hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腰椎外科における腰背筋展開排除後に起こる背筋損傷の臨床予防対策の確立

脊椎後方手術時の背筋展開排除操作によって、術後筋組織の器質的変化が生じ、その程度が背筋に加わる圧迫力および圧迫時間に関係することを臨床例および動物において実証した(Spine 1994,1996)。そこで今回、間欠的圧迫解除が術後の筋組織変性の予防に有益か否かを検討することを目的とした。Wistar系雄ラット36匹を用い第5腰椎背部を展開し、以下の3群に分類した。Group1)2時間連続圧迫群、Group 2)2時間間欠的圧迫群A(1時間圧迫後5分間の圧迫解除)、Group3)2時間間欠的圧迫群B(40分圧迫後5分間の圧迫解除)(全n=12)。背筋圧迫には圧力センサー付ラット用レトラクターを用い、術中の筋排除圧を経時的にモニターすることによって定量的背筋圧迫モデルを作製した。術後48時間、1週間、6週間で犠牲に供し、心臓採血後、多裂筋組織を横断面において全領域採取した。血中CPKisozyme値の測定し、筋組織はHE、Gomori-TR、NADH-TR、ATPase、およびacetylchorine esteraseの組織化学的染色法により検討を行った。その結果、術後48時間では全例に炎症細胞浸潤を伴った筋細胞壊死が存在し、Group1で変性した領域は広範囲に及んだ。CPK MM isozyme値はGroup1で最も高値をとり、筋細胞の障害が強いことが示唆された。術後1週間で筋細胞は全例で再生を示したが、Group1では筋細胞の壊死が残存し、他の2群に比較して再生細胞の径は小さく再生過程が遅延していた。術後6週間ではGroup2、3では筋組織はほぼ正常に復したが、Group1には神経原性変化が認められた。従って以上より腰椎後方手術時の筋展開排除操作について2時間の展開の場合、1時間以内に少なくとも5分間の圧迫解除を行うことが、術後の広範な筋変性を予防する上で重要と考えられた。
高信頼性をもつ新しい高速特異値分解法の開発とその理論解析

また,平成19年度は,I-SVDによって求まる行列の特異ベクトルがより高精度になるよう,新しいアルゴリズムを提案した。直接法を使って少ない演算で特異ベクトルを求めようとするI-SVDに対して,少し演算量が多くなっても高精度に特異ベクトルを求めようという設計思想のもと,ニュートン反復を使用した真の特異ベクトルに徐々に近づけるアルゴリズムを定式化した。I-SVD単独では苦手とする行列でも提案アルゴリズムは安定して高精度に特異ベクトルを求まることが数値的に確認できている。以上の内容は,平成19年11月の京都大学数理解析研究所での研究集会および平成20年3月の日本応用数理学会で講演し,論文「非線形方程式の解法による行列の特異値分解アルゴリズム」にまとめて平成20年の3月末に日本応用数理学会論文誌に投稿した。今後の課題であるが,高速なI-SVDと高精度な提案アルゴリズムを組み合わせたハイブリッド型を定式化すれば,実行時間・計算精度の両面で優れたアルゴリズムとなるだろう。これまでに,科学技術振興機構のPRESTOプロジェクト「特異値分解法の革新による実用化基盤の構築(研究代表者:中村佳正)」において,我々は新しい特異値分解法I-SVDを開発済みである.引き続き,SORSTプロジェクト「特異値分解法の革新による情報処理基盤の構築(研究代表者:中村佳正)」において研究が進行中であるが,I-SVDの基礎理論ではなく実用化に向けた効率的な実装化にメインテーマが移行している.もちろんI-SVDの"よさ"をひきだすには,ハードウェアとの相性を考慮した実装化は不可欠ではあるが,一方では未解明なI-SVD特有の数理構造を徹底的に調べることでさらなる性能向上が達成できると考える.本年度は,古典的な漸近解析手法の1つである中心多様体理論を利用してI-SVDの収束性について詳しく調べた.I-SVDには自由に設定できるパラメータδがあるが,そのδのおかげで既存の特異値分解法にはない優れた収束性をもつことが証明できた.国際的な数値計算ライブラリLAPACKで採用されている特異値分解法では,行列が極めて近接した特異値をもつ場合の収束性はあいまいであるが,I-SVDはパラメータδを逐次的に変化させれば確実に収束する.以上の結果は,平成18年3月の日本応用数理学会にて「中心多様体理論による可積分系アルゴリズムの漸近解析」というタイトルで口頭発表を行った.この内容に関する論文は平成18年度中に適切な論文誌に投稿を予定している.また,I-SVDを利用した画像圧縮のための予備研究も行い,成果の1部を情報処理学会の研究会にて共同研究者が口頭発表した.この内容は平成18年度中に論文化して情報処理学会誌に投稿予定である.古典解析学で知られた中心多様体理論を利用して、我々が独自に開発した特異値分解法I-SVDの美しい数理構造を調べた。漸化式を繰り返し使う反復解法では、漸化式を使う回数が多くなるほど確実に収束へと向かうのが理想的である。しかしながら、この点が不明確な反復解法は意外と多い。理想的ではない反復解法を使う際には"どのタイミングで停止させるべきなのか?"という疑問が残り、反復解法を使うユーザによって解が異なることもある。本研究では、ある有限回の繰り返し以降ならばI-SVDは理想的な反復解法となることを明らかにした。つまり、I-SVDを使えばユーザによらず常に精度のよい特異値分解が得られることを保証したことになる。具体的に示した内容は、ある条件が満たされるとそれ以降は漸化式を繰り返し使っても常に中心多様体が存在すること、中心多様体の存在によってI-SVD方は一様に収束に向かうこと、の2点である。ほかの特異値分解法について解析したが、常に中心多様体が存在するとはいえず、I-SVDのように信頼性を高めることはできなかった。以上の結果は、平成18年11月29日京都大学数理解析研究所において"Asymptotic analysis of the mdLVs algorithm interms of centermanifolds"というタイトルで発表し、論文にまとめてHokkaido Mathematical Journalに投稿した。一方、特異値分解を利用した画像圧縮方法の研究では、平成17年度は理論的に新しいアイデアを提案したにとどまったものの、平成18年度には圧縮性能の指標となるPSNR値において提案手法がJPEGを上回る結果も得ることができた。これらは「Kakarala-Ogunbonaの画像分解における特異値の近接度を低減させるアルゴリズム」というタイトルで論文にまとめ情報処理学会論文誌に投稿した。
イギリス等の君主制と比較した近代日本の君主制の政治史的研究

本研究では第一に、睦仁(明治天皇)・嘉仁(大正天皇)・裕仁(昭和天皇)の個性や時代状況に影響されながら、一九二〇年代後半までに、日本は立憲国家を確立させ、政党政治を形成し、イギリスより一歩遅れながらも、イギリスと類似した立憲君主制を発達させていったことを明らかにした。第二に、一九三一年の満州事変から一九三二年の犬養毅内閣の倒閣に至るなかで、日本の立憲君主制(政党政治)が崩壊していった重要な要因の一つは、厳しい時代に直面した中での、とりわけ陸海軍に対する、昭和天皇の揺れる政治指導にあったことを論証した。第三に、このような昭和初期の危機にあって、唯一の元老となった西園寺公望の判断は、最も妥当であったことを提示した。西園寺は、幕末から明治・大正・昭和と激動の時代を生き抜き、円熟したバランスの良い見識を示していた。しかし昭和天皇は,高齢で身近にいない西園寺よりも、西園寺より一三歳若い牧野伸顕内大臣の性急すぎる助言を重視した。第四に、天皇(その代理としての皇太子)や皇族のイメージについて、主に『東京日日新聞』を中心に一九二一年から三二年までを系統的に検討し、天皇をめぐる政治権力や正当性と関連させて考察した。その結果、(一)第一次世界大戦後のデモクラシー潮流の中で、宮内当局や政府は、病身の大正天皇に代わり、皇太子裕仁やその弟の秩父宮など皇族に、「平民」的で、「健康」的であり、科学にも理解を示すイメージを形成しようとしたこと、(二)しかし、一九二〇年代半ばにかけて、秩父宮はそうしたイメージ形成に成功したが、肝心の皇太子は中途半端に終ったこと、(三)天皇となった裕仁が公式行事に原則として大元帥の軍服を着て登場するのは浜口内閣以降であること、(四)満州事変以降、天皇は常に白い馬に乗って登場するなど神秘的イメージを示すが、政治のコントロールに失敗したこと等を明らかにした。1従来の私が進めてきた近代日本の君主制研究の国際比較の面を補うべく、イギリス・ドイツ・オーストリアとの比較の観点から、近代日本の議会制の発展と立憲君主制の形成を考察した。その結果、近代日本はドイツ・オーストリアのような君主権の強い憲法を作ったが、政党政治が崩壊する1932年5月までの実際の国家運営では、君主の政治関与は原則的に調停的であり、帝国議会の権限も伸張したことが明らかになった。このように日本の君主の政治関与がドイツ・オーストリアに比べ抑制されていたのは、(1)近世社会において天皇は政治関与ができず、将軍や大名の政治関与も通例は限定される伝統があったこと、(2)憲法導入期の日本には、ドイツ・オーストリアのような民族・宗教・地域対立が激しくなかったこと、(3)日本は、ドイツのように地域上からのイギリスヘの反発がなく、オーストリアのように1848年革命への反発からくる強い保守主義がなく、イギリス政治をモデルにする思想が20世紀に入ると主流となっていったこと等からであること。2従来の私の研究の延長で、満州事変直前の立憲君主制の空洞化について考察した結果、(1)昭和天皇は首相の推薦した閣僚を直ちに裁可しなかったり、人事に関与したりし、従来の慣行にない行動をとり、政党政治を維持したいという意図に反して、首相権限を弱め、天皇や首相の軍部へのコントロールを弱めることになったこと、

(2)田中内閣以来の牧野内大臣ら宮中側近の台頭の流れの延長で、宮中側近の影響力が強まったこと、(3)それに反発し、軍部・国粋主義者等は宮中側近の昭和天皇への輔弼に問題があるとみ、「公平」な君主としての昭和天皇の正統性も動揺してきたこと等を明らかにし、満州事変への道を示した。1従来から私が進めてきた近代日本の君主制研究の植民地とのかかわりの面を補うべく、韓国併合前から三・一運動までのまでの、日本帝国による韓国皇帝・皇族等の包摂の問題を考察した。その中で、(1)初代の韓国統監である伊藤博文は、韓国を名目上の独立国とし、日本が実権を握り、明治維新をモデルにした改革を進め、教育や産業の振興を図り、日本の事実上の植民地である韓国に対する財政負担を少なくしようとする一方で、保護国の統治者として朝鮮での多様な価値観を尊重する比較的開放的姿勢で韓国に接し、日本人と朝鮮人が融合することを目指した。(2)しかし、伊藤の暗殺もあり、韓国併合後、山県有朋ら山県系官僚閥に朝鮮総総督府や宮内省は支配され、旧韓国皇帝ら皇族は日本から王公族の称号を与えられるが、王公族の地位に関して体系的な法令がないまま、伊藤博文や明治天皇の意思に比べ、王公族の地位を低く扱った。(3)山県らの上記の姿勢で、王公族の国法上の地位を定める王公族軌範は成立せず、1910年代後半に山県らは朝鮮の独立運動が静穏になったと錯覚し、日本・日本人に対して朝鮮・朝鮮人をさらに低く扱おうとする高圧的姿勢を取ったこと等を明らかにした。2従来の私の研究を、明治維新から第二次世界大戦の敗戦後にまで拡大し、編著『二〇世紀日本の天皇と君主制』で11人の執筆者によって、近代のイギリスや朝鮮の君主制と日本の君主制の比較を視野に入れながら、天皇を君主とする近代日本の実態を、君主をめぐる政治や制度・思想などを交え再検対した。私自身は、「昭和天皇と立憲君主制」(本書の92-128頁)を担当し、近代日本の政治慣行の中での、昭和天星の意思を厳密に検討し、天皇の対応や宮中側近の助言のまずさから、軍部を統制できなくなっていくという問題を考察した。本年度は、まず陸軍軍人でもある皇族の東久邇宮稔彦王のフランスからの帰国問題に初めて本格的な光をあて、宮内某重大事件後から1926年までの皇族と宮内政治を一次史料によって分析した。その後、その成果を含めながら、『昭和天皇と立憲君主制の崩壊』(名古屋大出版会、2005年4月刊行予定)の出版へむけての作業を行った。この本は第一部で近代日本の君主制の政治と制度を、第二部で天皇・皇族の公的イメージを分析した。その論文は第1に、明治天皇・大正天皇・昭和天皇の個性や時代状況の変化に影響されながら、1920年代後半までに、日本は立憲国憲を確立し、政党政治を形成し、イギリスより一歩遅れながらも、イギリスと類似した立憲君主制を発達させていったこと、第2に、日本の立憲君主制(政党政治)が1932年にかけて崩壊していった重要な要因は、昭和天皇の軍に対する揺れる政治関与にあったこと、第3に、唯一の元老である西園寺公望の判断は妥当であったが、昭和天皇が西園寺より若く身近にいる牧野伸顕内大臣の助言を重視したことがまずかったこと、第4に、天皇・皇族のイメージは皇太子の渡欧を機に、従来の軍服中心のものから文官の服装を併用する新しいものに変わり、「平民」他、「健康」(スポーツ愛せる)と「科学」化イメージを柱としたものになるが、浜口雄幸内閣期より、昭和天皇の大元師イメージが再び強まり、満州事変以降、天皇・皇族とも、軍服中心(男子)の神秘化したイメージを定着させていくことまである。
土壌コロイドの表面化学的性質とその出現のダイナミクス

本研究の全体像は、(1)土壌コロイドの表面化学的な性質の解明とそのモデル化、(2)汚染物質のキャリアとしてのコロイドの水理学的モデル化、(3)水文学的スケールからみたモデル化に要求される視点、の3つのスキームに区分される。以下、それぞれのスキームごとに調査検討した内容を本研究のカテゴリーである企画調査の観点より要約する。(1)の論点は以下の2つである。第一の論点は、移動現象を記述するうえから化学物質の土壌表面に対する吸着、収着、核形成、表面沈殿等の集積現象のモデル化に必要性を明確にした点にある。第二の論点は、力学特性や物質移動特性の解析に表面化学的立場から足がかりを与えるための視点を特に表面水の物理化学的性質の観点から明確にすることの必要性を明らかにした点にある。これらの両者に関連する研究は、今後飛躍的に発展する潜在性を有していると分析された。(2)のカテゴリーでは熱力学と水理学の両者を駆使したキャリア自体の運動の解析が必要であるが、運動法則の第一原理に基づくモデルの構築には限界があり、第1スキームで得られる情報を前面に出せるような大胆なモデル化が有効と考えられる。ここでは特にその試みとして、固体の体積分率から解析の長さスケールを導いて解析する方法、粒子間接点数に着目する方法、さらにはStern層の横方向の移動度を解析する方法などを提案し、その実用性を討議した。(3)では環境に対する負荷という点より、土壌浸食に伴って移動する栄養塩や農薬の問題と、放射性物質等の有害な重金属が地層中をコロイドにくっついて移動する問題とが、キャリアとしてのコロイド粒子の問題に水文学的スケールで関わっていることを明確にし、これらの問題を扱う体系を明らかにした。
水中歩行が高齢者の歩行機能に与える影響

本研究は、水中歩行が高齢者の歩行機能改善に対して有効であるか否かを明らかにすることを目的とした。本研究に参加した被験者は全員が女性であり、その内訳は、様々な筋力測定と水中歩行トレーニングを実施する高齢者運動群(T群,n=27、67.2+5.8歳)、測定のみに参加しトレーニングは実施しない高齢者非運動群(C群,n=8、64.3+3.8歳)、測定のみに参加しトレーニングを実施しない女子大学生群(S群,n=10、19.5+1.2歳)である。水中歩行トレーニングは、従来の方法に比べて浅い水深(水深70cm-90cm、参加者の腰水位)を用い、週2回の頻度で7週間T群についてのみ実施された。一回の時間は55分間、内容は15分間のストレッチを含む準備運動、30分間の水中歩行、10分間のストレッチを含むクーリングダウンであった。各種測定は水中歩行トレーニングの前後、すなわち7月初旬と9月初旬にそれぞれ行なわれ、測定項目は、陸上における10m全速力歩行と25mの全速力水中歩行のタイム測定、Cybexllマシンによる静的及び動的筋力測定(脚挙上筋力、脚伸展力、脚屈曲力、足関節底屈力、足関節背屈力)等であった。各種測定の結果、7月の各種筋力値にはT群とC群の間に有意な違いは認められなかった。9月の各種筋力値はT群がC群に比べて有意に大きく、またT群の9月の筋力値は7月の筋力値に比べ有意に大きいものであった。S群の筋力値は7月と9月で有意な違いは認められず、ともにT群、C群のそれより有意に大きかった。歩行速度については、T群についてのみ有意なタイムの短縮が認められた。これらの結果は、水中歩行トレーニングが、脚筋力、歩行速度などの歩行機能改善に有効な手段であることを示唆している。また、トレーニングに参加した被験者から、『足取りがしっかりした』、『階段でつまづかなくなった』などの感想が得られ、これらの機能改善を如何に定量化するかが今後の課題であると思われる。
アクチノイド化合物の新物質開発と新奇なフェルミ面の解明

ウランやトリウム化合物などの単結晶を様々な方法で育成し精密な物性測定を行った。その中でもThSb2、ThBi2、ThCu2Si2において純良な単結晶の育成に成功した。その純良単結晶を用いて電気抵抗、比熱、ドハース・ファンアルフェン効果の測定を行い、その電子状態を明らかにした。さらにバンド計算との比較により、トリウムに無いはずの5f電子がフェルミ面に寄与していることが示唆された。また、トリウム化合物の電子状態を明らかにすることが、広く興味を持たれているセリウム化合物の電子状態の情報を得るためにも重要な位置を占めることが期待される。多数のウラン化合物とトリウム化合物の単結晶を育成し精密な物性測定を行った。その中でもThSb2、ThBi2において純良な単結晶の育成に成功した。ThSb2、ThBi2は正方晶anti-Cu2Sb型の結晶構造を持つことが知られているが、物性についての報告がない。本研究ではそれぞれSbおよびBiの自己フラックス法で初めて単結晶を育成することに成功した。その純良単結晶を用いて電気抵抗、比熱、ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果の測定を行った。ThSb2およびThBi2の電流方向J||[110]の電気抵抗の温度依存性では両化合物とも室温から低温にかけて電気抵抗は直線的に減少し、ThSb2では残留抵抗ρ0=0.3 μΩcm、残留抵抗比RRR=85、ThBi2ではρ0=0.7 μΩcm、RRR=37、比熱の結果からはThSb2では電子比熱係数γ=2.6 mJ/(K2mol)、ThBi2ではγ= 3.3 mJ/(K2mol)であることがわかった。さらに、試料の純良性を反映して明瞭なdHvA振動を観測することができた。また、いくつかの主要なブランチを観測することができ、その角度依存性によってThSb2とThBi2のフェルミ面を予測することができた。さらに神戸大学の播磨尚朝教授のバンド計算の結果と対比させることでフェルミ面の詳細な形状を明らかにした。また、磁場方向H||[001]でのそれぞれのブランチのサイクロトロン有効質量はThSb2で0.111.02 m0、ThBi2で0.131.64 m0(m0:電子の静止質量)であった。両化合物を比較すると電子比熱係数およびサイクロトロン有効質量がThBi2の方が大きいことがわかった。このことはBiの6p電子によるスピン軌道相互作用の影響を示唆している。今年度の成果を国内外の会議および研究会等で報告した。本研究ではアクチノイド化合物の純良単結晶育成と新物質探索および新奇超伝導体の発見とフェルミ面の解明を目的とし研究を遂行してきた。平成28年度では多くのウラン化合物とトリウム化合物の単結晶育成に成功した。例えば、ブリッジマン法でTh7T3(T:遷移金属)および関連物質であるLa7T3、フラックス法でThGa2、ThSb2、ThBi2、ThCu2Si2、化学輸送法でU3P4などであり、この中でThGa2、ThSb2、ThBi2、ThCu2Si2は結晶構造の報告はあるがこれまでに物性についての報告はない。育成された単結晶を用いて詳細な物性測定を行った。ThSb2、ThBi2、ThCu2Si2については純良な単結晶であることがわかり、上述のとおりドハース・ファンアルフェン効果の実験によってThSb2、ThBi2のフェルミ面を明らかにした。超伝導体として知られているTh7T3については単結晶による実験は初めてで、今後、詳細に調べていく必要がある。平成28年度では未だ新奇超伝導体の発見には至っていないが、試料育成から精密物性測定の一連を確立することができており、物質探索を進めることができている。平成28年度に引き続き、今年度もウランやトリウム化合物などの単結晶を様々な方法で育成し精密な物性測定を行った。その中で、ThCu2Si2において純良な単結晶の育成に成功した。ThCu2Si2は正方晶ThCr2Si2型(空間群No.139)の結晶構造で、これまで物性についての報告が無い。本研究ではSnフラックス法で単結晶を育成し、できた単結晶試料の大きさは0.5*0.5*0.05 mm3の小さく薄い板状のものである。その純良単結晶を用いて電気抵抗、比熱、ドハース・ファンアルフェン効果の測定を行い、その物理的性質を明らかにした。電流方向J||[100]の電気抵抗の温度依存性では、室温から低温にかけて電気抵抗は直線的に減少し、残留抵抗ρ0=0.83 μΩ・cm、残留抵抗比RRR=28の純良な試料であることがわかった。比熱の温度依存性は低温領域ではC=γT+βT3で説明され、電子比熱係数γ=3.7 mJ/(K2・mol)が求まった。さらに、試料の純良性を反映して明瞭なドハース・ファンアルフェン振動を観測することができ、その振動数の角度依存性によってThCu2Si2のフェルミ面を予測することができた。磁場方向H||[001]でのそれぞれのブランチのサイクロトロン有効質量は0.251.02 m0(m0:電子の静止質量)であった。さらに神戸大学の播磨尚朝教授のバンド計算の結果と対比させることでフェルミ面の詳細な形状を明らかにすることができた。

それと同時に、Thに無いはずの5f電子の部分状態密度がフェルミ面に寄与していることが示唆された。また、重い電子系超伝導体CeCu2Si2の電子状態の重要な手がかりを得た。その他、強磁性超伝導体URhGeと同じ結晶構造TiNiSi型直方晶であるYbNiSnについても純良な単結晶を育成し、a軸方向での詳細な磁気相図を決定することができた。ウランやトリウム化合物などの単結晶を様々な方法で育成し精密な物性測定を行った。その中でもThSb2、ThBi2、ThCu2Si2において純良な単結晶の育成に成功した。その純良単結晶を用いて電気抵抗、比熱、ドハース・ファンアルフェン効果の測定を行い、その電子状態を明らかにした。さらにバンド計算との比較により、トリウムに無いはずの5f電子がフェルミ面に寄与していることが示唆された。また、トリウム化合物の電子状態を明らかにすることが、広く興味を持たれているセリウム化合物の電子状態の情報を得るためにも重要な位置を占めることが期待される。今後は、平成28年度に引き続き東北大学金属材料研究所の青木大教授の研究グループの協力を得ながら単結晶育成およびその純良化を行う。育成された試料についてはX線回折測定装置で構造解析を行い、試料を評価する。その後、極低温、高磁場中、高圧力下での極限環境下で詳細な物性測定を行いそれぞれの電子状態を明らかにする。具体的にはブリッジマン法でTh3Ni3Sn4、フラックス法でThAl3、化学輸送法ではTh3As4、Th3P4などを育成する予定である。Th3Ni3Sn4、Th3As4、Th3P4は空間反転対称性の破れた結晶構造であるため、純良な単結晶でドハース・ファンアルフェン効果実験を行うことで反対称スピン軌道相互作用によるフェルミ面の分裂を観測できることが期待できる。また、ThCu2Si2についてはすでに純良な単結晶の育成に成功しているため、ドハース・ファンアルフェン効果実験によってフェルミ面を明らかにする。それに加えて、育成した単結晶を高圧力発生装置(ピストンシリンダーセル、ブリッジマンアンビルセル、ダイヤモンドアンビルセル等)を用いて高圧力下での物性測定を行う。高圧力下での電気抵抗、磁化、ドハース・ファンアルフェン測定については、青木研究室の本多史憲准教授の協力を得ながら遂行する。物性物理学当該年度は若手研究者相互派遣で国際共同研究を約2ヶ月間フランスのCEA-Grenobleで行っていたために、その期間内に予定していた学会出張旅費および研究物品費が残ったためである。平成29年度は単結晶育成で使用する金属原料、るつぼ、石英ガラスなどの物品費、国際会議および国内学会・研究会での旅費、論文投稿費用などに使用する予定である。また、圧力下での物性測定を予定しているため、平成28年度から繰り越された経費分でアンビルやガスケットなど圧力測定に必要な消耗品や物品を購入する。
運動量移送で探るトポロジカル絶縁体の電子顕微分光

トポロジカル絶縁体は、表面が金属状態で、ヘリカルにスピン偏極した表面電子を持つ新しい概念の物質である。本研究では、電子線とトポロジカル絶縁体表面電子の相互作用を運動量移送の観点から調べることで、その表面電子物性をナノメートルスケールで解析可能な手法を確立して、応用することを目指している。H30年度は、運動量移送依存した電子エネルギー損失分光(EELS)を、電子分光器の入口に装備したスリットを用いて運動量移送の水平成分の範囲を指定することで実施し、エネルギーと運動量移送の分散マップを取得した。これにより、高純度バルク試料に関しては、Γ点からL点方向への分散マップにおいて、最も大きなEELS強度が16.8eV(波数ゼロ)付近に現れた。このEELS強度の分散関係はエネルギーが波数の2乗に比例する関係式で良くフィッティングできることから、3次元的に広がるプラズモンであると判断した。また6eV付近(波数ゼロ)のEELS強度の分散関係も取得できた。より低エネルギー領域は、高いエネルギー分解能を必要とする。新規モノクロメータの導入により、エネルギー分解能が飛躍的に向上することができ、低エネルギー領域計測の準備が整えることができた。高純度バルク試料を用いた分散関係の計測・解析にようやく至ることができた。また、エネルギー分解能を飛躍的に向上できたことから、ようやく低エネルギー領域(特に2eV以下領域)を計測するための準備が整った。以上から、遅れていると判断した。超高エネルギー分解能を以って低エネルギー域のEELSを取得する。並行して、表面電子由来のEELS信号のみを効果的に計測する手法について引き続き検討し、実施する。トポロジカル絶縁体は、スピン偏極した表面電子を持ち、表面が金属状態の新しい概念の物質である。具体的には、透過電子顕微鏡内での電子エネルギー損失分光法を基軸とした解析手法の確立と応用を目指している。H28年度は、主に解析用試料の作製として、ナノシート(厚さがナノメートルサイズのシート状の結晶)の結晶成長と、高純度バルク結晶の薄片化を実施した。前者については、厚さ10ナノメートル以下のナノシートを薄い絶縁体膜上に作製することに成功した。下地の薄い絶縁体膜がナノシートの電子物性に及ぼす影響を調べる目的で、真空架橋されたナノシートを成長することにも成功した。厚さや水平方向のサイズの制御には課題が残るものの、ナノシートは今後、表面電子物性の厚さ依存性や表面効果を計測してゆくための重要な解析試料となる。後者の薄片化試料については、時間を要したものの良好な解析用試料を作製することができた。表面電子物性を計測するうえで予備的ながら重要な計測技術・知識となるバルクの分散関係に関しては、試料が作製できるまでの間に並行して他の材料で計測技術の検討を行い、トポロジカル絶縁体材料については部分的なデータを取得することができた。高純度バルク試料を用いた解析用試料を作製するのに予想外の時間を要したため、H28年度の目標であったバルクのバンド分散の計測に関しては、部分的なデータを取得するに留まった。そのため、やや遅れていると判断した。H29年度は、H28年度に続きトポロジカル絶縁体の高純度バルク試料の分散関係を得るべく、電子エネルギー損失分光法(EELS)による運動量移送依存を計測した。しかし、バルクのエネルギーギャップが小さいため、運動量移送させたEELS信号も、ゼロロスの裾野強度に埋もれてしまい、信号抽出が非常に難しいことがわかった。この問題をクリアするには、ゼロロス近傍の微弱なEELS信号を効果的に抽出する必要と、より直接的にはエネルギー分解能をさらに高くする必要がある。前者に関して、H28年度に作製したナノシートに対してもEELS計測と解析を行い、そのなかでゼロロス強度に埋もれた数eV以下のEELS信号強度を抽出する方法を検討した。効果的に抽出することで、ナノシートの内部と端ではEELS信号(数eV以下の価電子励起モード)が異なることがわかった。高純度バルク試料に対する分散関係を得る予定であったが、低エネルギー域における微弱なEELS信号の抽出が難しく、プロット図の完成にはいたっていない。しかし、そのEELS信号を効果的に抽出する方法について種々検討し、ナノシートを用いて、その糸口を見い出すことができた。以上から、やや遅れていると判断した。

これにより、高純度バルク試料に関しては、Γ点からL点方向への分散マップにおいて、最も大きなEELS強度が16.8eV(波数ゼロ)付近に現れた。このEELS強度の分散関係はエネルギーが波数の2乗に比例する関係式で良くフィッティングできることから、3次元的に広がるプラズモンであると判断した。また6eV付近(波数ゼロ)のEELS強度の分散関係も取得できた。より低エネルギー領域は、高いエネルギー分解能を必要とする。新規モノクロメータの導入により、エネルギー分解能が飛躍的に向上することができ、低エネルギー領域計測の準備が整えることができた。高純度バルク試料を用いた分散関係の計測・解析にようやく至ることができた。また、エネルギー分解能を飛躍的に向上できたことから、ようやく低エネルギー領域(特に2eV以下領域)を計測するための準備が整った。以上から、遅れていると判断した。引き続き高純度バルク試料の分散関係の計測を継続し、表面電子状態の計測技術の確立を目指す。高いエネルギー分解能が要求されるため、光学系や測定試料、解析を最適化する。低エネルギー域の効果的なEELS信号抽出に加えて、エネルギー分解能の向上も検討し、引き続きバルクの分散関係の計測・解析を行う。並行して、表面電子由来のEELS信号のみを効果的に計測する手法について検討し、実施する。超高エネルギー分解能を以って低エネルギー域のEELSを取得する。並行して、表面電子由来のEELS信号のみを効果的に計測する手法について引き続き検討し、実施する。
南アジアのイスラームとムスリム社会に関する歴史的研究

2012年8月23日から9月9日まで、インドにおいて現地調査を行った。8月24日から9月4日まではアリーガルに、9月5日から9月8日まではデリーに滞在した。アリーガルにおいては、アリーガル大学のMaulana Azad Libraryにおいて、13-16世紀のスーフィズム関連の写本数点の調査を行った。デリーでは、デリー市南部に残る13世紀の貯水池などの遺構を訪れて調査した。また、アリーガル大学のハビープ教授らと、現在執筆中の著作に関する意見交換を行った。この調査の一部をもとに、2012年10月19日に龍谷大学史学会大会において、デリーの貯水池にまつわる奇跡譚の成立背景や内容の展開を、13-14世紀の歴史書やスーフィーの語録といった文献類と、現地調査から得られた情報を用いて分析した研究報告を行った。論文類としては、現在のアフガニスタンとパキスタンの国境周辺地域において、モンゴル勢力とデリー・サルタナトの間で活動した自律的集団の動向について分析した論考を発表した。また、インド・イスラームの修行論において、ヨーガを初めとするインド思想の身体技法がどのように受容されたのかをまとめた、大学生向けの概説を執筆した。その他、神戸大学の真下裕之准教授を中心とした原典講読会で作成した、ムガル朝アクバル時代の重要な歴史書『アーイーニ・アクバリー』の日本語訳注と、パキスタンから出版された、13-14世紀のチシュティー教団の活動を扱った研究書の英文での書評を作成した。2010年7月23日から8月7日と、2011年3月10日から17日の2回、インドにて現地調査を行った。7月の調査においては、ハイデラーバード、パトナ、アリーガル、デリーにてペルシア語写本を調査した。その成果の一端を、北インドで流布した神秘主義作品の写本分布と内容紹介、イスラーム化との関連についてまとめた論考(2011年5月発行予定)に用いた。また、パトナ近郊のビハール・シャリーフと、ハイデラーバード市内の聖者廟において、聖者廟や教団の運営形態、運営者の儀礼に対する認識について聞き取り調査を行った。さらに、デリーにおいて、ウッタル・プラデーシュ州サルーン(Saloon)にある聖者廟の運営者一族の一員であり、デリー大学教授でもあるZ.H.ジャフリー氏と面会し、今後のフィールド調査への協力依頼と打ち合わせを行った。その後、2011年7月に現地調査を行うことを決定している。3月の調査においては、デリー大学にて再度ジャフリー氏と面会し、サルーンの聖者廟に関連する叙述史料や文書史料と研究文献を入手した。その際入手できなかった史料に関しては、アリーガルでの写本調査で補った。今後これらの史料をもとに、聖者廟の運営形態や、地域住民との関係について検討し、学会発表や論考を作成する。2010年12月には、京都市で開催された国際学会において、14世紀デカン高原のスーフィーのペルシア語書簡集の内容に基づき、教団の組織形態や運営、その中で行われた儀礼的な衣類の授受の意義について分析した発表を行った。2011年7月に、インド、ウッタル・プラデーシュ州サローンのハーンカー・カリーミーヤにおいてフィールド調査を行った。また、サローンとその周辺地域に関する情報収集のために、2011年9月12-13日と、2012年1月18-20日に東京に滞在し、20世紀初頭に刊行されたアワド州(現ウッタル・プラデーシュ州)の各県の地誌(Gazetteer)を調査した。これらの調査をもとに、スーフィー教団の修業所と聖者廟の複合施設であるハーンカー・カリーミーヤの300年余の歴史や、施設運営に対するヒンドゥー教徒の関与の様態を分析した研究発表「前近代インドのスーフィー教団-タリーカ・カリーミーヤの事例-」を行い、その発表に基づく論考「北インド農村地域におけるスーフィー教団施設-ハーンカー・カリーミーヤの事例-」を作成した。この調査研究によって、北インド農村部における、スーフィー教団施設を拠点としたスーフィー一族の活動、周辺住民のイスラーム化、ムスリム・非ムスリムの周辺住人と教団施設の関係性についての事例提供を行い、また、北インドにおける改宗の様態やその中におけるスーフィー教団の役割に関する知見が得られた。また、日本南アジア学会の全体セッション「イスラーム的世界としての南アジアー接触領域のダイナミズム」において、ペルシア語神秘主義文献『神秘の鉱脈』に見られる、イスラーム的世界生成論とインド的世界生成論との混淆ついて論じた。この発表においては、神秘主義文献では、複数あるイスラーム的世界生成論から、インド的な世界観と親和性が高いものが取捨選択されていることを示した。

この調査の一部をもとに、2012年10月19日に龍谷大学史学会大会において、デリーの貯水池にまつわる奇跡譚の成立背景や内容の展開を、13-14世紀の歴史書やスーフィーの語録といった文献類と、現地調査から得られた情報を用いて分析した研究報告を行った。論文類としては、現在のアフガニスタンとパキスタンの国境周辺地域において、モンゴル勢力とデリー・サルタナトの間で活動した自律的集団の動向について分析した論考を発表した。また、インド・イスラームの修行論において、ヨーガを初めとするインド思想の身体技法がどのように受容されたのかをまとめた、大学生向けの概説を執筆した。その他、神戸大学の真下裕之准教授を中心とした原典講読会で作成した、ムガル朝アクバル時代の重要な歴史書『アーイーニ・アクバリー』の日本語訳注と、パキスタンから出版された、13-14世紀のチシュティー教団の活動を扱った研究書の英文での書評を作成した。スーフィー教団施設と周辺住民に関するフィールド調査で一定の知見を得ることができ、それに基づく論考を発表できたため。2011年7月のサローンでのフィールド調査は、協力者の都合などの事情によって、当初想定していた期間よりも短くなり、儀礼について充分な情報収集ができなかったため、今後サローンを再訪して入門儀礼を中心に調査を行いたい。また、可能ならサローンと同様の調査を別の対象地で行いたいと考えている。サローンのスーフィー一族の伝記集の写本のデジタルデータを一部入手したので、その校訂を行う。それらの成果を英文の書籍の形でまとめる。
稠密な無線LANの高品質化を実現するユーザ移動制御方法

本研究では,プロトコル・アクセス制御といった通信制御には手を加えず,ユーザ(あるいは端末)を制御対象とし,ユーザを物理的に移動させる「ユーザ移動制御」技術を開発した.移動にはコストがかかるため、どの程度のゲインが得られるかを定量的に評価して、把握しておく必要がある。評価においては、複数のユーザを移動させる場合の,対象ユーザ・距離・方向の組み合わせ爆発を避けるためのヒューリスティック解法も必要である。網トポロジや無線固有の特性を考慮して,様々なモデルに対して,解析・シミュレーション・実機実験を通して,ユーザ移動制御方法の有効性を立証した.今年度は、有識者との議論および研究分担者・研究協力者との打ち合わせを頻繁に行い、以下のような成果を得た。(1)ユーザ(人、車)が通信のためではなく、所要のために移動する場合における、移動に伴う、通信性能の影響を調査した。まずは、緻密な無線LAN間の干渉と優先制御の基本的な性能評価を解析および実機により調査した。これにより、解析は実機よりも過大に干渉を評価してしまっていることが明らかになった。また、この干渉というマイナス要因を逆にプラス要因に変更するために、キャプチャエフェクトを活用した無線LAN通信方式として、移動しながら無線LANアクセスポイントを切り替えて、コンテンツを最適に獲得する通信方式、その通信方式の最適化等について検討を進めた。(2)ユーザが通信のために移動する制御において、無線LAN環境において,端末とアクセスポイントの協調移動によりシステム全体のスループット向上を目指したアクセスポイント選択法を提案し,その効果をシミュレーションにより確認した.また,無線LANのスループット向上を目指したMAC制御およびTCP制御を検討した.QoE評価として、映像の通信品質を計測対象として評価を行った。(3)移動する車を考慮し、車と車あるいは車と歩行者が、衝突を避けるためのD2D情報交換を行う場合、輻輳および干渉を防ぐためのクラスタ通信方式を考案し、その評価を行った。端末数やトラヒック量や端末属性といったパラメータが品質特性に与える影響度を調査し、提案方法の有効度が高いことを明らかにした。上記の研究について、学会発表を行い、多くの研究者と議論し、フィードバックを行うことにより研究を加速させることができた。また、招待講演などを通して、関連領域のコミュニティへのパラダイム浸透に関しても一定の効果を得られた。当初の目標をおおむね達成したため。当初の計画通り,ユーザ(人,車)が所用のためでは無く,通信のために移動する場合における,移動に伴う,通信性能の影響を調査した.[A].インフラモードにおける,移動に伴う通信性能の特性を評価した.ユーザ移動にあたって,スマートフォンにより収集した通信履歴を用いて最適なスループットや消費電力が得られる経路を推定するモデル式を確立した.応用として,映像アプリケーションにおける省電力な映像配信方式の検討を進めた.キャプチャ効果が期待できる無線LAN環境において,双方向フローのスループット向上を目指したMAC制御を検討・評価した.無線LANのQoS向上を目指したMAC制御およびTCP制御のQoE特性評価を実施した.モバイルエッジコンピューティングにおけるサーバ移動が性能に与える影響を評価した.ユーザの過般型無線LAN(テザリング,WiFiルータなど)を移動させることにより,全体の品質向上が図れることを定量的に明らかにした.その応用として,帯域確保型優先制御方法においても,ユーザ移動制御が有効であることを確認した.その応用として,車車間および歩車間通信など,非常に多くのユーザ同士が干渉し合う場合でも,ユーザ移動制御が有効であることを無線LANの場合およびLTE方式の場合において確認した.[B].アドホックモードにおける,移動に伴う通信性能の特性を評価した.アドホックネットワークにおけるユーザ移動(この場合は,ネットワークの移動)制御が品質向上に有効であることを明らかにした.3つ以上の複数のユーザ移動における最適移動地点に関する知見を得た.アドホックネットワークにおけるノード間の最適接続(最適トポロジー)に関して,ユーザが移動することで,最適接続関係を変化させるべきであることを定量的に明らかにした.今年度は,学会などにおける有識者との議論および研究分担者・研究協力者との打ち合わせを頻繁に行い,多くの成果を得た.上述の研究結果を,学会などで発表し,議論を広げることで多くの知見を得ることができた.また,研究自体への外部からの期待も高く,電子情報通信学会情報通信マネジメント研究賞などを受賞したほか,ジャーナルや国際会議にも多く採択された.計画通りに進んでおり,概ね順調と判断している.[1]無線同士の干渉の特性を把握するために、無線LAN単体・複数の無線LAN・複数のアドホックネットワーク・アドホックネットワークのノード間の干渉が通信品質に与える影響を評価した。フレーム送信時間の端末間の差異とビットエラーの発生を考慮できるWi-Fi用性能評価モデルも構築した.その結果、ユーザ移動によるゲインが大きいことが判明し、提案しているユーザ移動制御の有効性が明らかになった。[2]車車間通信のようなトポロジが時間的にダイナミックに変化するようなネットワークにおける特性を評価した。車車間通信モデルにおける優先制御方式の数理モデルを構築した。キャプチャ効果を考慮した無線LANのスループット特性を解析的に表現することに成功した。ノード同士が不均質な場合における評価も行った。その結果、ノードが不均質な場合の効果およびダイナミックにトポロジが変化する場合の効果が明らかになった。[3]1台の送信データサーバと複数台のユーザ端末が存在する環境において,サーバから近隣ユーザに無線LANでデータを送信し,各ユーザからLTE回線でクラウドに並列データ伝送する際の最適化手法および複数のユーザを移動させるユーザ移動制御における最適移動技術を開発した。ヒューリスティックな近似解法を考案し、その性能評価を行った。

その結果、アルゴリズムが十分に有用であることを明らかにした。[4]主観評価実験により、TCPで通信を行った場合の端末が移動した場合および無線LAN自体が移動した場合のそれぞれの特性評価を行った。また、複数ユーザへの拡張を視野にいれ,その重要な要素技術となる通信品質予測技術について確立した.消費電力を移動のコストとして、ゲインとコストのトレードオフの評価を行った。その結果、TCPを用いた場合およびユーザ移動のための具体的なコストで評価したときの提案方法の有効さを示すこともできた。本研究では,プロトコル・アクセス制御といった通信制御には手を加えず,ユーザ(あるいは端末)を制御対象とし,ユーザを物理的に移動させる「ユーザ移動制御」技術を開発した.移動にはコストがかかるため、どの程度のゲインが得られるかを定量的に評価して、把握しておく必要がある。評価においては、複数のユーザを移動させる場合の,対象ユーザ・距離・方向の組み合わせ爆発を避けるためのヒューリスティック解法も必要である。網トポロジや無線固有の特性を考慮して,様々なモデルに対して,解析・シミュレーション・実機実験を通して,ユーザ移動制御方法の有効性を立証した.今年度は、各研究機関で集中して担当の研究を進め、順調に成果を出すことができた。今後は、研究機関同士で情報を交換し、統合化に向けて進める。今年度と同様に,学会などにおける有識者との議論および研究分担者・研究協力者との打ち合わせを頻繁に行い,シナジー効果をねらう.また,同様に研究結果を,学会などで発表し,議論を広げることで多くの知見を得る所存である.29年度が最終年度であるため、記入しない。情報ネットワーク29年度が最終年度であるため、記入しない。
中学・高校生のメディア利用と教育的統制に関する社会学的研究

中学生においては、ネットやケータイの利用は概ね常識的範囲に収まっており、多くの生徒は、マスメディアで喧伝されているような問題とは直接関わっていないということが窺える調査結果がみられた。しかしながら、ケータイを巡っては女子のアクティブユーザーを出現させ、彼女たちがクラスの中心として新たな生徒文化を作り出していることがみえてきた。研究計画では、高校・中学の調査を進める予定であったが、理論的検討の結果、また、中学での聞き取りを経て、H22年度H23年前期の調査を中学生に焦点づけることとした。中学では、生徒指導に占める携帯電話等の指導の比重が急速に高まってきていること、これまで社会学的な研究の俎上に乗りにくかった生徒がどのように携帯電話を所持し、また特有のケータイ文化に参入していくのかについて明らかにすることができることがみえてきた。●理論的検討これまでの若者/子どものメディア利用にかんする社会学的研究をレビューを進めた。とくに、中学生がどのように携帯電話を所持し、どのように特有の文化に参入していくのかについては、十分には明らかにされているとは言いがたいこと、さらに、その参入過程に学校や親からの統制がどのように影響しているのかについては、ほとんど知見が積み重ねられていないことがみえてきた。●教師対象:生徒指導調査(聞き取り)そこで、首都圏の中学校を対象に、管理職、生徒指導主任、一般の教員にたいする聞き取り調査を行った。●生徒対象:メディア利用調査(聞き取り)H22年度は、1校の中学を対象とし生徒のグループインタビューを行った(2人x10グループ)。(1)生徒の中に携帯電話を用いたコミュニケーションへの参入に温度差があること。(2)携帯を持っているか否かで、コミュニケーションの範囲に大きな差が生じているにもかかわらず、それが友人関係からの排除等につながらないような特有のつきあいの仕方が(潜在的に)あることがみえてきた。平成23年度には、前年度に十分に行うことができなかった中学生の生徒および教師対象の聞き取り調査を補完していくことに力を注ぎつつ、とくに中学生を対象とした質問紙調査を行った。●理論的検討昨年度実施した聞き取り調査および質問紙調査のパイロット調査の結果を踏まえ、本格的な聞き取り調査、および質問紙調査の実査にむけて、聞き取り項目や質問項目の精査を行った。●教師対象:生徒指導調査(聞き取り)今年度は中学校に焦点化し、学区の5つの学校を対象とし、生徒指導主任もしくは管理職(校長.教頭)から1時間程度インタビューを行った。5人の先生に対する補充調査を行った。●生徒対象:メディア利用調査(聞き取り)生徒指導調査の対象校のなかから、生徒のグループインタビューを行った(1校、生徒23人ずつ)。対象校の教室において、1時間程度の半構造化されたインタビュー。●生徒対象:メディア利用と生徒文化に関する質問紙調査同一学区の学校を対象とし(中学3校)、13学年の生徒、合計1500人規模の質問紙調査を行った。計画では、5校であったが、調査実施が難しくなる昨今、協力を得ることが難しく3校のみの実施となった。それでも、首都圏、小都市のごく同一地域の3校からデータをとることができた。●ネット調査ひきつづき、ネット上で、どのように子ども/若者がコミュニケーションを行っているのかについて調査した。具体的には対象校関係のサイト(とくに「学校裏サイト」)中心。●生徒対象:メディア利用と生徒文化に関する質問紙調査ー前年度の実績報告書に記載したように、調査時期の関係で先方と折り合いがつかず今年度に持ち越しとなっていた中学生対象の(拡充)質問紙調査を行った。対象は、東京都の中学校5校の12学年の生徒約1200名。方法は、各学校の各担任教師が、ホームルームなどを利用し、集合自記式にて行った。時期は、学校が比較的忙しくない2014年23月に実施した。なお、これにともない生徒指導調査の対象校のなかから、生徒のグループインタビューを行う「生徒対象:メディア利用調査(聞き取り)」および生徒指導主任もしくは管理職(校長・教頭)から1時間程度インタビューを行う「教師対象:生徒指導調査(聞き取り)」は、(今年度に実施した調査対象校については)時期の関係で実施ができなくなってしまった。具体的には対象校関係のサイト(とくに「学校裏サイト」)を中心に手作業でログを収集した。●情報発信これまでに収集したデータに基づき論文を準備した。日本教育社会学会紀要または帝京大学教育学部紀要への投稿を予定(2014年度)。また、主要な結果を公開するホームページを準備したが、論文の掲載後に公開予定。申請書に記載した作業を遂行したが、最大の変更点は、中学生対象の(拡充)質問紙調査が調査時期の関係で先方と折り合いがつかず、新年度に持ち越しとなった。その分、これまで蓄積したデータの蓄積、および、映像については個人が特定できる部分(顔など)に編集を加えておく資料準備の作業を進めることとした。実施した作業は以下の通り。

1.メディア利用と生徒文化に関する質問紙調査:首都圏および地方の同一学区の学校を対象とし(中学5校)、13学年の生徒360人(4クラス×3学年)を対象とし(対象者数は中学5校×360人=1800人)学校が比較的忙しくない2学期の中間テストまたは期末テストの直後のタイミングで調査を行うことを予定していたが、時期についての折り合いがつかず、次年度に持ち越しとした。付随して行う教師調査(インタビュー)および生徒対象インタビュー調査についても次年度、持ち越し。2.学会発表:初年度に行った生徒対象の質問紙調査をデータとし、教育社会学会にて学会発表を行った(「中学生のケータイ・ネット利用にみる現代の生徒文化ー首都圏X市における中学生対象質問紙調査よりー」○小林至道(青山学院大学大学院)中西啓喜(青山学院大学大学院)との共同発表)。3.ネット調査:ひきつづき、ネット上で、どのように子ども/若者がコミュニケーションを行っているのかについて調査した(とくに「学校裏サイト」を中心にログの収集・分析を行っている)。4.データの編集と蓄積:個人情報をネットに接続しない専用パソコンに保存するとともに、個人情報の処理を行いデータを整備した。モザイクを入れるなど、一見簡単なもののその実、高度な技術を要する作業であるためすべて官僚しているわけではない、個人情報処理については、次年度についても引き続き行っていく予定である。中学生対象質問紙調査(首都圏、小都市、3校13年1500人規模)を実施することができ、研究が軌道に乗ったといえる。ただし、(1)成果を学会に発表することがまだできていないこと、(2)高校生調査を本年度は行わないことにしたこと(来年度以降の計画変更も予定)の点があるから、(2)のおおむね順調に進展しているとした。25年度が最終年度であるため、記入しない。中学生対象の(拡充)質問紙調査が調査時期の関係で先方と折り合いがつかず、新年度に持ち越しとなったことで、遅れが生じることとなった。これに付随して、質的なデータ収集である教師調査(インタビュー)および生徒対象インタビュー調査も実施することができなくなった。だが、近年、学校を通じた調査が難しくなることは、本科研申請時から予想されていたことであり、それを念頭に置き4年間という長い時期での研究機関を頂いている。他の調査については、データ収集を進めており、一定の達成度を確保できていると考えられる。そこから、「やや遅れている」という自己評価を行った。当初の計画では、高校生調査(生徒質問紙調査)を実施する予定であったが、それよりもより多くの地域の中学生を対象とした調査を行ったほうが、本格的な実証的研究に耐えうるデータになり得るという判断から、中学生に焦点を絞って研究を行っていく予定である。これは、本研究の成果を刊行を打診した出版社からのサジェスチョンでもあり、知的生産という観点からも、この方針のほうがふさわしいと考えられる。中学生対象質問紙調査(メディア利用と生徒文化に関する質問
寿命と発生の環境及び栄養状態による制御の分子機構

線虫を用いて、環境及び栄養状態の変化が寿命や老化にどのような影響を及ぼすかについて検討し、飢餓状態にさらす事(飢餓ストレス)が寿命を延長することを示した。また、飢餓ストレス以外の環境状態の変化(環境ストレス)が寿命延長を引き起こすかについて系統的に検討した。飢餓ストレスによる寿命延長のメカニズムを調べるために、種々の転写因子やそのターゲット遺伝子についての解析を開始した。その中で、AP-1転写因子とDAF-16(FOXO)転写因子については、以前にその重要性を示していたが、今回さらに、それらの転写因子のターゲット遺伝子について解析するために両転写因子によって誘導される遺伝子の探索を開始した。また、DAF-16の制御機構を解析するために、DAF-16の発現やDAF-16タンパク質の生成・分解に関与しうる因子について解析を開始した。アフリカツメガエル胚を用いて、初期発生に対する栄養状態並びに環境状態の変化が与える影響について解析を開始した。従来から栄養状態によって活性が変動することが知られているシグナル伝達経路について、それらの構成因子の胚発生過程における発現を調べた。また、それらの因子の発現をノックダウンした時の遺伝子発現プロファイルの変化の解析を行うための予備的実験を行った。さらに、栄養状態と密接に関連しているオートファジーやタンパク質分解系についての解析を開始した。まずは、それらの系の構成因子について、それらの発現を調べた。これらの結果は、今後のさらなる解析の土台となるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。