hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症の意欲・発動性の低下に関する脳機能画像を用いた研究

1)機能的磁気共鳴画像(fMRI)の撮像に用いる課題の開発:Croxsonらの報酬学習課題(J Neurosci 29: 4531-41, 2009)をコンピュータに実装するため、報酬を2レベル、報酬獲得に必要な労力を4レベルで各々設定した報酬学習課題に特化したソフトウェア作成を行った。この際、一部の健常対照群(N=5)の実施結果をもとに、モニター上に提示する図形の数の違いによって労力の違いを設定したが、高労力かつ高報酬の条件下では検討した統合失調症群の4名全員が報酬を獲得できなかった。この結果は本研究の目的に合致しないことから、図形の数を変え、再度、統合失調症群で得られる報酬の分布が一定の広がりを示すように調整した。撮像条件が決まったため、健常者4名および神経認知機能リハビリテーションNEARプログラムに参加する統合失調症が患者1名に対して、第1回目の報酬学習課題実施中のfMRIを実施した。また、この合計5名においては、安静時fMRIも実施した。fMRIの解析は2019年度に行う予定としている。2)fMRIを実施した統合失調症群2名および健常対照群4名において、臨床指標(包括的な指標としてのPANSS、陰性症状評価尺度Brief Negative Symptom Scale、意欲に関する主観的評価尺度である島根医科大学第3内科版やる気スコア、神経認知機能検査BACS、社会機能評価尺度Specific Level of Social Functioning Scaleを実施した。これらの評価尺度の解析も2019年度に行う予定である。fMRIを行う際に用いる課題である報酬学習課題を実装するソフトウェアの開発に予定より約4カ月の遅延が生じたため。今後は、報酬学習課題遂行時および安静時のfMRIを実施していく。統合失調症群は認知矯正療法NEAR参加者が対象であるため、2019年度は15名程度を予定している。現在のNEAR実施状況を考慮すると、統合失調症群の人数は当初予定の40名から32名程度に減らす必要があり、fMRIの実施にあたり、余分なデータのばらつきが生じないよう、プロトコールに沿った撮像に十分な注意を払う。1)理由:fMRI撮像に用いる報酬学習課題のプログラミングに時間を要し、被験者に対する謝金、およびデータ解析用統計ソフトウェアの購入に関する支出が発生しなかったため。2)使用計画:報酬学習課題を用いたfMRI等の検査を実施することで被験者に対する謝金の支払いを行う。また、得られたデータを解析するための統計ソフトウェア(SPSS)の購入に使用する。
超電導量子干渉装置を用いた口腔知覚の研究

研究の背景超電導量子干渉装置(SQUID Super-conductive Quantum Interference Device)により、中枢神経活動に伴って発生する微弱な磁気を非侵襲的に記録し、中枢神経活動の部位をミリ単位で同定することができる。しかし味覚の中枢での伝達経路と認知に関する知見は、聴覚や他の体性感覚の研究に比べ少ない。これは味覚の定時的、定量的な刺激が困難であること、刺激を繰り返すと反応が低下するadaptationが存在すること、さらに従来の脳波や核医学などの手法ではヒトの中枢の味覚刺激に対する反応を充分な精度で解析することが困難であったことによる。今回の研究では味覚刺激装置を作成し、SQUIDを用いて味覚誘発磁気反応を記録した。方法これまでの味覚刺激装置は溶液の量、時間的精度に問題があった。今回の研究ではコンピューターによる空気圧制御を用いて、溶液を舌をはじめとする口腔内に噴出される刺激装置を作成した。この装置により0.02mlの刺激溶液を数ミリ秒の精度で制御可能となった。この刺激に対する誘発磁気反応を、37チャンネルSQUID装置を用いて、主に左側頭部を中心として記録し、それを256回加算平均した。結果まず蒸留水を用いて舌尖部に刺激を加えたところ、遷時約20ミリ秒と50ミリ秒に安定した誘発磁気反応が得られた。この反応の電流源の位置は球モデルを用いて解析したところ、左大脳中心溝下部の弁蓋部にあった。この部は研究代表者が過去に報告したとおり、口腔内の判別性の高い知覚の反応部位と同じであった。次に、0.9%NaCl溶液を用いて同様の測定を行ったところ、潜時約30ミリ秒の誘発磁気反応が得られた。この反応の電流源の位置は、蒸留水の反応が観察された弁蓋部よりさらに深い大脳島部に存在していた。このことから、食塩水に対する反応は単なる溶液の接触による知覚反応だけでなく、味覚に対する反応が大脳島部で惹起されていると考えられる。今後この研究を進めて、大脳島部を中心とした部位における味覚認知のメカニズムの解明と、将来的には臨床的に応用可能な他覚的味覚検査の実現をめざしたい。
「いのちの教育」 プログラムの理論化と系統化に関する研究

本研究による調査は、いのちの教育に関する全国規模の調査として、貴重なデータを提供していると自負しているが、回収率がそれほど高くないことに限界性があるかもしれない。ただ、小学校・中学校とも複数学年からの回答を得ており、しかも教師の意識や児童・生徒の反応についての結果も得ることができた。調査結果からは、多くの小・中学校の現場で、生命や死あるいはいのちを題材とした実践がおこなわれていることがわかった。それらは、「いのちの教育」「いのちの授業」「生命教育」「死の教育」など様々な名称で呼ばれており、さらにはその内容は多岐に渡っていることもわかった。また、そこで用いられる教育方法も種々様々である。一方、生命や死を題材とはしていないが、児童・生徒に「いのち」の意味を考える機会を与えることをねらいとした、いわゆる体験学習型の実践も数多くみられた。これまで事例として報告されるものは少なくなかったが、全国規模の調査はみられなかったので、本研究の結果は今後の教育活動に多くの示唆を与えることができると考えている。そこで本年度は本研究の最終年度であることから、学会における研究発表に留まらず、これらの結果を踏まえたより具体的な提言をするため、おもに小・中・高等学校の教員向けの雑誌に複数の論文を執筆した。また、調査対象校へのデータの還元の為に、研究成果報告書を作成し配布した。本研究の目的は、すでに初等・中等教育の現場で個別におこなわれている実践の体系化をおこなうことである。そのために、まずいのちの教育の実態を調査することを主な内容として本年度の研究を推進してきた。わが国の小中学校でのいのちの教育について、これまでにも学校別あるいは学級別の事例報告は数多くなされており、また市町村単位での地域の学校での実態調査は散見できるが、全国的な規模で調査したものはない。一方、いのちの教育あるいはデス・エデュケーションの先進国である欧米での実態についても、きわめて部分的に報告が見られるのみである。いのちの意識調査を、中学生・高校生・大学生および教員の合計485名を対象として実施した。調査結果は多重比較や因子分析を用いて分析し、いのちのイメージとして「希少性」「関係性」「必然性」が得られ、各世代においてそれぞれ違いがあることが明らかとなった。またわが国における実態については、無作為抽出した全国の小中学校それぞれ500校を対象として、「いのちの教育に関する実態調査票」を郵送法で実施した。集計と分析については次年度にわたって行う予定である。一方、欧米のいのちの教育の実態としてイギリス、カナダ、フィンランドの三カ国を訪問して、研究者や教育者から情報を得ること、小・中学校での授業の実際を視察すること、カリキュラムや教科書などの具体的な資料を入手することを主眼とした。1.「いのちの教育」に関する全国の小・中学校を対象とした実態調査(昨年度実施済み)の結果を分析し、日本学校保健学会第53回大会(高松市)において発表した。主な結果は以下の4点である。(1)「いのちの教育」に関連する内容の活動は、小・中学校ともに幅広く行われており、学校種別間で有意差のあった活動は野外生活の体験など3項目だけで、その差は少ない。(2)教育活動の枠組みとしては、特別活動が小・中学校とも6割前後となっている。小・中学校とも、学期内での集中実施が2割強で、定期的に実施している学校はさらに少ない現状である。(3)内容的には「いのちの教育」と考えられても、特別な名称を用いていない場合が多い。なんらかの呼称としては、いのちの教育が小学校7.4%、中学校4.9%と、もっとも多かった。(4)さまざまな活動は、2年以上前から開始されている場合が多い。小学校で71.9%、中学校で56.1%が実施計画が「ある」と回答しており、こうした活動が増える可能性が示唆されている。2.外国での「いのちの教育」の実態を調査した。昨年度に続き、フィンランドのオウル市を訪問し、小学校3校と中学校1校を見学し、教員との懇談、児童・生徒と交流し、さらに自尊感情について調査をおこなった。この調査は、カナダと日本でも同時に実施している。「いのちの教育」の大きな目的の一つは、児童・生徒の自尊感情を確かなものにすることにあると考えられる。各国での教育の実態と自尊感情の関連を明らかにすることは、「いのちの教育」プログラムの作成において、重要な示唆を与えると考えられる。結果の分析・考察は次年度におこなう。

そこで本年度は本研究の最終年度であることから、学会における研究発表に留まらず、これらの結果を踏まえたより具体的な提言をするため、おもに小・中・高等学校の教員向けの雑誌に複数の論文を執筆した。また、調査対象校へのデータの還元の為に、研究成果報告書を作成し配布した。
微生物による悪臭物質の分解除去

畜産廃棄物由来の悪臭化合物除去を脱臭微生物や吸着剤で試み、畜ふん発酵微生物の脱臭機能と脱臭物の有効利用方法について研究を行なった。まず稲わら,籾殻,稲わら炭化物,籾殻炭化物,市販活性炭によるフェノール系悪臭の吸着除去を行った。稲わらはインドールの脱臭に効果があり、籾殻炭化物も同様であった。フェノール系悪臭のうち、インドール系悪臭は容易に入手でき、堆肥化副資材としてよく利用される稲わら,籾殻炭化物で吸着除去が可能なことが明らかとなり、この除去法を確立することが可能となった。悪臭性低級脂肪酸については、家畜ふんについて発酵除去を試みた。豚ぷんの発生する酢酸,プロピオン酸,イソ酪酸,イソ吉草酸,吉草酸は、みそ種麹で麹化することによって消失した。プロピオン酸は消失に時間を要するが、ふすまを添加することにより消失速度は速くなった。牛ふんについても同様であった。このふん麹にビフィズ菌を更に培養すると、その培養物は家畜腸管内のアンモニア除去に利用できる可能性を見出した。鶏ふんを脱臭発酵するTorula属KN-4菌は悪臭性低級脂肪酸を炭素源として資化分解するとともに、尿酸も窒素源として利用することが明らかとなった。本菌で処理した鶏ふんは尿酸を含まないため、作物に生育障害を生じない微生物肥料であった。豚ぷんを脱臭発酵するStreptomyces CH-33菌は、脱臭と同時に抗菌性物質を生産し、農薬効果をもつ微生物肥料として利用できることが明らかとなった。鶏ふん,牛ふんの含硫悪臭化合物を資化分解する脱臭放線菌、G-21,J-10,J-27を分離した。この菌で、牛ふんと稲わら,おが屑の堆肥化時の脱臭効果を検討した。堆肥化過程で発生する含硫悪臭化合物は急速に低減し、本菌群の優秀性が認められた。含硫悪臭化合物に対する脱臭放線菌の能力は相当強力なもので、これらの菌を利用することで、家畜ふんはほぼ完全に脱臭されることが明らかとなった。
焼結合成による新規赤外光増幅器用材料の創製と第一原理計算による電子状態の解析

本課題では、Erを含む酸化物を焼結合成により作製し、1550nm帯のフォトルミネッセンスを測定し評価を行った。特に、光増幅器の開発が遅れているUバンド域と呼ばれる波長帯の発光のスペクトル形状に注目した。また、第一原理計算により、構造に基づいて多重項エネルギー準位を計算し、その傾向を調べた。Erが酸素8配位と6配位をとる試料を作製した。Erとのイオン半径の違いが小さく、価数が同じYを含む酸化物を主に選択することにより、添加したErが目的の配位数を持った試料を作製できるようにした。8配位にはガーネット構造、パイロクロア構造、蛍石構造、シーライト構造、6配位にはC-希土構造、スピネル構造の酸化物を選択した。各試料のPLスペクトルをErに配位する酸素の数により整理した。Erの配位数によりスペクトルの形状におおよその特徴があらわれ、酸素8配位の試料は発光が4つの領域にわかれ、酸素6配位の試料は1500nm付近の発光が最も強くなるという特徴を示した。しかし、Uバンドの発光との明らかな相関はみられなかった。結晶場と多重項の分裂について、Er-O間の距離という点から整理した。同じ結晶構造・空間群を持つ試料は、スペクトル形状は類似したものとなったが、格子定数の小さな試料ほど長波長側の発光はより長波長側に、短波長側の発光はより短波長側にシフトした。Er-Oの距離の違いで結晶場が変化することで、準位の分裂の大きさが変わったためであると考えられ、Er-O間距離を調整することでUバンド付近の発光波長を移動できることがわかった。また、Erに配位している酸素の角度についても整理した。さらに第3元素の添加、ホストの固溶体を作ることでUバンド域のスペクトルのブロード化にも成功した。また、多重項の計算より、配位数の違いによるエネルギー分裂の幅に傾向がみられる結果が得られた。光ファイバ通信の普及と通信容量の拡大に伴い波長多重技術が実用化され、今後のさらなる拡大に向けて、光増幅器の高出力化が求められている。石英系光ファイバの低損失波長域である1550nm帯で光増幅が可能なErをドープした光ファイバ増幅器が用いられ、その研究が盛んに行われている。新たな酸化物系の光増幅器用材料を開発することが本研究の目的である。本研究期間では、Erが構成元素になっている酸化物として、Er_3Al_50_<12>、Er_3Ga_5O_<12>、Er_2Ti_2O_7、Er_2Sn_2O_7、また、Erが構成元素を置換することができる酸化物として、Er : Y_3Al_5O_<12>、Er : Y_2Ti_2O_7を焼結合成により作製し、評価を行った。Arレーザー(488nm)で励起し、1550nm帯のフォトルミネッセンス(PL)スペクトルを測定し、さらに、それぞれについて吸収スペクトルも測定した。また、Erまわりの局所構造に基づいてEr-4f軌道の多重項エネルギー準位を計算し、理論吸収スペクトルを求めた。Er_3Al_5O_<12>とEr_3Ga_5O_<12>はともにガーネットであり、それらのPLスペクトルがピーク波長および強度は一致はしていないが、鋭いピークがたくさんあり、ピークの塊が4つで構成されている点が共通していることが分かった。また、Er_2Ti_2O_7とEr_2Sn_2O_7はともにパイロクロアであり、この場合も、ガーネットの場合と同様に、PLスペクトルのピーク波長および強度は一致していないが、スペクトルの外形は類似していることが分かった。また、計算から得られた多重項エネルギーは結晶場が過大に評価されていることが分かった。

また、Erに配位している酸素の角度についても整理した。さらに第3元素の添加、ホストの固溶体を作ることでUバンド域のスペクトルのブロード化にも成功した。また、多重項の計算より、配位数の違いによるエネルギー分裂の幅に傾向がみられる結果が得られた。
村落の現場で利用可能なマラリアの迅速遺伝子診断法の開発

Nested PCR法によるマラリア遺伝子診断法は大変精度の高い診断法であるが、残念ながら、村落の現場で実際に応用することは極めて困難である。最近、PCR法に代わる迅速遺伝子増幅法(Lamp法)が発表され、この方法はDNAと試薬を混合し、単に63度前後のインキュベーションのみで短時間内に増幅され、視認で増幅産物の有無が確認できる。そこで、本研究では、これらの新型ヒトマラリア原虫が多数検出された東南アジアにおいて、Lamp法による遺伝子増幅法を応用した新しい遺伝子迅速診断法を開発し、さらに精度の高い、村落の現場で利用できるマラリアの迅速遺伝子診断法を開発することを目的とした。Nested PCR法に用いている18SリボゾームRNA遺伝子のターゲット部位を利用してプライマーを作成した。遺伝子増幅による白濁により診断を試みた所、30分から1時間以内に遺伝子増幅による白濁が観察され、診断できることが判明した。インドネシア・東ヌサテンガラ州・フローレス島・マウメレにおける村落の現場における実際の野外調査に応用したところ、Nested PCR法と同様の感度が得られた。電気の無いマラリア流行地での実際の応用のため、プラスチック製簡易インキュベーターとお湯の組み合わせを試みた所、実験室内では可能であったが、常時温度の監視が必要であるため、野外での実用化は難しいものと思われた。更に、4種のヒトマラリア原虫の鑑別診断を試みるため、4種類のヒトマラリア原虫に特異的な部位を用いてプライマー設計を行ったが、18SリボゾームRNA遺伝子を用いた場合にはプライマー設計は不可能であった。そこで、酵母の遺伝子診断に利用されているトポイソメラーゼII遺伝子の利用を図ることとし、熱帯熱マラリア原虫の遺伝子を参考にしながら他の3種のマラリア原虫のトポイソメラーゼII遺伝子の解析を行ったが、熱帯熱マラリア原虫と他の3種の原虫では遺伝子変異が高く、現在も解析中である。最近、PCR法に代わる迅速遺伝子増幅法(Lamp法)が発表され、この方法はDNAと試薬を混合し、単に63度前後のインキュベーションのみで30分以内に増幅され、視認で増幅産物の有無が確認できる。そこで、本研究では、これらの新型ヒトマラリア原虫が多数検出された東南アジアにおいて、Lamp法による遺伝子増幅法を応用した新しい遺伝子迅速診断法を開発し、さらに精度の高い、村落の現場で利用できるマラリアの迅速遺伝子診断法を開発することを試みた。本年度は、Nested PCR法に用いている18SリボゾームRNA遺伝子のターゲット部位を利用してプライマー設計を行った。4種のヒトマラリア原虫の検出を試みるため、4種類のヒトマラリア原虫に共通のプライマーを設計して調査した結果、高感度の検出が可能となった。また、使用した機器は非常に簡単な6365度のインキュベーターのみであり、村落の現場でも使用可能な診断法であった。しかし、プライマー設計に用いたターゲット領域は4種類のヒトマラリアにおける特異的配列が短く、4種類の鑑別は不可能であった。今後は、18SリボゾームRNA遺伝子の代わりに、4種のヒトマラリア原虫のトポイソメラーゼII遺伝子を解析し、最適なプライマー設計に応用したい。

Nested PCR法によるマラリア遺伝子診断法は大変精度の高い診断法であるが、残念ながら、村落の現場で実際に応用することは極めて困難である。最近、PCR法に代わる迅速遺伝子増幅法(Lamp法)が発表され、この方法はDNAと試薬を混合し、単に63度前後のインキュベーションのみで短時間内に増幅され、視認で増幅産物の有無が確認できる。そこで、本研究では、これらの新型ヒトマラリア原虫が多数検出された東南アジアにおいて、Lamp法による遺伝子増幅法を応用した新しい遺伝子迅速診断法を開発し、さらに精度の高い、村落の現場で利用できるマラリアの迅速遺伝子診断法を開発することを目的とする。本年度は、Nested PCR法に用いている18SリボゾームRNA遺伝子のターゲット部位を利用して更に、ループプライマー法のための長いプライマーを設計した。このループプライマー法を用いて診断を試みた所、通常のプライマー法では1時間が必要であったのに対し、30分で遺伝子増幅による白濁が観察され、より早く診断できることが判明した。マラリア流行地での実際の応用のため、プラスチック製簡易インキュベーターとお湯の組み合わせを試みた所、実験室内では可能であったが、常時温度の監視が必要であるため、野外での実用化は難しいものと思われた。更に、4種のヒトマラリア原虫の鑑別診断を試みるため、4種類のヒトマラリア原虫に特異的な部位を用いてプライマー設計を行ったが、18SリボゾームRNA遺伝子を用いた場合にはプライマー設計は不可能であった。そこで、酵母の遺伝子診断に利用されているトポイソメラーゼII遺伝子の利用を図ることとし、熱帯熱マラリア原虫の遺伝子を参考にしながら他の3種のマラリア原虫のトポイソメラーゼII遺伝子の解析を行ったが、熱帯熱マラリア原虫と他の3種の原虫では遺伝子変異が高く、現在も解析中である。
第二定型洛中洛外図屏風の総合的研究

第一に、洛中洛外図屏風のような大型の絵画史料は、高精彩デジタル画像による研究が不可欠になってきたが、そのための<道具>となる閲覧・入力・検索システムは存在していなかった。本科研では、そのための<道具>として、「画像史料研究プラットフォーム」・「ピクショナリー(PICTIONARY)」を作り上げた。研究者や教育現場などで利用できるものとしたい。第二に、「林原美術館本洛中洛外図屏風」を8×10判カラーフイルムに撮影して、同屏風を高精細デジタル画像化し、「画像史料研究プラットフォーム」・「ピクショナリー」に組み込んで、高精細デジタル画像データベースを構築する研究を実行し、第二定型洛中洛外図屏風の研究環境を一変させた。「林原美術館本」の情報があまりにも膨大であったため、データベースとして完成させることは出来なかったが、同学の研究者や院生・学生の利用は、一定の条件のもとで可能である。そして第三に、本科研の研究によってますます、屏風絵のように大型な、あるいは絵巻のような横長な絵画史料の高精細デジタル画像化は、今後の絵画史料学にとって不可欠であるとの認識が強まり、撮影のチャンスが得られた、「史料編纂所本洛中洛外図屏風(東京国立博物館本洛中洛外図の復元模写)と、国宝「一遍聖絵」全12巻の二点についても高精細デジタル画像化を成し遂げ、「画像史料研究プラットフォーム」に組み込んだ。所蔵機関などでの閲覧が可能になるであろう。本年度は、次の二つの作業を重点的に推進した。すなわち第一に、まずデジタル高精彩画像デーベースを実現できるようにするために、第二定型洛中洛外図屏風の代表作品である林原美術館本「洛中洛外図屏風」(重要文化財)の撮影を実施した。縦120cm×横360cmの一隻を8×10サイズのフィルムで12分割にして撮影したので、一双では8×10サイズのフィルムが24枚になった。洛中洛外図屏風の撮影としては、かつてないものである。そのフィルムを2600dpi.でスキャニングし、デジタル化した画像データを接合。接合部や色彩の補正を行なった。これによって、洛中洛外図屏風の高精細画像データベース構築の前提条件を生み出した。第二に推進したのは、絵画史料を細部まで観察・検討し、その研究結果を自由に書き込んでいくことができる「画像史料研究用プラットホーム」の開発であった。限られた予算であるので、既存の技術を最大限に利用しつつ、メーカーとともに開発を目指した。それは、絵画史料の細部を自在に拡大して見ることができる高精細画像ビューワーに、研究の成果を自在に書き込むことができるように徹底的に改良を加えたものであり、本年度末にの完成を目指した。とくに重視したのは、「プロファイリング」と呼ばれるデータ生成システムの改良だった。より多くの研究成果を入力できるように調整するとともに、プロファイリングデータを他のシステムのデータ形式に変換可能なように、XML形式のデータ記述とのマツチングを行なった。そして、運用試験版というべきシステムを構築して、研究分担者および研究協力者に配布した。この運用試験版を用いて各自が林原美術館本洛中洛外図屏風研究をはじめ、計3回の研究会で検討を行なった。その結果として、本年度末には、プロファイリング機能に大幅に手を入れたシステムである「画像史料研究プラットホーム」の試験版を完成することができたのである。次年度には、さらに改良していく予定である。2年次の本年度は次の諸点について作業した。第一点は、画像史料研究プラットフォームを用いたデータ生成・入力作業である。各研究分担者・協力者は、各専門分野を超えた小研究会を数度持ち、生成するデータの検討を重ねている。これに基づき、各メンバーが研究計画に沿ったデータ生成作業に着手している。昨年度開発した、WEBのレンタル・サーバーホスティングサービスを利用した「データライブラリ」も、メンバー個々が生成したデータを蓄積・開陳する共有の場として良好に機能している。

各研究分担者・協力者間で研究データの共有をはかる計画も軌道に乗ったといえる。第二点は、作業用と閲覧用の高精細画像閲覧システムの構築である。まず昨年度に開発した画像史料研究プラットフォームを今年度当初に完成させた。次に、本年度の主要課題である、「PICTIONARY(ピクショナリー)」と名付けた閲覧システムの開発に着手し、本年度では運用試験版の開発にほぼ成功した。このピクショナリーは、現在、画像史料研究プラットフォームによって作成中のデータを高精細デジタル画像データベースとして閲覧するためのシステムである。特に検索したデータの提示方法などに検討を加え、来年度には完成させる予定でいる。ピクショナリーは、研究者のみならず、学校教育などの現場でも利用できるようなシステムとして開発しているものである。これが完成すれば、上記の入力・蓄積システム「画像史料研究プラットフォーム」と一体になり、歴史・美術の研究・教育の様々な場面で生かされるものとすることができるであろう。第一に、洛中洛外図屏風のような大型の絵画史料は、高精彩デジタル画像による研究が不可欠になってきたが、そのための<道具>となる閲覧・入力・検索システムは存在していなかった。本科研では、そのための<道具>として、「画像史料研究プラットフォーム」・「ピクショナリー(PICTIONARY)」を作り上げた。研究者や教育現場などで利用できるものとしたい。第二に、「林原美術館本洛中洛外図屏風」を8×10判カラーフイルムに撮影して、同屏風を高精細デジタル画像化し、「画像史料研究プラットフォーム」・「ピクショナリー」に組み込んで、高精細デジタル画像データベースを構築する研究を実行し、第二定型洛中洛外図屏風の研究環境を一変させた。「林原美術館本」の情報があまりにも膨大であったため、データベースとして完成させることは出来なかったが、同学の研究者や院生・学生の利用は、一定の条件のもとで可能である。そして第三に、本科研の研究によってますます、屏風絵のように大型な、あるいは絵巻のような横長な絵画史料の高精細デジタル画像化は、今後の絵画史料学にとって不可欠であるとの認識が強まり、撮影のチャンスが得られた、「史料編纂所本洛中洛外図屏風(東京国立博物館本洛中洛外図の復元模写)と、国宝「一遍聖絵」全12巻の二点についても高精細デジタル画像化を成し遂げ、「画像史料研究プラットフォーム」に組み込んだ。所蔵機関などでの閲覧が可能になるであろう。
並列処理コンピュータを用いた顎関節運動のオプチカルフローによる自動分析

1.並列画像処理システムの開発現在市販されている多くの画像取り込み装置では、X線TV画像のリアルタイム連続入力は困難であり、しかも、マイクロプロセッサ1個の処理能力には限界がある。そこで、T800型トランスピュータを用いて並列画像処理システムの開発をおこない、顎関節の運動時のX線TV画像のリアルタイム入力と高速画像処理を可能とした。本システムは8個のトランスピュータを用いてX線TV画像を順次取り込むことによりリアルタイム画像入力を可能としており、取り込んだ顎関節運動の連続画像を16個のトランスピュータを用いて高速処理を行うことができる。その結果MacintoshやIBM-PCに比べて20倍近くの処理能力を持たすことができた。2.並列画像分析ソフトウェアの開発並列画像分析ソフトウェアの開発はoccam2を用いて行った。一般にX線写真にはさまざまな対象物の投影像が描出されているが、その中で関節頭と関節窩のみを抽出して解析する必要がある。そのために異なる時刻の2画面の画像を用いて対応点の探索を行い領域分割をおこない、関節窩のデータを基にしてSSDA法で画像の平行移動を補正し、その後にテンプレートマッチングの手法を用いて関節運動のオプチカルフローの検出を行う手法を検討した。現在、対応点の探索と領域分割のアルゴリズムに問題があり、十分な結果が得られないことが多いために、今後、精度の向上を計るべく、ソフトウェアの改善策を考慮中である。
複合脂質の合成とアセンブリー

1.リン脂質研究グループ(野島、井上、鬼頭、斉藤、西塚、山下、脊山、渋谷)起災刺激下、好中球/血小板混合系での血小板活性化因子の産生及び、血小板活性化の機構を探った。また、血小板活性化因子のウサギ抗体を作成することに成功し、その特異性を明らかにした。モノクローナル抗体を用いたプロテインキナーゼCの複合脂質による活性化機構を解析した。高感度リン脂質分子種分析法を用いて、特定のリン脂質分子種の小胞体から形質膜へのトランスロケーションを調べた。酵母及び大腸菌のリン脂質合成変異株を用いて、リン脂質生合成の調節とリン脂質分子の細胞内局在化機構を解析した。2.脂質研究グループ(鈴木、永井、飯田、滝)マウス各種臓器の糖脂質を分析し、生合成系の制御を酵素レベル、遺伝子レベルで解析した。アデノウイルスによる形質転換細胞(ラット3Y1細胞)の糖脂質合成、分解系酵素の性状と調節因子を検索した。マウスフレンド細胞のDMSOによる分化誘導の際に見られる糖脂質組成変化が分化と関連したものであるか否かを明らかにするためDMSO耐性株の糖脂質を分析した。また、ラット骨髄細胞についても分化に伴う糖脂質生合成系の変換と膜へのアセンブリーを解析した。3.ステロイド研究(本多)抗ガン性ステロイドであるウイザノライド類の効率的合成法を確立したする。
がん抑制遺伝子欠損マウスに於けるがん発症機序の解析

I .既に作成したp53欠損マウスあるいはこのマウスに由来する細胞を用い、ゲノムの不安定化と細胞の無限寿命化を中心に、p53欠損による癌化について解析した。II.既に作成したCsk欠損マウスあるいはこれ由来の細胞を用い、Srcファミリーキナーゼの介するシグナル伝達系の下流因子の同定-を中心に、Srcファミリーキナーゼ活性化と癌化について検討した。III.mos変異マウスを作成し、mosの体細胞分裂、減数分裂に於ける役割を中心に、mos変異による癌化を解析した。
タイの青果物流通構造とその担い手

タイにおいて生産農家数や生産額の点で最も重要な作物の一つであるマンゴーを事例に選び、その主要産地を訪問して、農家・生産者組織・関連行政機関で資料収集およびインタビュー調査を実施してきた。具体的には、中部のチャチューンサオ県、ラーチャブリー県、東北部のナコーンラーチャシーマー県、北部のチエンマイ県、ラムプーン県である。現時点までの調査の結果、マンゴー生産農家は、農家組織に所属しているものと所属していないものに大別され、所属している場合、その組織形態は農業協同組合とコミュニティ事業の二種類からなることがわかった。さらに、農家組織の大多数は任意団体のコミュニティ事業であり、協同組合のように政府の規制を受けることがない代わりに支給される補助金も限られている。しかし、独立性を選好するタイ人の特性のためか、協同組合化を目指すという声はほとんど聞かれない。上記の調査地域のうち、マンゴーの栽培面積・生産量・輸出額の観点から、現時点でタイ最大の県の一つであるチエンマイをインテンシブ調査の対象にすることにした。2019年3月に実施した調査では、同県の代表的な3つのコミュニティ事業を訪問し、その代表者から事業内容、組織化の経緯、生産・販売・輸出状況などの聞き取りを実施した。交付申請書で言及した「スーパーマーケット革命論」によると、新興国の青果物の生産・流通は欧米の多国籍企業の強力な影響下に置かれ、小規模農家は多国籍企業が構築したグローバル・バリューチェーンに受動的に組み込まれるか、あるいはそこから排除されて周縁的な地位に陥るとされる。しかし、現地調査の結果を踏まえると、農家は組織化によって、「革命論」が主張するよりも主体的/能動的に生産・流通に関わっていると考えられる。最終年度では、農家を戸別訪問するインテンシブ調査を実施し、同革命論に再考を促すような実証研究を遂行するつもりである。2017年度は個人的理由(親の介護)により研究の進捗が遅れたが、2018年度にその遅れを取り戻し、最終年度を迎えることができた。ただし、アジア新興国の生鮮青果物の流通は極めて複雑で、先行研究も非常に限られている分野であるため、所期の目標をすべて達成するには克服すべき点が少なからずある。とりわけ、卸売市場を含む中間流通の実態にどこまで迫ることができるかは、現時点で予測するのは難しい。しかし、産地の生産および流通状況、特に農家の組織的行動を明らかにできれば、この研究分野において多大な貢献になり、その解明はかなりの程度可能だと考えている。上記の「研究実績の概要」で述べた通り、2018年度までの調査でインテンシブ調査の対象地域を絞り込むことができた。最終年度である2019年度は、北部のチエンマイ県でマンゴー生産のコミュニティ事業を対象に、メンバー農家を戸別訪問調査することにより、その組織的行動の実態を明らかにする。そうした作業を通じて、グローバル・バリューチェーン論の一環である「スーパーマーケット革命論」を地域研究の立場から相対化し、申請時点で掲げた研究目標を可能な限り達成したい。当該研究課題の初年度ということもあり、本調査の準備を中心に行った。定期購読している現地経済紙(プラチャーチャート・トゥラキット)をはじめとするタイ語資料の渉猟、GVC (global value chain)ガバナンス論やSupermarket革命論を中心に先行研究の批判的検討を目的とした英語論文の精読など、日本国内で実施可能な研究活動のほか、2016(平成28)年8月下旬から9月初めにかけてタイを訪問した。タイでは、生鮮野菜の直接調達・販売を目的とするベンチャービジネスを訪ねてインタビューしたほか、東南アジア最大級のアグリビジネスおよび流通産業のCPグループが設立したパンヤーピワット大学を訪問して学長および広報担当副学長とインタビューした。パンヤーピワット大学は、タイ小売業界への人材供給を目的として実務教育をカリキュラムの中心に置くなど、従来の研究中心の大学とは大きく異なるユニークな大学として注目されている。また、タイ滞在期間中、わずか2日間であるが、北部地方の中心都市であるチエンマイまで足を伸ばし、市内中心部および郊外で家計消費調査を実施した。これらのインタビュー調査に加えて、タイでは、カセサート大学図書館や国家統計局で資料収集を行った。また、空いた時間を利用して、バンコクの都心部および郊外に新たに建設された大型ショッピングセンターを数カ所(セントラル・ウェストゲート、メガバーンナー、エンポリアム2など)見学した。本研究課題に関連する現地の専門家との協力体制を構築しようと尽力しているが、当該分野の専門家がタイに少なく、やや難航している。また、個人的事情(親の介護)により2017(平成29)年3月に予定していた現地調査が実施できなかった。前年度に引き続き、現地経済紙(プラチャーチャート・トゥラキット)をはじめとするタイ語資料の渉猟、理論の批判的検討を目的とした英語論文の精読などを日常的に行ったほか、2017年8月と2018年3月に現地調査を実施した。現地調査では、特に次の通り、一次資料収集あるいはインタビュー調査を行った。(1)タイの代表的な生鮮青果物卸売市場(バンコクから西へ100kmのラーチャブリー県にあるタラート・シームアン、バンコクと北接するパトゥムターニー県にあるタラート・タイ)では、中央卸売市場の取引参加者、取引関係、取扱商品の特徴、スーパーマーケットなど近代小売業との競合関係などに関してデータを得た。

(2)政府関連機関(農業・協同組合省県農業事務所農業局、県農業事務所)では、タイにおける生鮮青果物標準(Good Agricultural Practices: GAP)に関する説明、調査対象農産物の生産・栽培に関する非公開データの提供、生産者組合の紹介などの点で、協力を得た。(3)バンコク近郊県の果実生産者組合では、活動の概要説明を受けたほか、2018年8月に予定している調査の協力依頼を行った。(4)タイ人の農産物生産・流通に関する専門家(大学教員、青果物貿易コンサルタントなど)と面談し、業界に関する説明を受けたほか、2018年8月に予定している調査の協力依頼を行った。(5)非上場企業の財務データと経営組織データを得るために、商業省事業開発局で各社のファイルを閲覧した。(6)2017年8月、タイとの比較のために隣国のミャンマーを訪問した。いずれも、「タイの青果物流通構造とその担い手」を解明するための基礎的作業であり、2018年8月および2019年3月に予定している現地調査にとって不可欠なステップである。個人的事情により2017(平成29)年3月に予定していた現地調査が実施できなかったが、上述の通り、2017年度に実施した2度の調査により、遅れた分をある程度取り返すことができた。2018年度に予定している2度の調査により、遅れた分はすべて取り返すことができると見込んでいる。タイにおいて生産農家数や生産額の点で最も重要な作物の一つであるマンゴーを事例に選び、その主要産地を訪問して、農家・生産者組織・関連行政機関で資料収集およびインタビュー調査を実施してきた。具体的には、中部のチャチューンサオ県、ラーチャブリー県、東北部のナコーンラーチャシーマー県、北部のチエンマイ県、ラムプーン県である。現時点までの調査の結果、マンゴー生産農家は、農家組織に所属しているものと所属していないものに大別され、所属している場合、その組織形態は農業協同組合とコミュニティ事業の二種類からなることがわかった。さらに、農家組織の大多数は任意団体のコミュニティ事業であり、協同組合のように政府の規制を受けることがない代わりに支給される補助金も限られている。しかし、独立性を選好するタイ人の特性のためか、協同組合化を目指すという声はほとんど聞かれない。上記の調査地域のうち、マンゴーの栽培面積・生産量・輸出額の観点から、現時点でタイ最大の県の一つであるチエンマイをインテンシブ調査の対象にすることにした。2019年3月に実施した調査では、同県の代表的な3つのコミュニティ事業を訪問し、その代表者から事業内容、組織化の経緯、生産・販売・輸出状況などの聞き取りを実施した。交付申請書で言及した「スーパーマーケット革命論」によると、新興国の青果物の生産・流通は欧米の多国籍企業の強力な影響下に置かれ、小規模農家は多国籍企業が構築したグローバル・バリューチェーンに受動的に組み込まれるか、あるいはそこから排除されて周縁的な地位に陥るとされる。しかし、現地調査の結果を踏まえると、農家は組織化によって、「革命論」が主張するよりも主体的/能動的に生産・流通に関わっていると考えられる。最終年度では、農家を戸別訪問するインテンシブ調査を実施し、同革命論に再考を促すような実証研究を遂行するつもりである。
金微粒子による機能性ナノ空間の構築とDNAセンサへの応用

本年度は、より高感度なナノ粒子薄膜の設計に関する検討を行った。これまでは、ナノギャップを持つ金ナノ粒子に5'末端チオール化プローブDNAを修飾した後、検出を行なった。この場合、プローブの他端はチオールで固定されていないため、導電経路形成が効率的でない可能性がある。したがって、DNA両端の固定化が生ずるようにナノ粒子薄膜を設計することにより、さらに高感度な検出が可能になると考えられる。このような観点から、二種類の異なる12塩基DNAを修飾した12nm金ナノ粒子プローブを先に調製し、これらを広いギャップを有する50nm金ナノ粒子に固定した膜を作製した。この膜にプローブ粒子の両方に結合する24塩基相補鎖ターゲットDNAを添加すると、2つの50nm粒子の間を架橋する構造体が形成される。このようなハイブリッド構造の生成に伴う電気抵抗変化を測定し、その効果を検証した。このようにして作製したセンサ膜にそれぞれのプローブに対して相補鎖配列となる24塩基相補鎖DNAを添加すると、抵抗は瞬時に減少し約60秒で安定した。応答はDNA濃度に依存し、広いDNAの濃度領域(10nM100μM)において測定が可能であった。このときの最小検出量は50fmolに対応し、以前の方法よりも500倍の高感度化を達成することができた。さらにターゲット濃度100μMにおいて選択性の検討を行ったところ、一塩基多型検出が可能であることが分かった。これらの成果については、国内雑誌(分析化学)他2報および国内外学会(日本分析化学会、電気化学会、国際電気化学会、機能性π電子国際会議など)において発表を行った。遺伝子治療およびテーラーメイド医療の実現のためにはDNAチップの開発は欠かせないツールであり、検出プロセスの簡易化、装置の小型化、および低コスト化に関する研究が盛んに行われている。従来法は、蛍光ラベル化したDNAを用いた蛍光検出法により行われているが、蛍光スキャナなどの高額で大掛かりな装置が必要で、操作も煩雑になるなど未だに本質的な問題を抱えている。そこで本研究では、DNAが導電体として報告されたことに着目し、ハイブリダイゼーションにより生じるDNA自身の微小な電気抵抗変化を高感度に検出可能なナノ空間を有する機能性金微粒子膜の開発を試みた。検出信号としてDNA自身の電気抵抗変化を用いることにより、蛍光標識化が省略でき、それに伴い特別な装置が不要になると同時に操作手順も少なく、迅速な検出が可能になる。この膜のDNA検出への適応を試みた結果、DNAのハイブリダイゼーションに伴うDNA自身の電気抵抗変化を直接モニタリングすることに成功した。本年度は、様々な電気抵抗を持つ金ナノ粒子膜に対してDNA検出を行い、そのセンシング特性について検討した。また、プローブDNAの膜表面への吸着量の見積もりをHoechst33258を用いることにより行った。さらに、膜作製に関する検討として、3-メルカプトプロピルトリメトキシシランによりガラス表面を活性化させた後、金ナノ粒子溶液に浸漬することにより膜の作製を行い現行法との比較を行った。これらの成果については、国外雑誌(J.Am.Chem.Soc.)および国内外学会(日本分析化学会、ポーラログラフ学会、環太平洋国際化学会議、ヨーロッパ物質学会など)において発表を行った。
女子大学の存立意義とサバイバルストラテジー：日本・アメリカ・韓国の国際比較

2018年度における主要実績は以下のように集約できる。1)2017年度11月にアメリカ合衆国・マサチューセッツ州にある女子大学、Smith Collegeを訪問してAudrey Smith副学長をはじめ、Shaver入学担当部長やOhotnicky学生生活担当部長らにインタビューを行った記録を、日本語に翻訳、編集して、武庫川女子大学発刊の学術誌に掲載した。Smith副学長らへのインタビューでは、トランスジェンダー女性が女子大学への入学願書を提出し、それをSmith Collegeが受け付けなかったことから大きくマスコミにとりあげられ、それを発端として学内での研究会の設置、議論を経て、どのようにトランスジェンダー女性の受入れ方針が決定したのか、その詳細を聞くことができた。Ohotnicky氏らへのインタビューでは、ほとんどの在学生が居住するハウス(House)における生活や、トランスジェンダー女性への支援を含めた学生生活への支援の実際と課題などについて語っていただき、その内容をまとめた。さらに、この二つのインタユーに対する「解説」を付け加えた。2)2019年3月上旬、韓国の女子大学で最も大規模で、歴史があり、威信が高い梨花女子大学校においてインタビュー調査を行った。予め質問用紙を送付し、それに対する回答を返信していただいたものを基に、インタビューでさらに詳細を尋ねた。対応していただいたChun教授は梨花女子大学校の出身で、現在、大学の広報部長を兼任しており、学内事情に精通されている。3)韓国の議会図書館及び国立中央図書館にて、「大学一覧」などの歴史資料を検索し、収集した。これまで、天候の不良等による調査のやり直しなどで予定より遅れていたことに加え、12018年度においては勤務校が学会開催校となり筆者がその実行委員長となったこと、2学内での新たな役職に就きした管理業務が多忙化したこと、などの理由により、当初予定していた研究時間を確保することが難しくなった。そのため予定していた韓国の女子大学訪問の調整が年度末にまでずれ込んでしまい、当初予定していた2018年度内の研究終了が不可能となった。1年の延長許可により、今年度が最終年度となる。これまで行ってきたインタビュー調査や収集した文献の分析と論文作成が中心的な課題となる。年度の前半においては、梨花女子大学校を対象とするアンケートとインタビューについては、早急に翻訳してまとめる。さらに、韓国の女子大学については2校訪問予定が、1校からは応答がなく梨花女子大学1校のみの訪問となったので、できるだけ早い段階で他の女子大学にコンタクトをとり、8-9月頃を目途に訪問調査をすることを考えている。アメリカの女子大学調査についてはインタビュー記録の翻訳はほぼ終えたので、年度の後半においては、収集した資料の分析を加え、日本や韓国との総合的な比較検討を行う。初年度となる平成27年度には、1)アメリカの女子大学に関する文献およびデータの収集・整理とともに、2)ワシントンD.C.にあるTrinity Washington Universityの資料室を訪問し、当該女子大学の資料を検索・入手し、Archivistで名誉教授のMaryHayes氏へのインタビューを行った。1)1960年代以降の女子大学の急減に関して、カソリック系女子大学の動向が大きな鍵を握ることから、カソリック系大学に関する洋文献を収集した。さらに、196070年代における女子大学の動向を探るため、国立国会図書館、神奈川県立図書館、及び米国議会図書館にて“The College Blue Book"のデータ収集と入力、さらに米国議会図書館では“American Universities and Colleges"、“Barron's Profiles of American Colleges"(いずれも1960年代)より、アメリカの女子大学関連データを収集し、整理・入力を始めた。2)Trinity Washington Universityは、カソリック系女子大学がサバイバルに成功した事例とである。1960年代以降における大学のサバイバル戦略と大学の変容を示す資料を探った。当初、McGuire学長へのインタビューを計画していたが、実行できなかったことは残念であった。学長より、インタビューは時間的に難しいので、質問票を送付するようにとの連絡があり、作成して送付したものの、結局返答が得られなかった。一方、資料収集に訪れた同大学史料室責任者で、名誉教授でもあるシスターMary Hayes氏へのインタビューを行い、貴重な情報を得た。さらに、同大学が196070年代に第三者機関に提出した自己報告書及び同窓会雑誌の閲覧が許可され、必要箇所の複写を行った。当年度の成果は、本研究の基礎作業として、アメリカにおける19世紀前半の女子大学の誕生から1970年代の急激な減少までの動向をまとめ、学内の研究紀要に掲載した。次の三点において、当初の目的が達成できなかった。当初、二度の渡米調査を計画していたが、最初に訪問を予定していたTrinity Washington UniversityのMcGuire学長との訪問交渉において、なかなか返事がなかったことから日程調整に手間取り、勤務校での授業や業務の調整が難しくなった。そのため、年度末の3月にワシントンDCのTrinity Washington Universityと米国議会図書館を訪問するだけとなり、Smith Collegeへの訪問調査は実行できなかった。次に、米国議会図書館にて文献の複写・撮影を行う予定であったが、所蔵カタログに掲載されている文献であっても、「所定の棚にない」との理由で閲覧できなかったものがいくつもあり、文献の入手ができない結果となった。最後に、韓国の女子大学に関する情報を得るべく、専門知識を有する研究者へのインタビューを予定していたが、アクシデントもあって日程の調整が難航し、実施できなかった。まず、平成28年末に訪問したアメリカのTrinity Washington Universityと米国議会図書館にて収集した文献・データの整理を行った。Trinity Washington Universityは、1970年代80年代にかけて存亡の危機に立たされて以降、大学が生き残りをかけて独自の取り組みを行ってきた。

この取り組みをまとめ、論文作成準備を進めていたが、学内外の業務が重なり、本年度内に出版することはできなかった。同女子大学・大学資料室のDr. MaryHayes, SNDdeNに対して行った内容確認のためのインタビューの文章化については実行できた。議会図書館では主に数量データを収集したので、目下、データベース化する準備を進めているところである。韓国の女子大訪問に備え、韓国における大学入試状況や高校での進路指導、“女子大学"に対する印象や社会での女子大学の位置づけなどについて、本学に留学中の韓国人女子大学生3名にインタビュー調査を行った。このインタビューについてもテープ起こしを行い、日本語に訳出した。以上が、新たに得られたデータや資料の整理である。外国調査と並行して日本の女子大学に関するデータをまとめており、当該年度における研究論文作成は、日本の女子大学に関する一本にとどまった。1948年の設立から今日まで70年間における女子大学の量的変化と方向性の変化を把握すべく、女子大学数、学生数、女子大学学生比率、学部数、大学院設置大学数及び学部名称などのデータを収集し、分析を行った。時系列での量的変化と、それに影響を与えた文教政策や社会的背景、さらには女子大学の戦略などが総合的に検討された。これが日米韓三カ国の比較研究のための基礎データであり、分析の枠組みとなる。初年度の平成27年に二度、アメリカの女子大学訪問を計画していたが、業務等の関係や相手方との調整に手間取り、そのうちの一回(Smith College訪問)を当年度(平成28年度)に回した。そのため当年度には、Smith Collegeと、当初予定していたアトランタの二女子大学(Agnes ScottとSpelman)の合計二度、アメリカを訪問をすることとなった。しかし、筆者は平成27年度から始まった学内共同研究(「私立中高のサバイバル戦略」)の責任者となっており、これに学内外の役職(業務)も重なって、平成28年度は非常に繁忙を極めたため、Smith Collegeの訪問のみにとどまった。しかも、平成29年3月中頃のSmith College訪問時に、季節外れのブリザードに見舞われ、予定していた調査内容の6割程度しか実行できていない。韓国の大学及び女子大学について知見を得るため、この分野の専門家である大学教員より知識と情報を得る予定にしていたが、日程調整がうまくいかず、聞き取りを実施できなかった。平成29年度における実績としては、主として次の二つに集約できる。
オゾン照射によるウ蝕感染象牙質再石灰化療法の確立

オゾンの静菌効果を利用し感染歯質の削除を行わずに、ウ蝕病巣の再石灰化を期待するウ蝕治療法が開発され応用されている。オゾンは3つの酸素原子からなる分子であり、酸素はレジンの硬化を阻害する最大の因子である。そこで本実験ではオゾン処理した象牙質面にボンディング材を塗布した際の、機械的特性について評価を行った。その結果、ボンディング材の硬さ、弾性率および接着界面の微細構造にオゾン処理の有無は影響しないことが明らかとなった。MIの概念に基づいたウ蝕治療を行うためオゾン(O_3)の静菌効果を利用し感染歯質の削除を行わずに,ウ蝕病巣の再石灰化を期待するウ蝕治療法が開発され応用されている.オゾンは3つの酸素原子からなる分子であり,酸素はレジンの重合を阻害する最大の因子である.そのためオゾンが被着面に残存し,接着界面のボンド層の物性に影響をおよぼし,接着耐久性にも影響することが懸念される.本研究の目的はオゾン処理象牙質面における接着界面の機械的特性について検討を行い,ウ蝕治療におけるオゾン療法の可能性について論議することである.これまでにコンポジットレジンは時間の経過とともに硬さが徐々に上昇ことが報告されている.そこで本実験を開始する前に,使用ボンディング材である2ステップセルフエッチングシステム(クリアフィルメガボンド)および1ステップセルフエッチングシステム(クリアフィルトライエスボンド)のボンド表層硬さを経時的に測定した.その結果,ボンディング材の硬さは光照射後,時間とともに上昇し続け, 24時間以降,安定することが明らかとなった.以上より,本実験における硬さ測定は試料作製後24時間経過してから行うこととした.ヒト象牙質ディスクを#600耐水研磨紙にて研削しこれを被着面とした.実験群においては被着面に対しオゾン照射処理(ヒールオゾン)を60秒間施し,対照群ではオゾン処理をせずに,上記のボンドをメーカー指示に従い塗布,光照射を行った.24時間保管後,試料断面におけるボンド層の硬さ測定を行った.その結果,メーカー指示に従い試料作製を行った場合,ボンド層の厚みは5μm程度と非常に菲薄な層であり硬さ測定時に測定用圧子が適正に圧入できず,測定が困難であることが判明した.今後,ボンドを厚く塗布するなどといった対策を行い,引き続き検討を行う予定である.MIの概念に基づいたウ蝕治療を行うためオゾン(O_3)の静菌効果を利用し感染歯質の削除を行わずに、ウ蝕病巣の再石灰化を期待するウ蝕治療法が開発され応用されている。オゾンは3つの酸素原子からなる分子であり、酸素はレジンの重合を阻害する最大の因子である。そのためオゾンが被着面に残存し、接着界面のボンド層の物性に影響をおよぼし、接着耐久性にも影響することが懸念される。本研究の目的はオゾン処理象牙質面における接着界面の機械的特性について検討を行い、ウ蝕治療におけるオゾン療法の可能性について論議することである。本実験に用いたボンディング材は2ステップセルフエッチングシステム(クリアフィルメガボンド)および1ステップセルフエッチングシステム(クリアフィルトライエスボンド)である。ヒト抜去大臼歯を歯軸と垂直方向に切断し、象牙質ディスクを作製した。作製した象牙質ディスクは#600耐水研磨紙にて研削しこれを被着面とした。実験群においては被着面に対しオゾン処理(ヒールオゾン)を60秒間施し、対照群ではオゾン処理をせずに、上記のボンディング材を3回繰り返し塗布後、光照射を行った。24時間水中保管後、接着界面に対し垂直に切断し、通法に従い鏡面研磨を行った。その後超微小押し込み硬さ試験機(ENT-1100a)を用いて、ボンディング材の超微小押し込み硬さおよび弾性率の測定を行った。また、接着界面の微細構造を確認するために、SEMによる観察を行った。その結果、オゾン処理の有無によるボンディング材の超微小押し込み硬さおよび弾性率に有意な差は認められなかった。また接着界面の微細構造にも影響しないことが明らかとなった。