hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー加熱法を用いた火炎面曲率制御による火炎不安定現象の研究

エチレン空気予混合火炎にCO_2レーザーを照射すると、未燃混合気にレーザーが吸収され、局所的に任意の変形を与えることができる。この手法を用いて、予混合火炎面の火炎曲率と伝播火炎面に現れる不安定現象の相互関係を調べた。火炎に径の小さなレーザーを照射し一定値(56cm-1)を超える曲率を与えると、火炎先端の伝播速度が時間的に変動する不安定現象が現れることを見出した。また、この要因が先端で生じる熱物質拡散不安定性と伸張消炎と類似の物理的意味をもつ曲率消炎により引き起こされるとする物理モデルを提示した。エチレン空気予混合気を内径50mm、長さ450mmの伝播管に封入し、その一端からCO_2レーザーを照射すると同時に火花点火を行い、その後に生じる火炎伝播現象の観察を行った。エチレン混合気にCO2レーザーを照射すると、局所的な加熱の効果により火炎前縁の曲率を任意に制御することができる。この原理を活用し、火炎先端曲率と火炎伝播挙動の相互関係を調べた。具体的な実験変数としては、レーザー強度、レーザービーム径、混合気Le(ルイス数)である。この結果、(1)レーザー照射強度の増加およびビーム径の減少(照射密度の増加)とともに伝播速度および火炎先端曲率が増大していくこと、(2)ビーム径を固定したときには一定のレーザー強度以上で、また、レーザー強度を固定したときは一定のビーム径以下で火炎の不安定現象が発生し、先端の伝播速度が時間的に変動する振動伝播現象の生じることが見出された、(3)この振動伝播現象は、混合気のLe(温度伝導率/不足成分拡散係数)により大きく影響を受ける。振動現象は、Le<1で明確に現れる傾向にあり、振動周期はLeが1よりやや小さい条件で小さくLeの減少とともに大きくなっていくことなどがわかった。本年度は、とくにレーザービーム径の影響を詳細に調べた。レーザーを照射すると、局所的な加熱の効果により火炎前縁に曲率が生じるが、ビーム径が小さくなると、それに応じて先端曲率も大きくなる。このときの火炎伝播挙動を調べたところ、以下のようなことが分かった。(1)ビーム強度を固定してビーム径を変化させると、ビーム径が一定値以下になったときに火炎に不安定振動現象が発生する。また、ビーム径を固定するとビーム強度が一定値以上で振動が発生する。(2)(1)の振動現象が発生する下限のビーム強度において火炎先端に生じる曲率はほぼ一定の値である。(3)火炎が振動伝播している時には、先端曲率も同時に時間変動している。この先端曲率には到達しうる最大値があり、この最大曲率が発生する時間の前後に先端の伝播速度が急激に低下する。(4)これらの観察結果は、前年度提案した熱一物質拡散不安定性と火炎伸張効果による燃焼抑制の相互作用により不安定現象が生じるとするモデルと矛盾がないと考えられる。このことは、予混合乱流火炎において、特定の曲率の範囲で不安定振動現象が生じうることを示唆している。なお、これらの成果は、2008年8月にカナダモントリオールで開催されるThe 32^nd International Symposium on Combustionにて発表する。この手法を用いて、予混合火炎面の火炎曲率と伝播火炎面に現れる不安定現象の相互関係を調べている。昨年度までの研究で、径の小さなレーザーを照射し一定値(56cm^<-1>)を超える曲率を与えると、火炎先端の伝播速度が時間的に変動する不安定現象が現れることを見出した。この要因を明らかにするために、本年度は,従来の管内伝播火炎に加え新たに対抗流平面火炎を用い、これにCO2レーザーを照射することで任意の曲率に維持された定在火炎を形成した。曲率を制御した火炎にレーザー誘起蛍光法を適用することで、火炎先端のOHラジカル濃度の曲率に対する変化を調べた結果、火炎の曲率が大きくなるとLe<1であっても火炎先端付近でのOHラジカル濃度の低下が観察され、燃焼強度が低下する可能性が示された。この結果に対し,理論的な説明として、曲率が極めて大きくなると火炎面を通した化学種の拡散が相対的に大きくなり、これが反応速度を上回る状況(Da<1)となり、Le<1であっても温度および反応速度の低下が生じるものと考えた。この考察をもとに、簡易なモデルに基づく計算を行ったところ、これまで観察された不安的振動現象が説明しうることを示した。

すなわち、火炎面が適度な曲率を持つ間は、種々の不安定要因により火炎曲率が増大する方向へ現象が進展するが、曲率が特定値を超えると上述の考察のように本炎先端の伝播が停滞し、これを繰り返すことで振動伝播現象が現れる。
酸素酸化を活用した触媒的カップリング反応の開発

カーバメートの酸化によりN-カルバモイルイミンを入手する際、酸化剤自身の大量入手の必要性や酸化反応後の処理が煩雑で大量合成には不向きであったことから、簡便な酸化法の必要性を感じ、分子状酸素(以下、酸素と省略)による酸化反応を取り入れて触媒化できれば、効率的で環境調和的な合成手法を開発できると研究に着手した。初年度は、課題の核となる酸素酸化を取り入れた触媒反応を構築するために、基質として窒素原子にベンジルオキシカルボニル基を導入した1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリンと高い求核性の1,3,5-トリメトキシンベンゼンのカップリング反応をモデル実験に選び、良好な活性を示す触媒系を発見し、温和な条件下で酸化的カップリング反応が進行することを実証した。2年目は基質適用性の拡張を考慮して、ジヒドロアクリジン類やキサンテン類を検討した。窒素原子にカーバメートを導入したジヒドロアクリジンは、反応点と予測される位置に2つのベンゼン環が隣接して酸化されやすい構造でありながらも、イソキノリン骨格とは異なり、窒素原子が反応点と隣接せず、芳香環の共鳴効果を通じて影響が及ぼされるなど、電子移動の機構を考慮していく上でも興味深い化合物である。実験の結果、初年度に発見した触媒系で反応が進行することを明らかにした。一方、ジヒドロアクリジンの窒素原子を酸素に置き換えたキサンテンを基質として用いた場合では、高収率でカップリング生成物が与えられたことに加え、触媒効率も向上する結果を得た。これらの結果をうけて、電気化学的測定により、基質の酸化電位の比較検討も行った。N-Cbz-1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリンと1,3,5-トリメトキシベンゼンのカップリング反応をモデル実験とした条件検索から、4-AcNH-TEMPOと濃硝酸を加えた系が触媒活性を示し、触媒系10 mol%を用いると3時間でカップリング生成物を収率58%で得た。さらに濃硝酸のみを添加すると、92%まで収率が向上した。基質適用性を検索するためN-メトキシカルボニル基で置換したジヒドロアクリジンを用いた。1,3,5-トリメトキシベンゼンの反応では10mol%の触媒系を用いるとカップリング生成物を43%の収率で与えた。ここに濃硝酸を加えると71%まで収率が向上した。一方、キサンテンを用いて、10mol%の触媒系とともに反応させると95%の収率で生成物が与えられた。触媒量を5mol%、2.5mol%と下げると、収率は68%、8%と低下したが、酸素を十分にバブリングした溶媒を用いると収率は向上した。キサンテンと1,3-ジメトキシベンゼンを用いた結果、51%の収率で反応が進行したのに対して、テトラヒドロイソキノリン誘導体とのカップリング反応では48%の収率で進行した。また、キサンテンの反応では、TEMPO類を用いずに、触媒量の濃硝酸のみで反応が進行することも明らかにした。これはテトラヒドロイソキノリン誘導体の反応では起こらなかったことであり、基質の「酸化しやすさ」に影響することから、サイクリックボルタンメトリーを用いて酸化電位を測定した。その結果、TEMPO類は450mV付近、アルコキシベンゼン類は1260mV付近、キサンテンは1320mV、N-カルバモイル化テトラヒドロイソキノリンは1830mV付近(数値は全てvs Ag/AgNO3)に最も低い酸化波を観測した。電子移動過程については、これらの酸化電位だけでは現段階のところ決定できない。構築した触媒反応を機能性材料や生理活性物質の合成に活用する。イソキノリンの1位に芳香環が導入された骨格はムスカリン受容体拮抗薬ソリフェナシンの部分骨格であり、キサンテン骨格の9位に芳香環が導入された化合物はフルオレセインやローダミンの蛍光プローブの部分骨格として共通している。そこで、本研究の酸素酸化触媒を用いて、キサンテン誘導体を合成する。代表的な化合物であるフルオロセインはフェノール性の水酸基を持っていることから、触媒反応を抑制することが考えられるので、アセトキシ基、ベンジルオキシ基、ベンジルオキシカルボニル基などを導入したキサンテンを基質として検討する。また、カップリング反応の後にキサンテン骨格を酸化することやカップリングパートナーとして導入した部分をカップリング後に酸化することなども検討する。すなわち酸化されにくいと考えられる部位を、反応後に酸化することで、本研究課題をより有意義なものにすると期待している。一方で、酸化電位との比較から触媒分子へのフィードバックを検討する。反応の進行度の差を考えたとき、系中に存在する物質(触媒、原料、生成物)の酸化の電位差を考えるべきである。カップリングパートナーのトリアルコキシベンゼンが基質のテトラヒドロイソキノリンより酸化電位が低いながらも反応が進行するのは、トリアルコキシベンゼンや生成物が酸化メディエーターとして働いているのかを検討するために、アルコキシ基の末端にTEMPO骨格を導入した化合物を触媒分子として試してみる。TEMPO骨格までのスペーサーの炭素鎖を適切に調整して、両部位がカチオンーπ相互作用で接近して、トリメトキシベンゼン部位での反応を抑制できることを期待している。また、濃硝酸を数回追加することが二酸化窒素を添加していることの確認や、それが酸素酸化を媒介している可能性についても考慮した実験を行う。

研究代表者のこれまでの分子触媒の開発研究において、既存の手法と比較して少ない触媒量で高収率・高エナンチオ選択性で生成物を与える不斉シアノ化反応を開発した。この研究過程において原料のNーカルバモイルイミンを入手する際、相当するカーバメートの酸化を行ったが、最善の手法である酸化剤は、酸化剤自身の大量入手の必要性と酸化反応後の処理が煩雑で大量合成には不向きであった。この経験からカーバメートの簡便な酸化法の必要性を感じ、分子状酸素(以下、酸素と省略)による酸化反応を取り入れた上で触媒化できれば、効率的でかつ環境調和的な合成手法を開発できると研究に着手した。カーバメートを基質する酸化反応の中でNーカルバモイルテトラヒドロイソキノリンとアルコキシベンゼンの酸化的カップリング反応を検討課題として選定した。報告例に触媒反応はなく、量論量のオキソアンモニウム塩やtーBuOOHを酸化剤として用いていることから改善の余地がある。また、鉄や銅などの金属塩触媒(5から10 mol%)を用いたカップリング反応も報告されているが、同様に酸化剤に量論量以上の過酸化物を用いている。従って、酸素酸化を取り入れた触媒的酸化カップリング反応は新しい手法になりうると考えた。初年度となる本年度は、課題の基軸となる酸素酸化を取り入れた触媒反応を構築するために、基質として窒素原子にベンジルオキシカルボニル基を導入した1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリンと、高い求核性と位置選択性の考慮が不要の1,3,5-トリメトキシベンゼンのカップリング反応をモデル実験に選んで、基礎的な検討から着手した。初期検討の結果、良好な活性を示す触媒系を発見し、温和な条件下で酸化的カップリング反応が進行することを実証した。この反応において酸素酸化がターミナル酸化プロセスとして不可欠であることも確認し、基質適用性についても検討した。ベンジルオキシカルボニル基(Cbz)を導入したN-Cbz-1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリンと1,3,5-トリメトキシベンゼンのカップリング反応をモデル実験として条件検索を行った。[4-AcNH-TEMP=O]+ BF4-を用いた量論反応では室温、3時間の条件下、高収率で生成物を与えたことから、この成績を触媒化の目標値とした。触媒化の検討では、アルコールの触媒的酸化で成書になっている銅触媒を用いた条件を起点として着手した。酸化剤である[4-AcNH-TEMP=O]+ BF4-の触媒化は達成できたが、酸素酸化による銅塩の触媒化は達成できなかった。種々検討を重ねた結果、4-AcNHTEMPOと硝酸を加えた系が触媒活性を示した。モデル実験は同上の触媒系10 mol%を用いると3時間でカップリング生成物を収率58%で得た。さらに硝酸のみを添加することにより92%まで収率が向上した。様々なカルバモイル基を試したところ、Cbz基の代わりにBoc基やメトキシカルボニル基が導入された基質は高収率で反応が進行したが、フェノキシカルボニル基が導入された基質では、多くの原料が回収された。メトキシカルボニル基置換のイソインドリンと1,3,5-トリメトキシベンゼンの反応では、カップリング生成物が33%の収率で得られた。この反応では、もう一方のベンジル位にも反応が進行したダブルカップリング生成物も得られた。
基礎看護教育における医療事故防止の為の支援介入に関する研究

1.平成14年度:学生の臨地実習におけるヒヤリ・ハット体験に注目し、その要因には何があるかを数量化III類によって分析を行った。その結果、次の4つの要因(1.患者の特性や状況の予測判断に関するもの,2.知識不足等によるもの(mistake),3.うっかり忘れ(Lapses),4.うっかり間違い(Slips)に分かれることが判った。これら要因の2.4.は、ヒューマンエラーの分類に相当するが、要因1.の予測判断は医療現場、とりわけ学生に固有のヒヤリハット体験であることが推察された。そして要因各々の対応策及び訓練方法を具体的に示した。2.平成15年度:昨年度の研究結果を基に、本学の学生及び新卒看護師を対象に臨地実習における実習中のヒヤリ・ハット体験に注目し、その要因には何かについて数量化III類を用いて分析を行った。またヒヤリハットにする分析では行為そのもの【単独要因で】発生する場合と、他の要因がくみ合わさって【複合要因で】発生する場合の2つのタイプがあることが明らかになった。基礎実習に向けて、分析で得られた情報を基に想定される危険場面・事例を作成し、その対応策を想起させた。その解答結果を学生に返却し、実習でどの程度役にたったかを尋ねた。3.平成16年度:新人Nsを対象とし、就職後約半年間に体験したヒヤリハット事例について、ヒューマンエラー関連要因に関する遭遇の有無・内容に関する構造的面接調査を行い、数量化III類を用いた分析を行った。正確さ・繊密さ及び慎重さのためには、集中できる環境や時間的余裕が不可欠であるが、分析から医療現場では「他の用件の割り込み」に気を奪われたり、「時間切迫で慌てていて気がつかない」といった判断・決定のミスに繋がる体験が多く、業務的要求との矛盾があることが明らかになった。危険予知と学生の日常行動のエラーパターンを調べるために、Lapseによる従来の調査項目を使用しようとしたが、質問項目が現在の学生の行動に当てはまらない項目が多くあることが判った。そこで新たに学生を対象としたエラーパターン尺度を作成した。本年度は、特に学生の臨地実習における実習中のヒヤリ・ハット体験に注目し、その要因には何があるかを数量化III類によって分析を行った。その結果、次の4つの要因に分かれることが明らかになった。それは、1.患者の特性や状況の予測判断に関するもの,2.知識不足等によるもの(mistake:規則・知識ベースのミステイク),3.うっかり忘れ(Lapses:ストッパーや器具の戻し忘れ等),4.うっかり間違い(Slips:誤ってこぼす・刺す等)である。これら要因の2.4.は、認知科学者によるヒューマンエラーの分類に相当するが、要因1.の予測判断は医療現場、とりわけ学生に固有のヒヤリハット体験であることが推察される。次に、各要因に対する対応策及び訓練方法を示す。要因1に対する危険予知訓練は、本来のチームメンバー全員で行うが、学生自身の計画であることから、ブレーン・ストーミングを行うことを提案した。その訓練内容は、(1)立案した看護計画の具体的な手順を実施前に、場面と共に記述・想起する作業(特に開始場面):集中力訓練,(2)その場面の中で、全ての危険要因(自分自身,患者,機械,環境等)を想起し、洗い出す作業:感受性訓練,

(3)洗い出された危険要因に対して、実施前に自ら問題解決・改善を図る作業:問題解決訓練から成り立ち、臨床実習における危険予知能力の向上を目的とする。先輩の経験知から学ぶことに加え、看護行為の結果や危険を予知する能力を高めることが、エラーの予防に繋がっていくと考える。次に要因2.「知識不足等によるミステイク」は計画段階のエラーで、誤ったメンタルモデルを構築させない方策が必要である。学生自身が知識を増やすこと、とカンファレンスで計画を発表(外化)し、臨床指導者・指導教官・友人等からその内容について指摘や助言を受けることは、自分の視野狭窄を防いでくれる大切な防止策である。要因3.「うっかり忘れ」は実行段階のエラーで、準備と実施終了段階あるいは退室時に、振り返って器具等を視野に入れながら指差をし、声を出して自分自身に確認を行うことが有効である。これらの行為は対象をしっかり視覚で捉え、聴覚(声)を通して再認識し、動作(指差)によってさらに意識づけるという効果をもたらすものである。要因4.「うっかり間違い」は意図は適切でも、行為の実行までに注意のコントロール不全が起こってしまう実行段階のエラーである。このエラーを防ぐには、注意の自己モニタリング(調整)力をつけることが重要である。そのためには関連知識を増やし、活性・高度化すること、自分で心の中を覗き込む感覚(内省)能力をつけることが必要である。具体的には自己観察・検討・評価の経過を自己洞察することであり、焦点化や弛緩法を取り入れ、行動を客観視することが有効である。以上4つの要因に関する対応策について提案を行った。1.ヒヤリハットの関する要因分析今年度は昨年度の研究結果(他大学)を基に、本学の学生及び新卒看護師を対象に臨地実習における実習中のヒヤリ・ハット体験に注目し、その要因には何があるかのに関して数量化III類を用いて分析を行った。その結果Reason(1992)によるヒューマンエラーの分類中、slipに該当する1)観察確認不足を含めた不注意,mistakeに該当する2)知識不足,lapseに該当する3)戻し忘れの要因が見られた。また上記3要因以外に、4)対象特性(小児・高齢者)等による予測判断ミス,5)現場を離れたことによる要因の存在が、新たに明らかになった(第23回日本看護科学学会にて発表,2003.12.)。今後さらにデータ数を増やすことや他大学のデータとの比較を行っていくことが必要と思われるが、昨年(他大学)とほぼ同様の結果が得られたことに関し、実習中のヒヤリハット要因を明らかにすることに近づきつつあると言えよう。明らかになった要因に関し、自己モニタリングの力をつけることが有効とされており、それに向けた臨床実習前の危険予知に関する教育の必要性が示唆されている。また看護行為・場面に関するヒヤリハットにする分析では、行為そのもの【単独要因で】発生する場合(足浴,測定,歩行介助,配膳,清潔行為等)と、他の要因がくみ合わさって【複合要因で】発生する場合(点滴・カテーテル,車椅子,洗髪,体位変換等)の2つのタイプがあることが明らかになった。2.臨地実習に向けての危険予知訓練基礎実習(看護学生として初めて臨床で行う実習)に向けてI.で得られた情報を基に、基礎実習で想定される危険場面・事例を作成し、その対応策を想起させた。
低分子量G蛋白が細胞膜で情報を受け取るメカニズムの可視化

本研究の目的は、細胞内情報伝達の重要なキープレーヤーである低分子量G蛋白の活性化の様子を生細胞でリアルタイムにモニターするプローブを作成し、バーチャル細胞作成のために必要な、細胞内情報伝達の時空間パラメータを獲得することである。本年度は、K-Ras、N-Ras、R-Ras、RalA、RalBのプローブ開発を行った。K-Ras、N-Ras、RalAに関しては感度の高いプローブの開発に成功したが、R-RasおよびRalBのプローブは感度が低く、改良の余地を残している。また、既存のプローブの高感度化をYFPおよびCFPをより明るいものに置換することにより達成した。これにより、画像データのシグナルノイズ比を向上させることに成功した。さらに、共焦点レーザー顕微鏡を用いて、細胞内の膜画分と細胞膜画分とのシグナルを定量的に分ける手法を確立した。一方、これら新規に開発したプローブを使って様々な生命現象の解明に取り組んだ。特に、これまで機能の不明であったRalAが、細胞増殖因子の刺激により葉状突起で限局して活性化されること、RalAの活性化が増殖因子依存性あるいは細胞運動時の葉状突起の形成に必要であることをさまざまな手法を用いて証明した。RalAは小胞の融合に関与するとうい他グループのデータとあわせて考えると、葉状突起の形成には、細胞骨格系と細胞膜系の双方のダイナミックな変化が必要であり、RhoファミリーG蛋白はその前者に、RalAはその後者に密接に関わることが示唆された。RasファミリーG蛋白の一つRap1の活性化を可視化するために、本年度は、材料の収集およびシステムの構築にあたった。1.まず、Rap1の活性化を試験管内でリアルタイムに観察するための方法としてmant-GDPを結合させ、その解離を蛍光分光光度計でモニターする系を構築した。Rap1は大腸菌にて産生させ、グルタチオンカラムで精製した。mant-GDPは同仁化学に作成を依頼した。交換反応を測定するためのC3Gは触媒領域のみを大腸菌にて産生させ、同様に精製した。Rap1は安定性が悪く、長時間のモニターには耐えないが、1時間以内であれば、効率よくリアルタイムで交換反応をモニターできた。2.細胞内でのRap1活性化をモニターするために、タイムラプス顕微鏡を構築した。カールツァイス社製の顕微鏡に日本ローパー社製の画像解析装置を接続した。また、長時間のモニターに細胞が耐えるように、CO2インキュベーターならびに温度コントローラーも接続した。3.GFP関連蛋白の構築を行った。すなわち、Rap1蛋白を、GFP、YFP、CFP、BFP、RFPとの融合蛋白として産生する系を作成した。それぞれを293T細胞に発現させ確かに蛍光を発生することを確認した。これら蛍光蛋白の融合によりRap1の分布に明らかな差異は認められなかった。今後、活性化により蛍光の変化する変異体の構築にあたる。低分子量GTP結合蛋白の活性化モニターRaichuを完成させた。これは、緑色蛍光蛋白(GFP)の変異体ECFPとEYFPとの間に起きるFRETを利用するものである。FRETとはFRETとは、下記の現象を指す。蛍光物質AおよびBという物質がλaexおよびλbexで励起され、λaemおよびλbemの光をそれぞれ発光するとする。この時、AおよびBがごく近傍に存在し、λaemがλbexに十分に近い時、AおよびBの混合物にλaexの光を照射すると、物質AのエネルギーがBに吸収されλbemの発光が観察される。そこで、Rasの活性化を調べるために、GTP結合型RasのみがそのRafに結合することを利用して、Rasの活性化のモニター蛋白を作成した。この蛋白はRas、Raf、ECFP、およびEYFPとからなる。この構造により、低分子量G蛋白がGTPに結合して活性化されたときにのみ、モニター分子内で低分子量G蛋白と標的蛋白とが結合し、それにより、GFPドナーとGFPアクセプターのFRET効率が変化する。この蛋白を用いて、Rasが上皮細胞増殖因子受容体により活性化される様子を観察した。上皮細胞増殖因子で刺激されたCOS細胞において、Rasの活性化は細胞膜周囲からおきることがわかった。特に、ラッフリングの部分で顕著であった。細胞密度を濃くした細胞においては、Rasは主に、自由縁から活性化され、隣接する細胞と接触している部分においてはその活性化が抑制される傾向にあった。Ras蛋白の活性化を可視化する始めての技術であり今後の発展が期待される。昨年度の研究で完成させた低分子量GTP結合蛋白の活性化モニターRaichu-Rasに引き続き、Raichu-Rap1を完成させ、低分子量G蛋白Rap1の活性化を生細胞で観察する系を作成した。さらに、これらのプローブの細胞内への導入を容易にするために、これらのプローブの遺伝子を有する組替えアデノウイルスおよびセミルーキ森林ウイルスを作成した。これらRaichu-RasおよびRaichu-Rap1の導入系を用いてさまざまな細胞でG蛋白RasおよびRap1の活性化の様子を観察した。上皮細胞増殖因子で刺激されたCOS細胞において、Rasの活性化は細胞膜周囲からおきるのにたいし、Rap1は細胞内のERと思われる領域において選択的に活性化されていることがわかった。共焦点レーザー顕微鏡を用いた解析から、Rap1の活性化が細胞膜では抑制されていることが確認できた。

一方、PC12細胞にRaichu-RasおよびRaichu-Rap1を発現させて、神経細胞成長因子で刺激したところ3時間以内においては、Rasは細胞の辺縁部の細胞膜において、Rap1は細胞内部において活性化された。12時間以降細胞が分化した状態においては、Rasの活性化は進展した神経様突起において活性化が維持されていた。Rap1の活性化は分化した細胞においては顕著ではなかった。以上の結果は、Rasファミリー低分子量G蛋白の活性が細胞内において、時間的空間的に制御されていることを示した初めての発見である。昨年度までに作成したRasファミリーG蛋白の生細胞における活性化モニターを使って、詳細な解析を行った。すなわち上皮細胞増殖因子(EGF)により細胞を刺激した時にRasが細胞膜で、Rap1がエンドメンブレンで活性が上昇する機構を解析した。まず、Rap1の活性化にはエンドサイトーシスが必要であることをモノダンシルガダベリンを用いて明らかにした。次に、cAMPで刺激したところ、やはり、細胞の内部でのみRap1の活性化が見られた。cAMPはEpacを介してRap1を活性化する。Epacの分布は細胞内でほぼ均一なので、このような不均一なRap1の活性化は、活性化因子によるよりは、不活性化因子の分布が決定しているらしい。このことを確かめるために、cAMP依存性にRasを活性化する系を作成した。これはEpacのcAMP結合部位をRasGRFの制御領域と置き換えた蛋白eGRFを発現することにより達成した。eGRFはEpacと同様の分布をしているにもかかわらず、cAMP刺激では、RasはEGFで刺激した細胞と同様に、やはり細胞膜で活性化された。さらに、Ras活性化の画像を各ピクセルごとに解析することにより、細胞の局所における活性化因子ならびに不活性化因子の動態変化を解析した。その結果、予想通り、不活性化因子の活性は細胞の中心部で高く、細胞の辺縁部に行くに従って高くなった。一方、活性化因子は細胞全体でほぼ均一であり、刺激によってもほぼ均一に上昇することがわかった。この結果は、Rasの時空間制御において、活性化因子が時間を、不活性化因子が空間をもっぱら制御していることを示すものである。このように、生細胞における活性化モニターを用いることにより、これまで不可能であった様々な細胞内事象の解析が可能となることが示せた。本研究の目的は、細胞内情報伝達の重要なキープレーヤーである低分子量G蛋白の活性化の様子を生細胞でリアルタイムにモニターするプローブを作成し、バーチャル細胞作成のために必要な、細胞内情報伝達の時空間パラメータを獲得することである。本年度は、K-Ras、N-Ras、R-Ras、RalA、RalBのプローブ開発を行った。K-Ras、N-Ras、RalAに関しては感度の高いプローブの開発に成功したが、R-RasおよびRalBのプローブは感度が低く、改良の余地を残している。また、既存のプローブの高感度化をYFPおよびCFPをより明るいものに置換することにより達成した。これにより、画像データのシグナルノイズ比を向上させることに成功した。さらに、共焦点レーザー顕微鏡を用いて、細胞内の膜画分と細胞膜画分とのシグナルを定量的に分ける手法を確立した。
重度中途障害者の職場適応のための教育訓練

1.研究の目的本年度はヒアリング調査によって、各事業所における、重度中途障害者の職場適応を促進するための教育訓練(指導)のあり方を中心に、事業所側の継続雇用のための対応策を明らかにすることを目的とした。2.調査の方法とその結果のまとめ(1)方法・・・事業所を訪問して、人事担当者及び重度中途障害者本人に対して、ヒアリング調査を実施した。(2)結果のまとめ・・・ヒヤリング調査の結果、判明した点をまとめると、次のとおりである。第1に、障害者雇用に対して、「それは企業としての社会的責任である」という事業所側の意識が大切である。同時に、「企業は地域の皆さんと一緒に成長する」という意識を持っていた。第2に、受障後は、職場復帰を前提として、本人に安心感を持たせる援助が必要である。そのために、ある事業所では継続雇用を約束し、治療に専念するように、と声をかけていた。また、不正確な情報は本人を精神的にかなり動揺させるため、本人や家族との相談(3者面談)の機会を頻繁に持ち、正しい情報について共通理解を図るように努めていた。そのことは、同時に、本人を心理的に孤独にさせないための工夫でもある。第3は、本人の障害の種類・程度に応じて、「その人のために仕事をつくる」という姿勢、すなわち、受障前の本人のキャリア(職務内容)をも考慮に入れて、新しい仕事、あるいはその人にできる仕事を創り出していく工夫が必要である。そして、職種転換後は、根気強くOJTによって、仕事を覚えてもらいながら、本人の要望にも親身に耳を傾け、いっそう働きやすい職場環境の整備に向けた、社内のネットワークづくりを図っている。1.研究の目的各企業(事業所)において、重度中途障害者の職場適応を促進するための教育訓練(指導)のあり方を実態に即して明らかにすることを目的とした。調査の方法とその結果(1)実態調査の方法・・・郵送による質問紙調査を実施。調査対象事業所は、重度身体障害者を雇用している新潟県内の事業所183社。質問紙は人事・労務担当者が回答する事業所用と障害者本人が回答する障害者用の2種類。調査時期は平成9年12月下旬平成10年2月上旬。回収率は47.5%(87社)。(2)障害者の概要・・・回答のあった障害者241人のうち、重度中途障害者は63人。年齢層別では「50代」が26人(41.3%)と最も多い。障害別では「内部障害」が44人(71.0%)、「肢体不自由」が12人(19.4%)。(3)重度中途障害者の職場適応を促進するための教育訓練(指導)のあり方・・・障害者用の質問紙では、職場適応の指標として職場満足の程度を、そして教育訓練として、特にOJTにかかわる管理監督者の指導援助の方法(程度)を尋ねた。指導援助の方法として5つの下位尺度(仕事の改善、仕事の計画と段取り、相談・人間関係など)、職場満足では8つの下位尺度(モチベータ-・モラール、ハイジーン・モラール(給与)、ハイジーン・モラール(社会)、集団会合など)を設定した.それらの質問項目すべてに回答している重度中途障害者43人を分析の対象とし、指導援助の方法と職場満足との相関を分析した。その結果、指導援助の方法の下位尺度のうち、「相談・人間関係」が職場満足の4つの下位尺度と最も高いプラスの相関を示していることが判明した。
人工物利用における「背後にある潜在論理構造」の学習：認知的加齢の影響の検討

高齢者のICT機器利用がなぜ難しいのか,利用時の問題解決に伴う学習に原因があると考え,系列的な問題解決学習過程を観るGMLT (Groton迷路学習課題)を用い,一連の実験で年齢群比較を行った.隠された正解経路の試行錯誤的な探索学習では,探索方略,及びエピソード記憶の明瞭な想起可能性が大きく影響していた.次に正解を示唆する「埋め込み手がかり」の意味獲得過程の検討では,確率的な複雑な手がかりでは若年群のみ意味獲得がみられたが,単純で決定論的な手掛りでは高齢者も問題解決学習が促進された.しかし,転移課題,経路再生課題では手掛りの効果が群間で異なり,手掛り利用にも加齢効果の存在可能性が示された.人が人工物との相互作用の中で「背後にある潜在論理構造」を獲得する学習過程において,健康な高齢者と若年成人の間でどのようなに異なるのか,GMLT(Groton Maze Learning Test)を用いて実験研究を行っている.初年度に行った高齢者群/若年成人群(各24名)の比較実験の結果について,1)新たに考案した学習指標・連続正答数(CCR)において,年齢群間の学習の相違が明確に示され,また2)各種認知機能指標との関係性分析から,特にWM容量(Operation Span)との高い相関が示された.これはGMLTでの学習が単純な知覚的記憶ではなく,認知的制御を必要とするものであることを示し,両年齢群での学習過程を説明しうるモデル化の必要性が示された.次に,学習条件による変化を検討するため,先行の記憶研究から顕在記憶(エピソード記憶)の利用が困難な群エラーレス学習環境が学習を支援すると考えられたため,第1試行目にエラーレスな情報を付与する実験条件での検討を行った.その結果,3)高齢者群の特に学習中期において学習促進が見られたが,最終的な学習水準には影響を及ぼさなかった,4)そのパタンは若年成人も同様であり,若年成人ではエラーフル学習事態が有効とする先行研究とは異なる結果が得られた.潜在構造の学習のためには,より有効なエラーレス学習の検討が必要であることが示された.一方,ランダムな正解経路ではなく,一定のルールに基づくメイルを用いて,そのルールの発見・学習が可能か否かの検討を行ったところ,若年成人では学習可能であるのに対し,高齢者は学習が極めて困難であったが,しかし一定のエラー数減少は両年齢群に共通に観測された.こうした結果は,学習における二過程モデル(潜在レベルと顕在的意識的レベルの学習)の必要性を示唆しており,今後のさらに検討を進めていく予定である.社会の高齢化と情報化が急速に同時並行的に進む日本社会において,高齢者にとって「使いやすい」人工物デザインの解明が喫緊の課題となっている.そこで本研究では,その認知的要因として最も大きな問題であると考えられている「人が新しい人工物の利用学習をする際に生じている,背後にある洗剤論理構造の学習」について,それがどのように行われているのか,その過程において加齢の効果がどのように生じているのかを明らかにするため,神経心理学的テスト課題の一つGroton Maze Learning Test(GMLT)における学習過程を明らかにしてきた.発話思考法に基づく分析から,年齢群により学習方略が異なることが明らかにされ(H23年度),顕在性の低い埋め込み手がかりやエラーレス学習条件の効果による分析(H24年度)を介して,H25年度は相対的にわかりやすい埋め込み手がかりを用いた実験を実施したところ,1)手がかりの存在により高齢者群の成績は格段に上昇するが,年齢群間差は残り,また転移課題での結果などからも,高齢者と若年群とでは手がかりの利用方法が異なる可能性が示唆された;2)今年度の実験で追加した連続血圧測定の結果から,高齢者は手がかりの存在で「より積極的な」課題取り組みに転じた可能性が示され,それに対し若年群手がかりあり条件では「非常に消極的」な課題解決をしており,その結果,偶発課題としての正解経路再生課題の成績にも「手がかりの有無による効果が年齢群によって逆転する」現象を示した.これらは,潜在的な手がかりの意味を検出していく過程に年齢差があることを示唆していると考えられ,その「意味の検出」過程にさらに注目する研究への展開が必要であることが示された.高齢者の中に,最後まで手がかりの意味を把握できずに終了した参加者もいることから,その発生機序も含めさらに検討をしていく予定である.高齢者のICT機器利用がなぜ難しいのか,利用時の問題解決に伴う学習に原因があると考え,系列的な問題解決学習過程を観るGMLT (Groton迷路学習課題)を用い,一連の実験で年齢群比較を行った.隠された正解経路の試行錯誤的な探索学習では,探索方略,及びエピソード記憶の明瞭な想起可能性が大きく影響していた.次に正解を示唆する「埋め込み手がかり」の意味獲得過程の検討では,確率的な複雑な手がかりでは若年群のみ意味獲得がみられたが,単純で決定論的な手掛りでは高齢者も問題解決学習が促進された.しかし,転移課題,経路再生課題では手掛りの効果が群間で異なり,手掛り利用にも加齢効果の存在可能性が示された.初年度である本年度は,人が人工物との相互作用の中で「背後にある潜在論理構造」をどのように獲得しているのか,その学習が健康な高齢者と若年成人の間でどのように異なるのかを明らかにしていくための認知的実験課題として,GMLT(Groton Maze Learning Test)をとりあげた.

予備的な実験試行の後,まず,高齢者群と若年成人群の2群(各24名)について,発話思考を伴う形での実験を行った.まず従来用いられてきたGMLT課題の諸行動指標において,加齢の効果,性別の効果,課題実施時間の効果がそれぞれにあることを示した.次に,迷路課題を複数回繰り返し解く際に生じている学習の様相を明らかにするため,発話思考法で得られた発話プロトコルデータおよび操作ログ・画面録画で得られた行動プロトコルデータを統一して分析を行い,その結果,1)直接的な学習の指標として,平均連続正答数が有効であること,2)特に顕著に見られる学習時の方略4つを抽出,その出現数をカウント,分析したところ,若年成人は1試行目の「直線・ゴール方向方略」から3試行目以後の「顕在的な記憶想起方略」への移行を示すこと,3)高齢者も第1試行では「ゴール方向方略」(直線・ジグザグ方略を含む)を示すが,2試行目以後も明確な方略移行がみられないこと,4)若年群での顕在的な記憶想起と異なり,高齢者群では「エラーを含めての同一操作の流れ」が複数試行間で見られ,自動的記憶の利用がみられること,を示した.次に,原型のGMLTに潜在論理構造を知覚的な手がかりとして示す情報を付加した課題を作り,高齢者/若年成人群で実験を実施した.詳細は分析中であるが,高齢者群においても論理構造の知覚的顕在化は学習に有効であること,しかしその利用は意識的・意図的ではないことが示されつつある.他の認知課題得点との関係も含め,さらに分析を深める予定である.GMLT課題における学習の認知的加齢の効果について,潜在的な学習と考えられる「エラーの減少」と意識的レベルでの「わかった」というルール学習や方略選択とでは,異なった年齢間差異が示されることが明らかにされてきた.特に,エラーレス学習/エラーフル学習の比較については,先行研究とは異なる結果が得られ,その本来の概念に立ち戻って,検討をし直す必要性(とチャンス)があることが示され,研究の新たな展開が示唆されているといえる.また潜在的レベルでの学習は年齢群差なしに効果が観察されている点は,GMLTに限定されない認知的加齢と記憶の2過程理論の交互作用の枠組みの中で,他の認知的課題とも関連付けながら,今後検討を深めていく必要性が示唆された.GMLT実験により,学習における加齢の効果が方略の違いとして明確に示されつつある.今年度第2実験として実施予定であったerrorless/errorful学習の比較実験については,H24年度に実験を行うこととし,その代わりに(H24年実施予定であった)知覚的手がかり情報の付加(潜在論理構造の知覚的顕在化)の効果について先に実験を開始し,現在,分析が進みつつある.また,こうした学習過程に関連する認知的過程を明らかにする研究として,エラー反復現象と加齢,認知的加齢に伴う課題切替,distractor情報の記憶についても引き続き研究を進め,理論的な統合を試みている.加えて,新しく加齢に伴う聴覚情報による談話理解実験を始め,加齢に伴う方略変化として視覚情報への依存現象が示されつつある.これらの知見も含めて,統合的な「問題解決過程を通じての学習過程とその加齢変化」についてモデル化を試みていく準備段階が整いつつある.人工物利用学習過程と認知の二過程モデルとの関係をより明らかにしていくために,1)エラーレス学習環境の在り方について,そのカテゴライズなども含めた分析,2)発見・学習できる「埋め込まれたルール」とその条件をより系統的な分析,3)それらと高齢者群内の個人差(特性による変動)との関係性を分析していく.
唾液メタボローム解析によるNASH発症機序の解明と新しい診断基準の構築

我々は、肥満・糖尿病・高脂血症・高血圧症のモデルラットを用い、非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の作成を行い、これらのモデルラットの唾液を採取し、メタボローム解析から唾液の代謝産物の計測を行った。4種類の唾液の解析結果から、検出された486種類の代謝産物のうち、38物質にモデルラットとコントロールラットの間で有意差が認められた。これらラットの結果で同定された代謝産物のうちでヒトでの解析に応用可能な物質を決定し、ヒトへの応用に向けた研究を進めた。本年度の目的は、生活習慣病モデルラット(1.肥満(内臓脂肪型)モデル、2.糖尿病モデルラット、3.高血圧症モデルラット、4.高脂血症モデルラット)に慢性拘束ストレスを負荷しNASHを発症させ、唾液をメタボローム解析で検討する。これらのモデルの唾液代謝プロファイルを同定することによりNASHの代謝マップを作成することである。*慢性拘束ストレスは21日間(6時間/日)行う。慢性ストレスを負荷した各々の生活習慣病モデルラットに慢性拘束ストレスを負荷し、NASHを発症させ、唾液成分の変化を網羅的メタボローム解析で明らかにした。NASHに特徴的な代謝プロファイルを同定することができ、、唾液を用いたNASHの発症機序の解明およびその代謝プロファイルより特異的に変化のあった物質を同定し、NASH特異的マーカーの探索を行った。その結果、肥満モデル、糖尿病モデル、高血圧症モデル、高脂血症モデルで各々NASHを併発したモデルの唾液には、コントロール群と比較して、脂質類(脂肪酸・リゾリン脂質・リン脂質)が多いことが明らかになった。このことから、慢性ストレスを負荷した生活習慣病モデルの唾液をメタボローム解析を行ったことにより、唾液によりNASH発症機序を解明できる可能性は極めて高くなった。申請者は、昨年度の研究成果である生活習慣病(肥満・糖尿病・高血圧症・高脂血症)モデルラットに慢性拘束ストレスを負荷することにより、NASHを発症させ、動物実験でNASH特異的マーカーの候補を絞ることができた。その結果を基に本年度は、本学附属横浜クリニックにある内分泌代謝内科外来の受診者を対象に唾液および血液を採取を行った。対象者は、(1)健常者(コントロール)68名、(2)様々な生活習慣病由来のNASH患者61名、(3)アルコール性脂肪肝患者23名、(4)肝炎患者48名、(5)肝硬変患者12名、(6)肝癌患者10名の被験者より採取を行った。まだ目標の人数に到達していないが、昨年度の研究研究結果と同様に、特に脂質類(脂肪酸・リゾリン脂質・リン脂質)が多いことが明らかになった。今後、さらに詳細に検討するために判別分析などを応用し、全代謝産物の検討を行う予定である。おおむね予定通り研究が進んでいる。肥満モデル、糖尿病モデル、高血圧症モデル、高脂血症モデルのNASH発症代謝プロファイルの解析を行ったが、まだn数の不足が若干あるので、n数をもう少し増やして解析を行う予定である。現在進行中ではあるが、上記で得た代謝プロファイルより、さらにNASH由来の唾液代謝産物を詳細に検討するために、各モデルラットごとに同定された代謝産物をそれぞれELISA法およびwestern blot法で定量的に解析している。病態科学おおむね予定通り研究が進んでいるので研究計画通り、動物実験の結果で同定された代謝プロファイルのうち、ヒトでの解析に応用可能なNASH特異的な代謝産物を決定し、NASH診断基準の構築に向けた基盤研究を進める予定である。まずは、動物実験で得られたNASHの診断基準となりうる特異的マーカーの探索を行う。特異的なマーカーを探索するにあたっては、判別分析など全代謝産物の傾向で分離を行うだけでなく、将来的に簡易測定器でも検査ができるように少数の物質だけで精度よく分離できるマーカーの組み合わせを探すことを重点とする。本年の研究計画はおおむね順調に進んでいるが、モデルラットの飼育数が少なく、ラットの購入費用と特殊飼料の購入費用の分だけ差が生じた。次年度の計画では、唾液の解析を行いながら、同時並行してモデルラットのn数の増加と特殊飼料の購入を行う予定なので、当初の計画通りに経費を使用する予定である。
歯根膜と歯槽骨のクロストークにおける概日リズムを介した骨細胞制御機構の解明

矯正歯科治療における歯の移動では、歯根膜および骨細胞がどのように相互作用し骨代謝が生じているのか、そのメカニズムは分かっていないことが多い。一方、細胞内カルシウム応答や概日リズムは骨代謝と密接な関わりをもつことが知られているが、歯の移動時の役割は解明されていない。本研究では矯正的歯の移動における歯根膜と骨細胞の相互作用において、細胞内カルシウム応答と概日リズムがどう関与するのか、その詳細を解明することが目的である。本研究の完遂によって、矯正的歯の移動の促進や矯正歯科治療期間の短縮への基盤的研究となることが期待出来、臨床的意義も非常に高い。
SHIP2阻害に基づく新規インスリン抵抗性改善薬の創製

現在,経口糖尿病治療薬において,インスリン抵抗性改善薬が最も不足しており,新規作用メカニズムによる創製が急務である。そのような背景の下,我々はインスリンシグナル伝達系においてその抵抗性に密接に関連している脱リン酸化酵素であるSHIP2阻害に着目し,その阻害剤の創製を検討した。先に報告した我々独自のデザインに基づく新規SHIP2阻害剤の構造を基に,独自のファーマコフォアを設定し,インシリコスクリーニングを行い候補化合物を得た。さらに合成展開によって得た新規誘導体のAktのリン酸化を指標としたスクリーニングにより新規SHIP2阻害剤の創製を行った。in silicoスクリーニングにより抽出された12種類の既知構造化合物を用い、3T3-L1脂肪細胞を用いたAktのリン酸化を指標としたセルベースの評価を行った。その結果、2種類の化合物(CP-2, CP-3)に有意なリン酸化の亢進を認めた。そこで、これら2種類の化合物の構造を基に、新規誘導体の合成展開を行うこととした。今年度はCP-2の誘導体の合成展開を行い、20種類の新規誘導体の合成に成功した。合成展開は、メタ置換ベンゼン環上のスルホンアミド基上の置換基をパラメトキシ基に固定し、もう一方のアミド基上側鎖の変更を機軸として行った。合成した20種類の新規誘導体を、上記セルベースの評価に付したところ、オリジナルのCP-2同様有意にリン酸化を亢進する化合物3種類を同定し、このうち1種類の化合物はCP-2を凌駕するリン酸化の亢進を認めた。さらに、もう一方のヒット化合物、CP-3についても新規誘導体合成に着手した。合成展開として、中心構造のトリアゾール骨格上ベンジル側鎖の変更を主として行うことにした。現在これら新規誘導体の合成途上であり、合成が完了次第同様のセルベースの評価を検討する予定である。in silicoスクリーニングによりヒット化合物を同定できたことに加え、合成した新規誘導体にオリジナルを超える化合物を見出すことができたため。インシリコスクリーニングによって同定し、Aktのリン酸化を指標とした評価により見出した2種類のシード化合物(CP-2, CP-3)について誘導体合成を行った。昨年度はCP-2について20種類の誘導体の合成とセルベースの評価において、オリジナルのCP-2を凌駕する誘導体を見出した。今年度は、CP-3について12種類の新規化合物である誘導体合成を完了した。さらに、Aktのリン酸化を指標としたin vitroの評価を行ったところ、CP-2の場合と同様、オリジナルを超える誘導体を2種見出した。Aktのリン酸化の亢進は、標的酵素であるSHIP2以外にもSHIP1, PTEN等の阻害によっても引き起こされるため、次のステップとして、セルベースで評価したAktのリン酸化が標的酵素であるSHIP2の直接阻害によるものかを評価する必要がある。シード化合物(CP-2, CP-3)およびオリジナルを超える評価を得たCP-2誘導体1種類とCP-3誘導体2種類について、SHIP2の直接阻害評価の検討を行ったが、評価系が安定せず、信頼できる結果を得ることができなかった。そこで、この直接阻害評価を外部業者へ委託するため、種々検索した結果、Echelon社に委託することにし、現在その評価を検討中である。インシリコスクリーニングによるシード候補化合物の選定およびそれらのAktのリン酸化を指標としたセルベースでの評価によるリード化合物(CP-2, CP-3)の同定までは順調に進展している。さらにCP-2, CP-3の構造を基にそれぞれ20種、12種の新規誘導体の合成も達成し、これら誘導体の中には、オリジナルのCP-2, CP-3を超えるAktのリン酸化を亢進する化合物の同定にも至っている。次のステップであるSHIP2の直接阻害の検討において、かなりの時間を要しており、この点において本計画がやや停滞している。申請者らは,先に報告した独自デザインに基づく新規SHIP2阻害剤の構造を基に,独自のSHIP2阻害剤に対するファーマコフォアを設定した。このファーマコフォアに対して,400万化合物を用いたインシリコスクリーニングを行い,構造的多様性を備えた12種類の候補化合物に絞り込み,脂肪細胞3T3-L1を用いAktのリン酸化を示評とした評価を行った。その結果,2種類のヒット化合物を得ることができた。これら2種類のヒット化合物の独自設定したファーマコフォアとの結合様式解析を行い,相互作用に必須であると考えられる水素結合可能な官能基,すなわちヒット化合物1に対してはスルホンアミドおよびアミド基を,ヒット化合物2に対してはフェノール性水酸基およびトリアゾール構造を固定し,誘導体合成を展開した。一次スクリーニングとして,ヒット化合物同定時と同様の脂肪細胞3T3-L1を用いAktのリン酸化を示評とした誘導体の評価を行い,数種類の誘導体について有意なAktリン酸の亢進が見られた。さらに,これらヒット化合物および有意な亢進が見られた誘導体について,Aktlリン酸化の亢進がSHIP2阻害によるものかを確かめるため,同じく脂肪細胞3T3-L1を用いたSHIP2の阻害活性を評価した結果,ヒット化合物2種類にSHIP2阻害効果が認められた。現在,さらに詳細なSHIP2阻害活性について検討を行っており,これらの結果がまとまり次第論文として公表する予定である。そのような背景の下,我々はインスリンシグナル伝達系においてその抵抗性に密接に関連している脱リン酸化酵素であるSHIP

2阻害に着目し,その阻害剤の創製を検討した。先に報告した我々独自のデザインに基づく新規SHIP2阻害剤の構造を基に,独自のファーマコフォアを設定し,インシリコスクリーニングを行い候補化合物を得た。さらに合成展開によって得た新規誘導体のAktのリン酸化を指標としたスクリーニングにより新規SHIP2阻害剤の創製を行った。もう一つのヒット化合物についても新規誘導体合成展開を行い、優れた新規誘導体を見出す。さらにセルベースアッセイからさらに進展させ、SHIP2直接阻害の評価およびiv vivoでの評価を最終目標とする。これまでの検討結果を特許として申請することを考えており、学会発表および論文公表をすべて控えてきたが、SHIP2の直接阻害の点でやや停滞していることから、特許申請を行うことを取りやめ、今後成果を学会発表および論文として公表する方向としている。そのためには、現在外部業者(Echelon社)に依頼しているSHIP2の直接阻害活性評価を待って、セルベースでのAktのリン酸化亢進がSHIP2直接阻害であることが判明すれば、iv vivoでの血糖降下作用、HbA1C値等を評価し、学会発表および論文として公表する準備を整えていくことを考えている。有機合成化学,医薬品化学他の予算があったため、予算を繰り越した。他の予算があったこと、および前年度の繰り越しがあったため予算を繰り越した。次年度は、今年度の実績をさらに充実させるため優先的に使用を考えている。来年度は最終年度であるため、学会発表および論文として公表できるよう、一層の進展を目指す。