hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模教員研修を契機にした教員間交流展開の海外学術調査

全国研修会参加者を契機にして発展したSNS内交流データより,SNS内既有コミュニティーとの関係の分析,教育でのSNS活用の可能性についての考察,および成果の公開,教育省のオンライン情報公開戦略提案が行われた。注目すべき成果として,研修会参加者へのSNSへの導線の周知方法により生じた際を解明した。一方,コミュニティー分析から産業や他公的機関のメンバーを含んだ,社会的コンテキストが重要となる紐帯の重要性が判明した。そしてコミュニティーの特性を踏まえた,運営組織や可能な媒介者の準備の必要性を明らかにした。さらに中央研修会内容の地域教員コミュニティーでの重要度を改善のための3つの具体策を提案した。本研究はタイ国において国際共同により実施する研究で,昨年度は科研費の応募後にタイ国・海外共同研究者を受け入れ教官としたサバティカル在外研究が認められることになり,タイ国現地で共同・調査が進んだことにより,研究の進展と成果の公開が展開した。なお,この間現地に滞在していたために,調査のための調整を自ら設定可能で,教育省の研究者を同行することなく申請者が単独で実現できた。地域のICT教育教員研修担当者とのパイプも構築することができた。一方,首都で行われた全国研修会での調査結果など,途中経過としてまとめることができた成果を国際会議(7件),学術雑誌(1件)で報告することができた。本年度は,全国研修会への参加を契機にして,オンライン交流が広がる様子を調査することにより,研修会へ参加していない教員への繋がりの展開について分析,考察した。まず,タイ国首都バンコクで教育省が主催して,実施した中央集中型の現職教員再研修会でtwitterのハッシュタグを全員の参加票に表示すると同時に,各研修室でのアナウンスも行い公開した。研修会には1,000名を超える地域代表者の参加者がいた。研修を機会にした居住地の異なる教員間の交流の拡張,各地域の研修へ参加できなかった教員への普及効果について,APIを使ってデータを取得し,ソーシャル・グラフ理論を用いて分析した。その結果9つの媒介インフルエンサーと8つのハブ・インフルエンサーを抽出した。一方,タイ国の地域で開催された現職教員再研修でtwitterのハッシュタグを公開し,研修を機会にして広がる居住地の異なる教員間の交流についてソーシャル・グラフ理論を用いて分析した。その結果6つのブリッジ・インフルエンサーと2つのハブ・インフルエンサーを抽出した。また,2つのノードが中央研修のグラフと繋がっていたことを解明した。さらに,これらの中間研究成果を,国際学術会議,海外学術雑誌にて公開することができた。なお,国際会議成果報告のうちの2編について,受賞を受けている。また,将来本研究で得られた知見を日本のICT教員研修戦略に応用する際の基礎資料として,日本の教員を対象にしたICT教育環境についての調査も実施することができた。教員間の交流の広がりが,組織的対応,個人的対応に関わらず,同程度の規模になることは意外であったが,詳細なデータ解析によりハブと,ブリッジを抽出する狙いは達成されており問題ない。タイ国教育省と共同して収集した,全国研修会の参加者のオンライン活動記録を基にして,各参加者の所属するオンラインコミュニティの同定と,その特性の解明を行った。1調査対象:首都で実施された全国研修会およびチョンブリ県で実施された地域研究会:各研修会を基に収集した所属コミュニティの同定では,数件の重なるグループが抽出されたが,一致度は低かった。同領域の研修会であっても,カスケード構造がない研修会間でのコミュニティとの関連性の実態が判明した。全国研修会参加者を契機にして,地域に展開する教員グループへアプローチするための施策を立案するための基礎分析を行った。グループ間の交流を繋ぐ媒介者(bridge)を5つのタイプに分け,地域の教員グループを対象にする際の有効な媒介者のタイプの選定とアプローチのストラテジーについて考察した。また,成果から得られた知見を日本の現職教員の免許法更新講習のテキストに盛り込み最新の知見として紹介できるようにした。2国際会議での中間報告:本研究の中間研究成果の国際会議での報告(2件)と,本研究と関連した研究成果,派生した研究成果の国際会議での報告(4件)を行った。3海外共同研究者との連携活動:海外の共同研究者(組織)と連携して地域での教員能力再開発の課題,ICT担当教員の相互交流状況,ソーシャルネットワーク普及・利用の状況,ソーシャルメディアの教育業務での活用状況について資料収集・聞き取り調査を行った。その結果,日本と比べると,業務でのソーシャルネットワークの利用が盛んである反面,教育統計資料・情報公開資料など教員が判断・意思決定を行うために役に立つ公的機関の情報が限られていた。一方,タイでは民間機関から発せられる教育情報が潤沢で,そのため教員のオンラインコミュニティでは,教員以外の民間企業で働くユーザーを含んで教育に関したグループを形成していることが判明した。当初チェンマイの研修会を調査対象としていたが,チョンブリで適切な研修会が開催されることが海外共同研究組織より紹介され変更した。資料収集は順調に行われ問題は生じていない。最終年度では,3年間に渡り収集した全国研修会参加者を契機にして発展したSNS内交流データの相互比較, SNS内既有コミュニティーとの関係の分析,教育でのSNS活用の可能性についての考察,および成果の公開,教育省のオンライン情報公開戦略提案について研究が行われた。

注目すべき成果として,研修会参加者へのオンライン情報の周知方法により,オンライン交流,オンラインコミュニティーの形成に差異が生じたこと,公式文書等の目につきやすい所の記載による周知よりも,講師からの直接の呼びかけの方が高いSNS参加率,活動度を得たことがある。一方,ソーシャルグループグラフ分析により,SNS内から参加教員が関係する30のコミュニティーを抽出できた。さらに,データ解析を進めることによりその中から教育について意見交換している18のコミュニティーを同定した。各コミュニティー分析から産業や他公的機関のメンバーを含んだ,社会的コンテキストが重要となる紐帯の重要性が判明した。そのため情報の伝達機能に加えて,情報の文脈化,交流の社会的側面への配慮について考察した。そして対象コミュニティーの特性を踏まえた,運営組織や可能な媒介者の準備の必要性を明らかにした。そこでは先行知見で知られている5種の媒介者の類型のうち3種を活用可能な手段として選定し,中央研修会内容の地域教員コミュニティーでの重要度を改善のための3つの具体策を提案した。一方知見を参考にして,地域教員のオンライン交流を振興する教育省のウェブサイトの機能・構成・運営についても提案した。一方,これら国際共同研究で得られた知見を国際会議や海外学術雑誌で公開した。全国研修会参加者を契機にして発展したSNS内交流データより,SNS内既有コミュニティーとの関係の分析,教育でのSNS活用の可能性についての考察,および成果の公開,教育省のオンライン情報公開戦略提案が行われた。注目すべき成果として,研修会参加者へのSNSへの導線の周知方法により生じた際を解明した。一方,コミュニティー分析から産業や他公的機関のメンバーを含んだ,社会的コンテキストが重要となる紐帯の重要性が判明した。そしてコミュニティーの特性を踏まえた,運営組織や可能な媒介者の準備の必要性を明らかにした。さらに中央研修会内容の地域教員コミュニティーでの重要度を改善のための3つの具体策を提案した。当該年度にサバティカル在外研究の機会を得て,本研究の実施予定国であるタイ国に長期滞在して研究活動を行うことができた。そのため,初年度に進展があり,中間成果も報告することができた。調査した研修会の研修場面ではハッシュタグ(メッセージに付加する識別記号)等を指定して参加者に通知し,分析の際のデモグラフィック変数の一つとして活用した。計算機処理では特にクラスターの抽出と次数中心性に注目して作業した。また研修会を契機にして発展した異種学校の教員間に生じた繋がりについても計算機処理により抽出して分析できた。地域の研修担当者へのインタービューや地域資料収集を行い,ICT教員研修の展開戦略策定に活用可能な具体的な観点を抽出したい。収集データに基づく分析により,具体的な地域教員集団へのアプローチの戦略を提案したい。タイ国の国情不安定のために海外共同研究者の招聘が実現できていない。先方と調整の上実現し,意義ある議論を深めてゆきたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育工学まず,研修会を契機にしたオンライン交流の展開の分析について,全国研修会だけではなく,地域研修会も対象にし踏査を行う。
定位放射線治療後肺障害の標的体積およびエネルギー依存性の動物実験モデルによる評価

本研究では、肺腫瘍に対する定位放射線治療後に生じる肺障害に関して、基礎実験によりその標的体積・使用X線エネルギーの依存性を、動物実験モデルを用いることにより解明することを目的とした。そのために、正常ウサギ肺に対して放射線照射機器により定位放射線照射を行う手法を作成した。ウサギの保定法や麻酔法、照射法、画像診断により放射線肺障害を捕捉する、一連の手法である。また、それを使用し、実験放射線照射機器により使用X線エネルギーを変化させて定位照射を行い、また標的体積を変化させ、結果として生じる肺障害の詳細を精査・検討した。第一に、通常用いられる医療用ライナックを用い、メガボルトX線による定位照射で生じる放射線肺障害を精査した。コンピュータ断層画像撮影による肺野の所見を中心に観察した。これにより定位照射により生じるウサギ肺の放射線肺臓炎の傾向を確認した。一定の線量を照射されたウサギ肺は、照射体積部位に限局性低吸収域が生じ、同変化は慢性期には高度な限局性肺線維化に至ることが判明した。次に、この結果をふまえ、キロボルトX線により集光照射を可能とする装置により同様の照射を施行し、前述の結果と対比することによりX線エネルギーの差異による放射線肺障害の解析を行った。同時に、経過観察中、経皮的動脈血酸素飽和度測定を施行した。これらの実験から、キロボルトX線によっても同様の限局性低吸収域が被照射ウサギ肺に発生することが確認された。本邦では定位放射線治療の適応は頭蓋内病変から体幹部病変、特に肺腫瘍に対して拡大し、臨床応用が盛んとなりつつある。放射線治療に特異的な肺障害の詳細、特に標的体積や照射X線エネルギーの差異による肺障害の程度、特徴については、その臨床像は明らかにされつつあるが組織病理学的・生理学的なデータは乏しい。本研究ではこの点を解明すべく、正常ウサギ肺をモデルとして実験的定位放射線治療を異なる標的体積・照射X線エネルギーを用いて行い、その後の生物学的効果を評価することを目的としている。本年度には、本研究のデザインを明確化し、実験手法を確立することを目標とすることを主眼とした研究を施行した。キロボルトX線照射装置を用いた集光照射機器により、正常ウサギ肺に対して照射を行い、肺機能評価、画像診断的手法による形態学的精査を継続して行った。以前本研究に関連して当教室にて行った正常ウサギ肺に対するX線ライナックを用いた定位放射線照射を比較対照とする目的があった。結果として、正常ウサギ肺にライナック照射により生じたものと類似した生体反応を惹起させることができ、組織病理学的にも検証できた。これにより、本機器がウサギ肺に対していかなる生体反応を生じることが可能であるかを解明する端緒となる結果を得た。次期にはこの結果をふまえ、同機器による照射の安全性を確認する。また、照射・吸収線量を変化させて同様の照射を行い、照射により生じる変化の線量依存性を解明する。
炭素系複合材料を用いた光合成型物質変換反応の開発

本年度は、主に二酸化炭素還元触媒の開発に注力し、一連の金属錯体の合成と、カーボンペーパーとの複合化、電気化学挙動について調べた。まず、疎水性ポルフィリンを用いた検討を行った。テトラメシチルポルフィリン金属錯体のカーボンペーパー上での電気化学は、先行研究があるものの、あまり再現性がよくなかった。また、複合化した電極の電気化学応答が、水溶液中で速やかに失われることが多く見られた。電解前後のSEM等の比較により、電極上に固着したポルフィリン微粒子が電気化学測定後に脱落していることが観測された。次に、疎水性側鎖を持つコバルト錯体を用いた検討を行った。二酸化炭素還元能が報告されているピリジンジイミド型配位子に疎水性側鎖を結合してカーボンペーパーとの複合化を試みたが、問題点が二点発生した。一つは、錯体が極性溶媒中で不安定化したことである。これは配位子が疎水性相互作用で沈殿する傾向を持つため、錯体形成の平衡が分解側にずれるためと考えられる。もう一つは、疎水性基の導入によって錯体の二酸化炭素還元能が失われたことである。検討の結果、ピリジンの4位にアルコキシ基を導入すると錯体の電子状態が大幅に変わり、還元挙動が変化することがわかった。この問題点は、ピリジンとアルコキシ基の間にフェニル基を一つ挿入することで解決できた。最後に、シッフ塩基型金属錯体を用いた検討を行った。有望な金属としてニッケル・銅を選び、疎水性基を持つサロフェン錯体を複数合成して電気化学挙動を検討した。中でも、銅錯体について、二酸化炭素の還元電流が観測された。定電位電解を行ったところ、カーボン表面に金属銅の析出が確認された。還元生成物は大部分が水素・一酸化炭素であるが、ごく少量エチレンの発生も見られた。今年度は、いくつかの金属錯体で二酸化炭素の還元挙動を観測することができた。特に、シッフ塩基型錯体を用いて得られた結果のうち、金属銅の析出と二酸化炭素還元の同時観測は、予期せぬ結果であり興味深い。新しい研究の展開を予感させる成果と言える。ポルフィリン錯体を用いた研究は、合成と溶液系での電気化学についてはほぼ予定通り進行したが、炭素材料との複合化について、もう少し詳細な条件検討を要する段階である。ピリジンジイミド型錯体については、炭素材料との複合化に適した分子デザインが意外に困難であることがわかった。また、コバルト錯体では一酸化炭素しか生成しない点も問題であり、他の金属に展開する必要性も明らかになった。最終年度は、まずシッフ塩基型錯体の炭素電極との複合化について詳細に検討する。特に、錯体が還元的に分解されて金属銅になる現象は、おそらく二酸化炭素の還元挙動と密接に関連していることと、電極と錯体との複合化によって金属銅の形状をコントロールできる可能性を示しているため、これらの点について検討を進める。ポルフィリン錯体については、側鎖置換基の調節によって、炭素材料との親和性を高める検討を行う。また、置換基の立体制御を用いて、炭素材料上の集合体の性質をコントロールする検討も進める。ルイス酸性の亜鉛・マグネシウム錯体と、低原子価状態をとりうる鉄・コバルト・ニッケル・銅錯体を共存させ、協同的相互作用が発現するかどうかを検証する。ピリジンジイミド型コバルト錯体については、配位子の再検討を進める。必ずしも平面型三座配位子にはこだわらず、facial型の三座配位子を用いた錯体についても検討する。炭素系電極材料として東レ製のカーボンペーパーを使用し、その表面に導電性高分子(ポリピロール)、半導体高分子(ポリフェニレンエチニレン)を塗布した複合材料を作成して、その評価を行った。具体的には、以下の成果を得た。(1) 4-メチル-3-ピロールカルボン酸エステルをvan Leusen法で合成し、化学酸化重合法でポリマーを合成した。このポリマーを部分加水分解し、カルボキシル基とエステル基を有する両親媒性のポリピロールを合成した。この両親媒性ポリピロールをカーボンペーパー上に塗布し、コバルト塩を含むリン酸緩衝液中で電解することにより、酸素発生触媒であるリン酸コバルトが電着できることを確認した。(2)エステル基と長鎖アルキル基を持つポリフェニレンエチニレンを薗頭カップリング法で合成した。このポリマーを加水分解して、カルボキシル基と長鎖アルキル基を持つ両親媒性のポリマーとした。このポリマーを(1)と同様にカーボンペーパー上に塗布し、リン酸コバルトが電着できることを確認した。(3) (1)(2)に共通する問題点として、ポリマーを塗布すると電解電流が低下することが観測された。カーボンペーパーとポリマーの間の電気的接触が不十分であることがわかった。特に(1)については、ポリマーとカーボンペーパーとの密着性が低いことが目視でも明らかであった。(4) (2)の複合電極について、可視光照射下で水の酸化電解を行ったところ、電解電流の増大が観測された。ポリフェニレンエチニレンの励起状態による酸化反応の促進が起きたものと考えられる。両親媒性ポリピロールの合成とカーボンペーパーとの複合化、およびその複合電極を用いた酸素発生触媒の電着と水の電解酸化について、おおむね予定通りに実施することができた。しかしながら、作成した複合電極の電解電流が低下しており、想定した性能よりも低いことがわかった。このため、電極の性能向上を優先させる必要があると判断し、電極自体の詳細な評価は行わなかった。

代わりに、性能向上のために必要なポリピロールの分子設計について検討を行った。この点については、計画よりもやや遅れていると言える。一方、当初の計画には含まれていなかった内容として、半導体高分子であるポリフェニレンエチニレンの合成を行った。両親媒性官能基を導入し、カーボンペーパーとの複合化も行った。こちらについては、ポリピロール系とほぼ同等の進度を達成することができた。また、当初想定していなかった結果として、可視光の効果についても予備的な成果を得ることができた。この点は、計画よりも進んでいると言える。総合的に見れば、おおむね計画通りに研究は進展していると評価できる。まず、炭素系電極材料と有機高分子の複合化について、導電性高分子(ポリピロール)、半導体高分子(ポリターフェニレンエチニレン)を用いて評価を行った。具体的には、以下の成果を得た。(1)両親媒性ポリピロールを再現性よく合成するため、エステル基を持つポリピロールの加水分解を種々の条件で試みた。その結果、脱気条件下でアルキル加水分解することにより、エステル基とカルボキシル基を有するポリピロールを合成できることがわかった。昨年度合成したものは空気酸化を受けて不溶化していたが、今年度の生成物は有機溶媒に可溶である。(2)昨年度の結果から、ポリフェニレンエチニレンでは酸素発生反応に展開するには酸化電位が低すぎることがわかったため、ポリターフェニレンエチニレン(PTE)を用いた両親媒性高分子の合成を行った。期待通り、酸化電位は酸素発生触媒よりも高いものが得られた。ITO/PENフィルム状にPTEを塗布し、ITO/PTE/CoPiの複合電極を作成することができた。また、二酸化炭素還元の触媒として、以下のものについての評価を行った。(1)分子内にホウ素・窒素を有する化合物を合成し、frustrated Lewis pair (FLP)としての機能と二酸化炭素の活性化について評価を行った。化合物の合成には成功したが、FLP機能と二酸化炭素の活性化については明確な結果は得られなかった。(2)コバルト・亜鉛・銅・鉄錯体を用いた二酸化炭素の電気化学還元について評価した。鉄ポルフィリンについては既報の通りの電気化学還元が確認できたが、それ以上の新規な結果は得られなかった。また、コバルト・亜鉛・銅錯体については、いくつかの新規化合物の合成には成功したが、二酸化炭素の電解還元を促進するには至らなかった。両親媒性ポリピロールの合成について、前年度明らかになった部分加水分解に関する問題点は解決できた。原因は分子設計ではなく、反応条件の最適化が不十分だったことが明らかとなった。また、ポリフェニレンエチニレンの酸化電位の問題は、フェニレン部分をターフェニレンに変更することで解決できた。これらの点は、計画とほぼ一致した進捗状況と言える。二酸化炭素の還元触媒については、苦戦している。ただ、この反応の触媒開発の困難さは予想されたことでもあり、必ずしも計画より遅れているとは言えない。しかしながら、今年度の否定的な結果を十分に精査し、より確実性のある戦略へとシフトする必要はある。
和漢の両系統を統合する平安・鎌倉時代語コーパス構築のための語彙論的研究

平安鎌倉時代の日本語コーパスを構築するためには、和文の資料だけでなく、漢文系の資料をコーパス化し、その両者を統合することが必要である。本研究では、漢文系の資料を電子テキスト化し形態素解析にかける手順を研究し、平安鎌倉時代の日本語コーパスを試作した。このコーパスを用いて次のような調査を行った。(1)漢文訓読文と和文の語彙を比較することで、文体的特徴語を抽出した。(2)漢文訓読文と和文の間にある、文体的対立を伴う類義対を明らかにした。(3)漢文訓読文と和文のパラレルコーパスにおいて異なる語が対応する部分に、語彙の文体的変異を指摘した。和漢の両系統を統合できるような平安・鎌倉時代語のコーパスを作成するための基本問題である、(1)文献選定、(2)電子化とタグ付け、(3)形態素解析用の電子化辞書への語彙登録、の三点について、漢文資料と和漢混清文資料を対象に重点的な研究を行った。それらと並行して、(4)コーパスを活用することで開けてくる平安・鎌倉時代の語彙論的研究の新領域について、試作中のコーパスを用いて研究した。(1)文献選定については、『今昔物語集』『宇治拾遺物語』等、すでに日本語史資料としてよく使われてきた和漢混清文の文学作品のほか、『日本霊異記』『続日本紀宣命』『高山寺本古往来』『法華百座聞書抄』『尾張国解文』『御堂関白記』『色葉字類抄』といった、従来じゅうぶん活用されてこなかった重要資料を選定し、電子化とタグ付けのための検討を行い、順次、資料の電子化に着手した。(2)電子化とタグ付けについては、本科研費研究以前に進めてきた和文資料にはない問題に対処するため、特に、異体字処理、返読処理、補読処理、欠字処理などについて、その実態を観察して、電子化の基準を定め、タグセットを考案する研究を実施した。(3)電子化辞書への語彙登録については、『今昔物語集』『宇治拾遺物語』などの和漢混清文の語彙の登録を進め、和漢の両系統のテキストに対応した形態素解析を実現する準備を進めた。(4)コーパス化が先行している『今昔物語集』『宇治拾遺物語』など一部の試作データを用いて、どのような研究領域が新たに開拓できるのかについて、語彙論的な研究を展開した。和漢の両系統を統合できるような平安・鎌倉時代語のコーパスを作成するための基本問題のうち、(1)電子化とタグ付け、(2)形態素解析用の電子化辞書への語彙登録、の2点について、漢文資料と和漢混淆文資料を対象に重点的な研究を行った。それらと並行して、(3)コーパスを活用することで開けてくる平安・鎌倉時代の語彙論的研究の新領域について、試作中のコーパスを用いて研究した。(1)電子化とタグ付けについては、前年度にコーパス化の当面の対象に定め入力を実施した、『続日本紀宣命』『高山寺本古往来』『法華百座聞書抄』『尾張国解文』等を対象に、異体字処理、返読処理、補読処理、欠字処理などについて、その実態を観察して、電子化の基準を定め、タグセットを考案する研究を発展させた。また、既存の電子テキストを使う『今昔物語集』についても、同様の研究を進め、コーパスとして使用に耐える構造化テキストを構築した。(2)電子化辞書への語彙登録については、上記の各種資料に、別の研究プロジェクトで作成した、平安時代和文資料用の解析辞書「中古和文UniDic」で形態素解析を施し、「未知語」として出力されるものや、誤解析になるものの登録を進め、和漢混淆文にも形態素解析を実現できる電子化辞書の整備を進めた。(3)コーパスを活用した語彙論的研究については、コーパス化が先行している『今昔物語集』『宇治拾遺物語』など一部の試作データを用いて、新たに研究領域の開拓に努め、その第一の成果として、文体の異なる同一内容の説話をパラレルコーパスにして、語の対応を分析する研究を行った。和漢の両系統を統合できるような平安・鎌倉時代語のコーパスを作成するための基本問題のうち、(1)電子化とタグ付け、(2)形態素解析用の電子化辞書への語彙登録、(3)コーパスを活用することで開けてくる、平安・鎌倉時代の語彙論的研究の新領域について、コーパスを作成しながら研究した。(1)電子化とタグ付けについては、前年度までに仕様を検討した、異体字処理、返読処理、補読処理、欠字処理などについての実際の処理を完了し、『続日本紀宣命』『法華百座聞書抄』『尾張国解文』について、コーパスを完成させ、公開の準備を進めた。

(2)電子化辞書への語彙登録に関しては、前年度までに構築した電子化辞書によって、上記資料、および『今昔物語集』に形態素解析処理を施して「未知語」となる語彙を登録する作業と、登録されている語彙情報を整備する作業とを進めた。(3)コーパスを活用した語彙論的研究に関しては、上記の作品をコーパスや、国立国語研究所の共同研究プロジェクトで作成された、平安時代和文のコーパスを活用して、多様なアプローチによる研究を展開した。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本語学26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)文献選定、(2)電子化とタグ付け、(3)電子化辞書への語彙登録、いずれにおいても、問題点を明確にして具体的な作業を進めることができた。(4)についても、論点を定めた研究を行うことができた。これらの成果をもとに、2年次の計画を具体化することができており、研究の進捗は順調だと言える。(1)電子化とタグ付け、(2)電子化辞書への語彙登録、のいずれにおいても、問題点を明確に整理した上で、具体的な作業を進めることができ、資料数点の電子化とタグ付けをほぼ完成させ、それらに形態素解析をかけるための電子化辞書の整備も進んだ。(3)についても、いくつかの論点を定めた上で、パラレルコーパスによる語の対応の研究について成果を論文にまとめることができた。よって、研究の進捗は順調だと言える。平成24年度に選定し、電子化とタグ付けに着手し、解析用の電子化辞書への語彙登録を開始した諸資料について、その特性を生かしたコーパス作成を具体的に進めることに重点を置く。コーパスがある程度形をなした〓のについては、これを活用した研究例を示していく。平成24年度、25年度に選定し、電子化とタグ付けを終え、解析用の電子化辞書への語彙登録を進めた諸資料について、コーパスを完成させ、公開に向けた準備を行う。そられを活用した語彙研究についても、幅広く展開していく。コーパス試作を行う作業について、作業者への謝金を計上していたが、コーパス試作作業にソフトウェアを導入したことで、作業の効率化を図ることができ、謝金が少なくて済んだ。次年度は、試作したコーパスを活用した語彙論研究をより活発に行うことと、研究成果の公開のための学会参加のための経費がかかることが予想されたため、そこに費用を充てることとした。研究分担者を追加し分担金を配分することで、コーパスを活用した語彙論的研究を、より活性化させる。また、研究成果を発表するために、学会に参加する旅費を、当初予定よりも増額させる。
小児看護ケアの実態と小児看護リエゾンシステムの開発

本研究は、現在の小児看護の実態を把握し、入院する小児に必要な看護ケアシステムを将来に向けて考察する目的で3年間に渡り行われた。1.混合病棟でケアされている小児の実態と質問紙の作成(平成2年度)東京近郊の病院の混合病棟での小児看護を質的に参加観察法や聞き取り調査を用いて検討し、その結果を踏まえて質問紙の作成を行った。2.小児の入院状況と看護婦の援助の必要性の質問紙調査(平成3年度)質問紙調査は、全国300床以上の総合病院から回答を得られた434病院で、小児専門病棟および成人との混合病棟の双方に入院している子どもを持つ親、看護婦(病棟婦長、看護部長を含む)、混合病棟の成人患者を対象に行われた。平成3年度に調査を実施し、平成4年にかけて分析を行った。分析結果は多岐に渡って得られ、平成4年には学会発表を行った。母親と看護婦の期待することのずれや、付き添っている者の疲労などの問題が存在し、これからの看護に望まれることが浮き彫りになった。また、小児をケアする看護婦の多くが、親との関りかた、成長発達に沿った援助、精神的支援などの領域で相談する人が欲しいと思っていた。3.小児リエゾンの導入と評価(平成4年度)「個々の小児の成長発達に合った看護の実践上の問題を中心に、小児を看護する看護婦に小児リエゾン的かかわりを持ちその評価を行う」ことを今回の導入の目的とし、平成4年には協力の得られた4病院で小児を看護している看護婦32名を対象にリエゾン・コンサルテーションを行った。来談の理由の主なものは「患児の生活や精神面の看護」、「小児看護をする自分について」、「家族の看護」についてと、事前調査と同様の結果であった。継続的にリエゾンシステムを活用し、看護婦が自分達の行っていることを定期的に見直し、解決の糸口を日常とは異なった面から検討する機会をもつことの意義が示された。小児の入院形態による看護の違いを明確にするために、平成2年度は全国的調査のための質問紙を作成し、配布する段階までを目的とした。1.参加観察による小児看護の現状の把握と分布(4月9月)一般総合病院での小児の入院状況についてケアの方法、看護婦(士)の関わり、付き添い・面会状況の観点から、東京ならびに、近郊の病院の協力を得て、参加観察や聞き取り調査を行った。母親の付き添いのある小児科病棟、成人との混合病棟を対象とした。入院している小児と親を中心にケアしている病棟の看護婦や婦長からも情報を得た。2.質問紙作成の基礎検討(9月10月)観察内容を描写的に記述したデ-タを持ち寄り、検討した結果、小児看護の現状を知るための質問紙の基本となるデ-タ群の整理には、(1)病院の特性、(2)病棟の特性、(3)小児と親の看護されている状況についての認識、(4)看護婦のケアへの意識、さらには、(5)成人の混合病棟の場合は、同室となる成人の患者からの情報が不可欠であると判断された。3.質問紙の作成とプレテストの施行(10月1月)5部のセレクションから構成される質問紙の作成を開始し、小児専門病院の看護婦の意見も交え、質問紙の洗練を行った。5部からなる質問紙セットを東京2・神奈川・静岡の4病院でプレテストを行った。

各病院の看護部長を通し、看護部長・病棟婦長・看護婦3人・親3人・成人3人として配布をお願いし、郵送法による回収を行った。4.プレテストの検討と本調査の依頼(2月3月)回収された質問紙について、CRUNCH統計学ソフトプログラムを用いて基礎的統計をだし、各項目の記入状況、難易度などを検討し、本調査用の質問紙を作成した。本調査の依頼を平行して行い、300床以上ある一般総合病院から436の協力を確認し、発送の準備をしている。平成3年度は、小児病棟や小児科病棟と小児と成人の混合病棟との看護ケアの現状を把握し、そこから現実に即して、小児看護専門家を使ってのリエゾン援助システムについて検討することが目的であった。1.小児を看護する上での看護状況の実態の把握全国の300床以上の総合病院717の中で、小児の入院があると確認された病院683に調査依頼を発送した。依頼書に同意の得られた434の病院に、看護部長、病棟婦長、親、混合病棟の成人患者(混合病棟をもつ病院のみ)の5種類の質問紙を送付した。対象者数は看護部長390(回収率89%)、病棟婦長458(回収率87%)、看護婦1933(回収率74%)、親1833(回収率70%)、混合病棟の成人患者718(回収率56%)であった。5月にデ-タ収集が、1月にデ-タ入力が終了し、2月よりデ-タの分析を行い各学会発表に向けての準備を行っている。親や看護婦などのデ-タから小児を看護するために、看護婦が専門的な知識を駆使することが要求されており、小児看護専門家によるリエゾン援助システムの導入が望まれてることが読み取れる。2.小児看護専門家によるリエゾン援助システムの導入上記のデ-タから小児看護専門家利用に関して、分析検討をしている。さらに、平成3年より、小児看護を専門とする総合病院の看護婦、大学・短大教員などを含め、症例検討やコンサルテ-ションシステムについて、協議、検討を定期的に行っている。現在、各病院の小児を専門としている看護婦へのインタビュ-などを一部始めており、平成4年度はこれらの結果をもとに小児看護専門家によるリエゾン援助システムのモデル作成と導入をはかる。平成4年度は、2年間の実態調査の分析と、その結果に基づいた小児リエゾンの実践を試み、その評価を行った。結果の一部としては小児の入院環境は様々であり、専門分化されるにつれ、面会や付き添いなどの規制が加わるが、小児にとって必要とされる物理的環境の整備は多くなっていた。付き添っている家族は90%以上が母親であり、その多くが今回利用した「燃え付き尺度」上、疲労徴候を示していた。小児と同じ病棟にいる成人患者は、次回入病時に成人病棟を希望する人の割合が小児と一緒でもよいとする人の2倍以上である事がわかった。小児をケアする看護婦の多くが、特に親との関りかた、成長発達に沿った援助、精神的支援の仕方などの領域で相談する人が欲しいと思っていた。これらの結果を踏まえ、今回の小児リエゾンの実践研究の目的を「個々の小児の成長発達に合った看護の実践上の問題を中心に、小児を看護する看護婦に小児リエゾン的かかわりを持ちその評価を行う」とした。看護婦がどのような問題や課題をもっているかを把握するために、相談理由については制限をしなかった。平成4年7月から9月の3カ月間、協力の得られた4病院で小児を看護している看護婦を対象にリエゾン・コンサルテーションを行った。32名の看護婦が来談し、その背景は様々であった。平均年齢は27歳、小児看護の経験年数は3.4年、看護経験年数は5.9年であった。来談の理由の主なものは「患児の生活や精神面の看護」、「小児看護をする自分について」、「家族の看護」についてと、事前調査と同様の結果であった。
化学刺激による脂質ベシクルの膜輸送経路の構築

本研究では、「化学刺激による膜の平均曲率とガウス曲率の制御」をコンセプトに、化学刺激による機能性膜変形の再現及びそれら膜変形の統合を進めている。また、この結果を膜弾性理論モデルと比較することにより、生体機能に伴う膜変形を実現する物理的基盤を明らかにすることを目的としている。この目的達成のための第一段階として、平成29年度は様々な脂質(アニオン性,中性,カチオン性)から成るベシクルに対して、13価の金属イオンを化学刺激として与えた場合に見られる膜変形を観察し、観察された膜変形から化学刺激が脂質にもたらす幾何学的形状の変化を系統的に分類した。この中で特に、アニオン性脂質に三価の金属イオンを化学刺激として与えた場合には、その濃度が低い時に膜接着,高い時に膜融合が観察されることがわかった。前年度の成果を踏まえ、平成30年度は引き続きアニオン性脂質を含むベシクルに化学刺激を与えて局所的な膜変形の再現を試みた。この結果、化学刺激として一価,二価の電解質をアニオン性脂質を含むベシクルに与えると、膜が化学刺激源であるマイクロピペットの先端に向かって伸び,チューブ構造を形成することがわかった。これは、化学刺激によってベシクルの周囲が局所的に電解質溶液となり、帯電しているベシクルが電気泳動と同じ原理で化学刺激源に引き寄せられているために起きているということがわかってきた。生命はエネルギー源を求めて移動し、それを体内に取り込んでエネルギーや膜分子を合成し、不要物を排出するという代謝を行なっているが、本研究ではベシクルへの化学刺激を一,二価の電解質にすることで泳動を(平成30年度成果)、三価にすることで膜接着,膜融合という物質を体内に取り込むための現象を(平成29年度成果)再現することができた。申請書作成当初の予定として平成30年度までに遂行予定であった研究を滞りなく遂行し、一定の成果を得ているため。平成29,30年度までと同様にアニオン性脂質を含むベシクルに化学刺激を与え、代謝経路の出口となる膜面状での孔形成の再現を試みる。その結果を踏まえ、それまでの成果として得られた様々な膜変形を画像解析し、これをもとに膜弾性の物理モデルと比較することで、化学刺激が脂質の分子形状に及ぼす変化を定量的に明らかにする。さらに、二種類以上の脂質から成る多成分ベシクルが相分離した状態において、これまでと同様の実験を行なう。相分離によって膜面上で異なる化学物質感受性を持つドメインが共存しているという特徴を利用して、同一ベシクルにおける複数の機能性膜変形の再現が可能であると考えられる。このようなベシクル膜面上での複数の機能性膜変形の実行から、接着・融合・孔形成・部分分裂など膜輸送経路の素過程の統合を試みる。特に二成分ベシクルでのガウス曲率弾性率の非対称性を化学刺激で強調させることによるベシクル分裂の実現が期待される。さらに、膜輸送経路を膜の成長・分裂を繰り返す自己生産系と結合させる。膜輸送経路の素過程でもある膜接着・融合によってベシクルに新たに膜分子を供給し、成長させる。さらに、化学刺激による膜分裂を再現し、個体数を増やす。これによりベシクルの成長・分裂し化学刺激に対する感受性を保ちながら持続的な増殖が可能になることが期待される。このように、自己生産系と化学刺激による膜変形系を結合させ、生命系に近いベシクルシステムへの展開をソフトマター物理の観点から目指す。本研究では、「化学刺激による膜の平均曲率とガウス曲率の制御」をコンセプトに、化学刺激による機能性膜変形の再現及びそれら膜変形の統合をi:化学種と脂質相互作用がもたらす膜変形の系統的理解,ii:化学刺激と相分離の結合による膜輸送経路の構築, iii:自己生産系及び化学反応との結合の三段階において進めている。また、この結果を膜弾性理論モデルと比較することにより、生体機能に伴う膜変形を実現している物理的基盤を明らかにすることを目的としている。この目的達成のための第一段階として、平成29年度はi:化学種と脂質相互作用がもたらす膜変形の系統的理解を遂行した。具体的には、様々な脂質(アニオン性,中性,カチオン性)から成るベシクルに対して、13価の金属イオンを化学刺激として与えた場合に見られる膜変形を観察し、観察された膜変形から化学刺激が脂質にもたらす幾何学的形状の変化を系統的に分類した。この中で特に、特定のアニオン性脂質に二価の金属イオンを化学刺激として与えた場合に膜接着が観察され、さらに三価の金属イオンを化学刺激として与えた場合には膜融合が観察されることがわかった。細胞レベルでの代謝においては、生体膜同士の接着及び融合を通して外部から物質を取り込み、内部でエネルギーや情報分子,膜分子などを合成し、不要となった物質を膜に孔を開けるなどして排出する。このように、膜接着及び膜融合は生命の基本機能である代謝における入り口として重要な役割を担う膜変形である。本年度、特定のアニオン性脂質から成るベシクルに特定の化学刺激を与えることによって、この代謝経路の入り口となる膜接着・膜融合を再現することに成功したことは特筆に値する。申請書作成当初の予定として平成29年度に遂行予定であった研究を滞りなく遂行し、一定の成果を得ているため。

この目的達成のための第一段階として、平成29年度は様々な脂質(アニオン性,中性,カチオン性)から成るベシクルに対して、13価の金属イオンを化学刺激として与えた場合に見られる膜変形を観察し、観察された膜変形から化学刺激が脂質にもたらす幾何学的形状の変化を系統的に分類した。この中で特に、アニオン性脂質に三価の金属イオンを化学刺激として与えた場合には、その濃度が低い時に膜接着,高い時に膜融合が観察されることがわかった。前年度の成果を踏まえ、平成30年度は引き続きアニオン性脂質を含むベシクルに化学刺激を与えて局所的な膜変形の再現を試みた。この結果、化学刺激として一価,二価の電解質をアニオン性脂質を含むベシクルに与えると、膜が化学刺激源であるマイクロピペットの先端に向かって伸び,チューブ構造を形成することがわかった。これは、化学刺激によってベシクルの周囲が局所的に電解質溶液となり、帯電しているベシクルが電気泳動と同じ原理で化学刺激源に引き寄せられているために起きているということがわかってきた。生命はエネルギー源を求めて移動し、それを体内に取り込んでエネルギーや膜分子を合成し、不要物を排出するという代謝を行なっているが、本研究ではベシクルへの化学刺激を一,二価の電解質にすることで泳動を(平成30年度成果)、三価にすることで膜接着,膜融合という物質を体内に取り込むための現象を(平成29年度成果)再現することができた。申請書作成当初の予定として平成30年度までに遂行予定であった研究を滞りなく遂行し、一定の成果を得ているため。今後は、平成29年度の成果として得られた様々な膜変形を画像解析し、これをもとに膜弾性の物理モデルと比較することで、化学刺激が脂質の分子形状に及ぼす変化を定量的に明らかにする。また、二種類以上の脂質から成る多成分ベシクルが相分離した状態において、平成29年度と同様の実験を行なう。相分離によって膜面上で異なる化学物質感受性を持つドメインが共存しているという特徴を利用して、同一ベシクルにおける複数の機能性膜変形の再現が可能であると考えられる。このようなベシクル膜面上での複数の機能性膜変形の実行から、接着・融合・孔形成・部分分裂など膜輸送経路の素過程の統合を試みる。特に二成分ベシクルでのガウス曲率弾性率の非対称性を化学刺激で強調させることによるベシクル分裂の実現が期待される。さらに、膜輸送経路を膜の成長・分裂を繰り返す自己生産系と結合させる。膜輸送経路の素過程でもある膜接着・融合によってベシクルに新たに膜分子を供給し、成長させる。さらに、化学刺激による膜分裂を再現し、個体数を増やす。これによりベシクルの成長・分裂し化学刺激に対する感受性を保ちながら持続的な増殖が可能になることが期待される。このように、自己生産系と化学刺激による膜変形系を結合させ、生命系に近いベシクルシステムへの展開をソフトマター物理観点から目指す。平成29,30年度までと同様にアニオン性脂質を含むベシクルに化学刺激を与え、代謝経路の出口となる膜面状での孔形成の再現を試みる。その結果を踏まえ、それまでの成果として得られた様々な膜変形を画像解析し、これをもとに膜弾性の物理モデルと比較することで、化学刺激が脂質の分子形状に及ぼす変化を定量的に明らかにする。
アミノ酸誘導体による酸化ストレスの制御

外科的侵襲や炎症状態持に増加する活性酸素種により生じる酸化ストレスを実験的にシミュレートし、活性酸素種の細胞機能抑制効果を明らかにした。細胞はラット大腿骨由来の骨芽細胞様細胞を用いて、AADの抗酸化能を検討した。まずAAD自体の細胞毒性について、フローサイトメトリーによるCell viabilityを評価することで毒性がないことを確認した後、酸化ストレスにより減少させられた接着細胞数、細胞増殖能、および分化機能に対する回復効果について評価した。その結果、酸化ストレスにより70%程度に抑えられたViable cell数は、AADによりほぼコントロールと同等まで回復し、増加されたアポトーシスも約40%回復させることができた。酸化ストレスにより50%程度まで減少した接着細胞数も、コントロールと有意差のないレベルまで回復した。分化機能についてみると、骨芽細胞に特異的なアルカリフォスファターゼ活性や、カルシウム生成量が、酸化ストレスにより50%以下まで減少させられたのに対し、AADの投与によりコントロールと同じかそれ以上のレベルまで回復させることができた。この得られた結果のメカニズムを考察する一つの方法として、細胞内活性酸素量および細胞内グルタチオン生成量を測定したところ、AADが細胞内における抗酸化システムに大きく寄与していることが示唆された。初年度は,外科的侵襲や炎症状態持に増加する活性酸素種により生じる酸化ストレスを実験的にシミュレートし,活性酸素種の細胞機能抑制効果を明らかにした.細胞は本年度初期に比較的入手しやすかったラット顎関節由来の軟骨細胞を用いて,実験的な酸化ストレス付与方法を確立したのち,アミノ酸誘導体(AAD)の投与方法を検討した.具体的には,過酸化水素により酸化ストレスを与えた細胞に対して,3段階の濃度勾配に設定したAADを付与した.まずAAD自体の細胞毒性について,フローサイトメトリーによるCell viabilityを評価することで毒性がないことを確認した後,酸化ストレスにより減少させられた接着細胞数,細胞増殖能,および分化機能に対する回復効果について評価した.その結果,酸化ストレスにより70%程度に抑えられたViable cell数はAADによりほぼコントロールと同等まで回復し,10倍増加されたアポトーシスも2倍程度の値まで減少させることができた.酸化ストレスにより50%程度まで減少した接着細胞数もコントロールと有意差のないレベルまで回復した.分化機能についてみると,軟骨細胞に特異的なコラーゲンII遺伝子の発現や,グリコサミノグリカンの生成量が,酸化ストレスにより50%以下まで減少させられたのに対し,AADの投与によりコントロールと同じかそれ以上のレベルまで回復させることができた.この得られた結果のメカニズムを考察する一つの方法として,細胞内活性酸素量および細胞内グルタチオン生成量を測定したところ,AADが細胞内における抗酸化システムに大きく寄与していることが示唆された.このように本年度は,一連の実験系を組立て,後述の研究発表の項にあげたように,ある程度の成果をあげることが可能であると判断されたので,現在は次段階の実験計画をたて,遂行しているところである.初年度は、外科的侵襲や炎症状態持に増加する活性酸素種により生じる酸化ストレスを実験的にシミュレートし、活性酸素種の細胞機能抑制効果を明らかにした。さらに、実験的に付与した酸化ストレスに対し、抗酸化物質であるアミノ酸誘導体(AAD)の投与方法を検討した。具体的には,過酸化水素により酸化ストレスを与えた細胞に対して,3段階の濃度勾配に設定したAADを付与した。最終年となる本年度は、ラット大腿骨由来の骨芽細胞様細胞を用いて、AADの抗酸化能を検討した。その結果、酸化ストレスにより70%程度に抑えられたViable cell数は、AADによりほぼコントロールと同等まで回復し、増加されたアポトーシスも60%程度まで回復させることができた。

この得られた結果のメカニズムを考察する一つの方法として、細胞内活性酸素量および細胞内グルタチオン生成量を測定したところ、AADが細胞内における抗酸化システムに大きく寄与していることが示唆された。これら一連の結果は、後述の研究発表の項にあげたように、一流の国際学術論文雑誌に投稿され、受理されている。
アディポネクチンの新たな作用発現・濃度調節機構とFavine作用機序の解明

アディポネクチンはT-カドヘリンを介して血管傷害部位に集積し、抗動脈硬化作用を発揮すること、アディポネクチンはT-カドヘリンの特定の部位に高い結合性を有することを示した。アディポネクチンはT-カドヘリンを介してエクソソーム産生を亢進させる新たな作用を見いだした。GPI-PLDは肝DAG量を正に制御する重要な酵素であり、糖尿病状態では発現亢進することから、新たな治療ターゲットとなる可能性がある。Favineは脂肪細胞の脂肪細胞分化と脂肪合成を正に制御することを示した。Favineは血管における炎症作用にも関与することが示唆される。(1)アディポネクチン/T-カドヘリンポジティブループによるアディポネクチン組織集積と臓器保護機構の解明-Adipo-KOマウス及びTcad-KOマウスよりダブル欠損マウスを作製。ApoE-KOマウス、Tcad-KOマウスよりダブル欠損マウスを作製。蛍光蛋白発現ベクター、pmCherry-N1、pCMV-tdTomato、pEGFP-N1にアディポネクチン遺伝子を導入、蛍光蛋白付与アディポネクチン発現アデノウイルス(Ad-mCherry-Adipo, Ad-tdTomato-Adipo, Ad-EGFP-Adipo)を作製。ウエスタンブロッティング、蛍光免疫染色にて、大動脈・心臓・骨格筋においてアディポネクチン蛋白が検出、Tcad-KOマウスではこれらの組織でのアディポネクチン蛋白が著減。Tcad-KOマウスに高脂肪高蔗糖食を負荷し、インスリン抵抗性および耐糖能を評価中である。(2)血中アディポネクチン濃度を規定するGPI-PLDの発見と制御機構、病態学的意義の解明-GPI-PLD発現プラスミドを作製し細胞に導入した結果、細胞のT-カドヘリン蛋白は減少し、培地中にT-カドヘリンが検出された。GPI-PLD発現アデノウイルス(Ad-GPI-PLD)を作製し、マウスへの投与を行い、血中GPI-PLDが過剰に発現する実験系を確立。ApoE-KO、db/db、高脂肪高蔗糖食負荷マウスにおける血中GPI-PLDおよび各組織での発現レベルを検討している。ヒトにおいて、メタボリックシンドローム症例の血液検体を集積しつつある。(3)脂肪血管由来分泌因子Favineの脂肪細胞分化/脂質合成促進作用の発見とその機序の解明-3T3-L1細胞に対してアデノウイルスを用いてFavineの過剰発現を行った。Favineは分化初期の脂肪細胞に作用し、分化・脂肪蓄積促進作用を発揮した。Favineを過剰発現レンチウイルスの作製と、組換え蛋白の作製を行った。FavineのノックダウンのためのshRNAの作製を行った。Favine欠損マウスの脂肪組織の遺伝子発現量を解析し、FASやACC, DGAT2といった脂肪合成に関与する因子の発現量が有意に低下した。アディポネクチン/T-カドヘリンポジティブループによるアディポネクチン組織集積と臓器保護機構の解明に向けて、in vivo及びin vitroの実験系を構築した。また、GPI-PLDの発現制御・病態学的意義を明らかにするための手段・材料を整えた。Favineの脂肪合成酵素に対する作用が明らかになった。また、脂肪細胞の分化初期に作用することが明らかになった。過剰発現およびノックダウンに用いる実験系を確立しており、Favineのシグナル制御の解明のための準備を整えた。以上のことから、本研究は順調に進行している。(1)アディポネクチン/T-カドヘリンポジティブループによるアディポネクチン組織集積と臓器保護機構の解明ApoE-KOマウスに比し、Tcad/ApoE-DKOマウスおよびAdipo/ApoE-DKOマウスは、大動脈内膜のOil Red O染色陽性面積が増加、動脈硬化病変部位にアディポネクチン蛋白は検出されなかった。頸動脈結紮実験を実施。結果、Tcad/ApoE-DKOマウスおよびAdipo/ApoE-DKOマウスは、新生内膜増殖が亢進、また、ApoE-KOマウスでは新生内膜増殖部位にはアディポネクチンおよびT-カドヘリンが増加。以上より、アディポネクチンはT-カドヘリンを介して、動脈硬化病変ならびに新生内膜増殖部に、集積し保護作用を発揮することが示された。培養血管平滑筋細胞(SMC)において、T-カドヘリンは増殖型SMCに多く発現、アディポネクチンが集積。T-カドヘリンをノックダウンするとアディポネクチンの集積は著明に減少。TNF-alphaを添加するとMCP-1をはじめとする炎症惹起因子が上昇し、この上昇はアディポネクチン添加により有意に減弱。この減弱は、T-カドヘリン・ノックダウンによりキャンセルされた。(2)血中アディポネクチン濃度を規定するGPI-PLDの発見と制御機構、病態学的意義の解明GPI-PLDは主に肝臓で発現し、db/dbマウスおよびSTZマウスにおいて、肝臓での発現が上昇、血中GPI-PLD濃度も増加した。培養肝細胞において、高グルコース状態でGPI-PLD mRNA発現が上昇。以上より、グルコースがGPI-PLDの発現制御に重要であることが示された。(3)脂肪血管由来分泌因子Favineの脂肪細胞分化/脂質合成促進作用の発見とその機序の解明カイコを用いた精製蛋白を作成。Favine

組み換え蛋白およびFavineを含む培養上清を、HUVECに添加。TNFαまたはMCP1によるVCAM1の発現増加は、Favine蛋白またはFavine培養上清の前処理で抑制。以上よりHUVECにはFavine受容体が存在し、炎症経路に対して作用することが明らかとなった。アディポネクチン/T-カドヘリンポジティブループによるアディポネクチン組織集積と臓器保護機構の解明として、まずは血管保護作用を明らかにした。また、GPI-PLDの発現制御を明らかにした。Favine蛋白および過剰発現した培養上清をもちいてFavineのシグナル経路の一部が明らかとなった。以上のことから、本研究は順調に進行している。(1)アディポネクチン/T-カドヘリンポジティブループによるアディポネクチン組織集積と臓器保護機構の解明ApoE-KOマウスとT-cadherin欠損(Tcad-KO)マウスとの交配により、Tcad&ApoE-ダブルKO(Tcad&ApoE-DKO)マウスを作製した。Tcad&ApoE-DKOマウスは、ApoE-KOマウスに比して有意に動脈硬化が進展していた。頸動脈結紮モデルでも、Tcad&ApoE-DKOマウスは、ApoE-KOマウスに比して内膜・中膜比が有意に増加していた。またT-cadherinの細胞外ドメインをそれぞれ欠失させた変異を作製し、BIACOREを用いた検討結果、細胞外ドメイン1及び2がアディポネクチンとの結合に必須のドメインであることを示した。(2)血中アディポネクチン濃度を規定するGPI-PLDの発見と制御機構、病態学的意義の解明GPI-PLD欠損マウスを樹立し高脂肪高ショ糖食負荷を実施、主に耐糖能や脂肪肝に関して検討を進めている。ヒト血中GPI-PLDを測定、臨床パラメーターやアディポネクチン濃度との相関関係を調べている。(3)脂肪血管由来分泌因子Favineの脂肪細胞分化/脂質合成促進作用の発見とその機序の解明Favineのシグナルを解析するために、血管内皮細胞のcell lineを用いてFavineの発現量を測定した。HUVEC, F2, HMEC細胞を比較したが、HUVEC細胞の発現量が高く、実験に適していた。Favine蛋白をHEK293細胞で高発現させた培養上清を作成し、血管内皮細胞であるHUVECに添加し、炎症反応を解析した。HUVECにおいて、炎症性サイトカインで誘導されるVCAM1の発現が、Favineによって抑制されることを見出した。HUVEC細胞を用いたFavineのsiRNAの実験系を作成した。アディポネクチンはT-カドヘリンを介して血管傷害部位に集積し、抗動脈硬化作用を発揮すること、アディポネクチンはT-カドヘリンの特定の部位に高い結合性を有することを示した。アディポネクチンはT-カドヘリンを介してエクソソーム産生を亢進させる新たな作用を見いだした。GPI-PLDは肝DAG量を正に制御する重要な酵素であり、糖尿病状態では発現亢進することから、新たな治療ターゲットとなる可能性がある。