hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
波形制御パルス磁場による高温超伝導バルク磁石の捕捉磁場特性

次いで、パルス磁場のフィードバック制御の際に磁場を適切に捉えるためのセンサ並びにセンサ駆動回路について、検討と試験を繰り返して改善を図った。パルス着磁実験の結果から、本研究課題で取り組んでいる波形制御パルス着磁法が従来のパルス着磁と比べて5倍以上大きなエネルギーをバルク磁石へ与え、それを電磁機器へ利用できることが示された。高温超伝導バルク磁石は高い磁束密度を実現し、30K近傍で17.6Tもの強磁場を捕捉したとの報告がある。そのため、高温超伝導バルク磁石を利用したモータや発電機は、永久磁石を用いる既存の製品と比べて飛躍的な出力増加と高効率化、小型化を実現可能であり、将来の産業用電磁機器における低炭素・省エネルギー化に大きく寄与する。本研究で使用した試料は直径45mm、高さ19mmのGd-Ba-Cu-Oバルク磁石(QMG, NSSMC)であり、77Kでの磁場中冷却で1.7Tの磁場を捕捉した。しかし、従来からのLCR過渡応答に従うパルス着磁では77Kで最大1T程度までしか磁束を捕捉できず、これは最大捕捉磁束密度の60%弱に過ぎない。そこでバルク磁石表面に設けたホール素子で測定した侵入磁束密度を着磁中にフィードバックすることでパルス磁場を制御した。この試料に対する磁束密度測定から、パルス着磁の際に1.7T近傍でフラックスジャンプを引き起こすことが明らかとなった。この1.7Tを少し上回る1.85Tを侵入磁束密度の目標値に設定して、パルス着磁電源の出力のフィードバック制御を行いながら着磁を試みたところ、1ms以下の時間領域でフラックスジャンプの有無が激しく変化する侵入磁場の不安定状態を生じた。その結果、高温超伝導バルク磁石の捕捉磁束密度が劇的に向上し、1度の着磁だけで静磁場着磁による最大捕捉磁束密度の96%もの捕捉磁束密度が得られた。着磁エネルギーと捕捉磁束密度の関係について調べると、様々なパルス磁場波形による着磁において、いずれも二重シグモイド関数に近似した分布が見られ、着磁エネルギーの増加に従って捕捉磁束密度は急激に増加し、最大値を経て暫減した。しかし磁場フィードバック波形制御パルス着磁ではそのようにならず、従来のパルス着磁と比べて6倍以上の着磁エネルギーを磁場として捕捉することに成功した。我々は単一パルス着磁による高温超伝導(HTS)同期モータ内のHTSバルクへの強磁場捕捉に関して研究した。HTS同期モータの内部構造に即した鉄芯無しの渦巻型分割銅コイルを用いて波形制御パルス着磁(WCPM)法によりGdBCOバルクを着磁したところ、磁場中冷却によって得た最大捕捉磁束密度近傍でフラックスジャンプが引き起こされ、捕捉磁束密度が大幅に増加することを確認した。最大捕捉磁束密度近傍を目標として磁場フィードバックWCPMを試みたところ、HTSバルクは従来通りのPFMでは実現不可能な着磁エネルギーの印加を受け入れ、最大捕捉磁束密度に匹敵する強磁場の捕捉に成功し、PFM法の実用化に目処を立てた。平成28年4月に研究代表者の所属が変更となり、実験室の確保を含めた研究環境の再立ち上げが必要となる。順次、手続き並びに必要な作業を進めて研究を再開する。現在不調の着磁コイルを巻き直し、また高温超伝導バルク磁石、温度・磁場センサ、着磁コイルを固定する治具を改良する必要性があるため、これらの作業から進めて行く。
滑膜肉腫の組織学的悪性度と予後推測のための臨床病理学的研究

成人軟部肉腫において細胞増殖関連抗原Ki-67による免疫染色を行って、MIB-1 scoreを指標とした新しい組織学的悪性度評価方法を提唱してきた。後腹膜の脱分化脂肪肉腫においてこの組織学的悪性度が予後因子として重要性が高いことを明らかにした。滑膜肉腫の研究では、その特徴的な上皮様形態を特徴づける細胞間接着蛋白であるE型カドヘリン以外に他のタイプのカドヘリンやカドヘリン裏打ち蛋白が滑膜肉腫の細胞接着に関与し、β型カテニン遺伝子のエクソン3の異常とは別の機構によって滑膜肉腫のWnt/Wingless細胞シグナル伝達が活性化されていることを明らかにした。さらに滑膜肉腫においてβ型カテニンが腫瘍細胞の核に強く染まる症例はより予後不良であることを初めて見出した。非定型的な肺に原発した滑膜肉腫において腫瘍特異的キメラ遺伝子SYT-SSXを検出することが病理診断の補助的手法として有用性が高いことを明らかにした。さらに滑膜肉腫と鑑別を必要とする類上皮肉腫、類上皮骨肉腫、悪性神経鞘腫瘍、原発性頭蓋外髄膜腫、管腫様線維性組織球腫、粘液線維肉腫の臨床病理学的および免疫組織化学的特徴を明らかにした。滑膜肉腫と同様に、腫瘍特異的キメラ遺伝子を検索することが成人に発生した神経芽腫と原始外胚葉性腫瘍の鑑別に有用であることを見出した。類骨骨腫において、滑膜炎の発症や画像上認められる骨髄の高輝度領域は腫瘍性骨芽細胞で発現されたプロスタグランディン誘導酵素であるCOX-2が関与している可能性を示唆した研究を行った。複数の軟部肉腫専門病理医によって成人軟部肉腫130症例を検討し、組織型診断の妥当性・信頼性は滑膜肉腫、小円形細胞肉腫、脂肪肉腫で高く、MFH、紡錘形細胞肉腫で低いことを示した。また腫瘍分化度に基づいたMIB-1 scoreを指標とした悪性度評価法が従来法より妥当性・信頼性に優れていることを明らかにした。成人軟部肉腫において細胞増殖関連抗原Ki-67によるMIB-1 indexを指標とした新しい組織学的悪性度評価方法を提唱してきたが、今まで患者の予後予測が困難であった後腹膜の脱分化脂肪肉腫において、この組織学的悪性度評価が予後因子として重要性が高いことを明らかにした。さらに滑膜肉腫と鑑別を必要とするである悪性神経鞘腫瘍、原発性頭蓋外髄膜腫、血管腫様線維性組織球腫、粘液線維肉腫の臨床病理学的および免疫組織化学的特徴を明らかにした。臨床的観点から、骨・軟部肉腫の治療において骨盤に発生する悪性骨腫瘍に対する多角的治療戦略の重要性を論じた。さらに滑膜炎を引き起こす関節内に発生した類骨骨腫において、腫瘍性骨芽細胞で発現されたプロスタグランディン誘導酵素であるCOX-2が滑膜炎の発症に関与している可能性を示唆する研究を行った。滑膜肉腫においては、その特徴的な上皮様形態を特徴づける細胞間接着蛋白であるE型カドヘリン以外に他のタイプのカドヘリンやカドヘリン裏打ち蛋白が滑膜肉腫の接着に関与し、β型カテニン遺伝子のエクソン3の異常とは別の機構が滑膜肉腫のWnt/Wingless細胞シグナル伝達を活性化していることを示唆する研究を行った。成人軟部肉腫において細胞増殖

関連抗原Ki-67による免疫染色を行って、MIB-1 scoreを指標とした新しい組織学的悪性度評価方法を提唱してきた。滑膜肉腫においてこれらの悪性度のみならずカドヘリン裏打ち蛋白であるβ型カテニンが腫瘍細胞の核に強く染まる症例はより予後不良であることを初めて見出した。さらに非定型的な肺に原発した滑膜肉腫において腫瘍特異的キメラ遺伝子SYT-SSXを検出することが病理診断の補助的手法として有用性が高いことを明らかにした。滑膜肉腫と鑑別を必要とする上皮様軟部肉腫である類上皮肉腫や上皮様形態が目立つ骨肉腫の臨床病理学的および免疫組織化学的特徴を明らかにした。滑膜肉腫と同様に、腫瘍特異的キメラ遺伝子を検索することが成人に発生した神経芽腫と原始外胚葉性腫瘍の鑑別に有用であることを見出した。画像診断上、類骨骨腫において骨髄の高輝度領域は腫瘍性骨芽細胞で発現されたプロスタグランディン誘導酵素であるCOX-2によって生じる機序を解明した研究を行った。複数の軟部肉腫専門病理医によって成人軟部肉腫130症例を検討し、組織型診断の妥当性・信頼性は滑膜肉腫、小円形細胞肉腫、脂肪肉腫で高く、MFH、紡錘形細胞肉腫で低いことを示した。また腫瘍分化度に基づいたMIB-1 scoreを指標とした悪性度評価法が従来法より妥当性・信頼性に優れていることを明らかにした。
キイロショウジョウバエ嗅覚神経細胞のクラス特異的な軸索投射様式の分化機構の解明

キイロショウジョウバエの嗅覚神経細胞は50種類のクラスに分化し、それぞれクラス特異的な匂い受容体を発現するとともに、その軸索を脳の一次嗅覚中枢のクラス特異的な領域へと投射することで脳内に匂い情報の空間地図を構築している。この多様な神経クラス分化とクラス特異的な軸索投射を制御する分子機構を明らかにするため、いくつかの候補遺伝子について、その遺伝子の変異が嗅覚神経細胞の神経クラス分化と軸索投射に与える影響を解析した。その結果、RUNXファミリーの転写因子Lozenge、EGFRシグナル伝達に関わる遺伝子群、および、Evi1原癌遺伝子のショウジョウバエにおける相同遺伝子hamletが、それぞれ特定のクラスの嗅覚神経細胞の分化と軸索投射に関わることを明らかにした。キイロショウジョウバエの嗅覚神経細胞は50種類のサブクラスに分化しており、それぞれクラス特異的な匂い受容体を発現するとともに、その軸索を脳の一次嗅覚中枢のクラス特異的な領域へと投射することで脳内に匂い情報の空間地図を構築している。この多様な神経クラス分化とクラス特異的な軸索投射をつかさどる分子機構を明らかにするため、いくつかの候補遺伝子について、それぞれ、その遺伝子の変異をもつ嗅覚神経細胞のクローンを作出し、その神経クラス分化と軸索投射に与える影響を解析した。その結果、Runtファミリーに属する転写因子をコードするlozenge遺伝子、およびEGFRシグナル伝達に関わる遺伝子の変異において、それぞれ特定のクラスの嗅覚神経細胞の分化/軸索投射に異常が見られた。これら二つの遺伝子変異によって異常が見られた神経クラスを比較したところ、どちらの遺伝子変異においても異常が見られる神経クラス、どちらか一方の変異でのみ異常が見られるクラス、および、どちらの変異においても異常が見られないクラスが存在した。したがって、これらの遺伝子を介した神経分化の機構が組み合わさることで、神経クラスの多様性が生み出されていることが示唆された。また、lozenge遺伝子に関しては、その温度感受性変異系統を用いて遺伝子産物の活性を段階的に変化させることで、遺伝子産物の量と分化する神経クラスとの関係について解析を行った。その結果、神経クラスによって分化に必要なlozenge遺伝子産物の量が異なることが明らかになった。したがって、lozenge遺伝子産物の量の差異に依存して神経クラスを多様に分化させる機構の存在が示唆された。これらの結果は、嗅覚神経細胞の多様なクラス分化をつかさどる分子機構を解明する上で重要な糸口となると思われる。昨年度の本研究により、Runtファミリーの転写因子であるLozengeが、キイロショウジョウバエの嗅覚神経細胞の発生過程において、量依存的に異なる神経クラスの分化を誘導することが示唆された。本年度は、Lozengeが嗅覚神経細胞のクラス分化に関わる発生時期を明らかにするため、loenge遺伝子の温度感受性変異株を用いてLozengeの活性を発生過程の異なる時期にON/OFFさせ、神経クラス分化に与える影響を解析した。その結果、Lozengeの機能は発生期の触角原基において嗅覚神経細胞の前駆細胞が分化する時期に必要であることが示された。そこで「Lozengeの発現量が約400個の前駆細胞の間で異なり、その結果として異なる嗅覚神経細胞クラスが生み出されている」と予想し、前駆細胞でのLozengeの発現を免疫組織染色法によって解析した。残念ながら、触角原基の異なる領域において分化する前駆細胞の間でLozengeの発現量に著しい差は見られていないが、今後、異なる発生時期に分化する前駆細胞の間でLozengeの発現量を比較することで、その量依存的な細胞分化機構の詳細が明らかになると期待する。一方、昨年度の本研究により、EGFRシグナルが嗅覚神経細胞のクラス分化に関わっている可能性も示唆されていた。そこで、EGFRをコードする遺伝子、およびシグナルカスケードの下流で働く転写因子をコードするpointedとyan遺伝子について、その変異をもつ嗅覚神経細胞のクローンからの軸索投射パターンを解析した。その結果、EGFR自身の変異では、ほぼ全ての神経クラスからの投射が見られなかった。この結果は、EGFRシグナルが、クラス分化以前に前駆細胞の増殖などのより普遍的な発生現象に関わっていることを示している。したがって、今後、温度感受性変異株を利用し、発生時期を限定してEGFRの機能を解析する必要があると考えられる。また、pointedとyan遺伝子の変異では、それぞれ特定の神経クラスの軸索投射に異常が見られた。したがって、EGFRシグナル系が嗅覚神経細胞のクラス分化に関わることが裏付けられた。しかしながら、その作用機序の詳細の解析については今後の研究が待たれる。
単性発生を用いた貝類の遺伝機構に関する分子遺伝学的研究

貝類の養殖最適品種作成は有用形質の遺伝変異を捉え、遺伝機構を明らかにすることによってなし得る。そのためにはDNA等の遺伝マーカーと形質の関係や形質の効率的分離と固定技術として有効な単性発生技術を駆使した分子育種法の確立が望まれる。本研究課題の研究結果を以下に示す。1.貝類の遺伝機構解明に必要不可欠であり、本研究の基幹をなすエゾアワビとマガキのマイクロサテライトDNAマーカー座(MS座)の確立:エゾアワビではこれまで登録されていなかったマイクロサテライトDNA多型を単離し、4種類のマーカー座を確立してエゾアワビの高い遺伝的変異性を明らかにした。この成果は国際誌J. Shellfish Researchに掲載された。また、マガキについては9種類MS座の独自に開発し、その成果をTohoku J. Agr. Res.に発表した。2.次にMS座の遺伝支配:MS座多型が諸形質のマーカーとなるかどうかを明らかにするために、エゾアワビで相互に親が交配する様式の4組の雌雄一対交配を行い、親貝の遺伝子型と子どもの遺伝子型の分離を調べた。その結果、独自に開発した5MS座とクロアワビの5MS座の多型が基本的にメンデル遺伝に従う遺伝様式であることを実証した。また、その中には相当量のヌルアリルが存在するため、集団の遺伝標識として中が必要であることを示した。この成果はJ. Mar. Biotec.に投稿中である。またMS座がベリジャー幼生でも検定できることを明らかにし、養成の家系分析が可能であることを明らかにした結果をFish. Sci.に投稿中である。3.雌性発生および雄性発生2倍体の人為的作出:雌性発生に関して、紫外線照射による精子の遺伝的不活性化条件についてエゾアワビとマガキで確認すると共に、サイトカラシンBによる第2極体放出阻止型雌性発生2倍体と第一卵割阻止型雌性発生2倍体作出条件を明らかにし、それぞれの人為雌性発生2倍体の幼生をサンプルとして採集した。一方、雄性発生に関しては紫外線照射によるマガキ卵の遺伝的不活性化条件を検討し、雄性発生半数体の作出ができることを明らかにした。また、サイトカラシンBによる雄性発生2倍体の作出条件を検討し、少数ではあるが人為雄性発生2倍体が作出できることを示した。作出された雌性発生幼生の遺伝子型をMS座で調べた結果、雌性発生が成功していることが証明できた。この成果は現在論文作成中である。
咬合機能と運動能力との相関に関する生理学的解析

咬合機能と体性運動機能と相関に関して、申請者らはこれまで健康成人において、噛みしめ行為とヒラメ筋H反射との相関の有無を検索し、噛みしめ時に、この脊髄単シナプス反射が著しい促通を受けること、その促通の程度は咬合力と正の相関を示すことを見いだした。しかしながら、この促通効果の神経機構は、まったく不明であった。そこで、この促通効果に対する、上位脳ならびに口腔領域に生ずる末梢性感覚情報の関与の有無に関して検索を行った。上位脳からの下行性の影響に関しては、6人の被検者に対して、右側咬筋の筋電図活動の開始時点を基準として咬筋活動の時間経過に伴うH反射の振幅の変化を検索した。その結果、6人全員で咬筋筋電図の開始以前からヒラメ筋H反射の促通が認められた(平均±lSD、59.5±16.5ms、最大82ms、最小40ms)。これより、噛みしめ時に生ずるH反射の促通に、咬筋の活動開始以前には脊髄より上位の機構が関与することが結論される。噛みしめ時に生ずる末梢性感覚情報の関与に関しては、4人の被検者に対して、上位脳からの運動指令とは無関係に、反射性に咬筋の筋電図活動を消失させた時に誘発したH反射の振幅と噛みしめのみを行った際の振幅とを比較することによって検索した。その結果、噛みしめ時に下口唇の電気刺激により咬筋の筋電図活動が消失した時に誘発されたH反射の振幅は、噛みしめのみを行った場合に比べ、有意に小さいことが判明した(P<0.05)。しかしながら、まったく噛みしめを行わない対照群と比較すると有意な促通が認められた(P<0.05)。以上の結果より、噛みしめ時のヒラメ筋H反射の促通には、上位脳からの運動指令および口腔領域の感覚情報の両者が関与することが結論される。また、口腔領域から離れた下肢の単シナプス反射が口腔領域に生ずる感覚情報の影響を受けて変調されるという事実は、咬合状態の変化によって全身の運動遂行能力に変化が起こる可能性を示唆するのもである。咬合機能と運動能力との間の相関に関する実証的研究はこれまで皆無であった。そこで、本研究は、口腔機能と全身の運動機能との相関の有無をヒトで定量的に明らかにすることを第一の目的とした。運動能力の指標としては最も解析が進んでいる脊髄単シナプス反射である誘発筋電図のH波を用い、随意性最大努力で噛みしめを行った時、ヒトのヒラメ筋に誘発したH波の振幅にどのような変化が起こるかを解析した。顎口腔機能に異常の認められない7人の健康成人に対して検索を行ったところ、被検者全員で、H波に有意な促通が認められた(p<0.01)。さらに、H波に対する効果を、噛みしめと体の他の部位における随意性運動とで比較する目的で、同じ7人の被検者にJendrassikの手技及び両拳の握りしめを行わせたところ、6人の被検者において、噛みしめによる促通効果が他2者に比べて、促通量が有意に大きいことが判明した(p<0.05)。残る1人においても、H波の変動が比較的大きかったため統計的な有意差はなかったが、同様な傾向を示した。次に、この促通現象が口腔機能のどのようなパラメ-タ-と相関があるのかを検索する目的で、まず噛みしめの強さを選択して実験を行った。噛みしめの強さの指標としては右側咬筋筋電図の積分波形の振幅を用いた。この波形をモニタ-上に表示し、最大噛みしめ時に計測した振幅を基準に5段階に噛みしめの強さを設定した。この目標値をモニタ-上に表示し、被検者に咬筋筋電図の積分波形の振幅をこれに一致させることによって噛みしめの強度を制御し、H波に対する効果を5人の被検者に対して検索した。その結果、5人全員でH波の促通量と咬筋筋電図の積分波形の振幅の間には、有意な正の相関があることが判明した(p<0.05)。以上の結果より、1)噛みしめ時にはヒトヒラメ筋の脊髄単シナプス反射は著しく亢進していること、及び2)この現象は噛みしめの強さと有意な正の相関を示すことが結論された。

噛みしめ時に生ずる末梢性感覚情報の関与に関しては、4人の被検者に対して、上位脳からの運動指令とは無関係に、反射性に咬筋の筋電図活動を消失させた時に誘発したH反射の振幅と噛みしめのみを行った際の振幅とを比較することによって検索した。その結果、噛みしめ時に下口唇の電気刺激により咬筋の筋電図活動が消失した時に誘発されたH反射の振幅は、噛みしめのみを行った場合に比べ、有意に小さいことが判明した(P<0.05)。しかしながら、まったく噛みしめを行わない対照群と比較すると有意な促通が認められた(P<0.05)。以上の結果より、噛みしめ時のヒラメ筋H反射の促通には、上位脳からの運動指令および口腔領域の感覚情報の両者が関与することが結論される。また、口腔領域から離れた下肢の単シナプス反射が口腔領域に生ずる感覚情報の影響を受けて変調されるという事実は、咬合状態の変化によって全身の運動遂行能力に変化が起こる可能性を示唆するのもである。咬合機能と体性運動機能と相関に関して、申請者らはこれまで健康成人において、噛みしめ行為とヒラメ筋H反射との相関の有無を検索し、噛みしめ時に、この脊髄単シナプス反射が著しい促通を受けること、その促通の程度は咬合力と正の相関を示すことを見いだした。しかしながら、この促進効果の神経機構は、まったく不明であった。そこで、この促通効果に対する、上位脳ならびに口腔領域に生ずる未梢性感覚情報の関与の有無に関して検索を行った。上位脳からの下行性の影響に関しては、6人の被検者に対して、右側咬筋の筋電図活動の開始時点を基準として咬筋活動の時間経過に伴うH反射の振幅の変化を検索した。その結果、6人全員で咬筋筋電図の開始以前からヒラメ筋H反射の促通が認められた(平均±1SD、59.5±16.5ms、最大82ms、最小40ms)。これより、噛みしめ時に生ずるH反射の促通に、咬筋の活動開始以前には脊髄より上位の機構が関与することが結論される。噛みしめ時に生ずる末梢性感覚情報の関与に関しては、4人の被検者に対して、上位脳からの運動指冷とは無関係に、反射性に咬筋の筋電図活動を消失させた時に誘発したH反射の振幅と噛みしめのみを行った際の振幅とを比較することによって検索した。以上の結果より、噛みしめ時のヒラメ筋H反射の促進には、上位脳からの運動指令および口腔領域の感覚情報の両者が関与することが結論される。また、口腔領域から離れた下肢の単シナプス反射が口腔領域に生ずる感覚情報の影響を受けて変調されるという事実は、咬合状態の変化によって全身の運動遂行能力に変化が起こる可能性を示唆するものである。
日本の首相の指導力に対する選挙制度及び二院制度の影響に関する理論的・実証的研究

本研究は選挙制度と二院制度が日本の首相の指導力にどのような影響を及ぼすのか明らかにすることを目的としている。本研究は、1994年に政治改革が行われた結果、中選挙区制度から小選挙区・比例代表制に改められた結果、首相の派閥政治家、族議員、官僚に対する指導力は全般的に高まったことを明らかにした。さらに二院制度については、戦後日本政治過程を通じて、参議院は内閣と衆議院が一体となっておこなう立法作業を抑制し、この結果、首相の指導力も制約してきたことも明らかにした。本研究の目的は、戦後日本の政策決定過程において、選挙制度と二院制度が首相の指導力にどのような影響を及ぼしてきたか、理論的、実証的に分析することにある。この目的を達成するために19年度は次のことを行った。初年度は、特に首相と参議院の関係を分析することに重点を置いた。このため、内閣毎に、内閣提出法案に対して参議院がどのような影響を及ぼしたのか、また、首相が与党参議院議員からどのような形で協力を獲得してきたのか定性的に把握することに努めた。この中では、これまでの研究であまり注目されていなかった吉田内閣期の内閣と参議院の関係を解明し、参議院において吉田内閣は重要法案の修正を余儀なくされることが多く、場合によっては法案成立そのものを断念しなくてはならないことがあったことを明らかにした。また、吉田首相が参議院における与党勢力の拡大に努めただけでなく、衆議院において再議決を可能にするための与党勢力の確保することを試みたことも明らかにした。この他、中選挙区制度が首相の指導力に及ぼした影響を明らかにするために、首相の強い指導力の下におかれた閣僚の確定を始めたほか、8大派閥が5大派閥に変遷していく過程を把握することに努め、首相の指導力は派閥の数に左右されるという仮説を立てた。また、内閣官房が変容していくことの歴史的経緯を把握することも開始した。また、分析に役立つ議院内閣制のもとにおける首相の指導力のあり方についての先行研究や二院制が政治過程におよぼす影響を分析する先行研究の理解に努めた。この目的を達成するために20年度は次のことを行った。前年度に引き続き、分析に役立つ議院内閣制のもとにおける首相の指導力のあり方についての先行研究や二院制が政治過程におよぼす影響を分析する先行研究の理解に努めた。また、中選挙区制度が首相の指導力に及ぼした影響を明らかにするために、歴代自民党内閣における派閥毎に割り当てられた閣僚の数や派閥の規模を把握するとともに、重要閣僚の首相との距離を把握することにつとめた。また二年度目も、首相と参議院の関係を分析することを引き続き行なった。このため、1955年体制が成立した後に、歴代自民党首相と参議院の関係がどのように推移したのか把握することに務めた。松野鶴平、重宗雄三という二人の参議院議長と石橋湛山、岸信介、池田勇人、佐藤栄作の四首相との関係を研究し、法案を安定的に成立させる上で首相がどのように参議院議長の協力を獲得しようとしたのか分析した。また、河野謙三参議院議長と田中角栄、三木武夫両首相の関係も分析した。また、近年の参議院の役割を分析するための材料を確保するために、総務大臣や参議院自民党幹事長を務めた片山虎之助氏にインタビューを行なった。さらに、インタビュー記録を冊子体として出版するために記録の編集作業を進めた。この目的を達成するために21年度は次のことを行った。また、中選挙区制度が首相の指導力に及ぼした影響を明らかことに引き続きつとめた。歴代自民党内閣における派閥毎に割り当てられた閣僚の数や派閥の規模を前年度に引き続き把握することにつとめるとともに、各派閥が国会における議院運営委員会をはじめとする委員会の職や自民党の幹事長や国会対策委員会の職をどのように確保していたのか把握することに務めた。また三年度目も、首相と参議院の関係を分析することを引き続き行なった。このため、1955年体制崩壊後に衆議院で政権を獲得する与党が参議院で過半数議席を獲得できない状況がしばしば生じる中、参議院が法案審議過程にどのような影響を及ぼしたのか把握することに務めた。特に小渕内閣の下、自民党が参議院において少数与党になった時に内閣がどのように法案を成立させたか、福田内閣がやはり与党が参議院で少数派になった時に、再可決によって法案を成立させたか把握した。また、前年度に行なった総務大臣や参議院自民党幹事長を務めた片山虎之助氏にインタビューの記録の編集作業を進め、冊子体として印刷した。首相と参議院の関係については、これまで行なってきた分析をもとに本の原稿執筆を開始した。
高強度レーザーを用いたクラスター分子のクーロン爆発ダイナミックスに関する研究

本研究では高強度フェムト秒レーザーとナノ・ミクロ粒子(レーザー波長よりも小さく、外部から電子が供給されない孤立個体系)の相互作用の物理を調べている。このような系として水素や希ガスのクラスターを対象とした。高強度フェムト秒レーザーによりクラスターを瞬時にプラズマ化(イオン化)することができ、クラスターがマイクロプラズマあるいはイオンクラスターとなり、高エネルギーイオンを放射する。レーザークラスター相互作用によるイオン発生過程は発生イオンのエネルギー分布より考察できる。クラスターが球プラズマになると断熱膨張し、発生するイオンは一般にはボルツマン型(エネルギーに対し単調減少)分布を示す。最大のエネルギーは電子温度の10倍程度になる。他方、クラスターから電子が剥離され、瞬時にイオンクラスターが形成されれば、クーロン爆発によりイオンが発生し、有限の最大エネルギーをもったエネルギーの1/2乗型の分布になる。高強度フェムト秒レーザーをアルゴンクラスターに照射することにより発生するアルゴンイオンのエネルギー分布を実験的に調べ、クラスタークーロン爆発モデルにより考察した。最大イオンエネルギーの背圧(クラスターサイズ)依存は球状イオンクラスタークーロン爆発解析モデルにより解釈できる。最大イオンエネルギーのレーザーパルス幅、レーザー強度、背圧のすべての依存性において、クラスターが断熱膨張マイクロ球状プラズマではなくクーロン爆発するイオンクラスターになっていることを示唆した。さらに、エネルギー分布のイオンエネルギー依存の累乗数のレーザー強度依存やダブル遅延パルスを用いた予備照射クラスターのクーロン爆発実験結果から、10^<17>W/cm^2以下のレーザー強度ではクラスターの全体がイオン化されるのではなく、表面だけがイオン化され、イオン化される層の厚さはレーザー強度に依存し、中心部は冷たいまま残ることが初めて明らかとなった。クラスターを高強度短パルスレーザーを集光して実現できる高強光子場の中でイオン化し、そのクラスターイオン自身のクーロン反発力によりクラスターを爆発させ、高エネルギーイオンを発生することができる。この爆発により発生するイオンのエネルギーのエネルギー分布と最大エネルギーのレーザー強度比例則を最も単純な構造の水素クラスターにより調べた。つまり、高強度フェムト秒(100fs)レーザーにより水素クラスターをクーロン爆発させ発生したプロトンのエネルギー分布を実験的に調べた。レーザー強度の6x10^<16>W/cm^2下、10000個の水素原子クラスターより8.1keVのプロトンが観測された。エネルギー分布は球状一様密度クラスターの解析モデルで解釈でき、このモデルより得られる最大プロトンエネルギーのレーザー強度依存性は10^<16>-10^<17> W/cm^2のレーザー強度範囲で実験と良く一致し、10^<20>-10^<21> W/cm^2の強度での3次元PIC計算機シミュレーションの結果と接続するものである。さらに、詳細なイオン化と爆発過程を調べるためにアルゴンのクラスターを用いて、爆発により発生するイオンのイオン荷数毎のエネルギー分布やレーザー偏光依存を調べた。その結果、2x10^<16> W/cm^2では15keV以下のイオンは等方的に発生しているのに対して、15keV以上のイオンは非等方に発した。また、BSI理論により予測されえる価数(7)よりも遥かに高い最大14価のイオンも観測された。1-7価のイオンは偏向に依存なくほぼ等方的に発生しているのに対して、8-14価のイオンはレーザー偏光に強く依存し非等方的に発生している。これらから、高い価数の非等方的に発生するイオンはレーザーの光場で加速された電子による衝突イオン化により発生したものであることが明らかとなった。
スターリン体制下の地域コミュニティ活動とミクロ公共圏に関する研究

本研究は、1930年代のモスクワで、各住宅の管理・運営を末端で担った住宅組織、中でも「住宅賃貸協同組合(ZhAKT)」に着目し、その住宅協同組合とそこに集う住民自身が行った「文化活動」の諸相を明らかにすることを試みたものである。この文化活動は、メーデーや革命記念等の祝祭事業に住民を動員する活動や主婦や就学前児童への政治・社会教育といった当時の言葉で言う「文化大衆活動」と、食堂やランドリー、保育所や幼稚園の設置といった住民の日常生活に関連した生活環境整備事業=「文化生活活動」に大別された。本研究は、二つの側面を併せ持ったこの文化活動を、公共性論の視点を中心に、ジェンダー論的観点を交えながら分析することで、スターリン体制下の地域コミュニティ及びミクロ公共圏の実態を明らかにし、スターリニズムを再考したものである。「文化活動」の中でも特に解明に力を注いだのは「自主運営食堂」事業である。というのもこれは、日常生活の根幹をなす「住」と「食」が交錯する局面で行われたプロジェクトであり、住宅協同組合や住民自身が、過酷な日常生活下でともすれば陥りがちな利己的な行動様式を超えて、共同性に基づく公共性を築き上げようとした試みと評価することが可能だからである。全体主義と称されるスターリン体制下で、下からの公共性作りの動きを解明できたことは、オリジナリティを誇れる本研究の成果といえる。なお、"Stalinist Public or Communitarian Project ?: Housing Organizationsand Self-managed Canteens in Moscow's Frunze Raionと題した論文の執筆を終えており、英国の専門雑誌(Europe-Asia Studies)に投稿を予定している。その他、「文化活動」一般についても論文をまとめ、公刊した。平成17年度は、1930年代におけるモスクワ住宅協同組合の「文化生活活動」の実態にかかわって、とりわけモスクワのフルンゼ地区の住宅協同組合が展開した「自主運営食堂」事業に絞って考察を進めることを予定した。そこで、モスクワ出張を行い、所在するアーカイヴ及び図書館での資料収集作業やテーマの近い研究者との意見交換を実施するとともに、国内の関連する機関(北大スラブ研究センター、国会図書館など)での資料収集、及び関係学会の研究者との意見交換などを行った。特に、モスクワのアーカイヴ調査では、モスクワの自主運営食堂の監督官庁であった食糧供給人民委員部の資料を閲読し、貴重な情報を入手できた。また、テーマに関係する複数の新聞・雑誌を検討し、モスクワ住宅協同組合の活動実態に関して資料的に補強することができた。平成18年度は、今年度のモスクワ出張時に利用できなかった科学アカデミー図書館で補足の資料調査を実施するとともに、研究課題の完成作業を行う予定である。平成18年度は、1930年代にモスクワ住宅協同組合が行った各種の「文化活動」(メーデーや革命記念等の祝祭行事、住宅レベルでの託児所、幼稚園、ランドリー、食堂の設置と運営等)に関わって、昨年度から積み残された資料調査を、モスクワの「科学アカデミー図書館」で行った。特に、本研究課題の柱である「自主運営食堂」事業に関する貴重な資料を雑誌『公共給食』(1939年11月号)の中に新たに発見し、この事業に関する全貌をほぼ解明することができた。また、住宅協同組合を含む住宅組織に関する補足的な資料調査・収集をモスクワの国立図書館(旧レーニン図書館)でも実施し、この分野に関する資料収集作業を概ね完了させることができた。
装着型装置を用いた日常における自然な表情計測技術の構築

眼鏡型装置を用いて装着者の表情を計測する研究を行った。本装置には赤外光の反射型光センサのアレイが組み込まれており、表情変化に伴う皮膚変形を反射強度として取得することができる。表情はコミュニケーションにおいて意図や感情などの心的状態を伝える重要な役割を果たす。表情分類の枠組みはEkmanらのFACSに代表されるように、感情に基づき一般性を考慮したものとなっている。そのため、個人ごとの表情に含まれるニュアンスの違いを考慮することが困難である。例えば、よく笑う人が見せる大笑いとあまり笑わない人が見せる大笑いでは、その意味合い異なることが予測される。しかし、既存の枠組みでは同等な意味を持つものと見なされてしまう。そこで、本年度の研究では本装置から得られるセンサデータに教師なし学習アルゴリズムを適用し、計測期間におけるセンサデータにおける構造をもとにした分類を行った。事前に表情クラスのラベリングを必要としないため、センサから得られる幾何学情報にもとづいた表情のクラスタリングが可能である。実験では、ユーザに眼鏡型装置をつけてもらい複数人のグループの中で5-10分ほどの自由に会話する様子を記録した。合計5人のユーザが参加しデータを記録した。得られたセンサデータに対して自己組織化マップをもちいて訓練をし、2次元空間に可視化した。得られたデータからユーザにおける特徴的な表情ごとにマッピングすることができた。例えば、あるユーザの笑顔は、苦笑いや快を伴う笑い、社交的な笑いなど場面毎に多様であることがマップには示された。また、複数人のデータをそれぞれ正規化したデータを用いてマップを生成した。異なるユーザにおいても類似した表情は近いクラスタとなっており、ユーザに依存しない分類ができた。この成果はウェアラブルコンピューティング分野の国際会議であるUbicomp2018にてポスターとして発表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
幼児のO脚に影響する胎児期から出生後の栄養学的因子および遺伝的因子の解明

幼児O脚に関連する胎児期の因子を明らかにするため、妊婦のリクルートを開始している。今年度は、まず、,妊婦の血中25ヒドロキシビタミン(OH)D濃度に関連する因子を明らかにした。<対象>当施設で2018年8月から2019年1月に妊婦検診を受けた妊娠28週の妊婦を前向きに調査し、同意が得られ全てのデータが揃った89人を対象とした。<方法>食事栄養調査は簡易型自記式食事歴法質問票(brief-type self-administered diet<結果>推定必要エネルギー量は2209±131kcalであったが、これを100%とすると、エネルギー充足率の平均は71.2±19.4%であり、食事からのエネルギー摂取が少なかった。25(OH)Dの中央値は10.3 (4.1-32.6) ug/m Lであり、90%が不足状態(<20 ng/mL)だった。食事からの平均VitD摂取量は9.8(1.8-36.6) ug/日で、推奨されるVitD摂取量5.5μg/日より高かった。紫外線からの平均VitD生成量は16.4 (0-199) ug/日だった。25(OH)Dの中央値(ng/日)で2群に分けると,年齢,BMI,エネルギー充足率,食事からのVitDやカルシウム摂取量に差はなかったが,紫外線からのVitD生成量は中央値以上群(n=46)で中央値未満群(n=43)より有意に多かった(p<0.05)。<結論>妊娠28週の妊婦の摂取エネルギーは充足しておらず、ほとんどがビタミンD欠乏状態であった。その背景に紫外線からのVitD生成量が低いことが関係している可能性があった。倫理委員会の許可がおり、対象者説明文書やツールが予定通り出来上がり、院内各所で協力体制が整えられた。そのため対象者の登録がスムーズに行えている。血液検査やアンケート調査の実施が予定通り行え、解析が以来業者のもとで予定通り行えている。しかし、当初見積もっていたよりも当院通院中の妊婦のうち対象者に該当する者が少なく、対象者数が約半分となってしまう可能性がある。現在、対象妊婦が出産したこどもの調査に順次移行している。対象者との連絡手段として、メーリングシステムは構築できたため、有効に活用していく。今後、こどもの栄養調査に関して、現存の良い方法がないため、半年かけて開発する必要がある。成人の栄養調査と指導を行っているアプリを流用できるよう、企業と交渉していく。
溶融塩中のカルシウム熱還元・電解再生一体型チタン連続製錬法の開発

酸化チタン原料から直接金属チタンを製造するプロセスを開発した。四塩化チタン等の中間化合物を経ずに溶融塩に溶けているカルシウムによって直接金属チタンに還元する(A)と共に、電気分解で副生成物の酸化カルシウムを再生する(B)という、二つの反応機構からなる。さらに(A)と(B)を一体化する方法を実現して工業化を図るため、実験で技術的問題点を検討し解決した。二つの基礎実験、(A)溶融塩中に溶解している金属CaによるTiO_2の熱還元の大型槽での実証、(B)炭素電極を用いCaOをCaに再生する溶融塩電解の実証、を個別に行った。重要であるが小規模実験では判断できない収率と不純物の検討の他、カルシウムイオンの移動と熱対流効果、反応容器材料と電極材料の選択、電極の空間的配置を検討した。さらに、上記(A)(B)のプロセスを結合し、連続的金属Ti製造のプラント設計と確認実験を大型の実験装置を用い大規模で行った。溶融塩中での塩と粉末Tiの流動、反応容器からの生成物引抜方法と熱バランスを検討した。全ての実験で金属チタンを得ることに成功し、特に実験(A)では平衡酸素濃度である500ppm酸素に達した。(A)(B)を一体化したOS法によって炭素濃度も低い高純度のチタンを製造するためには陽極から発生するCO/CO2ガスの完全分離が必要であることを見いだした。このためにはジルコニア固体電解質を用いることが有効であった。チタンのみならず、ニオブ、タンタル、バナジウム、ジルコニウム、クロムなどの酸化物還元に適用でき、合金の製造も可能であることを実証したので、省エネルギーの生産方法として工業化を提案している。四塩化チタン等の中間化合物を経ずに酸化チタン原料から直接金属チタンを製造するプロセスの開発を目的として、(A)溶融塩に溶けているカルシウムによって直接金属チタンに還元すると共に、(B)電気分解で副生成物の酸化カルシウムを再生する。(A)と(B)を一体化する方法を実現し工業化を図るため、実験で技術的問題点の解決を目指している。本年度は溶融CaCl_2に溶解している金属CaによるTiO_2の熱還元の実証に重点を置いた。アナターゼ型酸化チタンを原料に、強力な還元剤である金属カルシウムを溶融塩中に溶解後作用させ、副成生物である酸化カルシウムを溶融CaCl_2に溶解させることにより除去できるかどうかを調査した。化学反応式はTiO_2(solid)+Ca(liquid in CaCl_2)=Ti(solid)+CaO(liquid in CaCl_2)とかける。高温反応装置を自作して検討したところ、ある特定の溶融塩組成で1000ppm酸素を下回る良質なチタンを得ることが出来た。反応時間、反応温度の最適化は勿論であるが、試料の容器からの取り出し方法や、試料粉末の水洗方法に工夫が必要であった。(B)については、陰極をステンレスネット、もしくはチタンネットで構成し、このネット電極内部に酸化チタンを設置することによって(A)と(B)を一体化し、ある特定の溶融塩組成で2000ppm酸素を達成した。これらに基づき、一体化する方法をいくつか提案し、その工業的実現の可能性を検討した。本年度は特に(B)について研究の重点を置いた。

溶融CaCl_2に溶解しているCaOが電気分解により陰極に金属Caを析出させること、このCaが直ぐさま溶融塩に溶解すること、およびこの溶解したCaによってTiO_2が熱還元されること、の実証を行った。アナターゼ型酸化チタンを原料に、副成生物である酸化カルシウムCaOをあらかじめ1mol%程度溶融塩中に溶解後電気分解させ、陰極内、陰極上、もしくは陰極外側近傍においた酸化チタンを金属チンまで還元できるかどうかを調査した。放電加工機によって精密に製作した高温反応装置を自作して検討したところ、反応時間、反応温度の最適化、試料の容器からの取り出し方法、試料粉末の水洗方法を工夫し、ある特定の電極の空間的配置関係で2000ppm酸素を下回る良質なチタンを得ることが出来た。酸化チタンの設置場所が陰極から離れると低級酸化チタンにまでしか還元されないこと、陽極に近づくと炭素に汚染されることなど新たな知見を得た。これらに基づき、(A)と(B)を一体化する方法をいくつか提案し、その工業的実現の可能性を検討した。四塩化チタン等の中間化合物を経ずに酸化チタン原料から直接金属チタンを製造するプロセスの開発を目的として、(A)溶融塩に溶けているカルシウムによって直接金属チタンに還元すると共に、(B)電気分解で副生成物の酸化カルシウムを再生する。(A)と(B)を一体化する方法を実現し工業化を図るため、実験で技術的問題点の解決を目指している。本年度は特に(A)と(B)の一本化に伴う炭素汚染の原因究明とその回避方法について研究の重点を置いた。溶融CaCl_2に溶解しているCaOが電気分解により陰極に金属Caを析出させ、これが直ぐさま酸化チタンと反応して還元に寄与する。ところが一方で、同時に一部のCaが溶融塩に溶解し、陽極まで到達して陽極で発生する酸素ガス、炭酸ガスと反応するため、電流効率が低下することを見出した。炭酸ガスと反応すると、溶融塩中に固体炭素を析出させるので、炭素が陰極に移動し、還元されたチタンと反応して汚染する。このメカニズムは、溶融塩中に人為的に二酸化炭素を溶解させる実験を行い、金属チタンと強力に反応して炭素汚染源となることで確証を得た。炭素汚染の回避のため、電極配置を工夫したが炭素汚染は低減できるものの、酸素濃度が著しく高いチタンとなるなど、芳しい結果を得なかった。工夫の結果、電極間に多孔質マグネシアを挿入することで3000ppm酸素を下回る良質なチタンでありながら、1000ppm以下の炭素濃度に留めることが出来た。マグネシアは電流量を低下させ効率を劣化させるが、適度な多孔質であれば、差し支えない程度の高電流密度を確保できる見通しを得た。溶融塩を用いた本金属生産方法の提案の原理は、(A)溶融塩熱還元と(B)溶融塩電気化学反応の二つの製造プロセスを組み合わせ、である。熱力学的にTiO2はMgで還元し得るが工業用低酸素濃度TiにはCaの強力な還元力が必要であることは、昨年度までに十分実証した。(B)では電気分解によってCaOからCaを製造し利用する。カソード近傍での還元反応副成生物のCaOは再び電解によって再生される。このようにCa-CaO-CaCl2の構成が重要である。本年度は、昨年度と同様、(A)と(B)を一体化した溶融塩電解・酸化チタン還元の実証に重点を置いた。
原始的深海性棘皮動物有柄ウミユリ類トリノアシ5放射形成機構に関する研究

実験発生学的研究結果:トリノアシ冠部をradial platesとbasal platesの間で切断するとbasal platesからradial platesを含む新たな冠部の再生することは既に報告した(Amemiya & Oji,1992)。今回、新たにradial platesの上部で切断したところ、radial platesの5枚の各platesから腕の生じることが発見された。さらに、basal platesの下方で、茎のplatesを3枚残して茎を切断したところ、下方に向かって茎の再生することが発見された。茎をbasal platesの下で切断した場合には、冠部の再生は起きず、また、basal platesとradial platesの間で切断して得られた腕から茎部の再生は起こらなかった。解剖学上、basal platesの内部には神経節に相当する部分が、radial platesの内部には環状神経が存在している。上記の結果から、ウミユリ類のボディプランを確立するための中心部分が、神経節を含むbasal platesに存在することが示唆される。棘皮動物は、ウミユリ類のみからなる有柄類と他の5網からなる遊在類に大別される。遊在類は環状神経をもつが、ウミユリ類の神経節に相当するものを持たない。有柄類と遊在類のボディプラン進化過程における神経節の意義が、興味ある課題として生じてきた分子生物学的研究結果:Hoxのホメオボックス領域の中で最もよく保存された部分に基づいて人工的に設計されたオリゴヌクレオチド(25塩基対)をプローブとして用い、トリノアシ精子DNAより作製した遺伝子ライブラリーから、9個のクローンを得た。現在、これらのクローンの塩基配列の決定を行なっている。
食品内での高分子の構造変化と物性に関する研究

高分子ゲルでは、動的弾性率及び相関距離が、ゲル化点からの隔たりに対してスケーリング則: A∝ε^α(SU)A:物理量、ε:ゲル化点からの隔たり、α:臨界指数で表されることが知られている。物性として弾性について、スケーリング則を構築した。単位体積当たりの弾性の自由エネルギーFは、F∝ξ^<-d> kξ^2とスケールされる。ここで、Kは端点間高分子鎖における曲げバネ係数であり、k∝ξ^<-D>M(ξ)^<-1>(SU)と仮定する。ここで、M(ξ)は端点間距離ξの高分子鎖の質量でありM(ξ)∝ξ^<1/ν>(SU)とスケールされる。指数Dは0から2の値を取り、D=0の時はスカラー弾性となり、D=2の時にはベクトル弾性となる。この時、臨界指数tは、t=1+ν(d-2+D)(SU)と表すことができる。3次元空間(d=3)ではν=0.88であるから、臨界指数tは弾性機構に依存して1.88から3.64の値を取る。試料として食品高分子を選び、動的弾性率を測定した。バレイショデンプンゲルについて、動的弾性率は濃度が高くなるにつれて小さくなり、ゲル化濃度(ゾルーゲル転移点)からの隔たりによって良好にスケールされた。臨界指数tは2.23であった。このように、スケーリングの関係に基づいて弾性率の濃度依存性のデータから、ゲルの弾性機構を推定する理論的解析方法を確立することができた。アガロースゲルについて円二色性スペクトルを測定し、構造変化を楕円率で評価した。相関距離が楕円率によって良好にスケールされたことから、食品の物性を(弾性率)-(相関距離)-(構成高分子の構造変化)の階層としてとらえ、階層間の関係をスケーリング則で整理することが可能であることが示された。高分子ゲルでは、動的弾性率及び相関距離が、ゲル化点からの隔たりに対してスケーリング則:A:物理量、ε:ゲル化点からの隔たり、α:臨界指数で表されることが知られている。弾性率の臨界指数tは、相関距離の臨界指数νと空間次元dに依存し、ゲルの弾性機構に応じて、ベクトル弾性の場合にはスカラー弾性の場合には、となる。比較的単純な高分子ゲル系として、ポリアクリルアミドゲルを選び、スケーリング解析を試みたところ、動的弾性率の濃度依存性のデータとゲル化点からの隔たりとの両対数プロットは良好な直線性を示し、スケーリング則が成立していることが示された。臨界指数間の関係から、スカラー弾性であることが示唆された。本年度の研究によって理論的解析方法が確立したので、次年度では、高分子の構造変化と物性との関係を実験的に検討し、理論の適用妥当性を明らかにしてゆく予定である。
microRNAを用いた乳癌検査ツールの開発

本研究では、ホルマリン固定・パラフィン包埋を行った乳癌組織標本を用い、新たな検査ツールとしてのmiRNAの可能性を明らかにした。主な本研究成果は以下の3つである。1)RNA結合タンパクであるLIN28とlet-7familyの相関2)癌増殖マーカーであるKi-67と相関するmiRNA群の同定3)乳癌治療標的因子であるHER2の発現と相関するmiRNA群の同定。本研究ではいくつかのmiRNAを同時に評価することで、より安定した検査ツールの開発が十分可能であることを示すデータを得た。昨年度作成した、乳癌組織(10%ホルマリン固定/パラフィン包埋組織:26症例)のmicroRNA (miRNA)発現プロファイルを用い、癌増殖とHER2発現に関連するmiRNAを検索した。癌増殖については細胞周期関連核タンパクであるKi-67(G0期でのみ発現しない)の免疫組織化学を行い、癌細胞での発現率(%)を算出した。得られたKi-67の結果についてはLow(14%以下の発現)、Moderate(15%から24%の発現)、High(25%以上の発現)の3群に分類し、miRNAの発現について階層的クラスター解析を行った。結果、腫瘍抑制に働くと考えられているlet-7 familyについては、Lowグループでの発現が低かった。また、ModerateおよびHighグループでは、6つのmiRNAの発現高値が認められ、6つのうち特にmiR-96aは癌増殖との関係が示唆されている。同様にHER2の免疫組織化学を行い、miRNA発現プロファイルとの関連を解析した。HER2発現の評価はハーセプテストに従って、0、1+、2+、3+の4段階に分け、Negative(0、1+)とPositive(3+)、さらにintermediate(2+)の3群に分類した。Negativeグループでは5つのmiRNAの発現が高く、Positiveグループでは5つのmiRNAの発現が低かった。一般にHER2タンパクの過剰発現は遺伝子の増幅によるものであると理解されているが、本研究成果から、これらのHER2関連miRNAによる発現抑制機構の存在が示唆される。以上、これらのバイオマーカー関連miRNA群の発現を網羅的に解析することによって、診断ツールの開発につなげることができると考えられる。乳癌病理組織(10%ホルマリン固定/パラフィン包埋組織;26症例;57.42±2.59歳;エストロゲン受容体陽性)を用い、microRNA (miRNA)解析を行った。各組織からlaser capture microdissectionを行い、癌細胞のみからRNAを抽出し、Cancer miRNA PCR Arrayを用いてniRNA発現プロファイルを作成した。今回は、RNA結合タンパク質であり、miRNA発現の調節に関与するLIN28に注目し、LIN28の発現とmiRNAの関連について検討した。免疫組織化学にてLIN28(陽性16例)の発現を評価し、miRNA発現プロファイルの関係については階層的クラスター解析を行った。結果、LIN28高発現群では低発現群と比較して、let-7a、let-7g、let-7fの発現が低いことが確認された。同様にLIN28サブタイプB(LIN28B;陽性16例)について検討を行ったが、LIN28と同様の結果は得られなかった。LIN28は選択的にlet-7 familyの発現を抑制することが報告されているが、そのタンパク発現との相関を病理組織標本で示した報告は本検討が初めてである。今回の結果はまた、免疫組織化学の結果とmiRNA発現プロファイルの相関についての解析法として、本研究手技が妥当であることを示している。今後さらに、診断ツールの開発を目的に、エストロゲン受容体や癌増殖マーカーとの関連について検討を進めていく。乳癌組織を用いてlaser capture microdissectionを行い、microRNAの発現プロファイルをえることができた。当初の予定を超えていくつかの研究成果を収めることができたが、さらに乳癌症例のバリエーションを増やす必要があるため、「おおむね順調に進展している」と判断した。今年度に確立することができたlaser capture microdissectionを生かした手法を用いて、さらに症例数を増やしたマイクロアレイ解析を行う。得られたmiRNA発現プロファイルについては、治療標的因子(エストロゲン受容体、HER2など)、癌増殖マーカー(Ki-67)の発現等の因子と関連するmiRNAの抽出を行う。治療薬の術前投与症例を用いて、その効果と関連するmiRNAの探索を行う。計画通り、主にmiRNAの発現プロファイルの作成に関わる消耗品に使用する。