を受けるかを検討した.採取した腸液内の胆汁酸濃度ならびにアミラーゼ濃度を吸光度計で測定した.その結果,L-NNAは膵外分泌の有意な抑制を示し,一方,胆汁酸の排出も抑制傾向が観察された.以上の結果から,内因性のNOは生理的な空腹期運動の調節ならびに食後の胃運動や胃排出,膵外分泌や胆汁酸の排出の調節に深く関与していることが示唆された.本研究では意識下犬を用い,空旗期および食後期の消化管機能の調節においてNitric Oxide(NO)がいかなる役割を果たしているかを検討した.1.空腹期運動およびモチリン放出空旗期には運動のみられない休止期を挟み約100分間隔で強収縮運動が観察されるが,NOの合成阻害剤によりその運動様式がどう変化し,強収縮運動を調節するモチリンの放出がいかなる影響を受けるかについて検討した.イヌの消化管にフォーストランスデューサーを縫着し,休止期に経静脈的にN^G-nitro-L-arginine(L-NNA)を投与した.その結果,L-NNAは空腹期強収縮様運動を惹起し,これがモチリンの放出を介したものであることが判明した.2.食後期の消化管運動と胃排出液体の胃排出の指標として非吸収性マーカー,固形物はそれ自体の乾燥重量を利用し,L-NNA投与により胃運動ならびに液体と固形物の胃排出がどのような影響を受けるかを検討した.その結果,L-NNAにより食後の胃前庭部運動は亢進するものの,液体,固形物の胃排出は著明に抑制されることが分かった.3.食後の胆汁排出と膵外分泌上記と同じモデルを用い,経静脈的にL-NNAを投与し,食事摂取後の胆汁酸の排出ならびに膵外分泌が如何なる影響を受けるかを検討した.採取した腸液内の胆汁酸濃度ならびにアミラーゼ濃度を吸光度計で測定した.その結果,L-NNAは膵外分泌の有意な抑制を示し,一方,胆汁酸の排出も抑制傾向が観察された.以上の結果から,内因性のNOは生理的な空腹期運動の調節ならびに食後の胃運動や胃排出,膵外分泌や胆汁酸の排出の調節に深く関与していることが示唆された.本研究では,空旗期および食後期の消化管機能の調節においてNitric Oxide(NO)がいかなる役割を果しているかを検討した.1.空腹期運動およびモチリン放出におけるNOの役割空腹期には運動のみられない休止期を挟み約100分間隔で強収縮運動が観察されるが,NOの合成阻害剤によりその運動様式がどう変化し,強収縮運動を調節するモチリンの放出がいかなる影響を受けるかについて検討した.雑種成犬の消化管にフォーストランスデューサーを縫着し,意識下の状態で実験を行った.休止期に経静脈的にNO合成阻害剤であるN^G-nitro-L-arginine(L-NNA)を投与し,空腹期運動およびモチリン濃度の変化を観察した.本研究の結果,L-NNAは休止期の時期に空腹期強収縮様運動を惹起し,これがモチリンの放出を介したものであることが判明した.この事実は,内因性のNOが強収縮運動の発現抑制に重要な役割を担っていることを示唆した.以上の研究成果を各種学会で発表し,現在その内容を英文雑誌に投稿中である.2.固形物と液体の胃排出調節におけるNOの役割本研究は平成9年度に予定していたが,胃排出の新規測定法を8年度に完成しえたので先に実施した.液体の胃排出の指標として非吸収性のマーカー,固形物はそれ自体の乾燥重量を利用した.意識下のイヌにL-NNAを投与し,液体と固形物の胃排出がどのような影響を受けるかを検討した.その結果,NO合成阻害剤によって胃運動は亢進するものの,逆に胃排出は液体,固形物共に著明に抑制された.

この事実は,内因性のNOが胃の協調した蠕動運動に関与し,胃排出の正常な調節に重要な役割を担っていることを示唆した.これらの成果を各種学会で発表し,論文としてAmerican Journal of Physiologyに受理された.本年度の研究においては、食後期の消化管運動,胆汁の排出ならびに膵外分泌の調節におけるNitric Oxide(NO)の役割について検討した.雑種成犬を用い,消化管運動を直接測定できるフォーストランスデューサーを慢性的に縫着し,さらに,近位および遠位十二指腸内にカニューレを装着し,意識下の状態で実験を行った.近位十二指腸内に一定濃度の非吸収性のマーカーであるphenolsulfonphthalein(PSP)を持続注入し,遠位十二指腸のカニューレより一定時間間隔で腸液を採取した.この腸液内のPSP濃度の希釈率より十二指腸内の容量を算出し,各種パラメーターの単位時間当たりでの絶対排出量を求めた.実際の実験では,経静脈的にNOの合成阻害剤であるN^G-nitro-L-arginine(L-NNA)を投与し,食事摂取後の消化管運動,胆汁酸の排出ならびに膵外分泌が如何なる影響を受けるかを検討した.消化管の収縮運動はデーター解析用コンピューターに取り込み,収縮力の変化を解析した.また,同時に採取した腸液内の胆汁酸濃度ならびにアミラーゼ濃度を吸光度計で測定し,L-NNA投与の有無で胆汁酸やアミラーゼの排出がどのような影響を受けるかを検討した.以上の実験から,内因性のNOの合成を阻害すると,用量依存的に胃運動の亢進が観察されたが,一方,膵外分泌の有意な抑制が認められた.胆汁酸の排出も抑制傾向が観察されたが,有意差は認められなかった.以上の結果から,内因性のNOは生理的な食後の胃運動ならびに膵外分泌や胆汁酸の排出の調節に深く関与していることが示唆された.
日本住血吸虫性肝線維化症重症化に寄与する虫卵由来分泌抗原の機能解析

マウスあるいはミニブタ住血吸虫感染動物モデルを用いて、シグナル配列トラップ法によりクローン化した約7種類の組み換え分泌虫卵抗原の機能について解析した。この結果、日本住血吸虫特有の蛋白が同定され、セルカリア、ソミュラ、成虫、虫卵に発現し、レトロトランスポゾン領域を含み遺伝子重複によって、タンパク質として発現したものであることがわかった。この新規遺伝子ファミリーは、糖蛋白と結合するSEA (sea-urchin sperm protein, enterokinase and agrin)ドメインを含む蛋白で、ヘムとの結合能が確認された。ヘムを解毒する為の住血吸虫にとって必須の蛋白と考えられる。日本住血吸虫感染後、数年を経て発症する日本住血吸虫性肝線維症に対する有効な治療法、治療薬はない。しかしながら、フィリピンの浸淫地においては、未だ多数の患者が存在する。本研究においては、感染動物モデルを用いて肝線維化症の原因となる住血吸虫虫卵由来の抗原の機能を解析することにより重症化阻止ワクチン、あるいは有効な治療法の開発を目指して研究を推進する。マウスあるいはミニブタ住血吸虫感染動物モデルを用いて、シグナル配列トラップ法によりクローン化した約20種類の組み換え分泌虫卵抗原に対する免疫応答性、組み換え分泌虫卵抗原に対するモノクローナル抗体投与による虫卵結節形成の経過観察などを行い、より詳細な検討を行い肝線維化症重症化に寄与する虫卵由来抗原の機能を明らかにする。さらに、ヒトを対象として得た結果を動物モデルにフィードバックし、詳細な比較検討を行うことにより、肝線維化症の治療法開発を検討する各種モノクローナル抗体を投与してから日本住血吸虫を感染させた、ミニブタの結果、マウスの実験結果を統括的に解析し、通常感染させたマウスでの病態と比較した。今後は、投与実験の結果を検討し、肝線維化症重症化に関わるような特定の免疫応答性を引き起こす虫卵由来抗原の同定をめざす。肝線維化症がある特定の分泌虫卵抗原によって刺激された免疫応答によって誘導されることが証明されれば、肝線維化症の重症化あるいは、軽減させることができるような重症化阻止効果があるワクチンの開発、あるいは治療法の開発に繋がるような知見を得ることが期待できる。マウス住血吸虫感染動物モデルを用いて、シグナル配列トラップ法によりクローン化した約20種類の組み換え分泌虫卵抗原に対する免疫応答性、組み換え分泌虫卵抗原に対するモノクローナル抗体投与による虫卵結節形成の経過観察などを行い、より詳細な検討を行い肝線維化症重症化に寄与する虫卵由来抗原の機能を明らかにする。マウスの実験結果を統括的に解析し、通常感染させたマウスでの病態を検討した。肝線維化症重症化に関わるような特定の免疫応答性を引き起こす虫卵由来抗原を同定し、その機能について解析した。この結果、日本住血吸虫特有の蛋白が同定され、セルカリア、ソミュラ、成虫、虫卵に発現していることが、確認された。また、機能解析した結果、レトロトランスポゾン領域を含み、遺伝子重複が起き、さらにタンパク質として発現したものであることがわかった。この遺伝子は新規遺伝子ファミリーとして報告した。この新規蛋白が、肝線維化症がある特定の分泌虫卵抗原によって刺激された免疫応答によって誘導されることが証明されれば、肝線維化症の重症化あるいは、軽減させることができるような重症化阻止効果があるワクチンの開発、あるいは治療法の開発に繋がるような知見を得ることが期待できる。住血吸虫症では感染後、虫卵抗原により強力にTh2タイプの免疫応答性に誘導されることが知られている。肝線維化症は、T細胞応答性に依存しTh2タイプのサイトカイン(IL-4, IL-13)産生により線維化が誘導される。虫卵周囲に形成される結節は肝細胞の壊死を防ぐための生体防御反応であり、これを完全に抑制することは逆に重症化を招くことになりかねない。この他にも、虫卵分泌抗原には免疫応答を抑制する機能をもつ蛋白の存在も示唆されているが、分子としての本態は明らかになっていない。虫卵由来の抗原に関する分子レベルでの解析は未だ不十分である。

これまでの住血吸虫症研究はマンソン住血吸虫症が主流となっており、この2種は近縁ではある本研究においては、感染動物モデルを用いて肝線維化症の原因となる住血吸虫虫卵由来の抗原の機能を解析することにより重症化阻止ワクチン、あるいは有効な治療法の開発を目指して研究を推進する。マウスあるいはミニブタ住血吸虫感染動物モデルを用いて、シグナル配列トラップ法によりクローン化した約20種類の組み換え分泌虫卵抗原に対する免疫応答性、組み換え分泌虫卵抗原に対するモノクローナル抗体投与による虫卵結節形成の経過観察などを行い、より詳細な検討を行い肝線維化症重症化に寄与する虫卵由来抗原の機能を明らかにする。さらに、ヒトを対象として得た結果を動物モデルにフィードバックし、詳細な比較検討を行うことにより、肝線維化症の治療法開発を検討する。虫卵由来の組み換え蛋白の作成が遅れたため、動物実験に移行するのに時間がかかった。組み換え蛋白を予定では20種としたが、最終的に十分量得られたのが、10種類であったため、これを用いて研究を遂行した。予定していた組み換え蛋白10種のうち、必要量の精製が可能であったのは3種で、3種は哺乳細胞系での発現が確認できなかった。残り2種については、発現量が少なく必要量を得るのに難しいと判断されたため、3種類についてのみ解析を始めた。組み換えタンパクの作成に手間取ったため、実験全体の進行度がやや遅れた。前年度に行った実験結果について詳細な検討を行うと共に必要に応じて繰り返し実験を行う。免疫応答性の解析を免疫したマウス脾リンパ球を用いて虫卵・虫体抗原、各組み換え分泌虫卵抗原を用いて刺激し、各群でのサイトカイン産生あるいは、mRNAレベルでの発現量免疫応答性の相違について解析する。日本住血吸虫感染実験モデルとして感染実験を行うミニブタは、感染実験を数度繰り返し行い、肝線維化症を発症する経過を腹部超音波診断装置を用いて観察を行い、定期的に抹消血リンパ球を採取し各種抗原に対する免疫応答性についてモニタリングし、感染を1年間後に解剖し肝臓の組織学的検査を行う。マウスは同様に日本住血吸虫を感染させ、コントロール群(通常感染)、感染後に虫卵が産生される時期に組み換え分泌虫卵抗原に対するモノクローナルを投与し、投与群間での肝臓虫卵結節形成の比較、T細胞のモノクローナル抗体に対する免疫応答性、及び投与効果について検討する。これらの結果を基に、分泌虫卵抗原が肝線維化症に寄与する機能について検討する。BALB/cマウス(20匹)に感染実験(セルカリア30隻)を行い、感染後4週目ぐらいから、感染群(10匹)と非感染群(5匹)にモノクローナル抗体を週毎に投与する(残り10匹はモノクローナル抗体を非投与群)。感染後感染後10週目に灌流を行い、虫体の回収、脾リンパ球、肝臓組織などの試料を得る。肝臓組織切片を作成し、肝臓内虫卵結節形成の指標となる各種マーカーを検出し、肝線維化の程度を数値化し評価する。前年度に行った実験結果から必要に応じて、マウスへの感染実験を行う為の費用、各種サイトカインの測定、組み換え蛋白の作成及びモノクローナル抗体の作成等に研究費を使用する。マウス・ミニブタの住血吸虫感染自然経過の観察
高酸素水生成装置を用いる汽水湖貧酸素水塊の水質改善及び湖底の底質改善

実験区(高濃度酸素水導入窪地)の他に、対照区(高濃度酸素水導入の影響の及ばない窪地)を設け、比較検討した。湖底直上1m層への高濃度酸素水の導入による改善効果として、明らかになった研究成果の概要を以下に示す。(1)対照区では底層水中に高濃度の硫化水素(H_2S)が観測されたのに対し、実験区ではH_2Sが消失した(H_2S+1/2O_2→H_2O+S^0↓)。(2)対照区では底層水中の溶存酸素(DO)濃度が無酸素に近い状態で推移したのに対し、実験区では窪地全域のDOが増大した。また、対照区では底層水中の酸化還元電位(ORP)が負の領域で推移したのに対し、実験区では正の領域まで上昇した。(3)湖底堆積物中のH_2S濃度を鉛直的にみると、対照区では表層部のみでH_2S濃度の減少が観られたのに対し、実験区では表層から5cm程度の深度まで濃度が激減した。また、メタンCH_4(温暖化ガス)もH_2Sの鉛直分布と同様の傾向を示した。(4)対照区に比べ実験区では、底層水中PO_4^<3->に明瞭な減少傾向が観られた。実験区の湖底泥表面に酸化膜の形成が観られたことから、湖底泥界面における共沈現象及び湖底からのPO_4^<3->の溶出抑制が示唆された。(5)対照区に比べて実験区では、底層水中の無機態窒素(NH_<4+>+NO_<2->+NO_<3->)に減少傾向が観られた。酸素導入により、湖底泥界面における窒素除去機能(硝化・脱窒)が活性化したことを示唆する。湖底堆積物の深度別脱窒活性を観ると、対照区では表層部のみ活性を示したのに対し、実験区では表層から5cm程度の深度まで顕著な活性を示した。この結果は、高濃度酸素水の供給により、脱窒部位が大きく拡大したことを意味する。(6)対照区ではベントス(底生生物)が皆無であったのに対し、実験区では、アサリやサルボウガイのような二枚貝の加入は認められなかったものの、多毛類を中心とするベントスの棲息が確認された。以上のように、松江土建(株)社製の気液溶解装置を用いるWEPシステムは、無酸素水塊への酸素供給を起点に、生物に有毒なH_2Sの消失、温室効果ガスであるCH_4の消失、栄養塩(N,P)の減少及びベントスの復活等に絶大な効果を発揮した。通常、還元的な湖底堆積物に対する自然任せの酸素供給では、その効果は、精々、湖底泥表層部の数mmまでと云われていることを考えると、本システムによる底質改善効果(泥深約040mm)は絶大である。このようにWEPシステムは、本研究で対象としたような比較的広範囲の窪地に対して有効であり、特に湖底の底質改善に極めて有効であると云える。今後、ランニングコストの低減が図れれば、有用性はさらに高まるものと考えられる。

以上のように、松江土建(株)社製の気液溶解装置を用いるWEPシステムは、無酸素水塊への酸素供給を起点に、生物に有毒なH_2Sの消失、温室効果ガスであるCH_4の消失、栄養塩(N,P)の減少及びベントスの復活等に絶大な効果を発揮した。通常、還元的な湖底堆積物に対する自然任せの酸素供給では、その効果は、精々、湖底泥表層部の数mmまでと云われていることを考えると、本システムによる底質改善効果(泥深約040mm)は絶大である。このようにWEPシステムは、本研究で対象としたような比較的広範囲の窪地に対して有効であり、特に湖底の底質改善に極めて有効であると云える。今後、ランニングコストの低減が図れれば、有用性はさらに高まるものと考えられる。汽水湖中海では,浚渫窪地(水深1315m)が点在しており,その窪地内には有機質に富んだ汚濁物質が集積しかつその停滞性のため,深水層(515m)では,冬期を除く長期間に渡り酸欠状態を呈している。そのため湖底付近では,硫化水素やメタン(温室効果ガス)の発生が著しく,時折青潮も発生するなど劣悪な状態を呈している。本研究の目的は,このような浚渫窪地内の水質及び底質の改善策を構築することにある。本年度(研究初年度)は,硫化水素が発生する最も劣悪な時期(89月)に高酸素水を導入し,その拡散状況及び貧酸素水塊の解消状況を追跡することからはじめた。用いた高酸素水導入装置(松江土建(株)と(独)土木研究所の共同開発)は,高酸素水を水平方向に放射状に吐出し,かつ気泡を生じないよう設計されているため,鉛直混合を起こさない特徴を有する。したがって,溶存酸素濃度の状況を観ながら,本装置の設置深度を13.8m(湖底直上)から5.8m(塩分躍層直下)まで,順次引き上げ酸素を導入していった(2007年8月5日10月1日)。実験区(高酸素水導入水域)には,自然地形の水深7mから先ず約10mまで掘削され,さらにその中央部(水域面積:約650m^2)が約15mまで掘り下げられている水域を選定し,その中心に本装置を設置した。対照区(高酸素水導入の影響が及ばない水域)では,本装置の稼動期間中を通し無酸素状態のままで推移したのに対し,実験区では,装置稼動12日後には15mまで深堀された水域全て(約650m^2)において,10mgO_2/L以上の溶存酸素濃度の増加を確認した。それに伴う,硫化水素及びメタンの消失,酸化還元電位の上昇,及び溶存マンガン(Mn^<2+>)の懸濁化(MnO_2)等の変化(酸化反応)も確認した。しかしながら,本装置を引き上げるにつれて,再び湖底付近から貧酸素化が進行し,予想以上に酸素消費速度の速いことを知った。新たな改善策を要する。今後の検討課題としたい。本研究の目的は、硫化水素やメタンの発生が著しい浚渫窪地内の水質及び底質の改善策を構築することにあり、そのツールとして気液溶解装置(松江土建(株)と(独)土木研究所の共同開発)を用い調査研究を進めている。2008年度は、上記装置2機を約14mの深度(湖底上1m)に設置し5月16日から10月20まで稼動させ高酸素水を導入した。その実験区(高酸素水導入水域)と対照区(高酸素水導入の影響が及びにくい水域)について、追跡調査を行い検討した。結果の概要は次の通り。1.上記装置によるDO上昇後にも、潮流の影響により一時的に湖底付近のDOが消失する現象が時折観られたが、すぐに回復し、長期的には10mgO_2/L以上を保持した。2.DO増加による波及効果として、第一に硫化水素発生に対する抑制効果が認められた。対照区では高濃度の硫化水素(216mgS/L)が観測されたのに対し、実験区では全く検出されなかった。3.第二にリン酸態リンの抑制効果が挙げられ、実験区のリン濃度は対照区の1/21/3程度まで減少した。4.第三に窒素の除去プロセスとして重要な硝化・脱窒の活性化が挙げられ、実験区の湖底堆積物では、非常に高い脱窒活性が表層から3cm程度まで認められた。冬期における自然任せのDO回復による影響(堆積物のごく表層(数mm)のまでと云われている)を考えると本装置による効果は驚異的と云える。