hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNA操作細菌の電子発生原理の解明とフレキシブルマイクロ燃料電池の試作

燃料電池の燃料として,バイオマスから生産されるバイオ燃料や,生物の生体触媒機能によって生産されるエネルギーを利用することで,化石燃料に依存しない発電が可能となる.このような,生体エネルギー変換機能に依存したバイオ燃料電池は,地球環境に対する適合性が高く,研究開発が盛んに行われている.本研究では,光合成細菌であるシアノバクテリアを燃料とし,その代謝反応において生産される還元物質を,導電性高分子であるポリアニリンによって細胞内から直接抽出ることで発電する,直接光合成型バイオフューエルセル(Direct Photosynthetic Bacteria Fuel Cell:DPBFC)を開発してきた.しかし,シアノバクテリア自体の還元物質生産能力が低いため,電池出力は5.3μW/cm2と低く,細胞内から還元物質が抽出されるため,細菌活性も著しく低下し,電池寿命は約2時間と短い.そこで,有機酸を炭素源として代謝を行い,遺伝子操作によって還元物質生産能力を制御することができる紅色光合成細菌Rhodopseudomonas palustrisを新たな燃料として選定し,遺伝子操作による還元物質生産能力の向上によって,DPBFCの出力向上を図った.その結果,遺伝子操作によって,細胞内での還元物質生産能力を向上させた電子蓄積型R.palustrisを使用した際、出力を向上させることができた.また,有機酸を炭素源としていることから,その供給による細菌活性の維持によってDPBFCの長寿命化を図った.有機酸の供給方法には,蒸発現象と吸水性ポリマーの吸水力による流体駆動方法を提案し,外部ポンプを用いることなく,最大流量32nl/minを得ることが出来た.この供給方法を用いた培地還流型DPBFCを試作し,電子蓄積型R.palustisを燃料として使用した結果,12時間以上の発電を確認することが出来た.さらに,試作した薄型DPBFCは、従来型の3分の1程度に厚みを減少させることに成功し,その出力が57μWと従来のフレキシブルDPBFCとほぼ同等であることを確認した.燃料電池の燃料として,バイオマスから生産されるバイオ燃料や,生物の生体触媒機能によって生産されるエネルギーを利用することで,化石燃料に依存しない発電が可能となる.このような,生体エネルギー変換機能に依存したバイオ燃料電池は,地球環境に対する適合性が高く,研究開発が盛んに行われている.本研究では,光合成細菌であるシアノバクテリアを燃料とし,その代謝反応において生産される還元物質を,導電性高分子であるポリアニリンによって細胞内から直接抽出ることで発電する,直接光合成型バイオフューエルセル(Direct Photosynthetic Bacteria Fuel Cell:DPBFC)を開発してきた.しかし,シアノバクテリア自体の還元物質生産能力が低いため,電池出力は5.3μW/cm2と低く,細胞内から還元物質が抽出されるため,細菌活性も著しく低下し,電池寿命は約2時間と短い.そこで,有機酸を炭素源として代謝を行い,遺伝子操作によって還元物質生産能力を制御することができる紅色光合成細菌Rhodopseudomonas palustrisを新たな燃料として選定し,遺伝子操作による還元物質生産能力の向上によって,DPBFCの出力向上を図った.その結果,遺伝子操作によって,細胞内での還元物質生産能力を向上させた電子蓄積型R.palustrisを使用した際、出力を向上させることができた.また,有機酸を炭素源としていることから,その供給による細菌活性の維持によってDPBFCの長寿命化を図った.有機酸の供給方法には,蒸発現象と吸水性ポリマーの吸水力による流体駆動方法を提案し,外部ポンプを用いることなく,最大流量32nl/minを得ることが出来た.この供給方法を用いた培地還流型DPBFCを試作し,電子蓄積型R.palustisを燃料として使用した結果,12時間以上の発電を確認することが出来た.さらに,試作した薄型DPBFCは、従来型の3分の1程度に厚みを減少させることに成功し,その出力が57μWと従来のフレキシブルDPBFCとほぼ同等であることを確認した.バクテリアの寿命を向上させ、遺伝子操作による光合成・代謝能力の高いハソテリアを創生しマイクロ燃料電池へ適用し発電性能を向上させることを目的とした。バイオ燃料電池の発電性能を制限する要因のひとつとして、バクテリア自体の電子放出能力がある。本研究では、遺伝子操作を意図的にバクテリアに適用し電子放出能力の向上を図った。この手法を用いれば、他のバクテリアを用いたバイオ燃料電池の発電能力を向上することが出来る可能性を有している。そこで、有機化合物を吸収して光合成・代謝を行う、紅色光合成細菌(Rhodopseudomonas palustris)を燃料として使用した。野生型紅色光合成細菌は,(1)水素を放出するニトロゲナーゼ(nif)、(2)nifから放出された水素の一部を分解し、細胞内に電子供与体を生成するヒドロゲナーゼ(hup)という2つの酵素を持つ。これらの酵素を除去することで、紅色光合成細菌の電子発生量を制御する。実際に遺伝子操作を施し、電子放出能力を向上させたバクテリアと通常の野生型との電池出力を比較した。具体的な遺伝子操作の方法は、まず、野生型のnifを構成する遺伝子の一部を、制限酵素を用いて欠損させる。得られた欠損配列は、マーカー遺伝子を含むpUC118プラスミドに組込み,エレクトロポレーション法を用いて、野生型に導入する。その後,培養を行い,マーカー遺伝子を指標とすることで、蓄積型紅色光合成細菌を検出・分離することができる。この蓄積型紅色光合成細菌は、水素発生が抑制されるため、細胞内により多くの電子を発生することができる。

実験の結果、遺伝子操作を施したバクテリアの方が高い出力を示していることが確認でき、遺伝子操作の有用性が示せた。燃料電池の燃料として,バイオマスから生産されるバイオ燃料や,生物の生体触媒機能によって生産されるエネルギーを利用することで,化石燃料に依存しない発電が可能となる.このような,生体エネルギー変換機能に依存したバイオ燃料電池は,地球環境に対する適合性が高く,研究開発が盛んに行われている.本研究では,光合成細菌であるシアノバクテリアを燃料とし,その代謝反応において生産される還元物質を,導電性高分子であるポリアニリンによって細胞内から直接抽出することで発電する,直接光合成型バイオフューエルセル(Direct Photosynthetic Bacteria Fuel Cell: DPBFC)を開発してきた.しかし,シアノバクテリア自体の還元物質生産能力が低いため,電池出力は5.3μW/cm2と低く,細胞内から還元物質が抽出されるため,細菌活性も著しく低下し,電池寿命は約2時間と短い.そこで,今年度は,有機酸を炭素源として代謝を行い,遺伝子操作によって還元物質生産能力を制御することができる紅色光合成細菌Rhodopseudomonas palustrisを新たな燃料として選定し,遺伝子操作による還元物質生産能力の向上によって,DPBFCの出力向上を図った.その結果,遺伝子操作によって,細胞内での還元物質生産能力を向上させた電子蓄積型R. palustrisを使用した際、出力を向上させることができた.また,有機酸を炭素源としていることから,その供給による細菌活性の維持によってDPBFCの長寿命化を図った.有機酸の供給方法には,蒸発現象と吸水性ポリマーの吸水力による流体駆動方法を提案し,外部ポンプを用いることなく,最大流量32nl/minを得ることが出来た.この供給方法を用いた培地還流型DPBFCを試作し,電子蓄積型R. palustrisを燃料として使用した結果,12時間以上の発電を確認することが出来た.
散乱光を用いた新しい血小板凝集能測定計の開発

平成5年度の成果散乱光を用いた血小板凝集能測定の試作機を改良し,散乱光データの取り込み速度の増加,継時的なデータの処理を可能にした。また,光源を新たに設置し,同一の検体について従来の光透過性を用いた血小板凝集と,散乱光による血小板凝集が判定できるようにした。散乱光強度と血小板凝集塊のサイズの相関をコールターカウンター及び顕微鏡下の目視にて詳細に評価し,散乱光を用いた血小板凝集能測定の定量性を確認し,従来の光透過性を用いた血小板凝集計よりも,優れた方法であることを確認した。平成6年度の成果種々の刺激剤による健常人の血小板凝集能を判定し正常値を求めた。年齢,性別による評価を行い,高齢者,女性の値がより高いことを確認した。末梢血血小板数,乳糜血漿など血小板凝集に影響を与える因子を考慮し,散乱光を用いた血小板凝集能測定の標準化をはかった。血小板数は,10^4cells/μ1までの低値でも測定が可能であり,これまでは不可能であった血小板数の減少している患者においても血小板機能の判定が可能となった。また,乳糜の状態が強い検体,また実験的にリポ蛋白を加えた症例でも,正確に血小板凝集の測定が可能であることが示されこの測定装置の臨床的な応用は広いことが示唆された。従来の光透過性を用いた血小板機能測定法では検出不可能であった自然凝集が,本法では鋭敏に検出できることがわかった。自然凝集は,糖尿病,脳血栓症などの血管病変を有する疾患で有意に高値をとり,特に糖尿病では,神経伝導速度,網膜病変の進展と,自然凝集の出現が高い相関を示すことが明らかになった。これらの検討により散乱光を用いた血小板機能測定法が,臨床上有意義な情報を与えることが示唆された。現在保有する散乱光を用いた血小板凝集能測定の試作機は,散乱光データの取り込みが遅いため経時的なデータの処理に問題があった。より演算能力の速いコンピュータを用い,またソフトを改善することで測定能力を高めた。光源を新たに設置し,同一の検体について従来の光透過性を用いた血小板凝集と,散乱光による血小板凝集が判定できるようにした。散乱光強度と,血小板凝集塊のサイズの相関をコールターカウンター及び顕微鏡下の目視にて詳細に評価し,散乱光を用いた血小板凝集能測定の定量性を確認できるようにした。試作機の改良ができたことにより,より詳細な血小板凝集塊生成の過程が評価できるようになった。また,光源を別に設定し,透過光による血小板凝集も測定できるようにしたことにより,これまでに蓄積された血小板凝集のデータとの互換性が得られたことは大きな収穫である。臨床検体の測定も開始し,現在までに糖尿病患者において,微小な血小板塊が刺激剤なしに生成することを見いだした。この事実はこれまでの血小板凝集能測定計では確認できなかったことであり,本装置の有用性を示すものといえる。当初に計画した目標は達成できたと考えられる。平成5年度において改良した散乱光を用いる血小板凝集計を使用して,平成6年度では次のような検討が行われた。1.種々の刺激剤による健常人の血小板凝集能を判定し,正常値を求めた。

年齢,性別による評価を行い,高齢者,女性の値がより高いことを確認した。2.末梢血血小板数,乳糜血漿など血小板凝集に影響を与える因子を考慮し,散乱光を用いた血小板凝集能測定の標準化をはかった。血小板数は,10^4cells/μlまでの低値でも測定が可能であり,これまでは不可能であった血小板数の減少している患者においても血小板機能の判定が可能となった。また,乳糜の状態が強い検体,また実験的にリポ蛋白を加えた症例でも、正確に血小板凝集の測定が可能であることが示され,この測定装置の臨床的な応用は広いことが示唆された。3.従来の光透過性を用いた血小板機能測定法では検出不可能であった自然凝集が,本法では鋭敏に検出できることがわかった。自然凝集は,糖尿病,脳血栓症などの血管病変を有する疾患で有意に高値をとり,特に糖尿病では,神経伝導速度,網膜病変の進展と,自然凝集の出現が高い相関を示すことが明らかになった。これらの検討により散乱光を用いた血小板機能測定法が,臨床上有意義な情報を与えることが示唆された。4.本法は,小凝集塊の形成,大凝集塊の形成を区別して測定,定量的に判定することが可能であり,薬剤の血小板機能に対する作用機序を判定する上で非常に有用であることが示された。すなわち,アスピリンや最近注目されている一酸化窒素などの血小板機能に対する機序が異なり,これらの薬剤の相乗作用が期待できることが明らかになった。
2-3歳児における二者間・三者間・集団の対話分析―バフチン・ワーチの理論を手がかりに―

保育所2歳児クラスの食事および散歩場面での,集団での対話分析を行った。まず散歩場面の1発話連鎖の仕方(模倣/非模倣)の変化(研究6 :日本保育学会第66回大会口頭発表), 2"確認する"事例の宛先の広がり・話題の共有と展開・話題への評価の共有(研究7), 3"伝える"事例の応答性・話題の展開(研究8), 4"他児への応答の仕方が異なる2名"の対話への参加の仕方の変化(研究9), 5身体の位置・媒介物の有無・話題の特徴の変化(研究10 :散歩場面の一部を日本保育学会第66回大会口頭発表;乳幼児教育学研究(22))を分析した。また, 6食事・散歩両場面の模倣の仕方の変化(研究11 :日本質的心理学会第10回大会ポスター発表)を分析した。そして, 7食事場面の保育者の発話の仕方の変化(研究12 :日本乳幼児教育学会第23回大会口頭発表)を分析した。平成22年度研究1と2,平成24年度研究1から3,本年度研究6から10を合わせて博士論文を執筆した。研究6では他児の発話を受けて,模倣以外の応答の多い時期から模倣の増える時期へと変化していた。研究7では散歩中に見つけた物を話題とすることの多い時期から,他児の行為の目的や他児の心情も話題にする時期へ変化していた。研究8では互いに主張するだけで対話がすぐ終わる時期から,他児の発話を受けて自分なりの表現で考えを伝えるなど対話を楽しむ時期へ変化していた。研究7・8ともに二者間対話の多い時期から三者間対話も見られる時期へ変化していた。研究9では2名とも全期を通しほぼ話題を展開せず対話していた。また, 1名は自分が散歩中に見つけた物を話題にすることが多いのに対し,もう1名は他児が見つけた物に関心を寄せることが多く,それぞれに特徴的な参加の仕方と変化が見られた。研究10では対話の参加者間の空間的距離が広がり,媒介物無の多い時期から有の多い時期へ変化するとともに話題も変化していた。研究11では「そのままの模倣」が多い時期から「置換した模倣」が多い時期へと変化していた。以上のように集団での対話の変化を明らかにし,そこでの子どもたちの育ちを描出した。さらに研究12では, 2名の担任保育者の発話の共通点・相違点を明らかにし,今後食事場面での保育者による言葉がけと幼児の応答の特徴の変化を分析していくための手がかりを得た。研究実施計画で述べた通り,散歩場面の2"確認する"事例の対話のあり方の変化(研究7), 3"伝え合う事例"の対話のあり方の変化(研究8), 4異なる2名の対話への参加の仕方の変化(研究9), 5身体の位置,媒介物の有無と話題の特徴(研究10),食事および散歩場面の6模倣の仕方の変化(研究11)に関する分析を行った。また,これまでの研究成果をまとめて博士論文を執筆した。さらに計画にはなかったが, 1散歩場面での模倣/非模倣の使用の変化(研究6)と7食事場面の保育者の発話の特徴の変化(研究12)の分析も行った。よって,当初の計画以上に進展したと言える。本研究課題を通し,保育所2歳児クラスの食事場面および散歩場面における,幼児同士の集団での対話の特徴と変化を描出した。今後は,食事場面と散歩場面以外にも,例えば室内での遊び場面における幼児同士の対話の特徴を分析し,保育の様々な場面における対話の特徴を明らかにしていく。また,保育者による言葉がけを受けて,幼児同士の発話応答がどのように繋がり展開していくかについても検討を進める。2-3歳児の二者間対話分析,三者間対話分析,集団における対話分析のうち,本年度は集団における対話分析を行った。分析視点として,(1)集団での対話における発話連鎖の仕方の特徴とその変化(研究1:日本保育学会ポスター発表,2010;乳幼児教育学研究,2010),(2)集団での対話における発話の宛先,話題・話題への評価の共有(研究2:EECERAポスター発表,2010;保育学研究,投稿修正中)の2点に着目した。いずれも保育所の食事場面における2-3歳児の集団での対話を分析したものである。研究1では,2-3歳期に特徴的とされる模倣発話と非模倣発話に着目し,叙述し合う事例と確認し合う事例の対話の特徴を,上記(1)の視点に基づき時期別に検討した。その結果,2-3歳期に,他児の発話を模倣することで叙述や確認を行うだけでなく,他児の発話とは異なる表現で,いわば「自分らしい表現」を使って叙述や確認を行い,様々に話題を展開することができるようになっていくことが示唆された。また研究2では,2-3歳児らが食事場面で確認し合っている事例の対話の特徴を,上記(2)の視点に基づき時期別に検討した。その結果,時期を経るにつれ話題の内容が変化し,連続する二者間対話から三者間対話へと広かり,さらに連続する三者間対話が見られるようになることが示唆された。

以上より,2-3歳児の保育集団の食事場面における対話においては,膜倣によって発話を連鎖させる時期から,模倣以外の発話,すなわち自分らしい表現での発話によって発話を連鎖させる時期へと変化すること,また,話題が変化するとともに,宛先の広がりが見られ,二者間対話から三者間対話,さらには連続する三者間対話へと広がっていくことが示された。上記研究により,これまでは二者間対話を分析対象とされることの多かった2-3歳の時期に,集団としてどのように対話を行い,育ち合っているかという様相の一部を捉えるこどができたと考える。保育所2歳児クラスの食事場面および散歩場面における,集団での(二者間,三者間を含む)対話分析を行った。具体的には,(1)食事場面の"伝え合う事例"の応答性・話題の展開に関する分析(研究1:保育学研究,校正中),(2)食事場面の"他児への応答の仕方が異なる2名"の対話への参加の仕方の変化に関する分析(研究2:日本乳幼児教育学会口頭発表,2012),(3)散歩場面の"眼前の物を話題とする事例"の宛先の広がり・話題の共有・話題への評価の共有の仕方の変化に関する分析(研究3:日本質的心理学会ポスター発表,2012)である。いずれも保育所における日常の対話場面を半年間参与観察し,時期別(2ヶ月毎)の変化を量的・質的に分析したものである。研究1では,他児の発話に対し,自分や他児が同じ(もしくは異なる)という情報を伝える応答によって対話を維持することの多い時期から,それ以外の情報を追加することで対話を発展させる時期へと移行しつつあること,また,他児と対話したいという意識が芽生えつつある時期から,自分なりに知っている言葉を駆使して自分の思いを相手に伝えようとする時期,さらに他児と折り合いをつけながら対話することができる時期へと移行していたことが示唆された。研究2では,2名とも全期を通して一貫した個性(特徴的な応答の仕方)が見られたが,他児との対話経験を積み重ねる中でどちらも応答の仕方が多様になり,集団での対話を様々に楽しむようになっていた。そうした個々の変化が伴うことで集団での対話のあり方も変化していくと考えられる。研究3では,食事場面と比べて散歩場面では対話への参加者数が少なかったが,徐々に三者以上の幼児同士の対話を行うようになっていた。また,自らの話題への評価を述べるだけでなく,他児の評価も受け止めて自分なりの評価を述べられるようになること,さらには,時期を経るにつれ,互いの考えを聴き自分なりの応答をして,他児との対話を楽しむようになることが示唆された。平成22年度の知見と合わせると,食事場面に関しては,2・3歳児同士の集団での対話のあり方の変化というマクロな視点からの分析結果(平成22年度の研究1・2と平成24年度の研究1)と,集団を構成する個人の変化というミクロな視点からの分析結果(平成24年度の研究2)が揃ったことになる。散歩場面についても同様に検討を続ける。保育所2歳児クラスの食事および散歩場面での,集団での対話分析を行った。まず散歩場面の1発話連鎖の仕方(模倣/非模倣)の変化(研究6 :日本保育学会第66回大会口頭発表), 2"確認する"事例の宛先の広がり・話題の共有と展開・話題への評価の共有(研究7), 3"伝える"事例の応答性・話題の展開(研究8), 4"他児への応答の仕方が異なる2名"の対話への参加の仕方の変化(研究9), 5身体の位置・媒介物の有無・話題の特徴の変化(研究10 :散歩場面の一部を日本保育学会第66回大会口頭発表;乳幼児教育学研究(22))を分析した。また, 6食事・散歩両場面の模倣の仕方の変化(研究11 :日本質的心理学会第10回大会ポスター発表)を分析した。そして, 7食事場面の保育者の発話の仕方の変化(研究12 :日本乳幼児教育学会第23回大会口頭発表)を分析した。平成22年度研究1と2,平成24年度研究1から3,本年度研究6から10を合わせて博士論文を執筆した。研究6では他児の発話を受けて,模倣以外の応答の多い時期から模倣の増える時期へと変化していた。
戦後都市労働者家族の形成と変容に関する実証的研究

戦後社会では、制度的な変革や社会経済的な条件の変動によって、かつて日本の家族がもっていた伝統的性格は、それ以後の体制のなかでどのように変容し、あるいは解体・保持されたか、その条件を問うことは、今日の家族研究のなかでは大きな課題であった。そこで、本研究は、現代の都市社会のなかで、労働者を中心とする家族が、いかに形成されるかについて、その一端を地方から流入する都市労働者の都市への移住にともなう諸点について実証的に探究した。現代の都市における労働者家族が形成されるには、上記のような地方の農山村出身者による移住だけではなく、もう一方、都市社会内部からの伝統的家族の分解による場合の二面があるが、今回の調査研究では、当初のそうした二方面からの追究は、調査を行ったものの集計だけにとどめて、報告書の形にまで完成させることはできなかった。本研究では、まず一年度には、それまでの先行研究と既存の調査報告(主に官庁統計)の収集を行なった。東海地域を重点にしながらも全国各地の都市への移住状況とその研究の論点の整理を中心的な作業とした。第二年度では、当初計画していた名古屋市を中心とした東海地域ではなく、とくに筆者が従来より取り組んできた近畿地方の都市(京都市・兵庫県尼崎市)での都市移住者の研究のうえに、それを補充し、展開する形での調査を行なった。兵庫県尼崎市の都市移住者の形成する同郷団体には、その都市の現在の工業力の変化によって、かつてのような若年労働者を吸収する力は見られなく、それぞれの個別家族に分解していく様相が見られた。一方、京都市の富山県出身者を中心とする同郷団体では、前者と同じように高齢化が進行し、老人たちの懐旧的な結びつきの部分が多くなっているが、そのちがいは、依然として都市内部で一定の地域的な結合体のあり方を明らかに残している点であった。本年度は研究期間の第一年度であるた年度開始の5月から10月迄の前半期においては主に本庁佐野予備的作業とそれに必要な文献整理の作業を行なった、後半期間には、本来の調査地である愛知県の臨海工業地帯の調査に従事し始めた。ただ、調査中である。本研究の余技的作業としては、研究代表者(山本)が、従来より行なって来た兵庫県尼崎市の工業労働者、とくに九州の離島出身者労働者の都市への定着過程について、主に政府資料による研究を行なった。次いで、そうした移住過程の比較として中国地方の局地的な移動の類型として広島市の工業地帯の事例について、(財)中国地方総合研究センターの資料と、聞き取り調査を行なった。そうした比較事例の収集について、上述の広島市ほど詳細なものでないが、東京都大田区の工業地帯についても現地へ行き文献収集と聞き取り調査を実施した。他には、名古屋地方への移住を大量に行なった岩手県釜石市に於いても聞き取り調査を行なった。本研究課題の主要な調査は、労働者家族の成立について愛知県の南部の以来臨海工業地帯において実行している。対象地域としては、県内の碧南市(刈谷市も一部含む)において、サンプルを抽出し、それに対応して調査要の郵送を行ない回収することで、第一次的分析を行なっている。大学の学生のアルバイト補助員によって、1月から2月にかけて郵送作業を行なった。現在はその集計作業中である。調査は当初から調査員を使用しやすい春休み期間に行なうこと予定しており、現在収集中の作業が終了すれは、その中から再度サンプルを選定し(類型別に)、それに対して年度の研究課題との検討をくわえることによって、次年度の後半期と順次報告して行く予定である。本年度は、研究期間の第2年度にあたる。

昨年度においては、本テーマにかかる既存の研究分献についての論点整理と、それにともなう行政資料の収集と整理を行ない、後半にいたって、具体的な実証的作業としての愛知県碧南市を中心とする衣浦臨海工業地帯における家族調査については、その地域範囲を、旧碧海群の刈谷市にまで拡大した上で、現在もなお継続中である。当初の計画の調査規模よりも、そのサンプルを縮小し、むしろ質的な調査へと内容を少し変更している。それは、以前の計画段階では、その基礎的な人口動向としては、1990年(平成2年)の国勢調査に基づいていたのだが、その後1995年(平成7年)の新しい国勢調査によって、新しい人口の動きが明らかになってきたことによる。それによれば、従来からの愛知県の中核部分における、とりわけ工業拠点地域の刈谷、豊田、安城、碧南地域に、強い拡大家族志向のあることにおいては変化はないが、その傾向については、碧南市だけではなく、むしろ刈谷市など衣浦工業地帯以外の地域にも拡がり、さらに刈谷市あたりの方が明瞭な特徴が見られるようになっているのである。その点については、地域の「工業化」だけではなく、人口的(移動、出生)要因がふくまれていると考えられ、それについては、周辺的な論議もふまえて別途に提案する必要がある。そうした理由によって、第一年度に計画した労働者家族の調査研究については、少しの変更をともないながら継続している。もう、一つの変更点は、地域的対象によるものではなく、労働者の業種あるいはその質的な拡がりを得ることである。それは、元来、大工業の工場労働者を対象として構想していたのだが、それだけではなく、中小企業労働者とりわけ伝統産業に従事する労働者のあり方について、それがいかなる拘束によって存在しているのか、その雇用先の中小p-n零細企業について調査することである。これについては、サンプルも確定し、郵送調査で第一歩として、探索的調査を行なう予定である。わが国の家族研究のなかで、農村、農民家族の研究に比較して都市社会の、それも労働者家族の調査研究は決して充分な蓄積のある分野ではない。そのため、本テーマにかかる研究では、第一年度には実態調査に入る前提として、主として既存研究の論点の整理と文献の検討から作業に入り、次いで、第二年目(平成9年度)には、大学や官庁諸機関により実施された調査報告類を検討し、その対象となった地域を直接に入り、主として官庁等の担当者との聞取り調査を行なった。本年度は、そうした基礎的な作業を踏えて、当初の目的である実態調査に入った。ただ、その調査対象としては、それまでの文献的検討の結果、重化学工業都市の工業労働者だけでなくて、筆者の関心をもつ都市社会と家族との相互連関のあり方を問うならば、とくに名古屋市のような大都市を対象とする場合には、都市社会内部の伝統的な家族群の変容、分解過程をも考えねば充分でないことが知られた。これは、東海、近畿地方の歴史的個性にもとづくかも知れないが、そこで本年は、名古屋市の伝統産業従事の家族(約1100世帯)を対象に、主にその家族構成の特質について実態調査を行なった。調査は郵送調査で実施し、名古屋伝統産業協会の名簿(平成元年)にもとづいて発送した。現在は、その回収作業を行なっている。その調査でとくに新たに得られた点は、筆者の従来の研究地であった京都市の伝統産業諸家族群とのその構造の差異である。その点について、今後は討究を進めて行きたい。
次世代シーケンス解析に基づく土壌動物の生物多様性および機能性評価システムの開発

小型土壌動物の一群であるトビムシ類を対象に、群集サンプルから次世代シーケンサーを用いて種多様性、系統的多様性、および機能的多様性を評価する手法を開発するための基盤を築いた。すなわち、日本産トビムシ類約100種についてDNAバーコーディングと分子系統推定を行うとともに、一部の種については文献調査および室内外の観察により機能形質データを収集し、さらに、次世代シーケンサーを用いた群集解析のプロトコルを提示した。中型土壌動物群集は、環境を読み解くための指標として注目されているが、分類学的な難しさ、生態学的情報の欠如などから環境評価に広く利用されるには至っていない。そこで本研究では、次世代シーケンサーによる中型土壌動物の群集解析手法を開発するとともに、同データから種多様性、系統遺伝学的多様性、機能的多様性など中型土壌動物群集の特徴に関する一連の情報を引き出すための解析システムを開発することを目的とした。そのためには、次世代シーケンサーを用いた解析方法を開発するだけではなく、遺伝子のDNA塩基配列情報と、種名、生態学的特性、分子系統を関連づけるためのデータ整備と情報処理技術が必要である。さらに開発された手法が、生態系の変化を読み取るための手法として適用できるかを実際の試験で検証する必要がある。平成25年度は、モデル試験地を設定し、第一に、遺伝子のDNA塩基配列情報から種を同定するために必要なデータを蓄積するために、中型土壌動物を採集し、形態観察およびDNA解析が可能な標本を作成した。一部の標本については、数種の遺伝子のDNA塩基配列を決定した。第二に、次世代シーケンサーによる群集手法を開発するために、解析可能なDNA塩基配列解読領域を決定しプロトコールを作成した。第三に、中型土壌動物各種の生態形質を明らかにするために、形態に関する文献調査を行い、また、形質測定実験に必要な飼育個体群を確立した。第四に、開発予定のシステムを適用性を検討するための試験の予備試験を行った。標本採集:前年度に引き続き京都、沖縄および横浜にてトビムシ類を採集し写真撮影、標本作製を行った。樹上、材上、菌類子実体上など多様な環境から採集を行い、さらに多くの種の標本を得ることができた。未記載種、日本未記録種の可能性のある1部の標本については専門家に同定を依頼した。DNAバーコードの解読:前年度に引き続きDNAバーコード領域の塩基配列決定を行った。形態による同定が可能な状態で標本を残すようにDNA抽出方法を工夫した。また、簡易DNA抽出法の開発を行いその成果を論文発表した。ミトコンドリアのCOI遺伝子の塩基配列に加え、ミトコンドリア16S rRNA、核18S rRNA、核28S rRNA遺伝子の部分塩基配列を決定し、分子同定ならびに系統解析の基礎データを蓄積した。次世代シーケンサーによる種同定、半定量プロトコールの開発:いくつかの遺伝子のなかから、次世代シーケンサーによる解析が容易な遺伝子を絞り込み、次世代シーケンサーによる解析を行うためのプライマーをデザインした。また、種数および個体数が既知の模擬群集を作成し、同手法による定量性の検証を開始した。野外実験:7月に京都で野外実験のための処理を行った。樹木根からの糖類供給量の変化にともなう土壌動物群集の変化を明らかにするために、林床に実験的にグルコース水溶液あるいは水を添加し、それに対する土壌動物群集の反応をみた。定期的に土壌環境測定およびトビムシ群集の抽出を行った。標本採集:これまでの採集で得られた標本の一部については国内外の分類学研究者と共同で新種発表の準備を進めた。その報告に必要な比較用の標本を国内の数地点から採集し、塩基配列と外部形態を標本間で比較した。また、裸地における標本採集方法も検討した。DNAバーコーディング:次世代シーケンサー(NGS)を用いたハイスループットなトビムシDNAバーコンディング用データベース構築手法の検証を行った。具体的には、我々が開発した非破壊的にトビムシ一個体からDNAを抽出、増幅する手法(TE-Boil法)をNGSと組み合わせる事で、より多くの検体(100個体以上)から、形態を含む配列情報(CO1, mt16S)を一度に取得する方法の検討を実施した。解析ツールの開発:以上の解析により得られたデータをもとにデータベースの構築を進め、これを使ってmetabarcodeデータを再計算し、同種異種の判定に用いる閾値の妥当性を検証し、データ処理パイプラインを確定した。機能形質の評価:形態データを整理した。トビムシ個体群を継代飼育し、生活史や行動にかかわるデータの測定方法を検討した。野外実験:上賀茂で立ち上げたグルコース添加実験で採取した土壌動物の同定を完了した。本プロジェクトの成果がいくつか論文として発表されつつある。DNAバーコーディングについては新手法の開発により大きな進捗がみられた。反面、飼育困難あるいは成長に時間がかかる種も多く、機能形質の評価が遅れぎみである。標本採集:上賀茂試験地で得られた標本と比較検討するための標本を全国より収集した。DNAバーコーディング:上賀茂および全国各地で得られたトビムシ類標本から非破壊でDNAを抽出し、ミトコンドリアCOI遺伝子およびミトコンドリアの16SリボソームRNA遺伝子の塩基配列を決定した。昨年度に続き、今年度も新たに未記載種や日本新産種の発見があった。その一部を新種記載するための準備を進めた。また、ミトコンドリアの16SリボソームRNA遺伝子もDNAバーコードとして利用することを提案した。

解析ツールの開発:トビムシ類群集から抽出したDNAから、群集組成を半定量的に評価するメタバーコーディング手法を検討した。メタバーコーディングにおいては、出力されたNGSデータ中での種ごとの配列の存在頻度が群集中の個体数やバイオマスをあまり反映しておらず、データの定量性に乏しいという課題があった。本論文では、この課題に対して改善をもたらすプロトコルを提案し、同一種の個体数とリード数の間に高い相関が得られたことを示した。同一の種組成であればこれまでメタバーコーディングでは困難だった個体数密度の変動の追跡などにも利用できる可能性を示した。機能形質の評価:トビムシ類の口器形態の違いにより、菌類の胞子散布者としての役割が異なることを明らかにした。また、飼育個体群を用いて、歩行速度など行動形質の測定を行い、トビムシ種間での違いを定量した。また、核ゲノムあたりのミトコンドリアゲノム数やリボソームRNA遺伝子数を形質として測定するためのDNA抽出方法とリアルタイムPCRによる測定方法を検討した。野外実験:上賀茂で立ち上げたグルコース添加実験で採集したトビムシ類のデータのとりまとめを行った。小型土壌動物の一群であるトビムシ類を対象に、群集サンプルから次世代シーケンサーを用いて種多様性、系統的多様性、および機能的多様性を評価する手法を開発するための基盤を築いた。すなわち、日本産トビムシ類約100種についてDNAバーコーディングと分子系統推定を行うとともに、一部の種については文献調査および室内外の観察により機能形質データを収集し、さらに、次世代シーケンサーを用いた群集解析のプロトコルを提示した。各人の意識と技量の高さ、メンバー間の緻密な議論による。大きな問題はおこらなかった。京都における標本収集はほぼ完了し、DNA増幅のための条件検討も概ね終わった。DNAバーコードや分類学に関するデータについては蓄積されつつあるので、論文執筆をすすめる。分子系統関係の解析と機能形質データの取得を推進し、種多様性、系統的多様性、機能的多様性を統合した解析手法の開発を急ぐ。プロジェクトメンバーでのミーティングの機会を増やし、まとめ方や今後の方向性について議論する。28年度が最終年度であるため、記入しない。動物・微生物生態学野外実験を実施したが、乾燥が続いたために当初期待しいたほどのトビムシ個体数が得られなかった。そのため、野外実験により得られたサンプルの一部を次世代シーケンサーで解析することを計画していたが、それよりも全てのサンプルを同じ方法で解析し、繰り返しを増やしたほうが有用な科学的知見が得られると判断した。次世代シーケンサーによる群集解析には模擬群集あるいは室内実験により得られた群集を試供することを検討している。各研究者の個別のエフォートと定期的な進捗状況の議論により、順調に進展している。定期的に研究の進捗について議論し臨機応変に研究を進める。
蛍光プローブを活用した活性イオウ分子産生酵素の阻害剤の探索・創製

本研究において、活性イオウ分子産生酵素の選択的阻害剤の探索、構造最適化を通して、活性イオウ分子の機能解明に有用な新たな阻害剤の開発を行うことを目的としている。特に、これまでに開発に成功している、活性イオウ分子を選択的に検出する蛍光プローブ群を用いることで、多数の化合物ライブラリーから阻害剤候補となるリード化合物を効率的かつ独自のアプローチによってスクリーニングを行う。平成30年度は、化合物ライブラリーとしては、これら活性イオウ分子産生酵素がPLP依存性酵素であることから、この活性中心のPLPのアルデヒド基と安定なシッフ塩基を形成するヒドラジン構造及びアミノオキシ構造を持つ化合物群およそ1000化合物を用いて、酵素活性の評価方法として、酵素反応によって産生されるH2Sをこれまで研究代表者らが開発したH2S検出蛍光プローブを用いることで阻害剤スクリーニングを行い、阻害剤候補化合物の探索を行った。その結果、標的酵素であるCSE及びCBSに対して、それぞれ選択的かつμMからsubμMのIC50を示す阻害剤を見出すことに成功した。今後、これら阻害剤の構造最適化および生細胞への応用を行っていく。さらに、これまでに研究代表者らによって開発されているH2Sやsulfane sulfurを検出する蛍光プローブを広く研究者らに供与・共同研究することによって、国際共同研究を通して、N-アセチルシステインの抗酸化作用や細胞保護作用のメカニズムを明らかにすることに成功した(Cell Chem. Biol. , 25, 447-459.e4 (2018))。本研究において、これまでに開発に成功している、活性イオウ分子を選択的に検出する蛍光プローブを用いることで、多数の化合物ライブラリーから阻害剤候補となるリード化合物を効率的にスクリーニングする。化合物ライブラリーとしては、これら活性イオウ分子産生酵素がPLP依存性酵素であるため、この活性中心のPLPのアルデヒド基と安定なシッフ塩基を形成するヒドラジン構造及びアミノオキシ構造を持つ化合物群を用いて、阻害剤候補化合物の探索を行った。本年度は、CSE及びCBSの2つの活性イオウ分子産生酵素について、ヒドラジン構造及びアミノオキシ構造を持つ化合物群を用いて阻害剤スクリーニングを行ったところ、それぞれ選択性が高く、かつ活性も高い阻害剤を得ることに成功したため、計画以上に進展しているとした。本年度は、これまでに見出した2つの阻害剤について、SPR測定や共結晶解析、蛍光スペクトル測定などによって結合形式を明らかにすると共に、開発した阻害剤の生細胞への応用を通して生命科学研究におけるそれら阻害剤の有用性を明らかにしていく。
施設の総合的配置計画とその応用

本来最終年度であるので、ヘルスケアでのAEDの配置のモデルの提案や異なるタイプの施設を複数配置する仕組みを追及した。消防署、ごみ処理場、市役所などの居住者にとって基準が異なる施設についてこれまでの方法で施設までの距離に関する満足度を考えたモデル、学校給食などの施設からの運搬を考えたモデル、災害時に物資をどのような拠点から運搬するかを全体的に足らない場合にどのように輸送するかのモデルを選んで、候補地からこれらの施設を同時に配置するための総合的評価に基づく解法を考えた。ここのモデルの解法は既に行ってきているので、都市計画として総合的配置を考えて2018年9月に松本大学で行われた第20回AsiaPacificmanagement Conferenceで発表した。9月の終わりにKorea Aerospace Uunversityで行われた2018Joint Workshop betweenJapan & Korea on Researck & Business Development for Sustainable Transportationでは特別講演としてConsensus formation on allocation of candidate to positions by using preference of candidate sideという施設の候補地の配置の合意形成について研究発表した。一方でAEDの配置の研究をIJAMSに公表した。これは台湾のTseng准教授とのヘルスケア施設についての共同研究の成果でこれからが期待できる、実際さらにAEDの拡張モデルを神戸学院毛利教授も含めて考案しつつあり、次回のAPMCで発表できる状況になっている。個別のモデルでは緊急施設でさらに拡張したモデルをIJAMSに公表した。体調不良の時期が2018年度ありその後回復したが、長期出張が困難だったため、8月に行われたISIR2018,11月に行われた鎌倉での2018チェコ日本セミナーで発表できなかった研究成果があるが、準備は出来ているので延長期間の2019年度に発表公表できる。全体での複数施設の同時配置は成果を国際雑誌に投稿した。またAEDのより一般化した拡張モデルも2019年度に発表、投稿できる準備が出来ている。配置だけでなく配分へと進む基礎が出来た。施設配置からその運用、もっと一般に配分を考慮していく。より効率的で公平・公正な配置配分では、これからの社会ではヘルスケア分野でより重要である。また、台湾のTseng准教授との国際共同研究は研究情報の観点からも重要であり、成果が国際的に評価されるために欠かせないと思われる。また神戸学院大学毛利教授など他大学の研究者との共同研究も追求していく。前回の課題である"総合的評価に基づく施設配置計画とその応用"を発展させて、3以上の異なる施設の総合的配置を同時配置する場合のモデルを考察した。一方、給食センターの配置を有限の候補地のモデルから、決められた長方形のブロックの中へと一般化した。その場合の需要地から候補地の計算は、候補地が無限であるので、各ブロックの4つの頂点、障害物の頂点そして需要地のx、y座標から直交する直線を引いて対応する、領域を分割する方法により有限個の場合に帰着するという方法を用いた。この考えは他の設置候補地が有限でないより一般的な配置モデルの適切な配置に用いることができる。給食センターはヘルスケア施設の一種であり、設置後の運用も考慮にいれないといけない施設配置モデルである。さらにはAEDの最適配置について研究協力者の神戸学院大学毛利教授と前回から研究を進めているが、今回より一般モデルとして建物群での配置をネットワークモデルを用いて定式化し、仙台で行われた第18回APMCで共同発表した。台湾Chung Hwwa University of Medical TechnologyのYa-fen Tseng准教授にもアドバイスをもらって論文に纏めている。このような移動可能な施設についても考察したい。一方で上記給食センターなどのように設置後の運営なども考慮にいれて配置場所を決めなければならないような施設配置問題は多くあるが、ほとんど考えられていない。このために、手術室のスケジューリングなどスケジューリング問題も考察して組み入れていく。本研究を上記の毛利教授とさらに進めていく。学校給食センターの研究、多様な複数設備の同時配置などは基礎的な部分はモデル、解析を済ませ、論文あるいは成果発表をした。特にヘルスケア施設については神戸学院大学毛利教授とのAEDの研究も進展があった。前回の課題「総合的的評価に基づく施設配置計画とその応用」とも連続的に研究が進み、上記の基礎的な部分から進歩があった。論文として公表できたのは1編のみであるが、さらに発展させるための関連のネットワークモデルの研究やスケジューリングモデルの解析なども行ってきた。一般的施設配置モデルを考えて行くのでだんだん複雑で解析が困難になるが、その場合は基礎となる評価法や最適化をまず考察、あるいは新たに考案し、一般の施設配置の適用できるようにしていく。例えば、給食センターでは運搬車への担当する学校群への配分は現在簡単な近似解法を用いているが、この部分の新たな近似解法を見つけるなどや、病院での手術室の最適スケジュールの考察などである。前年度に続いて複数の施設を配置するのに、建設費が確率的かつあいまい性を含んだモデルへと一般化した。ブロック毎に配置可能な場所があり、かつバリアーが存在する場合を考えた。これらは6月に行われたIFSA-SCIS 2017で発表した。また、ヘルスケア施設の配置として前年度に引き続いてAEDの配置を考察し、より一般化したネットワークモデルを神戸学院大学毛利教授、台湾Chung Hwa University of Medical TechnologyのYa-Fen Tseng准教授と作った。特に台湾で彼女の大学University of Medical Technologyは医療系の大学であり、その経営的側面としても重要との認識をもち、国際的共同研究へと発展することが出来た。

現在IJAMSに投稿中である。さらには既存の施設が存在する下での施設配置の配置モデルとしてこれまでの緊急施設問題を一般化した。ブロックごとに異なる建設コストで、事故発生確率も地域によって異なる場合を考慮した。台湾花連市で行われた第19回APMCでこの成果を発表した。ヘルスケア施設の運用としての手術室のスケジューリングの考察も行った。運用面ではスケジューリングが重要であるので、一般化したショップ問題フレキシブル最終的には総合的に施設を配置するのが目的であるので、複数施設の同時配置や既存施設の存在下での新しい施設の配置など、様々な一般的条件を考慮する準備が出来つつある。また運用面での考察も加味して、スケジューリングや評価システムそのものの研究およびそれらと施設配置問題との組合せも考慮している。本来最終年度であるので、ヘルスケアでのAEDの配置のモデルの提案や異なるタイプの施設を複数配置する仕組みを追及した。消防署、ごみ処理場、市役所などの居住者にとって基準が異なる施設についてこれまでの方法で施設までの距離に関する満足度を考えたモデル、学校給食などの施設からの運搬を考えたモデル、災害時に物資をどのような拠点から運搬するかを全体的に足らない場合にどのように輸送するかのモデルを選んで、候補地からこれらの施設を同時に配置するための総合的評価に基づく解法を考えた。ここのモデルの解法は既に行ってきているので、都市計画として総合的配置を考えて2018年9月に松本大学で行われた第20回AsiaPacificmanagement Conferenceで発表した。9月の終わりにKorea Aerospace Uunversityで行われた2018Joint Workshop betweenJapan & Korea on Researck & Business Development for Sustainable Transportationでは特別講演としてConsensus formation on allocation of candidate to positions by using preference of candidate sideという施設の候補地の配置の合意形成について研究発表した。一方でAEDの配置の研究をIJAMSに公表した。これは台湾のTseng准教授とのヘルスケア施設についての共同研究の成果でこれからが期待できる、実際さらにAEDの拡張モデルを神戸学院毛利教授も含めて考案しつつあり、次回のAPMCで発表できる状況になっている。個別のモデルでは緊急施設でさらに拡張したモデルをIJAMSに公表した。
拡散型相変態時における内部歪緩和機構としての原子空孔生成現象の実証

本研究では、核生成・成長型の相分解を起こす典型例である時効析出型Al-Cu合金を用いて、変態過程における空孔濃度の消長を陽電子寿命法により直接検出し、凍結空孔の消滅過程や相分解の進行に伴う新たな空孔の形成の有無を明らかにすることを目的とした。Al-Cu合金においては、GP(1)ゾーン→GP(2)ゾーン→中間相θ′→平衡相θのような析出過程が知られている。また、GP(1)ゾーンおよびGP(2)ゾーンはともに母格子に対して完全に整合しているが、中間相θ′部分整合であり、平衡相θは非整合である事が知られている。本研究の結果、凍結空孔は100C以下で消滅すること、GP(1)ゾーンおよびGP(2)ゾーンの形成時に非平衡な原子空孔が形成されること、形成された原子空孔は準安定に存在すること等が明かとなった。Al-Cu合金は、母格子と析出相の間の原子半径の差が11.8%と非常に大きく、そのため相分離により生じた析出相のもたらす大きな体積歪みが、変態誘起空孔を形成したと考えられる。本研究で、十分大きな自由エネルギーの解放と体積歪みを伴う核生成・成長型の拡散型相変態において、体積歪を緩和する一つの普遍的な機構として空孔形成があり、その結果拡散変態自身が促進される可能性があることを示した。
三次元空間における物体の知覚と定位

今年度は博士課程(採用期間)の3年目であったが、ヒトの視知覚や認知に関する複数のプロジェクトを進めることができた。これらの成果はすでに英語論文として出版された他、国際学会でも発表された。(抄録なし)今年度は認知科学を専門とする研究室に博士課程の学生として入学し、実験心理学と心理物理学の手法を用いて、ヒトの視知覚に関する研究を複数立ち上げた。一つ目の研究では時間知覚を扱った。実験では、観察者に向かってオブジェクトが接近(もしくは後退)するように感じられる視覚刺激を提示した。その際、奥行き手がかりとして視覚刺激の大きさと両眼視差を用いた。実験の結果、物理的時間は同じであっても、オブジェクトが接近するときに、後退するときよりも運動時間が短く感じられることが明らかになった。この成果は、日本バーチャルリアリティ(VR)学会第17回VR心理学研究会(2011年7月、富山)において、ポスターならびに3分間の口頭セッションで発表された。もう一つの研究では、物体の運動がどのように時間知覚を変化させるかを検討した。眼球運動を追跡しながら実験した結果、運動する物体を観察すると、時間が長く知覚されることが示された。さらにこの効果は網膜位置ではなく物体の空間位置に依存して生じることも示された。この成果は、Frontiers in Psychology誌に英語論文として発表した(2012年2月)。特に、短時間提示された刺激の空間位置に注意が潜在的に補足される効果について、2つの実験を通じて検討した。成果はConsciousness and Cognition誌に英語論文を投稿し、現在査読中である。また、注意による反発効果と引き付け効果について、反応時間を計測することで他の面からも検討をおこなった。この実験では、注意による反発効果と引きつけ効果は素早く生じるので、刺激の提示タイミング(遅れ)は反応時間に影響を及ぼさないだろうと予測しておこなった。結果この仮説が支持され、現在英語論文をi-Perceptionに投稿中である(2012年3月)(2)新しい研究として、オブジェクト置換効果に関連する視知覚過程の研究を開始した。一つはフラッシュラグ効果に関するもので、もうひとつはオブジェクト計数に関するものである。フラッシュラグ効果に関する研究成果は2013年7月に行われる国際学会35th Annual Meeting of the Cognitive ScienceSociety (CogSci 2013)に口頭発表として採択されている。オブジェクト計数に関する研究成果は2013年5月に行われる国際学会Vision Science Society 13th AnnualMeetingにてポスター発表を行う予定である。またオブジェクト計数の研究成果は英文論文誌に投稿中である。今年度は博士課程(採用期間)の初年度であったが、ヒトの視知覚や認知に関する複数のプロジェクトを進めることができた。これらの成果の一部はすでに英語論文として出版されており、また、国際雑誌への英語論文の投稿や国際学会での発表も進めている。今年度は博士課程(採用期間)の2年目であったが、ヒトの視知覚や認知に関する複数のプロジェクトを進めることができた。今後の研究では、これまでに引き続き、認知科学と実験心理学の手法を用いて、ヒトの視知覚と認知のメカニズムに関する研究を進める予定である。(抄録なし)
足浴による分娩促進作用:自律神経に対する足浴の作用機序に関する基礎的研究

妊娠週数3132週の妊婦5名を対象に、足浴前25分間の安静の後、15分間の足浴を行い、その後、さらに15分間、足浴後の状態を比較した。心臓副交感神経の活動は、心電図R-R間隔の呼吸性不整脈の大きさに比例するといわれている、そこで、指標として心電図R-R間隔の呼吸性不整脈のamplitudeを用いた。またパワースペクトラム分析により、FFT(高速フーリエ変換)をもとめ、R-R間隔の呼吸性不整脈のHF(高周波成分)のピーク値の変化を観察した。その結果、足浴中において、呼吸性不整脈のamplitudeは有意に減少し、足浴後は回復していた。また、パワースペクトラム分析により、R-R間隔の呼吸性不整脈のHF(高周波成分)のピーク値も足浴中において有意に減少していた。よって、足浴によって心臓副交感神経の活動が小さくなることが明らかになった。これらのことから、足浴により、副交感神経活動が小さくなることが推測され、子官頚部の閉鎖する作用が緩められるために、分娩を促進するのではないかと考えられる。20歳代(2127歳)の非妊婦女性6名を対象に,足浴を行い,胸部の皮膚深部温と皮膚血流量,及び体温について足浴前,足浴中,足浴後において5分ごとの変化を観察した。また,平均動脈血圧,心拍数,一回心拍出量,毎分拍出量,総末梢血管抵抗について,足浴前,足浴中,足浴後に持続して測定した。その結果,胸部の皮膚深部温と皮膚血流量,血圧,心拍数,体温,及び平均動脈血圧,心拍数,一回心拍出量,毎分拍出量,総末梢血管抵抗のいずれも有意差は認められなかった。皮膚血流量は足浴開始後20分ころから増加し,20%前後の増加率を保つことが示された。しかし,足浴後は直ちに減少することから,20分間以上足浴をすることが望ましいことが示唆された。足浴による分娩促進効果を明らかにするために、子宮体部が交感神経に、子宮頚部が副交感神経に支配されていることに着目した。本研究では、とくに子宮頚管の閉鎖・開大に関与するといわれている副交感神経の活動の変化をみることとした。しかしながら、子宮の自律神経への影響を非侵襲的に調べることは困難である。そこで、今回、基礎的研究として、妊婦について足浴による心臓副交感神経の変化を観察することを目的とした。妊娠週数3132適の妊婦5名を対象に、足浴前25分間の安静の後、15分間の足浴を行い、その後、さらに15分間、足浴後の状態を比較した。心臓副交感神経の活動は、心電図R-R間隔の呼吸性不整脈の大きさに比例するといわれていることから、指標として心電図R-R間隔の呼吸性不整脈のamplitudeを用いた。またパワースペクトラム分析により、FFT(高速フーリエ交換)をもとめ、R-R間隔の呼吸性不整脈のHF(高周波成分)のピーク値の変化を観察した。よって、足浴は心臓副交感神経の活動を小さくすることが考えられる。