hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単一分子エレクトロニクスの創成に向けて‐理論からの提言

(単一)分子エレクトロニクスの創成に向けてー理論からの提言"にふさわしい当初の研究計画を上回る成果を得た。(1)一個の水分子と数個の水酸基分子からなる分子鎖で水素原子(プロトン)が走査トンネル顕微鏡からのトンネル電子によるO-H伸縮モードの励起で起こることを見出した実験グループとともにその素過程の解明を行った。(2)水酸基ダイマーのフリップ運動による電流ー電圧特性において一つのOHをODで置換すると負性抵抗が出現し、スイッチング機能が発現することを高コンダクタンスと低コンダクタンス状態の可逆的な遷移による模型で説明することに成功した。(3)振動励起による単一分子の運動や反応の電圧依存性を解析する一般公式の構築に成功し、2002年にサイエンスで実験グループとともに報告したPd表面に吸着したCO分子の表面ホッピングの実験結果を再現することで、最も鍵となる物理量であるC-O伸縮振動と反応座標モードである束縛並進モードの非調和結合定数を初めて決定できた。(4)最近世界的に精力的な研究がおこなわれている"グラフェン"を取り上げ、その熱伝導の理論を世界に先駆けて構築できた。走査トンネル顕微鏡を用いた非弾性トンネル電子に誘起された単一分子運動や反応ではその障壁を乗り越えるために、障壁ポテンシャル内の振動階段を登る素過程やトンネル電子によって励起された振動モードと運動や反応に直接関与する反応座標モードとの非調和結合による過程が確立してきたが、これらに加えて「トンネル電子による振動励起状態からのトンネル効果で障壁ポテンシャルを乗り越えなくても運動や反応が起こる」という素過程の理論を構築した。この理論は銅表面に吸着した水分子ダイマーのスイッチング反応に関する実験結果を説明できた。また、金属電極と走査トンネル顕微鏡の探針間に置かれた自己組織化単分子膜の電流輸送における非弾性散乱過程を第一原理計算で調べ、振動励起が起こる部位を明らかにするとともに、分子間での電子の乗り移りの可能性を指摘した。これは、分子デバイス応用に向けて重要な課題であるジュール熱発生に関して貴重な貢献をすることが期待される。(1)トンネル顕微鏡を用いたトンネル電子による単一分子の運動や反応確率を広範囲の電圧領域測定されだ様々な実験を定量的に再現できる理論式を構築した。これにより、振動励起に誘起された単一分子反応の素過程に関する重要な情報が定量的に得られることを世界で初めて明らかにした。(2)本研究課題の主要研究課題の一つであり負性微分抵抗が観測されたC60分子を含む実験(Novaesら、Phys.Rev.Lett.100,036807(2008)の理論解析をスペインのN.Lorenteらと共同して行った。2つの電極間の電位分布や透過率を第一原理計算を併用して行い、走査トンネル顕微鏡のティップの原子レベルでの構造の違いが負性微分抵抗の発現に重要な影響を与えることを見出した(本研究は現在も継続中)(3)バイスの物質探索が精力的に行われているが、ここ10年位にわたる電流輸送特性の精力的な実験・理論研究に加えて、電極で挟まれた分子における熱輸送、発生、散逸が主要な研究課題となっている。やはり本研究課題の主要な研究目的である分子系の熱伝導を現在世界中で爆発的に取り上げられているが分子と固体表面間の熱移動係数に関する一般理論を構築し、グラフェン(一昨年ノーベル賞受賞対象となった物質)に注目し、グラフェンと非晶質SiO2の間の熱移動係数を求めた実験値を良く再現する結果を得た。European Physics Letterに掲載されたこの研究成果はInstitute of Scienceが刊行する多くの学術専門誌の中から2010年におけるハイライト論文として選ばれた。(4)分子デバイスの創成にむけて単一分子を介した電子輸送と同時に自己集団化単分子層での電子輸送において分子振動との相互作用による熱発生が重要な問題となる。本研究目的を当初の計画に従って達成するために、国内の実験グループおよびスエーデンから招聘した理論研究者と共同して、アルカンチーオール自己集団化単分子層における非弾性トンネルスペクトルを密度汎関数第一原理計算で調べ、熱発生を起こす可能性のある部位を同位体置換効果と合わせて明らかにした成果が実験グループとの共同論文として、Physical Review LettersとNanoLettersに掲載された。物質中におけるプロトン(水素イオン、H+)の移動は化学、生物学において重要な役割を果たしている。

特に水素結合系におけるプロトン移動は、有機化学反応における酸・塩基反応や、生体中の酵素触媒反応の反応素過程として極めて重要であるが、今から200年前にグロータスがプロトンリレー移動の考えを提唱して以来、その分子レベルでの詳細はまだ解明されていない。京都大学理学研究科奥山准教授らの実験チームが1個の水分子(H2O)に隣接して数個の水酸基(OH)が並ぶ一次元鎖構造を銅基板上に作製し、端の水分子に適切なエネルギーをもった電子を走査トンネル顕微鏡から当てると、水分子を構成する1個の水素原子(プロトン)が次々と隣のOH分子に乗り移り、最終的には端にあるOHがH2Oに変化する単一分子間のプロトン移動を世界で初めて観測することに成功した実験結果の、物理的機構を理論的に明らかにした。200年以上も前に提唱された水素結合系でのプロトン移動に関するグロータス機構の解明に新たな糸口を与える極めて重要であるとともに、原子移動にともなう単一ビット情報伝達を利用した分子コンピューターへの道を開く可能性も提案したこの研究成果はNature Materialsに掲載され、世界的に高い評価を得た。また、同じ銅基板上に作製された水酸基ダイマーが走査トンネル顕微鏡からのトンネル電子によるO-H伸縮振動励起によって高コンダクタンス状態と低コンダクタンス状態の配向を可逆的に変化させることで非線形電流一電圧特性(特に負性コンダクタンスの発現)を説明する理論を提案し、分子スイッチング素子の可能性を示唆した。この研究はHをDで交換したOH(D)ダイマーの実験結果を受け、次年度も継続し負性コンダクタンスの発現機構の詳細な解明を行う。研究課題である"(単一)分子エレクトロニクスの創成に向けてー理論からの提言"にふさわしい当初の研究計画を上回る成果を得た。具体的には(1)一個の水分子と数個の水酸基分子からなる分子鎖で水素原子(プロトン)が走査トンネル顕微鏡からのトンネル電子によるO-H伸縮モードの励起で起こることを見出した実験グループとともにその素過程の解明を行った。(2)水酸基ダイマーのフリップ運動による電流ー電圧特性において一つのOHをODで置換すると負性抵抗が出現し、スイッチング機能が発現することを高コンダクタンスと低コンダクタンス状態の可逆的な遷移による模型で説明することに成功した。(3)振動励起による単一分子の運動や反応の電圧依存性を解析する一般公式の構築に成功し、2002年にサイエンスで実験グループとともに報告したPd表面に吸着したCO分子の表面ホッピングの実験結果を再現することで、最も鍵となる物理量(非調和結合定数)を初めて決定できた。(4)最近世界的に精力的な研究がおこなわれている"グラフェン"を取り上げ、その熱伝導の理論を世界に先駆けて構築できた。もっとも軽い元素である水素原子(プロトン)の連続リレー移動反応の微視的機構を世界で初めて確立した。振動励起によって単一分子がその吸着配向を変化させることで、高低コンダクタンス状態の配向を可逆的をとり、スイッチング機能が発現することの理論構築を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。
アジア太平洋諸国の行政改革と地方分権 中央-地方の政府間関係を中心として

アジア太平洋地域の中でも、オーストラリア、タイ、マレーシア、シンガポール、韓国、そして日本における行政改革を中心に分析を加え、その中から地方分権のあり方を比較して研究をすすめ、オーストラリアやマレーシアなどのような連邦制を敷いている国家と、日本や韓国などのそうではない国家では分権のあり方が異なっていることが理解できた。1)連邦制と非連邦制の国家では、相対的に中央政府の行革が先行している。2)タイや韓国のような首都集中型国家では、地方分権改革が先行している。3)シンガポールのような都市国家においても、機能分権がすすんでいる。以上のような、比較枠組みを作りあげることができた。とりわけ、シンガポール研究は興味を引き、地方分権といえば、地域と中央政府の権限の配分のように理解されているが、本来分権とは、機能分権であって、地域分権ではないことが、鮮明に理解できた。今後の課題は、機能分権(例えば、日本における機関委任事務)と地域分権(例えば、日本における道州)をクロスして、整理する必要があることが、理解できた。アジアの地方分権に関する研究として、初年度はとりわけタイ、シンガポール、韓国、ならびに日本に焦点を絞り、その現状について、分析を加えた。比較する場合、相対的にある特定の国の分権化の状況を基礎とする方法が、比較研究への寄与が高いと判断し、日本をまず機軸とした。日本の場合、地方分権論議は市町村合併と介護保険を中心に論議がすすんでいる。自治体の規模をどのように設定するのか、さらに権限(この場合、具体的には介護保険)をどのように実施するのかは、「地方自治は民主主義の学校」と呼ばれるだけに、やはり住民サービスの根幹に関わる問題となっている。とりわけ、現在までの政治学では国家規模と国家レベルにおける民主化問題が論議されてきたが、地方分権を分析の対象とした場合、権利、義務などの政治的要求よりも、治安、教育、保健、衛生、水道などの直接住民生活要求が前面的に課題として表れてくる。タイでは、自治体の規模が問題となり始めているのに対して、シンガポールでは自治体の権限が、韓国では国家対自治体の権限分割がそれぞれ具体的な課題として、見てきた。従来、民主主義は議会、政党、選挙などの政治システムを機軸として論議を積み重ねてきたが、アジアの分権を見た場合、政治のシステム的完成度ではなく、住民の生活要求が課題となって、民主主義が論議されている現状がつぶさに見て取れる。一般にBHNと呼ばれるが、basic human needの略であるBHNの充足こそ、新たな民主主義の基礎となるべき点が、個々の国によって程度の相違はあれ、個別的に求め始められている状況が明らかとなった。アジア太平洋地域は、1980年代以降、目覚しい経済開発を経験し、その結果、国家としての自立をきわめて堅固なものとした。しかしこの間、経済発展に見合う政治改革は遅れたままの状態になっている。1980年代のアジア太平洋地域では、シンガポール、マレーシア、インドネシアなどの国々に見られるように、開発独裁システムを維持したために、経済の民主化と政治の独裁化という矛盾現象が一般的であった。しかし1990年代以降になると、これらの国々もまた、民主化運動にさらされるようになった。インドネシアの民主化問題、タイの中央集権問題など、多くの政治改革を必要とする状況に直面し始めた。その中でも、とりわけ重要な問題は、自治体建設だといえる。道路、港湾、橋梁といった大型プロジェクトは1980年代の様々な政策で一応の完成をみたものの、それに見合う基礎自治体の建設にきわめて遅れを示している。基礎自治体は、日本でも知られているように、初等教育、上下水道、公衆衛生など、住民にとって不可欠な公的サービスを提供することを、その第1の目的としている。その意味では、国家建設の時代から自治体建設の時代に入っているといえる。政治改革、民主化問題などは、やや抽象的な、そして政治的イデオロギー的な政策課題をイメージさせるが、実際、アジア太平洋地域で必要とされている改革は、典型的に地方分権制度の確立だといえよう。ただ、アジア太平洋の国々でも、自治制度の仕組みはそれぞれに異なっている。マレーシアは連邦制であり、シンガポールは都市国家である。にも拘わらず、これらの国家においても、基礎自治体の建設と、それを機軸とした住民生活の安定を摸索し、その可能性を開くことが求められ始めている。
クロスモダリティマッチングを用いた認知および記憶の種問比較

ヒトの認知・言語行動を成立させる基礎のひとつに、視覚・聴覚などの異種感覚情報間の総合能力があると考えられる。本研究ではこの能力の系統発達について検討する目的で、アカゲザルにおける視覚刺激と聴覚刺激の間のマッチング行動について実験した。アカゲザル2頭を用い、白色ランプ、音刺激提示装置、レバー2個および餌皿を備えたサル用オペラント実験箱で実験した。各試行毎に点滅光と断続音を試行によりランダムに0.2秒もしくは1秒間隔で提示した。2個のレバーのうち一方をYESレバー、他方をNOレバーとし、両刺激の提示頻度が等しい試行ではYESレバー、異なる試行ではNOレバーへの選択反応を正選択としてバナナペレットで強化した。なお誤選択の場合はその試行でその後正選択側にswitchすれば、その時点で強化して試行を終了した。また刺激提示開始後120秒間選択反応がみられない場合はその時点で試行を終了した。このような試行を1日1セッションとして32ないし64試行与えた。マッチング行動訓練開始後現在までに33ないし34セッション実施した。各試行最初の反応の正選択率(正選択数/正誤両選択数)をみると、2頭とも初期には位置偏好が強く30ないし40%程度であったが、ほぼ20セッション目以後順調な増加がみられ、現在60%前後になっている。引き続き訓練を継続し、この値が80%前後となった段階で視聴覚両刺激の継続頻度を系統的に変化させ、本マッチング行動が視覚優位で行なわれているか、聴覚優位で行なわれているか、そのどちらでもないかを調べるテストを行なう。その後スコポラミンなどの薬物を投与し、薬物効果の面から本行動にかかわる神経機構について検索する予定である。本行動は形成が容易でないため、当初予定したラットとの比較は断念せざるを得ない状況であるが、他の霊長類等との比較を通して最終的にヒトの認知・言語の成立基盤にある情報処理能力についての系統比較を試みたいと考える。
いじめ,ネットいじめ発生に対する意識とコーピングにおける6カ国比較研究

本研究の目的は以下の3点であった。1いじめ,ネットいじめ各状況において、被害者の発生原因に対する考えと生起する感情プロセスが、いじめコーピングにどのような影響を与えるか調査する。2上記のような被害者の信念や感情プロセスが社会的文脈の変化に伴い、いじめを悪化させるリスク要因になるのか、あるいはいじめを低減させる防御要因となるのかを明らかにする。3いじめ発生原因帰属、感情プロセスやコーピングが文化的背景の違いよってどのように異なるか理解するために、アジア、欧州、アメリカ6カ国の青年を対象に調査し国際比較する。今年度は先行している他国での調査にならい、質問紙項目を日本語に翻訳した。そして中学校1年生470名を対象に、従来型の対面式いじめ、ネットいじめの被害加害経験の頻度について、各状況についてのコーピング、深刻度の認識などについて調査を行った。質問紙によるデータ収集、入力、単純集計は終え、測定尺度の一部と連携国のうちアジアを分析対象にした研究論文も国際誌に投稿し、受理された。昨年前倒しで収集したデータを分析し対象6カ国における、いじめ、ネットいじめのコーピング、帰属原因の差を検討した論文にまとめ、2本を共著で発表した。その中で、対面式とネットいじめそれぞれにおいて、観衆の有無の違いによって被害者がどのように原因帰属をし、対処方略を選択しているのか性差と文化差(国間)を示した。日本国内において、多くのいじめ予防プログラムが海外から輸入されているが、文化差を十分に考慮し、各国の学校文化などに即した対応が求められることが今後の課題をして明らかになった。また以下の論文も、それぞれ別の雑誌に投稿中で査読後の修正依頼に応じて再投稿中である。1)Attributions and Coping Strategies for Public and Private Face-to-face and Cyber Victimization: Findings from Adolescents in Six Countries。2)Emotionalresponses to bullyingamongJapanese adolescents: Gender, context, and incidence visibility。2)の研究論文では、日本人被験者だけを抽出し分析を行い、いじめ被害に対する深刻度の認識と被害に伴い生起する感情の関連を明らかにし、従来から議論されていた、対面式いじめvsネットいじめの構図の矛盾点を指摘し、聴衆の有無(Public vs Private)がより、子どもたちにとって重要な点であるという新しい知見を示した。これらの研究で明らかになった結果は今後の、いじめ介入対策や予防プログラムの開発の際にエビデンスの基になるものである。最後に、学会発表も日本教育心理学会でポスター発表、シンポジウムでの発表、国際学会での発表を行った。4本の論文をすでに投稿でき、さらに2本の論文が投稿の準備状態で執筆中である。国内外で学会発表や講演も複数回行い、研究成果を広く一般にも公表することもできた。H28年度は研究のまとめの年であり、成果共有を中心に行ったが上述の通り、今までの研究成果を国際学会で共著者とともに複数のポスター発表、シンポジウムを行った。また、国際誌(International Journal of School & Educational Psychology)への研究論文の投稿(受理決定、現在印刷中)や筑波大学での夏季公開講座の講師を担当した。当初の計画通り、研究成果の社会への共有を広く行うことができた。今までの研究で得られた様々な知見に基づき、今後更に研究を発展させ、予防教育の分野にエビデンスを示すことで社会と教育現場に貢献する次のステップについて共同研究者とともに検討中である。H28年度の途中で産前産後休暇のため課題を一時中断し、3年の研究期間を延長していたが、当初の計画通りでほとんどが、前年度に完了していたため、計画の遂行には問題がなかった。前年度の段階で研究に必要なデータ収集や分析作業はすでに完了しており、まとめの段階として国際学会での発表や論文発表などを共著者として行った。申請書の計画通り質問紙の翻訳作業を終え、調査協力校との打ち合わせもスムーズに行えた。そして中学校1年生を470名を対象に質問紙調査にてデータ収集を行った。データ入力と単純集計は終わっていて、測定尺度の一部を使った分析も行い、国際誌に論文化された。別の論文についても準備が進んでいる。データ収集、分析はすでにすべて終わっているので、現在投稿準備中の論文(2本)を完成させ、すべての研究論文の結果をまとめる書籍などで発表予定である。また今後、本研究課題の発展を目指し次の課題への準備を行う予定である。当初H28年度が最終年度であったが、年度の途中から産休に入ったため、研究期間を1年延期した。来年度も引き続き、学会での発表と別の研究論文の投稿を行い、研究成果の共有を行う予定である。本研究で培った国際的ネットワークと、明らかになった様々な視点を教育現場でさらに活かせるようにするために、今後は学校教師、保護者の視点を取り入れ、学校と地域・家庭が協働していじめ予防に取り組める枠組みを構築することを目指す。そして、タイトな学校カリキュラムの中で行われるいじめ予防対策の効果はに科学的エビデンスを示すことが必須であることから、効果指標の検証を目指す。国際誌の掲載が決まっている英語での論文を日本語に訳し、国内の学会で発表する。また進行中の別の論文の完成を目指す。また収集したデータが多岐に渡るため様々な視点で分析を引き続き行う。同時に研究協力の学校には結果のフィードバックも行い、講師を努める教員研修の際などで研究結果を共有し教育現場で役立つ成果報告ができるよう努める。近年オープンアクセスジャーナルが増え、文献購入にかかる金額が当初の想定よりも低くなった。

9月から産休に入ったため参加できなかった学会があり、また国際学会も今年は開催地が日本であったため、旅費が余ってしまった。9月に育児休暇からの復帰予定が育休延期となり、その間科研費の執行ができなかった為に予算が余ってしまった。育休延期により次年度に再延長になったため翌年に,海外での学会発表のため予算を算出する予定である。調査用紙印刷のための費用やプリンターのインク代などが申請時の見積もりよりも安くなったため次年度使用が生じた。最終年度はまとめとして多くの論文を執筆投稿する予定なので英文校正などの費用に充てる予定である。平成29年度に育休から復帰し研究を再開する予定。その際に必要な書籍の購入や研究発表の費用に予算を算出する予定である。27年度から所属大学が変更となり地方在住になったため残高68,194円は研究打ち合わせや学会参加のための交通費などのあてる予定である。
自閉児・発達障害児教育診断検査(PEP)日本版の標準化のための研究

本研究は自閉症研究の世界的業績のひとつである、ノースカロライナ大学TEACCH(Teaching and Educating Autistic and Communication Handicapped Children and Adults)部のスタッフによって開発された『心理教育プロフィール』を、日本の自閉症や発達障害をもつ子どもの教育上の指針として利用できるように、「日本版」として標準化することを目的としている。研究期間は昭和61年度から昭和63年度にわたる3ケ年である。本研究代表者は、すでに『自閉児・発達障害児教育診断検査』の翻訳版、翻訳改訂版を作成し、検査用具も基本的セットを独自に開発してきたが、このたびの科学研究費補助金により、全国規模の資料の収集と分析を実施することが出来、昭和62年度には、標準化された『自閉児・発達障害児教育診断検査』(日本版)を完成し、出版することができた。さらに昭和63年度には、図版などを含む、標準検査用具も完成させることが出来た。今後の課題としては、次第に多くなっている青年期・成人期の自閉症者のための心理教育プロフィールを作成することがある。これについては、本研究によって作られた全国の協力ネットワークを生かし、新たなプロジェクトを作って、全国規模の養護学校・授産施設などの協力のもとに研究を進めていくつもりである。なお、本研究をすすめるにあたり、ノースカロライナ大学医学部のエリックショプラー教授をはじめとするTEACCH与スタッフが毎年来日し、貴重なディスカッションによってさまざまな刺激を与えていただいたことに、深甚の感謝を表する次第である。『自閉児・発達障害児教育診断検査』の手引の標準化を行った。このことについては、東京都中央区教育委員会,埼玉県(浦和市・大宮市・川越市・与野市)教育委員会,静岡大学,岡山県旭川児童院,青森市教育委員会,博多市教育委員会の協力を得、順調に作業を終えた。その結果、従来の翻訳改定版を全く新たな形にした日本版が完成し、用具にも大巾な改良を行うことができた。これが『E.ショプラー・茨木俊大「自閉児・発達障害児教育診断検査」』(昭和62年2月20日、川島書店刊)であり、用具は同じく川島書店より標準版として刊行されたものである。この中で、順序性を整えた上で改良マニュアルを作成し、さらに拡大サンプルを取ることができた。新らしい検査手引の特徴は次のとおりである。1.検査の器具についての解説を充実させたこと2.検査の背景となる「自閉児の理解と教育カリキュラム」の意義を明確化したこと。3.発達診断学の動向を今日までの発達診断を概観した上で詳細に論じ、「自閉児」の教育診断を位置づけたこと。4.日本版・発達尺度を健常児において実施し、年齢ごとの反応を日米で比較検討したこと。本年度は,自閉児・発達障害児教育診断検査(PEP)の病理性尺度の標準化を行うことを目的とし,多くの症例でPEP病理性尺度を検討した.検査対象は5歳から8歳までの男女の自閉症児で,医学的(心理学的)診断によって「自閉症」「自閉的傾向あり」という資料を有するものとした.発達レベルもPEPの発達尺度で2歳以下,2歳,2歳6ヶ月,3歳,3歳6ヶ月,4歳,4歳6ヶ月,5歳,5歳6ヶ月,6歳の各段階に相応する者として選んだため,検査地点も予定より拡大せざるを得なかった.予定した,東京都,埼玉県,静岡県,岡山県,青森県の他,札幌市及び福岡市を加え,男女40名のサンプルを得ることができた.PEPの病理性尺度を分析した結果,病理性尺度には(1)発達レベルと課題のレベルにギャップのある時に生ずる反応と(2)発達レベルそのものとは直接関係なく,自閉症の症状そのものに由来する反応とがあり,前者は課題レベルを低下させることによって病理性を抑制することが可能であるのに対し,後者は自閉的行動を抑制するための特殊な配慮が必要であることが明らかになった.

このことは,病理性研究のためのさらに厳密な尺度の開発が必要であることを示唆するものであり, CARS(Childhood Autism Rating Scale)の日本版化を通じて,より詳細な病理性の検討が求められる.次年度へのステップとしてCARSとの関連性が検討できるよう, CARSの実施手引作成の基礎的作業も進めることができたことは,本年度のもう一つの収獲であった.『自閉児・発達障害児教育診断検査(PEP)』の病理性尺度と自閉症評定尺度(CARS)の関連を分析した。CARSの評定方法については、すでに開発されている「CARS評定尺度」記録用紙を用いた。準備段階として、自閉症児50名を対象として、PEPの病理プロフィールとCARSの病理尺度を、同一の検査場面で異なる観察者5名に評定してもらい、比較した。その結果、病理プロフィールで捉えられる5つの病理性の側面(感情表出、人とのかかわり、物とのかかわり、感覚、ことば)は、発達レベル7歳以下の設問課題によって捉えられるようになっているのに対して、CARSの場合には、課題との関係やコンテクストが入っておらず、さらに、検査者との相互作用のファクターが捨象できないところに難点があることがわかった。そこで、PEP場面でCARSの評定が行なえるような形の記録用紙(CARSII型記録用紙)を用い、「状況による反応の変移」および「検査者との相互作用」について、埼玉県10市町村の自閉児について分析を行なった。その結果、PEP場面でCARSの診断を行なうことによって、発達段階のファクターも並行してみながら、状況による反応の変移や検査者との相互作用を考察できることがわかり、PEPの病理尺度そのものを修正するよりも、CARS尺度を記録用紙に転記する段階でCARSそのものの評価もやっていく方式をとったほうがよいという結論になった。
リーマン幾何学の組合せ論的研究

この研究は、リーマン幾何を組合せ論的に幾通りかの方法で扱ってみようとするものであった。まず、n次元多様体に辺の長さ一定な単体分割を固定した場合に関しては、曲率を余次元2の単体の周りに集まるn次元単体の個数として定めると、3次元以上では、定曲率にあたるものは、単連結を仮定すれば、正多面体のみとなることが分かったが、非正の定曲率にあたるものが存在せず、極めて狭いものとなってしまった。また、リッチ曲率にあたるものの1つの定義を試み、Bishop-Gromovの比較定理のアナロジーの証明の方針はたったが、残念ながら厳密な証明をまとめるまでには至っていない。次に、単体分割の単体の辺の長さを自由にした場合(PL)に関しては、その最小跡(cut locus)の局所構造が、2次元では完全に、一般次元でもある種の正曲率の仮定の下では、帰納的に決定することが出来た。更に、距離関数の臨界点での指数を扱うことによって、その大域構造についてもある種のハンドル分解が可能であることが分かった。これらの事実は、PLの場合のみでなく、区分的定曲率空間の場合にも同様に導くことができ、論文にまとめている所である。更に、このことを用いてリーマン幾何の曲率と位相との関連の問題、例えば、概ブラシュケ予想や、正曲率多様体の下からの直径評価の問題等、の解決の道が開け、今後の発展が期待される。また、現在はプレプリントの段階であるが、2次元区分的定曲率空間のある場合に、最小跡がフラクタル集合となる例の構成に成功し、それ以上滑らかな場合には、Ambroseの問題の解決につながった。これらのことから今後、区分的定曲率空間の幾何学が、リーマン幾何の研究に有益であることが、実証されつつあるものと思われる。
脳内アロマターゼ含有神経細胞による脳の性分化発生機序の免疫組織化学的解析

アロマターゼは、テストステロンをエストラジオールに変換する酵素であり、脳の性分化に重要な役割を果たす。本研究では、発達過程の脳におけるアロマターゼ陽性細胞とエストロゲン受容体との局在関係を二重免疫染色法によって調べ、アロマターゼ陽性細胞が、どのようにエストロゲンの情報を伝達して脳を性分化させるのかを明らかにした。ラットおよびマウス脳において、アロマターゼ陽性細胞は、性機能の制御に関係する辺縁系と視床下部(視索前野、分界条床核、扁桃体内側核・中心核、腹内側核、弓状核、外側中隔核、腹側淡蒼球)に認められる。陽性細胞は、出現時期によって、1.胎生期から生後早期まで認められる群(視索前野、腹内側核、弓状核)、2.胎生期から成熟期まで認められる群(分界条床核、扁桃体内側核)、3.生後から成熟期まで認められる群(扁桃体中心核、外側中隔核、腹側淡蒼球)の3群に分けられる。大部分の陽性細胞は1群と2群に含まれ、脳の性分化に最も重要な時期である出生前後のいわゆる臨界期に一致して細胞数と免疫反応性は最大値を示す。臨界期において、この1群と2群についてアロマターゼとエストロゲン受容体の局在を調べたところ、分界条床核、扁桃体内側核では、多数存在するアロマターゼ陽性細胞の約80%に、また、腹内側核ではその約60%にエストロゲン受容体の共存が認められた。しかし、視索前野では、陽性細胞の約20%にしか、エストロゲン受容体は、認められなかった。以上から、アロマターゼ陽性細胞で転換されたエストロゲンが作用する標的細胞は、脳内の部位によって異なり、エストロゲンは分界条床核、扁桃体内側核、腹内側核では、autocrine的に、一方、視索前野では、paracrine的に働くことが示唆された。
職域での快眠音を用いた睡眠支援システムの開発と効果検証

本研究は,1)職域における快眠音を用いた睡眠支援システムを開発し,労働者の睡眠の質を向上させ,2)身体センサーを活用して身体的・精神的健康面での効果を検証することを目的とする。本研究の対象企業は、中小企業である2社(電子機器製造業1社、寝具製造業1社)及び大企業2社(医薬品製造業1社、電気機械製造業1社)であった。2018年4月1日現在、4社の企業に在籍する従業員1185名を対象として事前にアテネ不眠尺度を用いてスクリーニングを行い531名(回答率44.8%)より回答を得た。カットオフポイントを6点とし、6点以上となった162名に対し,本研究の主旨を伝え,同意が得られた43名を研究対象者とした。研究実施時期は暑さ・寒さなど睡眠環境が妨げられにくい2018年45月,1011月とした。実施場所は日常の就寝環境に近づけるため,研究対象者の自宅で実施した。睡眠データ(入眠潜時,睡眠時間,睡眠効率)が得られた41名(男性30名,女性11名平均年齢38.9±1.6歳)を解析対象として,各解析対象者の「無音」,「快眠音」それぞれ5晩の入眠潜時,睡眠時間,睡眠効率の値を抽出し,「無音」と「快眠音」について対応のあるt検定を用いて比較検討を行った。「無音」と「快眠音」と入眠潜時、睡眠時間、睡眠効率で比較した結果,有意な差は認められなかった。さらに,「無音」での入眠潜時が15分以上であった者18名(男性13名,女性5名平均年齢38.5±10.0歳)を抽出し,比較検討を行った結果,入眠潜時のみ有意差が認められた。データ収集人数は当初100名を予定していたが,今年度データ収集できたのは41名であった。その他は研究計画書どおりに進捗できている。平成30年度は,睡眠支援システムを用いて2群での比較試験を行い,介入前後の睡眠測定,心身両面での科学的な健康関連データを収集・分析を行ない,2019年度に学会で発表する予定である。また,論文も執筆中である。2019年度は学会発表および論文発表を行い,より効果的な快眠音を用いた睡眠支援システムについて提言を行う予定である。また,研究成果報告書と企業・研究対象者へのフィードバックを行う予定である。研究者は以前の研究において、職域での一次予防として保健師による睡眠健康教育を実践し,平日の睡眠時間の増加に成功した。しかし,寝つくまでの時間(睡眠潜時)や睡眠効率においては有意な結果が得られなかった。睡眠障害は睡眠の量だけでなく,睡眠の質の改善も必要となっており,この部分が課題として残された。本研究では,この課題を解決するため,1)職域における快眠音を用いた睡眠支援システムを開発し,労働者の睡眠の質を向上させ,2)身体センサーを活用して身体的・精神的健康面での効果を検証することを目的とする。1)滋賀医科大学睡眠センターの専門家よりスーパーバイズを受け,「快眠音システム」メーカーと連携しながら,快眠音を用いた睡眠支援システムを用いてデータ収集することとした。2)海外で開発された身体センサーを用いて「快眠音システム」メーカーの協力により、睡眠状況(就寝時間,起床時間,睡眠時間,睡眠効率,睡眠潜時)が測定・確認できるよう,データ収集システムを構築した。3)研究対象者に対し,書面にて本研究の趣旨や目的,研究への協力は任意であり,結果の如何により,個人が不利益な対応を受けることがないこと,プライバシーは守られること,などについて十分な説明を行い,同意を得た。一人当たり10晩のデータを収集するにあたり、快眠音と無音のランダム化割付を行った。なお,介入・ランダム化割付を行うに当たり,大学病院医療情報ネットワーク(UMIN-CTR)に登録を済ませている。平成29年度は、1快眠音を用いた睡眠支援システムの開発、2通信機能付携帯活動量計を用いた睡眠測定システム構築、3研究の同意取得とランダム化割付、を予定していた。1については、当初の予定通り、滋賀医科大学睡眠センターの専門家よりスーパーバイズを受け、「快眠音システム」開発メーカーの協力を得ることができた。そのシステムを活用して睡眠支援を行うこととなった。2については、当初は通信機能付携帯活動量計を用いて睡眠を測定することとしていたが、「快眠音システム」開発メーカーの機器を用いて睡眠測定することに変更した。3については、予定通り研究の同意取得とランダム化割付を実施した。

研究実施時期は暑さ・寒さなど睡眠環境が妨げられにくい2018年45月,1011月とした。実施場所は日常の就寝環境に近づけるため,研究対象者の自宅で実施した。睡眠データ(入眠潜時,睡眠時間,睡眠効率)が得られた41名(男性30名,女性11名平均年齢38.9±1.6歳)を解析対象として,各解析対象者の「無音」,「快眠音」それぞれ5晩の入眠潜時,睡眠時間,睡眠効率の値を抽出し,「無音」と「快眠音」について対応のあるt検定を用いて比較検討を行った。「無音」と「快眠音」と入眠潜時、睡眠時間、睡眠効率で比較した結果,有意な差は認められなかった。さらに,「無音」での入眠潜時が15分以上であった者18名(男性13名,女性5名平均年齢38.5±10.0歳)を抽出し,比較検討を行った結果,入眠潜時のみ有意差が認められた。データ収集人数は当初100名を予定していたが,今年度データ収集できたのは41名であった。その他は研究計画書どおりに進捗できている。平成30年度は,睡眠支援システムを用いて2群での比較試験を行い,介入前後の睡眠測定,心身両面での科学的な健康関連データを収集・分析を行ない,2019年度に学会で発表する予定である。また,論文も執筆中である。平成30年度は、快眠音を用いた睡眠支援システムの介入とデータ収集、平成31年度は1データ分析・効果評価,快眠音を用いた睡眠支援システムの精練、2研究成果報告書と企業・研究対象者へのフィードバック、を予定している。すでに快眠音を用いた睡眠支援システム介入を開始しているが、まだ予定の被験者数には至っていないため、現在も同時進行でリクルートを実施中である。2019年度は学会発表および論文発表を行い,より効果的な快眠音を用いた睡眠支援システムについて提言を行う予定である。また,研究成果報告書と企業・研究対象者へのフィードバックを行う予定である。平成29年度は、平成30年度から実施する快眠音システムを用いた介入研究の開始のための打ち合わせや情報収集を目的とした学会参加のための旅費(230千円)、統計解析のための物品購入(481千円)、その他事務用品等の購入(74千円)のために助成金を使用した。平成30年度は、研究で使用する快眠音システム利用における契約金(500千円)、研究協力者への研究機器の送料(300千円)、謝金(300千円)を使用する予定である。平成30年度は実際に研究実施するうえでの研究協力者への謝礼(220千円),機器の配送費(180千円),結果入力・分析のための人件費(210千円),プリンターや関連用品(360千円),研究打合せ等の交通費(270千円),プログラム使用許諾料(216千円)その他研究関連書籍等のために助成金を使用した。研究はほぼ予定通り進めることができたが,研究対象者の人数が予定より少なく,その謝礼品として計上していた予算が使用できなかったため,次年度使用が生じた。平成31(令和元)年度は研究協力を得た企業・対象者へのフィードバックや研究成果発表のための旅費(150千円)および英語論文校閲のための費用(150千円)として使用する予定である。
造礁サンゴの無性生殖・再生能力の細胞学的基盤

本研究では、イシサンゴの高い再生能力や長寿命の細胞学的基盤を解明することを目的とした。(1)コユビミドリイシでは、TRF法で測定したテロメア長が、精子、プラヌラ幼生、群体と発生が進むにつれ短縮することを見出した。成長速度が速く寿命の比較的短いコユビミドリイシでは、テロメア長に基づく群体の年齢推定が可能なことが示唆された。(2)一方アザミサンゴでは、テロメア長の有意な短縮が検出されず、体細胞組織に高いテロメラーゼ活性が認められた。テロメア短縮速度がサンゴ種間で異なることが示唆された。サンゴ群体の年齢や老化を理解するためには、群体各部における幹細胞様細胞の自己増殖や分化などの理解が必要である。本研究では,イシサンゴの高い再生能力や長寿命の細胞学的基盤を解明することを目的とし,(1)テロメア長に基づくサンゴの年齢査定の方法を開発し,サンゴの再生過程でテロメア長の伸長など若返り現象が見られるか,群体内のポリプの年齢は同一か,それとも遅く出芽したポリプほど若いのかを調べることを目的とした.さらに(2)サンゴで見られる骨格異常と呼ばれる腫瘍状構造のテロメラーゼ活性やテロメア長,細胞死の機構を調べ,骨格異常が「腫瘍」の性質を持つのかを明らかにすることを試みた.アザミサンゴの異なる発生段階(精子,プラヌラ幼生,成ポリプ)で単一テロメア長測定法(STELA法)を用いてテロメア長を比較したが,有意差は無かった.テロメア長測定に従来用いられてきたTRF法によっても,ポリプで若干テロメア長が減少する傾向はみられたが,有意差は得られなかった.このことから,アザミサンゴでは初期発生段階でテロメア長を維持するテロメラーゼが発現している可能性が示唆された.実際にアザミサンゴの体細胞組織はかなり高いテロメラーゼ活性をもつことを見出した.一方,コユビミドリイシのテロメア長をTRF法で測定したところ,精子,プラヌラ幼生,成群体のポリプ間で有意な差が見られ,発生に伴ってテロメア長が短縮することを見出した(Tsuta and Hidaka投稿中).成長速度の速いミドリイシ類では,テロメア長に基づいて群体の年齢測定が可能なことが示唆された.単体サンゴのトゲクサビライシにおいても,体細胞のテロメア長は精子のテロメア長よりも有意に短く,単体サンゴにおいてもテロメア長が年齢とともに短縮することが分かった.サンゴの成長異常部において,アポトーシスによる細胞死の頻度が低下する一方,細胞増殖が亢進し,組織恒常性の制御不能が成長異常の様々な病状を引き起こしている可能性が示唆された.本研究では、イシサンゴの高い再生能力や長寿命の細胞学的基盤を解明するために、1.サンゴは老化するのか、それとも老化を免れているのか?2.群体内のポリプの年齢は同一なのか、それとも遅く出芽したポリプほど若いのか?の2点を調べることを主目的とした。染色体の末端にあるテロメアという構造は、細胞分裂ごとに短縮し、体細胞がこれまでに何回分裂したか(細胞としての年齢)の指標となると一般的には考えられている。今回サンゴにおいても、テロメア長が発生とともに短縮するのか、群体中の部分によりテロメア長に差が見られるかについて研究を行った。テロメア長の測定は、通常用いられているTRF法と特定染色体のテロメア長を測定するSTELA法を用いた。コユビミドリイシのテロメア長をTRF法で測定したところ、精子、プラヌラ幼生、成群体のポリプ間で有意な差が見られ、発生に伴ってテロメア長が短縮することを見出した(Tsuta et al. 2014)。少なくとも成長速度の速いミドリイシ類では、テロメア長に基づいて群体の年齢測定が可能なことが示唆された。一方、アザミサンゴの異なる発生段階(精子、プラヌラ幼生、成ポリプ)ではテロメア長に有意差は見られなかった(Tsuta and Hidaka 2013)。サンゴ種によって、発生過程におけるテロメア長短縮の速度が異なることが示唆された。また、コユビミドリイシ群体の中央部と周辺部のテロメア長を比較したところ、群体中央部のテロメア長の方が周辺部のテロメア長よりも長い傾向を示した。サンゴ群体各部の細胞の年齢を、様々な体細胞に分化するもとになる細胞、すなわち幹細胞様細胞stem-likecellsの分布や体細胞への分化などの動態により説明できるようになることが望まれる。

本研究では、イシサンゴの高い再生能力や長寿命の細胞学的基盤を解明するために、テロメア長に基づくサンゴの年齢査定の方法を開発し、無性生殖や再生時のサンゴの若返りの可能性や幹細胞の動態を調べることを目的とした。テロメアプローブを用いたサザンハイブリダイゼーションにより特定染色体のテロメア長を測定する方法(STELA法)をアザミサンゴに適用した。異なる発生段階(精子,プラヌラ幼生,ポリプ)でテロメア長に有意差が見られず、初期発生段階でテロメア長を維持するテロメラーゼが強く発現していることが示唆された(論文投稿中)。OIST佐藤ユニットの協力を得て、コユビミドリイシのゲノム情報を利用してテロメア隣接領域を探索し、STELA用プライマーを4個設計した。現在4個のテロメアについてテロメア長を推定できるようになった。長軸ポリプと側生ポリプ、群体周辺域と中心部のポリプ間でテロメア長を比較することが可能となった。単体サンゴのトゲクサビライシでは、STELA産物の長さとサンゴの重量(年齢の指標とした)に負の相関関係が見られた(投稿論文作成中)。ある種のサンゴでは、テロメア長が年齢とともに短縮し、年齢推定に利用できる可能性がある。コユビミドリイシおよびウスエダミドリイシの異なる発生段階(嚢胚,プラヌラ幼生,成群体)のトランスクリプトーム解析をJSPSポスドク研究員(Reyes-Bermudez)とOISTのMikheyevユニットの協力を得て実施した。今後幹細胞の維持や分化に関わる遺伝子解析の道が開かれると考えられる。ハマサンゴの成長異常部(growth anomaly)では、アポトーシス細胞の頻度が低下し,細胞増殖が活性化していることが分かった(投稿論文作成中)。今後テロメラーゼ活性を測定し、腫瘍様性質をさらに確かめる。アザミサンゴではテロメア隣接領域(subtelomeric region)の塩基配列を決定し,STELA法を群体サンゴに適用することに成功した.4つの特定染色体のテロメア長を測定することに成功し,異なる発生段階でのテロメア長の比較を行い,有意差がないことを示した(Tsuta and Hidaka 2013).一方,群体サンゴであるコユビミドリイシのテロメア長が,精子,プラヌラ幼生,成群体のポリプと発生段階が進むにつれ短縮することをTRF法により示した(Tsuta and Hidaka投稿中).同様に単体サンゴのトゲクサビライシにおいても,精子のテロメア長が体細胞のテロメア長より長いことを示した(Ojimi et al. 2013).また,アザミサンゴの体細胞組織が高いテロメラーゼ活性を示すことも報告した(Nakamichi et al. 2012).さらにサンゴの成長異常部において,アポトーシスによる細胞死と細胞増殖のバランスが崩れ,組織恒常性が制御不能になっていることを報告した(Yasuda and Hidaka 2012).今年度中に論文4報を公表し,1報は投稿中であり,5件の学会発表を行った.本研究課題は,おおむね順調に進展していると考える.ゲノム情報のあるコユビミドリイシについては,OIST佐藤ユニットの協力を得て,テロメア隣接領域と思われる配列をゲノムより探索し,STELA用プライマーを設計し,STELA産物を増幅できることを確認した.コユビミドリイシのSTELAを用いた解析はさらに実験を進める必要がある.アザミサンゴとコユビミドリイシの結果の違いが,体細胞組織のテロメラーゼ活性の差に由来するのかについてもさらに検証する必要がある.STELA法を群体サンゴに適用することに成功した。
ランゲルハンス細胞の紫外線傷害における活性酸素の役割

ランゲルハンス細胞は,表皮に分布する抗原提示細胞であるが,種々の物理的あるいは化学的刺激によって傷害をこうむる.とくに,紫外線照射によって傷害を受け,免疫学的な機能がおかされることが近年になって明らかにされてきた.しかし,その傷害機構は不明であった.われわれは,すでに表皮角化細胞の紫外線傷害に活性酸素が関与することを報告した.今回,ランゲルハンス細胞も同様の機序によって紫外線傷害を受けるか否かを知る目的で実験を行った.ハートレイ系白色モルモット皮膚に中波長紫外線(UVB<320nm)を照射(0.92.7Joule/cm^2)すると,表皮ランゲルハンス細胞が傷害され, ATPasc陽性のランゲルハンス細胞の数が2025%に減少した.しかし,紫外線照射前にsuperoxide dismutase(SOD)を照射部位に皮内注射したモルモットでは,ランゲルハンス細胞の傷害が抑制された. catalase,D-mannitol,L-histidine等の他の活性酸素消去剤には防御効果がみられなかった.逆に, SODの不活性剤であるdiethyldithiocarbamateを投与すると紫外線傷害が増強された.次いでin vitroの実験系で検討を加えた.切除したマウスの耳介から表皮シートを作製し, RPMI1640培地に浮遊させてUVBを照射した.培地中にSODを添加した場合には, UVBによるATPase陽性ランゲルハンス細胞の減少が抑制された.照射後にSODを添加した場合,あるいは熱処理によって不活性化したSODには防御効果が認められなかった.以上の結果から,紫外線が照射されると皮膚においてO_2^-あるいはそれに派生する活性酸素が産生され,ランゲルハンス細胞の膜構造を損傷する可能性が強く示唆された.ランゲルハンス細胞は,表皮に分布する抗原提示細胞であるが,種々の物理的あるいは化学的刺激によって傷害をこうむる.とくに,紫外線照射によって傷害を受け,免疫学的な機能がおかされることが近年になって明らかにされてきた.しかし,その傷害機構は不明であった.われわれは,すでに表皮角化細胞の紫外線傷害に活性酸素が関与することを報告した.今回,ランゲルハンス細胞も同様の機序によって紫外線傷害を受けるか否かを知る目的で実験を行った.ハートレイ系白色モルモット皮膚に中波長紫外線(UVB<320nm)を照射(0.92.7Joule/cm^2)すると,表皮ランゲルハンス細胞が傷害され, ATPasc陽性のランゲルハンス細胞の数が2025%に減少した.しかし,紫外線照射前にsuperoxide dismutase(SOD)を照射部位に皮内注射したモルモットでは,ランゲルハンス細胞の傷害が抑制された. catalase,D-mannitol,L-histidine等の他の活性酸素消去剤には防御効果がみられなかった.逆に, SODの不活性剤であるdiethyldithiocarbamateを投与すると紫外線傷害が増強された.次いでin vitroの実験系で検討を加えた.切除したマウスの耳介から表皮シートを作製し, RPMI1640培地に浮遊させてUVBを照射した.培地中にSODを添加した場合には, UVBによるATPase陽性ランゲルハンス細胞の減少が抑制された.照射後にSODを添加した場合,あるいは熱処理によって不活性化したSODには防御効果が認められなかった.以上の結果から,紫外線が照射されると皮膚においてO_2^-あるいはそれに派生する活性酸素が産生され,ランゲルハンス細胞の膜構造を損傷する可能性が強く示唆された.表皮ランゲルハンス細胞は、抗原提示細胞として細胞性免疫の成立に重要な役割を演ずる。中波長紫外線(UVB<【320^(nm)】)はランゲルハンス細胞を傷害し、接触アレルギーの成立を抑制することが知られてきたが、その損傷機序は不明であった。われわれは、表皮角化細胞の紫外線傷害に活性酸素が関与することを見出したが、今回、ランゲルハンス細胞の傷害における活性酸素の影響を検討した。以上の結果より、紫外線が照射されると皮膚において【O(^-_2)】およびそれて派生する活性酸素が産生され、ランゲルハンス細胞の膜構造を損傷する可能性が強く示唆された。今後は、in vitroの実験においても検討を加える予定である。
大都市圏内人口移動における距離減衰効果の空間的変異に関する研究

(1)京阪神大都市圏内における人口移動を取りあげ、そこにおける距離減衰傾向の空間的変動を、空間的相互作用モデルの距離パラメータに着目して分析した。総務庁統計局の定義による京阪神大都市圏(三重県は除く)に属する209市区町村からの流出移動ごとに、距離パラメータを求めると、絶対値の小さいパラメータが対象地域の東半分に多く、絶対値の大きなパラメータが西半分で目立っている。パラメータ値のそのような空間的変動には、当該市区町村が対象地域において占めている位置による影響が見られる。そこで、距離パラメータを被説明変数、位置(経緯度)データを説明変数とする関数を想定し、それを当初の空間的相互作用モデルに代入して、最終モデルを定式化した。これは、Casetti (1972)により作られた拡張法の適用である。しかし、そのような措置によって新たに得られた距離パラメータは、必ずしも、既往の議論とうまく接合している訳ではない。(2)いまやわが国の国内人口移動システムの焦点となっている東京圏の人口移動を対象に、1970年代末以降における変化の規定要因を、一連の時系列分析を通じて、明らかにした。(3)1970年代・80年代に先進諸国で広く観察された人口移動転換の一因として、過去の出生率の変動に起因する若年人口の供給数の変化という要因を想定し、その貢献度をシフトシェア-分析を用いて、明らかにした。大阪大都市圏内における人口移動には、明らかに、都心部から放射状に郊外に伸びる鉄道に沿った方向バイアスがある、と認められた。この意味で、距離減衰効果には、方向別の変異が存在する。これは、人口移動のみならず、大都市圏住民の行動空間に関して、従来から内外の既往研究が言及してきた知見に一致している。とはいえ、この方向別変異の程度は、移動者の性別・年齢別に大きく異なっているし、就業者の場合には、その職業類型ごとにも、大きく異なっている可能性が大きい。つまり、移動者の属性を十分に配慮せねばならないことが、わかった。また、1980年代から、我が国の三大都市圏(とりわけ東京圏)への外国人の流入がめざましかった。そこで、大阪府を事例とした、アジア系外国人の居住分布パターンを概観した。その結果、大阪市への集中が圧倒的で、都市内人口移動からみた郊外化は、確かに認められるものの、東京圏ほどの強くはないことが、明らかになった。本研究を通じて、今後以下のようなトピックに、積極的な関心が寄せられるべきである、と痛感した。第一に、大都市圏内における市区町村間の人口移動を包括的に表章している統計資料としては、わが国では、わずかに国勢調査があるにすぎず、微細な研究には限界がある。今後は、以上のような属性別の詳細な移動データが、できれば時系列的に、整備されていくことが望ましい。第二に、都市内移動の比較研究を追求する必要がある。これは、我が国の(大)都市圏間だけでなく、諸外国、例えば、欧米の都市とアジアの都市との比較なども、重要な課題と考えられよう。これは、Casetti(1972)により作られた拡張法の適用である。(2)いまやわが国の国内人口移動システムの焦点となっている東京圏の人口移動を対象に、1970年代末以降における変化の基底要因を、一連の時系列分析を通じて、明らかにした。

(3)1970年代・80年代に先進諸国で広く観察された人口移動転換の一因として、過去の出生率の変動に起因する若年人口の供給数の変化という要因を想定し、その貢献度をシフトシェア-分析を用いて、明らかにした。