hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい構造をもつ金属内包フラーレンの理論予測と物性解明

昨年度にSc_3N@C_<80>の構造と電子状態を明らかにしたが、本年度はScをLaで置換したSc_<3-n>La_nN@C_<80>(n=0-3)の理論計算を行った。ケージのC_<80>は6-の状態が安定であるが、La原子の数が増す(nが大きくなる)にしたがって(Sc_<3-n>La_nN)^<8+>C_<80>^<8->の電子状態に近づく。また、C_<80>の空間的な制限のために、内包される(Sc_<3-n>La_nN)^<8+>が不安定なピラミッド構造を強いられる。これらの結果、nが大きくなるほど不安定になり、実験での生成比と一致するという興味深い結果を得た。(2)Sc_2@C_<84>の異性体の構造これまでに単離されているSc_2@C_<84>の3つの異性体のうち、2つは我々が理論予測した構造と実験結果が一致する。残りの1つは、理論と実験で提唱する構造が異なり、^<13>C-NMRのピークの本数に1本食い違いがある。ところが、実験で提案された構造は不安定なばかりでなく、ポテンシャルエネルギー曲面上の極小点に対応しないことを明らかにした。このことは、仮に実験で提案される構造が測定されると、倍近くのNMRピークを示すことを示しており、再実験の必要性を示唆した。(3)フラーレンの内部状態の変化フラーレン内部の性質を、静電ポテンシャルを用いて明らかにした。a)骨格のC原子をSi原子に置換する(ケイ素フラーレン)、b)原子数を増やす(巨大フラーレン)、c)フラーレンにCH_2やSiH_2などを付加する(フラーレン誘導体)ことにより、フラーレンの電子状態を変化させると、内部場が大きく変化することがわかった。このことは、金属内包フラーレンに付加反応を施すと、内包金属の位置が変わったり、止まっていた金属がある範囲内で動きだしたり、逆に動いていた金属が止まったりするという、興味深い結果を示している。最近注目を集めている、ScとN原子を合計3個あるいは4個内包したフラーレン、Sc_3@C_<82>、Sc_4@C_<82>およびSc_3N@C_<80>の構造と電子状態を理論計算により明らかにし、金属原子を1個あるいは2個内包したフラーレンとの比較を行った。また、電子密度のトポロジカル解析により、内包金属とフラーレン、内包金属間の結合の性質を明らかにした。(1)Sc_3@C_<82>:一般に、フラーレンに中性のものを入れてもほとんど相互作用ができない。これに対し、アニオン状態のフラーレンの内側は、カチオンを静電的に大きく安定化する興味深い性質を持っている。このためSc_3は合計6個の電子をC_<82>に渡して(Sc^<2+>)_3C_<82>^<6->の電子状態になる。このことは、電子密度のトポロジカル解析からも裏付けられる。この結果Sc^<2+>は互いの静電反撥を避けるためにSc-Sc距離は中性のSc_3クラスターよりも長くなる。これらの3個のSc^<2+>は、ケージに沿って回転運動をしている。総数37,719個におよぶC_<82>フラーレンの異性体の中には、空フラーレンで確立されてきた孤立五員環則を満たさないにも関わらず、3個のScを内包すると大きく安定化するケージ構造があることを明らかにした。(2)Sc_4@C_<82>:Sc_3@C_<82>にさらにもう1個Sc原子を内包しても、Scは2個ずつの電子をC_<82>に渡して(Sc^<2+>)_4C_<82>^<8->の電子状態になる。しかし4個ものSc^<2+>がC_<82>に閉じ込められているので、静電反撥が極めて大きくなる。

このことは、仮に実験で提案される構造が測定されると、倍近くのNMRピークを示すことを示しており、再実験の必要性を示唆した。(3)フラーレンの内部状態の変化フラーレン内部の性質を、静電ポテンシャルを用いて明らかにした。a)骨格のC原子をSi原子に置換する(ケイ素フラーレン)、b)原子数を増やす(巨大フラーレン)、c)フラーレンにCH_2やSiH_2などを付加する(フラーレン誘導体)ことにより、フラーレンの電子状態を変化させると、内部場が大きく変化することがわかった。このことは、金属内包フラーレンに付加反応を施すと、内包金属の位置が変わったり、止まっていた金属がある範囲内で動きだしたり、逆に動いていた金属が止まったりするという、興味深い結果を示している。
植民地朝鮮における日本人生活誌の再構成-木浦とその周辺地域を事例として-

本研究は、主に現在九州・山口に在住している植民地時代(19101945)の朝鮮半島在住経験者に実際の日常生活-学校・祭り・娯楽・服装・食事・年中行事など-についてインタビューをおこなうなどして、朝鮮半島での日常生活の生活誌について再構成をこころみた。またインタビューの内容は可能なかぎり映像および音声にて記録することにつとめた。敗戦後60年経過した現在、いわゆる「外地からの引き揚げ者」のほとんどは、すでに若くとも70歳代後半、もしくは80歳前半の方々である。その高齢化ゆえ、5年後を待っては間違いなく良質な情報提供を受けることはできない。にもかかわらず依然として、彼ら/彼女らに対する面接・聞き取り作業は組織的調査としては実施されてはおらず、その内容を記録する作業も未着手のままであったといえよう。その意味で、今回の作業はまさに今を逃せばおこなうことが出来ない極めて緊急性の高い調査であった。今回の研究の成果については以下の点をあげることができる。(1)北部九州を中心とする植民地期朝鮮半島在住者の所在地や現在の活動を明らかにしたこと。(2)可能な限り映像による記録を伴いながら当時の様子などについての聞取り調査をおこなったことにより、オーラルヒストリーの史料としての価値を有すること。(3)木浦とその周辺の植民地期の具体像について、生存者からのインタビューや現地調査などによる再構成を試みたこと。(4)海外の第一線の研究者もまじえた学術交流が活発におこなわれ、今後の植民地研究についての展望についての共有が図られたこと。ただし、本研究は2年間という限られた時間の中でおこなわれたこともあり、緊急性を要する聞取り調査についてはさらにおこなう必要があると思われる。いまを逃せば二度と聞けない貴重な証言をどれだけ残すことができるかということを切実に感じざるを得ない。研究計画に基づき、本年度は以下の研究を実施した。(1)旧日本植民地期在住日本人に関する「ネットワーク」の追跡調査。この調査は、今後の聞き取り調査を有効におこなうための基礎作業である。ここでいう「ネットワーク」とは、植民地期朝鮮半島での居住という歴史的な経験により形成されたか、またはそうした経験を通じて再生産された日本人の対人関係に意味する。今回は、その具体的解明につとめるとともに、データーベースを作成した。(2)当事者からの聞き取り調査。九州を中心に当事者からの聞き取り調査をおこなった。調査に際しては可能な限り映像および音声による記録に努めた。今回は彼ら/彼女らのライフヒストリーに軸をおいて実施した。また、当事者が所蔵している資料についても、コピーをとるなどして収集をおこなった。(3)木浦とその周辺地域での現地調査。調査にあたっては、木浦大学湖南学研究所や木浦文化院などの協力を得ることができた。植民地期の建築物をビデオカメラで撮影するとともに、現地に所蔵されている資料の収集を行った。加えて、当時の状況について韓国の方からの聞き取り調査も試みた。(4)国際研究集会の開催。2004年12月4・5日に韓国20世紀民衆生活史研究団などと共催して、九州大学において国際研究集会を開催した。一日目は国内外の第一線の研究者によるシンポジウムをおこなった。二日目は、個別研究報告に加え、植民地期朝鮮在住経験のある当事者をお招きして座談会を開催した。福岡市内に居住されている他の在住経験者も飛び入りで参加して貴重な体験談を語ってもらうなど、予想以上の成果が得られた。

これら以外にも、2004年7月には、韓国の嶺南大学校で開催された韓国20世紀民衆生活史研究団主催の国際シンポジウムへの参加・報告をおこなうとともに、九州大学などにおいて数度にわたって研究会を開催した。研究計画に基づき、本年度は以下の研究を実施した。1.旧日本植民地期在住日本人に関する「ネットワーク」の追跡調査。この調査は、聞き取り調査を有効におこなうための基礎作業である。ここでいう「ネットワーク」とは、植民地期朝鮮半島での居住という歴史的な経験により形成されたか、またはそうした経験を通じて再生産された日本人の対人関係を意味する。現在の活動状況や成立の経緯、メンバーの所在などの具体的解明につとめた。2.当事者からの聞き取り調査。九州を中心に当事者からの聞き取り調査をおこなった。調査に際しては、今後の資料活用を念頭に置き、可能な限り音声および映像記録に努めた。その際、彼ら/彼女らのライフヒストリーに軸をおいて実施した。また、当事者が所蔵している資料についても、コピー、撮影、スキャン等をとるなどして収集をおこなった。3.木浦とその周辺地域での現地調査。調査にあたっては、木浦文化院などの協力を得ることができた。植民地期の建築物をビデオカメラで撮影するとともに、現地に所蔵されている資料の収集を行った。当事者の高齢化が進む中、今回、植民地期在住日本人の方との同行調査をおこなえたことは、貴重な機会であった。4.国際シンポジウムの開催。2005年12月18日に国文学研究資料館などの協力を得て、九州大学において国際シンポジウムを開催した。第1部では、現在国際的に関心を集めている「植民地近代化」論を主な題材として世界の第一線の研究者による研究発表・討論と、韓国20世紀民衆生活史研究団団長の朴賢洙教授の特別講演をおこなった。第2部では、アーカイブ研究を主題に日本と韓国の研究者による個別研究報告をおこなった。また、昨年度同様、今回のシンポジウムでも福岡市内に居住されている植民地期在住経験者にご参加を頂いた。これら以外にも、九州大学などにおいて数度にわたって研究会を開催した。
寄生性ヤツメウナギは2つの独立したレニン・アンジオテンシン系をもつ

私どもは、ヤツメウナギの血液中から真骨魚と同じアミノ酸配列をもつアンジオテンシンを単離・精製したが、ヤツメウナギのゲノム中に異なる配列をもつアンジオテンシンの遺伝子を発見した。そこで、ヤツメウナギは宿主である真骨類の血液中からアンジオテンシンノゲンとそこからアンジオテンシンを切り取る酵素であるレニンを吸収して血液中でアンジオテンシンを生成するという仮説を立て、次の実験を行った。1)我国では寄生をしているヤツメウナギを手に入れることが難しいので、五大湖の寄生性ウミヤツメ(Petromyzon marinus)を利用するため、New Hampshre大学のStacia Sower博士の研究室に行き実験を行った。すなわち、異なるアンジオテンシン配列をもつ2種の真骨類(ヒラメとニジマス)に寄生させ、異なるアンジオテンシンがヤツメウナギの血液中で生成されるかを調べた。しかし、実験室ではストレスのため吸血させることが難しく、また動物愛護法のため強制的に血液を消化管に注入することが許されなかったため、実験は成功しなかった。2)ヤツメウナギのアンジオテンシンを合成してその抗体を作成し、ヤツメウナギの血漿中にそれが存在することを高速液体クロマトグラフィーとラジオイムノアッセイを組み合わせて確認した。3)ヤツメウナギの血管にカニューレを挿入して、真骨類とヤツメウナギのアンジオテンシンの血圧作用を比較した。その結果、真骨類アンジオテンシンの昇圧作用は極めて弱く、血圧調節に生理的に関与しているというよりも、寄生動物がもつ免疫寛容作用のために利用していると予想された。いっぽう、ヤツメウナギのアンジオテンシンは、強力に血圧を下げる作用を持つことがわかった。本年度は、ヤツメウナギのゲノム中に発見したアンジオテンシンノゲン遺伝子から予測されるアンジオテンシンの配列を合成し、その抗体を作成した。また、ヤツメウナギの血漿を集め、そこにゲノムで見つけたアンジオテンシン以外の宿主(真骨魚類)のアンジオテンシンが存在するか否かを、高速液体クロマトグラフィーとラジオイムノアッセイを組み合わせて調べたところ、わずかではあるが存在することがわかった。すなわち、ヤツメウナギは自分自身のアンジオテンシンだけではなく、宿主のホルモンも利用していることが明らかになった。今後は、ヤツメウナギの血液中を循環する真骨魚類のアンジオテンシンが、宿主の血液中にあるアンギオテンシノゲンを消化管で吸収して血液中で生成したのか、あるいは真骨類のアンジオテンシン遺伝子を自身のゲノム中に取り込んだのかを明らかにする。さらに、合成したヤツメウナギアンジオテンシンと真骨類アンジオテンシンの生理活性をヤツメウナギで比較して、どちらのホルモンがより血圧調節に重要であるかを調べている。わが国では宿主に寄生しているヤツメウナギを手に入れることが困難なので、ニューハンプシャー大学のStacia Sower博士と共同研究を行い、五大湖に生息するウミヤツメ(Petromyzon marinus)を異なるアンジオテンシン配列をもつ2種の真骨類(ヒラメとニジマス)に寄生させ、異なるアンジオテンシンが生成されるかを調べる予定である。この実験により、宿主の遺伝子を利用しているのかタンパク質を利用しているのかがわかる。
女性労働と経済発展

矢野は、常用雇用者として男性労働者と女性労働者が同じ雇用条件を提示されるにもかかわらず、期待生涯所得に対する実現可能性の期待値(確率)が男性労働者と女性労働者で異なるために、「男女間の所得格差」が結果として生じる可能性があると説明している。さらに、女性の期待生涯所得の期待値が異なることで雇用形態の選択が異なる可能性が存在することを説明している。女性が「生物学的性差」に基づく行動の選択の結果として、男女間の賃金格差が生じても経済現象としては問題無いと考えられるが、その所得格差が社会通念として慣習化することにより、「生物学的性差」が「社会学的性差」という形で「男女格差」を生み出す場合には社会的問題となることを理論的に示している。一方、野北は地域分析および統計的分析を行っている。地域分析については、アジアの奇跡とまで言われた高い経済成長とアジア通貨危機を契機にした急激な経済縮小を経験したASEAN諸国を対象としている。現地調査を通じて得た情報を踏まえて、経済発展段階における女性労働の大きさと激しい経済変動に伴う女性労働への影響について考察している。統計的分析では、「生物学的性差」と「社会的性差」の視点から業種・職種別の就業構造で観察される性差について、所得水準や制度、文化が異なる各国間で共通の特色があることを示している。このことは、矢野による理論的な分析結果が、女性の職種や業種の選択行動に関しても説明できる可能性を示唆している。野北は女性と男性の就業構造について産業別・職種別に焦点をあてて統計的な国際比較分析を行った。その結果、世界的に男性が多い産業・職種と女性が多い産業・職種は共通しており、その偏りの程度に違いがみられること、男性の割合が多い産業では、長期的にみても男女比率に大きな変化は見られないこと、先進国では労働力率でみて男女の差が小さい国ほどある特定の部門に女性の就業が集中していること、先進諸国、特にヨーロッパ諸国の中で強い性別分業の傾向がみられること、等が示された。このようなことから、労働市場における性差の問題を考える場合、「生物学的性差」と「社会的性差」は不可分であることを前提とすべきではないかということを、あらためて確認した。一方、矢野は男女間の雇用形態の差異について考察し、男性労働者と女性労働者が常用雇用者として同じ雇用条件を提示されても、期待生涯所得に対する実現可能性の確率が男女間で異なる場合には所得格差が生じる可能性があることについて説明した。期待生涯所得に対する実現可能性の確率が男女で異なる理由としては、「生物学的性差」が作用していると考えられるが、実際に「生物学的性差」と「社会的性差(性差別)」を厳密に区分することは困難である。「男女間格差」が生じてもその格差が「生物学的性差」だけによるものであれば経済現象としては所得格差として問題はないと考えられる。しかし、「生物学的性差」に基づく格差によって、企業はリスクプレミアムの見地から長期の常用雇用を希望することの多い男性労働者をより多く雇用するようになり、それが社会通念として慣習化することにより、「生物学的性差」が「社会的性差(性差別)」という形で「男女間格差」を生み出す場合に社会的問題として認識されることを説明した。一方、野北は地域分析および統計分析を行っている。

地域分析については、アジアの軌跡とまで言われた高い経済成長とアジア通貨危機を契機にした急激な経済縮小を経験したASEAN諸国を対象としている。現地調査を通じて得た情報を踏まえて、そのような経済変動に伴う女性労働の変化と全体的な現状について考察している。統計的分析では、「生物学的性差」と「社会的性差」の視点から業種・職種別の就業構造で観察される性差について、所得水準や制度、文化が異なる各国間で共通の特色があることを示している。このことは、矢野による理論的な分析結果が、女性の職種や業種の選択行動に関しても説明できる可能性を示唆している。
電力供給を伴わない福祉機器用水素吸蔵合金アクチュエータの研究開発

小型で高出力、かつ柔らかい動作が可能なことから福祉機器用の動力源として開発された水素吸蔵合金アクチュエータは熱駆動である点が特徴であり、この点を生かして環境内にある余熱・廃熱や太陽光の熱で駆動が可能であること、および自然冷却による水素吸収が可能なことを実験的に確認した。さらに、この原理を利用した空気圧コンプレッサを構築することで電力や燃料供給なしで駆動する空気圧源が実現することを実験的に示した。水素吸蔵合金、(MH)アクチュエータは小さな装置で大きな出力が得られ、無騒音・無振動、動作に柔らかなクッション性を兼ね備えるという特徴をもつ動力源で、福祉機器に適しており、移乗介助機器、車椅子の起立動作支援機器、身体装着型の関節リハビリ機器等への応用が図られている。MHアクチュエータがの動力源と決定的に異なる特徴は熱で動作する点である。周囲に適当な熱源があれば、それを供給して水素放出させ、自然冷却で水素吸収をさせると、電力供給が不要の動力源となる。本研究の目的はMHアクチュエータを環境での廃熱を利用して積極的なエネルギー供給なしで駆動させるエネルギーレスアクチュエータの開発である。MHの特性として熱供給による水素の放出は極めて急峻であるが、熱量供給を遮断したときの水素再吸収に多大な時間を要するという問題があり、これが廃熱駆動を困難としていた。MHの合金組成の改良によりこの問題を克服し、その特性をさらに向上させることで電力供給を必要としない特殊な動力源が実現することができる。本年度は、水素吸収特性を向上させるためにベースとなる組成LaNi5に添加するAl、Co等の元素量を微調整した2種類のMH (MH_2・MH_3)を制作して、そのあ水素吸脱特性を許測した。室温環境における自然冷却での水素吸収は従来型のMH (MH_1)と比べてMH_2は2倍以上、MH_3は5倍以上と大幅に改益した。温水を熱源とした水素放出実験では、MH_2は40°C以上で放出が確認され、MH_3は80°C以上の温水を必要した。結果として、MH_2とMH_3の両組成は環境熱源よる水素の放出と自然冷却による吸収が確認きれ、廃熱で駆動する動力源としての要求を満たすことが明らかとなった。次年度はさらなる水素吸脱特性の改善、空気圧変換部品など有負荷動作の検証実験、太陽熱での駆動の検証実験が課題である。水素吸蔵合金(MH)アクチュエータは小型で大きな出力が得られ、無騒音・無振動で、動作に柔らかなクッション性を兼ね備えるという特徴をもつ動力源で、福祉機器に適しており、移乗介助機器、車椅子の起立動作支援機器、身体装着型の関節リハビリ機器等への応用が図られている。MHアクチュエータが他の動力源と決定的に異なる特徴は熱で動作する点であり、周囲に適当な熱源があれば、その供給で水素放出させ、自然冷却で水素吸収をさせると、電力供給が不要の動力源となり得る。本研究の目的は作業環境にある廃熱を利用して積極的なエネルギー供給なしで駆動するMHアクチュエータを利用したエネルギーレスアクチュエータの開発である。MHの特性として熱供給による水素放出は極めて急峻であるが、熱量供給遮断後の水素再吸収に多大な時間を要するという問題があり、これが廃熱駆動を困難としていた。MHの合金組成の改良等によりこの問題を克服することで、電力供給を必要としない特殊な動力源が実現する。昨年度の研究成果として、水素吸収特性に優れたLaNi5系にAl、Co等の元素を添加した2種類のMH組成LaNi4.3Co0。5Mn0.2(MH_2)とLaNi4.1Co0.5Al0.2Mn0.2(MH_3)で、室温環境における自然冷却での水素吸収特性が大幅に改善した。今年度は太陽光への暴露による放射熱を熱源として駆動させるための実験装置を構築し、上記2種類のMH組成の挙動を実測した。その結果、太陽光のような低品質熱源においてはMH_2で水素放出特性が良好であることを確認した。ただし、温水廃熱を駆動熱源とした場合に比べて、水素放出・吸収の時間が延長し、制御性も不十分なことが明らかとなり、MHアクチュエータを空気圧縮機に転用し、空気コンプレッサーとしての利用法を構築することで、制御性を実用に資すレベルにまで改善できることを確認した。水素吸蔵合金(MH)アクチュエータは小型で大出力、無騒音・無振動、柔らかな動作などの利点をもつ動力源で、福祉機器に適しており、動作支援機器やリハビリ機器等への応用が図られている。MHアクチュエータの特徴は熱で動作する点であり、環境中にある熱源の供給で水素放出させ、自然冷却で水素吸収をさせると、電力供給が不要の動力源となり得る。本研究の目的は環境に廃棄される熱や太陽熱を積極的に利用して電力や燃料の供給なしで駆動するMHを利用したエネルギーレスアクチュエータの開発である。

20082009年度は、これまで廃熱駆動を困難としていた低品質熱源によるMHの水素放出特性と熱量供給遮断後の水素再吸収特性の低さを、MHの合金組成の改良等により克服し、低温熱源での駆動に目処をつけた。本年度は、太陽の放射熱を熱源として駆動させるための基礎的な特性を実測する実験装置を構築し、複数のMH組成の挙動を実測し、水素吸放出特性が良好な組成を特定した。さらに、太陽光への暴露と遮光により駆動する太陽光駆動MHアクチュエータのプロトタイプを製作し、晴天の屋外で動作特性を実測したところ、20分程度の太陽光への暴露で有効水素移動量の約25%を放出し、さらにその後太陽光を遮光して20分程度で放出した水素をすべてMHに吸収できることを確認した。最も重要な課題であった自然冷却での水素吸収反応がほぼ期待すべき特性で実現可能なことが確認されたほか、太陽光への暴露と遮断の操作のみで所定の水素放出と吸収反応が連続して達成されることも明らかとなり、水素圧を空気圧縮機構に導入することで空気コンプレッサーとしての利用が可能であることが示された。以上の成果より、本課題の目的である電力・燃料供給不要の動力源がMHを利用して実現可能であることを確認するに至った。さらにMH組成の最適化とMH容器とMH自体への熱伝導特性の最適化によって動作速度のさらなる改善が見込まれる。
電鋳金属の臨床応用に関する研究-金合金電着について-

補綴装置の役割として咀嚼機能の回復及び残存歯の保護などが考えられる。特に、残存歯の保護に関しては補綴装置の適合精度が影響し、現在の鋳造法には限界があり他の方法を考え実用化することが必要である。そこで、適合精度に優れた天鋳加工法に着目し実用化を目指し一連の研究を現在まで行っている。しかし、研究にはスルファミン酸ニッケルを主体とする電鋳浴液を用いており、生体親和性を考慮すると貴金属である金合金用浴液を使用することが望ましい。よって本研究は現在までの実験手法と研究結果を基礎に電鋳液の選択と金合金用歯冠用電鋳装置を開発し以上の問題を解決することにある。金合金用の電鋳液の選択にはいくつかの種類があり、大きく分類するとシアン系アルカリ性液とノンシアン系弱アルカリ性金メッキ浴がある。そこで、臨床応用と術者への無害性と電鋳金属の特性を考慮しノンシアン系メツキ浴であるミクロファブAu100(EEJA製)を選択し、若干の基本液の調製を行った後、実験に供した。歯冠用電鋳装置の開発には、浴液の効率化、電着の高速度化、小型化を重視し、その結果、スターラーによる高速攪拌、500mlビーカーを用いた浴槽と陰極、陽極のカプセル化と制御する電流装置と恒温槽の一体化を行い完成した。以上の装置を用いた第一大臼歯の支台歯面積を想定した陰極板上に金電着を行い以下の結果を得た。1.電流強度の増加により表面粗さは細かくなり、粗さは均一する傾向にあった。2.0.5,1.0,1.5A/dm^2で得られた試験片の平均硬度(HV)は80.4,83.6,88.7であった。3.1.5A/dm^2の電流強度で約6時間で約0.2mmの厚みが得られた。よって、新たに開発した歯冠用電鋳装置により支歯台上に金電着が可能になり、補綴装置の生体親和性が大きく向上した。
新規HBV遺伝子組み込みアデノウィルスを用いたB型肝炎の発症機序の解明

HBV組み込みアデノウィルス(adeno-HBV)は、コントロールウィルス(adeno-GFP)に比較し、BALB/cマウスへの静脈投与により、投与5日目にマウス血清HBs抗原の上昇を認めた。肝内NK細胞は投与1日後に両アデノウィルスにおいて上昇するが(アデノウィルスそのものによる効果と考えられる)、adeno-GFP投与マウスにおいては、その後徐々に低下していくのに対しadeno-HBV投与マウスにおいてはHBs抗原の上昇に一致する投与5日後に再びNK細胞数が増加した。肝内CD1d-tetramer陽性細胞はadeno-GFP投与マウスにおいては投与後一旦低下し3日目には前値に戻るのに対しadeno-HBV投与マウスにおいてはCD1d tetramer陽性細胞は低値にて持続した。Yac-1細胞を用いたNK細胞障害活性はNK細胞数に比例するように両ウィルス投与にて投与1日後は一旦活性が高値となりadeno-GFP投与マウスにおいてはそのまま低下していくのに対しadeno-HBV投与マウスにおいては投与5日後に再び活性が高値となった。また、adeno-HBV投与マウスにおいてはその時期に一致してマウス血清ALT (alanine aminotransferase)値が上昇した。投与1日後の変化は両ウィルス投与にて認められたためアデノウィルスによる変化と考えられたが、投与5日目ではadeno-HBVおよびadeno-GFPにおいて差が認められたためHBVそのものによるものと考えられた。また、一方、脾内リンパ球を用いた場合、adeno-GFPおよびadeno-HBV間で差は認めなかった。Adeno-HBVをCD1dノックアウトマウスに投与したところ、上記のような投与5日目のNK細胞数の増加またはNK細胞障害活性は消失した。以上より、HBVはCD1dレセプターを介してNKT細胞を活性化しさらにNK細胞を活性化させることが明らかとなった。米国国立衛生研究所(NIH)との共同研究にてマウスの肝臓に感染した後、感染細胞からB型肝炎ウィルス粒子を分泌させることが可能なアデノウィルス(adeno-HBV)を用いたマウスB型急性肝炎モデルにおいて、免疫細胞の動態、ウィルス排除機能の解析を行っている。Adeno-HBVまたはコントロールウィルスであるadeno-LacZを投与、第1,3,5,.7,14日後に採血を行った後、屠殺し肝のリンパ球を分離しそのpopulationおよび機能解析を行った。まず、血中HBsAgはadeno-HBV投与後3日目にpeakを示し、徐々に減少し、9日目にはほぼ消失することが判明した。また、transminase値はHBsAgに相関するように5日目にpeakを認め、その後、徐々に低下した。Adeno-LacZ投与マウスにおいては3-5日目のpeakは認めなかった。一方、マウス肝内リンパ球におけるPopulation解析において、adeno-HBV投与マウスではadeno-LacZ投与マウスに比し、CDld tetramer positive細胞数の相対的減少を認めるとともに投与5日目にNK細胞数のpeakを認めた。NKT細胞数に2者の相違は認めなかった。さらにYac-1細胞をtargetにしたNK細胞障害活性は、adeno-HBV投与マウスにおいて投与5日目にマウス肝内NK細胞活性化がpeakを示した。NK細胞障害活性の結果はpopulation解析の結と合致した。しかし、脾リンパ球を用いた場合、populationおよびNK細胞障害活性においてadeno-HBVとadeno-LacZの間に相違は認めなかった。すべてのデータは揃っていないが現在の時点でHBVはNKT細胞を介しNK細胞を活性化させる作用があることが考えられる。

HBV組み込みアデノウィルス(adeno-HBV)は、コントロールウィルス(adeno-GFP)に比較し、BALB/cマウスへの静脈投与により、投与5日目にマウス血清HBs抗原の上昇を認めた。肝内NK細胞は投与1日後に両アデノウィルスにおいて上昇するが(アデノウィルスそのものによる効果と考えられる)、adeno-GFP投与マウスにおいては、その後徐々に低下していくのに対しadeno-HBV投与マウスにおいてはHBs抗原の上昇に一致する投与5日後に再びNK細胞数が増加した。肝内CD1d-tetramer陽性細胞はadeno-GFP投与マウスにおいては投与後一旦低下し3日目には前値に戻るのに対しadeno-HBV投与マウスにおいてはCD1d tetramer陽性細胞は低値にて持続した。Yac-1細胞を用いたNK細胞障害活性はNK細胞数に比例するように両ウィルス投与にて投与1日後は一旦活性が高値となりadeno-GFP投与マウスにおいてはそのまま低下していくのに対しadeno-HBV投与マウスにおいては投与5日後に再び活性が高値となった。また、adeno-HBV投与マウスにおいてはその時期に一致してマウス血清ALT(alanine aminotransferase)値が上昇した。投与1日後の変化は両ウィルス投与にて認められたためアデノウィルスによる変化と考えられたが、投与5日目ではadeno-HBVおよびadeno-GFPにおいて差が認められたためHBVそのものによるものと考えられた。また、一方、脾内リンパ球を用いた場合、adeno-GFPおよびadeno-HBV間で差は認めなかった。Adeno-HBVをCD1dノックアウトマウスに投与したところ、上記のような投与5日目のNK細胞数の増加またはNK細胞障害活性は消失した。以上より、HBVはCD1dレセプターを介してNKT細胞を活性化しさらにNK細胞を活性化させることが明らかとなった。
林業機械の走行が林床の植生発達と樹木の更新に与える影響の解明

間伐の推進策として、高い生産性をもつ車両機械の活用が期待されるが、海外では車両機械の走行が林床の植生の発達や樹木の更新へ影響を与えることが指摘されている。北海道の主要造林樹種トドマツの人工林において、間伐の際の車両機械の走行が林床の植生の発達と樹木の更新に与える影響を解明した。機械による土壌の圧密が植生発達を阻害することが海外研究で示されており、土壌の圧密実態を検証した結果、圧密の発生と走行回数による増加や透水性低下を確認した。また走行後5年で回復することも明らかにした。植生発達は走行により抑制されてはいなかったが、走行した部分に特徴的な組成変化と、草本の増加および樹木の更新の減少がみられた。間伐の推進策として、高い生産性を誇る車両系林業機械の活用が期待されている。海外では車両機械の走行が林床の植生の発達や樹木の更新へ悪影響を与えることが指摘されているが、国内での研究例が非常に少ない。本課題では、車両機械の導入に適した地形条件が多く、間伐による林床の植生発達が見込まれるトドマツ人工林において、間伐の際の車両機械の走行が林床の植生の発達と樹木の更新に与える影響を解明する。本研究を実施するためには、車両機械の走行前と走行後において林床植生と土壌状態が比較できる必要があり、その条件を満たすことのできる2つの試験地を用いる。試験地1の平坦なトドマツ林で車両機械の走行回数を列ごとに変えた実験を設定し、走行回数と土壌圧密の関係分析と、土壌圧密と植生発達・更新の関係分析を組み合わせて、機械の走行回数が植生発達と更新に与える影響を明らかにする。試験地2の緩斜面のトドマツ林で機械が直接走行して土壌を圧密するか、木を引きずって表土が剥がされるかで土壌の状態が異なるかを明らかにする。2つの試験地では他の研究課題において機械の走行前に林床植生と土壌状態(土壌硬度)が調査されているが、機械走行の影響比較の観点で行われたものでないため、これらのデータは別々に保管され整理されていない。そこで本年度は走行前データの集約と整理および電子化、試験地の測定点の復元を行った。さらに、試験地1では走行1年後の林床植生調査を、試験地2では走行5年後の土壌硬度測定を実施し、機械走行後の変化の傾向を予備的につかむこととした。この結果、機械走行後に機械の履帯わだち上で増加する種があることを見出した。また、機械走行後5年間で、土壌硬度が走行直後の状態から走行前の状態に近づいていることが示唆された。間伐の推進策として、高い生産性を誇る車両機械の活用が期待されている。主には、1)北海道支所実験林内に設定された機械走行試験地と、2)研究分担機関の北海道立総合研究機構森林研究本部が民有林に設定した間伐試験林の2つの調査地を主に使用し、全期間でそれぞれ次のことを明らかにする。1.走行による踏みつけの有無、走行回数や時期などと土壌の性質および林床植生や樹木更新の関係、2.機械の踏み固めや木の引き出しによる土の引きはがしといった土壌かく乱形態と土壌の性質変化とその持続性、および林床植生発達の関係。今年度は、1)走行試験地の林床植生の解析を進め、機械の走行わだちの部分において以前よりも増加もしくは新たに林内に進入する種が存在することが明らかになった。2)間伐試験林の土壌硬度再測定を行い、走行直後の土壌の締固めが6年後には緩和されていることが確認された。また、間伐試験林での林床植生と樹木更新の調査を実施し、間伐作業前の植生調査結果との統合を行った。海外では車両機械の走行が林床の植生の発達や樹木の更新に影響を与えることが指摘されているが、国内での研究例が非常に少ない。本課題では、車両機械の導入に適した地形条件が多く、間伐によって林床の植生発達が見込まれるトドマツ人工林において、間伐の際の車両機械の走行が林床の植生発達と樹木の更新に与える影響を解明した。本研究の実施には、車両機械の走行前と走行後において林床植生と土壌状態が比較できる必要があり、その条件を満たす2つの試験地を主に用いた。1)ほぼ平坦なトドマツ人工林(森林総合研究所北海道支所実験林)で、車両機械を実験的に走行させ、踏み付けの有無・走行回数・走行時期と土壌の性質・林床植生発達・樹木更新との関係を検討した。また、2)民有林の緩傾斜のトドマツ人工林に設定した間伐試験林において、機械による踏み固めや伐木の搬出による土の引きはがしといった土壌の攪乱形態と土壌の性質変化とその持続年数および植生発達との関係を検討した。本年度は、1)で植生全体の発達量と走行の有無や回数との関係を解析した結果、全体の植生発達量は走行の有無や強度(回数)には大きく影響されていない一方で、いくつかの植物種については、走行で踏み付けられた部分においてよく増加していることを示した。

2)では、測定を追加し、走行直後に土壌硬度が増加していた地点においても、走行後56年後には走行前の土壌硬度の水準に回復していることを実証した。走行部分では植生発達量は非走行部分や伐木の地引き部分とは変わらないものの、草本が多く、樹木の更新が少ないことを明らかにした。増加した草本には、非森林性の雑草が多く、その中には外来種が多かった。間伐の推進策として、高い生産性をもつ車両機械の活用が期待されるが、海外では車両機械の走行が林床の植生の発達や樹木の更新へ影響を与えることが指摘されている。北海道の主要造林樹種トドマツの人工林において、間伐の際の車両機械の走行が林床の植生の発達と樹木の更新に与える影響を解明した。機械による土壌の圧密が植生発達を阻害することが海外研究で示されており、土壌の圧密実態を検証した結果、圧密の発生と走行回数による増加や透水性低下を確認した。また走行後5年で回復することも明らかにした。植生発達は走行により抑制されてはいなかったが、走行した部分に特徴的な組成変化と、草本の増加および樹木の更新の減少がみられた。岩見沢民有林の間伐試験林で計画していた間伐6年後の土壌硬度調査では、機械走行による土壌圧密の持続性を検証できるデータが得られ、研究分担者により分析が進められている。林床植生調査では、想定以上に植生が繁茂しており調査に労力を要したが、調査委託により間伐前と比較できるデータセットを取得し、整理・分析を進めている。データ量が想定以上に集積しているため整理・解析に時間を要しているが、研究協力者の助力により進めているので、おおむね計画通りに進捗していると判断した。造林学、森林生態学計画に基づき、走行試験区の結果を中心にして、林業機械作業の国際研究集会において成果発表を行い、論文投稿を行う。また、研究代表者が森林総合研究所本所に異動になったため、土壌の調査を担当する分担研究者と本所において打合せを予定する。あわせて、本所所属の土壌・水土系研究分野の研究者とも研究会等で本研究の結果について情報交換を行い、今後のとりまとめや課題の展開方向について意見や助言を得ることを予定している。本年度は主要2試験地のデータを整理しつつ結果のとりまとめを行うことを中心とする。本研究では機械の走行前後での林床植生と土壌状態の比較を行うことにより、車両機械の林内走行がトドマツ人工林の林床植生発達に与える影響の実証を目的とする。本年度計画では1)走行前に測定されたデータの調整と測定点の復元、2)走行前の土壌状態・植生調査結果の整理および土壌・植生の対応分析を行うこととしていた。さらに3)走行後の土壌、植生および樹木更新の調査を実施することとした。1)については順調に進捗しており、2)については機械走行試験地(試験地1)の走行前の土壌・植生データの整理・電子化が実施され、植生・土壌それぞれについての傾向分析も進められ一部は学会において速報的に報告された。また間伐試験林(試験地2)の走行前土壌データは走行5年後の再測定(3))にあわせて整理された。試験地1では走行1年後の植生調査・土壌計測も計画通りに実施されている。データが当初予想以上に膨大であり、土壌・植生の対応分析については途中にあるものの、その他の点では計画は順調に進捗していることからおおむね順調と判断する。国際研究集会の参加申し込みが当初の見込みから次年度にずれ、参加料として支出を見込んだ額が次年度に繰り越されたため。
小中学校におけるものづくり大好きな子どもたちを育くむ創意工夫教材の発展と実践展開

本研究では,子どもたちが創意工夫し,学びに熱中する教材として,機能性材料を用いた教材(形状記憶合金エンジンカー), 2足歩行教材(受動歩行模型,サーボモータを用いた2足歩行ロボット),機械式振子時計教材(おもり動力,ゼンマイ動力),オートマタ教材(風力、重力、磁力)の開発を行い,年間計画・授業案の作成とあわせて中学校「技術とものづくり」における創意工夫教材,ロボット教材として提示した。本研究では,子どもたちが創意工夫し,学びに熱中する教材として,(1)機能性材料を用いた教材(形状記憶合金エンジンカー,人工筋肉ロボット),(2)2足歩行教材(受動歩行模型,サーボモータを用いた2足歩行ロボット)(3)機械式振子時計教材(おもり動力,ゼンマイ動力)の開発を行い,年間計画・授業案の作成とあわせて中学校「技術とものづくり」における創意工夫教材,ロボット教材として提示した。(1)は機能性材料に対する驚きと作動原理の不思議さ,(2)の受動歩行も動力を持たない模型の歩行への驚き,(3)は時を刻む機構の面白さを備えている。また,(1)のエンジンは出力を高めるための創意工夫,(2)の受動歩行は重心の調節と歩行するための試行錯誤やデザインの創意工夫,サーボモータ駆動の2足歩行ロボットは独自のロボット開発と独自の動作プログラムの作成,(3)は振子の周期の設計や摩擦を減らす工夫が可能である。7つの公立中学校(静岡市立清水第5中学校・静岡大学附属静岡中学校)、公立小学校(静岡市立清水由比小学校・静岡市立千代田東小学校・静岡市立賤機中小学校・静岡市立大河内小学校・静岡市立玉川小学校)で2足歩行ロボット、形状記憶合金エンジン、受動歩行模型教材の教育実践を行った。どの教材も先進的な取り組みで生徒児童の興味関心が高いことがわかった。また、小学校で実践した形状記憶合金エンジン、受動歩行模型は教材については学校全体、家庭を巻き込んだ教材となった。機能性材料に対する驚きと作動原理の不思議さ、動力を持たない模型の歩行への驚きを備え、家族に自慢する生徒の姿がアンケート結果からうかがえた。国内だけでなく、モアイ像をイースター島で歩かせアンケートを取るなど海外で実践を行い、国際的に通用するものづくり教材としての開発を行った。本研究では、子どもたちが創意工夫し、学びに熱中する教材として、(1)機能性材料を用いた教材(形状記憶合金エンジンカー、人工筋肉ロボット)、(2)2足歩行教材(受動歩行模型、準受動歩行模型、サーボモータを用いた2足歩行ロボット)、(3)機械式振子時計教材(おもり動力、ゼンマイ動力)、(4)楽器教材(オカリナ)の開発を行い、年間計画・授業案の作成とあわせて中学校「技術とものづくり」における創意工夫教材、ロボット教材として提示した。(1)は機能性材料に対する驚きと作動原理の不思議さ、(2)の受動歩行も動力を持たない模型の歩行への驚き、(3)は時を刻む機構の面白さ、(4)は材質などで変わる音色の不思議を備えている。また、(1)のエンジンは出力を高めるための創意工夫、(2)の受動歩行は重心の調節と歩行するための試行錯誤やデザインの創意工夫、サーボモータ駆動の2足歩行ロボットは独自のロボット開発と独自の動作プログラムの作成、(3)は振子の周期の設計や摩擦を減らす工夫、(4)は材質による音色の選択や音の高低の設計が可能である。公立中学校(静岡市立清水第5中学校)、公立小学校(静岡市立清水三保第二小学校)で機械式振子時計教材、オカリナ、受動歩行模型教材製作の授業実践を行った。また、小学校で実践した受動歩行模型教材については学校全体、家庭を巻き込んだ教材となった。さらに、8つのイベント(計12日間)において、高齢者ボランティアと親子が一緒にものづくりに参加する工作教室を開き、子どもたちの喜ぶ姿と子どもとともに一生懸命に取り組む親やボランティアの姿から、ものづくりを核とした地域における世代間交流の可能性を明らかにした。本研究では,子どもたちが創意工夫し,学びに熱中する教材として,(1)機能性材料を用いた教材(形状記憶合金エンジンカー),(2)2足歩行教材(受動歩行模型,サーボモータを用いた2足歩行ロボット)(3)機械式振子時計教材(おもり動力ゼンマイ動力)(4)オートマタ教材(風力、重力、磁力)の開発を行い,年間計画・授業案の作成とあわせて中学校「技術とものづくり」における創意工夫教材,ロボット教材として提示した。(1)は機能性材料に対する驚きと作動原理の不思議さ,(2)の受動歩行も動力を持たない模型の歩行への驚き,(3)は時を刻む機構の面白さ、(4)はからくりの面白さを備えている。また,(1)のエンジンは出力を高めるための創意工夫,(2)の受動歩行は重心の調節と歩行するための試行錯誤やデザインの創意工夫,サーボモータ駆動の2足歩行ロボットは独自のロボット開発と独自の動作プログラムの作成,(3)は振子の周期の設計や摩擦を減らす工夫、(4)は見るものを驚かせるからくりの追求が可能である。小・中学校および学校外の工作教室で形状

記憶合金エンジンカー、受動歩行模型、機械式振子時計など動く教材の製作実践を行った。また、製作した教材を展示し、未就学児童から大人まで遊びを通した学びについて取り組んだ。どの教材も先進的な取り組みで生徒児童の興味関心が高いことがわかった。また、工作教室での実践は、家庭を巻き込んだ教材となった。動力を持たない模型の歩行への驚き、慣性の法則で模型が綱を移動していく不思議さを備え、家族に自慢するこどもたちの姿がアンケート結果からうかがえた。また、地域の中小企業と共同して、魅力ある教材開発に取り組みながら、ものづくり教室運営に関わるものづくりサポーター養成講座を開催した。ものづくりサポーターの養成は、世代間交流による地域連携ものづくりを強固なものにする可能性が確かめられた。
mRNAのリボゾーム複合体へのバイオターゲティング

真核生物の高活性な翻訳系はmRNAの5′端にキャップ構造を必要とする。人為的にin vitro転写産物にキャップを付与することは可能であるが、操作が煩雑になるため、ゲノム解析レベルで要求される多検体処理を著しく困難にする。そこで、天然の植物RNAウイルスのキャップ非依存性翻訳促進配列から出発して、mRNAのリボゾーム複合体へのバイオターゲティングの観点から、その翻訳促進活性を維持したままPCRプライマーの一部にできる程度にまでにその翻訳促進配列を短少化することを目的とした。これまでの検討により、キャップ非依存性翻訳促進配列を持つと言われているタバコエッチウイルス(TEV)で高度に保存されている領域[29 bp,TE(37-65)配列と命名]が小麦胚芽抽出液を用いた翻訳反応系において、cis配列としてキャップ非依存性の翻訳を促進することを見出している。本年度はこのTE(37-65)配列を利用したcDNAの高速多検体発現系の構築をめざし、次の2点を検討した。1)PCRによる転写・翻訳制御配列の標的遺伝子への付加の効率化転写のプロモータ・ターミネータ配列とTE(35-65)配列を含むように設計したプライマー2本と、これら転写・翻訳の制御配列の一部とcDNAライブラリーのベクター部へのアニール配列とをそれぞれ持つプライマー2本の、計4本のプライマーを濃度比20:1で同時に用いてPCRを行い、cDNAライブラリー→in vitro発現用cDNAライブラリーへの迅速変換が可能であることを実証できた。2)転写と翻訳反応のシームレス連結化転写・翻訳を同時的に行わせて共役させるよりもむしろ、転写反応終了後、反応液体積の50倍容以上の翻訳反応液をそのまま系に加えるという「シーケンシャルな転写・翻訳反応」を採用するにより、迅速性と生産性を両立できた。最後にこれらの要素技術を用い、酵母cDNAの高速多検体発現に成功した。
重質炭化水素の高深度脱硫・脱窒素精製とヘテロ化合物の回収・高度利用

アラビア系減圧残渣和(VR)およびその成分の加熱下、溶媒和、吸着状態、あるいは水素化後の低速スキャンXRD測定を、温度可変・水平型X線回折装置を用いて行った。VR類は、脂肪族に由来する20°付近のブロードなピークと22°、24°のシャープなピーク、ならびに26°付近の芳香族に由来するピークが重なって観測された。これらの回折項は、モデル化合物との対比から、それぞれアルキルベンゼン類の凝集および芳香環の積層に帰属されると推定される。後者のピークは、VR中のレジン成分やアスファルテン分に特徴的である。300°Cまでの加熱あるいはトルエン添加による溶媒和によって、このピークは減少し、脂肪族由来ピークが低角側へシフトした。一方、炭素微粒子(Ketjen Black:KB)上に吸着された重質成分(THF不溶分)は、芳香族由来ピークのみを示し、芳香環の積層によって溶解度が低下したことが示された。また、NiMo/KBあるいは市販のNiMo/Al_2O_3触媒を用いる400°C以下の反応温度における水素化処理では、アスファルテン分含量が低下し、マルテン成分への転換が進行したが、420°Cでは逆に芳香族性の高いアスファルテン分が増加した。これらの結果から、レジン、アスファルテン中の金属除去、高分子分解の促進、炭素析出の抑制には、これらの成分中の芳香族積層の徹底緩和の必要性が示唆された。溶媒和と水素化の徹底のためには、適当な溶媒設計とアスファルテンミセル中に浸透でき、かつメソポアを有する炭素微粒子触媒の設計が有効であろう。これまでに、減圧残渣(VR)中の金属化合物の賦存状態・構造の把握、金属化合物含有アスファルテンからの脱メタル法の探索、及びVR中アスファルテンの低温水素化改質による脱メタル及び水素化分解反応の促進に関する研究を進め、炭素微粒子(Ketjen Black)担持NiMo触媒(NiMo/KB)を用いる低温(340°C前後)水素化処理により、アスファルテン成分(HI)をほぼ完全にマルテン成分(HS)に転化でき、特に金属化合物を含有するアスファルテン成分がより選択的に軽質化されることを示した。また、VR中のアスファルテン、ならびに水素化処理によってアスファルテンから生成した極性マルテン成分からの選択的な低温脱メタルを企図し、超音波照射下でVRアスファルテンのイオン交換樹脂による吸着処理を行い、大部分のアスファルテンをヘキサン可溶分に転換できることを示した。さらに、VRフラクションのステップスキャンモードXRDプロファイルを測定し、各成分の凝集構造解析を行った。紐及び極性成分は、芳香環積層構造に由来する26゚付近にブロードなピークを与え、芳香族成分と飽和成分は、アルキル鎖の絡み合い構造に基づく20゚付近にややシャープなピークを示した。VR及びHIの加熱ステージでのXRD測定を行ったところ、前者では200°C前後までの加熱により26゚付近のショルダーピークが消失し、全体のブロードなピークも低角側ヘシフトしたのに対して、組では300°Cまでの加熱で同様な傾向は見られたものの、300°Cにおいても依然として26゚付近のショルダーピークが残存していた。これは、VR中のHS成分がHI成分の凝集構造緩和に対して重要な溶媒作用を示していることを示唆している。また、VRに炭素微粒子区均を添加し、60°Cで1時間加熱撹拌処理して、THF、ヘキサンにて洗浄、分別を行ったところ、KBがHI中の強極性成分(heavy asphaltene)を選択的に吸着していることが示された。現在、メソポーラス炭素担体の探索とその担持水素化触媒ならびに触媒反応の設計を進めている。
吸着脂肪族ケトン・アルデヒドの光化学反応における固体表面の効果

本研究においては、吸着媒として光り透過性に優れ大きな表面積を有する多孔性バイコールガラス(PVG)を選びその上に吸着した脂肪族ケトンのアセトン,2-ペンタノンなどの発光スペクトルとそれに及ぼす添加酸素や一酸化窒素などの影響のダイナミックスを検討し、吸着したケトン分子の励起状態に関する知見を得ることを目的とした。吸着したアセトンの【(n、π)^*】吸収バンドを励起すると430nm付近にピークを持つ発光スペクトルが観測されることが分かった。この発光は酸素や一酸化窒素などの三重項消光剤の添加で容易に消光され、発光は励起三重項からのリン光であると帰属された。吸着アセトンのリン光スペクトルは無極性溶媒中でのリン光と比較すると、著しくブルーシフトしていることが分かった。この結果は、吸着アセトンの【(n、π)^*】遷移が表面水酸基との水素結合でブルーシフトする事実と良い一致を示した。吸着アセトンのリン光の減衰曲線は二成分で解析でき、それぞれ【τ_1】=6.7μsec.と【τ_2】=1.1μsec.の寿命を有することが分かった。二成分になる理由は、吸着サイトとしての表面水酸基にSi-OHとB-OH基が存在することによる。これらの寿命は水中におけるアセトンの寿命に比べかなり短いことが明らかになった。吸着媒の表面OH基とアセトン間の水素結合の強さが【H_2】Oにおけるそれよりも大きいこと、また、表面OH基とアセトン-【d_6】間において光励起下でH-D交換が進行することなどを考慮すると、表面OH基との水素結合が吸着アセトンの励起三重項の寿命を決定する上に重要な因子になっていることが明らかになった。その他の脂肪族ケトンとしての2-ペンタノンや2-ブタノンに付いても有用な知見が得られた。