hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
『今昔物語集』の生成と受容の研究－作品論的分析－

昨年度に引き続き、他の費用をも使使用しつつ、北海道の、続縄文文化・擦文文化・オホーツク文化(トビニタイ文化)等についての資料収集を二度にわたって行った。具体的には旭川市立博物館、川村カ子トアイヌ記念館、函館市北方民族資料館、北海道埋蔵文化財センター、札幌市アイヌ文化交流センター等の施設である。かつて私自身、萱野茂氏の『アイヌの昔話』平凡社ライブラリー版(1993)の解説中での、『今昔物語集』とアイヌ民族との関係の把握はきわめて脆弱なものにとどまっていたが、歴史上の早期からの、本土地域と北海道地域との交流が実態的に明らかになりつつあり想定されていたよりもずっと早くから緊密であり、本土側にで生活する者にとっても北海道地域が一定のイメージを持って受け入れられてきた可能性が高くなってきた。今後は、歴史的時代としては『今昔物語集』より後代のこととなるが、松前藩の動きかたなどについて、補強材料として情報収集に努めたい。九州地区の調査は遅れている。なかなか目処が立たないので、今後沖縄地区まで範囲を広げて考察を進めたい。東アジア全体との関連関しては、中国の遼文化との関わりについて、説話文学会55周年北京大会(北京の中国人民大学との共催、2018.11.35)に参加し、旧知の中国人研究者と交流を深め、新たな知見を得ることができた。南方熊楠が帰国後、最初に閲覧した田辺市闘鶏神社所蔵の『今昔物語集』(巻2第125話、巻14第145話)について、分析を進めた結果、未報告の一丁の落丁が発見できた。これについては南方熊楠顕彰館での特別展示「闘鶏神社と南方熊楠」の場において詳細な発表を行う予定である。二度にわたる現地に赴いての調査研究を行い、北方関係の諸問題については比較的順調に研究を進めることができた。いっぽうで、南部九州の交易関連についてはまだ具体的案進展がえられていない。南方熊楠が見た闘鶏神社本『今昔物語集』についての調査は、あらたな知見を得ることができ、闘鶏神社との連携も順調に推移している。北方との関係について、時代は少しずれるが、安藤氏や松前藩の対応について補充調査をしたい。南九州の貿易拠点については目処がまだ立たない段階なので、文献上の史料の調査をすすめると共に、貿易先の中心拠点の一つである沖縄本当での調査を先行したい。九州大学附属中央図書館蔵の萩野文庫本『今昔物語抄』について、原本を閲覧して詳細調査を行った。同書はすでに、影印版が刊行(和泉書院影印叢刊80、1992)されているが、印刷の刷り具合などに差違が認められ、原本での確認作業が必要と判断した。北海道の東部から北部にかけての、擦文文化・オホーツク文化等についての資料館での資料収集を行った。研究者はかつて、萱野茂氏の『アイヌの昔話』が平凡社ライブラリーに再刊(1993)される際に解説を担当した。その中で『今昔物語集』巻31-11「陸奥国安部頼時、行胡国空返語」を取り上げ、アイヌ民族と直結させて論じたが、近年では北海道地域の先住民文化として、擦文文化やオホーツク文化などが広く知られるようになっている。2011年には厚真町で50年前に発掘されていた土器壺が、12世紀の愛知常滑焼きのものであったことが確認され、また2016年11月には奈良時代の銅銭「神功開宝」がこれまでの道央の例だけでなく、オホーツク沿岸でも発掘される(毎日新聞北海道版2016.11.16)など、本土地域と北海道との交流が想定されていたよりもずっと早くから緊密であり、本土に暮らす者にとっても同地域が一定のイメージを持って受容されていた可能性が出てきた。このことは『今昔物語集』の世界観が、当初考えられたより広範囲にひらかれたものであった可能性を考えさせる。東アジア全体に関しては、中国の遼文化との関わりについて、『弘賛法華伝』と『今昔物語集』について考察し、論文化した。南方熊楠が帰国後、最初に閲覧した田辺市闘鶏神社所蔵の『今昔物語集』(巻2第125話、巻14第145話)について、国文学研究資料館の協力を得て、高精細のスキャナーでのデジタル画像集録を行った。また、同神社の所蔵する古典籍について、調査を行った結果を『闘鶏神社和漢蔵書目録原稿=暫定版=』として刊行した。年度後半で家庭の事情等により、現地に赴いての調査研究を控えざるを得なかったが、前半は比較的順調に研究を進めることができ、『弘賛法華伝』との関係についての整理や、南方熊楠が見た闘鶏神社本『今昔物語集』についての調査、結果報告など、一定の成果はあげることができた。

かつて私自身、萱野茂氏の『アイヌの昔話』平凡社ライブラリー版(1993)の解説中での、『今昔物語集』とアイヌ民族との関係の把握はきわめて脆弱なものにとどまっていたが、歴史上の早期からの、本土地域と北海道地域との交流が実態的に明らかになりつつあり想定されていたよりもずっと早くから緊密であり、本土側にで生活する者にとっても北海道地域が一定のイメージを持って受け入れられてきた可能性が高くなってきた。今後は、歴史的時代としては『今昔物語集』より後代のこととなるが、松前藩の動きかたなどについて、補強材料として情報収集に努めたい。九州地区の調査は遅れている。なかなか目処が立たないので、今後沖縄地区まで範囲を広げて考察を進めたい。東アジア全体との関連関しては、中国の遼文化との関わりについて、説話文学会55周年北京大会(北京の中国人民大学との共催、2018.11.35)に参加し、旧知の中国人研究者と交流を深め、新たな知見を得ることができた。南方熊楠が帰国後、最初に閲覧した田辺市闘鶏神社所蔵の『今昔物語集』(巻2第125話、巻14第145話)について、分析を進めた結果、未報告の一丁の落丁が発見できた。これについては南方熊楠顕彰館での特別展示「闘鶏神社と南方熊楠」の場において詳細な発表を行う予定である。二度にわたる現地に赴いての調査研究を行い、北方関係の諸問題については比較的順調に研究を進めることができた。いっぽうで、南部九州の交易関連についてはまだ具体的案進展がえられていない。南方熊楠が見た闘鶏神社本『今昔物語集』についての調査は、あらたな知見を得ることができ、闘鶏神社との連携も順調に推移している。引き続き北海道地域を中心とした、「北へのまなざし」について、現地に赴いての資料収集を進めたい。近世から近代にかけての『今昔物語集』受容について、研究を進め、活字化を考えたい。また東アジア文化の中での位置づけについては、海外での調査をも含めて再度積極的に計画を進展させたい。北方との関係について、時代は少しずれるが、安藤氏や松前藩の対応について補充調査をしたい。南九州の貿易拠点については目処がまだ立たない段階なので、文献上の史料の調査をすすめると共に、貿易先の中心拠点の一つである沖縄本当での調査を先行したい。年度末に老親が体調を崩し、死去にいたった。その介護および死後の措置、相続関係の処理などの個人的事情が積み重なり、安定した研究環境を確保することが困難であった。今後の一定の筋道がついたので、夏期休暇期間等を活用して遅れていた研究の挽回を図る。年度末に業務が立て込み、十全な予算執行ができなかった。2019年度初頭から、積極的に調査出張なども組み込んでおり、最終的には問題なく予算執行できると考えている。
不妊治療が妊産婦合併症・児の発達障害に及ぼす影響

BOSHI研究(母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究)に参加した単胎妊娠かつ血圧正常妊婦544名において、分娩直前の家庭拡張期血圧値は不妊症既往ありの妊婦で既往なしの妊婦と比較して有意に高値であった。児の在胎週数、性別、出生体重、身長・頭囲・胸囲、およびアプガースコアに不妊治療の有無による有意な差は認められなかった。我が国の生殖医療専門病院である宮城県岩沼市のスズキ記念病院において実施されている既存の妊婦コホート研究である母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究:BOSHI(Babies and their Parent's Longitudinal Observation in Suzuki Memorial Hospital on Intrauterine Period)研究の参加妊婦について、不妊症の有無による対象者背景および出生児の出生体重等の比較を行った。解析対象者552名の妊婦のうち、不妊症の診断を有していた妊婦は38名、不妊症の診断を有さない妊婦は514名であった。不妊症の診断を有さない妊婦に比べて、不妊症の診断を有する妊婦は、妊娠時の年齢が高く(不妊症あり:33.4±3.6歳、不妊症なし:31.2±4.8歳、P=0.007)、出産歴の在る妊婦が少なく(不妊症あり:7名・18.4%、不妊症なし:218名・42.4%、P=0.004)、糖尿病の家族歴を有する妊婦が多く(不妊症あり:10名・26.3%、不妊症なし:67名・13.0%、P=0.004)、夫の喫煙率が低かった(不妊症あり:12名・31.6%、不妊症なし:263名・51.4%、P=0.02)が、妊娠時体重(不妊症あり:54.1±7.9kg、不妊症なし:53.9±8.9kg、P=0.92)や喫煙率(不妊症あり:10.5%、不妊症なし:15.7%、P=0.39)に差は認められなかった。不妊症の診断を有さない妊婦から生まれた児に比べて、不妊症の診断を有する妊婦から生まれた児は、在胎週数が短かったが(不妊症あり:39.3±2.1週、不妊症なし:39.8±1.2週、P=0.048)、性別(不妊症あり:男児46.0%、不妊症なし:男児52.7%、P=0.43)や出生体重(不妊症あり:2980.1±414.2g、不妊症なし:3071.9±396.8g、P=0.18)に差は認められなかった。宮城県岩沼市の生殖医療専門病院であるスズキ記念病院において実施されているBOSHI研究(母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究)参加妊婦において、不妊治療の有無による各種要因の比較を行った。対象者の妊娠経過および分娩記録等に関する診療録転記が終了したため、前年度より対象者数を増やし、詳細な解析を行った。対象妊婦603名のうち、不妊治療を受けていた妊婦は54名、不妊治療なしの妊婦は549名であった。不妊治療ありの妊婦は、なしの妊婦と比べ、有意に妊娠時の年齢が高く、出産歴を有する妊婦の割合が少なく、父親の糖尿病家族歴を有する妊婦の割合が多かった。また、妊娠初期の尿中アルブミン値、妊娠中期の血中インスリン濃度、高感度CRP値が有意に高値であった。一方、妊娠高血圧症候群(PIH)の頻度は、不妊症の妊婦で13.0%(7名)、不妊症のない妊婦で8.9%(49名)であり、有意な差は認められなかった(P=0.33)。なお、不妊治療の有無で分娩季節に差は認められなかった。また、不妊治療の有無により、児の在胎週数、性別、出生体重、低出生体重児(<2500g)割合、身長・頭囲・胸囲、およびアプガースコア(1分)・(5分)に有意な差は認められなかった。スズキ記念病院の既存診療情報を用いた解析および産後の追跡調査に関しては、研究実施体制を整備し、追跡調査対象者約1000名に対する追跡調査の準備を進めた。宮城県岩沼市の生殖医療専門病院であるスズキ記念病院において実施されているBOSHI研究(母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究)参加妊婦において、不妊症の有無による各種要因の比較を行った。2006年10月2010年3月までにBOSHI研究の説明を受け、妊娠20週以前に同意し、単胎妊娠かつ妊娠20週以前に高血圧歴のない妊婦690人のうち、転院、流産、同意撤回、血圧値に欠損のある者を除外した603人を解析対象とした。このうち、不妊症の既往がある妊婦は54人(9.0%)であった。年齢は不妊症既往妊婦で33.8±4.0歳であり、不妊症既往のない妊婦31.3±4.8歳よりも有意に高かった(P<0.01)。その他、出産歴、服薬、父親の糖尿病既往歴に有意な差が認められた。

妊娠中の家庭血圧値に関しては、妊娠全期を通しての血圧推移に有意な差は認められなかったが、分娩直前での血圧値は、不妊症既往ありの妊婦で既往なしの妊婦と比較して有意に高値であった(収縮期:不妊症既往あり/既往なし=114.0/110.4mmHg、P=0.02;拡張期:不妊症既往あり/既往なし=72.0/67.6mmHg、P<0.01)。一方、妊娠高血圧症候群の発症率に有意な差は認められなかった(不妊症既往あり:13.0%、不妊症既往なし:8.9%、P=0.3)。また、スズキ記念病院の既存診療情報を用いた解析および産後の追跡調査に関しては、研究実施体制を整備し、追跡調査対象者約1000名に対する追跡調査の準備を進め、210名に対し追跡を実施した。平成26年度に完了した妊娠経過および分娩記録等に関する診療録転記、および家庭血圧データ整備に基づき、不妊症の有無による対象妊婦の背景および出生児の出生時体重等の比較に加え、妊娠中の家庭血圧値推移等の比較を行うことが可能な環境が整い、詳細な分析を実施し得た。また、産後追跡調査の体制を整備し調査を開始した。宮城県岩沼市の生殖医療専門病院であるスズキ記念病院において実施されているBOSHI研究(母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究)参加妊婦において、不妊治療の有無による各種要因の比較を行った。2006年10月2010年3月までにBOSHI研究の説明を受け、妊娠20週以前に同意し、単胎妊娠かつ妊娠20週以前に高血圧歴のない妊婦706人のうち、転院、流産、同意撤回、血圧値に欠損のある者を除外した598人を解析対象とした。このうち、不妊症の既往がある妊婦は52人(8.7%)であった。年齢は不妊症既往妊婦で33.8±4.0歳であり、不妊症既往のない妊婦31.3±4.8歳よりも有意に高かった(P<0.01)。血圧正常妊婦544名において、不妊症の有無で妊娠中の家庭血圧(妊娠週数・最低気温・年齢・BMIで補正後)を比較した結果、収縮期血圧・拡張期血圧共に有意な差は認められなかった。一方、分娩直前での家庭血圧値は、不妊症既往ありの妊婦で既往なしの妊婦と比較して収縮期血圧は高値である傾向を示し、拡張期血圧は有意に高値であった(収縮期:不妊症既往あり/既往なし=113.6/110.7mmHg、P=0.05;拡張期:不妊症既往あり/既往なし=71.3/67.6mmHg、P<0.01)。健診時血圧に関しては妊娠中・分娩直前のいずれにおいても、不妊症の有無による差は認められなかった。また、不妊治療の有無により、児の在胎週数、性別、出生体重、低出生体重児(<2500g)割合、身長・頭囲・胸囲、およびアプガースコア(1分)・(5分)に有意な差は認められなかった。また、約100名に対し産後の追跡調査を実施した。BOSHI研究(母子健康手帳・家庭自己測定血圧に基づいた三世代(祖父母、父母、児)の血圧・環境・遺伝要因関連と生活習慣病発症に関する研究)に参加した単胎妊娠かつ血圧正常妊婦544名において、分娩直前の家庭拡張期血圧値は不妊症既往ありの妊婦で既往なしの妊婦と比較して有意に高値であった。児の在胎週数、性別、出生体重、身長・頭囲・胸囲、およびアプガースコアに不妊治療の有無による有意な差は認められなかった。平成26年度に、BOSHI研究参加者の妊娠経過および分娩記録等に関する診療録転記が終了し、不妊症の有無による対象妊婦の背景および出生児の出生時体重等の比較に加え、妊娠中の血液・尿検査や時のアプガースコア等の比較を行うことが可能な環境が整い、詳細な分析を実施し得た。また、産後の追跡調査および診療情報を用いた解析については、実施体制整備が完了し、追跡調査対象者約1000名に対して追跡調査ご案内および調査票送付準備を進めている。不妊症の既往がある妊婦では、不妊症の既往がない妊婦と比較して妊娠40週の血圧が高値であった。
極限環境生物クマムシのＤＮＡ損傷修復機構の解析

本研究課題は、オミクス手法を用いてヨコヅナクマムシのDNA損傷修復過程を包括的に理解することを目的としている。本年度はストレスとしてガンマ線を選択し曝露後の個体の経時的トランスクリプトーム解析と、ダメージ定量手法の条件検討を行なった。本実験以降の詳細は以下の通りである。1.ガンマ線照射個体の経時的遺伝子発現解析: DNA損傷因子として放射線(ガンマ線)を挙げ、曝露後24時間にわたる経時的なRNA-Seq解析を実施した。具体的には、ヨコヅナクマムシの卵の半致死量である500 Gyに成体を曝露し、24時間にわたってサンプリングを行いトランスクリプトーム解析を実施した。情報学解析によって曝露後6時間と9時間の間でトランスクリプトームのプロファイルに大規模な変化が観察された。6時間以内ではDNA損傷経路として知られる非相同末端結合経路が誘導されていること他、抗酸化経路も誘導されていることから、細胞内で酸化ストレスが発生したことによってDNA損傷が発生したと考えられる。さらに、ガンマ線曝露直後に遺伝子発現が急激に誘導される遺伝子ファミリーを見出した。この遺伝子ファミリーは既知のタンパクと類似性を示さなかったことから、クマムシ特有のストレス応答性遺伝子として今遺伝学・生化学実験の候補とした。2.ダメージ定量について:過度のストレスへ曝露された際のクマムシの細胞・個体へのダメージを調査すべく、まずは行動性の定量を検討した。実験手法の検討のために、ヨコヅナクマムシを紫外線へ曝露し(2.5kJ/m2、半致死量に相当)、72時間にわたって行動を示す個体数を集計したところ、曝露後2-9時間では有意に行動性の減少がみられた。これらはこの期間中に細胞レベルのダメージが蓄積している可能性を示唆している。当初の予定であった個体レベルのダメージの指標として行動性を使用し、紫外線への応答を調査した。また、2019年度に実施予定であった経時的トランスクリプトーム解析の一項目であるガンマ線応答を実施した。本年度は昨年度の結果を踏まえ、以下の調査を進める(1)他ストレスの応答の観察およびガンマ線への応答との比較: 2018年度に実施したガンマ線曝露個体の経時的なトランスクリプトーム解析に引き続き、乾燥ストレス曝露後の経時的トランスクリプトームシーケンスを実施し、これらの発現プロファイルの比較を行う。(2)クマムシ特有のストレス応答性遺伝子ファミリーの機能解析:ガンマ線曝露個体のトランスクリプトーム解析によってストレス曝露直後に発現が誘導されるクマムシ特有の遺伝子ファミリーを特定した。本年度はこの遺伝子ファミリーの機能解析へ向けて、遺伝学・生化学の両面から調査を進める。(3)対象ストレスによる細胞ダメージの定量手法の確立および実施:昨年度の行動性定量による個体レベルのダメージの蓄積に引き続き、細胞分子へのダメージの観察を目的に、DNA損傷のおよびタンパク質の酸化の定量手法の検討・実施する。

(3)対象ストレスによる細胞ダメージの定量手法の確立および実施:昨年度の行動性定量による個体レベルのダメージの蓄積に引き続き、細胞分子へのダメージの観察を目的に、DNA損傷のおよびタンパク質の酸化の定量手法の検討・実施する。
過活動膀胱におけるP2X受容体の役割解明とその受容体を標的とした治療薬の応用

ラットで4種の頻尿モデル(尿道の部分狭窄による慢性的な過活動膀胱、シクロホスファミド皮下注射による膀胱炎、カプサイシンあるいは酢酸の膀胱内注入による急性頻尿)を作成し、各疾患の頻尿及び排尿痛にATP受容体であるP2X_3やバニロイド受容体であるTRPV1がいかなる役割を果たしているかを検討した。尿道狭窄モデルを除く頻尿モデルでは、排尿は排尿痛を伴い、排尿痛が排尿頻度を増加させる要因となっていることが示された。それぞれのモデルでP2X_3あるいはTRPV1の関与は異なることが示された。以上より、頻尿のタイプによって関与する活性物質及び受容体は異なり、病態に応じて治療薬を選択する必要がある。2種のラット慢性頻尿モデルで排尿動態、排尿痛、残尿を比較し、頻尿、膀胱痛、残尿の関係を検討した。モデルとしては尿道上部を糸で結紮した下部尿路閉塞モデル(BOO)、抗ガン剤cyclophosphamide (CYP)を腹腔内注射したCYP膀胱炎モデルを作成し、それぞれ24週後あるいは48時間後にシストメトリー実験(無麻酔下で膀胱内に持続的に生食水を注入し排尿反射、行動、排尿を観察する)を行った。CYP膀胱炎モデルでは排尿時に痛みに反応すると思われる行動が観察され、明らかな残尿増加が認められた。しかしBOOモデルでは尿道狭窄後週を追って頻尿が増加したが、排尿時に痛みに反応する行動は観察されなかった。また残尿の増加も認められなかった。これより排尿時に疼痛が存在すると、排尿行動を中断し、そのため残尿が生じる可能性が示唆された。ATP受容体であるP2Xの拮抗薬はCYPによる頻尿、排尿痛、残尿を抑制したが、BOOモデルでは頻尿抑制効果は小さかった。別の実験でラットの膀胱排尿筋の収縮に関与する受容体の検討を行った。排尿筋を電気刺激したときの収縮はムスカリン受容体拮抗薬oxybutynin、ATPの受容体P2X1拮抗薬MRS2159およびP2X3拮抗薬A317491で抑制された。P2X3は従来知覚神経上に存在し、平滑筋収縮には直接関与しないとされていたが、今回の結果はP2X3も膀胱収縮に関与する可能性を示すものであった。そこで排尿筋のP2X3mRNAおよびP2X3タンパク質の発現を検討したところ排尿筋にP2X3が発現することが確かめられた。これよりP2X3は膀胱収縮に関与する可能性が示された。先にA317491はP2X3を阻害してCYPによる排尿反射亢進を抑制することを報告したが、今回の結果は、P2X3は膀胱収縮にも関与するためそのブロックは過活動膀胱治療に寄与する可能性を示している。1.急性膀胱炎症モデルにおいて排尿行動、疼痛反応、膀胱収縮の関係を検討した。酢酸を膀胱内に持続注入すると頻尿が起こり、そのとき激しい痛み行動が認められた。痛覚には知覚神経に存在する受容体であるTRPV1とATP受容体のP2Xが関与するといわれる。TRPV1を刺激するカプサイシンの膀胱内注入によっても同様の反応が認められた。両モデルの相違は、酢酸モデルでは排尿直前の疼痛反応が強く、カプサイシンモデルでは排尿直後の反応が強い傾向であった。酢酸による頻尿はP2X拮抗薬およびTRPVI拮抗薬で影響を受けず、カプサイシンによる頻尿はTRPV1拮抗薬で抑制されたが、P2X拮抗薬による影響は受けなかった。P2X拮抗薬とTRPV1拮抗薬は酢酸による疼痛反応を有意に抑制した。カプサイシンによる疼痛反応はTRPVI拮抗薬でのみ抑制された。知覚神経のC線維を脱感作すると酢酸、カプサイシンによる頻尿、疼痛反応は抑制された。酸刺激はTRPV1のみならず酸感受性イオンチャネル(ASIC)を活性化することが報告されている。今回の結果は酢酸頻尿にはC線維に存在する複数の受容体、チャネルが関与し、排尿反射亢進と疼痛の機序は異なることを示唆する。今回の結果を総合して排尿直前の疼痛は残尿の原因の一つとなる可能性が考えられた。2.摘出膀胱の電気刺激による収縮を観察しているが、充分なデータが揃っておらずこれからデータが集積した後で解析する予定である。1.ラット各種頻尿モデルにおけるATP受容体P2Xおよびバニロイド受容体TRPV1の関与ラットの尿道を部分的に狭窄して2週間以上経つと慢性的な頻尿を呈してくる(BOOモデル)。このBOOモデルにおける頻尿、排尿痛を観察した。

頻尿はP2X1拮抗薬により部分的に抑制された。しかし、排尿に伴って痛みを示唆するような行動は示さなかった。前年度からの研究を合わせて4つの頻尿モデルで頻尿、排尿痛におけるATP受容体P2X、バニロイド受容体TRPV1の関与を考察する。シクロホスファミド(CYP)皮下注射による膀胱炎に伴う頻尿、疼痛にはP2X1が主に関与する一方で、カプサイシン膀胱内注入による急性頻尿、疼痛にはTRPV1が主として関与することが示された。酢酸膀胱内注入による頻尿、排尿痛には一部P2Xが関与していた。排尿痛を示した3つのモデルでは排尿痛が排尿の中断を引き起こし、それがさらに排尿頻度を増加する要因となっていることが示唆された。BOOモデルでは排尿痛は存在せず、頻尿にP2X受容体が部分的に関与することが示された。以上の結果から、頻尿に関わる活性物質及び受容体の関与は異なり、病態に応じて治療薬を選択する必要があることが示唆された。2.ラット膀胱および尿道の収縮に関与する受容体ラットから摘出した膀胱および尿道の内在神経を刺激したときの収縮におけるP2X1受容体及びP2X3受容体の関与を調べた。膀胱排尿筋にP2X1及びP2X3のmRNA及びタンパク質が発現することをRT-PCRとウエスタンブロットで確認し、さらにそれぞれの蛍光抗体を用いてレーザー顕微鏡でも局在を確認した。さらに薬理学的実験で両受容体が収縮に関与することを確かめた。尿道の収縮に関しては近位部と遠位部で収縮の性質が全く異なっており、近位尿道の収縮はムスカリン受容体の関与が強いが、遠位尿道の収縮はムスカリン受容体拮抗薬、P2X受容体拮抗薬に抵抗性で、尿道は部位によって神経支配及び受容体の分布が著しく異なることが示唆された。
Creating a model for the establishment of Massive Open Online Courses (MOOCs)

データ解析により学生はMOOCsの有益な点を多く挙げていたことがわかり、MOOCsの長所について明らかとなったのは、柔軟性があり有益である、有用である、利用が簡便簡である、興味深い事などである。学生は全般的にMOOCsの発展性に感銘を受けていたが、MOOCcやそのプラットホームが完ぺきではない事がわかったことで多少の落胆は認められた。データから得られたデメリットは、5つのカテゴリーに分けられた。これらの研究データ解析に引き続き、同様のMOOC研究プロジェクトを行いたいと思っている教育者への重要なガイドラインを我々は考案した(Cripps & O'Connell, 2016を参照)。
酸化物厚膜/金属系の熱伝導度測定法の確立と鋼の圧延工程における冷却制御への応用

鋼の熱間圧延プロセスにおいて、鋼表面には酸化スケールが形成され、熱伝達に対して影響を及ぼす。鋼の冷却速度の制御は製造上の重要な課題であり、実際には熱流束の計算に基づくシミュレーションが行われている。このためには、酸化スケールや鋼の熱物性値が必須となる。本研究では、酸化スケールを表面に生成した鋼を試料として、酸化スケールと鋼の熱物性値を同時測定することを目的とした。このために、ホットストリップ法を改良し、短時間の測定結果から酸化スケールの熱浸透率、長時間の解析から鋼の熱伝導率を測定した。この方法により得られた熱物性値は、様々な鋼製造についての冷却のシミュレーションに役立てていくことができる。本研究の目的は、酸化スケールが存在する鋼系において、「酸化スケール」と「鋼」の熱伝導度を同一装置を用いて測定する手法を確立することである熱伝導度測定のために、本研究では従来より用いてきたホットストリップ法を改良し、従来よりも短時間で測定できる装置の開発と解析方法の改良を行う。平成25年度は、ホットストリップ法により酸化物厚膜/金属系熱伝導度測定法の確立を行うことを目的とした。仮にスケールの熱拡散率を1 ×10-6 m2s-1、スケール厚さを100 &#61549;mとすると、スケール上のヒーターから供給した熱が基板(鋼)に到達するのは1 msと見積もられる。したがって、1 ms間の温度上昇をとらえるシステムが必要となる。申請者がこれまで用いてきた温度(電圧)計測装置は、25 msに1点(40 S/s)しか測定ができない。このため、オシロスコープを用いて、電圧計測するシステムを構築した。試料は石英ガラスとして、板状の石英試料2枚でストリップヒーターを挟み込んで、電流を供給し、その抵抗変化を4端子法により測定した。測定データの解析は、CarslowとJaeger1)が報告しているホットストリップ法の原理式に基づいて行った。データの測定間隔を順に上げ、5 kS/sの間隔で測定した結果を時に、熱拡散率として1.2 ×10-6 m2/s、熱伝導率として1.0 W/mKと、文献値に近い値が得られた。文献値との差は、ヒーターの幅の見積もりの不確かさに由来するものと考えられる。また、同じ測定装置を用いて、従来のホットストリップ法による計測(長時間側での測定データの解析)を行えることも確認した。その課題として、1 ms間の温度上昇をとらえるシステムが必要であることがわかった。平成26年では、これを解決するためにオシロスコープを導入し、20μs以下の測定間隔で1 ms間の温度上昇を捉えられるように測定システムを構築した。また、測定の原理式を見直した。ストリップヒーターから酸化スケールへのみ伝熱しているとき(はじめの1ms間)には、ヒーターの温度上昇から酸化スケールの熱浸透率が得られることがわかった。熱浸透率からは、熱拡散率および熱伝導率を求められる。この式に基づいて、石英ガラスおよび酸化スケールの熱浸透率を求めた。酸化スケールは、極低炭素鋼板を酸化して、FeO膜を100mm生成させたものである。この結果、石英ガラスおよび酸化スケールとも文献値と同程度の値が得られた。さらに、ヒーターが幅をもつ帯とみなせるときの解析解も得た。今後、酸化スケールの厚さが薄いときには、これに基づいて解析を行っていく。本研究の目的は、酸化スケールが存在する鋼系において酸化スケールと鋼の熱伝導度を同一装置を用いて測定する方法を確立することである。本研究では従来より用いてきたホットストリップ法を改良し、従来よりも短時間で測定できる装置の開発と解析方法の改良を行う。平成26年度には、石英ガラスを試料としてホットストリップ法による測定を行い、短時間側の解析から熱浸透率、長時間側の解析から熱伝導率をそれぞれ求めた。平成27年度は、熱伝導シミュレーションも併用して石英ガラスの測定・解析条件を詳細に検討した。1ヒーター幅は2mm、2ヒーターと試料間にはグリスを塗布する、3電流は3 - 4.5Aとする。以上の3つの条件下で、安定的に計測できる。次に、酸化スケールが存在する鋼系へホットストリップ法を適用した。試料は極低炭素鋼にFeOスケール(厚さ100μm)を生成したものとした。ヒーターを2枚の試料板ではさみ、密着性を確保するために万力で締め付けた。このとき、FeOスケール面がヒーター側にくるように配置した。また、FeOの導電性は無視できないほど大きかったため、SiO2皮膜(厚さ200nm)を試料にスパッタして絶縁した。試料とヒーター締め付けが弱いときには、長時間側の解析のみが可能であり、鋼の熱伝導率として23.3 Wm-1K-1を得た。締め付けを強くして測定を行うと、短時間側の解析が可能となった。

得られた熱浸透率は15 kJ/(m2s1/2K)であり、酸化物としては大きく、鋼についての値が得られたと考えられる。酸化スケールの厚さがホットストリップ法で測定できるほどには十分に厚くないために、酸化スケールの測定ができなかったと考える。酸化スケールの熱浸透率測定は、厚いスケールを用いて表面に絶縁性のあるFe2O3を施すことで可能になる。これにより、酸化スケールの熱浸透率と鋼の熱伝導率の同時測定ができる。鋼の熱間圧延プロセスにおいて、鋼表面には酸化スケールが形成され、熱伝達に対して影響を及ぼす。鋼の冷却速度の制御は製造上の重要な課題であり、実際には熱流束の計算に基づくシミュレーションが行われている。このためには、酸化スケールや鋼の熱物性値が必須となる。本研究では、酸化スケールを表面に生成した鋼を試料として、酸化スケールと鋼の熱物性値を同時測定することを目的とした。このために、ホットストリップ法を改良し、短時間の測定結果から酸化スケールの熱浸透率、長時間の解析から鋼の熱伝導率を測定した。この方法により得られた熱物性値は、様々な鋼製造についての冷却のシミュレーションに役立てていくことができる。平成26年度は、オシロスコープを用いて、短時間間隔での測定システムを再構築した。この際、チャンネル間の絶縁、ノイズ除去など様々な課題があり、順に解決していったため、当初よりも装置開発に時間がかかった。また、測定結果を当初の解析解にフィッティングさせて熱伝導率を求めると、非常にばらつきが大きいことがわかった。これは、本測定条件では熱伝導率ではなく、熱浸透率が求められるためである。これに基づいて、熱浸透率を正確に求めるための測定・解析方法を見出して、研究課題に取り組んでいる。金属生産工学「酸化スケール/鋼」系における酸化スケールの熱浸透率を求めていく。平成26年度は、厚さ100μmの酸化スケールの熱浸透率の測定ができるようになったため、これよりも薄いスケール膜の熱浸透率の測定に挑戦する。また、ヒーターが幅をもつ帯とみなせるときの解析解についても検討していく。まず、室温で測定を行い、高温への適用も試みる。ホットストリップ法の原理に基づいて高速熱伝導率測定装置の開発を行った。申請書では、高速電圧計を用いることにしていたが、実際にはオシロスコープを導入した。これは、後者の方がノイズが少ない計測が可能であったためである。現状では、5kS/sの計測が可能になり、石英ガラスの熱伝導率と熱拡散率を同時に計測することが可能となった。装置開発は順調にいっているが、「酸化スケール/鋼系」について計測を行うためには、測定間隔をもう1桁向上させる必要がある。残金が少額であり、実験用の消耗品を購入できなかった。ホットストリップ法の原理に基づく熱伝導率および熱拡散率測定装置は、現状では、5kS/sの計測が可能になり、石英ガラスの熱伝導率と熱拡散率を同時に計測することが可能となった。オシロスコープの計測能力は1 GS/sであるため、充分に対応可能な仕様である。このオシロスコープを利用して、熱伝導率等を計測するための次の課題は測定装置の自動化である。リレー回路を導入することで解決できると考えられ、既に取り組み始めている。測定の精度については、石英ガラスを用いて確認する。
環境内発がん性Ｎ－ニトロソ化合物の新規活性化経路の解明

N-ニトロソ化合物はヒト体内でも生成する強力な発がん物質であり、ヒトがんの原因として重要な位置を占める。活性酸素発生系を用いてN-ニトロソ-N-メチルペンチルアミンを処理して生成する変異原を単離し、構造決定を試みたところ、環状構造をもつ変異原を単離したことから、N-ニトロソジアルキルアミンの新規活性化経路を明らかにした。一方、N-ニトロソ-N-メチルブチルアミンから生成した変異原Xの活性発現に至る経路の解明を目的とし、変異原Xの基本構造をもつピラゾリン類を合成し、変異原性発現に及ぼす構造の影響を検討したところ、1位窒素原子の酸化が変異原性発現機構に重要であることがわかった。N-ニトロソ化合物はヒト体内でも生成する発がん物質であり、ヒトがんの原因として重要な位置を占める。N-ニトロソジアルキルアミンはシトクロムP450によってα-水酸化体を形成し、DNAをアルキル化することが明らかになっている。酸化的代謝モデルとして修飾Fenton試薬(Fe2+-Cu2+-H2O2)を用いてN-nitroso-N-methylbutylamine (NMB)を処理したところ変異原性を発現し、直接変異原として5-methyl-5-nitro-1-pyrazoline 1-oxide (mutagen X)を同定したことから、α-水酸化体以外の活性体の存在を明らかにした。さらに、アルキル側鎖をブチル基からペンチル基に変換したN-nitroso-N-methylpentylamine (NMPe)を用いて、NMBと同様に変異原を単離したところ、5-ethyl-5-nitro-1-pyrazoline 1-oxide (mutagen Z)が生成することを明らかにした。しかし、mutagen Xとmutagen Zについて、反応液の変異原活性への寄与を検討したところ、より強い変異原物質の存在が明らかになった。本研究では、NMBの反応抽出物からmutagen X以外の直接変異原を単離すると同時に、変異原の構造を推定して別途で合成することで、変異原性の最も高い活性体の構造決定を目的とした。また、NMBの類縁体であるN-nitroso-N-methylpropylamine (NMP)を修飾Fenton試薬で処理したときに生成する変異原を単離し、構造決定を試みた。一方、NMBから同定したmutagen Xやmutagen Zの変異原性発現に至る経路の解明を目的とし、pyrazoline骨格をもつ類縁体を合成し、変異原性発現に及ぼす構造の影響を検討した。N-ニトロソジアルキルアミンはシトクロムP450によってα-水酸化を経由して変異原性および発がん性を示す。酸化的代謝モデルとして修飾Fenton試薬(Fe2+-Cu2+-H2O2)を用いてN-nitroso-N-methylbutylamine (NMB)を処理したところ、直接変異原として5-methyl-5-nitro-1-pyrazoline 1-oxide (mutagen X)を同定したことから、α-水酸化体以外の活性体の存在をすでに明らかにした。本研究では、NMBの同族体であるN-nitroso-N-methylpropylamine (NMP)を修飾Fenton試薬で処理したときに生成する変異原を単離し、構造決定を試みた。一方、NMBから同定したmutagen Xの変異原性発現に至る経路の解明を目的とし、pyrazoline骨格をもつ類縁体を合成し、変異原性発現に及ぼす構造の影響を検討した。NMPを修飾Fenton試薬で処理する際にNOを添加することで変異原活性が上昇したことから、NMPはNMBと同様の経路で活性化され、変異原を生成すると考えた。NMPがNMBと同様の機構で変異原を生成する場合、変異原として5-nitro-1-pyrazoline 1-oxideの生成が予想される。NMPから生成した変異原の1H NMRを測定したところ、環構造をもつシグナルを確認し、5-nitro-1-pyrazoline 1-oxideが生成している可能性を示した。一方、Mutagen Xのもつpyrazoline骨格を有する化合物の変異原性に関する報告がないため、種々のpyrazoline類を合成して変異原性を評価することで、変異原性発現に至る経路を検討した。環内窒素原子がオキシド化されていない化合物の変異原活性が非常に低かったことから、pyrazoline骨格自身は変異原性発現に影響せず、pyrazoline骨格がオキシド化されることが変異原性発現に重要であることが分かった。環境内に存在するN-ニトロソ化合物は、ヒト体内でも生成する強力な発がん物質であり、ヒトがんの原因として重要な位置を占める。

N-ニトロソジアルキルアミンはシトクロムP450によってα-水酸化体を形成し、DNAをアルキル化することが明らかになっている。本研究では、酸化的代謝モデルとして修飾Fenton試薬を用いてN-ニトロソ-N-メチルブチルアミンの代謝生成物および代謝中間体を同定したところ、直接変異原として5-methyl-5-nitro-1-pyrazoline 1-oxide (mutagen X)を同定した。つまり、α-水酸化体以外の活性体の存在を明らかにした。しかし、構造決定したmutagen Xの反応液の変異原活性への寄与を明らかにしたところ、より強い変異原物質の存在が明らかになった。本研究では、活性酸素とN-ニトロソジアルキルアミンとの反応液中からmutagen X以外の直接変異原を単離し同定する他に、推定代謝中間体からの活性化体を推定し合成することで、N-ニトロソ化合物のα-水酸化以外の新たな活性化経路を証明する。本年度は、一酸化窒素の共存下、N-ニトロソ-N-メチルブチルアミンを修飾Fenton試薬(Fe2+-Cu2+-H2O2)で処理し、有機溶媒で抽出した後、抽出物を分画し、得られた分画について変異原性を試験することを繰り返し、最も活性の高い分画について、mutagen X以外の変異原の単離を試みた。一方、mutagen Xの生成機構に基づいて、活性中間体の構造を推定し、別途で合成を進めた。一酸化窒素の共存下、NMBを修飾Fenton試薬(Fe2+-Cu2+-H2O2)で処理し、有機溶媒で抽出した後、シリカゲルカラムによる精製と変異原性試験を繰り返したが、分離操作を繰り返すことで変異原の収量および活性も低下し、最も活性の高い変異原の単離に至っていない。また、推定活性体を1-nitropropeneとニトロイミン類による付加環化により別途合成しているが、目的物は得られていない。いずれも変異原が不安定であることが原因である。一方NMPについても、生成する変異原の単離を試みた。NMPを一酸化窒素の存在下において修飾Fenton試薬で処理し、有機溶媒で抽出して得られた粗抽出物について、カラムクロマトグラフィーで分画した後に変異原性試験を繰り返すことで、最も高い変異原活性をもつ分画を得ることができた。その分画の機器データを測定して構造決定を試みたところ、生成した変異原がmutagen Xと同様に環構造を有することが分かった。Mutagen Xやmutagen Zの変異原性発現に至る経路の解明では、種々のpyrazoline骨格を有する化合物を合成して変異原性を試験し、mutagen Xやmutagen Zの活性発現に必要な部分構造を明らかにした。その結果、活性発現にはpyrazoline環の窒素原子がオキシド化されていることが重要であり、さらにオキシド化される窒素原子の位置も活性発現に影響を与えていることがわかった。一酸化窒素の共存下、N-ニトロソ-N-メチルブチルアミンを修飾Fenton試薬(Fe2+-Cu2+-H2O2)で処理し、有機溶媒で抽出した後、シリカゲルカラムによる精製と変異原性試験を繰り返したが、分離操作を繰り返すことで変異原の収量および活性も低下し、最も活性の高い変異原の単離に至っていない。
食のグローバル化へのオールタナティブ運動に関する社会学的研究

食のグローバル化に伴い発生する諸問題に対するオールタナティブな動きの現状と課題、今後の展望などについて、農村・環境・労働・理論社会学・社会運動論等の立場から実証的かつ理論的研究を行った。農村女性起業とエンパワーメント、地域再生の取り組み、コミュニティ・ビジネスの観点からのミクロ分析においては、食と農を媒介に多様な主体が結びつく中で地域社会・地域農業・個人の生活が創造・再編・維持されている現状を捉えることができた。また、スローフード協会の組織および会員対象の調査からは、支部毎の相違、イタリアとの差異などを捉えることができた。食のオールタナティブ運動は、地産地消、有機農業、コミュニティビジネス、スローフード、ロハスなど種々の形で展開している点を検討し、ファーストフードとの対比で総合的特徴をとらえ、社会運動論的分析も試みた。碓井は、有機農業の先進地として知られる、岡山県岡山市高松地区と宮崎県綾町において、有機農業に関するアンケート調査を実施した。碓井と星は、日本のスローフード協会全国会員へのアンケート調査を実施し、組織の概況をつかむことができた。奥村は、「富山池多・食と農を考える女性の会」の活動と、この会が運営する「池多朝どれ特産市」の生産者(23人)と消費者(157人)の調査を行い、この会が豊かな食生活の推進と農村の活性化、農家女性の生きがいと生産意欲の増進、郷土食の掘り起しと伝承などの面で、農村女性グループ活動の先導的役割を果たしていることを明らかにした。つるは、日本における有機農業の歴史的変遷を調査した。比較の観点から韓国・イタリアの事例も取り上げた。近代化へのオールタナティブから出発した有機農業が、近年、きわめて自覚的にグローバル化への対抗戦略として意識される中、地域・生活・労働などを根底から問い直す動きへとその射程が広がっていることがうかがえた。また、生産・流通・消費をつなぐ中小規模の様々な回路が作り出されていることも捉えた。家中は、コミュニティビジネスとしてのグリーンツーリズムに関する近年の動向を調査した。あわせて、イタリアにおけるアグリツーリズモにっいて比較の観点から取り上げた。1970年代以降、近代化の進展した諸地域(国)において同時代的に農村文化の見直しや伝統的農業の再評価がなされるようになり、それが現在、グローバル化の対抗拠点として、有機農業やグリーンツーリズム等につながっていることが把握された。各自、現代社会においてオールタナティブ運動として捉えうる諸現象の大枠を掴むことを意識すると共に、各自の役割分担にもとづく調査研究を進めた。碓井は、有機農業の生産・消費のネットワークについて、岡山・宮崎の比較研究を行った。岡山果樹の事例研究も行った。また、昨年実施したスローフード協会会員調査結果をもとに、スローフード運動における「スロー」の解釈をめぐる記号論的側面についての理論的考察を進めた。奥村は、宮崎県綾町、福井県小浜市および富山県池多における地産地消、スローフード、まちづくりおよび村落構造に関する調査を行った。つるは、有機農業運動、農家女性のネットワークや農村起業などの調査を行い、グローバル化への対抗戦略としての取り組みの広がりを確認した。また、韓国農村調査も行い、日本との共通点を捉えた。農業の再生にとどまらず、地域の歴史・文化再発現等による農村全体の創造運動に展開する方向性があることを明らかにした。さらに、大都市園における半農半エックスの思想の広がりの状況についても知見を得た。星と本郷は、スローフード協会会員を対象として実施したアンケート調査から得られたデータを用いて、運動参加の規定要因を検討した。分析の結果、資金や設備、人間関係といった資金の提供とともに、ローカルなレーベルにおける運動への理解や共感が活動参加を高めることが明らかになった。家中は、コミュニティ・ビジネスと食の文化祭などの取り組みの調査を行い、生産-流通-消費という流れをめぐり、多様な人々・集団が多様な関わり方を作り出し、それがグローバル化へのオールタナティブ戦略となりえていることを捉えた。最終年度の08年度は、補充調査の実施他、学会発表、論文発表、報告書作成等に努めた。4月と12月の研究会で各自の報告および全体のまとめについて確認した。つるは、全国合鴨水稲会および日本有機農業研究会の大会に出席し、参与観察および関係者への聞き取りを行った。2008年IRSA大会での研究報告をはじめ、農村女性起業とエンパワーメント、地域再生の取り組みに関する報告および論文・報告書作成を行った。星は、スローフード協会の組織および会員対象の調査結果をまとめると共に、研究協力者の碓井たかしと共同報告を行った。家中は、コミュニティ・ビジネスの観点から鳥取・大分・福岡県内にて補充調査を行い、食と農を媒介に多様な主体が結びつく中で地域社会・地域農業・個人の生活が創造・再編・維持されている現状を捉えた。昨年度まで研究代表の碓井たかしおよび研究分担者の奥村義雄は、今年度は研究協力者として参加した。碓井はエコシティに関する補充調査を愛媛・兵庫県内で行った。
継代ラット伊東細胞のI型コラゲンα1鎖mRNAレベルの調節因子の解析

伊東細胞はI型コラゲンα1鎖等、種々の細胞外基質タンパク質を産生する。このタンパク質をコードするmRNAのレベルの変動を肝より分離直後の伊東細胞でのレベルを基準にして調べた。分離直後の伊東細胞はI型コラゲンα1鎖mRNAを殆ど持っておらず、プラスチック基質上で培養すると48時間後頃から増加した。また、継代した伊東細胞からクローンを調製したが、この株細胞では、本mRNAのレベルは分離直後の伊東細胞のそれの約800倍高かった。この高いレベルも、伊東細胞を細胞外基質軟ゲルに埋め込むと時間と共に減少し、96時間以後では、株細胞での本来のレベルの3%以下に減少した。この様に、細胞外基質との相互作用がこのmRNAのレベルの調節因子として重要であることが知られた。一方、ラットに経胃的に四塩化炭素を投与すると、やはり、このmRNAレベルが30倍くらい増加するが、この様な肝を使って調べると、この増加は、この蛋白をコードする転写の促進に依存しており、mRNAの分解速度は正常ラット肝でのそれと較べ全く変化がなかった。ラットの個体レベルでの観察結果が培養伊東細胞でのこのmRNAの代謝回転と完全に同じ機構で調節されているかどうかは分からない。しかし、同一遺伝子の調節機構として考えれば、恐らくI型コラゲンα1鎖mRNAのレベルの調節は、転写レベルで行われる可能性が示唆された。1)本年度の研究計画に従い、まず、I型コラゲンα1鎖遺伝子の単離を試みた。ラット肝にはスプライシングの位置の違いにより生じる2種のCo|1A|mRNA(4.5kbと5.7kb)が存在する。現在、これらに対する全長のcDNAは得られていない。我々はKream等により得られた蛋白コード領域の3′側約1.6kbのcDNAクローンpα1R1を予備的研究に使ったが、遺伝子構造の解析のためにはマウスの本蛋白質cDNAとの比較だけで不十分であるので、pα1R1の5′端の配列を合成DNAプライマーとして新たに特異的cDNAを合成し、ライブラリーを作った。I型コラゲンα1鎖mRNAの構造はおそらくグリシン、プロリンに富む蛋白の一次構造の特徴によりcDNAの伸長が十分起こらない程度にGCに富むと思われる。このため、cDNAライブラリーの作成に時間を要した。動物の種によらずI型コラゲンα1鎖の全構造が明らかにされた例はないから、今後、pα1R1の5′端の配列をプローブとしてCo|1A|cDNAを単離し、この蛋白の構造を解明する。ラットゲノムライブラリーは既に作ったので、Co|1A|遺伝子も同時に単離する。この遺伝子も第一エクソンとその上流のプロモーター領域だけしか知られていないので構造を決める。2)Co|1A|mRNAの分解速度と単離核でのRun-on転写活性:継代培養伊東細胞の単離核を[α^<-32>P]UTPを含むRun-on転写系で反応させると、pα1R1cDNAをプローブとして産物を検出できた。一方、正常肝のすべの細胞から調製した核ではシグナルを殆ど検出できず、正常肝から分離直後の伊東細胞の核のそれは検出できたが非常に弱い。この糸での結論を得る見通しはついたので、α-アマニチンかアクチノマイシンDを腹腔投与したラット肝と、これらを培地に添加し短期間培養した継代伊東細胞のtotal RNAを使い、Northern法で検出されるシグナルの放射活性から、Co|1A|mRNAの半減時間を求める実験にもとりかかる。伊東細胞はI型コラゲン_α1鎖等、種々の細胞外基質タンパク質を産生する。分離直後の伊東細胞はI型コラゲン_α1鎖mRNAを殆ど持っておらず、プラスチック基質上で培養すると48時間後頃から増加した。この高いレベルも、伊東細胞を細胞外

基質軟ゲルに埋め込むと時間と共に減少し、96時間以後では、株細胞での本来のレベルの3%以下に減少した。この様に、細胞外基質との相互作用がこのmRNAのレベルの調節因子として重要であることが知られた。一方、ラットに経胃的に四塩化炭素を投与すると、やはり、このmRNAレベルが30倍くらい増加するが、この様な肝を使って調べると、この増加は、この蛋白をコードする転写の促進に依存しており、mRNAの分解速度は正常ラット肝でのそれと較べ全く変化がなかった。ラットの個体レベルでの観察結果が培養伊東細胞でのこのmRNAの代謝回転と完全に同じ機構で調節されているかどうかは分からない。しかし、同一遺伝子の調節機構として考えれば、恐らくI型コラゲン_α1鎖mRNAのレベルの調節は、転写レベルで行われる可能性が示唆された。
ヒト遺伝子特異的糖質コルチコイド反応性調節因子の固定とその応用

糖質コルチコイドは、多くの重要な副作用があるにもかかわらず、他に有効な薬剤のないために広く使用されている重要な治療薬剤である。本研究では、我々は糖質コルチコイドの反応性を調節する因子、すなわち糖質コルチコイド反応性調節因子(GMEB)のクローニングとその調節を解明し、ヒトにおける糖質コルチコイド治療に包容するための基礎的検討を行ってきた。糖質コルチコイド反応性調節因子は糖質コルチコイド反応性調節因子-1と糖質コルチコイド反応性調節因子-2により形成されるヘテロの二量体である、細胞質と核に存在することが明らかになった。精製の結果、糖質コルチコイド反応性調節因子-1は68KDa、糖質コルチコイド反応性調節因子-2は88KDaの蛋白であった。おのおののcDNAのクローニングから、これらの因子は全く新しい蛋白であった。また、糖質コルチコイド反応性調節因子は転写因子として、塩基配列特異的にDNAに結合することが判明し、in vitiroではGCGA/CNNNG/TCGCというパリンドロミックな配列に結合しやすかった。糖質コルチコイド反応性調節因子の生物活性は細胞の生育条件で変化するのみならず、いくつかの漢方製剤で臓器特異的に増強された。これらの研究成果より、糖質コルチコイドの遺伝子特異的な作用機序の詳細が明らかになったのみならず、糖質コルチコイド治療における確実で副作用の少ない新たな治療法の開発の基盤が整ったと考えられる。本研究の初年度である平成7年度には、まずヒトリンパ球よりメッセンジャーRNAを描出し、ラムダベクターを用いてcDNAライブラリーを作成した。さらに、ラットより分離した糖質コルチコイド反応性調節因子cDNAを用いて、本ライブラリーのスクリーニングを行なった。その結果、複数のクローンが得られたが、それらにつき、現在再スクリーニング及び塩基配列決定のためのシークエンス作業を行なっているところである。又、糖質コルチコイド反応性調節因子のDNA結合配列をもったレポーター遺伝子を用いて同調節因子活性を変動させうる薬剤をスクリーニング中である。さらに、ゲルシフト法を用いて、糖質コルチコイド反応性調節因子がDNAに結合する場合の理想的塩基配列を決定することを試みており、現在数種類の塩基配列の候補が抽出されてきており、今後さらにその候補を増やすとともに、それらが、どの遺伝子上に存在するか検討中である。本年度、ヒト遺伝子特異的糖質コルチコイド反応性調節因子(GMEB)の活性調節を検討した結果、臓器の種類によりGMEBの活性が異なっていることを見いだした。さらに、いくつかのステロイド骨格をもった物質により、GMEB活性が調節されうることがわかってきた。この調節は免疫担当細胞や肝細胞、神経細胞など臓器の種類によりその程度が異なっており、これを応用することにより、当初目的としていたGMEBの臨床応用、すなわち副作用を低減させうる選択的ステロイド療法にたいしての見通しを立てえたこととなる。また、GMEBがin vitroで結合するDNAシークエンスをスクリーニングした結果、複数のシークエンスが明らかになりつつある。これを既にジーンバンクに登録されているgenomicDNAのシークエンスで検索したところ、いくつかの遺伝子がそのシークエンスをもっており、それらの遺伝子がGMEBにより糖質コルチコイド反応性につき選択的調節をうける可能性が見いだされた。これらGMEBの標的遺伝子の存在を確認するとともに、その糖質コルチコイド作用との接点が今後の研究課題である。本年度、ヒト遺伝子特異的糖質コルチコイド反応性調節因子(GMEB)がin vitroで結合するDNAシークエンスをスクリーニングした結果GCGA/CNNG/TCGCがコンセンサス塩基配列として同定された.本配列はGCGA/CのParindromic配列あるいはdirect repeatと考えられる。この配列は糖質コルチコイド反応性遺伝子をはじめとするいくつかの遺伝子の上流部位にも見いだされることが判明した。また、既存の薬剤の内柴朴湯をはじめとするいくつかの薬剤で、GMEBが活性が増強されることが明らかとなった。このGMEB

活性調節作用は、臓器特異的及び臓器非特異的に観察され、GMEBの活性を遺伝子のみ成らず臓器特異的に調節しうることが示された。以上の成績より、当初目的としていたGMEBの臨床応用、すなわち副作用を低減させうる遺伝子選択的ステロイド療法にたいしての基礎的基盤を確立し得たと考えられる。