hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チタニアナノチューブにおける低次元ナノ空間の高次機能開拓とDDSへの応用展開

酸化チタンナノチューブ(TNT)を光線力学療法(PDT)に応用できる可能性を期待して、紫外線照射によりTNTから生成した活性酸素種(ROS)がHeLa細胞に与える影響を検討した。HeLa細胞へ与える酸化ストレスを可視化した結果、TNTから生成したROSは、Hela細胞へ大きな酸化ストレスをもたらすことが明らかとなった。さらに、フローサイトメトリー解析により、細胞状態の解析と生細胞死細胞の判別をおこなった。TNT表面へのPEG修飾が細胞付着へ効果的であり、PEG修飾したTNTを培地に含有しUV照射をおこなうことでHeLa細胞へ大きな酸化ストレスを誘導しDNA修復を抑制することが確認できた。TiO2ナノ粒子は紫外線(UV)照射により活性酸素を発生し、がん細胞を障害できる優れたナノ粒子である。TiO2は、紫外線や放射線などのエネルギーを加えることでラジカルを発生する。近年、研究が進み超音波(US)照射で活性酸素が発生することも明らかとなっている。超音波照射による活性酸素発生の癌治療応用の利点は、USがUVに比べて生体内到達深度が深いということ、皮膚表面での火傷などの副作用が低いということ、そしてUS照射のON/OFFにより活性酸素発生の制御が容易である点が挙げられる。これまでの研究により酸化チタンナノチューブ(TNT)が高比表面積と特異的な層状チューブ構造により高い分子吸着能を発揮することや、従来の酸化チタンナノ粒子と比較して、UV照射時における多量のラジカルを発生すること、またラジカルが長寿命であるという知見も得ている。この特徴を活かして、がん治療およびDDSへの応用展開を目的とする。本年度では、TNTおよび熱処理により結晶生を高めたTNTのHela細胞を用いた細胞毒性試験と酸化ストレスの検出、また、中性溶液における酸化チタンナノチューブ表面へのPEG修飾方法を検討し,水溶化による中性溶液中の分散性向上を試みた。細胞毒性試験により、UV照射時のTNTから発生する活性酸素がHela細胞の増殖を抑制することがわかった。蛍光染色によりTNTから発生する活性酸素がHela細胞に酸化ストレスを与えることも確認できた。そして、PEGとTNTを室温で撹拌するという簡易な方法でTNT表面へPEG修飾することができ、中性溶液中における分散性を向上させることができた。以上のことより、TNTがフォトダイナミクスセラピーに応用できる可能性が見いだされた。活性酸素種(ROS)の産生は好気性生物において不可避の現象であり、健康な細胞ではその発生がコントロールされる。酸化ストレス条件下ではROSの産生が劇的に増加し、その結果、膜脂質、タンパク質および核酸に変化が起こり細胞が傷害される。酸化チタンナノチューブ(TNT)は特異的なチューブ構造に起因して光触媒特性が向上しており、UV照射時の活性酸素発生量が多く、活性種が長寿命な材料である。そこで本研究では、TNTのバイオ応用探索研究としてがん治療への応用展開を目的とし、蛍光性プローブを用いてTNTがHeLa細胞に与える影響について検討した。FCMでは、TNTを添加した培地で、核・顆粒などの細胞内構造に関する情報を示すSSC値が高い細胞が多く検出された。TNTにPEG修飾すると、SSC値が極めて高い細胞が多く検出された。また、PEG-TNTとUV照射の併用した培地から、多くの死細胞が検出された。そして、SEMおよびEDXによりTNTが細胞表面に付着していることが確認できた。TNTは、TiO2よりも含水量が約8倍多く、OH基の含有量も約1.5倍多い材料であり、超親水性を示す。そのため容易に細胞への付着および細胞内へ取り込まれたと思われる。さらにPEG修飾により中性溶液中での分散性が向上し、TNT凝集体径も小さくなったことが細胞への付着および取り込みを促進させる結果になったと考えられる。TiO2と比較してTNTはラジカル生成量が多く、強い酸化力を示す。細胞は酸化ストレスを防ぐ複数の機構を備えており、特に癌細胞は効率的な抗酸化機構をもつ。しかし、TNTから生成されたラジカルはHeLa細胞に大きなROSの産生を促し、細胞がそれらを除去する能力が不均衡となったことで酸化ストレスが起こり、酸化還元状態が維持されず細胞死を誘導したと考えられる。計画していた研究を遂行するにあたり、高分子を扱う専門分野外の実験において学会参加などにより意見交換等を積極的に行い、効率的に実験遂行することができた。細胞はストレスが加わると、細胞内で活性酸素が発生する。活性酸素は細胞に酸化障害を引き起こすが、細胞内では、その活性酸素を消去する抗酸化物質や抗酸化酵素による抗酸化力が存在し、酸化還元のバランスを維持することにより酸化障害の発生を防いでいる。これまでの実験により、酸化チタンナノチューブへ紫外線を照射することにより生成した活性酸素がHeLa細胞へ酸化障害を与え、アポトーシスを誘導することが明らかとなったが、今年度の実験により酸化チタンナノチューブへの紫外線照射時間により逆に細胞が活性化する可能性が示唆された。前年度と同じように、HeLa細胞を5000個/well播種した培地中に、PEG修飾した酸化チタンナノチューブを添加し、紫外線照射を10秒あるいは30秒行い2時間培養した。細胞増殖試験を行った結果、紫外線10秒照射を行った培地の細胞数は増加し、30秒照射の培地は減少した。このことから、酸化チタンナノチューブから生成された活性酸素により発生させた細胞内酸化ストレスの蓄積量が細胞の増殖あるいはアポトーシスに依存していることが考えられる。

酸化ストレスがある閾値を越えると遺伝子変異や細胞死を誘導するが、酸化還元可能な範囲における酸化ストレスの大きさにより細胞の抵抗性上昇による増殖能・生存力が向上し活性化することが可能であることが示唆される。このメカニズムが解明できればさらなる抗がん治療の発展、あるいはメカニズムを他の細胞、たとえば骨芽細胞活性化することができれば迅速的な骨形成が可能となることも期待できる。酸化チタンナノチューブ(TNT)を光線力学療法(PDT)に応用できる可能性を期待して、紫外線照射によりTNTから生成した活性酸素種(ROS)がHeLa細胞に与える影響を検討した。HeLa細胞へ与える酸化ストレスを可視化した結果、TNTから生成したROSは、Hela細胞へ大きな酸化ストレスをもたらすことが明らかとなった。さらに、フローサイトメトリー解析により、細胞状態の解析と生細胞死細胞の判別をおこなった。TNT表面へのPEG修飾が細胞付着へ効果的であり、PEG修飾したTNTを培地に含有しUV照射をおこなうことでHeLa細胞へ大きな酸化ストレスを誘導しDNA修復を抑制することが確認できた。酸化チタンナノ粒子をがん治療へ応用するための研究がされており、酸化チタンから発生する活性酸素ががん細胞の増殖を抑制することが知られている。そこで酸化チタンナノ粒子よりもラジカル発生量が多く、ラジカル寿命が長いTNTをがん治療へ応用するための基礎的実験をおこなった。Hela細胞を5000個/well播種したプレートにTNTを0.001%および0.005%含有させUVを30秒間照射し、24時間培養した。24時間培養後、Cell Counteing Kitにて吸光度を測定し細胞数を計測した、その結果、刺激を加えず培養した場合と比較して、0.001%のTNTを添加して培養すると細胞数が約半分に減少した。また、TNTを添加しUVを照射直後の酸化ストレスを、検出試薬(蛍光染色)を用いて確認した。刺激を加えていない細胞はほぼ酸化ストレスを受けていないのに対して、TNTを添加したものは多量の酸化ストレスが検出された。このことからUVを照射時の活性酸素ががん細胞増殖抑制効果があることがわかり、今後の研究を進めることが可能となった。次に、EPR効果により細胞にTNTを取り込ませるためには、中性溶液中で200nm以下の凝集体にする必要があり親水性の付与および分散性を向上させる必要がある。それを達成するために、TNT表面へのPEG修飾を試みた。様々な有機溶媒を用いてPEG修飾を試みた。IRおよびXPSにてPEG修飾の確認を行った結果、CHCl3とDMSOを混合させた溶媒を用いることで簡易にPEGを修飾することが可能であった。以上のことより、TNTががん治療に応用できる可能性が示唆され、分散性も向上させる目的もある程度達成できたと考えられる。これまでの実験によりチタニアナノチューブががん細胞を損傷させるのに有効であることを明らかとした。次の展開として、チタニアナノチューブの中空空間を利用したDDS担体として高次構造設計および細胞影響評価を行なっていく予定である。
昆虫前大脳の嗅覚系ニュ-ロンの活動と形態的再構成

昆虫は梯子型結経系を持っており、各体節毎に神経節が存在する。その頭部にみられる脳もいくつかの神経節の集合である。しかしその内部にあるニュ-ロン数は、脊椎動物のそれに比して桁違いに少ない(34万個)。それにもかかわらず刺激に対応してきわめて的確に行動を発現する。本研究では比較的高機能を持つ前大脳の構造と嗅覚系ニュ-ロンの匂いに対する活動および神経走行経路の解明を目的としている。ワモンゴキブリ等の前大脳部位の主構造物であるキノコ体の連続切片(1012μm)による染色標本を作り、4070フレ-ムの像を写真撮影した後、同倍率で拡大しキノコ体の形態をトレ-スした。それらをコスモゾ-ンシステムによってセンサ-でパソコンに入力し画面上に3次元立体像を描かせた。昆虫のキノコ体は種によって著しい相違がみられた。ハチ類やゴキブリ類のそれは大きく、形態的に複雑であったが、ガ類やトンボ類では比較的単純であった。ワモンコギブリでは、左右2対2の傘部は凹凸が著しく、柄部も太く発達していた。特にα葉は長く上部まで延びていた。ミツバチ(働きバチ)のキノコ体は同様に傘部が発達していたが、α葉は短く先端は丸みを帯びていた。β葉の形は両者で似ていた。そしていずれも無数のケニヨン細胞が傘の上部に密集していた。一方ガ類等のキノコ体は、傘部の凹凸が少なく偏平で、左右1対のみであった。電子顕微鏡による観察で柄部内の神経繊維走行は明らかになったが、他の部位との繊維走行の連絡は不明の点が多かった。キノコ体の種による相違は、種の行動パタ-ンと密接な関係があり、特に社会生活を営む昆虫に発達が顕著であることなどから、条件反射の成立や単純な記憶等に関連していると考えられる。昆虫の脳内ニュ-ロン数は10^310^4個程度であるにもかかわらず、多くの的確な行動を発現する。しかしその脳機能についてあまり知られていない。今年度は上位中枢といわれる前大脳の構造を中心に調べた。殆んどの昆虫の前大脳には,キノコ体と呼ばれる構造が見られるが,これはニュ-ロンとその繊維の集合体である。ワモンゴキブリでは良く発達し、2対の傘部をもつキノコ体を所有している。傘部のくぼみには多数のケニヨン細胞があり,前大脳背側をおおっている。傘部からは柄部が下方にのび,腹側でα葉とβ葉に分岐している。α葉は前方上部までのび,他部位からの神経繊維が入っていた。キノコ体の組織切片からコンピュ-タで形態的3次元再構成をおこない全体像を明らかにした。傘の幅:350μm,高さ400μm,柄部の長さ390μm,幅110μm,またα葉の長さ390μm等であった。脳全体に占める容積の割合は,雄雌ともに約12%であり,表面積は約1.6mn^2であった。一方微細構造の観察では,ケニヨン細胞の径は57μmで,細胞体の殆んどが核によって占められ,ミトコンドリア,ゴルジ体の小器官がみられた。その軸索は数本が束になって傘部に入りこんでいた。軸索繊維は高密度で接し,複雑に交錯していた。繊維の径は0.20.4mmであった。

また各所にシナプス小胞がみられることから、外部からの繊維との多数のシスプス形成が推定される。柄部へは方向性をもちつつ繊維が下行した。柄部では繊維間にシナプスは見られなかった。そして約9万本の繊維が計測された。一方115個の前大脳ニュ-ロンの活動を記録できたが,性フェロモン(ペリプラノンAおよびB)刺激に対しては,顕著な興奮応答を示は例は少なく,むしろ自発活動を抑制するタイプが多く見られた。キノコ体は社会性昆虫に発達していることから,ミツバチ等のそれとの比較が望まれる。昆虫の脳内ニュ-ロン数は30,000ないし40,000個程度といわれているにも拘らず、外環境からの刺激に対して多くの的確な行動を発現する。しかし感覚情報の脳内における統合機構や単一ニュ-ロンレベルの情報変換機構などについてはあまり知られていない。本研究では主として前大脳の構造と嗅覚系ニュ-ロンの性フェロモンに対する活動および神経走行経路の解明を目標とした。前年度は前大脳の中心的構造であるキノコ体の微細形態、その3次元再構成をおこなった。今年度はフェロモンに応答する前大脳の下行性ニュ-ロン、両側連絡ニュ-ロンの活動およびそれによって駆動されるはばたき行動について解析した。下行性ニュ-ロンは匂い刺激終了後も興奮が続く長期興奮応答(LLE)をするものが多くみられた。このパタ-ンは中大脳では全くみられなかった。。このニュ-ロンの細胞体(直径25um)は前大脳中央部に存在し、樹状突起は同側の前大脳神経(LAL)とその周辺にあった。主繊維は、LAL連絡を介して対側のLALに延び、そこでは内部に顆粒をつけた分枝がみられた。さらに食道下神経節(SOG)を通って繊維を腹随神経索を経て胸部神経節にまで下行させていた。両側連絡ニュ-ロンは、長い繊維をもたず左右に比較的大きい樹状突起をもっており、フェロモンに長期応答を示した。一方カイコガを使ったフェロモン源への定位行動の解析では、匂い刺激で実験例中98.5%がはばたきを開始した。刺激を頻度2Hzで与えると、風上に向かってほぼ直線的に歩行した。頻度を下げると体を左右に振りながらジグザグ歩行した。ジグザグは初めに刺激された触角側に回転することで開始され、これは内因性リズムに起因すると同時にはばたきを起こす運動神経と筋の活動に、左右で位相差が現れることがわかった。そして運動系の活動は下行性ニュ-ロンの長期興奮応答の情報によってゲ-トされ、はばたきがおこり、ジグザグ行動を通して匂い源に定位することが明らかになった。
代用電荷法と双極子法の理論的・実験的研究

本研究は、科学技術計算におけるポテンシャル問題の数値解法である代用電荷法および双極子法の理論・実験的研究を目的とする。代用電荷法は仮想点電荷のポテンシャルの重ね合わせで解を近似する方法であり、点電荷の代わりに仮想電気双極子のポテンシャルを用いると双極子法を得る。双極子法について双極子配置の仕方に特に研究の重点を置き、円周の等分点を等角写像で写した点に双極子を置く方法がよいことを数値実験により示した。また、代用電荷法・双極子法の複素解析関数近似の応用も行い、理論・実験両面からこの解析関数近似が良い精度を達成することを示した。さらに、関連研究として、佐藤超函数論に基づく数値積分の研究も行った。本研究は、科学技術計算におけるポテンシャル問題(ラプラス方程式の境界値問題)の数値解法である代用電荷法および双極子法の理論的・実験的研究を目的とする。当該年度の研究目的は、双極子法の精度についての理論的・実験的検証である。代用電荷法は、ある領域のラプラス方程式の解に対し、問題領域外部に置いた仮想電荷のポテンシャルの重ねあわせで解を近似する。一方、双極子法では電荷の代わりに仮想的な双極子を問題領域外部に置き、それらの作るポテンシャルの重ね合わせで解を近似する。双極子法では、代用電荷法と同様、双極子の配置の仕方が計算精度を大きく左右し、双極子の配置法が重要な問題となる。円板領域問題の場合、代用電荷法も双極子法も、円板の同心円の等間隔点に電荷または双極子を置くのがよく、実際、その配置が近似解の指数関数的収束を与えることが理論的に示されている。問題なのが円板領域以外の領域の場合である。代用電荷法では、円板から問題領域への等角写像により円板の同心円上の等間隔点をもとの問題領域の外部に写し、これらの点に電荷を置くのがよいことが、理論的にわかっている。そこで、双極子法でもこのような点配置、すなわち、円周上の等間隔点を等角写像により問題領域外部に写した点に双極子を置くのが有効であると予想した。そして、楕円内部領域のポテンシャル問題に対し数値実験により検証した結果、この双極子点配置の方法が有効であることが確認できた。この研究結果は、ふたつの国際会議および査読付き論文一本にて発表した。本研究は、科学技術計算におけるポテンシャル問題(ラプラス方程式の境界値問題)の数値解法である代用電荷法および双極子法の理論的・実験的研究を目的としている。代用電荷法とは、ある領域でのポテンシャル(調和関数)に対し領域外部の仮想点電荷のポテンシャルを用いて関数近似を行う方法であり、双極子法とは点電荷の代わりに電気双極子のポテンシャルを用いて関数近似を行う方法である。両方法とも原理が簡単で計算の手間が小さい割に、問題によっては指数関数的収束するという高精度を達成するという特徴がある。本年度の研究では、この代用電荷法・双極子法を複素関数論における解析関数の近似に適用するという研究を行った。具体的には、ある複素領域における複素解析関数は実部が調和関数そして虚部がその共役調和関数という点に着目し、実部の調和関数を問題領域のポテンシャル問題の解とみなして代用電荷法あるいは双極子法で近似解を求めることにより近似を行う。その実部の調和関数の近似に対し、共役調和関数である虚部は簡単に計算できるので、それらを統合してもとの複素解析関数の近似関数を得ることができる。この研究に関連して、天野氏(愛媛大学名誉教授)らの代用電荷法による数値等角写像の研究があるが、これは複素解析関数である写像関数を代用電荷法で近似するものであり、本研究はこれを複素解析関数近似という視点であらためて捉えたものである。一方、双極子法による解析関数近似は数学的には新しいタイプの有理関数近似であり、複素関数論で基本的なコーシーの積分公式を離散近似したものと見ることができる。また、本研究では周期解析関数の代用電荷法または双極子法による近似も行った。これに対しては、通常の点電荷・双極子ポテンシャルの代わりにラプラス作用素の周期的基本解を近似に用いている。本研究の結果は、国際会議1件、国内会議1件で発表した。当年度は1変数実解析関数の積分に対する新しい数値積分法下記により「超函数法」と呼ぶについて理論・実験両面から研究を行った。超函数法は当初、平山弘(神奈川工科大学)により考案された。この方法では複素関数論のCauchyの積分公式を用いて求めたい積分を複素周回積分に書き直した上で、それを台形公式で近似計算する。台形公式は周期解析関数の積分計算には極めて有効であるので、超函数法は極めて高精度な数値積分公式である。実際、超函数法は、理論誤差解析により積分近似値が真値に指数関数的収束し、数値実験により、端点に強い特異点を保つ場合に極めて有効であることがわかった。端点特異性を持つ積分に有効な数値積分公式として「DE公式」が知られているが、そのDE公式でさえ計算出来ないような特異性の強い積分でさえも、本研究の数値積分法では問題なく計算できるのである。そして、「超函数法」は佐藤超函数論と密接に関係していることがわかった。佐藤超函数論とは複素関数論に基づく一般化関数論であり、極・不連続・デルタ関数といった特異性を含む「超函数」を、「定義関数」と呼ばれる複素解析関数の境界値の差で表現するものである。そして、その超函数の積分は定義関数の複素積分で定義される。

本研究の数値積分法では求める積分を複素周回積分に変換しているが、その複素周回積分は実は被積分関数を超函数とみなした際、その積分を定義する複素積分に一致するのである。つまり、本研究の数値積分法は、求める積分を超函数積分とみなしてそれを近似計算していると言える。なお、当初の当年度は、偏微分方程式の数値解法である代用電荷法の研究を計画していた。当初の計画に対する直接的な結果は得られなかったが、代用電荷法、超函数法はともに解析関数に対する近似という側面を持っているので、両者が何らかの意味で関係しあうことが将来の研究でわかる可能性はある。本研究は、科学技術計算におけるポテンシャル問題の数値解法である代用電荷法および双極子法の理論・実験的研究を目的とする。代用電荷法は仮想点電荷のポテンシャルの重ね合わせで解を近似する方法であり、点電荷の代わりに仮想電気双極子のポテンシャルを用いると双極子法を得る。双極子法について双極子配置の仕方に特に研究の重点を置き、円周の等分点を等角写像で写した点に双極子を置く方法がよいことを数値実験により示した。また、代用電荷法・双極子法の複素解析関数近似の応用も行い、理論・実験両面からこの解析関数近似が良い精度を達成することを示した。さらに、関連研究として、佐藤超函数論に基づく数値積分の研究も行った。交付申請書では、ストークス流方程式、弾性方程式など重調和関数に関係する問題に対する代用電荷法・双極子法の研究も行う予定であった。重調和関数は「グルサの公式」により複素解析関数を用いて表すことができ、よって、代用電荷法や双極子法による近似が原理的には行えるはずだった。ところが、解析関数近似の研究で手一杯で、重調和関数近似まで手が回らず、その点が本年度の研究成果としては残念なところである。数値解析交付申請書では波動問題など様々な問題に対する代用電荷法・双極子法の研究を計画に盛り込んできたが、研究内容を絞り込んで、解析関数(調和関数)および重調和関数に関する代用電荷法・双極子法に研究内容を絞り込んで今後の研究を遂行したい。調和関数に対する代用電荷法についてはいくつかの理論的研究が発表されており、それらをもとに研究を行えば、例えば重調和関数に対する代用電荷法の理論誤差評価などを行うことが可能だと考えられる。当初掲げた当該年度の研究計画は次の二つである:(1)双極子法の理論的および実験的研究、(2)波動問題(ヘルムホルツ方程式)に対する代用電荷法の研究。(1)について、双極子法で用いる仮想双極子の適切な配置法を解明することを主な研究計画に挙げ、等角写像を用いる配置法が良い精度を与えることを数値実験により示した。これにより、双極子法の研究計画の一部は実行できたと考える。一方で、双極子法の理論誤差評価は当初想像していたよりも難航し、満足な成果を挙げることができなかった。これは、当該研究の難易度に対する当初の見込みが甘かった故であり、研究計画を立てる上で反省すべき点である。また、双極子法が従来の代用電荷法に比べて優れている点を見つけるべきであったが、当該年度の研究でわかったことは双極子法は代用電荷法と比べて精度・計算量はあまり変わらない、つまり、代用電荷法より取り立てて優れている点は見つけられず、あまり面白くない結果となってしまった。(2)については、まったく手つかずになってしまった。
抗不整脈薬が心臓に対し陰性変力作用を示す機序の解明

研究計画に沿い、まず単離心筋細胞の膜電流と細胞収縮を同時計測するため、既存のパッチクランプ用の実験設備に細胞長計測装置を組み込んだ。すなわち、イメージセンサーとその駆動回路を購入し、光学顕微鏡に接続して、既存のオシロスコープに信号を送れるようにした。次に生理的条件下に置いた単離心筋細胞を、全細胞型のパッチクランプ法にて膜電位固定、-80mVから-40mVへ脱分極してナトリウム-カルシウム交換電流を計測、-40mVから0mVへの脱分極によりカルシウム電流と同期して細胞収縮を細胞長の変化として計測した。温度は22°C。ナトリウム-カルシウム交換電流による電荷の移動は平均2.5±0.32pC、カルシウム電流ピークは平均3.34±0.0341μA/cm^2であった(n=16)。細胞収縮は1.25±0.161μmであった(n=16)。イソプロテレノール3nMの灌流により、ナトリウム-カルシウム交換電流は11.4±0.89pCへ、カルシウム電流は9.27±0.874μA/cm^2へ、それぞれ増加した(n=16)。細胞収縮は6.41±1.17μmへ増加した。活動電位立ち上がり速度を約25%減少させる濃度(3x10^<-5>M)のリドカインを細胞外に灌流すると、ナトリウム-カルシウム交換電流は約15%減少するが、カルシウム電流は約5%減少するのみであり、細胞収縮も変化しなかった(n=3)。今年度中に得た知見は以上であるが、今後引き続き他の抗不整脈薬の効果を調べる予定である。温度は22°C。
ICGエアロゾルによる肺瘻部位同定方法の研究

予備実験を含めて合計9匹でイヌ胸膜損傷モデルを作成して経気道的ICGエアロゾル投与実験をおこなった。左肺に胸膜損傷を作成、ジェットネブライザーを用いてICG溶液の気管内投与をおこない、近赤外光胸腔鏡で観察可能になるまでの時間を測定した。ICG溶液は2.5 mg/mlを5ml溶液として、トータル12.5mgを投与した。合計25箇所の胸膜損傷部位を作成し、25箇所中24箇所が同定可能であった。上葉に相当するCranial lobeは12箇所ともに観察でき、下葉に相当するCaudal lobeでは13箇所のうち1箇所がICGで同定できなかった。ICGエアロゾルを投与すると、気流にのったICGエアロゾルが肺瘻の部分に集積するため、近赤外光胸腔鏡では発光した部分として確認できた。また胸膜損傷部位が確認可能になるまでの時間は13.8秒(95%CI 7.37-17.1)であり、Cranial lobeで14.9秒(95%CI 6.14-23.7)、Caudal lobeで13.0秒(95%CI 8.30-17.7)であった。上葉の1カ所をのぞいて30秒以内に観察することができており、この1箇所と同定できなかった下葉の胸膜損傷部位は無気肺の部分と一致していた。本手法における胸膜損傷部位の同定には肺が十分に拡張していることが必要と考える。胸膜損傷部位以外にはICGに染まった部位は認めなかった。時間経過でICGに染まった部位が観察困難となることはなかった。胸膜損傷部位がICG気管内投与で同定可能なことを同定できた。また膜損傷部位が確認可能になるまでの時間よりICGの至適投与量について検討することが可能となっている。予定通りの進行状況である。同様のイヌ胸膜損傷モデルにおいて、ICG溶液の希釈濃度を変化させて実験をおこなう。また肺嚢胞モデルを作成して同様の実験を行う予定である。おおむね実験計画通りではあるが、実験内容に行えていない項目があることや、学会での発表等がおこなえていないため、次年度の行う予定である。
バクテリアの生育に必須な「外来遺伝子群抑制システム」の解析

大腸菌の転写終結に必須なRhoは外来遺伝子の発現を抑える働きをしていることが近年明らかにされた。転写終結に関与することを見出した機能未知必須遺伝子yqgFおよび機能未知必須遺伝子群yeaZ, ygjD, yjeEを解析した結果、yqgFは16S rRNAのプロセッシングに関与すること、またyeaZ, ygjD, yjeEが転写終結およびゲノムの安定性に関与することが明らかになった。(1)必須遺伝子rho、yqgFの解析yqgF遺伝子の生物学的機能については、遺伝学的解析によりRhoタンパク質依存性転写終結配列を遺伝子内や遺伝子の上流に持つlacZ、tna遺伝子の発現にYqgFタンパク質が必須であることが明らかになり、Rhoタンパク質依存性転写終結配列に対する抗転写終結に関与する事が示唆された。YqgFタンパク質の生化学的機能については、超らせん構造を持つDNAを鋳型にした時の転写を促進する活性が同定された。精製した変異型YqgFタンパク質を用いて転写を促進する活性について調べた結果、変異型YqgFタンパク質では転写を促進する活性が見られないことがわかり、転写を促進する活性は生育に必須な機能と関連していることが示唆された。遺伝学的解析からYgjD, YeaZ, YjeEが転写、特に抗転写終結に関与することが示唆されたので、ygjD温感受性変異株についてマイクロアレイを用いた解析を行った結果、thr,ilvオベロンの発現が増大していることを見出した。そこでlacZ遺伝子をレポーター遺伝子に用いてさらに詳細な解析を行ったところ、これらのオペロンにおける転写減衰が減少することがわかった。(3)外来遺伝子領域を欠失させた菌株の作製我々はこれまでに染色体広域欠失株を系統的、網羅的に作製し、また染色体の約30%を欠失させた染色体大規模欠失株の作製に成功している。大腸菌染色体にはウイルスゲノム由来の外来遺伝子領域更(プロファージ)が8カ所知られているが、この染色体大規模欠失株ではすでに4カ所が欠失しているので、残りの領域などを欠失させ、染色体の約40%を欠失させた菌株を作製した。(1)必須遺伝子YqgFの解析yqgF遺伝子の生物学的機能については、遺伝学的解析により、Rhoタンパク質依存性転写終結配列に対する抗転写終結に関与する事が示唆されていた。そのメカニズムを明らかにするために、精製したYqgFタンパク質を用いて転写におけるR-loopへの影響について調べたが、影響は見られなかった。また転写終結に必須なNusAタンパク質の、DNA複製と転写の衝突およびDNA修復への関与が報告されたので、YqgFタンパク質のこれらへの関与について遺伝学的に調べたが、関与を示す結果は得られなかった。一方YqgFタンパク質の構造と機能について遺伝学的解析を行い、Disordered structure領域の生育に必須な機能への関与とその機能に重要なアミノ酸残基が明らかになった。(2)必須遺伝子ygjDの解析ygjD高温感受性変異株から単離されたサプレッサー変異株のゲノム構造について、全塩基配列を決定して解析した結果、染色体構造が大きく変化していることがわかった。さらにこのサプレッサー変異株について詳細に解析した結果、ygjD高温感受性変異株では、挿入配列IS1の転位頻度が上昇していることが明らかになり、またDNA複製と転写の衝突に耐性になっていることが示唆された。(3)外来遺伝子領域を欠失させた菌株の解析我々が外来遺伝子領域を欠失させて作製した染色体大規模欠失株群について、酸化ストレス耐性を調べたところ、染色体を欠失させていくに従って耐性度の低下と回復が見られること、また好気的、嫌気的の培養条件によって耐性度が変化することがわかった。大腸菌の機能未知必須遺伝子yqgFについては、これまでholliday構造の解離に働くRuvCと立体構造の相同性が高いことが報告されており、我々の研究からもRuvCの活性部位に対応するYqgFのアミノ酸残基が、生育に必須な機能に重要であることが確認されていた。我々はyqgF温度感受性変異株を単離して、yqgFが転写終結に関与するrho、nusAと機能的に関連することを遺伝学的に示し、また実際にyqgF温度感受性変異株では遺伝子内または上流に存在するRho依存性終結配列で野生株とは異なり転写終結が起こることを明らかにしてきた。YqgFの転写終結への関与のメカニズムについては、バクテリアにおける翻訳と転写の直接的、機能的な関連から、YqgFがリボソームの機能に関与する可能性を考え、yqgF温度感受性変異株におけるrRNAについて調べたところ、16S rRNAのプロセッシングが不完全な前駆体(pre-16SrRNA)が蓄積していることがわかった。

単離したpre-16S rRNAは精製したYqgFによりin vitroでプロセッシングされなかったが、pre-16S rRNAを含むリボソーム画分を用いるとプロセッシングされることがわかり、YqgFは16S rRNAのプロセッシングに必須なRNaseであることが明らかになった。また変異型YqgFを精製して同様に調べたところ、プロセッシング活性が欠損していることがわかった。切断部位については5'RACE, 3'RACE法により決定した結果、これまでRNase Eが切断すると考えられてきた5'側の部位であることがわかった。16S rRNAがプロセッシングされない場合には、リボソームのS1タンパク質が減少することがわかり、翻訳開始が正常に起こらないことが示唆された。必須遺伝子yqgF,ygjDの両方について、昨年度までの成果を論文として発表し、またそれぞれ新しい成果も得られて、現在論文にまとめる準備をしている。特にyqgF遺伝子については、機能を明らかにする上で大変興味深い知見が得られた。また我々が外来遺伝子領域を欠失させて作製した染色体大規模欠失株群についても興味深い知見が得られたので、染色体大規模欠失株群の作製と共に論文として発表し、さらに詳細な解析が進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。必須遺伝子ygjDについては、昨年他の2つのグループにより機能が明らかにされたので、現在までに得られた成果を論文にして発表するところで区切りをつける。必須遺伝子yqgFについてはまだ機能が明らかになっておらず、現在までに大変興味深い知見が得られているので、さらに詳細な解析を進める予定である。また染色体大規模欠失株群を用いた解析からも、多くの興味深い知見が得られてきており、いくつかの方向に研究を発展させて解析を進める予定である。研究を遂行する上での問題点は、このように多くの成果が得られて、当初最終年度として計画していたより研究が大きく発展しつつあるため、研究費が大きく不足している点である。
海洋原油汚染のバイオレメディエーションに伴う生態影響の評価

海洋における原油汚染の浄化にバイオレメディエーションを適応した際の生態毒性の変化を実験的に調べ、効率的かつ生態インパクトの少ないレメディエーション戦略について考察した。まず、海水の原油汚染によって引き起こされる生態影響を評価するバイオアッセイとして、海産性藻類Dunaliella teriolecta、および海洋性細菌Vibrio campbelliiの増殖阻害を指標とした急性毒性の評価法を開発した。一方、変異原性の評価法としてはumuテストが適用し得ることを明らかとしたが、内分泌撹乱性については適当な評価法を見いだすことができなかった。アラビアンライト原油を添加した人工海水を用いて海洋原油汚染のバイオレメディエーションを模擬し、原油各成分の分解と溶解性画分の生態毒性をモニタリングして、浄化過程における生態インパクトの変化を各種処理条件との関連から調べた。有効な分解菌群のバイオオーギュメンテーションや分散剤(Tween80)の添加は、原油分解、特に飽和分と芳香族分の分解を促進し、全体として海水の持つ急性毒性レベルを速やかに低下させることに寄与するものの、一時的に毒性の急上昇を引き起こすことが明らかとなった。この原因は主に、多環芳香族成分の分解によって生じる毒性の高い中間体の蓄積と、分散剤による各種原油成分の溶解量の増加によるものと考えられた。従って、バイオレメディエーションの実施においては、浄化の促進を図ることのみを優先させるのではなく、生態毒性の生起を出来る限り抑制することにも注意を払うことが重要であることが示されたものといえる。海洋原油汚染のバイオレメディエーションにおける生態影響を正確に把握することを最終目的として、まず、生態影響の簡便な評価手法を確立すること、及び、海水中での原油分解試験系を構築することを試みた。海洋中での原油の急性毒性を評価する方法として、各種海産性細菌、海産性藻類の増殖阻害を測定する手法を提案し、既存法として確立されているDaphnia magnaを使用した試験と比較したところ、細菌ではVibrio Campbellii、藻類ではDunaliella teriolectaを指標生物とした場合に、鋭敏かつ簡便に毒性評価が行えることが明らかとなった。また、これに変異原性の評価試験としてumuテスト、内分泌撹乱性の評価試験として酵母Two-hybrid法を併用すれば、海水中における原油、及びその浄化過程で生じる産物の毒性を総合的に捉えることができるものと考えられた。一方、海水中での原油分解を振盪フラスコを用いて模擬し、植種菌が原油分解に及ぼす影響を調べたところ、何等の各種炭化水素の混合物である原油で集積した植種を利用するよりも、原油の主成分である飽和分や芳香族分で個別に集積した植種を組み合わせて使用する方が、全体として石油分解が進行しやすいことが明らかとなった。また、バイオレメディエーションで利用されることが想定される分散剤(界面活性剤)を添加した場合には、概して易分解性の画分の分解速度が高められるものの、最終的な分解率はさほど向上しないことが明らかとなった。また、この影響は植種の種類によってかなり異なることが示されたことから、これらの要因を変化させて、海水中での原油分解試験系を行い、各々の生態毒性を比較することが重要と考えられた。アラビアンライト原油(約500mg/l)を含む人工海水に海水を起源とする原油分解菌集積培養系を植種した振盪フラスコにより海洋原油汚染のバイオレメディエーションを模擬し、原油分解過程における生態毒性の変化を調べることを通じて、生態インパクトの少ないバイオレメディエーション実施の戦略について考察した。ここで、生態毒性の指標には、海洋生態系の食物連鎖の最上位に位置する海産性藻類Dunaliella teriolecta、および末端に位置する海洋性細菌Vibrio campbelliiの増殖阻害によって評価する急性毒性(それぞれ独自に開発)と、umuテストによって評価される変異原性を用いたが、内分泌撹乱性については適当な評価手法を見出すことができなかった。

また、バイオレメディエーションの模擬実験ではバリエーションとして、外来の原油分解菌の添加(バイオオーギュメンテーション)や原油の溶解性を向上させる分散剤(ここではTween 80を使用)の添加の有無について比較評価を行った。有効な分解菌群のバイオオーギュメンテーションや分散剤の添加は、原油分解、特に飽和分と芳香族分の分解を促進し、全体として海水の持つ急性毒性レベルを速やかに低下させることに寄与するものの、一時的に毒性の急上昇を引き起こすことが明らかとなった。各種の詳細な実験検討から、この原因は主に、多環芳香族成分の分解によって蓄積される毒性の高い中間体の蓄積と、分散剤による各種原油成分の溶解量の増加によるものと考えられた。従って、バイオレメディエーションの実施においては、浄化の促進を図ることのみを優先させるのではなく、生態毒性の生起を出来る限り抑制することにも注意を払うことが重要であることが示されたものといえる。
世界戦争としての日中戦争－マルチ・アーカイブによる多角的アプローチ

日中戦争をグローバルな視点で分析するために必要な史料をメンバー各自がアメリカやイギリス、オーストラリア、フランス、ハワイ、台湾などに調査に出かけ、新たに公開された歴史的公文書を中心に収集し、各自の論文執筆や学会発表に活用した。共同研究の最大の成果は、ソ連の外交文書を翻訳し、解題・解説を執筆することに全員で取り組んだ著書の出版である。題名は、河原地英武・平野達志訳著ー家近亮子・川島真・岩谷將監修ー『日中戦争と中ソ関係ー1937年ソ連外交文書邦訳・解題・解説ー』(東京大学出版会、2018年)である。1.打合会・研究会(1)5月27日:第1回打合会(東京)、家近(代表)、河原地・川島(分担者)、岩谷(協力者)。今後の活動方針の確認(2)6月12日:第1回研究会(東京)参加者:家近、川島、岩谷、花田智之氏(講師・防衛研究所)「ロシア国内の文書館(史料館、アルヒーフ)について」(3)7月17日:第2回研究会(京都)、家近、河原地、川島、岩谷1河原地英武「寺山恭輔『スターリンと新疆』、「ソ連と日中戦争」について、2岩谷將「スタンフォード大学のアーカイブについて」(4)10月18日:第2回打合会(東京)、家近、河原地、川島、岩谷、前期活動報告、後期の活動方針、ヴェネチア大学との学術交流について2.主な海外調査(1)オーストラリア・キャンベラの国立公文書館での史料調査(2015.12.812)、家近・川島・岩谷参加、A981CHIN 114China - Relations with Japan PART9・10、ならびにA816 19/304/163 Japan & Chinaなどの外交文書等(2)タイ国立図書館での資料調査(2015.12.1215)、家近・岩谷参加、20世紀前半タイ国で発行された華字新聞/盤谷日報や暹邏華僑日報などの対日方針等に関する記事(3)スタンフォード大学フーヴァー研究所(2015.8.213)、岩谷出張、Japanese Modern History Manuscript Collectionなどの史料3.ロシア語史料の翻訳ロシア語史料である『二十世紀の露中関係第4巻第1分冊』の1937年分を平野達志氏に外部依頼し、研究分担者である河原地英武と翻訳作業を進めた。メンバー全員で2015年12月にモスクワの「ロシア社会政治史文書館(ルガスピ)に史料調査に行く予定であったが、直前にパリ同時多発テロが起き、中止とした。これは、想定外であったが、その代わり、現地に出張中であった防衛研究所の花田氏の協力を得、史料に関する概要を知ることが出来た。また、ロシア語史料の日本語訳も平野氏の協力を得て、順調に進んでいることは、評価される点である。モスクワの代わりに次年度行く予定であったオーストラリア国立公文書館での史料調査は、大きな収穫となった。オーストラリアの対日中戦争観はこれまであまり分析されてこなかったが、アジア太平洋戦争の主要な戦場の多くがオーストラリア領であったこと、ダーウィンへの日本軍の爆撃などにより、オーストラリアの日中戦争に対する公文書は多く残されているし、研究も進んでいる。今後、オーストラリアからの視点はより重視されるべきものとの認識を得た。また、アジアのアーカイブの収集も本科研の大きな目的であるが、タイでの当時発行されていた華字新聞や中国国民党タイ支部の機関紙の調査は、中国のアジア戦略を知るのに重要であるとの認識を得た。2016年3月に分担者の川島が参加したヴェネチア大学とのワークショップは、イタリアの対日中戦争観を知るのに有意義であった。今後、同大学とは研究協力を深めていく予定である。家近は、本国内に残されてるビラ・ポスター類の史料の調査を進めている。岩谷は、スタンフォード大学フーヴァー研究所所蔵の史料の調査を実行した。以上、予期しないことで、計画は変更となったが、全体としては、おおむね順調に進展しているということが出来ると思われる。1.全体の研究実績としては、旧ソ連の外交文書の1937年分の翻訳と、解題・解説を執筆する作業を進めた。本実績は平成29年中に東大出版会から河原地英武・平野達志訳著ー家近亮子・川島真・岩谷將監修『日中戦争と中ソ関係ー1937年ソ連外交文書邦訳・解題・解説』として出版される予定である。3.分担者である河原地英武は、ロシア連邦ハバロフスク市地方軍事資料館及びハバロフスク市国立図書館で、岩谷はフランス外交史料館とイギリス国立公文書館で、家近は主に日本国内の日中戦争関連史料を収集した。4.研究会:第1回(5月15日ー国際文化会館)、第2回(6月29日ー平和祈念展示資料館、名誉館長・増田弘の講演)、第3回(7月18日ー北海道大学、岩谷將「オランダ国防部の日中戦争に関する史料」・家近亮子「平和祈念展示資料館・滋賀県平和祈念館・たかす開拓記念館所蔵のアーカイブ」の発表)、第4回(11月12日ー国際文化会館)、第5回(平成29年3月6日ー東京大学駒場キャンパスー田島奈都子(青梅市立美術館)「『プロパガンダ・ポスターにみる日本の戦争』について」公開研究会)。

1.当初予定した日中戦争関連のマルチ・アーカイブを諸外国や日本の公文書館、国立図書館、戦争・開拓関連記念館、軍事記念館などで収集する作業が進んでおり、それを使った論文の執筆も進んでいる。2.平成27年度はアメリカ・スタンフォード大学フーヴァー研究所、オーストラリアの国立公文書館、タイの国立図書館で、平成28年度はフランス外交史料館、イギリス公文書館、ロシア連邦ハバロフスク市地方軍事資料館、ハバロフスク市国立図書館、東京大学東洋文化研究所、京都大学人文科学研究所、愛知大学豊橋図書館、平和祈念展示資料館、舞鶴引揚げ記念館、滋賀県平和記念館、たかす開拓記念館、姫路平和資料館、満州開拓平和記念館で関連史料をメンバーが共同で、または個別に収集した。また、平成29年度はオランダとドイツの軍事資料館、ジュネーブの国際連盟、タイとミャンマーの国立図書館、台湾の国史館・党史館などで関連史料を収集する予定であるが、それらの目録をホームページを立ち上げ、公開する作業がすすめられている。3.ソ連の外交文書を翻訳して出版する作業が順調に進んでおり、平成29年12月に東大出版会から出版される予定となっている。1.最終年度となる本年度は、活動の大半を成果物となる旧ソ連のアーカイブの翻訳、解題、解説本の原稿執筆と査読研究会などにあてた。本書は、河原地英武・平野達志訳著ー家近亮子・川島真・岩谷將監修『日中戦争と中ソ関係ー1937年ソ連外交文書邦訳・解題・解説ー』として、2018年夏に東大出版会から刊行される。旧ソ連のアーカイブは、日中戦争研究にとって重要であることは、広く認識されていたが、ロシア語であることから一部の研究者のみが使用してきた西安事件から日中戦争開始前と盧溝橋事件、中ソ不可侵条約、南京事件などが起きた1937年旧ソ連外交文書の翻訳、解題、解説の出版は、意義あるものとなる。2.家近は、ハワイ大学・ハワイ州立公文書館に出張し、日中戦争時の日中のハワイの移民社会の対応に関する史料を収集した。岩谷は、フランス外交史料館、オランダ国立公文書館などでヨーロッパにおける日中戦争関連の史料を収集した。川島は、リスボンで開催された国際会議EAJS2017に参加し、日中戦争に関する研究成果を発表した。3.研究会は、3回開催した。第1回:5月20日国際文化会館、前年度の活動報告、出版本の打ち合わせ。第2回:6月16日京都産業大学、ヴェネチア大学のAndrea REVELANT氏を迎えて国際シンポジウムとした。テーマ「日中戦争と『支那赤化』問題」、次年度以降のヴェネチア大学との共同研究に関する打ち合わせ。第3回:11月6日国際文化会館、出版本に対する査読を寺山恭輔氏(東北大学)、コメンテーターを高光佳絵氏に依頼し、問題点などを話し合い、出版に向けての最終打ち合わせをおこなった。日中戦争をグローバルな視点で分析するために必要な史料をメンバー各自がアメリカやイギリス、オーストラリア、フランス、ハワイ、台湾などに調査に出かけ、新たに公開された歴史的公文書を中心に収集し、各自の論文執筆や学会発表に活用した。共同研究の最大の成果は、ソ連の外交文書を翻訳し、解題・解説を執筆することに全員で取り組んだ著書の出版である。題名は、河原地英武・平野達志訳著ー家近亮子・川島真・岩谷將監修ー『日中戦争と中ソ関係ー1937年ソ連外交文書邦訳・解題・解説ー』(東京大学出版会、2018年)である。1.ロシア語史料の翻訳作業の継続と公刊の準備2.研究会の開催:17月18日北海道大学。発表:岩谷將「オランダ国防部の日中戦争
鹿児島紡績の実証的研究

平成9.10年度の研究成果の概要について述べれば、(1)戦前・戦後の先行研究を踏まえて、その批判的検討に努め、(2)特に、戦後の岡本幸雄氏らの努力に関わる「地方紡績企業」や「明治期紡績技術」の研究成果を吸収・批判しつつ、「鹿児島紡績所」の操業以降、明治廿年代初頭までの研究成果の一部を「鹿児島紡績の成立と展開(上)」として『専修経済学論集』第33巻第3号(1999年3月刊)に発表した。(3)さらに、両年度亘る資料収集によって、明治十年代後半から明治二十年代末葉までの「経営資料」・「営業費計算」関係のデータをも計算・加工して、島津家家産でもあった「鹿児島紡績所」の具体的な動態の跡を再構成してみたい。(4)鹿児島紡績所の「分工場」ともいうべき「堺紡績所」についても、堺市での資料収集は不可能であり、上記資料からの追求に期待する他はないのが実状であって、「鹿島紡」についても、絹川氏の先行業績以上の追求は今後に待たざるをえない。(5)かかる制約を十二分に考慮したうえで、改めて「二千錘紡」の再検討が行われるべきであろう。1)研究費の支給の遅れという事情もあって、「設備々品費」による購入を予め行った後に「現地調査」を行わざるをえない事情もあり、今年度は鹿兒島・堺の地域調査に止まった。2)鹿兒島調査は,尚古集成館・歴史資料センター黎明館,県立鹿兒島図書館を採訪,新資料を撮影・複冩することができた。3)堺博物館を中心に堺市役所行政情報センターでの情報収集や資料入手をふまえて、市内戒島の「戒島紡績所」跡の史跡を検証することができて,原料・製品の搬出に絶好の場所の点を確認しえた。4)残る「始祖紡」たる鹿島紡については,三井文庫所蔵史料を入手しえた。5)これら「始祖紡」が共通して薩摩藩や江戸商人の開明的意欲のもとで,イギリスから紡績機械を輸入し,イギリス人技師の指導で綿糸紡績業を創始した点は十分に評価すべきであろう。鹿兒島紡も島津家の経営という特異な形態をとりつヽも,日清戦後迄断続的にも存続したこと,又経営史料の分析を通じて従来の「始祖紡」「二千錘」紡研究に付加しうるものと予想している。昨年度に引き続き、鹿児島市の尚古集成館所蔵文書の採訪と複写を続行し、資料の分析と成果発表を行うことができた。特に、上記所蔵文書のうち、昨年度収集資料の補充を心がけ、尚古集成館の研究員の方々による研究成果(松尾千歳「明治初期の島津家資産をめぐる諸問題」『尚古集成館紀要』第七号平成六年三月刊、同「明治六年ヨリ同十一年ニ至ル諸会社届書」『尚古集成館紀要』第八号平成八年三月刊)をも参考にして、その成果の一部を「鹿児島紡績の成立と展開(上)」(『専修経済学論集』第33巻第3号、所収)として、平成十一年三月に発表することができた。従来、絹川太一『本邦綿糸紡績史』、特に第一巻に依拠した先行研究を批判的に検討し、上記「新資料」を基礎にして、創業期から明治中期の始めまでの鹿児島紡績所の動態を明らかにしようと努めた。さらに、「経営資料」ともいうべき「営業費計算書」ないしは「貸借対照表」を基礎にして計数的にも鹿児島紡績所の推移の検討を続けたい。また「島津家家産」という視点も十二分に考慮しながら、成果の発表に努めたい。
宗教と公共性をめぐる人類学的研究－現代中国におけるイスラーム復興運動の事例から－

本研究の目的は、回族によるイスラーム復興運動が、他民族・非ムスリムと共同し、より広い「公益」を志向する社会運動として展開してきたプロセスを描き出すことで、宗教や民族を越えた公共性のあり方を論じ、新たな理論的モデルとして提示することである。以上の目的を達成するため、ボルドー政治学院Les Afriques dans le mondeにおいて客員研究員として在外研究を実施し、グローバルに進展するイスラーム復興およびイスラームと公共性をめぐる理論的研究、およびそれを踏まえたこれまでに収集した調査データの分析を進めた。その結果、本研究課題が対象とする雲南省におけるイスラーム復興運動をグローバルなイスラーム言説に位置づけ、それとの関係において当該運動における「公益」の生成のプロセスを明らかにすることを試みた。その成果は、単著『現代中国の〈イスラーム運動〉ー生きにくさを生きる回族の民族誌』(風響社、2016年)および査読論文「動きのなかの自律性:現代中国における回族のインフォーマルな宗教活動の事例から」『文化人類学』80巻3号(2015年)として発表した。また、その成果を5つの国際会議で発表し、研究成果の国際的な発信に努めると共に、国内の研究会で発表を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。以上の目的を達成するため、平成26年度、報告者は、中国雲南省の昆明市を主な調査地として、回族を主とした当該地域のムスリムに対する聞き取り調査、さらに彼らにより行われるダアワ運動などのイスラーム復興運動への参与観察を中心としたフィールドワークを実施した。そこで得られたデータに基づき、イスラーム復興運動に関わる回族、他民族・非ムスリムそれぞれの視点から、イスラーム復興運動の実態の変化、特にその運動で志向される「公益」の変化を明らかにすることを試みた。また、並行して、宗教と公共性に関する理論的研究を実施した。平成26年度の研究の目的は概ね達成され、かつその成果を国内外の会議や学会で英語および中国語で積極的に発表し、それを英文の共著および中国語の査読論文として出版することができた。それは研究成果の国際的な発信というだけではなく、研究成果の現地社会への還元にも貢献しうるものである。以上の点から、平成26年度は、当初の計画以上に研究は進んだといえる。本研究課題は平成27年度で中途辞退したため、記入しない。
人工歯胚を用いた再生歯のIGF-Iによる大きさと形の制御に関する研究

近年「歯の再生」に向けた細胞操作技術の開発は大いに進展し、研究分担者である辻らによってマウス再生歯胚の再構築と再生歯の萌出が報告(Nakao et al., Nat Methods, 2007, Ikeda et al., PNAS, 2009)された。しかしながら、萌出した再生歯は正常歯と比較して大きさが矮小であったことから、大きさを増大させた再生歯の作製技術の開発が課題となった。一方、インスリン受容体の変異が原因の疾患である妖精症の患者にIGF-Iの長期投与を行った結果、歯の歯冠幅径は著しく大きくなったことが報告された。また、IGF-Iはマウスを用いた研究において、歯胚の体積を増加させることが報告されている。以上のことから、我々はIGF-Iが歯の大きさを制御する上で重要な働きを担っていると推論し、IGF-Iによって再生歯の形態を増大させた新たな再生歯の作製技術の開発を進めている。我々は、胎生14.5日齢の帽状期マウス臼歯歯胚を取り出し、歯原性上皮と歯原性間葉に分離して単一化した。得られた上皮および間葉細胞を、コラーゲンゲル内で高密度に区画化して再構築させ、3次元的に培養することによりマウス再生歯胚を作製した。作製した再生歯胚にIGF-Iを添加して器官培養を行い、形態を増大させた再生歯の作製を進めた。現在、IGF刺激を与えて発生させた再生歯胚を器官培養によって発生させると、大きさが増大することが判明している。今後は、IGF刺激を与えて発生させた再生歯胚を腎皮膜移植によって再生歯へ発生させて、μCTによって形態を解析し、組織切片を作製して組織学的に解析する。また、IGF刺激を与えて発生させた再生歯胚を上顎の第一臼歯を抜歯して自然治癒させた欠損歯の動物モデルに移植して萌出させて、咬合機能の解析を進める予定である。さらに、マウス歯胚の器官培養系におけるIGF-Iの過剰発現と発現制御の実験を行うことにより、IGF-Iが健常な歯の発生において大きさの制御に関わることを明らかにしていく。得られた成果は、国際誌にて発表する予定である。近年「歯の再生」に向けた細胞操作技術の開発は大いに進展したが、今なお実用化のために解決しなければならない問題がある。その一つは、いかに再生歯の大きさとかたちを失われた天然歯と同等にするかという、形態的コントロールの問題である。インスリン受容体の変異が原因の疾患である妖精症の患者にIGF-Iの長期投与を行った結果、歯の歯冠幅径は著しく大きくなったことが報告された。以上のことから、我々はIGF-I級が歯の大きさを制御する上で重要な働きを担っていると推論し、人工的に作製した歯胚から発生した再生歯の大きさを、IGF-Iにより制御できるか否か解析を進めてきた。我々は、研究分担者である辻らの報告(Nakao, et.al., Nat Methods, 2007)に基づき、胎生14.5日齢の帽状期マウス切歯歯胚を取り出し、歯原性上皮と歯原性間葉に分離して単一化した。得られた上皮および間葉細胞を、コラーゲンゲル内で高密度に区画化して再構築させ、3次元的に培養することによりマウス人工歯胚を作製した。その後、人工歯胚の器官培養を行い、再生歯の発生を促した。現在、発生した再生歯をパラフィン包埋した後、組織切片を作製し、in situハイブリダイゼーション法および免疫染色により、IGF-IおよびIGF-I受容体のmRNAとタンパク質の発現パターンを解析している。今後、マウス歯胚の器官培養系における機能亢進と機能抑制実験を行うことにより、IGF-Iが健常な歯の発生において大きさの制御に関わることを明らかにしていく。