hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気・超音波特性を用いた多機能型圧電素子センサによるイメージング技術

本研究の目的は,測定対象の同一空間内における超音波及び電気特性の同時イメージングあるいはモニタリングシステムを確立することである。本研究期間において以下の内容を行った。まず,圧電素子による電気及び超音波特性イメージングのための基礎実験とそのシステムの確立を試みた。センサ構成としては,測定対象の一面に配置する構成とし,5mm×10mmの圧電素子8個を1mm間隔で配置した。提案センサによる測定対象の電気及び超音波特性の同時測定から,測定対象の複数情報の検出を試みた。実際には,生体モデルで満たした容器上面内側に本提案センサを配置させ,電気特性としてのコンダクタンスと超音波特性としての伝搬時間を同時に測定することで,生体モデルの温度及びその成分の2種類の情報を検出した。結果として,提案センサにより測定対象の複数情報検出の可能性を得た。次に,上記センサ構成により,イメージングシステムの確立を試みた。結果として,電気・超音波同時測定を含めたセンシングシステムの測定精度が不十分でそれらの同時イメージングに至らなかった。よって,今後,測定精度及び測定システムを改善しなければならないと考える。次に,測定対象の周囲全体に圧電素子を配置した構成におけるイメージングの基礎実験として,0.1%濃度の食塩水で満たされた円筒容器内(直径180mm)の中心軸上に配置された一対の圧電素子(5mm×10mm)を用い,異種媒体として,0.1%食塩水に満たされた石膏をセンサ軸上に挿入し,コンダクタンスと伝搬時間の測定を行った。結果として,コンダクタンスと伝搬時間の測定から一軸上での異種媒体の位置と大きさを検出しえた。よって,提案センサによる複数情報検出の可能性を有していることが分かった。本研究の目的は,対象の電気及び超音波特性の両方を同一センサにより測定する多機能センサを用いることで電気及び超音波特性の同時イメージングあるいはモニタリングシステムを確立することである。本年度は,圧電素子による電気及び超音波特性イメージングのための基礎実験とそのシステムの確立を試みた。実際のイメージングのための提案センサの電極構成として,対象の一面に配置する構成と対象の周囲全体に配置する構成が考えられるが,ここでは,まず,5mm×10mmの圧電素子8個を1mm間隔で配置した一面型多機能センサを作成した。提案センサによる多機能イメージングの基礎実験として,それらの圧電素子による対象の電気及び超音波特性の同時測定から,対象の複数情報検出の可能性を検討した。実際には,生体モデルで満たした容器底面内側に本提案センサを配置させ,電気特性としてのコンダクタンスと超音波特性としての伝搬時間を同時に測定することで,生体モデルの温度及びその成分の2種類の情報検出を試みた。結果から,一面型圧電素子を用いた多機能センシングによる対象の複数情報検出の可能性を示すことができた。本基礎実験のために,消耗品である圧電素子及びモデル材料を購入させて頂いた。また,備品としてLCRハイテスタ及びディジタルマルチメータをそれぞれ購入させて頂き,実験環境を改善した。さらに,本提案センサによるイメージングのための自動測定システムを作成している。そのために,計画の消耗品として,スイッチングシステムを作成するための電子部品等を購入させて頂いた。本内容は,国内の学会及び国際会議に報告した。また,これまでの実験をまとめ論文を投稿する予定である。そのために,多機能型圧電素子センサを提案した。本年度は,提案センサによるイメージングシステムの確立を試みた。また,提案センサを用いたイメージングによる複数情報検出の可能性を検討するために,一様媒質中の異種媒体の位置と大きさの検出を試みた。

圧電素子8個からなる一面型測定装置による超音波及び電気特性イメージングシステムが,パソコン,AD/DA変換ボード,I/Oボード及びスイッチングシステム等から構成された。結果として,現段階では,電気及び超音波特性を同時にイメージングするための十分な測定精度を得るに至らなかったが,測定システムの面においては,超音波及び電気特性イメージングが可能であることが分かった。次に,一対の提案センサを用い,センサ軸上での一様媒体中における異種媒体の複数情報の検出を試みた。測定装置として,0.1%濃度の食塩水で満たされた円筒容器内(直径180mm)の中心軸上に,一対の提案センサ(5mm×10mm)が配置された。異種媒体として,0.1%食塩水に満たされた石膏(0.1%食塩水の1/10程度の導電率)を円筒容器内に挿入し,その位置と大きさを変えて,超音波特性としての伝搬時間と電気特性としてのコンダクタンスを測定した。結果として,伝搬時間とコンダクタンスから一軸上での異種媒体の位置と大きさを検出しえた。また,それらの測定値から,位置及び大きさに加え,食塩濃度や温度等の複数情報検出の可能性を有していることが分かった。さらに,測定対象の周囲に複数の提案センサを配置し,電気及び超音波特性の測定から,測定対象の濃度及び温度分布等,複数の情報検出の可能性を有していることがわかった。本研究は,国内外の関係学会に論文を投稿する予定である。
運動障害疾患モデルマウスにおける嚥下障害とその改善

本研究は、運動障害患者における嚥下障害の原因究明とその改善を目指す目的で行われている。生後2週におけるワイルドタイプマウスでは舌・軟口蓋・咽頭・喉頭における筋組織はエオシンに濃染していた。ヘマトキシリンで染色された核は筋線維に散在し、成熟マウスと比較して筋肉の大きさや筋線維の太さは小さかったが、その染色性や組織所見に大きな差は認められなかった。またPGP9.5を含む神経線維が、筋線維上で紡錘形の運動終板を形成し、成熟マウスと比較して、生後2週マウスの方が運動終板における神経終末の枝分かれが少なかった。また、生後2週におけるマウスの筋肉や筋線維の形態、染色性、運動終板の分布に明らかな個体差は認められなかった。運動障害を示すdtマウス及びdmuマウスにおいては、摂食嚥下に関わる舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭が、ワイルドタイプマウスに比べ小さく、それらに付着する筋肉も薄く、一部の筋線維が変性していた。すなわち、筋線維はエオジンに濃染し、細胞核が筋線維内で密集していた。しかしながらPGP9.5の免疫染色の結果、これらの筋線維における運動終板に大きな変化は観察されなかった。このことから摂食嚥下に関わる筋肉を支配する運動ニューロンに大きな変性は認められないことが示唆された。一方、dtマウスの咽頭・喉頭蓋における粘膜上皮下の神経線維が減少していることが観察されたことから、少なくとも一部の三叉神経・舌咽神経・迷走神経の感覚ニューロンに変性が生じている可能性が考えられた。この結果から、運動障害疾患における摂食・嚥下に関わる感覚ニューロンの重要な役割を示唆すると同時に、それらの変性が摂食困難や嚥下障害をもたらすと推測された。本研究では、運動障害を示すミュータントマウスにおける舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭部での筋肉量の減少や筋線維の萎縮が見られたたものの、それらを支配する運動終板に大きな変化は観察されなかった。しかしながら咽頭・喉頭蓋における粘膜上皮下の神経線維が減少していることから、少なくとも一部の感覚神経に変性が生じている可能性が考えられた。運動障害疾患における摂食・嚥下に関わる感覚ニューロンの重要な役割を示唆すると同時に、それらの変性が摂食困難や嚥下障害をもたらすと推測される。このような所見は現在までに報告されたことがなく、今後の本研究の新たな方向性を示すものと考えられる。したがって、本研究課題は現在までに、おおむね順調に進捗していると思われる。現在までの研究では、摂食・嚥下に関わる筋肉の運動終板の分布に大きな変化は認められなかった。しかしながら、運動ニューロンの変性に関して形態学的観察だけでは十分ではない。例えば三叉神経運動核や舌下神経核における運動ニューロンにおける伝達物質の合成や分泌に関わる機能に関わる変化についての知見も必要であると考えられるため、これらについて詳細に検討する予定である。また粘膜上皮下の神経線維が減少していたことから、三叉神経節・舌咽神経・迷走神経の感覚ニューロンに細胞死や変性が生じている可能性が示唆された。したがって次年度においては、舌根・咽頭・喉頭・口蓋粘膜上皮下や上皮内に存在する、さまざまな刺激に対するセンサー(TRPV1、TRPM8, TRPV3、TRPV4)の分布変化を運動障害モデルマウスとワイルドタイプマウスで比較検討する。そのモデルマウスとして2種類のモデル、dtマウス及びdmuマウスを対象としているが、それらの運動障害モデルマウスは生後3週以上、生存することが困難である。この原因は、呼吸筋の運動麻痺以外に咀嚼・嚥下機能低下による栄養失調、誤嚥による肺炎などが考えられる。一方、マウスにおける生後2-3週は離乳の時期でもある。したがって咀嚼、嚥下機能がそれまでと比較して飛躍的に向上する時期でもあるため、その発達程度については個体差が大きいのではないかと予想された。そこで本研究の第一段階として、ワイルドタイプマウスにおける舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭筋の大きさや筋線維の太さ、さらには、protein gene product 9.5 (PGP9.5)の免疫染色による運動神経終板の分布について詳細に調べた。ヘマトキシリンで染色された核は筋線維に散在し、成熟マウスと比較して筋肉の大きさや筋線維の太さは小さいものの、細胞核の分布やエオシン染色性などの組織所見において大きな差は認められなかった。さらにPGP9.5を含む神経線維は筋肉において太い神経線維の束に認められ、それらが枝分かれして筋線維に付着し紡錘形の運動終板を形成しているのが観察された。成熟マウスと生後2週マウスの神経線維の密度に明らかな差は認められなかったが、生後2週マウスの方が運動終板における神経終末の枝分かれが少なかった。

運動障害モデルマウスの筋肉や筋線維、さらには運動ニューロンの終末である運動終板の携帯をワイルドタイプマウスと比較検討するためには、ワイルドタイプマウスのそれらの形態、すなわち発達程度の個体差が大きい場合には、分析が非常に困難になると考えられた。そこで本研究の第一段階として、ワイルドタイプマウスにおける舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭筋の大きさや筋線維の太さ、運動神経終板の分布について調べた結果、成熟マウスと生後2週マウスでは筋肉や筋線維の発達が十分ではない。さらに運動終板の発達も、成熟マウスと比較すると未熟であることが明らかとなったが、生後2週におけるマウスの筋肉や筋線維の形態、染色性、運動終板の分布に明らかな個体差は認められなかった。今後、嚥下困難を有する運動障害モデル動物の舌、咽頭、喉頭における筋肉の形態や神経分布の変化を明らかにするために、離乳の時期である生後2週のワイルドタイプマウスにおいて個体差が少ないという事実を明らかにできたことは本研究テーマの大きな第一歩であると思われる。また肉眼的な所見ではあるが、dtマウス及びdmuマウスにおいては舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭が、ワイルドタイプマウスに比べ小さく、それらに付随する筋肉も薄く透けて見えるほどで、筋肉が変性している可能性が高い。さらに舌根や喉頭などもワイルドタイプマウスに比べ柔らかく、軟骨の形成や舌骨の石灰化が不十分である可能性も示唆された。これらの発達不良は嚥下障害の原因にもなると予想され、今後の分析対象を軟骨や骨にまで拡大する必要があると考えられる。本研究は、運動障害患者における嚥下障害の原因究明とその改善を目指す目的で行われている。生後2週におけるワイルドタイプマウスでは舌・軟口蓋・咽頭・喉頭における筋組織はエオシンに濃染していた。ヘマトキシリンで染色された核は筋線維に散在し、成熟マウスと比較して筋肉の大きさや筋線維の太さは小さかったが、その染色性や組織所見に大きな差は認められなかった。またPGP9.5を含む神経線維が、筋線維上で紡錘形の運動終板を形成し、成熟マウスと比較して、生後2週マウスの方が運動終板における神経終末の枝分かれが少なかった。また、生後2週におけるマウスの筋肉や筋線維の形態、染色性、運動終板の分布に明らかな個体差は認められなかった。運動障害を示すdtマウス及びdmuマウスにおいては、摂食嚥下に関わる舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭が、ワイルドタイプマウスに比べ小さく、それらに付着する筋肉も薄く、一部の筋線維が変性していた。すなわち、筋線維はエオジンに濃染し、細胞核が筋線維内で密集していた。しかしながらPGP9.5の免疫染色の結果、これらの筋線維における運動終板に大きな変化は観察されなかった。このことから摂食嚥下に関わる筋肉を支配する運動ニューロンに大きな変性は認められないことが示唆された。一方、dtマウスの咽頭・喉頭蓋における粘膜上皮下の神経線維が減少していることが観察されたことから、少なくとも一部の三叉神経・舌咽神経・迷走神経の感覚ニューロンに変性が生じている可能性が考えられた。この結果から、運動障害疾患における摂食・嚥下に関わる感覚ニューロンの重要な役割を示唆すると同時に、それらの変性が摂食困難や嚥下障害をもたらすと推測された。本研究では、運動障害を示すミュータントマウスにおける舌根・軟口蓋後部・咽頭・喉頭部での筋肉量の減少や筋線維の萎縮が見られたたものの、それらを支配する運動終板に大きな変化は観察されなかった。しかしながら咽頭・喉頭蓋における粘膜上皮下の神経線維が減少していることから、少なくとも一部の感覚神経に変性が生じている可能性が考えられた。
プレス加工金型のひずみ挙動モニタリングによる成形工程最適化技術の開発

プレス加工のうちで最も基本的な加工法である深絞りを例に、加工時の金型(パンチ)に発生する動的なひずみ波形に注目し、それを測定した。自作の球頭および円筒パンチ深絞り金型を万能試験機に取付け、しわ抑え力が大きくブランクが破壊する場合、加工途中でしわが発生する場合、絞り比を小さくし破壊せずに絞りきれる場合を比較し、上述したひずみの1kHzの高速サンプリングデータを、絞り深さ及びしわ抑え板の変位と対応させて記録した。それらデータを大局的に整理した結果より、パンチの静的な挙動について、パンチ荷重と絞り深さの実測した曲線の形状(傾きの変化や直線性)を区分的に詳細に観察することで、それらがブランクの様々な変形状態と対応することがわかった。本研究ではそれらを異なる6種類の変形モードに対応付けて整理した。一方、パンチの動的な挙動について、これはプレス中のブランクのスティックスリップ現象やき裂発生などに対応していることを確認した。そしてブランクの材質、またはブランクとダイの間の潤滑状態によって、このような動的ひずみ挙動の頻度が変化することを実測した。なお今回用いたブランク材の場合、最終的なパンチに作用させた破断荷重を100%とすると、スティックスリップに関わるパンチ荷重の急激な降下ならびに直後の復帰は、大きさ的にその24%程度に相当するものであった。このように、パンチに生じる静的・動的なパンチ荷重を測定することにより、ブランク材の加工状態のモニタリングが可能であることをこの研究を通して示した。プレス加工のうちで最も基本的な加工法である深絞りを例に、加工時の金型に発生する動的なひずみ波形に注目した。自作の球頭深絞り金型を万能試験機に取り付け、しわ抑え力が大きくブランクが破壊する場合、加工途中でしわが発生する場合、絞り比を小さくし破壊せずに絞りきれる場合を比較し、荷重に対する絞り深さ及びしわ抑え板の変位を記録した。また、パンチの根元に取り付けたゲージによりそのひずみ挙動に不連続な急な変動が起こった場合、後続の150msec分の波形データを10KHzで同時に取得した。それらの結果、荷重の上昇と絞り深さの関係は滑らかな変化を示しているのに対し、ばね固定されたしわ抑え板は荷重とともに段階を踏んで上昇する。その際、ひずみの変動はほぼ等間隔で発生している。一方、しごきが起こっている過程ではひずみの変動が頻発している。これらのことから、ひずみの変動の主要因はブランクとダイ肩部とのスリップスティック現象であることが予想できる。ブランクとダイの潤滑状態を変化させた試験、並びに球頭深絞り以外の加工法についても今後検討を行う予定でいるが、ここまでの成果として、プレス加工の際に金型に発生する動的なひずみ挙動はすべてダイとブランクの何らかの作用、反作用の結果現れたものであることが確認できた。それらを測定することにより、ブランクの変形モードの変化や、ダイとの接触状態の変化をモニターすることができ、加工の良否判定を行うことができる可能性がある。プレス加工のうちで最も基本的な加工法である深絞りを例に、加工時の金型(パンチ)に発生する静的・動的なひずみ波形に注目し、それを測定した。また同時に加工中には同じひずみを1kHzの高速サンプリングで測定し、動的な変動も記録した。パンチの静的ひずみ挙動について、パンチ荷重と絞り深さの実測した曲線の形状(傾きの変化や直線性)を区分的に詳細に観察することで、それらがブランクの様々な変形状態と対応することがわかった。一方、パンチの動的ひずみ挙動について、これはプレス中のブランクのスティックスリップ現象やき裂発生などに対応していることを確認した。

そしてブランクの材質、またはブランクとダイの間の潤滑状態によって、このような動的ひずみ挙動の頻度が変化することを実測した。なお今回用いたブランク材の場合、最終的なパンチに作用させた破断荷重を100%とすると、スティックスリップに関わるパンチ荷重の急激な降下ならびに直後の復帰は、大きさ的にその24%程度に相当するものであった。このように、パンチに生じる静的・動的なパンチ荷重を測定することにより、ブランク材の加工状態のモニタリングが可能であることをこの研究を通して示した。
一呼吸毎に安定同位体炭酸ガス排泄量が測定可能な呼気用質量分析システムの開発 -運動時におけるエネルギー代謝のダイナミックな測定に向けて-

本研究では非定常運動時におけるCO_2生成量を推定するために、NaH^<13>CO_3をトレーサーとして静脈から継続的に投与し、CO_2生成量の変化によらず呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2量を一定値に維持(クランプ)するよう投与速度をフィードバック制御し、その時のトレーサー投与量から逆にCO_2生成量を推定する方法の開発を行った。この方法は、1呼吸毎に呼気^<13>C存在比の測定を行い、その値をフィードバックして、呼気^<13>C存在比が一定となるよう、NaH^<13>CO_3の投与量を調節する、というものである。このとき、CO_2生成量は、トレーサーの投与速度と身体の^<13>C存在比を用いて算出する事が可能である。身体の^<13>C存在比は、呼気^<13>C存在比とみなしてよく、これは測定可能である。この測定方法を用いて、5w/分または10w/分の漸増負荷自転車駆動を課したところ、NaH^<13>CO_3の投与速度はフィードバック制御により負荷の増加に伴って増加し、呼気^<13>C存在比は一定に維持された。この測定方法は、ヒトの運動時のエネルギー代謝を明らかにするために有用であるが、現時点では、投与した^<13>C全てが排出されないことに由来する問題点を解決する必要がある。NaH^<13>CO_3をトレーサーとして静脈からinfusionし、呼気^<13>CO_<2/>^<12>CO_2を一定値にクランプするよう投与速度をフィードバックで調節することにより、その時のinfusion量から逆にCO_2生成量を推定することが本研究の目的であるが、本年度は、使用する質量分析計の特性の測定を実施し、機能調整を数回にわたり繰り返した結果、応答時間差、オーバーシュート等を考慮することなく呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2の連続測定が可能な状態になり、呼気^<13>CO_2の一呼吸毎(BBB)での測定システムの開発は完了した。また、酸素摂取量などその他のガス交換パラメータも同時測定が可能となった。NaH^<13>CO_3の投与速度の制御も含め、ハード面については本研究は完成したといえる。呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2クランプのためのNaH^<13>CO_3の投与速度の制御則は、呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2の設定値からの差を比例制御する方法、およびこれに加えて二酸化炭素排出量の測定値を用いて、フィードフォワードを併用した制御を試みた。その結果、フィードフォワード併用型では、漸増負荷運動時あるいはステップ状に運動を負荷した場合において、クランプがほぼ達成された。これを用いて、非定常運動時における二酸化炭素排出量と二酸化炭素生成量を比較したところ、両者は予想どおり必ずしも一致していないことが示された。そこで、この不一致がクランプに問題があることに由来しているのか、生体反応として本質的なものであるかについて、制御則の改善とともに現在検討中である。NaH^<13>CO_3をトレーサーとして静脈からinfusionし、呼気^<13>CO_<2/>^<12>CO_2を一定値にクランプするよう投与速度をフィードバック制御することにより、その時のinfusion量から逆にCO_2生成量を推定することが本研究の目的である。昨年度中に測定器の調整と、呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2のクランプは一応達成されていたので、本年度は、個人差および各種の運動条件への対応をめざして、制御則の改善を行った。比例制御、比例制御+微分制御、フィードフォワード併用型比例制御のほかに、ファジイロジックに基づく制御を試みた。その結果、ファジイロジックに基づく比例+微分制御に加えて、呼気^

<13>CO_2/^<12>CO_2の動態が同じであっても、NaH^<13>CO_3投与量の増加に伴い、投与量が異なるように累進ゲインを加えた制御則が比較的呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2を一定値に維持する能力が良好であった。そこで、その制御則を用いて自転車駆動による漸増負荷運動時における呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2のクランプを試みた。その結果、被検者によらず、5w/分での漸増負荷運動時を行った場合には、呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2はほぼ一定値に維持された。すなわち、開発したシステムの最も重要な目的は達せられたことになる。ただし、負荷の変化率を増加させ、10w/分で試みた場合には、呼気^<13>CO_<2/>/^<12>CO_2は一定維持されない被験者も見られた。さらに、昨年度と同様、CO_2生成量とCO_2排出量は、必ずしも一致しておらず、CO_2生成量が安静時には過大評価される傾向にあった。この原因は、クランプ開始時点の呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2が低いため、誤差の影響が相対的に大きいことがわかった。また、クランプ開始時点において^<13>Cの存在比が不均一の影響である可能性も考えられる。したがって、クランプ開始時点の呼気^<13>CO_2/^<12>CO_2を上昇させる、あるいは、制御間隔をあけることにより測定値のノイズを減少させるなどにより誤差を減少させる対策を現在講じている。
中世・近世地方寺社史料の収集と史料学的研究

本年度の研究は、およそ以下の項目のように進められ、成果を得た。1.史料調査(前年度より継続)(1)、大原観音寺文書の史料目録の作成を継続して行う。前年度の作成作業を総括して、中・近世を総合した史料目録の作成を行い、総数2151点の史料の総合目録を完成した。(2)、坂田郡内所在の寺社史料の作成。前年度に完成した総合的目録に引き続き、東京大学史料編簍所の影写本から、角寺社蔵の中・近世文書の目録を作成し、これを追補し完全を期した。(3)、郡内特定寺社の補足的な調査、前年度に引き続き成菩提院文書の現地調査を行う。前年発覚した新出史料の補足調査を進め、近世史料・宗教資料からも中世に関わる関連史料を抽出した。(8月2326日調査)2,史料の翻刻(前年度より継続)(1)、大原観音寺文書の解読・翻刻作業を進めた。本文書は続群書類従完成会刊行の「史料募集」の一つとして刊行の予定があり、そのための準備作業に入った。(2)、成菩提院文書の解読・翻刻作業を進めた。科学研究費の研究成果報告書の作成(1)、報告書は、研究の意図・経過・成果と課題等を総括して作成した。具体的には上記1、(1)の大原観音寺文書の総合目録と(2)の坂田郡内寺社総合目録を主体とし、さらに2、の成果により、若干の史料の翻刻を収載した。1.史料調査(撮影器材使用)本研究の主要な対象である文書群について、現地において資料学的な調査を行った。(1),大原観音寺文書の調査(於:大原観音寺,94年8月)、(2),成菩提院文書の調査(於:成菩提院,94年11月)、(3),長浜八幡宮文書の調査(於:市立長浜城歴史博物館,94年11月)。それぞれについて必要な写真撮影を行なう。(2)(3)においては注目すべき新出の史料を相当数確認できた。新出史料の翻刻と史料目録を作成した。2.坂田郡内寺社史料の調査・史料目録の作成(コンピューター使用)郡内の史料所在の詳細な目録を作成するため、『近江国興地史略』『改訂坂田郡史』『滋賀県市町村沿革史』などの文献により、情報の抽出を行なう。これにより郡内寺社の総合的な資料目録が得られつつある(継続中)。3.地方寺社関係文献調査(コンピューター使用)従来の中世地方寺社に関する論文・調査報告書の収集と目録化。本年度は調査対象の近江を含む畿内近国を主な対象として作業を行なう(継続中)。4.『大原観音寺文書』の整理近世史料を現地にて整理・調査の上、編年目録を作成し中世部分と合綴し、総合的な編年目録を完成した。さらに中世文書の正確な翻刻作業を行なう(継続中)。5.フィールド調査(1),観音寺が所在する滋賀県坂田郡山東町の地名・水利・石造物を朝日地区(旧上夫馬村)・野一色地区(村)に地区を限定し調査(94年8月)。(2),滋賀県立図書館蔵『近江国各郡町村絵図』の対象部分の予備調査(94年11月)。9、研究実績の概要本年度の研究は、およそ以下の項目のように進められ、成果を得た。1、史料調査(前年度より継続)(1)、大原観音寺文書の史料目録の作成を継続して行なう。前年度の史料調査を総括して、中・近世を総合した史料目録の作成を行い、かなりの部分、完成に近付いた。(2)、坂田群内所在の寺社史料の総合的目録の作成。『近江国興地史略』『改訂坂田群史』『滋賀県市町村沿革史』から、前年度から引き続き情報の抽出を行い、総合的な目録がほぼ完成をみた。(3)、郡内特定寺社の補足的な調査。前年度に引き続き成菩提院文書の現地調査を行う。その結果、約120点にのぼる新出史料の発見があった(9月2428日再調査)。2、史料の翻刻(前年度より継続)前年度および今年度新たに発見された新出史料の翻刻作業を行ない、既発見史料との総合的な検討の素材としつつある。3、文献調査(前年度より継続)前年度より継続している地方寺社関係文献の調査(今年度は中国・四国・関東地方)を引き続き行なう。4、フイールド調査(前年度より継続)前年度より継続している、(1)滋賀県立図書館蔵『近江国各郡町村絵図』の補足調査、(2)山東町(朝日地区・野一色地区)の地名・水利・石造物の補足調査を行なう。

(3)、郡内特定寺社の補足的な調査、前年度に引き続き成菩提院文書の現地調査を行う。前年発覚した新出史料の補足調査を進め、近世史料・宗教資料からも中世に関わる関連史料を抽出した。(8月2326日調査)2,史料の翻刻(前年度より継続)(1)、大原観音寺文書の解読・翻刻作業を進めた。本文書は続群書類従完成会刊行の「史料募集」の一つとして刊行の予定があり、そのための準備作業に入った。(2)、成菩提院文書の解読・翻刻作業を進めた。科学研究費の研究成果報告書の作成(1)、報告書は、研究の意図・経過・成果と課題等を総括して作成した。具体的には上記1、(1)の大原観音寺文書の総合目録と(2)の坂田郡内寺社総合目録を主体とし、さらに2、の成果により、若干の史料の翻刻を収載した。
植物の葉における斑入りと環境適応

本研究では、植物における斑入り突然変異が個体レベルでの光合成としては負に働くか、環境適応に有利に働く場合があることを実証する実験をモデル植物で試みた。特に、環境適応の1つとして斑入りが「病害抵抗性」を示す可能性について萌芽的研究を行った。これまでの研究で、代表者らが解析を進めているシロイヌナズナの斑入り変異var2では光化学系IIの維持に必要な葉緑体プロテアーゼが欠損しており、その結果として葉緑体に高レベルの活性酸素を蓄積することを明らかにしている。昨年度は、これらの活性酸素が病原細菌への抵抗性に関与するかどうかをP. syringae pv tomatoDC3000を用いて調べ、野生型に比べ、病原細菌の増殖が抑制されることが明らかとなった。今年度は、これらの抵抗性の原因として斑入り変異では自然免疫の活性化が起きている可能性、葉緑体の活性酸素自身がDC3000への抵抗性に寄与する可能性について調べた。自然免疫活性化の指標となるPR1遣伝子の発現上昇がvar2の葉で観察されず、またこれらの活性化に関わるシグナル因子であるサリチル酸の上昇も見られなかった。他の遺伝子発現の変化もマイクロアレイ等で解析したところ、やはり自然免疫活性化に関する遺伝子発現上昇を支持する結果は得られなかったが、var2の斑入り葉では活性酸素消去系に関わる遺伝子発現が上昇していることが明らかとなった。特に斑入りの白色組織でSODなどの消去系酵素が働いており、抵抗性に寄与する可能性も示唆された。一方で、斑入りを示さない光化学系II酸素発生系複合体に関する突然変異体でも活性酸素が蓄積し、var2よりは弱いがDC3000に抵抗性を示す結果が得られたことから、葉緑体の活性酸素が自然免疫系を活性化するよりもむしろ、葉緑体で蓄積する活性酸素が直接病原細菌に毒性を示す可能性が示唆された。本研究では、申請者らがこれまでに用いているシロイヌナズナの斑入り突然変異体var2を用いて、植物の葉が「斑入り」を形成するメカニズムとその意義を明らかにすることを目的とした実験を行う。特に野外などでみられる「斑入り」は植物の生存にとって有利にはたらくことを、病原細菌への抵抗性(あるいは抗菌性)で検討することが大きな目的である。斑入りとは未分化のプラスチドを含む白色セクターと、正常に分化した葉緑体を含む緑色セクターが混在した状態を指す。これまでに申請者らは、var2の斑入り葉では緑色セクターの葉緑体特異的に多量の活性酸素種が蓄積していることを見出している。これら活性酸素種が直接的な抗菌作用や間接的な病害応答に役割を持つ可能性を評価するため、今年度はvar2にGFPを導入した病原細菌Pst DC3000を接種し、蛍光顕微鏡により細菌局在性を野生型と比較した。その結果、var2の白色セクターでは接種初期に強い蛍光が観察されたが徐々に減衰し、緑色セクターでは初期侵入も抑制されていた。また細菌増殖数測定の結果、var2は野生型に比べ僅かながらPst DC3000に対する増殖抑制効果を持つことが示唆された。var2の原因遺伝子VAR2は葉緑体局在型メタロプロテアーゼFts H2をコードしており、主に光化学系IIの修復サイクルに機能する。その遺伝子を欠損したvar2は光合成機能的には不利な形質を持つが、病害応答という観点においては利点となりうる形質であることが今年度の研究から予測された。
データストリーム環境におけるオンライン学習アルゴリズムの研究

実用的な機械学習をRAM容量を超える数10GB単位のデータに対して適用する場合はメモリスワップにより効率が著しく低下する問題があった。そこで我々は特にサポートベクターマシン(SVM)の機械学習において、現在汎用的に利用可能なマルチコアプロセッサおよびメモリ階層構造の特長を利用し、RAM容量を超えるデータを用いたSVM学習を高速に行うアルゴリズム、StreamSVMを提案した。提案アルゴリズムはDual Cached Loopsという提案スキームの上で動作する。Dual Cached Loopsは2つのスレッドが非同期的に動作する。Reading threadとよばれるスレッドはハードディスク(HDD)に連続アクセスし、繰り返しデータをHDDからRAMへ読み込む。一方のTraining ThreadとよばれるスレッドはRAMに転送されたデータにのみアクセスするため、HDDからの読み込みのオーバーヘッドを被ることなく、かつ途中で停止することなくデータアクセスが可能である。RAMへのアクセスはHDDからの読み込みに比べ高速であるため、Readingthreadが一度データを読み込む間に何回もデータにアクセスすることが可能であり、高速なパラメータ更新が可能となる。評価実験により、提案手法は既存手法に比べて非常に高速に学習が可能であることを確認した。さらに、この提案スキームを用いて他の機械学習の問題であるロジスティック回帰やサポートベクター回帰に対するアルゴリズムを開発した。また、複数のモデルを同時に学習する手法も開発することができた。これによってストリームデータをHDDに記憶させながら、それらを無駄にすることなく、またオンライン学習アルゴリズムの効率の良さを保ちながらバッチ学習を行うことができる。このアルゴリズムおよび方法論によって、当初の目的であったデータストリーム環境における制限を克服しながら今までの方法と匹敵する高い精度を達成することが可能になったと言える。当初のアプローチとは違うアプローチであるが、開発されたStreamSVMアルゴリズムおよびDual Cached Loopsを用いた他手法によって、当初の目的であったデータストリーム環境における制限を克服しながら今までの方法と匹敵する高い精度を達成することが可能になった。そのため、研究の目的はおおむね順調に達成されたといえる。実用的な機械学習アルゴリズムは全データをランダムアクセスメモリ(RAM)に読み込んだ後に学習を行っており、RAMに全データを転送することができない場合、スワッピングにより、学習時間は著しく増加する。YuらはRAM容量を超える数10GB単位のデータを扱う場合はこの問題に直面することを指摘し、現在最も多く応用されている学習アルゴリズムであるサポートベクターマシン(SVM)において、RAM容量を超える大規模データを扱うアルゴリズムを提案した。また翌年には双対座標勾配法における重要なデータの概念に注目した新たなアルゴリズムが提案された。しかし、これらのアルゴリズムはデータに前処理が必要であるという点とデータを読み込んでいる間に学習が停止する点に改善の余地があった。そこで我々は現在汎用的に利用可能なマルチコアプロセッサおよびメモリ階層構造の特長を利用し、RAM容量を超えるデータを用いたSVM学習を高速に行うアルゴリズム、StreamSVMを提案した。RAMへのアクセスはHDDからの読み込みに比べ高速であるため、Reading threadが一度データを読み込む間に何回もデータにアクセスすることが可能であり、高速なパラメータ更新が可能となる。

そのため、研究の目的はおおむね順調に達成されたといえる。考案したアルゴリズムを用いて精度が向上する理論的な補償とその基本的原理を探る。それにより手法の拡張可能性や適用可能範囲を明らかにする。
D^3He逆磁界配位核融合炉の定常化に関する理論研究

逆磁界配位(FRC)プラズマに外部より回転磁界を印加し、電流駆動を行い、配位の定常維持ができることを計算機シミュレーションおよび理論解析で明らかにした。回転磁界が浸透する間にプラズマ電流はジュール散逸によりある程度減衰するが、FRCが壊れる前に回転磁界はプラズマ内部まで浸透し初期配位に復帰させることが可能である。定常平衡を実現するには回転磁場強度にしきい値が存在するが、この値は軸磁場に較べて十分小さく(10%以下)であることが示された。回転磁磁場のモードがm=1,m=2いずれの場合もほぼ同じ回転磁界強度で維持が可能である。回転磁場下でのFRCの定常平衡を電子・イオン2流体モデルで解析し、電子は回転磁場にほぼ同期して運動するがイオンは径方向流れにより駆動される方位角方向電流を担い、電子電流を相殺するのでなく、むしろ増大する効果があることを明らかにした。結果として得られる電流分布は高ベータ平衡上好ましいホロー分布になることが分った。上述の計算機シミュレーション解析の論文に対して、1995年10月5日米国イリノイ大学シャンペーン校で開催された第16回IEEE/NPSS核融合工学シンポジュームにおいて理論分野の最優秀論文賞が授与された。逆磁界配位(FRC)プラズマに外部より回転磁界を印加し、電流駆動を行い配位の定常維持ができることを計算機シミュレーションで示した。定常平衡を実現させるには回転磁界強度にしきい値が存在するが、この値は軸磁場に較べ十分小さく(10%以下)プラズマが高温になり、抵抗値が下がれば、さらに小さい磁界で配位の維持が可能であることが明らかとなった。回転磁界のモードがm=1、m=2いずれの場合もほぼ同じ回転磁界の強さで維持が可能であるが、m=2の方が浸透時間が長く、磁束保存による逆電流が少なくFRCの安定性等からは好ましいと思われる。以上の主要結果については第6回土岐コンファレンス並びに日米ワークショップで発表し、Fusion Technologyに出版予定である。また3月21日開催のプラズマ核融合学会で発表する予定である。回転磁場のモードがm=1,m=2いずれの場合もほぼ同じ回転磁界強度で維持が可能である。回転磁場下でのFRCの定常平衡を電子・イオン2流体モデルで解析し、電子は回転磁場にほぼ同期して運動するが、イオンは径方向流れにより駆動される電流を担い、電子電流を相殺するのでなくむしろ増大する効果のあることを明らかにした。結果として得られる電流分布は高ベータ平衡上好ましいホロー分布になることが分かった。上述の計算機シミュレーション解析の論文に対して、1995年10月米国イリノイ大学で開催された第16回核融合工学シンポジュームにおいて理論分野の最優秀論文賞が授与された。
脳外傷のコミュニケーション障害の病態と談話機能検査開発に関する研究7

本研究の目的は、脳外傷患者の認知・コミュニケーション障害の病態およびその障害が社会的予後に及ぼす影響を明らかにする共に、その結果に基づき「脳外傷談話機能検査」の開発を進めることにある.方法は、脳外傷患者23名の談話機能および認知機能を半年2年間に渡って追跡評価し、その回復過程と社会予後との関係を分析した.同時に、「脳外傷談話機能検査(試案)」を脳外傷患者23名および健常者30名に実施し、そのデータを解析することにより検査の完成化を図った.本研究で得られた結果は下記のとおりである.1.脳外傷患者はnarrativesの基本概念を表現する文の発話が健常者より少なく、誤りも多かった.特に、事象間の関係を推測する文の発話が少なく、情報を統合することが困難と考えられた.このような特徴は言語聴覚療法の進行と共に回復するものの、数年経過しても症状は残存した.2.脳外傷患者は三宅式記銘力検査、Rey Osterreith複雑図形検査、Wisconsin Card Sorting Test,7seriesで測定されるエピソード記憶、遂行機能、ワーキングメモリーの障害を呈した.脳外傷談話機能検査の得点はこれらの検査成績と有意な相関を示し、談話機能障害にはエピソード記憶、遂行機能、ワーキングメモリーの障害が関係すると考えられた.3.脳外傷患者の社会的予後と談話機能は密接な関係を有することが明らかとなった.4.健常者および脳外傷患者のデータ解析から、「脳外傷談話機能検査」は脳外傷患者の談話機能を評価するうえで有用な検査であることが確認され、検査の完成版を作成した.今後は、本検査の標準化作業に取り組むこととする.本研究の目的は、脳外傷患者の認知・コミュニケーション障害の病態およびその障害が社会的予後に及ぼす影響を明らかにする共に、その結果に基づき「脳外傷談話機能検査」の開発を進めることにある.方法は、脳外傷患者23名の談話機能および認知機能を半年2年間に渡って追跡評価し、その回復過程と社会予後との関係を分析した.同時に、「脳外傷談話機能検査(試案)」を脳外傷患者23名および健常者30名に実施し、そのデータを解析することにより検査の完成化を図った.本研究で得られた結果は下記のとおりである.1.脳外傷患者はnarrativesの基本概念を表現する文の発話が健常者より少なく、誤りも多かった.特に、事象間の関係を推測する文の発話が少なく、情報を統合することが困難と考えられた.このような特徴は言語聴覚療法の進行と共に回復するものの、数年経過しても症状は残存した.2.脳外傷患者は三宅式記銘力検査、Rey Osterreith複雑図形検査、Wisconsin Card Sorting Test,7seriesで測定されるエピソード記憶、遂行機能、ワーキングメモリーの障害を呈した.脳外傷談話機能検査の得点はこれらの検査成績と有意な相関を示し、談話機能障害にはエピソード記憶、遂行機能、ワーキングメモリーの障害が関係すると考えられた.3.脳外傷患者の社会的予後と談話機能は密接な関係を有することが明らかとなった.4.健常者および脳外傷患者のデータ解析から、「脳外傷談話機能検査」は脳外傷患者の談話機能を評価するうえで有用な検査であることが確認され、検査の完成版を作成した.今後は、本検査の標準化作業に取り組むこととする.本研究は,平成11年13年度に実施した研究を継続発展し,脳外傷患者の認知・コミュニケーション障害の病態を検索すると同時に,本機能を評価する検査として「脳外傷談話機能検査」を開発することを目的としている.本研究は平成15年10月より開始し,平成16年度にかけて実施することになっており,今回はその中間報告をする.本年度は下記の点につき,研究活動を行い,結果を得た.1)脳外傷患者の認知・コミュニケーション機能に関するデータ収集と分析本研究では,埼玉県川口市立医療センターの救命救急センターおよびリハ科と連携し,脳外傷患者について急性期から社会復帰に至るまで認知・コミュニケーション機能の変化と社会生活上の問題について神経心理学的検査と面接を定期的に実施し,患者の追跡をしている.同時に,脳損傷の病態についてMRI, SPECT画像を集積している.本年度は,43年間追跡患者12名,23年追跡患者17名,12年追跡患者28名について,神経心理学的検査および面接を実施し,障害の回復パタン,社会生活を送る上で特に問題となる障害の検討を行った.その結果,脳外傷患者が呈する認知・コミュニケーション障害のうち,前頭葉機能および記憶機能の障害が残存する者はそのような障害が軽快した者に比し,社会復帰レベルが低いことが明らかとなった.そこで,このような障害がコミュニケーションにどのような影響を及ぼすかを,次に検討することが重要であると考えられた.2)「脳外傷談話機能検査」の開発に関する研究先行研究で作成した本検査試案を脳外傷患者30名および健常者30名に実施し,検査の有用性と問題点を検討した.その結果,検査課題はほぼ妥当であるが,評価方法にいくつかの問題があり,検査の修正が必要であることが明らかとなった.本研究の目的は、脳外傷患者の認知コミュニケーション機能の経時的変化とそれが患者の社会復帰に及ぼす影響の解明を進めると同時に、本機能を評価する検査として「脳外傷談話機能検査」の開発し完成化を図ることにある.

具体的には、脳外傷患者23名の談話機能および認知機能を約半年2年間に渡って追跡評価し、社会復帰との関係を検討した.談話機能検査については健常者30名のデータを収集分析し、検査フォーマットの確定と検査の内的妥当性と有用性について検討した.本研究で得られた結果は下記のとおりである.1.脳外傷患者の認知コミュニケーション機能の経時的変化機能回復が大きいのは、遂行、記憶、知能(指数)の各機能であり、談話機能の回復は小さい.2.認知コミュニケーション機能が社会復帰に及ぼす影響受傷2週間以内の遂行機能と記憶機能の成績およびその回復度が患者の社会復帰に関係し、知能指数は関係しない.また、談話機能のうち文脈を推測し事象間の関係を言語表現する機能が社会復帰に関係する.3.「脳外傷談話機能検査」健常者の結果分析から、検査項目および評価法について数点修正が必要なことが明らかとなり、それを修正し検査のフォーマットが完成した.また、健常者データを基に標準化作業の準備を行った.脳外傷患者のデータから本検査は患者の談話機能障害の特徴を評価し、社会復帰の予後予測を行ううえで妥当かつ有用であることが明らかとなった.脳外傷患者のコミュニケーションの特徴は「ことばは話せるが、相手と解りあえない」ことにあり、その病態と認知機能との関係および社会復帰に及ぼす影響が解明された.また、このような機能を評価する検査の完成化が進み、今後、予後予測およびリハビリテーションに活用できることが確認された.
直腸がん肛門括約筋温存術後の排便障害軽減へ向けた看護支援の挑戦的取り組み

本研究では、直腸がん低位前方切除術後患者の排便障害を軽減することを目的とした「修正版看護支援プログラム」を作成した。多くの患者へ還元できる方法として、患者用パンフレットを用いる方法を提案した。医師との連携を基本として、術前および術後(退院前)、退院後の外来受診時にパンフレットを用いて看護師による患者教育を基本とする。パンフレットの内容は1低位前方切除術後排便障害の特徴、2いい毎日を過ごすための3つのヒント(手術による身体の変化、生活の仕方や考え方、対処の方法]、3排便へのとらわれから頻回なトイレ通いが生じている場合、とらわれを認知し対処できるよう、判断樹を活用したチャートも入れた。本研究の目的は、直腸がん低位前方切除術など肛門括約筋温存術後患者を対象に、排便障害の軽減・改善さらにQOL向上を目的として「修正版看護支援プログラム」を実践し、その効果を検証することである。本年度は、前年度からの課題であった「修正版看護支援プログラム」を完成させ、そのプログラムを用いた介入研究を複数施設でスタートすることを目標として活動した。「修正版看護支援プログラム」内容についてほぼ完成までこぎつけ、パイロット的に直腸がん低位前方切除術後患者へ外来で関わり、介入時期について再検討を進めた。その結果、術後6か月程度で比較的早期の排便障害に注目した従来のプログラムはこのまま遂行して妥当と考えられたが、術後1年以上経過してもなお性質が異なる排便障害で苦悩している患者へも焦点をあてる必要が明確になった。また、積極的に国内外の学会および学会誌に本研究成果を発表した。看護支援プログラムについて、複数の大腸肛門専門医および皮膚排泄ケア認定看護師、大腸肛門病専門病院の専任ナース、理学療法士とディスカッションを重ね、ブラッシュアップを進めた。それにより作成したプログラムを用いて、直腸がんで肛門括約筋温存術である低位前方切除術ならびに内括約筋切除術後患者を対象として、退院前の術後早期より関わりを開始し、外来診察日に継続して排便障害の実態を把握するとともに、作成したプログラムに沿って介入を開始した。同時に、術後半年以上経過しても排便障害のために生活が障害されている患者も対象として、看護介入を実践した。また、一時的ストーマ造設患者に対しては、ストーマ閉鎖前より介入した。その結果、内括約筋切除術後患者は低位前方切除術後患者と比較してsoilingに関する症状が強いほかは同様の排便障害があることが確認され、本プログラムの対象として含めることが妥当と考えられた。また、以下のことを看護支援プログラムに含める必要があることが明らかとなった。1効果的な肛門括約筋運動の継続への支援、2肛門周囲皮膚のケア方法指導、3排便に関する薬剤の調整に関する指導、4手術による排便機能の変化を症状と照らして理解することへの支援の5点である。しかし、術後半年以上経過しても排便障害がなお強い患者に対しては、作成し看護支援プログラムでは不足している点も認められた。なお、積極的に国内外の学会で研究成果を発表した。当該年度は、「骨盤底筋および肛門括約筋運動試案」を作成し、「修正版看護支援プログラム」を完成することと、介入を評価する測定用具について検討することを目的として活動した。専門的な排便障害治療を多職種から成るチームで先駆的に進めている施設を訪問し、理学療法士、看護師、検査技師のチームアプローチを見学するとともに、骨盤底筋および肛門括約筋運動方法について意見交換した。その結果、肛門括約筋機能の簡便な評価方法、バイオフィードバックの具体的で効果的な方法、肛門括約筋運動の効果的な方法を見出すことができた。さらに、多職種が参加する専門学会において研究成果を発表するとともに、排便障害の軽減へ向けた治療方法・看護支援方法について積極的に意見交換を行った。その結果、今後共同で取り組むことのできる研究メンバーおよび研究施設を開拓することができたとともに、看護支援の方法として、認知行動学的アプローチの可能性について検討することができた。術後早期の46例(介入群23、コントロール群23)を対象に、看護プログラムの効果をまとめた。論文発表は現在準備中のため、以下に概要をまとめる。プログラム内容は、退院後の初回外来とさらに3か月後の2回外来で看護面接を行い、排便障害が生じるメカニズムや骨盤底筋運動、残便感や排便のとらわれから逃れる対処法、便性の調整方法に関するセルフケアを促進する教育的関わりである。介入効果は排便障害評価尺度ver.2を中心に排便障害の程度とQOLの視点から、術後1か月(ベースライン)、3か月、6か月、1年で評価した。その結果、「排便へのとらわれ」が軽減し、排便行数が減少して排便障害が軽減する効果があった。残便感などの感覚自体を改善することは困難だったものの、便意のとらえ方が変化することで、残便感が持続しながらも、排便にとらわれないように生活することができるように改善した。また、術後遠隔期で排便障害に難渋しているケースを対象に、パイロットスタディを実施した。48週間ごとの外来通院時に看護面接を行った。

残便感と排便困難から生活に支障を感じており、緩下剤の調整や食事内容やリズムが不適切なケースであった。行動や対処の修正を提案しても、行動修正は困難な傾向があったが、自己評価は上昇した。この看護支援プログラムは医師との連携が不可欠であるため、外来での連携診療に取り組み、学会で発表した。さらに、作成した看護介入プログラムをQOLに関する看護学研究者の視点よりブラッシュアップし、また評価アウトカムを検討するために、イリノイ大学シカゴ校を訪ね、専門家よりアドバイスをもらった。直腸がん低位前方切除術後患者の排便障害を軽減することを目的とした「修正版看護支援プログラム」を作成し、その効果を検証することが本研究の目的であった。既存の研究結果より、術前、術後(退院前)、退院後初回外来の時点で個別に関わることが効果的と考えた。しかし外来で個別に関わる看護師の確保が困難であり、やむを得ず方法を修正した。わかりやすい患者用パンフレットを作製し、それを配布し教育する方法を提案することとした。医師との連携を基本として、術前および術後(退院前)、退院後の外来受診時にパンフレットを用いて看護師による患者教育を基本とする。パンフレットの内容は1低位前方切除術後排便障害の特徴、2いい毎日を過ごすための3つのヒント(手術による身体の変化、生活の仕方や考え方、対処の方法)、3排便へのとらわれから頻回なトイレ通いが生じている場合、とらわれを認知し対処できるよう、判断樹を活用したチャートも入れた。今後は看護支援の提供方法を院内に限定せず、幅広くとらえまた、対象の選定も検討することが必要と考える。今後必要と考えている計画を2点、下記に述べる。(1)特に看護支援が必要な対象者を特定する方法、さらに支援する方法の検討(2)術後長期間経過してもなお、排便障害が改善しない対象者の特徴と、看護支援方法の検討本研究では、直腸がん低位前方切除術後患者の排便障害を軽減することを目的とした「修正版看護支援プログラム」を作成した。多くの患者へ還元できる方法として、患者用パンフレットを用いる方法を提案した。パンフレットの内容は1低位前方切除術後排便障害の特徴、2いい毎日を過ごすための3つのヒント(手術による身体の変化、生活の仕方や考え方、対処の方法]、3排便へのとらわれから頻回なトイレ通いが生じている場合、とらわれを認知し対処できるよう、判断樹を活用したチャートも入れた。「修正版看護支援プログラム」のパイロットスタディを1施設の外来で実施したが、外来での看護支援プログラム実践者を確保することに困難があり、調整に時間を要した。また、医師との連携体制を議論し合意し実践する調整に時間を要した。年度途中で研究者の所属が変更したことにより、リサーチフィールドの変更が余儀なくされ、新しいフィールドでの研究実施準備に時間を要した。