hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動個体識別装置を用いた霊長類の集団学習過程の分析方法の開発

1。本年度は、試験研究の最終年度に当たるので、59・60年度に開発した装置類をニホンザルの小集団のケージに据え付け、改良と調整を行った。2。まず、自動給餌装置の改良・調整を行った。給餌窓の大きさがおおき過ぎると一度に二つの固形飼料を取られてしまうことが分かったので、窓の大きさを調整した。また、固形飼料の自重のみに頼ると補給路がつまり、呈示窓に餌が落ちて行かないことが分かったので、偏心モーターによる振動を与える機構を付加し、落下を促すようにした。さらに、呈示窓部への手の出し入れは光ビームで検出し、一度手を放してもすぐに戻したときは、うまく餌が取れなかった時なので、手を離してから一定時間経過した時にのみ、呈示窓のシャッターが閉じるように改良した。3。自動個体識別装置は、センサー部には問題が無いが、サルにつける首輪の開発が難しく一応の試作には成功しているが、まだ完成に至らず、実際の実験に使いながら最終調整中である。首輪側には発信機を置かず、首輪に巻いたコイルの時定数を餌場に設定した磁場への影響で検出するという基本原理は期待どおりの成功を納めたが、コイルの巻いてある首輪をサルに脱着する機構が難しく、現試作品は一度着けたら外せない構造になっている。これでも十分に当初の目的には、かなっているが用途が限られるので改良が必要である。4。実験制御用に開発したMSXコンピュータ・システムは、すでに学内外で使用されており、インターフェース・ボードのプリント基板も数度の改訂を経て、完成品がいつでも入手出来る態勢が確立されている。ソフトウェアはBASIC言語を採用したので、誰でも容易に実験用プログラムを書くことが出来る。1。2。3。4。1.59年度に開発した自動個体識別装置と固形飼料自動給餌装置を制御するための無停電型コンピューターシステムを完成した。コンピューターとしては、昨年度購入したハンドヘルドコンピューターHC40(エプソン製)を用い、この拡張用システムバスに接続して外部の信号を16チャンネルまで読みとれる入力ボードと外部装置を16チャンネルまで駆動できる出力ボードを持った制御用拡張ボックスを開発した。この拡張用ボックスおよび実験装置類は全て直流12Vで作動する設計にし、100Vの交流電源を一度充電回路を通してカーバッテリーに継ぎ、その出力を制御電源にする方式を考案した。コンピューター本体、フロッピーディスク、プリンターはすべてニッカドバッテリーを内蔵しているので、100V交流電源が停電しても、動作を中断することなく4時間以上動作可能である。また、実験装置の駆動部も自動的にカーバッテリーに切換るので、給餌装置等は12時間以上動作が可能であった。これにより、長時間実験に必須であった完全無停電型のコンピューターシステムを完成することができた。また、バッテリーを利用することで、交流電源の無い野外での実験も可能になった。2.遠隔地に置いた無停電型コンピュータシステムから、研究棟などに置かれたデータ処理用コンピュータ(PC9801U2)に無線でデータを送るために、ヘルツ電子製のワイヤレスモデムを採用した。これにより、ハンドヘルドコンピュータのデータを随時送出してしまえるので、データロスの危険率を下げることができた。3.通常の電源が使用可能な場所での実験制御には安価なMSXコンピュータが使えると便利であるが、実験装置との接続のためのインタフェースが市販されていないのでそのためのプリント基板を開発し、MSXコンピューターの応用を可能にした。
市民会議の地域人材集積・育成機能の分析と開発

本研究は公共的課題について多様な市民が集い、語り合う市民会議の地域人材集積・育成機能を明らかにした上で、その機能をさらに向上させるための方策を提案するものである。4つの事例を調査した結果、市民会議の人材集積と育成機能は、市民会議の課題解決機能と関連していること、意欲ある市民を広く募集する公募型市民会議は自己投資志向の人材を集める傾向があること、課題解決のためにメンバーを当事者性や能力で選別していく市民会議の方が課題解決機能が高く、人材育成・集積機能が高いことが示唆された。本研究は公共的課題について多様な市民が集い、語り合う市民会議の地域人材集積・育成機能を明らかにしたうえで、その機能をさらに高めていくための方策を提案するものである。平成26年度に計画していた二府二県の事例収集については50件程度把握された。なお、この数は市民会議の定義や設定期間によって変動する。そして、収集された市民会議の類型化については次の3つの観点から分類することができた。すなわち、会議のオーナーシップという観点から行政主導、市民主導、相乗型に、扱うテーマの観点から特定目的型、多目的型に、委員構成の観点から役職中心型、公募中心型、ハイブリッド型である。また、段階については、開催期間中のもの、開催は終了しているが、主催者が支援を続けているもの、主催者の支援が終了し、市民の活動として自立しているもの、に概念的に区分することができた。次に、市民会議の終了事例の調査については、まず、京都市未来まちづくり100人委員会(第4期)を取り上げることとした。本事例は20122013年度に行われたものであった。本事例に対する調査としては、主催者である京都市と、委員会事務局を運営していたNPO法人きょうとNPOセンターへのインタビューの他、全参加者へのアンケート調査を2015年13月の期間に実施した。この調査から市民会議による参加者の意識と行動の変化は、市民会議への入口(まちづくりの経験や参加の動機のパターン)と出口(市民会議後の行動のパターン)のマトリクスで構成される12のパターンに分けられることが分かった。また、活動の継続、非継続の理由を明らかにした。さらに、3月には市民会議を通して意識と行動の変化が見られた参加者に対するインタビュー調査を実施した。この調査からは意識と行動の変化の動機を確認することができた。本研究では多くの自治体等が実施してきた「市民会議」に着目し、その人材集積・育成機能を明らかにすることを目的に、その全国的な動向調査と事例調査を実施するものであった。平成27年度は動向調査を継続するとともに、現在進行中の事例を調査する計画であった。まず、動向調査については、26年度までの類型化作業を踏まえて、継続か終了かを把握した。その結果、多くの事例において終了し、継続予定がないことが明らかになった。その理由として運営の負担が大きいわりに成果が上がらないということが挙げられていた。これは本研究の申請段階では必ずしも明確になっていなかった点である。次に、進行事例調査では、京都市が実施している市民会議を対象として会議とその運営の観察、参加者アンケート調査を行った。その結果、参加者構成としては現役世代の割合が高いために時間制約付きのボランティアが多いこと、参加者の動機として課題解決志向とともに参加を通した学びや人脈獲得といった自己投資志向が強いこと、育成効果としてつながり形成や市民活動スキルの習得、意欲向上に大きな効果があること、反面、課題解決貢献については満足度が低いこと、その理由としてチーム作りと本業(家庭、仕事)との両立のむずかしさがあること等が明らかになった。また、この会議に対する社会的な期待として長期的な視野にたつ人材育成よりも、直接的・短期的な課題解決志向が非常に強いことが分かった。以上より、市民会議は時間制約付きのボランティア人材を集積させる機能が高く、その中で市民活動の基本スキルを育成し、次の市民活動へのきっかけを提供する機能を持つ反面、直接的な課題解決機能は必ずしも高いわけではないこと、他方で、社会からはこの課題解決機能への期待が近年、非常に高まってきているがゆえに、市民会議への評価が低下してしまっていることが示唆された。市民会議は従来は課題解決機能と人材育成機能の両方が意図されており、本研究は後者に注目したものであった。しかし、近年、地域課題が量的に増加し、質的にも複雑化してきている一方で、その解決を目指す市民活動のレベルも向上してきた。その結果、直接的な課題解決につながりにくい市民会議への評価が下がっているように思われる。他方、地域で求められる人材像も市民会議が育成するようなボランティア人材だけでなく、ソーシャルビジネスを担うような高度な職業的地域人材、自分自身はソーシャルビジネスもボランティアもしないが、そのような営みに関心をもち、時には支援するサポーター人材といったように多様化してきた。以上の複合的な結果として、市民会議の位置づけが不明確になり、それが市民会議の実施件数の減少につながってきているように考えられた。本研究は地域づくりに資する人材育成のあり方を検討するものであり、市民会議はその一つの手法であった。以上のような状況が明らかになる中で市民会議のみを調査対象とすることは適切でないと考え、上記のうち、幅広いサポーター人材を集積・育成する仕組みと捉えられる地域クラウドファンディングサイトを調査対象に加えることとした。この地域クラウドファンディングサイトの調査が十分に進められていないことから、進捗状況はやや遅れているとした。本研究は市民会議の人材集積・育成機能を分析し、そのよりよいあり方を提案するものである。

このために事例を広く収集し、モデル事例を選定する動向調査と、選定したモデル事例における人材集積・育成機能を明らかにする事例調査を実施した。平成26年度は動向調査の結果、主に役職者などの代表者で構成される代表者中心型と、関心と参加意欲のある市民で構成される有志市民型の二つの主要なタイプが抽出された。次に、後者のモデル事例といえる京都市未来まちづくり100人委員会を取り上げて事例調査を行った。その結果、市民会議は自己投資志向が強いが、時間制約のある有志人材を集積させる機能があること、参加市民の育成効果の内容は多様であることが分かった。平成27年度は動向調査をさらに行ったところ、有志市民型の市民会議の多くは終了していることがわかった。その理由は、会議運営の負担が大きいにも関わらず、それが具体的な課題解決につながらないからであることが分かった。これと並行して京都市未来まちづくり100人委員会の調査を行い、市民会議は、人的つながり、活動スキル、意欲向上といった人材育成機能があることが明らかになった。他方で、参加市民間のコンフリクト、当事者性・専門性が低いことから課題解決機能は必ずしも高くないことが分かった。以上を踏まえ、平成28年度は動向調査をさらに実施して、第三のタイプの市民会議を扱うことにした。すなわち、課題に直面する当事者が集まって、話し合う当事者中心型の会議である。そして、その具体例といえる越中富山幸のこわけプロジェクトと札幌大通まちづくりを対象に事例調査を行った。結果、会議には課題解決に適切な人材が集められていること、また、そのプロセスを通して当事者性、専門性、実績がスパイラルアップしていることが分かった。以上から、当事者中心型の市民会議が今後のモデルになりうることが明らかになった。本研究は公共的課題について多様な市民が集い、語り合う市民会議の地域人材集積・育成機能を明らかにした上で、その機能をさらに向上させるための方策を提案するものである。4つの事例を調査した結果、市民会議の人材集積と育成機能は、市民会議の課題解決機能と関連していること、意欲ある市民を広く募集する公募型市民会議は自己投資志向の人材を集める傾向があること、課題解決のためにメンバーを当事者性や能力で選別していく市民会議の方が課題解決機能が高く、人材育成・集積機能が高いことが示唆された。平成26年度に計画していた実施項目のうち、事例収集と類型化、そして、終了事例の調査のうち、京都市未来まちづくり100人委員会(第4期)の事例の調査についてはほぼ計画通りに進展していると考えている。特に、京都市未来まちづくり100人委員会(第4期)の調査に関しては研究対象である主催者や事務局、参加者としっかりとした信頼関係を構築することができ、アンケート調査の設計と実施にあたって事務局を担っていたNPO職員からの全面的な協力を得ることができた。調査結果に関しても十分なデータを得られている状況である。ただ、調査の時期が26年度末にずれ込んだために研究発表には至っていない。他方、終了事例のもう1件の調査が遅れている。これが「やや遅れている」最大の理由である。
自己修復及び体積緩和機能を有するシリコンナノワイヤー/導電性ポリマー複合体電極

本研究ではリチウムイオン二次電他用大容量シリコン系負極材料の創製のため、(1)ナノワイヤー化されたシリコンを電極材料とする、(2)電解液にn-型(Li^+ドープ型)導電性ポリマーの前駆体とポリマー生成促進用触媒を添加剤として加えることで、シリコン負極の充電時に自己修復的な還元重合により電子・イオン(Li^+)伝導ポリマー被覆シリコンナノワイヤー電極を構築する、という2つのアプローチを行うことでサイクル特性と出力特性の向上をはかることを目的とする。本研究の学術的な特色としては、(I)シリコンをナノワイヤー化することで大表面積化し利用率を高める、(II)シリコンの体積膨張・収縮をポリマーが緩衝する、(III)シリコン表面にn-型(Li^+ドープ型)導電性ポリマーを被覆することで、体積膨張・収縮時においても電子・Li^+伝導パスを維持することができる、などが考えられ、これまでのサイクル特性の問題点を解決するだけでなく高出力化といった新たな特徴を有する電極創製ができることにある。更に、本研究アプローチは、被覆する導電性ポリマーの前駆体(モノマー)は添加量であり、充電時のシリコン表面における還元雰囲気場を反応の駆動力とするため、極少量のモノマー量で自己修復的・選択的にコンポジット体を形成する点において独創的である。Li^+ドープ型導電性ポリマーの還元生成電位(1.2V(vs.Li/Li^+))は、シリコンのリチウム吸蔵電位(0.4-0.1 V)に比べより高電位で起こることが考えられることから、シリコンの体積膨張以前に安定で電気活性なポリマーが被覆され、シリコンのリチウム吸蔵時の体積膨張・収縮においても被覆したポリマーが電子・イオン伝導体として機能し、高サイクルで高出力な電極創製が可能である。本研究の提案事項は、材料科学的に新しい複合の概念を与えるだけでなく、界面の熱力学や速度論に関しても多くの情報が得られ学術的にも重要な意味を持つと考えられる。本研究ではリチウムイオン二次電池用大容量シリコン系負極材料の創製のため、(1)ナノワイヤー化されたシリコンを電極材料とする、(2)電解液にn-型(Li^+ドープ型)導電性ポリマーの前駆体とポリマー生成促進用触媒を添加剤として加えることで、シリコン負極の充電時に自己修復的な還元重合により電子・イオン(Li^+)伝導ポリマー被覆シリコンナノワイヤー電極を構築する、という2つのアプローチを行うことでサイクル特性と出力特性の向上をはかることを目的とする。本研究の学術的な特色としては、(i)シリコンをナノワイヤー化することで大表面積化し利用率を高める、(ii)シリコンの体積膨張・収縮をポリマーが緩衝する、(iii)シリコン表面にn-型(Li^+ドープ型)導電性ポリマーを被覆することで、体積膨張・収縮時においても電子・Li^+伝導パスを維持することができる、などが考えられ、これまでのサイクル特性の問題点を解決するだけでなく高出力化といった新たな特徴を有する電極創製ができることにある。Li^+ドープ型導電性ポリマーの還元生成電位(1.2V(vs. Li/Li^+))は、シリコンのリチウム吸蔵電位(0.4-0.1V)に比べより高電位で起こることが考えられることから、シリコンの体積膨張以前に安定で電気活性なポリマーが被覆され、シリコンのリチウム吸蔵時の体積膨張・収縮においても被覆したポリマーが電子・イオン伝導体として機能し、高サイクルで高出力な電極創製が可能である。

Li^+ドープ型導電性ポリマーの還元生成電位(1.2V(vs.Li/Li^+))は、シリコンのリチウム吸蔵電位(0.4-0.1 V)に比べより高電位で起こることが考えられることから、シリコンの体積膨張以前に安定で電気活性なポリマーが被覆され、シリコンのリチウム吸蔵時の体積膨張・収縮においても被覆したポリマーが電子・イオン伝導体として機能し、高サイクルで高出力な電極創製が可能である。本研究の提案事項は、材料科学的に新しい複合の概念を与えるだけでなく、界面の熱力学や速度論に関しても多くの情報が得られ学術的にも重要な意味を持つと考えられる。
分子性伝導体における異常な同位体効果の研究

分子性導体(DMe-DCNQI)_2Cuは、有機分子DMe-DCNQIのpπ軌道が形成する1次元バンドと、混合原子価状態にある銅の3d軌道とが強く相互作用している新しい型の電気伝導体である。この系では、重水素置換が電気的および磁気的性質を劇的に変化させ,この効果は加圧と同等であることをすでに明らかとした。本研究では,選択的重水素置換DMe-DCNQI分子にさらに^<13>C,^<15>Nを選択的に導入して,その同位体効果を検討した。メチル基の^<13>Cは,H^<13>CHOと塩化水素ガスによる,p-dimethoxybenzeneのクロロメチル化反応により導入した。^<15>N置換はKC^<15>Nから合成したBrC^<15>Nを用いて行った。電気伝導度測定の結果,銅イオンに配位しているcyanoimino(=N-C≡N)基のすべてのN原子を^<15>Nとすると,約90barの加圧に相当する効果があることを見出した。この効果は,シアノ炭素への^<13>C導入の場合(=N-^<13>C≡N)とほぼ同じである。一方,メチル基に^<13>Cを導入したところ,特に顕著な同位体効果は観測されなかった。これは,メチル基への重水素導入が劇的な効果を示すのと対照的である。以上の結果は,銅の配位四面体における立体的効果が銅からDMe-DCNQIへの電荷移動量を変化させこの系の電子状態を変えるという我々の主張を支持するものである。今後,シアノ窒素のみ^<15>N置換した場合(=N-C≡^<15>N)等について検討する予定である。
主要シグマ因子遺伝子群の構造と生物機能に関する研究

申請者は、放線菌、大腸菌、緑膿菌、ラン藻などの多くの真正細菌において複数個の主要シグマ因子様遺伝子が存在することを発見し、それらの遺伝子ならびに遺伝子産物の構造と機能に関して解析を進めている本年度明らかになったことは、以下のように要約することができる。(1)放線菌Streptomyces coelicolor A3(2)株の4つのrpoD相同遺伝子群(hrdA,hrdB,hrdC,hrdD)についてmRNAレベルでの発現の様相を解析した結果、気中菌糸や胞子の形成などの形態分化の起こる固体培地での培養においては、基底菌糸状態ではhrdBの発現が最も強く、hrdDが中程度に発現していること、気中菌糸ができる時期になるとhrdBの発現が減少するがhrdDの発現は胞子形成期まで続くことが分かった。一方、分化の起こらない液体培養の条件ではhrdBとhrdDが培養時期にかかわらず高く発現をしていた。これらのことからhrd遺伝子は、放線菌の細胞フェ-ズに関連した発現をしていると結論される。(2)放線菌より、RNAポリメラ-ゼを部分精製したところ、精製過程においてシグマ因子が離脱しコア酵素となっいることが明らかとなった。このコア酵素を用いて、大腸菌で多量発現したHrdB蛋白質がシグマ因子活性を持つことを示した(3)単細胞性のラン藻、Synechococcus PCC7942よりRNAポリメラ-ゼを精製し、α、β、β^ー,γの4つのサブユニットと52Kdの蛋白質からなることを明らかにした。SDSーPAGEによって分離した52Kd蛋白質のアミノ酸配列を調べたところrpoD1遺伝子から予想される蛋白質の配列と一致した。したがってSynechococcus PCC7942の4つのrpoD相同遺伝子の中でrpoD1が主要シグマ因子と機能的に相同であると結論される。
蛋白質のミトコンドリア局在化の分子機構とその異常

ミトコンドリア蛋白質の大部分はサイトソルでN末端に延長ペプチド(プレシークエンス)を持つ前駆体の形で合成され、その後ミトコンドリアに移行して成熟蛋白質に転換される。我々は、オルニチントランスカルバミラーゼ(OTC)前駆体と複合体を形成する蛋白性の因子(PBF,presequence binding factor)をウサギ網状赤血球ライセートより精製した。PBFは、OTCをはじめとする数種類の前駆体のミトコンドリア移行を促進した。一方、延長ペプチドを持たないミトコンドリア型チオラーゼの移行はPBFを必要とせず、PBF依存性と非依存性のトランスポート経路があることが示された。精製PBFの部分アミノ酸配列を決定し、マウスcDNAライブラリーのスクリーニングを行った。得られたクローンは2.0kbで、391アミノ酸残基をコードしていた。酸性アミノ酸残基と塩基性アミノ酸残基に富み、水溶性で酸性の蛋白質であることが示された。酸性残基のクラスターが3ケ所に存在し、延長ペプチドの結合ドメインの可能性が考えられる。このクローンの解析を進めるために、T7プロモーターの下流にサブクローニングして、大腸菌内での大量発現を試みた。発現したPBFは可溶性であり、全蛋白質の約10%を占めた。Q-およびphenyl-Sepharoseカラムクロマトグラフィーにより、ほぼ均一に精製された。現在、この標品を用いた解析を行っている。ミトコンドリアに局在する蛋白質の大部分は核DNAにコードされ、ミトコンドリア外でN末端にプレシークエンスがついた前駆体として合成された後、プレシークエンスがミトコンドリア移行シグナルとして働き、ミトコンドリアに取り込まれて成熟蛋白質に転換される。われわれは遺伝子工学の手法を用いてオルニチントランスカルバミラーゼ(OTC)前駆体を大量発現させると共に、精製OTC前駆体を用いるミトコンドリアトランスポート系を確立し、このトランスポートにサイトソルに存在する蛋白質因子が必要であることを見出し、presequencebinding factor(PBF)と名付けた。今回、PBFが他の前駆体のミトコンドリア移行にも関与するかどうかを調べた。前駆体のinvitro合成に用いるウサギ網状赤血球ライセートにはPBFが含まれるのでPBF要求性の解析は困難である。そこで精製OTC前駆体をリガンドとしたアフィニティーゲルでライセートを処理することにより、PBFを除去したライセートを調製した。このPBF除去ライセートで合成したOTC前駆体は単離ミトコンドリアへ取り込まれなかった。ここに精製PBFを添加すると前駆体のミトコンドリアインポートが回復した。アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ前駆体およびリンゴ酸デヒドロゲナーゼ前駆体について同様の実験を行ったところ、PBF除去によりミトコンドリアトランスポートが著しく低下し、PBFの添加で回復した。一方、プレシークエンスを持たないミトコンドリア蛋白質である3-オキソアシルCOAチオラーゼの場合はPBFを除去してもトランスポートが阻害されず、PBFの添加効果も見られなかった。従って、蛋白質のミトコンドリア移行にはPBF依存性の経路と非依存性の経路があることが示された。ミトコンドリア蛋白質の大部分はサイトソルでN末端に延長ペプチド(ペレシークエンス)を持つ前駆体の形で合成され、その後ミトコンドリアに移行して成熟蛋白質に転換される。

酸性アミノ酸残基と塩基性アミノ酸残基に富み、水溶性で酸性の蛋白質であることが示された。酸性残基のクラスターが3ケ所に存在し、延長ペプチドの結合ドメインの可能性が考えられる。このクローンの解析を進めるために、T7プロモーターの下流にサブクローニングして、大腸菌内での大量発現を試みた。発現したPBFは可溶性であり、全蛋白質の約10%を占めた。O-およびphenyl-Sepharoseカラムクロマトグラフィーにより、ほぼ均一に精製された。現在、この標品を用いた解析を行っている。
ゲノム多様性ホットスポットと非S期DNA 合成領域との関連解析

突然変異頻度はゲノム領域ごとに異るがその原因は明らかでない。突然変異は配偶子形成過程での複製エラーが主原因で、変異頻度は細胞分裂(DNA複製)回数に比例すると考えられている。しかしS期以外の細胞でもDNA修復などに伴うDNA合成が起こることがあり、その様な領域では相対的な変異発生頻度が全ゲノムの平均変異発生頻度より高くなる事が予測される。そこで、マウス精巣由来の精母細胞(既にS期を終了している細胞)を用いて、非S期DNA合成領域の解析を行ったところ、検出された領域は、相同染色体の組換え反応に伴うDNA合成領域である可能性が示唆された。相同染色体組換え頻度と塩基置換頻度との関連が示唆された。一般的に自然突然変異の頻度はDNA複製の回数に比例すると考えられている。しかしS期以外の細胞でもDNA合成反応が起きていることが古くから知られており、このことはゲノム上には局所的にS期の複製回数を上回る頻度でDNA合成が行われる領域が存在することを示している。そのような領域では相対的な変異発生頻度が全ゲノムの平均変異発生頻度より高くなることが予測される。そこでマウスの生殖細胞中の非S期DNA合成領域を実験的に分離、同定し、ゲノム領域ごとの変異頻度との関連を解析し、変異率に偏りを生じる要因を明らかにすることを目的とした実験を行った。マウスへのヌクオチドアナログの投与による非S期DNA合成領域をラベルするために、BrdUまたはEdUの規定量を生後8-12週令のオスマウスの腹腔内に投与した。陰性対象群として同じ週令のオスマウスに等量のPBSを投与した。投与から6時間後に各マウスから精巣を摘出し、片方をDNA解析用に凍結保存し、もう片方の精巣をホルマリンで固定パラフィン置換し病理用パラフィンブロックを作製した。精巣の病理標本を用いて標識ヌクレオチドによるラベルを確認した。この際に同一マウス由来の胸腺、腸管も病理標本を作製しS期のDNA複製によるヌクレオチドの取込みを確認して腹腔内投与が成功していることを確認した。精巣のパキテン期の細胞は既にDNA複製を終了してゲノムが倍加しており、相同染色体と対合し組換え中間体が形成されている。パキテン期およびそれ以降の細胞の核に微細な標識ヌクレオチド由来のシグナルを確認し、非S期DNA合成の領域を検出できていると考えられた。ゲノムの変異頻度はゲノム領域によって大きく異なっている。ヒトやマウスでは一塩基多型頻度の偏りとしても観察することができる。しかし変異頻度に偏りが生じる原因は明らかでない。分子レベルの突然変異は配偶子が形成される過程で生じたDNA複製エラーが主な原因で、変異の発生回数は生殖細胞での細胞分裂の回数、すなわちDNA複製の回数に比例すると考えられている。一方S期以外の細胞でもDNA合成反応が起きていることが古くから知られており、このことはゲノム上には局所的にS期の複製回数を上回る頻度でDNA合成が行われる領域が存在することを示している。本研究では前述の予測を検証する為に、マウスの生殖細胞を用いて、ヌクレオチドの取り込みを指標にした非S期DNA合成の検出と解析を行った。野生型オスマウスにヌクレオチドのアナログであるBrdUを投与し、6時間後に精巣を摘出し、DNA複製を行っていない精母細胞のみを分離した。精母細胞の核標本を用いた免疫染色の結果では、非S期BrdUシグナルとシナプトネマ複合体との共局在が検出され、パキテン期でのBrdUの取り込みは相同染色体組換え反応に伴うDNA合成である可能性が示唆された。以前より、減数分裂期の相同染色体組換えのホットスポットとその周辺領域の塩基置換頻度には関連があることが知られており、今回の実験結果はその知見とも矛盾しない。今後はFACSを用いて精母細胞を分離した上で、免疫沈降法により非S期DNA合成領域を物理的に分離し、ゲノム解析を行う。分子遺伝学当初の計画どおりに概ね順調に進んでいる。ただし当初の計画には入っていなかったが、今年度に行った実験の結果をさらに検証するため、すなわちヌクレオチドアナログの投与により検出されたシグナルが本当に非S期DNA合成領域なのかを確認する為に、新たな計画として原理の異なる2つの方法で確認実験を行う準備をしている。そのため次のステップの「目的細胞の分離とゲノム回収」は当初の計画どおり二年度目に行う予定である。

初年度に行った実験の結果をさらに検証するため、すなわちヌクレオチドアナログの投与により検出されたシグナルが本当に非S期DNA合成領域なのかを確認する為に、当初の計画には入っていなかったが、新たな実験を追加した。原理の異なる二つの方法で確認実験を行う。一般に非S期DNA合成は主にヌクレチド除去修復に伴うDNA合成であると考えられている。ヌクレオチド除去修復の因子であるXPA遺伝子を欠損した細胞では紫外線照射後に非S期DNA合成が起こらないことが知られている。そこでXPA遺伝子欠損マウスを用いて精母細胞のBrdU取り込みの有無を確認する。さらに、ヌクレオチドアナログの投与と同時にDNAポリメラーゼの阻害剤を投与し、シグナルの有無を確認する。以上の検証を行った後に細胞を分離してゲノムを回収し、DNA免疫沈降法を用いて目的領域を回収し、DNAチップ解析を行いゲノム領域を特定する。得られた解析結果を種々のゲノム情報と比較し変異頻度との関連解析を行う。
求核的不斉π-アリルパラジウム触媒の設計とイミンへの触媒的不斉アリル化反応の開発

アリルスズのアルデヒドおよびイミンへの付加反応は、有機合成における非常に重要な反応の一つである。本申請者はこの反応が、パラジウム及び白金触媒下で進行し、その反応活性中間体が求核的ビスーπーアリルパラジウムであることを明かにしている。本研究では、この求核的性質を持つビスーπーアリルパラジウム錯体の一方に不斉源として、ピネン由来のπーアリル基を導入することにより、これまで困難であったイミンへの触媒的不斉アリル化反応に初めて成功した。このように、求核的性質を持つビスーπーアリルパラジウム錯体の非対称なアリル基の反応性を制御し、その一方のアリル基にイミンの不斉面の認識をさせることにより、光学活性なホモリルアミンの選択的不斉合成が可能となった。さらに、不斉面の認識部位であるアリル基を高分子ポリマーに結合させることにより、容易に回収可能な触媒の開発に成功した。本申請者はこの反応が、パラジウム及び白金触媒下で進行することを既に見い出しており、その反応活性中間体が求核的ビス-π-アリルパラジウムであることを明かにしている。本研究では、この求核的性質を持つビス-π-アリルパラジウム錯体の一方に不斉源として、ピネン由来のπ-アリル基を導入することにより、これまで困難であったイミンへの触媒的不斉アリル化反応に初めて成功した。この反応に於いてビス-π-アリルパラジウム錯体の不斉アリル基は、イミンとは反応せず、パラジウム上に固定されており、一方のアリル基のみが反応に関与し、求核的にイミンに対し、反応していることが分かった。このように、求核的性質を持つビス-π-アリルパラジウム錯体の非対称なアリル基の反応性を制御し、その一方のアリル基にイミンの不斉面の認識をさせることにより、光学活性なホモリルアミンの選択的不斉合成が可能となった。これまで、不斉触媒には窒素原子、酸素原子、リン原子などのへテロ原子を含む様々な不斉配位子が開発されてきたが、本研究のように、π-アリル基を不斉配位子に持つ触媒反応は、これが初めての例である。
界面反応計測に最適なプラズモニック結晶型基板の開発と赤外領域への拡張

電気化学環境下、特に腐食が起こりやすい酸性で貴電位印加状態、において安定な分光信号増強能を有する分光電気化学基板の製作を検討し,プラズモニック結晶基板のデザインとその評価を試みた。具体的には燃料電池電極触媒表面における反応の原子・分子レベルでの解析を目指している。当初、逆ピラミッドピット型プラズモニック結晶により、表面増強ラマン散乱(SERS)活性な基板を製作し、単分子層レベルの感度を有することを示すことができたが、白金を用いたSERS活性基板の構築には至っていない。そこで、表面プラズモンポラリトン(SPP)の伝搬長が白金では非常に短いことを考慮し、金表面のSPPを白金に集約し、白金表面での増強を実現することを検討した。そのためにポリスチレン(PS)球を鋳型とする球状セグメントボイド(SSV)型のプラズモニック結晶を製作することにした。ラピッドコンベクションデポジション法により、金平面基板表面に直径600nmのPS球単粒子層を構築し、その隙間を金メッキにより埋めることで種々の深さを有するAu-SSV基板を製作した。引き続きPS球を保持したまま、Pt電析を行うことでAuボイドの上部にPtリムを構築した。Ptリムの有無やプローブ分子の導入法を変えながらラマン信号計測を行うことで、Auボイド内のSPPをPtリムに集約できることを明らかにした。一方、プラズモニック結晶構造の裏面から赤外光を入射することで表面増強赤外吸収(SEIRA)分光用基板の製作についても検討していたが、スパッタで調製したAu表面を電気二重層領域で繰り返しサイクルすることでSEIRA活性が間便に得られることを明らかにでき、これを用いてAu電極表面で酸素還元反応(ORR)が起こっている、その場の界面構造を分子レベルで明らかにすることに成功した。電極触媒表面におけるin situ振動分光計測を実現するために、表面増強ラマン散乱(SERS)分光以外にも、表面増強赤外反射吸収分光(SEIRAS)を用いた手法の開発にも注力した。今年度では、Si半円等プリズムの底面にスパッタリングで調製した非常に平坦なAu/Ti膜は、調製直後にはSEIRAによる表面吸着種の振動バンドをほとんど検出できないが、電気化学的な処理を適切に行うことで、サブモノレイヤー量の吸着アニオンや吸着水の振動吸収バンドを明確に検出できるようになった。従来の無電解メッキによる成膜法と比較して、表面構造が(111)面に近い単結晶類似面を構築することができ、より構造の規制された表面での反応計測が可能になった。また、同じく従来利用されてきたAu直接蒸着と比較すると、Ti層の存在により電極表面の安定性が格段に向上し、長時間・多数回電位サイクルでの計測が必要な時間分解分光計測にも応用できる。実際、比較的反応速度が遅いAu表面での酸素還元反応について,酸素飽和溶液中において電位を負方向に掃引すると、還元電流の立ち上がりに同期して中間体と考えられる超酸化物の0-0伸縮振動を観測することができた。一方、SERS計測に関しては、現状ではバルクPtからの信号を計測できてはいない。逆ピラミッドビット構造では、光に誘起される表面プラズモン定在波のモードが限られているので、バルクPtおよびPdからのSERSが既に報告されている球状セグメントボイド(SSV)型のプラズモニック結晶構造よりも増強度が低いことが想定される。そこで、SSV型プラズモニック結晶の調製に取り組み始め、既に数枚の基板調製を済ませている。
オルガネラ・ターゲティングを目指した「細胞内薬物送達ナノキャリア」の設計

本研究課題の目的は、ナノマテリアルの物性-細胞内動態の連関情報を基盤として、細胞内DDSというべき薬物送達法を確立することである。当該年度は、昨年に引き続き、ナノマテリアルの細胞内動態と物性の連関情報の収集を継続した。具体的には、表面性状の異なる3種類の直径70 nmのシリカナノ粒子を用い、表面性状の違いがナノ粒子の運動性に与える影響を評価し、拡散運動、能動運動などの指標において、ナノ粒子は表面性状に関わらずほとんど同様の運動性を示すことを示した。さらに、昨年までに見出したエンドソームに内包されたnSP70とnSP300の運動性が異なるメカニズムの解明に向け、粒子を曝露した細胞内において、粒子を内包していない初期エンドソーム、後期エンドソーム、リソソームの運動性の違いを評価した。その結果、粒子に曝露していない細胞と比べて、nSP70、nSP300を曝露した細胞内の小胞の運動性は低下する傾向にあることを見出した。一方で、nSP70とnSP300を曝露した細胞の粒子を内包していない小胞の運動性を比較したところ、有意な変化は認められなかった。即ち、粒子曝露により、細胞内に存在する小胞の運動性は低下するものの、その運動性の低下は粒子径の違いによる影響が認められないことを明らかとした。また、詳細は割愛するが、ナノ粒子の取込課程にも着目し、ナノ粒子の細胞内移行に影響を与える蛋白質の同定を行った。解析の結果、ナノ粒子の血中滞留性の向上に際し、重要である貪食細胞による取込の抑制にclusterinが寄与することを見出した。以上、3年間の当該研究により、ナノ粒子特有の細胞内動態は、ナノ粒子間での表面性状の違いや100 nm以下での粒子径の違いによる影響は認められず、ナノ粒子であることが粒子の細胞内動態に重要であることを明らかとした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ナノマテリアルの物性-細胞内動態・オルガネラ移行能の連関情報を基盤として、オルガネラ、特に細胞核を標的とする細胞内DDSナノキャリアを創成し、細胞内DDSというべき薬物送達法の開発を目指している。当該年度は、初年度として、ナノマテリアルの細胞内動態と物性の連関情報の抽出を試みた。特に、物性の中でも粒子径の違いに着目し、粒子径の異なる粒子の細胞内動態に関して、細胞内局在および細胞内挙動(移動速度や移動方向など)の観点から解析を実施した。具体的には、直径70 nm、300 nm、1000 nmの粒子径が異なる3種類の非晶質シリカ粒子の細胞内局在を免疫蛍光染色法にて評価した。その結果、多くの粒子がエンドソームに内包される一方で、粒子径が小さくなるにつれ、細胞質および細胞小器官へ移行する割合が増加する傾向が見出された。また、粒子径が大きいほど、多くの粒子が細胞膜近傍の初期/後期エンドソームに内包される一方で、粒子径が小さいほど細胞核近傍のリソソームへ移行し、さらには70 nmの粒子はごくわずかではあるが細胞核への移行が確認された。さらに、リアルタイムイメージングにより、1粒子ごとに細胞内挙動を追跡し、定量的な解析を試みた。その結果、100 nm以上の粒子と比べ、ナノ粒子は細胞内での運動性が高いことを見出した。中でも、能動運動の指標である能動運動速度においては、70 nmの粒子と300 nm、1000 nmの粒子では倍以上の運動速度の差が認められ、粒子径が粒子の細胞内運動において重要な要素であることが示された。上記の解析結果から、ナノ粒子は高い細胞内運動性を示し、この運動性の向上と同時に細胞核も含める細胞小器官への移行性の向上も認めている。従って、粒子をナノサイズ化することにより、細胞の深部に存在する細胞核を含む細胞小器官への薬物送達を制御し得る可能性があると考えられる。当該年度は、昨年見出したナノサイズのシリカ粒子がサブミクロンサイズの粒子よりも細胞内で高い運動性を示すという知見を基に、さらなる粒子径と細胞内動態の連関解析を進めると共に、粒子径による運動性が異なるメカニズムの解明を図った。具体的には、ナノサイズの粒子の中でも特定の粒子径が高い運動性を示す可能性に着目し、粒子径30,50,70,100 nmのシリカ粒子の細胞内における運動性を解析した。その結果、いずれの粒子径であっても拡散運動、能動運動などの指標において、ほとんど同様の運動性を示すことが明らかとなった。従って、細胞内における粒子の運動性はナノサイズとサブミクロンサイズの間に閾値がある可能性が示された。そこで、直径70, 300, 1000 nmのシリカ粒子(nSP70, nSP300, mSP1000)に関して、粒子の運動メカニズムの解明を試みた。

その結果、mSP1000は微小管依存的な運動を示さないのに対し、nSP70、nSP300は微小管依存的な能動運動を示すこと、さらに、微小管依存的に運動するエンドソームの運動に着目したところ、局在するエンドソームの違いに関わらず、ナノサイズの粒子はサブミクロンサイズの粒子よりも早く運動することを見出した。上記の解析結果から、ナノ粒子とサブミクロンサイズの粒子の細胞内運動は大きく異なることが示唆されると共に、その機構として細胞内での物質輸送機構に与える違いが重要である可能性が示された。今後は、サブミクロンサイズの粒子の運動性が低下するメカニズムを解析すると共に、これらの影響が細胞核への薬物送達効率に与える影響を評価する予定である。本年度は研究計画に従い、昨年推進した粒子の物性-細胞内動態の連関情報の収集を継続すると共に、昨年見出された粒子径の違いによる細胞内運動性の違いに着目し、粒子の細胞内運動を制御しているメカニズムの解析を試みた。具体的には、ナノサイズの粒子間での運動性に着目し、当研究室で確立済である独自の1粒子イメージング技術により、高感度かつリアルタイムに粒子の細胞内挙動(移動形態、移動速度など)を解析、定量的な評価を行った。さらに、ナノサイズの粒子が細胞内で高い運動性を示すメカニズムの解明を試みると共に、核近傍への移行が認められたナノシリカ粒子などとplasmidを混合、シリカ粒子にplasmidを吸着させた後に、A549細胞に添加し、先行的に細胞内DDSキャリアとしての有効性の評価を実施した。その結果、サブミクロンサイズの粒子と運動性を比較した結果と異なり、ナノサイズ同士であれば、その粒子径に関わらず、粒子の細胞内運動性に有意な差が認められなかった。従って、ナノサイズとサブミクロンサイズに細胞内における粒子の運動性の閾値が存在する可能性が考えられた。さらに、これらのナノ粒子の細胞内運動メカニズムに関して、エンドソームに着目し、ナノ粒子はエンドソームに内包され、微小管上を運動すると共に、エンドソームに内包されたナノ粒子はサブミクロンサイズの粒子よりも運動性が高いことを見出した。一方で、この様に高い細胞内運動性を示す非晶質ナノシリカであるが、細胞核への核酸導入効率を評価したところ、いずれの粒子においても核への核酸導入効率の顕著な向上は認められないことが示された。従って、非晶質シリカ粒子を用いた核酸の核内導入は失敗したものの、物性-細胞内動態の連関解析をさらに進めると共に、ナノサイズの粒子が細胞内で高い運動性を示すメカニズムの解明が進んだことから、本研究課題は順調に進展していると評価している。本研究課題の目的は、ナノマテリアルの物性-細胞内動態の連関情報を基盤として、細胞内DDSというべき薬物送達法を確立することである。当該年度は、昨年に引き続き、ナノマテリアルの細胞内動態と物性の連関情報の収集を継続した。具体的には、表面性状の異なる3種類の直径70 nmのシリカナノ粒子を用い、表面性状の違いがナノ粒子の運動性に与える影響を評価し、拡散運動、能動運動などの指標において、ナノ粒子は表面性状に関わらずほとんど同様の運動性を示すことを示した。さらに、昨年までに見出したエンドソームに内包されたnSP70とnSP300の運動性が異なるメカニズムの解明に向け、粒子を曝露した細胞内において、粒子を内包していない初期エンドソーム、後期エンドソーム、リソソームの運動性の違いを評価した。その結果、粒子に曝露していない細胞と比べて、nSP70、nSP300を曝露した細胞内の小胞の運動性は低下する傾向にあることを見出した。一方で、nSP70とnSP300を曝露した細胞の粒子を内包していない小胞の運動性を比較したところ、有意な変化は認められなかった。即ち、粒子曝露により、細胞内に存在する小胞の運動性は低下するものの、その運動性の低下は粒子径の違いによる影響が認められないことを明らかとした。
宋代易学史の再検討―象数学派を中心に―

本研究では、儒教経典の一つである『易経』が中国思想史においてどのように理解され、研究されてきたのか、とりわけ、北宋の邵雍著『皇極経世書』をとりあげ、宋代易学の思想史的特徴を探った。邵雍の易学は、易を暦の数理に合わせる伝統的方法を逆転させ、暦を易の数理に合わせることによって誤差をなくし、両者の整合関係をみごとに証明するものであったが、じつは漢代の『緯書』にも同様の解釈法が確認される。邵雍は漢代の伝統的方法を受け継ぎつつ、より徹底した両者の整合化をはかるものであったということを明らかにした。平成24年度は、前年度に引き続き、北宋の邵雍易学に関する研究を行った。漢易の六日七分説は、六十四卦中の四正卦(坎・震・離・兌)を事実上排除することで、六十卦のみが暦面の数理に組み込まれるという変則的な方法が取られているが、こうした易を暦に合わせる漢代的方法は、北宋・邵雍の易学に至ると、逆に暦を易の数理性に引き寄せる方向へと一転することになる。暦を易の数理性のなかに組み込むことで、両者の整合性を図ろうとする試みは、じつはすでに漢代にみられる方法であり、その方法論の徹底化が宋代において推し進められることになる。そこで、平成24年度では、邵雍の先天易学における元会運世法の数理構造を明らかにし、その数理構造を支えている理論的背景について検討を行った。邵雍の先天易学は、道士の陳摶から伝わったとされる先天図をもとに定立されたとされる。「先天図」の原本はすでに失われていまに伝わらないものの、のちに復元された四種類の図が、朱子の『周易本義』に伝わっている。邵雍は「終日言いて未だ嘗て是れより離れず。蓋し天地万物の理、尽く其の中に在ればなり」(張行成『易通変』「序」)と述べているように、先天図の存在は邵雍易学の形成に大きな影響を与えていたであろうと思われる。いまは先天図の全貌を知ることはできないものの、邵雍易学における方法論的特徴は漢代的方法論を受け継いでいること、そしてその方法論をより徹底的に推し進めていることが見て取れるものであった。その詳細については、「邵雍の「皇極経世」とその背景ー理数を求めてー」(『林田愼之助博士傘寿記念三国志論集』(三国志学会)、2012年10月)にて公開されている。また邵雍易学が朱子学に及ぼした影響を知るための基礎研究として、朱子語類巻百「邵子之書」の翻訳を進め、その成果の一部を公開した。邵雍易学に対する朱子の理解を知るための手がかりになるものと期待する。平成25年度は、宋代に盛んに行われた河図洛書学について関連文献を分析し、その議論内容を分析した。なかでも北宋の劉牧が著した『易数鉤隠図』を取り上げ、「河図」「洛書」に対する劉牧の理解、とくに陳摶の「龍図」に関する劉牧の解釈の特徴について検討を行った。「龍図」に対する劉牧解釈の最大の特徴は、「五」と「九」のカテゴリーから生ずる五行生成図と九宮図の二図を、それぞれ「洛書」と「河図」と見なしているところにある。この問題は、従来の研究のなかでも取り上げられてきたところであるが、とくに報告者が注目したい問題は、王弼易に対する劉牧の哲学的立場とその背景である。そこで、陳摶の龍図を河図・洛書の原点とする背景とは何か、また、その思想史的意味について考察を進めた。「九宮図」や「五行生成図」、従来の研究によれば、漢・唐にかけて論じられていた九宮説および卦気説、そして五行説を背景に成立しているとされている。さらにまた、『易』繋辞伝に見える太極説・大衍の数が龍図の数理的論理と深く関わっているとの指摘もこれまでなされてきたところである。そのなかでも注目すべき問題点は、王弼易における「太極」と「一」の問題である。劉牧は「遺論九事」のなかで、王弼の「貴無論」に対する反論を展開しているが、それは、「無」と「有」の存在論的議論として展開し、さらに「象」と「数」との哲学的議論として発展していく、劉牧独自の解釈が見られる。今年度は、これらの諸問題を中心に検討を進めてきたが、まだその考察水準が充分とは言い難く、今後、さらに検討が必要である。

邵雍は漢代の伝統的方法を受け継ぎつつ、より徹底した両者の整合化をはかるものであったということを明らかにした。初年度は、北宋・邵雍の易学とその後学である南宋・張行成の『翼元』について検討を行った。邵雍の代表的著述である『皇極経世書』は一種の歴史年表であり、その暦年表は周知のように「元会運世法」と呼ばれる邵雍独自の暦法によって構築されている。邵雍の「元会運世法」に関する研究は、これまでたくさんの先行研究が発表され、その数理構造が十進法によって進行されていることが明らかになっている。ただし、元会運世法による暦年構造が易の六十四卦システムとどのように結合しているのかという問題については、隔靴掻痒の感をぬぐえないものがある。そこで、この問題について検討をおこなった結果、北宋の邵雍によって創案された元会運世にもとづく暦年法は、暦年を先天易の六十四卦次序に結合させ、さらに八卦をカテゴリーとする周期サイクルを提示するものであった。さらに上下八卦の定数を互いに組み合わせる方法によって、六十四卦全体における元会運世の暦年数を機械的に算出し、蔡元定の「経世天地始終数図」と全く一致していることが確認できた。そして、六十四卦における各周期の積算数からは、一定の数理的規則性を見出すことができるが、それは12と30が交互に演算されていく展開をなしており、さらに前漢の揚雄が著した太玄易にみられるような、一二三の組み合わせによる万物のカテゴリーを見いだしていた数列構造を連想させられるものであった。以上のような邵雍易学に関する考察に並行して、邵雍の易学を引く張行成の『翼元』についても併せて検討を行った。『翼元』は、揚雄の『太玄』の数理構造を詳述したものであるが、これまでほとんど顧みられることもなく、その資料的価値が見過ごされてきた。ところが、その内容は、司馬光・邵雍すら曖昧にしてきた太玄易の数理構造を見事に突き止めるものであり、また『太玄』の八十一首七百二十九賛をより明確な数理構造として浮き彫りにするものであった。本研究の目的は、日本において今井宇三郎『宋代易学の研究』(1958)以来、五十年もの間、手薄となっている宋代易学史を再検討し、宋代易学の思想史的な特徴を明らかにするところにある。そこで、北宋の邵雍易学と南宋の張行成の易学を取り上げ、それらが漢代の象数易学をどのように受け継いでいるのか、また新たに見られる思想的特徴は何かという点に注目し、検討を行った。まず、邵雍易学に関する研究内容を簡単に報告する。漢易の六日七分説は、六十四卦中の四正卦(坎・震・離・兌)を事実上排除することで、六十卦のみが暦面の数理に組み込まれるという変則的な方法が取られているが(易→暦)、こうした易を暦に合わせる漢代的方法は、北宋の邵雍易学に至ると、逆に暦を易の数理性に引き寄せる方向へと一転した(暦→易)。また邵雍の先天易学における元会運世法の数理構造は、漢代の重卦・重数の形式を受け継いでいることが明らかになった。すなわち、邵雍が取った方法論は、漢代的方法を受け継ぎ、より徹底的に推し進めるものであったのである。このほかに邵雍易学に対する朱子の評価およびその影響関係を窺うための基礎研究として、『朱子語類』巻一○○「邵子之書」について訳注を作成した。次に南宋の張行成に関する研究成果について報告する。張行成の『翼玄』を取り上げ、検討を行った。『翼玄』は前漢末の揚雄が著した『太玄』の数理構造を詳述したものであるが、これまでほとんど顧みられることもなく、その資料的価値が見過ごされてきた。ところが、張行成の『翼玄』は、司馬光・邵雍すら曖昧にしてきた太玄易の数理構造を見事に突き止めており、それは『太玄』の八十一首七百二十九賛をより明確な数理構造として浮き彫りにするものであった。以上、本研究の成果について簡単に述べたが、当初の計画からなお考察の余地を残しており、今後さらに検討を進めたいと思う。中国思想史2年目の研究課題である、邵雍易学に関する研究はおおむね順調に進んでいると思われる。『皇極経世書』における「元・会・運・世」の暦面構造の特徴とその来源問題について考察を行い、その詳細についてはすでに論文として公開している。
企業労働者の心身症状に影響するワークスタイル及びライフスタイル因子の縦断的研究

成人双生児を対象に、労働者の働き方が慢性疲労に及ぼす影響を探ることを目的とした。調査は質問紙を用い、働き方(職歴・職種・雇用形態・労働時間・シフトの有無など)、職業性ストレス、および慢性疲労等について回答を得た。解析の結果、過重労働を示す項目で有意に関連が強く、その有意性は遺伝環境要因を統制した後も変化しなかった。このことから、過重労働は慢性疲労に直接影響することが示唆された。仕事における自由裁量の有無や自分との適合性に関する項目では、自己裁量が大きいほど慢性疲労の得点が有意に低かった。このことから、自己裁量を増やすなどの働き方の工夫によって、慢性疲労の予防効果が期待できることが示唆された。本研究は、労働者の働き方や生活習慣と心身症状発症との関連やそのメカニズムを、成人双生児を用いた縦断的研究によって解明することにより、職場における実効ある保健指導対策の確立に資することを目的とする。双生児研究法は、遺伝的に同一かつ幼少期(母胎内を含む)の環境を共有する一卵性双生児を対象とすることにより、通常の方法では測定することのできない素因の影響を除去した上で、生活習慣や労働形態等の環境要因の影響を敏感に比較検討できる有力な研究方法である。縦断的研究の初年度に当たる本年度は、研究対象者として登録された人々の基本的属性や質問票への回答といった個人情報を安全かつ効率的に収集・管理するための基盤として、本研究専用のウェブサイトを設計・構築し平成22年3月に公開した(「13.備考」欄のURL参照)。縦断的研究においては同一人が数箇年にわたって研究に参加することが要求されるため、当ウェブサイトでは研究参加者への様々な情報提供(研究成果の概要を含む)や参加者相互の交流の場の提供など、参加者が永く研究に関わることへのインセンティブとなるように趣向を凝らしている。次年度においては、当ウェブサイトを基点として参加者募集のための広範囲な活動を精力的に実施するとともに、参加登録者に対してベースライン調査を逐次実施していくものとする。同調査に当たっては、携帯電話での回答も可能にすることで参加者の利便性を図るとともに、自らの回答が直ちにウェブ上の個人ページに反映され、簡易なフィードバックを得られるようなシステムを装備してあるため、回答率の向上が期待できるものと考えられる。本研究の初年度に当たる昨年度に設計・構築した専用ウェブサイトを今年度当初に公開(「13.備考」欄のURL参照)。するとともに、研究参加者募集のための広範囲な活動を実施した。例えば、日本精神看護技術協会の機関誌に本研究の特集ページを寄稿したほか、群馬大学・林邦彦教授が研究代表者となっている「Japanese Nurses' Health Study」において年1回12月に発行しているニュースレターを通じて、本研究への参加を呼びかけた。これらの普及活動の効果が見られるのは次年度となると考えられる。さらに今後、研究対象者の募集範囲の拡大による参加者の確保を図るため、上述の専用ウェブサイト以外の商用ウェブサイトを通じた募集について準備を進めており、次年度早々に公開できるよう内容や方式の検討を重ねているところである。また、連携研究者が保有する既存の成人双生児ペアについても、本研究への協力依頼を兼ねて縦断調査のフォローアップを実施し、原著論文として英文学術雑誌に発表した。さらに研究代表者がシンポジストとして招待されたスウェーデン王立カロリンスカ大学において、本研究の概要と意義を各国から参集した疫学研究者に対して紹介した。双生児研究法は、遺伝的に同一かつ幼少期(母胎内を含む)の環境を共有する一卵性双生児を対象とすることにより、曝露要因の影響を鋭敏に比較検討できる有力な研究方法である。22年度までに構築し公開したウェブサイト(「15.備考」欄のURL参照)において、23年度も引き続き研究協力者の募集を実施した。しかしながら、疫学的研究と成り得る応募者数には更なる時間を要することが見込まれるに至った。