hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多重並列待ち行列モデルと知識ベースによるコンピュータ統合生産システム最適化の研究

製造業を中心としてコンピュータ統合生産システム(CIM:Computer Integrated manufacturing)の導入が進められ,企業経営全般への影響分析がなされている。本研究では,コンピュータ統合生産の問題を多重並列待ち行列システムの理論による数理モデル分析と知識ベースによる適応的な手法を展開した。研究の初期の段階において,時系列のフラクタル性を利用した予測手法を開発し,株価や在庫データ予測などの日常的な時系列について,有効であることを示した。また,これを待ち行列の流体近似モデルに適用し,生産ラインにおける最適処理,リ-ドタイム算出に有用であることを示した。また,生産システムなどにおけるデータ管理手法としてエキスパートシステムによる方法を開発し,知識ベースを用いたシステムの有効性を確認した。次のステップとしてコンピュータ統合生産システムを操作入力に対する動的計画問題として据え,双対問題をはじめさまざまな角度から理論を深化させている従来の研究を,ファジイ理論に基づく最適値の探索の基本となる理論の拡張と応用を行った。以上の理論を総合して,現在まで多重並列待ち行列問題に関して与えていた一般的な解析解(半順序サービス規律を含む)に加えて,知的システム構成,あいまいなシステム環境でのシステム設計などへの適用可能性が明らかとなった。以上の研究により得られた成果は,日本オペレーションズリサーチ学会,電子情報通信学会,経営情報学会等の研究会および学会誌等で公表された。
乾燥応答性カルシウム結合タンパク質RD20の機能解析とその応用

シロイヌナズナのストレス応答性遺伝子RD20は、カレオシンファミリーに属するカルシウム結合タンバク質をコードしている。カレオシンは種子の脂質貯蔵体として知られるオイルボディの構成因子として知られるが、RD20は種子では発現せず、乾燥・高塩濃度・ABA処理などのストレスに応答して植物体全体で高発現することから、ストレス応答に重要な役割を担うと考えられる。本研究では、RD20の生化学的および生物学的機能を明らかにすることを目的として、形質転換植物を用いた解析を行った。RD20ノックアウト変異体は、野生株と比べわずかに塩ストレスに対して感受性を示したものの、顕著な形質の変化は観察されず、他のストレス応答性カレオシンと機能重複していると考えられた。そこで、優性抑制効果を期待してRD20の各ドメインにアミノ酸置換変異を加えた変異型RD20を過剰発現させたところ、いくつかの変異体で稔性の低下などの形態変化が観察された。また、野生型のRD20過剰発現体は、対象植物と比較して形態的変化は観察されなかったが、糖などに対する応答が変化していた。糖のシグナルはABAやストレス応答と密接に関係していることから、RD20は糖シグナルを介したストレス応答経路に関与する可能性が示唆された。加えて、酵母ツーハイブリッド法によりRD20の相互作用因子を探索した結果、多数の候補遺伝子を得ることに成功した。シロイヌナズナにおける乾燥応答性遺伝子として単離されたRD20は、乾燥、高塩濃度、ストレスホルモンであるアブシジン酸(ABA)処理などにより非常に強い発現応答性を示し、RD26(NAC)やAREB1(bZIP)など多くのストレス応答性転写因子の標的遺伝子としても同定されている。GUSレポーターを用いたプロモーター解析の結果、RD20はストレスやABA処理に応答して植物体全体で高発現すること、また、通常の生育条件下では花および鞘で強く発現することを明らかとした。さらに、RD20のABA応答には、RD20プロモーター上のABRE配列を含む領域が必要であるが、乾燥ストレス応答には、さらに上流に存在する未知のシス配列が必要であることが示唆された。RD20タンパク質はカルシウム結合ドメインであるEF-handモチーフを有しており、これまでにそのカルシウム結合性が報告されている。近年の研究から、RD20タンパク質は種子の脂質貯蔵体として知られるオイルボディに局在するカレオシン(oleosin-like Ca2+ binding protein)であることが明らかとなった。本研究においても、GFPおよびその誘導体との融合タンパクを用いた細胞内局在観察により、RD20は細胞質内の顆粒状構造に、オイルボディを構成するオレオシンタンパク質と共に局在することを明らかにした。RD20は他のカレオシン遺伝子と異なり種子ではなくストレス応答時の植物体全体で高発現することから、ストレス応答に重要な役割を担うと考えられる。現在RD20の過剰発現体、発現抑制体およびノックアウト変異体を単離し、ストレス応答の変化について解析を進めている。
積極的な聞き手から話し手になるための英語会話参加能力―その教育効果の実証研究―

本年度は社交会話からさらに高度な英語運用が求められる英語討論の実験指導を行った。英語を専攻する大学2年生7人を対象とし、約8時間教授、練習を行った。また、活発な討論には相手との友好関係を維持することが必要なことから、英語表現を「配慮」の点から分析し、その意味を確認させた。これは指導「内省」という段階で学んだスキルが有効に使えるようになるというインタラクション研究の知見に基づく。そのような指導を通して、3月には英語を第2言語として使用する香港教育大学の学生たちと前もって与えられていたテーマについて、30分間の英語討論を実践させることができた。テーマは2種類用意した。ひとつは大学生の日常生活に基づくものとしたが、もうひとつは「マリファナは合法化されるべきか」で、話の内容は下調べをして、情報を準備し、自分の意見の根拠がないと討論自体行き詰まることが予想されるものとした。これは実際の社会では改まった場所で(会社の会議など)高度な話し合いをすることを見据えての選択である。実験授業で学んだ日本の学生たちだが、準備のためにこのテーマに関しては、討論リハーサルも行った。話しやすいテーマの討論では、中身の難しさという問題がないため、英語運用指導の成果をより明確にできる。香港教育大学での討論はビデオカメラとICレコーダーに収録され、次年度は文字起こしをした上で、指導項目の有効性を確認する。また、国際英語のインタラクションの成立/不成立という観点からの分析も予定している。本研究の計画は、もともと英語のポライトネス研究から始まり、日英談話構造、その中でも聞き手と話し手の役割に注目して研究してきた、過去の我々の知見に依拠してスケジュールが組み立てられている。知見を教育に応用し、その有効性を確認することを目的としているため、研究スケジュールの基本は会話指導項目の選出、実験会話指導、会話実践、データ収録、データセッションを通して、学習者の英語会話の変化の分析・確認、という流れで進行する。フェイズは初年度の「社交会話」の指導から2年目の「英語討論」へと進み、そのフェィズごとに実験指導や非英語母語話者(たとえば韓国人、台湾人、香港人学生)との会話データ収録および分析を試みる。3年めでは分析結果を統合し、指導項目の有効性を確認したうえで、指導法として具体的な形を提示していくが、本年度は「英語討論」のフェイズであり、学生への英語討論実験指導、香港大学への渡航を通して予定通りデータを収録することができた。また、初年度フェイズの「社交会話」での積極的参加に関して、論文と研究発表という形で公表することもできたため、概ね計画通りに進んでいると考える。今まで収集した英語社交会話データおよび英語討論データの分析をさらに進めて、指導の有効性を実証するとともに、指導法を策定し、研究論文および発表の形で公表していく。平成29年度は予定通り、英語会話能力の指導のための実験授業を留学経験のない7名の大学1年生を対象におこなった。それに先立ち、指導を受ける前の学生(2名)と留学生(2名インドネシアおよびマレーシア出身)との英語会話、フォローアップ・インタビューを国内にて実施することができ、指導を受けた学生とそうでない学生を比較できる参照データを得た。さらに実験授業を受けた学生の中から、TOEIC(LR)600点以上という条件をクリアし、かつ長期海外渡航経験のない学生を面接により4名選抜して、台湾(国立彰化教育大学)と韓国(ソウル公益大学)に出かけた。現地では日本人学生1名と台湾または韓国人学生2名の3人英語会話を収録し、台湾と韓国で合計8本のデータを収集することに成功した。英語会話は30分で内容は初対面会話が不自然でない場面に即した社交会話である。具体的には、現地大学に客員教授としてきている自分の大学の日本人の先生を訪ね、先生宅で現地学生との交流パーティーに出席したという設定の会話である。日本語の通じない相手2人に対し、1人で向き合う日本語母語話者の学生が英語でどの程度会話の主導権をとり、人間関係を構築できるかを検証するデータとなる。台湾および韓国での英語会話参加者のフォローアップ・インタビューも実施し、お互いの印象がどのようなものであったかや、英語会話そのものに対する印象も聞いている。以上の英語会話データやフォローアップ・インタビューは文字起こしをおこない、トランスクリプトを通して分析を進めていく。研究初年度の目標は以下の3点である。1.日本国内で日本語母語話者に対し、英語会話運用について、積極的に英語会話に参加するために有用で具体的な方策を指導する、2.英語会話運用の方策を教授されていない大学生と外国人との英語会話初対面データを日本国内で収録する、3.英語を外国語とするアジア圏、すなわち日本と同じ言語環境で英語を学習している現地大学生と日本語母語話者との初対面英語会話データを現地(日本語母語話者には心理的負荷が高くなると予想)で収録する。計画通り、以上の3種類の目標を達成することができたので、順調に進展しているとするが、収録英語会話データの文字起こしに時間がかかり、30年度に持ち越したため、計画以上の進展とは考えることができない。

そのような指導を通して、3月には英語を第2言語として使用する香港教育大学の学生たちと前もって与えられていたテーマについて、30分間の英語討論を実践させることができた。テーマは2種類用意した。ひとつは大学生の日常生活に基づくものとしたが、もうひとつは「マリファナは合法化されるべきか」で、話の内容は下調べをして、情報を準備し、自分の意見の根拠がないと討論自体行き詰まることが予想されるものとした。これは実際の社会では改まった場所で(会社の会議など)高度な話し合いをすることを見据えての選択である。実験授業で学んだ日本の学生たちだが、準備のためにこのテーマに関しては、討論リハーサルも行った。話しやすいテーマの討論では、中身の難しさという問題がないため、英語運用指導の成果をより明確にできる。香港教育大学での討論はビデオカメラとICレコーダーに収録され、次年度は文字起こしをした上で、指導項目の有効性を確認する。また、国際英語のインタラクションの成立/不成立という観点からの分析も予定している。本研究の計画は、もともと英語のポライトネス研究から始まり、日英談話構造、その中でも聞き手と話し手の役割に注目して研究してきた、過去の我々の知見に依拠してスケジュールが組み立てられている。知見を教育に応用し、その有効性を確認することを目的としているため、研究スケジュールの基本は会話指導項目の選出、実験会話指導、会話実践、データ収録、データセッションを通して、学習者の英語会話の変化の分析・確認、という流れで進行する。フェイズは初年度の「社交会話」の指導から2年目の「英語討論」へと進み、そのフェィズごとに実験指導や非英語母語話者(たとえば韓国人、台湾人、香港人学生)との会話データ収録および分析を試みる。3年めでは分析結果を統合し、指導項目の有効性を確認したうえで、指導法として具体的な形を提示していくが、本年度は「英語討論」のフェイズであり、学生への英語討論実験指導、香港大学への渡航を通して予定通りデータを収録することができた。また、初年度フェイズの「社交会話」での積極的参加に関して、論文と研究発表という形で公表することもできたため、概ね計画通りに進んでいると考える。今後は文字起こしをして、完成した英語会話データをもとに、英語会話運用能力の効果を検証するが、発話量、ターンの回数、発話内容、お互いの印象形成、笑いの回数等を指標として分析を進め、有効性を明らかにしていく。また、これらの英語会話運用能力をもとにしてディスカッション・ストラテジーについて、日本語母語話者が積極的にディスカッションをリードするために必要となる方策を抽出する。指導授業を通じてそれらのストラテジーを大学生に教授し練習をさせる。ディスカッション・ストラテジーを知り、実践できると判断される学生を選抜できたら、アジア圏に赴き現地の学生とディスカッションをさせ、その効果を探るためのデータを収録する。今まで収集した英語社交会話データおよび英語討論データの分析をさらに進めて、指導の有効性を実証するとともに、指導法を策定し、研究論文および発表の形で公表していく。
拡散過程の新しいシミュレーションの理論とファイナンスへの応用の研究

本研究の目的は、拡散過程X(t)のと関数fが与えられた時に期待値E[f(X(T))]の値を数値的に求める問題(弱近似問題)を、楠岡近似と呼ばれる新しい近似手法によって解決する方法を確立することであった。楠岡の研究により楠岡近似は既存の近似手法である、Euler-丸山近似に比して非常に少ない次元の数値積分によって近似を実現することが可能であることが示されていた。積分次元はMonte Carlo法を用いる限りにおいては、計算量に対して中立的であるので劇的な高速化は期待出来ない。しかし、quasi-Monte Carlo法は積分次元が小さくなると非常に高速になることが知られている。これらの事実から楠岡近似をquasi-Monte Carlo法と組み合わせることにより計算の高速化が期待されるが、現実の問題に適用する為には以下の様な未解決の問題が在った。1.汎用的な楠岡近似オペレータの構成の困難3.現実の問題に適用しての実証例の不在本研究は全ての問題を解決することに成功した。1.に関しては、本研究の開始時点に於いては計算機による記号計算によりオペレータを記号的に求めてそれを計算機上のプログラムに変換するというアプローチを考えていたが本研究で記号計算を経ずに常微分方程式の数値解法を用いる方法が発見された。これにより、非常に汎用性の高いプログラムライブラリが可能となるので、楠岡近似の実用化については決定的な成果であると考えられる。更にこの方法は、高次元正規分布とBernoulli列によって実現されるのでquasi-Monte Carlo法が自然に適用可能である為、2.も同時に解決している。3.については、この新しいアルゴリズムをファイナンスの問題に適用し、800倍という驚異的な高速化を実現した。本年度は、拡散過程のシミュレーション技術の開発において成果を得た。確率微分方程式で記述された拡散過程X(t,x)と関数fが与えられている時、その期待値E[f(X(t,x))]を求める問題は、確率数値解析の大きなテーマである。金融リスクの計算は、まさにこの問題に他ならない。この計算を行う方法として金融リスクの分野では次の方法がもっとも有用であり広く行われている。それは、拡散過程X(t,x)をEuler-丸山近似と呼ばれる方法で近似するという方法である。現在、拡散過程の近似は殆どこのEuler-丸山近似で行われており、また、この近似計算の研究もEuler-丸山近似を前提としたものが殆どである。研究代表者は、Euler-丸山近似とは別の近似方法である楠岡近似を用いることによって金融リスク計算の劇的な高速化を実現した。楠岡近似を用いると近似計算を数値積分に帰着させたとき、その積分空間の次元を非常に小さくすることが出来る。その結果として、数値積分の速度が非常に高速になる。本年度の結果によれば、ある種の金融派生商品の価格計算は楠岡近似を用いるとEuler-丸山近似を用いた場合に比べて約6000倍高速である。この結果は、今後、金融リスク計算の分野においては、シミュレーションの技法がEuler-丸山近似から楠岡近似によるものにとって代わられるであろうことを示しており、非常に重要な結果である。本年度は次の様な二つの大きな進展が見られた。これらは、事前には予想されていなかったものであり、当初の計画には無い成果である。[1]数式処理を用いない楠岡近似のアルゴリズムの開発。これ迄は楠岡近似を実現するために自由Lie環の計算を必要としていた。これは対象とする方程式が複雑になるばあい記号処理プログラムによって計算機で実行する必要があった。これに対し新しいアルゴリズムは、楠岡近似をRunge-Kutta法の拡張として得られるような数値計算法に帰着させるものである。

これは実用上非常に大きな意味をもつ。[2]楠岡近似の近似精度が漸近展開を有すること。Oxford大学のNicolas Victoirと共に前述[1]のアルゴリズムを開発し、これの有効性を実証したとき、このアルゴリズムに対し、Romberg外挿法と呼ばれる方法が適用可能であることを発見した。これの証明を得た。本研究のテーマは本研究の研究分担者によって提唱された、確率微分方程式の弱近似の新しい方法(楠岡近似)を実現するアルゴリズムを開発し、それのファイナンスへの応用の可能性と有用性を探ることである。楠岡近似をそのまま実現する為には厖大な記号計算が必要となり、これは計算機の上で数式処理プログラムを用いて行なわざるを得ないものであり、これが楠岡近似を実際に用いるにあたっての非常に大きな障害となっていた。我々は昨年度、Oxford大学のNicolas Victoirと共同で記号計算を一切用いず、常微分方程式の数値解法のみを用いて楠岡近似を実現するアルゴリズムの開発に成功した。本年度、我々は、やはり数値解法のみで楠岡近似を実現するこれとはまた異なったアルゴリズムの開発に成功した。そして、これら二つのアルゴリズムを既存のEuler-丸山近似法と共にファイナンスにあらわれる確率微分方程式に対して適用しその有用性を調べた。その結果、本研究で得られたアルゴリズムを低食い違い量列と併用することによって、既存のEuler-丸山法と低食い違い量列との併用に対して、1000倍程度の高速化が実現されること、及び、本研究で得られたアルゴリズムは計算機への実装が容易であり非常に実用性が高いことがわかった。これらの結果を、二つの国際シンポジウム(1^<st>.AmaMeF Conference. "Numerical Methods in Finance" February 1-3, 2006, Inria-Rocquencourt, Franceおよび"Stochastic Processes and Applications to Mathematical Finance 2006" March 6-10, 2006,立命館大学琵琶湖草津国際キャンパス)で発表した。現在、論文作成中である。
リボソームの翻訳伸長停止と共役したmRNA分解 : 植物における新規転写後制御の研究

本研究はS-アデノシルメチオニン(SAM)に応答して,シロイヌナズナのCGS1 mRNA上で起こる翻訳停止がmRNA分解を誘導する機構を明らかにすることを目的としている。この制御では,翻訳停止したリボソームを認識してmRNA分解機構が働くと考えられるため,まずはじめに,翻訳停止したリボソームの状態を明らかにすることを目指した。平成23と24年度はSAMによって翻訳停止したリボソームが抗生物質のピューロマイシンと反応しにくいことを明らかにした。平成25年度は,翻訳停止したリボソームとピューロマイシンの反応性をさらに詳しく解析した。前年度よりもタイムポイントを増やし, 3秒15分までに設けた17点を測定し,ピューロマイシン反応の速度を定量的に比較した。その結果, SAMによって翻訳停止したリボソームは転座前の状態で止まっていることが明らかになり,先行研究を強く支持した。一方, SAMで翻訳停止したリボソームに追突した後続のリボソームのピューロマイシン反応は,転座前と転座後の中間的な値を示した。この,中間的なピューロマイシン反応速度から,追突したリボソームの約6割が転座前,約4割が転座後であることが明らかになった。以上の内容をまとめた学術論文は, Yui Yamashita et al., "Ribosomes in a Stacked Array"として, Journal of Biological Chemistry誌に採択され,印刷中である。(抄録なし)本研究はS-アデノシルメチオニン(SAM)に応答して,シロイヌナズナのCGS1 mRNA上で起こる翻訳停止がmRNA分解を誘導する機構を明らかにすることを目的としている。翻訳停止したリボソームを認識してmRNA分解機構が働くと考えられる。そこで,今年度はSAMに依存した翻訳停止段階を分子レベルで特定することを目的とした。これまでの解析により翻訳停止はリボソーム転座の段階で起こることが示されていた。この転座反応が分子レベルでは約10段階の分子反応から成るため,どの段階で翻訳停止が起こるのかを特定する必要があった。転座中のリボソームにはピューロマイシンが作用しにくいことを利用して,翻訳停止段階を特定した。その結果,翻訳停止したリボソームとピューロマイシンとの反応性は低くいことが明らかになった。このことから,SAMによる翻訳停止が転座の段階で起こると考えている。SAMによる翻訳停止を起こしたリボソームは後続のリボソームの進行を妨げ,停滞させる。CGS1のmRNA分解はこの複数個のリボソームの停滞と相関して起こる。複数のリボソームの停滞を分子レベルで議論するために,SAMによって停止したリボソームを先頭として,後続のリボソームが停滞する間隔を明らかにした。そして,後続のリボソームとピューロマイシンとの反応性が高いことから,後続のリボソームが転座後の段階で停止していることが示唆された。以上の内容をまとめた学術論文を作成中である。平成23年度はSAMによって翻訳停止したリボソームが抗生物質のピューロマイシンと反応しにくいことを明らかにした。平成24年度は,翻訳停止したリボソームとピューロマイシンの反応性をさらに詳しく解析した。先行研究により,SAMによる翻訳停止が一時的であり,翻訳が再開することが示されている。そして,この翻訳の再開をシクロヘキシミドが阻害する。シクロヘキシミド存在下でピューロマイシン反応を行ったところ,翻訳停止したリボソームとピューロマイシンの反応が強く抑制されることが明らかになった。このことから,シクロヘキシミド非存在下でのピューロマイシンとの反応性には,翻訳再開によるピューロマイシン反応の促進が含まれていると考えられた。翻訳停止位置で途切れたOGS1 mRNAを翻訳したリボソームのピューロマイシンとの反応性を調べた。その結果,SAM添加条件でのみピューロマイシン反応が抑制された。また,翻訳停止を引き起こさないmto1-1変異型のCGS1 mRNAを翻訳した場合には,SAMを添加してもピューロマイシン反応は抑制されなかった。このことから,SAMによる翻訳停止に伴ってピューロマイシン反応が抑制されることが支持された。

この,中間的なピューロマイシン反応速度から,追突したリボソームの約6割が転座前,約4割が転座後であることが明らかになった。以上の内容をまとめた学術論文は, Yui Yamashita et al., "Ribosomes in a Stacked Array"として, Journal of Biological Chemistry誌に採択され,印刷中である。SAMによって翻訳停止したリボソームの翻訳停止段階を特定することができた。更に,当初は予定していなかったが,翻訳停止したリボソームによって進行が妨げられる,後続のリボソームの停滞についても解析を進めることができた。結果として,先頭と後続のリボソームとでは翻訳停止の状態が異なるということが示された。SAMによる翻訳停止はCGS1遺伝子に特異的な現象であるが,リボソームの追突はmRNAの品質管理においても重要である。SAMによって翻訳停止したリボソームがピューロマイシンと反応しにくいことを明らかにした。他のシステムではリボソームのペプチジルトランスフェラーゼセンターの活性が抑制され,ピューロマイシン反応も抑制されることが報告されている。本研究では,複数の抗生物質を用いた解析から,SAMによる転座の阻害がピューロマイシン反応を強く抑制することを示した。転座に伴うピューロマイシン反応の抑制を調べた例は,真核生物では他に例がない。SAMがいかにしてCGS1 mRNA上での翻訳停止を引き起こすのかを解明することを目的とする。SAMの作用メカニズムは制御の全体像を解明する上で核心となるため,非常に興味深い。試験管内翻訳系という単純な系でSAMに依存した翻訳停止が再現されること,制御にはCGSの新生ペプチドが必要であることから,SAMはリボソームに作用するという作業仮説をたてた。試験管内翻訳系を用いてCGS1 mRNAを翻訳中のリボソームを合成し,SAMとの結合を,平衡透析法とフィルター結合アッセイによって検出する。試験管内翻訳系という単純な系でSAMに依存した翻訳停止が再現されることから,SAMは抗生物質のようにリボソームに作用するという作業仮説をたてた。試験管内翻訳系を用いてCGS1 mRNAを翻訳中のリボソームを合成し,SAMとの結合を,フィルターバインディングアッセイとポリソーム解析によって検出する。(抄録なし)
学習成果の社会的活用の促進と人材の顕在化を目指すeポートフォリオの発展的活用研究

学習成果の活用を促進するeポートフォリオの発展的活用研究として、平成29年度に引き続き大阪府茨木市教育委員会の協力を得て、学習成果活用相談会を試行した。また、これらの実践に向けた研究会を開催した。なお、マイナンバーカードの活用の可能性調査については、国の検討状況の把握にとどめた。(1)学習成果活用相談を担う相談員の研修平成29年度に行った学習成果活用相談の試行調査の結果をふまえて、相談員研修プログラムを企画し平成30年度の試行調査にあたる相談員を対象に研修を実施した。(2)学習成果活用相談の試行評価学習成果を生かしたいとする市民を実際に受け入れ、茨木市立生涯学習センターの相談員と生涯学習・社会教育行政の経歴を持つ相談員が相談業務に対応した。多様な学習成果とさまざまな状況を持つ市民に対し、その活用を支援する相談員にどのような情報と力量が求められるか評価・分析を行うものである。試行調査では、相談者である市民と相談員の間の情報の共有と相互理解が重要であることの認識から、これらの共有にいたるプロセスを詳細に把握するため、相談記録を電子的に採取するスマートペン(IoTデバイス)を活用した。これらの実践データは、学習成果活用を支援する相談業務と相談員の要件を分析・考察するための重要なデータとなる。また、平成29年度の試行評価データと比較分析することにより、相談員研修相プログラム談員の育成プログラム開発に役立てる研修プログラムの効果測定や改善要件の分析に生かす。この試行調査は次年度に継続し、その評価を行う予定である。2018年6月の大阪北部地震の発生により、研究協力を得て試行・評価を予定していた茨木市生涯学習センターが避難施設となり、同施設は大幅に業務を制限した。さらに、2018年9月には関西地方を通過した台風21号により、ふたたび生涯学習センターが避難施設となった。これらの自然災害と協力機関の状況から、当初計画していた試行・評価による研究の推進を見合わせざるを得ない状況となった。茨木市との協議を経て平成31年3月に再開したが、当初の研究計画を推進するため研究期間を延長し、次年度に継続することとした。市民の積み重ねきた学習成果や活用を考える状況は多様であり、学習成果活用支援における実践的データの蓄積は重要である。そのため、平成30年度までに行った学習成果活用を支援する相談の試行調査をさらに進め、評価データの蓄積を図る。合わせて相談員の研修を試行し、その効果と課題を分析することで育成プログラムのモデルを導出する。また、学習成果活用を支援する相談業務のモデルと、相談員の育成プログラムのモデルについて、これらの相談業務の導入と相談員の育成が期待される関係機関のニーズを把握するため、調査を実施し本研究の成果の活用に向けた可能性を分析する。これらをもとに、関係の研究者等の参加による研究会を開催し、提言としてまとめる。なお、マイナンバーカードの活用については、国の普及検討が遅れているが、引き続き可能性を調査する。学習成果活用の促進を目指したeポートフォリオの発展的活用を促進するため、平成28年度は、国内外の事例調査、学習成果活用支援プログラム研究、マイナンバー活用調査を行った。(1)国内外の事例調査では、フランスのロレーヌ大学、イギリスのウェールズのLANTRA、イギリスのミドルセックス大学の取り組みを訪問調査した。これらの調査から、eポートフォリオを地域人材の顕在化の枠組みに活用することによる可能性や、多様な出口(就業・社会活動)が見える人材育成のプログラム化の成果、企業等での経験的学習成果を社会的通用性を持つ単位認定し人材の顕在化に果たす大学の新たな取り組みを確認することができた。一方、国内の取り組み事例が少ない中で、宇都宮大学の地域人材育成と活動支援の取り組みに注目し、実践成果と課題を調査した。(2)これらをもとに、学習成果活用支援プログラムについて、生涯学習・社会教育研究者や高等教育機関の地域連携を推進する実践者などから構成するワーキンググループを編成し、5回にわたって研究会を開催した。先進事例から得た支援プログラムの枠組みを整理するとともに、次年度に予定していた支援人材の役割についても検討を進めた。(3)マイナンバーカードを本人確認や学習成果の情報連携に生かす可能性の調査については、内閣府情報通信技術総合戦略室へのヒアリング調査を実施したが、マイナンバーカードの普及が遅れている状況から、継続調査に留めた。本研究では、学習成果活用支援に関する高等教育、生涯学習・社会教育関係者および研究者の幅広い立場からの検討が求められることから、平成28年度は当初の計画以上に研究協力者としての招聘を行い、研究ワーキングも回数を増加させて開催した。これにより当初の研究計画に加え、支援人材の役割についても検討を進めた。学習成果の活用を促進するeポートフォリオの発展的活用研究として、平成29年度は国内の事例調査、学習成果活用相談の試行評価を行った。(1)国内の事例調査では、高等教育機関における学習成果活用支援の事例として兵庫大学エクステンションセンターを訪問調査した。市民への公開講座を開催するとともに、その講師の一部を学習成果を活用する市民が担っている。今後は、公開講座受講者への相談体制を充実したいとし、その方策としてeポートフォリオも考えられるとしている。本研究が対象とする学習成果活用を支援する相談業務と、その支援方策の研究成果が期待される事例調査となった。(2)学習成果活用を支援する相談業務の実践研究として、大阪府茨木市教育委員会の協力を得て、学習成果活用相談会を試行しその評価を行った。

実際に学習成果を生かしたいとする市民を受け入れ、茨木市立生涯学習センターの相談員と地域のシニアの活動を支援する相談員が対応した。3ヶ月の試行期間の中で、多様な学習成果とさまざまな状況を持つ市民に対し、その活用を支援する相談員にどのような情報と力量が求められるか評価・分析を行った。その結果、相談者である市民と相談員の間の情報の共有と相互理解が重要であることを確認した。また、これらの共有にいたるプロセスを詳細に把握するため、相談記録を電子的に採取した。これらの実践データは、学習成果活用を支援する相談業務と相談員の要件や、相談員の育成プログラム開発に役立てる重要なデータとすることができる。これまでの理論的研究に加えて、研究成果の活用が想定される地域の関係機関で試行調査を行うことができた。この試行調査で得たデータを生かして、本研究における学習成果活用を支援する相談業務と相談員の育成プログラムの研究をさらに進めることができる。学習成果の活用を促進するeポートフォリオの発展的活用研究として、平成29年度に引き続き大阪府茨木市教育委員会の協力を得て、学習成果活用相談会を試行した。また、これらの実践に向けた研究会を開催した。なお、マイナンバーカードの活用の可能性調査については、国の検討状況の把握にとどめた。(1)学習成果活用相談を担う相談員の研修平成29年度に行った学習成果活用相談の試行調査の結果をふまえて、相談員研修プログラムを企画し平成30年度の試行調査にあたる相談員を対象に研修を実施した。(2)学習成果活用相談の試行評価学習成果を生かしたいとする市民を実際に受け入れ、茨木市立生涯学習センターの相談員と生涯学習・社会教育行政の経歴を持つ相談員が相談業務に対応した。多様な学習成果とさまざまな状況を持つ市民に対し、その活用を支援する相談員にどのような情報と力量が求められるか評価・分析を行うものである。試行調査では、相談者である市民と相談員の間の情報の共有と相互理解が重要であることの認識から、これらの共有にいたるプロセスを詳細に把握するため、相談記録を電子的に採取するスマートペン(IoTデバイス)を活用した。これらの実践データは、学習成果活用を支援する相談業務と相談員の要件を分析・考察するための重要なデータとなる。また、平成29年度の試行評価データと比較分析することにより、相談員研修相プログラム談員の育成プログラム開発に役立てる研修プログラムの効果測定や改善要件の分析に生かす。この試行調査は次年度に継続し、その評価を行う予定である。2018年6月の大阪北部地震の発生により、研究協力を得て試行・評価を予定していた茨木市生涯学習センターが避難施設となり、同施設は大幅に業務を制限した。さらに、2018年9月には関西地方を通過した台風21号により、ふたたび生涯学習センターが避難施設となった。
DNA除去修復におけるXPA蛋白質の機能解析

酵母two-hybridsystemを用いたスクリーニングにより、XPA結合蛋白質として、RPAの34kDa(p34)サブユニットを同定し、すでに報告している。RPAはp70、p34、p11よりなるヘテロ三量体であるが、XPAはp34だけでなくp70とも結合した。また種々の組換え短縮XPAを作成し、p70との結合にはXPAの中央部分が、p34との結合にはN末端部分がそれぞれ必要であることを明らかにした。さらに、XPAの損傷DNAに対する結合能がRPAの共存により高まることを示した。XPAのRPA結合領域は、以前に決定したERCC1結合領域とは異なっていたので、XPA/RPA/ERCC1複合体の形成を調べたところ、その複合体の存在を確認した。次に、これらの蛋白質間の結合の動態をBIAにより解析した。センサーチップ上に固定化したXPAに対してRPAはすばやく結合しすばやく解離するが、ERCC1はゆっくり結合しゆっくり解離した。XPAのRPA、ERCC1に対する解離定数はそれぞれ1.9X10^<-8>M、2.5X10^7Mであった。また、RPAがXPAに結合した後でもERCC1はXPAに結合できるが、ERCC1がXPAに結合した後ではRPAはXPAに結合できなかった。この結果は、複合体の形成過程において、3つのコンポーネントの結合に順序があることを示唆している。酵母two-hybrid systemを用い、HeLa細胞由来cDNAライブラリーをスクリーニングすることにより、9種類のXPA結合蛋白質のcDNAを単離した。そのうち5つが新規の蛋白質をコードしており、2つ(GH17、HL12)については完全長のcDNAを単離した。GH17は374アミノ酸よりなる41kDaの蛋白質を、HL12は740アミノ酸よりなる87kDaの蛋白質をコードしていた。
高等植物における葉緑体RNAポリメラーゼシグマ因子の研究

これまでの研究で、6種のシロイヌナズナ葉緑体シグマ因子遺伝子のうち、SIG2(第一染色体上腕部)へのT-DNA挿入変異株(以下3117株)の単離に成功している。この株では、発芽初期から光合成組織が黄緑色を呈し、顕微鏡的にも発達不全の小さな葉緑体しか形成することができない。そして、シグマ因子の保存領域3に対応する位置にT-DNAが挿入されていること。SIG2遺伝子を含むゲノム領域の導入により表現形質が相補されることから、3117株ではSIG2機能が失われているものと考えられる。SIG2が葉緑体シグマ因子遺伝子であることから、何らかの葉緑体遺伝子の転写異常が黄緑化の原因と考え、光合成系遺伝子などの転写産物の発現を解析したが、変化は見られなかった。また、rbcSやcab等の核コードの光合成遺伝子の発現にも影響がなかった。しかし、Western法による蛋白質量の解析では、光合成関連の蛋白質量がかなり減少していた。mRNAと蛋白質量が対応しないことから、翻訳や蛋白質の安定性関連の因子の関与が示唆された。このような視点から、翻訳装置関連遺伝子の発現を中心に解析を進めたところ、葉緑体発達過程において複数種のtRNA量が明らかに減少していることを見出した。その中には、翻訳開始に必須なtrnfM-CAUや、クロロフィル生合成の初期段階に必須なglutamyl-tRNA(trnD-GUC)も含まれていた。SIGB欠損による葉緑体分化不全は、かなりの部分がこれらtRNA量の減少により説明しうると考えられた。
ＨＤＬ亜分画コレステロールのホモジニアス法の開発と臨床応用に関する研究

我々はカチオン系界面活性剤とポリエチレングリコール修飾酵素をコレステロール測定系に加えるとHDL3-Cを選択的に可溶化することを見いだし、分離操作が不要で簡便なHDL3-Cのホモジニアス測定法を開発した。尚,HDL2-Cは総HDL-Cから差し引いて求めることとした。本法の同時再現性は,HDL3-Cが1030 mg/dlの範囲でCV%2.0%以下であり,本法と超遠心法との相関はn=20回帰式y=0.884x+4.807,r=0.841となった。本法は自動分析装置を用いてHDL3-Cを微量検体で簡便・迅速に測定できることから,動脈硬化性疾患の治療・予防に大きく貢献できるものと考えられる。HDLは、比重や粒子サイズ,アポ蛋白の組成などの違いから、HDL2とHDL3の主要亜分画に分類される。HDL2は抗動脈硬化作用を有するが、HDL3の増加(HDL2/HDL3の低下)は動脈硬化を促進させる。本研究では、HDL2およびHDL3のコレステロール(HDL2-C, HDL3-C)を簡便に自動分析装置で分別測定できるホモジニアス法を開発し、その臨床応用を目指す。平成25年度の計画は、界面活性剤のリポ蛋白選択性の検討である。そのための手順を以下に示す。1健常人血清から超遠心を用いてリポ蛋白画分(HDL2、HDL3、LDL、VLDL)を分離する。2各種界面活性剤を加えたコレステロール測定試薬を調製する、3分離した各リポ蛋白画分を試料として測定する。HDLは、HDL2とHDL3の亜分画に分類される。HDL2は抗動脈硬化能を有し、HDL3の増加は動脈硬化を促進させる。HDL2およびHDL3のコレステロール(HDL2-C, HDL3-C)を測定することは動脈硬化性疾患の予防・治療に重要な情報を提供する。本研究は、界面活性剤などを利用してHDL2-C、HDL3-Cのホモジニアス法を開発し、その臨床応用を目指す。平成24年度の計画は、1健常人血清からのHDL2、HDL3の分離、2基準法となる測定法の確立である。2HDL2-C、HDL3-C簡易法として平野らのヘパリン-Mn沈澱法があるが、この方法がホモジニアス法の基準法として妥当であるかどうかを、上述の検体を用いて超遠心法との相関性を検討した。HDL2-Cの相関(x:超遠心法、y;平野法)は、n=34、y=1.189x+2.262、r=0.9309、HDL3-Cの相関は、n=34、y=0.703x+0.038、r=0.853となり、高い相関性を示した。これらの結果より、ホモジニアス法の基準法として、当面、平野法を用いることとした。HDLは,比重や粒子サイズなどの違いから, HDL2とHDL3の主要亜分画に分類される。HDL2は冠動脈疾患に対して防御作用を有するが,HDL3の増加(HDL2/HDL3の低下)は冠動脈疾患を促進させることが知られており,HDL2およびHDL3のコレステロール(HDL2-C, HDL3-C)を測定することは動脈硬化性疾患の予防・治療に重要な情報を提供する。このため,今回の研究では,約270種類の界面活性剤の中からHDL3-Cに選択性の高い界面活性剤を検索し,この界面活性剤をコレステロール測定系に用いて,血清中のHDL3-Cを特異的に測定できるホモジニアス法を開発した。本法の同時再現性は,HDL3-C 1030mg/dlの範囲でCV<2.0%であり,直線性は総HDL-C濃度70 mg/dlまで良好な結果を示した。また,本法と沈殿法である平野法(Hirano T, et al: Journal of Lipid Research, 49, 2008)との相関は,HDL3-Cでは,n=46回帰式y=0.776+7.53,相関係数r=0.852であり,HDL2-Cでは,n=46回帰式y=0.958ー1.410,相関係数r=0.965となった。

本法は自動分析装置を用いてHDL2-CとHDL3-Cを微量検体で簡便・迅速に測定できることから,HDL亜分画の異常を簡単にスクリーニングすることが可能となり,動脈硬化性疾患の治療・予防,HDL代謝系の研究,臨床データの蓄積等に大きく貢献できるものと考えられる。医歯薬学昨年同様、超遠心によるHDL2(比重1.0631.125)とHDL3(比重1.1251.21)の分離は、塩濃度の調整やスライスなど難しいため時間を要する。また、約400種類の界面活性剤の反応性からHDL選択性、さらにHDL2、HDL3選択性のある界面活性剤を検索しているが、試薬に用いる酵素が酵素精製メーカーによって反応性が異なるので、各種酵素と界面活性剤との組み合わせとデータ解析に苦労している。超遠心によるHDL2(比重1.0631.125)とHDL3(比重1.1251.21)の分離は、塩濃度の調整やスライスなど難しいこともあり、ほぼ同一の再現性を得るためにかなりの時間を要した。従って、当初予定していたHPLCおよびアフィニティクロマトグラフィーを用いたLpA-IとLpA-I/A-IIの分離を実施しなかった。ホモジニアス法を開発するための基準的測定法として、煩雑な超遠心法の代わりに、簡易的な平野らのHDL2-CおよびHDL3-C沈澱法を選択し、その定量的正確性を確認した。平野らの報告ほどの相関性は得られなかったが、本研究に用いる基準法としては十分可能であると思われる。アニオン系界面活性剤の数種類で反応性にHDL選択性が認められ、さらに、HDL2とHDL3との反応性に違いが認められた。26年度はこれらの界面活性剤を中心に検討を進める。ホモジニアス法の測定系には、第1段階でHDL以外のリポ蛋白を界面活性剤とカタラーゼを用いて消去し、第2段階で残存するHDLを測定する消去法と第1段階でHDL選択性のある界面活性剤を用いて可溶化して測定する選択的可溶化法がある。どちらの測定系が可能かを検討し、測定試薬を調製する。平成25年度は、界面活性剤等のHDL亜分画選択性のスクリーニングを中心に行う。これには、かなりの時間を要するものと思われる。方法としては、HDL2、HDL3、LDL、VLDL、CMの5画分を対象として、428種類の界面活性剤「陽イオン性(n=25)、陰イオン性(n=82)、非イオン性(n=286)、両性(n=8)、その他(n=27)」のリポ蛋白選択性を検討する。次に、選択性のある界面活性剤が見つかった場合、濃度調整、界面活性剤と酵素(コレステロールエステラーゼ、コレステロールオキシダーゼなどの測定系の酵素、ホスホリパーゼD、スフィンゴミエリナーゼ等)との組み合わせ等についても検討する。スフィンゴミエリンやホスホリパーゼなどの酵素や試薬を購入予定であったが、別の研究費で購入した酵素の残りを使用したため次年度に持ち越しとなった。次年度研究費(B-A):70,4201円、25年度請求額:500,000円使用計画:1試薬代:900,000円、旅費:100,000円、その他:20,4201円当初の計画では、24年度予算は使い切る予定であった。しかし、年度末に発注予定の試薬(酵素など)で国内在庫がなく納品に12ヶ月を要する試薬があったため、次年度持ち越しとした。次年度研究費(BーA):361,753円、25年度請求額:500,000円使用計画:1試薬代:600,000円、旅費:100,000円、その他:161,753円
代数幾何学と符号理論の研究

まず,符号理論については,符号の孤立半径に関し,[7,4,3]-Hamming符号の孤立半径が2√<2>/7・11に等しいことを示し,その結果をまとめてMax-Planck研究所の論文シリーズに発表した.まず,符号理論については,符号の孤立半径に関し,[7,4,3]-Hamming符号の孤立半径が2√<2>/7・11に等しいことを示し,その結果をまとめてMax-Planck研究所の論文シリーズに発表した.符号理論に関しては,次の定理を中心とする論文を作成し投稿した.定理1 [7,4,3]-ハミング符号は完全孤立であり,孤立半径は2√<2>/7・11で与えられる.正標数の代数多様体に関しては次のような結果を得た.Xを正標数の代数的閉体k上のK3曲面とし,OxをXの構造層,Wi((Ox))を長さiのヴィットベクトルの層とする.Φ_XをXの形式的Brauer群,hをΦ_Xの高さとする.よく知られているように1≦h≦10またはh=∞である.Z_1をd閉1形式としCをZ_1で定義されたCartier作用素とする.層Z_iをKer dC^<i-1>として帰納的に定義する.B_1=dO_Xとおき,層B_iをC^<-1>(B_<i-1>)によって帰納的に定義する.Mを次数2dの偏極K3曲面のモジュライスタック,π:X→MをK3曲面の普遍族とする.υ=π_*Ω^2_<X/M>とおけば,これはMのChow群の元を与える.自然数h(1【less than or equal】h【less than or equal】10)に対し,M^<(h)>={X∈M|heightΦ_X【greater than or equal】h}とおく.このとき,M=M^<(1)>⊃M^<(2)>⊃...⊃M^<(10)>,であり,dimM^<(h)>=20-hとなる.これらの記号を用いて次の結果を得た.アーベル曲面に対しても同様の結果が得られた.また,カラビヤウ多様体の場合も研究中である.正標数の代数的閉体k上の非特異完備代数曲面とし,O_XをXの構造層,W_i((O_X))を長さiのヴィットベクトルの層とする.XがK3曲面または,アーベル曲面とし,Φ_XをXの形式的Brauer群,hをΦ_Xの高さとする.よく知られているようにXがK3曲面の場合には1【less than or equal】h【less than or equal】10またはh=∞,Xがアーベル曲面の場合にはh=1,2,または∞である.Z_1をd閉1形式としCをZ_1で定義されたCartier作用素とする.層Z_iをKer dC^<i-1>として帰納的に定義する.B_1=dO_Xとおき,層B_iをC^<-1>(B_<i-1>)によって帰納的に定義する.昨年度は,K3曲面の場合に,形式的Brauer群の高さによるモジュライのストラティフィケーションを調べたが,今年度はアーベル曲面の場合に下記のような結果を得た.
高エネルギー中性子測定による下層大気中の宇宙線環境の解明

国内の高度あるいは緯度の異なる観測点においてフォスウィッチ検出器を用いた高エネルギー宇宙線中性子(10200 MeV)エネルギースペクトル測定を実施した。100 MeVに現れるピークは計算値から予期されるピークよりも鋭く、多減速材付中性子検出器に比べ高分解能での測定に成功した。宇宙線中性子スペクトルの高度依存性、緯度依存性を定性的に捉えることが出来たが、計算値と実測値との間に定量的な差異が認められた。本研究は、フォスウィッチ型シンチレーション検出器(フォスウィッチ検出器)を用いて宇宙線被ばく研究において関心の高い宇宙線中性子の地上測定を行い、人間の活動範囲である下層大気(015km)中の宇宙線環境を解明することを目指している。本年度は、まず、フォスウィッチ検出器、高圧電源、信号処理装置、ノートPC、バッテリー電源、気圧計等の測定に必要な機器を1つのケース内に組み込んだ可搬型中性子測定装置の製作を行った。装置外寸は約80cm×60cm×50cm、重量は約25kgである。なお、用いたフォスウィッチ検出器は航空機内宇宙線測定用に開発された既存の機器であり、従来の測定器より優れた分解能で10MeV以上の高エネルギー中性子スペクトル測定が可能な測定器として期待されている。次に、本測定装置を用いて、宇宙線中性子の緯度依存性観測実験を弘前市(北緯40.6°)、鹿児島市(北緯31.6°)において、高度依存性観測実験を富士山周辺(北緯35.3°近辺、高度5002,300m)において実施した。中性子以外の宇宙線成分(陽子、電子、光子、ミューオン等)や地殻ガンマ線等の寄与も含んだ全シグナルの計数率(カウント毎秒)は、弘前市で3.96、鹿児島市で3.72、富士山周辺の高度約500m地点で4.01、同約1,500m地点で5.28、同約2,300m地点で6.85となり、宇宙線強度が高緯度ほど、高高度ほど増加するという性質に概ね合致する結果となった。次年度も引き続き観測実験を行い、本年度取得データと合わせて中性子シグナル弁別、エネルギースペクトル導出等の解析を進める予定である。本研究は、フォスウィッチ型シンチレーション検出器(フォスウィッチ検出器)を用いた高エネルギー宇宙線中性子の測定により、人間の活動範囲である下層大気中の宇宙線環境を解明することを目指している。本年度は、東京大学宇宙線研究所の共同利用研究の一部として乗鞍観測所(高度2,770m)を利用した高山観測実験に着手した。測定機器類は施設屋内に設置し、約2週間の長期連続データ取得を行った。データ解析により得られた実測中性子エネルギースペクトル(範囲:16160MeV)と計算値との比較から次の結果を得た。実測中性子スペクトルには30MeVと100MeV付近にピークが現れたが、30MeVのピークは計算値には見られない。実測中性子スペクトルの100MeV付近のピーク値は計算値の約2倍であり、ピーク幅は計算値より狭くエネルギー分解能は良い。また、平地である弘前市での観測から得られた実測中性子スペクトルの高エネルギー側ピーク値(80MeV付近)と比較すると乗鞍観測所で得られた値は約6倍となっており、計算値もほぼ同じ比を示した。これは、暫定的ではあるが宇宙線中性子の高度依存性を実測により表した成果である。次に、宇宙線中性子の緯度依存性観測実験を稚内市(北緯45.4°)及び糸満市(北緯26.1°)において実施した。前年度の弘前市、鹿児島市での観測実験も含めたデータ解析の中で、環境変化が原因と考えられるゲインドリフト等の影響という問題が洗い出された。比較的影響が小さかった弘前市の観測結果からは、30MeVと80MeV付近にピークを有する実測中性子スペクトルが得られており、計算値との比較結果は前述の乗鞍観測所の結果と類似したものであった。より精確にデータの解析を行うため、追従実験を含めた対処を次年度に予定している。本研究は、フォスウィッチ検出器を用いた高エネルギー宇宙線中性子(10200 MeV)のエネルギースペクトル測定により、人間の活動範囲である下層大気(015 km)中の宇宙線環境を解明することを目指している。本年度は、東京大学宇宙線研究所乗鞍観測所(高度2,770 m)及び鈴蘭連絡所(高度1,460 m)における宇宙線中性子の高度依存性観測実験(東京大学宇宙線研究所共同利用研究の一部として行われた)、及び幾つかの追試実験を実施した。前年度までに得られたデータも含め解析・考察を行い、宇宙線中性子の高度・緯度依存性や宇宙線線量計算プログラム計算結果との比較などに関して次の成果を得た。弘前市(北緯40.6°)及び糸満市(北緯26.1°)における宇宙線中性子観測実験で得られた実測中性子スペクトルから、弘前市での80100 MeVピーク(100 MeVピーク)の値が糸満市での100 MeVピークよりも大きいことが確認できた。

これは緯度依存性を示している。なお、計算値と実測値それぞれにおけるピーク値の増加割合は同程度であった。次に、乗鞍観測所及び鈴蘭連絡所における宇宙線中性子観測実験の結果から、高度の上昇によって100 MeVピーク値と20130 MeVの範囲で積算した中性子周辺線量当量率が増加していることが判った。これは高度依存性を示している。ただし、計算値と比較して実測値の増加割合は小さく、計算値と実測値との間に定量的な差異が認められた。以上から、精密な定量的検討などの課題を残してはいるが、フォスウィッチ検出器を用いた宇宙線中性子測定により宇宙線中性子スペクトルの高度依存性、緯度依存性を定性的に捉えることが出来たと言える。本年度に計画していた宇宙線中性子の観測実験は全て実施した。データ解析においてゲインドリフト等の影響という問題が一部生じたが、屋外が中心の観測実験として想定の範囲内である。影響が小さいデータに関しては解析を進め、実測中性子スペクトルと計算値との比較考察も開始している。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度も引き続き宇宙線中性子の高度依存性観測実験、緯度依存性観測実験を実施するが、内容的には再現性確認及び問題点解決のための追従実験の意味合いが大きい。研究の中心はデータ解析とその結果に関する議論・考察に移行し、研究最終年度として成果のとりまとめを行う。