hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外線サーベイによるマゼラン星雲における星団形成の研究

南アフリカIRSF1.4m望遠鏡と専用赤外線カメラを組み合わせて我々の銀河系内の星形成領域の観測を行った。対象はおおかみ座星形成領域。小規模ではあるが星団形成が行われている場所であり、マゼラン星雲での星団形成との比較のために行った。おおかみ座星形成領域は我々の近くにあるために詳しく調べる事ができるというメリットもある。この観測からは若い星団についての新たな知見(^*1)に加えて、予想もしなかった現象が観測された。星形成領域にある暗黒星雲は、可視光では背景の星の光を吸収して真っ暗に観測されるが、近赤外線では暗黒星雲自体が光る星雲として観測された。今回のような非常に密度の濃い暗黒星雲では初めてのことである。この現象は背景の星々からの近赤外線を暗黒星雲中の塵が反射することで説明がつくことが、表面輝度や背景の星からの輻射量から分かった。暗黒星雲の背景の星も多く観測され、それらの星の赤化量から塵の柱密度を見積もることもできた。近赤外線での星雲のカラーは塵の柱密度と関係があることがわかった。今回の結果は暗黒星雲中の塵の性質にも新たな知見を与えた。暗黒星雲中の塵のサイズ分布は未だによくわかっていないが、古くから広く使われているモデルとして、Mathisらのモデルがある。この近赤外星雲の表面輝度を説明するためには、Mathisらの塵のサイズ分布モデルと比べて、少なくともおおかみ座暗黒星雲の中には大きな塵がより多く存在する必要があることがわかった。おおかみ座での若い星団についての新たな知見(上記^*1)は、この領域では若い星が空間的に年齢順に並んでいることである。前年のマゼラン星雲の星団の観測では、数十パーセクという非常に大きなスケールでの継続的星形成が起こっていることを示唆した。おおかみ座領域でも非常に小さなスケール(数パーセク)ではあるが、同様な継続的星形成が起こっていることが示唆された。マゼラン星雲と我々の銀河系での星団形成の比較をする上で興味深い結果である。
冠動脈形成におけるテネイシンCの役割の検討

心臓に酸素と栄養を供給する冠血管の形成には、心外膜前駆組織由来細胞が関与する。冠血管の大血管開口時と心外膜前駆組織由来細胞の上皮-間葉細胞転換時での細胞外基質糖タンパクテネイシンCの役割について検討した。テネイシンCは冠血管入口部と冠血管平滑筋、上皮-間葉細胞転換に特異的に発現し、筋線維芽細胞/平滑筋細胞の分化を促進することが示唆された。しかし、心外膜前駆組織由来細胞の遊走には寄与しなかった。心臓を栄養する冠動脈は、発生初期の心外膜前駆組織由来細胞から形成されることが明らかとなって以来、様々な手法で冠動脈形成に関与する分子が報告されている。我々は冠動脈形成を2つの時期に焦点を当て研究を計画した。今年度は、2種類のキメラを用いて大動脈基部における冠動脈の開口形成について心臓神経堤細胞、心外膜前駆由来細胞との関連性を検討した。すでに我々が作成した各発達段階での心外膜前駆由来細胞の心臓内における分布図を参考にして、ウズラーニワトリ胚間で心外膜前駆組織および心臓神経堤を移植するキメラを作成した。ウズラ胚の冠動脈開口時期はHamburger-Hamiltonステージ30-31であるためこの前後のステージ胚の冠動脈開口部をQCPN抗体、QH1抗体を用いて検討した。開口部には心外膜前駆組織由来細胞と心臓神経堤細胞の両細胞が内皮形成に関与していることが判明した。心臓神経堤細胞を発生初期胚で機械的に切除すると大動脈と肺動脈を境する中隔(大動脈-肺動脈中隔)が形成されずに1本の流出路である総動脈幹遺残という異常を作成することができる。この異常心の冠動脈開口部を精査したところ単一開口や2個の開口部があるものの部位異常が見出された。このことから心臓神経堤細胞が冠動脈開口部に関与していることが裏付けできた。細胞外基質糖タンパクであるテネイシンCは、上皮-間葉/間葉-上皮細胞転換や神経堤細胞の細胞運動を制御するといわれているが、本研究で冠動脈開口部の発現を検討したところ、ウズラ由来細胞周囲に発現を認めた。今後、冠動脈開口部の平滑筋細胞の由来の検討と、テネイシンC発現の詳細な検討が必要であると思われた。冠動脈は、心臓を栄養する重要な血管で、ここに異常を生じると心筋障害に直結する。しかし、冠動脈を構成する細胞の由来についての研究は最近始まったばかりである。心臓の発生初期に、心臓と肝臓の間に形成される心外膜前駆組織由来の細胞が、冠動脈を形成する。心外膜前駆組織由来細胞は心筋を直接覆う心外膜を形成し、その一部あるいは心外膜前駆組織由来細胞が直接心筋内に潜り込み、線維芽細胞の他、冠動脈の内皮、外膜、平滑筋層を形成する。細胞外基質糖タンパウであるテネイシンは、心外膜下のEMT(上皮-間葉細胞転換)部位、また冠動脈が大動脈に開口する部位に発現が見られる。つまり、テネイシンは2つの役割があると考えられ、今年度は冠動脈開口部でのテネイシンの役割を検討した。心外膜前駆組織移植キメラ胚を用いてテネイシン、平滑筋マーカーなどで詳細に発現を検討すると、テネイシンが平滑筋を誘導する可能性が示唆された。これは培養実験からも明らかとなった。そのため現在、論文を執筆中である。また、前年度の検討で、心臓神経堤細胞も冠動脈形成に関与していることを明らかにしたが、その神経堤細胞を切除した後の冠動脈平滑を検討したところ、心臓全体での冠動脈の明らかな平滑筋分布の異常を認めた。従って、今後、心臓神経堤移植キメラ胚を作製して、神経堤細胞と心外膜前駆組織由来細胞との関係、この時のテネイシン発現を検討する予定である。また、心外膜EMTで、どのような因子が働いているのかを同時に検討する予定である。テネイシンは胚発生、創傷治癒、ガン転移などで一過性の特異的発現を示す細胞外マトリックスで、細胞遊走や上皮-間葉/間葉-上皮細胞転換時に関連して特異的に発現する糖タンパク質である。本年度は鳥類胚の心臓を用いて発生過程におけるテネイシン発現と血管平滑筋および血管内皮との比較を、心臓全体あるいは組織切片で検討した。その結果、テネイシンCは冠動脈開口部周囲に限局して発現し、特に血管平滑筋と共局在化していることを見出した。さらに前年度までの結果から冠血管は主に心外膜前駆組織由来の細胞から構成されることが明らかとなっているため、心外膜前駆組織を培養系に移し、テネイシンの役割を検討した。

その結果、テネイシンは血管平滑筋/筋線維芽細胞を誘導し、中和抗テネイシン抗体添加では、血管平滑筋マーカーを抑制することを見出した。以上の結果から冠血管におけるテネイシンの役割は、冠血管形成時に血管平滑筋を誘導する作用があることが推測された。
空間時間分解シングルショットパルスラジオリシスの開発

本研究では、量子ビーム誘起反応初期過程解明のため、効率的で信頼のおける高時間分解能シングルショットパルスラジオリシス測定法を、新たな測定概念に基いて「空間時間分解シングルショットパルスラジオリシス」と名づけ、測定法と測定装置を開発した。提案する測定法は、短パルス電子線と、検出光として用いるフェムト秒レーザー光を直交させて入射し、空間的に展開された時間情報を1ショットで100psの時間窓の測定を可能にする新規な測定法である。本研究は量子ビーム誘起反応の初期過程を解明するため、超高時間分解能を有するパルスラジオリシス測定をシングルショットで実現することが目的である。測定サンプル中の電子の伝搬を検出光パルスで切り取り、時間発展を空間的に分離し、高時間分解測定を実現しようというものである。極短パルス電子ビームをイオン化源とし、フェムト秒レーザー光を検出光として、サンプルセル中の電子ビーム進行方向にタイミングを合わせて検出光を垂直に入射し、ラインディテクタで検出光強度を測定した。電子ビームがサンプルセルを突き抜ける前に検出光パルスを照射すると、電子ビーム入射側はイオン化後数ピコ秒経過しているのに対し、進行方向ではイオン化が起きていない状況となる。この空間的に展開された時間発展をラインディテクタで検出することで、時間分解測定を行った。正確な時間発展の測定のためには、電子ビームの散乱によるイオン化効率の減少と、検出光のサンプルの屈折率と、過渡種の存在する厚みに依存する時間的遅延を考慮することが必要である。従って、本測定法と従来からのストロボスコピック法による測定結果を比較し、理論的に求められる散乱と時間遅れの効果と実測との一致を評価した。本年度は、空間時間分解シングルショットパルスラジオリシス測定システムを用いて、光励起、及び、電子線励起によるシングルショット計測を行い、測定原理の実証を行った。空間時間分解シングルショットパルスラジオリシス専用4面透明石英セルを制作し、長辺側から整形した検出光を、また、単辺側から電子ビームパルス、または、励起用レーザー光パルスを同期して入射し、サンプル溶液をイオン化・励起し、過渡吸収の時間変化をラインCCDを用いて検出した。時間分解を空間的に分離する手法をとるため、検出光はラインCCD上に結像することにより、各素子が石英セル中の励起部分に対応することになる。一方、検出光が電子線の入射軸上にあるとき、電子線が検出光照射領域を通過中となるように、タイミングを同期した。このような同期関係では、電子線入射側では電子線入射からの時間が経過している一方で、電子線進行方向では電子線と検出光が時間的にも空間的にも重なる、あるいは、検出光が電子線よりも先にサンプルを透過することになる。従って、ラインCCDで検出される光強度は、検出光強度の空間分布であるが、同時に、過渡吸収の時間変化を含んだ情報となる。この測定法の原理実証に成功した。【空間時間分解シングルショットパルスラジオリシスの原理実証】昨年度末に本研究の電子ビーム源である線形加速器の移設があった。移設に伴い、本年度初めは線形加速器の立ち上げ作業に追われていたが、現状では原子力規制庁の運転許可を待つ状態である。加速器の立ち上げは必要な工程であったものの、当研究所の放射腺主任者による原子力規制庁への変更申請の提出が10ヶ月程度の遅延し、結果として現在でも加速器の運転ができない状況により方法論の実証ができず、計画が遅れいる。光誘起反応では測定できており、当初の予定通り測定原理の実証は達成された。ただし、電子ビームは使用できていないので、「パルスラジオリシス」の原理実証には至っていない。【光学系の最適化】測定の光学系は順調に組み上がっており、レーザーを用いて光励起を代わりに用いた光誘起反応を検出する実験を行っている。次年度に計画していた高時間分解能化にも着手した点はむしろ計画が進んでいる点である。ただし、高時間分解能化に必要なパーツと光学系の準備をしている段階である。【既存の方法に対する優位性】パルスラジオリシスとしての性能評価をできておらず、本方法の優位性の評価ができていない。線形加速器の運転が可能になり、システムの調整が終わり次第、実際の評価を進めていける準備は整っている。原子力学レーザー光パルスを用いた光誘起反応を用いて光学系の最適化と測定システムの高時間分解能化を進める。本年度実装しなかった遠隔調整システムについても早期に実装する。また、S/N比の向上についても電子ビームの利用ができるようになり次第取り組み、到達可能な最高時間分解能を見積もり、実際の実験と比較を行う。本測定法と従来のストロボスコピック法との比較を行い、本測定が正しい時間発展を測定していることを確認する。測定法としての従来の測定法に対する優位性と不利な部分についの評価を行い、本測定法の発展について吟味する。

線形加速器の移設に伴い、暫く電子ビームの利用ができない状況が予想されたため、遠隔制御システムよりも光学系の最適化に伴う物品の購入を優先したため、当初の予定とは異なる最終使用額となった。本年度と次年度で前後する形となったが、当初の予定通り測定システムの高度化を進めていく。また、国内外の状況を知ると同時に、本研究の成果を学会・論文発表として発振する。さらに、本成果を用いて放射腺化学初期過程の探索を行う。
ヘマグルチニンを標的とする新規抗インフルエンザウィルス薬の合理的開発

ムメフラール(MF)は、ノイラミニダーゼ及びヘマグルチニンを阻害することでインフルエンザウイルスに対して増殖抑制を示すことから、新たな作用機序をもつ薬剤候補化合物への展開が期待される。本研究では、MFの合成法を確立するとともに、数多くのMF誘導体を調製した。また、MFの両鏡像体の合成も達成した。これらMF及びその誘導体の阻害活性を検討した結果、ヒドロキシジカルボン酸単位が活性発現に必須であること、エステル部は代替が可能であり、アダマンチルメチルに置き換えることで約10倍の活性の向上が見られた。さらに、MFの両鏡像体を比較することでS配置の立体化学が活性発現に適していることが判明した。毎年秋冬に周期的に発生するインフルエンザのうち最も恐れられているのは、強毒化した新型鳥インフルエンザウィルスであるが、この感染症を制御するにはワクチンに加えて抗インフルエンザウィルス薬の開発が重要となる。これまでに抗インフルエンザウィルス薬として臨床上で使用されてきたアマンタジンやタミフルにも、既に抵抗性を示すウィルスの出現が広範に認められている。このような状況の下、新たな創薬ターゲットを基盤とした薬剤の開発が求められている。本研究では、インフルエンザウィルスの宿主細胞への感染に関与するヘマグルチニン(HA)を阻害することでウィルスの増殖を抑制できることに着目して、HAと宿主細胞との結合阻害剤が新規抗インフルエンザウィルス薬として期待できるものと考え、フラン誘導体であるムメフラールのHAにおける阻害作用発現機序の解明とその構造活性相関研究を通してリード化合物の開発を目指すものである。本年度は、ムメフラールのラセミ合成法を確立するとともに、キラルカラムを用いてラセミ体の光学分割を行い、それぞれの鏡像異性体に関してHAとの共結晶化を試みるとともに、両鏡像体の立体化学を決定することを検討した。クエン酸を原料に用いて末端のカルボン酸部にモノエステル化が可能となるように2つのカルボキシ基を選択的に保護した。ついで、ホルミル基をもつフルフリルアルコールとの間でエステル化し、保護基を除去することでムメフラールのラセミ合成法を確立した。上記で合成したムメフラールをキラルカラムを用いて光学分割することで両鏡像体を調製した。現在、HAとの共結晶化を検討するとともに、両鏡像体の絶対配置を決定する目的で(S)-リンゴ酸からの不斉合成を検討中である。毎年流行を繰り返してきたインフルエンザのうち最も恐れられているのは、強毒化した新型鳥インフルエンザウィルスであるが、この感染症を制御するにはワクチンに加えて抗インフルエンザウィルス薬の開発が重要となる。本年度は、キラルカラムを用いることでムメフラールの鏡像体の光学分割に成功したので、両鏡像体の絶対配置を決定する目的で(S)-リンゴ酸からの不斉合成を行った。即ち、(S)-リンゴ酸から7工程、総収率5%で(R)-ムメフラールの合成に成功した。(S)-体に関しても(R)-リンゴ酸より調製を行った。既に、インフルエンザウィルスの増殖抑制にはムメフラール構造のうちヒドロキシジカルボン酸単位が必須であることも判明しており、ムメフラールのみならずその類縁体合成においても光学活性体の供給を可能とするものである。ムメフラールの合成経路はすでに昨年度に確立したので、続いて不斉合成法の確立を検討した。キラル源としてヒドロキシジカルボン酸単位を有するリンゴ酸を用いた。Seebachらの条件に従い(S)-リンゴ酸から1,3-ジオキソラノンに誘導後、酢酸単位としてアリル基を導入し、ジオキソラノンを開環して生ずるジカルボン酸をPMBエステルとして保護した。さらに、アリル基を酸化的開裂に付して酢酸単位に誘導した。最後にホルミルフリルアルコールとのエステル化、ついでPMB基を除去することで(R)-ムメフラールの合成に成功した。本不斉合成法は、キラル源であるリンゴ酸の両鏡像体を適宜選択することで(S)-ムメフラールの調製も可能であり、従ってエステルにおけるアルコール部分を変換することで種々の光学活性な誘導体の合成が可能となるものである。

本年度は、既に確立したクエン酸からのMFの合成法における鍵中間体を利用して数多くのMF誘導体を調製した。また、MFは不斉中心を有することから光学活性なリンゴ酸から両鏡像体の合成にも成功した。これら合成したMF及びその誘導体の上記A/Narita/1/2009株に対する阻害活性を検討した結果、ヒドロキシジカルボン酸単位が活性発現に必須であること、エステル部のフルフラール単位は代替が可能であり、アダマンチルメチルに置き換えることで約10倍の活性の向上が見られた。ムメフラール(MF)は、ノイラミニダーゼ及びヘマグルチニンを阻害することでインフルエンザウイルスに対して増殖抑制を示すことから、新たな作用機序をもつ薬剤候補化合物への展開が期待される。本研究では、MFの合成法を確立するとともに、数多くのMF誘導体を調製した。また、MFの両鏡像体の合成も達成した。これらMF及びその誘導体の阻害活性を検討した結果、ヒドロキシジカルボン酸単位が活性発現に必須であること、エステル部は代替が可能であり、アダマンチルメチルに置き換えることで約10倍の活性の向上が見られた。さらに、MFの両鏡像体を比較することでS配置の立体化学が活性発現に適していることが判明した。ムメフラールの調製法としてクエン酸とD-フルクトースを直接加熱して微量調製する方法は知られているが、効率的な合成法は検討されていない。クエン酸から容易に得られる酸無水物を原料に用い、モノカルボン酸に導き、5-ヒドロキシメチル-2-フルフラールと縮合、脱保護により6工程、総収率8%でムメフラールの合成を達成した。一方、ムメフラールのキラル分割に関しては、カルボキシ部に保護基を有するもので分割し、最後に保護基を除去し、両鏡像体を精製した。現在、HAとの共結晶化を検討中である。ムメフラールの両鏡像体の絶対配置の決定については、(S)-リンゴ酸を出発物質に用いて不斉合成を検討中である。ムメフラールの合成法並びに不斉合成法が共に確立されたことで、各種誘導体の合成が容易に行える。具体的には、ムメフラール合成における重要中間体である2つのカルボキシ基が保護されたカルボン酸においてエステルのアルコール単位を置き換えることで、さまざまなエステルの合成が可能となる。さらに、各種アミンとの間で縮合すれば、アミドの誘導体も調製可能である。また、エステルの代わりに炭素アナログの合成も検討中である。現在までにインフルエンザウィルスの増殖抑制にはムメフラール構造のうちヒドロキシジカルボン酸単位が必須であることも判明しており、エステル部分に関してはホルミルフルフリルアルコール単位は必ずしも必須の構造単位ではないことが明らかとなった。そこで、エステル部に関しては、フルフラール部分を他の芳香環部への置換し、ベンゼン環上に各種官能基を導入して構造活性相関を検討中する予定である。
メチシリン耐性ブドウ球菌による歯性感染症

歯性感染症からメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)とメチシリン耐性白色ブドウ球菌(MRCoNS)を分離し、以下の研究を行った。1ブドウ球菌が分離される症例数とMRSAおよびMRCoNSが分離される症例数および分離頻度:(1)歯性感染症192症例の膿より黄色ブドウ球菌(S.aureus)7株、白色ブドウ球菌(S.epidermidis)2株を分離した。(2)歯性感染症192症例に対するS.aureus, S.epidermidisの分離頻度はそれぞれ3.6%と1.0%であった。(3)MRSAおよびMRCoNSが分離された症例数は2症例、1症例であり、歯性感染症192症例に対するMRSA、MRCoNSの分離頻度は1.0%、0.5%であった。2MRSAの抗菌薬に対する感受性:MRSAおよびMRCoNS全株が感受性を示した抗菌薬は、アルベカシン、リファンピシン、バンコマイシンであった。それぞれの抗菌薬に対するMRSAのMICは2,0.1,2mg/Lであり、MRCoNSのMICは1,0.1,1mg/Lであった。3beta-lactamese産生能:MRSAおよびMRCoNS全株においてbeta-lactameseは認めなかった。4mecAgeneの有無:MRSA全株においてmecAgeneを認めた。MRCoNSでは認めなっかた。5MRSAおよびMRCoNSの特徴的病態:1症例のMRSA感染症例以外で皮下膿瘍の形成が認められた。6全身疾患とMRSAおよびMRCoNSの関係:糖尿病症例は1例であった。7治療法による治療効果:処置法は、切開排膿・ドレナージを行い、炎症・膿瘍部を洗浄し治癒を得た。(1)ブドウ球菌(S.aureus, S.epidermidis)が分離された症例数とMRSAおよびMRCoNSが分離された症例数および分離頻度:歯性感染症208症例の膿より黄色ブドウ球菌(S.aureus)4株、白色ブドウ球菌(S.epidermidis)1株を分離した。歯性感染症192症例に対するS.aureus, S.epidermidisの分離頻度はそれぞれ1.9%と0.5%であった。MRSAおよびMRCoNSが分離されなかった。(2)分離されたS.aureus4株のbeta-lactamese産生と抗菌薬に対する感受性:beta-lactamese産生は認めなかった。ペニシリン系、セフェム系、マクロライド系、キノロン系、昨年度MRSAに感受性を示した抗菌薬であるアルベカシン、リファンピシン、バンコマイシンのすべてに感受性を示した。(3)分離されたS.epidermidis1株のbeta-lactamese産生と抗菌薬に対する感受性:beta-lactamese産生を認め、beta-lactamese産生S.epidermidisと判定した。ペニシリン系:アンピシリン、セフェム系:セファレキシンは、感受性がなかった。マクロライド系、キノロン系、昨年度MRCoNSに感受性を示した抗菌薬であるアルベカシン・リファンピシン、バンコマイシンに感受性を示した。(4)mecAgeneの有無:S.aureus, S.epidermidis全株においてmecAgeneを認めなかった。
非定型中枢神経伝達物質D-セリンの病態生理

大脳皮質においてD-セリンが主要な内在性リガンドであることの確証を得るため、以下の検討を行った。大脳皮質培養切片を用いてNMDA誘発神経毒性に対するグリシンおよびD-セリンの作用を検討した。単独では神経毒性を発現しない濃度のNMDAに、グリシンおるいはD-セリンを併用したところニューロン死が観察された。単独で神経毒性を惹起するNMDA処置に対してグリシンは作用を示さなかったが、D-セリンはNMDA神経毒性を増悪した。次に内在性グリシン結合部位アゴニストがNMDA誘発神経毒性にどの程度寄与しているのか解析するために、グリシン結合部位の競合的遮断薬である5,7-ジクロロキヌレン酸(DCKA)の作用を検討した。NMDA処置に対してDCKAは有意な保護作用が観察された。グリシントランスポータI(GLYTI)による細胞外グリシン濃度の調節がNMDA誘発神経毒性に影響を及ぼすかどうかを検討するためGLYTIの阻害薬の作用を検討した。GLYTI阻害薬であるALX5407はNMDA毒性のDCKA感受性を有意に減弱させた。また、ALX5407はbuffer中のグリシン遊離量を顕著に増加させた。L-セリン処置を行ったところ、NMDA毒性のDCKA感受性が有意に減弱した。L-セリン処置により切片内D-セリン含量は有意に増加し、それに伴いbuffer中へのD-セリン遊離量は増加した。これらの結果よりGLYTIによる細胞外グリシン濃度の調節およびセリンラセマーゼによるD-セリン合成のNMDA受容体機能の制御において重要な役割を果たしていることが示唆された。興奮性神経毒性の発現に重要な役割を担うNMDA型グルタミン酸受容体は、その活性化にグリシン結合部位の刺激が必須であるが、網膜での興奮毒性障害における内在性グリシン結合部位リガンドの役割は明らかになっていない。そこで、NMDA硝子体内投与により誘発される網膜神経節細胞(RGC)の脱落におけるグリシン結合部位の役割について検討した。7週齢SD系雄性ラットの硝子体内に薬液を注入し、その3日後に両側上丘内に4%fluoro-gold(FG)を注入してRGCを逆行性に標識した。硝子体内薬液投与の7日後に眼球を摘出し、網膜伸展標本を作製して、一定面積内においてFGにより標識されたRGCを計数した。NMDA(20および200nmol)の投与は生存RGC数の著明な減少を引き起こした。200nmol NMDAにより誘発されるRGC数の減少、網膜内網状層の菲薄化、TUNEL陽性細胞数の増加はいずれもグリシン結合部位遮断薬である5,7-ジヒドロキヌレン酸(300nmol)の同時投与によりほぼ完全に抑制された。さらに20nmol NMDAにより誘発されるRGC数の減少はグリシン結合部位アゴニストであるグリシン(10nmol)あるいはD-セリン(10nmol)の同時投与により増悪し、D-セリン分解酵素であるD-amino acid oxidase(30mU)を前投与することにより部分的に抑制された。以上の結果から、網膜内在性のD-セリンがNMDA誘発障害に寄与することが示された。内在性グリシン結合部位リガンドの量的変動は、興奮毒性による網膜障害に影響を与えうると考えられる。
「画中詞」の用いられた絵巻群の総合的研究

絵巻の中で、独立した詞書とは別に画面の中に書き入れられた文字を画中詞と呼ぶ。もともと画中詞は、長い画面に数場面を連続して描く絵巻の場面説明の「......するところ」という書き入れ文字から始まったと考えられるが、その後の画中詞は形式の上から三つに分類できる。第一形式は、連続画面の絵巻に用いられた場面説明や画中人物の会話を記すもので、鎌倉時代中期に華厳宗祖師絵伝や矢田地蔵縁起などに典型的にみられる。そして鎌倉時代後期の天狗草紙においては、場面説明より会話が主体となっている。第二形式は、鎌倉時代末期の尹大納言絵巻等の白描物語絵にみられるもので、一段の絵が短く、時間経過を持たないものであるが、詞書には簡単な状況説明を記して、画中に登場人物の会話を画面の余白がなくなるまで、画中詞として記している。この会話のみの画中詞では「一」「二」......の番号を付してその順が示されるが、こうした方法はすでに華厳宗祖師絵伝で用いられているところから、第二形式は第一形式から派生したと考えられる。そして、第三形式は、室町時代の御伽草紙に典型的にみられ、上の二つの画中詞の形式を受け継いで成立したと考えられるもので、独立した詞書を持たず、というか本来詞書であるべき部分が画面のなかに書き込まれたものである。画中詞が、この順に派生したと考えることには無理がないが、絵巻全体の中で遺品の割合が低く、画中詞が一般的な形式にならなかった理由の一つは、絵画としての純粋さを保とうとしたことにあると考えられる。そして逆に、画中詞が用いられたものは、強いリーダーシップを持って絵巻制作に当たった人物の存在が想定される。すなわち、絵師以上に絵巻の画面に支配力を持つ人物の存在である。このことは、個々の作品の制作事情についての史料的裏付けを要する問題であり、今後研究を続けることにしたい。
監査・保証業務における共通の基盤としての統一規準の策定に関する研究

本研究では,監査・保証業務における共通の基盤としての統一規準の策定に関する研究を行った。長吉は保証業務実施者が有すべき人的条件について研究し,その成果を3本の論文で公表した。伊藤は地方自治体の監査委員が行う保証業務に関する研究を担当し,初年度は次年度に実施するアンケートの内容について検討し,2年目はその結果に基づいて地方自治体の監査委員に対して監査委員監査についてアンケートを実施してその結果を分析した。竹原は実務家の観点から,合意された手続が保証業務と非保証業務のいずれに分類されるかについて研究を行い,また,その研究成果を踏まえて,契約選択の観点から保証業務を業務リスクとの関係で考察した。本研究課題における研究内容を明確にするため,長吉眞一(研究代表者)はわが国における保証業務を担当し,伊藤龍峰(研究分担者)は公会計における保証業務を担当し,そして,竹原相光(研究分担者)はアメリカにおける保証業務の研究を担当した。長吉は,保証業務実施者が保証業務を実施する際に有すべき独立性の概念を考察し,保証業務実施者には外観的独立性と精神的独立性の両方が求められることを指摘した。また,保証業務実施者が有すべき独立性と医師等の保証業務実施者以外の専門職業人の独立性との相違について,医師等には独立性はまったく必要ないと主張した。以上の成果は所属機関の紀要において発表した。伊藤は公会計の観点から保証業務を研究し,2件の研究報告と1件の論文発表を行った。研究報告の1件は,第34回日本公認会計士協会研究大会において,「兵庫県・神戸市・姫路市から地方公会計改革を展望する」と題するシンポジュームであり,他の1件は,デロイト・トゥシュ・トーマツ主催の研究大会において,「わが国自治体改革の新潮流」と題するパネルディスカッションであった。さらに,所属する機関の紀要に「監査委員監査をめぐる諸問題ー期末監査としての決算審査についてー」を発表した。竹原は,保証業務に関連してアメリカにおけるコンフォートレターを取り上げ,実務においては保証業務受託の可否をいかにして判断するか,保証業務の代替として合意された手続を用いる場合,保証業務は合意された手続とどのように関連しているか,そして,保証業務に関する基準及びその実務ガイドラインの設定と合意された手続との一体運営との関係について研究した。これらの研究は所属する機関の紀要に発表した。平成26年度は最終年度であり,昨年1年間で実施した研究について更なる検討を行った。まず,長吉は,当初の計画ではアメリカ・ニューヨーク所在のAICPAとIFAC等を訪問して,監査・保証業務に関する認識,方法,保証業務意見の表明方法等について意見交換する予定であった。しかし,昨年度は世界会計士会議の開催年に当たり,AICPAとIFAC等から対応が難しい旨の連絡があり,訪問と意見交換を断念した。そこで次善の策として,オーストラリア勅許会計士協会を訪問し,監査・保証業務に関する統一規準の策定について検討した。そしてその結果の研究成果として,保証業務実施者の人的基準に関し,監査基準・一般基準とJICPA倫理規則とを対照しながら「保証業務実施者の人的基準」という論文に取りまとめた。伊藤は公監査に関する研究として,地方自治体における監査委員を取り上げ,1監査委員の人数,内訳,報酬等,2監査基準設定の有無等,3定期監査,4決算監査について詳細なアンケートを実施し,その結果を分析した,そしてその成果を本務校の紀要や市販の雑誌で論述したほか,全国都市監査委員会総会(「今後の監査委員監査のあり方監査品質の向上、様々な視点から」)や,大学監査協会の研究会議(「監事監査と内部監査との連携大学におけるガバナンス機能強化のために」)等で招待され講演した。竹原は,実務家の視点から「合意された手続」を取り上げ,合意された手続の中心的な業務であるコンフォートレターの作成業務について,日本ではコンフォートレターの作成業務は非保証業務であるとされているのに対し,アメリカでは保証業務と規定されていることの違いとその根底にある思考の相違について研究した。そして,この研究成果は「『合意された手続』と保証業務の近接点」という論文に取りまとめ公表した。社会科学本研究課題のうち,平成25年度には次の3つの研究を予定していた。1監査・保証業務の具体的な変容の内容。2将来の監査・保証業務の具体的な内容。3将来の監査・保証業務の体系。研究代表者及び研究分担者は,これらのテーマについて担当の分野から検討した。まず,長吉眞一(研究代表者)は,日本の企業が実際に行っている監査・保証業務に関する調査について,論点を保証業務実施者の独立性に絞って研究を行い,その成果を所属機関の紀要に発表した。伊藤龍峰(研究分担者)は公会計における保証業務として,2件の研究報告を行ったうえで,さらに研究論文1篇を執筆し所属機関の紀要に発表した。

竹原相光(研究分担者)はアメリカにおける保証業務の研究として,コンフォートレターと合意された手続との関連を取り上げ,これも所属機関の紀要に発表した。ただ,当初予定していたオーストラリアとシンガポールの各公認会計士協会への訪問・意見交換と最近の現地実情調査は,現地の公認会計士協会の事情から平成26年度に持ち越すことになった。平成26年度は,まず前半において,長吉眞一(研究代表者),伊藤龍峰(研究分担者),及び竹原相光(研究分担者)がそれぞれの担当分野において研究を行う。この間,23か月に1回程度の割合で定期的に研究会を開催して,意見交換したり,研究内容や研究の進捗度合いについて相互の検討を行う。なお,当初予定していたニューヨークのAICPA,IFAC,および大監査法人への訪問・意見聴取は,平成26年に世界会計士会議が開催され現地の各団体が非常に多忙なことから実施を取りやめ,26年度後半にオーストラリアとシンガポールの各公認会計士協会への訪問・意見交換と最近の実情調査を行うことにした。平成26年度後半には,25年度に行った研究課題の取りまとめと26年度に実施した研究結果を踏まえたうえで,監査・保証業務全体の統一規準の策定に取りかかる。この間,研究代表者と研究分担者は監査や会計の研究会に出席して他の研究者と意見交換を行ったり,日本監査研究学会や日本会計研究学会で研究成果の発表を行う。平成25年度に予定していたオーストラリアとシンガポールの各公認会計士協会への訪問・意見交換と最近の実情調査については,平成26年が世界会計士会議開催の年に当たっているため,現地の公認会計士協会が非常に多忙なことから,平成25年度には実施しないことになった。平成25年度に予定していたオーストラリアとシンガポールの各公認会計士協会の訪問・意見交換と最近の実情調査については,平成26年に開催される世界会計士会議開催終了後の平成26年度後半に実施することにした。このため,旅費の一部を平成26年度に繰り越し,平成26年度分の助成金と合わせて使用する予定である。
光合成細菌の持つタイプ1反応中心内のキノン分子の探索と反応特性の解析

緑色イオウ細菌反応中心の改変によるキノン分子の分光学的検出を試みた。キノン合成遺伝子menGの破壊株はすべてmerodiploidとなり、コアタンパクのキノン結合領域への変異導入株も得られなかった。光合成反応に必須である遺伝子への変異導入には特別な実験系の確立が必要である。ヘリオバクテリア反応中心のキノンAlの配向を調べたところ、よい相関性を示すシミュレーション結果が得られなかった。少なくともPSIや紅色細菌で得られているキノンの配向角度とは異なることは間違いないが、今後、さらなるデータの精密化とともに測定条件の検討が必要である。またキノン含量をHPLCにより解析したところ、反応中心あたり約1分子のメナキノン-9(MQ-9)の存在が明らかとなった。光合成細菌のタイプ1反応中心の電子移動経路上には、二次電子受容体として機能するキノン分子の存在が示唆されてきた。本研究では、二次電子受容体を分光学的に検出し、その反応特性と物理化学的性質を明らかにする目的で開始した。材料として好熱性の緑色イオウ細菌とヘリオバクテリアを用い、それぞれ分子遺伝学的、生化学的・分光学的手法による解析を推し進めた。まず緑色イオウ細菌のキノン合成遺伝子menGを破壊することを試みた。menGはSAMを基質とするメチル基転移酵素であり、メチル基をなくしたキノンの酸化還元電位は大きく変化し、電子移動速度が変化することが期待された。しかしながらmenG破壊株はmerodiploidとなり、どうしても破壊できない必須遺伝子であることが示された。それゆえ来年度は、キノン結合領域の改変を試みていくことに方針転換することにしている。一方、ヘリオバクテリアから反応中心を調製し、暗処理条件下、および光蓄積条件下でフラッシュ照射後の過渡吸収変化を測定した。暗処理条件下ではP^+F_x^-に由来するE/A型の電子スピン分極(ESP)信号が得られ、これは従来の報告通りであった。光蓄積条件下では新規なA/E/A型のESP信号が得られ、この成分は約70μsで減衰し、同時にP^+ラジカルも消失した。P^+とA_o^-間、P^+とF_x^-間の電化再結合反応の時定数はそれぞれ100ns、4msであることがすでにわかっている。したがって今回見出された新規な信号はP^+A_1の電化分離状態形成に伴う過渡的な信号であると推測された。さらに本反応中心標品のキノン含量をHPLCにより解析したところ、反応中心あたり約1分子のメナキノン-9(MQ-9)の存在が明らかとなった。今後、キノン分子が二次電子受容体として機能しているかどうかを、再構成実験を通じて確認していく必要がある。本研究は、二次電子受容体を分光学的に検出し、その反応特性と物理化学的性質を明らかにする目的で行った。昨年はヘリオバクテリアから調製した反応中心において、P^+A_1^-に由来するA/E/A型の電子スピン分極(ESP)信号を検出することに成功した。本年はまず、この分極信号の精密化を行い(F_xの分極信号が一部重なっていた)、光化学系1反応中心(PS I)のE/A/E型とは大きく異なっていることを確認した。PS Iとの違いはキノン結合部位周辺のタンパク質環境および配向性の違いを反映していると考えられる。実際、アミノ酸配列からはヘリオバクテリアのキノン分子(A_1)結合サイトは電荷をもったアミノ酸残基が多く存在し、PS Iに比べてより親水的な構造であると推測される。次にキノンA_1の膜面垂直軸に対する配向角度を調べるために膜標品を調製後、ポリエステルフィルム上で乾燥させることにより配向性膜標品を調製した。外部磁場と膜面垂直軸との角度を変化させることによりESP信号強度の角度依存性を調べた。しかしながら得られたデータをもとにキノンの配向に関するシミュレーションを行ったが、よい相関性を示す結果が得られなかった。現在のところ少なくともPS Iや紅色細菌で得られているキノンの配向角度とは異なることは間違いないが、さらなるデータの精密化とともに測定条件の検討が必要である。さらにキノンが二次電子受容体として機能しているかどうかを、再構成実験を通じて確認していく必要がある。そこで膜標品をエーテル処理することにより、キノン分子を選択的に抽出することを試みた。現在のところ、未処理標品と比較してキネティックスには著しい違いは見出せないが、キノン含量を調べる必要がある。
EBV関連腫瘍における宿主の免疫状態およびmicroRNA異常の意義の解明

EBウイルスによる発癌機構を解明する上で,宿主の免疫状態がどのように関連しているかを検討する目的で研究を進めている.東京大学医学部附属病院病理部にアーカイブされている1990-2017年に採取された生検および手術検体の中で,EBER in situ hybridizationによりEBウイルス感染の有無が検索がされた症例をレビューした.その中で腫瘍細胞あるいは背景の炎症細胞にEBウイルスの感染が確認された約600例の症例を病理組織学的に検討し,腫瘍の組織型(癌,リンパ腫など)の同定や基礎疾患(臓器移植後,加齢,化学療法後など,免疫状態に関連する因子を含む)など臨床情報の検索,抽出を行った.またEBER-ISHを行い,EBウイルス陽性細胞数や分布について検討を行った.さらにその中から90例を抽出し,FirePlex miRNA assaysを用いたEBウイルス由来microRNAの網羅的発現解析,免疫組織化学的手法を用いたLMP1やEBNA2の発現パターンによる潜伏感染様式の決定,デジタルPCRによるEBウイルスのコピー数の解析も並行して行い,EBV由来microRNAの発現パターンと潜伏感染様式との関連やコピー数との関連を検討した.その結果,特定のmicroRNAの発現が腫瘍の悪性度や進行度と関連している可能性を見出した.さらに各症例において腫瘍内に浸潤する炎症細胞浸潤の種類や免疫関連分子(PD-1,PD-L1)などの発現を免疫組織化学的に検討し,腫瘍間での共通点や相違点を抽出し,これが腫瘍発生にどのように関連しているのかを明らかにすべく,検討を行っている.ヒト由来の組織検体を用いたmicroRNAの網羅的発現解析を行ったが,その結果の解釈に時間を要したため,in vitroでの検証に発展させる過程がやや遅れている.現在まで行った解析結果をもとに,宿主の免疫状態とmicroRNA発現の関連についてさらに検討を加える.また発癌や免疫回避に関与している可能性のあるmicroRNAを同定し,対象症例を増やしての臨床検体での発現解析やin vitroでの癌化機構の解明を行う予定である.EBウイルスによる発癌機構を解明する上で,宿主の免疫状態がどのように関連しているかを検討する目的で研究を進めている.東京大学医学部附属病院病理部にアーカイブされている1990-2017年に採取された生検および手術検体の中で,EBER in situ hybridizationによりEBウイルス感染の有無が検索がされた症例をレビューした.その中で腫瘍細胞あるいは背景の炎症細胞にEBウイルスの感染が確認された約600例の症例を病理組織学的に検討し,腫瘍の組織型(癌,リンパ腫など)の同定や基礎疾患(臓器移植後,加齢,化学療法後など,免疫状態に関連する因子を含む)など臨床情報の検索,抽出を行った.またEBER-ISHを行い,EBウイルス陽性細胞数や分布について検討を行った.さらにその中から90例を抽出し,ncounterを用いて網羅的にEBウイルス由来microRNAの発現解析を行っている.また,免疫組織化学的手法によりLMP1やEBNA2の発現パターンによる潜伏感染様式の決定,デジタルPCRによるEBウイルスのコピー数の解析も並行して検討している.今後,これらのデータを合わせて,臨床病理学的因子との関連などを検索し,宿主の免疫状態とmicroRNA発現の関連について解析する.また発癌に関与している可能性のあるmicroRNAを同定し,対象症例を増やして臨床検体での発現解析を行い,さらにin vitroでの癌化機構の解明を行う予定である.当初の計画通りに進行している.EBウイルスによる発癌機構を解明する上で,宿主の免疫状態がどのように関連しているかを検討する目的で研究を進めている.東京大学医学部附属病院病理部にアーカイブされている1990-2017年に採取された生検および手術検体の中で,EBER in situ hybridizationによりEBウイルス感染の有無が検索がされた症例をレビューした.その中で腫瘍細胞あるいは背景の炎症細胞にEBウイルスの感染が確認された約600例の症例を病理組織学的に検討し,腫瘍の組織型(癌,リンパ腫など)の同定や基礎疾患(臓器移植後,加齢,化学療法後など,免疫状態に関連する因子を含む)など臨床情報の検索,抽出を行った.またEBER-ISHを行い,EBウイルス陽性細胞数や分布について検討を行った.さらにその中から90例を抽出し,FirePlex miRNA assaysを用いたEBウイルス由来microRNAの網羅的発現解析,免疫組織化学的手法を用いたLMP1やEBNA2の発現パターンによる潜伏感染様式の決定,デジタルPCRによるEBウイルスのコピー数の解析も並行して行い,EBV由来microRNAの発現パターンと潜伏感染様式との関連やコピー数との関連を検討した.その結果,特定のmicroRNAの発現が腫瘍の悪性度や進行度と関連している可能性を見出した.さらに各症例において腫瘍内に浸潤する炎症細胞浸潤の種類や免疫関連分子(PD-1,PD-L1)などの発現を免疫組織化学的に検討し,腫瘍間での共通点や相違点を抽出し,これが腫瘍発生にどのように関連しているのかを明らかにすべく,検討を行っている.ヒト由来の組織検体を用いたmicroRNAの網羅的発現解析を行ったが,その結果の解釈に時間を要したため,in vitroでの検証に発展させる過程がやや遅れている.

現在,EBウイルス由来microRNAの網羅的発現解析,潜伏感染様式の決定,EBウイルスのコピー数の解析を並行して行っており,今後,これらのデータを合わせて,臨床病理学的因子との関連などを検索し,宿主の免疫状態とmicroRNA発現の関連について解析する.また発癌に関与している可能性のあるmicroRNAを同定し,対象症例を増やして臨床検体での発現解析を行い,さらにin vitroでの癌化機構の解明を行う予定である.現在まで行った解析結果をもとに,宿主の免疫状態とmicroRNA発現の関連についてさらに検討を加える.また発癌や免疫回避に関与している可能性のあるmicroRNAを同定し,対象症例を増やしての臨床検体での発現解析やin vitroでの癌化機構の解明を行う予定である.本年度,in vitroでの実験の実施にやや遅れが生じたため,本年度の残額を次年度の請求分と合わせ,次年度の研究実施に充てる予定である。
動的圧縮せん断力を利用した粉末の常温固化プロセス及び固体潤滑機能層の創出

本研究は金属粉や炭素と金属の複合材料粉に圧縮力とせん断力を同時に作用し、薄片(膜)状に固化する現象に関する研究である。本事業では、圧縮せん断法による成型物と摩擦摺動面に形成される移着層の形成プロセスの類似性を明らかにし、動的過程による結晶粒微細化プロセスの有用性および本手法による材料創成の可能性を示すことが出来た。本研究は接触する2面間で圧縮力とせん断力を同時に受ける金属粉あるいは炭素と金属の複合材料粉が固化し薄片(膜)状になる現象の生成メカニズム解明に関する研究である。この薄膜は以下の2つのプロセスによって生成される。(1)硬質炭素複合材料膜と摺動相手材金属の摩擦境界面に生成され、無潤滑で低摩擦を発現する(2)常温大気中で粉末に圧縮せん断力を与えることにより、加熱あるいは通電することなく膜(薄片)が得られる。平成22年度は硬質炭素複合膜における摩擦摺動によって形成される金属移着膜の形成条件とそのプロセスについて研究を行った。1)安定した移着層形成の条件探索異なる金属を分散させたMe-DLCによるピンオンディスク試験により安定した低摩擦発現の条件を定量的に評価した。硬質膜の機械的特性及び導電性、表面粗さ及び相手材の材質及び表面粗さによる影響と膜形成条件を考察し、硬質炭素膜の組成パラメータと低摩擦発現(移着層形成)条件との相関について定性的に評価した。炭素複合膜の硬度を維持しつつ低摩擦係数を得る組成条件を見出した。2)移着層及び摩擦痕の微細構造分析安定化した低摩擦を実現した摩擦痕および移着膜のナノ組織分析を行い、摩擦挙動と結晶の微細構造の関係評価を行った。炭素複合膜に含有する金属種や組成比による摩耗粉の違い、摩耗痕の状態を分析し、摺動相手材に移着するのは主に金属成分であり、摩耗粉を構成する炭素成分は移着しないことを明らかにした。(1)硬質炭素複合材料膜と摺動相手材金属の摩擦境界面に生成され、無潤滑で低摩擦を発現する(2)常温大気中で粉末に圧縮せん断力を与えることにより、加熱あるいは通電することなく膜が得られる。H23年度は、金属と同様の導電性を有し、同時に低摩擦を示す移着膜とその際に形成される摩擦痕のナノ組織分析、ならびに圧縮せん断法による金属粉の固化成形条件の検討を行った。1)移着層及び摩擦痕の微細構造分析及び形成プロセス解明硬質炭素複合材料膜とその摺動面に形成される金属移着層について、摩擦時のせん断挙動と結晶の微細構造の関係評価を行った。ここでは金属が選択的に転写され、負荷荷重により移着膜の微細構造および摺動特性が異なることを見出した。また、摩耗粉あるいは摩擦接触面の酸化膜による影響を排除するために高真空環境における摩擦摩耗試験およびその場分析装置による固化プロセスの解析を行い、金属種によって摩擦摩耗挙動に雰囲気依存性があることも明らかにした。2)圧縮せん断法による薄板の形成パラメータの確立及び微細構造分析硬質炭素複合材料膜の摺動では金属以外にも炭素や炭化物、金属酸化物が摩耗粉として固化されるため、固化プロセスの解明には核となる現象の抽出が必須である。本研究グループでは圧縮せん断法による軟質金属(Al)や脆性硬質金属(Si)に関する固化条件に関する制御パラメータを明らかにしており、純金属単一組成粉での固化及び複合粉末の固化成形プロセスを定量的に比較・評価した。その結果、圧縮せん断法による板状成型物の形成条件と微細構造解析ならびに機械的特性評価の相関を明らかにした。本研究では圧縮力とせん断力による複合プロセスに着目して微粒子が固化する現象を解明し、さらに接触面に固体潤滑膜を形成する低摩擦材料および粉末を常温大気雰囲気で固化する新しい材料プロセスを利用した高機能複合材料開発を目指している。平成24年度の研究実績は以下の通りである。1)移着層及び摩耗痕の微細構造分析及び形成プロセスの解明H23年度に引き続き、炭素-金属複合膜と金属の摺動摩擦境界面に形成される金属膜を主成分とした移着層(膜)のナノ組織分析を行った。走査電子顕微鏡、エネルギー分散型X線分析、原子間力顕微鏡、透過電子顕微鏡等の微細評価手法と高分解能微小領域X線回折による結晶構造解析などのマクロ的な結晶組織分析手法を用いて、形成される移着層の材料組織を明らかにした。ダイヤモンドライクカーボン(DLC)に金属を分散させたMe-DLCによるピンオンディスク試験を実施し、移着層形成による低摩擦発現プロセスについて定量的な研究を進めた。2)圧縮せん断法により作成された薄板の機械的強度および微細構造分析

1)の摩擦試験によって示された移着膜との類似性を考慮し、圧縮せん断法による固化成形膜を作成し、機械的特性ならびに微細構造分析を行った。Me-DLCの摺動では金属以外にも炭素や炭化物、金属酸化物が摩耗粉として固化されるため、金属混合粉や酸化粉の複合粉末の固化成形プロセスを定量的に評価した。以上の結果から、圧縮せん断法による成型物と摩擦摺動面に形成される移着層の形成プロセス・微細構造解析と機械的特性評価をから双方の類似性を明らかにし、動的過程による結晶粒微細化及び固化プロセスと材料創成の可能性を示すことが出来た。平成23年度は2面間に働く圧縮力とせん断力の同時作用による固体膜形成プロセスについて検討し、(1)硬質炭素複合材料膜と摺動相手材金属の摩擦境界面に生成される膜および(2)常温大気中で粉末に圧縮せん断力を与えることにより形成される膜の異なる成型手法によるそれぞれの膜について、材料特性と成形プロセスについて知見を得ることが出来た。これらの結果により平成23年度研究実施計画を概ね遂行したことから、上記達成度と評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では平成24年度に、純金属粉末、金属あるいは金属基複合材料による固化プロセスを詳細に検証し、マイクロスケールとマクロスケールの共通原理と固有現象を見出し、低摩擦及び安定した移着膜を形成する材料パラメータ、固化プロセスの特性パラメータの抽出を行う。更に、これらの結果をもとに大気中において低摩擦性を有する硬質炭素複合膜を開発する。また、粉末固化プロセスを従来の固体潤滑剤や炭素系素材と複合化し、低摩擦性を有する膜を創生する。
太陽地球系エネルギー問題における基礎過程の解明のための国際共同研究班の構成

太陽地球系物理学では、いま新たな局面を迎えつつある。それは太陽面活動を詳細にとらえる「ようこう」衛星のデータが得られるとともに、地球の比較的近傍を周回しつつその影響をとらえる「あけぼの」衛星、そして遠く磁気圏尾部で探査を続ける「Geotail」衛星の観測データによって実証的に現象の伝搬を捉えることができるようになったためである。この期に太陽地球系エネルギー問題において進行している諸研究をさらに一歩深めるため、基礎過程の解明を目指すことになった。そこで、1994年6月、太陽地球系エネルギー国際協力研究を中心にした国際シンポジウムが開催され共同研究班が構成された。特に中心となったテーマは、i)粒子加速過程の解明i)宇宙空間における波動粒子相互作用の巨視的作用への効果iii)大気及びプラズマにおける波動エネルギーの伝搬、であった。1994年6月5日-10日にわたって仙台で開催された第8回STP国際シンポジウムにおいて提出された問題は、I)太陽活動と惑星間空間、II)惑星間空間、磁気圏・電離圏結合系を介してのエネルギー及び物質の輸送、III)電離圏及び熱圏の相互作用、IV)中間圏及びその上下層への影響、V)太陽活動の成層圏並びに大気圏への影響、であった。この中から共通する基本事項として、i)粒子加速過程の解明、ii)宇宙空間における波動粒子相互作用の巨視的作用への効果、iii)大気及びプラズマにおける波動エネルギーの伝搬、の共通主題が整理された。この整理のため出張旅費及び会議費が使用された。また、太陽地球系エネルギー問題を通じて明らかになった基礎的問題とその解決に向かって方策は広く国際的に公表されたが、このため消耗品並びに印刷費が使用された。
アニマシオン運動を通したリテラシー育成と読書指導の関連に関する総合的研究

本研究では、スペインにおける読書へのアニマシオン運動を中心にして、読書とリテラシーの関連性を考究することを目的としてきた。昨年度の成果をふまえて、本年度は、1リテラシー育成のための読書指導に適切な理論的枠組みの構築と、2読み聞かせやアニマシオンの実践を踏まえた児童用図書・絵本類の収集及び教材の開発を行った。まず、昨年度に引き続き、アニマシオンセミナー(40時間コース)への参加を通し、アニマシオン運動の構造を把握してきた。昨年収集した読書心理学やリテラシー関係の文献との比較検討を行うことによって、理論的枠組みを構築した。報告書作成現在、論文投稿の準備中である。次に読み聞かせ実践については、大きな成果を挙げた。平成14年6月から11月にわたって、山形市立南部小学校の協力を得、6年生を対象に毎回読み聞かせを行い、読み聞かせに適した児童用図書・絵本類を多数選定することができた。逆に読み聞かせに向かない図書についても考察を進めた。最後に、今年度の研究成果の特徴は、具体的な教材の開発を山形市内の学校図書館担当教諭の協力を得ながら進められたことにある。読み聞かせやアニマシオンといった読書指導の方法を開発していくことが小中学校の教師にどのような意味があるか、また、どのような障害があるかを実践的に研究できたと考えている。以上の活動は、約100冊の読み聞かせ図書の収集、約20種類のアニマシオン用図書の選定と教材の開発、国際読書学会での口頭発表及び論文発表という成果としてまとめることができた。これらは、読書活動を行うことで、リテラシーを育成していく具体的な方法論を提示したものになったと考えている。本研究では、スペインにおける読書へのアニマシオン運動を中心にして、読書とリテラシーの関連性を考究することを目的としており、平成12年度分の研究計画としては、1読書指導関連文献における「読書」「リテラシー」の文献的調査2リテラシー研究者との意見交換・情報交換、3スペインにおけるアニマシオン運動の分析的検討、の3点を下位課題として設定した。それぞれについての実績の概要は以下のとおりである。1については、国際読書学会発行の図書・機関誌論文、及び日本読書学会発行の機関誌論文等を中心に、文献を収集し、いくつかの歴史的整理をしながら、分析を行った。その結果、欧米各国との「読書」「リテラシー」の相違を比較し、日本の「読書」概念を検討することができた。また、読書史・メディア論の観点からも現代における「読書」教育の再検討を行うことができた。2については、数回の国際学会参加・発表により、欧米およびアジア各国のリテラシー研究者との研究交流を行った。日本の読書教育における問題点を、教師文化・学校制度・児童文化等の広い視野から浮き彫りにすることができた。3については、アニマシオンセミナー(80時間コース)への参加を通し、アニマシオン運動の構造を把握してきた。アニマシオン運動の歴史的経緯や社会背景についての聞き取り調査を行った。それらのデータを、1及び2で得られた結果を参考にしながら検討している。平成13年3月現在、アニマシオン運動の基礎となっている読書理論の検討に入っているところである。