hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
敗血症におけるアドレノメデュリンの臨床的意義

また敗血症患者でsever e sepsis群に比してseptic shock群で有意に上昇していたのと同様に,外傷患者では外傷群に比して外傷性ショック群で上昇していたことから,その敗血症や外傷では重症度に応じて上昇していた.またsever e sepsis群や外傷群では血漿中AM濃度は血清クレアチニン値とは正の相関を認めたが,septic shock群や外傷性ショック群では相関を認めないことから,重症度が上昇すると排泄低下より産生亢進が血漿中AM上昇に強く関与するものと考えられた.以上から血管内皮細胞を内分泌器官とする循環調節因子であるAMが炎症に関与する可能性が指摘された.サイトカインなどが中心的な役割を果たすと考えられている敗血症は、sepsis、severe sepsis、septic shockの3群に重症度分類されるが、我々はseptic shock(敗血症性ショック)患者において血漿中AMが著明に上昇し、これが心係数とは正、体血管抵抗係数とは負の相関することから、septic shockに特徴的なhyperdynamic stateにAMが寄与する可能性を指摘してきた。アドレノメデュリン(AM)は,血管内皮細胞を内分泌器官とする新しい循環調節機構のなかで中心的役割を果たしていると考えられている。一方敗血症は,sepsis,severe sepsis,septic shockの3群に重症度分類されるが,我々はseptic shock患者において血漿中AMが著明に上昇し,体血管抵抗係数および平均血圧と負の相関を認めることから,septic shockに特徴的であるhyper dynamic stateにAMが関与する可能性を指摘した.そして平成9年度には血漿中AM濃度をAPACHE-IIscore,MOF scoreおよび予後との関係を検討し,患者末梢血から抽出した単核球のAMmRNAの発現を検討した.severesepsis群に比してseptic shock群で有意に上昇していた.septic shock群の血漿中AM濃度はAPACHE-II score,MOFscoreと有意な正の相関をし,死亡群では生存群に比して有意に高値を示したことから,血漿中AM濃度はseptic shockの重症度のマーカーおよび予後予測因子として有用であることが示された.また患者末梢血から抽出した単核球のAMmRNAの発現を認めたことから,敗血症における血漿中AM濃度の上昇に白血球が寄与する可能性が示唆された.平成10年度はseptic shock患者30名とsevere sepsis患者を16名に拡大したが,平成9年度と同様の結論を再確認した.これらのことからAMが炎症に関与する可能性を考え,systemic inflammatory response syndrome(全身性炎症反応症候群,SIRS)で表現される疾患である熱傷,膵炎,外傷を対象疾患として拡張し,広範囲熱傷患者11名,重症肺炎患者6名,外傷患者16名,外傷性ショック患者16名を加え検討した.血漿中AM濃度は健常成人(5.2±0.2tmol/mL:mean±SEM)に比して広範囲熱傷群(20.5±3.2),重症肺炎群(13.8±3.8),外傷群(14.9±2.5),外傷性ショック群(41.1±7.8),severe sepsls群(59.9±11.2),septic shock群(193.5±30.1)で健常成人に比して有意に上昇していた.
一方向強化複合材料のシミュレーションと繊維、樹脂、界面の疲労強度の研究

繊維強化プラスチック(FRP,Fiber Reinforced Plastic)は繊維と樹脂の組み合わせから構成される不均質な材料である.このFRPに働く外力は樹脂から界面を経て繊維に伝達されるため,FRPの特性は界面の特性に大きく左右される.したがって,繊維/樹脂界面の特性を評価することは,微視的な視点から複合材料の特性を評価するために必要不可欠である.また,一般にガラス繊維強化複合材料(GFRP)は,炭素繊維強化複合材料(CFRP)に比べ,疲労破壊しやすいことが知られている.そのため,ガラス繊維/樹脂界面の静的特性だけでなく,疲労特性について知ることも重要である.本研究では,T-ガラス繊維/エポキシ樹脂界面について,マイクロボンド試験法を用いて高精細クイックマイクロスコープ(KEYENCE VH-5000)によりその場観察を行いながら、準静的試験および疲労試験を行った.また,準静的試験および疲労試験後の界面(繊維表面)をSEMにより観察し,比較検討した.準静的試験では,クロスヘッド速度が速いと,せん断強さが大きくなることが確認された.よって,界面のせん断強さは,樹脂の粘弾性に大きく依存していると考えられる次に,界面のせん断強さが速度依存性をもつことを考慮し,周波数6,60Hzの疲労試験を行った.疲労強度は6,60Hzともにほぼ直線的に低下し,低周波の場合,高周波に比べ破壊に至るまでの繰り返し数が少なかった.つまり,界面の疲労強度は周波数に依存することが確認された.このことから,FRPの疲労を扱った多くの研究についても,界面の疲労強度が周波数に依存することを考慮する必要がある.準静的試験後の写真は,繊維表面は滑らかであり,繊維と樹脂の間にある界面に沿ったき裂の進展が起こったと考えられる.一方,疲労破壊後の写真には,表面に多くの樹脂が残存している.これは界面に沿ったき裂の進展以外に,疲労条件下では界面近傍の樹脂内から成長するき裂も存在し,それらの複合によってき裂の進展が起こっていると推測される.繊維強化プラスチック(FRP,Fiber Reinforced Plastic)は繊維と樹脂の組み合わせから構成される不均質な材料である.このFRPに働く外力は樹脂から界面を経て繊維に伝達されるため,FRPの特性は界面の特性に大きく左右される.したがって,繊維/樹脂界面の特性を評価することは,微視的な視点から複合材料の特性を評価するために必要不可欠である.また,一般にガラス繊維強化複合材料(GFRP)は,炭素繊維強化複合材料(CFRP)に比べ,疲労破壊しやすいことが知られている.そのため,ガラス繊維/樹脂界面の静的特性だけでなく,疲労特性について知ることも重要である.本研究では,T-ガラス繊維/エポキシ樹脂界面について,マイクロボンド試験法を用いて高精細クイックマイクロスコープ(KEYENCE VH-5000)によりその場観察を行いながら、準静的試験および疲労試験を行った.また,準静的試験および疲労試験後の界面(繊維表面)をSEMにより観察し,比較検討した.準静的試験では,クロスヘッド速度が速いと,せん断強さが大きくなることが確認された.よって,界面のせん断強さは,樹脂の粘弾性に大きく依存していると考えられる次に,界面のせん断強さが速度依存性をもつことを考慮し,周波数6,60Hzの疲労試験を行った.疲労強度は6,60Hzともにほぼ直線的に低下し,低周波の場合,高周波に比べ破壊に至るまでの繰り返し数が少なかった.つまり,界面の疲労強度は周波数に依存することが確認された.このことから,FRPの疲労を扱った多くの研究についても,界面の疲労強度が周波数に依存することを考慮する必要がある.準静的試験後の写真は,繊維表面は滑らかであり,繊維と樹脂の間にある界面に沿ったき裂の進展が起こったと考えられる.一方,疲労破壊後の写真には,表面に多くの樹脂が残存している.これは界面に沿ったき裂の進展以外に,疲労条件下では界面近傍の樹脂内から成長するき裂も存在し,それらの複合によってき裂の進展が起こっていると推測される.
精神分裂病病態モデルを用いた抗精神病薬の作用機序に関する研究

非競合性NMDA受容体拮抗薬phencyclidine(PCP)を投与したラットにストレスを負荷して精神分裂病病態モデルを作成し、抗精神病薬の作用機序に深く関係するdopamine D_2受容体ならびにserotonin 5-HT_<2A>受容体がどのような変化をきたしているかを検討した。PCP5mg/kgをWistar系雄性ラットに腹腔内急性単回投与(24時間後に断頭)、3週間反復投与(24,48時間後,1週間後に断頭)しても、線条体D_2ならびに前頭皮質5-HT_<2A>受容体数には生食投与群と比べて有意な変化は認められなかった。また、PCP5mg/kgの急性単回投与群と3週間反復投与群において、それぞれ最終投与24時間後に急性単回ストレス(2.5mAのfoot shock stressを30秒間、変動間隔平均30秒で30回施行)または亜急性ストレス(同上のセッションを1日1回8日間施行)を負荷したが、これらのストレス条件ではいずれの4群でも統計的に有意なD_2ならびに5-HT_<2A>受容体数の変化は観察されなかった。しかしながら、生食対照群とPCP群とでは、急性ならびに亜急性ストレス負荷後のD_2ならびに5-HT_<2A>受容体数の変化が有意差こそないものの異なっている傾向があり、今後、PCPの用量やストレス条件を展開して再検討する必要があると考えられる。また、ラットに種々の非定型抗精神病薬(risperidone,olanzapine,perospirone)を3週間反復投与して、線条体D_2ならびに前頭皮質5-HT_<2A>受容体数を検討してみると、その容量や薬物によって、まちまちな変化が認められた。D_2受容体up-regulationは、その薬物のin vivoでの5-HT_<2A>受容体占有率がD_2受容体占有率に比べて十分高いときにのみ阻害されることから、「非定型」的特性を導くためにはその用量設定が重要であることが明らかとなった。一方、5-HT_<2A>受容体down-regulationには、そのような一定の関係は認められなかった。当初予定していたラット内側前頭前野へのドパミン神経毒6-OHDA注入あるいは電気的破壊は結果が安定しないため、非競合性NMDA受容体拮抗薬であるフェンサイクリジン(PCP)投与に変更して、精神分裂病病態モデルの作成とその妥当性の検討を試みた。Wistar系雄性ラットにPCP5mg/kgまたは生理食塩水を単回、または1日1回3週間腹腔内投与した。単回投与群は24時間後に断頭し、慢性投与群は3群に分け、それぞれ24時間後、48時間後、1週間後に断頭して、前頭皮質ならびに線条体を切り出し、膜標本を作成して各受容体結合実験に供した。前頭皮質のセロトニン5-HT_<2A>受容体ならびに線条体のドパミンD_2受容体をそれぞれ〔^3H〕ketanserinと〔^3H〕spiperoneで標識した。急性単回投与、慢性投与24時間後、48時間後、1週間後の各群のいずれにおいても、5-HT_<2A>受容体及びD_2受容体のB_<max>とK_DはPCP群と生食群との間に有意な差を認めなかった。

この結果は、これまでの報告とやや異なるが、PCP投与量が比較的低いためか、行動薬理学的に変化のみられる量であっても受容体レベルでは明らかな変化がみられない可能性も考えられる。現在、これら各群に単回あるいは亜急性の四肢電気刺激ストレスを組み合わせて、どのような影響が現れるか検討中である。PCP群にのみストレスによる特有の変化が出現すれば、次の種々の抗精神病薬を慢性投与して、その変化に対する影響を検討する予定である。さらに、各脳部位からmRNAを抽出して、各受容体のmRNA量の測定も併せて行う予定である。昨年度すでに報告したように、非競合型NMDA受容体拮抗薬フェンサイクリジン(PCP)5mg/kgをWistar系雄性ラットに急性単回投与(24時間後に断頭)、慢性3週間投与(24時間後、48時間後、1週間後に断頭)しても、いずれの場合においても、セロトニン5-HT_<2A>受容体ならびにドパミン受容体の最大結合受容体数(Bmax)と結合親和性(K_D)には生食投与群と比べて有意な変化が認められなかった。本年度は、精神分裂病者におけるドパミン系の脆弱性と環境因子としてのストレスを組み合わせたひとつのモデルとして、急性または慢性PCP投与ラットにフットショック・ストレスを負荷して、D_2ならびに5-HT_<2A>受容体数の変化を検討した。PCP5mg/kgの急性単回投与群と3週間慢性投与群において、それぞれ最終投与24時間後に急性単回ストレス(2.5mAのフットショック・ストレスを30秒間、変動間隔平均30秒で30回負荷)または亜急性ストレス(同上のセッションを1日1回8日間施行)を負荷した。今回のストレス条件では、いずれの4群でも統計的に有意なD_2ならびに5-HT_<2A>受容体数の変化は観察されなかったが、生食前処置群とPCP前処置群では、急性ならびに亜急性ストレス負荷後のD_2、5-HT_<2A>受容体数の変化が微妙に異なっていた。今後、PCPの用量やストレス条件を展開して再検討するとともに、今年度方法論を確立したD_2、D_3、5-HT_<2A>受容体mRNA量の変化やその転写速度に関する検討を来年度以降、すすめていきたいと考えている。われわれはこれまで、慢性のhaloperidol投与によって生じるラット線条体ドパミンD_2受容体数のup-regulationが選択的セロトニン(5-HT)再取り込み阻害薬citalopramの併用投与によって増強され、5-HT_2受容体拮抗薬ritanserinの併用投与によって阻害されることを報告し、非定型抗精神病薬の作用機序として、5-HTの制御が密接に関わっていることを想定してきた。本年度は、このメカニズムを分子生物学的レベルで検討することを目的に、haloperidol(0.1mg/kg)、citalopram(10mg/kg)の急性ならびに慢性投与ラットにおける線条体D_2受容体mRNA量とD_2受容体遺伝子転写速度の測定を行った。Haloperidol、citalopramそれぞれ単独、あるいは併用の3週間反復投与によって、線条体D_2受容体数、D_2mRNA量、D_2受容体遺伝子転写速度は、それぞれ対照群に比して、有意に増加した。Citalopramは単回投与によっても、24時間後をピークにD_2受容体mRNA量とD_2受容体遺伝子転写速度の有意な増加が観察された。
東アジアにおける戦後歴史認識の横断的研究――戦後初期と1990年代を中心に――

今年度は研究課題「東アジアにおける戦後歴史認識の横断的研究」の遂行のために、主に現地での資料調査・資料収集と、学会での研究発表、ならびに研究成果の公開のための準備作業を行った。以下、詳しく項目別に述べる。(1)資料調査、資料収集のために10月より韓国での現地調査を行った。主に光州市にある全南大学校において韓国の現代史と光州事件に関する資料調査・資料収集を行った。(2)日本比較文学会、および韓国の退渓学研究院、東北大学史料館アーカイブズセミナー、韓国総領事館・東北大学主催の金起林と平和シンポジウムなどでの発表・講演を行った。(3)国際日本文化研究センターの稲賀繁美氏を招いて東北大学において講演会を主催した。(4)研究成果の公開のためホームページの作成に取り掛かり、その準備作業を進めた。以上、今年度は東アジアの戦後歴史認識に関して現地の資料調査・資料収集と、学会での発表を中心として研究を遂行した。ただ、予定していた韓国以外での現地調査に関しては、個人的な事情によって遂行できなかった。今年度、後期に韓国および中国、東南アジアでの現地調査を予定していたが、韓国に滞在中に家内が病気になり、やむを得ず中途で帰国することとなった。そのため、予定していた中国と東南アジア(ベトナム、フィリピン、インド等)での現地調査を行うことができなくなった。家内の治療は現在も続いているので、回復し次第改めて中国および東南アジアでの現地調査を行いたいと考えている。今年度行うことができなかった中国および東南アジアでの現地資料調査に関して、できるだけ早期に改めて行いたいと考えている。令和1年度の夏休み、春休みを中心として現地調査の予定を立てたい。また、それと平行して韓国、中国、および東南アジアの研究者のネットワークを構築すし、最終年度のシンポジウムの計画を進めたい。それから研究成果の公開のためのホームページ作成作業については、現在進行中であり早い時期の公開を目指している。今年度は研究課題「東アジアにおける戦後歴史認識の横断的研究」の遂行のために、主に基礎的な資料調査、および資料収集と、研究成果の公開のための準備作業を行った。主に以下の項目に関して力を注いだ。(1)日本、韓国、中国、香港、フィリピンでの戦後歴史認識に関する資料調査および資料収集ー主に東北大学図書館、九州大学図書館などで東アジアの歴史認識に関する資料調査、および資料収集を行った。購入できる資料に関しては購入した。(2)日本、韓国の戦後の映像資料に関する資料収集ー主に東京国立近代美術館フィルムセンター、および韓国映像資料院において戦後の日本、韓国の映画資料に関する資料調査を行った。(3)戦後の韓国での歴史認識に関する文献目録の作成ー韓国の金美英氏の協力を仰ぎ、韓国における戦後歴史認識に関する文献目録(著書、論文)を作成した。(4)研究成果の公開のための準備ー研究成果の公開のため、ホームページの作成することとし、準備作業を行った。平成30年度には公開に至る予定である。(5)韓国の学会での口頭発表ー韓国の李箱学会において、李箱の日本語詩と李箱の日本に対する認識をめぐって口頭発表を行った。以上、主に今年度は東アジアの戦後歴史認識に関して基礎的な資料調査と資料収集を中心として研究を遂行した。平成30年度はそれらの成果に基づいて、戦後歴史認識に関する本格的な考察と、研究成果の公開に向けて注力したいと考えている。今年度は、資料調査のため韓国および中国での現地調査を予定していたが、中国での現地調査が行えず、そのため若干当初の予定よりも遅れている状況である。特に中国は重要な研究対象であるため、平成30年度中には中国での現地調査を行いたいと考えている。また、研究成果の公開のためのホームページの作成に関しても今年度中での公開を予定していたが、若干作業が遅れて現在平成30年度での公開に向けて準備中である。平成30年度には中国および韓国現地での資料調査を行い、集中的に資料収集に努めたいと考えている。また、ホームページでの研究成果の公開を行いたい。

平成30年度には、韓国および中国での現地資料調査を行い、基礎的な資料収集を集中的に進めたいと思っている。そのうえで東アジアの歴史認識に関して本格的な考察作業に取り組みたいと予定している。また、研究成果の公開のためのホームページ作成作業を進め、早い時期に公開したいと考えている。それから韓国、および中国での研究協力者のネットワークを構築し、次年度での研究会・シンポジウムなどへの協力を依頼する予定である。平成30年度はそれらの作業を集中的に進めたいと考えている。今年度行うことができなかった中国および東南アジアでの現地資料調査に関して、できるだけ早期に改めて行いたいと考えている。令和1年度の夏休み、春休みを中心として現地調査の予定を立てたい。また、それと平行して韓国、中国、および東南アジアの研究者のネットワークを構築すし、最終年度のシンポジウムの計画を進めたい。それから研究成果の公開のためのホームページ作成作業については、現在進行中であり早い時期の公開を目指している。今年度当初に予定していた中国および東南アジアでの現地資料調査ができず、そのため次年度使用額が生じることとなった。また、研究成果の公開のためのホームページ作成が今年度中の公開を目指していたものの、作業が若干遅れているために平成30年度の公開となり、その点も次年度使用額が生じる理由となった。平成30年度には中国および韓国での現地調査を行う予定であり、できれば東南アジアでの現地調査も行いたいと考えている。また、研究成果の公開のためのホームページも平成30年度中には公開できる予定である。それらの作業を平成30年度中には集中的に進めたいと考えている。今年度、後期に韓国および中国、東南アジアへの現地調査、資料収集を予定していた所、韓国滞在中に家内の病気のために帰国せざるをえなくなり、そのため予定通り現地調査が進められなかった。現在病気治療中であるため、それが終わり次第ふたたび現地調査を再開したいと考えている。また、今年度公開を予定していたホームページが、作業に時間がかかったことから次年度の公開となり、それも次年度使用額が生じた一因となった。
身体障害者における生涯発達支援モデルの構築

2008年1-7月の7ヶ月間,身体障害児とセラピストによる1対1の訓練セッションをデジタルビデオカメラにて撮影,データを収集し,2歳男児を対象とした事例研究を行った.まず,リーチング動作・対象操作行動の出現過程の分析から,麻痺側上肢の運動出現前に情動の安定が見られる可能性が示唆された.また,観察開始からおよそ3ヶ月後に,セラピストが設定する課題を変えたセッションにおいて対象児の自発的リーチング,ならびに対象操作行動がみられたことから,課題設定が運動において身体的制約をもつ身体障害児の自発的運動を促進することが推察された.対象児は観察以前にリーチングに必要な身体的要素(視覚機能,上体の支持,上肢の運動機能)を獲得していたにもかかわらず,リーチンクや対象操作行動がみられなかったことを考慮すると,セラピストの介入が対象児の身体的要素と相互作用し,自発的な上肢の運動を産み出したと考えられる.自発的な運動の発現とともにポジティブな情動反応,課題継続時間が増加していたことから,運動発達支援は,運動を学習するだけでなく,他者との社会的相互作用をとおした障害児の社会発達支援を包含していると考えられる.本研究の結果から,身体障害児の発達が(1)運動と情動,セラピストあるいは課題,といった個体内の要因と環境との相互作用によって促進されること,(2)運動をとおした発達支援は,社会発達を導く可能性が示唆された.乳幼児期の運動発達は運動経験が社会的認知の発達を促進するだけでなく、新たな運動経験が知覚、認知過程、情動発達にも影響することが明らかにされている。また、乳児を対象としたこれまでの研究から、およそ1ケ月の移動運動経験が、乳児と養育者のコミュニケーションに質的な変化をもたらすことが示唆されている。しかしながら、わが国の現状では、身体障害児に対する運動発達の支援は十分とは言えない。本研究は、身体障害児の運動発達に伴う,社会的環境(養育者・支援者)との社会的相互作用の変化を質的・量的アプローチから検証することを目的としている。そこでまず、移動運動の獲得そのものがコミュニケーションの質的変化に影響している可能性について、健常乳児とその養育者を対象として検討した。対象児は移動群(移動開始後約2週間)と未移動群に分けられた。その結果、同じ月齢(8ケ月)児でも移動運動を開始した乳児と養育者は未移動群と比して「微笑み」の回数が有意に多く、質的にも養育者との関わりの中での「微笑み」の頻度が有意に多かった。このことから、移動運動の獲得そのものがコミュニケーションの変化に影響している可能性があると考えられる。これまでは移動運動経験が様々な心理的発達に重要であるといわれてきたが、移動運動の獲得自体が影響するという知見は、身体障害児・者が新たな運動の獲得あるいは機能回復が物理的な変化をもたらすだけでなく、発達のトリガーとなり、また発達を駆動するものとして重要な意味を付与するものと考えられる。2008年1-7月の7ヶ月間,身体障害児とセラピストによる1対1の訓練セッションをデジタルビデオカメラにて撮影,データを収集し,2歳男児を対象とした事例研究を行った.まず,リーチング動作・対象操作行動の出現過程の分析から,麻痺側上肢の運動出現前に情動の安定が見られる可能性が示唆された.また,観察開始からおよそ3ヶ月後に,セラピストが設定する課題を変えたセッションにおいて対象児の自発的リーチング,ならびに対象操作行動がみられたことから,課題設定が運動において身体的制約をもつ身体障害児の自発的運動を促進することが推察された.対象児は観察以前にリーチングに必要な身体的要素(視覚機能,上体の支持,上肢の運動機能)を獲得していたにもかかわらず,リーチンクや対象操作行動がみられなかったことを考慮すると,セラピストの介入が対象児の身体的要素と相互作用し,自発的な上肢の運動を産み出したと考えられる.自発的な運動の発現とともにポジティブな情動反応,課題継続時間が増加していたことから,運動発達支援は,運動を学習するだけでなく,他者との社会的相互作用をとおした障害児の社会発達支援を包含していると考えられる.本研究の結果から,身体障害児の発達が(1)運動と情動,セラピストあるいは課題,といった個体内の要因と環境との相互作用によって促進されること,(2)運動をとおした発達支援は,社会発達を導く可能性が示唆された.
多重ウェーブレット理論とその応用

本研究は歴史的には工学の諸問題の定式化において基本的な役割を担うウェーブレット理論の関数解析的な研究と、その実用的な分野へのより一般的な適用可能性について探るというものである。現在のウェーブレット理論は1980年代の初頭に始まったと言えるが、当初はこの理論は主として空間次元が1の場合が扱われまたその発生の歴史的経緯から、ただ一つのウェーブレット関数で関数を展開することが目的とされ、従って、ただ一つのウェーブレット関数を構成するあるいは探すことが大きな問題であった。しかしその応用例や考え方が進歩するにつれて、応用目的に応じて二つ以上のウェーブレット関数を用いて関数展開を考えることも大切であることが認識されるようになった。この研究課題では、基本的には二つ以上のウェーブレット関数を用いて関数の展開を行い、その理論を画像解析などに適用しようと試みた。研究初年度には、応用数学の典型である確率論が電信電話などの信号理論と密接に関連していることなど数学理論と工学の諸問題とに関連について研究のために応用数学者との研究交流を行った。ウェーブレット理論は、応用数学としては時間周波数解析とよばれる手法が基本手段であるが、これは実関数論あるいは関数解析では超局所解析と呼ばれるものであるが、これを用いて(超)関数を画像として描くことなどを試みた。ウェーブレット理論は超局所解析を通して、擬微分作用素論や偏微分方程式論などと密接な関連を持っている。擬微分作用素論に関しては、係数の滑らかさが大きくない場合の強形ゴールディング不等式などでより一般的な結果を得た。また偏微分方程式においても、双曲型偏微分方程式の初期値問題の解の特異性の問題に関しての結果などが得られている。これらの結果を、(多重)ウェーブレット理論を用いて再考し具体的な問題に偏微分方程式論を適用する可能性を探ることは今後の問題であろう。本研究はある意味で純粋数学的な研究課題であっても、実用的な分野に適用が可能であることを探るという目的が含まれている。この研究に関しては、開始年度と言うこともあり、今年度は主として情報の収集やすでに数学を実用に利用している数学者を招待して本研究のレビューを受け、あるいは情報を得ることなどに一つの力点を置いた。その一つとして、カナダ・オタワ大学教授マクドナルド氏を招待して、本研究に関しその有効性についてレビューを受けるとともに、同氏の最近の研究課題である待ち行列理論や大偏差理論の電話回線の効率的な利用への応用などについての情報を得た。また、ウェーブレット理論が通信技術に応用可能であるかどうかについて説明を受けた。さらに、研究分担者の一人である森藤伸哉氏を、オタワ市に派遣しオタワ大学を拠点に、カナダの政府機関Communication Research Centerの中でウェーブレット理論の応用技術者群に対して本研究に関する討論を行いレビューを受けた。さらに、画像処理や通信理論への実用を試みるための計算機を購入し来年度以降につなげる準備を行った。数学的には1次元の空間でのウェーブレット理論はかなり充実しており、また歴史的な経緯からその工学的な応用についても様々な局面で行われている。本研究の課題名の中の「多重ウェーブレット理論」は空間次元が2以上のものを言うが、これについては、数学的にもあるいは工学的な応用についてもいまだにあまりなされていないのが現状である。この現状を考えて、今年度は情報収集や研究の位置を知ることに重点をおいたために、研究成果は数学的あるいは理論的には不満足な結果に終わったが、関連してすでに得られていた研究成果は京都大学数理解析研究所で11月に行われたシンポジウム「偏微分方程式の解の構造の研究」において、研究分担者である芦野隆一氏と共同発表を行った。本研究は歴史的には工学の問題の定式化において基本的な役割を担うウェーブレット理論の関数

解析的な研究と、その実用的な分野へのより一般的な適用可能性について探るというものである。これまでのウェーブレット理論は多くは1次元的な取り扱いであるが、本研究においては2次元またはそれ以上の関数を分解するウェーブレット関数を構成して画像処理や音声データの圧縮などへの応用を考えているものである。昨年度はカナダ・オタワ大学教授マクドナルド教授を招待し本研究に関するレビューを受けさらに、同氏の最近の研究課題である待ち行列理論や大偏差理論の電話回線の効率的な運用への応用などについて話を聞いたが、今年度は中国の黄達人教授(淅江大学副学長)の来日に際して同教授を招待し同氏の研究課題でもある多重ウェーブレット理論について討論するなど外国の研究者との交流を行った。さらに今年度ほの研究成果は、ドイツ・ポツダム大学で8月に行われた研究集会で分担者の一人である芦野隆一(大阪教育大学)が発表した。国内においては、画像処理や通信理論への実用を試みるための計算機ソフトや液晶モニターを購入した。数学的には1次元の空間でのウェーブレット理論はかなり充実しており、また歴史的な経緯からその工学的な応用についても様々な局面で行われている。本研究課題の「多重ウェーブレット理論」は、数学的にもあるいは工学的な応用についてもあまりなされていないのが現状である。しかしながら、これまでのウェーブレット理論の工学的な応用に関する情報を得てさらに工学に応用するために、国内の様々な研究集会にも積極的に参加し成果を得ている。本研究は歴史的には工学の諸問題の定式化において基本的な役割を担うウェーブレット理論の関数解析的な研究と、その実用的な分野へのより一般的な適用可能性について探るというものである。本研究においては空間次元の場合でも必要に応じて2つ以上の関数からなるウェーブレットを構成し時間周波数解析を行うというものである。さらに空間次元が2以上の場合でも同様に多重ウェーブレットを構成し時間周波数解析を試て来た。さらにその応用として、画像処理や音声データの圧縮などの基礎理論を考察してきた。本研究は、3年継続で今年度が最終年度であった。研究の仕上げの年であったが、共同研究者であるカナダオタワ大学のヴァイアンクール教授の来日もあり、様々な特性関数のフーリエ変換の画像化やウェ一ブレット展開による画像化など計算機による処理について研究した。この結果は、Computer Math.Appl.に掲載されることになっている。また、今年度も研究代表者がドイツPotzdam大学での研究集会に参加し、本研究の成果について発表した。上に述べた画像処理や通信理論への実用を試みるための計算機ソフトや液晶モニターを本研究費により購入した。1次元空間でのウェーブレット理論はすでに完成の域にあり、歴史的な経緯からその工学的な応用はすでに様々な局面で実用化されている。本研究課題の「多重ウェーブレット理論」は、数学的にも工学的な応用についても依然として多くの研究課題が残されているようである。これまでのウェ
可視域トモグラフィー技術の開発と閉じ込め最適化への応用

核融合炉心プラズマ研究の進展に伴い,プラズマの2次元情報を適確に把握する必要性が大きくなっている。このため本研究では、プラズマ研究に適したトモグラフィー技術の開発を目的として、可視域分光トモグラフィー計測システムを設計・製作した。本システムのハードウェアの構成は、ファンビーム型検出器、可視域モノクロメータ,光電子増倍管,およびデータ処理系から成り、計50コード分の分光データの同時観測が可能である。ただし、1台のモノクロメータ当たり10コード分の分光を行う。これにより、従来のようなプラズマの回転や密度分布に対する仮定が不要になり、より信頼性のある結果を得ることができる。データ処理系は、デジタイザーおよびマイクロコンピュータから成り、特に前者としては、時間分解能1μ秒で50チャンネル入力の装置を製作し、装備した。観測データは、1時刻当たり50ケのスパースデータであり、2次元再構成には十分な個数とは言えないので最適な処理法が要求される。そこで、数種のアルゴリズムを試行して、共役勾配法による処理手法を用いれば最良の結果が得られることを確かめた。本システムを実機反転磁場配位プラズマに適用し、予備的な測定結果を得ることに成功した。このことから、開発した計測システムは、ほぼ計画通りの性能を持ち、可視域トモグラフィー技術開発の第一ステップとしての目的を果たした。今後、検出器の相対感度校正法の改良を含め、測定精度の向上をはかる予定である。これまでにトモグラフィー計測法をプラズマに適用した例はあるが、その測定過程に分光操作を加え、プラズマの特定波長光に対して再構成処理を行ったのは、世界的に見ても本研究が初めてである。開発した技術は、トカマク等への適用が可能と考えられる。
浸潤性膀胱がんの発生に関わる遺伝子ＵＱＣＲＢの同定とその機能解析

膀胱がんモデルマウスを用いてarray CGHを行うことで膀胱発がんに関与する遺伝子UQCRBを同定した。UQCRBのCNAは浸潤がんで減少する傾向が、モデルマウスのみならず、ヒトにおいても確認された。さらにUQCRBのCNAはタンパク発現と相関していた。UQCRBはミトコンドリア内に存在し、血管新生を促進することが報告されており、今回の検討では、同じく血管新生に関わるiNOSと同様の染色パターンを示したことから、ヒト膀胱発がんの過程にiNOSを介して関与していることが示唆された。遺伝背景、環境背景の統一された動物モデルを用いて、膀胱発がんにおけるゲノムの不安定性を調べることでヒトの発がん関連遺伝子を推察することを目的として以下の研究を行った。0.05%BHBNを自由飲水投与することで、マウスではヒトにおける浸潤性膀胱がんを作成し、これらの腫瘍組織より抽出したDNAより、オリゴヌクレオチドマイクロアレイCGHによる、CNAのゲノム網羅的な解析を行った。浸潤性膀胱がんマウスでは異なる5か所の染色体領域でCNAが認められ、全て増加を示していた。この結果より、浸潤性膀胱がんのゲノム不安定性に基づいたコピー数変化が同定されたため、その領域に含まれる遺伝子につき検討したところ、少なくとも1コピー以上の増加を示した遺伝子は4つであり、その中で人との相同性を示したのはUQCRBのみであった。そのUQCRBにつき膀胱がんマウスで経時的な変化を見たところ、発ガン早期にDNA、タンパクともに増加を認めた。ヒト膀胱全摘標本ではUQCRBのDNAは高悪性度に比較し低悪性度のがんでより増加を認めた。そのことよりUQCRBは膀胱がんにおいてはがんの進展過程のより早期に増加を示し進展のきっかけとなことが推測された。他のがん種での報告ではUQCRBは低酸素状態を感知し活性酸素種を産生し、血管新生に関与することが報告されているため、次に膀胱がん細胞株を用いてUQCRBをノックダウンし低酸素状態で培養することで機能解析を行ったところ、悪性度の低いRT4ではHIF1αの発現が低下したことより膀胱がんにおいても同様の役割を果たしていることが推測された。以上の結果より今後の研究で膀胱がんにおいてUQCRBががんの進展に関与しており、UQCRBを標的とした治療薬の可能性が示唆されたと思われる。遺伝環境背景の統一された動物モデルを用いて、膀胱がんにおけるゲノムの不安定性を調べることでヒトの発がん関連遺伝子を推察することを目的として以下の研究を行った。0.05%BHBNを自由飲水投与することで、マウスではヒトにおける浸潤性膀胱がんを作成し、これらの主要組織より抽出したDNAより、オリゴヌクレオチドマイクロアレイCGHによるcopy numberaberrations(CNA)のゲノム網羅的解析を行った。浸潤性膀胱がんマウスでは異なる5か所の染色体領域でCNAが認められ、すべて増加を示していた。この結果より、浸潤性膀胱がんにおけるゲノム不安定性に基づいたコピー数変化が確認されたため、その領域に含まれる遺伝子につき検討したところ、少なくとも1コピー以上の増加を示した遺伝子は4つあり、その中でヒトとの相同性を示したものはUQCRBのみであった。そのUQCRBにつき膀胱がんマウスで継時的な変化を見たところ発がん早期にコピー数、タンパク発現ともに増加を認めた。UQCRBタンパクはiNOSと類似した発現を示した。ヒト膀胱全摘標本ではUQCRBのコピー数は深達度が高くなるにつれ減少する傾向であった。そのことよりUQCRBは膀胱がんにおいてはがんの進展過程のより早期に増加を示し進展のきっかけとなることが推測された。他のがん種ではUQCRBは低酸素状態を感知し活性酸素種を産生し、血管新生に関与することが報告されているため、膀胱がん細胞株を用いてUQCRBをノックダウンし低酸素状態で培養することで機能解析を行ったところ、悪性度の低いRT4ではHIF1aの発現が低下したことより膀胱がんにおいても同様の役割をはたしていることが推測された。以上の結果より膀胱がんにおいてUQCRBががんの進展に関与しており、UQCRBを標的とした治療の可能性が示唆されたと考える。0.05%のBHBNの自由飲水により浸潤性膀胱がんマウスを作成した。投与開始後4週から26週にかけて、過形成、異形成、上皮内がん、浸潤がんと進行していくことを確認した。その膀胱がんマウスの発がん過程(投与後4,12,20,26週)のそれぞれにおいて抗UQCRB抗体を用いて免疫染色を行うことでタンパク発現についての経時的な変化を比較検討した。投与12週後の高度異形成でのみ、膀胱粘膜基底膜細胞に強く染色されていた。またPinpointTM Slide DNA Isolation Systemを用いて、投与4,12,26週後の粘膜、腫瘍それぞれよりgenomic DNAを抽出し、Real-timePCRを行うことでUqcrbのcopy numberの経時的変化を解析した。

copy numberは高度異形成に相当する投与12週後で増加のピークをむかえ、浸潤癌に相当する26週後では低下していく傾向を認めた。また当研究室にて保管してあるヒト膀胱全摘標本を用いてcopy numberおよびタンパク発現について検討した。抗UQCRB抗体を用いての免疫染色では表在性の腫瘍部のほうが浸潤性の腫瘍部よりも強く染色された。マウスと同様にヒト膀胱全摘標本におけるがん部、非がん部よりそれぞれgenomic DNAを抽出し、Real-timePCRを行い、UQCRBのcopy number aberrationを検討したところ、High Gradeの腫瘍ではLow Gradeの腫瘍に比しUQCRBのcopy numberは有意に減少していた。以上の結果より、私たちが膀胱発がんマウスを用いてCGHアレイを行うことで着目したUQCRBは、発がん早期の段階ではcopy number、タンパクともに増加を示し、浸潤がん、低分化がんに進展する際にはともに減少していくことが確認された。in vitroの実験でUQCRBをノックダウンすることでHIF1αは減少したが、細胞増殖については有意な差が出ず、再現性に乏しかった。平成23年度に予定していた研究についてはおおむね終了しているため。動物モデルを用いて、発がん過程におけるUQCRB、apoptosis関連タンパク、血管新生関連タンパク(VEGF、HIF-1α)、iNOSについて免疫染色を行ことで発がんまでのタンパク発現の経時的な変化を比較検討することでUQCRBとがん関連タンパクの関係を考察する。それと同時に現在行っているin vitroの機能解析も続行する。1)ヒトTUR標本を用いたUQCRB遺伝子のCNAの経時的変化の検討先に用いたヒト膀胱全摘標本と同一患者の以前のTUR標本よりPinpointTMSlide DNA Isolation Systemを用いてgenomic DNAを抽出し、SYBR®Greenを用いたReal-timePCRを行い、chromosome8q22のUQCRB遺伝子について全摘時との経時点変化を比較、検討する。2)ヒト膀胱がん細胞株を用いてのUQCRB遺伝子の機能解析ヒト膀胱がん細胞株を用いてのcopy numberaberrationの解析により、UQCRBの遺伝子量の最も多かった細胞株を用いて機能解析を行う。siRNAによるUQCRBのknock downを行い、細胞増殖の検討、apoptosis関連タンパク、血管新生に関するタンパクのWestern blottingでの確認、フローサイトメトリーを用いての細胞死の確認を行う。次年度は引き続いて主に実験試薬類を購入する予定である。論文および学会発表のための英文校正料、学会参加費、学会旅費等が必要となる。データ整理のための実験補助を雇うため、人件費も必要と考える。消耗品費:研究では遺伝子発現型細胞の構築と解析および培養が主になる。細胞に導入するsiRNAの購入。
超音速ジェット源を用いた星間分子のサブミリ波分光

ロシア製BWOおよびGUNNダイオードを発振源としたミリ波・サブミリ波分光装置を製作した。2本のBWOにより450GHz-860GHzの領域を、GUNNダイオードの3逓倍を取ることにより240-300GHzの周波数領域で分光が可能である。位相ロックされたGUNNダイオードにさらに位相ロックをかけることによりBWOの周波数を安定化している。ホローカソードセルおよびextended negative glow放電セルを製作し、従来未測定であったHCO+、HN2+、DCO+、H2COH+等のイオン種のスペクトルを観測し、サブミリ波天文観測に必要な遷移周波数を精密に決定した。また、地球上層大気中でオゾンの光分解で発生する電子励起状態の酸素(1Δg)の衝突幅を初めて求めた。このデータは上層大気中における酸素(1Δg)の分布を決定するのに必須の情報である。さらに、イオン・フリーラジカル等の不安定分子およびそれらの分子錯体のサブミリ波観測を行うために、放電ノズル装置を製作した。パルス放電ノズルを分子源とした場合、より効率良く信号を検出するための一手段として、周波数-放電二重変調法を開発し、上記イオンについてテストを行い十分高い感度が得られることを示した。一方、超音速分子線を用いた実験はカナダ国立研究所グループとの共同研究の一環として行い、Ar-CO、NO-NOのミル波スペクトルを観測し分子観相互作用に関して新たな情報を得た。BWOの位相制御用の局部発振器としてガンダイオード(80-110GHz)を用い、ガンダイオードからのミリ波はセンチ波の周波数シンセサイザーに位相ロックされている。サブミリ波用ミキサ-はケルン大学より提供をうけ当初の予定どおり完成し、570-660GHz,730-860GHzの周波数領域での高精度・高感度分光装置が完成した.周波数制御、データ取り込み等は全てコンピューター制御されている.制御用ソフトウェアーはLabViewを主体にして独自に作成した。分子イオン、HN_2^+、電子励起状態(^1Δ_g)O_2、CO等を観測し感度をテストし、1.6mの光路長で2x10^<-9>cm^<-1>の感度を有することが判明した.イオン、フリーラジカル等の不安定分子の生成用に、長さ80cm,内径40mmのホローカソード放電セル、および、長さ1.6m、内径40mmの磁場閉じ込め型陰極グロー放電セルを製作した.放電管はタンデム冷却機により-80_OCまで冷却可能である。両放電セル共に充分の性能を有するが、特に、磁場閉じ込め型グロー放電は、予期以上の安定なグロー放電を維持し極めて良好な動作をすることが判った.これにより、上記、^1Δ_gO_2、COの線形の精密測定を行い、衝突幅パラメーターを求めた。ファブリーペロ-共振器用の大型排気装置および真空槽を設置し、予備テストを行った.ファブリーペロ-共振器本体のテストは次年度に継続する.ロシア製BWOおよびGUNNダイオードを発振源としたミリ波・サブミリ波分光装置を製作した。
サイトカイン光固定化によるチタンインプラントの高機能化と細胞接着・増殖・分化制御

インプラント周囲の組織再生能を向上すべく、様々な表面改質法が考案されている.しかし生体分子の固定化に関しては、未だ実用的な手法は報告されていない.本研究では、光反応性ゼラチンによるチタン表面への生体分子固定化法を新たに開発し、その結果、チタン表面にゼラチンを微細構造状に光固定化できることが明らかとなった.様々な生体分子を共固定化することにより、チタン表面への生体機能性付与が可能となると期待される.インプラント周囲の組織再生能を向上すべく、様々な表面改質法が考案されている.しかし生体分子の固定化に関しては、未だ実用的な手法は報告されていない.本研究では、光反応性ゼラチンによるチタン表面への生体分子固定化法を新たに開発し、その結果、チタン表面にゼラチンを微細構造状に光固定化できることが明らかとなった.様々な生体分子を共固定化することにより、チタン表面への生体機能性付与が可能となると期待される.本研究では,研究代表者らが開発したチタン表面への生体分子の固定法をもとに,(1)成長因子などのサイトカインをインプラント表面に必要な期間,活性を維持したまま光固定する技術を確立するとともに,(2)生理活性の異なる複数のサイトカインを共固定することにより,インプラントの周囲組織再生に関わる各種細胞の接着や増殖,分化の制御を試みる。本年度は,以下の項目について検討した。1)表面分析法による光反応性ゼラチン固定の確認エキシマUV照射器にて表面の有機物による汚染を可及的に除去したチタン表面ならびに光反応性ゼラチンによる処理面について,接触角計,XPSおよびTOF-SIMSを用いて化学的に分析した。接触角測定から,チタン表面へのゼラチン固定により接触角に変化が認められた。XPS測定より,ゼラチン固定化表面には窒素が検出されたが,チタンは検出されず,表面が完全にゼラチンで覆われていることが示唆された。さらにTOF-SIMSから,光マスクを用いた試料ではゼラチンがマイクロパターン状に固定化されているのが観測された。2)細胞実験光反応性ゼラチンを光マスク存在下で硬化させた試料について,水洗および70%エタノール滅菌を行った後,マウス繊維芽細胞STO,アフリカミドリザル腎臓細胞COS-7,マウス間葉系細胞C3H10T1/2を播種し,5%CO_2存在下,37°Cで培養を行った。調製したサンプル坂上への細胞接着特性は光学顕微鏡にて形態学的に観察することにより評価した。その結果,ゼラチン固定化領域でのみ細胞接着が起こり,非固定化領域には細胞が接着しにくいことが明らかとなった。また,C3H10T1/2については,光反応性ゼラチン固定のみでは細胞の接着部位を制御することはできなかったが,BMP-2を併用することにより細胞接着を制御できる可能性があることが示唆された。本研究では,研究代表者らが開発したチタン表面への生体分子の固定法をもとに,(1)成長因子などのサイトカインをインプラント表面に必要な期間,活性を維持したまま光固定する技術を確立するとともに,(2)生理活性の異なる複数のサイトカインを共固定することにより,インプラントの周囲組織再生に関わる各種細胞の接着や増殖,分化の制御を試みる。1)原子間力顕微鏡AFMによる光反応性ゼラチン固定の確認未処理チタンおよびシランカップリング材であるn-ocradecyltrimethoxysilane (ODS)で処理したチタンの上に光反応性ゼラチンをマイクロパターン状に固定し,AFMで観察した。その結果,ODS処理の有無に関わらず約300nmのゼラチンが光固定されていたことが明らかとなった。2)細胞実験UV照射,ODS処理,ゼラチン固定など各処理面に対するアフリカミドリザル腎臓細胞COS-7の接着特性を評価した。その結果,未処理チタンおよびODS処理チタン上に光反応性ゼラチンをUV固定した面へのCOS-7の接着性は,表面をUVで清浄化したチタンよりも優位に高かった。しかし,それ以外の処理面に対するCOS-7の接着性は,優位に低かった。3)動物実験光反応性ゼラチンを固定したチタン板をラット皮下に埋乳し組織学的に評価した。その結果,チタン板のみの埋入に比べて過度の炎症も認められず,本材の生体親和性の高さが伺えた。また,光反応性ゼラチンは生体内にて吸収されることも明らかとなった。本研究では,光反応性ゼラチンによるチタン表面への生体分子の固定法を確立することを目的とする。本年度は,チタン表面に種々の前処理を施し,その効果を検討した。1)チタン表面前処理の影響(特許出願のため詳細な処理法は割愛)紫外線硬化型の光反応性ゼラチンをチタン表面に強固に接着させるため,まず,チタンに対して種々の前処理を施した。その表面に光反応性ゼラチン水溶液をキャストし,乾燥後,光マスク存在下で紫外線を照射した。光マスクにより紫外線を遮蔽された未硬化の光反応性ゼラチンは,チタン基板を水洗することにより除去した。得られたチタン表面について,アフリカミドリザル腎臓細胞COS-7を用い細胞接着特性を評価した。その結果,光マスクにより遮蔽され,水洗により光反応性ゼラチン除去した部位に対してCOS-7が選択的に接着し,COS-7は光反応性ゼラチンをUV固定した部位には接着していなかった。2)光反応性ゼラチンの細胞接着性の確認

光反応性ゼラチンをチタン表面に強固に接着するため,シランカップリング材であるn-ocradecyltrimethoxysilane (ODS)で処理したチタンの上に光反応性ゼラチンをマイクロパターン状に固定し,COS-7の接着特性を評価した。その結果,COS-7は光反応性ゼラチンをUV固定した部位に選択的に接着した。以上の結果より,未処理チタンに比べて光反応性ゼラチンを固定した部分に対して,よりCOS-7は接着するが,研究代表者らの有するシーズを併用してチタン表面を前処理し,光反応ゼラチンを洗浄除去した場合,ゼラチンをも凌ぐ細胞接着能を有するチタン処理面となることが明らかとなった(特許出願のため詳細は割愛)。本年度の研究成果は,生体親和性に優れた新たなチタン表面処理法につながるものと確信する。
中国六朝時代の社会不安と終末観の形成に関する比較思想史的研究

中国六朝時代(56世紀)には、王朝が頻繁に交代する社会不安に満ちた時代状況のなかで、共通する危機感から生まれた儒教の識緯思想と仏教の劫災思想とが混清し、これらに影響されつつ道教の終末思想が形成されたと考えられる。本研究は、そのような終末思想を形成するいくつかの要素を比較思想史的に検討し、その形成過程と社会不安の関係を明らかにすることを目的とするものである。この作業を通じて、今日的な社会不安と宗教問題を考える手がかりを模索することを意図している。そのために3年間の研究期間内において、敦煌写本によって知られる道教経典を直接の研究対象とし、語彙および思想の各レベルにおいて儒教の識緯文献や漢訳仏教経典との比較検討を試み、問題の解明に向けての文献的基礎を構築した。初年度(平成16年度)は、東晋王朝の最末期すなわち5世紀のはじめに成立したと考えられる『洞淵神呪経』巻一「誓魔品」を取りあげた。次年度(平成17年度)は、東晋王朝の初期すなわち4世紀のはじめまでに成立したと考えられる『女青鬼律』を取りあげた。これらの経典を資料として活用するための基礎作業として敦煌写本の翻刻・校訂を行ない、さらに道蔵本と対校することにより校訂本文を作成し、現代語訳を試みて問題解明のための基礎資料を作成した。最終年度(平成18年度)は、以上の成果をもとに、六朝時代の社会不安のなかからどのような終末観が形成されたかを検討した結果、そのような危機意識が六朝道教における救済思想の形成において本質的な契機となったことを明らかにすることができた。中国六朝時代(西暦56世紀)には、王朝が頻繁に交代する社会不安に満ちた時代状況の中で、共通する危機感から生まれた儒教の讖緯思想と仏教の劫災思想とが混淆し、これらに影響されつつ道教の終末思想が形成された。本研究は、そのような終末思想を構成するいくつかの要素を比較思想史的に検討し、その形成過程と社会不安との関係を明らかにすることを目的とする。この作業を通じて、今日的な社会不安と宗教問題を考える手がかりを模索したい。そのために、3年間の研究期間内において、敦煌写本によって知られる道教経典を直接の研究対象とし、語彙および思想の各レベルにおいて儒教の讖緯文献や漢訳仏教経典との比較検討を試み、問題の解明に向けての文献的基礎の構築をめざしている。本年度は、5世紀はじめに成立したと思われる『洞淵神呪経』巻一「誓魔品」を取りあげた。この経典は、終末の世における災害の勃発を社会や個人の堕落の結果として認識しており、儒教の讖緯文献からの影響が考えられる。また、個々の災害の描写については漢訳阿含経典からの借用が顕著である。このような大災害の予言的な記述における讖緯文献や阿含経典との共通性や影響関係に注目しつつ、『洞淵神呪経』写本の翻刻・校訂(パリ国立図書館所蔵敦煌写本ペリオ3233番を底本とし、ペリオ2576番紙背ならびに大英図書館所蔵敦煌写本スタイン3786番をもって対校)を行ない、これをもとに現代語訳を作成した。中国六朝時代(56世紀)には、王朝が頻繁に交代する社会不安に満ちた時代状況の中で、共通する危機感から生まれた儒教の緯書思想と仏教の劫災思想とが混淆し、これらに影響されつつ道教の終末思想が形成された。本年度は、5世紀はじめに成立したと思われる道教経典『女青鬼律』を取りあげた。この経典は劾鬼法すなわち鬼を制圧し駆逐する方策を示したものである。

六朝時代の人々の意識の中では、疫病や自然災害などの災厄はいずれも鬼がもたらすものとされており、社会不安にもとづく終末観がその根底にあると考えられる。この経典を資料として活用するための基礎作業として、以下の敦煌写本を翻刻・校訂した。[1]フランス国立図書館所蔵敦煌写本ペリオ2395番、[2]同2432番、[3]同2753番、[4]同3297番、[5]同3356番、[6]大英図書館所蔵敦煌写本スタイン986番、[7]同1728番、[8]同3370番、[9]北京大学図書館敦煌遺書D199番、[10]中華人民共和国国家図書館蔵本BD14841L番以上の写本を翻刻・校訂したものを、さらに道蔵本『女青鬼律』と対校することにより校訂本文を作成し、現代語訳を試みて問題解明のための基礎資料とした。以上の作業によって、劾鬼法にもとづく救済思想の実態を明らかにすることができた。来年度はこの成果をもとに、六朝道教の救済思想の中にこれを位置づける作業を試みたい。中国六朝時代(56世紀)には、王朝が頻繁に交代する社会不安に満ちた時代状況のなかで、共通する危機感から生まれた儒教の讖緯思想と仏教の劫災思想とが混淆し、これらに影響されつつ道教の終末思想が形成されたと考えられる。本研究は、そのような終末思想を形成するいくつかの要素を比較思想史的に検討し、その形成過程と社会不安の関係を明らかにすることを目的とするものである。本年度は、昨年度に引き続き、東晋王朝の初期すなわち4世紀はじめまでに成立したと思われる道教経典『女青鬼律』を取りあげた。この経典は劾鬼法すなわち鬼を制圧し駆逐する方策を示したものである。六朝時代の人々の意識のなかでは、疫病や自然災害などの災厄はいずれも鬼がもたらすものと考えられており、社会不安にもとづく終末観がその根底にあるのではないかと予想される。昨年度までに、この経典を資料として活用するための基礎作業として敦煌写本の翻刻・校訂を行ない、さらに道蔵本『女青鬼律』と対校することにより校訂本文を作成し、現代語訳を試みて問題解明のための基礎資料を作成した。最終年度である本年度は、以上の成果をもとに、劾鬼法による救済思想の成立と展開の過程を明らかにしようと試みた。その結果、六朝時代においては鬼を撃退して現世の災厄を除去するだけでなく、『女青鬼律』そのものを太上老君という神格が勅書として地下にくだし、冥界の鬼を撃退して地下にねむる祖先の霊魂、すなわち死霊を救済する方向へと、経典の機能が拡大していく経過をたどることができた。