hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロアレイデータからの関連遺伝子抽出のためのブリッジング・スタディー

教師つき遺伝子発現データのパターン識別に生じる困難な問題に対してブリッジング・スタディによる方法の開発を行った.この問題点は,世界的規模で同時多発的に集中して多大のコストをかけて蓄積されているデータは,各施設で得られた遺伝子発現データは個々の実験は小規模で特徴ベクトルの次元はサンプル数に比べて大きすぎるということである.この問題を解決するため,各施設のデータをブリッジするパターン識別の方法を開発した.良いブリッジング・スタディを得るためには,いろいろと複雑に組み合わさったバイアス問題を解くことが要求されることが分かった.このブリッジングスタディの完成度を上げるために,癌研究会ゲノムセンターの情報解析に集まるデータと,国立遺伝学研究所のブリッジングスタデイの計画を進めた.また,異なる施設で得られたマイクロアレイデータについて,起こりうる全てのバイアスについて検討した.このバイアスがパターン識別のための方法の性能にどのくらい影響を与えるか,誤分類確率について,理論的な研究とモンテカルロによる研究を両方について行った.次に実際の異なる施設で得られたマイクロアレイデータについて,ブリッジスタデイを行い,バイアスの影響の評価とバイアスの補正を誤分類確率に対して行い,その結果に基づいて,バイアスのモデルを提案した.再度,実データへの適用からモデルの妥当性を検討する作業を幾度か繰り返し,データの学習プロセスを通してブリッジスタデイの実用化を完成した.今後,さらに実用性を高めて,マイクロアレイデータが蓄積されている研究所との共同研究を進めたい.なお,研究成果の一部はwebを通して公開した.1.メタアナライシス・アプローチ異なる研究施設の遺伝子発現データをブリッジングスタディをすることの問題点について8月,9月に滞在したJ.B.Copas教授(ウォーリック大学)と討論,妥当性の検討をした.特にメタアナライシスの適用可能性について様々な観点から検討を加え,その結果,研共同研究の方向が見出された.IPD(Individual Patient Data)アプローチからの興味ある方法が提案された.このプロジェクトには逸見(統計科学,総研大,修了予定)の積極的な参加がある.また松浦からデータ管理のアイデアが提案された.遺伝子発現のデータベースについて,国立遺伝学研究所の舘野研究室を2度訪問し,意見交換をした結果,今後の共同プロジェクトの合意を得た.来年度はこのアプローチの展開が主導になると考える.2.ブースティング法の適用最近,提案,考察されたU-ブーストについて適用可能性について検討した.特にイータブーストのミスラベル・ロバストネスは,医療診断などラベルの観測にノイズが入る場合に有効であるが,この方法論について検討した.更に,推測と予測問題について,南,川喜田(統計科学,総研大,博士課程1年)が非対称アダブーストについて試験的な検証を実施した.また過剰な特徴次元から生じる過学習の問題について,竹之内(統計科学,総研大,修了予定)からグループアダブーストのアイデアが出され,本格的な解析が舘野研究室グループとの共同で開始されている.3.独立成分分析と主成分分析ラベルの情報を意図的に無視して自己組織化主成分分析(J Machine Learning Researchに掲載予定)を遺伝子発現データに適用した.これとラベルの情報と照らし合わせると矛盾しない好結果が得られた.この方向を江口,牛嶋によってさらに追求する必要がある今後,更なる発展を目指してこの萌芽研究を本格化したい.そのため,さらなる実用化が今後に残された課題であると認識している.教師つき遺伝子発現データのパターン識別に生じる困難な問題に対してブリッジング・スタディによる方法の開発を行った.この問題点は,世界的規模で同時多発的に集中して多大のコストをかけて蓄積されているデータは,各施設で得られた遺伝子発現データは個々の実験は小規模で特徴ベクトルの次元はサンプル数に比べて大きすぎるということである.この問題を解決するため,各施設のデータをブリッジするパターン識別の方法を開発した.良いブリッジング・スタディを得るためには,いろいろと複雑に組み合わさったバイアス問題を解くことが要求されることが分かった.このブリッジングスタディの完成度を上げるために,癌研究会ゲノムセンターの情報解析に集まるデータと,国立遺伝学研究所のブリッジングスタデイの計画を進めた.また,異なる施設で得られたマイクロアレイデータについて,起こりうる全てのバイアスについて検討した.このバイアスがパターン識別のための方法の性能にどのくらい影響を与えるか,誤分類確率について,理論的な研究とモンテカルロによる研究を両方について行った.次に実際の異なる施設で得られたマイクロアレイデータについて,ブリッジスタデイを行い,バイアスの影響の評価とバイアスの補正を誤分類確率に対して行い,その結果に基づいて,バイアスのモデルを提案した.再度,実データへの適用からモデルの妥当性を検討する作業を幾度か繰り返し,データの学習プロセスを通してブリッジスタデイの実用化を完成した.今後,さらに実用性を高めて,マイクロアレイデータが蓄積されている研究所との共同研究を進めたい.なお,研究成果の一部はwebを通して公開した.
イネの穂器官形成・機能解析のための液体培養システムの構築

・日本の改良品種およびIRRIの偏穂重型品種NPTの登熟初期の穂を切り取り、基本培地と濃度の異なるシュークロースで30°C照明下で一週間培養した。その結果日本品種ではシュークロース濃度6%で同期間中の圃場における子実と同等かやや高い程度であったにもかかわらず、NPT品種では圃場よりも高かった。このことから、穂培養システムを用いて、NPT品種のソースリミテーションが登熟を阻害していることが示された。・穂ばらみ期の穂を切り取り穂培養システムで一週間培養した。その結果、穂の伸張速度は培地のシュークロース濃度に伴い大きくなることがわかった。シュークロース濃度が高いと退化頴花数が増えて着生頴花数が減少した。また、培地への窒素源の添加は明確な影響を与えなかった。頴花の退化は培地の浸透圧の効果と見なされる。従って、穂培養システムを用いた頴花分化に関する影響はシステムの改良が必要とみなされた。・水田において登熟特性が異なるとされる10品種のイネを栽培し、出穂後約一週間シュークロースと基本培地を加えた液体に切り穂をつけて異なる気温の元で穂培養を行った。その結果、籾の乾物増加速度には大きな品種間差があり、これから詳しい解析に入るところである。本システムが登熟の温度反応の実験系として有効であると見なされた。以上から、本穂培養システムは登熟期を中心としたイネの子実生長の制御要因を解明す上で有効であり、更なる改良によって汎用性が増すと見なされた。イネの穂培養システムの組み立てと運転、異なる品種の培養液濃度反応の基礎的データを得た。大学の改修工事のため当初の環境制御装置が使用できず、実験開始が遅れたことから幼穂形成に関しては実験が行えず、本年は、登熟期における日本の穂数型品種、IRRIの偏穂重型(New Plant Type)品種を用いて、登熟盛期の培地糖濃度と子実成長量との関係、吸収された糖の乾物への変換効率の推定を行った。その結果、全ての品種で培地の糖濃度の増加と共に子実の乾物重が増加し、糖濃度46%で最高値となった。すなわち品種間で最適糖濃度には違いが認められなかった。また、日本型品種では培養による子実の乾物増加は圃場とほぼ同じかやや上回ったにもかかわらず、偏穂重品種では圃場よりも培養の方が大きく子実の乾物増加が大きかった。また、吸収された糖の量と乾物増加量から吸収された糖の子実乾物への転換効率を、穂全体と籾に分けて見た。その結果、全ての品種で穂への転換効率、籾への転換効率共に0.7前後とほとんど違いが無かった。すなわち、いったん穂に入った同化産物の利用は、特に低いことがなかった。これらの結果から、偏穂重品種の登熟がきわめて低いのは、穂に対する同化産物の供給が不足していることが明らかとなった。また、子実の形態観察のためにビブラトームを使用し、切断条件の設定や操作法など技術的問題を解決しつつある。今後、登熟期以前の穂形成に対する培地成分と濃度、培養条件について現在実験の準備を進めつつある。日本の普及水稲品種、日印交雑多収品種、インド型多収品種、New plant type(NPT)品種を水田栽培した。まず日本の普及品種について穂孕み期に穂を切除し、穂を25°C、培地を5°Cの元で、異なるショ糖濃度あるいは硝酸態濃度の培地で約10日間暗黒下で培養し、穂の伸張、頴花退化への影響を見た。その結果、高いショ糖濃度は穂の伸張速度を促進すること、ただし、頴花の退化は高濃度の糖によってむしろ促進された。また、硝酸態窒素の効果は明確でなかった。したがって、本液体培養法では穂の成長は糖供給によって影響されるものの、頴花の退化は高い浸透ポテンシャルによって阻害されたと考えられた。そのため、頴花形成への穂培養法の適用にはさらに検討が必要と見なされた。次に、日本の品種、インド型多収品種、NPT品種の登熟期の穂を培養したところ、全ての品種が近似した最適培地糖濃度を示し、そこでNPT品種のみが圃場における同期間中の穂よりもかなり高い頴花乾物増加量を示した。さらに、穂の糖吸収量と穂の乾物増加量との関係から、吸収された糖がどれだけの穂乾物増加となるかを推定すると、全ての品種で約70%となり違いがなかった。したがって、NPT品種の穂は圃場では糖供給の不足状態にあり、このことが低い登熟をもたらしていると考えられた。また、本液体培養システムを用いて、研究経費で購入した超音波水位計により測定した液量の変化から頴花増加の日変化を推定したところ、連続照明下でも、光周期を与えた場合でも、液の吸収速度には日変化が見られた。液の吸収速度は昼間に当る時間に高いことから、子実の日周期、あるいは照明下での低湿度が子実の日変化をもたらしていると考えられたもののさらに条件の調節の下での確認が必要である。

その結果日本品種ではシュークロース濃度6%で同期間中の圃場における子実と同等かやや高い程度であったにもかかわらず、NPT品種では圃場よりも高かった。このことから、穂培養システムを用いて、NPT品種のソースリミテーションが登熟を阻害していることが示された。・穂ばらみ期の穂を切り取り穂培養システムで一週間培養した。その結果、穂の伸張速度は培地のシュークロース濃度に伴い大きくなることがわかった。シュークロース濃度が高いと退化頴花数が増えて着生頴花数が減少した。また、培地への窒素源の添加は明確な影響を与えなかった。頴花の退化は培地の浸透圧の効果と見なされる。従って、穂培養システムを用いた頴花分化に関する影響はシステムの改良が必要とみなされた。・水田において登熟特性が異なるとされる10品種のイネを栽培し、出穂後約一週間シュークロースと基本培地を加えた液体に切り穂をつけて異なる気温の元で穂培養を行った。その結果、籾の乾物増加速度には大きな品種間差があり、これから詳しい解析に入るところである。本システムが登熟の温度反応の実験系として有効であると見なされた。以上から、本穂培養システムは登熟期を中心としたイネの子実生長の制御要因を解明す上で有効であり、更なる改良によって汎用性が増すと見なされた。
第13番染色体に存在すると推測される-口腔癌転移抑制遺伝子のクローニング

多数の口腔癌組織の中から、染色体13q14領域にLOHが検出された同一患者の腫瘍組織と正常組織から抽出したDNAとRNAを用いて、以下の実験を行った。1)mRNAを用いてdifferential dysplayを行い。正常組織にはあるが、癌組織には無いcDNAをクローニングした。また、同一患者の腫瘍組織と正常組織から抽出・精製したDNAを用いて、Representative difference analysisを行い、正常組織にはあるが、癌組織には無いDNA断片を得た。3)1)で得たcDNAとDNA断片を用いてFish法により第13番染色体に起源を有すると思われるものを2種類同定した。4)Southern bloting法とNorthern blotting法で確かに正常組織で存在・発現しており、癌組織中では存在・発現していないことを両方ともに確認した。5)シーケンスを行い塩基配列を定めた。現在、ヒト・ゲノム計画で発表されているシーケンスと照合しているところであり、この作業により、遺伝子の全貌が明らかになり、さらに、機能解析に役立つと考えられる。多数の口腔癌組織の中から、染色体13q14領域にLOHが検出された同一患者の腫瘍組織と正常組織から抽出したDNAとRNAを用いて、以下の研究を行った。1) mRNAを用いて、differential display法を行った。この結果、候補となるcDNA断片を12種類クローニングできた。2)これらのcDNA断片をoligo-probeとして用いて、Fish法を行い、第13番染色体に起源すると思われる断片を3種類同定した。3)同一患者の正常組織と腫瘍組織のDNAを用いたRepresemtation difference analysisを行い、7種類のDNA断片を得た。現在、3)で得られたDNA断片をoligo-probeとして用いて、Fish法で第13番染色体に起源すると思われる断片を同定する段階にある。今後、これにより得られるDNA断片と2)で得られたcDNA断片の相同性を確認し、Fish法も用いて、13q14の領域で異常をおこした部位のDNA断片を入手する予定であり、これにより、その後の未知癌抑制損伝子のクローニングが可能と考えられる。多数の口腔癌組織の中から、共通欠失部位である染色体13q14領域にLOHが検出された同一患者の腫瘍組織と正常組織から抽出精製したDNAとRNAを用いて、以下の実験を行った。1) mRNAを用いて、differential display法を行ったこの結果、候補となるcDNA断片を12種類クローニングできた。2)これらのcDNA断片をoligo-probeとして用いてFish法を行い、第13番染色体に期限すると思われる断片を3種類同定した。3)同一患者の正常組織と腫瘍組織のDNAを用いたRepresentation difference analysisを行い、7種類のDNA断片を得た。4) 3)で得られたDNA断片をoligo-probeとして用いるFish法により第13番染色体に期限すると思われるDNA断片を同定しようとしたが、これらのDNA断片は第13番染色体には結合しなかった。5)このため、別の患者のDNAを用いて3)4)のステップを繰り返し行ったが、第13番染色体起源のDNA断片が得られなかった。なお、これらの断片には先の患者のDNA断片と共通の部位を含むと考えられるものがあり、本実験とは別のプロジェクトとして、癌抑制遺伝子の検索に用いることとした。6)さらに再度、別の患者のDNAを用いて3)4)のステップを行い、やっと、第13番染色体起源と思われるDNA断片を同定できた。現在、2)でえられたcDNA断片と6)で得られたDNA断片の相同性を調べており、いよいよクローニングに必要なプローブあるいはプライマーが獲得できる段階となった。

現在、ヒト・ゲノム計画で発表されているシーケンスと照合しているところであり、この作業により、遺伝子の全貌が明らかになり、さらに、機能解析に役立つと考えられる。
バランスアシスト装置のための体性感覚フィードバック法の確立

姿勢の保持が困難な人に姿勢情報をフィードバックすることによって、バランス機能の補助が可能である。我々は、そのようなアシスト装置の開発している。健常者を対象として、身体を模擬した倒立振子モデルを振動刺激によるフィードバック情報のみで制御する実験を行い、モデルの傾斜角情報をどのようにエンコードすればよいのかを検討した。モード1では単純なエンコード法を、モード2では細かく情報を与えるためのエンコード法用いた。実験の結果、予想に反して、モード1のほうが制御成績がよかった。さまざまな検討を行い、エンコード法の設計の際に、時間的な信号を考えていないことが問題となっていることを明らかにした。平成26年度は、最適な振動パターンの探索を中心に研究を行った。具体的には、被験者の上腕に1個の振動刺激提示装置を取り付け、アナログ波形(正弦波、三角波など)とパルス列を駆動信号として振動刺激を加え、弁別率を比較した。その結果、アナログ波形は周波数が同じ場合非常に弁別しづらいこと、パルス列を駆動信号として用いることが適切であることが明らかとなった。また、2つのパルス列を弁別しやすくするためには、以下の組み合わせが有効であることを示した。1)一方を完全な周期パルス波形とし、もう一方をオンの時間が増加(あるいは減少)するパルス波形とする。2)最初のオンの時間が大きく異なる2つのパルス波形とする。3)デュティー比が大きく異なる2つのパルス波形とする。この研究成果の一部をIEEE EMBC 2014で発表した。多くの研究者と、研究のアイディアについてディスカッションすることができ、有益な示唆を得た。また、刺激提示装置およびデータ処理法についても検討し、平成27年度に行う1リンク倒立振子制御実験に用いる装置の仕様を決定した。この実験では、リアルタイム性が求められるので、従来のLabVIEWでは実験系を構築することはできない。そこで、FPGAを利用したリアルタイムモジュールを用いる必要がある。これらの要求仕様を満たす入出力および処理モジュールを選定し、振動刺激提示装置についても具体的な仕様を決定した。高齢者の転倒による打撲や骨折が問題となっている。姿勢に関わる感覚が衰え姿勢の保持が困難な人に、姿勢情報をフィードバックすることでバランス機能の補助ができる。我々は、そのようなアシスト装置の開発を目指している。健常者は、姿勢保持実験を行う場合に外部からのフィードバック情報を用いずに姿勢を安定させることができる。そこでH27年度は、身体を模した倒立振子モデルを用い、体性感覚刺激から得られる情報のみでモデルの姿勢を保持するのに適したフィードバック法を検討した。ヒトの身体動揺は粘弾性を考慮した倒立振子モデルによって近似できる。このモデルを差分化し、足関節モーメントと身体傾斜角を入出力として身体モデルを制御するプログラムをLabVIEWで構築した。被験者の両肩と鎖骨下部に計4つの振動モータを固定した。被験者は振動刺激から得られる傾斜角の情報のみを用いて、入力であるモーメントを操作し身体モデルを50秒間保持する課題を行った。計10名の被験者について、2種類の刺激パターン(モード)を用いた実験を行い、結果を比較した。モード1では、身体モデルの傾きが大きくなるごとに鎖骨下部のモータ、肩のモータを順に振動させ、身体モデルの傾斜角を振動刺激から得られるようにした。電圧振幅は2 V一定とした。モード2では、電圧を矩形波に変更し、傾斜角が大きくなるにつれて周波数が26Hzとなるような振動刺激を用いた。どちらのモードでも8割以上の試行で、振動刺激による体性感覚フィードバックで身体モデルの立位保持ができた。また、モード1のほうがモデルの傾斜角の標準偏差が有意に小さかった。これは、モード1では傾斜角が3度未満のときはモータが振動しないため、上手く制御できていることが被験者にわかりやすいためではないかと考えられる。H27年度の目標は、1リンク倒立振子モデル(等価身体モデル)を用いて、健常者で立位保持実験を行うことであった。そのために必要なプログラムを開発し、10名の被験者について実験を行ったので、目標通りに進展いると判断する。姿勢に関わる感覚が衰えて姿勢の保持が困難な人に、姿勢情報をフィードバックすることでバランス機能の補助が可能である。これまでに、健常者を対象として、身体を模した倒立振子モデルを振動刺激による体性感覚フィードバック情報のみで制御する実験を行い、モデルの傾斜角をどのようにフィードバックすれば、モデルの揺れを小さくすること(すなわち、姿勢の安定化)ができるか検討してきた。平成27年度は2つのパターンで振動刺激を与え、制御成績を比較した。モード1は傾斜角が3度を超えたら鎖骨下のモータを、6度を超えたらこれに加えて肩のモータを振動させるという単純なパターンである。モード2は矩形波の周波数とデューティ比を傾斜角に応じて変化させるパターンである。実験の結果、モード1のほうが傾斜角の分散が小さくなることが示唆された。しかし、学会等で生体医工学分野の研究者と議論すると、細かく情報を与えるほうが有利であるはずであり、実験結果と矛盾しているという指摘を受けることが多々あった。そこで、平成28年度は、傾斜角の情報を細かくコードしたモード2を使いこなすには慣れが必要であるとの仮説をたて、それを検証した。

具体的には、モード1と2の2パターンの刺激を用いて3日間の実験を行い、慣れるにつれて傾斜角の分散に違いが生じるかを検討した。その結果、それぞれのモードにおいて、慣れるにつれて分散が小さくなる傾向が見られるものの、モード1と2の結果が入れ替わることはなかった。すなわち、平成27年度の結果と同様に単純なモード1のうほうが分散が小さくなった。この結果について考察し、モード2のコーディング法に潜在的な問題があることを示した。すなわち、より細かな情報をフィードバックすることが必ずしも有利でない可能性を示した。平成28年度の目標は、振動による情報コーディング法の検討であった。2つのモードの比較から、コーディングの際に注意するべき事項を明らかにすることができ、今後の情報フィードバックに関する有用な知見を得ることができた。この成果を平成28年度に開催された学会等で発表することはできなかったが、平成29年度に発表する予定である。なお、平成27年度の研究成果に関しては、国際学会での発表を行った。以上の理由から、概ね順調に進展していると判断した。高齢者の転倒による骨折などが問題となっている。姿勢に関わる感覚が衰えて姿勢の保持が困難な人に、姿勢情報をフィードバックすることによって、バランス機能の補助が可能である。我々は、そのようなアシスト装置の開発を行っている。これまでに、健常者を対象として、身体を模擬した倒立振子モデルを振動刺激によるフィードバック情報のみで制御する実験を行い。モデルの傾斜角情報をどのようにエンコードすればよいのかを検討してきた。制御成績は、モデルの揺れ(傾斜角)の時系列データの標準偏差によって評価した。平成27年度までに、2つのエンコード法(モード1および2)について制御成績を比較した。モード1では、傾斜角が3度を超えたら、鎖骨の下に付けたモータを、6度を超えたら、これに加えて肩に付けたモータを振動させるという単純なエンコード法を採用した。モード2では、矩形波のデューティ比を傾斜角に応じてエンコードした。実験の結果、予想に反して、モード1のほうが制御成績がよいことが明らかになった。しかし、学会等で成果発表した際に、生体医工学分野の研究者と議論すると、細かく情報を与えるモード2のほうが有利であるはずであり、結果が矛盾しているとの指摘を受けることが多々あった。そこで、平成28年度以降は、モード2は複雑なエンコード法を用いているので、使いこなすためには習熟が必要であるとの仮説を検証した。しかし、習熟とともに制御成績は改善されるが、モード1と2の結果が逆転することはなかった。そこで、原因は他にあると考えて、さまざまな検討を行い、エンコード法の設計の際に、時間的な信号を考えていないことが問題となっていることを明らかにした。姿勢の保持が困難な人に姿勢情報をフィードバックすることによって、バランス機能の補助が可能である。我々は、そのようなアシスト装置の開発している。健常者を対象として、身体を模擬した倒立振子モデルを振動刺激によるフィードバック情報のみで制御する実験を行い、モデルの傾斜角情報をどのようにエンコードすればよいのかを検討した。
東アジアにおけるエアロゾル中多環芳香族炭化水素類の挙動と発生源

13億人を超える人口を擁し,産業経済が急速に発展する中国は,エネルギー消費量も急増し,今や世界一の石炭消費国になった。その一方で,大量の石炭消費に伴う排煙による都市の大気環境問題が深刻化している。化石燃料の不完全燃料に伴って発生する代表的な有害化学物質の一つに多環芳香族炭化水素(PAH)及びそのニトロ誘導体(NPAH)がある。これらは強い発がん性/変異原性/内分泌かく乱性を有するので,ヒトの健康,とりわけ大気汚染濃度が著しく高い中国国民の健康に及ぼす影響が懸念されている。また,中国で大量に大気中に放出されたPAH, NPAHは,黄砂や硫黄酸化物等と同様に日本海を越え,わが国まで長距離輸送されてくることが推定された。昨年度は,中国東北地方の代表的都市である瀋陽市について,季節毎に2週間ずつ大気粉塵を捕集し,含まれるPAH, NPAHをそれぞれHPLC-蛍光検出法,HPLC-化学発光検出法で測定し,過去の測定結果を併せて汚染濃度と主要発生源の推移を解析した。本年度は,冬季偏西風の風下に位置する能登半島先端に在る金沢大学輪島大気観測ステーションで大気粉塵を通年連続捕集し,含まれるPAH, NPAHを同様の方法で分析した。気象条件と合わせて解析した結果,瀋陽市の大気中PAH, NPAH濃度は金沢市及び能登半島における濃度よりはるかに高いこと,瀋陽市を含む中国東北地方の主要発生源が冬季は石炭燃焼システムであり,夏季は自動車と石炭燃焼システムの両方であること,さらに後方流跡線解析法を用いて,冬季に中国東北地方で発生した高濃度PAH, NPAHがわが国の能登半島まで長距離輸送されていることを初めて証明した。東アジアの大気中多環芳香族炭化水素(PAH)とニトロ多環芳香族炭化水素(NPAH)について代表者が主宰する日中韓露四カ国共同研究の一環で,中国藩陽市の市街地2地点において,2007年の冬と夏に1週間ずつ,ハイボリュームエアーサンプラーを設置して,毎日フィルターとカートリッジを交換しながら浮遊粒子状物質を連続捕集した。捕集した試料について,代表者らが開発した超高感度HPLC-蛍光/化学発光法により,benzo[a]pyreneを含む9種類のPAH及び1-nitropyreneを含む5種類のNPAHを分析した。その結果,次のことを明らかにできた。(1)大気中総PAH濃度,総NPAH濃度は,いずれの地点でもともに冬高夏低の季節変動を示した。著者らが見出した主要発生源特定マーカーである[1-NP]/[Pyr]比の大きさから,瀋陽の冬のPAHの主要排出源は自動車であると推定された。(2)2007年度の大気中PAH濃度は代表者らが既に実施した2001年度より減少していたが,夏のPAH濃度は上昇していた。一方,冬のNPAH濃度はいずれの地点でも2001年度と殆ど同レベルであった。(3)この間に瀋陽の大気中PAH濃度が低下した理由として,瀋陽市が積極的に進めてきた旧式暖房用石炭ボイラーの撤去や工場の郊外移転などの環境汚染対策が有効に寄与したと考えられた。(4)この間に瀋陽の大気中NPAH濃度が変化しなかった理由として,著者らが見出した主要発生源特定マーカーである[1-NP]/[Pyr]比が夏,冬ともに上昇したことから,近年急増している自動車(瀋陽市の自動車登録台数:36万台(2000年)→56万台(2007年))の排ガスの影響が増大していることが推定された。
脳内神経伝達物質としての一酸化窒素による性腺刺激ホルモン放出ホルモン分泌の制御機構

卵巣除去ラットあるいはエストロジェンを代償投与した卵巣除去ラットを用い、興奮性アミノ酸による黄体形成ホルモン放出ホルモン(LHRH)放出が、一酸化窒素(NO)により仲介されるか否かを検討した。それぞれの動物から得られた正中隆起組織片あるいは弓状核-正中隆起組織片を培養し、NO供与剤であるsodium nitro prusside(SNP)による組織片からのLHRHおよびサイクリックGMP放出への効果、およびNO合成阻害剤であるN^G-monomethyl-L-arginine(NMA)添加がグルタミン酸によるLHRHおよびサイクリックGMP放出量に及ぼす効果を検討した。エストロジェン代償投与群の弓状核-正中隆起組織片からLHRH放出はSNPにより促進し、グルタミン酸によるLHRH放出はNMAにより阻害されたが、これらの処置はサイクリックGMP放出量になんら影響を及ぼさなかった。一方、卵巣除去群の両組織片あるいはエストロジェン投与群の正中隆起組織片からのLHRH放出に対して、SNPは促進効果を持たず、グルタミン酸によるLHRH放出はNMAにより有意に促進された。また、これらの処置は、組織片からのサイクリックGMP放出を有意に促進した。これらの結果から、エストロジェンが弓状核へ作用することにより、グルタミン酸によるLHRH放出が促進され、この効果をNOが仲介すること、およびこの作用には、サイクリックGNPの関与がないことが示唆された。また、NOは、エストロジェン非存在下、あるいは正中隆起においてLHRH放出に対し、抑制的な効果を持ち、この抑制にはサイクリックGMPが関与することが示唆された。卵巣除去(OVX)ラットあるいOVXを施し皮下にエストロジェンを慢性投与したラットの弓状核-正中隆起領域あるいは正中隆起組織片からの興奮性アミノ酸による黄体形成ホルモン放出ホルモン(LHRH)放出が一酸化窒素(NO)により媒介されているかどうかを検討した。NO合成酵素(NOS)の阻害剤であるN^G-monomethyl-L-arginineあるいはNO吸収剤であるヘモグロビンを添加した培養液中にてそれぞれの組織片を培養し、興奮性アミノ酸によるLHRH放出効果が阻害されるかどうかを観察した結果、エストロジェン処理ラットの弓状核-正中隆起組織片からのLHRHがNOS阻害剤により抑制された。一方、OVX処置のみのラットからの弓状核-正中隆起組織片からのLHRH放出は興奮性アミノ酸により促進されず、また正中隆起組織片のみからのLHRH放出はエストロジェン処理の有無にかかわらず興奮性アミノ酸により促進されたがその放出はNOS合成阻害剤により影響を受けなかった。以上の結果から、エストロジェンが弓状核にあるエストロジェンレセプターを介し興奮性アミノ酸によるLHRH放出を促進すること、およびこのエストロジェンによるLHRH放出機構にNOが関与していることが示唆された。過去の報告では、NOの正中隆起からのLHRH放出への関与が仮定されていたが、本実験結果によりNOの作用部位は弓状核であり、正中隆起ではないことが明らかとなった。

また、これらの処置は、組織片からのサイクリックGMP放出を有意に促進した。これらの結果から、エストロジェンが弓状核へ作用することにより、グルタミン酸によるLHRH放出が促進され、この効果をNOが仲介すること、およびこの作用には、サイクリックGMPの関与がないことが示唆された。また、NOは、エストロジェン非存在下、あるいは正中隆起においてLHRH放出に対し、抑制的な効果を持ち、この抑制にはサイクリックGMPが関与することが示唆された。
半導体コンプトンカメラと硬X線集光鏡による高精度硬X線偏光観測の実証

研究課題である「高精度硬X線偏光観測」の実現のためには、コンプトンカメラのイメージンク能力と光測定能力が必要とされる。今年度前半では、2008年3月に、群馬大学医学部と日本原子力研究開発機構と共同でおこなった、プロトタイプコンプトンカメラによるイメージング実験のデータ解析を進めた。デコンボリュージョンに成功し、60-662keVという広い帯域でのイメージンクに成功した。とくに、これまでのコンプトンカメラでは実証されてこなかった、構造を持つ対象のイメージングに成功した。これらの成果は、国際会議で口頭発表し、論文とした。後半では、SPring-8の100%偏光シンクロトロンビームラインを使って、偏光観測能力の実証に取り組んだ。その結果、コンプトンカメラが1°以下の精度で偏光方向を決定できることが実証された。これにより、将来的に硬X線集光鏡と組み合わせることで、高エネルギー天体を偏光という新しい物理量を用いてマッピングするという次世代の観測手法実現に向けて見通しをえた。後半でも引き続き動作実証、性能評価試験を行った。気球実験を成功させ、科学的成果を得るには、前もって検出器の応答を詳細に調べておくことが重要である。研究室での試験と平行して、群馬大学医学部・日本原子力研究開発機構と共同実験を執り行った。非密封線源を用いて、広がった構造に対するコンプトンカメラの撮像能力評価のための基礎データの取得に成功した。取得データから得られた結果は2008年3月に開催された日本物理学会において口頭発表した。2008年6月にマルセイユで開催されるSPIE Symposium、同じくサンフランシスコで開催されるSORMA West 2008でも口頭発表する運びとなっている。また、本研究課題とは直接に関係しないが、この共同実験では、コンプトンカメラの医療・製薬分野における次世代ガンマ線検出器への応用をにらみ、生体に投与したアイソトープの撮像もおこなった。生体内部に集積した異なる3核種の集積分布を同時にイメージングすることに成功し、今後にむけて貴重なデータを得た。
パッチクランプ法とカルシウムイメージング法による塩味受容メカニズムの解明

ウシガエル(Rana catesbeiana)味細胞の塩味受容メカニズムの解明を目指して、茸状乳頭のスライス標本を用い、ホールセルパッチクランプ法により味細胞の膜電流の性質を調べた。またカルシウムイメージング法を使い塩味刺激時の味細胞内のCa^<2+>動態を調べた。以下は得られた結果の要約である。1.Lucifer yellowを使って同定したIb型、II型およびIII型細胞から電位依存性膜電流を記録した。Ib型およびII型細胞の内向きNa^+電流はTTX-sensitiveであり、III型細胞のそれはTTX-resistantであった。TTX-resistat内向きNa^+電流の発見は味覚器で初めての発見であった。2.電位依存性Ca^<2+>チャネルはIII型細胞にのみ存在した。電位依存性Ca^<2+>チャネルの存在はカエルでは初めての発見となった。3.内向きNa^+電流の不活性化の時定数はIb型およびII型細胞に比べIII型細胞が著しく大きくIII型細胞を特徴づけるものであった。4.Ni^<2+>はカエル舌咽神経のNaCl応答を増強させることが以前報告されている。今回1mM Ni^<2+>はIb型、II型およびIII型細胞の内向きNa^+電流の不活性化を延長させるがIII型細胞への延長効果がもっとも著しことを見出した。5.カルシウムイメージング法により塩味刺激時の細胞内Ca^<2+>上昇を調べた。in vivoで蛍光指示薬の細胞内への導入は難しく、今後に課題を残した。以上の結果から、III型細胞の電気生理学的性質が明らかになり、塩味受容細胞である可能性が示唆された。ウシガエル味細胞の塩味受容機序を明らかにするために実験を行い、本年度は以下のように今後の基盤となる成果を得た。1.ホールセルパッチクランプ法:(1)茸状乳頭のスライス標本を用いた。電極内に入れたLucifer yellowによる細胞染色から形態の異なるType Ibcell(Ib)、Type II cell(II)およびType III cell(III)の3種類の細胞を同定した。いずれのタイプの細胞も電位に依存した内向き電流(Na^+)とそれに続く外向き電流(K^+)を発生させた。しかし、IbおよびIIはTTXにより内向き電流は消失したがIIIは消失せず、IIIはTTX-resistant voltage-gatedsodium channelを持つことが明らかになった。このTTXに対する非感受性の性質は味細胞では初めての報告である。内向き電流の不活性化過程の時間経過はIbおよびIIよりIIIで著しく長かった。また、3種の細胞で電気生理学的な膜の性質は異なっていた。(2)重金属のNi^<2+>によるNaClの味覚神経応答の増強を起こさせる細胞はどのタイプの細胞か知るためリンガー液にNi^<2+>を加えた。Ni^<2+>は3種の細胞とも電位依存性内向き電流の不活性化過程を延長させたが、IIIでその傾向が著しかった。従って、神経応答におけるNi^<2+>の増強効果はNi^<2+>に最も感受性を持つIIIの興奮に起因することが示唆される。2.カルシウムイメージング法:茸状乳頭内の細胞内に蛍光Ca^<2+>指示薬を入れ塩味刺激中に細胞内Ca^<2+>濃度の増加があるかどうか共焦点レーザ顕微鏡により調べた。細胞内にCa^<2+>指示薬を入れる方法はまだ確立しておらず、かなり難しい状況にあるがこれまで数個の細胞で塩味刺激中に細胞内Ca2+濃度の増加が見られた。来年度も試みてこの方法を確立し成果を上げたい。ウシガエル味

細胞の塩味受容機序の解明を目指して、ホールセルパッチクランプ法により味細胞の膜電流の性質を調べた。またカルシウムイメージング法を使い塩味刺激時の味細胞内のCa^<2+>動態を調べた。昨年と同様に茸状乳頭のスライス標本を用いた。1.ウシガエル味細胞のパッチクランプ法はこれまで酵素処理による遊離味細胞に適用されてきた。酵素処理法は味覚器内のIb型細胞およびII型細胞からの膜電流の記録を可能にしたが、III型細胞の細い突起がダメージを受けるせいかIII型細胞からの膜電流記録は報告されてこなかった。しかし、我々の用いたスライス標本はIII型細胞の膜電流記録を可能にした。今回、III型細胞にのみ電位依存性Ca^<2+>電流が記録されることが分かった。電位依存性Ca^<2+>電流はカエル味細胞においては初めての発見である。昨年、III型細胞はTTX抵抗性の電位依存性Na^+電流を発生することを報告した。そこで次のことが推察された。即ち、味覚刺激時に活動電位が発生し、電位依存性Ca^<2+>電流が生じ、Ca^<2+>が外部から内部へ流入しシナプス伝達が起こる。今回の実験はIII型細胞が真の味受容細胞であることを示した。2.茸状乳頭内細胞に外部から蛍光Ca^<2+>指示薬を入れ共焦点レーザ顕微鏡により味覚刺激時の細胞内Ca^<2+>動態を調べた。しかし、昨年と同様に外部から蛍光Ca^<2+>指示薬を細胞内に入れるのは少数例を除いてうまくいかなかった。カエル舌咽神経のNaCl応答は少量のNiCl_2で応答が増強されるのでNaClとNiCl_2の混合液で茸状乳頭を刺激したところ、数例の細胞で細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を記録した。しかし、まだ再現性が悪く更なる改良が必要である。
気象条件と建築躯体性能を利用する冷房システムの解析と評価

冷房システムを対象に、快適で効率的なシステムの構築および設計・評価方法を確立することを目的として、平成14年度平成16年度の3年間にわたり研究を行った。我が国の気象条件から冷房についての研究は特に重要である。しかしながら、冷房用エネルギーの削減には暖房に対しての建物断熱のような単独で効果的な手法が無いので、建物の熱負荷特性や地域の気象条件を生かした効率的な冷房システムの提案、評価が重要な課題となる。本研究では、建築躯体自体の熱・光特性と空調設備を一体化した統合的な空調システムの可能性に着目し、建築外皮の環境制御技術、外気の冷却ポテンシャルや空間の分布特性を利用する環境制御技術、設備システムの制御と運転方法などを取り上げで快適でエネルギー消費量の少ない冷房システムの構築についての研究をシミュレーションによる理論的研究および実測・実験的研究の双方から行った。具体的には、多様な冷房負荷の削減方法や空調設備に関わる省エネルギー手法の中から分担者が具体的な問題を取り上げ、建築熱環境設備システムシミュレーションによる解析評価と設計、外気冷房システム、建築外皮の冷却システム、窓システムの熱特性、昼光利用窓システム、個別制御空調システム、自然換気利用空調システム、建築躯体熱特性と空調システム、空調システムの運転と制御など多様な冷房負荷削減手法について分担して研究を行い、それぞれの効果の実証、評価、設計法への展開などを行った。これらの成果は、快適で効率的な実用的冷房システムの構築に活用されると考えられるが、建築物において冷房用エネルギー消費の割合は極めて大きいことから、今後も、より実用性の高い冷房負荷削減のための効果的な手法の提案、検証を継続的に行う必要がある。本研究では主に冷房システムを対象として、快適で効率的なシステムの構築および設計・評価方法の確立を目的としている。このため、建築躯体自体の熱・光特性と空調設備を一体化した統合的な空調システムの可能性に着目し、快適でエネルギー消費量の少ない冷房システムの構築を実験・実測的研究および理論的研究の双方から行っている。今年度の研究における具体的な検討システムは、換気冷房システム、建築外皮冷却システム、躯体蓄熱システム、設計用気象データ、空調システムの最適運転制御、自然エネルギー利用システムであるが、設備システムを考慮する汎用的熱負荷シミュレーション手法の研究や気象条件設定のための日射量計算法、設計用気象条件の検討など冷房システム設計のための気象条件についての研究も行った。実験的研究では、工学院大学の居住環境システム比較実験装置を活用し、空調システムの基礎的運転データ、昼光利用システム、エアバリアによる外皮冷却システムなどの実験データ収集し、分析を行った。また、事務所ビルや超高層大学校舎ビルなどの実在建物について実測を行い、室内温湿度や空調システム各部の温湿度、風速、風量などについての実測データ収集し、また、空調システムの運転記録についても収集した。これらのデータから室内熱環境および設備システム性能の評価方法について検討するとともにシステムシミュレーションを行うためのモデル構築に関して検討した。さらに、実測データとシミュレーションから空調システムのより効率的な運転方法についての研究も行った。このため、前年度に引き続き主に建築躯体自体の熱・光特性と空調設備を一体化した統合的な空調システムの可能性に着目し、快適でエネルギー消費量の少ない冷房システムの構築を実験・実測的研究および理論的研究の双方から行っている。今年度の研究における具体的な検討システムは、換気冷房システム、空気流通窓システム、個別空調制御システム、躯体蓄熱システム、空調システムの最適運転制御ならびに太陽熱利用や屋上植栽などの自然エネルギー利用システムなどである。また、解析、評価手法として、設備システムを考慮する汎用的熱負荷シミュレーション手法の研究、気象条件設定のための研究として日射量計算法、設計用気象条件の検討についての研究も行った。汎用的熱負荷シミュレーション手法については、超高層大学校舎の空調システムにおける全外気冷房運転の効果を詳細に検討できるよう従来提案してきた手法のアルゴリズムおよびシミュレーションプログラムを拡充した。

また、シミュレーションに関する研究として、躯体蓄熱方式、床暖房方式、空気系搬送システムなどについての計画設計法や最適運転法に適用しうるようシミュレーションを活用する解析、評価方法について研究を行った。工学院大学居住環境システム比較実験装置(KTC)を活用した研究としては、汎用熱負荷シミュレーション手法の検証を行うとともにエアバリア方式による空気流通窓システムについての実験、等温気流による個別空調制御システムなどについての実験を行いこれら空調方式に関しての解析、評価方法を検討した。本研究は主に冷房システムを対象として、快適で効率的なシステムの構築および設計・評価方法の確立を目的としている。このため、平成14、15年度に引き続き、主として建築躯体自体の熱特性と空調設備を一体化した統合的な空調システムの可能性に着目し、快適でエネルギー消費量の少ない冷房システムの構築を実験・実測的研究および理論的研究の双方から行っている。今年度の研究における具体的な検討システムは、空気流通窓システム、個別空調制御システム、躯体蓄熱システム、屋上緑化システム、空調システムの最適運転制御ならびに雪利用冷房システムや屋上植栽などの自然エネルギー利用システムなどである。また、解析、評価手法として、設備システムを考慮する汎用的熱負荷シミュレーション手法の研究、気象条件設定のための研究として日射量計算法、設計用気象条件の検討についても昨年度につづき継続して研究を行った。汎用的熱負荷シミュレーション手法については、超高層大学校舎の空調システムや躯体蓄熱空調システムにおけるVAV方式の効果を詳細に検討することにより、従来提案してきた手法のアルゴリズムを確認し、またシミュレーションプログラムの適用法を示した。また、シミュレーション手法に関する研究として、窓システムについての汎用的アルゴリズムについても検討した。工学院大学居住環境システム比較実験装置(KTC)を活用した研究としては、汎用熱負荷シミュレーション手法の検証行うとともにエアバリア方式による空気流通窓システムについての実験、等温気流による個別空調制御システムなどについて継続して実験を行い、これら空調方式に関しての解析、評価方法を検討した。
超弦理論の時間に依存した解と宇宙論への応用に関する研究

素粒子及び重力理論の分野の大きな課題である、重力の量子論とその物理的な帰結について研究を行いました。その有力な候補である超弦理論は高い次元で定義されているので、それを物理的に解釈するには余分な次元をコンパクト化する必要があります。本研究計画では、超弦理論の有効相互作用である超重力理論による4次元時空を与えるような時間に依存したインフレーション解を系統的に調べ現実的な模型を得る可能性を調べると同時に、超対称性を持つ時間に依存した解により、ビッグバン特異点を量子論的に記述する可能性を明らかにしました。また超弦理論に関連したいくつかの高次元ブラックホールの性質を解明しました。その現実的な応用として宇宙論との接点を探しました。これらは、素粒子の基本的な理論と宇宙論の接点を解明する上で大変有用な結果です。具体的な研究内容とその成果は以下の通りです。1.超弦理論の有効理論としての超重力解に、高次量子補正項を考え、宇宙論的に面白い解を系統的に求めました。これらの解により、宇宙初期のインフレーションや宇宙の加速膨張を説明できる可能性を明らかにしました。2.超弦理論の超対称性を保つ解は、量子論的な性質の解明できる数少ない系です。このような解を超重力理論で構成することにより、宇宙初期のビッグバン特異点を記述できることをしましました。また、D2ブレインを含む種々の系を系統的に調べ,その物理的性質を明らかにしました。3.現在宇宙の大部分のエネルギーはダークマターとダークエネルギーと呼ばれるもので担われていることがわかっています。これらが自然に相互作用をするはずであることを指摘し、観測による制限を与えました。その他、超弦理論によるQCDの閉じ込め、非閉じ込め相の相転移や、ブラックホールのエントロピーとホライズンの面積の関係の普遍性についても、新しい成果を得ています。本研究計画では、超弦理論の4次元時空を与えるような時間に依存した非摂動的解を調べると同時に、その現実的な応用として宇宙論との接点を探しました。1.すでに求めたSブレイン解に、さらに量子論的補正を加えたときに解がどのような変更を受けるかを調べ、インフレーションが十分起こせる模型、機構を考えました。その結果、インフレーションは十分起こせるが、その場合4次元以外の内部空間の大きさがかなり大きくなることを示しました。この成果はすでに学術論文として書き、学術雑誌Physics Letters BおよびPhysical Review Dに掲載されています。またこれらの一連の仕事についてのレビュー論文の執筆を学術誌International Journal of Modern Physicsから依頼され、執筆しました。それ以外にも物理的に意味のある解がいくつかあることがわかったので、現在それらについて解析中です。2.一方、以前に求めたブラックホールを含むブレイン解の一般的構成法をさらに一般化した方法を開発し、それにより一般的な解を構成しました。これも学術誌Physics Letters Bに掲載されています。3.また、超弦理論の重力の量子論の応用として、supertubeと呼ばれる解の量子的状態を勘定し、対応するブラックホールのエントロピーの統計力学的解釈を与え、ブラックホールの量子論への大きな一歩をふみだしました。これらの成果は学術誌Nuclear Physics Bに2本の論文として掲載されました。

素粒子及び重力理論の分野の大きな課題である、重力の量子論とその物理的な帰結について研究を行いました。その有力な候補である超弦理論は高い次元で定義されているので、それを物理的に解釈するには余分な次元をコンパクト化する必要があります。本研究計画では、超弦理論の4次元時空を与えるような時間に依存した非摂動的解を調べると同時に、その現実的な応用として宇宙論との接点を探しました。具体的な研究内容とその成果は以下の通りです。1.超新星爆発のデータを用いて、そのような振る舞いを与えるポテンシャルを直接求める一般的方法を開発し、その結果として得られるポテンシャルが超対称性理論から期待されるものであることを発見しました。この成果はすでに学術論文として書き、学術雑誌Physical Review Dに掲載されています。2.以前に求めたブラックホールを含むブレイン解の一般的構成法をさらに一般化した方法を開発し、それにより一般的な解を構成しました。これも学術誌Physical Review Dに掲載されています。3.超弦理論を用いて、宇宙初期の特異点を回避し、そこでどのような物理的描像が得られるかを議論しました。この結果は学術誌Physics Letters Bに掲載されています。4.また、超弦理論の重力の量子論の応用として、supertubeと呼ばれる解の一般化を試み、3つ及び4つのチャージを持つ解を構成しました。これは量子的状態を勘定し、対応するブラックホールのエントロピーの統計力学的解釈を与え、ブラックホールの量子論への大きな一歩です。この成果は学術誌Journal of High Energy Physicsに掲載されました。5.時間に依存した解とその重力サイドでの記述法を開発しました。この成果は、現在論文として投稿中です。本研究計画では、超弦理論の有効相互作用である超重力理論による4次元時空を与えるような時間に依存したインフレーション解を系統的に調べ現実的な模型を得る可能性を調べると同時に、超対称性を持つ時間に依存した解により、ビッグバン特異点を量子論的に記述する可能性を明らかにしました。また超弦理論に関連したいくつかの高次元ブラックホールの性質を解明しました。その現実的な応用として宇宙論との接点を探しました。1.超弦理論は高い次元で定義されており、それを記述するのに役立つ低エネルギー有効作用は超重力理論で与えられます。私は、ブラックホールのホライズンが変形した球面になっている大変面白く新しいクラスの解の質量や熱力学的性質を詳しく調べました。これは学術雑誌Physical Review Dに掲載されています。2.超弦理論からインフレーション解を出そうとしても、種々の困難があることが知られています。
精神疾患の流行に関する社会学的研究

平成30年度は当初研究実施期間ではなかったが、平成28年度に休業を取得していた関係で、平成29年度(当初の研究最終年度)に実施する予定であった研究内容と、前年度に実施できなかった一部調査を実施した。すなわち、前年度にはインターネットを通じて173名の精神科医にアンケート調査を実施し、「うつ」の増加に対する認識を量的な側面から調査したが、本年度には当該調査の対象者の中からインタビュー対象者を選定し、質的なアプローチによって同様の調査を実施した。その結果、インターネット調査から得られた知見と同様に、臨床現場の精神科医たちは各種メディアが流布する大衆的な医療情報によって自分を「うつ」だと認識し、医療機関を受診する人々が増加しているという現状認識において一致していた。またそうした人々に対して精神科医たちは概して懐疑的な視点を共有しており、本来のうつ病患者はより重篤な症状を呈するはずであること、自主的に来院する患者の多くは一時的な抑うつ状態に陥っているに過ぎないか、他疾患(例えば発達障害)の二次症状として抑うつ的な症状を呈している可能性に言及していた。以上のような精神科医に対するインタビュー調査と並行して、本年度には当初の研究計画に記載していたマスメディア関係者に対するインタビュー調査も実施し、報道される出来事の決定過程について聞き取りを行った。その結果、広告主等の意向によって報道される出来事自体が決定されることはないものの、報道側が自主的に配慮して報道の仕方を変えることはあるという証言が得られた。このことは、精神疾患に関する大衆的な医療情報の内容が、医学界や製薬企業の意向によって一部規定される可能性を示唆したものと言える。以上のような調査結果を踏まえ、本年度には精神疾患に関する知識が広く社会に普及し、当該の疾患が流行病として社会に定着する要因についての理論化を行った。研究初年度にあたる本年度は、(a)精神疾患の流行に関する先行研究の検討、および(b)現代の精神医療関係者による「うつ」の流行に対する見解の調査、加えて(c)20世紀後半における「うつ」の流行過程に関する資料調査をおこなった。その結果、(a)に関しては国内で類似の研究が稀少であるのに対し、海外では社会学・医療人類学等の分野において、参考となる研究が複数存在することがわかった。ただしハッキングのループ効果概念を援用した実証研究は少数に留まっており、この点は来年度以降の検討を要する。つぎに(b)に関しては、国内学会のシンポジウムおよび精神科医の記した著作等により、現在の精神医療関係者が「うつ」の流行に対してどのような評価を下しているのかを調査した。その結果、見解の多様性はあるものの、総じて臨床家らは現代の無限定な「うつ」概念の拡大に対して懐疑的な態度を示していることがわかった。ただし臨床家らの問題意識は、向精神薬に関する製薬企業の営利主義的販売戦略や診断基準の未整備状況にあり、患者や臨床家自身の相互作用を含めた問題の考察は少ないことが判明した。最後に(c)については、主として1970年代以降のマスメディア資料および専門家むけ資料をデータベース化しつつ分析し、「うつ」を事例として精神疾患言説の大衆化過程を調査した。その結果、従来の研究ではかつての「うつ病」が重篤で比較的稀少な病と見なされていたことが指摘されてきたが、それは専門家間での認識であり、民間レベルでは1970年代から他の心因的な精神疾患と同様の言説化がなされていたことがわかった。即ち「うつ」に関する大衆的な語りは過去数十年で大きな変化はなく、臨床現場で「うつ」と診断される者の増加と、それに対する新たな言説化が90年代後半以降の変化であると考えられる。研究2年目にあたる本年度は、昨年度までの資料調査の結果を踏まえた学会報告をおこなうとともに、精神疾患の流行に寄与する重要なアクターの1つであると考えられる精神医療ユーザー(精神科医療に患者として関与したことがある人物)を主たる対象とした社会調査を実施した。具体的には、(a)「うつ」で通入院経験のある全国2069歳の男女を対象に、インターネットを用いた予備的な質問紙調査を先行しておこない、500名のインフォーマント(男性211名、女性289名)から通入院の状況や病気に関する情報の取得方法について回答を得た。また、当該予備調査の結果を踏まえた上で、(b)同様に「うつ」で通入院経験のある関東在住の10名のインフォーマントを対象に、2015年9月にそれぞれ1時間程度の半構造化面接調査を実施した。その結果、(a)の調査からは、多くの回答者が「うつ」以外にも複数の精神科における診断を受けており、各種の抗うつ薬を服用した経験を有すること、また医療機関を受診する前後の時期に、各種のメディアを通じて、自ら積極的に病気の情報を収集していたこと、男女別にみた場合には、女性のほうが多くの医療機関を受診している一方で、治療において専門家への信頼度が低いことなどが明らかになった。また(b)の面接調査からは、それぞれのインフォーマントが自らを病気であると自認するに至った具体的な経緯や、自分の症状を理解するための精神医学的知識を習得する際に活用したメディアやその方法、病気の経験が自らのライフイベントに与えた影響等が明らかになった。なお、これら本年度の調査から得られた研究結果は、2016年3月に開催された心理学化・医療化研究会において報告をおこない、次年度以降の調査へむけて参加者から有益なコメントを得ることができた。