hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトの血圧反射に及ぼす酸素分圧の影響に関する研究

ヒトに低気圧環境下で姿勢変換(臥位から立位)テストを行ったときの心臓血管系に及ぼす影響を調べる為に11人の男子被験者に高度3700mをシミュレイトした低気圧チャンバーで10分間の70°head-up tilt testを行った。その結果、正常気圧ではhead-up tiltの間、血圧は正常範囲に維持されるのに対し、3700mでは平均動脈圧が10mmHg低下し(P<0.05)、3人の被験者にpresyncopeが見られた。さらに高度4300mでは誰も15分間のhead-up tilt testに耐えられなかった。3700mでのhead-up tilt test中、全末梢血管抵抗の増加は正常気圧でのテストにくらべて抑制されており(P<0.05)、低気圧環境では血圧反射応答の感受性が低下していることが推測された。そこで血圧反射に及ぼす酸素分圧の影響を詳しく調べるために、頸動脈を外部から圧迫または吸引出来る装置(neck chamber)を用い、心臓の応答をR-R間隔を指標に評価した。R-R間隔の圧反射応答曲線はシグモイドカーブでよくフィットした。高度3800m(PO2=98mmHg)では圧反射応答曲線は正常気圧のそれより下方にシフトする傾向にあったが統計的には差を認めなかった。高度4300mm(PO2=92mmHg)では圧反射応答曲線は正常気圧のそれより下方にシフトし(P<0.05)、また最大ゲインも正常気圧より低値を示した(P<0.05)。さらにこの圧反射応答曲線は正常な酸素分圧のガスを吸入すると(hypobaric normoxia)、正常気圧のレベルにほぼ回復した。以上の結果から低気圧環境では心臓に対する圧受容器反射の感受性が低下し、この時の酸素分圧の閾値は約90mmHg付近であることが判明した。従って低気圧環境下でヒトの姿勢変換時耐性が低下する理由として心臓に対する圧反射応答の感受性の変化が原因の1つであることが示唆された。頚動脈圧受容器反射の応答曲線に及ぼす酸素分圧の影響を調べる為に、先ず1気圧環境(正常酸素分圧)で実験で行った。11名の健康男子にネックチャンバーを用いて、頚動脈に-30、-50、-70mmHgの陰圧を負荷し、負荷の大きさと筋交感神経活動(MSNA)、およびR-R間隔との関係を調べた。loading刺激の大きさに応じて筋交感神経活動と血圧の低下及びR-R間隔が増大した。心拍数は交感神経及び副交感神経の二重支配を受けているのでこのR-R間隔の増大(心拍数の低下)にはいずれ(または両者)この自律神経系が関与しているかを調べる目的で中枢からの交感神経支配が遮断されている頚髄損傷患者(切断部位、C5-C8、副交感神経は正常)5名に同様な実験を行った。その結果頚髄損傷患者では安静時の血圧、及び心拍数は正常者に較べて有意に低いが頚動脈圧受容器のloading刺激により正常者と同等のR-R間隔の増大と血圧の低下が起きることが判明した。このことからneck suctionによるR-R間隔の延長は主として心臓副交感神経活動の亢進によるもので交感神経系の関与は少ないと推察された。また両者共にloading刺激中の皮膚血流量に変化がみられないことから頚動脈圧受容器のloading

刺激による初期の血低下は末梢血管の拡張によるものではなく、心拍数の低下による心拍出量の低下が原因であることが示唆された。以上の結果は第31回日本生気象学会総会(1992年10月、東京)において発表した。頸動脈圧受容器反射に及ぼす低酸素分圧の影響を調べるために低気圧チャンバーにて高度3、800m(PO2=98mmHg)、および高度4、300m(92mmHg)をシミュレイトして実験を行った。まず正常気圧(sea level)で8名の健康男子を被験者として頸にネックチャンバーを装着し+40mmHgから-50mmHgまでネックチャンバーの圧力を心拍と同期させながら変化させ、R-R間隔を測定した。次いで低気圧チャンバーを高度3、800mに減圧し(470mmHg)、1時間の安静の後に正常気圧と同様な測定を行った。1週間以上経過後、同様な実験を高度4、300m(440mmHg)で行った。各々の気圧で頸動脈に作用したそれぞれの圧力に対し、R-R間隔をプロットし、カーブフィッテイングを行うと、心臓に対する頸動脈圧反射応答はシグモイドカーブでよくフィットした。高度3、800mでの頸動脈圧反射応答曲線は正常気圧のそれより下方にシフトする傾向にあったが、統計的には差を認めなかった。一方4、300mでは正常気圧より有意に下方にシフトし、また最大ゲインも正常気圧より低値であった。このことをさらに確かめるために、4300mに1時間曝露して圧受容器反射を測定した後、正常気圧と同等な酸素と炭酸ガス分圧をもつ混合ガスを4300m環境で30分吸入したのち、圧受容器反射を測定した。その結果、4、300mで下方にシフトした頸動脈圧反射応答曲線は正常気圧のレベルにほぼ回復した。以上の結果から低気圧環境では心臓に対する頸動脈圧受容器反射が抑制されることが判明した。さらにこの抑制が起きる閾値は酸素分圧で約90mmHg付近にあることが示唆された。
ヒト糞便由来腸内細菌群のエネルギー要求度による宿主健康度の推定

本研究は、ヒト腸内細菌の活動を生きたまま評価することにより宿主健康度の推定を行うものである。現在検討している項目は、(1)腸内細菌のエネルギー要求量、(2)糞便性状、(3)宿主消化管運動の電気生理的解析である。(1)前年度に引き続き、胃がんモデルマウスから採取した糞を利用し、消化管機能が破綻した状態における腸内細菌のエネルギー要求量の解析を進めた。野生型マウスとの比較を行い、顕微鏡下で目視すると明らかな違いが分かるが、その違いを数値化するために、具体的に腸内細菌の形態やエネルギー要求量の解析方法の検討を進めている。現在、動物実験施設の改築工事に向けて飼養数の削減が求められており、マウス交配に制限があり、3種類全ての遺伝子欠損を有する胃がんマウスの誕生率が少ない状況となっている。(2)主に、胃がんモデルマウスの糞を使用した実験を進めており、糞便重量は健常マウスよりも減少しているが、pHなどその他の性状については、ヒト糞便用に購入した機器ではサイズ不適合のため測定できず、実測に至っていない。(3)胃腸電図は覚醒下のマウスから記録することが難しいため、ヒトで実施している。現在、胃腸電図記録の波形解析を進めている。また、現在用いている据え置き型のような記録機器では長時間拘束されるため、普通に生活している状態よりも副交感神経有意の状態の記録になっていると考えられる。この為、実際上は携帯型機器の使用が望ましいと考えられた。今後、胃がんモデルマウスにおける結果をヒト腸内細菌から得られた結果にフィードバックし、解析を進めると共に、滞っている論文投稿を行う方針である。本研究は、ヒト腸内細菌の活動を生きたまま評価することにより宿主健康度を推定できるだろうかという試みである。計測項目は以下の3項目を用いる。(1)腸内細菌の活動を生菌死菌区別して評価、(2)腸内細菌と消化管運動の双方の活動結果としての糞便の性状を評価、(3)宿主消化管運動を腸電図解析または腸音解析により非侵襲的に評価。このうち、今年度は(3)に必要となる電気生理関連備品に予算の大部分を割いたため、(1)に必須となる蛍光試薬を購入する費用を捻出することができなかった。また予定していた腸内細菌層の変動解析について、排便から集菌を行い実験に供するまでに時間を要するため偏性嫌気性菌の変動を調べる目的としていたが、問題が生じた。実際の糞便からDNAを抽出する行程と検体を採集するタイミングがバッティングしてしまうため、5分程度時間をおいて採集・抽出することが難しくなる。そこで、まず安価なPCR法で最適な条件を割り出すこととした。腸電図計測では、当初、記録できる電位幅の上限と下限を超えてしまい長時間安定して電位記録を実施することができなかったため、最適な条件を割り出すまでに時間を要した。現在は解決し、2時間以上安定して記録できるようになった。現状、単一箇所の記録では情報量が少ないため、腸音記録による腸管運動の評価も併せて検討を行っている。いずれにしても、腸電図と聴音機録により評価できるのか、また立体的な多点記録に変更し、腹部活動を捉える必要があるのか、今後の課題となっている。便性状解析については、課題が山積しており、解析方法の改良などが必要な状況である。例えば、単一便の部位毎に異なる硬度をどのように評価するのか、ある程度基準を作る必要があると考えている。消化管活動の指標となる腸電図記録に関しては長時間記録ができるようになった。糞便性状に関しては、何らかの基準を設ける必要がある。本研究の2本柱について、多少のトラブルはあるが改善や解決を行って実施できている。しかし、3本目の柱である本研究の中心となる腸内細菌の機能評価が研究費不足により試薬購入ができず実施できていない。また予定していた腸内細菌叢の解析は、条件検討に際して解析サンプル数が増加してしまい高額となるため、まず安価なPCR法で条件を絞り込むこととし、初年度の実験計画を少々変更した。(1)の実験プロトコルに関することで、H28年度に実施予定だった糞便から集菌し実験に供するまでの時間検討(集菌直後から最大6時間)をPCR法で検討した。Bacterial 16S rDNAをすべて検出する仕様だったため、腸内細菌の生死によるPCR産物の濃度変動をうまく捉えることができず、当初計画していたように細菌叢解析を行った。解析結果から、現在実施している実験プロトコルの集菌後30分以内であれば、集菌操作によらず、採便直後の菌叢と比較して大幅な変動がないことを確認した。また、腸内細菌のエネルギー要求量の評価方法に関して、より簡便な方法を模索している中で、使用している緩衝液組成により、蛍光試薬の取り込み率に違いが生じている可能性を見出した。現在、Taoら(Biochemistry, 55, 2578-2589, 2016)の報告を参考に検討を進めている。さらに、申請時当初計画していなかったが、消化管機能の破綻と腸内細菌のエネルギー要求量を比較するために胃がんモデルマウスを利用開始した。

本マウスは遺伝子改変マウスであり、3種類の遺伝子を欠損すると生後50週で80%程度の胃がん発症率を有する。食餌や飼育環境が野生型マウスと常に同じであるため、両マウスの腸内細菌を用いることで、健常時と健康状態が破綻した時の腸内細菌のエネルギー要求量の比較を簡便に行えるものと考え、実施している。胃がんマウス作製に時間を要するため、現在までに例数は少ないが野生型と比較検討を行っている。本研究を円滑に推進するため、経費にマウス飼養料を計上している。H29年度、申請時当初計画していなかったが、消化管機能が健常状態から「著しく逸脱した状況」における腸内細菌のエネルギー要求量の変動を検討するために、胃がんマウスモデルを導入した。計画に支障はなく、順調に遂行できており、一定の成果も出ているため、「おおむね順調」とした。本研究は、ヒト腸内細菌の活動を生きたまま評価することにより宿主健康度の推定を行うものである。現在検討している項目は、(1)腸内細菌のエネルギー要求量、(2)糞便性状、(3)宿主消化管運動の電気生理的解析である。(1)前年度に引き続き、胃がんモデルマウスから採取した糞を利用し、消化管機能が破綻した状態における腸内細菌のエネルギー要求量の解析を進めた。野生型マウスとの比較を行い、顕微鏡下で目視すると明らかな違いが分かるが、その違いを数値化するために、具体的に腸内細菌の形態やエネルギー要求量の解析方法の検討を進めている。現在、動物実験施設の改築工事に向けて飼養数の削減が求められており、マウス交配に制限があり、3種類全ての遺伝子欠損を有する胃がんマウスの誕生率が少ない状況となっている。(2)主に、胃がんモデルマウスの糞を使用した実験を進めており、糞便重量は健常マウスよりも減少しているが、pHなどその他の性状については、ヒト糞便用に購入した機器ではサイズ不適合のため測定できず、実測に至っていない。(3)胃腸電図は覚醒下のマウスから記録することが難しいため、ヒトで実施している。現在、胃腸電図記録の波形解析を進めている。また、現在用いている据え置き型のような記録機器では長時間拘束されるため、普通に生活している状態よりも副交感神経有意の状態の記録になっていると考えられる。この為、実際上は携帯型機器の使用が望ましいと考えられた。今後、胃がんモデルマウスにおける結果をヒト腸内細菌から得られた結果にフィードバックし、解析を進めると共に、滞っている論文投稿を行う方針である。糞便から集菌し、機能解析を行うまでの時間経過に伴う菌叢解析の条件検討を速やかに行うと共に、菌叢解析を行い、28年度購入できなかった蛍光試薬を用いて機能解析を進める。また腸電図に関しては、現状の単一箇所からの記録で十分な解析ができるのか判断が難しいので、腸音解析を併せて方向性を決定したい。便性状については計測基準を検討する。本研究では申請者本人を被検者としており、滅多に具合が悪くなることがないため、健康状態が悪くなった場合に腸内細菌はどのような状態を示すのか興味がある。また毎食同じ食事を摂っているわけではないので、食事内容の変動が結果に影響するのか、それとも健康状態の影響が結果に表れているのか、この判断は難しいと考えられる。そこで、当研究室ではがんモデル動物を飼養しているので、同じ餌を摂取している動物において、発癌物質によって引き起こされるがん形成によって、どのような変化が腸内細菌に現れるのか、調べる価値があるのではないかと考えている。
線量管理専用ソフトウェアを用いたX線CT装置による臓器当たりの被ばく量算出の検討

【研究目的】CT装置にはvolume CT dose index (CTDIvol)とdose-length product (DLP)が線量指標として表示されるが、これらは患者の臓器線量を直接示す値ではない。また最近、新しい線量指標としてCTDIvolに体型を考慮した係数(変換係数)を乗ずるsize-specific dose estimates (SSDE)の利用が進められている。しかし、SSDEを使った患者被ばく線量推定の有効性を示す報告はあるが、専用のソフトが必要なこともあり十分な検討がされていていない。群馬大学医学部附属病院では患者を撮影した際にCTから出力される画像や線量指標を使って、SSDEやシミュレーションによって得られた被ばく線量のデータが線量一元管理ソフトウェアに蓄積されている。今回はこのデータを解析することで、スキャン一回あたりのSSDEを簡便に求める方法の検討及びCTの線量指標を使って簡便かつ従来法より正確に患者被ばく線量を推定することを目的とした。これにより、専用ソフトウェアを所有しない施設でもSSDEや患者被ばく線量を求めることが可能になる。【研究方法】線量一元管理ソフトウェアから実際に行われた患者のX線CT検査データを取得した。SSDEを簡便に求めるために、患者のBMIと変換係数の関係を示す近似式を求めた。また、撮影ごとに線量指標と被ばく線量及び患者体型の解析・集計を行った。【研究成果】撮影部位ごとにSSDEを患者のBMIから簡便に求める手法を得ることができた。これにより、専用のソフトを持たない施設でもSSDEを取得することが可能である。また、撮影部位ごとに線量指標と臓器線量の関係の解析は十分にできていないが、線量測定用ファントムを使った実測を含めて評価していく予定である。
種間交雑による新奇な体表模様パターンの形成と種分化

動物の体表に見られる多彩な模様パターンは、生物の多様性を鮮やかに示す実例であるばかりでなく、まさにその多様性を生み出す要因ともなり得る。本研究課題では、種間交雑による「模様パターンの混合」がパターンの多様性や種分化に及ぼす影響を検討し、動物の体表模様の多様性を生み出すメカニズムの一端を明らかにするため、数理的検討ならびにトラフグ属魚種を対象とした模様パターンの混合の実例の探索と検証を行った。本研究課題では「種間交雑による模様パターンの混合」という現象に着目した。模様パターンの混合が交雑による種分化をもたらし得る、という仮説を検証し、模様パターンの多様性を生み出すメカニズムの一端を明らかにするため、「模様パターンの混合」が種分化を引き起こす条件の数理的検討、トラフグ属魚種を対象とした「模様パターンの混合」の実例の探索と検証、「模様パターンの混合」をもたらす因子の同定とメカニズムの解明、の各項目について研究を行っている。本年度は前年度に引き続き模様パターンの形成過程を組み込んだ個体ベースモデルによるシミュレーション環境の構築を試みるとともに、トラフグ属魚種の収集と解析を進めた。稀少種ムシフグについて日本海側産個体を新たに数サンプル入手することに成功し、解析に加えることができた。これまでのmtDNA、ITS領域等を対象とする配列解析に加え、新たにAFLP法による解析を行い、ムシフグの太平洋側集団、日本海側集団と近縁種コモンフグとの比較検証を進めているところである。模様パターンの混合が交雑による種分化をもたらし得る、という仮説を検証し、模様パターンの多様性を生み出すメカニズムの一端を明らかにするため、「模様パターンの混合」が種分化を引き起こす条件の数理的検討、トラフグ属魚種を対象とした「模様パターンの混合」の実例の探索と検証、「模様パターンの混合」をもたらす因子の同定とメカニズムの解明、の各項目について研究を行った。研究の最終年度である本年度は、前年度に引き続き稀少種ムシフグを含むトラフグ属魚種の収集と解析を進めた。ムシフグについては、新潟大学臨海実験所のご協力のもと、産卵期に多数の個体が集まる地点を見出し、これまでに収集したサンプルを大幅に上回る数の生体サンプルを確保することができた。最近縁種であり異なる模様パターンをもつコモンフグを対象とする比較ゲノム解析を現在鋭意進めており、模様パターンの多様性を生み出すメカニズムについて知見が得られることが期待される。「模様パターンの混合」が「交雑による種分化」をもたらし得る、という仮説を検証し、模様パターンの多様性を生み出すメカニズムの一端を明らかにするため、本研究課題では「模様パターンの混合」が種分化を引き起こす条件の数理的検討、トラフグ属魚種を対象とした「模様パターンの混合」の実例の探索と検証、「模様パターンの混合」をもたらす因子の同定とメカニズムの解明、の各項目について研究を行っている。本年度はまず「模様パターンの混合」が種分化を引き起こす条件の数理的検討を行う目的で模様パターンの形成過程を組み込んだ個体ベースモデルのプロトタイプを構築した。種分化過程のシミュレーションを試み、「模様パターンの混合」が生じる場合に新しい種が形成されるに至るための条件を検討・評価中である。一方、トラフグ属魚種を対象とした解析においては、対象とする魚種のうちムシフグの新規サンプル収集がやや難航しているものの、既存のサンプルを用いてITS領域等の解析を進めているところである。また、「模様パターンの混合」をもたらす因子の解析については、ゼブラフィッシュ模様関連遺伝子のうちギャップ結合構成因子であるコネキシンについてトラフグ属魚種間での比較を行い、模様パターンとの関連を調べた。ゼブラフィッシュ体表模様においてコネキシン遺伝子の変異がもたらす劇的な効果からの予測とは反し、模様パターンに対応するような配列変化は検出されず、硬骨魚の模様パターン形成を担う構成因子の多様性・複雑性を示唆する結果となった。トラフグ属魚種を対象とした解析において、稀少種ムシフグのサンプル収集が期待していた数量を若干下回っており、AFLP解析による集団構造解析に必要となる個体数にやや満たない状況である。そのため本研究の目的の1つである「模様パターンの混合」の実例の検証という部分については当初計画からやや遅れているが、他の項目については概ね順調に進展しているものと考える。トラフグ属魚種を対象とした解析において、対象とする魚種のうちムシフグの新規サンプル収集がやや難航しており、AFLP解析に必要となる個体数が確保できていない状況である。そのため本研究の目的の1つである「模様パターンの混合」の実例の検証という部分については当初計画からやや遅れているが、他の項目については概ね順調に進展しているものと考えられる。トラフグ属魚種のサンプル収集と解析について、各地の水族館及び漁業関係者のご協力を仰ぎながら優先的に進めていく。

とくに迷彩模様をもつ稀少種ムシフグについては、初夏の産卵シーズンに重点的なサンプル収集を行い、複雑な模様パターンと属内系統関係との関連の詳細な解析へと繋げたい。また、あわせて成熟個体の生体サンプル確保にも努め、可能であれば人工交雑実験を試みる。一方、数理モデルに基づくシミュレーション環境の構築と模様関連候補因子の解析についても引き続き進めていく予定である。トラフグ属魚種のサンプル収集と解析について、各地の水族館及び漁業関係者のご協力を仰ぎながら優先的に進めたい。とくに迷彩模様をもつムシフグのサンプル収集を重点的に行い、複雑な模様パターンと属内系統関係との関連の詳細な解析へと繋げたい。研究対象である稀少種ムシフグの試料個体採集が当初の見込みを下回り、次年度の産卵シーズンに引き続き採集を試みる必要が生じたため、一部研究費の次年度への繰り越しを行っている。試料採集のための物品費・旅費および分析費等に充当する予定である。サンプル収集・解析を効率的に進めるべく、収集対象地域の拡大、各地の漁協・水族館等との連携強化、及び解析手法の変更を検討している。当初予定していたサンプル収集の遅れにより、解析に関連する一部研究費の次年度への繰り越しが生じている。翌年度請求予定の分と合わせ、サンプル収集・解析を効率的に進めるべく、収集対象地域の拡大及び解析手法の変更を検討している。その他項目に関しては申請当初の使用計画に沿って実施していく予定である。
歩行者事故における外傷性脳傷害の受傷メカニズム解明に関する研究

歩行者事故における外傷性脳傷害(以下,TBIと表記)は重要な社会的課題である.そこで我々は1)力学実験ならびに2)数値解析を通して歩行者TBIの受傷メカニズム解明に取り組んだ.1)脊髄神経根から単離した線維束を試料として単軸引張試験を行い,神経線維束の破断ひずみは15%であることを明らかにした.2)有限要素モデルを用いて様々な車両対歩行者の衝突シミュレーションを行い,2540 km/hの速度域におけるSUVとの衝突はセダンとの衝突よりもTBIを受傷する危険性が有意に高く,特に車両との一次衝突よりも地面との二次衝突によってTBIを受傷する危険性が高いことを見出した.交通外傷の中でも,特に予後の経過が不良な頭部外傷を予防する上では,その受傷機序を明らかにすることが不可欠である.しかしながら現状では,衝撃相当の力学的負荷に対して,巨視的には頭蓋内脳組織,微視的には神経線維にどのような外力が作用しているのかは不明であり,その両者を適切に考慮した外傷性脳傷害評価手法を新たに導入する必要がある.そこで先ずは,歩行者の衝突事故を車両と人体との1次衝突のみならず,路面と頭部との2次衝突を含めて計算機上で再現し,頭蓋内脳組織が曝される力学的環境を明らかにすることを目標に,様々な事故形態を想定した歩行者対車両の衝突シミュレーションを実施した.また,脳の機能障害には神経の微視的損傷が関与すると予想されることから,理想的には数値解析で得られた衝撃と同等の環境下(最大でひずみ速度10/sのオーダー)で線維の力学特性を実験的に求める必要がある.そこで本研究では,倒立顕微鏡下でも使用可能な単軸引張試験装置を独自に開発し,神経線維束を対象に,ひずみ速度0.011/sオーダーの引張試験を行うことによって,変形速度がその力学的強度に及ぼす影響をマクロレベルで明らかにした.今後は,高速変形時における神経線維束の力学的挙動を予測できるよう線維束の応力緩和試験に取り組むとともに,最終ゴールとして外傷性脳傷害の評価指標を確立することを目指し,神経線維の微視的損傷に着目した力学実験ならびに数値解析の両面から,さらなる研究を進めていく.初年度は,歩行者の衝突事故を車両と人体との1次衝突のみならず,路面と頭部との2次衝突を含めて計算機上で再現し,頭蓋内脳組織が曝される力学的環境を明らかにすることを目標として,様々な事故形態を想定した歩行者対車両の衝突シミュレーションを実施した.また,脳の機能障害には神経の微視的損傷が関与すると予想されることから,理想的には数値解析で得られた衝撃と同等の環境下(最大でひずみ速度10/sのオーダー)で線維の力学特性を実験的に求める必要がある.そこで本研究では,倒立顕微鏡下でも使用可能な単軸引張試験装置を独自に開発し,神経線維束を対象に,ひずみ速度0.011/sオーダーの引張試験を行うことによって,変形速度がその力学的強度に及ぼす影響をマクロレベルで明らかにした.交通外傷の中でも,特に予後の経過が不良な頭部外傷を予防する上では,その受傷機序を明らかにすることが不可欠である.しかしながら,衝撃相当の力学的負荷に対して,巨視的には頭蓋内脳組織,微視的には神経線維にどのような外力が作用しているのかは不明であり,その両者を適切に考慮した外傷性脳傷害評価手法を新たに確立する必要がある.2年目である本年度は,様々な形態を模擬した歩行者対車両の衝突解析を実施することによって,車種の違いや衝突速度の差異が頭部の並進・回転加速度ならびに頭蓋内脳組織の変形に及ぼす影響を比較した.また,一連の解析で得られた物理指標をもとに重回帰分析を行い,頭部の並進・回転加速度が頭蓋内脳組織の変形と有意に相関することを示した.一方,神経線維束を用いた力学実験では,単軸引張による応力緩和試験を実施し,ひずみ速度0.011/sオーダーの領域では引張速度が弾性率や引張強さなど,材料の基本的な力学特性に大きく影響しないことを確認することができた.ただし,傷害予測の観点より,理想的には数値解析で得られた衝撃と同等の環境下(ひずみ速度10/sのオーダー)で線維束の力学特性を実験的に求める必要があることから,現在,高速のひずみ速度(> 10/s)に対応した力学応答を予測する手法を開発すべく,その理論モデル化に取り組んでいる.3年目となる次年度は,最終ゴールである外傷性脳傷害の評価指標を確立することを目指し,神経線維の微視的損傷にも着目した力学実験を主体として研究を進めていく.数値解析においては,これまで様々な形態を模擬した歩行者対車両の衝突解析を実施することによって,車種の違いや衝突速度の差異が頭部の並進・回転加速度ならびに頭蓋内脳組織の変形に及ぼす影響を比較した.また,一連の解析で得られた物理指標をもとに重回帰分析を行い,頭部の並進・回転加速度が頭蓋内脳組織の変形と有意に相関することを明らかにすることができた.一方,神経線維束を用いた力学実験では,応力緩和試験を実施し,ひずみ速度0.011/sオーダーの領域では引張速度が弾性率や引張強さなど,材料の基本的な力学特性に大きく影響しないことを確認した.近年,国内交通事故による死亡者の数は減少傾向にあるにも関わらず,歩行中の死者数はほぼ横ばい状態であり,現在では自動車に乗車中の死者数を抜いて死亡原因の第一位となっている.

歩行者傷害の中で最も致命的なのは,言うまでもなく頭部外傷(外傷性脳傷害)であり,直接的死因の約6割を占める.外傷性脳傷害に関しては,以前より頭部に作用する並進加速度と回転加速度の危険性が指摘されており,その結果,脳組織に生じるひずみや頭蓋内圧の急激な変化が脳損傷を引き起こす原因になるものと予想されているが,未だその受傷メカニズムは明らかでない.そこで本研究では,実験計画法にもとづくパラメータスタディを行い,人対車の衝突事故を複数の車種に対して様々な衝突条件で仮想的に再現した.現行の頭部外傷は並進加速度のみで評価されているが,今回,我々が行った数値解析結果より,衝突形態によっては回転加速度の寄与も有意に認められ,たとえ低速の事故であっても路面衝突が受傷リスクに及ぼす影響は無視できないことが示唆された.具体的には,頭部に作用する並進加速度ならびに回転加速度,その他の物理的因子が頭蓋内脳組織のひずみ増加やその分布に及ぼす影響(寄与度)を重回帰分析と組み合わせて明らかにした.これと並行して,神経線維(束)の力学特性を得るために脊髄神経根から単離した試料の引張試験を行い,外傷性脳傷害が発生するひずみ閾値決定のための基礎データを取得した.ここでは独自に試作した引張試験装置を用い,脊髄神経根から単離した直径0.5mm,長さ25mm程度の線維束に単軸引張を動的に負荷した場合,軸方向には,ひずみが不均一に分布し,巨視的には15%の伸びひずみが作用すると試料が構造的破壊に至ることを確認した.また,頸部,胸部,腰部では神経線維束の力学的な強度が有意に異なることを明らかにした.歩行者事故における外傷性脳傷害(以下,TBIと表記)は重要な社会的課題である.そこで我々は1)力学実験ならびに2)数値解析を通して歩行者TBIの受傷メカニズム解明に取り組んだ.1)脊髄神経根から単離した線維束を試料として単軸引張試験を行い,神経線維束の破断ひずみは15%であることを明らかにした.2)有限要素モデルを用いて様々な車両対歩行者の衝突シミュレーションを行い,2540 km/hの速度域におけるSUVとの衝突はセダンとの衝突よりもTBIを受傷する危険性が有意に高く,特に車両との一次衝突よりも地面との二次衝突によってTBIを受傷する危険性が高いことを見出した.初年度は,歩行者対車両の衝突シミュレーションから,外傷性脳傷害の受傷リスクを評価する手法を確立するとともに,神経線維束を対象に単軸引張試験を行い,試料がマクロレベルで破壊に至る過程を明らかにすることができた.今後は,1実験計画法などを活用することによって,歩行者の衝突シミュレーションから外傷性脳傷害の発生に寄与する加害要因を具体的に抽出するとともに,2顕微鏡下で神経線維束あるいは線維単体の引張試験を実施する手順を確立することを目指し,さらなる研究を推進していく予定である.そのために本年度は,1衝突シミュレーションに関して,車種,衝突速度,車両減速度,歩行者の移動速度などが,傷害予測パラメータに及ぼす影響の評価2神経線維束の力学実験に関して,低中速の引張試験結果から高速変形時の力学的挙動を理論的に予測する手法の開発3神経線維束に含まれる細胞核・神経線維を染色して蛍光観察する方法の確立,ならびに線維束から線維単体を単離する手法の開発などに取り組む予定である.歩行者対車両の衝突解析では,時速25km/h以下の低速衝突に焦点を絞り,車両のブレーキや衝突直前における歩行者の動きが外傷性脳傷害にどのような影響を与えるのかを明らかにする.現在,力学実験では,線維束試料に含まれる神経線維や神経細胞の免疫染色にも取り組んでおり,倒立顕微鏡下で蛍光観察しながら単軸引張を負荷し,神経線維の微視的な破壊と組織全体の巨視的な破壊を対応づけられるように研究を進めていく.
コヒーレント・カスケード・リンク形マルチ合成波長デジタル・ホログラフィ

本研究は、2次元波長分散素子と空間光変調器を用いた高速波長切替え可能なカスケード・リンク型マルチ合成波長デジタルホログラフィの開発を行うものである。2次元波長分散素子により光コムの周波数モードを空間的に分離し、空間光変調器による強度変調で特定の光コムの周波数モードのみを抽出する。空間光変調器で高速に強度変調を行いながらデジタルホログラフィを実行することで、リアルタイムでの高精度形状計測を実現させる。提案した上記のシステムを実現させるにあたり、まずは原理実証実験は必要不可欠である。そこで、当該年度では、VIPAと呼ばれる1次元の波長分散素子と回折格子を組み合わせて、光周波数コムの周波数モード群を空間的に2次元展開することを試みた。また、さらに液晶の位相変調型の空間光変調器を使用して、数100msecオーダーで高速に光周波数コムの周波数モード群を切り替えできるマルチ合成波長デジタルホログラフィシステムを構築した。そして、原理確認として、ブロックゲージと呼ばれる鏡面金属素子を組み合わせた段差物体を作成し、カスケード・リンクによる高精度形状計測が可能であるのか確認実験を行った。その結果、11mmの大きな段差物体に対して数10nmの分解能で高さ計測を行うことができ、提案手法が6桁もの広い高さダイナミックレンジを有することを確認することができた。この原理確認の一連の業績として、国内外の学会で4件(国内3件,海外1件)発表し、さらに解説論文を1本執筆した。当該年度での原理実証実験の結果、提案手法の有効性が確認されたので、予定通りに次年度のリアルタイム計測への改良に研究を推進することができる。したがって、本研究は概ね順調に進展していると評価できる。原理実証により、提案手法で広い高さダイナミックレンジを持ち、かつ高精度形状計測が可能であることがわかったので、今後はリアルタイム計測を行うために、コムモードの切り替え速度を上げることを検討する。具体的には原理実証で用いた液晶の位相型空間光変調器に代わり、デジタルミラーデバイスを用いて、より高速に(目標としては数10msecで)光周波数コムの周波数モード切り替えを行い、リアルタイムでの形状計測を行う。これにより、移動物体や、時々刻々と変化する物体にも対応できるようなリアルタイム計測を目指す。3月に開催された学会の参加費12,000円の支払いが遅れたため、翌年度に12,000円分が繰越された。4月に支払いが完了する予定である。
中国農用地汚染土壌における植物を用いた収益型修復技術の確立

バイオ燃料に利用可能な資源植物を用い、重金属汚染農地の有効利用と効率的修復を同時にできる「収益型汚染土壌修復技術」を研究した。中国の東部、中西部、東北部の汚染農地で現場試験を行い、複数種の資源植物について、各部位の重金属濃度、修復効果及び収益性を解明した。この結果、栽培した資源植物の子実中の重金属濃度はバイオ燃料製造に適用しても問題がないレベルであった。収益性と修復効率は、地域及び植物種類によって大きな差があった。各地域の土壌修復における最適な資源植物及び最適な品種を特定した。これにより、従来の「低コスト型汚染土壌の植物修復技術」の代わりに、新たに「収益型汚染土壌の植物修復技術」を提言した。本研究では、深刻化する中国の農地汚染土壌を対象として、有用植物の利用により汚染土壌の有効利用と修復を同時にできる「収益型汚染土壌修復技術」の確立を目的とし、今年度は中国で現場試験を実施するための農地及び作物の事前調査及び有用植物を用いた室内試験を日本及び中国で行った。中国東北部(吉林省)、東部(上海市)、中部(山西省)で試験候補農地及びその作物の汚染状況を調査し、数多くの地点の土壌はNi、Cd、Cr、Zn、Cuの一種また多種の重金属に汚染され、作物中の重金属含有量も食糧の安全基準を上回る地点があった。また、十数種の有用植物を用いた汚染土壌修復の室内試験では、バイオマス量は植物及び品種により大きな差があったものの向日葵、トウモロコシ、マリーゴールドの生育が優れていた。向日葵はCu、Zn、Mnの蓄積量が、マリーゴールドはCdの蓄積量が高かった。トウモロコシのNi、As、Cr、Pbの蓄積量は向日葵とマリーゴールドと同等レベルであった。これにより、バイオ燃料に利用可能な向日葵やトウモロコシは生育力が優れていると共に、重金属の蓄積もでき、汚染土壌修復に利用可能であることが示された。また、品種により生育状況や重金属の蓄積量に大きな差があり、土壌修復には品種の選択も非常に重要であることが分かった。今年度の研究では、中国の汚染農地の現状、特徴、利用実態及びその環境リスクを把握することができた。また、計画した三つの地域に試験地の確保と試験の実施準備ができた。さらに、バイオ燃料用植物等の有用植物の汚染土壌での生育と修復の特徴を把握できた。本研究では、バイオ燃料等に有効利用できる資源植物の活用により、汚染土壌の有効利用と修復を同時に実現する「収益型汚染土壌修復技術」の確立を目的とする。H25年度では、前年度に選定された有望な資源植物に対し、中国の中西部(山西省)、東部(上海市)、東北部(吉林省)の重金属汚染土壌に異なる品種を用いて現場試験を行った。その結果、山西省では、トウモロコシ品種間の収益性を表す実の収穫量は10.0±1.713.7±1.6t/haであり、品種Yongyu3が最も高かった。高梁品種の実の収穫量は7.2±0.78.6±0.6t/haであり、品種Jin18が最も高かった。修復効率を表す重金属の蓄積量は、トウモロコシYongyu3及び高梁Jin18は他品種より高かった。収益性と修復効率が共に高かったことから、両品種が修復用資源植物として優れていると判明した。吉林省では、10品種のトウモロコシの実の収穫量は10.8±0.615.3±2.9t/haであり、品種Danyu606が最も高かった。また、Danyu606はNi、Co、Pb、Cu、As、Zn等の重金属蓄積量において最も高く、修復用資源作物として収益性と修復効率が共に高い品種であると分かった。吉林省、山西省ともに、実の収穫量は非汚染土壌と比べ同程度であり、バイオ燃料用資源植物としての収益性が高いことが示唆された。上海市については、ロシア大輪ヒマワリ品種が中国内の一般の品種と比べバイオマス量と重金属蓄積量が共に高く、良い修復品種であると判明した。以上の研究結果から、中国の中西部、東部、東北部地域における農地汚染土壌の有効利用と効率的修復に適切な植物の品種を解明した。これにより農用地汚染土壌における「収益型植物修復技術」の提言ができる。今後、本修復技術をクリーンな対策技術として普及させ、汚染土壌修復の促進、農家収益の確保、農地資源および食糧安全の確保に貢献する。本研究では、深刻化する中国の農地汚染土壌を対象として、有用植物の利用により汚染土壌の有効利用と修復を同時にできる「収益型汚染土壌修復技術」の確立を目指している。今年度では、予定していた中国の中西部(山西省)、東部(上海)、東北部(吉林省)において、多種な有用植物を用い、フィールド栽培試験または野外調査を行った。

植物の生育状況、汚染物質に対する浄化能力、収益性、植物体内での重金属の蓄積特徴が明らかとなり、各地域において汚染土壌の浄化に適した資源植物を抽出することができた。山西省の試験では、植物の全バイオマス量は、蓖麻>高粱=玉蜀黍>向日葵=油葵=大豆>菜の花>落花生の順であった。また、実の収穫量はトウモロコシと高粱が最も多かった。高粱はNi、Cu、Cd、Pb、Zn、As、Crの蓄積量が最も多かった。トウモロコシと蓖麻中も蓄積量が多かった。植物体地上部位の重金属蓄積量は全体的に茎と葉が最も多かったが、トウモロコシの場合は葉と実が最も多かった。上海市では、向日葵、菜の花が生育量も重金属の蓄積量も多かった。吉林省では、トウモロコシが収穫量、重金属の蓄積量が多く、収益性が高いと考えられた。今年度の研究結果では、植物のバイオマス量、実の収穫量、収益性、修復能力を表す重金属蓄積量は植物の種類及び地域により大きな差が見られた。山西省では、高粱、トウモロコシ、蓖麻の蓄積量が多く、収益性が高いと考えられた。上海市では、菜の花、向日葵に修復効果と収益効果が見られた。吉林省においては、トウモロコシが、汚染土壌の有効利用と修復に適した資源植物であると判断された。以上のように、3地域の汚染土壌における修復に適した資源植物が明らかになった。バイオ燃料として利用可能な高梁、トウモロコシ、菜の花、向日葵等は重金属の蓄積性と収益性が高く、汚染土壌の修復と有効利用に活用できると考えられる。中国での汚染地の調査と汚染状況及び原因の解明、代表的地域の汚染農地の確保、現場試験実施の準備、各代表地域の植物種の選定と確保ができ、計画通りに進んでいた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、当初の計画どおりに中国の東南部の上海市、中部の山西省、東北部の吉林省にて試験研究を実施した。1)研究地域:予定どおりに上海市、山西省、吉林省で試験また調査を実施した。2)研究目的:概ね達成した。計画通りに、植物の生育の特徴、汚染土壌における植物の生育特徴、植物の各部位のバイオマス量、植物中の異なる部位での重金属含有量と蓄積量、バイオ燃料用植物の汚染浄化能力、異なる植物の収益性等を明らかにした。3つの地域(上海市、山西省、吉林省)で適切なバイオ燃料用植物を選定することができた。3)研究協力者:予定通り上海大学、山西農業大学、吉林省資源環境研究センターから協力が得られた。(1)東北地域の試験用圃場は1箇所から2箇所に、上海市の試験地1箇所から、試験地1箇所プラス監視調査汚染農地2箇所に増やしたことから、研究業務の量は大幅に増加している。これより、中国側の研究協力者との連携を一層強化する必要がある。また、研究協力者及び研究分担者の更なる協力が必要である。(2)中国側の研究協力者らの大学院生やチームメンバーの参加と協力を推進し、各地域での試験研究を効果的に実施していく。今後、収益型土壌修復技術の確立試験及び野外調査を行い、収益型修復技術の機能評価及び国際環境協力技術としての政策提言を図る。具体的には以下のとおりである。1.収益型修復技術の確立試験:1)選出された適切な資源植物において異なる品種を用いてフィールド修復試験を行う。
高速スイッチング可能な双安定状態を有するシリコン2重浮遊ゲートマルチスタック創製

シリコン2重浮遊ゲートマルチスタック構造の容量電圧特性、およびこの構造をMOSFET上に集積化したメモリデバイスの電流電圧特性を、等価回路シミュレータを用いて計算した。この際、2重浮遊ゲート間のトンネル積層膜については、回路素子が存在しないため、ポアソン方程式とシュレディンが一方程式を自己無撞着に解く独自の計算ソフトを用い、得られた非線形回路素子特性を等価回路計算に組み込む。双安定性分極セルに蓄積する電荷量、マルチスタック構造の材料、膜厚の変化に対応する容量パラメータを変化させ、過渡応答解析により、2重浮遊ゲートに生じる分極状態の違いに応じたヒステリシスの計算に成功した。参照試料として2重浮遊ゲート間にSiO_2のみを挟んだマルチスタック構造ダイオードを作製し、その容量電圧特性にヒステリシスを観測した。上記のシミュレーション結果との比較から、このヒステリシスは2重浮遊ゲート間の分極状態が変化したことにより生じたものであると言うことを明らかにした。SiO_2/高誘電率酸化膜/SiO_2積層構造の作製に関しては、高誘電率酸化膜上への極薄SiO_2の堆積に向けて新たなSi系MOCVD原料を導入し、交互供給MOCVD法によるSiO_2膜の堆積に成功した。また、実際に積層する高誘電率材料に関しても検討を行い、Hf系材料よりも誘電率の高いPr系高誘電率材料を用いることで、メモリの動作電圧の低電圧化を図れることを示した。また、Pr系材料のMOCVD堆積を行い、堆積条件、アニール条件を最適化することにより、界面層形成を制御した極薄膜の製膜方法を確立した。
MRP-1の発現異常に伴う切除癌患者の予後の前向き試験とその治療への応用

予後の前向き試験に関しては切除肺癌患者・乳癌患者・膵臓癌患者・大腸癌患者を中心にして,集積につとめてきた.現在,204例の肺癌患者,108例の乳癌患者,29例の膵臓癌患者,91例の大腸癌患者の集積をみた.手段としては,切除標本からのウエスタンブロット・quantitative RT-PCR・凍結切片による免疫組織学的検討を行った.これらの一致率は,ほぼ85-90%で,いずれの評価法でもよいと考えられた.現在の所,肺癌ではMRP-1/CD9の減弱率は42.3%で保持率は57.7%であった.overall survivalは減弱群が,25.9%で保持群は57.6%と有意に(p=0.0001)減弱群の予後が悪くなることが裏付けられた.また,乳癌では減弱率・保持率はそれぞれ,33.0%・67.0%でoverall survivalは25.9%と57.6%で,無病率では,減弱群が67%であるのに対し,保持群が85%と有意いに(p=0.0005)減弱群の予後が悪いのが判明した.また,膵臓癌では,減弱率が48.6%,保持率が51.4%と減弱群が多く,悪性が高いのと,相関すると考えられた.いずれのoverall survivalも非常に低いので1年生存率で検討したところ,減弱率は0%・保持群は25.8%とやはり有意に(p=0.0015)減弱群の予後が悪かった.85例の大腸癌では,減弱率が24.7%.保持群が75.3%を占め,現在の時点では,overall survival・無病率ともまだ,有為な差は認められていない.また,MRP-1/CD9の構造分析も併せて行ってきた結果,蛋白合成後の糖鎖による修飾では,一定の糖鎖の付加は認められなかった.cDNAからのDNA sequencingでも特にその機能に影響を及ぼすようなpoint mutationは発見できなかった.以上のことから,MRP-1/CD9の発現以上の主体は,プロモータ異常であると考えられる.現在,プロモータ領域のクローニングを施行中である.切除乳癌標本,良性線維腺腫および線維芽細胞を用いてウエスタンブロットを行ってMRP-1蛋白の検討を行った.その結果,線維芽細胞などの正常細胞や良性線維腺腫ではほぼ25Kの蛋白しか発現されないのに対し,乳癌では25Kと28Kの蛋白が発現されていた.更に,乳癌において原発巣と転移リンパ節との比較を行ってみると,原発巣に比べて転移リンパ節ではMRP-1の発現量が減少,また25Kのバンドが28Kに比べ相対的に減少してくることが多いことが判明した.そこで,MRP-1の喪失または25Kから28Kへの癌性変化が転移能に関係していることが示唆されたので,1990年6月から1992年12月までの切除乳癌症例144例を対象に,ウェスタンブロット及び凍結切片の免疫組織染色を行い,MRP-1の発現と乳癌の予後との関連を検討した.また,MRP-1減弱例及び消失例では,ノーザンブロット,RT-PCRを行うとともにcDNAシークエンスを行い遺伝子異常の解析を行った.その結果,MRP-1は,67.8%(97/143)でほぼ保持されており,32.2%(46/143)で減弱消失していた.これら2群で,1995年8月31日の時点で,無病率,生存率について解析を行った.無病率では,非減弱率は84.7%であるのに対し,減弱消失群は51.4%と予後が,MRP-1の減少とともに悪化する事が判明した(P<0.001).一方,生存率で比較してみても,非減弱率は93.6%,減弱消失群は69.6%と有意にMRP-1の消失は予後に悪影響を及ぼすことが明らかとなった(P=0.004).また,減弱群,消失群では,ノーザンブロット,RT-PCRの結果,mRNAが,それぞれ減少,消失しており,ウエスタンブロット,免疫組織染色の結果とよく合致した).しかしながら、RT-PCR産物を利用して行ったcDNAシークエンスでは,現在のところhot spotと考えられるような点突然変異等は発見できていない.現在,肺癌症例でも症例数を蓄積中であり,今後の検討が待たれる.予後の前向き試験に関しては切除肺癌患者・乳癌患者・膵臓癌患者・大腸癌患者を中心にして,集積につとめてきた.現在,204例の肺癌患者,108例の乳癌患者,29例の膵臓癌患者,91例の大腸癌患者の集積をみた.手段としては,切除標本からのウエスタンブロット・quantitative RT-PCR・凍結切片による免疫組織学的検討を行った.これらの一致率は,ほぼ85-90%で,いずれの評価法でもよいと考えられた.現在の所,肺癌ではMRP-1/CD9の減弱率は42.3%で保持率は57.7%であった.overall survivalは減弱群が,25.9%で保持群は57.6%と有意に(p=0.0001)減弱群の予後が悪くなることが裏付けられた.

また,乳癌では減弱率・保持率はそれぞれ,33.0%・67.0%でoverall survivalは25.9%と57.6%で,無病率では,減弱群が67%であるのに対し,保持群が85%と有意いに(p=0.0005)減弱群の予後が悪いのが判明した.また,膵臓癌では,減弱率が48.6%,保持率が51.4%と減弱群が多く,悪性が高いのと,相関すると考えられた.いずれのoverall survivalも非常に低いので1年生存率で検討したところ,減弱率は0%・保持群は25.8%とやはり有意に(p=0.0015)減弱群の予後が悪かった.85例の大腸癌では,減弱率が24.7%.保持群が75.3%を占め,現在の時点では,overall survival・無病率ともまだ,有為な差は認められていない.また,MRP-1/CD9の構造分析も併せて行ってきた結果,蛋白合成後の糖鎖による修飾では,一定の糖鎖の付加は認められなかった.cDNAからのDNA sequencingでも特にその機能に影響を及ぼすようなpoint mutationは発見できなかった.以上のことから,MRP-1/CD9の発現以上の主体は,プロモータ異常であると考えられる.現在,プロモータ領域のクローニングを施行中である.現在,予後の前向き試験に関して切除肺癌患者・切除乳癌患者を中心にして,集積につとめている.これまでのretrospective studyで,MRP-1/CD9の蛋白量の発現低下は,乳癌の予後の不良因子となることが判明した.そこで更に肺癌手術症例においてmRNAを抽出し,cDNAを合成し,quantitative RT-PCRを行ったところ,やはりMRP-1/CD9のmRNAレベルでの発現低下が予後不良因子となることが判明した.これらのことからも,MRP-1/CD9の蛋白量の発現低下は乳癌・肺癌ではmRNAのレベルから調節をうけていることが判明した.蛋白合成後の糖鎖による修飾では,一定の糖鎖の付加は認められなかった.また,cDNAからのDNA sequencingでも特にその機能に影響を及ぼすようなpoint mutationは発見できなかった.以上のことから,MRP-1/CD9の発現以上の主体は,プロモーター異常であると考えられる.現在,プロモーター領域のクローニングを施行中である.また,MRP-1/CD9と同じfamilyに属するKAI1/CD82についても,肺癌症例でその発現異常と予後との関連を検討してみたところ,KAI1/CD82の発現低下は予後不良因子となることが判明した.これらの結果は肺癌の中でも転移能の高いと考えられる腺癌において,より強く相関していたことから,MRP-1/CD9やKAI1/CD82の癌転移抑制遺伝子としての性格が示唆された.現在,その他の癌の予後に対する影響を検討するため,大腸癌・胃癌・膵癌症例も集積中である.さらに,予後の前向き試験に関して切除肺癌患者・切除乳癌患者に加えて切除膵臓癌患者,切除大腸癌患者の集積に努めてきた.これらの切除癌組織を用いて,mRNAを抽出し,cDNAを合成し,quantitative RT-PCRを行った.204例の肺癌患者について検討したところ,MRP1/CD9減弱は無病率およびoverall survivalの両者において予後不良因子となることが判明した.また,109例の乳癌患者に置いても,同様の結果が得られた.また,同じtransmembrane 4 superfamilyに属するKAI1/CD82についても,これらの患者について,予後との関係を調べたところ,やはり,その減弱は予後不良因子となることが判明した.しかしながら,Coxの解析を行うと,MRP1/CD9の減弱のほうが,より不良因子となった.ついで,37例の膵臓癌で検討したところ,やはり1年生存率に置いて両者とも予後不良因子となった.また,KAI1/CD82に比べて,MRP1/CD9の減弱のほうが,やはりより強い予後不良因子であった.85例の大腸癌患者についても検討してみたが,いまだ無病率,overall survivalとも有意の差は得られなかった.