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口腔癌による顎骨浸潤モデルの確立とＮＦーκＢ阻害剤による顎骨浸潤抑制効果の検討

口腔癌の顎骨浸潤における転写因子NF-κBの役割について検討した。顎骨浸潤を伴う口腔扁平上皮癌ではNF-κBの核移行が認められた。マウス口腔扁平上皮癌細胞株SCCVII細胞をマウス下顎角部より接種した後にNF-κBの選択的阻害剤NBDペプチドを投与すると、頬骨弓と下顎骨の破壊は抑制された。さらにNBDペプチドはSCCVII細胞および宿主ストローマ細胞のRANKL発現を抑制し、破骨細胞形成を抑制した。またNBDペプチドは腫瘍細胞の増殖を抑制し、アポトーシスを誘導した。以上の結果より、NF-κBの選択的阻害剤は、口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤を抑制すると考えられた。癌組織では恒常的に転写因子NF-kBが活性化していることや、NF-kBの活性化と口腔扁平上皮癌(OSCC)細胞の悪性度が相関することが報告されている。我々はこれまでに、マウスSCC顎骨浸潤モデルに対し、NF-kBの選択的阻害剤NBDペプチドを局所投与すると、顎骨浸潤が抑制されることを報告した(Furuta et al., Int J Cancer 2012 131:E625-635)。そこで今回我々はNF-kBの阻害剤による顎骨浸潤抑制効果の分子メカニズムを明らかにすることを目的とした。ヒトおよびマウスOSCC細胞株をTNFaで刺激して蛍光免疫染色およびWestern blotting法を用いてNF-kBの活性化を検討したこところ、刺激後15分でNF-kBのメインサブユニットであるp65の核移行が観察された。しかし、NF-kBの選択的阻害剤であるBAY11-7082またはIMD-0560で前処理した後にTNFaで刺激すると、p65のリン酸化は抑制され、p65の核移行は阻害された。また、これらのNF-kB阻害剤はTNFa刺激によるSCC細胞のマトリクスメタロプロテアーゼの基質分解活性を抑制し、浸潤能の活性化を抑制した。さらにマウス咬筋下顎角部より、マウスOSCC細胞を接種し、1週間後からIMD-0560を局所投与すると、腫瘍の増大と頬骨弓の破壊が抑制された。以上の結果から、NF-kB阻害剤はNF-kBの活性を阻害することで、マウスおよびヒトの癌細胞による基質分解活性を抑制し、浸潤能を抑制することでOSCC細胞の顎骨浸潤を抑制していると考えられる。。転写因子NF-κBは口腔扁平上皮癌を含む様々な癌組織において恒常的に活性化されることが知られており、NF-κBの恒常的な活性化は腫瘍細胞の増殖、抗アポトーシス活性や細胞外基質の分解活性に関わると考えられている。しかしながら、口腔癌による顎骨浸潤にNF-κBの活性化がどの様に関与しているか不明な点が多い。そこで我々は口腔癌による顎骨浸潤におけるNF-κBの役割について検討した。顎骨浸潤を伴う口腔扁平上皮癌患者10名の病理組織切片を用いてNF-κBのメインサブユニットであるp65の発現と核移行を検討したところ、癌組織では正常な扁平上皮組織と比較してp65の発現上昇と核移行が認められた。さらにp65の活性型であるリン酸化p65は癌細胞のみならず、腫瘍に隣接するストローマ細胞および活発に骨を吸収している破骨細胞でも発現が確認された。次にマウス口腔扁平上皮癌細胞株SCCVII細胞をC3H/HeNマウス下顎角部より接種するとμCT撮影により、3週間後には著明な頬骨弓および下顎骨の破壊が確認された。そこで、SCCVII細胞接種1週間後からNF-κBの選択的阻害剤NBDペプチドを1匹当たり100μg、週3回、3週間投与したところ、頬骨弓と下顎骨の破壊は抑制された。さらに組織学的解析により、NBDペプチドを投与するとSCCVII細胞および宿主ストローマ細胞のRANKL発現を抑制することにより、破骨細胞形成が抑制された。またNBDペプチド投与群では腫瘍細胞の増殖が抑制されるだけでなく、アポトーシスの誘導が認められた。以上の結果より、NF-κBの選択的阻害剤は、口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤を効果的に抑制する可能性が考えられた。口腔扁平上皮癌の顎骨浸潤は顎骨の切除を伴い、患者の予後やQOLを左右する重要な要因である。これまでの研究から癌組織では恒常的に転写因子Nuclear Factor-&#61547;B(NF-&#61547;B)が活性化されることが報告されている。

本研究では、NF-&#61547;Bの選択的阻害剤であるNBDペプチドを用いて口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤におけるNF-&#61547;Bの役割を明らかにすることを目的とした。口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤臨床サンプル10例では正常組織と比較し、癌組織、ストローマ細胞および顎骨を吸収している破骨細胞でNF-&#61547;B p65サブユニットの強い発現と核移行が見られた。マウス扁平上皮癌細胞株SCCVII細胞をNBDペプチドで前処理した後、TNF&#61537;で刺激するとNF-&#61547;Bの活性化が抑制された。次にSCCVII細胞をC3H/HeNマウスの下顎角部から注射し、1週間後からPBS(対照群)、野生型(WT)および変異型(MUT)NBDペプチドを週3回、3週間投与した。対照群およびMUT NBDペプチド投与群では、下顎骨および頬骨弓の著明な骨破壊が見られたが、WT NBDペプチド投与群では破壊の程度は低かった。WT NBDペプチド投与群では、対照群およびMUT NBDペプチド投与群と比較し、リン酸化p65の発現抑制と破骨細胞数の減少が認められた。またWT NBDペプチドは直接的にSCCVII細胞のアポトーシスを誘導し、またSCCVII細胞の増殖を抑制することで腫瘍体積を縮小させると考えられた。口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤にNF-&#61547;Bの活性化が重要であり、さらにNF-&#61547;Bの選択的阻害剤の局所投与が重篤な副作用を引き起こす事なく、口腔扁平上皮癌細胞による顎骨浸潤を抑制する可能性が考えられた。今回臨床治験に用いられている新規NF-kB阻害剤IMD-0560を用いて、マウスおよびヒト癌細胞による基質分解活性を抑制することを明らかにした。昨年確立した顎骨浸潤モデルを用いて、IMD-0560が顎骨浸潤を抑制するというプレリミナリーな実験結果を得ていることで「おおむね順調に進展している」と判断した。研究目的の1つであった再現性の良い口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤モデルを確立することができた。また、本モデルを用いて、NF-&#61547;Bの選択的阻害剤であるNBDペプチドが、癌細胞のアポトーシスを誘導し、癌細胞の増殖を抑制することで腫瘍体積を縮小させることがわかった。さらに癌細胞および宿主ストローマ細胞のRANKLの発現を抑制することで、破骨細胞分化を抑制し、顎骨浸潤を抑制することを明らかにした。当初の計画より早いペースで本研究内容をInt J Cancer誌に発表できたので、「当初の計画以上に進展している」と判断した。新規NF-kB阻害剤IMD-0560による癌細胞のアポトーシスの誘導メカニズム、およびマトリクスメタロプロテアーゼの発現と活性の抑制効果を詳細に検討する。さらに顎骨浸潤モデルを改良し、口腔扁平上皮癌接種後、腫瘍が増大した後から、IMD-0560を局所投与し、より治療を目指した投与プロトコールを決定する。昨年度、NF-&#61547;Bの選択的阻害剤がin vivoにおいて口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤を抑制することを個体および細胞レベルで明らかにした。そこで、今後は数種類のヒト口腔扁平上皮癌細胞株を用いて、NF-&#61547;Bの選択的阻害剤が、癌細胞のアポトーシスの誘導、増殖の抑制の分子メカニズムを明らかにする。癌細胞が周囲組織に浸潤する際には、細胞外基質の分解を伴うが、マトリクスメタロプロテアーゼの発現と活性調節におけるNF-&#61547;Bの役割を検討する。さらに昨年度確立した口腔扁平上皮癌による顎骨浸潤モデルを改良し、よりヒトの病理組織像に近いモデルを確立することを目指す。
超・高線量率マイクロスリットX線照射を用いた多発肺転移の新規治療戦略

超・高線量率マイクロスリットX線照射を用いた多発肺転移の新規治療戦略を構築することを目的とする。近年、次世代の高精度放射線治療として、VMAT,Rapid Arcなど線量率を可変させながら照射し、総線量を積算する治療法が開発されつつあるが、積算線量のみで生物学的効果を判断してよいか否かは慎重に検証すべき課題である。低線量率の生体反応に関してはこれまで諸家の報告が多々あるが、超・高線量率に関しては照射法を工夫しなければ生体内(In vivo)の反応を検討することは難しい。そこで、高輝度放射光設備(SPring-8)から供給される指向性の高いX線ビームを用いて、超・高線量率(11,000cGy/ sec)X線照射を用いた多発肺転移の新規治療戦略を検討した。方法として超・高線量率X線のスリットビームを用いて、動物実験にてその生体反応(正常組織、腫瘍)を解析し、正常組織の反応を中心に研究し、移植腫瘍に対する治療法を検討した。マウスの正常組織(片肺、全肺、心臓)を対象とし、格子幅、総線量を変化させて、分子病理学的評価及び、生存率からその毒性を解析する。腫瘍に関しては多発肺転移マウスモデルを用いてブロードビーム、スリットビーム、格子状ビームの増殖抑制効果に関して解析を行った。同時に、スリットビーム、格子状照射における正確な線量分布を評価するため、専用のファントムを作成し、ガフクロミックフィルムを用いて各格子幅での物理学的特性、線量プロファイルの作成を行った。多発肺モデルの検討では、スリットビーム照射を用いた片肺照射においてにおいて有意な肺転移数の減少を確認でき、急性期毒性を反映すると思われるマウスの致死率増加は認められなかった。これらの結果より、これまで放射線を用いた有用な治療方法がないとされてきた多発肺転移に対しても本治療方法は有効な一手段となることが示された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
発動分子の機能発現過程における1分子・多分子ダイナミクス計測法の開発

本申請課題では、集合・離散・配向過程中の発動分子に作用する力学的運動を精密計測することを目指す。独自の光の応力計測システムを開発し、発動分子が機能を発現するまでの集合・離散・配向過程中の運動を計測し、機構解明を目指す。そのために申請者らが開発した次世代型光ピンセットを発展させ、(1)微粒子修飾フリーで、(2)発動分子にのみ増強光電場(増強光圧)を作用させ、(3)単分子だけでなく多分子での計測を可能にし、力学的運動を精密計測する手法を開発する。このように光圧を発動分子に適用できれば、力学的運動の計測だけでなく、さらに光圧がトリガーとして働く新たな発動分子を創製することが期待できる。
多発性硬化症におけるinnateT細胞の機能に関する研究

この研究の目的は(1)多発性硬化症(MS)患者のinnate T細胞の機能解析を行い、その病態との関連を理解すること、(2)さらにその解析をすすめてこれを将来の細胞治療や創薬の標的として利用するため、iPS細胞からinnate T細胞を文化誘導し、その機能解析を行うことにある。MS45例と健常コントロール45例、疾患コントロール30例を対象とし、対象者から末梢血液を採取し、innate T細胞を中心とする単核球における発現抗原やサイトカイン産生を測定することを目標としている。これらの検討によりMSにおけるinante T細胞の機能を検討し、さらには将来の細動治療や創薬の標的として利用することを目標としている。平成26年度は新たにMS10例での単核球における発現抗原やサイトカインの産生を測定しており、これまでの症例数と合計し、MS30例、健常コントロール10例、疾患コントロール10例の解析を行っている、現状のデータのみでではさらなる症例数の蓄積が必要であることから統計学的な検討は行っておらず、平成27年度分の課題としている。MS臨床像の変化の要因として食生活の欧米化も挙げられており、近年注目されている腸管免疫ではinnate T細胞が重要な役割を果たしていることから、将来的には腸管免疫が中枢神経免疫へ与える影響について探索し、腸内細菌叢を変化させることでMSを予防する「プロバイオテクス」につなげたいと考えている。近年の疫学調査によって、多発性硬化症の有病率が本邦も含め世界的に上昇していることが明らかになった。その要因として衛生環境や食生活の変化が腸内細菌叢を介して単核球機能に影響を与えている可能性が指摘されている。innateT細胞は多様性を有しないT細胞抗原受容体を発現し、ペプチド以外のリガンドを認識して、敏速に免疫反応にあずかる細胞群の総称である。代表例としてγδT細胞、natural killer T細胞、mucosal associated invariant T (MAIT)細胞などがあげられる。このうちMAIT細胞はヒトやマウスの消化管固有粘膜層に局在し、ヒトT細胞における主要集団とされている。MAIT細胞は多発性硬化症の中枢神経脱髄巣に浸潤していることが報告されている。研究の結果、健常群とnon-DMT群ではMAIT細胞の出現割合に有意差はなかったが、FTY720群では治療期間依存性にMAIT細胞の出現割合が増加することが判明した。このことから多発性硬化症の進行予防に対するFTY720の作用機序のひとつにMAIT細胞への作用があることが示唆された。MAIT細胞を代表とするinnate T細胞について詳細な知見を得ることは多発性硬化症の発症・維持にかかるメカニズムの本質に迫ることとなり、さらなる新規治療法開発を可能にするものである。本研究に同意いただける患者数が予想以上に少ないことに原因があると考えている。医歯薬学多くの患者に本研究の趣旨をより理解していただけるよう、説明文書への工夫修正を追加し、多くの同意をいただく。症例数が十分に集まらず、表面抗原やサイトカイン測定に要する試薬などの購入を行っていないため。当初の2年間で予定した症例数に近づき、表面抗原やサイトカイン測定などに助成金を適切に使用できるよう努める。
学生の自殺予防におけるコミュニティ・モデルの有用性に関する研究

本研究は,近年増加している大学生の自殺問題に対する予防策を構築するために,学生相談体制におけるコミュニティ・モデルの有用性と課題について検討した。その結果,1自殺願望や自傷行為のある学生が一定数いること,2学生間で自殺や死にたい気持ちについて話題になり相談が行われることはまれではないこと,にもかかわらず,自殺予防に関する教育を受ける機会は乏しかったこと,3教職員へのコンサルテーションや教職員への研修(FD/PD)のニーズが高いこと,4心理教育には一定の有用性が確認されたが,自殺問題を抱える学生とかかわることの戸惑いと心的負担があること,が示唆された。H22年度は,学生相談分野におけるコミュニティ心理学的研究の文献研究を行い,これまでの当該分野における研究の動向や検討点などを分析した。これは,本研究の方向性を定め進めていくうえで基本的かつ重要なプロセスであった。大学生に自殺に関する研究には,質問紙法を用いて自殺に関連する要因を検討する研究,これまでの実務経験を通して自殺予防に対する提言を行っている研究,さらには,予防教育的アプローチを行っている研究等があり,我が国における自殺予防研究の概要を知ることができた。また,大学生の自殺予防にむけた学内連携に関する予備調査をまとめ,大学内における自殺予防のニーズについて検討した。その結果,教職員の学生支援に対する役割が以前にまして求められるようになったことで教職員の負担が増加していると思われた。また,教職員には,自殺問題を抱える学生や休退学や学習意欲の低下などの修学上の問題の背景に心理的要因が想定される学生との接触があり,その対応に戸惑いがあることが示唆された。さらに,保健管理センターには,個別の事例に対するコンサルテーションや学生の精神保健に関するFD研修会を求めていることが分かり,学内カウンセラーとしては,来談学生に対するカウンセリングに加えて,教職員のこのようなニーズに即した学内連携を模索し,キャンパスをエンパワーしていくことの重要性が明らかとなった。今後の課題として,自殺予防に関する心理教育を実施する上で,教職員や学生の自殺予防に対する受け取り方について検討することが必要かもしれない。FD研修会や学生への心理教育的アプローチには,個々の教職員や学生の自殺予防教育をうける準備性(レディネス)も大きな要因になるかもしれない。このような要因を検討することで,学内において自殺予防に関するより効果的な心理教育を行うことができるかもしれない。昨年の文献研究に基づき,H23年度は,大学生を対象として,自殺予防教育に関する基礎的データを収集するための質問紙調査を行った。192名の大学生から分析可能なデータを回収した。主な結果としては,自殺願望や自傷行為のある学生は一定数みられること,学生間で自殺や死にたい気持ちについて話題になり相談が行われることはまれではないこと,にもかかわらず,自殺予防に関する教育を受ける機会は乏しかったことが明らかになった。また,大学で行う自殺予防教育の目的として,友人が自殺問題に遭遇した時の適切な手立てについて学ぶことに加えて,受講生自身の心身の健康やストレス対処力を高めることの必要性が検討された。さらに教育の方法として,自由参加や親密な関係作りの工夫,フォローアップを行うなどの配慮の上で介入計画を立てることが重要であることも明らかになった。また,H23年度は,教職員を対象とした心理教育的アプローチを行った。理系学部の教員24名を対象に,学生対応に関する心理教育と質問紙調査を行った。質問紙調査では,教員に対して学生支援を負担に感じているかどうか,また,学生対応に不安を感じるかどうかを尋ねたところ,多くの教員が負担や不安を感じている実態が明らかとなった。さらに,学生相談事例の分析を行い,希死念慮のある学生を取り上げ考察を加えた。行政レベルの自殺予防においては,多くの場合,中高年のうつ病対策の側面が重視される。大学においても,学生のうつ病対策という枠組みで自殺予防が実施されることが多いが,その一方で,青年期である大学生に特有の心理を考慮した自殺予防策も必要だと思われる。本研究は,希死念慮を青年期心性から自殺予防に関する大学カウンセラーの役割を考えていく上で役立つだろう。本年度は,大学生を対象に自殺予防教育を行った。予防教育の実施には,事前に対象者に対して十分な趣旨説明をして,対象者の負担にならないように心掛けた。最終的な対象者は7名であった。約90分の介入を行ったところ,「自殺は救える命であることが分かった」「友達関係が大事だと思った」「周囲に困っている人がいたら,否定せずに傾聴しようと思った」など,様々な感想が聞かれた。おおむね,教育内容が伝わっていることが分かった。その一方で,「困っている人に自分が何ができるのか不安になる」「自分がかかわることで相手を余計に困らせないかと思う」「こちらが重く感じる」など,援助することへの不安や負担感に関する記述もあり,今後は,援助者を援助する視点も重要になると思われた。

学生相談事例を分析(カウンセリング・コンサルテーション)では,希死念慮のある学生の心理的特徴について検討した。希死念慮を語ることは,「cry for help]として捉え,どのような状況でどのような助けを求めているのか検討することが有効であった。とりわけ,学生相談事例では,希死念慮と青年期心性とのかかわりが示唆された。希死念慮を持つ学生の多くは,これまでの家族関係において葛藤や欠損を抱えており,心理的な親離れ,社会的自立,異性との親密性といった青年の課題に対処できずにいた。第2の分離個体化のプロセスにおいて,両親に対するアンビバレントな感情を保持できず,怒りや不信の感情を持て余していることが分かった。このような場合,学生相談では,カウンセラーが一人で当該学生を抱えるのではなく,指導教員をはじめとした他の学内支援者,家族,学外の医療・相談機関と連携していくことが必要であることが分かった。本研究は,大学生の自殺防止策を構築するために,大学カウンセラーが行うコミュニティ心理学的立場から実践的研究を行うことが目的である。我が国では,自殺予防に関する様々な試みがなされている。行政レベルでは,とりわけ中高年の自殺者数が多いことから,自殺予防は,中高年のうつ病対策の面が重視される。大学においても,学生のうつ病対策という枠組みで自殺予防が実施されることが多いが,その一方で,青年期である大学生に特有の心理を考慮した自殺予防策も必要だと思われる。そこで,本研究では,大学を1つのコミュニティと見立てて,その援助力を高めるための自殺予防教育に関する研究や青年期心性を検討するために希死念慮のある学生に関する研究を行ってきた。H24年度では,大学生の自殺予防に関する心理教育を実施するための予備調査として,大学生18名を対象に,自由記述式のアンケート調査を実施した。大学生の自殺予防において,身近に相談できる相手の有無は自殺の大きな予防因子となる。そこで,実際に大学生は,友人から「死にたい」と相談を受けた場合に,どのような気持ちが生じ,どのようにふるまうのか,についてその実態を調査した。その結果,「どうして死にたいと思うのか相手の話を聞く」「一緒に解決策を考える」などの行動をすると回答したものが多かった。また,その時の気持ちは「びっくり」「悲しい」「つらくなる」が多かった。これらのことから,大学生は,友人から相談を受けた際,友達の助けになろうとするが,自分たちだけで問題を解決しようとする(専門家や他の大人に相談することを思いつかない)傾向があること,相談を受けた学生自身にも大きな動揺が生じることが推察できた。この結果をから,自殺予防の心理教育を行う際には,友人からの相談を受けた際に,どのような対応が求められるのかについて,具体的な内容を含めることが必要だと思われた。当初の計画通り概ね進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,大学生の自殺予防のために,コミュニティ心理学的立場から実践的研究を行うことが目的である。
多層ニューラルネットによる情報集約機能の基礎的研究

本研究は多層ニューラネネットワーク(Multilayer Neural Network MNNと略記)による情報集約機能に関連する諸性質を解明し、画像処理への応用の可能性を明らかにすることを目指した。本年度は、画像処理におけるニューラルネっト応用の現状を調査し、そらに、MNNをベクトル空間の写像と見るとこ実現できる写像全体の性質を、次の手順で調ベた。(1)MNNの構造(素子の特性、素子数、層数)を固定して、パラメータ(層間結合の重み、素子のしきい値)を適当な値に設定し、入力層の出力値を変化させたときに出力層に現れる超曲面(多様体)を考える。(2)パラメータを変えて得られる超曲面の族は、この構造のMNNが実現し得る写像の集合を表す意味で、ある構造のMNN全体の能力を表すと見なす。(3)超曲面の族を特徴付ける特徴量を導入してMNNの構成の比較を行う。特徴量として、さしあたり、全曲率を用い、各超曲面の全曲率を族の全体にわたって集計したときの統計量(平均値、分散)に注目する。(4)さらに、MNNの構造を変えたときの上記の特徴量の変化を調ベる。これを2層,3層,4層の各MNNに対して適用し、以下の結果を得た。(a)各層ユニット数の増加に対して全曲率の平均はほぼ直線的に増加する。(b)層数の増加に対しても、全曲率の平均は同様に増加の傾向を示す。(c)4層のMNNにおいて、中間層のユニット数はそれぞれ異なっているが、総パラメータ数が等しくなる構成を比較したところ、学習時の計算量の点からは同等であるが、全曲率の平均および分散は入力層に近い方の中間層素子数が大きいMNNの方がより高い値を示した。すなわち、MNNの能力の点からは入力層に近い層のユニット数を大きく取る方が有利である。全曲率に加えて、目的に応じて他の特徴量を組み合わせることにより、MNNの能力のさらに詳細な解析が可能となる。
ジエン骨格を特徴とするゴム材料の合成と高機能ゴム材料開発のためのモデル構築

本研究では、遷移金属錯体触媒による配位重合を用いた汎用ジエン類とデンドラレンとの共重合により、ポリマー内部に共役ジエン骨格を有するポリマー材料の開発ならびにこれを用いる新規ゴム材料開発の基礎的な知見を得ることを目的としている。本年度はデンドラレンの2位にフェニル基を有する[3]デンドラレンの配位重合について検討してきた。この2-フェニル[3]デンドラレンはアニオン重合においては可溶性ポリマーを与えるが、チタン錯体とメチルアルミノキサンを用いる配位重合では不溶性ポリマーを与えることがわかっていた。しかしながら重合中の溶液は均一であることから、重合後の溶液を再沈澱せずにサイズ排除クロマトグラフィーを測定したところ単峰性の溶出曲線が得られ、本ポリマーはアニオン重合で得られるミクロ構造と異なるポリマーが得られていることが示唆された。そこで低温での重合を行ったところ、このポリマーが再沈澱後でも可溶性のポリマーであることがわかった。重合温度でミクロ構造が制御されたと考えられる。一方、すでに2位にヘキシル基を有する[3]デンドラレンとイソプレンがランダム共重合することがわかっている。そこで2-フェニル[3]デンドラレンとイソプレンの共重合を行ったところ、この場合もランダム共重合が進行することがわかった。さらに2-フェニル[3]デンドラレンとイソプレンの重合では仕込みに近いポリマーの組成曲線が得られ、イソプレンの重合が優先する2-ヘキシル[3]デンドラレンの場合とは異なることがわかった。現在までに2種類に[3]デンドラレンの単独重合ならびにイソプレンとの共重合について基礎的知見を明らかにしてきており、デンドラレンを用いるゴム材料開発のためのモデル構築の知見が得られた。当初の計画通りであり、研究計画はおおむね順調に進展していると言える。今後はこれらの材料を用いる新規ゴム材料への展開を進める。得られたデンドラレン重合体はそのポリマー主鎖に共役ジエン骨格を有することから、この反応性置換基を鍵とする複合材料への展開を図る。具体的にはDiels-Alder反応を用いることで、触媒や光などを用いない簡便な高分子反応による官能基化ならびに架橋を行う。またイソプレンと同様、共役ジエンであるブタジエンとの共重合についても検討を進める。交差共役系化合物であるデンドラレンは、アニオン重合によって主鎖に共役ジエン骨格を有するポリマーを与えることがわかっている。しかしながらこの化合物のその他の重合性については未解明な部分が多く残っている。そこで本年度はチタン錯体を用いて、2-ヘキシル[3]デンドラレン、2-フェニル[3]デンドラレンおよび2-トリメチルシリル[3]デンドラレンの配位重合を行い、その重合性を明らかにしてきた。さらに共役ジエンとしてイソプレンを選択し、これとの共重合についても検討し、新しい材料としての可能性を探索してきた。[3]デンドラレンとして2-ヘキシル[3]デンドラレンの重合を行ったところ、イソプレンと比較して重合は遅いもののポリマーを得ることができた。NMR測定の結果、得られたポリマーのミクロ構造についてはビニル付加ではなく共役付加による構造のみが得られていることがわかり、これはTHF中、低温でアニオン重合した際と同様の結果であった。分子量分布は2.1とやや広かったが、単峰性であり、一般的な遷移金属錯体触媒による重合結果と一致している。一方、2-フェニル[3]デンドラレンの重合では、重合中では可溶性であるものの、再沈殿後には不溶性ポリマーを与えた。これについては次年度に詳細を明らかにしていく予定である。また2-トリメチルシリル[3]デンドラレンについては重合が進行しなかった。イソプレンと2-ヘキシル[3]デンドラレンの共重合においてはランダム共重合が進行することがわかった。この点についてはアニオン重合の場合とは対照的な結果であり、配位重合の優位性が示されたと言える。現在までにシクロペンタジエニル配位子を有するハーフメタロセン型トリクロロチタン錯体とメチルアルミノキサンを組み合わせた触媒系を用いて、デンドラレン類の配位重合ならびにイソプレンとの共重合について検討し、重合性を明らかにしてきた。

一方、すでに2位にヘキシル基を有する[3]デンドラレンとイソプレンがランダム共重合することがわかっている。そこで2-フェニル[3]デンドラレンとイソプレンの共重合を行ったところ、この場合もランダム共重合が進行することがわかった。さらに2-フェニル[3]デンドラレンとイソプレンの重合では仕込みに近いポリマーの組成曲線が得られ、イソプレンの重合が優先する2-ヘキシル[3]デンドラレンの場合とは異なることがわかった。現在までに2種類に[3]デンドラレンの単独重合ならびにイソプレンとの共重合について基礎的知見を明らかにしてきており、デンドラレンを用いるゴム材料開発のためのモデル構築の知見が得られた。当初の計画通りであり、研究計画はおおむね順調に進展していると言える。1. 2-フェニル[3]デンドラレンの重合性の解明先にも述べたように、チタン錯体とメチルアルミノキサンの組み合わせにより2-ヘキシル[3]デンドラレンの単独重合が進行し、可溶性ポリマーが得られるものの、2-フェニル[3]デンドラレンの重合では、不溶性ポリマーを与えることがわかっている。この置換基の効果を明らかにするため、重合条件の再検討を行い、2種類の[3]デンドラレンのモノマーとしての重合性の違いを明らかにする。またイソプレンとの共重合も行うことで、多角的検討によるアプローチにより2-フェニル[3]デンドラレンの重合性を解明する。2.触媒系の探索デンドラレンの配位重合に対し、より適した触媒系の探索を行う。具体的には均一系分子性錯体触媒を中心に検討し、イソプレンなどの共役ジエン類との共重合についても展開していく。さらにここまで得られた知見をもとに、[4]デンドラレンの配位重合についても検討し、新しい材料探索を進める。今後はこれらの材料を用いる新規ゴム材料への展開を進める。得られたデンドラレン重合体はそのポリマー主鎖に共役ジエン骨格を有することから、この反応性置換基を鍵とする複合材料への展開を図る。具体的にはDiels-Alder反応を用いることで、触媒や光などを用いない簡便な高分子反応による官能基化ならびに架橋を行う。またイソプレンと同様、共役ジエンであるブタジエンとの共重合についても検討を進める。
イネ・ムギにおける幼穂分化誘導条件感受性の蘖子間差異

イネ科作物の幼穂分化は日長や温度などの環境条件に支配される面が大きいが、株内出穂日の変異にも品種間差があり、主稈と分蘖の間の差や分蘖相互間の差によって日本稲の十数品種はいくつかのタイプに分類できることが知られている。本研究では、イネ・ムギ数品種の出穂パターンが年次や栽培条件によってどの様に影響されるかについて調査し、次の結果を得た。1.イネの播種から出穂までの日数(到穂日数)は年次によって変動したが、分蘖間の相対的な関係には品種固有のパターンが認められた。2.播種時期を変えた場合にも到穂日数には差がみられたが、分蘖間の相対的な関係には変化がみられなかった。ただし、最初の出穂する分蘖の着生節位は4月播よりも5月播の場合に低く、止葉葉数との関係が示唆された。また、一次分蘖に対する二次分蘖の出穂日の遅れは、二次分蘖の葉数が一次分蘖のそれよりも増加していることとの関係が深い。3.ポットによる直播栽培では低節位からの分蘖が認められたが、これらの分蘖は概して主稈のそれよりも遅かった。また、ガラス室で生育させた株の出穂は屋外のものよりも45日早かった。両品種とも主稈の出穂促進が大きく、分蘖の出穂は主稈よりも23日遅れた。4.葉齢指数約90の時期の幼穂長にも出穂日の差と同じような関係があるので、出穂日の差は幼穂分化時期の差異を示すものと推定された。5.ムギの一次分蘖の出穂日は葉位が高いほど遅れる傾向を示したが、これは葉数の増加に対応していることが認められた。6.一次分蘖の出穂日の分蘖節位に対する関係は18葉の範囲ではイネとムギで逆の傾向を示した。7.これらの点から考えて、イネ・ムギの花成誘導は、一次的にはそれぞれの茎の生理的な齢によって支配されているものと推定された。
敬意表現に関する日独対照社会言語学的考察

本研究は、観察調査に基づく、日独の買い物表現の分析を目的とする。この経験調査では、実際のインタラクションで使用された言語学的表現ばかりではなく、そのインタラクションを観察した母語話者である研究助手の意見も考察の対象としている。その結果、ドイツ語では、個人的なアドヴァイスを含めた比較的長い会話が丁寧であると感じられているのに対して、日本語では、手短で簡潔な会話が好まれることなどが明らかになった。本研究は、日本語とドイツ語の談話に見られる敬意表現を、評価概念をもとにした実態調査によって解明することを目的とした社会言語学的考察であり、2008年度も国際会議(アジア・ゲルマニスト会議)に参加し、これまでの成果を発表した。平成18年度は、研究計画に記した予定に従い、これまでの研究成果をまとめ、9月22日、ドイツのミュンスターで行われた第37回の応用言語学会(37. Jahrestagung der Gesellschaft fur Angewandte Linguistik - Westfalische Wilhelms-Universitat Munster)の社会言語学のセクションにおいて、「日本語の標準語化における敬語の役割」("Die Rolle der Hoflichkeitsformen bei der Standardisierung der japanischen Sprache")という内容の研究発表を行い、セクションの参加者と意見交換を行った。また、デュースブルク大学のアモン教授に本学会にて招待講演を行ったコンラート・エーリヒ教授を紹介して頂き、その招待講演の内容である「グローバリゼーションと言語学」について議論した。その議論とも関連づけ、学会で発表した内容もふまえてまとめたのが「グローバリゼーションと敬語研究」という論文であり、これは現在『ことばと社会』第10号に投稿中である。また、これまでに活字となったものとしては、渡辺学(編)『ニューメディアに映じたドイツ語の最前線』(2006年日本独文学会研究叢書046号)における「ドイツ語メーリングリストの特徴-呼びかけと結びのことばに関する社会言語学的考察」、そして、ましこひでのり編著『ことば/権力/差別』(2006年三元社)において「ポライトネス研究における自明性の破壊にむけて」などが出版されている。これらの論文をもって、本年度の研究実績の概要としたい。平成19年度は、研究計画に記した予定に従い、これまでの研究成果をまとめ、平成20年2月15日、イタリアのローマで行われた第3回イタリアドイツ語学学会の社会言語学のセクションにおいて、「日本における第二次世界大戦後から現在に至るまでの敬語の役割」("Die Rolle der Hoflichkeitsformen nach dem Zweiten Weltkrieg bis zur Gegenwart in Japan")という内容の研究発表を行い、当該セクションの参加者と意見交換を行った。特に、ザルツブルク大学のグドゥルン・ヘルト教授やDAAD(ドイツ学術交流会)の顧問でもあるヴッパータール大学のエヴァ・ノイラント教授との議論は有益であった。さらに、アルゼンチンのコルドバ大学のモーザー教授にも研究内容を評価して頂き、今後の共同研究の可能性について話し合った。この口頭発表の理論的側面の基礎となったものが「日本における言語政策の対象としての敬語表現、国会議事録、オンライン新聞、ブログおよびフォーラムの分析をもとにして」("Hoflichkeitsformen als Gegenstand der japanischen Sprachpolitik-analysiert in den neuen Medien; Parlamentsprotokollen, Online-Zeitungen, Blogs und Foren")という論文であり、これは現在日本独文学会の学会誌である『ドイツ文学』に投稿中である。また、これまでに活字となったものとしては、『ことばと社会』第10号(2007年三元社)における「グローバリゼーションと敬語研究」、そして、大阪大学言語文化共同研究プロジェグト2006『批判的社会言語学の展開』における「批判的社会言語学の展開について」などを発表した。これらの研究発表および論文をもって、本年度の研究実績の概要としたい。平成20年度は、まず6月の末にDAAD(ドイツ学術交流会)の顧問、ヴッパータール大学のエヴァ・ノイラント教授およびデュースブルク大学のウルリヒ・アモン教授と本研究について議論し、ドイツ滞在中に簡単な実態調査を行った。この二人の助言に従い、また2008年の2月にローマで行われた第3回イタリアドイツ語学学会で行った研究発表を踏まえ、2008年8月には日本の金沢で開催されたアジア・ゲルマニスト会議においてKontrastive Soziolinguistik und Grenzuberschreitung、という内容の研究発表を行い、当該セクションの参加者と意見交換を行った。ここへもヴッパータール大学のエヴァ・ノイラント教授が参加してくださった。彼女との、そしてまた他の中国や韓国の研究者との議論は有益であった。その後、ノイラント教授より2010年ポーランドで開催されるIVG(国際ゲルマニスト学会)の大会における敬語セクションのコーディネーターとして参加するよう申し込まれ、快諾した。その後、神奈川県で開催された語学ゼミへも行き、その参加者とも活発に議論を交わしてきた。昨年度中に投稿していた「日本における言語政策の対象としての敬語表現、国会議事録、オンライン新聞、プログおよびフォーラムの分析をもとにして」

(“Hoflichkeitsformen als Gegenstand der japanischen Sprachpolitik-analysiertin den neuen Medien; Parlaments-protokollen, Online-Zeitungen, Blogs und Foren“)という論文は、日本独文学会の学会誌である『ドイツ文学』に掲載された。現時点では、イタリアで発表した内容も題名をHoflichkeit, Freundlichkeit und Distanz-Gedanken uber die Beziehung zwischen Hoflichkeitsforschungund DaF-Unterricht anhand einer empirischen Fragebogenerhebungとかえ、編集者へ投稿している。また、これまでに活字となったものとしては、『言語文化学への招待』(2008年大阪大学出版会)における「日本語の多様性と共生を生きる日本社会」、そして、言語文化共同研究プロジェクト2007『批判的社会言語学の課題』(2008年大阪大学言語文化研究科)における“Hoflichkeitsform als Gegenstand der japanischenSprachpolitik“などである。これらの研究発表および論文をもって、本年度の研究実績の概要としたい。平成21年度は、日本独文学会の春季研究発表会でシンポジウム「話しことば研究の射程」を行い、「コミュニケーション行動における敬意表現の日独比較」という題目で発表し、3月には渡辺学教授の研究会で「日本語とドイツ語のポライトネスについて」という発表を行った。
ウィリアム・モリスの韻文ロマンスとその文学的意義に関する研究

本年度は以下のように研究を進めた。1モリスの韻文ロマンスと西洋古典文学の伝統The Earthly Paradiseにおける古代ギリシア、ラテン詩に取材した物語群を取り上げて、モリスがソースにした素材をどのように自作品に生かしているかを検討した。特に物語中の一篇である"Cupid and Psyche"を精読し、OvidiusのMetamorphosesやDe Lorris, De MeungのLe Roman de laRoseでの当該神話の語りとモリスのそれとを対比的に分析した上で、モリスの芸術観が作品に色濃く反映されていることを確認した。2モリスの韻文ロマンスと装飾芸術作品との関連モリスの文学創作と文学以外のモリス商会、あるいはケルムスコット・プレスなどでのモリスの装飾芸術での仕事が密接な関連を有することを検証した。また協働者Edward Burne-Jonesの装飾芸術および絵画作品の主題とモリスの韻文ロマンスとの影響関係についても考察した。3ロマンティック・エコロジストとしてのモリスという視点モリスの生涯の活動のなかで、近年特に注目されている側面として、自然保護・景観保全の運動の実践がある。The Earthly Paradiseは、E.P.Thompsonによってescapismの内容をもつとして否定的に見られていたが、現代のエコクリティシズムの源流としてのロマンティック・エコロジーの産物とみなすとき、この作品は別の容貌をもって立ち現れてくる。このテーマについては、部分的に、財団法人ラスキン文庫主催のシンポジウム「芸術と大地の美-ウィリアム・モリスと<保全>の思想」(於日本女子大学、2004年10月31日)において口頭発表した。なお、研究の過程で、大槻憲二のモリス研究の重要性を認識し、その再評価を試みた。二年間の研究計画の一年目にあたる本年度は、Life and Death of Jason, The Earthly Paradiseを中心に読解を進めた。同時に、韻文作品ではないが、モリスの『ユートピアだより(News from Nowhere)』の新訳を刊行した(個人訳、晶文社刊)。これには、訳者解説として「未だない・<どこにもない場所>からのしらせ」を付し、モリスのユートピア思想の今日的意義を論じた。モリスの同時代の思想家および芸術運動との関連では、ジョン・ラスキン、およびアーツ・アンド・クラフツ運動へのモリスの影響について考察を進めた。ラスキンについては、ラスキン連続研究講座「ラスキンと建築」(ラスキン文庫主催、2003年4月12日、於市谷トモノホール)において「『ヴェネツィアの石』を読んで-ラスキンの思想を語る」を発表した。これはラスキンの主著The stones of Veniceを取り上げて、その文化史的意義を論じたものであり、モリスヘの影響についても言及した。また、アーツ・アンド・クラフツ運動との関連では、「ウィリアム・モリスとアーツ・アンド・クラフツ運動--デザイン思想と社会改革のヴィジョン」を『「インテリア」で読むイギリス小説-室内空間の変容』(ミネルヴァ書房)に寄稿した。加えて、2003年7月26日に関東学院大学で開催された「第3回アーツ・アンド・クラフツ・セツルメント国際会議」においてシンポジウム「アーツ・アンド・クラフツ運動と日本」の講師を務め、「宮沢賢治と農民芸術」を発表した。日本におけるモリス受容については、宮沢賢治のみならず、芥川龍之介への影響など、まだ十分に検討されていない部分があり、次年度にさらに考察していきたい。

2モリスの韻文ロマンスと装飾芸術作品との関連モリスの文学創作と文学以外のモリス商会、あるいはケルムスコット・プレスなどでのモリスの装飾芸術での仕事が密接な関連を有することを検証した。また協働者Edward Burne-Jonesの装飾芸術および絵画作品の主題とモリスの韻文ロマンスとの影響関係についても考察した。3ロマンティック・エコロジストとしてのモリスという視点モリスの生涯の活動のなかで、近年特に注目されている側面として、自然保護・景観保全の運動の実践がある。The Earthly Paradiseは、E.P.Thompsonによってescapismの内容をもつとして否定的に見られていたが、現代のエコクリティシズムの源流としてのロマンティック・エコロジーの産物とみなすとき、この作品は別の容貌をもって立ち現れてくる。このテーマについては、部分的に、財団法人ラスキン文庫主催のシンポジウム「芸術と大地の美-ウィリアム・モリスと<保全>の思想」(於日本女子大学、2004年10月31日)において口頭発表した。なお、研究の過程で、大槻憲二のモリス研究の重要性を認識し、その再評価を試みた。
助産学修士課程で修士研究に取り組む成果と課題

本研究は、日本における助産学修士課程で修士研究に取り組む現状と課題を明らかにすることを目的とし、2018年度は、研究協力に同意の得られた助産学教員8名に対して、担当教員が感じる助産学修士課程の現状と課題に関するインタビュー調査を実施した。インタビュー実施前に、質問紙にて研究参加者の属性、所属する助産学修士課程の2年間のカリキュラムや履修単位、担当教員の構成について聴取したのち、当該質問紙とインタビューガイドに基づいてインタビューを実施した。インタビューガイドの内容は、講義演習、助産学実習、修士研究を遂行する上での課題、助産学修士課程修了生の助産実践能力および研究遂行能力の現状と課題、課題解消に向けた方策等とした。研究参加者の内訳は教授5名、准教授1名、講師1名、助教1名であり、全員、助産学修士課程において大学院生の修士研究を担当していた。所属は国立大学4名、私立大学4名であった。インタビュー時間は平均90.5分であった。インタビュー内容については現在分析途中である。2018年度の途中より研究者の産休取得を理由に研究を中断したため、研究計画で年度末までに予定していたデータ分析の完了には至っていない。2019年度は育休取得のために研究を中断し、研究計画を1年間延長する。研究再開後はデータ分析を進めるとともに、関連学会へ研究成果の公表を行い、最終年度の研究計画に沿って研究を遂行する。本研究は、日本における助産学修士課程で修士研究に取り組む成果と課題を明らかにすることを目的に、平成29年度は助産学修士課程で研究指導を担当する全教員(担当の修了生がいない教員を除く)を対象に質問票調査を実施した。質問紙は131名に配布し、48名の返信があった(回収率36.6%)。そのうち修士研究指導を担当していない、または担当した修了生がいないと回答のあった18名を除く30名を分析対象とした。分析対象者の属性としては、教授16名(53.3%)、准教授9名(30.0%)、講師2名(6.7%)、助教3名(10.0%)であり、博士号学位取得者は21名(70.0%)であった。修士課程の修了要件としている修士研究の単位数は0単位から12単位と回答にばらつきがあった。修士課程の全履修単位における修士研究の比重(以下、修士研究の比重)と、修士研究の論文投稿数等の社会発信、研究遂行能力の合計得点に相関は認められなかった。研究遂行能力(合計得点)を従属変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った結果、修士課程入学試験の平均倍率との関連を認めた(β=0.53、p=0.02)が、修士研究の比重との関連は認めなかった(β=0.04、p=0.85)。現在までに助産学修士課程の修士研究の現状について調査した研究は見当たらず、その実態は把握されていなかったが、本調査により一定の結果を得たと考える。しかし、母集団自体の対象者が多くないことから、本調査の標本数が十分に得られなかったことは課題である。次年度実施予定の質的研究の結果とともに分析をし、考察を深める予定である。研究計画のとおり、現在までに研究1の調査、分析を終え、研究2に向けて予備調査を行った。現在は研究2の本調査に向けて、対象者と日程の調整を行っている段階である。現在は研究2の本調査に向けて、対象者と日程の調整を行っている段階であり、調整次第インタビュー調査を実施する予定であり、計画通りに進行するものと考える。研究2の研究協力者については一定数確保できたため、データ収集と分析においては支障はないと考える。研究1と研究2については、より説得性の高い分析となるよう結果を統合した混合研究法とする予定であるが、最終的な決定は研究2のデータ収集ののちに検討することが課題である。次年度使用額は、当該年度後半に繰り上げ請求した分の余剰であり、本来は次年度の予算である。平成30年度は研究2の調査旅費、調査謝礼、データ分析、論文作成にかかる費用に使用する予定である。

研究参加者数が計画より少なかったことにより、データ収集のための交通費が予算より低額であった。研究再開後は、研究成果の公表に向けて、論文執筆および投稿、学会発表のために有効に使用する。
分散配置マイクロフォン・スピーカを用いた音場収録・再現

本年度は主に,1複数のスピーカを用いた音場再現及び外部放射抑圧の同時実現,2分散配置マイクロフォンを用いた音場収録及び3複数のマイクロフォンによる音の反射,回折,吸収の相互作用を考慮した音場収録について研究を行った.1は,未知の残響特性を持つ室内での音場再現において有用な技術である.従来の音場再現手法の多くは,残響のない空間を仮定した定式化に基づくため,無響室などの特殊な環境を除く一般的な室内環境では残響に由来する歪みが生じるという問題があった.本研究では,音場再現の対象となる領域を囲むように複数のスピーカを分散配置し,音場再現とスピーカ外部への音の放射の抑圧を同時に実現することで,いかなる未知の残響特性を持つ室内においても,残響による歪みの生じない高精度な音場再現を実現する手法を提案した.この研究は国際会議に採録され,4月に発表を行った.2は,分散配置された音圧マイクロフォンを用いて,空間中の音圧の分布を推定する研究である.これは離散的に得られた音圧値から,その間を推定する関数補間の問題として捉えることもでき,本研究ではその着眼点から問題に着手した.その結果,機械学習の分野において良く用いられる関数補間の手法に対し,音の物理的制約(ヘルムホルツ方程式)を導入した新たな手法を提案し,ヘルムホルツ方程式の制約を用いない関数補間の手法よりも提案手法が高い推定精度を示すことを数値実験によって確認した.この研究は国際会議に採録され,9月に発表を行った.3では,音場収録の研究において従来では扱われていなかった,複数のマイクロフォンによる音の多重散乱を考慮した手法について研究した.この結果は平成31年度の国際会議に投稿予定である.本年度の研究では,分散配置マイクロフォン・スピーカを用いた音場の収録・再現について,基礎的な理論をおおむね確立した.数値実験によっても有効性を評価できたため,本研究は計画通りおおむね順調に進展していると言える.今後は,ここまでに提案した手法について,実環境における評価実験を行う予定である.また,音場収録においては,飽和現象などの非線形現象を考慮した音場の推定手法についても検討する予定である.本年度は主に,1複数のスピーカを用いた音場再現及び外部放射抑圧の同時実現,2分散配置マイクロフォンを用いた音場収録及び3複数のマイクロフォンによる音の反射,回折,吸収の相互作用を考慮した音場収録について研究を行った.1は,未知の残響特性を持つ室内での音場再現において有用な技術である.従来の音場再現手法の多くは,残響のない空間を仮定した定式化に基づくため,無響室などの特殊な環境を除く一般的な室内環境では残響に由来する歪みが生じるという問題があった.本研究では,音場再現の対象となる領域を囲むように複数のスピーカを分散配置し,音場再現とスピーカ外部への音の放射の抑圧を同時に実現することで,いかなる未知の残響特性を持つ室内においても,残響による歪みの生じない高精度な音場再現を実現する手法を提案した.この研究は国際会議に採録され,4月に発表を行った.2は,分散配置された音圧マイクロフォンを用いて,空間中の音圧の分布を推定する研究である.これは離散的に得られた音圧値から,その間を推定する関数補間の問題として捉えることもでき,本研究ではその着眼点から問題に着手した.その結果,機械学習の分野において良く用いられる関数補間の手法に対し,音の物理的制約(ヘルムホルツ方程式)を導入した新たな手法を提案し,ヘルムホルツ方程式の制約を用いない関数補間の手法よりも提案手法が高い推定精度を示すことを数値実験によって確認した.この研究は国際会議に採録され,9月に発表を行った.3では,音場収録の研究において従来では扱われていなかった,複数のマイクロフォンによる音の多重散乱を考慮した手法について研究した.この結果は平成31年度の国際会議に投稿予定である.本年度の研究では,分散配置マイクロフォン・スピーカを用いた音場の収録・再現について,基礎的な理論をおおむね確立した.数値実験によっても有効性を評価できたため,本研究は計画通りおおむね順調に進展していると言える.今後は,ここまでに提案した手法について,実環境における評価実験を行う予定である.また,音場収録においては,飽和現象などの非線形現象を考慮した音場の推定手法についても検討する予定である.
コラーゲン線維形成機構の研究

創傷治癒過程で肉芽組織の線維芽細胞にデルマトポンチンの遺伝子発現が認められ、コラーゲンと親和性を有するLumican、fibromodulin、decorinも同時に発現しているが、2週目にデルマトポンチンの発現はピークとなり、3週以降に減弱する。一方fibromudulinは3週目にその遺伝子発現はピークを迎えた。一方デルマトポンチンの発現は正常ヒト培養線維芽細胞と比べて強皮症皮膚培養線維芽細胞では著しく低下していた。これらの培養細胞にIL-4を添加し、デルマトポンチンの発現を検討したところ正常ヒト培養線維芽細胞では添加の有無に関係なくその発現は変化しないが、強皮症皮膚培養線維芽細胞ではIL-4の添加により、減少した。この原因はIL-4レセプターの発現が強皮症線維芽細胞では高発現していることが明らかとなった。しかしTGF-bのreceptor-1,2には差を認めなかった。線維形成の初期段階でデルマトポンチンの役割はmatoricellular蛋白質として関わっていることが示唆された。創傷治癒過程でDay3の肉芽組織の線維芽細胞にデルマトポンチンの遺伝子発現が認められ、コラーゲンと親和性を有するLumican、fibromodulin、decorinも同時に発現しているが、2週目にデルマトポンチンの発現はピークとなり、3週以降に減弱する。一方fibromudulinは3週目にその遺伝子発現はピークを迎える。今回作製したデルマトポンチンの抗体はウエスタンブロットでは検出可能であったが、組織標本には反応を示さなかったため、組織に沈着する時期は不明であった。デルマトポンチンKOマウスの創傷部のコラーゲン線維の直径は正常マウスと比べて不揃いで、互いに癒合した型が多く大型であった。強皮症の皮膚培養線維芽細胞では正常ヒト皮膚培養線維芽細胞のI型コラーゲン遺伝子発現と比べてその上昇が見られるが、デコリン、thrombospondin、fibromodulin、5型コラーゲン、16型コラーゲンの遺伝子発現に差を認めることができなかった。しかしTGF-βのreceptor-1,2には差を認めなかった。線維形成の初期段階でデルマトポンチンの役割は成熟(lateral gross)に関わっていることが示唆された。