hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓における交感神経刺激受容体に対するカテーテル焼灼の影響

心臓における交感神経刺激受容体に対するカテーテル焼灼の影響心臓における交感神経刺激受容体焼灼の効果を検討するために心房細動患者におけるアブレーション前後での筋交感神経活動(MSNA)の評価を行っている。これまでに、心臓機能に異常のない発作性心房細動患者にて12例(平均年齢58±12歳)、心機能低下(左室駆出率<35%)の発作性心房細動例8例(平均年齢62±14歳)までの症例を登録した。まず、心機能正常群においては、アブレーション治療前後において、心拍数の上昇を認めたが、血圧、心機能、BNPおよびMSNA(32±9vs34±11 bursts/min)の改善は見られなかった。しかしながら、心機能低下群においては、心拍数、血圧に変化は見られなかったが、心機能、BNPおよびMSNA(58±15vs45±12 bursts/min)の改善傾向が見られた。また、MSNAの詳細な評価としてsingle-unit MSNAにても評価したところ、心機能定価例においては、single-unit MSNAも低下傾向が見られていた。また、圧受容体感受性評価を行ったところ、両群とも明らかな変化は見られなかった。これらのことは、心不全においては、心臓内の交感神経刺激受容体の焼灼により求心性の交感神経活動が低下し、結果として遠心性の交感神経活動である筋交感神経活動が低下したと考えられる。過剰な交感神経活動の亢進は心機能の低下につながるため、心房内の受容体焼灼は、心房細動を抑えるだけでなく有効な治療と考えられる。現在、心不全患者における心房細動アブレーションが予後改善に効果的であるという結果が大規模試験して証明された。我々の結果は、心房細動のアブレーションが、心房細動をただ焼灼するだけでなく、付加的に交感神経活動の低下作用ももたらし心不全に対して効果的に働いていることを証明していると思われる。心臓における交感神経刺激受容体焼灼の効果を検討するために心房細動におけるアブレーション前後での筋交感神経活動の評価を行った。心不全において、左心房内の焼灼をおこなうことにより慢性期の交感神経活動の低下がみられていた。このことは求心性の交感神経活動が低下し、結果として遠心性の交感神経活動である筋交感神経活動が低下したと考えられる。この結果は、心房細動のアブレーションが、付加的に交感神経活動の低下作用ももたらし心不全に対して効果的に働いている可能性が示唆さる。症例数は、5例であるが、対象患者の予定はすでに計画されている。発作性心房細動患者の予定は20例であるが、本年で、到達できると考えている。平成28年度より、心不全を伴った心房細動患者における交感神経活動評価を心不全のない群と並行して検討して行く予定である。心不全症例も10例をまず目標に登録を行って行く予定である。症例の登録が終了すれば、あとは、経過観察を行うのみである。現在の9例は十分に追従しているため、問題ないと考えている。循環器内科本計画は4年間で、最初の2年で、心臓機能の正常な発作性心房細動患者で次の2年で心臓機能障害のある発作性心房細動患者を対象にする予定である。心臓機能障害のある患者は症例数が少ないため、本年から、順次登録していく予定である。
反応性プラズマプロセスにおけるラジカル・イオンの相互表面反応過程の解明

本研究では、反応性プラズマ内部に存在する原子状ラジカルの表面反応を解析するために、真空紫外吸収分光法による原子状ラジカルの空間密度分布計測および表面損失確率の計測を行い、平行平板型容量結合型水素系プラズマ内の放電電極間の水素原子絶対密度の空間分布を明らかすると伴に、SiH_4/水素混合ガスを用いた誘導結合型プラズマにおいて、シリコン薄膜上の水素原子の表面損失確率の定量化に成功した。反応性プラズマによるプロセスは、活性種であるラジカルやイオンの相互反応により進行するため、それらを詳細に明らかにすることが今後のプラズマプロセス技術の発展のため極めて重要である。しかし、材料表面で反応する活性種の振る舞いは、様々な粒子が存在する反応性プラズマ内部において極めて複雑であることが多く、明らかになっていないのが現状である。本研究では、プラズマプロセス内での原子状ラジカルの表面損失確率に着目し、真空紫外吸収分光法により、それを定量的に評価することを目的としている。平成24年度においては、昨年度から引き続いて、真空紫外吸収分光法を用いた平行平板タイプの二周波励起容量結合型プラズマ内での原子状ラジカルの計測に加え、SiH4/H2混合ガスによるプラズマCVDプロセスにおけるシリコン薄膜成膜中の水素ラジカルの表面損失確率の評価も行った。プラズマCVDを用いたシリコン薄膜合成においては、水素ラジカルの表面反応が、合成されるシリコン薄膜の膜質に大きく影響を与えることは知られているが、シリコン薄膜上での詳細な表面損失確率については明らかにされていない。この実験においては、SiH4/H2流量比またはシリコン薄膜の成膜温度をパラメータとし、水素ラジカルの表面損失確率を計測した。その結果、水素ラジカルの表面損失確率は、プラズマ状態、シリコン薄膜の膜質、表面温度によって変化することが明らかとなり、実プロセスの条件として用いられることの多い基板温度200°Cにおいては、その確率がほぼ1となることが分かった。この結果より、シリコン薄膜の成膜時に表面に拡散してきた水素ラジカルはほぼすべて反応し、膜質変化に寄与していることが示された。反応性プラズマによるプロセス反応は、活性種であるラジカルやイオンの相互反応により進行するため、それらを詳細に明らかにすることが極めて重要である。しかし、プラズマ内部のラジカル密度およびその分布すら明らかになっていないのが現状である。本研究では、平行平板タイプの二周波励起容量結合型プラズマ内で生成される原子状ジカルに着目し、上部電極と下部電極間のそれらラジカルの空間的な絶対密度、並進温度分布を波長可変真空紫外レーザ吸収分光法により定量的に評価する。そして、得られたデータから下部電極表面に設置された各種部材表面での原子状ラジカルの表面損失確率を分析することを最終的な実験目的としている。平成23年度においては、平行平板型二周波励起容量結合型プラズマ内における原子状ラジカルの空間分布密度及び並進温度計測システムの構築を行った。まずは水素ラジカルの計測を行うため、2台の色素レーザシステムとKrガスセルを用いた2光子共鳴4光波混合過程により、水素ラジカルの吸収ラインである121.6nm辺りの真空紫外レーザ光を発振させ、実際に電極間方向の空間分布の計測を行った。プラズマ生成条件として放電ガスにはH2ガスを用いて、プラズマ生成用上部電極にはRF(13.56Hz)電力を60W印加し、サンプル設置用下部電極には2MHzのバイアス電力を40W印加した。また、この時の上下電極間隔は50mmである。この条件下において計測を実施した結果、水素ラジカルの絶対密度の空間分布の明らかにすることにに成功し、その密度は平均約4×10の11乗程度の密度であることが判明した。また、上下電極に印加する電力の依存性や、電極間隔の変化による影響による影響に関しても実験を実施した。今後は、更に計測精度を向上させ、空間分布をより詳細に計測し、基板表面に入射するラジカルの表面損失確率のイオンエネルギー依存性を評価する予定である。平成23年度においては、ラジカルの空間分布計測のためのプラズマチャンバーを含むシステム全体の構築が大きな目的の一つであった。これに関しては、水素ラジカルの空間分布を実際に計測することに成功し、達成することができたと考えている。したがって、これまでの実験の進捗に関しては概ね順調に進展しているといえる。平成23年度に構築したシステムを用いた純水素ガスプラズマ内の水素ラジカルの分布計測を継続して行うとともに、空間分布の高精度化を目指してシステムの最適化を進める。また、純酸素、純窒素ガスプラズマにおいてもそれぞれのプラズマ内部に存在する酸素、窒素ラジカルの空間分布計測を実施する。そして、下部電極上にSi、SiO2、Al、Cu基板を設置した状態でのz軸方向のそれぞれの原子状ラジカルの空間密度分布を計測し、それぞれ材料基板表面上での表面損失確率を評価する。また、下部電極接続されているRFバイアス電力のパワーを調整し、表面損失確率のイオン照射エネルギー依存性を評価することで、プラズマ内部に存在する荷電粒子であるイオンとの相互反応を分析する。

そしてさらに上記を達成することが出来た際には、原子状ラジカルの化学反応に影響を与えると考えられる基板温度をパラメーターとしたラジカル表面損失確率も実施する予定である。平成24年度においては、平成23年度に構築したシステムを用いて様々な条件での原子状ラジカルの空間分布および表面損失確率に関するデータを取得するための、実験を行う予定であり、そのためのレーザ分光用光学部品、基板材料、ガス材料、電子部品などの消耗品の購入を予定している。また、得られた成果を学会で発表するための旅費などを計画している。
データ構造把握のための数量化と分類の統一化に関する研究-QOLとHLA抗原に関連して-

本年度の研究計画に従い、次のような研究を行った。1.問題点の整理これまでのQOL研究、HLA抗原に関する研究において問題となってきたデータ分析上の諸問題を整理し、方法論として解決していく方向について論議した。2.具体的な分析QOL研究においては、パーソナリティーとの関連をいかに見いだすか、QOL質問票、パーソナリティー質問票を検討してテスト調査の結果を分析した。このパーソナリティーと国民性あるいは環境との関係を示唆するものとして、さまごまな意識のハワイとブラジルの日系人調査における世代間の意識の変化の様子を分析した。HLA抗原については、世界各国から収集されているデータベースに基づき、人種間の違いを分析した。この分析は、個人のもつHLA抗原の構造分析及びそれらの人種間の差異の分析と、人種によってまとめられた出現頻度の差異の分析がなされた。結果として、人類共通の構造と人種間の出現頻度の差異による人種の分類がある程度見いだされた。この分析過程において、データの性質を考慮した方法の組立が重要であることが確認された。3.データ獲得の方法の確定と実施上記のQOL研究とHLA抗原研究の関連性は、国民性と人種との関連、パーソナリティーとHLA抗原との関連である。このためにさらに如何なるデータを獲得する必要があるのか、またその方法について検討し、準備を進めた。
光符号分割多元接続方式におけるチャネル衝突緩和技術に関する研究

1.パルス位置変調(PPM)を用いたスペクトラル位相符号化-光空間CDMAシステムを提案し、BER特性を理論的に導出した。提案システムは、スペクトラル位相符号化方式を用いることにより、時間符号化方式を用いた従来の光空間PPM-CDMAシステムと比較し、符号拡散利得および雑音に対する耐性を向上できる。理論解析の結果、提案システムは、多元接続干渉とシンチレーションの緩和技術を用いた従来システムと比較し、それら緩和技術を用いずにBER特性を改善できることを示した。2.直交可変拡散率(OVSF)符号系列を用いたマルチレートSPECTS-光CDMAシステムを提案した。提案するシステムでは、伝送速度に応じて拡散符号長を変化させ、符号化後の1チップあたりのスペクトルバンド幅を変化させる。その際、SPECTS-光CDMAの符号化方式に特化したOVSF符号系列を用いて、異なる拡散符号長を持った符号間でも直交性を保つことで、多元接続干渉を抑制できる。さらに、提案システムは、単一レートシステムと比較して、高レートユーザの光ビート雑音の影響を緩和することができる。理論解析により、提案システムはマルチレートを実現しつつ、単一レートシステムと比較して、高レートユーザのビット誤り率(BER)特性を改善できることを示した。3.符号長および重み数を可変にすることで伝送速度および受信品質を変化させることが出来るMWML(Multiweight-Multilength)-OOC-光CDMA方式に対して、MAIの影響緩和のために、冗長ビットの付加および重み数の増加がなくても誤り訂正が可能な誤り訂正符号であるSOC(Super-Orthogonal-Code)を適応する方式を提案した。理論解析の結果、提案方式はSOCを用いない従来方式と比較して、MAIの影響を軽減でき、BER特性を改善できることを示した。光CDMAにおけるチャネル衝突緩和技術に関する研究成果を以下に示す。1.時間符号化を用いた可変符号送信機-固定符号受信機(TTFR)型非同期SPECTS-光CDMAシステムにおけるチャネル衝突率を低減するためのスペクトルスライス方式およびチップレベル検出法を提案した。理論解析により、提案方式のチャネル衝突率を導出し,従来システムと比較してチャネル衝突率を低減できることを示した。2.二段光ハードリミッタを用いたTTFR型二段階時間拡散符号化光CD甑システムのためのMAI緩和法を提案した。提案方式では、第二光直交符号の各重み位置に互いに異なる強度レベルを割り当て、複数の強度を持ったパルス系列を送信し、受信機では、高レベルの重み位置に対応する光ハードリミッタにおいて、入力光強度がハードリミッタのしきい値未満である限り、低強度のMAIを効率的に除去でき、かつユーザ間のチャネル衝突を緩和できる。理論解析の結果、提案方式が、従来方式と比較して、誤り率特性を改善できることを示した。3.ユーザ毎に異なるビット誤り率特性を達成できる2レベルの光パルスを送信するCDMA方式において、ハードリミッタ及びバランス型アバランシェフォトダイオード(APD)を用いることにより、MAIを緩和する方式を提案した。提案方式では、優先ユーザは高レベルの光パルスを励起し、一般ユーザは低レベルの光パルスを励起する。優先ユーザは、高レベルの光パルスに等しい閾値の光ハードリミッタを用いて、低レベルの干渉を除去する。一方、一般ユーザは、入力閾値が異なる光ハードリミッタとバランス型APDを用いて、高レベルの干渉を除去する。提案方式では、優先ユーザも一般ユーザも同一の光直交符号(OOC)を用いることができ、理論解析により、提案方式は優先ユーザも一般ユーザも共にBER特性が改善できることを示した。

提案システムは、スペクトラル位相符号化方式を用いることにより、時間符号化方式を用いた従来の光空間PPM-CDMAシステムと比較し、符号拡散利得および雑音に対する耐性を向上できる。理論解析の結果、提案システムは、多元接続干渉とシンチレーションの緩和技術を用いた従来システムと比較し、それら緩和技術を用いずにBER特性を改善できることを示した。2.直交可変拡散率(OVSF)符号系列を用いたマルチレートSPECTS-光CDMAシステムを提案した。提案するシステムでは、伝送速度に応じて拡散符号長を変化させ、符号化後の1チップあたりのスペクトルバンド幅を変化させる。その際、SPECTS-光CDMAの符号化方式に特化したOVSF符号系列を用いて、異なる拡散符号長を持った符号間でも直交性を保つことで、多元接続干渉を抑制できる。さらに、提案システムは、単一レートシステムと比較して、高レートユーザの光ビート雑音の影響を緩和することができる。理論解析により、提案システムはマルチレートを実現しつつ、単一レートシステムと比較して、高レートユーザのビット誤り率(BER)特性を改善できることを示した。3.符号長および重み数を可変にすることで伝送速度および受信品質を変化させることが出来るMWML(Multiweight-Multilength)-OOC-光CDMA方式に対して、MAIの影響緩和のために、冗長ビットの付加および重み数の増加がなくても誤り訂正が可能な誤り訂正符号であるSOC(Super-Orthogonal-Code)を適応する方式を提案した。理論解析の結果、提案方式はSOCを用いない従来方式と比較して、MAIの影響を軽減でき、BER特性を改善できることを示した。
ASD児における社会的認知機能障害の発達変化:ASD児の早期診断を目指して

ASDの早期発見は、ASD児本人への適切な支援をする上で非常に重要な問題であり、ASDの早期発見は、的確な情報周知による二次障害防止にもつながる。我が国では現在、母親への聞き取り調査に基づく日本語版M-CHATが主流であるが、M-CHATによる診断は、1.主観的な面が多く、2.診断可能な月齢が遅い、という問題が挙げられる。したがって、より1.客観的かつ2.早期に実施可能な診断方法の確立が急務である。近年の研究では、社会的触覚刺激に対する眼窩前頭皮質の活性化はASD早期診断の客観的指標のひとつとして考えられている。また、ASD傾向の強い健常成人では社会的触覚刺激に対する二者間の社会脳活動の同調が弱いことが脳イメージング研究により示されている。本研究の目的は、『眼窩前頭皮質の活性化のみならず二者(母子)間の脳活動の同調がASD児の早期診断の指標となる』という仮説を検証することである。最終年度では、研究代表者の研究機関異動に伴い、前年度に開発した母子間脳活動の同期を解析するWavelet Coherence解析を活用するための実験協力者(乳児)プールを構築した。縦断的な生後3&#12316;10ヶ月の乳児のデータを取得したが、母子間脳活動同期からASD傾向を予測する結果は得られなかった。一方、触覚的社会刺激に対する眼窩前頭皮質の反応性の臨界期を縦断データより明らかにすることができた。本研究成果を、日本生理学会、日本乳幼児教育学会にて発表した。また、前頭前野の反応性と関連する行動指標(主に実行機能)と保育及び教育の関連性についての研究成果を査読付き論文として発表した。自閉症スペクトラム障害(Autistic Spectrum Disorders:ASD)の早期発見は、ASD児本人への適切な支援をする上で極めて重要な問題である。さらに、ASDの早期発見は、的確な情報周知による二次障害防止にもつながる。我が国では現在、母親への聞き取り調査に基づく日本語版M-CHATが主流であるが、M-CHATによる診断は、1主観的な面が多く、2診断可能な月齢が遅い、という問題が挙げられる。したがって、より1客観的かつ2早期に実施可能な診断方法の確立が急務である。近年の研究では、社会的触覚刺激に対する眼窩前頭皮質の活性化がASD早期診断の客観的指標のひとつとして考えられている。初年度は、上記の仮説を検証するため36組の母子を対象にNIRS実験を実施した。実験では、母子相互作用中の母親と乳児の脳活動を同時計測した。この際の脳活動を6HzのNIRS装置で測定し、Wavelet Coherence解析によって眼窩前頭皮質における母子間脳活動の同調を分析した結果、ASD傾向の弱い乳児では母親の脳活動との同調が見られた。以上の結果は、本研究の仮説を支持するものである。予定していた二者間脳活動の同期を評価するための実験デザイン設計、データ収集、解析プログラムを初年度で完成させた。次年度は、まず、本年度の結果の論文執筆をする。並行して母子間脳活動と行動の関係を探るための心理実験を進める。初年度は実験実施のための謝金及び解析プログラム開発による支出が多く、海外旅費を使用しなかった。また、参加予定の実験協力者の人数が当初の予定を若干下回った。今後、旅費および人件費として使用する。
高齢者を対象とした簡便で安全性の高い運動処方まで可能な全身持久力評価法の開発

本研究は高齢者に対するModified 10m Shuttle Walk and Run Test(ISWRT)の有用性を検討した。対象は研究に同意が得られた一般高齢者。方法は1ISWTとISWRTを比較、2ISWRTの再現性、3ISWRTの結果用いた運動処方の効果を検討した。結果、移動距離はISWRTがSWTより有意に長く、ISWRTの級内相関係数は0.945であった。また結果を用いて運動処方した群は移動距離が有意に延長していた。以上より、高齢者におけるISWRTは適切な運動負荷を加え、再現性も高い評価法であり、運動処方として使用可能であることが示唆された。本研究の目的は、リハビリテーション領域における高齢者用の「標準化」、「安全」、「簡便」、「妥当性」といった条件を満たす全身持久力評価法さらには結果を運動処方として使用可能なModified 10m Shuttle Walk and Run Test(ISWRT)を開発し、その有用性を検討することである。平成25年度は10mSWTにRunning(ISWT)を加えたISWRTを開発し、高齢者の全身持久力評価としての特性を明らかにすることである。対象は、長崎市内で研究協力の同意が得られている包括支援センター管轄の一般高齢者運動教室2教室に参加され、研究に同意が得られた40名。方法は対象にISWTとISWRTを実施した。結果、解析対象者は37名であった。ISWTとISWRTの移動距離は平均で414.2m、523.3mとISWRTの方が有意に長かった。またそれぞれのテストの中止理由は、ISWTは全員スピードについていけず終了に対し、ISWRTは6名がスピードについていけずに終了、31名が呼吸困難感で終了していた。さらに、テスト終了時のそれぞれの予測最大心拍数に対する割合は、ISWTは83%に対しISWRTは97%であった。以上のことから、高齢者におけるISWRTはISWTと比較し適切な運動負荷を加えることができ、高齢者の全身持久力能力を引き出すことができる評価法になりうることが示唆された。また、予測最大心拍数内でテストも終了しており有害事象も生じていないことからもISWRTは高齢者における新たな全身持久力法として使用可能であることが示唆された。本研究の目的は、リハビリテーション領域における高齢者用の「標準化」、「安全」、「簡便」、「妥当性」といった条件を満たす全身持久力評価法さらには結果を運動処方として使用可能なModified 10m Shuttle Walk and Run Testを開発し、その有用性を検討することである。対象は、長崎市内で研究協力の同意を得られている包括支援センター管轄の一般高齢者運動教室に参加され、研究に同意が得られた30名。方法は、対象にModified 10m Shuttle Walk and Run Testを同一時刻の2週間以内に2回実施した。結果、Modified 10m Shuttle Walk and Run Testの1回目と2回目の距離は平均で489.7m、516.0m、テスト終了時の酸素飽和度は94.2%、93.1%、脈拍は133.9bpm、138.9bpm、呼吸困難感はModified Borg Scaleにて4.2と4.1であり、下肢疲労感は3.4と3.7であった。距離においては級内相関係数を算出した結果、Cronbachのα係数が0.945と有意な相関が認められた(p<0.001)。対象は、長崎市内で研究協力の同意を得られている包括支援センター管轄の一般高齢者運動教室に参加され、研究に同意が得られた40名。方法は、対象を無作為に2群に分類し、運動介入を8週間とした。介入群は、10mの距離をModified 10m Shuttle Walk and Run Testの結果を用いたウォーキングスピードによる運動処方を実施。コントロール群は、口頭で歩行速度を運動処方を実施した。その後、Modified 10m Shuttle Walk and Run Testを再評価した。結果、運動処方前後の距離について、介入群は平均で516mから595mと有意に延長(p<0.01)、コントロール群は、有意差は認めなかったものの508mから491mへ短縮していた。心拍数については、運動処方前後で両群共に130台で変化は認められなかった。自覚症は、運動耐容能評価前の呼吸困難が介入群で平均で0.6から0.2へと軽減していた(p<0.05)。長崎市包括支援センター

管轄の一般高齢者の方々の協力のもと、年度の事業計画は進行している。しかし、対象者数が30名と少ない。次年度以降も新規対象者を募っていく予定である。理学療法高齢者の全身持久力テストとしてModified 10m Shuttle Walk and Run Testは再現性の高い評価法であることが示唆されたことから、本評価結果を用いた運動処方を行い、その有効性について今後検討していく。長崎市内包括支援センター管轄の一般高齢者の方々の協力のもと、年度の事業計画は進行している。しかし、対象者数が当初予定の対象者見込みより少なく70%程度になっている。次年度以降も他の運動教室も含めた新規対象者を募っていく予定。平成26年度の研究対象者数が少なく、そこの使用する金額を使用することができなかった。高齢者に対するISWRTは全身持久力の新たな評価法であることが示唆されたことから、今後はISWRTの信頼性と再現性について検討していく。平成27年度さらに研究対象者をリクルートし、測定するための諸経費に使用する計画である。平成25年度の研究対象者数が目標の3分の2であったため、そこに使用する金額分が少なかった。平成26年度にさらに研究対象者数をリクルートし、測定するための諸経費に使用する計画。
システミック・リスクと社会経済システムのレジリエンスに関する研究

カネ、ヒト、モノの三層のネットワークにおける「リスク共有」のチェックポイントを同定するため、投入産出表を採用、ネットワーク分析で用いる「α中心性」がマクロ環境変化に伴うリスクの変質を表示するチェックポイントになることを示した。さらに、モノとカネ(金融部門)、モノとヒト(雇用部門)の相互作用も研究して、各種の部門間相関がマクロ経済のシステミックリスク創出に強い影響があることを示した。一方、ケーススタディにより、株式高速取引のビッグデータ解析を通じて期待変動が効率市場仮説と乖離すること、株式会社のファンダメンタルズが地域間で異なること、航空ネットワークのカスケード障害が国内外で異なることも示した。本研究は金,モノ,人の流れ相互の関係性から複合的リスクを評価,レジリエントな社会システムの構築を目標とするが,初年度である今年度は,各「流れ」についてのデータ収集・予備的解析を行った.金流においては,金融経済と実体経済の両部門の複雑な相互作用に着目し,金融,実体経済の主体をなす銀行,企業をエージェント化し,両者間の融資関係をネットワーク表現することで,エージェント状態やネットワークの動的変化が系全体に与える影響を明らかにした.ここから得られたデータを可視化・分析することで,リスク伝搬プロセスを解明するための枠組みを構築した.物流に関しては,マクロ有効需要成分に関する非確率的要因の同定を行った.特に,モノのネットワークの固有性の解析において, 1995/2000/2005各年度の「日本の投入産出表」に基づくランダム行列分析を行い,ランダムに分布可能な産業クラスタ(固有モード)と非ランダムに分布しているクラスタを抽出することができた.人流に関しては,国土交通省航空輸送統計とICAO航空統計からデータの収集,人流モデルについて先行研究の調査を実施した.また,簡単な空港輸送統計に対する生成モデル構築の予備解析も行った.具体的には2空港間距離と双空港利用者数間に重力モデルが成り立つと仮定した場合の空港利用者数の従う微分方程式を導出し,平均場近似を用いてその振る舞いを評価した.また,空港利用者の占有分布を相互作用する壷モデルにより説明した.特に利用者数密度の増加とともに「凝縮現象」が生じ,少数の有力空港が利用者を独占,残りの空港の利用者数分布はベキ則に従うことが明らかとなり,この結果は国内主要空港統計からも指示(→支持)された.なお、Dirk Helbing教授(ETH Zurich)との議論により、上記の個別研究諸課題の統合は,社会経済システムの基礎概念の多次元的理解によって可能になるという新たな知見を新たに得ることができた.当該年度では、有賀教授は、ネットワーク型生産システムの観点から経験的データを用いる投入産出表にランダム行列理論とα中心性を用いて、商業(モノの配分)、金融(カネの流れ)、モノの生産を統合的に解析可能にすることができた。一方、生天目教授は、ネットワーク解析の立場から、確率的伝搬ダイナミクスによる解析とオープンデータの使用によって現実ネットワーク上でのリスク伝搬に着目し、ノードの脆弱性や増幅度の定量化、現実のネットワークの特徴と脆弱性の関係性及びリスクの低減策について分析・評価した。詳細は以下のとおり。(1)α中心性が隣接するリスクの伝搬を到達と増幅の影響を推定する。日本経済ではα中心性がもっとも高い産業は商業、次いで金融保険であった。流通はモノのネットワーク、金融はカネのネットワークであるので、α中心性が主として生産システムの側からモノとカネのネットワークのチェックポイントを示唆していることがわかる。一方、国際経済がα中心性に影響を与えることも判明した。競争型輸入を仮定する投入産出係数を用いると、石油精錬が首位となる。これより、われわれのモデルでも、システミックリスクの伝搬は国際経済全体のモデリングが必要であることも確定した。(2)航空ネットワークについては、重力モデルとは代替的な新モデリングにより、生天目教授が確率的伝搬ダイナミクスとオープンデータを用いて、日本国内の航空ネットワークと世界航空ネットワークを構築し、これらの現実のネットワーク上でのカスケード故障を扱い、それらの性質や脆弱性を明らかにした。日本国内の航空ネットワークと世界航空ネットワークは、本質的に異なる特徴を持つことをシミュレーションで確認した。(3)研究の金流については、海蔵寺、和泉教授が予定通り、シミュレーションを展開し、証券市場、資産市場の解析を行った。当該年度は年初に研究分担者・井上純一博士の急逝という筆舌に尽くし難い大きな不幸に遭遇することになった。しかし、生天目教授の速やかな研究継承により井上博士の研究は補完され、プロジェクトは計画どおり研究を達成することができた。また、プロジェクトの個別研究と並行して、有賀教授が分子生物学の最新の成果を参考にシステミックリスクに「チェックポイント概念」を導入し、レジリエンスの評価について新たな測定法を提案することができた。そのような次第で研究はほぼ予定通り進捗したと考える。井上博士の急逝は佐藤博士提案の航空ネットワーク重力モデリングの改訂作業中の半ばのことであった。直ちに井上研究室で井上博士の研究作業の復元を試みたが、技術と法律の壁に阻まれ復元は適わなかった。そのため、別途、新たに確率的伝搬ダイナミクスとオープンデータを用いて航空ネットワークの研究を行った。不幸中の幸いであるが、研究実績の項で述べた通り、日本国内の航空ネットワークと世界航空ネットワークは、本質的に異なる特徴を持つことをシミュレーションで確認することができた。また、当該プロジェクトで予定した国際会議・国内ワークショップも計画通り実現することができた。(1)当該プロジェクトのテーマによる国際会議(2016年3月)を東京大学小島ホールで開催し、海外ゲスト10名の講演を含む45報告を実現した。

この会議では、Professors Bikas K Chakrabarti, Anirban Chakraborti, Enrico Scalas等の国際協力を得て、井上純一博士の追悼セッションを盛大に開催することができた。(2)台北で開催された国際会議CEF2015 (2015年6月で当該プロジェクトと同名のセッションSS12を開催した。(3)金融ネットワーク研究会(2015年12月)を京都大学で開催した。今年度の計画として設定した6項目についての研究成果を報告する。(1)有賀は、分子生物学の免疫系におけるシステミックリスクをサーベイし、最近注目されている「生物学の確率概念」を手がかりとして環境変化に伴うリスクの変質とチェックポイントの有無を研究した。(2)有賀は、生産システムにネットワーク分析を適用、α中心性がリスクからの影響、伝播の指標として有効であることを示した。特に、貿易を含む経済の影響がどのように国内経済へ影響するか、実物部門だけでなく金融部門の影響も分析した。協力研究者Kien Tranが世界生産システムのα中心性解析を行ったが、データ制約上、暫定的な結果にとどまった。(3)当初、α中心性と雇用ベクトルの分析を計画したが、データ制約上断念し、代わりに久保が、雇用の部門間格差の変動に着目、部門相関がマクロ経済のシステミックリスクに強い影響があることを見出した。(4)金融市場のファンダメンタルスの解析で、和泉は東京証券取引所のHFTデータを用いて、HFTにおける資産価格変動を転移エントロピーの方法を利用して解析する手法を開発、期待変動の激しさは効率的市場仮説では解析できないことを示した。一方、海蔵寺は、期待が国際的に地域間で異なることに着目、ファンダメンタルスが国際的データでは「真」のファンダメンタルスと乖離することを示した。(5)以上を総合して、モノ、ヒト(雇用)、カネの多次元局面から、効率的市場仮説は有効でないこと、国際的自由貿易の観点から、最適化後のネットワーク再編成などの情報が欠ける場合、大きなリスクを生み出すことを導いた。(6)平成29年3月25・26日開催の進化経済学会京都大会の企画セッションに科研費共催セッション「社会経済系のリスク復旧とFuturICT」を提案、3名のゲストスピーカーを海外から招聘、リスクの復旧の国際セッション(英語)を開催した。カネ、ヒト、モノの三層のネットワークにおける「リスク共有」のチェックポイントを同定するため、投入産出表を採用、ネットワーク分析で用いる「α中心性」がマクロ環境変化に伴うリスクの変質を表示するチェックポイントになることを示した。さらに、モノとカネ(金融部門)、モノとヒト(雇用部門)の相互作用も研究して、各種の部門間相関がマクロ経済のシステミックリスク創出に強い影響があることを示した。
新規抗動脈硬化因子可溶型Flt-1による腎硬化症の発症機序解明と臨床的展開

新たな国民病として認識されつつある慢性腎臓病の主要な原疾患の中に高血圧や動脈硬化が原因となる腎硬化症がある.腎硬化症は糖尿病性腎症や慢性腎炎に合併することで,より促進的な腎障害の進展を惹起することも知られているが、分子機序に立脚された治療のみならず、臨床的診断法すら確立されたものはない。申請者らは,血管内皮の炎症を惹起するサイトカインである胎盤増殖因子(PlGF)とその内因性アンタゴニストである可溶型Flt-1 (sFlt-1)の均衡が動脈硬化疾患の発症ならび進展に重要であるという研究を積み重ねてきた(Kidney int. 2014, J Am SocNephrol.2015).本研究ではPlGF/sFlt-1系が全身の血管病変だけでなく,腎局所内の血管病変にも重要な役割を果たしていることを証明することを目的にする。われわれは凍結保存していたCKD患者の血清を用いて,血中PlGF濃度と血中sFlt-1濃度をsandwich ELISA法で測定した.腎硬化症を対象とした臨床的な基礎データを確立するために血中PlGF濃度と血中sFlt-1濃度とCKD患者の臨床的背景ならびに腎イベントとの関連性を現在調査中である.血中PlGF濃度と血中sFlt-1濃度はベースラインのeGFRと有意に関連し、CKDの重症度と正の相関を示した.次に血中PlGF濃度とCKD患者の腎生検サンプルの組織所見との関連性を調査した。血中PlGF濃度は特に細動脈の硝子化病変ならびに間質の線維化の重症度と有意に関連した.血中PlGF濃度と腎間質の線維化の重症度が正の相関関係を示したことから,血中PlGF濃度と貧血の発症に焦点を当てて新たに調査することにした.2018年度はヒトCKD血清を用いて血中PlGF濃度や血中sFlt-1濃度とCKD患者背景との相関や腎生検サンプルとの関係性を主に調査した。その結果、血中PlGF濃度や血中sFlt-1濃度の臨床的な基礎データが得られるのみならず、新たに血中PlGF濃度と腎間質の線維化が有意な正相関することが判明した。これらの実験データには多人数を必要とせずに解析されたために順調な進行が得られたと考えている。実験を共にする若手研究員の確保に苦慮していたが、2019年度から20年度にかけて若手研究員の増員が見込めるために、臨床的かつ基礎的な研究の幅を広げていきたいと考えている。特に血中sFlt-1濃度と臨床的関連性を立証することとsFlt-1 KOマウスを用いた実験を進めていく。

特に血中sFlt-1濃度と臨床的関連性を立証することとsFlt-1 KOマウスを用いた実験を進めていく。2018年は実験を共にする若手研究員の確保に苦慮していたこと、実験を行う環境整備に時間を要したために、基礎医学的な研究が少なかったために次年度持ち越し額が生じたと考えている。現在、sFlt-1 KOマウスを用いた実験を進めており、2019年度は同実験の分子科学的試料ならびに実験器具代などに使用する予定である。
3型タンパク質分泌装置の分泌タンパク質選択性に関する研究

細菌の3型タンパク質分泌装置(TTSS)のタンパク質分泌メカニズムは未だ不明な点が多いが、effector-chaperoneとATPaseの結合がeffector分泌には重要であり、このaffinityによってeffector分泌が調節されている可能性が考えられている。また複数個のTTSSから特定のTTSSを選択し、それを介して分泌されていくのかは、未だ不明であり、これを解明するために腸炎ビブリオの保有する3型タンパク質分泌装置(TTSS)によって分泌されるeffectorとそれに必須のシャペロンの同定を試みた。腸炎ビブリオTTSSの発現条件下の分泌タンパク質(effectorを含む)を二次元電気泳動で分離し、それぞれについてアミノ酸シークエンスを行い、同定を行った。いくつかのeffectorをこれによって同定し、これに付随するchaperoneについては、これまでの研究からその分子量、pI、ゲノム上の局在(effector遺伝子とchaperone遺伝子はゲノム上で隣接していることが多い)からある程度どの遺伝子がそれぞれのeffectorのchaperoneであるか推測されるので、それぞれについてクローニングし、実際にeffectorに対してchaperone機能を有するかどうかを確認した。またGST pulldown assayを行い、effectorとの結合性を確認した。さらにchaperone候補遺伝子欠損腸炎ビブリオ株を作成後、それぞれのchaperoneに対するeffectorの発現、分泌を確認した。chaperoneの転写調節機能の可能性についてはeffector遺伝子に百日咳毒素遺伝子を融合させた変異株を作製し、chaperoneの有無によってeffctor遺伝子の発現がどのように変化するか確認した。
半波整流ブラシなし同期電動機の電気自動車への応用に関する研究

本年度の研究では,「半波整流ブラシなし同期電動機」を電気自動車駆動用電動機として利用するために回転子形状,永久磁石の大きさや配置位置,巻線形式などの電動機設計の指針を得て,研究室実験では実現できない高速回転時のシミュレーションを行った。また本電動機は,強め界磁や弱め界磁運転を最も効率よく行うことのできる励磁電流が速度やトルクに対して存在するため,本電動機の特性を最大限に引き出す「最適制御」を確立した。また,コスト増や信頼性の低下を招くメカニカルセンサを不要にするための「センサレス制御」を低速域に重点をおいた研究を行った。(1)シミュレーションによるモータの最適設計本電動機の励磁方法は半波整流励磁方式と永久磁石による励磁方式を併用することで高効率を目指しており,回転子磁極に永久磁石を配置するために,最適な配置方法の検討が必要である。本研究において,永久磁石は回転子磁極表面に配置し,その厚さや幅に最適な形状があることがわかり,シミュレーションにより最適な磁石配置を検討した。また,永久磁石の性能によっても最適な形状を検討する必要があり,3種類程度の永久磁石を例にとり,解析を行った。(2)「最適制御」を応用したシミュレーション定トルク運転時や定出力運転時における,トルク電流と励磁電流の最適な関係を導出し,最適制御を確立した。この制御法を用い,我々の研究室では実現できない高速領域でのシミュレーションを行い,シミュレーション上ではあるが良好な結果を得た。(3)センサレス制御法の確立本研究で用いているセンサレス制御法では,固定子に供給する電圧波形を観測する必要があり,制御系の遅れやノイズによる位置の測定誤差が生じるため,DSP等を用いたセンサレスシステムを作成し,高速な位置推定を行い,位置の推定精度を向上した。今後,本研究対象である「半波整流ブラシなし同期電動機」と他の電気自動車駆動用モータ(誘導機,永久磁石モータ)との特性比較などを行い,本電動機の有用性を確認していきたい。本年度の研究では,「半波整流ブラシなし同期電動機」を電気自動車用駆動電動機として利用するために,保守のや精度において問題が生じる位置センサを取り除く「センサレス制御」に関する研究を行った。また,本電動機の回転子形状,永久磁石の大きさや配置,巻線形式などの電動機設計の指針を得ることを目的としたシミュレーションを行った。また,永久磁石を併用した本電動機では,強め界磁や弱め界磁運転を最も効率よく行う事のできる励磁電流が存在することを利用して,本電動機の特性を最大限に引き出す「最適制御」に関する研究を行った。(1)センサレス制御による負荷試験本電動機の回転子巻線は,ダイオードで単相短絡されており,ブラシなしで界磁の励磁を得るために固定子巻線に125Hzの三角波を重畳している。この本電動機の特徴を利用して,低速時おいても推定誤差が生じ難い「センサレス制御」を提案していた。本年度の予算で購入したYokogawaのディジタルパワーメータを用いて,センサレス制御時の負荷試験を行い,電動機特性の測定を行った。(2)電気自動車用駆動電動機としての設計シミュレーションの基礎研究定格出力15KW,定トルク回転数0-1500rpm,定出力回転数1500-6000rpm,定格トルク95.55Nmの電動機を想定し,極数は4極,固定子巻線は二層分布短節巻を採用し,モータ長170mm,ギャップ長0.6mmとした。本電動機では外部より界磁電流を励磁しているが,界磁磁束がほぼ一定となることから,等価的に通常の同期電動機と同様に直流電流によって励磁されていると考え,外部に加える励磁用電流の実効値や交互インダクタンスを利用した近似式を用いて,特性解析を行った。(3)最適制御プログラムの開発,及び駆動システムの試作従来より使用していた駆動プログラムを改良し,本電動機の性能を最大限に引き出すことのできる励磁電流を随時探し出し,駆動することのできるプログラムを試作した。また,演算処理時間の短縮化を目的として,DSP等を用いた駆動システムを試作し,実験によりその動作を確認した。今後,本年度の研究をもとに,回転子形状,永久磁石の大きさや配置,巻線形式などの電動機設計をより詳細に行うとともに,既存の本電動機を用いた最適制御法の確立を行っていきたい。

また,永久磁石の性能によっても最適な形状を検討する必要があり,3種類程度の永久磁石を例にとり,解析を行った。(2)「最適制御」を応用したシミュレーション定トルク運転時や定出力運転時における,トルク電流と励磁電流の最適な関係を導出し,最適制御を確立した。この制御法を用い,我々の研究室では実現できない高速領域でのシミュレーションを行い,シミュレーション上ではあるが良好な結果を得た。(3)センサレス制御法の確立本研究で用いているセンサレス制御法では,固定子に供給する電圧波形を観測する必要があり,制御系の遅れやノイズによる位置の測定誤差が生じるため,DSP等を用いたセンサレスシステムを作成し,高速な位置推定を行い,位置の推定精度を向上した。今後,本研究対象である「半波整流ブラシなし同期電動機」と他の電気自動車駆動用モータ(誘導機,永久磁石モータ)との特性比較などを行い,本電動機の有用性を確認していきたい。
新資料による1950年代インドネシアの華人をめぐる政治状況分析

早稲田大学アジア太平洋研究センター所蔵の文献(特にこれまで使用されてこなかった「増田コレクション」中の「1950年代インドネシア国民議会議事録」)を検討し、華人の国籍、市民権、兵役に関連する具体的議論の分析を行った。その結果を最終年度に学術論文として発行すべく準備を進めている。また、日本国内に読者が限定されないよう、英語で成果を発表する。1950年代の華人の国籍状況に関して、インドネシアで1950年代に発行されていた『新報』紙(インドネシア語版)の解析を進めた。こちらも前述の成果を補強する内容として加える。また、1950年代の華人社会を知る重要資料であるが、まだ断片的にしか利用されていない『生活報』(中国語紙)は、香港の出版社の知人からまとまった形で入手した。これを用いることで、1950年代の『新報』とは違った現状認識が把握できるはずであるが、まだ分析には踏み込んでいない。研究計画にあるインタビュー調査については、インドネシア、ジャカルタでの調査協力者のサポートのもと、Myra Sidharta氏、Mona Lohanda氏、Benny Setiono氏については聞き取りが終わった。Dahana氏は現在インドネシア国外に在住のため、本人と連絡を取り、適切なインフォーマントとなりうる人を紹介してもらいインタビュー調査を進めている。資料の分析により、1.1955年に中国側から表明された「華人の現地化を奨励する方針」に対しての違和感やオランダ植民地期の分割統治を背景とした華人への不信感が表明される一方、2.華人・非華人双方から、国内にステイタス不明の人々を多数抱えることへの疑問が表明されて、この問題の早期解決が望まれ、3.そのためにより厳格な基準で資格を審査し、特別な手続きを講じてインドネシア国民とする具体的な方策が決定された過程が明らかになった。平成30年度は、家庭の事情によりやむを得ず海外渡航を行うことが予定通りにはできなかった。また、これまで得られた資料の分析は進めたが、論文を発表するには至っていない。最終年度にはこの遅れを取り戻すために、夏季の現地調査に加えて、論文執筆に専念する。特に本研究が焦点を当てるのは1955年のインドネシアと中国との間での華人の国籍状況をめぐる取決めの後、具体的に国籍法が定められる1958年までの間の政治的議論とその状況を反映した華人社会の動態である。このテーマについて、政治的議論の方は、国民議会での具体的な議論についての資料を入手、分析することで、具体的に跡付けることが可能になった。この成果を学術論文として発表する。もう一方の華人社会の反応については、これまで入手できた『新報』(インドネシア語)、『生活報』(中国語)の両方を総合的に検討し、さらに、当時の時代状況についてのインタビュー調査を踏まえて、多角的に分析することが可能になった。これを学術論文として発表する。さらに、夏季にはジャカルタの金門島出身者にフォーカスした調査を行う予定である。その中でも1950-60年代に中国の出身地とインドネシアの間で揺れ動いた人々の足跡をケーススタディとして示すことが可能となるだろう。これについても論文を発表する。本研究は、1950年代というインドネシア国家形成期の政治史の探究を行うものである。この時期、インドネシアは自前の国民国家を形成していく過渡期にあった。その過程でひときわ問題になったのは国内の中国系住民に対する処遇であった。中国とオランダへの両属の状態にあった中国系住民をどのように国家として包摂あるいは排除するかという問題は、インドネシアという国家の構成枠組みを理解する上で重要である。平成29年8月までは、早稲田大学国際学術院(アジア太平洋研究科)を受入機関とした特別研究員という身分であったため、「増田コレクション」を利用して研究を進めた。特別研究員として研究に専念できたことで、コレクションの全体像を理解することができた。主に「増田コレクション」に収められている1950年代のインドネシア政治における華人の位置についての資料(1950年代のインドネシア国民議会議事録)を閲覧した。本調査を通じて、インドネシア華人の中国への移動を促したインドネシア側の政治経済要因に関連して、当時の華人社会が置かれていた状況について明らかにした。例えば、これまで1950年代のインドネシアの兵役と国籍問題との関連、そしてこれに対する華人の反応といったテーマに正面から取り組んだ研究は存在しないが、しかし、1958年から翌年にかけて、国民議会で幾度にもわたりこのテーマが議論されているのは、まさにこれが国家のシティズンシップ原理にとって重要だからであり、さらに追究が必要なテーマであると考えている。また、1960年代初頭の華人の中国への大量移動の引き金になったと言われる「1959年大統領令10号」についても具体的なデータを得ることができた。平成29年9月より現職の法政大学に異動したが、それ以前の学術振興会特別研究員(受入機関は早稲田大学大学院アジア太平洋研究科)の時期には、アクセスが比較的容易であったため、機関が所蔵する「増田コレクション」という貴重な資料を利用することに専念した。当該資料の全体像を把握するとともに、その中でも研究課題に関連する部分について閲覧し、分析を行った。分析はすべて終了したというわけではないが、データは入手でき、利用可能な状態にある。また、研究実施計画にある当該テーマに関するオーラルヒストリー研究については、平成30年3月のジャカルタにおける初期調査を行った。

これは、1950年代の政治状況を身を以て経験した人々、当時から政治意識が高く政治活動に参加していた当時の活動家および華人知識人へのオーラルヒストリー調査である。こちらは、ラポール形成に時間を要するが、今後、オーラルヒストリーの部分でも研究を推進できる準備をほぼ整えることができた。早稲田大学アジア太平洋研究センター所蔵の文献(特にこれまで使用されてこなかった「増田コレクション」中の「1950年代インドネシア国民議会議事録」)を検討し、華人の国籍、市民権、兵役に関連する具体的議論の分析を行った。その結果を最終年度に学術論文として発行すべく準備を進めている。また、日本国内に読者が限定されないよう、英語で成果を発表する。1950年代の華人の国籍状況に関して、インドネシアで1950年代に発行されていた『新報』紙(インドネシア語版)の解析を進めた。こちらも前述の成果を補強する内容として加える。また、1950年代の華人社会を知る重要資料であるが、まだ断片的にしか利用されていない『生活報』(中国語紙)は、香港の出版社の知人からまとまった形で入手した。これを用いることで、1950年代の『新報』とは違った現状認識が把握できるはずであるが、まだ分析には踏み込んでいない。研究計画にあるインタビュー調査については、インドネシア、ジャカルタでの調査協力者のサポートのもと、Myra Sidharta氏、Mona Lohanda氏、Benny Setiono氏については聞き取りが終わった。Dahana氏は現在インドネシア国外に在住のため、本人と連絡を取り、適切なインフォーマントとなりうる人を紹介してもらいインタビュー調査を進めている。資料の分析により、1.1955年に中国側から表明された「華人の現地化を奨励する方針」に対しての違和感やオランダ植民地期の分割統治を背景とした華人への不信感が表明される一方、2.華人・非華人双方から、国内にステイタス不明の人々を多数抱えることへの疑問が表明されて、この問題の早期解決が望まれ、3.そのためにより厳格な基準で資格を審査し、特別な手続きを講じてインドネシア国民とする具体的な方策が決定された過程が明らかになった。平成30年度は、家庭の事情によりやむを得ず海外渡航を行うことが予定通りにはできなかった。また、これまで得られた資料の分析は進めたが、論文を発表するには至っていない。最終年度にはこの遅れを取り戻すために、夏季の現地調査に加えて、論文執筆に専念する。「増田コレクション」を利用した調査については、何が明らかになったのか明確にするために論文を発表する。特に、研究実施計画にある、インドネシアのシティズンシップ原則を一応明確な形で示したと言える「1958年国籍法」制定過程についてである。1954年には最初の草案ができていたにもかかわらず、国籍法が制定されていたのは、1958年(施行は1960年)であった。このように時間がかかったのは、その間に様々な立場の立法に関わる人々の間で華人のポジションについて議論が紛糾したからと言われてきているが、ではどのように「紛糾したのか」、「どのような議論がなされていたのか」がこの論文の主題となるであろう。