hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
岩石の微細構造とその形成過程に関する地質学的岩石学的研究

微細組織については,ザグロ石の分解反応により生成した鉱物集合体を電子顕微鏡で観察し写真を撮り,より詳細な分析的研究の準備が整った.1.エネルギー分散形X線分析装置(EDS)を購入・設置し、種々調整の後、前年度に導入した走査電子顕微鏡と組み合せて、X線マイクロプローブアナライザとして、分析システムを完成させた。現在、分析精度の向上と、分析手順のより一層の簡便化へ、改良を続けているところである。2.肥後変成岩中の優白質花こう岩類の研究:優白質花こう岩の産状形状・組成・分布を詳しく調べ、前年のミグマタイトの研究と合わせて、これらの岩石が、肥後変成岩のアナテクシスに由来する。メルトであることが立証され、ミグマタイトの研究が進展した。3.オーストラリアのミグマタイト(Cooma産)と花こう閃緑岩の分析研究を、オーストラリア国立大学のEllis博士と共同で行い、泥質岩の部分溶融と、結晶作用で成因モデルを作ることができた。4.ザクロ石の分解反応による反応録について、生成のメカニズムの解明を行い、定量的なモデル作りを行った。その成果は現在投稿中である。5.イタリアアルプス産の超塩基性岩pseudotachylyteについて、細粒部分を、走査電子顕微で組織の観察を行い、カニラン石の予備的分析を行った。より本格的な分析はこれから行うところである。(1).エネルギ-分散形X線プロ-ブマイクロアナライザ(EDS,KEVEX DELTAシステム)を定量分析システムとして完成させた。通常の造岩鉱物の定量分析は、十分な精度でル-チンで行えるようになった。(2).超塩基性岩中のザクロ石の分解反応によって形成されたケリファイト反応録の微細構造を分析し、その形成が、反応と拡散によって支配されていることを明らかにした。その成果は投稿中である。(3).肥後変成帯の分帯、調査地域を前年度より西方に拡大し、変成帯中のミグマタイトの野外での分布、室内での岩石記載、鉱物分析デ-タを蓄積した。また、ミグマタイトに密接に関連していると思われる変成岩中の花こう岩脈の形態と地域的分布について新知見を得ることができ、下部地殼においてアナテクシスによって生じたメルトの移動様式を考察した。(日本火山学会1989年度秋季大会発表)。(4).オ-ストラリアのCooma地域のミグマタイトについて、ANUのEllis氏と共同研究を行い、泥質岩のアナテクシスによるS-タイプ花こう岩メルト形成の過程の一典型を明らかにすることができた。(5).四国高月山に産する、中新世のいわゆる外帯花こう岩について、岩石記載、全岩化学分析、鉱物分析を完了させ、その岩石学的性質を明らかにさせることができた。その成果は熊本大修士論文としてまとまり、現在投稿準備中である。(6).砥川安山岩溶岩中の気泡の形態と分布について研究し、溶岩中の気泡の上昇過程をモデル化した(投稿中)。また同溶岩エネルギ-分析装置KEVEX DELTA1にIOMEGAディスクドライブを取り付けX線スペクトルデ-タ処理の高速化を実現した。次の各分野で研究実績が上った。(1)肥後変成岩の分帯を完了した。新たに見出された,グラニュライトグレ-ドの泥質変成岩中の鉱物をEDSで分析し,岩石の生成条件を推定できた。(2)四国高月山の花こう岩の岩石学的研究をとりまとめた。特に構成鉱物ーザクロ石,コ-ディュライト,斜方輝石,角閃石についてEDSで分析し.システィマティックを明らかにすることができた。(3)オ-ストラリア東部のSータイプ花こう岩とそれに伴うミグマタイトの分析結果をまとめた。
シームレス超伝導磁束トランスと磁束リターンガイドによるSQUID磁気顕微鏡の創成

SQUID磁気顕微鏡と走査トンネル顕微鏡(STM)の特長を併せもったSTM-SQUID顕微鏡において、高透磁率プローブが試料から局所的に集束した磁束を、漏洩することなくSQUID磁気センサに伝達させる新技術を確立し、飛躍的にSQUID磁気センサの検出磁場感度ならびにこれに直結する磁気顕微鏡の空間分解能を向上させる装置開発を進めた。デザインした新奇な磁束検出機構は、磁束リターンガイドとシームレス(縫目なし)超伝導磁束トランスからなるものである。試料から局所的に磁束を集束するファインなパーマロイプローブに同じパーマロイの磁束リターンガイドを接続して、試料との間に磁気閉回路を構成するデザインを設計した。超伝導テープを素材とする超伝導磁束トランスの片方のループに貫通穴を設けてリターンガイドを貫通させることとし、SQUID磁気センサに他方のループを配置させることとした。この磁束検出機構を搭載可能なSQUID磁気顕微鏡ヘッドの構成部品である、1現有のSQUID顕微鏡ヘッドの先端部のアクリル製真空窓、2プローブと磁束リターンガイドを真空封止するアクリル部品、3パーマロイプローブ、4パーマロイ磁束リターンガイド、5プローブと磁束リターンガイドを磁気的に接続するパーマロイ治具、6以上の1から5を一体化させる樹脂製ホルダ、以上の設計と製作を完了した。磁束トランスをSQUIDの面に配置させるために、現有のワイヤタイプのリードアウトコイルから、ポリイミド基板上にパターニングしたコイルに変更して、SQUIDの良好な磁束変調特性を確認した。次年度以降に実施する、結合実験のための簡易的な走査機構とそのLabVIEW制御ソフトウエアを製作し、STMのアプローチ機能まで確認できている。また、有限要素法シミュレーションにより、磁束リターンガイドの有用性を検証できた。当該年度の研究計画は、SQUID顕微鏡ヘッドの設計・製作と、有限要素法解析によるシームレス超伝導磁束トランスと磁束リターンガイドのパフォーマンス検証ならびに最適化形状を調べることにあった。パーマロイプローブにパーマロイの磁束リターンガイドを接続して、試料との間に磁気閉回路を構成するデザインを設計し、構成するすべての部品を試作することができ、これらを組み立てることで、2019年度の当初計画である液体窒素温度動作の高温超伝導SQUIDをセンサとするSQUID顕微鏡の基本動作の確認にスムーズに移行できるものと思われる。有限要素法シミュレーションにより、磁束リターンガイドによって試料とプローブとの間が磁気閉回路になることでSQUID磁気センサに伝達される磁束量が従来法よりも増加することを明らかにしており、本研究が今後混沌とすることは排除できていると思われるが、磁束リターンガイドの形状とパフォーマンスの関係を明らかにすることが必要である。一方で、超伝導磁束トランスのパフォーマンスに、超伝導パラメータの設定や境界条件・初期条件の設定に滞ったためシミュレーションの結果は得られていない。トランスの最適化検討については実験をとおして今後進めていくこととした。シームレス超伝導磁束トランスと磁束リターンガイドを配置したSQUID顕微鏡ヘッドを開発し、SQUIDの検出感度と空間分解能の評価実験を進める。2019年度には平成30年度に製作したSQUID顕微鏡ヘッドの構成部品の組み立てを実施してヘッドを完成させる。超伝導磁束トランスについては、トランス単体での評価を実施した後に、ヘッドにマウントして結合実験を開始する。液体窒素温度動作の高温超伝導SQUIDをセンサとするSQUID顕微鏡の基本動作を確認したのち、標準試料によるSQUIDの磁場検出感度を評価し、高温超伝導線材などの液体窒素温度下の試料の微細磁気構造評価を試みる。高温超伝導SQUID顕微鏡の評価を終えたならば2020年度には超伝導薄膜中のボルテックスの高解像描出のために、液体ヘリウム温度動作の低温超伝導SQUIDをセンサとしたSQUID顕微鏡へ発展させる。高温および低温超伝導それぞれについて、本提案の有用性が実験的に確認できたならば、2021年度には走査型トンネル分光法やスピン偏極STMの機能を併せ持つようハイブリット化を行うことを予定している。次年度以降に実施する、結合実験のための簡易的な走査機構とそのLabVIEW

制御ソフトウエアを製作し、STMのアプローチ機能まで確認できている。また、有限要素法シミュレーションにより、磁束リターンガイドの有用性を検証できた。当該年度の研究計画は、SQUID顕微鏡ヘッドの設計・製作と、有限要素法解析によるシームレス超伝導磁束トランスと磁束リターンガイドのパフォーマンス検証ならびに最適化形状を調べることにあった。パーマロイプローブにパーマロイの磁束リターンガイドを接続して、試料との間に磁気閉回路を構成するデザインを設計し、構成するすべての部品を試作することができ、これらを組み立てることで、2019年度の当初計画である液体窒素温度動作の高温超伝導SQUIDをセンサとするSQUID顕微鏡の基本動作の確認にスムーズに移行できるものと思われる。有限要素法シミュレーションにより、磁束リターンガイドによって試料とプローブとの間が磁気閉回路になることでSQUID磁気センサに伝達される磁束量が従来法よりも増加することを明らかにしており、本研究が今後混沌とすることは排除できていると思われるが、磁束リターンガイドの形状とパフォーマンスの関係を明らかにすることが必要である。一方で、超伝導磁束トランスのパフォーマンスに、超伝導パラメータの設定や境界条件・初期条件の設定に滞ったためシミュレーションの結果は得られていない。トランスの最適化検討については実験をとおして今後進めていくこととした。シームレス超伝導磁束トランスと磁束リターンガイドを配置したSQUID顕微鏡ヘッドを開発し、SQUIDの検出感度と空間分解能の評価実験を進める。2019年度には平成30年度に製作したSQUID顕微鏡ヘッドの構成部品の組み立てを実施してヘッドを完成させる。超伝導磁束トランスについては、トランス単体での評価を実施した後に、ヘッドにマウントして結合実験を開始する。液体窒素温度動作の高温超伝導SQUIDをセンサとするSQUID顕微鏡の基本動作を確認したのち、標準試料によるSQUIDの磁場検出感度を評価し、高温超伝導線材などの液体窒素温度下の試料の微細磁気構造評価を試みる。高温超伝導SQUID顕微鏡の評価を終えたならば2020年度には超伝導薄膜中のボルテックスの高解像描出のために、液体ヘリウム温度動作の低温超伝導SQUIDをセンサとしたSQUID顕微鏡へ発展させる。高温および低温超伝導それぞれについて、本提案の有用性が実験的に確認できたならば、2021年度には走査型トンネル分光法やスピン偏極STMの機能を併せ持つようハイブリット化を行うことを予定している。研究を遂行するにあたり、必要消耗品が当初計画より余剰下。股、超伝導磁束トランスは、プローブと磁束リターンガイドの形状決定後に検討を開始したため、試作に至っておらず、トランス製作費用が余剰した。次年度のプローブや試料作成のための消耗品および超伝導磁束トランスの製作費に充当する。
低アミロース性パンコムギ澱粉におけるアミロペクチンの構造および特性の解明

Wx-D1座以外の遺伝的背景がほぼ同一な系統から分離したアミロペクチンのヨウ素-アミロペクチン複合体の極大吸収波長および青価には,研究材料による違いが認められなかった。アミロペクチンの側鎖をイソアミラーゼで切断した検体について,側鎖長分布をサイズ排除クロマトグラフィーおよび高速陰イオンクロマトグラフィーで測定したところ,研究材料による違いは認められなかった。以上の結果から,Wx-D1座遺伝子の機能とアミロペクチンの構造および特性との関連は認められないと結論した。パンコムギのワキシー蛋白質遺伝子の機能の変化に伴うアミロペクチン(AP)の構造および特性の変化に関する明確な結論を得るため,研究材料としてWχ-D1座以外の遺伝的背景がほぼ同一な突然変異系統および準同質遺伝子系統を用いた。これらの研究材料は,小麦関東107号の遺伝的背景をもち,アミロース含量が4水準で異なる。穀粒からクァドルマット・ジュニア製粉機を用いて小麦粉を調製した後,小麦粉からドウを作り,それを水中で揉み出して,澱粉を分離した。澱粉乳を遠心分離し,沈殿の上層部を除去して粗製澱粉を得た。これを80%塩化セシウム溶液に重層した後,遠心分離して,混在する蛋白質を除去して精製澱粉とした。次いで,これを70%および100%Percollに重層して遠心分離することにより,大粒澱粉を調製した。小粒澱粉が混在していないことは走査型電子顕微鏡観察により確認した。大粒澱粉のアミロース含量をコンカナバリンA(Con A)法で測定し,それぞれの系統に特徴的なアミロース含量をもつことを確認した。大粒澱粉を溶解し,Con Aを加えて,APを沈殿させて回収した。APに結合しているCon Aは,Proteinase Kで分解した。次いで,反応液を加熱してProteinase Kを失活させ,エタノール沈殿法でAPを回収した。シアノトリヒドロほう酸ナトリウムを還元剤として,APの還元末端をピリジルアミノ(PA)化して蛍光標識し,サイズ排除クロマトグラフィーを用いて分画する条件を設定した。分画した画分からエタノール沈殿法でAPを回収した。PA化の際の還元剤として,毒性が弱いボラン-ジメチルアミン錯塩を用いる方法を検討したが,反応の経過(0-72時間)と共に蛍光強度が増加し続け,一定の状態にならなかったので,この反応試薬の利用は取りやめた。パンコムギのワキシー蛋白質遺伝子の機能の変化に伴うアミロペクチン(AP)の構造および特性の変化に関する明確な結論を得るため,研究材料としてWx-D1座以外の遺伝的背景がほぼ同一な突然変異系統および準同質遺伝子系統を用いた。APの還元末端をピリジルアミノ(PA)化して蛍光標識し,サイズ排除クロマトグラフィー(SEC)を用いて分画した画分からエタノール沈殿法でAPを回収し,側鎖をイソアミラーゼで切断し,水素化ホウ素ナトリウムで還元後,パルスド・アンペロメトリー検出器を付属させた高速陰イオンクロマトグラフィー(HPAEC-PAD)を用いて,重合度60程度までの側鎖について側鎖長分布を測定しようとしたところ,ベースラインが著しく変動する現象が認められた。PA化したマルトオリゴ糖(標準品)ではこの現象は認められなかったため,PA化糖そのものではなく,共存物質の影響と判断されたが,研究期間中には解決策を見いだすことができないと考えられたため,当初の研究実施計画を変更し,PA化していないAPを用いて検討することにした。ヨウ素-AP複合体の極大吸収波長および青価には,研究材料による違いが認められなかった。側鎖をイソアミラーゼで切断した試料をSECで,さらに水素化ホウ素ナトリウムで還元した試料をHPAEC-PADで測定したところ,研究材料による違いは認められなかった。以上の結果から,ワキシー蛋白質遺伝子の機能とAPの構造および特性との関連は認められないと結論した。
種子の発するガスと窒素固定菌の増殖について

本研究の目的は種子の発するガスの窒素固定菌に及ぼす影響について、主としてシアンガスと炭酸ガスについて調べ、種子菌における窒素固定菌の増殖要因を解明することにあった。予備的な実験において炭酸ガスについてはその効果があまりはっきり出なかったので、以後シアンガスの効果について研究を進めた。川砂を30gずつ7枚の9cmシヤ-レに採り、それぞれ濃度0,10^<-4>,10^<-3>,10^<-2>,10^<-1>,1,10MmのNaCNを毎日1mlずつ、1日目には3mMKのアミノ酸混合液1ml、シヨ糖10mM水溶液1mlと共に、2日目3日目には同濃度のシヨ糖溶液0.5mlとともに、4日目以降7日目までは単独で与えた。8日目にサンプルを菌数測定用と窒素固定活性(アセチレン還元活性)測定用に分け、それぞれ測定した。その結果、アセチレン還元活性、窒素固定菌の菌数共に10^<-3>のNaCNを与えたもので最大の値を示した。これより、シアンの存在が土壌中の窒素固定菌の増殖の促進に働くという事が明らかになった。そこで、次に川砂の土壌浸出液を10^<05>を加えた8段階の濃度のNaCNを含む培地で培養し、その後のアセチレン還元活性を測定したところ10^<04>でピークを示した。これは、土壌を用いた実験とは濃度の差が出たもののシアンが存在しない場合よりも存在する場合の方が窒素固定活性が高くなるという点では一致しており、先の結果を支持するものであると考えられる。以上の結果より、炭酸ガスについては確定はしていないものの、やや否定的な結果になったが、シアンに関してはその窒素固定菌に対する効果を確認できたと考えている。
砕石発破の波形記録による東北日本弧の下部地殻構造の研究

東北大学理学部地震・噴火予知研究観測センターに保存されている地震波形記録から砕石発破の記録を選び出し、データファイルを作成した。期間は約4年分である。これら波形に反射法処理で用いられているNMO補正を行った後、観測点と震源(採石場)との中点がほぼ同じ位置である波形に分けて表示した。こうすることにより、観測点と震源との中点付近の中一下部地殻に反射面(構造の境界面)が存在するかどうかや面の深さを調べることができる。その結果、太平洋岸ではモホ面近傍、その西から火山フロントにかけては2030kmの深さ、火山フロントの西側では中部地殻に反射面が見出された。東北地方の脊梁山脈の東側に比べると西側には採石場が少ないため、砕石発破の波形だけでは十分なデータが得られない。そこで、平成9年10月に東北日本を横断する釜石一岩城測線で爆破地震動観測実験が行われた際に、山形県北部に測線を設けて観測した。測線はほぼ南北方向で長さは約20km,観測点数は33点である。花巻(測線までの震央距離93-103km)、沢内(80-93km)、岩城(62-80km)の記録には、地殻中部の深さ15km付近で反射したと思われる明瞭な後続波がみられ、特に岩城の発破ではその震幅が初動の5倍以上にもなった。しかし、大曲(54-71km)の記録では後続波がみられなかった。側線の付近にある東北大学の観測点(鮭川、酒田、湯の台)の記録にも同様の特徴がみられた。初動震幅の大きさを解析した結果、秋田県南部の日本海沿岸では地殻上部で波が減衰し初動が小さくなり、そのために岩城から来る波の後続波が明瞭になっている可能性が考えられた。期間は1995年から約2年間、対象範囲は38-40度Nの東北地方中央部、集めたデータ量は約600Mバイトである。これらの波形に反射法処理で用いられているNMO補正を行うことにより、観測点と震源(砕石場)との中点付近の中-下部地殻に反射面(構造の境界面)が存在するかどうかや面の深さを調べることができる。この作業を系統的に行うために、与えられた緯度、経度の範囲に中点を持つ震源と観測点の組み合わせによる記録を選び出し、NMO補正を行った結果を表示するプログラムを作成した。太平洋に近い地域に関しては記録も多く、北上山地の下部地殻-モホ面付近に反射面が存在することが確認できた。しかし、脊梁付近になるとデータが少なく波形も複雑なため、今後は期間をさらに拡大して記録を収集する。東北地方の脊梁山脈の東側に比べると西側には砕石場が少ないため、砕石発破の波形だけでは十分なデータが得られない。そこで、臨時観測を行って波形を収集した。震源は平成9年11月に東北日本を横断する測線で屈折法探査のために行われた爆破である。これらの爆破のうち、脊梁付近とその西側で行われたものを山形県北部に測線を設けて観測した。測線長は約20km,観測点数は33点である。得られた波形記録は脊梁付近と秋田・山形県境付近の地殻中部に境界面が存在し、秋田・山形県西部の県境では境界面が非常に明瞭であることを示している。

平成10年度は砕石発破の波形の収集と解析により主として東北日本弧の太平洋岸火山フロントにかけて中部・下部地殻の反射面の深さ分布を求めた。火山フロントから西側では採石場が少ないため、反射面の分布を調べられない地域が多かった。平成10年10月に、東北地方を東西に横断する釜石-岩城側線で爆破地震動の観測実験が行われた。この際に山形県北部(鮭川村)に南北方向の約20kmの長さの測線に33点の観測点を置いて記録した。この観測により、砕石発破のデータが少なかった日本海側の地殻のデータが得られた。平成11年度はこの南北測線と東北大学の観測網による爆破地震動の記録を解析した。花巻(南北測線までの震央距離92-103km)、沢内(80-93km)、岩城(62-80km)の爆破の南北測線での記録には、地殻中部で反射または屈折したと考えられる明瞭な後続波がみられた。しかし大曲(54-71km)の爆破ではみられなかった。大曲と岩城は約30kmしか離れていないが、岩城の発破では初動の0.8秒後あたりに振幅が初動の5倍以上にもなる後続波が現れるのに対し、大曲では初動と同程度の振幅の波が続いているものの、観測点間の連続性が無く後続波として判別できない。南北側線付近に位置する東北大学の観測点(鮭川、酒田、湯の台)の記録についても同様の特徴がみられた。初動振幅の大きさを解析した結果、秋田県南部の日本沿岸では地殻上部で波が減衰し初動が小さくなり、そのために岩城の発破点からくる波の後続波が明瞭になる可能性が考えられた。
父親の産後うつ病を予防するインターネット認知行動セルフヘルププログラムの開発

女性の産後うつの問題は非常に重要であるが、近年、男性も周産期にメンタルヘルス不調が生じやすいことがわかってきた。父親のメンタルヘルス不調は、母親の産後うつ病や児童虐待、自殺との関連が示されており、重大な課題である。しかし現在、父親の周産期メンタルヘルス不調への介入はほとんどない。私の所属する研究チームは、認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy; CBT)の研究を幅広く精力的に進めてきた。本研究では、CBTスキルをベースに、父親の産後うつ病の予防を目的としたウェブサイトコンテンツとテキストメッセージングによるセルフヘルププログラムの開発を目標とする。
原発性高蓚酸尿症に対する抗SDH抗体を用いた新しい診断方法の開発

原発性高蓚酸尿症の確定診断に必要なSPT/AGTの活性はこれまでSPT活性により測定されていたが、それに必須の酵素であるGRが発売中止となり、他の測定法が必要となった。我々はSGT活性によるSPT/AGTの測定を、SDH活性を抑えることにより可能にした。これは従来のSPT活性やAGT活性によく相関しており、新しい測定法として今後用いられるであろう。従来のSPT/AGT活性の測定は、L-serineから生じたOH-PyruvateにGRを反応させ測定を行う。我々はSPT/AGTがSerine/Glyoxylate aminotransferase(SGT)活性も併せ持つことを利用し、L-serineから生じたOH-PyruvateにLDHを反応させ測定を行う事を計画した。しかし、SDHはL-SerineをPyruvateに変化させ、それがLDHと反応するため、SGT活性側定の妨げとなる。そのため抗SDH抗体を用いることによりSDHを不活化し、SGT活性を利用したSPT/AGT測定を可能にする。初年度であるH19年度の計画はSDHを不活化する為の抗SDH抗体の適正量を決定する。方法は一定量の肝臓に抗SDH抗体を反応させた後、Protem G Sepharoseにて反応物質を除去しSDHを不括化する。SDHを不活化した後のSDH活性は2.94μmol/min/g liverから0.45μmol/min/g liverまで低下し、SGT店性測定の問題にならない程度となった。H20年度はこの結果を用いて日本人のSPT/AGT活性の標準値を測定する予定である。しかし、ラットにおいてはSDHはL-serineをPyruvateに変化させ、それがLDHと反応するため、SGT活性測定の妨げとなる。そのため抗SDH抗体を用いることによりSDHを不活化し、SGT活性を利用したSPT/AGT測定を可能した。H19年度は一定量の肝臓に抗SDH抗体を反応させた後、Protein G Sepharoseにて反応物質を除去しSDHを不活化した。SDHを不活化した後のSDH活性は2.94μmol/min/g liverから0.45μmol/min/g liverまで低下した。H20年度はこの結果を用いてSPT/AGT活性をSGT活性で測定し、従来のSPTによる測定と直線的に相関があり、SGT活性でもSPT/AGTが測定できる事を証明した。
無菌飼育が稚仔魚の免疫発達に及ぼす影響

本研究では、卵胎生魚であるグッピーの雌から無菌解剖により稚魚を採取することにより、100日以上飼育が可能な無菌魚の作出に成功した。無菌魚は有菌魚に比べ成長が早く、腎臓や消化管の粘膜固有層にみられる白血球系細胞が著しく少ない特徴が認められた。これらの結果は、環境微生物が稚魚期の生理代謝や生体防御能に強い影響を及ぼしていることを示すものであり、無菌魚は微生物と魚類の関係を探る上で有効性の高いツールになるものと考えられた。1. cDNAクローンライブラリーおよび発現解析系の構築グッピー雌成魚から腎臓組織を採取し、抽出したmRNAを用いて、定法に従いcDNAライブラリーを構築した。次に得られた1000クローンを用いてEST解析を行い、複数の魚類の主要生体防御因子の部分または全塩基配列を決定した。無菌飼育が稚仔魚の生体防御能に及ぼす影響について解析する実験系を得るため、明らかにした配列情報を基に、膜型および分泌型IgM、溶菌酵素であるCおよび2種類のG型リゾチーム、細胞性免疫に関与すると推定されるサイトカインであるIL-1、IL-2、およびCCケモカインに対する特異的プライマーを構築し、RT-PCR法により稚仔魚期の発現解析を行ったところ、親魚から産出してから数日の間に、G型リゾチームやサイトカインIL-1の発現が著しく増加する事が確認された。2.腸内細菌の分離同定グッピー由来の腸内細菌株を得るため、産出1週間後の稚仔魚また成魚から腸管組織を無菌的に採取し、マセレイトしたものをPYBGFまたは1/20PYBGF平板培地に接種した。好気的条件下で72時間培養し、発育したコロニー100菌株を純粋培養後、16S rRNA領域の5'側領域約500bpを決定して系統解析を行ったところ、主にAeromonas、Pseudomonas、およびAcinetobacter属の細菌グループであった。得られた細菌株は最終年度に予定している投与実験に使用するため、凍結保存を行った。1.無菌飼育系の構築産出直前のグッピー雌を用いた無菌魚作出法を確立した。すなわち、親魚を複数の消毒液に浸した後、無菌的に開腹し、得られた仔魚を一定時間抗生物質液に浸漬させた。次に滅菌培養器に移し、滅菌平衡生理食塩水で段階的に淡水に戻しながらγ線滅菌微粒子配合餌料を定期的に与えることにより、卵黄を有している仔魚から数カ月以上の無菌飼育ができることを明らかにした。同法による無菌飼育の成功率は8割以上であり、グッピーと同じ小型の卵胎生魚であるプラティーでも同法により無菌魚作出が可能であることを確認しており、同法は淡水性の小型卵胎生魚全般に利用できるものと考えている。なお同法の無菌性は、複数種類の液体培養法および微生物のユニバーサルプライマーを用いたPCR法により確認した。2.無菌飼育の影響解析1.で作出した無菌魚を用いて、無菌飼育が魚体に及ぼす影響について解析を行った。同法で得た仔魚を有菌環境下で飼育したものを対照魚として無菌魚と比較したところ、無菌魚は対照魚に比べ成長が早く、飼育開始2ヶ月後には魚体重換算で2倍近い成長が認められた。しかし、組織学的な観察では、無菌飼育魚に明瞭な特徴は認められず、現在、昨年度得た免疫関連遺伝子を基にした発現比較解析を進めている。本研究では、卵胎生魚であるグッピーPoecilia reticulata(雌)から無菌解剖により稚魚を採取することにより、無菌環境下で100日以上飼育する事に成功した。無菌魚の作出例はこれまでもゼブラフィッシュで報告されていたが、その最大飼育可能期間は20日間程度である。平成23年度では上述手法に更に改良を加え、1親魚から10尾以上の稚魚を無菌環壇で飼育することに成功した。平成23年度の主な実績は下記の通りである。昨年度までの手法では、無菌率は8割を超えていたものの、無菌を維持した状態で得られる稚魚数が数尾程度/親魚と少なく、複数のサンプリングや実験を実施できない問題があった。そこで親魚から採取した稚魚を消毒する抗生物質溶液に改変した淡水魚用平衡生理食塩水を使用したところ、無菌成功率は約90%(撹拌培養[4種類の液体培地〕およびPCR[16SrDNAユニバーサルプライマー]陰性)、1015尾/親魚の稚魚を得る事が可能となった。本手法で得た稚魚に親魚水槽の飼育水を定期的に加え有菌化したものを対照魚として、無菌環境が成長に及ぼす影響を比較した結果、昨年度までと同様に無菌環境では魚体の成長が早く、飼育開始2週間後には有意な差(p<0.05)が認められた。

また同時期に複数の魚体を採取して常法に従いパラフィン切片を作製して観察したところ、腎臓や消化管の粘膜固有層にみられる白血球系細胞が著しく少ないなどの特徴が確認された。これらの結果は、微生物が魚類(特に稚魚期)の成長を含む生理代謝や生体防御能に強い影響を及ぼしていることを示唆するものであり、本申請研究により確立された手法は微生物と魚類の関係を探る上で有効性の高いツールになるものと期待される。
「新型うつ」に関するパーソナリティと社会的認知の研究

本研究は、「新型うつ」の発症に関する社会的認知とパーソナリティの研究である。まず「新型うつ」は公式の定義がないことから、「新型うつ」のパーソナリティ研究を始める際に、「新型うつ」について書かれた書物から「新型うつ」のパーソナリティ特徴をまとめた。それをもとに「新型うつ」の発症を予測する尺度を作成し、尺度の信頼性・妥当性を検討した。また、社会的側面として、うつ病に罹患していると発言することが社会的苦境場面における弁解として機能する可能性や、一般の人のもつ「新型うつ」に関する信念を検討した。これらの知見と先行研究を参考にして、「新型うつ」の発症に関する心理学理論を提案した。本研究は「新型うつ」について、パーソナリティおよび社会的認知の2側面からアプローチする。●パーソナリティからの検討:「新型うつ」の定義は明確に決められていない。また、「新型うつ」のパーソナリティ特徴についても、研究開始当初想定していた“拒絶への過敏性"の他に、他罰性、回避性なども指摘されている。よって拒絶への過敏性に絞り込むことなく、広く「新型うつ」のパーソナリティを記述するために、精神科医らによって記述された「新型うつ」の特徴から、パーソナリティ特徴をピックアップした。具体的には、2013年2月から遡り「新型うつ」に関する書籍(一般向けも含む)を調査して14冊をピックアップし、その中から「新型うつ」の心理的特徴と認められる部分を抽出した。これらをKJ法によって分類した。その結果、6つの特徴が認められ、それらは「対人過敏傾向」および「自己優先志向」という2つの大きな特徴にまとめられた。これらの概念的検討をもとに、54項目(5段階評定)の項目群を作成した。これを大学生756名に実施した。因子分析をした結果、6因子が抽出され、25項目からなる尺度が作成された。抑うつ尺度や「新型うつ」の対人的特徴と関連すると考えられる“仮想的有能感尺度"などとの関連を検討し、尺度の信頼性・妥当性の検証を行い、おおむね仮説に一致する結果を得ている。●社会的認知からの検討:「新型うつ」の発生にはうつの社会的イメージの改善があると指摘されていることから、一般の人を対象に「新型うつ」に対するイメージを問う研究を行った。具体的には、素人理論をもとにテキストマイニングの手法を用いて、「新型うつ」に関する一般の人たちの信念を調べた。大学生および会社員を対象に調査を行った。会社員のデータを現在分析しているところである。本研究では、近年問題になっている「新型うつ」について、パーソナリティおよび社会的認知の2側面からアプローチする。●パーソナリティからの検討:25年度の研究結果をもとに、「新型うつ」の発症につながると考えられるパーソナリティ要因として「対人過敏・自己優先傾向」を概念化し、これを測定するための尺度(Interpersonal sensitivity/ Privileged self Scale; IPS)を作成した。IPSは25項目からなり、5段階で回答する。信頼性・妥当性についてはすでにデータをとっており、国内外の学会で発表したほか、現在論文としてまとめているところである。●社会的認知からの検討:「新型うつ」に関して一般の人のもつイメージや知識を問うため、素人理論に基づいた研究を、学生および一企業の従業員を対象に行ってきた。26年度は企業従業員を対象にした研究結果を学会発表した。この調査結果から「新型うつ」という言葉の認知度が予想より低かったことから、「新型うつ」という言葉は用いないで「新型うつ」のイメージを問うた研究を行った。すなわち、「新型うつ」の特徴を示す人物の描いた文章(ケースビネット)を提示し、従来型うつ(これまで一般的に「うつ病」と思われてきた状態)との比較で、どのようなイメージをもたれているかを問う調査を実施した。現在データを分析している。この他に、「うつ」と主張することが弁解として機能するかどうかに関して実験室実験を行った。本年度学会発表を予定している。●理論的検討:パーソナリティから検討した過去2カ年の研究成果を踏まえ、「新型うつ」の発症に関して、社会心理学における「自己」の研究を参考にして理論的枠組みを作成し、論文発表した。ただし、この理論を実証する研究は始まったばかりであり、まだ試論の域を出ていない。今後引き続き実証的データを取る必要がある。●社会的認知からの検討:「新型うつ」と従来型うつのケースを記述した文章を読んでもらい、両者のイメージを比較した研究を論文としてまとめた。現在投稿中である。この他に、「自分はうつ病かもしれない」と発言することが、社会的苦境場面において、自己呈示の一種である言い訳としてどの程度機能するかを、場面想定法を用いて検討した。成果を海外の専門誌に掲載した(Yamakawa & Sakamoto, 2015)。また、実際の社会的苦境場面においてはどうなのかを実験室実験によって検討し、現在データを分析しているところである。その他、精神疾患に対する報道が、その疾患に対する認知に影響を与えていると考えられることから、「新型うつ」に関する報道を調べる研究を開始した。新聞記事を収集する基準を作成し、検索した。ダウンロードした結果を年ごとにまとめた結果を発表した(勝谷・坂本, 2015)。

まず「新型うつ」は公式の定義がないことから、「新型うつ」のパーソナリティ研究を始める際に、「新型うつ」について書かれた書物から「新型うつ」のパーソナリティ特徴をまとめた。それをもとに「新型うつ」の発症を予測する尺度を作成し、尺度の信頼性・妥当性を検討した。また、社会的側面として、うつ病に罹患していると発言することが社会的苦境場面における弁解として機能する可能性や、一般の人のもつ「新型うつ」に関する信念を検討した。これらの知見と先行研究を参考にして、「新型うつ」の発症に関する心理学理論を提案した。「おおむね順調に進展している」と判断した。その理由は以下の通りである。1:「新型うつ」のパーソナリティについて、予定通り尺度を作成し、信頼性・妥当性の検討を行った。仮説を支持する結果を得ており、信頼性および妥当性は検証されている。ただし、妥当性の検証に慎重であったため、尺度を使用した研究(例:社会人での調査)が遅れている点は課題である。2:社会的認知に関する研究は、素人理論に基づいた研究は順調に進んでいる。昨年度十分に実施できなかったイメージに関する調査を実施することができた。「新型うつ」の定義が明確でない中、精神科医の協力を得て「新型うつ」のケースビネットを作成し調査を実施できた点は大きい。「うつ」が弁解として機能するかどうかに関する実験社会心理学的検討は、「うつ」の社会的許容とも関連しており、実施できた意義は大きい。十分な進展を示しているが、素人理論では「新型うつ」という言葉の認知度が低かったため、追加のデータを取ることが望まれる。また、ケースビネットを用いた調査では、対象が大学生であったため、「新型うつ」が問題となっている社会人などのサンプルで調査を実施したい。3:「新型うつ」の心理学的理論枠組みを検討し論文発表できたが、これは研究課題にはなかった。「新型うつ」という新しい現象を前にして、現象記述的に進めていくことが必要だろうが、理論的枠組みを提示することは必要である。今後はこの仮説的な枠組みを実証する研究が求められる。社会心理学研究はおおむね順調に進展しており、過去2カ年と同様、研究を進めていきたい。特に、社会人を対象として、尺度を使用した研究およびケースビネットを用いた研究は、質問票を工夫するなどして実施を実現したい。1:「新型うつ」のパーソナリティについて、当初の予定通り、尺度を作成し信頼性・妥当性の検討を行った。現在までの分析は仮説を支持しており、概ね良好な結果が得られている。2:「新型うつ」の発症に関する理論的考察をした(社会心理学における「自己」の視点から理論化した)。これは当初の予定にはなかったが、「新型うつ」の発症に関して調べていく上で理論の存在は欠かせない。理論的考察については、論文にまとめ投稿した。現在、審査中である。3:「新型うつ」の素人理論についても予定通りに検討が進められている。会社員からデータをとることができたのは大きな収穫と言える。
sp3炭素‐水素結合による単純アルケンへのヒドロアルキル化反応の開発

芳香環上の配向基を手がかりにしたsp2C-H結合のヒドロアリール化反応は活発に研究されているが、sp3C-H結合のヒドロアルキル化反応の開発は遅れている。本研究では、カチオン性イリジウム触媒を用いた活性sp3C-H結合による脂肪族末端アルケンへの分子間ヒドロアルキル化反応を開発する。配向基を用いない新規ヒドロアルキル化反応を確立することを目的とする。平成30年度ではアセト酢酸メチルの活性sp3C-H結合の脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化反応を検討した。本ヒドロアルキル化反応は、カチオン性イリジウム/ジアリールジホスフィン触媒により1,3-ジクロロプロパン還流下で進行した。1-オクテンとアセト酢酸メチルの反応では、Markovnikov型生成物が高収率で得られ、生成物はジアステレオ比50:50の混合物として得られた。ケトンの置換基とエステルの置換基を立体的に嵩高くしてもジアステレオ比は改善されなかった。Krapco脱エステル化反応を用いて、ケトンへと導くことで単一の生成物として得ることができた。この2つの反応をワンポットで連続して行うことによって、脂肪族末端アルケンとβ-ケトエステルから一段階でケトンを得ることができた。チオフェン環やフタルイミド基を末端に有するアルケンからもこれらの官能基が損なわれることなく対応するケトンが得られた。tert-ブチル基やフェニル基を有するβ-ケトエステルからも良好な収率で対応するケトンが得られた。平成29年度に検討した1,3-ジケトンの活性sp3C-H結合の脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化で得られた生成物をヒドロキシルアミンやヒドラジンと反応させることにより、高収率で芳香族複素環化合物に導いた。本ヒドロアルキル化反応が多様な炭素骨格形成に有用であることを示すことができた。本年度はカチオン性イリジウム触媒によるβ-ケトエステルの活性sp3C-H結合の脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化を検討した。さらに本ヒドロアルキル化反応の有用性を示すために、1,3-ジケトンと脂肪族末端アルケンから得られるヒドロアルキル化生成物の有用物質への変換を行った。β-ケトエステルと末端アルケンの反応では、Markovnikov型生成物がジアステレオマー混合物として得られた。本反応はカチオン性イリジウム触媒により特徴的に進行し、中性イリジウム触媒、カチオン性ロジウム触媒、カチオン性銀触媒では全く進行しなかった。種々の反応条件や置換基を検討してもジアステレオ比を改善することはできなかった。ヒドロアルキル化とKrapco脱エステル化を連続して行うことにより、単一の生成物を高収率で得ることができた。本連続反応は、メチルケトンの間接的ヒドロアルキル化とみることができる。本連続反応の基質一般性を調べるために、種々の末端アルケンと種々のβ-ケトエステルの反応を行なった。官能基許容性についても検討した。反応機構に関する知見を得るために、反応中間体の単離を試みたが、単離して構造決定することはできなかった。ヒドロイリデーションによるアルキル中間体を経由する反応機構、エノールのアルケンイリジウム中間体への求核攻撃による反応機構などが考えられるので、来年度も引き続き検討を行っていく。1,3-ジケトンの活性sp3C-H結合脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化については、反応機構の全容解明にはいたらなかったが、基質適用範囲の詳細な検討と想定する反応機構を、論文発表することができた。令和元年度では、昨年度検討したβ-ケトエステルの活性sp3C-H結合の脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化反応の適用範囲及び反応機構をさらに検討する。広範囲な基質に対する一般性を確認し、有機合成法としての有用性を明らかにする。本反応の反応機構の解明に取り組む。末端メチレンが重水素化されたアルケンを用いて、反応機構の解明を試みる。1,3-ジケトンのヒドロアルキル化反応では、ホスフィン配位子は不要であるが、β-ケトエステルのヒドロアルキル化反応では、ホスフィン配位子は必須である。反応機構の検討により、この相違点が生じる理由について明らかにしたい。これまで検討してきた1,3-ジケトン、β-ケトエステルの活性sp3C-H結合の脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化反応において、不斉触媒化を試みる。1,3-ジケトンの反応では光学活性ジエン配位子を検討し、β-ケトエステルの反応では、光学活性ジアリールホスフィン配位子を検討する。また、活性メチレン化合物として、マロン酸エステル、マロノニトリル、シアノ酢酸エステル、ニトロメタンなどについて脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化反応を試みる。これらの反応は既に検討しているが、良い結果は得られていない。そこで、活性メチレン化合物を活性化できるルイス酸や有機触媒とカチオン性イリジウム触媒との協同作用による反応の進行を検討する。炭素-水素結合による炭素-炭素多重結合への付加は、高い原子効率の炭素-炭素結合形成である。芳香環上の配向基を手がかりにしたヒドロアリール化反応は活発に研究されているが、ヒドロアルキル化反応の開発は遅れている。本研究では、カチオン性イリジウム触媒を用いた活性メチレン化合物による脂肪族単純末端アルケンへの分子間ヒドロアルキル化反応を開発することを目的とする。

平成29年度ではアルケンの適用範囲の拡大として1,3-ジケトンによる内部アルケンへのヒドロアルキル化を検討した。アセチルアセトンと2-オクテン、3-オクテンとの反応の検討を行った。2-オクテンとの反応では、1-オクテンと同じ生成物が得られたが、3-オクテンとの反応では、ほとんど反応が進行しなかった。2-オクテンとの反応で、1-オクテンとの反応と同じ生成物が得られることから、反応系中で2-オクテンから1-オクテンへ異性化が進行していると考え、触媒とアルケンのみで反応すると、2-オクテンから1-オクテンへの異性化が認められた。内部アルケンへのヒドロアルキル化は内部アルケンから末端アルケンへの異性化を経て進行すると考えられる。また、2-メチル-1,3-ジケトンの1-オクテンへのヒドロアルキル化も検討したが、収率の向上には至らなかった。反応機構に関する知見を得るために、末端のメチレン炭素がすべて重水素化したアルケンを用いて、反応を行った。ヒドロアルキル化生成物において、基質の両方のアルケン炭素に、重水素が取り込まれ、その量は半分以上失われていた。先に述べたように、内部アルケンの異性化が観測されたことも併せて考えると、アルケンのヒドロイリデーションにより生成したイリジウムアルキル錯体のβ-水素脱離の過程が含まれると考えられる。本年度は、1,3-ジケトンによるヒドロアルキル化の適用範囲の拡大として、内部アルケンとの反応を試みた。しかし、内部アルケンへの直接のヒドロアルキル化は進行しなかったので、内部アルケンへの基質適用範囲の拡大は困難であった。これらの知結果と末端メチレンを重水素化したアルケンの反応で得られた結果と合わせて検討することで、反応機構に関する知見を得ることができた。反応中間体の単離を試みたが、単離して構造決定することはできなかった。ヒドロイリデーションによるアルキル錯体の生成が考えられるが、その他の反応機構として、イリジウムエノラートを経由する機構やラジカル機構などの可能性もあるので、今後引き続き検討を行っていく。アセト酢酸エステルによる1-オクテンへのヒドロアルキル化が進行し、マルコフニコフ型生成物のみが高収率で得られることを見出している。本ヒドロアルキル化の反応条件を詳細に検討し、最適反応条件を決定した。本年度は、反応機構の検討にかなり注力したが、1,3-ジケトンによるヒドロアルキル化反応の反応機構全容の解明はできなかった。この点について成果発表には至らず、十分とはいえないが、アセト酢酸エステルによる脂肪族1-アルケンへのヒドロアルキル化の最適条件が確定したことで、予定通り進展しているといえる。芳香環上の配向基を手がかりにしたsp2C-H結合のヒドロアリール化反応は活発に研究されているが、sp3C-H結合のヒドロアルキル化反応の開発は遅れている。本研究では、カチオン性イリジウム触媒を用いた活性sp3C-H結合による脂肪族末端アルケンへの分子間ヒドロアルキル化反応を開発する。配向基を用いない新規ヒドロアルキル化反応を確立することを目的とする。平成30年度ではアセト酢酸メチルの活性sp3C-H結合の脂肪族末端アルケンへのヒドロアルキル化反応を検討した。本ヒドロアルキル化反応は、カチオン性イリジウム/ジアリールジホスフィン触媒により1,3-ジクロロプロパン還流下で進行した。
日仏両国のコーポレート・ガバナンス比較考察ー機関投資家の役割と企業価値

機関投資家によるコーポレート・ガバナンス改革への影響は、日仏両国で認められた。機関投資家の投資行動を考察したところ、日仏両国の機関投資家はROEを基準として投資していることが明らかになった。アンケート調査によれば機関投資家の投資行動では、ガバナンスをある程度重視し、モニタリング活動では対話等を通して企業価値の向上に努める姿勢が判明した。しかし、モニタリング活動で企業価値の向上を図っていく最適な方法は企業経営の実態が各社ごとに異なることから、一般化は困難である。機関投資家はまず投資先の企業経営の実態を把握し、有効なエンゲージメント手法を見出して企業価値の向上に努める必要がある。研究初年度なので、研究目的を達成するための基礎的な研究を行った。研究者は参考文献を読み込み日仏のコーポレート・ガバナンス改革のレビューと日仏におけるコーポレート・ガバナンス改革の歴史と現状、機関投資家とコーポレート・ガバナンスとの関係に関する文献調査を中心に行った分析を行った。研究者の問題意識の共有化を図るため研究会を立ち上げ、23年度中に4回研究会を開催した。この研究会には機関投資家動向を探る目的で、インベスター・ネットワークスとISS(機関投資家の議決権行使助言会社)からも参加してもらい、日本とフランスのガバナンスの改革と課題、フランスの民間団体の作製したフランスのガバナンスの実態調査報告書、我が国における機関投資家の議決権行使状況等に関するプレゼンと意見交換を行った。フランス企業の基礎的なデータ収集も23年度後半から開始した。「トムソン・ロイター」のデータ・ベースを活用して、収集可能なガバナンス項目を2005年度と2010年度の両年度に亘り、収集した。また、ガバナンスのガイドラインを作成しているAFEPとMEDEFの報告書からCAC40とSBF120企業のガバナンス状況を調査した。また、研究成果として三和は「グローバル投資家とコーポレート・ガバナンス」という報告講演を行った。オルシニは大学の紀要に論文を投稿した。平成24年2月下旬から3月上旬にかけて研究代表者はフランスを訪問し、機関投資家、AFEPとMEDEF、ユーロネクスト・パリ、機関投資家協会であるAFG、INSEAD、パリ大学ならびにリヨンにあるEMLYON(ビジネススクール)を訪問し、フランスのコーポレート・ガバナンス改革と機関投資家の役割について意見交換を行い、書籍・論文から得られる情報・分析を補完することができた。EMLYONには、コーポレート・ガバナンス研究所があり、24年度9月に訪仏するときに「日仏のコーポレート・ガバナンス改革」に関するワークショップを開催することに合意した。本年度の課題は、(1)日仏機関投資家によるコーポレート・ガバナンス改革への影響を比較する、(2)両国の機関投資家の投資行動とモニタリングが企業価値の向上をもたらしているかどうかの実証分析を行なう、(3)日仏の機関投資家に対するアンケート調査で、機関投資家が着目するガバナンス項目と企業価値を高める手法を探る、(4)企業価値を向上させるためのガバナンス・ガイドラインとモニタリングの在り方に関する考察をすることであった。(1)については、機関投資家によるガバナンス改革への影響は、日仏両国で認められた。例えば日本では、2005-2010年度で社外取締役の比率が上昇した。フランスでも、一層性に属する企業での独立取締役の選任比率が増加しており、両国で企業が機関投資家の要求に応えてきていることが窺えた。(2)については、日仏両国の機関投資家はROEを基準として投資していることが明らかになった。(3)については、日本の機関投資家は、社外取締役の義務化、監査役の独立性と機能の強化、取締役会機能の向上などに着目し、フランスの機関投資家は、独立取締役の役割強化、経営情報の透明性がガバナンスの向上に有効であるとみている。企業価値を高めるモニタリング活動としては、両国とも投資先企業との対話が効果的であると考えている。(4)については、社外取締役や委員会制度の導入によって意思決定を事前にモニタリングしようとするガバナンスよりは、業績や株式リターンに基づいて経営者を交代させるような事後的なモニタリングによるガバナンスが望ましいと考えられる。昨年度に立ち上げた研究会を5回開催した。テーマは2012年の株主総会の注目点、機関投資家の受託者責任、コーポレート・ガバンスの国際比較日仏比較の視点から、米国・EUにおけるコーポレート・ガバナンス・ルール見直しの動向について等でテーマに関する意見交換を行いガバナンスの理解を深めた。昨年度は、フランス企業の基礎的なデータ収集・分析を行なったが、24年度は「NEEDS-CgesとNEEDS日経財務関連タ」のデータ・ベースを活用して、収集可能なガバナンス項目を2005年度と2010年度の両年度に亘り、収集した。

収集したデータをもとに集計と統計解析を行い、本研究の目的である、コーポレート・ガバナンスにおける機関投資家の役割と企業価値について考察した。また、夏季休暇を利用してフランスを訪問しAMF(フランス金融市場庁)、ISS(フランスの機関投資家議決権行使助言会社)、Peter Wirzs教授(リヨン大学)、EMLYONビジネススクール、Bollaert教授(Skema Business School)、Edward Dubois(パリ大学)、EU Commission、Danone、AFG(機関投資家)、を訪問し有益な意見交換ができた。わが国では、ガバナンスであまり取り上げられない、ダイバーシティーと役員報酬の議論がホット・イシューであるとの印象を受けた。日本の機関投資家に対するアンケート調査を12月から開始して、集計・分析を開始した。平成25年2月には、ACGA(アジアコーポレート・ガバナンス協会)と現地に拠点を有する海外機関投資家を訪問し日本のコーポレート・ガバナンスに対する改善意見と投資をする上での重要なガバナンス項目についてヒアリングを実施し、海外機関投資家の投資行動が、明らかになった。日仏のコーポレート・ガバナンス改革に関する基礎的な情報と分析をすることができたこと、フランス企業のガバナンス項目をある程度収集することができたこと、ならびに、訪仏しフランス企業のガバナンスに意見交換を行うとともに本年9月に「日仏のコーポレート・ガバナンス改革」に関するワークショップを開催する見通しになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。日仏のコーポレート・ガバナンス改革に関するデータ収集と分析をすることができたこと、ガバナンスにおける機関投資家の役割と機関投資家と企業価値の関係をある程度分析することができたこと、訪仏しフランス企業のガバナンスについて意見交換を行ったこと、香港を訪問して機関投資家の意見を聴取できたこと、ならびに、日本の機関投資家に対するアンケート調査を行なったので。本研究課題の今後の推進方策については当初計画通りに進めていく計画である。日仏の2005年度と2010年度のコーポレート・ガバナンス項目と財務データを収集し、ガバナンスと企業価値の関係を調査する。機関投資家の投資行動についてはアンケート調査を行い分析する。また、機関投資家のモニタリングと企業価値を高めるための行動の考察とモニタリングが企業価値に与える影響についても先行研究とアンケート調査並びにインタビューを踏まえて、理論的に考察する計画である。日仏コーポレート・ガバナンスの比較と両国の機関投資家のモニタリングが企業価値の向上をもたらしているかどうかの考察を行なう。機関投資家の投資行動については日本の調査は終了したので、25年度にはフランスの機関投資家に対するアンケート調査を行い分析する。