hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
局所体上の四元数的ユニタリー群のNew Formsの研究

Sp(2;R)の任意のQ-form Gは、不定符号四元数環上の階数2の非退化エルミート形式のユニタリ群として構成され、この四元数環がQ上の2次行列環と同型のときGはsplitなQ-form Sp(2;Q)であり、そうでないときGはnon-splitなQ-formとなる。申請者は、Sp(2;R)とそのcompact twistとの間のEichler-Jacquet-Langlands対応の研究の類似として、split Q-formとnon-spIit Q-formのそれぞれに付随するSiegel保型形式の空間の間で起こり得る対応を調べることに興味がある。これを詳しく研究する事を目指して、これまでに次の結果を得た。1.まずは、空間の次元の比較により存在し得る対応を見つけることを目標とした。その為に明示的次元公式の研究を行った。複数の異なる離散群に対する明示的次元公式を求めてそれらを比較し、一致する組み合わせを調べる為である。Selberg跡公式から明示的次元公式を導けるという事実自体はよく知られているが、それを実行して明示公式まで書ききる事は容易ではなく、知られている例はわずかである。申請者は、任意の判別式を持つ不定符号四元数環に関するnon-split Q-formの場合に、任意の極大格子に対応する離散群についてSelberg跡公式による計算を行い、明示的次元公式を得ることができた。2.次に、split Q-formの側の離散群の明示的次元公式を得なければならない。どの離散群が対応の候補となり得るかについて明確な根拠は無かったが、square-freeレベルのパラモジュラーの明示的次元公式を求める研究をやってみたところ、楕円的共役類からの寄与について、non-split Q-formの側の離散群との間で一致する組み合わせが存在する事を発見できた。現在、これに続けて楕円的以外の共役類からの寄与の計算を進めており、寄与の一致を確認している最中である。この研究では、2次実シンプレクティック群のnon-split Q formsに対して定義される離散群についてのSiegel cusp formsのなすベクトル空間の次元公式の研究を行い、新しい結果を得た。この離散群は、階数2の四元数的エルミート空間の極大格子のstabilizerとして定義されるものである。このうち、主種に属する極大格子に対しては、既に結果が知られていたが、今回の結果は、非主種に属する任意の極大格子に対しても適用でき、かつベクトル値の場合にも適用できるという点が新しい。一般に、次元公式は離散群の共役類ごとの寄与の合計として記述されるが、今回の場合、半単純な共役類からの寄与は、局所的計算に帰着させる伊吹山知義氏と橋本喜一朗氏の方法で計算し、非半単純な共役類からの寄与は具体的な共役類分解の計算と若槻聡氏による公式を適用して計算した。この研究の動機は、今回得られたnon-splitの場合の次元公式とsplit Q formに対して定義される離散群についての次元公式とを比較する事によって空間の対応の可能性を研究することであり、それが今後の課題である。これとは別に、今回得られた次元公式を用いて具体的な保型形式を構成するという問題についても結果を得た。具体的には、四元数環の判別式が6の場合のある非主種に属する極大格子から定義される離散群についてのスカラー値Siegel modular formsのなす次数環の構造を具体的に記述した。その全ての生成元のFourier係数を具体的に計算することも可能である。Split Q formに対しての離散群についての保型形式環の構造はいろいろな群について知られていたが、non-splitの場合では、初めての結果であると思われる。
肝・胆道領域のVirtual CT navigation画像作成の臨床的研究

平成14,15年度にかけて、肝・胆道系症例74例にMulti detector-row CTによる検査を施行した。肝臓では経静脈性造影が53例、経動脈性門脈造影下に5例行い、胆嚢では経静脈性の胆嚢胆道造影下で12例、他疾患では経静脈性に4例を行った。PTCD留置患者ではtubeからの胆道造影も14例で経静脈性造影に併用して撮影を行った。全例において、撮影された画像を1.25mmスライス厚、0.63-1.25mmで再構成し、ワークステーションへ転送して、関心部位の三次元画像作成を行った。呼吸停止の困難な症例や体動により動きの入った症例をのぞき、ほぼ全例で明瞭な脈管や臓器の三次元画像の作成が可能であった。脈管の三次元画像からは、血管の走行やvariationの有無、浸潤の有無の評価が可能であり、他の血管造影検査あるいは手術症例との比較でも高い診断率が得られた。また多相からなる画像をすべて統合させるfusion imageも全例において作成可能で、この画像を用いたシュミレーション画像あるいは腹腔内を様々な角度、視野から観察を行うナビゲーション画像の作成への応用も可能であった。今回の研究では、最終的に術前検討用のシミュレーションとナビゲーション画像を表示することまでの目標は達成された。しかし術中に手術navigationを行えるような画像システムは、今回は画像と実際の臓器の位置のリンクの設定などの問題が完全には解決できず、今後さらに研究を続ける予定である。他病院からのデータを光ファイバーなどで転送し、当院で必要な三次元画像を作成して再転送するネットワークづくりに関しては、現在、dataの互換性に問題があり、転送されたデータをうまくワークステーションが認識できていない。フォーマットの違いによるものと考えられたが、これも今後引き続き研究していく予定である平成14,15年度にかけて、肝・胆道系症例74例にMulti detector-row CTによる検査を施行した。フォーマットの違いによるものと考えられたが、これも今後引き続き研究していく予定である2002年度において、術前の肝・胆道系症例54例にMulti detector-rowCTによる検査を施行した。このうち肝臓では経静脈性造影が23例、または経動脈性門脈造影下に2例行い、胆嚢では経静脈性の点滴胆嚢胆道造影下で12例に、他疾患では経静脈性に7例行っている。PTCD留置患者ではtubeからの胆道造影も8例で経静脈性造影に併用して撮影を行っている。全例において、撮影された画像を1.25mmスライス厚で0.63-1.25mmの薄いスライス間隔で再構成して、得られたデータを、ワークステーション(Advantage Windows, ZIO-M900)へ転送し、関心部位の三次元画像作成を行った。呼吸停止の困難な症例や体動により動きの入った症例をのぞき、ほぼ全例にて明瞭な脈管や臓器の三次元画像の作成が可能であった。しかし各々の描出能には若干の差が認められ、この原因の検討は現在行っている。多相からなる画像をすべて癒合させるfusion imageもほぼ全例において作成可能であり、得られた腹腔内の三次元画像からそのままvirtual endoscopy法に移れるソフトを利用し、fly around表示にて腹腔内を様々な角度、視野から観察を行うことが可能であった。現在術前検討用にシミュレーション画像として角度や視野の調整を行いながら画像を表示することまでは可能となっている。他病院からのデータを光ファイバーなどで高速転送し、当院で必要な三次元画像を作成して再度転送するネットワークづくりも検討する予定であるが、これに関しては現在の所、dataの互換性に問題があり、転送されたデータをうまくワークステーションが認識できていない。おそらくDICOMフォーマットの違いによるものと思われ、この問題は来年度に解決できるものと考えている。

平成14,15年度にかけて、肝・胆道系症例74例にMulti detector-row CTによる検査を施行した。肝臓では経静脈性造影が53例、経動脈性門脈造影下に5例行い、胆嚢では経静脈性の胆嚢胆道造影下で12例、他疾患では経静脈性に4例を行った。PTCD留置患者ではtubeからの胆道造影も14例で経静脈性造影に併用して撮影を行った。全例において、撮影された画像を1.25mmスライス厚、0.63-1.25mmで再構成し、ワークステーションへ転送して、関心部位の三次元画像作成を行った。呼吸停止の困難な症例や体動により動きの入った症例をのぞき、ほぼ全例で明瞭な脈管や臓器の三次元画像の作成が可能であった。脈管の三次元画像からは、血管の走行やvariationの有無、浸潤の有無の評価が可能であり、他の血管造影検査あるいは手術症例との比較でも高い診断率が得られた。また多相からなる画像をすべて統合させるfusion imageも全例において作成可能で、この画像を用いたシュミレーション画像あるいは腹腔内を様々な角度、視野から観祭を行うナビゲーション画像の作成への応用も可能であった。今回の研究では、最終的に術前検討用のシミュレーションとナビゲーション画像を表示することまでの目標は達成された。しかし術中に手術navigationを行えるような画像システムは、今回は画像と実際の臓器の位置のリンクの設定などの問題が完全には解決できなかった。他病院からのデータを光ファイバーなどで転送し、当院で必要な三次元画像を作成して再転送するネットワークづくりに関しては、現在、dataの互換性に問題があり、転送されたデータをうまくワークステーションが認識できていない。フォーマットの違いによるものと考えられた。
原子核乾板ハイブリッド検出器によるニュートリノ反応断面積の精密測定

本研究では、2014年10月にJ-PARCのニュートリノ実験施設におけるテスト実験として採択されたT60実験の60kg鉄ECCの反ニュートリノビーム照射データを中心に解析を進めた。原子核乾板検出器であるECCは、OPERA実験をはじめとするニュートリノ実験に使われてきたが、高統計の反応断面積測定には使われた実績が無い。原子核乾板中の飛跡の情報を最大限に用いることにより、高効率で低バックグラウンドの測定を実現し、精密な反応断面積測定を実現する。原子核乾板は、蓄積型の検出器であることから、宇宙線などのバックグラウンドの低減には、飛跡への時間情報を付与する必要がある。T60実験では、エマルションマルチステージシフターにより時間情報を付与するが、飛跡の再構成が1/24終了しており、これを用いたハイブリッド解析を行った。まだ、統計が十分では無いが、少なくとも1本の飛跡がINGRIDと対応が付くことを要求することにより、低多重度の反応まで解析が可能となり、バイアスの小さい解析が可能となっている。並行してECC中の反応点と飛跡情報のみによるニュートリノ反応の検出を進めている。この解析では、反応点からの飛跡数を増やせばバックグランドを減らすことは可能であるが、反応断面積の測定には多重度の少ないニュートリノ反応の検出が不可欠である。ニュートリノ反応の特徴であるECC中から始まる飛跡に対し、飛跡の再構成時に切断された低運動量の飛跡がバックグラウンドとして混入する原因が分かってきており、ニュートリノ-鉄反応断面積測定としてまとめられる予定である。2017年度は、研究補助員の森元と大学院生の大島が中心となって、データ解析を進めた。成果は、9月と3月の物理学会で報告された。解析の状況および今後の展望は国際会議において小川が報告した。29年度が最終年度であるため、記入しない。原子核乾板検出器を用いた短基線ニュートリノ振動実験として、2014年10月にJ-PARCのニュートリノ実験施設における原子核乾板検出器の照射実験を実験計画諮問委員会(PAC)に申請を行い、T60実験として採択された。2014年度の2kgの鉄を標的としたニュートリノビーム照射実験に続き、2015年度にかけて1.5kgの水と鉄を標的としたECCを新たに製作し、2015年5月よりニュートリノビームの照射実験を行った。このデータは現在解析中で、ニュートリノの水反応を観測できる予定である。水反応の解析状況は、松尾により2016年秋の物理学会で報告された。鉄60標的のECCを用いて2016年2月から5月までニュートリノビーム照射実験を行い、日本大学における現像作業を経て、名古屋大学において飛跡の読み出しを行った。現像作業および解析状況について物理学会において報告を行った。現在飛跡のデータの解析中である。この照射実験では、数千個のニュートリノ反応の検出が期待され、ニュートリノ鉄反応断面積に関する詳細解析が可能である。2016年度は、研究補助員の森元と大学院生の大島が中心となって、東邦大学グループとして、名古屋大学の高速飛跡読み取り装置(HTS)を用いて、原子核乾板フィルム上の飛跡の読み取りを行った。各ECCモジュール中の飛跡の再構成とニュートリノ反応事象候補である飛跡収束点(Vetex)の検出は良好に行われている。各ECC間および多段シフター飛跡、さらにINGRID中の飛跡との接続作業が現在進行中である。展望および解析の状況は研究会において小川が報告した。2016年度は、2016年2月から5月までニュートリノビーム照射を行った60kg鉄標的ECCモジュールのニュートリノ反応事象解析を推進している。飛跡の再構成は、ほぼオンラインで可能であり全モジュールに関して飛跡の取得が終了している。ニュートリノ反応事象候補は、飛跡の収束点(Vertex)を再構成する手法で、3本以上の飛跡を伴う、およそ1000事象が抽出されている。ニュートリノ鉄反応断面積の解析のためは、飛跡が1本および2本の反応事象の抽出が必要不可欠であるが、現在のところ飛跡の収束による検出ではバックグラウンドを十分に取り除けないのが現状である。ニュートリノ鉄反応断面積の解析のためにミュー型ニュートリノの荷電カレント反応に着目するのが一つの方法であるが、ミュー粒子飛跡の再構成のためには、各ECC間および多段シフター飛跡、さらにINGRID中の飛跡との接続作業が必要となる。このために、現在解析は、各検出器間の飛跡の接続に注力している。

まだ、統計が十分では無いが、少なくとも1本の飛跡がINGRIDと対応が付くことを要求することにより、低多重度の反応まで解析が可能となり、バイアスの小さい解析が可能となっている。並行してECC中の反応点と飛跡情報のみによるニュートリノ反応の検出を進めている。この解析では、反応点からの飛跡数を増やせばバックグランドを減らすことは可能であるが、反応断面積の測定には多重度の少ないニュートリノ反応の検出が不可欠である。ニュートリノ反応の特徴であるECC中から始まる飛跡に対し、飛跡の再構成時に切断された低運動量の飛跡がバックグラウンドとして混入する原因が分かってきており、ニュートリノ-鉄反応断面積測定としてまとめられる予定である。2017年度は、研究補助員の森元と大学院生の大島が中心となって、データ解析を進めた。成果は、9月と3月の物理学会で報告された。解析の状況および今後の展望は国際会議において小川が報告した。ニュートリノ鉄反応断面積の解析には、飛跡が1本および2本からなるニュートリノ反応点の検出が不可欠である。多段シフター飛跡の再構成は、検出精度や効率が未確認であり、反応断面積の解析には不十分である可能性がある。飛跡が1本および2本からなるニュートリノ反応点の抽出は、バックグラウンドの混入により困難な状況であるが、それらをECC中で除去することにより、ECC単体でのミュー粒子の同定が可能になる。これによるミュー型ニュートリノ荷電カレント反応の解析を試みる。また、電子型ニュートリノの反応が数十事象ECC中に期待される。これにはECC中に電子の飛跡を検出する必要があり、これも並行して解析を進める。ミュー型から電子型へのニュートリノ振動解析を行うためには、電子事象の検出が必要不可欠である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アトピー性皮膚炎の痒み治療にプロスタグランジンD2を応用する

アトピー性皮膚炎モデルマウスを使用し、プロスタグランジンD2アゴニストを外用することにより皮膚炎改善効果や掻痒改善効果が得られるか実験を行い、国内の学会において発表済である。とくに、核内受容体(PPARα)アゴニスト(WY14643)を外用した群で、皮膚炎の改善効果が得られたという成果について、国内学会で発表し、ALLERGY誌に投稿準備中である。この概要は、アトピー性皮膚炎モデルマウスに核内受容体(PPARα)アゴニスト(WY14643)を外用した群では、炎症による表皮肥厚、好酸球・リンパ球・肥満細胞の真皮への細胞浸潤や血清IgE値上昇の抑制効果が認められることを明らかにしたことである。これらの結果は、PPARαアゴニストの外用薬は、アレルギー性皮膚炎に対して抗炎症効果を有していることが確認され、炎症を抑制することにより掻痒の抑制につながる可能性も示唆された。現在は、核内受容体(PPARα)アゴニスト(WY14643)が、炎症に関与する表皮細胞や好酸球・リンパ球などにどのように作用し、皮膚炎改善効果が得られるのか、そのメカニズムについて検討を進めている。継続的に検討してきた細(ヒト好酸球やヒト気道上皮細胞)におけるプロスタグランジンD2(PGD2)に関する研究をすすめ、国内学会において発表した。特に、本研究課題と関連するPGD2のin vitroにおける論文を現在投稿済である。概要は、PGD2の好酸球遊走に対する細胞内シグナルおよび気道上皮細胞からのサイトカイン産生を検討した。結果は、ヒト好酸球はCRTH2受容体を介して遊走を惹起する一方、DP受容体は、CRTH2によって惹起される遊走を抑制する方向に作用することが分かった。またヒト気道上皮細胞は、PGD2刺激によりIL-8とGM-CSFの産生が認められた。これらから、PGD2は、喘息やアトピー性皮膚炎などの際に、局所で炎症性サイトカインを産生することにより、好酸球をはじめとした炎症性細胞を気道や皮膚に遊走させ、炎症を惹起・促進する作用があることが確認された。これらを背景に、健常人(10名)とアトピー性皮膚炎患者(10名)の皮膚(特に表皮層)におけるPGD_2受容体(CRTH2・DP)の量・分布を皮膚生検から得られた組織を免疫染色することにより比較を行った。しかし、PGD_2受容体(CRTH2・DP)に関しては、両者の間に分布や量に有意な差は認められなかった。そこで、PGD2の代謝産物である15d-PGJ2の受容体である核内受容体Peroxi some Proliferated-Activated Receptorα(PPAR α)およびPPARγに関して健常人とアトピー性皮膚炎患者で比較した。すると、アトピー性皮膚炎患者で表皮細胞(基底細胞から有棘細胞)のPPARαおよびPPARγ発現が有意に増加している傾向が認められた。今年度は、アトピー性皮膚炎モデルマウス(Nc/Ngaマウス)を使用し、健常マウスとアトピー性皮膚炎モデルマウスの表皮細胞におけるPPARα及びPPARγの発現を比較した。結果は、ヒトと同様にアトピー性皮膚炎モデルマウスでは、健常マウスに比し表皮の基底層から有棘層のPPARα及びPPARγの発現量が有意に増加していることが確認された。これまで、PPARαやPPARγアゴニストを用いた実験で、血球細胞や上皮細胞など様々な細胞において抗炎症作用か報告されていることから、皮膚に炎症が起きている際に、炎症を抑制するためにPPARα及びPPARγの発現が増加している可能性が示唆された。これらから、マウスでもヒトと同様の反応を示していることが確認できたため、我々はアトピー性皮層炎モデルマウスに、PPARα及びPPARγアゴニストを外用し、表皮細胞(基底層から有棘層)に作用させることにより、皮層炎改善効果やそう痒改善効果が得られるのではないかと考え、PPARαアゴニスト(fenofibrate)とPPARγアゴニスト(Ciglitazone)を外用し、皮膚炎の発症が抑えられるかを検討した。しかし、ステロイド外用では皮膚炎の発症は抑えられるもののPPARα及びPPARγアゴニストのいずれの外用でも皮膚炎の発症は抑制できなかった。

今年度は、昨年度に引き続きアトピー性皮膚炎モデルマウスを使用し、PPARα、PPARδおよびPPARγアゴニストの外用により皮膚炎改善効果や掻痒改善効果が得られるか実験を行った。今年度は、さらに選択的なアゴニストを使用した。結果は、選択的なPPARαアゴニスト(WY14643)を外用した群では炎症による表皮肥厚の抑制、好酸球・リンパ球・肥満細胞の真皮への細胞浸潤抑制、血清IgE値上昇の抑制効果が認められた。一方、血清TARC値には影響を与えなかった。PPARδ(GWO742)およびPPARγアゴニスト(Ciglitazone)外用群では、これらの炎症抑制効果は認められなかった。さらに、アトピー性皮膚炎モデルマウスと健常マウス間で、表皮ケラチノサイトのPPARα、PPARγ発現を免疫染色にて比較したところ、アトピー性皮膚炎モデルマウスの表皮PPARα発現が低下していることが分かった。この点は、昨年のアトピー性皮膚炎患者さんの我々の検討(アトピー性皮膚炎患者さんでは、表皮のPPARα発現が増加していた)と逆の結果であった。しかし、他の報告によっては、アトピー性皮膚炎患者さんで表皮のPPARα発現が上昇しているという報告もある。以上から、選択的なPPARαアゴニストの外用薬は、アレルギー性皮膚炎に対して抗炎症効果を有していることが確認され、炎症を抑制することにより掻痒の抑制につながる可能性もある。また、アトピー性皮膚炎モデルマウスの表皮では、PPARα発現が低下していたことから、PPARαアゴニストの外用によりPPARαによる抗炎症作用を促進し、皮膚炎抑制・掻痒抑制などの抗炎症効果が誘導される可能性が示唆された。
心筋K^+チャネルのユビキチン化による修飾とその病態生理学的意義

〈目的〉心筋イオンチャネルは、刻々変化する環境に応じて機能の調節を受けている。これまでのチャネル活性の調節に関する研究では、チャネル蛋白の生合成から膜への輸送過程、及び膜上のチャネル蛋白に対する修飾が精力的に解析されてきたが、チャネル蛋白の分解過程についての研究はほとんどなされていない。我々は、心筋に発現する種々のイオンチャネルの中に、ユビキチン-プロテアソーム系により代謝される蛋白に特徴的なアミノ酸配列とされるPYモチーフやPESTドメインとよく似たアミノ酸配列を有するものがいくつかある事から、心筋イオンチャネルのユビキチン-プロテアソーム系による代謝調節を介した機能修飾の可能性について検討することとした。〈結果・考察〉1.酵母two-hybrid systemを用いた結合実験において、HERG及びSUR2AがユビキチリンガーゼNedd4のWWドメインと結合する結果を得た。しかし、アフリカツメガエ卵母細胞に発現させたHERG電流に対しプロテアソームインヒビター(MG-132)は増強作用を示さなかった。また、HERGのPYモチーフに変化を加えた際の発現電流量は、wild typeと比較して有意な増強は認められなかった。このことから、本実験条件ではHERGチャネル蛋白質の代謝においてユビキチン-プロテアソーム系は優位に働いてはいないと考えられる。しかしながら、虚血などの特殊な環境下においてこの系が働く可能性は残されており、様々な実験条件のもとでの更なる検討が必要であると考えている。2.アフリカツメガエル卵母細胞に発現させたClC2G電流を、MG-132は有意に増強した。また、細胞容積に関係なく活性化状態にある変異体ClC2GDNの電流もMG-132は有意に増強した。このことから、ClC2G電流はユビキチン-プロテアソーム系による機能調節を受けている可能性が示唆された。また、MG-132によるClC2G電流の増強作用は、細胞膨化に伴うClC2G電流の増強とは異なる様式によるものであることが明らかとなった。今後はClC2G自体がユビキチン化されているか否かを、免疫沈降等を用いて確認する必要があると考えている。3. ClC2Gはcdc2キナーゼによる基質認識配列と考えられる部位に変異を加える(S636A)ことにより、発現電流が増強した。今後、ClC2Gが実際にcdc2によりリン酸化されるか否か、されるとすればそれがClC2G蛋白の代謝に影響を与えるか否かを検討する必要があると思われる。
ドイツ史における東ドイツの特殊性と歴史貫通的一般性に関する地域経済史的分析

本研究課題では、大戦後ドイツの占領地域間の分業、1950年代前半までの東西間交易の歴史的源流を探る分析を行った。従来の研究は、東ドイツを「一国経済」として扱い、ライヒ時代の中部ドイツ(戦後の東ドイツ)と戦後の西ドイツ経済との歴史的関係性(ドイツ史の連続面)を看過してきた。本研究では、分裂後の政治対立の中にあって、なぜ東西ドイツ間の取引が続けられたのかを確認した。また、反対に、冷戦が東ドイツにどのようなシステムの成立を要請したのかを検討した(ドイツ史の断絶面)。歴史の連続面からは、戦前からの「ドイツ内の地域間分業」が、第二次世界大戦後の東ドイツの経済構造や貿易を規定したことを確認した。それは東西分断の中でも完全に壊されることはなかった。反面、東西冷戦は、東ドイツ経済を国有化と計画経済の原理で編成する契機を与えた。以後、東ドイツは西ドイツと異なる社会の建設を目指した(東ドイツの特殊性)。以上の連続面と断絶面に関連する研究成果は、本報告書の「研究発表」(次頁:「研究成果報告書」C-19及びC-20に原稿を添付した)に記載した。それ以外の成果(口頭発表)は、次の通り。(1)第54回ドイツ資本主義研究会(2004年12月5日、専修大学)での報告(「ベルリンの壁」以前の東ドイツにおける経済構造-戦後復興と社会主義化-」)での発表である。戦前と戦後の比較を試みる前提として、労働力事情(人口動態、共和国逃亡等)、産業構造政策などについてまとめた。(2)第59回東北経済学会自由論題報告「戦後東ドイツ工業の復興と再編-危機の克服か、その始まりか-」(福島大学、2005年10月22日)報告では、東ドイツ経済の分析にとって、「経済空間」という概念が有効であることを確認した。さらに、上記の断絶面に関わる計画経済システムの構築が、1950年代の経済パフォーマンスにどのような影響を与えたかについても分析した。今後の課題は、それらが「ベルリンの壁」以降に、どのように変化したかを検討することにある。政治的には、体制間の相違が一層明瞭になったが、経済的には東西間の結びつきが強化されたように見える。いまひとつの課題は、考察した東ドイツの特殊性に、戦前からのドイツ史の「重み」がかかっていたという仮説の実証である。本年度の研究計画は、平成15年度に執筆した2つの研究ノート(本学『経済学部紀要』第38号、第39号)における第二次世界大戦から戦後にかけての東ドイツ経済の分析を基礎に立てられた。具体的には、「エルベ以東、オーデル・ナイセ以西」の中部ドイツ地域(のちの東ドイツ)の産業構造転換とその歴史的意義について考察することを課題とした。分析の中心には、分裂前後の東西ドイツの地域間分業(さらに他国との関係)の特色の抽出、1950年代前半までの東西間交易(貿易)の変化などを据えた。

従来の研究は、東ドイツを「一国経済」として扱ってきたため、戦前から社会主義期にかけての地域間分業の「共通性」=「歴史貫通的一般性」が看過されてきた。本研究はその点に焦点をあて、分裂後の対立の中にあって、なぜ東西ドイツ間の取引(分業関係)が続けられたのかを確認したい。研究の成果は、第一に、第54回ドイツ資本主義研究会(平成16年12月5日、専修大学)での報告(「ベルリンの壁」以前の東ドイツにおける経済構造-戦後復興と社会主義化-」)での発表である。戦前と戦後の比較を試みる前提として、まずは戦後の経済構造の概要(1950年代)を、労働力事情(戦後の人口動態、共和国逃亡等)、産業構造政策などを論点にまとめた。第二の成果は、上記の報告に並行して執筆した研究論文(「ソ連占領下の東西ドイツ間交易の成立」、『経済学部紀要』第41号)である。戦前に力点を置いた分析により、先述の地域間分業の「共通性」=「歴史貫通的一般性」の端緒(1950年代まで)をつかむことができた。今後の課題は、それが「ベルリンの壁」(1960年代)以降に、どのように変化したかを検討することにある。政治的には、体制間の相違が一層明瞭になっていったが、経済的には東西間の結びつきが維持・強化されたように見える。次年度の分析によって、それを明らかにしていきたい。平成17年度には、前年度からの研究の継続として、東ドイツ経済史を、中部ドイツという「経済空間」の歴史としてとらえ、その「歴史貫通的一般性」の有無を検証した。それは、歴史の連続面と断絶面として評価されるだろう。歴史の連続面からは、「ドイツ内の地域間分業」が、第二次世界大戦後の東ドイツの経済構造を規定したことを確認した。それは東西分断の中でも完全に壊されることはなかった。反面、東西分断が、東ドイツの経済体制を国有化と計画経済の原理で編成する契機を与えたことにより、東ドイツは、西ドイツと異なる社会の建設を目指すことになった。これらの連続面と断絶面が、東ドイツ工業に与えた影響を考察したのが、下記の「研究成果1」である。また、断絶面が戦後どのように展開したのかについては、「研究成果2」とそれ以降の研究で考察する。研究成果1:第59回東北経済学会自由論題報告「戦後東ドイツ工業の復興と再編-危機の克服か、その始まりか-」(福島大学、2005年10月22日)報告では、東ドイツ経済の分析にとって、「経済空間」という概念が有効であることを東ドイツの復興プロセスを事例に確認した。さらに、上記の断絶に関わる計画経済システムの構築が、東ドイツの経済パフォーマンスにどのような影響を与えたかについても分析した。研究成果2:「東ドイツにおける計画経済の盛衰(1)」『経済論集』(秋田経済法科大学総合研究センター経済研究所)創刊号、39-49ページ。この文献解題では、先の断絶面を深化させた計画経済が、どのような段階を経て機能障害に陥ったのかを確認した。研究者によって見解がバラバラなのかと推測していたが、意外にも、これまでの東西ドイツの研究に「共通項」があることを発見した。次の稿で、さらに考察をすすめたい。*平成17年度中は東ドイツ関連の古書、新刊書を108冊(前年度は86冊)集め、考察を進めてきた。
日中大都市地域における持続的土地利用に関する比較研究-北京市と東京都を例として-

本研究は中国における土地利用変化の規定要因およびそのメカニズムを,北京の事例研究から明らかにしようとした.同時に,経済高度成長を経験してきた東京の土地利用変化と比較しながら,北京における持続的土地利用について検討した.更に,中国の大都市地域における土地利用の方向性を展望し,土地利用に密接関連する都市化・人口問題・食糧問題などの側面から土地利用の問題点を探ってきた.中間成果の一つとして,「北京大都市圏における農業的土地利用変化とその扇形構造」と題して,日本地理学会春季学術大会(3月末)において連名で発表する.中国とくにその大都市地域において,持続的な土地利用が可能かどうかは,人口・食料・住宅・土地政策などの諸要素が複雑に関連している.「基本農田保護条例」で農地面積を維持し,「基本農田」とされる農地の転用を禁じる一方,人口の増加と都市化に伴う住宅用地や工業用地などの土地の需要は確実に増加している.中国は,農地面積の減少を食い止め食料を自給する政策を打ち出す一方,都市周辺で良質な農地が減少し続けている厳しい現実に直面している.これから,今までの調査を踏まえて中国の土地政策や「土地管理法」などについて分析を加えて,中国における土地利用の変化とそのメカニズムについて論文をまとめ,近く学会誌に投稿する予定である.本研究は中国における土地利用変化の規定要因およびそのメカニズムを,北京の事例研究から明らかにしようとしている.同時に,経済高度成長を経験してきた東京の土地利用変化と比較しながら,北京における持続的土地利用について検討する.更に,中国の大都市地域における土地利用の方向性を展望し,土地利用に密接関連する都市化・人口問題・食糧問題などの側面から土地利用の問題点を指摘する.その中間成果の一つとして,「中国における土地利用の現状とその問題点」と題して,秋田地理学会研究発表会(秋田大学,1998年10月10日)において口頭発表した.中国とくにその大都市地域において,持続的な土地利用が可能かどうかは,人口・食料・住宅・土地政策などの諸要素と複雑に関係している.「基本農田保護条例」で農地面積を維持し,「基本農田」とされる農地の転用を禁じる一方,人口の増加と都市化に伴う住宅用地や工業用地などの土地への需要は確実に増加している.農地面積の減少を食い止め食料を自給する政策を打ち出す一方,都市周辺で良質な農地が減少しつつある現実に直面している中国は,持続的発展の道を探っている.来年度は資料の分析と補充調査となる.今までの分析を踏まえて政府の土地政策や「土地管理法」などについて分析を加えて,中国における土地利用の変化とそのメカニズムを解明したい.本研究は中国における土地利用変化の規定要因およびそのメカニズムを,北京の事例研究から明らかにしようとした.同時に,経済高度成長を経験してきた東京の土地利用変化と比較しながら,北京における持続的土地利用について検討した.更に,中国の大都市地域における土地利用の方向性を展望し,土地利用に密接関連する都市化・人口問題・食糧問題などの側面から土地利用の問題点を探ってきた.中間成果の一つとして,「北京大都市圏における農業的土地利用変化とその扇形構造」と題して,日本地理学会春季学術大会(3月末)において連名で発表する.中国とくにその大都市地域において,持続的な土地利用が可能かどうかは,人口・食料・住宅・土地政策などの諸要素が複雑に関連している.「基本農田保護条例」で農地面積を維持し,「基本農田」とされる農地の転用を禁じる一方,人口の増加と都市化に伴う住宅用地や工業用地などの土地の需要は確実に増加している.中国は,農地面積の減少を食い止め食料を自給する政策を打ち出す一方,都市周辺で良質な農地が減少し続けている厳しい現実に直面している.これから,今までの調査を踏まえて中国の土地政策や「土地管理法」などについて分析を加えて,中国における土地利用の変化とそのメカニズムについて論文をまとめ,近く学会誌に投稿する予定である.
心筋細胞ATP依存性カリウムチャネルの受容体およが機械刺激依 存性抑制とその異常

1995年に膵臓におけるATP依存性カリウムチャネル(K_<ATP>チャネル)の分子構造が明らかにされた。このチャネルは、内向き清流カリウムチャネルの1つであるBIRとスルフォニルウレア受容体の少なくとも2つのサブユニットから構成されていると考えられる。単離細胞を用いた電気生理学的実験などから、心臓におけるK_<ATP>チャネルは膵臓のK_<ATP>チャネルとは電気生理学的および薬剤感受性の点で若干異なっていることが知られており、心臓におけるK_<ATP>チャネルの分子構造としてはBIRあるいはスルフォニルウレア受容体のサブタイプによって構成されることが強く示唆される。我々はすでにBIRと約70%の相同性をもつ内向き整流カリウムチャネルのuK_<ATP>1をクローニングしており、さらにuK_<ATP>1をプローブにしてBIRも独自にクローニングした。また、RT-PCRによりスルフォニルウレア受容体の一部のフラグメントを得ることができ、このフラグメントをプローブとしてラット心臓のcDNAライブラリーからスクリーニングを行い、全く新しいクローンの一部を得ることができた。このクローンはすでに報告されているスルフォニルウレア受容体とは異なるものの塩基配列上5070%の相同性を示しており、スルフォニルウレア受容体のサブタイプである可能性が非常に高い。現在、このクローンの一部をプローブとして、改めてラットおよびマウスの心臓のcDNAライブラリーからスクリーニングを行っている。これらの全長のクローンの単離に成功すれば、BIRおよびuKATP1との共発現実験および生化学的、薬理学的実験などを行うことによりK_<ATP>チャネルの調節機構を分子レベルで明らかにすることが可能となる。
物質移動に関与する水分・溶質動態特性値の原位置試験法の確立と基準化

乾燥地における潅漑農地の塩類集積が問題となっている。この物質移動を予測するためには,水分移動特性値(不飽和透水係数、土壌水分特性曲線)と溶質移動特性値(分散係数、遅延係数など)等の物性値が必要である。とりわけ,原位置試験法でこれらの特性値の決定法を確立し,基準化する必要がある。本研究では,種々の実務的な原位置試験法を試み,測定精度を検討した。比較のための室内試験,センサーの開発,逆解析法の開発,データベースシステムの構築を行った。研究成果は,以下の通りである。(1)現場飽和透水係数と不飽和透水係数の原位置試験法の基準化,(2)定水位浸潤計,負圧浸入計,コーンパーミアメータを用いた原位置試験法における物性値の測定精度の検討,(3)遺伝アルゴリズムによる不飽和浸透特性の逆解析法の開発,(4)プロファイル水分計を用いた内部排水法による原位置試験法の開発,(5)非定常蒸発法による低圧力領域の土壌水分移動特性の推定,(6)深層不撹乱土壌に対するマルチステップ流出法の改善と,WASH-1Dによる逆解析法の提案,(7)成層条件下の不撹乱森林土壌に対する新たな逆解析法の提示,(8)数種の土壌に対する水理学的分散係数の測定に基づき,分散長の間隙流速と体積含水率に対する依存性の検討,(9)現場は不均一であるため,溶質移動特性値を推定するための同一地点測定技術の確立が急務である。空間変動性の影響を排除するために,水分,塩分,熱移動を同時に測定できるセンサーの開発と測定精度の検討,(10)原位置試験法を持続的に研究開発するための,水分・溶質動態特性値のデータベース支援システムのプロトタイプとして,土壌情報モニタリングの開発,土壌に関するデータベースを相互接続するためのWebサービスによる共通化インタフェースの開発。水分・溶質移動特性値(不飽和透水係数,土壌水分保持曲線など)の原位置決定法に関し,種々の方法で数箇所の現地で実験する。不撹乱土壌をサンプリングして,定常浸潤法,マルチステップ流出法,非定常蒸発法などの室内試験法で特性値を求め,現地の特性値と比較検討して,それらの測定方法の長所短所を明らかにし,試験装置の開発,修正によって,基準となる原位置試験法をマニュアル化する。さらに,得られたデータを多くの利用者が共有できるデータベースを構築する。以上が研究の骨子である。研究成果は,(1)砂丘砂を充填した大型カラム内で,新しい水分センサーを用いて内部排水法による物性値を求めた。測定深さと地下水位が物性値の計算に影響することを指摘した。(2)定水位浸潤法によって,新潟の砂丘畑,鳥取の砂丘畑で測定し,従来の方法と遺伝アルゴリズムを用いた逆解析法,LM法による逆解析法を試み,比較検討し,従来法の係数の意味,測定深さの問題,測定値の適用範囲など,新たに検討すべき点を指摘した。(3)負圧浸入法によって,関東ローム畑,鳥取の砂丘畑で測定し,同地点の内部排水法などによる物性値と比較検討した。(4)コーンパーミアメータ法によって,関東ローム畑で測定した。現在,浸潤過程と排水過程に対して逆解析法によるデータ解析中である。(5)マルチステップ流出法によって,水田・畑地・森林の不撹乱土壌に対して物性値を測定した結果,現地の土壌にはマクロポアが含まれ,これが飽和透水係数に影響することを示した。(6)六甲山の不撹乱

森林土壌に対して,多段フラックス制御法による浸透試験を行い,対数正規分布間隙モデルを採用し,成層土壌の物性値を容易にもとめる新しい逆解析法を提案した。(7)データベースを構築する共通ベースを作成し,データ入力環境を準備中である。今後は,低水分領域の物性値を見出す方法を開発,評価する必要がある。水分・溶質移動特性値(不飽和透水係数,土壌水分保持曲線,分散係数など)の原位置決定法に関し,種々の方法で実験した。研究成果は,(1)プロファイルプローブ水分計の正確な校正を行い砂地圃場で単位勾配法,さらに2連式テンシオメータを用いて内部排水法による物性値を求めた。(2)昨年度に方法を確立した定水位浸潤法を用いて,新潟砂丘畑の現場飽和透水係数を求めた。プロファイルプローブ水分計による水分プロファイルと数値シミュレーションによる土壌水分測定を比較し,実用的な測定方法を検討した。(3)負圧浸入法によって関東ローム畑で水分移動特性値の実験を行い,変水頭飽和透水試験,定常圧力制御法による不飽和透水係数と比較検討した。(4)現揚で水分を測定することは重要でECH20水分センサーなどの士壌水分計の校正とともに,携帯電話を利用した士壌情報モニタリングシステムを構築した。(5)未撹乱土壌に対して行うマルチステップ流出法は現場透水試験の比較データとして重要である。この方法の下端セラミック上に2つ目のマイクロテンシオメータを設置して,測定精度を向上させた実験方法を提案した。(6)森林土壌に対して,圧力水頭の鉛直プロファイルデータを用いて成層土壌の物性値を推定する手法を適用し,モデル中の屈折度に関するパラメータの推定値に及ぼす影響を詳細に検討した。(7)低水分領域の物性値を見出す方法は非常に困難である。非定常蒸発法,定常蒸発法による不飽和透水係数を測定する方法を開発し,その測定精度について評価した。(8)溶質移動特性値については,4極法を用いて鳥取砂丘砂の分散係数を測定し,体積含水率が0.15以上の高い水分量では間隙内の速い流れとともに溶質の速やかな混合が進行すること,一方,体積含水率が0.15以下の低い水分量では粒子に沿ったゆっくりとした流れと分子拡散による混合が進行することを明らかにした。水分・溶質移動特性値(不飽和透水係数、土壌水分特性曲線、分散係数など)の原位置試験法に関して、種々の実験を行った。研究成果は、(1)現場飽和透水係数と不飽和透水係数の原位置試験法の基準化について、二重円筒浸潤法と定水頭浸潤浩、負圧浸潤法と内部排水法を取り扱い、既往の研究について、その実験方法、計算方法をまとめた。(2)コーンパーミアメータを用いて原位置試験を行い、HYDRUS-2Dの逆解析法で水分移動特性値を推定した。(3)深層の物性値を現場で測定することは困難である。そこで、不撹乱状態で採集した土壌に対して、有効な方法として、マルチステップ流出法を改善し,WASH-1Dによる逆解析法を提案した。(4)飽和および不飽和状態の鳥取砂丘砂、深谷沖積土、黒ボク土を対象に、異なる間隙流速と体積含水率に対して水理学的分散係数を測定した。(5)現場は不均一であるため,溶質移動特性値を推定するための同一地点測定技術の確立が急務である。そこで、空間変動性の影響を排除するために,水分,塩分,熱移動を同時に測定できるセンサーを開発し測定精度を検討した。また、TDRセンサーについても測定精度を検討した。
末期医療における真実告知のあり方の変化とその社会文化的背景についての日米比較研究

本研究は、末期医療における患者への真実告知のあり方が、日米において過去10年間にどのように変わってきたのか、告知を行う側の医師がその変化をどう認識してきたのか、また変化の背景にある社会文化的要因はどのようなものか、を探ることを目的としている。本年度は以下のことを行った。1)インタビュー調査対象:日本人医師方法:半構成面接。1人1回約1時間。対象者残り3分の2を終了した。内容:現在の告知方針とその理由、具体的な患者・家族への情報提供の内容、過去10年間の変化、問題点や対処法、医師患者関係や死生観等の価値観の変化、医療を巡る社会状況の変化への認識、等。4)テープ起こしとデータ分析日本においては、真実告知やインフォームド・コンセントの重要性については過去10年間でかなり医師の意識や実践が高まっていた。患者やその家族はより自発性・積極性を高め、癌末期の闘病の様子や思いが積極的に発信されるようになった。医療従事者側も、より対等な医師患者関係と支援者としての役割意識が強まっている様子が見受けられた。しかし、現場での様々な条件、時間的心理的余裕のなさから、理想通りの情報提供や支援は困難な状況が浮かび上がった。米国では、マネージドケアによる医療構造の変化が医師患者関係にも大きな影響を及ぼし、個別的で心理面にも即した細やかなインフォームド・コンセントが困難になっている一方、情報提供の形式的な形での強制が、患者によっては害を及ぼしていることを指摘する声が多かった。本研究は、末期医療における患者への責実告知のあり方が、日米において過去10年間にどのように変わってきたのか、告知を行う側の医師がその変化をどう認識してきたのか,また変化の背景にある社会文化的要因はどのようなものか、を探ることを目的としている。1)文献的整理:下記についてデータベースによる文献検索・収集・分析を行った。1.真実告知についての過去10年間の意識調査をレビューし、その変化の傾向を把握する。2.患者や医療の執筆物を分析し、医師患者関係や役割意識の変化を探る。3.医療倫理・医療社会学・医療人類学関係の文献を分析し、日米両国で告知をめぐる価値観や、背景となる社会文化的要因の変動を探る。2)調査の準備・調査に参加してくれる対象医師との連絡、うちあわせを行った。・調査内容を作成し、予備インタビューを行った。その結果、調査内容を一部変更し、本調査の質問項目を決定した。・調査参加者へのインフォームドコンセントの書式を作成した。予備調査にて,これも検討を加え,一部変更を加えた。3)インタビユー調査対象:日本人医師方法:半構成面接。1人1回約1時間。内容:現在の告知方針とその理由、具体的な患者・家族への情報提供の内容、過去10年の変化、問題点や対処法、医師患者関係や死生観等の価値観の変化,医療を巡る社会状況の変化への認識、等。現在までに、対象者のうち約3分の一を終了した。1人1回約1時間。
高エネルギー加速器用高磁場超伝導磁石の開発研究

未発見の粒子"ヒッグス"探索を主目的に欧州原子核研究機構(セルン)で建設中のLHCは、数千台の超伝導電磁石で構成される重心系で14TeVの陽子-陽子衝突型加速器であり、2006年から物理実験を開始する予定である。わが国は1995年にLHC計画に協力することを正式に決定した。学術的にも意義があり、最も高度な先端技術を要求する実験衝突点最近傍の強収束四極超伝導電磁石の開発と16台のマグネットの製作を分担することとなった。高エネルギー加速器研究機構がその窓口となっている。平成79年度の科学研究費補助金・国際学術研究(共同研究)による基礎開発研究に引続き、今回の平成1112年度の科研費・基盤研究(B)において、本協力の遂行に必要なより具体的な技術開発研究を、モデル電磁石を用いて行ってきた。並行して、将来必ず必要なより強力な強収束四極超伝導電磁石用の先進導体の基礎開発研究も行った。この超伝導電磁石は、高精度、高磁場の要求だけでなく、衝突点からの散乱粒子に曝される過酷な条件で運転される。したがって、運転時の信頼性を考慮すると、10T級の超伝導電磁石であることが要求される。そのために、以下の研究を行った。・モデル電磁石による加速器用高磁場超伝導電磁石開発に必要なデータの蓄積・加速器用高性能超伝導電磁石開発に必要な先進導体の基礎開発研究この研究で得られた成果は以下の通りである。・10T級の強収束超伝導四極電磁石の設計、製作手法などの開発技術が確立された。・次世代高性能強収束超伝導電磁石用先進超伝導導体の開発に目処が立った。LHC(Large Hadron Collider-CERNで建設中)用強収束超伝導電磁石の開発をCERN-FNAL-KEKの共同研究として行ってきた。この電磁石は、口径70mm、磁場勾配240T/mと大口径、強収束であるため、コイルの最大経験磁場が9Tを越える。そのためにNb-Ti撚線を用いたコイルを1.9K超流動ヘリウムで冷却する方式が採用される。LHCでは、この超伝導四極電磁石を32台必要とし、半数を我国で製作し、残り半数が米国で製作される。我国で製作した電磁石はFNALへ送られ、真空容器に入れ、最終的にCERNに送られる。これまでに2台の1m長さのモデル電磁石を製作・試験し、励磁特性、磁場精度などの性能確認を行ってきた。その結果、ビーム力学から要求される磁場精度が当初より厳しくなったこともあり、コイル配置を微調整した再設計を行った。今年度は再設計によるモデル電磁石を2台製作し、1台の性能確認試験を行った。その結果は、励磁特性、磁場精度ともに要求仕様を満足するものであり、ほぼ実機生産へ移行できる必要なデータを得ることができた。本超伝導電磁石は、9Tを越える高磁場であり、技術的にも学術的にも挑戦的なものである。そのために、Nb-Tiケーブル中の電磁現象、超流動ヘリウム中での熱伝達特性などの基礎的な研究も合せて行ってきた。また、本研究は欧米の高エネルギー加速器の主要研究機関との共同研究であり、この挑戦的な高磁場電磁石の開発において、技術打合せなど相互に緊密な連絡を取りながら研究を遂行した。高エネルギー加速器研究機構(高エ研)ではセルンとLHC加速器建設協力として実験衝突点最近傍の強収束四極超伝導電磁石の開発を行っている。本電磁石は最大経験磁界が9Tを越えるので、NbTi+超流動ヘリウム冷却の組合せで要求仕様を満たす。

モデル磁石による開発研究により、ほぼ技術的に実用超伝導磁石の開発の目処が立っている。この種の衝突型加速器は、実験効率を上げるため将来必ずシステムをup-gradeするが、それにはより強力な超伝導四極電磁石が要求される。本研究では、従来のNbTi超伝導線に代わる高臨界磁場・臨界電流密度特性を持つA15型化合物超伝導線(Nb_3Al)を用いた次世代の超伝導磁石の開発研究を行ってきた。今年度は、従来のNbTi超伝導線を用いたモデルマグネットによる四極電磁石の開発研究と並行に、Nb_3Al導体の電流密度を向上することに重点を置く開発研究を行ってきた。その中で、Nb_3Al導体製造法に特有の瞬間加熱/急冷法、フィラメント直径、フィラメント間隔、製造時における素線の減面率などが電流密度に及ぼす効果について、実験的に調査を行ってきた。その結果、臨界電流密度に及ぼすこれ等のパラメータの相関が把握できつつある。また、臨界電流密度は、目標値(2000A/mm^2【greater than or equal】T,4.2K)の93%の値が得られている。この値は今までのパラメータサーベイで得られた知見を基に開発をすることで、目標値を達成できるものと考える。今後は、安定化銅の付加方法、加速器用超伝導電磁石に適した成型撚線への加工などを行う必要があるが、これ等についてもほぼ開発の目処は立っている。
高齢者における取扱説明書からの手順理解とその支援

取扱説明書の作り手は手順文の構造を強調するために,手順文と手順文の間に余白や見出しなどの「合図」を入れて手順文の上位構造性を強調するが,これは標識化と呼ばれる。これまで,高齢者の読解に及ぼす標識化の効果は十分に検討されてはいないが,先行研究から,標識化効果は,読解過程における符号化時の体制化方略を質の高いものへと変更させ,この媒介により,高齢者の読解・記億を促すことが示唆される(方略変更仮説)。これを踏まえると,体制化方略の変更を促す標識化の様式を採用することで,効率的に高齢者の読解・記憶を支援でき,かつ,高齢者の手順文の読解・記憶に及ぼす標識化の効果に関する認知加齢メカニズムの解明につながると考えることができる。そこで,本研究では,高齢者の手順文記億に及ぼす標識化効果に関する認知加齢メカニズムの解明を進めるために,標識の明示性に着目する。実際の標識化を実現する様式は多彩であるが,それらの挿入の程度によって標識の明示性の程度を操作することは可能である(非明示条件,低明示条件,高明示条件)。本研究では,上位構造を強調する標識の明示性の違いが高齢者の手順文記憶における体制化方略の変更に及ぼす効果のメカニズムを方略変更仮説に基づき検討することを目的とした。つまり,標識の明示性を高めることにより質の高い体制化方略の使用へと方略の変更がより促され,こうした媒介が読解・記憶レベルを向上させると仮説し,この仮説を検討することが目的であった。この目的を遂行するために,研究1では,非明示条件と低明示条件について比較検討した。研究2では,非明示条件と高明示条件について比較検討した。二つの研究を踏まえて,最後に,研究3として,両者の知見を統合して,標識の明示性の違いが高齢者の手順文記憶に及ぼす効果に関する認知加齢メカニズムを共分散構造分析により検討した。1.研究の目的:住まいの機器類に添付される取扱説明書は高齢者にはわかりにくいため、手順構造を明示するために挿入する見出しなどの標識化の効用が指摘されているが、メカニズムは解明されていない。そこで、本研究では高齢者が取扱説明書から手順を読解する過程に着目し、標識化が体制化方略を支援する効果を検証した。仮説として、標識化すると、1)高齢者の手順理解の読解過程を変容させること、2)特に読解過程における体制化方略が支援されること、3)結果、高齢者の手順理解が向上すること、4)また、標識化により上位構造性の活用を高めると上記13の効果が鮮明になること、が考えられた(15年度では仮説13を、16年度では仮説4を検証)。2.研究の実施と結果:本年度の実験は以下の通り。前期高齢者60人と大学生60人を30人ごとに2群構成した(標識有条件と無条件)。ドーム型照明器具の取付の手順説明書を課題に用い、上位手順の切れ目を標識化したものと標識化しないものを作成。10の手順文を短冊状に裁断し、文配列課題ならびに最構成課題として用いた。実験では、照明器具の各部名称を教示した後、次の4つの課題を実施した。第1に、文配列課題では10枚の手順文をランダムな順序に提示し、配列させた(修正は可)。第2に、再認課題では正しい手順文を教示後に構成標識を再認させた。第3に、再生課題では3つの上位手順を再生させた。第4に再構成課題では手順文の再構成をさせた。