hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クライン群の変形理論

このような族は、クライン群における無限生成群に対応しているとも言えるが、いわゆるSpeicer族は有限性を持ち、幾何学的無限なクライン群との対照も一部で成立する、きわめて興味深い族である。また、有理函数では現れない、wandering domainsやBaker domainsの基本的性質を、このような視点から明らかにすることにも成功した。さらに具体的な力学系の考察として、象眼指数函数族を集中的に調べ、その位相的完全性を示すことに成功し、さらにその対数的持ち上げの分岐を考察してそのファトウ成分のタイヒミュラー空間を明らかにした。また、クライン群の複素力学系的視点、すなわち、共形力学系としての視点と、3次元双曲構造の表現としての視点とを融合させた包括的な解説書を松崎克彦との共著として公刊した。これは新しい結果や定理の改良なども加えてあり、特に幾何学的収束に関して書かれた7章は、今後の研究指針を与えるものと思う。渡辺は、フラクタルな境界を持つ領域で、境界上のBesov空間をデータ関数とするDirichlet問題を解くための準備として、2重層ポテンシャルに関連した作用素KのBesov空間上の有界性について考察し、全空間で定義されたリプシッツ関数に対しては、境界上のBesovノルムを、その関数の偏微分と境界からの距離の適当なべき乗の内部または外部の積分で評価できることを示し、Hormander型の極大関数の理論を使うことにより、境界がフラクタルな場合にも作用素KがあるBesov空間で有界であることを証明した。この方法はフラクタルな集合上の関数空間上の様々な作用素の有界性を証明するために有用である。
国語科の読むことが困難な生徒へのシンキング・ツールによる支援の効果の検証

国語科の読むことが困難である生徒に、シンキング・ツールを用いた支援を行い、その効果を検証した。国語科スクーリングテストの結果を基に、脳の入力側および出力側に問題がある生徒2名を対象に臨床研究を行った。一斉授業の中でシンキング・ツールを用いることで、対象生徒の個の読みの成立過程を明らかにするとともに、その支援の方法としての有効性と課題について考察した。伝統的な言語文化の教材(おくのほそ道)、説明的な文章教材(「渡り鳥のなぞ」「弥生の絵」)を用いた二つの授業実践を行った結果、読むことの困難な生徒に対し、シンキング・ツールは有効に機能し、読みを成立させた。入力側に課題のある生徒には、特にシンキング・ツールが対話を促し、「読みの交流」が読みの成立に効果的であった。出力側に課題のある生徒には、入力された情報の統合にシンキング・ツールが有効性を示した。国語科の読みにおいて、シンキング・ツールを用いることは、1言葉を「切る・つなぐ」ためのツールとしての効果、2視覚的サポートとしての効果、3活動的サポートとしての効果、の3点が認められる。また、1学ぶ意味や価値の実感の必要性、2基礎言語力の育成につなげる必要性、の2点の課題も見えた。読むことの困難な生徒への支援というと、どうしても個別の支援が考えられがちであるが、この研究は、読むことの困難な生徒のみならず、一般の生徒を含めた魅力ある授業作りの方向性をデザインすることにつながるものとなる。詳細については、『香川大学教育実践総合研究第30号』に掲載した。
看護学生の情報処理技術習得のための教育方法の検討

本研究の目的は、看護学生が卒業までに情報処理についての知識及び技術をどの程度習得することが必要であるかを、実践の場と教育の場との両面からの調査により明らかにすること、そして、これらの調査結果をふまえ、看護情報処理教育のあり方、枠組、内容等を検討するとともに、教育システムを考案することにある。本年度の成果は、以下の通りである。1.病院を対象とした調査及び保健婦・助産婦・看護婦を養成する学校を対象にした調査を踏まえ、看護情報学の内容や範囲について検討したところ、(1)看護婦の思考過程、(2)看護情報データ・ベース、(3)計量看護学及び看護統計学、(4)病院及び地域ケアシステム、(5)看護工学(画像情報解析等)、及び(6)看護生体情報、等が当面対処すべき課題であるとの結論を得た。2.看護情報処理教育の内容については、(1)情報科学の基礎教育、(2)情報処理方法と技術に関する教育、(3)1に示したの(1)(6)に関する応用教育、等が必要であるとの結論を得たが、単なる技術教育として実施するのではなく、看護学の全体系の中に位置付ける必要がある。3.情報処理の演習には、(1)ワープロによる情報処理機器の手解き、(2)コンピュータを使った統計調査による看護情報の収集と解析方法、(3)データベースの理解と操作、等を行うのが望ましいとの結論を得た。そして、これらをベースにした教育システムを考案し、試験的に千葉大学看護学部や看護短大等で実施しており、さらに改善していきたい。4.情報処理教育に要する時間は、講義15時間、演習30時間の計45時間が望ましいが、統計学等の他の教育科目と関係づければ、計30時間程度でも効果は期待できる。実施にあたっては、担当しうる看護系教官の確保、演習機器の充実、情報処理演習室の整備、等が検討課題となる。本研究の目的は、看護学生が卒業までに情報処理についての知識及び技術をどの程度習得することが必要であるかを、実践の場と教育の場との両面からの調査により明らかにすること、そして、これらの調査結果をふまえ、看護情報処理教育のあり方,枠組,内容等を検討するとともに、教育システムを考案することにある。本年度は、実践の場として地域と病院を対象に、現地調査及びアンケート調査を行なった。地域を対象としたアンケート調査では、老人保健法下における保健事業に焦点をあてて、活動の基礎になる健康管理台帳に関してのコンピュータ化を中心に全国市区町村保健婦に調査を行なった。調査の結果1,103件の回答を得たが、健康管理台帳をコンピュータ化している市区町村は1割にも満たなかった。コンピュータが導入されても、保健婦本来の業務である訪問指導等にはほとんど貢献していないことも明らかとなった。コンピュータの導入の有無に関わらず、保健婦の情報処理に関しての知識不足が、コンピュータを活動にいかすことができない1要因であることが指摘され、今後、保健婦教育には情報処理教育が必須になることが示唆された。さらに、これらの問題点を、都市,農村,漁村の現地調査を行ない、細部にわたって検討した。病院を対象としたアンケート調査は、全国病院の中から1,047の病院(対象は看護部長)を抽出して行なった。病床数の多い病院では、事務部門をはじめとしてコンピュータが導入されており、看護業務にも積極的に導入ないしは計画が進められている病院もあった。しかしながら、今後の看護業務システムの構築及び改善の成否は、看護婦自身の情報処理に関する知識や技術の獲得が大きく関係しており、教育方法の検討が緊急の課題であることが明らかとなった。現地調査では、病院システムや教育システムの開発が進行している病院での資料収集を行なった。本研究の目的は,看護学生が卒業までに情報処理についての知識及び技術をどの程度習得することが必要であるかを,実戦の場と教育の場との両面からの調査により明らかにすること,そして,これらの調査結果をふまえ,看護情報処理教育のあり方,枠組,内容等を検討するとともに,教育システムを考察することにある.本年度は,教育の場として保健婦・助産婦・看護婦を養成する学校を対象に,現地調査及びアンケート調査を行なった.アンケート調査は,全国の看護系学校のうち,大学, 3年課程短期大学, 2年課程短期大学,短期大学専攻科(保健婦及び助産婦), 3年課程, 2年課程,保健婦学校,そして助産婦学校を対象とし,学科(専攻科)単位にその長ないしは教務主任に対して行なった.従って,同一の教育機関に2つ以上の学科ないしは専攻科があれば,その数だけ調査票を配布したので,合計1006学科(専攻科)が対象になった.調査結果の概要は以下の通りである.研究教育用のコンピュータの導入状況については,半数以上の学科(専攻科)において導入されており,研究や教育用にコンピュータが必須のものになってきていることが把握できた.授業科目として情報処理教育を行なっている,または行なう予定の学科(専攻科)は,年々多くなってきており,情報処理教育の関心の高さが確認された.一方,看護系学校における情報処理教育の必要性については, 8割近くの回答者(学科長ないしは教務主任)が必要であるとしており,看護系学校における情報処理教育のあり方やカリキュラムについての検討の必要を改めて確認することができた.

また,教育の場からみた,看護業務へのコンピュータ導入については,否定的な意見をもつ回答者は少なく,前年度調査した実践の場での意見と同様な傾向を示したことは興味深い.さらに,現地調査では,情報処理教育に関して様々な試みが把握された.本研究の目的は、看護学生が卒業までに情報処理についての知識及び技術をどの程度習得することが必要であるかを、実践の場と教育の場との両面からの調査により明らかにすること、そして、これらの調査結果をふまえ、看護情報処理教育のあり方、枠組、内容等を検討するとともに、教育システムを考案することにある。本年度の成果は、以下の通りである。1.病院を対象とした調査及び保健婦・助産婦・看護婦を養成する学校を対象にした調査を踏まえ、看護情報学の内容や範囲について検討したところ、(1)看護婦の思考過程、(2)看護情報データ・ベース、(3)計量看護学及び看護統計学、(4)病院及び地域ケアシステム、(5)看護工学(画像情報解析等)、及び(6)看護生体情報、等が当面対処すべき課題であるとの結論を得た。2.看護情報処理教育の内容については、(1)情報科学の基礎教育、(2)情報処理方法と技術に関する教育、(3)1に示したの(1)(6)に関する応用教育、等が必要であるとの結論を得たが、単なる技術教育として実施するのではなく、看護学の全体系の中に位置付ける必要がある。3.情報処理の演習には、(1)ワープロによる情報処理機器の手解き、(2)コンピュータを使った統計調査による看護情報の収集と解析方法、(3)データベースの理解と操作、等を行うのが望ましいとの結論を得た。そして、これらをベースにした教育システムを考案し、試験的に千葉大学看護学部や看護短大等で実施しており、さらに改善していきたい。4.情報処理教育に要する時間は、講義15時間、演習30時間の計45時間が望ましいが、統計学等の他の教育科目と関係づければ、計30時間程度でも効果は期待できる。実施にあたっては、担当しうる看護系教官の確保、演習機器の充実、情報処理演習室の整備、等が検討課題となる。
わが国における看護支援システムの評価に関する研究

本研究は、看護支援システムの評価の実態を明らかにすることを目的とした。現在わが国の多くの医療機関で電カルは着実に定着し看護支援システムにおいても充実化が希求されていることが本研究の調査結果から判明した。本研究で作成した看護支援システム評価尺度を用いた実態調査の結果、病床規模に違いはあるが全体的に理想的な看護支援システム構築には至っていない可能性がある。看護支援システムを使う看護師の教育や記録の監査においても、今後はより強化していかなくてはならないことが明らかとなった。平成22年度が最終年度であった前回の基盤研究Bで作成してきた"看護支援システムの仕様書"に基づいた試作システムの精度を上げて完成させることを今年度は目指した。これを目指すために第1に、看護支援システムの評価に関連した海外文献検討を行った。結果、看護支援システム自体の構造と機能に対する評価に加えて、看護支援システムが媒介する影響要因として、医療機関における医療の質・事故発生率・職員離職率・医療効果なども評価指標として必要であることが判明した。第2に国内の医療機関に対するヒアリング調査を実施した。この調査では、異なったベンダー企業が設計している看護支援システムの管理および運用にかかわっている当該医療機関の責任者に半構成的な面接法を行いデータを収集した。この面接にあたっては、先の文献検討を基盤として、どのような項目について調査を行う必要があるのかを入念に検討し、独自の調査項目を考案した。この調査項目は看護支援システムに関連する項目を13項目設け、システムの導入時期および更新時期、経費、導入準備内容、導入にあたっての組織、電子カルテシステムとの関係、ベンダー企業への依頼内容、設計された画面等とした。これ以外にも、医療機関および看護部門に関連する情報も質問項目に含めた。この調査枠組みを使用して全国20医療機関に依頼し、15医療機関のヒアリング調査を実施することができた。現在、この結果を分析途上にある。当初の計画では、文献検討と調査結果に基づいて、試作システムの画面の構造と機能の全体的要件と個別要件に分けて検討すること、さらに、試作システムにシミュレーション用の架空事例を複数組み込んで作動させる予定であったが、そこまでは到達できていない。平成25年度は試作システムを完成させて試作システムの評価を行う予定であったが、試作システムの完成には未だ至っていない。しかしながら、看護支援システムの評価枠組み、評価方法に関する文献検討の結果、看護師の状況認識を従属変数とするRCT研究を検討することができた。看護師の状況認識を主要な従属変数として測定することができること、看護支援システムの数種類の画面シミュレーションを独立変数として、看護支援システムの評価につながる研究ができるのではないかという手がかりを得ることができた。現在、関連文献を入手し、状況認識理論と測定方法について研究しているところである。一方、平成25年11月から12月にかけて電子カルテシステムの利便性と満足度の認識調査を全国規模で調査することができた。有効回答は140名(有効回答率15.6%)であったが、Information Technology Attitude Scales for Health(以下、ITASH)の質問紙を用いて、構成される3下位尺度である、1)ケアの効率性、2)教育・訓練・開発、3)コントロールから、pcがケアの効率性に役立っていることが考察できた。依頼したベンダーに電子カルテシステム設計を任せているような場合は、看護支援システムについても、利便性や満足度の低くなっている可能性がある。ITASHは、ユーザーの利便性と満足度を明らかにする有効な尺度であることが判明したので、今後の探究にも活用していくこととする。1年目に実施した国内15医療機関のヒアリング調査分析結果及び関連文献レビューから、本研究者らが考案している看護支援システムの試作システムを既存の電子カルテの画面2種類と、新規に考案した画面1種類を作成した。この試作システムにシミュレーション用の架空事例を複数組み込んで作動させる計画であったが2年目は実施できなかった。また、試作システムの成果研究を実施するために、成果枠組み、成果指標、測定尺度を検討することにしていたが、これも2年目には実施できなかった。しかしながら、1年目に実施したヒアリング調査分析結果や関連研究レビューから次年度に実施する計画である看護支援システムの評価研究へ向けた有用な資料は得られているので、次年度につなげていく計画である。海外ヒアリングの成果としては、1)日米のシステム開発プロセスを比較し、米国ではシステム構築のフォーカスがかなり絞り込まれていることが判明した。具体的にはブリガム・ウイメンズ病院では、「誤薬」「転倒転落」等の高頻度の事故を防ぐための機能に重点を置いている一方、日本ではピンポイントの目標は立てず、もう少し幅広いフォーカスが多いことが明確となった。2)米国ではフォーカスが明確なために評価も厳密に行われていることが判明した。具体的には、転倒発生率など臨床的な効果を定量評価していた、加えて利便性などのシステム自体に対する評価も別途行われていた。3)このような日米の違いは、システム開発体制の違いが影響していることが示唆された。即ち、日本ではシステムを担当する看護師は12名であるが、米国では臨床の各分野の専門家が、システム構築に多数かかわっていることが特徴であった。以上のような日米の違いは今後本研究において評価指標を構築していく際の1つの参考資料となることが示唆された。

平成26年度は4年目であり、最終年度である平成27年度にわが国の看護支援システムの評価の実態調査を行うために、わが国の100床以上の約5000医療機関に往復葉書調査を実施し、1)電子カルテシステム稼働の有無、2)稼働している場合、看護支援システムの機能状況、3)稼働している場合はベンダーの種類、4)稼働している場合、医療機関の設置主体・病床数・DPC導入の有無を調査した。この分析結果から稼働している医療機関に対して最終年度である平成27年度に、評価尺度を作成するための資料を得るためにヒアリング調査を実施する予定である。このヒアリング調査の予備的な段階として、平成26年度は10医療機関の看護支援システムについて予備的なヒアリング調査を実施した。この予備的なヒアリング調査の結果を分析し、最終年度である平成27年度にヒアリングの本調査を実施予定である。目的は、全国の医療機関の看護支援システムを評価することであった。まずは評価尺度を作成するために、既に実施したヒアリング調査の分析と関連文献の検討を行った。そのうえでESCNSS (Evaluation Scale of Computerized Nursing Support System)原案を作成した。構成概念は、1患者情報、2看護アセスメント及び全体像、3看護計画、4看護記録監査、5看護記録の教育の5つであり35項目から成る。対象者は、筆者らの先行研究で把握した電子カルテシステム稼働中の807医療機関の看護情報管理者とした。結果、回収率39.4%(318名)、有効回答率99.1%(315名)であった。ESCNSS尺度原案35項目の項目分析、および探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)を行い、5因子抽出後の共通性や因子負荷量をもとに、最終的に5因子23項目による累積寄与率は50.47%であった。5因子は項目内容を検討し、「1看護記録の監査と教育」「2NANDA-I・NOC・NICの使用」「3看護診断の活用状況」「4患者情報画面の工夫と活用」「5アセスメントと全体像」と命名した。5下位尺度のα係数は1.857、2.822、3.796、4.728、5.755と23項目全体では.856であり信頼性は確保された。次いで実態を明らかにした結果、「1看護記録の監査と教育」「2NANDA-I・NOC・NICの使用」「3看護診断の活用状況」「4患者情報画面の工夫と活用」「5アセスメントと全体像」のうち、「3看護診断の活用状況(2.97±1.18)」の評価が最も低く、「5アセスメントと全体像(3.59±0.78)」が最も高かった。また5因子と施設特性との関連では「1看護記録の監査と教育」と「3看護診断の活用状況」において病床規模が少ない病院がより低い評価をしている傾向が見られた。本研究は、看護支援システムの評価の実態を明らかにすることを目的とした。現在わが国の多くの医療機関で電カルは着実に定着し看護支援システムにおいても充実化が希求されていることが本研究の調査結果から判明した。
クラミジアの慢性潜伏感染に対する予防薬・治療薬の確立

本年度は低濃度で抗クラミジア効果をもつことが明らかとなったフラノナフトキン(FNQ)誘導体について、さらに詳細な検討を行った。FNQは、南米の植物Tecoma ipe Mart由来の物質で、選択的抗腫瘍作用や一部の微生物に対する抗菌作用が報告されている。今回抗クラミジア効果をin vitroで検討したが、培養細胞にはHeLa229、McCoy、W138の各細胞を用いた。クラミジアはC.pneumoniaeはTW-183株、KKpn-1株を、C.trachomatisはL2株、D株、F株を、C.psittaciはCal10株を用いた。フラノナフトキノン誘導体はFNQ3およびFNQ19について、日本化学療法学会標準法に準じてMICを測定した。また、電子顕微鏡による形態観察も行った。FNQ3、FNQ19共に0.251.0μg/mlの低濃度で、いずれのクラミジア種に対しても完全に増殖を抑制した。HeLa229細胞を使用した場合に比べ、McCoyおよびW138細胞を使用した方が、MIC値が1/2程度に低下する傾向を認めた。電子顕微鏡でも18時間の薬剤添加時点で増殖は停止し、72時間後も全く増殖は阻止されていた。抗クラミジア作用の機序についての詳細は現時点では不明であるが、FNQ誘導体はクラミジア慢性感染による疾患の予防・治療薬になり得る可能性が示唆された。本研究はクラミジアの慢性潜伏感染による疾患に対して,その予防あるいは治療に使用し得る薬剤の同定と作用機序の解明を目的とする。平成9年度はトラニラストの抗クラミジア作用について,各種細胞を用いin vitroで最小発育阻止濃度を検討し,選択性,形態学的変化について検討した。まず,C.pneumoniae (C.pn)標準株や臨床分離株をHEp-2細胞,HeLa細胞,マクロファージ,ヒト血管内皮細胞,ヒト動脈平滑筋細胞などに感染させ,トラニラストのC.pn増殖抑制効果をみたところ,いずれの細胞に感染させたC.pnに対しても3050μg/mlのMICを示した。電子顕微鏡での観察はC.pn感染後818時間に2MICの濃度のトラニラストを添加し経時的に行ったところ,薬剤添加時点で網様体の増殖が完全に抑制されていることが観察された。したがってトラニラストは細胞内でのクラミジアの増殖の時期に,なんらかの阻害効果を示すものと思われた。現在さらに他の抗アレルギー剤についても検討中である。本年度はトラニラスト以外の抗アレルギー薬、漢方製剤、その他新規の抗菌効果をもつ薬剤について、抗クラミジア効果の有無をin vitroでスクリーニングを行った。その結果、Chlamydia pneumoniaeに対する抗アレルギー剤のMICと細胞増殖抑制濃度(MIC/細胞増殖抑制濃度)μg/mlはMICの低い順にオキサトミド(16/64)、塩酸エピナスチン(32/256)、イブジラスト(32/128)、セラトロダスト(64/256)、塩酸アゼラスチン(64/128)、塩酸オザグレル(256/512<)、プランルカスト水和物(256/512<)、トシル酸スプラタスト(512/512<)、フマル酸エメダスチン(512</512<)であった。したがって、これらのうちMICが低く、細胞増殖抑制濃度の高い抗アレルギー薬は、クラミジア慢性疾患の予防、治療薬になり得る可能性が示唆された。次に、漢方製剤については5剤検討したが、黄連解毒湯のみがMIC256μg/mlを示したのみで、他はすべて512μg/ml以上で、抗クラミジア効果が期待できるものはなかった。また、フラノナフトキノン(FNQ)誘導体について、抗クラミジア効果を検討したところ、C.pneumoniac、C.trachomais、C.psittaciに対するMICは、それぞれ0.250.5、12、12flglmIと低濃度であった。Cpncumoniacについては、さらに電顕によっても抗菌効果を確認した。以上のように、抗アレルギー薬の一部とFNQ誘導体はクラミジアの慢性潜伏感染に対する予防薬・治療薬となり得る薬剤として、今後、大いに期待できることが明らかとなった。さらに作用機序についての検討を進め、予防、治療薬の確立をめざす。

抗クラミジア作用の機序についての詳細は現時点では不明であるが、FNQ誘導体はクラミジア慢性感染による疾患の予防・治療薬になり得る可能性が示唆された。
超大複雑ネットワークにおけるアルゴリズム：解析理論の構築と体系的な高性能化

【Top-K距離の高速なクエリ応答】グラフにおける2頂点間の関連度・類似度の強さを推定することは様々なタスクにおける基礎的な処理です.我々は,新たな"関連度"としてTop-k最短経路の長さを用いることを提案します.Top-k最短経路とは,2点間のパスのうち短いものからk本のことです.ここで"関連度"とダブルクオーテーションで囲っているのは,Top-k最短経路の長さは他の指標と異なり1つの数ではなくk個の数のベクトルになるからです.例えば,機械学習の分類器などの特徴量として用いる場合,特徴ベクトルとしてk個の数を入れれば,その間の調整は問題ごとに分類器に任せることができます.そして,極めて高速な計算が求められる状況でもTop-k最短経路を用いることができるようにするため,新たなアルゴリズムとデータ構造を提案しています.提案手法は常に正しいTop-k最短経路を計算します.そして,実験により,千万辺クラスの大規模グラフから索引が構築でき,数十マイクロ秒で2点間のTop-k最短経路が回答できることを示しています.【時間情報のついた複雑ネットワークにおける最短経路クエリ】時間情報のついたネットワークに向け,2点間の距離の変化や過去の時点での距離などを問い合わせることのできるHistorical Pruned Landmark Labelingを開発しました.また,この手法を用いるとネットワークの成長に関連する今までできなかったような様々な解析が行えるようになることを示しました.【Personalized PageRankに対する高速アルゴリズム】大規模複雑グラフにおいてPersonalized PageRank (PPR)を計算する高速アルゴリズムを提案しました.現実のグラフのCore-Fringe構造を活用しLU分解と反復法を組み合わせてPersonalized PageRankの計算を効率化しました.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。大規模複雑ネットワーク上における2点間の最短経路の計算は最も重要な処理の1つであり,グラフデータベースのクエリ処理やネットワークを考慮した情報検索などの幅広い応用を持つ.本研究では(1)グラフに対し予め索引を作成し(2)それを用いて2点間の最短経路の問合せに効率的に応答するという問題を扱った.多くの手法が既に提案されているが,今日の規模のグラフデータにおいて満足な性能を持つものは未だに存在していなかった.そこで本研究では新しい手法Pruned Lagdmark Labeliegの提案及び評価を行った.提案手法は,索引のデータ構造と問合せ時のアルゴリズムとして2-Hopと呼ばれる一部の既存手法と共通した枠組みを利用する.しかし,それらの既存手法は索引の計算を最適化問題に帰着し間接的に計算していたのに対し,提案手法は巧妙な枝刈りを伴う幅優先探索により索引を直接的に計算する.実験により既存手法に対し約100倍大規模なグラフを同等の前計算時間・問合せ時間で処理できることを確認した.また,高い性能を持つだけでなく,手法がシンプルでありパラメータ等をほぼ持たないため使用が極めて容易である.そして,次に説明する通り,拡張性もかなり高いことがわかってきている.この研究は国際学会International Conference on Management of Data (SIGMOD'13)に採択され発表を行った.上述のPruned LandmarkLabelingは高い性能を誇るのみならず,高い一般性も持ち様々な異なる問題への拡張を行うことができることがわかってきている.到達可能性クエリ,交通ネットワークでの最短経路クエリ,タイムスタンプ情報のついたネットワークにおける最短経路クエリ等に対する拡張を行い,関連する論文が3本国際会議に採択され発表している.【Top-K距離の高速なクエリ応答】グラフにおける2頂点間の関連度・類似度の強さを推定することは様々なタスクにおける基礎的な処理です.我々は,新たな"関連度"としてTop-k最短経路の長さを用いることを提案します.Top-k最短経路とは,2点間のパスのうち短いものからk本のことです.ここで"関連度"とダブルクオーテーションで囲っているのは,Top-k最短経路の長さは他の指標と異なり1つの数ではなくk個の数のベクトルになるからです.例えば,機械学習の分類器などの特徴量として用いる場合,特徴ベクトルとしてk個の数を入れれば,その間の調整は問題ごとに分類器に任せることができます.そして,極めて高速な計算が求められる状況でもTop-k最短経路を用いることができるようにするため,新たなアルゴリズムとデータ構造を提案しています.提案手法は常に正しいTop-k最短経路を計算します.そして,実験により,千万辺クラスの大規模グラフから索引が構築でき,数十マイクロ秒で2点間のTop-k最短経路が回答できることを示しています.【時間情報のついた複雑ネットワークにおける最短経路クエリ】時間情報のついたネットワークに向け,2点間の距離の変化や過去の時点での距離などを問い合わせることのできるHistorical Pruned Landmark Labelingを開発しました.また,この手法を用いるとネットワークの成長に関連する今までできなかったような様々な解析が行えるようになることを示しました.【Personalized PageRankに対する高速アルゴリズム】大規模複雑グラフにおいてPersonalized PageRank (PPR)を計算する高速アルゴリズムを提案しました.現実のグラフのCore-Fringe構造を活用しLU分解と反復法を組み合わせてPersonalized PageRankの計算を効率化しました.26年度が最終年度であるため、記入しない。開発を行ったPruned Landmark

Labelingは高い性能を持つだけでなくシンプルで扱いやすく拡張性を持つという性質を満たし,計画書にて目標の1つとしていた手法にかなり近いものとなっている.また,木幅やハブの仮定を用い,実ネットワークの性質と関連付けた理論的解析にも成功した.一つには, Pruned Landmark Labelingの更なる性能向上がある.残念ながら上記のような良い性質を持ちながら既存の手法よりも高い性能も持ち合わせているものの,スケーラビリティの限界が数億辺クラスのネットワークにあり,数十億辺クラスやそれを超えるネットワークの処理が行えないという問題点がある.これを打開するため,索引容量の削減と索引構築アルゴリズムの高性能化が求められる.また,更なる拡張の可能性を探り,現実的な設定にてさらなる価値を提供スうることを目指す.並行して,よりタイトな理論的解析を試みる.さらに,最短経路に関連する中心性等の推定の効率化も目指す.
博物館の収蔵資料における簡便なカビ発生リスク評価法および防除法の検討

博物館にとって,カビなど生物被害防除は非常に重要である.カビは収蔵空間の温湿度を制御することで発生を抑制できるとされているが,比較的良好な湿度を維持していたにもかかわらず,カビが発生した事例があった.そこで温湿度以外のカビ発生リスクの簡便な評価法と,高湿でもカビの発生を抑制する因子について,ATP,表面含水率,総揮発性有機化合物(TVOC),落下菌・付着菌に着目し,高湿だがカビが発生しない収蔵庫(非カビ庫),適湿であるにもかかわらずカビが発生した収蔵庫(カビ庫)を比較した(ATPと表面含水率は壁面を測定).その結果,以下の知見を得た.ATPの値は,カビ庫(813単位,通年の平均値,以下同じ)が非カビ庫(176単位)より著しく大きかった.落下菌は,バラツキが大きくカビ庫と非カビ庫で大きな差は認められなかった.TVOC(市販のTVOCモニターによるトルエン換算値)は,カビ庫(259μg/m^3)は非カビ庫(1651μg/m^3)より著しく大きかった.表面含水率はカビ庫(7.4単位)より非カビ庫(8.0単位)の方が大きく,各収蔵庫の湿度を反映していることが示唆された.以上のことから,カビ発生リスクの評価に,壁面ATP値は有効であるが,落下菌,表面含水率の有効性は小さいと判断された.高湿であるにもかかわらずカビが発生しない理由の一つにVOCの成分が関与している可能性が示唆された.そのVOCの特定が今後の課題の一つである.またカビ庫において,実際にカビが発生した資料(カビ資料)と発生しなかった資料(非カビ資料)について,同様の調査を行ったところ,ATPと表面含水率はカビ資料の方が非カビ資料より大きかったが,付着菌とTVOCでは大きな差は認められなかった.このことから,同一空間であれば,ATPと表面含水率がカビ発生リスクの評価に活用できる可能性があると結論された.博物館にとって,カビなど生物被害防除は非常に重要である.カビは収蔵空間の温湿度を制御することで発生を抑制できるとされているが,比較的良好な湿度を維持していたにもかかわらず,カビが発生した事例があった.そこで温湿度以外のカビ発生リスクの簡便な評価法と,高湿でもカビの発生を抑制する因子について,ATP,表面含水率,総揮発性有機化合物(TVOC),落下菌・付着菌に着目し,高湿だがカビが発生しない収蔵庫(非カビ庫),適湿であるにもかかわらずカビが発生した収蔵庫(カビ庫)を比較した(ATPと表面含水率は壁面を測定).その結果,以下の知見を得た.ATPの値は,カビ庫(813単位,通年の平均値,以下同じ)が非カビ庫(176単位)より著しく大きかった.落下菌は,バラツキが大きくカビ庫と非カビ庫で大きな差は認められなかった.TVOC(市販のTVOCモニターによるトルエン換算値)は,カビ庫(259μg/m^3)は非カビ庫(1651μg/m^3)より著しく大きかった.表面含水率はカビ庫(7.4単位)より非カビ庫(8.0単位)の方が大きく,各収蔵庫の湿度を反映していることが示唆された.以上のことから,カビ発生リスクの評価に,壁面ATP値は有効であるが,落下菌,表面含水率の有効性は小さいと判断された.高湿であるにもかかわらずカビが発生しない理由の一つにVOCの成分が関与している可能性が示唆された.そのVOCの特定が今後の課題の一つである.またカビ庫において,実際にカビが発生した資料(カビ資料)と発生しなかった資料(非カビ資料)について,同様の調査を行ったところ,ATPと表面含水率はカビ資料の方が非カビ資料より大きかったが,付着菌とTVOCでは大きな差は認められなかった.このことから,同一空間であれば,ATPと表面含水率がカビ発生リスクの評価に活用できる可能性があると結論された.
細径FBGセンサの位相情報を利用した複合材料中に生ずる亀裂の位置同定に関する研究

光ファイバブラッググレーティング(FBG)による構造ヘルスモニタリングの研究例では、大多数がこのブラッグ波長の変化に注目したものである。しかしながら、複合材料の微視的損傷を検出することを考える場合、ブラッグ波長のシフトのみを測定するだけでは実現は難しい。なぜならば、微視的損傷周りでは応力集中によって不均一な応力場が発生し、ブラッグ波長が不規則に変化してしまうためである。また、積層板内部の損傷状態を推定する場合、ブラッグ波長はグレーティング区間内の平均的なひずみの影響を受けるため、定量的な評価は難しい。そこで、本研究では逆に不均一な応力場によって受ける影響を活用して、材料内に発生する微視的損傷を検出する手法を提案した。さらにこのトランスバースクラック検出手法を応用して、逆散乱法を利用したトランスバースクラック発生位置の同定手法を提案し、数値解析および実験を行った。ここでは、逆散乱法を離散化されたFBGの解析モデルに適用し、モード結合定数を再構築する手法を示した。そして、再構築されたモード結合定数の位相項の空間微分が不均一なひずみ分布と関係していることを示し、その分布から損傷位置を同定する手法を提案した。そして、実測した複素反射光スペクトルに対して逆散乱法を適用し、モード結合定数を再構築し、積層板中のトランスバースクラック発生位置の同定を試みた。まずは、積層板に埋め込んでいないアポダイズドFBGに対して逆散乱法を適用した結果、アポダイゼーション形状を再現することができた。しかしながら、積層板に埋め込んだ細径FBGでは複屈折による影響から、逆散乱法による損傷位置同定が困難であることがわかった。そこで複屈折の影響を考慮しない複素反射光スペクトルを数値計算によって求め、逆散乱法を適用した。その結果、トランスバースクラック位置の同定が可能であることを示した。本研究では複合材料中に発生する微視的損傷、特にトランスバースクラックの発生位置を材料中に埋め込んだ細径FBGセンサで同定することを目的としている。これまでの知見により、クラックが発生する層に隣接するようにセンサを埋め込むと、クラックに対するセンサの感度が非常に高いことが示されている。しかしながら、この位置にセンサを埋め込んで材料を成型した場合、成型温度と室温との差からFBGセンサに非軸対称な熱残留応力が加わる。非軸対称な熱残留応力は複屈折を誘起し、センサの出力(反射光スペクトル)に影響を及ぼす。本年度の研究成果として、まずは、この複屈折について詳細な考察を行った。3次元の弾性モデルをFEMにより解析し、材料成型後に加わる熱残留応力を求めた。主ひずみ方向に対する光弾性効果を考慮して、光ファイバ内を伝搬するLP_<01>モード同士の結合を行列伝達法により離散的に計算した。その結果、複屈折の影響が大きい場合は、反射光スペクトルのピークが2つに割れ、損傷位置同定のアルゴリズムに大きく影響することが判明した。次に、位相情報を利用した損傷位置同定のアルゴリズムについても詳細な検討を加えた。このアルゴリズムは先に述べたLP_<01>モードのモード結合方程式の解(複素反射光スペクトル)から初期条件(センサのひずみ分布)を求めるものである。解析的に求めた複素スペクトルにこのアルゴリズムを適用したところ、入力したひずみ分布が再現され、このアルゴリズムが損傷位置同定に適用可能であることを示すことができた。ただし、ここでの複素スペクトルは複屈折を考慮していないものであり、今後は先に述べた複屈折の効果を考慮したアルゴリズムの再構築を行う必要がある。
温帯地域を中心とする緑化用樹木の植栽可能地域区分とそのコンピュ-タマップの作成

緑化用樹種の植栽可能地域区分を日本を中心に行なった。新たに日本に導入されると考えられる樹種について、欧米各国で出版されている緑化用技術書から抽出した。またそれらがどような気温耐性をもっているかを、欧米の主要植物園の植物目録から調べ、デ-タの整合性について検討した。日本における類似種との関係から、さらにその他の特性についての検証を試み、植栽分布を知るためのデ-タベ-ス作成のための基礎デ-タを整備した。既住の世界の気候図から最低気温をもとに、緑化環境気候図を作成した。これはデ-タの精度と入手可能のバラツキを考慮し、米国のデ-タが最も詳しいことから、USDA方式による区分が汎用性の点で望ましいことを確認した。この方式は過去の最低気温の極値の平均値を用いているが、観測値のないところでは、地形を基軸に標高差による変異を推定する手法をとらざるを得なかった。とりわけ日本のように地形の複雑な地域にあっては、緑化の対象となる居住地域が広く分布しており、気候デ-タも対象地の資料が必ずしも入手できないことも多かったので、計算による補正を行なわざるを得なかった。次にこの気候地域区分図をメッシュマップ化し、各メッシュに存在する樹木の種を抽出し、とりわけ北限と南限に相当する分布境界に存在する樹種について、気候デ-タとの相関を計算した。最低気温の極値とをよく整合するものもあったが、他の気候デ-タとの関連を考慮に入れなければ説明のつきにくいものもみられた。これらのマップの上に、各樹種の植栽分布図を重ね合わせて表現し、これを植栽可能地域区分とし、メッシュマップ化したものをコンピュ-タに入力し、その出力が図示できるよう試みた。
ハノイ市及びフエ市における水アクセスと関連づけた健康関連微生物汚染の浸水時調査

フエ旧市街地を対象として、水位および電気伝導度のセンサによる雨季のモニタリングと採水・水質調査を実施して、浸水状況や微生物汚染状況の実態把握を行った。また、現地踏査による標高データの取得、排水路の接続状況の精査、衛星画像を活用した不浸透面の設定を通じて、都市浸水解析モデルを高度化した。そのモデルを利用して、過去の浸水実績図を再現できること、浸水しやすい地区の特定が可能であると判断される結果を得た。また、水利用、水アクセスに関するアンケート・インタビュー調査に関しては、看護婦からの聞き取りを行った後、対面方式での母親へのアンケートを通じて、水利用状況と曝露量推定のためのデータを取得した。1)フエ市における水質調査フエ旧市街地に点在する湖沼や水路には未処理の排水が流入していることから、糞便汚染指標としての大腸菌を中心とした晴天時の水質調査を行った。その結果、大腸菌群濃度は8500-82000CFU/100mLとベトナムの表流水水質基準(B類型、10000MPN/100mL)と同程度あるいはそれを超える地点が多くあり、著しい糞便汚染の実態を確認できた。2)フエ旧市街地内の下水管路網踏査と湖沼群及び水路の特性調査排水経路を考慮して浸水シミュレーションするために、下水管渠と湖沼及び水路との接続の位置、水位について調査を行って、現在保有している下水管渠データとの整合性を調べた。その結果、一部の水路が埋め立てられるなど改変されていること、湖沼と下水管渠が複雑に連結されていることが確認された。またフエ大学の研究協力者と浸水時の採水方法、浸水シミュレーションに必要な土地利用、標高データ等の収集方法について協議を行った。3)ハノイ市における病原微生物汚染調査ハノイ市において、洪水時の水質予測のための水質調査を行った。市街地を中心に流れる都市河川、湖・池において、大腸菌・大腸菌群、腸管系ウイルスの検出・定量を行った。その結果、全ての水試料において高濃度の大腸菌が検出され、また、対象としたいずれかの腸管系ウイルスが検出され、都市河川においてアデノウイルスが10^7copies/Lと最も高濃度で検出された。ハノイ市街地の運河等は著しい糞便汚染を受け、広範囲なウイルス汚染が生じていることが確認され、洪水発生時における病原微生物の供給源となる可能性が高いことが分かった。4)水利用、水アクセスに関するアンケート・インタビュー調査準備過去に深刻な浸水に見舞われた地区において、近隣住民を対象として水利用、水アクセスに関する予備的なインタビューを行い、今後のアンケートの作成のための参考情報を得た。本研究は、ベトナムのハノイ市やフエ市を対象として、浸水常襲地域における衛生状態、水利用に関する実態を踏まえて、浸水と健康リスクとの関係、さらには浸水制御のあり方について検討することを目的としている。今年度は、フエ市を対象に密集市街地での浸水状態における健康リスクに関わる病原微生物による水質汚染調査や水利用実態調査を行い、地表面特性を把握した上で浸水シミュレーションを実施した。まず、フエ旧市街地を対象として雨天時と浸水時の水質調査を実施した結果、雨天時には運河と池の全ての測定地点で10,000CFU/100mL以上の大腸菌群数濃度が検出され、晴天時より高い値となった。また浸水時には路上氾濫水において、全ての地点で1,000CFU/100mL以上の大腸菌群数濃度が検出され、糞便汚染のある汚水が雨天時流出している可能性が示唆された。次に、浸水シミュレーションに関しては、Quickbird衛星によるマルチスペクトル画像について、建物や道路、植生地や間地の抽出による浸透面、不浸透面の識別方法を検討した。また、現地踏査により判明した排水路や下水管路と湖沼や調整池との接続状況を分布型流出モデルに反映してモデル解析を実施した結果、過去の浸水実績図を再現できることが確認できた。水利用、水アクセスに関するアンケート・インタビュー調査に関しては、フエ旧市街地では、浸水発生時には家屋の2階や3階に避難し、平常時に蓄えた水を利用していることなどが明らかとなった。一方、フエ省の農村地域の4コミューンにおいては、水道水を含めて消毒処理が不十分で大腸菌の検出事例が認められた。利用水源は簡易水道と地下水が中心であるが、一部季節的に天水利用が行われていた。水利用量には乾季と雨季の季節による変動が認められるが、下痢症のリスクは洪水時に大きく、雨季と乾季には大きな違いが見られないことが分かった。本研究はベトナムのフエ市を対象として浸水常襲地域における衛生状態、水利用に関する実態を踏まえて、浸水と健康リスクとの関係、さらには浸水制御のあり方について検討することを目的としている。今年度はフエ市を対象に運河・池、氾濫水を対象とした水質汚染調査や浸水時採水調査、さらに豪雨時の氾濫解析モデルの高度化などを目指した。

雨天時および浸水時の水質調査:フエ王宮内市街地の運河などに温度、水位、電気伝導度センサを設置して、雨季を中心として連続観測データを取得した。しかし、一部のセンサの故障があり、浸水シミュレーションの検定用としては十分な観測データが取得できなかった。また、洪水や大規模な内水氾濫は発生しなかったが、フエ大学の協力のもと豪雨に伴う氾濫水採水に一度成功した。その結果、多くの地点で高濃度の大腸菌数濃度が検出された。水アクセスに関する実態調査: 2011年に実際に発生した大洪水時におけるフエ市上下水道会社に関連データ提供を依頼しているが、原水水質データは取得できたもの、水供給量データの入手できなかった。衛星画像による地表面解析と浸水シミュレーション:衛星画像を用いた地表面特性解析や土地利用状況の把握から、不浸透面と浸透面の分布状況を精度良く推定する手法の改良を進めたが、緑地抽出は可能なものの、複雑な市街地構造のため舗装と非舗装の道路を識別することは困難であった。また、フォン川の河川水位と降雨条件をそれぞれ境界条件・入力条件として、浸水解析を実施したところ、2013年度の観測における浸水箇所の再現に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。都市環境工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、晴天時だけでなく降雨時における水質調査を計画していたが、フエ大学との連携や調査資材の準備が雨季の終わるまでに完了しなかったことから、晴天時でのデータ取得にとどまった。しかしながら、平成24年度における浸水時調査や雨天時調査の下準備を行うなど、ほぼ当初想定していた計画内容を実施することができた。本研究の特色は、浸水時における水質汚染や水利用の実態調査および浸水シミュレーションの両面を実施して、雨季や浸水時における水アクセスと関連づけた健康関連微生物汚染の状況を評価する点である。したがって、1)浸水状況調査と浸水時における水質調査の実施、2)水アクセスに関する実態把握、3)浸水シミュレーションの精度向上、などを行うことが重要な達成度評価の項目である。現在までに、ハノイ市やフエ市における浸水時採水調査、浸水実態を経時的に調査した研究成果は、我々のものを除き公表されていない。フエ理科大学と連携して、水位センサや電気伝導度センサに設置による浸水状況や水質変化の把握が連続的に実施されたこと、病原微生物汚染実態を調査したこと、は高く評価できると考えている。また、健康リスク評価に関連して、浸水常襲地域に特化して水利用と水アクセス、衛生状況に関するヒアリング調査を、フエ旧市街地と農村部において実施して、水利用や水へのアクセス状況を把握したこと、農村部では感染症発生に関する情報も取得したことは、特筆すべき成果である。浸水シミュレーションの高度化には、市街地の周辺に存在する河川、運河、湖沼、調整池の機能を考慮することが求められる。この高度化のために、排水システムの接続状況調査、調整池などのサイズ調査、標高データ取得など、モデル解析の高度化に必要な情報を新規に取得した。そして、浸水シミュレーションを通じて、主要な浸水発生要因や発生メカニズム、浸水頻発地域の特定が可能となれば、浸水対策を効率的に進める上で有用な情報を提供できると期待される。
咬合力作用時の歯の歪に関する研究

平成9年度に開発を行った磁気位相空間を応用した超微小偏位測定器を用い成人男子10名(平均年齢27.8歳)を対象に咬合力作用時における歯の歪みを測定した.測定は齲蝕等による実質欠損や歯冠修復の施されていない左側上顎第1小臼歯について行った.各被験歯の頬側歯面に垂直方向に4mm離れた2標点を設け,咬合力作用時におけるこの標点間距離の変化を偏位計を用い測定し,歪み量として判定した.被験歯に対応する下顎歯列部にオクルーザルテーブルを設け,このテーブル上にロードセルを配置し負荷した咬合力を測定しつつ,その負担部位を頬側咬頭,舌側咬頭、咬合面中心窩の3カ所に変化させるように工夫した.負荷した咬合力はビジュアルフィードバックを用いその最大値が20kgf以下となるように調節した.頬側咬頭負荷時の10例中3例において第1小臼歯頬側面は伸展した.また口蓋側咬頭負荷時の8例,中心窩負荷時の2例において同様の伸展が認められた.頬側歯面短縮は頬側咬頭負荷時の4例,口蓋側咬頭負荷時の1例,中心窩負荷時の1例において認められた.他の例においては負荷した荷重と歪み量の間に有意な相関を認めなかった.咬合力に対する歯の歪み量の平均は頬側咬頭負荷時で19.7nm/kgf(s.d.,26.1nm/kgf),口蓋側咬頭負荷時で5.62nm/kgf(s.d.,4.51nm/kgf),中心窩負荷時で3.29nm/kgf(s.d.,1.79nm/kgf)であった.Wilcoxon signed-ranks testを用いた結果,頬側咬頭負荷時と口蓋側咬頭負荷時歪み量の間に有意の差が認められた(P<0.05).本研究の結果は咬合力作用時における歯の歪み量とその方向は,荷重を受ける咬合面の部位とその方向に密接に関与していることを示している.磁気位相空間を応用した超微小変位測定器を開発し,咬合圧負担時における歯の歪を口腔内において実測した.開発した微小変位センサは交流波の位相変化によって位置変化を測定するものであり,標点間距離1μmの変化に対し0.29°の位相変化を検出し,その測定分解能は5.4nmであった.この変位センサを用いて成人男性1名の上顎左側第一小臼歯を被験歯とし咬合力の作用部位を種々に変化させた状態での歯の歪を測定した.被験歯は充填や補綴処置などの加療を受けていない健全歯である.変位センサは頬側面に装着し,被験歯に対応する下顎歯列部にオクル-ザルテーブルを設け,このオクル-ザルテーブルと被験歯の間にロードセルを介在させることにより,咬合力負担部位を頬側咬頭,舌側咬頭,咬合面中央部の3カ所に変化させるように工夫した.また加えた咬合力はそれぞれの負担部位において30kgfとした.頬側咬頭荷重時にはこの咬合力に対して,歯軸に対して平行な垂直方向に5.5mm間隔で設定した標点間において約0.7μmの短縮が観察された.また舌側咬頭荷重時には反対に標点間距離は約0.5μm伸張する結果となった.一方,咬合面中央部荷重時における変位方向には一定の傾向が認められなかった.この結果,咬合力作用時における歯の歪は咬合接触部位により大きく影響を受けることが明らかとなった.明年度は口腔外において新鮮抜去歯を用いた実験系を開発し,歯に加える荷重の量と方向を規定し,種々の歯寇修復が歯の歪に与える影響について研究する予定である.平成9年度に開発を行った磁気位相空間を応用した超微小偏位測定器を用い成人男子10名(平均年齢27.8歳)を対象に咬合力作用時における歯の歪みを測定した.測定は齲蝕等による実質欠損や歯冠修復の施されていない左側上顎第1小臼歯について行った.各被験歯の頬側歯面に垂直方向に4mm離れた2標点を設け,咬合力作用時におけるこの標点間距離の変化を偏位計を用い測定し,歪み量として判定した.被験歯に対応する下顎歯列部にオクルーザルテーブルを設け,このテーブル上にロードセルを配置し負荷した咬合力を測定しつつ,その負担部位を頬側咬頭,舌側咬頭、咬合面中心窩の3カ所に変化させるように工夫した.負荷した咬合力はビジュアルフィードバックを用いその最大値が20kgf以下となるように調節した.頬側咬頭負荷時の10例中3例において第1小臼歯頬側面は伸展した.また口蓋側咬頭負荷時の8例,中心窩負荷時の2例において同様の伸展が認められた.頬側歯面短縮は頬側咬頭負荷時の4例,口蓋側咬頭負荷時の1例,中心窩負荷時の1例において認められた.他の例においては負荷した荷重と歪み量の間に有意な相関を認めなかった.咬合力に対する歯の歪み量の平均は頬側咬頭負荷時で19.7nm/kgf(s.d.,26.1nm/kgf),口蓋側咬頭負荷時で5.62nm/kgf(s.d.,4.51nm/kgf),中心窩負荷時で3.29nm/kgf(s.d.,1.79nm/kgf)であった.Wilcoxon signed-

ranks testを用いた結果,頬側咬頭負荷時と口蓋側咬頭負荷時歪み量の間に有意の差が認められた(P<0.05).本研究の結果は咬合力作用時における歯の歪み量とその方向は,荷重を受ける咬合面の部位とその方向に密接に関与していることを示している.
びまん性大細胞型B細胞リンパ腫のゲノム変異が微小環境に及ぼす影響と新規治療開発

本研究では、DLBCLのリンパ腫細胞の遺伝子変化が、どのような免疫機構(サイトカインやB-T細胞相互作用など)を介して、DLBCLの悪性度と相関する特徴的な微小環境を形成するのか、そのメカニズムを明らかにする。さらに、リンパ腫細胞とその周囲微小環境から構成されるDLBCL病変を包括的に評価した新たな層別化スコアの作成を試み、治療標的となるようなシグナル伝達経路や分子を同定、リンパ腫細胞とその周囲微小環境の双方を標的としうる新規治療法の開発を目指す。
中国の小中学校における学校と地域の連携・協働に関する研究

本研究は、中国における「学校と地域の連携」の現状を明らかにし、多彩な教育活動が展開されている実態を明らかにすることである。中国では、学歴偏重の学校教育を見直し、知・徳・体の全面的な発達を志向した素質教育が推進されている。とくに都市部においては、学校内外において充実した教育プログラムが提供されている。そこで上海市を事例に、学校独自の教科外カリキュラムを実施している「校本課程」、放課後の学校外活動を展開している「校外教育」、民間非営利団体が子どもたちに教育サービスを提供する「政府購買服務」制度に着目して、中国の学校と地域が連携しながら、いかなる教育活動を展開しているのかを考察する。