hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症児の社会的認知に関する実験心理学的研究

社会的相互作用・コミュニケーションに困難のある自閉症をもつ子どもの社会的認知の基盤について、実験心理学的に検討を行った。その結果、あくびのうつりやすさ、他者の顔からの注意の離れにくさ、発話者の視線などの手がかりから語彙を学ぶことについて、非定型性があること、また、アイコンタクトを確立することや指差しなどを加えることで、それら認知課題の成績が向上することを明らかにした。学齢期の自閉症児・定型発達児を対象として、顔からの注意の解放とモノからの注意の解放との間の比較検討をした(実験1)。さらに、顔に対する注視パターンを操作し、実験2では目の領域に、実験3では口の領域に注視を促すことにより、顔からの注意の解放について再検討した。実験には、武蔵野東学園の児童・生徒が参加した。定型発達児では、顔を自由に見る実験1および目の領域を注視する実験2において、顔からの注意の解放はモノからの注意の解放より遅かった。一方、口の領域を注視する実験3では、顔からの注意の解放に特異的な遅延は見られず、目の領域を注視することが顔からの注意の解放の遅延と密接に関わっていることが示唆された。自閉症児では、顔を自由に見る実験1において、定型発達児とは異なり、顔からの注意の解放はモノからの注意の解放と変わらなかった。しかし、実験2で目の領域を注視すると、顔からの注意の解放は遅いという効果に、自閉症児と定型発達児の間で違いは見られず、自閉症児と定型発達児のパフォーマンスは同様の傾向を示すことが分かった。本研究では、アイトラッカーを用いていないため、実験1で自閉症児が定型発達児にくらべて目の領域への注視が弱かったかは確実ではない。今後は、目の領域への注視量と顔からの注意の解放の遅延に関して、アイトラッカーを用いて検討したい。また、本研究では、眼球運動(EOG)と並行して脳波(electroencephalogram ; EEG)も計測している。中心刺激から周辺刺激へ目を動かす直前、中心-頭頂部で振幅が大きくなるサッケード関連電位(saccade-related ERPs)の解析により、行動と脳機能の関係も明らかにしたい。自閉症児は、発話者の視線の先にある新奇物に発話者が発した新奇語を付与するような「視線を参照しての語彙学習」に特異性を持つことが示されてきた。本研究では、アイトラッカー(眼球運動追跡装置)を用い、自閉症児が発話者の視線を参照して新奇語と新奇物との間の関連を学習する際、どのような側面に困難を示すのか、注視パターンを含めて検討した。実験1により、発話者と参加者の見ているモノが不一致な場合、新奇語を発話者の視線の先の新奇物にマッピングする傾向が、自閉症児は定型発達児にくらべて小さいこと、また、不一致条件において、発話者の視線の先のモノへの注視時間が定型発達児にくらべて短いことが示された。そこで、実験2では、発話者の視線の先のモノを動かし顕著性をあげ、実験1の追試を行った。その結果、発話者と参加者の見ているモノが異なる不一致条件においても、自閉症児も定型発達児と同じように、新奇語を発話者の視線の先の新奇物にマッピングすること、発話者の視線の先の新奇物への注視時間も長くなることが分かった。さらに、実験3では、発話時の視線方向に加えて指差しを呈示し、参照的手がかりを増やした。その結果、やはり、発話者と参加者の見ているモノが異なる不一致条件においても、自閉症児は定型発達児と同程度に、発話者の視線と指差しの先のモノに新奇語をマッピングすること、発話者の視線の先の新奇物への注視時間も長くなることが示唆された。発話者の視線の先のモノを揺らして目立たせるという簡単な操作や、視線に加えて指差しなどの社会的な手がかりを追加することにより、参照性が上がり、自閉症児の新奇語学習が進む可能性が示唆された。本年度は、自閉症者の他者の顔に対する選好の弱さに着目し、自閉症者における顔処理について脳波計測による検討を行った。ヒトにおいては、新生児が、顔状刺激をよく見る(選好を示す)ことがこれまでに報告されており、この選好性が後の社会性の発達に重要であると考えられている。今年度は、自閉症スペクトラム(ASD)児と定型発達(TD)児を対象に、顔状刺激の処理過程について、評定課題と脳波を用いた事象関連電位測定を行い、検討を行った。評定課題の結果から、ASD児もTD児と似た手がかりを用いて、実際には顔ではないモノの顔らしさを判断することが明らかとなった。また、脳波を用いた顔状刺激に対する事象関連電位の結果から、TD児においては、顔に選択的に反応する脳波成分であるN170が顔状刺激に対しても振幅が増大することが確認されたが、ASD児においては、そのような顔状刺激に対するN170の振幅の増大が見られなかった。

本年度はその他、他者の顔への注意を強めることによって、模倣などの社会性の向上を促すことができるか検討した。今回は、対面するモデルの顔を見る条件と、モデルの顔を見ない条件で、ASD児では困難であると報告されている手のポーズの模倣に違いが見られるかを分析した。その結果、ASD児では、モデルの顔を見る条件のほうがモデルの顔を見ない条件より、モデルの手のポーズと一致した模倣行動を行うことが分かった。この結果は、ASD児の療育へも活かせる可能性もある知見であり、重要な研究であると考えられる。また、自発的な模倣行動として、あくびの伝播についても検討した。その結果、これまでASD児ではあくびがうつらないとされていたが、あくび映像の顔(目の領域または口の領域)をよく注視すれば、あくびがうつることが示された。以上の成果は、International Meeting for Autism Researchや日本発達心理学会などで発表を行い、国際学術雑誌に投稿準備中である。
シングルnmオーダの超精密加工表面形状の多重解像度解析

本研究では、先端加工プロセスによって形成されるシングルnmオーダの超精密加工表面微細形状において顕著になる表面形状のマルチスケール特性を多重解像度解析手法に基づいて測定・評価することを目的としている。まず、高さ分解能が高い走査型白色干渉顕微鏡を用いて、HDの下地加工表面を測定対象として測定実験を行い、表面構造解析を行った。測定された表面微細形状のフーリエ解析に基づくFRACTAL解析では、Ra値が約8nmから3nmに移るにつれ、名目次元が定義域を越える現象が現れた。すなわち、自己類似的性質から、より白色化の方向へ表面構造が変化していることになる。したがって、表面形状特徴の局在性も含めて解析できるウェーブレット解析により、このようなシングルnm表面のより詳細な表面構造解析を行った。より広い波長範囲において特徴をとらえるため、複数の光学倍率による測定・解析結果を連結し、ウェーブレットにおけるスケールと振幅との関係等を、連続ウェーブレット変換と、離散ウェーブレット変換に基づく多重解像度解析により行った。その結果、ウェーブレット解析においても、Ra値が約8nmから3nmに移るにつれ、そのスペクトルの傾きは緩やかに変化し、フーリエ解析における結果と同様の傾向を示した。ウェーブレットによる空間周波数解析結果は、Ra値が小さくなっても、本実験の範囲ではスペクトル分布に指数法則が見られ、数学モデルの成立が期待される。一方、1nmより微細な形状においては、量子化の影響が現れることが予想される。本研究成果は、量子化表面への遷移過程にある表面の評価に有効であることが期待され、本研究の結果新たに明らかになった課題への取り組みが急務であると考えられる。そのためにまず、高さ分解能が極めて高い走査型白色干渉顕微鏡の横方向分解能向上の試みとして、顕微鏡画像の超解像解析を行った。理論解析とシミュレーション実験を行い、また実測定データにおける検証も行った。実測定においては、超精密ピエゾテーブルを前述顕微鏡に装備して、試料を顕微光学系に対して正確に10nm以下の精度で水平微動可能な実験装置を構築し、PC制御で干渉測定とピエゾテーブルによる微動移動が順次行える実験装置を整備した。結果として、今回新たに開発した解析手法では、点像分布関数と形状情報の分離の可能性は示せたものの、実用に耐える精度は得られず、横方向分解能の向上も不十分のものであった。これに関しては、計画を変更し、第2年度も引き続き検討を継続することとしている。一方、目的とする表面微細形状のウェーブレット解析は、単に加工によって形成される加工痕のみならず、積極的に形成される微細形状について行う必要から、それらの微細形状測定に適用可能なマルチスケール測定上の問題点の解決を検討した。具体的には、顕微鏡測定においては、被測定面素の局所傾斜があまり大きいと計測不能となるため、複数方向からの測定情報を連結することが全体形状評価の一つの解決法として考えられる。この基礎として、鋸歯状微細形状における測定現象を解明した。その結果、被測定面の傾斜角によってはその面が鏡面として機能する測定現象の存在が明らかになった。これに対する解決法に関しても、第2年度の研究計画の一部を変更して引き続き継続することとする。

したがって、表面形状特徴の局在性も含めて解析できるウェーブレット解析により、このようなシングルnm表面のより詳細な表面構造解析を行った。より広い波長範囲において特徴をとらえるため、複数の光学倍率による測定・解析結果を連結し、ウェーブレットにおけるスケールと振幅との関係等を、連続ウェーブレット変換と、離散ウェーブレット変換に基づく多重解像度解析により行った。その結果、ウェーブレット解析においても、Ra値が約8nmから3nmに移るにつれ、そのスペクトルの傾きは緩やかに変化し、フーリエ解析における結果と同様の傾向を示した。ウェーブレットによる空間周波数解析結果は、Ra値が小さくなっても、本実験の範囲ではスペクトル分布に指数法則が見られ、数学モデルの成立が期待される。一方、1nmより微細な形状においては、量子化の影響が現れることが予想される。本研究成果は、量子化表面への遷移過程にある表面の評価に有効であることが期待され、本研究の結果新たに明らかになった課題への取り組みが急務であると考えられる。
欧州諸国におけるバイオマスエネルギー普及のための制度的かつ経済的誘引に関する研究

本研究では現地調査研究を中心として実施し,当地を訪問しバイオガスプラントの視察,行政・研究機関及び民間関係機関を訪問することによる聞き取り調査を行う.初年度(平成15年度)には,EU加盟国の中でもバイオマスシェアが圧倒的なデンマークで現地調査を行った.実態調査研究のポイントは,ヨーロッパ及び国内畜産地域において畜産系・都市廃棄物系バイオマスの発生量を推計することである.そして,発生量からどのくらい回収され利用されているのかを把握する.また,回収過程で主体になる組織の運営状況も調査し,政府の役割についても検討する.なお,バイオマスの有効活用の一形態であるバイオガスプラントの運営組織・政府支援について調査することであった.調査結果,明らかになったことを整理すると以下のとおりである.第1に,バイオマスの利活用は環境政策とエネルギー政策と密接なかかわりがあることである.その意味で総合的なアプローチが必要である.第2に,バイオマスの利活用において政府の役割は長期計画を立案し,ビジョンを提示することである.第3に,バイオマスの利活用において規制だけでなくインセンティブを与えることが利活用を促すために必要である.第4に,バイオマスを利活用する上で地域ネットワークの構築が必要である.第5に,日本においても再生可能エネルギー普及支援策としてRPS制度が2003年度から施行されたが,RPS制度は先行地域であるEU加盟国の制度的枠組みと比べて問題点がある.第6に,バイオマスの利活用を促すためには廃棄物政策の見直しが必要である.本研究では現地調査研究を中心として実施し,当地を訪問しバイオガスプラントの視察,行政・研究機関及び民間関係機関を訪問することによる聞き取り調査を行う.初年度(平成15年度)には,EU加盟国の中でもバイオマスシェアが圧倒的なデンマークで現地調査を行った.実態調査研究のポイントは,ヨーロッパ及び国内畜産地域において畜産系・都市廃棄物系バイオマスの発生量を推計することである.そして,発生量からどのくらい回収され利用されているのかを把握する.また,回収過程で主体になる組織の運営状況も調査し,政府の役割についても検討する.なお,バイオマスの有効活用の一形態であるバイオガスプラントの運営組織・政府支援について調査することであった.調査結果,明らかになったことを整理すると以下のとおりである.第1に,バイオマスの利活用は環境政策とエネルギー政策と密接なかかわりがあることである.その意味で総合的なアプローチが必要である.第2に,バイオマスの利活用において政府の役割は長期計画を立案し,ビジョンを提示することである.第3に,バイオマスの利活用において規制だけでなくインセンティブを与えることが利活用を促すために必要である.第4に,バイオマスを利活用する上で地域ネットワークの構築が必要である.第5に,日本においても再生可能エネルギー普及支援策としてRPS制度が2003年度から施行されたが,RPS制度は先行地域であるEU加盟国の制度的枠組みと比べて問題点がある.第6に,バイオマスの利活用を促すためには廃棄物政策の見直しが必要である.
神経芽腫におけるPDGF受容体に関する研究：発現機序の解明と新規標的治療の確立

小児固形腫瘍の一種である神経芽腫において高リスク群の長期生存率は4050%であり、より効果的な治療方法の開発が急がれている。これまでに数多くの受容体チロシンキナーゼ阻害剤が標的治療薬として癌の治療成績向上に貢献してきたが、神経芽腫において受容体型チロシンキナーゼの阻害剤が適応となり得る症例は全体の10%未満である。そこで申請者らは神経芽腫高リスク群における新規の治療標的分子を同定し、既存のキナーゼ阻害剤を用いた新規治療法の開発に取り組むべく本課題を立ち上げた。申請者らは神経芽腫高リスク群における癌関連遺伝子に対するターゲットシークエンスを実施し、複数の症例でPDGFRA遺伝子にアミノ酸置換を伴う新規一塩基変異を同定した。これは他の癌腫において殆ど同定されていない極めて稀な変異であるものの、機能予測上“pathogenic"であることが示唆された。そこで、神経芽腫における野生型ならびに変異型PDGFRAの機能解析を行った。内在性PDGFRAの発現が低い神経芽腫細胞株に野生型ならびに変異型PDGFRAを導入したところ、陰性コントロールと比較して細胞増殖が増加した。野生型と変異型間に細胞増殖能の差は認められなかったが、変異型を導入した細胞では陰性コントロールならびに野生型を導入した細胞と比較してPDGFRAのリン酸化が増強していた。また、PDGFRAのリン酸化の亢進に伴い、AKTならびにERKのリン酸化も増強されていた。また、野生型ならびに変異型を導入した細胞では陰性コントロールよりも足場非依存的増殖能が更新され、特に変異型導入細胞が高い増殖能を示した。一方で、shRNAを用いて内在性PDGFRAを高発現する神経芽腫細胞においてPDGFRAのノックダウンを行ったところ、細胞増殖は顕著に減少し、AKTとERKのリン酸化も減弱した。野生型ならびに変異型PDGFRAのgain-of-functionならびにloss-of-functionの実験は滞りなく進行した。発現メカニズムの解析を行うため、神経芽腫細胞株におけるPDGFRAの発現を調べたが、内在性PDGFRAを発現する細胞の種類は限られることが分かった。神経芽腫の臨床サンプルを用いたデータ解析上では、PDGFRAはMYCN遺伝子増幅型の神経芽腫において高く発現していることが明らかとなったが、本施設において使用している神経芽腫細胞株のうち、MYCN増幅型で高い発現を示すものは1種類のみであった。臨床サンプルと細胞株間での発現パターンの違いを解析した結果、多くの細胞株においてPDGFRA遺伝子のCpG領域に高メチル化がみられ、PDGFRA遺伝子の発現が抑制されていることが示唆された。高メチル化が生じる原因については明らかではないが、細胞の培養条件を変更することでPDGFRA遺伝子の脱抑制を誘導することに成功し、現在発現メカニズムの解明に着手している。臨床サンプルと細胞株の発現パターンが一致しないという、予期しないことが起きたが、多角的なアプローチによってこの問題を解消した。PDGFRA遺伝子がMYCN増幅型の神経芽腫において高発現する分子メカニズムを明らかとし、抗PDGFRA阻害剤の抗腫瘍効果を検討する。

臨床サンプルと細胞株間での発現パターンの違いを解析した結果、多くの細胞株においてPDGFRA遺伝子のCpG領域に高メチル化がみられ、PDGFRA遺伝子の発現が抑制されていることが示唆された。高メチル化が生じる原因については明らかではないが、細胞の培養条件を変更することでPDGFRA遺伝子の脱抑制を誘導することに成功し、現在発現メカニズムの解明に着手している。臨床サンプルと細胞株の発現パターンが一致しないという、予期しないことが起きたが、多角的なアプローチによってこの問題を解消した。PDGFRA遺伝子がMYCN増幅型の神経芽腫において高発現する分子メカニズムを明らかとし、抗PDGFRA阻害剤の抗腫瘍効果を検討する。
東アフリカ農耕民社会における開発政策と社会的適応をめぐる社会人類学的研究

17年度の研究実績は、開発と文化という大テーマへの理解を一層深めるために、その歴史的なコンテクスト、つまり開発計画を通時的な脈絡において捉え、そこから現在の問題意識につなげて考察する必要性を強く認識した。そこで取り上げたのは、ケニア山南麓のケレニャガ県に1957年に建設され、40年余りの歴史を綴った開発計画「ムエア灌漑事業」(Mwea Imigation Scheme)であった。同事業は、多くの援助資金を受けて東アフリカ最大規模の水田地帯を有し、ギクユ人入植者によって国家主導のコメの計画生産が行われていた。本年度は、開発実践に関わる地域社会の諸相を複眼的に捉え直し、歴史的なコンテクストの中で検討する研究を行った。これらの研究は、単なるケニア山南麓に暮らすギクユ人社会の事例検証に留まらず、社会(文化)人類学の発展にも貢献してきた事にも言及しておきたい。その貢献とはつまり、「開発実践の現場であるフロンティア空間を、人類学的に研究する意義を具体的に示した」ことにある。従来、人類学者が敬遠しがちであった開発最先端の地域、もしくは開発を支える入植者達の生活空間を積極的に捉えることによって、現在のアフリカ社会、ひいては国際社会を特徴づける変化の波をローカルな脈絡から見渡し、検討する事が可能となるのである。本年度の研究では、開発計画と関わる地域社会の人々が、そのハード・ランディングな包摂過程、もしくはその解体過程に大いに戸惑いながらも、利用可能な資源を巧みに操作して経済変化を克服している姿を、個別実証的に生き生きと描き表すことができた。初年度の研究実績は、ケニア共和国の中央部に位置するムエア灌漑事業の開発による影響と動態を明らかにする本研究の第一歩として、基礎的なデータの整理をおこなった。まずは、国家政策と当該社会に暮らすギクユ人の関わりについての視座を確立する先行研究や、ケニアの社会経済変動とギクユ人地域社会への影響を整理した。同時に、経済変動に対応するギクユ人社会の社会関係を描き出し、社会経済的変動とギクユ人社会の適応をめぐる社会人類学的検討をおこなった。研究の経過は順調であり、予定通り、年次前半期には理論的考察が完了し、助手の協力を得て、収集済みの第一次資料の整理と分析、および映像資料の処理、翻訳をおこなうことができた。また、それらの基礎資料をふまえ、上記の課題をこなすと共に、年度末(2-3月)にはケニアでのフィールドワークをおこなうことができた。現在、アフリカ人類学では、人々の日常生活を包摂する拡張的な領域までを研究視角として把握する必要性が説かれている。ポリティカル・エコノミー論と人類学の接点が、研究雑誌等において取り沙汰されているのも、その傾向を示している。しかし、日本の人類学研究では、そうしたテーマを扱う論考は未だ少ないという現状があるのは否めない。そうした問題意識を持ちつつ、本年度の研究は、アフリカ農耕民社会において展開された開発政策と社会的適応の問題の個別テーマとして、新たな社会関係や社会組織の再編を生み出す可能性を問い直す第一歩を踏み出すことができた。本年度は、昨年度に引き続き、ケニア共和国最大の民族集団であるバントゥー系農耕民ギクユ(Gikuyu)を対象とした社会人類学的研究を実施した。具体的には、国民国家成立以降(1963年-)から現在までの時代背景を扱い、現地調査において、開発政策に対応するギクユ人社会の動態を指摘し、それを裏付ける第一次資料、第二次資料の収集・整理を行った本年度の主な成果は、これまで収集した1年半あまりの現地での調査データ、そして2004年3月初頭までの同地におけるフィールドワークの結果を用いて、第一次資料の分析、文章化を通じて、筆者の考えてきた<開発>と<文化>の接点についての考察を加えた.現在、アフリカ人類学では人々の日常世界を包摂する拡張的な領域までを研究視角として把握する必要性が説かれている。それは、文化人類学研究の雑誌において、ポリティカルエコノミー論と人類学の接点が取り沙汰されているのも、その傾向を示していると言えよう。しかし、日本の人類学研究では、そうしたテーマを扱う論考は未だ少ないという現状があったのは否めない。そうした研究上の背景を受け、本研究では脱植民地下のアフリカ農耕民社会において展開された開発政策と社会的適応の問題を扱い、新たな社会関係や社会組織の再編を生み出す可能性を問い直し、個別社会における微細な動きのなかで記述しようと試みた。

従来、人類学者が敬遠しがちであった開発最先端の地域、もしくは開発を支える入植者達の生活空間を積極的に捉えることによって、現在のアフリカ社会、ひいては国際社会を特徴づける変化の波をローカルな脈絡から見渡し、検討する事が可能となるのである。本年度の研究では、開発計画と関わる地域社会の人々が、そのハード・ランディングな包摂過程、もしくはその解体過程に大いに戸惑いながらも、利用可能な資源を巧みに操作して経済変化を克服している姿を、個別実証的に生き生きと描き表すことができた。
周術期における採点式術後せん妄発症予防スクリーニング評価シートの構築

【研究目的】術後せん妄は患者の予後を悪化させることが報告されており、術後せん妄を未然に防止する予防的介入が必要とされている。そのためには、患者背景や使用薬剤等の情報を収集し、術前からせん妄発症のリスク評価を行うことが重要である。せん妄の発症は複数のリスク因子が絡み合い発症するとされている。つまり、関連性は低いリスク因子であってもリスク因子の組み合わせによってはせん妄発症に繋がることが推測できる。各せん妄リスク因子の点数化を行い、せん妄発症リスクを評価できる採点式スクリーニング評価シートの構築を目指すことを目的とする。【研究方法】食道がんおよび肺がん患者において岡山大学病院せん妄対策チームが介入した症例を対象に「せん妄リスク因子」および「せん妄ハイリスク薬」と術後せん妄発症とのオッズ比を算出する。算出したオッズ比を基に各リスク因子を点数化し、術後せん妄発症群(以下、発症群)と術後せん妄未発症群(以下、未発症群)でスコアリングを行った。次に各オッズ比を基に各項目を点数化し、発症群と未発症群とで点数化を行い、スコアリングのカットオフについて重点分析を用いて評価した。【研究成果】調査対象者の「せん妄リスク因子」と術後せん妄発症のオッズ比としては「男性」2.07、「年齢70才以上」3.11、「頭部疾患」1.69、「せん妄の既往」4.22、「アルコール多飲歴」0.97、「睡眠障害」2.00であった。次に「せん妄ハイリスク薬」と術後せん妄発症とのオッズ比は、「ベンゾジアゼピン受容体作動薬」3.97、「抗コリン薬」1.50、「H2ブロッカー」1.32、「ステロイド」1.32、「抗ヒスタミン」0.45であった。次に、重点分析の結果、発症群における術後せん妄発症者の80%は10点以上のスコアであった。一方、未発症者群では、術後せん妄未発症者の77%が10点未満であった。つまり、各群において「10点」が累積割合約80%に達することから、オッズ比に基づいた術後せん妄リスク因子の点数化は術後せん妄リスク評価に有用であると考えられる。
耐多重波変調方式を用いた超高速屋内無線通信システムの研究

本研究では以下の研究成果を得た。1.遅延時間の超高分解能による多重波伝搬構造の解明自作の3GHz帯多重波遅延時間測定装置を用いて多重波伝搬特性測定を実施し、その結果、多重波発生の原因を究明することが出来た。2.屋内多重波伝搬特性の解析Ray tracing法による3次元屋内多重波伝搬の予測を行ない、窓からの透過波を考慮することで、より現実的な遅延プロファイルの予測が可能になった。3.能動フェージング発生法一般化の検討上記の結果を基に能動フェージング(以下Active fading)の具体的な発生方法について検討し、部屋の中心の天井付近にわすかにずらせて設置した複数の指向性アンテナから異なった位相の回転速度を持った信号を送信すればPSK-RZ方式を有効に作用させることのできるActive fadingを発生できることが分かった。この検討のためにグラフィカルなシュミレーションツールを開発した。4.屋内実験系の整備と誤り率測定パソコンペースの任意波形発生回路により複雑な伝搬路となるActive fading環境下でのフェージングを発生できる実験系を構築し、本研究で提案したPSK-RZとActive fadingの組み合わせによる誤り率改善効果を実験的に確認した。また、本実験系では標準的な2波レイリーフェージング下での誤り率測定も可能であり、従来方式での実験結果との実験的な比較対照が可能である。5.周波数分割多重化による高速の検討本方式は周波数分割多重化を図ることに更に伝送速度の高速化が可能と考えられるため、100Mb/sを目標に検討を行なう予定である。本年度は以下の研究を行った。1.遅延時間の超高分解能による多重波伝搬構造の解明自作の3GHz帯多重波遅延時間測定装置(送信信号系列:200Mb/s PN符号)を用いて屋内の多重波伝搬特性測定を実施した。その結果、本装置の遅延時間分解能5ns(通路差換算:1.5m)を用いても十分と言えるほどに到来遅延波の分離をすることが出来なかったが、従来に比べれば遙かに良い精度で、多重波発生の原因を究明することが出来た。また、2.の屋内多重遅延波の予測結果と良い一致を見ることが出来た。2.屋内多重波伝搬特性の解析Ray tracing法による3次元屋内多重波伝搬の予測を行ない、測定結果の検討を行った。予測では、窓からの透過により発生しなくなる反射波を考慮することで、より、実測結果に一致する遅延プロファイルを求めることが出来るようになった。これにより、今後の「能動フェージング」の発生方法の検討がより現実的なものに近付いた。また、この予測結果を用いてワークステーション上で、PSK-RZ方式を用いたディジタル伝送シミュレーションを行うシステムを開発し、能動フェージング発生の要件について考察が出来た。その結果、複数の指向性アンテナから搬送波に一定の位相回転速度を持たせて送信する方法が可能であることが分かり、またその位相回転速度を適切にすることによりPSK-RZ方式が従来検討されていた多重波に対して示す誤り率改善効果を発揮できることが明らかとなった。3.ディジタル信号処理方式の検討、シミュレーション本年度はパソコンベースの任意波形発生回路及びシミュレーションシステム構築のための基礎検討を行い、ハードウェアシミュレーションシステム構築の見通しを得た。1.能動フェージング発生法一般化の検討昨年度の検討結果を基に能動フェージング(以下Active fading)の具体的な発生方法について検討した。昨年度に引き続き3次元屋内多重波伝搬の予測結果を基に計算機シミュレーションにより屋内遅延プロフィールを求め検討を行った。その結果、部屋の中心の天井付近に複数の指向性アンテナをわずかにずらせて配置し、送信すればほぼ同じ遅延時間に異なった位相で受信点に到来する複数の波を発生できることが分かった。

また、各アンテナから送信する搬送波の位相の回転速度を互いに倍数関係とならないようにできるだけランダムな値を選ぶことによりPSK-RZ方式が従来検討されていた多重波に対して示す誤り率改善効果と同じ効果を発揮できることが明らかとなった。これらの検討にはPtolemyと呼ばれるU.C.Berkeleyで開発されたCADソフトウェアを使用してグラフィカルに結果を見ることのできるツールを開発して行った。このツールを将来的に発展させて統合的な屋内伝搬、伝送シミュレーションツールへと展開していく予定である。2.屋内実験系の整備と誤り率測定昨年導入した度本年度はパソコンベースの任意波形発生回路と本年度拓殖大学から譲り受けたフェージングシミュレータ、通路差シミュレータ、雑音干渉テストセットなどの装置を組合わせてディジタル伝送室内実験系を構築した。本実験系を用いて伝送シミュレーションを行ない周波数選択性レイリーフェージング下でのPSK-RZの誤り率改善効果を確認することができた。また、屋内多重波伝搬予測結果で得られた遅延プロフィールを用いたActive fading環境下での誤り率測定を行い、実験的にその効果を確認した。
集積化薄膜ライブラリによるコンビナトリアル材料評価

薄膜ライブラリ上に1,089個集積されている1mm角,厚さ数μm程度の微小サンプルで,以下の物性を測定する方法を考案し,基礎検討をシミュレーションおよび実験により行った.(1)線膨張係数,縦弾性係数安定で既知の材料として,窒化シリコンを用い,長さ100500μmのカンチレバーを基板上に作成し,その上にサンプルとなる薄膜を成膜した.このサンプルを加熱し,そのたわみを上記と同様にCCDカメラで測定しながら加熱することでバイメタル効果によるカンチレバーのたわみを観測し,熱膨張係数,縦弾性係数を測定する方法を検討した.実験とシミュレーションにより測定精度などを検討し,縦弾性係数は誤差が大きいものの,線膨張係数については,十分な精度で測定できることを明らかとした.(2)結晶化開始温度薄膜ライブラリ上のサンプルの結晶化開始温度を測定する方法として,結晶化に伴う放射率の変化に注目し,加熱中のサンプルを赤外線カメラ(サーモグラフィ)により観察し,その見かけ温度の変化を検出する方法を考案した.PtSiアモルファス合金を用いた基礎検討の結果,従来の結晶化開始温度測定方法である示差走査熱量計とほぼ同じ結晶化開始温度を測定できることが明らかとなった.薄膜ライブラリ上に1,089個集積されている1mm角,厚さ数μm程度の微小サンプルで,以下の物性を測定する方法を考案し,基礎検討をシミュレーションおよび実験により行った.(1)線膨張係数,縦弾性係数安定で既知の材料として,窒化シリコンを用い,長さ100500μmのカンチレバーを基板上に作成し,その上にサンプルとなる薄膜を成膜した.このサンプルを加熱し,そのたわみを上記と同様にCCDカメラで測定しながら加熱することでバイメタル効果によるカンチレバーのたわみを観測し,熱膨張係数,縦弾性係数を測定する方法を検討した.実験とシミュレーションにより測定精度などを検討し,縦弾性係数は誤差が大きいものの,線膨張係数については,十分な精度で測定できることを明らかとした.(2)結晶化開始温度薄膜ライブラリ上のサンプルの結晶化開始温度を測定する方法として,結晶化に伴う放射率の変化に注目し,加熱中のサンプルを赤外線カメラ(サーモグラフィ)により観察し,その見かけ温度の変化を検出する方法を考案した.PtSiアモルファス合金を用いた基礎検討の結果,従来の結晶化開始温度測定方法である示差走査熱量計とほぼ同じ結晶化開始温度を測定できることが明らかとなった.
テラヘルツ波の物体透過性に基づく自由素材インターフェースの実現

前年度に原理実証したテラヘルツレーダ計測を行うためのアンテナを、様々な環境中に溶け込む形で利用できるように、透明なポリマーフィルム上に作製する方法を確立した。具体的には、誘電体スラブと金属ストリップを組み合わせた表面波線路であるグーボー線路をベースとして、導波管カプラと漏れ波アンテナとを一体化した構造を作製した。電磁界解析に基づいて最適化された微細な電極パターンを2枚のポリマーフィルムに描画し、それらを熱圧着により接着して層構造を形成した。これを導波管開口部に重ねて配置することにより、導波管から給電される信号をまずマイクロストリップ線路上の信号に変換し、そこからさらにグラウンド面がテーパ状に消失する構造を用いてグーボー線路を励振することで、導波管-グーボー線路間の高効率な励振を実現した。試作にあたっては、まず放射器を有しない伝送線路を送受信双方で対称的なback-to-back構造として構成し、その伝送特性を評価した。次に、線路に周期的な散乱体を装荷することで指向性ビームを形成し、給電周波数の掃引によってビーム放射方向が変えられることを実験的に確認した。そして、透明かつ最小限の金属パターンを用いる構造により、例えば一般的な液晶ディスプレイの表面に覆い被せた場合でも、ディスプレイ・アンテナの双方が互いを妨げることなく動作を両立できることを原理実証した。テラヘルツ波の波長は電波と比べると短いが可視光と比べると長いため、高解像度と不透明物体への透過性とを両立したパターン計測に応用できる。本研究では特に、人間の手指を模した試験対象物の位置を不透明物体越しに計測可能なことを示し、これによりテラヘルツ波を環境中に溶け込む入力インターフェースとして応用できることを原理実証した。具体的には、伝送線路に沿って周期的に散乱体が配列された構造の300GHz帯アンテナを用いて、給電周波数を掃引することでビームの放射方向を空間的に走査しながらレーダ計測を行い、アンテナ前方に置かれた試験対象物の位置および分布をミリ分解能で定位可能なことを示した。また、テラヘルツ波の物体透過性を活かすことで、1 mm程度の厚みを有する不透明なタオルでアンテナが覆われた場合でも正確に位置を検出できることを明らかにした。さらに、複数の異なる方向からレーダ信号の取得を繰り返してアンテナを仮想的にアレイ化することで、取得されたレーダ信号を計算機上で合成して試験対象物の3次元分布を再構成できることを実証した。複数方向からの信号取得にあたっては、実験の都合上、対象物を機械的に回転させながら行ったものの、この手法自体は対象物は固定したままアンテナ自体を並列アレイ化した場合にもそのまま有効である。以上の実験はベクトルネットワークアナライザを用いて送受信器間の複素透過係数(Sパラメータ)を計測する系を構築して執り行った。当初目標であった、人の手指を模した試験対象物の不透明物体越しの計測を達成することができた。3次元分布の再構成ではアンテナを空間的に並列化することを当初計画していたものの、実験装置の制約上単一のアンテナを用いながら対象物の位置を変えることで仮想的にアレイ化する方策をとった。しかし、この結果はそのままアンテナが並列化された場合にも有効である。したがって、研究の目標には変更がなく、それに向けた進捗はおおむね順調である。当初計画に沿って研究を進める。具体的には、まずベクトルネットワークアナライザからの信号読出しを高速に行い、静的のみならず動的な対象物を計測できるようにしていく。そして、不透明物体としてタオルのみならず木、革、プラスチックなど身の回りの多様な素材を対象として透過測定が行えることを示す。これにより、日常生活の中で物体を介して生じる自然な動作を非接触検出して、情報端末への入力インターフェースとして利用できることを実証していく。
外科的肺障害に対する予防的遺伝子治療に関する研究

肺移植のモデルとしてラットの左肺動脈をクランプすることにより温阻血モデルを作製した.またARDS(急性呼吸窮迫症候群)のモデルとしてエンドトキシンを持続静注(5mg/kg/hr)した肺障害モデルを作製した.そして我々が開発した肺微小循環における白血球の粘着と過酸化水素産生の観察・解析法を用いて,これらのモデルにおける白血球動態を解析した.また接着分子ICAM-1に対する中和抗体(1A29)を2mg/kgで投与してその効果を検討した.そしていずれのモデルにおいても接着分子ICAM-1をblockすると白血球による過酸化水素の産生が抑制されることが明らかとなった.しかし白血球の肺毛細血管への集積を抑制することはできなかった.以上の結果より接着分子ICAM-1は白血球の肺毛細血管接着後の過酸化水産生に重要な役割を果たしていることが推察された.以上より肺毛細血管上に発現するICAM-1をtargetとしてantisenseを設計してその投与をin vivoで種々の方法を使って投与することを検討した.しかしantisenseを安価に大量に作製することに限界があり,費用の点を考慮するとantisenseを使った予防的遺伝子治療は現段階では断念せざるを得なかった.今後はantisenseを安価に大量に生産する技術の開発が望まれる.肺移植のモデルとしてラットの左肺動脈をクランプすることにより温阻血モデルを作製した.またARDS(急性呼吸窮迫症候群)のモデルとしてエンドトキシンを持続静注(5mg/kg/hr)した肺障害モデルを作製した.そして我々が開発した肺微小循環における白血球の粘着と過酸化水素産生の観察・解析法を用いて,これらのモデルにおける白血球動態を解析した.また接着分子ICAM-1に対する中和抗体(1A29)を2mg/kgで投与してその効果を検討した.そしていずれのモデルにおいても接着分子ICAM-1をblockすると白血球による過酸化水素の産生が抑制されることが明らかとなった.しかし白血球の肺毛細血管への集積を抑制することはできなかった.以上の結果より接着分子ICAM-1は白血球の肺毛細血管接着後の過酸化水産生に重要な役割を果たしていることが推察された.以上より肺毛細血管上に発現するICAM-1をtargetとしてantisenseを設計してその投与をin vivoで種々の方法を使って投与することを検討した.しかしantisenseを安価に大量に作製することに限界があり,費用の点を考慮するとantisenseを使った予防的遺伝子治療は現段階では断念せざるを得なかった.今後はantisenseを安価に大量に生産する技術の開発が望まれる.肺移植モデル,ARDSモデルの開発と接着分子ICAM-1の役割に関して肺移植のモデルとしてラットの左肺動脈をクランプすることにより温阻血モデルと左主気管支をクランプ,解除することにより肺再膨張モデルを作製した.またARDSのモデルとしてエンドトキシンを持続静注(5mg/kg/hr)した肺障害モデルを作製した.そして我々が開発した肺微小循環における白血球の粘着と過酸化水素産生の観察・解析法を用いて,これらのモデルにおける白血球動態を解析した.また接着分子ICAM-1に対する中和抗体(1A29)を投与してその効果を検討した.そしていずれのモデルにおいても接着分子ICAM-1をblockすると白血球による過酸化水素の産生が抑制されることが明らかとなった.しかし白血球の肺毛細血管への集積を抑制することはできなかった.以上の結果より接着分子ICAM-1は白血球の肺毛細血管接着後の過酸化水素産生に重要な役割を果たしていることが推察された.今後の展望今後は接着分子ICAM-1に焦点を絞り,接着分子ICAM-1のmRNAのantisenseを作製して現在まで作製したモデルにおける効果を検討する予定である.肺移植のモデルとしてラットの左肺動脈をクランプすることにより温阻血モデルを作製した.またARDS(急性呼吸窮迫症候群)のモデルとしてエンドトキシンを持続静注(5 mg/kg/hr)した肺傷害モデルを作製した.そして我々が開発した肺微小循環における白血球の粘着と過酸化水素産生の観察・解析法を用いて,これらのモデルにおける白血球動態を解析した.また接着分子ICAM-1に対する中和抗体(1A29)を2mg/kgで投与してその効果を検討した.そしていずれのモデルにおいても接着分子ICAM-1をblockする白血球による過酸化水素の産生が抑制されることが明らかとなった.しかし白血球の肺毛細血管への集積を抑制することはできなかった.以上の結果より接着分子ICAM-1は白血球の肺毛細血管接着後の過酸化水素産生に重要な役割を果たしていることが推察された.以上より肺毛細血管上に発現するICAM-1をtargetとしてantisenseを設計してその投与をin vivoで種々の方法を使って投与することを検討した.しかしantisenseを安価に大量に作製することに限界があり,費用の点を考慮するとantisenseを使った予防的遺伝子治療は現段階では断念せざるを得なかった.今後はantisenseを安価に大量に生産する技術の開発が望まれる.
II型カルシフォシンの進化と機能に関する研究

カイメン,ホヤ,哺乳類(ヒト,マウス)精巣にて発現しているII型カルシフォシンは全て208アミノ酸残基から構成されていると見積もられ,互いにアミノ酸レベルで60%もの相同性を示す事から,広く後生動物に存在し,何らかの根元的な機能を司っているのではないかと予想されている。近年,数多くの生物種において蓄積されつつあるESTデータベースをサーチする事により,下等脊椎動物(魚類・両生類)を始め,刺胞,棘皮,頭索,節足,線形動物などにもホモログの存在が確認された。カルシフォシンはこれまで余り注目を浴びていなかった分子であるが,カルシフォシン・ファミリーとでも言うべき一大タンパク質ファミリーを構成しているようである。CCBP-23は甲殻類の筋肉に見出されているカルシウム結合タンパク質である。遺伝子構造を解析した結果,3つのイントロンの挿入位置がヒト・カルシフォシン遺伝子と一致,明らかに共通祖先遺伝子から派生してきた分子である事が伺える。一方,II型カルシフォシンの機能を探る一歩としてマウスの各臓器における発現レベルを調べた。DIGを標識に用いたノザンでは検出できないレベルではあるが,RT-PCRを用いて調べたところ,精巣と共に肺での発現量が比較的高い事が判明した。次にII型カルシフォシンと相互作用するタンパク質を同定すべく,大腸菌系Two-hybrid systemを用いてのスクリーニングを試みた。しかしながら非特異的反応が極めて高く,長時間の試行錯誤によっても改善できなかった為,この系での同定は断念せざるを得なかった。GST融合カルシフォシンを用いての発現ライブラリー(λ系ファージ)のスクリーニングが有効ではないかと示唆される。カイメン、ホヤ、ヒト・マウスの精巣のII型カルシフォシンは全て208アミノ酸残基から成ると見積もられ、互いにアミノ酸レベルで60%もの相同性を示す事から、広く後生動物全体に存在し,何らかの根元的な機能を司っているのではないかと考えられる。縮重プライマーを用いたRT-PCRによる他生物門(刺胞・軟体動物など)からのII型カルシフォシンの単離を試みているが,発現量が低いためか成功には至っていない。現在はcDNAライブラリーのスクリーニングに戦略を切り替えて探索を遂行中である。余談ではあるが最近のEST解析データベースを検索した結果,両生類での発現も確認できた。一方,II型カルシフォシンの機能を探る第一歩として,これと相互作用するタンパク質の同定を試みている。マウスHisタグ付きII型カルシフォシンの大腸菌発現系を構築,オーバーレイによる相互作用タンパク質の同定を計画した。しかしながら発現量は良好なものの全て不溶性分画に移行してしまい、精製には8M尿素による還元可溶化を要した。また、透析にて尿素を除くと再び不溶化沈殿する為、尿素濃度は2Mまでにしか落とせず,オーバーレイには用いる事が出来なかった。抗原としては利用できた為,抗II型カルシフォシン抗体の作成には成功しており,これは以降の解析に威力を発揮するものと期待される。また,GST結合タンパク質との融合タンパク質とすると,発現量は低いものの安定して可溶性分画での発現が見られる事が分かった為,今後はこれを用いてアッセイを進める事を考えている。また大腸菌系Two-hybrid systemも導入しており,これを用いた相互作用タンパク質の単離も並行して進めている。
流体力学的非線形安定性問題に対する計算機援用証明

前年度までに得られた成果をもとに高Rayleigh数に対する非線形偏微分問題である2次元Oberbeck-Boussinesq方程式の定常解の存在検証を行なった.方程式は流体の粘性を規定するパラメータであるRayleigh数が大きくなるほど非線形項が支配的となり,計算が不安定になることが知られている.この問題点を回避するため,問題を残差引き戻しの形式に変換し,解の存在検証条件を導き,数値実験を行なった.併せて3次元問題への拡張を試み,原理的な適用可能性を確認した.さらに,これらの成果を踏まえ,2次元問題に対する対称性破壊分岐点の存在検証を行った.Oberbeck-Boussinesq方程式は,Rayleigh数をパラメータとして様々な分岐を起こすことが数値的に知られている.ただし理論的に得られている知見は自明解からの分岐のみであり,非自明解からの分岐点の存在証明は得られていなかった.本研究では,分岐点における特異性を回避するためにOberbeck-Boussinesq方程式と線形化方程式によって構成される拡大方程式を与え,分岐点が存在するための条件を対称性破壊分岐理論を援用することにより導いた.さらに,拡大方程式の解の存在検証条件の定式化を行ない,検証アルゴリズムおよび検証結果を与えた.加えて,分岐曲線追跡のための数値計算スキームとともに大規模数値計算に適応したアルゴリズムの高速化・並列化を検討した.以上の研究成果によって,流体力学的非線形安定性問題,特に熱対流問題の解の大域的構造を把握するための基盤を構築することができた.本研究では,計算機援用証明により,平行Poiseuille流れの安定性を記述するOrr-Sommerfeld方程式に対する安定および不安定領域の存在を数学的に厳密に示す.また,Rayleigh-Benard対流として知られている熱対流問題を記述するOberbeck-Boussinesq方程式の定常分岐点の存在を数学的に厳密な誤差評価とともに証明する.さらに,分岐により生じる非自明解の存在を精度保証付き数値計算を用いて検証することにより,Oberbeck-Boussinesq方程式の解の大域構造を安定性・不安定性とともに明かにすることを目的とする.平成15年度は,次の課題に重点をおいて研究を行った.1.1次元非自己共役複素固有値問題に対する精度保証付き数値計算Oberbeck-Boussinesq方程式の分岐点の存在を検証するためには,線形化方程式である非自己共役複素固有値問題を精度保証付きで解くことが必要になる.そのため,代表的な非自己共役複素固有値問題として,平行Poiseuille流れの安定特性解析より導かれるOrr-Sommmerfeld方程式を取り上げ,これまでの数値的検証法が拡張可能であることを数値計算アルゴリズム及び検証例を与えることにより明かにするとともに,偏微分方程式に適用するための知見を得ることに成功した.2.線形化複素固有値問題への適用1.で得られた計算スキームを2次元Oberbeck-Boussinesq方程式の線形化問題に延用した.離散化はFourier-Galarkin近似によって行ない,級数展開の有限の打ち切り誤差定数をa prioriかつ数値的に導くことによって固有値の存在範囲を厳密に保証するアルゴリズムを導き,さらに数値計算による固有値の包み込みを行なうプログラムの開発を行った.平成16年度は、まず、前年度得られた1次元非自己共役複素固有値問題に対する精度保証付き数値計算スキームをRayleigh-Benard対流として知られている熱対流問題を記述する2次元Oberbeck-Boussinesq方程式の線形化問題に対して適用する研究を行った。Navier Stokes方程式とエネルギー方程式の連立系で記述されるOberbeck-Boussinesq方程式を流れ関数を用いて記述し、適切な関数空間における不動点問題として表現し、Fourier-Galarkin近似による離散化と級数展開の有限の打ち切り誤差定数をa prioriかつ数値的に導くことによって固有値の存在範囲を厳密に保証するアルゴリズムを導き、さらに数値計算により固有値の包み込みを行なうことに成功した。引き続き、非線形偏微分問題である2次元Oberbeck-Boussinesq方程式の定常解の存在検証に取り組んだ。方程式は流体の粘性を規定するパラメータであるRayleigh数が大きくなるほど非線形項が支配的となり、計算が不安定になることが知られている。この問題点を回避するため、問題を残差引き戻しの形式に変換し、変換にともない生じる無限次元の誤差が線形化問題を事後的に評価することで定量的に可能であることを明かにするとともに、非定常解の存在検証条件を導いた。更に計算機内で発生する丸め誤差の厳密な見積もりを考慮した数値的存在検証アルゴリズムを用いた数値計算によって、これまで明らかでなかった解の大域構造を一定のRayleigh数に対して数学的に厳密に評価することに成功した。前年度までに得られた成果をもとに高Rayleigh数に対する非線形偏微分問題である2次元Oberbeck-Boussinesq方程式の定常解の存在検証を行なった.方程式は流体の粘性を規定するパラメータであるRayleigh数が大きくなるほど非線形項が支配的となり,計算が不安定になることが知られている.この問題点を回避するため,問題を残差引き戻しの形式に変換し,解の存在検証条件を導き,数値実験を行なった.併せて3次元問題への拡張を試み,原理的な適用可能性を確認した.さらに,これらの成果を踏まえ,2次元問題に対する対称性破壊分岐点の存在検証を行った.Oberbeck-Boussinesq方程式は,Rayleigh数をパラメータとして様々な分岐を起こすことが数値的に知られている.ただし理論的に得られている知見は自明解からの分岐のみであり,非自明解からの分岐点の存在証明は得られていなかった.

本研究では,分岐点における特異性を回避するためにOberbeck-Boussinesq方程式と線形化方程式によって構成される拡大方程式を与え,分岐点が存在するための条件を対称性破壊分岐理論を援用することにより導いた.さらに,拡大方程式の解の存在検証条件の定式化を行ない,検証アルゴリズムおよび検証結果を与えた.加えて,分岐曲線追跡のための数値計算スキームとともに大規模数値計算に適応したアルゴリズムの高速化・並列化を検討した.以上の研究成果によって,流体力学的非線形安定性問題,特に熱対流問題の解の大域的構造を把握するための基盤を構築することができた.
鞭毛装置構造に基づく赤潮形成無殻渦鞭毛藻類の系統分類

赤潮原因渦鞭毛藻の微細構造,特に鞭毛装置構造の観察により類縁種を推定した。Cochlodinium polykrikoidesからは渦鞭毛藻としては特異的な長く縞模様のあるventral connectiveが観察されているが,同様の構造がAkashiwo sanguineaとLevanderina fissaの2種から確認されたため,これらとの類縁が示された。スエシア科渦鞭毛藻1種の微細構造を確認し,新種記載報告を行った。眼点をもつ海産小型種1種の微細構造を確認したところタイプB眼点が確認された。このタイプは淡水産ボルギエラ科渦鞭毛藻からの報告はあるが,この海産種との類縁は示されなかった。本研究は,分子系統解析により系統的位置が特定されていない無殻渦鞭毛藻について細胞内微細構造を解析・比較することで系統的位置を特定することを目的としている。初年度は30種以上の単藻培養株を作成しており,これらには狭義のGymnodinium系統群に含まれる種,特定の系統群との類縁が見られず系統的位置が不明な種,そしてWoloszynskia類が含まれることを確認している。昨年度も日本沿岸域の他に連携プロジェクトでの試料採集を活用することでマレーシアとフィリピン産試料を入手したほか,直前の3月にベトナムで採集した試料についても培養株を作成した。光学顕微鏡と走査型電子顕微鏡観察,そしてLSU rDNAに基づく分子系統解析を行った結果からは,日本と東南アジア沿岸域に出現する小型渦鞭毛藻類には,多くのWoloszynskia類とされる種が含まれ,特にスエシア科に類縁があることが分かった。これらの小型渦鞭毛藻類は光学顕微鏡下で鎧板が観察されないため無殻渦鞭毛藻とも同定されてきたと考えられるが,上錐溝の構造など走査電顕観察により無殻種と識別された。未記載種であることを前年度に確認した日本海沿岸産株については,系統解析に加え透過型電子顕微鏡を用いた微細構造観察を行い,眼点の微細構造を示すことでスエシア科のBiecheleria brevisulcataとして新種記載報告した。この論文では,太平洋沿岸に出現したBiecheleriopsis adriaticaについても日本沿岸から初めて報告した。今年度に入手した試料では,ベトナム産の2株に特異な形態形質が観察され,系統解析からは類縁がある既記載種がないことを確認しているため,今後微細構造の観察を進める予定である。鞭毛装置構造の解析には細胞サイズの比較的小さな種の培養株を作成する必要があり,また,分子系統解析と走査電顕観察を行った上で,系統的位置が特定される種,されない種を識別して優先的に解析を進める種を特定する必要がある。今年度は鶴岡など日本沿岸域の他にマレーシアなど東南アジア各国などから試料を入手し,30種以上の単藻培養株を作成した。LSU rDNAに基づく分子系統解析を行い,入手した小型種には狭義のGymnodinium系統群に含まれる種のほか,特定の系統群との類縁が見られず系統的位置が不明な種,そしてWoloszynskia類が含まれることを確認した。狭義のGymnodinium系統群に含まれる種はBarrufeta sp.やG. dorsalisulcumなど,系統的位置が不明な無殻種は,A. sanguinea,C. polykrikoides,C. fulvescensなどについて培養株を作成した。走査電顕観察からは,Woloszynskia類は上錐溝の形状からスエシア科に所属することが確認された。これらは日本沿岸域からは初報告となり,2種は系統と形態から未記載種であることが確認された。さらに,系統的位置が不明な無殻種として,稀報である緑色葉緑体を保持する渦鞭毛藻の培養株作成にも成功したが,これらは2形態型に識別され,既報の緑色渦鞭毛藻Lepidodiniumとは類縁が見られなかった。入手した培養株のうち未記載種であることが判明したWoloszynskia類2種と系統的位置が不明な緑色渦鞭毛藻2種について透過電顕観察を開始し,核や葉緑体の膜構造,ピレノイド基質などの形質について比較を進めている。分子系統解析により系統的位置が特定されていない無殻渦鞭毛藻について細胞内微細構造を解析・比較することで系統的位置を特定することを目的としている。系統的位置が不明である無殻渦