hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強皮症,繊維化発症機構の研究-IL-1α転写亢進に関与する核内因子の固定

強皮症は、皮膚の線維化を主症状とする全身性の結合組織疾患である。線維化の発症機構の詳細な機序は不明であるが、皮膚の線維芽細胞がコラーゲンを過剰に産生することはすでに報告されている。しかし、この線維芽細胞の異常がどのような機序によって生じているかは不明のままである。我々は、強皮症の線維芽細胞を培養し、健常人の線維芽細胞と比較しコラーゲンの産出が亢進していることを確認した。次に、炎症性サイトカインであるIL-1αが、強皮症由来線維芽細胞でのみ構成的に発現しており、コラーゲンの産出に関与していることを明かとした。そこで、本研究では、このIL-1αの過剰産出に関与する因子の同定を試みた。方法としては、IL-1α遺伝子の転写開始部位の上流に位置する転写cis-element部位をプローブとし、yeast one-hybrid systemを利用し、数十種類のクローンを得ることができた。その遺伝子をホモロジー検索を行い、転写因子として報告されている遺伝子および未知の遺伝子を選択し、実際にIL-1α遺伝子に対して、転写活性があるかどうかを検討した。その結果、38kDaのタンパク質がIL-1遺伝子の転写に関与している可能性を明らかにした。また、興味深いことにこの因子は、強皮症由来線維芽細胞でのみ発現が認められており、強皮症の皮膚線維化の機序に重要と考えている。今後、この因子の遺伝子導入線維芽細胞を作成し、IL-1αの産出量、コラーゲン産出量を検討し、強皮症の病態への関与をさらに研究していく方針である。強皮症患者由来の線維芽細胞を培養し、1X107個の細胞より核抽出液を作製した。正常線維芽細胞からも同様に核抽出液を作製し、IL-1α遺伝子のcis-element部位をプローブとし、ゲルシフトアッセイを行った。その結果、強皮症線維芽細胞の核抽出液にのみ、特異的なバンドが認められた。IL-1α遺伝子の塩基配列より核内因子の同定を試みたが、supershiftassayでは、明かなバンドの移動は見られず、新たな核内転写蛋白の存在が示唆された。そこで、次に、IL-1αのcis-elementの塩基配列をプローブとし、yeast one-hybrid systemを用いて、強皮症線維芽細胞のcDNAライブラリーからスクリーニングを行った。得られたyeastのコロニーから、プラスミッドを抽出し、塩基配列を決定した。現在までに、20以上のクローンを解析し、NCI Gene Bankのデータを用いて、ホモロジー検索を行った。そのうち、既に転写因子として報告されている蛋白質とBankに未登録のものが得られた。未登録の遺伝子は、正常の線維芽細胞には発現しておらず、強皮症線維芽細胞に特異的に発現していた。強皮症線維芽細胞のphenotypeにとって重要と考え、in vitrotranscription and translation法を用い蛋白質の作製を行い、IL-1α遺伝子のプローブとともにゲルシフトアッセイを行い、強皮症線維芽細胞の核抽出液を用いた時の泳動パターンとほぼ同様であった。
クラゲ類の大量発生メカニズムの解明とクラゲ害軽減化に関する環境科学的研究

本研究は、クラゲ類が大量発生するメカニズムを海洋環境の変化から解明し、クラゲ類による生態的インパクトを推定し、クラゲ害の軽減化を図る方策を環境科学的に検討することを目的とした。一連の研究により下記の成果を得た。1)本邦の代表的内湾域である瀬戸内海と東京湾を中心に、クラゲ類の増加をもたらした環境要因を遡及的に追究した結果、富栄養化、水温上昇、海岸線の改変、魚類の乱獲などの諸要因が複合的に関与していることが推定された。2)クラゲ類の地理的・季節的分布、現存量、生理活性速度などの調査、動物プランクトンや魚類卵・稚仔に対する捕食速度の測定を行い、クラゲ類の生態的インパクトを評価した。3)クラゲ類の集群メカニズムをクラゲ類の行動や、流れ、潮汐などの水理構造との関係から解析した。4)クラゲ類の大量発生には生活史の一部であるポリプがキーとなっている可能性があるので、ポリプの生残、ポリプからクラゲの放出のメカニズム、その後の生残と環境要因との関係を究明した。5)大量発生したクラゲ類を微生物学的に分解するための技術的検討を行い、実用化に向けた改良を行った。本研究の成果は、クラゲ類の生物学、生態学、沿岸環境科学の発展に大きく寄与するものである。本研究期間中、クラゲ大量発生現象はしばしばテレビや新聞などのマスコミでも取り上げられたので、沿岸域の環境管理や漁獲管理の重要性を広く社会に向けて発信する効果もあった。また、本研究は最近問題となっているエチゼンクラゲ大量発生の原因究明研究の嚆矢となる。1.大量発生メカニズムと生態的インパクト瀬戸内海周辺の230漁業関係機関にアンケートを行い、瀬戸内海全域で漁業に対するクラゲ被害が発生していることを確認した。瀬戸内海の一部である宇和海において、1990年夏季に起きたミズクラゲの大量発生を、その時撮影した航空写真を基に解析した結果、主として内湾域に平均傘径15cmのミズクラゲが少なくとも約6億個体、湿重量で9.36万トンちパッチ状に出現していた。ミズクラゲはこの海域特有の急潮と呼ばれる流れによって、沖合から内湾域に物理的に運搬されたと推定された。パッチ内では中型動物プランクトンはほぼ食い尽くされており、大量発生の場合にはプランクトン食性魚に対するインパクトが大きいことが推定された。東京湾でのミズクラゲのポリプ個体数を追跡した結果、個体数は他の付着生物との競争の結果、付着直後から急激に減少し春夏季に最少となった。しかし、秋冬季に付着した個体はその個体数を増加させ、付着直後の最大約6倍のエフィラを遊離した。これは、秋冬季はポリプと空間的に競合する他の付着生物の活性が低下したためであると考えられ、秋まで生存し産卵を行っているミズクラゲの個体数が翌年度のミズクラゲ発生数に大きな影響を及ぼしている可能性が示唆された。2.微生物学的防除ミズクラゲ濃密群集の発生と崩壊の機序を理解するための基礎知見の一環として、ミズクラゲ体の自己分解と微生物分解過程におけるタンパク質組成の変化を調査した。その結果、ミズクラゲ体の構成タンパク質の大部分は自己分解により消失し主に2つのサイズ(44、66kDa)だけが残った。一方、クラゲ分解微生物による分解を受けた場合、ほとんどの残渣タンパク質は検出限界以下であった。1.大量発生メカニズムと生態的インパクト瀬戸内海の一部である宇和海において、2000年夏季に起きたミズクラゲの大量発生を、その時撮影した航空写真を基に解析した結果を、Plankton Biology and Ecology(50:17-21)に発表した。

その後、2001年、2002年も同様なセスナ機によるモニタリングを継続したが、両年のミズクラゲ出現量は2000年(湿重量で約10万トン)よりも1オーダー低かった。3年間のモニタリングを通して、透明度が高く、ミズクラゲが海表面近くに集群する宇和海では、セスナ機による空撮が効率的なモニタリング手法であるが、一方透明度が悪く、しかも海底付近に集群する広島湾のミズクラゲをモニタリングするには、本方法は無効であることが明らかとなった。主として漁業者からの聞き取りにより、瀬戸内海におけるミズクラゲの経年的な増加動向を調査した。瀬戸内海中央部ではミズクラゲは20年以上前からほとんど増加の兆しがないにもかかわらず、瀬戸内海東部、西部海域では最近10年前から急激に増加したことが明らかとなった。その原因として冬季の水温の上昇による越冬クラゲの増大、餌を巡って競合するプランクトン食性魚類の漁獲量の低下により、生態的なニッチがミズクラゲに有利に働いたためと推定された。また、ミズクラゲによる深刻な漁業被害の実態も明らかとなった。東京湾において、ミズクラゲ個体群による動物プランクトンの捕食圧を推定した。餌の主体は小型カイアシ類であるOithona davisaeであり、日間捕食速度は22mg C/day/indivであった。平均的なミズクラゲの密度であれば、この値はOithona davisae個体群の生産速度をはるかに下回り、東京湾では動物プランクトンがミズクラゲの成長を制限することはないと推定された。2.微生物学的防除ミズクラゲ体を効率的に分解させる微生物の探索を行い、分解過程の違いを調査した。1.大量発生メカニズムと生態的インパクト宇和海において、2001、2002、2003年のミズクラゲの出現量を、セスナ機による空撮と現場での採集調査の併用により推定した。この期間のミズクラゲ出現量は2000年(湿重量で約10万トン)よりも1オーダー低かった。宇和海の法花津湾で行ったビデオカメラによるミズクラゲパッチの連続撮影結果を解析した結果、パッチの大規模な移動は海陸風に伴う吹送流によって起こっていることが判明した。また、伊方原子力発電所の冷却水に混入する1997年から2002年のクラゲ量を解析した結果、混入量は大潮の頃大きくなる傾向があることがわかった。東京湾におけるミズクラゲによる生態的インパクトについて、胃腔内容物の分析と摂餌実験によって明らかにした。東京湾で最も優占する橈脚類Oithona davisaeに対する日間摂餌量は、日間生産量の200倍にも達した。胃腔内容物の分析の結果、特に二枚貝幼生が多く捕食されており、水産上重要なアサリ資源への影響が懸念された。ミズクラゲのプラヌラ放出量、ポリプ・エフィラの生残率などを求めた結果、プラヌラ放出量とその継続期間が次年度のミズクラゲ大量発生に最も関わる要因であると推定された。2.微生物学的防除瀬戸内海からミズクラゲの分解菌(Dermabacteraceae科Brachybacterium属)を単離し、そのクラゲ分解酵素液を調製してクラゲの分解過程を調べた。また、クラゲ濃縮液の粘度を測定したところ、緩減していた粘度が反応開始約6時間後に急減したことから、このクラゲ分解酵素がタンパク質のアミノ酸鎖の端から切断するexo型ではなく,アミノ酸鎖の内側から切断するendo型であることが示唆された。
ラット肝の薬物代謝酵素の性差発現のインプリンティング機構の解析

1)新生児期アンドロジェンインプリンティングの存在は確認された。すなわち新生児期(生後5日以前)に睾丸を摘除するとP-450-maleは成熟後全く発現しなかった。しかし従来報告されているほど強くはなく、睾丸を摘除しても成熟後アンドロジェンを投与すると、再び雄型の代謝パターンを示した。テストステロンやベンゾ(a)ピレン水酸化活性のインプリンティングに関してはP-450-male以外のチトクロムP-450の関与の可能性も示唆された。2)メスの新生児ラットにテストステロンを投与したが、8週令ラットには性特異性チトクロムP-450、薬物代謝活性などに有意な変化が認められなかった。3)新生児ラットにグルタミン酸を投与して視床下部-間脳系を破壊すると、性特異性チトクロムP-450、テストステロン水酸化活性、薬物代謝活性などは雄型のパターンから雌型のパターンへ変換した。以上の結果から、新生児期にアンドロジェンが存在すると、性特異性チトクロムP-450および薬物代謝酵素系にインプリンティングがおこることが明らかになったが、その持続性や作用機構などに関しては再検討する必要性が考えられた。
ヒルシュスプルング病結腸における外来神経増生メカニズムに関する研究

1.ヒルシュスプルング病の肛門側の無神経節結腸において、アセチルコリン陽性神経線維に代表される外来神経が増生しており、そのメカニズムを明らかにするために研究を行なった。2.無神経節ラットと手術時に得られたヒルシュスプルング病患児の無神経節結腸を用いた。凍結ミクロトームによる凍結切片と伸展標本を用いて、腸管神経の分布を神経の汎用マーカーの抗PGP9.5を用いて観察した。輪状筋層内の神経線維は対照と比較し無神経節結腸で増生していなかった。骨盤神経由来の神経線維のマーカーとしたTH,NPY(交感神経)とVACht(副交感神経運動枝)も内輪筋層では同様の所見を呈した。腸間膜由来の神経(副交感神経知覚枝)のマーカーとしたSPとCGRPは輪状筋層では乏しく、腸間膜から進入する血管に沿って粘膜下層に豊富に認めた。これらのことから筋層と粘膜下層は異なる種類の外来神経支配を受けることが明らかとなった。3.さらに、無神経節の肛門側結腸では、粘膜下では骨盤神経由来の神経線維が増勢し、腸間膜由来の神経の増勢は認めなかった。従って、Ach-Eの陽性の増勢した神経束は主として骨盤神経叢を通過し直腸壁を縦走する神経束に由来すると考えられた。4.また、シナプス開口関連蛋白はシナプトタグミンをシナプス小胞関連蛋白質として、SNAP25がシナプス前膜関連蛋白質として用い、これらと神経マーカーとの分布を免疫二重染色して、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。そして、無神経節腸管の骨盤神経由来の神経と腸間膜由来の神経のいずれもがシナプス開口関連蛋白を発現しており、神経分泌機能を有する神経線維であることが推測された。5.一方で、無神経節の結腸の狭小化には、アセチルコリン陽性神経線維の増生だけでなく、NO作動神経が特殊平滑筋に作用しない点が関与すると推測された。6.今後の検討事項:将来的にこれらの神経の腸管への作用を研究するためには、神経分泌と対象となる平滑筋のレセプターを検討する必要がある。対象:岡崎生理学研究所の実験動物関連施設、尾崎毅先生から入手した無神経節ラットを用いた。方法と結果:無神経節ラットの結腸を凍結ミクロトームにて凍結切片として神経の汎用マーカーである抗PGP9.5を用いて腸管神経の分布の状態を観察した。輪状筋層内の神経線維はラットの無神経節結腸では対象と比較し増生を認めなかった。骨盤神経由来の神経線維はマーカーとして用いたTH,NPY(交感神経)とVACht(副交感神経運動枝)も内輪筋層では同様の所見を呈した。腸間膜由来の神経(副交感神経知覚枝)のマーカーとして用いたSPとCGRPpは輪状筋層では乏しく、粘膜下層に豊富に認めた。これらのことから、筋層と粘膜下層は異なる種類の神経支配を受けている可能性が示唆された。また、シナプス開口関連蛋白はシナプトタグミンがシナプス小胞関連蛋白質としての染色性が優れており、SNAP25がシナプス前膜関連蛋白質としての染色性が他の抗体と比較して優れていた。さらに、神経マーカーとシナプス開口関連蛋白の分布を免疫二重染色をし、共焦点レーザー顕微鏡(MRC1024,Bio-Rad,Warford,UK)で観察した。

結果として、ラットの無神経節腸管では骨盤神経由来の神経と腸間膜由来の神経のいずれもシナプス開口関連蛋白を発現しており、神経分泌機能を有する神経線維であることが推測された。しかし、一部のPGP9.5陽性線維にシナプス開口関連蛋白の発現の低下を認め、この神経の由来を検討中である。ヒトに関しては現在までに入手できた資料を中心に検討中であるが、ラットと類似した所見が得られつつある。今後の検討事項:将来的にこれらの神経の腸管への作用を詳細に研究するためには、神経分泌関連蛋白と平滑筋のレセプターを定量化して検討する必要性が出てくると考えられる。1.昨年度までの研究で、筋層と粘膜下層は異なる種類の外来神経支配を受けることを明らかにした。そして、増生したアセチルコリン陽性神経線維に代表される外来神経が骨盤神経叢由来の遠心性神経であり、神経分泌機能を有することが明らかとなった。2.一方で、無神経節の結腸は狭小化し、その口側の腸管が拡張する。この狭小化の原因として、アセチルコリン陽性神経が関与している可能性が示唆されている。そこで、腸管の基礎運動をつかさどる特殊平滑筋とこれに抑制的に働くNO作動神経の関係を検討した。ヒルシュスプルング病では既に特殊平滑筋が存在することを証明し報告したので、消化管の弛緩に関与するVIPとNO作動神経を免疫染色して検討した。この結果、無神経節結腸においてVIPは豊富に認めるもNO作動神経は認めなかった。VIPは骨盤神経叢由来の遠心性神経に含まれており、NOは腸管の神経節細胞の運動抑制伝達物質として知られている。したがって、無神経節の結腸の狭小化にはNO作動神経の欠如が強く関与していると考えられた。3.一方で、食道アカラジアもヒルシュスプルング病と同様に下部食道括約筋の収縮状態が持続する疾患である。そこで、食道アカラジアの特殊平滑筋とNO作動神経の関係を検討した。この結果、食道アカラジアにはヒルシュスプルング病と異なり、特殊平滑筋とNO作動神経の両方を認めた。しかし、正常対照ではNO作動神経が特殊平滑筋の周囲を取り囲むように存在するのに対して、食道アカラジアではN0作動神経は筋間神経叢にのみ認め、特殊平滑筋と近接するNO作動神経を認めなかった。以上から、無神経節の結腸は狭小化にはNO作動神経が特殊平滑筋に作用しないことが関与していることが推測された。4.今後の検討事項:将来的にこれらの神経の腸管への作用を研究するためには、神経分泌と対象となる平滑筋のレセプターを検討する必要がある。
高効率な光捕集・局在化を可能にする光アンテナの開発とその太陽電池への応用

局在プラズモンを示す金ナノ構造を光アンテナとした光電変換系において、水が酸化的に分解して酸素が発生することを明らかにした。また、光電気化学重合反応を用いて本水分解が金ナノ構造/半導体基板/水の接触するナノ空間で生起することを明らかにした。これらの成果を人工光合成へ展開し、可視光による水の完全分解、並びにアンモニア合成にも成功した。一方、独自に開発した超高速時間分解光電子顕微鏡を活用し、四重極子プラズモンや局在プラズモンと分子系との強結合状態を利用した光アンテナが高い光閉じ込め機能を有することも明らかにした。さらに、ホール移動層に酸化ニッケルを用いた全固体プラズモン太陽電池の創出にも成功した。1.大きな光電場増強を実現する光アンテナの設計と創成酸化チタン単結晶(ルチル, 0.05 wt% Nbドープ)基板上に、電子ビームリソグラフィー/リフトオフ法により構造のエッジがシャープな金のナノブロック構造を作製する方法論を明らかにした。加速電圧125 kVの高精度電子ビーム露光装置を用い、これまで塗りつぶし描画法によりパターニングを行っていたが、新たにスキップスキャン露光法を取り入れ、高精度且つ高速にパターニングすることが可能となった。具体的には、構造サイズ100 nm×200 nmの四角いパターンを横および縦、それぞれ200 nmおよび300 nmのピッチで1.7 cm四方の領域にほぼ1日程度の描画時間で高精度に作製することが可能であることを明らかにした。また、クロムのナノパターンをマスクとして、エッチング法により光アンテナ機能を有する金ナノ構造を作製することが可能であることも明らかにした。2.太陽光を金ナノ構造に強く結合させるナノシステムの開発本課題の重要な点は、波長800-1000 nmの近赤外光を高効率にアンテナし、光電変換に有効利用する点にある。しかし、近赤外波長域において、光アンテナ構造が示す局在表面プラズモン共鳴は、放射モードと結合して散乱光として散逸してしまう欠点を有する。本研究では、金(30 nm)/ガラス(10 nm)/金(30 nm)の3層から成る構造体を作製し、ファノ効果による散乱を抑制する光アンテナの構造設計を見出すとともに、その光学特性を明らかにすることに成功した。また、双極子モーメントの大きい分子であるシアニン色素のJ会合体と金属ナノ構造の強結合状態を形成させ、光を比較的長い時間閉じ込める光アンテナの構造とその光学特性を明らかにした。1.大きな光電場増強を実現する光アンテナの設計と創成本年度は、金ナノ構造/酸化チタン界面の構造が光誘起電子移動反応に及ぼす影響について、透過電子顕微鏡観察(TEM)と電子エネルギー損失分光(EELS)測定により明らかにした。酸化チタン単結晶基板上に金ナノアイランド構造を作製する際の温度を変化させることにより金ナノ構造/酸化チタン界面の構造を制御した。光電変換特性、TEM、およびEELS測定結果から、金が酸化チタン単結晶表面に原子レベルで密着している場合にのみ高効率な電子移動反応が誘起されることを明らかにした。特に、表面構造解析から、酸化チタン単結晶表面に数原子層の厚みで形成される酸化チタン還元層の存在が安定な電荷分離の形成を阻害していることが明らかになった。2.太陽光を金ナノ構造に強く結合させるナノシステムの開発真空蒸着法を用いてπスタッキングしたダイポールモーメントの大きいフタロシアニン分子を可視域に局在表面プラズモン共鳴を示す銀ナノ構造上に高密度に配置し、プラズモンと分子の強結合状態を誘起するとともに、その分光特性を明らかにした。また、金の結晶構造が光電場増強効果に与える影響について金2光子発光計測により明らかにした。ファノ効果を示す光アンテナ構造(金(30 nm)/アルミナ(1030 nm)/金(30 nm)の3層構造)の分光特性を明らかにするとともに、近接場空間分布を多光子励起の光電子顕微鏡により可視化し、光電場増強効果を検討した。さらに、金属ナノ構造のサイズや形状、あるいは構造間距離がプラズモンのダイナミクスに及ぼす効果について、時間分解計測により明らかにすることに成功した。1.大きな光電場増強を実現する光アンテナの設計と創成酸化チタン単結晶基板上に金/アルミナ/金を積層した積層型ナノギャップ金構造体の近接場強度分布や光電場増強のアクションスペクトルをフェムト秒レーザー励起の光電子顕微鏡計測により明らかにした。誘電体層を介して2つの金ナノ構造間の近接場相互作用によって生じる暗モードのプラズモン共鳴が明モードと干渉することにより、ファノ共鳴が誘起され、スペクトルのディップ波長近傍において光電場増強効果が著しく得られることを明らかにした。また、単純に金属ナノ構造に対して、斜めから入射した光の偏光を制御することにより、明モードの双極子共鳴と暗モードの四重極子共鳴をそれぞれ励起できることを明らかにした。このことから、時間分解光電子顕微鏡計測により、暗モードのプラズモン共鳴の方が明モードに比べて、位相緩和時間が長くなることを明らかにした。2.太陽光を金ナノ構造に強く結合させるナノシステムの開発光電変換系においては、金属ナノ構造で生じる光の散乱がロスになる。また、共鳴しない光子は光電変換に寄与できない。本年度は酸化チタン電極を薄膜化するとファブリーペロー干渉により、薄膜内に光が閉じこもり、光電流が増幅することを明らかにした。

一方、アルミニウムナノ構造体の光学特性を検討したところ、アルミニウムのバンド間遷移による吸収と局在プラズモン共鳴が相互作用し、可視・近赤外波長域でスペクトルが分裂して広帯域化するとともに、散乱の寄与が減少することを明らかにした。また、金属ナノ構造体の光電場増強場に空間選択的にポルフィリンのJ会合体を配置し、弱結合やプラズモンと結合していない分子をスペクトル特性から除去することに成功した。これにより、過渡吸収分光計測系を用いて、強結合準位の緩和時間が200 fs程度であることが明らかになり、エキシトンポラリトンのダイナミクスの理解に繋がった。1.大きな光電場増強を実現する光アンテナの設計と創成酸化ニッケルをホール移動層とした全固体プラズモン太陽電池の創製に成功した。太陽電池の構成にすべて無機物を使用しているため、30時間以上の安定な光電流発生を確認できた。また、プラズモン誘起電荷分離によって生成した正孔の所在について検討するため、光電流を測定しながらプラズモンの分光計測を行い、金ナノ構造のフェルミ準位の変化を追跡した。その結果、紫外光を電極に照射すると酸化チタンが励起され、価電子帯の正孔が金の電子と結合して金のフェルミ準位が下がるが、金の中の正孔は長時間保持され、水を酸化する能力が無いことを明らかにした。一方、可視光を照射すると、正孔は速やかに水を酸化する。これは、プラズモン誘起電荷分離による水の酸化は、金の電子、または酸化チタン表面準位の電子が励起され、多数の正孔が表面準位にトラップされることにより、水が酸化されるといった、これまで提唱してきたメカニズムが矛盾していないことを示した。2.太陽光を金ナノ構造に強く結合させるナノシステムの開発過渡吸収分光計測系を改良し、各波長での減衰カーブを結合するのではなく、分光器を導入してスペクトル測定と減衰が測定できる系を構築した。これにより、等吸収点での減衰から正確なエキシトンポラリトンの緩和過程を追跡できるようになった。一方、非対称なサイズ・形状の金ナノ構造体をナノメートルのギャップを有して配列した構造の分光特性や光電場増強効果を検討した。光電場増強のアクションスペクトルは2つのシャープなピークを有し、ファノ共鳴波長近傍の短波長側のピークよりも長波長側のピークの方の光電場増強効果が高いことを明らかにした。このピークの分裂は、プラズモンーエキシトン強結合におけるラビ分裂と類似しており、位相緩和時間の異なる暗モードプラズモンと明モードの相互作用によって生じたと考察された。1)本光電変換系における光電流発生のメカニズム解明これまでの研究により、水が電子源となって光電流が発生することを明らかにした。メカニズムは、プラズモン増強場において局所的に電荷分離が誘起され、多数の正孔が酸化チタンの表面準位に捕捉されることにより水の酸化反応が円滑に進行すると考察した。平成27年度は、面方位によって酸化チタンの表面露出度が変化するチタン酸ストロンチウム基板上に金ナノ構造を作製し、光電変換効率の面方位依存性を検討した。その結果、100%酸化チタン表面が露出している100面が最も高い光電変換効率を示し、水の酸化反応が効率的に進行していることが明らかになった。また、ラマン分光においても100面が最も中間体の量が多く観測され、酸化チタン表面が光電流発生に重要な役割を果たしていることを明らかにした。
操作性の異なる竹刀が剣道初心者の打突動作に及ぼす影響

剣道初心者が気剣体の一致した打突を修得する課題は、これまでの指導方法・手順による検討だけでなく、用具(竹刀)による身体への影響を明らかにし、適切な用具が選定されているかを検討する必要があると思われる。そこで、操作性の異なる竹刀を用い、気剣体の一致及び竹刀に対する身体各部位の貢献度の関係から検討することによって、気剣体の一致した打突を修得することに寄与する知見を得ることが本研究の目的である。
大脳辺縁系における異種感覚情報の統合機構

I.サル海馬体における空間統合機構レバ-押し場所移動課題遂行中のサル海馬体および海馬傍回から総数238個のニューロンを記録し,そのうち79個(33.2%)がサルの特定の居場所に関連してインパルス放電頻度が増加した(場所関連ニューロン)。場所関連応答は,1)実験室内の照明燈を消灯して外の景色を見えなくすると消失,減弱することから,キャブ外の種々の視覚的な環境刺激が重要である,2)サルの向きを回転した状態でも,回転する前と同様の応答がみられることから,特定の環境刺激よりは,複数の環境刺激の位置関係に基づく場所の認知が重要である,3)キャブを実験者が強制的に移動すると応答性が減弱することから,場所関連応答性の形成には,サル自身のレバ-押しによる能動的な場所移動が重要であることなどが明らかになった。以上より,海馬体場所関連ニューロンは,キャブ外の複数の視覚的な環境刺激の位置関係やレバ-押しなど多数の刺激や事象を連合的にコードしていることが強く示唆される。II.サル中隔核における空間統合機構サル中隔核から430個の単一ニューロン活動を記録し,サルの居場所の違いにより呈示物体の意味が変化する条件課題(PGN課題)および呈示物体の意味が常に一定である非条件課題(AGN/SGN課題)に対する応答様式を解析した。1)190個の応答ニューロンのうち,30.5%はサルの居場所に関して識別的に応答した。2)条件(PGN)および非条件(AGN)課題の両課題をテストできた中隔核ニューロンのうち,59.7%はPGN課題に対してだけ,その意味(Go-報酬/Nogo-無報酬)に応じて識別的に応答した。3)PGNおよびAGN課題に非識別的に応答したニューロンに対してさらにSGN課題をテストし,ほとんど(90.5%)は物体の報酬性(報酬/無報酬)に対して識別的に応答した。これらニューロンの応答性は,消去学習により物体の報酬性を直接変化させてもそれに応じて変化することからも確認された。以上から中隔核は,居場所の認知→居場所の違いにより変化する物体の意味の識別という一連の過程を統合する上で重要な役割を果たしていることが示唆される。
消費生活センターにおける相談員の相談処理実践に関する法社会学的研究

本研究は、消費生活センターの相談員が、トラブルに巻き込まれた消費者から寄せられる相談にどのように対応しているのか、その実態の解明を目的としたものである。そこで、立地条件、規模等が異なる複数のセンターに赴き、相談員及び同じセンターで働く職員に聞き取り調査を実施した。その結果、相談員には、法律とトラブル処理との関係について、弁護士とは異なる独特の理解が共有されていることなどが確認された。本年度は、消費生活センターにおける相談業務に関して、相談員及び職員に対する聞き取りを中心に研究を進めた。当初は、複数のセンターにおける聞き取りを予定していたが、本研究課題の初年度ということもあり、今後の分析に向けた指針を定めるため、調査対象をひとつのセンターに絞り、重点的に聞き取りをおこなった。その結果、以下の知見がえられた。1.センターに寄せられる相談件数の増加に伴い、全国的傾向として、あっせんによる処理件数は減少している。しかし、現場の相談員は、依然、あっせんによる処理への志向を強く有している。そこで、相談員は、相談者の属性(高齢、障害の有無、等)、相談の内容等、何らかの判断基準をもとに、あっせんすべき案件の選別をおこない対応している。2.消費者契約法の制定をはじめとした、消費者関連法の整備に伴い、消費者相談における法律の守備範囲が拡大している。そのなかで相談員は、法律知識の重要性を認めつつも、自らの業務は「法律相談」とは異なる独自の紛争処理であると理解している。3.上記2点に関して、当該センターの相談員のあいだでは、案件を選別するための何らかの基準が共有され、また、法律家ではない、「相談員らしい」紛争処理が、何らかの方法で実践的に達成されていると考えられている。以上の知見を踏まえ、次年度は、さらに聞き取りを重ねるとともに、できればセンター内でのフィールドワークを通じて、上記判断基準の解明や相談処理実践の詳細な記述を試みたいと考えている。また、センターの組織内環境(相談員の数、商品テスト室の有無、等)及び組織外環境(弁護士及び弁護士会との連携、等)が、相談員による業務にどのように反映されるのかを解明するため、他のセンターでの聞き取りも実施する予定である。昨年度に引き続き、消費生活センターにおける相談業務に関して、相談員及び職員に対する聞き取り調査を中心に研究を進めた。本年度は、同一県内の異なる市にある2つのセンターにおいて調査を実施した。その結果、昨年度の調査結果との比較も行いつつ、以下の暫定的な知見を得た。1.いずれのセンターにおいても、相談員の間では、相談案件への対応について何らかの基準が共有されている。またそれは、法律知識を背景とするものの、相談員は「法律家」ではないという自己認識から、「相談員らしい」対応といえるものが何らかの方法で実践的に達成されている。とくに、相談者の話を「聞く」ことの重要性が各相談員から繰り返し語られた。2.消費者が巻き込まれるトラブルへの対応として、社会福祉協議会、警察、消費者団体等、官民のネットワークでの対応の重要性が、とくにセンター職員より指摘された。ただし、そのネットワークは、センターを取り巻く環境によって異なる。本年度の調査対象についてみると、一方は、相対的に弁護士の多い県庁所在地にあり、県のセンターも近接するという条件から、同一県内においても違いがみられる。しかし、それが具体的に相談実践にどのように作用するのかについては、今後の検討課題である。また、いずれのセンターにおいても、消費者団体に関して、その重要性とともに、メンバーの高齢化等による団体の弱体化が問題として語られた。以上の点を踏まえ、次年度も異なる地域(弁護士が多数存在する大都市、消費者行政に積極的に取り組む自治体等)での聞き取りを重ねる。さらに、懸案となっているセンター内でのフィールドワーク、実際の相談場面の録音・録画を通じて、相談業務の詳細なデータを収集し、とくに上記第一の点について、相談員による問題対応の特質を明らかにできるように努めたい。3年間の最終年度である本年度も、これまで同様、消費生活センターにおける相談業務に関して、相談員及び職員に対する聞き取り調査を中心に研究を進めた。ともに県内では相対的に弁護士数の多い地域であるが、一方は県のセンターであり、さらに弁護士が多数存在する地域に近接するという立地上の相違がある。こうした調査の結果、これまで収集したデータとの比較も行いつつ、以下の知見をえた。1.相談者に対する聞き取りの中で3年間繰り返し話題となった2つのテーマとして、相談業務における「聞く」ことの重要性、近年の「消費者の変化」がある。とくに後者は、いわば「エゴイスティックな消費者」の増加として語られるが、他方、高齢者や若年者といった「弱い消費者」には支援が必要と認識されている。こうしたことから、相談者の語りを聞くなかで行われる消費者カテゴリーによる分類が相談員の処理方法と結びついているのではないかと考えられる。2.法律専門職と異なる相談員の専門性は、法律に対するその独特なスタンス、すなわち、法律の下で業務を遂行しつつ、法律の拘束から抜け出そうとする志向性に求められるのではないかと考えられる。

さらに本年度は、上記調査とデータの分析に加え、学外に向けて本研究の成果の一部を公表する報告会を開催した(2009.2.7)。しかし、懸案であったセンターでのフィールドワークは実施できなかった。引き続きその実現に向けて努力したい。消費者行政の領域は近年めまぐるしく変化を続けている。そこで、これまでの調査データ全体の分析をできるだけ速やかに公表するとともに、その大きな流れを内側から解明できるよう今後も研究を続けていきたいと考えでいる。
人工光合成色素蛋白複合体超分子配列の機能統御

紅色光合成細菌のアンテナ色素蛋白複合体の再構成技術を確立し,色素構造を改変した人工の光合成色素蛋白複合体の創成に成功した。異種の光合成細菌から調製したアンテナ系色素蛋白複合体を脂質2分子膜に再構築した人工光合成膜試料の作成に成功し,色素蛋白複合体の配列様式の決定と光機能の評価を達成した。光合成色素および色素蛋白複合体の超高速コヒーレント分光計測を達成し,光励起後の超高速緩和過程およびエネルギー伝達過程に関する新知見を得た。光合成細菌の光合成系は,自然が創造した超高速かつ高効率な光エネルギー変換機構を解明するための本質的なバイオナノデバイスであるばかりでなく,その機構を解明することは太陽光エネルギーの有効利用と言う観点から眺めた場合,人類の存亡に関わる根源的な問題解決に向けての急務な研究対象である。光合成初期過程の機能発現には,LH2,LH1と呼ばれる2種類のアンテナ色素蛋白複合体と光反応中心複合体(RC)の合計3種類の色素蛋白複合体が関係している。本研究では,天然由来の色素蛋白複合体及び精密有機合成の技術を駆使して色素構造を改変した人工の色素蛋白複合体を脂質二分子膜に任意の比率で自己集積した試料を対象にして,電子顕微鏡及びAFMにより膜内での色素蛋白複合体の超分子配列の確認を行いながら,極限の空間及び時間分解能を有する時間分解顕微分光計測を実現し,適用することにより,光合成初期過程の実空間・実時間計測を達成することにより,世界にさきがけて,個々の色素蛋白複合体間のエネルギー伝達と位相緩和のメカニズムを解明することを目的としている。研究初年度に達成した成果は以下のとおりである。(1)世界にさきがけて,異種の光合成細菌から単離生成したLH2およびRC-LH1複合体を脂質二重層膜に任意比率で再構築することに成功した。LH2とRC-LH1の比率を変えることで,RC-LH1が最密充填構造を持つ配列から正方格子状配列へと変化する様子を透過型電子顕微鏡を用いた観測により決定した。また,人工光合成膜内においてLH2からLH1へのエネルギー移動を確認した。(2)10フェムト秒を切る超高速レーザー分光計測装置を開発し,光合成色素カロテノイドの光励起後の極初期緩和過程を分子の固有振動をも時間分解できる精度で実時間観測した。コヒーレント振動が励起後の時間に応じてその振動数を変化する減少を発見した。また,カロテノイドのS2励起状態のフォトンエコー信号を初めて実時間で観測した。(3)顕微分光計測装置の基幹となる,共焦点顕微鏡の設計と発注を行い,顕微装置を導入した。次年度,性能の最適化と時間分解計測装置との融合を図る予定である。(1)光合成系における超高速・高効率エネルギー伝達とコヒーレンスとの関係を解明するために,β-カロテンの縮退4光波混合実験を行い,3パルスフォトンエコー信号を観測した。光源には,我々の研究室で開発した,非同軸型光パラメトリック増幅器(自己相関幅Δt11fs)を用いた。試料の吸収端近傍で測定したフォトンエコー信号には,時間原点付近に現れる強い信号に続き,約2030fsの周期を持つ,複数の成分からなるコヒーレント振動が明瞭に観測された。カロテノイドの緩和過程を表現する適切なモデルを仮定し,インパルシブ極限において計算を行った。時間原点付近におけるスパイクやそれに続くコヒーレント振動の様子など,実験と計算との結果は非常によい一致を示した。コヒーレント振動の緩和時間は,ほぼS_1状態の寿命に等しく,カロテノイドは励起状態においては,十分に系のコヒーレンスが保たれ,エネルギーの損失が抑えられていると考えられる。(2)脂質(Egg PC)にLH2,RC-LH1等の膜蛋白質を様々な割合で再構築する手法を確立した。Egg PCにRhodopseudomonas (Rps.)viridisのRC-LH1コア複合体を再構築した膜(人工光合成膜)及びRps.achidophilaのLH2アンテナ複合体をも共に再構築した天然にはありえない組み合わせのヘテロ名光合成膜蛋白質を持った人工光合成膜の電子顕微鏡観測を行うことに成功し,LH2アンテナ複合体のRC-LH1コア複合体に対する量比を増やしていくと伴に膜をフーリエ変換して得られる膜内の繰り返し配列が三角格子から正方格子へと変化することを発見した。フーリエ像の繰り返し距離の解析より、前者は13.5nmのコア複合体の配列,後者は8nmのLH2複合体の配列であることがわかった。また,近赤外にあるコア複合体からの発光をInGaAs検出器を用いて測定することにより,異種の光合成細菌から抽出したLH2アンテナ複合体からコア複合体へのエネルギー伝達が確かに行われること、またコアに対するLH2の量が増加するのに比例してコア1個当たりの蛍光量が増加することを世界で始めて明らかにした。電子顕微鏡観測より得られた配列の情報と,吸収・蛍光・蛍光励起スペクトルの情報より、二次元膜内におけるLH2からコア複合体へのエネルギー伝達モデルを作成し,シミュレーションを行った。

再構築した天然にはありえない組み合わせのヘテロな光合成膜蛋白質を持った人工光合成膜の電子顕微鏡観測を行うことに成功し、LH2アンテナ複合体のRC-LH1コア複合体に対する量比を増やしていくと伴に、電子顕微鏡画像をフーリエ変換して得られる膜内の繰り返し配列が三角格子から正方格子へと変化することを発見した。また、この解析により、人工光合成膜内における色素蛋白複合体の空間配列を決定した。さらに、蛍光励起分光法により、バクテリオクロロフィルaを持つLH2複合体からバクテリオクロロフィルbを持つコア複合体へのエネルギー移動が可能であることを見いだし、その効率を定量決定した。異なる共役鎖長を持つ天然カロテノイドと、LH1由来のバクテリオクロロフィル含有モノマー蛋白サブユニットを用いて、LH1複合体を再構築した。再構成条件の最適化を行うことにより、天然由来のLH1複合体と極めて近い分光特性を有する再構成LH1複合体の調製に成功した。得られた複合体に対して、Stark分光測定を適用することにより、カロテノイドおよびバクテリオクロロフィル周辺の静電環境を定量した。さらに、分子軌道計算を用いることで、カロテノイド分子が、既に結晶構造解析により構造が報告されているLH2複合体に結合したカロテノイドと同様のらせん性を持ちLH1蛋白に結合していることを示唆した。異種の光合成細菌から調製したLH2及びRC-LH1複合体を卵黄由来のフォスファチジルコリン脂質2重膜に再構築した人工光合成膜の原子間力顕微鏡観察に成功し,単一の人工光合成膜の局所構造の同定とその顕微分光測定を行う準備が完全に整備できた。本研究の目標である人工光合成色素蛋白超分子配列の機能統御を達成するための最終段階に到達できた。超高速コヒーレント分光計測に関しては,光合成色素カロテノイドおよび光合成アンテナ系色素蛋白複合体に関する研究で顕著な成果を得た。β-カロテン同族体のサブ20フェムト秒過渡回折(TG)信号測定と測定結果の理論解析を達成し,基底状態に結合する分子振動の位相緩和が,熱浴からの摂動によって引き起こされる事を明らかにした。各々の分子振動モードごとの位相緩和寿命を決定した。共役鎖長の短いカロテノイド分子では,C=C二重結合伸縮振動が主なエネルギー散逸のチャンネルとなっているのに対して,共役鎖長の長いカロテノイド分子では,C-C単結合伸縮やC-Me変角振動などの他の振動モードもエネルギー散逸チャンネルとして寄与している事を明らかにした。紅色光合成細菌Rba.sphaeroides2.4.1から調製した光合成膜,LH2アンテナ色素蛋白複合体,主成分カロテノイド(スフェロイデン)のTG信号測定を行った。カロテノイド分子に由来するコヒーレント分子振動の減衰時間が,これら3つの試料で殆ど変わらない事を見出した。この結果は,光合成アンテナの励起エネルギー伝達が非常に高効率である事を支持している。理論モデル計算を行ったところ,実験結果をよく再現することが分かった。
語彙情報処理の母語話者-学習者連続性に関する総合的研究

語彙情報処理の母語話者-学習者連続性を検証するため日本人学習者の英語語彙判定・音読実験を行い,結果を母語話者と比較した。語彙判定・音読潜時ともに母語話者と学習者との間で有意な相関があり,さらには,語彙判定・音読潜時への寄与が有意な変数の多くが母語話者-学習者間で重なることを見出した。学習者の語彙判定が音読よりも早く母語話者と逆であることなど相違の例も見出したが,総じて,英語語彙情報処理の母語話者-学習者連続性を支持する結果が得られた。本研究は、同じ英単語の学習・情報処理難易度が母語話者の場合も日本人学習者の場合も同じかどうかという語彙情報処理の母語話者-学習者連続性の問題に心理言語学的見地から取り組むものである。本研究計画の着想に重要な役割を果たした論文(計画立案時は投稿中)が国際学術誌に掲載された(Journal of Psycholinguistic Research,2009)。これは同じ語の母語話者語彙判定・音読潜時と学習者英日語彙翻訳正答率の比較を行った研究で、これにより情報処理の母語話者-学習者連続性を追究する意義が大きくなった。平成21年度の課題として、語彙判定・音読実験の実施、英語語彙翻訳誤反応の質的分析、の2つを挙げていたが、実験の準備を終えるまでに時間を要した。研究計画書では計画通りに進められなかった場合(特に語彙判定・音読実験)も想定していたので、実験実施を平成22年度とし、先に、母語話者-学習者連続性という概念的枠組みを応用・発展させるための研究を行った。平成21年度における主な成果は次の通りで、第35回全国英語教育学会(鳥取大学)にて研究発表を行った。TOEIC形式リスニング問題の正答者率、すなわちその問題の難易度を、その問題に使用されている発話の難易度と考えて発話構成語彙の特性に着目し分析したところ、発話構成語の平均母語話者語彙判定潜時と平均母語話者音読潜時が正答者率と有意な相関を持つことを見出した。これは次の3点を示唆する非常に重要な知見である。(1)母語話者にとっての情報処理難易度を表わす変数が日本人学習者にとっての情報処理難易度と相関を持つ(情報処理の母語話者-学習者連続性)、(2)語の情報処理と文・文章の情報処理とが連続的である、(3)リスニングとリーディングとの間にパラレリズムが見受けられる。この発見を報告する論文1編と関連論文1編の計2編が印刷中となっている。平成22年度の成果は、5月9月の期間に333の英単語を用いて語彙判定・音読実験を実施し、その結果をまとめ、10月に外国語教育メディア学会(LET)関西支部2010年度秋季研究大会研究発表にて報告したことである。主要な結果は、(1)語彙判定潜時が音読潜時よりも有意に早いことを確認したこと(母語話者と逆パタン)、(2)母語話者語彙判定潜時と学習者語彙判定潜時,母語話者音読潜時と学習者音読潜時の有意な相関を確認したこと、(3)学習者語彙判定潜時と学習者音読潜時に対する寄与が有意な変数は、母語話者語彙判定潜時・音読潜時と重なりがあることを確認したこと、の3点にまとめられる。これらの結果は予想していたパタンと一致し、語彙情報処理の母語話者-学習者間の連続性と相違についての考察を深めさせてくれる。学術誌投稿に向けてさらに分析を進めている。また、平成21年度に全国英語教育学会にて行った研究発表をもとにまとめた論文1編が刊行された。これはTOEIC形式リスニング問題を題材に、発話構成語の平均母語話者語彙判定潜時と平均母語話者音読潜時が正答者率と有意な相関を持つことを見出した研究である。これは次の3点を示唆する。この「リスニングとリーディングのパラレリズム」が今後新たな研究課題となりうるかどうかも検討する必要があるだろう。課題は次の3点である。

(1)語彙判定潜時と音読潜時を用いて語彙情報処理の母語話者-学習者連続性を検証する,(2)母語話者-学習者非連続的側面解明のため,英語借用語の情報処理について分析する,(3)母語話者-学習者非連続的側面解明のため,日本人学習者の英語語彙翻訳反応の質的分析を進める。平成23年度の成果は,前年度に実施した実験結果の分析を,借用語原語の情報処理という観点でさらに進め,学会で研究発表を行ったことと,翻訳誤反応の分析にかえ,音読誤反応の分析を行うことで,部分的に課題(3)にも取り組んだことである。借用語原語の分析において,まず,予測通り日本人学習者の語彙判定・音読潜時における借用語の優位性が示された。しかし母語話者に関しても借用語の容易性が示唆され,借用語の優位性が日本人特有の現象かどうかに疑問を投げかける結果を得た。次に,借用語とそうでない語の違いを語彙特性から探る分析で頻度,近傍語数,親密度,イメージ度,具象性,習得時期などに関し借用語の優位性が示された。借用されやすい語の傾向を示唆する。ただし借用語の不利な面も示された。音読誤反応の分布から,借用語はそうでない謡より,日本語として音読した,と判定された反応が多かった。これらの結果から,借用語の定義や,借用語の学習・情報処理における優位性の解釈,英語教育研究への示唆について論じることができる。音読誤反応分析からは,ローマ字知識と,英語における書字-音韻対応の知識の相互作用的影響が観測された。昨年度と今年度学会で発表してきた内容と音読誤反応分析の結果を総合して論文にまとめることができた。学術誌に投稿することとする。
現代フランス語圏文学を読む(1)カリブ海、北及び西アフリカ

本年度は,昨年度に引き続き,現代フランス語圏文学の諸作品を読み解きながら,フランス現代社会の抱えた「ポストコロニアル」的な諸問題を検討した。周知のように,現代フランス語圏の作家のほとんどがかつてフランスの植民地であった地域に出自を持つ。彼ら・彼女らの作品には,幼年時代を描いたものや自伝的要素を含んだものが多い。作家たちが自らの生きてきた生活環壌を描くことは必然的に,その社会において,政治の領域から言語的・文化的な領域に至るまで抜きがたく現前するコロニアルあるいはポストコロニアルな支配と被支配の諸関係を明らかにすることになる。本年度の主要な成果の-つは,チャド出身でフランスに居住する小説家・詩人・エッセイストのNimrod氏にパリでインタビューしたことである。この国が独立する前年の1959年生まれのNimrod氏は,詩人として今年高名なFondane賞を受賞するなど,昨今の活躍は著しい。一人作家が自らの体験を通して明らかにしてくれたのは,フランスの旧植民地出身者にとって「フランス語で書く」ことの持つ重要性であった。フランス語は「学校」で習得された言語であるが,これを表現手段とすることで,より広い世界との接触が可能になったこと。フランス語が「母語」でないからこそ,文学的言語の実践に伴う根本的な「外国語性・他者性」をより強く意識できること。非西洋的な世界および感受性を描くことによって,フランス語がより普遍的なものに開かれていくこと。氏の指摘するブラック・ディアスポラの問題-多くのアフリカ出身の作家が母国の政情不安定と読者層の未形成によって,外国に居住しながら,その国の読者層に向けて,遠く離れた母国について書いているという事実が,いかなる効果を作家たちの思考と言葉に及ぼしているかを解明することが今後の課題である。本年度は、フランス現代社会が抱えた様々な「ポストコロニアル」な問題、とくに「移民問題」について、数多くの研究書を参照して考察を深めた。現在フランスでは、旧植民地からの移民およびその子女たちの社会への「統合」が大きな社会的関心の対象となっている。歴史学、社会学における研究は、人種や階級などの個別的差異を超越した普遍的な理想や価値を共有することで誰もが同じ「市民」として自由と平等を享受できるとするフランスの共和国的理念が、社会に根づく人種差別によって十全に機能していないことを明らかにしている。このようなフランス社会のひずみと旧植民地地域との複雑な「関係」を文学作品を通して考えようとする本研究の今年度の最大の成果は、予定どおりに、フランス現代文学においてもっとも注目される作家の一人Marie NDiayeマリー・エンディアイへのインタビューを行なったことであった。折しも新作Mon coeur a l'etroit(2007)を刊行したところで、その作品においても移民出自を持つ者らがこうむる社会的格差が随所にほのめかされ、物語の「語り手」の移民系住民に対する異常なほどの差別的視線はまさに、フランス社会における移民差別の根深さを反映しているように思われた。また、現在、「学校」が、植民地主義の過去の記憶を伝達する場として、またイスラム教徒の「ヴェール」の問題に見られるように移民問題という観点からも、公的な議論の対象となっていることを考え合わせても、エンディアイが作品の「語り手」の職業を「教師」としていることの意味は大きい。セネガル人の父とフランス人の母を持つ彼女にとって、アイデンティティの問題がつねに重要な関心事であったことが明らかになり、ゆえに移民問題が内包する「フランス人とは何か?」という問いに、これまでの彼女の作品は多かれ少なかれ応答しているのだと理解された。
日本の電機産業におけるグローバル・マーケティング

本研究は、新興国市場におけるグローバル・マーケティング戦略の成功は、新興国市場、中国、ASEAN、インド市場においてボリュームゾーンを形成する中間層を表の競争力としてのマーケティング力によっていかに満足させるかにかかっていることの重要性を、パナソニックとソニーのマーケティング戦略の実態調査によって解明した。この両社はいずれもそれぞれの市場において、他国の企業に先行し参入しながら、参入新興国の顧客ニーズを軽視した先進国型のマーケティング戦略によって参入したため、後発企業の韓国系のサムスン電子やLG電子に競争優位を奪われた。今、この反省をもとに、新興国主導型のマーケティング戦略の再構築をしている。本年度の研究では日本の家電産業の代表的企業であるパナソニックとソニーのタイとベトナム市場におけるグローバル・マーケティング戦略の実態を踏まえ、日本家電企業のグローバル・マーケティングの特徴と今後の課題を解明した。タイは「親日国」で日本との経済的結びつきも強く、東南アジアの中でも早くから日本の家電企業は進出し、この市場を席巻してきた。しかし、21世紀に入り韓国企業系のサムスン電子やLG電子、さらには中国系のハイアールやTCLなどが、日本企業を猛追し、現在ではテレビや携帯電話をはじめ、洗濯機、冷蔵庫など日本企業の圧倒的に強い白物製品においてすら日本企業を凌駕しはじめている。ベトナムは社会主義革命後、90年代に政府の外国企業の誘致により、松下電器を先頭に日系企業は他国に先んじて参入した。しかし、現在ではここでもサムスン電子やLGが日系企業を脅かしている。韓国製家電製品がタイやベトナムで支持される理由には、価格が安いだけでなく、「デザインの斬新」、政府のバックアップによる大量の広告宣伝攻勢などマーケティング戦略の優位性にある。それに対して、日系企業は技術や品質の高さにもかかわらず、マーケティング戦略面で見劣りしている。今後日本企業がこれらの市場で挽回を図るには、機器の性能と並行して現地の顧客のニーズに合った商品開発と現地の消費者のデザインや広告を重視したマーケティング力を重視する必要がある。理論研究の課題としては、現地適合化を重視した新興国市場のマーケティング戦略論のモデルを創造する必要があることが急務である。本年度の研究はアジア、とりわけインドにおけるソニーインドとパナソニックインドを中心とした日本の家電企業のマーケティング戦略の実態調査に基づいて分析研究し、論文にした。ここで明らかになったことは、ソニーもパナソニックのインド参入は1980年代という比較的早い時期に参入し、インドの富裕層を対象に日本やアメリカという先進国向けに開発し成功した商品をインドに持ち込み一定の成功をもたらした。しかし、この先進国向けの商品は、1990年代から2000年にかけて急増し、インドのボリュームゾーンを形成する新中間層のニーズをみたすことができなかったばかりか、価格が高かったために彼らの支持を得ることができなかった。その間隙ををぬって、技術力もマーケティング力も日系企業の後塵を拝する韓国系のサムスン電子やLG電子が本格的に参入し、現在ではインド市場では日系企業に対して圧倒的優位を保持している。その優位性を保持している最大の要因は、先行していた日系企業をベンチマーケティングするとともに、徹底した現地化戦略を重視し、大量のマーケティング投資を行い、インドの流通業者をはじめ、消費者の信頼を強めていることにある。現在は日系企業は韓国系企業に対してはフォロワー地位にあるが、上記の失敗の原因を分析し、これまでの高付加価値商品を中心とした先進国型のマーケティング戦略とは決別し、本社のバックアップの下で、インドの中間層のニーズを中心とした低価格重視のマーケティング戦略を立ち上げ、先行している韓国系企業に反撃を開始している実態を明らかにした。インドで見られるこの経験は、先進国中心から新興国中心の21世紀のグローバル・マーケティング戦略の特徴を明確に読み取ることができる。本年度の研究では、日本の電機産業を代表するパナソニックとソニーの中国市場におけるグローバルマーケティングの実態調査に基づき、日本家電企業のグローバルマーケティングの特徴とその抱える問題点を解明した。現在、世界の電機企業は、新興国市場、とりわけ中国市場を中心として激しい競争を展開している。パナソニックとソニーはこの中国市場で韓国やサムスン電子やLG、現地企業Skyworth, Hisene, TCL, KONKA, Haierなどと激しく競争する中で、苦戦を強いられている。その最大原因が日本企業の高い生産技術にもかかわらず、デザインや価格、チャネルなどのマーケティング戦略面での大きな遅れにあることが明確になった。とりわけ、中国でボリュームゾーンを形成している中間層のニーズの的確な把握による製品開発に基づいたマーケティング戦略の展開が遅れている。パナソニックやソニーに代表される日本の家電企業がこれまで中国でとってきた戦略は、中国の沿岸部の富裕層にターゲットを当てた戦略であった。現在、中国では最大のボリュームゾーンを形成する中間層が急増しており、それが沿岸部から内陸部へと速い速度で移動しており、これらの層がもつ固有のニーズを踏まえた商品開発とマーケティング戦略の思い切った転換なくしては、中国での競争優位の実現は困難であることが明らかになった。これら中間層のニーズの特徴は、高品質にとどまらず、価格に対しても厳しい要求がみられる。高品質と低価格という相反する問題をいかに解決するか、という問題を抱えている。