hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラットの排卵過程で機能するマトリックスメタロプロテアーゼの解析

平成10年度においては下記の成果を得られた。(1)ラットおよびヒトの卵巣および子宮で特異的に発現する新規のマトリックスメタロプロテアーゼMIFR(metalloproteinase in the female reproductive tract)のC-末端にエピトープタッグを付けた組換え体を、動物細胞(COS-1)で発現させたところ、N-末端のシグナルアンカー領域を介して細胞膜表面上に発現することを見い出した。またMIFRは細胞内の分泌顆粒内または細胞表層でfurinの作用を受けて、膜結合型から分泌型に変換されることを証明した。(2)大腸菌により作製した組換え体ラットMIFRを抗原にしてウサギに免疫したが、抗体価の高い抗体を得ることができなかったので、MIFRのC-末端側の2箇所のアミノ酸配列12残基を合成してこれらを抗原にウサギに免疫を行った。抗体価の高い2種類の抗体を得ることができたので、現在この抗体を用いて、ヒトならびにラットの生殖器官における免疫組織学的解析を実施中である。(3)ジゴギシゲニン標識のMIFRRNAプローブを用いてラット卵巣および子宮のin situハイブリダイゼーション法の条件検討を行い、ラットの卵巣において初期卵胞では顆粒膜細胞で、そして成熟卵胞では莢膜細胞と間質組織でMIFRの特異的な発現が確認された。現在は卵胞の成熟過程でのMIFRの発現部位の変動機序を解析している。平成9年度においては下記の成果を得られた。(1)ラットの卵巣および子宮で特異的に発現する新規のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)のcDNAの単離とその一次構造の決定をし、このクローンをMIFR(metalloproteinase in the female reproductive tract)と命名した。構造的特徴として、他のMMPと同様に亜鉛イオンが結合する活性中心領域は保存されているが、プロペプチド内に保存されているシステインが無いことや、活性中心領域のC-末端側にあるヘモペキシン様ドメインが無いという点において、他のMMPと大きく異なる構造上の特徴が見いだされた。またMIFRはプロペプチドと触媒領域との間に細胞内プロセシング酵素であるフリン様酵素(Kex-2様酵素)による認識配列を有していることから、細胞内で活性化されてから分泌されるものと思われる。(2)ヒト子宮cDNAライブラリーよりヒトMIFRのcDNAクローンを単離した。この際、ラットMIFRの相同クローンのほかに、その配列中に67塩基の挿入されたものの2種類が単離されたので、前者をヒトMIFR-1、後者をヒトMIFR-2と命名した。(3)組換え体ラットMIFRを、融合蛋白質として大腸菌を用いて作成・精製し、それを抗原として現在ウサギに免疫中である。(4)ジゴギシゲニン標識のMIFRRNAプローブを用いてラット卵巣および子宮のin situハイブリダイゼーションを試みたが、感度の問題で明確な検出ができなかったので、現在RI標識したプローブを用いて再検討中である。
細胞周期をコントロールするユビキチンリガーゼ群の機能解析

本課題では、出芽酵母および哺乳類におけるユビキチンリガーゼの多様性をCullinファミリ細胞周期制御においてユビキチン依存性タンパク質分解の果たす役割は大きいといわれているが、まだ多くの細胞周期制御に関わる分子群のE3は末同定である。細胞周期の制御メカニズムを明らかにするためには、これら制御分子毎のE3を調べる必要があるが、現在までにこれを網羅的に解決する方法論は存在しなかった。われわれは最近、レトロウイルス型shRNAを用いた種々のCullin型E3のコンポーネントのノックダウンにより、対応する基質の分解が阻害され蓄積することを明らかにした。そこで段階的・網羅的ノックダウンを行うことにより、サイクリンDをはじめとする多くの細胞周期関連因子のE3を発見する方法「逆トーナメント式ノックダウン法」を考案した。本研究では、逆トーナメント式ノックダウン法を用いることによって、細胞周期に関わる多くの重要な制御分子のE3を明らかにし、さらにはこれら酵素・基質関係により制御される生命現象を解明することを目的としている。SCF^<SKP2>複合体により分解されることが知られている細胞周期抑制因子p27の発現量の変化を調べてみたが、Rbx1およびCul1の発現を抑制した細胞株においてSkp2の発現が亢進することを検証した。そこでサイクリンやCKIの発現量をRbxやCullinの発現抑制株を用いて検討してみたが、異なるCullinの発現抑制により発現量の変化が見られた。原因としてCullin型E3が多くの細胞周期制御因子の分解を制御しているため、Cullinの発現抑制により細胞周期進行に異常をきたしていることが考えられた。現在対処法を検討中である。細胞周期制御においてユビキチン依存性タンパク質分解の果たす役割は大きいといわれているが、まだ多くの細胞周期制御に関わる分子群のE3は末同定である。本研究では、逆トーナメント式ノックダウン法を用いることによって、細胞周期に関わる多くの重要な制御分子のE3を明らかにし、さらにはこれら酵素・基質関係により制御される生命現象を解明することを目的とする。まずSCF^<SKP2>複合体により分解されることが知られている細胞周期抑制因子p27の発現量の変化を調べてみたが、Rbx1およびCul1の発現を抑制した細胞株においてSkp2の発現が亢進することより、この研究法の正当性が検証できた。そこでサイクリンやCKIの発現量をRbxやCullinの発現抑制株を用いて検討している。さらには基質認識サブユニットに対するshRNAベクターを作製して、その発現抑制効果をRT-PCR法を用いて検証している。Cullin特異性が明らかになれば、次に個々の基質認識サブユニットをノックダウンした細胞株を用いて発現量を調べていく予定である。
高真空で用いる荷電粒子検出器開発によるK中間子稀崩壊探索感度の向上

本年には検出器の製作及び設置作業を行った。前年度に行った最適化により、長さ1410mmと1460mmを持つ2台の角パイプ型検出器を製作することにした。可能な限り多くのシンチレーション光を収得する観点から、シンチレータはEljen社のEJ-200、波長変換パイバーはKuraray社のY11を使うことにした。厚み5mmのシンチレータに幅1.2mmの溝を作りオプティカルセメント(Saint Gobain社のBC-600)を用いて入れ込み接着した。ファイバーの両断に到達したシンチレーション光は本研究が初めての試みになる集光箱で反射され、MPPCで電気信号に変換される。MPPCはHamamatsu社のS13360- 6050PEを使用した。6mm角の受光面には9個の波長変換ファイバーからの光を受け取るに最適され、其々の検出器の面には4個(両断に2個ずつ)に設置した。1個の検出器(角パイプ)には16個のMPPCが設置されることになり、総計32チャンネルの信号読み出しの検出器になった。高真空中でのアウトガス放出のテストの結果、検出器の設置には問題ないことを確認した。信号を読み出すための同軸ケーブルはU.FLを使用した。直径が1.4mmの細いケーブルでありながら、高い周波数の信号まで減衰なく伝えるのが長所である。また、真空薄膜を通って信号を読み出すためのフィードスルーの製作も小型で安定なものができた。MPPC信号を早い時間応答を持つI-V変換と2倍のアンプで成形し、125MHz Flash ADCに入れた。KOTO検出器システムに新しい荷電粒子検出器を設置する作業は2019年1月に完了し、3月からのビームタイムでデータ収集を行った。本年度に目標としていた検出器の製作、設置作業がビーム運転前に完了したことで研究はおおむね順調に進展したと言える。前年度に検討した低真空での検出器設置案はアウトガス測定の結果を用いて、高真空領域に設置する案に戻すこともできた。今年度には収得したデータの解析と成果発表を行う。データ解析の第一段階として、宇宙線を用いたエネルギーキャリブレーションを行う。一つのシンチレータの信号を4個のMPPCを用いて読み出す構造により、正しいエネルギーを求める研究が必要である。時間キャリブレーションはテストパルスを用いて行う。その後、全てのデータ収得期間において検出器応答の安定性を確認する。最終的には新設した荷電粒子検出器の荷電Kー中間子崩壊によるバックグラウンド除去能力を評価する。データ解析が完了する時点で、速やかに発表論文を完成する。本年度は検出器の最適化を行った。最適化のために開発したシミュレーションコードが、既存検出器環境でのバックグラウンドイベントの特徴及びバックグラウンドレベルを定量的に再現する事を確認した。大量のK中間子の崩壊を効率よく発生させ、KOTO実験の標準解析コードを用いて行う作業であり、データ解析メンバーとの緊密な研究打合せを行った。確立されたシミュレーション計算で、厚さ5mmのプラスチックシンチレータで170mmX170mmの断面を持つ四角パイプ型検出器を2個製作し、ビームラインを囲む案を第1案と決めた。これは、現検出器システムと比較すると30倍以上のバックグラウンド除去能力を持つ案であり、現在は製作する検出器の技術的な部分で問題が生じないかを確認している。幅170mm、長さ1.8mmのシンチレータの信号を、シンチレータに埋め込んだ波長変換ファイバーを通して、シンチレータの両端で読み出す。両端で読み出すのは、荷電粒子の入射位置を特定し、効率よくバックグラウンドを除去するためである。新検出器が設置される場所が極めて狭いため、PMTを用いる従来の読み出し方法は適用できない。そのため、シンチレータの表面にMPPCをつけて読み出す方法を確かめている。特に、獲得できる光量を測定する信頼できる方法の開発、光量増強のためのR&Dを行っている。ビームラインから近距離にある検出器であるため、中性子による劣化の効果についても注意深く調べている。MPPCの使用ができない場合のために、検出器の両端から中心に向かって波長変換ファイバーを接着し、PMTを用いて読み出すバックアップ案も準備した。高真空域と低真空域を分離する真空薄膜の修正方法を開発するため、薄膜の製作会社を訪問し、打合せを行った。四角パイプ状の薄膜を製作し、融接とテープ止め方法でリーク量を測定することにした。本年度に目標としていた検出器の案ができたことから、おおむね順調に進展していると言える。研究開始時には不明であった、狭い空間での読み出しについての案がまとめられ、テストする段階に移行できたことは重要な進展である。真空テストシステムの整備はできたが、アウトガス測定は30年度に先送りになった。それは検出器を低真空域に設置することにしたため、測定の重要性が低下したからである。(30年5月中には測定を開始する。)本年には検出器の製作及び設置作業を行った。厚み5mmのシンチレータに幅1.2mmの溝を作り

オプティカルセメント(Saint Gobain社のBC-600)を用いて入れ込み接着した。ファイバーの両断に到達したシンチレーション光は本研究が初めての試みになる集光箱で反射され、MPPCで電気信号に変換される。MPPCはHamamatsu社のS13360- 6050PEを使用した。6mm角の受光面には9個の波長変換ファイバーからの光を受け取るに最適され、其々の検出器の面には4個(両断に2個ずつ)に設置した。1個の検出器(角パイプ)には16個のMPPCが設置されることになり、総計32チャンネルの信号読み出しの検出器になった。高真空中でのアウトガス放出のテストの結果、検出器の設置には問題ないことを確認した。信号を読み出すための同軸ケーブルはU.FLを使用した。直径が1.4mmの細いケーブルでありながら、高い周波数の信号まで減衰なく伝えるのが長所である。また、真空薄膜を通って信号を読み出すためのフィードスルーの製作も小型で安定なものができた。MPPC信号を早い時間応答を持つI-V変換と2倍のアンプで成形し、125MHz Flash ADCに入れた。KOTO検出器システムに新しい荷電粒子検出器を設置する作業は2019年1月に完了し、3月からのビームタイムでデータ収集を行った。本年度に目標としていた検出器の製作、設置作業がビーム運転前に完了したことで研究はおおむね順調に進展したと言える。前年度に検討した低真空での検出器設置案はアウトガス測定の結果を用いて、高真空領域に設置する案に戻すこともできた。実機同様の検出器(長さ1.8mの波長変換ファイバーを埋め込んだプラスチックシンチレータ)を製作し、検出器としての性能評価を行う。真空中での検出器の動作確認、信号の大きさと雑音の有無などを検証する。必要に応じて、検出器の改善を行う。主な性能評価は宇宙線を用いて行う予定だが、必要に応じて、電子ビームを用いたテスト実験も検討する。検出器の設置時に、真空薄膜の修正も行う。薄膜の修正は設置された状態で行う必要があるので、複数の薄膜の製作・作業手順の確認を繰り返して行う。本研究で開発された検出器を既存のKOTO検出器に設置するためには、一体になっている真空チャンバーを分解する必要がある。真空チャンバーの内部(開発された検出器の設置場所)にアクセスが可能になった時点では、真空薄膜設置のために製作した治具を精密に確認、必要な修正を行う。H30年度中に検出器の製作、設置を完了し、H31年度のビームタイムで収集するデータの解析を通じてバックグラウンド除去能力向上を確認する。今年度には収得したデータの解析と成果発表を行う。データ解析の第一段階として、宇宙線を用いたエネルギーキャリブレーションを行う。一つのシンチレータの信号を4個のMPPCを用いて読み出す構造により、正しいエネルギーを求める研究が必要である。時間キャリブレーションはテストパルスを用いて行う。その後、全てのデータ収得期間において検出器応答の安定性を確認する。最終的には新設した荷電粒子検出器の荷電Kー中間子崩壊によるバックグラウンド除去能力を評価する。データ解析が完了する時点で、速やかに発表論文を完成する。
有機伝導体の結晶構造制御を目指した分子設計

有機導電体、超伝導体の分野の研究の発展には新規な物質開発が極めて重要である。物質開発では成分分子となる電子供与体および受容体の合成と同時に、物性の発現に必要な結晶構造の構築が要求される。本研究では新規分子を開発し、水素結合などの弱い分子間相互作用や立体障害により結晶構造制御の研究を行った。電子供与体としてビニール位にフェニル基を有するTTFビニローグ誘導体を研究した。フェニル基のオルト位に置換基を導入した場合にカチオンラジカル状態でフェニル基が二重結合に対してねじれ、TTFビニローグ骨格が平面になった。電子受容体としてチアジアゾールが縮合したTCNDQ類縁体を開発した。これはTTFなどの電子供与体と高導電性の電荷移動錯体を生成し、また電解酸化によりアニオンラジカルの単結晶を与えた。長い剛直な共役分子は分子ワイヤーとして興味を持たれている。これらの分子の末端にピリジル基を導入することで、金属への配位や水素結合による自己集合が期待される。今回は、ビスピリジルベンゼン1およびこの骨格に縮合チアジアゾール環を有する化合物2を合成し、それらの物性や錯体の構造について検討した。1とクロラニル酸の錯体は、ほぼ平面の一次元のテープ状のネットワークから形成されている。この分子テープはN・・H・・O水素結合でつくられており、水素はクロラニル酸からピリジン環へ移動してイオン構造をとっている。チアジアゾール環を縮合した分子2の構造はベンゾチアジアゾール環と2つのピリジン環はほぼ共平面にある。2およびジメチル体は強い蛍光を示し、その量子収率はNの位置によらず高い値を示した。フェニル基のオルト位に置換基を導入した場合に段階的な酸化還元波が観測された。これはカチオンラジカル状態でフェニル基が二重結合に対してねじれ、TTFビニローグ骨格が平面になり、カチオンラジカルが非局在化して安定化されているとして解釈できる。分子間相互作用が可能な置換基として、シアノフェニル基やピリジル基を導入した分子も合成した。電子受容体としてTCNQに匹敵する強い電子受容体をつくるために、TCNDQ類縁体の合成を行った。母体のTCNDQは中性状態では不安定で単離出来ないが、チアジアゾール縮合体は安定であり、還元電位の値から強い電子受容体であることが分かる。また、電子受容性のあまり大きくないチオフェンTCNQ骨格に窒素原子を導入したビスチアゾール骨格の分子をデザインした。この分子はTCNQより強い電子受容体である。X線結晶構造解析よりほとんど平面構造の分子であり、中央の二重結合はEの立体配置を取っていることが分かった。これらのキノイド構造のアクセプター分子は長波長部に大きな特徴的な吸収を持っている。長い剛直な共役分子は分子ワイヤーとし興味を持たれている。我々はジピリジルアセチレン類とクロラニル酸が新規な水素結合シントンにより一次元分子テープを形成することを報告した。

今回は、ビスピリジルベンゼン1およびこの骨格に縮合チアジアゾール環を有する化合物2を合成し、それらの物性や錯体の構造について検討した。拡散法で合成した1とクロラニル酸の錯体は、ほぼ平面の一次元のテープ状のネットワークから形成されている。この分子テープはN・・H・・O水素結合でつくられており、水素はクロラニル酸からピリジン環へ移動してイオン構造をとっている。クロラニレート-ピリジニウム環-ベンゼン環-ピリジニウム環.クロラニレートとスタックしていて、スタック間には短いC-Cl・・π接触が見られる。チアジアゾール環を縮合した分子2はジブロモベンゾチアジアゾールとピリジルアセチレンとのSonogashiraカップリング反応により合成した。4, 4'-体の中性分子の構造はベンゾチアジアゾール環と2つのピリジン環はほぼ共平面にあるが、ジカチオン塩(HClO_4塩)では1つのピリジン環が面角44.5°と傾いていて、短いS・・N接触により二量体を形成しており、過塩素酸イオンがその量体を取り囲んでいる。2, 2'-および3, 3'-体は空間群は異なるものの結晶構造は4, 4'-体に類似している。このことはヘテロ原子の相互作用よりπ電子間の相互作用が優先していることを示している。2の還元電位(-1.00V)は1より0.75V高く、チアジアゾール環の電子受容性の効果が現れている。2はメチル化することでメチルピオローゲン類縁体のジカチオン塩を与えた。3.3'-および4, 4'-ジメチル体の還元電位はそれぞれ-0.52,-0.62Vに観測された。2およびジメチル体は強い蛍光を示し、その量子収率はNの位置によらず高い値を示した。
保健師の基礎・現任教育のための体系的かつ実効性のある放射線教育モデルの構築と検証

目的:2018年度の研究目的は、2015年度、2016年度の調査結果から作成した保健師および保健師学生のための放射線教育プログラムを自治体の現任教育において保健師に対して実施・評価し、2017年度に保健師基礎教育機関で実施・評価した結果と併せて放射線プログラムを修正し完成することである。また、完成した放射線教育プログラムを周知するためのツールを作成することである。自治体の現任教育での保健師に対する放射線教育プログラムの実施・評価:一つの県の49保健所および市町村保健センターに放射線プログラム参加の依頼をし、11名の保健師が放射線教育プログラムに参加した。放射線教育プログラムとして、放射線の基礎知識についての講義、および事例検討を行った。評価については、教育目標の達成度に関するアウトカム評価、プロセス評価、および意見・感想に関する質問紙調査を実施した。教育目標到達度評価は、すべて4.0ポイント以上(1-5の範囲)であった。プロセス評価は「教育のねらいの明確さ」と「プログラムの時間の適切さ」に関する評価が3ポイント台であったが、その他の評価は4.0ポイント以上であった。放射線教育プログラムをとおして、保健師は対象理解の重要性、放射線知識とエビデンスに基づく支援の必要性、放射線の問題だけではなく対象者全体を捉えて支援することおよび日頃の保健師実践の重要性を理解していた。教育プログラムの完成と周知のための書籍の作成:今回の保健師を対象として行った放射線教育プログラムの評価結果、および保健師基礎教育機関での保健師学生に対して行った評価結果に基づいて、放射線教育プログラムを修正し完成させた。全国の保健師および保健師学生に本放射線教育プログラムを周知するために、わかりやすく、かつ図表を多用した書籍「保健師と放射線:すぐに使える講義・演習・事例検討」を作成・刊行し、必要機関に配布した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、保健師の放射線教育において必要とされる内容を明らかにするための基礎調査として保健師教育機関への質問紙調査、実践保健師に対するインタビュー調査、先進地での調査等を行うことを目的として以下を行った。1.保健師教育機関への質問紙調査:保健師基礎教育機関218校に放射線教育に関する質問紙調査(放射線に関する科目、重要性の認識、優先度の高い放射線教育など)を行った(回収数104、回収率47.9%)であった。2.実践保健師へのインタビュー調査:原発事故影響下の自治体および隣県の実践保健師8名に対する放射線教育に関するインタビューを行った。3.先進地での情報収集:アメリカ合衆国は原発施設の多い国であり、過去には核実験が行われている。2016年のアメリカ公衆衛生学会(コロラド州デンバー)において、公衆衛生看護学と環境看護学の専門家であるWashington State UniversityのPatricia Butterfield博士と面談し、アメリカの原発に関する現状、保健師の関わり、保健師の基礎教育並びに現任教育の有無と有の場合はその内容、環境リスクに関する研究の概要、活用可能な研究枠組みについて情報を得ると共に、保健師の役割に関する意見交換を行った。また、アメリカ公衆衛生学会、放射線看護および公衆衛生看護の関連学会において、本研究結果を発表すると共に、関心領域が共通の研究者と情報交換を行った。原発事故後の保健師実践等、本研究の放射線教育プログラム作成における示唆が得られた。平成27年度科研費交付申請書に記載した目的をほぼすべて実施できたから。平成28年度の研究目的は、質問紙調査及びインタビュー調査の結果の解析とそれに基づく、保健師基礎教育並びに実践の保健師への現任教育の放射線教育内容、方法を検討することであり、以下を実施した。1.保健師教育機関に対して行った質問紙調査(回収数104、回収率47.9%)を解析した結果、保健師教育課程では放射線教育が単独の科目ではほとんど行われておらず、科目の一部として教育されているのがほとんどであり、多くは健康危機管理の一部として教育されていることがわかった。教員自身は放射線教育の重要性を認識しているものの、「非常に重要である」より「どちらかといえば重要」という認識が多かった。また、保健師教育課程における放射線教育内容の優先性に関する内容が明らかとなった。さらに、放射線を教える教員不足、カリキュラム内容、教材の不足等も明らかとなった。この結果は関連学会で発表した。2.原発事故影響下の自治体及び隣県の保健師に対するインタビュー調査(8名)を解析した結果、原発影響下の自治体と近隣の保健師の認識は異なっていることがわかった。震災後の心のケアの重要性、日頃からの体制づくりの必要性などが語られ、保健師教育に対する放射線教育の内容についても語られた。3.1と2から、保健師教育機関と実践の保健師に対する現任教育における放射線教育の内容を検討した。放射線教育の構成、内容については、基礎教育と現任教育でほぼ同じで実施できる可能性、事例を盛り込んだ構成の必要性が示された。4年間の研究計画書調書および平成28年度科研費交付申請書に記載した研究目的を当該年度に実施できていることから、研究は、概ね順調に進展していると判断する。自治体の現任教育での保健師に対する放射線教育プログラムの実施

・評価:一つの県の49保健所および市町村保健センターに放射線プログラム参加の依頼をし、11名の保健師が放射線教育プログラムに参加した。放射線教育プログラムとして、放射線の基礎知識についての講義、および事例検討を行った。評価については、教育目標の達成度に関するアウトカム評価、プロセス評価、および意見・感想に関する質問紙調査を実施した。教育目標到達度評価は、すべて4.0ポイント以上(1-5の範囲)であった。プロセス評価は「教育のねらいの明確さ」と「プログラムの時間の適切さ」に関する評価が3ポイント台であったが、その他の評価は4.0ポイント以上であった。放射線教育プログラムをとおして、保健師は対象理解の重要性、放射線知識とエビデンスに基づく支援の必要性、放射線の問題だけではなく対象者全体を捉えて支援することおよび日頃の保健師実践の重要性を理解していた。教育プログラムの完成と周知のための書籍の作成:今回の保健師を対象として行った放射線教育プログラムの評価結果、および保健師基礎教育機関での保健師学生に対して行った評価結果に基づいて、放射線教育プログラムを修正し完成させた。全国の保健師および保健師学生に本放射線教育プログラムを周知するために、わかりやすく、かつ図表を多用した書籍「保健師と放射線:すぐに使える講義・演習・事例検討」を作成・刊行し、必要機関に配布した。研究目的:2017年度の研究目的は、20152016年度に実施した保健師基礎教育機関への質問紙調査および自治体の保健師へのインタビュー調査に基づき作成した保健師基礎教育並びに保健師現任教育における放射線教育プログラムを保健師基礎教育機関で実施・評価することであり、2カ所の保健師基礎教育機関(A,B)で放射線教育プログラムを実施し、アウトカム評価、プロセス評価、および意見・感想に関する質問紙調査を行った。A:保健師国家試験受験資格取得コースを選択した学部生16名に対して、講義、事例検討とロールプレイングを実施した。教育目標到達度は、すべて4.5ポイント以上(1-5の範囲)で、プロセス評価はプログラムの時間に関する評価は3.1だったが、その他の評価は4.5以上であった。学生は、放射線知識の重要性と保健師の支援のあり方を学んでいた。B:保健師国家試験受験資格取得コースがある大学院の公衆衛生看護学専攻の大学院生8名に対して、演習(放射線測定)、講義、事例検討とロールプレイングを実施した。教育目標到達度は、「住民への対応の理解」や「今後の実施可能性」については4.0ポイントを下回ったが、他は4.0ポイントを超えていた。プロセス評価は、プログラムの時間(3.1)以外は、4.0ポイント以上であり、対象や保健師の役割について理解が深まっていた。AおよびB保健師基礎教育機関での放射線教育プログラムの実施・評価に基づいて、放射線教育プログラムを修正した。4年間の研究計画調書および2017年度科研費交付申請書に記載した研究目的を実施した。
時期及び部位特異的発現制御トランスジェニッタマウス法によるKIF17の機能

神経細胞においてタンパク質の多くは細胞体において合成され、その後機能を果たす局所に運ばれなければならない。この機構を解明することは細胞生物学における非常に重要な課題である。私はそのための有力な方法のひとつとして、トランスジェニッタマウス法を用いて変異マウスを作製し、得られたマウスを細胞生物的手法によって解析している。KIF17トランスジェニッタマウスは学習、記憶の行動解析試験において野生種の移転型のマウスに比べ優位の成績をおさめることが分かった。私は以上の研究成果に関してすでに学術雑誌(Wong et al. 2002 PNAS)に論文を発表した。あれから、私はその研究の延長としてKIF17の制御を中心に研究を行ってきた。私は、NMRの手法を利用し、KIF17のエンドがα-helixというものによって構成されたこと、また、その他のKIFsにも以上の特徴を持つことを発見した。さらに、私の研究においてもうひとつ最も重要な発見があった。それはKIF17がCAMK IIを通じてMint IとCargo complexを(release)リリースしていること。現在、私は以上の研究成果を原稿にし、投稿する作業を行っている。また、Cargo complexをリリースした後にKIF17はどうなるのか?KIF17のdegradationはどうなるのか、私はこれらKIF17マウスを用いて解析し、論文投稿準備中。
ミセル電解法による有機顔料薄膜の作製

最近、我々は、フェロセンと導入した界面活性剤の溶液に顔料に分散させ、基板上で、この活性剤を電気化学的に酸化して界面活性剤の分散能を失活させることにより基板上に顔料の薄膜を作製する方法を開発した(ミセル電解法)。ミセル電解法の残る克服すべき問題点としては、(i)界面活性剤の酸化環元電位の関係で、AlやCu等の酸化環元電位の低い電極(基板)を使用できない、(ii)顔料薄膜を作製した基板が電気化学的に活性であるため、マスクした薄膜のない部分に他の顔料を作製するとき既にある薄膜が積層してしまう等がある。そこで、本研究では、これらの点を改善するために、以下の研究を行なった。(i)アントラキノン修飾界面活性剤の合成アントラキノンを疎水部とした界面活性剤を合成した。得られた界面活性剤のCMCは約3mMであった。これらの界面活性剤の水溶液のCVはpH13で-0.7Vvs.SCE付近に準可逆な環元波を示した。また、環元によりこれらの界面活性剤は界面活性剤としての機能を失うことが明かとなった。しかし、顔料はこれらの界面活性剤の水溶液には分散せず、薄膜作製に応用できなかった。(ii)高分子ラテックス薄膜の作製とその不活性化高分子ラテックスの薄膜は、球形で単分散性の高いポリスチレンラテックスを水溶液に分散させ、+0.5Vvs.SCEで定電位電解して作製した。得られた薄膜は半透明な白色であり、そのSEM写真より、膜厚は数μmで、均一であり、粒子を積層したものであった。また、これらの薄膜が被覆したITOは電気化学的に活性であり、他の顔料分散溶液中での電解により顔料薄膜が積層された。次に、ラテックス薄膜を熱処理したところ、得られた薄膜は透明性がよく、また、この薄膜が被覆したITOは電気化学的に不活性であった。
利用と防災を兼ねた人工サーフィンリーフに関する研究

水理模型実験と数値計算によりサーファーの獲得できる速度(運動エネルギー)をサーフィンリーフの前面勾配と波の緒言を組み合わせたパラメターで定式化し,最適なリーフの前面勾配の決定法を求めた.また,防災面からは,人工サーフィンリーフ背後ではリーフで波が砕波することによって,波のエネルギーが減衰し,約30%まで波高が小さくなることが分かった.ただし,干潮と満潮ではエネルギー減衰効果が大きく異なり,満潮では減衰効果があまり期待できない.離岸流の影響により,局所的な洗掘が起きやすいこと,特にリーフの端部での洗掘量が大きいことが明らかとなった.このほか,サーフィンサイエンス&テクノロジーシンポジウムという研究会を3年間で3回開き,人工サーフィンリーフの是非や,津波に対しての対処法等を議論した.水理模型実験と数値計算によりサーファーの獲得できる速度(運動エネルギー)をサーフィンリーフの前面勾配と波の緒言を組み合わせたパラメターで定式化し,最適なリーフの前面勾配の決定法を求めた.また,防災面からは,人工サーフィンリーフ背後ではリーフで波が砕波することによって,波のエネルギーが減衰し,約30%まで波高が小さくなることが分かった.ただし,干潮と満潮ではエネルギー減衰効果が大きく異なり,満潮では減衰効果があまり期待できない.離岸流の影響により,局所的な洗掘が起きやすいこと,特にリーフの端部での洗掘量が大きいことが明らかとなった.このほか,サーフィンサイエンス&テクノロジーシンポジウムという研究会を3年間で3回開き,人工サーフィンリーフの是非や,津波に対しての対処法等を議論した.新たな海域制御構造物である、防災と利用を兼ねた人工サーフィンリーフの開発を目的として、人工サーフィンリーフに関する水理模型実験、および現地調査、海外の事例調査を実施した。その結果、以下のことが明らかとなった。サーフィンリーフはその上で波を砕波させるため、リーフ背後で波が小さくなる。波の屈折効果により波がリーフ先端部に集まってくるため、波の消波性能が高いことが分かった。ただし、サーファーの安全性を考慮して、天端の水深を深くし、さらにブーメラン型とすると、波が砕けにくく、サーフィンも出来なくなる傾向にあることが分かった。サーフィンができる波の波高は、干潮時には1m以上、潮位1m時には1.5m以上、満潮時には2m以上となり、特に周期の長いうねりが砕けにくい傾向にある。和歌山県の那智勝浦湾で、水理模型実験と数値計算等で求めた稼働日数は年間57日程度だった。このようにサーファーの安全性と稼働日数は相反する傾向にある。今後、サーファーの安全性を保ちつつ、波も砕けやすい構造とするための研究開発が必要なことが分かった。平成20年度に、本研究代表者が発起人となり、サーフィンを科学的に捉えようとする第1回サーフィンサイエンス&テクノロジーシンポジウム(当研究所主催)を開催したところ、各界から60名を越す参加者があった。本研究代表者は人工サーフィンリーフに関する発表を行い、本研究の成果を発表した。この内容は、"サーフィンライフ"等の大手サーフィン雑誌や"波伝説"等の大手携帯波浪情報サイトで紹介され、大きな反響が得られた。今後も、継続してシンポジウムを開催し、将来的に研究会、学会へと発展する予定である。新たな海域制御構造物である、防災と利用を兼ねた人工サーフィンリーフの開発を目的として、人工サーフィンリーフに関する水理模型実験、および現地調査を実施した。人工サーフィンリーフ背後では離岸流の影響により、局所的な洗掘が起きやすいこと、特にリーフの端部での洗掘量が大きいことが明らかとなった。平成20年度に引き続き、本研究代表者が発起人となりサーフィンを科学的に捉えようとする第2回サーフィンサイエンス&テクノロジーシンポジウム(当研究所主催)を開催した。今回も各界から60名を越す参加者があった。本研究代表者は人工サーフィンリーフに関する発表、およびこれからのサーフィン研究での画像解析の適用性に関する発表を行い、本研究の成果を発表した。また、人工サーフィンリーフの地域経済への波及を調べるため、サーフィンと経済に関するセッションを設け、サーフィンの地域経済へ及ぼす影響について情報交換を行った。場所によっては年間2,000万円を越える駐車場の収入があり、人工サーフィンリーフを構築しても採算が取れる可能性があること、サーフトリップによってサーフスポット周辺へ経済的な波及が見られることが分かった。この内容は、平成20年度に引き続き,大手サーフィン雑誌や"波伝説"等の大手携帯波浪情報サイトで紹介され、大きな反響が得られた。平成2022年度にかけて、本研究代表者が発起人となりサーフィンを科学的に捉えようとする第1第3回のサーフィンサイエンス&テクノロジーシンポジウム(当研究所主催)を開催した。各界から多くの参加者があった。

場所によっては年間2,000万円を越える駐車場の収入があり、人工サーフィンリーフを構築しても採算が取れる可能性があること、サーフトリップによってサーフスポット周辺へ経済的な波及が見られることが分かった。さらに、津波とサーフィンなどの海岸利用についても焦点をあて、人工サーフィンリーフの津波に対する効果、津波から避難するのにかかる時間などを計測し、討議を行った。この内容は、大手サーフィン雑誌や"波伝説"等の大手携帯波浪情報サイトで紹介され、大きな反響が得られた。今後も、継続してシンポジウムを開催し、将来的に研究会、学会へと発展する予定である。
高圧X線ラジオグラフィ法によるマグマの拡散系数測定

今年度もSpring-8の共用ビームラインBL04B1でビームタイムを申請して認可され,高圧X線ラジオグラフィ実験をそこで行った.高温高圧実験にはSPEED1500プレスを使用した.昨年度試料のコントラストが良くなかった点を考慮し,試料にはCaSiO3/CaGeO3対を用いた.この場合メルト中のSi-Geの相互拡散を見ることになる.また高ダイナミックレンジのX線カメラを自作してコントラストの改善を図った.これは冷却カメラ,光学レンズ2式と蛍光板を組み合わせたものである.ただSpring-8設置のカメラでも静止画モードで撮影すると,ダイナミックレンジが上がり,今回作成したカメラとそれほど違いがないことも判明した.実験は約3GPaで行った.上記の改善により昨年のNaAlSi3O8/NaGaSi3O8対と比べて遙かによいコントラストが得られた.残念ながら熱電対が切れたため,温度は測定できなかった.加熱電力を増加させていくと試料が熔けて相互拡散が始まり,CaSiO3/CaGeO3界面のコントラストがシャープなものからなだらかなものへと変化する様子が観察された.しかし時間がたつとCaGeO3メルト中のGeが還元されて,下部に堆積する様子が見られた.Geの還元を防ぐためにFe2O3を試料容器外においてあったが,Geの還元を阻止することはできなかった.しかし最初の方はGeの還元の影響はないと考えられるため,その部分のデータの解析を現在進めているところである.またGeの還元プロセスがその場観察できたことは,この方法が地球中心核の形成に関連したケイ酸塩/金属との反応の研究に利用できることを示唆する.2年間の本研究により,Geの還元などのテクニカルな問題はまだ残っているが,高温高圧下におけるメルト中の相互拡散係数のその場観察法を確立した.今後この手法を使って各種メルトの相互拡散係数を高温高圧下で測定する.今年度はSpring-8の共用ビームラインBL04B1でビームタイムを申請して認可され,高圧X線ラジオグラフィ実験をそこで行った.高温高圧実験にはSPEED1500プレスを使用した.試料にはNaAlSi3O8-NaGaSi3O8の対を用いた.この場合メルト中のAl-Gaの相互拡散を見ることになる.実験は全て1700Cで,圧力効果を見る目的で3,4,5,6,7GPaと圧力を変化させて行った.しかし残念ながら今回使用したカメラはダイナミックレンジが大きくなく,あまりコントラストのあるイメージを得ることが出来なかった.少なくとも融解以前の段階でNaAlSi3O8とNaGaSi3O8の境界は十分に確認できたが,融解後の時間変化はほとんど分からなかった.現在画像処理により実験で得た画像のコントラスト増強に取り組んでいるが,あまり成果は挙がっていない.試料は全て急冷したため,回収試料の拡散プロファイルをEPMAで測定して,これから拡散係数を求めることができる.今年度の実験では拡散係数を推定できるようなコントラストのある画像が得られていないが,カメラ等の改良により拡散係数が十分観察が可能なところまで持っていけるとの手応えを得た.現在カメラの低コントラスト問題への対処のため,現在高ダイナミックレンジのX線カメラを作成中である.これにより長時間露光によるコントラストの改善が期待できるであろう.またより高いコントラストが期待される試料を使って実験を行う予定である.今年度もSpring-8の共用ビームラインBL04B1でビームタイムを申請して認可され,高圧X線ラジオグラフィ実験をそこで行った.高温高圧実験にはSPEED1500プレスを使用した.昨年度試料のコントラストが良くなかった点を考慮し,試料にはCaSiO3/CaGeO3対を用いた.この場合メルト中のSi-Geの相互拡散を見ることになる.また高ダイナミックレンジのX線カメラを自作してコントラストの改善を図った.これは冷却カメラ,光学レンズ2式と蛍光板を組み合わせたものである.ただSpring-8設置のカメラでも静止画モードで撮影すると,ダイナミックレンジが上がり,今回作成したカメラとそれほど違いがないことも判明した.実験は約3GPaで行った.上記の改善により昨年のNaAlSi3O8/NaGaSi3O8対と比べて遙かによいコントラストが得られた.残念ながら熱電対が切れたため,温度は測定できなかった.加熱電力を増加させていくと試料が熔けて相互拡散が始まり,CaSiO3/CaGeO3界面のコントラストがシャープなものからなだらかなものへと変化する様子が観察された.しかし時間がたつとCaGeO3メルト中のGeが還元されて,下部に堆積する様子が見られた.Geの還元を防ぐためにFe2O3を試料容器外においてあったが,Geの還元を阻止することはできなかった.しかし最初の方はGeの還元の影響はないと考えられるため,その部分のデータの解析を現在進めているところである.またGeの還元プロセスがその場観察できたことは,この方法が地球中心核の形成に関連したケイ酸塩/金属との反応の研究に利用できることを示唆する.2年間の本研究により,Geの還元などのテクニカルな問題はまだ残っているが,高温高圧下におけるメルト中の相互拡散係数のその場観察法を確立した.今後この手法を使って各種メルトの相互拡散係数を高温高圧下で測定する.
ミクロスケール電気泳動に基づく高性能ブロッティング分析デバイスの開発

市販のキャピラリー電気泳動分析装置や作製した電気泳動分析用マイクロチップを用いて、アルギン酸ヒドロゲルをベースとした新規ブロッティング分析法の開発を行った。その結果、微小空間内に形成されたアルギン酸ヒドロゲルは分子ふるい効果を有すること、アルギン酸ヒドロゲルの調製条件が分子ふるい効果に影響を与えることを見出した。また、アビジン内包ヒドロゲル充填キャピラリーを調製し、これを用いたビオチンラベル化試料のアフィニティ電気泳動分析法を開発した。その結果,ラベル化試料のみがヒドロゲルに選択的に捕捉され濃縮されること、また、濃縮された試料の溶離が可能であることを見出した。本研究課題「ミクロスケール電気泳動に基づく高性能ブロッティング分析デバイスの開発」について、総合的な研究に取り組んだ。本課題は,生命科学分野において必須の分析技術であるブロッティング分析における問題点である「長い分析時間,煩雑な実験操作,多量の試薬」を解決することで,その進展に貢献することを目的とした。その実現ため,市販のキャピラリー電気泳動分析装置や電気泳動分析用マイクロチップを用いた新規ブロッティング分析法を考案し,短時間,簡便,省試薬量な分析の実現を目指して実験を行った。(1)アルギン酸ヒドロゲルは,アルギン酸および添加するカルシウムの濃度によって構造が変化することが知られている。そこで,本研究ではキャピラリー内に充填したアルギン酸ナトリウム溶液に対して,電気泳動によって種々の濃度のカルシウムイオンを加えることで,異なる構造のヒドロゲルを作製することを試みた。その結果,混合比を最適化することで種々のDNAのサイズ分離が可能となること,アルギン酸自体の構造の違いがゲル構造およびサイズ分離能に影響を与えることがそれぞれ見出された。(2)アルギン酸ナトリウム溶液にアビジンを添加したものをキャピラリー内に充填し,その後カルシウムイオンを電気泳動によって導入することで,アビジンがゲル構造の中に閉じ込められ,キャピラリー内に固定化されることを見出した。また、固定化されたアビジンは、ビオチンに対する高い活性を維持したままであることを確認した。(3)アビジン内包ヒドロゲル充填キャピラリーをを用いたビオチン標識試料のアフィニティ電気泳動分析法を開発した。その結果,標識試料のみが捕捉され,それ以外の試料はゲル充填部を通過し,検出されることが確認された。また、イミノビオチン標識試料の濃縮と溶離が可能であることを見出し、生体試料に対する選択的かつ高感度な分析法として確立した。研究課題「ミクロスケール電気泳動に基づく高性能ブロッティング分析デバイスの開発」について初期検討を行った。本課題は,生命科学分野において必須の分析技術であるブロッティング分析における問題点である,「長い分析時間,煩雑な実験操作,多量の試薬」を解決することで,その進展に貢献することを目的としている。本年度は, (1)アルギン酸ヒドロゲルを用いた分子ふるい効果の確認,(2)アルギン酸ヒドロゲルを用いたアフィニティリガンドの簡便な固定化法の開発とアフィニティ電気泳動分析法の開発について,それぞれ検討を進めた。(2)アルギン酸ナトリウム溶液にアビジンを添加したものをキャピラリー内に充填し,その後カルシウムイオンを電気泳動によって加えたところ,アビジンがゲル構造の中に閉じ込められ,キャピラリー内に固定化されることを見出した。さらにアビジン内包ヒドロゲル充填キャピラリーを用いてビオチンラベル化試料のアフィニティ電気泳動分析を行ったところ,ラベル化試料のみがヒドロゲルに捕捉され,それ以外の試料はゲル充填部を通過し,検出されることが確認された。本年度は,当初の研究目標に対して比較的順調に研究が進行した。まず,アルギン酸ヒドロゲルを用いたサイズ分離については,濃度比,混合比,およびアルギン酸自体の構造が,形成されたヒドロゲルが有する網目構造に起因するサイズ分離能に影響を与えることを計画通りに確認することができた。今後,分離したい試料の分子量に合わせて混合比や濃度等を最適化することで,高い分離能を有し,分析時間は短く,かつゲルの再充填が可能なゲル電気泳動分析用キャピラリーを調製可能になることが期待される。

アルギン酸ヒドロゲルを用いたアフィニティ電気泳動に関する研究についても,当初の目的から大きく遅れることなく進行した。また,ゲルに内包されたリガンドとアフィニティを示さない試料については,リガンドを含まない場合と同等の電気泳動移動度を示したことから,アフィニティリガンド内包ヒドロゲルを用いた選択的分離が可能となることが示された。平成25年度には,前年の要素技術開発によって得られた知見を基に,分離用およびアフィニティ分子固定化用ヒドロゲルの両方を同時に形成させたキャピラリーの調製,それを用いた電気泳動分析に基づく新規ブロッティング法の開発,その基礎的性能評価および実試料分析への応用を目指す。また,それぞれの要素技術開発に関する研究においては,分離能や選択性の異なるヒドロゲルを一つの分離流路内に複数調製し,ゲル電気泳動分析における分離能の向上や種々の特異的相互作用に基づくマルチアフィニティ電気泳動分析の実現を目指す。(A)連続的に注入された組成の異なるアルギン酸ナトリウム溶液を一括してヒドロゲル化することで,不連続構造を有するヒドロゲル充填チャネル/キャピラリーが簡便に調製できることが期待される。これを用いて,複雑な生体由来実試料の高性能ミクロスケールゲル電気泳動分離の実現を目指す。(B)異なるアフィニティ分子を含むアルギン酸ナトリウム溶液をキャピラリー内に連続的に充填後,一括してヒドロゲル化することで,連続的な代謝反応スクリーニングや,種々の選択性に基づく特異的分離を可能とするような,新規ACE分析法の開発を試みる。(A + B)分子ふるい効果とアフィニティ分子固定化に関する研究から得られた知見を統合し,サイズ分離用とアフィニティ分離用のヒドロゲルゾーンが連続的に充填されたキャピラリーを調製し,ブロッティング分析への応用を目指す。研究が順調に進展したならば,さらにキャピラリーを並列的に接続した集積化ブロッティングデバイスの創成を目指す。計画の最終年度なので,実試料分析への展開を見込んで,ブロッティング分析にも用いられる抗原抗体反応を利用した特異的検出を分析系に組み込む予定である。したがって,高価な抗原・抗体等の購入費用が研究費の大部分を占めるものと予想される。また,併せて成果報告のために年2回の国内学会発表と年1回の国際学会発表を予定している。その旅費として約300,000円程度を想定している。また,本研究内容に関して1または2本の論文執筆を予定しており,その際の印刷費として50,000100,000円程度が必要となる。既存のブロッティング技術と比較し,本研究の優位性について検証するため,一般的な電気泳動およびブロッティング装置の購入を予定している。
楕円軌道にまつわる表現理論の再構築〈微分幾何学的対象の中に自然に現れる線形空間〉

(2)単純既約擬エルミート対称空間G/L上の正則ベクトル場全体がなす複素線形空間Vにおいて自然に定まるGの連続表現χ:G→GL(V)を考え,その表現が直既約であることを明らかにした.これにより,例えば,線形空間Vが有限次元である場合には表現χ:G→GL(V)が既約であると主張でき,Vの次元を確定できる.これらをまとめた研究論文は査読付きプロシーディングに掲載予定である.(3)パラ複素多様体Mに対して一つのコホモロジー群H*(M)を定式化した.その上で,双曲型随伴軌道G/Lのコホモロジー群H*(G/L)と,G/Lに付随する実旗多様体G/Qのドラムのコホモロジー群H*(G/Q)とを紐付し,パラ正則不変量と位相不変量とを関係付けた.これにより,例えば,円柱Mはパラ正則同型でも反パラ正則同型でもない2種類のパラ複素構造を許容することが判る.これらに関する研究成果を論文としてまとめ,査読付き学術誌へ投稿した.明治薬科大学野田知宣氏との共著.(4)楕円軌道G/L上の等質正則ベクトル束の正則断面全体がなす複素線形空間Vについて,Vが有限次元になるための十分条件を与えた.この条件が成り立つようなG/Lの場合には,その上の正則関数が定数関数のみとなることや,正則自己同型群Hol(G/L)が有限次元リー群になることなどを主張できる.これらに関する研究成果を論文としてまとめ,査読付き学術誌へ投稿した.2018年度には3編の研究論文を執筆・投稿できた.その中の1編において,楕円軌道G/L上の等質正則ベクトル束の正則断面全体がなす複素線形空間Vについて,Vが有限次元になるための十分条件を与えている.この定理はリー群Gの表現理論を用いた単純明快な議論で,複雑怪奇な議論に陥ることなく証明されている.また,ここでの楕円軌道と等質正則ベクトル束はともに一般的なものでよいため定理の適用範囲は広い(ただし,ベクトル束の階数は有限とする).例えば,G/Lとして,複素旗多様体,ケーラーC-空間の双対多様体,半単純擬エルミート対称空間などが,そしてVとして,G/L上の正則関数全体がなす複素線形空間や,G/L上の正則ベクトル場全体がなす複素線形空間などが定理適用範囲内に入る(ここで,コンパクト型エルミート対称空間,複素ユークリッド空間内の対称有界領域は半単純擬エルミート対称空間であると考えている).よって線形空間Vの次元が有限であることが判れば,そこから幾何学的にも重要な事柄(例えば,G/Lの正則自己同型群Hol(G/L)が有限次元リー群になる)が帰結されることになる.さらに,定理での十分条件は抽象的なものではなく,条件の成立・不成立を直接計算によって判定できる.実際,十分条件が成り立つような楕円軌道の具体例と,成り立たないような具体例とを論文内で挙げている.本研究課題での一つの目標は,楕円軌道G/L上の正則ベクトル場全体がなす複素線形空間Vにおいて自然に定まる連続表現χ:G→GL(V)に対し,ウェイトやその重複度および表現空間Vの次元を解明することである(ただしVの位相は半ノルムの族によって定まる局所凸位相とする).G/Lに対して上記の十分条件が成り立つことが判れば,そのG/Lについての目標は十二分に達成されることになる.今年度の研究で,楕円軌道G/L上の等質正則ベクトル束の正則断面全体がなす複素線形空間Vについて,Vが有限次元になるための十分条件を与えた.今後はこの十分条件に関する研究をさらに深化させて行く.(A)十分条件の成立・不成立という判断基準で楕円軌道全体がなす集合をクラス分けすることを目指す.ここで楕円軌道G/Lが具体的に与えられると,そのG/Lに対して十分条件が成立するのか否かは直接計算によって判定できる(例えば,SL(2,R)/SO(2)に対して成立するのか否かは判る)ことであるが,楕円軌道全体がなす集合は元を豊富に含んでいるため,一気にクラス分けすることは時間的に厳しい.そこで,まずは部分集合を考えて,それをクラス分けする.楕円軌道の中でも特別なもの(例えば,単純擬エルミート対称空間)全体がなす部分集合からクラス分けを進めて行く.(B)今回与えた十分条件は必要条件にもなるのか?を検証する.今回の十分条件について次のようなことを主張できる:「楕円軌道G/Lに対して(十分)条件が成り立つ⇒G/L上のどのような等質正則ベクトル束(ただし,ベクトル束の階数は有限とする)を考えようとも,その正則断面全体がなす複素線形空間Vは有限次元になる.」ここでの右向きの矢印を左向きにした場合に主張が成り立つのか否かを検証する.直感的で根拠は無いが,条件として右向きの矢印⇒の方が左向きのそれに比べて強く,任意のVは有限次元であるが(十分)条件が成り立たないような例が在るように思われる.しかし,たとえそのような例が存在したとしても,その存在を示すことは有意義である.連結実半単純リー群Gの楕円(型随伴)軌道AdG(Z)=G/Lは適当な複素旗多様体Gc/Q内に開集合DとしてG-同変に埋め込まれる,G/L→D⊂Gc/Q.このためGc/Q上の勝手な等質正則ベクトル束Gc×ρWを制限することで,G/L=D上の等質正則ベクトル束が得られる.

そして,その正則断面全体がなす複素線形空間Vに対し,GのVにおける(連続)表現χ:G→GL(V)が自然に定義される.ここでVの位相は半ノルムの可算族によって定まる局所凸位相とする.本年度は,楕円軌道G/L上の等質正則直線束を考え,V内の或るχ(G)-不変複素部分線形空間Hにおいて連結実半単純リー群Gの表現χ:G→GL(H)を設定し,その表現χが既約ユニタリであることを確認した.これまでに,楕円軌道G/Lが特別な場合(たとえば,Gがコンパクトである場合やLがコンパクトなカルタン部分群である場合など)には,ボレル-ヴェイユ(1954年)やHarish-Chandra(1956年)らによって表現χ:G→GL(H)の既約ユニタリ性が既に示されている.また,Harish-Chandraが1956年に考察した等質正則直線束は表現ρ:Q→GL(1,C)が特別なものであった.本年度の研究で,楕円軌道G/Lおよび表現ρ:Q→GL(1,C)がごく一般的なものであっても,(完備化せずとも)Hは可分な複素ヒルベルト空間になり,かつ表現χ:G→GL(H)は既約ユニタリになること,さらに,χは2乗可積分であることなどを解明した.そして,これらに関する研究成果を論文としてまとめ,査読付きの学術誌へ投稿した.本年度の研究で,ごく一般的な状況下であっても表現χ:G→GL(H)は既約ユニタリになるという事などを解明し,それらに関する研究論文を投稿することができた.論文内には(連結コンパクト半単純リー群の既約ユニタリ表現における正規化された極大ベクトルのような)Vに属する特別なベクトルの存在・一意性が示されている.ここでの一意性を示すためにはリー群GがHarish-Chandraクラスに属するだけでは不十分で,Gが連結であることも必要である.これは丁寧な議論を心掛けたことにより得られた結果だといえる.また,論文内にはGのハール測度について言及している箇所もある.ハール測度を構成する方法として,コンパクトな台をもつ関数の空間を考えてそこからリースの表現定理を用いてハール測度を構成することもできるが,ここでは連続関数が可測であることを明示するため敢えてそれをさけ,Gの開集合全体の集合から生成されるσ加法族(=ボレル集合族)を考えてその上にハール測度を構成している.これらのことは今後に続く研究にも活かされる事項だと考えている.とりわけ,特別なベクトルの存在から,或る等質正則ベクトル束の場合には表現χ:G→GL(V)が直既約になることが予想される.(2)単純既約擬エルミート対称空間G/L上の正則ベクトル場全体がなす複素線形空間Vにおいて自然に定まるGの連続表現χ:G→GL(V)を考え,その表現が直既約であることを明らかにした.これにより,例えば,線形空間Vが有限次元である場合には表現χ:G→GL(V)が既約であると主張でき,Vの次元を確定できる.これらをまとめた研究論文は査読付きプロシーディングに掲載予定である.(3)パラ複素多様体Mに対して一つのコホモロジー群H*(M)を定式化した.その上で,双曲型随伴軌道G/Lのコホモロジー群H*(G/L)と,G/Lに付随する実旗多様体G/Qのドラムのコホモロジー群H*(G/Q)とを紐付し,パラ正則不変量と位相不変量とを関係付けた.これにより,例えば,円柱Mはパラ正則同型でも反パラ正則同型でもない2種類のパラ複素構造を許容することが判る.