hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イリジウム複核錯体の系統的合成法の開発

(3)Åであった.[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2(mpy)_2]は不可逆な酸化波のみが観測された.[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2(PPh_3)_2]および[Ir_2(mhp)_3(CO)_2Cl(Hmhp)]はスキャン速度を速めると0.53,0.95Vにそれぞれ可逆な波が観測された.酢酸イオンを架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンをエカトリアル配位子に持つイリジウム(II)複核錯体[Ir_2(O_2CCH_3)_2C1_2(CO)_2]を一段階の合成法でH_2IrC1_6,CH_3CO_2Li,CH_3CO_2H,(CH_3CO_2)_2Oから合成した.この錯体を原料として,この錯体の軸位にアセトニトリル,ピリジン,ジメチルホルムアミド,ホスフィン,アルシンなどを結合させた化合物[Ir_2(O_2CCH_3)_2CI_2(CO)_2L_2]を合成した.この内7種の化合物についてX線構造解析を行いIr-Ir距離がの配位子の違いによってアセトニトリル錯体の2.569(1)Åからトリシクロヘキシルホスフィン錯体の2.6936(7)Åまで約0.12Å変化することがわかった.また,酸化還元反応性をサイクリックボルタンメトリーによって調べた.どの錯体も化学的に可逆な酸化波が確認され,その電位は配位子の種類に依存してトリシクロヘキシルホスフィン錯体の0.21Vからアセトニトリル錯体の1.30Vまで変化することがわかった.酸化種は室温では約10分の半減期で分解するため,低温で電解酸化を行い,トリフェニルホスフィン,トリシクロヘキシルホスフィン,トリフェニルアルシンおよびピリジンを軸配位子とする錯体のESRスペクトルを測定した.ホスフィンを軸配位子とする錯体はそのg_⊥とg_′′の値,およびそれぞれの超微細構造のパターンからそのHOMOはσ_<Ir-Ir>軌道であることが明らかとなった.また,ピリジン錯体はg値が前記の錯体とは異なり,ランタン型ロジウム複核錯体のg値との比較からそのHOMOはδ*_<Ir-Ir>軌道であると推定した,Gaussian 98プログラムを用いたDFT計算をモデル化合物[Ir_2(O_2CH)_2Cl_2(CO)_2(PH_3)_2]および[Ir_2(O_2CH)_2C1_2(CO)_2(AsH_3)_2]に対して行ったところ,HOMOはσ_<Ir-Ir>軌道となり実験結果を再現できたが,[Ir_2(O_2CH)_2Cl_2(CO)_2(pyrdine)_2]ではδ*_<Ir-Ir>軌道とはならず計算方法のさらなる検討が必要であることがわかった.H_2IrCl_6,CH_3CO_2Li,CH_3CO_2H,(CH_3CO_2)_2Oを原料として1段階の合成法で合成される[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2](酢酸イオンを架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンがエカトリアル配位子)の架橋配位子の置換を目的として合成を行った.この錯体を原料として,2-ヒドロキシイソキノリン(Hhiq)と反応させることにより錯体の酢酸架橋がhiq^-に置換した錯体を合成した.この錯体のアキシアル位にメチルピリジン(mpy)およびトリフェニルホスフィン(PPh_3)を結合させた化合物[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2L_2]を合成しX線構造解析を行った.Hiq配位子はN,Oが互い違いに配位した構造であった.Ir-Ir距離は酢酸架橋の錯体とほぼ同じでそれぞれ2.5928(7),2.634(2)Åであった.また,4-メチル-2-ヒドロキシピリジン(Hmhp)と[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2]を封管中,130°Cで反応させると3つの架橋配位子を持つ[Ir_2(mhp)_3(CO)_2Cl(Hmhp)]が生成した.この錯体はN,Oがすべて同じ向きに配位しておりNが配位したイリジウムのアキシアル位に塩化物イオンが配位していた.Ir-Ir距離は架橋配位子が2つの錯体と比べて短く2.5491(3)Åであった.
感圧塗料を用いた光学的圧力計測法の間欠式超音速風洞試験への適用

感圧塗料を用いた圧力計測法は模型表面の圧力分布を一度に取得することができる画期的な手法として注目されているが,高分子ポリマをバインダとした従来の感圧塗料は応答が遅く,持続時間が短い間欠式超音速風洞試験において使用することができなかった.本研究は,感圧塗料自身の応答性の向上と励起光の安定化を図ることにより,間欠式超音速風洞試験に適用可能な感圧塗料による圧力計測法を確立することを目的とするものである.これまでに得られた主な成果は以下のとおりである.1.青色発光ダイオードの出力の変動は極めて小さく(約0.2%以下),間欠式風洞試験における感圧塗料の励起光源として適していることを実証した.2.多孔性薄膜(薄層クロマトグラフィ用シリカゲルプレート)をバインダとした感圧塗料の時定数がおよそ10マイクロ秒であることを確認し,現有の吹き出し式超音速風洞のラバルノズル壁面の圧力計測に適用した.その結果,ノズル内に形成される衝撃波による壁面圧力変化ならびにその時間変動を捕らえることに成功した.3.間欠式風洞試験において不可避な通風中の壁面温度変化が圧力計測結果に及ぼす影響は大きいが,高い熱伝導率を有する両面テープを感圧塗料の固定に用いることで風洞通風中の壁温変化に伴う計測誤差をある程度抑えることが可能であることを明らかにした.4.単一の画像からでは十分な信号対ノイズ比を得ることができず,画像データのノイズ除去処理が今後取り組むべき重要な課題であることが明らかになった.感圧塗料を用いた表面圧力計測法は,風洞試験において模型表面の圧力分布を一度に取得することができる画期的な手法として注目され,近年超音速流試験に対して利用されつつあるが,従来の感圧塗料は圧力変化に対する時間応答が遅く,持続時間が短い間欠式超音速風洞試験に用いることができなかった.本年度行った研究では,励起光源としての半導体発光素子の有効性および多孔性薄膜バインダーの特性を調べるために,衝撃波管を用いた実験を行った.さらに,設備備品として購入したデジタルCCDカメラヘッド(浜松ホトニクス社製,C4742-95-12NRJ Camera Head)およびデジタルCCDカメラCCU(同C4742-95-12NRJ CCU)による画像データの取得法ならびに圧力データへの変換等,後処理手法について検討した.今年度得られた主な知見は以下の通りである.1.半導体発光素子として発光ダイオード(日亜化学工業社製,NSPB500S,波長ピーク470nm)と半導体レーザーダイオード(同NLHV500A,発振波長405nm)の2種類の光源を用いた実験から,両者ともに出力が極めて安定しており(0.2%以下),圧力計測結果に及ぼす励起光の変動の影響はほとんどないことが確められた.2.薄層クロマトグラフィー用シリカゲル薄膜と浅井ら(航空宇宙技術研究所)によって開発されたアルミニウム陽極酸化皮膜の2種類の多孔性薄膜上にプローブ色素を固定し,時間分解圧力計測で使用するバインダーとしての有効性を調べた.その結果,両者ともに数十μsの時定数を有し,持続時間が短い間欠式風洞試験においても有効なバインダーとして機能することが確認された.3.デジタルCCDカメラを用いてリン光強度分布を取得し,得られた画像と基準画像との除算演算処理によって圧力データへの変換を行い,定量的議論が可能な程度のSN比の測定結果が得られることを確認した.感圧塗料を用いた圧力計測法は模型表面の圧力分布を一度に取得することができる画期的な手法として注目されているが,高分子ポリマをバインダとした従来の感圧塗料は応答が遅く,持続時間が短い間欠式超音速風洞試験において使用することができなかった.本研究は,感圧塗料自身の応答性の向上と励起光の安定化を図ることにより,間欠式超音速風洞試験に適用可能な感圧塗料による圧力計測法を確立することを目的とするものである.これまでに得られた主な成果は以下のとおりである.1.青色発光ダイオードの出力の変動は極めて小さく(約0.2%以下),間欠式風洞試験における感圧塗料の励起光源として適していることを実証した.2.多孔性薄膜(薄層クロマトグラフィ用シリカゲルプレート)をバインダとした感圧塗料の時定数がおよそ10マイクロ秒であることを確認し,現有の吹き出し式超音速風洞のラバルノズル壁面の圧力計測に適用した.その結果,ノズル内に形成される衝撃波による壁面圧力変化ならびにその時間変動を捕らえることに成功した.3.間欠式風洞試験において不可避な通風中の壁面温度変化が圧力計測結果に及ぼす影響は大きいが,高い熱伝導率を有する両面テープを感圧塗料の固定に用いることで風洞通風中の壁温変化に伴う計測誤差をある程度抑えることが可能であることを明らかにした.4.単一の画像からでは十分な信号対ノイズ比を得ることができず,画像データのノイズ除去処理が今後取り組むべき重要な課題であることが明らかになった.感圧塗料を用いた表面圧力計測法は風洞試験において模型表面の圧力分布を一度に取得することができる画期的な手法として注目され,近年その適用範囲の拡大が試みられているが,従来の感圧塗料は圧力変化に対する時間応答が遅く,持続時間が短い間欠式超音速風洞試験に用いることができなかった.本研究は間欠式超音速風洞試験に適用可能な感圧

塗料による圧力計測法を提案することを最終的な目的とするものであり,今年度得られた主な知見は以下のとおりである.まず,画像データの取得ならびにその圧力データへの変換手法を確立するため,噴流を平板に衝突させた際に生じる圧力変化の計測を行った.昨年度の研究においてその有効性が確認された発光ダイオードを光源として使用した.この発光ダイオード光源の出力は極めて安定しており(0.2%以下),圧力計測結果に及ぼす励起光の変動の影響はほとんどないことが確められている.感圧塗料には,薄層クロマトグラフィ用シリカゲル薄膜上に感圧色素(H_2TFPP)を塗布したものを用いた.CCDカメラで取得した画像から発光強度比をピクセル毎に求め,圧力変換器で計測した圧力値を基準として校正を行った.使用した発光ダイオードの光量の制約から単一の画像のみでは十分なS/N比のデータが得られなかったが,10枚程度の画像の平均値を用いることで,定量的な議論が可能な計測結果が得られることを確認した.さらに,発光ダイオード光源の発光タイミングを外部信号と同期させることで,非定常高速現象を捕らえることが可能であることを確認した.この場合においても,平均化処理が必要であり,画像データの後処理は今後取り組むべき重要なテーマであることが示された.感圧塗料を用いた表面圧力計測法は,風洞試験において模型表面の圧力分布を一度に取得することができる画期的な手法として注目され,近年その適用範囲の拡大が試みられているが,従来の酸素透過性ポリマーをバインダとする感圧塗料は圧力変化に対する応答が遅く,持続時間が短い間欠式超音速風洞試験において使用することができなかった.本研究は,感圧塗料自身の応答性の向上と励起光の安定化を図ることにより,間欠式超音速風洞試験に適用可能な感圧塗料による圧力計測法を確立することを目的とするものである.今年度得られた主な成果は以下のとおりである.平成12および13年度に実施した研究において優れた時間応答性と耐劣化性が確認された感圧塗料を用いて,現有の吹き出し式超音速風洞に取り付けられた2次元ラバルノズルの側壁上の圧力計測を行った.感圧塗料には,多孔性薄膜バインダである薄層クロマトグラフィ用シリカゲルプレートにメソテトラペンタフルオロフェニールポルフィリンを塗布したものを採用した.励起光源には安定性に優れた青色発光ダイオードを用い,感圧塗料から放射されるリン光の強度計測にはデジタルCCDカメラを用いた.その結果,ノズル内に形成される衝撃波による壁面圧力変化を捕らえることに成功し,本計測手法の有効性を示すことができた.さらに,感圧塗料の固定に高い熱伝導率を有する両面テープを用いることで風洞通風中の壁温変化に伴う計測誤差を抑え,通常の両面テープを用いた場合に比べて計測精度を向上させることが可能であることを明らかにした.一方,単一の画像からでは十分な信号対ノイズ比を得ることができず,画像データのノイズ除去処理が今後取り組むべき重要な課題であることが明らかになった.
酵母のSec18Pと相同な大腸菌のFtsH蛋白質の研究

大腸菌のftsH遺伝子は菌の成育に必須で、その遺伝子産物は70.7kDaの蛋白である。FtsH蛋白を内膜を2回貫通し、細胞質に位置するC末端は、ATP結合ドメインを持つことを明かにした。ホモロジー検索により、ATP結合ドメインを含む約200アミノ酸残基の領域は真核細胞で発見された一群のATPアーゼ、Sec18p、CDC48pなどと高い相同性を示すことが明かとなった。温度感受性のftsH変異株を解析して、隔壁形成酵素ペニシリン結合蛋白3(PBP3)の量が減少すること、PBP3のC末端のプロセッシングが遅れることを明かにした。このプロセッシングの遅れは翻訳後PBP3が膜に挿入される過程または挿入後のいずれかの段階に欠陥があるために起こる。さらにftsH変異はβ-ラクタマーゼの分泌を強く阻害することを明かにした。ftsH変異株においてGroE活性はほぼ正常であったが、GroEの過剰産生によってftsH変異によるPBP3のプロセッシングの遅れとβ-ラクタマーゼの分泌阻害が有意に抑制された。京都大学のグループは内膜蛋白の安定なアンカーリングに影響を及ぼす変異株を分離し、その変異がftsH遺伝子に起こった変異であることを明かにした。京大グループとの共同研究によって温度感受性のftsH変異も同様の表現型を示すこと、またC末端の大部分を欠失したFtsH蛋白やATP結合部位に変異をもつFtsH蛋白を発現させた場合にも同様の表現型を示すことを明かにした。ATP結合部位に変異をもつFtsH蛋白を発現したときにはβ-ラクタマーゼやOmpAの分泌阻害も観察された。これらの結果より、FtsH蛋白は膜蛋白や分泌蛋白の正常な局在化(分泌、折り畳み、アセンブリー)に働く膜結合性のシャペロンと推定される。1.ftsH遺伝子は致死性を示し、PBP3の膜への局在化を阻害することをパルス・チェイス実験による明らかにした。またftsH変異はβーlactamaseの前駆体の蓄積も引き起こしたが、マルト-ス結合タンパク質や外膜タンパク質OmpAは影響を受けないことが分かり、FtsHタンパク質の基質特異性が示された。PBP3の膜への輸送はsecY,DF,E変異によって影響されるが、secB変異による影響は観察されなかった。2.FtsHタンパク質はATP結合配列を持つ分子量70.7kDaの膜タンパク質と推定されていたが、細胞分画法、TnphoAによる解析および免疫電顕の結果より、FtsHタンパク質はC末側に大きな細胞質ドメインを持つ内膜タンパク質であることが明かとなった。malEーftsH融合遺伝子を作成し、融合タンパク質を過剰産生することに成功し、精製を行なったが、MalE部分を切断することが困難で酵素活性を測定するには至っていない。抗FtsH抗体を用いて、他種の細胞についてウエスタン・プロッティングを行なったところ、酵母では複数種のタンパク質が、枯草菌では1種類のタンパク質が検出された。3.秋山・伊藤との共同研究により、ftsH変異株ではSecYタンパク質のトポロジ-が変化していることが分かった。これがSecYタンパク質との特異的相互作用を意味するのか、あるいは内膜タンパク質のトポロジ-に共通にかかわるのか現在解析中である。ftsH変異株でプロセシングの遅れが観察されたPBP3とβ-ラクタマーゼの前駆体についてプロテアーゼ消化を行った結果、β-ラクタマーゼについては細胞質にとどまっていることが示されたが、PBP3については少なくともその一部がペリプラズムに達していることが明かとなった。

したがってftsH変異はβ-ラクタマーゼの分泌阻害と、BPB3の分泌速度の低下または分泌後のアセンブリーの阻害を引き起こす。いずれの阻害もシャペロンの一種であるGroEの過剰産生によって部分的に回復することからFtsHとGroEの機能に何らかの共通点、即ちFtsHがシャペロン様の機能を持つことが示唆された。ftsH変異株ではGroE活性は有意に低下していないので、ftsH変異の効果はGroEを介したものとは考えにくい。したがって、FtsHは膜結合性の新しいタイプのシャペロンと考えられる。京都大学のグループとの共同研究によって、FtsHは膜蛋白の安定なアンカーリングに働くことが示された。これもFtsHのシャペロン機能で説明できる現象である。一方、他の分泌蛋白への影響は、高温感受性ftsH変異株ではOmpAやMalEについてわずかな遅れを認めたが、これが有意か否か明かでない。そこで変異FtsH蛋白を発現する系やFtsH蛋白質が極端に減少する株を作製して解析した結果、OmpAの分泌が有意に遅れることが分かった。FtsH蛋白の精製は、約70%の純度まで進んでおり、まもなく生化学的解析に十分な標品が得られるものと期待される。抗FtsH抗体による免疫電顕によりFtsH蛋白は内膜に局在することが明かとなった。
7T MRIを用いたプラダー・ウィリ症候群における行動発達特性の脳基盤解明

本研究の目的は、プラダー・ウィリ症候群(PWS)における行動発達特性に関連した脳組織微細構造の発達異常を、当事者を対象に非侵襲的に可視化して、病態を解明することである。PWSは特徴的な行動発達特性(過食、強迫性、衝動制御障害等)を呈するが、その脳発達基盤は不明である。症候に寄与しうる脳部位において組織微細構造の成熟異常が存在するとの仮説に基づき、7T MRIを用いた脳画像解析により、脳部位特異的な成熟異常の手掛かりを探索し、PWSにおける脳の生物学的理解への貢献を目指す。今年度は、前年度に示唆された、拡散の非ガウス分布を前提とした解析にむけて、7T MRI撮像条件パラメータの最適化から開始した。超高磁場特性への考慮と同時に撮像時間の短縮を優先的事項としたパラメータを探索したところ、代表的な指標(例;diffusion kurtosis imaging, NODDI等)による計算画像の算出ならびに患者対照間の比較が可能であることが確認できた。一方で、小児や発達障害をもつ参加者が無鎮静撮像に参加できるための環境設定と撮像手順構築は、前年度に確立した手法が継承された。これらを基に、PWS当事者と健常ボランティア各々10名以上の撮像を行った。その結果、複数の脳部位において、指標値の差異を検出可能であることが確認された。次年度は、撮像を更に進めると同時に、PWSの脳に特徴的な差異の抽出を進める。更に、臨床特徴と照合することで行動発達特性との関連を探索する。超高磁場特性への考慮と同時に撮像時間の短縮を優先的事項としたパラメータを探索したところ、代表的な指標(例;Kurtosis, NODDI等)による計算画像の算出ならびに患者対照間の比較が可能であることが確認できた。以上の経過から、本研究はおおむね順調に推移していると考えられる。今年度の結果は、非ガウス分布を前提とした拡散解析における代表的な指標による計算画像の算出ならびに患者対照間の比較が可能であることを示唆している。今後は健常ボランティアならびにPWS当事者の撮像過程を進める。その上で、PWSの脳に特徴的な差異を抽出し、臨床特徴と照合することで行動発達特性の脳神経基盤を探索する。PWS当事者への案内については、引き続き、サポートグループ等での研究紹介を積極的に行う。症候に寄与しうる脳部位において組織微細構造の成熟異常が存在するとの仮説に基づき、7T MRIを用いた脳画像解析により、脳部位特異的な成熟異常の手掛かりを探索し、PWS脳の生物学的理解への貢献を目指す。初年度は、7T MRI拡散イメージングのための撮像条件パラメータ最適化から始めた。超高磁場特性への考慮と同時に撮像時間の短縮を優先的事項としたパラメータを探索した。一方で、小児や発達障害をもつ参加者が無鎮静撮像に参加できるための環境設定と撮像手順構築を並行して進めた。具体的には、モックスキャナー(ゼロテスラシステム)を使用した独自のプレパレーションプロトコルを準備した。その上で、5名の健常ボランティアと3名のPWS当事者による撮像を行った。その結果、撮像参加ならびに無鎮静撮像中の静止が可能であることが確認され、高解像度構造画像では、PWSに特徴的とされる脳形態特徴を観察した。拡散イメージングはまず従来のパラメータによる拡散テンソル画像解析を行ったが、脳組織微細構造の更なる評価には、発展的な手法(例:非ガウス分布を前提とした解析)の適応も考慮する必要が示唆された。今後は、無鎮静下での限定的撮像時間を優先に、より適切なパラメータ最適化をすすめ、健常ボランティアおよび症例の撮像を進めていく。解析方法も検討し、病態解明につながる検出手法の確立を目指す。超高磁場特性への考慮と同時に撮像時間の短縮を優先的事項としたパラメータを探索してきている。一方で、小児や発達障害をもつ参加者が安心して参加できるための環境設定ならびに撮像手順の確認を並行して進めた。具体的には、独自のプレパレーションプロトコルとモックスキャナー(ゼロテスラシステム)を設定した。その上で、5名の健常ボランティアと3名のPWS当事者にて撮像を行った。撮像参加ならびに撮像中の静止が可能であることが確認された。拡散解析のためのパラメータは引き続き最適化を進めていく必要がある。これらの経過は、当初予定していたシーケンス選択とパラメータ最適化が進み、ならびに撮像環境整備をできていること、またPWS当事者撮像が遂行可能であることを確認できたことから、おおむね順調に推移していると考えらえる。

更に研究を進める必要性を確認できたといえる。本研究の目的は、プラダー・ウィリ症候群(PWS)における行動発達特性に関連した脳組織微細構造の発達異常を、当事者を対象に非侵襲的に可視化して、病態を解明することである。PWSは特徴的な行動発達特性(過食、強迫性、衝動制御障害等)を呈するが、その脳発達基盤は不明である。症候に寄与しうる脳部位において組織微細構造の成熟異常が存在するとの仮説に基づき、7T MRIを用いた脳画像解析により、脳部位特異的な成熟異常の手掛かりを探索し、PWSにおける脳の生物学的理解への貢献を目指す。今年度は、前年度に示唆された、拡散の非ガウス分布を前提とした解析にむけて、7T MRI撮像条件パラメータの最適化から開始した。超高磁場特性への考慮と同時に撮像時間の短縮を優先的事項としたパラメータを探索したところ、代表的な指標(例;diffusion kurtosis imaging, NODDI等)による計算画像の算出ならびに患者対照間の比較が可能であることが確認できた。一方で、小児や発達障害をもつ参加者が無鎮静撮像に参加できるための環境設定と撮像手順構築は、前年度に確立した手法が継承された。これらを基に、PWS当事者と健常ボランティア各々10名以上の撮像を行った。その結果、複数の脳部位において、指標値の差異を検出可能であることが確認された。次年度は、撮像を更に進めると同時に、PWSの脳に特徴的な差異の抽出を進める。更に、臨床特徴と照合することで行動発達特性との関連を探索する。超高磁場特性への考慮と同時に撮像時間の短縮を優先的事項としたパラメータを探索したところ、代表的な指標(例;Kurtosis, NODDI等)による計算画像の算出ならびに患者対照間の比較が可能であることが確認できた。以上の経過から、本研究はおおむね順調に推移していると考えられる。今年度の結果は、環境設定により、健常ボランティアならびにPWS当事者が撮像に安定して参加できることを示唆している。今後は撮像パラメータの更なる検討、健常ボランティアおよびPWS当事者の撮像を積み重ねる。具体的には、拡散テンソル解析を始めその他の拡散解析手法(非ガウス分布を前提とした解析方法等)を発展的に考慮する。PWS当事者への案内については、サポートグループ等での研究紹介を積極的に行う。今年度の結果は、非ガウス分布を前提とした拡散解析における代表的な指標による計算画像の算出ならびに患者対照間の比較が可能であることを示唆している。今後は健常ボランティアならびにPWS当事者の撮像過程を進める。その上で、PWSの脳に特徴的な差異を抽出し、臨床特徴と照合することで行動発達特性の脳神経基盤を探索する。
宮城県における進出工場の縮小・撤退・閉鎖と地域の対応

東北地方の「産業の空洞化」の実態を把握する目的で、宮城県南端部に位置する角田盆地を調査地域にして、進出工場の近年の動向について聞き取りおよびアンケート調査を実施した。調査結果の要点は次の通りである。(1)角田盆地の工業化を牽引した工場は東京に本社を置く電子部品メーカーと自動車用気化器メーカーの拠点工場であった。両工場の従業者数は1990年現在千人規模であった。しかし、電子部品メーカーの工場では、1990年代前半期に従業者の約40%が減少した。その直接的要因は生産の海外移転と組織機構の再編であった。ただし、当社の場合、角田工場の管理部門の縮小は宮城県古川市に立地する工場への統合であって、生産拠点としての宮城県の位置づけは低下したわけでない。自動車用気化器メーカーの場合は、従業員の大幅な減少はなかったものの、北米での生産拠点の開設などにより角田盆地での生産規模の拡大が望めなくなっている。しかし、当該メーカーの場合、研究開発部門を角田に配置するなど、当社の事業所配置にあっては角田盆地は重要な生産・開発拠点となっている。(3)早くから進出した工場では従業員の減少が見られたが、当地域には依然として工場進出がみられる。そのなかには、本社機能を備えた従業員規模500人のプラスチック製品メーカーの進出がある。当メーカーを除くと、1990年代に進出した他の工場は小規模であるが、それらは隣接地域に進出している大規模工場との関連で立地した工場、および東北地方への商品供給を目的とした工場などであって、角田盆地の工業は多様化しつつある。
新規因子ＳＰＡＣＩＡ１の分子機序に基づくリウマチ滑膜増殖阻害に関する研究

滑膜細胞増殖関連分子SPACIA1はリウマチ滑膜細胞の増殖を制御し、またマウスにおける過剰発現はコラーゲン誘導性関節炎を増悪化する。SPACIA1はG1期細胞周期因子CDK6のmRNAを安定化し発現を増強する。また滑膜細胞においてCDK6遺伝子はTNF-αによって転写レベルで活性化された。残念ながらSPACIA1の欠損マウスにもコラーゲン誘導性の関節炎は発症したため、下流因子であるCDK6について創薬標的としての可能性を検証した。siRNAによるCDK6のノックダウンは培養滑膜細胞の増殖を抑制し、またCDK6阻害剤のマウスへの投与はコラーゲン誘導性関節炎の発症をほぼ完全に抑制した。私たちの研究室ではリウマチ滑膜細胞の異常増殖機構解明のための端緒となる分子として、新規滑膜増殖関連因子SPACIA1を見出し、その過剰発現マウスやノックアウトマウスを用いて関節炎における重要性を示してきた。本研究計画は「滑膜細胞増殖におけるSPACIA1とTNF-αの協調的制御機構の解明」、「滑膜細胞増殖関連分子の抗リウマチ薬標的分子としての有効性」の2点を明らかにすることを目的としている。平成25年度においては当初の計画通り、TNF-αで発現誘導される細胞周期因子をDNAアレイ解析法を用いて網羅的にスクリーニングし、リアルタイムPCR法により同定した。同定された遺伝子のTNF-αによる活性化シグナル経路を明らかにするために、主たる経路であるNF-κB、AP-1経路の阻害剤を用いて発現解析を行った。その結果、どちらの経路も当該細胞周期因子の遺伝子発現に関与していると考えられた。次に当該遺伝子のTNF-α応答配列のを同定するため、プロモーター領域をクローニングしてレポーターアッセイを行った。しかしながら転写開始点上流2kb以内のプロモーター領域には、TNF-αで制御を受ける領域は存在しなかった。恐らく調べたプロモーター領域外にエンハンサーなどのシスエレメントが存在し、TNF-αの制御を受けている可能性が考えられた。平成26年度は予定している滑膜細胞増殖阻害剤のリウマチマウスモデルでの評価とともに、当該細胞周期遺伝子のTNF-αの応答配列をプロモーター領域だけでなく遺伝子全体に探索範囲を広げてスクリーニングをしていきたいと考えている。平成25年度に見いだしたTNF-αで発現誘導される細胞周期因子に関して、その応答配列は遺伝子上流2kb内のプロモーターになく、現状スクリーニングを継続中である。私たちのグループが見いだしたSPACIA1が発現制御する細胞周期因子CDK6に対する阻害剤について、本年度(平成26年度)コラーゲン関節炎モデル(CIA)マウスを用いて評価した。他のグループにおいて細胞周期因子CDK4とCDK6の両方の酵素活性を阻害する薬剤を用いた検討がすでに報告されているが、リウマチ治療に有望な結果が得られている一方で、十分な薬効が得られる濃度では血球数減少など副作用の問題があるとの報告もあり、使用方法に工夫が必要であるらしい。私たちのグループでは、SPACIA1がCDK4ではなくCDK6のみを制御することから、関節炎でより重要なのはCDK6であると考え、CDK4には影響せず、CDK6のみを抑制する阻害剤について検討を行なったところ、高い濃度では、完全に関節炎の発症を抑制することができた。血球数減少のような副作用は認められず、腎臓、肝臓などへの影響を次年度、確認していく予定である。また、すでに関節炎を起こしているマウスにこの薬剤を投与したところ炎症抑制が観察された。次年度この炎症抑制効果についても定量的、統計的解析を行なっていきたい。これまでのところCDK6はリウマチ治療の標的分子として非常に有望であると考えられた。リウマチ滑膜細胞の異常増殖解明のための端緒となる分子として、新規滑膜増殖関連因子SPACIA1を見出した。SPACIA1欠損マウスを用いたコラーゲン誘導関節炎モデル(CIA)においても、SPACIA1が滑膜炎に関与する因子であることを示した。しかしながら、SPACIA1が完全に欠損したマウスにおいてもCIAは発症したことから、SPACIA1そのもの自身は創薬の標的として可能性が低いと結論付けた。そこで、SPACIA1が関与する下流の滑膜増殖システムの中に創薬の標的を求め、SPACIA1によって発現制御される細胞周期因子を見出した。またリウマチ治療において重要なTNF-αが関与する細胞周期因子についてDNAアレイを用いて網羅的に解析したところ、SPCIA1と同じく上記細胞周期因子の発現に関与していることを明らかにした。SPCIA1はこの因子のmRNA分解を抑えるが、TNF-αはmRNAの分解ではなく合成を活性化しており、TNF-αのシグナル経路のうちNF-κB経路、AP-1経路の両方が関与していることを明らかにした。

しかし分離した2kbp程度のプロモーター領域の中にはTNF-α応答配列は存在せず、その特定は今後の課題としたい。上記細胞周期因子の阻害剤を用いてCIAモデル検討を行なったところ、統計的有意差をもって完全に関節炎の発症を抑制することができた。また、すでに関節炎を起こしているマウスにこの薬剤を投与したところ炎症抑制についても有意な差が観察された。今後、この阻害剤の作用が、当該細胞周期因子の阻害によるものであることをノックアウトマウスを用いて実証していきたい。SPACIA1がその発現に関与する細胞周期因子が実際に関節炎の発症に伴って発現上昇していることを実証する必要があり組織免疫染色を行った。ヒトリウマチ滑膜組織における発現は確認できたが、関節炎発症に伴う発現上昇はマウスを用いる必要があり、調べた6種類の市販の抗体では、すべてマウスの組織免疫染色において特異的なシグナル得ることができなかった。現在、関節組織からmRNAを抽出し、その発現量が関節炎の重症度と相関するか検討を行っている。またその結果をもって論文を投稿したいと考えており、このような状況のために遅れが生じております。SPACIA1/SAAL1は、関節リウマチの主徴の一つである滑膜細胞の異常増殖に着目した先行研究で同定された滑膜細胞増殖関連因子である。これまでにSPACIA1過剰発現マウスがコラーゲン誘導関節炎(CIA)モデルにおいて野生型マウスに比べ早期に発症し、重症化することを明らかにしてきた。本研究では、1「滑膜細胞増殖におけるSPACIA1とTNF-aの協調的制御機構の解明」、2「滑膜細胞増殖関連分子の抗リウマチ薬標的分子としての有効性の検証」を目的とした。1培養滑膜細胞においてSPACIA1で発現制御される細胞周期因子としてCDK6を同定した。CDK6はTNF-aでも誘導され、阻害剤実験によりTNF-aのAP-1経路もNF-kB経路もその発現に関わっていた。しかしながらクローン化したCDK6プロモーター領域にはその応答配列が認められず、間接的な制御であることが示唆された。一方、SPCIA1はCDK6のmRNAの安定性を制御しているが、その制御はTNF-aの影響を受けなかった。両者は独立した別経路で協調的にCDK6の発現を制御していると考えられた。2先行研究においてSPACIA1欠損マウスが最終的には関節炎を発症してしまったことから、SPACIA1は関節炎に関わる重要な因子であるが創薬標的にはならないと結論した。そこで今回見いだしたSPACIA1下流因子CDK6の創薬標的としての評価のため、CDK6阻害剤を投与したマウスにおいてCIAを比較したところ関節炎は顕著に抑制された。すでにCDK4/6の酵素活性阻害による関節炎抑制の報告はあるが、今回の結果はCDK6を単独で抑制することによる関節炎鎮圧の可能性を示すものであり、より副作用の少ない治療法につながるかもしれない。今後CDK6欠損マウスを用いてその可能性を検証していきたい。滑膜細胞増殖関連分子SPACIA
結合形態を越えて成り立つヒューム・ロザリー型相安定化機構の研究

遍歴電子の干渉効果を抽出することで、イオン結合性、共有結合性そして金属結合性の割合が千差万別の化合物群に共通に、結合形態を越えてヒューム・ロザリー型相安定化機構が成り立つことを実証した.そして、周期律表の54個の元素について、1原子あたりの平均の遍歴電子数e/aの決定し、材料設計パラメータに関するデータを提供した.この成果は「ヒューム・ロザリー電子濃度則の物理学」(内田老鶴圃: 2015)及びその英語版として"The Physics of the Hume-Rothery Electron Concentration Rule"をスイスの出版社MDPIから出版した.巨大単位胞を持つ系のヒューム・ロザリー型相安定化機構をさらに進めるため、単位胞にN=160個の原子を含むNa-Au-Ga系1/1-1/1-1/1近似結晶群とN=680個の原子を含むNa-Au-Ga及びAl-Mg-Zn系2/1-2/1-2/1近似結晶についてFLAPW-Fourier解析を行なった.前者は3つのサブグループに分類され、それぞれが|G|2=42, 46, 50で指定される格子面群との干渉効果で安定化することを示した.後者では、2つのサブグループに分類され、それぞれは|G|2=109と126で指定される格子面群との干渉効果で安定化することを示した.第2の研究実績として、金属結合、共有結合そしてイオン結合をそれぞれ定量化して評価する手法を開発して結合形態を越えてヒューム・ロザリー型相安定化機構が成り立つかどうかをP-基化合物群を使って評価した.具体的には、Allenの電気陰性度を使ってvan Arkel-Ketelaar三角図に各化合物の結合形態を位置づけることが出来た.さらに.構成元素のs-及びp-部分状態密度において占有状態の重心エネルギーを求め、Allenの電気陰性度の背後にある物理を明らかにした.この手法をPと周期律表の周期3及び周期4に属する元素との2元化合物に適用し、それぞれの系に存在する化合物群に対してFLAPW-Fourier解析を実施した.P単体は共有結合度(covalency)70%であることを示した.第15族のPにそれより離れた族に属する元素と化合物を作る程、イオン結合度(ionicity)が増大することそしてアルカリ金属とPの化合物ではイオン結合度が64%に達することを明らかにした.FLAPW-Fourier解析を行なった結果、イオン結合度が50%を越えるとヒューム・ロザリー型相安定化機構の決定精度が低下することを見出した.また、周期律表の3d, 4d, 5d遷移金属を含む52個に達する元素のe/aを精度高く決定した.第3の実績として「複雑金属合金相の電子論」と題して100ページ程の本を出版した.イオン結合性が高い化合物群のヒューム・ロザリー電子濃度則と1原子あたりの遍歴電子数e/aを系統的に調査するために、周期律表の第15族に属し電気陰性度が高いPをホストに選び、これに周期2から6に属する元素を組み合わせた合計59個の2元系金属間化合物についてFLAPW-Fourier解析を行った.その際、各化合物の結合性をvan Arkel-Ketelaar3角図を使って評価した.この3角図上でイオン結合性が50%未満であれば、e/aは精度高く決定出来、ヒューム・ロザリー電子濃度則の適用を保証する遍歴電子の干渉効果を抽出出来た.しかし、アルカリ金属元素とPの化合物群ではそのイオン結合性が50%を越え、そのe/aの決定が不安定化することを指摘した.また、この研究を通じて新しいヒューム・ロザリー電子濃度則が成り立っている化合物群をいくつか発見した.例えば、スクッテルダイト化合物TMP3, TMAs3, TMSb3 (TM=Co, Ni,Rh, Ir)がe/a=4.34のヒューム・ロザリー電子濃度則を満たしていることを証明した.研究代表者水谷宇一郎と連携研究者佐藤洋一の共著で単行本「ヒューム・ロザリー電子濃度則の物理学」を内田老鶴圃より出版した.我々が開発したFLAPW-Fourier理論を適用して遍歴電子の干渉効果、ヒューム・ロザリー電子濃度則そして周期律表の54個の元素のe/aの決定を紹介した.2015年11月には早稲田大学で開催された第2回材料科学のフロンティアに関する国際シンポジウムでFLAPW-Fourier理論の紹介とそこから得られる情報について報告した.研究代表者水谷宇一郎と連携研究者佐藤洋一及び犬飼学が開発したFLAPW-Fourier法の威力が固体の結合形態を調べる上で如何に重要であるかを示すことを本研究の中心課題に据えて最初の2年間の研究を終えた.2015年2月頃にこの理論を走らせるLinux計算機が相次いで故障し、新しい機種を立ち上げるまでの2ヶ月ほど停滞したが、その期間を除き研究は順調に進展出来た.3年目に予定していた単行本「ヒューム・ロザリー電子濃度則の物理学」の出版を2年目に完成させることが出来た.また、早稲田大学で開かれた国際シンポジウムで代表者水谷と連携者佐藤が本研究の成果を発表した.結合形態を越えてFLAPW-Fourier理論がどこまで適用可能かに関してその有効性と適用限界を多くの参加者に宣伝出来たことは大きな成果であった.我々は、2005年より開発を進めてきたFLAPW-Fourier理論を2015年にほぼ完成することが出来た.前年度の研究実績で報告したように、その成果は、研究

代表者水谷宇一郎と連携研究者佐藤洋一の共著による単行本「ヒューム・ロザリー電子濃度則の物理学」(内田老鶴圃: 2015)で詳述した.最大の成果は、イオン結合性、共有結合性そして金属結合性の相対割合が千差万別の化合物群に共通に、遍歴電子の干渉効果を抽出することで、結合形態を越えてヒューム・ロザリー電子濃度則の有効性を確立出来たことである.そして、周期律表の54個の元素について、1原子あたりの平均の遍歴電子数e/aの決定し、材料設計パラメータとして貴重なデータを提供した.最終年度の今年度は、「ヒューム・ロザリー電子濃度則の物理学」(内田老鶴圃: 2015)の成果を海外に発信するため、2015年以降に得た新しい成果を加えて、英語版"The Physics of the Hume-Rothery Electron Concentration Rule"をスイスの出版社MDPIから出版した.さらに、FLAPW-Fourier理論の普及を図るため、新規電子材料の開発にこの理論が有効な武器となることを明らかにした.遍歴電子の干渉効果はフェルミ準位に擬ギャップあるいは真のギャップを生成させる.この特異な電子構造を最大限活かす電子機能材料に熱電変換材料がある.我々は、無限にある化合物群の中でPearson記号がcF8, cF12, cF16と記される立方晶化合物群に注目した.遷移金属元素を含むか含まないかに関係なく、フェルミ準位にある電子は逆格子ベクトルの2乗|G|^2が8、11、12の格子面群と干渉効果を起こし擬ギャップあるいは真のギャップを生成することを明らかにし、これを活用して新しい熱電材料が開発出来る手法を提案した.遍歴電子の干渉効果を抽出することで、イオン結合性、共有結合性そして金属結合性の割合が千差万別の化合物群に共通に、結合形態を越えてヒューム・ロザリー型相安定化機構が成り立つことを実証した.そして、周期律表の54個の元素について、1原子あたりの平均の遍歴電子数e/aの決定し、材料設計パラメータに関するデータを提供した.この成果は「ヒューム・ロザリー電子濃度則の物理学」(内田老鶴圃: 2015)及びその英語版として"The Physics of the Hume-Rothery Electron Concentration Rule"をスイスの出版社MDPIから出版した.固体の結合形態は金属結合、共有結合、そしてイオン結合の兼ね合いで決まる.個々の貢献度をどう定量化するかが本研究課題で最も重要なテーマであった.幸い、Allenの電気陰性度の物理的位置づけに成功し、これを使って沢山の2元化合物に対して計算した3つの結合度をvan Arkel-Ketelaar三角図にプロットすることで個々の化合物の結合形態を定量化することに成功した.実際、FLAPW-Fourier法で得られた個々の化合物の電子構造はこの三角図で位置づけられた結合形態とよく整合していることを発見した.これを武器にヒューム・ロザリー型相安定化機構が三角図上でどの範囲まで成立しているかを明確に示すことが出来た.これは当初計画していた以上に早い進展であると位置づけている.ヒューム・ロザリー電子濃度則の基本的な解釈は1936年に提出されたMott and Jonesの自由電子模型に基づいている.
ビニリデンオルトキノンメチッドを鍵活性種とする複素環合成の新手法

(1)チオフェン環,ピロール環,ナフタレン環を反応部位として有するo-アルキニルビアリール系に塩基を作用させることで,ビニリデンo-キノンメチッド中間体の生成と続く分子内ヒドロアリール化を経て軸不斉を有するキラルなヘテロビアリール系が高選択的に生成することを見出した.さらに,シンコニジンをキラルな塩基触媒として用いる不斉ヒドロアリール化も達成した.不斉収率に改善の余地が残されているが,キラルな有機触媒を用いるアルキンの不斉ヒドロアリール化の新手法として興味深い知見が得られた.(2)前年度に開発したフラン環を反応部位として有するo-アルキニルビアリール系の不斉ヨード環化生成物に対してp-トルエンスルホン酸を作用させることで,立体特異的な環構造の異性化を経て軸不斉を有するキラルなヘテロビアリール系が光学活性体として得られることを見出した。本手法(不斉ヨード環化+立体特異的環構造変換)はアルキンの形式不斉ヨードアリール化反応として捉えることができ,生成物が官能基変換容易なヨード基を有することから有機合成化学的に極めて有用である.(3) o-アルキニルスチルベン系に塩基を作用させることで,ビニリデンo-キノンメチッド中間体の生成と続く分子内[4+2]環化付加反応を経て擬アズレン誘導体およびフェナレノン誘導体が生成することを見出した.また,ビニリデンo-キノンメチッド中間体の環化付加は非協奏的に進行するが,2つの結合形成過程はほぼ同時に起こる可能性が高いことを示すことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)芳香族ジイン系の環化異性化反応:本反応は完全無水条件下ではまったく進行せず、アルキニルナフトール部位から反応活性種(ビニリデンオルトキノンメチッド: VQM)が生成するプロセスを水が促進することを見出した。この水による反応加速効果は、DFT計算によっても支持された。この結果は,キラルな酸触媒を用いる新たな不斉環化異性化反応の開発につながるものと期待される。2)芳香族エンイン系の環化異性化反応: VQM環化の位置選択性および立体選択性に及ぼす基質の置換基効果を明らかにすることができた。これにより,特異な三環性縮環構造を有するヘテロ環式化合物の高効率的かつ高選択的合成に向けて,有用な知見が得られた。現在この反応を活用して,新奇な拡張π共役系擬アズレン誘導体(ヘテロピセン)の一般的合成法の開発を検討中である。3)芳香族エンイン系のヨード環化反応:エンイン系基質に塩基とヨウ素を作用させると環化反応が著しく加速され、基質の置換パターンに関係なくヨード基を含むスピロ系化合物が高選択的かつ高収率で得られることを見出した。エナンチオ選択性は未だ不十分であるが,キラルな塩基を用いる不斉反応系の開発にも成功した。4)スピロ系化合物の新規骨格転位反応:上述のスピロ系化合物にトシル酸を作用させることで,ビアリール骨格を有するヘテロ多環式化合物が高収率で得られることを見出した。この酸触媒を用いる新規骨格転位反応によって得られるビアリール体は,官能基変換が容易なヨード基を有しており,オキサヘテロ[7]ヘリセンへと誘導可能であることも示すことができた。今後,この反応を利用して,ビアリール体の軸不斉をヘテロヘリセンのらせん不斉に転写する不斉合成反応系の開発を目指す。本研究は,従来法では合成困難なヘテロ多環式化合物の高効率的合成法の開発を目指している。

研究実績の概要で述べたように,本研究の鍵となるビニリデンオルトキノンメチッド(VQM)の生成メカニズムについて有用な知見を得ることができた。さらに,「芳香族エンイン系の環化異性化反応」,「芳香族エンイン系のヨード環化反応」,「スピロ系化合物の骨格転位反応」などの開発・改良に成功するともに,それらを利用した拡張π共役系化合物の新規合成ルートの開拓についても興味深い結果が得られつつある。得られた結果を論文にまとめて投稿するにはデータが不足しているが,研究は概ね順調に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)ビニリデンオルトキノンメチッド(VQM)の生成を鍵とするドミノ環化反応の反応機構の解明:芳香族ジイン系の環化異性化反応において見出された水の加速効果について,実験および理論計算による解析をさらに進める。得られた知見を基に反応機構の解明を行うとともに,「キラルなプロトン酸」を用いる新たな不斉反応系の開発を行う。また,芳香族エンイン系についても,同様な検討を行う。2)新奇な拡張π共役系擬アズレン誘導体(ヘテロピセン)の一般的合成法の開発:前年度までに開発した芳香族エンイン系の環化異性化反応を活用する。3)ヘテロヘリセンの不斉合成:前年度までに見出した芳香族エンイン系のヨード環化反応と得られるスピロ系化合物の骨格転位反応を組み合わせて,キラルなヘテロヘリセン各種の不斉合成法の開発を検討する。
高分子液体のマイクロ伸長レオロジーと配項向構造制御

本研究では高分子液体の配向構造制御のための基礎研究を行った。その主な研究成果は以下の通りである。1.シンジオタクチックポリスチレン、ポリフェニレンスルフィド(PPS)、および2種のサーモトロピック液晶性高分子を入手し、伸長粘度測定および超音波音速・吸収測定用の試料作成方法を確立した。2.ブレンドには高密度ポリエチレンと低密度ポリエチレンのブレンド試料および液晶性高分子とポリアリレートとのブレンド試料を作成した。後者のブレンド系では一部相溶性の可能性が認められた。3.これらの試料について溶融紡糸をも含んだ伸長流動実験とせん断流動実験を行った。さらに超音波による微細構造と分子運動の検討を実施した。その結果、PPSで高配向物を得るには線状で高分子量のものが良いことが明らかになった。また、液晶性高分子は顕著な配向構造を持ち、単にせん断流動と伸長流動の組合わせでは流動配向構造を制御することが困難であることが知られた。これに対してブレンドのような試料面での検討だけではなく、流動場に超音波場や電場などの外場を変調することが必要であるとの結論に達した。4.ブレンド試料の伸長粘度測定の結果、ブレンド比と温度ひずみ速度の組合せにより海島構造とその配向が制御できることが明らかになった。また、均一な緩和時間分布を持つ試料に少量の長時間緩和のある試料をブレンドすると、その少量の島構造物が配向することによって高ひずみ領域で伸長粘度の急激な増加が著しくなることが明らかになった。以上のように高分子液体のマイクロレオロジーによる流動配向構造制御の基礎的な知見を得ることができた。現在、コンパウンドを含む高分子混合系のレオロジーとマイクロ構造制御の研究および流動での外場変調による構造制御の研究を計画している。
染色体の複製機構

昨年に引き続き、複続の制御の鍵を握っている複製開始反応の分子機構について、全生物に普遍的な原理と個々の種に固有の多様性を明らかにすることを目的に、細菌プラスミド、細菌染色体、ほ乳類染色体、動植物ウイルスを対象に総合的な研究を行った。本年度の主な結果は以下の通りである。1.プラスミドでは開始の分子機構の全体像と開始の調節を担う実体の解明がin vivoとin vitroを対比させながら進展した。特にプラスミド毎に固有の開始蛋白に加えて、大腸菌の染色体の複製に必須な開始蛋白(DnaA)及び他の宿主由来の因子が開始に関与していることが新しく発見された(山口,犬塚)。2.染色体複製開始蛋白DnaAとそれが結合する制御DNA配列が4種類の真性細菌に普遍的に存在することを発見し、DnaA蛋白と制御配列の相互作用が染色体複製開始における基本的な反応であることを明らかにした(吉川、小笠原)。また大腸菌ではin vitroの複製系を用いて、複製開始点領域の転写の役割とそれに対する各種蛋白質因子の効果を初めて証明する(岡崎)と共に、脂質因子が開始を阻害するという興味ある発見(安田)があった。この様に細菌染色体の複製開始と制御に関与する分子実体の理解は顕著な進展を見た。3.原核生物で得られた知見と方法を適用して、ほ乳類染色体の複製開始点と開始蛋白の同定、及び複製装置を構成する蛋白因子の同定と分離の研究が進展した。(有賀)はc-myc依存性の複製開始点の構造と、c-mycの複製促進機能を証明すると共に、開始点を含むプラスミドをマウス個体に導入して安定に維持・伝達することに成功した。(花岡)は複製装置を構成する酵素群を分離・精製し、複製変異マウス細胞の分離にも成功し、in vitro複製系の確立の準備を順調に進展させた。
政策情報公開の包括化・国際化・ユニバーサル化

本研究では、政策情報供給の効果を実証的に検証するとともに、立法府の情報公開を促進することで政策情報の包括化を図り、政策情報の英文化によってわが国の国会や立法に関する国際的な理解・研究の基盤整備を目指しています。必要な政策情報が誰でも効率的に入手できるという観点から、情報公開制度を通じた行政情報の活用実態を解明するため、インターネット上で活用しうる情報公開開示請求データベースシステムを開発・公開するとともに、国会審議について議員の発言内容に対応する審議映像を検索し、該当する審議映像の部分的視聴を可能にする国会審議映像検索システムを開発・公開しています。本研究課題では,政策情報供給の効果を検証するとともに,立法府の政策情報公開を促進し,政府に関する情報公開の包括化を図っていく.また,立法府の政策情報を英文でも公開・発信し,わが国の立法に関する国際的な理解・研究の基盤を提供するとともに,政策的知識やIT・言語能力に制約されない電子化情報の公開方法を試行し,政策情報公開のユニバーサル化を目指す.平成22年度においては以下を実施した.1.情報公開の効果検証政策情報がどのように活用され,一般市民の生活向上にどのように貢献しているのかを検証するため,総務省,神奈川県,港区,武蔵野市について,情報公開制度の集計的な利用状況だけではなく,開示請求の目的と請求された情報内容の関連性を調査・分析を実施した.また,各行政機関によるインターネットを通じた行政情報の供給・需要について調査・分析した.2.立法情報のデータベース化インターネットを通じた立法情報の供給実態と利用状況を把握するため,衆議院,参議院,国会図書館のインターネット,イントラネットによる立法情報の需要・供給について調査・分析し,衆議院の議院行政文書開示について,開示請求の目的と請求された情報内容の関連性を調査・分析した.また,国会審議動画の検索システム試行版を開発し,発言の文字テキストベースで国会審議動画の検索を可能にした.3.比較立法情報・英文データ化外国議会および国際プロジェクトにおける立法情報の公開状況を把握するため,アメリカ連邦議会図書館,ヨーロッパ議会の立法情報システムについて現地調査を実施した.4.情報公開のユニバーサル化立法情報の統合ポータルサイトを運用するため,本研究のウェブサイトを開設し,立法関連情報の統合的な供給体制の構築に着手した.本研究課題では,政策情報供給の効果を検証するとともに,立法府の政策情報公開を促進し,政府に関する情報公開の包括化を図っていく.また,立法府の政策情報を英文でも公開・発信し,わが国の立法に関する国際的な理解・研究の基盤を提供するとともに,政策的知識やIT・言語能力に制約されない電子化情報の公開方法を試行し,政策情報公開のユニバーサル化を目指す.平成23年度においては以下を実施した.1.情報公開の効果検証本研究課題では,情報公開制度の集計的な利用状況ではなく,開示請求の目的と請求された情報内容の関連性を解明していく.自治体を対象とした情報公開開示請求データベースを構築するため,開示請求案件の入出力をインターネット上で行うプログラムの試行版を開発した.2.立法情報のデータベース化国会審議動画の検索システム試行版の運用を可能にした.具体的には,2011年における首相の所信表明演説で言及された主要争点に関連する30本の国会審議動画をサンプルとし,国会図書館の会議録検索システムから得られる議事録テキストと対応する衆議院配信の審議動画にタイムスタンプを作成した.3.比較立法情報・英文データ化初年度の欧州議会(ブリュッセル)調査に引き続き,欧州議会(ストラスブール)について調査し,議会図書館関係者の国際組織年次大会に参加し,立法情報の電子化について調査した.また,政治指導者の国際的データベース開発を目指SEDEPEプロジェクトのワークショップに参加し,日本の閣僚について報告した.4.情報公開のユニバーサル化初年度に開設した本研究課題のウェブサイトを拡張し,立法情報の統合ポータルサイトの運用に着手した.とくに国会審議動画の検索システムと情報公開開示請求データベースを本研究課題のサイト上で稼動することを可能にした.本研究課題では,政策情報供給の効果を検証するとともに,立法府の政策情報公開を促進し,政府に関する情報公開の包括化を図っていく.また,立法府の政策情報を英文でも公開・発信し,わが国の立法に関する国際的な理解・研究の基盤を提供するとともに,政策的知識やIT・言語能力に制約されない電子化情報の公開方法を試行し,政策情報公開のユニバーサル化を目指す.平成25年度においては以下を実施した.1.情報公開の効果検証:情報開示請求データベースを改善し,請求内容における単語間の連関に関する視覚的な分析については,外部のテキスト分析ソフトウェアを用いずとも,本システム上で行えるよう開発を進めた.2.立法情報のデータベース化:国会審議映像検索システムについて,議事録の文字情報と審議映像動画の同期自動化プログラムを開発し,検索対象の審議動画の拡充を進めた.発言ごとにURLを付与し,SNSで共有することも可能とした.