hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素発生機能を有するタンパク質-クロロフィル人工複合体系の研究

EDTAはChlaに電子を渡し,自らは酸化される犠牲試薬として用いた。脱酸素を目的としたArガスによるバブリングを丁寧に2時間以上やることと界面活性剤DeACの濃度の増加によるα-ヘリックス構造に富む複合体の形成の増大が水素発生の増大に大きな影響を与えることがわかった。MV^<2+>濃度依存性の研究から,MV^<2+>を介さないで白金コロイドに電子を直接渡すことで水素が発生する過程がかなり重要であることも明らかになった。また,EDTAの濃度に最適値があることもわかった。今回の研究で最も注目すべきことは,光合成類似システムを用いて可視光照射により確かに水素が発生したという事実である。つまり,人工光合成系の構築に寄与する成果が得られたことである。4.上記の研究と密接に関連する研究として,代表的な半導体光触媒である酸化チタン等を用いた人工光合成系の構築に向けた基礎研究にも着手し,酸化チタンの表面物性をピレン分子を用いた蛍光プローブ法で調べる方法やピレンの酸化チタンへの吸着過程について,詳しい知見を得ることができた。本研究によって得られた新たな知見等の成果は以下の通りである。1.ポり(L-グルタミン酸ナトリウム塩)(poly(L-Glu・Na))に塩化白金酸と水素化ホウ素ナトリウムを添加することにより,ポリペプチドpoly(L-Glu・Na)で保護された白金コロイドを調製できることがわかった。2.まず、以下の2つのシステムについて調べた:(1)(陽イオン界面活性剤である)デシルアンモニウム塩化物(DeAC)と(陰イオン性ポリペプチドの一種である)poly(L-Glu・Na)の複合体に、代表的な光機能性分子(クロロフィルa(Chla)とCo(II)テトラフェニルポルフィリン)と(蛍光消光剤(電子受容体)である)メチルビオロゲン(MV^<2+>)を含む系,と(2)これらに加えてさらに白金コロイドを添加した系の蛍光消光度を比較した。光機能性分子からMV^<2+>への蛍光消光度(つまり電子移動度)は白金コロイドを含む系(2)の方が,含まない系(1)よりもはるかに(その程度は濃度等の条件による)大きかった。これは,光機能性分子→MV^<2+>→白金コロイドや光機能性分子→白金コロイドの電子移動過程が新たに加わることにより,光機能性分子の蛍光が効率よく消光されたためであると考えられる。3.そこで,白金コロイドを含む系(2)にエチレンジアミン四酢酸二ナトリウム(EDTA)を添加し,Xeランプからの可視光(>420nm)を照射して,様々な条件下で水素ガス発生量を測定した。EDTAは光機能性分子に電子を渡し,自らは酸化される犠牲試薬として用いた。
カテプシンEの膵癌特異的発現機構と病態における作用機序の解析

カテプシンEはペプシノーゲンA、ペプシノーゲンC、カテプシンD、レニンと同じ酸性プロテアーゼの一つで、1)細胞内プロテアーゼである、2)カテプシンDと違い非リソゾームプロテアーゼである、3)胃粘膜皮蓋上皮細胞に最も多く存在する、4)胃以外に脾臓、胸腺、など免疫系組織に存在する、という特徴を持つ。カテプシンEの生理機能は、細胞内プロテアーゼで、胃以外に免疫系組織に主に存在することから、免疫機構、特に抗原形成に関与していると考えられているが、いまだ不明である。一方、カテプシンEの病態との関連において、免疫組織化学的解析で、カテプシンEが膵管細胞癌の100%(15例)に発現していることを認めた。正常膵では免疫組織化学的、酵素学的にも検出されず、膵でのカテプシンEの発現は癌特異的であった。本研究において我々はカテプシンEに対するEnzyme-linked immunosorbent assay(ELISA)を確立し、膵癌診断への臨床応用を検討するため、膵液中のカテプシンEの定量を行った。膵癌29例、慢性膵炎82例を対象に、内視鏡的逆行性膵管造影時に、セクレチン刺激により膵液を採取し、各種検査における膵癌の診断率を検討した。検査法として、膵液中のカテプシンE(ELISA法による)、CA19-9(radioimmunoassay法による)、CEA(radioimmunoassay法による)、細胞診、K-ras変異(mutant-allele-specific amplification法による)を検討した。膵癌の診断率はカテプシンE63%、K-ras41%、細胞診69%、CA19-9 33%、CEA17%と細胞診とカテプシンEが有用であったが、CA19-9、CEA、K-ras変異は臨床的には無効であった。一方、慢性膵炎ではCTSE 8%、K-ras 17%、細胞診0%、CA19-9 10%、CEA 1%と陽性に認められた。細胞診は偽陽性は無く、癌の診断には有用であった。次に、カテプシンEが有意に膵癌に陽性率が高く、臨床応用も可能と考えられた。カテプシンEと細胞診を組み合わせると膵癌の診断は92%と良好であった。ペプシノーゲンA、ペプシノーゲンC、カテプシンD、レニンと同じ酸性プロテアーゼの一つであるカテプシンEの生理的機能は、細胞内プロテアーゼで、胃以外に免疫系組織に主に存在することから、免疫機構、特に抗原形成に関与していると考えられているが、いまだ不明である。カテプシンEの生理機能の解明のためにも、カテプシンEの病態との関連を検討したところ、免疫組織化学的解析で、カテプシンEが膵管細胞癌の100%(15例)に発現していることを認めた。膵癌細胞株においても20株中80%の15株にカテプシンEの発現が認められた。

また、膵癌細胞株由来のカテプシンEは、ウエスタンブロットにおいて、分子量が84kDaと正常(82kDa)に比べ大きく、培地中にも多量に認められた。このことは、本来細胞内プロテアーゼであるカテプシンEが、膵癌では糖鎖の異常を来すなど高分子を形成し、細胞内分布が変り、細胞外に放出されると考えられる。膵癌で細胞外に放出されるカテプシンEは、癌浸潤などの病態に関与することが考えられる。さらに、enzyme immunosorbent assay(ELISA)を確立し、膵癌患者の膵液中のカテプシンEを測定すると、膵液中のカテプシンEは膵癌の72.7%(8/11)と高率に存在し、慢性膵炎では9.3%(4/43)と低く、膵癌マーカーとして有効と考えられた。カテプシンEは酸性プロテアーゼの一つで、1)細胞内プロテアーゼである、2)カテプシンDと違い非リソゾームプロテアーゼである、3)胃粘膜皮蓋上皮細胞に最も多く存在する、4)胃以外に脾臓、胸腺、など免疫系組織に存在する、という特徴を持つ。カテプシンEの生理機能は、細胞内プロテアーゼで、胃以外に免疫系組織に主に存在することから、免疫機構、特に抗原形成に関与していると考えられているが、いまだ不明である。我々はカテプシンEの病態との関連において、免疫組織化学的解析で、カテプシンEが膵管細胞癌の100%(15例)に発現していることを認めた。正常膵では免疫組織化学的、酵素学的にも検出されず、膵でのカテプシンEの発現は癌特異的であった。膵癌細胞株においても75%と高率にカテプシンEの発現が認められ、膵癌細胞株由来のカテプシンEは、分子量が84kDaと正常(82kDa)に比べ大きく、培地中にも多量に認められた。本研究で、カテプシンEのenzyme immunosorbent assay(ELISA)を確立し、膵癌患者の膵液中のカテプシンEを測定し、膵癌診断のマーカーとしての有用性を膵癌29例、慢性膵炎82例で検討した。膵液中のCA19-9やCEAは慢性膵炎と膵癌とでは有意差が認められず、膵液中のカテプシンE(63%)と細胞診(69%)が膵癌診断に有効であった。
マウス・ヒト間葉系細胞から人工間葉系幹細胞の樹立

昨年度は、遺伝子導入方法および因子を検討しself-replicating VEE-RNAを用いた遺伝子導入方法で因子をcMYCからGLIS1に変更して、マウス膵組織へ遺伝子導入を試みた。結果、自己複製能があり、テラトーマ形成をおこさず、インシュリン分泌細胞へと分化能を持つマウスiTS-P細胞を樹立することができた。また、樹立した細胞の培養条件はマウスES細胞の培養条件で培養可能であることが確認できた。本年度は継代を重ね老化して自己複製能を失ったヒト脂肪由来幹細胞に、昨年同様VEE-RNAベクターを用いて遺伝子導入し、自己複製能を回復し寿命が延命した人工間葉系幹細胞(induced tissue-specific stem cellsfrommesencymal cells:iTS-M細胞)を樹立し、その細胞の評価を行った。その結果、樹立したiTS-M細胞は、もとの脂肪由来幹細胞が老化して失った自己複製能を回復、寿命が延長し、一部の遺伝子発現を除いて同様の遺伝子発現および脂肪や骨への分化誘導能を保持していた。本研究では、iPS細胞作製技術を応用して、マウスおよびヒト間葉系細胞より人工間葉系幹細胞(マウスinduced tissue-specific stem cells frommesencymal cells:iTS-MおよびヒトiTS-M細胞)を樹立することを目的とし、平成28年度にはマウスiTS-M細胞の樹立およびセレクションマーカーの決定を行う計画であった。また、我々はすでにマウス膵幹細胞(iTS-pancreas:iTS-P細胞)およびマウス肝幹細胞(iTS-liver:iTS-L細胞)の人工作製に成功している。この技術は様々な組織に関して応用が可能であると考えられる。今回、マウス膵組織に山中4因子(Oct3/4, Sox2, Klf4, cMyc)を一過性に発現させ、形態学的にiPSおよびマウス膵幹細胞(iTS-P細胞)、また線維芽細胞様のコロニー(induced fibroblast-like cells:iF細胞)の樹立を行った。iF細胞に関しては、膵および肝組織内に存在する間葉系細胞に導入遺伝子が発現することにより、間葉系幹細胞への誘導がされたのではないかと推察され解析を行った。結果、iF細胞は自己複製能を持ち中胚葉系マーカーであるmixl1の遺伝子発現がマウスES細胞よりも強く、マウス間葉系細胞寄りの発現が確認された。しかしながら、中胚葉系細胞である脂肪や骨芽細胞への分化誘導が弱く、テラトーマ形成能試験において、iF細胞を移植したマウスに腫瘍が形成され、組織病理学的検索の結果、膵腺癌様の組織形成が確認された。よってiPS/iTSを作製する過程においては、癌様細胞の出現も起こることが示唆された。よって、今後iTS細胞の樹立、培養条件を厳密にコントロールする方法と、作成した細胞の評価方法が課題である。マウスiTS-M細胞の樹立およびセレクションマーカーの決定を行うところまでが今年度の研究計画である。マウス膵組織に山中4因子(Oct3/4, Sox2, Klf4, cMyc)を一過性に発現するプラスミドを用いて遺伝子導入を試み、形態学的に繊維芽細胞様細胞(iF細胞)を樹立した。しかし、選択した細胞を安全性試験のため免疫不全マウスへの移植を行った結果、腫瘍形成が確認され、目的の細胞の樹立とはならなかった。よって、進捗状況の選択区分としてはやや遅れているのカテゴリーを選択したが、この原因は、遺伝子導入をマウス膵組織に行い、得られた繊維芽細胞様のクローンの数が少なかったため結果的にクローンの選択が不十分であったことが原因として考えられる。本研究では、iPS細胞作成技術を応用してヒト間葉系細胞より、人工間葉系幹細胞(induced tissue-specific stem cellsfrommesencymal cells:iTS-M細胞)の樹立およびセレクションマーカーの決定を行う計画である。我々はすでにマウス膵幹細胞(iTS-Pancreas:iTS-P細胞)およびマウス肝幹細胞(iTS-Liver:iTS-L細胞)の人工作製に成功している。昨年度は、マウス膵組織に山中4因子(Oct3/4、Sox2、Klf4、cMyc)を一過性に発現させ、形態学的にiPSおよびマウス膵幹細胞(iTS-P細胞)、また線維芽細胞様のコロニー(induced fibroblast-like cells:iF細胞)の樹立を行った。iF細胞に関しては、自己複製能を持ち、中胚葉系マーカーであるmixl1の遺伝子発現がマウスES細胞よりも強かったが、テラローマ形成能試験において、iF細胞を移植したマウスに腫瘍が形成され、組織病理学的検索の結果、膵腺癌様組織形成が確認された。iPS/iTSを作成する過程においては、癌様細胞の出現も起こることが示唆された。よって、本年度は遺伝子導入方法および因子を検討しself-replicating VEE-RNAを用いた遺伝子導入方法で因子をcMYCからGLIS1に変更して、マウス膵組織へ遺伝子導入を試みた。次年度はヒトiTS-M細胞の樹立とその評価を行う予定である。

昨年度は、マウス膵組織に山中4因子(Oct3/4、Sox2、Klf4、cMyc)を一過性に発現させ、形態学的にiPSおよびマウス膵幹細胞(iTS-P細胞)、また線維芽細胞様のコロニー(induced fibroblast-like cells:iF細胞)の樹立を行った。iF細胞に関しては、自己複製能を持ち、中胚葉系マーカーであるmixl1の遺伝子発現がマウスES細胞よりも強く、テラローマ形成能試験において、iF細胞を移植したマウスに腫瘍が形成され、組織病理学的検索の結果膵腺癌様組織形成が確認された。iPS/iTSを作成する過程においては、癌様細胞の出現も起こることが示唆された。よって、本年度は遺伝子導入方法および因子を検討しself-replicating VEE-RNAを用た導入方法で因子をcMYCからGLIS1に変更して、樹立実績のあるマウスiTS-P細胞の作製に応用した。結果、自己複製能があり、テラトーマ形成をおこさず、インシュリン分泌細胞へと分化能を持つマウスiTS-P細胞を樹立することができた。また、樹立した細胞の培養条件はマウスES細胞の培養条件で培養可能であることが確認できた。本年度は、昨年度の問題点の細胞樹立方法および培養方法の改善方法を導き出すことができた理由で、次年度の目的の細胞自立に向けて前進することができた。昨年度は、遺伝子導入方法および因子を検討しself-replicating VEE-RNAを用いた遺伝子導入方法で因子をcMYCからGLIS1に変更して、マウス膵組織へ遺伝子導入を試みた。本年度は継代を重ね老化して自己複製能を失ったヒト脂肪由来幹細胞に、昨年同様VEE-RNAベクターを用いて遺伝子導入し、自己複製能を回復し寿命が延命した人工間葉系幹細胞(induced tissue-specific stem cellsfrommesencymal cells:iTS-M細胞)を樹立し、その細胞の評価を行った。その結果、樹立したiTS-M細胞は、もとの脂肪由来幹細胞が老化して失った自己複製能を回復、寿命が延長し、一部の遺伝子発現を除いて同様の遺伝子発現および脂肪や骨への分化誘導能を保持していた。本年度の進捗の遅れの原因を踏まえて、次年度平成29年度は、細胞樹立方法を再検討し、次年度実験計画予定事項であるヒトのiTS-M細胞の樹立およびセレクションマーカーの決定まで行うことで、本年度の遅れを解消する予定である。細胞樹立方法および培養条件の具体的な再検討課題として、遺伝子導入方法をエレクトロポレーションによるプラスミドの導入法もしくは、自立複製能を持つRNAベクターを利用した導入法に変更する。さらに、遺伝子導入を自己複製能が衰えたヒト脂肪由来幹細胞に行い、効率よくiTS-M細胞を樹立する。
巨大同位体効果にもとづくダイヤモンド半導体中のフォノンと電子物性に関する研究

同位体濃縮されたメタンガスによるマイクロ波プラズマCVDによって、同位体濃縮された12Cと13Cのダイヤモンドを1ナノメートルオーダーで積層させることが出来る事を示した。その結果、そのホモ接合界面に生じたバンドギャップ差によりキャリアが閉じ込めだけでなく、フォノンにおいても閉じ込めが起こる可能性が出てきた。本結果は、同位体ダイヤモンドが、現時点においてダイヤモンドのバンドエンジニアリングの有効な手段の一つとなる可能性を示した。本年度は、マイクロ波プラズマCVD装置を用いて、同位体ダイヤモンドのホモエピタキシャル成長を実施した。ダイヤモンド薄膜を合成するための原料には、水素発生器からの高純度水素ガス及び市販の同位体濃縮された高純度メタンガスを使用した。これらのガスはマスフローコントローラーによって流量制御された状態で、マニホールドによって混合した混合ガス、もしくはガスラインの切り替えによる単独ガスをダイヤモンド合成装置の反応容器に導入する。一方、得られた薄膜の電子状態に関する評価にはカソードルミネッセンス(CL)法、組成純度の評価にラマン散乱分光法、組成分布の評価には二次イオン質量分析法(SIMS)などの評価法を使用した。^<12>C_<1-x>^<13>C_xの混合比を操作して得られた同位体ダイヤモンドのCLスペクトル評価から、バンドギャップに付随した高いエネルギーを持つエキシトンからの発光が観察された。このとき、ダイヤモンド中の^<13>C濃度に対するエキシトンピーク位置は、理論予想より大きい21.5meV/amuのスロープでバンドギャップが高エネルギー側ヘシフトすることがわかった。同位体効果によるバンドギャップ変化は、Si(1meV)やGe(0.36meV)など他の半導体材料と比較して大きく、ダイヤモンド特有の特徴といえる。また、ラマン散乱実験よりダイヤモンドの一次ストークス線のピーク波数の変化から、^<13>Cダイヤモンドの組成比を計算したところ、気相中のガス混合比と結晶内の組成比は高い精度でほぼ一致していることもわかった。バンドエンジニアリングを実現するためには、技術手法の一つである超格子構造を実現する必要がある。本年度は、CVD法による薄膜の膜厚制御限界を調べるために、^<13>Cダイヤモンド中に層幅を変化させた^<12>Cダイヤモンドを挿入したダイヤモンド薄膜の合成実験を実施した。膜厚の制御はあらかじめ成長速度を見積もることにより、合成時間を調整することにより行った。SIMSによる組成分布の結果から設計値1nmに対し、約2nmの半値幅を持つ組成コントラストが観測された。この半値幅は観測装置の分解能に匹敵する。本研究では、次年度検証予定の同位体ダイヤモンド超格子を実現する上で必要となる結晶形成技術の獲得に成功し、同位体効果によるバンドギャップ差を利用した同位体ダイヤモンドによるホモ接合バンドエンジニアリングへの展開に有効な結果を得た。本研究では、マイクロ波プラズマCVD法による高品質なダイヤモンド単結晶成長技術を基盤に、原料ガスに同位体メタンガスを使用することでダイヤモンド結晶中の同位体組成を変更し、同位体ダイヤモンドの作り分けに成功した。この背景の中、昨年度は主に、結晶中の同位体純度と組成比の制御及びその評価技術を確立し、供給ガス混合比と結晶中の組成比との対応を検証した。さらに、作り分けられた^<12>Cダイヤモンドと^<13>Cダイヤモンドを交互に積み重ねた1次元超格子構造を実現するための成長条件探索を行ってきた。本年度は積層幅2nm(原子約20層)の成長技術をベースに、キャリアの閉じ込め効果の再現性を確認し、ホモ接合超格子としては世界で初めての挑戦となる超格子効果の実証の獲得を目指す。一般的に超格子効果は電子のドブロイ波長程度にキャリアが閉じ込められたとき、キャリアの波動性が顕著に現れ、バルク結晶には見られない新たな物性の変化が期待出来る。ダイヤモンドの場合、電子の有効質量0.36を使用したとき、電子のドブロイ波長は計算より約24nm(80K)と見積もることができる。一方で、本評価装置の検出感度の制約から少なくても深さ方向に対して約1.6μm以上観測領域の確保が不可欠である。この実現のためには、超格子構造の形成プロセスを長時間安定に繰り返すことができる仕組みが必要となる。ここでは、その鍵となるガス供給のタイミングがプログラミング可能で自動制御できるシステムを構築した。これにより同位体ダイヤモンド超格子の形成技術を飛躍的向上させることに成功し、積層幅0.5nm3200層、積層幅1nm1600層の極限制御を実現した。様々な積層幅の超格子構造をCL法により評価したところ、キャリア閉じ込めに重要な物理量であるキャリア拡散長は約1umにも到達していることがわかった。また、ラマン散乱実験では、一次ラマンストークス線のピーク付近に新たなピークが観測された。積層幅に応じたピーク変化は、フォノンへの超格子効果を捉えた最初の観測結果の可能性がある。本年度は本研究最終年度である。

ここでは、昨年度達成した同位体ダイヤモンドによる超長周期超格子試料と高純度同位体ダイヤモンドをベースに、本研究を総括しさらに新たな応用展開へつなげて行く事が可能な基礎物性値を取得し、新しい機能性材料としての応用の可能性や物性値を提案する。また、ダイヤモンド同位体工学としての新たな研究分野の開拓につなげるための将来シナリオを検討することを目指す。具体的には下記の物性値の取得及び検証を実施した。結果は下記の通りである。(1)摩擦係数の取得摩擦現象の理論モデル検証の成功に貢献。それにより新規物性値の獲得と特許の出願を実施した。(2)弾性定数の取得ブリユアン振動による同位体ダイヤモンド膜の音響特性の評価より弾性率の定量評価を実施した。定量値に関しては現在再現性を含めた研究を継続中。(3)超格子同位体ダイヤモンドにおけるフォノンモードのシミュレーション新しい超格子モードによるフォノンを観測しPlanarbond-charge modelによる解析からフォノンが12Cだけに局在するモード、またはその逆に13Cだけに局在するモードがあることがわかった。フォノンエンジニアリングにつながる成果となる。(4)ドーピング超格子同位体ダイヤモンドにおけるキャリア移動度の評価移動度4173cm2/Vs at 150Kを達成。この移動度は現在までに報告されている中で最高値を示す。同位体ダイヤモンドの方向性の一つを示唆する。
通信の安全性と品質を統合制御可能なセキュリティ技術に関する研究

近年,インターネットが普及する中,無線ネットワークやマルチメディア通信などにおいて通信品質を保証することが大変重要になってきている.一方,ネットワークが複雑化するにつれて,通信の安全性を保証することも求められている.しかしながら,これら2つを同時に達成することは困難が多い.そこで本研究では,通信品質制御及びセキュリティ制御の各パラメータを適切に調節するための仕組みを考案し,アプリケーションが求める性能を実現するための技術を確立した.近年,インターネットが普及する中,無線ネットワークやマルチメディア通信などにおいて通信品質を保証することが大変重要になってきている.一方,ネットワークが複雑化するにつれて,通信の安全性を保証することも求められている.しかしながら,これら2つを同時に達成することは困難が多い.そこで本研究では,通信品質制御及びセキュリティ制御の各パラメータを適切に調節するための仕組みを考案し,アプリケーションが求める性能を実現するための技術を確立した.近年のネットワーク技術の発展に伴い、有線、無線にかかわらず多様なネットワークにおける通信品質(QoS:Quality of Service)の保証が重要視されている。従来、QoSを保証し、通信の信頼性を向上させるためにネットワークにおけるスループットや遅延、ジッター、パケットロス率などのパラメータが考慮されてきた。しかし、従来研究の多くがQoS保証について考える際、セキュリティに関する問題について未考慮であった。これは元来Qos向上とセキュリティ保証が対照的な課題であったためである。例えばネットワークにおける通信のために暗号化方式や認証システムを導入した場合、セキュリティ性は向上する一方、遅延の増加やスループットの低下といった問題が発生し、QoSは著しく低下する。このように両者の間にはトレードオフの関係がある一方、QoSとセキュリティは互いに直接的に影響を与えあうものではないため、両者を総合的に向上させることは難しく、これまで考えられてこなかった。そこで本研究では、これらの問題に対して統合的にアプローチすることで、より効率的にQoSを保証しつつセキュリティの向上を実現するためのネットワークモデル構築を目指す。本年度は、QoS保証に関するパラメータのそれぞれがどのようにしてネットワークにおけるセキュリティに影響を与えるのか調査した。また、この調査に基づき、通信におけるQoS保証とセキュリティの関係性について、Quality of Security Services (QoSS)としてモデル化を行った。そして、このモデルを基に新たなネットワークモデル構築のための課題の明確化を行った。本年度は、昨年度までの研究の成果をベースとして、その技術の高度化を図った。昨年度までの研究成果から、ネットワークにおけるスループットや遅延、ジッター、パケットロス率などの通信品質(QoS:Quality of Service)の保証とセキュリティ向上を両立するための課題が明確化された。そこで本年度は、この問題を解決するためにゲーム理論を用いてWLAN(Wireless Local Area Network)にいてQoSを考慮しつつとセキュリティを確保するための技術を提案した。本提案では、ネットワーク内の各ユーザが要求するQoSとセキュリティレベルをWLANのアクセスポイントに送信し、アクセスポイントはゲーム理論を用いることで各ユーザの要求を考慮しつつ通信の制御を行う。また、解析結果より本提案では、ゲーム理論における解の一つであるナッシュ均衡が存在することが示された。また、ネットワーク上の各ユーザにとってこのナッシュ均衡が最適な状態であることが示された。提案アルゴリズムの安定性や動作性能については、まず始めに数学モデルや数値計算などによる評価を行い、設計に問題がないかを確認した。次に、詳細なシミュレーション実験によって提案技術を評価することによって、提案技術の有効性を客観的に示した。さらに、この研究成果について国際会議において発表を行った。発表は当該分野で世界的な影響力が大きい米国電気電子学会(IEEE)が主催する最大級の会議であるInternational Conference on Communications (ICC 2012)において行った。本発表を通じて研究成果を世界的に発信した。本年度はQos保証とセキュリティの関係性について調査を行い、両者を統合的に考慮するためのモデル構築を行った。これにより、概ね当初の計画通り、課題解決のためのモデル構築と新たなネットワークモデル構築のための課題の明確化を達成した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度構築したモデルを基に、通信におけるQoS保証とセキュリティに関する問題を解決するための効果的な手法の考案を行う。また、シミュレーションによって提案手法の評価を行う。さらに、その成果を国際会議において発表し、研究成果の世界的な発信を目指す。
低栄養子牛における新規遺伝的要因の解明と遺伝子診断方法の確立

発育不良により、廃用となったホルスタイン牛を収集し、病理学的に解析した。解析対象となった牛の中には、既知のAPOB遺伝子変異(c.398_399insNSTd119:g.1_1299)ホモ牛、ヘテロ牛、野生型の牛が検知された。それらのうち、ホモ牛の病理組織学的特徴を明らかにした。ヘテロ牛には特徴的な変化は見いだされなかった。野生型の牛の中にホモ牛と同様の組織変化を呈するものを見出した。ホモ型の病理組織学的特徴として同定した変化の中には、食道に頻発する変化、特定の領域の消化管に頻出する変化、肝臓の変化など、従来報告されていない変化を多数捉えることができた。それら組織学的変化の詳細は、牛において脂質輸送に関与する遺伝子異常が疑われた際に、比較検討すべき変化として重要な情報となる。実際、既知の変異の観点からは野生型と診断された牛において、極めて類似した組織形態を示す症例を同定できており、本情報の有用性が確認された。組織学的鑑別から、ホモ牛と同様の遺伝子異常の関与が疑われた症例では、アポリポ蛋白を分析した。その結果、ホモ型に類似する所見を得た。よって既知の変異とは異なるAPOB遺伝子異常が発育不良に関与している可能性が明らかとなった。それ以外の牛においては、発育不良を示しながらも脂質輸送以上を示唆する所見は、血液生化学的にも病理組織学的に得られていない一方、過去の腸炎やコクシジウム感染を示唆する所見が得られており、複数の要因が成長不良に関与していることが改めて確認された。既知のAPOB遺伝子変異(c.398_399insNSTd119:g.1_1299)をホモで有する牛の病理組織学的特徴を明らかにできた。また、新たな遺伝子変異が疑われる症例を摘発できた。今後は遺伝子の解析が課題となる。以上の様に順調に研究は推移したが、停電の影響で調整済みサンプルを廃棄しなければならなくなるなど予想外の事態が生じ、一次的に研究は停滞した。現在はサンプルの再調整が完了しており、遅れを取り戻す準備はできている。新たな遺伝子変異を有すると考えらえる症例の遺伝子解析を重点的に進める。遺伝子変異を同定した後、他の症例に当該新規遺伝子変異が関与していないかを明らかにする。当該年度において、遺伝子解析を実施予定であったが、研究の推進状況によって実施に至らなかった。当該研究に比較的大きな支出を見込んでいたため次年度使用額が生じた。次年度使用額については、先送りした遺伝子解析を逐次遂行するために支出予定である。また、当初より予定していた次年度予算についても、上記遺伝子解析の繰り下げ以外に大きな研究計画の変更は予定されていないため、次年度中に使用される予定である。
洪水災害危険域の危険度別設定法に関する研究

市街地における破堤氾濫の数値シミュレーション法に関する研究;従来洪水氾濫水の挙動に関する二次元浅水流理論による数値シミュレーション法が提案されているが、計算の安定性を得るために一部の項が無視されていた。ここでは差分の取り方に工夫を加えることにより、より厳密な数値計算法を示した。本手法の精度の高いことは実験によって確認された。また、従来、市街地における氾濫水を取り扱う場合でも、障害物が何もない場と同様に考え、ただ粗度係数を大きくとる方法が用いられて来た。これでは家屋密度等による粗度係数の差が不明であり、実用上問題を生ずることから、本研究では、新たに1メッシュ内の家屋の占有面積率による洪水通過率を定義し、これによって流量と水深の修正して実験結果をよく説明する計算手法を示した。危険度別危険区域の設定法に関する研究:巨椋流域を対象に、過去に破堤経験のある4ケ所の破堤地点を設定し、それぞれに対して、同一ハイドログラフ、同一破堤規模による氾濫解析を上記の方法によって行った。すでに提示した家屋流失限界条件、ガラス窓の破壊条件と建設省による勾配と浸水深に応じた家屋破壊率の基準を勘案して、水深と流連による家屋破壊率基準を新たに作成し、各ケース毎の家屋破壊率分布を求めた。家屋密度の高いメッシュは当然大きい家屋壊率を持つ候補地であるが、破堤地点によって、家屋破壊率の分布が変化し、本手法の有効性が立証された。さらに、地区全体の破壊率の合計の破堤地点による差、現在と20年前との同一外力に対する損害価値の差が検討され、ダメッジポテンシャルの急激な増大の事実や、河川沿いの堤防の重要度の評価の可能性が示された。その他、破堤後の時間経過による損失の増大曲線が示され、水防活動による堤防締切りの価値の評価ができること等、本手法の優位性が確認された。
がん機能イメージングのための新規プロテインキナーゼイメージングシステム

昨年度、開発した脂質型、及びポリイオンコンプレックス型のキナーゼ活性検出分子プローブにおいて、蛍光基の修飾量、ポリアニオンの種類、脂質型でのアルキル鎖の鎖長等を種々変化させたものを合成し、リン酸化に伴う蛍光変化が最大になる最適な分子構造を決定した。ただ、これらの分子プローブは、溶液中では非常に良好な蛍光変化を示したが、細胞、及びin vivoにおいては、細胞への導入効率が悪く、細胞内のキナーゼの活性検出には至らなかった。これは、複合体の安定性に問題があると考えられたため、より強固な複合体を実現するため、カチオン密度の向上を狙ってPAMAMデンドリマーに基質ペプチドを導入した。しかしながら、蛍光の消光が小さいことと、細胞への導入効率がそれほど向上しなかったため、逆に基質を導入したデンドリマーに蛍光基を標識し、ポリアニオン側に消光基を導入することを考えた。蛍光基と消光基の組み合わせは種々検討した結果、in vivoでの使用を考えCy5.5を蛍光基にした場合、消光基としてはBHQ3が最適であった。また、ポリアニオンとしては、コンドロイチン硫酸がよいことが分かった。また、コンドロイチン硫酸は、細胞によっては表面に受容体を有しているので、細胞導入にもメリットがある。実際にこのシステムで複合体を調製すると、蛍光はほぼ完全に消光し、キナーゼによるリン酸化で大きく増大した。また、培養細胞に適用したところ、細胞への導入が確認され、プロテインキナーゼCα活性が高い細胞でより蛍光が増大した。また、リン酸化部位であるセリン残基をアラニン慙愧に置換したネガティブコントロールでは、時間による蛍光の増加は認められなかった。以上により、キナーゼに対して蛍光増大できる蛍光分子プローブシステムの基礎を確立することができた。これまでに開発してきた細胞内シグナル応答型遺伝子制御システムの概念を応用し、キナーゼ活性をモニタリング可能なキナーゼプローブの開発を試みた。ポリアクリル酸に蛍光標識し、これに対して、新たに開発したキナーゼ基質ペプチドをグラフトしたポリカチオン型高分子を静電的複合体を形成させてナノ粒子を形成したところ、蛍光の消光が見られ、さらにこれに、標的プロテインキナーゼを作用させて、側鎖のペプチドをリン酸化したところ、複合体の崩壊と蛍光の回復が見られた。この蛍光回復は、標的キナーゼ以外のキナーゼでは起こらず、確かにキナーゼ活性を評価できることが明らかとなり、本概念に基づく蛍光プローブシステムの開発に成功した。また、これとは別に基質ペプチドをアルキル鎖に連結した脂質型のプローブの開発も試みた。この脂質型基質と先の蛍光標識ポリアクリル酸を混合して静電的複合体を形成させると、ポリマー型と同様に蛍光が消光し標的キナーゼによるリン酸化で、蛍光が回復した。これらの蛍光の変化量は、これまでに報告されている他の蛍光プローブに比べ、格段に大きく。優れた評価システムであるといえる。また、レポーター遺伝子を用いるイメージング法においてもバイオナノカプセルを用いる手法を検討し、基質ペプチド担持型ポリマーとレポータープラスミドの複合体をHBV由来のカプセルに内包し、細胞ヘトランスフェクションし、標的キナーゼに応答した遺伝子制御によるイメージングに成功した。さらに、種々のヒトがん細胞を用いた担がんマウスでレポーター遺伝子を用いたイメージングシステムの検討をお行い、がんの増殖活性に基づくイメージングができる新規ながんイメージングシステム評価系を確立することができた。
初期物体概念獲得過程における言語構造の役割に関する文化間比較研究

Smith教授のグループは英語話者の幼児は,新規物体に対する命名を行う際に,既知の物体の固体性により重きを置いた命名をする傾向があること,一方,日本語話者の幼児は,既知の物体の生物性により重きを置いた命名をする傾向があることを報告している.このことは言語構造と物体概念の学習の間に深い関係があることを示唆する.物体概念の学習と言語構造の関係を調べるためにまず,成人に対して日常的な物体に対する知識構造の調査を行い,多変量解析によりその統計的構造を分析した.次に,この構造に「ある」,「いる」や加算/不可算名詞に相当する言語情報を付加した場合の知識空間の変化を調べた.その結果,従来言われているように個別性という単一次元の境界が移動するというより,多次元空間に言語情報が加わることで英語の場合固体性,日本語の場合生物性に対応する区分が顕在化することがわかった.第2に,上記の知見を含む幼児の初期物体概念の獲得過程のニューラルネットワークモデルを構築した.従来,ボルツマンマシンを用いたモデルが提案されてきたが,その挙動を詳細に分析すると,ある特定の条件が満たされないとモデルが適切に機能しないことがわかった.この欠点を克服するために特徴空間を大域的に調整するのではなく,局所的に特徴に対する注意を学習できるモデルを提案し,このモデルが,Smith教授のグループの実験データを定量的にかなりよく再現することができることを示した.関連する研究として,色と形態の情報を統合した物体表象を動的な状況で保持するメカニズムに関する研究,運動する物体の消失位置の記憶に関する研究を成人で行った.Smith教授のグループは英語話者の幼児は,新規物体に対する命名を行う際に,既知の物体の固体性により重きを置いた命名をする傾向があること,一方,日本語話者の幼児は,既知の物体の生物性により重きを置いた命名をする傾向があることを報告している。この結果に対する1つの解釈は,英語においては,その文法構造の中に加算/不可算名詞の区別のように,物体の固体性と高く相関する区別があり,日本語では,動詞「ある」,「いる」の区別のように物体の生物性と高く相関する区別があることである.このことは言語構造と物体概念の学習の間に深い関係があることを示唆する.物体概念の学習と言語構造の関係を調べるためにまず,成人に対して日常的な物体に対する知識構造の調査を行い,多変量解析によりその統計的構造を分析した.次に,この構造に「ある」,「いる」や加算/不可算名詞に相当する言語情報を付加した場合の知識空間の変化を調べた.その結果,従来言われているように個別性という単一次元の境界が移動するというより,多次元空間に言語情報が加わることで英語の場合固体性,日本語の場合生物性に対応する区分が顕在化することがわかった。このデータを用いて,Smith教授のグループの実験データのシミュレーションを行った.言語構造により,知覚次元に対する重み付けが変化することを利用して,単純な計算論的モデルを構成することにより実験データを定量的にかなりよく再現することができた.さらに,この結果を注意の配分を学習できるニューラルネットワークを用いて実装した.関連する研究として,物体概念の諸特性を調べるために無意味輪郭図形の類似性,複雑性の多変量解析による研究,色と形態の情報を統合した物体表象を動的な状況で保持するメカニズムに関する研究を成人で行った.Smith教授のグループは英語話者の幼児は,新規物体に対する命名を行う際に,既知の物体の固体性により重きを置いた命名をする傾向があること,一方,日本語話者の幼児は,既知の物体の生物性により重きを置いた命名をする傾向があることを報告している.このことは言語構造と物体概念の学習の間に深い関係があることを示唆する.物体概念の学習と言語構造の関係を調べるためにまず,成人に対して日常的な物体に対する知識構造の調査を行い,多変量解析によりその統計的構造を分析した.次に,この構造に「ある」,「いる」や加算/不可算名詞に相当する言語情報を付加した場合の知識空間の変化を調べた.その結果,従来言われているように個別性という単一次元の境界が移動するというより,多次元空間に言語情報が加わることで英語の場合固体性,日本語の場合生物性に対応する区分が顕在化することがわかった.第2に,上記の知見を含む幼児の初期物体概念の獲得過程のニューラルネットワークモデルを構築した.従来,ボルツマンマシンを用いたモデルが提案されてきたが,その挙動を詳細に分析すると,ある特定の条件が満たされないとモデルが適切に機能しないことがわかった.この欠点を克服するために特徴空間を大域的に調整するのではなく,局所的に特徴に対する注意を学習できるモデルを提案し,このモデルが,Smith教授のグループの実験データを定量的にかなりよく再現することができることを示した.関連する研究として,色と形態の情報を統合した物体表象を動的な状況で保持するメカニズムに関する研究,運動する物体の消失位置の記憶に関する研究を成人で行った.
脳梗塞integrated surgical cell therapyの確立

脳梗塞に対し、神経再生を促進させる目的の研究である。(1)急性期脳梗塞に対し、間接血行再建術およびGCSF(顆粒球コロニー刺激因子)投与、骨髄間葉系細胞採取を行っておき、急性期は血管新生、神経栄養因子などの補充を目的とする。(2)慢性期の完成した脳梗塞巣に対し、血管新生にて再建された血行路より骨髄間葉系細胞の移植を行い、より効率的な神経再生を期待した。90分MCAOに対し、間接血行再建術およびGCSF投与を行い、側頭筋に骨髄間葉系細胞の注入を行った。結果として梗塞巣周囲に移植細胞の集簇を確認している。しかし、神経機能の改善は有意な差が認められなかった。更なる検討が必要と考えられる。本研究では、完成した脳梗塞に対し長期的な見地から神経再生を促進させる目的で以下の治療研究を行っている。(1)急性期脳梗塞に対し、間接血行再建術およびGCSF(顆粒球コロニー刺激因子)投与、骨髄間葉系細胞採取を行っておき、それにより血管新生、神経栄養因子等の分泌を促し、同時に慢性期に移植するための骨髄間葉系細胞の採取培養を行っておく(2)慢性期脳梗塞に対し、完成した梗塞巣に対し血管新生にて再建された血行路より骨髄間葉系細胞を移植を行い、より効果的な神経再生療法を行うことを目的としている。平成25年度には1ラットにて90分の一過性中大脳動脈閉塞モデル(MCAO)の安定した作製方法の樹立、2間接血行再建術およびGCSF投与方法の確立、3骨髄間葉系細胞の採取培養方法の確立を目的としている。平成25年度には当大学動物実験センター内実験室にて、ラットの一過性中大脳動脈閉塞モデル(MCAO)の作製に必要なシステムを構築し、安定した梗塞モデルの作製が可能となっている。また虚血時間による脳梗塞巣の体積を測定し、実験者毎の至適な虚血時間の検討を行った。MCAO作製後に急性期と慢性期に群を分け間接血行再建術を行っている。それぞれのモデルにおいて標本の取り出しを行い、電子顕微鏡および免疫染色にて、移植片と脳表の間で新生血管の有無を検討しているが、現在は明らかな新生血管は確認できていない。同時に、骨髄間葉系細胞の取り出しをラットの両側大腿骨より行い、顆粒球の抽出、培養を安定して行えるシステムを構築している。本研究では、完成した脳梗塞に対し、長期的な見地から神経再生を促進させる目的で以下の研究を行っている。(1)急性期脳梗塞に対し、間接血行再建術およびGCSF(顆粒球コロニー刺激因子)投与、骨髄間葉系細胞採取を行っておき、それにより血管新生、神経栄養因子などの分泌を促し、同時に慢性期に移植するための骨髄間葉系細胞を培養しておく。(2)慢性期脳梗塞において、完成した脳梗塞巣に対し、血管新生にて再建された血行路より骨髄間葉系細胞の移植を行い、より効率的な神経再生療法を行うことを目的としている。平成25年度には1ラットにて90分の一過性中大脳動脈閉塞モデル(MCAO)の安定した作製方法を樹立、2間接血行再建術およびGCSF投与方法の確立、3骨髄間葉系細胞の採取培養方法を確立した。平成26年度は、間接血行再建を行った例において、1脳表に新生血管が確認されるかどうかを電子顕微鏡、免疫染色にて検討、2脳表と接する側頭筋内に骨髄間葉系細胞を直接注入する事により、脳内への移動、分化が可能かどうかの検討をおこなった。1に関し検討を行ったが、脳表と間接血行再建により脳表においた骨膜が接着性が脆弱であり、連続での切片作製が不可能であった。2に関して、標識された骨髄間葉系細胞は梗塞となった脳内への移動が確認され、脳表の筋肉内への投与でも梗塞巣内への移動が可能である可能性が示唆された。平成27年度はこれまでの結果に対し投与方法、投与量の再検討に加え、1GCSF投与により血管新生が増強されるかどうかの検討を行ったが、有意な血管新生の増強は認められなかった。脳神経外科当初平成25年度に予定していた中大脳動脈閉塞モデルの安定した作製は可能となっており、おおむね順調に進展していると考える。間接血行再建術は以前より使用していたモデルでの新生血管が確認できない為、今後小規模な変更が必要であると思われる。計画に乗っ取って、今後は骨髄間葉系細胞の脳梗塞慢性期への移植を目的とするが、現在間接血行再建術の手技の再検討中である。その後に顆粒球コロニー刺激因子との併用した群で脳表での新生血管等の検討を行う予定である。それによりより効果的な細胞移植経路の確立をめざす予定である。平成25年度は実験モデルの安定した作製を行う事が大きな目標であり、おおむね順調であるが、間接血行再建術においての検討が終わり次第実際の移植実験を開始する予定である。

移植実験に必要な物品は保存の関係もあり、購入を延期している。今後は細胞移植および移植されたラットの神経、運動機能評価等も行っていく予定であり、実験の進行状況にあわせて物品購入を行って行く予定である。
ドーパミンD_4レセプターの高感度アッセイを目的とする放射性ヨウ素標識薬剤の開発

本研究では、ドーパミンD_4レセプターに高い親和性、選択性を持つ放射性ヨウ素標識リガンドを設計、合成し、簡便で、高感度なラジオレセプターアッセイ法の開発を行うことを計画した。まず、既知のリガンドとD_4レセプターとの構造-活性相関に関する検討に基づきYM-43611:(S)-(+)-N-(1-benzyl-3-pyrrolidinyl)-5-chloro-4-[(cyclopropylcarbonyl)amino]-2-methoxybenzamideのベンザミド核の5位に放射性ヨウ素を導入することとし、目的とする化合物の合成を行うとともに、D_4レセプターへの親和性、選択性について検討した。その結果、本化合物はD_4レセプターに高い親和性、選択性を示し、高感度ラジオレセプターアッセイに必要な基本的性質を有することを認めた。そこで、臭素前駆体を用いてハロゲン交換反応により放射性ヨウ素標識体を合成したところ、放射化学的収率およそ85%、HPLC分取後の放射化学的純度およそ96%で目的物を得た。これをddY系雄性マウスの尾静脈内に投与し、一定時間後に屠殺解剖して、放射能の体内分布を経時的に測定した結果、脳への高い移行性と脳内でのD_4レセプターの分布に応じた放射能の分布(線状体と小脳との放射能分布の比は12時間後で46.5)を確認した。以上から、本化合物は生体内、特に脳内でのドーパミンD_4レセプターの分布密度の測定を目的とした核医学診断の用途に有効であることが示された。今後、ラジオレセプターアッセイにより脳局所におけるD_4レセプターの分布密度を定量するとともに、これらの手法を用いて病態時、特に抗精神病薬を慢性投与した際の錐体外路系副作用の発現に関与するドーパミン神経機能について、レセプターのサブタイプ別に異常の有無を検討する予定である。本研究では、ドーパミンD_4レセプターに高い親和性、選択性を持つ放射性ヨウ素標識リガンドを設計、合成し、簡便で高感度なラジオレセプターアッセイ法の開発を行うことを計画した。まず、D_4レセプターに選択的に結合することが知られているYM-43611:(S)-(+)-N-(1-benzyl-3-pyrrolidinyl)-5-chloro-4-[(cyclopropylcarbonyl)amino]-2-methoxybenzamideの化学構造に着目し、その構造-活性相関に関する検討から、ベンザミド核の5位に放射性ヨウ素を導入することとした。そこで、非放射性ヨウ素体を合成し、ドーパミンレセプターへの親和性について、D_2、D_3レセプターを個別に発現させたCHO細胞、並びにD_4レセプターを発現させたHEK293-EBNA細胞を用い、[^3H]-nemonaprideを放射性リガンドとする阻害実験により測定した。その結果、本化合物はD_4レセプターに高い親和性、選択性を示し、親和性では、現在臨床で用いられているクロザピンの約10倍、選択性でも、D_2比で約15倍、D_3比で約2倍となり、高感度ラジオレセプターアッセイに必要な基本的性質を有することがわかった。これより、放射性ヨウ素標識体を合成するため、まず、臭素前駆体を合成し、Melt法に基づくハロゲン交換反応を行った。その結果、放射化学的収率およそ85%、HPLC分取後の放射化学的純度およそ96%で目的物を得た。しかしながら、前駆体である臭素体との分離が悪く、この臭素体が同様にD_4レセプターに親和性を有することから、これについては他の方法を検討するとともに、脳組織を用いた、D_4レセプターの最大結合数の測定、病態による機能変化について検討する。

今後、ラジオレセプターアッセイにより脳局所におけるD_4レセプターの分布密度を定量するとともに、これらの手法を用いて病態時、特に抗精神病薬を慢性投与した際の錐体外路系副作用の発現に関与するドーパミン神経機能について、レセプターのサブタイプ別に異常の有無を検討する予定である。
視覚障害を有する患者向けの適切な医療文書表現の研究

当院では、医療情報部と看護部で開発した自動点訳プログラムeBrailleを用いて点字で情報を提供している。しかし、漢字仮名混じり文(墨字文)をそのまま点訳した場合、(1)頁数が数倍に増加、(2)同音異義語や敬語が内容理解に及ぼす影響、の2点で問題を生じる。本研究は、点訳の完全自動化に向け、墨字文章から簡潔で明瞭な点字用文章への自動変換の実現を目的とする。はじめに、当院の外来案内と入院案内の墨字合計380文を対象に、元の文章と人手で点訳用に簡略化した文章を比較した。墨字文と点字文の違いは合計522ヶ所であり、語句の言い換え、敬語の簡略化、語句の削除、文章の削除と追加、の4種類に分類可能であった。次に、これらの522ヶ所の違いを基に文章の変換規則を作成した。そして文章変換の規則を、(1)点訳用に簡略化した墨字文の形態素解析、(2)形態素の属性を利用した文型の分類、(3)変換対象文への変換規則適応基準の決定、の順に作成した。作成した文章変換規則は203個となり、その種類の内訳は、敬語の簡略化108個(53%)、語句の言い換え79個(39%)、語句の削除18個(8%)であった。最後に変換規則をプログラムに実装し、当院の外来案内と入院案内を用いてプログラムの文章変換を解析した。その結果、文章変換は522ヶ所のうち365ヶ所(70%)で成功していた。なお、対応不可能であった157ヶ所については、規則作成に用いた文章の絶対数が少ないためと考えられた。今後は、多様な医療文書を解析し、変換規則を追加作成していくことで自動化へ向けた取組みを継続したい。
カール・メンガーについての伝記的研究

オーストリア学派の始祖であるカール・メンガー(1840-1921))について、その伝記的情報を収集した。具体的には、ヴィーンに住んでからのメンガーの住所、そして彼自身の任官や給与に関わるような公的文書、さらにはメンガー筆の書評でハイエク版著作集には含まれていないものなどが主たる対象である。作業場所は、オーストリア国立文書館、オーストリア国立図書館、ヴィーン大学文書館、ヴィーン市・州文書館の四か所である。こうした作業の結果、将来メンガー伝を執筆するための基礎的資料の一部が確保できたと考えている。この間、2009年度と2011年度に、それぞれオーストラリア経済思想史学会と北米経済学史学会で、メンガーについての報告を行う機会を得た。研究は研究代表者が近々刊行予定のカール・メンガー伝の準備作業である。平成二十一年度は、ヴィーン大学文書館、一般行政文書館、ヴィーン市・ヴィーン州文書館などを訪問し、一次資料の収集に従事した。そのすべてについて述べることはできないので、以下二点の資料に限定してその評価を行う。メンガー家は本来ガリチアの出身だが、本研究ではヴィーン市・ヴィーン州文書館所蔵の資料によって、メンガーのヴィーンにおける住所を特定した。この資料によって年ごとの居住地の確定は可能である。より詳細な転居の日付についての情報はここからはとれないが、いくつかのケースについてはメンガー自身がその備忘録風の日記のなかで述べているので、その場合は転居の日付の特定も可能である。ヴィーンでの度重なる転居の理由は不明だが、一般的にこれがどの程度特殊なのかは歴史研究の立場から他の例と比較検討する必要があろう。賃借していたと考えられるが、そうであれば当時の契約の条件も考慮しなければならない。またさらに、一般行政文書館においては、ルドルフ皇太子にたいする授業に関連して、メンガーがフランツ・ヨーゼフにあてた文書(1875年9月30日付)を閲覧した。この資料は彼が皇太子にたいしてどのような講義を施したかということを超えて、メンガーの教育観、経済学観がうかがわれるという意味できわめて興味深いものである。メンガーは皇帝に、経済学における「自由貿易論者」と「保護主義」、そして「個人主義者」と「倫理主義者」との対立について解説している。双方の対立軸ともに当時のドイツ語圏での思想的対立を表現したものにほかならない。そのような対立軸のなかでメンガーが自分自身の立場をどのように規定しているかは重要で、同資料は公刊された文献とあわせて彼自身の政策的見地を特定するのに役立つだろう。平成二十二年度は研究計画の二年目にあたる。昨年度も二回にわたるヴィーン滞在で資料収集に従事した。訪問したのは、オーストリア国立図書館ならびにオーストリア国立文書館である。前者では、主としてハイエク編メンガー著作集に含まれていないメンガーの論考を探索しコピーした。これは新聞に発表したものが多く、そのほとんどが書評からなる。書評はたんに書評であるにとどまらず、そこには評者の考えや政治的イデオロギーがいわばネガの形で現れていることが多々ある。この意味で、メンガー筆の書評も、数の多さもさることながら重要である。二回目の滞在では、これまでとは若干視点を変えて、メンガー以外のオーストリア学派について資料収集を行った。対象はさしあたり、第二世代に属するオイゲン・フォン・ベーム=バヴェルクとフリードリッヒ・ヴィーザーである。これらについては、ベームを中心として塘茂樹氏の学位論文があり、まずは塘氏の閲覧した資料を私自身確認することからはじめている。メンガーの後半生は、こうした新しい世代の教育、育成にあてられているので、かれらとの関係や学問的討議はそれ自体メンガー研究の立場からも無視できない。昨年度はこれまでの研究成果をふまえ、二本の論文を公表した。まずは、ハラルド・ハーゲマン、西澤保氏らとの共編著である。私自身は、両氏と序文を草するほか、メンガーの経済的自由主義についての論考を寄稿した。また、年度末に、一橋大学社会科学古典資料センターの委嘱により、同センター所蔵のメンガー文庫について論考を寄稿した。内容は、同センター所蔵のメンガー『国民経済学原理』手沢本についての解説である。論考の詳細なタイトルなどは別項目を参照されたい。なお、後者については社会科学古典資料センターのウェブサイトに掲載されており広く一般に公開中である。すでに海外の研究者を中心に反響がある。最終年度のあたる今回については、以下の三点をあげる。六月に開催されたアメリカ経済学史学会に出席、報告し、メンガーの『方法論』を対象に、そのなかに見られるメンガーのスミス理解と歴史学派、具体的にはブルーノ・ヒルデブラントのスミス理解との差異と共通性を探った。