hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面色を指標とした構造物中のコンクリート含水率の非破壊測定

多くの材料の表面色が含水状態により変化する経験的事象から着想を得て,コンクリートの含水率を表面色により簡単に評価できるか実験的な検討を行った.まず,デジタルカメラと画像編集ソフトを使用してコンクリート表面色を定量化する方法を検討した.コンクリート表面を同一の撮影条件とするため,外光を遮断し,蛍光灯を設置した撮影作業台を使用した.撮影した画像は,画像編集ソフトにより,対象領域を切り出し,解像度を1ピクセル/インチに下げ,ピクセルの明度L*値,色相a*値,彩度b*値を記録した.そして,算出される色差を指標とした.コンクリート供試体の乾燥試験を行った結果,供試体表面の色差は乾燥初期に大きく変化した後,一定の値に近づく傾向が得られた.また,供試体の平均相対含水率と表面色の色差の関係は,乾燥,吸湿,吸水の各水分移動過程で異なる経路を描くことが確認された.一方,乾燥過程において湿度計により供試体中の各位置における空隙湿度を実測した結果,表面に近い位置ほど,その位置における相対湿度が供試体表面の色差との相関が強いことが明らかとなった.以上の実験結果から,表面におけるコンクリートの相対含水率と表面色差との関係が水分移動過程の種類によらず普遍的な線形関係であると仮定し,供試体内部の水分分布を考え合わせることにより,みかけの含水率と表面色の関係,すなわち供試体の平均相対含水率と表面色差の関係の説明を試みた.その結果,乾燥,吸湿,吸水過程において供試体の平均相対含水率と表面色差の関係が異なる経路を描いたことが説明できた.換言すれば,コンクリート表面近傍に限れば,観察されるコンクリートの表面色から含水率を推定することが可能である.しかし,本法を発展させることにより実構造物において実用的なコンクリートの含水率の推定精度を実現することができるかどうかは,本研究の範囲内では不明である.本研究では、これまで実績がないコンクリートの表面色と含水量との定量関係の検討に着手するので、初年度である平成17年度は実験室における基礎実験と次年度以降の本格的な研究のための準備に費やした。コンクリートの表面色の定量化にはデジタルカメラによる撮影画像をパソコンに取り込み、画像処理を行なう方法を採用した。最終的には屋外における実構造物への適用を目指しているので、必ずしも理想的な撮影条件でなくとも一定の結果が得られる撮影方法と画像処理方法が必要となる。以下の点を検討した。1.室内の通常の光の条件で撮影し、画像処理段階でソフト的に撮影条件の補正を行なうこととした。2.今後は基準になるターゲットを写しこんで、画像処理段階で一定の条件になるように補正を行なう方法も検討する。3.コンクリート表面の空隙は画像には黒く写るので、画像処理段階で自動的に空隙を判定し、排除することとした。4.さらに画像を撮影しなくとも、色見本だけで現場で色判定を行なう方法も今後検討することとした。コンクリートの含水状態と表面色の関係について、基礎的な実験的検討を行なった。水セメント比が異なる100mm角の立法体のコンクリート供試体を作製し、飽水状態から室内乾燥させ、重量測定および静電容量式水分計より得られたコンクリートの水分量と、デジタルカメラと画像処理ソフトにより得られたL*値の関係について検討した。しかし水分量とL*値の関係は相関の悪いものであった。目視による予想からすると、表面色が水分量に応じて変化するのは飽水に近い状態に限られること、その変化は急激であると考えられることから、今後は飽水状態近辺の実験を行なう。また、コンクリートの供試体の水分量については、乾燥、吸水を一次元にし、深さ方向の内部の水分分布を実験パラメータにする必要があると考えている。多くの材料の表面色が含水状態により変化する経験的事象から着想を得て,コンクリートの含水率を表面色により簡単に評価できるか実験的な検討を行った.まず,デジタルカメラと画像編集ソフトを使用してコンクリート表面色を定量化する方法を検討した.コンクリート表面を同一の撮影条件とするため,外光を遮断し,蛍光灯を設置した撮影作業台を使用した.撮影した画像は,画像編集ソフトにより,対象領域を切り出し,解像度を1ピクセル/インチに下げ,ピクセルの明度L*値,色相a*値,彩度b*値を記録した.そして,算出される色差を指標とした.コンクリート供試体の乾燥試験を行った結果,供試体表面の色差は乾燥初期に大きく変化した後,一定の値に近づく傾向が得られた.また,供試体の平均相対含水率と表面色の色差の関係は,乾燥,吸湿,吸水の各水分移動過程で異なる経路を描くことが確認された.一方,乾燥過程において湿度計により供試体中の各位置における空隙湿度を実測した結果,表面に近い位置ほど,その位置における相対湿度が供試体表面の色差との相関が強いことが明らかとなった.以上の実験結果から,表面におけるコンクリートの相対含水率と表面色差との関係が水分移動過程の種類によらず普遍的な線形関係であると仮定し,供試体内部の水分分布を考え合わせることにより,みかけの含水率と表面色の関係,すなわち供試体の平均相対含水率と表面色差の関係の説明を試みた.その結果,乾燥,吸湿,吸水過程において供試体の平均相対含水率と表面色差の関係が異なる経路を描いたことが説明できた.換言すれば,コンクリート表面近傍に限れば,観察されるコンクリートの表面色から含水率を推定することが可能である.
エキソサイトーシスに関与する顆粒膜蛋白質のクローニング

エキソサイトーシス(開口分泌機構)は、細胞外へ分泌されるべき消化酵素やホルモンを正しくソーティング・ターゲティングするとともに、特異的なタンパク分子を特定の形質膜領域へ挿入する機構としても働き、小胞体経路のタンパク質選別輸送における重要な分子機構である。本研究では、動物の膵臓外分泌細胞の分泌小胞(チモーゲン顆粒)膜に特異的に存在するタンパク質に注目し、これらの分子クローニングを行い、構造を明らかにするとともに調節性エキソサイトーシス機構における機能の解明を目的としている。膵臓のチモーゲン顆粒膜上に特異的に存在するタンパク質群をZAPと命名した。イヌ膵臓から分泌顆粒膜を高純度に精製・単離し、少なくとも7つの特異的なZAPタンパク質の存在を確認した。このうち、精製標品を用いてZAP47,ZAP36の部分アミノ酸配列の決定を行なった。これを用いてオリゴヌクレオチドプライマーを合成、PCRによってそれぞれのタンパク質の遺伝子の一部断片を取得した。この断片をプローブにして、膵臓特異的cDNAライブラリーをスクリーニングして、各ZAPの全長遺伝子をクローニングした。構造解析の結果、ZAP47はカルボキシペプチダーゼB前駆体に類似、ZAP36はカルシウム依存性リン脂質結合タンパク質アネキシンファミリーに類似の分子であることを見いだした。
モーフィング技術を応用した弾性翼による小型ジャイロミル風車の性能向上

近年,再生可能エネルギーへの期待が高まっている.中でも風力発電は発電単価も安く有用性が高いが,大型風車はメンテナンスコストの増大や経年劣化により減少している.メンテナンス性が良く小型で高効率な風車が開発されれば有用性は高い.小型でも比較的高効率な風車としてジャイロミル風車に着目したが,起動トルクは小さく,高速回転時には破損の危険性がある.そこで,モーフィング技術を応用した弾性翼によるパッシブ制御を行うことで,相反する問題点を同時に解決する風車開発の着想に至った.一般的に垂直軸風車は流れ場が複雑になり,ロータ性能の予測が難しい.弾性翼が変形することで誘発される渦との相互作用や可変ピッチによる最適な迎角を自動的に制御するための機構など明らかにすべき問題は山積している.本研究では,特殊風洞装置を用いた風車模型による実験と数値シミュレーションにより風車性能を向上させることが目的である.これまで,弾性翼として翼断面の後半部分が弾性フィルムで構成されたジャイロミル風車を試作し性能試験を行った欠課,弾性フィルムが変形して起動トルクが向上し,高速回転時には遠心力の作用でブレーキが働くことを確認した.しかし,従来の固定回転翼の性能曲線とは大きく異なる性能曲線となり,期待したような高効率が得られなかった.そこで,弾性翼の流体的作用を明らかにし,最適な効果が得られるような弾性翼の作用を明らかにするために,従来の性能曲線と異なる理由を明らかにする.数値シミュレーションを用いて回転中の翼と回転翼により誘起される渦と主流との相互作用を明らかにした.また,弾性係数の異なる複数の素材により弾性翼を製作し,変形量と変形形状の違いによる流体的作用を明らかにした.これまで,弾性翼として翼断面の後半部分をPET素材による弾性フィルムで構成された三枚翼ジャイロミル風車を試作し性能試験を行った.その結果,後半部分の弾性フィルムが変形して起動トルクが向上し,高速回転時には遠心力の作用でエアブレーキが働くことでトルクが急激に減衰することを確認した.しかし,従来の固定回転翼の性能曲線とは大きく異なる2つの山が生じ,無次元化しても相似則が成り立たないことが明らかとなり期待したような高効率が得られなかったことから,以下のような研究計画・方法を実施した.本年度は弾性翼の流体的作用を明らかにし,最適な効果が得られるような弾性翼の設計方法を明らかにする.まず,弾性翼を翼断面の後半部分に追加することで従来の翼型と大きく異なることから,翼形状の変化による流れ場の変化にも留意が必要である.そこで,数値シミュレーションを併用して流れ場の変化を検証する.市販の数値解析コード(ANSYS-CFX)を用いて数値解析を試みた.さらに,高速度カメラを用いて回転中の弾性翼の変形量を明らかにし,変形量に応じて誘起される渦と主流との相互作用や可変ピッチ作用による最適な迎角を自動的に制御するための流体的作用を考察した.次に,弾性係数の異なる複数の素材による弾性翼を製作し,変形量と変形形状の違いによる流体的作用を明らかにした.弾性翼の素材と寸法の選択肢は無数にあることから,まずは,試作した弾性翼についての流体的作用を明らかにした上で最適な変形量を見積もることで素材の選択と寸法の選定を行った.本年度はPET素材を主として各種プラスチック系素材について実験を行ったが,さらに,ゴム素材,バネ材,金属薄板等の各種素材による性能特性についての検証を今後も進めていく予定である.昨年度に引き続き,弾性翼の流体的作用を明らかにし,最適な効果が得られるような弾性翼の設計方法を明らかにする.数値シミュレーションを併用して流れ場の変化を検証するために市販の数値解析コード(ANSYS-CFX)を用いて数値解析を試みる.さらに,高速度カメラを用いて回転中の弾性翼の変形量を明らかにし,変形量に応じて誘起される渦と主流との相互作用や可変ピッチ作用による最適な迎角を自動的に制御するための流体的作用を明らかにする.次に,弾性係数の異なる複数の素材による弾性翼を製作し,変形量と変形形状の違いによる流体的作用を明らかにする.昨年度に引き続き各種プラスチック系素材について検証すると共に,ゴム素材,バネ材,金属薄板等の各種素材による性能特性についての検証を行う。さらに,弾性翼に加えて回転翼の周囲に集風効果と翼々干渉効果を期待して固定翼(ステーター)を設置することで性能向上を目指す.弾性翼の変形の効果のみならず固定翼との相乗効果を明らかにすることは,流体的問題に対する創造的なチャレンジであると思われる.翌年度以降は,定常流のみならず変動気流での特性を明らかにしていく。本校所有のマルチファン型アクティブ制御乱流風洞により変動気流での風車性能を明らかにし,屋外に実際に設置した場合の性能変化を予測する.最終年度は屋外に風車を設置して,実際の自然風での風車性能の検証を行う.風洞実験で得られた性能との違いを明らかにし,性能評価の補正方法を明らかにする.最終的に,サイズの異なる風車を設計する際の設計指針として,弾性翼の選定方法と回転翼設計方法,ステーターの選定方法と風車設置場所選定方法と予測される性能の評価方法を提案することが目標である.近年,再生可能エネルギーへの期待が高まっている.中でも風力発電は発電単価も安く有用性が高いが,大型風車はメンテナンスコストの増大や経年劣化により減少している.メンテナンス性が良く小型で高効率な風車が開発されれば有用性は高い.小型でも比較的高効率な風車としてジャイロミル風車に着目したが,起動トルクは小さく,高速回転時には破損の危険性がある.

そこで,モーフィング技術を応用した弾性翼によるパッシブ制御を行うことで,相反する問題点を同時に解決する風車開発の着想に至った.一般的に垂直軸風車は流れ場が複雑になり,ロータ性能の予測が難しい.弾性翼が変形することで誘発される渦との相互作用や可変ピッチによる最適な迎角を自動的に制御するための機構など明らかにすべき問題は山積している.本研究では,特殊風洞装置を用いた風車模型による実験と数値シミュレーションにより風車性能を向上させることが目的である.これまで,弾性翼として翼断面の後半部分が弾性フィルムで構成されたジャイロミル風車を試作し性能試験を行った欠課,弾性フィルムが変形して起動トルクが向上し,高速回転時には遠心力の作用でブレーキが働くことを確認した.しかし,従来の固定回転翼の性能曲線とは大きく異なる性能曲線となり,期待したような高効率が得られなかった.そこで,弾性翼の流体的作用を明らかにし,最適な効果が得られるような弾性翼の作用を明らかにするために,従来の性能曲線と異なる理由を明らかにする.数値シミュレーションを用いて回転中の翼と回転翼により誘起される渦と主流との相互作用を明らかにした.また,弾性係数の異なる複数の素材により弾性翼を製作し,変形量と変形形状の違いによる流体的作用を明らかにした.これまで,弾性翼として翼断面の後半部分をPET素材による弾性フィルムで構成された三枚翼ジャイロミル風車を試作し性能試験を行った.その結果,後半部分の弾性フィルムが変形して起動トルクが向上し,高速回転時には遠心力の作用でエアブレーキが働くことでトルクが急激に減衰することを確認した.しかし,従来の固定回転翼の性能曲線とは大きく異なる2つの山が生じ,無次元化しても相似則が成り立たないことが明らかとなり期待したような高効率が得られなかったことから,以下のような研究計画・方法を実施した.本年度は弾性翼の流体的作用を明らかにし,最適な効果が得られるような弾性翼の設計方法を明らかにする.まず,弾性翼を翼断面の後半部分に追加することで従来の翼型と大きく異なることから,翼形状の変化による流れ場の変化にも留意が必要である.そこで,数値シミュレーションを併用して流れ場の変化を検証する.市販の数値解析コード(ANSYS-CFX)を用いて数値解析を試みた.さらに,高速度カメラを用いて回転中の弾性翼の変形量を明らかにし,変形量に応じて誘起される渦と主流との相互作用や可変ピッチ作用による最適な迎角を自動的に制御するための流体的作用を考察した.次に,弾性係数の異なる複数の素材による弾性翼を製作し,変形量と変形形状の違いによる流体的作用を明らかにした.弾性翼の素材と寸法の選択肢は無数にあることから,まずは,試作した弾性翼についての流体的作用を明らかにした上で最適な変形量を見積もることで素材の選択と寸法の選定を行った.本年度はPET素材を主として各種プラスチック系素材について実験を行ったが,さらに,ゴム素材,バネ材,金属薄板等の各種素材による性能特性についての検証を今後も進めていく予定である.昨年度に引き続き,弾性翼の流体的作用を明らかにし,最適な効果が得られるような弾性翼の設計方法を明らかにする.数値シミュレーションを併用して流れ場の変化を検証するために市販の数値解析コード(ANSYS-CFX)を用いて数値解析を試みる.
触覚メディアを用いた分散仮想環境におけるサービス品質制御方式の研究

分散仮想環境における触覚メディアに対するサービス品質(QoS : Quality of Service)制御として,メディア同期制御,因果順序制御,トラヒック制御,及び誤り制御の研究を行った.また,触覚メディアと一緒に音声やビデオ等を扱うために,3次元仮想空間内に複数のCGオブジェクトを置き,音声やビデオ等を出力する揚合についても研究した.まず,メディア同期制御に関しては,触覚メディア内同期,及び音声と触覚メディア間同期のために,研究代表者らが以前に提案したVTR(Virtual-Time Rendering)アルゴリズムを拡張し,実験によって,その有効性を確認した.また,触覚メディアの端末間同期のために,同じく既提案の同期マエストロ方式という方式を拡張するとともに,因果順序制卸を行う方式を考案し,実験によって有効性を示した.次に,触覚メディアのトラヒック制御と誤り制御のために,dead-reckoning(推測航法)に着目し,ネットワーク遅延に応じてdead-reckoningの閾値を適応制御するとともに,上記の拡張VTRアルゴリズムと組み合わせて用いる方式を検討し,その有効性を定量的に示した.この他,ネットワーク遅延によって反力が大きくなる現象を緩和するため,ネットワーク遅延に応じて反力の計算に用いる弾性係数を動的に変更する方式を考案し,実験により,その有効性を確認した.また,3次元仮想空間の立体視を実現し,ネットワーク遅延揺らぎ等の影響と立体視の効果との関係を明らかにした.さらに,3次元仮想空間内において音声やビデオ等を出力したり,CGオブジェクトをインタラクティブに動作させる場合を考え,ネットワーク負荷,端末のCPU処理負荷,及びオブジェクトの重要度に応じて,メディア同期制御トラヒック制御,CPU処理負荷制御等を行う適応型QoS制御方式を提案し,有効性を確認した.分散仮想環境における触覚メディアに対するサービス品質(QoS : Quality of Service)制御として,メディア同期制御,因果順序制御,トラヒック制御,及び誤り制御の研究を行った.また,触覚メディアと一緒に音声やビデオ等を扱うために,3次元仮想空間内に複数のCGオブジェクトを置き,音声やビデオ等を出力する揚合についても研究した.まず,メディア同期制御に関しては,触覚メディア内同期,及び音声と触覚メディア間同期のために,研究代表者らが以前に提案したVTR(Virtual-Time Rendering)アルゴリズムを拡張し,実験によって,その有効性を確認した.また,触覚メディアの端末間同期のために,同じく既提案の同期マエストロ方式という方式を拡張するとともに,因果順序制卸を行う方式を考案し,実験によって有効性を示した.次に,触覚メディアのトラヒック制御と誤り制御のために,dead-reckoning(推測航法)に着目し,ネットワーク遅延に応じてdead-reckoningの閾値を適応制御するとともに,上記の拡張VTRアルゴリズムと組み合わせて用いる方式を検討し,その有効性を定量的に示した.この他,ネットワーク遅延によって反力が大きくなる現象を緩和するため,ネットワーク遅延に応じて反力の計算に用いる弾性係数を動的に変更する方式を考案し,実験により,その有効性を確認した.また,3次元仮想空間の立体視を実現し,ネットワーク遅延揺らぎ等の影響と立体視の効果との関係を明らかにした.さらに,3次元仮想空間内において音声やビデオ等を出力したり,CGオブジェクトをインタラクティブに動作させる場合を考え,ネットワーク負荷,端末のCPU処理負荷,及びオブジェクトの重要度に応じて,メディア同期制御トラヒック制御,CPU処理負荷制御等を行う適応型QoS制御方式を提案し,有効性を確認した.分散仮想環境における触覚メディアに対するサービス品質(QoS:Quality of Service)制御方式として、主にメディア同期制御方式とトラヒック制御方式を検討した。そして、研究代表者らが音声・ビデオ用に以前に提案したVTR(Virtual-Time Rendering)メディア同期アルゴリズムを触覚メディア用に拡張した。また、ネットワーク負荷に応じて触覚メディアの転送レートを変更するトラヒック制御方式を考案した。そして、3次元仮想空間内の一つのコンピュータグラフィクス(CG)オブジェクトを、触覚メディアインタフェース装置を用いてネットワーク経由で操作する実験を行い、アプリケーションレベル及びユーザレベルQoS(それぞれ、客観的及び主観的なQoS)を評価し、それらの有効性を示した。これら2レベルのQoSパラメータ間の関係も明らかにした。さらに、触覚メディアの誤り制御には、再送や誤り訂正符号を用いるよりも、トラヒック制御にも使用可能なdead reckoning(推測航法)の方が適していることが分かった。また、触覚メディア以外に音声やビデオを分散仮想空間内で扱うための準備として、3次元仮想空間内に複数のビデオと音声を出力する状況を考えた。オブジェクトの総体的な重要度の概念を導入し、その重要度を考慮して基準とすべき出カタイミングを決定して複数端末間で音声とビデオの出力タイミングを揃える端末間同期方式を提案した。そして、実験により、提案方式の有効性を確認した。この他、ビデオの空間的な出力品質を考慮した音声・ビデオのメディア同期品質の評価を行うと共に、メディア同期外れを予防する制御方式のメディア同期品質の比較も行った。これらの評価においても、上記の2レベルのQoSを扱い、両QoSパラメータ間の関係を明確にした。分散仮想環境における触覚メディアに対するサービス品質(QoS : Quality of Service)制御方式を検討するために、クライント数が1の場合と2の場合の実験システムを構築した。前者の場合には、触覚メディアのトラヒック制御と誤り制御の検討を行い、後者の場合には、触覚メディアの因果順序制御と端末間同期制御の検討を行った。トラヒック制御と誤り制御のために、研究代表者らが以前に提案したVTR(Virtual-Time Rendering)メディア同期アルゴリズムにdead reckoning(推測航法)の機能を取り入れた。そして、実験により、その有効性を示した。

ネットワーク負荷に応じて動的にdead reckoningの閾値を変更することによって、広範囲のネットワーク負荷にわたって優れた性能を持たせることに成功した。また、ネットワーク遅延に関わらず、触覚メディアの反力を一定に保とうとするバネ係数制御方式を考案し、その有効性も示した。さらに、心理学的測定法を用いて、触覚メディア出力品質の主観評価を行った。因果順序制御と端末間同期制御については、これまでに研究代表者らが提案していた因果関係を考慮したメディア同期方式を拡張して、触覚メディアに適用した。特に、端末間同期のために、同期マエストロ方式を拡張し、実験によって、その有効性を実証した。また、触覚メディアの場合には、音声やビデオの場合と異なり、端末間同期制御において、早い方の出力タイミングに合わせるのが望ましいことが判明した。現在、触覚メディアを含む3次元仮想空間の立体視化と、聴覚メディアの他に音声を追加し、触覚メディアと音声メディアとの同期出力の研究に着手した段階である。今後、多様なネットワーク環境において提案方式等の有効性を示すために、シミュレーションを併用する予定である。分散仮想環境における触覚メディアのサービス品質(QoS)制御として、(1)触覚メディアと音声とのメディア同期制御及び(2)3次元仮想空間の立体視等の研究に取り組んだ。また、(3)出力品質の評価方法及びQoSマッピング等も研究した。まず、(1)の研究では、研究代表者らが以前に提案したVTR(Virtual-Time Rendering)アルゴリズムを拡張した。マスタメディアとして触覚メディア、スレーブメディアとして音声を選択し、メディア間同期誤差の許容限界(これ以上大きいと許容できない誤差)と知覚限界(これ以上小さいと近くできない誤差)を導入した。そして、同期誤差が許容限界を超える場合にのみ、誤差が知覚限界に入るまで、誤差を徐々に小さくした。また、マスタとスレーブの出力タイミングの変更を独立に行えるようにもした。実験によって、提案アルゴリズムの有効性を示した。次に、(2)に関しては、両眼視差を利用した方法を採用し、液晶シャッタ眼鏡を用いて、立体視を実現した。ネットワーク遅延やその揺らぎ等による作業効率の劣化と、立体視の効果との関係を調べた。その結果、立体視は、ネットワーク負荷を軽減する効果があり、作業の効率を上げることが明らかになった。但し、ネットワーク負荷が増加すると、立体視の効果が小さくなっていくことも分かった。
事業多角化に対する金融機関の経営戦略と証券市場

まず,平成24年度は国内金融機関の分析を完了し,国内外の学会で2回発表した.国内の保険業,銀行業及び証券業の分析の結果,保険業ではアナウンス前には基本的な業務体質改善期待の傾向が見られるが,他方,不良債権処理が終わり比較的健全な経営が行われている銀行では次なるステップへの期待傾向が見られること,証券業では業務の多様化等が進んでいないことへの警告が見られるなど,資本市場の評価には業態により違いがあることが判った.さらに,分析対象をアジア地域の金融機関(銀行及び保険会社)にまで広げ,その第一次の分析が完了し,英語論文の一次ドラフトを書き上げた段階である.国内セミナーで1回,海外の学会で1回,発表し有意義なコメントを得ることができた.アジア地域銀行の一次分析結果によると,(1)The cross-borderの多角化戦略は企業価値の創造につながっているが,しかし投資家はindustry多角化には関心がないこと,(2)投資家は,ローン比率が低い銀行が比率の高い銀行のローンを相互補完的な提携戦略を評価していること,(3)cross-border効果は国家の特徴(国の格付け,経済の自由度及び法体制)に影響を受けること,(4)提携のacquirerの場合,金融規制の緩和が銀行のパフォーマンス向上に有効な場合があり,銀行活動の制約を緩めたり,外銀の参入障壁を緩めたり,銀行のセルフ・モニタリングを促進することは,銀行のcross-border事例において企業価値を高めること,が実証的に判った.なお,24年度の発表実績を評価され,海外学会のボードメンバー・プログラム委員に選出された.平成25年度は,アジアの金融機関のM&Aに関する短期の分析を中心に行い,その分析をほぼ完了した.また,その成果を国内外の学会で複数回発表した.短期分析の視点はイベントスタディーを中心とする企業価値の短期効果分析及びSCARの要因分析を実証的に行ったことである.短期の実証分析結果によると,1クロスボーダー戦略は単なる業務多角化と比較しても大きく企業価値創造に貢献していること,2アジアの銀行の提携戦略は買収側と被買収側が貸出戦略を相互補完する形で行っているが,M&Aは不良債権処理の一環で救済型であること,3提携戦略のこうかは国の格付け,法体制,経済の自由度などの影響を大きく受けること,4提携は金融規制の影響を強く受け,特に,外国銀行の参入障壁を緩めたり,銀行の自主的なディスクロなどセルフ・モニタリングを促進することは企業価値向上に大きな貢献があること,がわかった.特に国際学会での評判がおおむね好評であった.いくつかの学会誌や出版社から公表機会の打診を受け,平成24年度に執筆した日本国内の分析及び25年度に執筆したアジア金融機関の短期分析をそれぞれ別の査読付き専門journal(2誌)に投稿しているところである.さらに,学会発表実績を評価され,2つの海外学会でサイエンティフィック・コミッティーに選出されるとともに,4月に行われた海外学会である20th International Business Research Conferenceでは,Best Paper Awardを受賞した.平成23年度は従来の国内生命保険会社に加え,国内銀行.証券会社の事業多角化に対する市場の反応及び戦略的要因の分析,その相互の影響分析が主たる目的であった.国内の保険業と銀行業の分析の結果,連携の発表に対して、保険業と銀行業では資本市場の短期的な反応に大きな違いがあること,要因分析からは,保険業では基本的な業務体質改善期待の傾向が見られるが,不良債権処理が終わった銀行では次なるステップへの期待傾向が見られることなど資本市場の反応には違いがあることがわかった.保険会社bidderの場合,詳細な内容が公表される前後では市場の反応が異なるという不安定な結果が得られた.一方,銀行bidderの場合,いずれの推定期間においてもプラスであり安定的な結果が得られた.これは、保険会社が本来的に持っている負債情報の把握のしづらさ,また、契約者を主眼とした財務等の情報により市場関係者が適切な情報を把握できないためと思われる. SCARを8つの戦略から要因分析すると,市場は,イベント発生直前には事業の多角化が図られている損害保険会社を評価している.しかし、そのような保険会社は高いコスト・低い自己資本比率の特徴がある会社でもあり,市場は将来の提携に際して,高コスト・低自己資本比率体質の改善を期待しているものと推測される.ところが,具体的な内容が市場に公表されると,発表後SCARはマイナスになってしまう.市場にとっては期待はずれだったと解釈ができる.一方、銀行bidderの場合,市場は業務多角化よりも規模の経済性を評価している.不良債権問題解決後の銀行には,銀行全体の健全性や過度な貸出をせず適切貸出量を保持しながら,次なるステップとしてIT利用等による効率的な業務運営を行いつつ,海外に積極的に進出した提携を市場は評価していると言える.平成26年度は,アジアの金融機関のM&Aに関する短期分析及び長期分析にまで範囲を拡げて研究を行った.短期分析については分析を完了し,長期分析については一定の完成をみつつも新たに更なる課題も見つかった.

最終的な短期分析では,1,クロスボーダー戦略は提携のtargetsに対して価値を創造するが,多角化は投資家に評価されないこと,2,ローンは乏しいがローン拡大戦略をとりたい銀行が提携を通じて相互補完的にローンを獲得した場合,投資家は市場で高く評価すること,3,健全で効率的経営を行い且つIT能力が高い銀行がそうでない銀行と提携を結ぶ場合,市場での評価が高いこと,4,経営権が移転するM&Aは,効率的・大量の流動性を保有する銀行が健全な国内銀行を買収する場合,市場の評価が高いこと,5,投資家保護法制の国は高い評価され,提携のacquirersの場合,外銀の参入規制の緩和や業務範囲規制の緩和,自主的な情報公開は市場で高く評価されることが判った.なお,従前の日本市場に対して行った短期分析の論文が,査読付き英文journalに受理され,早々に公表される予定である.また,本分析と関連する別の論文も査読付き日本語journalに受理・掲載された.長期分析では,1,より長期の3年の方が効果があり,特に提携のacquirersの場合低コストで資本を充実しているが,M&Aやクロスボーダーのacquirersの場合,重荷になっていること,2,強い法制規制や外銀参入規制のある国では,コスト戦略や流動性戦略をとりながら,不良債権を減らせ健全な銀行になっていること,3,信用リスクについては情報公開制度の違いなどにより情報の非対称性による問題が生じている可能性があることが判明した.しかし,長期分析では,いわゆるTOO BIG TO SUCCEEDの可能性も疑われ,更なる分析が必要とも思われる.コーポレートファイナンス,リスク管理平成24年度の目的は,国内の保険業・銀行業及び証券業の分析を完成・公表し,オールアジアの金融機関の多角化戦略の分析が一定程度終了していることである.まず,日本国内金融機関の分析については,英語論文の文言等の最終確認をしているところであり,近日中に学術雑誌への投稿する予定である.一方,日本語版(対象を銀行と保険会社に絞り,一部内容を変える)については,共同で日本語図書の形で出版する話がある.しかし,図書出版に関する資金面の手当や他の研究者との打ち合わせ等に予想以上の時間を費やしており,そのために学術誌への投稿時期等も調整している.公表の時期が全般的にやや遅れている.次にアジアの金融機関の分析については,平成25年3月中旬に実施された国外学会で要因分析の部分について重要且つ細かな指摘を受けた.非常に有益なコメントであり,よりよい論文にしていくには,一部の分析データ取得し直し・再分析等のその部分の大幅な修正を行う必要である.平成25年度もいくつかの国内外での学会発表が予定されているが,それらの発表に間に合うよう修正していくつもりである.本申請当初から予定していた短期分析の論文執筆は概ね完成している.既に2本の論文(平成24年度に執筆した日本国内金融機関の短期分析及び25年度に執筆したアジア銀行の短期分析)を執筆し,査読付き専門journal(2誌)にそれぞれ投稿しているところである.投稿結果によっては,今後の対応が必要な場合も予想される.平成23年度の目的は,従来の国内保険業の分析に加え,国内銀行と国内証券業を分析し,比較考慮することであった.前者の国内保険業と銀行業の比較については分析が完了した.論文は英語論文と日本語論文の2種類を用意した.英語論文については,海外の国際学会において発表し好感触のコメントをいただいたところである.場合によっては,一部,表現等の若干の手直しはあるとしても,近い将来にはjournalに投稿できる水準にあると考えている.
日本民間教育研究運動で形成された教育学の知の解明―授業実践1次資料の活用

戦後民間教育研究運動について、1970年代、80年代の教育科学研究会、数学教育協議会、極地方式研究会の動向について、前年度までに検討しきれなかった分の作業を行った。とくに、1970年代半ば以降、社会と学校の関係がより学力・学歴獲得競争が強化されるかたちで変化した。そのことは子どもの成長・発達の困難をもたらした。こうした状況に直面した戦後民間教育研究団体はそれぞれに、その教育内容・方法論での研究を困難にしたことが明らかになった。戦後民間教育研究団体は当時こうした困難を切り拓くものとして、いくつかの学校・教師の授業実践に着目していた。科学・文化を系統的に教えさえすれば子どもは総合的な認識を形成し、主体的に社会参加・変革を担っていくという1960年代に広く共有されていた前提は通用しなくなっていた。学力・学歴序列が根を張る中で傷つき、生き甲斐を見失った子どもの発達を支える授業実践に着目し、そこから教育研究の手がかりを得ようとしていたのである。これらの授業実践のうち、仲本正夫氏が1970、80年代に行った高校数学教育実践について、当時の生徒が書き記した授業の感想などの1次資料を収集し、検討した。また、成績評定を廃止するなど民主主義的な学校づくりに取り組んだ山梨県巨摩中学校の取組みについて、当時同校で音楽教師であった埴原美枝子氏への聞き取りと資料収集を継続的に行った。それぞれ、数学と音楽と教科は違うが、子どもがほんものの科学や芸術と出会うことで個人としても集団としても成長していく過程を知ることができた。最終年度を迎えた本年度は、日本教育学会等で、本科研の研究成果の報告も行った。1950年代から1980年代日本における、教師たちによる自主的な実践の創造=民間教育研究運動で形成された、教育学の知の特質を解明するため、次の3つの作業を進めた。1.運動の大きな流れの把握:創造された実践の質を、(1)子ども理解、(2)学校教育制度と子どもの生活世界の関係、その関係の変容が、子どもの生活と発達に対してもつ意味、(3)学校教育の内容や方法の社会的・実践的意義という、3つの観点からとらえた。「教育科学研究会」の活動に注目した。1950年代は、民主化、貧困の克服にむけて、生活の困難を切り拓く学力が求められた。生活の根を豊かにする綴方教育、科学的根拠による教科教育の充実に力点が置かれた。1960年代になると、産業構造の転換や人口動態の変化などによって生活基盤が激変する中、社会に立ち向かえるための認識の質の向上が、教育の課題となる。教科の系統性の検討、カリキュラム開発、教育内容研究が進められた。1970年代以降、子どもが労働・生活の現実にふれる機会が失われ、学校制度による子どもの囲い込みが進行する。貧しい学力観のもとで学歴秩序が強化され、学びが空洞化する。生きにくさに苦しむ子どもへの希望となる実践の創造にむけて、教師の奮闘が今日まで続いている。2.数学教育・科学教育における運動の展開過程と成果の検討:すべての子どもが意欲を高めて学力を形成するよう、数学教育・科学教育の創造に取り組んだ教師たちが、どのように実践を創り、どのような教育学の知を生み出したか。仲本正夫の実践、数学教育協議会の活動、極地方式研究会の活動の実態を明らかにし、特質をさぐっている。3.表現力の育成を目指す教育実践の質の検討:子どもが自身の内面を見つめて文章に表す生活綴方教育、合唱や絵画などの芸術によって自己を表現する教育について、発達・成長にとっての意義をさぐっている。教育実践一次資料(教師による授業記録、児童生徒の学習記録・作品など)の発掘と、民間教育研究運動を推進した教師への聞き取り調査を、ほぼ計画通りに進めている。研究のための基礎資料を着実に整備している。戦後民間教育研究団体が発行している機関紙を手掛かりに、各教科の教育研究運動と教育実践との関連について仮説を組み立てた。1960年代までは各教科・領域の民間教育研究団体(教育科学研究会、数学教育協議会など)が教育内容・方法の研究を主導し、教育実践を通じて研究を実証するという関係にあった。だが、1970年代以降は、民間教育研究団体は必ずしも教育・教科研究の方向性を打ち出せず、いくつかの教育実践に着目しながら、研究・運動の方向性を見出そうとした。そうした教育実践が、1970年代から1980年代の仲本正夫による高校教育実践であり、山梨県巨摩中学校での実践であった。また、極地方式研究会のように、教育実践で生じる事実を通じて、子どもの科学認識の発達に迫ろうとするなど、民間教育研究団体の性格も変化していく。こうした仮説に基づき、平成28年度は、極地方式研究会に関わる文献調査と、船戸咲子を中心とする教育実践データ収集・分析を、共同研究者の吉村を中心に行った。また、本田を中心に、教育科学研究会と、数学教育協議会についての文献調査を行い、1970年代の教育実践の特徴と、それを支える教育理論の展開について分析している。研究代表者(本田伊克)が平成28年4月から11月まで病気療養していたため、本田が予定していた戦後民間教育研究団体の1970年代以降の動向に関する文献調査および、教育実践者へのインタビュー調査を実施することができなかった。

教育科学研究会、数学教育協議会について、主に研究代表者の本田による文献調査を12月より再開したが、当初の計画の4分の1ほどの進捗状況に留まっている。また、インタビュー調査については実施できていない。そのため、平成29年度が最終年度であるが、期間延長申請を考えている。共同研究者(吉村)が主に担当する「授業実践アーカイブ」の作成と、山梨県巨摩中学校へのフィールドワークはほぼ計画通り進んでいる。戦後民間教育研究団体が発行している機関紙ほかを手掛かりに、各教科、とくに算数・数学と理科の教育研究・運動の成果と課題を、1960年代から1980年代にかけて整理した。1960年代までは、数学教育協議会(数教協)、科学教育研究協議会(科教協)など、教科の専門家と教師から構成された民間教育研究団体が教育内容・方法の研究を主導し、現場での教育実践を通して研究成果が実証されるという関係にあった。ただし、教科の単なる内容・教材研究にも、子どもの心理過程にも還元されない、創造的な授業の創出過程自体を明らかにしようとする教授学も打ち出された。1970年代以降になると、民間教育研究団体は、学歴序列が支配する競争の教育のなかで学習を忌避する子どもの実態に直面し、必ずしも教科教育研究の方向性を見出せず、可能性を逆にいくつかの教育実践の展開に見出しながら、自らの研究・運動の方向性を見出そうとした。さらに、この時代には、東北科教協から分かれた極地方式研究会(極地研)のように、教育実践で生じた事実を通して、教材研究と子どもの科学認識の発達解明の方法論を研究しようとする、1960年代とは異なるスタイルの民間教育研究団体も姿を表す。1970年代以降には、戦後民間教育研究運動を導く教育実践が展開した。その先駆的取組みとしても位置付けられるのが、群馬県島小学校における船戸咲子らの実践である。数教協や教科研は特に、1970年代1980年代にかけて展開された、埼玉県の山村女子高等学校における仲本正夫の高校数学教育実践に着目した。授業に教具を持ち込んだり、ゲームの要素を取り入れうる試みが、小・中学校でも成されていくようになる。さらに、山梨県巨摩中学校での教育課程づくりと教育実践も、民間教育研究運動に大きな影響を与えた。研究代表者の本田による、1970年代以降の教育科学研究会、数学教育協議会の文献調査はほぼ目途がついた。遅れている、1970、80年代当時の教育関係者のインタビューについては現在までで3分の1以上を終え、データの起こしも完了している。残りのインタビュー作業、データの起こし、分析についてはさらに急ぎたい。共同研究者の吉村による「授業実践アーカイブ」の作成は順調に進んでいる。戦後民間教育研究運動について、1970年代、80年代の教育科学研究会、数学教育協議会、極地方式研究会の動向について、前年度までに検討しきれなかった分の作業を行った。とくに、1970年代半ば以降、社会と学校の関係がより学力・学歴獲得競争が強化されるかたちで変化した。そのことは子どもの成長・発達の困難をもたらした。こうした状況に直面した戦後民間教育研究団体はそれぞれに、その教育内容・方法論での研究を困難にしたことが明らかになった。戦後民間教育研究団体は当時こうした困難を切り拓くものとして、いくつかの学校・教師の授業実践に着目していた。科学・文化を系統的に教えさえすれば子どもは総合的な認識を形成し、主体的に社会参加・変革を担っていくという1960年代に広く共有されていた前提は通用しなくなっていた。
スンクスの腸内細菌叢の解析と抗肥満特性についての研究

1)メタゲノムを用いたスンクスの腸内細菌叢の解析:スンクスを安楽死させた後,腸管を開き,糞(腸内細菌叢)を採集し,クローンライブラリー法,次世代DNAシーケンサー(NGS)解析法などを用いて,スンクスの腸内細菌叢を解析する。2)スンクスの腸内細菌代謝パスウェイ経路の解析とトランスクリプトーム解析。3)スンクスと肥満マウスの間の腸内細菌叢の相互移植を行う。離乳直後のrecipientに抗菌薬Ampicillinを3週間投与した後,donorからの盲腸内容物(糞)を経口的に投与する。移植実施3週間後,recipientとcontrol動物に対して,体脂肪・内臓脂肪や腸内細菌叢の変化などを解析する。
ワイドギャップ酸化物薄膜のテラヘルツ・新光学素子への展開

1.ZnO薄膜テラヘルツ光放射源(THz-Em素子)の試作とその最適化ZnO薄膜表面上に、ギャップ電極(間隔;1mm)を形成してTHz-Em素子を試作した。直流電圧を印加したギャップ電極間に、チタンサファイア・レーザーのフェムト秒レーザー・パルス光(波長:290nm、パルス幅;210fsec)を照射して、放射電磁波の特性を調べた。その結果、結晶に優れたZnO薄膜を用いた場合に電磁波の放射が観測され、サファイア(α-Al_2O_3)基板上にエピタキシャル成長したZnO薄膜を用いたとき、0.3THz付近を中心に1THz付近まで拡がるスペクトルを持ったテラヘルツ光の放射が確認された。ZnO薄膜からのテラヘルツ発振は、世界初めての結果である。(論文投稿中)また、THz-Em素子用電極をAlから高融点のNiに変え、電極を含むTHz-Em素子の全面をZnO膜で覆うことにより、出力を約1.5培に増大することができた。さらに、元素ドーピングによるZnO薄膜の高抵抗化を行い、Cuドーピングに、薄膜の抵抗率を10倍以上高抵抗化することができた。2.テラヘルツ波用光学素子用材料作製技術の確立有機金属堆積(MOD)法による、ワイドギャップ酸化物材料NiO、ZnO、Al_2O_3の薄膜化に成功した。さらに、直径数10nmのZnOナノ粒子を分散させたシリコンゴム(PDMS)の薄膜化を行い、テラヘルツ波(周波数;0.54THz)領域で、透過率可変な特性を得ることができた。以上の湿式プロセスから、基板形状、材質に依らない、回折格子、フィルター等のテラヘルツ波用光学素子材料作製技術を確立できた。本研究の目的は、ワイドギャップ酸化物材料・ZnOの薄膜から成る光源、光変調機能一体化のテラヘルツ波用光学素子に関わる要素技術開発にある。本年度は、下記の項目について、研究を行った。金属Znディスク・ターゲットを用いた高周波マグネトロンスパッタにより、サファイア(α-Al_2O_3)基板上に形成したZnO薄膜表面上にギャップ電極(間隔;1mm)を形成してTHz-Em素子を試作した。基板温度を500°C以上に加熱して形成した薄膜について、20V以上の直流電圧を印加したギャップ電極間に、チタンサファイア・レーザーのフェムト秒レーザー・パルス光(波長;290nm、パルス幅;210fsec、パルスエネルギー;80μJ、照射周波数;1kHz、照射面積;0.04cm^2)を照射したところ、0.3THz付近を中心に1THz付近まで拡がるスペクトルを持ったテラヘルツ光の放射が確認された。○ZnO薄膜の高抵抗化;高効率の光伝導および圧電振動(弾性表面波)の発生には、ZnO薄膜に高抵抗性が要求されるが、金属ZnターゲットからのZnOスパッタ薄膜の抵抗率は、数100MΩ・cm程度と高抵抗とは言い難い。そこで、CuドーピングによるZnO薄膜の高抵抗化を試みた。ターゲットにZnO粉体を用い、数mol%のCuO粉体を混ぜてスパッタすることで、薄膜の抵抗率を10倍以上高抵抗化することができた。〇多層酸化物薄膜作製の準備;設備「薄膜多層化ターゲット治具」・一式を購入し、現有レーザー・アブレーション装置に取り付け、多元化を行い、ZnO薄膜を基本とした積層構造作製実験の準備を完了した。

本年度得られた主要な成果は、下記のとおりである。○ZnO・エピタキシャル薄膜化とテラヘルツ光放射源(THz-Em素子)の最適化;スパッタ法に加え、レーザーアブレーション法によってZnO材料の薄膜化を行い、500°C以上に加熱したサファイア基板(C面)上へのエピタキシャルZnO薄膜を得ることができた。エピタキシャルZnO薄膜を使ったTHz-Em素子の高出力化について、実験的に検討したところ、薄膜表面上に形成するギャップ電極をAlから高融点のNiに変えることで、フェムト秒レーザー照射による電極の破壊を回避することができた。さらに、電極を含むTHz-Em素子の全面をZnO膜で覆うことにより、出力を約1.5培に増大することができた。これは、ZnO薄膜コーティングにより、電極間に流れる表面電流が軽減できたのではないかと考えられる。(本成果は、現在欧文学術誌への投稿準備中である。)本項目は、テラヘルツ波用受動素子作製に関わる実験である。スパッタ法、レーザーアブレーション法の真空装置を用いた物理的薄膜形成法は、エピタキシャル性薄膜の形成には適してはいるものの、薄膜堆積速度が遅く、膜厚μm以上の厚膜を得るには不向きである。そこで、有機金属溶剤を基板上に塗布する有機金属堆積(MOD)法によるZnO薄膜作製を試みた。有機溶剤で薄めた原料の基板上への塗布はスピンコート装置で行い、仮焼、本焼成(酸素雰囲気での結晶化熱処理)条件を検討した結果、仮焼温度;120°C、本焼成温度;600°Cのとき、光学特性に優れた厚み1μmのZnO厚膜を得ることができた。本研究の目的は,ワイドギャップ酸化物材料の薄膜から成る光源,光変調機能一体化、テラヘルツ波用光学素子に関わる要素技術開発にある。本年度得られた主要な成果は以下のとおりである。○有機金属溶剤を用いた有機金属堆積(MOD)法により,ワイドギャップ酸化物材料NiO,ZnO,Al_2O_3の薄膜化を行い,それぞれバルク材料に合致した光学特性を有する透明薄膜をサファイア,ガラス基板上に作成することができた。本成膜プロセスは,スピンコート法によるものであり,テラヘルツ波用光学薄膜の大面積化,厚膜化プロセス技術を確立することができた。○可視光領域で透明なシリコンゴム(PDMS)の,長波長領域での分光特性を調べた結果,PDMSは,テラヘルツ波(周波数;0.54THz)領域でも,ほぼ透明であることがわかった。直径数10nmのZnOナノ粒子を分散させたPDMS原液を,スピンコート法でガラス基板上に塗布し,加熱、固化することで,ZnOナノ粒子分散薄膜の作成を試みた。薄膜のテラヘルツ波に対する透過率は,膜中へのZnOナノ粒子の分散量を変えることで,調整できることがわかった。本研究によるナノ粒子分散PDMS膜は,基板形状,材質に依らない,回折格子,フィルター等のテラヘルツ波用光学素子に応用できるものと考えられる。○ZnO薄膜を使った弾性表面波発振によるテラヘルツ波の変調は達成できなかったが,テラヘルツ波、波長(100μmオーダー)に相当する10MHzでの弾性表面波発振をLiNbO_3結晶で得ることができ,本研究で構想した光学素子を構成する要素技術の開発は達成することができた。
Otx-1の錐体路形成・成熟に及ぼす分子的基盤に関する研究

(1)Otx-1遺伝子欠損マウスのバックグラウンドの改変BDF1マウスとのバッククロスを6世代行い、生後2-3週目まで生存するマウスを得た。しかし、生存率の家系によるばらつきが観察されたため、高生存率を示す家系同士の交配を行い、ホモのOtx-1遺伝子欠損マウスについて、成体までの生存率が約30%である家系を樹立した。そのマウスは顕著な痙攣、回転運動を示した。(2)Otx-1遺伝子欠損マウスの脳に関する検討ホモのOtx-1遺伝子欠損マウスでは、個体発生に伴い本来消失する視覚野から橋を越えてのびる軸索が残存することが報告されている。一方、我々の扱っているOtx-1遺伝子欠損マウスは報告された系統とは遺伝子のノックアウト部分が異なるため、同じ表現形を示すか否か検討する必要があった。そこで、脳幹部にファーストブルーを打ち、逆行性に標識される細胞の(大脳皮質における)局在を検討した。その結果、視覚野と思われる領域に標識細胞を同定し、報告された表現形と同様の表現形を確認した。ただし、正常マウスにおいても第二次視覚野からの軸索は脊髄まで伸びることが知られており、現在標識された細胞が第一次視覚野にも存在するものであるか、検討している。同時に、第一次視覚野において、皮質下への投射以外に変異が生じている可能性があるため、組織学的にその変化を検討している。(3)Otx-1遺伝子欠損マウスにより発現調節を受ける遺伝子群の検索生後7日目のOtx-1遺伝子欠損マウス及びそのlittermateから視覚野を切り出し、5層周辺を切り出し、Otx-1にて発現が誘導される候補遺伝子の単離を試みた。その結果、既知2種類(但し1つは部分配列のみ)、未知1種類の候補遺伝子(断片)が得られた。現在その発現様式の検討を試みている。
英語圏在日外国人の強迫神経症の研究-強迫神経症の包括的研究の一環として

[目的]本研究は強迫神経症の臨床例を研究することにより,異文化間精神医学の統計的研究に欠けている視点を提供することを目的とする.[対象]大学病院外来などを受診した英語圏在日外国人の5強迫神経症症例を対象にする.[手段]秋山,五味渕のプロセスモデルを援用し,患者の生活史,病前性格,発病状況,治療反応を調査し,それらと日本への渡航動機,文化摩擦との関連を考察,分析する.[結果]我々が作成したプロセスモデルの有効性が,強迫神経症においても検証された.(1)症例は,男性が4人,女性が1人である.(2)それぞれ1人の男性(49才),女性(35才)が既婚であり,残りの3人は20才代である.(3)家族に精神科歴のあるものが多い(3例).残りの2例のうちの1例は両親が離婚しており,渡日以前から抑うつ状態にあった.(4)家族・生活史・性格に劣等感のあるものが多く,その代償を求めて渡日したものが多い(4例).残りの1例は女性であり,夫に従った受動的な渡日であった:(5)職業生活の問題で発症したものが2人,女性関係で発症したものが2人で,すべて男性である.このうち日本に対する幻滅,文化摩擦を示したものは1人のみである.女性の発症は,夫の多忙な職業生活が誘因である.(6)薬物,精神療法は有効であるが,男性症例には将来に対する自己決定の問題が深く絡んでいることに精神療法上の注意が必要である。