hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮容量性Ca^<2+>流入チャネルの分子電気薬理学的解析

ヒト大動脈内皮細胞を用い、細胞内Ca^<2+>濃度の同時測定・記録を行い、細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)調節機能を検討した。1)細胞膜Ca^<2+>ATPase 1に対しアンチセンスoligo DNAをもちいて比較検討した結果Ca^<2+>調節は主にNa^+/Ca^<2+>交換機構による細胞外への排出によるが、PMCAも[Ca^<2+>]_i調節に関与していることが明らかなった。2)Histamineによる[Ca^<2+>]_i増加作用はMibefradilによって用量依存的に抑制され、Mibefradilには直接作用はあるものの、容量性Ca^<2+>流入とCl^-チャネルの活性化機構には密接な連関が存在することが示唆された。他方、3)ラット脳cDNAよりRT-PCR法により3種(α,β,γ)のTRPC4バリアントを単離し、アミノ酸配列を決定した。次いで4)r-RPC4αをHEK-293細胞に発現させると、非刺激時[Ca^<2+>]_iに増加が見られ、CarbacholやThapsigarginによるCa^<2+>流入には影響を及ぼさなかった。この事実はrTRPC4αが容量性Ca^<2+>流入として機能するためには、細胞内に存在する他の因子を必要としていることが考えられた。以上、本研究においては、1)血管内皮[Ca^<2+>]_i調節は主にNa^+/Ca^<2+>交換機構による細胞外への排出によるが、PMCAも[Ca^<2+>]_i調節に関与していることを明らかにした。2)Mibefradilを用い容量性Ca^<2+>流入とCl^-チャネルの活性化機構の連関を明らかにし、また、3)ラット脳cDNAより3種(α,β,γ)のTRPC4バリアントを単離しアミノ酸配列を決定し、4)容量性Ca^<2+>流入として機能するための要件を解析した。ヒト大動脈内皮細胞を用いPatch-clamp法により膜電位固定下にて,イオンチャネル電流と顕微蛍光測光による細胞内Ca^<2+>濃度の同時測定・記録を行い,Ca^<2+>排泄における細胞膜Ca^<2+>ATPase(PMCA)の機能的役割を検討した.PCMA1に対しアンチセンスoligo DNAを合成し,96時間アンチセンス処理を行い,無処置群と比較検討した.その結果,細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)調節は主にNa^+/Ca^<2+>交換機構による細胞外への排出によるが,PMCAも[Ca^<2+>]_i調節に関与していることを明らかにした.既に我々は,ヒト大動脈内皮細胞を用い,内皮依存性血管拡張物質が細胞内Ca^<2+>貯蔵部位からの遊離と,細胞外からのCa^<2+>流入(容量性Ca^<2+>流入:CCE)を引き起こし、後者が細胞外のCl^-に依存性であることを明らかにしてきた.またCa^<2+>貯蔵部位を枯渇したり.流れ刺激のような機械刺激によっても,Cl^-依存性のCa^<2+>流入が引き起こされることを明らかにしてきた.

そこで現在,1)血管作動物質や機械刺激によって活性化されるCl^-チャネルの活性化機構とキネティクスの解析,2)血管作動物質や機械刺激によってCl^-チャネルが活性化され,膜電位がCl^-の平衡電位に移行し,同時にCCEチャネルが活性化されることによってCCEが引き起こされると考えられるが,Cl^-チャネルとCCEチャネルとの問の機能連関,さらには,3)ヒト大動脈内皮細胞に存在するTRP4をHEK-293細胞に発現させて,そのCCEとしての機能の検討,等について実験研究を続けており,初期的結果の学会発表を行っている.ヒト大動脈内皮細胞を用いPacth-clamp法により膜電位固定下にて、イオンチャネル電流と顕微蛍光測光による細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)の同時測定・記録を行い、細胞内Ca^<2+>濃度調節における容量性Ca^<2+>流入とCl^-チャネルの活性化機構の連関を解析した。Histamineによる[Ca^<2+>]_i増加作用はMibefradilによって用量依存的に抑制され、[Ca^<2+>]_iとCl^-チャネル電流のlC_<50>はそれぞれ2.6と4.7μMであった。膜電位固定化でも高用量のMibefradilは[Ca^<2+>]_iの増加を仰制した。この結果から、Mibefradilには直接作用はあるものの、容量性Ca^<2+>流入とCl^-チャネルの活性化機構のには密接な連関が存在することが示唆された。一方、ラツト脳cDNAよりRT-PCR法により3種(α,β,γ)のTRPC4バリアントを単離し、アミノ酸配列を決定した。次いでrTRPC4αをHEK-293細胞に発現させると、非刺激時に[Ca^<2+>]_i増加が見られ、CarbacholやThapsigarginによるCa^<2+>流入には影響を及ぼさなかった。この事実はrTRPC4αが容量性Ca^<2+>流入として機能するためには、細胞内に存在する他の因子を必要としていることが考えられた。以上、平成13年度の研究においては、1)容量性Ca^<2+>流入とCl^-チャネルの沽性化機構の連関を明らかにし、また、2)ラット脳cDNAより3種(α,β,γ)のTRPC4バリアントを単離しアミノ酸配列を決定し、容量性Ca^<2+>流入として機能するための要件を解析した。
H. ソーントンと古典派貨幣理論：その可能性と現代への影響の総合的研究

(2)これまでの3度のInternational Workshopの成果を踏まえ,佐藤(研究代表者)とシドニー大学のM.スミスとの共同編集による英文論集の企画を進行させた。(3)上記の成果の一部(「古典派貨幣理論の前提」)が2019年度経済学史学会全国大会で佐藤(研究代表者)により発表される。(1)研究分担者ならびに(国の内外の)研究協力者による研究は順調に進捗していると言える。また,過去3度の国際ワークショップの日本人研究者による報告は,わが国の斯界における研究水準が国際的にみて十分に高いものであることを示してきたと言えよう。(2)そうした実績と評価を踏まえ,本科研費プロジェクトの成果を海外の出版社から英文論集を公刊することで世界に問うという体制も整いつつある。(3)その一方で,本科研費プロジェクトを発足させた当時は想像だにしなかったことであるが,研究代表者の平成2930年度の2年間にわたる勤務先の業務の多忙により,当初予定していた作業の一部(例えば,ヘンリー・ソーントン『紙券信用論』(1802)の新訳の完成作業など)に遅れが出たことは否めなかった。これらの遅れについては,残る2年間の研究期間に回復を図ることに全力をあげる所存である。(4)ヘンリー・ソーントン『紙券信用論』の新訳の完成作業に従事する。今年度の研究の具体的内容ならびに研究の意義・目的との関連は以下のとおりである。1.第81回経済学史学会全国大会にて3時間20分にわたるリカードウセッションを研究代表者(佐藤)が企画し,代表者によるセッションの総括報告と,3つの研究報告がなされた。このうち佐藤は,第1報告「リカードウのスミス批判:擁護」という表題でリカードウ『原理』出版200周年を記念する意義を報告した。他の2本は,リカードウにおける「課税の原理」誕生の意義」(若松直幸),「リカードウの比較生産費説の理論構造」(田淵太一)である。若松は,本科研費研究の研究協力者である。3.上の国際ワークショップを成功裏に開催できたことにより,サー・ジェイムズ・ステュアートから通貨論争に至るまで,多くの最先端の諸研究が展開され,近い将来における本科研費プロジェクトの成果の英文論集(仮題:Controversies in Classical Monetary Theory)の骨格となるべき諸研究が出そろい始めたと言ってよい。今年度の研究は,現代の金融が直面する諸問題を過去300年にわたり繰り返されてきた通貨・銀行諸論争から照らすことで新たな方向性を見出すという本科研費プロジェクトの意義と目的に向け,重要なステップを踏むことができたものであった。2年目はアメリカ合衆国からアダム・スミスの通貨と銀行の理論の気鋭の若手研究者を迎え,当該領域の最先端の研究状況を確認し合った。またフランスからはリカードウの通貨と銀行の理論の大家を迎え,古典派の通貨と銀行の理論の最先端の世界的研究状況を確認した。さらに,オーストラリアからは通貨論争の先端の研究者を迎え,通貨論争解釈の変遷と現状を確認し合った。研究代表者は,特にスミスならびにリカードウの通貨と銀行の理論について,日本の先端の研究状況を提示することで,日本の研究成果が高い水準にあることを示すことができたように思われる。そのうえで,以下のとおり,本研究はおおむね順調に進捗しているものと考えられる。1.これで,二年間において招へい外国研究者はフランス2名,アメリカ合衆国2名,オーストラリア1名となり,このうち2年連続して来日してもらったオーストラリアの研究者とは密接な連携関係を築くことができている。今後3年間に招聘予定の新たな外国人研究者を加えると,国際水準をリードするこの領域での成果の英語論文集での取りまとめに大きく前進しえたといってよい。2.いうまでもなく,この研究プロジェクトの研究代表者を含む日本人研究者のコアの3名は,毎年のワークショップでの報告に加え,経済学史学会等の全国大会での報告を着実に重ねてきており,今後の大きな諸成果の取りまとめを期待できるものとなっている。平成30年度は,平成31年3月に開催予定の第3回国際ワークショップ(International Workshop on Classical Monetary Theory 2019 at Rikkyo University)において,古典派

貨幣理論研究の世界的大家の一人アリー・アーノン教授をイスラエルから迎え,われわれの研究成果との対話を図る予定である。また,フランスからは比較的若手のリカードウおよび古典派貨幣理論の研究者C.ドポルテール准教授を迎え,リカードウの通貨と銀行の理論についての新たな研究方向を探る予定である。また,研究分担者の久松は通貨論争の中心人物の一人R.トレンズの研究者をブラジルから招聘することを予定している。その際,研究代表者および研究分担者3名の計4名は,それぞれ論文を用意し,ワークショップに十分に備えることとしている。(4)ヘンリー・ソーントン『紙券信用論』の新訳の完成作業に従事する。
造毛器腫瘍における抗アポトーシス分子アナモルシンの役割

我々は、サイトカイン依存性の造血細胞の生存、増殖、腫瘍化に関与する遺伝子を直接的に単離することも試み、マウスIL-3依存性細胞株Ba/F3に、IL-3非依存性生存を可能にする新規抗アポトーシス分子Anamorsinの単離に成功した。更に、Anamorsinのノックアウトマウスを作成し、このマウスが胎児肝での二次造血が障害され、貧血のため胎生後期に致死となること明らかとした(J Exp Med 199:581,2004)。本研究では、Anamorsinの抗アポトーシス作用の分子機構及び腫瘍原性について解祈を行った。悪性リンパ腫症例でAnamorsinの発現を免疫組織染色で解析したところ、15-30%の症例がAnamorsinを強く発現していた。また、判定量的RT-PCR法にて各種の造血器悪性腫瘍におけるAnamorsinの発現を解析した結果、マントル細胞リンパ腫や慢性リンパ性白血病においてAnamorsinが強発現していることが明らかになった。Anamorsinを強発現している細胞株においてSiRNAを用いてAnamorsinをノックダウンしたところミトコンドリアの膜電位の低下、カスペースの活性化がおこりアポトーシスが誘導され、Anamorsinがこれらの細胞の腫瘍化に関わっていることが明らかとなった。Anamorsinのトランスジェニックマウスを作成した。現在の生後1年までの解析では腫瘍の自然発生は認められず、Anamorsinの過剰発現だけでは造腫瘍活性はないと考えられた。我々が単離したアナモルシンは種々のサイトカイン刺激によってRasシグナルを介してその発現が誘導される。アナモルシンをサイトカイン依存性の細胞株に発現させるとサイトカイン除去によるアポトーシスに抵抗となる。我々は本研究において造血器腫瘍におけるアナモルシンの役割を検討することにした。約200例の造血器腫瘍患者の腫瘍細胞よりRNAを抽出し、Real time PCR法を用いアナモルシンmRNAの発現解析を行った。その結果、正常骨髄単核球と比較して2倍から10倍発現している症例が16%、10倍以上発現している症例が17%存在した。特にCLLでアナモルシンの発現が高い傾向が認められた。更に、悪性リンパ腫症例におけるアナモルシンの発現を抗体を用いた免疫染色で解析を行った結果、アナモルシンはリンパ腫のうちでは難治性のマントル細胞リンパ腫に強く発現していることが明らかとなった。造血器腫瘍におけるアナモルシン発現の意義を検討するために、アナモルシンを高発現する造血器腫瘍細胞株K562にアナモルシンに対するSiRNAをTet-onシステムを用いて誘導的に発現させる系を確立し、現在細胞増殖・分化・生存に及ぼす影響を分子レベルで検討中である。また、広範な細胞において機能するCAGプロモーターを用いたアナモルシンのトランスジェニックマウスの作成が完了しており、現在いくつかのストレインにおいて腫瘍が発生するかどうか解析中である。また、これらのマウスより細胞を採取しin vitroでの機能解析を開始している。
マラリア抵抗性及び不完全免疫を支える遺伝生態学的背景

東南アジア島嶼部(スンバ島)における不完全免疫マラリア感染状態といくつかのマラリア抵抗性遺伝的形質の分布を明らかにした。マラリア抵抗性遺伝形質のうち、バンド3欠失型についてはハプロタイプ解析から、その起源を推定した。また、遺伝的多様性と変異型G6PDの分布から、スンバ島民の来歴について理解を深めた。マラリアと人類の歴史は長く、マラリアはその浸淫地域のヒトゲノム構成に干渉してきたと考えられている。マラリア流行地における適応的現象の1つである不完全免疫(Premunition)の成立はよく知られた現象であるが、その機構は未だ解明されていない。本研究では現地調査を基に、不完全免疫成立にかかわる遺伝と生態の寄与を明らかにし、さらに、前者の遺伝的多様性に基づき、抵抗性の来歴とそれら民族の足跡をたどることを目的とする。既存の試料を用い、遺伝子解析の比較データを集積し本調査の準備をした。タイ南部ラワイ村からはマラリアは一掃されたと言われているが、2004年に住民の一部の遺伝形質を調べたところ、G6PD欠損・バンド3遺伝子27塩基欠失が高頻度に見いだされていた。それらを含め、研究対象地域のヒト集団の移動を知る上で、基礎データとなるG6PD変異型の分布解析を行った。ジャワ島中部では、三日熱マラリアが常在し、住民にG6PD欠損及び欠失型バンド3が確認されていることから、現地における原虫培養実験の可能性を探った。マラリア研究施設は存在するものの、無菌操作を主とする実験を行うことは難しいと判断された。既に乾季のデータが得られているインドネシア東部諸島スンバ島では、共同研究者ソマントリ教授の調査に同行し、雨期の調査をおこない、試料を収集した。それらの試料については、G6PD欠損、卵形赤血球症のスクリーニングを進めている。各民族の出自を明らかにするため、遺伝子解析をおこなう。遺伝子型に民族・地域特性があるJCウイルスの解析をおこない、スンバ島特有の亜型分布を明らかにした。マラリア流行地における適応的現象の1つである不完全免疫(premunition)の成立はよく知られた現象であるが、その機構は未だ解明されていない。収集した試料については、マラリア原虫の有無、及び、遺伝形質の検索をおこなった。3日熱・熱帯熱合わせ、マラリア感染率は、1.9%と抵率を示した。抵抗性遺伝形質と考えられるG6PD欠損、卵形赤血球症のスクリーニングを終了した。228名中9名にG6PD欠損が、27名が卵形赤血球症を示した。このうち、G6PD欠損を惹起する変異型は地域・民族特異性があるので、スンバ島民の出自を探る手がりとして、変異型の同定をおこない、3亜型を確認した。また、遺伝子型に民族・地域特性があるJCウイルスの解析をおこない、スンバ島特有の亜型分布を明らかにした。一方、スンバにおける配偶者選好を知るため、顔に関する同類婚的傾向と性的刷り込み様効果を調べた。その結果、長期的な関係において、男性では異性親類似顔を魅力的と答えた回数は他の写真と比べて有意に低く、女性では自分類似顔を魅力的と答えた回数は他の写真と比べて有意に低かった。従ってスンバにおいては同類婚的傾向、性的刷り込み様効果は見られず、むしろ自分、異性親に似ていない相手を好むという可能性が示唆された。マラリアと人類の係わりは長く、マラリアはその浸淫地域のヒトゲノム構成に干渉してきたと考えられている。マラリア流行地における適応的現象の1つである不完全免疫の成立は良く知られた現象であるが、その機構は未だ解明されていない。本研究では現地調査を基に、不完全免疫成立にかかわる背景を明らかに知ることを最終目的とした。また、調査地域の民族の来歴についても明らかにする.ことで、抵抗形質の由来にも言及したいと考えている。スンバ島現地調査で収集された健常者の試料について、G6PD、バンド3、ヘモグロビンE、異常ヘモグロビン症、マラリア原虫の検索をおこなった。マラリア関連形質であるG6PD欠損は7.5%、欠失バンド3は12%、異常ヘモグロビン症は25%に達していた。ヘモグロビンEの頻度は0.17であった。原虫保有者は、熱帯熱マラリア2%、三日熱マラリア1.8%と低いながらも不完全免疫の状態を示唆していた。変異G6PDについては塩基配列の解析をおこないanuaLavaとViangchanを同定し、スンバ島民の予想される来歴を支持する結果がえられた。一方、特異な婚姻体系を示すスンバにおいて、配偶者選択に関連した、選好性について調べた。その結果、自分あるいは異性親の類似顔を避ける傾向にあることがわかった。
建築物の外装材被害低減のための室内圧制御法に関する研究

竜巻や台風による強風での建物への被害は全壊や倒壊を除くと,飛散物での壁面損傷,窓ガラスの破損が多く,さらに屋根飛散等は窓ガラスや外装材の損傷により内圧が上昇し屋根面にかかる負圧との合力が大きくなるのが原因とみられる場合も多い。内圧の変動をモデル化し,計算で評価する手法を用いることにより,様々な開口条件での内圧が評価でき,さらに外装材に作用する風力が求められる。本研究では,屋根面の風荷重を抑えるために,建物屋根面,壁面に積極的に開口を設け,局所的に屋根面に発生する風荷重を緩和させる条件を明らかにした。平成22年度は,建築物の内圧の制御方法について,外装材などの部材に作用する風圧力の空気力学的性質や部材の力学的性質を利用して,パッシブに内圧を制御し,部材に作用する風圧力を低減し,建築物全体に発生する被害を最小限に留める手法を検討するために,台風や突風時の建築物等の被害を調査し,被害部位や被害の状況を明らかにした。また,風洞実験に基づく建築物模型に作用する外圧から内圧を計算する手法を定式化し,計算プログラムの開発を行った。このプログラムを用いると,建物外部に作用する風圧力を百点以上のセンサーを用いて壁面や屋根面における分布を時間変動する記録として用い,建物外殻の任意の位置に開口を任意の時刻に発生させることが可能である。特に,ガラスサッシが大きな風圧や飛来物等で破損する状況をシミュレートできるように,内外圧差が一定値を超えた場合に開口が発生するモデルを計算可能となるように工夫した。このプログラムを使用し,パッシブな内圧の影響の緩和方法として壁面や屋根面に小さな開口を設ける方法を風洞実験結果を用いて検討した。壁面開口部や,屋根面開口部が内圧の緩和に効果があることが見出された。特に,外圧に大きな負圧の作用している部分に開口を設ける場合に荷重の緩和効果が大きいという結果が得られた。さらに,建築物に作用する強風時の風圧力を建物全体でモニタし,内圧を制御するアクティブな手法を検証するための実験方法を検討し,必要となる実験のための計測装置のデザインと開発を行った。特に平成22年度は計測部分を開発した。本研究では,建築物の内圧の制御方法について,外装材などの部材に作用する風圧力の空気力学的性質や部材の力学的性質を利用して,パッシブに内圧を制御し,部材に作用する風圧力を低減し,建築物全体に発生する被害を最小限に留める手法を明らかにする。さらに,建築物に作用する強風時の風圧力を建物全体でモニタし,内圧を制御するアクティブな手法を提案することを目的としている。平成23年度に実施したパッシブな内圧制御方法を比較したケーススタディに基づき,本年度はアクティブ型の室内圧制御方式を考慮できるように,風荷重が作用している状況で,開口条件が時々刻々変化することを考慮できる計算モデルを構築し,計算プログラムを整備した。昨年度の計算は壁面の開口条件の違い蚤の計算であったのに対し,本年度実施は,外装材が耐力を超える風荷重を受けた場合に,損傷を受け,内圧が変動する状況について,数値計算が行われ,耐風性に関する影響が調べられた。開口条件の違いにもよるが,外装材が過大な風圧力で損傷を受けて,内圧に瞬間的な変化が生じた場合は,同程度の開口が継続的に存在する場合に比べてやや大きな内圧変動を示し,結果として,屋根面に作用する風圧力が大きくなるという,感覚的にも理解されやすい計算結果が得られた。一方,開口条件が異なる複数の場合の内圧を考慮した風洞実験を実施し,1次データ処理を行い,実験結果を吟味した。実験気流は移動する竜巻状旋回流を想定した。内圧の実験を可能にするための相似則を満たすように,建築物模型直下には付加容積を設けた実験モデルを用いた。実験結果については,詳細な検討は平成24年度に実施する予定であるが,卓越した開口に比べ,開口面積が小さい場合の内圧への影響は,圧力変動を抑制し,外部の静圧変化についても遅延させる効果がみられた。平成23年度は主として数値計算プログラムの整備及び風洞実験が実施されたが,平成24年度は,研究の総括として,様々な状況に対する数値計算の実施及び計算結果の比較から導かれる荷重制御の可能性について検討した。特に計算では,実際の低層建築物の強風災害で散見される風上外壁の損傷から屋根飛散へと進展する一連の損傷発生を検討対象とした。

その結果,風上外壁以外の外壁面の開口が内圧に及ぼす影響は,特にその位置による影響が顕著で,側面風上端部に開口を設ける場合に,内圧が低下し,屋根面に作用する風荷重を低減させる効果が高いことが明らかとなった。次に,飛来物や過大な風圧力により風上開口が発生する状況を想定し,開口発生から数秒後に自動的に様々な位置に開口を発生させる状況を想定した数値計算を実施した。計算結果は,当初から開口が存在する場合と大きく変わらないものとなった。また,時系列で風荷重を比較すると,開口による最大風荷重が低減する場合でも,他の時刻では他の条件の荷重に比べ大きな荷重を示す場合もあり,風荷重低減効果は単調ではなく,様々な条件を考慮する必要があることを示唆する結果となった。内圧の影響を考慮した風洞実験を実施し,開口条件等の影響を実験条件として変化させ,荷重低減に有効な方法を明らかにすることができる実験結果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。計算結果と,風洞実験結果から,風荷重低減に有効な方法(主として開口条件)を明らかにする。
懸濁重合による炭化ケイ素とポリマーとの被覆型複合体微粒子の生成

スチレンの懸濁重合系に炭化ケイ素微粉末を添加して被覆型複合体微粒子を生成するための操作法を確立した。すなわち、炭化ケイ素の液・液系に対する接触角を適切に調製することにより、重合過程において、モノマー滴表面に炭化ケイ素が均一に付着することを明らかにした。また、接触角によって、複合体微粒子の形状的特性(粒径分布、平均粒径、付着強度等)が強く影響されることを明らかにした。具体的には、接触角が小さい場合(親油性の度合いが強い)に、重合過程においてポリマー滴同士の合一が活発におこるために大きい複合体微粒子が生成された。これとは逆に、接触角が大きい場合(親水性の度合いが強い)に、小さくて粒径の均一な複合体微粒子が生成された。ポリマー粒子表面に付着した炭化ケイ素微粉末は、多重付着層を形成していること、また、この多重付着層はポリマーで強固に固定されていること、この固定は付着層を毛細管上昇により浸透するポリマーによること、等が明らかにされた。このように生成された複合体微粒子は、熱伝導性改良用フィラーとして、あるいは、軟質材用研磨剤としての用途に適していることが判明した。
マンガン堆積物の成長速度の決定

本年度までの研究実績は以下の通りである。・加速器質量分析装置の測定器システムの改造検出器に関しては共同研究グループで製造し、テストを終了した。この検出器を用いたオンラインでのデータ収集に関しては本補助金等を利用して整備を行った。今後さらに改良が必要だがルーチン測定が可能となった。本システムを利用しマンガン堆積物中の長半減期放射性核種ベリリウム10、アルミニウム26の測定を行った。・化学分離の検討マンガン堆積物中からの長半減期放射性核種の化学分離に関してはルーチンで行うことが可能になり検討は終了した。化学収率・精製に関しても満足できるレベルである。今後さらに化学分離自動化の検討を考えている。以上のように分析手法に関しての整備はほぼ完了し、100mg以下の試料量で測定が可能となった。実際にマンガン堆積物9試料に関して本手法用いて長速度の推定を行ったところ、2.35.64mm/100万年という値を得た。特に大型の試料を数mm単位に分割し、通常の放射線測定に比較し細かくデータを得ることが可能であることを利用して、成長速度が変化した部位の特定が精度よく決定できた。このデータと化学組成データ比較することにより過去海洋環境やマンガン堆積物の生成過程についてさらなる情報が得られると考えられる。さらに海底ではなくマルチプルコアによって偶然採取された海底土中のマンガン堆積物も測定中である。α線測定によるトリウム232測定データはに関してはまだ発表を行っていないが他のデータについては日本地球化学会や加速器質量分析国際シンポジウム、論文等で公表した。また他のグループの測定データも含めて現在マンガン堆積物のデータベースを作成中である。今後はさらに試料を増やしデータを蓄積し、生成過程や過去海洋環境について検討する予定である。平成9年度の研究実績は以下の通りである。・加速器質量分析装置の測定器システムの改造検出器に関しては共同研究グループで製造され、現在テスト中である。この検出器を用いたオンラインでのデータ収集装置に関しては本補助金を利用して購入し、設置に関しては既に終了した。現在までに開発中のデータ収集ソフトウェアは8割程完成しており、98年6月までにはルーチン測定が可能である。・α線スペクトロメトリー測定器の整備トリウム232測定のためにテスト測定を行っている。実際のサンプルについては今後行う予定である。・化学分離の検討予備実験は終了し、ベリリウムに関しては90%以上、アルミニウムに関しては75%程度の収率が確認できたのでベリリウム測定用試料を作成し測定を開始した。しかしトリウム収率がこれらに比較して良くないため化学操作の改善を検討中である。以上のように各計画は多少の遅れはあるが着実に進行している。また実際のマンガン堆積物の成長速度はベリリウム10を加速器質量分析法を用いて太平洋で採取された小型6試料と大型の1試料について測定できた。その結果、最低100mgの試料があれば測定が可能であり、数百mgの試料であれば1時間程度で測定できることがわかった。この結果からマンガン堆積物の成長速度は100万年あたり2.35.6mmという速度であることが推定された。この結果に関しては放射化学討論会などにおいて一部発表を行った。アルミニウム26とトリウム232の測定はまだ行っていないが98年度前半には測定が開始できると考えられる。
卵成熟促進因子の形成・活性化機構

1卵成熟誘起ホルモン刺激によるサイクリンB合成開始の分子機構キンギョ卵成熟誘起に必須のサイクリンBmRNA翻訳開始機構を探る第一歩として、インビトロで作製したキンギョサイクリンBmRNA、cdc2mRNA、アクチンmRNAをプローブに、ノースウエスタン法、UVクロスリンク法、ビオチン標識RNAアフィニティー法により、サイクリンBmRNAに特異的に結合するタンパク質の検索を行った。その結果、サイクリンBmRNAに特異的に結合するタンパク質は発見できなかったが、約90、50、35kDaのRNA結合タンパク質が発見された。今後、これらを精製し、そのアミノ酸配列の一部を決定し、cDNAクローニングを行う計画である。2ツメガエル以外の両生類における卵成熟促進因子(MPF)の形成・活性化機構アカガエルサイクリンB1、B2に対する抗体を作製し、卵成熟過程におけるこれらタンパク質の挙動を調べた。その結果、サイクリンB1は未成熟卵に存在せず、サイクリンB2は存在したが、cdc2と複合体を形成していなかった。つまり、キンギョと同様、アカガエル未成熟卵にはpre-MPFは存在せず、ホルモン刺激後cdc2とサイクリンBの複合体(MPF)が形成された。しかし、キンギョと異なり、ツメガエルと同様、MPFの活性化はバナデ-トや抗cdc25抗体で阻害された。これらのことは、アカガエルはキンギョとツメガエルの中間的なMPF形成・活性化機構を採用していることを示す。
胎児グルココルチコイド暴露が胎児発育と新生児期に及ぼす影響に関する研究

61名の早産児の尿中ステロイドをLC-MS/MS法を用いて測定した。胎盤11ss-hydroxysteroid dehydrogenase type2(11ssHSD2)活性の指標として生後48時間以内の尿中(THF+alloTHF)/THEを用い臨床経過を比較検討した。11ssHSD2活性が低い児は重症例が多く、胎児副腎の母体胎盤依存性が残存していることが考えられた。さらに、在胎期間30週未満の早産児30名において、子宮内感染の有無が新生児副腎に与える影響と臨床経過を検討した。コルチゾール代謝物は二群間で差を認めなかったが、胎児層由来のDHEAは生後1、2週において子宮内感染群が高値だったことから、子宮内感染は生後の胎児層退縮には寄与せず視床下部-下垂体からの副腎刺激していることが示唆された。胎児期におけるグルココルチコイド暴露は胎児発育が抑制を、さらには胎児の視床下部-下垂体-副腎系(hypothalamic-pituitary-adrenal : HPA axis)の機能低下をもたらし、生後の新生児疾患に関係すると言われている。胎盤における11β-hydroxysteroid dehydrogenase type2(11βHSD2)はコルチゾールを不活型のコルチゾンに変換する酵素で、胎盤において母由来のグルココルチコイド暴露から胎児を守る役割を持つ。研究は11βHSD2をコードするHSD11B2遺伝子の遺伝的多型がその活性に与える影響を調べることを目的とする。初年度は在胎期間35週以下の早産児62名を対象に、出生時から生後4ヶ月までの尿検体220検体収集した。これを用いてLC-MS/MSにてステロイドプロファイルを測定中である。これにより出生時の尿中コルチゾール/コルチゾン比で11βHSD2活性を推測し、その後のプロファイルの変化で副腎機能の変化を追う。それにより11βHSD2活性と早産児における生後の視床下部-下垂体-副腎系の発達との関係を見ることができる。次年度は、我々が保存している現在3歳になる正常新生児の臍帯血と臨床データから、11βHSD2の活性の評価と臍帯血から得られたDNAを用いてHSD11B2遺伝子のSNP解析を行う予定でいる。すでに11βHSD2の活性と出生体重には負の相関があることが知られているが、その追試とともにその後の発育変化の関係を見る予定でいる。胎児期におけるグルココルチコイド暴露は胎児発育が抑制され、さらには胎児の視床下部-下垂体-副腎系(hypothalamic-pituitary-adrenal : HPA axis)の機能低下をもたらし生後の新生児疾患に関係すると報告されている。本年度は2005年12月から2008年12月までに旭川医科大学と旭川厚生病院に入院した在胎期間36週未満のAGAの早産児のうち、生後早期から尿検体を採取できた61名を対象に、生後0-2日、1週、2週、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月の尿を用いてLC/MS-MSを用いて尿中ステロイド(コルチゾール代謝物:THF、alloTHF、コルチゾン代謝物:THE、胎児層由来ステロイド:DHEA)を測定した。生後0-2日の(THF+alloTHF)/THEを胎盤11βHSD2活性の指標とし、33%タイルで3群(活性の高いH群19名、活性の低いL群21名、中間のM群21名)に分け尿中ステロイドの経過と新生児疾患の有無を比較検討した。3群間で在胎期間、出生体重に差を認めなかった。(THF+alloTHF)/THEは生後1週以降は3群間で差を認めなかった。生後1週のDHEAがH群でL群より有意に高値だった。H群、M群、L群においてPDAに対するインドメタシン投与回数はそれぞれ1.2±1.1、1.7±1.1、5.5±1.1回、人工換気日数は12.3±6.9、14.4±17.5、33.1±45.6日と有意にL群で多かった。ROPの治療、低血圧に対するカテコラミンとステロイド使用もL群で多い傾向を認めた。

L群においては胎児副腎の母体胎盤依存性が残存し、副腎成熟が不十分なため重症度を高めていることが考えられた。次年度は、さらに症例数を増やして検討を続けると同時に、我々が保存している正常新生児の臍帯血と臨床データをから、11βHSD2の活性の評価と臍帯血から得られたDNAを用いてHSD11B2遺伝子のSNP解析を行う予定でいる。すでに11βHSD2の活性と出生体重には負の相関があることが知られているが、その追試とともにその後の発育変化の関係を見る予定でいる。早産児の副腎はコルチゾール産生能の低い胎児層の退縮が遅れ、束状層の成熟が遅いため副腎不全に陥りやすいと考えられている。一方、子宮内感染は臨床的に胎児を成熟させることを経験するが、子宮内感染が早産児の胎児層退縮にどのよう影響しているかは不明な点が多い。早産児の尿中ステロイドを測定し、子宮内感染が早産児の副腎機能に与える影響を検討した。方法は2005年12月から2008年12月までに旭川医科大学病院と旭川厚生病院に入院した在胎期間30週以下のAGAの早産児のうち、生後早期から尿検体を採取できた30名を対象に子宮内感染あり(11名)、なし(19名)の二群で、生後48時間以内、1週、2週、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月の尿を用いてLC-MSIMSを用いて尿中ステロイドを測定した。二群間で在胎期間、出生体重に差を認めなかったが、子宮内感染あり群で有意に女児、経産が多く、RDSの罹患率が高かった。また、コルチゾール代謝物の(THF+alloTHF)は二群間で差を認めなかったが、DHEAは生後1、2週において子宮内感染あり群がなし群より有意に高値だった(生後1週;14.6±19.1vs.2.5±3.9、p=0.005、生後2週;9.5±11.3vs.1.3±1.4、p=0.006)。子宮内感染あり群で胎児層由来のホルモンが高値で、両群にコルチゾール代謝物に違いを認めないことから、子宮内感染は胎児層退縮を促しておらず、視床下部-下垂体からの副腎刺激が充進していることが示唆された。
脂肪組織由来幹細胞による気管再生治療法の開発

組織の効率的再生を促進するためには血管新生を誘導することが重要であり、それを促す細胞として幹細胞が注目されている。幹細胞を供給できる組織として、末梢脂肪組織由来の幹細胞がある。脂肪組織由来幹細胞は上皮層・上皮下層の再構築を促進することが明らかになった。特に上皮に関しては正常気管上皮の特徴である偽多列線毛上皮層形成が促進しており、本研究で使用した幹細胞が分化誘導に大きな役割を果たしたものと考えられた。末梢脂肪組織からのASCの単離・培養実験動物としてラットを用い,脂肪組織を採取し酵素分散法にて脂肪組織を分解後,遠心し上精の成熟脂肪細胞を除去,沈殿画分を濾過して得られた細胞を培養し脂肪組織由来幹細胞(ASCs)を回収した。ASCsの多分化能の確認軟骨誘導培地(DMEM,6.25μg/mlinsulin,10ng/ml,TGF-β1)を用い軟骨細胞への分化が確認できた。神経細胞誘導培地(DMEM,20%FBS,1mMβ-mercaptoethanol)を用い軟骨細胞への分化が確認できた。脂肪細胞誘導培地(DMEM,1%FBS,10μMinsulin,1μM dexamethasone,0.5m Misobutyl-methylxanthine)を用い脂肪細胞への分化が確認できた。気管上皮細胞の採取、培養とASCの共培養気管内腔面より酵素分散法にて上皮細胞を採取し,培養を行った。ASCsをI型コラーゲン溶液に懸濁,ゲル化させ,ASCsを含むゲル上に上皮細胞を播種し,上皮細胞がコンフルエントに培養することができた。ASCsが上皮細胞の増殖、分化に及ぼす影響ASCsは気管上皮細胞の増殖を促進させていた。線毛細胞,杯細胞,基底細胞の分化指標であるβ-tubulin,MUC5AC,keratin14の発現量をRT-PCRにて調べるといずれの遺伝子発現も認められた。特にkeratin14の発現を増加させていた。以上の結果から,本手法により回収されたASCsは多分化能を有していることが確認された。また,ASCsは気管上皮細胞の増殖を促進し,線毛細胞,杯細胞,基底細胞を分化誘導する可能性が示された。次年度はin vivoでASCsの自家移植実験を行い,血管増殖能やコラーゲンを被覆した人工材料にASCsを播種し,気管再生の評価を行う予定である。その理由として脂肪組織由来幹細胞(Adipose Derived Stem Cells : ASC)は骨髄由来の幹細胞と比較して同等の多分化能を有し、採取自体が容易に行え、しかも採取できる幹細胞数が多いからである。いずれの点も細胞移植において倫理的に問題の少ない自家移植に最適の条件である。本研究では、ASCの利用により気管において効率的に再生を促進することを目的とした。ASCの血管新生能と多分化能の確認をin vivoの移植実験とin vitroの細胞誘導により確認することができた。in vivoの移植実験のため、気道の再生組織の枠組みとしては、生体適合性のあるポリプロピレンメッシュにコラーゲンとASCを付加したものをハイブリット人工気管としてラットで自家移植を行った。ASCを含むハイブリット人工気管の移植1週間後、その再生気管内腔面にはコントロールと比較して上皮化が促進しており、移植2週間後には円柱状の線毛細胞に分化した細胞および正常気管でみられる偽多列線毛上皮層が認められた。コントロールではそのような上皮再生は、ほとんど認められなかった。本研究の結果から、脂肪組織由来幹細胞は上皮層・上皮下層の再構築を促進することが明らかになった。今後、自家移植に適する細胞の供給組織として有用であると思われた。
運動ニューロンの分化と機能に関する分子生物学的研究

アセチルコリン生合成酵素であるコリンアセチル転移酵素(ChAT)は運動ニューロンの機能状態を反映する最も特異的な指標である。我々は従来からマウス胎仔脊髄運動ニューロンの初代培養系を用いて、ChAT活性を調節する諸因子の解析を行ってきた。その結果ChAT活性が標的組織や指示組織からの生長因子および上位ニューロンからの脱分極性の刺激により顕著に上昇することを発見した。この上昇作用を分子レベルで明かにするため、本年度は次のような研究を行ってきた。(1) Malletらが最近報告したブタのChATのcDNAの塩基配列に対応するオリゴヌキレオチドをプローブとして、ラット脊髄のcDNAライブラリーよりChATのcDNAをクローニングし、この全塩基配列を決定した。そのcDNAは640個のアミノ酸をコードしていることが判った。(2)ラットのChATのcDNAをプローブとして、マウスおよびヒト脊髄のcDNAライブラリーよりChATのcDNAをクローニングした。マウスのcDNAは641個のアミノ酸をコードしていた。(3)ラットおよびマウスのcDNAを発現ベクターに結合したのちCHOおよびニューロンブラストーマ細胞に導入しChAT活性を発現させることができた。このChAT活性は特異的阻害剤であるNVPにより完全に阻害された。(4)ラットのChATのcDNAを作成し、これをプローブとしてラット脳および脊髄のインシチュハイブリダイゼイションを行ったところ、運動ニューロンなどコリン作動性ニューロンが反応性を示した。(5)マウスのcDNAをプローブとしてマウス遺伝子ライブラリーをスクリーニングし、遺伝子DNAをクローニングした。現在その構造と塩基配列を解析中である。
人工心臓を使用した新たな循環治療方法を評価するための循環系シミュレータの開発

本年度は,不全治療を目的とした体外設置型血液ポンプを評価するための冠循環模擬機構を備えた循環系シミュレータ(以下CCS)を開発し,健常状態を模擬することでCCSの模擬性能を評価した. CCSの「模擬心臓」には, 3Dプリンタで作製した型の表面に樹脂系材料を塗布して製作した実際の心臓の硬さと形状に近いサックを用いた.これを密閉チャンバ内に固定して容器内の空気を圧縮することでサックを潰し,拍動流を再現した.樹脂性のサックを用いることにより,人工心臓装着時に心臓の変形から生じる脱血不良を模擬することが可能となり,心不全治療用血液ポンプの評価を行う際に生体に近い状態で評価が可能となった.また, CCSの「模擬血管」には,弾性管を比例制御弁で潰すことで血管抵抗を模擬し,チャンバ内に密閉した空気の空気バネを使うことで血管弾性を模擬した.血管弾性は,チャンバ内の空気量を調節することにより変更可能であり,これらの血管模擬機構を用いることで再現性のある実験条件下で様々な生理状態が模擬可能となった.この他にも心不全治療用血液ポンプを評価する上で重要となる「模擬冠循環」は,弾性管を模擬大動脈血管から分岐して冠循環チャンバを通して模擬右心房に接続することで模擬した.模擬心臓内のサックを潰すための圧縮空気を冠循環チャンバにも送ることで収縮期に心筋に潰される冠血管を模擬した.この模擬機構により大動脈圧波形と心拍に同期した冠動脈流量を模擬した.そして,「模擬心臓」,「模擬血管」と「模擬冠循環」を接続して循環系シミュレータ組み上げ,健常状態を模擬して心室圧,大動脈圧,冠循環流量,拍出流量,循環流量のデータを収集することで模擬性能を評価し,人工心臓を評価するために十分な性能を有していることが確認された.本年度は,不全治療を目的とした体外設置型血液ポンプを評価するための冠循環模擬機構を備えた循環系シミュレータ(以下CCS)を開発し,健常状態を模擬することでCCSの模擬性能を評価した. CCSの「模擬心臓」には, 3Dプリンタで作製した型の表面に樹脂系材料を塗布して製作した実際の心臓の硬さと形状に近いサックを用いた.これを密閉チャンバ内に固定して容器内の空気を圧縮することでサックを潰し,拍動流を再現した.樹脂性のサックを用いることにより,人工心臓装着時に心臓の変形から生じる脱血不良を模擬することが可能となり,心不全治療用血液ポンプの評価を行う際に生体に近い状態で評価が可能となった.また, CCSの「模擬血管」には,弾性管を比例制御弁で潰すことで血管抵抗を模擬し,チャンバ内に密閉した空気の空気バネを使うことで血管弾性を模擬した.血管弾性は,チャンバ内の空気量を調節することにより変更可能であり,これらの血管模擬機構を用いることで再現性のある実験条件下で様々な生理状態が模擬可能となった.この他にも心不全治療用血液ポンプを評価する上で重要となる「模擬冠循環」は,弾性管を模擬大動脈血管から分岐して冠循環チャンバを通して模擬右心房に接続することで模擬した.模擬心臓内のサックを潰すための圧縮空気を冠循環チャンバにも送ることで収縮期に心筋に潰される冠血管を模擬した.この模擬機構により大動脈圧波形と心拍に同期した冠動脈流量を模擬した.そして,「模擬心臓」,「模擬血管」と「模擬冠循環」を接続して循環系シミュレータ組み上げ,健常状態を模擬して心室圧,大動脈圧,冠循環流量,拍出流量,循環流量のデータを収集することで模擬性能を評価し,人工心臓を評価するために十分な性能を有していることが確認された.
GaAsを種結晶として用いたバルクGaN単結晶基板の作製

この研究は、InGaN/GaN系レーザ・ダイオードの製品化には、バルクGaN基板が必要、劈開による共振面が必要、との観点から、高速成長可能なハライドVPE法により、GaAs基板上への立方晶GaNの厚膜成長を行い、立方晶バルクGaN基板をることを目的として始まった。そして六方晶GaN混入割合が、2μmで1%以下、5μmでも10%と言う、世界で最も高品質の立方晶GaNを得ることが出来た。しかし、平成10年度秋、InGaN/GaN系レーザ・ダイオードのサンプル出荷が始まり、六方晶バルクGaN基板に対する要求が非常に強くなった。そこでGaAs(111)基板上への六方晶GaN厚膜成長の研究を開始した。その結果、イ)850°C程度でGaN中間層を成長することにより、GaAs基板が1000°Cまで耐え得る条件があること、ロ)1000°Cでの六方晶GaNの成長では、表面が平坦になる何らかの成長メカニズムあること、が判った。即ち、GaAs基板上への六方晶GaN厚膜成長の可能性が明らかになった。しかしながら、GaAs基板のGaN高温成長に対する耐性の再現性が必ずしも良くなかった。その後の研究で、GaAs基板の耐性は基板の表面処理方法とバッファー層成長時のV/III比に大きく依存することが判った。即ちバッファー層のV/III比100の場合、1000°C1時間の成長でボロボロになったGaAs基板が、GaCl/H_2から先に流しV/III比を400にすることにより、1000°C、3時間の成長に耐えることが判った。また、GaAs(111)B---As面上での、高温成長するしたGaNの極性はGa極性であった。即ち、ハライドVPE法では常にGa極性の成長になり、これが結晶性の良い1つの理由と考えられる。平成9年度、既に企業によりInGaN/GaN系レーザ・ダイオードの室温連続発振3000時間が達成された。ここで残っている問題は以下の3つである。1.バルクGaN基板がない、2.p型GaNへのオーミック電極の接触抵抗が高く、信頼性が低い、3.劈開面が得られない。本研究の目的は、この内の1.と3.を解決することである。課題1.と3.を同時に解決する為には、立方晶バルクGaN基板が得られれば良い。初年度はハライドVPE法によるGaAs基板上への立方晶GaNの厚膜成長について検討した。まず新しい窒素源であるtBHyを用いて高品質立方晶GaN buffer層を成長した。この上にHVPE法で成長された厚膜立方晶GaN中の六方晶GaN混入割合は、2μmで1%以下、5μmでも10%、10μmで40%であった。GSMBEやMOVPEで成長された立方晶GaNに於いては、六方晶GaNが10%以上混入する成長膜厚が1.5μmでことを考えると、HVPEが厚膜立方晶GaNの成長に適していることを示している。しかしながら、このような高品質立方晶GaNのPL発光強度は非常に弱かった。SIMS測定の結果、これはHVPE時に基板裏面からAsが混入しているためであることが判った。基板を浮かせて裏面にもHVPE bufferを付けるようにした結果、Asの混入は抑制されPL発光強度は2桁近く増大した。

また、立方晶GaN成長の最適成長温度は、800°Cから850°Cと50°Cも高くなった。Asはsurfactant効果により、立方晶GaN最適成長温度を低下させ、立方晶GaNの品質を改善するが、PL発光強度を大幅に低下させる事が判った。平成10年度、既に企業によりInGaN/GaN系レーザ・ダイオードのサンプル出荷が始まった。残っている問題は、1.バルクGaN基板がない、2.劈開面が得られない、ことである。本研究の目的は、これらの問題を解決することである。これらの課題は立方晶バルクGaN基板が得られれば解決すると言うことで、初年度(平成9年度)はハライドVPE法によるGaAs基板上への立方晶GaNの厚膜成長について検討したが、系レーザ・ダイオードのサンプル出荷が始まったので、2年度目(平成10年度)は途中より、研究テーマをGaAs(111)基板上への六方晶GaNの厚膜成長に切り替えた。サファイア基板上では選択成長法などの導入により、既に結晶性の良い六方晶GaNの厚膜が得られつつある。しかしながら、サファイアは非常に固く、容易には研磨、エッチングが出来ないため、free standingGaN基板を得ることは容易ではない。一方GaAsはGaNがエッチングされない王水によって容易に除去することが出来る。しかし逆にGaAsは柔らか過ぎてGaNを成長できる高温に耐えられないと言う欠点がある。GaAs(111)B基板上へのGaNの成長について検討した結果、GaAs(001)基板上に比べて、GaAs(111)B基板上へはGaN単結晶を成長させることが難しいことが判った。これと異なりAlNはGaAs(001)基板上よりもむしろGaAs(111)B基板上で六方晶GaN単結晶が得られた。これは六方晶AlNが六方晶GaNより、より安定であるためと考えられる。きれいな六方晶GaNの成長には基板温度1000°Cが必要である。Buffer層の成長温度を550°Cにし、3段階の成長をすることにより、GaAs基板上にも1000°Cで成長出来ることが判った。更に、1000°Cで成長した場合には、成長条件によって厚くて平坦な六方晶GaNが成長できる事が判った。平成11年度、既に企業によりInGaN/GaN系レーザ・ダイオードの出荷が始まり、バルクGaN基板に対する要求がますます強くなっている。本研究の目的は、ハライド気相成長(HVPE)により、GaAs(111)基板上への六方晶GaNの厚膜成長を行い、GaAs基板を除去してfree standingGaN基板を得ることである。昨年度、3段階の成長をすることにより、GaAs基板上にも1000°CでGaNのHVPE成長が出来るとの初歩的結果を得た。しかしながら、再現性が今一つ悪く、free standingGaN基板を得るに至らなかった。本年度は、再現性、基板位置依存性、V/III比依存性、基板ホルダー形状、成長領域のガスの流れ依存性について検討した。また、MOMBE法でAlN bufferの効果についても調べた。その結果、次ぎのようなことが明らかになった。1.GaAs(111)B面よりもGaAs(111)A面の方がNH_3に浸食されやすい。2.非常に大きな基板位置依存性がある。---GaClとNH_3の混合点から遠くなると急激に成長速度が下がり、結晶性も低下する。3.流速によって、またV/III比によって表面状態が大きく変わる。---流速は遅い方が、V/III比は小さい方が表面状態はよくなる傾向がある。
言語学習ストラテジーの習得において暗示的/明示的指導が果たす役割に関する研究

日本の英語教育の環境に適した言語学習ストラテジーの効果的指導モデル構築を最終目標とする本研究は、これまでの研究により以下の知見が得られた。(1)暗示的言語学習方略の指導効果は限定的であり、効果的指導のためには学習方略を具体的タスクと結びつけて明示的に行なう必要性がある。(2)学習方略の使用認識、動機づけ、言語習熟度は密接に関係しているが、三者の関係は、動機づけが言語学習方略の使用を促がし、それが習熟度の向上につながるという単線的なものではなく、動機づけの種類や学習方略の種類により変化する複雑なものである。(3)日本では、学習者や教師の言語学習方略に対する理解が今だに乏しい(多くの学習者は、学習方略であることを意識せずに様々な学習方略を使用し、教師もまた学習方略という概念を知らぬまま「読解のコツ」や「新出単語を覚えるコツ」として様々な方略を指導している)。(4)教科指導の中で自律的学習者の育成を可能とする言語学習方略の指導モデルを構築することは、「総合的な学習の時間」の導入に象徴される問題解決型能力の育成や自律的学習者の育成という社会的要請に適うものである。これらの研究成果に基づき、今後は以下の目的を中心に言語学習ストラテジーに関する研究を継続していく予定である。(1)言語学習方略研究の先進国である米国で、これまで提案された有力な学習方略指導モデル(1.A.ChamotによるCALLA、2.A.CohenによるSBI,3.R.Oxfordによるタペストリーアプローチ)を日本の英語教育への応用可能性という観点から比較・検証する。(2)コミュニカティブなタスクの遂行をとおして言語構造の習得をはかるProcedural Syllabusの考え方に言語学習方略の明示的指導を取り入れた指導法(Task-based Strategy Instruction)を開発する。日本における英語教育の環境に適した言語学習ストラテジーの効果的指導モデル構築を最終目標とする本研究は、本年度(平成12年)まず幾多の言語学習ストラテジー研究を整理し、その動向を明らかにした。その際、まず言語学習ストラテジーの定義と定義における諸問題を整理し、日米の学会誌および研究書における言語学習ストラテジーを扱った研究を調査した。その結果をふまえて、日本と海外の言語学習ストラテジー研究の動向と今後の課題を明らかにしたのである。具体的には言語学習ストラテジーをめぐる現在の研究動向は、ストラテジーを単に描写・分類する研究は,海外はもちろん日本においてもほぼ最終段階に入っているといえる。また言語学習ストラテジーに関わる研究において、今後一層研究を進めることが期待されている分野は,効果的指導法の開発であるといえる。米国においてはScarcella & Oxford(1992)によるタペストリーアプローチや、Chamot & O'Malley(1994)によるCALLAなど、語学教育の中でストラテジーを体系的に訓練するテキストや指導法が提案・実践されている。こうした指導法においては、ストラテジーを明示的に指導することが原則となっているが、日本人英語学習者がおかれた学習環境や彼らの言語学習ストラテジーに対する態度や信念(Robbins,J.A.,1999)などを考慮すれば、暗示的ストラテジーの指導法との組み合わせを充分検討する必要がある。次年度(平成13年度)においては、本年度実施した暗示的ストラテジーの提示の効果を測る実験結果をまとめ、認知理論の枠組みの中でストラテジーの明示的/暗示的指導の効果を検証した上で、日本の中学・高校における英語教育での言語学習ストラテジーの効果的指導法を提案する予定である。