hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者および小児・幼児における脱水・熱中症予防ケアの確立

水分摂取基準を算定し、脱水・熱中症予防指針を作成:環境因子および生活活動状況から水分出納、熱中症発症リスクを検討し、脱水・熱中症予防指針の作成を検討した。夏季・冬季等の季節変化の影響、暑熱順化による影響、昼間・夜間睡眠時の影響、在宅・施設等での生活の影響について解析し、指針のまとめを開始した。平成27年度は水分摂取基準の算定、脱水・熱中症予防指針の精度を高め、水分摂取基準の完成を目指した。概ね順調に研究は進んでいたが、さらに精度を上げるため追加調査を実施した。平成27年度は水分摂取基準の算定、脱水・熱中症予防指針の精度を高め、水分摂取基準の完成を目指していた。その結果、解析に時間を要し、水分摂取基準の指針づくり、ケア現場への活用には慎重に進める必要があると考え、補助事業期間を延長申請するに至った。地球温暖化やヒートアイランド現象による影響として、熱ストレスの増大が指摘されている。一般環境における熱ストレスの増大は、日常生活における熱中症発症リスクを高める。特に体温調節機能が低下している高齢者や体温調節機能が未発達の小児・幼児は成人よりそのリスクは高く、脱水や高体温に起因して熱中症を発症している。そのためこの年代でのケアは予防のために大変重要となる。高齢者および小児・幼児の水分出納を測定し、生活状況や環境条件を考慮した脱水および熱中症予防指針を作成、高齢者および小児・幼児を対象としたケア現場へ活用する事を目的とした。前年度に引き続き一般高齢者、要支援・要介護高齢者および小児・幼児を対象とし、水分出納、活動量を調査し、さらに携帯用温度計にて被験者が曝露された環境温度を測定して、水分出納に影響する年齢・性差、環境温度(季節)、活動量の影響を明らかにした。環境因子および生活活動状況から水分出納、熱中症発症リスクを検討し、脱水・熱中症予防指針を作成した。データを整理し、夏季・冬季等の季節変化の影響、暑熱順化による影響、昼間・夜間睡眠時の影響、在宅・施設等での生活の影響について解析し、指針をまとめた。一般高齢者、要支援・要介護高齢者および小児・幼児の生活状況や環境条件を考慮した脱水予防指針は、負担なく必要な水分摂取量の確保をし、生活の質を高めることにつながる。また、夏季においては熱中症の予防としての効果が期待できる。脱水・熱中症予防指針はケア現場へ活用図り、活用によるアウトカム評価としてケア現場での聞き取りおよび実態調査を行い、修正を加えた。高齢者および小児・幼児の水分出納を測定し、生活状況や環境条件を考慮した脱水および熱中症予防指針を作成した。本年度は一般高齢者および要支援・要介護高齢者の日常生活活動における24時間の生活活動状況および水分出納に関する調査、さらに、高齢者の飲水行動や熱中症・脱水予防に関する実態調査を行った。24時間の生活活動状況および水分出納に関する調査では次の様な高齢者の測定を実施した。
東アジアの気候変動政策とエネルギー政策の政策形成過程の比較研究

環境社会学の分析視角から、日本・韓国・中国・台湾の気候変動政策・エネルギー政策の政策形成過程の国際比較をすすめてきた。本研究では、2011年の福島原発事故と2015年12月のパリ協定締結を契機とした脱炭素と脱原発を両立させるようなエネルギー政策の転換に着目する。台湾は2025年までの原発全廃を2017年1月に決定したが、2018年11月の住民投票で原発推進派は、この期限の削除に成功するなど、揺り戻しが起きている。電力供給に占める原発依存率は28.7%(2014年)で、フランスの78.2%に次いで世界で2番目に高い韓国も、2017年5月に発足した文新政権が、今後40年以内の原発全体をめざすとして、原発拡大路線からエネルギー政策の大転換に踏み出すことを宣言した。再生可能エネルギーによる電力供給を2030年までに20%に高めることを目標としている。原発推進派の抵抗にあいながらも、台湾・韓国は、大統領主導で、脱原発・再生可能エネルギー政策重視のエネルギー政策への転換をめざしている。中国は、発電容量ではアメリカ・フランスに次いで世界3位の原発大国であり、現在さらに13基の原発が建設中で、原発技術の海外輸出にも熱心である。気候変動政策とエネルギー政策について包括的な情報収集に努め、気候変動枠組条約事務局、IEA(国際エネルギー機関)、IAEA(国際原子力機関)、OECDなどが発表してきた関連データを整理し、中国・韓国・台湾の連携協力者と協力しながら、関係問題の年表作成・主体連関図・政策ネットワーク図の作成を続けている。ローカルなレベルでの紛争事例として、日本の女川原発・浜岡原発・仙台港における石炭火力発電所建設問題、韓国の古里第5・第6号機建設問題、ソウル市近郊での石炭火力発電所問題、台湾の第四原発建設問題、高雄市近郊での石炭火力発電所問題に関する情報収集に努めてきた。2019年3月に東京で開かれた第1回東アジア社会学会の折に、韓国・台湾から研究協力者を招聘し、気候変動政策とエネルギー政策の転換に関するシンポジウムを開催し、研究交流と意見交換を行った。輸入石油への依存率の高さ、資本あたりのエネルギー消費率の高さ、再生可能エネルギーへの依存率の低さ、原発推進派の根強い抵抗など、日中を含む4ヶ国が直面する問題状況の共通性と相違点が明確になった。2012年以降、日本で新たに計画決定された計50基の石炭火力発電所建設計画のうち、2019年3月末までに計13基の計画が中止もしくは木質バイオマス専焼などに燃料転換することが明らかになった。とくに東京湾岸の6基の建設計画のうち、千葉県側の4基が中止になったこと、13基あわせて約4151万トンのCO2の排出が削減され、2030年度の政府のCO2排出目標値の4%相当分が削減されたことが注目される。このような動きはパリ協定成立以降の国際世論の厳しさ、英国・カナダなどによる「脱石炭発電連合」の発足(2017年11月)、石炭火力への金融機関によるダイベストメント(投資抑制)の動き、仙台や神戸で提訴が重なったことにともなう日本における石炭火力発電所の訴訟リスクの顕在化を背景としている。ただし、日本政府は、原発と石炭火力発電をベース電源として重視する政策に固執している。トレンチャーを中心に、日本の商社各社がなぜ石炭火力発電に固執するのか、資料の分析や聴取調査を重ね、長谷川・明日香を含む連名の英語論文として投稿中である。太陽光発電と農業の両立をはかるソーラーシェアリングや木質バイオマスを始めとした地産地消型の再生可能エネルギーの利活用によって、里山や中山間地域の活性化をめざす動きも全国的に加速化している。沖縄・高知・長野・宮城県での最新の動きを現地調査し、進展状況や課題・行政との関係などについて情報収集を行った。グローバルなレベルでの分析は、初年度に引き続き、気候変動政策とエネルギー政策についての包括的な情報収集を行い、気候変動枠組条約事務局、IEA(国際エネルギー機関)、IAEA(国際原子力機関)、OECDなどが発表してきた関連データを整理する。ナショナルなレベルでの分析は、中国・韓国・台湾の連携協力者と協力しながら、関係問題の年表作成・主体連関図・政策ネットワーク図の作成を続けるとともに、気候変動政策ネットワークの国際比較分析データの2次分析を進める。ローカルなレベルでの紛争の展開過程のそれぞれの特質の考察を進めるために、各国の連携研究者・研究協力者と協力し、1)中央政府の政策に影響を及ぼしうる団体の代表者に対して半構造的な聴取調査を行い、2)テキストデータ分析ソフトを用いて、聴き取り調査データのコード化をはかる。3)政策的な主張と影響力の大きさを考慮し、キープレイヤーのネットワーク図を編成する。4)気候変動政策を主管する環境省と経済官庁、政府と与野党、環境NGO、業界団体、メディアなどのステイクホルダー的な諸勢力、4ヶ国それぞれの国内的ファクター、IPCCの調査報告書、温暖化防止国際会議(COP)などの国際的な動向、排出権取引市場の動き、福島原発事故などの国際的なファクターがどのように連関して、影響力行使の場を規定したのか、政治的機会構造と気候変動にかかわるフレーミングに着目して比較分析を行う。5)とくに抵抗勢力・反対勢力との相互作用に着目する。6)あわせて、上記のグローバルなレベル、ナショナルなレべルでの政策との整合性、相互的な影響関係を比較検討する。

環境社会学の分析視角から、日本・韓国・中国・台湾の気候変動政策・エネルギー政策の政策形成過程の国際比較をすすめてきた。本研究では、2011年の福島原発事故と2015年12月のパリ協定締結を契機とした脱炭素と脱原発を両立させるようなエネルギー政策の転換に着目する。台湾は2025年までの原発全廃を2017年1月に決定したが、2018年11月の住民投票で原発推進派は、この期限の削除に成功するなど、揺り戻しが起きている。電力供給に占める原発依存率は28.7%(2014年)で、フランスの78.2%に次いで世界で2番目に高い韓国も、2017年5月に発足した文新政権が、今後40年以内の原発全体をめざすとして、原発拡大路線からエネルギー政策の大転換に踏み出すことを宣言した。再生可能エネルギーによる電力供給を2030年までに20%に高めることを目標としている。原発推進派の抵抗にあいながらも、台湾・韓国は、大統領主導で、脱原発・再生可能エネルギー政策重視のエネルギー政策への転換をめざしている。中国は、発電容量ではアメリカ・フランスに次いで世界3位の原発大国であり、現在さらに13基の原発が建設中で、原発技術の海外輸出にも熱心である。気候変動政策とエネルギー政策について包括的な情報収集に努め、気候変動枠組条約事務局、IEA(国際エネルギー機関)、IAEA(国際原子力機関)、OECDなどが発表してきた関連データを整理し、中国・韓国・台湾の連携協力者と協力しながら、関係問題の年表作成・主体連関図・政策ネットワーク図の作成を続けている。ローカルなレベルでの紛争事例として、日本の女川原発・浜岡原発・仙台港における石炭火力発電所建設問題、韓国の古里第5・第6号機建設問題、ソウル市近郊での石炭火力発電所問題、台湾の第四原発建設問題、高雄市近郊での石炭火力発電所問題に関する情報収集に努めてきた。2019年3月に東京で開かれた第1回東アジア社会学会の折に、韓国・台湾から研究協力者を招聘し、気候変動政策とエネルギー政策の転換に関するシンポジウムを開催し、研究交流と意見交換を行った。輸入石油への依存率の高さ、資本あたりのエネルギー消費率の高さ、再生可能エネルギーへの依存率の低さ、原発推進派の根強い抵抗など、日中を含む4ヶ国が直面する問題状況の共通性と相違点が明確になった。2012年以降、日本で新たに計画決定された計50基の石炭火力発電所建設計画のうち、2019年3月末までに計13基の計画が中止もしくは木質バイオマス専焼などに燃料転換することが明らかになった。とくに東京湾岸の6基の建設計画のうち、千葉県側の4基が中止になったこと、13基あわせて約4151万トンのCO2の排出が削減され、2030年度の政府のCO2排出目標値の4%相当分が削減されたことが注目される。このような動きはパリ協定成立以降の国際世論の厳しさ、英国・カナダなどによる「脱石炭発電連合」の発足(2017年11月)、石炭火力への金融機関によるダイベストメント(投資抑制)の動き、仙台や神戸で提訴が重なったことにともなう日本における石炭火力発電所の訴訟リスクの顕在化を背景としている。ただし、日本政府は、原発と石炭火力発電をベース電源として重視する政策に固執している。トレンチャーを中心に、日本の商社各社がなぜ石炭火力発電に固執するのか、資料の分析や聴取調査を重ね、長谷川・明日香を含む連名の英語論文として投稿中である。
霊長類精巣微細形態の種間比較による精子競争仮説の検討

ヒトを含む霊長類における精子競争の様相を組織学的に探る試みを行った。ゴリラ(N=11)、チンパンジー(11)、オランウータン(6)、ヒト(6)の精巣標本を、オトナの死亡個体から採取した。HE、PAS-ヘマトキシリンで染色したほか、テストステロン免疫染色も行った。その結果、ゴリラは、(1)11個体中6個体で精子形成がみとめられないこと、(2)精子形成が認められる精巣でも、間質が非信に豊富であること、(3)いずれもテストステロン染色によく染まるライディヒ細胞が非常に多く認められた。チンパンジーでは(1)精上皮が非常に厚く、各段階の精子形成細胞が多数あり、成熟期の精子細胞も豊富で、精子形成が非常に活発であること、(2)間質は疎でライディヒ細胞が少ないこと、またオランウータンでは、(1)精子形成は比較的活発であること、(2)間質もかなり豊富であること、(3)精子細胞の先体が大きいこと、などが明らかになった。ゴリラ(N=11)、チンパンジー(N=5)、オランウータン(N=4)、ヒト(N=1)の精巣標本について、精子発生指数(SI)と:減数分裂指数(MI)を算定した。ゴリラ11頭の平均SIは、チンパンジー、オランウータンより有意に低かった(マン-ウィットニー検定)。また、ゴリラの平均MIは、チンパンジー、オランウータンより、有意に低い値を示した。ゴリラは、チンパンジーの40分の1、オランウータンの8分の1の精子しか産生しておらず、またヒトは、ゴリラの6倍、チンパンジーの7分の1の精子を産生していると推定された。霊長類における精子競争の様相を検討する手始めとして、インドネシアのボゴール農科大学においてオランウータン(N=2)、アジルテナガザル(2)、フクロテナガザル(1)、クロザル(2)の精巣をバイオプシーによって採取したほか、ヒト上科(3種)、オナガザル科(9種)、オマキザル科(2種)、原猿類(2種)の複数の死亡個体から精巣を採取し、総計133個体の組織学標本を作製した。今年度は、これらの標本をもとに、精子形成活動、授精能およびアンドロゲンの分泌活動を評価する上で適切な指標を得ること目的とした。これらのうち精子形成活動の指標について、精子形成指数(SI)を考案した。SIとは、標本中から未熟精子細胞と成熟精子細胞が混在する精細管を乱数的に10本選び、成熟精子細胞数/セルトリ細胞数の平均値をとったものである。ニホンザル(N=4)とカニクイザル(N=5)についてSIを比較検討したところ、(1)ニホンザルでは4月(非交尾季)でSI平均値が1.5(0.6-2.7)、10月(交尾季)が7.8(5.2-9.0)で各個体とも季節によって有意な変動が認められた、(2)カニクイザル5個体の平均SIは12.4(10.0-16.3)で、ニホンザルの10月に比べ有意に大きかった(t検定、p<0.025)。SIはHE染色という通常の組織学標本を用い、算定が容易でありながら、非常に精度の高い指数であるものと考えられる。今後、この指標を各種において求め、精子形成活動の比較を行いたい。ヒトを含む霊長類における精子競争の様相を組織学的に探る試みとして、今年度は希少種で手に入りにくい類人猿の精巣標本の収集に精力を注ぎ、おもに形態学的な分析を行った。その結果、これまでのものを加え、ゴリラ、チンパンジー、オランウータン、ヒトの標本が、それぞれ11、11、6、6となり、統計学的な分析が可能な数を集めることができた。

組織の形態学的な所見は、ゴリラでは、(1)11個体中6個体で精子形成がみとめられないこと、(2)精子形成が認められる精巣でも、間質が非常に豊富であること、(3)いずれもテストステロン染色によく染まるライディヒ細胞が非常に多く認められる、などが明らかになった。チンパンジーでは、(1)精上皮が非常に厚く、各段階の精子形成細胞が多数あり、成熟期の精子細胞も豊富で、精子形成が非常に活発であること、(2)間質は疎でライディヒ細胞が少ないこと、またオランウータンでは、(1)精子形成は比較的活発であること、(2)間質もかなり豊富であること、(3)精子細胞の先体が大きいこと、などが明らかになった。この違いは、それぞれの種のオスが採用する繁殖戦略のちがいを反映しているものと思われる。来年度は、数量的にも解析を加え、精子競争との関連についてさらに分析を加えたい。ゴリラ(N=11)、チンパンジー(N=5)、オランウータン(N=4)、ヒト(N=1)のオトナの死亡個体から精巣を採取し、通常標本を作成して光学顕微鏡で観察し、精子発生指数(Spermatogenetic Index;SI)および減数分裂指数(Meiotic Index;MI)を算定した。それぞれ、精子発生Spermatogenesisのうち精子形成Spermiogenesisと減数分裂Meiosisの活性を示す指標である。ゴリラの11個体の平均SIは0.80(±1.12S.D.)、MIは0.48(±0.65)であった。チンパンジーの5個体は、すべて精子発生が活発に行われていた。平均SIは、8.30(±1.26)、平均MIは3.49(±0.94)、平均SI/MIは2.52(±0.60)であった。オランウータンは個体によるばらつきが大きく、SIの範囲は2.369.49、MIの範囲は0.905.78であった。平均では、SIは5.98(±3.23)、MIは2.63(±2.19)、SI/MIは2.27であった。ゴリラ11頭の平均SIは、チンパンジー、オランウータンより有意に低かった(マン・ウィットニー検定)。また、ゴリラの平均MIは、チンパンジー、オランウータンより、有意に低い値を示した。ゴリラのうち精子発生が認められる4個体、チンパンジー、オランウータンのそれぞれのSI/MIを相互に比較してみたが、いずれも統計的に有意な種差は認められなかった。ゴリラは、チンパンジーの40分の1、オランウータンの8分の1の精子しか産生しておらず、またヒトは、ゴリラの6倍、チンパンジーの7分の1の精子を産生していると推定された。
消費者市民を育む高校家庭科調理実習カリキュラムの開発：食品ロスに着目して

本研究では、持続可能な社会の形成者としての生活者という基点に立ち、高校家庭科において消費者市民としての行動実践が高まる実効性のある調理実習カリキュラムを構築し、その有効性を理論的・実証的に明らかにする。具体的には、家庭内の食品ロス削減に着目して、「意識」と「行動」の両方に着目した高校生の食品ロス削減行動2段階モデルに照らし、調理実習カリキュラムを構築する。調理実習を課題解決学習の学習方法として再構築し、その原理と方法を明らかにし、より一般性の高いカリキュラムの開発を目指す。
マイクロＣＴを用いた筋腱付着部障害に関する解剖学的研究

上腕骨大結節に従来あるとされる上面・中面の他に、それらの境界に「外側面」と名付けた新たな面が存在することを見出した。さらに棘下筋の前縁にX線不透過性マーカーを留置しマイクロCTを撮像し3D再構築を行うことにより棘下筋はその「外側面」の前縁にむかって停止していることを明らかにした。また上腕骨外側上顆炎(テニス肘)の病因と考えられている短橈側手根伸筋の起始部は他の前腕浅層伸筋群と異なり腱成分のみで起始する特殊性をもち、さらにその深層に位置する関節包は他の部位と比較して付着部が脆弱である。それらの構造的特殊性が近接するテニス肘の病因に関与していることを明らかにした。1、腱板停止部に関する研究腱板(局常勤・棘下筋)上腕骨側停止部の骨形態に関する特殊性と腱停止部との関係性を見出すために、乾燥骨標本の肉眼的解析を行うことにより大結節に従来あるとされる上面・中面のほかに、それらの境界に「外側面」と考えることのできる新たな面が大きさはサンプル間でばらつきがあるものの、全標本に存在することを見出した。さらに同部と腱板筋群走行位置との関係を明らかにするため、棘下筋の前縁にX線非透過性マーカーを留置しマイクロCTを撮像し3D再構築を行うことにより、棘下筋停止部の前縁と「外側面」と上面との境界が一致することが判明した。すなわち棘下筋はその「外側面」の前縁にむかって停止していることを明らかにすることができた。この知見は腱板断裂治療における解剖学的修復をめざす術式開発に大きく寄与するものである。2、短橈側手根伸筋起始部に関する研究(上腕骨外側上顆炎)短橈側手根伸筋起始部の肉眼的検討に続き、同部のより深層構造である関節包・回外筋・輪状靱帯複合体の付着形態についての検討を行った。長・短橈側手根伸筋・総指伸筋・小指伸筋を各々起始部より同定・剥離し関節包複合体のみで結合した肘関節標本を作製し、それを肘関節内側より剥離することにより複合体の付着構造を示すことができた。その付着が工法に比べ短橈側手根伸筋前方においては非常に薄く脆弱であることを見出し、上腕骨外上顆炎の病因解明の一助となり得ると考えている。1)腱板付着部の解析腱板付着部の筋腱付着構造を理解するために、同部分の血流分布という観点から研究を行った。まず肩関節や上腕骨頭周囲に分布する前・後上腕回旋動脈の走行に関する肉眼的観察を行い従来考えられていたような両動脈が吻合すして分布すると言うよりは前上腕回旋動脈は主には肩甲下筋付着部、結節間溝そして肩関節前方に分布し、後上腕回旋動脈はそれとは三角筋下包を介した三角筋膜下を走行し各々の動脈が独立した機能を果たしていることを明らかにした。また逆に腱板付着部の乏血領域に焦点当てた解析を、血管をX線非透過性色素で可視化しマイクロCTを撮像することにより行った。肩甲上動脈により栄養される棘上筋・棘下筋の停止部に乏血領域が存在することを明らかにした。この事実は同部が腱板断裂病因に関わるという過去の報告を裏付けるものである。2)短橈側手根伸筋起始部(テニス肘)他の前腕伸筋群と比較した短橈側手根伸筋起始部の解剖学的特徴を肉眼的観察を行い解析した。筋性に幅広く起始する腕橈骨筋・長橈側手根伸筋や筋成分・腱成分が混ざり合って起始部を形成する総指伸筋・尺側手根伸筋と異なり短橈側手根伸筋はそれらの最遠位・深層より筋成分をほとんど含まない長く強固な腱成分として起始していることを明らかとした。この事実は上腕骨外側上顆炎(テニス肘)の病態が前腕伸筋群の中でも短橈側手根伸筋に特異的に血管新生を伴った線維化であるという事実を解明する糸口になり得ると考えられる。1.腱板停止部に関する研究腱板停止部を安定化させる機構として烏口上腕靱帯(CHL)という構造があるが、過去には棘上筋とその深層にある関節包と連続しているという報告があったが、今回はその構造が前方の肩甲下筋腱にまで及び同じくその安定化に関与していることを見出した。肩甲下筋腱停止部(舌部),上関節上腕靱帯,CHLが一体となって腱板疎部構造を安定していることを明らかにした。

またCHLが烏口突起の下面より嚢胞状の形態をなしその隔壁をになっていることを明らかにした。おもには腱板断裂治療における病態の理解や解剖学的修復をめざす術式開発に大きく寄与するものである。今後は今回局所的に解析した関節包を対象に俯瞰的に観察する手法を用いて、その局在性、つまり厚いところと薄いところが偏在することを明らかにして、薄いところと病因、厚いところと安定化機構との関連性を見出す研究を開始する予定である。2短橈側手根伸筋起始部に関する研究短橈側手根伸筋の深層に位置する関節包が、回外筋・輪状靱帯からなる複合体を形成していることを前年度に明らかにした。その機能的意義を解明するためにその付着構造に関する肉眼解剖学的解析を行った。関節包・回外筋・輪状靱帯の複合体は尺骨鉤状突起の橈側より、尺骨橈骨切痕背側部、上腕骨外側上顆遠位端の3点に幅広く付着することにより腕橈関節の安定性に寄与していることを想定している。肩腱板と同じく、関節包複合体の局在性に着目して研究を継続する予定である。解剖平成24年度に分析予定であった腱板付着部に対するマイクロCTを用いた解析により成果を上げている。また平成25年度以降に行う予定になっている短橈側手根伸筋起始部の解析をさらに進行させて、その深層構造に関する成果も上げている。平成24年度に予定していた腱板付着部の解析に関して血管分布とその乏血領域という観点から成果を上げている。また平成25年度以降に行う予定になっている短橈側手根伸筋付着部の解析に関する基盤として肉眼的解剖を行い成果を上げることができた。1、腱板停止部に関する研究停止部の障害の病態である層間剥離という臨床像について、本年度までの成果に即して臨床例の手術所見や画像所見を元に解析する。2、短橈側手根伸筋起始部に関する研究(上腕骨外側上顆炎)関節包・回外筋・輪状靱帯複合体の付着構造をさらに背側方向へ解析することによって、外上顆炎のみならず肘関節安定性を制御する機構について明らかにする。さらに伸筋群や関節包複合体と骨形態との関係性を解析するために、マイクロCTを用いた解析をおこなう。1)腱板付着部の解析上腕骨大結節のパターン解析、ならびに同部にマーカー設置したサンプルにマイクロCTを用いて前年度に明らかにした乏血領域の広がりを元に腱板停止部の付着パターンと骨形態との関係性を明らかにする2)短橈側手根伸筋起始部(テニス肘)前年度に確立した解剖学的基盤を元に同部の組織学的検討により、さらに深層構造である関節包・回外筋との関係性を明らかにする。つぎにマイクロCTを用いて短橈側手根伸筋の起始様式と上腕骨外側上顆骨形態との関係性を明らかにする。短橈側手根伸筋付着部における組織学的解析を翌年度に持ち越したため当該年度において余剰が発生した平成26年度に短橈側手根伸筋付着部における色素染色や免疫染色を行うための試薬代として使用予定である解剖対象保存のため、カメラ等の撮影機材、免疫染色を行うために抗体、解剖用消耗品のために700,000円、国内外学会発表経費として300,000円、論文の英文校閲料、投稿費として200,000円、計1,200,000円を計上する
異種液体接触に伴う物理化学的非平衡性により誘起される高速現象の複合スケール解析

異種成分で構成される液滴同士の衝突と固体壁面上における液滴の挙動を解析した.粒子法を用いたマクロスケール解析では,拡散界面モデルによる界面張力の定式化を確立し,密度,表面張力が異なり,更に相互液体間に界面張力を有する異種液滴間の衝突のシミュレーションを実現した.また並行して行った分子動力学によるナノスケール解析では,固体壁に接する水,及び水-アルコールの混合物の液滴について,壁面における電気的ポテンシャルとアルコール混合が濡れに与える影響について検討を加えた.異種成分で構成される液滴同士の衝突と固体壁面上における液滴の挙動を解析した.粒子法を用いたマクロスケール解析では,拡散界面モデルによる界面張力の定式化を確立し,密度,表面張力が異なり,更に相互液体間に界面張力を有する異種液滴間の衝突のシミュレーションを実現した.また並行して行った分子動力学によるナノスケール解析では,固体壁に接する水,及び水-アルコールの混合物の液滴について,壁面における電気的ポテンシャルとアルコール混合が濡れに与える影響について検討を加えた.液膜に衝突するマイクロメートルレベルの異種成分液滴の挙動を取り上げ,粒子法によるマクロスケール解析に加え,分子動力学によるナノスケール解析を併用したシミュレーションを行った.今年度は,前者については,密度の異なる液体成分間の接触挙動に適用可能な粒子法ベースの定式化を確立し,これらの再現を可能とした.また拡散界面モデルを粒子法に導入することで,表面張力の異なる異種液滴間の衝突シミュレーションを可能とし,これらの結果が既存の実験結果と良く一致することを確認した.後者については,異種液体接触に先立ち固液界面に着目し,水,アルコールの単成分,及びそれらを混合した液滴を各々接触させた状態を分子動力学法により再現し,極性または分極を有する壁面上の水の液滴の挙動を解析した.この解析により,固液間相互作用が極小値を持たない関数形であるCoulombポテンシャルに支配される場合,正負いずれの極性によっても水の液滴の濡れ性が向上するのに対し,液滴内部の動的特性として抽出した壁面近傍における分子の回転拡散係数分布が,1ナノメートル程度の領域において正負の極性または分極で逆の傾向を示すという結果が得られた.更にこの回転拡散係数と粘性に関して,バルク系,および壁面を有する系における局所的な値についても良い相関があることを示した.これらの理論が分子動力学法により模擬したせん断系において成り立つことを確認し,本手法によるナノメートルレベルでの粘性分布を抽出できる可能性があることを示した.異種成分で構成される液滴同士の衝突と固体壁面上における液滴の挙動を取り上げ,粒子法によるマクロスケール解析に加え,分子動力学によるナノスケール解析を併用したシミュレーションを行った.前者については,拡散界面モデルによる粒子法における界面張力の定式化を確立し,これを用いて,密度,表面張力が異なり,更に相互の液体間での界面張力を有する異種液滴間の衝突のシミュレーションを実現した.またこの結果について,他グループの実験結果との比較による検証を行い,モデルの妥当性を示した.これらの成果を国内の査読付き学会誌に投稿し受理されたほか,国際学会を含む複数の学会で発表した.後者については,水,および水-アルコールの混合物の液滴が固体壁接する系に対して濡れ性の変化を解析した.特に壁面における電気的ポテンシャルが濡れと局所的な拡散性に与える影響について,詳細に検討を加えた.また濡れの定量化に関連して,固液,気液,固気各々の間の界面張力を別個に平面状の液膜系で算出した結果,液滴系で観測される接触角と,接触角の三相界面での釣り合いを表すYoungの式から導かれる接触角が概ね一致することが示唆された.その他では,ナノスケールの流動に対し,アルコールの添加が壁面付近でのせん断力やすべりに影響を与えることを示した.これらの成果を査読付き国際学会誌に投稿し受理されたほか,国際学会を含む複数の学会で発表した.これらのマクロ,ナノスケールの解析により,異種液体の接触が液液,気液,固液界面に与える影響が明らかになり,複合スケール解析の足掛かりとなる結果が得られた.異種成分で構成される液滴同士の衝突と固体壁面上における液滴の挙動を取り上げ,粒子法によるマクロスケール解析に加え,分子動力学によるナノスケール解析を併用したシミュレーションを行った.前者については,拡散界面モデルによる粒子法における界面張力の定式化を確立し,これを用いて,密度,表面張力が異なり,更に相互の液体間での界面張力を有する異種液滴間の衝突のシミュレーションを実現した.またこの結果について,他グループの実験結果との比較による検証を行い,モデルの妥当性を示した.これらの成果を国内の査読付き学会誌に投稿し受理されたほか,国際学会を含む複数の学会で発表した.後者については,水,および水ーアルコールの混合物の液滴が固体壁接する系に対して濡れ性の変化を解析した.特に壁面における電気的ポテンシャルが濡れと局所的な拡散性に与える影響について,詳細に検討を加えた.また濡れの定量化に関連して,固液,気液,固気各々の間の界面張力を別個に平面状の液膜系で算出した結果,液滴系で観測される接触角と,接触角の三相界面での釣り合いを表すYoungの式から導かれる接触角が概ね一致することが示唆された.その他では,ナノスケールの流動に対し,アルコールの添加が壁面付近でのせん断力やすべりに影響を与えることを示した.これらの成果を査読付き国際学会誌で発表したほか,国際学会を含む複数の学会で発表した.

これらのマクロ,ナノスケールの解析により,異種液体の接触が液液,気液,固液界面に与える影響が明らかになり,複合スケール解析の足掛かりとなる結果が得られた.粒子法解析,分子動力学解析の双方とも,モデル化が終了し解析結果が得られる段階にあり,既にその成果が査読付き学会誌に受理されていることからも,おおむね順調に進展していると考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。粒子法解析については非平衡性の強い過渡現象を再現することに特に大きな問題はないが,分子動力学解析を用いて過渡現象を再現する場合,熱ゆらぎに起因する効果の排除が難しいため,定常状態での解析を中心とし,必要不可欠な過渡現象については,サンプル平均によりデータの抽出を試みる予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
IgE産生細胞で特異的な細胞凝集を介した抗体産生増加のメカニズム

平成30年度は、IgE産生細胞において細胞凝集に必要なFc gamma receptorCD16/CD32の発現解析、ならびに脾臓以外に局在するIgE産生細胞を検出することを計画した。これまで他研究者により、抗体産生細胞には抑制型ITIMモチーフをもつCD32のみ発現すると報告されていた。しかし、本申請者はこれまでにIgE産生細胞が凝集を介して抗体産生量を増加させることや凝集にCD16/CD32のどちらかが関与することまで分かっており、抑制型CD32のみならず、活性型ITAMモチーフをもつCD16も発現するのではないかと仮説をたて解析を行った。免疫したマウスの脾臓中に、IgE産生細胞が10(6)に10個という頻度で存在することをELISPOTアッセイにて確認した後、フローサイトメトリーにてIgE産生細胞を含むプラズマ細胞集団でCD16/CD32をそれぞれ発現するのか検出を試みた。プラズマ細胞マーカー(CD138等)で回収し、CD16を特異的に認識する抗体とCD16とCD32の両方を検出する抗体を用いて解析したところ、CD16とCD32の両方を認識する抗体で陽性細胞を検出できたが、CD16を特異的に認識する抗体では陽性細胞をほとんど検出できなかった。さらに、IgE抗体産生細胞のモデルとして用いた細胞株でも同様の実験を行ったが、IgM抗体産生細胞と同じように、CD16陽性細胞を検出できなかった。このことから、IgE産生細胞にはCD16を発現する可能性は低く、凝集を介した抗体産生量の増加には抑制型受容体CD32、さらには他分子等も関与しているのではないかと考えている。また、脾臓以外の他組織でIgE産生細胞の検出を試みたところ、思いもよらず胸腺でIgE陽性細胞を検出した。IgG等の抗体産生細胞は二次リンパ器官から骨髄へ移動し長期生存プラズマ細胞として維持されることは知られているが、IgE抗体産生細胞も同様の表現系か分かっていないことが多く、この結果は今後IgE産生細胞の維持機構を考える上でも、興味深い結果である。当初、検出感度の高さからELISPOTアッセイでIgE産生細胞の存在を確認し、その後フローサイトメトリーでIgE抗体産生細胞の細胞表面分子の解析にのぞんでいたものの、他抗体産生細胞と区別するための細胞内染色と同時並行で表面分子の発現解析を行うことによるバックグラウンドが非常に高く、またIgE産生細胞の頻度の低さから陽性か偽陽性か判断することが難しいことから条件検討に時間を要した。そこで、IgE産生細胞を含む細胞集団でCD16の発現を検出できれば、IgE産生細胞にも発現する可能性を見出せると考えたが、当初の予想と反しCD16陽性細胞はほとんど検出されなかった。CD32の可能性が高いものの、阻害抗体で抗体産生量が減少するのか、結果を得る段階まで至っていない。IgE産生細胞をさまざまな組織の切片を作成し染色実験を行う中で、副次的な結果としてIgE産生細胞が二次リンパ器官以外の胸腺等で存在する可能性を得た。組織ごとのIgE産生細胞の表現系の比較は、IgE抗体の制御機構を知るうえで非常に重要である。当初の研究計画から予期していた結果とは少々異なるものの、副次的な結果も得られた観点から、おおむね順調に進んでいると判断した。次年度は、凝集から抗体産生の増加に関与する分子機構に関して、IgE産生細胞で特異的に発現する因子に着目し解析を行う。細胞凝集させ抗体産生が増加した細胞での分子発現を解析し、それらの阻害抗体によりどの分子が関与しているのか同定を目指す。また、今年度に引き続きさまざまな組織の切片を作成し免疫染色を行うとともに、各組織のIgE産生細胞を回収して分子発現の解析や抗体産生量を比較検討することで、各組織でのIgE抗体産生細胞が脾臓のIgE抗体産生細胞に近いのか、それぞれの組織ごとのIgE抗体産生細胞の表現系の解析に取り組む。最終的に、上記の分子を阻害抗体をマウスに投与した際に、IgE産生細胞を誘導したマウスで、IgE抗体量が減少するのか、IgE抗体の産生制御機構の解明に取り組む。

さらに、IgE抗体産生細胞のモデルとして用いた細胞株でも同様の実験を行ったが、IgM抗体産生細胞と同じように、CD16陽性細胞を検出できなかった。このことから、IgE産生細胞にはCD16を発現する可能性は低く、凝集を介した抗体産生量の増加には抑制型受容体CD32、さらには他分子等も関与しているのではないかと考えている。また、脾臓以外の他組織でIgE産生細胞の検出を試みたところ、思いもよらず胸腺でIgE陽性細胞を検出した。IgG等の抗体産生細胞は二次リンパ器官から骨髄へ移動し長期生存プラズマ細胞として維持されることは知られているが、IgE抗体産生細胞も同様の表現系か分かっていないことが多く、この結果は今後IgE産生細胞の維持機構を考える上でも、興味深い結果である。当初、検出感度の高さからELISPOTアッセイでIgE産生細胞の存在を確認し、その後フローサイトメトリーでIgE抗体産生細胞の細胞表面分子の解析にのぞんでいたものの、他抗体産生細胞と区別するための細胞内染色と同時並行で表面分子の発現解析を行うことによるバックグラウンドが非常に高く、またIgE産生細胞の頻度の低さから陽性か偽陽性か判断することが難しいことから条件検討に時間を要した。そこで、IgE産生細胞を含む細胞集団でCD16の発現を検出できれば、IgE産生細胞にも発現する可能性を見出せると考えたが、当初の予想と反しCD16陽性細胞はほとんど検出されなかった。CD32の可能性が高いものの、阻害抗体で抗体産生量が減少するのか、結果を得る段階まで至っていない。IgE産生細胞をさまざまな組織の切片を作成し染色実験を行う中で、副次的な結果としてIgE産生細胞が二次リンパ器官以外の胸腺等で存在する可能性を得た。組織ごとのIgE産生細胞の表現系の比較は、IgE抗体の制御機構を知るうえで非常に重要である。当初の研究計画から予期していた結果とは少々異なるものの、副次的な結果も得られた観点から、おおむね順調に進んでいると判断した。次年度は、凝集から抗体産生の増加に関与する分子機構に関して、IgE産生細胞で特異的に発現する因子に着目し解析を行う。細胞凝集させ抗体産生が増加した細胞での分子発現を解析し、それらの阻害抗体によりどの分子が関与しているのか同定を目指す。また、今年度に引き続きさまざまな組織の切片を作成し免疫染色を行うとともに、各組織のIgE産生細胞を回収して分子発現の解析や抗体産生量を比較検討することで、各組織でのIgE抗体産生細胞が脾臓のIgE抗体産生細胞に近いのか、それぞれの組織ごとのIgE抗体産生細胞の表現系の解析に取り組む。最終的に、上記の分子を阻害抗体をマウスに投与した際に、IgE産生細胞を誘導したマウスで、IgE抗体量が減少するのか、IgE抗体の産生制御機構の解明に取り組む。
接触追従と走化性から理解するアメーバ界の形づくり

細胞集団における3次元形態の新生においては、細胞間接触によって誘導される細胞の一方向的な運動、さらにそこから出現する集団的な回転運動が知られているが、走化性などの他の要因とあわせて接触依存性がどのような変形や運動をもたらしているのか、回転がいかにして利用され、3次元形態につながるのか多くが未解明である。本研究では、多細胞による3次元的組織形成の溯源的な例として、細胞性粘菌の集合塊(マウンド)上端の頂端(tip)構造の形態形成に注目した。頂端は予定柄細胞が集まり、その周りを予定胞子細胞が支えるように配置される。この仕組を理解するため、マイクロ流体デバイスによって走化性誘引物質の濃度勾配を制御し、細胞間接触と走化性によって誘起される運動の連動を解析した。具体的には、初年度得られた知見をもとに、細胞間接着分子TgrB1とTgrC1がいかに運動方向の制御しているか、精製タンパク質をもちいた解析をおこなった。マイクロ流体デバイスを用い、定常的なcAMP勾配を形成し、移動体期の細胞を解離し、予定柄細胞、予定胞子細胞を細胞型特異的マーカー遺伝子で識別しながら、走化性遊走を想定した。その結果、予定柄細胞、予定胞子細胞は、ともに単独ではcAMPへの走化性を示した。また、精製TgrC1をコートしたビーズへ接着すると、接着依存的に細胞前端が誘導され、極性形成を示した。一方で、これらのシグナルを直交する軸で同時に与えた場合、予定胞子細胞はTgrB1/C1依存的な極性形成を優先するのに対し、予定柄細胞はcAMPへの走化性を優先する性質があることが示された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
平安時代後半期の仏書訓点資料の資料的性格についての研究

1.本課題では研究計画に従い、以下の通り、研究を実施した。(1)京都及び奈良の寺院、図書館に7回の調査旅行を行った。(2)閲覧・調査を行った資料のうち、重要と認められるものについて写真を撮影し、約1500コマの現像・焼付を行った。(3)上記の収集によって入手した資料をもとに平安時代後半期の訓点資料の性格について考察を行った。その結果は次項の通りである。2.(1)平安時代の後半期に記入された訓点は、その全てが前代のものを踏襲したものではなく、少なくとも部分的な改変を経たものであることを確認した。(2)また、この時期に新たに記入された訓点も少なからず存在することを確認した。ただし、それらはしばしば漢文訓読語としての類型に合った表現、語法を用いているため、当代的な言語の要素を判別・確認するにはさらに方法論を検討すべきであるとの見解に達した。(3)従来知られている重要な資料であっても、その中には誤りと認められる語彙・語法を含むものが多く見られ、国語資料として使用する際には十分な注意を払う必要があることを確認した。(4)今後は平安時代後半期の訓点資料にどのような当代的要素(口語的な表現等)が混入しているかを判別する方法論等をさらに検討していく予定である。なお、本課題の成果を発表するために数編の論文の投稿を準備中である。
インタ-ロイキン1の骨代謝に及ぼすin vitroおよびin vivoでの検討

我々これまで悪性腫瘍に伴う高カルシウム血症の成因について検討しており、1987年、高カルシウム血症を呈して死亡した患者の腫瘍(食道癌)より高カルシウム血症惹起性の扁平上皮癌細胞株(EC-GI)を樹立している(文献1)。また扁平上皮癌細胞は強力な骨吸収促進因子を産生しており、それらがparathyroid hormone-rulated protein(PTH-rP)とinterleukin1a(IL-1a)であることを見いだしている(文献2)。そこで、IL-1aとPTH-rP(1-34)の骨吸収活性に及ぼす効果を検討してみたところ、両骨吸収促進因子はin vivoでは相乗的に骨吸収を刺激し、in vitroでは相乗的に血清カルシウム値を上昇させることを見いだした。(文献3)。したがってある種の悪性腫瘍に伴う高カルシウム血症はPTH様因子(PTH-rP)と非PTH様因子(IL-1a)により惹起されていることが明らかとなった。また本邦では高カルシウム血症と白血球増多症を呈する悪性腫瘍があることが知られている。このような腫瘍(T31-1)はgranulocyte colony-stimulating factor(G-GSP)を産生していることが見いだされていたが、PTH-rPをも産生していることを見いだした。(文献4)。さらにT3M-1細胞はIL-1をも産生しており、IL-1はhemopoletin1として作用して白血球増多症を促進していることを見いだした。またIL-1はosteoclast-activating factorとしても作用し、高カルシウム血症を増悪させていることを見いだし、ある種の扁平上皮癌に伴う高カルシウム血症と白血球増多症はparaneoplastic syndromeであることを明らかにした(文献4)。さらにIL-1をin vivoに投与した場合には甲状腺ホルモン代謝に重大な影響を及ぼし、肝臓の5'-脱ヨ-ド酵素が活性化されてしまうため、cachexiaが招来されやすくなることを見いだした。(文献5)。(文献3)。(文献4)。(文献5)。
メディア情報が消費者行動に与える影響の研究

メディア報道が市場にどのような影響を与えるかについて、研究蓄積の少ないテレビ情報に焦点を当てて経済学的観点から検証し、流動性や株価変化率、売買回転率等への影響を実証的に明らかにした。またこうした影響は、新しいメディアが登場した当時の人々の行動や、政治家の行動や有権者の投票行動、新聞・雑誌等他メディアについても一定程度観察される普遍的な現象であることを確認し、メディアの果たす役割の大きさについて考察した。本研究の課題のうち、テレビを中心とするメディア(新聞・雑誌・ディスクロージャー情報を含む)から発信される情報が、特に経済指標に与える影響について実証的な証拠を得る論文について検討を行った。前年度の準備によって、試行的な分析は終了している。具体的には、被説明変数に株式市場の流動性指標である1スプレッドと2デプスを用いた推計を行い、情報流入がスプレッドを拡大させる、取引量も拡大させる、との暫定的な結論を得ているが、その解釈に議論の余地が残っていたため、視聴率データを新規に利用し精緻化を行ったり、TV番組が大きな影響を与えると考えられる中小企業の流動性に限定する等の検討を行い、4学会で発表を行った。現在海外の学術誌に投稿できるよう準備中である。同時に関連する内容を書籍で発刊する準備を行っている。一つ目は、これまでのメディア市場に関する研究をまとめた書籍の中で「メディアの需要行動」に関する章を設け、情報の受け手に対する影響に関する先行研究を、1新メディアの登場と人々の行動への影響、2メディア報道と株式市場への影響、3特にテレビ報道と利用者行動への影響、と分類した上で整理することとしている。二つ目は、投稿用論文の被説明変数をよりシンプルにし、メディアの報道回数と、価格変化(絶対値)および売買回転率との関係を調べ、より直感的に分かりやすい関係を調べることとしている。両者とも学術的研究であると同時に、幅広い読者層にも読んで理解してもらえるよう、啓蒙的な内容を含む成果をめざしている。本課題においては、特にテレビを中心とする放送情報が株価など経済指標・非経済指標にどのような影響を与えているかを定量的に明らかにすることが最終目標である。初年度においては、研究の前段として、現在の放送市場の特徴と変化への圧力、それに対応するため市場原理の採用が求められている状況を、欧州における国家補助規制と欧米における周波数オークション制度に係る制度整備を事例に概観し、メディア論や表現の自由といった伝統的に主流な支店だけでなく、経済学的な分析の必要性が高まっている状況を指摘した。また中核となる研究については、まず「経済学におけるメディアと情報」という観点からメディア普及が人々の行動に与えた影響を分析した先行研究についてサーベイした。新聞発行部数('58-'92のインド16州)やラジオ普及率('30の米国各州)の相違が政治家のインセンティブに影響を与え、実際の必要性よりもメディア露出が高い地域に多く政府援助金の配分をもたらし歪みを生じさせたとする結果を得るとともに、テレビ番組との関係について直接検証したものは殆ど存在しないことを確認した。さらに、被説明変数に流動性指標の1スプレッドと2デプスを用いた推計を行った結果、情報流入がスプレッドを拡大させる、取引量も拡大させる、との暫定的な結論を得ている。現在複数の学会・研究会等でのコメントも踏まえその解釈について検討しているところであるが、特にスプレッドを拡大させる点についてどのようなメカニズムが働いているかが難しく、TV番組という一般向け情報が個人投資家の参入を促し、それが株式市場における何らかのバイアスをもたらす、いわゆる市場に対する「ノイズ」となる可能性も考えた効果を検証していく予定にしている。本研究課題の最終実施年度ということもあり、最終成果物のとりまとめと残された課題の整理、および派生的研究課題の掘り起こしを行った。まず、これまでのネットワーク・メディア市場に関する論文をまとめた書籍を発刊したが、その中に「メディアの需要行動」に関する章を設け、情報の受け手に対する影響に関する論文をサーベイし、経済的側面と非経済的側面(後者の代表的なものとして政治行動が挙げられる)に分けられることを指摘し、本研究は前者に位置づけられることを明確化した。次にメディアの企業情報報道回数と、価格変化の絶対値および売買回転率との関係を調べ、規模(株式時価総額)をコントロールした推計式で、テレビ報道回数は価格変化率(絶対値)と有意な正の相関を示していること、また売買回転率に有意な正の相関を示していること、等を確認した。また、影響の大きさは企業開示情報変数には劣るものの、新聞報道よりも大きいことを示した。これらは英文雑誌投稿用の市場流動性に与える影響に関する論文の趣旨をより直感的に理解しやすい形で変更したものである。また今後の社会において想定される情報共有の新しい形としてクラウド産業が挙げられるが、こうしたICT産業における競争評価の在り方について取りまとめた。さらに、クラウド産業の進展が経済成長に与える影響についてもDSGEモデルを用いて分析し、学会発表を行った。産業組織論国内外のタイプの異なる4学会で研究発表を行い、得られた有益なコメントのうち実施可能なものを論文に取り入れてブラッシュアップできた点で、論文投稿の最終段階にまでたどり着くことができた。

また書籍の1章として本研究を株価に与える影響について検討した結果を刊行できる目安ができたこと、これまでの研究成果をまとめた書籍(共著)の1部として本研究に関連するサーベイと考察を行える目途がついた点で、順調に推移していると言うことができる。現在の放送市場の特徴と変化の方向性を幅広くまとめた論考を書籍の一章として刊行できた点、論文執筆途上ではあるもののデータを用いた暫定的な推計値まで得られている点では、研究初年度として順調に推移しているということができる。研究計画の最終年度にあたるため、「9.研究実績の概要」で述べたように、1実際に海外の学術雑誌へ投稿を行いアクセプトされること、22種の書籍へ掲載する論文の執筆を行うこと、を達成するべく、着実に作業を積み重ねていく予定である。分析の深化を求められているTV番組がもたらす一般向けの企業情報が、主な受け手として想定される一般投資家に対してどのような影響を与えるのか、またその結果として情報トレーダーの行動と市場にどのようなバイアスをもたらすのか、等について分析・考察を深めていく予定である。その一環として、テレビ情報と株価を直接的に結び付けるものの一つの候補として、CM情報の分析を検討している。こうしたデータの整備・解析も同時並行的に行いつつ、補完的な材料としてディスカッション・ペーパーの段階となっている論文を公刊できるよう努めていきたいと考えている。上記CM情報は、CMを提供している企業情報や業種情報のみならず、放送される時間帯や放送時間(秒数)、頻度、製品種類等に関する詳細な情報が必要となるが、自らそうした情報を収集・整理することは困難である。長期効果を見るため数年分のデータを購入する必要があり、一定の研究費を用いることとしている。残りは文献購入費および研究発表のための旅費等に利用する予定である。
生体情報を利用したマルチモーダルマンマシンシステムの構築

理論的な問題解決においては、以下の二点に焦点をあてた。1)制約の超並列処理の枠組みの確立。2)非記号的情報と記号的情報の混在・融合の枠組みの確立。第一点に関しては、現在提唱中の超並列制約伝播の手法を導入した。この手法は、制約記述に情報内容の包摂半順序関係を表す有向グラフを利用し、このグラフの超並列的な伝播により制約処理を行うという特色があった。また、第二点に関しては、ニューラルネットのベクトル空間の状態と超並列制約伝播グラフの活性化状態をベクトルとグラフの変換を利用することにより関連づける手法をとった。また、工学的には特に音声情報と視覚情報の両方を利用するマルチモーダルなシステムを構築した。これには、音声認識と視覚認識に時間遅れニューラルネットと環帰型ニューラルネットをそれぞれ利用することにより、非記号的なマルチモーダル入力を実現した。これらの入力を上記の二手法により記号的な制約と超並列的に融合していくことにより、実時間システムを実現した。