hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳外傷者が生産的に社会へ適応するための介入指針の分析と開発

その様な状況の中、脳外傷者の家族の互助的な社会的活動が自発的に起こり脳外傷当事者組織が運営する作業所が開所され出した。しかし、当事者である在宅脳外傷者と家族が当事者作業所にどのような期待を寄せ、何が得られているかは不明である。そこで、当事者ならびに作業所代表者の当事者作業所への思いを知ること、現状と拡充すべき当事者作業所の機能を明らかにする事を通して、在宅脳外傷者の社会適応の実態を把握し、脳外傷リハビリテーションの介入指針や脳外傷者とその受け皿となる地域社会双方への介入についての基礎的な知見を得る事を目的として研究を実施した。同意の得られた9組の在宅脳外傷者と家族に半構成的面接を、10ヶ所の作業所代表者に質問紙による調査を実施した。その結果、当事者が作業所に懐いている11の期待を明らかにした。つまり、「成長の促しの場」、「個別に応じた支援の場」、「居場所」、「障害の本質を知る場」、「要素的な障害への介入の場」、「自分探しの場」、「社会的基礎技能の習得の場」、「心理的な安寧の場」、「情報収集の場」、「高次脳機能障害全般に関する窓口の場」、「家族が助け合う場」を求めていた。また、現状では「心理的な安寧の場」、「生活のリズムを確立する場」、「居場所」、「社会的マナーの習得の場」を当事者作業所で獲得していた。更に、「個別に応じた段階的な支援の場」、「次の目標に向けた準備が行える場」、「できる事を探索し発見する場」を今後に期待していた。代表者は、「成長の促しの場」、「居場所」、「家族が助け合う場」として機能する事を望み、「作業所の運営と活動の充実に向けた取り組みの場」が拡充すべき機能であった。以上、殆ど研究がなされていない脳外傷当事者組織が運営する作業所関係者の期待と機能していること、これからの展開が望まれることを明らかにし、今後更に研究を進める分野の構造を示した。
自発的マイクロ球体化現象を用いた新奇多孔質球状粒子の合成と徐放性キャリアへの応用

多孔質球状顆粒は、ハンドリング性に優れた触媒や触媒担体、ドラッグデリバリーなどの薬剤キャリア、骨補填材料への応用が進められている。これまで我々は、セラミックス原料である炭酸塩や水酸化物・水和物原料中に含まれるCO2やH2Oを、気孔形成に有効利用することにより、造孔剤や有機バインダーを添加することなく、1ミクロン付近に非常にシャープな細孔径分布をもつ「三次元ネットワーク型多孔質セラミックス」を開発してきた。この過程で、圧粉体を作らずに混合粉末を仮焼し微細組織を観察したところ、加熱のみで球体化した三次元ネットワーク型多孔体が得られるという非常にユニークな現象を見出した。平成30年度は、自発的マイクロ球体化現象について、(1)種々の高温その場観察法を駆使した、マイクロ球体生成メカニズムの解明、(2)用途に応じたマクロな顆粒サイズおよび細孔径サイズのチューニングと金属ナノ粒子担持、(3)液体燃料・溶剤等の徐放性キャリア性能の検証および触媒反応場としての機能性検証、という3項目について検討を進めた。特に、(2)については、中空状ブルッカイトTiO2が水熱合成処理によって得られることが分かり、多孔質球状顆粒の新しい合成法の可能性が示唆された。また、細孔径チューニングについて、MgAl2O4スピネル系で積層型構造に関する知見を得ることができた。(3)については、Co3O4系メソ・マクロ階層構造多孔体の合成に成功し、スーパーキャパシタとして液体が関与するエネルギーキャリアとしての性能を検証することができた。本研究を遂行するために、平成30年度はX線回折装置用のデータベースICDD PDF-2の更新を行った。これにより、合成した物質の定性分析および反応パスの検討が可能となった。液体徐放可能な多孔体について、より現実的なアプリケーションに近づけるため、スーパーキャパシタへの展開を進め、優れた特性を得ることにも成功した。多孔質球状粒子を実社会に貢献できる材料とするため、引き続き、階層的なサイズ制御および液体成分の徐放機能付与をすすめる。また、多孔質球状粒子を擬ブルッカイト系・スピネル系・ブルッカイト系以外の複合酸化物に適用し、引き続き、環境改善材料・エネルギー貯蔵材料への展開を進める。この過程で、混合粉末の加熱のみで球体化した三次元ネットワーク型多孔体が得られるという非常にユニークな現象を見出した。平成28年度は、自発的マイクロ球体化現象について、その形成メカニズムを解明するために800°Cから1400°Cまでの大気中高温その場観察を実施した。共焦点レーザー顕微鏡に赤外線加熱イメージ炉を用いた高温ステージを取り付けた特殊な高温観察装置を用いることで、実際の焼結雰囲気に近い環境を実現し、擬ブルッカイト多元系での高温下の微構造変化を動的にとらえることに成功した。実際のその場観察では、炭酸塩原料の熱分解によるサイズ収縮・粒子の再配列、また、多元系成分による液相形成による球体化の進行が観察された。本研究成果については、2016年7月にモンペリエにて開催されたShaping6国際会議および日本セラミックス協会秋季シンポジウムで口頭発表するとともに、セラミックス分野では最高のインパクトをもつJ. Eur. Ceram. Soc.に論文投稿を行った(報告書執筆現在、最終的なアクセプトには至っていないが、改訂にてアクセプト可とのことである)。本研究を遂行するために、X線回折用管球を高輝度のものに交換するとともに、紫外・可視分光光度計を新規に導入した。また、分担者である阿部浩也准教授のグループでは、より小さいサイズの球体の合成についても取り組んだ。大阪大学接合科学研究所および米倉研究所のご協力もあり、非常にハードルの高かった大気中高温その場観察を実施することができた。当初予定以上の高温下での測定が可能であったことから、球状粒子が最終的に合体していく様子までをとらえることができ、多孔質球状粒子の理解が大きく深まった。徐放性などの機能性については、実際に検討を進める段階に入っており、概ね順調に推移している。平成29年度は、自発的マイクロ球体化現象について、形成メカニズムを解明するために実施した大気中高温その場観察の結果を踏まえ、マイクロ球体のサイズ制御を行った。

具体的には、焼結収縮に伴うサイズ変化をダイナミックに定量化するとともに、多段篩を用いた分級により、サイズの揃ったマイクロ球体を得ることができた。また、各試料で500粒子以上の画像分析を実施し、粒度分布とアスペクト比を定量した。その結果、本研究の自発的マイクロ球体化プロセスでは、真球度の高い顆粒が得られることが明らかになった。この成果は、セラミックス分野で現在、もっとも権威のあるジャーナルであるJ. Eur. Ceram. Soc.誌に掲載された。また、多孔質球状粒子への液体徐放機能にも着目し、農業応用等への検討を開始している。本研究を遂行するために、平成29年度は微小硬度計を導入し、マイクロ球体およびそのベースとなる多孔質複合材料の機械的特性評価を実施できた。また、研究提案当初から想定していた、液体徐放機能の付与についても目途がつき始めている。多孔質複合材料については、結晶粒子の異方性形状制御による高温下での組織安定化にも成功している。多孔質球状顆粒は、ハンドリング性に優れた触媒や触媒担体、ドラッグデリバリーなどの薬剤キャリア、骨補填材料への応用が進められている。これまで我々は、セラミックス原料である炭酸塩や水酸化物・水和物原料中に含まれるCO2やH2Oを、気孔形成に有効利用することにより、造孔剤や有機バインダーを添加することなく、1ミクロン付近に非常にシャープな細孔径分布をもつ「三次元ネットワーク型多孔質セラミックス」を開発してきた。この過程で、圧粉体を作らずに混合粉末を仮焼し微細組織を観察したところ、加熱のみで球体化した三次元ネットワーク型多孔体が得られるという非常にユニークな現象を見出した。平成30年度は、自発的マイクロ球体化現象について、(1)種々の高温その場観察法を駆使した、マイクロ球体生成メカニズムの解明、(2)用途に応じたマクロな顆粒サイズおよび細孔径サイズのチューニングと金属ナノ粒子担持、(3)液体燃料・溶剤等の徐放性キャリア性能の検証および触媒反応場としての機能性検証、という3項目について検討を進めた。特に、(2)については、中空状ブルッカイトTiO2が水熱合成処理によって得られることが分かり、多孔質球状顆粒の新しい合成法の可能性が示唆された。また、細孔径チューニングについて、MgAl2O4スピネル系で積層型構造に関する知見を得ることができた。(3)については、Co3O4系メソ・マクロ階層構造多孔体の合成に成功し、スーパーキャパシタとして液体が関与するエネルギーキャリアとしての性能を検証することができた。本研究を遂行するために、平成30年度はX線回折装置用のデータベースICDD PDF-2の更新を行った。これにより、合成した物質の定性分析および反応パスの検討が可能となった。液体徐放可能な多孔体について、より現実的なアプリケーションに近づけるため、スーパーキャパシタへの展開を進め、優れた特性を得ることにも成功した。多孔質球状粒子を実社会に貢献できる材料とするため、階層的なサイズ制御および液体成分の徐放機能付与をすすめる。新しい組成としては、バーミキュライト等の天然鉱物をベースとし、鉱物由来の微細な細孔を液体吸蔵部分、人工的に付与する大型貫通孔を有害物のトラップとして用いる新しい環境改善材料を作製する。多孔質球状粒子を実社会に貢献できる材料とするため、引き続き、階層的なサイズ制御および液体成分の徐放機能付与をすすめる。
気相からの炭素-炭化ケイ素系固体析出反応における成膜前駆体と成膜機構

細管型CVD反応器を用いて,1010°C,50Torrで熱分解炭素成膜実験を行った。気相における複合反応によって生じる種々の炭化水素ガスの影響を調べるために,メタン,エタン,エチレン,アセチレン,プロパン,プロピレン,アレン,アリレン,n-ブタン,ベンゼン等を原料として,成膜実験を行い,熱分解炭素膜を得るとともに,マイクロガスクロを用いて気相反応生成物の分析を行った。XPS測定の結果によれば,プロパンを供給原料として得られた膜中のC-C結合は約70%がsp^3構造で,sp^2構造は少なかった。プロピレンを供給して作製した膜では,sp^3構造は30%程度に低下し,アレンの場合には,15%程度にまで低下した。X線回折,ラマン分光の結果ではいずれのサンプルも非晶質構造を示したが,TEM観察では,ベンゼンならびにアレン,アリレンから作製した膜中に一部,層状構造が認められた。ガス分析の結果によれば,プロパンを原料とした場合でも反応器中で5%程度のアレン,アリレンが生成することがわかっており,プロパンから得られた膜中に認められたsp2構造の起源は気相生成物のアレン,アリレンであると思われる。気相中の成膜前駆体の種類によって製品膜構造が決定されると考えられる。また,素反応データベースを用いて,気相反応の数値シミュレーションを行い,数百におよぶ素反応からなる反応機構から,設計目的に耐える反応工学的モデルを構築する手法を開発した。これは,まずシミュレーション結果から反応速度の大きい素反応のみを選ぶことにより,考慮すべき素反応の数を大幅に減らした上で,反応工学的考察により合理的にモデルを縮小する方法である。素反応シミュレーションと気相生成物測定の結果から,プロパンの熱分解に関する651の素反応から26個の重要な素反応を抽出したプロパン熱分解の簡略モデルを構築した。本モデルは実験値を良好に予測した。気相における複合反応によって生じる種々の炭化水素ガスの影響を調べるために,メタン,エタン,エチレン,アセチレン,プロパン,プロピレン,n-ブタン,ベンゼン,コールタールを原料として,成膜実験を行い,熱分解炭素膜を得るとともに,マイクロガスクロを用いて気相反応生成物の分析を行った。得られた膜は,X線回折装置,ラマン分光分析装置ならびにTEMカメラを用いて組織構造を測定した。X線回折,ラマン分光の結果ではいずれのサンプルも非晶質構造を示したが,TEM観察では,ベンゼンから作製した膜中に一部,グラファイト構造が認められた。脂肪族炭化水素から得られた膜中には結晶構造は認められなかった。気相からの炭素成膜において,グラファイト構造が形成されるためには,芳香環をもつ前駆体が気相中で生成する必要がある。また,素反応データベースを用いて,気相ラジカル連鎖反応の数値シミュレーションを行い,数百におよぶ素反応からなる反応機構から,設計目的に耐える反応工学的モデルを構築する手法を開発した。これは素反応シミュレーション結果の評価法と実験結果との比較からなる方法で,まずシミュレーション結果から反応速度の大きい素反応のみを選ぶことにより,考慮すべき素反応の数を大幅に減らすことができる。従来の試行法や感度解析法に比べて迅速な反応機構解析が可能となり,多数の反応系について反応モデルを構築することができる。この方法により,各種炭化水素の気相熱分解反応モデルを作成した。

細管型減圧CVD装置を用いて,プロパン,プロピレン,エチレン,アセチレン,アレン,アリレンを供給原料として炭素成膜実験を行った。成膜速度の測定に加えて,XPSならびにラマン分光,TEMによる製品膜のキャラクタリゼーションを行うとともに,反応器出口ガスの分析を行った。XPS測定の結果によれば,プロパンを供給原料として得られた膜中のC-C結合は約70%がsp^3混成軌道を形成しており,sp^2構造は少なかった。ラマン分光の結果では比較的分離したGバンドとDバンドのピークが認められ,均質なアモルファス構造であった。TEMによる観察でもアモルファス構造しか認められなかった。一方,プロピレンを供給原料として作製した膜では,sp^2構造が多く,sp^3構造は30%程度に低下し,アレンを供給原料とした場合には,sp^3分率は,15%程度にまで低下した。アレンから作製した膜では,TEM観察でも層構造の発達が明瞭に認められた。ガス分析の結果によれば,プロパンを原料とした場合でも反応器中で5%程度のアレン,アリレンが生成することがわかっており,プロパンから得られた膜中に認められたsp^2構造の起源は気相生成物のアレン,アリレンであると思われる。グラファイトのような層構造の形成には芳香族の成膜前駆体が有利と考えられるが,気相種の測定の結果では,C_5以上の成分の生成は認められていなかった。一方,プロパンの熱分解反応の素反応シミュレーションを行ったところ,1%程度ではあるが気相中でベンゼンが生成することがわかった。ベンゼン等の芳香族からの生膜は迅速であるため,実験では測定限界以下の分圧となっていたものと考えられる。また,素反応シミュレーションと気相生成物測定の結果から,炭化水素の熱分解に関する651の素反応か26個の重要な素反応を抽出したプロパン熱分解の簡略モデルを構築した。本モデルは実験値を良好に予測した。
フェロイック物質のドメイン境界―新しいナノサイエンスの創成―

本研究では、フェロイック物質におけるドメイン境界に着目をし、そこにおいて発現する特異な物性の評価および外部刺激に対する応答を観察することを目的に研究を行った。強弾性体であるチタン酸カルシウム(CaTiO3: CTO)に対して一軸性の応力を印加し、光第2高調波顕微システムを用いてドメイン境界構造の変化を観察した。ドメイン境界ではバルクとは異なる物性が発現することが報告されており、その性質をデバイスに利用しようという動きがある。その中でドメイン境界を制御するという事が重要になってくる。本研究では世界に先駆けてこの制御に関する研究を行った。フェロイックス物質におけるドメイン境界科学の創製を目指し、初年度は強弾性体CaTiO3に着目をして研究を行った。強弾性体は応力印加により歪が生じ、それに応じてドメイン境界構造が変化する。これまで申請者らは光第2高調波顕微システムを用いて、ドメイン境界がバルクとは異なり、極性を有することを明らかにしてきた。平成27年度はそれをさらに発展させ、応力印加によりどのような変化が生じるのかを明らかにすることを目的に実験を行った。この目的を達成するため、応力印加を可能にする装置の開発から行った。マルチメータを用いることでどの程度試料をひずませたのかを評価できるような装置を自作し、圧縮応力印加を可能とした。この装置を用いて、異なる結晶方位から応力印加を行い、その様子を偏光顕微鏡のもとで観察した。その結果、応力に対してドメイン境界が変化しやすい方位とそうでない方位が存在することがわかった。また、応力を印加すると、それまで存在していたドメイン境界に対して垂直な方向に新しいドメイン境界が発現することが明らかとなった。このドメイン境界を光第2高調波顕微鏡を用いて観察した結果、この新しく発生したドメイン境界も極性を持つことがわかった。また、ドメイン境界はくさび形に成長していくことも明らかにした。偏光依存性を測定することにより、この新しく発生したドメイン境界のもつ対称性を決定することに成功した。これらの実験事実は、強弾性体ドメイン境界が外部刺激によって制御可能であることを示しており、デバイスへの応用が可能であることを示唆しているといえる。当初の目的である、応力印加装置はまだまだ改良の余地はあるが、使用することは可能であり、実際に実験を行い、研究成果も出ているため、おおむね順調に進展しているといえる。その一方で、装置の故障などが相次いだため、当初予定していた空間分解能向上のためのステッピングモーターステージの導入などは見送る結果となってしまった。この点は次年度以降の課題である。強弾性体であるチタン酸カルシウム(CaTiO3:CTO)に対して一軸性の応力を印加し、ドメイン境界構造の変化を観察するために、応力印加装置を自作した。この装置を用いて応力を印加することで、ある臨界応力を超えると新しいドメイン境界が発現することを明らかにした。光第2高調波顕微鏡(SHGM)で観察を行うことにより、この新しく発現したドメイン境界も極性を持つことを実験的に明確にした。このことはドメイン境界を制御し、デバイスへの応用を目指すうえで意義のある結果であるといえる。ドメイン境界を利用したデバイスは既存のバルク由来デバイスに比較して1000倍以上の情報量を書き込めるとの理論的試算がなされている。このことから、ドメイン境界エンジニアリングとして注目を集めているが、これまでの研究ではその物性を評価するにとどまっていた。本研究において外部刺激により、新規ドメインを生成することができ、そのドメイン境界も同じ特性を有することを明らかにできたことは、今後の応用の上で非常に重要であるといえる。また、反強誘電体であるジルコニウム酸鉛(PbZrO3:PZO)にける相転移機構を明らかにすることを目的に、極性相の存在の有無を確認するためSH強度の温度依存性測定を行った。この結果、降温過程において5K程度と非常に狭い温度領域で極性を示す相が存在することを明らかにした。今後は3次元観察を行うことを第一の目的とする。また、極性方向を一意に決定することを目的に干渉実験にも取り組んでいく。試料から発生するシグナル強度が非常に微弱であるため、参照波をそれと同程度まで弱くする必要があり、これらが課題としてあげられる。また、強弾性体以外の試料のドメイン境界についても着目をして実験を行っていく。特に、反強誘電体として知られているジルコニウム酸鉛においては反位相境界の存在が知られており、この境界が単一の分極方向をもつのか、それともドメイン高次元構造を持っているのかに着目をし、研究を行う予定である。強誘電体装置の故障などが多く、その修繕費など当初予定していなかった支出が続いたため、初年度に購入予定だった物品を購入できなくなってしまった。
非平衡緩和法とゲージ理論による量子多体系を中心にした動力学的解析

非平衡緩和法を、スピングラス系やKostelitz-Thouless(KT)系に拡張し、動的臨界現象を含む臨界普遍性を中心に解析した。ランダムネスの臨界普遍性への影響は、強磁性転移では静的指数で成立し動的指数では現れないが、KT系では逆に動的指数で成立し静的指数で現れないことが確認され、これまで不十分だったこの分野の研究の端緒を開いた。またスピングラス系の解析によって、相図全体での普遍性構造の議論が可能になった。量子多体系やフラストレーション系など、伝統的数値解析法に困難を抱える問題に対して、古典多体系の解析で大きな成果を上げつつある非平衡緩和法を拡張する。強力な数値解析法を確立すると共に、量子コスタリッツ・サウレス(KT)転移、ランダム量子系、フラストレーション磁性体の諸問題に応用する。本研究では、方法の信頼性を確立するために、ランダム系に厳密な結果を与えるゲージ理論を量子系に拡張した量子ゲージ理論や、ダイナミクスに拡張した動的ゲージ理論を利用して、数値計算の正確さや効率の検証を丁寧に行う非平衡緩和法を、スピングラス系やKostelitz-Thouless(KT)系に拡張し、動的臨界現象を含む臨界普遍性を中心に解析した。非平衡緩和法は、臨界温度や臨界指数を数値評価する効率の良い方法であり、特にフラストレーションやランダム系では平衡化の困難が現れないので有効に働く。評価法の特性から、系統的な数値計算を必要とする臨界普遍性の解析に適している。本年度は、これまで数値評価が難しかったランダム系の臨界普遍性について、Harris基準(規則系の比熱の指数との関係)と対応させた3つの模型(3次元±J Ising模型、2次元±J Ising模型、3次元ゲージグラス模型)について、相図と臨界指数を数値評価し、臨界普遍性の様子を明らかにした。Harris基準による対応関係の正しさを数値的に明快に示すことに成功した。また、KT転移を起こす2次元ゲージグラス模型についても同様の解析を行い、これまで一般に信じられていた静的指数と動的指数の関係と逆転した臨界指数の振舞いを見出すことに成功した。本年度は、3次元±J Isingスピングラス模型について、スピングラス相の非平衡緩和解析を相境界に沿って多重臨界点に至るまで系統的に行うことに成功した。相図を決定し、スピングラス臨界指数を評価し、強磁性相も含めた相図全体の臨海普遍性の振舞いを統一的に理解することができるようになった。また、KT転移を起こす2次元ゲージグラス模型について、前年度の解析で発見した振舞い、すなわち、これまで一般に信じられていた静的指数と動的指数の関係と逆転した臨界指数の振舞いについてさらに解析を進めた。KT相内全体の臨界指数を非平衡緩和法で評価し、その流れを議論することが可能になった。非平衡緩和法は、評価法の特性から、系統的な数値計算を必要とする臨界普遍性の解析に適している。解析の過程で平衡化の困難が現れないので、特にフラストレーションやランダム系では他の方法に比べて有効た働く。この方法の有効性を量子系やランダム系、KT転移系で確認し、これらの系における諸問題を解決する。本年度までに、3次元Isingスピングラス模型について、スピングラス相の非平衡緩和解析を相境界に沿って多重臨界点に至るまで系統的に行うことに成功した。相図を決定し、スピングラス臨界指数を評価し、強磁性相も含めた相図全体の臨界普遍性の振舞いを統一的に理解する可能性を示した。また、強磁性とスピシグラスのクロスオーバー領域において、両ダイナミクスのクロスオーバーが観測され、異常なスピングラスダイナミクスと強磁性ダイナミクスがスムーズに接続された。この解析法は、スピングラス転移一般に有効であり、XYゲージグラス模型の解析にも拡張された。XY模型を始めとする連続スピン系のスピングラス転移については、解析の難しさから末解決の問題か多く残されているが、この方法を契機に進展が期待される。一方、KT転移存起こす2次元ゲージグラス模型について、これまで一般に信じられていた「静的指数と動的指数の関係」と逆転した臨界指数の振舞いを示唆する結果を得、KT相内の臨界指数の評価に取り組んだ。KT相全体において動的臨界指数がほぼ古典的な値で固定されることを複数のランダム系で確認することができた。解析の過程で平衡化の困難が現れないので、特にフラストレーションやランダム系では他の方法に比べて有効に働く。3次元Isingスピン

グラス模型について、スピングラス相の非平衡緩和解析を相境界に沿って多重臨界点に至るまで系統的に行うことに成功した。相図を決定し、スピングラス臨界指数を評価し、強磁性相も含めた相図全体の臨界普遍性の振舞いを統一的に理解する可能性を示した。また、強磁性とスピングラスのクロスオーバー領域において、両ダイナミクスのクロスオーバーが観測され、異常なスピングラスダイナミクスと強磁性ダイナミクスがスムーズに接続された。この解析法は、スピングラス転移一般に有効であり、XYゲージグラス模型の解析にも拡張された。XY模型を始めとする連続スピン系のスピングラス転移については、解析の難しさから未解決の問題が多く残されているが、この方法を契機に進展が期待される。一方、KT転移を起こす2次元ゲージグラス模型について、これまで一般に信じられていた「静的指数と動的指数の関係」と逆転した臨界指数の振舞いを示唆する結果を得、KT相内の臨界指数の評価に取り組んだ。KT相全体において動的臨界指数がほぼ古典的な値で固定されることを確認することができた。この現象の原因を探るために、今年度はさらに、ゲージ対称性とフラストレーションの性質の異なる、二つの模型の解析も行い、動的臨界指数の普遍性は、その様な性質によらず成り立ち、静的臨界指数の振る舞いは、模型に依ることを確認した。
人工キメラリプレッサーによる汎用的な新規植物ジーンサイレンシング技術の開発

まず標的のどの部位にキメラリプレッサーが結合すれば効果的に転写抑制を引き起こせるかを検証するため、ルシフェラーゼ遺伝子領域の途中にGAL4結合領域を挿入したレポーターを作成し、アッセイを行った。しかし、実験系の成立が困難な程にルシフェラーゼ活性が低下することがわかった。そこで、CRISPER-Cas9を利用することにし、DNA切断活性のないCas9変異体にSRDXを融合した遺伝子をガイドRNAと共発現するベクターを構築した。テスト実験として35Sプロモーターによってルシフェラーゼが発現するプラスミドの各所にガイドRNAを設計し、効果を検証したが抑制効果は確認できなかった。本研究は、昨今急速に普及しつつある人工転写因子(TALE)技術を利用し、遺伝子の(プロモーター領域ではなく)コード領域等を標的とした人工転写因子をデザインし、それに転写抑制ドメインSRDXを付加したTALE-SRDXキメラリプレッサーによって標的遺伝子の発現を抑制するシステムを構築しようとするものである。植物の転写抑制メカニズムがヒストンの脱アセチル化によるものであれば、TALE-SRDXが標的遺伝子の(プロモーター領域ではなく)コード領域に結合したとしても転写抑制を引き起こす可能性があり、そうであるならば、コード領域はより保存されているので、複数の相同遺伝子を同時に抑制しやすいと考えられ、より汎用的な遺伝子サイレンシングシステムを構築できると考えられる。本年度は標的遺伝子のどの部位にキメラリプレッサーが結合すればもっとも効果的に転写抑制を引き起こせるかを検証するため、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーター遺伝子として用い、コード領域の途中に読み枠がずれないように配慮しつつ酵母転写因子であるGAL4の結合領域を挿入したレポーターコンストラクトを作成し、GAL4-SRDXと同時にシロイヌナズナプロトプラストに導入してレポーターアッセイを行った。しかし、GAL4結合領域をルシフェラーゼ遺伝子の途中に挿入すると、実験系自体の成立が困難な程にルシフェラーゼの活性が大幅に低下することがわかった。そこで、さらに最新のトレンドを鑑み、TALEではなくCRISPER-Cas9システムを利用し、Cas9-SRDXを発現させつつ、標的ルシフェラーゼレポーター遺伝子のコード領域をターゲットとするガイドRNAを発現させて同様の実験を行うことも企画し、現在コンストラクトの開発を行っている。本研究は、昨今急速に普及しつつある人工転写因子(TALE)技術を利用し、遺伝子の(必ずしもプロモーター領域だけではなく)コード領域等を標的とした人工転写因子をデザインし、それに転写抑制ドメインSRDXを付加したTALE-SRDXキメラリプレッサーによって標的遺伝子の発現を抑制するシステムを構築しようとするものである。まず標的遺伝子のどの部位にキメラリプレッサーが結合すればもっとも効果的に転写抑制を引き起こせるかを検証するため、ルシフェラーゼ遺伝子をレポーター遺伝子として用い、コード領域の途中に読み枠がずれないように配慮しつつ酵母転写因子であるGAL4の結合領域を挿入したレポーターコンストラクトを作成し、GAL4-SRDXと同時にシロイヌナズナプロトプラストに導入してレポーターアッセイを行った。そこで、最新のトレンドを鑑み、デザインや作成に手間のかかるTALEではなく、CRISPER-Cas9システムを利用して簡便なシステムが構築できないかを検証することにした。ガイドRNAに誘導されてDNAに結合することはできるが、切断活性のないCas9変異体(CAS9_D10A_H840A)にSRDXを融合した遺伝子を作成し、ガイドRNAと共発現するベクターを構築した。テスト実験として35Sプロモーターによってルシフェラーゼが発現するレポータープラスミドの各所にガイドRNAを設計し、CAS9_D10A_H849A-SRDXの効果を検証した。しかし、これまでのところ、レポーター活性の抑制は検出できていない。植物分子生物学本来は標的遺伝子のコード領域をターゲットとするTALE-SRDXキメラリプレッサーを用いて、標的遺伝子の発現抑制を引き起こすことを企図していた。しかし、標的遺伝子のどの部位にキメラリプレッサーが結合した時にどの程度の発現抑制を引き起こすかについてを調べるためのレポーターコンストラクトが意図したとおりに機能しないことが判明した。しかしゲノム編集分野のトレンドは急速に変化しつつあり、本研究課題申請時にはまだ相当程度未熟な技術であると考えられていたCRISPER-Cas9システムが、現在ではTALE(TALEN)にかわって非常にメジャーな技術になりつつある。そこで、今後はTALEにこだわるよりも、Cas9-SRDXを発現させた上で、標的遺伝子のコード領域をターゲットとするガイドRNAを発現させ、標的遺伝子の発現を抑制する戦略も検討しようとしている。以上の全体状況から考え、達成度は「やや遅れている」とした。「現在までの達成度」の項で述べたとおり、今後はTALEだけにこだわるよりもCRISPER-Cas9を利用した新システムも検討すべきである。

なぜなら、TALEは構築が容易とは言えないうえ、認識配列に多少制約があったりするのに対し、CRISPER-Cas9システムはベクター構築が超容易かつターゲット配列に制約が少ないなどのメリットが多くあるからである。一方でCRISPER-Cas9システムにおいてはCas9-SRDXの挙動が予測できない、植物で発現させるために最適化が必要かもしれないなどの不安要因もある。そこで、今後はTALE技術の適用を急ぎつつ、CRISPER-Cas9システムも試しながら本来の研究目的を達成できるように進めるべきである。本年度研究実施計画に対して技術的な理由により遅れが生じたことから本年度使用額は少なめになった。また、技術の進歩に伴い若干の計画変更が生じたため、次年度に使用する消耗品費として多めに留保した。研究計画の遅れを取り戻すため、また、計画変更に伴って生じる新たな消耗品費の購入に充てる。また、研究計画の遅れを取り戻すため派遣社員等の利用も考えている。
プロテオーム解析による歯周炎のリウマチ治療予後への影響の解明

本研究は、歯周炎の関節リウマチ(RA)治療に及ぼす影響の検証を目的とし、TNFブロック製剤(アダリムマブ:ADA)治療予定の歯周炎併発RA患者群、非併発RA患者群(各群6名)におけるADA投与前、投与開始3カ月後の各種臨床指標を測定、比較した。ADA投与後に非併発群ではMMP-3、TNF-αに有意な減少がみられたが、歯周炎併発群には有意差は認められなかった。血清の2次元電気泳動の結果、ADA投与後に2群間に顕著な差がみられる3スポットを同定した。これらの結果より、歯周炎併発がADA投与によるRA状態改善へ抑制的に影響し、血清タンパクプロファイルの違いに関連する可能性が示唆された。本研究では、歯周炎の関節リウマチ(RA)治療予後に及ぼす影響をタンパク質レベルで解明することを目的とし、本年度は以下のように研究計画を実施した。新潟県立リウマチセンターにてRA診断され、TNFブロック製剤投与予定であり、歯周炎検査を希望する患者に対し、歯周病検査にて歯周炎診断を行い、歯周炎併発群、歯周炎非併発群の2群に分類した。喫煙者を除外し、各対象群間で年齢及び性別比の考慮を行い、対象者を選定した(各群4名)。対象者からTNFブロック製剤投与前、投与後3カ月の末梢血液(20ml)を採取した。選定した対象者のTNFブロック製剤投与前、投与後3カ月の血清中CRP、サイトカイン(TNF-α、IL-1β、IL-6)濃度をELISA法にて測定した。各群臨床指標、血清中CRP、サイトカイン濃度について、統計解析を行った。現在、各群1名について、2次元電気泳動の解析を進めている。TNFブロック製剤投与前と投与後3カ月の臨床指標の変化を比較したところ、歯周炎併発群での投与前後ではmPD、mCALに改善傾向が認められ、歯周炎非併発群ではRF、DAS28-CRPに改善傾向が認められた。また、TNFブロック投与前後での血清中サイトカイン濃度は、歯周炎非併発群において、TNF-α、IL-6に有意な低下が認められた。これらの2群間での歯周病臨床指標、血清サイトカインでのTNFブロック投与予後の変化は、これまで報告されてきたTNFブロック療法の歯周炎への影響の確認と、今後、タンパク質レベルでの変動について比較・検討し、TNFブロック投与前後における血清タンパク質・サイトカインプロファイルの変動、臨床指標のデータベースを構築し、総合的に解析するために重要である。本研究は、歯周炎の関節リウマチ(RA)治療に及ぼす影響を検証することを目的とし、以下の研究計画を実施した。インフォームドコンセントの得られたRA患者に対し、歯周炎診断を行い、歯周炎併発群、歯周炎非併発群に分類、各対象群間で年齢及び性別比の考慮を行い、各群6名を選定した。TNFブロック製剤投与開始前、投与後3カ月の各種臨床指標を測定、比較した。また、DAS28-CRPを用い、TNFブロック製剤投与の有効性を評価した。血清タンパク質2次電気泳動を行い、歯周炎併発群のプール血清では30%以上増減のあるタンパク質を同定。さらに、各群1名について血清タンパク質の変化を比較した。臨床指標比較では、投与後に歯周炎併発群でプロービング深さ、臨床的アタッチメントレベルに改善傾向が認められ、非併発群でMMP-3、TNF-αが有意に低下、両群でリウマチ因子、DAS28ーCRP、CRP、IL-6の有意な低下が認められた。DAS28-CRPは全対象者で減少した。血清タンパク質プロファイルでは、歯周炎併発群において、30%以上増減があった54スポットのタンパク質を同定した。また、TNFブロック製剤投与に歯周炎併発の影響が予想される3スポットのタンパク質を同定した。歯周炎のTNFブロック製剤投与への影響は、DAS28-CRPを用いた評価では認められないが、非併発群でのみMMP-3、TNF-αの変化に有意差が得られることから、歯周炎併発による炎症反応の惹起が、TNFブロック製剤による炎症反応抑制に影響する可能性が示唆される。血清タンパク質プロファイルには、TNFブロック製剤投与により歯周炎併発、非併発患者間で変化が認められた。今回の結果は、TNFブロック製剤投与における血清タンパク質・サイトカインプロファイルの変動、臨床指標のデータベースを構築し、歯周炎併発の影響を総合的に解析するために重要である。平成24年度では、TNFブロック療法予定者を、歯周炎併発群、歯周炎非併発群の2群に分類し、TNFブロック療法前後の血清サイトカインプロファイル変動、ならびに臨床的指標の変動について比較検証を行った。

現在、2次元電気泳動の解析を進めているため、プロテオームプロファイルの比較、検証には至っていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの結果より、TNFブロック製剤投与前後における、歯周炎併発群における歯周炎臨床指標の変化と、歯周炎非併発群での血中サイトカイン濃度の変化が確認された。今後、タンパク質レベルでの変動について比較・検討し、TNFブロック投与前後における血清タンパク質・サイトカインプロファイルの変動、臨床指標との関連性を併せて解析する予定である。
白血病細胞の骨髄間質細胞及び血管内皮細胞との相互作用に関する研究

(緒言)我々は白血病細胞と骨髄間質細胞(ストローマ)との相互作用を検討する中で、以下のことを観察した.1.健常人由来のストローマ細胞との共培養により、白血病細胞や造血幹細胞は無血清下でも生存が可能である.2.血液疾患患者由来のストローマ細胞では疾患により、白血病細胞や造血幹細胞の造血支持能が異なる.特に発作性夜間血色素尿症(PNH)のストローマ細胞の造血支持能は健常人由来ストローマに比して低下している傾向がみられた.そこで本来の研究課題と異なるが、PNHのストローマ細胞の造血支持能についてまず検討することにした.(目的)PNHは造血幹細胞の異常に由来する後天性クローン性疾患である。このクローンに由来する血球はGPIアンカー型蛋白を欠くため補体溶血を起こしやすい。しかしPNHでしばしば認められる造血障害がこのGPIアンカー型蛋白の欠損で説明できるかどうかは不明である。一方正常な造血は造血幹細胞と骨髄ストローマ細胞との密な相互作用により維持されている。そこで今回我々はPNHの骨髄ストローマ細胞の造血支持能を検討した。(方法)ストローマ細胞は健常人及びPNH患者骨髄からDexter法にて作成した。標準化するため造血細胞としてK562細胞株を用いた。両者の共培養にはRPMI単独あるいはAIM-V培地を用いた。細胞の生存・増殖はトリパンブルーによる生細胞数及びMTTアッセイで評価した。培養上清中のサイトカインはELISAを用いて測定した。(結果及び考察)K562細胞はストローマとの共培養では無血清培地中でも生存・増殖した。しかし健常ストローマに比し、PNHストローマのK562細胞増殖支持能は低下していた。またストローマ細胞の培養上清を用いてK562細胞の増殖をMTT法でみたところ、いずれの培養上清も同程度に増殖を促進したが、ストローマとK562細胞を共培養した上清を用いて同様の検討をするとPNHストローマとK562細胞の共培養上清において著明にK562細胞の増殖促進能の低下がみられた。PNHストローマではK562細胞との接着により抑制性サイトカインが健常ストローマ以上に産生されている可能性を考え、TGF-βを測定したが両者に差はなかった。PNHにおいてはストローマからの他の抑制性サイトカインの産生あるいは直接の接着を介して造血を抑制している可能性が示唆された。
間接的発話の理解における個人差を説明するモデルの構築：報酬に基づく学習の観点から

本研究課題は、間接的要求の解釈傾向の個人差がどのように発生するのかを説明することを目的としている。平成30年度の目的は二つあった。一つは、具体的な会話場面での発話の解釈として妥当な解釈を判断するという課題を通して、調査対象者の間接的要求の解釈傾向を測定する尺度を開発することである。もう一つは、開発した尺度と学習課題の学習率との関連を検討することである。一つ目の目的について、その成果を報告する。平成29年度に実施した予備調査の結果を踏まえて課題の形式を設定し、1949歳のアンケートモニタ1000名を対象としたweb調査を行った。課題の形式は、具体的な発話場面と要求の解釈を呈示し、その妥当性を判断してもらうというもので、間接的有級として解釈可能な発話を含む会話場面を計40場面作成して実施した。データに対して項目反応理論の2母数ロジスティックモデルを適用し、項目のパラメタ推定を行い、尺度の評価を行った。二つ目の目的について、その成果を報告する。社会的学習の能力と間接的要求の解釈傾向が関連するという仮説を検証するために、大学生・大学院生計84名を対象に先に開発した尺度への回答と学習課題の実施を求めた。学習課題については、その課題で要求される能力を変化させた2種類を設定した。間接的要求の解釈傾向は、1000名のデータで推定した項目パラメタを利用して、推定を行った。社会的学習の能力については、学習課題課題成績とQ学習モデルの学習率パラメタをその指標とした。間接的要求の解釈傾向と社会的学習の能力の指標との関連を検討した結果、間接的要求の解釈傾向と社会的罰が確率的に提示される刺激についてのQ学習モデルの学習率パラメタが正の相関関係にあることが示された。ただし、社会的罰の刺激に対する課題成績と解釈傾向は相関しなかった。平成30年度の主な目的は、間接的要求の解釈傾向と社会的学習能力の関係を検討することであり、Q学習モデルの学習率パラメタとの相関関係を示した。また、平成29年度に実施予定であった間接的要求の解釈傾向の開発については、平成30年度で達成した。以上の事から、計画通り、研究は順調に進展していると判断した。当初の研究計画に従って、間接的要求の解釈に社会的な報酬と罰を随伴させるという操作によって、個人の解釈傾向が変動するかを検討する。また、間接的要求の解釈傾向と社会的学習能力の関係の検討を行ったことが平成30年度の成果であるが、新たに検討しなければならない点がみえてきた。平成30年度の検討において、社会的学習能力については学習課題の成績とQ学習モデルの学習率をその指標とし、間接的要求の解釈傾向との関連を検討した。仮説では、両者の指標が社会的学習能力と関連すると考えていたが、その関連の仕方は指標によって異なっていた。すなわち、Q学習モデルの学習率パラメタと間接的要求の解釈傾向が関連していることを示したが、一方で、学習課題の成績については、間接的要求の解釈傾向と関連していないことが示された。学習課題の成績と解釈傾向が相関していないため、単純に「間接的要求の解釈傾向と社会的罰による学習が関連している」と解釈することはできない。特にQ学習モデルの学習率パラメタについては、それを心理学的にどのように解釈すべきかを検討する必要があると判断した。平成29年度の目的は、具体的な会話場面での発話の解釈として妥当な解釈を判断するという課題を通して、調査対象者の間接的要求の解釈傾向を測定する尺度を開発することであった。課題の形式として、1)字義的な解釈と間接的な解釈の両方を提示し、正しいと思うものを選択させる形式、2)字義的な解釈と間接的な解釈のどちらか一方を提示し、解釈が妥当かを判断させる形式、3)発話の解釈を自由記述させる形式、の3つの異なる形式を設定し、データを収集した。その結果、3)の自由記述をさせる形式では、発話の解釈ではなく、発話への応答を記述している(たとえば、この部屋暑いねという発話に対して、そうだね、と回答する)参加者が多くみられ、参加者が回答方法を間違いやすい形式であり、使用に適さないことがわかった。1)と2)の形式によって得られたデータから、2項分布を用いた階層ベイズモデルによって、間接的要求の解釈傾向における個人差を推定したところ、解釈傾向の個人差が大きいことが示された。また、本研究課題では、報酬や罰による学習によって、解釈傾向の個人差が生じることを仮定している。その予備的な検討として、報酬感受性と罰感受性を質問紙尺度で測定し、それらの得点と、間接的要求の解釈傾向との関連を検討した結果、解釈傾向と罰感受性が関連していることが示された。これらの結果は、社会心理学会第58回大会にて報告した。この目的に沿って、調査を実施し、間接的要求の解釈傾向の個人差が十分に大きいこと、その個人差は罰感受性と関連していることを示し、研究はおおむね順調に進展してると判断した。

平成30年度の目的は二つあった。一つは、具体的な会話場面での発話の解釈として妥当な解釈を判断するという課題を通して、調査対象者の間接的要求の解釈傾向を測定する尺度を開発することである。もう一つは、開発した尺度と学習課題の学習率との関連を検討することである。一つ目の目的について、その成果を報告する。平成29年度に実施した予備調査の結果を踏まえて課題の形式を設定し、1949歳のアンケートモニタ1000名を対象としたweb調査を行った。課題の形式は、具体的な発話場面と要求の解釈を呈示し、その妥当性を判断してもらうというもので、間接的有級として解釈可能な発話を含む会話場面を計40場面作成して実施した。データに対して項目反応理論の2母数ロジスティックモデルを適用し、項目のパラメタ推定を行い、尺度の評価を行った。二つ目の目的について、その成果を報告する。社会的学習の能力と間接的要求の解釈傾向が関連するという仮説を検証するために、大学生・大学院生計84名を対象に先に開発した尺度への回答と学習課題の実施を求めた。学習課題については、その課題で要求される能力を変化させた2種類を設定した。間接的要求の解釈傾向は、1000名のデータで推定した項目パラメタを利用して、推定を行った。社会的学習の能力については、学習課題課題成績とQ学習モデルの学習率パラメタをその指標とした。間接的要求の解釈傾向と社会的学習の能力の指標との関連を検討した結果、間接的要求の解釈傾向と社会的罰が確率的に提示される刺激についてのQ学習モデルの学習率パラメタが正の相関関係にあることが示された。ただし、社会的罰の刺激に対する課題成績と解釈傾向は相関しなかった。平成30年度の主な目的は、間接的要求の解釈傾向と社会的学習能力の関係を検討することであり、Q学習モデルの学習率パラメタとの相関関係を示した。また、平成29年度に実施予定であった間接的要求の解釈傾向の開発については、平成30年度で達成した。以上の事から、計画通り、研究は順調に進展していると判断した。平成30年度においては、課題の試行数を増やして、再度調査を実施する。これにより、各項目の困難度を把握し、続く研究2、3において、間接的要求の解釈傾向を異なる項目で繰り返し測定しつつ、解釈傾向の変化を検討できるようになる。調査を遂行し、利用できる項目を確定した後、当初予定していた、「研究2:社会的報酬による学習と間接的発話の理解との関連の検討」の遂行に移行する。当初の研究計画に従って、間接的要求の解釈に社会的な報酬と罰を随伴させるという操作によって、個人の解釈傾向が変動するかを検討する。また、間接的要求の解釈傾向と社会的学習能力の関係の検討を行ったことが平成30年度の成果であるが、新たに検討しなければならない点がみえてきた。平成30年度の検討において、社会的学習能力については学習課題の成績とQ学習モデルの学習率をその指標とし、間接的要求の解釈傾向との関連を検討した。仮説では、両者の指標が社会的学習能力と関連すると考えていたが、その関連の仕方は指標によって異なっていた。すなわち、Q学習モデルの学習率パラメタと間接的要求の解釈傾向が関連していることを示したが、一方で、学習課題の成績については、間接的要求の解釈傾向と関連していないことが示された。
在宅ケアを受ける患者・家族からの暴力・ハラスメント防止方策の構築

平成30年度は、訪問看護師のための職員教育プログラムの開発、教育内容の有用性を検証することを目的に、各地で研修会を開催し、調査結果をまとめた。「ハラスメントから看護師を守る-当事者を支える組織づくり-」という特集を企画し、2編の誌上発表と実態調査の結果を誌上発表した(看護展望)。日本産業衛生学会、日本産業看護学会、22nd East Asian Forum of Nursing Scholarsで演題発表し、日本精神保健看護学会で「訪問看護師の暴力に対する危険予知訓練(KYT)の活用」のワークショップ、日本トラウマティックストレス学会で「暴力等の惨事ストレスを被った看護師や看護管理職に対する支援」のシンポジウムを開催した。文献レビューを産業精神保健、地域連携入退院と在宅支援で発表した。成果物として、暴力・ハラスメント対策のために、6種類の啓発ポスターを作成した。また、本研究課題「在宅ケアを受ける患者・家族からの暴力・ハラスメント防止方策の構築」のホームページを開設した(https://www.miki-kmu.com/)。諸外国での暴力対策、諸外国でのリスクアセスメントツール、諸外国での暴力防止教育プログラム、これまでの調査結果として日本の現状、管理者への支援、利用可能なツールを掲載し、6種類の啓発ポスターはダウンロード可能とした。わが国初となる訪問看護師向けの暴力・ハラスメント対応の書籍「訪問看護・介護事業所必携!暴力・ハラスメントの予防と対応-スタッフが安心・安全に働くために-」を発行し(メディカ出版)、全国訪問看護事業協会(編著)と協力し、監修・著者の役割を果たした。書籍から、事業所内で研修ができるようにスライド、暴力・ハラスメント対応に必要な基本的知識が学修でき、暴力のKYTのイラスト、リスクアセスメントチェックリスト、対応フローがダウンロードできる。平成28年度は、患者・家族からの暴力・ハラスメントの対応や防止方策の実態と課題の把握を目的に、12つの地域の訪問看護の管理者へのヒアリング調査の実施、2訪問看護師のための患者・利用者家族からのクレーム対応のスキルアップ研修会の開催と調査の実施、3訪問看護師等が利用者・家族から受ける暴力対策検討会の立ち上げと活動開始、4平成29年度の調査体制の準備を行った。1平成28年9月、訪問看護ステーションの管理者6人に「訪問看護師が被る利用者・家族からの暴力・ハラスメント防止体制」に関する座談会の場で、在宅で暴力・ハラスメントが発生した際の対応、事後対応と記録、暴力・ハラスメント防止対策における課題について、情報を収集し、その内容をまとめ、誌上発表した。また、平成28年12月、暴力・ハラスメント対応に先駆的に取り組んでいる訪問看護ステーションの管理者2人と弁護士にヒアリング調査を行い、その内容をまとめ、雑誌の掲載が確認している。2平成29年1月、大阪市立大学にて訪問看護師を対象にクレーム対応に関する研修を実施した。訪問看護師が在宅ケアで患者や利用者から受けやすい暴力の場面について、ロールプレイ演習を、3時間半行った。参加者のうち調査の協力を得られた29名より、暴力・ハラスメントの被害事例を収集した。3平成29年1月29日、兵庫県の訪問看護ステーションの管理者、医師、薬剤師、介護福祉士、弁護士、議員など約20名で「訪問看護師等が利用者・家族から受ける暴力対策検討会」が立ちあがり、暴力対応の専門家として、メンバーに加わった。訪問看護師が利用者や家族から受ける暴力被害について、事例検討を重ね、対応方法を検討する。4平成29年度は、静岡県内と東京都内の2つの地域の訪問看護師を対象に研修会の開催ならびに調査の実施を計画し、すでに担当者と打ち合わせを行っている。ヒアリング調査を2つの地域で実施し、訪問看護ステーションの管理者より、患者・家族からの暴力・ハラスメントの対応や防止方策について、情報収集を行い、完了した。1回目のヒアリング調査の内容をまとめ、誌上発表をすでに行い、別刷りを訪問看護師に配布し、対応や防止方策について、情報提供した。2回目のヒアリング調査の内容は、平成29年7月に雑誌に掲載予定である。研究が順調に進み、成果発表を行うことができている。また、予定通り、訪問看護師のスキルアップのために研修会を開催し、在宅ケアの場面で訪問看護師がどのように対応していくのか、ロールプレイ演習を通して、訪問看護師の反応を確認している。平成29年度の研修会の教育内容に活用していくため、訪問看護師29名から事例を収集できた。以上のことから、本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると考える。平成29年度は、患者・家族からの暴力・ハラスメントの対応や防止方策の実態と課題を把握することを目的に、全国訪問看護事業協会加入の訪問看護ステーションの全管理者および看護師(1事業者当たり3名程度)を対象に実態調査を行った(調査実施時期:平成30年2月3月上旬)。また、静岡県、東京都の2つの地域の訪問看護師を対象に研修会を開催し、調査を実施した。対応マニュアルについては、兵庫県委託の「訪問看護師・訪問介護員に対する暴力等対策検討会議」に参加し、専門的助言を行い、対応マニュアルを作成した。危険予知スケールは、「訪問看護師等が利用者・家族から受ける暴力対策検討会(兵庫県)」に参加し、討議を経て、初回訪問時の危険をチェックするポイントが作成された。さらに、日本産業精神保健学会の学術誌である産業精神保健にて、「在宅ケアの現場における暴力・ハラスメントの問題」の特集を企画し、6人に執筆してもらい、訪問看護師が受ける暴力の問題を明らかにした。全国調査は、データ入力が終わり、分析中であり、平成30年度に学術誌に投稿予定である。

訪問看護師の暴力に関する国外の文献レビューは、6月に学術誌に投稿予定である。また、6月発行予定の商業誌の特集、投稿論文にて、本研究成果を掲載予定である。以上、平成29年度に行なった調査結果やツール作成を、最終年度に発表できる準備が整った。予定通り、訪問看護師および管理者を対象に全国調査を行った。また、訪問看護師等を対象に、2つの地域で研修を複数回実施し、その一部の成果が平成30年6月に雑誌に掲載予定である。同じく、平成30年8月頃に文献レビューが雑誌に掲載される予定である。最終年度である平成30年度には、これまでの調査結果を投稿できる準備が整っていることから、本研究課題の進捗状況は概ね順調に進展していると考える。平成30年度は、訪問看護師のための職員教育プログラムの開発、教育内容の有用性を検証することを目的に、各地で研修会を開催し、調査結果をまとめた。「ハラスメントから看護師を守る-当事者を支える組織づくり-」という特集を企画し、2編の誌上発表と実態調査の結果を誌上発表した(看護展望)。日本産業衛生学会、日本産業看護学会、22nd East Asian Forum of Nursing Scholarsで演題発表し、日本精神保健看護学会で「訪問看護師の暴力に対する危険予知訓練(KYT)の活用」のワークショップ、日本トラウマティックストレス学会で「暴力等の惨事ストレスを被った看護師や看護管理職に対する支援」のシンポジウムを開催した。文献レビューを産業精神保健、地域連携入退院と在宅支援で発表した。成果物として、暴力・ハラスメント対策のために、6種類の啓発ポスターを作成した。また、本研究課題「在宅ケアを受ける患者・家族からの暴力・ハラスメント防止方策の構築」のホームページを開設した(https://www.miki-kmu.com/)。諸外国での暴力対策、諸外国でのリスクアセスメントツール、諸外国での暴力防止教育プログラム、これまでの調査結果として日本の現状、管理者への支援、利用可能なツールを掲載し、6種類の啓発ポスターはダウンロード可能とした。わが国初となる訪問看護師向けの暴力・ハラスメント対応の書籍「訪問看護・介護事業所必携!暴力・ハラスメントの予防と対応-スタッフが安心・安全に働くために-」を発行し(メディカ出版)、全国訪問看護事業協会(編著)と協力し、監修・著者の役割を果たした。書籍から、事業所内で研修ができるようにスライド、暴力・ハラスメント対応に必要な基本的知識が学修でき、暴力のKYTのイラスト、リスクアセスメントチェックリスト、対応フローがダウンロードできる。平成28年度に、訪問看護師の暴力の実態調査(100名程度)を計画していたが、立ち上げた暴力対策検討会のメンバーで、全国規模の数千人の暴力の実態調査を実施する計画があり、それに協力することで、訪問看護師100名程度の暴力の実態調査を実施する必要性がなくなった。