hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実際的応用のためのシグナルシークエンストラップ法の改良

シグナルシークエンストラップ法は、我々が開発した、分泌蛋白ならびに1型膜貫通蛋白を、アミノ末端に存在するシグナルシークエンスの機能を指標として効率よくクローニングする方法である。アメリカ合衆国のGenentech社の研究者が、われわれの開発した方法を基礎とし、酵母のinvertaseという酵素の細胞外分泌を指標とした新しい方法を報告した(Klein-RDら、PNAS.1996,93(14):7108)。この方法と従来のシグナルシークエンストラップ法を比較したところ、酵母を用いたスクリーニング法が、はるかに大量のクローンをスクリーニングできることがあきらかとなった。我々も、酵母法による大量スクリーニングを行い、多くの新規遺伝子をクローニングしており、現在それらのクローンの解析をおこなっている。シグナルシークエンストラップ法により得られたcDNA断片をもとに、全長のcDNAをクローニングし、その遺伝子をCOS細胞で発現させることにより、それぞれの遺伝子産物を得た。それらの蛋白が造血細胞の発生・分化に何らかの機能を有しているかどうかを検討した。そのために、これも我々が開発した、マウス胚性幹細胞から血液細胞を分化誘導するシステム(OP9システム)を利用した。OP9システムによる分化誘導の際に、COS細胞の培養上清を添加して、血液細胞の発生・分化に影響があるかどうかの検討を行っているが、現在までのところ有意な活性を持つ遺伝子は得られていない。シグナルシークエンストラップ法は我々が開発した、分泌蛋白・I型膜蛋白のアミノ末端に存在するシグナルペプチドを指標にしたcDNAスクリーニング法である。本研究では、その実際的応用をめざした改良を行うものであるが、本年度は、そのための予備実験としての大規模スクリーニングを行った。マウスの造血を支持するストロマ細胞株であるST2細胞をLPSで刺激し、多くのサイトカイン遺伝子の発現を誘導したあと、mRNAを抽出し、そのmRNAを用いてシグナルシークエンストラップ用cDNAライブラリーを作成した。そのライブラリーからまず豊富に含まれている三つのクローンGla、JE、SDF1をコロニーハイブリダイゼーションにより除去した後、約6000クローンをスクリーニングした。全部で26個の陽性クローンが得られたので、それらのクローンのcDNAインサートの塩基配列の決定を行った。その結果12クローンが「本物」のシグナルペプチドをコードするものと推定された。うち6クローンが既知のクローンで、6クローンが未知のクローンであった。未知のクローンについてはさらにその全長cDNAを単離し、全塩基配列を決定した。その中の一つ、SDF3と名付けたクローンは神経細胞分化因子としての活性が認められているヒト網膜色素上皮由来因子(PEDF)のマウスホモログであることが判明した。また、SDR1と名付けたクローンは免疫グロブリンスーパーファミリーに属する膜蛋白Basiginおよびトリの血液脳関門に発現するHT7と高い相同性を有することが明かとなった。今回のスクリーニングで得られたクローンは、シグナルシークエンストラップ法を実用化するために必要なサブトラクション法を用いる際に貴重な予備データになるものである。この方法を用いて、必要とする分泌蛋白をさらに効率よくスクリーニングするためには二つの方策が考えられる。一つは、組織あるいは細胞特異的に発現する分泌蛋白・1型膜貫通蛋白を、サブトラクション法を用いたライブラリーを作成してスクリーニングすることにより、クローニングしようとする遺伝子を濃縮してからスクリーニングする方法で、もう一つは、方法そのものを改良し、大量のクローンをスクリーニングできるようにする方法である。前者の考えに立ち、種々のサブトラクション法を試みてみたが、クローニングしようとする遺伝子を有意に濃縮するライブラリーを作成することはできなかった。後者の大量スクリーニングに適した方法の開発を行おうとした時点で、アメリカ合衆国のGenentech社の研究者が、われわれの開発した方法を基礎とし、酵母のinvertaseという酵素の細胞外分泌を指標とした新しい方法を報告した(Klein-RDら、PNAS.1996,93(14):7108)。

我々も、酵母法による大量スクリーニングを行い、多くの新規遺伝子をクローニングしており、現在それらのクローンの解析をおこなっている。シグナルシークエンストラップ法は、我々が開発した、分泌蛋白ならびに1型膜貫通蛋白を、アミノ末端に存在するシグナルシークエンスの機能を指標として効率よくクローニングする方法である。アメリカ合衆国のGenentech社の研究者が、われわれの開発した方法を基礎とし、酵母のinvertaseという酵素の細胞外分泌を指標とした新しい方法を報告した(Klein-RDら、PNAS.1996,93(14):7108)。この方法と従来のシグナルシークエンストラップ法を比較したところ、酵母を用いたスクリーニング法が、はるかに大量のクローンをスクリーニングできることがあきらかとなった。シグナルシークエンストラップ法により得られたcDNA断片をもとに、全長のcDNAをクローニングし、その遺伝子をCOS細胞で発現させることにより、それぞれの遺伝子産物を得た。それらの蛋白が造血細胞の発生・分化に何らかの機能を有しているかどうかを検討した。そのために、これも我々が開発した、マウス胚性幹細胞から血液細胞を分化誘導するシステム(OP9システム)を利用した。OP9システムによる分化誘導の際に、COS細胞の培養上清を添加して、血液細胞の発生・分化に影響があるかどうかの検討を行っているが、現在までのところ有意な活性を持つ遺伝子は得られていない。
魚類の鰭による多様な移動運動の基礎にある脊髄内神経機構に関する機能形態学的研究

1.広島大学練習船豊潮丸により佐多岬沖においてアヤトビウオ成魚(全長224±14mm)を採集した。胸鰭筋を解剖した結果、5種の筋肉からなり、その内最外層にある筋のみが赤筋であった。脊髄の最前部から出る4対の神経が筋肉に侵入する。これらの神経を電気刺激すると、胸鰭の運動が誘起された。刺激頻度を増すにつれて、筋収縮は次第に加重されて、50100Hzでは強縮に変わった。この時、鰭は大きく拡張されたままとなった。したがって、これらの神経には胸鰭の運動を司るものが含まれる。2.水産庁西海区水産研究所において人工孵化された、全長44.2mmのアヤトビウオ稚魚を丸ごとSudan black Bで染色した結果、4対の胸鰭筋支配神経のうち、前の2対は延髄と第1椎骨の間から、3番目は第1椎骨と第2椎骨の間から、4番目は第2椎骨と第3椎骨の間からでることが明らかとなった。3.各神経の樹脂切片をtoluidin blueで染色したところ、神経の断面には太細2種類の有髄繊維と、極めて細い無髄繊維が見いだされた。前者は一次および二次運動ニューロンの軸索であり、後者は感覚神経の軸索と考えられる。4.以上より、トビウオの飛翔は、離水時の白筋による胸鰭の急速な拡張と、その後の赤筋による拡張の維持によって、行われることが推察される。5.高速ビデオカメラを用いて、エンゼルフィッシュ仔魚の胸鰭運動の発達過程を観察した。胸鰭運動は孵化後4日目より観察された。この時すでに、胸鰭運動と尾振りは協調的に行われた。すなわち、右胸鰭の開き、体幹の右への屈曲、続いて左胸鰭の開きの順に行われた。胸鰭の運動は尾振りにより生じる体幹のブレを補正するためのものであると考えられる。
重症感染症時の自然免疫応答に及ぼす常在細菌叢の役割を解明する

抗菌薬の多剤投与による消化管常在菌叢の根絶動物モデルでの、感染症時の自然免疫応答の評価を行った。C57/Bl6 miceを用い、通常の滅菌水を与える対照群と抗菌薬を注入した滅菌水を投与する抗菌薬投与群とにわけた。抗菌薬投与群では腸内常在細菌はほぼ死滅し、腸内pHが有意に上昇し、総有機酸濃度は有意に低下しており、腸内環境の悪化が認められた。次に、腹腔内マクロファージを採取し、F4/80-FITC,TLR-PEにて二重標識し、Flow cytometryにて細胞表面のToll-like receptor(TLR)の発現量を確認した。腹腔内マクロファージ上のTLR4とTLR2は抗菌薬投与群で有意に低下していた。リポポリサッカラド(LPS)12.5mg/kgを腹腔内投与し、2時間後の血清中のTNFαを測定したところ、抗菌薬投与群で有意に低下していた。また腹腔内投与4時間後に6.25mg/kgのLPSを再度腹腔内投与し、二重LPS刺激を行うと、抗菌薬投与群にて有意に死亡率が低下し、抗菌薬投与群におけるLPS低応答性が示された。最後に腹腔内マクロファージを採取し、F4/80-FITCにて標識した細胞をソーティングし、蛋白レベル・mRNレベルでの量を測定したが、TLR2,TLR4とも明らかな差は認めず、TLR2とTLR4の発現調整は細胞表面レベルで行われている可能性が示唆された。これらの結果から多剤抗菌薬併用療法は腸内細菌環境を悪化させ、腸内常在菌を介した自然免疫系への応答調節に介在して全身的なLPS低応答性を引き起こすことがわかった。重症感染症患者に対して抗菌薬併用療法を行う場合は自然免疫系への悪影響も考慮すべきであると示唆された。本研究の内容は学術集会で発表し、論文作成中である。消化管内細菌巣の変化が、全身あるいは遠隔臓器における免疫応答に及ぼす影響について評価した。抗菌薬投与による消化管内常在菌巣の根絶下での感染病態モデルを作成した。無菌的に飼育されたマウスを用いて、臨床病態に即した抗菌薬投与状態としてストレプトマイシン、セフォタキシム、及びメトロニダゾールを投与し、投与による消化管内常在菌巣の評価を行った。糞便検体を用いた嫌気・好気的細菌培養法による定量、各種の細菌種に特異的な細菌16S-ribosomalDNAに対する特異的プライマーを用いた定量的PCR法を用い評価したところ、消化管の常在細菌巣はほぼ死滅していた。同時に消化管内のpHはコントロール群に比し上昇し、総有機酸濃度が有意に低下していた。自然免疫応答の変化をみるために腹腔内マクロファージのTLR4の発現率をFCMにて計測した。マクロファージはF4/80にて標識した。消化管常在菌巣を根絶するとTLR4の発現率が低下していた。さらに、LPS(12.5mg/kg)腹腔内投与による敗血症モデルを作成し、LPS投与後の自然免疫応答を評価した。血清中TNFα、IL-6などの炎症性サイトカインの反応は消化管内常在菌巣を根絶すると有意に低下した。特に腹腔内マクロファージのTLR4発現量はコントロール群に比し低下したままであった。以上より、消化管内細菌巣の根絶が、全身あるいは遠隔臓器における免疫応答に対し抑制的に影響していることが示唆された。

なお、本研究の要旨は2007年度日本麻酔科学会学術集会にて報告する。抗菌薬の多剤投与による消化管常在菌叢の根絶動物モデルでの、感染症時の自然免疫応答の評価を前年より継続した。C57/B16miceを、通常の滅菌水を与える対照群と抗菌薬を注入した滅菌水を投与する抗菌薬投与群にわけた。抗菌薬投与群では腸内常在細菌はほぼ死滅し、腸内pHが有意に上昇し、総有機酸濃度は有意に低下しており、腸内環境の悪化が認められた。次に、腹腔内マクロファージを採取し、F4/80-FITC,TLR-PEにて二重標識し、Flow cytometryにて細胞表面のToll-like receptor(TLR)の発現量を確認した。腹腔内マクロファージ上のTLR4とTLR2は抗菌薬投与群で有意に低下していた。リポポリサッカライド(LPS)12.5mg/kgを腹腔内投与し、2時間後の血清中のTNFαを測定したところ、抗菌薬投与群で有意に低下していた。また腹腔内投与4時間後に6.25mg/kgのLPSを再度腹腔内投与し、二重LPS刺激を行うと、抗菌薬投与群にて有意に死亡率が低下し、抗菌薬投与群におけるLPS低応答性が示された。最後に腹腔内マクロファージを採取し、F4/80-FITCにて標識した細胞をソーティングし、蛋白レベル・mRNAレベルでの量を測定したが、TLR2,TLR4とも明らかな差は認めず、TLR2とTLR4の発現調整は細胞表面レベルで行われている可能性が示唆された。これらの結果から多剤抗菌薬併用療法は腸内細菌環境を悪化させ、腸内常在菌を介した自然免疫系への応答調節に介在して全身的なLPS低応答性を引き起こすことがわかった。重症感染症患者に対して抗菌薬併用療法を行う場合は自然免疫系への悪影響も考慮すべきであると示唆された。本研究の内容は第54回日本麻酔科学会学術集会で発表し、論文作成中である。
流電電位法による地下き裂標定の研究

将来の地殻エネルギー抽出技術の開発には,地下き裂計測の技術開発が不可欠である.本研究では,流電電位法(Mise-a-la-Masse Method)を地下き裂計測に適用しその可能性を検討した.すなわち, 61年度に特別推進研究「深部地殻エネルギー開発のための人工き裂の設計に関する研究」において地下360mに作成された人工き裂を用い,き裂位置の坑井内に電流を流し隣接した坑井中の電位分布の測定結果からき裂位置の推定を試みた.計測は,き裂が自然の地下水で満たされた状態と,高導電率水溶液を圧入しき裂の付近のマイクロクラックや地層そのものへのしみ出しによってき裂に沿う部分の地層比抵抗を下げた状態の両者について実施し,比較を行なった.その結果,き裂の発生した坑井内深度を中心に約30mにわたって電位異常が観測された.これらのデータをもとに,二次元有限要素法によって, (1)自然地下水状態での電位分布を満足する地層の比抵抗分布の決定(2)高導電率水溶液の圧入によって生じた電位異常を説明できるき裂モデルの大きさと向きの推定を行なった.比抵抗分布の決定に関する研究では,地層比抵抗の大きさが大きく電位分布に影響すること,その影響する範囲は地表近辺にまでおよんでおり,流電電極と電位測定電極の地上の対極の位置の設定にとくに配慮する必要があることが明らかとなった.き裂モデルの推定の研究においては,き裂の存在による電位異常の大きさはモデルパラメータ,とくにき裂の厚さ,しみ出し領域の厚さ,およびき裂の大きさに依存し,しみ出し領域の推定のために地層の浸透率を坑井内で計測する必要があることがわかった.坑井ボーリング時のコア試験の結果を参考にこれらのパラメータに妥当な値を与えると,坑井より半径10m以内に近づいたき裂は標定感度を有すると推定された.さらに詳細なき裂標定を行うためには,三次元有限要素法解析を行う必要がある.将来の地殻エネルギー抽出技術の開発には,地下き裂計測の技術開発が不可欠である.本研究では,流電電位法(Mise-a-la-Masse Method)を地下き裂計測に適用しその可能性を検討した.すなわち, 61年度に特別推進研究「深部地殻エネルギー開発のための人工き裂の設計に関する研究」において地下360mに作成された人工き裂を用い,き裂位置の坑井内に電流を流し隣接した坑井中の電位分布の測定結果からき裂位置の推定を試みた.計測は,き裂が自然の地下水で満たされた状態と,高導電率水溶液を圧入しき裂の付近のマイクロクラックや地層そのものへのしみ出しによってき裂に沿う部分の地層比抵抗を下げた状態の両者について実施し,比較を行なった.その結果,き裂の発生した坑井内深度を中心に約30mにわたって電位異常が観測された.これらのデータをもとに,二次元有限要素法によって, (1)自然地下水状態での電位分布を満足する地層の比抵抗分布の決定(2)高導電率水溶液の圧入によって生じた電位異常を説明できるき裂モデルの大きさと向きの推定を行なった.比抵抗分布の決定に関する研究では,地層比抵抗の大きさが大きく電位分布に影響すること,その影響する範囲は地表近辺にまでおよんでおり,流電電極と電位測定電極の地上の対極の位置の設定にとくに配慮する必要があることが明らかとなった.き裂モデルの推定の研究においては,き裂の存在による電位異常の大きさはモデルパラメータ,とくにき裂の厚さ,しみ出し領域の厚さ,およびき裂の大きさに依存し,しみ出し領域の推定のために地層の浸透率を坑井内で計測する必要があることがわかった.坑井ボーリング時のコア試験の結果を参考にこれらのパラメータに妥当な値を与えると,坑井より半径10m以内に近づいたき裂は標定感度を有すると推定された.さらに詳細なき裂標定を行うためには,三次元有限要素法解析を行う必要がある.
軟骨組織におけるRGD構造を持つコラーゲン結合蛋白(RGD-CAP)の発現と機能

本研究は,コラーゲンと細胞の相互作用を仲介する蛋白としてのRGD-CAPの役割探求を目的としており,今年度までに以下のことを明らかにした。(1)ニワトリ胸骨軟骨cDNAライブラリーからRGD-CAPの完全長cDNAを単離し,全塩基配列を決定した。ニワトリRGD-CAPのcDNAは680個のアミノ酸に翻訳され,4つの繰り返し構造を持ち,またC端近傍にはインテグリン認識部位であるRGD配列が存在した。(2) cDNAを発現ベクターpET-28に組み込み、大腸菌を形質転換した後、RGD-CAP蛋白を発現させ,それを精製後、マウスに免役し抗体を作製した。(3)この抗血清を用いたWestern blot法によってニワトリ胸骨軟骨培養細胞について調べた結果、Conditioned Medium中でのRGD-CAP量はTGF-β添加により経時的に増加し,先にブタ軟骨細胞で観察されたTGF-βによるmRNAの増加と一致した。ニワトリ胚の頚椎において軟骨が分化する過程でRGD-CAPは基質形成層から肥大層にかけて多く分布していた。(4)ウサギ胸骨軟骨細胞培養ConditionedMediumをrecombinant RGD-CAP-カラムにかけ,4M尿素での溶出画分に含まれる蛋白質の分子量およびアミノ末端配列を解析したところ,コラーゲン以外にもオステオネクチンに結合することが示唆された。(5) recombinant RGD-CAPをコートしたシャーレ上にウサギ関節軟骨細胞を播種し、伸展に対する影響と初期接着に対する影響を検討したところ,軟骨細胞の伸展及び初期接着は促進された。また,I型、II型,III型,V型コラーゲンの共存はRGD-CAPの作用を増強した。これらの作用はEDTAで阻害され、2価の金属イオンにより亢進し,RGD-CAPの細胞接着及び細胞伸展促進作用はインテグリンを介すると推察された。
日本の文脈が関わるL2WTCの発達と変動 －生態学的理解に向けて

本研究では、日本人英語学習者を対象に、第二言語(L2)で自発的にコミュニケーションを図る意志(willingness to communicate: WTC)の発達と変動を生態学的システム理論の視点から理解することを目指した。そのため、主に日本人学生から収集した量的・質的データを分析した。結果の考察から、対象者の英語の使用を促す場面状況と、英語使用者としての将来像が育つ環境条件を一部提示できた。初年度は、先行研究を詳細に参照し、日本人の英語で自発的にコミュニケーションを図る意志(WTC)の形成を促す英語使用・学習に関わる自己システムについて更なる調査が必要な面を明確にする目的で研究を実施した。その結果、この自己システムのうちどのような将来像(可能自己)がいかなる心理的過程を経て教室内と教室外におけるWTCにそれぞれ影響をもたらすのかについての調査は進んでいるものの、対象者のこれまでの経験より重要な他者からそうあるべきと認識させられる自己(義務的自己)がWTCにどのような影響をもたらすのか、その調査については十分に行われていないことが明らかになった。さらに、心理学ではこの義務的自己と今そうであると認識する自己(現在の自己)の不一致が不安や動機の低下を誘発することが指摘されているが、この関係について英語使用・学習に特化した概念を用いた詳細な研究は行われていない。そのため、第一段階の研究では、WTCを基準変数とし、それに係る要因として英語不安、英語学習へのモチベーション、現在のコミュニケーション力、将来に達成可能な英語コミュニケーション力、そして、英語使用・学習に関わる自己不一致をとりあげ、要因間の関係を構造方程式モデリングにより検証することを目標とした。なお、文脈を考慮するため、モデルの検証の際には、WTCと英語不安を教室内と教室外の領域で分類し、教室内WTCと教室外WTCを示した2つの構造方程式モデルの比較を計画した。今回の検証に必要な質問紙は先行研究で開発したものを組み合わせて使用した。また、分析に必要なデータ数(利用可能なデータで220名分)も確保できた。次年度は、結果の解釈を進め、WTC発達の生態学的な理解に欠かせない重要な他者(親・教師・クラスメート等)を含む文脈に着目した考察を行い、研究課題の達成に向けて取り組む。平成26年度は、日本人の英語で自発的にコミュニケーションを図る意志(WTC)の心理過程について、自己(self)の視点から仮説を立て構造方程式モデリングにより検証した。その結果、教室内と教室外の両WTCモデルにおいて、自己不一致の強さは、英語不安の高さと現在の英語コミュニケーション力の自己評価を介して、WTCに負の影響を及ぼすことが確認できた。この結果から、英語力について親・教師・社会の期待やクラスメートの意識により形成される義務自己と現実自己の不一致が、WTCを妨げる英語コミュニケーション力の自己評価に関わる可能性を研究代表者は指摘した。ここまでの研究については論文にまとめ、全国英語教育学会紀要(ARELE)26号に投稿し、掲載された(Sugawara, 2015)。上記の研究では、WTCの更なる理解に向けて、第二言語(L2)の使用に関わる自己の発達を環境面から捉える重要性の再認識に至った。そのため、Bronfenbrenner(1979)らの生態学的発達論をもとに、日本人青年期層の特定状況でのWTCに変化を与える対人構造と、特性的なWTCの変化に関わるL2自己の発達を促すシステム構造について、先行研究のレビューから仮説を提示した。研究代表者は、ここまでの研究をまとめた論文を学会誌に投稿した。さらに、当該年度では、上述の仮説の精緻化と検証に向けて記述式質問紙を開発し、日本人大学生からデータを収集した。その後から現在まで、データの分析と解釈を進めている。平成27年度は、日本人青年期層の英語で自発的にコミュニケーションを図る意志(L2 WTC)の心理プロセスについて、前年度に開発した記述式質問紙を用いて収集したデータを分析し、13th Asia TEFL International Conferenceで公表した。その発表では、L2 WTCとL2モチベーショナル自己システムを用いた先行研究のレビューから、どのような自己信念が、L2 WTCを引き起こすか・抑制するか、2つの問いを立てた。その問いに答えるために、日本人学生から、自ら進んで英語でコミュニケーションしたい・したくない状況や英語の学習経験についてのデータを収集した。収集したデータは、グラウンデッドセオリー(Strauss & Corbin, 1998)に提示されたカテゴリー化の技法やNVIVO 10を用いて整理した。その結果、先行研究(MacIytre, et al., 2011)の通り、対象者の心理は、同じ会話相手であっても、状況によりコミュニケーションしたい・したくない思いに揺れ動くことが示された。また、記述データを詳しく分析することで、本研究の対象者や文脈に特有な現象も一部、捉えられた。今後は、L2 WTCをコミュニケーションへの接近・回避モチベーションとして広く捉え、その心理プロセスを近年のL2モチベーション研究で用いられる複雑系ダイナミックシステム(CDS)の視点や、CDSの中でも、人と文脈との関係に注目した生態学的発達論の視点から理解していく必要がある。この目標に向けて、L2モチベーションとL2 WTCのインターフェイスを考察した論文を函館英文学55号に投稿し、その論文が掲載された。また、収集したデータの分析と結果の解釈を進め、次年度に計画する研究成果全体の公表に向けて取り組んだ。

データの解釈を含め、研究結果の考察については引き続き進める必要があるが、当初の計画通り、本研究全体を論文にまとめる段階に入ることができているため。最終年度は、初年度より実施してきた日本人青年期層の「英語で自発的にコミュニケーションを図る意志」(L2 WTC)の理解に向けた研究課題の最終成果報告と今後の研究課題の発掘に向けて取り組んだ。そのために、本研究で用いた生態学的発達論(Bronfenbrenner, 1979)と複雑系ダイナミックシステムのアプローチを組み合わせた生態学的システムの視点から、L2 WTC及び自己が関わるモチベーションについての先行研究(Sugawara, 2015,他)をレビューし、研究の問いを明確にした。その問いに応じるために、平成27年度までに実施した質的データのグラウンデッドセオリー分析による結果を見直し、不足情報を補うために理論的サンプリングを実施して、すべてのデータを用いた分析からカテゴリーの精緻化を進めた。その結果、対象者を英語で自発的にコミュニケーションをしたい・したくない心理に向かわせる文脈や、これらの心理現象と英語の使用に関わる可能自己の関連性、及び可能自己の発達を導く環境条件が浮上した。以上の結果・考察をまとめた論文が、全国英語教育学会紀要(ARELE)第28号に掲載された(Sugawara, 2017a)。その論文の一般的考察では、英語の使用場面や学習機会を回避する学習者に向けて可能自己を育成するための方法を教育的示唆として提示した。今後の研究として、対象者層の英語の学習・使用への接近・回避動機と、可能自己の関連性、及びその変化についてより理解を深める必要性が浮上した。そのため、研究代表者は、L2 WTCと可能自己間の相互作用を量的データの分析結果から確認した(Sugawara, 2017b)。今後の研究課題として、本研究で扱ったモチベーションの変化を複雑系ダイナミックシステムの視点から、複合的データの解釈を通じてより詳細な説明に向けた取組みが求められる。本研究では、日本人英語学習者を対象に、第二言語(L2)で自発的にコミュニケーションを図る意志(willingness to communicate: WTC)の発達と変動を生態学的システム理論の視点から理解することを目指した。そのため、主に日本人学生から収集した量的・質的データを分析した。結果の考察から、対象者の英語の使用を促す場面状況と、英語使用者としての将来像が育つ環境条件を一部提示できた。平成25年度にやや遅れているとの評価に至った質的調査のデータ収集についても、平成26年度には実行することができ、当該年度の計画通り、データ分析から結果の解釈まで実施しているため。本研究の成果を論文にまとめていく中で、平成28年度の計画通り、これまでの研究を見直し、新たな研究課題の発掘と、その課題の解決に向けた方法を明確化する。第二言語習得論・言語学習心理学研究の進展により、理論的サンプリングの必要性がでてきた。そのため、質的データの収集を更に行う。そのうえで、データの分析と結果の解釈を進め、L2 WTCの発達モデルを精緻化する。研究の目的におおむね沿った形で研究が進んでいる。
複合走査プローブ法による単一分子の振動分光

“複合計測による実空間観察に基づいたSTM-IETS法"の実現を目指した装置開発を行った。開発した装置を用いて、Fe(110)表面上への極薄鉄酸化膜の作成とその構造観察を行った。酸化条件によって異なるパターンの超構造が出現することを明らかにした。さらに、ヘキサンチオール分子の吸着実験を行い、吸着様式の違いを観察した。今後、得られた知見をもとに複合計測による実空間観察に基づいた振動分光法の確立が期待される走査トンネル顕微鏡(STM)を用いた非弾性トンネル分光(STM-IETS)の成功で、分子内の“振動励起"をキーワードとした走査プローブ法による分子操作は、注目度が非常に高まっている。しかしながら、STMはトンネル電流をプローブとするため、低導電性試料に対応することが非常に困難である。一方、原子間力をプローブとする原子間力顕微鏡(AFM)は、近年分子内の結合をも検出できるところまで発展してきている。本研究では、単に像観察を達成しようというものではなく、特に低電子伝導部位をもつ分子を対象にしたとしても、原子間力をプローブとしたAFMで的確に分子内の結合部を捉え、さらに探針の位置を精密に制御することでトンネル電流をプローブとしたSTM-IETS法を適応できるAFM/STM装置を開発し、“複合計測による実空間観察に基づいた振動モードの検出を目標としている。26年度は、主に既存の温度可変超高真空STMに現有の装置にAFM機能を持ための改良を行った。本研究では一般によく用いられている光学式のカンチレバー変位検出ではなく、周波数変動を水晶振動子の共振周波数の変化として検出する位相同期(PLL)方式を採用した。これにより、光による輻射熱が問題となる液体ヘリウム温度の実験環境でも温度上昇を最小限に抑えることができた。一方で、振動子の励起応答信号伝達のために新たな配線を追加したことで外部振動の測定系への影響が増大したため、除震機構にも改良を加えた。現在、超高真空中での性能評価を継続して行っている。本研究では、特に低電子伝導部位を持つ分子を対象としたとしても、原子間力をプローブとしたAFMで的確に分子内の結合部位を捉え、さらに単身の位置を精密に制御することでトンネル電流をプローブとしたSTMーIETS法を適応できるAFM/STM装置を開発し、“複合計測による実空間観察に基づいた振動モードの検出"を目標としている。27年度は、昨年度から引き続き現有の温度可変超高真空STMにAFMの機能を付加するための改良を行った。具体的には、探針を水晶振動子にマウントする形でスキャナに装着できるよう改造を行い、振動子の励起・応答信号用の配線を増設している。超高真空中での性能評価では、前年度の実績にもあるように冷却環境下での輻射熱の影響はさほど大きくはならなかったが、増設した配線の影響で外部振動の測定系への影響が増大した。周波数解析の結果から、信号線自体は、極細の同軸ケーブルを使用したため電気的なノイズの影響はさほどなく、装置の機械的な共振周波数が変化したためであると結論付けた。現有の装置の冷却は、寒剤の溜め込みではなくフロー方式により行うため、低温で実験する場合には寒剤の流れに伴う微震動が外部振動となる。このような理由から冷却機構と測定部分を機械的に切り離すことは必須であるため、除震機構自体は変更せずに除震用の懸架バネのバネ定数と渦電流を利用したダンパー機構の最適化を試みた。現在は、像観察は可能な程度まで外部振動を押さえ込むことに成功している。また、テストケースとして表面における電子状態密度が大きく変化することが予想できる鉄酸化膜上に対し、金表面で自己組織化単分子膜を形成することで知られるアルカンチオール分子を吸着させてSTMで観察を行い、の構造に関して考察を行った。その結果、鉄酸化膜上では、基板の構造を反映しナノメートルオーダーでの集合体を形成することを明らかにした。当初の計画では、本年度は巨大分子系へのSTMーIETS法の適用を目指していた。しかし、一作年度末に発生した制御装置の不具合の修復に予想以上に時間がかかり、改造を加えた装置の真空中での動作確認・性能評価に時間がかかっているため。STMを用いた単一分子に対する振動分光法は分子の電子状態の拡がりから分子の形を捉え探針の位置を決定する。しかし、低電子伝導部位をもつような巨大分子系では電子状態の拡がりが複雑になり分子の形を捉えることが難しくなる。そこで、本研究では、原子間力をプローブとしたAFMで的確に分子内の結合部位を捉え、探針位置をより精密に制御することのできるAFM/STM装置を開発し、低電子伝導物質に対する“複合計測による実空間観察に基づいた振動モードの検出"を目標としてきた。最終年度は、昨年度から引き続き、装置開発の過程で判明した問題点を解消することを試みた。これまで配線増設によって顕著となっていた、低温観察時に生じる寒剤の流れに伴う微振動と測定信号の干渉を除震用の懸架バネのバネ定数を変更するなどして解消できた。一方で、原子間力をプローブとするAFM動作を行うために水晶振動子にマウントした金属探針を使用してトンネル電流をプローブする際に、突発的に電流が変化し探針先端が損傷するという問題に直面した。この現象は、通常のトンネル電流をプローブとする金属探針単体を用いるSTM動作ではこのような問題は生じないため、スキャナ周辺の剛性不足が主な原因と考えられる。

AFM動作の安定化のためには振動子のマウント方法やスキャナ周辺にはさらなる改良が必要である。開発した装置のSTM動作には問題なかったことからこの機能を活かし、表面における電子状態密度が大きく変化することが予想できる鉄酸化膜をテストケースとして設定し、研究を遂行した。同量の酸素でも鉄表面を酸化するときに基板温度を変化させることで電子状態の違う構造が現れることを明らかにした。また、鉄酸化膜上へのヘキサンチオール分子吸着の様子をSTMで観察してみると、分子は酸素原子が少ない酸化膜構造の領域に選択的に吸着することが明らかとなった。“複合計測による実空間観察に基づいたSTM-IETS法"の実現を目指した装置開発を行った。開発した装置を用いて、Fe(110)表面上への極薄鉄酸化膜の作成とその構造観察を行った。酸化条件によって異なるパターンの超構造が出現することを明らかにした。さらに、ヘキサンチオール分子の吸着実験を行い、吸着様式の違いを観察した。今後、得られた知見をもとに複合計測による実空間観察に基づいた振動分光法の確立が期待される26年度の目標は、DNA鎖等比較的大きな分子系に対するSTM/AFM観察の実証であったが、改造を加えた装置では主に外部からの振動混入が大きくなり、原子分解のレベルでの像観察に必要なレベルまでの改良が達成できていないため、4)遅れているとした。理由としては、1)発注した振動子の納品が大幅に遅れたこと、2)制御装置が故障したが代替品が無く復旧が年度末までかかってしまったためである。除震機構には改良を加え性能は向上してきている。外部振動の除去に関しては、もう少し時間がかかる見通しである。関連分野の研究者との議論の結果も踏まえ、早急に当初の目的を達成できる分解能を達成したいと考えている。表面科学上記外部振動は、除震機構の改良と、建物の改修工事終了とともに着実に減少してきているので、当初計画に大幅な変更は加えず推進する。既存装置の修理に予想以上に時間がかかり、当初の計画より改造した装置の真空中での動作確認・性能評価に遅れが生じたため。既存装置の制御部分が故障し、復旧に必要な期間・費用が確定できなかった。そのため、研究調査費の使用と当初予定していた物品購入を一時見合わせたため。昨年度に実施した真空部品の更新により、より理想的な状態での実験遂行が可能となったため大きな計画変更は行わない。装置はほぼ復旧しており、研究は推進可能と判断した。一部真空部品の購入を追加するが、当初の研究計画から大きな変更は無く使用する。
可視光を有効に利用できる超分子光触媒群の創製

光増感部としてルテニウム(II)トリスジイミン錯体、触媒部としてレニウム(I)ビスカルボニル錯体もしくはルテニウム(II)ビスカルボニル錯体を有する超分子錯体を光触媒、1,3-dimethy1-2-ary1-2,3-dihydro-1H-benzo[d]imidazole(BI(X)-H,X=H,OH)を犠牲還元剤として用いると、CO_2を還元してCOもしくはギ酸を選択的に生成し、またその光触媒能は、これまでに報告されている超分子光触媒で最も高い値であった(Φ_<CO>=0.45,TON_<CO>=3029,TOF_<CO>=35.7min^<-1>;Φ_<HCOOH>=0.46,TON_<HCOO>H=2599,TOF_<HCOOH>=44.9min^<-1>)。この光触媒反応におけるBI(X)-Hから超分子錯体への電子供与過程を、時間分解分光法やBI(X)-Hの酸化生成物の定量により明らかにした。すなわちBI(X)-Hは、超分子錯体へと光誘起電子移動反応を起こした後、脱プロトン化を経て生成したラジカルが、他の基底状態の超分子錯体へともう一電子を供与するという二電子供与体として働いていることが分かった。また、光触媒反応に利用できる可視光の波長領域の拡大を目指して、ルテニウム(II)錯体の代わりにオスミウム(II)トリスジイミン錯体を光増感部、レニウム(I)ビスカルボニル錯体を触媒部に導入した超分子錯体を合成した。この超分子錯体は、400-730nmの非常に幅広い波長領域の可視光を吸収することができ、ルテニウム(II)錯体が吸収できなし、>620nmの光を照射したところ、CO_2をCOへと選択的に還元する光触媒として働いた(Φ_<CO>=0.12,TON_<CO>=1138)。すなわち、従来のルテニウム(II)錯体を光増感部として有する超分子錯体光触媒は駆動しない、赤色光照射下で駆動するCO_2還元超分子錯体光触媒の開発に成功した。光増感部に[Ru(N^N)_3]^<2+>(N^N=ジイミン配位子)、触媒部に[Ru(N^N)_2(CO)_2]^<2+>を有する超分子光触媒の反応機構を検討した。犠牲還元剤1-benzyl-1,4-dihydronicotinamide(BNAH)の酸化生成物を詳細に分析した結果、BNAHは1電子酸化二量体BNA_2に定量的に変換されていることが分かった。これらの結果から、この光触媒反応の物質および電子収支を確定させた。さらに、ギ酸生成に必要な2電子は、光増感部が励起されBNAHによって還元的に消光される反応が2回起こることによって供給されていることを見出した。超分子光触媒系ではこれまで分かっていなかった、2電子還元反応における2電子目の供給源を初めて明らかにした。また、長時間光照射をすると光触媒反応が失活する原因の1つが、系中に蓄積したBNA_2が光増感部の励起状態を還元的に消光した後に逆電子移動を起こす過程だと分かった。この過程は吸収した光子を無駄に消費していることになるので、光触媒反応の失活に直結する。これまでの結果に基づいて、光触媒能の向上に取り組んだ。光増感部と触媒部の数量比を2:1と最適化し、光増感部および犠牲還元剤を改良した。ギ酸生成の量子収率は3.8%から10%に向上し、ターンオーバー数は670、ターンオーバー頻度は12min^<-1>に達した。これまでに報告されているCO_2還元光触媒で最も速く回転する光触媒系を構築することに成功した。光増感部としてルテニウム(II)トリスジイミン錯体、触媒部としてレニウム(I)カルボニル錯体およびルテニウム(II)カルボニル錯体を有する超分子錯体は、CO_2を還元しそれぞれCOおよびギ酸を生成する光触媒として働く。犠牲還元剤として1-benzyl-1,4-dihydronicotinamide(BNAH)を用いた場合、BNAHが1電子酸化、脱プロトン化された後の二量体BNA_2が光触媒反応を阻害していることが分かった。すなわち、光触媒反応が進行し系中にBNA_2が蓄積していくにつれて、光触媒反応速度が低下する。これを回避するため、犠牲還元剤をBNAHから1,3-dimethyl-2-aryl-2,3-dihydro-1H-benzo[d]imidazole(BIH)へと変更した。その結果、Ru-Re錯体によるCO生成では量子収率54%、ターンオーバー数3029、Ru-Ru錯体によるギ酸生成では量子収率46%、ターンオーバー数2555と飛躍的な光触媒機能の向上が達成された。これは、BNAHを用いた場合と比較して量子収率で3-7倍、ターンオーバー数で5-15倍に向上しており、これまでに報告されている可視光で駆動する超分子光触媒で圧倒的に最も高い値である。またギ酸を生成する光触媒として働くルテニウム(II)二核錯体について、藤田博士(Brookhaven National Laboratory)の御協力もと、反応機構について検討した。その結果、触媒部の1電子還元種の紫外可視吸収スペクトルが初めて得られた。

また、二核錯体が1電子還元された際の光増感部と触媒部への電子分布を明らかにした。光増感部としてルテニウム(II)トリスジイミン錯体、触媒部としてレニウム(I)ビスカルボニル錯体もしくはルテニウム(II)ビスカルボニル錯体を有する超分子錯体を光触媒、1,3-dimethy1-2-ary1-2,3-dihydro-1H-benzo[d]imidazole(BI(X)-H,X=H,OH)を犠牲還元剤として用いると、CO_2を還元してCOもしくはギ酸を選択的に生成し、またその光触媒能は、これまでに報告されている超分子光触媒で最も高い値であった(Φ_<CO>=0.45,TON_<CO>=3029,TOF_<CO>=35.7min^<-1>;Φ_<HCOOH>=0.46,TON_<HCOO>H=2599,TOF_<HCOOH>=44.9min^<-1>)。この光触媒反応におけるBI(X)-Hから超分子錯体への電子供与過程を、時間分解分光法やBI(X)-Hの酸化生成物の定量により明らかにした。すなわちBI(X)-Hは、超分子錯体へと光誘起電子移動反応を起こした後、脱プロトン化を経て生成したラジカルが、他の基底状態の超分子錯体へともう一電子を供与するという二電子供与体として働いていることが分かった。また、光触媒反応に利用できる可視光の波長領域の拡大を目指して、ルテニウム(II)錯体の代わりにオスミウム(II)トリスジイミン錯体を光増感部、レニウム(I)ビスカルボニル錯体を触媒部に導入した超分子錯体を合成した。この超分子錯体は、400-730nmの非常に幅広い波長領域の可視光を吸収することができ、ルテニウム(II)錯体が吸収できなし、>620nmの光を照射したところ、CO_2をCOへと選択的に還元する光触媒として働いた(Φ_<CO>=0.12,TON_<CO>=1138)。すなわち、従来のルテニウム(II)錯体を光増感部として有する超分子錯体光触媒は駆動しない、赤色光照射下で駆動するCO_2還元超分子錯体光触媒の開発に成功した。昨年度、光触媒反応の阻害過程を明らかにした。この阻害過程を回避するために、犠牲還元剤として、これまで用いていたものとは異なる化合物を用いた。その結果、CO_2還元光触媒機能を飛躍的に向上させることができた。その光触媒機能は、これまでに報告されている可視光駆動の超分子光触媒の中でも、群を抜いて最も高いものである。今年度の研究成果により、CO_2還元光触媒機能は飛躍的に向上したが、ターンオーバー数は3000程度で頭打ちになってしまった。この原因は、光増感部であるルテニウム(II)トリスジイミン錯体の分解によるものであることが分かっている。そこでさらに光触媒機能を向上させるために、より光励起状態および1電子還元状態での安定性が高い錯体を光増感部として用いることを検討する予定である。また触媒部を変更することによって、新規光触媒の開発を目指す。
ＰＴＳＤ患者の震災ストレス反応、生活習慣と脳形態、認知力との相関

東北大学東北メディカル・メガバンク機構の脳画像データベースを用いて、今年度は約2000人の脳画像データ、認知力、ストレスレベル、生活習慣等のデータ収集を行った。これらのデータを用いて、心的外傷後ストレス障害(PTSD)等のストレスレベルが脳形態、認知力にどの程度影響するかを解析した。具体的には、重度の震災被害によるストレスにより、どの程度海馬を主体とする脳萎縮に影響を与えるか、またそれが年齢、性別、ストレスレベルによりどのように萎縮の程度が変わるかを解析した。その結果、震災時、沿岸部に居住しており、ストレスレベルの高い、かつ男性ほど、海馬の体積が萎縮していることが明らかになった。これらの結果は、ストレスレベルが高い程、海馬体積が萎縮するという、これまでの研究結果に一致した結果であるが、それだけでは無く、そこには性差がある可能性が示唆された。特に男性においてストレスと海馬体積に有意な相関が見られたことに関して、このような性差が何故見られたかは明らかでは無いが、可能性としては、男性の方が社会性が低いために、地域のコミュニティを築きにくいこと、それがストレス軽減につながらないことにより、海馬体積がより萎縮した可能性が考えられる。併せて、コミュニティを築きにくいことが外出頻度を減らし、それが運動による海馬の神経新生を抑えた可能性も考えられる。大災害後の認知症や鬱のリスクを評価する際に、性差は大変重要である可能性が示唆された。これらの結果を学術誌などに発表する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、東日本大震災の被災地における震災ストレスが、脳や認知機能に与える影響に関して、主に性差、年齢が与える要因を解明することである。平成26年度は、東北メディカル・メガバンク機構で収集される認知心理データ、脳画像データについて精査した。更に、文献検索を行い、これらデータから、本研究目的で掲げている作業仮説が検証可能を検討した。更に、本研究を遂行するにあたり、これまでのPTSD研究に関して、多くの先行研究をまとめて、現在review paperを執筆中である。平成26年度中には、20歳代から80歳代までの900名を超える対象者から脳画像データ、認知機能データの収集が完了しており、これらデータのクオリティチェック、データモニタリングの方略を確立し、東北メディカル・メガバンク機構の統合データベース内に格納するための基盤整備を行った。更に脳画像データの前処理の方略も確立し、これらデータが利用できる環境整備を実施した。震災被害が大きい場合、心的外傷ストレスが大きく、認知力や脳機能に影響を与えるとの仮説を立て、震災被害の重度を津波被害のあった沿岸部とそれ以外の地理的な条件で2群に分け、震災イベント特異的な心的外傷ストレス、全般的な日常生活のストレス、脳形態の比較検討を行った。前年度に東北メディカル・メガバンク機構で収集されたMRI脳画像、認知力評価、心理尺度をデータベース内に格納するための基盤整備を行い、更に脳画像データの前処理の方略も確立したので、これまで収集した2000例に対して解析を行った。内陸部に比べて沿岸部で、心的外傷ストレスのスコアが大きく、全般的な日常生活のストレスも大きいことがわかった。心的外傷ストレスで影響を受けやすい海馬の体積が沿岸部の住民で低下傾向にあることを見出した。これらの結果を現在、論文にて執筆中である。1年半で2000例のデータ収集を行ない、予備解析で結果の傾向を把握した。おおむね良好である東北大学東北メディカル・メガバンク機構の脳画像データベースを用いて、今年度は約2000人の脳画像データ、認知力、ストレスレベル、生活習慣等のデータ収集を行った。東北メディカル・メガバンク機構で収集したデータを元に解析予定であるが、その際に研究目的でデータを利用する場合には、データの分譲の手続きを経る必要があり、分譲申請の手続きを進めている。分譲されたデータは原則的に、東北メディカル・メガバンク機構内のスーパーコンピューターを用いて解析をする必要があるため、上述の脳画像データの前処理をスーパーコンピューターに実装する準備を行っている。

このように、データ収集、データ解析、更には、前述のようにreview paper執筆を行う等、研究は概ね順調に遂行していると言える。今後、論文で成果発表が出来るように、統計的な検討および詳細な解析を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。上述の様に、東北メディカル・メガバンク機構のデータの分譲が始まると一気に研究が推進する。既に、解析環境、先行研究の洗い出しなどは終わっているために、データ分譲に向けた準備を進めていくことが最も重要と考えられる。
RDA実装に向けたモデリングの適用およびメタデータ作成支援システムの開発

新たなメタデータ作成ガイドラインであるRDA(Resource Description and Access)のわが国での実装に向けて、メタデータ作成者による理解を支援するために、1RDAに即したモデルとRDAメタデータ作成タスク自体のモデルなどを構築して提示し、加えて2RDAメタデータ作成スキーマとして有力視されているBIBFRAMEの検討を行った。また、RDAに基づくメタデータ作成処理の支援を意図して、3既存書誌・典拠レコードから著作と表現形のデータを抽出し統合すること、および4メタデータの主題表現力の強化に向けた分類と件名の統合的活用のための状況調査と実験等を行った。新たなメタデータ作成ガイドラインであるRDAのわが国での実装に向けて、(a)メタデータ作成者による理解を支援するためにRDAに即したモデルおよび適用事例等を効果的に提示すること、および(b)RDAに基づくメタデータ作成処理の支援システムを開発することを研究目的としている。今年度は、上記(a)に含まれる下記の2つについて、研究を遂行した。1. RDAに即した概念モデルの提示RDAはFRBR(書誌レコードの機能要件)およびFRAD(典拠レコードの機能要件)に依拠しつつも、独自の概念モデルを有していると捉えるべきことを、これまでに検証し、その成果をRDAモデルとして公表してきた。今回、既提案のモデルに対して、さらなる詳細化・精緻化を図るため、イベント実体の導入と、表示要素に対応する属性の独立実体化を図り、それらを組み合わせて採用したRDAモデルの提案を試みた。イベント実体を導入することにより、RDAが対象事象をどのように捉えているのかを適切に表現することができ、また表示要素に対応する属性(タイトル、名称、日付など)の独立実体化により、情報源上での各種表示と最終的に選択され記録された値との関係を表現することができる。こうしたモデルをもって、RDAに従った記述処理内容の理解をも容易にすることを意図している。2. RDA記述処理タスクの概念モデルの提示RDAメタデータ作成者によるメタデータ作成(記述処理)という、これまで取り上げられたことのないタスクについてモデル化を試み、カタロガーによる記述処理タスクのモデルを提案した。これは、RDAによる記述処理およびそのインストラクション(指示内容)の理解を容易にすることに通じると考える。個々のタスクは「イベント」概念に相当すると捉えることができ、多様な要素を結びつける多項関連をイベント実体をもって表現した。新たなメタデータ作成ガイドラインであるRDAのわが国での実装に向けて、(a)メタデータ作成者による理解を支援するためにRDAに即したモデルを効果的に提示すること、および(b)RDAに基づくメタデータ作成処理の支援システムを開発することを研究目的としている。今年度は主に以下の研究を遂行した。1.優先実体の観点からのモデルの再検討:本研究代表者は以前に「テキストレベル実体を基盤にした概念モデル」(表現形優先モデル)を提案している。同一実体構成によるモデル内で特定実体を優先したときに、どのような変化が生じるのか、さらにはいずれの実体を優先すべきかは、相互運用性にとって重要な問題である。こうした観点から、RDAおよびそれが依拠するFRBR(書誌レコードの機能要件)モデルの実体構成を素材にして、優先する実体を変化させたときにどのような相違が生じるのかに基づき、特定の実体を優先することの直接的または間接的な帰結を導出した。2.構造化の観点からのRDAモデルの検討:RDAはFRBRおよびFRAD(典拠レコードの機能要件)に依拠しつつも、独自の概念モデルを有している。今回、メタデータとそのモデルの構造化、特に構造的表現力の観点に依拠し、RDAモデル、BIBFRAMEモデル(米国議会図書館等が検討)、FRBRoo(オブジェクト指向FRBR)などを取り上げ、構造化の方式や程度について検討した。なお、前年度に検討したイベント実体の導入や、表示要素に対応する属性の独立実体化なども、構造化に含まれている。3.RDAメタデータの主題表現強化支援システムの検討:RDAメタデータの主題表現力を最終的に強化することを意図して、件名標目と分類記号の適切な対応づけ、および両者の統合的活用法の検討を行った。両者の対応づけ(マッピング)の状況を調査し、その上で可能な対応づけの自動化または作業支援の範囲を検討した。研究目的(a)メタデータ作成者による理解を支援するためにRDAに即したモデルを効果的に提示すること、および(b)RDAに基づくメタデータ作成処理の支援システムを開発することに向けて、今年度は下記の成果を得ており、順調に進展していると判断した。1.優先実体の観点からのモデルの再検討:RDAおよびそれが依拠するFRBRを、優先する実体の観点から改めて検討すること、さらにはRDAやFRBRとは異なり、実体「表現形」を優先したモデルを想定し検討することは、モデルの特徴の理解およびさらなるモデル展開を図る上で重要である。今回、特定の実体を優先することの直接的または間接的な帰結を明らかにできたことは有意義な成果と考えられる。なお、この成果の公表は次年度に予定している。2.構造化の観点からのRDAモデルの検討:RDAモデルについて昨年度検討した事項を踏まえつつ、メタデータとそのモデルの構造化(構造的表現力)という観点から、RDAモデル、BIBFRAMEモデル、FRBRooなどを取り上げ、それぞれの構造化の方式や程度について検討した。これらは精緻なモデル展開を検討する上で重要な事項であり、有効な成果と判断される。

3.RDAメタデータの主題表現強化支援システムの検討:RDAにおいて十分にモデル化がなされていない主題表現にかかわる1つの試みとして、件名標目と分類記号の対応づけ(マッピング)の状況調査、および対応づけの自動化または作業支援の方策や可能な範囲等を検討した。RDAモデル自体との整合的な結合を十分に示すことができていない点はあるものの、有効な成果と考える。新たなメタデータ作成ガイドラインであるRDAのわが国での実装に向けて、(a)メタデータ作成者による理解を支援するためにRDAに即したモデルを効果的に提示すること、および(b)RDAに基づくメタデータ作成処理の支援システムを開発することを研究目的としている。今年度は主に以下の研究を遂行した。1.BIBFRAME 2.0の検討:米国議会図書館が主導するBIBFRAMEプロジェクトにおいて提案された最新版のバージョン2.0について、RDFクラスとプロパティとして定義された語彙について検討を行った。BIBFRAMEは、現在、RDAを用いたメタデータ作成に際して利用しうる有力なスキーマとして提案されているため、RDAモデルとの相違の確認、RDAメタデータ作成用スキーマとしての適切性などを検討した。加えて、RDAやBIBFRAMEを含めて、図書館目録全体のこれまでの経緯および現在の動向等について、図書の分担執筆および雑誌論文の執筆、学会の招待講演等を機会にして広範にまとめた。2.優先実体の観点からのモデルの再検討:前年度に引き続き、RDAおよびそれが依拠するFRBR(書誌レコードの機能要件)モデルの実体構成を素材にして、優先する実体を変化させたときにどのような相違が生じるのかに基づき、特定の実体を優先することの直接的または間接的な帰結を検討した。3.RDAメタデータの主題表現強化支援システムの検討:RDAメタデータの主題表現力を最終的に強化することを意図して、件名標目と分類記号の適切な対応づけ、および両者の統合的活用法の検討を行った。特に、細目付き件名標目に対応する分類記号を機械学習によって自動的に付与できるのかを実験により検証した。研究目的(a)メタデータ作成者による理解を支援するためにRDAに即したモデルおよび適用事例等を効果的に提示すること、および(b)RDAに基づくメタデータ作成処理の支援システムを開発することに向けて、今年度は下記の成果を得ているが、全体として進捗がやや遅れていると判断した。1.BIBFRAME 2.0の検討:BIBFRAMEの最新バージョン2.0について、主に(a)RDAメタデータの作成用スキーマとしての観点、および(b)RDAメタデータを超えて多様なメタデータの交換・共有用スキーマとしての観点の両方から、その適切性を検討し、問題点等を指摘した。成果は学会発表で公表したが、論文としての成果発表に着手できず、次年度に回すこととなった。他方、RDAやBIBFRAMEを含めて、図書館目録全体のこれまでの経緯および現在の動向等について、図書の分担執筆および雑誌論文の執筆、学会の招待講演等を機会にして広範にまとめることを行った。これらにより、RDAそしてBIBFRAMEの位置づけがさらに明確にできたものと考える。