hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境共生のための土地利用計画支援システムの開発と適用に関する研究

本年度の業績としては、Kluwer Academic Publishersが出版した本に、建築可能空間のシミュレーションの論文が収録されたほか、国際会議2編、国内審査付け論文1編がある。本研究の目的は、都市計画分野と環境分野との連携により、環境保全を考慮した総合的土地利用計画支援システムの開発の試みである。具体的には事例研究により、国や民間において整備されている多様な土地利用のデータと環境解析のデータとの統合により、環境水準の制約を取り入れた土地利用計画支援システムの開発を行う。環境基本計画と都市計画との関連性について、都市計画における地域地区制度などに基づいた土地利用のパターン、環境基本計画からみた土地利用のパターンには共通性があるが、相異点もある。地域地区制度に土地利用に関する環境影響の評価システムを取り入れることで、環境基本計画との整合性を図るようにすることが重要である。本年度(平成17年)は、持続可能な土地利用計画を提案するために、マクロとミクロのレベルから検討するために、土地利用のシミュレーションについて研究を進めてきている。マクロな視点からは、メッシュ単位のデータベースを構築し、中心市街地における商業環境の衰退と周辺地域の土地利用の変化を中心に、マルチエージェントシステムによって土地利用のシミュレーションを行い,シナリオ代替案を評価することによって、都市全体の土地利用の改善策を検討するようなシステム開発を進めた。現段階では,土地利用計画について政策案を評価しているが,環境計画の視点からの評価も今後取り入れる予定である.ミクロな視点からは、昨年度は,地域地区制度に基づく計画設計条件の影響を考察するため、CAを用いて街区や宅地レベルの土地利用シミュレーションシステムを開発し,統計データにもとづいて土地利用用途別に建物階数、エネルギーの消費量、車の所有数などを推測できるようにした.今年度は,土地利用パターンに基づいて、持続可能な居住環境を保全するため,地域地区制度に基づくまちづくりルール検討システムを開発した.上記の二つのレベルを組合せて土地利用のパターンについてシミュレーションし、それに対応した大気流動シミュレーションなどによる土地利用の評価を行えるようにシステムを改良する予定である。本年度の業績としては、国際会議2編、国内論文1編がある。本研究の目的は、都市計画分野と環境分野との連携により、環境保全を考慮した総合的土地利用計画支援システムを開発する試みである。
視覚特性を利用した画像情報の暗号化技術に関する研究

1.画像の特徴を考慮した視覚復号型暗号の構成法の研究前年度の本研究で得られた方式と従来方式を組み合わせることにより,分割画像のサイズを選択することができる.とくに,線画のような白画素が大部分を占める画像の場合,幾つかの白画素をまとめて提案方式を適用することにより,再構成画像のサイズの増加を防ぐことができる.また,通常,画像情報は矩形領域で表現されるが,矩形でないような画像情報の場合でも視覚復号型暗号が適用可能となった.2.提案方式の実装提案方式をソフトウエアで計算機上に実装した.画素数が65536の画像に提案方式を適用したところ,その実行時間は0.5秒未満であった.また,必要とする記憶量も現在のパソコンならば,全く問題にならない程度であることが確認できた.3.再構成画像の画質評価従来方式の場合,分割枚数に対して再構成画像のサイズが指数関数的に増加するため,再構成画像全体をパソコンのディスプレイで表示できないことがある.しかしながら,提案方式の場合,再構成画像のサイズがあまり大きくならないため,再構成画像全体をディスプレイで容易に表示することができる.また,原画像が白黒の二値画像の場合,従来方式では,原画像では白画素で表示されている領域に再構成画像では幾つかの黒画素が表示される.しかしながら,提案方式では,原画像で白画素で表示されている領域に黒画素が表示される確率が低くなっている.4.提案方式の安全性評価従来方式と同様の手法により提案方式の安全性を保証できることが判明した.したがって,提案方式は情報理論的に安全である.1.従来の視覚復号型暗号の実装と評価従来の視覚復号型暗号の実装を行い,再構成画像の画質の評価を行った.その結果,従来方式では,再構成画の画質とそのサイズは理論的限界に達しているが,画像の分割枚数が7枚以上になると原画像を認識することが困難となることが確認された.また,再構成画像のサイズは,分割画像の枚数によって一意に決定され,画像の分割枚数に対して再構成画像のサイズが指数関数的に大きくなるので,実用的でないことが判明した.2.画像の特徴を考慮した視覚復号型暗号の構成法今回の研究では,画像の特徴に基づて画像の分割を行い,その部分画像に対して視覚復号型暗号を適用する.部分画像に視覚復号型暗号を適用した場合,画像の分割サイズの差は更に拡大され,それらを合成することが困難となる.そこで,再構成画像のサイズがより小さくなるような視覚復号型暗号を考案した.この提案方式は,画質は従来方式と同程度であるが,再構成画像のサイズがより小さくなるので,各部分画像のサイズの差が小さくなり,部分画像の合成が容易となる.なお,この研究結果の一部は,1999年電子情報通信学会総合大会(1999年3月)にて発表予定である.3.安全性の検討提案方式の安全性は現在検討中であるが,分割画像から原画像の情報は一切漏らしていないと予想している.その数学的な証明は次年度の研究課題の一つである.1.画像の特徴を考慮した視覚復号型暗号の構成法の研究前年度の本研究で得られた方式と従来方式を組み合わせることにより,分割画像のサイズを選択することができる.とくに,線画のような白画素が大部分を占める画像の場合,幾つかの白画素をまとめて提案方式を適用することにより,再構成画像のサイズの増加を防ぐことができる.また,通常,画像情報は矩形領域で表現されるが,矩形でないような画像情報の場合でも視覚復号型暗号が適用可能となった.2.提案方式の実装提案方式をソフトウエアで計算機上に実装した.画素数が65536の画像に提案方式を適用したところ,その実行時間は0.5秒未満であった.また,必要とする記憶量も現在のパソコンならば,全く問題にならない程度であることが確認できた.3.再構成画像の画質評価従来方式の場合,分割枚数に対して再構成画像のサイズが指数関数的に増加するため,再構成画像全体をパソコンのディスプレイで表示できないことがある.しかしながら,提案方式の場合,再構成画像のサイズがあまり大きくならないため,再構成画像全体をディスプレイで容易に表示することができる.また,原画像が白黒の二値画像の場合,従来方式では,原画像では白画素で表示されている領域に再構成画像では幾つかの黒画素が表示される.しかしながら,提案方式では,原画像で白画素で表示されている領域に黒画素が表示される確率が低くなっている.4.提案方式の安全性評価従来方式と同様の手法により提案方式の安全性を保証できることが判明した.したがって,提案方式は情報理論的に安全である.
マイクロ分析装置の省エネ化,効率化,小型化のための多機能マイクロポンプの開発研究

本研究は『マイクロ分析装置の省エネ化,効率化,小型化のための多機能マイクロポンプの開発研究』であり,具体的な機能を備えた素子として,角速度センサー,加速度センサー,撹拌素子の設計を数値流体力学による数値シミュレーションによって行ない,その効率の向上を図るとともに,工学的特性を明らかにした.特に角速度センサーと加速度センサーは3軸方向の成分を同時に計測が可能となるように設計した.本研究は『マイクロ分析装置の省エネ化,効率化,小型化のための多機能マイクロポンプの開発研究』であり,具体的な機能を備えた素子として,角速度センサー,加速度センサー,撹拌素子の設計を数値流体力学による数値シミュレーションによって行ない,その効率の向上を図るとともに,工学的特性を明らかにした.特に角速度センサーと加速度センサーは3軸方向の成分を同時に計測が可能となるように設計した.○研究目的1:「電磁力の解析と最適な隔膜部の設計」隔膜の振動と流体解析を組み合わせた計算方法を構築し,振動数と流量の関係を明らかにした.さらに,流量が最大となる振動数を算出し,電磁力とともに流量がリニアに増えること,実験値とも比較し良い一致を見せること,従来のものより流量が大きいも明らかにした.試作品の作成も行った.このように最適な隔膜部の設計の指針を得ることができた○研究目的2:「混合率の最適化」ローターの回転数,流体の速度,撹拌係数を様々に変化させて数値計算を行い,ローターの前後での流れの違いが撹拌効果を増大させることを明らかにした.さらに,仮想粒子を流すことで,撹拌のメカニズムを明らかにし,粘性の大きな流体でも効果があることを明らかにした.確率密度関数を用いた手法により,ストロハル数に関して混合率に相似性があること,ストロハル数とともに撹拌率が上がり,ペクレ数と共に下がるなどを明らかにした○研究目的3,4:「噴流速度,速度分布の最適化」,「噴流速度,速度分布の最適化」噴流を用いた加速度計を作成するために数値解析を行った,その結果,必要なパラメーターの最適値を明らかにし,実用的な装置の設計指針が得られた.特にx, y, zの3方向の加速度を同時に測定することを目的としており,これは従来にはないものである,また,本装置は3層で形成され,MEMS技術によって容易に作成ができるような設計となっており,次年度の研究に繋げる予定である1,研究目的1,2(電磁力の解析と最適な隔膜部の設計,流路形状の最適化)電磁力,流体力,隔膜の変形に要する力を考慮し,的確にシミュレーションを行った.さらに,流体と隔膜を一体とする境界上条件を提示した.一連のシミュレーションの結果,従来の10倍以上の流量を達成した.また,供給する電磁力,すなわち必要電力との関係も明らかにし,省エネ化の基礎データ得ることが出来た.2,研究目的3(混合率の最適化)流路内にマイクロ回転体を置き,光ピンセット技術などで回転させることを想定した撹拌素子を用いたシミュレーションを行った.3次元的な流れが生じるような設計にしたため,従来よりも1.5倍程度の攪拌率を得ることが出来た.さらに,全く別の撹拌素子を開発した。これは隔膜振動ポンプ内の撹拌促進用の突起物をつけるものである.その結果,前者と同様の撹拌性能を持ったポンプが設計でき,本ポンプの多機能化の可能性が広がった.3,研究目的4(噴流速度,速度分布の最適化)流路内に噴流を生み出す装置を設計し,与えられた角速度によって生じる速度変化を的確に検知するためのシミュレーションを行った.その結果,3軸の角速度の検知が可能となるセンサーの開発が可能となった.4,また,当初の計画にはなかったが,本研究の応用として,ヒーターを用いて熱塊を作り,その動きを検知する(すなわち,温度変化を検知する)手法によっても,3軸方向の角速度の測定が可能となることを明らかにした.これは従来の手法よりも高性能であることを示し,特許の申請を行った.熱感知型加速度計の数値シミュレーションにおいては,与える加速度のベクトルの大きさの組み合わせの数を増やし,シミュレーションを行い,出力のデータを収集した.加速度の大きさを昨年度の10倍の200Gまで増やし,センサーとしての感度,精度,干渉度を明らかにした.実用化された場合のスペックを明らかにしたことは重要である.さらに,加速度に単振動を与えることで,センサーとしての応答性や追従性の解析も行った.実際にセンサーとして機能させるために,適宜,出力値を設定し,与えられた加速度を正確に逆計算する手法も構築した.動作流体として空気以外の気体(ヘリウム)を用いてシミュレーションを行い,熱力学的な相似性の解析を行い,気体の物性値とセンサーの設計に関する考察も行った.噴流型加速度センサーの数値シミュレーションについては,新たに3層構造のセンサーの設計を行った.熱線センサーを設置する中間層のみ標準のMEMS技術で作製し,他の層は熱エンボス加工か旧来の機械加工で作製できる.噴流が出る流路の形状を2つ用意し(流路がやや広い:Type 1,やや狭い:Type 2),それぞれについての特性調査を行った.噴流を作るためのピエゾ素子の振動数を変化させ,最適な値が存在することを明らかにし,その値を算出した.Y軸周りとZ軸周りの加速度に対するセンサーの感度はType 2の方が良いことが明らかとなった.

しかし,両加速度の干渉による誤差出力も大きいことが明らかとなり,さらなる設計の考慮が必要であることが分かった.これらの研究報告は3件の国際会議,3件の国内会議で行った.また,噴流型加速度センサーについては今年の1月に学術誌に掲載された.当初の計画を遂行したのみならず,計画にはない熱塊を利用した角速度センサーの開発に取りかかることが出来ている.また,その新規性に鑑み特許の申請も行った.24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のように新規性のある「熱検知型加速度センサー」のアイデアが生まれており,特許の申請も行っている.そのために,本センサーの精度,性能をより詳しく研究することを本年度の研究計画に加えたい.装置の設計と製作を計画していたが,製作は別の機会とし,本年度はこの新しい装置,および昨年度まで取り組んでいた装置の基本設計,および省エネ化,効率化,小型化のための設計とシミュレーションを重点的に行いたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。
マイクロ波ミリ波領域における複素電気伝導度スペクトロスコピー

本研究はマイクロ波ミリ波領域における複素電気伝導度の連続的かつ高精度な測定を目的とし、空洞共振器摂動法の再定式化とベクトルネットワークアナライザ(VNA)を用いた複素反射率測定の測定システム開発を目指した。平成14年度は、平成13年度に引き続き空洞共振器摂動法による複素電気伝導度測定手法の完成と、開放端同軸共振器による薄膜試料の新しい測定手法の開発に従事した。空洞共振器摂動法は微小な試料の挿入によって引き起こされる空洞共振器の共振特性の変化を測定する方法であり、この周波数領域における複素電気伝導度測定としては最も測定精度が高いが、測定データの解析方法がまだ未熟でその潜在力を十分に利用できていない。また開放端同軸共振器による薄膜測定は同軸共振器に薄膜試料を押し当てて共振特性の変化を測定する方法であり、共振器と試料の接触方法が難しいが、成功すれば薄膜試料の簡便な非破壊測定が可能になる。またこの問題は、VNAによる複素反射率測定における最大の技術的な問題である同軸ケーブルの終端方法と本質的に同じである。その結果、次のような成果をあげることができた。1.寒剤非接触型超伝導空洞共振器を用いた超高精度高安定の測定システムを開発した。現在ケーススタディを行っている。2.散乱問題を空洞共振器摂動法に応用する手法の定式化に成功し、解析方法によって決まる空洞共振器摂動法のダイナミックレンジ及び測定精度の問題を完全な形で解決した。3.同様にして散乱問題を同軸共振器による薄膜測定にも応用し、室温における誘電率測定システムを試作した。現在これらの成果について学術論文に投稿する準備を進めている。今後さらに同軸共振器と試料の接触技術を応用することでVNAを用いた周波数掃引の可能な測定システムを開発していくことを考えている。
軸策損傷神経細胞の生存・軸策再生の分子メカニズムの解明

本年度の研究は以下の3点について行った。(1)神経生存・再生因子の探索我々の研究室で既に確立された、ディファレンシャルディスプレイ法により新たな神経再生因子の探索を継続した。その結果得られた候補遺伝子のうち、膜7回貫通型受容体構造を有する新規遺伝子についてcDNA全長をクローニングするとともに、機能解析のために培養細胞での発現実験を行っている。さらにポリクローナル抗体の作成にも成功し、各臓器ごとの発現をウエスタンブロットにて検索した。その結果本蛋白は脳と精巣に豊富な蛋白であり、グリコシレーションがあることが明らかになった。現在脳内での局在を免疫組織化学法にて検討している。(2)神経損傷舌下神経核cDNAライブラリーの作成ラット約1000匹の片側舌下神経を切断し、一定期間後に神経核を取りだし損傷神経特異的なcDNAライブラリーの作成を行った。現在ライブラリーが完成し、それからランダムにいくつかのクローンをクローニングし、in situハイブリダイゼイションにより損傷神経で実際に発現が促進している遺伝子が得られるかどうかを検討した。その結果、本ライブラリを用いてランダムにクローニングするだけで、約25%のクローンが神経損傷後に発現が亢進していることが明らかになった。現在本方法によって得られたクローンのうちいくつかの既知の遺伝子について神経生存・再生における機能に関して解析中である。(3)遺伝子導入系の開発アデノウイルスを用いた遺伝子導入系が完成した。成熟動物の神経系には容易に導入できるが幼若動物の損傷神経系には導入が比較的難しいことが明らかになった。この点の改善が当面の研究課題である。
可換代数学に於けるネータ局所環の研究

Big Cohen-Macaulay加群の構成とその応用:1970年前後,H. BassやM. Auslander等によって問われたネータ局所環上有限生成加群に関する諸予想は,「ホモロジー予想」とも呼ばれ,可換代数学における基本重要問題として今日まで多くの研究がなされてきた.1973年C. Peskine-L. Szpiroは,「予想」がネータ局所環上有限生成自由加群の複体の交叉予想から導かれることを示し,正標数の体を含む場合の上記諸予想を解決した.その直後,M. Hocbsterは,ネータ局所環のパラメーター系が正則列である,いわゆる「Big Cohen-Macaulay加群」の存在が単項予想,直和因子予想や新交叉予想を導き,それら予想がPeskine-Szpiroの交叉予想を導くことを示した.そして,体を含むネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成し,等標数ネータ局所環では上記予想がすべて成立することを示した.即ち,HochsterはFrobenius写像の技法を巧妙に用い,正標数pの体を含むネータ局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の存在を示した.標数0の体を含むネータ局所環についても,M. Artinによる近似定理を用い,正標数の場合に還元することによりその存在を示し,等標数ネータ局所環上にはBig Cohen-Macaulay加群が存在することを証明した.それ以来,多くの可換環論研究者が不等標数ネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成しようと努力したが,成功しなかった.我々は,先ず完備局所環の構造定理・Witt表現,FlennerのBertini定理・Jacobian判定法,Frobenius写像の一般化等を考察した.さらに,2次元不等標数完備正則局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の構成,即ちmodificationの明示表現を詳しく調べ,定義式,Frobenius写像,Witt表現の基本性質等を具体的に考察し,等標数ネータ局所環の単項予想より,3次元以上の不等標数ネータ局所環上にも,帰納的にBig Cohen-Macaulay加群が構成できることを示しつつあるBig Cohen-Macaulay加群の構成とその応用:1970年前後,H. BassやM. Auslander等によって問われたネータ局所環上有限生成加群に関する諸予想は,「ホモロジー予想」とも呼ばれ,可換代数学における基本重要問題として今日まで多くの研究がなされてきた.1973年C. Peskine-L. Szpiroは,「予想」がネータ局所環上有限生成自由加群の複体の交叉予想から導かれることを示し,正標数の体を含む場合の上記諸予想を解決した.その直後,M. Hocbsterは,ネータ局所環のパラメーター系が正則列である,いわゆる「Big Cohen-Macaulay加群」の存在が単項予想,直和因子予想や新交叉予想を導き,それら予想がPeskine-Szpiroの交叉予想を導くことを示した.そして,体を含むネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成し,等標数ネータ局所環では上記予想がすべて成立することを示した.即ち,HochsterはFrobenius写像の技法を巧妙に用い,正標数pの体を含むネータ局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の存在を示した.標数0の体を含むネータ局所環についても,M. Artinによる近似定理を用い,正標数の場合に還元することによりその存在を示し,等標数ネータ局所環上にはBig Cohen-Macaulay加群が存在することを証明した.それ以来,多くの可換環論研究者が不等標数ネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成しようと努力したが,成功しなかった.我々は,先ず完備局所環の構造定理・Witt表現,FlennerのBertini定理・Jacobian判定法,Frobenius写像の一般化等を考察した.さらに,2次元不等標数完備正則局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の構成,即ちmodificationの明示表現を詳しく調べ,定義式,Frobenius写像,Witt表現の基本性質等を具体的に考察し,等標数ネータ局所環の単項予想より,3次元以上の不等標数ネータ局所環上にも,帰納的にBig Cohen-Macaulay加群が構成できることを示しつつあるBig Cohen-Macaulay加群の構成とその応用:1970年前後,H.BassやM.Auslander等によって問われたネータ局所環上有限生成加群に関する諸予想は,「ホモロジー予想」とも呼ばれ,可換代数学における基本的重要問題として今日まで多くの研究がなされてきた.1973年C.Peskine-L.Szpiroは,「予想」がネータ局所環上有限生成自由加群の複体の交叉予想から導かれることを示し,標数正の体を含む場合の上記諸予想を解決した.その直後,M.Hocsterは,ネータ局所環のパラメーター系が正則列である,いわゆる「Big Cohen-Macaulay加群」の存在が単項予想,直和因子予想や新交叉予想を導き,それら予想がPeskine-Szpiroの交叉予想を導くことを示した.そして,体を含むネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成し,等標数ネータ局所環では上記予想がすべて成立することを示した.M.HochsterはFrobenius写像の技法を巧妙に用い,正標数pの体を含むネータ局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の存在を示した.標数0の体を含む

ネータ局所環についても,M.Artinによる近似定理を用い,正標数の場合に還元することによりその存在を示し,等標数ネータ局所環上にはBig Cohen-Macaulay加群が存在することを証明した.それ以来,多くの可換環論研究者が不等標数ネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成しようと努力したが,成功しなかった.我々は,先ずHocsterによる退化modificationの明示表現を完備不等標数ネータ局所環上で具体的に書き下し.次に,完備不等標数ネータ局所環の元の十分大きなpベキ乗根をとり,Witt表現を考えた.更に,Jacobian判定法を用い,不等標数不分岐完備正則局所環のpを含む開集合上エタールな場合に帰着した.Big Cohen-Macaulay加群の構成とその応用:1970年前後,H.BassやM.Auslander等によって問われたネータ局所環上有限生成加群に関する諸予想は,「ホモロジー予想」とも呼ばれ,可換代数学における基本重要問題として今日まで多くの研究がなされてきた.1973年C.Peskine-L.Szpiroは,「予想」がネータ局所環上有限生成自由加群の複体の交叉予想から導かれることを示し,正標数の体を含む場合の上記諸予想を解決した.その直後,M.Hocsterは,ネータ局所環のパラメーター系が正則列である,いわゆる「Big Cohen-Macaulay加群」の存在が単項予想,直和因子予想や新交叉予想を導き,それら予想がPeskine-Szpiroの交叉予想を導くことを示した.そして,体を含むネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成し,等標数ネータ局所環では上記予想がすべて成立することを示した.M.HochsterはFrobenius写像の技法を巧妙に用い,正標数pの体を含むネータ局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の存在を示した.標数0の体を含むネータ局所環についても,M.Artinによる近似定理を用い,正標数の場合に還元することによりその存在を示し,等標数ネータ局所環上にはBig Cohen-Macaulay加群が存在することを証明した.それ以来,多くの可換環論研究者が不等標数ネータ局所環上にBig Cohen-Macaulay加群を構成しようと努力したが,成功しなかった.我々は,先ずHocsterによる退化modificationの明示表現を完備不等標数ネータ局所環上で具体的に書き下し.次に,完備不等標数ネータ局所環の元の十分大きなpベキ乗根をとり,Witt表現を考えた.更に,Jacobian判定法を用い,不等標数不分岐完備正則局所環のPを含む開集合上エタールな場合に帰着した.目下,2次元不等標数完備正則局所環上のBig Cohen-Macaulay加群の構成,即ちmodificationの明示表現を詳しく調べ,定義式,Frobenius写像,Witt表現の基本性質等を考察し,等標数ネータ局所環の単項予想より,3次元以上の不等標数ネータ局所環上にも,帰納的にBig Cohen-Macaulay加群が構成できることを示しつつある.
フェムト秒レーザーが解き明かす結晶多形制御の原理

2018年度は、アセトアミノフェンをモデル物質とし、結晶欠陥の発生状況と成長条件の依存性を調査した。これまでの研究により、結晶化を行う溶液の過飽和度が低いほど結晶内部の欠陥が低減することが分かっていたので、本研究ではまず超音波印加法によってアセトアミノフェン準安定形(II形)結晶の種結晶を得、これらをできる限り低過飽和溶液にシーディングする方法を採用した。成長条件として、具体的には溶液の初期過飽和度をパラメータとして変化させた。その結果、過飽和度0.79で結晶を成長させると、全体の37%程度が実体顕微鏡でも明らかなインクルージョンやクラックを含むことが分かった。過飽和度0.24で結晶成長させると、欠陥を含む結晶の割合は12%まで低減することが分かったが、欠陥の割合を0にすることはできなかった。観察の過程で、特に結晶サイズが大きいものほど顕著な欠陥が入ることを見出した。結晶サイズが大きいほど、結晶の面内での濃度分布が大きくなり、結晶が骸晶化するためと考えられた。これは、結晶が成長する際には溶液全体の過飽和度制御だけでは不十分であり、結晶の表面過飽和度(成長する個々の結晶がさらされる溶液濃度)が重要であることを示唆する。例えばより小さな種結晶を用いることで、結晶の面内過飽和度の差をできる限り小さくすることが可能である。そこで、種結晶を直接添加する従来の種結晶法とは異なる新しいシーディング法を考案した。比較的大きめの種結晶を溶液に浸して引き抜くことで、結晶表面から微小なクラスターをシーディングする。この方法を採用したところ、過飽和度0.24において欠陥を含む結晶を全体の6%まで低減させることができた。それぞれの条件で得られた結晶は、加速試験を行って結晶の安定性を評価した。その結果、これまでで最長のII形結晶の安定性を実現することに成功した。2018年度の研究により、準安定形結晶の品質が飛躍的に向上した。他グループ研究においては数時間、せいぜい数日程度の安定性しか報告されていなかったアセトアミノフェンの準安定形(II形)は、所属グループにおいて高品質で高い安定性を実現してきたが、昨年度の研究結果では所属グループ内でも最高の安定性を実現した。また、結晶多形制御という観点から、新しい研究に着手することができた。人体でできてしまう尿路結石の研究である。尿路結石の主要成分にシュウ酸カルシウムがあるが、結石形成時には、シュウ酸カルシウムの結晶多形(シュウ酸カルシウム一水和物、シュウ酸カルシウム二水和物)が深く関与している。これまでの多形制御研究や、結晶の相転移現象のその場観察の経験があったことから、結石形成機序に新しい考え方を提案することができ、それに基づいた結晶化研究も進めている。シュウ酸カルシウムは、結晶多形制御の新しいモデル物質としても利用を進め、フェムト秒レーザーを用いた多形制御などもしていく予定である。2019年度は、モデル物質として、アセトアミノフェンに加えてシュウ酸カルシウム、イブプロフェンを用いた準安定形の結晶化実験を行う。特に、準安定形結晶の成長過程をその場観察し、キラー欠陥の発生と成長条件の対応付を行う。結晶のその場観察は、実体鏡に加え、結晶表面の分子レベルの凹凸を視覚化できる微分干渉顕微鏡を適宜用いる。温度コントロールやpH変化によって溶液の過飽和度を変化させ、その時の結晶成長速度と欠陥発生の有無を追跡する。結晶によっては、成長条件で結晶形状が変化していくため、着目すべき主要な面について、成長速度の過飽和度依存性を調査する。これにより、キラー欠陥を発生させずに結晶成長する過飽和条件の範囲を明確化する。

2018年度の研究により、準安定形結晶の品質が飛躍的に向上した。他グループ研究においては数時間、せいぜい数日程度の安定性しか報告されていなかったアセトアミノフェンの準安定形(II形)は、所属グループにおいて高品質で高い安定性を実現してきたが、昨年度の研究結果では所属グループ内でも最高の安定性を実現した。また、結晶多形制御という観点から、新しい研究に着手することができた。人体でできてしまう尿路結石の研究である。尿路結石の主要成分にシュウ酸カルシウムがあるが、結石形成時には、シュウ酸カルシウムの結晶多形(シュウ酸カルシウム一水和物、シュウ酸カルシウム二水和物)が深く関与している。これまでの多形制御研究や、結晶の相転移現象のその場観察の経験があったことから、結石形成機序に新しい考え方を提案することができ、それに基づいた結晶化研究も進めている。シュウ酸カルシウムは、結晶多形制御の新しいモデル物質としても利用を進め、フェムト秒レーザーを用いた多形制御などもしていく予定である。2019年度は、モデル物質として、アセトアミノフェンに加えてシュウ酸カルシウム、イブプロフェンを用いた準安定形の結晶化実験を行う。特に、準安定形結晶の成長過程をその場観察し、キラー欠陥の発生と成長条件の対応付を行う。結晶のその場観察は、実体鏡に加え、結晶表面の分子レベルの凹凸を視覚化できる微分干渉顕微鏡を適宜用いる。温度コントロールやpH変化によって溶液の過飽和度を変化させ、その時の結晶成長速度と欠陥発生の有無を追跡する。結晶によっては、成長条件で結晶形状が変化していくため、着目すべき主要な面について、成長速度の過飽和度依存性を調査する。これにより、キラー欠陥を発生させずに結晶成長する過飽和条件の範囲を明確化する。論文成果については、学生が関わったものについては学生を筆頭著者とし、申請者は責任著者として執筆推進した。申請者が責任著者のものには*印を付した。
繰り返し構造秩序の制御を可能にする酸化クロスカップリング重合法の開発

本研究は、2種類の異なる芳香族モノマーの炭素ー水素結合を直接反応点として炭素ー炭素結合形成を進行させる、酸化クロスカップリング反応に基づいて高分子半導体を合成する技術開発を行うことを目的とする。本年度は、まず、ポリフルオロアレーン類を対象モノマーとした直接的アルケニル化反応に取り組んだ。スチレン誘導体をカップリングパートナーとするモデル反応によって合成条件を検討した。その結果、スルフィドやスルホキシド配位子などの補助配位子を添加することでPd触媒が安定化してクロスカップリング反応が促進され、ホモカップリング反応が抑制されることを見出した。これにより、直接的アルケニル化重合時の副反応となるホモカップリング反応によって生成する構造欠陥の形成が抑えられ、芳香族モノマーに配向基を導入することなく、構造秩序性の高いアリーレンビニレン型π共役高分子を合成することができた。一方、Cuを触媒とし、チアゾールを対象とした酸化カップリング重合は大気下でも進行することが分かった。これにより、大気中の酸素を最終酸化剤として利用することが可能となるとともに、主な副生成物は無害な水となり、試薬の使用量と廃棄物の排出量が大幅に削減できることを確認した。得られたポリマーはフィルム状態でも良好な発光特性を示したことから、有機EL素子に実装して素子特性評価を行った。その結果、これらのポリマーは電荷注入により有機EL素子の発光層として機能することを明らかにした。ポリフルオロアレーン類を対象モノマーとすることで、芳香族モノマーに配向基を導入することなく、効率の良い直接的アルケニル化重合を達成できた点は大きな進展といえる。高い構造秩序性を有するアリーレンビニレン型π共役高分子が合成できることが明らかになり、高分子半導体としての機能も確認できたことから、本研究の目的の一つは概ね達成できたと判断される。さらに本研究では、大気中の酸素を最終酸化剤とする重合も達成した。これにより、この反応で生成する主な副生成物は無害な水となったことから、省資源・低環境負荷な合成技術を提供できたと判断する。これまでの研究成果に基づき、酸化クロスカップリング反応を効率化し、汎用性を高めることによって、高効率な酸化クロスカップリング重合を構築する。特に重合反応系における助触媒や添加剤の役割を明らかにし、クロスカップリング反応の効率向上と副反応となるホモカップリング反応の抑制の両立を図る。また、酸化的クロスカップリング反応を対象モノマーの合成にも利用し、より高度な高分子合成技術の開発を進める。高分子半導体として注目度の高い芳香族モノマーの重合を検討し、有機電子光デバイス用高分子半導体を合成するための新しい合成技術の開発に取り組む。本研究は、2種類の異なる芳香族モノマーの炭素ー水素結合を直接反応点として炭素ー炭素結合形成を進行させる、酸化クロスカップリング反応に基づく高分子半導体の新しい合成技術を開発することを目的としている。本年度は、ポリフルオロアレーン類を対象モノマーとして注目した酸化的クリスカップリング重合の開発に取り組んだ。まず、チオフェン誘導体をカップリングパートナーとするモデル反応による合成条件の検討を行った。その結果、炭酸カリウムのような適切な塩基を添加することでクロスカップリング反応が促進され、それに伴って反応温度を低下させることができ、ホモカップリング反応が抑制されることを見出した。これにより、クロスカップリング重合時の副反応によって生成する構造欠陥の形成が抑えられ、交互規則性の高いドナーアクセプター型π共役高分子を効率よく得ることができた。さらに、この重合反応は大気下でも進行することが分かった。そのため、酸素を最終酸化剤として利用することが可能となり、酸化剤として添加した銀塩が効率よくリサイクルされるとともに、主な副生成物は無害な水となり、試薬の使用量と廃棄物の排出量が大幅に削減できることを確認した。その結果、このポリマーは電荷注入により有機EL素子の発光層として機能することを明らかにした。ポリフルオロアレーン類を対象モノマーとすることで、効率の良い酸化クロスカップリング重合法を開発できた点は大きな進展といえる。対象モノマーに適する反応条件の選択することによって、モノマーに反応性官能基を導入することなく、高い構造秩序性を有するπ共役高分子を合成できることが明らかになった。これにより、本研究の目的の一つは概ね達成できたと判断される。さらに本研究では、酸素を最終酸化剤とする合成技術も見出した。これにより酸化剤の使用量を大幅に低減するとともに、この反応で生成する主な副生成物は無害な水となったことから、省資源・低環境負荷な合成技術を提供できたと判断する。

これにより、大気中の酸素を最終酸化剤として利用することが可能となるとともに、主な副生成物は無害な水となり、試薬の使用量と廃棄物の排出量が大幅に削減できることを確認した。得られたポリマーはフィルム状態でも良好な発光特性を示したことから、有機EL素子に実装して素子特性評価を行った。その結果、これらのポリマーは電荷注入により有機EL素子の発光層として機能することを明らかにした。ポリフルオロアレーン類を対象モノマーとすることで、芳香族モノマーに配向基を導入することなく、効率の良い直接的アルケニル化重合を達成できた点は大きな進展といえる。高い構造秩序性を有するアリーレンビニレン型π共役高分子が合成できることが明らかになり、高分子半導体としての機能も確認できたことから、本研究の目的の一つは概ね達成できたと判断される。さらに本研究では、大気中の酸素を最終酸化剤とする重合も達成した。これにより、この反応で生成する主な副生成物は無害な水となったことから、省資源・低環境負荷な合成技術を提供できたと判断する。平成29年度の研究成果に基づき、種々の芳香族モノマーを対象とした重合実験と分子軌道計算の両面から探索試験研究を進め、酸化クロスカップリング重合に適用できる芳香族モノマーの拡張を図る。特に、高分子半導体として注目度の高い芳香族モノマーの重合を検討し、有機電子光デバイス用高分子半導体を合成するための新しい合成技術の開発に取り組む。また、直接的アルケニル化反応を利用した重合法の開発にも取り組み、新たな高分子合成技術の開発を進める。これまでの研究成果に基づき、酸化クロスカップリング反応を効率化し、汎用性を高めることによって、高効率な酸化クロスカップリング重合を構築する。特に重合反応系における助触媒や添加剤の役割を明らかにし、クロスカップリング反応の効率向上と副反応となるホモカップリング反応の抑制の両立を図る。また、酸化的クロスカップリング反応を対象モノマーの合成にも利用し、より高度な高分子合成技術の開発を進める。高分子半導体として注目度の高い芳香族モノマーの重合を検討し、有機電子光デバイス用高分子半導体を合成するための新しい合成技術の開発に取り組む。
フロベニウス写像による直像の安定性と正標数代数幾何

正標数の代数多様体上のベクトル束がフロベニウス写像による直像をとることで安定性が保たれるかどうかという問題とそれに関連する問題について研究した。既に得られている曲面の場合の結果で重要な役割を果たした半安定な余接束、あるいは指定回数のフロベニウス写像による引き戻しで半安定性が崩れる余接束を持つ多様体を探索し、半安定性とフロベニウス写像との関係をより理解するための計算を進めた。正標数の代数多様体上のベクトル束がフロベニウス写像による直像をとることで安定性が保たれるかどうかという問題と関連する問題について引き続き研究した。研究代表者が隅廣秀康氏との共同研究によりこれまでに得た、主に曲面の場合についてフロベニウス写像による直像の安定性に関する結果の中で、標準的フィルタ付けの次数部分の安定性の解析や半安定な余接束を持つ多様体が重要であった。しかし半安定な余接束を持つ多様体の例をあまり持っていないためその例あるいはフロベニウス写像による引き戻しで半安定性が崩れる余接束を持つ多様体の計算のための研究を行った.さらに正標数を代数学に関連して、伊藤浩行広島大学大学院工学研究院准教授、博士課程後期学生宋慧玲氏と共同で、Artin-Schreier塔による有限体の拡大列の上の積演算の構造を利用した、新しい疑似乱数生成法の研究を行った。この疑似乱数生成法は、メルセンヌ・ツイスタに匹敵する非常に長い周期を持つことが出来、また疑似乱数に対してあらゆる種類の乱れ具合の統計的な検定ができるパッケージであるTestU01によりテストすると、2元体上の線形漸化式を使用していること以外を全てクリアするという、大変高い性能を持っていることを確かめられら。また、University of Michigan(アメリカ合衆国)、兵庫県城崎大会議館、広島市立大学を訪問し、大変多くの代数幾何学者との議論・情報交換・情報収集ができたことは非常に有益であった。しかし半安定な余接束を持つ多様体の例をあまり持っていないためその例あるいはフロベニウス写像による引き戻しで半安定性が崩れる余接束を持つ多様体の計算のための研究を行った。さらに正標数の代数学に関連して、伊藤浩行東京理科大学理工学教授、広島大学の博士課程後期学生であった宋慧玲氏と共同で、Artin-Schreier塔による有限体の拡大列の上の積演算の構造を利用した、新しい疑似乱数生成法の研究を行い、この疑似乱数生成法が、メルセンヌ・ツイスタに匹敵する非常に長い周期を持つことが出来、また疑似乱数に対してあらゆる種類の乱れ具合の統計的な検定ができるパッケージであるTestU01によりテストすると、2元体上の線形漸化式を使用していること以外を全てクリアするという、大変高い性能を持っていることを確かめたことについて論文にまとめ出版した。また、法政大学、広島大学、東京理科大学を訪れ、多くの代数幾何学者との議論・情報交換・情報収集ができたことは非常に有益であった。本研究において重要な標準的フィルタ付けとその次数成分の安定性の解析のために重要と思われる、半安定な余接束を持つ多様体の例あるいはフロベニウス写像による引き戻しで半安定性が崩れる余接束を持つ多様体の例を探索する研究を行った。さらに、正標数の代数学に関連して、伊藤浩行東京理科大学理工学部教授、宋慧玲氏との共同研究である、Artin-Schreier塔という有限体の拡大列の上の積演算の構造を利用した疑似乱数生成法ASTの研究を引き続き行った。この疑似乱数生成法のもつ長周期性と均等分布性の評価をさらに精密化し検証するための研究と計算機プログラム開発を行い、伊藤氏と研究連絡を行った。また、北海道大学、関西学院大学、城崎大会議館、高知大学、愛媛大学、学習院大学、広島大学を訪れ、多くの代数幾何学者や代数学者との議論・情報交換・情報収集ができたことは非常に有益であった。研究代表者が隅廣秀康氏との共同研究によりこれまでに得た、主に曲面の場合についてフロベニウス写像による直像の安定性に関する結果の中で、標準的フィルタ付けと呼ばれる列の次数部分の安定性の解析や半安定な余接束を持つ多様体が重要であった。

さらに、正標数の代数学に関連して、伊藤浩行東京理科大学理工学部教授、宋慧玲氏との共同研究である、Artin-Schreier塔という有限体の拡大列の上の積演算の構造を利用した、新しい疑似乱数生成法ASTの研究を引き続き行った。この疑似乱数生成法は、メルセンヌ・ツイスタに匹敵する非常に長い周期を持つことが出来、疑似乱数の「乱れ」度合いの統計的な検定ができるパッケージTestU01の結果も良好である。その周期の評価をさらに精密化させることと、その均等分布性を検証するための大規模計算用プログラムを開発した。また、山形大学、高知大学、広島大学を訪れ、多くの代数幾何学者や代数学者との議論・情報交換・情報収集ができたことは非常に有益であった。半安定な余接束を持つ多様体あるいはフロベニウス写像による引き戻しで半安定性が崩れる余接束を持つ多様体の例の計算により、新しい例の発見には至っていないからである。しかし、一方で正標数代数幾何の応用として興味深い疑似乱数生成法ASTの研究を進めることができた。予期せぬ進展と思われる。総合的に見て、やや遅れていると評価する。25年度が最終年度であるため、記入しない。しかし、一方で正標数の代数学の応用として興味深い疑似乱数生成法ASTに関して、周期と均等分布性についての研究をさらに進めることができた。正標数のベクトル束の研究に加えて、これまでに得られた疑似乱数生成法ASTに関する残された課題、周期性、均等分布性に関する研究を加えて研究を続けていく。正標数のベクトル束の研究に加えて、これまでに得られた疑似乱数生成法ASTに関する残された課題、周期性、均等分布性をこれまでに開発したプログラムを用いてさらに精密化させる研究を加えて研究を続けていく。
暗黒エネルギーの素粒子理論からの解明

宇宙の様々な観測から、現在の宇宙の膨張の速さが約50億年前から増加に転じ、宇宙が暗黒エネルギーという負の圧力を持つ未知のエネルギーで満たされていることが明らかになった。本研究ではその暗黒エネルギーの起源を超弦理論のような高次元の素粒子の模型に求める研究を行い、超弦理論に現れる粒子のモードや超弦理論からの重力理論への補正を取り入れることにより、実際に観測と矛盾のない模型を構築し、その検証の可能性を調べた。平成18年度はパソコン、プリンター、プロジェクター等の機器を購入し、研究環境を整えるとともに、暗黒エネルギーの模型として、アインシュタイン重力を修正した重力の模型について主に調べた。特に、場の理論の作用がスカラー曲率の適当な関数になっている模型と作用にガウス=ボンネ項を付け加えたような模型について詳しく調べ、宇宙の複雑な時間発展を再現するような模型を実際に構成できることを示した。これらの模型は超弦理論との関連が深い。超弦理論は10次元時空の理論であるが、われわれが観測する時空は4次元であり、それを説明するためにコンパクト化やブレイン世界のシナリオが考えられている。もしこの世界が超弦理論によって記述されるとすると暗黒エネルギーの模型は超弦理論におけるコンパクト化やブレイン世界の情報を含んでいるはずであり、暗黒エネルギーの模型と超弦理論との関係を明らかにしようとしている。現在、宇宙の観測技術が急速に進み、宇宙論が極めて精密化されており、観測で得られたより細かい制限を満たす模型を選別しようとしている。これらの成果に基づき、平成18年度には8月以降5つの論文が書かれ、そのうち3つが既に学術雑誌に掲載されて1つが掲載決定となっている。また、研究代表者野尻の共同研究者であるS.D.オディンツォフ氏がこれらの研究成果を2つの国際会議で口頭発表した。その発表内容は研究代表者野尻との共著でプロシーディングスに掲載される予定である。これらの研究は国際的にも注目され最初に発表された論文は既に30以上の論文で引用されている。現在の宇宙の密度の70%を占めて宇宙の加速膨張を引き起こす未知の暗黒エネルギー起源を超弦理論などの高次元に由来する素粒子理論に求める研究を続けている。平成19年度はアインシュタインの重力理論を拡張した理論に基づき、加速膨張と宇宙初期にあったと信じられているインフレーションを統一的に理解する模型の構築を行った。そのような模型の一つはアインシュタインの重力理論への弦理論からの補正としてガウス=ボンネ項やさらに高次の補正項を作用に付けくわえた模型である。このような模型で、宇宙膨張の時間発展がどのようなものでも再現するような模型が作れることを示した。また、アイシシュタインの重力理論の作用をスカラー曲率の適当な関数で置き換えたような模型を構築し、これらの模型を詳しく調べることによって、様々な実験や観測と矛盾しない模型が構築できることを示した。超弦理論の一次の補正としてガウス=ボンネ項と呼ばれる時空の曲率の二次の項が重力の作用の中に現れる。また、宇宙が減速膨張から加速膨張に移ったのが、なぜおよそ50億年前かということを説明するために非局所的な重力理論を考えるシナリオがデーザー=ウッダードらにより提案されている。本年度はガウス=ボンネ項を持つ重力理論と非局所的重力理論と組み合わせて加速膨張を説明するシナリオを検討し、それが可能であることを明らかにし、今後の観測でどのように検証できるかを議論した。スカラー場が重力と結合した理論(スカラー=テンソル理論)で、特に物質優勢期を再現するような模型を実際に構築するとともに、宇宙初期のインフレーションから現在の宇宙膨張を再現するような模型を構築した。ここ数年来暗黒エネルギーの模型としてf(R)-理論というものが盛んに研究されている。比較的最近になり、スタロビンスキーやフー=サウィッキらによって、加速膨張を説明するとともに、宇宙論から来る様々な制限を満たすような模型が提案された。我々はこの模型と同様に加速膨張や様々な観測結果を説明するとともに、宇宙初期のインフレーションも同時に説明できるような模型を提案した。その後、フローロフによって、f(R)-重力理論に含まれるスカラーモードによって不安定性が生じることが指摘された。我々はこの不安定性を系統的に調べ、どのようにすればこの不安定性を避けることができるかを明らかにし、実際に現実的な模型を構築した。また、F(R)重力がヤン=ミルズ場と結合した理論でインフレーションを考え、どのようにすれば宇宙膨張の時間発展を再構築できるかを明らかにした。
類別詞の統語と意味に関する対照言語学的研究

本研究課題は自然言語における類別詞の統語と意味に関する研究である。第一に日本語の類別詞は前置型や後置型などの形態で現れるが、それらをBorer (2005)のExo-skeletal syntaxの枠組みで分析することにより様々な理論的示唆が得られることがわかった。特に後置型と前置型がそれぞれ主要部及び句の形態を取って量化解釈上同様の役割を担うことへの説明の道筋がつけられた。第二に、数詞の「1」と類別詞から成る否定極性表現(NPI)を綿密に分析し、後置型類別詞のNPIには空焦点主要部が存在すること、そしてその空主要部の分布が英語の空補文標識の分布と基本的に同じである事を提案した。研究初年度である本年度は主に以下の二点に焦点を当てて研究を行った。第一に、類別詞が持つ統語的及び意味的役割が類別詞言語に固有のものであるか否か、という理論的問いに対する包括的研究に着手した。その一環としてBorer (2005)が提唱する統語構造の枠組みを採用した上で日本語の類別詞の分析を試みた。Borerによれば、類別詞の果たす役割を反映した統語範疇は全ての言語の名詞句の統語構造に備わっており、言語によっては類別詞以外の要素(例:複数形態素)によってその役割が担われていることになる。この枠組みを採用した結果、日本語の前置型類別詞(例:三冊の本)と後置型類別詞(例:本三冊)が異なる統語構造を持つにも関わらず、名詞句全体の解釈に対する両者の意味的貢献が(基本的に)同じである、という事実を捉えるための理論的道筋が見えてきた。その上で、類別詞と共起する全量化子(例:本三冊すべて)が決定詞の位置に基底生成されている旨の仮説を構築した。第二に、日本語の前置型類別詞が「の」を伴って現れる点や前置型と後置型の類別詞が特定性(specificity)に関して異なった性質を示す点を考察する過程で、類別詞の統語的・意味的分析のためには「の」が名詞句内において果たしている統語的・意味的役割の解明が不可欠であるとの考えに至ったため、上記の分析と並行する形で「の」に関する調査に着手した。その一環として、標準語と九州方言における抽象格としての「の」とそれ以外の「の」の分析を行い、「の」の統語的認可に関する初期仮説をまとめた。これに関しては平成26年度中に国際学会で初期の成果を発表する予定になっている。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.海外研究協力者であるC.-T. James Huang氏との共同研究の成果を国際学術誌において発表した。その骨子の1つは、日中の類別詞表現の中で、日本語の後置型類別詞表現のみが類別詞表現の統語構造の内部における義務的な移動を伴うというものである。この「義務的な移動」とは、類別詞主要部の補部に基底生成される名詞句が類別詞句の上位に位置する(名詞的)機能範疇主要部の指定部へ移動するというWatanabe (2006)の提案を採用したものである。2.上記の仮説の検証を目的として、類別詞と否定指向性(negative sensitivity)に関する調査に着手した。これは、数詞の「1」と類別詞の組み合わせが「最小化詞(minimizer)」の機能を担う事例に関する調査である。本年度は前置型類別詞を用いた表現(「1冊の本も買わなかった」)、後置型類別詞(「本1冊買わなかった」)及び遊離型(「本を1冊も買わなかった」)という3つのタイプの最小化詞表現に関するデータを収集し、さらに前置型及び遊離型においてはとりたて詞の「も」が必要であるのに対して後置型では「も」が必要ないという言語事実に関して上述の共同研究の成果に基づく仮説を構築するに至った。この仮説によれば、日本語には空のとりたて詞(音形のない「も」のようなとりたて詞)が存在し、後置型最小化詞の場合にこの空主要部が前述の名詞句補部の移動によって認可される(そして前置型及び遊離型ではそのような移動がないために認可されない)。これは、Stowell (1981)以降の空主要部の統語的認可に関する研究(特にBoskovic (1997)による知見)に基づくものである。現在この研究成果を論文にまとめているところである。3.類別詞表現と共起する「の」(例:「3冊の本」)の役割について格理論の見地からの考察を行った。A.研究概要本年度は昨年度の研究を発展させる形で、類別詞表現を用いた否定極性(あるいは否定一致)表現の統語分析を行った。これは数詞の「1」と類別詞の組み合わせが「最小化詞(minimizer)」として機能する場合の類別詞表現のことであるが、本年度も前置型最小化詞(例:「1匹の虫も見なかった」)、後置型最小化詞(例:「虫1匹見なかった」)及び遊離型最小化詞(例:「虫を1匹も見なかった」)の統語と意味に関する調査を行った。