hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウェアラブル点字読み取りデバイスの開発

点字の突起以外はセンサデータとしては無信号となるため、空列が続く場合などの処理が大変困難であったが、本研究では統計的手法を用いて空列が複数続く場合でも点字1文字を正確にグループ化できる。(5)は点字の文法に沿って点字の並びを日本語テキストに翻訳するエンジンであり、情報処理点字などいくつかの例外を除けば日常生活に使われる点字をほぼ正確に日本語テキストに変換することができるものを開発した。感圧センサを接続しての実装は未完成であるが構成要素は実施期間内にほぼ完成させることができた。指先に装着した感圧センサで点字をなぞるだけで点字の読み上げが行われるウェアラブルの開発を行った。センサ開発に協力をいただいていた企業の経営上の判断によりセンサ開発が研究期間終盤で中止となり急遽別の企業を探した。感圧センサ以外に本デバイスに必要な要素技術はほぼすべて確立することができた。これらを組み合わせてWebカメラで撮影した点字の内容を音声読み上げするデバイスを試作した。センサの評価について、接触型センサの評価を進めているが分解能の点で問題があることがわかり、センサ自体の改良を進めている。サイズをJISの24倍に拡大した点字(拡大点字)を加工機により作成し、分解能の低いセンサによる点字の接触読み取りについて評価を進めた。また、加速度センサを用いずに点字のパノラマ画像を構築する技術を開発した。指先に装着するような面積が小さいセンサで幅の広い点字を入力するために必要な技術であり、PC上でこれらの動作をシミュレートするソフトウェアを開発した。非接触型センサについては光学センサの評価を進めた。点字の画像を入力すると点の有無を自動検出するソフトウェアを開発した。点字の文法に照らして、点の有無を入力すると日本語テキストが出力されるソフトウェアを開発した。数式やURLなどの特殊な表記がなければほぼ正確に変換ができる精度を実現した。マイコンボードを購入し、前述の各種ソフトウェアの移植作業を開始した。点字の画像から点の位置を検出する技術について、H26年度で検討した方法よりもH27年度で検討したアルゴリズムの方が優れていることがわかったのでH28年度はこのアルゴリズムをウェアラブル点字リーダーの本体に実装する。また、マイコンで実装中のユーザーインターフェイスの完成度をより向上させ使いやすいものとする。接触型センサをマイコンに結合し、センサからの実際の点字の入力をパノラマ画像として再構築し、点字の認識と音声出力までの一連の流れを実現させる。複数の視覚障害者の方に試用してもらい、精度や使いやすさ、改良点についてフィードバックを受ける。福祉工学接触型センサの改良を進め、分解能を向上させる。同時に、拡大点字を用いて接触型センサによる点字の読み取り技術について評価を進める。非接触型センサについては光学画像入力によるものの評価を進め、撮影条件の緩和や認識精度の向上をはかる。ここで開発する展示の検出ソフトウェアは接触型センサの場合にも同等に使用できるものである。
矮新星の冷却ＣＣＤカメラによる多色測光観測

望遠鏡はCelestron C14(口径355mm,焦点距離3910mm)にレデューサーを取り付けている。冷却CCDカメラを望遠鏡に取り付けた時の視野は約15分角である。望遠鏡の制御にはTheSkyX, CCDの撮影にはCCDSoft,自動観測にはOrchestrateを使っている。導入精度は,この期間の観測から赤経方向の誤差は2.4分,赤緯方向の誤差は0.7分となった。観測地は宮城県仙台市内の自宅である。Misselt, K.A.の矮新星カタログ(1996)から観測可能な矮新星約40星を選び10月より観測を開始した。観測対象は次の通りである。自宅ベランダで観測するため晴れていればほぼ毎日観測することができる。今年の10月11月は晴天に恵まれたが, 12月は天気が悪かった。観測目は次の通りである。10月11 17 19 24 25 28 30 7夜, 11月4 5 7 10 11 18 19 21 22 23 24 27 12夜, 12月5 21 23 27 28 29 6夜。観測2回目の10月17日にAY Lyrのアウトバーストを捉えることができた。その後10月22日にはSS Cyg, 11月22日にはUV Perのアウトバーストを捉えることができた。2014年10月17日にアウトバースト検出, 10月30日には元の明るさに戻る。2014年10月24日にアウトバースト検出, 11月7日には元の明るさに戻る。2014年11月22日にアウトバースト検出, 12月14日には元の明るさに戻っていた。
炎症性腸疾患における腸管神経-グリア細胞系の機能変化の解明

【目的と方法】報告者は、in vitroモデルを用いた結果より、炎症性物質が腸管グリア機能を変化させた結果、腸管神経系の機能異常が生じていることを示唆した。このことは腸管グリアが炎症性腸疾患病態に関与する可能性を示すものである。腸管グリアは腸管神経細胞のみならず、腸管上皮細胞や腸管免疫系細胞とも相互作用する。また、炎症性腸疾患の代表的疾患のひとつである潰瘍性大腸炎の病態には、Th2に傾いた免疫バランスの崩れが関与していることが報告されている。そこで、サイズ依存性にTh1免疫系のみを賦活することが報告されているキチンを潰瘍性大腸炎モデルであるTCRαノックアウトマウスに投与することにより、キチンの治療効果の有無とその際の腸管グリアの関与を評価した。【結果】キチン投与群では対照群と比較して潰瘍性大腸炎症状が臨床的・組織学的に有意に改善され、その時に腸管上皮細胞の損傷が著しく抑制されていることが分かった。さらに腸管膜リンパ節、パイエルパッチ、脾臓における樹状細胞からのIL-10、IFN-γの放出量の増大、またIL-4、IL-5やTNF-α放出量の減少が示された。しかしながら、樹状細胞とキチンを共培養しても、サイトカイン動態などの変化は認められず、キチンは樹状細胞とは間接作用すると考えられる。一方、ヒト結腸上皮細胞セルラインであるCaco-2、SW480では、共培養により124時間でキチンの細胞内部移行が認められ、さらにキチンの受容体であるTLR2、マンノース受容体、Chitinase 3-Like 1について、前者mRNA発現が増強し、後二者の発現が減少していることが明らかとなった。さらにIFκBリン酸化が増強され、Aktリン酸化が抑制され、キチンとの直接作用が示された。現在はキチン、樹状細胞、上皮細胞、腸管グリアの相互作用について検討中である。【具体的内容】報告者は、ラット腸管神経叢の初代培養より得られた神経-グリア細胞の共培養系を用いて、bradykinin(BK)が腸管神経細胞の興奮性を増加し、このBK作用が腸管グリアから放出されるPGE_2によって調節を受けることを報告していた。しかしながら、これは炎症性腸疾患で増加するBKの腸管神経系に対する生理的メカニズムを示すものであり、炎症性腸疾患(IBD)で機能変化した腸管神経系への作用を検討していなかった。本研究では、IBD患者の血清中での増加が報告されているlipopolysacharide(LPS)、炎症性サイトカインを神経-グリアの共培養系に添加することにより、in vitro炎症モデルを作製した。その結果、腸管グリアはLPSによりinterleukin-1β(IL-1β)を放出させ、このIL-1βは自己分泌性に作用し、腸管グリア細胞上に特異的蛋白(B1 receptor、COX-2)が発現すること、その結果、腸管グリアによるPGE_2を介した腸管神経調節が変化することを明らかにした。【意義、重要性】本研究で対象としているIBDは、ヒト炎症性疾患においてわが国でも最近急激に増加しており、有効な診断・治療法が望まれている疾患である。IBD病態に関する国内外の研究はこれまで、腸管神経系における細胞レベルでの機能異常に着目したものが少なく、また、腸管グリアが関与する可能性を示した報告はほとんど無かった。本研究の成果により、IBDにおける腸管機能異常に腸管グリア特異的な変化が関与していることが示され、さらに、腸管グリアが腸管の局所免疫に関与する可能性が示された。さらにIFκ

Bリン酸化が増強され、Aktリン酸化が抑制され、キチンとの直接作用が示された。現在はキチン、樹状細胞、上皮細胞、腸管グリアの相互作用について検討中である。
サービス付き高齢者向け住宅の地域展開-多職種連携の評価指標の開発と高齢者雇用

地域包括ケアシステムに関する研究は増えてきているが、そのなかでのサービス付き高齢者向け住宅の機能や評価に関する定量的な研究は少ない。本研究では次の4点を研究目的とした。第1に、地域包括ケアシステムにおけるサービス付き高齢者向け住宅での多職種連携の質を評価するための指標の開発することである。第2に、地域包括ケアシステムの構築に欠かすことのできない人的資源について、サービス付き高齢者向け住宅での高齢者資源運用の実態を明らかにする。第3に、サービス付き高齢者向け住宅が地域展開していくための条件を検証する。地域包括ケアシステムにおいて、サービス付き高齢者向け住宅は、医療機関及び介護保険施設の代替・補完機能、保健医療福祉サービスの基盤的機能を果たし、その役割は今後より大きなものになると考えられる。今後、効果的かつ効率的な資源運用に資することができるよう、理論的かつ実践的な提言を目指す。本年度は、上記の研究目的を達成するための質問紙をほぼ完成させることができたが、調査の実施には至らなかった。質問紙の内容は、サービス付き高齢者向け住宅における多職種連携と高齢者の雇用に関するストラクチャー、プロセス、アウトカムを中心としたものである。ストラクチャー評価にかかる情報は一般的にも公表されるようにもなってきている。研究ではプロセス評価やアウトカム評価の指標に着目して分析を進めていくことを予定している。研究代表者が研究機関を異動し、諸手続き等に時間を要してしまった結果、アンケートの実施を延期したため。アンケート調査を実施、結果を分析し、論文発表につなげられるよう最大限の努力をする。本研究では、地域包括ケアシステムにおけるサービス付き高齢者向け住宅での多職種連携の質を評価するための指標の開発すること、サービス付き高齢者向け住宅での高齢者資源運用の実態を明らかにすること等を目的としている。当該年度の取り組みによって、主に次の2点の成果を得ることができた。第1に、サービス付き高齢者向け住宅のみでなく保健医療福祉分野の質評価及び高齢者をはじめとする人的資源活用に関する文献や資料の収集・分析、サービス付き高齢者向け住宅に関する多職種連携の質評価のための指標や人的資源活用について整理・分析し、新たな知見を得ることができた。特に、質評価を行うための指標として、動線コストの定量化や安全性を明確にするための文献調査、それらをもとにした議論を実施することができた。第2に、我々の研究グループが先行して実施した調査から得られた知見、文献・資料の分析等をもとに、サービス付き高齢者住宅の地域展開に向けた資源運用に関する理論的仮説を設定することができた。これらの調査研究のほかにも高齢者雇用に関する文献調査を実施した。結果として、高齢者が活躍することのできる余地が十分にあること等の議論を深めることができた。これらの成果をもとに、量的調査を実施するための質問紙の設計につなげることができているところである。量的調査で得られるデータを用いて、効果的かつ効率的な資源運用に資することができるよう、理論的かつ実践的な提言を目指す。当初予定した文献調査を実施し、研究協力者との議論も順調にできているため。平成29年度は、本研究の2年目にあたる。サービス付き高齢者向け住宅(以下、サ高住とする。)等の高齢者住宅が適切に長期的に地域展開していくためのマネジメントが今後より求められていくと考えられる。マネジメントでは評価が重要な要素の一つとなるので、評価をするための指標の開発を研究目的の一つとした。設計した評価指標の適切性を検証するための質問紙の設計に取り掛かった。質問紙では、平成28年度の成果を踏まえて、多職種連携と高齢者の雇用に関するストラクチャー、プロセス、アウトカムを中心とした評価指標を設定している。これらの評価指標の検証を通じて、当初の問題意識でもある動線コストと人的資源確保のためのマネジメントに関する示唆も得たい。また、サ高住のような高齢者住宅が地域展開していくためには、多世代の人々が交流可能となる拠点となるような機能も求められる。そのなかで高齢者の雇用に着目し、その実施の有無のみではなく、介護を必要とする入居者との関連も含め、実態把握が可能となるような設計を試みた。得られる結果から、労働力の確保、地域のあり方を考えていくための示唆を得ることができればとも考えている。最終年度では各事業所へ質問用紙を郵送し、調査への協力依頼する予定で、分析、論文の執筆を予定している。ヘルスケアサービス分野において効果的かつ効率的な資源運用が可能となるような理論的かつ実践的な研究成果を得ることを目指す。一部計画を変更している部分はあるが、当初の計画をほぼ遂行しつつあるため。

本年度は、上記の研究目的を達成するための質問紙をほぼ完成させることができたが、調査の実施には至らなかった。質問紙の内容は、サービス付き高齢者向け住宅における多職種連携と高齢者の雇用に関するストラクチャー、プロセス、アウトカムを中心としたものである。ストラクチャー評価にかかる情報は一般的にも公表されるようにもなってきている。研究ではプロセス評価やアウトカム評価の指標に着目して分析を進めていくことを予定している。研究代表者が研究機関を異動し、諸手続き等に時間を要してしまった結果、アンケートの実施を延期したため。今後は、研究計画に則して、量的調査の実施に向けて取り組んでいく。今後も適宜研究計画の修正等を含めて、研究成果を得るために精進する。アンケート調査を実施、結果を分析し、論文発表につなげられるよう最大限の努力をする。一部の品目について、当初の予定よりも安価に購入することができたため。平成29年度分の予算では足りなかったため、平成30年度分の予算で執行することにした。次年度の研究費として書籍購入や量的調査実施に向けた費用に充てる。
卵巣癌播種性転移のシグナル経路解析とその抑制物質の探索

卵巣癌の微小環境によるシグナル分子のエピジェネティックな変化に伴い、HIF-SNAIL-E-cadherin経路、S100A4-RhoA経路、Hedgehog経路、さらにTGFβ経路の活性化が、卵巣癌細胞の播種性転移を促進させることを明らかとした。さらにRhoA、Hedgehog、TGFβの各シグナル経路を阻害する低分子化合物は、卵巣癌播種性転移の治療薬となりうることを明らかにした。I.卵巣癌細胞におけるHIF-SNAILシグナルの解析卵巣癌細胞株SKOV3は低酸素下によりSKOV3細胞のE-cadherin発現は減弱し、HIF-1αおよびHIF-2αの発現が誘導され、それと同時にE-cadherin転写抑制因子のなかでもSNAIL発現が増加した。II.卵巣癌細胞におけるS100A4-RhoAシグナルの解析S100A4の発現を免疫組織学的に検討したところ、卵巣癌では良性、境界悪性腫瘍に比べ有意に発現が増強していた。さらに、S100A4低発現卵巣癌細胞株に対してS100A4発現増強するとRhoAの活性が亢進し浸潤能は亢進した。一方、S100A4の浸潤能亢進効果がRho inhibitorおよびRho kinase inhibitorで抑制された。III.卵巣癌細胞におけるS100A4エピジェネテイクス解析免疫染色にてS100A4陽性部分と陰性部分に分けてマイクロダイセクションを行った後、DNAを抽出し、メチル化の有無を解析した結果、S100A4遺伝子の第1イントロンのCpGサイトは、S100A4低発現胞のOVCAR3細胞ではメチル化され、S100A4高発現細胞株では脱メチル化されていた。IV.卵巣癌細胞におけるHedgehogシグナルの解析癌ではHedgehog signalのligandであるsHH, Pathed1, SMO, Gli1ともに良性および境界悪性に比べて有意に発現が亢進していることが明らかになった。またその発現は細胞増殖マーカーであるKi67の発現と相関していた。さらに4種の卵巣癌細胞株において、Hedgehog Pathwayの阻害物質であるCyclopamineを添加したところ細胞増殖が抑制された。これらの結果から、卵巣癌ではHedgehog Pathway亢進が細胞増殖と関連していることが明らかになった。43種類の卵巣癌細胞株に5Aza-dCを添加して遺伝子発現の変化を調べたマイクロアレイデータを元に、卵巣癌における360個のメチル化遺伝子リストを作成した。それらのメチル化遺伝子群にはTGFβ経路の遺伝子が多く含まれており、実際にTGFBR2やTHBS1といった、TGFβ経路の活性を亢進させる遺伝子は、その発現とメチル化が逆相関していた。マイクロアレイによって、TGFβ経路の活性を調べると、5Aza-dCの添加によって、その活性が亢進することがわかった。さらに5Aza-dCによるTGFβ経路の活性化は、p-SMAD2/3のWestern blottingや、SMAD3-ルシフェラーゼアッセイでも明らかであった。卵巣癌の臨床サンプルにおいて、TGFβ経路の活性とメチル化360遺伝子の発現は正の相関を示し、原発巣と大網転移巣の間で発現マイクロアレイデータを比較すると、大網転移巣においてTGFβ経路の活性亢進と360遺伝子の発現亢進を認めた。免疫組織染色による検討では、マイクロアレイデータに合致して、大網転移巣におけるTGFBR2タンパクの発現亢進およびp-SMAD2の発現亢進を認めた。TGFβ経路の阻害剤であるA-83-01は、マウス卵巣癌細胞株HM-1の浸潤、遊走をin vitroで抑制し、in vivoでは腹膜播種性転移モデルマウスの生存期間を延長させた。したがってTGFβ阻害剤A-83-01は、卵巣癌の転移に対する治療薬として有用と考えられ、臨床応用へ向けてさらに検討を行うべきと思われる。
プログラマブル・光再構成型ゲートアレイとライターの研究開発

近年、光によって高速に再構成が可能な光再構成型ゲートアレイが開発されている。この光再構成型ゲートアレイはレーザアレイ、ホログラムメモリ、ゲートアレイVLSIから構成され、ホログラムメモリ内に記憶されたコンテキスト情報をレーザアレイによって選択的に読み出し、ゲートアレイを動的に書き換えていく新しいタイプのVLSIである。この光再構成型ゲートアレイは非常に高性能な次世代のVLSIであるが、これまでの光再構成型ゲートアレイにはホログラムメモリ内の情報を簡単に書き換えることができない欠点があった。そこで本研究では、パッケージの解体無く、外部からホログラムメモリの情報を容易に書き換え可能な新しいタイプの光再構成型ゲートアレイとライターを開発した。本年度は、上面から光学的にプログラム可能なプログラマブル光再構成型ゲートアレイの開発と、レンズを介して結像によりプログラム光が供給できる光再構成型ゲートアレイ専用のライターの開発を実施した。このプログラマブル光再構成型ゲートアレイのホログラムには揮発性であるが評価が容易であるPAL-SLM(平行配向液晶空間位相変調器)を導入し、光源には可視光半導体レーザーを用いた。PAL-SLMは光書き込み、光読み出し型の空間光変調素子である。受光側にはライターからのホログラム光を入射させ、変調側にはビームスプリッタを介してレーザアレイの光を導き、その反射光を光再構成型ゲートアレイに供給する。ライターからは複数の回路情報を持つホログラムパターンが、一度に供給されることから、このPAL-SLMの変調側に実装される複数のレーザーをスイッチングさせることで、複数のコンテキストの動的実装が可能になる。本年度は4つのコンテキストまでの実装を行い、その再構成試験に成功した。一方、ライター部は、He-Neレーザ光源、液晶パネル、結像用レンズから構成される。液晶パネルは制御ボードを介してコンピュータに接続され、計算によって得られた回路情報のホログラムパターンを表示する。そのホログラムパターンがレンズを介してプログラマブル光再構成型ゲートアレイに結像され、プログラムされる。先に示したように、本年度は4つまでのコンテキストの実装に成功した。本年度は、20年度のプログラマブル光再構成型ゲートアレイの開発と、レンズを介して、結像によりプログラム光を供給するプログラマブル光再構成型ゲートアレイ専用のライターの開発の成功を受けて、プログラマブル光再構成型ゲートアレイについてはマルチコンテキスト化の研究を進め、ライター部については結像レンズを使用しない新ライター構造の開発を進めた。まず、プログラマブル光再構成型ゲートアレイのマルチコンテキスト化の研究については、ホログラム部に昨年と同様の揮発性であるが評価が容易なPAL-SLM(平行配向液晶空間位相変調器)を用い、9コンテキストのプログラマブル光再構成型ゲートアレイの開発まで研究を進めた。そして、昨年度開発したライターを用いて、実際に書き込み試験、動的再構成試験を行い、それら共に成功した。今後、実用化を目指す場合、コンテキスト数をさらに増やす必要があるが、マルチコンテキスト・プログラマブル光再構成型ゲートアレイが実現可能であること、ライターによって正確な書き込みが可能であることを実証した。加えて本年度からはライター内から結像レンズを取り除き、構造をより簡単にした新型のライターを開発している。この新ライターでは空間光変調素子からのプログラム情報を、レンズを介する事無く、直接プログラマブル光再構成型ゲートアレイのホログラムへと供給することができる。実際にこのライターを開発し、プログラマブル光再構成型ゲートアレイへの書き込み試験を行い、それに成功した。20年度と21年度には、実験の容易性を考慮して、揮発性デバイスであるPAL-SLM(平行配向液晶空間位相変調器)を用いてプログラマブル光再構成型ゲートアレイの開発を進めた。22年度には、この試験結果を基にして、この研究の最終開発目標である不揮発性ホログラムメモリを導入したプログラマブル光再構成型ゲートアレイを開発し、ライターを用いての書き込み試験、スタンドアロン状態での動作試験、6コンテキストによる高速再構成試験の全てに成功した。また、ライター部についても、20年度と21年度の結像方式ライター、非結像方式ライターの研究成果を基にして、22年度には、可動部が一切存在しない、完全空間光変調素子型ライターを開発した.プログラマブル光再構成型ゲートアレイをライターに設置する際には、必ずある程度の位置誤差が生じる。しかし、この完全空間光変調素子型ライターでは、それら誤差を空間光変調素子に書き込む値を修正することで補正することができる。本研究では、実際に設置誤差を発生させ、空間光変調素子による補正により、プログラマブル光再構成型ゲートアレイのホログラムメモリに正常に書き込みが行えることを確認した。また、その他にも、このプログラマブル光再構成型ゲートアレイではトップのホログラム窓から書き込みを行う.ことから、その窓にキズ、汚れが発生した際には書き込みが難しくなることも懸念されていたが、それらがホログラムメモリの特性から問題外にできることを実証した。
細胞膜透過能を有する合成核酸の開発

本研究は、細胞膜透過能を有する合成核酸の開発を目指すものである。すなわち、核酸分子自体に細胞膜透過性を有機化学的に付与し、細胞内導入を劇的に簡便にする。細胞膜透過後、適切なトリガー(細胞内環境)によって保護基が除去され活性を示す合成核酸の創製を目指している。本年度は、昨年度に見出した保護基をモデル核酸医薬のプロドラッグ化へ応用した。得られたモデル分子の細胞内部での機能を検討した。細胞内への導入は、合成核酸を細胞へ直接添加する方法と導入剤(トランスフェクション試薬)を用いる一般的な方法を用いた。遺伝子の発現抑制を指標に、細胞内でどの程度機能しているかを評価した。導入剤を用いた場合、プロドラッグ型核酸は、親化合物(保護基が脱保護されている)と比較して高い活性が観測された。保護基の導入により細胞内での安定性が向上したためと推測している。直接添加の場合では、導入剤を使用した場合と比較してやや活性が低下した。親化合物と比較すると、より高い活性が観測された。これらの結果より、保護基を結合した効果を確認することができた。今後は、インキュベート時間、保護基の導入数や導入位置を最適化し、直接添加で機能する合成核酸を目指していきたい。昨年度に開発された保護基を導入したモデル核酸医薬の合成法を確立し、細胞内での活性試験へと進展させることができた。細胞内への取り込み機構の推定、細胞内部での活性化反応、細胞内での機能発現の理解を目指して合成化学的手法で研究課題にアプローチする予定である。本年度では、細胞内に高濃度に存在しているグルタチオン(GSH)で除去されるリン酸ジエステル部位保護基を開発した。開発した保護基は、細胞内濃度に相当するグルタチオンを含む緩衝液中で速やかに除去された。一方、細胞外濃度に相当するグルタチオン存在下では安定であった。保護基の結合位置や数を変えた蛍光標識オリゴヌクレオチドを合成して、細胞内取り込みを検討した。その結果、保護基の数だけではなく保護基の結合位置によっても細胞内への取り込みが大きく変化することがわかった。この結果は、今後の細胞膜透過能をもつ合成核酸の設計の指針となると期待される。本研究の鍵となるリン酸ジエステル部位保護基を開発することができた。また、開発した保護基が結合したオリゴヌクレオチドを用いて、細胞内取り込みの検討を行うことができた。今後は、開発したオリゴヌクレオチドの細胞内での挙動を評価をしていく。保護基が細胞内で脱保護されたかどうかを検討する。また、遺伝子発現制御能を指標にして細胞内で機能するかを評価していく予定である。本年度は、主に有機合成や細胞実験の消耗品の購入に使用したが、遺伝子発現制御実験に用いる備品の購入を見送った。次年度は、細胞実験に必要な備品の購入に使用する予定である。
生活関連化学物質の下水処理による除去高度化と適正管理に関する研究

本年度は、まず、下水処理場での医薬品類の挙動に関する前年度の研究成果をまとめ、国際学術誌に投稿した。現在、査読修正中である。次に、本研究で分析対象とする医薬品類を重水素や13Cでラベル化したサロゲートを導入し、液体クロマトグラフータンデム質量分析計(LC-MS/MS)を用いた、より簡便で再現性の高い分析方法を確立し、その成果を国際学術誌に投稿するために、論文としてまとめた。下水処理場での医薬品類の挙動モデルを構築するうえで、下水処理場へのインプットである流入下水に注目し、そこでの医薬品類の濃度・負荷量変動を把握しておく必要があった。また、下水処理場に流入した水塊は、下水処理場内で滞留した後に放流されるため、濃度変動のある流入下水と処理水を同時に採水して医薬品類の除去率を計算しても、除去率を適切に評価しているとは言えない。そこで、下水処理場において、流入下水と下水処理水を1時間おきに24時間採水し、医薬品類の日内濃度変動を把握した。その結果、流入下水において、検出された医薬品類の多くは、人々の活動時間である日中に濃度が上昇し、夜間は濃度が低下することが確認された。24時間内での流入下水中濃度の最大値と最小値との比を計算するといずれの物質も2を超え、日内濃度変動が無視できないことが明らかとなった。また、日中に流入下水と処理水を同時に採水し、医薬品類の除去率を算出すると、除去率を過大評価する恐れがあることが示唆された。これらの結果は、今後、下水処理場での医薬品類の挙動をより適切に評価するうえで、重要な知見であると考えられ、国内学会において口頭発表を行った。日本だけでなく海外での下水処理場での医薬品類の除去性を調べるため、中国シンセンの下水処理場でサンプリングを行い、医薬品類の濃度を測定した。また、昨年度韓国ソウル市の下水処理場で行った同様の調査について、国際学会においてポスター発表を行った。本研究は,近年,世界的に関心が高まっている,生活関連化学物質(PPCPs)による水環境汚染問題に対し,下水処理場での対策技術の開発・提案をテーマとする。活性汚泥処理過程でのPPCPs除去メカニズムを明らかにし,その挙動モデルを構築してシミュレーション解析を行うことで,種々の処理条件でのPPCPs除去予測を行うことができ,PPCPsの除去を向上させる具体的な活性汚泥処理方法を提示することが可能となる。本年度はまず,下水処理場でのPPCPsの挙動を評価するうえで,そもそも必要となる対象物質の分析方法について検討を行った。本研究で分析対象とするPPCPsを重水素や13Cでラベル化したサロゲートを導入し,液体クロマトグラフータンデム質量分析計(LC-MS/MS)を用いた,より簡便で再現性の高い分析方法を確立した。サロゲートが入手できない物質については,他のサロゲートを代替の内部標準物質として用いる代替サロゲート法を新たに開発し,その方法論を提案した。この分析方法の概要について学会発表を行うとともに,現在,海外の学術雑誌への論文投稿に向けて準備中である。また,昨年末,所属する研究室に,これまでよりもさらに高感度かつ高速度なデータ取り込みが可能なLC-MS/MSが新たに導入され,その装置を用いた測定条件の検討も現在進行中である。次に,活性汚泥処理でのPPCPsの挙動モデルを構築する上での参考となる,IWA活性汚泥モデルについて文献・書籍等で情報収集・知識の習得を行った。さらに,現地調査により,活性汚泥処理で生じる下水汚泥中でのPPCPsの存在実態の把握,汚泥処理過程でのPPCPs除去率把握についても行った。

日本だけでなく海外での下水処理場での医薬品類の除去性を調べるため、中国シンセンの下水処理場でサンプリングを行い、医薬品類の濃度を測定した。また、昨年度韓国ソウル市の下水処理場で行った同様の調査について、国際学会においてポスター発表を行った。本年度の計画としては,対象とする生活関連化学物質の分析方法の高度化と活性汚泥中の微生物群集解析方法の確立を挙げていた。現在までのところ,前者についてはおおむね順調に進展したが,後者については遅れており,全体としては計画よりもやや遅れていると判断した。本研究で対象とするPPCPsの分析方法については,新しいLC-MS/MSでの測定条件の最適化と,種々の環境試料を用いた分析精度の確認実験を行う予定である。活性汚泥中微生物群集解析方法の確立についても今後検討を進める予定である。それらと並行して,活性汚泥処理でのPPCPs挙動モデル構築を行い,必要なパラメータについて実験的にデータ収集を行う予定である。
プライマリ・ケア医療機関における身体症状化

忙しいプライマリ・ケアの現場では、いわゆる“不定愁訴"の患者の診療は極めてストレスフルである。その理由は、診療の為の時間を取られる割に、保険診療上の報酬が少ないこと、これらの患者は身体症状を訴えてはいるが、実は精神疾患であることが多いこと。そして多くのプライマリ・ケア医は精神科、心療内科の研修を受けたことがないこと。したがって、医師と“不定愁訴"患者の間にはすれちがいが生じやすく、良好な医師患者関係を結ぶことが困難であるなどである。この問題を解決するために、身体症状Somatizationという概念を用いて、本研究を行った。1.プライマリ・ケア医療機関での身体症状化の患者は、8.4%であった。2.プライマリ・ケア医によって、“不定愁訴"と診断された患者のうち、8%は訴えの原因が身体疾患によるものであり、残りの92%が身体症状化の患者であった。3.身体症状化の患者は、DSM-IVの診断基準によってほとんど診断が可能であった。主なものは、大うつ病30%、身体表現性疼痛障害21%、身体的病態に影響する心理諸因子21%であり、この上位3者で72%を占めた。4.Barskyらが開発し、既に信頼性の証明されているSomatosensory Amplification Scale(SSAS)を用いて、Conter-translationの手法を用いて、SSASの日本語版を作成した。5.SSASを用いて、身体症状化の患者群と非身体症状化群を比較した。前者の方が有意にSSAS値が高く、身体症状化の患者の評価のために有用であると考えられた。6.SSAS値はSDS、MASで測定した不安度、抑うつ度と相関し、不安、抑うつの患者の評価のために有用であると考えられた。本研究の成果は、日本のプライマリ・ケアでの“不定愁訴"の内容が明らかになり、SSASが身体症状化の患者を評価する際に有用であることを示したことである。1.これまでの報告に従って研究を進めた.2.1995年11月16日に,栃木県近隣の8県のすべての公的町村立の病院,もしくは診療所,37医療機関に,研究の主旨説明書ならびに計画書を発送して.研究の参加を募った.同年12月25日までの1ヶ月間に,7ヶ所の医療機関から研究への参加申し入れがあった.この医療機関に,"不定愁訴"と判断した患者を登録するための用紙,これらの患者にやってもらう"病気の質問表"とCornell Medical Indexを送付した.3.研究の協力に同意した医療機関では,1996年1月1日から同31日までの1ヶ月間,"不定愁訴"と判断した患者58人をリストアップした.1996年2月1日から同29日までの1ヶ月間に,主任研究者がこれらの医療機関を訪問し,この調査に同意した患者のうち,調査日に受診することができた37人に対して,診療による調査を行なった.4.調査では,1人60分を予定し,45分を診療に,残りの15分を診療録への記載のためにあてた.調査用紙は,本研究のために開発した

"Somatization診療用紙"と,DSM-IVのDecision Trees for Differential Diagnosisを用いた.5.本研究は3年間の継続研究のパイロットスタディーではあるが,予想以上に患者数が多く集まり,プライマリ・ケア設定でのSomatizationの研究としては,様々な興味深い結果が出ているので,論文として発表の予定である.学術誌としては日本プライマリ・ケア学会雑誌もしくは日本保健医療行動医学会会誌を予定している.1.1996年5月1日より同年7月31日まで、東京都八丈島町立八丈病院を内科を受診したすべての患者に対して、身体症状化Somatizationの有無を検討した。2.この間に初診した患者は、621名であった。性別では、男性290名、女性331であった。平均年齢は64.5歳で、60台がピークを占めた。3.このうち身体症状を呈したが、器質的疾患が認められない患者は192人31%であった。これらの患者に対して、初診後3ヶ月目に診療録もしくは電話でその経過を追跡した。4.器質的疾患が認められない患者は192人のうち、身体症状化と判断された患者は141人、73%であった。DSM-IV分類では、大うつ病32人、気分変調症23人、身体表現性障害22人、全般性不安障害15人、適応障害11人、人格障害8人、身体化障害8人、恐慌性障害5人、摂食障害2人、外傷後ストレス症候群2人などとなっていた。5.身体症状化Somatizationの頻度としては、米国でのFamily PracticeでKatonらが行った研究結果とほぼ同じであった。しかし、この研究では気分変調症23、身体表現性障害22人が多いという傾向があった。6.身体症状化を示す患者の多くは、精神疾患でありしかも薬物療法を初めとする治療が奏効するものが多い。忙しいプライマリ・ケアの現場では、いわゆる"不定愁訴"の患者の診療は極めてストレスフルである。その理由は、診療の為の時間を取られる割に、保険診療上の報酬が少ないこと、これらの患者は身体症状を訴えてはいるが、実は精神疾患であることが多いこと。そして多くのプライマリ・ケア医は精神科、心療内科の研修を受けたことがないこと。したがって、医師と"不定愁訴"患者の間にはすれちがいが生じやすく、良好な医師患者関係を結ぶことが困難であるなどである。この問題を解決するために、身体症状化Somatizationという概念を用いて、本研究を行った。1.プライマリ・ケア医療機関での身体症状化の患者は、8.4%であった。2.プライマリ・ケア医によって、"不定愁訴"と診断された患者のうち、8%は訴えの原因が身体疾患によるものであり、残りの92%が身体症状化の患者であった。3.身体症状化の患者は、DSM-IVの診断基準によってほとんど診断が可能であった。主なものは、大うつ病30%、身体表現性疼痛障害21%、身体的病態に影響する心理的諸因子21%であり、この上位3者で72%を占めた。4.Barskyらが開発し、既に信頼性の証明されているSomatosensory Amplification Scale(SSAS)を用いて、Conter-translationの手法を用いて、SSASの日本語版を作成した。5.SSASを用いて、身体症状化の患者群と非身体症状化群を比較した。前者の方が有意にSSAS値が高く、身体症状化の患者の評価のために有用であると考えられた。6.SSAS値はSDS、MASで測定した不安度、抑うつ度と相関し、不安、抑うつの患者の評価のために有用であると考えられた。本研究の成果は、日本のプライマリ・ケアでの"不定愁訴"の内容が明らかになり、SSASが身体症状化の患者を評価する際に有用であることを示したことである。
新規マイクロ電気泳動法による高次規則配列微小セラミック構造体の創製

本研究課題では、粒子からなる微小構造体を創製するためにマイクロスケールで電場が制御された新規な電気泳動法としてマイクロ電気泳動法を提案し、その要素技術を確立することを目的とした。とくに、サブミクロンの単分散球状粒子を三次元的に規則配列化させた粒子構造体は特異な光学特性を示すことから次世代の光学材料やデバイスとしての応用が期待されている。そこで、マイクロ電気泳動法に適用する粒子としてシリカまたはポリスチレンの単分散球状粒子を選択した。また、電場をマイクロスケールで制御するためにマイクロ電極や微小くし形電極を用いた系について検討した。懸濁液の調整条件や電気泳動条件を詳細に検討することで、マイクロドットやマイクロラインを作製するための手法を確立した。当該研究課題の最終年度にあたる平成17年度にはシリカ単分散球状粒子のマイクロラインの形成技術の確立に関する研究実績を得た。具体的には、直径300nmのシリカ粒子を分散させた懸濁液に微小くし形電極を用いたマイクロ電気泳動法を適用し、10μm幅のマイクロラインを形成するための検討を行った。電極数、極性、電極配置、電極間距離、電界強度などのパラメータを最適化することで短時間のうちにシリカ粒子からなるマイクロラインを形成させることに成功した。また、マイクロラインの光学特性を本研究課題の初年度に購入したマイクロ顕微分光システムで評価した結果、その微細構造に基づく良好な光学特性を示すことが分かった。5月にイタリアにて開催された第2回電気泳動法に関する国際会議に出席し、本研究課題で得られた成果に関する発表を行ってきた。参加者には局所電場を用いた新規な材料プロセスとして興味を持っていただけた。さらに、本研究課題を遂行するなかで、新たに3電極式の電気泳動法を用いたマイクロファブリケーション技術への応用展開が大いに期待される研究成果も得られた。本研究では局所電場を用いた新規な粒子集積化技術として"マイクロ電気泳動法"に関する基礎研究ならびにシステム開発を目指すものである。本研究で取り上げる電気泳動法は湿式成形プロセスの一つであり、外部電場の作用により懸濁液中の分散粒子を泳動させ基板上に堆積させる極めてシンプルな手法である。一般的な電気泳動法は基板全面に粒子を堆積させる手法であったが、申請者はマイクロ電極(対極)による局所電場を利用することで位置制御性に優れた微小粒子集積体のbuild-upシステムの一つとしてマイクロ電気泳動法を提案する。本研究で対象とする微小構造体は粒子の大きさの揃った単分散球状粒子(直径サブミクロンから数ミクロン)が三次元に規則配列した微小なコロイド結晶(または人工オパール)の創製をターゲットとしている。研究初年度である今年度は、マイクロ電気泳動システムの構築とそのシステムより得られるマイクロサイズの粒子集積体の微小領域における光学特性を評価するための顕微分光システム(今年度備品)を立ち上げることを第一目標とした。粒子集積体を構成する単分散球状粒子にはセラミック材料としてシリカ、高分子材料としてポリスチレンを用いた。懸濁液組成と電気泳動条件を最適化することで、マイクロスケールのドット状堆積物を基板の所定の位置に作製することができた。その堆積物を走査型電子顕微鏡で観察した結果、球状粒子が最密充填構造を有していることが分かった。さらに、顕微分光システムの結果から、理論的に予想される波長位置にシャープな光吸収ピークを持つことが分かった。これは、マイクロ電気泳動法で得られたドット状堆積物が欠陥の極めて少ない単結晶ライクな構造を有していることを示唆している。次年度は電界解析シミュレーションと光学顕微鏡を用いたその場観察などの手法を取り入れ、マイクロ電気泳動法のメカニズムの解明に関する研究を遂行したい。材料プロセッシングに電場、磁場、重力場などの外部場を積極的に導入することで、高付加価値をもつ新材料創製に関する研究が国内外において盛んに行われている。一方、粒子が真球で、かつそのサイズが揃った単分散球状粒子を三次元に集積化させた規則配列構造体は特異な光学特性を示すことから次世代の光学材料やデバイスとしての応用が期待されている。このような構造は構造色を呈する天然のオパールにも見られる。材料のデバイス化を図るためには、マイクロファブリケーションやマイクロパターニング技術の開発が重要となる。そこで、本研究では、これらのプロセス技術を確立するため、外部場の一つである電場がマイクロスケールで高度に制御された電気泳動法を材料プロセッシングに適用するための研究開発を行うことを目的としている。前年度までにマイクロ電極を用いた電気泳動プロセスにより基板の所定の位置にマイクロスケールの三次元規則配列粒子集積体(マイクロフォトニック結晶)を作製することに成功し、その光学特性を評価した。今年度は、マイクロ電極を二次元に走査することによりフォトニック結晶のマイクロパターン技術を確立することを目指した。しかしながら、一つの結晶を作製するために長時間(30分程度)を要するため、実用プロセスとしては不向きであると考えた。そこで、リソグラフィーによりマイクロ電極が予め基板上に形成された微小くし形電極を用いた電気泳動法によりマイクロパターン技術の開発を試みた。電極の配置や極性を精密に制御することで、マイクロ電極上の粒子の堆積状態が制御できることを実証した。さらに、プロセス条件を最適化することで粒子の配列状態が短時間で制御できることを明らかにした。このような電気泳動法によるマイクロパターン技術は光学分野(光導波路)への応用のみならず、エネルギー分野におけるマイクロ電池の創製技術としても適用できるものと考える。

本研究課題では、粒子からなる微小構造体を創製するためにマイクロスケールで電場が制御された新規な電気泳動法としてマイクロ電気泳動法を提案し、その要素技術を確立することを目的とした。とくに、サブミクロンの単分散球状粒子を三次元的に規則配列化させた粒子構造体は特異な光学特性を示すことから次世代の光学材料やデバイスとしての応用が期待されている。そこで、マイクロ電気泳動法に適用する粒子としてシリカまたはポリスチレンの単分散球状粒子を選択した。また、電場をマイクロスケールで制御するためにマイクロ電極や微小くし形電極を用いた系について検討した。懸濁液の調整条件や電気泳動条件を詳細に検討することで、マイクロドットやマイクロラインを作製するための手法を確立した。当該研究課題の最終年度にあたる平成17年度にはシリカ単分散球状粒子のマイクロラインの形成技術の確立に関する研究実績を得た。具体的には、直径300nmのシリカ粒子を分散させた懸濁液に微小くし形電極を用いたマイクロ電気泳動法を適用し、10μm幅のマイクロラインを形成するための検討を行った。電極数、極性、電極配置、電極間距離、電界強度などのパラメータを最適化することで短時間のうちにシリカ粒子からなるマイクロラインを形成させることに成功した。また、マイクロラインの光学特性を本研究課題の初年度に購入したマイクロ顕微分光システムで評価した結果、その微細構造に基づく良好な光学特性を示すことが分かった。5月にイタリアにて開催された第2回電気泳動法に関する国際会議に出席し、本研究課題で得られた成果に関する発表を行ってきた。参加者には局所電場を用いた新規な材料プロセスとして興味を持っていただけた。さらに、本研究課題を遂行するなかで、新たに3電極式の電気泳動法を用いたマイクロファブリケーション技術への応用展開が大いに期待される研究成果も得られた。
無毒性ジフテリア毒素の改変による腫瘍増殖因子抑制物質の作製

本研究は、ジフテリア毒素リセプターがHB-EGFと云うEGFリセプターに結合する増殖因子であること、ジフテリア毒素、あるいはその無毒性変異蛋白CRM197は、HB-EGFに結合することでそのEGFリセプターへの結合を阻害する事実に基づき、CRM197を改変することで、HB-EGF以外のEGFファミリーの増殖因子の特異的阻害剤の作成を目的としている。この目的に沿って以下の実験を行い次のような成果を得た。(A)ジフテリア毒素結合部位の詳細な解析EGFドメインに結合する分子を作成するためには、ジフテリア毒素のHB-EGF結合部位について分子レベルでの理解が必須である。そこで、HB-EGFのEGFドメインを改変した数多くのミュータントを作製し、これを細胞に発現させ、そのプロダクトのジフテリア毒素結合活性を測定した。また、すでに報告されているEGFやTGF-αの立体構造を元にHB-EGFの立体構造を推定し、ジフテリアの毒素の立体構造のデーターやミュータントの結果と重ね合わせて考察を行った。その結果、HB-EGFのジフテリア毒素結合部位、ECFリセプター結合部位について立体構造にかなり具体的なイメージを得ることが出来た。ジフテリア毒素のRドメインとGSTの融合蛋白を各種作成し、結合活性を示すかどうかを調べた。その結果、作成したあるGST-Rドメイン蛋白は十分なジフテリア毒素リセプター結合活性を保持していた。このことから、この融合蛋白をベースに、この一部を改変することで他のEGFファミリー増殖因子結合能を持った分子スクリーニングできることが判った。これらの成果から、本研究はCRM197の改変に向けて大きく前進することが出来た。現在最終目的に向けて実験を開始している。ジフテリア毒素リセプターは、HB-EGFと云う、EGFファミリーに属する細胞増殖因子の膜結合型である。これまでの研究から、ジフテリア毒素、あるいはその無毒性変異蛋白CRM197は、HB-EGFのEGFリセプターへの結合を阻害し、結果的にHB-EGFの細胞増殖促進作用を阻害することが明らかになっている。そして、これらの事実から、CRM197のアミノ酸を改変することで、HB-EGF以外のEGFファミリーの増殖因子の特異的阻害剤の作成が可能ではないかとの着想を得た。本研究では、乳がんの発生と関係が深くHB-EGFと最もホモロジーが高いheregulinをモデルケースに、CRM197の改変によるheregulin中和蛋白の作製を行い、将来的には実用的な抗腫瘍薬の開発を目指す。この研究課題は、平成7年度に新規申請し、第2次補正予算によって追加採択されたものであるので、実際に研究を開始したのは平成7年12月からである。従って、現在本研究計画を鋭意推進しているところである。最近になって、HB-EGFのEGFドメインを改変した分子を作成し、ジフテリア毒素とHB-EGFの間の結合に必要なHB-EGF側の構造に関して調べたところ、これまでの予想と異なる興味深い結果が得られた。今後はこの結果をもとに、ジフテリア毒素側を改変し、結合に必要なジフテリア毒素側の構造について解析を進め、本研究目的であるheregulin中和蛋白の作製を目指す予定である。この目的のためにはCRM197側の解析はもちろんであるが、CRM197が結合するEGF因子側の解析も必須である。

平成7年度の研究で、HB-EGFのジフテリア毒素結合部位について詳細な解析の条件が整ったので、CRM197の改変に先立ちHB-EGF側の解析を優先的に行った。HB-EGFのEGFドメインを改変した数多くのミュータントを作製し、これを細胞に発現させ、あるいは融合蛋白質として大腸菌で合成させ、そのプロダクトのジフテリア毒素結合活性、増殖促進活性を測定した。また、すでに報告されているEGFやTGF-αの立体構造を元にHB-EGFの立体構造を推定し、ジフテリア毒素の立体構造のデーターやミュータントの結果と重ね合わせて考察を行った。その結果、HB-EGFのジフテリア毒素結合部位、EGFリセプター結合部位について立体構造的にかなり具体的なイメージを得ることが出来、CRM197の改変に向けて大きく前進することが出来た。
C型肝炎重症化機構に関与する宿主側要因とウイルス側要因の検討

肝移植後C型肝炎重症化に関与する因子として、インターフェロン治療のウイルス学的効果が重要であることを明らかにした。さらに、血中の胆道系酵素の上昇が肝移植後C型肝炎の線維化進行の危険因子であること、インターフェロン治療によりその改善が期待できることを明らかにした。肝移植後C型肝炎の重症化に関与する宿主側の要因について、臨床ならびに基礎的研究を行った。臨床研究として、インターフェロンとリバビリンの併用療法の効果と重症化との関連について解析を行った。併用療法を行った肝移植後C型肝炎症例40例について、治療効果によりウイルス排除群(14例)、生化学的反応群(14例)、無効群(12例)の3群に分類し、それぞれの1年または2-4年経過後の肝組織所見における肝炎活動性と肝線維化の変化を解析した。その結果、ウイルス排除群では肝炎の活動性は抑制され、線維化の進行も抑制された。一方、生化学的反応群と無効群では肝炎の活動性は抑えられず、2-4年の長期の経過で線維化の進行を認めた。これらのことから、肝移植後C型肝炎の重症化の抑制のためにはウイルスを排除することが重要であり、生化学的反応を認めても肝炎活動性は低下せず、治療終了後には線維化が進行することが明らかとなった。また、基礎的研究として、肝臓におけるDNAメチル化状態の年齢や性別における変化について検討を行った。まず、予備実験として、マウスの肝臓におけるDNAメチル化状態について検討を行った。マウスのメジャーサテライト領域、マイナーサテライト領域、C型レトロウイルス反復配列の3つの繰り返し配列について、サザンブロット法を用いたDNAメチル化実験をおこなった。その結果、マウスにおいては、年齢または性別の違いによってDNAメチル化状態の違いを検出することはできなかった。現在、ヒトの検体について検討を行っている。1.肝移植後C型肝炎重症化に関与する宿主側の要因の解析1999年3月から2007年6月までに当院にて抗ウイルス治療を行った肝移植後C型肝炎症例80例(インターフェロンα-2b+リバビリン40例、ペグインターフェロンα-2b+リバビリン40例)の重症化に関与する宿主側因子について検討を行った結果、血中の胆道系酵素上昇(γ-GTP正常上限の4倍以上またはALP1.2倍以上)が線維化進行に関与することが明らかとなった。胆道系酵素上昇は肝移植後C型肝炎症例の69%に認められ、胆道系酵素上昇を示した症例の半数以上では、インターフェロン治療によるC型肝炎ウイルス(HCV)の減少に伴い胆道系酵素も低下した。すなわち、胆道系酵素上昇は線維化進行の予測や治療適応決定に重要であり、HCVによる胆汁うっ滞性肝炎のコントロールが肝線維化抑制につながる可能性が示唆された。2.肝移植後C型肝炎重症化に関与するウイルス側の要因の解析移植前、移植後3週間、再発時、重症化時、インターフェロン治療前、治療後のそれぞれの段階で、患者血清よりRNAを抽出し、HCVの超過変領域(HVR1)のRT-PCRを行いsequence解析にて遺伝子配列を同定した結果、肝移植前後で異なるHCVクローンが増殖することが明らかとなった。さらに、インターフェロン治療後には特定のクローンが残存することも明らかとなった。現在、これらの特定のHCVクローンHCV-RNA全長をクローニングし、その全塩基配列を同定を行っている。今後、その配列の特徴を検討し、感染・増殖能、重症化に関連するHCV配列を同定する。