hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
末梢神経症患における新しい治療法の開発

神経生検では電顕で髄鞘のuncompactionをみとめ、この抗体が病態と関わることを示した。ポリニュロパチーの成因は多様であるが、とくに軸索障害性のもので難治の患者が少なくない。生検上再生所見に乏しい。この場合、シュワン細胞の細胞周期の停止、増殖の停止が病態と関わるのではないかと考え、軸索由来の栄養因子として最近注目されているneuregulinについて、ヒトの神経組織を検討した。その結果、neuregulin-β1は、急性の軸索変性期の軸索と活発な再生軸索に強く発現していた。一方、慢性期のニューロパチーで再生のない神経では、ほとんど発現がなかった。以上より、何らかの方法でneuregulinを導入できれば、シュワン細胞の脱分化、増殖をおこし、神経再生を誘導できる可能性を示した。実験的アレルギー性神経炎(EAN)におけるCOX-2インヒビターの効果を示し、マクロファージのeffector levelに作用するものであることを明らかにした。とくに神経症状発症後の投与でも症状の軽減がある点に意義がある。次にヒトの生検神経におけるCOX-2の発現を検討した。慢性炎症性脱髄性ポリニューロパチー(CIDP)では、活動性の脱髄部位に一致してCOX-2陽性のマクロファージが認められた。またm-RNAレベルの増加を確認した。したがって、CIDPにおいて治療の選択肢の一つとしてCOX-2インヒビターが有効な可能性がある。CIDPの成因において未だ自己抗体の関与は明らかでない。我々は1症例であるが、抗ガラクトセレブロシド抗体が高値を示し、症状の改善と共に抗体価が低下することを報告した。病理学的に電顕で髄鞘のuncompactionをみとめ、この抗体が病態と関わることを示した。
形式的仕様とプログラムの厳密なレビューの自動化についての研究

平成15年度には、ソフトウェアシステムの機能仕様及びプログラムの正確性を検証する厳密なレビュー技術を確立するために、以下の具体的な研究を行った。第一、検証すべき性質からレビュータスク木(review task tree)を自動生成するために必要なルール及びそのルールの正確性を確立した。基本的には、それらのルールが、一階述語論理を基く、レビューの分割統治法の原理を応用することによる形成されたものである。生成されたレビュータスク木は、検証すべき性質とその分品間の関係を示すだけでなく、レビュータスクの順番も定義する。従って、レビューする目標が明確になる。第二、レビューのプロセスを容易に成されるために、レビュータスク木とテスト技術を統合してレビュープロセスを支援する技術を開発した。この技術は、幾つかのテストケースを生成する基準を含め、様々な種類の論理式の真値を判断できる細かく基準も定義した。第三、レビュー・タスク木技術を支援するために、プロトタイプツールを開発した。このツールでは、論理式で表している形式的な性質から、その性質の正確性を検証するために必要なレビュータスク木を自動的及び手動的に生成することができる。生成されたタスク木の中のそれぞれのタスクの正確性を検証するときに、ツールによる、検証するタスクを決められ、そのタスクを容易にレビューすることができる。それぞれのタスクのレビュー結果により、ツールはトプレベールタスクの正確性を自動的に決めることができる。第四、プログラムの正確性の検証に関しては、「形式的仕様から要求された機能を抽出」、「プログラムからパスを抽出」、「機能とパスの対応関係を構築」、及び「機能に対して、各パスの正確性をレビューする」の四つのステップから構成されたレビュープロセスを定義し、各セデップのタスクを完成するために必要な詳細な技術を開発した。第五、プログラムを容易にレビューできるために、レビュープロセスの支援ツールを開発した。そのツールによる、プログラムから制御の流れ図(control flow diagram)を自動的に生成、図の中のそれぞれの文とプログラムの中の同じ文に自動的に連結、図から自動的にプログラムパスを生成、更に、各パスの正確性をレビューすることによる、プログラム全体の正確性に自動的に決めることができる。
コンピュータ・ネットワークの故障診断アルゴリズムの開発

研究期間中に8論文(1著書、7論文誌)を発表した。主なもの4件について詳細を述べる。本論文は、本研究代表者が提案している新しいコンピュータ・ネットワークの診断法について、理論的シミュレーションにより、その有効性を発表したものである。本法の着眼点は、ハイパキューブの持つ指数関数的性質を診断手順に採用して、故障診断時間を理想的なまでの準最小にする方法を検討したものである。各種の拡張方法を検討し、故障診断時間、平均移動パケット数、統計的故障分布の下での有効性などの点から特に有効な方法を提案している。さらに、他のアルゴリズムとのDiagnosis Latencyの比較結果について明らかにしている。本論文は、ワイヤレス通信上での新たな経路探索アルゴリズムとして、けちけち法によるブロードキャスティング・アルゴリズムを提案し、けちけち法、欲張り法、ダイクストラ法によるアルゴリズムの性能を放送コストと計算時間の点で評価し、それぞれのアルゴリズムに適したネットワークの形状について検討している。さらに、マルチキャスティングについても検討を加え、上記の2指標に関してトレードオフの関係があることを明らかにしている。本論文は、セルラー・ネットワークにおけるブロードキャスティングに関して、各放送ノードに固有の放送木を設定するのでなく、全てのノードに共通の放送木を予め準備する場合の問題点について検討している。最適な放送木とは最小の直径を持つ全域木であることに着目して一対全通信アルゴリズムを構築した。さらに、枝の総数が最小になる一対全通信木の集合を全対全通信に用いることを提案している。耐故障放送アルゴリズムも提案している。本論文は、セルラー・ネットワーク上でブロードキャストする際の経路決定問題について検討している。本論文は、経路決定において、各ソースに特定の放送木を準備するのでなく、各ソース共通の放送木を準備することにして、その為の最低放送木として直径最小の全域木を提案している。放送時の接続率を高くすることも重要で、ラジオ・チャネルを効率よく割り当てる方法として、repacking技術を応用したチャネル割り当て方法についても検討している。今年度は2論文を発表した。本法の着眼点は、ハイパーキューブの持つ指数関数的な性質に着目して、効率の良いリアルタイム用診断アルゴリズムのためのテストグラフが作成できたことにある。本法は、モニタを仮定したテストグラフを用いた診断法として、各ノードが独立してローカルな診断を行う分散モデルで、テスト順序が決まっている非適応型テスト法の一つである。この非適応型テスト法での所要テスト回数、診断アルゴリズムの時間計算量および最適診断能力を解析し、統計的故障分布の下での有効性についてシミュレーション実験により証明している。続いて、診断プロセスを減少させる2つの改善法について検討し、その有効性を解析とシミュレーション実験により示すことにより、その中の一手法が最適であることを証明している。さらにこのテスト法の診断アルゴリズムを開発、他のアルゴリズムである適応型テスト法(代表として、SELFアルゴリズムおよびDSDアルゴリズムを選んだ)についてもプログラムを開発して、新旧の代表的診断アルゴリズムをネットワーク上でシミュレーション運用した。その結果、故障発見時間(Diagnosis Latency)および診断中の平均移動パケット数を確定できた。これにより、各種手法による所要の故障発見時間と平均移動パケット数の比較が可能となり、本手法が有効であることを結論づけている。本論文は、ワイヤレス通信上での新たな経路探索

アルゴリズムとして、けちけち法によるブロードキャスティング・アルゴリズムを提案し、けちけち法、欲張り法、ダイクストラ法によるアルゴリズムの性能を放送コストと計算時間の点で評価し、それぞれのアルゴリズムに適したネットワークの形状について検討している。さらに、マルチキャスティングについても検討を加えている。その結果、けちけち法とダイクストラ法の間に、上記の2指標に関してトレードオフの関係があることを明らかにしている。今年度は3論文を発表した。本論文は、ワイヤレス通信上での新たな経路探索アルゴリズムとして、けちけち法によるブロードキャスティング・アルゴリズムを提案し、けちけち法、欲張り法、ダイクストラ法によるアルゴリズムの性能を放送コストと計算時間の点で評価し、それぞれのアルゴリズムに適したネットワークの形状について検討している。本論文は、光通信用多段相互結合網でのマルチ・キャスティング及び全対全通信アルゴリズムについて検討している。本来、多段相互結合網におけるアルゴリズムの評価では,ルート計算時間と実際の光の通過時間の総和が小さいことが望ましい。マルチ・キャスティングについて提案するアルゴリズムは、欲張り法に基づくもので、ルート計算時間が極めて小さく、光の通過時間は大きいという特徴を持ち、従来の方法より時間の総和が比較的小さいことを明らかにした。さらに、全対全通信アルゴリズムに関して、オメガ網とベネス網での所要サイクル数の上限を明らかにしている。本論文は,セルラー・ネットワークにおけるブロードキャスティングに関して、各放送ノードに固有の放送木を設定するのでなく、全てのノードに共通の放送木を予め準備する場合の問題点について検討している。最適な放送木とは最小の直径を持つ全域木であることに着目して一対全通信アルゴリズムを構築した。さらに、枝の総数が最小になる一対全通信木の集合を全対全通信に用いることを提案している。耐故障放送アルゴリズムも提案している。今年度は4論文を発表した。本論文は、本研究代表者が提案している新しいコンピュータ・ネットワークの診断法について、理論的シミュレーションにより、その有効性を発表したものである。本法の着眼点は、ハイパキューブの持つ指数関数的性質を診断手順に採用して、故障診断時間を理想的なまでの準最小にする方法を検討したものである。各種の拡張方法を検討し、故障診断時間、平均移動パケット数、統計的故障分布の下での有効性などの点から特に有効な方法を提案している。
「市場化テスト」の導入が公務員制度に及ぼす影響のあり方に関する労働法学的検討

平成19年度は、平成18年度に引き続き、我が国における市場化テストにかかる実態の把握及び、アメリカ・イギリス両国における市場化テストに係る法制度の把握を行った。その結果、我が国においては、少くとも当面の状況として、市場化テスト対象業務を民間事業者が実施することとなった場合においても、それまで当該業務に従事していた公務員の勤務関係の終了に直結しない形での市場化テストが主流を占めることになると考えられ、この点で、制度導入の際にモデルとされたイギリス等の諸外国における制度・運用とは状況が異なる(我が国においては、イギリス等の制度とはかなり異なる形で、いわば「日本型市場化テスト」とでもいうべき制度・運用が構築されつつある)ことが確認された。その一方で、このような、「日本型市場化テスト」においては、官民間の競争のあり方を検討する上で、公務員給与の決定方法、いわゆる非正規職員の活用に係る制度などの点について、我が国の制度・運用に即した考察を行うことの重要性が大きく、こうした点では、我が国と状況が相当に異なるアメリカ・イギリス等との比較検討は必ずしも有用といえないことも明らかになった。こうしたことから、アメリカ・イギリスの制度との直接的な比較検討を通じて我が国の市場化テストに係る法制度を検討するという当初の計画を部分的に修正し、外国法研究の部分はわが国における制度運用のあり方が将来的に変化する可能性も意識しつつ、当該国における制度の状況を明らかにする基礎的な研究と位置づけ、これとは別に、「日本型市場化テスト」の姿とそこにおける労働法的観点からの検討課題を明らかにするという形で研究を取りまとめることとした。取りまとめ結果は、前述のとおり外国法と日本法に分けた形で、今後早急に学術論文として公表する予定である。1平成18年度中の具体的な研究成果として、本研究助成を活用して収集した資料を用いて、成立した「競争の導入による公共サービスの改革に関する法律」を前提とした、わが国における「市場化テスト」の下で生じる公務員制度への影響に関する基本的問題状況を、英国の制度を視野に入れつつ検討した「市場化テストと公務員制度」を執筆し、自治体学研究93号に掲載した。同論文においては、上記法律は民間事業者が落札した「市場化テスト」対象業務に従事していた公務員については公務部内で地位の継続を図ることを基本的なスタンスとしているとの分析を示した上で、このような前提の下で生じる公務員制度への影響と、公務員の雇用の安定化を図る上で考えられる施策についての概括的な検討を示した。2本研究助成を活用して収集した資料を用いて、英国及び米国における「市場化テスト」に係る法制度の内容を、民間事業者が対象事業を落札した場合の公務員への影響に関する点を中心として把握し、合わせて、比較対象となる、民間部門における企業組織変動の場合の労働者への影響に関する法制度についても検討を行った。特に、英国については、平成18年に、市場化テストの場合にも適用される事業譲渡(雇用保護)規則(TUPE)が改正されたことから、改正規則の内容と、「市場化テスト」への影響について重点的に検討を行った。3次年度に向けた、より詳細な比較法的検討の対象として、米国インディアナポリス市(インディアナ州)等、いくつかの候補を抽出した。4平成18年度中に実施する予定であった、国内の行政機関への聞き取り調査は、調査対象機関との日程調整がうまくできなかった等の理由により、年度内に実施することができなかった。
電気的スイッチによる反応点制御を用いた拡張π電子系分子の集積的合成法の開発

本研究では複数の反応点を有するπユニットを連結する際に、電気のオン・オフのスイッチングをファクターとして逐次的に反応点を切り換えることにより、反応を集積化し(時間的集積化)、複数のπユニットを任意に連続的に連結した拡張π電子系分子を構築することを目的とする。昨年度までに、複数の反応点を有する基質の反応点を電気のオン・オフによって切り換える手法を確立し、π拡張ジイン、π拡張アルキン、テトラアレーンの合成を確立すると共に、得られた両末端にジメチルアミノ基を有するビス(ビアリール)ブタジエンが全く対称な非極性分子であるにもかかわらず蛍光ソルバトクロミズムを示すことを明らかとした。平成25年度は基質一般性の拡張をめざし、特にジイン合成反応の基質適用範囲を拡張しヘテロアリール基としてベンゾチオフェン骨格を導入することと、得られたπ拡張ジインの分子変換、それら拡張π電子系分子の物性評価を目的とした。また蛍光ソルバトクロミズムの構造物性相関についても精査した。連続的カップリング反応として、電気化学的な3-ブロモ-2-エチニルベンゾチオフェンの酸化的ホモカップリング反応を一段階目(スイッチON)、それに引き続く非通電条件下でのアリールボロン酸との鈴木ー宮浦反応(スイッチOFF)を二段階目とする時間集積型反応を開発した。昨年度見いだした蛍光ソルバトクロミズムを示すアミノ基を導入したπ拡張ジインについては、種々の誘導体を合成すると共に、アルキン鎖長の異なる類縁体の合成も行い、分子構造と蛍光ソルバトクロミズムの相関についての検討も行なった。アルキン鎖長の異なる誘導体を合成したところ、アルキンがないテトラアレーンでも、蛍光ソルバトクロミズムを示すが、アルキン鎖長が伸長するにつれ、溶媒による蛍光波長の変化が顕著になることが明らかとなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。ビルディングブロックを連結して分子を構築するときに、ワンポットで特定のファクターのオン/オフによって複数の反応点から任意の反応点を選ぶこと、すなわち反応点のスイッチングができれば、反応空間及び反応時間の集積化が可能となる。同一装置内でオン/オフを繰り返しながら同一の操作を行うだけで選択的かつ逐次的に結合を生成して、結合様式の異なるカップリング生成物の構築が可能となるからである。本研究の目的は、電気のオン/オフをスイッチングの要素に用いて、複数の反応点を有するビルディングブロックの反応点を制御し、スイッチのオン/オフをくり返しながら逐次的に反応を行うことで、高度に集積化された連続カップリングシステムにより新規拡張π電子系分子を構築し、その光学的・電気化学的性質を明らかとすることである。我々はこれまでにハロアリールボロン酸をスイッチオン条件下でホモカップリングさせた後、スイッチオフにして、アリールボロン酸とのクロスカップリング反応を行うことで一気に4つ以上のπユニットが連結した分子を構築する方法を開発している。さらにはハロアリールアルキンを電気的スイッチングで反応点制御した連続的カップリング反応に供することで内部にジイン構造を有する拡張π電子系分子の合成も達成している。本年度は機能性材料としての性能が期待される含ヘテロ原子π拡張ジイン誘導体の合成を行なった。ハロチエニルアルキンやハロベンゾチエニルアルキンを起点として、電気的スイッチングにより反応点制御した連続カップリング反応を行なうことで、チオフェン骨格を有するπ拡張ジイン誘導体を合成することに成功した。さらには連続反応の二段階目でヘテロ芳香環を導入することで、多様なヘテロ芳香環を有するπ拡張ジインの合成も達成した。更にこれらのπ拡張ジインのジイン骨格をヘテロ芳香環へと変換するこで、多様なオリゴアレーンを新たに合成した。

本年度の目標であるヘテロ芳香環を導入したπ拡張ジイン誘導体の合成法の確立を達成した。さらには得られたジイン誘導体をヘテロ芳香環へと変換することでさらに多様な含ヘテロオリゴアレーンへの変換をも達成しており、当初の計画以上に研究は進行している。また今回得られた拡張π電子系分子化合物の物性も興味深い性質を示しており、合成化学的にも材料化学的にも興味深い。当初の計画以上の成果と考えている。電気化学的なスイッチングを利用した連続的カップリング反応により既に多様な新奇拡張π電子系分子群を創出した。今後はそれらの分子群の光学的・電気化学的性質を精査し、その構造と物性の相関を明らかとしたい。そのなかで得られた知見を新奇分子デザインへとフィードバックする。また本研究のなかで偶然、溶かす溶媒によって蛍光波長が変化する蛍光ソルバトクロミズムを示すπ拡張ジイン誘導体を見いだした。一般的に蛍光ソルバトクロミズムは電子豊富な部位と電子不足な部位を分子内に併せ持ち、大きな双極子モーメントを有する分子で観測されることが多い。今回見いだした分子は両末端にアミノ基を有するπ拡張ジイン誘導体であり、対称で分子全体で双極子を持たない。このような化合物が蛍光ソルバトクロミズムを示すのは珍しく興味深い。密度汎関数法を用いて計算化学的に評価したところ、窒素上の非共有電子対とジイン骨格の共役が本現象の発現に重要であることが示唆された。そこで、様々な類縁体を合成・評価し、本現象を定量的に評価し、構造と光物性の相関を明らかとしたい。また、これまで連続的カップリングで合成してきた分子は基本的には直鎖上の分子である。今後は多次元に広がった分子構造の構築をめざす。まずは二次元の広がりを有する分子創成をめざす。方法としては、まずは連続的カップリングにより屈曲部位を有する鎖状π共役を合成後酸化的手法等で縮環する方法と、カップリング反応剤に3つ以上の反応点を導入することで、3つ以上のπユニットを環状に結合させ面構造を構築する手法を考えている。本法を確立したら、三次元にπ共役面の広がった拡張π電子系分子の創成へと展開する。複数の反応点の反応性を制御した逐次型カップリング反応により、より複雑な構造の構築をめざす。これまでにない多様な複雑骨格が同様の操作で合成可能であり、機能性材料の新規合成法として期待される。25年度が最終年度であるため、記入しない。
感染性cDNAを用いたパラミクソウイルスの複製機構と病原性発現機序の解析

まず最初に、パラミクソウイルスの最長の遺伝子であるL遺伝子の塩基配列を決めた。これにより、NP,P遺伝子とともに、replication complex、を構成する全因子の配列がわかり、感染性cDNA作製の一歩を踏み出した。続いて、PIV-2のP遺伝子とムンプスウイルスNP遺伝子の一部を結合した人工遺伝子を作製し、そのRNA転写物をPIV-2感染細胞にトランスフェクトし、その蛋白の合成を確立し、この系を用いてRNA-editing機構の解析を行った。HeLa細胞にPIV-2を約m.o.i.5で感染させ、そのPIV-2感染HeLa細胞をヘルパー細胞として用い、RNA転写物をトランスフェクトし、その産物を検出しようとした。このヘルパーウイルス系を用いる方法では、他の細胞系でも行ってみたがいずれの組み合わせでも発現効率は低く、蛍光抗体法で約10000個に1個程度の細胞にしかその産物が検出できなかった。ワクチニアウイルスのDNAにT7ポリメラーゼ遺伝子の組み込まれたリコビナントワクチニヤウイルス(以下単にワクチニヤウイルスと記載する)とbluescript vector内にPIV-2の各ポリメラーゼユニット(NP,P,L)を組み込んだコンストラクトを用いて以下の様な発現系を確立した。HeLa細胞にワクチニアウイルスを約m.o.i.2で感染させ、1時間後に各ポリメラーゼユニット(NP,P,L)を組み込んだコンストラクトとPIV-2-P(MuV-NP)コンストラクトをリポフェクチン法を用いてトランスフェクトした。5-10時間後に10%FCSを含むDMEMを添加し、更に24時間培養後,cell-lysateを作製し、ウエスタンブロット法および蛍光抗体法により解析を行った。このシステムを用いて初めて、再現性良く高効率でRNAレプリコン活性を発現できるようになった。今後この系と完全長クローンを用いて、cDNAから感染性ウイルスを作製する系を完成されるつもりである。本年度はHPIV-2の感染性cDNAを作製の為の準備の研究を逐行し、かなりの成果を得た。第1には、HPIV-2のすべての遺伝子、NP、P、M、F、HNおよびL遺伝子cDNAをpVCL19ベクターに組み込むことに成功した。第2としては、膜蛋白遺伝子、[F(膜融合蛋白)とHN(膜融合調節蛋白]をpcDLSRαにそれぞれ組み換えてHeLa細胞で発現させたところ生物活性を確認できた。第3としてはHPIV-2P蛋白遺伝子をYM-1ベクターに組み込み、Recombinant Baculoウイルスを作製し、sF細胞で発現させたところP蛋白が大量に発現され、今後この蛋白を精製し、その生物活性、モノクローナル抗体のマッピングを行う予定である。興味深いことに、P蛋白とともにV蛋白も発現され、edited RNAも見い出されたので、いずれかのステップでEditingが起っているのは確かになった。現在、このBaculoウイルス系で見い出されたEditingの分子機構の解析に全力を挙げている。第4としてはHPIV-2M遺伝子をブルースクリプトIIベクターに組み換え、大腸菌で発現したところ、培養細胞でのM蛋白と同分子量のprutuetの検出でき、モノクローナル抗体の反応性も確かめられた。今後、この系を用いてM蛋白の機能を解析して行く予定である。第5としてはRNAVプリコンを作製し、リーダー配列、トレイラー配列、R1配列およびR2配列の機能を解析しており、R1配列がmRNAへの転写に必須であることを示唆する結果を得ている。さらに、ゲノムサイズのcDNAを構築し、ワクチニアベタターから細胞内発現させた。T7

RNAポリメラーゼで全構成蛋白を発現させてウイルス粒子を形成させるために、ブルースクリプトIIベクター系での発現用クローンを作製中である。PIV-2のP遺伝子とムンプスウイルスNP遺伝子の一部を結合した人工遺伝子を作製し、そのRNA転写物をPIV-2感染細胞にトランスフェクトし、その蛋白の合成を確立し、この系を用いてRNA-editing機構の解析を行なった。HeLa細胞にPIV-2を約m.o.i.5で感染させ、そのPIV-2感染HeLa細胞をヘルパー細胞として用い、RNA転写物をトランスフェクトし、その産物を検出しようとした。このヘルパーウイルス系を用いる方法では、他の細胞系でも行なってみたがいずれの組み合わせでも発現効率は低く、蛍光抗体法で細胞約10000個に1個程度の細胞にしかその産物が検出できなかった。ワクチニアウイルスのDNAにT7ポリメラーゼ遺伝子の組み込まれたリコビナントワクチニヤウイルス(以下単にワクチニヤウイルスと記載する)とbluescript vector内にPIV-2の各ポリメラーゼユニット(NP,P,L)を組み込んだコンストラクトを用いて以下の様な発現系を確立した。HeLa細胞にワクチニアウイルスを約m.o.i.2で感染させ、1時間後に各ポリメラーゼユニット(NP,P,L)を組み込んだコンストラクトとPIV-2-P(MuV-NP)コンストラクトをリポフェクチン法を用いてトランスフェクトした。5-10時間後に10%FCSを含むDMEMを添加し、更に24時間培養後、cell-lysateを作製し、ウエスタンブロット法および蛍光抗体法により解析を行なった。このシステムを用いて初めて、再現性良く高効率でRNAレプリコン活性を発現できるようになった。今後この系と完全長クローンを用いて、cDNAから感染性ウイルスを作製する系を完成させる積もりである。
定在光パルス生成による透明サンプルの測定技術

本研究では、導波路光デバイス、細胞等、半透明サンプル内の任意の点の歪みや振動を精密測定する新技術の開発を目標とした。目標実現にあたり、サンプルの両端から光周波数コムのような周波数間隔の等しい多モードスペクトルを持つ光を入射する手法を提案した。このような周波数間隔の等しい多モード光は、時間軸上では周期的なパルス光となる。そこで、その振幅や位相スペクトルを適切に制御することで、サンプル内の任意の位置に定常的に大きな振幅を持つ定在パルスを作り、その点でのみ強い散乱光を引き起こすことを狙いとした。散乱光のスペクトルは一般に媒質の密度、屈折率の変化によって変化するため、サンプルの特定点からの散乱光を調べれば、サンプルの特定点における歪みや振動の様子がわかる。初年度は光変調器を利用した多モード光生成とスペクトル制御の検討を進めた。スペクトル制御では当初の予定通り、空間光変調器を用いることで空間上に変調された光の周波数成分を展開し、所望のスペクトルが得られるよう角周波数成分の調整を行って成形を進めた。その上で、定在パルス光による散乱光発生の実験をサンプルとして光ファイバを用いて行った。適切にスペクトル成形した多モード光をファイバの両端から入射し、特定点における散乱光を誘起した。ファイバの温度や歪みの変化に伴う散乱光スペクトルの周波数が変化することを確認し、提案手法の妥当性を確認することができた。初年度の目標である光周波数コム生成とスペクトル制御の原理確認、ならびに次年度以降の中心課題となる定在パルスによる散乱光発生の原理確認が出来たため。定在パルスの生成と制御、散乱光の解析、計測システムの構築を中心に研究を進める。特に、定在パルスの安定な位置制御の実現、および散乱光スペクトルから歪みや振動を正確に導くための測定手法の検討を行う。申請書執筆段階では初年度から比較的高価な機器による精度の高い実験を計画したが、今後の方向性を見極めるためのより原理的な確認実験を重点的に行ったところ、結果として当初の目標を達成しつつ、実験機器等に使用する金額は当初予定よりも少額となり、次年度に繰り越す金額が生じた。本年度の研究で提案手法の妥当性が確認できたため、次年度は本格的に精度を上げた実験を進める。そのために測定機器の購入する他、成果発表を行うために助成金を使用する。
イネのカリウム・ナトリウムイオン恒常性制御におけるイオン輸送体の生理機能

【研究目的】植物の生産性を著しく減少させる塩ストレスの主要因であるNa^+毒性の分子機構を明らかにするために植物体内のK^+/Na^+輸送系の理解が必須である。本研究は、主要作物のイネに存在するHAK/HKT輸送体がK^+/Na^+輸送に果たしている役割を解明し、HAK/HKT輸送体を活用した耐塩性植物の分子育種を行うことを目的とする。【結果と考察】1. HAK輸送体ファミリーのクラスターIに属するイネHAK輸送体の解析HAK輸送体ファミリーのうち、高親和性のK^+輸送能を有すると推定されるクラスターIに属するOsHAK1, OsHAK5, OsHAK16, OsHAK20, OsHAK21, OsHAK22, OsHAK27の7つのHAK輸送体遺伝子の発現様式を解析した。その結果、OsHAK5は、K^+欠乏やNa^+ストレス下の根において恒常的に発現していたが、葉ではK^+欠乏により発現が上昇した。OsHAK1とOsHAK16はK^+欠乏やNa^+ストレス下の根において発現が上昇した。これまでに、OsHAK5を過剰発現したタバコ細胞の耐塩性が向上することが明らかとなったが、現在、形質転換イネの作製を進めている。Na^+輸送体OsHKT2 ; 1とK^+輸送能を獲得したその点変異体OsHKT2 ; 1S88G、K^+輸送体OsHKT2 ; 2をそれぞれ過剰発現する形質転換イネを作出した。各形質転換イネのT2個体で低K^+(0.3mM)、高Na^+条件(50mM)において水耕栽培を行い、生育を調査した。高Na^+条件では、OsHKT2 ; 1S88G系統とOsHKT2 ; 2系統で他の系統よりも生長率が高かった。このことから、高Na^+条件では、OsHKT2 ; 1S88GやOsHKT2 ; 2が、直接または間接的にイネの耐塩性向上に寄与していることが示唆された。本研究は、主要作物のイネにおいて17種存在するHAK輸送体がK^+/Na^+輸送に果たしている役割を解明し、塩ストレス耐性の鍵となるHAK輸送体を同定することを目的とする。【結果と考察】1. HAKの発現解析植物のK^+/Na^+恒常性が乱されるカリウム飢餓時または塩ストレス時に発現が誘導されるHAK輸送体として、K^+親和性が高いクラスターIに属するOsHAK1およびOsHAK5が見いだされた。2.耐塩性植物の分子育種に有用なOsHAK/OsHKT分子の同定耐塩性植物の分子育種に有用なK^+高親和性の輸送体として、酵母のK^+/Na^+輸送体欠損株を宿主に用いた相補性試験により同定したOsHKT2 ; 1S88GおよびOsHKT2 ; 2に加え、大腸菌のK^+/Na^+輸送体欠損株を宿主に用いた相補性試験によりOsHAK5を同定した。OsHAK5を過剰発現したタバコ培養細胞を作製し、その塩ストレス耐性について解析した結果、OsHAK5により植物細胞の塩ストレス下でのK^+恒常性の維持能力が高まることで、植物細胞の耐塩性が向上することが明らかとなった。現在、植物体レベルでの影響を調べるため、選抜したOsHKT/OsHAK分子を過剰発現した形質転換イネの作製を進めている。各形質転換イネのT2個体で

低K^+(0.3mM)、高Na^+条件(50mM)において水耕栽培を行い、生育を調査した。高Na^+条件では、OsHKT2 ; 1S88G系統とOsHKT2 ; 2系統で他の系統よりも生長率が高かった。このことから、高Na^+条件では、OsHKT2 ; 1S88GやOsHKT2 ; 2が、直接または間接的にイネの耐塩性向上に寄与していることが示唆された。
知覚-運動スキル学習におけるフィードバック情報の有効な提示方法とエイジングの影響

前年度の実験によって、「高齢者の単純反応時間と選択反応時間、全身反応時間は若年者よりも顕著に遅延すること」と「高齢者の一致タイミング能力は若年者よりも顕著に低いこと」、しかしながら「エイシングによって低下したこれらの能力はストレッチング等の軽運動のトレーニングによってある程度は回復可能であること」などの知見を得ることができた。さらに、若年者の知覚-運動スキル学習に対して有効であった「漸減要約フィードバックが高齢者に対してはその有効性がほとんど認められなかったこと」が明らかとなった。本年度では、本研究から得られたこれらの知見を研究実施計画にしたがって、本研究に関連する学会において研究発表を行い、原著論文の執筆・投稿を行った。「知覚-運動スキルに対するエイジングの影響」に関する研究成果については国内外の学会において研究発表を行い、を行い、高齢者の自動車の運転スキルの安全性という観点からも評価を得ることができ、原著論文として発表することができた。また、「高齢者の知覚-運動スキル学習に対する漸減要約フィードバックの効果」についても学会発表を行った。特に、この漸減要約フィードバックの学習効果が若年と高齢者で逆になるという結果はこれまでの研究ではほとんど報告されておらず、知覚-運動スキル学習に対するフィードバック情報の利用方法等がエイジングの過程で変化している可能性を示唆した。今後の課題として、この「若年者と高齢者とでは漸減要約フィードバックの学習効果が異なる原因」を解明することによって、高齢者の知覚-運動スキル学習に最適なフィードバック情報の提示方法を明らかにすることができ、高齢者の知覚-運動スキル学習に最適なフィードバック情報の提示方法を明らかにすることができ、高齢社会を迎えた現在の日本の高齢者の社会の活動的促進やQOLの向上に貢献できると考えられる。今年度の研究計画にしたがって、2つの実験を実施し、以下のような結果を得た。実験1では、高齢者の単純反応時間と選択反応時間、全身反応時間、一致タイミング能力について、大学生と比較することによってエイジングの影響を検討した。その結果、高齢者の単純反応時間と選択反応時間、全身反応時間に対して顕著な遅延が示された。同時に、一致タイミング能力に関しては、顕著に大きなタイミング・エラーが示された。これらの結果から、上記のような知覚-運動スキルに対してエイジングの影響は大きく、高齢者が知覚-運動活動を行う際はその能力の低下を十分に把握することが重要であることが示唆された。しかし、高齢化によって低下したこれらの能力に対してストレッチング等の軽運動を定期的に実施することによる効果について検討した結果、週1回の頻度で4ヶ月間の軽運動実施によって、単純反応時間と選択反応時間、全身反応時間には有意な減少が示され、かつ一致タイミング・エラーに関しても有意に減少することが示された。これらの結果から、高齢化によって低下した上記の能力は軽運動を定期的に継続することによって改善可能であることが見出された。実験2では高齢者の運動学習に対する「漸減要約フィードバック・スケジュール」の効果について検討した。先行研究における大学生の運動学習に対して、従来のフィードバック・スケジュールよりも高い学習効果を示した「漸減要約フィードバック」と従来の「即時的フィードバック」という2つを比較した結果、習得段階と保持段階において、両フィードバック・スケジュール間に有意な差は示されなかった。これらの結果から、高齢者の運動学習に対しては「漸減要約フィードバック」の有効性は示されず、高齢者と若年者とでは運動学習におけるKRの利用に違いがあることが明らかとなった。
セパラトリクスを利用した逆磁界ピンチの形成と電流維持に関する研究

本研究の主たる目的はI)ポロイダルヘリオトロン磁界のセパラトリクスを磁気リミタとして利用し逆磁界ピンチ(RFP)を形成し,同時にRFPの形成時に生じるプラズマ密度のポンプアウト並びに不純物混入の軽減を図る. II)ダイバータ導入に適していると考えられる厚肉ステンレス放電管を採用しRFPの形成を試みる. III)シエルを用いずに垂直磁界制御によりプラズマの平衡維持を図る.などである.主たる研究成果は次の如くである.I)ポロイダルヘリオトロン磁界のセパラトリクスを利用してRFPを形成する実験がSTEーRFP装置で行なわれ,非一様なRFP配位が得られた.プラズマ電流20kAで,持続時間500μs,RFP配位持続時間200μs,電子温度Te15eV,Ne3×10^<14>cm^<-3>,磁界の揺動δBp/Bpが約1%のプラズマを得た.またトロイダルダイバータ導入の可能性を調べた.II)ベロ-ズを用いない厚肉ステンレス放電管を用いたSTEー1(M)装置を製作し,RFP配位の形成と垂直磁界による平衡制御を行なった。プラズマ電流25kA,その持続時間450μs,RFP配位持続時間180μs,平均電子密度5×10^19m^-3,ベ-タポロイダルは0.10.2,δBp/Bp15%,Te(0)=4060eV,磁界のBqとBzの径分布はベッセル関数モデルに近い特性を得た、III)ポロイダルダイバータを有するRFP配位の磁気面を検討し,最適な磁気面のパラメータを求めた.また併せて,ダイバータ領域のExhaust効率,スクリーニング効率を推定した. STEー2(M)に用いる磁気面を決定した.なお,上添字番号は研究発表の欄の論文番号を示す.本研究の主たる目的はI)ポロイダルヘリオトロン磁界のセパラトリクスを磁気リミタとして利用し逆磁界ピンチ(RFP)を形成し,同時にRFPの形成時に生じるプラズマ密度のポンプアウト並びに不純物混入の軽減を図る. II)ダイバータ導入に適していると考えられる厚肉ステンレス放電管を採用しRFPの形成を試みる. III)シエルを用いずに垂直磁界制御によりプラズマの平衡維持を図る.などである.主たる研究成果は次の如くである.I)ポロイダルヘリオトロン磁界のセパラトリクスを利用してRFPを形成する実験がSTEーRFP装置で行なわれ,非一様なRFP配位が得られた.プラズマ電流20kAで,持続時間500μs,RFP配位持続時間200μs,電子温度Te15eV,Ne3×10^<14>cm^<-3>,磁界の揺動δBp/Bpが約1%のプラズマを得た.またトロイダルダイバータ導入の可能性を調べた.II)ベロ-ズを用いない厚肉ステンレス放電管を用いたSTEー1(M)装置を製作し,RFP配位の形成と垂直磁界による平衡制御を行なった。プラズマ電流25kA,その持続時間450μs,RFP配位持続時間180μs,平均電子密度5×10^19m^-3,ベ-タポロイダルは0.10.2,δBp/Bp15%,Te(0)=4060eV,磁界のBqとBzの径分布はベッセル関数モデルに近い特性を得た、III)ポロイダルダイバータを有するRFP配位の磁気面を検討し,最適な磁気面のパラメータを求めた.また併せて,ダイバータ領域のExhaust効率,スクリーニング効率を推定した. STEー2(M)に用いる磁気面を決定した.なお,上添字番号は研究発表の欄の論文番号を示す.
蓄積されたディジタル映像の複数地点間通信方式に関する研究

複数の蓄積された動画像番組を共通伝送路を用いて伝送するための、動画像の(圧縮率-品質劣化量)の関係を利用して、帯域割当、符号量スケーリングを行い、品質劣化を小さく伝送する方式を開発することを目的としいる。12年度に本方式の基本アルゴリズムを作成して基礎実験を行った。13年度は、この方式の設計法、ライブメディアへの適用、IP上での伝送プロトコルの開発を目標として、各々次の成果を得た。(1)本方式はシーンごとに帯域割当てを変えるため、シーン境界とMPEGのGOP境界のずれにより帯域の無駄が生じる。このため、複数の動画像ストリームをグループ分割して、各グループに固定帯域を割当て、グループ内についてはシーンごとに動的に帯域割当てを行う方式を採用してこれが有効であることを確かめるとともに、グルーピングの設計法を確立した。(2)ライブメディアの伝送ではシーン内の(圧縮率-品質劣化量)特性を事前に測定することは不可能となる。このため、シーンごとに前シーンの特性より次のシーンの特性予測を行い、この予測値とシーンの最初の部分のみを用いてシーン内の(圧縮率-品質劣化量)特性を推定して、帯域割当を行うことが適当となる。本年度は実際の動画像を用いて、各シーンごとの(圧縮率-品質劣化量)特性の統計モデル作り、方式設計を行った。(3)動画像をIPネットワーク上で送ると、IPパケット損失時に再送遅延が生じ、特性が劣化する。本年度はIPネットワークに適した、無記憶型のプロトコルを提案して、このプロトコルが再送遅延を大幅に短縮できることを確かめた。このプロコトルはNAKベースで返送パケットが小さくなるとともに、NAKを発したノードがその記憶を持つ必要がなく、またIPの方路変更にも対応できる等の優れた特性を有している。MPEGで符号化されサーバに蓄積された複数の映像番組をCATVのように同一回線を通して伝送するシステムを対象として、各映像番組内のシーンの特性に応じて符号量を制御するスケーリング、帯域割り当てを行い、品質の均質化を図る方式を開発した。具体的には、サーバは蓄積された映像番組の特性を分析して、シーン単位に帯域とPSNR(Peak Signal to Noise Ratio)の関係を1次式で近似してルータに送る。ルータは送られてきた各映像番組のPSNR劣化量が均一になるよう線形計画法により各映像番組のシーンごとに帯域割り当てを行い、サーバに通知する。各サーバはシーンごとに割り当てられた帯域になるようMPEG符号のスケーリングを行い、伝送路に送出する。スケーリング法としては復号-符号化を行う再符号化法とDCT係数削除法を組み合わせて、品質劣化が小さくなるようした。本方式に対してまず計算機シミュレーションを行い、再符号化とDCT係数削除法を組み合わせた方法が従来のスケーリング法に比べて品質劣化が小さいことを確かめた。次に同一回線上での映像番組数が10以下であれば、提案方式のPSNR劣化量の最大値が均等帯域割り当て法に比べて大幅に小さくなること、また画品質の主観的劣化量も小さくなることを確認した。以上の結果をもとにパーソナルコンピュータと大学内LANを用いて、3組のクライアント-サーバ、1台のルータによる実験システムを構築して、帯域制御が実時間で働き、かつ品質劣化量が小さくなることを確認した。複数の蓄積された動画像番組を共通伝送路を用いて伝送するための、動画像の(圧縮率-品質劣化量)の関係を利用して、帯域割当、符号量スケーリングを行い、品質劣化を小さく伝送する方式を開発することを目的としている。

(1)本方式はシーンごとに帯域割当てを変えるため、シーン境界とMPEGのGOP境界のずれにより帯域の無駄が生じる。このため、複数の動画像ストリームをグループ分割して、各グループに固定帯域を割当て、グループ内についてはシーンごとに動的に帯域割当てを行う方式を採用してこれが有効であることを確かめるとともに、グルーピングの設計法を確立した。(2)ライブメディアの伝送ではシーン内の(圧縮率-品質劣化量)特性を事前に測定することは不可能となる。このため、シーンごとに前シーンの特性より次のシーンの特性予測を行い、この予測値とシーンの最初の部分のみを用いてシーン内の(圧縮率-品質劣化量)特性を推定して、帯域割当を行うことが適当となる。本年度は実際の動画像を用いて、各シーンごとの(圧縮率-品質劣化量)特性の統計モデルを作り、方式設計を行った。(3)動画像をIPネットワーク上で送ると、IPパケット損失時に再送遅延が生じ、特性が劣化する。本年度はIPネットワークに適した、無記憶型のプロトコルを提案して、このプロトコルが再送遅延を大幅に短縮できることを確かめた。このプロコトルはNAKベースで返送パケットが小さくなるとともに、NAKを発したノードがその記憶を持つ必要がなく、またIPの方路変更にも対応できる等の優れた特性を有している。
大脳皮質微細局所神経回路のダブルブーケ細胞の構造と機能

大脳皮質の非錐体細胞の一つのサブタイプであるダブルブーケ細胞がどのようなターゲット特性を持つかを形態的に解析した。ラットを実験動物に用い、前頭皮質のスライスを作成し、ホールセル記録法で電気的な特徴を記録解析した後、バイオサイチンを注入した。固定後、ABC液で反応しDAB染色を施しエポンに包埋した。これらの非錐体細胞を光学顕微鏡で観察描画した後、軸索部分を電子顕微鏡で観察し、3次元再構築画像解析ソフトで前、後シナプス要素の3次元像を再構築し、その出力構造を形態的に解析した。カルレチニン(CR)を含有することを免疫組織化学法で同定した下降軸索を持つダブルブーケ細胞3個と、CRFを発現する2個のダブルブーケ細胞で検討し比較した。その結果、CR陽性ダブルブーケ細胞のターゲットは、約1/3のものが興奮性終末が多く入力する非錐体細胞の樹状突起の幹であった。また、約1/3はそれ以外の樹状突起の幹であった。残りの終末は、棘突起の頭部や柄部に入力していた。その棘突起には興奮性と考えられる入力が認められたことから、ある特定の興奮性入力信号に影響を与えていることが示唆された。細胞体に対する入力は少数では有るが存在した。また、CRF陽性ダブルブーケ細胞のターゲットは、上述の種類に加えて、ダブルブーケ細胞の持つ尖端樹状突起の方向に伸びる樹状突起が2-3割占めていた。以上の点から、ダブルブーケ細胞はさらに2種類のサブタイプに分かれる事が示唆された。ラットの前頭皮質のスライスを作成し、ホールセル記録法でダブルブーケ(DB)細胞から電気的な特徴を記録解析し、バイオサイチンを注入した。これらの細胞をNeurolucida解析システムに入力し神経終末間距離や分岐頻度等の形態的な特徴を光学顕微鏡で3次元的にとらえ数値化し、統計処理を行った。その結果、DB細胞は、分岐の頻度が高く、神経終末が粗に分布するという特徴を有する事を統計的に証明し、他の非錐体細胞と区別する事ができた。その後、軸索部分を電子顕微鏡で観察し、3次元再構築画像解析ソフトで前、後シナプス要素の3次元像を再構築し、その出力構造を解析した。カルレチニン(CR)を含有する事を免疫組織化学法で予め同定したDB細胞を3個、CRFを含有するDB細胞を1個解析した。その結果、CR陽性DB細胞のターゲットは、約1/3が興奮性終末が多く入力する非錐体細胞の樹状突起の幹であった。また、約1/3は棘突起が多く存在する錐体細胞と思われる樹状突起の幹であった。残りは、棘突起の頭部に入力していた。その棘突起には興奮性入力を認めたので、特定の入力信号を抑制することが示唆された。細胞体に対する入力は少数存在した。また、CRF陽性DB細胞のターゲットは、約1/4が興奮性終末が多く入力する非錐体細胞の樹状突起の幹であり、約1/2は棘突起、他入力共にほとんどない非錐体細胞と思われる樹状突起の幹であった。残りは、興奮性入力が一つある棘突起の頭部に入力していた。細胞体に対する入力は認めなかった。以上の様に、皮質には2種類のDB細胞が存在し、それぞれ異なるシナプス結合をしている事が証明できた。
新潟県能生町表層雪崩災害に関する総合的研究

昭和61年1月26日23時頃、新潟県西頚城郡能生町柵口地区を権現岳(標高1108m)から発生した雪崩が襲い、住家11棟が全半壊し、被災した35人の中の13人が死亡する大惨事となった。翌27日の調査の結果、降雪中で権現岳は見えず発生地点の確認はできなかったが、デブリの状態、家屋内の雪の侵入状況、樹木の枝の破断面の観察から判断して新雪表層雪崩であることがわかった。その後の総合的な調査の結果次のことが明らかとなった。(1)雪崩は権現岳頂上付近で発生した「面発生乾雪表層雪崩」である。(2)雪崩の規模は1025万【m^3】の雪が崩落。デブリの体積は1030万【m^3】。(3)雪崩の流走距離は発生点からデブリ末端まで水平距離で約2km、崩落斜面の角度は約45度、流走斜面は約10度の緩斜面である。(4)雪崩の速度は崩落斜面下端で最大となり約5060m/s、被災家屋付近で約3545m/sの高速けむり型表層雪崩である。(5)被災家屋付近で、雪崩による衝撃力は2t/【m^2】以上と推定される。(6)樹木の被害状況から雪崩風を伴い、土地の言葉で「アイ」「ホウ」「ウワボウ」と呼ばれる種類の雪崩である。(7)雪崩発生のメカニズム:低温で弱風下で激しい降雪で、この場合の積雪は雪同志の結合力が弱く非常に不安定な状態であった。その直後に地吹雪が発生位の7m/s前後の強風となり、その結果不安定な雪の層が平衝を失って容易に崩落した。雪の中の2.5m深付近に弱層があったため大量の雪が崩落し大規模表層雪崩が発生した。大規模なほど雪崩は遠方まで流動する。(8)今回の雪崩の雪氷学的特徴:デブリの雪の性質が周囲の自然積雪状態と区別が困難である。この種の雪崩は、雪の変形が進まない中に、速やかな総合的調査が重要である。(9)この種の雪崩の防災工法の決め手はない。今後の研究が必要。今後の研究が必要。
アンモニア菌の生物地理的分布に基づく同菌群集の構造解析

ロッジポールマツ林内の尿素処理後の土壌埋設葉及び土壌埋設材の各種元素濃度の埋設経過に伴う変化を調査した.処理後1-2年目に各種元素の利用効率の顕著な変化が認められたことから,アンモニア菌を含む全微生物群集,とりわけ真菌群集の変化がこの間に生じることが示唆された.以上及び過去の調査結果から,アンモニア菌群集は、腐生菌では、A. botrytis、A. denudatus, P. moravecii, P.petrakii等の汎布種と担子菌のCoprinus spp.のような同位種の固有種から,菌根菌ではHebeloma spp.等のように特定地域に分布する同位種で構成されていると推察した。また.日本では菌根菌発生頻度が高いが,オーストラリア,ニュージーランド,カナダでは菌根菌発生頻度が低いことも明らかになった.ロッジポールマツ林内の尿素処理後の土壌埋設葉及び土壌埋設材の各種元素濃度の埋設経過に伴う変化を調査した.処理後1-2年目に各種元素の利用効率の顕著な変化が認められたことから,アンモニア菌を含む全微生物群集,とりわけ真菌群集の変化がこの間に生じることが示唆された.以上及び過去の調査結果から,アンモニア菌群集は、腐生菌では、A. botrytis、A. denudatus, P. moravecii, P.petrakii等の汎布種と担子菌のCoprinus spp.のような同位種の固有種から,菌根菌ではHebeloma spp.等のように特定地域に分布する同位種で構成されていると推察した。また.日本では菌根菌発生頻度が高いが,オーストラリア,ニュージーランド,カナダでは菌根菌発生頻度が低いことも明らかになった.カナダ、エドモントン市近郊のアスペン林及びロッジポールマツ林内の尿素施与地を2003年9月に調査して、土壌の理化学分析のため、1000g尿素/m^2処理区、200g尿素/m^2処理区、0g尿素/m^2処理区(対照区)からL-F層とH-A層の土壌を採取した。また、腐生性及び菌根性アンモニア菌の採集を試みた。アスペン林及びロッジポールマツ林共に多数のCoprinus spp.の発生を確認したが、菌根性アンモニア菌を発見することはできなかった。現地で分離培養して持ち帰ったCoprinus spp.菌株について、ITS rDNAの塩基配列の解析を行なった結果、カナダの尿素処理区で採集したCoprinus spp.は、C.cinereus sensu lato, C.echinosporus complex, C.phlyctidosporus complexであることが明らかになった。実験地では、日本での実験結果と異なり、遷移前期のアンモニア菌は、尿素処理後2年間に渡って発生し続けること、pHは尿素処理以前の値に戻ったものの、処理後3年たってもアンモニア態窒素濃度は1000g尿素/m^2処理区と200g尿素/m^2処理区で対照区よりも高い値を示すこと、硝酸態窒素濃度は1000g尿素/m^2処理区において対照区よりも高い値を示すことが判明した。さらに、L-F層の土壌(リター)の方がH-A層の土壌よりアンモニア態窒素濃度と硝酸態窒素濃度の低下が遅いことも判明した。カナダ、エドモントン市郊外の北方林(アスペン林とロッジポールマツ林)内に多量の尿素を施与し、発生菌を経時調査した。施与年内には腐生性の不完全菌Amblyosporiumbotrytis、腐生性の子のう菌,Ascobolus denudatus, Peziza moravecii, Pseudombrophila petrakiiが,施与年度及び施与後2年目には腐生性の担子菌Coprinus spp.がそれぞれ多量に発生した。施与後3年目には、菌根性の担子菌Hebeloma sp.が発生したが、Hebeloma属菌の発生頻度は日本での発生頻度に較べてオセアニアの場合と同様極めて低くかった。ロッジポールマツ林内の尿素施与後の土壌に埋設した葉及び材の分解に伴う各種元素の動態を調査しところ、施与後1年目から2年目の間、すなわち、Coprinus属菌の増殖から衰退対応時に各種元素の利用効率に顕著な変化が認められたことから、この時期に微生物群集、とりわけ真菌群集の顕著な変化が生じるものと推察した。さらに、アンモニア菌に属するCoprinus属菌の担子胞子の発芽特性をカナダ産、日本産、ニュージーランド産のCoprinus spp.で比較調査したところ、ほぼ3菌種ともに発芽に対するpHスペクルが同様のパターンを示すことをみいだした。今回の調査結果及び既報の日本及びオセアニアでのアンモニア菌相の調査結果を総合し、以下の推察を行なった。1.アンモニア菌群集を構成する腐生菌は、発生頻度の高い汎布種の不完全菌と子のう菌及び固有種の担子菌、ならびに発生頻度の低い固有種の子のう菌から、同菌群集を構成する菌根菌は、発生頻度に関して地域差が顕著なHebeloma spp、を主体とする固有種から構成されている。2.生理特性や遷移順序等から推察して尿素施与区に発生する同属の各固有種は同位種である。