hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域で行う妊産婦とパートナーを対象とした禁煙サポートプログラムの開発

サポートのタイミング、サポート内容、各専門職の役割、連携方法、教材の検討を行った。禁煙サポートは地域の母子保健システムに即して市保健師と医療機関助産師が協働し介入を行う。更に、受動喫煙防止啓発用教材DVDおよび女性が喫煙者のパートナーへの禁煙をアプローチする際に用いる「夫を禁煙に導くための10ヵ条」を作成した。2.プログラムの試行実施:開発したプログラムは平成25年3月1日より平成26年3月31日までG県G市に妊娠届出書を提出した女性307人を対象に試行実施した。母子健康手帳交付時に,全妊産婦が受動喫煙防止啓発用教材DVDを視聴してもらい、パートナー(家族)にはDVDの配布を行った。併せて、無記名自記式質問紙調査を行い、年齢、最終学歴、子どもの数、妊娠週数、喫煙歴、現在の喫煙状況、家族の喫煙状況、DVDの感想等に関する調査を行い、統計学的に分析を行った。喫煙習慣を持つ女性にとって妊娠は禁煙を考える機会となり禁煙する女性も多いが、出産後に再喫煙する女性も多く再喫煙防止が課題となっている。先行研究から産後の女性の喫煙行動にはパートナーの喫煙が最も影響していることが明らかとなり、産後の再喫煙を防止するためには、女性に加えパートナーを含めた禁煙サポートの必要性が示唆された。本研究の目的は産後の再喫煙を防止するために、妊産婦とパートナーを対象に地域で行う禁煙サポートプログラムを開発することである。本年度は、研究協力機関である岐阜県G市において地域で禁煙サポートを行う保健師、助産師、医師等のスタッフをコアメンバーとするワーキンググループを立ち上げ禁煙サポートプログラムの検討を行った。検討にあたり、前年度に実施した妊娠・出産のプロセスを通した妊産婦とパートナーの喫煙行動と関連要因に関する調査結果を基に、介入者、介入時期、介入内容、介入方法を検討し禁煙サポートプログラムを作成した。次に、禁煙支援者である保健師・助産師の禁煙サポートスキルの向上を目的に研修会を行った。研修会実施前には全禁煙支援者に対し、禁煙サポートに対する考え方、認識、重要度・自信度についてインタビュー調査を行った。今後、禁煙支援を通しての禁煙支援者の成長についてはインタビュー調査にて明らかにしていく計画である。妊娠判明時のパートナーの喫煙行動として最も多かった屋外、ベランダ、換気扇下での喫煙について、これらの方法では受動喫煙を防止できないことを粉塵濃度測定とレーザー光源可視化装置を用いて検証した。この結果を基に、家庭で受動喫煙防止を推進するために、受動喫煙防止啓発用教材としてDVD(吸いたくないよ。赤ちゃんと妊婦をタバコから守ろう)を作成した。DVDは、母子健康手帳交付時に全妊婦が視聴を行い、パートナーや家族が視聴できるようDVDノ配布を行う。本年度実施予定であった,1)家庭における受動喫煙曝露状況に関する調査及び受動喫煙防止啓発用の教材作成及び2)禁煙サポートプログラムを実施するコアメンバーである保健師とともにプログラムの素案の作成が計画どおりできた点から順調に進展しているとした。また,その結果については,国際学会,公衆衛生学会等,国内外の学会で報告を行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい縦型放電励起方式を用いた高速紫外パルスレ-ザの研究

研究目的縦型放電励起の紫外パルスレ-ザは装置が小型になり、良質なビ-ムが得られるが、有効な予備電離方式がなく、従来十分研究されてこなかった。しかし我々は新しい予備電離方式及び放電管形状を考案し、実用的に魅力のある小型縦型放電励起の窒素及びエキシマレ-ザの発振に成功した。本研究の目的はこの縦型放電励起窒素及びXeClレ-ザの装置的・物性的研究を系統的に行い、実用化の基礎を確立することである。研究成果1.レ-ザ装置(励起回路系、レ-ザ管、ガス供給系等)を設計製作して、円形断面の自動予備電離縦型放電励起XeClエキシマレ-ザ及び窒素レ-ザの発振を得、レ-ザ出力特性を詳細に調べて、最適条件を決定した。2.レ-ザ出力を増加させることを目的として、矩形断面の縦型放電励起窒素レ-ザを考案し、円形断面型レ-ザより大きな出力が得られることを示した。3.サイラトロンを用いて縦型放電励起紫外パルスレ-ザの高繰り返し化を計り、100Hz以上の繰り返し周波数まで比較的安定なレ-ザ動作を得た。4.準安定原子密度を測定するためのCW色素リングレ-ザ吸収測定系を設計・製作し、縦型放電励起XeClレ-ザ放電中のHe準安定原子の計測を行って、現在までにその密度の時間依存性を得ている。5.レ-ザ出力特性、電圧電流特性等の測定結果と、シミュレ-ション解析とを組み合わせて、縦型放電励起窒素レ-ザ及びXeClレ-ザの動作解析を行った。6.上記の研究によって、予備電離方式縦型放電励起紫外パルスレ-ザの実用化の基礎が確立された。研究目的窒素及びエキシマレーザの励起法として縦型放電励起を用いると装置が小型になり、良質なレーザビームが得られるが、現在まで有効な予備電離方式がなく、十分研究されてこなかった。しかし最近我々は新しい予備電離方式及び放電管形状を考案し、実用的に魅力のある小型縦型放電励起の窒素及びエキシマレーザの発振に初めて成功した。本研究の目的はこの縦型放電励起の窒素及びXeClエキシマレーザの装置的研究及び物性的研究を系統的に行い、実用化の基礎を確立することである。63年度研究成果1.レーザ装置の設計・製作サイラトロンを含む励起回路系、自動予備電離方式の距型及び丸型レーザ管、ガス供給及び再生装置を設計し、レーザ装置を製作した。2.丸型断面の縦型放電励起窒素レーザの研究レーザ出力特性を詳細に調ベ、ガス圧力(全ガス圧力、混合比)、回路パラメータ(コンデンサ容量、充電電圧、インダクタンス等)、管径及び放電長等の最適条件を決定した。3.矩型断面の縦型放電励起窒素レーザの研究矩型断面のレーザ管を考案して、2の丸型レーザより大きなレーザ出力を得ることに成功し、その出力特性を測定した。4.窒素及びXeClエキシマレーザのOES(発光分光法)測定最適条件付近でレーザ放電からの発光スペクトルのOES測定を行い放電内に存在する不純物の種類と相対量を調べた。5.窒素及びエキシマレーザ用放電内の電子密度測定系の設計・製作シュタルク幅法による測定系の準備、及び干渉測定用炭酸ガスレーザ装置の製作を行った。研究目的高速紫外パルスレ-ザの励起法として光軸に平行に電圧を印加する縦型放電励起は装置が小型になり,良質なレ-ザビ-

ムが得られるが、有効な予備電離方式がなく、十分研究されてこなかった。しかし最近我々は新しい予備電離方式及び放電管形状を考案し、実用的に魅力のある小型縦型放電励起の窒素及びエキシマレ-ザの発振に成功した。本研究の目的はこの縦型放電励起窒素及びXeClエキシマレ-ザの装置的・物性的研究を系統的に行い、実用化の基礎を確立することである。研究結果63年度は円形及び矩形柱断面を持つ窒素及びXeClエキシマレ-ザの設計・製作、それらの出力特性の測定と最適化、可視から紫外にわたる発光分光測定を行った。これらの結果を発展させて今年度は次の成果を得た。1.サイラトロンを用いた高繰り返し周波数励起回路を製作し、周波数を変化させて窒素及びXeClレ-ザの出力特性を測定した。現在100Hz以上の繰り返し周波数まで比較的安定なレ-ザ動作を得ている2.Hβ線のシュタルク広がりを利用して縦型放電励起高速紫外パルスレ-ザ中の電子密度を測定する方法を確立し、XeClエキシマレ-ザ中の電子密度を測定した。3.XeClエキシマレ-ザ放電中のXe、Ne等の準安定原子密度を測定するために、アルゴンイオンレ-ザ励起CWリングレ-ザ、ホワイトセルからなるレ-ザ吸収測定系を設計・製作し、その動作実験を行った。研究目的高速紫外パルスレ-ザの励起法として縦型放電励起は装置が小型になり、良質なビ-ムが得られるが、有効な予備電離方式がなく、十分研究されてこなかった。しかし我々は新しい予備電離方式及び放電管形状を考案し、実用的に魅力のある小型縦型放電励起の窒素及びエキシマレ-ザの発振に成功した。本研究の目的はこの縦型放電励起窒素及びXeClレ-ザの装置的・物性的研究を系統的に行い、実用化の基礎を確立することである。研究成果昭和63年度及び平成元年度は円形及び矩形断面を持つ窒素及びXeClエキシマレ-ザの設計・製作、それらの出力特性の測定と最適化、サイラトロンを用いた高繰り返し化、XeClエキシマレ-ザ放電中のXe、Ne等の準安定原子密度を測定するためのCW色素リングレ-ザ吸収測定系を設計・製作した。平成2年度はその結果を発展させて、次の成果を得た。1.レ-ザ出力特性、電圧電流特性等の測定結果と、シミュレ-ション解析とを組み合わせて、縦型放電励起窒素レ-ザ及びXeClレ-ザの動作解析を行った。2.CWリング色素レ-ザ吸収測定系を用いて、縦型放電励起XeClレ-ザ放電中の準安定原子等の計測を行い、現在までにHe準安定原子密度の時間依存性を得ている。3.過去3年間の研究によって、予備電離方式縦型放電励起紫外パルスレ-ザの実用性を検討する基礎デ-タが蓄積され、窒素レ-ザに関しては実用的な装置となる可能性が示された。XeClレ-ザに関しては、出力及び効率がさらに改善されれば、小型の紫外レ-ザ装置として有用になる可能性がある。
ファラオニスフォボロドプシン光サイクルの分子機構の解明:大量発現系の確立を通して

本研究を開始する時点で、ファラオニスフォボロドプシン遺伝子(ppR)を高度好塩菌中で発現することが困難であることが、申請者のこれまでの研究結果から予想された。そこで、高度好塩菌に生化学的性質が近く、また遺伝子工学的手法がより容易な分裂酵母中でその発現系の構築を試みた。まず、安定な大量発現が見込めたその類似タンパク質、バクテリオロドプシン(bR,bop遺伝子産物)の発現系の構築を目指した。酵母の発現ベクターpREP1のnmtl promoterの下流にbop promoterを含む1.6kbpのbop断片をつなぎ、分裂酵母Schzosaccharomyces pombe中に導入した。チアミン非存在下でnmtl promoterを誘導し、更に10μMのレチナ-ル存在下で一晩培養しレチナ-ルを再構成してもbRの発現を示す紫色は呈さず、この方法ではbRの発現が困難であると判断できた。そこで、Nde I siteを利用してnmtl promoterにbopを直結する発現plasmidを作成し、分裂酵母を形質転換した。同様の方法でnmtl promoterを誘導しレチナ-ルを再構成すると、bRの発現を示す紫色を呈する細胞が得られた。この菌体にフラッシュを照射し580nmの吸収を経時的に測定すると、フラッシュ照射後その吸収は大きく減少し、更に10ms程度で元に戻る結果が得られたため、分裂酵母中で発現するbRが高度好塩菌中で発現するものと同様のphotocycleを持つ状態で発現すると考えられる。また、生菌でphotocycleが観察できたことから、高度好塩菌中と同様に大量発現すると考えられた。そこで次に、この発現系を利用しppRの発現を試みた。これまでの結果、レチナ-ルの再構成により紫色を呈するほどの発現は見られていない。現在、免疫学的方法によりその発現の有無を確認している。この間、高度好塩菌から得られたppRをリポソームに再構成し、それが光照射により膜電位を形成し、またこれが弱酸の存在に依存することを明らかにした。今後、ppRの発現系の確立を通し、この分子機構の解明を引き続き行いたい。
「グローバル社会運動の国際共同研究プロジェクト」立案実施のための企画調査

平成17年度企画調査は、ほぼ年度当初の研究計画に沿って進められた。以下、研究実績の概要を報告する。(1)国際共同研究対象国との交渉&調整・韓国、米国、英国、香港について、現地に赴き、研究者と意見交換をした。中国の研究者とは2005年10月に日本にて協議を行った。イタリア、フランスについてはメールを通して意見交換を行った。ベルギーについては、2006年夏に訪日がわかり、その時点で協議することとなった。(2)研究課題の策定と研究方法の精緻化・計10回以上の研究会合を重ね、研究課題を以下の諸領域に絞ることで合意した。グローバル社会運動の動員過程(政治的機会、ネットワーキング、文化的背景など)、グローバルな参加者(参加経験、価値変化、主体的意識)、グローバル社会運動の形(類型、イッシュー、国際的運動諸団体間の階層性など)、グローバル社会運動の影響力。(3)研究プロジェクトチーム形成の基本原理についての選択肢形成と合意形成・二つの方向性:国際比較研究と日本が主体となりグローバル社会運動を調査するという二つの方向性が確認された。この問題は引き続き主体的に協議を継続することとなった。なお、国際調査企画立案のために与えられた研究補助金を最大限に活用するため、物品購入費や事務補助等謝金の使用を極力削減し、(1)国際共同研究参加予定国の研究者との交渉・調整をするため、(2)国内研究会合を頻繁に開催するための旅費に使用した。その結果、旅費への使用が補助金使途の90%を超えたが、研究計画そのものに一切変更はない。
リアルタイム再生可能なカラーホログラフィック3次元ディスプレイに関する研究

電子ホログラフィによる3次元ディスプレイは, 3次元像の光を完全に再現できるため究極の方式として期待されている.しかし,その問題点にホログラム生成の計算量と再生像サイズや視域が狭いことが挙げられる.これらを拡大するにはピクセル間隔が細かく表示面積の大きなホログラム表示素子が必要である.現在このような素子がないため,素子を複数並べレンズで縮小することで等価的にこのような素子を実現している.ただし,ホログラムの画素数の増加に比例して計算時間も増加する.本研究では,高精細LCDパネルを9枚使用した1800万画素ホログラムを表示可能な光学システムの構築と,そのホログラムをリアルタイム生成するGPUクラスタによる計算システムについて研究を行った.電子ホログラフィによる3次元ディスプレイは, 3次元像の光を完全に再現できるため究極の方式として期待されている.しかし,その問題点にホログラム生成の計算量と再生像サイズや視域が狭いことが挙げられる.これらを拡大するにはピクセル間隔が細かく表示面積の大きなホログラム表示素子が必要である.現在このような素子がないため,素子を複数並べレンズで縮小することで等価的にこのような素子を実現している.ただし,ホログラムの画素数の増加に比例して計算時間も増加する.本研究では,高精細LCDパネルを9枚使用した1800万画素ホログラムを表示可能な光学システムの構築と,そのホログラムをリアルタイム生成するGPUクラスタによる計算システムについて研究を行った.ホログラフィの特徴のつである光波面を制御可能という特徴に着目したホログラフィックディスプレイは,(原理的には)理想的な3次元ディスプレイを構築できる.しかし,この方式の3次元ディスプレイには,再生像のカラー数の少なさや,視域・像サイズが小さいなどの問題がある.また,PC⊥で生成した3次元物体データからホログラムを生成する膨大な計算時間を解決する必要がある.そこで,本年度は下記の(1)(3)について検討を行い,実用的なホログラフィックディスブレイに必要な要素技術を確立することを目的ζした.(1)空間分割法と誤差拡散法による3次元再生像のマルチカラー化手法の確立(2)高精細LCDパネルを3枚使用した再生像の視域・像サイズ拡大手法の確立(3)GPUボードの並列化によるホログラムのリアルタイム計算システムの構築(1)に関して,空間分割法と誤差拡散法によるマルチカラー再生が可能な手法の提案と実証を行った,本実験では赤と緑色レーザによる再生実験を行い,赤から緑へ変化するグラデーションのある再生像を得ることに成功した.次年度は,青色を追加して3原色によるマルチカラー化実験を行う予定である.(2)に関して高精細LCDパネルとしてエプソン社製プロジェクタを購入し,このプロジェクタに搭載されているハイビジョン対応高精細LCDパネル3枚を使用した光学系の構築を行い,視域・像サイズ拡大の効果を確認した.(3)に関して,NVIDIA社製GPUチップ(GeForce8800GTS)を使用したホログラムの高速計算システムの構築を行った,約1000点で構築された3次元物体から1920×1080のホログラムを生成する場合,コンピュータ(lnte1社Core2DuoE6600CPU)は約120秒要するが,GPUでは0.13秒でこのホログラムを計算できることを確認した.本年度は前年度に検討した3つの要素技術((1)空間分割法と誤差拡散法による3次元再生像のマルチカラー化手法(2)高精細LCDパネルを3枚使用した再生像の視域・像サイズ拡大手法(3)GPUボードの並列化によるホログラムのリアルタイム計算手法)を用いて,電子ホログラフィックディスプレイの構築を行った.(1)について前年度は赤と緑の再生像の検討を行ったが,本年度は青色レーザを導入することで3原色のマルチカラー再生像を得ることができた.(2)に関して前年度はハイビジョン対応高精細LCDパネル3枚を使用した光学系の構築を行ったが,電子ホログラフィックディスプレイの視域はホログラムの表示面積に比例するため,本年度は9枚に増設し17280×1080画素ホログラムの表示ができる光学系の構築を行った.この光学系を用いて視域・像サイズ拡大の効果を確認した.更に, LCDパネルの増設に伴いホログラム計算の負荷が増えるが, NVIDIA社製GPUチップ(GeForceGTX260)を使用した3ノードのGPUクラスタを構築することで解決を図った.約1000点で構築された3次元物体から17280×1080画素ホログラムを生成する場合,本システムでは約67ms秒でこのホログラムを計算できることを確認した.つまり,このサイズのホログラムから,秒間15フレーム程度の速度で再生像を観察することができた.
都市「すき間」の有効活用に関する研究

本研究はビル間の「すき間」を都市再生のための資源として捉え、空間利用効率、耐震性、省エネルギー性、設備更新性等の向上に利用することの可能性を検討したものである。わが国に独特の都市「すき間」については、文献研究によってその起源を探り、実測調査によって実態を明らかにした。耐震性向上については、同様の構造・規模を持つ小規模老朽ビルの連結制震を主たる目標とし、実測調査地域に隣接して見出された昭和30年代建設のRC造小規模ビルをモデルに、最上階免震による耐震改修技術の有効性を検討した。その結果、ねじれ振動、応答を大幅に軽減することが出来ることが検証され、これまでは実現困難と考えられた連結効果がもたらされることが明らかとなった。省エネルギー性向上については、ビル間のすき間を塞ぐこと、またビル前面をダブルスキン化し、あるいは屋上面にもう1層の空間を増設することにより、実測対象街区全体でどの程度の省エネルギーが実現できるかを解析的に検討した。その結果、ビル間のすき間を塞ぐことによる冬季の省エネルギー効果がきわめて大きいことが明らかになった。すき間を利用した設備更新技術に関しては、既存ビルを傷めることなく簡便に設備を更新・増強するための吊りユニットを設計・試作・設備搭載実験をおこなった。10階程度のビル用に設計されたこのユニットは各階500kg程度の設備を搭載することが可能であり、狭小なすき間内で1日程度の工期で施手可能であることが実証された。また搭載実験により、老朽化した設備の更新増強・用途変更にともなう設備要求の変化に簡単に対応でき、また連結送水管の維持更新を容易にして地域の防災性を向上させるなど、さまざまな効果があることが示された。3カ年研究の初年度の研究として、主に、計画と環境工学の角度から基礎的検討作業を行った。第1に、都市「すき間」の実態把握を目的として、東日本橋エリア(日本橋問屋街)の建物調査を実施した。対象地選定の理由は、当該地域が、1)東京都心部の代表的商業集積地であること、2)耐火建築がもっとも早い時期に建設された地域であること、3)都市構造的および都市形態的に小規模ビルが集積する必然性をもっていること、4)大都市都心部の再生についての代表的典型的事例として解析できること、したがって、5)高密度に集積したビルの「すき間」有効活用の潜在的可能性が高いと考えられること、である。大都市の都心商業地域の再生については世界的に同様の動きがみられ、他都市の事例についても現地視察調査(ソウル、パリ、リスボン)を行い、問屋街における広義の「すき間」のさまざまなあり方を確認した。第2に、都心部のペンシルビル間の「すき間」の環境計測調査を実施して、昼夜および季節による温度や風の変動についての概略、すなわち建物内外の気候の緩衝空間として機能していることが確認された。また、中小規模ビル群の隙間空間を含む建物外部の温熱環境について、建物を囲うことによって内部と外部の熱的な中間領域を作り出し、建物内部の空調負荷低減などの省エネルギー化を図る、熱環境制御の手法を検討し、流体解析ソフトによる解析でその有効性を検証した。第3に、過密地域の広域災害を街区全体で防衛するために、各建物の隣棟すき間部分に消火用の配水管をネット状に張りめぐらし、放水消火する「街区連結送水管システム」について基礎的な検討を行い、モデル過密地域の消火設備と体制に関する実地調査および基本計画を作成した。本年度は、建築計画、建築構造、環境工学の3つの角度からの「すき間」有効利用の検討をすすめた。

第1に、都市「すき間」の実態把握を目的として、昨年度に引き続き東日本橋エリア(日本橋問屋街)の建物調査を実施し、これまでに収集した図面、写真、スケッチなどの整理をすすめ、高密度に集積した都心部の中小ビルの「すき間」有効活用の潜在的可能性を明らかにするための詳細な情報を整えた。一方、他国の都市の事例について現地視察調査(韓国大邱市)を行い海外大都市都心部の問屋街における「すき間」有効活用の実態に関する知見を追加した。第2に、建築構造的な検討では1質点系のモデルを用いたシミュレーションの検討をすすめた。1)東京都心部のペンシルビルについて、東日本橋エリア(日本橋横山町問屋街)の「すき間」および両隣の計測調査を実施し、2)そのデータをもとにコンピュータ上にシミュレーションモデルを作成し、3)連結した場合についての構造的効果について検討を行った。成果は日本建築学会大会研究講演会にて発表を行った。第3に、環境工学の点からの検討をすすめた。複数建物をガラスで囲った場合の温熱環境をシミュレートするソフトによって、過密地区における外部温熱環境制御と省エネルギー性に関する検討を行った。実務に精通している研究外部協力者を得て、設備工学的「すき間」利用のための作業検討会を重ね、重量のある設備機器を積載して簡易な方法で必要に応じてつり上げて組み立てる「すき間ユニット」の実証実験を行った。第4に、すき間を利用して既存構造体を改変することなく設備を更新・追加するための設備機器・配管用吊りラックを設計し、試作・据付を行った。来年度には、各種配管・ダクト・設備機器を搭載し、吊りラックの評価を行う予定である。本研究はビル間の「すき間」を都市再生のための資源として捉え、空間利用効率、耐震性、省エネルギー性、設備更新性等の向上に利用することの可能性を検討したものである。3ヵ年の最終年度に当たり、耐震性向上については、同様の構造・規模を持つ小規模老朽ビルの連結制震を主たる目標とし、実測調査地域に隣接して見出された昭和30年代建設のRC造小規模ビルをモデルに、最上階免震による耐震改修技術の有効性を検討した。その結果、ねじれ振動、応答を大幅に軽減することが出来ることが検証され、これまでは実現困難と考えられた連結効果がもたらされることが明らかとなった。省エネルギー性向上については、ビル間のすき間を塞ぐこと、またビル前面をダブルスキン化し、あるいは屋上面にもう1層の空間を増設することにより、実測対象街区全体でどの程度の省エネルギーが実現できるかを解析的に検討した。その結果、ビル間のすき間を塞ぐことによる冬季の省エネルギー効果がきわめて大きいことが明らかになった。すき間を利用した設備更新技術に関しては、昨年度に引き続き、既存ビルを傷めることなく簡便に設備を更新・増強するための吊りユニットの2号機を設計・試作し、設備搭載実験をおこなった。10階程度のビル用に設計されたこのユニットは各階500kg程度の設備を搭載することが可能であり、狭小なすき間内で1日程度の工期で施工可能であることが実証された。また搭載実験により、老朽化した設備の更新・増強、用途変更にともなう設備要求の変化に簡単に対応でき、また連結送水管の維持更新を容易にして地域の防災性を向上させるなど、さまざまな効果があることが示された。
新規ナノキャリアーを利用した癌の標的治療

新規に開発されたコレステロールプルラン(Cholesterol-bearing Pullulane:CHP)を用いた癌の標的治療研究を行った。CHPは種々の物質を内包・放出できる性質を有し、また、細胞吸収率が高い物質である。この性質を利用し抗癌剤を内包させ、その抗腫瘍効果をin vitro、in vivoで検討した。(1)複数の肺癌細胞株を用い、蛍光色素を内包させたCHPの取り込みを確認、(2)各癌細胞へのCHPの取り込み条件を検討、(3)肺癌細胞株、胸膜中皮腫細胞株を用い、肺癌の治療に使用されるドセタキセル、パクリタキセル、シスプラチンなどをCHPに内包させ、その抗腫瘍効果を検討した。(4)肺癌の胸膜播種モデルマウスを作製し、抗癌剤を内包させたCHPを直接胸腔内に投与することで、その抗腫瘍効果を検討した。この際、効果の検討にはIn Vivo Imaging Systemを使用した。〈結果〉蛍光色素を利用した細胞への取り込み試験で、CHPは著明に細胞に取り込まれている事が確認でき、抗癌剤内包CHPの抗腫瘍効果も、抗癌剤単剤と比較して有意に高まることが確認できた。肺癌の胸膜播種モデルに対する抗腫瘍効果も、抗癌剤単独に比較し、有意に高い抗腫瘍効果が得られることがわかった。多くの肺がん患者では、進行期で癌性胸水・胸膜播種がみられる。一方、人口の高齢化により高齢の肺がん患者は少なくない。この様な高齢進行肺癌患者に対する抗癌剤などの積極治療は、その副作用より困難なことが多く、Best Support Careとならざるを得ない。今回の我々の研究では、抗癌剤をCHPに内包して投与することで、その効果の増強が確認できた。これはCHPを用いることで、抗癌剤の量を減量しても単剤使用時と同等の効果が得られることが示唆されたと考えている。抗癌剤の投与量が減量できると副作用の軽減も期待できるため、今回の研究の結果より、悪性胸水や胸膜播種を伴う進行性肺がん患者、特に高齢のため抗癌剤治療が困難な患者に対し、新しい治療法として用いる可能性が得られたものと考えている。本研究は、肺癌、特に進行・再発肺癌で多く見られる胸膜播種・悪性胸水に対し、新規DDSであるCHP(特にアミノ基を付加したCHP-NH2)を用いた癌の標的治療の検討である。平成20年度は主に、vitroでの検討を行った。具体的には1)8種類の肺癌細胞を用い、蛍光半導体物質(Qdotを使用)を内包させたCHP-NH2による癌細胞への取り込みを蛍光顕微鏡にて確認した。2)前記8種類の癌細胞を対象とし、Cisplatin、Carboplatin、Paclitaxel、Docetaxelを内包させたCHP-NH2をを用いその細胞障害効果をWST-1アッセイで確認し、そのIC50を比較検討した。その際、抗癌剤とCHPの混合時間、混合温度など至適条件も検討した。3)ルシフェラーゼ遺伝子を導入した癌細胞をマウスに移植し、胸膜播種モデルを作製。In Vivo Imaging System (IVIS)にて経時的な変化を観察した。<結果>1)Qdot単独群とCHP-NH2内包群を比較したが、いずれの細胞もCHP-NH2内包群が著明に細胞への取り込みが亢進していた。2)4種類の抗癌剤を用いて、抗癌剤単独での細胞障害率、CHP-NH2内包抗癌剤での細胞障害率を比較したところ、DocetaxelでCHP-NH2内包群が有意に細胞障害率が増加していた。3)複数の癌細胞にルシフェラーゼ遺伝子を導入し、マウスの胸腔内に移植したところ、胸膜播種モデルを作製することができた。また、これはIVISで経時的観察が可能であった。<平成21年度の予定>平成21年度は主にマウスモデルを用い、CHP-NH2に内包させた抗癌剤を用い、その効果、副作用等を検討していく予定である。

一方、人口の高齢化により高齢の肺がん患者は少なくない。この様な高齢進行肺癌患者に対する抗癌剤などの積極治療は、その副作用より困難なことが多く、Best Support Careとならざるを得ない。今回の我々の研究では、抗癌剤をCHPに内包して投与することで、その効果の増強が確認できた。これはCHPを用いることで、抗癌剤の量を減量しても単剤使用時と同等の効果が得られることが示唆されたと考えている。抗癌剤の投与量が減量できると副作用の軽減も期待できるため、今回の研究の結果より、悪性胸水や胸膜播種を伴う進行性肺がん患者、特に高齢のため抗癌剤治療が困難な患者に対し、新しい治療法として用いる可能性が得られたものと考えている。
Wiener汎関数の解析と無限次元の幾何学

まず、正則な多項式で表されるWiener汎関数の族を利用して、複素Wiener空間の“正則除外集合"と呼ぶ集合の族を定義する。各正則除外集合はWiener測度0であるばかりでなく、Wiener測度をWiener空間上の縮小線形写像で移したものに関しても確率0である。さらにCameron-Martin部分空間の任意の1点からなる集合は正則除外集合ではない。このとき、各正則Wiener汎関数に対して、変形(regular versionと呼ぶ)を正則除外集合の外で一意的に定義することができる。その結果、各正則Wiener汎関数のregular versionはCameron-Martin部分空間上で一意的に定義され、それは、上に述べたskeletonと一致することが分かる。さらにregular versionにWiener空間上の(無限次元)Brown運動を代入すると、連続な道を持つ等角martingaleになることが証明できる。
エンテロウイルス71の変異に伴うウイルス学的性状変化と立体構造変化の解析

本研究では、EV71感染症流行国であるベトナムのEV71流行株を用いたウイルス学的性状解析とin silico立体構造解析を行うことで、その経時的構造変化と抗原変異の機序を明らかにすることを目的とした。ベトナムでのEV71流行株の解析から、2013年以前のEV71の主な流行株は遺伝子型C4であったが、それ以降は徐々に遺伝子型B5が増加傾向にあり、2015年には主な流行株がB5株になっており、そのB5株においてカプシドタンパクVP1における特異的な変異を発見した。そこでEV71-C4の大きな流行があった2012年に分離されたB5株(2012-B5WT)、及び2015年の流行株B5(2015-B5WT)の感染性クローンを作製した。さらに2015年の株に特異的な変異を導入した2012年の株(2012ーB5MT)と、その変異部分に2012年の株の配列を持つ2015年の株(2015-B5MT)を作製し、それらのウイルス学的性状を調べるため、ウイルス増殖能やウイルス受容体への結合能、さらにEV71に対するウサギ抗血清のそれぞれのクローンに対する中和能を検討した。その結果、その2012-B5WT、2015-B5WTともにウイルスの性状の違いは見られなかった。これまで多くの文献で報告のあるVP1の145番目のアミノ酸の変異を導入してみるとウイルス受容体への結合や増殖に変化が見られたものの、2012-B5MT、2015-B5MTにおいても変化は見られなかった。また、MOEホモロジーモデリングを行ったが、カプシドタンパクの大きな変化は見られなかった。以上のことから、流行経時的構造変化と抗原の変異はVP1の変異のみで規定されるものではないことが考えられ、今後より多くの流行株をモニタリングしていき、全てのカプシドタンパクまたは非構造タンパクも含めた全ウイルスタンパクを検討していく必要がある。
代替医療による疲労・ストレス軽減作用機序の解明

昨年度の研究から得た、Grapefruit精油の匂い刺激は筋交感神経活動に大きな影響を与えないという結果をExperimental Biology 2018にて発表を行った。我々は、これまでに実施してきた実験結果をもとにアロマセラピーの効果における大きな個人差を生み出す要因に着目した。先行研究から、匂い刺激による血圧および心拍数への影響における個人差は、被験者の高血圧の家族歴が影響を及ぼしている可能性を見出し、当初の研究計画に加えて匂い刺激による生理学的応答における高血圧家族歴の影響を検討した。この実験結果から、高血圧の家族歴は匂い刺激による効果において大きな個人差を生み出す要因の一つである可能性を見出した。この新しい知見はFederation of the Asian and Oceania Physiological Societies 2019にて発表を行った。これまでに、森ノ宮医療大学との共同研究において短時間の鍼刺激によって惹起される心拍数や血圧の減少効果、並びに降圧効果と徐脈効果がもたらされる鍼刺激の部位差について報告をしてきた。臨床現場を想定した場合に鍼刺激効果の持続性を観察することは極めて重要であるため、鍼刺激後の徐脈持続時間や鍼刺激後の体位変化および運動に対する影響を検討した。実験結果から、10分間の鍼刺激による徐脈効果は刺激後4分間持続すること、また、鍼刺激後の体位変化および運動実施によっても徐脈効果が維持されることが明らかになった。Grapefruit精油の匂い刺激による循環器系および筋交感神経活動への影響に関する研究結果をAmerican Journal of Physiologyへ投稿するため、現在準備中である。また、今年度に実施したアロマセラピーの効果に対する高血圧家族歴の影響を検討した研究結果についても論文としてまとめる予定である。計画的に、かつ真摯に研究へ取り組み、当初の計画通りに研究を進展させた。新たに得られた研究成果を国際学会および国内学会で多数発表した。匂い刺激に関連する研究については、「匂い刺激は自律神経活動を変化させ、血圧および心拍数が変動する」という仮説を検証する研究を継続して実施した。その結果、Grapefruit精油の匂い刺激は筋交感神経活動に大きな影響は与えないという結果を導き、国際学会(Experimental Biology 2018)および国内学会(マイクロニューログラフィ学会)で発表した。また、臨床の現場においても長年問題視されているアロマセラピーの効果の個人差についての検討を行い、匂い刺激による血圧応答にみられる個人差は高血圧の家族歴が一因であるという結果を導いた。その成果は、国際学会(Federation of the Asian and Oceania Physiological Societies 2019)にて発表を行った。鍼刺激による循環器指標および自律神経系への影響に関連する研究については、臨床に応用した場合を想定し、下腿への鍼刺激による徐脈効果の持続時間、および体位変化や運動時における徐脈効果の持続性ついて検討した。その結果、10分間の鍼刺激後、徐脈効果は4分間持続することを観察し、また、心拍数が上昇する体位変化・高強度運動を行った場合においても徐脈効果が持続することを明らかにした。これらの成果は国内学会(計測自動制御学会ライフエンジニアリング部門シンポジウム2018)にて発表した。以上の成果に加え、次年度の研究実施に向けて、実験室のセットアップや研究実施において必須の予備実験を多数行い、次年度の研究に向けた準備も順調に推進している。これまでの研究によって、匂い刺激および鍼刺激が循環器指標に影響を及ぼし、その応答は自律神経系が関与している可能性を報告してきた。一方、慢性疲労症候群患者を対象とした研究では、疲労度指標と交感神経活動との間に相関関係があると報告されており、自律神経系に影響をおよぼす匂い刺激は、ストレスや疲労を減少させる可能性が考えられる。したがって、今後の研究では、匂い刺激が循環器指標および自律神経系、さらには疲労度指標におよぼす影響を検証する。本研究の目的は、代替医療に期待される、未病を起因するストレスや疲労の軽減効果の作用機序解明を目指すことである。具体的な実験実施内容は、以下の通りである。健常な若年男性15名(1839歳)を対象とする。10分間の安静(PRE)後に、10分間のストレス負荷(TASK)を実施する。PRETASKを1クールとし、匂い刺激あり条件およびコントロール条件(匂い刺激なし)でそれぞれ実施する。匂い刺激にはラベンダー精油またはグレープフルーツ精油を使用し、すべての被験者に対して両条件(匂い刺激あり条件およびコントロール条件)を実施する。実験開始から終了まで、筋交感神経活動、心拍数、血圧、呼吸代謝諸量、筋および皮膚血流を連続的に測定し、PREおよびTASK終了時に主観的疲労度を測定する。TASK中の各指標を、介入刺激あり条件およびコントロール条件で比較し、匂い刺激がストレス負荷時の自律神経系および循環器指標に及ぼす影響を検証する。現在、実験遂行に必須の予備実験を実施中であり、7月中に実験実施によるデータ収集を完了する予定である。その後データ分析を行い、研究成果を国内および国際学術会議において発表し、国際学術雑誌へ投稿する計画である。

この実験結果から、高血圧の家族歴は匂い刺激による効果において大きな個人差を生み出す要因の一つである可能性を見出した。この新しい知見はFederation of the Asian and Oceania Physiological Societies 2019にて発表を行った。これまでに、森ノ宮医療大学との共同研究において短時間の鍼刺激によって惹起される心拍数や血圧の減少効果、並びに降圧効果と徐脈効果がもたらされる鍼刺激の部位差について報告をしてきた。臨床現場を想定した場合に鍼刺激効果の持続性を観察することは極めて重要であるため、鍼刺激後の徐脈持続時間や鍼刺激後の体位変化および運動に対する影響を検討した。実験結果から、10分間の鍼刺激による徐脈効果は刺激後4分間持続すること、また、鍼刺激後の体位変化および運動実施によっても徐脈効果が維持されることが明らかになった。Grapefruit精油の匂い刺激による循環器系および筋交感神経活動への影響に関する研究結果をAmerican Journal of Physiologyへ投稿するため、現在準備中である。また、今年度に実施したアロマセラピーの効果に対する高血圧家族歴の影響を検討した研究結果についても論文としてまとめる予定である。計画的に、かつ真摯に研究へ取り組み、当初の計画通りに研究を進展させた。新たに得られた研究成果を国際学会および国内学会で多数発表した。匂い刺激に関連する研究については、「匂い刺激は自律神経活動を変化させ、血圧および心拍数が変動する」という仮説を検証する研究を継続して実施した。その結果、Grapefruit精油の匂い刺激は筋交感神経活動に大きな影響は与えないという結果を導き、国際学会(Experimental Biology 2018)および国内学会(マイクロニューログラフィ学会)で発表した。また、臨床の現場においても長年問題視されているアロマセラピーの効果の個人差についての検討を行い、匂い刺激による血圧応答にみられる個人差は高血圧の家族歴が一因であるという結果を導いた。その成果は、国際学会(Federation of the Asian and Oceania Physiological Societies 2019)にて発表を行った。鍼刺激による循環器指標および自律神経系への影響に関連する研究については、臨床に応用した場合を想定し、下腿への鍼刺激による徐脈効果の持続時間、および体位変化や運動時における徐脈効果の持続性ついて検討した。その結果、10分間の鍼刺激後、徐脈効果は4分間持続することを観察し、また、心拍数が上昇する体位変化・高強度運動を行った場合においても徐脈効果が持続することを明らかにした。これらの成果は国内学会(計測自動制御学会ライフエンジニアリング部門シンポジウム2018)にて発表した。
温熱療法と高気圧酸素治療の2者併用による化学療法、放射線治療の増感効果の検討

温熱療法と高気圧酸素治療は、それぞれ抗癌剤の治療効果を増感することが確認されているが、両者を抗癌剤に併用した場合に治療効果の増感が得られるかの検討はなされていない。抗癌剤(カルボプラチン)に温熱療法および高気圧酸素療法の両者を併用した際の効果をマウスに移植した腫瘍を用いて検討した。結果としてカルボプラチン・温熱・高気圧の3者を併用した場合、最も腫瘍成長の遅延が生じる点が確認され、有効な治療法となる可能性が示された。予備実験としてC3Hマウスの大腿部にSCCVII腫瘍を担癌し、腫瘍増殖速度の確認を行った。6×10^6/mlのSCCVIIを注入することで、7-10日後に10mm大に増殖することが分かった。抗がん剤投与量は、過去の同様の実験結果を参考にパクリタキセル15mg/kgおよびカルボプラチン25mg/kgを腹腔内投与することとした。温熱療法は41.5度の恒温槽に専用のマウス固定台を作成し、非麻酔の状態で担癌肢全体を加温し、腫瘍内温度を41.041.5度に保てることを確認した。高気圧酸素療法は、動物実験用の高気圧タンクを使用し、通常の臨床実施プロトコールに基づき、100%酸素を用い15分の加圧、2気圧に達した状態で60分、減圧15分を施行することとした。さらに腫瘍組織内の酸素分圧を経時的に測定できるように、高気圧タンク内に酸素分圧測定装置用の電極を増設した。初期実験として、5-20mm大と、あえて腫瘍径の異なる状況で各種治療を行い、治療効果を検討した。各治療法は、我々が臨床実施した順番(抗がん剤投与→温熱療法→高気圧酸素療法)に基づき行い、温熱療法と高気圧酸素療法の抗癌剤の抗腫瘍効果の増強程度を検討した。結果として腫瘍径が15-20mmと大きい状況で治療を行った場合は、5-15mmと小さい場合に比較して、温熱療法や高気圧酸素療法による抗癌剤の腫瘍縮小効果の増強は強くみられた。この結果は、腫瘍径の大きい場合は腫瘍内の低酸素領域が増加しているものと推測され、温熱療法や高気圧酸素療法による増強効果が高く得られた可能性があり、われわれの予測した機序に合致するものと思われた。しかし、同実験は抗癌剤を2剤併用したものであるため、次年度は各抗癌剤において、どの程度増強効果が認められるかを個々に検討し、さらに、治療中の腫瘍内の酸素濃度を経時的に測定し、酸素分圧の変化と抗腫瘍効果の関連を検討する。抗癌剤としてカルボプラチン単剤を用いて、温熱療法および高気圧酸素療法による増強効果を検討した。平均腫瘍体積が2倍になるまでの日数は、カルボプラチン・温熱・高気圧群は12.4日、カルボプラチン・温熱群8.3日、カルボプラチン・高気圧群5.8日、カルボプラチン単独群5.5日、無治療群4.9日であり、カルボプラチン・温熱・高気圧群において最も腫瘍成長の遅延が確認された。また、腫瘍内酸素分圧の測定を経時的に施行し、温熱療法および高気圧酸素療法の施行時に高い酸素分圧が維持されている点を確認した。さらに、各治療法の施行順序を変化させ、最適な治療スケジュールを検討した結果、カルボプラチン投与→温熱療法→高気圧酸素療法の治療順序で高い腫瘍成長の遅延が得られる傾向がある点を確認した。結論として温熱療法と高気圧酸素療法の両者を併用することでカルボプラチンの腫瘍成長抑制効果がさらに増強されることが示された。
鉄筋のカットオフ・継手と貫通孔を有するRC梁の複合的破壊を考慮した設計法

建物が地震で被災したとき、一部の弱点部材の損傷が原因で取り壊しとなる場合がある。鉄筋コンクリート造建物の梁には配管用の貫通孔、鉄筋の継手などが設けられ、構造性能に影響を及ぼし、弱点となる。本研究では、先ず構造実験と数値解析により複合的な破壊メカニズムを解明する。次に簡易な評価モデルと精緻な解析モデルでの設計クライテリアを提案し、鉄筋コンクリート有孔梁の複合的破壊を考慮した設計法を開発する。建物の様々な規模や形態に適用可能な設計法とモニタリング法により、弱点部材の損傷を制御して多くの建物の継続使用とするシナリオを提案する。
近代日中間の書籍交流の研究――商業活動を中心として

本研究においては、明治前期に日中両国間を往来した人々が交わした筆談の資料や、旅行記、書店の販売目録などの基本史料を系統的に調査のうえ、整理・分析を行ない、当時における日中間の書籍商のネットワークを探り、この時期の日中間の書籍流通ルートと人間同士の交流の実態について考察してきた。本研究は近代日中文化交流史上において重要な意義を有すると同時に、国境を越えた新しい文化と知識の生成の過程を理解するにも重要な意義を持っている。平成24年度は引き続き国内外の図書館・資料館などで調査と資料収集を行い、データを整理し、重要な書籍商について考察を行った。国内では、東京、大阪、京都の関係図書館の他、九州大学図書館、琉球大学付属図書館などで調査を行った。中国では、引き続き北京、上海の各図書館・档案館で調査を行った。これらの調査研究と今までの研究蓄積をもとに、『人物往来与書籍流転』(中国・中華書局、2012.4)、「日本入宋僧南浦紹明および宋僧の詩集『一帆風』について」(堀川貴司・浅見洋二編『蒼海に交わされる詩文』pp.119-146、汲古書院、2012.10)、「Travels to Japan by Chinese Painters in the 1870s and 1880s」(Chen Jie,translated by Joshua A. Fogel, Joshua A. Fogel編,The Role of Japan in Modern Chinese Art (New Perspectives on Chinese Culture and Society)pp.13-41,Berkeley, Calif.: Global, Area, and International Archive,University of California Press,2013.1)、「『四明叢書』の編者・張寿鏞の文献収集」(早坂俊廣編・小島毅監修『文化都市寧波』、『東アジア海域に漕ぎだす』叢書2、東京大学出版会、2013.02)、「『夢梅華館日記』翻刻(第二十三二十五巻)」(『調査研究報告』第33号pp.171-218、国文学研究資料館、2013.3)、『1862年上海日記』(陶振孝・閻瑜・陳捷訳、名倉信敦『海外日録』・『中国聞見記』を担当、中国・中華書局、2012.8)などの論考、資料整理の成果を発表した。平成25年度においては、引き続き文献資料と現地調査を行い、それまでの調査資料の整理・点検、データの分析を行った。また、研究成果をまとめ、学会発表、論文の執筆を行った。具体的には、日中両国間の書籍交流における商業活動の実態と書物流通ルートについて研究し、とくに東京・大阪・上海・広州などの書肆についての研究を行い、このような書物流通の環境が当時の両国の知識人、書物のコレクターなどに与えた影響を考察した。「京都における羅振玉の日本所蔵漢籍の出版事業について」(京都府立総合資料館・京都府立大学主催総合資料館開館50周年記念国際京都学シンポジウム「近代京都の学と美の新生ー明治・大正期の日中文化交流の中からー」)、「『毛詩品物図考』より見た十八世紀の新しい「知」の形成」(東方学会、2013・5・24)などの学会発表を行い、『夢梅華館日記』翻刻(第二十六二十七巻)(『調査研究報告』第34号、国文学研究資料館、2014.3)などを発表した。平成23年度は計画通りに国内外の図書館・資料館・档案館・博物館などにおける調査と資料収集を行った。中国では北京の国家図書館・北京大学図書館、清華大学図書館、中国書店などで資料調査と研究の打合せを行い、国内では東京、大阪、京都の関係図書館の他、九州大学図書館、琉球大学附属図書館などで調査を行った。また、明治時代の日中両国の書店の販売目録を調査し、そのデータの整理に着手し、雑誌・新聞の書籍広告と関連記事についてデータ収集と分析を行った。これらの調査研究と今までの研究蓄積をもとに、「日本米沢藩旧蔵宋版三史与近代中日文化交流」(『文献』2011年第3期、pp.151-161、2011.7)、「辛亥革命後の楊守敬」(『国文研ニューズ』No.25、pp.6-7、2011年秋、国文学研究資料館)、「十九世紀七十、八十年代中国書画家的日本遊歴」(関西大学文化交渉学教育研究センター、(中国)出版博物館編『印刷出版与知識環流ー十六石以後的東亜』、pp.435-454、2011.10)、「近代における日中間の古典籍の移動について」(『東アジア書誌学への招待』第一巻、pp.249-275、2011.12)、「姚文棟在日本的訪書活動」(『中国典籍与文化』2012年第1期〔総第80期〕、2012.1)、「『夢梅華館日記』翻刻」(第十九二十二巻)(『調査研究報告』

第32号、pp.71-144、国文学研究資料館、2012.3)などの論考、資料整理の成果を発表した。平成26年度においては、それまでの調査資料の整理・点検、データの分析を行うことと同時に、引き続き日中両国間の書籍交流における商業活動の実態と書物流通ルートについて研究し、このような書物流通の環境が当時の両国の知識人、書物のコレクターなどに与えた影響を考察した。また、当時の日中両国の社会的、文化的な背景との関係を考慮しながら、このような商業活動と東アジアの国際化を背景とした新たな文化環境の形成および新知識の生成過程との関わりも明らかにし、学会発表や論文の形で研究成果を発表してきた。新出資料の翻刻として、前年度に続き、「『夢梅華館日記』翻刻(第二十八二十九巻)」(『調査研究報告』(国文学研究資料館)第35号、pp.117(1)-48(45)、2015.3、)を発表し、日中両国の書物往来に興味深い例証として、『毛詩品物図考』の内容と出版・流通情況を研究し、「『毛詩品物図考』より見た18世紀における新しい「知」の形成」(川原秀城編『西学東漸と東アジア』、pp.291-306岩波書店、2015.2)と題する論文を発表した。なお、日中両国のみではなく、その比較対照として、日韓・日蘭の書籍交流史にも関心を持つようになり、共編の論文集『日韓の書誌学と古典籍』(勉誠出版、2015.5)を出版し、論文「シーボルトコレクションの和刻本漢籍について」(『シーボルト日本書籍コレクション現存書目録と研究』、人間文化研究機構国文学研究資料館編pp.580-601、勉誠出版、2014.12)と「韓国国立中央図書館所蔵琉球『選日通書』について」(大高洋司・陳捷編、勉誠出版、2015.5)を発表した。中国思想現在までの研究はほぼ計画通りに進めており、資料調査・収集とデータの分析は着実に進んでおり、一定な成果も挙げてきた。そのため、平成24年度の研究はおおむね順調に進展していると判断できると思われる。日本国内と中国の北京・上海の各図書館で資料調査を行い、収集したデータの入力と分析は着実に進んでおり、一定な成果を挙げてきた。また、成果の一部は学会での研究発表、講演あるいは学術雑誌での資料翻刻、学術論文の執筆などの形で発表し、社会への公開を努めた。そのため、平成25年度の研究はおおむね順調に進展していると判断できると思われる。計画当初は関東・関西・九州地方の図書館・資料館および中国北京の国家図書館・北京大学図書館、北京市档案館、中国社会科学院近代史研究所・北京市档案館、中国書店、上海図書館、上海市档案館、上海社会科学院、復旦大学図書館などを日本国内外の図書館・資料館・档案館・博物館などを中心に調査と資料収集を進める予定であった。地震の影響で研究活動の始動がやや遅れたものの、上海の調査先を除いて他の箇所においておおむね順調に進めてきた。書籍商の記録、出版販売目録、雑誌・新聞の書籍広告などの関連データの収集整理も着実に進んでおり、一定な成果も挙げてきた。そのため、平成23年度の研究はおおむね順調に進展していると判断できると思われる。平成25年度においては、それまでの調査資料の整理・点検、データの分析を行い、研究成果をまとめて発表する。1.調査資料の整理・点検を行い、調査データを総合的に分析する。それらのうちの重要な新出資料を翻刻し、『近代日中書籍流通関係資料集』として編纂し、広く研究者や社会に紹介する。
アフリカのヒトとサルからのHIV・HTLV関連ウイルスの分離・解析

ヒトにエイズや白血病を起こすレトロウイルス(HIV/HTLV)は、サルの相当するウイルス群と共に霊長類レトロウイルスの1大グループを形成している。本研究の目的は、各ウイルスの分子疫学の調査を通して、それぞれの起源・進化・伝播を考察し、さらには霊長類レトロウイルスの全体構造を明らかにすることである。我々は近年、これらのウイルスの故郷としてアフリカ中央部に注目してきた。平成9年度はカメルーンに海外調査を行ない(当初コンゴも予定していたが内戦という事情により取り止めた)、主にエイズ患者等より採血、血清学的検索を行った(92/135がHIV陽性)。また前年度までにコンゴ、カメルーンなどから集めた陽性検体について、詳細な遺伝子解析を行った。その結果、1)アフリカ中央部で最も多く見られるHIV-1サブタイプはA型であるが、その他にBJの各型およびグループO型が存在し、しかもこれらの間で重感染か高頻度(約10%)にあること、2)コンゴにおける調査では、HIV-1のG型とH型のprevalencyがそれぞれ6/28(21%)とA型の11/28(39%)に次いで高いこと(エイズ患者から70株のHIV-1を分離し、その内28株を遺伝子解析した)、3)コンゴからと以前ガーナから分離した2つのG型株について遺伝子解析した結果、両株共polはA型、envはG型のいわゆるA/Gリコンビナントであったが、中間部分のモザイクパターンは相異なっていること(G型ウイルスの発生の時期と場所が2通り以上存在することを示唆)、4)カメルーンの3重感染のエイズ患者から得られたウイルスはO、A、Dの3種類の遺伝子型から成るリコンビナントであり、しかも同一個人内に少なくとも4つの異なるパターンがあることなどが分かった。エイズ関連ウイルスについては、これまでにHIV-1及びHIV-2がヒトから、SIVがアフリカの数種のサルから分離され、また、遺伝子解析からそれらの相互関係が明らかにされてきた。現在では、エイズウイルスがアフリカに由来することは、ほぼ定説となっている。従って、エイズウイルスの起源と進化を理解する上で、アフリカにおける調査は不可欠である。本年度は、中央アフリカのカメルーンにおける調査を継続、コンゴにおける調査を開始した。カメルーンにおいてはヤウンデ大学附属病院を中心に、北西部の都市部から、約150検体の血液を採取した。コンゴでは、国立公衆衛生研究所を中心に、北東部、北西部のピグミー、チンパンジーを含めて約350検体の血液を採取した。血清学的にHIV感染が疑われた血液中のリンパ球を用いて、ウイルス分離に務めた。分子系統解析の結果、全てのHIV-1のサブタイプがカメルーンにはみられ、また、HIVにおける重感染が、HIV-2とHIV-1間、HIV-1グループOとHIV-1グループM間、HIV-1グループMの各サブタイプ間を問わず起こり、調査した全検体中10%前後という少なからぬ頻度で起こっていることが示された。さらに、HIV-1グループO、サブタイプAおよびDの3系統のウイルスゲノムを持つ三重感染と、それらの組換えウイルスが得られた。HIVの分子進化については、従来容易に起こりうる変異の積み重ねによるものと考えられていたが、加えて、リコンビネーションがウイルスの生き残り戦略の一つとして果たしてきた役割も考える必要がある。従来のenv遺伝子のV3領域のみでサブタイプを決めることは、組換えによりモザイクウイルスになっている可能性もあることから留意せねばならない。このことは、分子疫学、治療薬、ワクチン開発の戦略を立てる上で重要な基礎情報となるものである。ヒトにエイズや白血病を起すレトロウイルス(HIV/HTLV)は、サルの相当するウイルス群と共に霊長類レトロウイルスの1大グループを形成している。