hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
未熟児動脈管開存症のテーラーメード治療

NICUに入院した32w未満の早産児80例の検体が集まった。男児が41例、女児が39例、週数は中央値29週(範囲;22週-31週)、出生体重は中央値1059g(範囲;476g-2158g)、PDA自然閉鎖30%、インドメタシン1回使用が46%、2回使用が23%、動脈管結紮術施行例は7.7%であった。副作用に目立ったものはなかった。これまでに動脈管閉鎖との関連が報告されたTFAP2B(transcription factor AP-2)について遺伝子多型の解析のためのprimer設計を行った。ろ紙血の一部からDNAを抽出した。リアルタイムPCRによる遺伝子多型解析のために実験系を確立した。未熟児動脈管開存症(PDA;patent ductus arteriosus)は、肺出血や頭蓋内出血といった致死的合併症の誘因として重要である。未熟児PDAの治療にはインドメタシン投与による内科的閉鎖と外科的結紮がある。侵襲の大きな結紮術に踏み切るのはためらわれ、インドメタシン投与が繰り返されることも多い。しかしインドメタシンの効果には大きな個人差があり、また腎障害、低血糖等の副作用が問題となる。あらかじめインドメタシンの効果を予知することができたら、早期に外科的対応を考慮できる、無用の副作用を回避できるなど臨床的判断に画期的な情報を提供することができる。未熟児動脈管開存症における遺伝子多型に関する研究を開始した。まず、名古屋市立大学ヒト遺伝子解析研究倫理審査委員会に申請し、承認を得た。また、関連病院の豊橋市民病院にも研究協力の依頼をし、豊橋市民病院における臨床研究審査委員会の承認を得た。NICUに入院した32週未満の早産児を対象とし、保護者から同意の得られた児より、退院前に先天代謝異常のマススクリーニング用に採血したろ紙血を採取し、保存した。これまでに32週未満の早産児45例の検体が集まった。男児が25例、女児が20例、週数は中央値29週(範囲;22週31週)、出生体重は中央値1059g(範囲;476g2158g)、PDA自然閉鎖が30%、インダシン1回使用が46%、2回使用が23%、動脈管結紮術施行例は7.7%であった。これまでに動脈管閉鎖との関連が報告されたAT1R(Agiotensin type 1 receptor)について遺伝子多型の解析のためのprimer設計を行った。これまでに32週未満の早産児80例の検体が集まった。男児が41例、女児が39例、週数は中央値29週(範囲;22週31週)、出生体重は中央値1059g(範囲;476g2158g)、PDA自然閉鎖が30%、インダシン1回使用が46%、2回使用が23%、動脈管結紮術施行例は7.7%であった。リアルタイムPCRによる遺伝子多型解析のための実験系を確立した。

未熟児動脈管開存症(PDA;patent ductus arteriosus)は、肺出血や頭蓋内出血といった致死的合併症の誘因として重要である。未熟児PDAの治療にはインドメタシン投与による内科的閉鎖と外科的結紮がある。侵襲の大きな結紮術に踏み切るのはためらわれ、インドメタシン投与が繰り返されることも多い。しかしインドメタシンの効果には大きな個人差があり、また腎障害、低血糖等の副作用が問題となる。あらかじめインドメタシンの効果を予知することができたら、早期に外科的対応を考慮できる、無用の副作用を回避できるなど臨床的判断に画期的な情報を提供することができる。未熟児動脈管開存症における遺伝子多型に関する研究を開始した。まず、名古屋市立大学ヒト遺伝子解析研究倫理審査委員会に申請し、承認を得た。平成23年9月27日、受付番号第121号。また、関連病院の豊橋市民病院にも研究協力の依頼をし、豊橋市民病院における臨床研究審査委員会の承認を得た。平成24年1月4日、管理番号62。NICUに入院した32週未満の早産児を対象とし、保護者から同意の得られた児より、退院前に先天代謝異常のマススクリーニング用に採血したろ紙血を採取し、保存した。これまでに名古屋市立大学病院において10例、豊橋市民病院において18例の検体を得た。これまでに動脈管閉鎖との関連が報告されたAT1R (Agiotensin type 1 receptor)について遺伝子多型の解析のためのprimer設計を行った。ろ紙血の一部からDNAを抽出した。抽出したDNAを、特定のSNPの検出用に設計したprimerを用いて、real-time PCRを行う。症例数が少ないため、検体の数がまだ少ない。Multiple-real time PCRのprimer設計がうまくいっていない。各施設における倫理委員会の承認が遅れたため、検体の数がまだ少なく、有効な解析ができていない。これまでに海外で報告のあるSNPをPCRダイレクトシークエンス法にて遺伝子配列を確認する。それぞれのSNPに対して、real-time PCRでSNPが検出できるようなprimerを設計する。さらに蛍光色素のマーカーを増やし、Multiple-real time PCRによって、複数のプライマーで複数のSNPを検出する方法を確立する。健常日本人200例を対象とし、PDAとの関連が示唆されているAT1R, TFAP2B, TRAF1の日本人におけるSNPの頻度を明らかにする。また、COXのSNPの頻度を明らかにする。早産児の臨床症状と遺伝子多型について検討を行う。インダシン使用例についてはインダシンの効果と低血糖や乏尿等の副作用とCOXのSNPについて解析する。早産児の動脈管の自然閉鎖とSNPについて検討する。検体数が少ないため、研究が遅れている。そのため、次年度の残金が多くなっている。
学校の「時間」文化に関する比較教育学的研究

本研究は、各国の学校の「時間」文化について調査し、国際比較を通じてその態様を明らかにしたものである。その研究成果の概要は次のとおりである。1「時間」の概念学校の「時間」文化を検討するにあたり、「時間」概念の理論的考察を行い、学校にかかわる「時間」の捉え方の基礎を論じている。2学校の「時間」文化の国際比較学校の「時間」を次のような視点から調査研究し、それぞれにみられる傾向を国際比較的に解明している。つまり、就学義務年齢の分布、学校開始月と終了月の分布、学校の開校曜日の分布と学校五日制、学校開始時間と終了時間、学校の授業時間数、授業日数、学校の休憩時間と昼食時間、学校の総時間に占める授業時間、休憩時間の割合、学校の総時間と授業時間の関係などを分析し、日本の特徴や各国の傾向を分析した。その結果、学校の「時間」文化はきわめて多様であり、世界の国の学校はそれぞれ地理的特性、自然的特性、社会経済的特性、文化的特性、並びに教育学的考え方などによって、多様な始まり方、終わり方を行っている。学校の「時間」文化については、画一的・単一的にどうあるべきだ、ということは比較文化的には結論できない。それほど多様でありすぎる。日本の「時間」文化はかなり長いという特徴があるが、日本以上にそうした傾向を持つ国も少なくない。また学校の総時間との関係で見ると、授業時間を多くとるから時間が長くなる、という関係はあまりみられない。むしろ狭義の意味での授業以外の活動をどのように取り込んでいるか、教員の勤務の態様をどうするかなどによって、学校の「時間」は決まるようである。諸外国の学校の開始時間、終了時間、年間授業日数、週授業日数、教員の勤務時間数など小学校を中心とした教育課程との関係から学校時間を調査した。現在30数か国からの回答が集っているが、督促したり、再調査依頼したりしているので、今でもまだ回収中であり、集計を継続しているところである。世界の学校の「時間」文化を比較考察するに、一日の学校の長さは学校の役割期待(教育課程)に依存していること、年間の授業日数はその国の夏休み(長期休業日)の在り方の慣習に依存していること、学校の開始時間は地理的気候的環境と教育課程と、さらには一般社会の労働時間との関係で決まるようであるが、依然として農耕型文化を反映している傾向がある。開始時間の調査は最も興味深い教育文化論の主題であるが、実態としては世界の学校は午前7時頃から開始する国(南アフリカ共和国)から午前9時30分(オーストラリア)あるいは午前10時頃(アメリカのチャータ-スクールの一部)に開始する学校をもつ国まで幅が広いことがわかった。学校の時間はフレックスなものでありうることを証明しうる。もちろん学校の一日の終了時間にも国によって大きな違いがある。こうした違いは教科課程の違いもあるが、それ以外にも休憩時間の設定の形態の違い、学校給食の有無、掃除時間の有無、クラブ活動等の位置付け方によっても学校の時間が異なる。1「時間」の概念学校の「時間」文化を検討するにあたり、「時間」概念の理論的考察を行ない、学校にかかわる「時間」の捉え方の基礎を論じている。

その結果、学校の「時間」文化はきわめて多様であり、世界の国の学校はそれぞれ地理的特性、自然的特性、社会経済的特性、文化的特性、並びに教育学的考え方などによって、多様な始まり方、終わり方を行なっている。学校の「時間」文化については、画一的、単一的にどうあるべきだ、ということは比較文化的には結論できない。それほど多様でありすぎる。日本の学校の「時間」文化はかなり長いという特徴があるが、日本以外にそうした傾向を持つ国も少なくない。また学校の総時間との関係で見ると、授業時間を多くとるから時間が長くなる、という関係はあまりみられない。むしろ狭義の意味での授業以外の活動をどのように取り込んでいるか、教員の勤務の態様をどうするかなどによって、学校の「時間」は決まるようである。
網膜変性における網膜色素上皮細胞の上皮間葉移行

網膜視細胞疾患に対する遺伝子治療、再生治療の可能性が追求されている昨今、視細胞再生に関して前提となっていることとして正常な網膜色素上皮(RPE)が維持されている事があるが、これまでには検討されてこなかった。我々は視細胞に原因のある網膜色素変性マウス(rd1/rd1)を用いてRPEの形質が正常に保たれているのかどうか、あるいは上皮間葉移行(EMT)が起こっているではないかという仮説のもとに研究を行った。結果、rd1/rd1マウスでは視細胞が失われた後、徐々にαSMA,vimentinといったmesenchymal markerの発現の上昇をmRNAレベルで確認した。しかし一方で、RPE特異的に発現しているRPE65や、E-cadherinといったepithelial markerはmRNAレベル、さらに蛋白レベル(western blottingにて確認)でもやや発現の上昇を認めた。ZO-1については組織免疫学的検討を行い、発現はある程度維持されているものの、発現部位の異常とRPE細胞の形態異常を確認した。現在、EMTの制御に重要と考えられているTGF-βの発現について検討を行っているところであるが、いずれにせよ、視細胞が失われている網膜変性においては、RPEの形質にも変化が起こっている可能性が確認された。このことは将来的に網膜再生研究において考慮されるべき点と考えられる。
超音波マイクロ・ホログラフィ法による超音波中の微小気泡評価と機能性気泡の創生

本研究では、新しい気泡応用の超音波技術の開発を目ざして、1.超音波中での気泡ダイナミクスを評価する新しい計測手段として、我々が開発してきた超音波マイクロ・ホログラフィ法を層高精度化、汎用化し気泡ダイナミクスの評価手法を確立する。2.計測技術を武器にして、将来のドラッグ・デリバリ・システムや機能性気泡開発でのキーテクノロジーになる微小気泡の3つの超音波制御技術(気泡の大きさの制御、気泡運動の制御、気泡の共振特性の制御)を開発し、これを用いた機能性気泡の創生とその応用開発を行う、ことを目的とする。平成15年度は、超音波マイクロ・ホログラフィ法を用いた微小気泡のその場評価技術を構築し、これを用いて超音波造影用気泡、工業用気泡等多くの微小気泡の評価を行った。平成16年度は、この研究基盤の上に立ち、超音波による気泡の新たな制御技術として気泡の自己組織化を用いた気泡操作技術を開発し、その応用開拓を行った。微小気泡は超音波中で気泡から放射される2次超音波と入射超音波によりBjerknes力が気泡間に働き気泡集合を形成するが(気泡の自己組織化)この周囲に形成される大きなBjerknes力の場を利用すると、そのままでは超音波で操作できないような気泡や微小物体が捕捉できるようになる。この気泡の自己組織化とその微小物体の捕捉への応用について、理論、数値解析、実験の面で検討を行い、新たに気泡の自己組織化を用いた微小物体の捕捉技術を開発することができた。この方法は従来超音波操作が難しいと考えられてきた細胞組織や硬い殻を持つ微小気泡の捕捉や超音波操作を行うことができる画期的な方法である。これらの成果をまとめ、関連の国際会議で報告したが、特に平成16年度に3件の招待講演を行ったことは特筆できる。直径1μm程度の極微小気泡の将来期待される用途は、1)薬液を付加させた気泡を血流にのせて患部にまで運び、薬液を有効に作用させる将来のドラッグ・デリバリ・システムでの薬液搬送媒体としての応用、2)気泡膜にpH感受性物質や抗原抗体作用を持つ物質を付加したり、大きさや運動など気泡の諸特性を外部からコントロールして、遠隔的に生体機能をセンシングする機能性気泡(生体内を駆け巡るマイクロ・マシン)など多岐にわたる。本研究では、新しい気泡応用の超音波技術の開発を目ざして、1)超音波中での気泡ダイナミクスを評価する新しい計測手段の開発、2)この計測技術を武器にして将来のドラッグ・デリバリ・システムや機能性気泡開発でのキーテクノロジーになる微小気泡の3つの超音波制御技術(気泡の大きさの制御、気泡運動の制御、気泡の共振特性の制御)の開発を目的としている。本年度は、研究の基盤になる下記3項目について検討した。1)数値解析法の複数気泡系への拡張と数値解析については、気泡が多数存在し、それらが相互に関連しあって複雑な運動を示す場合について専用の数値解析技術を開発した。2)超音波中での気泡評価のための超音波マイクロ・ホログラフィ法の高精度化、汎用化については、我々が開発した超音波マイクロ・ホログラフィ法による気泡からの2次放射超音波計測技術を2次超音波の放射音圧が小さく複数気泡からの2次超音波が相互に干渉してしまうような一般的な場合にも適用できるように拡張した。3)気泡に働く力の非接触測定法を組み込んだ基礎実験系を試作し基礎実験を行った。

この研究過程で、気泡の超音波場中での自己組織化現象を利用した新たな気泡操作技術を開発できた。またこれら新たな知見を国際学会(ICA2004)において講演(招待講演)した。本研究では、新しい気泡応用の超音波技術の開発を目ざして、1.超音波中での気泡ダイナミクスを評価する新しい計測手段として、我々が開発してきた超音波マイクロ・ホログラフィ法を高精度化、汎用化し気泡ダイナミクスの評価手法を確立する。2.計測技術を武器にして、将来のドラッグ・デリバリ・システムや機能性気泡開発でのキーテクノロジーになる微小気泡の3つの超音波制御技術(気泡の大きさの制御、気泡運動の制御、気泡の共振特性の制御)を開発し、これを用いた機能性気泡の創生とその応用開発を行う、ことを目的とする。すでに本研究の初年度に超音波マイクロ・ホログラフィ法を用いた微小気泡のその場評価技術を構築し、これを用いて超音波造影用気泡、工業用気泡等多くの微小気泡の評価を行ってきたが、本年度は超音波による気泡の新たな制御技術として、気泡の自己組織化を用いた気泡操作技術を開発し、その応用開拓を行った。微小気泡は超音波中で気泡から放射される2次超音波と入射超音波によりBjerknes力が気泡間に働き、気泡がある大きさにまで集合する気泡の自己組織化現象を生じる。気泡が自己組織化を起すと、集合気泡の周囲には大きなBjerknes力の場が形成されるため、ここにそのままでは超音波で操作できないような気泡や微小物体を導入すると、これら微小物体はBjerknes力の場により捕捉され中心に気泡がその周囲に微小物体が取り巻くような気泡コンプレックスが形成される。この気泡コンプレックスは超音波に対して感度の高い中心気泡の感度を有するため、気泡コンプレックスとして気泡周囲に付着している微小物体を操作することができる。これが気泡の自己組織化を用いた新たな微小物体の超音波操作法の原理であるが、この方法は従来超音波操作が難しいと考えられてきた細胞組織や硬い殻を持つ微小気泡の捕捉や超音波操作を行うことができる画期的な方法である。
ヒメツリガネゴケとシロイヌナズナで体軸形成開始点としての不等分裂分子機構の解明

(1)ツリガネゴケの約1万5千遺伝子のカタログの中から、代謝、光合成など極性分裂には直接関わりが無いであろうと予想される遺伝子をのぞき、約4000遺伝子を選択した。これらを順次、ヒメツリガネゴケ過剰発現ベクターにサブクローニングし、ヒメツリガネゴケの頂端分裂細胞由来プロトプラストに形質転換し、不等分裂異常をおこす遺伝子を探索している。これまでに約2500のサブクローンが終わり、約1700遺伝子についての形質転換実験を行った。その結果、約100遺伝子が不等分裂に異常を引き起こすことがわかった。これらの中には、不等分裂が等分裂になるもの、分裂細胞が多数できてしまうもの、不等分裂がおこらず1細胞のまま等方位性を保って大きくなったもの、細胞が細胞分裂無しで伸張し続けるものなど様々な表現型に分類できる機能未知の遺伝子および新規遺伝子が含まれている。(2)ヒメツリガネゴケジーントラップライン約2万ラインのスクリーニングの結果、茎頂分裂組織特異的に発現している3ラインのトラップ遺伝子の単離に成功した。これらの遺伝子の機能解析を行った。植物特異的キネシンであるAPI1遺伝子は頂端分裂細胞で発現し、細胞分裂間期に核、終期に細胞板に局在することがGFPとの融合タンパク質の発現解析によりわかった。頂端細胞特異的に発現するユビキチン様タンパク質遺伝子yh78、および姉妹遺伝子であるpph27a22の単独および二重遺伝子破壊株の表現型を観察した。その結果、これらの遺伝子は、細胞分裂と細胞極性決定の両方に関わる機能を持っていると予想された。#21遺伝子は140アミノ酸残基からなるタンパク質をコードしており、そのうちの20アミノ酸はシロイヌナズナのオーソログと高度に類似しているが、それ以外の部分はほとんど類似していないことがわかった。
青年期の心理的成長に及ぼすエンカウンター・グループの効果と過程に関する研究

本研究の目的は、エンカウンター・グループ(以下、EG)発達段階モデルおよび成長メカニズムモデル(以下、平山モデル)について、青年期の参加者を対象として、検討を加えることである。集団心理療法、Tグループ、EGなどのように、グループアプローチにはたくさんの学派やアプローチが併存しているが、メンバーの変化メカニズムについては十分に解明されていない。しかし、そもそもそれぞれの学派間の交流に乏しく、それぞれの関係が分かりにくい。そこで、本研究では、まず様々なグループアプローチについて文献調査を実施し、歴史的経緯についての展望を獲得し、それぞれのアプローチの位置づけを明確化した。次に、本研究では、精神分析学の観点を幅広く導入した。平山モデルでは、意識的・無意識的・言語的・非言語的コミュニケーション行動とフィードバックという概念によって、メンバー相互の交流を描き出し、いかにしてこうした交流から自己理解・他者理解が増大し、心理的成長が引き起こされるのかを解明しようとしている。一方、精神分析学では、治療者-クライエント関係という二者関係の相互交流に着目し、これを転移-逆転移という理論モデルによって扱い、解釈を通して、クライエントの自己理解と洞察を引き起こそうとする。検討の結果、次の事柄が明らかとなった。(1)平山モデルと精神分析学における転移-逆転移モデルは、かなり密接に関連している。(2)EGにおけるメンバーの変化メカニズムについて、投影同一化やコンテイナー-コンテインドモデルが重要な光を投げかける、(3)平山モデルは、精神分析学における転移-逆転移モデルでは扱われていない現象に言及している。(4)精神分析学の解釈技法を導入することで、新たなグループ技法が生み出され、この新たなグループは、人間学的対象関係論的グループアフローチと命名された。エンカウンター・グループを筆者が企画し、1998年2月に道後温泉にて実施することができた。筆者が発展させたエンカウンター・グループの導入期、及び展開期における心理的成長メカニズムモデルを実際の事例に照らして検討を加えたところ、このモデルの臨床実践との適合性はかなり高いと考えらた。この結果を、平成10年度あるいは11年度に国際学会で発表して行きたいと考えている。また、県内の高等学校にスクールカウンセラ-として週2日、高校生とのカウンセリングを実施し、彼らの心理について基礎的な臨床経験をもつことができた。こうして得られた青年とのカウンセリングの資料に基づき、青年期の心理および心理的成長のあり方をめぐって、精神分析家とのスーパービジョンという形式で濃密な討論を重ね、筆者の青年期心理の理解を深層心理学的・精神分析学的にも幅広いものとすることができた。平成10年度においては、県内の中学校にスクールカウンセラ-としてやはり週2日、中学生とのカウンセリングを実施し、彼らの心理についての臨床経験をもち、そこで得られた青年とのカウンセリングを通して、更に青年期前期についての深層心理学的・精神分析学的理解を得ることにしている。そして、これらの経験を基にして、青年を対象としたエンカウンター・グループの効果と過程についての内容についての大まかな目録を作成することができるのではないかと考えている。また、青年を対象としたエンカウンター・グループにおける成長メカニズムについても比較検討することによって、明らかにしていきたい。精神分析理論および青年期理論から人間の心理的成長メカニズムについて検討を加えた。また、県内の中学校にスクールカウンセラーとして週2日勤務する中で、中学生とのカウンセリングを実施し、彼らの心理について基礎的な臨床経験をも積み重ねた。こうして得られた青年とのカウンセリングの資料に基づき、青年期の心理および心理的成長のあり方をめぐって、精神分析家と討論を重ね、筆者の青年期心理の理解を深層心理学的・精神分析学的にも幅広いものとすることができた。1999年2月には、エンカウンター・グループを本年も引き続き企画し、道後温泉にて実施した。エンカウンター・グループにおける参加者の心理的成長メカニズムモデルの妥当性について更に検討を加え、このモデルの有効性がある程度実証されたと考えられた。

これらの結果は、1999年9月に開催される第4回国際集団精神療法学会環太平洋会議で発表する予定である。エンカウンターグループにおける心理的成長メカニズムの基本は、メンバー間に、言語的・非言語的・意識的・無意識的コミュニケーション行動が相互に展開し、それらの相互作用がフィードバックを与え合う効果を引き起こし、それが個人に今まで意識化されていなかった自己経験を意識化する機会を提供することにあると考えられる。本人の内的課題が、エンカウンターグループを舞台として再現されると考えられる。ある青年は、幼少期に体験した心的葛藤をグループで再現し、当時の過換気症候群を正にグループ場面で再現した。その中で、彼女にとって、人に心を開くこと、しかし、そうした相手を失ってひとりぼっちになっていくという葛藤をより意識的に再体験し、本人がそれまで意識的に体験することが困難であった内的経験をいくらかでも統合する契機となったと考えられた。従来、エンカウンターグループ研究は来談者中心療法あるいはロジャース派の研究文脈で行われてきている。しかし、こうした成長メカニズムは、現代精神分析学における治療者と患者との相互作用を理解する上での転移・逆転移論とも密接に関わるものであると考えられた。とりわけ、転移と逆転移の相互交流を通して、クライエントが内的葛藤を心理療法場面で再演するという英国対象関係論やクライン派精神分析が近年解明している研究テーマとも非常に関連する現象であると考えられた。今後、更にエンカウンターグループでの個人の心理的成長と人格変化についての事例的検討を深めつつ、現代精神分析理論やクライン派精神分析についての最近の研究成果についても検討を加えることで、エンカウンターグループにおける個人の心理的成長メカニズムを更に解明していくことができると考えられる。
心筋細胞内カルシウム制御による心不全・心肥大・致死的不整脈の包括的治療法の確立

3年間でCPVT、圧負荷心肥大などにおける不整脈発生の根本がRyR2からのCaリークであり、そのリークを起こすメカニズムとしてRyR2内のチャネル制御ドメインのunzipping、そしてその下流にあるcalmodulin結合ドメインの2つが重要な役割を果たしていることがわかった。さらにチャネル制御ドメインをzipさせるdantroleneや高親和性calmodulinなどの治療法も開発した。目的:筋小胞体(SR)に存在する心筋型Ca2+放出チャネル(リアノジン受容体:RyR2)内の構造連関の安定化により、遅延型後脱分極(DaD)から致死的不整脈につながる拡張期の局所的Ca2+濃度上昇を抑制し新たな心不全・心肥大・致死的不整脈の包括的治療法を確立すること。結果:1) CPVT型R2474S+KIマウスの心筋細胞では、isoproterenol負荷にて、WTに比べ、calmodulin(CaM)のRyR2に対する結合親和性が低下し、その結果、単離心筋細胞内Ca spark頻度は増加し、筋小胞体内のCa contentは減少していた。2) R2474S/+マウスでは、RyR2の特定領域(N-terminal, central: N-C)ドメイン連関障害を呈した。3)一方、S2246L/+KIマウスでは、R2474S/+とは異なり、点突然変異S2246Lを含むdomain (2232-2266)が近傍のdomainと異常に強固なdomain連関を形成することにより、チャネルが不安定化しCa漏出を生じることが示された。4) RyR1の点突然変異病として知られる悪性高熱症の特効薬であるダントロレンは、チャネルを安定化し(N-terminal, centralドメイン連関障害の是正)、Ca漏出を抑制することにより、S2246L/+KI、R2474S+KIいずれのマウスでもVTを抑制した。5) R2474S+KIマウスでは、CaMのRyR2に対する結合親和性を著しく高めたGSH-CaMは不全心筋細胞のCa spark頻度を著明に抑制した。以上、CPVTのCaハンドリング異常のメカニズムとして、RyR2内ドメイン連関障害→CaM解離→Ca2+漏出が示唆され、このCa2+漏出を防ぐことにより新たな心不全・不整脈治療につながることが示唆された。25年度はまずR2474S KIマウスの不整脈発生機序とcalmodulinの関係について検討を行い、不整脈発生にcalmodulinの乖離が関与することをafter transientやwhole cell patchを用いて明らかにした。これはcalmodulinのRyR2への結合性という新たな不整脈の治療ターゲットを見いだしたと言うことで意義深い。さらに、新しく作成したN4103K KIマウスの催不整脈性に関する研究で、N4103K KIマウスの催不整脈性を確認し、現在calmodulinの関係について検討中である。圧負荷心不全モデル(TACモデル)においてもcalmodulinの乖離が不整脈の発生や心肥大の進行に大きな役割を果たしている可能性についても研究を行い、TACモデルではcalmodulinのRyRに対する結合親和性が低下していることでRyRからのCaリークを生じ、これがDADを介して不整脈を生じやすくしていることを示した。3年間でCPVYにおける不整脈発生の根本がRyR2からのCaリークであり、そのリークを起こすメカニズムとしてのRyR2内のチャネル制御ドメイン、その下流にあるcalmodulin結合ドメインの2つの重要なターゲットドメインについて解析した。さらに心肥大においても細胞内Caが重要な肥大のトリガーになっていることがわかった。これら治療ターゲットの解析は今後不整脈、心肥大の治療に大きく貢献できると考えられる。結果:1) R2474S+KIマウスでは、CaMのRyR2に対する結合親和性を著しく高めたGSH-CaMはisoで誘発したCa spark頻度を著明に抑制した。2)R2474S+KIマウスの心筋細胞ではGSH-CaMの導入でafter transientやDADの出現を押さえることができた。3) TacモデルマウスにおいてもCaMの親和性の低下が示唆された。以上、CPVTのCaハンドリング異常のメカニズムとして、RyR2内ドメイン連関障害→CaM解離→Ca2+漏出が示唆され、さらに心不全においても同様のメカニズムで不整脈を生じることが強く示唆された。高親和性のGSH-CaMでCa2+漏出を防ぐことにより新たな心不全・不整脈治療が可能となることが示唆された。不全(病的)心におけるCaハンドリング異常のメカニズムが当初の研究計画にそって着実に解明できつつある。25年度が最終年度であるため、記入しない。不全(病的)

心におけるCaハンドリング異常のメカニズムが当初の研究計画にそって着実に解明できつつある。新たなCPVT型KIマウス(C末側のmutation)が今年度前半で作成完了予定であり、さらなる研究上の推進が期待できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。Tacモデルでの知見をさらに確認する。
地盤工学における塑性設計法の再構築に関する研究

本研究では、地盤工学分野の剛塑性設計法を対象に、そのあり方を力学的・数学的な観点から整理した。現状では、支持力、斜面安定、土圧問題は慣用解析法を用いて塑性安定性を評価し、安全率を満たす構造物を設計するのが基本である。しかし、慣用解析法では、大胆な割り切りや単純化によって解析が容易になった代償として、解の力学的な意味づけ、解の最適性や唯一性については曖昧なままである。本研究で目指した塑性設計法の再構築は、剛塑性解析法の特徴を活かした上で、力学的数理的に整合性のある解析法によって塑性安定性を評価する体系を明示することにあった。そのためには、材料挙動の大胆な剛塑性モデル化のもと、初期応力状態が不要、かつより少ない物性パラメータで塑性崩壊時の荷重係数を評価する解析法の構築が不可欠である。そこで、主双対内点法アルゴリズムに基づく高速かつ安定な解法として混合型剛塑性有限要素法を開発した。剛塑性解析法は、増分型の弾塑性解析法に対して、直接法と呼ばれる。これは、塑性崩壊状態の物理量を直接評価するためである。繰返し荷重を受ける線形弾性完全塑性体では、剛塑性解析法と同様の数理構造をもつシェイクダウン解析法が知られている。本研究では、混合型のシェイクダウン解析法についても、定式化と解析コードを開発し、その特性を調査した。さらに、繰返し荷重時に残留する永久変形量を評価するBounding techniqueについてもその数理構造を調査した。これら直接法による解析体系によっても、理論的には終局限界、シェイクダウン限界、残留変形量の推定を直接法だけで解析することが可能である。今後は、本研究で構築した理論的な枠組のもと、具体的な問題を解くためのツール作りとノウハウの結集が重要である。本年度は、当初の予定を若干変更して、塑性設計法の基礎となる力学および数値解析法について、基礎的な検討を行った.まず、極限解析法やシェイクダウン解析法の数理構造を非線形最適化の観点から整理した。これらの境界値問題に対するLagrangianを見出し、Lagrange双対性理論に基づいてそれらに対する上限および下限操作を行い、静力学的な解析手法(下界法あるいはMelanの定理によるシェイクダウン解析)と運動学的な解析手法(上界法あるいはKoiterの定理によるシェイクダウン解析)を具体的に導出した。これらの方法は上限・下限の操作順を換えることによって導き出されており、互いに双対性を有することが分かる。さらに、双対ギャップを計算し、最適解のときに限って相補性条件が成立し、それは力学的には材料の塑性挙動・剛体挙動・中立(シェイクダウン解析においては塑性挙動・弾性挙動・中立)を判定する条件となっていることを端的に示した。つぎに、これらの境界値問題を解くためのアルゴリズムについて検討した。非線形最適化の数値解析法の中でも有力な高速解法として、近年、内点法が注目されている。とりわけ主双対内点法は実質的にもっとも強力な解法アルゴリズムとしての地位を固めつつある。本研究では、この主双対内点法を応用した解法アルゴリズムを提案し、その計算性能を評価するために数値解析コードを開発し、いくつかの数値実験を実施した。その結果は良好であり、提案したアルゴリズムは有望であると思われる。地盤工学における塑性解析法を力学的・数学的な観点から整理し、主に直接法に基づく数値解析手法を利用した新たな塑性設計体系を念頭におき、理論的な検討を行った。すでに極限解析法の双対性に着目した混合型の数値解析アルゴリズムとして、主双対内点法に基づく混合型剛塑性有限要素法を提案していたが、今回、その解析手法を摩擦性材料に適用し、その妥当性を検討した。一方、外力として繰返し荷重を考慮した場合の直接法としては、シェイクダウン解析法が知られている。このシェイクダウン解析法も極限解析法と同様の数理構造を有するので、主双対内点法に基づく混合型シェイクダウン解析法のアルゴリズムを提案した。シェイクダウン解析法が適用できる材料は、その理論的な導出過程から明らかなように、弾性部分の挙動が線形弾性に限られるので、地盤工学の問題に適用する当たっては、大きな仮定を設ける必要があるが、直接法の特徴である数値解析時間・コスト面での有利さを勘案すると、今後応用範囲は広がると考える。さて、極限解析法にしろ、シェイクダウン解析法にしろ、これらは系が塑性安定性を失う限界状態を評価する方法である。これに対して、実際の設計では、構造物がその機能を発揮しうるような使用限界についても考慮する必要がある。この使用限界は変位で記述されることが多い。直接法に基づく設計体系を整備するためには、構造物の変位を定量的に評価しうる手法を開発する必要がある。そこで残留応力場による補ひずみエネルギー最小問題に基づいて、構造物の残留変位を予測する方法を理論的に検討した。この方法を加えることによって、初めて直接法による塑性設計体系に必要なツールが一通り揃ったことになる。今後は、具体的な数値解析コードの開発が必要である。

本研究で目指した塑性設計法の再構築は、剛塑性解析法の特徴を活かした上で、力学的数理的に整合性のある解析法によって塑性安定性を評価する体系を明示することにあった。そのためには、材料挙動の大胆な剛塑性モデル化のもと、初期応力状態が不要、かつより少ない物性パラメータで塑性崩壊時の荷重係数を評価する解析法の構築が不可欠である。そこで、主双対内点法アルゴリズムに基づく高速かつ安定な解法として混合型剛塑性有限要素法を開発した。剛塑性解析法は、増分型の弾塑性解析法に対して、直接法と呼ばれる。これは、塑性崩壊状態の物理量を直接評価するためである。繰返し荷重を受ける線形弾性完全塑性体では、剛塑性解析法と同様の数理構造をもつシェイクダウン解析法が知られている。本研究では、混合型のシェイクダウン解析法についても、定式化と解析コードを開発し、その特性を調査した。さらに、繰返し荷重時に残留する永久変形量を評価するBounding techniqueについてもその数理構造を調査した。これら直接法による解析体系によっても、理論的には終局限界、シェイクダウン限界、残留変形量の推定を直接法だけで解析することが可能である。今後は、本研究で構築した理論的な枠組のもと、具体的な問題を解くためのツール作りとノウハウの結集が重要である。
リチウム金属負極上のデンドライト成長に伴うLi^+イオン濃度分布の測定

電気自動車用電源としてリチウム金属負極の開発が急がれている。しかしながらリチウム金属の還元力は強く有機電解質との反応によりリチウム金属表面に不均一なイオン伝導性被膜SEIが形成され、負極はデンドライト成長し、電池の可逆性を保つことが不可能になる。これまでに電析Li金属のデンドライト成長とLi^+イオンの移動速度の"連結"性のような基礎的研究は試みられていない。本研究では次の3課題を検討した。l)長焦点作動型レーザー走査顕微鏡によるリチウム金属表面観察技術の開発デンドライト成長過程は電気化学プロセシングのみならずプラズマCVDプロセシングでもしばしば出現する。いずれの現象にも応用出来るように画像取り込み装置に長焦点距離対物レンズを用いて高分解能ゴニオメータを利用したレーザー走査技術と組み合わせ長焦点作動型レーザー走査顕微鏡によるリチウム金属表面電析形態観察装置を試作することを試みた。2)電気化学実験セル及びリチウム電極の試作本研究費で購入したグローボックス内に有機溶媒中からのリチウム金属電析実験セルを試作した。カールフィシャー水分分析計を用いて溶媒中の水分濃度を計測しつつ、PC-LiClO_4電解液の屈折率のLiClO_4濃度依存性を計測した。モレキュラーシーブを用いて雰囲気ガス中の水分を制御し得るシステムを作成できた。3)ホログラフィックレーザー干渉計によるLi^+イオン濃度分布の測定レーザホログラフィック干渉計を用いて定電流電解実験に伴うPC電解液中に設置したリチウム金属およびNi金属負極近傍のLi^+イオンの移動速度や表面過電圧の測定を行った。電析初期過程ではSEI生成反応に関連したと考えられる潜伏期間が現れ、電流密度が高くなるに従い、その潜伏期間は短くなった。電流密度が高い場合には、Li^+イオン濃度境界層厚さの発達過程を境界層理論で説明することが出来た。今後は長焦点作動型レーザー走査顕微鏡で電析形態のin-situ観察を行う。これら両者の結果を比較検討してLi^+イオンの移動速度とリチウム金属電析形態を"連結"することを試みる。電気自動車電池としてリチウム金属負極の開発が不可欠である。リチウム金属の還元力は強く有機電解質との反応によりリチウム金属表面に不均一なイオン伝導性被膜が形成され、負極はデンドライト成長し、電池の可逆性を保つことが不可能になる。添加剤により表面被膜の不均一性の緩和しようとするなど多数の研究が行われてきた。しかるに電析金属のデンドライト成長とイオンの移動速度の"連結"性のような基礎的研究は試みられていない。我々はこれまでに水溶液系の金属電析に関して、干渉計を利用してイオンの移動速度と電析形態の"連結"現象を議論してきた。有機溶媒中の電析に関しては水溶液系とは多くの差異も考えられるが、デンドライト成長過程の現象論的類似性を比較検討することも意義がある。本研究ではレーザホログラフィック干渉計を用いてリチウム負極近傍のLi^+の移動速度や表面過電圧の測定を行いつつある。定電流電解実験に伴うPC電解液中のリチウムイオン濃度分布を測定しつつある。今後は長焦点作動型レーザー走査顕微鏡で電析形態の観察を行う。1)研究の背景地球環境問題や電気自動車の開発といった観点からリチウム金属負極二次電池の開発が切望されているが、充放電の繰り返しによりリチウムのデンドライト成長が生じて、電池の可逆性が失われてしまう。このLi金属負極上のデンドライト成長機構が理解できて、その成長を抑制することができればリチウム二次電池開発に大きなステップとなる。2.方法LiClO_4-PC溶液中に垂直に設置したLi金属陰極上へのLi電析に伴うLi^+イオンの濃度分布をホログラフィー干渉計測し、電流密度(0.55.0mA/cm^2)、電解液濃度(0.252.0M)の違いによって干渉縞がどのように経時変化するかを比較し、電極表面濃度、および濃度境界層厚さを測定した。これらの結果を水溶液系でのCuの電析に伴うCu^+イオンの移動速度の測定結果とも比較検討している。3.結果ホログラフィック干渉計測の結果、濃度境界層の形成は電解開始後、直ちには始まらず、電流蜜度の増加に伴い濃度境界層の形成が早く始まることが観測された。一方、水溶液系でのCuの電析では電流密度によらず電析開始とともに濃度境界層がt^<1/2>に比例して成長することが観察された。Li表面に形成されていると考えられるSEI皮膜の影響によるものと推測される。表面濃度は非定常拡散方程式の解で説明できるような経時変化をした後一定値で定常に達する。電析に伴う電解液の密度変化に起因した自然対流が誘起されるためと考えられる。CCDカメラにより電極表面に沿って対流が観測された。しかしながら、表面濃度差や濃度境界層厚さの電流密度依存性やLiClO_4濃度依存性を確認することは出来なかった。陰極表面に析出するLi金属のデンドライト成長により流動状態が乱されることにその原因があると考えられる。

これまでに電析Li金属のデンドライト成長とLi^+イオンの移動速度の"連結"性のような基礎的研究は試みられていない。本研究では次の3課題を検討した。l)長焦点作動型レーザー走査顕微鏡によるリチウム金属表面観察技術の開発デンドライト成長過程は電気化学プロセシングのみならずプラズマCVDプロセシングでもしばしば出現する。いずれの現象にも応用出来るように画像取り込み装置に長焦点距離対物レンズを用いて高分解能ゴニオメータを利用したレーザー走査技術と組み合わせ長焦点作動型レーザー走査顕微鏡によるリチウム金属表面電析形態観察装置を試作することを試みた。2)電気化学実験セル及びリチウム電極の試作本研究費で購入したグローボックス内に有機溶媒中からのリチウム金属電析実験セルを試作した。カールフィシャー水分分析計を用いて溶媒中の水分濃度を計測しつつ、PC-LiClO_4電解液の屈折率のLiClO_4濃度依存性を計測した。モレキュラーシーブを用いて雰囲気ガス中の水分を制御し得るシステムを作成できた。3)ホログラフィックレーザー干渉計によるLi^+イオン濃度分布の測定レーザホログラフィック干渉計を用いて定電流電解実験に伴うPC電解液中に設置したリチウム金属およびNi金属負極近傍のLi^+イオンの移動速度や表面過電圧の測定を行った。電析初期過程ではSEI生成反応に関連したと考えられる潜伏期間が現れ、電流密度が高くなるに従い、その潜伏期間は短くなった。電流密度が高い場合には、Li^+イオン濃度境界層厚さの発達過程を境界層理論で説明することが出来た。今後は長焦点作動型レーザー走査顕微鏡で電析形態のin-situ観察を行う。これら両者の結果を比較検討してLi^+イオンの移動速度とリチウム金属電析形態を"連結"することを試みる。
超音波照射による2成分系タンパク質溶液の膜面傾斜型限外濾過法の開発

限外濾過による2成分系タンパク質溶液の新しい分画法を得るために、本研究では、超音波照射型の膜面傾斜型濾過法を提案し、種々の実験を行った結果、以下の知見を得た。1分子量と等電点が異なる牛血清アルブミン(BSA)と卵白リゾチームの2成分系タンパク質溶液に超音波を照射しつつ、分子量の大きなBSAは阻止し、分子量の小さなリゾチームは透過する分画分子量をもつ限外濾過膜を用いて、種々の傾斜角度の膜面傾斜型濾過や攪拌セルによる攪拌型濾過試験を行った。濾過速度の経時変化の測定結果から、超音波の照射により濾過速度が著しく増加することを明らかにした。2超音波を照射しつつ2成分系タンパク質溶液の濾過を行うと、濾過速度が増加する場合に通常見られるリゾチームの阻止率の上昇が起こらず、高分離速度で2成分の分画を効率よく行い得ることが明らかとなった。3前処理として2成分系タンパク質溶液に超音波を照射した後に限外濾過を行った場合には、超音波の効果はほとんど現れず、濾過中に超音波を照射することが極めて重要であることが明らかとなった。4 2成分系タンパク質溶液の限外濾過における濾過速度は、超音波の照射により、その出力の増大とともに直線的に増加することを明らかにした。2成分タンパク質溶液の限外濾過において、超音波の照射がタンパク質の効率的な分画を行うために極めて有効なことが本研究により明らかとなった。最適操作と設計の指針を確立するために、限外濾過に及ぼす超音波の作用機構をさらに詳細に検討して、複雑な濾過機構を明らかにする必要があり、現在引き続き検討中である。
ドイツ語教育カリキュラムの改善・開発のための基礎的研究

この調査は、カリキュラム改革と国際化という大きな変化の中で、ドイツ語教育環境の現状を総合的に明らかにし、これからの方向を探る試みとして、日本独文学会ドイツ語教育部会に設けた特別委員会が実施した。記述式を加えたマークシート方式を利用して、大学、高専、高校でのドイツ語教育実施状況やカリキュラムと、それらに関する教員や学生の感想と意見を調査し、多くの資料を収集した。また同時にドイツ語受講学生数の現状および最近10年間のドイツ語教育に関する研究文献の把握を試みた。調査期間は、平成9年12月から平成10年2月とし、調査項目は、大学・高専・高校に対しては、カリキュラムの概要と外国語教育の現状および教育状況、教員については年齢・性別・専門専攻分野等の個人的プロフィルの他、勤務、教育研究活動の現状、学習目標や授業形態、授業観、問題意識と改善の方向に関する意見など、また学生に対しては、学習目標や学習の現状、さらにそれに対する意見、要望などおよそ30項目の設問と自由記述を求めた。その結果、大学・学部308件(対象:約600大学・学部)、高校22件(100校)、教員1330通(約3300名。他に外国人教員102通)、さらに大学生2831通、高専生徒364通(大学生・高専生徒約4500名(145校))、高校生275通(約400名)の調査票が回収された。また判明した教育研究文献は、合わせて700編余りに上った。以後、これらのデータを集計し、分析検討を行った。調査研究委員会でのこれまでの検討結果によれば、教員と学生の間に教育観・学習観の違い、学習目標や授業の方法をめぐる現状評価ずれがあり、改善への展望の違いが教員集団自身の中にすら現れているように思われる。またカリキュラム改革によって進んだ多様化は、新たな総合的な視点からの再検討の必要性を生み出しているように思われる。今後、この膨大な資料は教員共通の検討課題とし、関係学会において継続的に討議される予定である。本調査研究計画に従って、本年度は、ドイツ語教育に関する総合的な実態調査および教員・学生の意識調査を行うこととし、一部、記述式を加えたマークシート方式を利用して調査を行い、資料の収集作業を進めた。まず平成9年6月から11月まで、調査項目の確定および調査用紙の作成、準備、さらに調査対象となる大学、高専、高校および教員リストの整備とアドレスの確認を行い、また大学生および高専・高校生を対象とする同様の調査の準備を進め、教員に対して調査への協力の呼び掛けを行った。次に、学年末を控えた12月に大学・高専学生対象(約145校、4200名)、高校生対象(約20校、400名)の調査を実施した。その結果、平成10年2月末までに大学・高専学生分2800枚、高校生分250枚の調査票が回収され、3月にその読み取り実験を行った。その際、技術上の問題点が発見されたので、それに対応しつつ、本格的な読み取り作業や集計は4月以降に行う予定である。これらの作業と合わせて、大学対象の実態調査票を750通と高専分50通、さらに教員個人に関する調査票(実態+意識調査)を2700通、3月上旬までにそれぞれ送付し、合わせて教育研究文献や資料収集への協力を依頼した。今後、外国人教員対象(約250通)および高校対象(約120校)の調査票をこの3月中旬までに追加発送の予定である。

一方、すでに20%ほどの教員から調査票が返送されて来ているが、大学・高専対象については、協議や問合せのための時間が必要との要請もあり、一部、新年度4月以降にずれ込むと予想される。調査は順調に進んでいると思われる。平成10年度に計画しているデータ集計と統計処理、あるいは教育文献の分析の手順を決めて、それを準備する時期を迎えている。この調査は、日本独文学会ドイツ語教育部会に設けた特別委員会がカリキュラム改革と国際化という大きな変化の中で、ドイツ語教育環境の現状を総合的に明らかにし、これからの方向を探る試みとして、行った調査の第2年度である。昨平成10年2月までに、大学、高専、高校対象にドイツ語教育実施状況やカリキュラムとドイツ語受講学生数調査、教員対象として、教員年数・性別・専門分野等の個人的プロフィルの他、勤務、教育活動状況、学習目標や授業形態、授業観、問題意識と改善の方向に関する意見など、また学生生徒に対しては、学習目標や学習の現状、さらにそれに対する感想や意見、要望などをマークシートによる選択肢選択および自由記述方式で調査した、同時にドイツ語教育に関する研究文献の把握にも努めた。本年度は、こうして得た多数の資料、(1)大学・学部対象308件(対象:約600大学・学部)、高校22件(100校)、(2)教員対象1330通(約3300名。他に外国人教員102通)、(3)大学生2831通、高専生徒364通(大学生・高専生徒約4500名(145校))、高校生275通(約400名)にのぼる調査票のデータを集計し、委員が協力して分析検討を行った。また判明した700編にのぼる教育研究文献については、有効利用を促進するために索引をつけたリストを作成した。調査研究委員会でのこれまでの検討結果によれば、教員と学生の間に教育観・学習観の違い、学習目標や授業の方法をめぐる現状評価ずれがあり、改善への展望の違いが教員集団自身の中に異なる視点として現れているように思われる。またカリキュラム改革によって進んだ多様化は、新たな総合的な視点からの再検討の必要性を生み出しているように思われる。この研究結果は、共通の重要な基礎データとして、今後、日本独文学会、高校および高専のドイツ語教育研究会などでの継続的な検討と、それによる教育改革のための活動と協力の契機となるものである。
能動的参加としてのアクティブ・インクルージョンー新しい若者の社会的包摂の可能性

この3年間で次の調査を実施した。若者支援のNPOであるスマイルスタイルと日本センチュリー交響楽団とが連携して音楽創作活動を通じて若者支援を行う「The Work」の毎年の活動を観察。大阪、神戸、京都の若者サポートステーションでインタビュー調査。京都府認定フリースクール「学びの森」が主催する若者支援に関する「南丹ラウンドテーブル2017:ユースワークをめぐって」、「京都ユースフォーラム2018:私の学び、みんなの学び」に参加して観察を行った。これらの研究成果として、神戸大学国際文化学研究推進センターの研究報告書への投稿や社会政策学会関西部会での報告や、本科研の記録書を自主作成した。2015年7月8日に第1回研究会(会場、同志社)、2016年3月12日に第2回研究会(会場、立命館・梅田キャンパス)を実施した。第1回研究会では居神浩編著『ノンエリートのためのキャリア教育論』の書評報告と京都ユースサービス協会などで青少年への支援活動を行っている現場実践者の報告を行った。書評報告の討論を通じて、当プロジェクトの研究目的である若年者の社会的包摂の諸問題や概念を検討、現場実践報告をめぐる議論で京都の若者支援活動の実態を踏まえた社会的包摂の問題を検討した。第2回研究会では櫻井純理氏(立命館)による大阪府の事例を踏まえた「就労支援の問い直し」に関する報告と議論を行った。対象を若年者に限定しない形で、就労支援と社会的包摂に関する意見交換を行った。これらの研究会を通じて、概念と現場の実態の正面から、若年者を中心とする社会的包摂の考察を掘り下げることができた。調査として日本センチュリー交響楽団とNPO法人スマイルスタイルが行っている「The Work」を2015年7月に4回視察を行い、2016年3月「The Work」に参加した若年者3名へのインタビュー調査を行った。「The Work」は音楽の創作活動を通じた若年者の支援事業であるが、この活動の観察やインタビュー調査を行うことで、当プロジェクトの課題である、狭義の就労支援に限定されない「能動的参加」の社会的包摂を探求するうえで貴重な知見を得ることが出来た。同趣旨で2015年9月にNPO「ココルーム」(大阪市西成区)、2015年9月に認定フリースクール「アウラ学びの森」(亀岡市)を訪問して、関係者にインタビューを行った。「ココルーム」の調査では、文化活動を通じた当事者の支援について、「アウラ学びの森」の調査では、不登校の若年者の居場所提供や当事者の自主性に基づく教育や社会的包摂に関する貴重な知見を得ることができた。上記「研究実績の概要」でも記したように、当研究プロジェクトの対象であるNPOの活動などの視察や研究対象である活動の参加者にインタビュー調査を行うなど、おおむね順調に研究活動を実施している。2015年度の主たる調査対象であるNPO法人スマイルスタイルや日本センチュリー交響楽団や、認定フリースクール「アウラ学びの森」、NPO法人「ココルーム」の関係者と良好な関係を築くことができており、今後の調査を行ううえで良い展開になっていると思われる。2回の研究会で、当プロジェクト以外の研究者や現場実践者に御報告していただき、プロジェクトのテーマに関する考察を深めることができた。昨年度も本研究プロジェクトのテーマである「『能動的参加』としてのアクティブ・インクルージョン」の若者の社会的包摂のテーマに該当する実践事例(NPO法人スマイルスタイルや日本センチュリー交響楽団による若者支援事業「The Work」、若者就労支援事業に取り組む大阪や京都の若者サポートステーションや大阪の若者ハローワーク、不登校の若年者を対象にした認定フリースクール「学びの森」の活動、(若者に限定されないが)ホームレス等に音楽の実践を通じた包摂の取り組みである釜ヶ崎オペラ等)への調査(インタビュー調査等)を実施して、本研究のテーマである「新しい若者の社会的包摂」の在り方や課題に関する知見を深めることができた。また昨年度はこれらのテーマに関連する英国の事例(ロンドン南部ルイシャム区の「若者市長」、ストリート・ワイズ・オペラによる音楽活動を通じたホームレス支援活動)をも調査して、政治的な参加や文化的な参加も含む、当事者が参加する社会的包摂の在り方に関する知見を深めることができた。それぞれの実践事例や若者支援事業の実施者へのインタビュー調査等を通じて、各事例に共通すると思われる、若者の社会的包摂に関する特色や課題と、それぞれの事例や実践事業特有の特色や課題を明らかにすることに取り組んだ。昨年12月社会政策学会関西部会で本プロジェクトの途中経過の報告を行ったが、その際に上記の調査・研究の知見も踏まえ、支援事業の成果測定に関する「ソーシャル・インパクト」の問題も含めた考察を行った。理由は2点。当初想定していた調査先の国内の若者サポートステーションの一部や英国の若者支援を行っている社会的企業に予定通りの調査を実施することができなかったため。調査の日程調整が上手くできなかったこと等により。またこれまでに実施した調査(インタビュー調査)の資料(ノートや録音データ)の整理や精査進んでいないことがもう一つの理由。本研究プロジェクトは、「『能動的参加』としてのアクティブ・インクルージョン」をキーワードに2015年以降、本年までの3年間、若者支援の現場を調査してきた。最終年度の本年も以下の調査を実施した。若者支援のNPOであるスマイルスタイルと日本センチュリー交響楽団とが連携して音楽創作活動を通じて若者支援を行う「The Work」(4月25日8月28日まで)の活動を観察。