hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経細胞での時期特異的遺伝子破壊マウスをもちいた神経可塑性の解析

薬理学的方法および電気傷害法により脳の特定の細胞群や領域を破壊することで、神経細胞種特異的および神経核の高次機能が解析されてきた。我々はより限定した神経回路網の機能を解析するために、Cre-loxP systemを用いた神経細胞除去マウスを作製した。このマウスではCre組換え酵素による組換えがおこった時に初めてジフテリア毒素が産生され神経細胞が除去される。Cre組換え酵素活性依存的な神経細胞の除去を確認するために、主に大脳皮質および海馬でCre recombinaseが発現しているマウス(CamKII-Creマウス)と交配した。得られたマウスは生後の成長過程で体重の増加不良と減少が観察され、姿勢および歩行の異常があり、3週令付近で死亡した。組織学的な検索ではCre組換え酵素の発現部位によく一致して神経細胞の脱落が観察された。従って我々の作製したマウスを用いる事によって特定の神経細胞群を除去できる事が可能となった。小脳運動学習に関与する神経回路網の機能を解析するために、我々は神経細胞で誘導型Cre組換え酵素を発現する複数のトランスジェニックマウスラインを作製した。そのうちの一つのラインをもちいるとRU486の投与により運動失調が観察され、回転棒テストにおける著明な成績の低下とプルキンエ細胞の脱落が観察された。運動学習の一つである瞬目反射条件付けを用いて運動学習の成立と記憶痕跡の保持、発現を検討した。RU486投与後、条件付けを行うと学習に障害がみられた。また学習成立後にRU486を投与すると、条件刺激に対する反応が消失した。以上の結果は、運動学習の成立および、小脳において獲得された運動学習の記憶痕跡の保持、発現には、小脳プルキンエ細胞が関与していることを示唆している。1)前脳特異的にPou3fl遺伝子を破壊したマウスの解析ES細胞中での相同組換えを利用して作製したマウスを、生後2週以降に前脳興奮性神経細胞でCre recombinaseが発現するマウスと交配した。得られた子孫マウスでは、Cre reombinaseの発現に伴いPou3fl遺伝子産物が消失していることを免疫染色法で確認した。組織学的検索では脳の組織構築に異常は見られなかった。また、このマウスはみかけ上顕著な行動異常は示さなかった。pou3fl遺伝子は主に大脳皮質2/3層、5層および海馬CAl領域の興奮性神経細胞で発現しているので、一連の行動解析を行った。海馬依存的な学習である、水迷路学習およびトレース型の瞬目反射学習ではいずれも異常は見出せなかった。しかしながら、オープンフィールドテストにおいて有意に糞の排出量が少ないこと、および受動型、能動型回避学習において有意に学習効率が亢進していることが明らかになった。2)誘導型遺伝子欠損マウスの作製合成ステロイドによって組換え活性が誘導されるCre recombinaseを用いてトランスジェニックマウスを作製した。組換えに依存してLacZ遺伝子が発現するレポーターマウスと交配して、そのうちの一つのラインは主にプルキンエ細胞で組換えが誘導されうることを確認した。個体レベルで表現型が誘導できるかどうかについて検討をするために、組換えに依存してジフテリア毒素を産生し、神経細胞死が生じるノックインマウスを作製し、トランスジェニックマウスと交配した。得られたマウスに合成ステロイドを投与したところ、顕著なataxiaが見られた。回転棒テストにおける運動協調性も顕著に阻害された。また、組織学的検索によってプルキンエ細胞が脱落しているのが確認できた。従って、ataxiaは合成ステロイドの投与に伴う組換えによってジフテリア毒素が発現し、プルキンエ細胞の神経細胞死が生じ、細胞が脱落したことに起因すると考えられる。

薬理学的方法および電気傷害法により脳の特定の細胞群や領域を破壊することで、神経細胞種特異的および神経核の高次機能が解析されてきた。これらの方法は今もって有効であるが、より限定された細胞種および領域の傷害には限界もある。我々はより限定した神経回路網の機能を解析するために、Cre-loxP systemを用いた神経細胞除去マウスを作製した。このマウスではCre組換え酵素による組換えがおこった時に初めてジフテリア毒素が産生され神経細胞が除去される。改変された遺伝子座を持つマウスはみかけ上の異常はみられず正常に発育し交配した。Cre組換え酵素活性依存的な神経細胞の除去を確認するために、主に大脳皮質および海馬でCre recombinaseが発現しているマウス(CamKII-Creマウス)と交配した。得られたマウスは生後の成長過程で体重の増加不良と減少が観察され、姿勢および歩行の異常があり、3週令付近で死亡した。組織学的な検索ではCre組換え酵素の発現部位によく一致して神経細胞の脱落が観察された。従って我々の作製したマウスを用いる事によって特定の神経細胞群を除去できる事が可能となった。小脳運動学習に関与する神経回路網の機能を解析するために、我々は神経細胞で誘導型Cre組換え酵素を発現する複数のトランスジェニックマウスラインを作製した。そのうちの一つのラインをもちいるとRU486の投与により運動失調が観察され、回転棒テストにおける著明な成績の低下とプルキンエ細胞の脱落が観察された。運動学習には小脳が必須であり、プルキンエ細胞における長期抑圧が関与していることが示されている。運動学習の一つである瞬目反射条件付けを用いて運動学習の成立と記憶痕跡の保持、発現を検討した。RU486投与後、条件付けを行うと学習に障害がみられた。また学習成立後にRU486を投与すると、条件刺激に対する反応が消失した。以上の結果は、運動学習の成立および、小脳において獲得された運動学習の記憶痕跡の保持、発現には、小脳プルキンエ細胞が関与していることを示唆している。
イヌiPS細胞や体性幹細胞由来肝組織による薬物代謝評価系の確立

イヌiPS細胞や体性幹細胞を用いて、生体外で三次元肝組織を作製し、新規薬物代謝及び毒性試験の可能なスクリーニングチップとして確立する。iPSや体性幹細胞をソースとすることで、生体外では長期生存が不可能である肝細胞培養系の問題点を克服し、培養肝細胞・組織の安定供給を図る。このような薬物スクリーニングチップは、創薬研究での動物実験代替法となり、また個人差のある肝代謝を生体外で再現することで、重篤な薬物毒性の危険性を排除できる利点がある。本研究は獣医学のみならず、医学、創薬の推進を大きく促すはずである。本研究の目的は、イヌiPS細胞や体性幹細胞を用いて、生体外で三次元肝組織を作製し、新規薬物代謝及び毒性試験の可能なスクリーニングチップとして確立することである。iPSや体性幹細胞をソースとすることで、生体外では長期生存が不可能である肝細胞培養系の問題点を克服し、培養肝細胞・組織の安定供給を図ること、また、個人差のある肝代謝を生体外で再現することで、重篤な薬物毒性の危険性を排除することを目指している。さらに、このような薬物スクリーニングチップによって、創薬研究での動物実験代替法となることを期待している。平成25年は、イヌiPS細胞や体性幹細胞から二次元下で肝細胞への分化誘導を実施し、次に行う三次元人工肝組織作製に最適な細胞ソースを決定し、その後、最適な培養条件設定を行うという計画を立てた。この計画に従って、まず、体性幹細胞を含む骨髄細胞をソースとして、培養基材に本邦で開発された最先端技術である、「温度応答性培養皿」を用いて、骨髄細胞から二次元的に誘導した肝細胞のシートを三次元的に組織化することから着手した。二次元的に得られた細胞シートに関しては、形態観察および定性的、定量的PCRと免疫染色にて、最も肝特異的で普遍的マーカーであるアルブミンの産生などを比較検討した。骨髄由来肝様細胞は、定性的PCRで成熟肝細胞マーカー(Albumin、HGF、CK18)、薬物代謝酵素(CYP1A1)、糖新生マーカー(PEPCK)および肝前駆細胞マーカー(CD90、CD44)のmRNAを発現し、Albuminの定量的PCRでは、骨髄細胞と比較して発現量が高くなることを確認した。さらに、2か月を超える長期培養においても発現が維持された。これらのことから、骨髄由来肝様細胞は、長期間培養した状態でも肝前駆および成熟細胞の性質を持つことが確認された。本研究の目的は、犬iPSや体性幹細胞を用いて、生体外で三次元間組織を作成し、新規薬物代謝および機能試験の可能なスクリーニングチップとして確立することである。iPSや体性幹細胞をソースとすることで、生体外では長期生存不可能である肝細胞培養系の問題点を克服し、培養肝細胞・組織の安定供給を図ること、また、個人差のある艦隊者を生体外で再現することで、貴重な薬物毒性の奇形誠意を排除することを目的としている。さらにこのような薬物スクリーニングチップによって、創薬研究での動物実験代替法となることを期待している。平成25年度は、イヌ体性幹細胞を含む骨髄細胞をソースとして、培養基材には、新たな試みとして、本邦で開発された最先端技術である、「温度応答性培養皿」を用い、骨髄細胞から二次元的に誘導した肝細胞のシートを三次元的に組織化することに着手した。これらの細胞に関しては形態観察および定性的、定量的PCRと免疫染色を行い、成熟肝細胞マーカー(Albumin, HGF, CK18)、薬物代謝(CYP1A1)糖新生マーカー(PEPCK)および肝前駆細胞マーカー(CD90, CD40)のmRNA発現を検討した。また、定量的PCRにて、最も肝特異的である普遍的マーカーであるアルブミンの産生などを比較検討した。平成26年度は、「肝特異的分子RNAとタンパク質の発現、および肝機能の発現をCYP450、尿素、糖質、脂質代謝能に関して多角的に解析する」という目標を立て、計画に着手した。1.人工肝組織の構築に最適なソース(iPS細胞・体性幹細胞)および培養基材の決定:平成25年度は、犬の体性幹細胞を含む骨髄細胞をソースとして、培養機材には新たな試みとして本邦で開発された最先端技術である、「温度応答培養皿」を用い、骨髄細胞から二次元的に誘導した肝細胞のシートを三次元組織化することに着手した。2.三次元人工肝作製とそれに最適な培養基材およびプロトコールの検討:まず、二次元の段階で分化させた肝様細胞に関して、形態観察および定性的、定量的PCRと免疫染色を用い、成熟肝細胞のマーカー(Albumin, HGF, CK18)、薬物代謝(CYP1A1)、糖新生マーカー(PEPCK)、および肝前駆細胞マーカー(CD90, CD40)のmRNA発現を検討した。

また、定量的PCRにて、最も肝特異的普遍的マーカーであるアルブミンの産生を比較検討した。平成26年度は三次元化の確立と、「肝特異的分子RNAとタンパク質の発現、および肝機能の発現を多角的に解析する」という計画を遂行し始めたが産休のため、同計画は次年度(平成27年度)の計画とした。産前産後休暇ならびに育児休暇取得のための補助事業期間の変更(平成25年度27年度⇒平成25年度28年度)平成27年度は産休明け初年度で、あまり全力で計画遂行を行えなかったため、当初の計画よりもやや遅れている。27年度は、26年から持ち越した計画である、「骨髄細胞の温度応答性培養皿での培養」の改良および「人工肝組織の性状検討」を行い、生体肝細胞により類似した肝様細胞へ分化させるための最適ソースと培養基材の決定ならびに性状検討を行う計画で研究に着手した。また、平成25、26年度に骨髄由来肝様細胞の長期培養を行う中で観察された、小型肝細胞様で、Ki67を発現する増殖活性の高い細胞の検討を行う計画を練り、小型肝細胞マーカーであるCD44発現検討を免疫染色にて検討することから始める計画を立てた。しかし、まず温度応答性培養で作成した肝細胞シートの積層化と、免疫染色でのタンパク検出のために組織化して評価する方法を検討するために時間を費やした。また、培養条件によっては小型肝細胞様細胞が見られないことが分かったため、確実に小型肝細胞様細胞が出現する条件の検討に時間をかけた。結果として、おそらく培地に添加する因子の一つである胎盤抽出液のロット差が原因であると考えられ、添加因子の再検討も余儀なくされた。以上の経過から、結果的に計画がやや遅れた状況にある。本研究の目的は、イヌiPS細胞や体性幹細胞を用いて、生体外で三次元肝組織を作製し、新規薬物代謝及び毒性試験の可能なスクリーニングチップとして確立することである。iPSや体性幹細胞をソースとすることで、生体外では長期生存が不可能である肝細胞培養系の問題点を克服し、培養肝細胞・組織の安定供給を図る。このような薬物スクリーニングチップは、創薬研究での動物実験代替法となり、また個人差のある肝代謝を生体外で再現することで、重篤な薬物毒性の危険性を排除できる利点がある。本研究は獣医学のみならず、医学、創薬の推進を大きく促すはずである。この目的を達成するために、本研究では、犬の体性幹細胞を含む骨髄細胞をソースとして、培養機材には新たな試みとして本邦で開発された最先端技術である、「温度応答培養皿」を用い、骨髄細胞から二次元的に誘導した肝細胞のシートを三次元組織化することに着手した。検討はまず、二次元培養した細胞に関して行い。これらの細胞は、定性的PCRで成熟肝細胞マーカー(Albumin、HGF、CK18)、薬物代謝酵素(CYP1A1)、糖新生マーカー(PEPCK)および肝前駆細胞マーカー(CD90、CD44)のmRNAを発現し、Albuminの定量的PCRでは、骨髄細胞と比較して発現量が高くなることを確認した。また、2か月を超える長期培養においても発現が維持されることが分かり、骨髄由来肝様細胞は、二次元で培養した状態でも肝前駆および成熟細胞の性質を長期間維持できることが確認された。三次元化の培養に関しては、現在までの研究過程では、「温度応答性培養皿」は、犬の骨髄由来肝様細胞の分化と増殖を効率よく進めるには最適な器材とならないと推測され、より、肝細胞に類似した性質を持つ細胞を作製するためには、三次元化のためのさらなる検討が必要であると考えられた。
昆虫特異的シアル酸の発見と代謝経路の解明

脊椎動物において共通にみられる通常のシアル酸は、実は昆虫には存在せず、むしろ昆虫型シアル酸というべきユニークな構造単位が存在するのではないかという仮説をたて、その検証に取り組んだ。ショウジョウバエの他、コクヌストモドキとガに着目して、昆虫型シアル酸の精製、構造解析、存在分布、代謝経路の解明をおこなった。その結果、昆虫型シアル酸というべき構造の存在が示された。この構造は、本研究で調べた昆虫すべてに共通に存在した。一方、シアル酸代謝酵素遺伝子はすべての昆虫に存在するわけではないこと、また存在する種でも、通常のシアル酸に対する活性は消失する傾向にあることがわかった。今後、これらの代謝酵素が昆虫型シアル酸を基質とするかどうかの調査が急務であるが、以上のことから、昆虫には、通常のシアル酸ではなく昆虫型シアル酸が存在するという仮説がほぼ検証された。昆虫型シアル酸の存在証明を目的として、当初設定した項目(1)(4)について成果を記載する。(1)昆虫型シアル酸の検出とその精製:まず、昨年度確立したシアル酸を高い精度で同定する方法(SPL/DMB法)を用いて、コクヌストモドキ成体から、昆虫型シアル酸候補分子を精製することができた。(2)昆虫型シアル酸の構造決定:(1)で精製した分子をGLCおよびGC/MS. LC/MSで解析した結果、8炭糖酸であるKdoを含む化合物であることが判明した。ただ単純なKdoではないため、今後、大量調製をして、詳細な構造決定を行う必要がある。(3)昆虫型シアル酸の存在分布の調査:試料を加水分解後の単糖混合物のSPL/DMB化法によって解析した結果、昨年度までに確認したように、コクヌストモドキの他にも、ミツバチ、ショウジョウバエなどにも検出され、昆虫に普遍的であった。(4)昆虫型シアル酸の代謝経路の解明:コクヌストモドキのシアル酸生合成に関わる酵素のホモログ群のクローニングについては、シアル酸9-リン酸合成酵素(SPS)のクローニングは成功した。シアル酸9-リン酸ホスファターゼ(SPP)のクローニングについては遺伝子発現量の問題と思われ継続中である。昨年クローニングしたSPSについては、その活性に影響をもつアミノ酸残基の変異が見出され、そのために通常のシアル酸は合成できない性質をもつことがわかった。昆虫型シアル酸の特徴を示唆する興味深い事実が明らかになった。さらに、コクヌストモドキを用いて、SPS, CMP-シアル酸合成酵素、シアル酸転移酵素のRNA干渉実験を幼虫期について行った。予備的な段階ではあるが、明白な異常は観察されなかった。本研究によって昆虫特異的なシアル酸が実態としてあることが判明した。しかし、その生物学的機能については、手法の開発を含めて今後の課題である。昆虫型シアル酸の存在証明を目的として、当初、次の(1)(4)の項目を設定した。(1)昆虫型シアル酸の検出とその精製:まず、蛍光標識(DMB化)/HPLCとシアル酸アルドラーゼ(SPLと省略)を組み合わせて、シアル酸を高い精度で同定する方法(SPL/DMB法)を確立した。次に、この方法によって、コクヌストモドキ成体ホモジェネートの加水分解物中に、昆虫型シアル酸と思われる幾つかの成分が検出された。加水分解物から種々のクロマトグラフィーによって、均一成分になるまで精製を試みた。昆虫型シアル酸候補分子の濃縮画分が得られた。しかし、この低分子領域には、精製を妨害する成分が存在していることが判明した。(2)昆虫型シアル酸の構造決定:(1)において、候補分子の完全精製ができていないため、詳細な構造決定を行う段階には至っていない。(3)昆虫型シアル酸の存在分布の調査:加水分解後の単糖混合物のSPL/DMB化法によって、昆虫型シアル酸候補分子の存在を調査したところ、コクヌストモドキの他にも、ミツバチ、ショウジョウバエなどにも検出され、昆虫に普遍的であった。(4)昆虫型シアル酸の代謝経路の解明:コクヌストモドキのシアル酸生合成に関わる酵素のホモログ群のクローニングについては、SPL、CMP-シアル酸合成酵素は完了し、シアル酸9-リン酸合成酵素とシアル酸9-リン酸ホスファターゼについても進行中である。同時に、ショウジョウバエ、ユスリガについても、クローニングを開始した。SPLについては、その組換え体酵素を用いて、酵素の性質を明らかにした。

その結果、昆虫は哺乳類におけるシアル酸前駆体のN-アセチルマンノサミンには作用せず、マンノースあるいはアラビノースのような中性糖を基質にすることが判明した。昆虫型シアル酸の特徴を示唆する重要な性質が解明された。本研究の目的に対して、設定した研究項目は、依然として理に適ったものであると考えられる。その上で、昆虫型シアル酸の化学的同定については、まず、精製標品が必要であるが、その部分が完全には達成されてない。まだ、実施する方法はあるので、さらに根気よく推進する。一方、代謝経路に関する研究については、脊椎動物のシアル酸代謝酵素のホモログの酵素のクローニングは進んでおり、予想以上に予定が進んでいる。以上のことから、おおむね本研究は順調に進展していると判断している。研究全体の基本的な推進方策については、目的の証明には重要な項目であり、特に変更はない。昆虫型シアル酸の化学的同定については、候補分子と類似の性質をもつ低分子性の夾雑物が多量に存在するため、それを除去する工夫を、種々試みているところである。今後も継続的に精製を進める。一方、代謝経路の解明研究においては、純粋な昆虫型シアル酸が入手できない場合には、粗抽出画分で代謝物を追跡する方法に計画を変更することを検討する。現在、昆虫の数種類のシアル酸代謝関連酵素のクローニングを進めており、遺伝子の獲得と組換え体酵素を用いての性質の解明は予想以上に順調に進んでいる。この状況を鑑み、昆虫型シアル酸構造を仮定して、そお仮定に基ずいて酵素的に調製し、それと比較することによって、化学的同定法にフィードバックする方法を取り入れていく予定である。当初の予定と大きな変更はない。ただし、旅費の部分で、今夏、シアル酸研究の草分けで第一人者であるドイツのキール大学のローランド・シャウアー教授を尋ねて、議論することを、ヨーロッパでの糖鎖関連の学会に参加して、本研究の成果を議論する計画に加える。金額的な大きな変更は伴わないが、研究全体の推進にとって有意義なものとなると考えている。
ギャンブル障害患者の適応向上を目的とした認知行動療法に基づく包括的支援法の開発

わが国においては,推定されるギャンブル障害の生涯有病率が高い(松下,2017)にもかかわらず,ギャンブル障害患者に対する実証的知見に基づく体系立った支援方法が確立されているとはいいがたい現状にある。そこで本課題においては,欧米においてギャンブル行動の低減に効果を有することが明らかにされている認知行動療法(Gooding & Tarrier, 2009)に基づき,当該患者の適応の向上を目指した支援方法の確立を目的とした。今年度は,ギャンブル障害患者の適応向上のための心理学的支援法の体系化を目指す一環として,次の2つの研究を前年度から継続して実施した。具体的には,(a)ギャンブル行動の維持メカニズム(機能)に基づく状態像の差異に応じたセルフ・コントロールが阻害されやすい状況を検討することを試みた研究(海外学術雑誌に投稿予定),(b)ギャンブル障害患者の適応の改善を目指した集団認知行動療法の効果の検討を試みた研究(国内学術雑誌に投稿予定)であった。その結果,ギャンブル障害患者のうち,ストレス状況からの回避などといった負の強化によってギャンブル行動が維持する傾向が強い者においては,慢性的にセルフ・コントロールが低い一方で,主に金銭の獲得などといった正の強化によってギャンブル行動が維持する傾向が比較的強い者においては,ギャンブルに対する渇望や不快情動が強く生起しているほどセルフ・コントロールが阻害されやすいことが示された。そして,開発した集団認知行動療法プログラムは,その適用によって,QOLといった適応指標が改善することが示されたことから,生活全般における適応の改善に寄与しうる支援方法であることが示唆された。以上の今年度の実績から,ギャンブル障害患者の適応の向上を促進しうる認知行動療法に基づく包括的支援法の精緻化に寄与する知見が得られたと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。わが国においては,推定されるギャンブル障害の生涯有病率が高い(樋口,2009)にもかかわらず,ギャンブル障害患者に対する実証的知見に基づく体系立った支援方法が確立されているとはいいがたい現状にある。今年度は,ギャンブル障害患者の特徴の記述とその特徴に応じた心理学的支援方法を検討する一環として,(a)わが国におけるギャンブルに対する渇望のアセスメント法の整備を試みた研究1(International Gambling Studiesに掲載),(b)ギャンブル関連刺激に誘発される渇望を問題とする状態像の同定を試みた研究2(海外学術雑誌に投稿予定),(c)依存症治療におけるピアサポートに基づく支援の効果およびそのメカニズムの検討を試みた研究3(データ分析中)の3つの研究を実施した。その結果,わが国におけるギャンブル障害患者に対する支援において重要なターゲットとなりうる変数であるギャンブルに対する渇望のアセスメント方法の基盤が整備され,さらには,本邦の環境下において,金銭の獲得などといった正の強化の随伴性によってギャンブル行動が維持する傾向が強い者は渇望が生じやすいことが示された。これらの成果は,本課題の目的であるギャンブル障害患者の適応の向上を目指した支援方法の確立における基礎的知見となると考えられる。今年度の研究から得られた成果は,当初の計画の基礎となる部分であり,次年度につながる研究を遂行したと判断できるため。今年度は,ギャンブル障害患者の特徴の記述とその特徴に応じた支援方法を検討する一環として,(a)生活全般における適応に影響を及ぼす認知行動的特徴の検討を試みた研究1(国内学術雑誌に投稿予定),(b)ギャンブル関連刺激に誘発される渇望を問題とする状態像の同定を試みた研究2(海外学術雑誌に投稿予定),(c)状態像の差異に応じたセルフ・コントロールが阻害されやすい状況を検討することを試みた研究3(データ収集中),(d)ギャンブル障害患者の適応の改善を目指した集団認知行動療法の効果の検討を試みた研究4(データ収集中)の4つの研究を実施した。その結果,ギャンブル障害においては,ギャンブル行動が主に金銭の獲得などといった正の強化によって維持する傾向が強い者と,ストレス状況からの回避などといった負の強化によって維持する傾向が強い者の2つに大別することが可能であることが示唆された。また,いずれの状態像であっても,セルフ・コントロールの高さが生活全般における適応を左右する変数となることが示された。さらには,正の強化の随伴性によってギャンブル行動が維持する傾向が強い者はギャンブル関連刺激への曝されることによって渇望が生じやすいことが示された。今年度の研究から得られた成果は,当初の計画の中核となる部分であり,次年度につながる研究を遂行したと判断できるため。

そこで本課題においては,欧米においてギャンブル行動の低減に効果を有することが明らかにされている認知行動療法(Gooding & Tarrier, 2009)に基づき,当該患者の適応の向上を目指した支援方法の確立を目的とした。今年度は,ギャンブル障害患者の適応向上のための心理学的支援法の体系化を目指す一環として,次の2つの研究を前年度から継続して実施した。具体的には,(a)ギャンブル行動の維持メカニズム(機能)に基づく状態像の差異に応じたセルフ・コントロールが阻害されやすい状況を検討することを試みた研究(海外学術雑誌に投稿予定),(b)ギャンブル障害患者の適応の改善を目指した集団認知行動療法の効果の検討を試みた研究(国内学術雑誌に投稿予定)であった。その結果,ギャンブル障害患者のうち,ストレス状況からの回避などといった負の強化によってギャンブル行動が維持する傾向が強い者においては,慢性的にセルフ・コントロールが低い一方で,主に金銭の獲得などといった正の強化によってギャンブル行動が維持する傾向が比較的強い者においては,ギャンブルに対する渇望や不快情動が強く生起しているほどセルフ・コントロールが阻害されやすいことが示された。そして,開発した集団認知行動療法プログラムは,その適用によって,QOLといった適応指標が改善することが示されたことから,生活全般における適応の改善に寄与しうる支援方法であることが示唆された。以上の今年度の実績から,ギャンブル障害患者の適応の向上を促進しうる認知行動療法に基づく包括的支援法の精緻化に寄与する知見が得られたと考えられる。次年度は,今年度の研究から得られた知見を踏まえて,ギャンブル行動の機能(ギャンブルによって得られる個人にとっての望ましい結果)の差異に着目し,ギャンブル障害患者の中でも認知行動的特徴が異なるサブタイプの記述を複数の研究を用いて行なう予定である。研究成果は,ギャンブル障害患者に対する具体的な支援方法の提案に寄与する知見となると考えられる。次年度は,今年度に継続して,ギャンブル障害の状態像の差異に応じたセルフ・コントロールが阻害されやすい状況を検討することを試みた研究3,および,ギャンブル障害患者の適応の改善を目指した集団認知行動療法の効果の検討を試みた研究4のデータ収集を行なう予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
歯周病原菌の細胞内への侵入機構をターゲットとした新しい歯周病制御法の確立

歯周病は、口腔内の細菌感染症であり、ほとんどの人が歯周病原因菌に感染している。近年、歯周病と全身疾患(心疾患、糖尿病、早産、アルツハイマー病、骨粗鬆症、腎臓疾患、関節炎、メタボリックシンドローム、動脈硬化症、癌など)との関連性が明らかにされており、歯周病の予防・治療はヒトの健康を守るために極めて重要である。また、歯周病原菌とエンドサイトーシスとの関連性が報告されており、歯周病にエンドサイトーシスが関わる可能性が考えられる。従って、歯周病制御法を開発するためにはエンドサイトーシス機構の解明は必要不可欠である。本研究では、エンドサイトーシスに重要な因子である低分子量Gタンパク質Rab5に着目し、歯周病制御法の開発を目指す。まず、炎症とエンドサイトーシスの関連性を明らかにするために、炎症性サイトカインIL-6を培養細胞培地中に添加し、エンドサイトーシスアッセイ(ファゴサイトーシスアッセイ)を行った。その結果、炎症性サイトカインIL-6が宿主細胞のファゴサイトーシスを促進することが明らかとなった。次に、細胞外シグナルに応答する因子であるMAPKやエンドソームと核との間のシグナル伝達に関わるAPPL1の局在性について共焦点蛍光顕微鏡で観察した。その結果、MAPKやAPPL1が初期エンドソームに局在することが明らかになった。また、ファゴサイトーシスを制御する可能性のある低分子化合物について解析を行った。その結果、抗炎症作用のあるいくつかの化合物で、Rab5の活性を抑制する結果が得られた。以上のことより、炎症とファゴサイトーシスとの関連性が明らかとなると共に、ファゴサイトーシスを制御する可能性のある低分子化合物を得ることができ、歯周病制御法の確立に向けて前進したものと考えられる。(抄録なし)P. gingivalisは、歯周病において最も毒性の強い細菌である。近年、P. gingivalisがエンドサイトーシス機構を利用し細胞内に侵入することが報告されており、歯周病制御法を開発するためにはエンドサイトーシス機構の解明は必須である。現在、エンドサイトーシスには低分子量Gタンパク質Rab5が重要であると考えられており、Rab5に対して様々な因子が結合することによって、エンドサイトーシスが進行していくと考えられているが、その仕組みは謎が多く、未だ明らかにされていないRab5結合因子が多数存在する。そこで、本研究ではエンドサイトーシスに着目し、歯周病菌の細胞内への侵入機構を明らかにし、最終的には新しい歯周病制御法の開発を目指す。まず始めに、Rab5と相互作用する因子の同定を試みた。その結果、Rab5とXが結合することを見出した。次に、Rab5とXの相互作用がどのような形態のエンドサイトーシスに関与するのかを明らかにする目的で、様々なエンドサイトーシスマーカーを用いて解析を行った。その結果、Rab5とXの結合は細菌の細胞内への侵入に関与することが明らかとなった。そして、Rab5やXの発現が細菌の細胞内への侵入時に影響するか否か検討する目的で、siRNAを用いて解析した。その結果、Rab5及びXをノックダウンした細胞では、細菌の細胞内への侵入が抑制された。さらに、XがRab5の活性に関与するか否か検討する目的で、siRNAを用いてXをノックダウンし解析した。その結果、コントロール細胞と比較して、Xをノックダウンした細胞では、細菌侵入時にRab5の活性が抑制されていた。以上の結果より、細胞内においてRab5とX依存的なエンドサイトーシスが存在し、このエンドサイトーシスは細菌の細胞内への侵入に重要であることが明らかとなり、この分子をターゲットとした歯周病制御法の開発に応用が可能であると考えられる。P. gingivalisは、歯周病において最も毒性の強い細菌である。近年、P. gingivalisと全身疾患(心疾患、糖尿病、早産など)との関連性が明らかにされてり、歯周病制御法を開発するためにはエンドサイトーシス機構の解明は不可欠である。昨年度は、Rab5と新規相互作用因Xを見出し、歯周病菌などのエンドサイトーシス機構に関わることを明らかにしている。今年度は、Rab5とXの関連性について詳細に解析した。XのPIP2結合能及びXの活性とエンドサイトーシスとの関連性を明らかにするため、PIP2結合能が低下した変異体と活性型変異体を用いて解析を行った。その結果、PIP2結合能が低下したX変異体はエンドサイトーシスに変化はなかったが、活性型変異体はRab5との結合が増し、エンドサイトーシスが促進した。また、エンドサイトーシスとMAPKとの関連性について検討した。その結果、Xをノックダウンした細胞では、細菌侵入時にMAPK(JNK、p38、ERK)のリン酸化が低下し、炎症性サイトカインIL-6の発現も低下していた。さらに、エンドサイトーシスとXとの関連性をマウスを用いてin vivoで解析した。その結果、Rab5及びXsiRNAをマウスに導入すると、エンドサイトーシスが抑制された。また、Rab5やXをターゲットした歯周病制御因子(低分子化合物)の探索を試みた。その結果、Rab5やXをターゲットとする可能性のある化合物を複数得ることができた。以上の結果より、細胞内においてRab5とX依存的なエンドサイトーシスが存在し、このエンドサイトーシスは細菌の細胞内への侵入に重要であることが明らかとなった。

この分子をターゲットとした歯周病制御法の開発に応用が可能であると考えられ、現在、詳細なメカニズムを明らかにすると共に低分子化合物との関わり合いについても解析を行っているところである。歯周病は、口腔内の細菌感染症であり、ほとんどの人が歯周病原因菌に感染している。近年、歯周病と全身疾患(心疾患、糖尿病、早産、アルツハイマー病、骨粗鬆症、腎臓疾患、関節炎、メタボリックシンドローム、動脈硬化症、癌など)との関連性が明らかにされており、歯周病の予防・治療はヒトの健康を守るために極めて重要である。また、歯周病原菌とエンドサイトーシスとの関連性が報告されており、歯周病にエンドサイトーシスが関わる可能性が考えられる。従って、歯周病制御法を開発するためにはエンドサイトーシス機構の解明は必要不可欠である。本研究では、エンドサイトーシスに重要な因子である低分子量Gタンパク質Rab5に着目し、歯周病制御法の開発を目指す。まず、炎症とエンドサイトーシスの関連性を明らかにするために、炎症性サイトカインIL-6を培養細胞培地中に添加し、エンドサイトーシスアッセイ(ファゴサイトーシスアッセイ)を行った。その結果、炎症性サイトカインIL-6が宿主細胞のファゴサイトーシスを促進することが明らかとなった。次に、細胞外シグナルに応答する因子であるMAPKやエンドソームと核との間のシグナル伝達に関わるAPPL1の局在性について共焦点蛍光顕微鏡で観察した。その結果、MAPKやAPPL1が初期エンドソームに局在することが明らかになった。また、ファゴサイトーシスを制御する可能性のある低分子化合物について解析を行った。その結果、抗炎症作用のあるいくつかの化合物で、Rab5の活性を抑制する結果が得られた。以上のことより、炎症とファゴサイトーシスとの関連性が明らかとなると共に、ファゴサイトーシスを制御する可能性のある低分子化合物を得ることができ、歯周病制御法の確立に向けて前進したものと考えられる。今年度はエンドサイトーシス機構を利用した、歯周病原菌などの細胞内への侵入機構を明らかにするために、低分子量Gタンパク質Rab5と新規な相互作用因子であるXについて解析を行った。その結果、Rab5とXによる新しい細菌の侵入機構を明らかにすることができた。よって、新しい歯周病治療法開発に向けて順調に進んでいるものと考える。去年度に引き続きエンドサイトーシスによる歯周病菌の細胞内への侵入機構を明らかにするために、低分子量Gタンパク質Rab5と新規な相互作用因子であるXについて詳細に解析を行い、新たな知見を得ることができた。また、歯周病を制御する可能性のある低分子化合物を得ることができた。順調に研究が進んでおり、当初の予想通り、歯周病原菌がエンドサイトーシスによって細胞内へ侵入することが明らかになると共に、新たな宿主側の因子を見出すことができたことより、引き続き培養細胞レベルでこの仕組みを明らかにしていくことを予定している。現在のところ、メカニズムに焦点を絞って解析を進めており、今後このメカニズムを応用するためには、効率良くエンドサイトーシスを制御する因子を探索する方法が必要となってくる。現在、安定発現株の作製などを検討している。
貴金属ナノ粒子修飾卑金属線電極の作製とその電気化学分析への応用

本年度は、特に、ニッケル線電極表面にパラジウムを修飾する方法について検討した。具体的には、塩化パラジウム酸イオンを含む水溶液中にニッケル線を浸漬するだけの簡便な方法を用いることで、パラジウムのナノ構造体をニッケル表面に修飾した。その後、修飾したパラジウム量については、修飾電極を用いてエタノールの電極触媒酸化時の酸化電流を測定することにより評価した。その結果、当初は室温で検討を行っていたが、修飾の再現性が悪く、特に室温が低くなるとうまく修飾できないことが多くあった。そのため、反応条件について種々検討し、ニッケル線を1 M塩酸で前処理することと、恒温槽を用いて50度で反応を進行させることが再現性のよい応答を得るために有効であることを明らかにした。また、パラジウムイオンが2価と4価の場合の修飾反応の違いも明らかにした。さらに、この検討に基づいて、金属線については鉄・銅などを含め種々検討したが、パラジウムの析出にはニッケル線とコバルト線が特に適していることがわかった。貴金属については、表面での固体析出を伴う現象であるために、調製した電極ごとで個体差が大きいことが問題点として明らかになったが、貴金属修飾の再現性については、金・パラジウム・白金の順に悪くなり、白金の場合は定常的な修飾が難しい結果が得られた。それを改善するための方策として、貴金属2成分系へニッケル線を浸漬する方法について検討を開始したが、その結果、金・パラジウムおよび金・白金の各イオンを混合した水溶液中にニッケル線を浸漬すると、貴金属の析出反応が促進されることを見出した。そのため、現在はこれらの貴金属混合2成分系への検討を行っている。このほかにも、ニッケル線の代わりにニッケルマイクロ粒子を用いた検討や、チタン線表面への金ナノ粒子修飾についても検討を進め、一定の成果を得ることができた。本年度は、ニッケル線電極へのパラジウム修飾については、一定の知見を得て論文にまとめることができた。また、それに基づいて、ニッケルマイクロ粒子に同じ原理でパラジウムを修飾して、それをエタノール酸化のための電極触媒として応用するところまで研究を進展させた。さらに、卑金属線や貴金属の種類による電極修飾の違いついても検討を進めることができた。上記の成果から、本研究は当初の計画以上に進展していると考えられる。それに加えて、貴金属2成分系での試みで予期していない興味深い結果が得られたので、それらの進展についても次年度以降大きく期待できる。本研究については、卑金属線表面に単一貴金属を修飾することを想定して当初計画を立案したが、初年度にニッケル線表面へのパラジウム修飾を基盤として大きく進展できた。そのため、今後の研究の推進方策としては、下記の2点を中心課題として検討を進める。1.ニッケルマイクロ粒子に関する貴金属修飾に関する検討をすすめ、通常の炭素などが担体として用いられる貴金属電極触媒の分野で、ニッケルマイクロ粒子が担体としてどのように活用できるかを明らかにする。2.貴金属2成分系のニッケル線電極表面修飾についてさらに検討を進め、析出反応の促進機構や、2成分で発現する特異的な電極触媒特性を明らかにする。

本研究については、卑金属線表面に単一貴金属を修飾することを想定して当初計画を立案したが、初年度にニッケル線表面へのパラジウム修飾を基盤として大きく進展できた。そのため、今後の研究の推進方策としては、下記の2点を中心課題として検討を進める。1.ニッケルマイクロ粒子に関する貴金属修飾に関する検討をすすめ、通常の炭素などが担体として用いられる貴金属電極触媒の分野で、ニッケルマイクロ粒子が担体としてどのように活用できるかを明らかにする。2.貴金属2成分系のニッケル線電極表面修飾についてさらに検討を進め、析出反応の促進機構や、2成分で発現する特異的な電極触媒特性を明らかにする。安価な卑金属線の利用と、貴金属イオンの少量化について検討したため、物品費については大きく抑えることができた。その一方、国際共同研究によって応用の可能性を探索するため旅費の支出が多くなった。トータルで、次年度へ8万円程度繰り越すが、次年度は成果報告のために旅費が多くなることを予測しており、合わせて有効に活用して成果があがるように使用していく計画である。
極微細孔を有する高規則性アルミナナノホールアレーの形成と高機能化

Alの陽極酸化にもとづき規則的なホールアレー構造を形成する陽極酸化ポーラスアルミナにおける細孔配列の規則化と機能的な応用に関し検討を加え,以下の成果を得た.1.微細な周期の細孔構造が自己組織化的に形成可能な陽極酸化条件に関し検討を加えた.2.陽極酸化に先立ちAl表面にテクスチャリングを施し,孔発生開始点の制御を行なう手法に関して,電子ビーム描画に基づいてモールドを作製する手法,均一なサイズの超微粒子が形成する2次元規則配列を鋳型とする手注について検討を加え,微細な周期で規則細孔配列を有する陽極酸化ポーラスアルミナが得られることが確認された.電子ビーム描画によるモールド作製手法では,ネガ型レジストを導入することで,周期25nm程度の規則配列を有するポーラスアルミナが得られることが明らかになった.3.形成される細孔配列の定量的な評価法としてSEM画像のフーリエ変換が有効なことを確認した.更に,得られた結果にもとづいて,陽極酸化にともなう細孔配列の規則化の機構に関し考察を行った.4。ポーラスアルミナを鋳型とする各種転写プロセスいついて検討を行い,微細な周期構造においても金属,ポリマー等への忠実な転写が可能であることが確認された.更に,これまで困難であったカーボン素材への転写プロセスの開発に成功した.このほか,高アスペクト比構造を精密に転写可能な手法に関しても検討を加えた.5.形成された規則ポーラス構造の応用として,液体,気体系精密ろ過膜,膜乳化プロセス,高密度磁気記録媒体,生体関連分子の規則配列形成等への応用に関して検討を行った。A1の陽極酸化にもとづき規則的なホールアレー構造を形成する陽極酸化ポーラスアルミナの形成と機能的な応用に関し検討を行い,以下の成果を得た.1.微細な周期の細孔構造が形成可能な低化成電圧において細孔配列の規則化が起こる条件に関して検討を加えた.2.陽極酸化に先立ち,各種モールドにもとづきA1表面のテクスチャリングを施し,孔発生開始点の制御を行なう手法に関しては,電子ビーム描画に基づいてモールドを作製する手法,あるいは,均一なサイズの超微粒子が形成する2次元規則配列を鋳型とする手法双方で,微細な細孔周期を有する陽極酸化ポーラスアルミナが得られることが確認された.3.ポーラスアルミナを鋳型とする転写プロセスの検討を行い,細孔径30nm以下の微細な構造においても金属,ポリマー等への忠実な転写が可能であることが確認された.更に,高アスペクト比構造を転写可能な新規な鋳型プロセスの開発を行った.4.ホールアレー構造の応用として,精密ろ過膜離等への応用に関して検討を加え,得られた微細孔メンブレンが精密ろ過に応用可能なことが確認された.この他,メンブレンか液滴を押し出すことによる均一なサイズのエマルションを得る膜乳化法に関しても検討を加え,顕微鏡観察等を通じて,単分散微粒子の作製が可能なことを確認した.このほか,ナノホールアレーに金属を充填することで各種ナノコンポジットを作製し,生体関連分子の規則配列形成に関し検討を加えた.これらの構造に関して顕微鏡にもとづく観察,並びに分光学的な検討を行なった.微細孔を有する高規則性アルミナナノホールアレーの作製と機能化に関し検討を行ない,以下の成果を得た.1.細孔周期の微細化が期待される低化成電圧における細孔配列の規則化に関し引き続き検討を行なった.細孔配列イメージのフーリエ変換処理にもとづく規則性の定量化に関し検討を加え,定量化が可能なことを確認した.更に,得られた結果にもとついて規則化のための最適条件,並びに機構の考察を行った.

2.陽極酸化に先立ちAl表面にテクスチャリング処理を施すことで細孔発生位置の制御を行い,規則細孔配列を有する陽極酸化ポーラスアルミナを得る手法に関しては,テクスチャリングに用いるモールドパターンの微細化に関し検討を行なった.電子ビーム描画に基づいてモールドを作製する手法に関しては,従来使用していた電子ビームレジストを熱硬化性レジストに替えることで,周期30nm程度で再現性良くパターン形成が可能なプロセスを確立した.また,均一な超微粒子が形成する2次元規則配列を鋳型としてモールドを作製する手法に関しては,用いる超微粒子の微細化を進め,周期10nm程度の規則性陽極酸化ポーラスアルミナの作製が可能なことを確認した.3.規則性ポーラスアルミナを鋳型とする転写プロセスに関しては,出発構造として用いるポーラスアルミナの構造の微細化を進め,細孔周期約30nm,細孔径15nm程度の微細な幾何学構造を有する陽極酸化ポーラスアルミナの微細構造を,Au,Ni等の金属で忠実に転写可能なことを確認した.4.規則ポーラス構造の応用に関しては,精密ろ過膜離等への応用を中止に検討を行ない,分離用フィルターとして利用可能なことを確認した.ナノ構造材料として有用な微細な細孔を有する高規則性ポーラスアルミナの作製条件の検討と,得られたポーラスアルミナの機能的な応用に関し引き続き検討を行ない,以下の成果を得た.1.微細な細孔周期のポーラス構造が形成される低化成電圧領域における規則化条件の探索に関しては、高濃度硫酸浴を中心に検討を加え、微細周期で規則配列を有する細孔配列を形成する条件を明らかにした.微細な突起を有するモールドを用い,Al表面にテクスチャリングを施し,細孔配列の規則化を実現する手法に関しては,モールドを作製するための電子ビーム描画に,これまでのポジ型レジストに代え,ネガ型レジスト(カリックスアレーン)を導入することで,周期の微細化を進めた.カリックスアレーンを用いることにより,周期25nm程度の規則配列を有するポーラスアルミナが得られることが明らかになったほか,ポジ型レジストに比較して後方散乱の影響を受けにくいことが明らかになった.2.種々の陽極酸化条件で形成される細孔配列の定量的な評価を行ない,自己組織化的な細孔配列の規則化条件,並びに規則化の機構に関して考察を行った.3.ポーラスアルミナを鋳型とする転写プロセスに関して検討を加え,これまで転写が困難であったカーボン系材料によるポーラス構造の作製に成功した.規則的な細孔構造を有するポーラスアルミナを出発構造とし,ネガタイプ,並びにポジタイプを順次作製する2段階転写プロセスにより,出発構造と同一の規則ポーラス構造を有するポーラスカーボンを得た.得られたポーラスカーボンは,高い耐熱性,化学的安定性を有することから,種々の応用展開が期待される.4.得られた規則ポーラス構造体に関し,これまで検討を加えてきた液体の濾過特性に加え,気体の透過特性に関しても検討を行った.
米国の学士課程における教育学主専攻廃止過程と教員養成ガバナンス変容に関する研究

本研究の目的は、米国における大学の学士課程における教育学主専攻の廃止に関する議論に着目し、その政策過程を分析し、さらに教育学主専攻の廃止が大学の教員養成に関するガバナンスにどのような影響を及ぼしたのかを明らかにすることである。日本においても教職大学院が導入されるなど、。政策的に教員養成の高度化や専門職化が遂行されようとしている。そのなかで既存の教育学部(学士課程)のあり方が問われ、大学内の教員養成をめぐるガバナンスをどのように再構築するかが問われている。そのような状況の中で、状況および研究上で先行する米国の改革を分析することにより日本の教員制度改革に示唆を得ることを企図するものである。
児童養護施設で生活する当事者の自立生活への移行過程と社会的援助に関する縦断的研究

本研究は、児童養護施設で生活する子どもの進路選択と退所後の生活の縦断調査を行い、自立生活への移行過程および退所後の社会的援助体系を考察することを目的とした。研究の結果から、子ども自身の進学に対する積極的な意思が形成されにくい環境下では、職員の援助は生活支援が中心となり、高校中退に繋がりやすいことが明らかされた。学校を含む援助機関との連携では、高校中退が避けられなくなった児童に対して、学校と連携して転校手続きを取り施設生活を継続することで、より緩やかな自立生活への移行過程が形成されることが考察された。今後の研究課題として、進学や自立に向けた動機づけの援助実践プログラムの開発がが挙げられる。【研究1:進路選択・自立生活に関する先行研究のレビュー】は、主に児童養護施設からの自立に関する調査や政府発表資料、児童養護施設の援助実践、学校卒業における進学および就職と移行過程に関する文献研究を中心に行った。とりわけ今年度は、児童養護施設の援助実践について、歴史的経緯とともに分析を行った。また、施設で生活する子どもの進学率について、都道府県ごとの要因分析を行った。【研究2:当事者の自立生活への移行過程を追跡する2年6カ月の縦断調査とその結果の分析】は次の3つに分類し実施した。(1)当事者への繰り返しのインタビュー、(2)ケース記録による施設職員の援助実践、(3)退所後の社会的援助状況の調査である。本年度はとりわけ(3)を中心に行った。具体的に、平成24年度にアンケート調査によって把握された「子ども時代に親と離れて暮らした経験のあるホームレス生活経験者」39名のなかから追跡した。そのうち、インタビュー調査が可能だった11名について自宅または支援機関に訪問・聞き取り調査を行い、生活経歴の分析した。【研究3:施設退所後の社会的援助体制を調査および分析】。ここでいう社会的援助とは、施設、地方自治体、児童相談所、自立援助ホームNPOなど児童養護施設を退所した当事者に対する社会的援助機関である。ただ平成25年度は、上記(3)聞き取り調査に大幅に時間を費やしたこと、さらに援助機関の広がりから特定のNPO法人の調査にとどまり、地方自治体調査を実施することができなかった。平成26年度はこの点を補完し、行政機関による支援状況を調査する予定である。【研究1:進路選択・自立生活に関する先行研究のレビュー】は、主に児童養護施設からの自立に関する調査や政府発表資料、児童養護施設の援助実践、学校卒業における進学および就職と移行過程に関する文献研究を中心として実施した。本年度はとりわけ、児童養護施設に関する政府発表資料と統計を中心に分析を行った。【研究2:は当事者の自立生活への移行過程を追跡する2年6カ月の縦断調査とその結果の分析】であり、(1)当事者への繰り返しのインタビュー、(2)ケース記録による施設職員の援助実践、(3)退所後の社会的援助状況の調査を行い(1)(2)(3)の結果を分析するものである。本年度の実施状況も各項目に分けて記載する。(1)当事者インタビュー調査は、半構造化面接の手法を用いて児童養護施設内において個別に行った。当事者からは、進路選択の主たる理由と自立後の生活のイメージについて語られた。(2)の施設職員の援助実践は、(1)によって語られた子ども自身の主体的な選択と生活過程について、ケース記録の分析をとおして職員の援助実践と当事者の生活過程における相互作用を分析し、客観的課題を明らかにするものである。本年度は、職員の援助実践の参与観察とインタビュー調査を中心に行った。(3)の退所後の社会的援助状況調査では、「子ども時代に親と離れて暮らした経験のある」ホームレス生活等経験者を39名アンケート調査によって把握し、今年度から開始するの施設退所後の生活過程の分析調査の土台を形成した。本研究の目的は、児童養護施設で生活する子どもの進路選択と退所後の生活形成を縦断調査することによって、施設から自立生活への移行過程および退所後の社会的援助体系を検討することにある。具体的には、子どもの主体的な進路選択への意思決定要因の形成過程と職員の援助実践の分析、施設退所後の施設による継続的な自立支援や地方自治体、児童相談所、自立援助を行う社会的機関(自立援助ホームやNPOなど)による援助状況の調査を含めて当事者の自立生活の形成要因を明らかにすることにある。その上で、施設の援助実践と連動した形で地方自治体や社会的機関による児童養護施設を退所した当事者に対する社会的援助体系を検討する。以下、【研究13】に分類し、研究を推進しているため、それに基づいて実績を報告する。【研究1:は進路選択および施設退所後の自立生活に関する先行研究のレビュー】は前年度までにほとんどが着手・終了していた。【研究2:は当事者の自立生活への移行過程の2年6カ月の縦断調査と分析】では、前年度までに調査が終了した11人について、インタビュー結果の分析し、関連学会および研究会で報告を行った。さらに、学会等で指摘されたコメントをもとに再分析を行った。【研究3:退所後の自立援助体制の調査および分析】では、今年度は予定通り着手し、推進することができなかったため、研究期間を延長し、重点的に調査を実施し、分析を進めることにした。

具体的には、子どもの主体的な進路選択への意思決定要因の形成過程と職員の援助実践の分析、施設退所後の施設による継続的な自立支援や地方自治体、児童相談所、自立援助を行う社会的機関(自立援助ホームやNPOなど)による援助状況の調査を含めて当事者の自立生活の形成要因を明らかにする。その上で、施設の援助実践と連動した形で地方自治体や社会的機関による児童養護施設を退所した当事者に対する社会的援助体系を検討する。2015年度は、諸般の事情により2015年8月中旬2016年3月末日まで研究を中断した。最終年度となる2016年度に本研究を総括する。諸般の事情により2015年8月中旬2016年3月末日まで研究を中断したため。本研究は、児童養護施設で生活する子どもの進路選択と退所後の生活形成を縦断調査することによって、施設から自立生活への移行過程および退所後の社会的援助体系を検討することを目的として実施したものである。具体的には、子どもの主体的な進路選択への意思決定要因の形成過程と職員の援助実践の分析、施設退所後の施設による継続的な自立支援や地方自治体、児童相談所、自立援助を行う社会的機関(自立援助ホームやNPOなど)による援助状況の調査を含めて、当事者の自立生活の形成要因を明らかにすることを目的とした。さらに、施設の援助実践と連動した形で地方自治体や社会的機関による児童養護施設を退所した当事者に対する社会的援助体系を検討した。調査は、以下の4つの項目に分けて実施した。1:施設を退所した当事者の追跡調査、2:施設生活を経験する当事者固有の生活課題、3:主体的な進路選択と自立生活への移行過程、4:退所後の自立援助の課題。本研究の意義は次の点にあると考える。第一に、児童養護施設から自立生活の移行過程を調査することによって得られた結果である。本研究は、子ども時代に社会福祉の介入がある児童養護施設入所児童の生活と自立の形成要因を連続的に分析していることから、将来の社会的排除のリスク予防を検討するという意味においても現在の社会福制度を検討するという意味においても実践的かつ政策的な研究である。第二に、体系的な自立援助実践および政策を考察したことである。本研究における自立援助の考察は、児童養護施設だけではなく社会的な援助機関と連動しており、今後は研究成果を政府機関やNGOにはたらきかけると同時に政策提言という形で還元していく。本研究は、児童養護施設で生活する子どもの進路選択と退所後の生活の縦断調査を行い、自立生活への移行過程および退所後の社会的援助体系を考察することを目的とした。研究の結果から、子ども自身の進学に対する積極的な意思が形成されにくい環境下では、職員の援助は生活支援が中心となり、高校中退に繋がりやすいことが明らかされた。学校を含む援助機関との連携では、高校中退が避けられなくなった児童に対して、学校と連携して転校手続きを取り施設生活を継続することで、より緩やかな自立生活への移行過程が形成されることが考察された。今後の研究課題として、進学や自立に向けた動機づけの援助実践プログラムの開発がが挙げられる。【研究3:退所後の自立援助体制の調査および分析】について、調査先との調整に時間を要し、計画通りに調査を進めることに困難が生じた。