hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開発途上国における私学高等教育の比較政策研究-質保障とマネジメントの観点から-

本研究ではアジアとアフリカに焦点をあて、プライベートセクターにおける高等教育政策を質保証と行財政の観点から比較分析をした。ラオス、ミャンマー、マラウイ、ウガンダを事例に現地調査を行い、対象国の私立大学の関係者や国の教育政策担当者、国際機関の専門家に関する質問紙調査を行い独自のデータを収集した。具体的には、単位互換制度、成績評価制度(質保証)と運営財政や管理の独立性(マネジメント)の観点を軸に政策分析を実施し、事例国における現在の私立高等教育政策の動向を把握した。また、私立高等教育機関の類型化を財源別(公的資金、宗教団体の寄付等)、管理体制、経営体制についても明らかにした。本研究は、プライベートセクターにおける高等教育政策を質保証の観点と行財政の観点から分析し、開発途上国における当該政策動向の理論化、体系化を試みることを目的としている。質保証の観点とは、単位互換制度や成績評価制度を、行財政の観点とは、高等教育機関の運営財政や管理の独立性を指す。世界的に見ても研究蓄積が僅少である当該分野において、事例国での現地調査から独自のデータを収集することは意義がある。各国の政策担当者や国際機関の専門家に関する質問紙調査を行い、その後、研究連携研究者及び国際共同研究者間での議論を、上記の研究者にフィードバックしていく。調査結果は国内外の諸学会での発表を通して、研究者との意見交換・討議をもとに研究フレームワークの構築に努める。また、国際的な学術誌への投稿や、事例国の関係省庁と共同でワークショップやシンポジウムを開催し、実践への貢献を行う。本研究では、アジア(ミャンマー、ラオス)とアフリカ(ウガンダ、マラウィ)を事例対象国として高等教育の実態を明らかにし、当該政策動向の理論化、体系化を試みる。具体的には、1各事例国の私立高等教育政策を把握する。単位互換制度、成績評価制度(質保証)と運営財政や管理の独立性(マネジメント)の観点を軸に政策分析を実施し、現在の私立高等教育政策の動向を把握する。2途上国における私立高等教育機関の体系化を実施する。私立高等教育機関の類型化を財源別(公的資金、宗教団体の寄付等)、管理体制、経営体制を基準にして実施する。各区分の特徴を比較・検討した後、体系化を試みる。3新たな高等教育政策の理論化を試みる。私立の高等教育政策に関する研究の分析フレームワークの提示を試みる。事例対象国として、アジア(ミャンマー、ラオス)とアフリカ(ウガンダ、マラウィ)を選定し、各国の高等教育の実態を明らかにした上で、当該政策動向の理論化、体系化を試みるものである。これまでに、ミャンマー、ラオス、ウガンダ、マラウイの事例4カ国で現地調査を行い、独自のデータを収集した。また、対象国の教育政策担当者や国際機関の専門家に関する質問紙調査も行い、連携研究者及び国際共同研究者間での議論を基に、上記の専門家らにフィードバックを実施してきた。現在、上記で収集したデータもとに比較分析を行っている。2015年度は神戸大学国際協力研究科で研究会を開催して、調査結果を発表、共有してきた。研究会では学内外の研究者との意見交換・討議をもとに研究フレームワークの構築にも努めた。特に、本研究科には、開発途上国の教育政策や高等教育に関心のある若手研究者が数多く在籍しているため、このような研究会を通して、若手人材育成にも貢献してきた。本研究は、計画通り順調に遂行している。過去2年間で事例国のミャンマー、ラオス、ウガンダ、マラウイでの現地調査を無事に終了して、上記の4カ国における高等教育の論文を教育の質の保障とマネジメントの観点から分析して、論文を作成、公表してきた。2014年度から2015年度にかけて、ミャンマー、ラオス、ウガンダ、マラウイの事例4カ国で現地調査を行い、独自のデータを収集した。また、対象国の教育政策担当者や国際機関の専門家に関する質問紙調査も行い、連携研究者及び国際共同研究者間での議論を基に、上記の専門家らにフィードバックを実施した。また、私立高等教育機関の類型化を財源別(公的資金、宗教団体の寄付等)、管理体制、経営体制についても明らかにして、上記で収集したデータもとに比較分析を行った。2016年度は本研究プロジェクトの最終年度であり、事例国での研究結果をもとに、開発途上国における私立高等教育の比較分析を行い、高等教育機関の体系化を実施した。具体的には、新たな高等教育政策の理論化と私立の高等教育政策に関する研究の分析フレームワークの提示を試みた。

本研究成果は、ラオス・ビエンチャンにあるラオス国立大学で国際セミナーを2017年2月に開催して、研究成果を共有した。また、国際ジャーナルにも研究論文を投稿中である。本研究ではアジアとアフリカに焦点をあて、プライベートセクターにおける高等教育政策を質保証と行財政の観点から比較分析をした。ラオス、ミャンマー、マラウイ、ウガンダを事例に現地調査を行い、対象国の私立大学の関係者や国の教育政策担当者、国際機関の専門家に関する質問紙調査を行い独自のデータを収集した。具体的には、単位互換制度、成績評価制度(質保証)と運営財政や管理の独立性(マネジメント)の観点を軸に政策分析を実施し、事例国における現在の私立高等教育政策の動向を把握した。また、私立高等教育機関の類型化を財源別(公的資金、宗教団体の寄付等)、管理体制、経営体制についても明らかにした。2014年度は、ラオスとウガンダを事例に本研究の目的であるプライベートセクターにおける高等教育政策を質保証の観点と行財政の観点から分析し、開発途上国における当該政策動向の理論化、体系化を試みた。具体的に、現地の高等教育機関に赴き、質問紙調査、インタビュー等の手法を用いて、各地域の私立の高等教育政策の実態を把握することを試みた。各国15名ずつの教育政策担当者、教育行政担当者、高等教育機関関係者にインタビューを行った。各高等教育機関には学生や職員に対して質問紙調査を実施した。しかし、本研究専用のインターネットサイトを開設し、サイト上に収集資料、情報を蓄積する予定であったが、現在、その準備を進めている。開設したサイト上でアジア、アフリカ地域の関係者との討議を実施して、本研究の成果を広く海外にも発信する必要があるため、日本語、英語、仏語の3ヶ国語で活用できるサイトを構築予定である。平成28年度は、本研究プロジェクトの最終年度であり、総括の段階に入る。事例国での研究結果をもとに、開発途上国における私立高等教育の比較分析を行い、高等教育機関の体系化を実施する計画である。具体的には、新たな高等教育政策の理論化と私立の高等教育政策に関する研究の分析フレームワークの提示を試みる。また、過去2年間での研究成果を国際開発学会や国際教育協力フォーラムで積極的に報告していく計画である。また、本研究の最終報告書を作成・刊行して、国際ジャーナルへの投稿も行う予定である。教育経済学本研究専用のインターネットを早急に開講して、それを常時更新する。今年の8月から12月に第二次現地調査をマラウイとミャンマーで実施する。1月から3月にかけて、第二次現地調査の取りまとめをして、その調査報告あるいは研究ノーをインターネットサイトに掲載し、関係者に情報を提供する。
伝達物質受容体クロストークを仲介する分子機構の解明

先に小脳皮質の抑制性および興奮性シナプスの間で起こる新しいシナプス伝達の制御機構を発見した(Hirono, et al.,2001;2002)。すなわち、代謝型グルタミン酸受容体mGluRlの応答がGABA_B受容体の活性化で顕著に強化される受容体分子間クロストークはシナプス可塑性の新奇な制御機構として重要な役割を果たすことが推定されるので、その分子的基盤を理解するため、以下の二つの仮説を検証しようとした。(1)最初にGABA_B受容体と代謝型グルタミン酸受容体mGluR1によって活性化されるG蛋白サブユニットが相補的に機能を共有することによって、一方の受容体機能(ここではmGluRl受容体の働き)が著しく促進される可能性を検討する。(2)GABA_BおよびmGluR1受容体が、別の足場蛋白(BDNF・NGF受容体)に連結して相互作用を起こし、mGluR1受容体の働きを制御する。すなわち「異なる複数の受容体が両者に共通した別の統合的な役割を果たす標的受容体分子に共役して受容体間のtrans-activationを起こし、受容体機能の最終出力を調節する」という新たな仮説の実証を試みる。このため、BDNF受容体を発現する細胞株(PC12細胞など)を用いてGABA_B・mGluR1のクロストーク現象を再構築し使用とした。しかし、PC12細胞では、代謝型グルタミン酸受容体の応答は見られなかった。そこで、新たな実験系を探索した。その結果、ニューロンの初代培養系、とくに後根神経節より単離したニューロンを用いて、GABA_BおよびmGluRl受容体の間で相互作用を起こす実験系を確立することができた。この実験系を用いて受容体クロストークの細胞内シグナル変換機構の解析を進めている。小脳皮質の抑制性および興奮性シナプスの間で起こる新しいシナプス伝達の制御機構に関与する分子機構の解明を目指して研究計画を実施する。これまで代謝型グルタミン酸受容体mGluR1は小脳シナプス回路(平行線維-プルキンエ細胞間シナプス)の可塑性(長期抑圧)を仲介する分子であることは確立した概念であり、このmGluR1の働きがGABA_B受容体の活性化で顕著に強化される事実(Hirono et al.,2001;2002)は、両受容体分子間に起こるクロストークはシナプス可塑性の新奇な制御機構として重要な役割を果たすことを示唆している。このような受容体クロストークの分子的基盤を理解するため、本研究では二つの仮説を検証しようとしている。(1)最初にGABA_B受容体と代謝型グルタミン酸受容体mGluR1によって活性化されるG蛋白サブユニットが相補的に機能を共有することによって、一方の受容体機能(ここではmGluR1受容体の働き)が著しく促進される可能性を検討する。(2)最近BDNFのような神経栄養因子の受容体は、他の受容体が相互作用する足場(集束点)となり、多くのシグナリング経路の統合装置としシナプス可塑性を担う分子として新たな機能を担っていることが提唱された(Chao 2003)。そこで、GABA_BおよびmGluR1受容体が、別の足場蛋白(BDNF・NGF受容体)に連結して相互作用を起こし、mGluR1受容体の働きを制御する可能性を検討する。すなわち「異なる複数の受容体が両者に共通した別の統合的な役割を果たす標的受容体分子に共役して受容体間のtrans-activationを起こし、受容体機能の最終出力を調節する」という新奇の仮説の実証を試みる。このため、BDNF受容体を発現する細胞株(PC12細胞など)へすでに手にしているGABA_B・mGluR1受容体遺伝子を導入発現させクロストーク現象を再構築して、当グループで実績のある細胞内潅流を組合わせた電気生理学(パッチクランプ法)の手法により仮説の妥当性を検証しようとしている。また、ニューロンの初代培養系を用いて、GABA_BおよびmGluR1受容体の間で相互作用を起こす実験系も確立したので、これらの系で細胞内シグナル変換機構の解析を進めているところである。

しかし、PC12細胞では、代謝型グルタミン酸受容体の応答は見られなかった。そこで、新たな実験系を探索した。その結果、ニューロンの初代培養系、とくに後根神経節より単離したニューロンを用いて、GABA_BおよびmGluRl受容体の間で相互作用を起こす実験系を確立することができた。この実験系を用いて受容体クロストークの細胞内シグナル変換機構の解析を進めている。
ラピッドローテーション研削によるダイヤモンドの高温軟化促進研削法に関する研究

本研究では,連続ドレッシング機構を有した高速定圧研削装置を開発し,多結晶ダイヤモンド焼結体(以下,PCDと呼ぶ)の高速定圧研削実験を行うとともに,有限要素法による研削温度解析を行った.その結果,砥石周速度を増大すると,加工能率と表面粗さを同時に向上できることがわかった.さらに,砥石周速度100m/s以上の乾式研削により,工作物表面の推定研削温度が850°Cを超え,ダイヤモンドの高温軟化が促進されたことが判明した.これによって,PCDの『高温軟化促進研削法』によって,ダイヤモンドの加工能率を飛躍的に増大できた.本研究では、ダイヤモンドの高温軟化特性と超高速研削による研削抵抗低減の相乗効果を利用した『高温軟化促進研削法』によって、ダイヤモンドの加工能率を飛躍的に増大することを目的としている。この目的達成のため、平成25年度は次のような研究計画および具体的方法で研究を遂行することとした。1ダイヤモンドの高温材料特性の調査:ダイヤモンドの高温硬さ・強度、高温反応性等の高温材料特性を調査する。2ダイヤモンド研削時の研削熱解析:有限要素法を用いて、ダイヤモンド研削時の研削熱流動解析を行う。3ダイヤモンドの高温軟化条件の明確化:研削温度の推定により、ダイヤモンドの高温軟化に必要な研削条件を解明し、研削実験により確認する。4超高速研削砥石の強度・熱連成解析:研削砥石組織内における熱伝達と超高速研削時の応力の連成解析を行う。上記計画に対して、多結晶ダイヤモンド(以下、PCDと呼ぶ)を対象工作物として、以下の通りの実験・解析を行った。1PCDの材料特性および高温反応性を調査し、高温軟化に必要な温度条件を推定した。2有限要素法を用いて、超砥粒ホイールをモデル化した研削熱解析を行った。3高速定圧研削装置および定圧連続ドレッシング装置を製作し、超高速研削盤に搭載することによって、高速定圧・連続ドレッシング研削実験装置を製作した。高速研削による研削熱の効果を調査するため、研削熱測定システムを製作し、PCDの高速定圧研削実験を行い、高速研削により加工能率および表面粗さの両者が同時に向上することを明らかにした。また、研削熱の測定により、その原因として高速研削時の研削熱が関与していることが推定できた。4砥石の応力・熱連成解析はモデル作成まで実施した。今後、このモデルを用いて解析を進める。本研究では、多結晶ダイヤモンド(以下、PCDと呼ぶ)の高温軟化特性と超高速研削による研削抵抗低減の相乗効果を利用した『高温軟化促進研削法』によって、ダイヤモンドの加工能率を飛躍的に増大することを目的としている。平成25年度では、高速定圧研削装置を開発し、PCDの高速定圧研削実験を実施した。その結果、砥石周速度を増大すると、加工能率の向上とともに表面粗さも改善できるという現象を発見でき、提案した研削法のコンセプトを実証できた。そこで平成26年度では、より詳細な研削現象の解明と高能率な研削条件の探索を目的として、研削温度の解析および研削実験を行った。実験をより効率的に行うため、PCDの高速定圧研削を優先し、ラピッドローテーション研削(以下、RRGと呼ぶ)については、焼入れ鋼を用いた予備実験で基本的な研削特性を把握した。まず、ダイヤモンドホイール(以下、ホイールと呼ぶ)のボンド材種が研削温度に及ぼす影響について高速定圧研削実験を行うとともに、このときの研削温度について有限要素法による研削温度の解析を試みた。その結果、メタルボンドホイールよりビトリファイドボンドホイールを用いた場合の方が高能率に研削できることが分かった。その原因として研削温度が大きく影響していることが判明した。次に、焼入れ鋼を対象にしてRRGにおける研削温度の解析および研削実験を行った。この結果、RRGによれば工作物の熱影響層が浅くなり、極表層部のみに研削熱が集中し、工作物の熱影響層が小さくなることが明らかになった。以上の結果から、PCD表面の研削温度を増大させ高温軟化を促進する条件として、熱伝導率の小さいホイールを用い、砥石周速度を高速化することが有効であることが判明した。さらに、RRGによって工作物表層部のみに研削熱が集中する効果を利用して、高品位かつ高能率にPCDを研削できる可能性を実証できた。本研究では、多結晶ダイヤモンド(以下、PCDと呼ぶ)の高温軟化特性と高速研削による研削抵抗低減の相乗効果を利用した『高温軟化促進研削法』によって、ダイヤモンドの加工能率を飛躍的に増大することを目的としている。平成25年度では、連続ドレッシング機構を有した高速定圧研削装置を開発し、PCDの高速定圧研削実験を実施した。その結果、砥石周速度を増大すると、加工能率の向上とともに表面粗さも改善できるという現象を発見できた。平成26年度では、より詳細な研削現象の解明と高能率な研削条件の探索を目的として、研削温度の解析および研削実験を行った。一方で、ラピッドローテーション研削による基礎実験で、極表層部のみに研削熱が集中する効果が明らかになった。

そこで平成27年度では、研削温度の影響をさらに詳細に検討することを目的として、メタルボンドホイールとビトリファイドボンドホイールの2種類のダイヤモンドホイールを用いて、砥石周速度100m/sまでの領域で、乾式、湿式研削条件における研削特性を検討した。その結果、砥石周速度100m/sの乾式研削条件で極めて高い加工能率を達成できることがわかった。原因究明のため、有限要素法による研削温度の解析と熱電対法による研削温度測定実験を行うとともに、研削加工後のPCDの表面性状の観察やXPS分析等を実施した。その結果、工作物表面の推定研削温度が800°Cを超え、ダイヤモンドのグラファイト化が促進されたことが判明した。以上の結果から、砥石周速度100m/s超の高速研削によって、PCDの高温軟化特性を利用した高能率かつ高品位な研削加工が可能となることを実証できた。本研究では,連続ドレッシング機構を有した高速定圧研削装置を開発し,多結晶ダイヤモンド焼結体(以下,PCDと呼ぶ)の高速定圧研削実験を行うとともに,有限要素法による研削温度解析を行った.その結果,砥石周速度を増大すると,加工能率と表面粗さを同時に向上できることがわかった.さらに,砥石周速度100m/s以上の乾式研削により,工作物表面の推定研削温度が850°Cを超え,ダイヤモンドの高温軟化が促進されたことが判明した.これによって,PCDの『高温軟化促進研削法』によって,ダイヤモンドの加工能率を飛躍的に増大できた.平成25年度で、メタルボンドホイールによる高速定圧研削実験により、砥石周速度を高速化することで、PCDの表面温度が高くなり高温軟化が促進される可能性を実証できた。また、同時に表面粗さも改善されるという特異な現象を発見でき、PCDの高品位高能率研削の可能性を見出すことができた。平成26年度では、熱伝導率の小さなホイールを用いることによって、さらなる高能率研削が可能であることや連続ドレッシングの効果を明らかにした。以上により、『高温軟化促進研削法』のコンセプトを実証するとともに、そのコンセプトを実現するための具体的な加工条件について、研削温度の解析および研削実験を通して明らかにしてきた。さらに、加工能率と表面粗さを同時に改善できる新たな研削法として、本研削法の有効性を実証できた。以上の結果から、本研究課題の最大のポイントであるダイヤモンドの特性を利用した『高温軟化促進研削法』のコンセプトの実証および基礎的な研削現象の解明について、ほぼ計画通り達成できたと考えている。また、これまでの実験・解析によって、砥石周速度の高速化や連続ドレッシングの適用など加工能率の飛躍的な増大を目指すための具体的な加工条件について方向性を示すことができた。特に、連続ドレッシングの効果については、計画を前倒しして達成できた。さらに、高速研削による加工能率と表面粗さの両立およびRRGによる表面性状の改善効果などの新たな加工現象を発見できたことも大きな成果と考えられる。一方で、最適な砥石周速度の範囲を調査するために必要な超高速研削用ホイールの開発およびPCDの研削に有効と考えられる導電性ホイールの開発については、さらなる加速が必要と考えている。生産加工学,マイクロ・ナノ加工,研削加工,微細加工,新材料加工平成27年度は最終年度として、ダイヤモンドの『高温軟化促進研削法』により従来にない高いレベルで高能率研削を実現することを目的とする。
姿勢変換にも対応した頭部装着ディスプレイ3D映像酔い度推定・予報システムの開発

1.研究目的本研究では、頭部装着ディスプレイ(HMD)による三次元(3D)映像視聴時の映像酔いに着目し、複数の光電容積脈波センサの脈波変動の周波数解析等により得られる映像酔い度を表す評価関数を用いて、HMD映像視聴時の姿勢(立位、座位、仰臥位)保持による映像酔い評価、姿勢変換による映像酔い増大・軽減効果、並びに姿勢変換にも対応した映像酔い度推定・予報システムの開発を目的とした。2.研究方法複数の脈波センサや脳波センサ等を用いて、HMD映像視聴時の映像酔いを評価する実験システムを構築する。具体的には、(1)映像酔い評価実験システムで、姿勢保持別に、主観的に映像酔い有・無、無視聴時の脈波を計測・保存。脈波周波数の低域成分(LF)、高域成分(HF)、脈拍数由来の高調波成分(H1)、脈拍変動のローレンツプロット法による標準偏差(SD)等を解析し、映像酔い度を表す評価関数を導出・評価。(2)姿勢変換別に(1)と同様に評価し、映像酔い増大・軽減効果を探る。(3)姿勢保持・変換別映像酔い度評価関数を組込んだ映像酔い度推定システムを製作・評価。(4)予報システムを組込み評価。3.研究成果前述の計画に従って、データ集録・解析システムPowerLab、MATLABを用いた映像酔い評価実験システムを構築し、複数の脈波センサを用いて姿勢保持・変換別による映像酔い度推定システムを設計・製作、評価した。市販の3DBD映画を評価対象映像として、主観的評価(映像酔い有無や不快さ度等)と照合し、得られた脈波データに短時間フーリエ解析及びローレンツプロット法による解析を適用し、H1、SD等から映像刺激ストレス反応を評価することにより、映像酔い度を推定できる可能性が見出された。今後は脳波センサの実装、姿勢変換による映像酔い増大・軽減効果、並びに予報システム組込みが課題である。
大脳皮質形成異常の病理学および生理学的研究

中枢神経系の奇形、とくに大脳皮質形成異常は神経画像診断技術の進歩により本病変がよく発見されるようになり、病理発生学的にはmigration disorderなどと関連して、臨床的には難治性のてんかん発作を伴うことで注目されている。本研究では大脳皮質形成異常の病理形態学的な異常をその組織発生と関連して明らかにするとともに、そのてんかん原性を検討した。また、大脳皮質形成異常の作製を実験動物で試みた。(1)限局性大脳皮質形成異常のてんかん原性についての電気生理学的研究で、この病変自体にてんかん原性が存在する可能性が高いことを示した。(2)大脳皮質形成異常と神経細胞腫瘍でのneurotrophin(NT)関連物質に関する病理組織学的研究を行い、大脳皮質形成異常でTrkA発現がcytomegalic neuronに、TrkB発現はdysplasticなそして小さな神経細胞にもみられ、神経細胞腫瘍でもTrkAなどに陽性所見を示す腫瘍性の神経細胞が存在することを明らかにした。これらの所見は、良性神経細胞腫瘍および大脳皮質形成異常の発生過程やそのてんかん原性にNTが関与している可能性を示唆するものであり、また、両者に共通する発生異常が存在する可能性を示すものである。また、FCDではそのてんかん原性の発現と維持にも関係していると考えられた。(3)大脳の良性神経細胞腫瘍とそのてんかん原性についての研究で、本腫瘍周囲に小さな大脳形成異常があり、これが(2)の場合と同様にてんかん原性を持つことがあることを示した。(4)実験動物での大脳皮質形成異常作製実験では妊娠16日目のラットに少量の放射線照射(50cGy)を行ったが、はっきりした大脳の形態学的異常を作製することには失敗した。1.ヒトの大脳皮質形成異常について.(1)てんかん発作を伴う限局性大脳皮質形成異常を5例検討したが、術前の検査ではMRI、とくにinversion recovery法による検索が現在のところ病変の検出には最も優れていることが判明した。手術中に記録した皮質電位、および2例では形成異常脳内へ電極を挿入して記録したが、これらの結果、この病変自身にてんかん原性が存在することを示唆する所見を得た。病理組織学的には現在のところneurotrophin関連物質、とくにTrkAとTrkBの免疫組織学的染色を行い、異常神経細胞の一部に陽性所見を呈するものが存在することが判明した。これは、本病変の成り立ちと深く関係している可能性があり、現在さらに詳細に検討中である。(2)ラットでの大脳皮質形成異常モデルの作成は、妊娠16日目に50cGyの照射を行い、作成を試みでいるが、現在までのところ肉眼的には脳には著変をみない。Microdysgenesisの存在の有無などの組織学的検索は現在行いつつある。また、照射線量を増やしての検討も現在行っているが、てんかん発作は生じていないが、神経学的な脱落症状を持つ仔ラットが出生している。2.神経細胞腫瘍について.手術中に得た8例の神経細胞腫瘍に通常の組織学的検索に加えて、neurofilament、GPAPなどをはじめとした神経組織の構成要素、さらにneurotrophin関連物質を免疫組織学的に染色し検討したところ、中枢神経系に発生した神経細胞系腫瘍でもTrkAなどに陽性所見を呈するganglioidあるいは小型の腫瘍性の神経細胞が存在することが明らかとなった。後腹膜の神経芽腫などと同様、本腫瘍でもその組織発生や予後とも関連する可能性があり、現在これらに関して臨床的事項を含め検討中である。1.大脳皮質形成異常について.(1)電気生理学的研究:てんかん発作を伴う限局性大脳皮質形成異常症例を検討し、術前検査、手術中の皮質電位、形成異常脳内へ電極を挿入しての記録、これらの結果、この病変自身にてんかん原性が存在することを明らかにした。

(2)病理組織学的研究:neurotrophin関連物質、とくにTrkAとTrkBの免疫組織学的染色を行い、異常神経細胞の一部に陽性所見を呈するものが存在することを明らかにした。すなわち、検討したすべての症例では異常な形態を示すcytomegalic neuronが存在したが、TrkA発現はcytomegalic neuronに、TrkB発現は大きなdysplasticなそして比較的小さな神経細胞にもみられた。これは、本病変の成り立ち、さらに本病変のてんかん原性と深く関係している可能性がある。(3)実験動物での大脳皮質形成異常作製実験:妊娠16日目のラットに少量の放射線照射(50cGy)を行い、作成を試みでいるが、現在までのところ肉眼的な変化はない。また、照射線量を増やしての検討では、てんかん発作は生じていないが、神経学的な脱落症状を持つ仔ラットが出生している。これらのラット脳の組織切片で、Trk関連の免疫染色なども含め、微細な発生異常、いわゆるmicrodysgenesisの存在などの組織学的検索を行っている。2.神経細胞腫瘍について.手術中に得た神経細胞腫瘍に通常の組織学的検索に加えてneurotrophin関連物質を免疫組織学的に染色し検討し、中枢神経系に発生した神経細胞系腫瘍でもTrkAなどに陽性所見を呈するganglioidあるいは小型の腫瘍性の神経細胞が存在することが明らかにした。とくにTrkAは、大脳皮質形成異常でみられるcytomegalic neuronに類似した腫瘍細胞が陽性の染色性を示したが、これは中枢神経に発生する神経細胞系腫瘍と大脳皮質形成異常に共通する発生異常が存在する可能性を示すものである。(1)限局性大脳皮質形成異常のてんかん原性についての電気生理学的研究で、この病変自体にてんかん原性が存在する可能性が高いことを示した。(2)大脳の良性神経細胞腫瘍とそのてんかん原性についての研究で、本腫瘍周囲に小さな大脳形成異常があり、これが(1)の場合と同様にてんかん原性を持つことがあることを示した。(3)大脳皮質形成異常と神経細胞腫瘍でのneurotrophin(NT)関連物質に関する病理組織学的研究を行い、大脳皮質形成異常でTrkA発現がcytomegalic neuronに、TrkB発現はdysplasticなそして小さな神経細胞にもみられ、神経細胞腫瘍でもTrkAなどに陽性所見を示す腫瘍性の神経細胞が存在することを明らかにした。これら所見は、良性神経細胞腫瘍および大脳皮質形成異常の発生過程やそのてんかん原性にNTが関与している可能性を示唆するものであり、また、両者に共通する発生異常が存在する可能性を示すものである。(4)実験動物での大脳皮質形成異常作製実験:妊娠16日目のラットに少量の放射線照射(50cGy)を行ったが、現在までのところ脳に肉眼的な変化はない。また、照射線量を増やしての検討では、てんかん発作は生じていないが、神経学的な脱落症状を持つ仔ラットが少数例であったが出生した。これらのラット脳の組織切片で、Trk関連の免役染色なども含め、微細な発生異常、いわゆるmicrodysgenesisの存在などの組織学的検索を行っている。
核内受容体および受容体型チロシンキナーゼを標的分子とした癌化学予防に関する研究

我々は本研究で、受容体型チロシンキナーゼ(RTK)/Ras/MAPKによるレチノイド核内受容体RXRのリン酸化修飾を阻害することで、リン酸化RXRを高発現しているヒト肝癌細胞に、レチノイド依存性に相乗的な増殖抑制効果とアポトーシスの誘導が起こることを明らかにした。今回の研究結果は、RTKやその下流シグナルを阻害し、RXRのリン酸化修飾に伴う機能異常を修復することが、肝発癌予防に結びつく可能性を示唆するものと考えられた。本研究は、ヒト消化器発癌における核内受容体の修飾異常と、受容体型チロシンキナーゼ(RTK)の発現・機能異常の関連について検討し、これら分子の機能を正常化(回復)することによって、臨床的に有益な発癌予防法の開発を目指すことを目的としている。我々は今年度の研究で、レチノイド核内受容体RXRはリン酸化修飾を受けることで二最体形成能と転写活性が低下し、それらの結果として癌細胞の増殖亢進が起こること、またRTKとその下流分子であるRas/MAPKの活性が、RXRのリン酸化を引き起こすことを確認した。次に、ヒト大腸癌、肝癌、膵癌の細胞株におけるRXR蛋白の異常修飾(リン酸化)と、RTK familyに属するEGFR、HER2、HER3、IGF-1R、VEGFRの発現状態についてスクリーニングを行うとともに、これら細胞株のnude miceに対する生着能力について検討した。また、RXRのリン酸化修飾を阻害するとともにレチノイドを投与することによって、リン酸化RXRが高発現しているヒト大腸癌細胞や白血病細胞に増殖抑制が起こることを報告した。更には、EGFR、HER2、およびリン酸化RXRを強発現する肝癌細胞株HLFを、RXRのリガンドである9cisレチノイン酸と抗HER2モノクロナール抗体であるTrastuzumabで併用処理することによって、相乗的なアポトーシスの誘導と腫瘍細胞の増殖抑制効果が期待できることを明らかにしたが、これらの発見は、RTKやその下流シグナル(Ras/MAPK)を阻害し、RXRのリン酸化修飾に伴う機能異常を修復することが、種々の発癌予防に結びつく可能性を示唆するものであり、今後、発癌予防研究を進めていく上で重要かつ有意義な研究結果と考えられた。本研究は、ヒト消化器発癌における核内受容体の修飾異常と、受容体型チロシンキナーゼ(RTK)の発現・機能異常の関連について検討し、それらの異常を標的とした発癌予防法(薬)の開発を目指すことを目的としている。我々は現在までの研究で、レチノイド核内受容体RXRは、リン酸化修飾を受けることで二量体形成能と転写活性能を低下させ、腫瘍細胞にアポトーシス抵抗性と増殖亢進を惹起すること、またRTKとその下流分子であるRas/MAPKの活性が、RXRのリン酸化を引き起こすことを明らかにした。また、RXRのリン酸化修飾を阻害するとともにレチノイドを併用投与することで、リン酸化RXRを高発現しているヒト大腸癌細胞、膵癌細胞、レチノイド耐性白血病細胞に増殖抑制とアポトーシスの誘導が起こることを報告した。更には、代表的なRTKであるEGFRとHER2、およびリン酸化RXRを強発現する肝癌細胞株HLFを、RXRのリガンドである9cisレチノイン酸または非環式レチノイドと、抗HER2モノクロナール抗体であるTrastuzumabで併用処理することによって、相乗的なアポトーシスの誘導と、腫瘍細胞の増殖抑制効果が発揮されることを明らかにしたが、これらの相乗効果のメカニズムとして、レチノイドとTrastuzumabによる、協調的なRXRaのリン酸化抑制が存在することが確認された。これらの研究結果は、RTKやその下流シグナル(Ras/MAPK)を阻害し、RXRのリン酸化修飾に伴う機能異常を修復することが、様々な発癌予防に結びつく可能性を示唆するものであり、今後、発癌予防研究を進めていく上で重要かつ有意義な研究結果と考えられた。
言語と思考の社会性-固有名と単称思考に即して

i:固有名を用いたコミュニケーションと指標詞を用いたコミュニケーションの比較:ここでは、指標詞の理解を知覚に基づいた概念・思考(自己中心的概念)によって説明するエヴァンズ、レカナティらの理論を取り上げ、そこで見られる構造が、固有名の理解と前年度までで検討した固有名を用いた独自の概念・思考(固有名概念)の間にも見られるということを論じた。とりわけ、固有名の理解は百科事典項目と呼ばれる情報獲得経路の持続に依存しないタイプの概念と結びついており、指標詞の理解は情報獲得経路の持続に依存した概念である自己中心的概念と結びついているというレカナティの対比に対して、固有名の理解を、固有名概念という情報獲得経路依存型の概念と結びつけた上で、固有名の理解と指標詞の理解の対比は、それに関わる概念が情報獲得経路依存的か否かではなく、情報獲得経路の違いに求められると論じた。ii:空名に関する直接指示論の妥当性の検討:ここでは、空名は実は指示対象を持っていると考えるタイプの理論を二つ検討し、そのそれぞれの問題点を指摘した。一つは空名の指示対象をマイノング主義的非存在対象とする立場であり、これは、命名儀式における対象の選び出しができないという認識論的な問題を抱える。二つめは空名の指示対象を文化的人工的な抽象的対象と晃なす立場で、これは空名ではない名前、特に真なる科学理論に現れる名前に関して間違った予測をする点で問題を抱えている。iii:単文における代入の問題と、意味論/語用論の区別、インターフェースの検討問題の:ここでは、命題的態度、様相、引用に関する表現を含まない文=単文における同一指示固有名間の代入が真理値を保存しないという直感は、意味論レベルで説明すべきだとするムーアらの理論を、意味論/語用論の区別、インターフェースの問題と関連させて論じた。単称思考一般に関する一定の理解を得るために、その構成要素である個体概念についての研究を行った。個体概念とは、動物や人工物や人物といった物的対象・個体についての概念である。今年度は、特に、G.EvansとR.G.Millikanの理論を手掛かりに、個体概念を情報処理の観点から考察した。まず、対象からの情報収集が可能だということだけでは、その対象について個体概念をもったことにならない、とするEvansの理論の検討を通じて、次のことが確認された。情報収集能力が個体概念の把握に十分ではない考えられる理由の一つは、彼が個体概念の把握には、対象を追跡し、そこから得られる情報を一つの対象についてのものとしてまとめる能力に加えて、当の対象の同一性の基準を把握しなければならない、ということに求められる。さらに、同一性の基準の把握は、個体概念を把握している主体は、カテゴリーミステイクを犯さない限り、それをあらゆる性質概念と結び付けられなければならない、という個体概念の一般性のゆえに要求される。これに対して筆者は、同一性の基準の把握は、物的対象については、個体概念の一般性とは無関係だ、ということを示した上で、個体からの情報を処理するという観点から個体概念を説明するという方針を追求するために、個体からの情報収集・保存・利用能力として個体概念を特徴づけるMillikanの理論を検討した。Millikanの理論については以下の点が確認された。彼女の個体概念は、推論や矛盾の排除を可能にするという点で、概念的能力の重要な特徴を捉えている。またこの理論においても、個体概念と性質概念のカテゴリーミステイクを犯さない網羅的な結び付けを説明するというEvansが失敗した課題は果たされていないが、「動物的な」感覚入カー行動出力の情報処理システムと「人間的な」概念的思考の連続性を強調するミリカン理論にとっては必ずしも欠点とはならない。
環状の共鳴と多重水素結合が織りなす疑似芳香族性分子群の創製

π電子豊富かつ強靭、さらに『美しさ』を兼ね備えた骨格をもち、次世代炭素材料として有望な多環芳香族炭化水素であるが、その連続した炭素ー炭素結合の形成は合成戦略が限られるためアクセシビリティが低い。そこで本研究では、複雑に縮環した芳香環に相当する機能の主たる成立要因をπ電子の非局在化ならびに分子の安定化ととらえ、共鳴・水素結合という分子の安定化に寄与する因子の効果的な融合によって、同等の電子系にいたる合成法の易化・多様化を狙う。すなわち、多環芳香族炭化水素に見られるπ電子豊富な二次元フィールドへのアプローチを拡充するために、共鳴や他の相互作用によって電子伝達が可能なようにプレオーガナイズされた部分構造を、対称性よく環状に配置させ、原子・イオン・電子の移動によって連結させることで、芳香族性に類似した安定化の寄与を生み出させ、二次元的な電子の非局在化が効果的に起こるようにするものである。それを達成するために、シアヌル酸の互変異性に着目した。シアヌル酸クロリドへβ-ジケトン等の活性メチレン化合物を求核置換させることで得られる1,3,5-トリアジン誘導体(シアヌル酸型)の互変異性体(イソシアヌル酸型)が上記の分子設計を満たし、多環芳香族炭化水素に類似した共鳴構造を与えると期待される。種々の活性メチレン化合物を検討したところ、過剰量のメルドラム酸をジイソプロピルエチルアミン存在下室温で反応させたとき、目的とする三縮合体が得られ、1Hおよび13C NMRスペクトルによって同定された。X線結晶構造解析の結果、外周部における分子内多重水素結合の存在が確認されるとともに、ある程度の結合交替は見られるものの、分子全体に均等に広がる共鳴構造の寄与が示唆された。第一の目的構造は達成し、十分な同定ができた。今後はこれを基に改善していける。タイトルの研究を完結させられるよう、また次なるテーマにつながる知見をより多く得られるよう、同様の方針で実験を加速させる。出張費が予定より安く済んだため。
遺伝子導入技術を利用した癌放射線治療技術の研究

放射線感受性の低い癌細胞は、腫瘍抑制遺伝子であるp53が変異あるいは欠損していることが知られている。このような癌細胞に正常なp53遺伝子を導入した後、放射線照射を行えば、癌放射線治療の効率が向上するものと考えられる。本研究では、コレステロール誘導体を素材とした正電荷リポソームによる安全で効率のよい癌細胞への遺伝子導入技術を利用し、放射線感受性の低い癌細胞に対する放射線治療技術の改善を目的としている。In vitroにおいて正常なp53遺伝子を持つHeLa細胞、p53遺伝子に変異が確認されているASPC-1細胞、TE-1細胞にp53遺伝子(5μg)を導入し、40時間後にCo60 γ線照射装置を用いて4Gyの照射線量で一回照射を行った。照射後、4-8時間の間でp53タンパク質の産生量が増加することがウエスタンブロットにより確認された。しかし、HeLa細胞においては増殖抑制が観察されたが、いずれの細胞も照射後一週間での生存率は遺伝子導入していない条件とあまり差が無かった。遺伝子導入後0,2,4,6,8,10,20Gyで一回照射を行ったが、照射の有無による有為な差は見られなかった。In vivoでは、Wister系ラットの頭頚部および骨盤部にγ線を照射し、各種線量および照射範囲による各臓器の形態学的変化を光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いて観察した。照射部位では線量依存的にアポトーシス様細胞が増加した。尾静注した時の導入遺伝子の生体内動態を検討した。In vivoでの遺伝子導入量および照射線量を検討した。p53の変異が確認されているヒト膵臓癌細胞(ASPC1)、ヒト食道癌細胞(TE1)、ヒト骨肉腫細胞(NOS1)等の各種培養細胞の放射線感受性を確認した。放射線照射装置には、Co60-γ線遠隔照射装置を用いた。1x10^6個の細胞に照射線量が0,0.5,1.0,2.0,4.0,6.0,8.0,10.0,20.0,30.0 Gyとなるように照射し、細胞の生存率をトリパンブルー染色法を用いて測定した。この時、p53の変異が認められていない癌細胞であるヒト子宮頚癌細胞(HeLa)も同様に測定した。その結果、正常p53遺伝子を持つHeLa細胞では、線量依存的に生存率が減少していくのが確認されたが、p53に変異が認められるASPC1、TE1、NOS1に関しては、線量を30 Gyまで増加させても顕著な変化は見られなかった。また、この結果から以後の実験では、照射線量は20 Gyを採用することにした。次に、HeLaとASPC1を用いて遺伝子導入条件を決定した。その結果、1x10^6個の細胞に対してプラスミドDNAを5μg、導入時間を4時間に設定した時、導入後40時間で導入遺伝子の発現率が最も高くなることがわかった。現在、正常p53遺伝子を各種培養細胞に導入した後、放射線照射した時の細胞生存率の経時変化を測定している。今後は、この系を用いて、線量、照射回数(一回照射、分割照射)、放射線増感剤の有無について検討する予定である。
細胞周期制御因子G1期サイクリンの発現によるゲノム不安定化の分子機構

がんは正常な増殖制御を失い異常増殖する細胞の集団であり、多くのがん細胞は、G1期CDKの活性化経路に異常を持ち、正常細胞に対し増殖優位性を示す。また、ゲノムの不安定化もがん細胞の大きな特徴として観察される。研究代表者はこれまでに、真核細胞のモデルである出芽酵母を用いて、G1期CDKの異常活性化がゲノムの不安定化を誘導することを示した。本研究では、このゲノムの不安定化がどのような過程を経て生じるのかを明らかにすることを目的とし、解析を進めた。G1期CDKの異常活性化はゲノムDNA複製の効率を低下させることが予測されるため、本研究では、複製フォークが長時間存在することでゲノムの不安定化が引き起こされるという仮説を立て、出芽酵母を用いて転座、欠失等のGross Chromosome Rearrangement (GCR)の発生頻度を指標にその検証を行った。出芽酵母ゲノム上に存在する複製フォークの進行を阻害あるいはスローダウンさせることが知られている領域を染色体上に人工的に配置し、複製フォーク進行阻害配列の有無がGCR発生頻度に直接影響を与えるかどうかを調べたところ、阻害配列の導入により、GCRの大幅な増加が見られた。この時G1期CDKの異常活性化を起こさせても、野生型で観察されるほどのさらなる上昇はなかったことから、複製フォークの進行異常がG1期CDKによるゲノム不安定化に大きく寄与していることが示唆された。これらの結果は、G1期CDKの異常活性化が高頻度に見られるがん細胞におけるゲノム不安定化の機構を理解する上で非常に重要なものであると考えている。また最近、研究代表者はCDK活性がなくてもDNA複製を行える変異体を単離することに成功した。こういった変異体でのGCR発生頻度の変化を調べるとともに、がん細胞でこういった変異の蓄積が見られるかどうかを調べていくことも計画している。
深海性二枚貝シロウリガイ類の共生系の進化

本研究では、深海に生息する二枚貝シロウリガイとその細胞内共生細菌をモデルに用いて、宿主とその細胞内共生細菌の共進化と細胞内共生菌のゲノム縮小進化過程の解明を目指した。宿主と共生細菌の系統樹解析から、シロウリガイの一部の宿主と共生細菌は、共進化関係を示さなかった。また、共生細菌のゲノム解析を行い、一部の共生細菌のゲノムサイズはこれまで知られているものより約1.5倍大きいことがわかった。シロウリガイの共生細菌のゲノムは、これまでに報告されている共生細菌のゲノムよりもゲノム縮小の初期段階であると考えられた。深海性二枚貝シロウリガイ類の鰓細胞内には化学合成細菌(以後共生菌と呼ぶ)が共生し卵を介して伝達される。共生菌は細胞内共生によりゲノムが縮小し、その痕跡がゲノム上に見られる。シロウリガイ類は、祖先系は1つで宿主と共生菌から共進化していると考えられているが、宿主側の信頼性の高い系統関係を示すデータはない。共生菌のゲノム縮小の過程を明らかにするためには、宿主の系統関係を明らかにした上で議論することが鍵となる。本研究では、シロウリガイ類のミトコンドリア全配列と共生菌のいくつかの遺伝子配列を決定して、宿主と共生菌の系統関係を明らかにした上で、共生菌のゲノム縮小進化の関係を明らかにすることを目的とする。今年度は、昨年度から継続している、日本や北太平洋に生息する11種のシロウリガイ類の宿主についてミトコンドリアゲノム配列を基に系統関係を明らかにした。既にミトコンドリアゲノム全長を決定したナギナタシロウリガイ及びシマイシロウリガイ2種の配列から共通のプライマーを作成し、残りの9種のシロウリガイについて、15種類中、11種類の遺伝子配列を決定した。得られた遺伝子配列を連結した配列基に、RAxMLとMrBayesを用いて系統樹を作成した。その結果、宿主の系統樹と共生菌の信頼性の高い系統樹が作成でき、それらを比較すると、一部の種については、宿主と共生菌の分岐の支持が高く系統関係が共種分化を示す系統樹となった。また、一部の種については、共種分化を示さない結果となった。今後は、これらの情報を基に、共生菌のゲノム縮小について調べる。本研究では、3年間の期間で以下の項目を実施する。1)シロウリガイ類の宿主および共生菌の信頼性の高い系統樹の作成。2)共生菌間でゲノム縮小領域の配列比較解析及び宿主と共生菌の系統関係からゲノム縮小の過程を推定。本年度は、日本や北太平洋に生息する11種のシロウリガイ類の系統関係を明らかにすることにした。11種のシロウリガイの宿主と共生菌の系統樹は2つのクレードを構成する。各クレードに分類されるナギナタシロウリガイ及びシマイシロウリガイの2種のシロウリガイ類のミトコンドリアゲノムの全長をPCR法により2つの断片に分けて増幅し塩基配列を決定した。その結果、ナギナタシロウリガイは全長が約19 kbpであった。一方、シマイシロウリガイは約4 kbpの非翻訳領域を残し、約15 kbpまで決定した。この2種のミトコンドリアゲノムは遺伝子の組成及び配置は一致していた。そこで、残りの9種類のシロウリガイ類について遺伝子配列で共通なプライマーを作成しPCRを行い、ミトコンドリアゲノム配列の一部を解読し、得られた配列を基に系統樹の作成に着手した。また共生菌のいくつかの遺伝子配列の決定と系統樹の作成に着手した。シロウリガイ類は、祖先系は1つで宿主と共生菌から共進化していると考えられているが、宿主側の信頼性の高い系統関係を示すデータはこれまでになかった。共生菌のゲノム縮小の過程を明らかにするためには、宿主の系統関係を明らかにした上で議論することが鍵となってくる。

本研究では、シロウリガイ類のミトコンドリア全配列と共生菌のいくつかの遺伝子配列を決定して、宿主と共生菌の系統関係を明らかにした上で、共生菌のゲノム縮小進化の関係を明らかにすることを目的とする。これまでに11種類のシロウリガイ類の宿主と共生菌それぞれについて、これまでよりも信頼性の高い系統樹を作成することができた。平成26度は、11種類のシロウリガイ類の共生菌のうち、2種は既に全ゲノム解析が決まっているので、残りの9種類の共生菌のゲノム解析を進めるため、次世代シーケンサーを用いたドラフトゲノムシーケンス解析を行った。解析した9種のうち、共生菌の16S系統樹において進化速度が遅いナギナタシロウリガイとナラクシロウリガイ共生菌の全ゲノムシーケンスを決定することができた。その結果、これら2種のシロウリガイの共生菌のゲノムサイズは、それぞれ約1.5Mbpあり、既にゲノム配列の決まっている2種(約1.0Mbp)と比較すると、約1.5倍のサイズであった。しかしながら、遺伝子数は、既報の2種とほぼ同程度であり、残りのゲノム領域には偽遺伝子が確認された。これらの結果は、共生菌の祖先が環境中における自由生活では必要であった機能が、宿主動物の細胞内共生へ移行していく中で、不必要になった機能の遺伝子をまず偽遺伝子化させ、最終的には、偽遺伝子領域を欠失させてゆくことが考えられた。生物分子化学、進化生物学、ゲノム科学シロウリガイの宿主と共生菌の信頼性の高い系統樹が作成できた。サンプルのシーケンスに適したライブラリー作りができていないため、共生菌のゲノム縮小に伴うゲノムの変化をみるためのシーケンスが遅れている。シロウリガイの宿主と共生菌の信頼性の高い系統樹の作成に関しては、11種類のシロウリガイを用いて解析している。宿主の系統関係に関してはミトコンドリアゲノムを用いる事とし、2種類のシロウリガイについては、ほぼ全長の配列が得られた。残りの9種類のシロウリガイについては、配列をシーケンスしており、順調に進んでいる。また、共生菌の遺伝子配列決定と系統樹の作成についても着手し順調に進んでいる。今後は、シロウリガイの共生菌のゲノムシーケンスを中心に進める。今後は、宿主・共生菌ともに、系統関係を明らかにするための塩基配列決定を進めるとともに、信頼性の高い系統樹の作成を進めてゆく。同時に、共生菌のゲノム縮小領域の配列比較を着手する。シーケンス解析が遅れたため試薬試薬消耗品、関連物品購入をしなかったため。今後、シーケンス解析など必要な試薬消耗品、関連物品を購入予定。該当なし
遷移金属錯体を活用した標品不要のタンパク質・ペプチド絶対定量基盤の構築

遷移金属錯体を配したエドマン型試薬による高感度・高選択的タンパク質絶対定量法の構築を目的に、試薬デザインと調製、及びモデルペプチドへの適用と分析を行った。まず、鍵化合物であるメタロセン型エドマン試薬を調製した。即ち、フェロセニルイソチオシアネート(FcITC)及びフェロセニルエチルイソチオシアネート(FcEtITC)を、対応するアミンからチオ炭酸O,O'-ジ-2-ピリジルとの一段階反応で調製した。次いで、これらとモデルペプチド(アンジオテンシンII)の反応を精査した所、常法(アルカリ性溶媒、55°C加熱)によるエドマン試薬付加条件で各々98%, 87%の高収率なラベル化を認めた。ちなみに、過剰試薬はn-ヘキシルアミンでクエンチ後、n-ヘキサンを用いた液-液抽出で除去した。試薬付加アンジオテンシンIIの分析を液体クロマトグラフィー/タンデム質量分析(LC/MS/MS)で行うため、エレクトロスプレーイオン化を試料分離・検出感度の観点から精査した。その結果、分離カラムに汎用型ODSカラム、移動相にペプチドの分離・イオン化に好適なギ酸/水/アセトニトリル系溶媒を用いる時、高感度な検出が可能であった。また、LC/MS/MSにより、ラベル化部位は、ペプチドN末端アミノ基である事が判明した。この時、試薬付加アンジオテンシンIIからは、ペプチド同定の際に有用なb及びyイオン系列のフラグメントが主に得られた。以上、メタロセン型エドマン試薬によるペプチドのラベル化・分析時のフラグメント特性が明らかとなり、本法をタンパク質絶対定量に適用するための基礎的検討がなされた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
アフリカにおける紛争と女性のエージェンシーに関する基礎的研究

2018年度は、エチオピア、エリトリア、南アフリカ、ジンバブウェにおける調査を実施した。8月9月にかけて、エチオピアでは農村における元解放戦線の女性兵士、ならびに支援した女性たちに対する聞き取り調査を実施した。エリトリアにおいても元解放戦線の女性を対象とする調査を行った。10月には国際エチオピア学会においてエチオピアの解放戦線の女性政策ならびに女性の参画に関する研究発表を実施した。2月から3月にかけて、南アフリカ(ヨハネスブルグ・ケープタウン)、ジンバブウェを訪問した。南アフリカではアフリカにおけるジェンダー研究の拠点で今後の研究について議論を行った。また史料館における史料の渉猟、ANCの女性解放運動家にもインタビューを行った。ジンバブウェでは、大学関係者と今後の研究の方向性について議論を行った。また関係諸機関と今後の調査・研究を進めるための折衝、調整を行った。従来研究を実施しているエチオピアにおいては調査も順調に進展し、国際学会での発表、英語論文の執筆など成果の公開が予想よりも早く実現した。調査期間が限定されてはいるが新たな調査地でも研究が開始できており、次年度の研究につながる準備や折衝が進展した。2019年度は、前年度の研究成果をまとめ、新たに文献、論文の渉猟、分析を行う。また、調査の進展が期待できる南アフリカならびにジンバブウェにおいて夏に集中的に調査を実施する。ジェンダー研究が盛んな南アフリカの諸大学において研究に関する議論や研究成果の公開も目指す。2,3月にはエチオピア・エリトリアも再訪予定である。学務により調査期間が限定されたため、調査費用の一部を次年度に繰り越した。2019年度予算と合算し、調査費用として使用する予定である。