hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線虫Caenorhabditis elegansを用いた休眠打破機構の解明

線虫Caenorhabditis elegansの生活環には「耐性幼虫形成」と呼ばれる現象が知られている。これは、生存に不利な環境に応答して一時的に生育を停止する現象であり、昆虫類の幼虫休眠と類似している。本研究の目的は、線虫C.elegansのいわゆる“休眠"が打破される機構を解明することにより昆虫類にも共通する重要な知見を得ることである。そこで本研究では、まず、耐性幼虫打破前後での動的変動を遺伝子レベルで解析することにした。C.elegansをegg plate法で大量調製し、食餌(大腸菌)が枯渇した状態に放置することにより耐性幼虫を形成させた。次いで、耐性幼虫の一部を食餌を十分に含んだ液体培地に移し、1時間、3時間および12時間振盪培養を行った。それぞれの線虫よりmRNAを調製し、differnetial display法をを用いて遺伝子発現パターンの差違を検出した。次いで、時期特異的に発現するバンドの塩基配列分析を行い、C.elegansのゲノムプロジェクト情報を検索した。次いで、RACE法を用いて全長cDNAの構造を明らかにした。さらに、ゲノムDNAの構造を推定した。differential displayによる発現パターン解析の結果、耐性幼虫においては、おおむね遺伝子発現が抑制されており、耐性幼虫打破の亢進に伴い、時期特異的な遺伝子発現が認められた。今回解析したクローンのうち、1時間後に特異的に発現する遺伝子は、リボゾームタンパクをコードしていたが、スプライシング制御に関わるSWAP遺伝子と連動する可能性が示唆され、興味深い。また、12時間後に特異的に発現する遺伝子は414アミノ酸残基よりなる新規タンパクをコードしていた。これは、他のタンパクと有意な相同性を示さず、機能は不明である。
放射線発がんのリスク修飾要因としての生活習慣

喫煙、飲酒、果物や野菜の摂取が少ない等の生活習慣はがんの発症や死亡のリスクを増加させると考えられる。電離放射線被曝もがんのリスクとなる事が知られている。この研究では食道がんリスクにおける放射線被曝の長期的影響に対して、生活習慣の同時効果を調べた。調査対象者は線量推定システムDSO2に基づく放射線量が推定され、1980年の郵便調査において喫煙、飲酒、食習慣等の生活習慣情報が得られている広島・長崎の原爆被爆者38,430人である。がん発症の情報は広島、長崎の腫瘍登録ならびに組織登録から得られた。20年の追跡期間中に(507,549人年)に110症例の新規食道がん発症を認めた。食道がんの10万人年あたりの発生率は22であった。喫煙、飲酒、低頻度の緑黄色野菜の摂取、高温の飲食物の摂取は食道がんと強い関連がみられ、線量反応関係が有意であった。電離放射線被曝は食道がんのリスクを増加させたが、有意な線量反応関係は認められなかった。喫煙と飲酒の同時効果は食道がんに対し、相乗的であった。喫煙、飲酒、低頻度の野菜摂取、高温の飲食物等の不健康な生活習慣と放射線被曝が同時に作用した場合、相加モデルにおいても相乗モデルにおいても観察されたリスクは期待値より大きかった。しかし、相加モデルと相乗モデルのいずれについてもモデルを否定する証拠は得られず、相互効果がないことが示唆された。原爆被爆者コホート集団の食道がんリスクにおいて、不健康な生活習慣と放射線被曝の相乗効果は認められなかった。放射線影響研究所ではがんの発生、放射線線量、生活習慣等に関するさまざまな情報が収集されている。これらのデータは統合され、データの修正作業が実施された。2005年6月に研究代表者が広島の放射線影響研究所から和光市の国立保健医療科学院に異動した。個人情報保護の観点からデータセットをその時点で移動することはできなかった。2005年7月に放射線影響研究所の非常勤研究員として広島と長崎の腫瘍登録ならびにがん登録に要請書を提出し、最終的に2005年12月までにデータセットは研究代表者に譲渡され、2006年始めから統計解析が可能となった。38430人の広島、長崎市の原爆被爆者について1980年から2000年のがんの発生が追跡されている。追跡期間中に6084のがんの記録があり、その内に胃がん1352、大腸がん791、肝がん675、肺がん702、食道がん117が含まれている。対象の男女比は男性14842に対し、女性23588と約1対2である。被曝線量は0-3838mGyであり、平均は139mGyである。対象の31%が現在も喫煙しており、男性の75%と女性の26%に現在も飲酒習慣があった。被曝時年齢は0-67歳で、平均被曝時年齢は20歳であった。野菜の摂取が1週間に1回以下の人は32%、2-4回が43%、毎日摂取は25%であった。果実の摂取は同様に1週間に1回以下の人は24%、2-4回が31%、毎日摂取は45%であった。昨年度のデータセット作成と生活習慣ならびに放射線線量分布の記述的解析を基に、平成18年度は生活習慣と放射線被曝が食道がん発症に関与するか否かについて解析した。解析では生活習慣ならびに放射線被曝の単独の影響と同時作用した場合の影響についで性、年齢、都市、教育歴、肥満度、暦歴を調整して検討した。

調査対象者は線量推定システムDS02に基づく放射線量が推定され、1980年の郵便調査において生活習慣情報が得られている広島・長崎の原爆被爆者38,430人である。がん発症の情報は広島、長崎の腫瘍登録ならびに組織登録から得られた。20年の追跡期間中に(507,549人年)に110症例の新規食道がん発症を認めた。食道がんの10万人年あたりの発生率は22であった。喫煙、飲酒、低頻度の緑黄色野菜の摂取、高温の飲食物の摂取は食道がんと強い関連がみられ、線量反応関係が有意であった。電離放射線被曝は食道がんのリスクを増加させたが、有意な線量反応関係は認められなかった。喫煙と飲酒の同時効果は食道がんに対し、相乗的であった。喫煙、飲酒、低頻度の野菜摂取、高温の飲食物摂取等の不健康な生活習慣と放射線被曝が同時に作用した場合、相加モデルにおいても相乗モデルにおいても観察されたリスクは期待値より大きかった。しかし、相加モデルと相乗モデルのいずれについてもモデルを否定する証拠は得られず、これらの要因の相互効果がないことが示唆された。原爆被爆者コホート集団の食道がんリスクにおいて、不健康な生活習慣と放射線被曝の相乗効果は認められなかった。
中国周縁部における歴史の資源化に関する人類学的研究

中国周縁部において歴史がいかに資源化されているのかという、従来未開拓であった課題について、民族英雄、文物・史跡・景観、記憶・記録・伝承といった問題領域に分けて、政府・知識人・民衆等の多様な主体が地域社会や民族文化のコンテクストと関わりつつどのような役割を果たしてきているのか、多民族の共存、国境地域の特性、歴史の多様性・操作性にも留意しつつ、人類学的立場からその実態を掘り下げて検討し、その中国的な特質の解明に接近した。歴史が中華ナショナリズムの再構築や地域のシンボルとして活用され、観光化されがちであるが、他方で地域社会や民族の文化やアイデンティティの維持に役割を果たしていることを解明した。本年度は、中国における歴史の資源化について、(1)民族英雄とされる人物の顕彰のされ方や民族・地域社会の持つイメージと資源化の実態、(2)文物・史跡・景観といった可視的なモノや建造物の資源化の実態、(3)民間で記憶・記録され伝承されてきた歴史、の各問題領域において、現地での聞き取り調査や資料収集を通じて最新の実態を把握することを目的とした。(1)について、岳飛についてはその廟が世界遺産に登録されるなど、地方政府・知識人さらに学校が資源化に関与している。他方、儂智高はベトナムで廟が新築され、民衆が英雄視し崇拝するが、政府による資源化が進行していない。また、政府や知識人が、回族の鄭和やモンゴル族のチンギス・ハーンを「民族の英雄」ではなく「中華民族の英雄」として位置付ける傾向にあることが判明した。(2)について、四川の石楼や南京の烈士陵園は地方政府によって資源化されつつあるが、広西忻城や雲南西双版納の土司建築は資源化が十分に進行しておらず、政府や企業による歴史の価値付けに問題がある。なお、福建の客家の「祖地」の景観について、マレーシア華僑による景観建設への資金援助や一部の知識人によって「祖地」認識や「客家のルーツ」であるという自己意識を持つに至ったことが判明した。(3)中朝国境では地方政府が国境と民俗の観光を進め、内モンゴルでは聖地オボが観光資源化されている。こうした動きを受けて延辺州で村長が村民の民俗の観光資源化に乗り出している。なお、歴史伝承の資源化について、ハニ(アカ)族の場合、村民が同じ伝承を持つとは限らないことや、ルーツ探しを通じて国境を越えるネットワークが形成されつつあることが判明した。このように、地域・民族によって多少の違いがあるが、政府やそれに連なる知識人が歴史の資源化を進めている点など最新の実態を把握し今後の課題が明確になった。本年度は、中国における歴史の資源化について、3つの問題領域において、聞き取り調査や資料収集を通じて最新の実態を把握することを目的としたが、現地での聞き取り調査や観察を経て、おおむね政府が中心となって歴史の資源化を進めていることが把握され、目的が達成され、今後の課題が明確になった。このほか、中朝国境で国境や民俗を対象に観光化の動きが進んでいること、ハニ族の移住伝承に関してルーツ探しを通じて中国とラオス・タイ等との間で国境を越えるネットワークが形成されていること、さらに客家の自己意識の形成において華僑の影響を受容していることなど新たな知見が少なからず得られた。本年度は2年目に当たり、中国における歴史の資源化について、(1)民族英雄、(2)文物・史跡・景観、(3)記憶・記録・伝承の問題領域において、政府・知識人・民衆などの諸主体の関わり方、隣接地域の場合に留意しつつ現地で掘り下げた実態調査を行った。また、10月に国立民族学博物館で国際シンポジウムを開催し、メンバーが集結して中間整理のための討議を行い、今後の課題を確認した。(1)について、壮族の儂智高は雲南で村民がアイデンティティの維持のため祭っているが、政府は資源化に力を入れていないこと、回族の馬本斎は、政府にとって利用価値のある鄭和と比べると、無名で資源化されていないことから、政治が重視される中国においては民族英雄の扱いは状況によって違いがみられることが明らかになった。なお、漢族の岳飛は、時代によって評価が変化する点で歴史の特質を解明する鍵となること、チンギス・ハーンは中国だけでなくモンゴルでも資源化されており、国境を越えてグローバルな現象となっていることが解明された。(2)について、タイ族土司が政府によって民族英雄として称揚され史跡が整備されており、ギャロン・チベット族の石楼を政府が村民の意向とは別に観光資源化を進めていることが明らかになった。また、広東の客家の墓参に、台湾を含む同姓者が血縁関係になくとも親族として参詣することから、歴史の資源化が新たな親族構造の再構築を導いていることが判明した。(3)について、ハニ族の伝承のうち外的歴史に旧土司が関わっていること、朝鮮族の民俗村の資源化において、出稼ぎから帰郷した村民が主体となって、他の諸主体の思惑と相互補完的であることが判明した。諸主体の関与のありようは多様で、状況によって異なることが確認された。このように、問題の解明と新たな知見の獲得、最終年度に向けた課題の確認など、2年目の研究目的を達成した。本年度は、中国における歴史の資源化について、3つの問題領域において、より掘り下げた理解を得ること、および国際シンポジウムを開催して中間的な整理を行い今後の課題を確認することに重点をおいたが、それらの活動を通して、新たな知見が少なからず得られ、今後の課題が明確になった。

たとえば、調査研究が進む中で、人びとのアイデンティティと資源化との関りも重要な論点であることが再確認された。たとえば、中国広西の少数派集団「六甲人」の一部は移住先のトン族の文化的影響を受容し民族成分がトン族になりながらも、他方で六甲人としての自己意識を堅持しており、移住史という歴史を資源として自らのアイデンティティを維持している。モンゴルでは聖地オボが一族の紐帯となっている。延辺州図們市の朝鮮族の人びとが古い家屋を改修し伝統的な生活用具を集めて民俗村「百年部落」を建設したが、それを可能にしたのは村民のアイデンティティに起因しており、そのことと政府の支援やメディアの報道・知識人の活動が相互補完的に絡み合っている。これらのほか、政府・知識人・民衆等の諸主体の関与のありようは多様で状況によって異なること、歴史の資源化が国境を越えてグローバルな現象となっていること、さらに新たな親族構造の再構築につながるであろうことが明らかになった。歴史の資源化のメカニズムとその中国的特質の解明という大きな課題の解明のための道筋をつけた点で、研究計画が順調に進展しているといえる。本年度は最終年度に当たり、昨年度に中間整理のため開催した国際シンポジウムの成果と問題点をふまえて、問題点の検証のための短期間の調査をメンバーが行った。また、平成29年10月に国立民族学博物館でとりまとめのための研究集会を開催し、討議を行い、以下の成果と問題点を共有した。1.チンギス・ハーンや鄭和など民族英雄が中国の対外進出に活用されているが、その傾向に拍車がかかっている。チンギス・ハーンは中国・モンゴル双方による「本家争い」の危険性を孕んでいる。政府は内モンゴルの聖地オボや雲南の土司遺跡の観光開発に一層力を入れている。土司遺跡は愛国主義教育にも活用されている。史跡は他方で地域のシンボルとしても活用されている。2.地域や民族集団に関わる点について、儂智高が雲南の地域社会で祀られ、住民のアイデンティティ維持に寄与していること、「六甲人」がトン族に融合しながらも、祖先から伝承されてきた歴史を自らのアイデンティティ維持に活用していることが確認された。シボ族は18世紀に国境防衛のために移住させられたが、移住史を集合的記憶として共有していることが理解された。観光化が進むなかで、内モンゴルでは民間での自文化維持の傾向が見られること、中国・タイのミエン・ヤオが記録・記憶を集団的に、また各家を単位として伝承していることが確認された。3.時空間に留意して中国の歴史の資源化を捉え直すことの必要性が確認された。民国期の重要性について、「民族の歴史」という概念がその時期に生まれ、それが博物館・記念館の展示からも窺われることが理解された。東南アジアやモンゴルなど中国と国境を接する周縁地域におけるネットワークについて一層掘り下げていく必要があるが、他方で華人は世界に拡散しており、ペルーやオーストラリアといった遠隔地の動向にも注意を払い中国の民族との比較検討を進める必要性が認識された。中国周縁部において歴史がいかに資源化されているのかという、従来未開拓であった課題について、民族英雄、文物・史跡・景観、記憶・記録・伝承といった問題領域に分けて、政府・知識人・民衆等の多様な主体が地域社会や民族文化のコンテクストと関わりつつどのような役割を果たしてきているのか、多民族の共存、国境地域の特性、歴史の多様性・操作性にも留意しつつ、人類学的立場からその実態を掘り下げて検討し、その中国的な特質の解明に接近した。
太陽光励起レーザーを用いたMg燃料電池用Mgリサイクル方式

フレネルレンズとCr:Nd:YAGセラミックを用いた太陽励起レーザーと,それを用いたマグネシウム還元システムの開発を行った.従来レーザー媒質の破壊等が起こり定常的なレーザー出力が得られていなかったが,60Wの定常出力に成功した.また,そのビーム品質を測定し,光学系の設計およびマグネシウム還元チャンバーの設計,試作を行った.それらを組み合わせる事により,世界で初めて太陽励起レーザーでのマグネシウムの生成を実証し,太陽光エネルギーの0.05%をマグネシウムに貯蔵する事に成功した.フレネルレンズとCr:Nd:YAGセラミックを用いた太陽励起レーザーと,それを用いたマグネシウム還元システムの開発を行った.従来レーザー媒質の破壊等が起こり定常的なレーザー出力が得られていなかったが,60Wの定常出力に成功した.また,そのビーム品質を測定し,光学系の設計およびマグネシウム還元チャンバーの設計,試作を行った.それらを組み合わせる事により,世界で初めて太陽励起レーザーでのマグネシウムの生成を実証し,太陽光エネルギーの0.05%をマグネシウムに貯蔵する事に成功した.4m^2(2m×2m)のフレネルレンズを一次集光系として用い,二次集光系である太陽光キャビティとCr:Nd:YAGセラミックレーザー媒質を最適化する事により,単位集光面積当たりのレーザー出力が20W/m^2を達成している.従来の反射鏡とNd:YAG結晶レーザー媒質を用いた場合と比較して約3倍の効率の向上に成功している.特に,キャビティ内部での反射率の向上や,レーザー媒質の形状の最適化による影響が大きく,最大出力約8OW、定常出力でも約60Wの出力が安定的に得られるようになった.また、酸化マグネシウム(MgO)にレーザーを照射する事によってマグネシウム(Mg)の還元に成功しており,還元剤を用いた実験においては還元効率(蒸着物中のMgの質量割合)90%以上という非常に高い効率を得る事に成功している.アブレーションプルーム内部の温度分布と,Mgの生成効率,還元効率との関係性を見いす事に成功した.更に,MgOに還元剤を混合したターゲットを用いる実験を行い,還元剤含有量依存性を明らかにし,様々な雰囲気ガスの充填による効果についても分析を行った.以上の結果から,自然エネルギーである太陽光をエネルギー源とした太陽励起レーザーを用い,Mgをリサイクル可能なエネルギー媒体としたエネルギーサイクルの実現に向け,太陽励起レーザーと,レーザーを用いたMgOの還元という二つの各要素技術の効率向上に成功している.4m^2(2m×2m)のフレネルレンズを一次集光系として用い,二次集光系である太陽光キャビティとCr:Nd:YAGセラミックレーザー媒質を最適化する事により,単位集光面積当たりのレーザー出力が20W/m^2を達成している.従来の反射鏡とNd:YAG結晶レーザー媒質を用いた場合と比較して約3倍の効率の向上に成功している.特に,キャビティ内部での反射率の向上や,レーザー媒質の形状の最適化による影響が大きい.これまで,短時間における最大出力約80W、1分程度で約60Wの出力得られるようになっていたが,更にレーザーの安定化を図る事により,数分以上安定したレーザー出力が得られるようになった.また、酸化マグネシウム(MgO)にレーザーを照射する事によってマグネシウム(Mg)の還元に成功している.本年度は,MgとOの乖離のために電界をかける試みや,混合させる還元剤の種類の検討を行う事により,それぞれが無い場合と比較して効率向上を果たしており,全ての生成物の回収を仮定すると,従来のMg精錬技術よりも高効率なMg精製をレーザーによって可能となる事を示した.以上の結果から,自然エネルギーである太陽光をエネルギー源とした太陽励起レーザーを用い,Mgをリサイクル可能なエネルギー媒体としたエネルギーサイクルの実現に向け,太陽励起レーザーと,レーザーを用いたMgOの還元という二つの各要素技術の効率向上に成功している.従来の研究ではマグネシウムのリサイクル方式を研究するための手段として,レーザーを熱源として用いるため,安価で高出力を得る事が容易である炭酸ガスレーザーを用いていた.しかし,実際は太陽光のエネルギーを用いた太陽励起レーザーで実際にマグネシウムを生成しなければ意味が無い.そこで,本年度は実際に太陽励起レーザーを用いた酸化マグネシウムの還元の実証試験を行った.4m^2(2m×2m)のフレネルレンズを一次集光系として用い,二次集光系である太陽光キャビティとCr:Nd:YAGセラミックレーザー媒質を最適化する事により,太陽光励起レーザーを発振させるとともに,そのレーザーを酸化マグネシウムに照射する事により,マグネシウムに還元する実験装置を作成し,実証実験を行った.レーザーの出力が50Wの時に約0.1mg,レーザー出力55Wの時には約0.65mgのマグネシウムの生成に成功した.これはレーザーのエネルギーの内の約3%をマグネシウムに貯蔵した事に値する.また,太陽励起レーザーのビーム品質の制御を行っていないため,集光点でのパワー密度が低いために照射したレーザーのエネルギーに対するマグネシウムに貯蔵されたエネルギーは少ないが,ビーム品質についてM^2を数分の1にする程度でこの効率が25%程度まで上昇する事を炭酸ガスレーザーを用いた実験で確認した.以上により,太陽励起レーザーを用いたMg燃料電池用Mgリサイクル方式の実証試験を行い,低効率ながら実証に成功した.
非量子化量子ホール系の基底状態に関する研究

研究の第1の目的は,異なるランダウ準位に属する偶数分母状態が何故異なる基底状態を持つのかについて包括的な理解を得ることであった.これについては,ハートリー・フォック法,及びより正確な結果の得られるDMRG(密度行列繰込み群)法を用いた研究を行ない,ランダウ準位の違いに起因する相互作用の相違により,実際にフェルミ液体状態,ペア状態,ストライプ状態という異なる基底状態が得られることを明かにし,更に占有率による基底状態の変化を下から3番目と4番目のランダウ準位について明らかにした.第2の目的はストライプ相でのストライプの配向についての理解を得ることであったが,これについてはハートリー・フォック法により,2次元系表面の形状に起因する長周期のポテンシャルが存在する場合には,ポテンシャルの向きとは直交する方向にストライプが配向することを明らかにし,その原因がストライプに沿った方向でウィグナー結晶への不安定性が生じ,フェルミ準位にエネルギーギャップを生じる結果,圧縮率に異方性が生じることにあることを明らかにした.更に,下から2番目のランダウ準位におけるペア状態に対して,2層系では層間の距離の変化によって,距離が0の場合のペア状態がどのような移り変わりを示すかを調べ,層間距離とトンネリング強度の平面での相図を得た.この他,2番目のランダウ準位については任意の占有率での基底状態を調べ,2層系では,全占有率が1の場合での基底状態の層間距離依存性を調べ,幾つかの新しい知見を得ており,これらについては投稿の準備を行なっている.研究の第1の目的は,異なるランダウ準位に属する偶数分母状態が何故異なる基底状態を持つのかについて包括的な理解を得ることであった.これについては,ハートリー・フォック法,及びより正確な結果の得られるDMRG(密度行列繰込み群)法を用いた研究を行ない,ランダウ準位の違いに起因する相互作用の相違により,実際にフェルミ液体状態,ペア状態,ストライプ状態という異なる基底状態が得られることを明かにし,更に占有率による基底状態の変化を下から3番目と4番目のランダウ準位について明らかにした.第2の目的はストライプ相でのストライプの配向についての理解を得ることであったが,これについてはハートリー・フォック法により,2次元系表面の形状に起因する長周期のポテンシャルが存在する場合には,ポテンシャルの向きとは直交する方向にストライプが配向することを明らかにし,その原因がストライプに沿った方向でウィグナー結晶への不安定性が生じ,フェルミ準位にエネルギーギャップを生じる結果,圧縮率に異方性が生じることにあることを明らかにした.更に,下から2番目のランダウ準位におけるペア状態に対して,2層系では層間の距離の変化によって,距離が0の場合のペア状態がどのような移り変わりを示すかを調べ,層間距離とトンネリング強度の平面での相図を得た.この他,2番目のランダウ準位については任意の占有率での基底状態を調べ,2層系では,全占有率が1の場合での基底状態の層間距離依存性を調べ,幾つかの新しい知見を得ており,これらについては投稿の準備を行なっている.強磁場中の2次元電子系の一電子状態はランダウ準位を形成し,最低ランダウ準位が部分的に占有されている場合には分数量子ホール効果が出現するのに対して,高次のランダウ準位ではこの状態は実現しない.この高次のランダウ準位での基底状態を確定するために,1.先ず,これまでの研究より詳細なハートリー・フォック近似での計算を行い,様々な電荷密度波状態に対する相図を各ランダウ準位について求め,ウィグナー結晶,バブル相,ストライプ相の存在を確認し相図を求めた.2.ハートリー・フォック近似は最低ランダウ準位では正しい結果を与えないことから,信頼できる結果を得るために密度行列繰り込み群法を用いて,18電子までの系の基底状態を求めた.この結果,(1)相図はハートリー・フォック近似の結果とほぼ同じ結果が得られたが,3電子バブル相は存在しないという,重要な違いがあること,(2)ストライプ相と2電子バブル相の間も2電子バブル相とウィグナー結晶の間の相転移も1次転移であること,(3)ストライプ相は列方向には一様であること,(4)2電子バブル相は実験で見出されたリエントラント量子ホール効果相と同定できること,を明かにした.密度行列繰り込み群法での研究は柴田尚和助手との共同研究であるが,この方法は従来1次元系のみに適用されてきたもので,2次元系で信頼できる意味がある結果を得たのは本研究が世界で始めてである.少数の電子しか扱えない厳密対角化法では相転移の場所と次数はわからないし,3電子バブル相の可能性は排除できないのである.なお,本研究のうち,密度行列繰り込み群法での結果はPhysical Review Letters誌に投稿中であり,その他の部分は投稿準備中である.研究の第1の目的は,異なる。ランダウ準位に属する偶数分母状態が何故異なる基底状態を持つのかについて包括的な理解を得ることであった.これについては,ハートリー、フォック法,及びより正確な結果の得られるDMRG(密度行列繰込み群)法を用いた研究を行ない,ランダウ準位の違いに起因する相互作用の相違により,実際にフェルミ液体状態,ペア状態,ストライプ状態という異なる基底状態が得られることを明かにし,更に占有率による基底状態の変化を下から3番目と4番目のランダウ準位について明らかにした.

第2の目的はストライプ相でのストライプの配向についての理解を得ることであったが,これについてはハートリー、フォック法により,2次元系表面の形状に起因する長周期のポテンシャルが存在する場合には,ポテンシャルの向きとは直交する方向にストライプが配向することを明らかにし,その原因がストライプに沿った方向でウィグナー結晶への不安定性が生じ,フェルミ準位にエネルギーギャップを生じる結果,圧縮率に異方性が生じることにあることを明らかにした.更に,下から2番目のランダウ準位におけるペア状態に対して,2層系では層間の距離の変化によって,距離が0の場合のペア状態がどのような移り変わりを示すかを調べ,層間距離とトンネリング強度の平面での相図を得た.この他,2番目のランダウ準位については任意の占有率での基底状態を調べ,2層系では,全占有率が1の場合での基底状態の層間距離依存性を調べ,幾つかの新しい知見を得ており,これらについては投稿の準備を行なっている.
ベトナムにおける動物資源に関する遺伝学的調査

本研究はベトナム南部の動物資源の遺伝学的調査を行ない、インドネシア、スリランカ、バングラデシュ、ネパール、タイ、フィリピン、中国などの東南アジア諸国での調査結果と比較することにより、動物資源としての特徴ならびに利用に関する基礎的知見を蓄積することを目的として実施した。1.調査動物、調査地域、並びに血液・形態測定等の試料採取数( )は以下のとおりである。マウス: Hanoi(1)今回の調査対象動物のなかで、ブタについてはベトナム在来種の飼育地域が山間部に限定されており、血液等の試料採取が困難であったため、聞き取り調査のみを行なった。2.調査項目の概要(1)ウシ、水牛、山羊、羊については、体尺測定値、飼育頭数、経済形質、形態形質などの記録を行ない、血液試料等は血液型の判定並びに電気泳動法による蛋白質・酵素の多型座位を現地で分析した。(2)ニワトリとアヒルについては、飼育頭数、体重や産卵などの経済形質と羽色などの形態形質の記録を行ない、血液試料等は血液型の判定に用いた。時間の関係で分析未了の血液試料等は、検疫を受けたのち日本に持ち帰り分析を継続する予定である。(3)スンクス・マウスについては、体尺測定値、経済形質、形態形質などの記録を行ない、血液試料等は検疫を受けたのち日本に持ち帰り分析を継続する予定である。3.調査結果(1)改良種の影響ウシについては、ほとんどの調査地域においてインドの改良種(シンディ、オンゴル)との交雑が進み、純粋なベトナム在来種が急減している。山羊・羊については、純粋なベトナム在来種は山間部の少数民族が飼育しているのみで、平野部ではインドの改良種のみが飼育されていた。豚については、ほとんどの調査地域においてヨーロッパの改良種(中ヨ-クシャ)純粋なベトナム在来種は山間部の少数民族が飼育した。アヒルについても、改良種との交雑および改良種への置き換えが認められたが、その程度については今回の調査だけでは十分な結論が得られなっかった。ニワトリについては、在来種はかなりよく保存されていたが、ベトナム原産といわれている小型のゲームタイプのニワトリが激減しており、今回の調査でも10数羽が確認されたのみでその絶滅が危惧される。スンクスはベトナム固有種とみられる個体が多数生息しており、新しい動物資源としての利用が可能と思われる。マウスはベトナム南部ではまったく捕獲できず、わずかに北部で数匹が確認できたことから、南部にはマウスの分布が無いかもしれない。(2)形態形質、電気泳動・血液型などの分析結果(一部のみ、他は分析中)ニワトリ、山羊並びに羊以外動物の分析項目については、現在、研究分担者のもとで分析を継続中であり、結果を取り纏めしだい学術雑誌に公表の予定である。ニワトリの電気泳動法による分析では、蛋白多型座位のうちアルブミン、ヘモグロビン、ポストアルブミン、アミラーゼの4座位では変異がみとめられず、アルカリホスファターゼ(Akp&Akp-2)、エステラーゼ、プレアルブミン、トランスフェリンの5座位で多型が認められた。また、血液型では、主要組織適合遺伝子座のBシステムにおいて多型性に富んでおり、他の東南アジア諸国の在来鶏と似た傾向を示した。山羊では、トランスフェリンBおよびC遺伝子が多くインド系に属すると考えられる。羊では、トランスフェリンCおよびヘモグロビンA遺伝子の頻度がたかい。

ニワトリについては、在来種はかなりよく保存されていたが、ベトナム原産といわれている小型のゲームタイプのニワトリが激減しており、今回の調査でも10数羽が確認されたのみでその絶滅が危惧される。スンクスはベトナム固有種とみられる個体が多数生息しており、新しい動物資源としての利用が可能と思われる。マウスはベトナム南部ではまったく捕獲できず、わずかに北部で数匹が確認できたことから、南部にはマウスの分布が無いかもしれない。(2)形態形質、電気泳動・血液型などの分析結果(一部のみ、他は分析中)ニワトリ、山羊並びに羊以外動物の分析項目については、現在、研究分担者のもとで分析を継続中であり、結果を取り纏めしだい学術雑誌に公表の予定である。ニワトリの電気泳動法による分析では、蛋白多型座位のうちアルブミン、ヘモグロビン、ポストアルブミン、アミラーゼの4座位では変異がみとめられず、アルカリホスファターゼ(Akp&Akp-2)、エステラーゼ、プレアルブミン、トランスフェリンの5座位で多型が認められた。また、血液型では、主要組織適合遺伝子座のBシステムにおいて多型性に富んでおり、他の東南アジア諸国の在来鶏と似た傾向を示した。山羊では、トランスフェリンBおよびC遺伝子が多くインド系に属すると考えられる。羊では、トランスフェリンCおよびヘモグロビンA遺伝子の頻度がたかい。
遺伝子制御ネットワークの隠蔽変異が表現型進化に与える影響

環境により初期状態が変化する遺伝子制御ネットワークの個体ペースモデルを構築し、突然変異率や選択圧の強さ・異質性といった諸パラメータが各個体の遺伝子制御ネットワークの構造的特徴の進化にどのような影響を与えるか、また、ネットワーク構造が集団の遺伝的多様性にどのような影響を与えるかを調べた。その結果、多くの遺伝子が相互作用しあう大きなネットワークほど隠蔽変異による表現型多様化を起こしやすいことが示された。また、生物が可塑的な応答を求められるような環境異質性の高い状況ではより大きく密な遺伝子制御ネットワークが好まれる傾向が見られた。これらのことから、生命システムの複雑化と環境の多様化が相互促進的に働き、生物の進化を駆動している可能性が示唆された。こうした考察は、遺伝子と表現型の間を結ぶシステムに着目し、環境との相互作用と集団遺伝学的プロセスを明示的にモデル化することで初めて可能になる。ここまでの結果をまとめて論文として投稿した(年度を超えて4月に受理された)。それと並行して、遺伝的構造の進化に重要な役割を果たすと考えられている遺伝子重複・欠失を遺伝子制御ネットワークのモデルに盛り込んだ。また、環境異質性の評価方法として、確率的な環境変動の頻度や大きさを変化させてシミュレーションを試みた。これらの結果については現在解析中であるが、前述の結論をさらに補強し、生物多様性の進化メカニズムを理解する上で重要な理論的基盤を提供することが期待される。生物の形態・機能の進化速度と方向は遺伝的変異の量と種類に依存している。したがって、表現型変異に寄与する遺伝的変異がどのように生じ、集団中に維持されるかは進化生物学にとって重要な課題の一つである。特に現実の生物において見られるような選択に対する長期的な進化的応答や不連続で大きな変化を伴う進化を説明するためには、これまでのような少数の遺伝子と表現型が直結する対立遺伝子モデルや、多数の遺伝子が表現型に対して相加的で小さな効果を持つ古典的な量的遺伝モデルでは不十分であり、通常環境において表現型に現れない「隠蔽変異」を考慮に入れる必要がある。これは環境変動などを通じて顕在化し、表現型の多様性を生み出すことで進化に寄与すると考えられているが、それがどのように集団に生じ、維持されているのかは明らかになっていない。本研究では、遺伝子発現制御が隠蔽変異とそれを介した新奇形質獲得の重要な担い手であると考え、それを検証することを目的とした。これまでの研究において、環境と相互作用する遺伝子制御ネットワークの個体ベースモデルを構築し、表現型に対するさまざまな選択圧が集団内の遺伝的構造の進化を制約して隠蔽変異の蓄積に影響することが示唆されていた。今年度はさらにモデルを改良しつつシミュレーションによりデータを蓄積し、選択圧の強さや異質性などの環境パラメータが隠蔽変異の蓄積に与える影響についての評価をさらに進めた。ここまでの成果をまとめた論文を執筆中である。また、シミュレーションの過程で蓄積する個体・集団の遺伝的情報と新奇形質の出現パターンの情報を元に、表現型進化を引き起こす遺伝的構造の特徴を抽出することを目的として、そのプログラムの開発に取り組んでいる。前年度までに、環境と相互作用する遺伝子制御ネットワークの個体ペースモデルを構築し、環境変化を受けて生物集団の表現型多様性を増大させる隠蔽変異の存在を確認した。また、突然変異率や環境による選択圧の強さ・異質性といった諸パラメータが集団内の遺伝的構造の進化を制約して隠蔽変異の蓄積に影響することを示唆する結果を得た。今年度はそれらのパラメータが各個体の遺伝子制御ネットワークの構造的特徴の進化にどのような影響を与えるか、また、ネットワーク構造が集団の遺伝的多様性にどのような影響を与えるかを詳しく調べることを目的とし、モデルを改良してデータを蓄積した。また、生物が可塑的な応答を求められるような環境異質性の高い状況では遺伝的変異の保持が制限される一方で、より大きく密な遺伝子制御ネットワークが好まれる傾向があり、その2つの力のバランスにより生物の進化可能性が規定される可能性が示唆された。これらの結果は、環境と遺伝子発現の相互作用を明示的に取り込むことで進化における表現型可塑性の関与について考察することを可能にしたという点で先行の数理モデルによる予測を補強するものであり、生物の遺伝的構造の複雑化・多様化を理解する上で重要な理論的基盤を提出するものである。ここまでの成果をまとめた論文を執筆中であり、草稿がおよそ出来上がった状態である。

それと並行して、遺伝的構造の進化に重要な役割を果たすと考えられている遺伝子重複・欠失を遺伝子制御ネットワークのモデルに盛り込んだ。また、環境異質性の評価方法として、確率的な環境変動の頻度や大きさを変化させてシミュレーションを試みた。これらの結果については現在解析中であるが、前述の結論をさらに補強し、生物多様性の進化メカニズムを理解する上で重要な理論的基盤を提供することが期待される。研究自体はおおむね順調に進展し、学会発表も行なったが、論文の投稿・掲載までには至らず、草稿の作成にとどまった。成果を論文にまとめる前に新しい実験・解析を追加していったためうまく区切りを付けられずに成果報告が遅れがちになるという問題点があったので、今後は論文としてまとめる作業の優先度を上げて取り組む。
小脳におけるパルス状一酸化窒素発生の分子機構

NO合成酵素は分子量30万前後の2量体蛋白質であり、複数の反応中心をもつ複合金属フラビン酵素である。サブユニットあたり1つのHeme,FAD,FMN,Tetrahydrobiopterin,Calmodulinを含む。フリーラジカル産生酵素であり、複数の反応中心にそれぞれ異なる基質が反応し、反応中心間に電子伝達がおこるという性質を有している。NO合成酵素は、情報伝達の発生器として注目を集めている酵素で酵素である。本研究の今までの研究経過とその成果は以下のとおりである。小脳局在型NO合成酵素につき、その安定性に関与する新しい因子の検索を行いながらcDNA発現系による大量調整法を手がけてきた。ラット小脳よりNO合成酵素の精製は、今まで多くの研究室で試みられてきたが、酵素活性は極めて不安定であり、その活性は0°Cでも12時間で80%の活性を失うことが知られている。しかし我々は不安定性の原因につき検討した結果、リン脂質とCaが関与した問題であることを見い出した。Caキレート剤であるEGTAによりその活性低下は防げることが判明し、その機構としてCaにより安定化因子であるリン脂質が酵素より解離し、酵素を失活させることが判明した。安定化の主要物質はphospholipase,PE特異的結合蛋白処理でその作用が消失することおよびTLC分析、TOF-massからPhosphatidyletanolamine(PE)であることは知られた。以上の結果は、生理的には調節的な意義を予想させた。即ち、Caが単にCalmodulinを介した酵素活性化ばかりでなく、さらに高濃度(mM程度)のCaがリン脂質を酵素から離し活性を停止させるダウンレギュレーションとしても働いていることが予想された。このことはNO放出がパルス上に行われることを想定させる。
立体構造情報と相互作用情報を組み合わせた薬剤オフターゲット予測システムの開発

薬剤とタンパク質の相互作用を予測することは創薬研究において重要な技術の1つである。薬剤は、一般に複数のタンパク質と相互作用することが知られており、予期せぬタンパク質との相互作用は副作用を引き起こす可能性がある。本研究では、機械学習や統計モデル等の技術を用いることで、薬剤とタンパク質の相互作用を効率的に予測するシステムの開発を行ってきた。29年度が最終年度であるため、記入しない。薬剤は、生体内における特定のタンパク質と相互作用することにより、タンパク質の持つ働きを調整し疾病に作用する。しかし、薬剤が予期せぬタンパク質と相互作用してしまうと、副作用を引き起こす可能性が知られている。そこで、本研究では、タンパク質の立体構造及び既知の化合物-タンパク質間相互作用という2つの生化学情報を用いて、薬剤と相互作用するタンパク質を網羅的に予測する計算手法の開発を行っている。これにより、新薬開発において薬剤と相互作用する可能性のあるタンパク質を想定した合理的な研究開発を行うことができるようになると考える。本年度(平成27年度)の前期は、化合物とタンパク質の立体構造から結合状態を推定するドッキングシミュレーションを用いた薬剤オフターゲット予測システムの開発、及びドッキングスコアを辺の重みとする化合物-タンパク質間相互作用ネットワークの構築を達成目標として計画し、タンパク質の表面全域に対し効率良くドッキングする手法を開発した。本成果は査読付国際論文誌への投稿準備中である。また、開発した手法を用いてドッキングスコアを辺の重みとする化合物-タンパク質間相互作用ネットワークの構築を行い、当初の目標を達成した。また本年度の後期は、既知の化合物-タンパク質間相互作用を学習データとして、未知の相互作用を予測する機械学習による予測手法の開発に着手すること、そしてデータセットの取得及び実験系を構築することを達成目標として計画した。データセットの取得及び実験系の構築を達成するとともに、情報幾何に基づくKLD-WGという新規手法を実装し、その性能評価を行った。これらに関しては、研究実施計画以上の進展があったと言える。本年度(平成27年度)の研究実施計画では、ドッキングシミュレーションによる薬剤オフターゲット予測システムの開発及び、機械学習による薬剤オフターゲット予測システムの開発を別々で行うことを予定していた。特に、ドッキングシミュレーションでは、ドッキングスコアを要素とする隣接行列の構築することを目標とし、機械学習では、データセットの構築を目標としていた。ドッキングシミュレーションによる薬剤オフターゲット予測システムの開発に関しては、まず研究計画時に開発していた提案手法の有効性を示すために、既存のデータセットを用いた評価実験を行う必要があった。そこで、ドッキング用ベンチマークデータセットAstex Diverse Dataset(Hartshorn et al., 2007)を用いた評価系を構築した。その後、評価実験を実施すると同時に、提案手法を改善したドッキング手法Multiple Grid Arrangement(論文投稿予定)を提案した。一方で、ドッキングスコアを要素とする隣接行列の構築は、それらの過程で達成した。機械学習による薬剤オフターゲット予測システムの開発に関しては、データセットの構築を目標としていたが、まずは既存のベンチマークデータセットYamanishi's Dataset(Yamanishi et al., 2008)で評価することにした。これにより、計画よりも早く相互作用ネットワークのリンク予測問題及び外挿問題に対する機械学習ベースの手法の開発に着手し、情報幾何に基づくKLD-WGという新規手法を実装し、その性能評価を行った。薬剤が持つオフターゲットの同定は、創薬研究において副作用の少ない薬剤の設計や、既存薬の別疾患への適応拡大を可能にする。本研究では、タンパク質立体構造情報および相互作用情報から、計算機を用いた薬剤オフターゲット予測システムを開発することを目的とする。そこで、平成28年度は、下記に挙げる項目の実現を進めてきた。それぞれ、(1)カーネル法による予測手法の開発、(2)統計モデルによる予測手法の開発、である。(1)カーネル法による予測手法の開発に関する研究成果研究成果として、1emWNNGIP、2cmvWNNGIPという2つ予測手法を開発した。emWNNGIPは、WNN-GIP(Laarhoven et al., 2013)に対して、カルバック・ライブラー・ダイバージェンスを用いたカーネル補完を行う手法である。一方、cmvWNNGIPは、WNN-GIPに対してカーネル拡張(Belanche et al., 2014)を行う手法である。さらに、従来手法では計算量が指数時間であるのに対し、多項式時間で計算できるアルゴリズムも開発した。(2)統計モデルによる予測手法の開発に関する研究成果平成28年度の研究実施計画では、前期にカーネル法による予測手法の開発を行い、後期に統計モデルによる予測手法の開発を行うことを予定していた。平成28年度は、おおむね順調に進展し、研究実施計画通りに進行した。前期の進捗(平成28年4月1日平成28年9月30日)前期は、カーネル法を用いた手法を2つ開発した。それぞれ、1emWNNGIP、2cmvWNNGIPである。emWNNGIPに関しては、評価実験を行いながら、既存手法と比べて有意に改善するような方法を模索している状況である。一方、cmvWNNGIPに関しては、カーネルの正定値性を保証するため、新たな方法を模索している状況である。後期の進捗(平成28年10月1日平成29年3月31日)後期は、統計モデルを用いた手法を3つ開発した。それぞれ、3EMLMF、4GBFRM、5MBFRMである。EMLMFに関しては、評価実験を行いながら、既存手法と比べて有意に改善するような方法を模索している状況である。

また、ハイパーパラメータ探索の効率化のため、ベイズ最適化手法であるGPMI(Contal et al., 2014)を適用し、学習効率の改善を試みた。GBFRMとMBFRMに関しては、現在研究を進めている段階である。薬剤とタンパク質の相互作用を予測することは創薬研究において重要な技術の1つである。薬剤は、一般に複数のタンパク質と相互作用することが知られており、予期せぬタンパク質との相互作用は副作用を引き起こす可能性がある。本研究では、機械学習や統計モデル等の技術を用いることで、薬剤とタンパク質の相互作用を効率的に予測するシステムの開発を行ってきた。平成28年度は、前年度の機械学習による薬剤オフターゲット予測システムの開発の続きを行う。研究実施計画では、化合物-タンパク質間相互作用ネットワークにおけるリンク予測問題と外挿問題に対する予測手法の開発を行うことを予定していた。特に、予測手法に関しては、グラフのトポロジーを考慮したカーネルを用いることにより、薬剤がタンパク質に相互作用する可能性を定量化する判別機の開発を考えている。そこで、グラフの情報を用いたカーネル法の改良、ならびに確率モデルを用いた新規手法の開発という2つの方向性で研究を進めていくことを試みる。研究を進めていくにあたり、グラフの情報を用いたカーネル法の改良という方向性では、平成27年度の時点で情報幾何に基づく新規手法の開発に着手した。開発を行っている手法は、グラフの情報を扱うとき、新規化合物あるいは新規タンパク質はグラフの情報が定義できないため、その情報を補完することにより予測精度を向上させるという方策に基づいて開発・検討を行っている。一方、確率モデルを用いた新規手法の開発に関しては、現在最も予測精度が良いとされるリコメンデーションシステムの技術を応用したNRLMFという予測手法を参考に新規手法の開発を考えている。アイデアとしては、従来の手法では相互作用が未知のペアを負例として扱っているが、それらを欠損データとして扱い、情報幾何におけるemアルゴリズムでより適切なモデルを求めることを考えている。平成29年度は、薬剤オフターゲット予測システムを開発するために、下記に挙げる2つの項目に分けて実現を図る。それぞれ、1予測手法の開発、2予測手法の拡張である。1予測手法の開発(平成29年4月1日平成29年9月30日)前期は、統計モデリングに基づいた予測手法の開発を行うことを予定している。研究目標であるNRLMF(Liu et al., 2016)の予測精度を上回る手法を開発することで、従来手法では発見されなかった未知の活性を予測できるようになると考えている。
精神分裂病の子供を持つ家族の障害受容過程に基づいた家族ケアの開発

本研究は,精神分裂病の子供を持つ家族の障害受容過程に基づいた家族ケアの在り方を検討することが目的である。最初に精神障害者の家族からの聞き取り調査を行い,家族が抱える問題について多面的なデータを収集した。子供が発病してから,宗教,病院,薬,病気の原因,将来の希望,近所つきあい,夫婦の関係,家族会活動,等に関する様々な悩みがあることが分かった。それを基に調査票を作成した。調査票を作成し,山形市内の家族会を中心に,精神分裂病の子供を持つ親の障害受容に関する調査を行った。家族の年代では50代から70代の人が多く,家族の高齢化が顕著であった。病状回復への期待は,発病してからの12年の間は一般の就労,経済的自立を目指すが,3から5年たつとパート,アルバイト,作業所・デイケア通所までの回復を期待し,さらに現在に至ると作業所,デイケアに期待する割合がさらに大きくなっており次第に子供の状態を冷静に判断するようになっていることが伺えた。ただばらつきも大きく,家族によって期待する回復程度が異なっていることがわかった。親が死んだ後の子供の生活の拠り所として,グループホームや援護寮を希望する親が多かった。このことから親は自分の死後の子供の生活を非常に心配しており,生活できるための施策の充実を求めていることがわかった。また発病時から調査時までの家族の考え方の変化をみると,全体的に宗教に頼ったり,子供のいることで夫婦関係が悪くなることもなくしっかりとした家庭を維持していた。子供に対する対応は,共依存傾向から次第に子供の自立性を認めると同時に,親の生活も大切にしていく傾向がみられた。これらの成果から,家族の障害受容のケアを行うときには,親の子供に対する期待や親と子供の依存関係などを考慮する必要性が示された。実際の家族ケアにおいては,2名だけであるが実施できた,調査に用いた項目を基に家族の気持ちを理解するように接すると,家族の反応がよく,従来家族が自分たちの苦しみを伝える機会が少なかったように思われたこのようなデータを基に今後家族ケアを進めていくことが重要であると考えられた。本年度は,家族会のメンバーの2人に2回に分けて十分な時間をとって聞き取りを行った。子どもが思春期から青年期にかけて発病していく家庭をテープにとって,記録にし内容を確認してもらった。それからテープの内容に沿って家族の子供の障害受容のプロセスや現状を把握するためにどのような内容を調べればいいか検討した。対象の話を時間的経過でみると,発病して数年間は,訳の分からない混乱期がである。病院に行って一応精神病と診断されても理解が少ない状況が続く。家庭状況は混乱を極め,夫婦間での葛藤が激しくなる。多くの場合母親に負担がかかるようである。その後家族会を結成して患者の家族同士の関係を作っていく活動にはいることで,障害者のいることを受容して積極的に社会に働きかけていく過程を歩む。その家庭の仲で夫婦の関係も徐々に改善し,夫も次第に妻の活動に理解を示すようになる。聞き取りをしていく家庭で,いくつかの分岐点があるように感じられた。

それを現象的とらえると,夫婦関係の推移,家族会活動への参加,近所つきあい,子供の病気を精神病として認めるか,子供とどのように距離をとって親子関係を作るのか,子供の将来にどの程度回復を期待するか,服薬の自己管理がどのくらいできているか,病状の安定度などがあげられた。このようなことを調べることでその家族の障害受容のプロセスや現状の段階が浮き彫りになると考えられた。11年度はもう少し聞き取りを増やし,後半から調査票の作成にとりかかろうと思う。本年度は,精神障害者の家族からの聞き取りを行い,家族が抱える問題について多面的に知ることができた。子供が発病してから,宗教,病院,薬,病気の原因,将来の希望,近所つきあい,夫婦の関係,家族会活動,等に関する様々な悩みがあることが分かった。それを基に調査票を作成した。調査票を作成し,現在プレテストを行っている段階である。予定より遅れているが,プレテストが終わり次第,県内の家族会の会員を対象に,大規模なアンケート調査を行う。12年度はその結果を基に,家族ケアの方法について具体化し,実践する予定である。本年度は,山形市内の家族会を中心に,精神分裂病の子供を持つ親の障害受容に関する調査を行った。家族の年代では50代から70代の人が多く,家族の高齢化が顕著であった。病状回復への期待は,発病してからの12年の間は一般の就労,経済的自立を目指すが,3から5年たつとパート,アルバイト,作業所・デイケア通所までの回復を期待し,さらに現在に至ると作業所,デイケアに期待する割合がさらに大きくなっており次第に子供の状態を冷静に判断するようになっていることが伺えた。ただばらつきも大きく,家族によって期待する回復程度が異なっていることがわかった。親が死んだ後の子供の生活の拠り所として,グループホームや援護寮を希望する親が多かった。このことから親は自分の死後の子供の生活を非常に心配しており,生活できるための施策の充実を求めていることがわかった。また発病時から調査時までの家族の考え方の変化をみると,全体的に宗教に頼ったり,子供のいることで夫婦関係が悪くなることもなくしっかりとした家庭を維持していた。子供に対する対応は,共依存傾向から次第に子供の自立性を認めると同時に,親の生活も大切にしていく傾向がみられた。これらの成果から,家族の障害受容のケアを行うときには,親の子供に対する期待や親と子供の依存関係などを考慮する必要性が示された。実際の家族ケアにおいては,2名だけであるが実施できた,調査に用いた項目を基に家族の気持ちを理解するように接すると,家族の反応がよく,従来家族が自分たちの苦しみを伝える機会が少なかったように思われた。このようなデータを基に今後家族ケアを進めていくことが重要であると考えられた。