hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本における地域の経済発展の論理と構造に関する歴史地理学的研究

上記2つの事例分析を相対化するために、愛知県尾西地域における産業地域形成に関する史料収集を実施し、「共同炊事と集団食からみた尾西織物業地域の近代ー起共同炊事組合の史料に着目して」(『歴史地理学』第57巻第4号)、「近代日本の産業地域形成期における農家経済構造の変化ー愛知県『農家経済調査』にみる農家の暮らしー」(『史林』第99巻第1号)として発表した。当初設定した2つの事例地域(山梨県甲州市、秋田県横手市)における史料収集と撮影、分析を順調に進めることができている。さらに、本研究の目的である「近代日本における地域の経済発展の論理と構造」を明らかにする事例研究として、愛知県尾西市における近代織物業と農業の展開の分析を加えることができた。山梨県甲州市における葡萄栽培と葡萄酒醸造業の近代に関する研究は、「地域資源」を歴史地理学的視点から再考するという問題提起へとつながり、シンポジウム開催へと発展した。また、愛知県尾西市における近代織物業の発展と周辺農村の変化に関する研究は、京都大学史学研究会主催のシンポジウムにおいて議論を深めることができ、論文としてまとめることができた。秋田県横手市の横手殖林社に関する調査は目録作成の完成まで到達し、次年度の分析開始への準備が完了した。本研究は、近代日本における地域の経済発展の論理と構造を、歴史地理学の視点から解明することを目的とした。近代日本においては、国民国家経済のみならず、各地域においても各々の地域資源を活用した独自の論理による経済発展がみられたことを明らかにするため、平成28年度は特に次の課題に取り組んだ。まず、本研究の課題1「山梨県における葡萄栽培と葡萄酒醸造業の地域史」については、宮光園資料および、高野家文書の撮影・分析を進めている。調査の過程で、当該地域では明治期以降、「共同醸造組合」が興隆したことが明らかになったため、現存する共同醸造組合の数や所在を確認し、聞き取り調査および資料調査の準備を進めている。課題2「東北における林業と木材加工業の地域史」については、(1)秋田県における旧士族と横手殖林社の展開を明らかにするために、横手殖林社の資料整理および目録作成を進め、平成28年度にほぼ完了することができた。(2)東北地方における地域資源と地域社会を明らかにするために、諸家文書の整理および目録作成を継続し、共著「公務日記にみる近代村の成立過程ー秋田藩領荒瀬村肝煎・湊家文書の解題と翻刻ー」(『筑波大学農林社会経済研究』第32号、2016年)にまとめた。課題3「地域の経済発展の論理と構造」を提示するために、近代愛知県の産業地域形成にも調査の範囲を広げ、近代産業および地域変化に関する資料の収集および分析を進めた。その成果の一部を単著「『下肥』利用と『屎尿』処理ー近代愛知県の都市化と物質循環の構造転換ー」(『農業史研究』第51号、2017年)として発表した。本研究では、近代日本における地域の経済発展の論理と構造を歴史地理学の視点からに明らかにすることを目的とした。課題1として山梨県における葡萄栽培と葡萄酒醸造業に着目し、産業の革新に対して地域の人びとが果たした役割を明らかにした。課題2として秋田県における林業と材木加工業に着目し、主に近代の地域資源と地域社会の関係の変遷を明らかにした。
RNAウイルスを用いた中枢神経向性ベクターの開発

A型インフルエンザウイルスWSN株をクローン化cDNAから作製するために、まず、鋳型cDNA発現用ベクターとして、マルチクローニングサイトとD型肝炎ウイルスリボザイムの下流にT7ターミネーターを結合したベクター(pRbzT7ter)を作製した。そして、A型インフルエンザウイルスPR8株の8つのゲノム分節とWSN株のHA、NAゲノム分節のcDNAをプラスRNAを発現する向きにT7プロモーターの下流に接続した発現ベクターを作製した。とくに、NS1はインフルエンザウイルスの増殖に必須ではないので、それをコードするゲノム第8分節(NS)をそれぞれNS1、NS2のみをコードする鋳型に分割した。また、外来遺伝子を挿入するコンストラクトとして、NS(またはNS1)の両端を持つ84merの鋳型に挿入部位としてHind III部位を作ったcRNA、及びvRNAモデル鋳型を作製した。そして、それにマーカーとしてGFP、luciferase、CATを挿入したNS-GFP、NS-luciferase、NS-CATを作製した。インフルエンザウイルス遺伝子の発現用には、RNAポリメラーゼの3つのサブユニットとNPのオープンリーディングフレームをそれぞれT7プロモーターの下流に接続したベクター(pT7pol、pT7NP)を作製した。そして、それらを転写するために、T7RNAポリメラーゼを発現するワクチニアウイルスベクター、アデノウイルスベクター、バキュロウイルスベクターを作製した。中枢神経細胞は分化した細胞であるので、遺伝子の導入が困難であった。それを克服するために、アデノウイルス、ヘルペスウイルスといったDNAウイルス、あるいはHIVをベクターとして開発する研究が進められている。RNAウイルスは分化した細胞でも効率よく増殖するので、その特性を利用したベクターを開発すれば、発現効率の良いベクターを構築できる。そこで、我々は、中枢神経に感染性を持つRNAウイルスとしてA型インフルエンザウイルスWSN株をクローン化cDNAから作製するプロジェクトを実施した。まず、鋳型cDNA発現用ベクターとして、マルチクローニングサイトとD型肝炎ウイルスリボザイムの下流にT7ターミネーターを結合したベクター(pRbzT7ter)を作製した。そして、A型インフルエンザウイルスPR8株の8つのゲノム分節とWSN株のHA.NAゲノム分節のcDNAをプラスRNAを発現する向きにT7プロモーターの下流に接続した発現ベクターを作製した。また、ウイルスリボ蛋白(RNP)発現用のプラスミドとして、RNAポリメラーゼの3つのサブユニットとNPのオープンリーディングフレームをそれぞれT7プロモーターの下流に接続したベクター(pT7pol、pT7NP)を作製した。RNP発現用のプラスミドはCOS細胞に導入し、T7RNAポリメラーゼを発現するワクチニアウイルスベクターを重感染させるとインフルエンザウイルスRNAポリメーラーゼ活性を確認できた。
局所麻酔下手術における医師操作と患者反応との相互作用の解析とモデル化

20例の実手術計測を行い,約6300区間分の手術操作データを収集した。同時に,患者の生理心理応答指標として,心電,連続血圧,脈波および呼吸の各波形データを収集した。医師については,手術進行アンケート(手術中の操作の移り変わり毎に,その理由をアンケート方式で記録)を5例実施した。医師による患者の疼痛検知に関し,手術進行アンケート解析の結果,操作を中止した理由として,「疼痛発生予期による操作中止」が4%に対し,「疼痛発生による中止」が13%に上ることが明らかとなった。結果,術中の疼痛発生予期の困難性と,息づかい特徴等による患者の疼痛検知技術の重要性を示した。術中患者の痛みによる反射的動作や心理的圧迫による力み動作の結果現れると考えられる呼吸波形の特徴的な形状="息づかい特徴"に注目し,特に患者間での息づかい特徴の出現特性について検証を行った。結果,特に呼吸間に挿入されるポーズ区間の平均長および呼吸高不安定度(呼吸振幅のバラツキ度)において顕著な患者間差を発見した。また,前者(呼吸振幅/ポーズ区間変化優位型)は,心拍数と連続血圧の変化量に高い相関が見られ,後者(呼吸不安定度優位型)では無相関となることを発見した。加えて,これらの差異の発生機序について血行力学的側面から実験的検証を行った。二つの息づかい特徴発生時における総抹消血管抵抗値(TPR)を比較した結果,単調な呼吸抑制やポーズ区間の延長が生じる場合,TPR値の変化は小さく,単純な呼吸抑制効果による心拍数・血圧値の低下が見られ,呼吸高の不安定度が増加する場合は,TPR値が急増し,その結果急激な呼吸抑制による心拍数減少と同時にTPR値増加による血圧値の急増が見られた。この結果から,患者の刺激に対する対処方法(力み方法)の差異が,心拍数・血圧値変化の差異を生じさせ,その検知および判別指標としての息づかい特徴の有効性を示した。本年度は,実際の手術中に計測した5名分の計測データを用い予備解析を行なった.解析には,手術中の内視鏡映像,手術室内映像,患者の心拍数,連続血圧値,呼吸波形を用いた.内視鏡映像に基づき,手術中に行なわれる操作を,鼻腔内の操作部位(18部位),使用器具(鉗子,吸引器等の全17種),操作種(休憩,押し,ひっぱり等の20種)に分類し,これら3指標に基づいて各患者の手術進行を区間分割した.鉗子等の手術器具を鼻腔内に挿入し何らかの操作を行なっている区間について,心拍数(HR)と最高血圧(SBP)変化量の相関を求めた結果,各患者の相関係数にばらつきが見られた(r=.722(p<.01),r=.739(p<.01),r=.052(p=.627),r=.105(p=.388),r=.420(p<.01)).これらHRとSBP変化のパターンは,患者が知覚する痛みや圧迫感・振動の有無と,それらに起因するあえぎや力み動作の有無の組合せが影響を与えていると仮定し,あえぎや力みの結果現れると考えられる呼吸波形の特徴的な形状に注目した.ここで,呼吸停止や呼吸高のばらつき等の形状特徴を表す10種の指標を用意し,これらをHR変化方向(+,-)およびSBP変化方向(+,-)の説明変数としてベイジアンネットワークによるモデル構築を行なった.この結果,SBPについてHRのみを説明変数としたモデルと比較し,最大27%(平均13%)の再現率向上を達成し,平均再現率88.4%(最低80.0%,最高94.5%)まで向上させた.また,局所麻酔下鼻内手術シミュレーションのための,3次元CG鼻腔内モデルと鼻腔内粘膜・骨構造の開放操作用インタフェースを構築した.20例の実手術計測を行い,約6300区間分の手術操作データを収集した。

二つの息づかい特徴発生時における総抹消血管抵抗値(TPR)を比較した結果,単調な呼吸抑制やポーズ区間の延長が生じる場合,TPR値の変化は小さく,単純な呼吸抑制効果による心拍数・血圧値の低下が見られ,呼吸高の不安定度が増加する場合は,TPR値が急増し,その結果急激な呼吸抑制による心拍数減少と同時にTPR値増加による血圧値の急増が見られた。この結果から,患者の刺激に対する対処方法(力み方法)の差異が,心拍数・血圧値変化の差異を生じさせ,その検知および判別指標としての息づかい特徴の有効性を示した。
少数文化地域と「内側のマイノリティ」

本研究の目的はナショナリズム論で用いられる「シヴィックな志向性」対「エスニックな志向性」という社会類型から出発し、二つの「歴史的地域」-フランスのブルターニュ地域とアルザス地域-における移民統合の問題を考えることであった。しかし地域に実際に住む移民統合の問題を考えた場合、この二項対立軸の曖昧さ、ミクロ、メゾレベルの分析をするための不十分さが浮かび上がった。本研究はブルターニュとアルザスを例に、両地域が1990年代以降に見せる「新しい地域主義」の社会的志向性を、地域の「内側のマイノリティ」としての移民の統合問題に着目して考えようとするものである。初年度である20年度は両地域で比較可能な地域主義/移民アソシエーションを選定するための予備調査と、基本的な文献・公的機関での統計収集に多くの時間を費やした。その結果、両地域での調査都市(と地区)を絞り、ブルターニュではポンタネゼン地区、アルザスではニューオフ地区に決定したが、質的調査のためのアソシエーションを絞りきれなかった。両地域の地域主義の在り方と移民に対する社会表象の違い、そして移民定住の時期の違いが、両地域でのアソシエーションの在り方の違いの背景となっているためである。そもそもアルザス地域では「地域文化擁護」を全面に押し出す団体は政治的にかなり保守的であるか、あるいは政治色を全く持たなくとも、移民問題とは一線を画している団体が殆どである。他方では、両地域に移民出身者が定住した時期の違い(:アルザスでは1950年代、ブレストでは1970-90年代)を反映して、ブレストでは移民出身者(特に第1世代)が「出身地(国)別」団体を多く結成しているが、アルザスではそれが「活動内容別」団体となっている。したがって単に「両地域で同様の活動を展開する、比較可能な団体の選択をすること」は不可能ということが分かった。次年度は質的調査を中心とするため、ある程度選定した団体を訪問し聞き取り調査をしつつ、上に挙げた問題を解決する方法を探さねばならないだろう。つまり団体に的を絞った調査というよりは、移民地区(とされる地区)自体に的を絞った調査をする必要がある。主要なアクター、住民のアソシエーション活動への関わり、住民から見た地域文化、などが調査とその分析の中心となる予定である。本研究はフランスのブルターニュとアルザスを例に、両地域が1990年代以降に見せる「新しい地域主義」の社会的志向性を、地域の「内側のマイノリティ」としての移民の統合問題に着目して考えようとするものである。研究二年目にあたる本年度は、ブルターニュにおけるポンタネゼン地区、アルザスのニューオフ地区で調査をすると共に、スペインのカタルーニャ(特にバルセロナ)において移民アソシエーション・地域文化普及団体を中心に聞き取り調査を行った。ブルターニュよりも移民問題が社会的に注目を浴びているアルザスでの調査は現在難しくなっており(市当局や警察関係者の介入)、制度的アクターへのインタビューや資料収集が今年度は思うように進まなかった。したがって、市レベルでの政策や警察・司法の態度を含めた、両地域での総合的な移民地区の比較がまだ十分でない。この点、来年度の大きな課題としたい。また、フランスでの地域主義と移民統合のあり方との比較をするために、この分野で度々「模範例」として取り上げられているカタルーニャで調査・文献収集を進めた結果、カタルーニャ自治政府当局が宣伝している「移民のカタルーニャ文化への統合」政策は、実際には極めて紛争性が高い問題であることが分かった。つまり、「移民はスペイン人にならなくともカタルーニャ人になれる(なればよい)」と考える自治政府当局と、実際に移民地区で活動する移民主体のアソシエーションやカタルーニャ文化を移民に積極的に広げようとするカタルーニャ文化団体との間には、統合の諸問題をめぐって大きな認識的乖離が認められた。この乖離の具体的検討、そしてフランスの問題との接合点を具体的に探ることが、来年度の大きな課題となる。最終年度にあたる本年度は補完的調査の続行と論文執筆が主要な目標であった。調査の一つが事故のためできなくなるというアクシデントがあり、そのため特に警察・司法関係者に十分な話が聞けなかったという不十分さは残るが、昨年度までの研究で浮かび上がった問題を実証的に深めることができた。すなわち、ブルターニュとアルザス地域において、政党や活動家の言説を通して浮かび上がる「ソシエタルな地域主義志向性」と「エスニックな地域主義志向性」という対立軸は、移民の統合という社会問題においてはそれほど鮮明には見えてこないということであり、地域文化と移民がもたらす文化の問題は移民地区のアソシエーション活動を通じてはっきり分断されているということである。フランスの地域文化はエスニックな紛争性を失い、個々人のレベルにおいてむしろナショナルな価値を補強する、商品化されたエスニシティを提供する。移民地区での「多文化主義的統合」を鼓舞する活動を展開する様々なアソシエーションにも、移民(特に北アフリカやブラックアフリカ出身)がもたらす文化を別個の次元のものとして扱う傾向が見られた。

カタルーニャでの調査に照らしても、このような傾向はフランスに特有であり、Hussein & Muller(2006)やA.Henderson(2007)の指摘するケベックやスコットランドの例と大きな隔たりを見せている。この要因についてはより詳細かつ慎重な分析を必要とするが(:現在論文を執筆中)、その一つとしてのナショナルなメディアの関わりについてはすでに成果を発表した(Tsurumaki,M.,2010)。
太陽系最古有機物の化学構造と同位体組成の解明

炭素質隕石中にはアミノ酸やカルボン酸など多くの有機化合物が見つかっているが、これらの水溶性極性化合物は隕石母天体上での水質変成作用による化学酸化や加水分解の寄与が大きい。一方、アルコールに可溶な有機物は多く存在し、地球上では見られない水素や窒素の重い同位体に濃縮しており、太陽系で最も始原的な有機物である可能性があるが、その性質は全く解明されていない。本研究では太陽系最古有機物の化学構造を明らかにするために、炭素質隕石のメタノール抽出画分を超高分解能質量分析により解析し、様々な含窒素環状化合物のアルキル同族体を発見した。これらはアルカリ条件下でアルデヒドとアンモニアから生成することが判明した。本研究の目的は炭素質隕石に含まれるより始原的な地球外有機物を詳細に分析して、隕石母天体上での水との反応以前の太陽系最古の有機化合物の化学構造と異常同位体組成の特徴を明らかにし、前太陽系および原始太陽系星雲初期に起こった有機化学反応のメカニズムを考察することである。初年度の計画では炭素質隕石の溶媒抽出物を液体クロマトグラフ質量分析による分析条件を確立することが主な目的であった。まず、代表的な炭素質隕石であるMurchison隕石の粉末試料をヘキサン、メタノール、水で順次、溶媒抽出を行い、それぞれに含まれる元素分析・同位体比分析の結果、メタノールと水抽出物に同位体的に重い炭素と窒素を持った有機物が多量に含まれていることを確認した。さらに、本研究で新たに導入した液体クロマトグラフ質量分析計の逆相分配カラムによる分析方法を検討した。予備的な結果として、同じ溶媒の抽出物の中にもさまざまな化学形をもった有機化合物が含まれていることが明らかとなった。また、それぞれの画分についてキューリーポイント熱分解を行い、ガスクロマトグラフ質量分析によって構成有機物の分析も予備的に検討し、特徴的な化学構造がそれぞれの画分に存在することがわかった。これらの結果は当初に計画した研究手法が妥当なものであることを示し、今後、分子量分画や立体を認識する光学活性カラムを用いて、より始原的な有機物の化学構造を明らかにする。また、本研究のアウトリーチ活動の一環として、福岡県の高校において、講演題目「宇宙における生命」の中で隕石有機物の研究紹介を行った。昨年度に引き続き、炭素質隕石の中でも比較的有機物含有量に富んでいるMurchison隕石のさまざまな溶媒による抽出物を、高速液体クロマトグラフ多段階質量分析計(HPLC-MS/MS)で分析した。特に分離カラムとして、親水性相互作用(HILIC)カラムを用いて、移動相としてアセトニトリル/ギ酸アンモニウム緩衝液を用いた場合に比較的良い分離ができた。エレクトロスプレーイオン化により、アルキルピリジンを始めとする様々な含窒素芳香族化合物が存在することが明らかとなった。これらはアルデヒドとアンモニアが反応することにより生成することが知られており(チチバビン反応)、実際にカンラン石を触媒として、アルデヒドとアンモニア水を加熱することにより生成した化合物の分布が、隕石中に見出された化合物の分布と似ていた。構造異性体が非常に多く、標準試料を入手できないために、個々の化合物の同定はできないが、原始太陽系に比較的多量に存在したアルデヒドとアンモニアが隕石母天体上で水存在下で生成したものと考えられる。隕石母天体上で起こった最も古い反応の1つである。この発見について、学会発表を行うとともに、学術誌に論文投稿を行った。また、隕石有機化合物の古さを評価する手法のひとつとして、化合物レベル酸素同位体比測定法の開発を行った。隕石中にも存在が報告されているフェノールやメタノールなどのアルコールの標準試薬を用いて、数ナノモル程度の酸素を化合物について、ガスクロマトグラフ熱分解同位体比分析を行った。フェノールについては0.7パーミル程度の再現性で分析が可能となったが、メタノールやエタノールなどについては測定時のバックグラウンドの変化が大きく、さらなる検討が必要であった。初年度に引き続き、炭素質隕石の中でも比較的有機物含有量に富んでいるMurchison隕石のさまざまな溶媒による抽出物を、高速液体クロマトグラフ多段階質量分析計(HPLC-MS/MS)で分析した。分離カラムとして、逆相分配カラム、フェニル基カラム、親水性相互作用(HILIC)カラムなどを検討し、移動相も様々な溶媒系を検討した。これらの検討にかなりの時間を費やすこととなった。最終的にHILICカラムとギ酸アンモニウム系の移動相で比較的良い溶出パターンと感度の質量スペクトルを得ることができた。抽出有機化合物については様々な誘導体化の検討をおこない、化合物レベルで炭素同位体比測定をおこなった。さらに、抽出有機物をキュリーポイントパイロライザーによる熱分解GC/MSで分析をおこなった。

また、数ナノモル程度の酸素を含む有機化合物について、ガスクロマトグラフ(GC)熱分解装置を用いて、個別化合物酸素同位体比分析を検討した。交流安定化電源(自動電圧調整器)を設置することにより、建物電源の電圧変動による同位体比測定の精度低下は解消されたが、熱分解温度やGC流速によって、同位体組成に変化が見られ、さらなる検討が必要であった。夏場の節電要請により、分析装置を夏期2ヶ月間停止したり、年末からヘリウムガスが手に入らなくなったため同位体比分析が順調におこなうことができない状態もあった。昨年度に引き続き、太陽系最古有機物の化学構造を明らかにするためMurchison隕石(CM2)中に含まれる化合物を超高分解能質量分析により解析した。地球上の有機物には見られない同位体的に重い水素や窒素に富んでいるメタノール抽出画分にはm/z100500の範囲にピリジンのアルキル同族体の他にイミダゾールやピペリジンのアルキル同族体も比較的多く含まれており、これら含窒素環状化合物がより始原的な化合物である可能性を示唆した。また、Murray隕石(CM2)についても分析を行い、同様な含窒素環状化合物が優位に存在した。これらの含窒素環状化合物はアルデヒドとアンモニアを含む水溶液を6080°Cで加熱することにより容易に生成することをシミュレーション実験により明らかにした。アンモニアが存在するアルカリ性条件下で、ホルモース反応・アルドール縮合が進行し、ケトンとアンモニアからのイミン形成を経て含窒素環状化合物が生成していると考えられる。とくに、反応系にカンラン石が存在する実験では、カンラン石が存在しない場合に比較して、化合物分布が隕石中化合物の分布と似ており、カンラン石が炭素鎖伸長(より大きな分子)や酸化還元反応(カルボン酸生成や水素付加反応)に重要な役割を果たしている。これらは隕石母天体上での有機物ー鉱物相互作用が化学進化にとって重要であることを示唆する。揮発性アルキルピリジンについてはガスクロマトグラフ質量分析計による構造異性体の分離・定量も行った。隕石中において特定の異性体が優位に存在し、その生成反応過程を反映していると思われる。化合物毎の炭素・水素・窒素の同位体比分析も引き続き行っている。研究計画の最終年度として、論文を学術誌に発表した。さらに引き続きの論文を投稿準備中である。また、研究を発展させるため研究申請も行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機宇宙地球化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では本研究の主要備品である液体クロマトグラフ質量分析計の設置を平成23年10月に予定していたが、科研費の全額交付が遅れたため、平成24年1月の設置となった。そのため、液体クロマトグラフ質量分析計を使用する部分の研究は若干の遅れ気味であるが、想定の範囲内であり、全体としてはおおむね順調である。当初の研究目的達成のための計画遂行ではおよそ順調である。しかしながら、夏場の節電要請による機器停止、年末からのヘリウムガス不足は研究遂行に影を落としている。当初の研究計画を今後も推進する。研究計画の変更は現時点では考えていない。
液体食品の噴霧式紫外線殺菌システム

食品や農産物の品質・安全性確保に強い関心が寄せられている。殺菌は、食品の品質・安全性確保のために用いられる最も有効なプロセスである。いくつかの殺菌プロセスの中で、紫外線照射による殺菌は比較的簡易で、安全かつ経済的な方法として知られている。しかし紫外線は材料に対する透過力が低いため、従来は食品や容器の表面あるいは水、空気がその対象とされてきた。本研究は、種々の利点を有する紫外線殺菌法を色素や栄養成分を有する液体食品に適用することを目的とした。すなわち液体食品に対する紫外線の照射特性と殺菌特性を明らかにするとともにその関係を求めた。またみかけ紫外線透過率を向上させるために液体食品の微粒化を新たに考案し、噴霧式紫外線殺菌システムを構築した。そしてその噴霧圧力と殺菌率の関係を明らかにして、システム開発・設計のための基礎資料を得た。これらの得られた成果は以下のとおりである。1.供試した液体食品(透明・濁りタイプのりんごジュース、オレンジジュース)の紫外線透過率は、その濃度の増加に従って指数関数的に減少した。2.その液体食品における透過光路長と紫外線透過率の関係は、指数関数で近似された。3.紫外線照射下の微生物増殖曲線により得られた生存率は、その液体食品の透過光路長さと線型の関係にあった。4.紫外線透過率と紫外線殺菌における生存率は、両対数紙上で2直線を有する関係であった。5.噴霧圧力を増加させることにより、微粒化された液体食品(水、透明タイプりんごジュース、しょうゆ、牛乳)の粒径は小さくなることが理論的に確認された。6.噴霧圧力と紫外線殺菌率の関係は、液体食品の特性に依存することがわかった。7.出力のより高い紫外線ランプの採用と照射時間の拡大を目的とした噴霧エリアの延長により、噴霧式紫外線殺菌システムの適用性はさらに向上すると思われる。平成11年度は市販果汁飲料であるりんごジュース(クリア、混濁の両タイプ)とオレンジジュースについて、その水希釈倍率や透過光路長を変化させながら、250nmの紫外線に対する透過率(水を100%とする)を自記分光光度計により測定した。またガラスシャーレ上で液厚を変えながら紫外線殺菌(紫外線ランプ15分間照射)を施した供試ジュースについて、かびの発生を指標とする保存試験を行った。デジタルカメラで撮影した保存試験中の培地画像についてパソコンによる2値化処理(かびを黒、培地を白)を行い、得られたかびコロニー面積値を用いてかびの増殖特性を定量化した。供試ジュースの濃度・透過光路長と紫外線透過率との関係をランベルトベールの法則logT=-kcd(k:吸光係数、c:濃度、d:光路長)に基づきプロットし、その回帰式を用いた外挿法により、濃度100すなわち無希釈ジュースの紫外線透過率を求め、その液厚と紫外線透過率の関係を得た。またかびコロニー面積の経時変化曲線から菌の生存率ν=exp(-μτ)(τ(h):成育遅れ時間、μ(1/h):比増殖速度)を求め、殺菌時の液厚との関係を求めた。その結果、薄層流による液厚の低減や噴霧による微粒化の操作が液体食品の紫外線殺菌率を増加させることが推察された。また透明りんごジュースでは液厚2mm以下で100%近い殺菌率(100-ν、%)を得ることが示された。全ての供試ジュースにおける紫外線透過率と殺菌率の関係は両対数紙上で異なる2直線により表された。すなわち紫外線透過率約8.8×10^<-3>(%)を境に、殺菌率に与える透過率の影響は大きく変化することが分かった。

平成11年度の研究成果より,液体食品のように様々な成分や色彩を有する材料に紫外線殺菌を適用するには,これらを薄層化することにより見かけの紫外線透過率を増加させる方式が有効であると示された。そこで平成12年度の研究では,液体食品の透過光路長のみならず単位体積あたりの表面積をも増加できる噴霧操作を適用して,微粒化した液体への紫外線殺菌を実験的に行った。すなわち噴霧チャンバと紫外線照射部から構成される噴霧式紫外線殺菌システムを構築し,供試液体の流量や噴霧圧力といった操作条件が噴霧粒径や回噴霧流速といった噴霧特性に与える影響を明らかにした。蒸留水を用いた二流体ノズルによる噴霧試験の結果,噴霧流速は噴霧圧力に比例して増加するのに対して噴霧粒径は反比例することが確認された。一方ノズルへの供試液体の流量は噴霧特性に大きな影響を与えなかった。紫外線による噴霧液の殺菌実験では,殺菌の指標として紫外線感受性の高いと思われる乳酸菌(ヨーグルト)を供試飲料(蒸留水,透明・混濁の2種類のりんごジュース,オレンジジュース,牛乳)に200倍希釈で添加し,その殺菌率をATP濃度の変化により求めた。予備実験の結果,1回の紫外線照射では十分な殺菌効果を得られないことが判明したので,噴霧と紫外線照射を繰り返すことにより見かけの紫外線照射時間を長くして殺菌効率の向上を図った。その結果,蒸留水には繰り返し回数に応じた菌の減少(最終的に殺菌効率は76.9%)が,透明タイプりんごジュースでは若干の殺菌効率の改善が確認された。顕著な殺菌効果の得られなかった混濁タイプりんごジュースと牛乳については,紫外線照射強度を向上できる装置設計をその解決の課題としている。平成12年度には噴霧式紫外線殺菌システムを構築し、供試液体食品の流量や圧力といった噴霧操作条件が粒径・流速といった噴霧特性に与える影響を明らかにした。また噴霧された液体に紫外線を照射し、液体の循環・繰り返し噴霧が殺菌効率の向上に効果的であることを知った。そこで平成13年度は、システムにおける紫外線殺菌線量を増加させるため、紫外線ランプの本数を4本から12本に増加すると供に、ランプ1本当りの出力も10Wから15Wに大きくした。また噴霧ノズルで混合される圧縮空気に対する紫外線殺菌も実施した。供試する液体食品(蒸留水、りんごジュース、牛乳、醤油)については、その物性(密度、粘度、表面張力)を測定して、棚沢の式を用い噴霧圧力と噴霧粒径の関係を理論的に求めた。その結果、噴霧圧力の56kPa200kPaへの増加に従って噴霧粒径を低減できることが示された。一方、噴霧圧力の増加は噴霧速度の増加、すなわち紫外線照射エリアにおける供試液体の滞留時間減少につながるため、最適な噴霧圧力条件は実験的に求められる必要がある。そこでこれらの液体について、デコ培地で培養した大腸菌群を殺菌指標として使用し、噴霧圧力を変化させながら紫外線照射を行った。その結果、噴霧殺菌法の適用により、従来では殺菌効果の認められなかった水以外の液体食品も紫外線により充分殺菌されることがわかった。しかし殺菌率は噴霧圧力の増加に対して、全ての食品について減少することが示された。以上の結果より、低い噴霧圧力条件で噴霧式紫外線殺菌システムは液体食品の紫外線殺菌に充分適用できると結論された。
金属中心キラリティーの精密制御に基づく配位アシンメトリーの新展開

本研究は、金属元素を立体制御、反応場、物性発現の場と捉え、これまで未開拓であった金属錯体における非対称配位圏の設計・合成と異方集積化法を理論・実験・計測により開拓することを目的とした。2018年度はまず、四面体型の亜鉛およびオキソバナジウム(V=O)錯体の金属中心キラリティーの動的平衡制御と不斉触媒反応を中心に焦点を当てた。2017年度に亜鉛錯体の亜鉛中心キラリティーの制御に成功したが、今年度はこれを不斉反応に応用し、高い不斉収率を得ることができた。これは我々が知る限り、四面体型キラル金属錯体の動的平衡制御に基づく不斉触媒反応の最初の例である。また、アキラルな非対称二座配位子を用いたキラルなオキソバナジウム錯体の合成と構造決定が挙げられる。バナジウムイオンとの親和性の高いフェノール性アルコラートを配位ドナーとする非対称二座配位子を合成し、そのオキソバナジウム錯体の合成と単離に成功し、その溶液内構造と結晶構造を決定した。これら以外に、多孔性超分子結晶の不斉空間構築、異なる多孔性超分子結晶のチャネルが連結したコア・シェル型多孔性超分子結晶内の一方向物質輸送とタンデム反応、金属錯体型人工DNAを鋳型とする金属クラスターの合成、カルベン型配位子を用いた炭素中心の金(I)クラスターの合成、金属錯体によるマルチギアシステムの非対称化と運動制御に関する研究を推進し、基本構造単位となる金属錯体の非対称配位圏構造と集積体の構造・機能相関を調べた。今年度の研究実績の一部は、国際学術誌3報に発表され、国内外で高く評価されている。以下に、今年度の代表的な研究成果と共同研究体制を示し、本研究がおおむね順調に進展している理由を述べる。1.金属中心キラリティーを有する亜鉛錯体の不斉誘導および不斉反応への応用:アキラルな非対称三座配位子は、四面体型金属錯体の金属中心キラリティーを生じさせることが可能である。昨年度は非対称なキラル亜鉛錯体の平衡混合物に光学活性な単座配位子(アミノアルコール)である不斉補助剤を添加することにより、速やかに一方に大きく偏ることがわかった。この知見を基に、亜鉛に配位した不斉補助剤をプロキラルな反応試剤に置換したところ、亜鉛中心の絶対配置と光学純度が保たれ、もう一つの反応試剤との反応において90% ee近い不斉収率を得ることに成功した。2.オキソバナジウム(V=O)錯体の金属中心キラリティーの動的平衡制御:フェノール性アルコラートを配位ドナーとする非対称二座配位子を合成し、キラルなオキソバナジウム錯体の合成と単離に成功した。その溶液内構造と結晶構造を、それぞれNMRおよびX線構造解析により決定した。3.多孔性超分子金属錯体の不斉空間における反応制御:多孔性超分子パラジウム錯体を用いて、ナノチャネル内に吸着したプロキラルな有機分子の分子内光環化反応を検討したところ、予想外にチャネル内のパラジウム錯体が関与するオレフィン移動反応が起こった。同位体を用いた反応や理論計算により、反応機構を明らかにした。【領域内共同研究】2017年度に引き続き、江原G (A01)と理論分子設計、分子間相互作用および反応機構に関する理論研究を行った。2018年度の研究に加えて、2019年度は4名のポスドクを配置し、以下の研究実施計画を新たに遂行する。1.金属中心キラリティーを有する窒化モリブデンおよび窒化鉄錯体の合成と動的平衡制御:アキラルな非対称二座配位子は、四面体型窒化金属(M=N-)錯体に金属中心キラリティーを生じさせることが可能である。多くの窒化金属錯体は触媒能を有するため、不斉反応への発展が期待される。亜鉛およびオキソバナジウム錯体の結果を踏まえて、両鏡像体の動的平衡制御を試みる。2.多孔性超分子金属錯体の不斉空間における反応制御:多孔性超分子パラジウム錯体を用いて、ナノチャネル内で面選択的に吸着したプロキラルな有機分子(例:シトレナール等)の不斉環化反応を試みる。3.今年度に確立したカルベン型配位子を用いた炭素中心の金(I)クラスターの合成法を基に、銀(I)イオンやCu(I)イオンを含む構造的に非対称なヘテロ金属クラスターへの展開を図る。本研究は、金属元素を立体制御、反応場、物性発現の場と捉え、従来未開拓であった金属錯体における非対称配位圏の設計・合成と異方集積化法を理論・実験・計測により開拓することを目的とした。平成28年度は、非対称配位圏を有する金属錯体の設計・合成法の開発を進めた。具体的には、1キラルな四面体Mabcd型金属錯体の分子設計と合成:非対称なアキラル三座配位子とキラル単座配位子を用いた、動的な四面体キラリティー誘導を分子設計した。金属イオン上のキラル単座配位子はアキラルなプロキラル分子と交換することにより、記憶されたキラル構造の中で不斉反応が起こることを期待している。また、二つの異なる非対称なアキラル二座配位子を用いて、キラルな四面体Mabcd型金属錯体を設計した。これは、光学分割あるいは自然分晶によりホモキラルな錯体を得る予定である。

いずれも、不斉触媒反応および異方集積化の単位構造として応用する予定である。2多孔性超分子金属錯体結晶のナノチャネル表面への不斉表面吸着:鏡像体対のゲスト結合部位に対して、ホモキラルな分子とプロキラルな分子を共包接させ、プロキラルな分子の面選択的吸着を達成した。現在、この現象を利用した面選択的不斉反応を検討中である。また、ナノチャネル中ではバルク溶液では起こらない異常な反応が起こることを見いだした。3金属錯体の対称性変化を利用した分子ギアシステム:金属中心に複数の回転子を結合した分子ギアを合成し、外部刺激による回転子のかみ合いを可逆的に制御した。4金属錯体の面選択的表面吸着:平面性の高いプロキラルな金属錯体を用いて、キラルな化学的環境を有する基板表面における面選択的吸着を検討している。1キラルな四面体Mabcd型金属錯体の分子設計と合成:ジイミンの一方にペンダント配位子を有する非対称なアキラル三座配位子とホモキラルなスルホキシド単座配位子を用いて、四面体型錯体の不斉合成を検討している。生成する錯体は、スルホキシド配位子のイオウ中心と金属中心にキラリティーを持つため、ジアステレオ選択的反応が期待される。金属中心に配位できる基質を用いて、キラル配位子との交換による基質の活性化と記憶されたキラル構造上の不斉反応を行っている。従来にない動的キラル触媒の開発につながることが期待される。また、二つの異なる非対称なジイミン型アキラル二座配位子を用いて、キラルな四面体Mabcd型金属錯体を設計した。ジカルボニル化合物とアミン化合物の組み合わせにより、様々な構造のジイミン型配位子を合成中である。2多孔性超分子金属錯体結晶のナノチャネル表面への不斉表面吸着:鏡像体対のゲスト結合部位に対して、(R)-あるいは(S)-2-クロロフェニルエタノールととプロキラルなアセトフェノン誘導体を共包接させ、アセトフェノン誘導体の面選択的吸着をX線結晶構造解析により明らかにした。現在、これを利用した面選択的不斉反応を検討中である。また、ナノチャネル中ではバルク溶液では起こらないオレフィン移動反応が起こることを見いだした。A01班の江原Gとの共同研究により、反応機構に関して実験と理論の両面から明らかにした。3金属錯体の対称性変化を利用した分子ギアシステム:白金イオン中心に二つのトリプチセン型回転子を結合した分子ギアを合成し、光と熱の外部刺激により回転子のかみ合いのON-OFFを可逆的に制御した。4金属錯体の面選択的表面吸着:平面性の高いプロキラルな環状イミン金属錯体を用いて、キラルな基板表面における面選択的吸着と観測法の開発を行っている。本研究は、金属元素を立体制御、反応場、物性発現の場と捉え、これまで未開拓であった金属錯体における非対称配位圏の設計・合成と異方集積化法を理論・実験・計測により開拓することを目的とした。2018年度はまず、四面体型の亜鉛およびオキソバナジウム(V=O)錯体の金属中心キラリティーの動的平衡制御と不斉触媒反応を中心に焦点を当てた。2017年度に亜鉛錯体の亜鉛中心キラリティーの制御に成功したが、今年度はこれを不斉反応に応用し、高い不斉収率を得ることができた。これは我々が知る限り、四面体型キラル金属錯体の動的平衡制御に基づく不斉触媒反応の最初の例である。また、アキラルな非対称二座配位子を用いたキラルなオキソバナジウム錯体の合成と構造決定が挙げられる。バナジウムイオンとの親和性の高いフェノール性アルコラートを配位ドナーとする非対称二座配位子を合成し、そのオキソバナジウム錯体の合成と単離に成功し、その溶液内構造と結晶構造を決定した。
助産婦が採取する新生児気道吸引液と初乳の分析-母子の健康状態の判定とその看護への応用

我々は新生児や妊産婦の感染防御の有効な予防法や看護を開発していくための基礎的研究として、1)新生児の気道-肺胞系の疾患の病態の解析や臨床診断、2)新生児と母体の生体防御機構の差異の解明のために、新生児側からは分娩直後に気道確保のために採取されている吸引羊水(以下、新生児気道吸引液という)と、母体側からは産後の初乳、の二つの検体を生化学的、免疫学的に分析した。正常新生児の気道吸引液には気道・肺胞成分の両者を含んでいるが、その組成はより、気道成分に近いことが示唆された。また、正常新生児と病的新生児、特に、呼吸急迫症候群児を含めて肺表面活性物質の代表的な肺サーファクタント(SP-A)等を分析し、新生児の健康状態とSP-Aレベルとの関係をみた。共同研究者である安岡らが成人のヒト気道液中に見出したヒト気道トリプシン様プロテアーゼ(HAT)の生理・病的作用の意義や遺伝子解析を行っている。新生児気道吸引液(NAA)中にHATが存在するか否か検討した。ゲル濾過の分画で分子量がHATに近いこと、トリプシン様酵素の2つのプロテアーゼの存在を示すことが推定され、NAAにHATが含まれていることが示唆された。しかし、母体側の初乳中にはHATは含まれていなかった。一方、気道局所から分泌される分泌系IgAは、成人の気管支肺胞洗浄液成分と気管支洗浄液に比して、わずかであるが新生児気道吸引液に含まれていることが示唆され、新生児の唾液及び初乳中の分泌型IgA、ラクトフェリンなどの液性生体防御成分は経日的変化を示した。本研究期間では、主に新生児気道吸引液中の生理活性物質を分析した。これらの結果からNAAは臨床診断に役立つ検体と考えられ、新生児は出生時から感染防御物質は未発達であるが、感染防御機構を備えていると考えられる。今後、新生児時期の呼吸器の感染防御機構の発達の程度と母子間の感染防御機構の関連性を明らかにしてゆきたい。目的:新生児期の呼吸器感染症の有効な予防法や看護法を開発していくため、新生児の気道局所の感染生体防御の機序の特徴や発達度と、初乳中の免疫系との関連性などを解明するために、新生児気道吸引液(NAA)中の種々の生体防御成分や生理活性物質のレベルを、母親の初乳や成人の気道洗浄液のそれと比較分析する。成績:NAA中の生理活性物質と生体防御成分の分析を行い、以下の成績を得た。1健常新生児(I群)と呼吸不全を含む低出生体重児(II群)の肺表面活性物質の比較(1) NAA中のSP-A濃度:II群の平均値はI群の約1/4値であり、I群値に比し有意に低かった。SP-A濃度は在胎週数が少ない程低い傾向であった。(2) SP-A/TP比率:II群の平均値はI群の約1/3値であり、I群値に比し有意に低かった。在胎週数別におけるI群との比較では、週数の少ない亜群が同様低い傾向であった。(3) SP-A濃度とSP-A/TP比率のどの表現方法もI群の低い値とII群値の間に重なりがみられ、これらのパラメーターでI群とII詳を明確に区別できなかった。

2健常新生児のNAA中のトリプシン様酵素の分析(1) NAA原液でトリプシン様酵素を示すプロテアーゼが含まれていることが判明した。(2)セルロファインG2000mによるゲルろ過分画で、分子量が安岡らが発見したヒト気道トリプシン様プロテアーゼ(HATと略す)に近いものとHATより大きいトリプシン様酵素の少なくとも2つのプロテアーゼが存在する可能性が示唆された。(3) NAAから部分精製したトリプシン様酵素標品の基質特異性と阻害に対する態度はHATに酷似していた。以上、NAAの分析は新生児の気道系の生理機能や呼吸器疾患の病態の解析に有用であると考えられる。今後、症例数を増やして検討していく。新生児期の疾患や呼吸器感染症の有効な予防法や看護法を開発するために以下の研究を行なった。(1)新生児の気道-肺胞系の生理機能や生体防御機能の特徴を解明するために、助産婦が出生直後に採取できる新生児気道吸引液(NAA)中の肺表面活性物質(PS)を分析し、胎生期末期の肺におけるPS合成不全のために発症する新生児呼吸窮迫症候群や呼吸不全の診断が可能であるか否かを検索した。PSは、その最大のアポタンパク質であるSP-Aを帝人の開発した酵素免疫法で測定。健常新生児(I群,20例)と低出生児(II群,20例)におけるNAA中のSP-Aレベルを濃度、総タンパク質に対する比率で比較した。結果、II群のSP-Aレベルの平均値は上記のいずれの方法でもI群のそれより有意(p<0.001)に低値であった。これらの診断はNAAの分析が新生児の呼吸不全の病態の解析に有用であることが示唆されたが、NAAの新生児の呼吸不全の臨床診断における有用性は、さらに検討を要する課題である。(2)胎児・新生児の気道-肺胞系の病変の診断および新生児と成人の気道-肺胞系の生体防御機能の差異の解明などを目的に、NAA中の局所産生防御成分である分泌型IgAを、健常成人の気道洗浄液(BLF)を対照として分析した。その結果、NAAにおける分泌型IgA濃度は3.07μg/mlで総タンパク(TP)濃度の約0.07%であった。NAAとBLFをS-IgAのTPに対する比率(S-IgA/TP,mg/mg)で比較した。NAAはBLF値の約1/5のレベルであった。これらの成績からNAAが成人と新生児の気道-肺胞系の生理機能や生体防御機能の差異の解明などに利用できる検体であると考えられた。今後、新生児の粘膜系の感染防御能の特徴を、新生児のNAAと唾液および母親の初乳中における分泌型IgA、ラクトフェリンなどの液性生体防御成分を比較分析することに解明し、母児間の生体防御の関連性についても検討する予定である。検体の採取を続行する。新生児や妊産婦の感染防御の有効な予防法や看護を開発していくための基礎的研究として、1)新生児の気道-肺胞系の疾患の病態の解析や臨床診断、2)新生児と母体の生体防御機構の差異の解明のために、新生児側からは分娩直後に採取されている吸引羊水(以下、新生児気道吸引液という)と、母体側からは産後の初乳、の二つの検体を生化学的、免疫学的に分析した。その結果、正常新生児の気道吸引液には気道・肺胞成分の両者を含んでいるが、その組成はより気道成分に近いことが示唆された。また、新生児の健康状態とSP-Aレベルとの関係をみるために、19例の正常新生児(I群)と14例の早産(II群)児、3例の呼吸急迫症候群(III群)児を対象に肺サーファクタント(SP-A)をELLSAで測定し判定した。NAA中のSP-Aレベルを濃度、在胎週数との関係、総タンパクに対する比率で比較した。II群のSP-Aレベルの平均値は上記のいずれの方法もI群のそれより有意に低値であった。
加齢性難聴に対する補聴器装用聴覚リハビリテーションの考案及びその効果の検討

(目的)本邦では高度難聴者に対する積極的な聴覚リハビリテーションは殆ど行われていない。本研究では、高度難聴を持つ高齢者に対して、日常のコミュニケーションがより円滑に行われるように、言語聴覚士が主体とする、補聴器を用いた聴覚リハビリテーションの構築を目的とした。(方法)言語聴取能及び、コミュニケーションストラテジーの向上を目的としたリハビリテーションプログラムを計画した。加齢性難聴をきたした6480歳(平均73.1歳)の11名に実施した。既に補聴器の試用あるいは購入経験がある被験者に対し、補聴器装用継続に至らなかった理由についてアンケート調査した結果、高齢者では補聴器の音を騒音と捉える傾向があることより、フィッティングの段階からリハビリテーションとして組み込むことが必要と考えられた。よって、1、補聴器への意欲を形成するカウンセリングとフィッティング、日常環境下での装用訓練、2、騒音下での聴取訓練の2段階プログラムとし、まずは1、を実施した。具体的には、毎週の調整及び指導(計12回)、補聴器を媒体とした聴覚(脳)のトレーニングであることを前提に両耳・常時装用を基本とし、補聴器に馴れるための訓練としては最初から比較的大きなゲインより開始し、積極的に個々の日常環境下の音に触れること、その中でコミュニケーション場面を設定して(文章追唱も含む)実践させた。(結果)リハビリテーション前後で比較すると、補聴器非装用時の語音弁別能が1035%改善し、低入力音でも改善が認められた。元々の弁別能が悪い例でより改善率が大きい傾向が見られた。また、自覚的評価でもコミュニケーションの改善が認められた。これは脳の可塑性を示す結果であり、補聴器を用いた聴覚リハビリテーションの有効性が示唆された。2、の騒音下での聴取訓練では更なる語音弁別能の改善が期待できると考えられ、今後、継続してデータを集め検討したい。
超冷凍保存同種神経移植の臨床応用前段階としてのサル実験モデル

ニホンザルの尺骨神経を採取し、グリセリンによる凍結保護装置を行った後、コンピューター制御プログラミングフリーザーにより段階的に-70°Cまで凍結し、-196°C液体窒素保存タンク内に保存した。このように段階的凍結保存した神経を急速解凍し、光顕による形態学的分析を行った。急速凍結保存群では、著名な膨化を見るが、段階的凍結保存では一部に膨化を見るが、ミエリン鞘の形態は比較的保たれていた。また、段階的凍結後、液体窒素タンク内で1週間から最長1年5ヶ月まで保存した神経の状態においても、経時的にミエリン鞘の形態は膨化するようだが、急速凍結群とくらべその程度は軽微であった。ついで、ニホンザルの一側の尺骨神経を切断しそこへ同種神経移植を行った。第1群は、採取した尺骨神経をfresh allograaftとして移植した(新鮮群)第2群は段階的凍結保存した神経を移植した(保存群)。第3群は、fresh allograftとして移植するがhostにサイクロスポリンAによる免疫抑制を行った(免疫抑制群)。移植4日前よりCyclosporin Aを25mg/kg/day傾口投与したのち、他のサルから同種神経移植を行ない、移植後5mg/kg/dayで4ヶ月間持続経口投与した。手関節より中枢2cmの部で尺骨神経を1cm切除し、他のサルから採取した長さ3cmの尺骨神経を、余裕のある状態で手術用顕微鏡下に8-0黒ナイロンで神経上膜縫合を行った。術後4ヶ月で移植神経および移植部より末梢1cmの尺骨神経を採取し、グルタールアルデヒド固定、エポン胞理、1μ切片作製、トルイジン青染色を行ない、光学顕微鏡標本を作製した。有髄化された軸索は保存群で免疫抑制群には劣るが、その数は多かった。移植神経および縫合部より1cm末梢部での単位面積に占める神経線維の面積比、そして神経線維の直径を測定した結果、新鮮群、保存群、免疫抑制群はそれぞれ統計学的に有意差を認めた。段階的凍結保存した神経同種移植では、新鮮同種移植とくらべ良好な神経再生がみられた。しかし、免疫抑制剤を投与した同種移植とくらべ、神経再生は劣っていた。また、尺骨神経支配の小指外転筋を採取し、筋組織の光学顕微鏡標本を画像解析した結果、小指外転筋、第一背側骨間筋両者において各群の間に形態学的な差は見られず、また、筋萎縮像や筋線維組織の大小不同などの所見は部分的に見られるものの、明らかな差異は観察されず、いずれの群でも有意差はみられなかった。ニホンザルを用いて尺骨神経の同種移植実験を待った。6頭のニホンザルを2群に分け、第1群は冷凍保存同種神経移植、第2群は新鮮同種神経移植を行った.

1.第1群(冷凍保存同種神経移植)採取した尺骨神経を1.4モルのグリセリン内に1時間浸漬し凍結保護処理を行ったのち、コンピューター制御プログラミングフリーザ-により段階的に-70°Cまで凍結し、一196°C液体窒素保存タンク内に保存した。冷凍保存した神経を4°Cまで急速に融解したのち、4°Cの生食水に1時間浸漬し凍結保護物質を除去した。解凍操作を終了した長さ3cmの神経を、他のニホンザルの尺骨神経に作製した1cmの神経欠損部位へ移植して手術用拡大ル-ペ使用下に8-0ナイロン糸を用いて神経外膜縫合を行い、移植神経を端々縫合した。創は筋膜縫合、真皮縫合、皮膚縫合を行って閉鎖した。移植を受けたニホンザルはcage1個に1頭ずつ飼育した。神経移植手術およびその後の移植神経の電気生理学的検索はいずれもケタミンによる麻酔下に施行した。2.第2群(新鮮同種神経移植)採取した長さ3cmの尺骨神経を、何ら処置を行わず、ただちに他のニホンザルの尺骨神経に作製した1cmの神経欠損部位へ移植した。麻酔方法および神経縫合、創閉鎖の方法は第1群と同様に行い、その後の飼育もcage1個に1頭ずつ第1群と同様に行った。今後第3群として、免疫抑制剤を投与したニホンザルに新鮮同種神経移植を、第1群、第2群と同様の方法で行う予定である。ニホンザルの尺骨神経を使用して同種移植実験を行った。ニホンザルを2群に分け、第1群は冷凍保存同種神経移植、第2群は新鮮同種神経移植を行い、神経再生と機能回復の評価を行い両群を比較した。1.神経再生の評価移植神経片中央、末梢の神経縫合部より1cm末梢の尺骨神経より組織を採取し、トルイジン青染色を行い光学顕微鏡標本を作成し、画像解析を行うことにより形態学的に行った。電子顕微鏡標本も作成し評価した。2.機能回復の評価神経移植部位通過する神経伝達速度を測定することにより、電気生理学的に行うとともに、尺骨神経支配の小指外転筋と第1背側骨間筋を採取し、筋組織の光学顕微鏡標本を画像解析することにより、形態学的にも行った。凍結保存された神経はその保存期間の長短にかかわらず、ある程度のviabilityが保たれる事が形態学的に確認された。神経再生、機能回復ともに凍結保存同種移植群が優れていたが、機能回復の評価は電気生理学的には両群とも行う事ができず、支配筋の組織所見より形態学的に行った。ニホンザルの尺骨神経を採取し、グリセリンによる凍結保護処置を行なった後、コンピューター制御プログラミングフリーザーにより段階的に-70°Cまで凍結し、-196°C液体窒素保存タンク内に保存した。このように段階的凍結保存した神経を急速解凍し、光顕による形態学的分析を行なった。急速凍結保存群では、著明な膨化を見るが、段階的凍結保存では一部に膨化を見るが、ミエリン鞘の形態は比較的保たれていた。また、段階的凍結後、液体窒素タンク内で1週間から最長1年5ヵ月まで保存した神経の状態においても、経時的にミエリン鞘の形態は膨化するようだが、急速凍結群とくらべその程度は軽微であった。ついで、ニホンザルの一側の尺骨神経を切断しそこへ同種神経移植を行なった。第1群は、採取した尺骨神経をfresh allograftとして移植した(新鮮群)。第2群は段階的凍結保存した神経を移植した(保存群)。第3群は、fresh allograftとして移植するがhostにサイクロスポリンAによる免疫抑制を行なった(免疫抑制群)。移植4日前よりCyclosporinAを25mg/kg/day経口投与したのち,他のサルから同種神経移植を行ない、移植後5mg/kg/dayで4ヶ月間持続経口投与した。