hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レポーター発現を指標とした幹細胞の単離と細胞特性の解析

始原生殖細胞(PGC)、神経冠細胞ともに幹細胞的性質を有し、多文化能を保持しつつ胚体内を移動し、行き着いた先の微少環境に応じて、PGCは生殖細胞に、神経冠細胞は神経組織、間葉系、内分泌組織などに分化する。これらの細胞の多文化能の維持、或いは各種の細胞への分化の機構は、未だ遺伝子レベルでは明らかではない。これはこの種の幹細胞は胚発生時に少数しか存在せず、単離も困難なため、直接そこに発現する遺伝子群を解析する段階まで至っていないことに起因すると思われる.そこで何らかの方法でこれらの細胞をマークし、単離した後、様々な角度から解析を行うことが重要と考えられる。そこで本研究では、まずマウスPGCを純化・単離する技術を確立することを目標とし実験を行った。具体的にはPGCのマーカーであるアルカリフォスファターゼ遺伝子をlacZ(大腸菌β-ガラクトシダーゼ)遺伝子で置換したTNAP(組織非特異型アルカリフォスファターゼ)ノックアウトマウスを用い、lacZ発現を指標としてPGCを分離、純化する方法を開発した.すなわち、PGCを含む胚体組織を解離し、細胞懸濁液を得、これにβ-ガラクトシダーゼの蛍光基質であるFDGを細胞内を取り込ませ、セルソーターを用いてlacZ陽性細胞を検出、単離するというものである.lacZ陽性を示す細胞がPGCであることを確かめるため、単離した蛍光陽性の細胞に対していくつかのPGCマーカーによる染色を行った。まずアルカリフォスファターゼ染色をのすると蛍光陽性細胞の95^98%が染色されることが判明した。染色される細胞は、典型的な始原生殖細胞の形態を持つことが確かめられた。また、PGCの増殖に必須なチロシンキナーゼであるc-Kitの抗体で染めたところ、やはり^98%の細胞が染色された。これらの結果より、今回用いた手法により、PGCを従来の方法では得ることできなかった非常に高い純度で単離することができることが明らかになった。また、神経冠細胞においてレポーター遺伝子を発現するトランスジェニックマウスを樹立し、このマウスでは移動期以降の神経冠細胞、或いはそれに由来する組織を特異的にマークすることができることを示した.この系統を利用し、神経冠細胞の細胞系譜解析や上記の技術を利用しての神経冠細胞の単離実験を行っている.始原生殖細胞(PGC)、神経冠細胞ともに幹細胞的性質を有し、多文化能を保持しつつ胚体内を移動し、行き着いた先の微少環境に応じて、PGCは生殖細胞に、神経冠細胞は神経組織、間葉系、内分泌組織などに分化する。また、神経冠細胞においてレポーター遺伝子を発現するトランスジェニックマウスを樹立し、このマウスでは移動期以降の神経冠細胞、或いはそれに由来する組織を特異的にマークすることができることを示した.この系統を利用し、神経冠細胞の細胞系譜解析や上記の技術を利用しての神経冠細胞の単離実験を行っている.
浅海域における波浪による水面変化と海洋構造物の長周期運動に関する研究

最近のウォータフロント開発に関連して種々の浮体式海洋構造物の設置/建造が計画されている。水深が浅くなる沿岸域においては、浮体式海洋構造物に働く波強制力やその運動に2次オーダーポテンシャルに基づく長周期成分の影響が無視できないことが従来より指摘されている。しかし、その影響を考慮した推定法についてはほとんど解明されていないのが現状である。このような観点から、本研究では平成4年度から2年間にわたり浅海域における波の特性並びに海洋構造物に働く長周期波浪強制力に及ぼす2次オーダーポテンシャルの影響を分析的に調査し次の知見を得た。すなわち、1)造波機によって生じる長周期水面変動を調査し、造波機の基本運動角周波数が小さい場合には、2次オーダーの長周期水面変動の振幅は1次オーダーの波振幅に比べて無視できない。2)水槽内に造波された2成分波中に固定された浮体の長周期散乱問題を解き、その長周期波浪強制力を求め、これを模型試験結果と比較すると、a)水深が浅い場合には、長周期波浪強制力に及ぼす2次オーダーの速度ポテンシャルの影響は大きく、これを無視することができない。b)造波機の造る2次オーダーの自由波成分を考慮しなければ、長波長域における長周期波浪強制力の値が不合理なものとなる。最近のウォーターフロント開発に伴い沿岸域における大型海洋構造物の係留設計が重要になりつつある。浅水域においては、係留船の運動に波の2次のオーダのポテンシャルによる長周期成分の影響が無視できないという報告があるが、その影響を考慮した推定法についてはほとんど解明されていないのが現状である。特に、長周期の水面変化(セットダウン)が係留構造物の運動に及ぼす影響については不明である。そこで、本研究では、浅海域における波の特性並びに海洋構造物の運動に及ぼす影響を詳細に調査し、さらに、現実の浅海域で作業する海洋構造物の長周期運動をより的確に推定するための実用的方法を導くことを目的としている。そのために、本年度は、次の研究を実施した。すなわち、1)動揺造波理論、波の高次理論を用いて遷移状態の波を取り扱い、波による水面変化(セットダウン)を求めた。2)波の2次のオーダの速度ポテンシャルによる長周期波力の計算法を導いた。3)海洋構造物の断面模型を用いて模型実験を行い、セットダウンや長周期波力を計測した。現在、計算結果を模型実験結果と比較しながら、計算法の妥当性や数値計算プログラムを詳細に検討している。その後、これら研究成果の公表を年内に行う予定である。このような観点から、本研究では昨年度に引き続き浅海域における波の特性並びに海洋構造物に働く長周期波浪強制力に及ぼす2次オーダーポテンシャルの影響を分析的に調査した。その結果次の知見を得た。すなわち、水槽内に造波された2成分波中に固定された2次元浮体の長周期散乱問題を解き、その長周期波浪強制力を求め、これを模型試験結果と比較すると、1)水深が浅い場合には、長周期波浪強制力に及ぼす2次オーダーの速度ポテンシャルの影響は大きく、これを無視することができない。2)造波機の造る2次オーダーの自由波成分を考慮しなければ、長波長域における長周期波浪強制力の値が不合理なものとなる。
東南アジア大都市近郊における淡水浄化型農業システムの最適化

本研究は、熱帯アジアにおける農業活動による環境負荷の実態を社会科学的・栽培学的見地から定量的に調査・評価し、窒素・リン酸肥料の動態を明らかにして、当該地域での持続的農業活動のあるべき姿を模索するための基礎的資料を得ようとするものである。14年度は、調査対象圃場の決定を行うために、8月にバンコク周辺のノンタブリ県、ナコンチャイシー県、スパンブリ県にまたがるナコンチャイシー川流域において、予備調査を実施した。この結果、バンレーン郡及びソンピーノーン郡を候補地域として選定した。同時に、調査対象とする農業様式を(1)水田、(2)輪中野菜栽培、(3)エンサイ水田栽培、(4)エンサイ河川栽培に決定した。15、16年度は上記の対象圃場、農家に業務日誌をつけて貰うと同時に、毎月、圃場の土壌サンプル、水サンプルを採取、年2回は深さ別の土壌サンプルを採取した。その結果、大部分の作物・作型において、経済的利益は大きいと思われた。また、肥料や堆肥の施用量を、前作物の種類や湛水処理の有無により調整していた。いずれの作物・時期ともに殺虫剤にかかる経費が殺菌剤に比べて多かった。また、労賃の支出は、耕転、播種、間引き、収穫・調整などの作業に対して行われていた。8月と3月の土壌データから、殆どの圃場と川の底泥で無機成分濃度が高いことが分かった。特に、8月のサンプルが3月のサンプルよりも高い値を示していた。これは、4月から8月にかけての集約的管理での野菜栽培の影響が現れた結果と言える。一方、この地域では圃場の土壌状態を好適に維持するために、湛水処理が行われていたが、この処理による影響で、河川や運河の水中無機イオン濃度が高くなっていることがわかった。本調査の結果、環境負荷の高い管理作業を特定することができたが、改善策は提案するにとどまった。本年度は、調査対象圃場の決定を行うために、8月にバンコク周辺のノンタブリ県、ナコンチャイシー県、スパンブリ県にまたがるナコンチャイシー川流域において、予備調査を実施した。調査対象農家圃場の候補を絞り込み、作付け体系や灌漑概況の聞き取り調査、圃場図面作成を行うために、1回目の本調査を3月に実施した。調査票を作成し、何軒かの農家にインタビューを行った。この結果、調査対象農家5農家をソンピーノーン郡バンタキアン村で選定した。調査対象農家において、詳細な調査票を用いて、昨年1年間の作付け、施肥に関する調査を行った。農家には記録簿を渡し、今後12年、栽培管理暦、施肥量、肥料の種類、作物収量等の記緑をつけてもらうよう依頼した。また、何カ所かに簡易温度計を設置して、気温と水温の連続測定を開始した。記録簿のチェック、簡易温度計のデータ収集、土壌・水・植物体サンプルの採取は、海外共同研究者に毎月1回実施する様に依頼した。

調査対象農家の各圃場で、GPSを用いて測量を行い、圃場の地図、灌漑概況図を作製するための基礎データを収集した。現在、GPSデータに基づき、灌漑概況図及び圃場地図の作製を行っている。本研究は、熱帯アジアにおける農業活動による環境負荷の実態を社会科学的・栽培学的見地から定量的に調査・評価し、窒素・リン酸肥料の動態を明らかにして、当該地域での持続的農業活動のあるべき姿を模索するための基礎的資料を得ようとするものである。本年度は、昨年度決定した調査対象圃場における継続調査を実施した。対象圃場は、バンレーン郡及びソンピーノーン郡にあり、(1)水田、(2)輪中野菜栽培、(3)エンサイ水田栽培、(4)エンサイ河川栽培の4様式、7圃場であり、対象農家は5戸である。調査対象農家には、記録簿を渡し、栽培管理暦、施肥量、肥料の種類、作物収量等の記録をつけてもらうよう依頼してある。また、何カ所かに簡易温度計を設置して、気温と水温の連続測定を行っている。記録簿のチェック、簡易温度計のデータ収集、土壌・水・植物体サンプルの定期的な採取は、海外共同研究者が毎月1回現地を訪問して実施している。8月に調査対象農家圃場に出向き、昨年度に作成した調査票の不備な点、欠損データの補完を行った。同時に、それまでの記録簿で不完全な部分のチェックを行った。農薬、肥料については、会社名、製品名、値段等を確認した。土壌サンプルは、各圃場の表層土壌で毎月採取を行って貰っているが、深さ別、また河川、水路の底泥の採取を行う必要があるため、3月に土壌サンプリングを行った。現在、タイにおいて土壌分析を依頼中である。土壌、水のデータから大まかなフローが把握できると思われる。同時に、圃場別に使用資材や投入労力の把握が可能となるので、これらのデータを用いて、来年度には農業様式別の環境負荷を解析する予定である。本年度は、一昨年度決定した調査対象圃場における継続調査を実施した。対象圃場は、スパンブリ県ソンピーノーン郡にあり、(1)水田、(2)輪中野菜栽培、(3)エンサイ水田栽培、(4)エンサイ河川栽培の4様式、7圃場であり、対象農家は5戸である。このうち、(3)のエンサイ水田栽培圃場は、収穫労力不足が原因で稲作に転換したが、そのまま継続調査を実施している。調査対象農家には、記録簿を渡し、栽培管理暦、施肥量、肥料の種類、作物収量等の記録をつけてもらい、それら記録簿のチェックと、圃場等からの土壌・水・植物体サンプルの定期的な採取は、海外共同研究者が毎月1回現地を訪問して実施している。8月と3月に調査対象農家圃場に出向き、土壌・水サンプル採取、農家毎の経営・経済状況の聞き取り調査を実施した。土壌は、各圃場の表層土壌で毎月採取を行って貰っているが、深さ別、また河川、水路の底泥の採取を2回のサンプリングを実施した。土壌分析は、カセサート大学に依頼した。これまでの結果、大部分の作物・作型において、経済的利益は大きいと思われた。また、肥料や堆肥の施用量を、前作物の種類や湛水処理の有無により調整していた。いずれの作物・時期ともに殺虫剤にかかる経費が殺菌剤に比べて多かった。労賃の支出は、耕転、播種、間引き、収穫・調整などの作業に対して行われていた。8月の土壌データから、殆どの圃場と川の底泥で無機成分濃度が高いことが分かった。
陽子陽子衝突実験に用いるミューオントリガーチェンバーの開発研究

陽子陽子衝突型加速器(LHC)での国際共同実験(ATLAS)で用いるミューオントリガー用粒子検出器(TGC)の開発研究を行った.平成7年度の研究の結果,検出効率の観点からは使用するガスとしてCO_2+n-pentaneが望ましいことが判明したため,平成8年度はこのガスのエージング試験を行った.ATLAS実験で10年間の総被爆量に相当するベータ線をTGCに照射し,検出器の劣化を調べた.TGCの増幅率と時間分解能を照射期間中連続測定した結果,有為な検出器の劣化は観測されなかった.また局所的に高頻度のベータ線をTGCに入射し,検出効率の変化を測定したが,約100kHz/cm^2までの入射頻度ではほぼ100%に近い検出効率が得られることがわかった.ATLAS実験で予想される粒子頻度は最大1kHz/cm^2程度であることから,このガスは十分な性能を有することが確かめられた.CO_2+n-pentaneはCF_4+iso-butaneと比較して電子のドリフト速度が小さいため時間分解能が若干劣る.この点を改善すべく,ワイヤー間隔を狭めたTGCを試作し,その性能,特に時間分解能を評価した.この結果,期待された改善が見られ,ATLAS実験でバンチ同定に必要な時間分解能が得られることが確かめられた.衝突点で発生するミューオンはTGC面に対して5-40°の角度を持つことがわかっている.またTGC内での電子ドリフトのシミュレーションの結果から,斜め入射に対して時間分解能は更に向上することが期待される.そこで入射角度を変えた測定を行い,シミュレーションの結果と良く一致することが確かめれた.以上の研究により,CO_2+n-pentaneを用いたTGCの特性が詳細に研究され,ATLAS実験で要求される性能を満たすことが確かめられた.陽子陽子衝突型加速器(LHC)での国際共同実験(ATLAS)で用いるミューオントリガー用粒子検出器(TGC)の開発研究を行った.平成7年度の研究の結果,検出効率の観点からは使用するガスとしてCO_2+n-pentaneが望ましいことが判明したため,平成8年度はこのガスのエージング試験を行った.ATLAS実験で10年間の総被爆量に相当するベータ線をTGCに照射し,検出器の劣化を調べた.TGCの増幅率と時間分解能を照射期間中連続測定した結果,有為な検出器の劣化は観測されなかった.また局所的に高頻度のベータ線をTGCに入射し,検出効率の変化を測定したが,約100kHz/cm^2までの入射頻度ではほぼ100%に近い検出効率が得られることがわかった.ATLAS実験で予想される粒子頻度は最大1kHz/cm^2程度であることから,このガスは十分な性能を有することが確かめられた.CO_2+n-pentaneはCF_4+iso-butaneと比較して電子のドリフト速度が小さいため時間分解能が若干劣る.この点を改善すべく,ワイヤー間隔を狭めたTGCを試作し,その性能,特に時間分解能を評価した.この結果,期待された改善が見られ,ATLAS実験でバンチ同定に必要な時間分解能が得られることが確かめられた.衝突点で発生するミューオンはTGC面に対して5-40°の角度を持つことがわかっている.またTGC内での電子ドリフトのシミュレーションの結果から,斜め入射に対して時間分解能は更に向上することが期待される.そこで入射角度を変えた測定を行い,シミュレーションの結果と良く一致することが確かめれた.以上の研究により,CO_2+n-pentaneを用いたTGCの特性が詳細に研究され,ATLAS実験で要求される性能を満たすことが確かめられた.小型のThin Gap Chamber(TGC)を試作し、基本的な動作特性を確認した。特にチェンバーガスに関して、従来から用いられてきた二酸化炭素とn-ペンタンの混合ガスに換えて、ドリフト速度の大きいCF_4とイソブタンの混合ガスをテストし、時間分解能の向上が得られた。陽子陽子衝突実験においては、ビームとビームの衝突時間間隔が約25nsと極めて短く、衝突バンチ識別のためにはできるだけ時間分解能の良いチェンバーが要求される。しかし、新しい混合ガスでは、検出効率が約98%とやや低いことも明らかになった。この2%程度のロスは、CF_4による電離電子の捕獲のためと考えられ、検出効率を上げるために、他のガスを少量混ぜることや、チェンバー・ジオメトリでの調整などが検討されている。従来の混合ガスは検出効率はほぼ100%であるものの、時間分解能が劣る。両者の混合ガスの選択は、物理からの測定器への要請、チェンバーの長期安定性、ガスの取扱の容易さなどを勘案して決定される予定である。チェンバー信号の周波数解析を行い、前置増幅器に要求される周波数特性の目安を見積もった。更に、TGCの電馬シミュレーションを行い、時間分解能や波高分布の実験データをうまく再現することが確認され、今後のチェンバー・パラメータの決定に役立つと期待される。陽子陽子衝突型加速器(LHC)での国際共同実験(ATLAS)で用いるミューオントリガー用粒子検出器(TGC)の開発研究を行った.平成7年度の研究の結果,検出効率の観点からは使用するガスとしてCO_2+n-pentaneが望ましいことが判明したため,本年度はこのガスのエージング試験を行った.ATLAS実験で10年間の総被爆量に相当するベータ線をTGCに照射し,検出器の劣化を調べた.TGCの増幅率と時間分解能を照射期間中連続測定した結果,有為な検出器の劣化は観測されなかった.

また局所的には高頻度のベータ線をTGCに入射し,検出効率の変化を測定したが,約100kHz/cm^2までの入射頻度ではほぼ100%に近い検出効率が得られることがわかった.ATLAS実験で予想される粒子頻度は最大1kHz/cm^2程度であることから,このガスは十分な性能を有することが確かめられた.CO_2+n-pentaneは,昨年度性能を評価したCF_4+iso-butaneと比較して電子のドリフト速度が小さいため時間分解能が若干劣る.この点を改善すべく,ワイヤー間隔を狭めたTGCを試作し,その性能,特に時間分解能を評価した.この結果,期待された改善が見られ,ATLAS実験でバンチ同定に必要な時間分解能が得られることが確かめられた.衝突点で発生するミューオンはTGC面に対して5-40°の角度を持つことがわかっている.またTGC内での電子ドリフトのシミュレーションの結果から,斜め入射に対して時間分解能は更に向上することが期待される.そこで入射角度を変えた測定を行い,シミュレーションの結果と良く一致することが確かめれた.本年度の研究により,CO_2+n-pentaneを用いたTGCの特性が詳細に研究され,ATLAS実験で要求される性能を満たすことが確かめられた.
高機能インバータープラズマの技術開発と金属表面の低摩擦化研究

電源・電極等の構造がシンプルである直流グロープラズマをもとにして、最近の半導体による制御技術により、印加電圧の極性を10kHz程度で交番させながら発生させるプラズマを開発し,インバータープラズマと名付けた。その特長は,基本的には直流グローであるため,大面積の表面処理に対しても装置コスト,運転コストが有利である。一方,交番電界によりチャージアップが緩和されるため,絶縁性の表面の処理も可能であり,応用範囲は広い。本研究では、まず成膜用としてのインバータープラズマの基本的な特性を測定を行い、以下のことがわかった。1.繰り返しパルス駆動とし、ON/OFFタイミングを0.2μsec以下の精度で制御することにより、アーキングを防止しながら、実用性の高い10^<10>cm^<-3>台半ばの密度(アルゴン雰囲気、ピーク密度値)のプラズマが生成できた。2.スパッター成膜実験を行い,付着性が悪化するガス圧領域(260Pa,Ar)においても、電界を交番させる機能によりイオンのアシスト効果が生じ、付着性の良い膜が作成できることを確かめた。以上から,インバータープラズマが実用的な成膜に応用可能であることを実証した。次に、低い摩擦係数を持つダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜の作成実験を行った。メタンガス(100600Pa)を主成分とし、シリコン基板ならびにSUS304基板上に約1μmの厚さの膜が1.5μm/hの速度で生成できた。そして、得られた膜の基本的な性質については、段差計、硬度計、AFM、FTIR測定、ラマン測定により物理的評価を行った。また,金属部品どうしを摺動させる実用試験を行い,成膜後は動摩擦係数が減少することを確認した。今後の課題としては、SUS基板における膜の密着性の改善が挙げられる。本研究で用いるプラズマは、電源・電極等の構造がシンプルである直流グロープラズマに対して、最近の半導体による制御技術を付加し、さらに印加電圧の極性を交番させながら発生させる。特に、交番電界により電子・正イオンの役割を周期的に反転させるところが大きな特長であり、ここからインバータープラズマと名付けた。1.繰り返しパルス駆動とし、ON/OFFタイミングを0.2μsec以下の精度で制御することにより、アーキングを防止しながら、薄膜作成に必要と考えられる10^9cm^<-3>以上の密度(アルゴン、ピーク値)のプラズマが生成できた。2.銅のスパッター成膜実験をガス圧力が100Pa(Ar)において行い、平均自由長がかなり短いガス圧領域においても電界を交番させればイオオンのアシスト効果が生じ、付着性の良い膜が作成できることを確かめた。今後更に性能の向上を必要と考えられるが、上記からインバータープラズマが低コストでの成膜に適した性能を持つことがわかった。次に、低摩擦膜の1つであるダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜の作成実験を行った。メタンガスを主成分とし、シリコン基板上に40分の放電で、薬1μmの厚さの膜が生成できた。そして、得られた膜の基本的な性質については、段差計、SEM、硬度計、FTIR測定、ラマン測定法を検討・選択し、その測定準備を整えた。今後は、作成した膜の物理的な評価・改良とともに、金属面に成膜を行い、実用条件に近い摩擦・磨耗特性を測定する計画である。電源・電極等の構造がシンプルである直流グロープラズマに対して、最近の半導体による制御技術を付加し、さらに印加電圧の極性を交番させながら発生させるプラズマをインバータープラズマと呼んでいる。その特長は,交番電界によりチャージアップが中和されるため,絶縁性の膜の作成が可能であり,広く応用できる。

一方,基本的には直流グローであるため,大面積の成膜に対しても装置コスト,運転コストが有利であると考えられる。本研究では、まず成膜用としてのインバータープラズマの基本的な特性を測定を行い、以下のことがわかった。1.繰り返しパルス駆動とし、ON/OFFタイミングを0.2μsec以下の精度で制御することにより、アーキングを防止しながら、実用的な薄膜の作成に必要と考えられる10^<10>cm^<-3>台半ばの密度(アルゴン雰囲気、ピーク密度値)のプラズマが生成できた。2.スパッター成膜実験をガス圧力が260Pa(Ar)において行い、高速粒子の平均自由長が非常に短いガス圧領域においても電界を交番させればイオンのアシスト効果が生じ、付着性の良い膜が作成できることを確かめた。以上から,インバータープラズマの高機能化が達成され,実用的な成膜に応用可能であることが実証された。次に、低摩擦膜の1つであるダイヤモンドライクカーボン(DLC)薄膜の作成実験を行った。メタンガス(100600Pa)を主成分とし、シリコン基板ならびにSUS304基板上に40分間の放電で、約1μmの厚さの膜が生成できた。そして、得られた膜の基本的な性質については、段差計、AFM、硬度計、FTIR測定、ラマン測定によりDLC膜の物理的評価を行った。また,実用評価においては,密着性の改善を要したが,動摩擦係数として0.14(無処理0.8,SUSの場合)を得た。
運動ニューロン生存因子の発現クローニングとALS病因との関連

今回、筋粗抽出物による運動ニューロン生存効果発現に関与する細胞内情報伝達系を検討するために、ニワトリ胚6日目(E6)の脊髄を摘出し、筋粗抽出物(ME)あるいは牛胎仔血清(FBS)存在下に脊髄神経細胞を分散培養した。この培養系に、PKA inhibitorであるH-89,MLCK inhibitorであるML-9,ML-7,PKC inhibitorのH-7,calmodulin inhibitorのW-7を適用し、神経細胞の生存に対する効果を検討した。ML-9、ML-7、H-7,W-7はいづれも、MEおよびFBS存在下での培養脊髄神経細胞に死を引き起こした。しかしながら、用いたキナーゼ阻害剤のうちML-9およびML-7はME存在下の神経細胞を1uMのオーダーで死滅させたのに対し、FBS存在下の細胞に死を引き起こすには約10倍の濃度が必要であった。このことは、MEとFBSの生存効果発現に関与する細胞内情報伝達系が異なっていることを示唆している。MEに含まれる生存因子は、MLCKを介していることが、強く示唆される。アッセイに用いている脊髄神経細胞のうち運動ニューロンは約10%位と推定される。このMLCKを介するという可能性が運動ニューロンにも適用できるかを検討するために、運動ニューロンリッチな培養をME存在下におこないML-9を適用したところ、同じ濃度で死が引き起こされた。H-7とW-7でも、細胞死を引き起こしたことは、、MLCK以外の情報伝達系が関与する別の生存維持機構がある可能性がある可能性を考えさせる。
ステロイド抵抗性の好酸球性副鼻腔炎における遺伝子発現プロファイルの解析

全身的なステロイド投与に抵抗性を示す重症・再発性の好酸球性副鼻腔炎の制御は臨床的な大きな課題である。多数の遺伝子の挙動を同時に短時間で正確かつ再現性をもってマルチプレックス解析することによって、ステロイド抵抗性に特異的な炎症性サイトカインやキモカインの遺伝子発現ネットワークのプロファイルを解明する。本研究では、好酸球性副鼻腔炎のポリープ組織を用いて、ステロイド抵抗性を予測できる特異的遺伝子の発現プロファイルを見出し、新規の分子標的治療を開発することを目的とした。好酸球性副鼻腔炎は高度の嗅覚障害、鼻閉、膠状の粘稠な鼻汁を呈し、喘息合併頻度が高く、著しくQOLを低下させる治療抵抗性の難治性副鼻腔炎である。その多くが、薬剤治療抵抗性であり、手術治療となるケースが多い。しかしながら、術後経過不良で再発するケースも多く、同時に喘息の悪化も伴う。特に、全身的なステロイド投与に抵抗性を示す最重症型の治療は本疾病の最大の克服課題である。本研究はステロイド抵抗性の最重症型好酸球性副鼻腔炎の分子病態・機序を解明する突破口を開き、根本的な新規治療戦略の現実化に正面から取り組むものである。これらの基礎研究は、これまでの報告ではほとんどない極めて独創性の高い研究である。この技術が臨床に適用されると、鼻科学に新しい局面を迎えることができる。鼻汁、鼻閉、後鼻漏、嗅覚障害などの鼻症状、頭痛、頬部痛などに悩み、苦しむ数百万人の患者への大きな福音となり、国民生活の質的向上をもたらす極めて有意義な研究である。将来的には、本疾患対して、既存の薬物治療、手術治療とは異なる新規の根本的治療法の開発が期待できる。本研究では好酸球性副鼻腔炎の病態形成に重要なサイトカイン・キモカインの産生母地であるT細胞と構成細胞(上皮細胞と線維芽細胞)を用いて、短期間で解析できる分離培養系を確立することにより、個々の患者の生体組織に近いin vitro評価系を確立する。既に、我々の先行研究(Homma et al., Act Otolaryngol 2014; Shiozawa at al., Rhinology 2015)においては、鼻ポリープ組織より簡便に上皮細胞と線維芽細胞の検体分離、培養に成功しており、同細胞が凍結保存により生体機能を保存した状態で実験を行えることを確認しており、検体採取後より短期間で安定的に浮遊細胞および上皮・線維芽細胞接着培養系が得られる条件を検討し、同一条件下でその後の解析を行うことができる実験系を確立できた。今後はステロイド共存または非共存下の培養によって、ステロイド抵抗性と感受性細胞株を樹立する。細胞培養系を確立後は浮遊細胞からの細胞分離を簡便かつ効率的に行うことができる免疫磁気ビーズを用いてT細胞を分離後に細胞表面抗原の比率をフローサイトメトリーにより解析して、T細胞(Th1、Th2、Th17、Treg細胞)のサブクラスを分類する。構成細胞系では上皮細胞と線維芽細胞に分離し、各々を純化培養する。浮遊細胞系、構成細胞系から核酸分子を抽出して、デジタルオミックスアナライザーによってPCR増幅なしに、800以上の炎症性・免疫性の関連遺伝子の挙動を短時間で正確かつ再現性をもってマルチプレックス解析して、多数の遺伝子が連動して複雑なネットワークを形成している遺伝子発現のプロファイルを作成する。ステロイド抵抗性と感受性細胞株から得られた遺伝子発現のプロファイルを遺伝子発現変異分析法によって解析し、ステロイド抵抗に関連する特異的遺伝子の発現プロファイルを同定する。既に、我々の先行研究(Homma et al., Act Otolaryngol 2014; Shiozawa at al., Rhinology 2015)においては、鼻ポリープ組織より簡便に上皮細胞と線維芽細胞の検体分離、培養に成功しており、同細胞が凍結保存により生体機能を保存した状態で実験を行えることを確認しており、検体採取後より短期間で安定的に浮遊細胞および上皮・線維芽細胞接着培養系が得られる条件を検討し、同一条件下でその後の解析を行うことができる実験系を再現することができた。ステロイド共存または非共存下の培養によって、ステロイド抵抗性と感受性細胞株を樹立する。細胞培養系を確立後は浮遊細胞からの細胞分離を簡便かつ効率的に行うことができる免疫磁気ビーズを用いてT細胞を分離後に細胞表面抗原の比率をフローサイトメトリーにより解析して、T細胞(Th1、Th2、Th17、Treg細胞)のサブクラスを分類した。

構成細胞系では上皮細胞と線維芽細胞に分離し、各々を化培養した。浮遊細胞系、構成細胞系から核酸分子を抽出して、デジタルオミックスアナライザーによってPCR増幅なしに、800以上の炎症性・免疫性の関連遺伝子の挙動を短時間で正確かつ再現性をもってマルチプレックス解析して、多数の遺伝子が連動して複雑なネットワークを形成している遺伝子発現のプロファイルを作成した。ステロイド抵抗性と感受性細胞株から得られた遺伝子発現のプロファイルを遺伝子発現変異分析法によって解析し、ステロイド抵抗に関連する特異的遺伝子の発現プロファイルを同定した。難治性の好酸球性副鼻腔炎の病因を解明するために、ゲノムワイド関連解析(GWAS)による網羅的な関連遺伝子の解析結果に基づく疾患特異的な遺伝子多型が探索されてきたが、GWASによって同定された疾患関連遺伝子を合わせても、遺伝率の一部しか説明することができず、GWAS解析の限界が指摘されている。個体の遺伝的バリアントの関与、つまり疾患特異的遺伝子の発現を制御する因子の解析がGWASの後の次世代の研究として注目されている。これまでの研究では比較的頻度の高い遺伝子多型に着目されているが、疾患発症に大きく寄与すると予測されるアレル頻度の低い遺伝子変異が注目され、組織内の低発現遺伝子を網羅的に高い再現性で解析できる新技術が期待されている。デジタルオミックスアナライザーは細胞・組織・病理切片などから抽出した核酸分子をPCR増幅なしに固定組織および低発現遺伝子も再現性高く発現解析することができる。同時に多数の遺伝子の挙動を短時間で正確かつ再現性をもってマルチプレックス解析することができるため、多数の遺伝子が連動して複雑なネットワークを形成している遺伝子発現のプロファイルが可能となる。今回の研究では、最重症の表現型であるステロイド抵抗性の好酸球性副鼻腔炎に関与する複雑性で多様性な遺伝子発現ネットワークのプロファイルの解明を図り、新規の治療戦略を目指すことが可能となってきた。全身的なステロイド投与に抵抗性を示す重症・再発性の好酸球性副鼻腔炎の制御は臨床的な大きな課題である。多数の遺伝子の挙動を同時に短時間で正確かつ再現性をもってマルチプレックス解析することによって、ステロイド抵抗性に特異的な炎症性サイトカインやキモカインの遺伝子発現ネットワークのプロファイルを解明する。本研究では、好酸球性副鼻腔炎のポリープ組織を用いて、ステロイド抵抗性を予測できる特異的遺伝子の発現プロファイルを見出し、新規の分子標的治療を開発することを目的とした。好酸球性副鼻腔炎は高度の嗅覚障害、鼻閉、膠状の粘稠な鼻汁を呈し、喘息合併頻度が高く、著しくQOLを低下させる治療抵抗性の難治性副鼻腔炎である。その多くが、薬剤治療抵抗性であり、手術治療となるケースが多い。しかしながら、術後経過不良で再発するケースも多く、同時に喘息の悪化も伴う。特に、全身的なステロイド投与に抵抗性を示す最重症型の治療は本疾病の最大の克服課題である。本研究はステロイド抵抗性の最重症型好酸球性副鼻腔炎の分子病態・機序を解明する突破口を開き、根本的な新規治療戦略の現実化に正面から取り組むものである。これらの基礎研究は、これまでの報告ではほとんどない極めて独創性の高い研究である。
高磁場・高精度磁場を指向した高温超伝導マグネット設計に関する研究

次世代NMR/MRI用超伝導マグネットや加速器用マグネットへのREBCO超伝導線材の適用を想定し、高磁場・高精度磁場発生マグネット設計に必須である巻線内電流分布を3次元電磁場解析により検討した。REBCO超伝導マグネットでは,遮蔽電流による不整磁場が問題となる。そこで,遮蔽電流の抑制手法について,マルチコイルの励磁順の影響,オーバーシュート法による時間的安定性,細線化による遮蔽電流磁場の低減効果を評価した。これらの成果から、高磁場・高精度磁場を指向した高温超伝導マグネット設計の際に,遮蔽電流磁場を数値計算によって予測し、抑制あるいは補正する手法の検討に情報を提供することが可能になった。近年,高温超伝導技術を応用して医療用加速器やMRI,NMRなどの設計・開発が進められている。REBCO線材はテープ形状をしているため,垂直磁場の影響を大きく受け,遮蔽電流が顕著に誘導され、それによって不整磁場が発生する。この不整磁場により発生磁場の空間的均一性や時間的安定性を損なう可能性があるため、この不正磁場の磁場分布を測定・評価してきた。本年度は,REBCO超伝導コイルの遮蔽電流により発生する不整磁場を低減することを目的に,細線化と負荷率に焦点を当て,三次元電磁場解析により評価を行った。ある中心磁場を発生するコイルを構成するパンケーキコイルのスタック数を変化させた場合について、遮蔽電流による不整磁場を解析により評価した。これは、コイルのアスペクト比を変化させるで、コイルの通電電流の負荷率を変化させていることに相当する。さらに,線材を分割し細線化したときの遮蔽電流による不整磁場変化についても評価した。解析によって得られた線材内の電流分布から、コイルのスタック数が少ないと(負荷率が上がると),端のコイルにおいて,線材内の電流は通電電流が流れる領域が多くなり、遮蔽電流が流れる余地が少なくなり、遮蔽電流磁場が小さくなることが明らかとなった。この結果は遮蔽電流の抑制対策を磁場分布に応じて施すことが有効となる可能性を示唆している。また,細線化することによって遮蔽電流磁場が抑制される。細線化することによって,細線一本あたりに流れる遮蔽電流が抑制されるためと考えられる。高温超伝導線材は高磁場中でも優れた超伝導性を示し、機械的特性や熱的安定性にも優れているため、NMRやMRI、加速器用マグネットへの適用が期待されている。このような応用では発生磁場は空間的・時間的に極めての高い均一度が要求される。しかし、高温超伝導マグネットで高精度磁場を実現する際、遮へい電流により誘導される磁場が発生磁場の空間的均一性や時間的安定性を損なうことが最大の問題となっている。今年度は、昨年度実施した細線化による遮蔽電流磁場の抑制について、具体的にコイルに適用することで、定量的に評価した。また、NMR・MRIや加速器のような応用機器ではマルチコイル構造で製作される。このようなマルチコイルにおいては,コイルを励磁する際,各コイルでの発生磁場が相互に影響し合い、遮蔽電流がより複雑に誘導されてしまう。そのため,様々な動作状況での遮蔽電流の振舞いを昨年度までに開発した遮蔽電流磁場の3次元電磁場解析プログラムを用いて調査した。また、研究成果を国内外の学会にて発表した。本年度は、磁場均一度や時間安定性に焦点を当て、三次元電磁場解析により評価を行った。モデルコイルを対象に三次元電磁界数値解析を用いて、遮蔽電流磁場の計算を行い、実験と定量的に一致する結果を得た。また、遮蔽電流の影響をコイル設計の点から評価・考察した。本研究の最終目標は、遮蔽電流の影響を評価し、NMR/MRI用超伝導マグネットあるいは加速器用マグネットのような高磁場・高精度磁場を指向した高温超伝導マグネット設計の指針を示すことである。現在、開発した三次元電磁界数値解析手法によって遮蔽電流の影響は定量的に評価できるまでになっている。高磁場・高精度磁場・高温超伝導マグネットの設計にフィードバックするまでには至っていない。しかし、高温超伝導マグネットで高精度磁場を実現する際、遮蔽電流により誘導される磁場が発生磁場の空間的均一性や時間的安定性を損なうことが最大の問題となっている。遮蔽電流は,高音超伝導線材(本研究ではREBCO線材を対象)がテープ形状をしていることに起因しているため,REBCO線材をマルチフィラメント化することで,抑制される可能性がある。しかし,マルチフィラメント化REBCO線材は,機械的強度や熱的安定性を確保するため,銅メッキが施されるが,その結果,励磁の際に結合電流がフィラメント間を流れることになり,遮蔽電流分布や磁場に影響を与えることになる。そこで,本年度は,マルチフィラメント化REBCO

線材をレイヤー巻あるいはパンケーキ巻で巻線した高温超電導コイルを対象に,巻線内電流分布,フィラメント間の抵抗、結合電流の特性長や磁場の減衰時定数について電磁場解析に基づいて評価した。また、MRIや加速器の遮蔽電流の影響の評価し、磁場分布の空間均一度や時間安定性の評価も併せて行った。設計の段階で不整磁場を出来るだけ抑えるために,不整磁場の影響を出来るだけ正確に計算・評価し,その情報をもとに,不整磁場の発生を抑制するようコイル形状や配置の再設計を行う,という設計プロセスが必要となる。そこで、不整磁場が磁場均一度に与える影響についてコイル設計の点から評価・考察した。次世代NMR/MRI用超伝導マグネットや加速器用マグネットへのREBCO超伝導線材の適用を想定し、高磁場・高精度磁場発生マグネット設計に必須である巻線内電流分布を3次元電磁場解析により検討した。REBCO超伝導マグネットでは,遮蔽電流による不整磁場が問題となる。そこで,遮蔽電流の抑制手法について,マルチコイルの励磁順の影響,オーバーシュート法による時間的安定性,細線化による遮蔽電流磁場の低減効果を評価した。これらの成果から、高磁場・高精度磁場を指向した高温超伝導マグネット設計の際に,遮蔽電流磁場を数値計算によって予測し、抑制あるいは補正する手法の検討に情報を提供することが可能になった。当初予定では、連携研究者である石山教授(早稲田大学)で製作された高温超伝導コイルを例として、コイルの発生磁場を通電パターンなどの条件を種々変えて精密測定した結果と、本研究で開発した遮蔽電流磁場の3次元電磁場解析プログラムで計算した遮蔽電流の影響を比較することになっていたが、本年度までに目標を達成している。遮蔽電流の影響を高磁場・高精度磁場コイル設計にフィードバックするため、コイル形状や配置と遮蔽電流や磁場均一度の相関を分析する。また、現状の解析モデルの改良することで、本研究の目的である高温超伝導マグネットの高精度磁場解析と設計をより精緻に達成できる可能性があることが明らかとなったため、解析・設計技術の開発を実施する。超伝導工学低温超伝導コイルでは、遮蔽電流の抑制策として通電電流をオーバシュートさせる方法が用いられる。そこで、今後は、高温超伝導コイルにおいて。特に実機を想定したコイル構成(マルチコイル構造)を想定して、通電電流のオーバシュートによる遮蔽電流の抑制について検証する。また、最終年度にあたり、これまでの成果をまとめ、NMR/MRI用超伝導マグネットあるいは加速器用マグネットのような高磁場・高精度磁場を指向した高温超伝導マグネット設計に対して遮蔽電流の影響を抑制するための指針を示す。1年目は、コイル内の遮へい電流・磁場解析のモデル化と定式化を行う予定であったが、当初の目的を達成した。さらに、新たに高温超伝導コイルの不整磁場評価用の電磁場数値計算コードを開発し、コイル通電電流や細線化の影響も評価した。昨今、国際会議などで超伝導の電磁場数値解析がテーマとして取り上げられるようになってきた。他の研究者と議論をした結果、現状の解析モデルの改良することで、本研究の目的である高温超伝導マグネットの高精度磁場解析と設計をより精緻に達成できる可能性があることが明らかとなった。
ヒト癌におけるP16-COK-Rb細胞回転異常に関する病理学的研究

肺癌では、扁平上皮癌と腺癌におけるRb経路とp53経路の異常を免疫組織学的に検討した結果、扁平上皮癌ではp16の発現低下が著明にみられた。また、p53経路ではp53が約60%に強陽性であり、点突然変異を起こしていると考えられた。P53陽性所見は病期の進行と共に増加していた。また、病期I期の腺癌を用いた同様の検討では、p14ARFの低下が著明で、MDM2発現亢進がみられ、特に、高分化腺癌に顕著であった。このようなp53経路の状態は胎生期の細胞増殖機構に類似しており、早期の高分化腺癌がこのような増殖機構を利用していることは興味深い。また、腺癌でもp53は細胞分化の低下にともなって、異常が多くなることも明らかとなった。P53については、病期I期の非小細胞肺癌において、患者予後に関連するのはp53免疫染色結果より、その遺伝子における点突然変異であることが既に明らかとなっている。口腔における扁平上皮癌の発癌過程をみると、前癌病変から癌病変にかけて、p53,p16やpRb発現増加、p27発現低下が見られるが、疣贅癌は通常の扁平上皮癌とは異っていることが明らかにされた。さらに、扁平上皮癌について、Rb経路とp53経路の異常という観点から検討すると、p14ARFの低下、MDM2発現亢進を伴うものが認められ、肺の高分化腺癌と同様の所見を示すものが認められ興味深い。このようにRb経路とp53経路の異常は病期によってかなり異なることが明らかとなったが、ヒト癌においてはp53の点突然変異が最も頻度の高いp53経路の異常を引き起こす異常であることが再確認できた。その他、食道癌ではp16の発現低下が著明であること、乳癌ではp21がBRCA1メチル化と関連することなどを明らかにしてきた。これまで私共の研究室では子宮頸部癌におけるヒトパピローマウイルス(HPV)感染とG1 check pointにおける細胞回転制御蛋白発現異常について検討し、子宮頸部癌におけるRB pathway異常がp16蛋白異常発現として見られることを明らかにし、この現象がHPV subtypeと密接に関連することを明らかにしてきた。最近、細胞回転はRB pathwayとp53 pathwayによって制御されていることが明らかとなり、さらにこの両方の制御機構はCDKN2遺伝子産物であるp16蛋白とp14ARFによって制御されていることが知られるようになてきた。そこで、RB pathwayの指標としてRB蛋白とp16蛋白発現を、p53 pathwayの指標として、p14ARF蛋白、MDM2蛋白、p53蛋白発現をまず免疫組織学的に検討した。口腔扁平上皮膚癌37例ならびに肺扁平上皮膚癌50例におけるこれらの蛋白発現を検討したところ、RB pathwayとp53 pathwayが共に異常となっている癌は口腔扁平上皮膚癌で43%、肺扁平上皮膚癌で78%で、肺の扁平上皮膚癌では両方の制御機構に異常があることが明らかとなった。どちらか片方が異常を示す症例は口腔扁平上皮膚癌で51%、肺扁平上皮膚癌で16%、RB pathwayとp53 pathway共に異常が検出されない癌は各々5%、4%とごく少数であった。以上の結果は、癌の多くはRB pathwayとp53 pathwayの少なくとも片方に異常が起こっていること示すものもであり、さらに各種癌について現在検討中である。

さらに、今後の研究として、CDKN2遺伝子産物であるp16蛋白とp14ARF蛋白が細胞増殖の鍵を握るとの認識より、このmRNA発現についてIn situ hybridizationを用いて検討することを開始した。既に、プローブ作製を終了し、検討に入っている。肺癌では、扁平上皮癌と腺癌におけるRb経路とp53経路の異常を免疫組織学的に検討した結果、扁平上皮癌ではp16の発現低下が著明にみられた。また、p53経路ではp53点突然変異が顕著で、病期と共に増加していた。また、病期I期の腺癌を用いた同様の検討では、p14ARFの低下が著明で、MDM2発現亢進がみられ、特に、高分化腺癌に顕著であった。このようなp53経路の状態は胎生期の細胞増殖機構に類似しており、早期の高分化腺癌がこのような増殖機構を利用していることは興味深い。また、腺癌でもp53は細胞分化の低下にともなって、異常が多くなることも明らかとなった。P53については、病期I期の非小細胞肺癌において、患者予後に関連するのはp53免疫染色結果より、その遺伝子における点突然変異であることが既に明らかとなっている。口腔における扁平上皮癌の発癌過程をみると、前癌病変から癌病変にかけて、p53,p16やpRb発現増加、p27発現低下が見られるが、疣贅癌は通常の扁平上皮癌とは異っていることが明らかにされた。さらに、扁平上皮癌について、Rb経路とp53経路の異常という観点から検討すると、p14ARFの低下、MDM2発現亢進を伴うものが認められ、肺の高分化腺癌と同様の所見を示すものが認められ興味深い。その他、食道癌ではp16の発現低下が著明であること、乳癌ではp21がBRCA1メチル化と関連することなどを明らかにしてきた。
銀河と超巨大ブラックホールの共進化に関する観測的研究

1)2型活動銀河を用いて、ブラックホール質量とその母銀河のスフエロイド成分の光度(星質量)との関係の宇宙論的進化について調べた。その結果、赤方偏移0.3付近(約30他年前)では、この関係は現在の宇宙に見られる関係とほぼ同じであることがわかり、両者共有意な進化がなかったことが示唆された。これをさらに赤方偏移1付近の宇宙(今から80他年程前)まで遡って調べたところ、ブラックホール質量の方が星質量に比べて大きく、宇宙論的タイムスケールではブラックホールが先に成長していたことを示唆する結果が得られた。2)赤方偏移2付近(約I00他年前)の宇宙において、これまで知られている中では最も吸収が激しいと考えられるクェーサーの種族の探査を行った。数例を発見し、その性質を詳しく調べた。これらのクェーサーは形成期にあるクェーサーである可能性があり、爆発的星生成が共存している可能性が考えられる。そこで、分子ガスを用いてその有無を調べたところ、極めて大きな星形成を示すものではないことが分かった。3)狭輝線セイファート銀河に分類される近傍宇宙の活動銀河は、その諸性質から成長途上にあるブラックホールが存在すると考えられており、非常に若い位相の活動銀河核と考えられる。そのガス供給メカニズムを探るべく、銀河形態の調査を行った。その結果、棒構造をもつ銀河の割合が高く、棒構造が銀河内のガスを中心に落としている可能性が示唆された。また、ブラックホールが成長中であれば星形成も激しい可能性があるので、分子ガスによる詳細観測を行ったが、有意に共進化が見られるわけではないことが分かった。これらの結果より、宇宙論的タイムスケールでは先にブラックホールが成長したようだが、ブラックホール成長と星形成は必ずしも同期しているわけではないらしいことがわかってきた。その他、初期宇宙における星形成の特徴に関する研究も行った。さらに初期の宇宙における共進化研究の基礎になるデータとなろう。1)赤方偏移が1程度まで(今から80億年前)の宇宙におけるブラックホール質量関数を、楕円銀河の光度関数から推定し、これを活動銀河中心核の光度関数から推定されるそれと比較検討をした。その結果、重たいブラックホールでは、今から80億年程前から現在に至るまで大きな進化はみられず、軽いブラックホールでは不一致が見られ、青い星形成中の小さい楕円銀河やバルジの落しがあるのかもしれない。(論文リスト3)2)中間赤方偏移(z=0-1)に存在する2型の活動銀河中心核を独自にサンプルし、この母銀河の形態等について撮像観測を行い、2次元のモデルフィットを行った。その結果、中心核の(吸収補正をした)X線光度と母銀河のスフェロイド成分の光度にはよい相関があることがわかった。これは、この時代においても、ブラックホール質量と銀河のスフェロイド成分の明るさに相関があることを示唆し、実際1型サンプルから求めたEddington比を使うと、近傍宇宙で見られる、ブラックホール質量と銀河スフェロイド成分の光度との相関とほぼ一致している事がわかった。また、スフェロイド成分の占める光の割合はブラックホール質量が大きいものでは、100%に近く、小さいものではいろいろな値を取ることもわかった。論文としてまとめて投稿中である。3)狭輝線セイファート1型銀河の母銀河の形態について撮像観測を行い調べた。その結果、棒構造をもつ銀河が多いことが分かり、棒構造が存在することで、銀河中心に存在するブラックホールへのガスの供給に効いている可能性があることが示唆される。学会発表を行い現在論文を準備中。

4)その他、初期宇宙に存在する形成途上にあると考えられる銀河の研究も行った。1)咋年度はメジアンの赤方偏移で0・3(約30億年前の宇宙)における、活動銀河核の巨大ブラックホール質量とその母銀河のスフェロイド成分の光度との関係を調べ、現在みられるその関係と有意な差がないことを見出した。今年度はこれを赤方偏移1付近すなわち約80億年前の宇宙までさかのぼり、その時代に存在する2型の活動銀河を用いてこの関係を調べた。その結果、ブラックホール質量の星質量に対する比が現在の宇宙で見られる比の値より大きいことが示唆された。このことは、宇宙論的なタイムスケールでは、巨大ブラックホールが先に進化し、星形成が後から起こったことを示唆するものであり、両者の共進化についての非常に重要な知見を得ることができたと考えられる。2)赤方偏移2付近(約100億年前)の宇宙において、知られている中では最も吸収が激しいと考えられるクエーサーの種族の探査を行った。数例を発見し、その性質を詳しく調べた。これらのクエーサーは形成期にあるクエーサーである可能性があり、爆発的星生成が共存している可能性が考えられる。そこで、分子ガスを用いてその有無を調べたところ、極めて大きな星形成を示すものではないことが分かった。3)近傍宇宙にみられる狭輝線タイプ1セイファート銀河と呼ばれる活動銀河核には、成長途上にあるブラックホールが存在すると考えられており、非常に若い位相の活動銀河核と考えられる。このような成長期にあるブラックホールが存在するとすると、銀河の中心部分においても激しい星形成が存在する可能性が考えられる。そこで、分子ガスによる詳細観測を行ったが、有意に共進化が見られるわけではないことが分かった。これらより、宇宙論的タイムスケールでは先にブラックホールが成長したらしいこと、ブラックホール成長と星形成は非常に厳密には同時に進化しているわけではないらしいことがわかってきた。
共同問題解決パースペクティブに基づくソーシャル・イノベーション・プロセスの分析

本研究では、社会問題の解決を目指すソーシャル・イノベーション(social innovation)とその担い手である社会的企業家(social entrepreneurs)にかんして、研究代表者が開発した共同問題解決パースペクティブという視点からデータ収集・データ分析を行った。おもに事例研究とその分析を通じて、2本の雑誌論文、5件の学会発表、1件の図書(1章を共著で担当)を研究成果として発表した。また本研究の成果は英文研究書書籍として、2009年中に刊行予定である。平成18年度の研究概要は、以下の通りである。まず3月末から4月はじめにかけて、英国オクスフォード大学サイードビジネススクールを訪問、ソーシャル・イノベーション研究機関スコールセンターの主催するソーシャル・アントレプレナーのフォーラムに参加するなどして、情報収集に努めた。このフォーラムについては、NPO法人ソーシャル・イノベーション・ジャパン、学術雑誌『組織科学』上などで報告を行い、海外での多様なソーシャル・イノベーション活動を紹介した。さらに4月から9月にかけて同僚研究者とともにソーシャル・イノベーションが解決をめざす社会問題の中でも大きな比重を占めるグローバリゼーションについてのレビューを行った。これは、同時進行していた初学者向け経営学教科書『1からの経営学』のグローバリゼーションの項に反映されている。またNPO法人ソーシャル・イノベーション・ジャパンのアドバイザリー・メンバーを務め、ソーシャル・イノベーションにかかわる大学研究者および実務家とのネットワークを拡大した。これらは、本研究の遂行に非常に有意義なものとなっている。とりわけ大学研究者たちと作るコアグループの研究会では、あらたに滋賀県長浜市でおこなわれている高齢者たちによる中心市街地活性化のためのコミュニティ・ストアについての事例分析を開始するなど、活動を進めている。11月には、複雑な社会問題解決のための共同解決という視点で執筆した論文をニュージーランド・ウェリントンで開催された学会で発表し、隣接領域の研究者たちと意見交換を行った。この成果は、英語論文の形で出版準備を進めている。平成19年度の研究概要は,以下の通りである。まず4月に昨年までの研究成果をまとめて,英文論文として刊行した(次頁研究発表,雑誌論文の項参照)。また昨年度に引き続きNPO法人ソーシャル・イノベーション・ジャパンの顧問を務め,ソーシャル・イノベーションにかかわる大学研究者および実務家とのネットワークを拡大した。これらは,本研究の遂行に非常に有意義なものとなっている。とりわけ大学研究者たちと作るコアグループの研究会で共同研究を進め,6月に以下の発表をおこなった。稲葉祐之(研究代表者),大平修司,大室悦賀,唐木宏一,神原理,土肥将敦,2007.「ソーシャル・イノベーション研究の可能性:ソーシャル・イノベーションが組織研究にもたらすもの」,『組織学会2007年度研究発表大会』(京都産業大学),2007年6月2日。さらに,これまでの研究成果を英文書籍として刊行する準備を始めた。6月に渡英しケンブリッジ大学,オクスフォード大学と各出版社を訪問,共同研究者とミーティング,および出版社との英文研究書の出版に関して協議を行った。3月末には英国オクスフォード大学サイードビジネススクール他を訪問,ソーシャル、イノベーション研究機関スコールセンターの主催するSkoll World Forum on Social Entrepreneurship 2008に参加して情報収集に努めた。また英国の研究者および社会的企業家,その支援者たちとのミーティングや懇談を行った。さらに社会問題の解決を、複雑な諸問題の共同解決プロセスと考えることで、社会的企業家の持つ複雑な問題の解決機能および活動原理は、社会的企業家以外にも拡張できる可能性があることに気づいた。そこで事例研究の射程を拡大することで、通常の企業家にも共通の機能や活動原理を持つ例が見られるのかどうかを調べて企業家一般への拡張可能性を探った。この研究は学会発表論文として同7月に開催された、2008年度企業家研究フォーラム年次大会で発表した(次頁研究発表の項参照)。