hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線治療抵抗性に関わる腫瘍内微小環境のイメージングと時空間的解析

HIF-1の活性化はがんの転移、浸潤、血管新生、化学放射線治療抵抗性を誘導することが報告され、腫瘍増殖過程でHIF-1活性が如何に活性化するのかが重要な研究課題となっている。本研究では、固形腫瘍内のHIF-1活性をリアルタイムに可視化するシステムを確立し、HIF-1陽性細胞を治療標的とする意義を確認することが出来た。得られた研究成果は以下の通りである。1)以前より我々が開発を進めてきた「HIF-1依存的にルシフェラーゼを発現する5HREp-lucレポーター遺伝子」に改良を加え、低酸素応答性を約47000倍にまで高め、よりリアルタイムにHIF-1活性の変動を感知するレポーター遺伝子5HREp-ODD-lucを構築することに成功した。2)我々は以前より「HIF-1発現細胞のアポトーシスを誘導するタンパク質製剤(TOP3と命名)」の開発を進めてきた。本研究ではTOP3を利用して、がんの放射線治療抵抗性にHIF-1が如何に寄与しているのかを解析した。HIF-1は放射線治療後の腫瘍血管新生に必須であり、これを抑制することによって放射線治療後長期にわたって腫瘍血管密度を低く抑え、結果として腫瘍増殖を大幅に遅延させることが可能であることが明らかになった。3)上記1にて構築した低酸素応答遺伝子発現システムを利用し、HIF-1陽性細胞を標的とする遺伝子治療用ベクターを開発した。本遺伝子治療を放射線治療と併用することによって、相乗的な腫瘍増殖抑制効果が見られることを明らかにし、上記2にて示したHIF-1を治療標的とする意義を改めて確認することに成功した。低酸素環境に曝された細胞はHIF-1という転写因子を活性化し、環境への適応を図る。HIF-1の活性化はがんの転移、浸潤、血管新生、化学放射線治療抵抗性を誘導することが報告され、腫瘍増殖過程や治療期間中にHIF-1活性が如何に変動するのかが重要な研究課題となっている。本研究では、固形腫瘍内のHIF-1活性をリアルタイムに可視化するシステムを確立し、腫瘍増殖過程、および放射線治療後のHIF-1陽性細胞の挙動をイメージングし、その挙動を時空間的に解明することを目指した。2)当該レポーター遺伝子を安定に導入した移植腫瘍に対して放射線(γ線)を照射し、その後のHIF-1活性を光イメージングした。その結果、放射線照射6時間後に腫瘍内HIF-1活性がVHL依存的に一過的に減少し、逆に照射24時間後にはPI3K/Akt系依存的に亢進することが明らかになった。これは、放射線の分割照射プロトコールを確立する上で重要な知見である。3)有酸素環境下で緑色蛍光を発し、低酸素環境下で赤色蛍光を発する遺伝子組み換え癌細胞を樹立した。当該細胞を免疫不全マウスに移植して腫瘍増殖過程におけるHIF-1陽性領域のダイナミクスをミクロレベルでイメージングすることに成功した。HIF-1陽性細胞は日ごとにその局在を変え、常に血管から数10100ミクロメートル程度離れた位置に存在していた。
乳幼児の認知発達のモデルの構築に向けての基礎研究-物理、生物の領域例として

本年度は最終年度であるので、これまでの3年問の研究成果のまとめを行った。実際には、発達初期の生物の認識の文献のまとめと物理的認識の文献のまとめから、初期の生物の認識は特殊化された学習の方式により比較的少量の経験によって素早く生物の領域に関するフレームワーク理論を獲得することが指摘された。ただ、生物の領域と物理の領域では、物理の領域が発達初期から物理の理論的認識の構築がなされるのに対して、生物の領域では物理の領域ほど早期に理論的構築がなされないことが示されている。そこで、実験的にその事を検討するために、ものの起源の認識のデータを収集しまとめた。ものの派生や起源のデータが示しているのはカテゴリ的に幼児は世界を認識しているが、ものの世界は無生物ということで人工物と自然物の中の無生物が問題となる。しかし、これらは等価ではなく、明らかに人工物についてのカテゴリ的区別がその内容の理解において優位であり、自然物の無生物の理解は十分になされていないということから、物理という領域の存在論的区別は必ずしも早くから達成されているわけではないことが示された。次に、動物についての認識は一貫して早くなされていることから、生物の領域の認識は早く見られると考えられるが、一方植物についての認識が十分になされているわけではない点から、生物の認識も植物の認識は動物と異なりかなり困難であることが示されている。最後に、乳幼児の生物、物理認識の認知発達モデルの構築に向けて、生得説、連合説、コネクショニストのモデル、Piagetを基礎とした構成主義のモデル等、認知発達モデルの文献研究をまとめた。そして、認知発達モデルの構築に向けての課題を論じた。本年度は、認知発達モデルの構築の基礎資料の収集とモデルのツールの検討を目的とした。モデルのツールは、Elmanのをパソコンに移植し、仮説的な状況で作動させた。基礎資料に関して、生物の認識は、生物の領域の存在論的区別の特性を明らかにするため、ウサギを例に、実物、ぬいぐるみの写真、漫画的な線画を刺激とし、それぞれ衣服の有無の条件を与え、3-6歳の幼児と大学生合せて67名に、摂食、生殖、成長等の生物的機能、話す、考える、感情を持つ等の心理的機能を持つか否か、これらの機能を示しておかしくないかの回答とその理由を聞いた。3、4歳児は生物的特性を実際のウサギには理解しているが、心理学的特性を付与することも示した。ぬいぐるみや漫画には生物学的特性を付与しないが、心理的反応を付与する傾向がみられた。以上、刺激の特性や状況により同じウサギでも生物、無生物、また人間化してみたりと見方を変えることが示された。心の理論に関して、Wimmer&Perner課題を3歳児が失敗するのは隠す場所と隠される物との関係が不明確なためかを確かめるため、3、4歳児併せて41名に物語を画用紙で表示したものを隠す戸棚を開いて紙で作ったチョコレートを隠せるようにしたものを用い、これまでの課題とものをその場所に隠す必然的理由を明示する群と比較したところ、3歳児の成績は改善しなかった。次に記憶の問題を確かめるため、第一実験と同様の群に隠す順序を正、逆にした課題を3、4歳児27名で検討した。その結果、逆順序が物語性の有無にかかわらず、3歳児でも容易であることが示された事から、心の理論課題に成功するには記憶の問題が大きいことが示された。言語の獲得における相互排他性の制約について、3-6歳児に対象物を知っているか否か、対象を用いる文脈の有無、日本語と外国語ラベルという条件で調べたところ、相互排他性は文脈如何で適用されたりされなかったりすることが示された。本年度ば、乳幼児のものの認識の文献のまとめ、幼児の生物の認識の資料収集、幼児の生物の認識の文献のまとめ、認知発達のモデルの文献研究という4つの研究を行った。

乳幼児のものの認識の文献のまとめについては、これまでの乳児の物理の研究の具体的な成果とその説明としての熟達化による説明、モジュール説、理論説の検討を行った。幼児の生物の認識の資料収集に関しては、3歳児から6歳児76名を対象として写真による対象物の提示により生物と無生物の起源の認識について調べた。結果は、動物に関しては3歳児でも親から生まれることを認識できるが、植物になると4歳児以降にならないと認識できないこと、また人工物は人によってつくられること、生き物は親から生まれること、さらにものの起源として人工物はつくられるということの認識はできているが、ものの起源に関しては6歳児でも動物や植物、自然物に関してはその起源は、それ以前から存在していたという反応と神がつくったという反応が多く、よく認識できていないことが示された。幼児の生物の認識の文献のまとめに関しては、ものの認識同様これまでの乳幼児の生物の認識の研究の具体的な成果とその説明としての熟達化による説明、モジュール説、理論説の検討を行った。認知発達のモデルの文献研究については、生得的な考えのモデル、連合主義のモデル、ピアジェの構成主義モデル、歴史社会的認知モデル、コネクショニストモデル、ダイナミック理論モデル等のモデルの検討を行った。本年度は最終年度でもあるので、これまでの3年間の研究成果のまとめを行った。具体的には、ものの起源についてのデータ処理とまとめ、認知発達モデル構築に向けてこれまでの認知のモデルをまとめを行った。ものの起源についてのデータ処理の結果、ものの派生についての結果では、人工物と動物については早くから理解されているが、植物や自然物については理解が遅いことが示された。ものの起源については人工物と動物については早くから理解されているが、植物や自然物については理解が遅いことが示された。ただ、幼児の反応の特徴がカテゴリでまとまって同じ反応が見られる事から、カテゴリあるいは領域により反応していると見られる。生きているか否かの判断は、動物カテゴリについては早くから認識されている事、また人工物についても早くから認識されている事、しかし自然物については鉱物のみが早くから認識されているが、草、水、カボチャについては十分に認識されているとは言い難いことが示された。以上のことから、幼児はものの派生、起源、生きているか否かの判断に対してカテゴリで反応していることが示されている。更に、カテゴの内、人工物と動物の理解が早いことが示された。これらの結果は、ものの派生、起源、生き物性に一貫してみられる結果であった。次に、認知発達モデル構築に向けて、これまでの認知のモデルをまとめた。具体的には、制約やモデュールといった生得論のモデル、ネットワークモデルや情報モデルなどの連合説のモデル、コネクショニストのモデル、Piagetの認知発達モデルを基にした構成主義のモデルをまとめるとともに、発達初期の生物や物理の認知の特徴であるフレームワークモデルをモデル化する場合の、既成モデルの問題点について検討した。
CVD法による透明導電性薄膜の合成

フッ素をその構造中に取り込んだ1成分原料であるフッ化カルボン酸インジウムを新たに合成し、それを用いることにより、大気圧下で高性能のフッ素をドープした酸化インジウムIn_2O_3:下薄膜の低温合成を可能ならしめた。反応温度350450°Cで多結晶膜が得られた。抵抗率の最小値(4.4×10^<-4>Ωcm)は反応温度380°Cで与えられ、膜原320mmの膜の表面抵抗は13.8Ω/□となる。抵抗率は反応温度に依存するが、反応温度380°C以上での抵抗率の増加が不十分なフッ素ドーピングに基づくキャリア濃度の低下に起因するものであり、反応温度380°C以下での抵抗率の増加は不十分な結晶成長に基づくHall移動度の減少によるものである。また膜の透過率は波長400nm以上の可視域で80%以上である。フッ素添加による光守的エネルギーギャップの変化は認められないこと、フッ素添加が結晶の(400)面の配向性を強めることなど明らかにした。さらに低温大気圧下の化学気相成長法により大気中で酸化錫SnO_2薄膜を合成した。原料はアセテルアセトナート錫である。反応温度230°C以上で多結晶膜が高い成膜速度で得られた。膜原が1000nm以上でテキスチャー係数が基板温度や原料の蒸気に無関係に(002)配向性が支配的であることを示した。この配向性は、膜原1000nm以上で支配的になることより、基板上での初期の核生成によるものでなく、成長面上での偏った核化の結果としての配向した温度の成長によるものと考えられる。
高密度QCD物質の相構造のくりこみ群による解析

自然界を作る物質のほとんどは、陽子・中性子と電子である。陽子、中性子はクォークから作られ、クォークは量子色力学(QCD)によって強い相互作用をしている。この強い相互作用によって対称性の自発的破れが起こり、陽子・中性子の質量が生成され、自然界の質量のほとんどを説明する。2008年度ノーベル物理学賞はこの機構を最初に提唱した南部陽一郎に与えられた。強い相互作用による自発的対称性の破れは、解析困難な問題であるが、くりこみ群の方法を用いて生成される質量の理論的な計算を行うことができた。有限密度、有限温度における量子色力学は極めて多様な相を持つことが予想されている。重イオン衝突実験による直接的な観測も進められ、相構造が少しずっ解き明かされており、従来考えられていなかった強い結合を持つ中間的な相が予想されている。また、高密度側の基本構造としてのカラー超伝導についても、種々の状態が密度と温度に応じて変化することがいくつかの理論的模型によって示されている。本研究計画では、非摂動くりこみ群の方法と格子ゲージ理論によるシミュレーションの方法を組み合わせたハイブリッドな方法論を構成し、特に高密度の量子色力学における相構造の新しい解析を行うことが目的である。今年度は準備的段階として、有限密度におけるカイラル対称性の自発的破れと量子色力学のダイナミクスについて基本的な考察を行った。もっとも簡単な理論模型として南部・ジョナラシニオ模型をとり、それを有限密度のミディアム内で解き、カイラル対称性の自発的破れがおこる臨界結合が密度にどのように依存するかを詳しく調べた。これらは既にこれまでも多くの研究がされているが、非摂動くりこみ群を用いる方法で基本的な構造や論理を押さえることが完全にはやられていない。有限密度効果によって、非摂動くりこみ群のベータ関数が変化し、特に化学ボテンシャルがカットオフスケールよりも大きい状況になると、ベータ関数の符号までが変わる。このため、従来の相構造の判別法が使えなくなる。すると、ミクロのスケールでカイラル対称性があり、中間的なスケールでいったんカイラル対称性が自発的に破れ、マクロで再びカイラル対称性が回復する、というくりこみ群フローが存在する。これは密度が0の場合には存在しないタイプのフローであり、非摂動くりこみ群の方法で高密度量子色力学を解析する際にまず整理しておくべき現象であり、解析を進めた。格子ゲージ理論の数値解析方法の開発としては、分担者を中心に、格子上のクォーク場として異なる二つの理論形式を混ぜて使った場合にどのような病的な振る舞いが起るのかを解析している。非摂動くりこみ群:非摂動くりこみ群を用いて、量子色力学におけるカイラル対称性の自発的破れを評価する方法は代表者らによって開発されてきた。この方法を、有限温度、有限密度の状態について拡張するのが本研究計画の目的である。最初に解析するべき近似として、いわゆるはしご近似の段階でのβ関数について調べた。有限密度の場合には、正しい結論を出すためには、補助場を導入することが必須という結論になり、有効ポテンシャルの解析に進んでいる。また、有限密度、有限温度の場合に、はしご近似を超えた近似を行うと、ローレンツ不変性の破れを陽に扱う必要があることがわかった。この効果が基本的な相構造の理解にどのように影響するかを調べている。格子ゲージ理論:格子理論はゲージ対称性を保ちながら量子発散を正則化出来る方法で、ゼロ温度、密度では原子核内部のクォーク、グルーオンの動力学を第一原理から解き明かす「格子色力学」(QCD)が大きな成功をおさめているが、有限密度への応用はまだ発達途上である。ほとんど全ての既存研究では格子上のクォークとしてスッタガードフェルミオンが使われており他のフェルミオン形式に関しては調べられていないが、スッタガード形式はユニタリティや相互作用の局所性が保証されていない理論形式となっているため、連続極限で本当にQCDを記述しているのかという重大な疑問符がつけられている。そこで、ユニタリティと局所性を保証できるウィルソン型のクォークを用いる理論形式が可能かどうかについて研究した。スッタガードクォークの時に有用であった、分配関数(ディラック行列)を有限化学ポテンシャルの巾で展開するグラスゴー法と呼ばれるアルゴリズムをウィルソン型に拡張を試みた結果、空間サイズを次元として持つ行列の逆を使って巾展開をするアルゴリズムが作れることが分かった。今のところこの逆行列が常に存在するとは証明できない事が問題で次への課題である。本研究計画の目的は非摂動くりこみ群の方法を新しい段階に発展させることによって、高密度量子色力学(QCD)物質におけるカイラル対称性とカラー対称性の相構造を解析し、新しい物理を展開することにある。具体的には、くりこみ群による有効相互作用の評価を格子ゲージ理論のシミュレーションでの評価と定量的に対比し、部分有効相互作用空間の選別を行う。つまり、非摂動くりこみ群と格子ゲージ理論シミュレーションの共同作業によるハイブリッド型くりこみ群解析によって高密度QCDの解析を進める。平成19年度の研究成果は以下の通りである。

1.非摂動くりこみ群方程式において、有限密度効果によるローレンツ不変性の破れを解析した。有限密度、有限温度においては、系の状態は本質的にローレンツ不変性を破っているが、いわゆるlarge N leadingの解析においては、くりこみ群方程式を決めるβ関数の評価がスカラータイプのものに限られるために、ローレンツ不変性の破れが有効相互作用の発展に反映していない。他方、1arge N non-leadingの寄与を考慮すると、β関数の評価にテンソルタイプのグラフが寄与し、それがcovariantになっていないために、有効相互作用はローレンツ不変性を失う。くりこみ群のフローをローレンツ不変性の破れに対応した拡張された有効相互作用空間で解析した。相構造への定量的評価方法を検討中である。2.非可換ゲージ理論におけるカイラル対称性の破れを最大限に一般的に扱うために、カラー数とフレーバー数を変数とし、また、カイラル対称性の許す全ての4フェルミ相互作用を考慮して、くりこみ群方程式をたてた。有効ポテンシャルを解析せずに、カイラル凝縮の大きさを見積もるための方法を検討して適用し、シュウィンガー・ダイソン方程式によるはしご近似の場合と比較した。その上で、はしご近似には含まれていない、いわゆるnon-leading項を加えた解析を行い、カイラル凝縮の大きさを一般のカラー数とフレーバー数に対して求めた。平成20年度においては、ゲージ理論におけるカイラル対称性の自発的破れを非摂動くりこみ群を用いて解析する方法を研究した。特にゲージ理論としては、任意のカラー数、フレーバー数を扱って、カラー数とフレーバー数依存性についての物理量の依存性について調べられるようにした。本来は、カイラル凝縮に対する有効ポテンシャルを計算することによって、カイラル対称性の自発的破れの大きさ、スケールが評価可能であるが、有効ポテンシャルを計算するのは非常に困難な場合が多い。そこで我々は、非摂動くりこみ群の低い次数のオペレータに関するベータ関数のみを用いた禁じ計算方法を作り、それによってカイラル対称性の破れのスケールの評価を試みた。第1の方法は、あるくりこみスケールにおいて、理論を南部・ジョナラシニオ模型に射影する方法である。南部・ジョナラシニオ模型においては、梯子近似における臨界結合定数が分かっているので、この射影によって、その臨界結合定数を超えるスケールをもって、カイラル対称性の破れのスケールと定義する。この方法は恣意的に見えるが、これまでも素粒子のモデル構成の際に、自発的対称性の破れのスケールを評価するのにたびたび用いられてきた議論と同等である。第2の方法は、裸の質量項を加えて、それをソースとして直接、カイラル凝縮の大きさを評価するものである。裸の質量項を0に持っていく極限で自発的対称性の破れのスケールが得られる。くりこみスケールを下げていくにつれて、自発的に対称性の破れた相に入ることがみてとれる。この二つの方法を一般のカラー数とフレーバー数について解析した。二つの方法は相互に矛盾しない結果を与えた。
室町期～明治維新期丹波国山国地域における百姓と天皇の関係に関する研究

本研究では、(1)民衆にとって、天皇とはどのような存在であったか、(2)民衆は天皇の権威をいかなる形で利用し、地域社会の秩序を構築したか、という二つの課題について、中世・近世を通じて天皇家との結びつきが強かった丹波国山国地域をフィールドにとり、室町期から明治維新期に至る500年間にわたって通時的に考察した。具体的には、(ア)「由緒書」と家伝承、(イ)「口宣案」と官途成り、(ウ)公事、(エ)名主役、(オ)山国隊、という五つのテーマを検討した上で、その研究成果を統合し、(1)と(2)に対する回答を導き出した。本研究では、(1)民衆にとって天皇・朝廷とはどのような存在であったか、(2)民衆は天皇の権威をいかなる形で利用することによって、地域社会の秩序を構築したか、という二つの課題について、中世・近世を通じて天皇家との結びつきが強かった丹波国山国地域をフィールドにとり、由緒書、官途成り、公事、名主役、山国隊という五つのテーマに分けて検討した上で、その成果を総合し、一定の結論を導き出す。本研究では、1、民衆(特に百姓)にとって天皇・朝廷とはどのような存在であったか、2、民衆は天皇の権威をいかなる形で利用することにより、地域社会の秩序を構築したか、という二つの研究課題について、同一のフィールドで、室町期から明治維新期に至る約500年間にわたって通時的に考察することにより、民衆の意識や行動が天皇制の存続に与えた影響の一端を探る。具体的には、中世・近世を通じて天皇家との結びつきが強かった丹波国山国地域にフィールドをとり、由緒書、官途成り、公事、名主役、山国隊、という五つのテーマを個別に検討した上で、その研究成果を総合し、1と2の研究課題に関する解答を導き出す。本研究の柱としては、現地調査の作業と、その成果にもとづく分析作業とがあげられるが、本年度はこのうちの現地調査に力点を置いて、以下の作業を行なった。1、山国地域の現地調査...夏と秋の2回、現地に赴き、古文書調査と民俗調査を実施した。2、文書目録の作成...辻家文書と高室家文書の文書目録を作成した。3、関連史料のリストアップとデータベース化...これまでに作成済みの文書目録をもとに、本研究に関わる史料のリストアップとデータベース化の作業を進めた。4、関連史料の読解...リストアップした史料の読解を進めた。本研究では、1,民衆にとって天皇・朝廷とはどのような存在であったか、2,民衆は天皇の権威をいかなる形で利用することによって、地域社会の秩序を構築したか、という二つの研究課題について、中世・近世を通じて天皇家との結びつきが強かった丹波国山国地域をフィールドにとり、由緒書、官途成り、公事、名主役、山国隊という五つのテーマに分けて検討した上で、その成果を総合し、一定の結論を導きすことをめざす。本研究の柱としては、現地調査の作業と、その成果にもとつく考察作業とがあげられるが、本年度は両作業のバランスをとりながら研究を進めた。具体的には、以下の作業を行った。1.山国地域の現地調査...夏と秋の2回、現地に赴き、古文書調査と民俗調査を実施した。2.文書目録の作成...高室家文書を中心に、文書目録の作成作業を進めた。3.関連史料のリストアップとデータベース化...文書目録をもとに、本研究に関わる史料のリストアップとデータベース化の作業を行った。4.関連史料の読解...リストアップした史料の読解と内容把握の作業を進めた。5.論点の考察とまとめ...五つのテーマごとに作業班を作り、関連史料や関連先行研究の成果をも踏まえて、論点をめぐる考察を進めた。6.論集の刊行...研究成果の中間的なとりまとめして、2009年12月に坂田聡編『禁裏領山国荘』という論集を刊行した。本研究では、1,民衆にとって天皇・朝廷とはどのような存在であったか、2,民衆は天皇の権威をいかなる形で利用することによって、地域社会の秩序を構築したか、という二つの研究課題について、中世・近世を通じて天皇家との結びつきが強かった丹波国山国地域をフィールドにとり、由緒書、官途成り、公事、名主役、山国隊という五つのテーマに分けて検討した上で、その成果を総合し、一定の結論を導き出すことをめざす。本研究の柱としては、現地調査の作業と、その成果にもとづく考察作業とがあげられるが、本年度は後者にウエイトを置きつつも、やや遅れ気味の前者も適宜実施した。1.山国地域の補充調査...夏と秋の2回、現地に赴き、古文書調査と民俗調査を実施した。

2.文書目録の作成...高室家文書、護国神社文書、広瀬家文書を中心に、文書目録の作成作業を進めた。3.関連史料のリストアップとデータベース化...文書目録をもとに、本研究に関わる史料のリストアップとデータベース化の作業を行った。4.関連史料の読解...リストアップした史料の読解と内容把握の作業を進めた。5.論点の考察とまとめ...五つのテーマごとに作業班を作り、関連史料や関連先行研究の成果をも踏まえて、論点をめぐる考察を深めた。そのための研究会を、年間3回実施した。6.著書の執筆...研究テーマに関わる成果として、坂田聡(研究代表者)が『中世後期・近世前期の家と村社会』の執筆を、吉岡拓(研究協力者)が『19世紀民衆の歴史意識・由緒と天皇』の執筆を進めた。本研究では、1、民衆にとって天皇・朝廷とはどのような存在であったか、2、民衆は天皇の権威をいかなる形で利用することによって、地域社会の秩序を構築したか、という二つの研究課題について、中世・近世を通じて天皇家との結びつきが強かった丹波国山国地域をフィールドにとり、由緒書、官途成り、公事、名主役、山国隊という五つのテーマに分けて検討した上で、その成果を総合し、一定の結論を導き出すことをめざした。本研究の柱としては、現地調査の作業と、その成果にもとづく考察作業とがあげられるが、最終年度にあたる本年度は、後者に重点を置きつつも、前者(補充調査)も適宜実施した。具体的には、以下の作業を行った。1、山国地域の補充調査...夏と秋の2回、現地に赴き、古文書調査と民俗調査を実施した。2、関連史料のデータベース化と翻刻...これまでに作成した文書目録をもとに、本研究に関わる史料のデータベース化の作業と、一部史料の翻刻の作業を行った。3、各研究テーマの研究...研究テーマ別に編成した5つの研究班において、研究を進めた。4、研究会の開催...年に3回研究会を開催し、各研究班の研究成果を報告してもらった上で、その成果を統合することにより、「民衆と天皇」という本研究の課題について、一定の結論をとりまとめた。5、研究成果の公表...4の結論を踏まえ、研究代表者の坂田と研究協力者の吉岡拓(学振特別研究員(PD))が共著『民衆と天皇』(高志書院、2012年秋刊行予定)を執筆した。
獣医学領域における粒子線治療実験モデルの活用研究

平成18年度・19年度の科学研究費補助金での実験において、東北大サイクロトロンラジオアイソトープセンター(Cyclotron and Radioisotope Center; CYRIC)のサイクロトロンを用いた、治療用陽子線照射施設設立のための基礎的研究としてCYEICにおける陽子線の生物学的影響評価を、物理学的線量分布と生物学的線量分布との関係から明らかにしてきた。これら比較のための基準放射線としてγ線を用い、陽子線のブラッグピーク(Bragg Peak;BP)における生物学的効果比を求め、犬自然発生腫瘍由来株化腫瘍細胞における陽子線BPの有効性すなわち高い殺腫瘍効果の達成を確認できた。そして更に医療への応用も可能なレベルの一様照射野の形成が達成され、線量率の均一な拡大ブラッグピーク(Spread Out of Bragg Peak; SOBP)での細胞照射が可能となった。陽子線のSOBPの各ポイントにおいて、犬株化腫瘍細胞をシート状に培養したものへ照射を行い、照射を行わない状態(Ogy)をそれぞれ対照とし、各種線量の照射における生存率を求めることで、SOBP各深度ごとの生物効果の違いを明らかにすることができた。以上の結果により、ある体積を持った腫瘍組織をSOBP内へ設置することが可能となれば、目的とする線量を対象組織へ照射し、その効果を判定することができる段階まで到達できていることが確認でき、実際の臨床使用の前段階として使用可能の状態であること示すことができた。狭い領域での陽子線の照射による生物効果を見るために改良した方法で、東北大学CYRICにおける陽子線ビームの物理的特性とその生物学的評価を行った。物理学的特性試験として二重散乱体法、Wobbler法を用いてビーム平坦度と深度分布の比較を行ったところWobbler法で若干再現性の良い結果を得ることができ、深度方向20mm厚のSOBP(拡大ブラッグピーク)の形成に成功した。この物理学的実験の結果を基準とし、SOBPのエントランスである10mmおよびSOBP内25mm、30mm、38mmの各位置で線量率0.8Gy/min、2,4,6,8Gyの陽子線照射を行いその生物学的効果比(RBE)を算出した。すべての実験にはイヌ自然発生腫瘍由来の悪性黒色腫株化細胞を使用した。Clonogenic assayにより得られた生存率をLQモデルにより解析し、SOBPのエントランスである10mmを基準としたRBEを算出したところ、二重散乱体法・Wobbler法のいずれでも25mm,30mm,38mmの順に生存率が低下する傾向が認められた。また、SOBPの深さ増加に伴うRBEの変化として10%生存率と50%生存率において比較したところ、両者共SOBP深さの増加に伴いRBEは増加する傾向が認められ、SOBPの終端である38mmで最も大きな値を示した。以上の結果より東北大学CYRICで得られたビームにおける、SOBPの始端から終端にかけてLETの変動が存在することが明確となった。治療用装置の完成にさらに近づけるための物理学的実験および細胞実験の追加と、腫瘍細胞塊形成などのより生体に近い状態での細胞照射実験、生体を用いた照射実験などを進めていく必要性およびその内容を明らかにすることができた。
ロタキサンの長距離シャトリング運動に対する有効なブレーキの開発

分子機械の設計指針を確立するためには、分子機械の構成要素の構造と動作の相関が正確に調べられていなければならないが、ロタキサン型分子機械で古くから研究されているシャトリング運動でさえ、その相関、特に制動に関する効率についてはほとんど調べられていない。そこで、ロタキサン型分子ブレーキシステムのシャトリング運動速度の制動効率を左右する構造要件の影響を定量的に調べることを研究目的とした。本研究では、軸構造の違いがシャトリング速度におよぼす効果を定量的に調べるために設計した、複数のフェニレンエチニレン単位をスペーサーに組みこんだロタキサンを、前年度に合成したn個のフェニレン単位をスペーサーに組みこんだロタキサンと同様にして、ジベンゾ24-クラウン-8と組みあわせて合成した。得られたロタキサンのシャトリング運動の速度を、温度可変NMR測定と、得られたスペクトルの線形解析により求めた。また軸に自由度を持たせた、1個のフェニレンエチニレン単位をスペーサーに組みこんだロタキサンを新たに設計し、合成を完了した6得られたロタキサンのシャトリング運動の速度を調べ、軸の自由度の効果を定量的に調べた。その結果、スペーサーの柔軟性がシャトリング運動性に大きな影響をおよぼすことを見いだした。さらに、計画には書かれていなかった、複数の柔軟な部位がスペーサーに組みこまれた、新たな構造をした軸分子とそれを使ったロタキサンの合成を実施した。スペーサーの長さの違いがシャトリング運動性におよぼす効果を調べた論文をフルペーパーとして投稿するために必要な追加のデータ収集を終え、現在投稿中である。(抄録なし)分子ブレーキシステムの設計指針を確立するためには、分子ブレーキシステムの構造と制動効率の相関が正確に調べられていなければならないが、ロタキサン型分子機械で古くから研究されているシャトリング運動でさえ、その制動についてはほとんど調べられていない。本研究では、輪分子のシャトリング運動経路となるステーション間のスペーサーの長さの異なる軸分子を合成し、軸分子のスペーサー部分の構造と制動効率の関係を求める。具体的にはフェニレンあるいはフェニレンエチニレンのオリゴマーあるいはポリマー型軸分子を軸成分として合成し、光と熱という化学的廃棄物を生成することのない外部刺激を用いて、定量的かつ可逆的に輪成分の環径を制御する事の出来る輪分子と組み合わせたロタキサンを合成し、そのシャトリング運動に対する制動効率の定量的評価を行う計画をスタートした。本年度は、シャトリング運動速度の定量的な情報を得るために、アンモニウムステーション間の距離をモノマー成分の数によって変化させた二種類の軸成分分子を成分とするロタキサンAおよびBを合成する実施計画であった。対応する軸成分の合成に際しては、予想以上に溶解度が低いという問題に遭遇したが、これを克服したのちに、二級アンモニウムと強く相互作用をするジベンゾ24-クラウン-8を組みあわせて、第一目的のロタキサンAの合成に至った。得られたロタキサンを用いて、既にシャトリング運動の速度におよぼす軸の長さの効果を調べる実験を一度試している。現在は再現性のとれる実験条件確立の詰を行っており、信頼できる評価に結びつける予定である。また、今後のロタキサン合成に必要なコンポーネントの大量合成に取り組んでいる。さらに、翌年度に合成する予定であった、レニレンエチニレンをスペーサーとする軸成分分子の合成にも着手しており、研究実施計画通りの研究が実施できている。分子スケールの機械設計の指針を確立するためには、分子機械の構成要素の構造と動作の相関が正確に調べられていなければならないが、ロタキサン型分子機械で古くから研究されているシャトリング運動でさえ、その相関、特に制動に関する効率についてはほとんど調べられていない。本年度は、シャトリング運動速度の定量的な情報を得るために、アンモニウムステーション間の距離をモノマー成分の数によって変化させた二種類の軸成分分子を成分とするロタキサン(各々AおよびB)を合成する実施計画を立てた。まず、対応する軸成分の合成に際して予想以上に溶解度が低いという問題に遭遇したが、これを克服したのちに、二級アンモニウムと強く相互作用をするジベンゾ24-クラウン-8を組みあわせて、第一目的のロタキサンAを4種類と、ロタキサンBを三種類の7種類のロタキサンの合成に至った。次に、得られたロタキサンを用いて、シャトリング運動の速度におよぼす軸の長さの効果を調べる実験を4種類の溶媒中で行い、2種類の溶媒中で速度論的パラメータの算出に成功した。ここで得られた成果は、分子素子の構築において有用な情報を提供するものである。

一連の研究で得られた成果に関する関係学会での報告は、今年度に三度おこなうことが出来た。今後、速報紙への論文投稿に向けたデータ収集のための精密測定を実施すると共に、フルペーパーにするため必要な追加のデータを取る。ついては計画には書かれていなかった新たな軸分子とそれを使ったロタキサンの合成を実施するために当初の計画からの変更を予定している。分子機械の設計指針を確立するためには、分子機械の構成要素の構造と動作の相関が正確に調べられていなければならないが、ロタキサン型分子機械で古くから研究されているシャトリング運動でさえ、その相関、特に制動に関する効率についてはほとんど調べられていない。そこで、ロタキサン型分子ブレーキシステムのシャトリング運動速度の制動効率を左右する構造要件の影響を定量的に調べることを研究目的とした。本研究では、軸構造の違いがシャトリング速度におよぼす効果を定量的に調べるために設計した、複数のフェニレンエチニレン単位をスペーサーに組みこんだロタキサンを、前年度に合成したn個のフェニレン単位をスペーサーに組みこんだロタキサンと同様にして、ジベンゾ24-クラウン-8と組みあわせて合成した。得られたロタキサンのシャトリング運動の速度を、温度可変NMR測定と、得られたスペクトルの線形解析により求めた。また軸に自由度を持たせた、1個のフェニレンエチニレン単位をスペーサーに組みこんだロタキサンを新たに設計し、合成を完了した6得られたロタキサンのシャトリング運動の速度を調べ、軸の自由度の効果を定量的に調べた。その結果、スペーサーの柔軟性がシャトリング運動性に大きな影響をおよぼすことを見いだした。さらに、計画には書かれていなかった、複数の柔軟な部位がスペーサーに組みこまれた、新たな構造をした軸分子とそれを使ったロタキサンの合成を実施した。スペーサーの長さの違いがシャトリング運動性におよぼす効果を調べた論文をフルペーパーとして投稿するために必要な追加のデータ収集を終え、現在投稿中である。研究実施計画で予定したロタキサンが合成できたが、信頼おける物性評価にはまだ至っていない。更に、翌年に計画しているロタキサンの合成が進んでおり、合成実験の進展具合は計画以上の実施状況である。総合して、概ね順調であると判断した。研究実施計画で予定したロタキサンの合成が終わった。追加で、計画以上のロタキサン合成もおこなった。その後の物性評価も出来ている。得られた成果によって関係学会に出席し、現在までに3回の報告をおこなった。以上を総合して、研究の進展具合は計画程度であり、概ね順調であると判断する。現研究実施状況は良好で有り、大きな研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点は見当たらない。計画通りに進めば後半には、成果が出てくると期待できる。現研究状況において、既に得られた結果が重要な知見を含んでいる事を勘案し、この段階での論文作成のために追加のデータを得る必要が有ると判断した。そのため、今後、比較データを取るために若干の研究計画の変更をする予定である。(抄録なし)
地球温暖化の東南アジアにおける水田施設への影響

研究課題「地球温暖化の東南アジアにおける水田施設への影響」に関して二種類の成果がある。個別成果と一般成果である。個別成果としては次の通り。すなわち、・地球温暖化に関して入手した各種の情報の分析、評価を行い論文にまとめ発表。・世界的な規模で高潮対策を行っているオランダの灌漑用の水路に関して、オランダ、ユトレヒト大、アムステルダム大等と今後情報交換・海外共同研究担当者と今後の情報交換・平成17年度には全研究計画の報告を2国際会議で行い反響をえた。特に英国Tyndall ProjectとオランダのTwente大学とのルーとの設定をした。一般成果である研究の結論は、本研究課題『地球温暖化の東南アジアにおける水田施設への影響』の研究を進めるには、極めて広範な分野の統合が必要である。そのために必須なことは課題の研究の必要性を多くの分野の人々に理解していただくことである。また、本課題は未来予測であり、人類の未来に関わるものである。すなわち、人類の未来を如何に描くか?である。従って、単なる科学技術上の問題にとどまるものではない。大きな人類の課題と捉えねばならない。この様な理由により本課題の研究はその重要性に鑑み、研究組織として英国のTyndallプロジェクトのような、国家による研究プロジェクトの発足を強く提唱するものである。その一環として、具体的に、東南アジア地域の水田施設への温暖化による影響の現状と対策事例について、AIT(Asian Institute of Technology)の同窓会のインドネシア・ジャカルタにおけるシンポジウムのゼミナールで講演。AITの学長(Dr.Said Irandoust)から問題の重要性を認識し、研究促進と協力の申し出及び激励を受けた。研究課題「地球温暖化の東南アジアにおける水田施設への影響」に関して、平成14年度は主に次の研究活動を行った。(1)地球温暖化に関する各種の情報の入手とその予備的評価。(2)該当する東南アジア地域の踏査(タイ、ベトナム、カンボチア、インドネシア9月24日因り10月21日)を行った。特に、メナム河、メコン川、紅河、等の主要大河のデルタ地帯の踏査、と天然の潅漑用水湖といわれるトンレサップ湖の機能把握に留意した。(3)これらの主要河川の管理桟関、特にメコン河委員会をプノンペンに尋ね関係資料の入手と担当者との今後の研究への協力を要請した。(4)海外共同研究者担当者ベトナム、交通通信大学カウ助教授、タイ王国、AITチョチャイ副教授、インドネシア、スラパヤ、ペトラ大学研究員との資料入手等に関する打ち合わせを行い、主要資料を入手した。(5)地球温暖化による海面の上昇に関する水田施設の保護の方法を3つのシステムに分類、すなわち、・河口堰による海水の河川遡上の防止、・運河の構築による地下水の維持・海岸線の保護迩分類。14年度は・の河口堰の問題を中心に、各種の問題を究明。このため、わが国で極めて問題になっている、長良川河口堰、吉野川第10堰等を踏査した。(6)これらの河口堰の関係諸機関、国土交通省河川局、水資源公団等の各種情報の入手のために担当者との情報交換のための協力体制を確立した。平成14年度は研究の当初の年度であり、全研究計画の詳細に亘り、計画し、その正当性について、世に問う必要性を感じた。このために世界建設学会(CIB)が南ア連邦ヨハネスブルグで行った地球サミット直後にケープタウンで行った国際会議(CIB-W107International Conference : CreatingasustainableConstructionIndustry in Developing Country)で本研究の概略を説明し、出席者と議論した。出席者の一人である建設経済学の泰斗、Patricia M. Hillebrandtから絶賛を受けたことは特筆すべきことであった。研究課題

「地球温暖化の東南アジアにおける水田施設への影響」に関して、平成15年度は主に次の研究活動を行った。(1)地球温暖化に関して入手した各種の情報の分析、評価。(2)東南アジア地域の水田施設への温暖化による影響の対策事例の調査、情報の集積。(3)世界的な規模で高潮対策を行っているヴェニスのモーゼ・プロジェクト、ライン河のマエスラント、バリア(マエスラント防潮水門、オランダ、ロッテルダム近郊、ユーロポートの近くのライン河口)踏査。(4)防潮堤と同様に必要な灌漑用の水路に関しては、オランダ中央部ユトレヒト近辺の灌漑システムを踏査。オランダの水資源公団、ライン・バンデル・クルート理事から得た資料を基に現状を把握。(5)FAO(国連食料機構)の本部(ローマ)を訪れ、米の食料としての重要さを確認、2004年が国連の「米の年」となることを確認,当研究の重要性を再認識。(6)ヨーロッパの主要河川の管理状況、特にドナウ河の管理システムを踏査。(7)海外共同研究担当者ベトナム、交通通信大学カウ助教授、タイ王国、AITチョチャイ副教授、インドネシア、スラバヤ、ペトラ大学アンディ講師との資料入手等に関する打ち合わせをインタアーネットで緊密に行い、主要資料を入手した。平成15年度は研究の2年目の年度であり、全研究計画の中間報告をローマで開かれた第2回国際構造・建設学会で発表し、その正当性について、世に問うた。多くの参加者の興味と賛同をえた。特に、世界的な名声のあるオランダ・デルフト大学の研究陣の賛同と共感を得たことは有意義であったと思われる。研究課題「地球温暖化の東南アジアにおける水田施設への影響」に関して、平成15年度は主に次の研究活動を行った。(1)地球温暖化に関して入手した各種の情報の分析、評価を行い論文にまとめ発表(3回)。(2)東南アジア地域の水田施設への温暖化による影響の対策事例(ミヤンマーとマレーシア)の調査、情報の集積。(3)世界的な規模で高潮対策を行っているオランダ・ローランド地域の踏査。(4)防潮堤と同様に必要な灌漑用の水路に関して、オランダ、ユトレヒト大学地理学部に資料請求。今後の情報交換のルートを設定した。(5)CIBの2004年度の世界大会(トロント)に出席し、(1)の発表を行い、同時に地球温暖化分科会に出席し討議に参加、英国のTyndall Projectの情報とカナダの科学アカデミー関係者と意見交換と情報の交換を行う。(6)ヨーロッパの主要河川であるライン河の管理システムを踏査。
精神分裂病の異種性と治療反応性についての研究

近年、精神分裂病について、単一の疾患に起因するものではなく、従来の病型分類では説明できないような症候群として捉えようとする試みがなされ、こうした異種性の問題が存在することが指摘されている。このような分裂病の病態を解明するために、今回われわれは、分裂病に特徴的な各指標を組み合わせることによって、精神分裂病を新たに分類することを検討してみた。対象は分裂病患者30名、および年齢をマッチさせた正常対照者30名で、次のような検査を実施した。1)探索眼球運動として、運動数と移動距離、および『反応的探索スコア』。2)閉瞼時眼球運動として、安静時および音刺激時の速い眼球運動(R,rタイプ)と遅い眼球運動(S,sタイプ)。3)単純反応時間として、反応時間と交差現象。4)CPT(Continuous Performance Test)として、誤答数(反応しなければならない標的刺激に反応しないerror of omission(EOO)と、反応してはならない非標的刺激に反応するerror of comission(EOC))。さらに分裂病の臨床症状については、PANSS(Positive and Negative Syndromes Scale)を用いて評価した。以上の結果について、まず両群間の比較を行なったところ、いずれもこれまでの分裂病についての結果と同じ傾向を示した。また、今回の各指標は分裂病の症状のうちでも陰性症状と相関するものが多かった。つぎに、分裂病群の中でそれぞれの指標間の関係を求めたところ、反応的探索スコアとR,rタイプの眼球運動およびEOCとの間に有意な相関が認められた。したがって、今回用いた指標はいずれも分裂病の同じ側面を反映していることが示唆された。今後は、事象関連電位(P300,N400,NA)など分裂病に特徴的な他の指標も加えて、分裂病を亜型分類するとともに、一定期間後にそれぞれの亜型の治療反応性についても検討してみたい。
CEAを分子標的とした大腸癌肝転移の遺伝子治療

nested RT-PCRを用いた大腸癌ドレナージ静脈血中のCEA-mRNAの検出方法は、開腹直後に大腸癌の主要ドレナージ静脈血及び末梢血をヘパリン採血し重層遠沈法を用いてリンパ球層を採取する。これよりRNAを抽出し、nested RT-PCR法にてCEA mRNA発現細胞の有無を検討している。これまでに1995年4月以降当科において切除された大腸癌症例86例(男女比/59:27,平均64.3才)、術後観察期間:652(平均23.6カ月)、Dukes'A18例,B32例,C36例、根治度A76例、B2例、C8例(非治癒切除:同時性肝転移7例,リンパ節転移1例)の検討を行った。ドレナージ静脈血中のCEA mRNA発現は44/86(51.2%)と高率であり、癌細胞は高頻度に血中に流入していることが示唆された。同時性肝転移7症例では、全てドレナージ静脈血中mRNA発現が認められた。遠隔臓器再発は7例(肝転移単独4例、肝・肺同時転移3例)に認められ、ドレナージ静脈血中では肝転移再発及び肺転移も含めた血行性転移再発群は全例CEA mRNA発現陽性であった。またドレナージ静脈血中CEA mRNA発現は、血清CEA値・Dukes'等の臨床病理学的因子と相関を認めず、既存の臨床病理学的因子よりも鋭敏に肝転移を予見させる傾向が窺われ、術後肝転移の高危険群のスクリーニングとしての有用性を認めた。この知見をまとめ現在投稿中である。
光及び電流による磁化反転の微視的理論と応用

最近の研究により、スピン偏極した電流に伴うスピントルクで磁化を直接反転させることが可能であることがわかってきた。この現象はメモリの集積化において大きなメリットがあるため多くの期待を集めている。我々は中でも磁化の境界である磁壁を電流で駆動することで磁化反転を行う可能性を調べ、微視的立場からの理論定式化に成功した。その理論に基づき臨界電流の理論式の導出などいくつかの応用に向けて重要な事実を見いだした。たとえば、従来はサンプルの非均一性などからくるピン止め効果が低電流動作に大きなネックとなると推測されていたが、我々の理論計算によりそうした効果はスピントルクによる磁壁移動の場合はデバイス性能にほとんど影響がないことが明らかになった。このことは実用において非常に重要な事実である。IBMは最近磁壁移動型MRAMの実現に向けて研究を進めているが、そのなかで我々の理論的予言も実験的に確認されており、磁壁移動型MRAMの実用化に向けて我々の理論は大きな貢献をしている。さらに、スピン流は磁壁駆動だけではなく磁壁生成をおこすことを理論的に示した。また、スピン流による運動の証拠となる現象として、熱活性型運動領域で磁壁移動速度がかけた電流に対しでユニバーサルな依存性を持つことを理論的に見出した。電流による磁壁生成はMRAMの新しい書込メカニズムとなる発見である。たとえば、従来はサンプルの非均一性などからくるピン止め効果が低電流動作に大きなネックとなると推測されていたが、我々の理論計算によりそうした効果はスピントルクによる磁壁移動の場合はデバイス性能をほとんど影響がないことが明らかになった。また、スピン流による運動の証拠となる現象として、熱活性型運動領域で磁壁移動速度がかけた電流に対してユニバーサルな依存性を持つことを理論的に見出した。
発がん抵抗性遺伝子座Ｓｔｍｍ３の原因遺伝子の同定

本研究は、日本産野生由来近交系マウスMSM/Ms系統における発がん抵抗性遺伝子座Stmm3の原因遺伝子の同定および、候補遺伝子と考えられたp19Arfに存在する非同義置換多型の機能解明を目的とした。候補遺伝子として考えられたp19Arfはp16Ink4aとエクソンを共有しコーディングされている。そこで、CRISPR/Cas9により作製した16Ink4aノックアウトマウス、およびp19Arfノックアウトマウスを用い、DMBA/TPA多段階皮膚発がん実験を行い、原因遺伝子の同定を試みた。さらに、p19Arfノックアウトマウス(MSM/Ms系統およびFVB/N系統の遺伝的背景を持ったマウス)とp19Arf発現培養細胞(NIH/3T3細胞)を用いたin vitro解析を実施することで、p19Arfに存在する非同義置換多型の機能解析をより詳細に行った。また、ヒトアソシエーションスタディの結果と本研究の解析結果から得られた情報を統合することにより、ヒト発がん関連遺伝子の同定も試みた。発がん実験の結果、p19Arf MSMアレルノックアウトマウスはコントール群と比較し、良性腫瘍発生数が増加した。一方、p16Ink4a MSMアレルノックアウトマウスはコントール群と良性腫瘍発生数がほとんど変わらなかった。これらの結果から、p19Arf MSMアレルがより強い発がん抵抗性を示し、p19Arfが原因遺伝子の有力候補と考えられた。また、p19Arf発現培養細胞株を用いた解析から、TPA処理後において、FVB型p19Arfは細胞質に強く局在しているのに対し、MSM型p19Arfは核に強く局在し、MSM型p19Arf発現培養細胞の方がp53の発現レベルおよび標的遺伝子の発現レベルが増加していた。これらの結果から、p19Arf MSMアレルがp53経路の活性化を誘導し、皮膚腫瘍形成を抑制している可能性が考えられた。さらに、国内患者数万人規模のサンプルを用い、ヒトのがん発症との相関を調べた。その結果、ヒトCDKN2A周辺領域のSNPにおいて、乳がんおよび肺がん発症と相関することが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、日本産野生由来近交系マウスMSM/Ms系統における発がん抵抗性遺伝子座Stmm3の原因遺伝子の同定を目的とした。我々はこれまでの研究から、第4番染色体上に後期良性腫瘍(直径6 mm以上の腫瘍)における抵抗性遺伝子座としてSkin tumor modifier of MSM 3(Stmm3)をマップすることに成功している。また、サブコンジェニック系統を用いたコンジェニックマッピングの結果、Stmm3候補領域を約5 Mbに絞り込むことが可能となった。さらに、Stmm3候候補領域内にはがん抑制遺伝子Cdkn2a/p19Arfが存在していた。そこで、候補遺伝子と考えられたp19Arfに着目し、p19Arfノックアウトマウスを用いたDMBA/TPA多段階皮膚発がん実験を行い個体レベルの解析を実施する。また、p19Arf発現培養細胞を用いたin vitro解析を行いp19Arfに存在する非同義置換多型の機能解析を行った。本年度は、個体レベルにおけるp19Arfの機能解析を行うため、MSM/Ms系統およびFVB/N系統の遺伝的背景を持ったp19Arfノックアウトマウスを用いてF1個体を作製し、各アレルが欠失したp19Arfヘテロノックアウトマウスを作製した。作製したマウスを用いDMBA/TPAを用いた発がん実験を行なった結果、p19Arf MSMアレルノックアウトマウスにおいて、より強い抵抗性を示す可能性が考えられた。さらに、MSM型とFVB型の遺伝子多型を導入したp19Arf発現培養細胞株をそれぞれ作製しin vitro解析を実施した。その結果、p19Arfの多型が皮膚腫瘍形成抑制に関与する可能性を、発現培養細胞株を用いたin vitro解析、および個体レベルの解析において示した。またこれらの結果については、本年度の第76回日本癌学会学術総会等で発表を行った。本研究は、DMBA/TPA多段階皮膚発がんモデルを用い、日本産野生由来近交系マウスMSM/Ms系統における発がん抵抗性遺伝子座Stmm3の原因遺伝子の同定を目的としたものである。本年度の計画としては、各アレルが欠失したp19Arfヘテロノックアウトマウスを作製し、DMBA/TPA多段階皮膚発がん実験を行い、p19Arf発現培養細胞株と作製したマウスを用いてp19Arfに存在する非同義置換多型の機能解析を実施する計画であった。発がん実験の結果、p19Arf MSMアレルノックアウトマウスにおいて、良性腫瘍発症率が増加し、扁平上皮がん発症率の増加も認められ、腫瘍を用いた組織学解析からもp19Arf MSMアレルがより強い発がん抵抗性を示す可能性を示めした。このように、p19Arfヘテロノックアウトマウスを用いた発がん実験において、当初の計画以上に結果を得られることができた。また、NIH/3T3細胞を用い、MSM型とFVB型の遺伝子多型を導入したp19Arf発現培養細胞株をそれぞれ作製しin vitro解析を実施してきた。