hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鎮静剤と鎮痛剤のGABA_A受容体機能に対する相互増強作用

本研究において,臨床で使用頻度が高い鎮静剤であるベンゾジアゼピン誘導体のミダゾラム・フルニトラゼパム・ジアゼパムと鎮痛薬の塩酸ペンタゾシンやジクロフェナックナトリウムの相互作用を比較検討した。ラットを踏み車に乗せ落下するまでの時間にて,鎮静・鎮痛薬の副作用である運動機能低下を評価した結果,鎮静剤または鎮痛剤単独投与より,併用した時の方が運動機能低下の程度は強い傾向が示唆された。しかし,その程度の差は各薬剤において有意差は無い。圧刺激鎮痛効果測定装置を用いて評価した鎮痛作用は,鎮痛剤単独投与より鎮静剤を併用した時の方が,閾値低下の程度は強い傾向が示唆されたが,その程度の差は各薬剤において統計学的に有意差は無いことも示唆された。したがって,今後は薬剤の投与量を増減して細密に検討する必要がある。一方,ラット脳シナプトニューロソームを調整し,この画分に含まれるGABA_A受容体複合体の^<36>Cl^-取り込み機能に対する検討を行った結果,まずGABA_A受容体複合体^<36>Cl^-取り込み機能の確認をした。そして各薬剤の相互作用を検討したが,実験数が少ないためか,明確な影響を見極めることが出来ていない。したがって,早急にさらなる追加研究が必要である。鎮静剤と鎮痛剤の相互増強作用の程度を,鎮静効果・運動機能低下は小動物用踏み車を用いて評価した。すなわち,ベンゾジアゼピン系薬剤のミダゾラム鎮静量と鎮痛薬である塩酸ペンタゾシンの相互作用を検討・観察した。その結果,踏み車に乗っていられる時間には統計学的に有意差を認めなった。しかし,極端に運動機能が低下し,踏み車に乗ることが出来ないラットがいた事実もある。したがって,次年度は投与量を多量及び少量と変えて実験する必要がある。圧刺激鎮痛効果測定装置を用いて評価した鎮痛作用には,相加的な効果増強の傾向を認めた。しかし,実数値の偏差が大きく,実験数を重ねる必要がある。一方,生化学的実験の脳シナプトニューロソーム画分に含まれるGABA_A受容体複合体への^<36>Cl^-取り込み機能を確認実験を終了した。次年度には各種鎮痛剤・鎮痛剤の^<36>Cl^-取り込み機能への影響を検討する。なお,踏み車を用いて評価した後に,血中カテコラミン濃度を高速液体クロマトグラフィを用いて検出・定量する予定でしたが,採血方法などに問題があり中断している。今後は別に実験系にて,血中カテコラミン濃度を高速液体クロマトグラフィを用いて検出・定量することに予定を変更し,実験を遂行したい。
中・低緯度電離圏イレギュラリティと中性-電離大気上下結合の観測的・理論的研究

中緯度電離圏E領域(高度100km)とF領域(高度300km)を結合させたシミュレーションモデルを完成させ、中規模伝搬性電離圏擾乱(Medium-Scale Traveling Ionospheric Disturbance;MSTID)の生成機構に関する研究を行った。Perkins不安定と呼ばれるプラズマ不安定を初めて3次元モデルで再現し、線形理論から得られる不安定成長率を精度良く再現した。また頻繁に観測される北西-南東方向の波面構造をランダムなプラズマ密度の初期変動から再現することに成功した。本成果はGeophys.Res.Lett.誌に発表した。インドの研究者と協力し、高度150km付近に日中出現する"150kmエコー"と呼ばれる現象を赤道大気レーダー(Equatorial Atmosphere Radar;EAR)を用いて観測を行った。この現象は磁気赤道付近でのみ観測例が報告されていたが、EAR観測により初めて磁気赤道から10度離れた領域でも出現することが明らかとなった。生成機構に関してはほとんど明らかにされておらず、EAR観測がその解明に貢献できるものと期待される。本成果はGeophys.Res.Lett.誌に受理済みである。米国コーネル大学に滞在し、ペルー・ヒカマルカレーダーを用いた赤道スプレッドFに関する研究を開始した。スプレッドF発生の日々変化の解明を目的として、磁力計から推定されるE領域の赤道エレクトロジェットとスプレッドFとの関係について比較した。スプレッドFの発生日と非発生日で夕方のエレクトロジェットの様子に差が見られるようであったが、より定量的な比較検討が必要である。一方、低緯度電離圏において観測されるプラズマバブルに関して赤道大気レーダー(Equatorial Atmosphere Radar ; EAR)を用いた解析を行った。EARはその高速ビーム走査機能により、従来の機器では観測が困難であったプラズマバブルの東西構造の観測が可能である。F領域に現れるプラズマバブルと磁力線で結合されたE領域を同時観測することにより両者の関係を明らかにした。電離中間層と呼ばれる高度150km付近に出現するイレギュラリティはプラズマバブルと同様の東西構造を持つこと、さらにプラズマバブルの発生直後にE領域のイレギュラリティが消滅することから、プラズマバブルが低緯度E領域に強い影響を及ぼしていることが明らかとなった。前年度に開発した中緯度電離圏E領域(高度100km)とF領域(高度300km)を結合させたシミュレーションモデルの改良を行い、中規模伝搬性電離圏擾乱(Medium-Scale Traveling Ionospheric Disturbance ; MSTID)の生成に関する研究を継続して実施した。E-F領域間は地球磁場により結合されており、E領域に高密度のスポラディックE(Es)層が存在するとF領域におけるプラズマ不安定に強い影響を与える。下層大気で発生した大気重力波に関するシミュレーションと本モデルを結合させた結果、大気童力波がE領域において分極電場を発生させ、それがF領域におけるプラズマ不安定の原因となり得ることを明らかにした。同様に、低緯度電離圏において観測される赤道スプレッドF(プラズマバブル)に関して赤道大気レーダー(Equatorial Atmosphere Radar ; EAR)を用いた研究を継続して実施した。EARはその高速ビーム走査機能により、従来の機器では観測が困難であったプラズマバブルの成長過程の2次元分布が観測可能である。発生直後のプラズマバブルの成長速度を見積もった結果、過去の理論的推測と大きな差は見られなかったが、事例毎に非常に変動が大きく局所的な要因がプラズマバブルの成長に寄与していることが明らかとなった。また、台湾のROCSAT-1衛星とEARの同時観測例に関する研究を行った。ROCSAT-1プラズマ密度の増加を観測した時刻に、同一磁力線上でEARがレーダーエコーを観測しており、両者が空間的に非常に良い対応を示すことを明らかにした。
乳癌患者におけるFES-PETの診断能と臨床的有意性

乳癌は性質の異なる複数の疾患の集合体であり、それぞれに効果的な治療法が異なる。全身の乳癌病巣の主要分子発現を把握できれば、より適切な治療選択に繋がる可能性がある。本研究では、乳癌患者を対象に、主要分子の一つであるエストロゲン受容体を標的とした16α-[F-18]fluoro-17β-estradiol(FES)製剤を用いたPET検査を施行し、そのエストロゲン受容体描出能や、内分泌療法の効果予測をはじめとした臨床的有用性について検証を行う。PET装置として、全身用PET装置に加えて高分解能乳房専用PET装置も使用し、腫瘍集積の特徴を詳細に解析する。
個体の可塑性と生物群集との相互関係の実証:両棲類幼生の形態変化に注目して

変化する生物群集のなかで生物個体は形質をどのように変えるのか?その結果として個体群や群集レベルでどのような帰結がもたらされるのか?個体の応答性と高次の生態学的要素との相互関係の理解は、表現型可塑性研究の新しいムーブメントである。平成21年度は、1.この未開の領域において優先的に取り組まれるべき課題を明らかにするため、捕食者-被食者系の表現型可塑性に関する最近の研究の論点と成果をまとめた。その結果、(1)3種以上の相互作用系での個体の形質変化、(2)複数の誘導形質間の発現・機能上の関係性、(3)捕食者の可塑性による相互作用強度の変更、(4)捕食者と被食者の対抗性とその生態学的な影響、等のトピックについての理解が不足していることがわかった。そこでこれらについて理論的・実証的に研究する方法を提案した(以上は、総説論文として、Population Ecology誌に公表した)。2.次にトピック(4)に関する理論的研究を行った。捕食者と被食者の対抗的な可塑性の進化動態と個体群動態を数学的にモデル化し解析したところ、被食者が効果的な防御をもつときに捕食者と被食者の対抗的な可塑性が共進化しやすく、2種の個体群動態が安定的に持続することが分かった。3.最後に、個体の可塑性の群集生態学的影響を定量的に評価するためのモデル実験系を確立した。報告者はこれまでに可塑性研究の有効なモデル系として、エゾサンショウウオ幼生とエゾアカガエル幼生の捕食者-被食者系を研究してきた。今年度は、2種の両棲類幼生と相互作用する節足動物種、(ミズムシやトビケラ)の生活史と生態機能について飼育実験により基礎的情報を得るとともに、節足動物種と両生類2種を含むモデル生態系を10リットルの水槽で長期的に成立させた。このモデル生態系を利用して、来年度以降、両生類幼生の表現型可塑性が生物群集と生態系機能に及ぼす影響を定量化する予定である。
医療機関の管理会計システムとミドルマネジメント

本研究は、医療機関の管理会計システムにおけるミドルマネジメントによる調整行動について、インタビューや参与観察を主としたケーススタディを実施し、その調整プロセスについて明らかにするものである。2年目に該当する当年度は、昨年度構築した理論的フレームワークを洗練させた上で、ある地域の中核医療機関のトップマネジメントに対し、病院の全体像を把握することを目的としてインタビュー調査を実施した。調査による発見事項の概要は下記のとおりである。(1)患者の社会復帰を第一と考え、それを実現するためには、急性期から在宅の現場までの一連の流れについて、各施設が連携を取りながらそれぞれの役割を果たしていくことが求められる。トップマネジメントは、理念、ビジョン、方針、そして思いを職員1人1人に伝えるが、その目的は医療や経営の理想と現実のギャップを埋めることにある。(2)管理会計システムは、医療専門職をはじめとした職員に対し、経営に関する意識をもたせるという意味で有効なシステムである。しかし、診療科の特性によって、プラスになりやすいものもあれば、反対にマイナスとなりやすいものもあるため、職員の努力によってその結果が産まれているのかどうかについて正確に判断することは難しい。(3)会計情報を単に示すだけでは効果がない。会計情報と活動を結びつけ、目標を達成するためにどのように行動すればよいのかというところまで現場が検討し、実際に行動に移すことができてはじめて効果がある。研究進捗は計画通りである。2年目に該当する当年度は、理論的フレームワークの洗練を行いながら、ある地域の中核医療機関に対しインタビュー調査を行い、病院の全体像の把握を行った。次年度は病院のミドルマネジメント層に対する聞き取り調査を行い、管理会計システムの活用と組織内調整行動について検討を行う。計画どおりの進捗であるが、現在調査を行っている2つの医療機関に対して、会議の定点観察を行うなど、さらなるin-depthの調査が実施できるよう調査協力者と連携を行う予定である。本研究の目的は,医療機関の管理会計システムにおいて,各診療科部長や看護師長をはじめとしたミドルマネジメントが,トップと現場の間でどのように組織内調整を行っているのか明らかにすることである。これまで日本を含むOECD諸国では,公的機関の効率的な経営を目的として,ニュー・パブリック・マネジメントと呼ばれる一般企業で行われている経営手法を公的機関に導入する政策的な試みがなされてきた。その一環として,医療機関においても管理会計システムの導入による会計的管理が行われてきた。会計的管理が医療機関の業績向上に資するという指摘もあれば,一方で会計的管理の導入が医療活動を歪めてしまうという「会計化」(Power and Laughlin, 1992)の問題も指摘されてきた。1年目にあたる本年は,そのような文脈におけるミドルマネジメントの役割について,Laughlin et.al.(1994)が提唱する「吸収役」と,Llewellyn(2001)が提唱する「双方向の窓」を鍵概念として文献レビューを行い,調査データを分析するための理論的なフレームワークの構築を行った。文献レビューの結果,ミドルマネジメントは,トップに対して会計情報を用いて説得・交渉を行うことで現場への会計的な影響力を吸収し,一方で,現場に対して会議や非公式のミーティングを主とした人的調整を行うことで,トップの示す戦略を実現しようと試みていることが判明した。しかしながら,どのようなプロセスで「吸収役」や「双方向の窓」の役割が果たされているのかについてはブラックボックスであり,調査の必要性があることも示された。そこで,次年度以降は,インタビュー調査や参与観察をはじめとしたin-depthの調査を行い,このブラックボックスを解明する。研究計画書の通り,1年目にあたる本年は,文献レビューを中心として,調査データを分析するための理論的なフレームワークの構築を行った。理論的なフレームワークの構築は,次年度以降のin-depthの調査によって得られたデータを分析するための基礎的な手続きであり,今後の研究に必要不可欠なものである。加えて,複数機関との合意も得られており,計画どおりの進捗である。

次年度は病院のミドルマネジメント層に対する聞き取り調査を行い、管理会計システムの活用と組織内調整行動について検討を行う。研究計画書通りに進める予定であるが,今後は理論的なフレームワークのさらなる洗練を図りながら,in-depthの調査によって得られたデータを分析する。その中間結果について,学会報告や論文出版を行いながら,内外に向けて発信していく予定である。計画どおりの進捗であるが、現在調査を行っている2つの医療機関に対して、会議の定点観察を行うなど、さらなるin-depthの調査が実施できるよう調査協力者と連携を行う予定である。研究計画書作成時点では,複数機関への調査協力の合意や調査開始時点が未定であり,決定した時点が本年度末であったため,事前打ち合わせや調査のための旅費等を使用することが出来なかった。それらの費用については次年度に使用する。また,研究成果の発信や情報収集を目的として内外の学会への出張旅費等に使用する。3,088円の次年度使用額は、物品費に関して購入予定の文献を計画時よりも安く購入することができたために生じた有利差異であるが、この金額については、翌年度の文献購入費に充当する。
3次元d-f元素系ヘテロ金属錯体を用いた機能性複合酸化物微粒子の調製

希土類および遷移金属のペロブスカイト型酸化物はMHD発電、燃料電池、触媒あるいはガスセンサ材料として工学的に重要な化合物である。通常、多くの複合酸化物は、成分酸化物を混合し、高温で焼成して得られるが、この方法では、生成物は単一相が得られにくい。原子レベルで均一な化学組成を持つ希土類および遷移金属のペロブスカイト型酸化物の微粒子を作成する目的で、本研究では、ヘテロ金属錯体を出発材料としてペロブスカイト型酸化物の微粒子の作成を試み、錯体の熱分解挙動、得られた微粒子の形態について調べた。1)ヘテロ金属錯体の合成2)ヘテロ金属錯体の熱分解挙動と粒子形態La[Fe(CN)_65H_2O}_Xの熱分解挙動を調べたところ、脱水は50度付近からはじまり250度から300度の領域でまず一定になる。さらに温度を上げるとシアノ基の分解が始まり、LaFe(CO_3)_nO_m(n+m=3)の組成のものが形成される。約600度において微粒子の形成が見られるようになりペロブスカイト型酸化物が形成される。この熱分解挙動において単独酸化物,Fe_2O_3,La_2O_3,の形成は認められない。生成したペロブスカイト型酸化物の粒子サイズは、熱分解温度に依存しており、LaFeO_3の場合、620度で処理したものでは、表面積は約23m^2/gであり粒子サイズは50nmであった。表面積は、処理温度が高くなるにつれシンタリングがすすみ、1000度で処理したものでは約3m^2/gである。3)現在、合成に成功したほかのヘテロ金属錯体について熱分解挙動と粒子形態を調べており、ペロブスカイト型酸化物の生成挙動が用いた希土類および遷移金属の種類によって系統的に変化していくことを突き止めている。また、得られた粒子を用いて薄膜をつくり電気的特性をN_2,O_2,NO_2雰囲気で測定したところ、NO_2ガスセンサ材料としての可能性が大であること、再現性、安定性にすぐれたp-型半導体性を示すことが確認されている。今後、さらに詳しく検討、解析を進め、ガスセンサ材料、水素製造用光触媒、燃料電池用材料としての応用について展開する予定である。
ILC2をターゲットとしたアレルギー性疾患の予防法の確立

アレルギー性疾患の発症において母体内の環境が世代を超えてどのような影響を持つかを明らかにするために解析を行った。ILC2は妊娠期に子宮と胎盤で増加し、これらのILC2はIL-33によって増加することが明らかになった。また、母マウスにIL-33投与をおこないアレルギー性炎症を誘発させると生まれてきた仔は気管支喘息症状が悪化することも明らかになった。このことは母親の胎内環境が仔のアレルギー誘発に影響を与えることを示している。アレルギー性疾患の治療はステロイド療法を中心に様々な診療科で進められているが、現在効果的な根治療法は見つかっていない。このような背景の中、アレルギー性疾患への対応は発症後ではすでに遅く、発症前の胎児期に予防することが肝心なのではないかという考え方が小児科領域を中心に広まりつつある。近年、2型自然リンパ球(ILC2)の発見によって、アレルギー性疾患の発症機構にはこれまで知られてきた抗原依存的なものと非依存的なものの2つの経路が存在することが明らかになってきた。ILC2は様々なアレルギー性疾患において、ILC2はIL-33に反応することで増殖し、さらにIL-4、IL-5、IL-13などの2型サイトカインを産生してアレルギー症状を悪化させることが報告されている。産婦人科領域におけるILC2の解析は報告されていた無い事から本研究では、子宮や胎盤、胎児におけるILC2の動態とILC2の活性・抑制に関わるサイトカインのダイナミクスを明らかにした後、母体や胎児に影響を及ぼさない認可薬のうちILC2の抑制効果のあるものを探索することで、胎児期のILC2をターゲットとしたアレルギー性疾患の予防法の確立を目指す。アレルギーは生後まもなく発症がみられる疾患で、一度発症したアレルギーは体内のTh1/Th2サイトカインバランスを2型に傾けることでさらなるアレルギー性疾患を誘導するため、発症後の治療ではなく出生前の予防が重要であると考えられている。ILC2は肺や腸管、皮膚など様々な組織に存在することから喘息、食物アレルギー、アトピー性皮膚炎など多診療領域のアレルギー性疾患への関与が報告されている。本年度は、子宮、胎盤、胎児におけるILC2の存在を確認し、その表現型、サイトカイン反応性、サイトカイン要求性、転写発現等を明らかにした。また、胎生期にILC2活性化因子を母体内で受け取ることで生後の喘息発症に影響が見られるかについて解析し、母体内のサイトカインに胎盤通過性があるかについて精査した。さらにILC2抑制薬を開発するために既存薬スクリーニングを実施した。アレルギー性疾患は、皮膚、肺、目、腸管など様々な組織で発症する疾患で、我が国では国民の3人に1人がなんらかのアレルギー性疾患に罹患していると言われている。アレルギー性疾患の治療はステロイド療法を中心に様々な診療科で進められているが、近年、2型自然リンパ球(ILC2)の発見によって、アレルギー性疾患の発症機構にはこれまで知られてきた抗原依存的なものと非依存的なものの2つの経路が存在することが明らかになってきた。様々なアレルギー性疾患において、ILC2はIL-33に反応することで増殖し、さらにIL-4、IL-5、IL-13などの2型サイトカインを産生してアレルギー症状を悪化させることが報告されている。ILC2の発見以前は、アレルゲンを認識したT細胞がB細胞のIgE分泌を促進し、肥満細胞を活性化することでアレルギー性疾患が発症すると考えられてきた。しかしながら、ILC2の産生する2型サイトカインは抗原非依存的にアレルギー症状を誘導することが明らかになり、さらに抗原依存的経路のIgE分泌も促進すると考えられる。そのため、ILC2の発見は単に新しいアレルギー発症機構の発見にとどまらず、これまで定義されてきたアレルギーの概念そのものの見直しを問うことになり、診断法・治療法の再検討が世界中で進められている。本研究ではアレルギー性疾患の発症が母体内の環境によってすでに決定される可能性を探るため、母マウスに気管支喘息を誘導した仔の解析を行った。その結果、気管支喘息を持つ母から生まれた仔は定常状態での変化はみられないものの、気管支喘息を誘導するとILC2や好酸球の増加が認められた。この結果は、母親がアレルギーを持つことで母体内のIL-33産生量が増し、仔のILC2を増加させることで生後のアレルギー性炎症を増悪させることを示唆した。これまでの解析から、アレルギーの発症は母体内のアレルギー関連サイトカインによるILC2の活性化が影響を与えることが明らかになってきた。そこで、スクリーニングによって最終的に候補に残った既存薬について、投与法(静脈内投与、腹腔内投与、経口投与)と投与量、投与回数を検討する。また投与時期については妊娠前、妊娠前期、妊娠中期または妊娠後期に分けて検討する。検討した条件で妊娠マウスへの既存薬投与を行い、出生した仔が6週齢になるのを待ってからアレルギー性疾患を誘導する。

アレルギーモデルとしては抗原依存的なアレルギーを誘導するOVAモデルマウス、抗原非依存的なアレルギーを誘導するIL-33モデルマウス、抗原依存的、非依存的なアレルギーの両方を誘導することが知られるパパインモデルマウスを用いる。予防薬を投与したマウス群と投与していないマウス群で各アレルギーの発症の有無や、発症した場合は重症度の評価を行う。以上の計画から胎児期のILC2をターゲットとしたアレルギー予防法の確立を目指す。免疫学
眼形成異常におけるPAX遺伝子群の解析

本年度(終年度)の研究実績1)PAX遺伝子群の検索結果PAXファミリーは、時間的・空間的に視覚器の発生をコントロールし、無虹彩、眼球振盪、網膜低形成などの多彩な眼先天異常と連鎖する。眼先天異常における分子病理学的所見をみるために、PAX 6遺伝子およびPAX 2遺伝子の検索を行った。常染色体優性遺伝を示す眼先天異常7家系を検索対象とした。内訳は、先天眼振(黄斑低形成随伴)5家系6例、視神経コロボーマ1家系2例、先天無虹彩1家系1例である。眼科的異常を認めない100例を対照集団とした。PAX 6およびPAX 2遺伝子について、DNA結合領域(paird boxおよびhomeobox)の塩基配列を検討した。すなわち、PAX 6遺伝子ではexon59を、PAX 2遺伝子ではexon25の200bp程度の断片をPCR法によって増幅し、直接塩基配列決定により変異の有無を検討した。先天眼振1家系および視神経コロボーマの1家系に遺伝子変異が疑われたので、PCR-restriction法を用いて家系試料における変異の集積を検討したが、病的変異としての確認はできなかった。調べたかぎりでは両遺伝子の変異頻度は低いようであるが、変異の有無について検索を継続する必要がある。今後の検討課題として、適当なexo vivoでの発現系やエキソントラップ等の方法を用いて、変異DNAの蛋白レベルでの動態を検索することは発生病理を理解する上で意義が深いと考えられる。2)PAXファミリー以外の疾病遺伝子検索結果網膜の先天異常であるX-連鎖性先天網膜分離6家系について、疾病遺伝子RS1を検索した。ミスセンス変異5種類およびフレームシフト変異1種類を検出し、それぞれの臨床像とともに英文誌に報告した。PAXファミリーは、眼の発生過程において、時間的・空間的に臓器形成をコントロールし、無虹彩、眼球振盪、網膜低形成などの多彩な眼先天異常と関連する。初年度は、眼先天異常における遺伝子変異所見をみるために、眼の発生との関わりが深いPAX6遺伝子およびPAX2遺伝子の検索を行った。常染色体優性遺伝を示す眼先天異常8家系を検索対象とした。内訳は、先天眼振(黄斑低形成随伴)5家系6例、視神経コロボーマ1家系2例、先天無虹彩1家系1例について遺伝子検索を行った。また、眼科的異常所見を認めない正常者100例を対照とした。具体的な実験手技は以下のとおりである。PAX6およびPAX2遺伝子について、paird boxとhomeoboxと呼称されるDNA結合領域の塩基配列を検討中である。すなわち、PAX6遺伝子ではexon5、6、7、8、9を、PAX2遺伝子ではexon2、3、4、5を、200bp前後の断片に区分してPCR法によって増幅し、直接塩基配列決定により変異の有無を検討する途上にある。先天性眼球振盪1家系、視神経コロボーマの1家系について、それぞれ遺伝子変異が疑われたので、PCR-restriction法を用いて家系試料における変異の集積を検討したが、病的変異としての確認はできなかった。調べたかぎりでは両遺伝子の変異頻度は低いようであるが、未検索の部分について上記の検討を継続する必要がある。
シナプス強化における神経伝達物質放出機構の調節

N-ethylmaleimide-sensitive factro(NSF)は小胞輸送や神経伝達物質の開口分泌に関わるATPaseである。このタンパク質は、EDTA-ATP存在下で膜表在性のsoluble NSF attachment proteins(SNAPs)および膜内在性のSNAPerceptors(SNAREs)と沈降係数20Sの複合を形成してゴルジ膜に結合する。Mg^<2+>-ATP存在下ではこの複合体は分解し、NSFは膜より遊離する。これらの事実はMg^<2+>-ATPが多量に存在する細胞内ではNSFは膜に結合しておらず、専らサイトゾルに存在していることを予想させるが、実際にはNSFは細胞内でゴルジ膜などに結合している。本研究では、PC12細胞をジギトニンで可溶化したセミインタクト細胞を用いてこの矛盾点の解明を試みた。ジギトニン処理細胞をMg^<2+>-ATPとインキュベートするとゴルジ膜のNSFは遊離したが、この時ウシ脳より調製した細胞質画分を加えるとNSFが膜から遊離しないようになった。この活性を持つ因子を精製した結果、この因子はSNAPであることがわかった。すなわち、細胞内ではSNAPが多量に存在するために、20S複合体は分解してもすぐに再形成され、平衡状態ではNSFは膜に結合しているということである。SNAREにはターゲット膜に存在するt-SNARE(シンタキシン、SNAP-25)と小胞に存在するv-SNARE(VAMP-2)があり、2つの局在性の異なるSNAREが結合することで小胞とターゲット膜がドッキングすると考えられていた(SNARE仮説)。しかし、私たちはシンタキシンやSNAP-25がターゲット膜のみならず、小胞側にも存在することを本年度の研究で見いだした。SNAREによるドッキングモデルは再検討する必要があるのかもしれない。
同位体を用いたナノCMOSにおけるシリコン-不純物相互作用の研究

本研究の目的は、ナノスケールのCMOSデバイスに対応するプロセスシミュレータ開発に向け、不純物導入およびその後の熱処理による母体シリコン原子と添加不純物原子の相互作用を調べることである。結論として、シリコン結晶中のホウ素拡散シミュレータに用いる物性値・モデルの決定に至った。不純物原子の活性化およびイオン照射による母体シリコン原子の挙動をさらに厳密に調べるため、以下の実験を遂行した。1.シリコン中の不純物挙動および活性化メカニズムを調べるため、32ナノメートルサイズ以下のCMOSデバイス開発を推進するIMEC(ベルギー)にて研究を行った。ここで不純物導入として用いた気相ドーピング法は不純物照射による欠陥形成のない手法として注目されており、且つ複雑に立体加工を施した基板に対して均一な導入が可能な手法である。今年度は、シリコン中のホウ素および砒素の活性化のメカニズムを調べた。2.異なる同位体シリコンの周期構造を二次イオン質量分析法(SIMS)およびアトムプローブ法(AP)を用いて構造評価し、最終的にシリコンに対するSIMSの深さ分解能と分析時におけるミキシングの定量評価、さらにはAPの高分解能性を示す結果を得た。SIMSは試料表面にイオンを照射して削りながら深さ方向の質量分布を得る手法であり、分析時の照射エネルギーがSIMSの分解能を決定する主要パラメータであるため、分解能評価をする上で照射による損傷度合を定量的に知ることは重要である。一方でAPは分析中にミキシングの影響を受けずに原子配列を空間的に知る手法として近年注目されており、同位体を用いた分解能の導出はAPの分野において先行した研究である。この時に用いた同位体シリコン周期構造は、すべてシリコンで構成されているが深さ方向に質量分布を持つことが特長であり、これがSIMSの深さ標準試料として利用可能であることを提案した。本研究の目的は,基板シリコン(Si)に対するイオン注入およびその後の熱処理過程で生じる添加不純物原子と母体Si原子の相互作用の解明である.異なる同位体Siの質量の違いを利用して,基板Si中のSi分布を自ら設計し,イオン注入や熱処理過程における母体Si原子と不純物拡散を同時に厳密に調べた.この実現によって,ナノサイズの半導体CMOSデバイスに対応するプロセスシミュレータに取り入れられるべきモデル・物性バラメータの決定が可能となった.本研究では代表的な不純物としてホウ素(B)を用いた.以下の手順で実験・理論計算を行った.1.天然Si層/^<28>Si層の周期構造(以下,Si同位体超格子)を固体ソース分子線エピタキシー装置で作製した.各層の厚さを10nm程度に設計した.Bの注入量は拡散熱処理温度におけるSi中のキャリア数密度以上の値を選択し,表面から数十nm内の領域にイオン注入し,その後の熱処理で原子拡散を誘発させた.そして二次イオン質量分析評価によって添加B原子と^<30>Siの深さ方向分布を同時に得た.天然Si層中,^<28>Si層中に含まれる^<30>Si濃度の違いを利用することでSi自己拡散評価が可能となった.2.理論計算では,Si中のB原子の過渡的増速拡散やB-Siクラスターの拡散機構を考慮した複雑な拡散方程式を数値的に解き,Si同位体超格子中のSi分布の再現に成功した.これによりSi格子間原子の電荷状態や拡散係数を定量的に評価できた.別実験でSi中のB原子の真性拡散係数も導出した.3.上記の原子の拡散現象観測と並行して,断面の透過型電子顕微鏡による観察も行い,イオン注入によって形成された非結晶層が,その後の熱処理によって再結晶化する過程や注入損傷による欠陥なども調べた.本研究の目的は、ナノスケールのCMOSデバイスに対応するプロセスシミュレータ開発に向け、不純物導入およびその後の熱処理による母体シリコン原子と添加不純物原子の相互作用を調べることである。
教科外教育に見る良妻賢母教育の展開と変容～校長訓話・生徒心得・寮生活を中心に～

申請者は、近代日本の女子教育理念であった良妻賢母について、以下の3側面から総合的に考察することが目的である。1戦前の女子教育理念である良妻賢母という理念の形成過程とその理念の変遷、2高等女学校で実際に使われた修身教科書の内容分析、3高等女学校長訓話・県知事の訓辞、校訓、生徒心得、寮生活などの学校生活全般で行われた教科外教育における良妻賢母教育に、ついて検討し、これら3者を一体的・総合的にとらえることにより、その歴史的意義と特質を総合的に究明する研究を構想している。その中で、本課題は、これまで行われてきた良妻賢母理念と修身教科書の内容分析の成果を踏まえ、教科外教育における良妻賢母教育の実態究明を明らかにすることを課題としている。最終年度に実施された研究課題は、主に日本全国(宮崎県を除く)に所蔵されている史料の調査と収集の作業がメインになった。合計16箇所の地方に訪れ、貴重な資料を拝見・収集することができ、大変勉強になりました。例えば、群馬県立図書館では、明治期の高等女学校で発行された高等女学校の新聞そのものを拝見し、貴重な史料を集めることができました。本研究費の助成により日本各地方にある県立図書館を中心とした史料調査・収集が可能になったことである。今後は、研究費の助成があったこそ実現することが可能な地方での史料を有効に活用し、さらに自分自身の博士論文を単行本として出版する予定です。出版に向けての作業そのもの自体はすでに進めております。既存の博士論文の内容をベースに、研究助成による新たな史料を加えることで、より内容が豊富なものの完成を目指した作業を目標とする。申請者は、近代日本の女子教育理念としての良妻賢母について、1理念の形成過程とその変遷、2高等女学校修身教科書の内容分析、3高等女学校長訓話・県知事の訓辞、校訓、生徒心得、寮生活などの学校生活全般で行われた教科外教育における良妻賢母教育、について検討し、これら3者を一体的に捉えることにより、その歴史的意義と特質を総合的に究明する研究を構想している。その中で、本研究は、これまで行われてきた良妻賢母理念と教科書の内容分析の研究成果を踏まえ、教科外教育における良妻賢母教育の実態を明らかにすることを課題としている。本年度に実施された研究成果は、大きく以下の2点にまとめることができる。一つは、本研究費の助成により地方にある県立図書館での史料調査・収集が可能になったことである。例えば、1石川県立図書館では、『石川県立高等女学校諸規程』、『石川県立高等女学校創立10年記念誌』など、の元高等女学校教育に関連する史料の調査・収集ができた。2富山県立図書館では、『富山県立高岡高等女学校教授要旨』、『富山県立高岡高等女学校施設要項』、『市立富山高等女学校一覧』、『旧市立富山高等女学校創立五十周年記念同窓会誌』、『福光高等女学校・福光学校のあゆみ』など、地元の県立図書館に所蔵された貴重な資料を集めることができた。ほかにも、国立公文書館に所蔵された行政文書を集めることができました。もう一つの研究成果は、本研究課題に関連する考察内容の一部分を自身の博士論文に反映したことが言える。今後の研究においては、研究計画書通りに実施できなかった研究課題を中心に、その中でも、特に元高等女学校での史料調査・収集に着眼し、教科外教育の実態的把握を試みたい。今年度は、博士論文の執筆にたくさんの時間を取られてしまい、本研究課題の実施においては、やや遅れが生じました。しかし、今後は博士論文の研究成果を踏まえ、より客観的な研究視点に立って、本研究課題を実施することができると予想され、より完成度が高い研究ができるように取り組みたい。申請者は、戦前日本における女子教育理念である良妻賢母について、主に以下の3つの側面から研究を行うことを構想している。すなわち、1女子中等教育の理念である良妻賢母理念の形成過程とその変遷、2高等女学校で実際に使われていた修身教科書の内容分析、3高等女学校長訓話・県知事の訓辞、校訓、生徒心得、寮生活などの学校生活全般で行われた教科外教育における良妻賢母教育、について検討する。本研究は、上記の3つの側面を一体的に捉えることにより、その歴史的意義と特質を総合的に究明する。3者を総合的に捉えるのが本研究の特徴とも言える。これまでの研究では、主に良妻賢母理念と修身教科書の内容分析を中心に研究を行い、研究成果を論文としてまとめてきた。本申請は、上記の3つ目の側面に焦点をあてて、教科外教育の実態究明を行うことを課題としている。なお、本年度に実施された研究成果は、主に以下の3点にある。1つ目は、本研究費の助成により、地方にある県立図書館と市立図書館(青森県立図書館、山形県立図書館・市立図書館など)での資料調査・収集ができました。2つ目は、国外の国際学会で発表することができました。3つ目は、高等女学校に関する書籍等の購入ができ、今後の研究論文執筆に大いに参考になると思う。今後の研究においては、最大の難関である元高等女学校の史料調査・収集を積極的に行いたい。高等女学校に所蔵されている独自の史料を発掘し、より客観的な視点から本研究課題の究明に挑みたい。元高等女学校への資料調査の依頼が難しいため、関連する資料の調査・収集の作業が難航している。本年度に実施された研究成果をまとめると、大きく以下の3点にまとめることができる。

1つ目は、本研究費の助成により日本の地方にある各都道府県の県立図書館、市立図書館等での史料調査、資料収集を行うことができました。例えば、大阪府立中央図書館では、『市立堺高等女学校創立10周年記念帖』、『大阪府立清水谷高等女学校一覧』、『回顧40年母校40年史』、『この花創立50年記念誌』、『我が校ノ教授及訓練』、『郡立大阪府泉南高等女学校一覧』、『創立50年』、『東京女子高等師範学校附属高等女学校年報』、『大阪府立梅田高等女学校一覧』などの、元高等女学校に関する大量の貴重な史料を閲覧・収集することができました。今後は、これらの資料を丁寧に分析し、研究論文としてその成果を反映したい。2つ目は、個別の論文作成のための貴重な資料収集と分析ができました。今後は、個別論文を学会で発表できるように作成していきたい。3つ目は、本研究課題を遂行するために、欠かせない必要な書籍と消耗品を購入することができました。本研究課題は、日本の各都道府県に所蔵されている元高等女学校に関する貴重な資料を収集・分析することで、戦前の高等女学校で実際に行われてきた女子中等教育の一端を究明するための研究であるので、今回の資料集めとその分析は、課題究明に大変大きな意義があると考えられる。今後は、もっと範囲を広げて資料収集を行い、研究課題の遂行のために一層頑張ります。本年度の研究課題の実施においては、遅れが生じております。本務校では、科目指導の業務だけでなく、クラス担任も兼任しております。さらに、担当科目数も多いことから、授業準備とクラス担任としての学生指導に追われているため、遅れが生じておりました。申請者は、近代日本の女子教育理念であった良妻賢母について、以下の3側面から総合的に考察することが目的である。1戦前の女子教育理念である良妻賢母という理念の形成過程とその理念の変遷、2高等女学校で実際に使われた修身教科書の内容分析、3高等女学校長訓話・県知事の訓辞、校訓、生徒心得、寮生活などの学校生活全般で行われた教科外教育における良妻賢母教育に、ついて検討し、これら3者を一体的・総合的にとらえることにより、その歴史的意義と特質を総合的に究明する研究を構想している。その中で、本課題は、これまで行われてきた良妻賢母理念と修身教科書の内容分析の成果を踏まえ、教科外教育における良妻賢母教育の実態究明を明らかにすることを課題としている。最終年度に実施された研究課題は、主に日本全国(宮崎県を除く)に所蔵されている史料の調査と収集の作業がメインになった。合計16箇所の地方に訪れ、貴重な資料を拝見・収集することができ、大変勉強になりました。例えば、群馬県立図書館では、明治期の高等女学校で発行された高等女学校の新聞そのものを拝見し、貴重な史料を集めることができました。本研究費の助成により日本各地方にある県立図書館を中心とした史料調査・収集が可能になったことである。今後は、研究費の助成があったこそ実現することが可能な地方での史料を有効に活用し、さらに自分自身の博士論文を単行本として出版する予定です。出版に向けての作業そのもの自体はすでに進めております。既存の博士論文の内容をベースに、研究助成による新たな史料を加えることで、より内容が豊富なものの完成を目指した作業を目標とする。今後の研究においては、主に以下の2点に重点をおいて、研究を進めていきたい。1元高等女学校に所蔵されている貴重な史料の調査・収集を行う。
Ｃ型肝炎ウイルスがＢ細胞を介して発揮する病原性のインパクト

C型肝炎ウイルス(HCV)によるBリンパ腫発症機序を解明するため、B細胞でHCV全長を発現するトランスジェニック(Tg)マウスを用いて解析した。本マウスの約25%でBリンパ腫が発症する。マイクロアレイを用いた網羅的な解析を行った結果、Bリンパ腫発症群では、Fos, C3, Lymphotoxin βR、A20、NF-κBの発現が強く修飾されていた。Bリンパ腫組織ではNF-κBが核に移行して活性化されている事が明らかとなった。さらに、肝がんや肺がんなどでの発現低下も報告され、腫瘍抑制効果があるとされるmiR-26bの発現がBリンパ腫組織では低下している事が明らかとなった。I.生後1年以内のHCV(+)とHCV(-)のマウスB細胞のRNAを高純度に精製し(RIN>8.0)、マイクロアレイ解析を行った。また、生後1年以上のマウスのB細胞とBリンパ腫(共にHCV+)のRNAを高純度に精製し、マイクロアレイ解析を行った。その結果、HCVの発現やBリンパ腫の発生に伴ってそれぞれ1000以上あるいは3000以上変動する遺伝子があった。ネットワーク解析では、HCVの発現により感染や炎症、自己免疫疾患などで変動するシグナル伝達経路の修飾が見られた。また、Bリンパ腫の発症に伴って、リンパ腫、白血病、Bリンパ腫、非ホジキンリンパ腫の発生で変動するシグナル伝達経路の修飾が観察された。この中で、Bリンパ腫組織でのFosの発現低下や、C3の発現上昇が顕著に観察された。また、Bリンパ腫組織におけるIL-2R、Lymphotoxin βRの発現上昇や腫瘍抑制因子A20の発現抑制も明らかとなった。これらの変化は、♂、♀共に観察された。II.マイクロアレイ解析からLymphotoxin βR , A20の下流のNF-κB経路の活性化が予測された。また、A20蛋白質の発現抑制もBリンパ腫組織で観察された(感染研、水落、楠、水上博士らとの共同研究)。さらに共同研究でNF-κBのBリンパ腫組織における細胞内局在を解析している。III.ドイツのGoethe-University HospitalのPeveling-Oberhang博士との共同研究で、HCV陽性のBリンパ腫においてmiR-26bの発現が低下している事が明らかとなった。miR-26bは腫瘍抑制効果があり、HCV陽性のsplenic marginal zonelymphomaにおける発現低下が報告されている。C型肝炎ウイルス(HCV)は肝臓に持続感染し、慢性肝炎・肝硬変・肝がんへと進展するが、肝臓以外にもBリンパ腫などの病変を起こす。本研究ではこの病原性発現機序、特にHCVによるBリンパ腫発症機序を解明するため、申請者らが独自に樹立したB細胞でHCV全長を発現するトランスジェニック(Tg)マウスを用いて解析した。このHCV-Tgマウスでは約25%でBリンパ腫が発症する事が明らかになっており、Soluble IL-2Rαの上昇を見いだしている(Blood2010)。本研究でマイクロアレイを用いた網羅的な解析を行った結果、HCV-TgマウスのうちBリンパ腫発症群では、Fos, C3, Lymphotoxin βR、A20、NF-κBの発現が強く修飾されていた。国立感染症研究所、水落博士らとの共同研究によりHCV-Tgマウスで発生したBリンパ腫組織ではNF-κBが核に移行して活性化されている事が明らかとなった。さらに、肝がんや肺がんなどでの発現低下も報告され、腫瘍抑制効果があるとされるmiR-26bの発現がHCV-Tgで発生したBリンパ腫組織では低下している事がGoethe-University HospitalのPeveling-Oberhag博士(ドイツ)との共同研究で明らかとなった。また、以上の変化には大きな性差は見られなかった。これらの研究結果は、各種の学会発表で公表すると同時にPLoS One誌にも受理されている(PLoS One 9(3): e91373)。以上の様に本研究では当初計画になかった新知見も明らかとなり、それらも学会発表・論文発表を通じて発信する事ができたため、当初計画以上に研究を進捗する事ができた。Iー1.HCVのB細胞直接作用解析用の細胞株を樹立した。I-2. RzCD10Creマウス(全長HCVのB細胞発現マウス)において、HCVの発現によりTgマウス体内でのIgG産生量に有意な変化はなかった。また、ウェスタンブロット解析により抗体親和性の顕著な変化は認められなかった。メモリーB細胞をFACS解析でCD19+,CD27+の細胞の割合で算出したが、RzCD19Creマウスにおける有意な上昇はなかった。

I-3.生後半年以内のRzCD19Cre(HCV+),CD19Cre(HCV-)マウスのB細胞を分離してRNAを精製し、マウス全ゲノムのマイクロアレイ解析を行った。II-1. RzCD19CreマウスのBリンパ腫と、腫瘍を持たないRzCD19CreマウスのB細胞からRNAを精製し、同様にマイクロアレイ解析を行った。がん抑制因子A20については、水落博士(国立感染研)らと共同研究により解析しており、腫瘍細胞における発現低下が確認されている。さらに、Peveling-Oberhag博士(独)のグループはHCV関連Bリンパ腫患者におけるmicroRNAの解析を報告しているが、RzCD19CreマウスのBリンパ腫発症に関連するmicroRNAの解析の共同研究を開始した。II-2. Soluble IL-2Rα(sIL-2Rα)の発現を生後経時的に解析した結果、腫瘍を発生する前のRzCD19Creマウスには顕著な変化が見られなかった。III-1.本年度はまずB細胞増殖因子(BAFF)について解析をおこなった。生後一年以内ではRzCD19Creマウスで有意な差がないものの、生後2年の♀マウスでは有意な上昇が観察された。III-2. HCVをpoly(IC)で発現できるMxCreマウスでの肝癌の発症にはIL-6, TNFα産生が関連していた。Bリンパ腫発症との関連は解析中である。HCVがBリンパ球で引き起こす宿主因子の発現修飾をマイクロアレイ法で網羅的に解析した。この解析も当初計画通りに進行しており、HCVの発現やBリンパ腫発生に伴って生じる宿主因子の発現変動が明らかとなった。コンピューターによるシグナル伝達経路解析で、Bリンパ腫マウスにおけるリンパ腫発生制御経路の活性化が明らかとなった。また、HCVの発現により、ウイルス感染や炎症などを制御する経路が活性化していた。さらに、Bリンパ腫発生においてFos並びにJunの発現が低下しており、これらが構成する転写因子AP-1の作用が低下している事が予測された。また、補体因子であるC3の発現上昇も明らかとなった。さらに、Lymphotoxin βRの発現上昇やA20の発現抑制からNF-κB経路の活性化が強く示唆され、リンパ腫組織での検証を国立感染症研究所との共同研究で進めている。NF-κBの発現自体は有意な変化が見られていないが、細胞内局在変化などの可能性が示唆されている。以上の様な修飾は♂、♀共に見られ、HCVの直接作用からのBリンパ腫発症には性差が比較的少ない可能性が明らかとなった。また、HCV陽性のBリンパ腫におけるmiR-26bの発現低下もドイツのJohann Wolfgang Goethe大学との共同研究で明らかとなった。miR-26bはリンパ腫のみならず肝癌や肺癌などでの関与が報告され、Rb蛋白質リン酸化の抑制やATF2の抑制によるMAPKシグナル経路の抑制、NF-κBやIL-6経路の活性化抑制にも関与するとの報告がある。以上の様にHCV関連Bリンパ腫発症に重要な制御経路の解明が進み、予定以上に研究が進捗している。HCVのBリンパ球に対する直接作用の解析やBリンパ腫発症要因の同定に関する研究は、マイクロアレイ解析も含め、当初の研究計画通りに進行している。炎症等の外的
氷蓄熱における電荷による壁面氷結防止に関する研究

(1)14年度は、油単独の攪拌による帯電特性を検討した。実験は、ステンレス容器にシリコン油を入れ、攪拌しながら油の容器壁面との摩擦により発生する静電気による帯電量を測定した。なお、容器底部には木の板を敷いて電気的に絶縁した。実験は攪拌回転数、攪拌翼の大きさ、容器の接地の有無等をパラメータとして行われた。また、攪拌停止後の油の帯電量の減衰についても検討した。実験の結果、今回の系での最適条件としては、大きな攪拌翼で攪拌回転数を増加させ、容器は非接地することが良いということが分かった。また、攪拌開始後約2025分後に帯電量が最大値に近い値をとり、攪拌停止後、5分程度で油の電荷はほぼゼロになることが分かった。(2)15年度は、昨年度の結果を踏まえた実験を行った。先ず、水-シリコン油混合液の攪拌時の帯電特性を調べ、含水率4060%で帯電量が最大となることが分かった。次に、撹拌により発生させた静電気により帯電させた混合液滴を印加されている電極間中で落下させ、その挙動を観察した。実験は含水率を変えて行った。最後に、200Vで印加されている容器内で撹拌されている含水率50%の水-シリコン油混合液の挙動を下部から観察した。水と油を区別するために油を赤く染めた。液滴の観察から、攪拌による静電気により油を帯電させることで、始めて油が電極板へ引きつけられることが分かり、油は含油率70100%の間で油の帯電により左の電極側に変位した。また、混合液の観察実験から、容器壁面では油の濃度が著しく増加し、含油率70%程度で、一方、容器中央付近は含油率が減少していることが分かった。以上より、水-油混合液に静電気が発生している場合、電場の効果により油を容器壁面に引き寄せることが可能であり、さらに印加電圧を変えることで、壁面での含油率を制御でき、その結果、壁面氷結の防止につながることを明らかにした。本年度は、製氷時の壁面氷結の防止が期待される電荷として、攪拌に共ない発生する静電気の効果を検討する。実験は、2リットルのPMP(ポリメチルペンテン)ビーカーに微量の添加剤(界面活性剤の効果を持つ)と水-油を1リットル程度入れる。但し、油(絶縁物質)としては、シリコンオイルを使用した。そして、その混合液を攪拌することで分散系を生成する。そのビーカーを低温型恒温水槽へ直接浸して冷却しながら製氷する。先ず、攪拌による静電気の発生を確認するために、微量のAl_2O_3パウダー(金属パウダー)又は樹脂パウダーを添加した。その結果、正の電荷をもつ金属パウダーを添加した場合は、金属イオンが中和剤として作用して、分散系の凝集が確認された。一方、樹脂パウダーの場合は、分散系の凝集は確認されなかった。これによって、攪拌による静電気の発生は確認された。次に、製氷時の油(絶縁物質)・氷と壁面及び油粒・氷同士の接触による摩擦で起る静電気による帯電量の変化を実際に静電気測定装置によって測定を試みた。

測定の結果、製氷に伴い発生する静電気は僅かながら変化することが確認されたが、攪拌している混合液の量が少ないために、発生する静電気量が少なく、測定精度に問題が残った。それ故、今後は、スケールアップした実験が必要だと思われる。最後に、混合液が凍結するときの冷却壁面での様子を観察した。その結果、水のみを冷却した場合に比べて、上記の混合液を使用した場合、油が樹脂壁面に接触することで、壁面氷結防止の効果があることが確認された。今後は、油の樹脂壁面への接触現象が、静電気の効果による油の帯電とそれに伴う油と逆の極性に帯電した壁面との吸着の作用によるものか確認する必要があると思われる。本年度は、昨年度の結果を踏まえた実験を行った。即ち、我々がこれまでダイナミック型氷蓄熱の蓄熱材として水-シリコン油混合液を撹拌・冷却して氷スラリーを生成する過程で発生する静電気により帯電する油に着目した。この帯電した油を容器壁面に引き寄せることができれば壁面氷結の防止につながる可能性がある。そこで、予備実験として水-シリコン油混合液の攪拌時の帯電特性を調べ、含水率4060%で帯電量が最大となることが分かった。次に、撹拌により発生させた静電気により帯電させた混合液滴を印加されている電極間中で落下させ、その挙動を観察した。容器、攪拌翼、電極はステンレス製である。電極板は長さ500mmで電極板間の距離は17.65mmである。実験は、含水率を変えて行った。最後に、電場の中の容器内で撹拌されている含水率50%の水-シリコン油混合液の挙動を下部から観察した。容器は内径80mm、高さ100mmで、側面はステンレス製で接地、底部はアクリル製で非接地である。定電圧発生装置で容器に200V印加して電場を発生させた。ここで、水と油にコントラストをつけるために油を赤く染めた。液滴の観察実験から、撹拌による静電気によって油を帯電させることで、始めて油が電極板と引き合うことが分かり、油は含油率70100%の間で油の帯電により左の電極側に変位することが分かった。また、混合液の観察実験から、電場をかける前は、混合液は赤く均一に混ざり合っている。一方、電場をかけた場合は、容器壁面では油の濃度が著しく増加し、含油率70%程度となり、容器中央付近は含油率が減少していることが分かった。以上から、水-油混合液に静電気が発生している場合、印加による電場の効果により油を容器壁面近傍に引き寄せることが可能であり、さらに電圧を変えることで、壁面での含油率を制御でき、壁面氷結の防止につながることを明らかにした。