hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「Slow code」の再検討

蘇生の見込みのない患者に対する形式的な心肺蘇生を「Slow code」と呼ぶが、これは医療倫理の教科書では厳しく禁止されている一方で、家族の気持ちを考えれば、これを許容しても良いのではないかという意見もある。そこで今回、医師のSlow codeに関する認識とその実施の実態について調査を行った結果、Slow codeに対する基本姿勢では、絶対に行うべきでないという回答は3%に過ぎず、大半はこれを許容していた。家族の気持ちを考えると積極的に行って良い行為であるという答えも16%あった。このように多くの医師がSlow codeを許容していることが判明した。「Slow code」とは、一般的に、「医師が蘇生は無意味であり価値がないと判断しているのに対し、患者家族の強い要望で行われる形式的な心肺蘇生」を指す。従来の医療倫理では、この「Slow code」は行ってはならないとされてきたが、近年、家族の死の受容の観点からこれを許容しようという考え方が見られるようになった。そこで本研究では、「Slow code」の現状を明らかにし、その積極的意義を再検討することを目的としている。研究初年度にあたる平成27年度は、文献を渉猟し、「Slow code」「医学的無益性」に関する基礎文献リストを作成した。特に、治療差し控え、医療資源配分、ベッドサイド・ラショニングとの関係に注目して論点を整理した。その結果、医療経済性に全く配慮しなくても、やはり無益と判断される医学的介入の代表が、この「Slow code」であることが、明確となった。その成果の一端は、平成28年度に発刊予定の書籍「医学的無益性の生命倫理」の第5章「『医学的無益性』と医療経済」として公開の予定である。また、医師調査用の調査用紙の作成に関しては、Slow codeの実施経験、現状、それに対する基本姿勢を中心とし、医学的無益性、治療差し控え、医療資源配分、ベッドサイド・ラショニングについてもその関連性が分かるような内容のものがほぼ完成している。平成28年度の早い時期に、この質問紙を用いてパイロット調査を行い、その結果をフィードバックして最終的な調査紙を作成する予定である。平成27年度は、1文献研究、2医師対象調査紙の作成、3看護師対象の調査票の作成を計画していたが、1については、ほぼ予定通りに研究が進行し、その成果の一部は公表出来るところまで至った。この点では、予定よりも進んでいると評価して良い。一方、2に関しては、予定では、質問紙(案)を作成し、パイロット研究をフィードバックし、最終的な質問紙を完成させる予定であったが、質問紙(案)の段階までしか進んでいない。計画に比べて、作業が遅れ気味である。3については、2の医師用の調査票との比較を念頭に置いていることから、2に比べてもさらに進行が遅れている。平成27年度28年度に行ったスローコード概念整理の過程で、医学的無益性について文献検討の上、概念分析を行った結果が、成書として公開に至った。医学的無益性は、量的無益性と質的無益性に分けられるが、がん終末期患者に対する蘇生は、前者の範疇に入り、蘇生可能性が非常に低い(一般的に1%以下)ことを持って、これを無益と判断している。スローコードという概念は、蘇生可能性がないことが分かっていながら、主に家族に対して、蘇生をしているふりをすることを指すが、もし、蘇生実行者(医師)自身が、その蘇生自体を無益ではないと判断しているなら、それはスローコードには当たらないはずである。医学的無益性概念では、蘇生可能性が1%以下という医師の中でのコンセンサスを前提に、これを援用していると見るのが妥当であり、個々の医師の判断を縛るものではない。「どうせ助からないだろう」と考えながら、ゆっくりした蘇生のふりをするのはスローコードであろうが、「助かるかも知れない」と信じて行う蘇生行為は当然スローコードではない。スローコードか普通の蘇生かを分かつラインは、一見客観的に引けそうであるが、そこには医学的無益性判断の根幹にかかわる問題が隠されていることが判明した。医師に対するインターネット調査に関しては、最終的な質問紙が完成にいたらず、本来、平成28年度中に実施する予定であった調査が未施行である。看護師に対する調査も、医師に対する調査用紙が確定できなかったため、それとの比較を想定していた部分の質問ができておらず、こちらも実施に至っていない。この両者に関しては、計画に比して、大幅な遅れと言わざるを得ない。医師に対するフォーカスグループ・ディスカッションに関しては、モデレーターが用いるインタビュー・ガイドの作成が終了し。これをもとに2名の医師を対象にパイロット調査の形でディスカッションを行い、ガイドラインの修正・整備を行ったところである。ただし、本調査は行えておらず、研究計画に比べて遅れが見られる。看護師に対するフォーカスグループ・ディスカッションも医師用のインタビュー・ガイドが最終確定に至っていないため、パイロット調査も行えていない。これも大幅な遅れと言える。蘇生の見込みのない患者に対する形式的な心肺蘇生を「Slow code(スローコード)」と呼ぶが、これは医療倫理の教科書では厳しく禁止されている。一方家族の気持ちを考えれば、これを許容しても良いのではないかという意見もある。そこで今回、医師のSlow codeに関する認識とその実施の実態について調査を行った。心肺蘇生を行った経験のある病院勤務医204名を対象とした調査によると、これまで医学的に無益であると感じながら心肺蘇生を行った経験が在る医師は96%にのぼった。

そうした無益な蘇生を望む家族に対しては、蘇生に意味がないと家族を説得し、蘇生を行わない医師は7%に過ぎず、72%は、そうしたい説明はするものの、それでも家族が蘇生を望む場合は、形式的な蘇生を行うと答えた。こうしたSlow codeに関する認知度は38%に過ぎず、60%近くの医師はSlow codeという用語も概念もはじめて知ったと答えた。Slow codeに対する基本姿勢では、医師への信頼を損なう行為であり、絶対に行うべきでないという回答は3%に過ぎず、大半は程度の差はあれ、これを許容していた。家族の気持ちを考えると積極的に行って良い行為であるという答えも16%あった。Slow codeの実施経験も87%にのぼり、その際に控えた積極的蘇生手技として、強い胸骨圧迫、気管内挿管、除細動が多かった。さらに、こうしたSlow codeに関して,学会や所属医療機関で統一的な対応を予め決めておくべきとした医師は、45%であるのに対して、それは医師個々人の裁量に任せるべきであるとした医師は、53%であった。以上のように、非常に多くの医師がSlow codeを許容しており、半数以上の医師がそれは医師の裁量の範囲であると答えるなど、医療倫理の教科書にあるような単純なSlow code禁止とは相反する結果が得られた。蘇生の見込みのない患者に対する形式的な心肺蘇生を「Slow code」と呼ぶが、これは医療倫理の教科書では厳しく禁止されている一方で、家族の気持ちを考えれば、これを許容しても良いのではないかという意見もある。そこで今回、医師のSlow codeに関する認識とその実施の実態について調査を行った結果、Slow codeに対する基本姿勢では、絶対に行うべきでないという回答は3%に過ぎず、大半はこれを許容していた。このように多くの医師がSlow codeを許容していることが判明した。平成28年度上期に、医師調査票を完成させ、予定どおり、同年度中に、医師対象の調査を行う。これと併行して、看護師対象の調査票も完成させ、やはり平成28年度中に調査を完了する。また、平成28年度はこれに加えて、「医師に対するフォーカスグループ・ディスカッション」を行う予定である。まずは、グループ・ディスカッションのモデレーターが用いるインタビュー・ガイドラインの作成を行う。参加医師のリクルートはスノウ・ボール方式とし、診療科の偏りや年齢、経験年数の偏りが少なくなるように調整する。対象医師10名に対し、2から3時間の予定でフォーカスグループ・ディスカッションを実施する。可能なら、医師対象のアンケート調査の結果をこのディスカッションにある程度反映したい。そのためにも、医師対象調査を年度内の早めに行うことが必要である。平成29年度は、研究最終年度であり、主としてデータ解析とそのまとめに充てる予定であるが、研究の進捗状況によっては、平成29年上期に、平成28年度に行えなかった調査を行うなど、ある程度柔軟に対応してゆきたい。平成28年度の予算は、大半を平成29年度に持ち越しており、平成28年度実施予定の調査は平成29年度上半期に実施することで遅れを取り戻したい。
葉緑体遺伝子の偽遺伝子化プロセスにおける翻訳不活性化の検証

植物は葉緑体遺伝子を減少させる方向で進化してきたが、葉緑体ゲノムに存在する遺伝子が偽遺伝子化・消失していくプロセスについては不明のままである。葉緑体リボソームのS16タンパク質をコードするrps16遺伝子は、多くの高等植物では核と葉緑体の両ゲノムに存在しているので、葉緑体rps16遺伝子が偽遺伝子化している可能性が高い。本研究では、タバコ葉緑体rps16遺伝子が転写、スプライシングされているにもかかわらず翻訳が不活性化されていることを明らかにし、さらに翻訳不活性に関与するシス配列を同定した。これらの結果より、葉緑体遺伝子の偽遺伝子化プロセスには、翻訳不活性化が関与していることが示唆された。葉緑体はランソウ様の原核生物が宿主細胞に共生して生じた。葉緑体ゲノムは進化の過程で多くの遺伝子を宿主の核ゲノムへと移行させてきた。この葉緑体ゲノム進化の中間段階では、葉緑体ゲノムと核ゲノムの両方に存在する相同遺伝子が同時に機能し、その後、葉緑体ゲノムに存在する遺伝子の偽遺伝子化・消失がおこるが、その偽遺伝子化プロセスは不明のままである。本研究では、偽遺伝子化プロセスの一つとして葉緑体mRNAの翻訳活性が著しく低下していることを明らかにするため、核と葉緑体の両ゲノムに存在することが明らかとなっているタバコrps16遺伝子をモデルに研究を行う。前年度までに葉緑体のリボソームには核ゲノム由来のS16タンパク質が含まれていることを明らかにしたので、本年度は、葉緑体rps16 mRNAの翻訳活性について葉緑体in vitro翻訳系を用いて解析した。(1)葉緑体rps16 mRNAの翻訳活性を測定したところ、リボソームタンパク質をコードするrps2 mRNAの翻訳活性と比較して500倍以上も低いことを明らかにした。(2)葉緑体rps16 mRNAの翻訳活性が著しく低い原因が、タンパク質コード領域にあるのか5'非翻訳領域にあるのかについて、rps2 mRNAやT7gene10由来の5'非翻訳領域、S2タンパク質や緑色蛍光タンパク質(GFP)のコード領域などとのキメラmRNAを作成して解析した。その結果、rps16 mRNAの5'非翻訳領域は翻訳活性がほとんどないことを明らかにした。葉緑体は光合成を行うラン藻様の原核生物が宿主細胞に共生して生じた。葉緑体ゲノムの進化過程では多くの葉緑体遺伝子が宿主の核ゲノムへと移行した。本研究では、偽遺伝子化プロセスの一つとして葉緑体mRNAの翻訳活性が著しく低下していることを明らかにするため、核と葉緑体の両ゲノムに存在することが明らかとなっているタバコrps16遺伝子をモデルに研究を行った。前年度までに葉緑体のリボソームには核ゲノム由来のS16タンパク質が含まれていること、rps16 mRNAの5'非翻訳領域は翻訳活性がほとんどないことを明らかにしてきた。本年度は、葉緑体rps16 mRNAの翻訳抑制にかかわるシス配列について、葉緑体in vitro翻訳系を用いて解析した。様々な欠失変異を導入したrps16 mRNAの5'UTRを作製し、翻訳活性を測定した。その結果、翻訳開始点上流59塩基から47塩基の13塩基を欠失させたrps16 5'UTRが翻訳活性を有していたことから、rps16 mRNAの翻訳抑制シス配列がこの領域に存在することが明らかとなった。この葉緑体ゲノム進化の中間段階では、葉緑体ゲノムと核ゲノムの両方に存在する相同遺伝子が同時に機能し、その後、葉緑体ゲノムに存在する遺伝子の偽遺伝子化・消失がおこる。しかし、この偽遺伝子化プロセスについては不明のままである。本研究は、偽遺伝子化プロセスの一つとして葉緑体mRNAの翻訳活性が著しく低下していることを明らかにするため、核と葉緑体の両ゲノムに存在することが明らかとなっているタバコrps16遺伝子をモデルに研究を行う。本年度はタバコ葉緑体リボソームに含まれるS16タンパク質が、核ゲノム由来か葉緑体ゲノム由来がのどちらであるかを確認するため、以下の実験を行った。(1)核由来S16タンパク質および葉緑体由来S16タンパク質抗体の作製葉緑体由来S16タンパク質については、ホウレンソウの葉緑体S16タンパク質を認識する抗体をSubramanian教授より分与して頂くことができた。

核ゲノム由来S16タンパク質抗体については、核ゲノムに存在するrps16遺伝子4種をクローニングし、リコンビナントタンパク質の作製を試みたが、リコンビナントタンパク質を得ることは困難であった。そこで、4種の核由来S16タンパク質間で保存性が高く、葉緑体由来S16タンパク質には存在しない領域をターゲットにしたペプチド抗体を作成した。(2)葉緑体リボソームタンパク質の解析タバコ葉緑体よりリボソームタンパク質を抽出し、上記(1)で作製した抗体を用いたウェスタン解析を行ったところ、葉緑体リボソームには核由来のS16タンパク質が含まれていることを確認した。当初計画通り、葉緑体rps16 mRNAの翻訳活性が著しく低いこと、さらに、その原因が5'非翻訳領域にあることを明らかにすることができた。当初計画していた抗体作製について、核由来のS16タンパク質抗体はペプチド抗体を作成せざるを得なかったが、葉緑体由来のS16タンパク質抗体は既存のものが入手できたので、当初計画から遅れることなく研究を推進することができた。本年度の研究は当初計画通り、順調に進展することができた。今後も当初計画に沿って研究を推進していく。本年度の研究が当初計画通り順調に進展したので、今後も当初計画に沿って研究を推進していく。該当なし当初計画通りの使用予定である。
高臨界電流セラミックス系超伝導材料における不均質電子構造の解明

セラミックス系超伝導線材の実用化に向けて、臨界電流密度(Jc)の向上が求められており、このためには、量子化磁束を有効にトラップする弱超伝導領域(ピニングセンター)を導入する必要がある。最近、NdBaCuO系(Nd系)及びPb置換BiSrCaCuO系(Pb-Bi系)において非常に高いJcが報告されたが、ピニングセンターの起源については不明であり、局所的な電子状態の直接評価が急務となっている。本研究では、Jcを決定する要因をミクロな立場から明らかにすることを目的とし、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いてセラミックス系超伝導体における微細組織とそれに対応する電子状態の空間変化を調べた。その結果、Nd系では、低バイアスのコンダクタンスが高い領域が試料中に点在している様子が確認された。この領域におけるトンネルコンダクタンスを周辺部と比べると、超伝導ギャップ値は周辺部と変らないものの、ギャップ内コンダクタンスが増加していることが判明した。また、ゼロバイアス近傍には弱いながらもピーク構造が認められ、酸素欠損等による準粒子散乱を示唆している。上記の傾向は高温でより顕著であり、液体窒素温度付近では、ギャップ内コンダクタンスは1近くまで増加した。このことは、同サイトが、特に高温で有効なピニングサイトとして機能することを示している。一方、Pb-Bi系では、Biサイトを置換したPb原子が確認された。また、Pb原子の周囲数nmの範囲に渡って、超伝導ギャップが変化していることを見いだした。この結果は、電荷の貯蔵層であるBiO層における電子状態の変化が、局所的にではあるが、超伝導性に大きな影響を与え、従ってピニングサイトとして作用しうることを意味している。高臨界電流(Jc)材料として知られるNdBaCuO超伝導体におけるピニングサイトの同定を目的とし、同材料の電子状態の局所的な変化を走査型トンネル顕微鏡(STM)により測定した。試料は、表面からの酸素脱離による影響を最小限に抑えるため、超高真空中、液体窒素温度において劈開した。4.2KのSTM増からは1次元原子配列が明瞭に観測され、劈開面にはCuO1次元鎖面が露出していることがわかる。得られたトンネルスペクトルには超伝導ギャップ構造が認められたが、ゼロバイアスコンダクタンスは非常に高い値を示した。これは、最表面のCuO面が金属的であることを反映していると考えられる。バックグラウンドコンダクタンスは、従来の報告とは異なり平坦であり、劈開処理の有効性を物語っている。広範囲を走査したところ、低バイアスのコンダクタンスが高い領域が確認された。この領域におけるトンネルスペクトルを周辺部と比べると、ピーク間のエネルギーで定義される超伝導ギャップ値(2Δ)はほとんど変らないものの、ギャップ内のコンダクタンスが増加していることが判明した。これは、同領域で元素置換や酸素の不均一性等により、原子オーダーの領域で対破壊が起きていることを示唆している。本結果は、ピニングセンターの新しい描像を提案するものである。

その結果、Nd系では、低バイアスのコンダクタンスが高い領域が試料中に点在している様子が確認された。この領域におけるトンネルコンダクタンスを周辺部と比べると、超伝導ギャップ値は周辺部と変らないものの、ギャップ内コンダクタンスが増加していることが判明した。また、ゼロバイアス近傍には弱いながらもピーク構造が認められ、酸素欠損等による準粒子散乱を示唆している。上記の傾向は高温でより顕著であり、液体窒素温度付近では、ギャップ内コンダクタンスは1近くまで増加した。このことは、同サイトが、特に高温で有効なピニングサイトとして機能することを示している。一方、Pb-Bi系では、Biサイトを置換したPb原子が確認された。また、Pb原子の周囲数nmの範囲に渡って、超伝導ギャップが変化していることを見いだした。この結果は、電荷の貯蔵層であるBiO層における電子状態の変化が、局所的にではあるが、超伝導性に大きな影響を与え、従ってピニングサイトとして作用しうることを意味している。
セミインタクト肝細胞によるタンパク質分解機構の解析

高等動物における細胞内タンパク質分解の分子的理解に向けて、申請者らはその主要経路と考えられる自食作用に焦点を絞り、その現象を再現するin vitro系の開発を目指している。これまで溶血毒素S.anreus α-トキシンを用いて細胞膜透過処理(permeabilization)したセミインタクト肝細胞を作り、第一段階である自食作用胞形成を含む自食作用系タンパク質分解(antophagic proteolysis)を再現することに成功した。しかしながら、α-トキシン処理細胞ではタンパク質など高分子の細胞内外での交換が不可能である。そこで、本研究課題ではさらに一歩進め、これを可能とするセミインタクト細胞を別の細菌毒素ストレプトリジン-O(SLO)を用いて作り上げることを目的とした。本年度得られた結果を以下に述べる。得られたSLO処理肝細胞はリソソームなどの無傷性が保たれ、細胞膜のみにタンパク質を透過させる穴があいていることが認められた。このSLO細胞でのタンパク質分解、つまりバリンの放出はATPとサイトゾルの添加により増加した。リソソーム機能を阻害するクロロキンが約60%阻害することから、明らかにリソソーム系タンパク質分解の存在が示されたが、第一段階の自食作用胞形成が起こらず、完全な自食作用が維持されていないことが示唆された。つまり、SLO処理の時点で形成されていた作用胞内のタンパク質が分解していると考えられた。興味深いことにGTP結合タンパク質の関与を示唆する阻害剤GTP_γS,GMP-PNPがATP,サイトゾルの共存下でのみこのタンパク質分解を阻害した。以上の結果は、SLO処理細胞は自食作用の第二段階以降、つまり自食作用胞の成熟過程を維持していることを示しており、α-トキシン細胞とは異なるin vitro系になりうることが判明した。本結果は第10回細胞内蛋白質分解に関する国際会議(東京)で発表した。
外来侵入植物による遺伝的汚染－ギシギシ属在来種の危機的実態の解明

近年の人間活動の活発化により,多くの植物が外来侵入種となっている.そのような外来侵入種は,同属の在来種と交雑を起こすことによって,後者の遺伝子プールを汚染する可能性がある.この研究では,日本産のギシギシ属の在来種が外来侵入種と交雑起こすことにより,遺伝子プール汚染が生じているかどうかをフローサイトメトリーや遺伝子マーカーを用いて検証した.その結果,在来種のノダイオウと外来のエゾノギシギシ・ナガバギシギシとの間で交雑が起きていることが明らかとなった.単純なF1雑種だけでなく,戻し交雑やF2以降の交雑個体も生じている可能性がある.ギシギシ属では,在来種の遺伝子プール汚染が強く懸念される.外来侵入種の在来種や在来生態系への影響は,生物多様性保全の観点から深刻な問題となっている.外来侵入種と在来種の間に十分な生殖的隔離がない場合,両者間で交雑が繰り返し起こることによって,在来種の遺伝子プールが汚染される可能性がある.雑草性のタデ科ギシギシ属では,ヨーロッパ原産のエゾノギシギシやナガバギシギシが在来のギシギシ属植物との間で繰り返し交雑を起こしていると推察される.本課題では,外来侵入種による,在来種の遺伝子プールの汚染がどれくらい進行しているかを明らかにし,外来侵入種から在来種を遺伝汚染から守るための方策を考案することを目的とする.本年度は,主に在来の絶滅危惧種ノダイオウとエゾノギシギシの2種が交雑を起こしていると推定される青森県青森市の集団について,野外調査およびフローサイトメトリーによる倍数性の解析により,この集団における雑種形成について検討した.この集団では,ノダイオウとエゾノギシギシは側所的に生育しており,特にノダイオウの純粋系統はヨシ原の中に限ってみられた.しかし,ヨシ原の個体にもエゾノギシギシとの交雑の結果生じたと考えられる個体が見られ,生態的な隔離は十分ではないと考えられた.本年度中に,この集団に生育する全ての個体の位置的情報を記録しておいたので,これらの両親種の純粋な個体や交雑と推定される個体の生態的挙動について,経年観察を行う予定である.また,引き続き,交雑がどの程度の割合で,どのように遺伝的な汚染を引き起こしているかを遺伝子マーカーによって明らかにする必要があると考えられる.外来侵入種の在来種や在来生態系への影響は,生物多様性保全の観点から深刻な問題となっている.外来侵入種と在来種の間に十分な生殖的隔離がない場合,両者間で交雑が繰り返し起こることによって,在来種の遺伝子プールが汚染される可能性がある.雑草性のタデ科ギシギシ属では,ヨーロッパ原産のエゾノギシギシやナガバギシギシが在来のギシギシ属植物との間で繰り返し交雑を起こしていると推察される.本課題では,外来侵入種による,在来種の遺伝子プールの汚染がどれくらい進行しているかを明らかにし,外来侵入種から在来種を遺伝汚染から守るための方策を考案することを目的とする.本年度は昨年に引き続き,在来絶滅危惧種のノダイオウとエゾノギシギシの2種が交雑を起こしていると推定される青森県青森市の集団について,各個体の位置情報を取得した上で,フローサイトメトリーおよび核ITS領域の解析により,交雑の判定を行った.その結果,ノダイオウは前年開花した個体は翌年開花する頻度が低下すること,エゾノギシギシや交雑個体はそのような傾向は見られないことが明らかとなった.また,交雑が生じる環境を細分化して交雑個体の頻度を調査したところ,人による干渉が大きくなるに従って,交雑個体の頻度が増加した.上記の局所的な調査とは別に,ノダイオウとギシギシ(在来種)が外来種からどの程度,遺伝子撹乱を受けているかを広く国内の集団について,フローサイトメトリーおよび核ITS領域,葉緑体DNA変異を用いて解析を行った.純粋なノダイオウ・ギシギシの集団はほとんど見られず,在来ギシギシ属の遺伝子プールが外来種によって汚染されている実態が明らかとなった.外来侵入種の在来種や在来生態系への影響は,生物多様性保全の観点から深刻な問題となっている.外来侵入種と在来種の間に十分な生殖的隔離がない場合,両者間で交雑が繰り返し起こることによって,在来種の遺伝子プールが汚染される可能性がある.雑草性のタデ科ギシギシ属では,ヨーロッパ原産のエゾノギシギシやナガバギシギシが在来のギシギシ属植物との間で繰り返し交雑を起こしていると推察される.本課題では,外来侵入種による,在来種の遺伝子プールの汚染がどれくらい進行しているかを明らかにし,外来侵入種から在来種を遺伝汚染から守るための方策を考案することを目的とする.一昨年度,昨年度に引き続き,ノダイオウのもともとの自生地と考えられる地点での調査を増やすことにより,国内全体にわたって,在来種のノダイオウが外来種であるエゾノギシギシやナガバギシギシの交雑によって,どの程度の遺伝的汚染を受けているのかを検討した.ノダイオウの遺伝子プール汚染は,国内広くに渡って進行しつつあり,純粋な遺伝子プールを維持しているノダイオウの集団はほとんど見られなくなりつつあることが分かった.他の在来種における外来種の遺伝的汚染の実態を明らかにするために,ノダイオウ以外の種についても解析に着手し,野外集団からサンプリングを行った.外部形態から見る限り,在来種であるマダイオウについても,外来種との交雑における遺伝子プールの汚染が生じているように推測される.

引き続き,遺伝子マーカーおよび倍数性の観点から検討を行う予定である.外来侵入種の在来種や在来生態系への影響は,生物多様性保全の観点から深刻な問題となっている.外来侵入種と在来種の間に十分な生殖的隔離がない場合,両者間で交雑が繰り返し起こることによって,在来種の遺伝子プールが汚染される可能性がある.雑草性のタデ科ギシギシ属では,ヨーロッパ原産のエゾノギシギシやナガバギシギシが在来のギシギシ属植物との間で繰り返し交雑を起こしていると推察される.本課題では,外来侵入種による,在来種の遺伝子プールの汚染がどれくらい進行しているかを明らかにし,外来侵入種から在来種を遺伝汚染から守るための方策を考案することを目的とする.本年度は,過去3年間で得られたデータならびに本年度に新たにサンプリングを行った集団の解析をもとに,在来種であるノダイオウの遺伝子プールに外来侵入種のエゾノギシギシおよびナガバギシギシの遺伝子がどの程度侵入しているかを,ノダイオウの集団内レベルと種内レベルで推定した.ノダイオウの純粋個体からなると見かけ上は推定される集団においても,エゾノギシギシもしくはナガバのギシギシの遺伝子が侵入していることが明らかとなった.ノダイオウ集団への外来侵入種の遺伝子侵入の程度は,集団によって大きくばらつくが,ノダイオウの純粋な遺伝子プールを維持している集団は極めて少ないと推定される.現地調査においても,ノダイオウの集団の近傍に外来侵入種の個体が見かけられることが多く,これらの種が風媒花であることを考えると,ノダイオウの種としての遺伝子プールは危機的状況にあると考えられる.ノダイオウだけでなく,やはり在来種であるマダイオウにおいても,外来種との交雑が生じている可能性は高い.宮城県におけるマダイオウの現地調査を行ったが,その場所においてもエゾノギシギシとの交雑が生じており,遺伝子プールの汚染が生じていることが推定された.近年の人間活動の活発化により,多くの植物が外来侵入種となっている.そのような外来侵入種は,同属の在来種と交雑を起こすことによって,後者の遺伝子プールを汚染する可能性がある.この研究では,日本産のギシギシ属の在来種が外来侵入種と交雑起こすことにより,遺伝子プール汚染が生じているかどうかをフローサイトメトリーや遺伝子マーカーを用いて検証した.その結果,在来種のノダイオウと外来のエゾノギシギシ・ナガバギシギシとの間で交雑が起きていることが明らかとなった.単純なF1雑種だけでなく,戻し交雑やF2以降の交雑個体も生じている可能性がある.ギシギシ属では,在来種の遺伝子プール汚染が強く懸念される.研究の実施最終年度に向けて,おおよそ予定していたデータの取得が進みつつある.27年度が最終年度であるため、記入しない。植物進化学ノダイオウ以外の在来種における遺伝的汚染の実態を明らかにする.また,ノダイオウの遺伝子プール汚染に関しては,成果のとりまとめを進める予定である.平成24年4月付けで現職に異動となり,研究室も移動した.そのため,実験室および研究室のセットアップなどで最初の数ヶ月は研究のスピードが遅くなり,その分だけ,当初の計画よりも進捗状況が遅れている.本年度は局所個体群の解析と在来種の分布域に渡る解析の両方について,行うことができた.ほぼ予定通りの進行状況である.27年度が最終年度であるため、記入しない。研究の進行状況から,消耗品と謝金の支出が予定より低い金額に抑えられた.27年度が最終年度であるため、記入しない。効率よく遺伝的解析を行い,平成24年度分の遅れを取り戻す予定である.
Cカイネースによる細胞膜Naチャネルdown-regulationの細胞内機序

ウシ副腎髄質細胞(発生学的に神経堤に由来する)の培養系において、細胞膜Naチャネルのdown-regulation(平成7年度報告)に関与するCカイネース(PKC)の分子種を同定し、さらに、その細胞内機序を検討した。1.副腎髄質細胞には、PKCファミリーの内、α、ε、ζのみが存在することをウエスタン・ブロットで示した。PKC活性薬TPA、PDBu処理により、α、εは細胞質より膜分画に速やかに移行し、15時間後においても膜に結合していた。2.TPA、PDBuは、濃度および時間依存的に、細胞表面^3H-サキシトキシン結合のB_<max>を減少(K_dは不変)させたが、これは薬物処理15時間後に最低値に達した。3.ノザン・ブロットでは、TPA、PDBu処理1時間後に、NaチャネルαサブユニットmRNAレベルは低下し始め、6時間後に最低値に達したが、他方、βサブユニットmRNAはむしろ増加した(生物学的に不活性な4α-TPAは効果がなかった)。TPAの濃度-作用曲線は、^3H-サキシトキシン結合低下のそれと一致した。TPAの作用は、PKC阻害薬、さらに、蛋白合成阻害薬により阻止された。TPA存在下では、αサブユニットmRNAの半減期は著しく短縮した。4.Go6976(PKCα、βの選択的阻害薬)、thymeleatoxin(PKCα、β、γの特異的活性薬)を用いて、(1)αサブユニットmRNAの不安定化にはPKCεが、また、(2)細胞表面Naチャネルdown-regulationには、PKCαが関与していることを、明らかにした。
栄養素分配における イネ節の機能解明

イネ科植物の節は著しく発達した維管束群が高度に組織化されており、栄養素の“維管束間輸送"によってその分配を制御していることが次第に明らかになってきた。本研究ではイネの節においてリン、ホウ素、鉄の維管束間輸送と器官間の分配に関わる新奇輸送体を同定し、その生理機能解析を行った。このうちリンの新規輸送体SPDTは節の維管束木部などに発現し、リンの維管束間輸送を促進することで新葉や種子へのリンの優先的な分配に寄与する。また節の肥大維管束木部転送細胞で高発現するケイ酸輸送体Lsi6のプロモーター解析を行い、組織特異的な遺伝子発現を制御する領域を推定した。イネ節で高発現するミネラル輸送体候補のうち、3つの遺伝子について解析を行った。OsSultr3;4については、節の維管束木部および維管束間の柔細胞に発現し、細胞膜に局在するリン酸取り込み輸送体であることを明らかにした。OsSultr3;4の変異体では、節、新葉、種子へのリンの分配が減少し、下位葉へのリン蓄積が増加したことから、OsSultr3;4が発達中の器官へのリンの優先的分配に寄与していることが明らかになった。また、鉄とホウ酸の輸送体候補については、それぞれ節の肥大維管束木部柔細胞の細胞膜に局在し、変異体においては鉄およびホウ素の分配に影響することを明らかにした。また、節で高発現するメタロチオネイン遺伝子2種について遺伝子破壊株を取得し、生理機能解析を行っている。節の肥大維管束木部転送細胞で高発現するケイ酸輸送体Lsi6のプロモーター解析については、上流5kbまでを含む複数のコンストラクトを作成し、形質転換イネにおいてレポーター遺伝子の組織局在性を調査したが、いずれにおいても内在のLsi6とは異なり、木部転送細胞では発現しなかった。Lsi6のプロモーター解析については、木部転送細胞での発現が見られず、組織特異的な遺伝子発現をもたらすシス領域を特定することができなかったが、その他の新規輸送体の機能解析等は予定よりも進捗した。イネ節で高発現するミネラル輸送体候補について解析を行った。昨年明らかにしたSPDT/OsSultr3;4に加えて、OsPHO1;2も節においてリンの分配に関与していることを見出し、その機能について詳細な解析を行っている。ホウ酸の輸送体候補についても詳細な生理機能解析を行い、新葉へのホウ素の分配に寄与し、破壊株ではホウ素欠乏条件下で著しく生育が悪化することを明らかにした。節で高発現する2種類のメタロチオネインについては、遺伝子破壊株を用いた解析から、それぞれ亜鉛及び銅の分配や節への蓄積性に影響を及ぼすことがあきらかになった。現在より詳細な生理機能解析を行っている。節の肥大維管束木部転送細胞で高発現するケイ酸輸送体Lsi6のプロモーター解析については、昨年までに5kbまでの上流配列やイントロンを含む構造遺伝子、3'UTR配列を導入しても導入遺伝子の節における発現が内在のLsi6とは大きく異なることを明らかにしていた。本年度はLsi6遺伝子の上流約2.4kbにT-DNAが挿入された新規変異株を取得し、この挿入が内在のLsi6の発現様式に影響を及ぼさないことを明らかにした。さらにLsi6プロモーター上の2カ所を同時にターゲットとするCRISPR/Cas9法による変異導入を試み、少なくとも4種類のプロモーター領域が数百bp以上欠失した新規変異体の作出に成功した。節の新規輸送体やメタロチオネイン遺伝子の解析は計画通り進捗している。Lsi6のプロモーター解析については、組換えプロモーターを用いる当初の計画ではうまくいかないことがあきらかになったが、新たな変異体を作出し、内在の遺伝子に対してさらに解析を進める材料が用意できた。引き続き、イネ節で高発現するミネラル輸送体候補について解析を行った。ホウ酸の輸送体OsNIP3;1について詳細な生理機能解析を行い、新葉へのホウ素の分配に寄与し、破壊株ではホウ素欠乏条件下で著しく生育が悪化することを明らかにした。その発現はホウ素欠乏ーホウ素過剰に応答して、転写レベルおよびタンパク質レベルで制御される。節で高発現する2種類のメタロチオネインについては、遺伝子破壊株を用いた解析から、それぞれ亜鉛及び銅の分配や節への蓄積性に影響を及ぼし、二重変異体においてはより顕著な表現型を示した。節の肥大維管束木部転送細胞で高発現するケイ酸輸送体Lsi6のプロモーター解析については、昨年までに5kbまでの上流配列やイントロンを含む構造遺伝子、3'UTR配列を導入しても導入遺伝子の節における発現が内在のLsi6とは大きく異なること、Lsi6遺伝子の上流約2.4kbにT-DNAが挿入された変異株においても内在のLsi6の発現様式に影響を及ぼさないことを明らかにしていた。本年度はさらにLsi6プロモーター上の2カ所を同時にターゲットとするCRISPR/Cas9法による変異導入を試み、プロモーター領域が数百bp以上欠失した複数の変異体の解析から、これらの領域の欠失が内在のLsi6の発現様式に影響を及ぼさないことを明らかにした。これらの結果から内在のLsi6の発現制御に関わる蓋然性が高い領域を約250bpに絞り込んだ。

本研究ではイネの節においてリン、ホウ素、鉄の維管束間輸送と器官間の分配に関わる新奇輸送体を同定し、その生理機能解析を行った。このうちリンの新規輸送体SPDTは節の維管束木部などに発現し、リンの維管束間輸送を促進することで新葉や種子へのリンの優先的な分配に寄与する。また節の肥大維管束木部転送細胞で高発現するケイ酸輸送体Lsi6のプロモーター解析を行い、組織特異的な遺伝子発現を制御する領域を推定した。引き続き、節で高発現するリン・鉄・ホウ素の輸送体候補遺伝子やメタロチオネインなどミネラル分配への影響が推定される遺伝子について順次解析を行う。Lsi6のプロモーター解析については、組換えプロモーターに節の木部転送細胞での転写活性が見られないことから、CRISPR/Cas9法によって内在のプロモーターのデリーションを誘発し、組織特異的遺伝子発現に関与する領域の絞り込みを行う。Lsi6のプロモーター解析については、新たに取得・作成したプロモーター変異株を用いて、節組織特異的名遺伝子発現に関わるプロモーター領域の絞り込みと、組換えプロモーターの発現組織特性が異なる原因の究明を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。植物分子生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
遅発性筋肉痛のメカニズムとその予防・対処法

本研究の目的は、遅発性筋肉痛を実験的に引き起こすモデルを用い、遅発性筋肉痛発現のメカニズムとその意義、対処法および予防法を解明することであった。2年間にわたる研究において、初年度の平成14年度には、「遅発性筋肉痛の程度と筋損傷との関係」について検討し、筋肉痛の程度は筋損傷の程度を反映しないことを明らかにした。また、遅発性筋肉痛および筋損傷の発現に対する運動様式の違いについて、持久的な運動と、大きな筋力発揮を要する短時間の運動で比較、ならびに、強度の異なる運動間での比較を行った。その結果、筋損傷の程度には運動間で有意な差が認められたものの、筋肉痛の程度には大きな差が認められなかった。さらに、遅発性筋肉痛が生じることの意義について検討した結果、筋の適応過程において筋肉痛は必ずしも必要ないことを明らかにした。平成15年度は、「加齢に伴い筋肉痛が遅れて出るようになる」のかどうかを検討した。18-22歳の被験者と60-70歳代の被験者に、相対的な強度が等しくなるようにダンベルを設定し、上腕屈筋群に伸張性運動を負荷した後の筋肉痛を比較した。その結果、筋肉痛が発現するタイミングには年齢の違いによる差は見いだせなかった。遅発性筋肉痛が発現するタイミングには年齢差というより個人差が大きく、また、運動の種類や強度,筋肉による違いが大きいことも別の実験から明らかになった。若年者の遅発性筋肉痛について調査した結果、興味深い事に、幼稚園児や小学校低学年では、遅発性筋肉痛が生じにくく、小学校高学年から生じやすくなることも明らかとなった。脚筋群の運動負荷に伴う筋肉痛についても検討し、上肢の筋との大きな違いはないことが明らかになった。また、筋肉痛や筋損傷を予防するには、同じ運動を繰り返すことが最も有効である事を明らかにした。筋肉が最大限に伸ばされる伸張性運動の前に、筋長の変化が小さい範囲での伸張性運動を行うと、筋損傷の程度が50%程度軽減できる事も明らかになった。筋肉痛の出現に関連すると考えられる筋温の影響についても検討し結果、筋温の影響はないことが明らかになった。さらに、筋肉痛の対処法、予防法についても詳細な文献検索を行った。これまでの研究結果から明らかになったことを「筋肉痛のはなし」という小冊子にわかりやすくまとめた。運動後,数時間から数日間経過してから生じる筋肉痛を遅発性筋肉痛という。遅発性筋肉痛は,筋が張力を発揮している状態で引き伸ばされる筋活動様式(伸張性筋活動)を伴う運動によって引き起こされ,筋あるいは結合組織の損傷とその後の炎症反応が原因であると考えられている。本研究の目的は,遅発性筋肉痛を実験的に引き起こすモデルを用いて,遅発性筋肉痛発現のメカニズムとその意義について解明することであり,2年間にわたる研究において,平成14年度は,下記の実験を行った。本研究の目的は、遅発性筋肉痛を実験的に引き起こすモデルを用い、遅発性筋肉痛発現のメカニズムとその意義について解明することであった。

2年間にわたる研究において、昨年度は、「遅発性筋肉痛の程度と筋損傷との関係」について検討し、筋肉痛の程度は筋損傷の程度を反映しないことを明らかにした。また、遅発性筋肉痛が生じることの意義について検討した結果、筋の適応過程において筋肉痛は必ずしも必要ないことを明らかにした。本年度は、「加齢に伴い筋肉痛が遅れて出るようになる」のかどうかを検討した。18-22歳の被験者と40-50歳代、60-70歳代の被験者に、相対的な強度が等しくなるようにダンベルを設定し、上腕屈筋群に伸張性運動を負荷した後の筋肉痛を比較した。その結果、筋肉痛が発現するタイミングには年齢の違いによる差は見いだせなかった。遅発性筋肉痛が発現するタイミングには年齢差というより個人差が大きく、また、運動の種類や強度、筋肉による違いが大きいことも別の実験から明らかになった。さらに若年者の遅発性筋肉痛について調査した結果、興味深い事に、幼稚園児や小学校低学年では、遅発性筋肉痛が生じにくく、小学校高学年から生じやすくなることも明らかとなった。これらの結果は現在論文にしているところであり、平成16年度の国内外の学会で発表していく予定である。遅発性筋肉痛の予防、対処法についても検討したが、激しい運動や普段やり慣れない運動や動作を行った後に筋肉が痛くなるのは自然なことであり、予防するには、いきなり無理して大きな負荷をかけたり、普段やっていないような運動をいきなり行ったりせず、徐々に負荷をあげることが、最善であることが明らかとなった。筋肉痛に関しては、誤った情報も多いので、これまでの研究結果から明らかになったことを「筋肉痛のはなし」という小冊子にわかりやすくまとめ、トレーニング科学研究会の協力を得て4月中に出版し、無料配布することになっている。
島嶼地帯の県境を越えた市町村合併に関する総合調査-奄美群島を事例にして-

1.研究の具体的実績本研究は、奄美群島における市町村合併を対象としたもので、昨年度から継続して行っている。市町村合併問題に対して、主に経済的側面から分析・検討し、従来の市町村合併の分析を超えることを目的としている。平成16年度の実績は、下記のとおりであるが、平成15年度の調査研究素材をもとに、研究を更に発展させ、成果を問うために、その実績を出版という形で結実させた。(1)個別実地調査(奄美地域、長野県山口村・岐阜県中津川市、北東北)(2)鹿児島大学公開シンポジウムとの連携(11月、沖永良部和泊町)(3)本研究における本の出版(山田誠編著『奄美の多層圏域と離島政策-島嶼圏市町村分析のフレームワーク-』)(1)個別実地調査個別実地調査では、昨年度に形成された各自のそれぞれの課題を解決するために、奄美地域を中心に行った。また、今年度は、県境を越える合併にも調査領域を拡げ、実際に越県合併が実施された長野県山口村と岐阜県中津川市と、北東北3県で合併構想のある北東北へ調査に赴いた。それによって、県境を越える合併における奄美地域との比較検討を行った。(2)鹿児島大学公開シンポジウムとの連携11月に沖永良部和泊町で開催された公開シンポジウム「新しい奄美世界の創出」は、鹿児島大学学長裁量経費(学長プロジェクト)によるものであるが、本研究の発表の場として、このシンポジウムと密接に連携し、協力を行った。(3)本研究における本の出版2年間におよぶ奄美地域の市町村合併に関する調査研究をまとめたものを上記題目の本の形で出版した。2.到達した研究成果到達した研究成果は、上記の(3)の出版物に集約されている。そこでは、既存の行政区域にこだわらず、奄美群島内のより明確な経済的市町村特性を取り出すことができたし、奄美地域の社会地域構造の分析の中から、奄美地域の特質を探り、地域活性化策の提言も行っている。1.研究の具体的実績本研究は奄美群島における市町村合併を対象としたものである。市町村合併を経済という側面から光をあてることによって、従来の市町村合併の分析を超えることをめざしている。平成15年度の実績としては以下のようになっている。(1)合同集中調査(奄美・沖縄)8月(2)個別調査(奄美・沖縄)9月3月(3)経済モデル現地説明会1月2月(瀬戸内町・伊仙町・名瀬市・与論町)(4)鹿児島大学シンポジウム協力1月(5)中間報告書作成3月(1)現地説明会本研究では(3)の現地説明会に重点をおいた。経済モデルの予想値については、現地ではさまざまな反響をいただいた。しかし、従来奄美群島区では感情が先立つ議論がおおく、客観的なデータで議論されることはなかった。その点では、奄美研究に一石を投じることができたと考えている。(2)鹿児島大学プロジェクトとの連携(4)のシンポジウムは、鹿児島大学学長裁量経費(学長プロジェクト)によるものである。本研究の発表の場として、学長プロジェクトとの連携をとっている。2.現段階での研究成果奄美群島区という島嶼地帯において、市町村は経済的に相互依存関係をもって、経済構造を築き上げていることが経済シミュレーションによってあきらかになった。その関係性を無視した市町村合併には弊害があることが指摘できた。

奄美群島区の14市町村を2004年から2020年の成長をもとに、7つに分類した。周辺町村:大和村・伊仙町・知名町(成長パターン)100120%、中核都市としての名瀬市100%、名瀬市との距離感のある町村:宇検村・瀬戸内町・喜界町90%後半、周辺町村を形成できる町村:徳之島町・和泊町90%前半、名瀬市に包摂される町村:住用村・龍郷町83%、希薄な対抗関係町村:笠利町・天城町80%後半、沖縄経済圏:与論町50%また、県境を越えた合併についても奄美群島区では経済合理性に乏しく、公共事業に依存する従来の体質の延長線上にあることも指摘できた。1.研究の具体的実績本研究は、奄美群島における市町村合併を対象としたもので、昨年度から継続して行っている。市町村合併問題に対して、主に経済的側面から分析・検討し、従来の市町村合併の分析を超えることを目的としている。平成16年度の実績は、下記のとおりであるが、平成15年度の調査研究素材をもとに、研究を更に発展させ、成果を問うために、その実績を出版という形で結実させた。(1)個別実地調査(奄美地域、長野県山口村・岐阜県中津川市、北東北)(2)鹿児島大学公開シンポジウムとの連携(11月、沖永良部和泊町)(3)本研究における本の出版(山田誠編著『島嶼の経済社会と市町村合併-合併にゆれる奄美群島と地域構造-』)(1)個別実地調査個別実地調査では、昨年度に形成された各自のそれぞれの課題を解決するために、奄美地域を中心に行った。また、今年度は、県境を越える合併にも調査領域を拡げ、実際に越県合併が実施された長野県山口村と岐阜県中津川市と、北東北3県で合併構想のある北東北へ調査に赴いた。それによって、県境を越える合併における奄美地域との比較検討を行った。(2)鹿児島大学公開シンポジウムとの連携11月に沖永良部和泊町で開催された公開シンポジウム「新しい奄美世界の創出」は、鹿児島大学学長裁量経費(学長プロジェクト)によるものであるが、本研究の発表の場として、このシンポジウムと密接に連携し、協力を行った。(3)本研究における本の出版2年間におよぶ奄美地域の市町村合併に関する調査研究をまとめたものを本の形で出版した。2.到達した研究成果到達した研究成果は、上記の(3)の出版物に集約されている。そこでは、既存の行政区域にこだわらず、奄美群島内のより明確な経済的市町村特性を取り出すことができたし、奄美地域の社会地域構造の分析の中から、奄美地域の特質を探り、地域活性化策の提言も行っている。
比較による日本の近世フランス史学のための基盤的研究ーー語彙をめぐる検討から

本課題は、日仏近世社会を分析する日仏グロッサリーの作成を第一の目標に、鍵語彙の析出を第二の目標に、さらに日仏近世社会研究の基盤づくりを第三の目標に設定している。2018年度は、この目標達成にむけて着実に研究を進めることができた。研究代表者、分担者、協力者、ならびに一橋大学の森村敏己は、2018年度も5月18日、19日、7月27日、9月3日、6日、9月15日、16日、17日、10月12日、13日と、ロベール・デシモン、ファニー・コサンディ著『フランスの絶対主義』を題材に翻訳・研究会を重ねた。当初の予定通りに訳出を終えただけではなく、グロッサリーの作成、「憲法」「主権」など鍵語彙の析出に着手することができた。東京、神戸、長崎と拠点を異にする仲間とのコミュニケーションは、メール、ドロップボックスを活用することで、議論を着実に共有、蓄積してきた。日本における研究ネットワーク作りは順調に進展している。これらの成果は2019年度中に岩波書店から出版されることになっており、今後の日仏比較研究の堅固な基盤となるものと思われる。また、日本の近世史研究者、フランスの日本研究者、フランス史研究者との協働も順調に進んでいる。2019年の春に、高澤、佐々木、竹下、芹生は渡仏し、社会科学研究院を中心にフランス側の研究者(ギヨーム・カレ、ロベール・デシモン、ファニー・コサンディ)との議論を重ねた。その成果として2020年度末のフランスでのワークショップの計画が具体化しつつある。当初計画どおり、日仏近世社会史研究の鍵概念の析出を順調に進めることができた。他方、高澤が本務校を替わるという予期せぬ事態がおこったために3月の計画を事前に立てることができず、EHESSでのゼミ報告を実施することができなかった。かわりに、高澤は3月に短く渡仏し、研究協力者の佐々木真、竹下和亮とともに、ロベール・デシモン、ギヨーム・カレ、ファニー・コッサンディらと個人的に議論を深めてきた。その成果は、2019年に計画している出版計画ならびに春のワークショップに反映されるはずである。研究計画書では最終年度にあたる2019年度には、「成果のアウトプットと日仏近世社会研究への総合」を目標としている。予定どおり、2019年度中に研究分担者、協力者は分担して鍵語彙に関する論考を書くと同時に、絶対王政研究の意義についての論考を共同執筆することになっている。また総括のための研究合宿を11月に長崎で予定している。その成果は早ければ今年度中に岩波書店から刊行される予定である。他方、フランスの研究者を招聘した研究集会を日本で開催することを予定していたが、日本の近世史研究者とともに2020年春にフランスで行う予定をたてている。その成果は、現在準備中の日仏同時出版の論文集に結晶するものと考えている。2017年度は不可分の二つの目標を設定したが、いずれも順調に遂行できた。一つはロベール・デシモン、ファニー・コッサンディ著『フランス絶対王政』を共同研究者、連携研究者ら(芹生尚子、林田伸一、佐々木真、小山啓子、正本忍、森村敏己、竹下和亮、松本礼子)の日本のアンシアン・レジーム研究者が専門的知見をもちより共同翻訳する作業である。5月19日・20日、7月2日、9月23日・24日、12月20日、1月27日、3月29日と研究会を重ね、二重、三重に訳文をチェックし、長時間かけて議論を進めてきた。初年度である2017年度は、難解なフランス絶対王政の官職名の統一、ラテン語法諺の訳語の共有など、実際的な研究基盤を作ることに主眼をおいた。これらの作業を通して、本課題の目標である「鍵語彙」の析出は順調に進んでいる。研究者間のコミュニケーションを活性化し、かつ訳語を確定するために、ドロップボックスなどを活用して議論の蓄積を図ってきた。2018年度中に翻訳を完成させ、鍵語彙の分析に取り組む方向が見えてきた。もう一つの目標は、フランスの日本史研究者との協働である。9月から日本に滞在しているギヨーム・カレ、ならびに11月に来日したアニク・ホリウチらフランスを代表する日本研究者との議論の機会を得た。11月に主催した日仏シンポジウムのための翻訳作業は、「家」「役」「分」など日仏近世社会を理解するうえで重要な概念の析出に有効であった。また、2018年2月、3月に研究代表者(高澤)は渡仏し、ロベール・デシモン、ファニー・コッサンディと議論を重ねて疑問点を解消しえたことも大きな成果であった。その成果は帰国後の研究会でメンバー全員と共有した。また、彼ら以外にも、ソルボンヌのフランソワ=ジョセフ・ルッジウらフランスの歴史家が来日の際には、日本の日本史研究者を交えた議論の場を作り、相互の理解を深めることができた。申請時点では、2017年度に「グロッサリーの作成開始と語彙の整理。ICUで日仏ワークショップを開催して、フランスと日本の日仏研究者との意見交換」を計画した。それらはすべて完遂することができた。

本課題は、日仏近世社会を分析する日仏グロッサリーの作成を第一の目標に、鍵語彙の析出を第二の目標に、さらに日仏近世社会研究の基盤づくりを第三の目標に設定している。2018年度は、この目標達成にむけて着実に研究を進めることができた。研究代表者、分担者、協力者、ならびに一橋大学の森村敏己は、2018年度も5月18日、19日、7月27日、9月3日、6日、9月15日、16日、17日、10月12日、13日と、ロベール・デシモン、ファニー・コサンディ著『フランスの絶対主義』を題材に翻訳・研究会を重ねた。当初の予定通りに訳出を終えただけではなく、グロッサリーの作成、「憲法」「主権」など鍵語彙の析出に着手することができた。東京、神戸、長崎と拠点を異にする仲間とのコミュニケーションは、メール、ドロップボックスを活用することで、議論を着実に共有、蓄積してきた。日本における研究ネットワーク作りは順調に進展している。これらの成果は2019年度中に岩波書店から出版されることになっており、今後の日仏比較研究の堅固な基盤となるものと思われる。また、日本の近世史研究者、フランスの日本研究者、フランス史研究者との協働も順調に進んでいる。2019年の春に、高澤、佐々木、竹下、芹生は渡仏し、社会科学研究院を中心にフランス側の研究者(ギヨーム・カレ、ロベール・デシモン、ファニー・コサンディ)との議論を重ねた。その成果として2020年度末のフランスでのワークショップの計画が具体化しつつある。当初計画どおり、日仏近世社会史研究の鍵概念の析出を順調に進めることができた。他方、高澤が本務校を替わるという予期せぬ事態がおこったために3月の計画を事前に立てることができず、EHESSでのゼミ報告を実施することができなかった。かわりに、高澤は3月に短く渡仏し、研究協力者の佐々木真、竹下和亮とともに、ロベール・デシモン、ギヨーム・カレ、ファニー・コッサンディらと個人的に議論を深めてきた。その成果は、2019年に計画している出版計画ならびに春のワークショップに反映されるはずである。2018年度の研究計画については、申請時点では、「鍵語彙の析出と分析。フランスにおける報告と日本側へのフィードバック」を目標として掲げている。これらの一部はすでに2017年度に着手している。2018年度は、これを進める。2018年5月18日・19日に広島での合宿、9月15日・16日のICUでの合宿を予定しており、この時点までで『フランス絶対王政』の翻訳を完了する予定である。この間析出された鍵概念についての分析に分担して取り組む予定である。さらに2020年度には、ファニー・コッサンディらを招いたワークショップを日本で行うと同時に、高澤は渡仏してEHESSで成果報告を行う予定である。研究計画書では最終年度にあたる2019年度には、「成果のアウトプットと日仏近世社会研究への総合」を目標としている。予定どおり、2019年度中に研究分担者、協力者は分担して鍵語彙に関する論考を書くと同時に、絶対王政研究の意義についての論考を共同執筆することになっている。また総括のための研究合宿を11月に長崎で予定している。その成果は早ければ今年度中に岩波書店から刊行される予定である。他方、フランスの研究者を招聘した研究集会を日本で開催することを予定していたが、日本の近世史研究者とともに2020年春にフランスで行う予定をたてている。その成果は、現在準備中の日仏同時出版の論文集に結晶するものと考えている。2018/1/312018/3/27にフランスへ出張へ行ったが、年度末の帰国だったため年度内に旅費の精算ができなかった。残額は、この旅費に充当する。