hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構造変化を考慮したモデルの計量分析に関する研究

本研究では、構造変化を含む可能性があるモデルにおける計量分析の方法について分析した。分析の結果、ブートストラップ法を適切に用いることにより、構造変化の有無に関する統計的検定の精度を改善できることが示された。また、モデルが構造変化を含む可能性がある場合でも、縮小推定量と呼ばれる推定量を用いることにより、通常の推定方法より高いパフォーマンスを持つ予測が得られる可能性があることが示唆された。計量経済モデルにおける構造変化の検定として代表的であり、かつ容易に用いることのできる検定であるチョウ検定に対して、ブートストラップ法を応用した場合のパフォーマンスを、コンピュータを用いたシミュレーションにより分析した。チョウ検定においては、構造変化の前後に撹乱項の分散も変化した場合、小標本において検定のサイズに大きなバイアスが生じることが知られている。しかし、シミュレーションの結果から、標本があまり大きくない場合でも、ブートストラップ法を応用した場合には、このバイアスを大幅に改善することができることが示された。上記のように、通常のブートストラップ法により、チョウ検定におけるサイズのバイアスはかなり改善される。しかしながら、小標本においては、なおいくらかのバイアスが残る事が確認された。通常のブートストラップ法よりさらに高い精度で検定を改善できる方法として、ブートストラップ法を2段階で行うダブル・ブートストラップ法が知られている。そこで、さらなる改善が得られるかを分析するために、ダブル・ブートストラップ方を応用した場合のパフォーマンスもコンピューター・シミュレーションにより分析した。シミュレーションの結果から、通常のブートストラップ法による検定サイズの改善の程度が低い場合には、ダブル・ブートストラップ法はある程度の改善をもたらす事が示された。しかしながら、通常のブートストラップ法による検定がかなり高い精度になっている場合には、ダブル・ブートストラップ法を用いても、通常のブートストラップ法と同等の効果しか得られないようであるという結果が得られた。前年度までの分析においては、構造変化時点が既知であるモデルに対しての構造変化の検定を分析したが、本年度は、前年度までの分析を拡張し、構造変化時点が未知であるモデルにおける構造変化の検定を分析対象とした。このようなモデルの場合は、モデルを構造変化前と構造変化後に前もって区分することができないため、モデルの平均とともに分散も変化する可能性がある場合には、シンプルなブートストラップ法を用いることができない。そこで、分散不均一性を含むモデルに対しても応用可能なワイルド・ブートストラップ法を応用することを考えた。分析の下準備として、まず分散が不均一な分布から得られた確率変数の平均に関する検定に対してワイルド・ブートストラップ法を応用し、その効果をコンピューター・シミュレーションにより分析した。シミュレーションの結果から、このような場合には、通常の正規近似による検定がかなり高い精度を持つが、ワイルド・ブートストラップ法のパフォーマンスも良好であることが確認された。この結果を踏まえて、構造変化を含む回帰モデルにワイルド・ブートストラップ法を応用し、そのパフォーマンスをコンピューター・シミュレーションにより分析した。分析の結果、構造変化時点が未知の場合でも、ワイルド・ブートストラップ法を利用することにより、漸近理論に基づく検定の結果を大幅に改善できることが示された。また、シミュレーションの結果からは、仮にモデルの分散が変化しない場合でも、漸近理論に基づいた検定を行うよりも、分散の変化の可能性を考慮したワイルド・ブートストラップ法を用いた検定の方が精度が高いことが示された。前年度までの研究により、構造変化時点が既知の場合には、モデルを構造変化時点の前後に区分してブートストラップ法を応用することにより、通常の検定の精度を改善できることが示された。また、本年度の研究においては、構造変化時点が未知の場合で、平均とともに分散が変化するようなモデルの場合でも、ワイルド・ブートストラップ法を応用することにより、通常の検定の精度を大幅に改善できる可能性があることが示された。以上の結果から、ブートストラップ法の応用は、構造変化に対する検定に対して非常に有効であることが示唆された。このことから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。前年度までの研究に引き続き、構造変化を含む可能性のあるモデルに対する分析方法に関する研究を行った。構造変化を含む可能性のあるモデルについては、Hansen (2009)が提案するように、構造変化の有無を予め検定することによって、構造変化を含むモデルと構造変化を含まないモデルのどちら一方がが正しいものと判断して分析を行うよりも、構造変化を含むモデルに基づく結果と構造変化を含まないモデルに基づく結果の加重平均を用いた方が良い結果が得られる可能性が指摘している。本年度は、このHansen (2009)の結果に基づき、モデル分析を行った場合に着目し、研究を行った。このような分析方法は、Model Averagingと呼ばれているが、近年の研究により、Model Averagingは縮小推定と呼ばれる推定方法と密接な関係があることが指摘されている。また、予めモデルに対する検定を行うことは、予備検定と呼ばれるが、予備検定も縮小推定と深い関係があることが知られている。そこで、本年の研究では、縮小推定によって得られる推定量の性質を、モデルに必要な回帰係数を誤って省いてしまった場合、代理変数を用いた場合などのケースに分けて分析した。また、縮小推定自体の加重平均を用いた場合、どのようなパフォーマンスが得られるのかについても分析した。これらのケースについての分析の結果から、縮小推定によって得られる推定量は良いパフォーマンスを持つことが示された。さらに、縮小推定の精度を評価するためにブートストラップ法を用いた場合、精度評価が正しく行える場合とそうでない場合があることを指摘した。

Hansen (2009)で示されているように、構造変化を含む可能性のあるモデルについては、予備検定を行なって分析を行うよりも、構造変化を含むモデルと含まないモデルの双方の結果の加重平均を用いた方が精度の高い結果が得られる可能性がある。このような推定方法は一種の縮小推定と考えることができるが、真のモデルが未知である場合や、説明変数が観測不能であるため代理変数を用いなければならないような場合にも、縮小推定が有効であるケースが多いことが本年の研究により判明した。また、上記のような推定方法の問題点は、推定の精度評価が困難であることであるが、ブートストラップ法を応用することにより精度評価が可能になるケースがあることが理論的に確認された。このことから、研究は概ね順調に進展していると考えられる。これまでに引き続き、構造変化を持つ可能性のある計量モデルに関する分析を行った。構造変化を持つ可能性のあるモデルにおける分析では、多くの場合、構造変化の有無をデータに基づいて検定し、得られた結果に応じてモデルに構造変化を含めるか否かを選択し、選択されたモデルに基づいて分析を行うという方法が取られている。これに対し、Hansen (2009)は、構造変化を持つモデルと持たないモデルのどちらか一方がを正しモデルとして選択し、一方のモデルに基づいてのみ分析を行うよりも、両方のモデルの加重平均を用いた方がより良い予測が得られる可能性がある可能性を示している。Hansenのこのような考え方はモデルアベレージングと呼ばれる考えに基づいたものであるが、結果として得られた推定量は、計量経済学において縮小推定量と呼ばれるタイプの推定量になっている。縮小推定量は、その優れたパフォーマンスにより古くから分析対象となっており、Hansenによる推定方法の優位性も、その縮小推定量としての構造から得られていると解釈できる。そこで、本年度は、伝統的な縮小推定量を構造変化を含む可能性のあるモデルに対して応用した場合に、どのようなパフォーマンスが得られるのかを分析した。分析の結果から、構造変化が無いものと仮定して得られた伝統的な縮小推定量は、実際には構造変化があった場合でも、優れたパフォーマンスを持つことが示された。また、前年度までの分析をまとめた論文の一つを国際会議で報告した。同論文は査読付きの英文専門誌に掲載が決定した。本研究では、構造変化を含む可能性があるモデルにおける計量分析の方法について分析した。分析の結果、ブートストラップ法を適切に用いることにより、構造変化の有無に関する統計的検定の精度を改善できることが示された。また、モデルが構造変化を含む可能性がある場合でも、縮小推定量と呼ばれる推定量を用いることにより、通常の推定方法より高いパフォーマンスを持つ予測が得られる可能性があることが示唆された。
全身麻酔施行患者における呼吸抵抗と呼吸リアクタンスの研究

2017年度に実施した声門上器具による人工呼吸中の呼吸抵抗の研究結果を2018年度日本麻酔科学会にて発表した。声門上器具の使用中に肺胞リクルートメント手技を実施することによって、呼吸抵抗は低下したことを発表した。気管チューブを使用し、麻酔器の気道内圧を同時記録した研究は、2018年9月までにデータを収集し終えた。研究者の産前産後休暇・育児休暇取得のため、研究期間延長の申請を取っており、2019年6月末まで解析を一時中断しており、7月以降に再開し、論文化する。研究者の産前産後休暇・育児休暇取得のため。2019年7月より研究を再開する、データの収集は終了しているため、データ解析と論文作成を行う。2018年度の前半で、呼気一酸化窒素濃度測定装置の測定キットを追加購入し、呼気一酸化窒素濃度の測定と合わせて、術前・術中の呼吸抵抗を測定し、研究を遂行中である。泌尿器科による経尿道的膀胱腫瘍切除術患者を対象として、声門上器具を使用した36症例のデータを集め、解析した。人工呼吸中に30cmH20で10秒間の肺胞リクルートメント手技を行うことによって、呼吸抵抗R5の値は低下した。また、MostGraphで測定した肺胞リクルートメント手技後の一回換気量は増加した。MostGraphでの気流量・換気量と、ドレーゲル社の人工呼吸器の一回換気量が一致するかどうか不明である。この内容は、「全身麻酔における呼吸抵抗を用いた肺胞リクルートメント手技の評価」というタイトルで2018年日本麻酔科学会第65回学中集会にて発表した(筆頭演者:中野祥子、共同演者:中平淳子、澤井俊幸、尾野直美、南敏明)。現在は、肺胞リクルートメント手技の前後における一回換気量、気道内圧の変化を含め、気管チューブにおけるリクルートメント手技の効果を検証するため、データを収集中である。MostGraphで測定中の気道内圧、一階換気量の他、MostGraphでの測定前後における人工呼吸中の気道内圧、気流量、一回換気量を測定することが出来るように設定した。これらから、気道抵抗、肺コンプライアンスを計算でき、肺胞リクルートメント手技によってどのように変化するかを検証することができる。2018年度に遂行予定であった研究を終了し、結果をまとめ、学会発表予定である。現在、気管チューブを用いた研究を遂行中である。スピーカーのサイズを拡大することができるかどうか、モストグラフ社と検討中である。2018年5月に日本麻酔科学会学術集会にて結果を発表した声門上器具を用いた症例における、肺胞リクルートメント手技の効果についての論文がいまだ英文校正まで至らず、英文校正費用がのこり、その分を来年度に繰り越すこととなった。産前産後休暇・育児休暇の取得のため、研究を一時中断し、支出をしなかったため。次年度はデータ解析と論文作成を行うため、次年度使用額をデータ解析および論文の英文校正と論文投稿の費用に当てる予定である。
重元素多価イオンの極端紫外スペクトルに関する分光データベースの構築

本研究の目的である、重元素多価イオンからのEUVスペクトルとそのZ依存性に関する分光データベースの構築に向けて、引き続き、各実験装置におけるEUVスペクトル観測実験および分光データ解析を行った。本年度は最終年度であり、研究のまとめとして、これまでに得られた分光データの整理および国際会議等における成果発表を重点的に行った。分担者の坂上が担当するコンパクトEBIT(CoBIT)装置においては、引き続き各種重元素の計測を続け、タングステンおよびレニウムの電気八重極子遷移の発光線を世界で初めて観測し、理論的に予測される強いZ依存性も確認された。代表者および分担者の田村が担当するLHD装置では、これまでに得られた分光データの解析をさらに進展させるとともに、データベース化に向けてデータサーバを整備した。分担者の東口(宇都宮大)が担当するレーザー生成プラズマでも、引き続きスペクトルの観測とデータ解析を進め、レーザー波長依存性、二重パルス照射による遅延時間依存性などを明らかにした。また、分担者の村上や海外研究協力者とも協力して、Hullac、Cowan、FACの各種コードによる各元素の原子構造計算および衝突輻射モデルとの比較を進展させ、多価イオンのデータ整備とデータ評価についての検討を進めた。上記のLHDおよびCoBIT実験に関連する成果については、9月に行われた「多価イオン物理国際会議」において坂上の招待講演、鈴木のポスター講演にて発表した。また、12月に行われた「オーストラリア物理学会会議」にて鈴木が招待講演を行った。さらに、X-Ray Spectrometry誌にこれまでのLHD実験に関する成果をまとめて鈴木が投稿し、論文の掲載が決定している。レーザー生成プラズマに関連する成果は、11月に行われた「原子分子データとその応用に関する国際会議」にて東口が招待講演を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的である、3種類の光源における実験と分光モデルによる重元素多価イオンの極端紫外(EUV)スペクトルに関する分光データベースの構築に向けて、研究協力者の小池(上智大・客員教授)およびO'Sullivan(University College Dublin・教授)を加えた研究体制を構築した。分担者の坂上が担当するコンパクトEBIT(CoBIT)装置において、新しい軟エックス線CCDカメラシステムおよび高分解能回折格子を購入し、これらを組み合わせた高精度分光光学系の設計・製作を行った。代表者および分担者の田村が担当するLHD装置では、平成29年から予定されている重水素ガスを使用する実験に備えて遮蔽構造の検討作業や遮蔽材の準備を進めた。分担者の東口(宇都宮大)が担当するレーザー生成プラズマでは、ランタノイド系元素のうち7種類のターゲットについて、Nd:YAGレーザーおよび炭酸ガスレーザーを集光照射して分光計測を系統的に行い、EUVスペクトルデータを取得した。理論計算との比較に関して、分担者の村上や研究協力者との打ち合わせを開始し、いくつかのランタノイド系元素に関して、Hullacコードによる原子構造計算の初期的な結果が得られた。代表者がEUV・軟X線光源に関する国際ワークショップに出席し、本研究の進展状況に関連して口頭講演を行った。コンパクトEBIT(CoBIT)装置における新しい高精度分光光学系の準備が、当初の予定通り、本年度中にほぼ完了した。これにより、今後タングステンやビスマスに加え、ランタノイド系元素等に対象を広げ、高分解能EUVスペクトルデータを取得するための準備が整ったことになる。また、レーザー生成プラズマにおいても、多くのランタノイド系元素について、今後の解析や理論計算との比較を進めるための基礎となる、系統的なデータが取得できた。LHD実験については、予期せぬトラブルにより本年度の実験は中止となったため、新たな分光データの取得は出来なかったが、重水素ガスを用いた実験に向けた遮蔽材等の準備はおおむね予定通り進んでいる。本研究の目的である、重元素多価イオンの極端紫外(EUV)スペクトルに関する分光データベースの構築に向けて、3種類の光源における実験および分光モデルとの比較・検討を進展させた。分担者の坂上が担当するコンパクトEBIT(CoBIT)装置において、新しい軟エックス線CCDカメラシステムと高分解能回折格子を組み合わせた高精度分光光学系によるEUV分光計測実験が開始された。その結果、ランタノイド系元素のテルビウムを対象として初期的なデータが得られるとともに、光学系の設計通りの性能が確認された。代表者および分担者の田村が担当するLHD装置では、中性子遮蔽材や遮蔽構造の設置等の準備が完了し、平成29年3月から開始された重水素ガスを使用する実験において、引き続き分光計測が可能であることが確認された。分担者の東口(宇都宮大)が担当するレーザー生成プラズマでは、斜入射分光器を感度較正し、光子数を評価できるようにした上で、ビスマスを中心として重元素多価イオン水の窓軟X線光源を高出力化した。また、ランタノイド系元素についてNd:YAGレーザーおよび炭酸ガスレーザー生成プラズマのEUVスペクトルのデータ解析や理論計算との比較を進め、多価イオン物理国際会議およびJounral of Nuclear Instruments and Methods B誌に発表した。理論計算との比較に関して、分担者の村上や研究協力者が担当し、タングステンやランタノイド系元素に関して、Hullacコードによる原子構造計算および衝突輻射モデルの構築を進め、LHD装置で得られたスペクトルとの比較検討を行った。また、タングステンに関して、再結合過程の効果を組み込んだ衝突輻射モデルの構築に着手した。

上記の本研究の進展状況に関連して、代表者が欧州物理学会プラズマ物理学会議において招待講演を行った。実験面では、LHD装置、CoBIT装置、レーザー生成プラズマ装置のそれぞれにおいて進展が見られた。特に、CoBIT装置における高精度分光光学系の性能が確認され、初期データが得られたこと、また、LHD装置の遮蔽構造の設置が予定通り完了し、これまで通りの計測器の性能が確認されたことから、当初の計画通りに進展しているといえる。理論計算においては、LHDの高温の場合のように比較的簡単なスペクトルについて、Hullacコードによる衝突輻射モデルと実験との比較ができる段階に到達したといえる。成果発表面では、欧州物理学会プラズマ物理学会議における招待講演や、査読付き論文誌における発表といった具体的な成果が得られ始めている。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。本研究の目的である、重元素多価イオンの極端紫外(EUV)スペクトルに関する分光データベースの構築に向けて、3種類の光源における実験および分光モデルとの比較・検討を進展させた。分担者の坂上が担当するコンパクトEBIT(CoBIT)装置において、高分散分光光学系によるEUV分光計測が順調に軌道に乗り、分解能が従来の光学系に比べて10倍向上した。その結果、多価イオンの未同定スペクトル線の同定が可能となり、重元素の分光データが拡充された。代表者および分担者の田村が担当するLHD装置では、開発した新しいTESPEL入射装置を用いた実験を実施し、その最適化を進めるともに、新型TESPELのプラズマへの入射実験も実施し、初期的結果を得た。昨年度末から開始され、今年度前半にかけて実施された重水素ガスを使用する実験においても、引き続き実験データの拡充を進め、ユーロピウム、プラセオジム等の新たな元素の分光データを拡充した。分担者の東口(宇都宮大)が担当するレーザー生成プラズマでは、ランタノイド系のいくつかの元素について、二重パルスレーザー生成プラズマからの放射スペクトルの遅延時間依存性を観測した。理論計算との比較に関して、分担者の村上や研究協力者が担当し、ランタノイド系元素に関する原子構造計算、特にGRASPコードによる詳細な計算とLHDにおける実験値との比較検討を進めた。これまでにLHDおよびNd:YAGレーザー・炭酸ガスレーザー生成プラズマで得られた、各重元素多価イオンのEUVスペクトルのデータ解析や理論計算との比較検討の結果を、光学的厚さによる違いの観点からまとめて、代表者が欧州物理学会プラズマ物理学会議において発表した。特に、CoBIT装置における高分散分光光学系によるスペクトル線の同定が進んだこと、また、LHD装置の重水素ガスを使用する実験においても、引き続き実験データの拡充ができたことから、当初の計画通りに進展しているといえる。
映像アーカイブを活用した地域イメージの循環的生成に関する実践的研究

地域の映像アーカイブを教育目的で活用するための方策についての知見を得た。授業実施時の方法論としては、映像と合わせたモノの併用や多様な年代の参加の有効性を確認した。地域の映像アーカイブを教育現場で活用する可能性としては、学校現場と地域社会との連携を深めていくこと、生徒たちの関心や意欲を引き出す契機となること、教育のICT化の進展にともないデジタル教材の一環として活用すること、映像メディアに関するリテラシー涵養に結びつくこと、などについて可能性が示唆された。一方で、技術的環境の整備、適応する授業デザインの精緻化、教材となる映像資料のパッケージ化、などの面で実践的な課題があることが明らかになった。本研究では、国内の地域間交流による実践的教育研究プログラム「ローカルの不思議」プロジェクトの活動の展開を通じて、マスメディアなどで一般的に流布されている画一的な地域イメージのステレオタイプを克服し、地域に根差した固有の視点により地域住民たちが自らの地域文化について再発見・再認識していくための具体的方策について明らかにしていく。とりわけ、さまざまな地域内の文化的活動との連携の中で、「地域映像アーカイブ」として地域の記憶、記録として保存、蓄積されてきた映像を活用していくことで、従来のナショナルな視点による地域表象を相対化していく、オルタナティブな地域イメージを発信し共有していくための方策について実践的に検討していく。平成26年度においては、「ローカルの不思議」プロジェクトにおける交流実践事態の実施はできなかったが、次の2つの点における調査と実践を進めた。1.各地における地域映像アーカイブの実態調査研究代表者がメンバーとして参加している新潟大学「地域映像アーカイブ」プロジェクトで発掘、収集、調査、公開してきた新潟県内を中心に残されてきた写真や動画像について県内外で公開をすると同時に、NPO20世紀アーカイブ仙台、神戸大学・神戸映画資料館、十日町市情報館など県内外の各地で実施されている同様の地域映像アーカイブの活動について連携しつつ調査研究を進めた。2.地域映像アーカイブ活用の試行新潟大学「地域映像アーカイブ」で収集、保存している映像資料を活用しつつ、十日町情報館と同館を拠点に活動している市民文書整理ボランティアとの連携のもと、同ボランティアが収集、整理、公開してきた旧山内写真館資料も活用しつつワークショップを開催し、地域に残された映像資料が地域の自己イメージ形成や地域の活性化にむけてどのような可能性を持つのかについて実践的に明らかにした。本年度は、以下の2つに大別される研究を実施した。1.映像アーカイブを活用した新しい地域イメージ生成に関する実践的研究地域間交流授業「ローカルの不思議」プロジェクトの一環として、新潟の地域映像アーカイブが保有する映像資料を活用し、新潟を伝える新たな映像作成に関するワークショップを行った。具体的には、地域における災害の記憶について地域外の大学に伝えるという目的で、新潟地震に関するデジタル・ストーリテリングの映像作成において、地域映像アーカイブの写真やフィルムを活用した。半世紀を経て地域内における災害の伝承、記憶が難しくなる中で、映像アーカイブの映像資料を活用することで、視覚的かつ直感的に地域の災害の記憶を現在の地域の生活を結びつけながら想起することが可能となり、他者に対する伝達というプロセスを経ることで、過去の出来事が現在と結びつきつつ地域を見つめなおす契機として捉え得ることが明らかになった。2.映像アーカイブを活用した授業実践の試行南魚沼市内の5つの小学校において、担当教員と連携しつつ、映像アーカイブを活用した授業の実践を行った。それぞれ授業実践は、祖父母参観やゲストティーチャーなど地域住民との連携、タブレット端末を活用したデータベースの直接閲覧、映像を閲覧した上での言語的な表現による伝達の試みなど、独自の狙いと授業方法により多様な実践を行った。それらの実践を通じて、子どもたちが地域の過去について学び、地域を見つめなおす契機としていくための方法について明らかにした。他大学との交流実践「ローカルの不思議」プロジェクトにおいて、新潟地震についての語りに関して、映像アーカイブを活用した映像の制作実践の実施と検証を行うことができた。また、南魚沼市との連携により、同市内において当初の計画より多い5つの小学校における映像アーカイブを活用した授業実践を行い、過去の映像資料を小学校の児童たちが地域の現在あるいは未来を見つめなおす材料として活用していく方法論について検証することが可能になった。さらに、研究成果の中間的な報告を、国際学会において発表した。地域映像アーカイブの映像資料を、学校の授業や市民向け講座で活用する際の具体的な方法について、授業の模擬指導案や市民講座の進行プログラムの作成とその検討を通じて、教員やファシリテーターが実践的に理解するためのワークショップ「昭和の新潟を伝える映像資料の教育や市民講座での活用」を、11月17日に新潟県立生涯学習推進センターで実施した。小学校教員や公民館職員、学生などが参加し、それぞれの組織や施設の目的に応じた地域映像アーカイブの活用方法について検討を行った。また、本年度までの研究成果をいくつかの研究会等で発表した。9月1日には京都市のおもちゃ映画ミュージアムを会場に、「地域映像アーカイブ2016in京都」と題した公開研究会を実施した。11月20日に開催された第7回横幹コンファレンスでは、「地域コミュニティをいかに再生するか:Society5.0を展望しつつ」と題した分科会の中で、「映像アーカイブの活用による地域コミュニティの文化的再生」と題した発表を行った。3月20日には、神戸映画資料館を会場にして「デジタルアーカイブス・地域映像サミット」と題するシンポジウムを開催した。その中の第二部モノと対話すること:アーキビストの目と手を編制する」を松谷容作氏および郷田真理子氏とともに発表を行い、大学の教養科目において映像アーカイブに関わるアーキビスト養成のためのカリキュラムを検討するワークショップのファシリテーションを行った。

本年度、研究代表者が所属を新潟大学から立命館大学へと異動したため、本研究の重要な研究リソースである新潟大学「にいがた地域映像アーカイブ」を恒常的に活用し、新潟地域における映像アーカイブ活用を伴う実践研究を頻繁に実施することが困難となったため。研究期間全体を通じて、大きく4種類に大別される研究を行ってきた。一つ目は、全国各地の地域映像アーカイブに関する実態に関する実態や特徴に関する調査研究である。仙台や神戸地域などと共同を通じて、各地域の映像アーカイブの実践内容やのあり方の特徴とその相違点等について比較検討した。地域の映像アーカイブは、各地域の実情や各アーカイブの目的を反映して特徴づけられることが明らかとなった。二つ目は、地域映像アーカイブの学校教育分野での活用のあり方に関する研究である。新潟地域映像アーカイブを活用した数回にわたる教員向けワークショップおよび授業ワークショップの実践事例を通じて、地域映像アーカイブの映像資料の学校教育の教材としての有効性が確認されたが、一方で円滑に活用していくためのいくつかの課題についても明らかになった。三つ目は、地域映像アーカイブを地域の活性化や地域社会におけるアイデンティティ形成に向けた活用に関する研究である。公民館や高齢者福祉施設等におけるワークショップ実践を通じて、地域社会の過疎化や高齢化などの課題に対して、映像アーカイブの活用が一定の有効性をもつと同時に、いくつかの課題について明らかになった。最終年度においては、学校教育における映像アーカイブ資料の活用実践を新潟地域映像アーカイブの映像資料を活用して行った。また、地域映像アーカイブの映像資料を研究対象とした活用する事例として、東京地域の映像アーカイブと関西地域の映像アーカイブを比較検討した調査研究の実践も行った。さらに、最終年度の総括として、研究期間全体を通じた諸実践の成果に関する取りまとめを行った。地域の映像アーカイブを教育目的で活用するための方策についての知見を得た。授業実施時の方法論としては、映像と合わせたモノの併用や多様な年代の参加の有効性を確認した。地域の映像アーカイブを教育現場で活用する可能性としては、学校現場と地域社会との連携を深めていくこと、生徒たちの関心や意欲を引き出す契機となること、教育のICT化の進展にともないデジタル教材の一環として活用すること、映像メディアに関するリテラシー涵養に結びつくこと、などについて可能性が示唆された。一方で、技術的環境の整備、適応する授業デザインの精緻化、教材となる映像資料のパッケージ化、などの面で実践的な課題があることが明らかになった。当初の研究目的に対して、各地の地域映像アーカイブの実態調査について、各地の実践者との情報交流や共同シンポジウム開催などの連携が進む、大きく進展している。
MOFモーターの開発と応用

ジフェニルアラニン(DPA)が導入された多孔性金属錯体HKUST-1において、水上に設置するだけで、モーター挙動を示し、ゲスト放出後にDPAを再担持することで、少なくとも5回は再利用できることが明らかになった。本モーターを利用することで、電磁誘導を利用した発電機能も達成できたこの材料を利用することで、電磁誘導のメカニズムを利用した発電挙動も確認され、非平衡状態を電気エネルギーに変換することも可能にした。ミクロレベルでの機械的運動を生み出す研究が盛んに行われている。特に生物モーターなどの生物系において化学エネルギーを直接運動へと変換する系が注目されている。細胞では化学反応により非平衡の環境を作り出すことで化学エネルギーを運動へと変換している。これらに倣った人工系において、分子を放出あるいは吸着することで周りの表面張力を変化させ、それにより駆動力を生み出すことが試みられている。金属イオンと有機配位子との自己集合に寄って構築される多孔性金属錯体(MOF)は、細孔構造の高い均一性や設計性を有しているために、分子吸着や分離、触媒材料としての応用が世界中で活発に進められている。今回、我々はMOFのもつ細孔にゲスト分子を導入しこれを放出させることでMOFの化学モーターとしての有用性を評価した。これまで、MOF中にオリゴペプチドを導入し、キレート剤でMOF骨格を徐々に壊すことで、細孔内のペプチドを徐放し、それを推進力とするモーターの開発を行ってきたが、これでは最終的にMOF自体が壊れていくために有用な手法とは言えない。そこで、水に耐性のあるMOFを使用することで、細孔内のゲスト分子と水とのゲスト交換を駆動力としたモーターの開発を行った。その結果、従来のモーターに比べて、高い推進力で長時間、駆動することが分かり、モーター材料として有用であるという知見を得た。最近では、ゲスト分子徐放の方向を制御することで、モーターの運動方向の制御まで可能にしている。水に耐性のあるHKUST1の細孔内にジフェニルアラニン(DPA)を導入した複合体のモーター特性を評価した。この複合体を水表面に分散すると、ゲスト交換が起こり、HKUST1骨格を破壊することなく細孔からからDPAを放出することで、水面を駆動する挙動が確認された。このモーターを利用することで、電磁誘導による発電させることに成功した。また、このようなMOFモーターをpHの勾配が存在する水面に設置することで、pHの高い方から低い方へ方向性を持ってモーターが推進することも確認できた。錯体化学生物化学ほぼ研究実施計画の通りに研究が進展し、MOFの表面分解を起こさなくともゲスト交換のみで運動するモーターの開発にもこぎつけた。モーターとして繰り返し使用が可能な系となり、応用が期待できる。様々な外部刺激に応答して、運動を制御できる系の創出を目指す。これにより、思ったときに思った動きをする生体様のモーターの開発を行う。研究が順調に進んでおり、対象の物質系も定まってきたことから、多くの試薬やガラス器具、消耗品を購入する必要が無くなった。新たなモーター材料の開発に向けて、当初の予定にはないような物質系への展開も視野に入れ、実験・研究を行う。
トランスサイエンスからポストノーマルサイエンスへ

(この続報は、すでに2018年4月の同誌に掲載されているが、それは2019年度の業績に分類されるため、翌年度の報告に入れることになる。)さらに、また坂野徹と共編で『帝国日本の科学思想史』を上梓して、そのなかで科学論・技術論についての先端的な状況を、帝国主義との関係で整理した。標葉は『科学技術社会論研究』17 37-54 (2019)に、「科学技術社会論における生-資本論」を執筆し、現代のSTSについて、特に生命論の視角からの検討を加えた。ほかにも英語で3報、また邦文でも1報の研究論文がある。塚原・標葉共同での研究や調査も進んでおり、標葉はこの間、神戸大に招かれての講演をおこなっており、その議論の成果を論文として執筆中である。またそれぞれ内外の学会、研究会や調査活動にいそしんでいる。それらの結果は、今後このプロジェクトの成果に生かされることが計画されている。おおむね順調に進展しており、今後もこのペースでの研究が期待できる。塚原は国内での学会誌に書いたものをアップデートし、また海外の学術誌に書いたものについては続報を執筆し、その受理がされている。またいわゆるPNSやRRIなど、近年とりざたされるコンセプトについての研究をすすめており、神戸大学とシュプリンガー社より共同刊行される雑誌への寄稿論文を準備中である。標葉もまた、塚原が寄稿準備中の英文学術誌への寄稿を(たの共著者も入れて)準備中であり、そのよな研究の広がりがみられる。塚原・標葉ともに、STSの近年の動向には十分にキャッチアップをしており、このスタイルを今後も続けてゆく。なかでも塚原は東アジアSTSの動向について、やや情勢が変容を迎えていること(特に中国)について注視しており、今後の展開をモニターしつつ、国内状況などを鑑みんながらの対応を検討している。なかでも、東アジアのSTSをヨーロッパの理論的な動きと対応させるこころみを計画している。評葉は生命倫理系で動きが多いゲノム編集などに着目点を置きながら、理論面・事例研究面の両面作戦を展開しつつ、塚原とも共同で、さまざまな取り組みへの参加・観察を企画している。本年度は、塚原がヨーロッパの状況の検討・調査を行い、標葉はアメリカおよび日本の状況の調査・検討にあたった。調査としては、国内各地での打ち合わせ、国内外の学会へ参加しての資料収集・情報交換などをおこなった。なかでも、関連分野のサーベイをかねて、メタ科学について、以下の論考をまとめた:塚原東吾、「「メタ科学」へのエクササイズ」、『倫理創成研究』(神戸大・文学部・哲学倫理の紀要)、17、10号(2017年3月)、p.46-74.さらに近年のPNSにおいて提出されているさまざまなモデルについては以下の論考でそれらの位置づけを試みた:塚原東吾、「ポスト・ノーマル・サイエンスの射程からみた武谷三男と廣重徹」、『現代思想』(2016年6月号特集=日本の物理学者たち)、青土社、44(12), pp.172-191, 2016-06また近年の「デュアル・ユース」という概念を科学論・STS的に検討して、以下の論考を公表している:塚原東吾、「デュアル・ユースのトリック」『大学出版』、no.110, 2017.4 (春号)、pp. 20-25.おおむね順調に進展している。今の段階で特に計画を見直す必要性は感じられない。また原稿の執筆、海外での発表、国内での調査や打ち合わせなど、すべて良好な遂行の状態にある。本年度も継続的に研究行い、塚原・標葉ともに最近のSTSの理論的モデル化の先端を検討してきたが、今年度は特に塚原がデルフト工科大学・トゥウェンテ工業大学でのインタビューをおこなうなどの調査活動を展開した。標葉は、科学技術社会論研究などをはじめとする内外の学会誌に精力的な投稿を行い、活発な執筆活動を続けている。塚原の行った調査では、オランダの技術哲学、およびRRI(責任ある研究とイノベーション)プロジェクトについて、デルフトでは、学科長を務めるIbo van de Poel教授およびSabine Roeser教授およびBehnam Taebi准教授に話を聞き、またトゥウェンテ工業大学では、博士論文を出版した気鋭であるJan Peter Bergen博士から話を聞いた。オランダではEUの科学政策ロビーに強く実質的にはフレームワーク7から、2020の政策ゴール(ホライゾン)のためのRRIのドラフトを行っていたJeroen van den Hoven (デルフト)や、具体的なRRIの推進ツールを作成しているPim Klaasen (アムステルダム自由大学)、ロボット・AIに強い現象学系の倫理学のPeter-Paul Verbeek (トゥウェンテ)らがいるが、今回は、中堅・若手を中心に、現在の研究や、研究組織の方向性、そしてRRIについて(およびEUの科学政策の動向)への貢献の可能性や批判的論点などを聴取してきた。今回の成果のひとつとして重要なポイントになるのは、これまでイギリス系の論客(Jack Stilgoeらをはじめとする政策ロビー)が、EUの科学政策を引っ張っていて、大阪大学の平川らのグループがそこを検討しているが、オランダでの感触としては、すでに「ブレクジット」的な状況を踏まえ、イギリス抜きでやるというのがデファクトになっていた様相を呈していたことである。

今回のオランダ出張で明らかになったことは、RRIやEUの科学技術イノベーション政策、そして、最近の技術哲学・研究倫理の方向性について、ESDやSDGへの反省(トップダウン型であったことや、官僚機構の肥大化による効果の希薄化)、などもあり、(その類似性と相違については日本でも吉澤剛(2017)などが論じている)またイノベーション政策を進めるうえでのビジネス界や経済界、そして政策推進側と研究者・アカデミアとの齟齬などが大分表面化してきていることである。オランダの技術哲学・研究倫理は、かなり盛んで、一時ヨーロッパのSTSの中心だった状況さえも、いまや凌駕しようとしている。(もちろん、たとえば今回インタビューに答えてくれたIbo van de Peol教授は、Ph.D.をオランダSTSの領袖ともいえるArie Rip氏の下でとっているので、ある種の連続性がある。)なお関連の事業として、東北大学の直江清隆先生(技術哲学)がオランダのNWO(学振に相当する機関)とJSPSとの共同プロジェクトとしてオランダの技術哲学についてのWSを企画している。これらの現況を踏まえると、これまでの塚原および標葉による情報収集・調査やモデルの検討は当を得たものであり、時宜にかなった研究の方向性にあると判断できるため、これは順調に進展していると考えられ、今後も現在の方向性を進めることが確認された。(この続報は、すでに2018年4月の同誌に掲載されているが、それは2019年度の業績に分類されるため、翌年度の報告に入れることになる。)さらに、また坂野徹と共編で『帝国日本の科学思想史』を上梓して、そのなかで科学論・技術論についての先端的な状況を、帝国主義との関係で整理した。標葉は『科学技術社会論研究』17 37-54 (2019)に、「科学技術社会論における生-資本論」を執筆し、現代のSTSについて、特に生命論の視角からの検討を加えた。ほかにも英語で3報、また邦文でも1報の研究論文がある。塚原・標葉共同での研究や調査も進んでおり、標葉はこの間、神戸大に招かれての講演をおこなっており、その議論の成果を論文として執筆中である。またそれぞれ内外の学会、研究会や調査活動にいそしんでいる。それらの結果は、今後このプロジェクトの成果に生かされることが計画されている。おおむね順調に進展しており、今後もこのペースでの研究が期待できる。塚原は国内での学会誌に書いたものをアップデートし、また海外の学術誌に書いたものについては続報を執筆し、その受理がされている。またいわゆるPNSやRRIなど、近年とりざたされるコンセプトについての研究をすすめており、神戸大学とシュプリンガー社より共同刊行される雑誌への寄稿論文を準備中である。標葉もまた、塚原が寄稿準備中の英文学術誌への寄稿を(たの共著者も入れて)準備中であり、そのよな研究の広がりがみられる。ヨーロッパの状況については、塚原がFutures誌に寄稿をおこなったものが発行された段階で、再度、イギリスのスターリング氏、ノルウェー(オランダ)のジェローン・ファン・デア・スラウス氏との検討を続ける。夏には4Sの席上で、EASTSの郭文華氏の主宰するセッションで報告することを予定しており、すでにそのためのプロポーザルにはアクセプトが来ている。標葉は続いてアメリカの動向の調査を行い、これまでの成果をより推し進めることを目的にする。
国際研究集会「ゴンドワナランドの集合・分裂とアジア大陸の成長」の企画調査

2001年国際シンポジウム「ゴンドワナランドの集合・分裂とアジア大陸の成長」の学術面の企画調査に向けて、関係の各個人及び団体間の意見交換と調整、関連テーマの国際シンポジウムヘの参加、研究討論と情報収)集(2回)、国内における研究打合せ会(2回)、外国所究者の招聘(3名)、関係の研究成果集などの編集・発行(7冊)等を行った。科学研究費補助金はこれらの活動実施のために全額が有効に使用された。これらの活動を踏まえて、本国際シンポジウムはユネスコ・IUGS共催事業IGCP No.368,No.411とNo.440が共同主催することとなった。2001年国際シンポジウムのタイトルは「ロディニア・ゴンドワナの形成・分裂とアジア大陸の成長」と決定された。主な分科会テーマとしては、以下の課題が原案として提案された。(1)ロディニア,ゴンドワナ超大陸の集合と分裂、(2)変動帯の造構過程とアジア大陸の成長、(3)超大陸の造構過程と内陸盆地の形成、(4)ロディニア・ゴンドワナ・アジアのテクトニクスと火成・変成作用、(5)ロディニア・ゴンドワナ・アジアのテクトニクスと鉱化作用、(6)ロディニア・ゴンドワナ・アジアのテクトニクスと地球環境の巨大変動、(7)アジア,太平洋地域の第四紀層序学、(8)アジア,ゴンドワナの環境地質,自然災害,都市地質また、諸外国の主な研究者を含むアドバイザリーコミティーと、プログラムコミティーの大枠も検討された。今後は、関係の国際会議での意見・情報収集と情宣、分科会内容等のさらなる検討、招待基調講演者の検討などが必要である。この目的のため、新たな企画調査を実施する必要がある。
メタン資化細菌を利用するメタンからメタノールの生産

汚水処理などにより発生するメタンが社会問題としてクローズアップされている。メタンは可燃性および爆発性のため、蓄積は爆発等の大事故にもつながり、その迅速かつ有効な除去方法が重要な課題になっている。また、発生するメタンを単に装置外に廃棄したのでは、温室効果が大きく、地球規模での大気汚染を誘発するおそれがある。メタンの迅速かつ有効な除去システムが構築できれば、汚水処理により発生するメタンの除去が可能となるばかりでなく、その応用により、近年深刻な社会問題になりつつあるメタンによる大気汚染対策に流用することも可能となる。本研究では、メタン資化細菌を用いてメタンを有用物質であるメタノールに変換し、有効に利用することを目的としている。メタン資化細菌をシクロプロパノールを用いて処理すると菌体内に存在するメタノールデヒドロゲナーゼ活性が選択的に阻害されることを見出した。このようにしてシクロプロパノールで処理した修飾メタン資化細菌を用いると、メタノールデヒドロゲナーゼ活性が阻害され、メタノールが生産できることがわかった。メタン濃度、空気との混合比、反応温度を変化させてメタノール生成について反応速度論的研究を行い、メタノール生産フローシステム構築のための基礎的データを得た。その結果、最適反応条件ではメタンモノオキシゲナーゼは100時間も安定であり、メタノール生成に対するメタンモノオキシゲナーゼのターンオーバー数は約10万と得られた。メタンは可燃性および爆発性のため、蓄積は爆発等の大事故にもつながり、その迅速かつ有効な除去方法が重要な課題なっている。また、発生するメタンを単に装置外に廃棄したのでは、地球規模での大気汚染を誘発するおそれがある。本研究では、メタン資化細菌を用いてメタンを有効に利用することを目的としている。本研究ではシクロプロパノールを用いてメタン資化細菌を処理した修飾メタン資化細菌を用いるとメタノールデヒドロゲナーゼ活性が阻害されることを見出した。この修飾菌体を用いると、メタノールデヒドロゲナーゼ活性を完全に阻害し、メタノール生産ができることがわかった。さらに、メタン濃度、空気との混合比、反応温度を変化させてメタノール生成速度を測定し、詳細な反応速度論的研究を行い、メタノール生産フローシステム構築のための基礎的データを得ている状況である。次年度は、実際の排ガスを利用したメタン除去プロセスの中で、菌体の活性を長く保持させるための反応条件を検討する。すなわち、反応条件(温度、濃度、pH、通気量等)の検討、および、菌体の固定化等を行い、メタノール生産の最適化条件を決定する。種々の条件下でメタンの参加反応を行い、それを速度論的に解析する。シクロプロパノールを用いてメタン資化細菌を処理すると菌体的に存在するメタノールデヒドロゲナーゼ活性が選択的に阻害されることを見出した。このようにしてシクロプロパノールで処理した修飾メタン資化細菌を用いると、メタノールデヒドロゲナーゼ活性が阻害されメタノールが生産できることが分かった。

メタン濃度、空気との混合比、反応温度を変化させてメタノール生成速度を測定し、詳細な反応速度論的研究を行い、メタノール生産フローシステム構築のための基礎的データを得た結果、最適反応条件ではメタンモノオキシゲナーゼ活性は約100時間持続し、メタノール生成に対するメタンモノオキシゲナーゼのターンオーバー数は約10万と得られ、非常に効率がよいことがわかった。汚水処理などにより発生するメタンが社会問題としてクローズアップされている。メタンは可燃性および爆発性のため、蓄積は爆発等の大事故にもつながり、その迅速かつ有効な除去方法が重要な課題になっている。また、発生するメタンを単に装置外に廃棄したのでは、温室効果が大きく、地球規模での大気汚染を誘発するおそれがある。メタンの迅速かつ有効な除去システムが構築できれば、汚水処理により発生するメタンの除去が可能となるばかりでなく、その応用により、近年深刻な社会問題になりつつあるメタンによる大気汚染対策に流用することも可能となる。本研究では、メタン資化細菌を用いてメタンを有用物質であるメタノールに変換し、有効に利用することを目的としている。メタン資化細菌をシクロプロパノールを用いて処理すると菌体内に存在するメタノールデヒドロゲナーゼ活性が選択的に阻害されることを見出した。このようにしてシクロプ口パノールで処理した修飾メタン資化細菌を用いると、メタノールデヒドロゲナーゼ活性が阻害され、メタノールが生産できることがわかった。メタン濃度、空気との混合比、反応温度を変化させてメタノール生成について反応速度論的研究を行い、メタノール生産フローシステム構築のための基礎的データを得た。その結果、最適反応条件ではメタンモノオキシゲナーゼは100時間も安定であり、メタノール生成に対するメタンモノオキシゲナーゼのターンオーバー数は約10万と得られた。
安定同位体を利用したNMRによるRNAの立体構造解析法の開発

[1]複合標識オリゴヌクレオチドの調製D-グルコース-^<13>C_6、塩化アンモニウム-^<15>Nを含む合成培地を用いて大腸菌を培養し、複合標識RNAを得た。これをRNaseT_1によって分解し、これまでに、^<13>C、^<15>Nによって複合標識されたモノヌクレオチド(Gp)およびジヌクレオチド(ApGp)を単離精製した。[2]核磁気共鳴の手法の開発[1]で得られた複合標識ヌクレオチド(Gp、ApGpなど)を用いて、二重共鳴および三重共鳴NMRの測定を行うことにより、^<13>Cおよび^<15>N核の化学シフトあるいは異核種間のスピン結合定数を決定することができた。[3]複合標識tRNAの立体構造解析D-2-^<13>C-グルコース、塩化アンモニウム-^<15>Nを含む合成培地を用いて大腸菌を培養し、得られた菌体よりリボースの1'位が選択的^<13>C標識され、さらに^<15>Nによって均一に標識されたtRNAを抽出し、HPLCをもちいてグルタミン酸に特異的なtRNA(tRNa^<Glu>)を精製した。得られた複合標識tRNA^<Glu>を用いて、H1'のNMRシグナルのみを選択的に観測する実験を行い、さらに、それを^<13>C核の化学シフトで展開した二次元スペクトルを測定することに成功した。今後は、このようなtRNAを用いて、リボースシグナルの分解能を向上させ、それらの帰属、さらには構造情報を抽出を行う予定である。
動物モデルを用いた遺伝的てんかん修飾因子の探索

重症乳児ミオクロニーてんかん(SMEI)は電位依存性ナトリウムチャネルαサブユニット1型遺伝子SCN1Aの変異により引き起こされる。先頃我々が報告したSCN1AノックアウトSMEIモデルマウス(Ogiwara et al., J Neurosci 22:5903-5914,2007)では、重篤なてんかん発作を示し、ホモ欠失マウスは約2週間で死亡する。このマウスでは分断された蛋白の発現は確認されず、このことから症状は分断された蛋白のdominant-negativeな(有害な)効果によるものではなく、haploinsufficiency、すなわち正常蛋白の量が半分になることが症状の発現に繋がっていることが示唆された。また、大脳皮質のスライス培養標本において抑制性介在ニューロンのナトリウム電流が大きく低下していること、電流低下は興奮性ニューロンでは見られないことなどを見いだしている。更には、Nav1.1がパルブアルブミン陽性抑制性神経細胞の軸索(起始部および遠位部)に多く発現し、興奮性細胞ではほとんど見られないことを明らかにした。このマウスではB6系統をバックグラウンドとするものと129をバックグラウンドとするものの間で症状の重篤度に差が見られ、症状を修飾する因子(遺伝子)の存在が示唆された。本課題において我々は、国立遺伝学研究所の城石俊彦教授より譲り受けたMSMマウスと、SMEIマウスモデルを掛け合わせ、F1へテロマウスの死亡率に顕著な差を見いだした(雄で死亡率が高い)。このことにより、X染色体上に修飾因子の存在が示唆された。更に世代を重ね、また並行して城石俊彦教授らにより開発されたコンソミックマウス(1種の染色体のみ別系統由来)を用いることにより、X染色体上修飾因子の存在領域の絞り込みに成功した。独立した3例のSMEI患者でみられたSCN1A変異を導入したノックインマウスの作成に成功し、このマウスが重篤なてんかん症状を呈することを見いだした(Ogiwara et al., J Neurosci-in revision)。このマウスのC57BL/6Jバックグラウンドホモ接合個体(-/-)は生後12日目ごろから発育が不良となり、まもなく瀕回のけいれん発作を示し、1417日までにほとんどが死亡する。ヘテロ接合個体(+/-)は、生後1ヶ月までに3分の1が、生後3ヶ月でおよそ半数が死亡する。SVJ129バックグラウンドでは、症状が大きく軽減され、ヘテロ接合個体(+/-)は生後3ヶ月でも死亡するものはごく僅かにすぎない。この症状を修飾する遺伝子の同定の為、SCN1A変異を導入したノックインマウスヘテロ接合個体(+/-)のC57BL/6Jバックグラウンド系統およびSVJ129バックグラウンド系統と国立遺伝学研究所の城石俊彦教授らにより開発されたコンソミックマウスシリーズを利用する。2つの系統が1つの染色体全域について異なった由来を持ち、ほかの遺伝的背景が共通である場合、これら2つの系統を互いにコンソミックな状態にあると呼び、これらの系統はコンソミック系統と定義される。国立遺伝学研究所では、C57BL/6JあるいはA/J系統を受容系統とし、供与系統としては日本産野生マウス由来の近交系であるMSMマウスを使用しコンソミック系統シリーズを完成させている。現在、国立遺伝学研究所(城石俊彦教授)から導入したコンソミックマウスの繁殖がようやく軌道に乗り、SCN1Aノックインマウスとの掛け合わせ、症状の解析・確認を続けている。先頃我々が報告したSCN1AノックアウトSMEIモデルマウス(Ogiwara, et al.,J Neurosei 22:5903-5914

,2007)では、重篤なてんかん発作を示し、ホモ欠失マウスは約2週間で死亡する。このマウスでは分断された蛋白の発現は確認されず、このことから症状は分断された蛋白のdominant-negativeな(有害な)効果によるものではなく、haploinsufficiency、すなわち正常蛋白の量が半分になることが症状の発現に繋がっていることが示唆された。また、大脳皮質のスライス培養標本において抑制性介在ニューロンのナトリウム電流が大きく低下していること、電流低下は興奮性ニューロンでは見られないことなどを見いだしている。更には、Nav1.1がパルブアルブミン陽性抑制性神経細胞の軸索(起始部および遠位部)に多く発現し、興奮性細胞ではほとんど見られないことを明らかにした。このマウスではB6系統をバックグラウンドとするものと129をバックグラウンドとするものの間で症状の重篤度に差が見られ、症状を修飾する因子(遺伝子)の存在が示唆された。本課題において我々は、国立遺伝学研究所の城石俊彦教授より譲り受けたMSMマウスと、SMEIマウスモデルを掛け合わせ、F1ヘテロマウスの死亡率に顕著な差を見いだした(雄で死亡率が高い)。このことにより、X染色体上に修飾因子の存在が示唆された。更に世代を重ね、また並行して城石俊彦教授らにより開発されたコンソミックマウス(1種の染色体のみ別系統由来)を用いることにより、X染色体上修飾因子の存在領域の絞り込みに成功した。