hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
汽水湖柱状堆積物の硫化物硫黄濃度と有機物分解速度の関係

【目的】本研究は、堆積物表層付近における有機物の分解速度定数と硫化物硫黄濃度の関係を明かにする目的で行ったものである。【方法】試料には宍道湖の柱状堆積物を用い、表層から約20cmの有機炭素濃度の減少を分解によるものと見なし、玉井・松本(1988)の210Pb年代測定値を用いて、分解速度定数を算出した。ただし、宍道湖では近年の栄養塩濃度の増加があり、これによる有機炭素濃度の増加も考えられるため、この算出値はupper estimateと見なされる。有機炭素濃度は、乾燥試料を200メッシュ程度に粉砕し、約50mgを秤量後1N-HClを添加してホットプレート上で乾燥させ、YANACO-CHNコーダーMT3で測定した。また、イオウは温水(50°C)抽出後、空気燃焼法(三瓶ほか,1991)によって硫化物イオウ(主にパイライト)を測定した。【結果】本研究では、柱状試料から得られた鉛直変化の020cmにのみ着目した。有機炭素濃度と硫化物硫黄濃度の鉛直変化を図1,2(別添)に示した。有機炭素濃度はいずれの地点でも表層の23%から約20cmで1%程度まで減少している。イオウは、同深度内では、中央部を除いてほぼ一定である。【考察】図3(別添)に、各試料採取地点の有機炭素・窒素によるの分解速度定数を示した。炭素、窒素とも同様な地域分布を示し、斐伊川(宍道湖への流入量の約7割を占める)に近い西域では、分解が速く、中央域で遅いことを示している。この分解が主に硫酸還元によるものであるならば、イオウの濃度も同様な地域分布を示すものと考えられるが、図2ではむしろ逆で、西域、東域で低く、中央域で高い傾向を示す。このことは、当初予測していた結果とは逆であり、宍道湖の020cmの分解には、特に西域・東域では硫酸還元による分解とは別の分解因子が効いていることを示唆するものである。今年度の研究では、この因子の特定はできなかったが、引き続き中海堆積物での検討を行っていきたい。
白亜紀OAE-2期に生じた特異的炭素同位体比イベントの駆動要因の検証

本研究では1: Nemoto and Hasegawa (2011)によって報告された北海道蝦夷層群のNSP層準付近に含まれる有機化合物の構成比,及びそのδ^<13>C・δD分析から陸域環境の情報を抽出し, NSPとの関係性を明らかにすること, 2: NSPイベントの空間的スケールを把握することを目指した.目的1を達成するため, NSP層準を含めて37試料を選別し, GC及びGC-MSを用いてバイオマーカー分析を行った.また,その内30試料についてはGC/C/IRMSによる分子レベルδ^<13>C測定を行った.陸上植物バイオーマーカーの層序学的変動パターンから, NSP層準において針葉植物指標バイオマーカーの構成比が急激に低下するという結果を得た.これは後背地において被子植物優勢の植生変化が生じたものと考えられる.また,長鎖n-アルカン(nC27, nC29, nC31)のδ^<13>Cは上述したバイオマーカーの変動と同じタイミングで生じており,これは植生の変化(相対的な針葉樹の減少)と関連した同位体比変化だと推察される.その変動期間は先行研究のバルクδ^<13>Cから推定されていたよりも短期的なイベントである可能性が示唆された.目的2を達成するため,欧米域と同様のδ^<13>Cイベントが報告されている,北海道大夕張地域白金川及び南半球高緯度地域としてニュージーランドSawpit Gullyセクションにて高時間解像度での地質調査を行った.その結果, Nemoto and Hasegawa (2011)と同様の時間解像度で試料を採取する事に成功し, NSPを含めたOAE2期のδ^<13>Cイベントについて環太平洋域といった枠組みでの議論を可能にする土台を構築するに至った.平成25年度の研究計画においてはASE350を用いた抽出メソッドの確立とNSP層準のバイオマーカー構成比の層序学的記載を予定していたため,これら成果は当該年度の研究計画を一定以上達成したと思われる.この後背地における植生の変化及びδ^<13>C変動が温暖湿潤化を反映したものか否かについては長鎖n-アルカン類の水素同位体比を測定し,そのタイミングと変動期間についてδ^<13>C記録とバイオマーカーの層序学的記録とを突き合わせて議論していく必要が有る.平成25年度の研究計画においてはASE350を用いた抽出メソッドの確立とNSP層準のバイオマーカー構成比の層序学的記載を予定していたため,研究実績欄で述べた成果は当該年度の研究計画を一定以上達成したと思われる.平成25年度の研究計画においてはOAE2期における炭素同位体比変動と火成活動(LIPS)との関連性を調査するため,カナダのブリティッシュコロンビア州にて地質調査を行なう予定であったが,研究代表者の諸事情により行なう事が出来なかった.これに関しては来年度に受入研究者である長谷川卓教授と打ち合わせを行なった上で,早急に調査計画を立てる必要が有る.分析に関しては当初の研究計画よりも早く進んでいるため,継続して分子レベルのδ^<13>C・δD分析を行なっていく.本研究では1: Nemoto and Hasegawa (2011)によって報告された北海道蝦夷層群のNSP層準付近に含まれる有機化合物の構成比,及びそのδ^<13>C・δD分析から陸域環境の情報を抽出し, NSPとの関係性を明らかにすること, 2: NSPイベントの空間的スケールを把握することを目指した.目的1を達成するため, NSP層準を含めて37試料を選別し, GC及びGC-MSを用いてバイオマーカー分析を行った.また,その内30試料についてはGC/C/IRMSによる分子レベルδ^<13>C測定を行った.陸上植物バイオーマーカーの層序学的変動パターンから, NSP層準において針葉植物指標バイオマーカーの構成比が急激に低下するという結果を得た.これは後背地において被子植物優勢の植生変化が生じたものと考えられる.また,長鎖n-アルカン(nC27, nC29, nC31)のδ^<13>Cは上述したバイオマーカーの変動と同じタイミングで生じており,これは植生の変化(相対的な針葉樹の減少)と関連した同位体比変化だと推察される.その変動期間は先行研究のバルクδ^<13>Cから推定されていたよりも短期的なイベントである可能性が示唆された.目的2を達成するため,欧米域と同様のδ^<13>Cイベントが報告されている,北海道大夕張地域白金川及び南半球高緯度地域としてニュージーランドSawpit Gullyセクションにて高時間解像度での地質調査を行った.その結果, Nemoto and Hasegawa (2011)と同様の時間解像度で試料を採取する事に成功し, NSPを含めたOAE2期のδ^<13>Cイベントについて環太平洋域といった枠組みでの議論を可能にする土台を構築するに至った.平成25年度の研究計画においてはASE350を用いた抽出メソッドの確立とNSP層準のバイオマーカー構成比の層序学的記載を予定していたため,これら成果は当該年度の研究計画を一定以上達成したと思われる.この後背地における植生の変化及びδ^<13>C変動が温暖湿潤化を反映したものか否かについては長鎖n-アルカン類の水素同位体比を測定し,そのタイミングと変動期間についてδ^<13>C記録とバイオマーカーの層序学的記録とを突き合わせて議論していく必要が有る.

平成25年度の研究計画においてはASE350を用いた抽出メソッドの確立とNSP層準のバイオマーカー構成比の層序学的記載を予定していたため,研究実績欄で述べた成果は当該年度の研究計画を一定以上達成したと思われる.平成25年度の研究計画においてはOAE2期における炭素同位体比変動と火成活動(LIPS)との関連性を調査するため,カナダのブリティッシュコロンビア州にて地質調査を行なう予定であったが,研究代表者の諸事情により行なう事が出来なかった.これに関しては来年度に受入研究者である長谷川卓教授と打ち合わせを行なった上で,早急に調査計画を立てる必要が有る.分析に関しては当初の研究計画よりも早く進んでいるため,継続して分子レベルのδ^<13>C・δD分析を行なっていく.
高精度界面構造解析のためのＸ線反射率法の改良の研究

表面から深さ方向の構造を原子レベルで評価できる有用な解析方法としてX線反射率法が表面材料開発など多くの分野において利用されているが、最近になってこのX線反射率理論式に重大な誤りが含まれており、現在使用されている理論式では正確な構造が得られないばかりでなく場合によっては大きく違った構造の結果を与えてしまうことが分かった。そこで、本研究では、多層膜薄膜表面などのX線反射率測定による構造解析のためのより正確な解析式を求めることを目的として、X線反射率測定以外の分析法との比較検証、即ち、同一の多層膜表面試料についてX線反射率法と断面TEM観察、AFMによる表面粗さ観察、RBS測定による膜厚測定の4つの測定解析結果の比較検証を行うことにより、粗れた界面における透過係数と反射係数の減衰率について物理的に合理的な解析式を求める。X線透過係数の減衰率、X線反射係数の減衰率は、共に、表面粗さ、界面粗さの表面に平行な方向のモルフォロジーに依存するため、求めようとする減衰率はいずれにしても近似的なものとなる。そこで、この表面粗さモルフォロジーの違いによる最適な減衰率近似式の違いを探るため、表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についてX線反射率測定結果を解析し、粗さモルフォロジーの違いによる最適な減衰率近似式の検討を行った。研究代表者は、本研究課題申請時の平成29年度までは、神戸大学研究基盤センター機器分析部門に所属し、高性能多機能薄膜X線回折装置や、高分解能分析電子顕微鏡、多機能原子顕微鏡装置など、多くの分析装置を管理しており、その分析機器を利用できたが、平成30年度に工学研究科に移動となり、これらの分析装置の利用が困難となったため、以前に測定していた表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての測定結果および研究協力者による測定結果などについて精度を高める理論解析を進めた。研究代表者は、本研究課題申請時の平成29年度までは、神戸大学研究基盤センター機器分析部門に所属し、高性能多機能薄膜X線回折装置や、高分解能分析電子顕微鏡、多機能原子顕微鏡装置など、多くの分析装置を管理しており、その管理を含めて、一般利用者の利用時間外時間などに、X線反射率測定、TEM観察、AFMによる表面粗さ観察などを行うことができたが、平成30年度に工学研究科に移動となり、これらの分析装置の利用が困難となったため、以前に測定していた表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての測定結果および研究協力者による測定結果、そして、他の研究者によって得られた測定結果など、多数の実験結果を使って、比較解析を行い、表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての、を利用して、その精密な解析を進めることで、粗さモルフォロジーの違いによる最適な減衰率近似式の検討を行い、精度を高める理論検討を進めた。研究代表者の所属する大学での研究環境では、新しく実験測定を行って比較解析を行うことが困難であるため、これまでの実験測定結果および研究協力者による測定結果、そして、他の研究者によって得られた測定結果など、多数の実験結果を使って、比較解析を行い、表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての、その精密な解析を進めることで、粗さモルフォロジーの違いによる最適な減衰率近似式の検討を行い精度を高める理論検討を進め、多層膜薄膜についてのその後、得られたX線反射率解析式の多層膜表面への適用検討を行い、改良したX線反射率解析式の多層膜表面への適用できるプログラムコードの開発に着手し、改良したX線反射率解析式の多層膜表面への適用試験を行う。改良したX線反射率解析式は学会などで広く一般に公開する予定であり、そこで交流のある外部研究者などに利用していただくことでも、この適用試験を広く行っていく予定である。

研究代表者は、本研究課題申請時の平成29年度までは、神戸大学研究基盤センター機器分析部門に所属し、高性能多機能薄膜X線回折装置や、高分解能分析電子顕微鏡、多機能原子顕微鏡装置など、多くの分析装置を管理しており、その管理を含めて、一般利用者の利用時間外時間などに、X線反射率測定、TEM観察、AFMによる表面粗さ観察などを行うことができたが、平成30年度に工学研究科に移動となり、これらの分析装置の利用が困難となったため、以前に測定していた表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての測定結果および研究協力者による測定結果、そして、他の研究者によって得られた測定結果など、多数の実験結果を使って、比較解析を行い、表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての、を利用して、その精密な解析を進めることで、粗さモルフォロジーの違いによる最適な減衰率近似式の検討を行い、精度を高める理論検討を進めた。研究代表者の所属する大学での研究環境では、新しく実験測定を行って比較解析を行うことが困難であるため、これまでの実験測定結果および研究協力者による測定結果、そして、他の研究者によって得られた測定結果など、多数の実験結果を使って、比較解析を行い、表面粗さモルフォロジーの違う表面試料についての、その精密な解析を進めることで、粗さモルフォロジーの違いによる最適な減衰率近似式の検討を行い精度を高める理論検討を進め、多層膜薄膜についてのその後、得られたX線反射率解析式の多層膜表面への適用検討を行い、改良したX線反射率解析式の多層膜表面への適用できるプログラムコードの開発に着手し、改良したX線反射率解析式の多層膜表面への適用試験を行う。改良したX線反射率解析式は学会などで広く一般に公開する予定であり、そこで交流のある外部研究者などに利用していただくことでも、この適用試験を広く行っていく予定である。人件費・謝金が78円の端数余ったので、次年度の人件費・謝金に充てる。
コバルト塩を触媒とする光カルボニル化による芳香族ポリカルボン酸の高選択的合成

1.反応基質として芳香族ポリハロゲン化物あるいはハロゲン置換安息香酸を用い,各種コバルト塩(2価あるいは3価)を触媒前駆体として, 500W高圧水銀灯照射下,一酸化炭素によるカルボニル化を行った結果,コバルト塩の種類によらず,芳香族臭化物では室温, 14時間でほとんど定量的に相当するポリカルボン酸を得た(例えばp-ジブロモベンゼンからテレフタル酸を97%).塩化物については反応が遅く,また還元反応もわずかに起こるが良好な選択率で相当するポリカレボン酸を得た(例えばm-クロロ安息香酸から65度でイソフタル酸を82%,また1, 3, 5-トリクロロベンゼンからはトリメシン酸76%,イソフタル酸20%など).2. m-クロロ安息香酸を反応基質とし,イソフタル酸の生成速度に及ぼす反応因子,例えば一酸化炭素圧,原料濃度,コバルト塩濃度,反応温度などの影響を調べた結果,圧力に関しては01.5気圧までは速度は増加するがそれ以上では減少した.また反応の見かけの活性化エネルギーは7kcal/molを得た.3.コバルト塩を前駆体とした時の触媒活性種は, UV吸収法,一酸化炭素下での溶解コバルト量測定,さらにはコバルト溶液からの分解による一酸化炭素放出量の測定などから1価に還元されたコバルトのカルボニル錯体であろうと推定した.またこの活性コバルト錯体と原料ハライドの電荷移動型錯体のものと思われるUV吸収を350nm付近に見いだした.4.上記の結果より,本反応の反応機構は,まず2価のコバルト塩がアルカリ水溶液中一酸化炭素下で1価のコバルトカルボニル錯体になり,これがハライドと電荷移動型錯体を形成し,光吸収により1電子移動が起こりアリルコバルト錯体が生成し,これから通常のカルボニル化と同様の過程でカルボン酸を生成するものと推定した.1.反応基質として芳香族ポリハロゲン化物あるいはハロゲン置換安息香酸を用い,各種コバルト塩(2価あるいは3価)を触媒前駆体として, 500W高圧水銀灯照射下,一酸化炭素によるカルボニル化を行った結果,コバルト塩の種類によらず,芳香族臭化物では室温, 14時間でほとんど定量的に相当するポリカルボン酸を得た(例えばp-ジブロモベンゼンからテレフタル酸を97%).塩化物については反応が遅く,また還元反応もわずかに起こるが良好な選択率で相当するポリカレボン酸を得た(例えばm-クロロ安息香酸から65度でイソフタル酸を82%,また1, 3, 5-トリクロロベンゼンからはトリメシン酸76%,イソフタル酸20%など).2. m-クロロ安息香酸を反応基質とし,イソフタル酸の生成速度に及ぼす反応因子,例えば一酸化炭素圧,原料濃度,コバルト塩濃度,反応温度などの影響を調べた結果,圧力に関しては01.5気圧までは速度は増加するがそれ以上では減少した.また反応の見かけの活性化エネルギーは7kcal/molを得た.3.コバルト塩を前駆体とした時の触媒活性種は, UV吸収法,一酸化炭素下での溶解コバルト量測定,さらにはコバルト溶液からの分解による一酸化炭素放出量の測定などから1価に還元されたコバルトのカルボニル錯体であろうと推定した.またこの活性コバルト錯体と原料ハライドの電荷移動型錯体のものと思われるUV吸収を350nm付近に見いだした.4.上記の結果より,本反応の反応機構は,まず2価のコバルト塩がアルカリ水溶液中一酸化炭素下で1価のコバルトカルボニル錯体になり,これがハライドと電荷移動型錯体を形成し,光吸収により1電子移動が起こりアリルコバルト錯体が生成し,これから通常のカルボニル化と同様の過程でカルボン酸を生成するものと推定した.
教師の自己効力感形成の過程分析のための教育臨床学的研究

本研究は,第1部では,教師の自己効力感の特色を半構成的な自由記述式の質問紙調査,効力感に関する評定項目による調査とともに,一部の対象者には面接調査をも実施した。また,新たな教師自己効力感尺度に基づく調査結果も得た。回答記述内容の自己効力感の評定値,あるいは尺度への評定値に基づいて,それぞれ教師の自己効力感の類型を導き,それら類型の教師像の特徴を事例に即して分析を行った。その結果,自己効力感の水準の違い,特に家庭との連携が重要な要因であることが示されたが,全体的にはそれぞれが独自な実践を工夫し,あるいは研究会などで学んだことを生かしながら実践活動に取り組み,その中で自己効力感を高めつつあることが示された。なお,同じ効力感の水準にあっても,その実践的内実には経験年数による差異が大きいこと,また,一部の教師は校長のリーダーシップのあり方が自己効力感と深く関連していることなどが示された。類型を決定する基準の検討は,今後の課題として残された。第2部では,中堅教員を対象に,自己効力感尺度及びその形成要因尺度による調査を行った。形成要因については「ひたすら努力を重ねた」ことや「部活動」での生徒との関わりを重視したことで,自己効力感については「児童・生徒の学業に関するいかなる問題にも対処できるような研修,訓練,経験等を積んでいる」こと等において,小学校や高校よりも中学校教師が高い評定値を示すことが明らかになった。これまでの研究は,いずれも探索的であり,相互の関連づけも不十分である。今後の分析でさらに検討を深めたい。また,面接調査そのものが教育臨床的な意味を持ちうるかどうかについての検討も保留された。学校における教師の子どもに対する働きかけが,子どもの効力感の発達の基盤をなすものであり,教師自身がどのような効力感をもって教育実践に当たっているか,どのように効力感を形成してきたかを分析することが必要である。そこで本研究では,半構成的な調査事項による質問紙を用いることで,その記述の自己効力感の高さを測定するとともに,その具体的な内容から,自己効力感の特性を明らかにし,併せて,経験年数などの条件との関連や,一般性セルフエフィカシ-尺度得点との対応関係を分析した。対象は,われわれが直接研究指導を行った愛知教育大学心理学教室の卒業生であり,卒業後6年以上の教職歴をもっている教員である。結果の第1として,小学校のみ,中学校のみ,小・中両方の経験者の3群の中で,小学校のみ経験者の効力感がもっとも高く,中学校のみの教員がもっとも低かった。一般性セルフエフィカシ-は,3群間で差異はなかった。第2に,経験年数の3群(611年,1217年,1822年)では,経験年数の少ない群が最も効力感は低かった。とくに「わかりやすく授業を展開していく」「子どもの思考や感情を触発し発展させる」「子どもの悩みや困難について,その解決のために支援する」の事項は経験年数1217年の群が,他の2群よりも高い効力感を示し,経験年数の増加がそのまま効力感の増大につながらないことが示された。第3に,教師にとって重要と思われる事項は,「つねに研修,研究に励む」「わかりやすく授業を展開」「子どもに積極的に関わっていく」などであり,これらの事項について,中堅の教師たちが必ずしも十分な自己効力感を持つにはいたっていない状況にあることも示された。今後さらに,個別面接を通して,自己効力感として示されてきた中の,教育実践のキーワードとなるべき諸概念について,その具体的な様相を明らかにしていきたい。

第1研究では,38名の現職教師を対象に,基本的に昨年度の面接調査研究を前提にしながら,新たな教師の自己効力感に関する尺度に基づいて,教師のキャリア発達段階の違いによる自己効力感の違いを明らかにし,教師の持つ一般的信念との関連を探ることとした。教師の自己効力感については「児童生徒の学業への影響で,教師の力はそれほど大きくない」及び「自分が本気で当たれば,非常に難しい児童生徒でも指導できる」について,経験年数の短い教師の方に,自己の影響力についての迷い,自己効力感の低さが見られた。4つの項目群についての単純合成得点を求め,教師個人についてクラスター分析を行い,特徴的な4群を得た。それら4群の比較では,経験年数の短い第2群が「子どもは放って置かれると,人を当てにしたり他人のせいにしたりする」,「成長のためには子ども自身が勉強や仲間関係の大切さを自覚することが基本だ」なと,子どもの自発性を重視するがやや突き放した見方をしているのが特徴的であった。最も経験年数の長い第4群では,「子どもの仲間関係は,たまたま同じ組になった子どもの性格によって決まってくる」としながらも「子どもはその時々で成長していくものであり,いまの働きかけが,子どもの成長にとって重要である」と,積極的な構えが示された。これらの群の特徴について,さらに面接調査の内容に基づいての分析を行った。第2研究では,小・中・高校の中堅教員(経験年数11年;それぞれ199,199,123名)について,自己効力感尺度及び自己効力感形成要因についての質問紙調査を行い,特に形成要因について校種間の比較を行ったところ,全校種について先輩,同僚,子どもに恵まれた,という内容が主であった。また特に,自分を児童・生徒の前にさらけ出せるようになったことは,教師の自己意識の変革を表すものとして重要であることが示された。本研究は,第1部では,教師の自己効力感の特色を半構成的な自由記述式の質問紙調査,効力感に関する評定項目による調査とともに,一部の対象者には面接調査をも実施した。また,新たな教師自己効力感尺度に基づく調査結果も得た。回答記述内容の自己効力感の評定値,あるいは尺度への評定値に基づいて,それぞれ教師の自己効力感の類型を導き,それら類型の教師像の特徴を事例に即して分析を行った。その結果,自己効力感の水準の違い,特に家庭との連携が重要な要因であることが示されたが,全体的にはそれぞれが独自な実践を工夫し,あるいは研究会などで学んだことを生かしながら実践活動に取り組み,その中で自己効力感を高めつつあることが示された。なお,同じ効力感の水準にあっても,その実践的内実には経験年数による差異が大きいこと,また,一部の教師は校長のリーダーシップのあり方が自己効力感と深く関連していることなどが示された。類型を決定する基準の検討は,今後の課題として残された。第2部では,中堅教員を対象に,自己効力感尺度及びその形成要因尺度による調査を行った。形成要因については「ひたすら努力を重ねた」ことや「部活動」での生徒との関わりを重視したことで,自己効力感については「児童・生徒の学業に関するいかなる問題にもも対処できるような研修,訓練,経験等を積んでいる」こと等において,小学校や高校よりも中学校教師が高い評定値を示すことが明らかになった。これまでの研究は,いずれも探索的であり,相互の関連づけも不十分である。今後の分析でさらに検討を深めたい。また,面接調査そのものが教育臨床的な意味を持ちうるかどうかについての検討も保留された。
見えない空間における五感変化および空間把握支援に関する研究

後天的視覚がい害により全盲となる原因のうち、最近では人口の高齢化とともに加齢黄斑変性等も注目されるなど、誰もが何時かは視覚に障害を持ち得る時代背景がある。このため本研究は暗闇など五感のなかから視覚を取り去った状態で、五感それぞれの感度がどのような変化をするのか、その他の感覚器官がどのように代替または優先して空間認識を図るのか、先天的視覚障がい者と晴眼者でどれだけ空間把握能力が違うのか、その実態把握と諸方策の仮説を探った。聴覚、触覚、味覚、嗅覚のそれぞれについて暗室での感覚の感度変化を測定実施した結果、触覚が最も暗闇のなかでの感覚信頼度の優先順位が高いことが判明し、特に「足元の触覚」が極端な差異を示すという興味深い結果が得られた。これにより空間把握を支援するツールのアイディアに関し様々な代替案を企画した。触覚と聴覚のコラボレーションによって、特に従来聴覚だけに依存した交差点横断の安全性を高める仮説ツールの開発を行い、たとえば最も優れたスエーデン製の聴覚信号機と複合させることで、横断歩道歩行の直進性が確保されるという信頼性に関し確信を持つにいたった。今後は、本年度の研究成果を生かし、実地での道路上における実験を通し、視覚を補完する触覚+聴覚の相互補完関係を活かした商品企画の検討を行っていく計画でそのための基本的なデザインコンセプトが見出せた。「障害者のほうが健常者よりも優れた感覚が存在し得る」ことをユニバーサルデザインの基本理念として暗闇空間把握支援ツールの開発を行う可能性が、今回の萌芽研究の成果として実証された。本研究成果を空間把握支援の技術仮説として構築を図り、晴眼者も視覚障害者も知らずと慣れ親しめるユニバーサルデザインにより、安全な火災・災害避難等に寄与する空間誘導技術の開発に貢献し、点字ブロックに変わる新たな誘導方式のデザインが可能であることを示唆するものである。本研究成果は関連する学会において発表したのみならず、視覚障害者の支援を行っている福岡市立心身障害福祉センターにおいても講演を行い、関係者からの賛同を得た。暗闇においては視覚障がい者も晴眼者も視覚以外の感覚器で空間の把握を行う必要があるという点では、同じ条件下にある。たとえば夜間の火災や地震等の災害時における避難行動がこうした状況に相当する。本研究が据える社会的意義としては、建築基準法の内装制限等の諸規定に対し、より決めの細かい視点を投げかけることであり、晴眼者にとっても視覚障がい者にとっても、災害時の暗闇における避難経路における行動がより安全となる方法を再検討するための基礎データとすることである。ひとつのターゲット仮説として、壁や天井と比べて火災時における内装制限がゆるい床材の効用を見直す契機にしたいというのが、本研究の主要な狙いである。床材の材質とレイアウトをどのようにデザインすれば聴覚、触覚などの3次元把握感覚器官が効果的に作用するかを分析した。人はくらやみの中では味覚、聴覚、嗅覚、触覚がより敏感に機能すると考えられる。視覚障がい者は晴眼者よりも視覚以外の分野で「感覚が優れている部分がある」と考えられ、見えない状態で視覚以外の感覚変化が、晴眼者と比べてどう異なるか、五感それぞれが暗闇でこのような効用を発揮し、どの感覚器官が最も頼りになるか、実験を行った。このため視覚障がい者のNPO団体と公立の心身障害者福祉センターとの実験協力体制の構築を行ない、「光覚」レベルの視覚障がい者からの実験参加を得た。実験方法としては、問診票の作成、誘導からデータの集計、視覚障がい者と晴眼者との比較まで一通りの流れを確立することができ、明らかに視覚障がい者のほうが優れた感覚があるという点を統計的に抽出することができたのは成果であった。本研究で基本とするユニバーサルデザインの理念は、単に健常者と障害者が共に利用する機会を創るという目的だけではなく、むしろ障がい者のほうが健常者よりも優れた能力面があるという点に注目し、これを商品開発の基本に据えるという考えである。本研究では、視覚障害者が経験的に音や風等から空間を把握している手法をヒントに、一般人にもわかりやすい暗闇誘導の具体的な方法を探る。来年度は同様の実験体制と手法で、空間把握の仮説検証に重点を置いた実験を追加し、全体の研究成果を取りまとめる計画である。

今後は、本年度の研究成果を生かし、実地での道路上における実験を通し、視覚を補完する触覚+聴覚の相互補完関係を活かした商品企画の検討を行っていく計画でそのための基本的なデザインコンセプトが見出せた。「障害者のほうが健常者よりも優れた感覚が存在し得る」ことをユニバーサルデザインの基本理念として暗闇空間把握支援ツールの開発を行う可能性が、今回の萌芽研究の成果として実証された。本研究成果を空間把握支援の技術仮説として構築を図り、晴眼者も視覚障害者も知らずと慣れ親しめるユニバーサルデザインにより、安全な火災・災害避難等に寄与する空間誘導技術の開発に貢献し、点字ブロックに変わる新たな誘導方式のデザインが可能であることを示唆するものである。本研究成果は関連する学会において発表したのみならず、視覚障害者の支援を行っている福岡市立心身障害福祉センターにおいても講演を行い、関係者からの賛同を得た。
多種武覚入力による運動パターン制御の中枢機構

ワモンゴキブリの多種感覚性の脳局在性、下降性および胸部介在ニューロンの応答特性、各ニューロンの相互作用を生理形態学的に調べ、また脳ニューロンの神経伝達候補物質を免疫組織化学的に検索した。多数の下降性介在ニューロンから記録をとり、少なくとも8種の特徴あるニューロンが同定できた。大部分のニューロンは尾葉等への風刺激によって興奮した。その半数のものでは片側性または両側性の単眼照射によって尾葉刺激による興奮が抑制された。また複眼照射によって興奮が抑制されたり、あるいは動く点光刺激によって興奮した。残りの半数のニューロンは尾葉や触角の刺激には応答するものの、単眼や複眼刺激にはわずかに応答するか、ほとんど応答しなかった。これまで報告されているいくつかの胸部介在ニューロンには単眼照射によってその活動が抑制されたものがあった。また下降性ニューロンと胸部ニューロンの同時記録によって、ある下降性ニューロンから直接シナップスを受ける胸部介在ニューロンが同定できた。smallmultimodalneuronと名付けた脳局在性ニューロンはGABA作動性であることが薬理学的に示唆されていたが、今回のGABA抗体を用いた免疫組織化学においても示唆された。これまで得られた中枢神経系各部の多種感覚性ニューロンの応答特性から、いろいろな感覚器からの情報の中枢での統合様式の特徴を推察ことができる。その第1点は尾葉や触角等の機械感覚器からの情報はほとんどのニューロンを活性化(興奮)させる方向に作用していること、第2点は単眼からの入力は逆に不活性化する方向に作用していることである。これらを合目的に考えると、尾葉からの風情報は、虫の緊張状態を高め、次の逃避行動に備えさせるか、逃避歩行運動を開始させ、そして単眼からの光情報は単眼から抑制がない方向(暗い方向)に定位させるか、あるいは歩行のコースをコントロールしているのではないかと考察された。本年度はワモンゴキブリの運動中枢に対する多種感覚入力の経路の概要を明らかにした。運動の歩行時には、複眼、触角、振動受容器、尾葉、自己受容器等が同時に刺激される。これらの感覚入力は私共が生理形態学的に同定した中大脳にある2対のニュ-ロンにプラス、マイナスと符号を変えながら収斂することが明らかになった。このニュ-ロンをSMーニュ-ロン(small multimodal ocellar neuronの略)と名付けた。SMーニュ-ロンは、前大脳に2対ある下降性ニュ-ロンを興奮させる。この下降性ニュ-ロンをDOーニュ-ロン(descending ocellar neuronの略)と名付けた。DOーニュ-ロンの軸索は食道下神経節を経て、腹髄を腹部迄下降する。ゴキブリの走行時には種々の感覚器が刺激されるため、DOーニュ-ロンは持続的にスパイクを発生している。感覚器のうち単眼だけは光刺激により瞬時にDOーニュ-ロンの放電を抑制した。これは薄暮下では、複眼に比べて絶対感度の良い単眼が光環境をモニタ-することにより、走行コ-スを制御するためと考えられた。次にDOーニュ-ロンがどのように信号を胸部、腹部神経系に送るかを調べた。下降性の軸索の形態を細胞内染色で調べた結果、軸索は食道下神経節、前胸、中胸、後胸の各神経節、更に腹部の神経節で側枝を出していることが分った。これはDOーニュ-ロンが微細な運動の調節ではなく全体の運動系活動を迅速に調節する機能を果していることを示唆する結果であった。

このことを確認するためDOーニュ-ロンに通電刺激をしスパイクを発生させ、胸部神経節からでるいくつかの神経にどのように出力するかを調べた。その結果、ほとんどの神経で放電頻度の変化が見られた。以上の結果は、DOーニュ-ロンに伝えられた多種感覚入力が運動系を調節する経路の一部を示したものであるが、次年度は運動ニュ-ロン回路そのものを解析したい。本年度は主にワモンゴキブリの運動中枢神経系の活動を制御する脳に細胞体をもち軸索を胸部神経節に送っている下降性ニュ-ロンの応答と形態の概要を明かにした。昆虫の歩行時、複眼、単眼、触角、尾葉からの入力が脳で統合されこれらの情報が下降性ニュ-ロンを通じて胸部の運動中枢に伝えられる。単眼の刺激に応答するニュ-ロンとしては、単眼の光量減少(陰影刺激)時にインパルスを一過的に又は持続的に発火する細胞が数種見られ、神経の細胞体と同側の単眼刺激に応ずる細胞、反対側の刺激に応ずる細胞、両側の単眼刺激に応ずる細胞があった。これらのニュ-ロンは入力部位である樹状突起を単眼神経内、posterior slope、後大脳に広げ、軸索は胸部神経節および腹部神経節に分枝を伸ばしていた。後大脳には触角中枢があり、触角の機械刺激に応ずる細胞もあった。これらのニュ-ロンは腹部の巨大介在ニュ-ロンを通じて尾葉の風刺激に持続的に応答し、単眼と尾葉刺激を重ねると応答が加算されるので、形態と考え合わせるとゴキブリの運動開始決定あるいは運動準備姿勢制御に重要な役割を果たしていると考えられた。以上のニュ-ロンは複眼刺激には顕著な応答を示さないが、尾葉、単眼刺激に加え複眼刺激に応ずる細胞がいくつか見いだされた。これらの細胞には上述の細胞とは逆に光量増加時にインパルス頻度を増加させる細胞があった。このことは光感度の低い複眼がアクティブになるような比較的明るい環境下と感度と高い単眼のみがアクティブになるような薄暗い薄暮下では各感覚器官からの入力の統合様式等が異なり、それが行動パタ-ンや行動開始の閾値等の違いとなり、これらのニュ-ロンがその制御機構に関与していることが示唆された。以上の下降性ニュ-ロンの同定と平行して胸部介在ニュ-ロンの同定も行っているが、まとめた結果は次年度報告したい。本年度は下降性介在ニューロンと胸部介在ニューロンの応答特性、各ニューロンの相互作用を生理学的に調べ、また脳ニューロンの神経伝達候補物質を免疫組織化学的に検索した。多数の下降性介在ニューロンから記録をとり、少なくとも8種の特徴のあるニューロンが同定できた。大部分のニューロンは尾葉等への風刺激によって興奮した。その半数のものでは片側性または両側性の単眼照射によって尾葉刺激による興奮が抑制された。また複眼照射によって興奮が抑制されたり、あるいは動く点光刺激によって興奮した。残りの半数のニューロンは尾葉や触角の刺激には応答するものの、単眼や複眼刺激にはわずかに応答するか、ほとんど応答しなかった。これまで報告されているいくつかの胸部介在ニューロンには単眼照射のによってその活動が抑制されたものがあった。
電子カルテを目指した歯科口腔疾患総合情報システムの研究開発

さまざまな医療情報の電子化や標準化と、それを利用する環境(プラットホーム)としての電子カルテ導入が進み、レセプト電算処理など制度上の変革も進むなか、歯科医療の分野ではその進行が遅れている.こうした現状を解決するため、歯科領域における電子カルテのためのプラットホームを開発し、歯科固有の医療情報の電子化手法、その入力方法、そしてデータ交換につき研究し、歯科用電子カルテの実装を開発した.その概要は以下のとおりである.1)電子カルテのプラットホームとしては、保険診療録としての要件を満たすなどの条件から、既存の歯科用レセコン(DEXP)を用いた.2)DEXPにリッチテキスト機能および画像管理機能を付加することにより、実用に耐える歯科用電子カルテとすることができた.3)DEXPを総合病院情報システムと接続することにより、病名処置オーダシステムとして利用することができた.4)電子カルテの3要件(真正性、見読性、保存性)のうち、もっとも実現が困難である真正性の確保について、簡便で実用的な方法としてバックアップデータの電子署名による方法を考案した.5)歯科用レセコンをプラットホームとした電子カルテは歯科用電子カルテの現実的な実装開発手段のひとつであることを明らかとした.6)標準マスタについては、現在ICD-DAに対応した標準歯科病名の策定作業が進行中であるが、研究期間中には完成版のリリースがなされなかったため、その準備はできたものの実装は不可能であった.7)異なるシステムとのデータ交換については、その下位フォーマットとして、XMLによる交換を考案したが、その実装については用語や上位データ交換規約の標準化が必要である.さまざまな医療情報の電子化や標準化と、それを利用する環境(プラットホーム)としての電子カルテ導入が進み、レセプト電算処理など制度上の変革も進むなか、歯科医療の分野ではその進行が遅れている.こうした現状を解決するため、歯科領域における電子カルテのためのプラットホームを開発し、歯科固有の医療情報の電子化手法、その入力方法、そしてデータ交換につき研究し、歯科用電子カルテの実装を開発した.その概要は以下のとおりである.1)電子カルテのプラットホームとしては、保険診療録としての要件を満たすなどの条件から、既存の歯科用レセコン(DEXP)を用いた.2)DEXPにリッチテキスト機能および画像管理機能を付加することにより、実用に耐える歯科用電子カルテとすることができた.3)DEXPを総合病院情報システムと接続することにより、病名処置オーダシステムとして利用することができた.4)電子カルテの3要件(真正性、見読性、保存性)のうち、もっとも実現が困難である真正性の確保について、簡便で実用的な方法としてバックアップデータの電子署名による方法を考案した.5)歯科用レセコンをプラットホームとした電子カルテは歯科用電子カルテの現実的な実装開発手段のひとつであることを明らかとした.6)標準マスタについては、現在ICD-DAに対応した標準歯科病名の策定作業が進行中であるが、研究期間中には完成版のリリースがなされなかったため、その準備はできたものの実装は不可能であった.7)異なるシステムとのデータ交換については、その下位フォーマットとして、XMLによる交換を考案したが、その実装については用語や上位データ交換規約の標準化が必要である.質の高い医療を能率的に提供するためには様々な医療情報の電子化・標準化と、それら情報を集約する環境としての電子カルテの開発が必須かつ急務である.しかし、歯科領域では一般医科とは異なる歯科独自の情報が数多く存在するにもかかわらず、その標準化や電子化はレセプトコンピュータ以外にはほとんど手がつけられていないのが現状である.電子カルテに関しても歯科と医科の診療形態には相違点も多く、歯科領域の電子カルテは歯科領域で固有に開発しなければならない部分が多い.本研究では、歯科口腔領域における画像を含む総合医療情報データベースを開発し、歯科固有の医療情報の電子化手法、その入力方法、そしてデータ交換の方法としてXMLを用いた場合の問題点やその解決法を研究する.更にこのデータベースを拡張して電子カルテシステムの実装を開発し、歯科領域での電子カルテを実用化するにあたって解決すべき問題点を明らかとし、その解決をはかることを目的とする.本年度の研究予定は電子カルテのための全文検索型テキストデータベースと画像データベースの設計と構築であったが、前者については現在厚労省と経済産業省の共管組織である医療情報システム開発センターにおいてICD-10あるいはICD-DAに準拠した標準歯科病名集をはじめとして電子カルテのための各種標準用語マスターの策定中であることをふまえ、歯式の実装などのデータ形式が明らかとなるまでその設計を待つこととした.後者については、口腔内写真、レ線や各種の図示用テンプレートなどを簡便に閲覧でき、かつ経時的な変化を追うことを可能とする画像データベースを開発中である.なお、基本となる電子カルテシステムとしては、既存の歯科レセプトコンピュータを用いた開発を行なっている.質の高い医療を能率的に提供するためには様々な医療情報の電子化・標準化と、それら情報を集約する環境としての電子カルテの開発が必須かつ急務である.しかし、歯科領域では一般医科とは異なる歯科独自の情報が数多く存在するにもかかわらず、その標準化や電子化はレセプトコンピュータ以外にはほとんど手がつけられていないのが現状である.電子カルテに関しても歯科と医科の診療形態には相違点も多く、歯科領域の電子カルテは歯科領域で固有に開発しなければならない部分が多い.本研究では、歯科口腔領域における画像を含む総合医療情報データベースを開発し、歯科固有の医療情報の電子化手法、その入力方法、そしてデータ交換の方法としてXMLを用いた場合の問題点やその解決法を研究する.

更にこのデータベースを拡張して電子カルテシステムの実装を開発し、歯科領域での電子カルテを実用化するにあたって解決すべき問題点を明らかとし、その解決をはかることを目的とする.14年度には既存の歯科用レセコンをベースとし、その2号用紙から詳細な所見を記述するためのインターフェイスを開発したが、15年度はテキスト入力、テンプレート画像入力やレ線等の画像入力を簡便に行うことができるように拡張を行った.病名等の各種マスタについては医療情報システム開発センター(MEDIS)におけるICD-10準拠標準歯科病名マスタが未リリースであるが、リリース後には直ちに実装できるよう準備を進めている.システムは新潟大学の病院情報システムに接続し、臨床の現場でシステムの検証を行っているところである.質の高い医療を能率的に提供するためには様々な医療情報の電子化・標準化と、それら情報を集約する環境としての電子カルテの開発が必須かつ急務である.しかし、歯科領域では一般医科とは異なる歯科独自の情報が数多く存在するにもかかわらず、その標準化や電子化はレセプトコンピュータ以外にはほとんど手がつけられていないのが現状である.電子カルテに関しても歯科と医科の診療形態には相違点も多く、歯科領域の電子カルテは歯科領域で固有に開発しなければならない部分が多い.本研究では、歯科口腔領域における画像を含む総合医療情報データベースを開発し、歯科固有の医療情報の電子化手法、その入力方法、そしてデータ交換の方法としてXMLを用いた場合の問題点やその解決法を研究する.更にこのデータベースを拡張して電子カルテシステムの実装を開発し、歯科領域での電子カルテを実用化するにあたって解決すべき問題点を明らかとし、その解決をはかることを目的とする.14年度には既存の歯科用レセコンをベースとし、その2号用紙から詳細な所見を記述するためのインターフェイスを開発したが、15年度はテキスト入力、テンプレート画像入力やレ線等の画像入力を簡便に行うことができるように拡張を行った.16年度は新潟大学の病院情報システムに接続し、臨床の現場でシステムの検証を行い、また電子カルテ3要件(真正性、見読性、保存性)を満たす実用的な方法につき検討した.また、他の電子カルテシステムとXMLベースでの情報交換を行う方法につき検討を加えた.
AEモニタリングを用いた木質住宅のシロアリ食害の早期発見システムの開発

本年度(最終年度)は、シロアリ食害によって発生するAE波を検出する装置について、住宅用現場用の小型のデータ処理・転送装置と、そのデータをインターネットを介して収集・監視するシステムを試作し、その性能を検討した。装置の構成は、現場に設置する装置として、住宅部材に取り付けるAEセンサ、センサからの信号を増幅・ろ波・検波および計数する検出器、件数結果をCPUに引き渡すためのインターフェィス(イベントアダプタ)および現場用CPUである。現場用CPUは電話回線やLANを介してサーバコンピュータに対して、現場でのAE計測結果を送信する。計測結果は、現場と離れたクライアント(研究者あるいはシロアリ防除会社など)側のコンピュータや携帯電話から、サーバにアクセスすることによって閲覧・解析が可能になる。当面の開発・実験用ツールとして、現場で同時に4ヶ所のAEデータを計測・集修・転送可能な試作システムを開発した。開発装置の基本性能を確認した。実際の木質住宅や文化財においてシロアリ食害のAEによる検出の実地試験を行った(7件)。その結果、小型AE検出装置で、シロアリ食害を非破壊的に検出できることが明らかとなった。また建物の周囲に人工的な小型餌場(ベイトステーション)を設置し、建物へのシロアリ侵入を防除する手法について、AE計測を用いて米とステーション内へのシロアリの侵入を監視できることを明らかにした。上述の装置(ハードウェア)に加えて、本年度はこれらを制御する基本ソフトウェアをも開発した。さらに粒子層などからなるシロアリの物理バリア層へのシロアリの食害もAEモニタリングによって検出できることがわかった。さらに温度や湿度の変化によるシロアリ食害の変化をAEモニタリングによって評価できることを明らかにした。以上の結果を総括し、関連学会などで発表するとともに、成果を報告書として取りまとめた。木質住宅において小型のAE検出装置を用いて、シロアリ食害の検出実験および食害状況の調査を行った。現場でのセンサの取りつけ方法、ウェーブガイドの形状や装着方法やデータの収集方法を検討した。住宅の構造、工法や材料との関連で、現状でのAE計測の食害検出性能と問題点を抽出した。住宅組込み型で、連続計測用のAEセンサとして、圧電性ポリマーであるポリフッ化ビニリデン、PVDFを用いたセンサを設計試作し、これによるシロアリ食害によるAE検出の可能性を明らかにした。またPVDFフィルムセンサの住宅部材への取りつけ方法や、現場でのAEデータ収集用小型インターフェイスの設計試作も行った。さらに現場で収集したAEデータを収集および転送する通信手段について、その基本設計を行い、試作に着手した。さらに現場用のPVDFセンサの量産技術についても検討し、プレハブ住宅等工場生産型の住宅におけるセンサシステムの組込み方法についても検討した。実際の住宅へのAEセンサシステムの適用に際しては、センサシステムの個数と配置、施工技術、維持管理方法やコストが問題となるが、これらについては共同研究者にもなっている住宅・建材メーカーの技術者と意見を交換し、本システムの実用化に向けての手順を検討した。また使用後のセンサの廃棄やリサイクルの方法も考慮し、住宅解体時にフッ素を含むセンサが容易に分別解体および回収できるようなセンサの設計や施工技術を検討した。以上の成果を踏まえて、試作センサシステムをモデル住宅や実際の住宅に適用し、その性能を検討する実験の準備に着手した。本年度は、シロアリ食害によって発生するAE波を検出する装置について、住宅用現場用の小型のデータ処理・転送装置と、そのデータをインターネットを介して収集・監視するシステムを試作した。装置の構成は、現場に設置する装置として、住宅部材にとりつけるAEセンサ、センサからの信号を増幅・ろ波・検波および計数する検出器(これは前年度以前の研究で開発済み)、計数結果をCPUに引き渡すためのインターフェィス(イベントアダプタ)および現場用CPUである。

計測結果は、現場と離れたクライアント(研究者あるいはシロアリ防除会社など)側のコンピュータや携帯電話から、サーバにアクセスすることによって閲覧・解析が可能になる。本年度は、当面の開発・実験用ツールとして、現場で同時に4ヵ所のAEデータを計測・収集・転送可能な試作システムを開発した。将来的には、計測点数を増やすとともに現場でのCPUを汎用のコンピュータから、専業の現場向き仕様のものに順次転換する予定で、試作システムは今後の改良や拡張を考慮した設計となっている。上述の装置(ハードウェア)に加えて、本年度はこれらを制御する基本ソフトウェアをも開発した。AEセンサからのアナログ信号を、ディジタル変換し、AE事象計数データとした後、これらをファイルとして、転送する基本ソフトを開発した。具体的には、現場からのデータファイルは、FTPによるファイル転送ないしは、電子メールの形式でサーバに送信される。送信データの基本解析や表示プログラムは開発済みであるが、機能向上や改善は次年度の課題となっている。本年度は、実際の宅でのシロアリ食害調査および実験室における試作システムの基本性能の検討を行った。またPVDFを用いた現場用のAEセンサの開発や性能解析に着手した。本年度(最終年度)は、シロアリ食害によって発生するAE波を検出する装置について、住宅用現場用の小型のデータ処理・転送装置と、そのデータをインターネットを介して収集・監視するシステムを試作し、その性能を検討した。装置の構成は、現場に設置する装置として、住宅部材にとりつけるAEセンサ、センサからの信号を増幅・ろ波・検波および計数する検出器、検数結果をCPUに引き渡すためのインターフェイス(イベントアダプタ)および現場用CPUである。現場用CPUは電話回線やLANを介してサーバコンピュータに対して、現場でのAE計測結果を送信する。当面の開発・実験用ツールとして、現場で同時に4ヵ所のAEデータを計測・収集・転送可能な試作システムを開発した。開発装置の基本性能を確認した。実際の木質住宅や文化財においてシロアリ食害のAEによる検出の実地試験を行った(7件)。その結果、小型AE検出装置で、シロアリ食害を非破壊的に検出できることが明らかとなった。また建物の周囲に人工的な小型餌場(ベイトステーション)を設置し、建物へのシロアリ侵入を防除する手法について、AE計測を用いてベイトステーション内へのシロアリの侵入を監視できることを明らかにした。
ジェンダーからみた中国の「家」と「女」

この研究は、中国の古今の文献(詩文・小説・戯曲・教訓書など)をジェンダーの視点から読み直し、「家」と「女」の関係を考察することを目的とするものである。我々は、平成13年度14年度(2001年4月2003年3月)にかけて、これをテーマとする研究会を計20回開催し、のべ282人、平均して毎回1415名の参加者を得た。そのうち4回は特別講師による講演会であり、日本女性史、日本家族史、中国家族法、中国近代女性史など関連する分野から専門家を招き、広く一般に公開した。また、研究分担者にのみによる打ち合わせや、論文集の編集会議を計10回開催した。平成14年7月13日には、奈良女子大学アジアジェンダー文化学研究センター設立準備室との共催で、奈良女子大学にて国際シンポジウム「ジェンダーからみた中国の家と女」を開催した。パネリストとして、研究会の野村鮎子・西川真子ほか、この分野の第一人者である鮑家麟(アリゾナ大学)、臧健(北京大学)を招聘し、参加者は全体で265名、遠隔地からの参加者も多く、意欲的な試みであるとして大いに好評を博した。プログラムと発言稿は、すべて『報告集』に収めている。また、シンポジウム前日には、キャンパスプラザで「鮑家麟・臧健先生を囲む懇話会」を開催し、アメリカ・台湾・中国における中国女性史研究の現状について、活発な討論がなされた。このほか、研究会では、論文集『ジェンダーからみた中国の家と女』を編集し、科学研究費出版助成金により、平成15年度中に出版の予定である。研究会員16名の研究論文を収めており、中国の古典文学や近現代文学をジェンダーの視点から読み解こうとしたもので、必ずや学会の注目を浴びるであろう。本研究は、中国の古今の文献資料をジェンターの視点から読み直し、「家」と「女」の関わりを考察することを目的とするものである。研究会はまず2つの班に分れて研究を進めた。すなわち、伝統社会研究班は、主に中国古典籍の中に現れた「家」や「女」の有り様を分析し、近代社会研究班は、旧社会の「家」を脱した近代の女たちがどんな「家」を再構築しようとしたのかについて検討を加えた。2つの班を統轄軸する全体研究会は、平成13年度に合計9回、研究分担者のみの会合は5回開催した。全体研究会の主なテーマは伝統社会研究班と近代社会研究班の間の共通理解である。劉寧元主編『女性史類編』(北京師範大学出版社)が挙げる項目にそって、各班から1名ずつが報告、全体で討論を行った。これによって、中国女性史の研究あるいはジェンダーの視点からの研究が、既存の時代区分や従前からある文学や歴史といった学問ジャンルを超えた力を有していることを確認し合った。また、隣接する分野である日本女性史・日本家族史・中国経済史の分野から外部講師を招き、「近代日本における教育と家族」、「日本中世の<家>の成立と妻の位置」、「南宋の裁判にみる家の経営と女性」についてレクチャーを受けた。その結果、中国の「家」や「女性」についての研究は、「家族史」や「婚姻」とも大きく関わること、また、アジア全体を視野に入れる必要のあることがわかった。なお、研究代表者の野村は、8月に中国四川省で行われた蘇軾没後900周年記念学会に参加し、「蘇軾<保母揚氏墓誌銘>の謎」を報告した。士大夫階層の家の中の女性について光をあてた研究であり、従来、ジェンダーとは無縁と思われていた古典文学の分野に一石を投じ、学会で注目された。

平成14年度も前年度に引き続き、毎月1回2回のペースで研究会を開催し、中国の古今の文献(詩文・小説・戯曲・教訓書など)をジェンダーあるいはフェミニズムの視点から読み直し、「家」と「女」の関わりを考察した。7月13日には、奈良女子大学アジアジェンダー文化学研究センター設立準備室との共催で、奈良女子大学にて国際シンポジウム「ジェンダーからみた中国の家と女」を開催した。パネリストとして、この分野の第一人者である鮑家麟(アリゾナ大学)、臧健(北京大学)を招聘し、本研究会からは、野村鮎子・西川真子がそれぞれ発表を行った。また、シンポジウムの役割分担として、筧久美子が挨拶を、林香奈が司会を、中山文・成田靜香がコメンテーターを務めた。参加者は全体で265名。遠隔地からの参加者も多く、大いに好評を博した。シンポジウムのプログラムとパネリスト4名の発言稿は、すべて『報告集』に収めている。また、シンポジウム前日の7月12日には、キャンパスプラザで「鮑家麟・臧健先生を囲む懇話会」を開催し、アメリカ・台湾・中国における中国女性史研究の現状について、活発な討論が行われた。10月13日には、東北大学で開催された日本中国学会にて、野村鮎子が「先妣行状の系譜-母を語る古文体の生成と発展」というテーマで発表を行った。このほか、研究会では、論文集『ジェンダーからみた中国の家と女』を編集し、現在、科学研究費出版助成金を申請中である。本書は、研究会員16名の研究論文を収めており、来年度中には出版の予定である。中国の古典文学や近現代文学をジェンダーの視点から読み解こうとした意欲作であり、学会の注目を浴びることは間違いない。