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ウシガエル神経節細胞におけるシナプス伝達長期促進現象の発生機序

ウシ蛙の交感神経節細胞を用いて節前線維の頻回刺激後に生じるシナプス電位(fastEPSP)の長期促進現象(pre-l.t.p.)を調べ次の事を明らかにした。pre.-l.t.p.の発現中ではpair pulseで発生した短期促進は減少し、自発性微小シナプス電位の発現頻度は増大する。CaイオノフォアであるAー23187によりpre.-l.t.p.は増大し、Ca^<2+>緩衝剤quin-2/AMによってその発現は抑制される。これらの結果は、pre.-l.t.p.の発現にCa^<2+>が必要であり、その発現中には神経終末内の基準Ca^<2+>濃度の持続的な増大が生じている事を強く示唆している。pre.-l.t.p.の発生に第2メッセンジャー(プロティンキナーゼ系)が関与しているか否かを検討した。Cキナーゼの活性剤であるフォーボールエステルとジアシルグリセロールのアナログであるOAGはシナプス伝達の効率を増大する。しかしpre.-l.t.p.はこれらの薬物下でも発生しocclusionは生じない。Cキナーゼ阻害剤Hー7を長時間投与してもpre.-l.t.p.は発生する。更にCキナーゼの他にcAMP依存性又cGMP依存性プロティンキナーゼやミオシン軽鎖キナーゼに対しても高い阻害作用をもつstaurosporine存在下においてもpre.-l.t.p.は発生する。それ故上記のプロティンキナーゼ類はpre.-l.t.p.の発生機序には無関係と思われる。一方、カルモジュリン(CaM)阻害剤であるtrifluo-perazineを投与すると、pre.-l.t.p.の発生は抑制される。このことはpre.-l.t.p.の発現にCa/CaM依存性キナーゼが関係している可能性を示唆している。よって別の阻害剤であるWー7やCa/CaM依存性キナーゼ活性剤などのpre.-l.t.p.に対する作用、又これら薬物の膜に対する直接作用例えばCa電流に対する作用などを詳細に検討する必要がある。現在この点に注目して研究を進めているところである。ウシ蛙の腰部交感神経節では節前線維を頻回刺激すると,刺激後シナプス電位(fastEPSP)の発生効率が長期促進される.この長期促進は,量子数の増大によること,又Ca^<2+>が必須であることなどを報告した.本年度は長期促進と静止時の神経終末内Ca^<2+>濃度との関係を明らかにする為の研究を行った.神経終末内のCa^<2+>の変動は,自発生微小シナプス後電位(mEPSP)の発生頻度を測定する事,又終末内のCa^<2+>濃度に依存して変化する短期促進の変化を調べる事で推測した.mEPSPの出現頻度は頻回刺激後持続的に増大し,長期促進と同様な時間経過で減少した.短期促進の大きさは長期促進が発生している間減少した.これらの結果は,長期促進の発生中に神経終末内のCa^<2+>濃度が持続的に増大している事を示唆するものである.次に,神経終末内のCa^<2+>

濃度を人工的に変化させた時の長期促進を調べた.終末内のCa^<2+>を減少させる為にquin-2AMを用いた.この薬物は膜を透過し細胞内でquin-2となりCa^<2+>をキレートする. quin-2AM投与で量子数は減少し又短期促進も減少した.節前線維を頻回刺激しても長期促進はなく持続時間の短い促進現象が生じた.一方Ca^<2+>イオノフォアであるA23187を作用させ終末内Ca^<2+>濃度を増加させると量子数の著明な増加を生じfastEPSPの増大とmEPSPの頻度の増加が生じた.長期促進は発生したがコントロールとの大きさの比較は調べていない.以上の結果は静止時の神経終末内Ca^<2+>濃度の持続的増大が長期促進の発生機序の1つであるという説を支持する.長期促進の発生機序に更にイノシトールリン脂質代謝系が関与しているか否かを調べる目的でジアシルグリセロールの類似物質OAGやCキナーゼを活性化するフォボールエステルを投与した所量子数の増大を伴う長期促進と類似の現象が観察された.来年度はこれらの作用につき詳細に調べる予定である.ウシ蛙の交感神経節細胞を用いて、節前線維の頻回刺激後に生じるシナプス電位(fast EPSP)の長期促進現象(Pre-l.t.p)の発生機序を調べてきた。その結果Pre-l.t.pは伝達物質の放出量が増大して生じる事を明らかにした。今回この発生機序を更に詳しく調べ次の事を明らかにした。Pre.-l.t.pの発現中ではPair pulseで発生する短期促進は減少し、自発性微小シナプス電位(mEP・SP)の発現頻度は増大した。Ca^<2+>イオノフォアであるA-23187によりPre.-l.t.p.は増大し、Ca^<2+>緩衝剤であるgum-2/AMによってPre.-l.t.p.の発見は抑制された。これらの結果は、Pre.-l.t.p.の発見にCa^<2+>が必要であり、その発現中には神経終末内の基準Ca^<2+>濃度の持続的な増大が生じていることを強く示唆している。次にPre.-l.t.p.の発生に第2メッセンジャー(プロティンキナーゼ系)が関与しているか否かについて調べた。Cキナーゼの活性剤であるフォーボールエステル(PdB)とジアシルグリセロールのアナログであるOAGによりシナプス伝達の効率は増大したがPre.-l.t.p.はこれらの薬物存在下でも発生してOcclusionは生じなかった。Cキナーゼ阻害剤H-7を長時間投与してもPre.-l.t.p.は発生した。更にCキナーゼの他にCAMP依存性又CGMP依存性プロテインキナーゼやミオシン軽鎖キナーゼに対しても高い阻害作用をもつStawrosporine存在下でもPre.-l.t.p.は発生した。よって上記のプロテインキナーゼ類はPre.-l.t.p.の発現には無関係と思われる。一方、カルモジュリン(CaM)阻害剤であるtriflwcperagineを投与すると、Pre.-l.t.p.の発生は抑制された。このことはPre.-l.t.p.の発現にCa/CaM依存性キナーゼが関与している可能性を示唆している。よって別の阻害剤であるW-7やCa/CaM依存性キナーゼ活性剤等のPre.-l.t.p.に対する作用、又これらの薬物のCa電流に対する作用などを詳細に検討する必要がある。
高等植物のサイトカイニン応答におけるセンサーキナーゼファミリーの機能解析

サイトカイニンレセプターをコードしていることが遺伝学的に明らかになったAHK4の発現は根組織特異的であり、シュート部位での発現はきわめて低い。それゆえシュートにおけるサイトカイニンの生理学的役割はいまだ不明である。この点を明らかにする目的で、本年度はシュートで発現が認められるAHK4相同遺伝子であるAHK2と3に焦点を当てて研究を行った。1)AHK2,3の発現解析AHK2,3がいかなる部位で発現しているのかを組織及び細胞レベルで解析するために、AHK2,3とGUSならびにGFPの融合タンパク質を構築した。構築に当たってはプロモーターと予測される領域に加えて膜貫通及び細胞外ドメインの下流にレポーターを接続し、形質転換植物体を作製した。AHK3-GFP融合体の観察では、GFP活性は根・胚軸・子葉や本葉で認められる。根や胚軸においてはコルメラ細胞群や維管束で、若い本葉では特に葉縁部で、成熟葉では葉脈で発現しているものと考えられる。またGFPの蛍光は細胞の外縁を取り巻くように認められ、AHK3が細胞質膜に局在するという予測と一致する。AHK2の融合体やAHK3-GUS融合体については形質転換植物の構築ができたところである。2)AHK2,3遺伝子のノックアウト変異体の検索両遺伝子のT-DNA挿入変異体の検索を、かずさDNA研究所およびWisconsin大学のラインを対象に行った。その結果、AHK2遺伝子については1ラインが、AHK3遺伝子については2ラインの挿入変異体を同定できた。AHK3変異体の二つのラインについてはホモ接合体を確立できた。予備的な解析の段階であるが、これらは通常の生育条件下では特に目立った表現型は示さない。しかし胚軸から調整したカルスにおいてはサイトカイニンに対する感受性が低下している。おそらくAHK2の活性によってシュートの生育に関しては顕著な表現型を示さないものと考えられる。今後AHK2とAHK3の二重変異株を作製することでシュートにおけるサイトカイニンの生物学的役割が判明するものと思われる。根や胚軸においてはコルメラ細胞群や維管束で、若い本葉では特に葉緑部で、成熟葉では葉脈で発現しているものと考えられる。2)AHK2,3遺伝子のノックアウト変異体の検索両

遺伝子のT-DNA挿入変異体の検索を、かずさDNA研究所およびWisconsin大学のラインを対象に行った。その結果、AHK2遺伝子については1ラインが、AHK3遺伝子については2ラインの挿入変異体を同定できた。AHK3変異体の二つのラインについてはホモ接合体を確立できた。予備的な解析の段階であるが、これらは通常の生育条件下では特に目立った表現型は示さない。しかし胚軸から調整したカルスにおいてはサイトカイニンに対する感受性が低下している。おそらくAHK2の活性によってシュートの生育に関しては顕著な表現型を示さないものと考えられる。今後AHK2とAHK3の二重変異株を作製することでシュートにおけるサイトカイニンの生物学的役割が判明するものと思われる。サイトカイニンレセプターをコードしていることが遺伝学的に明らかになったAHK4の発現は根組織特異的であり、シュート部位での発現はきわめて低い。それゆえシュートにおけるサイトカイニンの生理学的役割はいまだ不明である。この点を明らかにする目的で、本年度はシュートで発現が認められるAHK4相同遺伝子であるAHK2と3に焦点を当てて研究を行った。1)AHK2,3遺伝子のノックアウト変異体の検索両遺伝子のT-DNA挿入変異体の検索を、かずさDNA研究所およびWisconsin大学のラインを対象に行った。その結果、AHK2遺伝子については2ラインが、AHK3遺伝子については2ラインの挿入変異体を同定できた。いずれの変異についても変異ホモ接合体を確立することができ、通常の生育条件においては何ら特異的な表現型を示すことがない。しかし2つのahk3変異体から調整したカルスはサイトカイニンに対する応答性が低下しており、AHK3がAHK4同様にサイトカイニンレセプターであることが証明できた。2)多重変異株の構築ahk2変異の2つのalleleは共に、種々のサイトカイニン応答が正常であり、サイトカイニンレセプターであるかどうかが判然としない。またAHK2,3両遺伝子の変異が単独では特異的な表現型を持たないことから、シュートの生長・分化におけるサイトカイニンの生物学的役割もまた判然としない。以上の点を解決する目的で、これらahk変異の二重欠損変異体を作製した。ahk2/ahk4ならびにahk3/ahk4の二重変異株は正常な植物体を形成するが、ahk2/ahk3の二重変異株は短い胚軸を持った芽生え、本葉の縮小に伴う小さなロゼット、短い花茎、等の多面的な表現型を示した。胚軸表皮細胞の数は胚発生段階で厳密に決められているが、ahk2/3二重変異株ではこの数が10%減少していた。これらの結果は、1)AHK2がAHK3と同じ細胞機能、すなわちサイトカイニンレセプターとしての機能を保持すること、2)AHK2,3、ひいてはサイトカイニンが細胞分裂活性を正に制御していること、を示している。
Lバンド多偏波SAR観測による水田散乱特性の把握

PALSARの後方散乱係数(σ^0)は水稲の栽培期間中に45dB程度の上昇がみられ、σ^0と水稲の生長には相関が見られた。しかし圃場毎のσ^0のばらつきが大きいため、この情報のみから水稲作付圃場の特定や生長量を単純に測定することは難しいことが明らかになった。一方、全偏波データを用いる場合、分解能が低下するために圃場一筆一筆単位の関係性を見いだすのは困難であったが、団地化した圃場群単位で散乱成分分解などを行うことにより、水稲等の作付けの有無については区別できる可能性がある。合成開ロレーダ(SAR)は天候に関係なく観測ができ、湛水域の抽出能力に優れている。本研究の目的は、国産衛星ALOS(「だいち」)に搭載された世界初となる衛星搭載型Lバンド多偏波SARセンサであるPALSARのデータを利用し、農地の中でも重要な水稲の作付面積を広域的に把握する上での問題点と有効性を明らかにすることである。つくば周辺において、水田地帯2カ所、ハス田地帯1カ所の3カ所を対象地として設定した。対象地において水稲の作付前から刈り取りが完全に終わるまでの間の13シーンのPALSARデータを集めたが、多偏波観測によるデータ取得が少なく、もっとも水稲の生長が大きい時期である7月に多偏波データが無いなど(7月にはちょうど新潟県中越沖地震が発生しているため)、時系列多偏波データの解析を十分に行うには至らなかった。一方、単偏波の時系列変化を見ると、水稲生育期間中における後方散乱係数の増大は小さく、水稲の生長との明確な関係はみられなかった。また、愛知県において行った研究からも、裸地の水田圃場と転作コムギとの区別が困難、湛水圃場と非湛水圃場との後方散乱係数の差が小さいため区別が困難という結果になり、波長の長いLバンドのSARで湛水域の抽出が困難であるという意外な結果が得られた。これらのことから、一般的に言われているSARを用いた水田や湿地などの観測が、容易には困難であることが明らかとなった。昨今問題が大きくなりつつあるコメ生産の場である水田面積の把握や、大規模洪水など湛水域に関わる環境の広域把握手法はますます重要度を増しており、今後もSARを用いた基礎的な知見を積み重ねていく必要性が高い。合成開口レーダ(SAR)は天候に関係なく観測ができ、湛水域の抽出能力に優れている。つくば周辺において、水田地帯2カ所、ハス田地帯1カ所の3カ所を対象地として設定しており、昨年同様に多時期のPALSARデータを収集するとともに、昨年、2時期だけ取得された全偏波観測のPALSARデータについては、位相情報を保持しているPALSAR Level 1.1のデータを取得し、ESAの開発したpolSARproを用いて解析を行った。水稲の作付面積をSARを用いて把握するには、湛水面における鏡面反射の検出が必須となる。しかしながら、対象地付近に多く存在する芝畑においても湛水状態でないにもかかわらず鏡面散乱が起こっており、水田と芝畑との間に明確な差は見られなかった。これはPALSARが波長の長いLバンドを用いていることに起因する環象であり、湛水地以外も条件によっては湛水地として誤抽出する可能性があることが明らかになった。一方、全備波観測データを位相情報を加味した解析を行った結果、強度情報のみでは区別が困難であった転作ムギと移植して約1ヶ月経過した圃場が、エントロピー・α角を用いた教師なし分類結果では多少違う傾向がみられ、分類の可能性がみられた。研究対象地として設定していたつくば周辺の水田地帯について、航空写真および衛星画像をもとに圃場一筆一筆の区画をデジタイジングし、現地調査結果を格納したGISデータセットを整備完了した。

さらに、時系列PALSARデータをアラスカ大学のソフトウェアMapReadyを用いて幾何補正を行い、両者を重ね合わせて解析可能なデータセットとした。このデータセットを用いて解析を行った結果、PALSARの後方散乱係数は水稲の栽培期間中に45dB程度の上昇がみられ、後方散乱係数と水稲の生長には相関が見られた。しかしながら圃場単位で見た場合、後方散乱係数のばらつきが大きいことから、この情報のみから水稲作付圃場の特定や生長量を単純に測定することは難しいことが明らかになった。一方、全偏波データを用いた解析では、PALSARの分解能が低下することから、圃場一筆一筆という単位において関係性を見いだすのは困難であった。団地化した圃場群である場合、散乱成分分解や固有値解析などを行うことにより、水稲等の作付けの有無については判断できる可能性が示された。また、ほぼ同時期に取得されたRADARSA-2観測データとの比較を行い、波長の違いによって発生する散乱の違いについても初期的な結果をまとめた。以上のことから、今後も、多波長多偏波SAR観測データを用いた基礎的な解析技術の開発の重要性が高い一方、食糧モニタリングなど農業環境の広域把握ツールとして利用してゆくための応用研究の重要性も高いといえる。
腸腫瘍および腸腫瘍幹細胞におけるクロマチンリモデリング因子Ｂｒｇ１の機能解析

申請者の所属する研究室では以前よりSWI/SNFクロマチンリモデリング複合体に着目してきた。本研究ではSWI/SNF複合体のコアサブユニットであるBrg1に注目し、マウスモデルとヒト大腸癌オルガノイド検体を用い、腫瘍全体や腸腫瘍幹細胞特異的にBrg1の発現を低下させることで得られる表現型を評価する。また、変化が認められればメカニズムの解析を行う。最終的に、腸腫瘍形成後の腸腫瘍ならびに腸腫瘍幹細胞の維持にBrg1がどのような役割を担っているかを明らかにする。
後頚部への湿性温罨法がもたらす脳活動への影響

昨年度の結果から実験プロトコールを見直す際に、まず脳活動について近赤外線分光法を利用した実験・準実験研究の文献を検討した。医学中央雑誌のデータベースを使って、「脳活動」または「脳血流」をキーワードとして、日本語の原著でランダム化または準ランダム化比較試験で検索を行った結果、121文献であった。そのうち、「脳活動」または「脳血流」についてfMRIや脳波で用いた研究が73件であり、NIRSなどの近赤外線分光法を用いたものが48件であった。この48件の文献を検討した結果、視覚刺激・嗅覚刺激・声かけをはじめとする音声刺激・作業や運動刺激等による脳血流動態の変化を測定した研究が多かった。本研究の課題である罨法による刺激は、背部への温度刺激が1件であった。またリラクセーション効果を目的としたハンドマッサージ刺激に関する研究が1件であった。いずれも刺激への反応について唾液アミラーゼ測定を加えて、脳血流動態と自律神経活動の変化では研究されていないことが明らかとなった。新たな実験プロトコルで10名の女性を対象に座位にて後頚部への湿性温罨法を10分間実施し、脳活動への影響について携帯型脳活動計測装置(HOT-1000)を前額部に装着して測定した。脳活動の指標は、前額部左右のLEDから距離3cmの左右のHbT値とした。さらに、唾液アミラーゼ活性値を安静時と温罨法後に測定した。脳活動のデータは、安静時・温罨法直後・温罨法10分値・温罨法20分値のものを分析対象とした。結果、温罨法10分後と温罨法20分後の右HbT値は、安静時と比較して有意な増加があった(P<0.05)。しかし、左Hb値の有意な増加はなかった。唾液アミラーゼ活性値の有意差はなかった。実験プロトコルの見直しに時間を要した。さらに、現在使用している携帯型脳活動測定装置が実験中に不具合が生じることがあり、実験が順調に進まなかったことが理由である。今後の研究の推進方策は、携帯型脳活動測定装置を不備ない状態であることを確認した後に、新たに見直した実験プロトコルで計画通りに進めていく予定である。今年度は、後頚部への湿性温罨法による脳活動への変化について、携帯型脳活動計測装置(HOT-1000)とPulse Analyzer Plus View(TAS9)などを用いて10名の女性(46.2±9.6歳)を対象に測定を実施した。脳活動の指標は、前額部左右のHbT Brain Activity Index、LEDから距離1cmの左右のHbT値、LEDから距離3cmの左右のHbT値を測定した。自律神経活動および自律神経バランスの指標は、交感神経活動(LF)、副交感神経活動(HF)、Physical Stress Index、Mental Stress Indexとして温罨法の実施前後に測定を行った。加えて血圧、脈拍、体温を温罨法の前後に測定した。脳活動と脈拍の測定時間は、安静時、温罨法5分・10分、温罨法除去5分・10分・15分・20分とした。その結果、後頚部への湿性温罨法の実施による脳活動への変化については、すべての測定時間で有意差はなかった。脈拍は、安静時値と比較して有意な低下があり(P<0.05)、自律神経活動では、交感神経活動は実施後に有意に低下(P<0.05)したが、副交感神経活動の有意差はなかった。Physical Stress Indexと血圧は実施後に有意に低下(P<0.05)したが、Mental Stress Indexおよび体温の有意差はなかった。脳活動への影響については、HOT-1000を用いて脳内深部の脳血流情報を示す3cmのHbT値を中心として分析を行ったが有意差はなかった。使用した測定装置は、頭の振動によって測定値が変動しやすいことに加え、実験室の光や音などの測定環境の影響が明らかになった。さらに、対象者の疲労度や睡眠状況など、さまざまな要因の影響が示唆されたため、次年度は測定環境を見直して実験を進め、脳活動への影響する要因を明らかにしていく。測定機器の納品が数カ月遅れ、さらに研究協力者の確保に時間を要したことが理由である。

いずれも刺激への反応について唾液アミラーゼ測定を加えて、脳血流動態と自律神経活動の変化では研究されていないことが明らかとなった。新たな実験プロトコルで10名の女性を対象に座位にて後頚部への湿性温罨法を10分間実施し、脳活動への影響について携帯型脳活動計測装置(HOT-1000)を前額部に装着して測定した。脳活動の指標は、前額部左右のLEDから距離3cmの左右のHbT値とした。さらに、唾液アミラーゼ活性値を安静時と温罨法後に測定した。脳活動のデータは、安静時・温罨法直後・温罨法10分値・温罨法20分値のものを分析対象とした。結果、温罨法10分後と温罨法20分後の右HbT値は、安静時と比較して有意な増加があった(P<0.05)。しかし、左Hb値の有意な増加はなかった。唾液アミラーゼ活性値の有意差はなかった。実験プロトコルの見直しに時間を要した。さらに、現在使用している携帯型脳活動測定装置が実験中に不具合が生じることがあり、実験が順調に進まなかったことが理由である。今後の研究の推進方策は、前年度の結果から実験プロトコルの見直しを行い、計画通りに進める予定である。今後の研究の推進方策は、携帯型脳活動測定装置を不備ない状態であることを確認した後に、新たに見直した実験プロトコルで計画通りに進めていく予定である。(理由)脳活動の測定装置として携帯型脳活動計測装置(NeU,HOT-1000)を使用して測定を実施したが、より深部の脳血流量の測定が必要となった場合、測定機器のリース代金が必要となる。リース代金に備えて次年度使用額とした。(使用計画)今年度の結果を踏まえて実験プロトコルの見直しを行い、他の脳活動計測装置のリースを検討し、研究を進めていく。携帯型脳活動測定装置の点検を依頼して測定装置が不備ない状態であることを確認し、研究を進めていく。
超微細複合混粒組織鋼の作製と強度-延性バランスの向上

本研究では,「高強度かつ強度-延性バランスの優れた鉄鋼材料」作製の試みとして,「結晶粒微細強化」,「複合組織化」,「混粒化」の3つの強化機構を組み合わせた鉄鋼材料を作製し,その機械的特性について検討を行った.まず,強度-延性バランス向上の一手段として結晶粒微細強化と複合組織強化を組み合わせた,微細フェライト-パーライト(FP)鋼の作製を試みた.超微細FP鋼作製の手法として,2種類の粉末を混合し固化成形する手法を考えた.作製した試料の組織観察を行ったところ,目的とする結晶粒径が約2μmの微細組織が得られていた.作製した微細FP鋼の引張強さ(TS)と均一伸び(U.El)の関係は,パーライト体積率増加によりTS, U.E1ともに向上した.これは,平均粒径が小さくなるとフェライトの強度は高くなるものの加工硬化能が小さくなるため,パーライトとの複合組織化が均一伸びの確保に好ましいという計算結果と一致する.以上より,結晶粒微細化強化と複合組織強化の組み合わせによる特性向上を明らかにすることができた.また,「混粒化」の影響を調べるために,同じく粉末を用い微細結晶粒と粗大結晶粒からなる混粒フェライト単相鋼を作製し,その引張特性を調査した.混粒フェライト鋼の変形応力は,平均粒径ではなく粒度分布より求められる実効粒径により整理できることや,微細,粗大粒各組織の平均粒径とその体積率により決定されることを明らかにした.本研究では,¢高強度かつ強度-延性バランスの優れた鉄鋼材料£作製の試みとして,¢結晶粒微細強化£,¢複合組織化£,¢混粒化£の3つの強化機構を組み合わせた鉄鋼材料を作製し,その機械的特性について検討を行っている.ここでは,目的とする試料作製の手段として¢粉末£を用い,結晶粒径が2μm以下の超微細粒を持つ複合組織鋼の作製を試みている.これまでに,化学組成の異なる2種類の粉末を用い,これらを混合,固化成形,熱処理することによって試料の作製を行った.数回にわたる予備実験を経て,目的の超微細複合組織鋼の作製を可能とした.得られた試料の組織は,結晶粒径が約1.5μmのフェライト組織とパーライト組織からなる,¢フェライトパーライト鋼£である.本実験における試料作製方法の特徴は,2種類の粉末の混合にあり,フェライトとパーライトそれぞれの体積率は粉末の割合を変えることにより制御可能であることも明らかとなった.このようにして得られた¢超微細フェライト-パーライト鋼£は,機械的試験として静的引張試験を行った.その引張特性は,微細結晶粒を持つフェライトの効果により高強度が達成され,パーライトの効果により延性も確保できていることがわかった.これまでに計算により示されていた結果を,実験により明らかにすることができた.今後,フェライト組織とパーライト組織の体積率の割合やフェライト結晶粒径の影響を調べるとともに,組織制御によりフェライト・マルテンサイト鋼も作製可能であるため,この点について明らかにする予定である.さらに,機械的試験として静的引張試験だけでなく高速変形挙動を見据えた高速引張試験も行う計画である.本研究では,「高強度かつ強度-延性バランスの優れた鉄鋼材料」作製の試みとして,「結晶粒微細強化」,「複合組織化」,「混粒化」の3つの強化機構を組み合わせた鉄鋼材料を作製し,その機械的特性について検討を行った.まず,強度-延性バランス向上の一手段として結晶粒微細強化と複合組織強化を組み合わせた,微細フェライト-パーライト(FP)鋼の作製を試みた.超微細FP鋼作製の手法として,2種類の粉末を混合し固化成形する手法を考えた.作製した試料の組織観察を行ったところ,目的とする結晶粒径が約2μmの微細組織が得られていた.作製した微細FP鋼の引張強さ(TS)と均一伸び(U.El)の関係は,パーライト体積率増加によりTS, U.E1ともに向上した.これは,平均粒径が小さくなるとフェライトの強度は高くなるものの加工硬化能が小さくなるため,パーライトとの複合組織化が均一伸びの確保に好ましいという計算結果と一致する.以上より,結晶粒微細化強化と複合組織強化の組み合わせによる特性向上を明らかにすることができた.また,「混粒化」の影響を調べるために,同じく粉末を用い微細結晶粒と粗大結晶粒からなる混粒フェライト単相鋼を作製し,その引張特性を調査した.混粒フェライト鋼の変形応力は,平均粒径ではなく粒度分布より求められる実効粒径により整理できることや,微細,粗大粒各組織の平均粒径とその体積率により決定されることを明らかにした.
医療的ケアの必要な子どもの親のレジリエンスを高める看護介入の開発

本研究では、医療的ケアの必要な子どもの父親・母親のレジリエンスを高める看護介入を開発することを目的としている。まず、医療的ケアの必要な子どもの父親・母親を対象に半構成面接を行い、その結果を分析し、医療的ケアの必要な子どもの親のレジリエンスを明らかにする。次に、分析結果を基に、医療的ケアの必要な子どもの親(父親・母親)のレジリエンスを高める具体的な看護介入を開発する。さらに、小児看護や家族看護の研究者・小児看護専門看護師・家族支援専門看護師・訪問看護師・保健師から評価を受け、洗練化を図り、臨床で活用可能な医療的ケアの必要な子どもの親のレジリエンスを高める看護介入を開発する。今年度は、昨年度に引き続き、医療的ケアの必要な子どもの両親に関する研究論文などの文献収集を行い、医療的ケアの必要な子どもへの支援に関係する学術集会に参加し、現状の把握に努めた。また、学術集会や臨床現場で情報収集活動を行うことで、研究に協力してくれる施設や対象者を検討し、研究に協力してくれる施設へのアクセス方法や研究対象者へのデータ収集を行う方法を具体的に検討した。さらに、得られた情報とレジリエンスの先行研究を基に、半構成インタビューガイド(レジリエンスの構成要素である「逆境」「変化」「新たな適応」「保護的な過程を促進する個人の力」に焦点を当てている)の作成を進め、研究者が所属する研究倫理審査委員会への書類作成を進めていた。さらに、小児看護や家族看護の研究者・小児看護専門看護師・家族支援専門看護師・訪問看護師・保健師から評価を受け、洗練化を図り、臨床で活用可能な、医療的ケアの必要な子どもの親のレジリエンスを高める看護介入を開発する。今年度は、データ収集に向けて、医療的ケアの必要な子どもの両親の手記や研究論文などの文献収集を行い、医療的ケアの必要な子どもへの支援に関係する学術集会に参加し、現状の把握に努めた。このような情報収集とレジリエンスに関する先行研究を基に、半構成インタビューガイド(レジリエンスの構成要素である「逆境」「変化」「新たな適応」「保護的な過程を促進する個人の力」に焦点を当てている)の作成を進めている。また、研究者が所属する研究倫理審査委員会への書類の作成を進めている。さらに、学術集会などの情報収集活動を行うことで、研究に協力してくれる施設や団体を検討し、研究に協力してくれる施設や団体へのアクセス方法や研究対象者へのデータ収集を行う方法を具体的に検討している。研究計画書では、平成25年度にデータ収集・分析を行う予定であったが、研究者の所属機関の変更もあり、予定通りに進めることができず、研究に遅れが生じた。以下の計画で進めることとする。1.平成27年3月医療的ケアの必要な子どもの父親・母親を対象としたインタビューと分析を行う2.平成27年4月平成27年12月看護介入の開発(専門家へのインタビューの実施)3.平成28年1月平成28年3月研究のまとめを行う本年度の研究が予定より遅れているために、本来であれば本年度使用するデータ収集に伴う予算が次年度に繰り越すこととなる。平成26年度:1,199,084円(900,000円+299,084円)物品費250,000円(書籍、文具等)旅費649,084円(インタビュー、研究協力機関へのアクセス、学会参加で使用)人件費・謝金20,000円(対象者への謝金)その他280,000円(郵送費等)
日本中世の「外国人居留地」に関する比較史的研究

九州と中国地方には、トウボウと唐人町という中世の「外国人居留地」を示すと考えられる地名がのこっている。本研究では、これらの地名をめぐる研究史を整理し、問題の所在を明らかにした。その上で、現地調査を実施し、沖縄や東南アジアとの比較史的な観点を持ちつつ、これらの地名を残す地域の空間構成の特徴について考察した。あわせて中世港湾=坊津についての史学史的研究を行い、今後の研究の土台を提供した。本年度の成果は、2011年2月に出版した単著『中世日本の周縁と東アジア』に集約される。これは鹿児島県万之瀬川下流地域を主要なフィールドとしつつ、そこから問題を、九州、日本国、東アジアへ拡げた研究書であり、従来の研究を集成するとともに新稿も含んでいる。外国人居留地である唐坊・唐人町も主要なテーマとなっている。新稿では、古代・中世を通じた日本有数の国際貿易港で唐入町も形成されたといわれる坊津について考察した。その結果、古代中世前期については当該説に根拠がないことを確認するとともに、そうしたイメージの形成が18世紀にさかのぼり、近代に入って肥大化したことをあきらかにすることができた。これは従来の坊津像、日中交流史像に変更を迫る重要な成果と考えている。また、史学史の研究としても有意義であろう。本書では旧稿に対しても大幅な補訂を施している。たとえば唐坊遺称地のある鹿児島県万之瀬川旧河口部について、その旧地形を歴史地理学的方法によって論文の初出時よりも数段精緻に復原することができた。これらの作業にあたっては、本科学研究費から旅費を支弁して、鹿児島県現地において文献調査、フィールドワークを実施している。本年度は、右著の刊行を踏まえ、さらに外国人居留地研究を本格化させる予定で調査日程を組んでいた。しかし、東日本大震災の発生により実施が不可能となり、予算を次年度に繰り越す結果となった。結局、2012年3月に沖縄県那覇市および宮崎県都城市について現地調査を実施した。本年度は中世後期から近世にかけて外国人居留地が存在した地域を選定して、現地における調査と資料収集を中心として本研究を遂行した。対象の第一は唐人町遺称地であった。まず福岡県域の唐人町について福岡県立図書館において基礎的な資料の収集を行った。また、鹿児島県域の唐人町、宮崎県都城市所在の唐人町に関する資料収集を鹿児島県立図書館を中心に行った。刊本が中心ではあるが、多くの資料を複写して持ち帰ることができた。対象の第二は、琉球王国時代の久米村(中国人居留地)の故地(沖縄県那覇市)である。まず那覇歴史博物館、沖縄県立図書館などにおいて文献収集を行い、古地図をはじめとして現地でしか入手しがたい資料の写を数多く入手することができた。また、当初の計画にはなかったことであるが、琉球王国に関する史料集が数多く出版されていることを知り、これらを本研究費にて購入した。次に那覇市歴史博物館学芸員のご案内で現地を歩き、琉球王国時代の外国人居留地所在地の旧地形、街路の様子、施設の配置等々につき多くの知見を得ることができた。これに加え昨年度から繰り越した研究費によって琉球王国の首里地区の調査を行っている(この調査でも那覇市歴史博物館学芸員からご案内いただくことができた)。その結果、王宮を中心とする首里と外港那覇、そして外国人居留地である久米村の空間的・歴史的な相互関係を実地に即して把握することができ有益であった。国内調査としては、以下を実施した。1鹿児島県霧島市国分の旧唐人町調査。2山口県内の「唐坊」遺称地である、阿武町奈古「東方」、長門市三隅「東方」調査、および3海外とも連絡した可能性のある中世港町として注目される島根県益田市域の調査。このうち特に2の「唐坊」遺称地調査では、現地の図書館・役場にて資料を収集するとともに、実地調査を行った。その結果、いずれも河口部の河川近くに立地していること、交易に関係すると考えられる小字「市」に隣接しているなどを確認した。海外では、インドネシア共和国のバンテンとジャカルタにて調査を実施した。とくに前者は1519世紀に港市国家として栄えたバンテン・ラーマの故地で、中国人居留地跡がある。そこで寺院・墳墓等を調査するとともに、外国人居留地の立地について多くの知見を得た。研究成果の報告としては、3回の口頭発表を行った。すなわち、a.5月の隼人文化研究会(於鹿児島市)、b.9月の「歴史を活かしたまちづくり講演会」(於島根県益田市)、c.11月の史学会大会日本史部会(中世)シンポジウムのコメント(於東京都)。このうちbは上記国内調査の23に基づいて、外国人居留地も存在した12世紀の日本列島をめぐる交易ネットワークの中での益田の位置づけについて基調報告し、島根県内の中世港湾遺跡の発掘担当者と共にシンポジウムのパネリストをつとめた。

本年度はインプットが中心であったが、中国地方の調査を実施できたこと、東南アジアの「外国人居留地」と日本国内のそれを本格的に比較研究する上での基礎資料を得たことが成果であった。2011年3月11目に発生した東日本大震災による被災の影響が残り、調査旅行の実施が年度後半になった。また、年度当初に遂行できなかった他の研究課題に忙殺されることになった。したがって調査で得た資料の十分な分析を行うことができず、成果の発表が数的に乏少となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度の調査旅行で得た資料の分析を早急に進め、成果を学会発表、論文の形で公表する。国内調査はできるだけ年度前半に行うようにする。
河川流域の総合水管理のための水問題分析と水政策分析に関する研究

本年は,栄養塩類の流出解析において、負荷-流量図(L-Q図),濃度-流量(C-Q図)を用いる方法を新たに導入した。これにより,これまで判然としなかった非特定汚染源特に水田,畑などの農耕地からの負荷流出を明確に定量化すると共に人由来の汚濁負荷を明確に分離することが可能となった。NO_3-Nについては,雨水の流出過程(runoff process)で水田や畑地の土壌から溶脱され,河川水中に含まれるという水質形成機構の重要性が明らかにされた。NH_4-NとPO_4-Pにも同様な水質形成機構は存在するものの,これらについては汚染源(家庭など)からの流路あるいは河道への直接的な汚濁(未処理の雑排水など)の流入過程が実際の負荷量の主要な部分を占めることが推定された。これらの水質形成機構は、GISデータに基づく土地利用形態集計結果と水質濃度との比較検討結果にも矛盾しないものであった。以上の検討結果を遠賀川中流域地点での濃度変動幅と( )内に示す雨水の流出過程での非特定汚染源(農耕地)からの流出分として評価された濃度で表示すると,NO_3-N濃度は11.5mg/l(0.9mg/l),PO_4-P濃度は0.0250.08mg/l(0.025mg/l),NH_4-N濃度は01mg/l(0.2mg/l)となった。NO_3-Nでは,雨水流出過程の濃度寄与が大きいことが分かる。また,0.025mg/lというPO_4-P濃度は,NH_4-NやNO_3-Nに比較すれば低濃度であるが、環境基準の湖沼-イ表-類型I(全リン0.005mg/l)や類型II(全リン0.01mg/l)に比較すれば高い濃度であり,藻類発生の抑制限界濃度を下回ってはいない。この意味において,雨水の流出過程におけるPO_4-Pの水質形成は,無視し得ないものと言える。NO_3N濃度0.9mg/lとPO_4-P濃度0.025mg/lは,下流の河口堰湛水域での藻類増殖に十分な濃度であり、非特定汚染源から不可避的に流出することから流域の水質管理上の大きな課題であることが突き止められた。共に河口堰を有する九州の1級河川である遠賀川,筑後川を研究対象として,流域管理手法の構築に必要な基礎情報となる人口,土地利用形態などの流域特性を地理情報システム(GIS)の利用により整理,データベース化した。また,流域内に配置された環境基準点その他(水道水源としての取水点等)の水質観測データを水質データベース化すると共に,それを利用して流域全体,及び河口堰による湛水域の経年的な水質変動特性を把握した。また,同様に流域内に配置された流量観測所の日流量表を用いて,流域内の上流域から下流域に至るまでの流域内における季節的流量変動特性を検討した。以上の基礎的検討結果を基に,遠賀川,筑後川流域の水質変動特性と汚濁負荷流出解析を試みた。水質変動については,潅漑期における流量低下が水質に及ぼす影響を明らかにした。

汚濁負荷流出解析では,GISデータとして得られる人口フレームと田面積が比例関係にある場合の負荷量に占めるそれぞれの影響を把握する解析法を示した。これは,汚濁負荷を潅漑期と非潅漑期に分離したうえで,その平均値とパラメータ化されたGISデータの関係を解析するものであり,両河川流域において,それぞれの非特定汚染源からのCOD,T-N,T-P負荷を把握することが可能であった。また,河口堰の河川流況と藻類の関係から、停滞した流況と富栄養化した水質が相乗して,河口堰の有効貯水量に応じたある流量以下になると,湖沼と同様な水質汚濁が高水温期に生じていることも両河川で明らかにされた。前年度に構築した共に河口堰を有する九州の1級河川である遠賀川,筑後川の人口および土地利用形態に関する地理情報システム(GIS)データベースを利用し,汚濁負荷流出解析の内容を更に深化させた。すなわち前年度は,非特定汚染源からの総括的なCOD,T-N,T-P負荷の算定方法を明らかにしたが,本年は,T-Nの構成成分であるアンモニア性窒素および硝酸性窒素毎に人・水田・森林などの発生源からの流出を推定可能とする手法を検討した。その結果,アンモニア性窒素の発生源は主に人であることが予想された。硝酸性窒素については水田及び森林がその発生源の主要なもので,例えばある水質観測点における硝酸性窒素濃度の水田及び森林由来濃度を推定することが可能となった。これらの検討を上記の遠賀川,筑後川流域について行った。また,当該年度実施計画には記載してなかったが,河川水中とりわけ上水源の河川での重要な課題となっているいわゆる環境ホルモンの流出解析にも前年度構築したGISデータベースの活用が可能なことが判明したので,緊急にこのテーマに着手した。農薬8種類および環境庁が1998年に示した内分泌攪乱作用を有すると疑われる化学物質のうちフタル酸エステル系物質3種類を選定し,遠賀川流域における濃度変動,支川毎の流出負荷量とその消長現象,流出原単位の解析・解明が可能であった。結果の一例としては,遠賀川流域における農薬使用の結果引き起こされる農薬流出の実態とその流下過程における農薬の残留性の違いなど消長現象を把握することができた。また,フタル酸エステル系物質についても同様に,人口を発生源とした流出原単位を把握することができた。本年は,栄養塩類の流出解析において,負荷-流量図(L-Q図),濃度-流量(C-Q図)を用いる方法を新たに導入した。これにより,これまで判然としなかった非特定汚染源,特に水田,畑などの農耕地からの負荷流出を明確に定量化すると共に人由来の汚濁負荷を明確に分離することが可能となった。NO3-Nについては,雨水の流出過程(runoff process)で水田や畑地の土壌から溶脱され,河川水中に含まれるという水質形成機構の重要性が明らかにされた。NH4-NとPO4-Pにも同様な水質形成機構は存在するものの,これらについては汚染源(家庭など)からの流路あるいは河道への直接的な汚濁(未処理の雑排水など)の流入過程が実際の負荷量の主要な部分を占めることが推定された。これらの水質形成機構は,GISデータに基づく土地利用形態集計結果と水質濃度との比較検討結果にも矛盾しないものであった。以上の検討結果を遠賀川中流域地点での濃度変動幅と( )内に示す雨水の流出過程での非特定汚染源(農耕地)からの流出分として評価された濃度で表示すると,NO3-N濃度は11.5mg/1(0.9mg/1),PO4-P濃度は0.0250.08mg/1(0.025mg/1),NH4-N濃度は01mg/1(0.2mg/1)となった。NO3-Nでは,雨水流出過程の濃度寄与が大きいことが分かる。
スポーツ・キャリアからみる運動部離れのメカニズム

1993年3月に実施した初年度の質問紙調査を引き続いて、同一対象者のスポーツ・キャリアを追跡調査し、そのスポーツ・キャリアに応じて対象者を分類し、それぞれの参加動機、参加継続動機、転向(トランスファー)動機、脱退(ドロップアウト)理由を調査した。本年度は、まず、運動部離れのメカニズムに関する理論的解釈を進め、その論考に基づいた上で、質問紙を作成する手順とした。小学生ならばスポーツ少年団、中学生ならば運動部など、いわゆる組織的スポーツの参加者にみられる脱退(withdrawal)は、ドロップアウト、トランスファー、バーンアウトに分類できる。ここで、社会的交換理論に準拠する、費用便益分析、最低満足水準、選択比較水準の条件を設定するならば、単一スポーツ参加、重複スポーツ参加の効用性は、ドロップアウト、トランスファーの理解の手助けとなり、したがって、このグループの解釈には、選択比較水準設定が妥当であることを確認した。主たるスポーツをスピードスケートに据えたために、その盛んな地域である北海道、長野県、群馬県を調査対象地に選定し、対象者は、2年間の追跡が可能な中学校1年生とした。対象者の概数は、北海道1500人、長野県200人、群馬県150人である。1年間のスポーツ・キャリアを確定するには、年度末の3学期に調査を実施せざるを得ないため、配布、回収、分析中である。
年少児の睡眠時無呼吸症候群患者が痩せ体型となるメカニズムの解明

年少OSAS患者はBMIパーセンタイルが年齢性別の標準に比べ低かったが、治療後は急速な増加を認めたことから、OSASの病態が痩せ体型に何らかの影響を及ぼしていることが明らかになった。そのメカニズムとして、重症OSAS患者は起床時の尿中コルチゾール値や起床時血圧が有意に高値であったことから、睡眠中の自律神経系変化との関連が示唆された。一方、食欲関連ホルモンであるレプチンやグレリン、成長因子であるIGF-1はいずれも非OSAS群との有意差を認めず、AT前後も有意な変化はなかった。上記メカニズムとして内分泌学的変化が影響している可能性は低く、睡眠時の自律神経系変化が関連する可能性が考えられた。平成25年度は研究計画にもとづき研究対象者をリクルートし、臨床データおよび検体の採取を行った。対象者は睡眠呼吸障害(SDB)が疑われ、当科で入院精査を行った患者のうち未就学児(幼児)であり本研究参加への文書による同意が得られた24例。対象者全例に喉頭ファイバースコープ検査を実施しアデノイド増殖、口蓋扁桃肥大があることを確認した。同様に対象者全例に血液・尿検体採取、体組成測定、睡眠呼吸検査(簡易PSG)を行った。簡易PSGにおける無呼吸低呼吸指数(AHI)≧5を睡眠呼吸障害群(SDB群)、AHI<5を非睡眠呼吸障害群(Non-SDB)群とした。SDB群は13例、Non-SDB群は11例であった。AHI5.4であった一例を除きSDB群には口蓋扁桃摘出術、アデノイド切除術のいずれかもしくは両方を行った(一部は未実施だがいずれ行う予定である)。採取した血液は全例IGF-1を測定し、年齢、性別別基準値に対する標準偏差で両群の比較を行ったが、有意差はなかった。また、AHIとの相関(逆相関)も認められなかった。また、検体の一部はアプロチニン処理し、レプチン、グレリン測定用に凍結保存した。尿検体は尿中コルチゾールの測定を行った。体組成測定は体組成計を用い、BMI、脂肪量、筋肉量、水分量、四肢筋肉量などを測定した。また、SDB群の中でAHI>30の重症例に対し、サイトカイン35種のマルチプレックスサスペンションアレイを行った。アデノイド口蓋扁桃肥大が原因となる未就学の閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者が痩せ体型となるメカニズムについて以下の検討を行った。閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)が疑われる未就学児に対し入院の上type3のPSGを行いAHI≧5であった例に対し治療(アデノイド口蓋扁桃摘出術)を行い、治療後3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月後に身長、体重を測定しその変化を追った。治療後3ヶ月で有意な体重(BMIパーセンタイル)増加が認められたが、身長SDスコアは治療後3ヶ月では有意差を認めず、治療12ヶ月後に有意な増加を認めた。両者の改善にはタイムラグがあり、痩せの改善が有意である可能性が示された。また、閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者(OSAS)が疑われる未就学児に対し入院の上type3のPSGを行い、0≦AHI<3をnonOSAS群、3≦AHI<10をmild OSASO群、10≦AHIをsevere OSAS群とし。クレアチニン補正した早朝第一尿中コルチゾール(uCor/Crea)、早朝第一血圧の測定をそれぞれの群間で比較した。無呼吸低呼吸指数(AHI)>10のsevere OSAS群ではuCor/Creaおよび、起床時の収縮期血圧が非OSAS群に比べ有意に高かった。また、尿中CorとAHIとの間には相関関係がみられた。以上の結果よりOSAS群ではOSASに伴う中途覚醒、間欠的低酸素、呼吸性アシドーシスなどによりコルチゾール分泌をはじめとする視床下部ー下垂体ー副腎皮質系が賦活化され、成長障害、特に体重増加が抑制されている可能性が示唆された。本研究では年少(未就学)の小児睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者が痩せ体型となるメカニズムとして、年少児OSAS患者では体重増加や食欲に関連する成長因子や、アディポサイトカインの異常が関連しており、治療(扁桃摘出術)後に正常化するとの仮説を立て、検証を行った。無呼吸低呼吸指数(AHI)≧5の睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者群とAHI<5の非OSAS患者群との間で成長因子である血清IGF-1値を、食欲や肥満に関与するホルモンとして血清レプチン、血漿レプチン値などを比較したが、両群間に有意差は認められなかった。またOSAS群では扁桃摘出術の6ヶ月以内に体重の急速なキャッチアップを認めたが、術前後で上記バイオマーカーに有意な変化は認められなかった。年少児OSAS患者が痩せ体型となるメカニズムとして食欲や代謝など内分泌学的な要因の関与は否定的であると考えられた。

上記メカニズムとして内分泌学的変化が影響している可能性は低く、睡眠時の自律神経系変化が関連する可能性が考えられた。アデノイド口蓋扁桃肥大(ATH)が原因となる未就学の閉塞型睡眠時無呼吸症候群(OSAS)患者は治療(Adenotonsillectomy)前後で身長SDスコアに有意差は認めないが、BMIパーセンタイルは治療後3ヶ月で有意な増加を認めることを明らかにした(日本小児耳鼻咽喉科学会雑誌)。また、未就学のOSAS患者における早朝第一尿中コルチゾール値が高値であること(第47回日本小児呼吸器学会)、起床時血圧が高いこと(第52回睡眠呼吸障害研究会)を明らかにし、視床下部ー下垂体ー副腎皮質系(HPA系)および交感神経系の亢進が未就学のOSAS患者における成長障害に関与している可能性を現在検討している。小児の睡眠呼吸障害HPA系亢進以外の成長障害メカニズムとして食欲低下の可能性として血清レプチン値を、成長ホルモン系分泌低下の可能性として血清IGF-1値をOSAS群と非OSAS群間及びOSAS群における治療前後で比較検討することを計画している。また、本申請研究により得られた知見を学会、論文を通じて公表していく予定である。予定通り研究対象者を20例以上リクルートすることができおおむね予定通りに進んでいる。研究実績としては学会発表を行うとともに本研究で得られた知見などを書籍に掲載された。また、上記対象者のうちSDB群のうち扁桃摘出術を行った者に関しては術後の体組成測定を継続しており、7例に対し、血液検体採取を行うことが出来た。前年度に執筆した論文の別冊代としての使用を予定していたが別冊の発行が次年度となったため。平成26年度はSDB群の体組成測定を術後3,6,12か月時に行い、治療前後の身長、体重、BMI、脂肪量、筋肉量などの治療前後での変化から「華奢な体型の未就学児SDB患者」が治療によりどのように変化していくのかを検討することを予定している。また、平成25年度に採取し冷凍保存した血液検体を用い、レプチン、グレリンを中心にサイトカイン解析を行い、SDB群および、Non-SDB群と比較する。また、SDB群には術後6か月時に血液検体採取を行い、IGF-1や上記測定項目の治療前後での変化を比較検討する予定である。上記により未就学児SDB患者が華奢な体型となる病態の解明に迫る。3年間の研究期間を通じて予定しているSDBモデルマウスの実験では窒素ガスを間欠的にチャンバー内に還流させることで間欠的低酸素環境を再現し、SDBモデルマウスを飼育し体重変化や上記サイトカインの測定などを計画している。また、平成25年度に行った研究内容について平成26年度の日本小児耳鼻科学会などでの発表を予定している。論文別冊印刷代として使用する予定。
高度技術化された国際的連帯社会における北海道開発のあり方の研究

今年度は、北海道開発の現状把握とソ連極東の経済発展に対する基本的な考え方の把握に努力を傾注した。その結果、次のような点が明らかになった。1.北海道開発は、道民の経済的・精神的に豊かな生活の実現をまず第一に目標とすべきである。2.開発計画には、開発庁、道庁、各市町村等の相互調整が不足している。3.長期計画といっても、10年位を単位としてこまぎれに成されてきており、将来の北海道の姿がはっきりしていない。4.ソ連極東は2000年の姿を一応画いており、人口は950万人と想定している。5.ソ連極東は2000年の電力需要を現在の2.5倍として、そのうちの37%を水力発電により、50%を石炭による火力発電によって供給しようとしている。6.ソ連極東開発に対する日本からの経済的・技術的援助のやり方や内容について、北海道が中心になって考えていくことが重要である。それを通して、北海道の発展を考えることも必要であろう。今後は、主として人口問題とエネルギ-問題に着目して未来の北海道像を探っていくことを提案したい。