hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
独居高齢者が会話しながら口腔機能訓練をしカメラでの視診もできるシステムの開発

高齢者の肺炎による死亡者数は年々増加しており、その原因のほとんどは老化に伴う咀嚼・嚥下機能低下による誤嚥性肺炎である。口腔機能訓練は口腔機能向上に効果的であると言われる。しかし、一人ではしないなどの理由により訓練が継続できないという問題が存在する。そこで我々は高齢者が一人でも楽しく継続して口腔機能訓練ができるプログラムの開発に取り組んできた。本申請書は、模範映像と高齢者自身の映像をタブレット上で同時にみながら口腔機能訓練を行い、さらに訓練映像等のデータにより遠隔での健康状態の把握ができるヘルスケア・デバイス機能を有したシステムの開発を目的とする。
内耳水代謝に関わる神経ペプチド局在の解明

メニエール病の本態は内リンパ水腫であるとされているが、その原因は未だ不明である。メニエール病の原因を解明するには、まず内耳の水代謝機構を解明する事が肝要であるとわれわれは考え、分子生物学的手法を用いて内耳水代謝に関与する可能性のある神経ペプチドの研究を開始した。今回の一連の研究では、内耳水代謝の中心をなすと考えられるバソプレッシンをラットに負荷することにより、神経ペプチドないしはそれら受容体の内耳における変化を定量的RT-PCR法を用いることにより調べた。本実験の結果、バソプレッシンとCNPをはじめとする他の水代謝に関わると考えられている神経ペプチドとの相互関係が明らかにされた。則ち、内耳水代謝に関して抗利尿ホルモンであるバソプレッシンやオキシトシンはsystemic hormoneとして、また利尿ホルモンであるCNPはlocal hormoneとして拮抗する関係にあることを明らかにした。更に、従来あまり明らかにされていなかったバソプレッシン受容体の内耳での発現をin-situ hybridization法により検索した。その結果、バソプレッシン受容体が内耳血管条でも発現していることがわかった。また、これらの実験結果を裏付けるものとして、ラットにバソプレッシンを投与することにより内リンパ水腫を作製することにはじめて成功した。以上の実験的事実は、バソプレッシンが内耳水代謝の中心的神経ペプチドとして関与していることを強く示唆するものである。われわれは、分子生物学的手法を用いて内耳水代謝に関与する可能性のある神経ペプチドの研究を進めてきた。今回の一連の研究では、初年度に内耳水代謝の中心をなすと考えられるバソプレッシンを負荷することによる神経ペプチドないしはそれら受容体の変化を、ラット内耳において定量的RT-PCR法を用いることにより調べた。本実験の結果、バソプレッシンとその他の水代謝に関わると考えられている神経ペプチドとの相互関係が明らかにされた。また、内耳ではバソプレッシンが主として内耳の水代謝に関わっていることを明らかにした。更に、従来あまり明らかにされていなかったバソプレッシン受容体の内耳での発現をin situ hybridization法により検索した。これら一連の実験的事実は、内耳水代謝の中心的神経ペプチドとしてバソプレッシンが関与していることを強く示唆する所見と考える。また、ヒトバソプレッシンV2受容体のクローニングとその発現に成功した。バソプレッシン受容体拮抗薬を作用させるとバソプレッシンの発現は抑制された。以上のことより、バソプレッシン受容体拮抗薬は、メニエール病に有効な薬剤となり得る可能性がある。

メニエール病の原因を解明するには、まず内耳の水代謝機構を解明する事が肝要であるとわれわれは考え、分子生物学的手法を用いて内耳水代謝に関与する可能性のある神経ペプチドの研究を開始した。今回の一連の研究では、内耳水代謝の中心をなすと考えられるバソプレッシンをラットに負荷することにより、神経ペプチドないしはそれら受容体の内耳における変化を定量的RT-PCR法を用いることにより調べた。本実験の結果、バソプレッシンとCNPをはじめとする他の水代謝に関わると考えられている神経ペプチドとの相互関係が明らかにされた。則ち、内耳水代謝に関して抗利尿ホルモンであるバソプレッシンやオキシトシンはsystemic hormoneとして、また利尿ホルモンであるCNPはlocal hormoneとして括抗する関係にあることを明らかにした。更に、従来あまり明らかにされていなかったバソプレッシン受容体の内耳での発現をin-situ hybridization法により検索した。その結果、バソプレッシン受容体が内耳血管条でも発現していることがわかった。また、これらの実験結果を裏付けるものとして、ラットにバソプレッシンを投与することにより内リンパ水腫を作製することにはじめて成功した。以上の実験的事実は、バソプレッシンが内耳水代謝の中心的神経ペプチドとして関与していることを強く示唆するものである。
ABCトランスポーター、Bcrp1によるマウス胚性幹細胞の未分化維持機構の解明

本研究では、ES細胞の未分化状態の維持におけるABCトランスポーターファミリー・Bcrp1による制御機構に関する分子基盤を明らかにすることを目的とする。当該研究期間において以下の研究を行った。(1)ES細胞におけるBcrp1と転写因子Oct3/4の発現との相関ES細胞におけるBcrp1と未分化制御関連転写因子のひとつであるOct3/4との相関について、フローサイトメトリーで解析した結果、Bcrp1の発現は分化誘導に伴いOct3/4の発現低下と強い相関があることが明らかとなった。(2)ES細胞の分化過程におけるBcrp1アイソフォームの発現の変動ES細胞におけるBcrp1 mRNAアイソフォーム(A、B、C)の発現をリアルタイムPCRにより解析した結果、造血幹細胞などで高発現するアイソフォームBが高発現し、アイソフォームCの発現はほとんどみられなかった。そこで、ES細胞の体外分化誘導系を用いてBcrp1 mRNAアイソフォームの発現の変動を解析した。その結果、Bcrp1 mRNAの発現は分化誘導開始より未分化マーカーであるOct3/4ならびにNanogの発現低下に先立ち急速に減衰した。その後、いくつかの分化マーカーの発現とともにBcrp1の発現が増加した。Bcrp1 mRNAアイソフォームに関しては、アイソフォームBが優位となった。(3)RNAiによるノックダウン効率の簡易評価法の開発Bcrp1の機能解析モデルとして用いるRNAiによるBcrp1アイソフォームノックダウンES細胞のモデル構築に有用なノックダウン効率の簡易評価法として、ルシフェラーゼデュアルアッセイを利用した測定法を開発した(特願2007-118962号)。本年度は以下の研究を行った。(1)ES細胞におけるBcrp1と転写因子Oct4の発現との相関ES細胞におけるBcrp1と未分化幹細胞特異的転写因子のひとつであるOct4との相関について、免疫組織化学やフローサイトメトリー(FCM)で解析した。その結果、Bcrp1は未分化状態のES細胞表面に局在していること、分化誘導に伴いOct4の発現低下と強い相関があることが明らかとなった。しかし、キメラ形成能が既知であるESクローン間において、Bcrp1の発現量に顕著な差は見られなかった。(2)Bcrp1のクローニングとABCトランスポーターの機能解析Bcrp1のクローニングについては、マウスBcrp1の配列情報をもとにES細胞からcDNAをクローニングした。それを元に、pgk1プロモーター1Bcrp1発現ベクターを作製した。(3)ES細胞の分化過程におけるBcrp1の機能解析モデルの構築ES細胞におけるBcrp1の分化過程での解析モデルとして、マウス及びサルES細胞を用いて体外分化誘導系の構築を行った。マウスES細胞の単層培養法による肝細胞様細胞への分化系と、サルES細胞の生殖細胞への分化誘導系を構築した。また、ES細胞の根源となる未分化な状態である初期胚の発生機構の解析モデルとして、モロフォリノオリゴによる初期胚でのOct4の発現抑制系を開発した。さらに、RNAiによる標的タンパク質発現抑制ES細胞の開発モデルとして、ノックダウンマウスでの個体解析を行なった。ES細胞のプロテオーム解析条件に関しては、2次元電気泳動条件等、網羅的タンパク質発現プロファイリング条件について検討した。(1)ES細胞におけるBcrp1アイソフォームの発現解析Bcrp1にはexon1に3つのアイソフォーム(A、B、C)が存在し、細胞の種類や分化段階により選択的に発現している。そこで、ES細胞におけるBcrp1 mRNA

アイソフォームの発現をリアルタイムPCRにより解析した。まず、組織細胞及び培養細胞による発現を検討した結果、既報と同様にアイソフォームBが優位かつ構成的に発現し、アイソフォームAおよびCについては組織・細胞種により発現に差がみられた。一方、ES細胞では、造血幹細胞などで高発現するアイソフォームBが高発現し、アイソフォームCの発現はほとんどみられなかった。(2)ES細胞の分化過程におけるBcrp1アイソフォームの発現の変動ES細胞の体外分化誘導系を用いてBcrp1mRNAアイソフォームの発現の変動を解析した。その結果、Bcrp1 mRNAの発現は分化誘導開始より未分化マーカーであるOct3/4ならびにNanogの発現低下に先立ち急速に減衰した。その後、いくつかの分化マーカーの発現とともにBcrp1の発現が増加した。Bcrp1 mRNAアイソフォームに関しては、アイソフォームBが優位となった。(3)ES細胞の分化過程におけるBcrp1の機能解析モデルの構築ES細胞の分化過程におけるBcrp1の役割を解析するため、Bcrp1過剰発現ES細胞ならびにRNAiによるBcrp1アイソフォームノックダウンES細胞の作製を進めている。なお、ノックダウン効率の簡易評価法として、ルシフェラーゼデュアルアッセイを利用した測定法を開発した(特願2007-118962号)。
都市域におけるニレ科樹種個体群の動態

1985年に京都市街地においてニレ科樹種の調査を行い,樹木の位置を記録し胸高直径を測定してあり、今回その追跡調査を行った.その結果,都市域のニレ科樹種個体群の動態に関して以下のことが明らかとなった.残存個体で枯死立木はほぼみられなかった.伐倒消失個体は,さほど多くなかったが,道路沿い,あるいは,駐車場などの空地においてみられた.伐倒対象個体のサイズは,様々であったが,今回の調査ではその数が少なく,消失個体のサイズ依存性等を明らかにすることはできなかった.残存木の生長に関しては,胸高直径が40cm前後までの小径木あるいは中径木の生長率が大きく,サイズが小さいほど生長率が大きかった.調査地域全体の胸高直径階分布をみると,胸高直径が30cm前後に分布のモードがみられた.小径木の生長が非常に早いこともその要因の1つにあげられると考えられた.残存木の更新は,特に残存地の土地利用形態あるいは土地所有形態によるところが大きかった.粗放な管理状態にある場において更新が顕著であった.具体的には、社寺林の林縁,空地や民家の庭の周縁,非管理の竹林,あるいは,河川堤防空地などがあげられた.ムクノキとエノキは種子が鳥によって散布されるために種子散布能力が高いが,更新がみられる場は限られていた.ニレ科樹種は,耐陰性が低くうっ閉した樹林では更新がみられず,一方管理圧の大きな場でも更新はみられない.その中間的な立地で更新がみられることが明らかとなった.聞き取り調査から,ニレ科の大径木の残存に関して,建坪率が低い土地にある大径木よりも,むしろ建坪率が高い密集地の大径木に対して残存要求が大きいことが明らかとなった.1985年に京都市街地においてニレ科樹種の調査を行い,樹木の位置を記録し胸高直径を測定してあり、今回その追跡調査を行った.その結果,都市域のニレ科樹種個体群の動態に関して以下のことが明らかとなった.残存個体で枯死立木はほぼみられなかった.伐倒消失個体は,さほど多くなかったが,道路沿い,あるいは,駐車場などの空地においてみられた.伐倒対象個体のサイズは,様々であったが,今回の調査ではその数が少なく,消失個体のサイズ依存性等を明らかにすることはできなかった.残存木の生長に関しては,胸高直径が40cm前後までの小径木あるいは中径木の生長率が大きく,サイズが小さいほど生長率が大きかった.調査地域全体の胸高直径階分布をみると,胸高直径が30cm前後に分布のモードがみられた.小径木の生長が非常に早いこともその要因の1つにあげられると考えられた.残存木の更新は,特に残存地の土地利用形態あるいは土地所有形態によるところが大きかった.粗放な管理状態にある場において更新が顕著であった.具体的には、社寺林の林縁,空地や民家の庭の周縁,非管理の竹林,あるいは,河川堤防空地などがあげられた.ムクノキとエノキは種子が鳥によって散布されるために種子散布能力が高いが,更新がみられる場は限られていた.ニレ科樹種は,耐陰性が低くうっ閉した樹林では更新がみられず,一方管理圧の大きな場でも更新はみられない.その中間的な立地で更新がみられることが明らかとなった.聞き取り調査から,ニレ科の大径木の残存に関して,建坪率が低い土地にある大径木よりも,むしろ建坪率が高い密集地の大径木に対して残存要求が大きいことが明らかとなった.
中学校・高等学校における体育の男女共習とジェンダーに関する研究

本研究は、昨年度と本年度にわたり、我が国における学校体育のジェンダー・フリー実現に資する基礎的なデータの収集とその分析を目的としている。昨年度の成果を踏まえ、本年度は以下の通りに研究を進めた。1.青森県内にある男女共学の中学校・高等学校(中学校185校、高等学校102校)を対象とした体育授業に関するアンケート調査の実施(回収率:中学校63.8%、高等学校73.5%)調査票は3種類作成し、調査票(1)では、保健体育科主任に各学校の生徒数やクラス編成の状況などの実態を尋ねた。調査票(2)は各保健体育科教員に対する個人調査であり、男女共習授業の経験や、男女共習授業に対する意識などを尋ねた。調査票(3)では、各学年の代表者に各運動領域(種目)ごとの授業実施形態、グループ編成、授業内容、評価の基準について、男女区別の有無を尋ねた。特に調査票(3)への回答をみると、男女共習授業であっても、評価を男女同一基準で行っている学校もあれば、技能の観点についてのみ男女別基準を採用している学校もあり、さらには、運動領域(種目)による違いもみられるなど、今後の男女共習授業を考える上で非常に興味深い結果が得られた。なお、報告書については現在作成途中であり、来年度発表予定である。2.ジェンダー・フリーな体育授業構築へ向けた試み青森県内のある中学校において、ジェンダーの視点から年間計画の見直しと授業方法の検討を行い、体育授業を実践した。授業観察した結果、生徒達は性別を過度に意識することなく運動に親しみ、また、観点別評価項目ごとに検討したところ著しい男女差は認められなかったことから、本研究において設定した授業方法に基づく授業に一定の効果があるものと結論した。本研究は、本年度と来年度にわたり、我が国における学校体育のジェンダー・フリー実現に資する基礎的なデータの収集とその分析を目的としている。本年度は、以下の通りに研究を進めた。1.本研究に関連する国内外の文献収集を行った。2.青森県内の中学校で実践されている男女共習授業及び男女別習授業を観察した。3.中学生、中学校保健体育科教諭及び中学校で教育実習を行った大学生を対象としたインタビュー調査を実施した。本年度実施した授業観察やインタビュー調査からは、次の知見が得られた。体育の男女共習及び別習に対して、生徒達はさまざまな意識を抱いていることが明らかとなった。学校体育の男女共習を支持する度合いには個人差が認められ、かつ、学習領域(運動種目)によっては各個人の中で男女共習を支持する度合いに変化がみられた。また、男女共習に対する生徒の種々の発言からは、体格、体力、運動能力等に関して多数のジェンダー・バイアスが認められた。さらに、男女共習授業であっても、生徒は性別ごとにグループを形成しやすく、かつ、教授者も性別で異なる達成基準を与えることがあるなど、いわば「男女共習の中の男女別習」という実態も見出せた。以上から、男女共習授業の中でジェンダー・フリーを実現するには、性別に還元できないほど多様な、体育に対する個々の生徒の意識やニーズを受け止め、かつ、積極的に生徒の意識にあるジェンダー・バイアスを解消するよう働きかけることも必要であると考えた。
技術移転の諸断面からみた南・東南アジア経済開発戦略の動向と展望―マレーシア,インドネシア,インド・スリランカを事例として

本研究は、外資誘致を通じた経済発展と技術移転の問題を、インド、スリランカ、マレーシア、インドネシア4カ国に焦点をあて、3カ年検討したものである。低迷する経済の活性化、水準の高い新技術の導入、この二つが外資誘致政策を採用した主目的であった。事例4カ国は、外国投資に対する様々な法律の導入と並行して、外資進出を促す寛大なインセンティブを豊富に提供してきた。気前よいインセンティブの提供で結果的に4カ国は、法人税・輸入税/輸出税という形で、通常なら獲得してよいはずの且つ必要な歳入をかなり帳消しにしてきた。外資系企業と地場企業との間に強いリンケージが構築されない限り、こうした「出費」を埋めるのは難しい。リンケージを築ける可能性は、地場企業の技術能力にかかっている。今日途上国は多国籍企業を誘致することでハイテクの技術を導入したがっている。しかし、多国籍企業が進出するだけでは、先進技術が途上国に移転することを保証しない。労働者の技能向上もまた技術移転の鍵を握る。日本をはじめ投資国および多国籍企業は、投資国国内あるいは投資受け入れ国で、様々な教育訓練プログラムを通じ、現地労働者の技術知識を向上させる措置を講じてきた。これら外資誘致政策を進める各国は、互いに協力するプログラムに着手してもきた。その一方で事例4カ国は、外資誘致の過当競争を演じている。外資誘致を競い合う結果、各国とも外国投資家を惹きつけるべく更にインセンティブに格上げに努めてきた。インセンティブの競争は究極的には、適切な調整がなされない限り、受け入れ国の損失に至りかねない。外資依存の経済政策の持続可能性は、途上国政府がこうした問題に十分な関心を払わない限り、危うくなる。途上国が過剰なインセンティブの提供で抱え込むコストはどの程度埋め合わされてきたのか、という重要な未解明の問題の検討は今後の課題である。全体で3カ年計画を予定した本研究に於いて、平成10年度は本研究課題に関わる文献資料および情報の収集、次年度以降に集中的に実施する予定のデータ整理のための情報処理機器の整備を重点的に手がけた。具体的実践として本研究参加者は、単独ないし共同で、下記の諸機関あるいは会合に出席して、本研究に関わる意見交流を図った。早稲田大学、東京外国語大学アジアアフリカ言語文化研究所、国際開発学会「開発と文化」分科会、東京YMCA、国際開発センター、ASEANセンター(東京)、スリランカ大使館、お茶の水女子大学ジェイダー研究所、タイ大使館、国連地域開発センター、等。また国連地域開発センターおよびIATTS(国際運輸交通安全学会)フォーラムにおいて外国人客員研究者と研究交流を行ったほか、本田技研株式会社のアジア太洋州事業部担当者よりアジアでの日系企業の事業展開に伴う様々な問題点を聞く機会も得た。以上と並行して、ケラニヤ大学(スリランカ)およびマレーシア農業大学等の海外研究機関における産業開発研究者と通信による意見交流に努めると共に、本研究課題に関わる各種の文献資料(CD-ROMも含む)の収集も進めた。本研究は本年度後半に追加採択されたという時間的制約のために、本年度については必ずしも入念な準備に基づく作業はできなかったことを認めなければならない。次年度以降の課題としたい。本研究は当初から専ら日本国内での作業で構成することとしてきたが、今年度は機会が許せばインドネシアで調査することも一時考えられた。しかしインドネシアの政治混乱と治安の悪化で結局調査は断念した。ただし文献資料などの間接情報からだけでも、同国の中小企業が厳しい状況にあることは理解できた。経済危機により、内需向け機械工業の下請けや国営企業からの受注に依存してきた中小企業が受注減の直撃を受けた。

また国内借入利子の急騰も中小企業の財政を逼迫させている。危機以前の受注計画に合わせて設備投資してきた積極的な中小企業ほど危機の被害が大きい。とくに内需関連の自動車、家電産業は、内需低迷、販売価格引き上げ等により売り上げが激減し、それらの裾野産業は壊滅的状況にある。ルピア価値の低迷による資本財、原材料の購入コスト上昇も追い討ちをかけた。技術移転や中小企業の問題に限らず経済の長期展望を語るには、政治と治安の或る程度の安定が前提となろうが、インドネシアではその前提そのものが現在欠けている。マレーシアについては中小地場産業育成に熱心だったマハティール首相および与党UMNOの盤石の支配に少々陰りの兆しがみえ、それが産業政策にどう影響するかを注目しているが、インドネシアほどの混乱は予想できず将来的に現地調査は十分可能であると考え、一つの準備作業としてマレーシア国立大学経済学部研究者と意見と情報の交換を進めてきた。クマーラは所属校の校務により同国に出張した際に、同国研究者と本研究に関して予備的協議を行った。スリランカに関しては、在日スリランカ大使館、日本国内でのスリランカ関連各種会議(スリランカ・フォーラム、スリランカ投資セミナー等)を通じて意見交換をはかった。インドについては、本研究と関連する別のプロジェクトでニューデリーとムンバイで集中的現地調査をしているが、全体的には90年代に入ってからの規制緩和・自由化の一環として技術移転のプログラムを中央政府は進めているものの、州毎の対応が鋭く異なるために地域格差を広げてしまうという別の難題を生んでいるようである。これらの成長市場と一時喧伝された同国も、内需の牽引車となる中流以上の階層が人工比では依然小さいことが分かったために、競って進出した外資系企業は戦略の見直しを迫られており、下請けの裾野産業も影響は免れないと観察できる。専ら国内での文献調査研究を進めた.その過程で、本研究事例国のマレーシアおよび事例国ではないがタイでは、自動車関連産業、家電産業など一部の分野で地場中小企業が技術力を向上させ、進出日系企業の地場企業からの現地調達率も数年前に比して格段に上昇した例も散見された。しかし全体としては、事例4カ国を通して、外資導入による組立産業の誘致の「次の段階」、すなわち産業を更に高度化させ厚みを持たせるために地場中小企業をいかに十分に発達させるかという必須の課題は依然克服されていないという印象を強めた.その要因を列拳するなら、第1に進出外資企業も現地にサボーティングインダストリーが不十分なことを前提として、本国との分業体制を整えたり、同時に進出する外資系ないし系列下請け企業とのリンケージを形成する業務戦略を採用しがちなため、地場企業とのギャップが埋まらないこと.第2に、地場企業の資金調達は地場金融機関に専ら依存しがちだが、特に東南アジアの場合、短期中心の華僑型金融をベースとした金融風土に、或る程度の長期性を要する中小企業向け金融はもともと根付きにくいことに加え、80年代末の金融自由化政策に触発されて地場金融機関が海外資金に依存した投機的融資にのめり込んだことも地場中小企業に悪影響を及ぼした.
暗黒物質模型の分類分けに基づく真空構造の解明

本研究課題では、宇宙の真空構造と暗黒物質(DM)を解明するために、(未知の)弱い相互作用をするDMに注目し、DMのスピンや相互作用の種類といった性質から数多くあるDM模型の分類分けを行う。その分類分けに基づき、それぞれの模型の重要な実験バウンドを総括し、そこから各々のDM模型を有効的に導く理論体系を探求し、期待される宇宙の真空構造、素粒子標準模型の背後にある物理を解き明かす。
音楽科授業実践データベースシステムの開発に基づく体系的授業研究

本研究の目的は、音楽科の授業実践データベースシステムを開発し、音楽科の授業研究の発展に貢献しようとするものである。本発明で得た研究成果は次の通りである。1.研究代表者、及び研究分担者全員により、過去5年間に出版された単行書、紀要、及び雑誌から、小中学校の音楽科の授業記録、指導案等を1500件収集した。2.データベースの第一次フォーマットを決定し、収集した資料をフォーマットにしたがいパソコンに入力した。そこから、活用しにくいデータを削除し、1050件データからなるデータベースシステムを構築した。3.データベースシステムの改良を行い、使いやすくした。データベースに入力されたデータは、テキスト・ファイルとして提供できるので、市販されている多くのパソコンのデータベースソフトで利用することができる。学校、学年、学習主題(単元)、教材、教具(楽器を含む)、検索語等を用いて実践の参考になる資料が検索でできるようになっている。4.データベースシステムに基づいて授業実践資料の分析を行った。音楽科の授業構成、授業研究の方法論、指導計画、教材に関する問題点が明らかになった。なお、現在データの入力を継続しながら、コンピュータ・ネットワーク等によって広く関係者にデータの提供ができるシステムについて検討している。国立教育研究所教育情報データベースシステムでデータベースを公開する予定である。2ヶ年計画で達成したいことは次の通りである。(1)国内の音楽科の授業についての一次資料を数多く収集する。(2)音楽科授業実践データベースシステムを開発し、収集した資料を入力する。(3)データベースを活用して、音楽科の授業を総合的に分析する。(4)研究者及び実践者が利用できるシステムの開発について検討する。平成6年度は上記のうち、次のことを達成した。(1)研究代表者、及び研究分担者全員により、過去5年間に出版された単行書、紀要、及び雑誌から、小中学校の音楽科の授業記録、指導案、実践記録を1023件収集した。(2)データベースの第一次フォーマットを決定し、収集した資料をフォーマットにしたがいパソコンに入力した。また本データベースを、NEC9800シリーズ、Macintoshなどのパソコンの主要なデータベースソフトで利用できるようにした。データベースを利用すれば、対象学校、対象学年、教材名、目標、検索語等によって、授業実践記録がただちに検索できるようになっている。平成7年度の課題は、下記の通りである。(1)資料の収集・入力の継続、(2)データベースの実験利用(3)入力された授業の分析、(5)データベースシステムの改良本研究の目的は、音楽科の授業実践データベースシステムを開発し、音楽科の授業研究の発展に貢献しようとするものである。2ケ年計画で達成したいことは次の通りであった。1.国内の音楽科の授業についての一次資料を数多く収集する。2.音楽科授業実践データベースシステムを開発し、収集した資料を入力する。3.データベースを活用して、音楽科の授業を総合的に分析する。4.研究者及び実践者が利用できるシステムの開発について検討する。平成7年度(最終年度)は次のような研究をすすめた。1.前年度に入力したデータのうち、利用できないものを削除し新しいデータを入力し、1050件(平成7年12月現在)からなる音楽科授業実践データベースを構築した。2.データベースシステムの改良を行い、使いやすくした。3.データベースシステムに基づいて授業実践資料の分析を行った。なお、データの入力は今後継続し、コンピュータ・ネットワーク等によってデータベースを公開する予定である。
安定同位体分析による人骨中鉛の起源とその時間的変遷に関する研究

人骨中の鉛安定同位体分析を誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)により測定し、鉛汚染源の推定をすることを目的として実験を行った。人骨中の鉛が非常に膨大なマトリクス(カルシウムおよびリン)の中に微量(カルシウムの約1/50,000、リンの約1/25,000)存在するために、同位体比の測定が困難で、分析手法そのものの検討が主になった。高塩濃度の試料に弱いICP-MSでは、人骨試料を測定する場合、試料を約5000倍希釈する必要がある。この結果、多くの場合検液中鉛濃度は1ng/mL未満となり、正確な同位体比分析ができなくなるので、まず人骨から鉛の分離濃縮を検討した。キレート剤(APDC/DDC)を用い、キシレン中に液-液抽出したところ、用いた器具からの鉛の汚染が無視できない量であることが判明した。次いで汚染の可能性の低い方法として、検液の希釈倍率を下げ、濃い溶液を少量(50muL)だけICP-MSに導入するフローインジェクション(FI-ICP-MS)法を検討した。NISTの鉛標準試料(NIST981、982)を用いた検討では、10ng/mLの鉛溶液の同位体比測定精度は、207/206、208/206とも、23%程度であり、通常の連続噴霧法に比べてやや劣る結果であった。しかし、この精度でも例えば古い鉱床であるオーストラリアのMt.Isaの鉛と比較的新しい日本の鉛との分別は可能であることが判明した。この方法で19871988年にかけて採取した日本人老人の肋骨の鉛同位体比分析を行った。208/206は2.1182.145の幅で変動し、207/206は0.8730.885の幅で変動した(いずれもN=4)。この骨中鉛の安定同位体比は、東京や北海道の大気粉塵中の鉛の値より、自動車排出粒子中のそれに近かったが、測定の精度の限界により、これ以上の考察は不可能であった。今後よりよい精度を目指す必要がある。
真骨魚類における淡水・海水特異的分子マーカーの同定と測定系の確立

魚類は,「塩類細胞」という特殊な細胞をつかって,淡水と海水という全く異なるイオン環境に適応することができる.塩類細胞の分子メカニズム(特に淡水におけるメカニズム)は近年まで謎に包まれていたが,本研究では,誰もその存在を予測できなかった新規イオントランスポーターを発見し,「魚の淡水適応の謎」を解く鍵を得ることができた.さらに,淡水適応メカニズムは魚種によって大きく異なることが明らかとなった.本研究でみいだしたイオントランスポーター群を分子マーカーとして用いれば,魚類の淡水・海水適応度をモニタリングすることが可能となる.魚類は,「塩類細胞」という特殊な細胞をつかって,淡水と海水という全く異なるイオン環境に適応することができる.塩類細胞の分子メカニズム(特に淡水におけるメカニズム)は近年まで謎に包まれていたが,本研究では,誰もその存在を予測できなかった新規イオントランスポーターを発見し,「魚の淡水適応の謎」を解く鍵を得ることができた.さらに,淡水適応メカニズムは魚種によって大きく異なることが明らかとなった.本研究でみいだしたイオントランスポーター群を分子マーカーとして用いれば,魚類の淡水・海水適応度をモニタリングすることが可能となる.1.まず,ティラピアの胚をモデルとして,淡水適応時に強く発現する遺伝子2種(NCC, NHE3)と海水適応時に強く発現する遺伝子2種(CFTR, NKCCla)を同定した(Hiroi et al., 2008).これら4種の遺伝子は,淡水・海水適応に中心的な役割を果たす塩類細胞に強く発現しており,淡水・海水適応度を判断するためのマーカーとして用いることが可能であると考えられる. 4種の中でもNCCは研究代表者が発見した新規淡水マーカーであるが,その有効性をティラピアの成魚とゼブラフィッシュでも証明することができた(Inokuchi et al., 2008 ; Wang et al.,印刷中).2.前述のNCCが,真骨魚類に共通した淡水マーカーであるかを確認するために,ニジマスとアユの鯉からNCC遺伝子を単離しようと試みたが,まだ成功していない.この試みは継続するが,これらの魚種では機能的なNCCが存在せず, NHE3だけが機能的である可能性も考えられる.そこでニジマスとアユから, NHE3遺伝子を単離し,リアルタイムPCRによるmRNAの測定系の開発と特異抗体の作成を行った. NHE3の特異抗体は,多くの魚種の共通アミノ産配列部位を抗原として作成したため,真骨魚類全般に利用可能なユニバーサル抗体としての利用が期待できる.次年度はこれらのツールを用いて,各魚種における詳細なmRNA・タンパク両レベルの解析を進めることが可能である.1.昨年度,ティラピアの塩類細胞において,淡水で強く発現するイオントランスポーター2種(NCC,NHE3)と海水で強く発現するイオントランスポーター2種(CFTR,NKCCla)を同定し報告した(Hiroi et al.,2008;Inokuchi et al.,2008)が,今年度は,淡水におけるイオン取り込み機能をさらに詳細に調べるために,NaとClの濃度を変化させた「人工淡水」を作成し,各輸送体mRNAの変化をみた.その結果,NHE3は低Na環境,NCCは低Cl環境で,それぞれ強く発現したため,NHE3はNa,NCCはClの取り込みに,それぞれ関与していることが示唆された(lnokuchi et al.,2009).2.NCCは研究代表者がティラピアの塩類細胞から発見した新規イオントランスポーターであるが,ゼブラフィッシュの塩類細胞でもNCCが存在すること,低Cl環境においてNCCが強く発現すること,NCCを特異的阻害剤Metolazoneやアンチセンスモルフォリノオリゴで阻害するとClの取り込みが阻害されることなどが明らかとなった(Wang et al.,2009).3.ニジマスからはNCC遺伝子を単離できなかったが,NHE3遺伝子を単離することができた.ニジマスでは腎臓にのみ発現するNHE3aと鯉の塩類細胞にのみ発現するNHE3bが存在し,NHE3bは低イオン環境で強く発現することがmRNA・タンパク両レベルで明らかとなった.NHE3bは酸・塩基調節にも関与していると考えられるが,酸性環境での発現の亢進は認められなかった.また,今回作成したニジマスNHE3bに対する抗体は,ニジマスだけでなくティラピア,シャッド,タイセイヨウサケなどでも有効であったため,真骨魚類全般で利用可能なユニバーサル抗体としての利用が期待できる.
幼児の行動形成と行動改善のための指導方法に関する実証的研究

1.広島大学附属三原幼稚園での実践的研究幼稚園での日常の保育場面で、幼児の望ましい行動を形成し、望ましくない行動の改善を図るためには、適切で効果的な指導方法を適用する必要がある。本研究では、担任教師が各クラスで当面し、保育の課題として研究の興味をもっている行動,例えば「ボール遊びで身体動作を育える」「ラジオ聴取時の不適切な行動を治す」などをターゲット行動として取り上げ、その形成ないし改善に行動変容法を適用することを試みた。なお、幼児と教師の行動の観察・記録,及び結果の集計・整理には大学院の協力を得ることができた。さらに、2人の大学院生は、幼児の「空間関係概念の習得」「保存概念の習得」に関する指導プログラムを作成し、連続強化スケジュールによるシェイピング技法によって、諸概念を効果的に習得させうることを確認した。これらの実践的研究や実験的研究の結果、ターゲット行動を特定し、実態に即した指導プログラムを作成し、教師の働きかけ方と応え方を工夫することは物的環境(教材を含む)を工夫することとともに、行動の形成・改善に有効であることが確認された。2.実践事例の収集諸外国(とくにアメリカ)の文献に報告された実践事例のうちから、(1)健常幼児を対象として、(2)幼稚園・保育所・家庭などで、(3)行動変容法を適用したもの、(4)そして、わが国の幼稚園・保育所・家庭での実践に示唆を与えてくれるものを選んで紹介することにした。その一部は、上逑の附属三原幼稚園での実践事例の一部を含めて、河合の拙著(「子どもの保育と行動分析」川島書店昭和61年)に収録された。その後も実践事例の収集を継続しており、できるだけ早い時期に、実践事例集の形で保育関係者に紹介したい。
チタン・ジルコニウムを利用するグリーンケミカルなクライゼン縮合・アルドール付加

クライゼン縮合やアルドール付加反応は,有機合成上基本的に重要な炭素-炭素結合形成反応である。この反応は塩基性条件下で行われるために,反応性や選択性に限界があった.チタン(Ti)[ジルコニウム(Zr)]-クライゼン縮合や類型の重要なアルドール付加は以下の優れた特徴を有すことが分かった.(1)塩基法(NaH,LDA等)に比べ高い反応速度・強力な反応性・高収率・高立体選択性(2)エノールシリルエーテル・ケテンシリルアセタールを使用しない直接法であるためアトムエコノミー大・低コスト・省エネルギー(3)塩基法に比べ温和・実用的な温度条件(-40+50°C),安価・安全な反応剤・溶媒(トルエン・ジクロロメタン)で可能(高価で,工業的に不利なエーテル系溶媒,LDA反応剤を使用しない)(4)塩基に不安定な官能基(ハロゲン・ケトン・アルコール・トシルオキシ・シロキシ)が共存する基質への適応(5)極めて低毒で,安価なTi,Zr試剤の使用にて環境調和型(6)Zr試剤法は熱力学的不利で従来困難であったα,α-二置換エステルのクライゼン縮合が可能(最強のクライゼン縮合)(7)ルイス酸で困難である単純エステルの直接アルドール型反応が可能(適応範囲の大幅な拡大)こういった反応の特徴を活かし,また有用性を示すため,応用として幾つかの有用ファインケミカルズ化合物の実験室的さらには工業的製法を開発中である.具体的には,(1)天然大環状ムスク香料:チシベトン・R-ムスコンの短段階・実用合成,(2)Ti-アルドール型付加を用いる天然ジャスミン香料cis-ジャスモンのラクトンアナログの創生と合成,(3)Ti-アルドール縮合を用いる三置換フラノンの一段階合成と天然ミントラクトン・メントフランの短段階合成への応用,(4)新規脱水型Ti-クライゼン縮合1β-メチルカルバペネムの短段階・実用合成,である.特にムスク香料合成に関しては,朝日・読売・日経新聞に掲載され,その内容が紹介され,現在工業化を検討中である.クライゼン縮合やアルドール付加反応は,有機合成上基本的に重要な炭素-炭素結合形成反応である。この反応は塩基性条件下で行われるために,反応性や選択性に限界があった.チタン(Ti)[ジルコニウム(Zr)]-クライゼン縮合や類型の重要なアルドール付加は以下の優れた特徴を有すことが分かった.(1)塩基法(NaH,LDA等)に比べ高い反応速度・強力な反応性・高収率・高立体選択性(2)エノールシリルエーテル・ケテンシリルアセタールを使用しない直接法であるためアトムエコノミー大・低コスト・省エネルギー(3)塩基法に比べ温和・実用的な温度条件(-40+50°C),安価・安全な反応剤・溶媒(トルエン・ジクロロメタン)で可能(高価で,工業的に不利なエーテル系溶媒,LDA反応剤を使用しない)(4)塩基に不安定な官能基(ハロゲン・ケトン・アルコール・トシルオキシ・シロキシ)が共存する基質への適応(5)極めて低毒で,安価なTi,Zr試剤の使用にて環境調和型(6)Zr試剤法は熱力学的不利で従来困難であったα,α-二置換エステルのクライゼン縮合が可能(最強のクライゼン縮合)(7)ルイス酸で困難である単純エステルの直接アルドール型反応が可能(適応範囲の大幅な拡大)こういった反応の特徴を活かし,また有用性を示すため,応用として幾つかの有用ファインケミカルズ化合物の実験室的さらには工業的製法を開発中である.具体的には,(1)天然大環状ムスク香料:チシベトン・R-ムスコンの短段階・実用合成,(2)Ti-アルドール型付加を用いる天然ジャスミン香料cis-ジャスモンのラクトンアナログの創生と合成,(3)Ti-アルドール縮合を用いる三置換フラノンの一段階合成と天然ミントラクトン・メントフランの短段階合成への応用,(4)新規脱水型Ti-クライゼン縮合1β-メチルカルバペネムの短段階・実用合成,である.特にムスク香料合成に関しては,朝日・読売・日経新聞に掲載され,その内容が紹介され,現在工業化を検討中である.グリーンケミカルな独自のTi(Zr)-クライゼン縮合やアルドール反応を開発している。これらの反応は、以下に述べる各種の特徴を有しており、実験室的にも工業的にも有用と考えられる。1.塩基法(NaH, LDA等)に比べ高い反応速度・高収率.2.温和・実用的な温度条件(-1030°C).3.塩基に不安定な官能基(ハロゲン・ケトン・アルコール・トシルオキシ)を共存する基質への適応.4.極めて低毒で、安価なTi, Zr試剤の使用ならびにトルエン・ジクロロメタン溶媒で可能(高価で、工業的に不利なエーテル系溶媒を用いない).5.Zr反応剤は、熱力学的に不利で従来困難であったα,α-二置換エステルのClaisen縮合が可能.6.ケトン/アルデヒド間のみでなくケトン/ケトン間でも進行し,最強レベルの向山・奈良坂アルドール反応より反応性大.7.高いsyn-立体選択性.8.困難である単純エステル・チオエステルの直接Aldol-型反応が可能.これらの反応の特性を活かし,以下のファインケミカル合成への応用を行った.

1.香料化学の重要課題であるムスク香料17員環Z-シベトンの初めての大量合成法を確立した.高濃度(0.10.3mM)・短時間(1-3時間)でのTi-ディークマン環化(分子内クライゼン縮合)を鍵段階とする.2.ジャスミン香料の創製(cis-ジャスモンのラクトンアナログ)・効率的合成を達成した.従来合理的な合成法が無かったがTi-アルドール型反応を用いて解決した.調香の結果,新規香料として有望と判定され,皮膚感作性もなく実用化を検討している.3.抗生物質の中で最も重要なβ-メチルカルバペネムの鍵段階の効率的な立体選択的合成を見出した.(最近、メルク社は、このTi-反応剤を用いてAnti-MRSA抗生物質合成へ応用している).第一鍵段階は,高立体選択的で実用的な方法な方法を見出した.第二鍵段階においても進展がある.将来のアナログ合成に役立つ方法を目指す.独自のTi(Zr)-クライゼン縮合やアルドール反応を開発している。これらの反応は、以下に述べる各種の特徴を有しており、実験室的にも工業的にも有用と考えられる。1.塩基法(NaH, LDA等)に比べ高い反応速度・高収率.2.温和・実用的な温度条件(-1030°C).3.塩基に不安定な官能基(ハロゲン・ケトン・アルコール・トシルオキシ)を共存する基質への適応.4.極めて低毒で、安価なTi, Zr試剤の使用ならびにトルエン・ジクロロメタン溶媒で可能(高価で、工業的に不利なエーテル系溶媒を用いない).5.Zr反応剤は、熱力学的に不利で従来困難であったα,α-二置換エステルのClaisen縮合が可能.6.ケトン/アルデヒド間のみでなくケトン/ケトン間でも進行し,最強レベルの向山・奈良坂アルドール反応より反応性大.7.高いsyn-立体選択性.8.困難である単純エステル・チオエステルの直接Aldol-型反応が可能.これらの反応の特性を活かし,各種有用環状化合物の合成を達成した.1.香料化学の重要課題であるムスク香料17員環(Z)-シベトンの初めての大量合成法を確立した.高濃度(0.10.3mM)・短時間(1-3時間)でのTi-ディークマン環化(分子内クライゼン縮合)を鍵段階とする.大量サンプルの合成が可能になり,現在工業化を検討中である.類型のTi-アルドール環化による(R)-ムスコン中間体の合成にも成功した.2.ミント香料として代表的な(R)-ミントラクトンや(R)-メントフランのTi-アルドール縮合を鍵段階とする短段階合成法を見出した.従来法に比べ工程数を大幅に短縮できた.3.抗生物質の中で最も重要な1β-メチルカルバペネムの2つの鍵段階の効率的な立体選択的合成を見出した.(最近、メルク社は、このTi-反応剤を用いてAnti-MRSA抗生物質合成の工業的製法を行った).第一鍵段階は高立体選択的Ti-アルドール付加であり,第二鍵段階においてチオエステルの脱水型Ti-クライゼン縮合であり,工程を短縮でき,将来のアナログ合成に役立つと期待できる.
繊維集合体の可視および近赤外域における分光ふく射特性

平成8年から平成10年度にかけてCFシート、グラスウール、ガーゼ、紙、および各種の布(絹、ナイロン、ウール地等)の繊維集合体について、波長域0.31.0μmの可視および赤外域における分光ふく射特性について実験的研究を行った。研究方法は繊維の直径と光学常数から各波長に対する指向反射および吸収係数(散乱係数)を電磁理論から求め、つぎに種々の直径を持つ繊維の集合体による光の吸収散乱作用を評価し、繊維集合体の可視および近赤外域における光の透過、反射および吸収の様子を予測するモデル計算を行った。次に波長域0.32.5μmの光を分光出来る多目的分光放射計とゴニオメータおよび積分球を用いて、指向分光透過率および反射率、積分球を用いて、半球分光透過率および半球分光反射率の測定を行った。結果の概略は以下の通りである。1.ふく射輸送方程式を基に、繊維集合体のふく射特性を、繊維径、空隙率、繊維の光学定数から予測するモデル式を導いた。2.可視および近赤外域における繊維集合体のモデル計算と分光測定実験の結果は0.4m以下の短波長域と1.0μm以上長波長域を除いて良く一致する傾向を示した。3.指向分光特性の積分結果と積分球による測定結果は良く一致する事が分かった。4.各種の布、グラスウール等の分光特性を積分球を用いてふく射特性を明らかにした。5.ニッケル線、銅線およびアルミニュウム細線による繊維集合体については試料の作成が困難で結果を出すことは出来なかった。6.サーモビュアによる長波長域の測定は試料の加熱方法と温度測定に問題があり測定結果を得られなかった。来られについては今後とも研究を継続する予定である。平成8年7月から平成8年3月迄、繊維集合体のふく射特性を明らかにするため繊維集合体内部のふく射輸送問題を繊維が密に集合している状態を体積充填率を種々変化させて検討すると共に、多目的分光放射計とゴニオメータおよび積分球を用いて炭素繊維シート、紙、布などについて、指向分光透過率、指向分光反射率、半球分光透過率、半球分光反射率の測定を行い以下の点が明らかとなった。1)長さ2.5mの光ファイバーおよび内径100mmの積分球を購入し測定装置の組立を行った。また光軸の微少なズレを修正するためXステージを購入し測定装置の自由度を持たせた。2)繊維集合体の放射伝搬方向に対する異方性を考慮したモデルによる計算を行っている。繊維の光学定数、繊維径、空隙率を変化させて波長0.31.5μmについて計算を行い測定結果を参照して検討を加えているが、現在までのところ十分な結果を得るに至っていない。また問題にしている系が複雑であるため現在モデルの問題点の見直しを行っている。3)ゴニオメーターによる指向透過および指向反射特性の測定を行うとともに、積分球を用いた半球分光透過率および半球分光反射率の測定を行った。積分球を用いた測定は、名刺、ウ-ル地等厚手の布の透過エネルギーの弱い資料に対しても測定が可能であり、衣服等の実用的材料に対する興味ある波長特性が得られた。これらの測定結果の一部は日本熱物性シンポジウム等において発表し高い評価を得た。4)現在研究途上にあり、これまでの結果を検討し、モデルの改良測定データの蓄積等を継続する予定である。平成8年度に引き続いて、平成9年6月から平成10年2月まで繊維集合体のふく射特性に関する解析および測定実験を行った。解析モデルでは繊維集合体の体積充填率が大きくなると繊維の長手方向のふく射輸送に関する影響を評価することが困難であり測定値と対応させながら検討を行っている。

測定実験は0.3μm1.0μmまでの指向分光透過率、指向分光反射率、半球分光透過率および半球分光反射率の測定を行うと共に、1.0μm以上の長波長域におけるふく射特性を明らかにするために、回転放物面鏡による集光型試料加熱器を作成し、太陽エネルギーによる試料の加熱到達温度から、長波長域における波長特性の推定を行った。また、多目的分光放射計の制御に用いているノート型パソコンは使用頻度が高く測定中に分光放射計とのデータの授受においてトラブルが頻繁に発生する様になったことから予備器を購入した。本年度の結果は以下の通りである。1)パラメータをかえてモデル計算を行うと共に実験データとの比較検討を行っている。2)木綿、絹、ウ-ル地等の衣料用布地の半球分光透過率および半球分光反射率を測定した。ナイロンおよび絹は0.4μmより短かい紫外線域の光を透過させない。木綿は可視近赤外線域にかけて反射率が0.40.6、透過率は0.30.4であった。ウ-ル地は可視域における反射率および透過率が小さいが近赤外域において反射率、透過率とも大きくなる。3)集光型加熱器による繊維集合体の1.0μm以上の波長域のふく射特性を求めるために集光型加熱を試作し、種々の測定条件に対する到達温度の計算を行い、CFシートを用いて測定実験を行って、赤外域のふく射特性を明らかにする見通しを得た。平成8年度から実施してきた本研究は、今年度が最終年であり計算結果、実験結果の検討、評価を中心に行うと共に、断熱材として用いられている各種グラスウールの半球透過率および半球反射率の測定を実施した。また、分光測定実験の中心となる多目的分光放射計の校正を行った際、近赤外域の不安定さを取り除く調整が行われた。この結果、これまで不安定で振動が見られた0.61.0μmの波長域の測定データが安定したものとなった。これまでの研究結果はいかの通りである。1)ふく射輸送方程式をもとに繊維集合体の指向単色透過率および指向単色反射率を計算するモデルを与えることが出来た。2)このモデルを用いて種々の光学定数、繊維径、空隙率を与えて繊維集合体のふく射性質を予測できる。3)炭素繊維シートについて光学定数、繊維径、空隙率を与え指向単色透過率および反射率を計算するとともに、ゴニオメータと多目的分光放射計を用いて、指向単色透過率および反射率を測定し、両者によく一致する傾向が見られた。4)また、積分球による半球透過率および半球反射率の測定を行ったが指向分光透過率および指向単色反射率の半球積分値ともほぼ一致する傾向が見られた。5)種々の密度のグラスウールの分光半球透過率および反射率を測定した。波長特性としては0.45μm以下の短波長域で吸収率が0.30.9と大きく、0.5μm以上の波長域で吸収率は0.180.4の範囲でほぼ一定値を示した。グラスクールの密度と吸収率の関係は密度の増加に伴って増加するが、密度48kg/m^3以上ではほぼ一定値となることが分かった。
ヒト末梢血由来CD34陽性細胞移植による腱再生

本年度は研究計画に従い、以下の1研究を行い、得られた研究成果を論文発表する準備を整えている。免疫不全ラット(F344/nude rat,12W)アキレス腱損傷モデルに対する末梢血由来CD34陽性細胞移植及びその効果の評価とCD34陽性細胞のin vivo下における分化能の検討前年度同様に、モデルを作製し、末梢血由来CD34陽性細胞による腱再生効果を比較検討するため、健常成人の末梢血より採取・分離した単核球をリン酸緩衝液に懸濁し新たな対照群として中央部で切離後ナイロン糸にて腱縫合したアキレス腱縫合部に局所投与した(lxlO^5 cells/50μPBS)(MNC群)。移植後1週における肉眼的所見ではCD34群程ではないがPBS群に比較して厚い組織で覆われていた。Masson Trichrome鵬染色においてもまずまずのコラーゲンの1配列を認めた。また、血管再生の評価としてlsolectinB4染色によるcapillary densityを各群において計測・比較を行い、CD34群において有意な血管再生を認めた。さらに、ヒト特異的抗ミトコンドリア抗体による染色と、type I collagen,血管内皮細胞のマーカーであるvon Willebrand factorによる免疫組織染色において2重染色される細胞をCD34群において認め、移植したCD34陽性細胞の腱細胞、血管内皮細胞への分化を示唆するデータを得た。以上よりヒト末梢血由来CD34陽性細胞によりラットアキレス腱の再生促進及びその分化能が確認された。この結果をもとに論文投稿の準備中である。本年度は研究計画に従い、以下の研究を行い、得られた研究成果を学会発表した。免没不全ラット(F344/nude rat,12W)アキレス腱損傷モデルに対する末梢血由来CD34陽性細胞移植及びその効果の評価移植細胞には、十分な細胞数を得るためにG-CSF動員末梢血由来ヒトCD34陽性細胞を購入し使用した。移植細胞の純度の確認及びキャラクタライゼーションのためセルソーターによる解析を行った。移植細胞の純度は98%以上でその他のマーカーを用いた検索においてはAC133の発現を約40%に認めた。次に雌8週齢(約200g)のヌードラットの左アキレス腱を露出し中央部で切離後ナイロン糸にて縫合した。皮膚を縫合後、リン酸緩衝液に懸濁したCD34陽性細胞を(1x10^5 cells/50μPBS)腱縫合部に局所投与した(移植群)。リン酸緩衝液のみを投与した群をコントロール群とした。移植後1週における肉眼的所見ではコントロール群では損傷部は陥凹を認めたが、移植群では厚い組織で覆われていた。Masson Trichrome染色においてもコントロール群では脆弱なコラーゲン配列を認めるのみであったが、移植群ではコラーゲン線維を豊富に認め、正常に近いコラーゲン配列を示していた。また、抗Type I collagen抗体による免疫染色では、コントロール群で染色性は乏しいものの、細胞移植群では非常に高い染色性を示していた。損傷部より抽出したmRNAの発現解析ではTGF-beta, VEGF-A, CXCR4の発現は移植群において有意に高値を示していた(P<0.05)。さらに、力学的評価としての引っ張り強度は細胞移植群で17±3.5N、対照群10.4±1.4Nと移植群が有意に高値を示していた(P=0.002)。以上よりヒト末梢血由来CD34陽性細胞によりラットアキレス腱の再生促進が確認された。以上の結果は21回日本整形外科学会基礎学術集会及び53rd Annual Meeting of the Orthopaedic Research Societyで報告した。19年度は移植したヒト細胞の血管、腱細胞などへの分化を組織学的に証明し、CD34陽性細胞による腱再生促進効果の作用機序解明を目指す。