hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユビキチン酵素標的を網羅的に探索する革新的技術基盤の確立

本研究課題ではユビキチンリガーゼ(E3)の基質を生理的条件下で包括的に同定する研究基盤の構築を目標とした。前年度はKeap1-Nrf2をベンチマークに系を確立した。本年度はほとんど基質がわかっていないユビキチンリガーゼであるUBR1-7について系を応用することを目標とした。本系では、ユビキチン化活性を喪失させたE3変異体を導入する必要があるが、最初に、どのような変異を入れることが必要か検証をおこなった。UBRsについてRINGドメイン欠損変異体もしくはRINGドメインの機能を欠損させるような点変異体を作製し、ユビキチンと共に細胞内に過剰発現させ、E3の自己ユビキチン化を指標に変異体のユビキチン化活性の低下を確認した。次にUBRs7のN末端に相同組み換えによってFLAGタグを挿入し、かつ開始コドンの次のイントロンにHygromycin耐性遺伝子を挿入するような組み換えベクターを設計、構築した。また、開始コドンをまたぐようにguide RNAを設計した。これらのベクターをHEK293TもしくはHCT116細胞に導入し、UBRsのN末端にFLAGタグが挿入された細胞を得た。前年度の研究課題に際し、Keap1-Nrf2の系を構築する過程で、われわれはKeap1のE3機能が他のCul3型E3と比較して著しく弱いことを発見した。これはKeap1のBTBドメインが特殊な形状をしているためであり、強いE3活性を持つKLHL3のBTBドメインとのスワップ変異体を作製することで、E3の機能回復が確認できた。CRISPR/Cas9システムを用いてスワップ変異体をノックインした細胞では、ストレス応答におけるNrf2の蓄積および下流の遺伝子の応答が遅延した。以上よりKeap1の「弱い」E3活性は迅速なストレス応答のために最適化されていることが推測される。28年度が最終年度であるため、記入しない。本申請課題ではユビキチンリガーゼ(E3)の基質を生理的にスクリーニングする系を確立することを目的としている。この為、平成27年度は既に判明しているKeap1(E3)-Nrf2(基質)をベンチマークとして系を確立させた。具体的には、内在性のKeap1の5'にFLAGタグを挿入するような組み換え用ベクターを作製した。また、開始コドン付近にguide RNAを設計し、pX330ベクターに組み入れた。両ベクターをHEK293T細胞に導入し、全てのアリルにFLAG tagを挿入してある細胞をクローニングした。また、予備検討より、Keap1の3-boxに変異を導入するとNrf2が蓄積することを確認した。3-boxはKeap1の1st exonに存在するため、先の組み換え用ベクターに変異を導入し、同様にCRISPRベクターと共にHEK293T細胞に導入した。次にFLAGタグが機能しているかを免疫沈降・免疫ブロットにより確認したところ、Nrf2が上手く免疫沈降できていることを確認した。また、tert-ブチルヒドロキノン(tBHQ)存在・非存在下でLC-MS/MSによりFLAG免疫沈降物を測定したところ、Keap1分解系が停止しているtBHQ処理下でのみNrf2を結合タンパク質として同定できた。以上より、ベンチマークが上手く動くことを確認した。上述の通り、本年度の目標はおおむね達成できている。当初の予定に従い、本年度はこのノックイン系を用いて未知のユビキチンリガーゼ-基質関係を発見することを目標とする。本システムは特に分子量の大きなユビキチンリガーゼに対して絶大な威力を発揮すると予想される。

このため、本年度はまだあまり解析されていないE3であるUBRsに解析対象をしぼる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
水溶液中で水素結合を形成し、基質を分子認識するハイブリッドポリマーの構築

これまでに合成されている水素結合部位で分子認識する人工レセプターは、水溶液中では、水分子が水素結合サイトに対して競争阻害を起こすために十分に機能しない。我々は、これらの問題の解決を目指して、高分子効果の活用を検討した。その結果、ジアミノトリアジンを側鎖に持つポリ2-ビニル4,6-ジアミノトリアジン(PVDT)が、水の中でも、相補的な水素結合を効率的に形成し、基質を高選択的に認識することを見出した。すなわち、一連の核酸塩基の中で、ジアミノトリアジンと3本の相補的水素結合を形成するウラシルおよびチミンのみがPVDTにより強く吸着される。それに対して、水素結合サイトが2箇所であるシトシンの吸着はわずかであり、水素結合サイトが1箇所であるピリミジンは吸着されない。このように、PVDTの複合体形成能は、ゲストとの相補的水素結合サイトの数と良好に対応している。PVDTとウラシルとの結合定数をLangmuirプロットにより見積もったところ、93M^<-1>と十分に大きな値であった。それに対して、PVDTの単量体モデルおよび2量体モデルは、ウラシルと水素結合を形成しない。こうして、(1)PVDTが、水溶液中で、水素結合によりゲスト化合物を効率的かつ選択的に分子認識すること、および(2)水中での水素結合形成には高分子場か必須であることが明らかとなった。さらに我々は、目的とするゲスト化合物に対応した人工レセプターを自在に構築する手法の開発を目指して、ゲスト化合物の存在下にシクロデキストリン(CyD)を架橋し、CyD柏互の分子配向を制御した。今年度に主たる認識対象としたのはコレステロールであり、鋳型分子としてのコレステロール存在下でβ-CyDをDMSO中でジイソシアネート架橋することで、水溶液中でコレステロールを強く認識する人エレセプターの合成にも成功した。
授業・教材評価尺度の標準化

本年度は、メディア教育開発センターで開発した「教授・学習評価支援システム」を活用して、さまざまな「学生による授業評価調査」データが収集され、その分析を通して、授業評価調査項目の評定平均値の特徴の一端を探った。例えば、同一講師が、2つのタイプの異なる科目(教育統計、教授心理学)で、同じ項目を利用して調査した結果を比較した。教育学部の学生には比較的難解な「教育統計」は、教科書に沿って板書中心の解説が進められた。「教授心理学」は、授業のはじめにクイズなどでその授業のトピックに関する問題提起を行い、学生自身がそのトピックについて「考える」ことを目標として講義が行われた。その結果、それぞれの授業の特徴を反映する調査項目、「講義の内容が難しい(教育統計)」、「学生に考えさせる工夫がなされていた(教授心理学)」などで、両科目の評定平均値の差が大きく、逆に、講師自身の話し方などに関する項目、学生自身の学習態度などの項目については、その差は小さくなることが見出された。このような結果から、授業評価調査項目の平均評定値が、授業の特徴をある程度的確に反映しうることが示唆された。今後、どのように評価項目が具体的に有効な授業改善に結びつけていけるかについて検討を深めていくことが望まれる。また、授業・教材評価調査に関する情報収集が容易になるように、メディア教育開発センターで開発中の「教授・学習評価支援システム」を、インターネットを介して活用するためのルーチンを開発した。次年度以降、さらに多くの授業評価データの収集・授業改善に関する情報交換が促進されることが期待される。本年度は、主として、放送大学の「学生による授業評価調査(科目意識調査;平成8年3月)」の分析を通して、授業・教材評価尺度の標準化に関する検討を試みた。放送大学の科目意識調査対象者は、平成7年度後期に単位認定試験を受験した学生(延べ103,250人)の中から、各科目の受験者数に応じた重み付け(50人未満...全数、5099人...50人、100499人...75人、500人以上...100人)により、延べ19,909人が部分的に無作為抽出された。単位認定試験終了後に郵送された調査票のうち、4月中旬までに返送された12,994通を有効回答とした。科目得意調査は、放送授業、印刷教材、単位認定試験などについて、難易度、適切性等を問う49項目から成り、全科目共通で行なった。因子分析の結果、適切感、満足感、学習困難感、学生理解への配慮、成績評価適切感、教材活用度、教育姿勢への疑問感といった6つの項目群に分類可能であった。それぞれの因子得点について、学生属性との関連性を検討した結果、(1)高齢者ほど教材に満足し、学習困難感がなく、教材活用度が高い、(2)成績が高いほど学習困難感が低く、満足度が高く、教材活用度も高い、(3)全体として文系が理系よりも肯定的な回答傾向がある、といった知見が得られた。科目ごとに因子得点の平均値を求め、科目属性と適切感・満足感との関連性を検討した結果、(1)科目の試験平均点・合格率・受講生平均年齢が高い科目ほど満足感が高い、(2)テレビでは、出演者数、制作費、ロケ比率が大きい科目ほど満足感が高い、(3)ラジオでは、女性受講学生の比率、平均年齢、試験平均点が高い科目ほど満足感が高い、などの知見が得られた。以上より、授業・教材評価尺度は、その標準化の際に、受講生の成績・専攻・年齢等の属性、科目の特徴、利用メディアなどを勘案した規準集団を設定していくことの重要性が示唆された。

例えば、同一講師が、2つのタイプの異なる科目(教育統計、教授心理学)で、同じ項目を利用して調査した結果を比較した。教育学部の学生には比較的難解な「教育統計」は、教科書に沿って板書中心の解説が進められた。「教授心理学」は、授業のはじめにクイズなどでその授業のトピックに関する問題提起を行ない、学生自身がそのトピックについて「考える」ことを目標として講義が行われた。その結果、それぞれの授業の特徴を反映する調査項目、「講義の内容が難しい(教育統計)」、「学生に考えさせる工夫がなされていた(教授心理学)」などで、両科目の評定平均値の差が大きく、逆に、講師自身の話し方などに関する項目、学生自身の学習態度などの項目については、その差は小さくなることが見出された。このような結果から、授業評価調査項目の平均評定値が、授業の特徴をある程度的確に反映しうることが示唆された。今後、どのような評価項目が具体的に有効な授業改善に結びつけていけるかについて検討を深めていくことが望まれる。また、授業・教材評価調査に関する情報収集が容易になるように、メディア教育開発センターで開発中の「教授・学習評価支援システム」を、インターネットを介して活用するためのルーチンを開発した。次年度以降、さらに多くの授業評価データの収集・授業改善に関する情報交換が促進されることが期待される。
重金属含有精密設計高分子によるX線増感型がん治療法の創出

がんの放射線治療において、低線量の放射線照射によってがん細胞を殺傷する新たな治療法の開発を目指し、X線増感剤の開発を行った。リビングラジカル重合を用いて、中心に多数の金属を有する星型ポリマーを合成した。得られた金属含有星型ポリマーを子宮頚部ガン由来培養細胞株(HeLa)に加えて培養し、X線を照射したところ、金属含有星型ポリマーを加えていないHeLa細胞はほとんど殺傷されなかったのに対し、金属含有星型ポリマーを加えたHeLa細胞では多くの細胞が殺傷されており、X線増感効果が認められた。本研究では、(1)X線増感効果が期待できる重金属原子をがん細胞へ取り込ませるために、EPR効果を持つと考えられている高分子薬剤を精密に設計・合成し、それを用いることで選択的に腫瘍部へ薬剤を集中させ、(2)薬剤を含まない細胞には影響を及ぼさない程度の低線量のX線を重金属原子の高いX線吸収効率により増感し、がん細胞内で選択的に活性酸素種を発生させる二重の選択性を用いることにより、QOLの高いがん治療法を提供することを目指している。そのために、「高分子X線増感薬剤の創成」と「細胞を用いたin vitro評価」の両面から精査する。平成21年度は、申請者らが開発したリビングラジカル重合法を用い、種々の枝の種類、枝の長さを有する金属含有星形高分子の合成を検討した。特に、高分子薬剤に水溶性を付与するため、親水性モノマーであるメタクリル酸ポリエチレングリコール(PEGMA)を重合し、引き続いて星型高分子へ変換した。この星型化の際に、単純にカップリング試薬を反応させるのではなく、一度嵩高さの小さいメタクリル酸メチルをポリ(PEGMA)に少量ブロック共重合し、それからカップリング試薬、配位子モノマーを加えることで、星型ポリマーを高収率で得ることに成功した。さらに、重合の際に星型ポリマーの核に取り込ませた金属錯体触媒(ルテニウム)を抜き取り、より高い増感効果の期待できるRe、Pt等の重金属原子を星型ポリマーの核に導入することにも成功した。平成22年度は、前年度に合成した核にルテニウムを含有する水溶性星型高分子薬剤を用い、そのX線増感効果について子宮頸部がん由来培養細胞株(HeLa}を用いて評価した。細胞にX線増感剤を添加し、24時間接触させて薬剤を取り込ませた後、X線照射装置によりX線を照射し、細胞の増殖能、生存率を顕微鏡により観察した。その結果、予備的な結果ではあるが、X線増感剤を添加し、X線照射した場合は、X線照射のみの場合に比べて細胞の生存率は低く、X線増感剤が有効に働いていることを示唆している。また、前年度までのX線増感剤の合成方法では、合成後の安定性に問題があることがわかったが、合成法を改良することにより、より安定性の高いX線増感剤の合成に成功した。本研究結果は、日本化学会第91春季年会(平成23年3月、横浜}にて発表した。平成23年度は、前年度までに合成していたルテニウム含有星型ポリマーに代わり、ボスフィンオキシド配位子を有するユーロピウム錯体の導入を検討した。導入方法を検討した結果、26μmol/g-polymerの濃度でユーロピウムを導入することができた。このユーロピウム含有星型ポリマーは前年度までのルテニウム含有星型ポリマーと異なり、酸素に対して安定であった。また、金属の原子番号が大きいため、高いX線増感効果が期待できる。さらに、得られたユーロピウム含有星型ポリマーは強い蛍光を発し、その蛍光強度は対応するユーロピウム錯体よりも大きいものであった。

このように、ユーロピウム含有星型ポリマーは蛍光による診断、X線増感による治療の二種類の役割を一種類の分子で果たすことができると期待される。今後はX線照射によるDNAの切断能の調査およびがん細胞を用いた殺細胞能力の評価を行う予定である。本成果は平成24年5月の第61回高分子学会年次大会において発表する予定である。
格子振動系の1/fゆらぎを生み出すカオス力学的機構の解明

ハミルトン系が1/fスペクトルのゆらぎを生み出す機構について、古典系及び量子系の双方にわたって研究した。最近の結果は、以下の1-4である。1.ノンツイスト条件下における最安定トーラスのスぺクトル構造を決定し、ツイスト条件下のくり込み構造と違うことを示した。2.高次元系のトーラスの崩壊に伴い、f^<-μ>(1【less than or equal】μ【less than or equal】2)型のゆらぎスペクトルが発生することを、4次元シンプレクティック3.散乱カオスの長時間緩和機構が、正曲率領域における位相安定性に由来することを示し、さらに共鳴状態における新しい緩和機構を明らかにした。4.間欠性カオスを示す量子ビリヤード系が、ウィグナー分布に近いレベル統計に従うことを計算によって示した。1/fスペクトルの発生とレベル統計の詳しい対応は今後の課題として残されたテーマである。本研究によってハミルトン系の微細構造についての新しい知見が他にも多く得られており、一部の結果については、既に学術誌に報告されている。非線形格子振動系では、一定の振動状態が長い時間続いた後、突然別の振動状態に遷移し、エネルギー当分配された熱力学的平衡状態に近付いていくという誘導現象が普遍的に見られる。このような誘導現象をともなう格子振動系の時間発展をスペクトル解析すると、1/fゆらぎが得られた。そこで、水晶発振子の実験などさまざまな実験で観測されている1/fゆらぎの起源は、非線形格子振動系に代表される高次元近可積分ハミルトン系の淀み運動にあると考えることができる。3以上の自由度を持つ高次元系は、ポアンカレ断面も4以上の次元を持つので、2以下の自由度の系のように視覚的にとらえることができない。しかし、幾何学的に解析することは大変有効であるので、高次元ハミルトン系の軌道を、あるリーマン計量を持つ多様体上の測地線として定式化し、軌道の局所的な不安定性の指標であるリーマン曲率やガウス曲率などを詳しく調べることで、高次元系を幾何学的にとらえることをこころみた。モデルとして、数十個の振動子が一次元的に4次多項式のポテンシャルで結合した系を用いた。これは、一般にFPU-βモデルとよばれている。この系の運動方程式を数値的に解き、曲率を計算した。その結果、誘導現象が起きるときには、軌道は多様体上で曲率が非常に小さい負の値の部分を通ることを解明した。これは、格子振動系の誘導現象と1/fゆらぎとをハミルトン系の淀み運動と考えることが正しいことを示したばかりでなく、高次元系をとらえるための有力な新しい視点を提供した、重要な成果である。本研究の目的で述べたようにハミルトン系の1/fスペクトルの発生機構と、相空間の構造とカオス運動の普遍性とから理論化するとともに、その影響が物性の諸現象に及ぼす効果について計算機シミュレーションによって評価することを目指して来た。本研究によって古典及び量子系について次に述べるいくつかの新しい結果を得ることが出来た。すでに予備的な計算によって得ていた定性的な結論を精密化していくことと、現在取り組んでいる課題を完成させる方向で、研究成果の論文発表を現在準備している。1.非線形格子系の曲率分布と不安定化メカニズムを一貫して説明できるシナリオが完成した。ID系の結果を論文にまとめる予定である。また、同じシナリオが2D系についても成立することが予想されるので、その確認のシミュレーションを行う予定である。2.散乱系の1/fゆらぎ発生メカニズムについて、少数体系の計算はほぼ完了している。散乱カオスの具体的応用例として化学反応についての実験結果が数多くあるので、我々が得た結論を気体3分子に適用するシミュレーションを継続中である。3.量子系の1/fゆらぎの発生機構を開放ビリア-ド系の挙動から導くため、共鳴準位統計と分岐過程の詳細について現在精力的に取り組んでいる。共鳴状態の波動関数の計算が終了して評価を本年度中に完了する予定である。本研究は1/f異常揺らぎを生み出すハミルトン力学系の精密構造を解明することを目指す。ハミルトン力学系は非双曲的力学系であり、これまで良く研究されてきた双曲的力学系とは全く異質な挙動を示す。また、これまでのカオス理論を適用することができない所に困難さがある。本研究ではハミルトン系の持つ性質を1.多自由度系の運動と輸送現象への影響2.散乱(開放)系の異常輸送現象

3.量子系のカオス統計と輸送現象への影響という3つの側面から研究し、クオ-ツ系の異常揺らぎ、クラスター形成に伴う一般的1/f揺らぎの発生機構を明らかにした。また、計算途中の結果も含め、得られた成果は次の通りである。1.格子振動系のリーマン幾何学化によって、異常揺らぎの発生原因が正曲率空間における淀み運動にあることを確認した。また、曲率分布関数が逆ベキ則に従うことを精密に決定した。2原子格子モデル、戸田格子などにおける熱伝導方程式類似の熱揺らぎをシミュレイーションで示し、カオスの発生によって輸送係数の振舞いを定性的に説明することができた。また、一般の多体系クラスターの形成においても、1/f揺らぎが発生することを示し、これがやはり淀み層理論と定性的に一致することを明らかにした。2.三体クラスターの散乱カオスがア-ノルド拡散を示すことを明らかにし、共鳴状態がトーラスの形成と密接に関係していることが結論できた。散乱時間の分布は逆ベキ則に従い、やはり正曲率空間での淀み理論に従うことが示された。また、ポテンシャル散乱ではSubdynamics理論の高次衝突項の精密なシミュレーションによって、Resonance tailの出現をはじめて明らかにした。Resonance tailと淀み運動との関係については、まだ結論が得られていない。3.開放系ビリヤードの散乱状態に準定常共鳴状態が存在し、そのレベル統計は一般にブロ-ディ分布に従っていることを明らかにした。また、S-行列の計算から異常伝導が共鳴状態に由来していることを確認した。また対円型ビリヤードで間欠性カオスを示す力学系を構成し、1/f揺らぎとレベル統計の関係を現在模索中である。
除藻特性を持つヘテロ芳香族カルボアミド系農薬の合成研究

一般式[1]で示される一連のヘテロ芳香族カルボアミドを合成し、その除草特性を検討した。水田除草剤としての活性を広汎に調ベた結果、Nー[αー(2ーチエニル)エチル]ー4ーイソプロピルベンズアミド[2]が緑藻や藍藻にたいして強い成育抑制効果を持つことが判明した。アミド[2]を次式に示したような四段階の過程でクメンとチオフェンから合成する簡潔で経済的な方法を開発した。最も重要な反応過程は4ーイソプロピルベンズアミド、チオフェンおよびパラアルデヒドをぎ酸/りん酸の共存下で直接に三成分縮合させて[2]を得る段階である。各種の分子骨格内ヘペルフルオロアルキル基を直接に導入する新しい方法を開発し、それを用いてフッ素を含むヘテロ芳香族カルボアミドを効率良く合成した。ポリフルオロ化合物はふつ素原子のもつ強い求電子効果による耐酸化性や、膜親和性の著しい変化等により、特異な生理活性や物理的特性を示すことが期待され、医薬・農薬のみならず、種々の特殊機能性材料の原料としても大いに注目されている。我々はある種の含ふつ素ヘテロ芳香族カルボアミド類が淡水産藻類に対して特異的な活性を示し、除草農薬としての実用的価値があることを見出したが、含ふつ素ヘテロ芳香族アミン部分の合成経路にコスト的な問題点があり、その実用化に対する妨げとなっていた。本研究では上記の目的に沿って含ふつ素ヘテロ環化合物の簡便な直接合成法の開発に体系的に取り組み、ペルフルオロアルキルリチウム試剤を利用すると多岐にわたる含ふつ素機能性材料が効率よく合成できることを明らかにした。とくに三ふつ化ほう素のようなルイス酸触媒の共存下では、従来、ペルフルオロアルキル金属化合物とは反応しなかったアゾメチン型の窒素ー炭素二重結合をもつ化合物に対しても付加反応が円滑に起こることを見出した。この方法を利用すると、従来は合成が困難であったペルフルオロアルキル基を有する各種のアザアレ-ン、アゾ-ル、アジン、アミノ酸、アゾ化合物、核酸塩基などの合成が可能となるので、その展開に大きく期待するとともに、新しい方法を利用して合成した各種の含ふつ素化合物について、その生物活性を調べている。なお、合成した一連の含ふつ素ヘテロ芳香族カルボアミドについて水田除草剤としての殺草スペクトルおよび安全性を調べた結果、ふつ素原子または含ふつ素原子団の存在が必ずしも高い除藻活性の発現には不可欠の条件ではないことが判ってきたので、現在、この方面についてさらに詳しい検討を試みる予定である。ある種の含フッ素ヘテロ芳香族カルボアミド類が緑藻類に対して生育抑制効果をもつことを見出したが,含フッ素ヘテロ芳香族アミソ部分の合成に多段階の経路が必要であり,コスト的に問題があるため,当初,ポリフルオロアルキル鎖を持つヘテロ芳香族アミソの実用的な合成法の確立をはかるとともに,より高い除藻活性を示す化合物の探索を目的として研究を開始した。ハロゲンー金属交換法反応により,熱的に不安定なポリフルオロアルキルリチウム試剤を低温で発生させ,これを三フッ化ホウ素エ-テラ-トの共存下に各種の極性化合物へ作用させることにより効率よくポリフルオロアルキル化を行なう方法を初めて開発し,弱いLewis酸による基質の活性化とポリフルオロアルキルリチウム試剤の保護効果をうまく組み合わせたこの方法を利用して一連の含フッ素ヘテロ芳香族カルボアミドを合成し,その除藻効果について検討した。多種類のカルボアミドについて植物や藻類に対するその生理活性を体系的に調べた結果,当初の期待とは異なり,ポリフルオロアルキル基やフッ素原子の存在が強い生理活性の発現には必ずしも不可欠な因子ではないことが次第に明らかとなり,越果的にNー〔αー(2ーチイル)エチル〕ー4ーイソプロピルベンズアミド(I)が優れた除藻効果をもつことが確認された。化合物Iを安価な原料から簡略な経路で合成する方法を種々検討し,クメンから容易に得られる4ーイソプロピルベンズアミドをりん酸を含むぎ酸中でチオフェンおよびパラアルデヒドと直接縮合させてIを解率よく得る方法の開発に成功した。Iの植物に対する生理活性評価を行なった結果,Iはクロレラ,緑藻,らん藻などの淡水産藻類に対して優れた活性を示すが,塩水生の藻類には活性が弱く,水生微生物(非光合成)には全たく活性をもたないことが判明した。
糖転移酵素１分子マニピュレーション法による細胞外マトリックス多糖の二次元精密構築

グライコミクス研究としての糖鎖チップ調製法として、二次元面内方向にナノメートルスケールで自在に複合糖鎖を導入する革新的な手法を酵素反応の1分子力学モニタリングにより達成することを目的とし、二次元面内の各所で行い、細胞表層をモデル化する系の構築を検討した。24年度にはオリゴ糖伸長反応を力学計測で実際にモニタリングできるかどうかを検討して、反応が進むことを酵素基質間の相互作用力により検出できることが分かった。25年度には、グリコサミノグリカン糖鎖伸長反応、糖脂質糖鎖転移反応について検討を行った。その結果、反応が進むことを開発した力学計測法によっても検出できることが明らかとなった。グライコミクス研究として糖鎖チップの調製法としてナノスケールで自在に複合糖鎖を導入する手法を酵素反応の1分子力学計測モニタリングにより達成することを目標として研究を推進した。具体的には酵素修飾カンチレバーを糖鎖固定化基板にゆっくりと接触させてその時点で反応基質を添加することにより反応を完結させて、数名取る先の地点に移動して同様の反応をくりかえして、一面を所定の糖鎖で覆うことを目的としている。実際には反応させた後に糖鎖結合タンパク質を固定化したチップを用いて、固定化分布状態を確認することまで行った。24年度までにコンドロイチン合成酵素を用いて基板表面をGalNAcという糖鎖とGlcAという糖鎖を糖転移反応できることを明らかにした。すなわちカンチレバーに当該酵素を修飾し、基板上に固定してあるコンドロイチンオリゴマーに接触させ、チップをそのままにしている状態で反応基質であるUDP-GlcNAcまたはUDP-GlcAをそれぞれくわえ、所定時間置いた後に酵素修飾チップを引き上げ、その後、酵素を近づけて話すことで相互作用解析することにより反応完結が特定の条件の時のみ起こることを明らかにした。よって、その二種類の糖鎖によって表面を覆い分けることができる可能性を示した。25年度には、上記の反応を各地点で選択して行うことにより、分布状態を作り分けることができることを確立した。すなわち、表面の末端糖がGlcNAcの時にはGlcA単糖のみが転移して末端がGlcAになり、一方、表面の末端糖がGlcAの時にはGlcNAc単糖のみが転移して末端がGlcAになることを利用して、ある特定の数10ナノメートル四方の領域毎に両者の糖でそれぞれ別々に覆うことができることを明らかにした。グライコミクス研究としての糖鎖チップ調製法として、x,y面内方向にナノメートルスケールで自在に複合糖鎖を導入する革新的な手法を酵素反応の1分子力学モニタリングにより達成することを目的して研究を実施した。酵素修飾カンチレバーと糖鎖固定化基板とのAFMフォースカーブ測定法により特異的結合力をモニターした上で(反応地点の決定)、両者を接触させた状態で反応基質を所定時間添加し、再度フォースカーブ測定を行い結合力の変化をモニターする(反応完結の確認)。以上の操作を二次元面内の各所で行い、細胞表層をモデル化する系の構築に取り組んでいる。当該年度は「所定の位置に所定の長さの糖鎖を配置した糖鎖チップを構築すること」を目指し、細胞外マトリックス糖鎖であるコンドロイチン・ヒアルロン酸の酵素的伸長反応を利用した精密糖鎖チップの調製の実施をした。マイカ基板上に固定化したコンドロイチン7merについて糖転移酵素修飾カンチレバーを接触させることにより糖鎖伸長反応を逐次的に行い、一カ所に所定の長さの糖鎖を導入して、面内移動させながら、長さの異なる糖鎖傾斜チップを10μmオーダーに渡って調製し、その確認をフォースカーブ測定から得られる付着力並びに形状像を解析しているところである。今までのところまだ定性的に糖鎖修飾チップができることを示したにとどまっているため、現在、糖転移効率、チップの糖鎖修飾密度をはじめとする反応性の定量評価に取り組んでいる。チップ構築の達成は計画通りに進んだが、その精密調製のための定量評価などの分析がまだできていない点に本年度は取り組む必要がある。精密調製のための定量評価などの分析がまだできていない点に本年度は取り組む必要がある。また、糖タンパク質糖鎖のチップについても本年取り組み達成を目指す。該当なし
東南アジア地域環境レジームの構築

本研究は、東南アジアの環境問題を東南アジア諸国連合(アセアン)という地域機構の枠組みに位置づけ、東南アジアにおける地域環境レジーム構築の可能性を検討することを目的とする。今年度において2回の現地調査を予定していた。1回目の調査予定地はインドネシア、マレーシアとシンガポールのほかに、煙害問題の影響を受けたブルネイ、タイ、カンボジアとベトナムである。インドネシアでは森林政策及び地球環境を中心とする国際林業研究センター(CIFOR)で元環境大臣をインタビューし、その調査結果を紀要論文にまとめた。マレーシアではAsia Pacific Roundtableという国際関係において最も重要な会議に出席し、関係者へのインタビューを果たした。また、タイにも外務省と森林省のASEAN事務官をインタビューし、ASEAN地域環境協力に関するタイ側の見解など大変貴重な情報を取得した。カンボジアとベトナムに関して、森林政策と国際木材貿易などに関する文献収集を現地の国立大学で行った。1回目の調査結果を検討した末、2回目の調査予定は1回目の補足調査として2-3月の間にタイ、ミャンマー、カンボジアとベトナムにインタビュー調査を予定していた。しかし、3か月以上続いたタイの洪水によって計画が乱された。バンコクでの調査先である政府部門も被災されたため、調査を行うことができない状態になり、やむを得ず現地調査を中止した。また、バンコク空港は東南アジアの北部諸国への中継空港であるため、バンコクの被災状況によって多大な支障がでると判断した。一方、ミャンマーにおいても国内で補欠選挙の実施によって国内政治が不安定になり現地事情が不透明になり、安全性を考慮した上で現地調査の中止を決定した。平成22年度では、環境レジーム形成に対するアセアン加盟国の相互認識を調査した。対象国はインドネシア、マレーシアとシンガポールである。政府レベルにおいて、インドネシアではジャカルタのState Ministry of Environment, Ministry of Agriculture, Ministry of Foreign Affairs, National Council of Climate Changeなど、マレーシアではMinistry of Natural Resources and Environment, Ministry of International Trade and Industry, Malaysian Palm Oil Boardなど、シンガポールでは国家図書館などの政府機関で文献調査を行い、大量かつ貴重な一時資料を入手した。また、環境イシューに深くかかわっている環境NGOと政府系シンクタンクを訪問し、政策分析などに関わる研究者に実施の現状などを聞き取り調査で確認した。マレーシアではThird World Network, Institute of Strategy and International Studies、インドネシアではWalhi, Greenpeace, Conservation International,シンガポールではSingapore Institute of International Affairsなどで関係者にインタビューし、トラック・ツーレベルの意見を調査した。そのほかに、インドネシアで行われたASEAN Social Forestry Networkとマレーシアで行われたAsia Pacific Roundtableという国際会議に参加し、環境イシューに関して注目されるアジア太平洋地域の林業関係者や外交関係者にインタビューすることができた。さらに、日本国内で開催された国際ワークショップ「REDDプラス熱帯林を守る新たな国際的枠組み」と「REDDプラス国際技術セミナー」への参加を通じて、数多くの政策担当者の意見を伺うことができ、海外調査の計画と打ち合わせなども行った。今年度の調査人数はおよそ40人であり、現地の悪天候によって調査を行える地域が少し減り、今度の調査計画に調整する。インタビューなどの調査によって、直接政策担当者に意見を伺うことを通じて、国家間の相互認識を確認することができ、先行研究に欠落していた側面を発見する意味で非常に重要であったと言える。特に、環境ガバナンスにおいて、東南アジア地域の重要性が非常に高くなっている。環境保全と資源利用の観点から地域各国の思惑を解明することはこれからの地球ガバナンスに欠かせない一環であると言わざるを得ない。また、もっとも注目されているインドネシアにおいても、近年の民主化によって国内事情が大きく変わっており、研究調査の必要がある以上、さらに幅を伸ばして究明する必要がある。
浄土真宗と和歌―真宗仏光寺派と桂園派の関係を中心として―

佛光寺と佛光寺派寺院の所蔵資料を調査し、香川景樹の創始した桂園派の隆盛は、真宗佛光寺派の僧侶や門徒の間に景樹の歌論・和歌が流布したことに大きい理由があることを確かめた。また、佛光寺派をはじめとする真宗の寺院や門徒の家に伝わる資料、種々の親鸞伝等を調査し、その成果に基づいて次の事実を明らかにした。江戸幕府の寺院統制の一環として浄土真宗各派の本山が准門跡に列せられたのと同じ十七世紀中頃、民衆の間では、親鸞が公家の出身であったことや和歌の名手であったことが強調されるようになり、そのような親鸞像が、佛光寺派と桂園派の密接な結びつきを可能にした。1.出張して行う調査(1)本山仏光寺所蔵『御日記』、同和歌資料を調査し、必要部分を写真撮影した。(2)東近江市蓮光寺(仏光寺派)、同覚成寺(本願寺派)所蔵資料を調査を実施した。これらは桂園派の形成・展開に真宗仏光寺派の交流圏が大きく寄与したこと、また仏光寺派のみではなく浄土真宗全体が和歌を受け入れる要素を含んでいたことを確認するための基礎作業である。前者においては新たに『理山日記』のうち所在不明であった嘉永五年を発見した。後者においては、覚成寺所蔵超然関係資料を調査し、そのうち、『続山居余課』(超然自筆)、詩歌論集『風湾葦響』(同)等、和歌・漢詩にかかわる冊子と、書状巻のうち歌人・文人の書状を収めた一巻を写真撮影した。これらによって、香川景樹門下とも香川景柄門下ともいわれている超然の師が判明するはずであるし、宗門きっての学僧が詩歌をどのように認識していたかを知ることが可能になる。2.鳥取で行う調査(1)『理山日記』の固有名索引作成のためデータの一部を収集した。(2)『理山日記』から香川景樹関係記事を抄出し、それらに基づいて「『理山日記』の香川景樹」を執筆、公表した。これらによって、従来ほとんど知られていなかった理山と和歌、理山と香川景樹との関係が明らかになり、仏光寺派と桂園派との関係、さらには浄土真宗と和歌との関係を考察することが可能になると予想している。1.出張して行う調査(1)本山仏光寺所蔵和歌資料を調査し、写真撮影した。(2)東近江市蓮光寺(仏光寺派)所蔵資料を調査を実施した。(3)洛東遺芳館所蔵柏原家文書を調査し、写真撮影した。(1)は仏光寺派と和歌の関わりの初期の資料である第一九代門主随庸上人関係資料の調査を終え、現在、関わりがもっとも密であった第二三代門主随応上人関係資料の調査中である。(2)は新出の理山関係資料を調査し、(3)は柏原家と浄土真宗本願寺派の関係を調査中である。これらの調査によって、浄土真宗に和歌を受容しやすい性格があったこと、仏光寺派が桂園派の形成と展開に大きい役割をはたしたことが確認されつつある。(2)蓮光寺所蔵資料から香川景樹関係記事を抄出し、それらに基づいて「慈照山蓮光寺所蔵資料の香川景樹」を執筆、公表した。(3)昨年度より継続している覚成寺超然の日記の判読を継続している。超然の和歌の師は香川景樹ではなく養父の景柄であることが判明した。これらによって、従来ほとんど知られていなかった理山・超然と和歌の関係が明らかになり、さらには浄土真宗と和歌との関係を考察することが可能になると予想している。本年度は、(1)「出張して行う調査」、(2)「鳥取において行う調査・研究」を計画にのっとり実施した。(1)としては、本山仏光寺、蓮光寺所蔵の和歌資料と本願寺派門徒である柏原家の資料を調査し、写真撮影した。これらのうち、慈照山蓮光寺所蔵資料によって、蓮光寺住職の理山が景樹の和歌、歌論にしたがって歌を詠み、景樹周辺の歌人や仏光寺派寺院の住職・門徒と歌会の開催や歌友との交流などの文事を展開していること、さらに、天保の飢饉にさいしては景樹にならって救民活動を行ったことがわかった。これは桂園派の形成・展開に、真宗仏光寺派の教団組織、交流圏が大きく寄与したこと、和歌・歌論が「文学」の枠内にとどまらない影響力を有することを具体的に示す事例である。

また、本山佛光寺所蔵和歌資料の調査により、江戸幕府の寺社統治の一環として、佛光寺が准門跡寺院とされ、門主が宮廷社会の一員と位置づけられ、公家たちと交流・交際する機会がふえたことが、本山佛光寺に和歌・歌人が入るきっかけになったという推測が可能になった。これは仏光寺派だけに限られたことではなく他の真宗諸派についても同様の事情があって、浄土真宗と和歌との密接な関係を形成する要因の一つなのではないかと思われる。次に(2)としては、『理山日記』天保五年から天保十二年までの固有名索引を作成した。また、当初の計画にはなかったが、鳥取市鹿野の加知弥神社の宮司を代々勤めている飯田家に伝わる和歌資料の調査により、本居大平・衣川長秋門下の飯田秀雄の和歌の門人のなかに、真宗寺院の住職が複数いたことが判明した。さらに調査を続けることによって、和歌と浄土真宗との関係の考察に関する新たな視点を得ることができるのではないかと考えている。本年度は、前年度に引きつづき本山佛光寺所蔵資料、洛東遺芳館所蔵資料を中心に調査し、その成果として「桂園派と真宗佛光寺派の交流・交差ー香川景樹添削随応上人筆当座会記ー」を公表した。「香川景樹添削随応上人筆当座会記」は、文化四年(1807)七月十九日、二十日に催された当座会の次第を、佛光寺派第二十三代門主随応上人が記し、香川景樹が添削したものである。本当座会記によれば、この当座会は十九日に安住台(佛光寺寺内。随応上人の弟応専連枝の住居)、二十日に木村高敦、高行(佛光寺家中)宅で催され、香川景樹をはじめとして熊谷直好、木下幸文、斧木などの桂園派関係者、随応上人・応専連枝をはじめとして義肇、恵岳などの佛光寺関係者が出詠している。そのため桂園派と佛光寺派の密接な交流・交差の様を具体的にうかがうことのできる資料と考えて、景樹の添削の跡もふくめて全文を翻刻した。また、そこに施された景樹の添削は、和歌については語調・語勢と詠まれた状況・景物との不一致を正そうとするものであること、散文部分の添削は具体性・記録性を削除することによって、この当座会が随応上人の主宰する文化的な時空を形成していることを強調しようとするものであることを指摘した。そのほか、諸般の事情によって成稿あるいは公表に至らなかったが、本願寺派の学僧覚成寺超然(寛政四年・1793慶応四年・1868)の日記により、超然は寺務・私事で上京すると、頻繁に香川黄中を訪問して和歌を論じ、歌会を催したこと、また洛東遺芳館所蔵の柏原家文書により、本願寺派門徒であった柏原家の初代三右衛門、法名浅真(元禄二年・1689没)が「ひたすら仏の道に趣、西方浄土に念をかけ御名をとなふるに昼夜滞なし」であった一方で、「敷島の道に心をよせあまたの和歌を詠じたまひけり」といった人物であったこと等々がわかった。本年度は、本山仏光寺所蔵資料、洛東遺芳館所蔵柏原家資料の調査を中心に研究を実施した。その成果として、仏光寺派第十九世門主随庸上人の伝記の誤りを正し、残されている詠歌を全部紹介することができた。伝記については仏光寺史研究の基本文献である『渋谷歴世略伝』(真宗全書所収)のいくつかの誤りを指摘し、本山仏光寺所蔵『渋谷歴世略伝』原本の調査にもとづき誤りが生じた理由を推定した。詠歌に関しては『随庸上人和歌集』ほかを翻刻し、成立年次、望月長好、二條道康などとの交流について記し、一派の門主の歌集でありながら釈教歌がほとんどないこと、その歌が「和歌らしい和歌」を作ろうという努力の産物であることを指摘した。随庸上人は明暦二年(1656)から延宝三年(1675)まで門主の職にあったが、この期間は幕府の寺院統制により仏光寺が準門跡寺院としての体制を整えていく期間と重なっており、かつ宗祖親鸞は公家の出であることが喧伝され、和歌の名手であったという伝承が流布した時期でもあった。随庸上人がいかにも和歌らしい和歌を作ろうと努めたのは、そうした時代の反映だったと見ることができる。
生体3次元組織モデルの深部構造と組成の波長1700 nm帯無標識イメージング

生体内の生体機能や形態を再現できる組織モデル(培養細胞を生体組織のように3次元配置したもの)の作製技術が急速に進歩しており、この技術により多くのコストと時間を要する動物実験を行わずに薬剤動態試験などが可能になるため、今後の生命科学、再生医療や創薬研究の基盤技術になると期待されている。本研究の目的は、生体深部構造と分子情報を計測する無標識イメージング技術の開発である。本研究では、生体透過性が高い波長1700 nm帯を利用することで、無標識生体深部イメージングの実現を目指した。近赤外光を用いた場合、観察深度を制限している主要因は試料中の散乱と水の吸収による光減衰である。波長1700 nm帯は光散乱係数が小さく、水の吸収が比較的低いため、生体透過性の高い波長帯として注目されている。本研究では、生体無標識イメージング技術用に、申請者が開発した波長1600 nm帯モード同期超短パルスファイバーレーザー光源を利用し、波長1700 nm帯無標識イメージング技術用光源を開発した。そして、開発した波長1700 nm帯光源を用いたスペクトル領域光コヒーレンス顕微鏡を開発し、マウス脳や豚甲状腺などの生体試料観察において試料表層から1.5 um以上深部を3 um程度の高い空間分解能で可視化できることを実証した。また、開発した超短パルス光源を用いた非線形ラマン散乱信号計測装置を開発し、試料の信号計測が出来ることを確認した。これらの研究成果において生体深部の構造と分子情報を計測できる見通しを得ることが出来た。本研究の目的は、生体深部構造と分子情報を計測する、波長1700 nm帯無標識イメージング技術の開発である。初年度においては、申請者がこれまでに開発してきた波長1600 nm帯モード同期超短パルスファイバーレーザー光源を利用し、波長1700 nm帯無標識イメージング技術に用いる超短パルスレーザー光源の開発に取り組んだ。開発した光源では、高非線形ファイバー中の非線形効果を利用したスーパーコンティニューム光生成、光ファイバー中のラマン散乱効果による自己周波数シフト(波長シフト)などを利用することで所望の波長のパルス光の生成を行った。波長1700 nm帯はイメージング用の光学系の透過率が可視域ほど高くないため、イメージングに足りうる光源出力を得るために光源中に利得帯域シフトエルビウム添加ファイバー増幅器およびイットリビウム添加ファイバー増幅器を開発し、組み込んだ。これらの結果、所望の波長かつ十分な出力のパルス光の生成に成功している。また、初年度においては、本研究で開発を目指している波長1700 nm帯無標識イメージング技術のベースとなる波長1700 nm帯光コヒーレンス顕微鏡の光学系やビーム径の最適化を行い、空間分解能の向上、観察可能範囲の拡大なども行った。さらに、次年度に取り組む予定の波長1700 nm帯用分光器とライン走査カメラを用いたスペクトル領域波長1700 nm帯光コヒーレンス顕微鏡の開発にも着手することが出来ている。計画していたレーザー光源の開発に加え、次年度に着手予定であったスペクトル領域光コヒーレンス顕微鏡の開発にまで初年度に入ることが出来たため。今後は、交付申請書に記載の計画に従い、初年度に開発した光源を用いた波長1700 nm帯無標識イメージング技術の開発を進める予定である。今年度の当初計画では光源などの開発の際には不具合やトラブル等が多いため、その状況を見込み、光源用光学部品や光源用デバイスの購入数を多めに予定していたが、不具合やトラブルもほぼなく進めることができた。このため、次年度使用額は次年度に開発する予定である、波長1700 nm帯無標識イメージング技術の開発に用いるイメージング用光学部品、光学フィルター、対物レンズ、電子機材、3次元培養細胞作製用の薬品類の充足に充てる予定である。
鉄シリサイド半導体での磁性誘起と発現機構の解明

本研究ではシリサイド半導体の一つであるβ-FeSi_2のスピントロニクス,オプトエレクトロニクスへの応用という新たな研究展開を目指した研究を行った.具体的にはβ-FeSi_2での発光強度の増大と磁化誘起を試み,光・磁気デバイス,受発光素子の開発を目指した物性研究を行った。β-FeSi_2ではSiのsp軌道とFeのd軌道が強く混成した結果、伝導体、価電子帯ともspd混成軌道が支配的なバンド構造を持つ。よって、光学特性の改善や磁性を発現するためには、spd混成軌道に変調を与える必要がある。そこで本研究では軌道変調が起こることを期待して、β-FeSi_2に酸素をドープしたβ-Fe(Si_<1-x>O_x)_2試料を作製し、その光学特性の評価を行った。その結果、以下のことを明らかにした。・イオンビーム合成法で作製したβ-FeSi_2に酸素をドープするため、酸素雰囲気中で熱処理を行った。その結果、表面でシリコン酸化膜の形成が駆動力となり、基板からβ-FeSi_2内部の増速拡散が誘起されることが明らかになった。・作製したβ-Fe(Si_<1-x>O_x)_2のフォトルミネッセンス測定を行ったところ、発光強度が1桁以上、著しく増大されることが明らかとなった。また、非輻射遷移過程への活性がエネルギーが大きくなることを見いだした。上記のように、β-FeSi_2への酸素ドープはSi原子の増速拡散を引き起こし、非発光センターであるβ中のSi原子空孔の数を減少させることが明らかになった。よって、酸素ドープはβ-FeSi_2の発光強度を増大させる有効な手段であることがはじめて明らかになった。シリサイド半導体の一つであるβ-FeSi_2は1.55μm付近で発光することが知られており、赤外領域の発光、受光素子の開発を目指した研究が現在活発に行われている。β-FeSi_2はシリコンの弱点である発光機能をβ-FeSi_2が補うため、シリコン光-電子集積素子が実現できると期待されている。また研究の新たな展開として、光・電子・磁気間の相互作用を生む磁性半導体がシリサイド半導体で実現できれば、シリコンスピントロニクスへの大きな可能性が拓ける。以上のような背景のもと.本研究では種々の不純物をβ-FeSi_2に添加することにより新機能特性の発現を目指した。その結果,H15年度は以下の結果を得た。・イオンビーム合成法(IBS)により,Al,B,Mn,Co,Oをドーピングしたβ-FeSi_2を作製し,その発光特性を調べた.その結果,Siサイトに入るAl,B,Oをドープした試料では発光強度が増大し,Feサイトに入るMn,Coをドープした試料では逆に発光強度が減少する結果が得られた.これよりβ-FeSi_2中のSi原子空孔が非輻射遷移センターとして働くことが明らかになった.よってSi原子空孔を更に減少させる手法を開発することによりβ-FeSi_2の高輝度化が可能であることをはじめて示した.H16年度は計画通り不純物ドープした試料の磁気的評価も行う予定である.・最近の理論計算ではβ-FeSi_2のバンド構造は間接遷移型であり,ひずみが加わることにより直接遷移型へ変化することが報告されている.よってバンド構造の解明といった目的からもβ-FeSi_2の熱膨張係数を明らかにし,Si界面とのひずみを評価することは基礎物性的に非常に重要である.そこで単結晶β-FeSi_2の低温X線回折実験を行い,β-FeSi_2の低温における結晶構造と格子定数を明らかにした.本研究ではシリサイド半導体の一つであるβ-FeSi_2のスピントロニクス,オプトエレクトロニクスへの応用という新たな研究展開を目指した研究を行った.具体的にはβ-FeSi_2での発光強度の増大と磁化誘起を試み,光・磁気デバイス,受発光素子の開発を目指した物性研究を行った。
確率論的手法を用いた弱直交系列の漸近挙動の解析

弱直交関数系としてとくにmultiplicative systemの漸近挙動の解析を、確率論的な手法を視点にすえながら、研究計画に基づき推進した。各地のセミナー・シンポジウムを活用して研究連絡を行い、また文献収集をしながら、本学の研究組織内での研究を進めてきた。
胆道癌診断における経乳頭的胆管生検組織を用いたIMP3免疫染色の臨床的有用性

経乳頭的胆管生検組織のIMP3、S100P免疫染色発現について胆管癌診断に対する有用性、臨床像との比較をretrospectiveに検討した。IMP3の免疫染色は診断能向上に有用であり、S100P陽性症例は乳頭型胆管癌に少ない傾向にあり(chi-squaretest: P = 0.053)、予後が悪い(log rank test: P= 0.039)結果であった。平成22年度の研究計画:下記の二項目についてretrospectiveに検討する。1.手術標本を免疫染色しその結果と術前の生検組織の免疫染色の結果を比較検討する。2.確定診断のついている検体を用いてIMP3免疫染色の診断率向上への寄与、臨床経過との相関を検討する。上記の研究計画に沿って、6例の胆管癌手術摘出標本を用いIMP3免疫染色を施行。5例で陽性、1例で陰性であった。生検組織の免疫染色でも染色形態、強さの差は認められたが同様の結果が得られ、生検組織の小さな検体でも評価可能であることが示唆された。この結果より、経乳頭的胆管生検で得られた組織の病理診断においてH.E.染色の病理診断にIMP3免疫染色を付加することにより、より確実な質的診断が得られる可能性が示唆された。現在は選択された50例の予後調査など施行し、免疫染色形態と予後などとの関連を検討中である。胆道癌の治療は多大な侵襲を伴うため術前の組織学的エビデンスを得ることは重要である。しかし、胆管生検検体は小さく、また黄疸、炎症などの影響を受け病理組織診断が困難であることが多い。そこで胆管癌摘出標本の検討にて炎症組織での陽性率が低く、腫瘍性病変で陽性率が高いと報告されているIMP3(insulin-like growthufactor IIm RNA bindingu gpmtein 3)の発現を経乳頭的胆管生検にて得られた極小な組織でも免疫組織学的に検討可能であるか否かを調べる。可能であれば発現様式が術前診断率の向上への寄与の検討を第一の目的とし、副次的に臨床経過の予測など日常臨床に有用であるかを検討することを目的とする。生検組織の50検体をretrospectiveに検討し、HE染色にて確定診断のつかなかった胆管癌症例の14例中6例でIMP3染色が中等度以上の染色効果を示し、IMP3染色がより確実な質的診断に寄与する可能性が示唆された。また、昨年度にS100P免疫染色の胆道癌の生検組織診断の有用性に関する論文が発表されたため、IMP3と同じ検体を用いてS100Pの免疫染色も施行した。こちらは良悪性鑑別診断には有用でない可能性が示唆されたが、その染色形態と予後との相関が示唆される結果が示された。この50例の結果を日本胆道学会、日本消化器病学会にて発表した。さらに今年度は30例の検体を追加で免疫染色し、先に得られた結果を裏付ける結果が得られた。この結果によって論文作成を進めている段階である。内視鏡的に採取された胆管生検検体を使用し、診断が確定している80例(胆管癌68例、良性胆管狭窄12例(PSC5例など))を対象としたretrospectiveな検討ではIMP3発現は胆管癌68例中54例で認められ、良性では12例中1例(PSC症例)で認められた。IMP3発現はH.E.染色にて診断可能胆管癌42/49例、診断不能胆管癌12/19例に認められ、IMP3免疫染色発現陽性を癌と診断すると、胆管癌診断に対する感度・特異度・PPV・NPV・AccuracyはH.E.染色病理診断(72%・100%・100%・39%・76%)、IMP3(79%・92%・98%・44%・81%)、H.E染色+IMP3(90%・92%・98%・61%・90%)となり診断能向上に有用である可能性が示された。また、研究途中でS100Pの免疫染色が診断に有用であるとの報告がなされたため、同じ検体をもちいて検討した。結果はS100P発現は胆管癌68例中52例に認められたが、良性でも12例中6例で認められ、診断率向上には寄与しなかった。最後に、摘出手術施行した胆管癌症例におけるIMP3発現と臨床像では有意な関係は認められなかったが、S100P陽性症例は乳頭型胆管癌に少ない傾向にあり(chi-squaretest: P=0.053)、予後が悪い(log rank test: P=0.016)結果であった。これらの結果を論文発表しpublishされた。目的を概ね満たす結果が得られている。論文発表の準備段階である。24年度が最終年度であるため、記入しない。

24年度はretorospectiveに検討した結果を学会・論文発表し、その結果をもってprospectivestudyを立ち上げ、日常臨床に有用に活用する方向付けをしたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。