hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大域的ノルムを用いた幾何データ処理最適化理論の構築

大域的ノルムを用いた幾何データ処理最適化理論の構築を行い、大域的ノルムに基づく幾何学図形の最適圧縮、画像の最適近似、更に新しい概念であるグリッド上の離散ユークリッド幾何公理の提案と、それに基づく線分族の構築と理論的最適性を示した。成果は31編の査読付き学術論文、36件の国内外学会発表にまとめられ、3冊の著書やテレビインタビューなどによる啓蒙広報活動も行った。誤差に対して頑健な大域的なノルムを用いた解析的な関数近似と、幾何学形状を重んじた図形的な形状近似2つの考え方を融合し、出力の幾何学的形状を計算幾何学的な離散構造で指定し、精度基準として積分型ノルム等の大域的尺度を扱える最適化理論を構築する。科学研究費の交付期間内では、特に入力を点集合または離散的に与えた1変数または2変数の区分線形関数の軌跡に絞り、出力形状のピーク数や位相的・離散的性質を出力の品質要求として与え、最適化理論を研究し、また、曲線・曲面構築問題の新しい手法として実装実験も行う。従来、計算幾何学での図形近似理論では主にハウスドルフ距離や最大垂直距離(L_∞距離)などの最大距離を最小化する基準(最大値最小化基準)をもとに構築されている。しかし、最大値最小化基準では出力の任意性があり、測定エラーに弱いという弱点があり、応用によっては十分な近似が行われないという問題点があった。その点、例えばLp距離等の積分型の大域的距離は誤測定に対して頑健であり、多くの応用において図形の大域的性質をよりよく近似できる。一方、関数近似は数学・工学・自然科学のすべての分野で基本的な作業である。解析的な手法が数多く発明され、無数の応用を生んできた。多くの場合、これらの近似は、関数空間をBanach空間として見た時の低次元部分多様体への射影であり、精度の基準としては、関数空間の(積分型)ノルムを用いている。しかしここでは、出力の幾何学的形状については直接的な指定はできず、関数空間での複雑度や射影される部分空間の性質を指標にする。本研究では、この2つの考え方を融合し、出力の幾何学的形状を計算幾何学的な離散構造で指定し、一方で精度基準として積分型ノルム等の大域的尺度を扱える最適化理論を構築する。18年度には、特に入力を点集合または離散的に与えた1変数または2変数の区分線形関数の軌跡に絞り、出力形状のピーク数や位相的・離散的性質を出力の品質要求として与え、最適化理論を研究した。成果としては、(1)与えられた点集合を最適に近似する折れ線(区分線形関数)を求めるアルゴリズムを開発した(国際専門誌IJCGAに掲載)(2)区分線形関数の単峰近似、多峰近似に対する総括的な理論をまとめ、電子情報通信学会誌に掲載した(3)さまざまの幾何学データ処理の基本になるボロノイ図の一般化や変種について研究し、格式高い国際学会STOCで発表を行った(4)具体的な実用問題への応用として、アドホックネットワークの通信混雑度の最小化問題に上記幾何学データ処理手法を用いて新しい改良を与えた。しかし、最大値最小化基準では出力の任意性があり、測定エラーに弱いという弱点かおり、応用によっては十分な近似が行われないという問題点があった。19年度には、ディジタル直線およびディジタルな星型形状の定義を与え、それらの利用により、山形形状を用いた最適図形近似理論を与えた。具体的成果としては、ディジタル直線の非常に新しい定義を与え、公理系を満たす始めてのディジタル直線族の構成法と、その最適性を証明した。この結果については,2008年4月に香港で行われたアルゴリズムと計算理論の学会(Asian Association of Algorithms and Computation:AAAC)などの学会で発表され、国際的に高い評価を得ている。また、本年度はHighway LocationやGeometric Routingという計算幾何学の問題に関する研究も行っており、それらの結果についてもAAAC等の国際会議で発表し、専門家からの高い評価を得ている。

本研究では、図形近似における計算幾何学的な形による形状把握と解析的ノルムによる関数近似の考え方を融合し、出力の幾何学的形状を計算幾何学的な離散構造で指定し、精度基準として積分型ノルム等の大域的尺度を扱える最適化理論を構築する。本年度の具体的目標は下記の3点である。1)積分型の目的関数を考えた時の計算クラスの同定(P,NP完全あるいはAPXなど)2)ディジタルな星型領域及び山型地形図の最適近似理論の構築(徳山及び全)3)多峰近似問題に対する柔軟な定式化とアルゴリズム理論の構築を与える。(徳山及び全)1)に関しては、2つの星型領域の交差を許した和集合の認識に関する最適化問題がNP困難であることを発見し、国内研究会で発表し、国際学術誌に投稿した。2)に関しては、ディジタルな星型領域の数学的な定義を与え、その最適性の限界を上界と下界の両方から研究し、離散数学の先端的技法で証明を行った。成果は国際的なトップコンファレンスであるACM計算幾何学シンポジウムで発表し、国際学術誌に投稿した。3)に関しては、2つ以上の星型領域の非交差和集合の認識アルゴリズムを開発中であり、NP困難性の克服が行えることを見出している。これについての研究発表は次年度に行う。その他、開発した技法を利用して、計算幾何学における施設配置問題、更にアドホックネットワークにおける幾何学情報の利用と最適かにおける成果をあげ、国際学会、国内研究会などでの発表を行った。また、東北放送「東北大学の新世紀」において研究成果の一部を放映(2009年2月16目)した(BS朝日、CNNジャパンでも放映)。本研究では、図形近似における計算幾何学的な形による形状把握と解析的ノルムによる関数近似の考え方を融合し、幾何学的形状を計算幾何学的な離散構造で指定し、精度基準として積分型ノルム等の大域的尺度を扱える最適化理論を下記テーマを中心に構築する。本年度は研究のまとめを行った。1)積分型の目的関数を考えた時の計算クラスの同定(徳山)2)デジタルな星型領域及び山型地形図の最適近似理論の構築(徳山及び全)3)幾何学最適化問題に対する柔軟な定式化と理論構築を与える。(徳山及び全)1)に関しては、解析的ノルムに対して最適化する領域切出し問題の計算複雑度を与えた。この成果は来年度開催の国際会議に投稿中である。2)に関しては、デジタルな星型領域の数学的な定義を世界に紹介し、その結果としてより一般的なデジタル線分の定義と存在保証が海外の研究者によって得られた。これに関しては、平成22年度開催の国内外の会議でも複数の招待講演の依頼がある。3)に関しては、非交差図形の認識アルゴリズムを開発中であり、NP困難性の克服が行えることの研究発表はISAAC国際会議で行った。この成果を画像データにおけるデータマイニングに利用する研究を現在遂行中である。またゾーン図という概念に寄る形状把握手法に対して成果をあげ、国際学会、国内研究会などでの発表をいった。特に、ゾーン図に関する成果は、当該分野でもっとも評価の高いACM計算幾何学国際会議に採録され、平成22年6月に発表する予定である。
導入種コレマンアブラバチにおいて夏季に世代継続を阻害する要因の解明

要因解明の基盤的手段としてDNA解析による種識別法をアブラムシの一次寄生蜂11種と二次寄生蜂8種について確立した。二次寄生蜂相を土着種と比較したところ、回避できていたと考えられる二次寄生蜂種数はナケルクロアブラバチが3種、ダイコンアブラバチが2種だったのに対し、コレマンアブラバチは1種と少ないことがわかった。内的自然増加率はコレマンアブラバチが優位であるが、アブラバチ間での同一の寄主個体をめぐる競争では土着種に対して劣勢となる場合があり、ビニールハウス内ではコレマンアブラバチと土着種の共存が観察された。以上から、二次寄生蜂がコレマンアブラバチの個体群の崩壊を招いている可能性が高いと考えられた。「1.アブラバチ(一次寄生蜂)、二次寄生蜂のDNAマーカーの開発」および「2.野外における二次寄生蜂群集の把握」に関しては、関東地域及び九州地域のサンプルを形態により同定した上で、代表的なサンプルについてミトコンドリアCOI領域の解析をおこなった。その結果、コレマンアブラバチ、ギフアブラバチ、ダイコンアブラバチ、ナケルクロアブラバチの4種の一次寄生蜂、さらにDendrocerus laticeps、Syrphophagus tachikawai等7種の二次寄生蜂がミトコンドリアCOI領域により識別可能であった。これにより、導入天敵コレマンアブラバチが夏季に姿を消す要因を解明するための基本的なツールを手に入れたこととなる。「3.一次寄生蜂の生活史パラメータと種間競争」に関しては、モモアカアブラムシを寄主として、導入種コレマンアブラバチのほか、ギフアブラバチ、ダイコンアブラバチを寄生させ、その後のアブラムシの産仔数の変化を調査するとともに、被寄生アブラムシを解剖してアブラバチの幼虫齢期を調査した。どのアブラバチについても産仔が停止するのはアブラバチ幼虫が2齢に達したときであった。つまり、アブラバチの1齢幼虫はアブラムシ体内に存在する競争者(他のアブラバチ幼虫)の排除をするバトルフェーズにある。解剖調査の結果、コレマンアブラバチのバトルフェーズは1日間であったのに対して、ギフアブバチとダイコンアブラバチは2日間であった。仮に後発の一次寄生蜂が同じ寄主アブラムシに寄生をしたときには、バトルフェーズの長い土着アブラバチが生き残る確率が高いと予測される。従って、この実験の結果は、コレマンアブラバチはギフアブラバチとダイコンアブラバチとの直接的競争では負けることを示唆している。以上から、導入天敵コレマンアブラバチが夏季に姿を消す要因として、この直接的な競争が代替仮説の一つとして残される。ミトコンドリアCOI領域の解析により主要なアブラバチ(一次寄生蜂)と主要な二次寄生蜂の識別が可能となった。また、数例ではあるが、アブラムシ体内のアブラバチの検出も同様の手法で可能であることがわかった。今後の群集レベルの解析に移行することができる。また、野外でのアブラムシを巡る寄生蜂群集を解析するためのサンプルも蓄積しており、同定作業も進めている。一次寄生蜂の種間競争についても、室内実験によりコレマンアブラバチが直接的な競争において不利であるという結果を得て、論文として公表している。以上から、概ね順調に進展していると判断できる。「1.アブラバチ(一次寄生蜂)、二次寄生蜂のDNAマーカーの開発」に関しては、昨年度解析したコレマンアブラバチを含む4種の一次寄生蜂と7種の二次寄生蜂に、新たに一次寄生蜂2種(Binodoxys communis, Lysiphlebia japonica)を加え、関東地域以外の個体を含めて、DNAマーカーによる識別が可能であることを確認した。「2.野外における二次寄生蜂群集の把握」に関しては、コレマンアブラバチおよび代表的な土着アブラバチに寄生させたアブラムシを野外で暴露した後、羽化してくる寄生蜂を調査したところ、コレマンアブラバチでは春から秋の主要な二次寄生蜂はPachyneuron aphidis, Syrphophatustachikawai, Alloxysta sp. nr victrix, Dendrocerus laticepsであった。一方、土着種ナケルクロアブラバチではP. aphidisとD. laticepsなどが主となり、S. tachikawai, A. sp. nr victrixの2種はほとんど見られなかった。コレマンアブラバチは主要な土着アブラバチに比べて、二次寄生蜂の種数が多い可能性がある。「3.数式モデルによる侵入種定着条件の評価」に関しては、アブラムシ体内でのアブラバチ幼虫の1齢期間に相違がある場合にはコレマンアブラバチが土着のアブラバチとの直接的競争では負けるが、相違がない場合には、直接的競争の勝敗は半々であることが昨年の実験結果から示唆された。そこで、同一ビニールハウス(0.5a)内で、コレマンアブラバチと土着のナケルクロアブラバチ(1齢期間がコレマンアブラバチと変わらない)を同時にバンカー法により飼育したところ、3ヵ月間両種が共存する事例を得た。これにより、野外観察でも昨年の実験結果の一部は再現できることを示すことができた。ミトコンドリアCOI領域の解析により主要なアブラバチ(一次寄生蜂)と主要な二次寄生蜂の識別が可能であることを複数の地域個体群について確認できた。また、一次寄生蜂の種による二次寄生蜂相の違いを示唆するデータが得られていることから、二次寄生蜂の寄生圧が、コレマンアブラバチの夏の消失を起こしていることについての代替仮説の一つであることを示した。

一次寄生蜂の種間競争についても、コレマンアブラバチと土着アブラバチの混在状況下での調査を実施し、その可能性を検討できた。以上から、概ね順調に進展していると判断できる。1.DNAマーカーを用いた野外二次寄生蜂群集の把握と識別法の確立2.アブラバチ類(一次寄生蜂種)間での二次寄生蜂種構成の比較土着3種のアブラバチ類(ギフアブラバチ、ダイコンアブラバチ、ナケルクロアブラバチ)に寄生させたアブラムシを野外で1週間暴露した後、羽化した寄生蜂を調査した。また、コレマンアブラバチと土着2種(ナケルクロアブラバチ、フツウアブラコバチ)で同様に調査した。これらの結果から日本でよく見られる二次寄生蜂のうち回避できていた種数は、ナケルクロアブラバチが3種、ダイコンアブラバチが2種だったのに対し、コレマンアブラバチは1種と少ないことがわかった。3.数式モデルによる侵入定着条件の評価内的自然増加率(コレマンアブラバチ優位)、アブラバチ間での同一の寄主個体をめぐる競争(同時産卵だとナケルクロアブラバチに負ける)、二次寄生蜂(前記)との関係を考慮したとき、二次寄生蜂がコレマンアブラバチの個体群の崩壊を招いている可能性が高いと考えられた。要因解明の基盤的手段としてDNA解析による種識別法をアブラムシの一次寄生蜂11種と二次寄生蜂8種について確立した。二次寄生蜂相を土着種と比較したところ、回避できていたと考えられる二次寄生蜂種数はナケルクロアブラバチが3種、ダイコンアブラバチが2種だったのに対し、コレマンアブラバチは1種と少ないことがわかった。内的自然増加率はコレマンアブラバチが優位であるが、アブラバチ間での同一の寄主個体をめぐる競争では土着種に対して劣勢となる場合があり、ビニールハウス内ではコレマンアブラバチと土着種の共存が観察された。以上から、二次寄生蜂がコレマンアブラバチの個体群の崩壊を招いている可能性が高いと考えられた。27年度の成果として、同一寄主個体内でのアブラバチ間の直接的競争では土着アブラバチ類の方が有利であることが示唆され、コレマンアブラバチが夏季に世代を継続できないことを説明する仮説の一つとして、アブラバチ間の競争を検討する必要が残されている。この直接的な競争について、予測通り、バトルフェーズがより長い土着アブラバチ類がコレマンアブラバチに勝るのかを検証するため、同一寄主アブラムシ個体に複数種のアブラバチに産卵させる実験を実施する。また、一次寄生蜂間の競争の別の側面として個体群間の増殖における競争もある。この側面を検討するために、寄生蜂の発育速度や産卵数といった生活史パラメータを比較する。その一方で、土着のアブラバチは二次寄生蜂を避ける方策を持ち、導入天敵コレマンアブラバチは日本の二次寄生蜂を避けることができないという仮説の可能性を検討するために、両アブラバチにおける二次寄生蜂の種構成と寄生頻度を比較する。これらの調査と実験を迅速に進めるためにDNAマーカーによる種識別技術を開発する。これらを基にした数式モデルによる個体群動態の予測を行い、定着を阻害する要因を解析する。
中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物研究

2011年から2013年までトルコ共和国のエスキシェヒル考古学博物館において、中央アナトリア西部地域の鉄器時代西部フリュギア文化の地域的特徴を把握する目的で、同地域出土のフリュギアの様々な遺物に対して考古学的な調査研究を行った。研究の結果、中央アナトリア西部の西部フリュギア文化が、ギリシャ、リュディアなどの西方文化と隣接すると言う地理的条件から、こうした西方の文化とアナトリアの内陸文化の交流関係において重要な仲介者的な役割を果たしていた可能性のあることが明らかになった。本調査研究は、中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物研究を通して、フリュギア西部地域に特有な物質文化を把握することを目的としている。具体的には、アンカラ・アナトリア文明博物館、エスキシェヒル博物館等の博物館が所蔵する、中央アナトリア西部で発見された鉄器時代フリュギアの土器、金属器、土製品等の考古資料を調査、記録し、さらにこれを他地域のフリュギア資料と比較研究することによって、フリュギア西部の物質文化に特有な地域的特徴を明らかにすることを目指している。中央アナトリア西部におけるフリュギア文化の重要遺物の大部分がエスキシェヒル博物館に集中して所蔵されていることが明らかとなった平成23年度の調査結果を踏まえ、平成24年度においては、同博物館が所蔵するフリュギア遺物の中でも西部フリュギア文化に特有な地域的特徴を把握する上で特に重要であると考えられるミダス・シティー遺跡から出土した遺物に対して調査を集中的に行った。具体的には、平成24年度の遺物調査でエスキシェヒル博物館に所蔵されている数百点に及ぶミダス・シティー遺跡の出土遺物の内、青銅器、鉄器の金属器を中心に、土器、土製品等の遺物を合わせて200点近く実測、写真撮影し、さらにそれらの精査、評価を行った。平成24年度の遺物調査の結果、ミダス・シティー遺跡の出土遺物に代表される様な中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物の傾向としては、アナトリア最西部イオニア地方のギリシャ文化からの影響を強く受けている可能性が高いことが判明して来た。こうした結果からは、フリュギア西部地域の物質文化の特徴をさらに明確に把握するためには、エスキシェヒル博物館に所蔵されるミダス・シティー遺跡の出土遺物以外の多数のフリュギア遺物を精査する必要のあることも明白となった。本調査研究は、中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物研究を通して、フリュギア西部地域に特有な物質文化を把握することを目的として行われた。具体的には、アンカラ・アナトリア文明博物館、エスキシェヒル博物館等の博物館が所蔵する中央アナトリア西部で発見された鉄器時代フリュギアの土器、金属器等の考古資料を調査、記録し、さらにこれを他地域のフリュギア資料と比較研究することによって、フリュギア西部の物質文化に特有な地域的特徴を解明することが目標とされた。平成25年度においては、平成24年度の調査結果を踏まえ、中央アナトリア西部におけるフリュギア文化の重要遺物の大部分を所蔵するエスキシェヒル博物館において、西部フリュギア文化に特有な地域的特徴を把握する上で特に重要であると考えられるミダス・シティー遺跡出土の遺物に対する調査を継続すると共に、エスキシェヒル周辺の他の諸遺跡から出土したフリュギア遺物についても調査を行った。この調査で、ミダス・シティー遺跡出土の遺物(青銅器、鉄器、土器等)120点余りを、またエスキシェヒル周辺の遺跡から出土した遺物(青銅器、土器)80点弱を実測、写真撮影し、精査することが出来た。平成25年度の遺物調査の結果、ミダス・シティー遺跡の出土遺物に代表される様な中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物の中には、中央アナトリア中央部におけるフリュギア中心地域には見られない、エーゲ海東部や南西アナトリアの鉄器時代文化からの影響を示す、この地域独自のものが存在することが確認された。こうした本調査研究の成果が、現在のフリュギア研究における難題の一つであるフリュギア文化の発展における諸地域間の有機的関連性の問題を解明する上で重要な基礎となるばかりでなく、今後のフリュギア研究全体の発展、革新にも大きく貢献することは間違いないと言える。本調査研究は、中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物研究を通して、フリュギア西部地域に特有な文化的特徴を把握することを目的としている。具体的には、アンカラ・アナトリア文明博物館、エスキシェヒル博物館、キュタヒヤ博物館等の六つの博物館が所蔵する、中央アナトリア西部で発見された鉄器時代フリュギアの土器、金属器、土製品等の考古資料を調査、記録し、さらにこれを他地域のフリュギア資料と比較研究することによって、フリュギア西部文化に特有な地域的特徴を明らかにすることを目指している。平成23年度においては、当初アンカラ・アナトリア文明博物館及びコンヤ博物館に収蔵された鉄器時代フリュギアの土器、金属製品、土製品等を精査、実測及び写真撮影することが計画されていた。しかしトルコ文化観光省考古局の調査許可の遅れから、計画通りにこれらの博物館において実際の遺物の精査を行うことが困難となった。

そこで計画を急遽変更し、上記2博物館の代わりに、エスキシェヒル博物館、アフヨン・カラヒサル博物館、キュタヒヤ博物館及びブルドゥル博物館を回り、これらの博物館に収蔵されている中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物に関するデータを収集して、遺物リストを作成した。その結果、中央アナトリア西部におけるフリュギア文化の重要遺物の多くは、エスキシェヒル博物館に集中して所蔵されていることが明らかとなった。その中でも特に同地域にあるミダス・シティー遺跡から出土した、一部未発表資料を含むフリュギアの遺物は、フリュギア西部文化に特有な地域的特徴を把握する上で極めて重要であることが判明し、今後の本調査研究において特に集中して精査、記録して行くことを決定した。本調査研究では、中央アナトリア西部の諸博物館に所蔵されている鉄器時代フリュギアの土器、金属製品、土製品等を精査、実測、写真撮影を行うことが計画されている。平成23年度の調査においては、中央アナトリア西部の諸博物館に所蔵される鉄器時代フリュギアの遺物の巡見に留まり、計画されていた博物館での遺物の精査、実測、写真撮影を行うことがほとんど出来なかったため、調査の進展状況にかなりの遅れが見られた。しかし、平成24年度の調査においては、計画を見直して、平成23年度における巡見調査からフリュギア文化の重要遺物の大部分が所蔵されていることが判明したエスキシェヒル博物館において集中的に遺物精査を行った結果、多くの博物館における少数の遺物を寄せ集めて研究するより、より効果的、効率的にフリュギア西部地域の物質文化の地域的特徴を把握することが出来る様になった。そうした意味で、本調査研究の進行状況は、研究計画の見直しを通じて、平成23年度の遅れを取り戻したと言え、全体的に見ておおむね順調に進展していると評価出来る。本調査研究では、平成23年度に中央アナトリア西部における2博物館において鉄器時代フリュギアの土器、金属製品、土製品等を精査、実測、写真撮影を始めることが計画されていた。しかしトルコ文化観光省考古局の調査許可の遅れから、計画通りにこれらの博物館において遺物を実際に取り扱うことが困難となった。そのため代替え調査として、調査を予定したその他のすべての博物館を回り、そこに収蔵された中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物の基本情報の収集、遺物リストの作成を行った。その結果、中央アナトリア西部における鉄器時代フリュギアの遺物に共通して見られる一般的な特徴を大体把握することが出来たが、それを実証するために必要な個々の遺物の精査、実測及び写真撮影はほとんど行うことが出来なかった。この点から見て本調査研究の進展状況は全体としてかなり遅れていると言える。中央アナトリア西部における諸博物館に所蔵された鉄器時代フリュギアの遺物研究を通して、フリュギア西部地域の物質文化に特有な地域的特徴を把握することを目的とする本調査研究は、平成24年度の調査において、フリュギア関連遺物を大量に所蔵するエスキシェヒル博物館において、フリュギア西部地域における最重要遺跡であるミダス・シティー遺跡からの出土遺物を集中的に精査することによって、当地域のフリュギア文化に特有な性格をおおまかに把握することが出来た。
日本語学習者を対象とする文語文読解教育の実態調査および教材開発

日本語学習者を対象とする文語文教育についての実態調査を行い、e-learning教材(試作版)を開発した。本教材は、教師と学習者双方のニーズに応え、教室でも自習でも使用可能な教材とするため、オンデマンド方式で容易に使用できる体系的で包括的なプログラムとして完成させることを目指している。現時点で試作版教材の素材セクションには5つの章があり、各章の構成は、本文、注釈、朗読、文法、小テスト、語釈付き本文、現代語訳、語釈リスト、小テストの解答となっている。また、参照セクションは、用言一覧、助動詞一覧、助詞一覧、文法解説、語彙リスト、作品解説、コラム集、資料集、現代に残る古語で構成されている。1.文語文読解教育に関する先行研究を調べ、関連図書、資料を収集した。2.国内メンバーの打合せの機会を設けた。文語文読解教育についての知見をメンバーで共有する研究会を年度内に2回開催した。同時に今後の研究計画について協議した。(平成25年8月10日・平成26年3月27日、於東北大学)3.文語文読解教育のシラバス開発のため、古典入門の授業を開講し、その成果を実践報告として学術誌に投稿した(平成25年10月平成26年1月)。投稿原稿は掲載が確定し、印刷中である。4.次年度以降のアンケート調査およびインタビュー調査の準備を行なった。(1)調査の項目や対象について検討する予備段階として、日本学を専門とする複数の外国人研究者との懇談の機会を持った(平成25年6月7日、於東京大学史料編纂所)(2)インタビュー調査について、文語文読解教育の担当者および学習者を対象とした基本的な質問項目を選定し、半構造化インタビューの方式で相手方の同意等を得て予備調査を実施した(平成25年1月24日、於国際交流基金関西国際センター)。その後、予備調査の結果を文字化した。(3)日本語学習者へのアンケート調査の調査票を作成し、連携研究者の1人がワークショップを実施した会場で相手方の同意等を得た上で予備調査を行なった。(平成26年3月13日、於プリンストン大学)(4)次年度以降の本調査に向けて、研究組織メンバーのネットワークやインターネット等を通じて、アンケート調査、インタビュー調査の対象について調査を行なった。1.日本語文語文読解教育に関する先行研究を調べ、関連図書、資料を収集した。2.平成25年度の予備調査の結果をふまえて、調査項目や調査方法の見直しを行ない、本調査のインタビュー調査基本質問項目およびアンケート票を作成した。その上で、国内外で相手方の同意等を得た上でインタビュー調査およびアンケート調査を実施した。海外での調査は、中国(上海、同済大学)およびヨーロッパ日本研究協会(EAJS)が開催されたスロベニア(リュブリャナ、リュブリャナ大学)で実施した(平成26年5月17日、同8月28日29日)。国内での調査は、東北大学、早稲田大学等で数度にわたり実施した。調査の結果を文字化し、データ分析を行ない、国内外における日本語文語文教育の実態および今後の教材開発に関する検討課題を明らかにした。3.インタビュー調査およびアンケート調査の結果のうち、学習者が文語文学習上困難を感じている点を取り上げ、漢字系学習者(中国、台湾の学習者)と非漢字系学習者という対象別にまとめ、研究代表者の所属機関の紀要および関連学会誌上で発表した。4.文語文読解教育のシラバス開発のため、平成25年度に続き、古典入門の授業を開講した(東北大学「外国人留学生等特別課程」における「上級日本文化演習(古典入門)」、平成26年10月平成27年1月)。前年度の授業の結果をふまえ、対象とするテキストの分量を絞って文法学習の機会を増やし、学習者が独力で文語文が読めるようになることを目指して基礎読解力の育成を行なった。5.国内外研究組織メンバーが集まる機会を設け、日本語文語文読解教育についての知見を共有する研究会を開催した。台湾、韓国、米国の文語文教育従事者により、各地域の文語文教育事情についての報告が行なわれた。同時に今後の研究計画について検討した(平成27年1月26日、於東北大学)。1.平成25年度から平成26年度までに実施した日本語文語文読解教育に関するインタビュー調査の結果を文字化し、アンケート調査の結果とともにデータ分析を行ない、国内外における日本語文語文読解教育の実態および今後の教材開発に関する検討課題を明らかにした。2.調査結果のうち、特に中国・台湾の漢字系学習者が学習上困難を感じている点、および今後の教材開発に向けての要望としている点を取り上げ、関連学会の大会や学会誌上で発表した。また、平成26年度に行なった古典入門の授業の実践報告を研究代表者の所属機関の年報に発表した。さらに、言語・文化関係の国際学会において、古典読解教育の意義について招待発表を行なった。3.海外の教育機関における日本語文語文教育の現状と課題について、中国、台湾、米国、イタリアの拠点校からパネリストを招き、パネル・ディスカッションを開催した(平成27年8月3日、於東北大学)。同時に研究組織のメンバーによる今後の研究計画についての打合せを行なった(平成27年8月4日、於東北大学)。4.文語文読解教育のシラバス開発のため、平成26年度に続き、古典入門の授業を開講した(東北大学「外国人留学生等特別課程」における「上級日本文化演習(古典入門)」、平成27年10月平成28年1月)。

前年度の授業の結果をふまえ、さらに工夫を重ねるとともに、開発教材を意識した素材の選択、設問の作成を行なった。5.文語文読解e-learning教材のシラバス開発に着手し、既存のe-learningプラットフォーム上で使用できる試作版を作成した。全体の構成を定め、「故郷」(文部省唱歌)、「ちごの空寝」(『宇治拾遺物語』)、「春はあけぼの」(『枕草子』)の3つの素材を取り上げて、本文、注釈、文法、設問(テスト)、語釈、現代日本語訳、解答からなる教材を作成した(平成28年2月)。平成27年度の研究計画としては、当初、1)調査結果のうち教材開発への要望の部分をまとめ、関連学会で発表すること、2)海外の日本語文語文教育事情について共同執筆による発表を行なうこと、3)調査結果をふまえて、日本語文語文読解教材のシラバスを考案すること、4)開発した教材(案)を用いて授業を試行すること、5)試用結果について発表すること、6)研究組織メンバーによる研究会を開催し、討議の機会を設けることを考えていた。このうち1)、3)、4)、6)についてはほぼ計画どおりに実行した。2)については、学会誌等での発表はかなわなかったが、6)を公開のパネルディスカッションの形で行なったことで研究成果公表の機会とすることができた。また、5)は実現に至らず次年度の課題となったが、その代りに3)において、単に教材のシラバス(案)を作成するにとどまらず、シラバス(案)を反映させたe-learning教材として試作版を実作するに至った。1.前年度に続き、文語文読解e-learning教材のシラバス開発を行ない、5つの素材からなる試作版を作成した。前年度に作成した3つの素材に加えて、「二十日の夜の月」(『土佐日記』)、「翻訳苦心談」(『蘭学事始』)を取り入れ、本文、注釈、文法、問題、語釈、現代日本語訳、問題解答等からなる素材ページを作成した。また、用言一覧、助詞・助動詞一覧、語彙集、コラム集などの参照ページを拡充し、イラストを付けた(平成29年4月9月)。2.文語文読解教育のシラバス開発のため、前年度に続き、古典入門の授業を開講した(東北大学「外国人留学生等特別課程」における「上級日本文化演習(古典入門)」、平成28年4月7月)。受講者に試作版教材を試用してもらい、簡単なアンケート調査を行なった。3.本事業による研究成果を関連学会の大会で発表した(日本語教育学会春季大会(パネル)、平成28年5月21日、於東京、日本語教育学会秋季大会(デモンストレーション発表)、平成28年10月8日、於松山、AAS年次大会、平成29年3月17日、於トロント)。4.本事業による研究成果を関連学会の学会誌や研究代表者の所属機関の紀要、年報に発表した(『専門日本語研究教育』第18号、平成28年12月、『東北大学言語・文化センター年報』第2号、平成29年3月、『東北大学高度教養教育・学生支援機構紀要』第3号、近刊)。5.非母語話者を対象とする古文(文語文)、漢文、くずし字の教育について、それぞれの専門家がその実態と課題を報告する公開セミナーを開催し、その一環として開発した文語文試作版教材を提示し、本事業の成果報告を行なった(平成29年3月7日、於東北大学)。
アディポネクチンと歯周病の分子メカニズム解析

本研究は、歯周病と生活習慣病の関連性を解明するための1つの手段として、抗生活習慣病ホルモンといわれるアディポネクチンがヒト歯肉線維芽細胞(HGFs)に及ぼす影響を検討することであった。HGFsにおいて、アディポネクチンレセプターの発現が確認された。実験的に炎症状態にしたHGFsは炎症性タンパクを産生するが、そこにアディポネクチンを作用させたところ、アディポネクチンの濃度依存的に炎症性タンパクの産生は増加もしくは有意な変化はみられないという結果であった。そこで、HGFsとマクロファージの共培養系にてアディポネクチンの影響を検討したところ、アディポネクチンの濃度依存的に抗炎症性タンパクであるIL-10やIL-1raの産生の亢進が確認された。本研究では、ヒト歯肉由来の線維芽細胞のin vitro培養系に、炎症性サイトカインのーつであるIL-1αを作用させて実験的炎症状態にし、歯肉線維芽細胞に対するアディポネクチンの影響を検討する。平成19年度は次のような結果を得た。まず、ヒト歯肉線維芽細胞におけるアディポネクチンレセプターであるAdiopo R1、Adipo R2の発現についてであるが、RT-PCR法にて検索した結果、両レセプターとも発現が確認された。実際の歯周組織でのレセプター発現については組織標本を作成し、平成20年度に検討する予定である。次に、IL-1αで惹起されたIL-6、IL-8、MCP-1産生についてアディポネクチンの影響をELISA法にて評価を行った。その結果、アディポネクチンの濃度依存的にIL-6、IL-8、MCP-1産生は増加もしくは有意な変化はみられないという結果であった。このことは、アディポネクチンによって炎症が抑制されるという予想に反する結果である。しかしながら、ゼラチンザイモグラフィーによりタンパク質分解酵素であるMMP-2、MMP-9活性を検討した結果、アディポネクチン濃度依存的に活性を抑制していることが示唆された。また、今後はNF-κB、AP-1の両シグナル伝達経路が活性化されたか否かについても検討する予定であり、平成19年度はそのためのレポーターアッセイ系を確立した。平成20年度では、このレポーターアッセイ系を利用し、実験的炎症状態にある歯肉線維芽細胞に対するアディポネクチンの影響を詳細に解析していく予定である。本研究計画は、歯周病と生活習慣病の関連性を解明するための1つの手段として、脂肪細胞の分泌するアディポネクチンが歯周組織細胞に及ぼす影響を検討することであった。循環血中のアディポネクチンは健常者では高濃度で存在するが、肥満により減少することが知られている。この知見より、アディポネクチンの濃度依存的に炎症状態にある歯周組織由来細胞の炎症性サイトカイン分泌が抑制されると予想した。しかしながら、前年度から引き続き得られた結果は、アディポネクチンにより歯周組織由来細胞からのIL-6やIL-8の産生は抑制されることはなかった。MMPs活性についても同様であった。そこで、歯周組織由来細胞とマクロファージに分化させたヒト単球様細胞U937の共培養系を確立し、そこでのアディポネクチンの影響を検討した。ELISA法を用いて検討した結果、アディポネクチンの濃度依存的に抗炎症性サイトカインであるIL-10やIL-1raの産生の亢進が確認された。以上のことより、歯周組織由来細胞に対するアディポネクチンの直接的な抗炎症作用はないことが示唆された。しかしながら、アディポネクチンはマクロファージに対してIL-10やIL-1raの産生を亢進させ、それが歯周組織由来細胞とU937マクロファージの共培養においても確認された。このことは成人の8割以上が罹患しているといわれている歯周炎が、ほとんどの場合慢性的に経過することの証明となる可能性がある。本研究はさらなる検討が必要であると考え、詳細な解析を進める。今後そこで得られた成果を公表していく予定である。
癌のp53遺伝子療法における導入発現効率の機能的モニタリング方法の開発

本研究の目的はp53導入による癌遺伝子治療の遺伝子導入効率を簡便にモニタリングする方法を確立することである.Virus由来p53mRNAから内因性p53mRNAを区別するため,2種の異なるprimerをreverse-transcriptionに用いた.RT-1はp53 openreading frameのstop codonから44-55base上流に,RT-2はstop codonから81-94base下流の内因性p53mRNAにのみ存在する領域にannealする.RT-1でのRT-PCRではすべてのp53mRANは増幅されるが,RT-2では細胞性p53mRNAのみが増幅される.導入発現効率transduction efficiency τを内因性p53に対する転写発現された野性型p53の比と定義すると数学モデルが構築できτo=(P_1-P2)/(1+P_2),P1,P2は各primerでのteast assay結果(白色/赤色コロニー数)という簡単な式で表すことが可能であることが証明された.このモデルを検証するために,(1)まずhomozygous p53 mutation(P=0)を持つglioblastoma細胞株にp53を遺伝子導入してそのτoを測定する.この結果予想どうりP_1はMOIに応じて上昇し,P_2は0であった。(2)heterozygous p53 mutation(P=1)を持つglioblastoma細胞株にp53を遺伝子導入してそのτoを測定する.この結果予想どうりP_1はMOIに応じて上昇し、P_2は1.0であった.(3)以上のtransduction efficiencyが細胞に対するp53の生物学的効果に相関しているかどうかを見るためp53にて誘導されるp21のNorthern blot解析を行い,予想どおりの結果を得た(4)腫瘍に清浄細胞が混入するという現実の状況を再現するため,(1)と(2)で用いた細胞にmutationを持たない細胞を混合培養し同様の実験を行い,予想どおりの結果を得た.(5)また抽出されたRNAに正常RNAを混入させ,それが系をどの程度乱すかを判定したところ,系の乱れはわずかであった.上記より,本方法はp53遺伝子治療のモニタリング法として有用であると結論された.この結果は権威ある遺伝子治療専門誌Gene Therapyに受理され現在印刷中である.本研究の目的はp53導入による癌遺伝子治療の遺伝子導入効率を簡便にモニタリングする方法を確立することである.Virus由来p53mRNAから内因性p53mRNAを区別するため,2種の異なるprimerをreverse-transcriptionに用いた.RT-1はp53 openreading frameのstop codonから44-55base上流に,RT-2はstop codonから81-94base下流の内因性p53mRNAにのみ存在する領域にannealする.RT-1でのRT-PCRではすべてのp53mRANは増幅されるが,RT-2では細胞性p53mRNAのみが増幅される.導入発現効率transduction efficiency τを内因性p53に対する転写発現された野性型p53の比と定義すると数学モデルが構築できτo=(P_1-P2)/(1+P_2),P1,P2は各primerでのteast assay結果(白色/赤色コロニー数)という簡単な式で表すことが可能であることが証明された.このモデルを検証するために,(1)まずhomozygous p53 mutation(P=0)を持つglioblastoma細胞株にp53を遺伝子導入してそのτoを測定する.この結果予想どうりP_1はMOIに応じて上昇し,P_2は0であった。(2)heterozygous p53 mutation(P=1)を持つglioblastoma細胞株にp53を遺伝子導入してそのτoを測定する.この結果予想どうりP_1はMOIに応じて上昇し、P_2は1.0であった.(3)以上のtransduction efficiencyが細胞に対するp53の生物学的効果に相関しているかどうかを見るためp53にて誘導されるp21のNorthern blot解析を行い,予想どおりの結果を得た(4)腫瘍に清浄細胞が混入するという現実の状況を再現するため,(1)と(2)で用いた細胞にmutationを持たない細胞を混合培養し同様の実験を行い,予想どおりの結果を得た.(5)また抽出されたRNAに正常RNAを混入させ,それが系をどの程度乱すかを判定したところ,系の乱れはわずかであった.上記より,本方法はp53遺伝子治療のモニタリング法として有用であると結論された.この結果は権威ある遺伝子治療専門誌Gene Therapyに受理され現在印刷中である.
国語科授業における若手教師の指導力量向上のための実践的思考様式の方策に関する研究

熟練教師の国語科授業のビデオをもとに、教職経験2年目の教師と熟練教師へのインタビューを繰り返し行った。国語科授業に対する両者の評価を「基盤となる教育観、児童観」「教材の分析・解釈」「指導法構想」「児童への即応」の観点から比較分析した結果、最も大きな違いを見せたのが、教育観における若手教師の「『文章を読む』という認知の仕組みへの理解や児童の発言を組織する授業へのイメージの不足」であった。若手教師が授業観を形成する上で大きな影響を与えたのが初任者研修における指導であったのに対し、熟練教師は多くの授業を見て自らの授業観・児童観を形成していた。そこで、新たな国語科授業研究会を若手教師らと発足し、指導者の授業観・児童観に重点を置いた授業観察と協議、実践を重ねた結果、若手教師に次のような変容が見られた。・教師と児童の1対1の発表型の授業から児童間の対話による授業へ・児童が表現する「正解」に対する評価から授業における考えの変容の過程を重視した評価へ・指導者の解釈を言い当てさせる授業から児童の解釈を引き出し話し合う授業へ以上のことから、国語科授業における若手教師の指導力を向上させるためには、次のような指導が必要なのではないかと考えられる。・認知心理学に視点を置いた理解・表現と実践とを結ぶ研修・教師の教育観、児童観に視点を置いた授業観察と協議若手教師の変容と研究の成果については、今年8月に開催の拡大例会で発表する予定である。
スフィンゴシン1リン酸受容体3を標的にした角膜の血管新生と瘢痕化の抑制戦略の樹立

スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)はスフィンゴ脂質代謝産物の脂質メディエイターとして炎症、血管新生や組織線維化に深く関与している。他臓器においてS1Pの発現抑制が血管新生や炎症の抑制につながるとの報告があるが、S1P発現と角膜における血管新生と線維瘢痕化の関係についての報告は無い。本申請では線維・瘢痕化や血管新生に強く関与するS1P受容体であるS1P receptor 3(以下S1PR3)欠失マウスを用いてS1PR3の抑制が角膜創傷治癒において線維瘢痕化、血管新生、炎症を抑制するかをin vivoとin vitroの研究で検討しS1PR3の制御による角膜透明治癒や血管新生への影響を解明する。
ジンメル社会学における相互作用と「社会」の生成

本研究は、ゲオルク・ジンメルの社会学的論考のなかに、客観的な実在としての「社会」生成の理路を探り、それをかれの思想的全体像と関連づけて把握しようとする試みである。前年度までの研究において、ジンメルの形式社会学が、かれの哲学的文化論における「文化の悲劇」と平行的に、人びとの協働すなわち相互作用から「社会」が物象化・自立化し、人びとに対して対立的・拘束的に現れる契機に着目したものである、ということが明らかになった。本年度においては、こうした知見をふまえ、ジンメルの社会学理論が現在の社会理論および社会分析にたいしてどのような関連をもっているかについて考察した。第1に、本研究で提起された知見が、マルクスを疎外論から物象化論へと読み換えた廣松渉の業績と、類似性をもっていることが指摘できる。すなわち、ジンメルもこれまで、主に哲学的文化論に焦点をあわせることによって疎外論の文脈で解釈されることが多かったが、相互作用を基底として社会(および社会にたいする個人)の生成をみる形式社会学の観点を、ジンメルの哲学的な問題意識へと結びつけることにより、ジンメルが「主体が客体化する」という「疎外」を問題としたのではなく、「関係が物のようにあらわれる」という「物象化」を問題にしていたことが、明らかになる。第2に、ジンメルの問題意識であった「個人と社会の葛藤」は、現在の社会状況を批判的に分析するための準拠点となり得る。これは一見古い図式と思われるが、今日、個人内部の葛藤として経験される事柄が、ある意味で諸個人が社会的な全体から切り離されたこと(個人化)の帰結であること、さらにその結果として、諸個人が自己自身の内面に関心を向ける、あるいは親密な他者との間の人格に志向した相互作用に意味をみいだすことにより、公的領域や公的問題にたいする関心が失われてきたこと。これらのことを理論的に考察するための視座を、N・ルーマンやJ・ハーバーマス、Z・バウマンといった近年の理論を参照しながらジンメルの所論から抽き出したことも、成果のひとつである。本研究は、ゲオルク・ジンメルの社会学的論考のなかに、客観的な実在としての「社会」生成の理路を探り、それをかれの思想的全体性と関連づけて把握しようとする試みである。通説的には、ジンメルは実体的な社会観を否定し、社会を諸要素(諸個人)の相互作用へと還元したと言われている。ところがその一方で、かれの思考には、社会をその担い手たちを離れた実在のように捉える見方も共存している。しかし、そのことは決して矛盾でも一貫性の欠如でもない。むしろ、ジンメルは(とりわけ形式社会学において)相互作用を基盤として、そこから社会の客観化・実体化を解いたのである。そのことは、かれの三者関係論と集団の自己保存論、および多数決論などに確認できる。そしてこの客観化・実体化された「社会」は、もはや単純に諸個人の相互作用へと還元されない。それは「独自の生命」をもって諸個人に対立するものとして現出するのである。そのような、独自の存在資格をもつ社会と諸個人との間の葛藤は、ジンメルのさまざまな著作において頻繁にあらわれるモチーフである。このモチーフ(個人と社会の葛藤)の背景には、ジンメルの哲学上の立場があると想定できる。ジンメルは18世紀と19世紀における個人主義の思想について論じるなかで(『社会学の根本問題』など)、19世紀的な個人主義を比類なき個性に価値を置くものと特徴づけ、そうした個人主義が想定する社会像を、分業的相互作用からなる有機的な社会として特徴づけた。それについてのジンメルの肯定的な論じ方から、かれ自身もまた、そのような個人観および社会観を広義において共有していると考えられる。したがって「個人と社会の葛藤」モチーフもまた、そうした一種の形而上学的前提から論じられたものであることが推察されるのである。以上のように、本年度の研究では、(1)ジンメルの社会学のなかから社会の客観化・実体化への理路を発掘し、(2)客観化・実体化された社会と個人との葛藤について、それをジンメルが独特の哲学的立場から問題にしたことを明らかにした。前年度までの研究において、ジンメルの形式社会学が相互作用を基準とし、そこから「社会」の客観化・実体化を解いたことを明らかにしてきた。本年度はさらに、この論点がジンメルの哲学的業績とどのような関連をもつかについて検討をおこなった。ジンメルは生の哲学において、生の創造的な運動とその帰結について論じた。すなわち、生は自らの限界を超えて客観的なものを生み出す(生の自己疎外)が、その所産は独自の意義と法則をもって生に対立するものとなり、さらには逆に生を規制しさえする。こうした見方から、ジンメルは「文化の悲劇」を論じている。すなわち生によって生み出された「客観的文化」が自立化し、それを生み出しまた受容する「主観的文化」と乖離して生を規制するのである。ジンメルのこうした文化の悲劇論は、著書『貨幣の哲学』とともに、近代における人間の疎外を論じたものとしてしばしば取り上げられてきたが、他方、形式社会学的な業績についてはその文脈で論じられることがほとんどなかったように思われる。それに対し本研究では、ジンメルの形式社会学がかれの文化の悲劇論とつぎのような関連があることを明らかにした。

形式社会学が人間の生の実際的なあり方を他者との協同すなわち相互拒用に求め、それを通していかに客観的な社会的形象が(関係の物象化として)生み出されるかを解明することによって、一種形而上学的な「文化の悲劇」をより現実的・具体的な位相で考察したものといえるのである。本研究は、ゲオルク・ジンメルの社会学的論考のなかに、客観的な実在としての「社会」生成の理路を探り、それをかれの思想的全体像と関連づけて把握しようとする試みである。前年度までの研究において、ジンメルの形式社会学が、かれの哲学的文化論における「文化の悲劇」と平行的に、人びとの協働すなわち相互作用から「社会」が物象化・自立化し、人びとに対して対立的・拘束的に現れる契機に着目したものである、ということが明らかになった。本年度においては、こうした知見をふまえ、ジンメルの社会学理論が現在の社会理論および社会分析にたいしてどのような関連をもっているかについて考察した。第1に、本研究で提起された知見が、マルクスを疎外論から物象化論へと読み換えた廣松渉の業績と、類似性をもっていることが指摘できる。すなわち、ジンメルもこれまで、主に哲学的文化論に焦点をあわせることによって疎外論の文脈で解釈されることが多かったが、相互作用を基底として社会(および社会にたいする個人)の生成をみる形式社会学の観点を、ジンメルの哲学的な問題意識へと結びつけることにより、ジンメルが「主体が客体化する」という「疎外」を問題としたのではなく、「関係が物のようにあらわれる」という「物象化」を問題にしていたことが、明らかになる。第2に、ジンメルの問題意識であった「個人と社会の葛藤」は、現在の社会状況を批判的に分析するための準拠点となり得る。これは一見古い図式と思われるが、今日、個人内部の葛藤として経験される事柄が、ある意味で諸個人が社会的な全体から切り離されたこと(個人化)の帰結であること、さらにその結果として、諸個人が自己自身の内面に関心を向ける、あるいは親密な他者との間の人格に志向した相互作用に意味をみいだすことにより、公的領域や公的問題にたいする関心が失われてきたこと。これらのことを理論的に考察するための視座を、N・ルーマンやJ・ハーバーマス、Z・バウマンといった近年の理論を参照しながらジンメルの所論から抽き出したことも、成果のひとつである。
多文化共生保育実践の多様性を統合的に理解するための枠組みの構築

特定のエスニック・グループへの焦点化を超えた多文化共生保育実践の俯瞰的把握のための枠組みの構築を目指し、各園における多文化化の状況に応じた保育実践のありようを描出した。多文化化の状況によって「同化に向かいやすい集団」と「分離に向かいやすい集団」があること、こうした集団の特性の違いが保育の目標・保育の中の取り組みに影響を与え、同化または分離を回避することを意識した実践が行われている可能性が示唆された。また、来日第二世代以降の外国人保育者のライフヒストリーと保育実践について検討し、自身の来日以降の経験が保育実践に与える意義と外国人保育者を取り巻く課題について指摘した。本研究は、多様なエスニック・グループが置かれた状況に応じた形で行われていた多文化共生保育実践に関する研究を、新たな枠組みを提示することで相互に比較可能にし、特定のエスニック・グループへの焦点化を超えた諸実践の統合的理解のための枠組みを構築することを目的としている。25年度は、下記の2つの研究のためのフィールド調査とデータの分析が実施された。研究1は、保育現場の多文化化の状況の違いが多文化共生保育実践の与える影響を明らかにすることを目的としており、関西圏および関東圏にある8つの保育現場をフィールドとした保育者への聞き取り調査と多文化化の状況要因に違いがある関西県の4園におけるエピソード収集を実施した。保育者を対象とした聞き取り調査では、多文化化の状況要因が異なることにより、多文化共生保育実践がどのように異なるのかを明らかにする観点から、聞き取りを実施した。得られた聞き取りデータをM-GTA(修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ)を用いた分析を行い、多文化化の状況要因の相違が、保育の中での課題、保育目標、保育の中での取り組みといった保育実践の諸側面にどのような影響を与えるのかについて整理を行った。現在、論文執筆を行っている。研究2は、来日第二世代保育者のキャリア形成と実践をテーマ、来日第二世代(子ども時代に来日した日系ブラジル人・日系ペルー人)が、日本社会で暮らす中で、どのような経験を積み上げ、どのように「外国にルーツを持つ保育者としてのキャリア形成を行ってきたのか」を明らかにする事を目的としている。そのため、来日第二世代保育者3名への聞き取りを実施し、自己のルーツに関わるアイデンティティの変容に着目して分析を行い、TEM(Trajectory Equifinality Model:複線経路・等視性モデル)にて可視化した。現在、論文執筆を研究協力者と共に実施している。文献調査・フィールド調査・質問紙調査を通じて、在日外国人幼児を取り巻く課題の多様性に応じた各保育実践の多様性を、相互に関連付けて描出することを目指しており、24年度は、文献調査とフィールド調査が実施された。文献調査では、日本における多文化共生保育に関わる研究論文の整理を行い、論文「日本における多文化共生保育研究の動向」として発表した。多文化共生保育に関わる研究論文を「多文化共生保育の状況と課題に関わる研究」「外国にルーツを持つ子どもの園生活の実態についての研究」「オールドカマーの子どもの保育に関わる研究」「多文化共生保育の理念に関わる研究」「多文化共生の視点からの保育内容に関わる研究」「多文化共生保育に関わる保育者養成に関わる研究」の6つのカテゴリーに分類し、研究動向を整理した。そこから、今後の多文化共生保育研究の課題として「『多文化共生保育』が意味することの範囲の広さを視野に入れた、研究全体を俯瞰できるような整理の必要性」、「多文化化の状況要因による実践の違いの整理と、状況の違いに応じた実践のありようの検討」「これまでの研究成果の積み上げをもとにした、より具体的な『多文化共生保育の指導法』の確立」の3点を確認した。フィールド調査では、保育現場の多文化化の状況の違いによる保育実践の違いを明らかにするために、多文化化の状況要因に違いがある関西圏の4つの保育現場をフィールドとしたエピソード記録の収集と、保育者への聞き取り調査を実施中であり、収集されたデータから分析に着手している。本研究では、園の多文化化の状況の相違による多文化共生保育実践の多様性の描出(研究1)と来日第二世代以降の在日外国人保育者のライフヒストリーと実践についての検討(研究2)を実施した。研究1は、特定のエスニック・グループへの焦点化を超えた多文化共生保育実践の俯瞰的把握のための枠組みの構築を目指し、各園における多文化化の状況に応じた保育実践のありようを描出することを目的として行われた。