hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住血吸虫の虫卵産生抑制ワクチンの探索的研究

1. In vitroおよびin vivo虫卵産生抑制活性の検定前年度までに得た30クローンの日本住血吸虫成虫抗原反応性モノクローナル抗体の非働化腹水を用いて、in vitro成虫培養系で虫卵産生抑制活性のスクリーニングを行った。その結果、SJ2-47という1gMのクローンが再現性のある虫卵産生抑制活性を示した。また、住血吸虫感染マウスへの腹水投与実験により、メスあたりの産生虫卵数に対して弱い抑制傾向が観察された。現在、投与スケジュールなどを改善しながらさらに効果検定を実施中である。2. SJ2-47抗体の特徴づけELISAおよびウェスタンブロットでの検討により、この抗体はメスの成虫抗原や虫卵抗原とは強く反応するが、オスの抗原との反応性は弱いことが判明した。また、過ヨウ素酸処理およびproteinase K処理により、carbohydrate epitopeを認識していることがわかった。3.性特異的反応性を示す抗体の検索30クローンそれぞれについて、オスおよびメスの抗原に対するELISAの反応性を検討した。その結果、オスと強く反応するクローンを8個、メスと強く反応するクローンを5個得た。これらのうちSJ2-47を除くクローンはin vitroでの虫卵産生抑制活性は見られなかったが、in vivoでのペアリング前の未熟成虫に効果を示す可能性も残されており、今後引き続き検討を行いたい。1.オスおよびメス成虫可溶性抗原の調製ICRマウス10-20匹に日本住血吸虫セルカリアを各100-300隻感染させ、5-6週後に門脈灌流を行って成虫を得た。実体顕微鏡下にてオスおよびメスを1匹ずつ注意深く引き離し、それぞれ凍結乾燥した。この感染および回収実験を3回繰り返して凍結乾燥虫体を集め、ベロナール暖衝液を加えて10回以上凍結融解して抗原を抽出した。最終的にオス20mg protein、メス6mg proteinの可溶性抗原を得た。今後この抗原をモノクローナル抗体の2次スクリーニングおよび解析に用いる予定である。2.成虫抗原反応性ハイブリドーマの樹立日本住血吸虫成虫の可溶性抗原をフロイント完全アジュバントと共にBALB/cマウスに腹腔内免疫し、数週後に抗原のみで2次免疫を行ったのち、脾臓細胞を得てBALB/cマウス由来エミローマ株NS-1とPEG4000にて細胞融合を行った。マイクロプレートリーダー550(科研費補助金で購入)を用いて、2週後にELISAにて1次スクリーニングを行い、約800個のwellの中から48個のpositive wellを得た。これをmother wellとしてまず凍結保存し、各wellからLimiting dilutionにてクローニングを試みた。その結果、現在までに22個の成虫抗原反応性クローンを得ることができた。現在も第2次の細胞融合とクローニングを継続中であり、最終的に数十以上の成虫抗原反応性クローンを得た上で2次スクリーニングを行い、上記で得たオスおよびメスの抗原を用いて、性特異的に反応するクローンおよびin vitro虫卵産生抑制活性をもつクローンを得る予定である。
低温水分解能を持つ熱-光ハイブリット活性セラミックデバイスの開発

本研究では,従来の高温太陽集熱をエネルギー源とする二段階水熱分解サイクルの反応媒体である水熱分解性セラミックの熱活性に,光半導体触媒の光活性を添加し,水熱分解サイクル反応を低温化することに挑戦した。初年度の研究により,研究代表者が見出した水熱分解性セラミックのFe_3O_4/ジルコニア担持体(Fe含有立方晶ジルコニア,あるいはFe_3O_4/単斜晶ジルコニア)にNiOをドープした水熱分解性セラミック粉体合成に成功し,さらにスピンコーティング法等の方法を応用して,この粉体を材料とした小型発泡体デバイスを作製することにも成功した。さらに,擬似太陽集光を直接デバイスに照射して2段階水分解反応を行う反応デバイスの活性試験を行い,NiOドーブによりデバイスの反応活性が向上することを確認した。今年度は下記の研究を実施する。今年度は下記の研究成果を得た。1)作製の成功したFe-Ni含有立方晶ジルコニア発泡体デバイスについて,立方晶ジルコニアに対するNiOドープ量,またFeOドープを変化させ,反応デバイスの反応活性の向上を試みた。反応試験を太陽炉シミュレータで行い,FeO:NiO=2:1のドープ量が反応活性に対して最適なドープ量であることを見出した。2)NiO同様に熱力学的見地,および光半導体活性の見地からCoOがFe_3O_4/ジルコニア担持体の反応活性を熱-光ハイブリット活性化によって高めると期待されるため,同様の手法でCoOをドープしたFe_3O_4/ジルコニア担持体粉体を合成し,その水熱分解活性を,赤外線イメージ炉を熱源として試験した。反応活性はほぼNiOドーブ型と同様の活性を得ることが出来た。本研究は,研究代表者が新たに見出した2段階水熱分解サイクルの反応媒体となる反応性セラミックのFe含有立方晶ジルコニアに,光半導体セラミックの光活性を添加した新規の反応性セラミックを開発することを目的とする。20年度の研究成果は下記の通りである。(1)反応性セラミック微粉体の設計・合成として,Fe含有立方晶ジルコニアを基軸とした光-熱ハイブリット活性型セラミック微粉体の創生を目指し,湿式法でNiOをドープさせたFe-Ni含有立方晶ジルコニアを新たに合成し,これを固体結晶化学的手法および光触媒的手法で構造解析すると共に,この反応セラミック粉体を,赤外線イメージ炉を熱源とする2段階水分解試験装置で反応試験し,水分解に対する熱活性を調べた。2段階反応のうち高温の熱還元反応を1500°Cとした場合にNiOをドープさせたFe-Ni含有立方晶ジルコニアの活性が元のFe含有立方晶ジルコニアを上回ることが見出された。(2)スピンコーティング法による反応デバイスの作製として,黒崎播磨(株)のスピンコート法により,上記のFe含有およびFe-Ni含有立方晶ジルコニア粉体を材料とした小型発泡構造体(反応性デバイス:3cm径)を作製することに成功した。(3)擬似太陽集光による反応デバイスの活性試験として,上記の小型反応デバイスに太陽光シミュレータからの擬似太陽集光を直接照射して2段階水分解反応試験を行った。デバイスにおいてもNiOをドープした反応デバイスでより高い水分解活性を得ることができた。
細胞内マグネシウムの生理学的意義

研究代表者の中山は、当該研究期間中に4回オックスフォード大学に滞在し、Alison Brading教授、Joseph Clark Lorraine Smith,及び梶岡俊一博士と共同で、Mgイオンの単離平滑筋細胞の膜電流に関する作用を調べた。この電気生理学的研究で1編の論文を発表した。また、中山は滞在中に、心筋細胞内Mgイオン濃度変化への交感・副交感神経作動薬の影響をまとめた論文に関して、Smith博士から多くの助言を得た。この論文もすでに出版されている。一方、日本側では、松原達昭講師、天野哲也助手、野村秀樹医師とともに中山は、心臓・血管の細胞内Mg調節機構へのホルモン作用を、核磁気共鳴を用いて調べた。この研究では特に、心筋梗塞の重症度と密接に関与すると考えられる、カテコールアミンによって引き起こされる心筋細胞内Mgイオン濃度の低下を、インシュリンによって抑制できることを、新知見として得た。また最近、頸動脈平滑筋の細胞内Mg濃度測定に成功した。1999年中山は、国内の2つの学会と米国で開かれたGordon Research Conferenceに招待された。ここで、天野助手と渡辺純二医師とともに、心筋・平滑筋における細胞内Mg濃度調節機構の重要性について講演を行った。98年3月末から4月上旬にかけて、J.F.Clark,P.W.FlatmanとT.C.Cunnane博士を英国から招聘して、細胞内Mgやイオン調節機構に関する連続講義(UK98 Lecture Series B)を、名古屋大学・医学部をふくめ国内4カ所で行い、Mg研究の意義と私たちの共同研究を日本国内において紹介した。これは、英国祭98の公式行事としても登録された。研究代表所の中山は、98年5月に2週間と98年7から8月にかけて4週間渡航して、英国オックスフォード大学のClark博士とBrading教授とのMgに関する共同研究を行った。Clark博士とはクモ膜下出血時の脳血管攣縮が、細胞内Mgによって影響される可能性を、生化学的手法によって検討した。この研究は、平滑筋のミトゴンドリアが他のものと性質(Mg感受性)が異なることを示唆した。Brading教授の教室では、Mgの平滑筋における作用を電気生理学的手法(Patch clamp)を用いて検討した。計画調書において研究分担者として登録したSmith博士が、企業へ就職したため、現在オックスフォード大学薬理学教室のBrading教授のもとで、Smith博士に代わって研究を行っている梶岡俊一博士(研究協力者)と共同して電気生理学の実験を行った。また、上記の英国祭に参加したエジンバラ大学生理学教室のFlatman博士とも、今後の共同研究の可能性について討論した。98年10月には、東京慈恵会医科大学の小西真人博士(研究協力者)とNa-Mg交換とNa-Ca交換機構の類似性に関して、電気生理学と光学的手法を組み合わせた実験を行った。研究代表者の中山は、当該研究期間中に4回オックスフォード大学に滞在し、Alison Brading教授、Joseph Clark,Lorraine Smith,及び梶岡俊一博士と共同で、Mgイオンの単離平滑筋細胞の膜電流に関する作用を調べた。また、中山は滞在中に,心筋細胞内Mgイオン濃度変化への交感・副交感神経作動薬の影響をまとめた論文に関して、Smith博士から多くの助言を得た。
協力維持のための制度研究:絶対的・相対的な罰則基準の比較

社会的ジレンマにおいてどのような制度を導入すれば人々はより協力するだろうか。本研究では特に罰則制度に着目し、その中でも罰を適用する際の基準が絶対的な罰則制度(協力度合いが基準に満たない人全員が罰される)と相対的な罰則制度(基準に満たない人の中で一番協力度の低い人が罰される)を比較した。その結果、相対的な罰則制度の方が絶対的な罰則制度よりも高いか等しい協力率を導くという点が、理論モデルの分析結果と実験室実験の観察結果の双方で確認された。社会的ジレンマにおいてどのような制度を導入すれば、人々はより協力するだろうか。本研究では様々な制度の中で特に罰則制度に着目し、その中でも罰を適用する際の基準が絶対的な罰則制度(協力度合いが基準に満たない人全員が罰される)と相対的な罰則制度(基準に満たない人の中で一番協力度の低い人が罰される)を比較した。ここでは社会的ジレンマとして自発的公共財供給ゲームを用い、手法としてはゲーム理論と実験室実験を用いた。本研究の結果は以下の通りである。まず本研究の主要な結果は、相対的な罰則制度の方が絶対的な罰則制度よりも高いか等しい協力率を導くという点である。この結果は理論モデルの分析結果と実験室実験の観察結果の双方で確認された。法を執行するにあたり、違反者を全員罰することが可能でない場合もあるだろう。本研究の結果は、そういう場合においては違反の度合いの高い人をより罰することによって、より高いComplianceを得ることが出来ることを示唆する。次に、理論的には協力を導くのに十分に高い罰金額が設定されている場合にも実験で協力率が徐々に低下する現象が観察された点も重要である。本年度は主にこの理論からの乖離についての考察を行った。この協力率が低下していく現象は、協力した人の得られる利得が非協力をした人の利得よりも小さくなる場合に観察され、両者の利得に差がない場合は観察されなかった。また、他者の利得が直接観察できる場合と出来ない場合を比較すると、前者の方がより多く観察された。他の人の状況などが見えやすい環境においても協力を維持するには、協力を選択することが均衡であるだけではなく、逸脱した先の相対利得も重要であることをこの結果は示唆している。本研究では様々な制度の中で特に罰則制度に着目し、その中でも罰を適用する際の基準が絶対的(協力しなかった人は全員罰される)な罰則制度と相対的(協力をしなかった人の中で一番協力しなかった人が罰される)な罰則制度をゲーム理論と実験的手法を用いて比較する。先行研究では主に絶対的な基準の罰則制度が研究されているが、相対的な基準で制度が運営されている場合は多々存在する。では、どちらの方がより人々の行動を律するのに効果的なのだろうか。ここでは特に社会的ジレンマとして自発的公共財供給ゲームを用いた。理論的には、相対的な基準のナッシュ均衡の方が絶対的な基準の均衡よりも、高いか等しい平均協力率をもたらすということが解った。特に、罰則金額に対して要求する協力の基準値(罰されない最小の協力率)が高すぎると、相対的な罰則制度の方が絶対的な罰則制度よりも高い平均協力率をもたらすことが解った。次に、この理論モデルをもとに実験を実施した。理論的に相対的基準と絶対的基準の均衡で等しい協力率が得られる設定のもとでは、実験室の結果でも両制度のもとで観察された協力率に差があるとはいえなかった。また、相対的基準の均衡の方がより高い平均協力率をもたらす設定のもとでは、相対的基準でより高い協力率が観察された。まとめると、理論の結果と実験結果の双方からみても、相対的基準の罰則制度の方が絶対的基準の罰則制度よりも高いか等しい協力率を達成することが解った。この理論と実験の結果は、Kamijo, Nihonsugi, Takeuchi, and Funaki (2011)にまとめられている。一方で、実験では理論からの乖離も観察されたため、この乖離をより詳しく分析するために追加実験を行った。2012年度はこの結果をより深く検証していく。本研究の主要な目的は、(1)より効率的な結果をもたらす制度を理論的にまた実験を用いて分析する、(2)どちらの制度が効率的な結果をより維持可能かを検討する、の二点である。2011年度中に当初予定していた(1)と(2)のそれぞれについて理論的な分析と実験の分析を行うことができた。(1)の結果については国際学会(PET 11)で報告を行い、論文の執筆も終え、現在査読付きの国際ジャーナルに投稿中である。また、(2)の結果についても当初よりも早く分析を終えることができたため国際学会(ESA Asia-Pacific Meeting)で報告した。

このように、結果も得られ成果報告も行えているので、おおむね順調に進展しているといえる。2012年度は主に2011年度に得られた研究結果の学会報告と論文の執筆を行う。相対的基準の罰則制度と絶対的基準の罰則制度を実験室で比較した際、均衡における協力率が等しい場合には両者の間に差はなく、相対的基準の方が高い場合は相対的基準の協力率が高くなる傾向が観察された。この意味で、理論の予測と実験の結果は一致した。しかし、理論からの乖離も観察された。特に、均衡での協力率が一番高くなるはずの設定において、繰り返しとともに均衡から逸脱する行動が多数観察された。この乖離をより詳しく検証するために、2011年度に追加で実験を行った。2012年度はこの実験の結果についてより詳細な検証を行い、結果を学会で報告し論文を執筆する。上述の通り研究を推進するために、2012年度の研究費は以下のように使用する計画である。まず、繰り返しとともに変化する行動を検証したいため、進化ゲームや学習に関する研究への理解を深めたい。そのためこれらの分野に関する図書を購入する。次に、実験経済学の国際学会ESA Asia-Pacific Meetingが本年度は東京で行われる予定なので、これに参加し学会報告をする。最後に、論文は英語で執筆するため、論文の質をより向上させるため英文校正にかける。
セロトニン神経の軸索投射メカニズムの解析

攻撃性、摂食、うつ病などに関与するセロトニン神経は、脳幹から脳全体に軸索を投射しているが、その投射メカニズムについてはほとんど解明されていない。本課題では、遺伝子改変マウスを用いて、膜貫通タンパク質PcdhαC2 (Pcdhαファミリーの一つ)が細胞自律的にセロトニン神経軸索の分布を制御することを明らかにした。さらに、Pcdhαは軸索の先端に局在し、PcdhαC2同士は接着活性を持つことから、セロトニン神経の軸索の分布は、PcdhαC2同士の接触によって制御されていると推測される。セロトニン神経は不安、摂食、うつ病などに関与する神経である。その細胞体は脳幹の正中領域に位置し、軸索を脳全体に投射させて、脳全体の神経活動の調節に関与している。これまで、その軸索の投射の制御機構についてはほとんどわかっていなかったが、申請者らは、1回膜貫通型タンパク質であるプロトカドヘリンα(PCDHα)分子群が、セロトニン神経の軸索投射に関与していることを明らかにした。本研究では、PCDHα分子機能を解析することでセロトニン神経の軸索投射メカニズムの一端を明らかにすることを目的とした。本研究の成果は、セロトニン神経の関与する脳機能や精神疾患の解明に貢献すると期待される。これまでの研究では、14種類あるPCDHα分子群の全てが機能的に欠損したマウスを用いて解析を行っていた。PCDHαの分子機能の解析をさらに進めるためには、14種類あるアイソフォームの全て、あるいはその内の特定の分子がセロトニン神経の軸索投射に関与しているのかを明らかにする必要がある。本年度は、セロトニン神経における各種アイソフォームの発現様式の解析と、特定のアイソフォームを欠損させたマウスの解析をした結果、PCDHαC2という特定の分子がセロトニン神経の軸索投射に必須であることを明らかにした。PCDHαと相同性の高いPCDHγには同種間の特異的な接着活性があることがすでに報告されているので、PCDHαC2分子にも同種間での接着活性があると推測される。そこでPCDHαC2分子をHEK293細胞に強制発現させたが、細胞膜上に局在せず、核周辺に局在していた。ところが、細胞内領域を欠損させると細胞膜上に局在し、細胞間に局在する様子が観察された。細胞間でPCDHαC2同士の接着活性があるかどうかについては次年度以降でさらに詳しく解析する予定である。これまで、その軸索の投射の制御機構についてはほとんどわかっていなかったが、申請者は、14種類からなる1回膜貫通型タンパク質であるプロトカドヘリンα(PCDHα)分子群が、セロトニン神経の軸索投射、特に軸索の末端の分岐及び分布の制御に関与していることをこれまでに明らかにした。本課題において、セロトニン神経の軸索投射におけるPCDHαの役割をさらに深く理解するために、PCDHαの種類を減らした3種類のマウスを作製したところ、少なくともPCDHαC2がセロトニン神経の軸索投射に必須であるという重要な結果を得た。そこでPCDHαC2の性質を明らかにすることにした。PCDHαC2をはじめ、PCDHα全てのメンバーは細胞外にカドヘリンモチーフを持つカドヘリンスーパーファミリーに属しているので、カドヘリンモチーフを介した接着活性をもっていると推測される。そこで、PCDHαC2の接着能を見るためにHEK293T細胞に発現させたが、細胞膜上に発現せず、その接着能は不明であった。次に、細胞内領域を削ったPCDHαC2をHEK293T細胞に発現させたところ、細胞同士が接触する面に特異的に局在するように見えた。また、セロトニン神経を培養し、PCDHαの局在を調べたところ、PCDHαは軸索の成長円錐に強く局在していた。ゆえに、セロトニン神経ではPCDHαC2同士の接着により、何らかのシグナルが流れ、軸索の分布を制御していると推測される。セロトニン(5-HT)神経の細胞体は脳幹の正中領域に位置し、軸索を脳全体に投射させて、脳全体の神経活動の調節に関与している。これまで、その軸索の投射の制御機構についてはほとんどわかっていなかったが、申請者は、14種類からなる1回膜貫通型タンパク質であるプロトカドヘリンα(Pcdhα)分子群が、5-HT神経の軸索投射、特に軸索の末端の分岐及び分布の制御に関与していることをこれまでに明らかにした。

本課題において、5-HT神経の軸索投射におけるPcdhαの役割をさらに深く理解するために、Pcdhαの種類を減らした3種類のマウスを作製したところ、少なくともPcdhαC2が5-HT神経の軸索投射に必須であるという重要な結果を得た。さらに、5-HT神経の軸索投射は、標的領域でPcdhαを特異的に欠損させても異常は見られないが、5-HT神経のみでPcdhαC2を欠損させると、軸索投射の異常(末端の軸索の凝集)が見られた。そこで、PcdhαC2同士の接着を介して5-HT神経軸索の間に反発シグナルが流れ、軸索の凝集を防いでいるという仮説を立てた。PcdhαC2同士の接着能を見るために、細胞内領域を除いたPcdhαC2をHEK293T細胞に発現させたところ、細胞同士が接触する面に強く局在し、接着に関与する可能性を示唆した。さらに、カドヘリン類を発現しないK562細胞に、細胞内領域を除いたPcdhαC2を膜発現させたところ、PcdhαC2の発現依存的にK562細胞の凝集が見られ、PcdhαC2同士には接着活性があることが明らかになった。また、5-HT神経を培養し、Pcdhαの局在を調べたところ、Pcdhαは軸索の成長円錐に強く局在していた。ゆえに、5-HT神経の軸索の末端では、PcdhαC2同士の接触によって軸索同士が反発し、軸索の分布が制御されていると推測する。研究代表者の所属が途中で変わり、研究に制限ができたため、研究はやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。セロトニン神経の軸索投射にはPCDHαC2が関与しているということが明らかになった。今後は、PCDHαC2に注目し、セロトニン神経特異的にPCDHαC2を欠損させたマウスを作製してPCDHα¢2のin vivoの役割と解析と、生化学的な実験を行うことでPCDHαC2の性質を明らかにしていく。
FDG腫瘍PETで陽性像を示すアテロームの画像所見

背景:近年炎症であることが知られてきた動脈硬化において、18F-FDGの炎症細胞による取り込みを高集積として観察できるか、CT、MRIとPETを用いた重ね合わせ画像で検討する。対象:脳梗塞急性期または慢性期で当院に入院中、頸部または経食道エコー、頸部MRAで頸部または胸部大動脈にアテロームを認めた男性患者15名。平均年齢69歳。うちわけは頚動脈狭窄または閉塞11名。大動脈アテローム2名。心原性塞栓による頚動脈閉塞2名。方法:同週内に患者毎に検査間共通の寝台を作成して頸部MRI、胸部造影CT、およびFDG PETを施行した。CTは東芝製シングルヘリカルCT5mmスライス画像。イオメプロール100mlを2.1ml/秒で注入し、上肢の挙上や呼吸止めをせずに撮像。MRIはGE製Signa1.5T顎関節用コイルまたは頚動脈専用コイルで3mmスライス画像を撮像。Black-Blood法脂肪抑制併用T2強調画像11-20スライス。PETは島津製作所製Headtome VによるEmission-Transmission同時収集を施行。FDG平均投与量は12.2mCi。静注後100-120分後より撮像。PET画像は島津製作所製の画像自動重ね合わせソフトウェアにより形態画像と重ね合わされることにより、解剖学的情報を加味する。検討項目:(1)動脈硬化の好発部位である主幹動脈分岐部のうち腕頭動脈、左総頚動脈、左鎖骨下動脈を選び径10mmの関心領域をおく。対照として上大静脈にも関心領域をおき、双方の放射能濃度のSUV(standardized uptake values)平均を比較する。(2)頸部MRI上動脈壁にアテロームのない領域と、アテロームのある領域に径10mmの関心領域を設定し、SUVの平均を比較する。(3)胸部造影CT上指摘されたアテロームに径10mmの関心領域を設定しSUVを計測する。解析にはDr. SPSS for Windowsを用いてノンパラメトリック検定を行う。結果:胸部での平均SUVは上大静脈0.96(【minus-plus】0.266)、腕頭動脈1.52(【minus-plus】0.372)、左総頚動脈1.52(【minus-plus】0.394)、左鎖骨下動脈1.20(【minus-plus】0.342)となり、各起始部が有意に高いSUVとなった(それぞれp=0.000、p=0.000、p=0.047)。しかし造影CT上は明らかなアテロームは指摘できなかった。また胸部CTで指摘可能なアテローム9病変のSUVは上大静脈の平均値よりもむしろ低い傾向であった。頚動脈ではアテロームのある頚動脈のSUVが有意に高いSUVを示した(p=0.05)。しかし狭窄が高度なものほど集積が高いとは限らなかった。結論:FDGは動脈硬化の好発する部位で有意に集積していたが、形態上のアテロームの大きさとは関連がみられなかった。形成されて間もない、マクロファージに富むアテロームにFDGが集積することが考えられ、CTやMRIなどで発見される以前の早期病変を描出できる可能性が考えられた。1)PET画像とCT,MRI画像の重ね合わせに使用する島津製作所製のT-B Fusionソフトを用いて、原発性肺癌、転移性肺癌、縦隔リンパ節腫脹の5名の患者および正常ボランティアによる重ね合わせの確認を行い、精度よくPET画像を形態画像と重ね合わせることが可能であることを確認した。この結果については2003年の日本核医学会総会で発表した。2)脳梗塞にて精査加療のために入院し、頚動脈アテロームまたは胸部大動脈のアテロームを指摘された患者5名についてFDG腫瘍PET,胸部CT,頚部MRIを行い、重ねあわせを行った。このうち内頚動脈閉塞発症3日以内に全検査が行われた1例において、頚動脈アテロームに一致するFDG高集積が確認された。胸部大動脈壁に一致する集積は2例で見られたが、CT画像上の動脈壁肥厚には一致していなかった。平均年齢69歳。検討項目:

(1)動脈硬化の好発部位である主幹動脈分岐部のうち腕頭動脈、左総頚動脈、左鎖骨下動脈を選び径10mmの関心領域をおく。対照として上大静脈にも関心領域をおき、双方の放射能濃度のSUV(standardized uptake values)平均を比較する。(2)頸部MRI上動脈壁にアテロームのない領域と、アテロームのある領域に径10mmの関心領域を設定し、SUVの平均を比較する。(3)胸部造影CT上指摘されたアテロームに径10mmの関心領域を設定しSUVを計測する。解析にはDr. SPSS for Windowsを用いてノンパラメトリック検定を行う。結果:胸部での平均SUVは上大静脈0.96(【minus-plus】0.266)、腕頭動脈1.52(【minus-plus】0.372)、左総頚動脈1.52(【minus-plus】0.394)、左鎖骨下動脈1.20(【minus-plus】0.342)となり、各起始部が有意に高いSUVとなった(それぞれp=0.000、p=0.000、p=0.047)。しかし造影CT上は明らかなアテロームは指摘できなかった。また胸部CTで指摘可能なアテローム9病変のSUVは上大静脈の平均値よりもむしろ低い傾向であった。頚動脈ではアテロームのある頚動脈のSUVが有意に高いSUVを示した(p=0.05)。しかし狭窄が高度なものほど集積が高いとは限らなかった。結論:FDGは動脈硬化の好発する部位で有意に集積していたが、形態上のアテロームの大きさとは関連がみられなかった。形成されて間もない、マクロファージに富むアテロームにFDGが集積することが考えられ、CTやMRIなどで発見される以前の早期病変を描出できる可能性が考えられた。
特別な教育的支援を要する子どもたちの社会適応行動の評価方法と支援プログラムの開発

定型発達群2027名および特別な教育的ニーズのある群560名のデータをもとに一定の信頼性と妥当性を有する3歳から18歳までの子どもに適用できる「社会適応能力検査」を作成した。知能指数と社会適応指数が乖離する事例が散見され、支援プログラムの作成に際しては、知能とは別に社会適応能力を評価することの重要性が確認された。また、重度知的障害児の知能は年齢上昇に伴い停滞・低下傾向を示すが、社会適応能力は緩やかに上昇することが明らかとなり、継続的な教育の意義が示唆された。今年度は、特別な教育的支援を要する子どもたちが抱える社会性の困難や社会的適応上の問題について、小学校就学前から高等学校卒業程度の子どもの社会適応行動を評定するための社会適応行動尺度の開発に取り組んだ。まず、18年度後半に幼稚園年少・年中、小学校低学年・中学年・高学年、中学生、高校生の7年齢グループ(935名)からデータを収集したので、分析を行った。その結果、言語スキル、日常生活スキル、社会生活スキル、対人関係スキルの総得点は、いずれも年齢とともに上昇しており、全体的には子どもの発達的な変化を捉える指標になっていると考えられた。しかし、内的整合性を示すα係数の低いクラスタや7グループの値の推移が不規則なクラスタなどもあり、項目の削除・追加、項目内容の修正など、改良すべき点も明らかになった。19年度後半は、(1)幅広い年齢層に適用できる、(2)評定者が理解しやすい表現にする、(3)評定者が適切に評価できるような評価基準を設ける、の3点に留意しながら試行版尺度の修正作業を進めた。修正にあたっては、日本LD学会のポスター発表で研究者や学校関係者から得た意見も参考にした。また、少数の健常児群および障害児群(知的障害、知的障害を伴う自閉症、知的障害を伴わない自閉症など)に実施して使い勝手を確認した。健常児群と比べると、知的障害児のスキル獲得は全般に遅いこと、知的障害を伴わない自閉症は健常児と異なる順番で獲得するスキルがあることなどがわかった。これらは、開発中の尺度が特別な教育的支援を要する子どもたちの社会適応行動の把握や支援において有用な情報を提供しうることを示唆すると思われた。平成19年度に行った社会性尺度(試行版)のデータの集計と分析をもとに、研究代表者(服部)を中心とするワーキンググループで尺度項目を見直し、社会適応能力検査(仮称)を作成した。本検査の標準化を行うため、平成20年56月に東京都、神奈川県、埼玉県、栃木県、大阪府の幼稚園、保育所、小学校、中学校、知的障害に関する親の会などに調査協力を依頼し、同年1012月に3歳18歳までの約1800名の健常児データを収集した。信頼性や妥当性について検討を進める中で、健常児群の場合、いくつかのスキル領域で発達早期に天井効果に達することが明らかとなった。そのため、障害児群で天井効果は出るのか、何歳までの発達を追うことができるのか、どのようなプローフィールを示すと使いやすいかを確かめる必要性が明らかになった。そのため、平成21年度に向けて障害児群のデータ収集の計画を立案した。上記の標準化作業と並行し、本尺度が発達障害や知的障害などの特別な教育的ニーズのある子どもたちの社会適応の状態を敏感に評価できるかどうかを確認するため、数事例への適用を試みた。その結果、自閉症スペクトラム群では、対人関係スキルや安全に過ごすことの発達が遅れること、知的障害群は発達レベルに比し日常生活スキルや対人関係スキルの発達が順調だということが明らかになった。ただし、今年度は少数の事例であったため、障害種と知的発達レベルを制御しながら社会適応行動の発達について詳細な分析を行うことが課題である。健常群2027名および特別な教育的ニーズのある群560名への調査結果をもとに社会適応の評価する検査の標準化を行い、統計特性の確認や換算表やプロフィール表の作成などの整備を行った。そして、3歳から18歳までの子どもに適用できる「社会適応能力検査」を完成させた。これまで社会適応を総合的に評価する尺度が存在せず、特別な教育的ニーズのある子どもの社全適応の評価や支援に困っていた教育現場や相談機関に役立つアセスメントツールを提供することができる点で大いに意義があると考えられる。また、教育・相談機関に協力を依頼し、特別な教育的ニーズのある群への本検査の適用を行った。その結果、本検査の結果とWISC-III等から把握できる認知・行動特性との間に関連があることや、知能との関連はあるが知能指数と社会適応指数が乖離した事例が散見されることから、知能とは別に社会滴応の力を評価することの重要性が改めて示唆された。

また、重度の知的障害のある人たちの測定知能は中学、高校段階以降停滞・低下することが知られているが、社会適応に必要な力は緩やかに上昇していくことが明らかとなった。重い障害のある子どもたちへの教育・支援を続けることの意義を再確認することができた。また、指導前後に本検査を用いることで子ども自身の成長のみならず、指導内容や方法の妥当性を評価することも可能であることが分かった。これらの臨床適用研究の結果は、本検査が特別支援教育において重視されている個別の指導計画や個別の教育支援計画の作成に役立つことを示すと考えられる。さらに実用性の高い検査にするための改良作業を進めること、本検査の信頼性・妥当性の検証を続けること、本検査と対応した指導プログラムを作成し、教育現場に提供することが今後の課題であろう。
遺伝性網膜疾患カニクイザルの作製とその病理学的解析

ヒトと同じ眼球構造を持つカニクイザルの眼疾患モデルを作成するために、カニクイザル受精卵のゲノム編集を試みた。雄雌前核を持つ受精卵を作出し、この前核に目的の眼疾患遺伝子の切断を誘導するCRISPR/Cas9発現ベクターを注入した。さらに、注入卵について体外培養および胚移植を行った。体外培養したベクター注入卵は胚盤胞に発生し、樹立されたES細胞に目的の遺伝子変異が確認された。ベクター注入卵の胚移植を行ったところ、1個体から雌の新生児を得たが、血液や胎盤などで目的の変異は確認できなかった。ES細胞で変異が誘導されたことから、実験継続によって目的の遺伝子改変カニクイザルが得られることが期待される。ヒトと同じ眼球構造を持つカニクイザルにおいて眼疾患モデル動物を作成するために、カニクイザル受精卵へCRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集技術を応用した。FSHおよびhCGを雌ザルに投与し、成熟卵子を回収した。また、精子は採取した射出精液を洗浄し、回収した。顕微授精により雄雌前核を持つ受精卵を作出し、この前核に目的の眼疾患遺伝子の変異を誘導するように構築したCRISPR/Cas9発現ベクターを注入した。このベクター注入卵について体外培養および胚移植を行った。体外培養したベクター注入卵は胚盤胞に発生し、これからES細胞が樹立された。このES細胞において目的遺伝子の変異が誘導されていることが確認された。また、ベクター注入卵の胚移植を行ったところ、2個体で妊娠が成立した。その内1個体は流産したものの、1個体が妊娠を継続し、雌の新生児を得るに至った。しかしながら、新生児血液や胎盤などで目的遺伝子の変異は確認できなかった。ES細胞で変異が誘導されたことから、実験を継続することで遺伝子変異を持つカニクイザルが得られることが期待される。医歯薬学
骨髄細胞からの肝幹細胞誘導・増殖および移植に関する研究

骨髄細胞の多分化能を肝および膵のラットモデルにおいて明らかにした。初年度は、Nagase analbuminemic rat(NAR)を用いて、骨髄細胞を門脈内へ移植し、骨髄細胞の肝細胞分化誘導の可能性を検討。次年度は、同モデルにおいて長期観察期間を設定し、血清中アルブミン濃度の変化を検討するとともに、骨髄細胞移植の糖尿病モデルに対する有効性も合わせて検討した。<平成15年度>NARに骨髄細胞移植し、移植後血清アルブミン値、移植細胞動態を検討した。A群:骨髄細胞移植群、B群:肝細胞移植群、C群:コントロール群とし移植前後計3週間FK506を投与。移植骨髄細胞分化誘導の可能性について蛍光顕微鏡下免疫組織学的検査にて検討し血清アルブミン値を測定した。PKH-26GLにてラベルされた移植骨髄細胞は移植2週間後にzone1付近のsinusoidal areaに認められ、アルブミン染色にてアルブミン陽性のPKH-26GLpositive細胞を認めた。移植8週後になると、移植骨髄細胞は一部clusterを形成し、アルブミンに陽性発現していた。骨髄移植後血清アルブミン値は、移植後1ケ月より上昇し、その値が漸減するB群に比較し有意に高値を維持した。また血清中HGF濃度は、移植後2, 8週後に2峰性のpeakを示し、早期のpeakはアルブミン値上昇に関与し、また2つ目のpeakはアルブミン値の維持に関与することが示唆された。<平成16年度>さらにラット糖尿病モデルに骨髄細胞移植し、HGF産生能、さらに膵管上皮細胞のインスリン産生細胞への分化過程におけるHGF/c-Metの関与を検討した。移植骨髄細胞は脾、肝、肺、膵に生着分布し、HGFに陽性発現していた。さらに肝中心静脈領域(zone-3)の肝細胞はHGFに強陽性発現しており、移植細胞生着域に一致し、血清EGFは有意に増加を認めた。骨髄細胞門脈内移植により移植骨髄細胞の肝細胞分化誘導の可能性が示唆され、先天的遺伝子欠損型肝疾患に対する新たな治療戦略として期待された。また同細胞移植は、糖尿病モデルにおいてもHGF/c-Met signaling pathwayを介した機能再生機構の存在が示唆された。【目的】全肝移植あるいは生体肝移植は、重症肝疾患に対する有効な治療法として確立されつつあるが、未だドナー不足の問題は改善されず、多くの待機患者がその恩恵を受けられずに亡くなられているのが現状である。近年失われた臓器、組織の機能を補助あるいは再生するといった再生医学療法は、この課題を克服できると思われる21世紀に向けた新たな治療戦略として期待されている。最近の報告では、骨髄細胞の多分化能が報告されているが、骨髄細胞を用いた肝細胞分化誘導による肝疾患治療法は未だ確立されておらず、臨床医学面からこれらstem cell等を用いた肝補助・再生療法の技術が望まれている。初年度はNagase analbuminemic rat (NAR)を用いて、骨髄細胞を門脈内へ移植し、骨髄細胞の肝細胞分化誘導の可能性を検討した。【結果】

PKH-26GLにてラベルされた移植骨髄細胞は移植2週間後にzone1付近の、sinusoid areaに認めら、アルブミン染色(FITC発色)にてアルブミン陽性のPKH-26Glpositive細胞を認めた。移植8週後になると、移植骨髄細胞は一部clusterを形成し、アルブミンに陽性発現していた。移植後、血清中アルブミン濃度はBMT and HCT groupとも移植前に比較し有意に上昇した。HCT groupは移植8週後までにその値は漸減傾向にあったが、BMT groupは徐々に増加する傾向になった。【結語】骨髄細胞門脈内移植により移植骨髄細胞の肝細胞分化誘導の可能性が示唆され、また先天的遺伝子欠損型肝疾患に対する新たな治療戦略として期待されると想われた。【目的】全肝移植あるいは生体肝移植は、重症肝疾患に対する有効な治療法として確立されつつあるが、未だドナー不足の問題は改善されず、多くの待機患者がその恩恵を受けられずに亡くなられているのが現状である。近年失われた臓器、組織の機能を補助あるいは再生するといった再生医学療法は、この課題を克服できると思われる21世紀に向けた新たな治療戦略として期待されている。最近の報告では、骨髄細胞の多分化能が報告されているが、骨髄細胞を用いた肝細胞分化誘導による肝疾患治療法は未だ確立されておらず、臨床医学面からこれらstem cell等を用いた肝補助・再生療法の技術が望まれている。初年度はNagase analbuminemic rat(NAR)を用いて、骨髄細胞を門脈内へ移植し、骨髄細胞の肝細胞分化誘導の可能性を検討した。本年度は、同モデルにおいて長期観察期間を設定し、血清中アルブミン濃度の変化を検討した。【結果】PKH-26GLにてラベルされた移植骨髄細胞は移植2週間後にzonel付近のsinusoid areaに認められ、アルブミン染色(FITC発色)にてアルブミン陽性のPKH-26Glpositive細胞を認めた。HCT groupは移植8週後までにその値は漸減傾向にあったが、BMT groupは移植12週まで徐々に増加する傾向にあった。【結語】骨髄細胞門脈内移植により移植骨髄細胞の幹細胞分化誘導の可能性が示唆され、先天的遺伝子欠損型肝疾患に対する新たな治療戦略として期待される。
発展途上国における民営化のタイポロジーと最適手法

本研究の目的は、発展途上国における民営化の具体的実施状況の分析を通じて、民営化の対象と手法の分類、定型化を行い、それを踏まえて民営化の適切なあり方を考察することにある。より具体的には、次の2つの事項を明らかにしょうとした。(1)民営化事業のあり方を体系的に整理、分析するために適した、その対象及び手法に応じたタイポロジー(類型化の方法)(2)各国途上国の状況の下での対象に応じた適切な民営化手法、方式のあり方である。研究は2年間、この目的に沿って行われ、達成できた成果は次のとおりである。1.民営化研究全体の枠組み・基礎理論の構築2.民営化の類型化に関する先行研究の整理と批判的検討3.発展途上国・移行国の具体的な、市場経済・産業の発展段階および政治社会状況における民営化のあり方の分析把握(ラテンアメリカの中進国:アルゼンチン、アジア途上国:フィリピン・タイ、アジア移行国:モンゴル、ヨーロッパ移行国:ポーランド、アフリカ途上国:ザンビア・ケニア)4.それらを踏まえた民営化の最適手法(方式)についての考察このように当初の目的はほぼ達せられ、それは研究成果報告書に示されている。さらに本研究を通じて得られた新しい知見として、民営化とグローバライゼーションとの関係、特に貧困国での民営化のもつマクロ的影響の重要性、また近年の新しい援助アプローチや援助協調・開発連携と民営化との関係などを指摘できる。これらの新しい知見を詳細に分析することは今後の課題である。また最適手法の考察を具体的な国・各地域別の個別の事例と付き合わせながら、民営化の手法と分野の対応の関係を精緻に再構成してゆくことが必要となろう。本年度の研究計画は、主に2つの目的をもって行われた。第1の目的は、発展途上国の民営化の体系的なタイポロジー(分類法)の構築である。第2は、各国の民営化の実証研究と社会状況の分析把握である。まず第1の点については、上野を中心に、いくつかの英語文献を渉猟しつつ、既存の民営化に関する概念規定と分類法を参照する作業を行った。その中の代表的な先行業績であるテオマイヤーの民営化概念の分類に焦点をあて、批判的検討を行った。また、各国の発展段階、対象分野、手法についても先行研究の整理を行った。上野は、この点の資料収集、専門の研究者・実務者からの聞き取りを目的に米国へ出張し、研究調査を行った。第2の点については、当初の分担を若干変更して、次のように各国を担当することにした。すなわち、高橋:ザンビア、上野:モンゴル、片山:フィリビン、内田:タイ、松下:アルゼンチン、本台:ポーランドである。高橋は、当初ケニアを担当する予定であり、第2年度はザンビアに加えてケニアほか民営化が本格的に展開しているアフリカ数ヶ国についても研究対象に組み込む予定である。初年度は、民営化の情報収集に加えて、それと密接に関わる政治、経済、社会のあり方(構造調整や経済体制移行政策、資源依存やオランダ病、政権交代、国際開発協力の動向、産業別生産背格差)を各国それぞれについて分析することに重点をおいた。とりわけ、研究の過程において、国際開発協力の動向が民営化に大きい影響を及ぼすことが分かってきたため、高橋、内田はこの点をも研究の範囲に取り込んだ。これらのことは、以下に掲げる研究業績にまとめられている。第2年度からは、構築された分類手法を用いつつ、各国の具体的状況の分析と分類・同定の作業に入る予定である。より具体的には、次の2つの事項を明らかにしようとした。

(1)民営化事業のあり方を体系的に整理、分析するために適した、その対象及び手法に応じたタイポロジー(類型化の方法)(2)各国途上国の状況の下での対象に応じた適切な民営化手法、方式のあり方である。研究は2年間、この目的に沿って行われ、達成できた成果は次のとおりである。1.民営化研究全体の枠組み・基礎理論の構築2.民営化の類型化に関する先行研究の整理と批判的検討3.発展途上国・移行国の具体的な、市場経済・産業の発展段階および政治社会状況における民営化のあり方の分析把握(ラテンアメリカの中進国:アルゼンチン、アジア途上国:フィリピン・タイ、アジア移行国:モンゴル、ヨーロッパ移行国:ポーランド、アフリカ途上国:ザンビア・ケニア)4.それらを踏まえた民営化の最適手法(方式)についての考察このように当初の目的はほぼ達せられ、それは研究成果報告書に示されている。さらに本研究を通じて得られた新しい知見として、民営化とグローバライゼーションとの関係、特に貧困国での民営化のもつマクロ的影響の重要性、また近年の新しい援助アプローチや援助協調・開発連携と民営化との関係の複雑性などを指摘できる。これらの新しい知見を詳細に分析することは今後の課題である。また最適手法の考察を具体的な国・各地域別の個別の事例と付き合わせながら、民営化の手法と分野の対応の関係を精微に再構成してゆくことが必要となろう。
平安時代初期の文筆活動と国際交流の基礎研究

平安時代前期の漢詩文集、とりわけ『菅家文草』の諸本調査を行い、本文の異同、諸本の系統についての検討を行い、新たな見識を得た。2種版本(寛文版本・元禄版本)の本文異同については、漢詩部分(前半6巻)については、一覧にした冊子も作成した。渤海使関係詩の注釈作業を行ったが、その際にも、『菅家文草』諸本調査の成果が役立った。渤海使関係詩の注釈成果は、『早稲田大学日本古典籍研究所年報』誌上に公表した。2009年度に実施した主な研究活動は、下記の通り。*『菅家文草』の諸本調査。・原本の閲覧による調査を行ったもの:寛文版本,元禄改訂版本,尊経閣所蔵諸本(前田家甲本,同乙本,同丙本,同丁本),内閣文庫所蔵諸本(紅葉山文庫本,林道春本)・複写資料による調査を行ったもの:川口久雄旧蔵本(勉誠出版刊の影印),蓬左文庫本,三手文庫本,多和文庫本(蓬左文庫本以下の諸本は、国文学研究資料館の複写サービスを介して複写を入手した)寛文・元禄両版本の本文については、巻1部分の異同を一覧できるようにした冊子を作成し、関係者に配布した。余白を充分にとり、今後の校合作業に利用できるよう工夫した。また、両版本の本文比較によって、元禄改訂版本の本文が、林道春本に近い、良質の本文であることを明らかにすることができた。両版本の画像データは、すでに全12巻分を入手済みなので、巻1部分と同様の異同を一覧できるかたちの冊子を編集して行く予定。*渤海使関係詩の読解。7月,9月,11月,1月,3月の都合5回、研究会を開催し、毎回多くの参加者による討議を行い、新たな知見を得た。『菅家文草』所収作品の場合、これまでは大系本本文のみに拠ってきたが、諸本の情報を得て、校異情報を充実することが可能になった。研究会での成果は、『早稲田大学日本古典籍研究所年報』第3号で、「渤海使関係詩注釈稿」として発表。*『懐風藻』の諸本調査。・原本の閲覧による調査を行ったもの:寛政版本,群書類従版本,天理図書館所蔵諸本(渋江本,榊原忠次本)・複写資料による調査を行ったもの:蓬左文庫本,陽春盧本(蓬左文庫本以下の諸本は、国文学研究資料館の複写サービスを介して複写を入手した)諸本調査を通じて得た情報に基づき、校本作成にとりかかりつつある。2010年度に実施した主な研究活動は、下記の通り。・原本の閲覧による調査を行ったもの:寛文版本,元禄改訂版本(以上2本は、いずれも早稲田大学図書館蔵本による),慶應義塾大学斯道文庫本・複写資料による調査を行ったもの:川口久雄旧蔵本(勉誠出版刊の影印),蓬左文庫本,三手文庫本,多和文庫本,尊経閣所蔵本(前田家甲本),内閣文庫所蔵諸本(紅葉山文庫本,林道春本)昨年度から進めている両版本全文の異同対照作業を継続して行った。予定していた全文を対象とした冊子の完成にはまだ至っていないが、すべての異同のチェックは済んでおり、2011年度の早い時期での完成を目指す。6月,7月,9月,11月,1月の都合5回、研究会を開催し、毎回多くの参加者による討議を行い、新たな知見を得た。『菅家文草』所収作品の場合、これまでは大系本本文のみに拠ってきたが、諸本の情報を得て、校異情報を充実することができた。研究会での成果は、『早稲田大学日本古典籍研究所年報』第4号で、「渤海使関係詩注釈稿」として発表。*河村文庫(名古屋市立鶴舞中央図書館蔵)の諸本調査。平安時代初期の文筆資料として、『続日本紀』以下の国史の本文の検討も重要であることから、国史の本文の典拠研究の先駆として重要で、かつ未だ全貌が広く紹介されていない、河村秀根・益根父子による『六国史集解』および関連資料の書誌調査を行った。・渤海使関係詩の研究会では、『菅家文草』掲載の作品の検討を終え、今年度は『本朝文粋』および『扶桑集』掲載の作品の検討に入った。検討の成果は、『早稲田大学日本古典籍研究所年報』第5号に掲載した。詳綱な語釈を付すことで、平安時代初期の国際交流の現場で、どのような知的背景を有した作品の応酬が成されていたかを、従来以上に具体的に明らかにできた。『本朝文粋』

所載の詩序などは、長文であるため、年度内にすべての検討を終えることができなかったが、研究会については次年度も継続の予定である。すでに検討済みの作品(勅撰三詩集、『菅家文草』等掲載作品)については、注釈を出版すべく作業を進行中である。・『菅家文草』諸本調査の成果として、『『菅家文草』寛文版本・元禄版本校異対照一覧【漢詩篇】』として冊子にまとめた。両版本の校異箇所は、数ある『菅家文草』諸本の本文異同のあり様を端的にうかがわせる部分があり、それを一覧できるだけでも、『菅家文草』本文を考えるにあたって有益であると思われる。今後、『菅家文草』掲載詩について考える場合、この対照一覧と大系本本文等を勘案することで、従来よりは本文批判の行き届いた検討が容易になることが期待される。・国文学研究資料館、国立公文書館内閣文庫、無窮会神習文庫、名古屋市蓬左文庫、同市立鶴舞中央図書館等の所蔵資料によって、諸本調査を行い、情報収集を行った。主要諸本の再調査も行ったが、併せて、近世の国学者の手沢版本の書込みも調べ、注釈や本文校訂に有益な情報の有無を確認した。
ウォームアップ効果の生理的要因の解明

ウォームアップの効果としては,筋温上昇によるQ10効果,血液の酸性化や温度上昇に伴うBorn効果による筋への酸素乖離の促進,筋への血液循環の促進,運動に対する神経活動の適応などが上げられている.本研究では,ウォームアップ後の高強度運動での酸素摂取量の応答が早くなることに着目し,それが運動肢への血液循環の促進と関連しているものかどうかについて検討した.被験者5名に,6分間の休息をはさむ6分間の高強度自転車運動を2回行わせた.2回目の運動開始前後の2分間に顔面を冷却し,迷走神経活動の抑制を遅くする試行を行った.対照実験では顔面冷却を行わなかった.その結果,顔面冷却を行った実験試行では,迷走神経活動抑制が遅れたため,心拍数は対照実験に比較して有意に低い値を保った.対照実験では,先行研究同様,1回目の運動に比べ2回目の運動での酸素摂取量の応答が早くなり,ウォームアップの効果を確認できた.ところが,心拍数の上昇が抑えられていた実験試行でも同様に酸素摂取量の応答が早くなり,対照試行との間に有意差はみられなかった.このことから,高強度運動時に,迷走神経活動を抑制して心拍数の応答の遅らせても,酸素摂取量の応答に対するウォームアップ効果は変化しないことが示された(Med.Sci.Sports Exerc.32:S250,2000).また,被験者9名に,自転車運動と同様の高強度脚伸展運動を行わせた.酸素摂取量と併せて,大腿動脈の血流をドップラー血流計を用いて計測した.その結果,血流の応答とは関係なく,酸素摂取量の応答は2回目の運動で早くなることが示された(Psysiologist 43:361,2000).これらの結果から,酸素摂取量の応答が早くなるという観点からみたウォームアップ効果は,心拍数や血流の応答が改善されることによってもたらされるものではないことが示唆された.ウォームアップの効果としては,筋温上昇によるQ10効果,血液の酸性化や温度上昇に伴うBorn効果による筋への酸素乖離の促進,筋への血液循環の促進,運動に対する神経活動の適応などが上げられている.本研究では,ウォームアップ後の高強度運動での酸素摂取量の応答が早くなることに着目し,それが運動肢への血液循環の促進と関連しているものかどうかについて検討した.被験者5名に,6分間の休息をはさむ6分間の高強度自転車運動を2回行わせた.2回目の運動開始前後の2分間に顔面を冷却し,迷走神経活動の抑制を遅くする試行を行った.対照実験では顔面冷却を行わなかった.その結果,顔面冷却を行った実験試行では,迷走神経活動抑制が遅れたため,心拍数は対照実験に比較して有意に低い値を保った.対照実験では,先行研究同様,1回目の運動に比べ2回目の運動での酸素摂取量の応答が早くなり,ウォームアップの効果を確認できた.ところが,心拍数の上昇が抑えられていた実験試行でも同様に酸素摂取量の応答が早くなり,対照試行との間に有意差はみられなかった.このことから,高強度運動時に,迷走神経活動を抑制して心拍数の応答の遅らせても,酸素摂取量の応答に対するウォームアップ効果は変化しないことが示された(Med.Sci.Sports Exerc.32:S250,2000).また,被験者9名に,自転車運動と同様の高強度脚伸展運動を行わせた.酸素摂取量と併せて,大腿動脈の血流をドップラー血流計を用いて計測した.その結果,血流の応答とは関係なく,酸素摂取量の応答は2回目の運動で早くなることが示された(Psysiologist 43:361,2000).これらの結果から,酸素摂取量の応答が早くなるという観点からみたウォームアップ効果は,心拍数や血流の応答が改善されることによってもたらされるものではないことが示唆された.AT以上の高強度運動(supra-AT運動)を,間に安静もしくはベースライン運動をはさんで2回繰り返すと,1回目のものと比して,2回目の運動開始時に肺酸素摂取(VO2)の立ち上がりの促進がおこるという興味深い事実を,我々も含めたいくつかのグループが報告してきている。ウォームアップ効果の1つと考えられる,この高強度くりかえし運動時に見られるVO2応答の促進現象の成因を解明するために、本年度は,仮設される成因の中で,血中アシドーシスに伴う酸素解離曲線の右偏[実験1]と、体温や筋温の上昇に由来するQ10効果[実験2]、という2つの仮説をとりあげて検討した。運動は脚の自転車エルゴメータ運動で,supra-AT強度の運動を,間に6分間のベースライン運動(20W)をはさんで2回繰り返すプロトコールを行い,2回目の運動開始時にVO2の促進がおこるという先行研究の結果を,まず確認した。次に[実験1]として,乳酸性アシドーシスに起因する要因を検討するために,ウォームアップ運動を高強度の腕クランキング運動におきかえて行い,全身的な乳酸性アシドーシスをおこし、この後に課した脚サイクリング本運動のVO2応答を観察したが,有意な促進現象は認められなかった。さらに[実験2]として,超音波を用いた組織加温装置(ジアテルミー)により、主働筋である大腿部前面を加温し、その後に課した脚サイクリング本運動のVO2応答を観察したが,やはり有意な促進現象は認められなかった。