hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア地域における水産物グローバル化とその諸影響

本研究の主要なフィールドは東アジア・東南アジアである。本年度は主として韓国・インドネシア・タイ・フィリピン・シンガポール・マレーシア・香港・台湾においてフィールド調査を行い、それぞれの地域での水産物のグローバル化に関してのデータ・資料収集を行った。漁村(たとえば韓国東海岸の日本人漁村)・水産物市場および問屋街に加え、コンテナー港(たとえばタイのバンコク、ソンクラーなど)・水産加工場(たとえばフィリピン・ジェネラルサントスの鰹節製造工場、タイ・バンコク郊外のペット用飼料缶詰工場、マレーシア・ジョホールバルのイワシ缶詰工場など)を実際に歩くことによって水産物のグローバル化の現場を体験することができた。官公庁資料の収集も各地で進めることができた。尚、中国およびオーストラリアでの調査については研究代表の急病のため延期することとなった。本年度にもっとも成果があがったのは、タイおよびフィリピンにおける水産加工場の実態調査である。また昨年度から継続の韓国・インドネシア・台湾についても、生産から消費までに関わるデータと資料をさらに蓄積することができた。日本国内では計5回にわたって研究会を実施することができた。それぞれ研究分担者・連携研究者の報告、関連映像作品の鑑賞を行った。さらに講師として真珠養殖の実務に携わってきた専門家と東南アジア水産研究者招聘しお話を伺った。水産物のグローバル化をめぐる課題について検討するとともに、問題意識を共有した。研究代表者急逝のため、本研究課題は本年度で一端打ち止めとなるが、調査の継続と研究成果の公開にむけて準備を進める。本研究の主要なフィールドは東アジア、東南アジアである。本年度は主として韓国、インドネシア、台湾においてフィールド調査を行い、それぞれの地域での水産物のグローバル化に関してのデータ、資料収集、何ヵ所かの水産物市場(たとえばソウルの鷺梁津市場、ジャカルタのMuara Bru市場、シンガポールのJurong Fish Port、台北水産市場など)を実際に歩くことによって水産物グローバル化の現場を体験することができた。ただ、残念だったのは研究分担者の一人(埼玉大・藤林泰氏)が急病のため入院し、海外調査の一部(とくにフィリピン)は来年度にまわさざるを得なくなった。フィールドで成果が上がっているのは韓国で、官公庁資料をかなり集めることができ、また水産物市場もかなり歩いて掌握することができた。台湾は養殖業(とくにハタ類)の調査が順調に進んでおり、次年度には中国本土との関係も明らかにできると思われる。日本国内では計7回にわたって研究会を実施することができた。それぞれ分担者、連携協力者の報告、関連映像作品の鑑賞、さらに講師(JICA専門家)を招聘してアフリカセネガルにおける漁業のグローバル化、インドネシアへの日本のODAによる漁業協力についての研究発表をしていただいた。代表研究者、各分担研究者の論文発表はまだ刊行されないものが多いので成果として見えにくいが今後、研究成果も夢実に上がっていくと思われる。研究分担者の一人が病気入院という不測の事態に陥り、分担者を外れたが、それ以外物理的な困難は生じていない、海外・国内のフィールド調査、国内における研究会はほぼ予定通りに実施されてきた。また研究成果は学会発表、研究会発表、論文・エッセイ刊行などいずれをとってもほぼ順調であると判断できる。初年度病気で分桓研究者が1名外れたが本年度は復帰できるので研究体制に心配はない。2年度目は初年度に続き海外調査を主要な活動とする。とくに中国、フィリピン、タイの調査を重視する。国内での研究会も今まで同様力を入れる。2年度目はとくに水産専門家を招聘した研究会の回数を増やす。最終年度には、海外調査の不足を補いつつ、データ、資料の集約、研究成果の公表に向けての理論的な検討を行う予定である。
キレート配位子を主鎖骨格とする一次元芳香族π共役高分子の開発とその機能探索

本研究では、キレート配位子の一次元高分子化および得られた高分子の金属による錯形成に基づいた機能特性の探索(化学センサー、有機EL素子など)を目指している。今年度は得られた高分子の薄膜の金属錯体化について詳しく検討を行った。一例として、昨年度に合成したビピリミジン配位子とジアルキルフルオレンの交互共重合体について述べる。この交互共重合体のクロロホルム溶液を石英板上にキャストして得られた膜のUV-visスペクトルは392 nmに吸収極大を有するが、この膜を酢酸銅のメタノール溶液に浸すことによりその吸収極大は425 nmに長波長シフトした。溶液系におけるこの高分子と銅イオンとの反応についても、同様なV-visスペクトルの吸収極大の長波長シフトが観測されたことから、高分子薄膜が銅(II)イオンを取り込んでいることを見出した。また、銅イオンが取り込まれた高分子薄膜をアンモニア水に浸すと吸収極大は390nm付近にシフトし、錯形成する前の高分子薄膜のそれとほぼ同じところであったことから、アンモニアによって銅イオンが高分子薄膜から脱離していることも明らかにした。一連の金属イオンの脱着プロセスを再度行なったところ、高分子薄膜の劣化は認められず繰り返し行なうことができかつ他の遷移金属イオンに対しても同様な挙動を示したことから、本研究で開発したキレート配位子を主鎖骨格とする一次元芳香族π共役高分子の薄膜に化学センサーとしての機能特性を見出すことができた。ビピリジン、フェナントロリンなどのキレート配位子を一次元主鎖骨格に組み込んだπ共役高分子は遷移金属を一次元に集積することができることから、得られた高分子錯体に光触媒や有機EL素子などの電子・光機能材料特性を期待することができる。本研究では、主鎖骨格に組み込むキレート配位子の設計とその高分子化、金属との錯形成および機能探索(化学センサー、有機EL素子など)を目指す。今年度は、まず、芳香族π共役キレート配位子として、シッフ塩基部位を含むサレン型配位子と複数の金属を取り込むことのできるビピリミジン配位子を合成し、有機金属錯体を用いた重合法を適用して、π共役高分子を合成した。サレン型配位子ジアルキルフルオレンの交互共重合体はニッケル、亜鉛などの金属と速やかに錯形成し、金属の導入率も高いことを明らかにした。この高分子錯体は高分子と金属錯体との直接反応だけではなく金属錯体モノマーの高分子化によっても得られる。また、ビピリミジン配位子とジアルキルフルオレンの交互共重合体についても、銅、ニッケル、亜鉛などの金属と反応し、高分子錯体を与えることを見出した。ビピリミジンユニットは最大二つの金属を導入することが可能であるが、低分子モデル化合物と異なり、金属が段階的に高分子に導入することをUV-visスペクトルにより明らかにした。また、亜鉛イオンとの反応では、添加する亜鉛の量を増やすにつれて発光強度も徐々に増大することも明らかにした。次年度はこれらの交互共重合体の化学センサーとしての特性についても詳細に検討する。昨年度は二座ビピリミジンおよびシップ塩基部位を含むサレン型配位子をそれぞれ主鎖骨格に組み込んだπ共役高分子の合成を中心に行った。今年度は得られた高分子の金属錯体化とそれらの金属錯体の性質について詳しく検討を行った。ビピリミジン配位子とジアルキルフルオレンの交互共重合体は様々な遷移金属と反応し、そのUV-visスペクトルの吸収極大は長波長へシフトする。このシフトの程度は反応させる金属イオンの大きさと金属上の配位子に依存することを見出した。例えば、銅(II)、ニッケル(II)などの塩化物との反応では80nm長波長シフトするのに対し、それらのアセテート、アセチルアセトナート錯体では45nmしか長波長シフトしない。これは、嵩高いアセテート、アセチルアセトナート配位子が金属上を覆うため、主鎖骨格に組み込まれているビピリミジンユニットの金属への配位空間が狭まり、ビピリミジンの二つピリミジン環が若干ねじれた状態になる。その結果、主鎖のπ共役系の広がりが抑えられるためだと考えられる。ランタノイド金属の場合、金属自身が大きいため金属上の配位子の影響はほとんど受けず、長波長シフトも10-20nm程度と小さいことも明らかにした。また、塩酸との反応では、ピリミジン環窒素のプロトネーションが起こり、UV-visスペクトルの吸収極大が60nm長波長へシフトしたことから、酸に対する応答も確認された。

溶液系におけるこの高分子と銅イオンとの反応についても、同様なV-visスペクトルの吸収極大の長波長シフトが観測されたことから、高分子薄膜が銅(II)イオンを取り込んでいることを見出した。また、銅イオンが取り込まれた高分子薄膜をアンモニア水に浸すと吸収極大は390nm付近にシフトし、錯形成する前の高分子薄膜のそれとほぼ同じところであったことから、アンモニアによって銅イオンが高分子薄膜から脱離していることも明らかにした。一連の金属イオンの脱着プロセスを再度行なったところ、高分子薄膜の劣化は認められず繰り返し行なうことができかつ他の遷移金属イオンに対しても同様な挙動を示したことから、本研究で開発したキレート配位子を主鎖骨格とする一次元芳香族π共役高分子の薄膜に化学センサーとしての機能特性を見出すことができた。
超精密加工における加工表面の挙動に関する研究(仕上げ面性状について)

ダイヤモンド工具を用いた鏡面切削を、Al合金を被削材として行い、加工表面の性状について研究した。今回はとくに表面近くの現象を中心に調べ、つぎの結論を得た。すなわち(1)仕上げ面あらさと切削条件との関係は、刃先ノーズ半径によりかわるが、送り速度は20mm/mm(17.2μm/rev)、切り込み深さ15μn20μmが適当であった。しかし、切削長さにより仕上げ面あらさが変化し、安定して切削できる切削距離があることがわかった。これは、ダイヤモンド工具の摩耗の進行に関係がある。ある程度工具摩耗が進行すると、Al合金は安定して切削できる(900Km程度まで)ことがわかった。(2)工作物の残留ひずみは、切削条件により大きな影響を受ける。とくに荒加工のときの切削条件および取り付け条件には、十分注意しなければならない。材料処理から加工工程全般に関して、十分注意しなければならない。(3)工作物の残留応力は、表面性状を考える上で重要である。この残留応力も又、加工工程により大きな影響を受ける。荒加工(切削)では〓〓〓の残留応力が、鏡面切削では圧縮の残留応力が生ずる。残留応力は拠処理により小さくすることができる。又、工具刃先のノーズ半径および送り速度に影響を受ける。鏡面仕上げの場合、Al合金の結晶が問題になり、切削条件により、結晶内すべりも発生する。これらの研究結果をもとにし、切削条件が十分かえられる超精密加工装置の製作を行った。しかし、現在はこの装置の改良を行っており、さらにこの装置を用いて研究を続ける予定である。
真核生物DNAポリメラーゼの複製開始領域へのローディング機構の研究

出芽酵母のDpb11は、タンパク質間の相互作用に働くBRCT(BRCA1C-Terminus)ドメインを4つ持ち、染色体DNA複製と細胞周期チェックポイントに関与している。また、Dpb11の機能を知るため、Dpb11と相互作用するSld(Synthetic lethal with dpb11-1)16を分離している。本研究においては、以下のことを明らかにした。1)Dpb11は、DNAポリメラーゼεと複合体を形成し、DNAポリメラーゼの複製開始領域へのローディングに必要である。2)ヒドロキシ尿素によりDNA複製を阻害すると、複製酵素のS期後期に使用される複製開始領域への結合が抑えられるが、dpb11変異では、他のチェックポイント変異同様にこの抑制は解除される。これが、Dpb11のチェックポイントの機能にとって重要であろうと考えられる。3)Sld3はCdc45同様に、S期初期に活性化される複製開始領域にはG1期から、S期後期に使われる複製開始領域にはS期後期に結合する。4)Sld3とCdc45は複合体を形成し、この複合体形成がそれぞれのタンパク質が複製開始領域に結合するために必要である。5)Sld3,Cdc45の複製開始領域への結合が、複製開始領域の解離に必要である。6)Sld5はPsf1(Partner of Sld5)と複合体を形成し、複製開始領域にS期に結合し、DNAポリメラーゼのローディングに直接または間接的に関わっている。7)Dpb11と複合体を形成することを報告しているSld2は、S期にCdkキナーゼによりリン酸化される。このリン酸化がDpb11との複合体形成に必須であり、DNAポリメラーゼの複製開始領域へのローディングがSld2のリン酸化を介して制御されている可能性を示した。これらのことから、Dpb11及びSldタンパク質群からなる複合体が、DNAポリメラーゼが複製開始領域にローディングするために働いていることが分かった。今後の詳細な解析により、より細かい個々のステップが明らかにされてゆくものと考えている。出芽酵母のDpb11は、タンパク質間の相互作用に働くBRCT(BRCA1 C-Terminus)ドメインを4つ持ち、染色体DNA複製と細胞周期チェックポイントに関与している。荒木は、Dpb11がDNAポリメラーゼε及びαの複製開始領域への結合に必要であることを明らかにした。また上村・荒木は、Dpb11の機能を知るため、Dpb11と相互作用するSld(Synthetic lethal with dpb11-1)16を分離している。このうち、Sld3はSld4/Cdc45と共に働き、S期初期に活性化される複製開始領域にはG1期から結合していることを見つけた。J. Diffleyは、Cdc45が複製開始のみでなく、DNA鎖の伸長反応にも必要であることを示している。また、in vitroで複製領域へのタンパク質の結合を解析する系を開発した。J. Diffley、荒木、上村は米国の学会や荒木の研究室での討議から、このin vitro系がSld3研究に適用できると考えた。そこで上村はJ. Diffleyの研究室に赴き、このin vitro系を用いて、Sld3、Cdc45と複製開始領域の結合を調べたが、複製開始領域に特異な結合は観察されなかった。

一方、P. Plevaniの共同研究者であるG. Lucchiniを日本に招聘して、Dpb11の複製での機能と細胞周期チエックポイントとの関連について討議した。そして、dpd11変異では複製が開始せず、その結果チェックポイントのシグナルが作りだされない可能性について検討する必要があることが分かった。出芽酵母のDpb11は、タンパク質問の相互作用に働くBRCT(BRCA1 C-Terminus)ドメインを4つ持ち、染色体DNA複製と細胞周期チェックポイントに関与している。荒木は、Dpb11がDNAポリメラーゼε及びαの複製開始領域への結合に必要であることを明らかにした。また上村・荒木は、DPb11の機能を知るため、Dpb11と相互作用するSld(Synthetic lethal with dpb11-1)16を分離している。このうち、Sld3はSld4/Cdc45と共に働き、S期初期に活性化される複製開始領域にはG1期から結合していることを見つけている。本年度はこの解析を進め、1)Sld3とCdc45が複合体を形成することが、それぞれのタンパク質が複製開始領域に結合するために必要であること、2)Sld3,Cdc45の複製開始領域への結合が、複製開始領域の解離に必要であること、を明らかにした。荒木は、秋と冬2度にわたりにCdc45の研究を精力的に行っているJ.Diffleyを英国に訪ね、この機構についてお互いの考えを討議し、論文にまとめた。また、荒木は秋にP.Plevaniの研究室をイタリアに訪ね、DNAポリメラーゼα研究の現状について討議を行った。さらに、秋にはDpb11のチェックポイント機能について興味を持つ、N.Lowndessを英国より招聘し、Dpb11のチェックポイント機能について討議を行った。一方、他のSldタンパク質に関して、以下のことも明らかにした。1)Sld5はPsf1(Partner of Sld5)と複合体を形成し、複製開始領域にS期に結合し、DNAポリメラーゼのローディングに直接または間接的に関わっている。2)Dpb11と複合体を形成することを報告しているSld2は、S期にCdkキナーゼによりリン酸化される。このリン酸化がDpb11との複合体形成に必須であり、DNAポリメラーゼの複製開始領域へのローディングがSld2のリン酸化を介して制御されている可能性を示した。
反応拡散系の解による時空パターン形成の基本構造を探る

パターン形成の数理モデルとして重要な役割を果たす反応拡散系について,それらに現れる様々なパラメータに着目し,解の挙動や形状がそれらにどのように依存しているかを明らかにすることに取り組んだ.活性因子-抑制因子型の反応拡散系については,基礎生産項が解のダイナミクスに与える影響を詳しく解析し,活性因子が空間パターン形成に失敗する現象(パターンの崩壊)のメカニズムを明らかにした.その他,凝集現象を記述する方程式の解の時間大域的挙動の解明,ある3元連立の反応拡散系について,解の挙動と空間パターンの存在と安定性解明を行った.パターン形成の数理モデルとして重要な役割を果たす反応拡散系について,それらに現れる様々なパラメータに着目し,解の挙動や形状がそれらにどのように依存しているかを明らかにすることに取り組んだ.活性因子-抑制因子型の反応拡散系については,基礎生産項が解のダイナミクスに与える影響を詳しく解析し,活性因子が空間パターン形成に失敗する現象(パターンの崩壊)のメカニズムを明らかにした.その他,凝集現象を記述する方程式の解の時間大域的挙動の解明,ある3元連立の反応拡散系について,解の挙動と空間パターンの存在と安定性解明を行った.本研究では,反応拡散系において,どのような反応がどのようなパターンを生み出すかを体系的に明らかにすることを目標としている.ギーラー・マインハルト系は,活性因子,抑制因子と呼ばれる二つの未知関数から成る非線形連立放物型偏微分方程式であり,形態形成のモデルとして重要な役割を果たしている.今年度は,この系に現れる基礎生産項に着目し,基礎生産項が解の挙動と定常解の形状にどのように影響を及ぼすかを考察した.基礎生産項とは,単位時間当たりに細胞から生産される化学物質の量を表す項である.主に次の3つに取り組んだ:1.方程式系が活性因子の基礎生産項を含まない場合,活性因子の濃度が最終的にOになる現象(パターンの崩壊)が起こり得ることを証明した.2.抑制因子の基礎生産項が恒等的にOでは無い場合に,活性因子の濃度がほとんどOに近いような定常解の存在を証明した.3.活性因子の濃度が領域の境界上ただ一点で最大となる定常解について,活性因子の基礎生産項がこの定常解の形状にどのように影響するかを考察した.1のパターンの崩壊は,パターン形成のモデルとしては期待されていない現象であるが,2の結果を併せると,パターンの崩壊を防ぐには"活性因子の基礎生産項は恒等的にOではなく,抑制因子の基礎生産項は恒等的にOとする"ことが効果的であることが分かった.さらに2の結果は,方程式系に抑制因子の基礎生産項が正で含まれる場合には,方程式系の構造がより複雑になることを示している.パターン形成の数理モデルとして重要な役割を果たす反応拡散系について,それらに現れる様々なパラメータに着目し,解の挙動や形状がそれらにどのように依存しているかを明らかにすることに取り組んだ.様々な反応拡散系の基本的構造を比較することで,新たなモデルの提唱や,多くの分野で見られる化学物質の反応によって生じる現象の仕組みの理解につながると期待している.今年度は,(1)ギーラー・マインハルト系の解の挙動の解明(結果は投稿中);(2)凝集現象を記述する方程式の解の挙動の解明(結果は投稿中);(3)肺がん発現のモデル方程式におけるパターン形成の構造解明;に取り組んだ.(1)では,二つの未知関数(活性因子と抑制因子)から成るギーラー・マインハルト系について,系に現れる基礎生産項に着目し,それらが解の挙動にどのような影響を与えるかを考察した.活性因子が空間パターン形成に失敗する現象(パターンの崩壊)について,抑制因子の基礎生産項は解のダイナミクスを複雑にし,パターンの崩壊を起こしやすくすることを示した.さらに,より一般の活性因子-抑制因子系を扱うことにより,パターンの崩壊はある種の系に普遍な現象であることを示した.(2)では,凝集現象(化学物質の濃度に反応して生物が集まる現象など)を記述する方程式について,現象を特徴づける反応項に現れる一つの関数に注目し,その関数がどのような性質をもつかで場合分けをし,解の存在と時間が十分経過したときの解の振る舞いについて考察した.多くの例を含む一般の方程式を扱ったことにより,似た方程式に共通の性質を統一的に理解することが可能となった.(3)では,ギーラー・マインハルト系の基である「拡散誘導不安定性」とは異なるアイディアでパターンの発現を考察しており,(1)での結果と比較しながら,パターン形成のメカニズム解明に取り組んだ.パターン形成の数理モデルとして重要な役割を果たす反応拡散系は,拡散誘導不安定化のアイディアに基づくものが多い.今年度は,拡散誘導不安定化が起こる条件や得られる空間パターンの性質について,いくつかの反応拡散系を比較することで体系的に理解することに取り組んだ.このように,様々な反応拡散系の基本的構造を比較することで,新たなモデルの提唱や,多くの分野で見られる化学物質の反応によって生じる現象の仕組みの理解につながると期待している.今年度は特に,肺癌発現の数理モデルについて,解の挙動,空間パターンの存在と安定性の解明に取り組んだ.扱う方程式系は,三つの未知関数から成る反応拡散系で,空間は有界領域上で考える.一つの方程式のみが拡散項を含む偏微分方程式で,残りの二つは拡散項を含まない常微分方程式の形をしている特徴を持つ.

この系については,空間上の離散的な点にピークを持つような空間パターンの存在が数値実験により知られている.本研究では,この反応拡散系から得られるすべての非定数定常解の存在を明らかにした.実際,非定数定常解はすべて,単調増加(減少)な解を折り返して得られるような解であることを示した.ピークの数は,拡散係数の大きさに依存する.さらに,その空間パターンは常に不安定であることを証明した.この結果,数値実験で得られるパターンは滑らかな解のクラスには属するものではなく,より弱いクラスでの解析が必要であることが分かった.本研究では,すべての方程式が拡散項を含む場合に使われる半群理論などのうち適用できないものもあり,新たな解析手法の構築の第一歩にもなった.本研究の解析手法が適用できる方程式系の特徴を整理し,拡散誘導不安定化に基づくパターン形成の数理モデルの解析手法と結果について,体系的に理解するという,新たな課題を得ることができた.
ホヤ幼生の形態進化に伴う遺伝子プログラムの変化の解析

1.神経系特異的遺伝子の発現様式の解析:ホヤの種間で顕著な多様性のみられる2つの脳内感覚器(眼点と平衡器)で特異的に発現する遺伝子を同定し、発現パターンを詳細に解析した。中枢神経系の代表的なニューロンサブタイプであるコリン作動性ニューロン、GABA作動性ニューロン、グルタミン作動性ニューロン、ペプチド作動性ニューロンのそれぞれに特異的な遺伝子を同定し、発生過程における発現パターンを解析した。2.中枢神経系に特異的な抗体を用いたホヤ神経系の多様性の解析:視細胞、視覚サイクル細胞、コリン作動性ニューロン、ペプチド作動性ニューロン、GABA作動性ニューロンの各々に特異的なポリクローナル抗体を作製した。作製した抗体を用いて、幼生の神経系の形態および神経回路を詳細に解析した。3.遺伝子発現調節領域の解析:眼点特異的遺伝子、コリン作動性ニューロン特異的遺伝子、GABA作動性ニューロン特異的遺伝子、筋肉特異的遺伝子について、転写調節領域を含むゲノムDNAをクローニングし、転写調節領域の機能解析を行った。細胞特異的な遺伝子発現に必要なシス調節領域を同定した。また、視細胞特異的遺伝子プロモーターに経シナプストレーサーであるコムギ胚芽レクチン(WGA)の遺伝子を連結し、視細胞でWGAを発現させることにより、視細胞を起点とする神経回路を可視化した。4.光受容器の発生機構の解析:光受容器の発生に関わることが期待される転写因子群と光受容器マーカー分子の発現を、昨年度みいだした新奇光受容器と幼生の眼点の間で比較した。新奇光受容器で特異的に発現するCi-opsin2の翻訳産物に対するポリクローナル抗体を作製し、免疫染色を行うことにより、新奇光受容器にCi-opsin2タンパク質が存在することを証明した。また転写因子Pax6とSi3の発現パターンを比較し、両者の光受容器の発生との関わりを解析した。ホヤ神経系特異的遺伝子の単離・同定と発現パターンの解析:神経系の発生に関わる転写因子をコードする遺伝子、脳胞(感覚胞)と運動神経節で特異的に発現する視覚サイクル系遺伝子群、神経伝達物質の代謝や輸送に関与する遺伝子、細胞内シグナル伝達関連遺伝子などをそれぞれ複数個新たに同定し、発現パターンを明らかにした。ホヤ神経系特異的抗体を用いたホヤ幼生の神経系の多様性の解析:カタユウレイボヤ神経系特異的遺伝子のいくつかについて、それぞれがコードするタンパク質に対するポリクローナル抗体を作製した。これらの抗体を用いてモルグラ属を含むいくつかの種の幼生の免疫染色を行ない、種間で神経系の構造を比較した。その結果、種による大きな違いが観察された。アンチセンスMオリゴを用いた神経系特異的遺伝子の機能阻害:卵膜が除去されていないカタユウレイボヤ卵にマイクロインジェクションによりMオリゴを導入し、標的タンパク質に対する特異的抗体を用いてその効果の検討を行なった。特定の神経細胞で特異的に発現する2つの遺伝子について実験を行ない、Mオリゴにより特異的に遺伝子産物の産生が阻害されること、その効果は孵化後の遊泳幼生期まで有効であることが示された。ホヤの光受容器の発生と脊椎動物の眼の起源について:眼の発生や機能に関わる多くの遺伝子がホヤ幼生の入水管原基で発現することを見い出した。この結果と、発生学的な起源の比較などから、ホヤ成体の入水管付近の光受容器が脊椎動物の眼と相同で、ホヤ幼生の眼点は松果体と起源を一にするという新しい仮説に至った。
雲仙火山に発生している火山性微動の高密度観測

本研究は、雲仙火山で噴火の前兆的火山性微動が検出されたことから地震群とともに、それらの発生位置を確定するため、全国国立大学火山観測機関が合同して実施したが、期間中に198年振りの噴火に遭遇した。それまでの九大の常設地震観測点は4点で、しかも、火口群より624kmも離なれていたことから、地震や火山性微動の検出能力は極めて低かった。今回の合同観測では、山頂火口群周辺5km以内に17臨時観測点を配置するとともに、うち4点は、それぞれ独立の小アレイ(36点)を構成させ、火山性微動発生位置の確定に重点をおいた。その結果、弧立型火山性微動は火口直下約1.5km深で、その数分後に付随する顕著な連続微動は火山付近でそれぞれ発生し、後者は火山灰を伴う噴煙活動と対応していることが判明した。また、火山中心部に発生する35km以浅の地震群については、それまで検出因難であったが、高密度観測によって多数の振源決定が可能となった。これらは西側で深く10数km、中心部では浅く海面準面に達し、ほぼ45°に傾斜していることが明確になった。さらに噴火開始後、付随的に実施した光波測量の結果では、雲仙地溝の西端部が、この2年間で南北に1.1ppm(1.5cm)拡大していた。重力は、火口北西約4kmの地点で増加し、火口近傍の全磁力には、1991年2月の再噴火に際し、火口の北と南でそれぞれ熱消磁による16nT/8nTの増減が認められた。その外、SO放出量の遠隔測定では検出限界以下で、マグマは深部にとどまっていることが推定された。山頂部の電気比抵抗の測定や噴気ガスの化学成分の分析も実施し、基礎資料をえた。今回の臨時観測体制は今後も継続され、火山活動の今後の推移の予測に貢献するものと期待される。
太陽コロナの光子計測撮像に向けた裏面照射型CMOS検出器の開発研究

太陽コロナに存在すると考えられている加速域を直接観測可能な「光子計測撮像」型の太陽X線望遠鏡を構築するために必要な「裏面照射型CMOS検出器」の実現に向けて、本検出器に必要な性能をこれまでの観測から見積もる研究を行った。加速域を観測する軟X線に近い極紫外線を観測している紫外線分光装置を用いて、リムフレアを中心に解析を行ったところ、すでに他論文で報告済み(Imada et al., 2013)の1例しか加速域付近を捉えておらず、統計研究は不可能であった。そこで、他のフレア放射(白色光や硬X線、紫外線)の統計解析よりフレアで加速される粒子の流量の見積もりを行い、粒子加速発生時のフレアの特徴を得た。平成27年度はまず、e2v社製の「裏面照射型CMOS検出器」を購入し、本検出器のX線に対する応答と耐性を把握する実験を行う予定であったが、本年度は購入可能な「e2v社製の裏面照射型CMOS検出器」が存在しなかったため、検出器の購入自体ができなかった。したがって、検出器の応答試験も行うことができなかった。一方、検出器の性能評価に用いるX線発生装置は、国立天文台が所有しているX線発生装置を使用できることになった。このX線発生装置は、照射X線のエネルギーをコントロールできるため、当初購入予定であったエネルギー分布測定のためのSi-PIN検出器一式は購入する必要がなくなった。「裏面照射型CMOS検出器」自体を本年度は購入することができなかったため、平成27年度中は、平成28年度に行う予定であった、太陽フレア加速域が観測されているデータの探索を前倒しで行った。太陽フレアの加速域は太陽フレア現象の上空にあると考えられているが、一般的には、X線では主フレアループからの強い放射のために観測されない。一方、軟X線に近い極紫外線では、紫外線分光装置を用いてそのスペクトルデータが得られており、各観測ラインの速度データからリコネクション点を特定することができる。また、加速域の電子密度変化を得ることによって加速粒子量も見積もることができる。大量の太陽フレア観測データから効率よくフレア上空のコロナが観測されているデータを得るために「ひのでフレアカタログ(Watanabe et al., 2012)」を用いて、「ひので」搭載の極端紫外線撮像分光装置(EIS)で観測されたデータの抽出を進めた。特に加速域が主フレアループなどの熱的放射の影響を受けにくいリムフレア(太陽の縁で発生した太陽フレア)に着目し、現在もイベント探索を進めている。平成27年度には、まずe2v社製の「裏面照射型CMOS検出器」を購入し、本検出器のX線に対する応答と耐性を把握する実験を行う予定であったが、購入可能な「e2v社製の裏面照射型CMOS検出器」が存在しなかったため、検出器の購入自体ができなかった。したがって、検出器の応答試験も行うことができなかったため、現在までの進捗状況は「やや遅れている」とした。一方、平成28年度に行う予定であった、太陽フレア加速域が観測できているデータの探索を前倒しで行った。フレア上空のコロナが紫外線分光装置で観測されているデータを探すために、「ひのでフレアカタログ(Watanabe et al., 2012)」を用いて、「ひので」/EISで観測されたデータの抽出を進めた。EISのデータは1枚のイメージを取得するために数分にわたるスキャンを行っているため、フレア現象中にEISのデータが存在していても、そのデータの中にリコネクション点や加速域を含む領域が含まれているかどうかは目で見てすぐに判断はできない。そこで、時間分解能が良いフィルターデータ(「ひので」/XRTやSDO/AIAのX線・紫外線データ)とも比較を行い、EISデータに加速域を含むフレア上空のコロナが含まれているか否かの判定を行う。現在、このイベント抽出を進めており、フレア上空のコロナを観測できている個々のイベントの解析を行うまでに至っていない。そのため、進捗状況は「やや遅れている」とした。平成27年度に購入予定で基本的な性能を検証する予定であった「e2v社製の裏面照射型CMOS検出器」は平成28年度においても購入可能な検出器が存在しなかったため、今年度は他社製品の購入を検討した。現在、他社製品ではあるが購入可能である「裏面照射型CMOS検出器」を決定できたため、今後購入し、性能評価実験を進めて行く予定である。太陽フレア加速域が観測されているデータの探索は、平成28年度実施予定で、平成27年度から前倒しで始めた。加速域はフレア上空のコロナのリコネクション点から主ループまでのどこかに存在していると考えられるが、この領域からの放射はかなり弱いため、一般的にX線では加速域観測時における放射の強い主ループのために観測不可能である。一方、軟X線に近い極紫外線では、紫外線分光装置を用いてそのスペクトルデータが得られており、各観測ラインの速度データからリコネクション点を特定することができる可能性がある。そこで、「ひのでフレアカタログ(Watanabe et al., 2012)」を用いて、リムフレアにおいてHinode/EISで太陽フレアループの上部が観測されているイベントの探索を進めた結果、現在のところ大規模フレアで2例ほど、Hinode/EISで加速域付近が観測された可能性があるイベントを抽出することができた。それぞれのイベントの詳細

解析は今後となるが、2例では統計解析が行えないため、比較的小規模のフレアでも観測例がないか、引き続き観測データを探索中である。本解析に付随して、太陽フレア加速域が観測されていない太陽フレアイベントについても、硬X線やガンマ線・白色光といった粒子加速に伴って発生する放射の観測データを用いて、フレア加速粒子の研究を進めた。これらの解析結果については随時、論文や学会発表において公表を行った。平成27年度に購入予定であった「e2v社製の裏面照射型CMOS検出器」は、平成28年度においてもe2v社製品では購入可能な検出器が存在しなかったため、平成28年度中に他社製品の購入を検討した。現在においては、他社製の「裏面照射型CMOS検出器」の購入を決定しているが、まだ購入できていないこと、そのため性能評価もできていないことから、進捗状況は「やや遅れている」とした。太陽フレア加速域が観測されているデータの探索については、リムフレアにおいてフレア上空のコロナがHinode/EISで観測されているイベントの抽出を進め、2例ほど観測可能性のあるイベントを抽出できたものの、個々のイベントの解析はこれからであり、解析イベント数を増加させるためのイベント探索も引き続き行っているため、進捗状況は「やや遅れている」とした。太陽フレア現象中で発生している粒子加速機構を明らかにするため、太陽コロナに存在していると考えられている加速域を直接観測することができる「光子計測撮像」型の太陽X線望遠鏡を開発することを最終目標として、本望遠鏡を構築するために必要な高速・低ノイズ・X線分光性能を有する「裏面照射型CMOS検出器」の実現に向けた機器の開発実験と、加速域を観測するために検出器に必要な性能をこれまでの観測から見積もる研究を行った。機器の開発実験については、「裏面照射型CMOS検出器」が当初購入予定であったe2v社から販売されず、また、同等の性能を持った他社製品も本研究費では購入不可能な額であった。そのため、他社製品は他資金で購入し、本研究費では関連する実験機器の購入を行った。他社製品の納入が平成29年度末となったため、機器の性能実験は平成29年度中に行うことができなかった。そのため性能評価実験は、平成30年度以降に引き続き行う。加速域を観測するためには、その放射量や観測するために必要な所要時間などをあらかじめ見積もっておく必要がある。しかし既存のX線撮像装置では、太陽フレアの主ループからの強い放射のために、弱い放射しかない加速域は観測できていない。そこで、軟X線に近い極紫外線を観測している紫外線分光装置(「ひので」/EIS)を用いて、主ループからの影響が少ないリムフレアを中心に解析を行った。ひので」/EISが観測したMクラス以上のリムフレアは、2010年2月から2016年3月の間に28例あったが、SDO/AIAの高速撮像動画より、加速域付近と考えられる領域をEISが実際に観測していたのは(Imada et al., 2013, ApJL, 776, L11にて報告済みの)1例だけであった。このため、加速域の放射量を統計的に見積もることはできなかった。太陽コロナに存在すると考えられている加速域を直接観測可能な「光子計測撮像」型の太陽X線望遠鏡を構築するために必要な「裏面照射型CMOS検出器」の実現に向けて、本検出器に必要な性能をこれまでの観測から見積もる研究を行った。
カオス結合系へ影響を及ぼすダイナミカルノイズの定量的解析

実世界のカオスに影響を与える「ダイナミカルノイズ」は「観測ノイズ」と比べて、系に本質的であるにも拘わらずこれまで十分には解析されてはいなかった。原因はその複雑なメカニズムにあったが、本研究ではこれまで「ダイナミカルノイズ」の影響は系の幾何学的性質を表す直交基底ベクトルや特異値の時間的なゆらぎに現れるものとして評価を行い、一定の成果を得てきた。そこで、今回は特に特異値のゆらぎの定量化が試みられた。特異値のゆらぎの分布がガウス分布とみなし得ることに着目しその分布の半値幅を用いる方法や、特異値のゆらぎの相関係数や正規化平均自乗誤差を指標として導入することにより、特異値のゆらぎの定量的評価が可能となることを示した。次に、カオス結合系を対象として、ダイナミカルノイズが結合系全体に与える影響を調べた。1次元反応拡散系としてのカオス結合モデルを用いてダイナミカルノイズを与えた。CMLでは欠陥ブラウン運動領域、GCMでは非同期相領域に相当するパラメータ領域において特に、拡散速度が大きい条件であるにもかかわらず、ダイナミカルノイズを加えることに依り、却って拡散の複雑挙動が抑えられる場合のあることがわかった。こうして、ある特定の条件下でのダイナミカルノイズとカオス力学系での時空パターンとの間の関係を導き出すことができた。ただ、これまでに得られた成果は、カオス結合系のほんの一部の結果でしかない。よって、今後もより詳細なダイナミカルノイズのカオス結合系への影響を調べる必要があるが、その成果が、神経回路網等の複雑システムの解明へと繋がることが期待される。実世界のカオスに影響を与える「ダイナミカルノイズ」の解析を行った。「ダイナミカルノイズ」は「観測ノイズ」と比べて、カオス力学系に本質的であるにも拘わらずこれまで十分に解析されてはいなかった。原因はその複雑なメカニズムにあったが、本研究では、「ダイナミカルノイズ」の影響はカオス力学系の幾何学的性質を表す直交基底ベクトルへの時間的なゆらぎに現れるものと仮定してその単純化を図った。特に時間的なゆらぎの程度を定量化することを試みた。時系列予測での評価に用いられる相関係数及び正規化平均自乗誤差をゆらぎの指標として導入したところ、「ダイナミカルノイズ」が含まれる場合には、含まれない場合に比べて極めて異なる指標値を示すことがわかった。この指標値自体は「ダイナミカルノイズ」のゆらぎの大きさと密接に関連していると考えられる為、これら指標値の導入により「ダイナミカルノイズ」の定量的な評価へ可能性が示唆された。これらの結果を実データで検証する為にChuaの電子回路での実験を行い、ダイナミカルノイズの影響を実際に評価した。その際、データの高速サンプリングの為のボードや、ノイズ発生器、データ処理のための高速計算機の導入等を行った。実験結果は概ね予想通りの期待された結果が得られた。一方、カオス結合系について解析を行った。まず、カオス結合系は一般性を考慮して、当初導入予定のCNNモデルの代わりにCMLモデル及び、GCMモデルを導入した。各ユニットの結合数や結合強度を変える等の諸条件での解析を行い、ダイナミカルノイズが存在しない場合の一通りの評価を行った。次年度において、ダイナミカルノイズのカオス結合系への影響について解析を行う予定である。
構造部材の朔性化や座屈などで耐力不均衡の生じる建築骨組の激震時終局挙動の解明

激震をうけ建築物が倒壊にまで至るような場合、最終的にはねじれを伴った変形を生じていることが多い。現在の建築構造設計では、ねじれ挙動が生起する可能性に対して、質量と弾性剛性とに基づく偏心は考慮されており,それらに対しては必要保有水平耐力を偏心率に応じて増幅することによって対処している。一方,部材降伏あるいは座屈などの耐力劣化によって生じる構面耐力のアンバランスに起因する耐力偏心よってもねじれ挙動が誘発される可能性もある。本研究では,まず筋かい付鋼骨組が強地震動をうけて筋かいが座屈する場合の挙動を調べた。筋かい座屈がある構面に生じても,引き続き残りの構面の筋かいも座屈し,有意なねじれ振動は観察されなかった。次に,整形な鋼立体骨組を対象として,静的一方向載荷によって求められた保有水平耐力と強地震動による弾塑性時刻歴応答解析によって得られた復元力特性について比較検討を行った。小梁等が配置されず水平面剛性が確保されていない骨組では,ある構面が崩壊機構を形成すると他の構面が除荷し,ねじれ挙動が生じるが,水平面剛性が確保されていれば,そのようなことは起こらない。もともと質量偏心や剛性偏心のない骨組に関しては,地震時に瞬間的に耐力不均衡が生じても,慣性により顕著なねじれ挙動が生じないことを例証した。激震動をうけた建築物が倒壊にまで至るような場合には、ねじれ変形を伴っている事例がかなり見られる。現在の建築構造設計では、そうしたねじれ挙動について、荷重の偏心と弾性時の線形剛性を反映した偏心率規定を設けて対処している。しかし、部材降伏あるいは座屈などの耐力劣化によって生じる構面耐力のアンバランスに起因する変形集中などの現象(以下、「耐力偏心」と呼ぶ)については、特に規定されていない。本研究では、鋼構造骨組などを対象に、これまで本研究者が開発してきた立体骨組弾塑性大たわみ解析法FERT-3Dを用い、耐力偏心が生じる可能性のある立体骨組のねじれ変形を含む地震時挙動の解析を行うことによって、そうした建築物の激震時安全性を確保するための構造設計情報を提供することを目的としている。本年度は、鋼構造筋かい付き立体骨組を対象として、FERT-3Dによる激震時挙動解析を行い、筋かい座屈後にねじれ挙動が生じることを把握した。また、汎用の弾塑性FEM解析ソフトを用いて、鋼板耐震壁を筋かい材に置換する際の手順について検討した。筋かい付き鋼骨組建築物が激震動をうけた場合,筋かい座屈によって構面耐力にアンバランスが生じる可能性がある.そのような耐力偏心がねじれ挙動を誘発し,建築物に危険となるのか否かを,これまで本研究者が開発してきた立体骨組弾塑性大たわみ解析法FERT-3Dを用い数値実験を行った。基本として,今年度は整形平面の多層筋かい付骨組に対し実地震動記録を入力した場合について行った。その結果,(1)筋かいの座屈後においても有意なねじれ振動は観察されなかった。(2)筋かいが座屈した下層に損傷が集中し,上層では筋かいの座屈は生じなかった。また,筋かいのない整形骨組について,単調載荷静的立体解析によるカー変形曲線が動的立体解析による地震時復元力曲線を概ね包含していることを確認した。ただし,大変形域では,応答はAi分布からは大きくずれることが観察された。激震をうけたときの建築物が倒壊にまで至るようなとき、ねじれ変形を伴っている場合が多い。現在の建築構造設計では、ねじれ挙動が生起する可能性に対して、質量と弾性剛性とに基づく偏心率規定によって対処している。しかし、部材降伏あるいは座屈などの耐力劣化によって生じる構面耐力のアンバランスに起因する耐力偏心よってもねじれ挙動が誘発される可能性もある。

今年度は,まず整形な鋼立体骨組を対象として,静的一方向載荷によって求められた保有水平耐力と強地震動による弾塑性時刻歴応答解析によって得られた復元力特性について比較検討を行った。小梁等が配置されず水平面剛性が確保されていない骨組では,ある構面が崩壊機構を形成すると他の構面が除荷し,ねじれ挙動が生じるが,水平面剛性が確保されればそのようなことは起こらない。また,地震時には,前者の場合でも慣性力もあり顕著なねじれ挙動が生じないことを例証した。また,多層骨組についての検討を行うため,5層モデルで解析を行った。地震波が25カイン程度であれば層せん断力応答がAi分布と良い対応を示すが,50カインになるとかなり違いが生じ,三角形分布に近くなるという結果を得た。顕著なねじれ挙動は生じなかった。なお,木造立体住宅骨組についても検討を始めたが,実在住宅等の偏心について現在調査資料を蓄積中である。
３次元ＳＨＧ応力顕微鏡による細胞内外の応力歪分布計測

細胞内外の応力分布を計測するため,正倒立SHG(第2高調波発生)顕微鏡を構築し,透過側,反射側におけるSHGの強度を偏光情報を含めて計測することで,コラーゲン,微小管の応力負荷時の構造変化を検出し,応力の計測を可能とした.応力とSHG光信号の相関は顕微鏡上マイクロ引っ張り試験機を作成することで実現した.マイクロ引張り試験機はMEMSデバイス製造技術を用いて作成したシリコン製であり,試験片作製用と把持,引張り用の2対の電極からなる.試験片作製は電気化学法を用い,試験片材料の溶液からpH分布を発生させることによって,至適pH領域において線維が自己組織化することを確認した.この時,元の溶液のpHを調整することによって線維の形成位置を制御できるほか,溶液の流動性によって,安定的に線維を形成を制御できることが分かった.本手法によって,コラーゲン試験片は安定的に生成できることが確認され,太さの制御が電極間隔と電圧によって可能であることが確認された.また,微小管に関しては,pH以外の要因にも支配され,イオン濃度の影響で微小管の形成が阻害されている可能性があり,溶液の組成比を変更することによって,コラーゲンと同様の試験片の作製が可能であると考えられる.現在,コラーゲンにおいて引張試験を行うことに成功しており,SHG顕微下のマイクロ引張試験において,応力とSHG偏光計測の結果の相関が得られたが,低応力領域と高応力領域でSHGの発生効率の応力に対する依存性が変化することが新たに確認された.これはコラーゲン線維組織の高次構造が変化認めであると考えられる.本結果を利用して,コラーゲンの応力分布マッピングが可能となり,今後微小管の応力計測の実現と併せて細胞内外の応力計測を完成させる.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。細胞内外の応力歪み分布を,3次元ベクトル場を描くようにマッピングする顕微鏡を開発する.コラーゲン繊維など,生体において力を担う高分子は,たんぱく質を高度に構造化することでその力学特性を発現する.そこで負荷による高次構造変化をSHG顕微鏡によって検出し,応力を計測する.また,偏光モード変換器によって応力方向も立体的に決定する.また,単一蛍光分子をマーカーとして散布することによって,分子間の相対変位を立体配向も含めて計測することにより,サブミクロンの高い空間分解能で歪分布を可視化するシステムを構築する.そのため,本年度は,SHG顕微下に設置したマイクロ引張試験機によってコラーゲンのマイクロ引張試験を行いながらフェムト秒パルスレーザーを照射し,応力負荷に伴うSHG光の変化を観察することによって応力とSHG光の相関を求めた.また,アクチン,ミオシン,微小管線維等,生体内で力を担う分子についても同様の実験方法を検討し,材料は細胞を破砕し,遠心分離によって単離する方針である.単離された線維はそのまま把持電極に接着する方法とDEP(Dielectrophoresis)法によって電極に引きつけ接着する方法を検討し,それぞれコラーゲンにおいては実際に試行した.接着方法はシリコン表面の親水化処理やアミノ基処理による吸着,シランカップリングによる共有結合等を試行し,最も接着力と接着効率の高い方法を探索した.また,脱重合後,重合反応により再合成できる線維(アクチン,微小管)については,DEP法と生化学的な脱重合による手法を検討した.細胞内外の応力分布を計測するため,正倒立SHG(第2高調波発生)顕微鏡を構築し,透過側,反射側におけるSHGの強度を偏光情報を含めて計測することで,コラーゲン,微小管の応力負荷時の構造変化を検出し,応力の計測を可能とした.応力とSHG光信号の相関は顕微鏡上マイクロ引っ張り試験機を作成することで実現した.マイクロ引張り試験機はMEMSデバイス製造技術を用いて作成したシリコン製であり,試験片作製用と把持,引張り用の2対の電極からなる.試験片作製は電気化学法を用い,試験片材料の溶液からpH分布を発生させることによって,至適pH領域において線維が自己組織化することを確認した.この時,元の溶液のpHを調整することによって線維の形成位置を制御できるほか,溶液の流動性によって,安定的に線維を形成を制御できることが分かった.本手法によって,コラーゲン試験片は安定的に生成できることが確認され,太さの制御が電極間隔と電圧によって可能であることが確認された.また,微小管に関しては,pH以外の要因にも支配され,イオン濃度の影響で微小管の形成が阻害されている可能性があり,溶液の組成比を変更することによって,コラーゲンと同様の試験片の作製が可能であると考えられる.現在,コラーゲンにおいて引張試験を行うことに成功しており,SHG顕微下のマイクロ引張試験において,応力とSHG偏光計測の結果の相関が得られたが,低応力領域と高応力領域でSHGの発生効率の応力に対する依存性が変化することが新たに確認された.これはコラーゲン線維組織の高次構造が変化認めであると考えられる.本結果を利用して,コラーゲンの応力分布マッピングが可能となり,今後微小管の応力計測の実現と併せて細胞内外の応力計測を完成させる.24年度が最終年度であるため、記入しない。コラーゲンについては,細胞内骨格分子に対する実験は未着手である.これは,引張試験機内のDEP法の電圧制御が完全にできておらず,把持が実現できていないことが原因である.24年度が最終年度であるため、記入しない。

引張試験機における電圧の制御を成功させるため,引張試験機の再設計を行なっている.また,電気的な設置点を増やすことによって,引張試験機内の電圧分布の安定化を試みる.
ミリカンの固有機能理論を手掛かりとした人間の自然的側面と文化的側面の関係の解明

本研究の目的は、R・G・ミリカンの哲学を手掛かりとして人間の自然的側面と文化的側面の関係を解明する統一的理論を構築することである。とりわけ、ミリカンの議論のうちでも未だ注目されることの少ない慣習(convention)についての分析に注目してきた。本年度は以下に挙げる二点の課題に取り組んだ。それぞれを基礎的・応用的課題として位置づけることができる。まず、基礎的課題として、慣習論における重要な基礎概念である共通知識(common knowledge)概念の精査を行った。共通知識は慣習論において基礎概念としての役割を果たしているが、この概念自体、必ずしも自明なものではなく、慣習論の文脈とは独立に議論の対象となっている。慣習概念の分析、ないし、共通知識概念を必要としない慣習概念であるミリカンの「自然的慣習(natural convention)」概念の評価に当たっては、共通知識に関する考察を深めることが不可欠である。この考察の成果は海外学会において発表した。また、現在執筆中の博士論文の一部を構成するものとなっている。次に応用的課題として、昨年度より取り組み始めたセックス/ジェンダーの脳神経倫理学に引き続き取り組んだ。セックス/ジェンダーに関連する脳の差異や特徴をめぐる科学研究と社会との関係において生じうる諸問題には、人間の自然的側面と文化的側面の双方が複雑な仕方で関わっている。本年度は性同一性障害という具体的な事例に焦点を当てた考察を行うとともに、脳科学リテラシーに関する話題の一環として国内学会でのワークショップにおける問題提起を行った。また、脳神経倫理学を専門とする国際学会においても発表・議論の場を得た。本研究の目的は、哲学者R・G・ミリカンの固有機能理論に対する批判的検討を通して、人間の自然的側面と文化的側面の関係を解明する統一的理論を構築することである。固有機能理論は、進化論的観点に基づき、生物の器官・特質をはじめ、心や言語など様々な対象に対して連続的・統一的な説明を与える理論である。本年度は人間の文化的側面の重要な構成要素である慣習(convention)と道徳をテーマにして研究を行った。まず、慣習に関する哲学的理論として広い影響を持つD・ルイスの慣習理論を取り上げ、心の哲学における解釈主義の主張を援用することで、ルイスの理論が合理的行為者としての人間に特有な仕方で生じる慣習のあり方を捉えていることを明らかにした。続いて、ミリカンの提唱する「自然的慣習(natural convention)」の概念が、それとは大きく異なる慣習のあり方を描き出していることを示した。自然的慣習概念は合理的推論に基づいて成立するルイス的慣習概念と、盲目的な行動によって成立する進化ゲーム理論的慣習概念との中間に位置しており、人間の文化的側面と自然的側面の双方を併せ持つ慣習概念なのである。さらに、様々な慣習のあり方をめぐる考察を踏まえた上で、道徳と慣習はどのように異なるのかという問いを取り上げた。具体的には、道徳に関する感情主義・相対主義を採るJ・J・プリンツの道徳理論に注目し、道徳の文化相対性を認める枠組の中で、道徳と慣習の区別や道徳のもつ独自性がいかにして確保されうるのかを検討した。以上の研究が持つ意義として次の二点が挙げられる。まず、慣習と道徳の多様性・相互関係を、進化論的観点を踏まえて精査していること。そして、固有機能理論の枠組を慣習や文化進化、道徳といったテーマに適用していること。特に、後者のような研究は他に類を見ず、ミリカン哲学の可能性を示す上で意義深いものであると言える。本年度は、人間の文化的側面の典型的な要素の一つである慣習(convention)に関する考察を深めた。具体的には第一に、前年度に引き続いて、慣習に関する哲学的理論の中でも代表的なデイヴィド・ルイスの慣習理論の眼目を、心の哲学における解釈主義の主張を手掛かりとして明示化する議論を洗練させ、論文として刊行した。さらに、ルイスの慣習概念を慣習の規範性という観点から問い直すマーガレット・ギルバートの議論、そして、ギルバートの議論を受け、実験によって慣習の規範性を問うことを試みたフランチェスコ・グアラの研究に注目し、特に実験という手法による慣習概念の解明の可能性を検討した。結果として、慣習概念の研究においては、理論構築と実験を通した理論の精緻化のみならず、日常の社会的場面における我々の認知・行動のあり方に関し、様々な分野で得られている知見に目を配ることが不可欠であることを示した。第二に、人間の自然的側面と文化的側面が複雑に絡み合う現実的・具体的な問題として、性差に関する脳科学と社会との関係において生じうる問題に注目し、考察を行った。人間の性は単に生物学的なものでも、文化的・社会的なものでもなく、両者が不可分に絡み合っている。本研究ではこのような認識の下、性差に関する脳科学と社会との接点において生じている・生じうる問題を整理し、解決のためには脳科学的知見の位置づけ方のみならず社会のあり方をも問い直す視点が必要であることを論じた。これは人間行動を文化的・社会的かつ自然的なものとして捉えることを目指す本研究の応用的部分として位置付けられる。