hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下部熱圏の大気潮汐波の結合過程の日・豪・加共同研究

本研究は、中性大気(高度100km以下)と電離大気(100km以上)の上下結合の中でも近年とくに重要とされて来た大気潮汐波の働きを取り上げ、レーダーによる中間圏・下部熱圏(70-110km)の領域で観測や、下層の励起源の観測を日・豪・加の三国の協同で行うことにより地球規模的視野から大気潮汐波による結合の過程を探るものである。研究は、京都大学が1985年から定期的に観測を続けているMUレーダーと、カナダのサスカチュワン大学、オーストラリアのアデレイド大学が近年高時間分解能の観測を成功させたMFレーダーでの観測を用い、その結果を比較することによって進められた。また、これらの他レイリーライダーやラジオゾンデの観測結果も検討し、下層での大気潮汐波の励起源に関する考察も行なって、総合的に大気潮汐波を捉えようとした。1.異種レーダー観測技術間データ比較法の検討本研究で用いるMFレーダー、MUレーダー(MSTレーダーの一種)は、その空間、時間分解能や観測可能高度、時間などが異なるため、その観測結果の定量的な比較には充分な注意が必要である。本研究では、日・豪・加それぞれでのこれまで観測をもとに重力波や大気潮汐波などの大気波動や乱流の振る舞いを充分検討し、解析を行う上での解析手法の選定やその影響、そして残りうる観測法の違いの要因を分析し、定量的なエネルギーの比較ができるように解析、比較手法を確立した。また、ライダーやラジオゾンデなどの観測との比較検討の方法も議論した。2.協同観測の実施前項の検討の結果から特に大気波動のエネルギーや伝搬方向などの気候学的な見地からの定量的な比較の上では、これまで各地点のレーダーで定常観測された豊富な観測データを上記で求めた比較法で比較することが、統計的にもより有意な結果が得られる事が判った。しかし、一方で大気潮汐波と相互作用すると考えられている波動にはプラネタリ波のようなグローバルなスケールの波動もあるため、このような波動を捉えるため各地点での同時観測すなわち協同観測が重要であり、また、重力波などのより局所的な波動の励起を探る上でも協同観測は有益であるとの見地から、日・豪・加間でレーダーの1週間から3週間の協同観測を4回に亘り行なった。この結果、各観測地点で同一のグローバルなプラネタリ波と見られる周期44時間、48時間などの強い波動を観測することができた。現在解析が進められているが、他のレーダー観測とも照合し、地球規模的構造や潮汐との相互作用の研究が進展すると期待される。3.これまでの蓄積データの比較前々項の検討結果を受け、3ヶ国の各レーダー観測の豊富なデータベースを活用し、大気波動の比較解析を行なった。その結果これまではその周波数広がり故、詳細な比較ができなかった大気重力波のエネルギーや伝搬方向の詳細な比較に成功した。すなわち、緯度が35°の共役点である京都とアデレイドではそのエネルギー変化はほとんどなく、また高緯度のサスカツーンではやや弱くなっていた。このような緯度分布は大気潮汐波のこれまでの観測結果に見られる南北半球非対称性からの推測と大きく異なるものである。また、潮汐波の観測結果からは、特に1日周期潮汐の複雑な年々変化が観測されており、とくに伝搬性潮汐波の強くなる赤道域や低緯度での観測を行うことが重要であることが示された。また、プラネタリ波に関しては約2日周期のものが強く、それ以外のものとのエネルギー差が大きいことが示された。4.下層の励起源の協同観測以上のような潮汐波の励起源の一つとして重要な下層大気による励起についてオーストラリア各地のゾンデ、風速プロファイラなどを用いた協同観測から、特に低緯度域での対流、積雲などの活動の日変化が上方へ伝搬する大気潮汐波の大きな励起源になっている可能性が指摘され、今度赤道域での下層大気の高時間分解能観測が重要であることを示した。5.まとめ以上のように、本研究課題では、日・豪・加三国の研究者の相互交流により、それぞれの持つレーダーのデータを有効に利用して比較検討が進展し、大気潮汐波の結合過程に関する多くの知見が得られた。また、今後赤道域を含めた協同観測が重要であることが示された。

本研究では、日・豪・加それぞれでのこれまで観測をもとに重力波や大気潮汐波などの大気波動や乱流の振る舞いを充分検討し、解析を行う上での解析手法の選定やその影響、そして残りうる観測法の違いの要因を分析し、定量的なエネルギーの比較ができるように解析、比較手法を確立した。また、ライダーやラジオゾンデなどの観測との比較検討の方法も議論した。2.協同観測の実施前項の検討の結果から特に大気波動のエネルギーや伝搬方向などの気候学的な見地からの定量的な比較の上では、これまで各地点のレーダーで定常観測された豊富な観測データを上記で求めた比較法で比較することが、統計的にもより有意な結果が得られる事が判った。しかし、一方で大気潮汐波と相互作用すると考えられている波動にはプラネタリ波のようなグローバルなスケールの波動もあるため、このような波動を捉えるため各地点での同時観測すなわち協同観測が重要であり、また、重力波などのより局所的な波動の励起を探る上でも協同観測は有益であるとの見地から、日・豪・加間でレーダーの1週間から3週間の協同観測を4回に亘り行なった。この結果、各観測地点で同一のグローバルなプラネタリ波と見られる周期44時間、48時間などの強い波動を観測することができた。現在解析が進められているが、他のレーダー観測とも照合し、地球規模的構造や潮汐との相互作用の研究が進展すると期待される。3.これまでの蓄積データの比較前々項の検討結果を受け、3ヶ国の各レーダー観測の豊富なデータベースを活用し、大気波動の比較解析を行なった。その結果これまではその周波数広がり故、詳細な比較ができなかった大気重力波のエネルギーや伝搬方向の詳細な比較に成功した。すなわち、緯度が35°の共役点である京都とアデレイドではそのエネルギー変化はほとんどなく、また高緯度のサスカツーンではやや弱くなっていた。このような緯度分布は大気潮汐波のこれまでの観測結果に見られる南北半球非対称性からの推測と大きく異なるものである。また、潮汐波の観測結果からは、特に1日周期潮汐の複雑な年々変化が観測されており、とくに伝搬性潮汐波の強くなる赤道域や低緯度での観測を行うことが重要であることが示された。また、プラネタリ波に関しては約2日周期のものが強く、それ以外のものとのエネルギー差が大きいことが示された。4.下層の励起源の協同観測以上のような潮汐波の励起源の一つとして重要な下層大気による励起についてオーストラリア各地のゾンデ、風速プロファイラなどを用いた協同観測から、特に低緯度域での対流、積雲などの活動の日変化が上方へ伝搬する大気潮汐波の大きな励起源になっている可能性が指摘され、今度赤道域での下層大気の高時間分解能観測が重要であることを示した。5.まとめ以上のように、本研究課題では、日・豪・加三国の研究者の相互交流により、それぞれの持つレーダーのデータを有効に利用して比較検討が進展し、大気潮汐波の結合過程に関する多くの知見が得られた。また、今後赤道域を含めた協同観測が重要であることが示された。1異種レーダー観測技術間データ比較上の問題点の調査と比較法の検討---高度・時間分解能や風速推定法の異なるレーダー間での観測の比較上の問題点を明らかにし、またMUレーダーでの観測結果の解析を元にしてこれらの差異を定量的に見積もり、修正比較する方法を提唱した。例えば、MFレーダーとMUレーダーでの重力波のエネルギー比較では、MFレーダーが最大20%程度のエネルギーのロスを生じることを示した。
イモリ性フェロモン情報処理メカニズムの解明

本研究は我々が発見した雄イモリ腹腺由来の雌誘引ペプチドフェロモン(ソデフリン)と雌誘引ステロイドフェロモン(アンドロステンダイオン、プレグネノロン)、雌イモリ卵管由来の雄誘引ペプチドフェロモン(アイモリン)についてその受容メカニズムおよび受容細胞から中枢でのフェロモン情報処理システムを明らかにすることにより、雌雄の性行動発現機構における性フェロモンの役割を探求することを主な目的としている。2018年度は求愛行動の発現をたかめる下垂体ホルモン、プロラクチン、アルギニンヴァソトシンが雄求愛行動の発現にいかなる影響を及ぼすのかを1時間当たりの求愛行動の発現率(行動した動物の割合)、頻度、一連の行動の1回あたり持続時間、1時間内の行動での行動に費やす時間などを指標にしらべた。その結果、これらのホルモンはこれらすべての指標について有意に増加させることがわかった。現在、雌不在の状態で雄誘引ペプチドが行動発現にどう影響するかを調べている。また、雄求愛行動を引き起こすことが想定される中枢部位を組織学的に明らかにするとともに、その結果明らかとなった神経核でアイモリン刺激に対する応答がみられるかどうか、電気生理学的手法を用いて明らかにすべく、研究を進めている。フェロモン受容部位や求愛行動発現中枢でのフェロモン応答を電気生理学的に解析する予定であるが、そのために必要な機器の設置に時間がかかってしまったことが主な理由。フェロモン受容部位や求愛行動発現中枢でのフェロモン応答を電気生理学的に解析する予定であるが、そのために必要な機器の設置の見通しが立ったためこれを推進していく。また今行っている行動学的研究も同時に進めることで、行動学と電気生理学の研究結果を照らし合わせることで求愛行動発現のメカニズムの解明がさらに進むことが予想される。本研究は我々が発見した雄イモリ腹腺由来の雌誘引ペプチドフェロモン(ソデフリン)と雌誘引ステロイドフェロモン(アンドロステンダイオン、プレグネノロン)と同じく雌イモリで卵管から単離同定に成功した、両生類で初めての雄誘引ペプチドフェロモン(アイモリン)についてその受容メカニズムおよび受容細胞から中枢でのフェロモン情報処理システムを明らかにすることにより、雌雄の性行動発現機構における性フェロモンの役割を探求することを主な目的としている。2017年度は、雌誘引ステロイドフェロモン応答細胞がペプチドフェロモン(ソデフリン)とほぼ同様の鼻腔外側に在る鋤鼻器に多く存在することを電気生理学的に確認した。その投射部位について神経トレーサーを用いて確認したところ、ペプチドフェロモンと同様に副嗅球に投射していることを確認した。各フェロモンに対する副嗅球での応答細胞の応答パターン、相乗効果がどのように見られるかを調べるための足掛かりとなった。雄誘引物質(アイモリン)についての投射経路についても現在同時に調べており、フェロモン情報投射部位に性差があるのかどうかが明らかになる予定である。一方、イモリが生殖に際して陸から水環境に移行することが知られているが、すでに繁殖状態となり水環境に移行した雄イモリにイモリプロラクチン受容体抗体を脳室内投与した結果、対照群と比べ陸環境に滞在することがわかった。従って、内因性のプロラクチンが水環境への馴化に関係すると考えられる。水陸の環境下での鋤鼻上皮の形態的な違いがあるのかどうか、プロラクチンがその形態変化を引き起こすのかどうかについても調べている。最初に着手する予定であった、雄イモリ腹部肛門腺より単離・同定された雌誘引ペプチドフェロモン「ソデフリン」とステロイドフェロモンの雌鋤鼻器官での応答性の相互作用を解明する点については嗅電図応答レベルに終わっており、まだ細胞レベルでの解析が進んでいない。カルシウムイメージングやパッチクランプ法にステロイド物質を適用する段階で技術的な問題をクリアーできずにいたことが主な原因であると考えられる。今後はまず、フェロモン応答の中枢経路の解明を進めることにする。

ステロイドフェロモンとペプチドフェロモンの高次投射部位を明らかにし、それぞれのフェロモンに対する応答パターンにどの様な違いがあるのか、また両者の雌誘引活性相乗効果は高次中枢ではどのようなパターンで生じるのかを明らかにする。受容細胞レベルでのステロイドフェロモンとペプチドフェロモンの相乗効果については、膜電位感受性色素を用いる方向で検討する。フェロモン受容部位や求愛行動発現中枢でのフェロモン応答を電気生理学的に解析する予定であるが、そのために必要な機器の設置の見通しが立ったためこれを推進していく。また今行っている行動学的研究も同時に進めることで、行動学と電気生理学の研究結果を照らし合わせることで求愛行動発現のメカニズムの解明がさらに進むことが予想される。当初予定していた電気生理学用品が入手困難であったため、次年度に購入することになった。当初予定していた電気生理学機器および消耗品が入手困難であったため、次年度に購入することになった。
情報伝達系不全による病態に関する研究

(1)情報伝達機構の基礎的検討。(a)遺伝子発現調節機構に関する研究:PTH遺伝子は細胞外Ca^<2+>濃度の上昇に伴ってそのmRNAの発現が抑制される。これまでにこの転写制御に必要なDNA配列が遺伝子上流3.5キロ塩基対に存在することを証明した。また種々の培養細胞にはこのDNAと特異的に結合する核内蛋白が存在することもわかった。このDNA配列の存在下においてのみ細胞外Ca^<2+>濃度上昇によるCAT活性の低下がみられた。コンピュ-タ-解析によりANPやバゾプレッシン遺伝子に相同のDNA配列を見い出し、またこれらの遺伝子発現が細胞外Ca^<2+>濃度によって抑制されることも明らかにした。このことから、この現象を媒介する細胞内シグナルは広い範囲の細胞に共通して存在することが示唆された。(b)Ca^<2+>受容索に関する研究:下垂体前葉細胞,カルシトニン分泌細胞においてCa^<2+>依存性活動電位と細胞内Ca^<2+>濃度との関連につき検討した。下垂体GH産生細胞ではソマトスタチンにより過分極反応がおこり、この際にCa^<2+>依存性活動電位が抑制される。単一細胞から同時に記録した細胞内Ca^<2+>濃度は過分極反応の経過とともに減少した。カルシトニン分泌細胞では細胞外Ca^<2+>濃度の上昇に伴い膜の脱分極反応がおこり,細胞内Ca^<2+>濃度が上昇する。この時に過分極電流を与えてCa^<2+>依存性活動電位を抑制すると著しい細胞内Ca^<2+>濃度の低下がみられた。これらの細胞では情報伝達系における細胞内Ca^<2+>濃度上昇に電位依存性Ca^<2+>チャンネルを通るCa^<2+>インフラックスが重要な役割を果していると考えられる。(2)情報伝達系と病態との関連:慢性腎不全モデルラットを用いた実験より、慢性腎不全の病態に平行してPTHmRNAレベルの上昇がみられた。これは1.25ビタミンDの投与により抑制された。血中Ca^<2+>の上昇はみられなかったためこの現象は1.25ビタミンDの直接効果と考えられた。このことは1.25ビタミンDが慢性腎不全時の2次性副甲状腺機能亢進症の治療に有効であることを示唆する。情報伝達系不全の病態を解明するためのアプローチとして初年度である本年は主として情報伝達系に関する基礎的な検討を行った.(1)イオンチャンネル調節機能:下垂体細胞を用いソフトスタチンによるKチャンネリの抑制作用にGTP結合蛋白が関与していることび百日咳毒素を用いた検討(Am.J.Physiol.253:E28,1987),細胞内GTP注入実験などによって明らかにした.(2)遺伝子発現調節:副甲状腺ホルモン(PTH)遺伝子が細胞外の因子すなわち細胞外液Ca^<2+>濃度や活性型ビタミンDによって調節されることを明らかにし,さらにこの調節に関与する5′領域の調節領域を同定した(J.Biol.Chem.投稿中).(3)成長因子の作用機序:私達はこれまで作用機構が不明であったインスリン様式長因子(IGF)の作用機序とCa^<2+>の関与を検討し, IGFーIIが持続的なCa^<2+>流入を増加させこれがIGFーIIの増殖促進活性の細胞内シグナルであること(J.Biol.Chem262;12120,1987)を明らかにした.さらにこの作用がII型IGF受容体であること(J.Biol.Chem.投稿中),IGFーIも同様な情報伝達系をもち,やはりCa^<2+>流入を細胞内メッセージとすることを明らかにした(J.Biol.Chem.投稿中).またこの伝達系にG蛋白が関与することを示した(J.Biol.Chem.262:12120,1987,BBRC142,275,1987).またIGFによって惹起されるCa^<2+>流入のメカニズムを電気生理学的手法により解析し,新たにIGF感受性Ca^<2+>チャンネルを発見した(Am.J.Physiol.inpress).これら一連の研究によりIGFの作用機序が明らかになりつつある.(4)高Ca血症惹起因子:私達は悪性腫瘍に伴なう高Ca血症の原因となる因子(HHM因子)の同定をめざしているが,成人型T細胞白血病細胞の培養上清にHHMM活性を認, ,これがPTH様物質であることを明らかにした.PTH受容機構との関連でこれら物質の機能を検討しつつある.1)カルシウム受容系の研究:単一細胞内Ca^<2+>濃度測定法を確立しこれを用いて血管平滑筋における細胞内Ca^<2+>濃度変化をモニタ-し各種刺激による変化を単一細胞レベルで検討した。その結果従来より知られていた初期のCa^<2+>濃度の上昇に加えてオシレ-ションなどの長期にわたる作用がみられることが明らかとなった。2)遺伝子発現調節機構:副甲状腺ホルモン(PTH)遺伝子の発現調節機構を検討してきたが、細胞外液Ca^<2+>濃度によりPTH遺伝子が調節されていることを初めて証明した。さらにビタミンDがPTH遺伝子発現を調節する機序を明らかにするためその5′領域上流にある調節部位を検索した。さらにその構造を決定中である。

3)成長因子の作用機序に関する研究:IGFーIが細胞周期依存性にCa^<2+>流入を増加させることを明らかにしてきたが、さらに同じ条件下にジアシルグリセロ-ルを増加させることを明らかにした。このジアシルグリセロ-ル産生の機序を詳細に検討し、IGFーIが複数の脂質を加水分解して持続的なジアシルグリセロ-ル産生をもたらすことを明らかにすることができた。4)高カルシウム血症惹起因子(HHM因子)に関する研究:悪性腫瘍から分泌されるHHM因子に関する研究を行ってきたが、特に成人型T細胞白血病の細胞から分泌されるHHM因子がPTH様蛋白(PTHrP)であることを明らかにしその遺伝子発現の調節について検討を行っている。(1)情報伝達機構の基礎的検討。(a)遺伝子発現調節機構に関する研究:PTH遺伝子は細胞外Ca^<2+>濃度の上昇に伴ってそのmRNAの発現が抑制される。これまでにこの転写制御に必要なDNA配列が遺伝子上流3.5キロ塩基対に存在することを証明した。また種々の培養細胞にはこのDNAと特異的に結合する核内蛋白が存在することもわかった。このDNA配列の存在下においてのみ細胞外Ca^<2+>濃度上昇によるCAT活性の低下がみられた。コンピュ-タ-解析によりANPやバゾプレッシン遺伝子に相同のDNA配列を見い出し、またこれらの遺伝子発現が細胞外Ca^<2+>濃度によって抑制されることも明らかにした。このことから、この現象を媒介する細胞内シグナルは広い範囲の細胞に共通して存在することが示唆された。(b)Ca^<2+>受容索に関する研究:下垂体前葉細胞,カルシトニン分泌細胞においてCa^<2+>依存性活動電位と細胞内Ca^<2+>濃度との関連につき検討した。下垂体GH産生細胞ではソマトスタチンにより過分極反応がおこり、この際にCa^<2+>依存性活動電位が抑制される。単一細胞から同時に記録した細胞内Ca^<2+>濃度は過分極反応の経過とともに減少した。カルシトニン分泌細胞では細胞外Ca^<2+>濃度の上昇に伴い膜の脱分極反応がおこり,細胞内Ca^<2+>濃度が上昇する。この時に過分極電流を与えてCa^<2+>依存性活動電位を抑制すると著しい細胞内Ca^<2+>濃度の低下がみられた。これらの細胞では情報伝達系における細胞内Ca^<2+>濃度上昇に電位依存性Ca^<2+>チャンネルを通るCa^<2+>インフラックスが重要な役割を果していると考えられる。(2)情報伝達系と病態との関連:慢性腎不全モデルラットを用いた実験より、慢性腎不全の病態に平行してPTHmRNAレベルの上昇がみられた。これは1.25ビタミンDの投与により抑制された。血中Ca^<2+>の上昇はみられなかったためこの現象は1.25ビタミンDの直接効果と考えられた。このことは1.25ビタミンDが慢性腎不全時の2次性副甲状腺機能亢進症の治療に有効であることを示唆する。
戦後日本の教員養成カリキュラムに関する歴史的研究

本研究の目的は、第二次世界大戦後初期の教員養成カリキュラムの検討を通じて、歴史研究の立場から、教員養成をめぐる現代的課題に応えることである。具体的には、幼稚園から高等学校までの各段階の教員について、それぞれの養成方法や専門性をめぐる共通点・相違点を整理し、今後の教員養成のあり方を考える視点を提供することを目指す研究である。こうした目的のもと、初年度から3年目までは主として養成教育を行う大学側の理念や実際のカリキュラムについてうかがえるような歴史資料を収集・分析し、研究成果を公表してきた。これらをふまえて最終年度にあたる2018年度は、教員を志望する学生たちが大学の養成教育に何を期待し、何に不満を抱き、何をどのように実際に学んだのか、といったことに迫りうる史資料の収集にも、新たに着手した。学生側の視点から教員養成の実際を実証的に明らかにすることが、戦後教員養成の評価を定めるうえでは極めて重要だからである。18年度に主に着目した国立4校・私立1校の事例から、学生側は、選択科目が少なく自主性が尊重されていない、教科教育法などを中心に学習指導要領解説などに力点が置かれる一方でゼミや卒業論文が軽視され、「大学らしい」学問の深まりはカリキュラム上ほとんど保証されていない、というように養成教育を批判的に捉えていたことが浮き彫りになった。こうした学生側の認識は、戦後初期の教員養成の限界や課題を示しているだけでなく、現代の教員養成の問題点にも通ずるものがあるだろう。戦後の学生の実際の学びを歴史的に明らかにするような先行研究がほとんどないため、学生側の史資料の収集・分析は、本研究終了後も続けていく必要があるが、現段階で収集した資料については一部、「戦後初期の教職志望者の学びに関する資料集」としてまとめた。本研究の目的は、戦後教員養成の成果と課題を、各大学の理念とカリキュラムから明らかにすることである。先行研究が国立大学中心・義務教育教員養成中心であることをふまえ、国立だけでなく公立・私立大学も研究対象とし、また、小学校・中学校だけでなく、幼稚園・高等学校の教員も研究対象とした。また、計画では、研究期間の前半で、私立大学を中心に、幼稚園教員養成や高等学校教員養成を視野に入れて、調査を進めるとした。なお、研究対象時期は、戦後から、「実践的指導力」というキーワードが政策レベルで登場する1980年代までである。以上のような目的と計画に即し、本年度は、私立大学を中心に、主として1945年以降70年代半ばまでを対象として、国立公文書館に所蔵されている公文書のほか、各大学や関係諸団体の刊行物の調査・収集を進めてきた。その内容は、大きく分けて以下の二つである。(1)幼稚園教員養成(たいてい保育士養成も含む)を中心に、実技的な訓練に重点を置いた(短期)大学と教養教育や学問に重点を置いた(短期)大学の代表的な事例を選定し、各大学の理念とカリキュラムに関する調査に着手した。(2)中学校・高等学校教員養成について、各大学のカリキュラムのほか、運営体制(スタッフ)、(特に一般学部の場合は)学部専門教育との関係性、他の免許・資格課程との関係性などに関する調査に着手した。両者とも、次年度に調査をいっそう進め、研究成果として発表する。「研究実績の概要」で述べた通り、計画では、研究期間の前半で、私立大学を中心に、幼稚園教員養成や高等学校教員養成を視野に入れて、調査を進めるとした。本年度は、おおむねその通りに資料調査を進めてきた。それゆえ、本研究は、おおむね順調に進展している。当該年度はとくに幼稚園・小学校・中学校の教師を対象に、主として三つのことを実施した。1前年度に引き続き、教員養成系大学・学部や女子大学・短期大学について、資料の収集と分析を進めてきた。国会図書館や研究所所蔵資料などである。21940年代から1980年代頃までを中心に当時の教師論に関する様々な資料の収集と分析も進めてきた。3前年度までに収集した一次史料(主に教員養成系大学・学部所蔵)についての整理・分析を行った。こうした調査から、次のようなことが見えてきた。まず、幼稚園教員養成に関しては保育所保母(保育士)養成とともに行う大学・短大もあれば、幼稚園・小学校・中学校の教員養成をまとめて行う大学・短大もあり、また、県内唯一の国立教員養成系大学・学部であるにもかかわらず幼稚園教員養成を行わない大学もあるいっぽう、幼稚園・小学校教員養成は1年間で速成する大学もあるなど、さまざまである。そして、こうした多様性の背景には各機関の事情や地域の事情など、個別性の強い事情が複雑に絡んでいることも見えてきた。まず、各機関の事情とは、たとえば私立大学では、教育系学部・学科を新設して養成するといった案も出されるいっぽう、文系・理系などのほかの学部・学科と教員組織が重複するゆえに学部新設がきわめて困難になること、同じ学園内の四年制大学が教育系学部・学科をすでに持っているため、短大では家政系学科しか置けず、そのなかで幼稚園や小学校の教員養成を行うことになることなどである。また、地域の事情とは、たとえば戦前からの伝統校として養成校(各種学校)が幼稚園教員養成を担っている、全国平均を大きく下回って教員が足りない時期が長く続いているなどである。これらをふまえて、残り2年間(予定)で成果発表するために着実に準備を進めている。最初の2年間は基礎調査と資料収集に重点を置いてきた。具体的には、大学沿革史や刊行物の収集、及び各種研究所所蔵資料の調査をおおよそ当初の計画通りに進めてきた。

また、並行して、残りの2年間(予定)で本調査を実施するための予備調査として、公文書館及び各機関所蔵資料のリスト整理を進めてきた。当該年度はとくに小学校・中学校・高等学校の教員の養成を対象に、主として以下の三つを実施した。(1)195070年代を中心に、各大学における養成教育の理念・カリキュラムに関する資料調査を進めた。とくに私立大学を対象とした。私立大学では、建学の精神がさまざまであり、したがって教員養成をめぐる理念もさまざまである。そして、理念と実際のカリキュラムの関係性をみていくと、両者を一致させて充実した養成教育を展開している大学もあれば、大きなずれがみられる大学もある。こうした多様な大学で養成された教師の力量はどのようなものだったのか。これについては、(2)と関連させながら、また、当該年度だけでなく次年度においても明らかにしていく計画で、当該年度は基礎調査と概要の整理に力を入れた。詳細な分析・考察は次年度に予定している。(2)戦後初期の「大学における教員養成」において形成された教師の力量について、195070年代の初任者に対する評価を知ることができる雑誌記事の調査を進めた。評価者は、主として保護者、先輩教師、教育委員会などである。この調査は次年度も引き続き行う計画で、当該年度は全国的な概要を把握することに努めた。教師の年齢層、抱えている教育課題など、地域ごとに大きく異なる実態も見えてきたが、こうした地域差を考慮した詳細な調査は次年度に予定している。(3)以上、二つの調査と、いままでの研究成果を関連させながら、学会発表1件、報告書1件の成果発表を行った。平成29年度までに予定していた調査・成果発表をおおむね順調に進めてきた。ただし、一部の調査は調査先の都合などにより、平成30年度に時期を変更せざるを得なかった。こうした調査も含めて平成30年度に実施予定の調査が円滑にできるよう、また、当初の計画より詳細にできるよう、平成29年度までに基礎調査を十分に行ってきた。詳細は「研究実績の概要」の(1)(2)の通りである。このように、若干の計画変更はあるが、おおむね予定通りに調査・成果発表を行い、また、変更をふまえてすべき調査を追加しているため、本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。本研究の目的は、第二次世界大戦後初期の教員養成カリキュラムの検討を通じて、歴史研究の立場から、教員養成をめぐる現代的課題に応えることである。具体的には、幼稚園から高等学校までの各段階の教員について、それぞれの養成方法や専門性をめぐる共通点・相違点を整理し、今後の教員養成のあり方を考える視点を提供することを目指す研究である。こうした目的のもと、初年度から3年目までは主として養成教育を行う大学側の理念や実際のカリキュラムについてうかがえるような歴史資料を収集・分析し、研究成果を公表してきた。これらをふまえて最終年度にあたる2018年度は、教員を志望する学生たちが大学の養成教育に何を期待し、何に不満を抱き、何をどのように実際に学んだのか、といったことに迫りうる史資料の収集にも、新たに着手した。学生側の視点から教員養成の実際を実証的に明らかにすることが、戦後教員養成の評価を定めるうえでは極めて重要だからである。
IL-20サブファミリーのアレルギー疾患における役割と治療標的としての可能性

IL-20サブファミリーであるIL-19、IL-20、IL-22、IL-24およびIL-26は、免疫系と上皮細胞間のクロストークにおいて重要な役割を果たしていることが示唆されている。しかしながら、アレルギー疾患にIL-20サブファミリーが実際どのような役割を果たしているかは不明である。本研究では、マウスのアトピー性皮膚炎モデルを用いてIL-20サブファミリーの役割を、中和抗体およびリコンビナントタンパク質を用いたin vivo実験を中心とした薬理学的解析により明らかとする。これにより、IL-20サブファミリーがアレルギー疾患における新規治療薬の開発ターゲットとなり得るか否かを検証する。これまでに、ダニ抗原(Der f)による皮膚炎症状マウス病態モデル用いて、抗CD8抗体でCD8陽性細胞を枯渇すると皮膚炎症状の抑制が観察されることを明らかにしてきた。今回、CD8陽性細胞がIL-22の産生細胞か否か検討するため、血清中および耳組織中のIL-22の濃度をELISAにより測定した。その結果、ダニによる皮膚炎症状モデルにおけるIL-22の産生上昇に対して抗CD8抗体は抑制を示さなかった。このことより、IL-22はCD8陽性細胞以外の細胞で産生されていることが明らかになった。また、皮膚炎症状は抗IL-22抗体で抑制されることから、IL-22がCD8陽性細胞を誘導するか否か検討した。リコンビナントIL-22を皮膚炎モデルに投与すると皮膚炎症状の上昇が観察され、さらにリンパ節におけるCD8陽性T細胞の上昇が観察された。このことより、IL-22はCD8陽性T細胞の浸潤を引き起こすことで皮膚炎症状を誘導している可能性が観察された。以上の結果より、IL-22がアトピー性皮膚炎の治療ターゲットになり得る可能性が示唆された。IL-20サブファミリーであるIL-19、IL-20、IL-22、IL-24およびIL-26は、免疫系と上皮細胞間をつなぐ重要なサイトカインであることが示唆されている。そこで、本年度は、ダニ抗原により誘導される皮膚炎モデルを用いてIL-22の役割を検討した。これまでに、ダニ抗原をマウスの耳介に繰り返し塗布することにより耳が赤く腫れる病態モデルが作製可能であることを明らかにしてきた。抗IL-22抗体(150 ug/mouse)を抗原塗布の初期に腹腔内投与すると中期の耳の腫れは有意に抑制されることを明らかにした。しかしながら、後期の耳の腫れは抑制されなかった。このことより、IL-22はダニ抗原により誘導される皮膚炎症状の発症に関与している可能性が示唆された。今後は、抗IL-22抗体で抑制されなかった後期の耳の腫れに対して、抗体の繰り返し投与により抑制されるか否か検討する予定である。さらに、病理標本を作製して炎症細胞浸潤、IL-22の産生細胞、IL-22リコンビナントの耳への塗布で皮膚炎症状が増悪化するかなどについて検討する予定である。また、他のIL-20サブファミリーの役割についても検討する予定である。本年度は、IL-20サブファミリーのうちのIL-19、IL-20、IL-22、IL-24およびIL-26が喘息や皮膚炎などのアレルギー疾患に関与しているか否かを検討することを目的とした。その結果、抗IL-22抗体をダニ抗原による皮膚炎モデルに投与すると皮膚炎症状が抑制されることを明らかにした。この結果は、IL-22がアトピー性皮膚炎に関与している可能性を示唆しており、とても重要な知見であると考える。このことより、本年度は、IL-22の皮膚炎における関与を明らかにしたことでおおむね順調に進んでいると評価できる。IL-20サブファミリーであるIL-19、IL-20、IL-22、IL-24は、免疫系と上皮細胞間をつなぐ重要なサイトカインであることが示唆されている。本研究では、マウスのアトピー性皮膚炎モデルを用いてIL-20サブファミリーの役割を、中和抗体およびリコンビナントタンパク質を用いたin vivo実験を中心とした薬理学的解析により明らかにする。これまでに、ダニ抗原をマウスの耳介に繰り返し3週間塗布すると耳が赤く腫れる病態モデルを作製してきた。本病態モデルを用いて、抗IL-22抗体を第1週に投与すると第2週の耳の腫れが抑制され、第3週では抑制されないことを明らかにした。そこで、本年度は抗IL-22抗体を第1週および第2週に投与して、第3週の耳の腫れが抑制されるか否か検討した。その結果、第2週は耳の腫れが抑制され、第3週では第2週における抑制の程度と比較して弱いが抑制が認められた。

また、リコンビナントIL-22の本病態モデルへの投与は、day 0の投与で第2週の耳の腫れが増悪化し、第3週ではその増悪化は通常の腫れまでに回復していた。さらに、IL-22をday 2に投与するとday 0投与による第2週に認められた耳の腫れの増悪化は観察されなかった。本結果より、ダニ抗原により誘導される皮膚炎症状にIL-22が関与している可能性が示唆された。また、IL-22を外から投与した検討で皮膚炎症状が増悪化した結果より、IL-22の産生を誘導するような疾患が根底に存在する場合、皮膚炎症状が増悪化する可能性が考えられた。ダニ抗原により誘導される皮膚炎症状における、抗IL-22抗体の連続投与の効果を検討するとともに、リコンビナントIL-22の効果についても検討しており、おおむね順調に研究が進んでいると判断される。IL-20サブファミリーであるIL-19、IL-20、IL-22、IL-24およびIL-26は、免疫系と上皮細胞間のクロストークにおいて重要な役割を果たしていることが示唆されている。しかしながら、アレルギー疾患にIL-20サブファミリーが実際どのような役割を果たしているかは不明である。本研究では、マウスのアトピー性皮膚炎モデルを用いてIL-20サブファミリーの役割を、中和抗体およびリコンビナントタンパク質を用いたin vivo実験を中心とした薬理学的解析により明らかとする。これにより、IL-20サブファミリーがアレルギー疾患における新規治療薬の開発ターゲットとなり得るか否かを検証する。これまでに、ダニ抗原(Der f)による皮膚炎症状マウス病態モデル用いて、抗CD8抗体でCD8陽性細胞を枯渇すると皮膚炎症状の抑制が観察されることを明らかにしてきた。今回、CD8陽性細胞がIL-22の産生細胞か否か検討するため、血清中および耳組織中のIL-22の濃度をELISAにより測定した。その結果、ダニによる皮膚炎症状モデルにおけるIL-22の産生上昇に対して抗CD8抗体は抑制を示さなかった。このことより、IL-22はCD8陽性細胞以外の細胞で産生されていることが明らかになった。また、皮膚炎症状は抗IL-22抗体で抑制されることから、IL-22がCD8陽性細胞を誘導するか否か検討した。リコンビナントIL-22を皮膚炎モデルに投与すると皮膚炎症状の上昇が観察され、さらにリンパ節におけるCD8陽性T細胞の上昇が観察された。このことより、IL-22はCD8陽性T細胞の浸潤を引き起こすことで皮膚炎症状を誘導している可能性が観察された。以上の結果より、IL-22がアトピー性皮膚炎の治療ターゲットになり得る可能性が示唆された。ダニ抗原をマウスの耳介に繰り返し塗布することにより耳が赤く腫れる病態モデルを用いて、抗IL-22抗体(150 ug/mouse)を抗原塗布の初期に腹腔内投与すると中期の耳の腫れは有意に抑制されることを明らかにした。しかしながら、後期の耳の腫れは抑制されなかった。このことより、IL-22はダニ抗原により誘導される皮膚炎症状の発症に関与している可能性が示唆された。しかしながら、後期に認められる皮膚炎症状はIL-22によって引き起こされているか否かは不明である。
自己組織化酸化物ナノ構造体を用いた熱電素子の創製

これまでに我々が構築したVLS反応ナノワイヤ形成法を用いて、従来技術では困難な酸化物ナノワイヤ構造化を検討した。第一のアプローチとしてコアシェルヘテロナノワイヤ構造体を活用し、コアとして金触媒を介したVLS結晶成長により酸化物ナノワイヤ(MgO)を形成し、コアナノワイヤ上にシェル構造としてNio, CoOx等を導入した。本手法では、コア材料とシェル材料の3次元的な格子整合性が必要であることがこれまでの我々の研究から明らかになっており、この観点から最適なコア材料の探索を行った。また、ヘテロ構造形成条件がシェル層の結晶性・組成に与える影響について詳細に検証した。次いで、単独元素の蒸気圧に着目をした研究を行った。結果、蒸気圧の高い元素種の酸化物ナノワイヤが実現可能であることを実験的に証明した。具体的には、SnO2, SrO, Sm2O3等の新しい酸化物ナノワイヤの創成に成功した。現在はナノワイヤヘテロ界面における原子混合を活用した手法を用いて、コアとして金触媒を介したSrOナノワイヤを酸化物VLS法により形成し、コアナノワイヤ上にシェル構造としてTiO_x層を導入し、その後、熱処理を行うことでヘテロ界面における原子混合を発現させ、単結晶SrTiO_3ナノワイヤ構造体を創製することを試みている。本手法では、ナノワイヤの形成条件の探索、熱処理に伴う原子混合の制御及びSrとTi組成の制御が重要な検討課題となる。上記両手法の妥当性を、作製されたナノワイヤの結晶性、組成分析、微細構造等をXRD及びHRTEM-EDS等を用いて比較解析することで検証しつつある。
セミパラチンスク旧核実験周辺地域がん検診を通じた放射線被ばくの発癌影響の解明

現地で得られたセミパラチンスク周辺地域での検診結果情報をもとに、検診結果と精密検査・治療の現状把握を行った。平成22年には、甲状腺結節が認められた場合に治療にあたるセメイ州立がんセンターから病理医を招へいし、同時に同センターで切除された甲状腺腫瘍標本を用いて、病理組織解析、53BP1蛋白の発現解析を行った。平成23年には、セメイ州立がんセンターから病理医、診断センターからデータベース担当者を招へいし、標本追加して病理解析による放射線発がん影響の解析を進め、甲状腺精密検査結果データと、疫学センターからのカザフスタン全土の癌疫学データを合わせ旧セミパラチンスク核実験場周辺地域の発がん傾向分析をまとめる予定であった。しかしながら、平成23年3月11日に発生した東日本大震災に引き続く東京電力福島第1原子力発電所事故のため、研究代表者ならびにメイルマノフ・セリックをのぞく研究分担者は全て被ばく医療専門家として福島県に繰り返し派遣され支援にあたってきたため、研究期間内に予定された研究完遂が困難となった。2010年6月16日から7月16日まで、カザフスタン共和国東セミパラチンスク州セメイ州立がんセンターの病理医であるRakhimzhanova Gulnaz氏を長崎大学大学院医歯薬学総合研究科に招聘した。Rakhimzhanova Gulnaz氏は、持参した200検体の東セミパラチンスク州住民の甲状腺癌組織について、組織診断の確定、遺伝子変異の確定、放射線影響の検討としてFISH法による染色体解析を行った。2010年8月24日から9月1日まで、研究代表者熊谷敦史、研究分担者柴田義貞の2名がカザフスタン共和国セメイ市を訪問。研究協力施設であるセメイ医科大学、セメイ州立癌センター、同診断センターにて、甲状腺癌の集計、JICA検診データベースとの突き合わせ結果の確認を行い、患者情報の不備から個人同定の突き合わせが不完全であることが判明し、改善を依頼した。また、東セミパラチンスク州疾病登録センターのエンセバエフ氏から疫学統計資料提供等の研究協力の申し出があり、継続して協力することとなっている。旧セミパラチンスク核実験場周辺地域で懸念されてきた放射線発がん影響の疫学・分子病理学的調査を行うため、現地のセメイ州立の診断センター、がんセンター、医科大学と研究代表者の間で平成21年度に協定を締結した。平成21年度には、基礎資料として、平成17年度までセミパラチンスク周辺地域で研究代表者・分担者も参加して行われた国際協力機構による検診結果情報の提供を受けた。この結果からは、医療過疎地域における検診であることにより異常所見者割合が全検査項目合わせると9割を超えていたことが明らかになった。また検診によって肺結核の発見が増加し、医療機関での治療に結びつけ得た例が多かったことが聞き取り調査から明らかになった。平成22年には、甲状腺結節が認められた場合に精密検査、治療にあたるセメイ州立がんセンターから病理医を招へいし、同時に同センターで切除された甲状腺腫瘍標本(平成1621年、117例)を用いて、病理組織解析、53BPI蛋白の発現解析を開始しこれまでに平成1618年分16例の検討を行った。また現地で東セミパラチンスク州疫学センター所長から研究参画依頼を受け検討することとなった。平成23年には、前年度に予定していたセメイ州立がんセンターから病理医再度招へい、診断センターからデータベース担当者招へいを繰り越して行い、標本追加して病理解析による放射線発がん影響の解析を進め、甲状腺精密検査結果データと、疫学センターからのカザフスタン全土の癌疫学データを合わせ旧セミパラチンスク核実験場周辺地域の発がん傾向分析をまとめる予定であった。しかし平成23年3月11日の東日本大震災、東京電力福島第1原子力発電所事故のため、研究代表者ならびにメイルマノフ・セリックをのぞく研究分担者は被ばく医療専門家として福島県に繰り返し派遣され支援にあたったため、研究期間内に予定された研究完遂が困難となった。

また検診によって肺結核の発見が増加し、医療機関での治療に結びつけ得た例が多かったことが聞き取り調査から明らかになった。平成22年には、甲状腺結節が認められた場合に二次精密検査、治療にあたるセメイ州立がんセンターから病理医を招へいし、同時に同センターで切除された甲状腺腫瘍標本(平成1621年、117例)を用いて、病理組織解析、53BP1蛋白の発現解析を開始しこれまでに平成1618年分16例の検討を行った。また現地で東セミパラチンスク州疫学センター所長から研究参画依頼を受け検討することとなった。平成23年には、セメイ州立がんセンターから病理医、診断センターからデータベース担当者を招へいし、標本追加して病理解析による放射線発がん影響の解析を進め、甲状腺精密検査結果データと、疫学センターからのカザフスタン全土の癌疫学データを合わせ旧セミパラチンスク核実験場周辺地域の発がん傾向分析をまとめる予定であった。しかしながら、平成23年3月11日に発生した東日本大震災に引き続く東京電力福島第1原子力発電所事故のため、研究代表者ならびにメイルマノフ・セリックをのぞく研究分担者は全て被ばく医療専門家として福島県に繰り返し派遣され支援にあたってきたため、研究期間内に予定された研究完遂が困難となった。
長崎県の都市部における恒常性維持負荷度を指標とした生活習慣と全身的協関の相関研究

前回科学研究費萌芽研究で行った長崎県五島市での高齢者の恒常性維持負荷度(AL)について可能な限り同一の調査対象者の再調査を行い5年間のALの変化を比較した。恒常性維持負荷度とは生活環境(心理的・生理的)に適応するため個人が費やしてきた“累積的な負荷"を示すものである。調査の結果、対象者の40%のALが下がり、41%のALが上がり、19%は変化しなかった。AL値の全体の平均は有意に変化せず、性別、居住地区別でも有意な変化は観られなかった。研究実施計画に記載した平成25年度の研究計画は「調査地域の選定と質問票の作成」であった。「調査地域の選定」に関しては研究実施計画に記載したように共同研究者の草野を中心に検討した結果、長崎市内、またはその周辺都市(諫早市、大村市)で調査要件を総合して(55歳以上69歳までの男女、しれぞれ30名、70歳以上の男女、それぞれ30名、前回離島調査時と同様な健康度、医療アクセス度)満たすいくつかの町単位を選定し、平成26年度10月11月実施予定の恒常性維持負荷度のフィールド調査までいくつかの調査候補地域に協力を依頼することとした。(選定の結果、いくつかの地域・町会の候補が挙がっているが研究の個人情報保護のためその詳細は省略する)。これら調査候補地域での平成26年度自治体による住民健康診断実施時期に合わせて恒常性維持負荷度の調査を行う可能性についても検討した。フィールド調査に用いる質問票について食事摂取に関するものは離島地域の高齢者に使用した簡易型の自記式食事履歴調査表を用いることとし共同研究者の津村がフィールド調査実施前に事前に少人数の予備調査を行うこととした。その他の調査項目については共同研究者の山田が海外研究協力者のオハイオ州立大学人類学教室のクルーズ博士のスロベニア、ポーランドでの恒常性維持負荷度と全身的協関に関する研究結果を参考に作成し、これもフィールド調査実施前に事前に少人数の予備調査を行うこととした。平成26年度では年度の初め、長崎大学・医学薬学総合研究科の研究分担者を中心に6月までに研究予定地域(長崎県都市部)をいくつか選定し、検診実施の10月、11月までには検診予定者の地域との連絡・検診場所等の交渉・準備を完了し、11月から当初予定の恒常性維持負荷度測定の検診を行う予定であった。しかし、6月以降10月までに、実施を計画していた地域での諸準備が整わず、改めて研究実施地域を選定し、研究年度内の平成27年度に改めて検診を実施することとした。10月以降、研究実施地域について共同研究者・連帯研究者と改めて協議・検討した結果、先行研究である平成21年度平成22年度挑戦的萌芽研究「恒常性維持負荷度を指標とした生活習慣と全身的協関研究」を実施した五島市において、先の萌芽研究の実施にあたり共同研究を行った本研究の連携研究者の所属する長崎大学医学部の協力を得て、五島市にて実施することが確定した。本年度は五島市の都市部地域の検診と併せて先の萌芽研究を実施した地域での検診も行うこととした。このことにより平成22年度に恒常性維持負荷度計測・及び食生活調査を行った検診協力者のフェロアップ研究(追跡調査)を行うことが可能になった。本研究の目的である「恒常性維持負荷度を指標とした生活習慣と全身的協関の相関研究」ではある時点での高齢者の恒常性維持負荷度が検診・測定後の健康・QOL・恒常性維持負荷度とどうのような関係があるかを知ることは生活環境との関連とともに重要なことである。本研究では研究代表者の曽根が平成21年度22年度萌芽研究で長崎県の五島市で行った高齢者の恒常性維持負荷度(AL)と食生活・日常生活動作との関係について都市部と郡部との相違、前回調査から5年経過後のAL変化と他の要因との関連を調査することを目的とした。恒常性維持負荷度とは同じ年齢のヒトが異なった身体的・生理的な"老いの度合い"を示す原因を"環境=生活環境を含む"に適応するために費やしてきた"累積的な負荷度"から考察する指標の一つである。今回の研究・調査では更に調査対象者の心理的・生理的な変化要因がALの違い・変化に及ぼす影響についても検討した。平成27年度では長崎県五島市に住む前回の調査対象者を中心に五島市都市部の対象者も含め、前回と同様な調査内容(恒常性維持負荷度の測定、食品群別摂取量調査、日常生活動作調査、歩行速度)に加え、最近の疾病状況・生活変化(身内の不幸など)に関してのアンケート調査も行った。平成27年の11月に60歳以上の男性42名、女性44名を対象に2日に渡り調査を行った。今回の調査結果については解析の対象となる事項が多く全体の解析は完了していない。5年経過後のALの変化については対象者の40%のALが増加し、41%が上昇し、19%に変化が観られなかった。現在、このAL変化と今回データ収集を行った対象者の食事摂取変化、日常動作変化、近年の疾病傾向、生活環境変化(身内、友好関係など)、郡部・都市部との関連を解析中である。

恒常性維持負荷度とは生活環境(心理的・生理的)に適応するため個人が費やしてきた“累積的な負荷"を示すものである。調査の結果、対象者の40%のALが下がり、41%のALが上がり、19%は変化しなかった。AL値の全体の平均は有意に変化せず、性別、居住地区別でも有意な変化は観られなかった。本研究では長崎県での都市部において行う調査の結果を先行研究である萌芽研究の結果と比較することにある。そのため年齢層(高齢者が多い)・男女の構成分布がほぼ等しく、また先行研究と同時期(10月、11月)に恒常性維持負荷度を算出する身体計測・ADL調査・食事摂取調査が行える地域の選定が必須である。またこれらの調査には地域団体(例えば町会組織)などの協力も必須である。以上のような必須条件を満たす研究地域を選定することが予想以上に困難であったことが本申請研究が交付申請書に書いた「研究の目的」の達成度を「遅れている」と自己点検する理由である。生理人類学研究実績の概要にも記述したが今年度の研究の推進方策として、先の萌芽研究を実施した五島市にて調査研究い、本申請研究の目的を達成する。更に先回調査を実施した地域においてフォロアップ研究も行うことにより高齢者の恒常性維持負荷度が検診・測定後の健康・QOL・恒常性維持負荷度とどうのような関係があるかを検討する。この五島市地域は長崎大学医学部の本研究の連携研究者が通常の教育・研究活動通じて地域の町会組織との強い関係を保ち、自己点検の理由に記述した種々の困難さはクリアーしている。本研究の目的は平成26年度に行う恒常性維持負荷度を計測する住民調査にあり、平成25年度の目的は調査地域の選定を主なものとした。平成25年度中に調査候補地域を選定できたことで「研究も目的」をおおむね順調に達成したと考える。調査票の作成については共同研究者のクルーズ教授の研究成果のまとめと並行して行っているため若干の遅れがあったので「おおむね」と評価した。平成26年度では年度の初め、長崎大学・医学薬学総合研究科の研究分担者を中心に6月までに研究予定地域(長崎県都市部)をいくつか選定し、検診実施の10月、11月までには検診予定者の地域との連絡・検診場所等の交渉・準備を完了し、11月から当初予定の恒常性維持負荷度測定の検診を行う予定であった。しかし、6月以降10月までに、実施を計画していた地域での諸準備が整わず、改めて研究実施地域を選定し、研究年度内の平成27年度に改めて検診を実施することとした。平成26年度では平成25年度に選定した調査地域にて先行研究である長崎県の離島での恒常性維持負荷度の調査と同様な調査を行うことで10月11月実施する。離島の調査では離島地域の高齢化もあり少数の地域で調査することで目的を達したが、今回は都市部ということで研究協力者の長崎大学医学部の公衆栄養学教室の援助をお願いしている。研究実績の概要にも記述したが今年度の研究の推進方策として、先の萌芽研究を実施した五島市にて調査研究い、本申請研究の目的を達成する。平成25年度曽根は主に研究の計画を行ったため、九州地域の共同研究者と長崎にて検討会議を行ったため旅費のみを使用し、使用しなかった予算については次年度に繰り越すこととした。次年度への繰越金はフィールド調査に必要な人件費として使用する予定である。