hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ａｂｅｌ商と非Ａｂｅｌ商の比較

以下の2つのことについて研究を行った。一つ目は、は、複素多様体Xに単純Lie群Gが作用しているとき、XのGによる商X//G(非アーベル商)とGの極大トーラスTによる商X//T(アーベル商)が考えられるが、この二つのorbifoldのorbifold cohomology環の関係を明らかにした。二つ目は、射影直線への次数2、種数gの安定写像のモジュライにAtiyah-Bottの局所化定理を使うことによって、種数gの安定曲線のモジュライのtautological環の新しい2つの関係式を求めるアルゴリズムを発見した。また、関係式の1つについては具体的な境界類での表現を求めた。非特異代数多様体Xに単純代数群Gが作用しているとき、Gによる商X//G(非アーベル商)とGの極大トーラスTによる商X//Tが考えられるが、この2つの商空間のorbifold cohomologyの比較を行い、その結果となる論文の執筆をした。この研究の最終目標は非アーベル商とアーベル商の量子普遍量についての比較公式を得ることである。2012年度には一番簡単な例についての理解を深めた。X=n次元複素平面, G=U(k)の場合、つまりX//G=Gr(k,n), X//T=複素k次元射影空間のn乗の場合について理解を深めた。特に、MSJ-SI 2012 "Schubert Calculus"に参加をし、さまざまな人々と議論をし理解を深めた。また、2011年度に行われた「第10回環太平洋幾何学会議2011」の講演で知った結果にヒントを得て種数3の時に成り立つGromov-Witten普遍量の普遍式を得るアルゴリズムの計算を始めた。複素非特異射影代数多様体XのGromov-Witten不変量は代数多様体Xへの安定写像のモジュライ空間の交点数として定義される。任意の射影代数多様体Xから1点への写像を考えることにより代数多様体Xへの安定写像のモジュライから1点への安定写像のモジュライ空間つまり安定曲線のモジュライ空間への写像が自然に存在する。この写像の引き戻しを使うことによって安定曲線のモジュライ空間の交点数の関係式から任意の多様体XのGromov-Witten不変量の関係式を得ることができる。そのため、安定曲線のモジュライ空間の交点数の帰納的な関係式の研究は非常に重要である。当該年度においては、1次元の複素射影空間への次数2の安定写像のモジュライ空間へ関手的局所化定理を使うことにより任意種数の安定曲線のモジュライ空間の交点数の関係式の族を発見した。この関係式は以前に研究代表者自身が1次元の複素射影空間への次数1および2の安定写像のモジュライ空間に関手的局所化定理を使うことにより発見した関係式とは線形独立なものになっている。現段階においてはこの新しく発見した交点数の関係式の族がどのような意味を持つのか全くわからない状態にあるので、2014年度にはこの関係式の族から得られる微分方程式がどのような物理的意味を持つのかを探っていきたい。また、今回は次数2の安定写像のモジュライ空間を使って新しい関係式の族を発見したわけであるが、これをさらに一般化して次数3の場合や任意次数の場合へと拡張していきたいと考えている。非特異代数多様体Xに代数群Gが作用しているとき、Gによる商(非アーベル商)X//GとGの極大トーラスTによる商(アーベル商)X//Tが考えられるが、この2つの商空間のorbifold cohomologyの比較を行った。具体的にはそれぞれの空間のマルチセクターがどのように対応しているかを調べることによってベクトル空間としてのorbifold cohomologyに関する完全系列を求め、さらにマルチセクターのファイバーの接空間の補空間の固有値を求めることによってGのどの正ルートが積構造のねじれに寄与するかを調べ、環としての積構造の違いを定式化した。現在、論文として出版するために執筆を行っている。また、以前に執筆した、"Mathematica Scandinavica"に投稿中であった論文"The Chow Motives of Relative Fulton-MacPherson Space"の出版にあたり、レフリーからの指摘によりCohomology群についての証明にギャップがあることが分かりその訂正を行った。そして、再度、校正をし直し2012年度中に出版される予定である。また、射影多様体とグラスマン多様体の種数0のGromov-Witten不変量についての文献を読みGromov-Witten不変量がどのような方法で計算されるのかの理解を深めた。どのような手法を使えばアーベル商と非アーベル商のGromov-Witten不変量を比較できるのかの考察途中にある。

研究の実績としては以下の二つのことを行った。先ず、一つ目は、複素多様体Xに単純Lie群Gが作用しているとき、XのGによる商X//G(非アーベル商)とXのGの極大トーラスTによる商X//T(アーベル商)が考えられる。この二つの空間がorbifoldのとき、この二つの商のそれぞれのorbifold cohomology群はある完全系列で関係づけられている。この研究では群構造だけでなく、この二つの商のorbifold cohomology環がどの様に関係しているかを定式化した。そして二つ目は、種数gの安定曲線のモジュライのtautological環の新しい関係式を求めるアルゴリズムを発見した。複素非特異射影代数多様体XのGromov-Witten不変量は代数多様体Xへの種数gの安定写像のモジュライの交点数として定義される。この代数多様体Xから1点への写像を考えると種数gの安定写像のモジュライから種数gの安定曲線のモジュライへの写像ができる。この写像の引き戻しを使うことによって、安定曲線のtautological環から安定写像へのcohomology環への写像ができる。この写像を使うことによって安定曲線のtautological環の関係式からGromov-Witten不変量の関係式を導き出すことができるので安定曲線のtautological環の関係式を見つけることは非常に重要である。今回の研究では射影直線への種数g、次数2の安定写像のモジュライに局所化定理を適応することによって、全く新しいtautological環の関係式を2つ求めることに成功した。また、この方法は容易に次数3の場合にも拡張できる可能性がある。今後は次数3の安定写像のモジュライに局所化定理を使うことによってさらに、新しい関係式を求めて行きたい。代数幾何学種数3のGromov-Witten普遍量についての普遍式を得るアルゴリズムを3年ほど前に考えていたが、その時は式が足りず諦めていたが、2011年度に参加した研究集会「第10回環太平洋幾何学会議2011」で知った結果を踏まえて夏に再度考えたところアルゴリズムが得られる可能性があることに気付いたため。1次元の複素射影空間への次数2の安定写像のモジュライ空間へ関手的局所化定理を使うことにより任意種数の安定曲線のモジュライ空間のtautological ring内の関係式の族を新たに発見したので。当初の計画ではorbifold cohomologyについての論文の執筆までが今年度の予定であったが、残念ながら現在はその執筆途中である。しかしながら、投稿中であった論文"The Chow motives of relative Fulton-MacPherson space"のレフリーにより指摘された部分の訂正を行い、2012年度に出版するにいたったため。種数3のGromov-Witten普遍量についての普遍式を得るアルゴリズムをひとつずつ地道に計算をしていく。また、それらを組み合わせてラムダ類を1つだけ含む交叉類を境界類で明示的に現す公式を発見したい。現段階においては今回新しく発見した交点数の関係式の族がどのような意味を持つのか全くわからない状態にあるので、2014年度にはこの関係式の族から得られる微分方程式がどのような物理的意味を持つのかを探っていきたい。
新型多機能な水陸両用生物型Mother-sonロボットシステム

海底火山の監視、サンゴ礁内の生物の追跡と監視、海底の岩の割れ目中の鉱物のサンプリングなど、非常に複雑な環境での探査及びサンプリングの作業を実現するために、高機動性、高精度、柔軟性、小型化、多機能な駆動モードを持ち、安定した水底歩行運動ができ、環境に優しい回収可能な水陸両用生物型Mother-sonロボットシステムの開発が期待される。本研究は、生物(ウミガメ)型ハイブリッド駆動機構を基に着想したものであり、開発したロボットシステムは水陸両用の球型Motherロボットと、これに搭載する複数の生物型マイクロロボットとが連携作業を行うことで、複雑な作業を可能にしたことが検証された。本研究は、生物(ウミガメ)型ハイブリッド駆動機構を基に着想したものであり、開発するロボットシステムは水陸両用の球型Motherロボットと、これに搭載する複数の生物型マイクロロボットとが連携作業を行うことで、複雑な作業を可能にすることが特徴である。本研究では、開発してきた球型Motherロボットの性能を改良し、クローズドループ制御でロボットをコントロールして、運動精度を高め、MotherロボットとSonロボットの協調作業メカニズムを検証し、複雑な水中環境で高度な作業を行うことが可能な本ロボットシステムの開発を目指す。最終的には、本ロボットシステムを複数用いて協調作業をさせることも検討課題の一つである。開発した本ロボットシステムを用いて、具体的に河川や湖沼などの水質調査などへの応用を主体として、クローズドループ制御で球型Motherロボットの安定性を高め、陸上では四足歩行運動と水中ではウォータージェットプロペラ駆動モードでの巡航の特性評価を行う。水中の任意の深さでの作業を安定に行うために、球型Motherロボットに搭載する浮上・沈下装置の基本技術を開発する。また、球型MotherロボットからSonロボットの放出・回収装置の基本技術を開発し、実際に水中で本ロボットシステムの評価を行った。具体的には次の項目を行った。1.球型Motherロボットの高安定性の実現2.球型Motherロボットの浮上・沈下装置の基本技術開発3. Sonロボット(マイクロロボット)を放出・回収する装置の基本技術開発;Sonロボットの放出・回収する作業、水中での本ロボットシステムの実験的評価以前に開発してきた球型Motherロボットの性能を改良し、クローズドループ制御でロボットをコントロールして、運動精度を高め、MotherロボットとSonロボットの協調作業メカニズムを検証し、複雑な水中環境で高度な作業を行うことが可能な本ロボットシステムの開発を実現した。海底火山の監視、海底パイプラインのメンテナンス、サンゴ礁内の生物の追跡と監視、海底の岩の割れ目中の鉱物のサンプリングなど、非常に複雑な環境での探査及びサンプリングの作業を実現するために、高機動性、高精度、柔軟性、小型化、多機能な駆動モードを持ち、安定した水底歩行運動ができ、環境に優しい回収可能な水陸両用生物型Mother-sonロボットシステムの開発を目指している。本研究は、生物(ウミガメ)型ハイブリッド駆動機構を基に着想したものであり、開発したロボットシステムは水陸両用の球型Motherロボットと、これに搭載する複数の生物型マイクロロボットとが連携作業を行うことで、複雑な作業を可能にしたことが特徴である。平成28年度に実施した研究項目は以下のようである。1)ロボットシステムの協調制御の実現2)複数のロボットシステムの通信・協調作業の実現3)制御インターフェースを用いる遠距離操作の実現4)システムの操作性を全体に評価する本研究期間内に、MotherロボットとSonロボットとの協調動作に基づき、水中で高移動能力を持ち、かつ複雑で高度な作業ができる本ロボットシステムを構築した。本研究では、開発してきた球型Motherロボットの性能を改良し、クローズドループ制御でロボットをコントロールして、運動精度を高め、MotherロボットとSonロボットの協調作業メカニズムを検証し、複雑な水中環境で高度な作業を行うことが可能な本ロボットシステムを開発をした。さらに、提案した本ロボットシステムを複数用いて、協調作業をさせることも実証された。本ロボットシステムは、水中の生物探索や未知の水中地形の探索等に役立つことが期待できる。また、球型構造であることから水中植物に引っ掛かりにくい利点もある。特に、海洋資源調査などの水中作業及び水中通信技術開発などへ貢献することが期待される。平成28年度以降では,改良した本ロボットシステムを完成し、球型MotherロボットからSonロボットを放出及び回収機能及び球型ロボットに搭載する浮上・沈下装置の確立を行う。また、球型MotherロボットとSonロボットとの間の通信・協調作業メカニズムを作り、本ロボットシステムの通信技術を開発し、協調制御を可能にする。さらに、本ロボットシステムを複数用いてこれらの間の通信・協調作業についても検討を行う。最後は制御インターフェースを用いる遠距離操作の実現である。バイオ医用ロボット、水中ロボット、リハビリシステム
インタ-フェロンーγ遺伝子導入腫瘍細胞の免疫原性の増強機構の解析

インタ-フェロンーγ(IFNーγ)の抗がん作用を調べるモデル実験系として,遺伝子導入によりIFNーγ産生能を獲得した種々のタイプのマウスがん細胞株を作成し、それらを同系およびヌ-ドマウスに皮下移植して腫瘍原性を調べた。調べた5つのタイプの腫瘍のうち4つでin vivoの増殖が抑制され,そのうち3つでは宿主の特異的な抗腫瘍機構の活性増強によることが示唆された。その機構について解析中である。またうち2つの高転移性の腫瘍はいずれも,IFNーγ産生能獲得後、実験的転移能が,これも宿主側の機構によって著しく抑制された。in vivoの腫瘍増殖が抑制されなかった1例でも,皮下から腹腔内への腫瘍細胞の浸潤が抑制される結果、担がんマウスの延命が認められた。こうしてIFNーγを腫瘍細胞に産生させた場合,その腫瘍原性が多くの場合に抑制されることがわかった。その抑制機構は多岐にわたり、いくつかの例では,腫瘍の免疫原性が増強されることによることが示され腫瘍近傍の局所的なIFNーγの作用機序の解明に興味がもたれる。また局所性IFNーγは腫瘍の転移性や浸潤性にδ抑制効果を及ぼすことが示され,それらの機構の解析も興味深い。われわれの方法は,IFNーγの抗がん作用は潜在的にかなり高いことを示唆するとともに,その潜在能力を有効に発揮させる手段をも提供している。今後は,上述した抗がん機構を詳細に解析するとともに,より多くのタイプの腫瘍についても同様にしてIFNーγの効果を調べていくとともに,ヒトの系での研究も展開していきたいと考えている。
ポストモダニズム以降の文化研究―文化翻訳の実践とベトナム系アメリカ文化

本研究ではベトナム系アメリカ文化を例に、ポストモダニズム以降の文化翻訳の実践を分析・検証した。その主たる対象は、若くしてアメリカに移民し教育を受けた1.5世代、及びアメリカで生まれ育った二世移民とした。彼ら若い世代のつくりだす移民文化は、ベトナム系コミュニティの形成と発展に寄与してきただけでなく、アメリカの主流文化にも影響を与えてきた。いわゆるメルティングポットにおける同化のプロセスではなく、異なる二つの文化をつなぐハイブリッドな文化形成、すなわち文化翻訳のプロセスに寄与しているのが、今日のベトナム系アメリカ文化といえる。また、ヴェトナム系移民の文化・社会活動に関する現地調査・研究をフランス・イギリスにて実施した。Le Musee d'Art ModerneにおけるDanh Voの個展“Go Mo Ni Da Ma"をはじめとするヴェトナム系ヨーロッパ移民芸術家の活動調査・研究、大英図書館所蔵のヴェトナム系ヨーロッパ移民に関する資料研究がその内容である。一方、過年度からの研究結果の一部をこれまでの成果として出版・公表した。共編著『憑依する過去』(金星堂、2014年)では、論文「トラウマを越えてーGB・トラン『ヴェトナメリカ』における歴史の再構築とトランスコミュナリティ』(333-46頁)を著した。また、“Gender and Race in Vietnamese American Culture: Queer Passivity in the Work of Pipo Nguyen-Duy"を早稲田大学大学院国際コミュニケーション研究科紀要『Transcommunication』にて公表した(No. 1 (2014): pp. 105-11)。双方とも、昨年度学会にて発表した研究に基づくものである。平成24年度はアメリカ・ベトナム系コミュニティーの実地調査を夏と冬の二度にわたり実施した。とくにロサンゼルス近郊サンタアナで積極的な活動を展開するVietnamese Amercian Arts & Letters Associationの協力を得て、現地で活躍するローカル・アーティストと面会する機会をもった。彼らのプレゼンテーション、また、ゼミ形式の討議等を通じて多くの情報を得ることができた。また、University of Southern Californiaで教鞭をとるViet Thanh Nguyen、University of California, RiversideのLan Doungらヴェトナム系アメリカ人研究者と意見交換を行った。本年度は、これまで研究を重ねてきた21世紀型の新たな共同体形成を目指す「トランスコミュナリティ」という概念に加え、Yunte Hwangが唱える「太平洋横断的想像力」、いわゆる「トランスパシフィック」という概念もキーワードに、より多角的な研究を心がけた。その結果、Aimee PhanやTrinh Maiといった第2世代を含むのヴェトナム系作家・芸術家を重点的に研究すると同時に、アジア系文学というより大きな枠組みの中でヴェトナム系文化を捉える方向を目指した。具体的には、Phanと日系作家のRuth Ozekiらを比較・分析した研究発表「異文化空間としてのトランスパシフィック」をアジア系アメリカ文学研究会(2014年7月12日於・早稲田大学)にて行った。また、日本アメリカ文学会東京支部では、ヴェトナム系移民文化と1970年代初頭のアジア系アメリカ文化運動の関係を大衆音楽を例に分析した(「大衆音楽から見るアジア系アメリカ運動とヴェトナム戦争」2015年1月24日於・慶應義塾大学)。1)過去3年に渡る本研究の概要を示すべく、2015年6月第49回アメリカ学会年次大会において、南山大学藤本博先生を司会にパネル「ベトナム戦争終結後40年ー米越関係の現在」を立ち上げた。本研究者が「1.5世代から2世代へーベトナム系アメリカ文化の現在」として研究成果を示す一方、大月短期大学の佐原彩子先生には移民学の視点からアメリカ西海岸のベトナム系コミュニティーについて、また学会外からベトナム政治経済学をご専門とする静岡県立大学の五島文雄先生から中国の台頭を視野に入れた今日の米越関係についてお話いただいた。本パネルの内容をまとめた論考をベースに、新進気鋭のヴェトナム系作家・アーティストの紹介をかねた研究書を、2017年度以降の出版を目指して計画中である。2)デジタル・メディア・アーティスト、ディン・Q・レー氏に、同氏がホー・チ・ミン・シティーにて運営するアートスタジオ「サン・アート」(2007年創設)で面会し、2時間ほどのインタビューを行った。同時にサン・アートのスタッフとも情報交換を行った。主たるテーマはベトナムにおける芸術の在り方や規制の問題などである。また、サン・アートのディレクターを務めるゾーイ・バット氏とメール・インタビューを行った。レー氏の右腕として働くバット氏からは、サン・アートの歩みについて様々な情報提供を受けた。以上の調査・研究等を整理しまとめた論文を現在執筆中である。3)昨年度本プロジェクトにより翻訳権を取得したベトナム系アメリカ人小説家Lan Caoの最新作The Lotus and the Stormの翻訳が終了した。現在、出版予定の出版社と今後の予定を調整中であり、間もなく校正作業に入る予定である。ヴェトナム系アメリカ文化・文学の展開を、世代を超えて、あるいはアジア系アメリカ文化・文学全般との関係から論じるよりマクロな視点を構築した。

その具体的成果としては、本研究代表者も編者の一人として企画・編集に取り組んだ研究論文集『憑依する過去』(小林富久子監修、金星堂、2014年)の出版がある。自らも「トラウマを越えてGB・トラン『ヴェトナメリカ』における歴史の再構築とトランスコミュナリティ」(pp. 333-46)を寄稿し、ヴェトナム系第2世代グラフィックアーティストGB・トランの作品について論じた。また、「研究概要の実績」でも挙げたとおり、3回の学会発表(うち1回は国際シンポジウムにおける英文発表)を行い、ヴェトナム系アメリカ文化研究の発展に貢献した。加えて、ヴェトナム系アメリカ小説家Lan Caoの新作"The Lotus and the Storm"の翻訳権を取得し、その翻訳作業に取りかかっている。2014年8月にカリフォルニア州ロサンゼルス地区を中心に実施した現地資料調査の際にLan Cao本人と面会し、この作品の持つ意義や意味を確認したのち、翻訳権の取得を決定した。海外の版元からの翻訳権取得に時間を要したため、当初見込みよりも若干作業が遅れているが、2015年度中には翻訳を完了、2016年度には出版する予定である。すでに日本側の出版社も内定している。2014年8月の現地調査では、1970年代後半から1980年代を通じて南カリフォルニアで形成・展開したヴェトナム系共同体の政治・文化に関する資料を閲覧することができた。今後の研究の展開に欠かせない重要な調査だった。2015年度には、こうした資料から読み取れるヴェトナム系共同体発展の経緯を論文等の成果としてまとめたい。人文学2015年度においては、以下の3点を中心に研究を遂行し、本研究の終了を目指したい。1) Lan Cao, "The Lotus and the Storm"の翻訳・出版。すでに2014年末にアメリカViking社より本書の翻訳権を取得し、翻訳作業に取りかかっている。日本語版出版社も内定している。Caoについては、デビュー作"Monkey Bridge"を翻訳・出版した経緯もあり、本研究代表者のライフワークとして、今後も作品が出れば確実に翻訳に携わっていく予定である。2)過去3年間の研究成果をアメリカ学会第49回年次大会にて、部会D『ベトナム戦争終結後40年米越関係の現在』として研究発表する予定である(予・2015年6月7日於・国際基督教大学)。本部会では、本研究代表者が発案・企画を行っていることから、関連他分野の研究者の協力を得て、ヴェトナム系アメリカ文化、社会、政治・経済をより多角的な視点から捉えていく予定である。
歯周病原菌による歯肉上皮でのエピジェネティクス機構の解明

本研究では、P.gingivalis由来LPSをヒト歯周組織由来細胞に長期間作用させた際のエピジェネティクス変化について研究した。ヒト歯周組織由来線維芽細胞へのLPS長期刺激により、fibronectin type III(FN)、αI(XII)collagen(XII-collagen)及び細胞外基質タンパク関連遺伝子のDNA高メチル化とmRNA発現減少を認めた。タンパク質解析でもXII-collagenとFNの発現が減少し、脱メチル化剤により発現回復した。この結果、歯周病原菌由来LPSは、エピジェネティクス修飾を介した遺伝子発現低下により歯周疾患の発症や進行に関与していることが示唆された。エピジェネティクスは、後天的には主に環境因子により遺伝子の表現系が変化する現象である。う蝕病原菌や歯周病原菌、歯科材料など成人で一般的にみられる口腔内環境因子によるエピジェネティクスな影響については明らかとなっていない。歯周炎に関わる環境因子としての多くは、歯周病原菌の感染によるのは周知のところであるが、口腔内で長時間にわたり歯周病原菌に曝されている環境下にあることもエピジェネティクス修飾を誘発し、歯周病の発症・進行に関与している可能性が考えられる。本研究では、歯周炎の発症に関与するエピジェネティクスについてゲノム網羅的に解析し、歯周炎進行の予防や治療に意義のあるエピジェネティクスを同定することを目的とした。初年度の実施計画としては、まず、歯周病原菌感染による培養口腔上皮細胞の網羅的エピジェネティックス解析を行う目的で研究を行った。先ずヒト歯肉粘膜上皮からの上皮細胞を単離し、歯周病菌を作用させる前段階として、歯周病菌由来LPSを培養上皮に作用にさせた。エピジェネティックな環境変化の観察のため長期でLPSを作用させたものを試料として用いた。培養後はGenome DNA抽出し、メチル化解析の一つとしてメチル化特異的PCRを行ったところ、高メチル化部位があることが確認された。その後、同様に上皮細胞を用いてP. gingivalis、F.nucleatumの2種の生菌を直接作用させる方法により細胞障害性を観察するも、培養条件が困難であったため、細菌はcell wallを用いた条件設定で行い、その後、DNA抽出し、エピジェネティック解析を行う予定である。歯周炎の発症に関与するエピジェネティクスについてゲノム網羅的に解析のため、本年度は、ヒト歯肉由来線維芽細胞にP.gingivalis由来のLPSを長期間刺激した際のエピジェネティクス変化について研究を行った。LPSは半持続的に培養液に添加し、14ヶ月の期間、ヒト歯肉由来線維芽細胞に長期刺激を行い、Genome DNAを抽出、DNAメチレーションアレイにより解析した。解析結果の中にfibronectin type III(FN)とαI(XII)collagen(XII-collagen)のプロモータ領域のCpG islandにDNA高メチル化領域が見出されたため、両遺伝子のプロモータ領域に対するメチル化プライマーを設計して、メチル化特異的PCRであるMSP解析を行ったところ、定量的MSP法においても高メチル化することが確認された。また、それと同時に両遺伝子の高メチル化とmRNA発現の相違について、LPSにより長期間培養されたヒト歯肉由来線維芽細胞からtotal RNAを抽出し、RT-PCRにより解析しが、mRNA発現はXII-collagenとFNの有意な発現減少を認めたことから、XII-collagenやFNのmRNA発現変化には、エピジェネティックな変化、特にDNAメチル化が関与していることがうかがえる結果を得た。今後はさらにタンパク質発現レベルについても解析を行い、機能的に歯周組織由来細胞に影響を与えている現象なのかどうか検討する予定である。歯周炎に関わる環境因子としての多くは、口腔内で長時間にわたり歯周病原菌に曝されている環境下にあり、これがエピジェネティクス修飾を誘発し、歯周病の発症・進行に関与している可能性がある。そこで、P.gingivalis由来LPSを、ヒト歯肉由来線維芽細胞に長期間作用させた際のエピジェネティクス変化について研究を行った。LPSは半持続的に培養液に添加、ヒト歯肉由来線維芽細胞に長期刺激(14ヶ月間)を与え、DNAメチレーションアレイにより解析したところ、fibronectin type III(FN)とαI(XII)collagen(XII-collagen)のプロモータ領域のCpG islandにDNA高メチル化領域が見出された。さらに、両遺伝子のメチル化特異的PCRである定量的MSP法においてもDNA高メチル化が確認された。また、両遺伝子の高メチル化とmRNA発現の相違については、RT-PCRの結果からXII-collagenとFNの有意なmRNA発現減少を認め、XII-collagenやFNのmRNA発現変化にはエピジェネティックな変化、特にDNAメチル化が関与していることがうかがえた。さらに本年度は、XII-collagenやFN以外の細胞外基質タンパク(ECM)関連の7遺伝子のmRNA発現においてもDNA高メチル化が起こっており、ECM関連遺伝子が歯肉線維芽細胞のエピジェネティクスに強く影響していることが考られた。

このECM関連遺伝子とDNAメチル化の関連性についてさらにタンパク質レベルで解析をCELISA法で確認したがXII-collagenとFNの発現解析で、有意な発現減少が認められたことから、機能的にも歯周組織由来細胞にエピジェネティクスな修飾を及ぼしていると考えられた。研究室や所属機関内での時間的な制約が増加してきており、十分な実験研究への遂行時間をとるのが困難な環境ながら、少しづつ結果を積み上げているところである。3年目は歯周病原菌が及ぼすエピジェネティックな影響、特に歯周組織と細胞外マトリックスタンパク(ECM)関連遺伝子と関連性について検索することができ、進行状況が遅いながらも歯周病進行に関連した遺伝子の検索と機能変化について研究を行うことができている。最終年度も引き続き研究遂行する予定である。エピジェネティクスは、後天的には主に環境因子により遺伝子の表現系が変化する現象である。歯周炎に関わる環境因子としての多くは、口腔内で長時間にわたり歯周病原菌に曝されている環境下にあり、これがエピジェネティクス修飾を誘発し、歯周病の発症・進行に関与している可能性がある。そこで、P.gingivalis由来LPSを、ヒト歯肉由来線維芽細胞に長期間作用させた際のエピジェネティクス変化について研究を行った。ヒト歯肉由来線維芽細胞にLPS長期刺激(14ヶ月間)を与え、DNAメチレーションアレイにより解析したところ、fibronectin type III(FN)とαI(XII)collagen(XII-collagen)のプロモータ領域のCpG islandにDNA高メチル化領域が見出され、メチル化特異的PCRである定量的MSP法においてもDNA高メチル化が確認された。高メチル化のみられた両遺伝子XII-collagenとFNは、RT-PCRにより有意なmRNA発現減少を認め、この現象にはDNAメチル化が関与していることが考えられた。さらに、XII-collagenやFN以外の細胞外基質タンパク(ECM)関連の7遺伝子のmRNA発現においてもDNA高メチル化が起こっており、ECM関連遺伝子が歯肉線維芽細胞のエピジェネティクスに強く影響していることが考えられた。また、ECM関連遺伝子とDNAメチル化の関連性についてCELISA法によるタンパク質解析で、XII-collagenとFNの有意な発現減少が認められた。さらに、これらのmRNA及び蛋白発現の減少は、脱メチル化剤5-Azaにより回復することも実証された。このことから、P.gingivalis由来LPSの長期刺激はDNAメチル化と強く関連しており、歯周疾患の発症や増悪にエピジェネティクス修飾が影響していることが示唆された。本研究では、P.gingivalis由来LPSをヒト歯周組織由来細胞に長期間作用させた際のエピジェネティクス変化について研究した。ヒト歯周組織由来線維芽
異常血管位置検出のための電波型腹腔鏡アンテナシステムの開発

本研究では脂肪中の血管を検出するための、電波型腹腔鏡の開発を行った。アンテナ部の設計では、シミュレーションにより、送受信用アンテナは偏波面を揃えて配置し、スタック型にすることで、血管の検出精度が向上することが分かった。実験用の血管ファントム、脂肪ファントムの作成では、脂肪ファントムの比誘電率はほぼ目標値に達成したが、導電率については、目標値との差が大きかった。材料の検討を行う必要がある。信号処理法については、最初に周波数領域の信号を時間波形に変換し、送信アンテナの左右に配置された信号の平均値をとることにより、血管の位置検出が可能であることが分かった。提案する電波型腹腔鏡アンテナシステムは,最初に小型アレイアンテナ,合成開口処理プログラム,実験用ファントムを作成する必要がある。本年度は小型アレイアンテナ,実験用ファントム作成を中心に研究を行った。1小型アレイアンテナの開発:小型化が可能な平面アンテナであるマイクロストリップアンテナを用い、4素子アレイアンテナの設計を電磁界シミュレータにより行った。ここでは、各アンテナの反射係数およびアンテナ間の透過係数に着目し、アンテナの設計を行っている。アンテナ間が近距離に配置されているが、すべてのアンテナにおいて、反射係数が-10dB以下、透過係数が-18dB以下を実現した。さらに、シミュレーション上において、血管を含む場合と含まない場合の脂肪を、設計したアンテナの前方に配置し、血管の有無による透過係数特性の違いについて比較検討を行った。その結果、アンテナを脂肪から離した場合には、血管の有無による透過係数の差は非常に小さかったが、アンテナを脂肪に密着させた場合、透過係数に大きな差が見られた。この結果より、提案するシステムでは、アンテナを脂肪に密着しての使用が有効であることが明らかになった。2脂肪、血管ファントムの作成:脂肪中に埋もれた血管を模擬したファントムを作成した。人体の脂肪、血管と同程度の比誘電率(脂肪:4.7、血管:45)を持つファントムの作成に成功した。しかし、血管ファントムを脂肪ファントムに挿入した場合、血管ファントムの成分が脂肪ファントム中へ染み出すことが判明した。この対策として、血管ファントムにマニキュアのトップコートを塗布し、乾燥後にUVハードレジン液を塗布し、最後にUVライトを照射することにより、この染み出しを防げることを明らかにした。1年目の予定では、1多素子アレイアンテナのシミュレーションによる設計、2合成開口処理法の理論確立、3血管ファントムの作成であった。多素子アレイアンテナの開発では、シミュレーションでの設計の他、試作、測定による評価まで行った。合成開口処理に関しては理論確立までには至らず、現在、理論式導出を行っている。このように、アンテナ作成に関しては予定より大幅に早く進んでいるが、合成開口処理に関しては若干遅れている。また、ファントム作成に関しては、血管ファントム、脂肪ファントムの作成、および血管ファントムを脂肪ファントムに挿入した場合に生じる染み出しの対策法を確立した。このように、研究は概ね順調に進んでいる。提案する電波型腹腔鏡アンテナシステムは,1小型アレイアンテナ2受信信号を用いた血管位置検出用数値計算プログラム3実験用ファントムを作成する必要がある。1小型アレイアンテナの開発:昨年度に続きアンテナシステムの開発を行った.設計したアンテナシステムは,中央に1つの送信アンテナ,その周りに4つの受信アンテナを配置した構造となる.アンテナには,小型化が可能な平面アンテナであるマイクロストリップアンテナを使用している.シミュレーションにより送信アンテナの向き(偏波面)と受信電界の関係を調べ,提案するシステムにおいても偏波面を考慮したアンテナ配置の必要性を示し,アンテナの改良を行った.更に,脂肪中に置かれた血管の反射波から減算処理を行うことにより血管のみの反射による受信レベルを計算した.その結果,血管からの反射波の受信レベルは-30dBから-40dB程度であり,改良したアンテナで血管位置検出が可能であることを確認した.2受信信号を用いた血管位置検出用数値計算プログラム:合成開口処理および双曲線探査法の脂肪中血管を模擬した数値計算モデルの理論式を導出した.3脂肪および血管ファントムによる実験:昨年度に完成した脂肪および血管ファントムを用いた血管検出の実験を行った.アンテナには送信1つ,受信1つのビバルディアンテナを使用している.血管モデルには直線状のものと、また途中から枝分かれした血管ファントムを使用した.実験の結果,アンテナの偏波面を血管と並行に配置した場合,血管からの反射レベルが大きく,また枝分かれしたモデルにおいても,血管検出が可能であることを確認した.本プロジェクト2年目の予定では、1アンテナアレイの完成、2受信信号を用いた血管位置検出用数値計算プログラムの完成、3血管ファントムの完成であった。1のアンテナの開発では、1年目で設計したアンテナの改良を行い,シミュレーションによる設計まで終了した.現在試作の準備を行っている.2の血管位置検出用数値計算プログラムでは、合成開口処理と新しく追加した手法の双曲線探査法の理論確立まで終了している.また、ファントムに関しては予定通り、血管ファントム,脂肪ファントム作成を終了している。提案する電波型腹腔鏡アンテナシステムは、1小型アレイアンテナ2受信信号を用いた血管検出用数値計算プログラム3実験用ファントムを作成する必要がある。1アレイアンテナの開発:昨年度に続きアンテナシステムの開発を行った、設計したアンテナシステムは、中央に1つの送信アンテナ、その周りに4つの受信アンテナを配置した構造となる。アンテナには小型化が可能な平面アンテナであるマイクロストリップアンテナを使用している。電波伝搬の媒体である脂肪では、その導電率が高い。したがって、電波の脂肪内減衰が大きい。そこで、アンテナ上部の1/4波長の位置に放射パッチ導体と同形状のアンテナを配置し、アンテナ利得改善を行った。

その結果、周波数領域、時間領域ともに、血管からの反射波が大きくなり、血管有無の違いに大きな差が見られた。さらに、アンテナ試作を行い、アンテナ単体での測定を行った。シミュレーション結果とよく一致する結果を得ている。2受信信号を用いた血管検出用数値計算プログラム:当初合成開口処理を行う計画であった。しかし、アンテナを挟んだ受信アンテナの信号を平均化するだけで、血管の位置を精度よく検出することに成功した。3脂肪および血管ファントムによる実験:昨年度に作成した脂肪ファントム、血管ファントムでは、血管ファントムからの「染み出し」が生じていた。この血管ファントムにUVレジン液を付着させることにより、この染み出しの改善に成功した。本研究では脂肪中の血管を検出するための、電波型腹腔鏡の開発を行った。アンテナ部の設計では、シミュレーションにより、送受信用アンテナは偏波面を揃えて配置し、スタック型にすることで、血管の検出精度が向上することが分かった。実験用の血管ファントム、脂肪ファントムの作成では、脂肪ファントムの比誘電率はほぼ目標値に達成したが、導電率については、目標値との差が大きかった。材料の検討を行う必要がある。信号処理法については、最初に周波数領域の信号を時間波形に変換し、送信アンテナの左右に配置された信号の平均値をとることにより、血管の位置検出が可能であることが分かった。申請当初に予定した通り2年目では本課題経費で購入予定のネットワークアナライザーを用いて、アンテナ試作器の測定値評価を中心とした開発を行う。また、合成開口処理プログラムの完成を目指す。プログラムは、研究室が所有するPGIfortranコンパイラを使用する。ファントム作成に関しては、当初、検出すべき血管は、臓器に付着した脂肪中に存在するものを想定していた。しかし、腹腔鏡手術では、最初に脂肪を臓器より剥がし、その後、脂肪中の血管を傷つけないように脂肪と血管を分離させる作業を行う場合が多い。したがって、予定していた臓器に脂肪が付着したモデルを考える必要はなく、臓器(肝臓)ファントム作成は本課題から除外する。本年度は、血管ファントム、脂肪ファントムの精度向上の検討および血管の大きさ、位置、形状の異なるファントムの作成を行う。試作したアンテナ、ファントム、合成開口処理プログラムを使用し、血管位置検出の実験を行う。実験はネットワークアナライザーを使用し、本学が所有する電波暗室で行う。最終年度にあたる本年度は、アレイアンテナ,ファントム,血管位置検出用数値計算プログラムを完成させ、これらを用いた血管位置検出の実験を行う予定である.
アトピー性皮膚炎患者マクロファージのインターリュウキン-1産生能について

T細胞の活性化に必要とされるIL-1に注目し、細胞性免疫低下の報告があるアトピー性皮膚炎患者マクロファージ(Mφ)のIL-1産生能を検討した。〔方法〕(1)IL-1産生能;患者および健康人末梢血より単核球分画を分離し、HSA coated plastic d shに付着させ非付着細胞を除去し、付着細胞(Mφ)を2×【10^5】/ml.に調整しLPS(5μg/ml)添加後2日間培養した。培養上清をC3H/HeJマウス胸腺細胞+PHAの培養系に加え、【^3H】-ТdRの取り込みをIL-1産生の指標とした。また培養上清をHPLCにて分画し同様に検討した。(2)患者末梢血単核球にて各種mitogenを加え培養し【^3H】-ТdRの取り込みで増殖能をみた。〔結果,考案,今後の展望〕(1)HPLCにて分画したLPS添加付着細胞培養上清のIL-1活性のピークは分子量15000の付近にあり、市販のIL-1(Genzyme社)のピークと一到していた。(2)患者のLPS添加付着細胞培養上清のIL-1産生能は正常人に比し低下していた。(3)皮疹の分布範囲から患者の重症度を3段階に分け、IL-1活性との関連を検討したところ、重症者ほど低下していた。(4)T細胞のmitogenであるPHA刺激による患者単核球増殖能とIL-1産生能の間には正の相関傾向がみられたが、B細胞のmitogenであるSACによる患者単核球増殖能との間には相関がなかった。以上の結果からアトピー性皮膚炎患者MφのIL-1産生能低下は本症の免疫異常、特にT細胞機能異常に何らかの関連を持つと考えられた。皮疹の重症度に比例して末梢血由来MφのIL-1産生能は低下していたが、皮疹の成立との関連は不明のまゝである。そこで表皮細胞から産生されるIL-1を検討したいと考え、表皮を真皮より剥離しhomogenate後遠心して得た上清をHPLCにて分画分取し、IL-1を測定し、Mφ由来IL-1の約10倍の活性を得た。今後アトピー性皮膚炎で検討する予定である。
学校内組識を活かした軽度発達障害教育への実証的研究

3年計画の最終年度であるため,研究成果報告書を作成した。報告書には,特別支援教育にかかる調査を2つ掲載した。一つは,小中学校の生徒指導主事と養護教諭を対象にした「小中学校における特別な支援が必要な児童生徒への対応に関する調査」で,調査結果から,回答者は両者ともLD等の発達障害と不登校や非行問題の関連を感じていながら,具体的に対応できない理由として,(1)障害理解が不十分である,(2)学年や学級で対応している現状がある,(3)校内支援体制が十分機能していないなどを挙げていた。その背景には,事例から学ぶことが多くても,この事例を職員間で共有していない現状や,小中学枝において校内委員会の活動の温度差も見え隠れしていた。二つ目の調査は,生徒指導主事を対象にした「特別支援教育に関する教師の意識調査」である。この調査結果からは,特別支援教育を推進することで,(1)学力向上に関連すること,(2)不登校や非行問題の予防的な改善策になると理解していることなどが明らかになった。特に学力向上との関連では,一部の特別な支援が必要な児童生徒を対象にした特別支援教育であっても,結果的には学級担任の日々の授業改善につながり,学級全体の児童生徒の学習意欲や授業中の学習態度の改善につながっていたようである。また,各研究協力者からは実践事例報告を得ることができた。養護教諭担当φ研究協力者からは,市内の養護教諭部会で実施したアンケート調査から,保健室で個別支援を要する児童生徒がいる学校は,小中学校で約83%であり,その内訳は,不適応と発達障害の疑いがある児童生徒であったと報告している。また.養護教諭という『専,門性を活かして,発達障害の疑いがある児童の対応に関して,情報を通常の学級担任と連携,するために「保健日誌」を上手に活用する方法が提案された。特別支援学級担任である研究協力者からは,校内支援体制の構築方法や特別支援学級での発達障害の児童生徒に対する具体的な対応方法等の情報提供を得ることができた。特に,特別支援教育コーディネーターである協力者は,校内委員会の活動において,全職員の情報の共有が重要であり,そのための具体的な方策の提言も得ることができた。管理職である研究協力者からは,学校運営の中心に特別支援教育をおくことで,前述の調査結果と同様に,学力向上や不登校問題の予防的な対応が可能になることを報告しさらに管理職として職員に「特別支援教育だより」を発行することで,職員の意識の向上に役立てているとの報告が得られた。<研究協力者会議開催>研究分担者及び協力者会議を開催し,研究の趣旨や概要等を説明するとともに,生徒指導主事と養護教諭を対象にした調査内容とを検討した。<実態調査学校組織における校内委員会等の支援体制の構築や活動に関する実態調査(生徒指導担当教諭および養護教諭を対象)

>実態調査として,茨城県・千葉県・埼玉県内の小中学校293校の生徒指導主事および養護教諭を対象に,I基本情報について((1)校内委員会設置状況やメンバー・(2)特別支援教育コーディネーター),II国の施策的な情報について((1)文部科学省等から出された各報告書に関する情報・(2)文部科学省が進めているモデル事業等に関する情報),III LD・ADHD・高機能自閉症等について((1)障害特性等の理解・(2)対応方法・(3)非行や不登校と軽度発達障害との関連・(4)連携機関・(5)必要とする支援内容)の調査を実施した。その結果,209校(回収率71%)の生徒指導主事および養護教諭415名から回答を得ることができた。結果の整理と共に分析内容をまとめ,協力校に報告するとともに,平成17年度日本LD学会において発表する予定である。1.調査研究茨城県・千葉県・埼玉県内の学校293校の生徒指導主事および養護教諭を対象に,「小中学校における特別な支援が必要な児童生徒への対応に関する調査」を実施した。その結果,209校(回収率71%),内訳は小学校生徒指導主事134人,小学校養護教諭137人,中学校生徒指導主事72人,中学校養護教諭72人から回答を得ることができた。そこでの調査内容及び結果や考察は,回答校に情報提供するとともに,日本LD学会第14回大会において発表した。1)生徒指導主事や養護教諭の立場で軽度発達障害の児童生徒に十分対応できない理由LD・ADHD・高機能自閉症等の児童生徒に対して,生徒指導主事や養護教諭として十分対応しているかを聞いた。その結果,小学校生徒指導主事134名中73名が『どちらとも言えない』,47名が『思わない』で合わせて約90%だった。また小学校養護教諭は,137名中79名が『どちらとも言えない』,37名が『思わない』で約85%だった。中学校生徒指導主事では,72名中38名が『どちらとも言えない』,31名が『思わない』で約96%,中学校養護教諭は72名中45名が『どちらとも言えない』,20名が『思わない』で約90%だった。『どちらとも言えない』『思わない』といった,対応を十分にしていないと回答した四者の自由記述内容をカテゴリー毎に分析した。それによると,小中学校の生徒指導主事の第一の理由は,「障害理解が不十分である」という内容であった。一方,小中学校の養護教諭の第一の理由は,「学年や学級で対応するため」であった。2)不登校や非行の原因として軽度発達障害を実感する理由についてこの設問では,不登校や非行,不適応の原因として,軽度発達障害の問題が根本にあると実感したことがあるか聞いた。その結果は,小学校生徒指導主事134名中21名が『実感したことがある』,65名が『少しある』で合わせて64%だった。また小学校養護教諭は,137名中26名が『実感したことがある』,68名が『少しある』で合わせて66%だった。中学校生徒指導主事では,72名中16名が『実感したことがある』,42名が『少しある』で81%,中学校養護教諭は72名中20名が『実感したことがある』,37名が『少しある』で79%だった。四者とも「対人関係や社会性の問題から実感する」「学習場面や学習の遅れから実感する」との回答数が非常に高かったが,中学校生徒指導主事は,「過去の事例と比較して感じた」という回答数が一番高かった。この結果は他の三者にも多い回答数であった。
高齢期における地域居住を支えるすまいと活動拠点に関する研究

本研究は、2006年に制度化された地域密着型サービスの普及と伴って、地域の固有条件(地理的特性、人的資源、世帯状況)を尊重した介護と生活の関係性が模索されるとの理解にたち、(1)住民参加型小規模多機能型居宅介護の地域への馴染みに関する調査、(2)都市部における小規模多機能型居宅介護と運営特性と地域居住に関する調査、(3)農村集落に住む高齢者住民と耕地が果たす拠点的役割に関する調査、を通じて、高齢者のすまいと活動拠点のあり方を探った。本研究は、2006年に制度化された地域密着型サービスの普及と伴って、地域の固有条件(地理的特性、人的資源、世帯状況)を尊重した介護と生活の関係性が模索されるとの理解にたち、(1)住民参加型小規模多機能型居宅介護の地域への馴染みに関する調査、(2)都市部における小規模多機能型居宅介護と運営特性と地域居住に関する調査、(3)農村集落に住む高齢者住民と耕地が果たす拠点的役割に関する調査、を通じて、高齢者のすまいと活動拠点のあり方を探ることを目的としている。平成19年度は上述した調査のうち、以下を実施した。調査(1)については、周辺地域住民参加の環境改善のワークショップを実施し、評価した。具体的には施設利用者と住民等による建物と敷地における花の鉢植えを作成し、参加による住民の意識の変化や課題についてアンケート調査、ヒアリング調査をおこない、施設の地域への浸透の様子を確認した。調査(2)については週1回のペースで19年6月から継続的に観察調査を実施した。あわせて送迎記録調査を実施し、利用者の居住エリアと送迎時間帯・訪問サービス実施状況などについて分析を行った。この小規模多機能型居宅介護はグループホームを併設しており、職員の兼務などによるグループホーム居住者の生活範囲の拡大、自宅を周辺にもつ小規模多機能型利用者とその家族の施設認知度の高まりなどが確認された。調査(3)については、2004年新潟県中越地震の震源に近い川口町集落を対象に、被災した住居と耕地の状況把握調査を実施した。住居は全壊しているものの、活動拠点である耕地での農作業が維持されてきたことが確認できた。平成20年度はそれぞれの調査を継続し、安定的な居場所が住まいと活動拠点の双方によって形成されていること、その状況が地域によってどのように違うかを明らかにする。平成20年度は上述した調査のうち、以下を実施した。調査(1):周辺地域住民参加の環境改善のワークショップを実施し、参加による住民の意識の変化や課題についてアンケート調査、ヒアリング調査をおこない、施設の地域への浸透の様子を確認した。その結果のとりまとめを行った。調査(2):週1回のペースで19年6月から継続的に観察調査を実施した。あわせて送迎記録調査を実施し、利用者の居住エリアと送迎時間帯・訪問サービス実施状況などについて分析を行い、論文としてとりまとめた。調査(3):2004年新潟県中越地震の震源に近い川口町集落を対象に、被災した住居と耕地の状況把握調査を実施した。このとりまとめを行った。
頭頸部進行癌の非手術的治療法の開発-2ルート化学療法と放射線治療の併用-

目的未治療の頭頸部扁平上皮癌を対象とし、根治を目的として化学療法(CDDP+5-FU)と放射線治療の併用を行い奏功率、臓器温存率を検討した。治療方法CDDP100140mg/m^2を第1日に30分間で選択的動注、5-FU1000mg/m^2を第26日に持続点滴静注を行い、これを1コースとして24週毎に3コース行った。3コース目の化学療法は放射線治療と同時に行った。CDDPの毒性を軽減するためCDDP動注の前後にチオ硫酸ナトリウムを点滴動注し、CDDPを中和した。結果治療は100例(上咽頭14例、中咽頭23例、喉頭4例、口腔39例、上顎20例)に行った。この研究の目的は生存率と臓器温存である。3年生存は上顎癌69%、上咽頭癌90%、中咽頭癌74%、口腔癌62.5%であった。臓器温存率は上顎癌56%(9/16)、中咽頭癌65%(15/23)そして口腔癌39%(13/33)であった。結論上咽頭、中咽頭、喉頭、上顎洞の進行癌に対する2ルート化学療法・放射線併用は有用な方法であると思われた。目的治療の頭頸部扁平上皮癌を対象とし、根治を目的として化学療法(CDDP+5-FU)と放射線治療の併用を行い奏効率、治療完遂率を検討した。治療方法CDDP 100140mg/m^2を第1日に30分間で選択的動注、5-FU 1000mg/m^2/日を第26日に持続点滴静注を行い、これを1コースとして、4週毎に3コースを行った。CDDPの毒性を軽減するためCDDP動注の前後にチオ硫酸ナトリウムを点滴静注し、CDDPを中和した。結果治療は55例(上咽頭11例、中咽頭16例、口腔17例、上顎洞11例)に行い、治療を完遂できたものは52例(上咽頭10例、中咽頭16例、口腔15例、上顎洞11例)であり、完遂率は94.5%であった。完遂症例(完全例)について本研究の目的であるCR率をみると、上咽頭癌10例(III期1例、IV期9例)はCR9例(90%)、中咽頭癌16例(II期5例、III期6例、IV期5例)はCR12例(75%)、口腔癌15例(II期2例、III期3例、IV期10例)はCR8例(53.3%)、上顎洞癌11例(II期1例、III期7例、IV期3例)はCR7例(63.3%)であった。全体のCRは36例(70.5%)であり、これらの大部分の症例では臓器の形態と機能を保存することができた。この治療法の問題点は4週間に1回の化学療法であるので治療期間が3ヶ月に及ぶこ期間の短縮を図る。目的未治療の頭頸部扁平上皮癌を対象とし、根治を目的として化学療法(CDDP+5-FU)と放射線治療の併用を行い奏効率、治療完遂を検討した。治療方法CDDP100140mg/m^2を第1日に30分間で選択的動注、5-FU1000mg/m^2/日を第26日に持続点滴静注を行い、これを1コースとして24週毎に3コース行った。結果治療は91例(上咽頭10例、中咽頭25例、喉頭4例、口腔34例、上顎18例)に行い、治療を完遂できたものは87例であり、完遂率は95%であった。

完遂症例(完全例)について本研究の目的であるCR率を部位別にみると、上咽頭癌10例(III期1例、IV期9例)のCRは9例(90%)、中咽頭癌24例(II期5例、III期9例、IV期10例)のCRは18例(75%)、喉頭癌4例(II期1例、III期1例、IV期2例)のCRは2例(50%)、口腔癌32例(II期7例、III期9例、IV期16例)のCRは12例(37%)、上顎癌17例(II期2例、III期9例、IV期6例)のCRは11例(64%)であった。CR症例の大部分は臓器の機能と形態を保存することができた。口腔癌のCR率は低く、2ルート化学療法の適応を再検討せざるを得なかった。結論上咽頭、中咽頭、喉頭、上顎洞の進行癌に対する2ルート化学療法・放射線併用は有用な方法であると思われた。