hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アクション・リサーチによる教科学習のための教員研修プログラムの開発

本研究では,教員研修や教育実習にアクション・リサーチを取り入れる方法や意義と可能性,条件について明らかにすることを目的とした。そのために,スウェーデンで行われているアクション・リサーチによる教員研修や博士課程での取り組み,学部の教育実習システムなどについて調査を行い,それらを参考に,実際に日本の大学院の教育実践的コースの授業で「研究的教育実習」にクリティカル・アクション・リサーチを採用して実施し,その方法と意義,可能性,実施の方法や条件,課題などを明らかにした。本研究は、北欧(スウェーデン)で試みられている(クリティカル・)アクション・リサーチを検討し、日本の小学校教師と共同でクラスや教科の現状に合う方法を考案し、実施し、教員研修のプログラムを開発することを目的とするものである。教育実習と現職教員の研修プログラムにアクション・リサーチを入れるために、試験的にアクション・リサーチを実施し、検討する。今年度は,1990年代後半からジェンダー、エクイティのためのアクション、リサーチによる教員研修に取り組んできたスウェーデンのイエーブレ、コミューンを中心に聞き取り調査と資料の収集、検討を行った。具体的には,(1)イエーブレの教員研修を担ってきた「平等の部屋」の閉鎖の経緯とその後の動きに関する調査,(2)1990年代からアクション、リサーチに取り組んでいるトルージャ学校の調査,(3)背景として,イエーブレ大学の教員養成プログラムのジェンダー授業に関する調査,子どもの暴力防止の地域支援活動の調査などを行った。調査の結果,イエーブレ、コミューンでは,現在ジェンダー、エクィティのためのアクション、リサーチによる教員研修が現場で研究的に実施されていた。トルージャ、プレスクールでは独自に新人と希望者への研修を実施していた。また,トルージャ、プレスクールとトルージャ基礎学校は,大学研究者と連携して自然科学教育のプロジェクトを実施し,成果を上げていた。背景には,平等法(1991年制定,2000年一部改訂),2006年制定の男女平等教育法などが影響していた。イエーブレ大学でも,教員養成プログラムの必修授業としてジェンダーに関する授業が実施されていた。しかし,教員研修の拠点であった「平等の部屋」の成果がコミューン議会に認められずに閉鎖され,代わりに男女平等担当者(Komun Strateg)がおかれたり,いじめ対策を求める「安全プラン」を支える地域支援活動BIGにジェンダー視点がなかったり,イエーブレ、コミューンの3つの公立高校の1つVasaskolanと唯一の私立高校John Bauergymnasietの調査ではジェンダー、エクイティの視点からの高校の見直しは難しかったり,一般的には学校,特に高校ではジェンダー視点でのアクション、リサーチは課題のようであった。それでも,スウェーデンでは国家主導で平等教育の理念作りや政策が推進されており,それを背景に実践現場で地道な取り組みが様々に展開されている点に注目する必要がある。今年度は、2つを中心に実施した。1つは、日本におけるアクション・リサーチの研究動向と課題を明らかにした。日本ではアクション・リサーチと称する共同研究は、教科の効果的な教え方など、教科の授業改善の取り組みと、教室の中の関係性分析するものに分かれる傾向にある。前者は関係性の視点が希薄で、後者は関係性の分析に止まる傾向もみられる。他方で、子どもの関係性を読み解き、再構築のために学級活動や総合学習を意図的につくりだしている実践例もある。この実情を踏まえ、2つ目の取り組みとして、日本の小学校で試験的にアクション・リサーチを試みた。スウェーデン・ウメオ大学のドクターコースで試みられていたクリティカル・アクション・リサーチ、具体的にはジェンダー・エクィティのためのアクション・リサーチや、教室の民主主義実現のためのアクション・リサーチをモデルとし、子どもの関係性の再構築に取り組んだ。大学院と学部の学生数名が実習生として毎週1日、教室に入り、担任教師と共同で、子どもの行動と関係を分析し、働きかけを試み、効果的なアクションを検討した。子どものトラブルやジェンダー、ストレスに注目し、(1)総合学習での共同する学び、(2)漫画や歌などの子どものサブカルチャーを検討する学び、(3)授業における「発言」について考える学び、(4)コミュニケーションタイムにおける働きかけなどの取り組みを行った。共同の学びが子どもの関係をつくりだし、ジェンダーへの疑問提起が女の子や男の子の行動を変化させるなどの成果が確認される一方、いくつかの課題も確認された。例えば、年間を通して教員・実習生・子どもが身体的暴力などの顕在的トラブル(=男の子)に注目しがちなために、トラブル解決の方法を男の子だけが獲得していき、女の子とそのトラブルが置き去りにされる傾向、学校的価値になじみにいく家庭・地域環境の子どもが置き去りにされがちな傾向などである。今年度は、大学院生の研究的教育実習においてアクション・リサーチを採用する取り組みを本格的に小学校で実施した。アクション・リサーチの方法としては、スウェーデン・ウメオ大学の博士課程で試みられたクリティカル・アクション・リサーチをモデルとした。大学院と学部の学生数名が実習生として毎週1日、1年間にわたり教室に入り、子どものエピソードを持ち寄り、カンファレンスで担任教師や研究者と共同で子どもの関係を分析し、課題に対してアクションを考案した。

今年度は、前年度にいじめや授業不成立が生じた小学校のクラスに入り、子どもの関係性再構築に重点をおき、1学期に参与観察で課題を洗い出し、2学期からアクションを実施した。アクションは、学習活動と自治的活動の両面で検討した。1学期の課題は、女子グループの閉塞化や、孤立、グループ内外の権力的関係からの脱却であった。2学期に「趣味グループ」を立ち上げ、「総合学習」などの授業で多彩なグループ活動を導入し、子どもの出会い直しの機会を積極的に設けた。その結果、2学期末から子どもはいろいろな子どもとグループやペアを組めるようになり、「親密な」グループ内の「はずし」がみられなくなった。今年度は、身体的暴力にのみに注目しないことで女子のトラブルを顕在化でき、「趣味グループ」により学校的価値に馴染みにいく家庭・地域の子どもを巻き込むことができた。2学期末からは、子どもの直面している生活課題に社会科や家庭科の授業で取り組み、「平等」や「共生」について学ぶ機会をつくった。カンファレンスでは、子どもたちが自分の生活課題と社会的課題をリンクさせ、検討する場が必要であることや、アクション・リサーチが教育実習生や教員が子どもの状況に即して教育活動の指針と方略を考えるために有効であることが確認された。スウェーデンのアクション・リサーチ・プロジェクトやアクション・リサーチによる教員研修プログラム,スウェーデンの大学の教育実習プログラムを検討した。他方で,スウェーデンのウメオ大学教育学部・博士課程で試みられていたクリティカル・アクション・リサーチをモデルに,日本の大学院の教育実践的コースの授業において,アクション・リサーチによる研究的教育実習を試み,子どもたちの変容や,実習生と小学校教師へのインタビュー調査から,アクション・リサーチを取り入れることの意義と可能性,条件,課題を明らかにした。なお,研究的教育実習では,小学校教師・教育実習生・大学研究者がクリティカル・アクション・リサーチを実施し,教科と教科外におけるアプローチを考案・実施・評価した。意義としては,(1)子どもを多角的に捉え,問題行動の理由や背景を考えることができる,(2)教育実習でも,子どもや授業の課題を共有し,共同で取り組むことができる,(3)実践の流れ(課題の明確化→アクションの考案・実行→検討→修正)が把握できる,(4)子どもと実践の継続的な変化をみることができる,が教育実習生から挙げられた。小学校教員からは,複数の目で子どものエピソードを集め,分析でき,教室が開かれた空間になる点が挙げられた。特に,マイノリティの子どもが生き易くなる傾向がみられた。これらの点は,子どもの要求や課題をより反映させた授業や活動の実現に結びついた。以上の点は,関係性のトラブルを抱えやすい現代の子どもの実態を踏まえると,教員研修と教育実習において重要であるといえる。
固体表面における超励起分子のダイナミクス

親分子のイオン化エネルギ-より高いエネルギ-状態を超励起状態という。有機金属化合物の超励起状態は極めて反応性に富み、基礎・応用の両面から重要である。特に超励起状態にある有機金属化合物が固体表面で起す反応素過程は実用面で重要である。しかし超励起状態は極めて短寿命なことと複雑な分解過程を示すので、多くの反応チャンネルの中から特定のチャンネルだけを選択することはむずかしい。本研究では申請者が新らたに開発した分子線散乱装置パ-フェクトロンを用い、超励起状態を経由して分解する実験条件の同定を試みた。実験はMR_n-型(n=24)の有機金属化合物について行い、以下の二つの観点から超励起状態の光分解ダイナミックスについて新しい知見を得た。(1)分解経路の分類:可視・紫外レ-ザ-波長減において超励起状態からの分解過程を調べ、親分子イオンができてから分解の進むA過程、中性フラグメントができてから分解の進むA過程、多光子励起で一気に超励起状態に進み、そこから爆発的にフラグメンテ-ションの起るC過程の三経路を確認した。特にMR_4-型では鋭い各種のラジカルイオンのスペクトルが顕著に観察され、C過程で生成されたものと思われてきたが、実はB過程で生じた中心金属イオンとビブロニック励起されたラジカルとの準共鳴電荷交換反応の結果生じたものであることが新しくわかった。(2)分裂モ-ドの分類:D_<h∞>対称性をもつMR_2-の分解フラグメントの異方性因子測定より、2体分裂と3体分裂を起す実験条件を掌握した。また、C_<3v>-対称性のMR_3-型では分裂モ-ドと分解ポテンシャル曲面に関する新しい知見が得られた。T_d-対称性のMR_4-型については中心金属イオンとラジカルイオンの信号との逆同時計測より超励起状態を経由すると思われる信号が検出され、励起状態、特に超励起状態にある分子あるいはラジカル分子が固体表面で起す特異性を調べる足がかりを得ることができた。
重元素の存在量が極端に少ない星間ガス中での分子形成過程の研究

重元素の量が極端に少ない種族IIのガス雲における物理的・化学的進化を中心として、星と惑星系の形成過程に関する次の研究を行った。1.種族IIの元素組成を有するガス雲中では、固体微粒子(ダスト)の量が大きく減少するので、ダストの熱放射によるガスの冷却率が大きく変化して、温度が上昇する。このため、化学反応ネットワークを通常の暗黒星雲よりも温度が高い場合に適用可能なものに拡張を行い、ガスの温度が200から300度に達する場合にも適用できるような反応ネットワークを構築している。また、ダスト表面での化学反応についても素過程を調べ、表面反応を全面的にネットワークに組み込んだ。構築した反応ネットワークを用いて、密度と温度が一定のガス雲について、分子存在量の時間変化を求めるテスト計算を行い、さまざまなモデルでの計算によって、種族IIのガス雲における化学進化の特徴とその熱的進化への影響を調べることができる段階に達している。2.暗黒星雲における星間分子の存在量が、ガス雲の元素組成の違いによってどのように変化するかを調べるため、炭素と酸素の組成比が太陽組成とは大きく異なるガス雲について、その化学進化を研究した。その結果、元素組成の違いによって、炭素鎖分子などの観測的に重要な元素の存在量が大きく変化することを見いだした。3.原始惑星系円盤におけるさまざまな荷電粒子の空間分布を調べ、磁気回転不安定性が円盤のどのような領域で抑制されるかを研究した。ダスト上でのイオンと電子の再結合を含む化学反応ネットワークを用いて、荷電粒子密度を求め、磁場のジュール損失のため、円盤の内側の領域では、磁気回転不安定性が安定化することを明らかにした。また、この安定な領域の大きさが、ダスト半径の増加あるいはダスト量の減少によって、大幅に縮小することを見いだした。
Viscoelasticityを考慮したSubgrid-scaleモデルの研究

第一段階として、減衰および外力の付加により定常状態にある非圧縮性一様等方性乱流のDNSデータの生成を行った.格子点数は512×512×512とし、計算には大阪大学サイバー・メディア・センター設置のSX-5を利用し、研究経費その他中の計算機使用料は、この使用料に充てられた.第二段階として,この両DNSデータを用いて、渦層から渦管への変換過程を解析し、渦管が2葉の渦層の相互作用により形成され、2葉の渦層上の渦度ベクトルの配置によって3種類の過程が存在する事を示した.特に、両ベクトルが直交する場合、渦層上の伸張方向のひずみ速度に圧縮が発生し、伴って形成される渦管は渦層上の渦度ベクトルにたいし横断方向に軸を持つ事、又、この配置による変換過程の発生頻度の増加につれて顕著なエネルギーのカスケードが起きる事を示した.第三段階として、Oldroyd構成方程式を用いて変換過程の生成にたいする粘弾性効果を解析した.その結果、変換過程の発生と乱流の生成の抑止効果は、Oldroyd-A構成方程式がB構成方程式に比べて大きい事を示した.これは、B方程式では粘弾性エネルギーが主に渦管に沿って分布し、粘弾性応力による圧力が中心部で極大値をとる事により渦管の生成を抑止するのにたいし、A方程式では主に渦層に沿って分布し、渦管への変換を抑止するためである事を明らかにした.次に、両Oldroyd構成方程式の定常解を求め、LESの非線形モデルとの類似点と相違点を示し、粘弾性効果を取り入れたSGSモデルをA方程式に基づいて提案した.海外共同研究者のHolm研究員は、Navier-Stokes-αmodelと上記定常解の関係を明らかにし、N.S.-αmodelが定常解とは異なる非対称なテンソル・モデルを与える事を示した.第一段階として、減衰および外力の付加により定常状態にある非圧縮性一様等方性乱流のDNSデータの生成を行った.格子点数は512×512×512とし、計算には大阪大学サイバー・メディア・センター設置のSX-5を利用し、研究経費その他中の計算機使用料は、この使用料に充てられた.第二段階として,この両DNSデータを用いて、渦層から渦管への変換過程を解析し、渦管が2葉の渦層の相互作用により形成され、2葉の渦層上の渦度ベクトルの配置によって3種類の過程が存在する事を示した.特に、両ベクトルが直交する場合、渦層上の伸張方向のひずみ速度に圧縮が発生し、伴って形成される渦管は渦層上の渦度ベクトルにたいし横断方向に軸を持つ事、又、この配置による変換過程の発生頻度の増加につれて顕著なエネルギーのカスケードが起きる事を示した.第三段階として、Oldroyd構成方程式を用いて変換過程の生成にたいする粘弾性効果を解析した.その結果、変換過程の発生と乱流の生成の抑止効果は、Oldroyd-A構成方程式がB構成方程式に比べて大きい事を示した.これは、B方程式では粘弾性エネルギーが主に渦管に沿って分布し、粘弾性応力による圧力が中心部で極大値をとる事により渦管の生成を抑止するのにたいし、A方程式では主に渦層に沿って分布し、渦管への変換を抑止するためである事を明らかにした.次に、両Oldroyd構成方程式の定常解を求め、LESの非線形モデルとの類似点と相違点を示し、粘弾性効果を取り入れたSGSモデルをA方程式に基づいて提案した.海外共同研究者のHolm研究員は、Navier-Stokes-αmodelと上記定常解の関係を明らかにし、N.S.-αmodelが定常解とは異なる非対称なテンソル・モデルを与える事を示した.本年度においては、第一段階として、高レイノルズ数における検証を目的としてレイノルズ数が150程度の非圧縮性一様等方性乱流のDNSデータの生成を行った.格子点数は512×512×512とし、計算には大阪大学サイバー・メディア・センター設置のSX-5を利用し、ベクトル・プロセッサーの並列化を行うコードを開発した.研究経費その他中の計算機使用料は、この使用料に充てられた.第二段階として、このDNSデータにフィルター操作を施すことにより、Subgrid-scale(SGS)応力テンソルの厳密値を算出し、SGS応力とストレイン・レイト・テンソルの固有ベクトルの平行度の検証を行い、両ベクトルが強い非平行性をもつ事を示した.次に、SGS応力テンソルに非線形モデルを用いた分解を施すことにより、非平行な関係を引き起こす主たる要素を特定した.この要素が、特にストレイン・レイトと渦度が同等な強度をもつflat sheet領域で大きな強度を有し、このため、flat sheetのvortex tubeへの変換過程に大きな影響を与えることを示した.

第三段階として、この要素の乱流生成における役割を明らかにするために、この要素の係数の符号を反転させた非線形モデル(variant model)を実際のLES計算に導入して検証し、variant modelにおいてはsheet-tube変換の発生の抑制、したがって、乱流生成の削減が起きる事を示した.次に、このvortex tube構造の生成削減が、粘弾性流体における乱流抵抗削減現象に類似なことに着目して、粘弾性流体にたいするOldroyd構成方程式と非線形モデルの対応関係を解析し、variant modelがOldroyd構成方程式の近似解と相似な事を明らかにして、Newton性流体のSGSモデルとしては非線形モデルが、粘弾性流体のモデルとしてはvariant modelが適切な事を示した.本年度においては、第一段階として、外力の付加により定常状態にある非圧縮性一様等方性乱流のDNSデータの生成を行い、昨年度作成した減衰乱流のデータとの比較を行った.格子点数は512x512x512とし、計算には大阪大学サイバー・メディア・センター設置のSX-5を利用し、研究経費その他中の計算機使用料は、この使用料に充てられた.第二段階として、この両DNSデータを用いて、渦層から渦管への変換過程を解析し、渦管が2葉の渦層の相互作用により形成され、2葉の渦層上の渦度ベクトルの配置によって3種類の過程が存在する事を示した.特に、両ベクトルが直交する場合、渦層上の伸張方向のひずみ速度に圧縮が発生し、伴って形成される渦管は渦層上の渦度ベクトルにたいし横断方向に軸を持つ事、又、この配置による変換過程の発生頻度の増加につれて顕著なエネルギーのカスケードが起きる事を示した.第三段階として、Oldroyd構成方程式を用いて変換過程の生成にたいする粘弾性効果を解析した.その結果、変換過程の発生と乱流の生成の抑止効果は、Oldroyd-A構成方程式がB構成方程式に比べて大きい事を示した.これは、B方程式では粘弾性エネルギーが主に渦管に沿って分布し、粘弾性応力による圧力が中心部で極大値をとる事により渦管の生成を抑止するのにたいし、A方程式では主に渦層に沿って分布し、渦管への変換を抑止するためである事を明らかにした.次に、両Oldroyd構成方程式の定常解を求め、LESで用いられている非線形モデルとの類似点と相違点を明らかにし、粘弾性効果を取り入れたSGSモデルを、A方程式に基づいて提案した.海外共同研究者のHolm研究員は、Navier-Stokes-αmodelと上記定常解の関係を明らかにし、N.S.-αmodelが上記定常解とは異なる非対称なテンソル・モデルを与える事を示した.
脳圧の最適制御システムの開発

1.脳圧制御装置の構成次の5つの部分から成る制御システムを構成した。(1)降圧剤の投与速度とその血中からの消失速度から血中濃度及び浸透圧を計算する部分,(2)同じく血液と組織間の移行速度から脳組織内の濃度,浸透圧を計算する部分,(3)前二者に脳圧亢進因子の浸透圧を加えて求めた浸透圧差から脳組織への水の移行量を計算する部分,(4)体積変化から脳圧を計算する部分,(5)投薬速度の計算を行う部分である。前4者はいわゆるオブザーバを構成し、第5の部分で最適制御を行う。本装置においては、モデルの精密化,パラメータ同定のオンライン化,制御方策における積分項の導入等が今後の課題である。2.パラメータ同定法並びに脳圧亢進因子の推定法パラメータ同定と亢進因子の推定は密接に関係しており、両者のオンライン化をシミュレーションにより検討したが、測定される脳圧のS/N比の関係から現状では、パラメータ同定はオンラインの方が安全であることが判った。亢進因子に関しては、リバウンド項を含めるかどうかが今後の課題である。3.臨床応用術後脳浮腫により脳圧の亢進した患者に対して本法を適用し、予期した結果を得た。今後は、脳圧計を組み〓んだコムパクトな装置を開発し、臨床応用を重ねることが肝要である。
擬似衝撃波モデルを使った超音速タービン性能計算法の研究

超音速タービンは超音速で噴出するガスでタービンを駆動する。ガスは下流で亜音速に減速して圧力回復する。このとき擬似衝撃を形成するが、擬似衝撃波の形成機構に理論的に不明な点が多く、タービン初期設計段階での性能推算値には大きな不確かさが含まれていた。そのため大型計算機でのシミュレーションや実際のタービンを使った実験を行うまで、設計したタービンの性能は不明なままであった。この研究では、初期段階で使用する準一次元計算法で、正確に擬似衝撃波を含む超音速タービンの性能を計算することである。そのために擬似衝撃波のモデル化を行って計算方法を構築し、実験によって検証する。タービン内に生じる擬似衝撃波流れは(1)流路断面積変化の影響と、(2)膨脹波の入射の影響を受ける。2018年度は(1)の準一次元計算法を作成し、直線的な拡大管を用いた過去の実験結果と比較し検証を行った。下流から等エントロピー1次元計算による計算を行う一方、超音速流入する上流からの流れに対しては、下流の上昇圧力によって厚くなる境界層によって衝撃波が発生する計算を行った。上流および下流それぞれの流れによる反力と管入口・出口における運動量の釣合から、擬似衝撃波発生位置を求めた。その結果、これまで困難であった擬似衝撃波終了位置の特定が可能となった。また衝撃波開始位置も実験結果とよく一致した。実験は学科で学生実験に使用する既存のマッハ2風洞を使用することとした。模型は学生実験用の翼模型の一部の部品を交換することで、本研究の超音速実験用に使用できる見通しとなった。実験は模型を風洞に取り付けて通風することはできなかったが、光学観察部の部品の製作で実施可能な状態である。光学系、圧力測定系をあわせ、計測システムは準備が終了している。費用を一部繰り越しているが超音速での実験のための実験部品の製作や、翼形状を変更した模型の製作、圧力計測点あるいは測定レンジの変更が出た場合のセンサーの購入に使用する予定である。計算プログラムは、断面積変化の効果についての作業が終了したので、若干進捗が早かった。C言語でのポログラムで計算を行えそうであり、手持ちのコンパイラーを使用している。計画通り、翼型模型を用いたマッハ2での擬似衝撃波の実験を行う。上流圧を調整し、擬似衝撃波の発生位置をパラメーターとするデータを取得する予定である。マッハ2風洞では断面積変化の効果のみの実験も行えるので、状況をみてデータ取得を検討する。膨脹波の効果をモデル化し、まずは膨脹波の効果だけを入れた準一次元流計算プログラムを作成し、実験との比較、検証を行う。その後、断面積変化もあわせ一般化した計算プログラムとする。

その後、断面積変化もあわせ一般化した計算プログラムとする。風洞模型に学科学生実験用のものを使用することができるようになったため、また模型の調整試験を行えなかったため、2019年度へ使用額が生じた。既存模型を使用するための追加部品の製作と、予定の模型(第二期)製作費に充てる。Fortranで計算する予定であったが既存のC言語コンパイラーと既存のPCで計算できたため、2019年度使用額が生じた。但し今後の計算負荷の状況によっては、ソフトあるいはPCを購入する可能性がある。
インターネット情報に翻弄される患者、家族を支援する看護職のためのeラーニング開発

Webの情報に翻弄されず、むしろその情報をより活用できるために、患者・家族・国民のヘルスリテラシーの向上を支援するWebサイト(『健康を決める力』(http://www.healthliteracy.jp/)を作成・公開・評価した。コンテンツは次の6つの内容でできている。1.健康のためには情報に基づく意思決定を、2.「信頼できる情報」とは何か、3.知りたい情報はインターネットで、4.コミュニケーションと意思決定、5.健康を決めるのは専門家から市民へ、6.健康を決めるために市民が出来ること、である。患者や家族がインターネット上の健康情報でどのような問題や困難に直面しているか、そしてそれに対して医療者はどのような支援が可能であるかについて明らかにする。それをもとにWebの情報に翻弄されず、むしろその情報を活用できるための看護職および患者・家族・国民のヘルスリテラシーの向上を支援するWebコンテンツを作成する。完成したコンテンツの看護職と市民による評価を行う。目的:患者や家族がネット上の健康情報に関する情報リテラシーの不足によって、その収集、理解、信頼、解釈や意思決定、行動の適切さが阻害されている状況、さらにはそれによって不安やストレスが増大している状況への対応の方法を検討することであった。方法:利用者参加型のQ&Aサイトとして「OKwave」での相談事例を対象とした。検索の対象とした質問のカテゴリは、「美容と健康」のなかの「健康」で、キーワードは「ネットwebウェブサイトページ掲示板HP」であった。そのなかから、「ネットを調べたり、質問して回答を得たことで生じたと考えられる問題、ネットを利用した被害の事例」、より具体的には「質問者自身や周囲の人が客観的に健康などに悪影響がある場合」「質問者自身や周囲の人が心理的な訴えがある場合」を抽出した。結果:質問事例は18種類に分類できた。全体として多く見られた事例は、「情報による混乱(調べるほど何がなんだかわからなくなった、不安が増したなど)」「情報の理解力(調べてもわからない、理解できない)」「情報収集力(ネットで調べても見つからない)」「情報の誤解(ネットで調べて医学的診断でなく素人判断して事実と違うように判断している)」「ネット情報による医療者との関係(主治医は、ネットで調べた事をいっても信用してくれない、言えないなど)」などであった。これらの質問に対して、質問者が「良回答」と評価した回答を、「メタボリックシンドローム」「生活習慣病」の相談を例に分析したところ、専門家以外でも同様の評価を得ていた。考察:有効なヘルスコミュニケーション(健康情報の伝達・共有)には、個々人の状況や文脈に沿う必要があることが確認された。このような消費者生成型メディア(CGM)は、それを実現している可能性があり、さらなる良回答の分析を進めることで、その位置と役割やここから医療職が学べることが検討できると考えられた。目的:昨年度、Webの情報を収集、理解し、意思決定する上で、かえって混乱してしまう人々が存在していることが明らかになった。Webの情報に翻弄されないために、患者・家族・国民のヘルスリテラシーの向上を支援するには、Webの情報に何を求めているのかというそのニーズと、それにどのように対応していき、どのような結果になっていったのかというプロセスの明確化が必要である。そこで、オープンで誰もが参加できるWeb2.0型のQ&Aサイトに投稿された質問と回答を利用して、患者や家族などが、Web上の情報によってかえって混乱した事例について、それがいつ、なぜ起こり、いかに支援可能なのかを明らかにすることを目的とした。方法:昨年度同様、Web2.0型のQ&Aサイト「OKWave」を利用した。そこでの分類軸としては、(1)質問者がWebの健康情報を利用した時期、(2)質問者がWebで情報を見た後でどのような問題や不安が生じたか、(3)質問者が問題に直面し,何を知りたいと考えられるか、(4)質問者への回答で良回答が得られたものからみた支援方法の4項目とした。結果と考察:質問と回答を整理するなかから、医療者から提供されなかった情報や聞きたくても医療者には聞けないことが浮かび上がってくる可能性が示唆された。それにより、臨床では一時点一時点という点でしか関われないことの多い医療者が、その間の対象者による情報の獲得と意思決定のプロセスを知ることで、それらの点を結ぶような支援のあり方を考えることができると考えられた。とくにそれを事例集として完成させれば、様々な事例の存在を確認でき、実際のコミュニケーションのあり方に貢献できると思われた。今後はさらに洗練することで、ヘルスリテラシーの獲得やその支援、医療者と患者の適切なコミュニケーションのあり方に関する理論化の可能性も模索したい。目的:Webの情報に翻弄されず、むしろその情報を活用できるための患者・家族・国民のヘルスリテラシーの向上を支援するWebコンテンツを作成することを目的とした。

結果と考察:コンテンツは2つであり、1つ目は、Web2.0型のQ&Aサイトに投稿された質問と回答を利用して、患者や家族などが、Web上の情報によってかえって混乱した事例について、それがいつ、なぜ起こり、いかに支援可能なのかを明らかにする事例集あるいは問題リストであった。この事例集では、Webの検索時期は症状や兆候の経験前から出現後の対処方法、医療機関への受診後、治療の前後まで幅広く多岐にわたること、医療者またはWebからの情報と自分の知識や経験との整理・統合に困難が生じていたこと、医療者と患者・市民は一時点でのかかわりのため、その合間に不明点や疑問をWebで調べていることを認識する必要があることが明らかとなった。事例集は、これらを線で結び、Webによる情報化時代の保健行動の課題と支援の明確化を可能にし、多様な事例の存在を確認でき、実際の継続的なコミュニケーションのあり方に貢献できると考えられた。2つ目は、看護職と市民向けに、EBM、ヘルスリテラシー、ヘルスコミュニケーション、ヘルスプロモーション、ストレスコーピング、ソーシャルキャピタルなどの研究成果をわかりやすく解説したものである。内容は、情報に基づく意思決定の必要性、信頼できる情報とはエビデンスとナラティブ情報、それがWebで提供されそこに誰もが参加できるWeb2.0の時代、情報の提供・普及方法として受け手の立場に立ったヘルスコミュニケーション、情報の受け手に必要なヘルスリテラシー、個人が獲得する健康になるためのスキルとしての保健行動の理論、その行動を支え合いストレスも成長の糧とするサポート関係とコミュニティづくりであった。また、これらのコンテンツを評価するために幅広いヘルスリテラシー尺度の開発を開始した。目的: Webの情報に翻弄されず、むしろその情報をより活用できるために、患者・家族・国民のヘルスリテラシーの向上を支援するWebコンテンツを作成・公開・評価することを目的とした。結果と考察:ヘルスリテラシーを身に付けるサイトとして『健康を決める力』(http://www.healthliteracy.jp/index.html)を完成させ、2010年11月に公開した。コンテンツは次の6つの内容、1.健康のためには情報に基づく意思決定を、2.「信頼できる情報」とは何か、3.知りたい情報はインターネットで、4.コミュニケーションと意思決定、5.健康を決めるのは専門家から市民へ、6.健康を決めるために市民が出来ることを、からなっている。公開に至る以前に、最初の原稿の段階から、複数の学部生に市民目線で読んでわかりにくいところを指摘してもらい修正するプロセスを繰り返した後、研究代表者が市民向けに行った大学の講義で、受講者30名ほどにサイトを評価してもらい、実際に活用する上での問題点を指摘してもらった。これまでの国内外の研究成果について身近な例を多くあげて解説したものではあるが、実際に健康情報を探したり、医療者とのコミュニケーションにどう生かすかといった、具体的な場面で使える内容が不足しているという指摘が多かった。また、用語でわかりにくいものについて、用語集としてまとめてあるとよい、全体を概説した入門的なコンテンツがあるとよいという意見もあり、課題として残された。
インドネシア、スラウェシ島南部地域諸言語の包括的研究

本研究はインドネシア共和国スラウェシ島南部に分布する南スラウェシ語群、カイリ・パモナ語群、ブンク・トラキ語群、ムナ・ブトン語群、ウォトゥ・ウォリオ語群に属する言語の資料収集、系統研究および個別言語の研究より成り立っている。研究成果は論文5件、学会発表など11件、書籍5件として発表された。5件の書籍のうち、3件(うち1件は2巻本)は論集で、それぞれ7本、9本、21本の論文が収録されている。著者は研究代表者、研究協力者、インドネシア人研究者、韓国人研究者である。平成25年度は、4月から8月にかけてインドネシア共和国、ジャカルタ市にある国家教育省、言語建設・発展庁の事務局長Yeyen Maryani女史、南スラウェシ州マカッサル市にある南スラウェシ・西スラウェシ州言語研究所所長Adri氏、中スラウェシ州言語研究所所長Zainab氏、国立ハサヌッディン大学文化学部教官Nurhayati女史、国立タドゥラコ大学教官Ferry Rita氏とメールで打合せを行った。8月26日に出国し、南スラウェシ州マカッサル市では、南スラウェシ・西スラウェシ州言語研究所の新たな刊行物の調査・収集を行った、また地域語関係の民間出版物を収集した。さらに国立ハサヌッディン大学では同大学教官と意見交換を行った。中スラウェシ州パル市では、中スラウェシ州言語研究所の出版物の調査・収集を行う。今回は現地研究所の新たな刊行物、現地研究者による新たな研究報告書を入手することができた。また、パル市にある国立タドゥラコ大学での研究状況の調査を行い、同大学の研究者と意見交換を行う。さらに同大学の求めに応じて講演を行う。講演の第二部ではPalu dan Proyek Penelitian Bahasa Daerah(パルと地域語研究計画)というテーマで同大学教官・院生・学部生に、科研費による地域語研究の重要性について話をした。ジャカルタでは、国家教育省、言語建設・発展庁、国立ジャカルタ大学を訪問し、調査・収集を行った。9月13日に帰国する。上記の現地研究機関、研究者訪問を通して収集した資料・情報は、学会および学術雑誌を通して発表した。さらに研究代表者、(国内の)研究協力者、現地研究者の論文を集めた論集2冊を国内外の研究と編纂し出版した。現時点で論文2本を投稿中である。平成24年度は、4月から8月に掛けて現地協力機関、現地協力者とメールを用いて夏期訪問の打合せを行った。打合せの相手機関・研究者はインドネシア共和国、ジャカルタ市にある国家教育省、言語建設・発展庁の事務局長Yeyen Maryani女史、南スラウェシ州マカッサル市にある南スラウェシ・西スラウェシ州言語研究所所長Adri氏、東南スラウェシ州言語部所長Hanna氏、ハサヌッディン大学文化学部教官Nurhayati女史、ゴロンタロ州言語局研究員Sukardi Gau氏、マレーシアサバ大学学問・言語促進センター準教授Saidatul Nornis Hj. Mahali女史である。8月15日に出国し、南スラウェシ州マカッサル市では、南スラウェシ・西スラウェシ州言語研究所の未刊行研究報告書、ハサヌッディン大学の廃刊学術雑誌および現行学術雑誌、ハサヌッディン大学の修士論文、博士論文の調査を行う。また地域語関係の民間出版物を収集した。東南スラウェシ州クンダリ市では、東南スラウェシ州言語部の出版物の調査を行う。また、国立ハルオレオ大学教育学部の出版物、同大学の修士論文を調査する。さらに、同大学の研究者と意見交換を行う。ジャカルタでは、国家教育省、言語建設・発展庁を訪れ文献調査およびインドネシアでの成果を事務局長に報告する。クアラルンプール市で出版物の収集を行った。また、コタキナバル市では、マレーシアサバ大学図書館出版部、および民間の出版物の調査・収集を行う。9月10日に帰国する。上記の現地研究機関、研究者訪問を通して収集した資料・情報は、国内外での学会および研究会、学術雑誌を通して発表した。さらに現在論文1本を執筆中の他、現地研究の論文を集めた論集を2冊編集中である。平成26年度は、4月から8月にかけてインドネシア共和国、ジャカルタ市にある国家教育省、言語建設・発展庁の育成・普及局長Yeyen Maryani女史、南スラウェシ州マカッサル市にある南スラウェシ・西スラウェシ州言語研究所所長Adri氏、東南スラウェシ州クンダリ市にある東南スラウェシ州言語部のFirman氏等とメールで打合せを行った。打ち合わせに基づき8月13日9月9日に海外出張を行った。スラウェシ島南部の言語研究の中心であるマカッサル市では、南スラウェシ・西スラウェシ州言語研究所の新たな刊行物の調査・収集を行った。なお今回は、同研究所の少数言語の調査・研究について情報を得ることができた。さらに国立マカッサル大学、マカッサル・ムハンマディヤ大学を訪れ研究成果の調査・収集を行った。東南スラウェシ州ではクンダリ市にある東南スラウェシ州言語部を訪れ、最新の新たな刊行物の調査・収集を行った。また最新の言語調査状況についても調査した。また同研究所では、中スラウェシ州、東南スラウェシ州に散在するブンク語について両州の研究所で共同研究を行う可能性があるとの注目すべき情報を得た。

また島嶼部ではブトン島のバウバウ市を訪れ、ブトン・ムハンマディヤ大学、ダヤヌ・イフサヌッディン大学の研究成果の調査・収集を行い、同大学の教員と意見交換する機会を得たった。またバウバウ市の小学校、高校を訪れ言語使用状況、特にウォリオ語の危機的状況を観察することができた。トゥカンブシ諸島では国語のインドネシア語や外来のバジャウ語の存在にもかかわらず北トゥカンブシ語が維持されている状況を観察することができた。収集した資料・情報は、日本及びインドネシアで学会発表を行い、学術論文1本が掲載され、さらに1本投稿中である。さらにインドネシア及び日本、韓国の論文を集めた論集を編集中である。平成27年度は4月から8月にかけて、インドネシア共和国の関係機関と8月、9月の調査の打ち合わせをメールを通して行った。また現地研究者、韓国人研究者と論集出版の打ち合わせをメールを通して行った。打ち合わせに基づいて8月12日出国し9月9日帰国の海外出張を行った。南スラウェシ州のマカッサル市では南スラウェシ州・西スラウェシ州言語研究所、ハサヌッディン大学、国立マカッサル大学で最新の研究資料を収集する。また現地出版社の出版物も収集する。パレパレ市を訪れブギス語、ジェネポントを訪れマカッサル語、スラヤル島を訪れマカッサル語スラヤル方言と消滅の危機に瀕しているライヨロ語の使用状況を視察する。東南スラウェシ州のクンダリ市では東南スラウェシ州言語部を訪れ研究資料の収集および論集についての打ち合わせを行う。首都ジャカルタではインドネシア科学院の研究者と意見交換および同機関の図書館に於いて資料収集を行う。ジャカルタの国家教育省、言語建設・発展庁は現在立て替え中のため、ボゴールの一時移転先まで行き、資料収集を行う。本研究はインドネシア共和国スラウェシ島南部に分布する南スラウェシ語群、カイリ・パモナ語群、ブンク・トラキ語群、ムナ・ブトン語群、ウォトゥ・ウォリオ語群に属する言語の資料収集、系統研究および個別言語の研究より成り立っている。研究成果は論文5件、学会発表など11件、書籍5件として発表された。5件の書籍のうち、3件(うち1件は2巻本)は論集で、それぞれ7本、9本、21本の論文が収録されている。著者は研究代表者、研究協力者、インドネシア人研究者、韓国人研究者である。平成26年度は、本研究の対象地域のうち、南スラウェシ州、東南スラウェシ州を中心に現地研究機関の研究状況、出版物の調査・収集を目的に現地を訪れた。特に東南スラウェシ州では本島部と島嶼部を訪れ研究状況、出版物の調査・収集のみならず言語の使用状況について観察を行うことができた。南スラウェシ州では言語研究所、大学で出版物を収集・調査することができた。東南スラウェシ州でも言語研究所の出版物を収集することができた。さらに現地の研究者と意見交換を行うことができた。平成26年度は収集した資料に基づき、論文執筆(掲載されたもの1本、投稿中1本)、学会発表(日本1回、インドネシア1回)、論集の編纂を行った。特に10月には東南スラウェシ州の州都クンダリで行われた「第2回東南スラウェシの諸地域語学会」に招聘され全体会議で「東南スラウェシの地域語ー研究史と将来ー」という題目で発表を行った。現在編纂中の論集はこれまでで最も多い執筆者を集め、2巻本として出版する予定である。また特に地域語文学についての論集出版の計画も進行中である。
造血幹細胞の自己複製における白血病関連因子MOZとMORFの機能の解明

本研究では、MORF及びMOZの造血幹細胞の自己複製における役割を中心に解析を行った。造血系においてMORFは造血幹細胞分画で最も発現が高く、加齢や5-FU投与したMORF欠損マウス、両遺伝子をヘテロ欠損したマウスにおいて、いずれも造血幹細胞分画が減少していることから、MORFは、造血幹細胞の維持に重要な遺伝子であることが示唆された。さらにMORFは、AML1,PU.1,GATA-1/2といった転写因子と結合して、その転写を協調的に制御し得ることが明らかとなった。以上の結果からMORFとMOZは、造血に重要な転写因子と相互作用することで、造血幹細胞の自己複製機構を調節していることが示唆された。MOZ及びMORFは、Myst型のヒストンアセチル化酵素であり、急性骨髄性白血病において融合遺伝子を形成し、その発症に寄与することが知られている。これまでの遺伝子欠損マウスの解析からMOZが造血幹細胞の自己複製に必須の遺伝子であることを報告してきた。さらにMORFについても遺伝子欠損マウスを作製して造血幹細胞の自己複製能を解析したところ、MOZと同様に自己複製能が障害されていることを見いだした。今年度の解析からMORFが、MOZと同様に造血系に重要な転写因子であるAML1とPU.1に結合して、その転写を協調的に活性化することを明らかにした。またMOZとMORFの両遺伝子をヘテロ欠損したマウスを作製して造血における役割を解析した結果、このマウスの胎仔肝臓において、造血幹細胞、造血前駆細胞及びB細胞分画が減少していること、競合的再構築法において単独ヘテロ欠損マウスよりも骨髄再構築能が低下していることを明らかにした。これらの結果は、造血系においてMOZとMORFの間で協調的な機能を持つこと、またその分子メカニズムとしてAML1やPU.1による転写調節を介していることが示唆された。さらに純系のMORF欠損マウスは生後4週までに致死となってしまうが、遺伝的背景を多様化することによって成体まで生存可能なMORF欠損マウスを作製した。このマウスは低成長で、造血系において胸腺及び脾臓細胞数の減少といった表現型が見られたが、各造血系細胞分画の割合に顕著な変化は見られなかった。今後は成体型造血幹細胞の自己複製におけるMORFの機能についても解析を進める。以上の結果からMOZとMORFは、造血系細胞の発生・分化及び造血幹細胞の自己複製機構において重要な役割を果たしており、両分子による協調した分子機構の存在が示唆された。前年度に引き続きMOZ及びMORFの機能解析、特にMORFの機能解析を中心に研究を行った。前年度の研究から成体まで生存可能なMORF欠損マウスを得ることが可能になったことから、骨髄中の造血幹細胞について特に長期の造血幹細胞維持機能について解析を行った。MORF欠損マウスでは骨髄細胞分画中の造血幹細胞が濃縮されたCD34陰性、c-Kit陽性、Sca-1陽性、分化マーカー陰性分画の細胞が野生型と比べて減少していた。さらに5-FU投与や加齢に伴い、MORF欠損マウスで造血幹細胞分画が顕著に減少していることが明らかとなった。これらの結果及び移植実験の結果からMORFは、長期の造血幹細胞の維持に重要な遺伝子であることが示唆された。またMORF欠損マウス造血幹細胞の機能不全の原因となりうる遺伝子について検討したが、MORF欠損マウスの造血幹細胞分画で発現量が減少している遺伝子を明らかにすることはできなかった。さらにMORFによる造血系細胞の機能制御機構を明らかにするために、MORFと結合する造血に関わる転写因子を探索した。その結果、MORFは今までに知られているAML1やPU.1のみならずGATA-1/2とも結合することが明らかとなった。GATA-1/2の転写に対する影響をレポーターアッセイで解析した。MORFは、GATA-1に依存した転写を協調的に活性化したが、GATA-2による転写は活性化しなかった。さらにGATA-1/2が関わることが知られている巨核球分化についてMORF欠損マウスを用いて解析をした結果、巨核球前駆細胞の割合が野生型と比較して低下していた。以上の結果から、MORFはAML1, PU.1, GATA-1/2といった造血に重要な転写因子との相互作用を介して、造血系細胞分化や自己複製に関わっていることが示唆された。
Group II型シャペロニンの機能解析および反応機構の解明

本年度では、超好熱古細菌由来グループIIシャペロニンの低温適応化、Group II型シャペロニンとプレフォルディンの相互作用解析を中心に研究を行った。我々の研究室では、in vitroにおいて唯一高い活性を有する超好熱性古細菌Thermococus sp.Strain KS-1由来グループII型シャペロニンを用いて、反応機構解析を行ってきたが、60度以上の高温でのみ高い活性を示すことから、解析に使用できる実験機器に制限があった。そこで本年度では、超好熱性古細菌由来グループII型シャペロニンが比較的室温でも機能するように、超好熱菌由来シャペロニンの低温適応化を試みた。本研究では、高温菌種と常温菌種の計43種間で、シャペロニンサブユニットのアミノ酸配列のアライメントを行い、高温菌と常温菌と間でそれぞれ強く保存されているアミノ酸残基を解析した。各生育種で保存されているアミノ酸残基の違いが、各生育温度でのシャペロニンの活性の違いに大きく起因すると推定し、超好熱菌由来シャペロニンサブユニット内の高温で保存されているアミノ酸残基を、低温で保存されているアミノ酸残基に置換し、低温適応化を試みた。こうして作製したシャペロニン変異体を解析した結果、比較的室温とされる40度で、蛋白質折れたたみ活性の改善がみられた。この背景として、シャペロニンの基質捕捉能とATP依存的な構造変化能が低温で上昇していたことが明らかとなった(論文Protein Eng.Des.Sel.受理34th FEBS Congress国際学会にてOral presentation採択)。また、前年度より解析している、グループII型シャペロニンとプレフォルディンの相互作用解析では、以前申請者が構築した「シャペロニンサブユニット連結法」を用いて(Kanzaki et.al, J.Biol.Chem., 2008)、「プレフォルディンとaffinityの高いシャペロニンサブユニット」と「affinity低いサブユニット」を様々に配置したシャペロニン複合体を作成し、シャペロニンとプレフォルディンの相互作用機構の解析を行った(論文BBA受理)。本年度では、Group II型シャペロニンの反応機構解析、Group II型シャペロニンとプレフォルディンの相互作用解析、および好熱菌由来シャペロニンの低温適応化を中心に研究を行った。Group II型シャペロニンの反応機構解析では、ATP依存的なopen構造からclose構造への構造転移のメカニズムの解析を行った。ATP依存的な構造変化が起こらない変異体・ATP加水分解欠損変異体・構造変化に大きく寄与する部位(helical protrusion領域)を欠損した変異体の3つの変異体をそれぞれ部位特異的にシャペロニン挿入した変異体を作成し解析をした。その結果、シャペロニンのATP依存的な構造変化は、ATP結合および加水分解によりhelical protrusion領域が構造変化した後、サブユニットのhelicalprotrusion間の相互作用によりclose構造をとるようになることが明らかとなった(論文投稿準備中)。Group II型シャペロニンとプレフォルディンの相互作用解析では、プレフォルディンとaffinityの高いサブユニットと低いサブユニットを様々に配置したシャペロニンを作成し、シャペロニンとプレフォルディンの相互作用機構の解析を試みた。本年度では、様々な変異体を作成し、精製を行った。引き続き20年度も解析を続ける。最後に、好熱菌由来シャペロニンの低温適応化を行った。従来の低温適応化の手法は、シャペロニン遺伝子にランダムに変異を導入してスクリーニングをする方法や、構造から構造安定性に関与する部位を推定して部位特異的アミノ酸に変異を導入する手法がある。しかし、これらの手法を本研究対象に用いることは困難であったことから、本研究では、高温菌から常温菌の様々な種の1次配列のアライメントを行い、低音適応化を試みた。その結果、シャペロニンの基質捕捉能に改善がみられた。本研究も引き続き解析を行っていく。その結果、シャペロニンのATP依存的な構造変化は、ATP結合・加水分解によりhelical protrusion領域が構造変化した後、サブユニットのhelicalprotrusion間の相互作用によりclose構造をとるようになることが明らかとなった(J.Biol.Chem.)。本年度では、様々な変異体を作成し、精製を行った(Extremophiles)。最後に、超好熱菌由来シャペロニンの低温適応化を行った。こうしたアミノ酸残基の違いが温度間での活性の違いに起因すると推定し、超好熱菌由来シャペロニンサブユニット内の高温で保存されているアミノ酸残基を、低温で保存されているアミノ酸残基に置換し、低温適応化を試みた。(論文投稿中)。

本年度では、超好熱古細菌由来グループIIシャペロニンの低温適応化、Group II型シャペロニンとプレフォルディンの相互作用解析を中心に研究を行った。我々の研究室では、in vitroにおいて唯一高い活性を有する超好熱性古細菌Thermococus sp.Strain KS-1由来グループII型シャペロニンを用いて、反応機構解析を行ってきたが、60度以上の高温でのみ高い活性を示すことから、解析に使用できる実験機器に制限があった。そこで本年度では、超好熱性古細菌由来グループII型シャペロニンが比較的室温でも機能するように、超好熱菌由来シャペロニンの低温適応化を試みた。本研究では、高温菌種と常温菌種の計43種間で、シャペロニンサブユニットのアミノ酸配列のアライメントを行い、高温菌と常温菌と間でそれぞれ強く保存されているアミノ酸残基を解析した。各生育種で保存されているアミノ酸残基の違いが、各生育温度でのシャペロニンの活性の違いに大きく起因すると推定し、超好熱菌由来シャペロニンサブユニット内の高温で保存されているアミノ酸残基を、低温で保存されているアミノ酸残基に置換し、低温適応化を試みた。こうして作製したシャペロニン変異体を解析した結果、比較的室温とされる40度で、蛋白質折れたたみ活性の改善がみられた。この背景として、シャペロニンの基質捕捉能とATP依存的な構造変化能が低温で上昇していたことが明らかとなった(論文Protein Eng.Des.Sel.受理34th FEBS Congress国際学会にてOral presentation採択)。また、前年度より解析している、グループII型シャペロニンとプレフォルディンの相互作用解析では、以前申請者が構築した「シャペロニンサブユニット連結法」を用いて(Kanzaki et.al, J.Biol.Chem., 2008)、「プレフォルディンとaffinityの高いシャペロニンサブユニット」と「affinity低いサブユニット」を様々に配置したシャペロニン複合体を作成し、シャペロニンとプレフォルディンの相互作用機構の解析を行った(論文BBA受理)。