hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
陶磁器表面に形成する金属光沢模様における酸化鉄関連化合物の生成と色調の関連

13wt%の酸化鉄(ヘマタイト、α-Fe2O3)を含む釉薬を施し、1260°Cまで昇温した後、約1000°Cまで還元雰囲気下で冷却したことにより、金属光沢を呈した陶器について、生成相と微構造について検討した。粉末X線回折および電子顕微鏡観察の結果、これまで金属光沢の要因と考えられていた炭素の存在は確認できなかった。金属光沢部の結晶相について詳細に検討した結果、金属光沢を有する備前焼と同様にヘマタイトが生成していることが明らかになった。無機材料化学実験計画通り、おおむね順調に進展している。連携研究者から提供された金彩および銀彩備前焼について、発色構成相および微構造を明らかにすることができた。備前焼作家である連携研究者の協力を得て、備前焼表面に金や銀色に呈色しやすい焼成条件が明らかになった。以上の結果を基に、現在電気炉による再現実験を行っており、今年度は概ね達成できたと判断した。実験計画通り、連携研究者(備前焼作家)から提供された「金・銀彩」備前焼模様中の生成相を同定し、その粒子形態を明らかにした。これらの模様は、登り窯内である条件下で加熱および冷却すると現れると考えられているが、その焼成条件については全く分かっていない。連携研究者(備前焼作家)に聞き取り調査を行ったが、詳細を解明するには至らなかった。以上のことから、今年度は概ね達成できたと判断した。平成25年度の調査結果を基に継続して再現実験を行う。酸素分圧の制御が可能な電気炉にて、金彩・銀彩備前焼の再現を試みる。備前焼作家が使用している種々の備前焼粘土を用い、種々の酸素分圧下で熱処理して金彩・銀彩備前焼の再現を試み、これらの形成条件を確立する。上記で得られた試料について、粉末X線回折による生成相を同定し、電子顕微鏡観察により発色構成相の組成、微構造および結晶の方位関係を明らかにする。また、分光測色計により試料表面の色調をデジタル化し、連携研究者から提供された金彩・銀彩備前焼と比較し、相違点を明確にして模様の再現実験にフィードバックする。更に、油滴天目表面の金属光沢模様の構成相と微構造を解明し、金彩・銀彩備前焼との相違点を明らかにする。備前焼作家と連携し、「金・銀彩」模様が現れやすいと考えられている焼成条件、登り窯内の位置、雰囲気について詳細に調査する。また、作家の登り窯での焼成の際、窯内に試料片を入れて模様の作製を試みるとともに、備前焼作家の窯焚きに立ち会い、焼成条件のデータを収集する。得られた調査結果を踏まえ、酸素分圧の制御が可能な電気炉にて、備前焼作家により使用されている備前焼粘土などの材料を用い、種々の酸素分圧下で熱処理して模様の再現を試み、模様の形成条件を確立する。上記で得られた試料について、粉末X線回折による生成相の同定および相変化を明らかにし、模様の組成分析をエネルギー分散型X線分光にて明らかにする。さらに、透過型電子顕微鏡観察により詳細な微構造および結晶の方位関係を解明する。また、分光測色計により色調をデジタル化し、色調と微構造の関係を明らかにする。これらの結果と、連携研究者から提供された試料の結果を比較し、相違点を明確にして模様の再現実験にフィードバックする。当該年度の研究発表および調査費として計上していた旅費が過剰であった。試料作製および評価のための消耗品費、得られた結果を公表するための論文校閲・印刷費に振り分ける。試料作製に必要な備前焼粘土および試薬などの消耗品費、得られた試料の微構造観察を行うための電子顕微鏡などの施設使用料を計上する。また、得られた結果を公表するため、論文作成に掛る校閲・印刷費、学会参加費および旅費を計上する。
加齢黄斑変性、緑内障等の眼科疾患のリスク要因解明のための分析疫学研究

本研究は緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症などの眼疾患と生活習慣の関連を研究し、1次予防に役立てることを目標としている。2017年度までに茨城県筑西市にて5年間検診を行い9819名の住民に対し光干渉断層計、眼圧、角膜内皮、屈折などの眼科検査を行った。本年度は筑西市明野地区のフォローアップ調査であり初めて同一の住民に対し眼科検診を行った。具体的には2018年5月15日に112名に検診を行い16名の異常者数を認めた。同様に2018年5月16日に97名に検診を行い19名の異常者数を認めた。2018年5月16日に128名に検診を行い18名の異常者数を認めた。2018年5月18日に111名に検診を行い15名の異常者数を認めた。2018年5月21日に127名に検診を行い11名の異常者数を認めた。2018年5月22日に123名に検診を行い22名の異常者数を認めた。2018年5月23日に141名に検診を行い18名の異常者数を認めた。2018年5月24日に135名に検診を行い20名の異常者数を認めた。2018年5月25日に162名に検診を行い32名の異常者数を認めた。2018年5月26日に125名に検診を行い15名の異常者数を認めた。2018年5月28日に113名に検診を行い19名の異常者数を認めた。以上合計1545名の住民に検診を行い、235名の眼科的異常の疑いある住民をスクリーニングした。2次検診の結果、正常眼圧緑内障43名、白内障28名、加齢黄斑変性4名等の既往あるいは新規眼科患者を発見した。本検診はあと4年間継続される予定である。また当初の横断研究部分のデータを用いた眼圧や角膜内皮細胞数、屈折等に関する生体因子との関連に関する研究が進捗している。本研究は茨城県筑西市において生活習慣、食生活に関するアンケート調査、眼科検診などを組み合わせそれらの関与を明らかにする研究である。現在は5年間の横断的な調査を終え、前向きコホート研究の1年目を終了したところである。検診対象者は当初の予定以上の横断研究で約10000名の受診者があり、前向きコホート研究の1年目の検診でも約2000名の受診があり、検診自体は順調に進捗している。また当該研究から角膜内皮と全身因子の関連、近視と全身因子の関連などの論文を2本投稿中である。2018年度は前向きコホート研究の初年度を問題なく終えている。2019年度は前向きコホート研究の2年目であり茨城県筑西市下館地区にて約3週間の検診を予定している。本研究は疫学研究であり、今後も5年後の追跡調査が終わるまで粛々と検診を継続したい。また現在はReticular Pseudo drusenと全身疾患の関与、中心角膜厚と関連する全身因子、眼圧と関連する生活習慣などの解析を行っていく予定である。本研究は茨城県筑西市において特定健診時に眼圧検査、屈折検査、角膜内皮細胞数検査、眼軸長検査、光干渉断層計による検査、眼底写真を行うものである。2016年度は11月24日、25日、28日、29日、30日、12月1日、2日、4日、5日、6日、7日、8日、9日ならびに2月5日の14日間筑西市協和地区のふれあいプラザ、協和保健センター、転作促進センターにおいて1652名に対し検診を行い、それらの眼科データを回収した。1652名中異常者は196名、異常率は11.9%であった。内訳は光干渉断層計による異常ありが161名、角膜内皮異常ありが28名、眼圧異常高値が5名、眼軸長検査により検出された浅前房が3名であった。本検診に異常が認められた検診受診者に眼科受診の勧めと紹介状を渡し、確定診断結果を得、それらを本年度解析予定である。当初の目的通り検診が終了した。人数も1600人程度と概ね予想通りであった。本研究は茨城県筑西市において行われてる住民対象の眼科検診を中心とした縦断研究である。本年度は6月29日に障害学種センターにおいて行われ172名、6月30日に同生涯学習センターにおいて132名、7月3日に同生涯学習センターにて154名、7月4日に同生涯学習センターにて120名、7月5日に黒子公民館にて156名、7月6日に黒子公民館にて88名、7月7日に同生涯学習センターにて109名、7月8日に同生涯学習センターにて154名の8日間の眼科検診を行った。また2月3日、4日にかけてそれぞれ38名、62名の眼科検診を行った。検診内容は眼底写真撮影、光干渉断層計による網膜形状解析、眼圧測定、屈折測定、眼軸長測定ならびに角膜内皮測定検査を1185名に対して行った。

本年度はベースライン調査の最終年度であり2012年度から2017年度の5年間にかけて計9819名に対し検診を行い緑内障患者622名、加齢黄斑変性41名、糖尿病網膜症31名を同定した。緑内障患者622名のうち正常眼圧緑内障と診断されたものは515名(83%)であり多治見スタディの既報とほぼ同等であった。今後はこれらの結果を解析する予定である。解析予定の内容としては、本研究は食事内容や生活習慣に関するアンケート調査を厳格に行っている研究でもあることから緑内障や糖尿病網膜症や加齢黄斑変性と生活習慣の関与の解析を予定している。すでに解析した結果としては、近視と関連する因子、角膜内皮細胞と関連する因子、眼圧と関連する因子などの解析が終了し報告予定である。予定通り5年間のベースライン調査を終了し、ほぼ予定通りの約10000人から研究参加の同意を得ることができたため。今後は縦断研究に移る予定である。本研究は緑内障、加齢黄斑変性、糖尿病網膜症などの眼疾患と生活習慣の関連を研究し、1次予防に役立てることを目標としている。2017年度までに茨城県筑西市にて5年間検診を行い9819名の住民に対し光干渉断層計、眼圧、角膜内皮、屈折などの眼科検査を行った。本年度は筑西市明野地区のフォローアップ調査であり初めて同一の住民に対し眼科検診を行った。具体的には2018年5月15日に112名に検診を行い16名の異常者数を認めた。同様に2018年5月16日に97名に検診を行い19名の異常者数を認めた。2018年5月16日に128名に検診を行い18名の異常者数を認めた。2018年5月18日に111名に検診を行い15名の異常者数を認めた。2018年5月21日に127名に検診を行い11名の異常者数を認めた。2018年5月22日に123名に検診を行い22名の異常者数を認めた。2018年5月23日に141名に検診を行い18名の異常者数を認めた。2018年5月24日に135名に検診を行い20名の異常者数を認めた。2018年5月25日に162名に検診を行い32名の異常者数を認めた。2018年5月26日に125名に検診を行い15名の異常者数を認めた。2018年5月28日に113名に検診を行い19名の異常者数を認めた。以上合計1545名の住民に検診を行い、235名の眼科的異常の疑いある住民をスクリーニングした。2次検診の結果、正常眼圧緑内障43名、白内障28名、加齢黄斑変性4名等の既往あるいは新規眼科患者を発見した。本検診はあと4年間継続される予定である。また当初の横断研究部分のデータを用いた眼圧や角膜内皮細胞数、屈折等に関する生体因子との関連に関する研究が進捗している。本研究は茨城県筑西市において生活習慣、食生活に関するアンケート調査、眼科検診などを組み合わせそれらの関与を明らかにする研究である。現在は5年間の横断的な調査を終え、前向きコホート研究の1年目を終了したところである。検診対象者は当初の予定以上の横断研究で約10000名の受診者があり、前向きコホート研究の1年目の検診でも約2000名の受診があり、検診自体は順調に進捗している。また当該研究から角膜内皮と全身因子の関連、近視と全身因子の関連などの論文を2本投稿中である。来年度は筑西市関城地区で検診を行う。対象者は約2000人を予定している。縦断研究を研究継続可能な形で続けていく予定である。資金の確保が最大の問題である。2018年度は前向きコホート研究の初年度を問題なく終えている。2019年度は前向きコホート研究の2年目であり茨城県筑西市下館地区にて約3週間の検診を予定している。本研究は疫学研究であり、今後も5年後の追跡調査が終わるまで粛々と検診を継続したい。また現在はReticular Pseudo drusenと全身疾患の関与、中心角膜厚と関連する全身因子、眼圧と関連する生活習慣などの解析を行っていく予定である。未使用額の発生は効率的な物品調達を行なった結果である。適切な資金管理を行った結果次年度使用額がわずかに生じた。
有限要素法と境界要素法との効率的な結合解法とその応用

境界要素法(BEM)では,基本解が求められない問題(例えば非線形問題や非均質媒体問題)については,微分方程式を境界積分方程式に変換したときに,未知関数を含む領域積分が現れて本来の利点が損なわれる.この難点を克服するのが境界要素法の長年の重要課題である.領域積分を境界積分に置き換えて処理するために種々の方法が提案されているが,決定的なものはまだ無い.本研究では,このような状況のブレークスルーを行うために,境界要素法と有限要素法(FEM)との結合解法について研究し,実用的に重要な具体例に適用して有用な工学的知見を得ることを目的とする.BEMとFEM両者の特徴を生かした効率的な結合解法の開発が本研究の最重要課題である.本年度は,最新研究情報の調査と研究環境の整備を中心に活動した.非線形問題,非均質問題及び連成問題に対するFEMとBEMの効率的な新しい結合解法の可能性を探るために,下記の項目について作業を進めた.1.FEMとBEMに関する最新文献の調査2.FEMとBEMの結合解法に関する詳細な文献調査3.並列化及び高速化に関する詳細な文献調査4.非線形問題に関する結合解法の可能生についての検討5.非線形問題に関する結合解法の効率化についての検討6.非線形問題に関する新しい結合解法の可能性の詳細検討反復結合解法について考察を進め,非線形問題を例にとって解法の特性を詳細に調べその知見を数編の論文にまとめた.それらを学術誌に投稿し,複数の校閲者の審査を経て掲載された.境界要素法(BEM)では,基本解が求められない問題(例えば非線形問題や非均質媒体問題)については,微分方程式を境界積分方程式に変換したときに,未知関数を含む領域積分が現れて本来の利点が損なわれる.この難点を克服するのが境界要素法の長年の重要課題である.領域積分を境界積分に置き換えて処理するために種々の方法が提案されているが,決定的なものはまだ無い.本研究では,このような状況のブレークスルーを行うために,境界要素法と有限要素法(FEM)との結合解法について研究し,実用的に重要な具体例に適用して有用な工学的知見を得ることを目的とする.BEMとFEM両者の特徴を生かした効率的な結合解法の開発が本研究の最重要課題である.本年度は,最新研究情報の調査と研究環境の整備を中心に活動した.非線形問題,非均質問題及び連成問題に対するFEMとBEMの効率的な新しい結合解法の可能性を探るために,下記の項目について作業を進めた.1.FEMとBEMに関する最新文献の調査2.FEMとBEMの結合解法に関する詳細な文献調査3.並列化及び高速化に関する詳細な文献調査4.結合解法の種々の可能性についての検討5.結合解法の効率化についての検討6.新しい結合解法の可能性の詳細検討反復結合解法について考察を進め,線形問題を例にとって解法の特性を詳細に調べその知見を数編の論文にまとめた.それらを学術誌に投稿し,複数の校閲者の審査を経て掲載された.境界要素法(BEM)では,基本解が求められない問題(例えば非線形問題や非均質媒体問題)については,微分方程式を境界積分方程式に変換したときに,未知関数を含む領域積分が現れて本来の利点が損なわれる.この難点を克服するのが境界要素法の長年の重要課題である.領域積分を境界積分に置き換えて処理するために種々の方法が提案されているが,決定的なものはまだ無い.本研究では,このような状況のブレークスルーを行うために,境界要素法と有限要素法(FEM)との結合解法について研究し,実用的に重要な具体例に適用して有用な工学的知見を得ることを目的とする.BEMとFEM両者の特徴を生かした効率的な結合解法の開発が本研究の最重要課題である.本年度は,最新研究情報の調査と研究環境の整備を中心に活動した.非線形問題,非均質問題及び連成問題に対するFEMとBEMの効率的な新しい結合解法の可能性を探るために,下記の項目について作業を進めた.1.FEMとBEMに関する最新文献の調査2.FEMとBEMの結合解法に関する詳細な文献調査3.並列化及び高速化に関する詳細な文献調査4.非線形問題に関する結合解法の可能生についての検討5.非線形問題に関する結合解法の効率化についての検討6.非線形問題に関する新しい結合解法の可能性の詳細検討反復結合解法について考察を進め,非線形問題を例にとって解法の特性を詳細に調べその知見を数編の論文にまとめた.それらを学術誌に投稿し,複数の校閲者の審査を経て掲載された.
データ同化を用いた単一分子計測法の高度化と階層性微細孔内での吸着・拡散挙動の解明

マクロ・メソ・ミクロ孔といった空間階層性を有した多孔質物質は,触媒をはじめとして吸着材料,イオン交換,太陽光発電,ガス検知など非常に広範な機器において中心的な役割を果たしている.本研究では,単一分子計測法(SMT: Single Molecule Tracking)により,階層性を有した微細孔内での分子の吸着・拡散現象を直接計測・解析する.またマクロスケールでの計測結果と対比することで,吸着・拡散現象を詳細にモデル化する.これにより将来的に,微細孔径分布をコントロールすることで,所望する性能を有した材料をボトムアップにより設計開発するための方法論の基盤構築を行うことを目的とする.マクロ・メソ・ミクロ孔といった空間階層性を有した多孔質物質は,触媒をはじめとして吸着材料,イオン交換,太陽光発電,ガス検知など非常に広範な機器において中心的な役割を果たしている.本研究では,単一分子計測法(SMT: Single Molecule Tracking)により,階層性を有した微細孔内での分子の吸着・拡散現象を直接計測・解析する.またマクロスケールでの計測結果と対比することで,吸着・拡散現象を詳細にモデル化する.これにより将来的に,微細孔径分布をコントロールすることで,所望する性能を有した材料をボトムアップにより設計開発するための方法論の基盤構築を行うことを目的とする.
喉頭挙上筋電気刺激に伴う延髄嚥下中枢の可塑性に関する研究

嚥下中枢を構成する神経ネットワークは延髄に広く分布していることが分かっているが、この領域は呼吸生成神経ネットワークとオーバーラップしている。そこで延髄腹側呼吸ニューロン群の嚥下時の活動性の変化とその分布を検討した。その結果、さまざまなタイプの呼吸関連ニューロンが記録されたが、それらはすべて嚥下時に活動性を変化させ、嚥下生成および制御に寄与することが分かった。また、その分布は延髄腹外側の疑核から後顔面神経核へ続くコラムを中心に分布していた。この結果により、嚥下生成神経ネットワークは呼吸生成神経ネットワークを共有していることが示唆された。嚥下障害治療の基礎的理論的背景を確立することを目指し、喉頭挙上筋の電気刺激による嚥下関連ニューロンの活動性の変化を解析することで嚥下生成神経ネットワークの可塑性の有無を解明することが本研究の目的である。そして、その結果を元に、嚥下リハビリテーションの効果を上昇させる臨床機器の開発につなげることが最終的なゴールである。研究代表者の過去の研究から、嚥下関連ニューロンは延髄に広く分布していることが分かっているが、慢性動物実験において嚥下時の活動が詳細に観察できた領域は延髄腹外側の領域であった。この領域は呼吸生成神経ネットワークとオーバーラップしており、その多くで呼吸性活動が同時に観察された。つまり、呼吸活動に同期する嚥下関連ニューロンの解析が多くを占めることとなった。従って急性実験の対象となる領域はそれと比較すべく延髄腹外側の呼吸性活動を呈するニューロン群ということになる。従って急性実験においては延髄腹側呼吸ニューロン群の嚥下時の活動性の変化とその分布を検討した。この結果により、嚥下生成神経ネットワークは呼吸生成神経ネットワークを共有していることが強く示唆され、この領域のニューロンに対し、嚥下時の活動を無麻酔意識化の動物で解析する理論的背景が示された。嚥下障害治療の基礎的理論的背景を確立することを目指し、嚥下生成神経ネットワークの可塑性の有無を解明することが本研究の目的である。そこで急性実験においては延髄腹側呼吸ニューロン群の嚥下時の活動性の変化とその分布を検討した。この結果により、嚥下生成神経ネットワークは呼吸生成神経ネットワークを共有していることが強く示唆された。しかし、この結果だけでは嚥下生成神経ネットワーク制御における主要な領域を限定できない。そこで追加して、より吻側の顔面神経腹側に存在する呼吸中枢の嚥下生成への関与を解析した。その結果この領域に喉頭感覚の情報が伝わっていることが確認された。喉頭感覚と嚥下生成神経ネットワークのオーバーラップするこの領域に可塑性形成のヒントが隠されている可能性が示唆された。喉頭科学本研究の目的は延髄の嚥下関連ニューロンの喉頭挙上筋電気刺激による活動性や分布の変化を解析することによってその可塑性の有無を検討することである。そして、慢性実験、急性実験の比較によりその本質的なパターンジェネレーターへの影響を考察することも重要な課題である。なぜなら、嚥下運動によるフィードバックの影響を考慮しなければその嚥下生成ネットワークの可塑性への本質的な解明には至らないからである。平成25年度の研究により、嚥下関連ニューロンの延髄腹外側領域での記録が可能であること、そして急性実験においてもその領域における嚥下関連ニューロン活動の解析の重要性が示された。従って、慢性実験における可塑性の解析までは至っていないが急性実験の嚥下関連ニューロンの活動性の解析や分布、慢性実験の遂行の基盤は確立したため、予定している達成度に比較的近いレベルに到達していると考える。

今後は前年度の結果を元に、慢性実験における喉頭挙上筋の電気刺激による嚥下関連ニューロンの活動性解析を進める。また、急性実験においては他領域の呼吸関連ニューロン、例えば橋の呼吸関連ニューロンに対し、嚥下生成神経ネットワークにおける影響を追加して解析する。もし、嚥下生成神経ネットワークが延髄を超えて橋の呼吸生成神経ネットワークをも共有しているのであれば、延髄腹外側領域を中心とした解析だけでは不十分だからである。また、急性実験において嚥下時の橋呼吸中枢の重要性が明らかになれば、慢性実験でもこの領域の検索は追加検討する。上記追加実験により、さらに嚥下関連ニューロンの検索範囲を限定し、効率的な解析を試みる。
フコイダン－超常磁性体酸化鉄を用いた頭蓋内活性化血栓の検出

活動性の高い血栓を、造影剤を用いてその存在を判定する手法は確立されていない。近年の分子イメージング研究領域では、これらの活性化血栓に対する造影剤の開発に注力されているが、その安全性には疑問が残る。我々は、造影剤の基質として一般に用いられている超常磁性体酸化鉄を用い、これに活性化血小板に発現するP-selectinへのリガンドとして藻から抽出されるフコイダンという糖鎖を結合させた造影剤を開発した。本研究では、ラットにおける活性化血小板をターゲットとした病変の検出を目指した。MRIにおいて、活動性の高い血小板分布に一致した造影剤による増強効果が確認され、病理・電子顕微鏡での確認を行った。当面の造影剤は充分量の保管が期待されていましたが、フランス国立衛生科学研究所(INSERM)のU698に造影剤の作成を依頼しております。フコイダンを付与した造影剤の作成系に変更があったとのことで、これまでの造影剤とはことなる緩和値が測定されたとのことでした。従前のものよりもr2値に高く、緩和時間が短いため、これまでのものと同じく実験系を確立できるように依頼しています。脳梗塞作成モデルに関して、引き続き、頚動脈から挿入する細径フィラメントの入手が困難な状況ですが、細径フィラメントは既存のものとして、先端部の加工処理を市販のシリコン作成キットでコーティングすることで鈍的に加工することが可能とのこと。代用可能な目処がつきました。代替策として検討されていたFeCl3に関してですが、文献的検索とINSERMとの相談において、開放した頚動脈周囲にFeCl3を添付する場合、血栓の分布に再現性が望めないことから中止となりました。動物実験系について、日立製作所研究所における装置は機種が従前と同等(Bruker社製Biospin7T)で操作にも順応しやすいため、こちらを利用させていただくことと考えています。動物実験系の確立は未完成となっておりますが、日立製作所研究所・東京大学医科学研究所・放射線医学総合研究所の研究者との間でヒアリングを行いました。実験動物への手術的介入の環境、手術後の管理環境などを勘案した結果です。契約の締結には及んでいませんが、放射線医学総合研究所の分子イメージング部門でのMRI撮影がもっとも効率が良いと考えております。造影剤の作成に関しては、フランス国立衛生科学研究所(INSERM)のU698に依頼しています。当面の使用量に関しては造影剤は完成しており凍結保存中(約50ml)です。日本側の環境整備が整い次第、空輸していただく段となっております。脳梗塞モデル作成に当たり、頸動脈から挿入するフィラメントの製造が中止となっており、代替品を検索しています。こちらにつきましては検索を継続するとともに、工業用細径フィラメントに蝋の塗布などを行い、先端部を鈍的に加工することを予定しています。計画が頓挫した際には、頸動脈壁にFeCl3を塗布し、血管壁に酸化ストレスと与えることで血栓を作成、脳梗塞モデルを作成したいと考えています。これまでの研究成果に関して、下記の通り報告しました。2.頭部画像診断の成り立ちと実践.鈴木通真第19回脳神経看護セミナー(東京)これまでの研究では動脈硬化性粥腫の研究は進められているものの、器質化した血栓と新鮮な血栓の区別を効率的に、また非侵襲的に検出する手法は確立されていない。活性化血小板と傷害内皮細胞に発現されるP-selectinを標的とする分子イメージング技術を用いて、血栓の描出を得ることを目的とした。血栓の作成には動脈瘤モデルを作成し、多糖類であるフコイダンを超常磁性酸化鉄を付加した造影剤で撮影が行われた。造影剤の作成はフランス国立衛生科学研究所(INSERM)に依頼した。フコイダンとP-selectinの親和性は既に検討されていた。ラットモデルのMRIでの鉄製剤での造影効果は信号の低下として描出され、本研究においても造影剤の投与後、病巣の大きさによっては15分後から信号の低下が得られた。2時間までの経時的な撮影でも信号低下が進行した。2時間の撮影の後に血管が摘出され、視覚的にも血栓を確認可能であった。標本固定の後に、各種免疫染色、H-E染色が行われた。隣接切片は電子顕微鏡走査が行われた。抗P-selectin抗体での染色により、血栓部位にP-selectin分子が強く発現していることが確認され、活性化血小板の存在が示唆された。血栓の内腔則には均一なP-selectinが発現し、変性した血球成分の塊の中にも入り込むような複雑な形態の発現形態が見られた。

凍結コイルを用いたUltra-ShortTE撮影によって、非常に分解能の高い画像が撮影された。エコー時間を調整することで、血栓の内部に入り込んだ微細な鉄分布を確認することが可能であった。これらの分布は電子顕微鏡的にも確認され、造影剤投与による信号低下はP-selectinの発現部位に一致し、特異的な分布を示すことが確認された。本法が臨床的に活用されることが可能となれば、生体に対して非常に安全性の高いバイオマーカーとなることが予想された。放射線診断実験計画の上では保管されているものよりも多くの造影剤が必要である。造影剤の安定した供給を依頼しているが、実験系の変更に伴い、異なる力価の造影剤が完成してしまっている。7月までに従前の造影剤の確保が可能な見通しがついている。解析にかかる環境整備はおおむね整った。国外の研究所に造影剤の作成を依頼している状況。造影剤作成に時間がかかり、実験動物の撮影を行う施設の確定が出来ていない。造影剤の完成後、空輸では通関などで時間的限界が否めないため、自ら造影剤を入手しに行きます。入手後は日立研究所の協力を得て、速やかに実験を完了します。速やかに、実験系を施行する超高磁場装置を備わった施設を決定する。国内外での分子イメージング製剤の開発動向などを調査する。実際の実験系がスタートできなかったことによります。造影剤入手にかかる渡航費、造影剤入手後のMRI撮影にかかる費用のほか、最新の知見を得るための研究会等参加費に用いられることが予定されています。国内外での分子イメージング製剤の開発動向などを調査しつつ、本研究成果に関して報告を行う。
老化促進マウスにおける摂取飼料の性状、歯の喪失が老化、寿命に及ぼす影響

生存期間が約1年と短く、早期に生理的老化徴候を示し、老化進行度の指標が明確な老化促進マウス(Senescence Accelerated Mouse P1TA)を用い、歯の早期喪失や粉末食飼育が全身的成長、老化・痴呆の進行、および寿命に及ぼす影響を検討した。測定項目としては体重、飼料摂取量、老化度指数、動物の自発運動量(平成11年度科研費で購入)、舌へのアミロイド沈着および、自発運動量からみた明暗周期の割合、死亡時期である。体重、飼料摂取量は実験群間で差は認められなかった。老化度指数、運動量、アミロイド沈着は、粉末食群が最も老化が早く、運動量も早期に減少し、アミロイドも早期に沈着していた。次が抜歯群で、抜歯部位による差は認められなかった。コントロール群が最も老化が遅く、運動量も多く、アミロイド沈着時期も遅かった。明期と暗期の運動量の比較は、各群とも幼若期より36週までは、暗期の運動量が全体の6070%であり、暗期に活動し明期は活動が減少していることが明らかになった。コントロール群では、60週までは暗期の運動量が明期の運動量よりも多かったが、それ以降は明期と暗期の運動量がほとんど同じか、明期の運動量の方が多い時も認められ、明期と暗期の区別が困難になった。粉末食群は40週、抜歯群では44週より明期と暗期の割合がほとんど同じになり、コントロール群に比べ全ての実験群で早期に明暗期の区別が困難となった。また寿命も粉末食群が最も短く、次いで抜歯群、コントロール群の順であった歯の早期喪失や粉末飼料で飼育することにより老化促進マウスでは老化が促進され、明暗活動周期の乱れる時期が早期になり、寿命も短くなることが明らかになった。離乳直後からの粉末飼料での飼育が、固形資料での飼育と比較して、老化や寿命にどのような影響を及ぼすかを、寿命が1年ほどと短い老化促進マウス(P-1)を用いて検討した。実験方法としては、離乳時期である生後20日に親から分離後、1匹ずつケージに入れ固形飼料、粉末飼料で飼育し、体重飼育摂取量、老化度指数、自発運動量(今回購入した動物自発運動量測定装置を用いて測定)、舌へのアミロイド蛋白の沈着量、自然死するまでの生存日数を測定した。その結果1)体重、飼料摂取は両群間に有意な差は認められなかった。2)老化度指数は粉末食群の方が固形食群に比べ常に高かった。3)自発運動量は粉末食群の方が固形食群に比べ常に少なかった。4)アミロイド沈着は24週以降、粉末食群は固形食群に比べ沈着量が多かった。5)粉末食群の方が早期に死亡する傾向が認められた。以上のことより、マウスでの粉末飼料飼育が固形飼料飼育に比べ、老化が早期に進行し、寿命が短くなることが示唆された。粉末食で老化が促進された原因として消化管へ全く固形分のない飼料が入ったためなのか、歯を使わず咬まないためなのかを検討するため、現在マウスの臼歯を抜歯してその影響を検討中である。前年度は、老化促進マウスで、固形食飼育より粉末食飼育の方が早期に老化徴候を示し、生存期間が短くなることを報告した。そこで今年度は、歯を抜歯して口腔からの刺激を少なくすることによりどのような影響が生じるかについて検討を行った。

実験方法としては、老化促進マウス68匹を生後5週でネンブタール麻酔下で、上下左右臼歯、上顎左右臼歯、下顎左右臼歯を抜歯した。なおコントロールは、麻酔のみ行った。体重、飼料摂取量、SAM研究会による老化度指数、動物自発運動量測定装置(ロコモセンサ、前年度購入)を用いた自発運動量、舌へのアミロイド蛋白の沈着ならびに、生理的死亡時期を検討した。その結果1、体重、飼料摂取量は各群間に差は認められず、粉末飼料で飼育した時と同様であった。2、老化度指数は、コントロール群に比べ抜歯した3群とも高く、また自発運動量はコントロール群に比べ低くなり、早期に老化が進行していることが明らかになった。しかし粉末食マウスに比べると老化の進行が遅い傾向が認められ、これは前歯部を抜歯していないためであろうと考えられた。また抜歯部位による差は認められなかった。3、アミロイド沈着は、24週でコントロール群ではアミロイドの沈着がわずかに認められたのみであったのに対し、抜歯群では既に乳頭直下に帯状のアミロイドが沈着しており、生体内でも老化が既に進行していた。4、死亡時期は、コントロール群と比較して、抜歯群は早かった。以上のことより歯を抜歯することにより、老化が早期に進行し、寿命も短くなることが示唆された。前年度までの研究で、幼若期に抜歯して歯を喪失した状態や粉末飼料で長期間飼育することにより老化が早期に進行し、寿命も短くなることを報告した。そこで今年度は1)歯を抜く時期を変え、生後25週、40週で抜歯または粉末飼料に切り替えて、その後の老化寿命への影響を検討した。1)歯を抜く時期を変え、生後25週、40週で抜歯または粉末飼料に切り替えて、その後の老化寿命への影響を検討した。その結果、体重、飼料摂取量には有意な差は認められなかった。また老化度指数は抜歯直後から高くなり始め、抜歯や粉末飼料にすることでコントロール(固形飼料で生理的に飼育したマウス)に比べ老化が促進され、幼若期に抜歯したり、粉末飼料で飼育したマウスと差がなくなった。また死亡時期もコントロールに比べ短かった。2)マウスは夜間(暗期)に活動し、昼間(明期)の活動が少ない活動周期を持っている。しかし、痴呆が進行するとその周期に乱れが生じる可能性があり、今回固形飼料と粉末飼料で飼育して活動周期の乱れへの影響の差を調べた。具体的には4週間毎に1時間の自発運動量を24時間連続で測定し暗期と明期の活動量の割合を調べた。その結果、若年、壮年期は暗期の活動量は全体の6070%であったが老年期にはいると暗期の活動の割合が減少し、粉末飼料飼育群では40週で60%以下になり、固形飼料飼育群では52週まで60%以下にならなかった。以上のことより長期であれ、短期であれ、歯の喪失や粉末飼料で飼育することにより老化が促進され寿命も短くなること、粉末飼料での飼育により、早期に明暗の活動周期が乱れることが明らかになった。現在抜歯による活動周期への影響について実験を継続中である。マウスは夜行性であり、活動量は昼間に比べ夜間が多いが、老化に伴いその活動周期が乱れてくることが報告されている。そこでこの特性を利用して明期と暗期の活動周期の乱れに歯の喪失や粉末食飼育がどのような影響を及ぼすかを調べた。実験材料としては老化促進マウスSAM P1 TA(以下SAMマウスと略す)50匹を用いた。30匹は生後5週でネンブタール麻酔下(20mg/kg腹腔内注射)で、10匹ずつ上下顎左右臼歯、上顎左右臼歯、下顎左右臼歯を抜歯し、固形飼料(日本クレア社製CE-2)で飼育した。20匹は、同時期に麻酔のみ行い、10匹は固形飼料(コントロール群とする)で、他の10匹は固形飼料を粉末化した粉末飼料で飼育した。
「高齢者が地域で暮らしていくこと」に関する福祉ニーズ・生活困難の包括的検討

本研究の目的は、「高齢者が地域で暮らしていくこと」の実現を阻む要因、つまり福祉ニーズ・生活困難を抽出して整理し、その全体像の解明を行うことであった。平成27年度は、福祉ニーズ概念の先行文献を検討し、政策論的な文脈のものと援助論的な文脈のものがみられること、福祉ニーズ発生過程に言及したものがあること、福祉ニーズを生活に必要なものとして純粋にとらえる立場と資源供給側が対応可能なものに限定してとらえる立場があることなどを主にまとめた。平成28年度は、引き続き福祉ニーズ概念の検討を進め、政治的に決められ変更される面があるという流動的とする立場、普遍的なものとする立場では、例えば「健康」と「自律」が大切でありこれらを実現するものとして食料と水、住宅、適切なヘルスケア、重要な親密関係、経済的保障など、いくつかのカテゴリーを提示するものがみられた。しかし、カテゴリー内の具体的な項目を包括的に列挙していくことには限界があるため、結果的には部分的なものにとどまってしまい、高齢者の生活全体をとらえるのは容易ではないことが考えられた。社会福祉研究としての福祉ニーズ・生活困難の研究において、生活をとらえるうえで福祉と福祉以外のものをどのように扱うかという検討課題も改めて明らかになった。疾病を抱えながら生活する高齢者を例にすると、医療分野と福祉分野が入り混じっており、痛みを抱えた生活という困難、医療機関の対応への不満からくる生活のしづらさなど、どこまでを福祉分野として扱うかの判断は難しい。また、福祉と福祉以外のものを線引きすること自体をするべきではないという言及も複数みられた。以上のことから、今後は基礎研究として、まずは福祉ニーズ・生活困難の概念とこれに関する論点を整理することが必要と言える。本研究の中心となる目的は、「高齢者が地域で暮らしていくこと」の実現を阻む要因、つまり、福祉ニーズ・生活困難を抽出して整理し、その全体像の解明を行うことである。平成27年度は、4年の研究期間の初年度であり、(1)社会福祉分野・社会福祉学における福祉ニーズ・生活困難の概念の先行文献を用いた検討、(2)高齢者の地域での暮らしにおける福祉ニーズ・生活困難の項目を今後収集していく際にどのような水準の項目を対象にするのが望ましいかの検討を行った。その結果、(1)については、これまで福祉ニーズ論などとして研究が積み重ねられてきており、政策論的な文脈のものと援助論的な文脈のものがみられること、社会問題、生活問題、生活困難、福祉ニーズといった概念をそれぞれ別にとらえ、生活問題や生活困難のうち社会的に必要なものと認められたものが福祉ニーズになるというように福祉ニーズ発生過程にも言及したものがあること、福祉ニーズは人が生活するうえで必要なものという純粋な面がある一方で、限られた資源の中で充足や対応が可能なものを資源供給側が福祉ニーズとして定義しているという現実的な面があると指摘しているものがあることなどが明らかになった。(2)については、例えば、家事ができないことによる生活困難というように包括的に項目をとらえるのか、掃除や食事の用意ができないことによる生活困難というようにもっと具体的な項目をとらえるのか、項目水準の設定が本研究では重要となることが確認された。(1)と(2)は、本研究において重要な基礎部分となるため、本研究でどのようにとらえていくのかについて、引き続き慎重に検討していくことが必要と判断した。本研究において重要な基礎部分となる、本研究での福祉ニーズ・生活困難のとらえ方をどのようにするのか、高齢者の生活における福祉ニーズ・生活困難の項目をどの水準でとらえていくのかについて、引き続き検討し、今後、慎重に決めていく必要があると判断した。そのため、本格的な項目収集やインタビュー調査は今年度からではなく、次年度から実施することになった。以上の理由により、やや遅れているとした。

今後は、まず、福祉ニーズ・生活困難の概念検討を引き続き行い、本研究での福祉ニーズ・生活困難のとらえ方をどのようにするのかを設定すること、高齢者の生活における福祉ニーズ・生活困難の項目をどの水準でとらえていくのかを決めるための検討を引き続き行うことに集中する。そして、先行文献・資料の検討やインタビュー等の調査実施により、項目の収集と整理を行う。本研究課題の土台となる概念の検討と整理をするのに想定していたよりも時間を要するため、引き続きこの研究に集中するのが望ましいと判断した。これにより、インタビュー調査の実施を次年度からと変更し、今年度はインタビュー調査の旅費と謝金を支出する必要がなくなったため。文献研究に必要な資料代、文房具代、プリンターインク代、インタビュー調査に必要な旅費と謝金およびICレコーダーに、主に支出する予定である。
I型筋強直性ジストロフィー疾患iPS細胞を用いたリピート伸長メカニズムの解明

I型筋強直性ジストロフィー(DM1)はリピート病の一つで、DMPK遺伝子の3'非翻訳領域に存在するCTGリピートが異常伸長することが原因である。最近の研究で、異常伸長したリピートがスプライシング異常を引き起こすことが明らかになってきているが、リピート自体がなぜ伸長するのかはよく分かっていない。そこで本研究では、DM1患者由来iPS細胞を用いたリピート伸長の細胞モデルでリピートが伸長するメカニズムの解明を行う。
中近世における社家町の空間構造に関する研究ー春日大社社家町を主な素材として

本研究は、2017年2月から保存活用プロジェクトに協力している春日大社の社家(祢宜)・藤間家住宅(奈良市高畑町)の屋敷構・建築遺構調査と同家に所蔵される「藤間家史料」(新出)に基づく総合的分析を研究の基本として、春日大社社家町の空間構造の具体的復原を試みることを第一の目的としている。本年度は、1藤間家住宅の詳細な実測調査および痕跡・復原調査を実施し、建設年代と当初建物の復原および増改築過程を解明した。当初建物については、架構模型を作成して考察した。また、これらの研究成果の一部を春日大社での講演会および日本建築学会関東支部研究報告において発表した。2現在まで文書整理が進められた藤間家史料(「検地改帳」ほか)など古文書類の閲覧と写真撮影を行ない、文献史資料による分析作業を開始した。3本年度の実測調査の成果をもとに藤間家表門および主屋の国登録有形文化財(建造物)の申請(奈良市)の図面と所見を作成した。4他地域の社家町および社家住宅との比較のために、今回は、福岡県福岡市の筥崎宮の社家町の歴史的町並を現地で視察するとともに、筥崎宮へのヒアリング調査および旧地籍図等の基本史料の収集を実施した。5中世の油神人によって形成された大山崎および保存整備のすすむ上賀茂の社家町の歴史的町並について現状を視察した。以上、15を通じて、主題である春日大社社家町および社家住宅についての調査研究の深化と他地域の社家町との比較考察を進めている。実測調査には、まだ補足の必要があるが、18世紀に遡る春日大社の社家(祢宜)住宅の建築的特質の一端は、十分に解明されたと考える。社家町の全体像については、今後も現地での調査研究や文献史資料の分析を深めていく必要がある。また、比較すべき他地域の社家町についても対象を広げていきたい。予定していた藤間家住宅の実測調査は概ね順調に実施できたが、社家町全体の町並調査には、引き続き地域の協力を要請する必要もあり、また膨大な藤間家史料の整理に時間を用しており、本格的な史料調査も、次年度以降に実施することとした。そのため、調査費用の一部を次年度に繰り越した。
植物の高温耐性機構の解明と高機能生体防御分子の探索

ポリアミンは、植物の生理過程に必須の機能分子であるばかりでなく、様々な環境ストレス応答にも関与することが示唆されている。本研究では、植物の高温耐性機構にポリアミンの一種であるスペルミンが重要な役割を果たすことを明らかとした。また、植物の主要テトラアミンであるスペルミンとサーモスペルミンの分離定量法を確立すると共に、スペルミンの分解に関与するポリアミン酸化酵素の特徴付けを行った。ポリアミンは第1級アミン基を2つ以上持つ脂肪族炭化水素の総称であるが、植物における主要な成分は、ジアミンのプトレシン、トリアミンのスペルミジン、テトラアミンのスペルミンである。これらのポリアミンは、植物の胚発生、細胞分裂、形態形成、花器官の発育促進など、様々な生理過程に重要な分子であるばかりで無く、様々な環境ストレス耐性にも重要な役割を持つことが示唆されている。しかし、環境ストレス耐性機構におけるポリアミンの作用点や、耐性メカニズムに関しては全く明らかとされていない。そこで本研究では、ポリアミンに着目し、植物の高温ストレス耐性機構を分子レベルで明らかとすることを目的とした。植物に一過的な高温ストレスを与えると、スペルミン合成酵素遺伝子の強い発現誘導が起こることを発見し、高温環境下では生体内テトラアミン量を増加させることが、高温耐性機構に重要な役割を示す可能性が示唆された。しかし近年、植物体内には、スペルミンの構造異性体であるもう一つのテトラアミン、サーモスペルミンが存在することが発見された。現状では、これら二つのテトラアミンの分離定量法は確立されておらず、環境ストレスによって引き起こされるポリアミン、特にテトラアミンの動態変化を解析する上で、まず、スペルミンとサーモスペルミンを分離・定量するための検出法を確立した。さらに、今回確立した検出系を用いて、ストレス環境下でのテトラアミンの経時的変化を調査した。植物の主要ポリアミンであるジアミンのプトレシン、トリアミンのスペルミジン、テトラアミンのスペルミン及びサーモスペルミンは、植物の胚発生、細胞分裂、形態形成を含む様々な生理過程に関与する重要分子である。さらに近年では、ポリアミンが様々な環境ストレスに対して耐性を与える機能分子であることも着目されているが、ポリアミンの作用点や耐性メカニズムに関しては未だ不明な点が多い。そこで本研究では、高温ストレス耐性機構におけるポリアミンの役割を分子レベルで解明し、将来懸念される地球温暖化に伴う農作物収量低下を最小限に抑える技術基盤開発へと貢献することを目的とした。シロイヌナズナ植物体に高温ストレスを与えると、スペルミン合成酵素遺伝子の強い発現誘導が引き起こると共に、生体内スペルミン量が劇的に増加する。また、スペルミン高蓄積植物体は高温ストレスに対して耐性を示し、低蓄積植物体は感受性を示すことから、スペルミンは植物の高温ストレス低減へ寄与する機能分子であることが示唆された。そこで、より多くのスペルミンを植物体へ蓄積させる技術基盤の確立を目指し、生体内ポリアミン量を負に制御する主要因子であるポリアミン酸化酵素に着目した。シロイヌナズナ植物体には5種類のポリアミン酸化酵素遺伝子群が存在する。そこで、それぞれの機能を理解するため、遺伝子発現量、組織発現部位の観察や基質特異性に関する検討を行い、スペルミン分解に関わるポリアミン酸化酵素を同定した。
合金ナノ粒子相変態制御を利用した新相材料の創製に関する研究

本研究ではTi合金ナノ粒子をアーク蒸発法によいり作製し,超高分解能分析電子顕微鏡によりその形態,構造について観察を行った.目的組成を有する合金微粒子を得るためには,融点および蒸気圧の影響が大きく左右するためそれらの物性が比較的近いTi-V合金について研究を行ったところ,作製されたナノ粒子はほぼ目的組成を有するものを得ることができた.また,合金組成を簡便に変化させるため,母材にはTiとVの粉末を秤量しその圧粉体を電極として利用した.粒径40nm程度のナノ粒子の電子顕微鏡観察によると,約15%Vの微粒子には焼き入れω相がバリアントを伴って析出していることが,ナノプローブ回折,暗視野像,高分解能像から明らかとなり,焼き入れω相が母相に対してほとんど歪みを与えない整合なものであることが明らかとなった.また,同程度の粒径を持つ10%Vナノ粒子においては,マルテンサイトが微粒子同士の接合領域に認められ,焼き入れω相と比べるとマルテンサイトの方が幾分大きな歪みを伴うことがわかった.これらのことから,Ti合金ナノ粒子の性質はバルクなものとほとんど同じ現象が再現されることがわかった.しかしながら,粒径が30nm以下の超微粒子においては未だω相やマルテンサイトが確認されておらず,この付近にマジックサイズが存在するものと考えられる.また,ナノ粒子に対して熱処理や電子線照射を施すことによって出現するfcc相は酸化が原因であり,たとえ電子顕微鏡内での観察といえども電子線照射中にナノ粒子中の酸素濃度が高まることがEDS分析の結果から明らかとなった.本研究ではTi合金ナノ粒子をアーク蒸発法によいり作製し,超高分解能分析電子顕微鏡によりその形態,構造について観察を行った.目的組成を有する合金微粒子を得るためには,融点および蒸気圧の影響が大きく左右するためそれらの物性が比較的近いTi-V合金について研究を行ったところ,作製されたナノ粒子はほぼ目的組成を有するものを得ることができた.また,合金組成を簡便に変化させるため,母材にはTiとVの粉末を秤量しその圧粉体を電極として利用した.粒径40nm程度のナノ粒子の電子顕微鏡観察によると,約15%Vの微粒子には焼き入れω相がバリアントを伴って析出していることが,ナノプローブ回折,暗視野像,高分解能像から明らかとなり,焼き入れω相が母相に対してほとんど歪みを与えない整合なものであることが明らかとなった.また,同程度の粒径を持つ10%Vナノ粒子においては,マルテンサイトが微粒子同士の接合領域に認められ,焼き入れω相と比べるとマルテンサイトの方が幾分大きな歪みを伴うことがわかった.これらのことから,Ti合金ナノ粒子の性質はバルクなものとほとんど同じ現象が再現されることがわかった.しかしながら,粒径が30nm以下の超微粒子においては未だω相やマルテンサイトが確認されておらず,この付近にマジックサイズが存在するものと考えられる.また,ナノ粒子に対して熱処理や電子線照射を施すことによって出現するfcc相は酸化が原因であり,たとえ電子顕微鏡内での観察といえども電子線照射中にナノ粒子中の酸素濃度が高まることがEDS分析の結果から明らかとなった.
東アジアにおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着-研究調整

特定領域研究「東アジアにおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着」は、東アジアにおけるエアロゾルの性状、分布、大気環境影響について研究することを目的としており、その中にあって本研究(研究項目A03)は、東アジアにおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着のプロセスをフィールド観測、モデル解析などによって解明することを目的としている。本研究は、(1)エアロゾルの乾性沈着と大気環境インパクトの評価、(2)エアロゾルの湿性沈着と大気環境インパクトの評価、(3)エアロゾルとその生成原因物質の排出量推計、(4)変質を伴うエアロゾルの長距離輸送と乾性・湿性沈着量評価で構成され、これらの成果に基づき、東アジアにおけるエアロゾルの動態を明らかにした上で、現在・将来におけるエアロゾルの濃度分布・沈着量分布及び日本の酸性雨・酸性沈着に及ぼす国別寄与・季節変動などを定量化する。本年度は、研究項目全体の研究連絡会議を1回開催するとともに、全体研究会および国際シンポジウム時に個別会合をもつことにより、本研究項目に含まれる4つの計画研究および3つの公募研究における研究の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括や方針の策定、企画調整などを行った.特に、本年度は、特定領域研究の最終年度にあたるため、当初計画・目標を達成するための研究調整に重点的に取り組んだ。最終的に、4年間の成果をとりまとめ、本特定領域研究の最終成果報告書を作成した。本年度は研究連絡会議を2回開催し、本研究項目に含まれる四つの計画研究および四つの公募研究における研究の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括や方針の策定、企画調整などを行った。これらの結果、研究項目全体として、フィールド観測や実験、数値モデルに基づくエアロゾル動態の解明研究、現在・将来におけるエアロゾルの濃度分布・沈着量分布を定量化するための排出量データベース構築と数値シミュレーションモデル研究が精力的に進められた。特定領域研究「東アジアにおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着」は、東アジアにおけるエアロゾルの性状、分布、大気環境影響にについて研究することを目的としており、その中にあって本研究(研究項目AO3)は、東アジアおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着のプロセスをフィールド観測、モデル解析などによって解明することを目的としている。本年度は研究項目全体の研究連絡会議を1回開催するとともに、全体研究会およびシンポジウム時に個別会合をもつことにより、本研究項目に含まれる四つの計画研究および四つの公募研究における研究の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括や方針の策定、企画調整などを行った。これらの結果、昨年度に引き続き、研究項目全体として、フィールド観測や実験、数値モデルに基づくエアロゾル動態の解明研究、現在・将来におけるエアロゾルの濃度分布・沈着量分布を定量化するための排出量データベース構築と数値シミュレーションモデル研究が精力的に進められた。本年度は研究項目全体の研究連絡会議を2回開催するとともに、全体研究会およびシンポジウム時に個別会合をもつことにより、本研究項目に含まれる4つの計画研究および3つの公募研究における研究の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括や方針の策定、企画調整などを行った。

特定領域研究「東アジアにおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着」は、東アジアにおけるエアロゾルの性状、分布、大気環境影響について研究することを目的としており、その中にあって本研究(研究項目A03)は、東アジアにおける大気エアロゾルの輸送と酸性雨・酸性沈着のプロセスをフィールド観測、モデル解析などによって解明することを目的としている。本研究は、(1)エアロゾルの乾性沈着と大気環境インパクトの評価、(2)エアロゾルの湿性沈着と大気環境インパクトの評価、(3)エアロゾルとその生成原因物質の排出量推計、(4)変質を伴うエアロゾルの長距離輸送と乾性・湿性沈着量評価で構成され、これらの成果に基づき、東アジアにおけるエアロゾルの動態を明らかにした上で、現在・将来におけるエアロゾルの濃度分布・沈着量分布及び日本の酸性雨・酸性沈着に及ぼす国別寄与・季節変動などを定量化する。本年度は、研究項目全体の研究連絡会議を1回開催するとともに、全体研究会および国際シンポジウム時に個別会合をもつことにより、本研究項目に含まれる4つの計画研究および3つの公募研究における研究の進捗状況のチェック、研究項目全体の総括や方針の策定、企画調整などを行った.特に、本年度は、特定領域研究の最終年度にあたるため、当初計画・目標を達成するための研究調整に重点的に取り組んだ。最終的に、4年間の成果をとりまとめ、本特定領域研究の最終成果報告書を作成した。