hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オリンピック・パラリンピック教育をレガシーとして根付かせるための教育モデルの開発

平成30年度は、前年度に引き続き、国内外で行われているオリンピック・パラリンピック教育の具体的な内容や教材の調査を進めた。2012ロンドン大会や2016リオデジャネイロ大会における教育プログラムの評価に関する論文等、新たな知見を収集した。2018年10月にブエノスアイレスで行われたユース・オリンピック・ゲームスやそれに合わせて行われるシンポジウムへの参加を計画していたが、研究代表者の校務の都合で参加できなかったため、参加者へのインタビューやインターネットを使って情報を収集した。スポーツ庁委託事業である「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」の2016・2017年度報告書から、大会開催を前にした現在における、オリンピック・パラリンピック教育の実態を、活動内容、活動の成果と課題などの観点から明らかにし、国内学会で研究発表を行った。また、前年度に茨城県を対象として行った児童生徒を対象とした調査を対象を拡大するとともに、教育プログラムの前後で調査を行った。また、年度末には、継続して推進校に指定されている学校の校長に対して、インタビュー調査を行って情報を収集した。立ち上げが遅れていた「オリンピック・パラリンピックを通して考える」教材サイトを立ち上げ、実際に授業で使える教材のパッケージをweb上で展開するためのシステム整備を行った。教材のパッケージとして、まずはスポーツ倫理学の専門的立場から深澤教授と教材検討を重ね、「アンチドーピングを通して考える」授業の指導計画、授業資料、ワークシート、今日的課題の情報元となるインターネットのリンクや記事などを作成した。「オリンピック教育プラットフォーム」のホームページからサイトに入れるように設定しており、今後は教材の普及を進めるとともに、成果の検討も行う。本年度は研究分担者の専門知識を生かした教材づくりと、その活用のためのweb上のシステムづくりについて進めることができた。利用者のアクセスの利便性や関連性を考慮して、「筑波大学オリンピックプラットフォーム」のホームページ上にリンクを張り、教材サイトにアクセスできるよう設定した。これまでの教育活動の実態やニーズを反映して、教材の題材を設定することとしていたが、まずは「アンチ・ドーピングを通して考える」教材を作成した。今後はニーズに応じた、障がい者スポーツやパラリンピックに関するテーマ、国際理解教育に関するテーマを扱った教材について、研究協力者と検討しながら作成し、随時web上で公開、普及を進める。今年度末までに、1つの教材の指導計画、ワークシート、授業資料、参考URLの資料などのパッケージを上げることができたが、普及までには至っていない。今後は教材の普及とともにシステムを活用したフィードバックや情報収集を進める。国際交流の教材については、留学生を活用した教材づくりができなかった。それというのも、附属学校を始めとした各学校のニーズがあまりなかったためである。しかしながら、web上に展開する教材の一つとして開発を進める。児童生徒を対象としたオリンピック・パラリンピック教育の成果の検証について、当初は本研究の内容として進める計画であったが、スポーツ庁の委託事業と重なる部分が多いため、内容の整理が必要となった。委託事業で培った関係や、報告書や調査内容を研究的に本研究に活用して研究を進めることとする。国際的な情報収集や新たな知見の収集については、当初の計画通りではないものの、文献研究や学会発表も行っている。さらなる海外からの情報収集や、情報の発信を進める。本年度は、昨年度立ち上げた教材サイトに掲載した教材について、全国展開事業で関係を構築できた推進校や、自治体、附属学校などに働きかけて授業実践を推進する。さらに授業者からのフィードバックを収集して教材を改善するとともに、授業を受けた生徒の成果を明らかにできるような情報の収集に努める。これと並行して本年度は、障がい者スポーツやパラリンピックに関する教材を澤江准教授と、国際理解教育に関する教材、留学生を香通用した教材を山口助教と検討してパッケージを新たに作成し、現在の教材と同様に普及とフィードバックの収集に努める。オリンピック・パラリンピック教育に関する新たな知見や、生徒の学習成果の評価方法についての検討課題については、6月にニューヨークで開催される国際学会(AIESEP)に参加して情報を収集する。カナダ、オーストラリアの研究者と情報を交換し、各国のオリンピック教育のコンテンツや成果の検証についての新たな知見を得る。昨年度末に収集した推進校の校長に対するインタビューデータを分析し、実際に教育に当たっている学校の教師から見たオリンピック・パラリンピック教育の意義や成果を本研究に生かすとともに、国内学会で発表を行う。また、児童生徒を対象とした調査に関しても、スポーツ庁委託事業との関連を勘案しながら研究として成立させ、本研究に生かすとともに情報を発信する。さらに本年度も継続して児童生徒の教育成果に関する調査を行ってデータを収集し、時間の経過に伴う変化について分析することで、オリンピック・パラリンピック教育の成果を明らかにする。H29年度は国内外で行われているオリンピック・パラリンピック教育の具体的な内容や教材の調査を主に行った。国内では、2020東京オリンピック・パラリンピックの開催地である東京都が様々な取り組みで先行しており、すでに学校における展開例を冊子やインターネットで公開している。一方全国では、東京都と比較するとその取り組みはまだ不十分で、東京都との温度差は明らかである。全国各地にオリンピック・パラリンピック教育を広めるべく、スポーツ庁のオリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業が推進されているが、本研究では筑波大学と連携している宮城県、茨城県、京都府、京都市、福岡県、北九州市を対象として教育実践事例を収集した。平成29年度の実践事例を収集するとともに、平成28年度の実践例を分析し、研究成果を国内学会で発表した。具体的には学校の中で行われる実践は、オリンピアンやパラリンピアンを講師として招き、講義やスポーツ体験を行うものが多かったが、そのほとんどで講習会の前後に事前・事後学習を行っていた。

また、オリンピックやパラリンピックに関する調べ学習や障害者スポーツの体験なども多く行われていた。これらの活動を行う時間としては保健体育や総合的な学習の時間を当てている事例が多く、教育課程への位置づけや講師の選定が難しく、講師との交渉が負担となること、予算の問題などが課題として挙げられた。これらの研究成果をもとに平成30年3月にドイツで行われた日独スポーツ会議で研究発表を行い、ドイツにおけるオリンピック教育の研究者と情報交換を行った。国外におけるオリンピック・パラリンピック教育の教材研究として、2月に韓国で行われた平昌オリンピックの会場を訪問し、現地オリンピック・パラリンピック組織委員会の教育担当者、韓国のオリンピック・スタディ・センター長に教育プログラムについてインタビューを行った。今年度計画していた、国内でこれまでに行われているオリンピック・パラリンピック教育の教材の調査については、オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業を通じて培った関係を利用して、ほぼ計画通り進めることができた。しかしながら年度末に取集したデータも多くあったため、それらについての分析は次年度に持ち越すこととなった。国外の教育プログラムの調査については計画通り韓国・平昌をオリンピックの開催中に訪問し、情報を収集するとともに実際に現地で行われていた文化プログラムについても調査を行った。これについても2月中旬の調査であったため、今後調査結果を分析し、結果を整理する必要がある。研究分担者のそれぞれの専門的知識を生かした教材開発については、文献研究などにとどまり、教材として形にするまでには至らなかった。研究分担者それぞれの業務多忙などにより、十分な協議を行うことができなかったので、次年度は研究代表者が研究分担者と協議する時間を確保して、専門知識を生かした教材開発を進める。外国人留学生等を活用した国際理解のためのプログラムについては、試行を計画していた附属学校の授業計画や学校側の事情と大学側の留学生への依頼や具体的な内容について調整がうまくいかず、実現しなかった。留学生の活用について、大学側で現実的な計画を立てるとともに内容を精選して、学校現場のニーズに合ったものにする必要がある。今年度はこれまでの教育実践の調査検討についてはおおむね計画通り進めることができたが、計画通り進められなかった点については次年度に持ち越して計画を進める。平成30年度は、前年度に引き続き、国内外で行われているオリンピック・パラリンピック教育の具体的な内容や教材の調査を進めた。2012ロンドン大会や2016
POPsとメチル水銀の周産期混合ばく露における母子移行動態モデルの構築

現在の環境汚染物質ばく露は、食品由来の多種類かつ低濃度の混合ばく露である。メチル水銀、ポリ塩素化ビフェニルなどの残留性有機汚染物質(POPs)は、その脂溶性や難分解性という性状から排泄されにくく、経胎盤あるいは母乳に移行し感受性の高い児への影響が懸念される。そこで、メチル水銀やPOPsといったばく露の母子間移行およびその毒性について検討することを目的とした。ばく露飼料にはp, p'-DDE-d8体を添加した。その結果、どの臓器においてもd8体はp, p'-DDEの8. 2 8. 9%に相当する蓄積濃度であり、d8体はp, p'-DDEと同様に分布し、分布率算出の良い指標となった。また高汚染油を与えた群において、眼瞼開裂やオープンフィールド試験項目などで負の影響が検出された。現在の環境由来化学物質ばく露は、食品由来の多種類かつ低濃度の混合ばく露である。メチル水銀、ポリ塩素化ビフェニルなどの残留性有機汚染物質(POPs)は、魚介類からのばく露が多く、魚食習慣のある人は少しずつ蓄積することになる。POPsは、その脂溶性・難分解性という性状から排泄されにくく、経胎盤あるいは母乳に移行し、感受性の高い胎児や乳幼児への影響が懸念されている。そこで本課題では、メチル水銀とPOPsといった混合ばく露が母子移行に与える影響について動物とヒトデータから検討し、リスク評価に有用なモデルを構築することを目的としている。当該年度は動物にばく露を行う油を調達することを最大目標とした。クジラ油を入手することは困難であつたため、市場から脂皮を5種類手に入れた。脂皮から油を抽出し、POPs分析を行った。そのうち、もっとも濃度が高かった油をばく露に使用することとし、マウスの繁殖に関して予備的検討を行った。在胎5日目から14日日まで3日ごとに低濃度のPOPsを経口投与した。その結果、大きな繁殖上の問題は起きないことは確認できた。また妊娠期間中の体重経過をみると、メチル水銀とPOPs単独と比較し複合曝露群で、有意に体重が少なくなった。現在の環境由来化学物質曝露は、食品由来の多種類かつ低濃度の混合曝露である。メチル水銀、ポリ塩素化ビフェニルなどの残留性有機汚染物質(POPs)は、魚介類からの曝露が多く、その脂溶性・難分解性という性状から排泄されにくく、経胎盤あるいは母乳に移行し感受性の高い児への影響が懸念されている。そこで、メチル水銀やPOPsといった曝露が母子移行に与える影響について検討することを目的とする。当該年度は曝露油選定の後、マウスおよびモルモットを使用した動物実験を行った。混獲により得た歯クジラ類の脂皮6種類から油を抽出後、POPs分析を行った。その中で最も汚染度の高い油をPOPs曝露油とし、対照群として大豆油および汚染度の最も低いクジラ油を使用した。マウスの繁殖実験では、POPs曝露の高低、メチル水銀曝露の有無、クジラ油か否かの関係から、対照群(大豆油)、大豆油+メチル水銀、POPs低汚染油、POPs低汚染油+メチル水銀、POPs高汚染油、POPs高汚染油+メチル水銀の6群設定した。曝露方法は精製飼料のAIN93G(妊娠・泌乳用)に含有される大豆油を抜いた粉末に、それぞれ該当する油を混ぜ曝露飼料とした。POPs高汚染油に含有されるp,p'-DDEの10%に相当する量のp,p'-DDE-d8体を添加した飼料又は油を作製した。出産日、離乳時に解剖を行い、各臓器のPOPs分析を行った。生後3日目に仔数5-6匹に揃えた。離乳前発達試験を生後7日目から、生後4週齢から神経行動学試験を行った。モルモット実験では、胎児期と授乳期曝露の母乳への移行を比較するため、生後2,6,10,14日目に母乳を採取した。対照群には大豆油を、POP曝露を在胎35-42日目から1週間に1度(計4回)の曝露を妊娠中に、出産後は生後2,6,10日目に曝露実施した。生後14日目POPs分析の結果、胎児期にPOPs曝露を行った母乳中PCB濃度は7900pg/g-wet、p,p'-DDE濃度110pg/g-wet(d8体は10)、授乳期にPOPs曝露,した場合は12000pg/g-wet、p,p'-DDE濃度870pg/g-

wet(d8体は85)となった。p,p'-DDEのd8体はp,p'-DDEと同様に分布し、分布率算出の良い指標となると考えられた。現在の環境汚染物質曝露は、食品由来の多種類かつ低濃度の混合曝露である。メチル水銀、ポリ塩素化ビフェニルなどの残留性有機汚染物質(POPs)は、その脂溶性や難分解性という性状から排泄されにくく、経胎盤あるいは母乳に移行し感受性の高い児への影響が懸念されている。そこで、メチル水銀やPOPsといった曝露の母子間移行について検討することを目的とした。当該年度は、昨年度までに実施した発達試験、神経行動学試験の総括ならびに、動物実験検体のPOPs分析および解析を実施した。マウスの繁殖実験では、POPs曝露の高低、メチル水銀曝露の有無、クジラ油か否かの関係から、対照群(大豆油:ACL)、大豆油+メチル水銀(AMM)、POPs低汚染油(WCL)、POPs低汚染油+メチル水銀(WMM)、POPs高汚染油(WPO)、POPs高汚染油+メチル水銀(WMP)の6群設定した。これまで得られたPCB全異性体分析の結果から、総PCB濃度の6070%相当となる15種の異性体(#28、#74+#61、#99、#118、#138、#153、#170、#180+#193、#187+#182、#194、#196+#203)に限定し分析を実施した。曝露飼料には、p,p'-DDEの10%に相当する量のp,p' -DDE-d8体を分布率算出の指標とするため添加した。その結果、どの臓器においてもd8体はp,p' -DDEの10%に相当する蓄積濃度であり、d8体はp,p' -DDEと同様に分布し、分布率算出の良い指標となると考えられた。また仔マウス脳内の15種PCB異性体合計の平均(n=3)は、生後0日目でWPOの母497、仔210ng/g-wetであり、WMPの母614、仔240ng/g-wetであった。離乳時のWPO母282、仔722ng/g-wetであり、WMPの母295、仔1,070ng/g-wetであった。離乳時の仔でのみ曝露間に有意差がみられ、WPOに比較してWMPで高値となった。生後3,7,10,12,14,16,21,28,35日の体重経過をみると、雌で有意に異なりAMM>ACL,WMM>WCL,WPO,WMPの順であった。雄では有意に異なるもののAMM>WMM>WMP,WPO,ACL>WCLの順となった。神経行動学的試験のオープンフィールド試験では、雌でACLに比較してWPOの移動距離が有意に減少していた。雄ではWCLに比較してWMP、WPOの移動距離が有意に減少していた。どちらもPOPs曝露が多い群で移動距離が減少していた。
工業科における自然エネルギーを活用したアクティブラーニングの展開とESD活動

研究の目的自然エネルギーの再利用をテーマに、授業展開し、ものづくり教育で製作した設備をハードウェアとしてESD活動を行った。アクティブラーニングがものづくり教育並びに環境教育に及ぼす効果について検証するため、生徒に様々な課題を与え、主体的に課題解決するよう促し、その成果を記録した。研究方法(課題の提示)1.校内における雨水の利用推進方法についての研究2.使用するエネルギーを全て自然エネルギーとする環境配慮型屋外トイレの製作3.振動発電モジュールを用いた発電を研究し、その可能性についての検証研究成果1.雨水貯留タンクの配管に小型の発電機を取り付け、降雨式超小型水力発電設備としての利用を提案した。雨量計が設置してあり、実用化に向けた検討を行うため、雨量データの解析を実施する予定。2.雨水をトイレ水に活用し、風力発電と太陽光発電で電力を供給するシステムを設計した。発電能力及び雨水の貯留能力を検証し、十分実用できることが確認できた。3.羽根のない風力発電モデルを作成した。ホームセンターと100円ショップなどで材料を調達し、小中学校の実験に利用できるものとなった。また、人が歩く振動を利用した床発電、風による樹木の振動による発電など、ユニークな発電方法を生徒は提案し、実験モデルを試作した。また、自動車や機械から発生する振動を利用することができないか考えた。通常、「リスク」として対策してきた振動を、エネルギー活用という「チャンス」に変える発想が生徒に芽生えた。まとめ生徒たちは、大学において、与えられた課題を解決する過程を研究成果として発表した。その際、省エネは、「我慢」ではなく「いかに課題を発見し工夫による解決をするか」であることに気づいた。このことから、生徒たちは、「アクティブラーナー」としての才能を開花させ、能動的に学修し、課題解決能力を育むことができたと考えられる。
アゴニストおよび張力刺激による血管内皮由来弛緩因子の生成増強機構

ノルエピネフリンを頻回投与した後に生じるノルエピネフリン収縮の減弱機構について検討した。収縮減弱は内皮依存性であり、NO合成酵素であるメチルアルギニン、アルギニノコハク酸によって抑制され、シクロオキシゲナ-ゼ阻害薬のインドメタシンでは抑制されなかった。このことはNO遊離の関与を示唆している。また、この収縮減弱はRNA合成阻害薬であるアクチノマイシンD,蛋白合成阻害薬であるピュ-ロマイシンによって抑制されたことより、蛋白生合成を介しているものと思われた。平滑筋のNOに対する感受性は変化がなかった。大動脈リングをノルエピネフリンが存在しない条件で5時間インキュベ-トしても収縮減弱が生じた。このノルエピネフリンの頻回投与に無関係な収縮減弱もメチルアルギニンにより抑制された。またアクチノマイシンD,ピュ-ロマイシンによっても、これらをあらかじめ加えることにより抑制された。アクチノマイシンDおよびピュ-ロマイシンのIC_<50>はそれぞれ80nMと0.1mMであった。これらの阻害薬はアセチルコリンによる弛緩を抑制しなかったことより、EDRF合成酵素活性を阻害したり、平滑筋の弛緩機構自体を抑制する作用はないものと考えられた。さらに、ポリミキシンBにより抑制された事実は細菌内毒素の関与を示唆している。実験系に混在している細菌内毒素をpg/mlオ-ダ-にまで下げると、ノルエピネフリンの存在は有無にかかわらず、ノルエピネフリン収縮の減弱は生じなかった。細菌内毒素をオルガンバスに添加し、4時間以上経過すると再び収縮減弱が生じた。インキュベ-トする時間を24時間にすると、内皮をあらかじめ除去したものでも収縮減弱が生じた。これらの結果は、ノルエピネフリン収縮の減弱に細菌内毒素の重要な役割を示唆し、内皮の存在によって、収縮減弱が加速されることを示唆している。
言語によるカテゴリー化能力を育てる国語科授業の研究

≪1研究の目的≫人間は、情報に意味を見て取り、構造化するという意味作用を行うことにより、能動的な情報処理を行っている。その際に、<般化><同定><差異化>という機能を通じて、情報をカテゴリー化している。例えば人間は、数多くいる昆虫の中に猫が混じっているとすると昆虫の中から、猫を動物として<般化>して他の昆虫とは区別する。このように、人間の知識は、カテゴリー化が行われることによって、記憶にかかる負荷が抑制され、効率的・経済的に知識が構築され、同時に活性化されやすくなるのである。さらに言えば、カテゴリー化能力は、次のようにも言える。人は周りのものを実にうまく取り扱い、自分の目的にかなった役立て方をしている。この適応的な生活のための能力の一つが、このカテゴリー化能力である。国語科授業においては、こういった言語を媒介にしたカテゴリー化能力を育成することが必要である。これを基礎の一つとして、<メタ認知>や(メタ言語能力)を育てることが出来よう。そこで本研究では、次のような目的によって、小学生における言語によるカテゴリー化能力について、研究を進めていく。(1)小学生のカテゴリー化の過程を発達的に明らかにする。(2)小学生のカテゴリー化能力は、国語科授業の中で、どのように活用されているかを明らかにする。≪2方法≫まず、本研究の基礎となる先行研究を把握する。次に、言語によるカテゴリー化能力の認知過程についての仮説を構築した。次に、鳥取市内5校の小学校836人を対象に、3・4年200語、5・6年300語の語彙調査を行った。言語によるカテゴリー化がいかに行われているかを語彙テストによって、発達的に調べたのである。また、鳥取市1校4年1クラスで、1単元10時間の国語科文学教材の授業を通して、教材本文の言葉がどのようにカテゴリー化されるかを毎時間追跡調査した。≪3結果≫(1)小学校4年生を境にカテゴリー化能力が飛躍的に向上することが分かった。5年6年と、カテゴリー化能力が洗練されていくことが分かった。(2)小学生は、教科書本文の語句について、授業前には相当ばらばらの連想をするが、授業の進行につれ、かなりまとまった語句のイメージになってくる。そのときに、子どもは他者に影響されながらカテゴリー化を図っていき、従来の自分のカテゴリーを修正して、読み深めていることが分かった。
果樹葉の緑化並びに老化機構に関する研究

数種の果樹類を用いて以下の項目を検討した。1.着果程度の相違による影響。着果樹葉は無着果樹葉より光合成速度が高いことを確認した。葉のクロロフィル含量は着果樹葉で高かく、クロロフィル含量の低い無着果樹葉では葉緑体のデンプン粒が大きく、その結果チラコイド層が顕著に減少した。着果樹の根の発達は劣り、デンプンの蓄積程度は低かった。モモ、ブドウでは果実収穫後、根の成長とデンプン蓄積が活発化したが、ウンシュウミカンではそのような傾向は見られなかった。2.環状はく皮処理による影響。環状はく皮によって葉のクロロフィル含量が減少した。これと対応して葉緑体中のデンプン蓄積が増大し、葉緑体核はDAPI染色から葉緑体の周辺部に分布する傾向が観察された。また無着果枝葉の光合成速度は、環状はく皮処理1週間後で光補償点以下となった。3.窒素施肥量の影響。無窒素樹の葉は小さく、クロロフィル含量は低かった。これに対して窒素量が増加するにつれて、葉面積は拡大し、クロロフィル含量は増加した。葉の光合成速度は無窒素樹で低かった。葉緑体のデンプン蓄積は低窒素樹ほど高く、葉緑体中に充満しており、チラコイド層は極端に少なくなった。4.葉緑体にデンプン蓄積が増大し、黄化する場合、葉のアミラーゼ活性が低下した。5.RuBisCoタンパク量の変動について検討した。葉のデンプン蓄積量の増加に対応して、RuBisCoタンパク量は減少した。果樹の種によって抽出方法が相違するが、モモ、ブドウ、リンゴ、マンゴーでRuBisCoタンパク量の定量法を確立した。6.土壌乾燥による葉の黄化状況を検討した。イチジク葉の乾燥ストレスによる黄化に伴うクロロフィル含量の減少は葉緑体や葉緑体核の崩壊によると思われる。7.モモ葉の老化過程においてはRuBisCoタンパク量は減少した。モモ、ブドウ、ウンシュウミカンについて以下の項目を検討した。光合成速度の変化を果実発育段階に対応して検討した結果、果実成熟期において着果樹葉は無着果樹葉より光合成速度が高いことを確認した。葉のクロロフィル含量は着果樹葉で高かった。葉のクロロフィル含量の低い無着果樹葉では葉緑体のデンプン粒が大きく、その結果チラコイド層が顕著に減少した。なお、着果葉の根の発達は劣り、デンプン蓄積程度は低かった。モモ、ブドウでは果実現収獲後、根の成長とデンプン蓄積が活発化したが、ウンシュウミカンではそのような傾向は見られなかった。環状はく皮によって葉は緑色程度が低下し、クロロフィル含量が減少した。これと対応して葉緑体中のデンプン蓄積が増大し、葉緑体核は、DAPI染色法により葉緑体の周辺部に分布する傾向が観察された。シンク活性の強い果実が存在すると葉の黄色化は見られず、葉緑体中のデンプン蓄積も無着果枝より少なかった。また無着果枝葉の光合成速度は、環状はく皮処理1週関後で光補償点以下となった。3.チッソ施肥量の影響。無チッソ樹では葉は小さく、緑色は劣り、葉のクロロフィル含量は低かった。

これに対してチッソ量が増加するにつれて、葉面積は拡大し、クロロフィル含量は増加した。葉の光合成速度は無チッソ樹で低かった。葉緑体のデンプン蓄積は低チッソ樹ほど高く、とくに無チッソ樹では葉緑体中に充満して、チラコイド層は極端に少なくなった。4.イチジクとモモ葉の緑化と労化過程について、Rubisco活性とコロイド金プロ-ブを用いたポストエンベディング法により検討中である。モモ、ブドウ、イチジク、ウンシュウミカンについて以下の項目を検討した。1.着果程度の影響。果実成熟期では着果樹葉は無着果樹葉より光合成速度並びにクロロフィル含量が高かった。クロロフィル含量の低い無着果樹葉では葉緑体のデンプン粒が大きく、チラコイド層が顕著に減少した。2.環状はく皮処理の影響。環状はく皮した枝の無着果の場合、葉のクロロフィル含量が減少した。これと対応して葉緑体中のデンプン蓄積が増大し、葉の光合成速度は、環状はく皮処理1週間後で光補償点以下となった。3.窒素施肥の影響。窒素施肥量の減少につれて、葉は小さく、クロロフィル含量は低下した。葉の光合成速度は無窒素樹で低かった。葉緑体のデンプン蓄積は低窒素樹ほど高く、葉緑体中に充満しており、チラコイド層は極端に少なくなった。4.着果数の減少や窒素施肥量の低下により、葉緑体中のデンプン蓄積が増大し、黄化する葉ではアミラーゼ活性が低下することを確認した。このような葉の葉緑体核はDAPI染色から葉緑体の周辺部に分布する傾向がみられた。Rubiscoタンパク量を、モモ葉について、特異抗体を用いた電気泳動法で検出したところ、葉緑体のデンプン量が増大するとともに低下した。またRubiscoタンパク量は葉の老化とともに減少した。5.土壌乾燥による葉の黄化状況を検討した。とくにウンシュウミカンについて土壌乾燥による黄化と落葉について、葉の巻き込み程度を指標として、クロロフィルの減少と離脱帯の形成を詳細に検討した。6.葉の緑化や老化に伴うRubiscoタンパク量の変化をイチジク、ブドウ、ウンシュウミカンを用いて検討中である。数種の果樹類を用いて以下の項目を検討した。1.着果程度の相違による影響。着果樹葉は無着果樹葉より光合成速度が高いことを確認した。葉のクロロフィル含量は着果樹葉で高かく、クロロフィル含量の低い無着果樹葉では葉緑体のデンプン粒が大きく、その結果チラコイド層が顕著に減少した。着果樹の根の発達は劣り、デンプンの蓄積程度は低かった。モモ、ブドウでは果実収穫後、根の成長とデンプン蓄積が活発化したが、ウンシュウミカンではそのような傾向は見られなかった。2.環状はく皮処理による影響。環状はく皮によって葉のクロロフィル含量が減少した。これと対応して葉緑体中のデンプン蓄積が増大し、葉緑体核はDAPI染色から葉緑体の周辺部に分布する傾向が観察された。また無着果枝葉の光合成速度は、環状はく皮処理1週間後で光補償点以下となった。3.窒素施肥量の影響。無窒素樹の葉は小さく、クロロフィル含量は低かった。これに対して窒素量が増加するにつれて、葉面積は拡大し、クロロフィル含量は増加した。4.葉緑体にデンプン蓄積が増大し、黄化する場合、葉のアミラーゼ活性が低下した。5.RuBisCoタンパク量の変動について検討した。
圧縮機動翼列における翼端漏れ渦の崩壊に起因した旋回失速の初生

本研究課題では,旋回失速の初生時における旋回擾乱波の発生形態および伝播挙動に及ぼす翼端漏れ渦の崩壊の効果を調べることにより,擾乱波の発生メカニズムを明らかにして,旋回失速の予知モデルを新たに構築することを目的として,軸流圧縮機動翼列の失速点近傍に対し,動翼列の上・下流の三次元速度ベクトル場の非定常測定を行うとともに,動翼列全周にわたる大規模なRANS非定常流れ解析を実施した.以上の解析から,比較的大きな翼端すき間をもつ場合には,翼端漏れ渦の崩壊に起因した旋回失速の初生が発生するが,翼端すき間の小さい場合には,前縁はく離が支配的な旋回失速の初生形態が発現することが明らかにされた.大きな翼端すき間を有する場合,失速点近傍において,前縁はく離よりも先に翼端漏れ渦のスパイラル形崩壊が動翼列全ピッチで発生し,流量の低下とともに,漏れ渦は崩壊による自励振動を強め,隣接翼圧力面だけでなく,負圧面とも干渉を始め,負圧面境界層のはく離が引き起こされることを示し,そのはく離を伴う漏れ渦と負圧面の干渉は動翼列の回転方向とは逆方向へ伝播し,旋回不安定擾乱を形成すること,それらの干渉の結果,翼負圧面と隣接翼圧力面とに足を持つ大規模なはく離渦構造が形成され,部分スパン形の旋回失速形態へと至る.一方,翼端すき間の小さい場合,失速点近傍においても,翼端漏れ渦は弱く,渦崩壊を示さず,流量の低下とともに,前縁はく離が発生して旋回失速へと至ることを示し,その旋回失速セルは翼負圧面とケーシング面に足を持つ竜巻状のはく離渦に支配されること,そのはく離渦構造は非常に大きなブロッケージ効果を持つため,隣接翼に接近するとともに,隣接翼の迎え角を増大させて前縁はく離を誘起し,隣接翼に新たな竜巻状のはく離渦を発生させる結果,失速セルが周方向に伝播する.本研究課題では,旋回失速の初生時における旋回擾乱波の発生形態および伝播挙動に及ぼす翼端漏れ渦の崩壊の効果を調べることにより,擾乱波の発生メカニズムを明らかにして,旋回失速の予知モデルを新たに構築することを目的として,軸流圧縮機動翼列の失速点近傍に対し,動翼列の上・下流の三次元速度ベクトル場の非定常測定を行うとともに,動翼列全周にわたる大規模なRANS非定常流れ解析を実施した.以上の解析から,比較的大きな翼端すき間をもつ場合には,翼端漏れ渦の崩壊に起因した旋回失速の初生が発生するが,翼端すき間の小さい場合には,前縁はく離が支配的な旋回失速の初生形態が発現することが明らかにされた.大きな翼端すき間を有する場合,失速点近傍において,前縁はく離よりも先に翼端漏れ渦のスパイラル形崩壊が動翼列全ピッチで発生し,流量の低下とともに,漏れ渦は崩壊による自励振動を強め,隣接翼圧力面だけでなく,負圧面とも干渉を始め,負圧面境界層のはく離が引き起こされることを示し,そのはく離を伴う漏れ渦と負圧面の干渉は動翼列の回転方向とは逆方向へ伝播し,旋回不安定擾乱を形成すること,それらの干渉の結果,翼負圧面と隣接翼圧力面とに足を持つ大規模なはく離渦構造が形成され,部分スパン形の旋回失速形態へと至る.一方,翼端すき間の小さい場合,失速点近傍においても,翼端漏れ渦は弱く,渦崩壊を示さず,流量の低下とともに,前縁はく離が発生して旋回失速へと至ることを示し,その旋回失速セルは翼負圧面とケーシング面に足を持つ竜巻状のはく離渦に支配されること,そのはく離渦構造は非常に大きなブロッケージ効果を持つため,隣接翼に接近するとともに,隣接翼の迎え角を増大させて前縁はく離を誘起し,隣接翼に新たな竜巻状のはく離渦を発生させる結果,失速セルが周方向に伝播する.旋回失速の初生時における旋回擾乱波の発生形態および伝播挙動に及ぼす翼端漏れ渦の崩壊の効果を調べることにより,擾乱波の発生メカニズムを明らかにして,旋回失速の予知モデルを新たに構築することを目的として,翼端漏れ渦崩壊の発生が確認されている自由渦形式の軸流圧縮機動翼列の失速点

近傍に対し,熱線を用いた動翼列の上・下流の三次元速度ベクトル場の非定常測定を行うとともに,動翼列全周にわたって膨大な数(約700万点)の計算格子点を設けてRANS非定常流れ解析を実施した.以上の解析から,失速点近傍において翼負荷の増大に伴い翼端漏れ渦が強くなり,また翼間内の逆圧力勾配も増加することにより,翼端漏れ渦がスパイラル形の崩壊を起こして隣接翼の前縁と干渉する結果,その前縁の負圧面先端部からfocus形の剥離が発生すること,この剥離に伴う負圧面に足を持つ渦構造(剥離渦)はケーシング面境界層と干渉し,負圧面とケーシング面に足を持つ竜巻状の渦構造へと急速に発達して部分スパン旋回失速セルを形成すること,竜巻状の剥離渦構造の翼負圧面上の足は下流へと移流するが,ケーシング面上の足はまず次の隣接翼に向かって周方向に移動し,その後隣接翼圧力面の前縁付近に到達すること,この間は竜巻状剥離渦の誘起速度により隣接翼の入射角は小さくなる結果,隣接翼の漏れ渦は弱く,崩壊を起こしていないこと,剥離渦が次の隣接翼圧力面に到達すると,剥離渦は圧力面境界層とリンクして翼間を横断する渦構造と化して下流へと移流し,翼先端側に大きなブロッケージ効果をもたらすこと,その結果,この翼間の漏れ渦がスパイラル形の崩壊を起こし,次の隣接翼と干渉してその前縁の負圧面先端部にfocus形の剥離を引き起こして,部分スパン失速セルの発生・伝播過程が次の隣接翼間へ移ることが明らかにされた.本研究課題では,旋回失速の初生時における旋回擾乱波の発生形態および伝播挙動に及ぼす翼端漏れ渦の崩壊の効果を調べることにより,擾乱波の発生メカニズムを明らかにして,旋回失速の予知モデルを新たに構築することを目的として,軸流圧縮機動翼列の失速点近傍に対し,動翼列の上・下流の三次元速度ベクトル場の非定常測定を行うとともに,動翼列全周にわたる大規模なRANS非定常流れ解析を実施した.以上の解析から,比較的大きな翼端すき間をもつ場合には,翼端漏れ渦の崩壊に起因した旋回失速の初生が発生するが,翼端すき間の小さい場合には,前縁はく離が支配的な旋回失速の初生形態が発現することが明らかにされた.大きな翼端すき間を有する場合,失速点近傍において,前縁はく離よりも先に翼端漏れ渦のスパイラル形崩壊が動翼列全ピッチで発生し,流量の低下とともに,漏れ渦は崩壊による自励振動を強め,隣接翼圧力面だけでなく,負圧面とも干渉を始め,負圧面境界層のはく離が引き起こされることを示し,そのはく離を伴う漏れ渦と負圧面の干渉は動翼列の回転方向とは逆方向へ伝播し,旋回不安定擾乱を形成すること,それらの干渉の結果,翼負圧面と隣接翼圧力面とに足を持つ大規模なはく離渦構造が形成され,部分スパン形の旋回失速形態へと至る.一方,翼端すき間の小さい場合,失速点近傍においても,翼端漏れ渦は弱く,渦崩壊を示さず,流量の低下とともに、前縁はく離が発生して旋回失速へと至ることを示し,その旋回失速セルは翼負圧面とケーシング面に足を持つ竜巻状のはく離渦に支配されること,そのはく離渦構造は非常に大きなブロッケージ効果を持つため,隣接翼に接近するとともに,隣接翼の迎え角を増大させて前縁はく離を誘起し,隣接翼に新たな竜巻状のはく離渦を発生させる結果,失速セルが周方向に伝播する.
パーキンソン病関連疾患に対する非侵襲的ネットワーク修飾に基づいた歩行再建法の確立

パーキンソン病(PD)の治療は、急速に進歩しており、ドパミン補充療法のみならずiPS細胞移植療法も現実化してきている。しかしながら、PDおよびその関連疾患の病態首座が脳内ネットワークであるとの観点から非侵襲的治療を試みるケースは国内外でも類を見ない。そこで、本研究では、1患者個人での最適歩行リズム(周波数)に合致させたパターン直流刺激を脳に与えることで歩行リズムを正常化する新規リハビリテーション法を開発する、2介入による脳内ネットワークおよび可塑性変容を非侵襲的脳機能画像法を用いて捉える、3介入効果を介入前の客観的評価法で予測をできるか指標を抽出することを目的とする。
新しいサンプル値制御理論とその応用

本研究計画は代表者によって導入された新しい関数空間モデルに基づいてサンプル値制御系の系統的な研究を推進することを目的としている.ここで強調するべきところは,この新しいモデルは設計段階においてサンプル点間の応答をモデルに持っている点であり,古典的取扱いと大きく異なっている所である.その目的とするところは1.周波数領域における解析/設計手法2.周波数応答の導入と計算3.H^∞設計法4.その計算のためのアルゴリズムなどである.研究期間中に達成された成果は1.新しい周波数応答の概念2.インパルス変調公式との関係3.その有限次元固有値問題としての特徴付け4.H^∞制御問題における新しい解5.それらの計算アルゴリズム6.CADパッケージへの組み込みなどであり,当初予定を十分に達成したものと考えている.また信号処理への応用にも一定の見通しを得るに至っている.本研究と信号処理との境界分野は今後非常に実り多い研究対象となると考えられる.本研究計画は代表者によって導入された新しい関数空間モデルに基づいてサンプル値制御系の系統的な研究を推進することを目的としている.ここで強調するべきところは,この新しいモデルは設計段階においてサンプル点間の応答をモデルに持っている点であり,古典的取扱いと大きく異なっている所である.その目的とするところは1.周波数領域における解析/設計手法2.周波数応答の導入と計算3.H^∞設計法4.その計算のためのアルゴリズムなどである.研究期間中に達成された成果は1.新しい周波数応答の概念2.インパルス変調公式との関係3.その有限次元固有値問題としての特徴付け4.H^∞制御問題における新しい解5.それらの計算アルゴリズム6.CADパッケージへの組み込みなどであり,当初予定を十分に達成したものと考えている.また信号処理への応用にも一定の見通しを得るに至っている.本研究と信号処理との境界分野は今後非常に実り多い研究対象となると考えられる.本年度の研究は主としてサンプル値制御系の周波数応答を中心として行われた。これにより、・リフティングによる伝達関数G(z)の導入、・それにe^<jω>を代入しとたきの作用素としての定常応答としての解釈などが可能になった。またさらに進んで、H^∞制御問題との関係・このようにして導入された周波数応答の計算が有限次元の固有値問題に帰着されること、・またインパルス変調公式による無限級数展開による方式との同値性が示されている。これにより、古典的な拡張Z変換との関係も明らかになり、周波数応答の別種の計算法への道も開かれた。現在この計算法を数値計算パッケージとして実用化しつつあるところである。しかしながら、多くの場合、多数の固有値問題の計算が悪条件問題となるため、精度の問題や計算時間の問題があり、現在これを何らかの近似的な方法によって解決することを目標としている。本年度の研究はサンプル値制御系の周波数応答とその計算法、およびそのロバスト制御系設計問題への応用を中心として行われた。主たる成果として・周波数応答の計算が有限次元の固有値問題に帰着されること・その計算の高速化のため、ゲインの上限、下限値の計算法・それらのCADパッケージ化が得られた。またさらに進んで、・ロバス安定限界と周波数応答ゲインおよびサンプル周期との関係・インパルス変調公式によるリフティング公式の回復等の成果が得られている。今後は周波数応答を考慮にいれた設計法、特性解析をディジタル信号処理、フィルタリング、同定問題への応用などを研究目標とすることになろう。本年度の研究は前年までの成果を受けて,それらを総合するとともに,サンプル値制御系の周波数応答の実用的高速算法の開発,そのCADパッケージへの実装およびそのロバスト制御系設計問題への応用を中心として行われた。主たる成果は次の通り:・周波数応答の計算における新たな2分法アルゴリズムの開発.・高速サンプリングによる近似計算とその収束.・それらのCADパッケージ化.・アクティブ消音へのサンプル値H^∞制御の適用.またこれらの成果による設計・解析手法のディジタル信号処理,フィルタ設計などへの応用についても一定の成果を得た.今後は周波数応答を考慮にいれた設計法、特性解析をこれらの課題に適用し,従来のディジタルフィルタ設計法を越える設計法,同定問題への応用などを研究目標とすることになろう。
渦・熱及び衝撃波の相互作用による音の発生とその制御

井上は、衝撃波と単一の渦が干渉することにより発生する音を、ナビエ・ストークスの式を高精度(空間6次精度、時間4次精度)の計算コードを用いて解くことにより調べ、(1)干渉によりプリカーサと呼ばれる音に続いて第2・第3の音波が発生すること、(2)発生する音場は4重極といわれる特性を有すること、(3)発生する音の強さが衝撃波の強さ及び渦の強さに依存することなどを明らかにした。さらに、本計算方法を衝撃波が対の渦と干渉する場合に拡張し、対の渦の進行方向が衝撃波の進行方向と同じであるか否かにより発生する音の数及び音場の極性が大きく異なることなどを明らかにした。井上はまた、ヘリコプタ・ロータまわりの圧縮性流れ場を計算し、徳にヘリコプタが渦輪状態及びオートローテーション状態にある場合の流れ場の構造を初めて明らかにすると共に、音の発生がヘリコプタ・ロータと翼端渦の干渉に大きく依存していることを明らかにした。福西は、乱流境界層に音波を加え、表面粗さのある場合とない場合の各々について渦の挙動を調べることにより、表面粗さと音波の相乗効果を利用することにより乱流境界層を励起しうることを実験的に明らかにした。佐宗は、新幹線がトンネルに突入する際にトンネル出口で音が発生するメカニズムを実験的に調べ、騒音軽減のためには新幹線が作り出す衝撃波を弱める必要があることを明らかにし、そのための方策の一つを提案した。〓は、水素と空気の予混合気体と衝撃波が干渉する流れ場を二次元ナビエ・ストークスコードを用いて解析し、予混合気体が燃焼している場合と反応を生じない場合のいづれの場合にも、いわゆるリヒトマイヤ・メシュコフ不安定性が渦の発生、従って音の発生に非常に重要な役割を示すことを明らかにした。服部は、二つの渦輪が正面衝突する場合の流れ場を、二つの渦輪の強さが等しい場合と異なる場合について各々高精度の計算コードを用いて数値的に調べ、強さが等しい場合には(1)2つの音波が発生すること、(2)2つの音波はいずれも4重極性を有するがその極性は互いに逆であること、又強さが異なる場合には、(1)音波が4つ発生すること、(2)音波の伝搬方向は2つの渦輪の強さの違いに依存すること、などを明らかにした。服部はまた井上とともに、2つの渦輪が斜め衝突する場合の計算コードを開発し、渦度場と音場の関連についての知見を得た。井上は、衝撃波と単一の渦が干渉することにより発生する音を、ナビエ・ストークスの式を高精度(空間6次精度、時間4次精度)の計算コードを用いて解くことにより調べ、(1)干渉によりプリカーサと呼ばれる音に続いて第2の音波が発生すること、(2)発生する音の強さが衝撃波の強さ及び渦の強さに依存することを明らかにした。。

現在当計算方法を衝撃波が対の渦(二個の渦)と干渉する場合に拡張すべく努力中である。井上はまた、ヘリコプタ・ロータまわりの圧縮性流れ場を計算し、特にヘリコプタが渦輪状態及びオートローテーション状態にある場合の流れ場の構造を初めて明らかにすると共に、音の発生に関する有用な知見を得た。福西は、乱流境界層に音波を加え、表面粗さのある場合とない場合の各々について渦の挙動を調べることにより、表面粗さと音波の相乗効果を利用することにより乱流境界層を励起しうることを実験的に明らかにした。佐宗は、新幹線がトンネルに突入する際にトンネル出口で音が発生するメカニズムを実験的に調べ、騒音軽減策を立案するための新しい知見を得た。じゅは、水素と空気の予混合気体と衝撃波が干渉する流れ場を、二次元ナビエ・ストークスコードを用いて解析し、予混合気体が燃焼している場合と反応を生じない場合のいづれの場合にも、いわゆるリヒトマイヤ・メッシュコフ不安定性が非常に重要な役割を示すことを明らかにした。服部は、二つの渦輪が正面衝突する場合の流れ場を高精度の計算コードを用いてナビエ・ストークス方程式を解くことにより調べ、(1)2つの音波が発生すること、(2)いづれの音波も四重極性を有するが、その極性は互いに逆であること、等を明らかにした。以上の結果より本研究計画は全般的に当初の計画どうりに振興しているといって良いと判断される。購入された備品はプログラムの修正、計算結果の可視化、等に有効に利用されている。井上は、衝撃波と単一の渦が干渉することにより発生する音を、ナビエ・ストークスの式を高精度(空間6次精度、時間4次精度)の計算コードを用いて解くことにより調べ、(1)干渉によりプリカーサと呼ばれる音に続いて第2・第3の音波が発生すること、(2)発生する音場は4重極といわれる特性を有すること、(3)発生する音の強さが衝撃波の強さ及び渦の強さに依存することなどを明らかにした。さらに本計算方法を衝撃波が対の渦と干渉する場合に拡張し、対の渦の進行方向が衝撃波の進行方向と同じであるか否かにより発生する音の数及び音場の極性が大きく異なることなどを明らかにした。井上はまた、ヘリコプタ・ロータまわりの圧縮性流れ場を計算し、特にヘリコプタが渦輪状態及びオートローテーション状態にある場合の流れ場の構造を初めて明らかにすると共に、音の発生がヘリコプタ・ロータと翼端渦の干渉に大きく依存していることを明らかにした。佐宗は、新幹線がトンネルに突入する際にトンネル出口で音が発生するメカニズムを実験的に調べ、騒音軽減のためには新幹線が作り出す衝撃波を弱める必要があることを明らかにし、そのための方策の一つを提案した。〓は、水素と空気の予混合気体と衝撃波が干渉する流れ場を、二次元ナビエ・ストークスコードを用いて解析し、予混合気体が燃焼している場合と反応を生じない場合のいずれの場合にも、いわゆるリヒトマイヤ・メシュコフ不安定性が渦の発生、従って音の発生に非常に重要な役割を示すことを明らかにした。服部は、二つの渦輪が正面衝突する場合の流れ場を、二つの渦輪の強さが等しい場合と異なる場合について各々高精度の計算コードを用いて数値的に調べ、強さが等しい場合には(1)2つの音波が発生すること、(2)2つの音波はいずれも4重極性を有するがその極性は互いに逆であること、又強さが異なる場合には(1)音波が4つ発生すること、(2)音波の伝搬方向は2つの渦輪の強さの違いに依存すること、などを明らかにした。服部はまた井上とともに、2つの渦輪が斜め衝突する場合の計算コードを開発し、渦渡場と音場の関連についての知見を得た。
EPR効果に基づく新しいミセル型高分子制癌剤の研究

前田の発見したEPR-effectに基づき腫瘍選択的な高分子薬剤の創製を目指した研究を行った。そのうちでもスチレンマレイン酸・コポリマー[SMA]をミセル化基材とするミセル化製剤SMA-ピラルビシン、SMA-ドキソルビシン、あるいはSMA-Znプロトポルフィリンなどを創製し、その優れた有用性(毒性の減弱、ファマコキネティックスの改善、腫瘍指向性の増大[1050倍])を動物実験モデルで確認した。次にSMA化およびPEG化ZnプロトポルフィリンやPEG-D-アミノ酸酸化酵素に関しても優れた結果を得た。これらの成果は日本癌学会、日本DDS学会、国際Controlled Release Societyならびにそれらの学会誌に投稿掲載された。またこの研究はメルボルン大学、ウィーン大学、ベルリン大学(フンボルト大学)との共同研究として発展した。特に高分子化ZnPPミセルはヘムオキシゲナーゼ(HO-1)[HSP-32]の阻害剤であり、正常組織、臓器の毒性がなく有用な制癌剤になるとの結果を得た。まず、SMA(スチレンマレイン酸コポリマー)包合のピラルビシンミセル(SMA-THP)を用い、大腸癌の肝転モデルに対する有効性を検討し、極めて強力に転移がん抑制能を確認した。また、In Vivo評価、体内分布、薬効薬理、毒性などの前臨床を目指した研究成果が上がっている。次に、Zn-プロトポルフィリンのPEG(ポリエチレングリコール)結合型ミセルの担癌マウスを用いた実験において、マウスの移植がん(Colon 38、S-180など)および、DMBA発癌のラット乳がんに対して極めて有意の抗腫瘍効果をみとめた。SMA-THPおよびPEG-ZnPPの毒性はもとの薬剤の1/41/30であり、薬効は殆ど100%残存した。PEG-ZnPPはHO-1活性の抑制に伴って、ヒトCML細胞のABLおよびBCR遺伝子の発現を抑えると共に、510μMでその増殖を高率に抑制した。以上、本人と受け入れ研究室の相方にとって極めて貴重な成果が生まれている。海外の学会にも積極的に参加、学術論文の発表でも成果を上げている。
研究教育機関の安全水準向上を支援する事故解析ツールの開発

事故に関する情報収集のため、文献、学会等の参加、研究教育機関の安全スタッフへの訪問等により事故解析のあり方等を調査した。事故情報に関する動向として、事故情報の収集自体が難しく情報収集の仕組みを整備するなどの工夫が必要であること、大学の事故は背景要因が数種類に整理できる研究結果がある一方、未然に予測不能な事故があり得るため多数の事例収集とデータベース化が求められていることなどの知見が得られた。また、情報が活用されにくいとの指摘もあり、多くの研究機関等で独自に構築されているデータベース間の連携が課題であり、XMLによる事故データ蓄積事例があることが分かった。大学等の教育機関は構成員が流動的であることが特徴であり、継続的な安全教育と事故防止策検討のために過去の事故事例および原因分析結果の検索など、情報活用の促進が安全管理上の重点的な課題であることが分かった。本研究では事故に至る経緯に視点を当て、大学研究室で根本原因分析の手法で事故分析の実施を支援する情報システムを構築した。当システムでは、事故について人的要因、物的要因、管理的要因ごとに、各事象が起こった原因を一つずつ逆行して追求し、さらに予防策をユーザーが検討する項目やリスクマトリクスでリスクレベルを判定し表示する機能、データの蓄積とキーワードで情報検索できる機能を実装した。事故情報の入力と分析結果閲覧では一般的なパソコンの標準機能であるウェブブラウザをインターフェースとすることで端末機器の種類の選択に幅を持たせた。本システムの活用を促すために親しみ易いイラストを加えたウェブデザインを制作し、事故情報の処理、蓄積、検索、事故の経緯を解り易く振り返るためのアルゴリズムを用いてLAMP構成でウェブアプリケーションとして構築した。本システムの試行として、学内のウェブホスティングサービスを使い実験系研究室に試験的にシステムを公開した。
網膜静脈閉塞症の病的/生理的血管新生発生要因をOCTアンギオグラフィ-で検討する

マウス腹腔内にローズベンガル液を注入したうえで網膜静脈に(適切なレーザーパワーを用いることで)レーザーを行うことによりマウス網膜静脈閉塞症モデルを作成できることを確認できた。また同時に側副血行路形成過程をOptical Coherence Tomography Angiography(以下OCTA)を用いて継時的に観察することに成功した。研究実施計画に沿ってモデルを作成し、OCTA上ではほぼ全例において網膜静脈が途絶することを確認できた。その内約60%程度で側副血行路が形成されることをOCTA上で確認することができた。さらにその側副路の形成過程を継時的に観察し、いくらかパターンがあることを確認した。具体的には途絶静脈が途中経過で再疎通する場合と再疎通しない場合である。さらに再疎通しない場合は、側副血行路が途絶した静脈の遠位部より隣接する静脈までつながるパターンと、同一静脈中枢側につながるパターンが認められた。OCTにて途絶静脈遠位部の網膜厚も測定し、網膜厚と側副血行路がどのような相関関係があるのかという点も調査中である。画像所見から得られる形態学的な所見ともに、血管途絶の様子や側副血行路が網膜のどの層をどのように走行しているか等という点を組織学的に比較検討していく必要がある。そのためマウス尾静脈から予めフルオレセイン蛍光色素を注入したうえで、その後網膜を摘出しフラットマウウントモデルも作成することに成功している。比較検討のためにこれについては今後作成数を増やし比較検討していく予定である。研究概要の実績にも記載したように、マウスモデルを用いて網膜静脈閉塞症における側副血行路の形成過程を継時的に撮像することに成功したため。OCTAを使用することにより形態学的な画像所見を得られることができたので、継続して比較のために組織学的な検討が必要となる。そのために前述のマウス網膜フラットマウントモデルを作成し、数を揃えていく必要がある。具体的には、OCTA画像で見られる血管の途絶の様子は、組織的に本当に途絶しているのか、また網膜の浅層深層を横断的に観察することにより実際に側副血行路がどのような走行をしているのか、といった点を観察していきたい。実験進捗具合により、予定よりも物品購入数が少なかったため。繰り越した分を次年度に繰り越し使用する予定。
胎盤・臍帯血管組織におけるbasic FGFの発現と生成状況に関する研究-妊娠中毒症の病態解明を目的として-

妊娠時には,子宮-胎盤-胎児系において著明な血管増生(angiogenesis)が生じ,母児循環を確立させる。この急速な血管増生機序の分析は,生殖生理学の基本課題であるのみでなく,臨床産科学の分野でも妊娠中毒症や胎内発育遅延(IUGR)の病態解明に必須の課題となっている。この課題解明の手段として,ヒト子宮,胎盤に存在し,強力な細胞増殖作用とともに細胞分化作用を有し,さらに生理的に存在する物質としては最強の血管新生・誘導作用を有するbasicfibroblast growthfactor(bFGF)に着目し,本研究を遂行した。その過程において,以下の成績および知見を得た。2.上記のEIAでの測定結果はbioassayの結果とも満足できる合致を示した。3.重症妊娠中毒症例,およびbiophysical profileの悪化を示したIUGR例の胎盤では組織内bFGF量は,正常妊娠例のそれに比し有意に低値であり,また形態学的にも梗塞・壊死像が著明に認められた。この結果からbFGFの生成異常とこれらの病態との因果関係が示唆された。4.子宮筋腫の筋腫組織中のbFGF量は,性成熟期の婦人ではその周囲の筋層組織に比し有意の高値を示すが,閉経後あるいは偽閉経療法中の婦人では筋層と同等の低値となる。この結果からbFGFの生成にエストロゲンが関与していることが示唆された。5.Extracellular matrixの主要成分であり,bFGFの生物作用発現との密接な関連が推察されるfibronectinの血中濃度は妊娠中毒症の病状と相関を示し,また妊娠中毒症の患者では発症以前より異常値を示すことから,血中fibronectinは妊娠中毒症のbiochemical markerとして有用であることが確認された。平成4年度の研究では、組織内basic FGF(bFGF)測定法の確立と、妊娠中毒症症例におけるbFGF生成状況の観察を主体とした。得られた研究実績は以下の如くである。1.認識部位が異なる2種の抗ヒトbFGFモノクローナル抗体(MAb52,MAb78)を用いたtwo-site EIAのシステムを確立し、その定量性を検討した。その結果、本法は定量性に優れ、今後の研究のための方法として十分使用可能であることが確認されえた。2.上記の方法を用い、胎内発育遅延(IUGR)合併重症中毒症例においては、胎盤内bFGF産生が有意に抑制されていることが判明し、妊娠中毒症の病態にbFGFが関与していることが示唆された。3.bFGF測定法開発の過程で、子宮筋腫組織および子宮筋組織内bFGFを定量した。子宮筋腫組織内bFGFは筋層内のそれに比し、有意の高値であり、また抗エストロゲン作用を有するGnRHアナログ投与例では価値であったことから子宮筋腫の発育に対してもbFGFの関与が示唆された。4.既往妊娠中毒症例および慢性腎会合併の妊娠より、経時的採血を行い、各種血中パラメーターの中毒症発症の予知性を検討した。その結果、血中フィブロネクチン値が最良の予知因子であることが判明した。なお、上記24の研究はすべて事前に、患者の文書による同意を得たうえで行った。1.重症妊娠中毒症例,およびbiophysical profileの悪化を示したIUGR例の胎盤では,組織内bFGF量は正常妊娠例のそれに比し有意に低値であり,また形態学的にも梗塞・壊死像が著明に認められた。2.子宮筋腫の筋腫組織中のbFGF量は,性成熟期の婦人ではその周囲の筋層組織に比し有意の高値を示すが,閉経後あるいは偽閉経療法中の婦人では筋層と同等の低値となる。