hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
glioblastomaにおけるFMNL1を中心とした新規浸潤・遊走機構の解明

当科で摘出手術および加療が行われた217例のglioblastoma患者の病理検体を用いて、FMNL1の免疫染色を行い解析したところ、FMNL1は予後不良因子であった。またFMNL1の発現の変化がglioblastoma細胞にどのような影響を与えるかを解析するために、U251MG細胞株とDBTR-05MG細胞株を用いて、FMNL1をノックダウンした。Migration assayとmatrigel invasion assayを行い遊走能・浸潤能を検討したところ、FMNL1をノックダウンすると遊走能、浸潤能が共に抑制された。また遊走能・浸潤能に関与するアクチン重合に影響を与えるか解析するため、アクチン重合/脱重合を定量的に測定したところアクチン重合が阻害されていた。この時、mDia1とGM130の発現も低下していた。またザイモグラフィーアッセイを行い、FMNL1ノックダウンによる浸潤能抑制効果は、MMP9活性の低下と相関していた。次に、U87MG細胞株とKNS81細胞株を用いて、FMNL1過剰発現株を作成した。FMNL1過剰発現株では遊走能は亢進したが、浸潤能に変化はなかった。またこの時、mDia1の発現は上昇したが、GM130の発現は変化なかった。すでに研究成果を論文にまとめ、現在投稿中である。Proneuralからmesenchymalの性質転換にFMNL1が関与しているかについて解析を行う。
薄膜―固体界面のエネルギー輸送特性の解明

半導体素子内部の局所微小領域において発生した高密度な熱を除去するためには熱伝導により基板または素子表面まで熱を効率的に輸送し、素子表面から沸騰伝熱等により熱除去を行うことが重要となる。この場合、幾層にも積層された薄膜間を熱エネルギーが輸送されることになるが、この薄膜境界では境界近傍の原子・分子の構造および運動の特異性からバルク内のエネルギー輸送とは異なった特性を持つと考えられる。本研究では界面近傍における原子・分子の構造およびそれらの運動特性と薄膜界面でのエネルギー輸送特性を原子レベルで明らかにし、さらに薄膜製作方法や製作条件による界面近傍の構造や特性の違いを明らかにすることにより、界面でのエネルギー輸送特性の優れた集積回路を形成するための指針を確立することを目的としている。平成11年度は、真空蒸着によりガラス、NaClおよびMgO単結晶基板上にAu、Ptの薄膜を作成し、これを通電加熱またはレーザー加熱し、薄膜表面の光反射率の温度依存性を利用することにより薄膜温度の時間変化を求める計測システムを構築した。また、3ω法を用いた簡便な反射率温度係数の較正方法を提案し、これによりAu、Ptの反射率温度係数としてそれぞれ-4.15x10^<-5>[1/K]、-3.51x10^<-5>[1/K]の値を得た。また、実験結果と1次元非定常熱伝導シミュレーション結果を比較することにより、種々の薄膜基板間の境界熱抵抗を測定し、多くの場合に10^<-8>から10^<-7>[m^2K/W]程度になることを示した。平成12年度は、あらたに薄膜型熱電対を用いた境界熱抵抗の計測手法を提案した。また、薄膜基板界面における境界熱抵抗が、ミスマッチモデルによる熱抵抗と界面近傍における電子とフォノンの非平衡性による熱抵抗の和として記述されることを理論的に明らかにした。本年度は、真空蒸着によりガラス、NaClおよびMgO単結晶基板上にAu、Ptの薄膜を作成し、これを通電加熱またはレーザー加熱し、薄膜表面の光反射率の温度依存性を利用することにより薄膜温度の時間変化を求める計測システムを構築した。また、3ω法を用いた簡便な反射率温度係数の較正方法を提案し、これによりAu、Ptの反射率温度係数としてそれぞれ4.15×10^<-5>[1/K]、-3.5×10^<-5>[1/K]の値を得た。また、境界熱抵抗を考慮した高温薄膜から低温基板への1次元非定常熱伝導モデルを構築し、薄膜をレーザー加熱した場合の薄膜温度の時間応答を数値解析的に求めた。さらに、実験結果とシミュレーション結果を比較することにより、種々の薄膜基板間の境界熱抵抗を測定し、多くの場合に10^<-8>から10^<-7>[m^2K/W]

程度になることを示した。半導体素子内部の局所微小領域において発生した高密度な熱を除去するためには熱伝導により基板または素子表面まで熱を効率的に輸送し、素子表面から沸騰伝熱等により熱除去を行うことが重要となる。この場合、幾層にも積層された薄膜間を熱エネルギーが輸送されることになるが、この薄膜境界では境界近傍の原子・分子の構造および運動の特異性からバルク内のエネルギー輸送とは異なった特性を持つと考えられる。本研究では界面近傍における原子・分子の構造およびそれらの運動特性と薄膜界面でのエネルギー輸送特性を原子レベルで明らかにし、さらに薄膜製作方法や製作条件による界面近傍の構造や特性の違いを明らかにするを目的としている。本年度は、前年度に確立した反射率温度測定法を用いて、基板(ガラス,NaCl,SrTiO3,Al2O3,MgO,Si)と薄膜物質(Au,Pt)の組み合わせ、蒸着時の基板温度(-190°C300°C)、薄膜生成方法(真空蒸着、イオンスパッタ)が境界熱抵抗に及ぼす影響について調べた。その結果、薄膜がエピタキシャル状または多結晶状の場合の境界熱抵抗はおよそ1.0x10^<-8>[m^2K/W]であり、原子配列の乱れとともに境界熱抵抗は大きくなり、アモルファス薄膜ではおよそ3.0x10^<-7>[m^2K/W]となることがわかった。しかし、基板と薄膜の組み合わせによる影響は測定精度の問題から明確にはできなかった。さらに、界面近傍におけるフォノン輸送、電子輸送を考慮することにより、実験で求められた境界熱抵抗は従来言われでいるフォノン輸送のミスマッチに起因するだけではなく、界面近傍におけるフォノンと電子輸送の非平衡性からも生じていることを示した。
紫外光電子放射を利用する大気下仕事関数イメージング装置の開発

紫外線照射による光電子放出現象を利用した表面分析システムを設計試作した。大気下で試料表面に対物レンズで集光した紫外線を照射し、微小部分からの光電子を電流として検出、試料を微動ステージで移動させることにより、試料表面の各測定点からの光電子放出量をマッピングし、これを2次元イメージとして取得することに成功した。本方法は、実試料に対し大気下で行える簡便な表面分析法として発展することが期待できる。大気中で試料の表面分析が可能な紫外光電子顕微イメージングシステムを開発し、以下に示すような性能評価を行った。高輝度重水素ランプを光源とし、紫外光の集光効率が最も高いUV反射型対物レンズを用いてこれを集光し、試料表面に照射した。このとき試料表面から放出される光電子を対物レンズの先端に取り付けたアルミニウム製正電極にて電流として検出した。紫外線の減衰をできるだけ抑えるため、照射光学系には石英レンズ1枚のみを用いる設計とした。試料表面からの光電流検出には電源内蔵ピコアンメータを用いた。システムの制御にはパソコンを用い、XYステージの制御、光電子電流データの収集などを行うLabviewプログラムを作成した。また、同時に観察用CCDカメラを装置に組み込み、試料表面の光学画像を取得できるシステムを構築した。試作した紫外光電子イメージング装置を用いて、仕事関数が小さく光電子放出量が大きいと考えられる金属アルミニウムからの光電子電流を検出することができた。試料と光電子検出電極間の電圧、その距離との関係などを詳細に調べ、本装置の稼働のための最適実験条件を決定した。この条件を用いて、アルミニウム、銅、ニオブ、シリコンウエハーなどの金属および半導体試料表面を自動XYステージを使用して走査し、各測定点での紫外光電子電流を観測することにより、大気下での紫外光電子放射能イメージングを試みた。その結果、光学画像で確認できる表面の傷、試料表面の面方位などを反映したイメージングが可能であることがわかった。紫外線の集光径は約10マイクロメートルでありイメージングの分解能もこれと同等であった。以上のように、試作した紫外光電子放射イメージング装置は大気中での表面分析法として有用であり、様々な導電性材料の評価に利用可能であることがわかった。平成23年度は、下記に示すような機能を持った紫外光電子顕微イメージングシステムを構築し、その基本性能のテストを行った。高輝度型重水素ランプを光源とし、紫外光の集光効率が最も高いUV反射型対物レンズを用いて集光し、試料表面に照射、このとき試料表面から放出される光電子を対物レンズの先端に取り付けた金メッキ正電極にて電流として検出することを試みた。紫外線の減衰をできるだけ抑えるため、光学系にはレンズ類を用いない設計とした。システムの制御にはパソコンを用い、XYステージの制御、光電子電流データの収集などを行う簡単なプログラムを作成した。この条件を用いて、試料表面を自動XYステージを使用して走査し、各測定点での照射紫外線による光電子電流を観測することにより、大気下での紫外光電子放射能イメージングを試みた。顕微鏡で確認できる凹凸などを反映した大まかなイメージングが可能であることがわかった。しかし、紫外線の集光面積が約30マイクロメートル程度と大きく、当初の目標である10マイクロメートル以下を達成できなかった。紫外励起光電子電流の大気下での検出と光電子の放出量によるイメージングについて、ほぼ目標通りの性能を持つシステムを構築することができた。しかし、イメージングにおける光電子平面分解能については、10マイクロメートル以下を目指していたが、照射紫外線の試料表面での実測の直径は30マイクロメートルであり、十分な分解能が得られているとは言い難い。複数のピンホールを組み合わせることにより照射径をできる限り小さくする改良が必要である。ただし、この場合には照射紫外線量は減少してしまうため、光電流をさらに効率良く検出する必要があると考えられる。H23年度に作成した測定システムを改良し、紫外線の分光器を含む大気下仕事関数イメージングシステムを構築する。具体的には、高輝度重水素ランプからの紫外線を分光器を用いて単色化し、これを反射型対物レンズにて集光し、試料表面に照射する。試料表面から放出される光電子は、電流として電源内蔵ピコアンメータ用いて検出する。分光した紫外線では電流の検出感度が十分ではないと考えられるため、ロックインアンプを用いて高感度検出を試みる。紫外線照射位置を固定して照射紫外線の波長(エネルギー)を掃引し、光電子放射スペクトルの測定を行う。紫外線波長は、200nmから400nmの間で掃引する。これは約6eVから3eVのエネルギーに対応する。

光電子放射スペクトルの1/2乗プロットの切片から仕事関数を求めることができる。2波長の紫外線を用いて光電子放出イメージングを行い、2つの画像に対し、上記の1/2乗プロットに対応する数値処理をすることにより、仕事関数のマッピング画像を得ることができる。これにより光電子放出能イメージングでは得られない仕事関数画像を得ることができると考えられる。分光器を用いるシステムにおいて、照射光量が少なくなり光電子電流検出が困難となる場合には、複数の紫外線バンドパスフィルターを用いて照射紫外線の分光を行う。測定試料としては、仕事関数が小さく、光電子量が多いと考えられるアルミニウムやニオブ金属試料、大気中で安定な金などを用いて、仕事関数イメージの測定が可能であることを確かめる。次に微小な傷や凹凸をもつ金属、酸化層の厚みの異なる金属や半導体試料、超伝導加速器材料であるニオブ表面については異物やシミのある試料を対象として、イメージングを行う。得られた実験結果をまとめ、紫外光電子放射を用いた大気下仕事関数イメージング法の表面分析法としての有用性を示す。平面分解能を向上させるための紫外線照射光学系の改良と分光器あるいは紫外線バンドパスフィルターを用いた照射系の構築のために光学部品を購入してこれを用いる。また、光電子電流の高感度精密測定のための電子部品類、試料台などの加工に必要な金属、試料として用いる金属類も購入する必要がある。また、研究成果の発表、紫外線照射系の設計に関する情報を収集するための旅費を計上した。
重症脳損傷におけるNADPH酸化酵素産生フリーラジカルの機能解明と臨床応用

【はじめに】脳におけるフリーラジカルの産生には、いくつかの系路が知られている。本検討ではNADPHoxidase enzymeを構成する5つのサブユニットの一つであるgp91phox(NOX2)に注目し、頭部外傷におけるsuperoxide radical産生におけるgp91phoxの役割について検討を行った。【方法】C57blackマウスとgp91phox遺伝子欠損マウスを用いて、実験的頭部外傷モデル(CCIモデル)を作成し、外傷後におけるgp91phoxの経時的発現と発現細胞、特に活性型ミクログリアのタイプについて検討した。さらにsuperoxide radicalの産生及び産生細胞について検討した。さらには、gp91phoxKOマウスにおける脳損傷と細胞死の抑制効果についてもそれぞれ検討した。【結果】gp91phoxは早期より外傷周囲のameboid microgliaで主に発現し、外傷2日後にもっとも強かった。superoxide radicalは外傷周囲に強く産生され、その産生細胞はgp91phox発現細胞と共在していた。外傷後2日における損傷面積とTUNEL陽性細胞数はKOマウスで有意に抑制されていた。また、gp91phox発現しているmicrogliaはclassical activatedタイプ様のmicrogliaであった。【考察】脳損傷後におけるgp91phoxの発現と動態、さらにはgp91phoxを介して産生されるフリーラジカルの役割について明らかとなった。classicalactivated microgliaにおけるgp91phoxさらにはNADPHoxidase enzymeの制御することが脳損傷の治療として有用であると考えられた。今後,microgliaの分化誘導が頭部外傷治療、特に酸化ストレス制御において重要であることが証明された。本年度は雄野生型C57BL(20-25g)を用いて頭部外傷モデルを作成してgp91phoxの頭部外傷後の発現について検討した。外傷後より経時的に深麻酔下に脳を摘出し、凍結試料を作成する。次にホモジネートした試料と抗gp91,p22モノクロナール抗体をもちいてwestern blotting法を行った。【免疫組織学的手法】外傷後より経時的に深麻酔下に灌流固定し脳を摘出し、凍結試料を作成する(土肥)。凍結切片を作成し抗gp91,p22モノクロナール抗体をもちいて免疫組織化学染色法を用いて経時的にgp91,p22の発現について検討し、同抗体を用いて蛍光二重免疫組織染色を行い、gp91phoxの発現細胞について検討した。さらに外傷後のスーパーオキシドアニオン産生細胞についても検討した。【結果】gp91は外傷後早期より外傷周囲の皮質で発現し、2日後がもっとも発現が強かった。gp91phoxを発現している細胞は活性化ミクログリアが主体であったが、他のアストロサイト、ニューロンでも発言が認められた。外傷後のスーパーオキシドアニオン産生細胞はミクログリアが主体であり、それらのミクログリアではgp91phox免疫反応も陽性だった。【考察】本検討で脳損傷後におけるgp91phoxの動態と発現細胞が活性化ミクログリアであること、さらには脳損傷後のスーパーオキシドアニオンの産生がgp91phox-containing NADPHが主体であることが明らかとなった。次年度以降はgp91phox-containing NADPHの脳損傷における役割について遺伝子欠損マウスを用いて検討していく。【方法】C57blackマウスとgp91phox

遺伝子欠損マウスを用いて、実験的頭部外傷モデル(CCIモデル)を作成し、外傷後におけるgp91phoxの経時的発現と発現細胞、特に活性型ミクログリアのタイプについて検討した。さらにsuperoxide radicalの産生及び産生細胞について検討した。さらには、gp91phoxKOマウスにおける脳損傷と細胞死の抑制効果についてもそれぞれ検討した。【結果】gp91phoxは早期より外傷周囲のameboid microgliaで主に発現し、外傷2日後にもっとも強かった。superoxide radicalは外傷周囲に強く産生され、その産生細胞はgp91phox発現細胞と共在していた。外傷後2日における損傷面積とTUNEL陽性細胞数はKOマウスで有意に抑制されていた。また、gp91phox発現しているmicrogliaはclassical activatedタイプ様のmicrogliaであった。【考察】脳損傷後におけるgp91phoxの発現と動態、さらにはgp91phoxを介して産生されるフリーラジカルの役割について明らかとなった。classicalactivated microgliaにおけるgp91phoxさらにはNADPHoxidase enzymeの制御することが脳損傷の治療として有用であると考えられた。【はじめに】脳におけるフリーラジカルの産生には、いくつかの系路が知られている。本検討ではNADPHoxidase enzymeを構成する5つのサブユニットの一つであるgp91phox(NOX2)に注目し、頭部外傷におけるsuperoxide radical産生におけるgp91phoxの役割について検討を行った。【方法】C57blackマウスとgp91phox遺伝子欠損マウスを用いて、実験的頭部外傷モデル(CCIモデル)を作成し、外傷後におけるgp91phoxの経時的発現と発現細胞、特に活性型ミクログリアのタイプについて検討した。
共生細菌二種共同による昆虫性比偏向とそれを阻害するオス因子の動態

ヒメトビウンカには共生細菌であるウォルバキアとスピロプラズマが感染している。台湾個体群におけるスピロプラズマの感染がオス殺しによるメス性比偏向現象をもたらすことを明らかにした。一方、日本の九州地域個体群では台湾と同様にスピロプラズマによるオス殺しが起こるが、西日本や東日本個体群では一部のオスにオス殺しを無効化する個体が存在することを明らかにした。ヒメトビウンカの野外個体群に著しくメスに偏った性比の個体群を発見した。本研究では、その原因がメスを通して垂直伝搬する共生細菌であるかを検証した。ヒメトビウンカの共生細菌としてはウォルバキアが知られているが、この細菌による性比偏向はない。そこで、ウォルバキア以外の共生細菌を探索したところ、スピロプラズマを確認し、メスに偏った仔を生産する個体にはウォルバキアとスピロプラズマが二重感染していることを明らかにした。しかし、野外にはスピロプラズマ単独感染の個体がいないため、メス性比偏向が二重感染によるものか、スピロプラズマ単独によるものか確証が得られていなかった。そこで、平成22年度の研究計画では、1.抗生物質処理により単独感染系統を作出し、その体液を非感染系統に摂取し、どの組み合わせで性比偏向が発現するか検証する。2.単離培養したウォルバキアとスピロプラズマを非偏向系統に導入し、様々な感染組み合わせで性比偏向の程度を調査する。以上の二点について実施し、単離培養については現在も進行中である。一方、抗生物質処理により作出したスピロプラズマ単独感染系統では、次世代への垂直伝搬率が低いことが示唆されたため、単独感染系統を3世代まで選抜したところ、このスピロプラズマ単独感染系統でも著しくメスに偏る性比偏向が起こった。さらに、感染個体の飼育実験から、この感染による性比偏向が幼虫期における"オス殺し"によるものであることも明らかにした。スピロプラズマによる"オス殺し"現象は完全変態昆虫の複数種で知られているが、不完全変態昆虫では初めての発見であり、イネウンカ類の個体群動態に大きな影響を及ぼす要因の一つとして注目される。ヒメトビウンカには2種の共生細菌、ウォルバキアとスピロプラズマが感染しているが、これまでの研究からスピロプラズマ単独で、感染メスのオスの仔を選択的に殺し、性比をメスに偏らせることを明らかにした。平成23年度には、感染メスが産んだ仔が、どの段階でオスのみが殺されるかを調査した。スピロプラズマに感染し、メスのみを生産するメス偏向系統(FB系統)と、スピロプラズマに感染していない正常性比系統(NB系統)を用いて、卵の艀化率・1齢5齢での死亡率を比較した。その結果、FB系統の卵の死亡率はNB系統よりも有意に高かったが、約80%は艀化しており、オスの仔をすべて殺すには至らなかった。幼虫期の死亡率については、45齢でFB系統の死亡率が13齢期よりも有意に高く、オス殺しは老齢幼虫で行われていることが示唆された。さらに、スピロプラズマの感染量(相対量)を定量PCRにより計測した結果、幼虫期の感染量は45齢期に上昇することが明らかになった。これらの結果から、スピロプラズマによるオス殺しは4,5齢期に行われていると考えられ、今後、スピロプラズマの単離や人為的導入の技術を確立する上で非常に有用な知見を得ることができた。さらに、国内の個体群性比とスピロプラズマ感染率については、太平洋側の個体群を中心に調査を行い、北海道、宮城、栃木、静岡、和歌山、愛媛、山口で行った結果、スピロプラズマ感染率は非常に大きな変異が見られたが、台湾台東で発見されたようなメスに強く偏った個体群性比は見られなかった。日本国内でメスに強く偏った個体群性比が見られないのは、国内個体群の中にはスピロプラズマによるオス殺しを無効化するオスが存在するためと考えられる。今後は、オス殺しを無効化する国内オスの頻度と個体群性比の関係について明らかにしていく。ヒメトビウンカの共生細菌にはウォルバキアとスピロプラズマが発見されているが、スピロプラズマが幼虫期における“オス殺し"を行い、個体群の性比をメスに偏らせていることを明らかにした。メスに著しく偏った性比の個体群を発見した台東縣(台湾)から、メスのみを生産するメスバイヤス(FB)系統を確立した。このFB系統のメスに、台湾各地の個体群のオスを交配させると次世代はほぼ全てメスとなる。一方、日本個体群のオスとの交雑では、組み合わせによってはオスが生産されることを発見した。共生細菌によるオス殺しを無効化するオス(無効化オス)の発見は、これまでにキイロショウジョウバエで知られているのみであり、野外個体群での実態はほとんど知られていない。

日本における分布を明らかにするため、宮城、栃木、静岡、岐阜、和歌山、愛媛、新潟、鳥取、山口、熊本、佐賀、沖縄県から採集したオスと、FB系統のメスを1組ずつ交雑させ(50組/個体群)、各組の次世代の性比を調査したところ、東日本と太平洋側(宮城、栃木、静岡、和歌山)では、多くの組み合わせでオスが生産され、スピロプラズマによるオス殺しが無効化されていた。オスを生産した組み合わせの割合を算出したところ、東日本と太平洋側の個体群では、0.80±0.08(平均±S.D.)となり、多数を占めていた。一方、日本海側や西日本(新潟、岐阜、鳥取、山口、愛媛、熊本、佐賀、沖縄県)のオスとの交雑ではオスを生産した組み合わせの割合は、0.15±0.13となり、ごく少数であった。台湾個体群や中国江蘇省の個体群のオスとFB系統のメスとの交雑では、全ての組み合わせで次世代はほぼ全てメスとなった。これらの結果から、日本個体群にはスピロプラズマによるオス殺しを無効化するオスが存在し、太平洋側や東日本に多く分布し、反対に日本海側や西日本では、中国や台湾と類似した傾向にあることが示された。スピロプラズマによるオス殺しが主に幼虫期の後期に行われているという知見が得られたことから、スピロプラズマの人為的導入のための情報を得ることができた。また、国内個体群の性比や感染率に関する調査も順調に進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。国内個体群については、さらに採集地点を増やし、特に日本海側の地域を中心にデータを蓄積することでスピロプラズマによる個体群性比偏向と、それを無効化するオスの関係を明らかにする。スピロプラズマの単離培養が難しいため、感染メス体液を利用した人為的メス性比偏向の発現を行う予定である。これには45齢幼虫でスピロプラズマ感染量が高まることから、この時期に人為的導入を試みる予定である。また、台湾個体群の個体群性比とスピロプラズマ感染との関係について、国内個体群との違いを比較する。これまでのところ、東南アジア、東アジア地域のなかで、日本個体群においてのみオス殺しを無効化するオスが存在することから、この形質が生じるメカニズムや生態学的特性を明らかにするための重要な知見となる。
強制入院下における依存症治療の長期予後調査

アルコール・薬物・ギャンブルを対象としてアディクション外来を受診する患者に対して外来治療を継続するもの、任意入院を希望するもの、医療保護入院とならざる得ないものそれぞれの診療録を後方視的に確認し一般に行われていると思われる検査がどの程度行われているかを確認し、全例から行う検査内容を精査し、ギャンブル障害の患者に施行する検査にLOST(ギャンブル依存症問題を考える会作成)を加えることとした。当院における倫理委員会の承認を得て、院内での本研究について対象患者の治療に携わる者たちと情報共有を行い、リクルートを行いやすい環境を整えた。患者のリクルートを行える体制が整ったため、外来患者・入院患者共にリクルートを開始した。当初予測していたよりも行う検査の精査と倫理委員会の承認を得るのに時間がかかったため、リクルートを始める時期が遅れてしまった。ただしリクルートを開始してからの同意取得率は低くなく、このままリクルートを継続していく予定である。それ以外は予定通り行われている。患者のリクルートとすでに同意された患者の長期予後を調査することを通して1外来治療群、任意入院群、医療保護入院群の三群で比較をすることによってアルコール・薬物・ギャンブルそれぞれのアディクション治療における自発的入院加療、非自発的入院加療の意義について考察する2初診時の検査から見る特徴や環境要因などの面から長期予後を良くする因子について特定する3一年後、二年後の調査から初診時の因子を省いて長期予後が良くなる環境調整について特定する。倫理委員会の承認を得るのに時間がかかり、患者リクルートの開始時期が遅れたため、謝礼、必要な人件費の支払いが次年度に回ることとなり、使用額が予定と異なった。
生体組織の力学的適応におけるコラーゲン原線維と線維間物質の力学的相互作用の解明

腱や靭帯は,コラーゲンからできており,線維束,線維,原線維からなる階層構造をとっている.また,線維束は,線維や原線維とそれらの間を満たしているプロテオグリカンなどの線維間物質で構成されている.本研究では,これら構成要素の引張試験と電子顕微鏡や原子間力顕微鏡による微細構造観察を行い,線維束,原線維,およびプロテオグリカンの間に生じる力学的関係を明らかにした.腱や靭帯は,コラーゲンからできており,線維束,線維,原線維からなる階層構造をとっている.また,線維束は,線維や原線維とそれらの間を満たしているプロテオグリカンなどの線維間物質で構成されている.本研究では,これら構成要素の引張試験と電子顕微鏡や原子間力顕微鏡による微細構造観察を行い,線維束,原線維,およびプロテオグリカンの間に生じる力学的関係を明らかにした.腱や靭帯は直径100500μmのコラーゲン線維束,直径1μm程度の線維,直径50500nmの原線維の順に小さくなり,最終的に直径1.5nm,長さ300nmのトロポコラーゲンと呼ばれるコラーゲン分子に至る.また,線維束は多数の線維や原線維とそれらの間を満たしているプロテオグリカンなどの線維間物質で構成されている.このため,腱や靭帯の力学的反応を把握するには,これらマイクロ・ナノレベルでの構造と力学的性質の関係を明らかにすることが重要である.そこで本研究では,マウスの尾腱を微細構成要素に分解して,それら構成要素の力学的性質と構成要素同士の力学的相互作用について検討し,以下のことを明らかにした.1.尾腱より摘出した線維束をコンドロイチナーゼABC溶液に浸漬した後,引張試験を行なった.浸漬により,プロテオグリカンが除去されて,線維同士の結びつきが弱くなり,線維の走向に大きな乱れが観察された.線維束の引張強度と接線弾性係数は,浸漬により,有意に減少し,浸漬時間が長くなるほど減少する割合は大きくなった.これらの結果から,プロテオグリカンが線維束の長軸方向の力学的性質に大きな影響を及ぼしていることが明らかになった.2.尾腱より摘出した線維束から原線維を分離し,マイクロ針に巻きつけた後,コラゲナーゼ溶液に30分間浸漬した.その後,原線維が破断するまで針を動かして引張試験を行った.その結果,最大荷重(破断荷重)が有意に減少し,生理食塩水に浸漬したコントロールの33%になった.このことから,コラゲナーゼによりコラーゲン分子が分解されて,原線維の規則的な周期構造が破壊され,原線維の力学的強度が低下するころが明らかになった.腱や靭帯は直径100500μmのコラーゲン線維束,直径1μm程度の線維,直径50500nmの原線維の順に小さくなり,最終的に直径1.5nm,長さ300nmのコラーゲン分子に至る.また,線維束は多数の線維や原線維とそれらの間を満たしているプロテオグリカンなどの線維間物質で構成されている.このため,腱や靭帯の力学的反応を把握するには,これらマイクロ・ナノレベルでの構造と力学的性質の関係を明らかにすることが重要である.そこで本研究では,マウスの尾腱を微細構成要素に分解して,それら構成要素の力学的性質と構成要素同士の力学的相互作用について検討し,以下のことを明らかにした.1.マウス尾腱より摘出した原線維を,マイクロ針に巻きつけた後,コラゲナーゼ溶液に浸漬した.その後,原線維が破断するまで針を動かして引張試験を行った.その結果,30分間浸漬した原線維では,最大荷重(破断荷重)が有意に減少し,生理食塩水に浸漬したコントロールの23%になった.また,コラゲナーゼ溶液浸漬前後で,原線維の微細構造の変化を原子間力顕微鏡を用いて観察した.その結果,コラゲナーゼによりコラーゲン分子が切断されて,規則的な周期構造が破壊されることが明らかになった.2.4,9,15週齢のマウスを用いて,尾腱より摘出したコラーゲン原線維の引張試験を行なった.直径が大きくなると引張強度が有意に小さくなり,週齢が大きくなると引張強度が有意に大きくなることが明らかになった.ただし,直径の影響に比べて週齢の影響はかなり小さいことがわかった.一方,破断ひずみには,有意な変化は現われなかった.腱や靭帯は直径100500μmのコラーゲン線維束,直径1μm程度の線維,直径50500nmの原線維の順に小さくなり,最終的に直径1.5nm,長さ300nmのコラーゲン分子に至る.また,線維束は多数の線維や原線維とそれらの間を満たしているプロテオグリカンなどの線維間物質で構成されている.このため,腱や靭帯の力学的反応を把握するには,これらマイクロ・ナノレベルでの構造と力学的性質の関係を明らかにすることが重要である.そこで本研究では,マウスやラットの腱および市販のコラーゲン溶液を用いて,それら構成要素の力学的性質と構成要素同士の力学的相互作用について検討し,以下のことを明らかにした1.マウス尾腱,マウス膝蓋腱およびラット尾腱から摘出した原線維の引張試験を行い,原線維の力学的性質に及ぼす動物種および部位の影響について検討した.

その結果,マウス尾腱とマウス膝蓋腱の原線維の間で,力学的性質に有意差はみられなかった.マウス尾腱とラット尾腱の原線維の間では,引張強度と接線弾性係数に有意差は見られなかったが,破断ひずみにのみ有意差が現われた.以上の結果から,原線維レベルの微細な構造に及ぼす部位や動物種の影響は小さいと考えられる2.コラーゲン溶液から再生した原線維に吸着するコラーゲン分子の質量を水晶振動子マイクロバランス(QCM)を用いて測定するとともに,原線維の微細構造を原子間力顕微鏡(AFM)で観察した.その結果,原線維にメスの刃で損傷を与えると,メスの刃によってできた損傷部分にコラーゲン分子が吸着することが明らかになった
光遺伝学的手法を用いた感覚野における時空間パターン依存的な可塑性に関する研究

生物は外界から入力されてくる様々な時空間パターン情報を含んだ情報を処理することによって、適切な行動を行なっており、この神経基盤を解明することは神経科学の大きなゴールの一つである。申請者たちの研究グループはラットの頬ひげ(ウィスカ)に光遺伝学(オプトジェネティクス)の技術を導入することにより、前年度に新規の行動学習実験系を確立した(Abe et al., 2017)。本年度はこの実験系を用いて新たに視覚剥奪によりウィスカでの知覚の閾値が減少するという仮説を光刺激を用いた定量的なアプローチにより検証した。その結果、生後4週齢で視覚を剥奪したチャネルロドプシン2トランスジェニックラットは視覚剥奪を行なっていない個体群および生後8週齢で視覚剥奪を行った個体群と比較して、光刺激の明るさ、刺激時間に対する検出感度が優位に上昇しており、知覚の閾値が優位に減少しているのが確認できた(Abe et al.,2018)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。生物の脳は常に外界からの刺激を学習して、適切な行動を行うことで新たな環境に適応している。しかし、外界からの刺激は非常に複雑な時空間パターンの情報として入力されてくるため、実験系での再現が技術的に困難であり、詳細なメカニズムは不明である。当研究室で開発したChチェネルロドプシン2トランスジェニックラット(W-TChR2V4)はウィスカ毛根部の機械受容ニューロン端末にChR2が発現しており、皮膚への光刺激を「触覚」として知覚することが可能であり、大脳皮質での様々な刺激の時空間パターンを光により再現することが可能となった。本研究ではこのラットのウィスカ毛根部に対して光により時空間パターン化された感覚入力を行い、学習実験、薬理実験、電気生理学実験などを組み合わせることにより、これらの時空間パターン化された刺激の感覚情報処理メカニズムの解明を目指す。多点光刺激システムを用いて複数ウィスカへの同期入力パターンと報酬を関連付けることで、同期入力パターンを学習させた後、非同期入力パターンに変更し正解率が減少したのを確認後、個々の光ファイバーのdelayを同期入力パターンに近づけていき、正解率が同期入力と同等になる時間窓が存在するかを検証した結果、時間窓の存在が確認できれば、さらにこの時間窓が刺激時間や入力されてくる刺激パターンに依存して可変的に変化していることを発見し、バレル野の神経回路では複数の神経細胞からの同期入力の検出には一定(ミリ秒オーダー)の期間があることが示唆できた。そして以上の研究成果を国際誌に投稿した(Abe et al., 2017)。また、未学習の個体群に対して同期入力と非同期入力で条件付けを行い学習到達度に差があるかを検証した結果、同期入力での個体群でのみ短時間での学習が確認でき、多数のウィスカへの同期入力が短時間での学習成立に重要であることが示唆できた。覚醒下頭部固定下のチャネルロドプシン2トランスジェニックラットのウィスカ毛根部に対して、新規に多点光刺激システムをデザインし、多数のウィスカ毛根部の機械受容ニューロン終末に対しての時空間パターン化された刺激を再現し、同時に報酬を組み合わせた条件付け学習を行った。その結果、多数のウィスカに対して同期入力によるトレーニングを行った個体群では、学習成立後に非同期入力パターンに変更すると学習達成度が減少し、特定の時空間パターンのみを検出して適切な行動を行っている神経基盤の存在が示唆された。また、これらの時空間パターンの検出には一定期間の"時間窓"が存在していることを発見し、時間窓が光刺激の入力パターンや刺激時間などに依存して可変的に変化していることを発見し、以上の研究成果を国際誌に投稿した(Abe et al ., 2017)。また、未学習のチャネルロドプシン2ラットのウィスカに対して同期入力による条件付けと非同期入力による条件付け学習トレーニングを行った結果、同期入力によるトレーニングを行った個体においては数時間以内に学習達成度が上昇していくのが確認でき、多数のウィスカへの同期入力が短時間での学習の強化促進に重要な意味を担っている可能性が示唆できた。本年度に立ち上げた、チャネルロドプシン2ラットのウィスカへの光刺激による条件付け学習と多点光刺激システムを組み合わせた行動実験系を土台に新たに、薬理阻害および電気生理学的なアプローチを組み合わせることにより、バレル野におけるタイミング依存的なシナプス可塑性メカニズムの包括的理解を目指す。

条件付け学習を行っている最中のラットに対して、新たにNMDA受容体およびモノアミン系神経伝達物質のアンタゴニストを投与し、学習に影響が現れるかを検証する。これにより光刺激によるバレル野のシナプス可塑性にNMDA受容体およびモノアミンが関与しているという仮説を検証する。未学習の個体群に対して光刺激による条件付けとマルチユニット記録を組み合わせた実験を行い、光刺激の条件付け学習を行っている最中のバレル野の光刺激に対する応答をリアルタイムで計測し、光刺激に対して応答する神経細胞の割合が学習の前後で増加するという仮説を検証する。確認できれば、さらに前年度に行った非同期入力パターンに関しても同様に行い、光刺激に対してのバレル野の生理学的反応データを含めた総合的な解析を行う平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
病害誘導抵抗性を活性化する根圏生息性卵菌の評価と生物防除への応用

根圏生息性卵菌の中には生物防除に有用な微生物として期待される菌がある。本研究は根圏生息性卵菌によって活性化する植物の誘導抵抗性について、防御関連遺伝子の発現量を指標にして定量的に評価することを目的とし、つぎの4つの小課題を検討した。小課題(1)は「誘導抵抗性と防御遺伝子発現量のトマト品種間差に関する解析」、小課題(2)は「花き(ストック)の菌類病に対する抑制効果と防御関連遺伝子の発現解析」、小課題(3)は「新規PO株の探索」、小課題(4)は新規対象病害の実験系の構築である。30年度は(4)の課題を29年度から継続し、比較的自然発生がよく見られる地上部病害のバラ灰色かび病とキュウリうどんこ病の定量化を検討した。バラの灰色かび病は切り花を高湿度で保管すると自然発生し、その程度は花弁に発生する初期病斑数を指標にして定量化できることを見出した。また、本病の年次推移を2年間解析し、花弁に自然付着している感染源量の年次変動を定量的に推定した。同じく、キュウリの温室でのポット栽培実験系におけるうどんこ病の発病程度を定量化し、栽培期間における自然発病の程度の変動を推定した。これら解析から、両病害は自然発生の推移に応じて、人工接種による発病と自然発病の2実験系を構築し、その適期に評価することが必要であることを見出した。このようにして、2病害を対象として生物防除微生物の施用による誘導抵抗性と宿主防御遺伝子発現量の相関性を評価できると考察した。根圏生息性卵菌のPythium oligandrum (PO菌)によって活性化される植物の誘導抵抗性について、その情報伝達系に関連した遺伝子を指標にして、誘導抵抗性を定量的に評価することを目的とした。有用微生物による誘導抵抗性が病害防除にどの程度寄与するかを明らかにするのがねらいである。研究成果は抵抗性を高めるための応用研究にも繋がると期待され、生物防除研究全般に波及する学術的な意義があると考えている。本研究では,作物種あるいは品種間差、PO菌の系統間差、および栽培環境(施肥・土壌条件)がPO菌による誘導抵抗性に及ぼす影響についてi)植物根圏へのPO菌の定着量、ii)植物側の防御反応量、およびiii)感染実験による病原体の蓄積量(あるいは発病程度)を比較定量して解析し、誘導抵抗性の強弱を評価する計画をたて,平成27年度は下記2項目の研究を実施した.(1)PO菌による誘導抵抗性のトマト品種間差に関する解析:トマト品種`マネーメーカー'はPOのMMR2株(基準菌株)処理によって抵抗性が誘導されて青枯病が抑制される。本品種を基準品種に設定し、さらに固定種10品種を選定し、PO処理による防御関連遺伝子の発現量を比較定量した。その結果、発現量は品種によって差があり、発現程度が高、中、低レベルの3つのグループに類別することができた。マネーメーカーは高レベルのグループであった。(2)花き(ストック)の各種菌類病に対するPOの生物防除効果の検討ストックの土壌病害(萎凋病など)と地上部病害(炭そ病など)に対するPO菌施用の生物防除効果を検討するため,感染実験系を構築した.また、ストックはアブラナ科であることから、シロイヌナズナのゲノム情報を参考にしてPO処理により誘導されるストックの遺伝子のクローニングを行い、これまで複数の遺伝子のクローニングに成功しその塩基配列情報を解読した。POを処理した場合に誘導されるトマトの防御遺伝子の発現量には明瞭な品種間差が認められ、発現程度に応じて3つのグループに類別することができた。これらのグループを代表する品種を選び、その代表品種間で発病程度試験などの比較解析ができるようになり、当初の計画通りで進んだと判断している。花きストックの生物防除効果の検討については、27年度でポット栽培苗での感染実験系を概ね確立した。この実験系で、28年度は防除効果の検討に進むことができると考えられ、計画通りと判断した。一方、POの分離菌株間の差に関する研究についても、実験に着手する計画を立てていた。しかし、前の2つの研究を優先したため、着手しなかった。一部の予定した研究は着手していないが、概ね研究全体の進捗状況としては順調と考えた。根圏生息性卵菌(PO)によって活性化される植物の誘導抵抗性について、その防御関連遺伝子の発現量を指標にして定量的に評価することを目的とした。28年度は前年度を踏まえ以下の(1)と(2)の課題を継続し、さらに(3)の課題に着手した。(1)POによる誘導抵抗性のトマト品種間差に関する解析:防御関連遺伝子の発現量のレベルで品種を大、中、小の3グループに類別し、ガラス室栽培条件で発病抑制と発現量の関係を解析した。その結果、発病抑制効果と防御遺伝子の発現量のレベルは安定しなかった。トマトの育苗時期の温度や湿度、日照などの環境条件の違いが安定性に影響したと推察され、環境条件との関連性の解析が必要と考えられた。(2)花き(ストック)の菌類病に対するPOの生物防除効果の検討:土壌伝染性の萎凋病に対するPOの施用効果について、特にPOの施用量を増量することによる効果を検証した。また、根圏土壌中のPOの菌量の定量方法を検討した。さらに、PO応答性の遺伝子クローニングを継続して試みた。

その結果、発病試験の結果、POをストックに施用すると栽培時期によって萎凋病が抑制されることが確認できた。但し、施用量を10倍増量しても効果は上がらなかった。根圏土壌中のPOを検出する方法は、先行研究の選択培地を用いる方法では検出できなかったが、ある種の抗生物質を加えることで、雑菌がなくなり、POを検出できた。よって、POの検出と定量ができる見通しになった。PO応答性の遺伝子クローニングの結果、前年度より多くクローニングすることに成功し、そのうち、PO処理により非常に高い発現誘導する遺伝子の候補が得られた。(3)新規PO株の探索:一般農家の枝豆畑の連作障害が発生した圃場から、生育のよい枝豆の根圏を採取して新規菌株の分離培養を試みた。いくつかの菌株について形態学的にPOと推定された菌株を複数分離し保存した。(1)POによる誘導抵抗性のトマト品種間差に関する解析については、安定した結果にならなかったが、栽培環境に影響することが考えられたため、栽培環境との関連性を解析する方策を次に計画する。当初の進捗の見通しには達しないが、栽培環境との相関性を解析する方策にすすむ方針が明確になったので、大きな遅れにはならないと考えている。(2)花き(ストック)の各種菌類病に対するPOの生物防除効果の検討については、萎凋病に対して、栽培時期などの環境要因に影響を受けるものの抑制効果があると考えられた。環境要因との関連性を明らかにしていく上で根圏土壌からPOの検出と定量ができる見通しが立ったことは大な進捗と考える。さらに、誘導抵抗性を定量化するための指標となる遺伝子の候補が得られたことから、その詳細な解析に進める見通しが立ったことで、概ね順調に進んでいると自己評価した。(3)新規PO株の探索については、候補となる菌株を分離培養した。これらは当該研究機関の近隣の地から分離したものであり、栽培環境の影響を比較解析できる菌株になると期待している。進捗状況は概ね順調と考える。以上のように、全体としては、研究の見通しが立ち、概ね順調に進んでいると自己評価した。本研究では、根圏生息性卵菌(PO)によって活性化される植物の誘導抵抗性を、防御関連遺伝子の発現量を指標にして定量的に評価することを目的とし、つぎの3つの小課題を検討してきた。小課題(1)は「誘導抵抗性と防御遺伝子発現量のトマト品種間差に関する解析」、小課題(2)は「花き(ストック)の菌類病に対する抑制効果と防御関連遺伝子の発現解析」、小課題(3)は「新規PO株の探索」である。29年度は(2)と(3)および新規の課題を検討した。小課題(2):防御応答の情報伝達に関わるジャスモン酸(JA)誘導性の遺伝子断片をえた。本遺伝子の誘導性は極めて高く特異的であった。一方、トマトなどのモデル植物で本遺伝子の特徴は見出されていない。本遺伝子は誘導抵抗性の定量評価の指標遺伝子の有力な候補として公表の準備を進めている。小課題(3):枝豆の連作障害畑から比較的生育のよい株の根圏を採取して新規PO菌株の分離培養を試み、形態学的な特徴から選抜した分離菌のDNA解析を行なった。その結果、分離株はPOとは別種で、生物防除の効果は低い菌種であることがわかった。これらの分離菌株は、目的株ではないがPO菌の性状を評価するための比較対照菌株として活用できると考え保存した。
仕入と魚市場を指標に見る近世漁村の内部構造と地域類型に関する研究

本研究は、魚問屋が漁民に対して必要経費・諸物資を「仕入」(前貸)し、その見返りに自己の「魚市場」での漁獲物販売を義務づける魚問屋仕入制度の分析を通じて、近世期の漁村の内部構造を明らかにした。主として長門・周防両国(現・山口県)地域を中心に、その実態解明を行い、漁村の編成の在り方や階層構造、漁業の再生産における仕入と魚市場の役割について明らかにするとともに、瀬戸内海・日本海という異なる海域における漁村の地域類型の析出を試みた。平成22年度は、本研究の目的である「仕入(前貸・出資)」と「魚市場(漁獲物換金化・流通)」の観点から漁村の具体的実態を解明すべく、史料調査と分析を進めた。まず、主たる研究対象となる山口県地域では、山口県文書館の藩政文書、行政文書、諸家文書の調査を実施し、漁業関係史料の抽出と撮影・収集を行った。この内、行政文書に含まれる明治2030年代の県内漁業および魚市場に関する旧慣調査は、本研究の進展に大いに資する重要な史料であることが判明した。また、主として日本海沿岸地域を中心に現地調査を行い、萩市(阿武郡)江崎浦小野家文書、同宇田浦金子家文書、長門市(大津郡)大日比浦上利家文書、下関市(豊浦郡)矢玉浦内田家文書、同小串浦漁協文書などの調査を実施した。これらの調査を通じて、日本海沿岸地域では、釣漁主体の漁村で「引船制度」が展開し、網漁主体の漁村では網元・村君・網子という異なった漁業編成がなされていたことが明らかになってきた。瀬戸内海域では、柳井市(大島郡)平郡島浅海家文書の分析から、同海域の仕入と魚市場を掌握していたといわれる「商主」の存在について析出し、論文「平郡島における舸子役と漁業権」として公表した。以上の調査収集史料については、データベース化して整理し、「防長漁業関係史料目録」の作成に備えている。本年度は、山口県以外では、山陰地域(主として石見)および九州北部地域(主として対馬)の漁業制度に関する調査も並行して実施した。この内、石見地域では、邇摩郡大浦林家文書(島根大学図書館所蔵)をはじめとする史料・文献調査を行い、魚市場と漁民の関係を示す経営史料を中心に分析を進め、長門国との類似性・共通点などを探った。対馬藩に関しては、藩政史料を所蔵する長崎県立対馬歴史民俗資料館(対馬市)および東京大学史料編纂所への調査を実施し、仕入を軸に漁獲物流通の主導権をめぐって対立する対馬厳原町人と長門豊浦郡引船問屋の実態解明を進めた。本年度は、長門国日本海沿岸地域における特徴的な「引船制度」に関して、仕入と魚市場を通じた漁業生産組織の編成の在り方について分析を進めた。その際、明治初年の山口県庁文書等の利用により、従来不明瞭であった引船闇屋と漁民との関係や契約内容、糶売り方法、口銭額等の詳細が明らかとなった。これにより引船制度が、漁民に対する漁業金融の提供や漁獲物販売における商業機能の代行、計画的な漁船新造による漁業振興といった、漁業の再生産を支える重要な役割を担っていたことが確認された。また、漁村における年貢諸役公納に際しても、引船問屋がそのとりまとめを担っており、浦方社会の支配と編成という観点からも重要な存在意義を有していたことが分かった。こうした引船制度に関する研究の一端は、社会経済史学会中国四国部会大会において「近世長門の引船制度に見る漁村の内部構造」という標題で報告した。一方、瀬戸内海沿岸地域の事例分析としては、長門国厚狭郡埴生浦について取り上げ、論文「厚狭郡埴生浦における魚糶場と仕入長門国瀬戸内海沿岸地域における魚市場の一形態」として公表した。この埴生浦の事例を日本海の引船制度と比較すると、(1)瀬戸内海地域でも仕入は見られたが、その対象が極めて限定的であり、引船制度のような全面的な依存は見られない、(2)魚糶場は入札による期限付きの請負制であり、漁民と問屋の関係が必ずしも強固ではない、(3)漁民は魚糶場以外にも漁獲物販売経路を有しており、抜け売りが少なくなかった、などの相違点が明らかになった。総じて、瀬戸内海漁村の方が漁民の自立度が高いという傾向が指摘でき、両海域における一定の地域類型が浮かび上がってきた。この他、防長両国との比較のため、筑前国福岡藩領の浦方史料、対馬藩郡奉行所記録、漁業制度調査資料(石見国関係)など、周辺地域の漁業関係史料調査も昨年度に引き続き実施した。最終年度となる本年度は、昨年度までに十分に調査しきれなかった漁業・漁村関係史料について補足調査を実施すると共に、仕入と魚市場を通じた漁業生産組織の編成の在り方について研究の総括を行った。補足調査は、瀬戸内海沿岸地域のうち、山口県大島郡・熊毛郡地域および広島・愛媛両県について実施した。

この地域では、「商主」と呼ばれる独特の魚問屋仕入制度が藩領国をこえて広範に存在していた事が確認され、その特徴が明らかとなった。また、魚問屋が仕入と魚市場を通じて他国漁民を誘致・編成する漁業制度をとっていた対馬藩については、その基本史料である「郡奉行所毎日記」の抽出作業を本年度で完了した。総括論文としては、「明治期山口県の魚市場慣行調に見る魚問屋仕入制度の諸相近世防長漁業の内部構造・地域類型解明の手がかりとして」を公表した。主として取り上げた「魚市場慣行調」(山口県庁文書)は、明治19年に山口県が命じて各漁村に提出させた魚市場の旧慣に関する調書であるが、近世期の問屋仕入制度や魚問屋についての記載もあり、これまでの史料調査の成果も盛り込みながら、日本海と瀬戸内海という二つの海域における漁業生産組織編成の地域類型について明らかにした。日本海地域では「引船制度」のような魚問屋仕入制度が強固であり、漁民の仕入に対する依存度も高かったのに対し、瀬戸内海側では一定程度の仕入が確認されるものの、それは限定的であり、漁民の自立度が高かった様相が判明した。また、周防国大島郡や安芸国倉橋島、伊予国宇和島で確認された「商主」は、仕入の見返りに漁獲物を独占的に買い上げて消費地に転売する形態の魚問屋仕入制度であり、魚市場・魚糶場を提供する他地域の魚問屋とは一線を画する第三の類型であったことも明らかとなった。なお、過去3年間の研究成果および関係史料については、研究成果報告書に収録して公表した。主たる対象地域である長門・周防両国(山口県)に関する漁業関係史料の悉皆調査については、周防国の一部が未了であるが、これは当初計画で想定していたものであり、ほぼ順調に進んでいる。また、瀬戸内海と日本海という二つの海域における漁村の仕入・魚市場の実態や、地域類型に関する実証分析も進めており、研究目的達成に向けて着実に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までのところ、瀬戸内海沿岸地域の内、周防部の調査が一部未了であり、本年度はその悉皆調査を完了させ、その成果は「防長漁業関係史料目録」にまとめる。また、防長両国との比較対象として想定していた周辺地域の漁業制度に関しては、瀬戸内海沿岸地域(山陽・四国)が未着手であるため、その調査を本年度に集中的に実施する。以上の史料調査と平行して、3年間にわたる史料調査・研究を総括し、「仕入」と「魚市場」の観点から漁村の内部構造を体系的に解明する。あわせて、個々の事例の比較を行いながら、地域・漁法あるいは時代による漁村の内部構造の類型化を試みる。以上の諸成果は、研究成果報告書にまとめて本年度末に公表する。