hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気候変動が日本の農作物生産に及ぼす影響に関する研究

得られた主要な結果は下記の通り。(1)気候変数は全ての作物の生産性に重要な影響を持ち、特に気温上昇は、国内作物の生産性にほぼ負の影響を与えることが確認された。ただし、北海道など一部の寒冷地域では、みかんやナス科の作物を中心に、温暖な気候に適した品目の生産性が向上する傾向がみられた。(2)土地利用関数の推計結果から、気温上昇による生産性の低下に伴い、冷涼な気候を好むいちごやりんご、葉菜類野菜(はくさい、ほうれんそう、キャベツ)などの生産農家が、比較的温暖な気候に強い米やきゅうり、みかんなどの品目に転換する可能性が示唆された。一方で、生産性の低下度合いは小さいものの、生産コストの大きいナス科野菜(トマト、ナス、ピーマン)の作付面積は減少することが示された。(3)2つのモデルの推計結果を利用して、気温が現在から3°C上昇した場合の、農業部門への影響を分析した。この結果、農家が作物別土地利用を変更しなかった場合の損失額は6380億円、農家の作物転換を考慮した場合の損失額は6603億円となった。これは、作物により異なる労働条件、深刻な高齢化、兼業農家比率の高い日本の農業の特性が作物選択に影響を及ぼすからである。(4)産出額の変化率を都道府県別に算出したところ、西日本で産出額の低下は著しく、東日本で比較的緩やかであることが示された。この結果より、もともと冷涼な気候にある東日本では、温暖な気候に適した作物の生産性の向上が、その他の作物の生産性低下による損失を緩和することが確認された。日本の市町村レベルのパネルデータを使い、主要21作物を対象に、作物別生産性関数、及び、土地利用関数を推計し、温暖化が作物別土地生産性、作物への転換に及ぼす影響を分析した。その結果、12°Cの気温上昇により、北海道では、米、小麦、きゅうり、なす、トマト、ピーマン、みかん、ぶどうの生産性が上昇する一方、それ以外(かんしょ、だいこん、にんじんなど)の生産性は低下し、関西地方以西では、すべての作物の生産性が低下することが分かった。土地利用については、冷涼な気候を好むいちご、りんご、はくさい、ほうれんそう、キャベツなどが、比較的温暖な気候に強い米やきゅうり、みかんなどの品目に転換する可能性が示唆された。分析に必要なデータ収集を完了し、米を対象とした予備的な分析も終了した。最終年度において19作物を対象とした分析に必要な準備が整っている。平成28年度(最終年度)は、土地利用モデルを構築し、得られたモデル(生産性モデルと土地利用モデル)を利用して、気温上昇が土地利用、土地生産性に与える影響をシミュレーションし、最終報告書を取りまとめる。環境経済学当初計画通り順調に進展しており、今後も、研究計画通り研究を遂行する予定である。(1)当初予定していた研究計画(データベース構築等の作業)を順調に完了した。(2)当初計画になかったが、科研費申請後、新たに追加した研究(気候変動が農作物の国際貿易に与える影響に関する実証研究)を実施した。当初、2015年8月に予定していた研究打ち合わせの海外出張が、先方との予定がつかず実施できなかった。当初、2015年2から3月に食品産業や農協を対象にヒアリングを4か所予定していたが、大学異動(3月末で上智大学を退職し、4月から東北大学経済学部に異動)に関して、残務の仕事や異動の準備や等で時間を取れなかった。
日本の公的医療の費用非効率性と公営企業会計の特殊性

Rodriguez and Lovellの支出選好モデルを用いて20042006年度の公営病院データを分析した。この結果,以下の点が判明した。(1)技術非効率性は不採算地区では同種の分析の中では低い値であり,医療サービスの質を落とさずにこの種の非効率性を除去するのは困難である。従って問題はメディカルマンパワーと機械設備のバランスということになる。(2)配分非効率性の推定結果は看護職の過小投入と固定資産の過剰投入を示唆している。本研究の目的は公営病院の経営上の特殊性に立脚しての費用非効率性を分析することである。今年度はその準備として、まず公営病院の経営環境を概観した。従来の研究では.マンパワー部門と医療材料部門に着目する研究が多かったが、公営病院は政策医療の実行主体でことから、病院の設置そのものに由来する費用を考量すべきで、病院経営に対する補助金がそれにかどうかという視点が重要であると考えた。これは、国家的に医療を供給する場合には、病院そのものが生産要素とみなされるということである。次に、先行研究を概観し、計量経済学的な分析手法としてなるべく新しいものを整理した。費用非効率性を分析するための手法として、フロンティア推定法があるが、この手法の病院への適用については、ごく近年にはあまり例がない.もう少しさかのぼれば、距離関数アプローチと費用関数アプローチが独立して実行されていることが特徴的である。これらを相互に補完的に利用できないかを検討している。また、公営病院の独立採算原則に則れば、病院の赤字を、非効率性に由来する部分と公定価格(点数制度)に由来する部分に分けて考える重要性も存在する。次に、データの収集と整理を行った。日本には1000近い公営病院が存在し、これらについて8年分のデータを収集した。経営データは年度ごとに発表されるため、これらのリンク作業を行った。現在、各種記述統計を作成し、データの特徴を概観しているところである。独立採算原則がもたらす生産要素配分の非効率性を計量経済学的に分析するための出発点として,Rodriguez and Lovellの支出選好モデルを前提にした。このモデルは,意思決定主体(個々の病院)がその支出そのものから効用を得ると仮定するモデルであり,生産要素の投入が過剰である状況(技術的非効率性)と,費用最小化の面からみてバランスが悪い状況(配分非効率性)を同時に,かっ両者を識別して推定しようとするモデルである。このモデルを日本の公営病院の財務データに適用する場合の問題点は,短い時系列からなるパネルデータで観測されない個別効果を除去することである。これを解決するために,異なる役割を持たせた三つの確率変数からなる誤差項を想定した。2004年度から2006年度までのデータを用いて分析した結果,以下の点が判明した。(1)誤差項の三つの確率変数を二つに削除して意図的に従来型の推定作業を行うと,技術非効率性の推定値が大きく変動する。このことから,観測できない変数による影響が大きいことが分かる。従って本研究で提示した推定法が有効に機能していることがわかる。(2)生産要素の単純な冗長投入は技術非効率性として計測されると考えられるが,この推定値は不採算地区では6.5%であり,同種の分析の中では低い値である。従って医療サービスの質を落とさずにこの種の非効率性を除去するのは困難であるほどの水準と考えられ,問題はメディカルマンパワーと機械設備のバランスということになる。(3)配分非効率性の推定結果は看護職の過小投入と固定資産の過剰投入を示唆している。従って,バランスの悪さがあるとすればそれは固定資産の過剰であると推察される。
新規核相増加変異株を用いた核内倍化抑制機構の解析

本年度の研究において、各変異体の表現型解析を行い茎頂や根端のメリステム領域の縮小や葉型の変形、花茎の帯化といったメリステム領域の機能不全を示唆する表現型を明らかとした。さらに、DAPI染色による蛍光顕微鏡観察によって、異常な核内倍加がメリステム領域で進行していることと、それによる細胞の異所的な肥大がおきていることを明らかとした。フローサイトメトリによる解析からもメリステム領域を構成する2Cや4Cの細胞群が減少するという傾向が示されており、これを追認する結果と言える。また、hip変異体群では、核内倍加の正常な進行や終了の制御のみならず細胞分裂周期から核内倍加周期への移行制御にも異常があることを示している。シロイヌナズナのセントロメア配列に特異的なプローブを用いたFISH解析によりhip変異体群の核相増加の原因は、hip1では倍数化により、hip2-4では核内倍加の進行によるものであることを明らかとした。すなわち、核相の異常増加の原因によらずメリステム機能及び植物体の形態異常が起こりうることを明らかとした。また、ポジショナルクローニングによりhip2変異体の原因遺伝子を同定し、これまで植物では報告されていない新規のたんぱく質をコードする遺伝子であることを明らかとした。
スターリングエンジンと色素増感型太陽電池を組み込んだ三輪駆動ロボット教材の開発

静岡大学工学部では1年生を対象に創造教育実習をおこなっている。この創造教育実習の支援業務として教材開発がある。教材の開発にあたっては創造教育実習が工学部全学科の1年生全員を対象としていることから、機械・電気電子・化学・情報工学といった各専門分野をそれぞれ取込んだ教材開発が必要となる。今回は各専門分野を取入れ学生が興味を持ち、ものづくり体験ができる教材として、色素増感型太陽電池と低温度差スターリングエンジンならびにこれらを搭載した3輪走行ロボットの試作開発を目的とした。色素増感型太陽電池はパネル表面にコーティングする素材として、果実、花などから抽出した液体を色素材料として用いている。今回はハイビスカス、ブルーベリーから抽出した液を用いてそれぞれの光エネルギー変換効率を調べ、太陽電池パネルを作成した。この太陽電池での発電電力を利用しスターリングエンジンの片側を加熱し、エンジン内部に温度差を生じさせる。スターリングエンジンの製作では、太陽電池による発電量が少なく加熱による温度差があまり期待できないため、少ない温度差で駆動できる低温度差スターリングエンジンを設計、製作している。このときエンジンの内部の動きがわかるように、透明シリンダを用いて製作をおこなった。この他、前方の障害物を感知する赤外線センサーを取り付け、前方の障害物を回避して進むように制御している。また、太陽パネルには光量を感知するCdSセンサーを設置し常に太陽パネルに光が均等に照射されるようにパネルの角度を制御している。これらのセンサーを制御するためのPICマイコンを用いた制御回路を製作している。
パポーバウイルス発がん遺伝子産物と細胞内因子との相互作用

パポーバウィルス発がんの中心的役割を果たすT抗原の機能を知るために同様に核内に存在し、細胞周期の調節を担っていると考えられているC-myc蛋白の機能を探り、T抗原と比較検討した。我々はSV40DNA複製系を応用して単離したアウス自律増殖フラグメント(DNA合成開始部位と同等)を利用して、C-myc蛋白が細胞DNA合成開始部位に結合し、細胞DNA複製を開始させる事を見出し、その証拠としてヒト細胞DNAよりC-myc蛋白結合部位としての自律増殖フラグメントを単離した。この際にDNA複製という観点からはC-myc蛋白とSV40T抗原は極めて類似している。実際に、SV40DNA合成開始部位を含むクローンはT抗原非存在下のC-myc蛋白を多量に発現しているHL60,Raji細胞で複製し、C-myc蛋がT抗原の代りをする事がわかった。一方、SV40DNA複製再構成系においては分子量6万程度のDNA結合蛋白の存在が必要である。また抗体を使った実験によりこれはC-myc蛋白である可能性がある。このようにC-myc蛋白はT抗原と同様な機能を持つと同時に、SV40DNA合成系に直接関与している可能性が高い。また、C-myc自身の発現にはT抗原遺伝子と同様に、その上流にC-myc蛋白が結合1調節している事もわかった。また我々は同時にp53の機能も解析しているがこれもC-myc蛋白と同様であるらしい。以上総合的に判断して、T抗原による細胞DNA合成誘導等の細胞側変化はT抗原が直接細胞DNAに働きかけるというよりも、C-myc蛋白又はp53等力細胞由来の蛋白と結合して、それらの蛋白本来の機能によるものと考えた方がよいのではないかという結論に達し、今後検討したい。
膠原病患者の運動中の心機能応答についての縦断的研究

膠原病には多くの合併症があり、その中に間質性肺炎などの肺疾患がある。これまでの横断的研究で、膠原病の一つである全身性強皮症において間質性肺炎と運動耐容能との関連性を示してきており、インピーダンス法を利用した非侵襲心拍出量計による運動中の心機能評価で、1回拍出量と肺機能や6分間歩行距離との間に相関があることが見いだされた。本研究では、横断的研究でデータを得られた症例を縦断的に複数回評価し、心機能や運動耐容能の追従性を検証することを目的としている。評価方法としてはこれまでと同様、インピーダンス法による運動中の心拍出量、1回拍出量、心拍数としている。また、同時に、間質性肺炎による生活の質の経時的変化にも注目し、呼吸循環器機能との関連性において生活の質に与える影響についても検討している。横断的研究で得たデータは約100例であり、本研究ではその中から縦断的なデータを順次学会報告している。その内容として、運動中の循環器応答は肺機能の経時的変化の影響を受けているが、生活の質は必ずしも肺機能の変化に追従しないことを示した。具体的な内容として、肺機能は疾患発症後に徐々に低下するが、生活の質は発症から5年間は様々な医療的介入により改善することを示した。しかし、その後の生活の質の悪化は免れ得ない状況であった。また、これまでの全身性強皮症に加えて皮膚筋炎・多発性筋炎についても間質性肺炎が運動耐容能に直接与える影響を示し、循環動態については2次的な影響が考えられることを示した。全身性強皮症、皮膚筋炎・多発性筋炎についての研究成果は国内外において学会発表をしており、インパクトファクターのついた国際誌にも掲載されている。今後のデータ解析に必要な新たな縦断的研究の対象者は日々増えており、研究内容の充実をはかっている。現時点では、4年間の研究計画のうちの2年間が経過したところであり、縦断的研究に必要なデータを蓄積中である。途中経過として適宜、業績を発表しており、進捗状況は順調である。今後も、解析結果を順次発表していく予定である。膠原病には多くの合併症があり、その中に間質性肺炎と肺高血圧症がある。これまで、横断的研究で、膠原病の一つである全身性強皮症において間質性肺炎と運動耐容能との関連性を示してきており、インピーダンス法を利用した非侵襲心拍出量計による運動中の心機能評価で、1回拍出量と肺機能や6分間歩行距離との間に相関があることが見いだされた。横断的研究で得たデータは約100例であり、今回、その中から縦断的にパイロットスタディーとして9例について学会報告している。その内容として、運動中の1回拍出量の経時的変化は肺活量と肺拡散能の経時的変化と関連性がみられ、心臓と肺は別の臓器でありながら、肺機能が心機能に経時的にも影響を与えることが示唆された。現在、縦断的研究症例のデータを蓄積中であり、本研究の終了時に詳細な報告をする予定である。また、生活の質についても、疾病の発症5年を境に改善が困難となることを示した。また、これまでの研究は主に全身性強皮症についての成果が中心となっていたが、来年度は皮膚筋炎・多発性筋炎についても検討することにしている。全身性強皮症患者の運動時心肺機能の経時的変化についてはパイロットスタディーとして学会発表をしている。発表内容として、膠原病では、肺機能が心機能に経時的にも影響を与えることが示唆され、6分間歩行距離は肺機能の変化を直接受けるのではなく追従する心機能によって変化すると考えられることを示した。また、生活の質の縦断的研究では、56例を対象として英論文として発表しており、疾病発症後、肺機能障害が低下し続けるのに反して5年以内であれば生活の質が向上し、5年以上経過すると生活の質の悪化が避けられないことを示した。

横断的研究で得たデータは約100例であり、本研究ではその中から縦断的なデータを順次学会報告している。その内容として、運動中の循環器応答は肺機能の経時的変化の影響を受けているが、生活の質は必ずしも肺機能の変化に追従しないことを示した。具体的な内容として、肺機能は疾患発症後に徐々に低下するが、生活の質は発症から5年間は様々な医療的介入により改善することを示した。しかし、その後の生活の質の悪化は免れ得ない状況であった。また、これまでの全身性強皮症に加えて皮膚筋炎・多発性筋炎についても間質性肺炎が運動耐容能に直接与える影響を示し、循環動態については2次的な影響が考えられることを示した。全身性強皮症、皮膚筋炎・多発性筋炎についての研究成果は国内外において学会発表をしており、インパクトファクターのついた国際誌にも掲載されている。今後のデータ解析に必要な新たな縦断的研究の対象者は日々増えており、研究内容の充実をはかっている。現時点では、研究に必要なデータを蓄積中であり、適宜途中経過として業績を発表している。全体的な経過としては順調である。特に、来年度は様々な膠原病の中でも、皮膚筋炎・多発性筋炎の縦断的心機能の解析の報告を行う予定である。現時点では、4年間の研究計画のうちの2年間が経過したところであり、縦断的研究に必要なデータを蓄積中である。途中経過として適宜、業績を発表しており、進捗状況は順調である。今後も、解析結果を順次発表していく予定である。
マウス大脳皮質バレル領野構築に関わる細胞・分子機序の解明

本研究は、生後間もないマウス大脳皮質の接線軸方向に沿ってユニークな発現様式を示すシナプス・細胞間接着分子カドヘリン遺伝子群に着目し、それら発現制御機構や領野形成に果たす役割を探索することから、これまで不明であった大脳皮質機能領野個々の発生に関わる細胞・分子機序に迫ることを主目的とした。その結果、生後1週間の短期間に視床からの入力やバレルIV層神経細胞自身の活動に依存してカドヘリンサブクラスの発現動態が精妙に調節され、各サブクラスのもつ選択的な接着特異性が動的かつ協同的に神経細胞体の配置や樹状突起の配向性を制御することによってバレル領野特異的な組織構築様式を表出することが明白となった。本研究は生後間もないマウス大脳皮質において他の遺伝子には認められない特徴的な発現様式を示す細胞接着分子カドヘリンに着目し、それら発現が領野境界の形成・維持にどのような役割を果たし、どのような制御を受けているのかを探索することから、大脳皮質機能領野発生に関わる細胞・分子機序の詳細に迫ることを主目的としている。平成24年度においては、(1)Cdh6::CreERT2-BAC-Tgマウス系統を用いたカドヘリン6(Cdh6)発現神経細胞の時期特異的運命標識実験から、生後4日目におけるCdh6発現様式は生後20日目までに形態的に完成しているバレル領野の構成とは無関係である一方で生後5日目以降に表出されるCdh6発現境界がバレル機能領野の境界と厳密に合致すること、(2)生後5日目以降の大脳皮質から単離分散した神経細胞を浮遊フィルター上でペレット培養するとカルシウム依存的かつCdh66発現の強弱によって選別集合塊が形成されること、(3)胎児大脳脳室幹細胞への子宮内電気穿孔導入後、生後発達過程に限定して遺伝子発現誘導を施す系を用いてCdh6を過剰発現させるとバレル領野に特徴的な細胞構築様式が撹乱されること、が示された。このためこれらの結果を英文原著論文として発表することを優先・完了した(Terakawa et al., in press; doi: 10.1093/cercor/bhs221)。以上の成果は大脳皮質板に生じる領野特異的な細胞構築様式もしくは領野の境界が「生後間もない動的な細胞流動期」を経てから生後5日目以降のカドヘリン発現様式に応じて固定されることを初めて明示するきわめて意義深いもので、今後本研究目的を完遂するにあたっても重要な解析基盤となることが期待される。本研究は、生後間もないマウス大脳皮質特定層の接線軸方向に沿って他の遺伝子には認められない特徴的な発現様式を示す細胞接着分子カドヘリンファミリーに着目し、それら発現が機能領野の境界形成・維持に対してどのような役割を果たし、どのような制御を受けるのかを探索することから、これまで不明であった大脳皮質機能領野個々(特にバレル領野)の発生に関わる細胞・分子機序の詳細に迫ることを主目的としている。平成25年度においては、平成24年度に受理された成果論文が刊行された(Terakawa et al., 2013)ことに加え、1バレル領野IV層特異的なカドヘリンサブクラスCdh6の発現を核移行シグナル付き強化型緑色蛍光蛋白質(nlsEGFP)の発現に置き換えるような細菌人工染色体(BAC)トランスジェニック(Tg)マウス系統を樹立したところ、生後の動的なバレル領野組織構築過程が簡易可視化されること、2同可視化Tgマウスの生後間もない時期に頬髭からの神経入力を遮断したところバレル領野IV層のnlsEGFP陽性細胞配向ダイナミクスに特徴的な変化が観察されること、3同可視化Tgや野生型マウスの胎児期脳室に様々なカドヘリンクラス発現ベクターを子宮内電気穿孔法により導入し、生後に限局して発現誘導を試みたところ、カドヘリン発現の質と量に応じてバレル形成様式が攪乱されること、4バレル領野IV層特異的なCdh6の発現に必要なゲノム領域が最終コーディングエクソンの3'側に位置する約5kbのセグメント内に存在すること、を明確にした。以上の成果は大脳皮質の接線軸方向に沿って認められるカドヘリンサブクラスの発現様式が領野特異的な細胞組織構築パターンの表出や領野境界の形成・維持に役割を果たすことをはじめて示すきわめて意義深いもので、今後本研究目的を完遂するにあたって必須の解析基盤となることが見込まれる。本研究は、生後間もないマウス大脳皮質特定層の接線方向に沿って他の遺伝子には認められない特徴的な発現様式を示すシナプス・細胞-細胞接着分子カドヘリンファミリーに着目し、それら発現が機能領野の境界形成・維持に対してどのような役割を果たし、どのような制御を受けているのかを探索することから、これまで殆ど不明であった大脳皮質機能領野個々(特にバレル領野)の発生に関わる細胞・分子機序の詳細に迫ることを主目的としている。

平成26年度においては、前年度までに樹立したカドヘリンサブクラスのひとつCdh6のバレル領野における発現様式を核移行型の緑色蛍光蛋白質(nlsEGFP)や大腸菌レポーター蛋白質(nlsLacZ)で再現する細菌人工染色体トランスジェニック(BAC-Tg)マウス系統の利点を用いて、皮質接線方向のバレルIV層ニューロン細胞体や視床由来軸索終末の配置様式の変化を明白にするとともに、バレルIV層ニューロンの細胞体や樹状突起の接線方向に沿った配向性がカドヘリンの発現バランスによって制御されていることを明らかにした。また、樹立したカドヘリンBAC-Tgバレル野から初代培養を調整し、そこへ神経活動を抑制するKir2.1遺伝子や亢進するcAMPを導入すると、レポーター発現様式が有意に変化することを見出した。これらの結果は大脳皮質におけるカドヘリン発現様式が神経細胞の活動によって微調整されることを起点としてバレル野に特徴的な組織構築様式が創り出されることを示す重要なものである。さらには、CRISPR/Cas9システムを用いた最新ゲノム編集技術の導入を試み、これに成功した。以上の成果は、大脳皮質領野特異的な組織構築パターン表出に関わる原理の理解をさらに深める重要なものであるのと同時に、今後本研究目的を達成するにあたって確固たる解析基盤となることが見込まれる。本研究は、生後間もないマウス大脳皮質特定層の接線方向に沿って他には認められないユニークな発現様式を示すシナプス・細胞間接着分子カドヘリンに着目し、それら発現様式が機能領野の境界形成・維持にどのような役割を果たし、どのような制御を受けているのかを探索することから、これまでほとんど不明であった大脳皮質機能領野個々(特にバレル野)の発生に関わる細胞・分子機序の詳細に迫ることを主目的としている。平成27年度においては、バレル領野におけるカドヘリン発現バランスが精緻な構築様式に必要なこと、その発現様式の制御には神経入力依存的な活性が必要であることを確認し、成果論文として発表した(Egusa et al., 2016)。また独自に醸成した細菌人工染色体(BAC)を用いた方法論を応用することにより、カドヘリンの上流制御因子のひとつSOX10の病態モデル作出に成功し、成果論文として発表した(Ito et al., 2015当該号表紙論文)。さらに国際共同研究により、転写因子複合体がゲノムと相互作用する領域を体系的にマップすることを可能とするSpDamID法の開発に成功し、成果論文を発表した(Hass et al., 2015)。以上の成果は、大脳皮質領野特異的な組織構築様式の表出に関わる細胞動態の理解を大きく深める重要なものであるのと同時に、今後複雑なカドヘリンの発現制御機構、ひいては大脳皮質領野個々の発生に関わる分子カスケードに迫る上で確固たる解析基盤となることが期待される。平成27年度中に本研究関連の成果論文が3報受理されるとともに、さらにカドヘリンの発現制御とヒト脳病態との連関を探った論文が投稿・査読中であるため。本研究は、生後間もないマウス大脳皮質の接線軸方向に沿って、他では認められないユニークな発現様式を示すシナプス・細胞間接着分子カドヘリン遺伝子群に着目し、それら発現様式が機能領野の境界形成や維持にどのような役割を果たし、どのような制御を受けているのかを探索することから、これまでほとんど不明であった大脳皮質機能領野個々(特にバレル野)の発生に関わる細胞・分子機序の詳細に迫ることを主目的としている。平成28年度においては、バレル領野におけるカドヘリン分子群の発現バランスがバレルIV層神経細胞の配置とそれらから伸びる樹状突起の方向性制御に重要であること、それら厳密な発現様式の制御には神経入力依存的な活性が必要であることを確認し、成果論文として発表した(Egusa SF et al., 2016)。
内湾・河口域におけるリンの生態学的制御に関する基礎研究

前年度に引続き,東京湾表層堆積物とリンの標準化合物を用いて,Change & Jackson法の精度(再現性と添加した化合物中のリンの各分画への分配)について基礎的な検討を行った。ついで同法を東京湾と珠江河口域(中国)の表層堆積物に適用し,各種無機態リン濃度を測定した。本法による同一試料の繰り返し分析の再現性は,各種無機態リンについて変動係数にして0.63.2%と非常によかった。しかし,添加した標準化合物の各分画への分配については,FeーP及びCaーPの90%以上が予想される分画で検出されるのに対し,AlーPはその割合が75%前後と低く,かなりの部分がFeーPとして検出されていた。この点は今後さらに改良する必要がある。東京湾及び珠江河口域の堆積物中の各種無機態リンの濃度範囲は次のようであった;AlーP:0.312.43,FeーP:0.265.69,CaーP:2.166.89μg g^<-1>。また,堆積物中の易溶性リンの割合は平均的にみて45%程度であった。東京湾の場合,1M HCIと冷1M NaOHによって抽出される有機態リンが総リンの約10%を占めるので,堆積物中のリンの約55%が生物生産過程へ移行する可能性を持つと考えられた。個々の無機態リンについては,多くの場合,両水域でCaーPが最も高濃度で含まれていたが,FeーPが最大の割合を占める場合もあった。CaーPとFeーPが堆積物に占める割合について平均的にみると両水域の間で差があった。珠江河口域ではCaーPの割合が東京湾に比べて大きく,しかも抽出総濃度の80%以上を占める試料が15測点中4例あった。一方,FeーPの割合は東京湾が珠江河口域に比べ大きかった。これらの差は両水域における人間活動,流入無機物質(鉱物組成),堆積環境等の違いを反映しているものと考えられる。これらの点については,今後検討してゆく。
自己免疫性造血不全におけるdel(13q)クローン活性化機序の解明

自己免疫性造血不全において、13番染色体長腕の部分欠失(del(13q))を持つ造血幹細胞が優先的に活性化されるメカニズムを明らかにするため、del(13q)陽性造血不全の共通欠失領域に位置するOLFM4変異の関与を検討した。CRISPR-Cas9系によりOLFM4をノックアウト(KO)したK562細胞およびTF-1細胞は、いずれも赤血球分化を示した。これは、TGF-βのシグナリングを抑制する「TGF-βのco-receptor」CD109をKOしたTF-1と同様の現象であった。OLFM4は、大腸がん細胞において、TGF-βのシグナリングを抑制していることが報告されている。牛胎児血清10%を含むRPMI1640中には、造血前駆細胞を赤血球に分化させる低濃度のTGF-βが含まれることから、OLFM4は、造血前駆細胞においてもTGF-βのシグナリングを抑制しており、OLFM4がKOされたK562細胞やTF-1細胞では、TGF-βシグナリングが促進される結果、赤血球分化が誘導されることが示唆された。Primary細胞におけるOLFM4の役割を明らかにするため、再生不良性貧血患者の単球から作製したiPS細胞から、OP9細胞とWEHI3B細胞の培養上清を用いてCD34陽性細胞を誘導したところ、誘導されたCD34陽性細胞はOLMF4を強発現していた。OLFM4の発現低下が、TGF-βによるTF-1細胞およびCD34陽性細胞にどのような影響を及ぼしているかを明らかにするため、OLFM4をノックダウンするsiRNAを準備している。当初の予定通り、CRISPR-Cas9系を用いてGM-CSF依存性骨髄性白血病細胞株TF-1のOLFM4 KO細胞の作製に成功し、このKO細胞では、野生型細胞に比べてグリコフォリン発現の強く、鉄顆粒の出現・赤芽球様の形態変化などがみられたことから、OLFM4はTF-1細胞の赤血球分化を抑制していることが示唆された。TF-1細胞における同様の赤血球分化は、PIGA変異を誘導したTF-1細胞や、GPI-アンカー膜蛋白でTGF-βのコレセプターco-receptorであるCD109をノックアウトしたTF-1細胞でも観察された。CD109はTGF-βのシグナリングを抑制する機能を持っており、OLFM4も、TGF-βのシグナリングを抑制することが知られていることから、TF-1細胞の赤血球分化誘導は、牛胎児血清を含む培養液中のTGF-βを介したものであることが示唆された。Primaryな造血幹前駆細胞におけるOLFM4の発現を確認するため、ヒト骨髄や臍帯血のCD34陽性細胞における発現解析を試みたが、十分な細胞が得られなかったため、確認が困難であった。このため、再生不良性貧血血患者の単球から作製したiPS細胞をCD34陽性細胞に分化させ、抗OLFM4抗体で細胞内の発現を調べたところ、OLFM4の強発現が確認された。OLFM4がTGF-βの細胞内シグナリングに関与していることが示唆されたため、siRNAを用いてTF-1細胞およびヒトCD34陽性細胞のOLFM4発現を抑制することにより、TGF-βによる造血幹細胞の赤血球分化誘導が促進されるか否かを検証する。また、iPS細胞由来のCD34陽性細胞(iCD34陽性細胞)を免疫不全マウスの骨髄内に投与することにより、OLFM4発現を低下させたiCD34陽性細胞と野生型iCD34陽性細胞との間で生着率に差がみられるかを明らかにする。自己免疫性造血不全において、13番染色体長腕の部分欠失(del(13q))を持つ造血幹細胞が優先的に活性化されるメカニズムへのLRCH1とOLFM4変異の関与の有無を明らかにするために、13番染色体長腕に位置するLRCH1、OLFM4、PIGAの3遺伝子に対し、CRISPR-Cas9系を用いてK562細胞株からのノックアウト(KO)を試みた。LRCH1、OLFM4抗体を使用し、ウエスタンブロッティングおよびフローサイトメトリーにより両遺伝子のKO細胞株を評価したところ、LRCH1のKO株は得られなかったが、OLFM4とPIGAのKO株を樹立することができた。そこで野生型K562と、OLFM4-KOおよびPIGA-KO K562との間でウシ胎児血清下でのアクチン重合誘導を比較したが、アクチン重合を定量的に評価することが困難であった。このためアクチンの上流に位置するRho結合キナーゼ(ROCK)の活性化を評価するため、ROCKのターゲットであるMYPT-1とMLC2のリン酸化をウエスタンブロッティングで検討する予定である。一方、一部の顆粒球は細胞内のOLFM4をフローサイトメトリーで検出することができることが報告されていたことから、抗OLFM4抗体を用いてOLFM4陽性顆粒球を検出する系を確立し、健常者とdel(13q)陽性者との間で陽性細胞に差がみられるかを検討した。これによってdel(13q)顆粒球が検出されることを期待したが、del(13q)顆粒球の有無によらず再生不良性貧血患者ではOLFM4陽性顆粒球割合が高い傾向がみられた。K562細胞株に対し、CRISPR-Cas9系を用いて、LRCH1、OLFM4、PIGAの3遺伝子のKOを試みたが、LRCH1のKO細胞株がまだ樹立できていない。

また、種々のサイトカインで刺激した野生型K562とOLFM4-KO細胞株との間で、アクチン重合および細胞形態の変化を観察する予定であったが、K562細胞のファロイジン染色性が弱いため、重合アクチンを定量することが困難であった。自己免疫性造血不全において、13番染色体長腕の部分欠失(del(13q))を持つ造血幹細胞が優先的に活性化されるメカニズムを明らかにするため、del(13q)陽性造血不全の共通欠失領域に位置するOLFM4変異の関与を検討した。CRISPR-Cas9系によりOLFM4をノックアウト(KO)したK562細胞およびTF-1細胞は、いずれも赤血球分化を示した。これは、TGF-βのシグナリングを抑制する「TGF-βのco-receptor」CD109をKOしたTF-1と同様の現象であった。OLFM4は、大腸がん細胞において、TGF-βのシグナリングを抑制していることが報告されている。牛胎児血清10%を含むRPMI1640中には、造血前駆細胞を赤血球に分化させる低濃度のTGF-βが含まれることから、OLFM4は、造血前駆細胞においてもTGF-βのシグナリングを抑制しており、OLFM4がKOされたK562細胞やTF-1細胞では、TGF-βシグナリングが促進される結果、赤血球分化が誘導されることが示唆された。Primary細胞におけるOLFM4の役割を明らかにするため、再生不良性貧血患者の単球から作製したiPS細胞から、OP9細胞とWEHI3B細胞の培養上清を用いてCD34陽性細胞を誘導したところ、誘導されたCD34陽性細胞はOLMF4を強発現していた。OLFM4の発現低下が、TGF-βによるTF-1細胞およびCD34陽性細胞にどのような影響を及ぼしているかを明らかにするため、OLFM4をノックダウンするsiRNAを準備している。当初の予定通り、CRISPR-Cas9系を用いてGM-CSF依存性骨髄性白血病細胞株TF-1のOLFM4 KO細胞の作製に成功し、このKO細胞では、野生型細胞に比べてグリコフォリン発現の強く、鉄顆粒の出現・赤芽球様の形態変化などがみられたことから、OLFM4はTF-1細胞の赤血球分化を抑制していることが示唆された。TF-1細胞における同様の赤血球分化は、PIGA変異を誘導したTF-1細胞や、GPI-アンカー膜蛋白でTGF-βのコレセプターco-receptorであるCD109をノックアウトしたTF-1細胞でも観察された。CD109はTGF-βのシグナリングを抑制する機能を持っており、OLFM4も、TGF-βのシグナリングを抑制することが知られていることから、TF-1細胞の赤血球分化誘導は、牛胎児血清を含む培養液中のTGF-βを介したものであることが示唆された。Primaryな造血幹前駆細胞におけるOLFM4の発現を確認するため、ヒト骨髄や臍帯血のCD34陽性細胞における発現解析を試みたが、十分な細胞が得られなかったため、確認が困難であった。このため、再生不良性貧血血患者の単球から作製したiPS細胞をCD34陽性細胞に分化させ、抗OLFM4抗体で細胞内の発現を調べたところ、OLFM4の強発現が確認された。OLFM4-KO K562細胞を用いて、ウシ胎児血清添加によるリン酸化MYPT-1とMLC2の誘導を引き続き評価する。一方、K562は造血因子に非依存性であるため、アクチン重合の誘導刺激が不明確であるため、同じCRISPR-Cas9を用いて、GM-CSF依存性TF-1細胞株と、我々が樹立した再生不良性貧血患者
マイクロバブルオゾンを利用した効率的な水耕培養液の殺菌・浄化

マイクロバブルオゾン(O_3MB)を培養液の殺菌・浄化法として確立するため、根から侵入する植物病原菌のフザリウム菌および軟腐病菌を用いて検討した。O_3MBはO_3ミリバブルよりも水中に短時間で効率よく溶存して、両植物病原菌に対して高い殺菌効果を示した。また、O_3MB水の殺菌効果およびその持続性は初発DO_3の上昇に伴い高まった。以上の結果から、O_3MBが養液栽培における培養液の新たな殺菌・浄化法と成り得る可能性が示唆された。環境に配慮した効率的な培養液殺菌・浄化技術の開発が急務となっているが、従来の培養液の殺菌・浄化法は経済性や効果、植物に及ぼす影響等の面で課題を残している。最近、バブル径をマイクロレベルまで微小にする技術が開発され、水相におけるバブルの安定性を飛躍的に高めた。本研究は、オゾンのマイクロバブルを水耕栽培システムに利用し、培養液の継続的・効率的な殺菌・浄化システムを開発して、環境に配慮した廃液ゼロの半永久的培養液循環利用が可能な水耕システムを実現するための基礎的知見を得ることを目的とした。平成21年度は、フザリウム菌および軟腐病菌の2種類の植物病原菌を用いてコンテナ実験を行い下記の結果を得た。(1)植物や人体に及ぼす影響の極小化およびランニングコストの低減等の観点からは溶存オゾン濃度は低いほど良い。オゾンをマイクロバブル化した場合に培養液の殺菌・浄化が可能な有効下限溶存オゾン濃度は0.1ppm程度の極めて低濃度でも十分であった。(2)レタスを水耕栽培し、(1)のマイクロバブルオゾン濃度において生育量(地上部および根)と品質(アスコルビン酸含量、クロロフィル含量、糖含量)に及ぼす影響について検討し、その濃度では植物の生育や品質への影響は無い。(3)(1)のマイクロバブルオゾン濃度において培養液の肥料組成に及ぼす影響について検討し、その濃度では培養液の肥料組成への影響はない、ことを明らかにした。散気管で発生させたオゾンを用いた従来の殺菌・浄化法に比べて、数分の1程度のオゾン濃度で極めて効率よく培養液の殺菌・浄化が可能であることが明らかとなり、水耕栽培の殺菌・浄化法に変革をもたらす可能性がある新規的な研究成果を得た。本研究は、オゾンマイクロバブル(OMB)を水耕栽培に利用し、培養液の継続的・効率的な殺菌・浄化システムを開発して、環境に配慮した廃液ゼロの半永久的培養液循環利用が可能な水耕栽培システムを実現するための基礎的知見を得ることを目的としている。今年度は、実際の生産現場を想定して温室内の中規模の水耕装置(6m)を用い、培養したフザリウム菌を培養液中に加え植物も栽培し、溶存オゾンの有効下限殺菌・浄化濃度と、その溶存濃度における植物の生育および培養液の肥料組成の変化について実験を行った。その結果、(1)培養液中に常時0.2ppmという極めて低濃度のオゾンが溶ければ培養液は殺菌・浄化できることを認めた。これは、6mのベッドで30分間オゾンを曝気し続けることで可能であった。(2)OMBが植物の生育に及ぼす影響について検討し、週3日、各30分間の曝気を行っても植物の生育には影響しないことを認めた。したがって、植物の生育に影響を与えることなく、OMBにより培養液の殺菌・浄化が可能であることを明らかにした。(3)肥料組成は、0.2ppmという低濃度のオゾンでも反応してMnとFeが不溶性となり沈殿した。しかし、キレート剤をOMB発生前あるいは発生後直ぐに培養液中に添加することで、MnとFeの沈殿は防げることを明らかにした。以上の結果から、OMBを本システムに利用可能である成果を得ることができた。温室内の水耕栽培装置を用いて、培養したフザリウム菌を培養液中に加え、キレート剤の濃度および溶存オゾン濃度と植物の生育との関係を明らかにすることを目的とし、下記の2つの実験を行った。(1)キレート剤の濃度と植物の生育との関係オゾンマイクロバブル(O_3MB)発生後にキレート剤のEDTAを培養液中に添加した。重量比で、EDTAO.1%添加区では、培養液中のFeとMnの濃度はO_3MB発生前の初期濃度とほぼ同等の濃度まで再溶解可能であった。同0.01%添加区では初期濃度の約5分の4、同0.001%添加区では初期濃度の約2分の1までFeとMnを再溶解することが可能だった。

しかし、同0.0001%添加区ではFeとMnの再溶解量は少なく、O_3協発生後の濃度とほぼ同様の濃度を示した。レタス、コマツナ、ホウレンソウともに、EDTA0.1%および0.01%添加区では全個体が枯死した。同0.001%添加区では、対照区と比較して生育が劣った。しかし、同0.0001%添加区では、レタス、コマツナ、ホウレンソウともに対照区と比較して生育には有意差は認められなかった。したがって、植物の生育に影響を及ぼさず、かつ、沈殿する可溶性のFeとMn含量が極力少ないEDTAの濃度は、重量比で0.0001%程度が妥当と判断された。(2)溶存オゾン濃度と植物の生育との関係O_3MB処理は、週2回、30分間O_3を発生させた。ホウレンソウ、レタス苗を水耕装置に定植し、定植後28日目に収穫した。6m長の水耕装置におけるO_3MB発生装置付近の培養液中の溶存O_3濃度は、30分間O_3発生直後で約0.5ppm、水耕装置末端付近では、約0.1ppmであった。実験終了後には、水耕装置のいずれの場所の植物の生育にも有意な生育差は認められなかったことから、実際に使用する溶存03濃度である0.10.5ppmの範囲では、植物の生育には影響しないことが明らかとなった。
細胞ストレス防御機構の阻害を介したソラフェニブの抗腫瘍効果

我々は肝細胞癌に対する分子標的薬であるソラフェニブの抗腫瘍効果について、従来考えられている機序とは異なる視点で研究を進行中である。ソラフェニブはmultikinase阻害薬であり、これまでに肝細胞の小胞体ストレスに対する防御機構であるunfolded protein responseや肝細胞の中間径線維の構成成分のひとつであるケラチンのリン酸化を阻害すること、また、細胞内異常蛋白の分解に重要な蛋白のユビキチン化やMallory-Denk体様の細胞内封入体の形成を阻害することでプロテアソーム阻害薬との併用で肝癌細胞に対してアポトーシスに加えネクローシスを誘導し相乗的に細胞死を誘導することを報告した(Honma Y, et al. Exp Cell Res 2013)。さらにソラフェニブは細胞増殖に重要なAktの活性化や、癌細胞の転移、浸潤にはたらくc-Jun N-terminal nase(JNK)およびp38といったstress-activated protein kinaseの活性を阻害することにより抗腫瘍効果を発揮することを報告した(Honma Y, et al. J Gastroenterol 2014)。この機序としてmultilinase阻害薬であるソラフェニブがunfolded protein responseに重要な小胞体膜上に存在するストレスセンサーであるIRE1αやPERKのリン酸化、PERK下流のeIF2αのリン酸化を阻害すること、ケラチンのリン酸化に働くkinase活性についても阻害することが考えられた。以上のようにソラフェニブの分子機構の全容については不明な点が残されており、既知のRaf-1や受容体型tyrosine kinase活性の阻害とは異なる機序をもつ可能性があると考え、抗腫瘍効果や副作用と関連する可能性があり現在も検討を継続中である。ソラフェニブの酸化ストレスに対する防御機構であるNrf2-Keap1系への作用について、培養肝細胞にソラフェニブを付加して検討を行ったところ、ソラフェニブはp62のリン酸化を阻害し、Nrf2の核内への移行すなわち活性化を阻害することが判明してきている。Western blot、免疫染色での検討を継続中であるが、プロテアソーム阻害薬によりp62のリン酸化が誘導され、Nrf2の活性化がおこるため、肝癌細胞においてNrf2-Keap1系はこれまで報告されている通り肝癌細胞のストレス防御に重要な働きを持つと考えられる。非肝癌細胞ではNrf2-Keap1系は酸化ストレスに対する重要な防御機構であり、発癌抑制に働いていると考えられるものの、一旦発癌に至ると肝癌細胞のストレス防御により癌の進行に関与すると考えられる(dual role of Nrf2)。したがって、ソラフェニブがNrf2の活性化を阻害することは抗腫瘍効果を考える上で重要であると考えられ、抗腫瘍効果と副作用の両面から検討を継続中である。またソラフェニブは細胞内の蛋白分解機構のひとつであるオートファジーを誘導し、これがソラフェニブ耐性獲得の機序のひとつである可能性が示唆されるが、肝細胞においてオートファジーの誘導は小胞体ストレスを改善させることを我々は報告し(Honma Y, et al. Hepatol Res 2018)、ソラフェニブの効果とオートファジーとの関係についても検討を継続中である。肝細胞癌に対し適応となっている他の分子標的薬であるレンバチニブについてもソラフェニブと同様の作用があるかを肝癌培養細胞を用いて検討していく。また、ヌードマウスにヒト肝癌細胞を皮下および肝へ移植した担癌モデルを作成し、ソラフェニブ投与群、プロテアソーム阻害楽であるボルテゾミブ投与群、また両薬剤の併用群で抗腫瘍効果および肝障害などへの影響を検討中である。方法は肝組織および皮下腫瘍組織のWestern blot、免疫染色で検討を行っている。我々はこれまでに、培養肝細胞においてmultikinase阻害薬であるソラフェニブが細胞の小胞体ストレスに対する防御機構であるunfolded protein response(UPR)や中間径線維の構成成分であるケラチンのリン酸化を阻害し、プロテアソーム阻害薬との併用で肝癌細胞に対して相乗的に細胞死を誘導することを報告した。また細胞内異常蛋白の分解に重要な蛋白のユビキチン化やMallory-Denk body(MDB)様の肝細胞内封入体の形成についても、ソラフェニブは阻害することを明らかにした(Honma Y and Harada M. Exp Cell Res 2013)。他にもソラフェニブはAktの活性や、c-Jun N-terminal nase(JNK)およびp38といったstress-activated protein kinaseの活性を阻害することにより抗腫瘍効果を発揮することを報告した(Honma Y, et al. J Gastroenterol 2014.)。この機序として、ソラフェニブが異常蛋白のユビキチン化に関与するリン酸化や、UPRの誘導に重要な働きをもつ、小胞体膜上のストレスセンサーであるIRE1αやPERKのリン酸化、またPERK下流のeIF2αのリン酸化を阻害し、小胞体ストレスに対する防御機構を阻害したものと考えられた。同様にケラチンのリン酸化に関与するkinaseについてもソラフェニブは阻害すると考えられた。このように、ソラフェニブはmultikinase阻害薬であることから、従来報告されているRaf-1や受容体型tyrosine kinaseとは異なる、様々なkinase活性を阻害する可能性があり、その抗腫瘍効果や副作用に関連しているのではないかと我々は考え検討を継続中である。

ソラフェニブの酸化ストレスに対する防御機構であるNrf2-Keap1系への作用について、培養肝細胞にソラフェニブを付加し、Nrf2、Keap1、p62のリン酸化をそれぞれWestern blotにて検討中である。特にNrf2に関しては、活性化されて細胞質から核内にNrf2が移行するため、免疫染色での評価や、細胞質と核の蛋白を分離してWestern blotで検討しているが、ソラフェニブがNrf2の活性化に作用することが判明してきている。またプロテアソーム阻害剤により、肝細胞内にMDB類似の封入体が形成されるが、MDBの形成にはp62のリン酸化が重要と考えられる。ソラフェニブはp62のリン酸化を阻害することでも、細胞内封入体の形成を抑制する可能性が示唆されつつあり、細胞保護作用とソラフェニブの抗腫瘍効果との関連性について検討中である。我々は肝細胞癌に対する分子標的薬であるソラフェニブの抗腫瘍効果について、従来とは異なる視点で研究を進行中である。ソラフェニブはmultikinase阻害薬であり、これまでに肝細胞の小胞体ストレスに対する防御機構であるunfolded protein responseや中間径線維の構成成分であるケラチンのリン酸化を阻害すること、また、細胞内異常蛋白の分解に重要な蛋白のユビキチン化やMallory-Denk体様の細胞内封入体の形成を阻害することでプロテアソーム阻害薬との併用で肝癌細胞に対してアポトーシスに加えネクローシスを誘導し相乗的に細胞死を誘導することを報告した(Honma Y, et al. Exp Cell Res 2013)。さらにソラフェニブは細胞増殖に重要なAktの活性化や、癌細胞の転移、浸潤にはたらくc-Jun N-terminal nase(JNK)およびp38といったstress-activated protein kinaseの活性を阻害することにより抗腫瘍効果を発揮することを報告した(Honma Y, et al. J Gastroenterol 2014)。この機序としてmultilinase阻害薬であるソラフェニブがunfolded protein responseに重要な小胞体膜上に存在するストレスセンサーであるIRE1αやPERKのリン酸化、PERK下流のeIF2αのリン酸化を阻害すること、ケラチンのリン酸化に働くkinase活性についても阻害することが考えられた。以上のようにソラフェニブの分子機構の全容については不明な点が残されており、既知のRaf-1や受容体型tyrosine kinase活性の阻害とは異なる機序をもつ可能性があると考え、抗腫瘍効果や副作用と関連する可能性があり現在も検討を継続中である。ソラフェニブの酸化ストレスに対する防御機構であるNrf2-Keap1系への作用について、培養肝細胞にソラフェニブを付加して検討を行ったところ、ソラフェニブはp62のリン酸化を阻害し、Nrf2の核内への移行すなわち活性化を阻害することが判明してきている。Western blot、免疫染色での検討を継続中であるが、プロテアソーム阻害薬によりp62のリン酸化が誘導され、Nrf2の活性化がおこるため、肝癌細胞においてNrf2-Keap1系はこれまで報告されている通り
古代ローマ家族の研究:苦悩する家族関係と社会(Roman Dysfuctional Families)

今年度中は、昨平成18年度に執筆し20年度刊行予定の欧文論文'Facing the death offamily members : Grief-care and the Romanfamily'に関運したテーマでの、異なった視点からの研究を行い、その成果を欧文論文として執筆した。'The manners of killing and dying in the Roman Empire: a study of asssassinations and executions from Tiberius to Nero'と題して、ローマ帝政期初頭、アウグストゥス帝死後、内乱と戦役の無秩序状態から復活したはずのローマにおいて、紀元後14年から68年の皇帝チベリウスからネロの時代におこなわれた大量の処刑と暗殺事件に焦点を当て、その時代の政治的/社会的文脈のなかでの「殺す行為」について考察した。殺すことを命令する者(首謀者)とその命を受けて実際に実行する者(暗殺者、死刑執行人など)、そしてその目撃者のあり方という、三者の暗殺/処刑行為に対する関わり方を軸に、それそれの皇帝の人格的特徴や政治状況の違いの中で、他者を殺す動機、実行の仕方、殺人の場面にたちあった人々の反応などを歴史史料の中から再構築した。そしてまたこの時代が、皇帝権力という新たな政治体制への反抗と従順の葛藤の実験期間としてとらえられること、そしてまた大規模な対外戦争が収束し、いまや多種多様の人々からなるローマ帝国で、彼らの極端ともいえる飽食と暴力の証言は、その拡大の過程でかつて人々を結び束ねていた共通の価値観を発展させるどころか根本的に失った、その精神的不安定さからの、ひとつの帰結であることを論じた。今年度は、全体として、基礎となる文献収集を網羅的に行い、それらを読み進めると同時に研究ノートを取り、研究全体の方向性を定めることを行った。まず、英国の大学・研究期間の図書館(Nottingham、London、その他)を訪れ、資料収集、研究動向の情報交換に努めた。同時に、ノッティンガム大学その他の研究者と会い(またはemailで連絡を取り合い)、研究内容についての方向性について議論し、貴重な助言・師事を多数得た。海外渡航の結果、研究テーマについての主要な文献を取得または網羅的に読み進め、Bibliographyを作成し、次年度の発展的研究の下地となる基盤を作った。また、立教大学において、研究内容に関わりの深いテーマの講義を行い、研究成果を一般学生に教授するというもうひとつの研究活動の重要な側面に携わった。前半(4月から7月)にアウトリーチ活動の一環として、立教大学文学部において現在の研究テーマに関連した講義、セミナーを行い、研究成果の伝達に携わるとともに、より広い視点から研究テーマを俯瞰する機会を得た。また、7月から10月にかけて約三ヶ月間、イギリスに渡航し、関連する研究機関、図書館を訪れ、資料収集、研究動向の調査、諸研究者との意見交換に努めた。これらの活動をもとに、研究成果を国際的に発信することの有用性に鑑み、新たに英文で論文を一本執筆し、日本発の欧文学術誌へ投稿するに至る(現在査読中)。論文の内容は、現代と比べて平均寿命が極端に短かったと考えられるローマ社会において、家族の死はどうとらえられ、その悲しみはいかなるものだったか、そしてその悲しみを癒すのに家族、親戚、友人、そして社会はどう対処したか、を論じたものである。すなわち、家族の死とそのグリーフケアという、一方で現代社会にまで通じる恒常的な人間問題の共通性と、他方で古代ローマという時代、社会、法律などにおける特殊性の両方を意識し、以下の三つの研究領域をふまえて考察した。それは、史料として主にconsolationes(「慰め」「お悔やみ」)という古代の書簡または論文(主に哲学的、文学的立場からの研究の対象)を用い、感情(現代の心理カウンセリングをふまえて)に焦点を当てた、社会史、特に家族史の立場での近親者の死という出来事である。そこには、半ば理想化された古い伝統の固守への衝動と、移り行く社会的道徳的価値観との葛藤が反映されていると考えられる。