hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異方性を持つ圧力実験方法の確立と圧力誘起磁性・超伝導相の探索

強相関電子系物質のおもしろさは,エキゾチックな機構によって現れる多様な量子凝縮相にある.具体的には,モットの金属-絶縁体転移,遍歴電子磁性,エキゾチック超伝導,巨大磁気抵抗など,他では見られない量子現象が現れる.それらを理解するため,量子臨界点,低次元性,スピン揺らぎ,マージナルフェルミ液体論,軌道秩序などの新概念が提唱されている.中でもRu酸化物では,Sr_2RuO_4のp波超伝導に代表されるように,他に類を見ないほど多彩な量子現象が現れる.本研究では,高温超伝導と同様な反強磁性を基底状態に持つモット絶縁体Ca_2RuO_4の金属化とその基底状態の探索を目指した.3年間にわたる本研究によって得られた成果は以下の通りである.(1)モット絶縁体Ca_2RuO_4は0.5GPa加圧することで構造転移を伴って絶縁体-金属転移し2次元金属となる.(2)この圧力誘起金属相の基底状態は遍歴電子強磁性である.これは飽和磁化値が0.4μ_B/Ru-ionとRuが局在したときの値2μ_B/Ru-ionに比べ十分小さいことから判った.(3)強磁性転移温度は約5GPaで最大のT_c25Kとなったあと減少10GPa以上の加圧で消失,量子臨界点及び超伝導が期待される.(4)我々の得た圧力相図はRuO_68面体の動きでほぼ説明が出来る.この物質の金属相本来の性質を明らかにするためには,絶縁体相を完全に抑制する必要がある.これには約2GPa以上の圧力が必要であるが,従来のピストンシリンダーセルでは2GPaが上限であった.これを我々はMP35N合金を用いたセルを開発4GPaの圧力を発生可能にした.強相関電子系物質のおもしろさは,エキゾチックな機構によって現れる多様な量子凝縮相にある.具体的には,モットの金属-絶縁体転移,遍歴電子磁性,エキゾチック超伝導,巨大磁気抵抗など,他では見られない量子現象が現れる.それらを理解するため,量子臨界点,低次元性,スピン揺らぎ,マージナルフェルミ液体論,軌道秩序などの新概念が提唱されている.中でもRu酸化物では,Sr_2RuO_4のp波超伝導に代表されるように,他に類を見ないほど多彩な量子現象が現れる.本研究では,高温超伝導と同様な反強磁性を基底状態に持つモット絶縁体Ca_2RuO_4の金属化とその基底状態の探索を目指した.3年間にわたる本研究によって得られた成果は以下の通りである.(1)モット絶縁体Ca_2RuO_4は0.5GPa加圧することで構造転移を伴って絶縁体-金属転移し2次元金属となる.(2)この圧力誘起金属相の基底状態は遍歴電子強磁性である.これは飽和磁化値が0.4μ_B/Ru-ionとRuが局在したときの値2μ_B/Ru-ionに比べ十分小さいことから判った.(3)強磁性転移温度は約5GPaで最大のT_c25Kとなったあと減少10GPa以上の加圧で消失,量子臨界点及び超伝導が期待される.(4)我々の得た圧力相図はRuO_68面体の動きでほぼ説明が出来る.この物質の金属相本来の性質を明らかにするためには,絶縁体相を完全に抑制する必要がある.これには約2GPa以上の圧力が必要であるが,従来のピストンシリンダーセルでは2GPaが上限であった.これを我々はMP35N合金を用いたセルを開発4GPaの圧力を発生可能にした.強相関電子系物質,特にCuやRuの酸化物では,電子相関の変化に伴い,金属-非金属転移,エキゾチック超伝導・磁性が観測される.特にLa214型結晶構造を持つ系では,磁性と超伝導対称性,格子変形と電子状態の関係の統一的理解をめざした研究に適している.電子相関を変化させるには,圧力実験が効果的である.圧力は系を乱すことなく,電子相関,構造を制御可能であり,各種物理量の圧力係数決定,相図完成などが可能である.平成13年度は1)La_<2-x>Sr_xCuO_4の格子不安定性の問題2)モット絶縁体Ca_2RuO_4の圧力効果3)2GPaを越える圧力を発生するピストンシリンダー圧力装置の開発について研究を行った.この中で注目すべき結果は,モット絶縁体Ca_2RuO_4を加圧し0.5GPaで金属化すること,そして,この絶縁体-金属転移は反強磁性-強磁性転移を伴っていることを発見した.さらに,この強磁性転移温度は5GPa以上の加圧で減少し始め,これを外挿すると10GPa程度圧力でT_c消失と超伝導の出現,すなわち量子臨界点が期待される.また,これらの相転移はRuO_68面体の歪みによる電子状態の変化であると考えられる.今までにこの様な多彩な相転移を示す,強相関電子系酸化物は例がなく,この系の圧力相図が完成されたなら,強相関電子系で見られる量子現象の理解が気に進むことが期待される.

特に,超伝導と強磁性が共存しているかが興味深い.強相関電子系物質,特にCuやRuの酸化物では,電子相関の変化に伴い,金属-非金属転移,エキゾチックな超伝導・磁性が観測される.特にLa214型結晶構造を持つ系では,磁性と超伝導対称性,格子変形と電子状態の関係の統一的理解をめざした研究に適している.電子相関を変化させるには,圧力実験が効果的である.圧力は系を乱すことなく,電子相関,構造を制御可能であり,各種物理量の圧力係数決定,相図完成などが可能である.平成14年度は平成13年度にひきつづき1)反強磁性を基底状態に持つモット絶縁体Ca_2RuO_4の圧力効果を中心に研究を進めた.この中で注目すべき結果は,モット絶縁体Ca_2RuO_4を加圧し0.5GPaで金属化すること,そして,この絶縁体-金属転移は反強磁性-強磁性転移を伴っていることを発見したことである.さらに,この強磁性転移温度は5GPa以上の加圧で減少し始め,これを外挿すると10GPa程度圧力でT_c消失と超伝導の出現,すなわち量子臨界点が期待される.そこでCa_2RuO_4の圧力相図をさらに20GPaの高圧,50mKの低温までひろげるため2)10GPaを越え希釈冷凍機温度で使用できる電気抵抗測定用小型ダイアモンドアンビル高圧装置を開発.現在その性能テスト中である.また,発見した圧力誘起遍歴電子強磁性相の詳細を調べるため3)2GPaを越える圧力を発生するSQUID磁化測定装置用ピストンシリンダー圧力装置の開発を行った.これによりこの強磁性の磁気容易軸がa軸であること,当初0.1μ_B程度と考えられていた残留磁化はO.4-0.5μ_Bであることがわかった.強相関電子系物質のおもしろさは,エキゾチックな機構によって現れる多様な量子凝縮相にある.具体的には,モットの金属-絶縁体転移,遍歴電子磁性,エキゾチック超伝導,巨大磁気抵抗など,他では見られない量子現象が現れる.それらを理解するため,量子臨界点,低次元性,スピン揺らぎ,マージナルフェルミ液体論,軌道秩序などの新概念が提唱されている.中でもRu酸化物では他に類を見ないほど多彩な量子現象が現れる.具体的には,Sr_2RuO_4はp波超伝導を基底状態に持つ2次元Fermi液体金属である.これに対しCa_2RuO_4は反強磁性を基底状態に持つモット絶縁体である.これまでの我々の研究により,Ca_2RuO_4は加圧によってモット転移し,"強磁性を基底状態に持つ2次元金属"になることが明らかになった.平成15年度は,新規にNa不純物を低く抑えたRu原料を用いて不純物の少ない良質単結晶の育成に成功した.さらに,平成13,14年度に開発した高圧装置を利用し,2.6GPaの圧力で絶縁体相を完全に消し,100mKまで電気抵抗の測定した.その結果,この圧力では超伝導は出現しなかった.しかし,抵抗の温度依存性は,T_c以上は2次元遍歴電子強磁性の理論で期待されるT^<4/3>でスケールされ,T_c以下では磁性を担う電子が遍歴と局在の両面を持っていることを示唆された.また,今回育成した試料は残留抵抗値が1.6μΩcm, RRR200である.酸化物そして圧力誘起金属としては極めて純量であることを意味し,量子振動の測定やエキゾチック超伝導の出現が十分期待できることが分かった.
新規タンパク質RodZを中心とした原核細胞の形態形成機構の解明

私は、これまでに新規タンパク質RodZがバクテリアアクチンMreBと共局在することを示していた。本研究では、RodZがMreBとFtsZ(バクテリアチューブリン)に依存して、細胞分裂面に局在することを明らかにした。細胞分裂面に局在できないRodZを発現する株は、細胞幅が太くなった。これまでの研究からRodZは細胞長を制御する因子と考えていたが、本研究からRodZは細胞長と細胞幅を制御する因子であることが示唆された。平成22年度は、大腸菌の細胞長を決める細胞骨格タンパク質RodZの解析を行った。その機能を解析するためには、RodZと相互作用する因子の同定が必須である。これまでに、rodZ欠損株の抑圧変異株の単離と変異部位の同定を行った。その結果、zipA遺伝子の上流に変異を持つ株が見つかった。この株ではZipAタンパク質の発現量がわずかに上昇していた。ZipAタンパク質は細胞分裂を制御するタンパク質の一つなので、RodZと細胞分裂の遺伝的相互作用が示唆された。これらの結果は、現在、投稿準備中である。RodZタンパク質は、細胞長に沿って、らせん状に配置されているが、抗RodZ抗体を用いた免疫染色やRodZと蛍光タンパク質mCherryとの融合タンパク質の解析により、RodZがFtsZ依存的に細胞分裂面にも局在することが分かった。特に、RodZは細胞周期の終わり頃に分裂面に局在することが分かった。大腸菌には他にアクチンホモログMreBとチューブリンホモログFtsZがあって、RodZを含めた全ての細胞骨格タンパク質が空間的、時間的に正しく機能することによって、正しい細胞形態を維持できる。しかし、これらの細胞骨格タンパク質がどのように相互に関連して機能しているかは分かっていない。すでに、RodZがMreBと相互作用することは知られている。そして、本研究によって、RodZとFtsZとの相互作用が示唆された。RodZはMreBやFtsZと相互作用することによって、細胞伸長モードから細胞分裂モードへの変換の制御に関与しているかもしれない。また、抑圧変異株の解析からペブチドグリカン合成に関与する脂質を合成する酵素の変異体がrodZ欠損株の低温感受性を抑圧することが分かった。また、この変異はrodZを持つ株の低温での生育も改善した。これらの結果は、論文にまとめ、現在投稿中である。すでに、前年度に申請者はRodZタンパク質が、FtsZ依存的に細胞分裂面に局在することを明らかにしていた。今年度は、RodZタンパク質の分裂面への局在の生理的意義の解明を行った。これまでに、細菌のアクチンであるMreBもFtsZ依存的に分裂面へ局在することが報告されている。申請者は、RodZの分裂面への局在が、MreBに依存していることを明らかにした。これらは、FtsZ-MreB-RodZの細胞骨格タンパク質複合体が、細胞分裂面での生理的機能を担っている可能性を示唆している。申請者は、MreBとの結合が弱くなる点変異をRodZに導入し、この変異により、RodZの分裂面への局在が抑制された。一方、MreBの分裂面への局在は影響されなかった。すなわち、3つの細胞骨格タンパク質は、FtsZ,MreB,RodZの順に分裂面に局在することを明らかにした。また、RodZが分裂面へ正しく局在しない株では、その細胞幅が太くなった。よって、RodZは細胞幅を制御する因子であることが分かった。さらに、申請者は、精製したRodZが精製したペプチドグリカンと結合することも分かった。つまり、RodZはFtsZとMreBによって分裂面に局在され、細胞分裂時のペプチドグリカン合成を制御することにより、細胞幅を制御している可能性が考えられる。また、in vitro実験に関しては、米国Duke大学のErickson教授の研究室に2週間滞在し、リポソームに精製したFtsZを封入する系を習得した。すでに、研究室でこの系を立ち上げることができた。今後は、この系を使って、他の細胞骨格タンパク質の機能を明らかにする。rodZ欠損株の低温感受性を抑圧する抑圧変異体を単離し、全ゲノムシークエンスを行った。この成果は、論文として報告した。
鉱物－珪酸塩メルト間元素分配挙動に対する圧力効果の解明

岩石に希土類元素など26種の元素を添加した試料を用いて、325万気圧の圧力範囲で融解実験を行い、鉱物ー珪酸塩メルト間の元素分配係数に対する圧力効果を調べた。従来の研究では、同じ価数を持つイオン間の分配係数の相対的大小関係は、圧力が増加しても変化しないと考えられてきた。しかし本研究の結果、価数の小さなイオンほど分配係数の圧力変化には元素間の差が大きく、大小関係が逆転する事が明らかになった。最も著しい変化を示す1価イオンでは、KやRbのように常圧では鉱物中にほとんど入らない元素が、超高圧下になると他の元素よりも分配係数が大きくなり得る事が明らかになった。前年度までに行ったザクロ石系の研究結果で、最も大きな圧力依存性を示すのは1価イオン群であった。しかし、ザクロ石では非常に大きなイオン半径を持つ元素は結晶中の存在量がLA-ICP-MS測定の検出限界以下であったため、分配係数を測定できた1価イオンはLi、Na、Kの三元素だけであった。そこで24年度は非常に大きなイオン半径を持つRb、Csの分配係数も測定可能なCaを主成分とする鉱物と珪酸塩メルト間の元素分配係数を超高圧力下で測定した。数種類のCaを主成分とする鉱物を用いて実験を行ったが、Merwiniteは常圧から17万気圧付近まで安定に存在し、分配係数の圧力依存性を測定する事が出来た。Ca-perovskiteもRb、Csの分配係数を測定できたが、珪酸塩メルトと安定に共存する圧力が16万気圧以上であり、分配係数を測定できた圧力範囲が狭いため、圧力依存性を明確にするには至っていない。Merwiniteー珪酸塩メルト間の元素分配係数測定からも、1価イオン群が最も大きな圧力依存性を示す事が分かった。2価、3価イオン群では分配係数が最大となる元素は圧力が変化しても同じであった。しかし、1価イオンの場合は常圧付近ではNaであるが、15万気圧以上になるとKが最大値を示すようになった。このように圧力が上昇すると1価イオン群では大きなイオン半径を持つ元素ほど分配係数が大きくなる傾向は、ザクロ石での測定結果と一致するだけではなく、測定可能圧力範囲などの制限で詳しい解析が難しい他の鉱物で観測されている結果とも整合的である。このため、圧力の上昇とともに1価イオン群では大きなイオン半径を持つ元素ほど分配係数が増加する事は、どのような鉱物でも共通した現象であると考えられる。最終年度は15GPa以上の圧力で、Ca-Perovskite、Mg-Perovskiteの元素分配挙動を測定した。Ca-Perovskiteでは12配位サイトに対応する大きなイオン半径の位置に分配係数の極大が現れた。一方Mg-Perovskiteの場合、4価イオンの元素分配挙動は他の鉱物とは異なる特徴的なパターンを示したが、他のイオン群については、Garnetと類似した元素分配挙動をしめした。昨年度までに行ったGarnet等の研究では、微量元素分析に必要十分な大きさの結晶を作成する事が出来たが、同じ手法を用いてもPerovskiteの場合には十分な大きさの結晶を得ることが難しく、1つの圧力でしか測定が出来なかった。しかし、昨年度までに行ったザクロ石やMerwiniteの元素分配挙動に対する圧力効果の研究結果と同様に、分配係数曲線のピーク位置が高圧下で移動することが確認できた。従来の研究では、元素分配挙動は圧力が変わってもほぼ一定として扱われる事が多かった。特に、各元素の分配係数の相対的大小関係には変化がないと考えられてきた。しかし本研究の結果、分配係数の大小関係が逆転する事が明らかになった。特にその変化は1価イオンで著しく、KやRbのように常圧では鉱物中に入る事はほとんど無い元素が、超高圧下では他の元素よりも分配係数が大きくなり得る事が明らかになった。このため、本研究の結果をマントル最下部まで外挿すると、Ca-Perovskite中にRbが濃集している可能性が出てきた。この結果はRbの放射壊変によってSr同位体比にも影響が現れることを示唆している。アルカリ玄武岩に希土類元素など26種の元素をそれぞれ約200ppm加えた試料を作成した。この試料を用いる事により、320万気圧までの圧力範囲で、鉱物ー珪酸塩メルト間の元素分配係数を測定する事が出来た。珪酸塩メルトと共存する鉱物は、12万気圧まではザクロ石と単斜輝石であったが、15万気圧ではザクロ石のみとなった。さらに圧力を上げて18万気圧になるとザクロ石+スティショバイトとなり、20万気圧ではこれらの鉱物に加えてK-ホランダイトが珪酸塩メルトと共存する事がわかった。

ザクロ石は今回実験を行った全ての圧力で珪酸塩メルトと共存していたので、ザクロ石ー珪酸塩メルト間の分配係数とイオン半径の相関関係について、圧力依存性を明らかにする事に成功した。得られた結果を解析し、価数の異なるイオンごとに分配係数が最大値を示すイオン半径(ピーク半径)を求めたところ、1価イオンではピーク半径が圧力の上昇とともに著しく増加する事が明らかになった。一方、2価イオンのピーク半径は圧力が増加しても殆ど変化せず、3価イオンの場合は圧力の上昇とともにピーク半径が僅かに減少する傾向が見られた。単斜輝石ー珪酸塩メルト間の分配係数についても、測定できた圧力範囲はやや狭いが、ザクロ石の場合と同様な傾向が観察された。このようにイオンの価数ごとにピーク半径の圧力依存性が異なるのは、各価数のイオン群の圧縮率が異なる事が原因と考えられる。今後は、各価数イオンのピーク半径の圧力変化量をより詳しく測定し、定量的な解析へと展開する事を目標としたい。ザクロ石ー珪酸塩メルト系の超高圧実験では、1価イオン群の元素分配係数に対する圧力依存性について不明瞭な部分が残っていたが、Merwiniteー珪酸塩メルト間の元素分配係数測定を行う事で、圧力依存性を明確化する事が出来た。得られた結果は、他の鉱物と珪酸塩メルト間で測定されていた元素分配挙動とも整合的であり、地球深部での元素分配挙動を推察する基礎データを得る事が出来た。本研究の初期段階では、LA-ICP-MSを用いて微量元素分析を行うために必要な結晶の大きさ、及び元素濃度を得るための実験条件を確立する事が初期の課題であった。本年度の玄武岩の融解実験において、これらの目標が達成され、最高20万気圧までの圧力範囲でザクロ石ー珪酸塩メルト間の元素分配係数を測定する事に成功した。この結果を用いて、測定圧力範囲を拡大するとともに、ザクロ石以外の鉱物の分配係数の測定へと研究を展開する事が可能になった。地球下部マントルの主要構成鉱物であるMg-perovskiteは23万気圧以上の超高圧力下においてのみ存在するが、現段階では微量元素の分配係数を測定できる最大圧力は約20万気圧にとどまっているため、現状のままではMg-perovskiteー珪酸塩メルト間の元素分配係数を測定できない。これは圧力が高くなるほど試料用器が薄くなるために、外部から汚染物質が混入する事が原因であるが、試料用器の材質を工夫する事により、この問題点は解決できる見込みである。このため、今後は測定可能な圧力を30万気圧付近まで拡大し、Mg-perovskiteやCa-perovskiteと珪酸塩メルト間の元素分配係数の測定を行う。こうして得られた結果を、これまでに得られている元素分配挙動に対する圧力依存性の結果を用いて、100万気圧を超える地球深部での元素分配挙動の推定を行う。ザクロ石ー珪酸塩メルト間の元素分配係数測定から得られた実験条件などの知見を基に、今後はは他の鉱物と珪酸塩メルト間の元素分配測定へと研究範囲を拡張する。これまでに得られた結果から、1価イオンの分配係数で特に大きな圧力依存性が認められたため、今後の研究においても1価イオンの測定が重要となる。しかし、ザクロ石ー珪酸塩メルト系では、分配係数が正確に求る事が可能な1価イオンはLi,Na,Kだけで、イオン半径の大きなRb,Csについてはザクロ石中の濃度が非常に低いために得られた分配係数の誤差が大きかった。そこで、今後はRbやCsなどサイズの大きなイオンが入りやすい、Ca-
自殺誘導マウスを用いたエリスロポエチン産生組織誘導法の開発

発達過程にある胎仔の後腎を移植するラット・マウス小動物モデルを用いて、1異種動物間移植を行った後腎でもエリスロポエチン(EPO)産生能を維持しており、そのEPO産生細胞の起源はレシピエント動物種が起源である事を示した。2血管内皮にEGFPを発現するマウスを作成し、その骨髄を移植したマウスをレシピエントとして正常マウスの後腎を移植、発達継続させてEPO産生細胞が骨髄を起源としている事を示した。3自殺誘導遺伝子搭載マウスの後腎を足場として用いることにより、EPO産生細胞が発達継続する過程において不必要となる異種部分を排除し、目的とする動物種のEPO産生組織を発生させる事が可能であることを報告した。発達過程にある胎仔の後腎を移植するラット・マウス小動物モデルを用いて、1異種動物間移植をおこなった後腎においてもEPO産生能を維持しており、またそのEPO産生細胞の起源は後腎ドナーの動物種ではなく、レシピエント動物種が起源である事を示した。2Tie2-EGFPマウス、VEcad-EGFPマウスなど、血管内皮にEGFPを発現するマウスを作成し、それらマウスの骨髄を移植した`骨髄のみトランスジェニック'となった骨髄移植後マウスをレシピエント動物とし、Wildマウスの胎仔後腎をレシピエント動物大網部に移植し、発達継続させてEPO産生細胞がレシピエントの骨髄由来であるか、血管内皮細胞由来であるかを検討し、その結果、骨髄を起源としている事を示し、さらにその細胞は間葉系幹細胞(MSC)を起源としている可能性がある事を示した。3自殺誘導遺伝子(ER-E2F1)搭載トランスジェニックマウスの後腎を足場として用いることにより、EPO産生細胞・組織が発達継続する過程において不必要となる異種部分を排除し、目的とする動物種のEPO産生組織を再生させる事が可能であることを報告した。将来的にヒト臨床応用可能な自己細胞由来のEPO産生組織の再生を目指しているが、その基盤研究として、マウスおよびラットを用いた小動物のEPO産生組織を生体内で長期維持させる事を目的として更なる検討を行っている。発達過程にある胎仔の後腎を移植するラット・マウス小動物モデルを用いて、1異種動物間移植を行った後腎においてもEPO産生能を維持しており、またそのEPO産生細胞の期限は後腎ドナーの動物種ではなく、レシピエント動物種が起源である事を示した。2Tie2-EGFPマウス、VEcad-EGFPマウスなど血管内皮にEGFPを発現するマウスを作成し、それらマウスの骨髄をWildマウスに移植した`骨髄のみトランスジェニック'となった骨髄移植後マウスをレシピエント動物とし、別のWildマウスの胎仔後腎をレシピエント動物大網部に移植し発達継続させることにより、EPO産生細胞がレシピエントの骨髄由来であるか、血管内皮細胞由来かを検討したところ、骨髄を起源としている事を組織学的に示し、さらにその細胞は間葉系幹細胞(MSC)を起源としている可能性がある事を示した。3自殺誘導遺伝子(ER-E2F1)搭載トランスジェニックマウスの後腎を足場として用いる事により、EPO産生細胞・組織が発達継続する過程において、不必要となる異種部分を任意のタイミングで排除し、目的とする動物種のEPO産生組織を再生することが可能であることを報告した。将来的にはヒト臨床応用可能な自己細胞由来のEPO産生組織の再生を目指しているが、その基盤研究として、マウスおよびラットを用いた小動物のEPO産生組織を生体内で長期維持させる事を目的としてさらなる検討をおこなっており、現在、上記ER-E2F1マウスの実験系を用いることにより、EPO産生組織を効率良く産生することを目的としてさらなる検討を行っている。

2Tie2-EGFPマウス、VEcad-EGFPマウスなど、血管内皮にEGFPを発現するマウスを作成し、それらマウスの骨髄を移植した`骨髄のみトランスジェニック'となった骨髄移植後マウスをレシピエント動物とし、Wildマウスの胎仔後腎をレシピエント動物大網部に移植し、発達継続させてEPO産生細胞がレシピエントの骨髄由来であるか、血管内皮細胞由来であるかを検討し、その結果、骨髄を起源としている事を示し、さらにその細胞は間葉系幹細胞(MSC)を起源としている可能性がある事を示した。3自殺誘導遺伝子(ER-E2F1)搭載トランスジェニックマウスの後腎を足場として用いることにより、EPO産生細胞・組織が発達継続する過程において不必要となる異種部分を排除し、目的とする動物種のEPO産生組織を再生させる事が可能であることを報告した。4次に、後腎移植後にレシピエント動物に間葉系幹細胞を静注してEPO発現の増強効果を得られるか検討したが、現時点では有意な変化は認めていない。発達過程にある胎仔の後腎を移植するラット・マウス小動物モデルを用いて、1異種動物間移植を行った後腎でもエリスロポエチン(EPO)産生能を維持しており、そのEPO産生細胞の起源はレシピエント動物種が起源である事を示した。2血管内皮にEGFPを発現するマウスを作成し、その骨髄を移植したマウスをレシピエントとして正常マウスの後腎を移植、発達継続させてEPO産生細胞が骨髄を起源としている事を示した。3自殺誘導遺伝子搭載マウスの後腎を足場として用いることにより、EPO産生細胞が発達継続する過程において不必要となる異種部分を排除し、目的とする動物種のEPO産生組織を発生させる事が可能であることを報告した。ER-E2F1 Tgマウスの継代が不安定であったため、実験に遅れが生じている。現在は継代安定してきており、実験を再開できている。腎臓内科学ER-E2F1マウスの組織自殺誘導条件に関して、その自殺誘導能力は証明できたものの、詳細な条件に関しては十分に検証できておらず、現在Tamoxifen投与量・投与方法(経口・腹腔内投与)や投与期間の詳細な検討を行っている。また、発達したEPO産生組織を長期維持するための方法も今後検証が必要と考えられる。エリスロポエチン産生組織を新規発生させる可能性は証明出来ているものの、新規発生組織の維持・機能予後に関しては現在、未知であるため、その点を更に検証する必要がある。また、ER-E2F1 Tgマウスの継代が不安定であり、今後、継代の安定化も必要である。エリスロポエチン産生組織を新規発生させる可能性を証明できた。ER-E2F1 Tgマウスの継代が不安定であったため、十分数の動物を確保するのに時間を必要とした。現在、自殺誘導マウスを用いた自己細胞由来のEPO産生細胞を発生させることには成功したものの、Tamoxifen投与量や投与期間などによって、発達継続する後腎に変化があると想定されるため、投与量・投与期間の詳細な調整を行い、発生したEPO産生組織が生理的分泌調整能を有し、その機能を長期維持するための至適プロトコールの検索が必要である。これらを精査する事によって、ER-E2F1 Tgマウスを用いて再生したEPO産生組織が機能的に働くか否かをさらに評価する予定である。
大災害における被害者救済システム構築～原子力災害に関する法制を素材として～

本研究の中間年度である本年度は、前期(平成30年6月16日18日)において、沖縄県に赴き、(1).研究会を開催し(平成30年6月16日、於琉球大学)、金澤大祐(分担者)報告「原発訴訟前橋地裁判決と東京高裁における争点」、松嶋隆弘(代表者)報告「災害対策基本法の検討」をもとに、意見交換を行う他、(2).沖縄市防災研修センターを訪問し(平成30年6月17日)、東日本大震災の救援活動な携わった消防隊員により、救援活動の様子を、画像、動画などのデータに基づき、報告いただき、その後意見交換を行った。さらに(3).沖縄国際大学へ赴き、同大学において発生した米軍ヘリ墜落事故に関し、関係者(同大学職員)へのインタビューを実施した(平成30年6月18日、研究代表者のみ参加)。また、東京において、何回か研究会(賠償・補償・保険法研究会等)を開催し、本研究に関連する報告・意見交換を実施した。代表的な報告としては、災害対策基本法の実効性に関する再検討(研究代表者報告:平成30年11月10日)、ノー・ニュークス権に関する判決(東京高判平成29年12月8日LEX/DB25449118)の検討(研究分担者高畑報告:平成30年12月22日)、大飯原発運転差止訴訟控訴審判決に関する判決(名古屋高判平成30年7月4日LEX/DB28263142)の検討(同日)等である。さらに、研究分担者松田真治は、日本保険学会平成30年度全国大会においてポスター報告「フランスにおける巨大災害に関する保険について」(平成30年10月27日・28日)を行った。上記と並行して、研究代表者は、夏季、春季期間中に英国に赴き、本研究関連分野に関する調査・資料収集に努めるとともに、春季においては、米国留学中の研究分担者鬼頭俊泰と合流し、英米間の災害対策法制に関する意見交換を行った。研究実績の概要欄に記載したとおり、本年度においては、沖縄への調査出張において、災害対策の現場関係者へインタビューを行い、研究のベースとなる実体験の収集を行うことができた。また、研究会において、関連裁判例を検討し、裁判例の立場をフォローアップするとともに、原子力損害から、災害対策法制一般へ視点を拡大し、その実効性を検討するという視点を獲得することができた。また、アウトプットという点では、研究分担者による学会ポスター報告がなされた。このようなことを総合評価すると、若干のでこぼこはあるものの、概ね順調に進展していると評価することができると考えている。本研究の最終年度である次年度は、(1).前記に高岡市に出かけ、高岡市役所の災害対策関連部署のインタビューを実施する。また、未確定だが、赤十字関係者へのインタビューも予定している。そして、(2).前年度に引き続き、研究会(賠償・補償・保険法研究会及び企業法実務研究会)において、関連裁判例等の検討を実施するとともに、前年度からの報告の活字化(雑誌への論文、判例評釈の掲載等)に努める予定である。また(3).新規研究分担者(野口教子)により、災害対策税制に関する研究報告及びその論文の公刊が予定されている。最後に、研究代表者により、(現時点では具体的な方策は未定であるが)これらを総合する形での何らかの論説を公刊することができればと考えている。研究の初年度である本年度は、研究者全員により研究会を開催し、問題意識の共有に努めたほか、研究代表者が、本研究の指針となる研究成果を公表することに努めた(松嶋隆弘「原子力災害」伊藤文夫先生古希記念『人身損害賠償法の理論と実際-法体系と補償・保険の実務-』(平成30年1月、保険毎日新聞社)所収)。同書は、人身損害賠償法の全体像を俯瞰しようとする目的で編まれた書物であり、研究代表者は、その中で、原子力災害に関する部分を担当している。原子力災害に関しては、その法制の特殊性から、別異に検討がなされることが多かったが、本書中に、本論文が所収されることにより、損害賠償システムの一構成部分であることが、改めて明らかになり、理論上及び実務上、一定のインパクトを与えうるのではないかと考えている。またこれを本研究との関わりでいうならば、同書の刊行により、本研究の出発点が、本研究参加者全員の間で、共有されることになったのであり、そのこと自体、本研究の進展にとって大きな意義があると考えている。次に各論として、本年度は、大規模震災に対する被害者救済の要となる損害賠償およびそれと対をなす保険システムにつき、序論的考察をなすべく、地震保険を例に取り上げ、地震保険と地震ディリバティヴの関係につき横串を通そうと考えた。これについては、研究分担者である鬼頭俊泰が検討を加え、その成果は、日本保険学会関東部会報告において、公表された(鬼頭俊泰「地震デリバティブ取引と保険制度の相克」日本保険学会関東部会報告)。これらの研究により、まだ序論的段階ではあるものの、賠償、保険、ディリバティヴ取引相互間に関し、横断的検討を行うための下地を構築することができたと考えている。これまで本研究参加者は、各参加者の個人研究の他、定期的に集い、研究会を行うことにより、各自の研究成果を共有することに努めてきた。その上、本企画の直接の契機となり、かつ本研究の出発点であると位置づける書籍である伊藤文夫先生

古希記念『人身損害賠償法の理論と実際-法体系と補償・保険の実務-』(平成30年1月、保険毎日新聞社)が無事刊行され(研究代表者の論文「原子力災害」は、同書570頁以下に所収)、これにより、本研究参加者の議論の土俵がそろうことになった(なお、同書は、法律のひろば71巻5号69頁において、書評がなされている。)。また、研究分担者鬼頭俊泰は、地震保険と接する地震ディリバティブ取引について、学会報告を行うに至った(鬼頭俊泰「地震デリバティブ取引と保険制度の相克」日本保険学会関東部会報告)。以上からすると、紆余曲折はあったものの、年度単位でみれば、概ね順調に推移したと評価することができるのではないかと考えている。本研究の中間年度である本年度は、前期(平成30年6月16日18日)において、沖縄県に赴き、(1).研究会を開催し(平成30年6月16日、於琉球大学)、金澤大祐(分担者)報告「原発訴訟前橋地裁判決と東京高裁における争点」、松嶋隆弘(代表者)報告「災害対策基本法の検討」をもとに、意見交換を行う他、(2).沖縄市防災研修センターを訪問し(平成30年6月17日)、東日本大震災の救援活動な携わった消防隊員により、救援活動の様子を、画像、動画などのデータに基づき、報告いただき、その後意見交換を行った。さらに(3).沖縄国際大学へ赴き、同大学において発生した米軍ヘリ墜落事故に関し、関係者(同大学職員)へのインタビューを実施した(平成30年6月18日、研究代表者のみ参加)。また、東京において、何回か研究会(賠償・補償・保険法研究会等)を開催し、本研究に関連する報告・意見交換を実施した。代表的な報告としては、災害対策基本法の実効性に関する再検討(研究代表者報告:平成30年11月10日)、ノー・ニュークス権に関する判決(東京高判平成29年12月8日LEX/DB25449118)の検討(研究分担者高畑報告:平成30年12月22日)、大飯原発運転差止訴訟控訴審判決に関する判決(名古屋高判平成30年7月4日LEX/DB28263142)の検討(同日)等である。さらに、研究分担者松田真治は、日本保険学会平成30年度全国大会においてポスター報告「フランスにおける巨大災害に関する保険について」(平成30年10月27日・28日)を行った。上記と並行して、研究代表者は、夏季、春季期間中に英国に赴き、本研究関連分野に関する調査・資料収集に努めるとともに、春季においては、米国留学中の研究分担者鬼頭俊泰と合流し、英米間の災害対策法制に関する意見交換を行った。研究実績の概要欄に記載したとおり、本年度においては、沖縄への調査出張において、災害対策の現場関係者へインタビューを行い、研究のベースとなる実体験の収集を行うことができた。また、研究会において、関連裁判例を検討し、裁判例の立場をフォローアップするとともに、原子力損害から、災害対策法制一般へ視点を拡大し、その実効性を検討するという視点を獲得することができた。また、アウトプットという点では、研究分担者による学会ポスター報告がなされた。このようなことを総合評価すると、若干のでこぼこはあるものの、概ね順調に進展していると評価することができると考えている。本年度は、6月に、沖縄にて、研究会を開催し、各自の研究成果の公表・検討に努めるほか、同地における事故事例(ヘリコプター事故)の実地検証(インタビュー等)を行う予定である。
成人T細胞白血病のin vitro多段階発癌モデルの作成

成人T細胞白血病(ATL)の発癌が多段階に起こることをin vitroで検証するために以下の研究を行った。ヒト臍帶血リンパ球をX線照射したHTLVーI産生MTー2細胞と混合培養し、ILー2依存性および非依存性の不死化T細胞株を数株得た。次いでこれらを、化学発癌剤であるNーmethylーN'ーnitroーNーnitrosoguanidine(MNNG),Nーacetcxyー2ーacetylaminofluorene(AAF)で処理することにより、一部形態変異と増殖能の変化を来たした二重変換細胞を得ることが出来た。さらに、これらHTLVーI不死化細胞およびMNNG、AAF処理二重変換細胞について、染色体、HTLVーIゲノムの組み込みパタ-ン、各種細胞表面マ-カ-、SCIDマウスへの可移植性について検索した。現在のところ、これら細胞株には化学発癌剤処理によっても有意な染色体変化を誘導することはできず、ATL細胞株と異なり可移植性も極めて低い。従って現在、本研究の目的である多段階発癌モデルの作成には成功しておらず、さらに他の発癌剤による処理を含め実験を継続中である。なお、本研究の過程でMNNG処理細胞から興味あるマクロファ-ジ様T細胞株を得ることができ、本細胞株の詳細な解析を行った。その結果、この細胞は一部マクロファ-ジの表現型を有しているが、遺伝子レベルでは親細胞のT細胞の性格を保持しており、T細胞腫瘍がしばしば示すマクロファ-ジ様性格の解析に格好のモデルとなることが判明した。
肺形態形成の正常および低形成肺モデルにおける遺伝子発現制御に関する研究

1.低形成肺動物モデルの作成動物モデルとして以前より用いていたSDラット及びCD1マウス胎仔を用いた。妊娠8.5日の母CD1マウスにナイトロフェン(2,4-dichlorophenyl-p-nitrophenyl ether)25mgをまた9.5日の母ラットに100mgをオリーブオイルを溶媒として経口投与した。胎仔には3070%の確立で横隔膜ヘルニアを認めた。またコントロールとしてオリーブオイルのみを投与した妊娠CD1マウス及びSDラットを用いた。2.胎仔肺よりゲノムDNAを抽出マウスにおいては胎生10日以降に肺を認めるため、10日以降の肺を胎仔より摘出し、即座に液体窒素下に凍結し、蓄積した。同時にISH用、免疫染色用保存検体も作成した。約5μgのゲノムDNAを抽出するための胎仔肺を収集した。(1)コントロール胎仔肺、(2)低形成胎仔肺それぞれに対して、胎生12、14、16、18、出生直後のサンプルを作成を試みた。しかしながら胎生10日のサンプル収集には成功していない。ラットにおいては胎生12日以降で肺の形成を認める。マウスと同様に胎生14、16、18、20、出生直後のコントロール、及び低形成肺を作成した。3、DNAの抽出各々のサンプルよりゲノムDNAを抽出し、電気泳動により機械的な切断のない良質のDNAを確認した。3.RLGS法でのプロフィール作成続いて、RLGS法を用いて各検体の二次元泳動プロフィールを作成した。標識部に用いる制限酵素は最も一般的に用いられるCpGアイランドを標的とするNot Iを用いた。RLGS法の不安定性によりサンプル数分のプロフィールが得られていない。スポット変化の検討はまだ行っておらず、今後プロフィールが集まり次第進めていく。
褥瘡およびその予防に対するドレッシング材使用の実態調査

昨年度の調査結果より、今年度は追加調査を行った。今回の調査は「褥瘡予防目的で使用するドレッシング材に対する看護婦の認識と実態」を把握し、褥瘡予防ケアの今後の問題点を明らかにすることを目的とした。対象は近畿圏内の一般病院(150床以上の病院をランダムサンプリング)90施設の看護婦計900名で、期間は2000年7月18日から8月31日までとした。方法は各病院看護部責任者へ郵送にて調査票を送付し、経験年数が3年目以上の看護婦を10名選択し、調査票配布を依頼した。返信は個別に返信用封筒を準備し、無記名にて返送してもらった。調査内容は褥瘡予防目的でのドレッシング材の「使用の有無」「使用目的の説明の有無」「コストへの関心・知識の有無」「保険適用期間の知識」などである。結果:回答は512名(56.9%)から得られすべて有効回答であった。褥瘡予防目的でのドレッシング材を「使用している」と回答した者は399人(77.9%)であった。予防目的でドレッシング材を使用する際、患者さんへ説明しているかとの問いに対しては「説明している」と回答した者が233人(58.4%)で、「していない」と回答した者が160人(40.1%)であった。ドレッシング材のコストへの関心は「ある」と回答した者が361人(70.5%)あったのに対し、コストを知っているか問うと「知らない」と回答した者が358人(69.9%)であった。また保険適用期間について「知らない」と回答した者は458人(89.5%)であった。考察:多くの看護婦が褥瘡予防目的でドレッシング材を使用している現状がありながら、使用目的の説明が十分できていないこと、コストや保険適用についての知識が十分とはいえないことなどの現状が明らかになった。褥瘡ケアの質を高めるためにも、新しい技術や治療材料などの知識を積極的に取り入れていく姿勢を常にもつことの重要性が提示された。研究目的は褥瘡の局所的ケアに用いられている皮膚被覆材であるドレッシング剤の褥瘡予防としての使用状況と使用による効果の実態を把握し、ドレッシング剤使用に対する褥瘡ケアについての看護的判断の示唆を得ることである。研究計画では本年度は関東および関西の総合病院20ヶ所を調査対象としていたが、今回は病院要覧にう記載されている全国の一般病院から、等間隔抽出法により抽出した833病棟を調査対象とした、ドレッシング剤に関する文献及ぶ資料の収集と、臨床現場で働く看護婦からの情報をもとに、調査内容を検討し決定した。調査内容は主に(1)予防的褥瘡ケアとしてのドレッシング剤使用状況(2)褥瘡ケアとして用いるドレッシング剤の種類及び使用方法(3)ステージ別に分けた褥瘡ケアの現状(4)褥瘡ケアの効果であり、その他基本的属性や病棟背景など細項目入れて計28項目である。調査方法は調査票を各病棟の看護責任者に郵送し、記載した後無記名で返送してもらった。現時点で集計ずみの結果は基本的属性のみである。以下に結果の一例を挙げる。回答は344病棟(41.3%)から得られ、有効回答は317病棟(92.2%)であった。診療系の内訳は内科系17病棟(4.8%)、外科系187病棟(53.1%)、混合85病棟(24.1%)、ICU病棟(11.9%)、その他14病棟(4.0%)であった。各病棟の平均稼動病床数は、内科系病棟50.9床、外科系病棟46.5床、混合病棟44.5床、ICU病棟13.2床、その他の病棟44.1床であった。その他の調査結果は現在集計・分析中である。

ドレッシング材のコストへの関心は「ある」と回答した者が361人(70.5%)あったのに対し、コストを知っているか問うと「知らない」と回答した者が358人(69.9%)であった。また保険適用期間について「知らない」と回答した者は458人(89.5%)であった。考察:多くの看護婦が褥瘡予防目的でドレッシング材を使用している現状がありながら、使用目的の説明が十分できていないこと、コストや保険適用についての知識が十分とはいえないことなどの現状が明らかになった。褥瘡ケアの質を高めるためにも、新しい技術や治療材料などの知識を積極的に取り入れていく姿勢を常にもつことの重要性が提示された。
マラリア感染に伴う宿主低酸素症の発現とその宿主-寄生虫バランスへの影響

ネズミマラリアを病態モデルとして用い、宿主における組織低酸素症の発現と主要臓器障害との関係を調べた。7周令、雄のBALB/cマウスにネズミマラリア原虫Plasmodium berghei NK65感染赤血球【10^7】個を腹腔内接種した場合、マウスは接種後7-8日で死亡した。宿主マウスの貧血は原虫接種6日後には血液中ヘモグロビン5.7g/dl(非感染対照群14.5g/dl)と著明となり、組織低酸素症はこの時期に急速に進行するものと考えられた。感染の進行に伴う重要臓器障害について検索を行った結果・肺水腫もしくは肝不全はマウスの死因としては重要ではないと考えられた。腎機能を調べるために感染マウスの血中尿素窒素,クレアチニン,尿量,尿中への尿素窒素排泄および尿中N-アセチルグレコミニダーゼ活性の変動を調べるとともに腎組織中アデニンヌクレオチドを測定した。血中尿素窒素は死亡前に増加したがマラリアで惹起される大量溶血から推定されるような血中尿素窒素の著増、もしくは尿中への尿素窒素大量排泄は認められなかった。また血中クレアチニン濃度も軽度上昇したのみであった。尿中N-アセチルグルコサミニダーゼは原虫接種4-6日後に高値となる傾向を示したが7日後には低値となった。腎組織中のアデニル酸エネルギーチャージには接種7日後に低下が認められた。これらの結果から、組織低酸素症が惹起されると考えられた接種6日後には腎機能がかなり低下し、尿細管上皮が傷害されてN-アセチルグルコサミニダーゼが逸脱した結果、7日後には低値となったものと示唆された。マラリア感染では腎障害は重要な病態であり、血中尿素窒素で腎不全を評価する場合には過小評価しないよう注意する必要があると考えられた。
性別違和における成人M t Fの生活とQOLの実態およびQOLと化粧との関連

平成30年度は、MtF当事者に対して4例、面接調査を実施した。治療状況、職場での適応、家族との関係、日常生活上の問題について情報を得た。4例は多様な背景であるが、比較的社会適応は良好で修業し、職場も受容的である。女性としてふるまうことができ、女性として扱われることに喜びを感じていた。しかし、諸事情により、外科的治療や戸籍の変更について積極的であるとは限らない。データ数が少ないため、31年度も引き続き面接調査を実施する。また、関連する研究として、出産経験のあるMtF当事者への面接調査は順調にデータ収集ができ、現在、逐語録を作成しデータ分析中である。これら当事者やLGBT支援団体と接する中で、看護職のLGBTや性別違和に関する認知の乏しさがわかり、看護職を対象とした研修会を開催し情報提供を行った。教育効果を検証するため、研修の前後で質問紙調査を実施した結果、LGBTおよび性別違和に関する認知度の向上を確認した。同時に看護職向けのLGBT啓発パンフレットを作成中である。MtF当事者の確保が難しく面接調査が進まなかったことが、遅延の理由である。LGBT支援団体および医療機関の協力を得て、面接調査への協力者を確保できる見通しである。今年度内に面接調査を終了することを目指す。MtF当事者は社会適応が低くqolが低いと報告される.MtF当事者2名にインタビューを行った.共通する点は,性別違和についてネガティブな価値観を持つとは限らずその価値観も多様であった.日常生活において他者の配慮があれば大きな困難なく生活でき,就業や経済状態が安定していること,家族がいることは重要であった.その他,29年度は,性の多様性に関わる以下の活動や研究を行った.29年9月に看護職,教育,研究職向けの講演会「LGBTを理解する」を岐阜大学は開催し,研究責任者は講師となった.LGBT支援団体からの協力も受け,科学研究費を活用しこの講習会を遂行した.この講習会は看護,教育,医療従事者のLGBTに対する認知を促した.29年12月には中部地方の看護職の.GBTに対する認識について質問紙調査を実施し,その結果は30年3月のGID学会で発表した.また,28年12月に実施した「岐阜県内の小中学校に勤務する養護教諭のLGBTに対する認識」に関する質問紙調査の結果が、30年3月GID学会誌に論文として掲載された.これらの調査や活動から,今後の研究を遂行するうえで重要な情報を得た.また研究を遂行するうえで,協力者を得る機会になっている.MtF2名から面接調査によって情報を得ており、さらに3名から協力が得られる予定である。目標とする面接数に達するため、おおむね順調とした。平成30年度は、MtF当事者からの面接調査を継続し、日常生活上の困難や、問題点を明らかにする。これらの結果を生かし、QOLを中心とした質問紙調査の準備資料とする。当初の計画では、日本全国から研究協力者を募る予定で、交通費と宿泊費を計上していた。しかし、中部地方や関東圏の協力者が多く、実際の交通費や宿泊費の支出額が少なかったため。次年度は、本研究テーマに関連した事項の研究に予算を使用する予定である。31年度は、旅費交通費が高額となる可能性があるため、30年度は執行を控えた。
他専攻学生を対象とした体育授業構想力と実践力を獲得するための授業プログラムの開発

アンケートの分析から、学生は模擬授業の効果について肯定的に捉えていた。また、知識テストでは5%水準で観察能力および省察能力に改善がみられた。一方で、「模擬授業の方法」「典型教材の活用」「映像コンテンツの活用」「模擬授業の機会の充足」について改善が必要であることがわかった。本研究は,小学校教員養成における他専攻学生を対象とした体育科教育学の授業に焦点を当て,実践経験豊富な現場教師による模擬授業を取り入れた授業プログラムの方法論について,実証的に検討し,今後の小学校教員養成における教師教育のあり方を具体的に提示するところに目的がある。そこで平成19年度は,現場教師による講義と模擬授業を取り入れるように計画した。ただし、今回の実践に限っては体育科教育Aの授業ではなく,体育専攻学生(中等)が履修する体育科教育学の授業で実験的に行った。実際の授業では,現場教師より,教育現場の実態や体育教師の役割や仕事内容について,90分間講義を行い(6時間目),そして,熟達した教師の指導方略・技術・方法について,実際に模擬授業を通じて学習することを目的に行う。現場教師(水野邦夫教諭)は,愛知県で15年以上中学校での指導経験を有し、学会等にも積極的に参加する意欲的な教師に依頼した。後期では,筑波大学附属小学校で20年以上の指導経験を持ち,現在,びわこ成蹊スポーツ大学教授である松本格乃祐氏に依頼した。松本氏とは数回にわたり日程の調整を行うとともに,振替日を組みやすい期間に模擬授業を行うように設定した。講義では,学生の参加率も高く満足度も非常に高かった。授業成果の分析は行っていないが,20年度に学会発表する予定である。本年度は、他専攻学生を対象に、模擬授業を導入したプログラムと、模擬授業を導入せず、講義形式のみで行ったプログラムの検討を行った。その理由は、他専攻学生の中には、教育実習等で実際に授業を行ったことのある学生がいるグループとそうではないグループに分けられるからである。つまり、模擬授業の効果を十分に経験しているグループとそうではないグループに分けられ、それぞれに特徴的な授業を展開できる可能性があったためである。授業経験グループは、よい体育授業の基礎的条件と実際の経験に基づくつまずきを探り出し、その解決方法を導く授業展開と、未経験者グループは、模擬授業を取り入れた授業を展開した。その結果、両グループにおいて、よい体育授業を行うのに必要な反省的実践力の思考が深まった。また、体育授業に対する課題(問題)意識に授業経験が大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。他方で、共通点もあり、授業運営(マネジメント)や、運動苦手意識からくる指導に関する苦手意識である。他方で、指導経験グループは、フィードバッタ方法や運動の苦手な子供に対する指導方法、よりよい効果を導き出す教材の開発などについて、教師としての必要感を持っているようである。今後は、自由記述によるアンケートから、それぞれのプログラムが持つ効果と改善点を導き出し、21年度の授業では、指導未経験者グループに模擬授業を取り入れた授業を展開するとともに、その経験によって持つであろう教師としての必要感を刺激するプログラム開発を行いたい。プロジェクト(他専攻学生を対象とした体育授業構想力と実践力を獲得するための授業プログラムの開発)の試みから、一人の学生が教師役を担い、その他の学生は生徒役・観察者役を行う方法が適していると考える。それは、一人の学生が変容する過程をみることができ、反省的実践の基礎を知ることができるからである。一方で、残りの学生は教師役を経験できない。また、一人の学生への負担が大きいこともマイナス要因である。また、現職教員の授業を模擬授業として受けることは、体育授業のイメージが変わる可能性がある。しかし、多くの時間を模擬授業に費やし、準備等にも多くの時間や経費を費やすといったマイナス面もある。教師教育のカリキュラムの中で強調されるのは、教師の実践的能力(performance competency)の育成ということであるが、このことはただちに教師の専門的・学問的能力(knowledge competency)の排除を意味するものではない。両者の統合カリキュラムが強く求められていると受けとるべき。そこで、講義形式の授業によって、どれだけの効果があるか検討した。その結果、教師専門的・学問的能力(knowledge competency)については、有意に向上したものの、実践的能力(performance competency)については、有意な向上は観られなかった。このことからも、教師の実践的能力の育成と、教師の専門的・学問的能力の両者の統合カリキュラムが強く求められる。よって、3年間で検討を試みた他専攻学生を対象とした体育授業構想力と実践力を獲得するための授業プログラムは、一定の効果があると判断できる。