hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
朝鮮分断の構造形成に関する研究(1950～1960年)

本研究の結果、朝鮮半島では朝鮮戦争を通じて安保が最優先課題となる中、韓国で反共主義イデオロギーによる政敵の駆逐、北朝鮮では「米帝国主義のスパイ」、「反革命分子」等の罪名を被せた政敵の粛清と為政者に対する個人崇拝により、それぞれ国内統治を行うようになる経緯が判明した。南北朝鮮は、それぞれ為政者の執政のため軍事分界線の向こうにいる敵対勢力と各国内の政敵を同一視することにより、分断と対立を統治構造に組み込む相似形の分断構造を形成したことが、今回の研究で跡付けられたのである。本年度は、交付申請書の「研究の目的」および「研究実施計画」に記した米国立記録保管所(National ArchivesII)における資料の調査ならびに収集を通じて、これまで日の目を見ることのなかった貴重な米防諜隊(CIC)ならびに米国務省関連の記録を入手できた。この記録は、南北朝鮮に潜入した米陸軍防諜隊(Counter Intelligence Corps)の情報収集活動を基に、韓国内の動きはもちろんながら朝鮮戦争と前後する北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)の内部情報を克明に伝えており、第一級の史料価値があると評価できる。特に、北朝鮮における金日成の権力掌握過程について従来の通説を覆す重要な発見を得ることができた。すなわち、記録によれば金日成は、研究代表者が拙著『6月の雷撃:朝鮮戦争と金日成体制の形成』社会評論社、2007年、で指摘した朝鮮戦争直後の8月ではなく戦争停戦後に開催された1953年8月の第6次党中央委員会で初めて党中央委員長に就任していた。この時の記録は、その情報を伝達した北朝鮮内部の通報者(スパイ)までも明示しており、その信憑性が極めて高いと信じられる。その時点までは、金〓奉が党首だった。この発見は、従来の朝鮮労働党の権力構造に対する認識を完全に塗り替え、金日成が朝鮮戦争と前後する時期に実権を掌握できていなかっただけでなく、むしろ開戦や党内粛清など一連の政治行動を実権の掌握という観点から行ったことを強く裏付ける意義があると言えよう。今後はロシア資料の調査で更に確証を求めることができれば、北朝鮮での分断構造の形成過程を史実に沿って確定して再構成する道が開かれることになり、平成21年度に予定しているモスクワの記録保管所(Arhief)における資料の調査と収集へつながっていく。平成21年度はモスクワを中心としたロシア資料を調査、収集する計画であったが、実際にいくつかのロシア資料館(Arhief)に申請書を提出したところ、そのうちの一つで最も重要と思われるロシア社会文化史資料館が内部工事のため調査に出かける9月にも休館中である事実が判明した。このため税金たる科研費の有効活用という観点から、21年度は予定を変更して米国立記録保管所(NAII)で調査未詳として残っていた米中央情報部(CIA)資料を調査、収集した。ロシア訪問は、次年度の課題としたい。また、中国の太原に住む北朝鮮の元文化宣伝副相(副大臣)の金剛氏と5年ぶりに接触し、彼からの聞き取り調査と所蔵資料の購入に道筋を付けただけでなく、元韓国政府統一部長官である李鍾?博士から北朝鮮の元職業総同盟委員長である徐輝の証言テープを再録したものをUSBの形で譲り受けた。この証言テープの掘り起こしから編集、刊行は朝鮮族の大学院生と協力して進めるものの、次年度の仕事として持ち越したい。さらに、北京大学副教授の金東吉氏と交流関係に入り、彼が中国共産党档案館(資料館)から探し出してきた極めて貴重な資料を譲り受けた。同時に、上述の金剛氏の資料に関しては、北京大学と協力して購入を進める体制となった。日韓併合100周年に当たる次年度、金東吉氏には東アジア学会20周年記念大会にも参加してもらう予定である。平成21年度の資料調査は、前年度から続いて次年度へ向かう過渡的な時期に当たり、研究発表という形で成果を出すまでには至っていないものの、第2作目の著書に集大成される重要な発見、特に米国資料による北朝鮮内部の権力構造の再確認や最高指導部における北朝鮮と中口との関係認識において、大きな前進を果たしたと評価できる。平成22年度は当該研究の最終年度に当たる年として、研究の目的に従って朝鮮分断の構造形成を示す資料を米・中・韓で発掘する同時に、その仮説を裏付けるため韓国の現代峨山や北朝鮮の朝日友好親善協会などで関係者と面談して意見交換を行った。その結果、ひとつは北京大学韓半島研究中心(朝鮮半島研究センター)において同大学歴史学系副教授の金東吉氏が北朝鮮と中・ロ・東欧諸国との間で冷戦時期に交換した膨大な外交文書を所蔵している事実を突き止めた。もう一つは、北朝鮮をめぐる国連の動きを夏季休暇期間中に現地NYCのUN本部で調査、朝鮮停戦後に開催された1954年の「ジュネーブ政治会議」以降、国連が朝鮮分断構造から来る機能的な弊害ゆえに「朝鮮問題」解決に何らの役割も果たせなかった事実が判明した。

これらの成果は、現在執筆中で2011年度中に刊行される第2冊目の著書『朴憲永と朝鮮現代政治:「対立の相互依存」構造の形成過程に関する研究』で詳細に論じられる。これと併行して、2011年度から3年間の科研費課題「海外所蔵北朝鮮関連資料の収集・翻訳・刊行調査研究19481991」に取り組み、『北朝鮮政治・外交資料集』第1巻「中国編」の刊行に見通しを付けた。このような著書と資料集の出版へ導いた研究成果は、これまで日本の研究者が誰もなし得なかった部分であり、その成果発表へ至る道を切り開いた点で極めて意義深いと言わなければならない。
フッ化物ガラスにドープした遷移金属イオンの原子価制御

本研究では,系統的にマトリクス組成を変化させたフッ化物ガラスに遷移金属イオンをドープし,その原子価の組成依存性に及ぼすガラスマトリクス効果について,解明し,遷移金属イオンドープフッ化物ガラスによる新規フォトニクスデバイス開発のための組成設計指針を提案した.本研究では,系統的にマトリクス組成を変化させたフッ化物ガラスに遷移金属イオンをドープし,その原子価の組成依存性に及ぼすガラスマトリクス効果について,解明し,遷移金属イオンドープフッ化物ガラスによる新規フォトニクスデバイス開発のための組成設計指針を提案した.Crイオンは波長可変固体レーザの光アクティブイオンとして重要である.特に,Cr^<4+>のチューニングレンジはシリカファイバの光通信可能帯の全域をカバーするため,新規広帯域一括増幅器の光アクティブイオンとして開発が切望されている.そこで,フッ化物ガラスにおけるredoxの形態に関する基礎的研究のために,光機能性の高いCrイオンを選択し,そのredoxの組成依存性の解明を目的とした.マトリクスにはガラス形成能が高いBaF_2-CaF_2-AlF_3の基本系を選択した.基本系に第4成分の種類と含有量を変化させたマトリクスに0.1mo1%のCrF_3をドープしたフッ化物ガラスを調製した.得られたCrイオンドープフッ化物ガラスの吸収スペクトルを現有の自記分光光度計で測定した.その結果,マトリクス組成に依存せず,Cr^<3+>のみの吸収スペクトルが観測された.フッ化物ガラスにドープした遷移金属イオンのredoxの形態を多角的に考察するために,光アクティブイオンとしてBiを選択し,検討を加えた.BiイオンはCr^<4+>と同様に新規広帯域一括増幅器の光アクティブイオンとして研究開発が行われているものの,赤外蛍光を示す化学種が明らかにされていない.そこで,まず,系統的に組成を変化させた酸化物ガラスにおけるBiのredoxの形態を調査した.その結果,塩基度パラメータB値が0.4以下のマトリクスにおいてのみBiから赤外蛍光を示すことを見出した,今後は,フッ化物ガラスにBiをドープした試料についても同様に評価を行い,Crイオンのredoxに与えたマトリクスの影響について,Biドープフッ化物ガラスの結果と比較して考察する.本研究では,系統的にマトリクス組成を変化させたフッ化物ガラスに遷移金属イオンをドープし,その原子価の組成依存性に及ぼすガラスマトリクス効果について,フッ化物ガラスの塩基度およびガラス構造によるsiteselectivityに着目し,解明することを目的とした.さらに,これまでの申請者独自の研究成果である酸化物ガラスにおける遷移金属イオンのredoxの形態とフッ化物ガラスでの研究結果を比較・総括し,redoxの形態に及ぼすガラスマトリクス効果を体系化するとともに,遷移金属イオンドープフッ化物ガラスによる新規フォトニクスデバイス開発のための組成設計指針の確立を目指す.今年度は前年度に引き続き,フッ化物系でもCr^<4+>が存在するガラス系の探索に加え,ドープしたBiが赤外蛍光を示すガラス系の探索も行った.AIF_3およびZrF_<4>を基本として,系統的に組成を変化させたフッ化物ガラスを調製した.試料の調製については,ルツボ溶融法を用いた.調製したガラス試料の吸収および蛍光スペクトルを測定した.系統的に組成を変化させて調査を行ったものの,Cr^<4+>および赤外蛍光を示すBiの存在を本研究で実施したフッ化物ガラスでは確認できなかった.比較検討のため,Ce^<3+>をドープしたフッ化物ガラスについても調査を行い,Crイオン,Biイオン,Ceイオンそれぞれのredoxの形態とガラス組成の関係について整理を行った.以上の結果より,フッ化物ガラスにドープした遷移金属イオンのredoxの形態は酸化物ガラスでのメカニズムとは異なる因子によって決定されていると推察された.来年度は,これまでの研究成果に基づいて,フッ化物ガラスにドープした遷移金属イオンのredoxの形態を整理・分類し,酸化物,フッ化物を総括したredoxの形態に及ぼすガラスマトリクス効果の体系化を提案する.本研究では,系統的にマトリクス組成を変化させたフッ化物ガラスに遷移金属イオンをドープし,その原子価の組成依存性に及ぼすガラスマトリクス効果について,フッ化物ガラスの塩基度およびガラス構造によるsite selectivityに着目し,解明することを目的とした.さらに,筆者独自の研究成果である酸化物ガラスにおける遷移金属イオンのredoxの形態とフッ化物ガラスでの研究結果を比較・総括し, redoxの形態に及ぼすガラスマトリクス効果を体系化するとともに,遷移金属イオンドープフッ化物ガラスによる新規フォトニクスデバイス開発のための組成設計指針の確立を目指す.多元系フッ化物ガラスにおける遷移金属イオンのredoxの組成依存性を整理,解明するために,塩基度を反映した独自の組成パラメータの適用を試みた.また,フッ化物ガラスにおける遷移金属イオンのredox typeの新しい分類法について検討した.通常,ガラスにドープした遷移金属イオンのredoxは熱力学的因子で説明することができる.これに対し,フツリン酸塩系ガラスでは,リン酸特有のP=0二重結合サイトにドープした遷移金属イオンが3価の状態で固定化されることを見出した.このようなredoxを構造的redoxと定義した.フッ化物ガラスでは,本質的に気相とガラス融体の間でフッ素の出入りが行われない,酸化物ガラスと比較してガラス構造の多様性が少ない,などによって,ドープした遷移金属イオンの原子価は基本的にドーパント原料における原子価がそのままフッ化物ガラス中で保存される傾向にあった.以上の知見に基づいて,遷移金属イオンドープフッ化物ガラスによる新規フォトニクスデバイス開発のための組成設計指針について総括することができた.
大規模分子シミュレーションによる有機ナノチューブ・ナノベシクル形成機構の解明

両親媒性分子は、溶媒中においてミセルやベシクルなどの様々な自己会合構造を自発的に形成する。昨年度までは、非対称双頭型両親媒性分子の自己会合過程を散逸粒子動力学(DPD)シミュレーション及び分子動力学(MD)シミュレーションにより調べた。本年度は、対称双頭型両親媒性分子を用いたDPDシミュレーションを実行し、自己会合過程の解析を行った。対称双頭型両親媒性分子の分子モデルとして粗視化モデルを採用し、両側の親水基は1つの親水性粒子(A)からなり、真ん中の疎水基は3つの疎水性粒子(B)からなる屈曲性分子であるとした。また、溶媒粒子は1つの親水性粒子(S)でモデル化した。粒子間の非結合相互作用は、最大反発力の値a_ij (i, j = A, B or S)により記述されるが、本シミュレーションでは特に、A同士の最大反発力の値aAAに着目した。まず、対称双頭型両親媒性分子1000個と溶媒粒子40000個をランダムに配置し、a_AAの様々な値に対してDPDシミュレーションを1,000,000ステップ実行し、自己会合構造の形成過程を解析した。その結果、4種類の自己会合構造(内部構造を有する球状ミセル、チューブ、ベシクル、ひも状ミセル)が得られたが、親水基間の反発相互作用パラメータa_AAが大きくなるにつれて、凝集体の形態が球状ミセルからチューブへ、さらにベシクルへ、最終的にひも状ミセルへと変化することが明らかになった。また、自己会合体中における分子形状(棒状またはU字状)を解析した結果、ベシクルにおける棒状分子の割合は、他の自己会合構造(球状ミセル、チューブ、ひも状ミセル)に比べて多いことが分かった。これは、4種類の自己会合構造の中でベシクルの曲率が最も小さいためであると考えられる。水中において両親媒性分子は、疎水効果によりミセルやベシクルなどの様々な自己会合構造を形成し、その構造は温度や濃度、分子間相互作用によって容易に変化する。本研究では両端に親水部を、その間に疎水部を持つ双頭型両親媒性分子の粗視化モデルに対する大規模な散逸粒子動力学(DPD)シミュレーションを実行し、自己会合過程の解析を行った。双頭型両親媒性分子の分子モデルとして粗視化モデルを採用し、両側の親水基は1つの親水性粒子(A及びC)からなり、真ん中の疎水基は3つの疎水性粒子(B)からなる屈曲性分子であるとした。粒子間の非結合相互作用は、最大反発力の値a_ij (i, j = A, B, C or S)により記述されるが、本シミュレーションでは特に、(1)A同士の最大反発力の値a_AA、及び(2)C同士の最大反発力の値a_CCに着目した。まず、双頭型両親媒性分子1000個と溶媒粒子40000個をランダムに配置し、a_AA及びa_CCの様々な値に対してDPDシミュレーションを1000000ステップ実行した。そして、得られた平衡構造の解析を行い、a_CCを縦軸、a_AAを横軸とする相図を作成した。その結果、a_CC≒a_CSの場合、Δa(≡a_AAーa_CC)≦0のときは球状ベシクルが形成されるのに対して、Δa>0のときは細長いひも状ミセルが形成されることが分かった。これは、Δaが大きくなるにつれて、A同士の最大反発力がC同士の最大反発力よりも大きくなるため、双頭型両親媒性分子ー溶媒界面の曲率が大きくなるからであると考えられる。また、Δaが小さくなるとともに球状ベシクルの大きさが小さくなることも明らかになった。さらに、a_CCとa_CSの差が大きい場合、ひも状チューブも形成されることが確認された。当初予定していた通り、粒子間相互作用の様々な値に対して散逸粒子動力学シミュレーションを実行し、得られた平衡構造の解析も進んでいるため。両親媒性分子は、水中においてミセルやベシクルなどの様々な自己会合構造を自発的に形成する。本年度は、両親媒性分子の剛直性が自己会合構造に及ぼす影響を明らかにするため、半屈曲性双頭型両親媒性分子を用いた散逸粒子動力学(DPD)シミュレーションを実行し、自己会合過程の解析を行った。双頭型両親媒性分子の分子モデルとして粗視化モデルを採用し、両側の親水基は1つの親水性粒子(A及びC)からなり、真ん中の疎水基は3つの疎水性粒子(B)からなる半屈曲性分子であるとした。DPDシミュレーションにより得られた平衡構造の解析を行い、C同士の最大反発力の値a_CCを縦軸、A同士の最大反発力の値a_AAを横軸とする相図を作成した。その結果、屈曲性双頭型両親媒性分子の場合には現れなかった「チューブ」の形成を確認することができた。さらに、DPDシミュレーションにより得られた平衡構造の安定性を確かめるため、双頭型両親媒性分子の粗視化モデルに対する分子動力学(MD)シミュレーションを実行した。

MDシミュレーションで用いる双頭型両親媒性分子の粗視化モデルでは、親水性粒子(親水基A, C及び溶媒粒子S)と疎水性粒子Bの間、及び、2種類の親水基AとCの間の相互作用は斥力のみのtruncated-shiftedレナード-ジョーンズ(LJ)ポテンシャル、それ以外の粒子間相互作用はLJポテンシャルで表す。まず、DPDシミュレーションにより得られたベシクルを初期配置として用い、A同士の相互作用パラメータε_AA、及びC同士の相互作用パラメータε_CCの様々な値に対してMDシミュレーションを実行した。その結果、相互作用パラメータε_AAの値に応じて、穴あきベシクルや球状ミセルへの形状変化を観察することができた。当初予定していた通り、半屈曲性双頭型両親媒性分子を用いた散逸粒子動力学(DPD)シミュレーションを実行し、得られた平衡構造の解析も進んでいる。また、DPDシミュレーションにより得られた平衡構造を初期配置として分子動力学(MD)シミュレーションを実行し、DPDシミュレーションにより得られた平衡構造の安定性解析も進んでいるため。両親媒性分子は、水中においてミセルやベシクルなどの様々な自己会合構造を自発的に形成する。昨年度は、両親媒性分子の剛直性が自己会合構造に及ぼす影響を明らかにするため、半屈曲性双頭型両親媒性分子を用いた散逸粒子動力学(DPD)シミュレーションを実行し、自己会合過程の解析を行った。双頭型両親媒性分子の分子モデルとして粗視化モデルを採用し、両側の親水基は1つの親水性粒子(A及びC)からなり、真ん中の疎水基は3つの疎水性粒子(B)からなる半屈曲性分子であるとした。また、溶媒粒子は1つの親水性粒子(S)でモデル化した。DPDシミュレーションにより得られた自己会合構造を解析した結果、屈曲性双頭型両親媒性分子の場合には現れなかった「チューブ」の形成を確認することができた。さらに、DPDシミュレーションにより得られた平衡構造の安定性を確かめるため、双頭型両親媒性分子の粗視化モデルに対する分子動力学(MD)シミュレーションを実行した。本年度は、DPDシミュレーションにより得られたチューブの安定性を解析した。まず、DPDシミュレーションにより得られたチューブを初期配置として用い、AS間の相互作用パラメータε_ASの様々な値に対してMDシミュレーションを実行した。その結果、相互作用パラメータε_ASの値が小さい場合は板状ミセルへ、大きい場合は球状ミセルへ形状変化することが分かった。また、中間の値に対してはチューブ形状を保つことが明らかになった。両親媒性分子は、溶媒中においてミセルやベシクルなどの様々な自己会合構造を自発的に形成する。昨年度までは、非対称双頭型両親媒性分子の自己会合過程を散逸粒子動力学(DPD)シミュレーション及び分子動力学(MD)シミュレーションにより調べた。本年度は、対称双頭型両親媒性分子を用いたDPDシミュレーションを実行し、自己会合過程の解析を行った。対称双頭型両親媒性分子の分子モデルとして粗視化モデルを採用し、両側の親水基は1つの親水性粒子(A)からなり、真ん中の疎水基は3つの疎水性粒子(B)からなる屈曲性分子であるとした。
東北アジアにおける伝統スポーツとアイデンティティの関係に関する研究

東北アジア地域のなかでも、特に中国における少数民族と台湾原住民(先住民)を対象として、伝統スポーツとアイデンティティの開係に関する研究をおこなった。中国では「少数民族伝統体育運動会」を事例として取り上げ、1999年に実施したフィールドワークに基づくデータ加え、新たに収集された情報・資料と知見から分析をおこなった。そして、学術論文「中国・少数民族伝統体育運動会にみるアイデンティティの諸相」としてまとめ、「体育学研究」へ投稿し、受理された。台湾原住民に関しては、プユマ(卑南族)で実修されている「土俵」をもつ相撲を事例として、フィールドワークによる聞き取り情報と日本統治時代の文献資料からその変容を明らかにするとともに、アイデンティティとの関わりの考察をおこなった。そして、日本体育学会国際誌「International Journal of Sport and Health Science」に投稿し、受理された。さらに、早稲田大学博士学位論文「臺灣原住民の相撲変容にみるアイデンティティ:知本プユマの言説からのアプローチ」として提出し、2006年1月に受理された。2004年度は「台湾」を重点調査地域として、なかでも知本プユマ(卑南族)を中心に次の参与観察及び資料収集をおこなった。なお、これらの成果の一端は、学術論文として「International Journal of Sport and Health Science」へ投稿中である。また、日本体育学会第55回大会にて「台湾原住民の民族スポーツ:プユマ(卑南族)を事例として」、日本スポーツ人類学会第6回大会にて「プユマ相撲の文化変容」の学会発表をおこなった。○参与観察7月、知本プユマの「粟祭」12月1月、知本プユマの「狩猟祭」、「除喪祭」○資料収集中央図書館台湾分館、台湾大学図書館にて資料収集をおこなった。「中華人民共和国」においては「全国少数民族伝統体育運動会」に関するデータの収集・整理をおこない、新たな考察を加えた成果の一端を学術論文として「体育学研究」に投稿中である。
NMRによる泌尿器悪性腫瘍の質的診断

泌尿器系腫瘍の新鮮摘出標本の一部(1g未満)を用いて、Bruker社製NMR分光計Minispec PC-20(24MHz,37°C)にて【T_1】(スピン-格子緩和時間)、【T_2】(スピン-スピン緩和時間)を測定した。腎細胞癌:症例は男子10名、女子4名であり、いずれもclear cell typeの病理組織像を示した。測定は摘出後4時間以内に行った。腫瘍部の【T_1】は566±129msec(平均±SD),【T_2】は97±27msecであり、非腫瘍部(正常腎組織)の【T_1】は580±163msec,【T_1】は96±23msecであった。腫瘍部と非腫瘍部との間には、【T_1】,【T_2】ともに有意差はみられなかった。個々にみると、【T_1】,【T_2】ともに腫瘍部で延長している症例が多かった。前立腺肥大症:4症例の摘出標本を用いた。【T_1】は796±37msec,【T_2】は93±3.5msecであり、変動幅はわずかで、また1例において、標本を室温保存、冷蔵庫保存とに分け、経時的変化を検討した。【T_1】,【T_2】ともに室温保存では24時間後にもほとんど変化しなかったが、冷蔵庫保存では【T_2】が24時間後に低下した。副腎腫瘍:対象とした疾患は腺腫2例(クッシング症候群,アルドステロン症),褐色細胞腫1例であった。クッシング症候群の【T_1】,【T_2】はそれぞれ、291msec,56msec,アルドステロン症では456msec,76msecであった。褐色細胞腫の【T_1】は1098msec,【T_2】は135msecを示した。結語:腎細胞癌においては腫瘍部と非腫瘍部との間に、有意差が認められないことから、緩和時間による質的診断は困難と思われた。核磁気共鳴画像(MRI)では両者を区別する際、常磁性体造影剤(Ga-DTPAなど)の助けが必要と考えられた。副腎および前立腺の腫瘍では緩和時間による質的診断は症例が少ないので、結論は出せなかった。
郊外戸建住宅地の住宅管理システムの開発研究

本研究では、郊外戸建住宅地における住宅管理システムの構築、活用、運用に関する知見を示した。1)構築については、地番をIDとしたデータベース構築の手法を示した。2)活用については、空家、空宅地の属性的特徴、空間的分布、経年変化の実態を把握できることを示した。3)運用については、土地・建物・世帯に関する情報更新の実態などについて把握した。また、分析結果の一部を対象自治体への提供資料として活かすことで社会的な有用性を実証できた。(1)住宅管理システムのデータベースの構築(1)平成20年度は、平成14年度に発表した予備構築の成果をふまえて、統合型公簿資料GISデータベースの本格的構築を実施する。(2)平成20年度から平成21年度にかけて、行政内における統合型公簿資料GISデータベース更新の仕組みづくりに取り組む。(3)平成21年度には、平成20年度に構築した統合型公簿資料GISデータベースの構造に対応する、Web技術を用いた外部からの逐次情報提供システムの開発を実施し、より広範囲の情報を扱う統合型住宅管理情報システムを構築する。(2)住宅管理システムおよびその運用システムの開発(1)平成22年度からは、統合型住宅管理情報システムを用いた行政ツールおよびその運用システムの開発に取り組む。まず、GISを用いた継住支援と住み替え支援システムの開発を行い、次いで、将来の空き地・空き家発生予測システムの開発を行う。(3)研究成果の検証とまとめ(1)平成23年度は、先に開発した住宅管理システムによる情報提供の運用実施とその効果および課題の検証を行い、研究の総括として成果をまとめる。本年度は、これまでの研究成果における予備構築をふまえた、行政保有の土地課税台帳、家屋課税台帳、住民基本台帳、地籍図を活用した住宅管理のための統合型公簿資料GISデータベースを再構築することを目的として、以下の課題に取り組んだ。1)データベース構築作業フローの改善と2008年データベースの構築適切な手続きを経て新たに提供を受けた2008年度の公簿資料をもとにGISデータベースの再構築を行なった。次いで、それを既往研究において構築された1997年時のデータベースと比較することで経年変化の分析を行なった。成果として、データベース構築作業フローの改善にっいては使用目的と更新頻度に応じたデータベース構成法を考案し、2008年データベースを構築した。また、経年的に蓄積されたデータベースによる分析から、所有者と世帯主の関係など住宅地の潜在的な情報とその変化が把握可能であることをデータベースの有用性の検証結果として示した。なお、作業フローについては、次年度に行う更新システム開発の成果を合わせて、さらに改善を加えることとなる。2)行政内における統合型住宅管理GISデータベース更新の課題検討市役所庁内で共有される住宅移動や住宅更新、土地更新などの逐次変化する住宅管理情報についての更新実態についてヒアリング調査を行った。成果として、庁内における土地課税台帳、家屋課税台帳、住民基本台帳、地籍図など地図情報の更新実態を把握することができた。この更新実態をふまえて、前記のデータベース構築作業フローの改善を行うことができた。また、以上の成果に加えて、福岡県宗像市との協議から、予備調査として研究対象住宅地の世帯を対象とした定住・転居意識調査(アンケート調査:624世帯対象、2008年10月11月)を行い、次年度以降の研究課題である住宅・宅地利用の将来予測に必要なデータを得ることができた。本年度は、住宅管理GISデータベースの更新システムの構築において対処すべき課題と実用的なシステム提案に関する知見を得ることを目的として、以下の課題に取り組んだ。1)行政内における統合型公簿資料GISデータベース更新の仕組みづくり本課題については、GISデータベースの更新に際して発生する経年変化によるデータ不整合の問題への対処方法と、経年変化分析用のデータによる住宅・宅地の将来予測手法の提案に取り組んだ。まず、分析に用いる1997年時点と2008年時点の2時点間のデータベースを比較し、地番表記を統一するための修正、地目や地積などの属性情報の類型化パターンおよび宅地用途の判別パターンの修正など、経年変化分析を行うために必要なデータ編集を行った。この手順を経ることでより精度の高い経年分析用のデータ構築が可能になる。次いで、宅地用途の経年変化の分析を行うことで空家化・空宅地化などの実態を把握するとともに、世帯の居住している住宅、空家、空宅地の間の経年変化をモデル化したフローに対応した住宅・宅地の属性的特徴にもとづく将来予測手法を提案した。なお、本研究の成果は、空家・空宅地発生の将来予測システムの構築に資する成果として活用可能である。2)外部からの逐次情報提供システムの開発本課題については、世帯の高齢化と家屋の老朽化の問題を抱える斜面住宅地において、住民主体の地域住民組織の活動で収集されたデータによるGISデータベースの作成と活用に関する調査研究を実施した。本研究では、地域住民組織により得られる実態情報の種類とそれをもとにしたGISデータベースの構成について整理するとともに、経年変化の分析による将来予測の可能性について検討している。

なお、本研究の成果は、行政が管理する情報だけでは得られない住宅・宅地ストックの実態情報を収集する仕組みづくりに資する成果として活用可能である。■住宅管理システムおよびその運用システムの構築1)データベースを用いた継住支援および住み替え支援システムの開発空家・空宅地の管理状態の実態調査、調査対象の自治体で実施されている空家・空宅地の管理への取り組みに関するヒアリング調査、および空家の活用や除却に関する事例の整理をおこなった。空家、空宅地の実態調査の結果として、管理状態の悪い住宅・宅地の分布について、住宅地の外縁部での発生および、他の空家・空宅地に隣接しているパターンの存在を確認できた。継住および住み替えの支援については、空家の活用による支援に注目し、(1)空家情報の提供、(2)取得や改修にかかる各種助成・補助、(3)空家の借り上げ・取得による活用の事例を確認した。この成果は管理状態を含めた空家情報管理の必要性を示すものである。また、これまでの成果を参考にして、斜面住宅地における各種情報の統合による、地域住情報データベースの活用手法の提案をおこなっている。平成9年度から平成19年度までの土地、建物、世帯の情報を統合したデータベースに、現地踏査および住民へのヒアリングによる道路に関する実態情報をあわせることで、宅地利用と道路との関係性の分析および居住支援のための整備手法への課題提案を行った。2)データベースを用いた空家・空宅地発生予測システムの開発1997年と2008年の2時点間における経年変化の分析により、世帯主年齢層別に空家化率、空宅地化率など変化率を算出し、世帯主年齢層に乗ずることによる予測手法を提案した。経年変化分析においては、分筆などによる経年的なデータの不一致を処理することで経年変化分析用のデータベースを作成し、宅地用途を「居住住宅」「空家」「空宅地」「共同住宅」「非住宅」「対象外」に分類し、簡易に経年変化を分析する手法を提案した。■研究の総括1)住宅管理システムの社会実験的運用研究対象の自治体における空き家と住宅事業の活性化に関する研究会の運営に参加し、住宅管理、活用に関する施策・事業における、住宅情報の収集と管理の必要性についての知見を得た。また、分析結果の一部を調査対象自治体に参考資料として提供し、住宅施策の検討に活かすことができた2)住宅管理システムの仕様の整理研究の総括として、住宅管理システムの構築、活用、運用の手法の整理を進めた。住宅管理システムの構築については、住宅管理データベースの構築についてはこれまでの発表論文に準じて提案してきたが、運用まで含めた実用的なシステムとしての構築までには至らなかった。活用については、空き家、空き宅地の属性的特徴、空間的分布、経年変化の実態について整理することができた。空間分布の分析においては、GISの機能を活かした敷地単位、街区単位、行政区単位での分析を行うことで、空き家、空き宅地の分析における適切な分析単位についての検討を行った。
ハブ毒ホスホリパーゼA_2アイソザイムのタンパク質工学及び遺伝子解析

徳之島ハブ毒腺ホスホリパーゼA_2(PLA_2)アイソザイムcDNAの異常な構造の発見により、分子進化の内容をさらに詳細に知るために、徳之島ハブ毒腺PLA_2アイソザイム遺伝子の構造を調ベた。肝臓DNAライブラリーをAsp-49-PLA_2 cDNAの翻訳領域でスクリーニングし、Asp-49-PLA_2及びそれのアイソザイムをコードする4個の遺伝子(CpgPLA la,pgPLA2a,pgPLAlb,及びpgPLA 2b)をとった。またLys-49-PLA_2であるbasic protein I及びIIをコードする遺伝子(BP I及びBP II)をとった。これらの遺伝子は4個のエキソン及び3個のイントロンからなっていた。転写開始部位はPrimer extension analysisにより翻訳開始部位より204ヌクレオチド上流にあることがわかった。6種のPLA_2アイソザイム遺伝子の塩基配列の比較の数理解析をおこなった。これより、(1)イントロン及び5'及び3'非翻訳領域の方が翻訳領域よりも相同性が高い(翻訳領域の同義座位の塩基の相異度K__-sに対するイントロンの塩基の相異度はK__-nは1/4、しかしイントロンに確かな二次構造は認められなかった)、(2)翻訳領域の同義座位の塩基の相異度K__-sに対する非同義座位の塩基の相異度K__-_Aの比は1に近いか或は大きい(1.8)(通常のアイザム系では0.2程度)、(3)翻訳領域の非同義座位の置換が全領域に及ぶ、ことがわかった。一方Asp-49-PLA_2、basic protein I及びbasic protein IIではリン脂質分解、筋肉懐死及び筋収縮活性がそれぞれ大きく異なっていた。これらのことは徳之島ハブ毒腺PLA_2アイソザイムがダーウィン進化をしてきたことを示しており、各アイソザイムが特有の生理機能をもつように適応的に進化してきたものと解釈される。この結果は、分子レベルの分子進化にダーウィン進化が起こることを示す画期的な成果である。グリーンハブ毒の2種のPLA_2アミノ酸配列の決定を行った。徳之島ハブ毒の高活性型Aspー49ーホスホリパ-ゼA_2(PLA_2)及び低活性型Lysー49ーPLA_2のタンパン質工学及び遺伝子解析の成果を要約する。(1)ハブ毒PLA_2アイソザイムcDNAの調製ハブ毒腺cDNAライブラリ-を多様なプロ-ブでスクリ-ニングして、6種のPLA_2もコ-ドするcDNAを単離した。非翻訳領域の相同性が翻訳領域のそれよりも高いこと、そしてトリプレットコトンの1位、2位及び3位の塩基置換の割合がほぼ等価であることがわかった。(2)高活性型Aspー49ーPLA_2の発現研究Aspー49ーPLA_2 cDNAを種々の発現ベクタ-に組み込み、多様な宿主菌を用いたが、発現しなかった。しかし、pBluescript IIに組み込み、JM109を形質転換したものが、IPTG誘導により大量に発現した。べクタ-由来のタンパク質との融合型であり、可溶化、X_a因子切断及び天然型への巻きもどしが必要である。条件を検討中である。

(3)Aspー49ーPLA_2アイソザイムのゲノム遺伝子の解析と発現様式ハブ毒PLA_2アイソザイムのcDNA(mRNA)において、非翻訳領域の相同性が高いことの意味を調べるために、Aspー49ーPLA_2アイソザイムゲノム遺伝子の構造を解析した。肝臓DNAライブラリ-をAspー49ーPLA_2 cDNAでスクリ-ニングして、二つのクロ-ン、pgPLA1及びpgPLA2、を得た。ともに2.7及び2.4kbのAspー49ーPLA_2をコ-ドする遺伝子を含み、配列を決めた。すべてエキソン4個及びイントロン3個を含む。両クロ-ンの対応する遺伝子間で5塩基の置換があるが、2.7kb遺伝子は同じ成熟タンパク質をコ-ドしていた。一方、2.4kb遺伝子はTATA box上流に6塩基の欠落があり、発現もみられず、僞遺伝子と考えられた。2.7及び2.4kb遺伝子についてハブ個体間にポルモルフィズムがみられ、またアイソザイム遺伝子は多産遺伝子ファミリ-を形成していることがわかった。徳之島ハブ毒腺の高活性型Asp-49-ホスホリパーゼA_2(PLA_2)及び2種の低活性型Lys-49-PLA_2(basic protein I及びIIと呼ぶ)は122アミノ酸残基より成り、約60%の相同を示す。このような類似の構造をもつPLA_2アイソザイム系は、PLA_2の構造機能相関を解明する至適な系である。本研究の第一の目的は、機能の構造要素を解明するために、遺伝子工学的手法により、両活性型PLA_2アイソザイムの変異タンパク質を合成することである。このため徳之島ハブ毒腺組織を用いてcDNAライブラリーを作製し、PLA_2アイソザイムcDNAのスクリーニングを行った。Asp-49-PLA_2、basic protein I及びbasic protein IIの外にThr-37-PLA_2及びPLX'-PLA_2のcDNAを得た。5種のcDNAの塩基配列の比較から、(1)非翻訳領域の相同性が翻訳領域のそれよりも遥かに高い、(2)翻訳領域のコドンの第1、第2及び第3位の塩基の置換の割合が同等である、という分子進化学的に新規な知見を得た。これは進化の中立説で云われるところの翻訳領域や非同義座位の機能的制約に合わないものである。このcDNAでみられる異常な結果をさらに解明するために、PLA_2アイソザイム遺伝子の構造解析に進むことになった。得られたPLA_2アイソザイムcDNAを用いて発現研究を実施した。多様なベクターと多くのE.Coli変異株を用いたが、発現はみられなかった。pBluescriptベクターを用いる融合タンパク質発現系で大量発現がみられるようになった。しかしinclusion bodyからの可溶化手段とトロンビンによる成熟タンパク質への変換過程の収率が悪く、諸種の改善法を実施している。一方、変異タンパク質の環元再酸化で適切なジスルフィド架橋の生成が起こることを確認するために、化学修飾Asp-49-PLA_2で巻もどし実験を行った。これには問題がないことがわかった。またAsp-49-PLA_2の筋収縮作用の機構を明らかとした。
磁性機能材料の強磁場中平衡状態の解明

本課題は、磁場中材料開発の効率化のため、磁性材料MnBiをモデル物質とし磁場中平衡状態を明らかにすることを目的としている。本年度は、磁場中状態図を利用した材料開発について検討を行った。これまで、Bi-Mn状態図について、磁場中示差熱分析による実験や、磁場中ギブスエネルギーを考慮し状態図の計算を行った。そして、Bi-Mn状態図におけるそれぞれの分解温度は、磁場に対して異なる振る舞いをすることを示した。そのことから、Bi-Mn系は、磁場によって状態図全体が変化することがわかった。1)Mn+液相からMnBiの合成MnBiからMn_<1.08>Bi+液相となる分解温度T_tは磁場によって大きく上昇し、45Tでは、Mn_<1.08>BiからMn+液相への包晶反応温度T_mにほぼ到達するほど大きな磁場効果が観測された。そこで、45T以上での磁場中状態図を計算した結果、49TではMnBiからMnと液相へ分解し、Mn_<1.08>Bi+液相の領域は消失することが予測された。MnBiは合成の熱処理温度が低いことや、Mnと液相から、Mn_<1.08>Bi相を経てMnBi相を合成するため、試料中に未反応のBiやMnを含んでしまう。49T中で熱処理を行うことで、試料中に含まれるBiやMnの量を低減できることや、合成の熱処理温度を上昇できることが示された。2)液相からMnBiの合成T_tが磁場によって大きく上昇するため、Bi-rich組成において、液相からMnBiとなる最大のMn組成が上昇する。液相中でMnBiをMn_<1.08>Biを経ずに磁場中成長させる場合、より多くのMnBi試料を合成することができる。以上のように、Bi-Mn磁場中状態図から、MnBiの試料合成の指針を得ることが出来た。また、これまでに得られた実験結果について、欧文誌への投稿を行った。本年度は、課題である、.磁性機能材料の強磁場中平衡状態を解明するために、Bi-Mn二元系をモデルにした、磁場中平衡状態図を実験(磁場中示差熱分析)によって作成した。測定範囲は0≦B≦18T,283≦T≦753Kである。測定したすべての組成の試料において、磁場を印加することにより、強磁性MnBi→常磁性Mn_<1.08>Biへの相変態温度は2K/Tで上昇し、Mn_<1.08>Bi→Mn+液相の包晶反応温度及びMnBi+Bi→MnBi+液相の分解温度の磁場効果は観測されなかった。一方で、Mn_<1.08>Bi→液相の分解温度は磁場によって非線形でわずかに上昇することがわかった。このことから、Bi-Mn状態図は磁場によって大きく変化することがわかった。MnBi+液相の領域が磁場によって拡大し、Mn_<1.08>Bi+液相の領域が狭くなる。この状態図に対する磁場効果は、次のように説明可能だと考えられる。MnBiやMn_<1.08>Bは室温で強磁性体である。磁場中では、磁気エネルギーがそれぞれの相のギブスエネルギーに作用する。磁気エネルギーは∫MBdB(Mは磁化)で表される。BiやMnはそれぞれ、反磁性、反強磁性であり、その磁化の絶対値は、MnBiやMn_<1.08>Biに対して無視できるほど小さいと考えられる。そのため、状態図に対する磁場効果には、MnBi、Mn_<1.08>Biの磁気エネルギーが起因している。この実験によって磁場中状態図を決定した報告は本研究が初めてである。強磁場を利用した材料開発において、磁場中状態図はその効率化に寄与することができると考えられる。本年では、課題である磁性機能材料の強磁場中平衡状態を解明するために、Bi-Mn二元系をモデルにし、磁場中平衡状態図を計算した。まず、実験で得られたB≦18 TのBi-Mn状態図への磁場効果について再現し、B≧18 Tの状態図について予測した。Bi-Mn磁場中状態図はThermo-Calcを使用して計算した。磁場中平衡状態図は、強磁性相であるMnBi、Mn_<1.08>Bi相の磁気エネルギー∫MBdB(Mは磁化、Bは磁場)を計算し、磁場中のギブスエネルギーを見積もった。また、磁化の絶対値は、分子場近似によって計算した。Bi-Mn計算状態図は実験によって作成した磁場中状態図をよく再現した。また、B≦45 TにおけるMnBiの示差熱分析の結果から見積もった相変態温度の磁場依存性を良く再現した。以上のように、磁場中ギブスエネルギーを見積もることで、計算によってBi-Mn状態図への磁場効果を再現、予測することができた。このことは、Bi-Mn状態図に限らず、磁性相の磁気エネルギーを見積もることで、磁場中状態図を予測可能であることを示唆している。更に、本年度はMnBiの強磁場・高温X線回折測定を行うために、X線回折測定用電気炉の調整を行った。また、MnBi試料は純度の高い試料を得ることが難しく、未反応のBiが液相になることで、MnBiの回折ピークは著しく減少してしまう。

また、高温中では、試料の酸化を防ぐ必要がある。そのため、X線の照射面に出現する未反応のBiを少なくするために、測定するMnBi試料の組成、試料形状、作製方法の検討を行った。本課題は、磁場中材料開発の効率化のため、磁性材料MnBiをモデル物質とし磁場中平衡状態を明らかにすることを目的としている。本年度は、磁場中状態図を利用した材料開発について検討を行った。これまで、Bi-Mn状態図について、磁場中示差熱分析による実験や、磁場中ギブスエネルギーを考慮し状態図の計算を行った。そして、Bi-Mn状態図におけるそれぞれの分解温度は、磁場に対して異なる振る舞いをすることを示した。そのことから、Bi-Mn系は、磁場によって状態図全体が変化することがわかった。1)Mn+液相からMnBiの合成MnBiからMn_<1.08>Bi+液相となる分解温度T_tは磁場によって大きく上昇し、45Tでは、Mn_<1.08>BiからMn+液相への包晶反応温度T_mにほぼ到達するほど大きな磁場効果が観測された。そこで、45T以上での磁場中状態図を計算した結果、49TではMnBiからMnと液相へ分解し、Mn_<1.08>Bi+液相の領域は消失することが予測された。MnBiは合成の熱処理温度が低いことや、Mnと液相から、Mn_<1.08>Bi相を経てMnBi相を合成するため、試料中に未反応のBiやMnを含んでしまう。49T中で熱処理を行うことで、試料中に含まれるBiやMnの量を低減できることや、合成の熱処理温度を上昇できることが示された。2)液相からMnBiの合成T_tが磁場によって大きく上昇するため、Bi-rich組成において、液相からMnBiとなる最大のMn組成が上昇する。液相中でMnBiをMn_<1.08>Biを経ずに磁場中成長させる場合、より多くのMnBi試料を合成することができる。以上のように、Bi-Mn磁場中状態図から、MnBiの試料合成の指針を得ることが出来た。また、これまでに得られた実験結果について、欧文誌への投稿を行った。平衡状態図への磁場効果について、計算によって実験を再現することができた。また、来年度までの研究計画において、達成すべき、「強磁場・高温X線線回折測定」の準備(装置の調整、試料の作製)を行うことができたため。課題を達成するため、「MnBiの強磁場・高温X線回折測定」を行う。試料の検討、電気炉の調整などの測定の準備についてこれまで行なってきた。本課題においては、これまで、マクロな視点から実験、計算を行なってきた。本実験を成功させることで、ミクロな視点からMnBiの強磁場中平衡状態をあきらかにすることができ、これまでの結果と総合することで、課題である「磁性機能材料の強磁場中平衡状態」を達成することができる、と考えられる。
氷河流動を考慮した雪氷コア年代決定法の開発

1、氷床氷の粘性に強い影響を与える氷結晶主軸方位の分布に起因する電波反射を、航空機搭載型レーダーのデータを解析することにより、同定した。この成果は、研究代表者が詳細な地上観測で見出したAnisotropic reflection zoneが、氷床の応力状態が異なる地域でも広範囲に分布すること、精度が劣る航空機観測でも検知可能なことを示した最初の論文である。2、氷の粘性を規定するもう一つの主要要因である氷温度の偏差を、電波エコーの深さ分布から推定する手法を提唱した。この手法は未完成ではあるが、東南極地域で得られたレーダデータでは氷床表面高度と良い相関を示しており、見通しは明るい。3、温暖氷河の内部から得られた電波エコーが強い異方性を持っていること、氷河表面の最大傾斜方向と平行な水道によってその異方性が説明しうることを初めて示した。この知見は、インパルスレーダデータの強度解析において、氷河内部の影響を差し引き、底面状態を推定する上で重要なものである。4、氷床基盤の粗度をレーダデータから求めるアルゴリズムを開発し、グリーンランド氷床で得られたレーダ観測データの解析を行った。その結果、数百m以下の空間範囲でも粗度が大きく変化することが分かった。このほかにも、既に終了した研究の論文出版、並びに今後の研究展開に必要な予備データの取得(西南極)も遂行した。なお1-4の成果は、いずれも氷河氷床の流動と密接に関係する要素を電波で遠隔探査しており、より正確な雪氷コア年代の決定に資するものである。雪氷コアは広大な氷床から得られる直径10cm強のサンプルに過ぎない。一方で、コアの年代決定に重要な応力場の分布は、コアの大きさに比べると空間的に緩やかに変化する。本研究の初年度は、雪氷中を伝播するHF, VHF電波を用いて雪氷体を広域に調査し、コア年代の決定に資する物理的・科学的特徴の空間分布を把握することに努めた。具体的には、以下の成果を挙げた。(1)航空機搭載レーダデータを用いて、反射に異方性のあることを見出し、この異方性が流域の流動形態と氷床変動史の影響を受けていることを明らかにした。このことにより、筆者らが初めて提唱した氷の粘性をレーダによりマッピングする手法を、航空機搭載レーダで広範囲に応用可能であることを示した。この成果は、現在投稿の最終準備中であり、4月上旬にGeophysical Research Lettersへ投稿する。(2)流動速度の速い氷流の支流部分では、それ以外の地域に比べ氷の変形が不活性であることを見出した。このことは、支流でも底面滑りによって氷が流動していることを示唆している。氷床底面の水分布を今後調べることにより、氷床内陸部においても底面滑りが氷床変動に大きな役割を果たしていることを、今後実証していく。(3)水を多量に含む温暖氷河において300mの氷厚測定が可能な、簡便なレーダを開発した。これにより、中緯度域の掘削においても、掘削地点周辺の氷厚や内部構造を詳細にマッピングすることが可能になった。なお、別紙の論文リストに示したもの以外に、レーダエコー異方性の成因(J.Geophys.Res.)、GPRによる内部構造検知の可能性(Ann.Glaciol.)に関する論文2編を投稿し、現在審査を受けている。
痛風における動脈硬化促進の分子機序の解明

C57BL/6マウスにおいて、β-actinプロモータ下にウリカーゼを全身性に発現する2種類のウリカーゼTgマウス(ウリカーゼ細胞外放出型ss-UOX、ウリカーゼ細胞質発現型int-UOX)を作成した。ss-UOXTgマウスは血清中尿酸値が野生型に比較して低下していることを見出している。また、高尿酸血症をきたすウリカーゼ欠失マウスを入手済みである。これらのウリカーゼTgマウスおよびウリカーゼ欠失マウスを動脈硬化モデルであるLDLR欠失マウスまたはApoE欠失マウスと交配することにより、すでに以下のマウスを作成済みである。ss-UOXTg LDL R-/-, int-UOXTg LDLR-/-, ss-UOXTg ApoE-/-, int-UOXTg ApoE-/-,UOX-/- LDLR-/-。これらのマウスに6週齢より高脂肪食を与え、22週齢において大動脈洞及び大動脈の動脈硬化を病理学的に検討した。大動脈洞は8μm厚で切片を作成、10切片毎の動脈硬化巣を画像的に定量し、全体の動脈硬化巣の容積を推計した。大動脈は展開後、oil red O染色を施行。大動脈起始部腎動脈分基部までの動脈硬化病変の占める割合を測定した。いずれの動脈硬化モデルにおいても、ウリカーゼTgマウスにおいては、動脈硬化の減少が認められた。また、ウリカーゼ欠失マウスにおいては、コントロールと比較して動脈硬化に差は認められなかった。動脈硬化モデルマウスにアロプリノールを投与しての薬剤介入も行い、動脈硬化に改善を認めた。予定通りに進行している。ヒト末梢血単核球ならびにマウスin vivoにおける尿酸低下によるインフラマソーム活性化抑制作用・動脈硬化抑制作用がヒトにおいても再現されるかを検討する。本申請においては、および健常成人における血清尿酸値をプロベネシド投与により低下させた状態で末梢血単核球を分離し、コレステロール結晶に対するインフラマソーム活性化を検討する。具体的にはプロベネシド投与前および投与2-4週間後において末梢血単核球を単離し、LPSとコレステロール結晶にて刺激し、上清に放出されたIL-1βの変化を検討する。予備的な検討において数人の末梢血を検討したところ、いずれにおいてもプロベネシド投与後の血清尿酸値が減少した状態では、プロベネシド投与前と比較して末梢血単核球由来のIL-1β分泌の抑制が認められた。今後人数を増やして検討を行う。実験に使用する薬品の購入額が若干予定より少なかったため。
ＥＳＤを基盤とした子どもたちの大陸間交流活動とカリキュラム開発に関する研究

地球社会の持続可能な未来を求めて実施されているESD(持続可能な開発のための教育)の実践モデルの創出を図った研究である。そのトピックは、人間やすべての動植物にとって絶対に必要な「水」である。このグローカルイシューの水問題に対して、ブルキナファソ、フランス、日本、そして、オーストラリアの国々の子が、自らの地域を調べ、大陸を越えて学び合い、メッセージを歌詞にして、国境を越える表現力を持つ合唱やミュージカル活動を通して世界に訴えた。この「大陸間ミュージカル広場」の活動は、子どもたちのローカルとグローバルな視点を持った資質形成と大陸を越えて協力し合い、問題解決を図るアクティブな市民性を形成した。平成25年度の研究で達成した、以下のような研究成果の概要を報告する。本研究は、ESDを基盤とした子どもたちの大陸間交流活動とカリキュラム開発に関する研究であるが、日本側の椙山女学園大学附属小学校の交流活動とカリキュラム開発を大きく前進させることができた。今年度は、ホールスクールアプローチとして実践研究を図り、共通テーマ「水と生活」を掲げ、全教員が社会や理科だけではなく、国語、算数、音楽、体育、総合、英語等多くの教科や領域から、水に関するカリキュラムや教材開発を図り、公開研究会を行った。そこで、カリキュラムの全体構造図「ESDカレンダー」を作成し、全校合唱も行った。地球の持続可能な開発をめざす国際教育の分野でも、大きな前進を図ることができた。まず、オーストラリアのグーレラル小学校とは、今年度は日本とオーストラリアの両小学校の合同のエクスカーションが実現した。一緒のバスに乗り、パースの水の供給源であるダムに行き、水問題についての環境学習と歴史を学ぶことができた。また、オーストラリアの水問題を把握するために、今年は東部のマレー川流域やブリスベーンを踏査し、より深く水問題を把握し、教材開発に役立てることができた。次に、ブルキナファソのル・クルーゼ学園小学校については、その取り組みがより明らかになった。プロジェクト学習で自らの国の水問題を丁寧に調べ、水の実態を明らかにし、衛生的な水を飲めない地域や人びとにはどのような病気が引き起こされるのか、その問題を解決するために、フランスの学校にも協力を呼び掛け、いろいろな取り組みを実施し、現在、きれいな水の出る衛生的な深井戸を掘るプロジェクトを行っているのである。この取り組みを椙山小学校の教員や子どもたちに示し、日本側の活動も活性化することができた。まさに、地球的な課題を基盤としたユネスコスクールとしての取り組みを試みているのである。平成24年度の研究で、以下のような研究成果を出すことができた。まず地域や学校でのプロジェクト活動として、東山動物園と連携した日本メダカの飼育や校庭の棚田での稲作などを行い、学校でのESDへの取り組みが本格化してきた。さらにパリのユネスコ本部から「ユネスコスクール」の認定も受けることができた。地球的課題としての水問題は、オーストラリアの小学校とアフリカのブルキナファソの小学校を訪問し、各校長と協議を進め、交流の土台ができた。8月にオーストラリアの水問題を探るために、現地の実態を調査し、塩害の問題が明らかになった。讃岐うどんの原料となる小麦が水問題とかかわっているなど、日本とも関係することが分かった。11月には、ブルキナファソへ行き、首都ワガドゥグーの水道システムと地方の水の状況を調査した。ダムや浄水場などたくさんのところを訪問することができた。地方の水問題となる浅井戸と深井戸の実態も把握することができた。これらを元に、カリキュラム開発の基盤となる「地球時代の水リテラシー」を研究し、ユネスコスクールにおけるESD研究「宇宙船地球号・水と生活の旅」をテキストとしてまとめることができた。また、大陸間の交流のツールとなるITスキルと環境整備は、小学校が新校舎となり、一段と進み、大学との連携により、言葉が違ったり時差があっても交流しやすい方法を実験した。最後に、3月に、ブルキナファソの駐日臨時大使や大使夫人、ブルキナファソから交流校のクルーゼ学園理事長を招待し、ブルキナファソとの交流事業をTSU・NA・GUとして、全校児童と保護者も参加し実施することができた。この交流事業でのパネルディスカッションは、テレビや新聞でも報じられた。ESDを基盤としたホールスクールアプローチは、教師の意識改革も含め、学校改革としても進展してきた。さらに、地域での新たなつながりも生み出してきた。本研究は、ESDを基盤とした子どもたちの大陸間交流活動とカリキュラム開発に関する研究であり、11月10日12日に愛知県、名古屋市で開催されたESDユネスコ世界会議とも関わるものであった。特に、小学生・中学生の「ESDあいち・なごや子ども会議」は、全体会議の閉会行事で子ども会議の主張を全世界に訴え、その発表者に椙山小学校の児童が選ばれ、堂々と発表できた。そして、11月14日に、椙山女学園大学附属小学校で、ホールスクールアプローチとして継続してきた研究テーマ「水と生活」についての「ESD公開授業研究会」を開催することができた。しかし、この時期に、大陸間教育交流活動として協働していたブルキナファソ、フランス、オーストラリアとの国際シンポジウムを予定していたが、エボラ出血熱の流行で、打ち合わせや相互訪問ができず、開催を1年延期せざるを得なくなった。そこで、昨年度のオーストラリアの水問題調査に引き続き、椙山小学校が交流しているアフリカのもう一つの国、タンザニアの水問題調査を行った。