hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低温加熱速硬化性フェノ-ル樹脂接着剤の開発

水溶性フェノ-ル樹脂の硬化速度を支配する因子について検討し、温度以外に重要な因子として、樹脂の分子サイズ、樹脂濃度、ホルムアルデヒド/フェノ-ルモル比、アルカリ/フェノ-ルモル比および添加剤の五つをとりあげ、これらの硬化速度に及ぼす影響を定量的に明らかにした。樹脂の硬化速度は樹脂の分子サイズの増加とともに直線的に増大する。また、樹脂の縮合反応速度は樹脂濃度の2乗に比例すること、樹脂の硬化速度はホルムアルデヒド/フェノ-ルモル比3以下においてこのモル比の2乗にほぼ比例的であること、アルカリ/フェノ-ルモル比の最適点はホルムアルデヒド/フェノ-ルモル比によって異なることから、樹脂のホルムアルデヒド/フェノ-ルモル比をできるだけ高くし、最適のアルカリ/フェノ-ルモル比を選び、樹脂の縮合度を高めるとともに樹脂濃度を上げれば速硬化性フェノ-ル樹脂ができることがわかる。しかし、これらの方向は同時に樹脂液の粘度を増大させ、可使時間を短縮することになるため、液状樹脂では実用化が難かしい。一方、各種添加剤の検討から、炭酸塩が有効なこと、レゾルシノ-ルはホルムアルデヒドと一緒に添加するとかなり有効であるが、粘度変化が大きく、可使時間も短いなど問題点が多いこと、これに対して高分子量の粉末状フェノ-ル樹脂(ノボラック)を添加して懸濁系とした接着剤は速硬化性であり、高含水単板の接着に極めて有効であることがわかった。この懸濁系は上記液状樹脂での改善方向のうち樹脂の縮合度を高めることおよび樹脂濃度を高めることを実現したもので、粘度の増大を懸濁系とすることで防いだものである。このようにして、水溶性フェノ-ル樹脂ー高分子量粉末フェノ-ル樹脂懸濁型接着剤をデザインすることができた。
地震時大変位に対する落橋防止システムの性能設計法に関する研究

1999年に発生したトルコ・コジャエリ地震と台湾・集集地震では、断層運動によるメートル単位の大変位によって橋梁が被害を受けた。橋梁直下を断層が横切る可能性は低いものの、現実に起こり得ることが明らかになった。橋脚が被害を免れても、大変位によって橋脚間距離が広くなり、最悪の場合には桁が落下することも考えられる。人的被害を最小限に抑えるためには、このような大変位に対する落橋防止システムの構築が必要である。本研究では、橋梁構造物の耐震安全性を最終的に保障する落橋防止システムについて、耐力や変形性能および衝撃緩衝性能に関する、工学的に根拠のある新しい設計法を構築するための基礎資料を提供することを目的とする。落橋防止システムの中でも、特に、連結ケーブル方式のデバイスを対象とし、数値解析を元に要求性能を明らかにすることとした。その結果、以下のことが明らかとなった。1.エネルギー保存則より、ケーブルに作用する力と緩衝装置の変形量を予測することが可能と考えられた。2。ばね定数の小さな緩衝材を使用する場合は、緩衝装置の限界変形量に達するとケーブルに作用する力が大きくなるので、緩衝装置の限界変形量を大きく設計する必要がある。3.ばね定数の大きな緩衝材を使用する場合は緩衝装置の限界変形量に達しないが、緩衝材を硬くしすぎるとケーブルに作用する力が大きくなり緩衝効果が小さくなる。4.緩衝装置の作動速度が大きい場合、ケーブル長を長くして、ケーブルに作用する力を抑えることが有効である。2。本研究の目的は、橋梁構造物の耐震安全性を最終的に保障する落橋防止システムについて、耐力や変形性能および衝撃緩衝性能に関する、工学的に根拠のある新しい設計法を構築するための基礎資料を提供することである。落橋防止システムの中でも、特に、連結ケーブル方式のデバイスを対象とし、数値解析を元に要求性能を明らかにしようとした。桁が橋脚上を移動した後、落橋防止システムに力が作用することになる。これを、質点の運動をばねや減衰装置で止めるという運動方程式で記述し、桁と橋脚の間の摩擦も考慮した解析を行った。今年度に得られた主な結果は以下の通りである。1.エネルギー保存則を適用することにより、ケーブルの所要断面積を、ケーブル剛性と桁質量及び連結装置の作動速度により決定することができる。2.緩衝材の変形が限界変形量に達しない範囲では、ケーブルに作用する荷重は一定である。しかし、緩衝材が限界変形量に達する場合はケーブルに作用する荷重が増大する可能性がある。3.ケーブル剛性と緩衝材の限界変形量より、落橋防止装置における緩衝材の最適剛性を誘導することが可能である。4.桁が橋脚からはずれて落下した場合、桁上の車には50G以上の加速度が作用する可能性がある。

本研究では、橋梁構造物の耐震安全性を最終的に保障する落橋防止システムについて、耐力や変形性能および衝撃緩衝性能に関する、工学的に根拠のある新しい設計法を構築するための基礎資料を提供することを目的とする。落橋防止システムの中でも、特に、連結ケーブル方式のデバイスを対象とし、数値解析を元に要求性能を明らかにすることとした。エネルギー保存則より、ケーブルに作用する力と緩衝装置の変形量を予測式を提案し、シミュレーションを行った結果、以下のことが明らかとなった。1.ばね定数の小さな緩衝材を使用する場合は、緩衝装置の限界変形量に達するとケーブルに作用する力が急増するため、緩衝装置の限界変形量を大きく設計する必要がある。2.ばね定数の大きな緩衝材を使用する場合は緩衝装置の限界変形量には達しないが、緩衝材を硬くしすぎるとケーブルに作用する力が大きくなり緩衝効果が小さくなる。3.緩衝装置の作動速度が大きい場合、ケーブル長を長くして、ケーブルに作用する力を抑えることが有効である。
ポリケタイド合成酵素の機能改変による新規分子骨格の創出および物質生産系の構築

これまでにアミノポリオール化合物であるmediomycin、ECO-02301、neotetrafibricinの3化合物の比較から、1型モジュール型ポリケタイド合成酵素はケトシンターゼドメインとその上流の修飾ドメインが協調して同時に遺伝子組み換えを起こすメカニズムが判明していたが、新たに見出されたneomediomycinのポリケタイド合成酵素を合わせた解析から、この遺伝子組み換えメカニズムが同様に適応されることが分かった。ケトシンターゼの配列解析をneomediomycinに関しても行った結果、これまでに同定されていた、基質の修飾段階の違いを反映する特徴的なモチーフは、neomediomycinにおいても同様に保存されていることが明らかとなった。また、4つのアミノポリオール化合物のポリケタイド合成酵素の配列比較からは、これまで本ドメインの脱水反応における反応機構では本残基は直接の触媒には関わらないとされているチロシン残基が活性に必須であることが示唆された。さらに、アミノ酸配列のアライメント解析により、アシルトランスフェラーゼドメインの後方に位置する保存されたリンカー領域が遺伝子組み換えのホットスポットとなっていることを明らかとした。以上、4つのポリケタイド合成酵素の比較進化解析はこれまでの少数のポリケタイド合成酵素での解析結果を裏付けるものであり、詳細な配列分析により得られた遺伝子進化メカニズムに対する知見は、ポリケタイド合成酵素を自然界が組み替えるメカニズムの一端を明らかとしたものであり、モジュール型ポリケタイド合成酵素の合理的再設計に応用されることが期待出来る。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では多くの医薬品が含まれるポリケタイド化合物の生合成による生産基盤を確立すべく、1型ポリケタイド合成酵素(Type I PKS)の合理的機能改変を目指した。初めに本テーマのターゲット化合物である直鎖ポリエンポリケタイド、メディオマイシンの生合成遺伝子クラスターの配列解析を行った。その結果メディオマイシン生合成遺伝子は9つのORFからなるPolyketide Synthase (PKS)群にコードされた27モジュールにより生合成されていることが判明した。これほどまでに巨大なPKSは報告例が極めて少なく、どのような経緯で形成されたかは興味深い。また、類似化合物ECO-02301の生合成を担うPKS遺伝子と比較分析の結果より、二つの化合物の構造の違いは遺伝子の点変異二由来するのではなく、ドメインの組換えによって生まれることを明らかにした。具体的には、遺伝子の組換えはketosynthase(KS)ドメインとAcyl Career Protein (ACP)ドメインの相互作用を保存した状態で行われること、およびAcyltransferase(AT)ドメインは組換え自由度が高いことが明らかとなった。この2遺伝子の進化的背景に加えて他の類縁化合物の遺伝子情報も合わせて分析する事で、PKSの合理的機能改変の方法論を確立できることが期待される。また、ポリケタイド骨格に硫酸転位を行う修飾酵素MedBを同クラスター内に同定し、本酵素の硫酸転位活性を確認することに成功、また本酵素が広汎な基質特異性を示すことを明らかにした。今後詳細な基質認識機構を解明することで、硫酸化反応のバイオカタリストとしての応用に繋げたい。これまで生合成遺伝子情報よりメディオマイシンの立体配置が予想できることを明らかとしたが、有機合成的な絶対立体配置の同定を試みた。メディオマイシンをオゾン分解後、フラグメントを誘導体化し、Trost法により決定された立体は全て遺伝子情報より予測された立体と一致していたことから、遺伝子によるメディオマイシンの立体決定が信頼できることが示された。また、全合成のターゲットともなっているテトラフィブリシンの遺伝子クラスターの探索に着手した。興味深いことに、テトラフィブリシン産生菌はより分子量の大きな新規化合物neotetrafibricinを与え、テトラフィブリシンはこの新規化合物の生合成中間体であることが示唆された。新規化合物の構造はMS及びNMRにより決定、候補生合成遺伝子クラスターも取得した。neotetrafibricinとメディオマイシン、ECO-02301の生合成遺伝子比較から、3つの遺伝子が共通の祖先を有することが示唆され、メディオマイシンとECO-02301の二者での比較結果を裏付ける結果が得られた。これまで2つの生合成遺伝子比較からケトシンターゼが上流側のPKSのケト修飾段階の違いによって、異なる系統樹上のクレードを形成していることを解明したが、3つの遺伝子配列を合わせて詳細に解析したところ、ケトシンターゼ中に基質の修飾段階の違いを反映する特徴的なモチーフがあることを突き止めた。このモチーフは他のモジュール型PKSにも見られた。さらにポリケタイド骨格の生合成エンジニアリングのため、アンチマイシン生合成酵素の機能解析を行い、様々な側鎖置換基を持つ伸長基質の供給系を確立し、ポリケタイド骨格に取り込まれることを示すことができた。ポストゲノム時代においてゲノム情報を活用する上で遺伝子情報から化合物の構造情報を得ることが重要となる。本年度は複雑な立体を有し固定配座をとらない直鎖ポリエンの立体決定にPKSの遺伝子解析が有効であることを示すことができた。さらにPKS酵素反応の特異性を遺伝子情報から推測できることも明らかとし、遺伝子組み換えメカニズムの解明と合わせて、これらの情報は遺伝子レベルでの合成生物学の発展に寄与しリプログラミングの理論的基盤を与えることが期待される。化合物創出の取り組みについても、伸長基質の供給により炭素骨格を変える応用性の高い手法を用いて成功事例を示すことができた。

また、ポリケタイドの生産についてはアンチマイシンの生合成においてポリケタイドの伸長基質を供給しているAntEの結晶化に成功していたことから、構造解析と機能改変に取り組んだ。変異体酵素は基質特異性が拡大し、AntE変異体を組み込んだ放線菌において非天然型基質を培地添加し発酵生産した結果、新規炭素骨格を有するアンチマイシンの産生に成功した。これまでにアミノポリオール化合物であるmediomycin、ECO-02301、neotetrafibricinの3化合物の比較から、1型モジュール型ポリケタイド合成酵素はケトシンターゼドメインとその上流の修飾ドメインが協調して同時に遺伝子組み換えを起こすメカニズムが判明していたが、新たに見出されたneomediomycinのポリケタイド合成酵素を合わせた解析から、この遺伝子組み換えメカニズムが同様に適応されることが分かった。ケトシンターゼの配列解析をneomediomycinに関しても行った結果、これまでに同定されていた、基質の修飾段階の違いを反映する特徴的なモチーフは、neomediomycinにおいても同様に保存されていることが明らかとなった。また、4つのアミノポリオール化合物のポリケタイド合成酵素の配列比較からは、これまで本ドメインの脱水反応における反応機構では本残基は直接の触媒には関わらないとされているチロシン残基が活性に必須であることが示唆された。さらに、アミノ酸配列のアライメント解析により、アシルトランスフェラーゼドメインの後方に位置する保存されたリンカー領域が遺伝子組み換えのホットスポットとなっていることを明らかとした。以上、4つのポリケタイド合成酵素の比較進化解析はこれまでの少数のポリケタイド合成酵素での解析結果を裏付けるものであり、詳細な配列分析により得られた遺伝子進化メカニズムに対する知見は、ポリケタイド合成酵素を自然界が組み替えるメカニズムの一端を明らかとしたものであり、モジュール型ポリケタイド合成酵素の合理的再設計に応用されることが期待出来る。メディオマイシン生合成遺伝子を取得し類似化合物の生合成遺伝子と比較解析を完了し、またポリケタイドの修飾酵素の機能解析に成功した。メディオマイシンなどの遺伝子クラスターの分析から得られた知見をポリケタイドエンジニアリングに応用し、物質生産を試みる。これまでに同定した硫酸転移酵素は寛容な基質特異性を示したことから、ポリケタイド骨格の修飾酵素としての応用を考える。硫酸化は天然のポリケタイドでは珍しく、生合成を用いた新規化合物創出が見込まれる。また、ポリケタイドの骨格エンジニアリングではアンチマイシンとその類縁化合物であるネオアンチマイシンの骨格変換を行いたい。アンチマイシンの生合成で見出した伸長基質合成酵素を他の経路に組み込み、ポリケタイド骨格の生合成改変による多様化を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。類縁PKS遺伝子同士の比較解析により得られた情報をもとに、人為的な組換えPKSを作成し、生産物の確認を行う。
騒音環境下におけるウエアラブルアシスト機器の基礎的研究

本年度は昨年度に引き続き,高騒音環境にある農業施設内で作業者の健康を守り,危険から回避するため作業者同士のコミュニケーションを行えるシステム作りを行った。昨年度の実験の結果からは,ほぼ予想通りの雑音低減が達成された。しかし,TVカメラで作業者の位置を検出したため,限られた視野での仮想低雑音空間であったこと,ならびに作業者の動きにより誤差が大きくなる等の問題が発生した。この作業者の位置検出システムが満足のいく結果であれば,さらにキーワード認識実験に移行する予定であったが,この位置検出システムは,本萌芽研究の根幹に関わる重要な要素であることより,本年度は新たに「スペクトル拡散法」を改良した手法に着手した。本システムはスピーカ2台,マイク1個をそれぞれ接続した2台のWindows PCで構成される.PC1で1023chipのM系列を3種類作成し,100Hz8kHzのBPFに通したものをサウンドカードから同時に出力する.1つはトリガ用として電気信号のままPC2のR端子に直接入力し,2つは測距用として2m間隔をあけて配置したスピーカA,Bから出力し,測定対象となるマイクからPC2のL端子に入力される.トリガ用M系列音の自己相関ピーク位置と測距用M系列音の自己相関ピーク位置の差から各スピーカからの音波飛行時間を求めることで各スピーカからの測定伝播距離を求めた.その後,既知のスピーカの位置とにより測定座標(cm,cm)を求めた。スペクトル拡散音による位置測定法の静かな環境での測定精度は誤差2cm以内である。このことを基にして,実際に,カンキツ共同選果施設(騒音の音圧レベルが82dB(A)である宇和青果農協味楽共選場)において実験を行った。その結果,本方法を用いた場合には,周囲の騒音と同じ音圧レベルのスペクトル拡散音を出力した場合,測定距離の限度は約4.5mとなることが明らかとなった。これより,TVカメラを用いたシステムよりも有利であることが知れた。屋内外の多くの農作業においては,作業者は農業機械,農業施設等と何らかの形で関わり,それらから発生される騒音に常にさらされていることより,作業者の健康を守り,危険から回避するための対策が望まれている。本研究は,大騒音が発生される中でも,特に作業者同士のコミュニケーションが必要とされる農業施設を対象とし,作業者の健康及び安全確保のため,騒音低減・音声認識用ウエアラブルアシスト機器の開発を目的として行った。まず,雑音低減を行うため,騒音レベルの高い農業施設等においてレコーダにその緊音を録音し,実験室内で再生した。実験装置としては,作業帽の上から着脱可能なマイク付きヘッドフォン,作業者の声を拾うマイク1,外界の騒音をモニタするマイク2,ヘッドフォン内のマイク3、ヘッドフォンスピーカ等から構成した。作業者の声はマイク1から騒音と共に入力されることにより,スペクトルサブトラクション処理を施し,音声のみを抽出した。これにより,ほぼ予想通りの雑音低減が達成された。その結果に基づき,実際にカンキツの共同選果施設において,仮想低雑音空間を構築した。この雑音低減はSpeakerが携帯しているPCで行い,その音声信号を,ListenerのPCへ無線LANにより送信した。一方,TVカメラを接続した画像処理用PCでは,作業者の位置を計測し,その相対的位置関係から音声信号の減衰率を求めてListenerのPCに送り,ListenerのPCに送られてきた音声信号と減衰率を用いてステレオ音声を作った.これにより,各作業者のヘッドホンには,他の作業者の音声をその位置と方向に対応して低い騒音レベルで聞くことが可能となった.実験はListenerを中央に固定し,その周りをSpeakerが「あー」と発声することにより行った。

その結果,本方法を用いた場合には,周囲の騒音と同じ音圧レベルのスペクトル拡散音を出力した場合,測定距離の限度は約4.5mとなることが明らかとなった。これより,TVカメラを用いたシステムよりも有利であることが知れた。
遠隔高等教育を対象とした創発的分業を支援する学習環境の開発と評価

本研究ではa)分業が参加者によって相互的に決められる、b)参加者が相互に仕事の状況をモニターできる、c)一度成立した分業でも容易に再組織化できる、という要件を満たすような分業の組織化のありかたを"創発的分業(emergent division of labor)"と呼び、創発的分業のプロセスを分析して、それを支援する要件を明らかにした。さらに、学習環境を創発的分業という観点から捉えなおし、それが容易かつ円滑に行えるようなシステムを試作し、実践的評価を行うことを通して、創発的分業を支援する学習環境のデザインの方法論を確立することを試みた。具体的には次のような研究課題に取り組んだ。●分業の創発・維持・再編過程の分析に基づく創発的分業の要件や支援方法に関する理論的研究●ネットワークを利用して対面あるいは遠隔で創発的分業を支援する同期型協調学習支援システムの開発と実践的研究●ビデオの能動的視聴と議論を通した協調的問題解決学習を支援するシステムの開発と実践的研究●ネットワーク上での非同期な議論を援用した高等教育のコンピュータ支援に関する実践的研究●高等教育、社会人教育を対象としたインターネットを利用した遠隔協調学習に関する研究その結果、創発的分業のプロセスを分析してその要件を明らかにした。また、創発的分業を支援する協調学習ツールKneadingBoardの開発・評価やビデオ観察・分析ツールCIAOの開発・無償公開を行った。1.分業の組織化に関する相互作用分析・対面状況において分業がどのような相互交渉によって組織化され、再編成されているかを調査するために、茨城大学人文科学部の授業の中で学生に共同でマニュアルを分担制作するという作業課題を与え、その様子を録音・録画した.その結果,一度でも役割分担が取り決められると,その分業のモデル(役割分担)がその後もそれが継続して用いられる傾向があることなど,有意義な知見が得られた.・コンピュータネットワーク上での共同作業空間における分業の特性を調査するために、聖路加看護大学での授業の中で23人の学生の小集団に共同で健康教育ゲームのシナリオを作成させる課題を与え、次項で述べる共同学習支援ツールのプロトタイプを使用して画面共有でコンセプトマップを作成させ,その様子をビデオカメラで録音・録画した.分析はまだ途中であるが,画面共有とカーソル共有機能を用いて,円滑に分業を行っている様子が観察された.2.創発的分業を支援するための学習環境のデザイン・協同学習支援システムのコンセプトを策定し,機能要件を固めた.本システムは学習者のグループが共同でレポートやプレゼンテーション資料やコンセプトマップを作成する場面を支援することを想定し,複数人が同時に同一文書を編集でき,かつ,他者が行っている作業の内容が他者のカーソルの動きや画面の変化から推察できるようにする機能を提供するものとする.・上記システムの技術的可能性を検証するために画面の同時編集とカーソル共有を実現するプロトタイプを作成し,利用実験を実施した.その結果,少なくともLAN環境では十分実用的に動作することを確認した.今後はインターネット環境でも使えるようにするためにSOAPなどの新しい技術を導入することを検討する.1.分業の組織化に関する相互作用分析対面環境での人々の協同的問題解決過程が、用いる道具や役割設定によってどのような違いを生み出すかを明らかにするため、(1)道具なし、(2)ホワイトボード利用、(3)昨年度試作した協調学習システム利用、という条件でディスカッションによる問題解決実験を実施した。これまでの分析では、順序効果や課題の違いによる効果などが強かったため、パフォーマンスに有意な違いは出なかったが、今後ビデオ分析を行ってツールが分業の創発に与える影響を探る。2.創発的分業を支援するための学習環境のデザインa)協同学習システムのインターネット対応昨年度試作した協同学習システムはLANでは稼働するが、インターネット上ではファイアーウォールが障壁となって利用できなかったため、本年度は通信基盤技術にSOAPを採用して全面的に作り直した.その結果、遠隔地においたサーバーを介して、作業空間の同時共有、複数カーソルの表示が実現できた。b)協同学習システムの機能改良

前記の協同学習システムは協同で単純な有向グラフを描くことができるようなものであったが、今年は複数のノードをグループ化する機能や、複数ページを扱える機能を付加した。c)観察学習システムの実践的評価ビデオ観察学習やビデオ分析を支援するシステムCIAOの開発を行った。CIAOはマルチアングルのビデオを切り替えて視聴したり、ビデオと同期してキャプションを表示したり、キャプションをクリックすることで当該ビデオ画面を表示できたりするツールである。CIAOは平成14年度中にメディア教育開発センターのホームページから無償でダウンロードできるようにする。1.分業の組織化に関する相互作用分析対面環境で同期型CSCLシステムを用いた協調学習場面を分析し、分業が創発するためには下記のような必要条件があることを明らかにした。a)作業者は自分の担当作業領域の周辺で何が起きているかに気づいていることが必要であるb)作業者の周辺領域にいる他の作業者が、作業者の傾域内で起こったことに気づくことができ、しかも、他の作業者が気づいていることを作業者が気づいていることが必要であるc)互いの分業の重なる領域における技能の重複が必要であるまた、この知見をもとにCSCLシステムのデザイン要件を提案した。2.創発的分業を支援するための学習環境のデザインインターネットを介して作業空間の同時共有、複数カーソルの表示を実現するコンセプトマップ作成システムKneading Boardの開発を行った。今年はユーザインタフェースの改良を中心に、機能拡張やシステムの安定性の向上を行った。神戸大学附属住吉小学校の理科の授業で11時間にわたって本システムを用いた理科「人体」の学習を行った。その結果、本システムの有効性を確認することができた。c)観察学習システムの実践的評価ビデオ観察学習やビデオ分析を支援するシステムCIAOの改良を行った。前のバージョンでは取り扱える時間の単位が秒であったが、今回の改良ではそれを1/10秒に精度を上げた。これにより、会話分析などでの実用性が高まった。その他にはユーザインタフェースの細かな改良を行った。新版CIAOもNIMEのホームページで今後無償提供していく予定である。
ワルファリンの薬効に影響を及ぼしにくいプロトンポンプ阻害薬の探索

抗凝固薬のワルファリンは薬物動態学的相互作用の影響を受けやすく、併用によって薬効指標のプロトロンビン時間国際標準比(PT-INR)を変動させる薬剤が数多く報告されている。プロトンポンプ阻害薬(PPI)はワルファリンと併用される割合が多い(当院では約50%)。オメプラゾール、ランソプラゾールとワルファリンの併用では薬物代謝酵素CYP2C19の阻害を介した薬物相互作用(PT-INRの変動)への影響は既に報告されているが、2011年発売のエソメプラゾールの併用がPT-INRに及ぼす影響は十分に明らかでない。本研究では、ワルファリンによる抗凝固療法中にPPIを併用した患者においてPT-INRの変動、および血中ワルファリン濃度の変動を調査し、ワルファリン服用患者へのPPIの影響を明らかにすることを目的とした。研究目的を達成するために、下記の(1)、(2)を実施した。(1)ワルファリン内服中にPPIを服用した患者を対象とし、後方視的に調査した。その結果、ワルファリンとエソメプラゾールの併用による薬物相互作用は臨床的に問題とならないと考えられるが、肝機能が低下している患者では、PT-INRの延長が起きやすいために注意が必要であると考えられた。また、ワルファリン内服中に他のPPIからエソメプラゾールに変更した患者において有意なPT-INRの変動は観察されず、ワルファリンの効果に対するPPIの影響が小さいことが考えられた。(2) (1)の調査において、調査した患者群全体ではPPIの投与によりPT-INRの有意な変動は見られなかったが、中には急激なPT-INRの変動が見られた患者も存在した。PT-INRは食事内容や全身状態などの影響因子が多く存在するため、薬物相互作用以外の影響因子を除外するためにはワルファリンの血中濃度測定を行いPT-INRとの関連の調査が必要だと考えられる。そのため、ワルファリンの血中濃度測定に向けた検討を開始し、体制を整備した。今後、血中濃度測定を行う予定である。
ブレオマイシンの唾液中への移行とS.mutansの口腔内定着に及ぼす影響

口腔領域の悪性腫瘍に対する抗ガン剤として広く使用されているプレオマイシンについて口腔内に移行しているか、またブレオマイシンの投与がoral microfloraにどのような影響を与えるかについて調べることを目的として、口腔内悪性腫瘍のため入院中の6名の被験者に対し齲蝕活動性試験、及び唾液採取を行った。DentocultSMを用いた齲蝕活動性試験の結果、プレオマイシン投与中は投与前に比べて齲蝕病原菌であるs.mutansの増殖が抑制されている傾向があることが確認された。この結果が投与したブレオマイシンによる影響であるかを検討するため、唾液中へのブレオマイシンの流出の有無を確認する目的で、薄層カップ法によるプレオマイシンの検出を試みた。この方法はBacillu sbtilisの芽胞液を含む寒天平板上で、採取された唾液の周囲に生じた阻止円よりブレオマイシンの有無を確認するものである。実験に先立ち、唾液中の他の抗菌因子は失活させた。この結果、ブレオマイシン投与中は微量のブレオマイシンが唾液中に検出されたものの、齲蝕活動性試験の結果との関連性を論ずるにはには微量であることから関連性を決定するには至らなかった。しかし、今回の齲蝕活動性試験の結果は、臨床的に他の抗ガン剤投与中の患者の口腔内管理にも応用できる有意義なものであり、今後は抗ガン剤により発現する様々な副作用の予防にも応用していきたい。口腔領域の悪性腫瘍に対する抗癌剤として広く使用されているBleomycinについて,唾液中に移行しているかどうか、さらにBleomycinの投与がoral microfloraにどのような影響を与えるかについて調べることを目的として、被験者より唾液採取、および齲蝕活動性試験を行った。被験者は口腔内悪性腫瘍のため入院中の患者であり、唾液採取及び齲蝕活動性試験に先だち、被験者からは充分な同意を得た。唾液採取、及び齲蝕活動性試験はBleomycin投与前、投与中及び投与後に行った。Bleomycinが唾液中に流出しているかどうかの確認は採取された唾液は、Bacillus subtilisの芽胞液を用いた薄層カップ法により行った。この方法は、Bacillus subtilisの芽胞液を含んだ寒天平板上で、採取された唾液の周囲に生じた阻止円よりBleomycinの有無を確認するものである。この結果、Bleomycin投与中は微量のBleomycinが唾液中に流出している可能性が示唆された。齲蝕活動性試験は、DentocultSM,及びDentocultLBを用い、Bleomycinの投与により齲蝕病原菌であるs.mutans、Lactobacillusがどのように変化するかについて調べた。この結果、口腔内のs.mutansおよびLactobacillusは、投与前に比べて減少する傾向がみられた。
超配向ポリアクリロニトリル繊維の作成と炭化挙動:立体規則性の効果

ポリアクリロニトリル(PAN)は、立体規則性の悪いアタクチック試料(at-PAN)でも結晶化する点において特異な高分子である。また、汎用PANはat-PANでちり、そのフィルムあるいは繊維は一般的にパラクリスタル的な一相構造を有するとされてきた。しかし、at-`PANは結晶化条件によっては分子鎖折れたたみ構造を有するラメラ晶を形成するので我々はこのような定説に疑問を持ち、(1)繊維構造に与える初期構造、延伸法、延伸温度、延伸比の効果、および(2)ラメラ晶の熱処理に伴う厚化現象について検討した。その結果、at-PAN繊維は一般にはパラクリスタル的な一相構造を有するが、特定の条件下(初期試料の作成条件、延伸温度、延伸比)で作成した繊維は結晶/非晶の二相構造を持つことを明らかにした。また、at-PANのラメラ晶も他の結晶性高分子と同様に熱処理によって厚化することもわかった。次に,立体規則性が延伸挙動および延伸物の構造と物性に与える効果を検討した。at-PANおよびイソタクチック・PAN(iso-PAN)の延伸条件の最適化を試みた結果、高分子量試料を70倍に延伸することができた。これらの超延伸物は、以前には報告されたことのない程の高い分子配向と力学物性を示した。両PAN延伸物は主鎖のコンフォメーションの差を反映して幾つかの異なる挙動を示した。at-PANは約150°Cに結晶/結晶1次転移(斜方晶/六方晶転移)を示し、この転移温度以上で超延性を示したが、iso-PANは結晶相転移を示さず、100°C辺りに存在する結晶分散温度以上で超延性を示した。また、at-PAN繊維とiso-PAN繊維は著しく異なる応力/歪曲線を示した。この理由は、at-IPAN繊維に張力を加えると分子鎖のコンフォメーションが変化するからであることが分かった。次いで、PANの立体規則性が延伸挙動及び延伸物の構造と力学物性に与える効果を検討するために、最も高い立体規則性を有するiso-PAN(ITF=68%,Mv=5.2X10^5)と,それとほぼ同じ分子量を有するat-PANの超延伸を試みた。延伸には、以前我々がat-PANの超延伸に成功した二段延伸法を適用た。その結果、iso-PANの延性は結晶分散温度100°C以上で急速に上昇し、130-140°Cで最大延性を示し、延伸比65・倍程度の延伸物を得ることが出来た。これに対して、at-PANの場合は、結晶/結晶転移温度150°C以上で延性が急速に上昇し、160-180°Cで最も高い延性を示し、最大延伸比70程度の延伸物が得られた。超延伸物の室温における広角X線回折より、iso-PANの主鎖のコンフォーメーションは主として3_1ラセンであるのに対して、at-PANでは平面ジグザグと3_1ラセンが共存していることが分かった。両PANはコンフォメーションの差を反映し、著しく異なる応力/歪み曲線を示すことが分かった。また、室温での引張試験の結果、得られた最大ヤング率はiso-PANの方がat-PANよりも幾分高い値が得られたが(28.5vs.23.0GPa)、最大破断強度は両者ともに0.90GPa程度であった。

また、汎用PANはat-PANであり、そのフィルムあるいは繊維は一般的にパラクリスタル的な一相構造を有するとされてきた。しかし、at-PANは結晶化条件によっては分子鎖折れたたみ構造を有するラメラ晶を形成するので我々はこのような定説に疑問を持ち、(1)繊維構造に与える初期構造、延伸法、延伸温度、延伸比の効果、および(2)ラメラ晶の熱処理に伴う厚化現象について検討した。その結果、at-PAN繊維は一般にはパラクリスタル的な一相構造を有するが、特定の条件下(初期試料の作成条件、延伸温度、延伸比)で作成した繊維は結晶/非晶の二相構造を持つことを明らかにした。また、at-PANのラメラ晶も他の結晶性高分子と同様に熱処理によって厚化することもわかった。次に,立体規則性が延伸挙動および延伸物の構造と物性に与える効果を検討した。at-PANおよびイソタクチック・PAN(iso-PAN)の延伸条件の最適化を試みた結果、高分子量試料を70倍に延伸することができた。これらの超延伸物は、以前には報告されたことのない程の高い分子配向と力学物性を示した。両PAN延伸物は主鎖のコンフォメーションの差を反映して幾つかの異なる挙動を示した。at-PANは約150°Cに結晶/結晶1次転移(斜方晶/六方晶転移)を示し、この転移温度以上で超延性を示したが、iso-PANは結晶相転移を示さず、100°C辺りに存在する結晶分散温度以上で超延性を示した。また、at-PAN繊維とiso-PAN繊維は著しく異なる応力/歪曲線を示した。この理由は、at-PAN繊維に張力を加えると分子鎖のコンフォメーションが変化するからであることが分かった。
ダイレクトドライブロボットのロバストな位置と力のハイブリッド制御

ダイレクトドライブ(DD)ロボットは従来使われてきた柔軟でがたが存在する減速機を廃して関節を直接駆動することにより、正確な制御が実現できる。しかしその反面、パラメータの変動が大きいため安定な制御が難しいという問題が存在する。そこでここではロバスト制御と適応制御を組み合わせることでDDロボットの安定で高性能な制御を実現し、位置と力のハイブリッド制御の実験で提案する方法の検証をすることを目標とした。われわれが開発した外乱オブザーバを用いたロバスト制御法は従来のロボットの制御よりも良い性能が得られたが、ロボットのように姿勢によって慣性が大きく変動するような場合には不安定な応答となることがわかった。この不安定性を回避するには大まかな慣性の値を知っていれば良く、慣性の値を同定し、制御パラメータを適応的に変化させれば不安定になることはない。そこで外乱オブザーバを用いたロバスト制御に適応制御を加えることで広いパラメータ変動に対して安定な制御を実現した。さらにロボットの制御では逆運動学で慣性行列を計算しなければならないが、計算量が多いため一定の値とすることを考えた。しかし、姿勢の大きな変化によって実際の慣性行列が大きく変化し、不安定となることがわかった。そこで制御ループの数回に1回毎に慣性行列の更新を行うことで、計算量が少なく性能的にも十分な実験結果となった。この方法はロボットの自由度が大きくなるほど計算量の低減の効果が大きい。
骨膜移植による関節軟骨のBiological resurfacingに関する研究-プロテオグリカンの軟骨分化促進作用について-

我々は、自家骨膜移植による軟骨修復術をすでに臨床応用しているが、本法での問題点は、ヒトにおいて新たに軟骨組織が誘導されるまでに6カ月1年間と長期間を要することである。そこで、軟骨分化に重要な役割を担っているプロテオグリカンで骨膜を前処理することにより、骨膜の未分化細胞から軟骨組織への分化を捉進させ得るか否かについて、以下の検討を行った。1.家兎の脛骨より5×10cmの骨膜を採取し、プロテオグリカン溶液に10分間浸した後に二つ折りにして膝関節腔内に移植した。移植後15日まで、プロテオグリカン溶液を膝関節腔内に毎日1回注入した。2.移植後3週まで、移植骨膜からの修復組織を継時的に採取し、組織学的ならびに免疫組織学的に検討した。その結果、移植後10日では、未分化細胞から誘導された軟骨細胞の数はプロテオグリカン処置により軽度の増加が認められた。また、軟骨細胞より合成される細胞外基質のII型コラーゲンもわずかながら増加していた。この傾向は、移植後3週まで同様であったが、軟骨細胞の出現時期については、プロテオグリカン未処置群と明らかな差異は認めなかった。以上のことから、移植した骨膜が軟骨組織へ分化する初期の段階において、プロテオグリカンを外因性に投与するとある程度は対照群より良好な軟骨組織への分化が観察されたが、本実験系では軟骨組織への分化を早めることはできないことが判明した。近年、未分化細胞が軟骨組織へと分化してゆく過程において、プロテオグリカン分子が重要な役割を演ずることが明らかにされている。そこで、本研究では、我々が、すでに臨床応用している骨膜移植による軟骨修復術に際し、プロテオグリカンによる前処置が硝子軟骨の形成を促進するか否かについて、以下の様に検討した。1.家兎の関節軟骨からII型コラーゲンを、皮膚からI型コラーゲンを分離・精製し、これらをラットに免役することにより各抗体を作製した。2.家兎の関節軟骨よりプロテオグリカンを分離・精製し、プロテオグリカン溶液を調整した。3.家兎の関節腔内に、脛骨より採取した5×10mmの骨膜を二つ折りにして移植した。この際、骨膜をプロテオグリカン溶液に数分間浸した後に移植したものを実験群とし、無処置のものを対照群とした。4.移植後1,2,3週で骨膜移植部分から修復組織を採取し、組織学的ならびに免疫組織学的に検索した。その結果、術後2-3週で、修復組織はII型コラーゲンを合成する硝子軟骨様組織で置換されていたが、実験群と対照群では有意な差異は認められなかった。これらのことから、単に移植骨膜をプロテオグリカン溶液に510分間浸透するだけでは、骨膜の未分化細胞から硝子軟骨組織への誘導を促進することはできないことが判明した。したがって、平成9年度は、骨膜移植後に更にプロテオグリカン溶液を膝関節腔内に数回注入したり、プロテオグリカン溶液単独ではなく、細胞外基質の他の重要な構成要素であるヒアルロン酸とともに前処置し、軟骨誘導を促進する方策について検討する。
多発性嚢胞腎における尿中分泌細胞小体の包括的解析

健常者ならびにADPKD患者において、尿中のexosomeを抽出し、含まれている蛋白質を質量分析法で解析した。液体クロマトグラフィー/質量分析法で解析したところ、ADPKDに特異的なペプチド群が見いだされ、現在その臨床的な意義を検討している。多発性嚢胞腎の分子創薬が盛んになるにつれて、治療介入時期と治療効果の判定には、分子病態を示すバイオマーカーの必要性が高まっている。尿中分泌細胞小体(exosome)は細胞内の小胞由来の膜構造を総称し、尿中exosomeは、ネフロンから分泌され40-80nmの大きさを持つ。exosomeは超遠心法によりはじめて沈殿する分画に含まれ、また尿中exosomeの特徴として水チャネルアクアポリン(AQP2)を豊富に含んでいる。現在健常者の尿中には約300種類の蛋白がexosomeに含まれており、尿細管、糸球体、尿路上皮細胞由来の蛋白が確認されている。これらの蛋白は質量分析により比較的容易に解析できる。さらに尿中exosomeは蛋白質のみならずmRNA,およびmicroRNAも含んでいることから、細胞-細胞間相互作用を反映していることが報告されている。したがってexosomeから遺伝子、たんぱく質を採取できれば、包括的な遺伝子発現解析が腎組織の採取を必要とせずに、尿の採取のみで行える可能性もある。平成21年度は、しょ糖密度勾配での超遠心により尿中のexosomeを抽出し、含まれている蛋白質を質量分析法で解析した。ペレットをSDS-PAGEで展開し、Coomassie blueで染色したのちに、分子量に応じてゲルを切り出し、切り出したゲルをトリプシン処理をして分解し、液体クロマトグラフィー/質量分析法で解析したところ、ペプチドの同定が可能であった。尿中分泌細胞小体(exosome)とは、細胞内の小胞由来の膜構造を総称し、尿中exosomeは、ネフロンから分泌され40-80nmの大きさを持つ。平成22年度は、健常者ならびにADPKD患者において、しょ糖密度勾配での超遠心により尿中のexosomeを抽出し、含まれている蛋白質を質量分析法で解析した。また嚢胞腎を形成する遺伝子異常を持つpcyマウスにおいても、尿からexosomeを分離し、含まれている蛋白質についてペプチド探索を行ったところ、NGAL、MCP1など尿細管由来のバイオマーカーを尿中に同定した。これらの蛋白が治療により変動するかを検討する予定である。また嚢胞腎を形成する遺伝子異常を持つpcyマウスにおいても、尿からexosomeを分離し、含まれている蛋白質についてペプチド探索を行ったところ、NGAL、MCPIなど尿細管由来のバイオマーカーを尿中に同定した。
小口径人工血管の長期開存性向上をめざした遺伝子治療法の開発

本研究は小口径人工血管の長期開存性の向上を得る遺伝子治療の開発を目的としている。イヌ頸動脈人工血管置換モデル(Dacronグラフト使用)にて、ヒトPD-ECGF(/hTP)をDDS(プルロニックゲル)を用いて投与し、治療効果を検討した。術後4週にて、遺伝子投与群で吻合部周囲の新生内膜肥厚抑制を認めた。しかし人工血管内腔への内皮細胞浸潤や抗血栓性などその他の因子においては効果を認めなかった。この結果、ヒトPD-ECGF(/hTP)は術後開存性を悪化させる吻合部狭窄に対し治療効果を認めたが、人工血管内腔対する治療効果の改善には、投与方法など更なる工夫が必要になると考えられた。研究計画書の通り、治療用遺伝子としてヒトPD-ECGF(/hTP)、対照遺伝子としてLacZ遺伝子を用いることとした。これらを組み込んだプラスミドベクター(pCIhTP、pCILacZ)を作製し、遺伝治療に用いる為大量精製した。動物モデルとして当初はイヌ頸動脈バイパスモデルを用いて評価を行う予定であったが、後にイヌ頸動脈モデルでは血管径が比較的大きく(>4mm)、また吻合部における新生内膜肥厚が生じにくいことなどの理由により、予定を変更し、より小口径で明確な治療効果の判定が可能であると考えられたNew Zealand White rabbit(体重3-4kg)の腹部大動脈バイパスモデルを用いることとした。人工血管はWoven Dacronグラフト(2、3、4mmノンコーティング)を(株)UBE循研に作製依頼した。更に比較対照としてePTFEグラフト(2、3mm)も用いることとした。まずコントロールとして遺伝子を投与しないバイパスモデルの作製を行った。上記New Zealand White rabbit(体重3-4kg)を全身麻酔科にて開腹。腹部大動脈を剥離・遮断し、長さ25mmの人工血管にて置換(吻合は8-OPROLENE連続縫合)した。抗凝固は術中にヘパリン(200IU/Kg)を静脈内投与し、術後アスピリン(15mg/kg/day)を経口投与した。しかし、Woven Dacronグラフト群では全例術後23日で死亡し、剖検すると人工血管は全例に血栓閉塞を認めた。このままでは本研究の課題の一つである晩期の血管平滑筋増殖による新生内膜肥厚の評価を行うことが困難となるため、術中術後の抗凝固療法の見直しが必要であると考えられた。現段階では術後のアスピリン投与の調節を行っており、今後はそれに引き続き遺伝子治療効果の判定を行っていく予定である。前年度より、New Zealand White rabbit(体重3-4kg)腹部大動脈瘤バイパスモデルを用いた評価を行った。前年度より課題であった人工血管内の全周性血栓形成に対し、術後抗凝固療法やゲルによる人工血管外周からのヘパリン投与による抑制を試みるも、血栓形成によるバイパスの閉塞を回避することは困難であった。この為、イヌ頚動脈バイパスモデルを用いて評価を行うこととし、実験を継続させた。イヌ(ビーグルを全身麻酔下、無菌的に両側総頸動脈を剥離し、約2cm長の総頚動脈を置換した。置換した人工血管に対し、プルロニックゲルをDDSとして、プラスミドベクター(pCIhTP、pCILacZ)を投与した。バイパス術後4週後、血管エコー検査、血流量測定及び免疫組織学検査にて評価を行った。TP投与群では対照群に比べ、吻合部周囲において新生内膜肥厚は抑制されていたが、人工血管内腔に対する両者の違いについては明らかにすることはできなかった。このことより、人工血管バイパス術で術後開存性を悪化させる吻合部狭窄においてTPは一定の効果を認めたが、人工血管腔への内皮細胞浸潤や抗血栓性などその他の因子においては、投与方法など更なる工夫が必要になると考えられた。
科学の進歩を中等理科教育にどのようにとりいれるか-量子論教育の国際比較

量子論を高校化学でわかりやすく導入することを目的として、教科書等の国際比較、海外の教育機関の訪問調査を行い、さらに、高校での使用を目的とした量子論テキスト案を作成し、大学の教養課程での実践を試みた。まず、アメリカの中学・高校およびその他の教育機関を訪問し、実態調査、意見交換を行った。量子論は程度の差はあれ高校化学に取り入れられており、教員もその必要性を認識している。そこで使われていた教科書の情報やカリキュラム、授業資料等を入手し、それらをはじめ、他の教科書や指導書を参考に、わが国の高校での使用を前提とした量子論テキスト案を作成した。高校での実践に先立って、大学教養課程での実践を行った。岩手大学教育学部武井隆明助教授を研究協力者として迎え、2大学での実践を依頼した。1回めは化学を専門としない理系大学生向け、2回めは文系の大学生向けの実践を行った。理系大学生向けでは、概ね良好な結果が得られたが、文系の大学生向けでは、量子論以前の問題も見えてきた。また、量子論を反映した化学授業を行っている日本の高校を訪問・調査した。量子論を取り込むことにより、多くの高校生にとって、化学が納得がいくものとなっている実態が判明した。今後、わかりやすくする工夫を重ねることにより、高校での量子論も可能となると考えられる。なお、正当な量子論より逆に後退した「ルイス構造式」を多用している高校や大学初年級向けの教科書が、アメリカや台湾等に見られる。その得失等についても現在検討を行っている。量子論を高校化学でわかりやすく導入することを目的として、教科書等の国際比較、海外の教育機関の訪問による調査、それらに基づいた、わかりやすい量子論とその応用の概略の組み立てを行った。量子化学は20世紀後半から大学の化学を中心に取り上げられているが、コンピュータの進歩により、計算結果が画像化されるようになり、21世紀の化学は実験、理論、コンピュータが一体となって進歩することは明らかである。化学教育の場においても、コンピュータによる画像化により、高校生に理解可能な範囲が広がった。アメリカの中学・高校、およびその他の教育機関を訪問し、実態調査、意見交換を行った。そこで使われていた教科書の情報やカリキュラム、授業資料等を入手し、それらをはじめ、他の教科書や指導書を中心に、わが国での学習内容の素案を作成した。また、ドイツのキールで高校生を対象とした国際化学オリンピックが開かれたのを機会に、ドイツをめぐる海外諸国における高校の科学教育の現状調査を行った。さらに、2003年に作成した高校化学用「マルチメディアで見る原子・分子の世界」は量子化学を画像化した部分が多いが、改訂版を作成している。水素分子の共有結合やいくつかの化学反応のメカニズム、光電効果、電子のエネルギーなどの画像化部分は高校生にとって特に興味が湧いてくる部分であろうが、水素分子の化学結合で、最も量子化学的な反結合性MOの記述など、補充していかなければいけないことが多い。平成16年度に行ったアメリカの中学・高校の訪問調査、およびそこで使用されている教科書を中心とする教材調査に基づき、わが国の高校で使用する量子論テキスト案を作成した。さらに作成したテキストを使用して、高校での使用を前提として、大学の教養課程での実践を試みた。テキスト作成にあたっては、教科書中の記述の工夫、授業時での工夫、生徒にとっての難易度等を考慮した。生徒が、イメージしやすいようになるべく図解し、自分で計算することを取り入れ、自分で例を考えられるよう工夫した。実践に当たっては、岩手大学教育学部の武井隆明助教授を研究協力者として迎え、2大学での実践を依頼した。1回目は化学を専門としない理系大学生向け、2回目は文系の大学生向けの実践を行った。テキストは試用の結果を踏まえ、改良を重ね、高校での利用を目標とするテキスト案を作成した。

また、量子論を反映した化学授業を行っている日本の高校を訪問・調査した。量子論を取り込むことにより、多くの高校生にとって、化学が納得がいくものとなっている実態が判明した。正統な量子論より逆に後退した「ルイス構造式」を多用している高校や大学初年級向けの教科書が、アメリカや台湾等に見られる。その得失等についても現在検討を行っている。今後、本研究の成果が一般の高校で利用されるよう、研究を続けていきたい。
加群の剛性とその応用

1.既約加群は、剛性をもつことが知られているため、既約加群の加群圏での位置と剛性をもとに射影加群や群環自身の構造を調べることを試みている。加群圏での位置とは、加群圏のアウスランダー・ライテン・グラフ上の位置のことである。既約加群は、特定の場合を除いてアウスランダー・ライテン・グラフの端点に現われると予想されていたが、これには反例があることが確認された。しかしながら、多くの場合、この予想が正しいことも証明された。具体的には、次の事実が示された。(1)有限代数群で考えている素数が定義体の標数と一致する場合、予想は正しい。(2)対称群、交代群については予想は正しい。(3)考えている素数が2で群の2シロー部分群が可換の場合、予想は正しい。(4)いくつかの散在型単純群で予想は正しい。(5)予想に反例がある場合、その群に哩め込まれている準単純群のいずれかで、やはり予想は成立しない。従って、予想の証明は、その群に埋め込まれている準単純群の場合に帰着される。(6)予想には反例がある。現在知られている反例はふたつである。(1)(2)(3)(4)の証明には、それぞれの群について成立しているかなり深い事実を用いる。また、(6)の反例の発見は、ドイツ、アーヘン工科大学ヒス教授の計算機による分解行列の計算に負っている。反例となっている既約加群の次元は875823である。2.加群圏のアウスランダー・ライテン・グラフのひとつの連結成分が含み得る既約加群の数は高々ひとつであろうと予想されている。これについても、(1)有限代数群で考えている素数が定義体の標数と一致する場合、(2)対称群、交代群、(3)考えている素数が2で群の2シロー部分群が可換の場合については正しいことが証明された。1.基本可換p群上の周期的直既約加群が剛性をもつための必要条件はこの加群のランク多様体(コホモロジー加群)が、標数pの素体上高々n次の拡大体上定義できることを示した。ここで、nは基本可換p群の階数である。証明は、標数pの素体上の一般線形群の作用を調べることにより行った。現在、この条件が十分条件にもなっているかどうかを考察している。2.既約加群は、剛性をもつことが知られているため、既約周期的加群の加群圏の中での位置と剛性をもとに射影加群や群環の構造を調べることを試みている。既約加群は、加群圏のアウスランダー・ライテン・グラフの端点に現われることが多いが、端点に現われる加群とそうでない加群のいわゆるヴァーテックスの違いを記述することができた。このことは、奥山、宇野が共著の論文として準備中である。既約周期的加群のヴァーテックスの様子がわかれば、特に重要な場合である。ヴァーテックスが基本可換p群の場合、ヴァーテックスの正規化群上の加群との関係も記述でき、ランク多様体の情報から種々の問題をヴァーテックスの正規化群の場合へ帰着できることが期待される。3.標数pの有限体K上の一般線形群のpと異なる標数をもつ体上の加群、特にヴァーテックスが可換のものについて考察した結果、これらとKの拡大体上の一般線形群上の加群との間に著しい関係があることがわかった。これらは、ガロア・ディセントの理論とも呼ばれているが、個々の加群ではなく、加群の集合である、いわゆる、ブロックやヴァーテックスの構造、ランク多様体も非常に関連している。このことについては、他のディセントの理論も含め結果をまとめているところである。また、この中で剛性をもつものの特徴づけも考察中である。反例となっている既約

加群の次元は875823である。2.加群圏のアウスランダー・ライテン・グラフのひとつの連結成分が含み得る既約加群の数は高々ひとつであろうと予想されている。これについても、(1)有限代数群で考えている素数が定義体の標数と一致する場合、(2)対称群、交代群、(3)考えている素数が2で群の2シロー部分群が可換の場合については正しいことが証明された。