hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｓ・フリートレンダーの平和論と教育論に見るカント永遠平和論の可能性と課題

この人格主体の教育こそ、今後人類の永遠平和実現の可能性と課題のポイントである。(1)上記「9.研究実績の概要」(2)で記した論文“Friedlaender/Mynona und Japan"について、論文構成、文献収集・精査・整理、そして下原稿の準備(83頁)を終え、現在、ドイツでの最終検討の作業を残すだけとなっている。(2)上記「9.研究実績の概要」(4)で記した翻訳書について、編集・出版の基本方針を決め、文献収集・精査の段階に入った。これによって、平成27年度、ドイツで原文テキストを決定して翻訳に着手する準備が整った。(3)平成25年度実施報告書「12.今後の研究の推進方策」で記した著書『フリートレンダー/ミュノーナの平和論に見るカント永遠平和論の可能性と課題』について、文献収集・精査・整理が終わり、文献解読・考察の段階に入った。人文科学、哲学、倫理学本科研費研究の最終年度にあたる平成27年度は、マインツ大学(ヨハネス・グーテンベルク大学マインツ)カント研究所の招待で、フリートレンダー/ミュノーナ全集編者D.ティール博士とヴィースバーデンで上記「11.現在までの達成度(理由)」(1)・(2)・(3)を最終段階まで進め、本研究を総括する。下記「次年度使用額が生じた理由と使用計画」参照。「国立高等専門学校機構規則第74号」によって平成26年度から高専教員の海外長期出張が可能となった。本科研費研究にとって、フリートレンダー/ミュノーナ全集を編纂中のドイツで全集編者と一緒に研究を総括できる意義はきわめて大きい。そこで、この制度を活用するため、本科研費研究申請当初の研究計画を変更して経費の使用を平成27年度(科研費研究最終年度)に集中させることにした。独自の実践論・人間論に基づくフリートレンダー/ミュノーナの教育論は、カントの道徳目的論的人間論と直結している。今後は、平成25年度に着手した科学技術論・未来論研究を「人間の本質の解明」へと掘り下げ、著書の形で研究全体を総括したいと考えている。書名は、『フリートレンダー/ミュノーナの平和論に見るカント実践哲学の現実性と可能性』(仮題、単著)とし、平成28ないし29年度年度科研費出版助成に申請する計画である。平成26年度当初はトリーア大学からの招待が予定されていたが、その後の研究の進展により、フリートレンダー/ミュノーナ全集編者D.ティール博士との討議を充実させるためマインツ大学(ヨハネス・グーテンベルク大学マインツ)カント研究所から招待されることになった。この招待を受けて同研究所およびヴィースバーデンで、上記「11.現在までの達成度(理由)」(1)・(2)・(3)を最終段階まで進め、本科研費研究を総括する計画である。すでに出張申請等の手続きが済み、出発を待つばかりとなっている。本科研費研究にとって、フリートレンダー/ミュノーナ全集を編纂中のドイツで全集編者と一緒に本研究を総括できる意義はきわめて大きい。そこで、この制度を活用するために、本科研費研究申請当初の研究計画を変更して経費の使用を平成27年度(科研費研究最後の年度)に集中させることにした。
有機分子触媒反応における立体選択性と化学反応性に関する理論的検討

精密な立体・反応性制御が求められる有機分子触媒反応の開発では、反応機構の知見を詳細に得ることが必須のものとなっており、計算化学が重要な役割を果たしうることから、いくつかの有機分子触媒反応に対して量子化学的な検討をおこなうことを目的とした。本年度は次の2点に関して成果が得られた。[1]光誘起電子移動触媒を用いたシアノアレーン誘導体の芳香族置換反応に関する量子化学的検討光誘起電子移動触媒は有機分子触媒を組み合わせることにより、それぞれ単独の触媒では達成できなかった反応活性化をもたらす。触媒サイクル中に電子移動過程を含む反応系に対して量子化学的な検討をおこなっていくことは、今後、重要性を増してくるものと考えられることから、光誘起電子移動触媒を用いたシアノアレーン誘導体とジヒドロピリジン誘導体の芳香族置換反応に関して検討をおこなった。ωB97X汎関数を用いたDFT計算による結果、提案されている反応機構が妥当であることを明らかにした。[2]通常電子要請型ディールス・アルダー反応におけるendo選択性に関する量子化学的検討有機分子触媒では、弱い相互作用が立体選択性の発現に対して鋭敏に効いていることが多い。立体選択性がどのような相互作用に依るものなのか解析する手法を確立することが重要であることを念頭に、まずは単純な系としてディールス・アルダー反応におけるendo選択性の問題を取り上げて検討をおこなった。無水マレイン酸のみならず、C=O結合をC=NHやC=CH2に代えたジエノフィルとシクロペンタジエンとの反応に関して、ab initio RHF, CCSD(T)//MP2,およびDFT(M06-2X)法により検討をおこなった。その結果、C=O結合による分極に伴い、反応部位に隣接するC原子が正電荷を有することが選択性、反応性両者に最も大きな影響を与えていると考えるべきことを見いだした。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)キラルなアミノホスホニウム塩触媒を用いたジエニルアシロピロールのアズラクトンへの1,6-付加反応に関して、密度汎関数理論(DFT)計算による理論的検討に取り組んだ。まず、P-スピロ型アミノホスホランがアズラクトンからプロトンを引き抜いて初期コンプレックスを生成し、さらにその初期コンプレックスがアシロピロールと相互作用してコンプレックスを生成する過程を検討した。求められたコンプレックスは、アミノホスホニウム塩の2つのN-H結合が2つの基質の酸素部位とそれぞれ水素結合することによって基質をつなぎとめる構造を有しており、続くC-C結合生成の遷移状態へ容易に至ることがわかった。次に、ジアステレオ選択性ならびにエナンチオ選択性が発現する理由を明らかにするため、この遷移状態構造モデルをもとに、異なる立体異性体を与える遷移状態構造を求めた。その結果、エネルギー差はおおよそ実験結果に一致することを見いだした。さらに、位置選択性に関しても検討をおこない、1,4-付加体よりも1,6-付加体を導く遷移状態の方が有利であることも明らかにした。2)上記研究に加え、本年度は(C6F5)3触媒を用いた3-(トリメチルシリル)シクロヘキサ-1,4-ジエンの反応に関する理論的検討もおこない、論文公表に至った。この反応は、B(C6F5)3によるSi-H結合活性化を利用してたものと考えられており、実験的に提案されている反応メカニズムを支持する結果を得るとともに、反応性の特徴を軌道相互作用の観点から議論した。研究実績1)に示した研究テーマに関して、論文発表が遅れているためである。関連テーマである2)に関しては成果が公表されており一定の成果を上げているが、さらなる発展を計画する必要がある。

平成27年度において、引き続き研究を継続する。とりわけ、1)に関して共同研究者との議論を密におこなうことで、早急な論文発表を目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。
充填スクッテルダイト化合物の純良単結晶育成とその電子状態の解明

本研究では充填スクッテルダイト化合物RT_4X_<12>(R=希土類,T=Fe,Ru,Os,X=P,As,Sb)やカゴ状化合物RT_2Al_<10>の純良単結晶を,フラックス法や高圧合成法を用いて育成し,電気抵抗,磁化,比熱,ドハース・ファンアルフェン効果等の種々の実験的手法を用いて研究を行った。結果として,これらの物質が示す異常な磁性や超伝導特性についての新しい知見を得ることができた。本研究ではフラックス法や高圧合成法を駆使して、充填スクッテルダイト化合物の純良単結晶を育成し、dHvA効果や電子輸送効果を通じて、この物質が示す異常現象についてのの研究を行った。具体的には、(1)強磁性を示す近藤格子SmFe_4P_<12>のフェルミ面の観測と電子輸送効果測定(3)相転移を示さないPrOs_4P_<12>のフェルミ面の観測である。(1)に関しては、dHvA効果の観測に成功し、約10m_oを持つ重いフェルミ面の観測に成功した。しかしながら、バンド計算から予測される、48バンドに対応した、さらに重いフェルミ面の観測には至らず、より高磁場での測定が必要である。(2)に関しては格子定数、電気抵抗、磁化を系統的に調べ、特にLaPt_4Ge_<12>のBCS的超伝導状態や、CePt_4Ge_<12>が擬ギヤップを示すこと等、NMR測定から微視的にその電子状態を明らかにした。(3)に関してはPrFe_4P_<12>やPrRu_4P_<12>の異常な相転移を示す物質の比較物質の研究であるが、この物質のdHvA効果の観測に成功し、そのフェルミ面を明らかにした。その結果、ネスティング構造をフェルミ面が持たないことが明らかとなり、また、結晶場状態の違いから、フェルミ面の特異な形状と、Prの4f電子が持つ多極子相互作用がPrFe_4P_<12>やPrRu_4P_<12>の異常な相転移に関与していることを指摘した。本研究ではフラックス法や高圧合成法を駆使して、充填スクッテルダイト化合物の純良単結晶を育成し、dHvA効果や電子輸送効果測定を用いて、この物質が示す異常現象についての研究を行った。具体的には以下の通りである。(3)充填スクッテルダイト化合物の格子比熱の系統的な研究(1)ではPrOs_4P_<12>の中性子非弾性散乱を測定し、結晶場エネルギーレベルの温度変化を明らかにした。その結果、p-f混成効果がこの系および他のPr充填スクッテルダイト化合物の重い電子状態の形成に重要な役割を果たしていることを指摘した。(2)ではPrRu_4P_<12>の磁気抵抗を測定し、約60K以下で出現する金属-非金属転移での大きな結晶場変化と電子散乱の関係を明らかにした。(3)では多くの充填スクッテルダイト化合物の比熱測定を行い、その格子比熱の系統的な比較からラットリング現象について議論した。(4)ではSmOs_4P_<12>の単結晶育成に初めて成功しdHvA効果の測定を行った。その結果、Smの4f電子は良く局在しており、SmFe_4P_<12>やSmOs_4Sb_<12>ほど有効質量が増強されていないことを明らかにした本研究では充填スクッテルダイト化合物RT_4X_<12>(R=希土類,T=Fe,Ru,Os,X=P,As,Sb)やカゴ状化合物RT_2AI_<10>の純良単結晶を育成し、種々の実験的手法を用いて、これらの物質が示す異常現象についての研究を行った。(2)PrOs_4Sb_<12>の時間反転対称性が破れた超伝導状態の混晶効果(1)では、PrPt_4Ge_<12>は比熱やミューオンスピン回転の実験から超伝導ギャップがポイントノードを持つ強結合超伝導の可能性が示唆されていたが、本研究では^<73>Ge-NQR/MRの実験からからBCSタイプの超伝導であることを明らかにした。また、比較的高い超伝導転移温度の起源としてラットリングが関与していることを示唆した。(2)ではPrOs_4Sb_<12>の時間反転対称性が破れた(TRSB)超伝導状態を調べるため、PrサイトのLa置換とOsサイトのRu置換を行った試料をもちいてミューオンスピン回転の実験を行った。その結果、Ru置換に対してはRuが60%でTRSB超伝導が消えることが明らかとなった。

一方、La置換に関しては全濃度領域でTRSB超伝導が保たれることから、結晶場励起状態が関与した超伝導状態であることを示唆した。(3)カゴ状近藤化合物CeT_2Al_<10>。(T=Fe,Ru,Os)の比較物質であるRT_2Al_<10>(R=La,Pr)の純良単結晶育成を行い、電気抵抗や磁化測定からそれらの基礎物性を明らかにした。特にLaRu_2Al_<10>のdHvA効果の観測によりフェルミ面やサイクロトロン有効質量を決定した。
鋼構造物のFEM構造解析モデラ-に関する研究

汎用の有限要素解析用システムの周辺システムとして,既に多くのソフトウェアが開発されているが,それらは解析に必要な解析データ生成用のプリ・プロセッサや解析結果を可視化するポスト・プロセッサなどが殆どである。これらのプリ/ポスト・プロセッサは,単なるインターフェースのみに重点が置かれており,情報の共有という観点からの研究が不足している。本研究では,著者らが既に開発している「造船CIM」用製品定義システム(SODAS)をベースに,鋼構造物である船体構造のFEM解析モデラ-に関する研究を行った。有限要素解析システムとしてNASTRANとMARCを選定し(以下,汎用FEMソフトと呼ぶ),製品定義システムから自由かつ容易に解析用データの生成を可能とするシステムの構築を目的とした。本研究では,製品定義システムによって定義される製品モデルの情報を有効に利用し,汎用FEMソフトにける有限要素モデルの情報を生成することを検討した。この際に,製品モデルの情報として定義されている形状情報は当然のこと,鋼構造物を構成する部品がどのように構成しているかといった情報を表現する接合関係情報が重要な役割を果たすことを理解することができた。また,様々な解析目的に応じた有限要素の要素タイプを選択する必要があるが,製品モデルに記述される部品の種類の情報を利用することによって,解析に必要となる有限要素の要素タイプを自動的に選定することができた。15EA04:さらに,本研究によって構築したシステムはベースとした製品定義システムに柔軟に対応しているので,単に設計における構造解析ステージだけでなく,生産ステージにおける構造解析に利用を可能とした。その一例として,造船における搭載ブロックの吊り作業における構造解析を支援する概念をシステムとして実現することができた。本年度は,造船・重工業で利用されているFEM解析を中心としたCAEシステムの現状を調査した。その中で特に現状の解析システムの抱えている問題点を明確にして今後の開発の中核に据える。先ず現状の問題点を整理すると以下のようになる。汎用のFEM解析用システムの周辺システムとして既に多くのソフトウェアが開発されているが、それらは解析に必要な解析データ生成用のプリ・プロセッサや解析結果を可視化するポスト・プロセッサなどが殆んどである。これらのプリ/ポスト・プロセッサは、単なるインターフェースのみに重点が置かれており、情報の共有という観点からの研究が不足している。一方、実際に数値計算を行う立場からは、解析対象の有限要素へのメッシュ分割の作業が莫大であるため、これらを解決するために自動メッシュ分割法や最適メッシュ分割法に関連する研究が多い。これも一種のプリ・プロセッサである。上記のように、従来のシステムの問題点はFEM解析用システムの前後に有効な前処理や後処理を結合することに重点を置いていることである。今や情報は統合されなければならない。設計から生産まで一貫した情報を流すべきシステムが考慮されている時代に何故FEM中心の構造解析システム用孤島を構築するのか。そこで著者らが既に開発してきた「造船CIM」用製品モデルシステム(SODAS)を中心に有限要素モデラーを開発することとした。SODASは造船用の板骨溶接構造物の設計から生産までのあらゆる情報を作成することができる。したがって構造設計が或る程度終了した段階で、生成されている情報からFEM解析用データを取り出すことができるシステムについて深く考察した。システムの概念設計は終了したものと考えている。最終年度である本年度では,著者らが既に開発している「造船CIM」用製品定義システム(通称:SODAS)をベースに,鋼構造物である船体構造の有限要素モデラ-に関する研究を行った。本研究では,有限要素解析システムとして汎用システムであるNASTRANとMARCを選定し(以下,汎用FEMソフトと呼ぶ),製品定義システムから自由かつ容易に解析データの生成を可能とするシステムの構築を最終目的とした。本研究では,製品定義システムによって定義される製品モデルの情報を有効に利用し,汎用FEMソフトにおける有限要素モデルの情報を生成することを検討した。

この際に,製品モデルの情報として定義されている形状情報は当然のこと,鋼構造物を構成する部品がどの様に構成しているかといった情報を表現する接合関係情報が重要な役割を果たすことを理解することができた。具体的には,部品毎の有限要素の生成はその形状情報を利用して行い,部品間の接合関係情報を有効に利用することによって,有限要素の適合条件を矛盾無く処理することを可能にした。また,様々な解析目的に応じた有限要素の要素タイプを選択する必要があるが製品モデルに記述される部品の種類の情報を利用することによって,解析に必要となる有限要素の要素タイプを自動的に選定することができた。さらに,本研究によって構築したシステムはベースとした製品定義システムに柔軟に対応しているので,単に設計における構造解析ステージだけではなく,生産ステージにおける構造解析の利用を可能とした。その一例として,造船における搭載ブロックの吊り作業における構造解析を支援する概念をシステムとして実現することができた。
相変化物質の結晶化・複雑な液体挙動の構造的メカニズム

相変化メモリーの基礎を確立するには、ガラス形成能・結晶成長速度をどのような物理因子が決定しているのかを解明することが極めて重要である。そこで、異なるタイプの液体の局所構造化とその回転対称性と結晶の回転対称性の整合性と結晶核形成頻度の関係を調べることにより、液体に形成される局所安定構造がガラス形成能に及ぼす影響について詳細に研究する予定である。また、このような液体・固体間の構造の整合性と結晶成長速度の関係についても検討を行う。
動的なランダム・ポテンシャル系における電子状態と量子輸送現象

本年度も引続き当該研究課題の大きな柱である、磁性不純物を含んだ低次元電子系での電子輸送に関する研究を行いました。研究手段としては転送行列法を用い、これをスピン自由度を含んだ系に拡張しました。これにより系のスピンに依存したコンダクタンスを計算することが可能になりました。系が不純物を含む場合、コンダクタンスは系の対称性だけに依存した普遍的な値をとる揺らぎ(UCF)を示すことが知られており、本年度、このUCFの値が系の対称性の他に、磁性不純物の種類にも依存することを種々の検証を通して更に明らかなものとしました。また、磁性不純物としてスピンの向きを1,2,3次元方向に限定したモデルを用いましたが、計算の結果、磁性不純物のスピンの向きを増やすことで、UCFの値は半分に減少していくことがわかり、UCFの値がスピン縮退にも依存していることを更に明らかなものとしました。また、系に繋がれている端子の状態変化によってもUCFが変化することについて、コンダクタンスの他に系の透過固有値の準位統計を調べることを行い、端子にのみ磁場が印加されている場合でも、系の透過係数分布に変化が見られることを更に明らかなものとしました。本年度には大量データの数値計算およびその保存を、メモリ・CPU等の購入による高性能ワークステーション構築により実現でき、計算・分析・検証の精度を更に上げることができたことは一つの主要な成果であります。以上、基礎物理学的興味だけでなく、工学的応用においても重要となりうる数多くの研究成果が得られましたことをご報告いたします。本研究では、動的メゾスコピック系に発生する非平衡・非線形領域での交流電流を、数値的に研究した。時間変動ポテンシャルを有するメゾスコピック系(動的メゾスコピック系)では、電子が時間変動ポテンシャルのエネルギー量子hωを吸収・放出することで、系の電気伝導度が変化する光支援量子輸送現象が起こることが知られている。これまでの光支援量子輸送現象に関する研究の多くは、系を流れる直流電流を扱ってきたが、実際にはこの動的メゾスコピック系には有限波数の非線形交流電流も発生している。しかしながら、このような交流電流を、系のコヒーレンスを保ったまま観測するのは困難である。さらに、交流電流の大きさを定量的に計算する理論的手法も確立されていないため、実際に観測しうるか否かを評価することも困難であった。本研究では、時間変動ポテンシャルを有する2端子の電子波干渉計(メゾスコピック・リング)に生ずる交流電流が、実際に観測可能であることを数値的に示した。数値計算には、エネルギー非保存系に適用可能な転送行列法を用いた。この方法を用いると、複雑な形状を有する系の電流を短時間かつ定量的に計算することが可能である。具体的にはリング内に生ずる交流電流を求め、この交流環状電流により誘起される磁場を時間の関数として計算した。実験的には交流磁場を測定することにより、間接的に交流電流の存在を確認することができることを示した。我々は以前にこの2端子電子波干渉計を流れる直流電流のエネルギー依存性に、特異なカスプ構造が現れることを明らかにしたが、この新しいタイプの光支援量子輸送現象が交流電流にも現れることを明らかにした。また、このカスプ信号が磁場による電子波の位相変調によって消失してしまうことを示した。さらに、実際の実験では避けることのできない不純物の効果を数値計算モデルに取り入れ、解析を行った。その結果、不純物を有する場合でも、カスプ信号が観測可能であることを示した。本研究では、磁性不純物を含んだ低次元電子系での、電子輸送に関する理論的な研究を行いました。研究手段としては、転送行列法を用い、これをスピン自由度を含んだ系に拡張しました。これにより、系のスピンに依存したコンダクタンスを計算することが可能になりました。系が不純物を含む場合、コンダクタンスは、揺らぎを示すことが知られています。この揺らぎは、系の対称性だけに依存した普遍的な値をとるため、Universal Conductance Fluctuation(UCF)と呼ばれています。本研究では、このUCFの値が系の対称性の他に、磁性不純物の種類にも依存することを明らかにしました。私たちは磁性不純物として、スピンの向きを1,2,3次元方向に限定したモデルを用いました。計算の結果、磁性不純物のスピンの向きを増やすことで、UCFの値は半分に減少していくことがわかりました。これにより、UCFの値がスピン縮退にも依存していることを明らかにしました。また、系に繋がれている端子の状態の変化によっても、UCFが変化することを示しました。これは、端子にある電子の状態がゼーマン分裂をしている場合の、電子輸送特性を調べたものです。この研究では、コンダクタンスの他に、系の透過固有値の準位統計を調べました。これにより、端子にのみ磁場が印加されている場合でも、系の透過係数分布に変化が見られることを明らかにしました。今後は、磁性不純物が時間的に変化する場合の、電子輸送特性を調べます。

系が不純物を含む場合、コンダクタンスは系の対称性だけに依存した普遍的な値をとる揺らぎ(UCF)を示すことが知られており、本年度、このUCFの値が系の対称性の他に、磁性不純物の種類にも依存することを種々の検証を通して更に明らかなものとしました。また、磁性不純物としてスピンの向きを1,2,3次元方向に限定したモデルを用いましたが、計算の結果、磁性不純物のスピンの向きを増やすことで、UCFの値は半分に減少していくことがわかり、UCFの値がスピン縮退にも依存していることを更に明らかなものとしました。また、系に繋がれている端子の状態変化によってもUCFが変化することについて、コンダクタンスの他に系の透過固有値の準位統計を調べることを行い、端子にのみ磁場が印加されている場合でも、系の透過係数分布に変化が見られることを更に明らかなものとしました。本年度には大量データの数値計算およびその保存を、メモリ・CPU等の購入による高性能ワークステーション構築により実現でき、計算・分析・検証の精度を更に上げることができたことは一つの主要な成果であります。以上、基礎物理学的興味だけでなく、工学的応用においても重要となりうる数多くの研究成果が得られましたことをご報告いたします。
マイクロRNAによる心筋前駆細胞への分化誘導制御

本研究の目的は、心筋前駆細胞の新たな供給材料として発生学的に近縁な骨格筋前駆細胞SMPCの有用性について、マイクロRNAによる分化制御やSMPCの分化可塑性に焦点を当てて検証することである。本研究では、ヒトiPS細胞に由来するSMPCの集団EZスフィアがin vitroで多分化能を示すこと、さらにマウス梗塞心において心筋細胞へ分化し得ることを証明した。一方、SMPCにおけるmiR-1ファミリーの阻害では分化能に影響は見られなかった。これらの結果は、EZスフィアが骨格筋と心筋の中間前駆細胞として有用であることを示唆しており、今後はEZスフィアにおけるマイクロRNA制御についての研究が期待される。本研究では、ヒトiPS細胞から「心筋前駆細胞」と発生学的に近い細胞である「骨格筋前駆細胞」をそれぞれ誘導し、両者のマイクロRNA発現プロファイルを比較することで、心筋前駆細胞への分化スイッチを制御するマイクロRNAを同定する。これまでに申請者は、ヒト多能性幹細胞から効率良く骨格筋前駆細胞を誘導する分化誘導プロトコルを開発している(Hosoyama et al., Stem Cells Translational Medicine. 2014)。しかし、一般にヒト多能性幹細胞は株間で特定細胞への分化効率が大きく異なることから、まず、本研究で用いるヒトiPS細胞株を用いて骨格筋前駆細胞分化誘導プロトコルが有効であるかの検討を行った。その結果、これまでと異なるヒトiPS細胞株を用いても同様に効率良くPax7陽性の骨格筋前駆細胞を誘導できることが確認された。また、低分子化合物を用いたWnt阻害によりNkx2.5陽性の心筋前駆細胞を効率よく誘導できることを確認した。最近、発生において骨格筋分化にmiR-1ファミリーが重要であることが示されていることから、ヒトiPS細胞由来骨格筋前駆細胞においてmiR-1ノックダウンを試みた。しかし、心筋細胞系譜への分化転換は生じなかったことから、骨格筋から心筋への分化転換誘導においてはmiR-1ファミリーは決定因子ではない可能性が示唆された。今後、未分化ヒトiPS細胞、ヒトiPS細胞由来骨格筋前駆細胞、ヒトiPS細胞由来心筋前駆細胞の三細胞間で、マイクロRNAの発現プロファイルを作成し、心筋前駆細胞分化に必須なマイクロRNAを同定する。昨年度はヒトiPS細胞株201B7からの骨格筋前駆細胞誘導に取り組み、申請者が開発した高効率骨格筋前駆細胞誘導法(EZスフィア法)を用いて201B7株からの骨格筋前駆細胞の誘導に成功している。本年度は、ヒトiPS細胞由来心筋前駆細胞と骨格筋前駆細胞との間でマイクロRNA発現プロファイルを比較し、心筋前駆細胞特異的なマイクロRNAを同定することを第一の目的とした。骨格筋前駆細胞と同様に201B7をヒトiPS細胞株として用い、現状最も誘導効率の高い方法の一つであるGiWi法を採用した。本法は、低分子化合物を用いてGSK3bおよびWntシグナルを時期特異的にON/OFFする方法であり、実際に本研究においてもGiWi法により201B7株から高効率にNkx2.5陽性の心筋前駆細胞を誘導することに成功した。一方で、EZスフィア法によって誘導したヒトiPS細胞由来骨格筋前駆細胞そのものの心筋前駆細胞への分化能を検証するために、DMSO含有培地で誘導する方法と、Neuregulin-1添加により誘導する方法の二つの方法で誘導を試みた。驚くべきことに、マウスを用いたこれまでの報告では起こりえないとされてきた骨格筋前駆細胞からの心筋前駆細胞への分化転換がNeuregulin-1存在下で誘導可能であることが明らかになった。ヒト骨格筋前駆細胞から分化転換した心筋前駆細胞はin vitroにおいて心筋細胞へも最終分化した。そこで、骨格筋前駆細胞から分化転換した心筋前駆細胞をマウス心筋梗塞モデルの梗塞心へ移植し、その生着性および心筋細胞分化能を評価した。その結果、マウス心筋梗塞モデルの不全心にヒト核を有するヒト細胞由来の心筋細胞が存在することを認めた。すなわち、ヒトiPS細胞から誘導したEZスフィア自身が骨格筋へも心筋へも分化し得る多能性細胞であることを示唆している。再生医学所属先でこれまでにヒトiPS細胞を用いた研究が行われてこなかったことから、初年度の前半は培養系の立ち上げに奔走し、研究計画よりも若干の遅れが生じてしまった。その一方で、次年度に計画している細胞移植実験に必要なマウス心筋梗塞モデルを安定供給する系が確立されたため、研究計画の若干の遅れは十分リカバリーできるものと考えている。初年度に研究を進めていく中で、申請者の確立したプロトコルで誘導した骨格筋前駆細胞に心筋細胞系譜への分化転換能が存在する可能性を認めた。具体的には、培養条件を変化させることで骨格筋細胞系譜から心筋細胞系譜への分化転換が生じた。

このことは、申請者の誘導したヒトiPS細胞由来骨格筋前駆細胞に分化可塑性が備わっていることを示唆している。それ故に今後は、ヒトiPS細胞由来骨格筋前駆細胞から心筋細胞へ分化転換させる際に変化するマイクロRNAの発現解析も検討する予定である。研究計画に若干の遅れが生じ、行う予定であった遺伝子発現プロファイルの比較を次年度に実施することとなったため。遺伝子発現プロファイル作成に必要な網羅的発現解析を行う為の費用として使用する予定である。
シナプス後部の微細構造と細胞骨格との協調的機能制御

本研究では新しい光学的測定技術であるStochastic Optical Reconstruction(STORM)法をシナプス後部の分子に適用することで、シナプス内部における分子分布を直接的に可視化することを試みる。この目的の為に、シナプス後肥厚部(PSD)の骨格をつくる蛋白質であるPSD-95に光スイッチとなる分子(Dronpa,EosFP,Dendraなど)を結合した分子プローブを作成し、神経細胞に発現させてSTORM法による可視化が可能であるかどうかを検討した。更に組織内でのシナプスを同様にSTORM法で観察するための技術開発として、水溶性の樹脂に脳組織を包埋し、厚さ1ミクロン程度の切片を作成してSTORM法を適用することを試みた。現時点では予備的な実験であるが、組織内の分子プローブの蛍光強度を維持したまま、厚さ2ミクロン程度の切片を作成し、蛍光観察することが可能となった。
不確実な情報のもとで論理推論を行い機能性分子を産生する反応システムの構築

溶液中に存在する分子の分布をセンシングし、プログラムにしたがって分子が情報を処理し、出力として機能性分子を合成する、自律的な反応システムの実現に向けて、要素機能を実現する反応モジュールを構築した。microRNA(miRNA)もしくはモデルとしてのオリゴDNAをセンシングする「検査反応モジュール」について、高感度な検出および多種の検出ができることを実証した。また、DNA配列に符号化した診断プログラムにしたがい、カスケード化されたDNA合成により転写パターン情報を処理する「診断反応モジュール」を構築し、カスケード反応が特異性高く進行することを確認した。本研究で構築する一連のプロセスを実行する知的な反応システムは、複数の分子が多段階に反応するシステムであるため、多様な反応パラメータを実験のみで効果的に調整することは困難であった。そこで反応モデルを構築して、ハイスループットなリアルタイムPCR装置を用いた蛍光測定とシミュレーションを併用しながら、最適な反応条件の検討を行った。さらに、ガン細胞に特徴的なmiRNA転写パターンと推論した場合、ガン抑制に有効なRNA配列を出力する「投薬反応モジュール」のモデル反応として、カスケード化されたDNA合成に続いて同一反応溶液中で起こるRNA合成反応を実現した。本反応システムを細胞に対して動作させることを目指し、カスケード反応を小さな分子で制御できるように拡張する機構についても検討した。i)各miRNA転写量の変化を入力として読み取り、DNA分子を順次合成することでガンのプロファイルを実行する、カスケード化が可能なDNA合成反応を開発した。入力や論理ゲート素子として機能するDNAの配列に、転写パターンをプロファイルしてガンを予測できると報告されているmiRNA(Vonlinia, et.al., PNAS,103, 2257-2261, 2006)のうち、ガン細胞で転写量が増加して特に高精度に予測できるとされる配列miR21、miR24、miR221を用いて反応に成功した。ii)さらに、正常な転写パターンにおけるmiRNA濃度ではわずかしかDNA合成が起こらず、miRNA濃度が増加するにしたがって多量のDNAが合成されるような、miRNA量の増加にしたがって進行するDNA合成反応カスケードの実現可能性を示した。合成抑制DNAとプロファイルDNAを適切な濃度で投入しておくことで、miRNA量の情報をシグナルDNA合成量の時間パターンに変換することに成功した。以上の成果によって、シグナルDNAが各段階の合成反応の入出力となるカスケード化された反応で、逐次的に転写情報を処理する反応システムの妥当性を示すことができた。実際のガンのプロファイルに適用できるレベルの詳細な反応制御を可能にするため、各要素過程の反応パラメータを測定して定量データの蓄積を開始し、連携研究者とともに反応のモデル化にも着手した。シミュレーションと実験結果をフィードバックしながら、期待通りの精度で反応が進行する最適条件の検討を進めている。
ドイツ語圏におけるナショナリズムと文学的モデルネ

本研究は、19世紀後半以降の芸術上のモダニズムと「ナショナルなもの」との関連を探ることを中心的テーマとしている。1871年「ドイツ第二帝国」が成立する。ドイツにおける近代国家には19世紀後半という特徴が刻印される。一方に近代的システムの推進力となってきた「科学・技術」信仰と産業資本主義的システム、他方で他の西欧諸国との違いを強調する「精神的」ドイツ性の強調である。産業資本主義的合理化の進行によって経済的・社会的領域の生活世界の植民地化が明らかになると、それへの反動のように自律化していく「文化」の領域へ加熱した期待がかけられていく。19世紀後半におけるモダニズムはこれをエネルギーとして展開していく。遅れて出発したドイツにおいては、この「文化」への負荷のかかりかたは他の西欧諸国より大きかったといえる。「政治」「社会」という領域から離陸した「文化」の領域は、消費と私的生活へと移行していくことで新たな価値領域となって、孤立化した魂の「内面性」を表すものとして復権していく。「ナショナルなもの」もこの領域にすくい上げられることによって、内面的・精神的「帰属」の代替形式として、国民的感情の共同体の「表象」の地位を得ていき、拠り所を失い孤立した精神の存在根拠を与えるものして、モダニズムの内面領域との交錯を見せるのである。本研究は、19世紀後半以降の文化的モデルネの運動である芸術上のモダニズムと「ナショナルなもの」との関連を探ることを中心的テーマとしている。従って、19世紀後半に急展開する産業資本主義的近代化という背景の中でモダニズムといわゆるナショナリズムの関わりをまず明らかにすることが第一の課題となる。研究費決定の通知が秋口であったので、本年はミュンヒェンを拠点とした自然主義の雑誌Gesellschaft、ベルリンを拠点とした同じく自然主義の雑誌Freie Buhne(後にNeue Rundshauと改名)を購入し、そこに掲載されている記事の分類作業に取りかかったという段階である。特に両地域を選んだのは、ともにモデルネの運動の中心地であった両都市の文化的・歴史的背景が異なっていることが、モデルネの運動上にどのような相違として現れてきていたかを具体的に探ることにより、分邦意識の強かったドイツにおける「文化」と「地域」との関連の有無、また違いのありようをみるためである。このことはモダニズムとナショナリズムという文化的「差異」と「同一性」、言葉を換えれば地域的「局地性」と「包括性」の緊張関係上にある二つの運動を具体的に把握する上で重要な作業となると考えられる。この作業が進み記事の具体的内容の分析が進めば、ともに「文化」に普遍的価値を置こうとするモダニズムとナショナリズムの運動の共通性と反発が明らかになるはずである。また本年は、日本の明治時代における近代化とナショナリズムとの関連を「文化」の角度から検討するための見聞をえるための作業にも手を広げた。これも今後の重要な課題となると思われる。本研究は、19世紀後半以降の文化的モデルネの運動のひとつである芸術上のモダニズムと「ナショナルなもの」との関連を探ることを主眼としている。昨年の第一次資料の収集に引き続き、本年は「近代」「モダニズム」関連の最近の研究書を中心に収集することに大半の費用をかけた。様々な芸術思潮の、世紀転換期における複合的状況をその「複合性」を明らかにすることに中心的意義をおいたとみられるこれまでの研究に対し、最近では社会理論における「近代」に関する理論や、「市場」理論の成果を取り入れながら、複合的状況に通関する流れを「文化」だけを孤立的にとらえることをせず、政治や他の領域との関係において分析しようとする傾向が顕著である。社会構成体と「文化」との有機的関連を、理論的に明らかにする新しく、意欲的な成果が多数みられた。

さらにもう一つの傾向を指摘すれば、この時期の科学的・技術的成果の展開によって生み出されてきた新しい「メディア」の登場によって、それまで特権的ともいえる「表象」の地位を得てきた「文学」の地位が相対的に低下することによって、それがまた「文学」の手法に影響を与え、モダニズムの新たな段階が始まったことへの論究をした研究も多く見られ、「表象」のシステムの転換が大衆社会との関連で見せる複雑な様相について貴重な知見を得ることができた。本研究は、19世紀後半以降の文化的モデルネの運動の一つである芸術上のモダニズムと「ナショナルなもの」との関連を探ることを主眼としている。本年度は、研究期間の最終年度に当たるので、これまで収集した第一次資料、第二次資料を1)ドイツの世紀転換期、とりわけ「ドイツ帝国」成立後における「文化」と政治の状況2)ドイツ語圏における文化的モデルネの展開の特徴3)産業資本主義における「文化」領域の占める位置等の論点に従って、整理を行い、文章化に取り組んだ。他方本年度は特に日本におけるモダニズムを探るため、とりわけ「建築」の分野でのその流入と展開を見た。とりわけ東京帝国大学の建築学科の辰野金吾研究室とその卒業生の足跡をみることを中心に文献渉猟を行った。前川国男や丹下健三といった建築家に加え、夭逝した立原道造についても検討を行った。日本のモダニズムの検討について、その端緒を得られたことは、この研究を今後も進める上で貴重な体験であった。
ラジカル注入による体積的着火の促進と高速燃焼の安定化

ラジカルを混合気に注入することによって,反応を促進して着火状態を向上させることが可能となる.ラジカル注入の方法には二つあり,一つは高温概燃ガスを未燃ガスに噴射して,含まれるラジカルを利用する方法であり,もう一つは紫外光を分子に照射して光化学分解反応を誘起して,ラジカルを作る方法である.本研究では,これらの二つの方法を追究して,以下の主要な結論を得た.(1)静止混合気体着火過程のシミュレーション:反応機構が単純なオゾン一酸素混合気中に,0ラジカルを注入した場合,混合気を高温にした場合,又高温・ラジカル注入の場合について,0次元の反応シミュレーションプログラムを開発し,主要な素反応経路を見つけ,ラジカルと温度上昇の影響を調べた.又,平面・線・球対称1次元反応流れ場のプログラムを開発し,ラジカルや温度が不均一に分布する場での火炎の形成と伝播過程を計算した.通常の点着火から火炎が伝播する過程と,顕著な火炎伝播が起きずに場全体が体積的に着火する過程について,どの様な条件が二つの場合を分けるかを追究し,その条件を明らかにした.又,点着火からの火炎伝播過程を解析して,火炎燃焼速度を求めたが,従来の実験結果と数%以内の違いであった.(2)水素一酸素反応系の解析:反応追跡のプログラムを作成して,水素一酸素混合気中に0,H,OHラジカルを注入した場合の影響を調べた.各素反応の各化学種の時間変化に対する寄与率と,発熱に対する寄与率を解析した.ラジカル注入による反応機構は,前半のラジカルの影響が顕著に表れる反応誘起過程と,後半の熱爆発過程に分かれる.後者は,加熱着火の場合と同じ挙動を示す.混合気の初期エンタルピーを固定して,ラジカル注入着火の場合と加熱着火の場合を比べると,前者の方が10^<-2>10^<-3>小さいエンタルピーで同程度の反応誘起時間を得られることが分かった.(3)水素一酸素一二酸化窒素混合気のレーザー着火実験: Nd:YAGレーザーの3倍波355nmを水素一酸素一二酸化窒素混合気に照射して,二酸化窒素の光分解を誘起して,0ラジカルを生成し着火を起こした.着火の自発光の時間変化は,CCDカメラのタイミングをずらして撮影して観測した.測定した着火遅れ時間と反応シミュレーションの結果を比べると,入射レーザーパワーの低下とともに着火遅れ時間が急激に増加する傾向は一致した.ラジカルを混合気に注入することによって,反応を促進して着火状態を向上させることが可能となる.ラジカル注入の方法には二つあり,一つは高温概燃ガスを未燃ガスに噴射して,含まれるラジカルを利用する方法であり,もう一つは紫外光を分子に照射して光化学分解反応を誘起して,ラジカルを作る方法である.本研究では,これらの二つの方法を追究して,以下の主要な結論を得た.(1)静止混合気体着火過程のシミュレーション:反応機構が単純なオゾン一酸素混合気中に,0ラジカルを注入した場合,混合気を高温にした場合,又高温・ラジカル注入の場合について,0次元の反応シミュレーションプログラムを開発し,主要な素反応経路を見つけ,ラジカルと温度上昇の影響を調べた.又,平面・線・球対称1次元反応流れ場のプログラムを開発し,ラジカルや温度が不均一に分布する場での火炎の形成と伝播過程を計算した.通常の点着火から火炎が伝播する過程と,顕著な火炎伝播が起きずに場全体が体積的に着火する過程について,どの様な条件が二つの場合を分けるかを追究し,その条件を明らかにした.又,点着火からの火炎伝播過程を解析して,火炎燃焼速度を求めたが,従来の実験結果と数%以内の違いであった.(2)水素一酸素反応系の解析:反応追跡のプログラムを作成して,水素一酸素混合気中に0,H,OHラジカルを注入した場合の影響を調べた.各素反応の各化学種の時間変化に対する寄与率と,発熱に対する寄与率を解析した.ラジカル注入による反応機構は,前半のラジカルの影響が顕著に表れる反応誘起過程と,後半の熱爆発過程に分かれる.後者は,加熱着火の場合と同じ挙動を示す.混合気の初期エンタルピーを固定して,ラジカル注入着火の場合と加熱着火の場合を比べると,前者の方が10^<-2>10^<-3>小さいエンタルピーで同程度の反応誘起時間を得られることが分かった.(3)水素一酸素一二酸化窒素混合気のレーザー着火実験: Nd:YAGレーザーの3倍波355nmを水素一酸素一二酸化窒素混合気に照射して,二酸化窒素の光分解を誘起して,0ラジカルを生成し着火を起こした.着火の自発光の時間変化は,CCDカメラのタイミングをずらして撮影して観測した.測定した着火遅れ時間と反応シミュレーションの結果を比べると,入射レーザーパワーの低下とともに着火遅れ時間が急激に増加する傾向は一致した.本年度は,以下の項目について研究を進めた.(1)静止混合気体着火過程のシミュレーション

メタン-空気混合気中にOH, O, H等のラジカルを注入した場合,混合気を高温にした場合,又高温・ラジカル注入の場合について,0次元の反応シミュレーションプログラムを開発し,主要な素反応経路を見つけ,ラジカルと温度上昇の影響を調べた.又,平面・線・球対称1次元反応流れ場のプログラムを開発し,ラジカルや温度が不均一に分布する場での火炎の形成と伝播過程を計算した.通常の点着火から火炎が伝播する過程と,顕著な火炎伝播が起きずに場全体が体積的に着火する過程について,どの様な条件が二つの場合を分けるかを追求している.又,現象の本質を明らかにするために,より単純O_3-O_2反応系についても,計算プログラムを作成し,計算を始めた.現在,解析を継続している.(2)レーザー計測法の開発新規に購入したCCDカメラシステムの立ち上げを行い,OHラジカルのレーザー誘起蛍光平面画像をCCDカメラで計測する実験を開始した.エキシア・色素レーザー光をBBO結晶に導き,308nmの倍波を発振させることができた.現在,レーザーシートを作り,火炎中のOHラジカルの蛍光画像を測定する実験を進めている.又,レーリー散乱による濃度場の計測を行い,CCDカメラの各ピクセルの感度補正を得た.(3)着火実験ArFエキシマレーザーの193nmを燃料-酸素混合気に照射して,酸素分子の光分解から酸素原子ラジカルを作り,着火を起こす実験を開始した.本年度は,以下の項目について研究を進めた.(1)静止混合気体着火過程のシミュレーション反応機構が単純なオゾン-酸素混合気中に,0ラジカルを注入した場合,混合気を高温にした場合,又高温・ラジカル注入の場合について,0次元の反応シミュレーションプログラムを開発し,主要な素反応経路を見つけ,ラジカルと温度上昇の影響を調べた.又,平面・線・球対称1次元反応流れ場のプログラムを開発し,ラジカルや温度が不均一に分布する場での火炎の形成と伝播過程を計算した.通掌の点着火から火炎が伝播する過程と,顕著な火炎伝播が起きずに場全体が体積的に着火する過程について,どの様な条件が二つの場合を分けるかを追究し,その条件を明らかにした.又,点着火からの火炎の伝播過程を解析して,火炎の燃焼速度を求めたが,従来の実験結果と数%以内の違いであった.(2)水素-酸素反応系の解析反応追跡のプログラムを作成して,水素-酸素混合気中にO,H,OHラジカルを注入した場合の影響を調べた.各素反応の各化学種の時間変化に対する寄与率と,発熱に対する寄与率を解析した.ラジカル注入による反応機構は,前半のラジカルの影響が顕著に表れる反応誘起過程と,後半の熱爆発過程に分かれる.後者は,加熱着火の場合と同じ挙動を示す.混合気の初期エンタルピーを固定して,ラジカル注入着火の場合と加熱着火の場合を比べると,前者の万が10^<-2>10^<-3>小さいエンタルピーで同程度の反応誘起時間を得られることが分かった.(3)水素-酸素-二酸化窒素混合気のレーザー着火実験Nd:YAGレーザーの3倍波355nmを水素-酸素-二酸化窒素混合気に照射して,二酸化窒素の光分解を誘起して,Oラジカルを生成し着火を起こした.着火の自発光の時間変化は,CCDカメラのタイミングをずらして撮影して観測した.測定した着火遅れ時間と反応シミュレーションの結果と比べると,入射レーザーパワーの低下とともに着火遅れ時間が急激に増加する傾向は一致した.(1)OHラジカル注入による高圧混合気着火過程の反応シミュレーション:既に開発した定容燃焼反応プログラムを用いて,水素-空気とメタン-空気の混合気の高圧における反応過程を追及した。高圧での特性は,特にエンジンに関連するもので,最近注目されている希薄混合気の着火安定には,OHラジカルの注入が有効であると考えられる。当量比0.8,初期圧力1,10,50気圧,温度1300Kの混合気について,反応過程を計算して,特に初期圧力の影響を重点的に調べた。その結果,大気圧で寄与の大きい素反応に加えて,高圧で影響が増大して顕著になる幾つかの素反応があることが確認できた。
非居住住宅の適正管理と地域住民組織によるコミュニティビジネスへの展開に関する研究

2018年度は調査対象地域(奈良市大安寺西地区)において、毎月の定例会への参加などの参与観察とともにアンケート調査を実施した。定例会では大安寺西地区の自治会約30地区の代表者が集まり、市・警察・消防などの行政団体からの連絡事項や地域の状況について情報共有を行っている。その中では自治会への加入減少、若年世帯の動向、空き家などについても意見交換が行われ、これらの課題について次年度設立予定のまちづくり協議会でどの部署が担当するのが適切か、など将来構想も検討されている。アンケートは地域住民のコミュニティビジネスへの理解と協力について把握することを目的とし、さらに対象地域が次年度よりまちづくり協議会と発展するため、その認識や設立経緯を住民がどの程度把握しているのか、またその後の活動の資料となった。調査概要は以下の通りである。調査日時:2018年8月、調査対象:奈良市大安寺西地区の住民3600世帯、回収数:1657票(回収率:46.0%)。これらより、コミュニティビジネスについては認知度が低く、空き家管理を地域で行うことについてもまだまだ理解されていないことが明らかになった。これらの成果は2019年3月に地域住民に報告書として提出し、今後更に分析を進め学会等で発表する予定である。非居住住宅の管理手法については全国の事例を収集し、これらを分類している。また、海外の事例としてドイツでの調査を行った。今年度は人口規模の小さな都市での取り組みを中心に、空き家の状況と地域住民の関わり、コミュニティビジネスへの展開可能性について調査を行い、示唆を得た。非居住住宅を地域で管理するためにはその運営主体が必要である。その主体となるまちづくり協議会設立の過程を観察でき、地域住民の動きを把握できている。また、コミュニティビジネスの必要性と可能性を地域住民も認識し始めており、次年度の活動に組み込まれる予定である。次年度は最終年度となるためこれまでのまとめと、コミュニティビジネスの始動期における課題の抽出を行う予定である。引き続き参与観察を行い、担当地域におけるヒアリング調査と先行事例の調査を行う。H29年度は非居住住宅と地域住民活動の実態を把握するため、調査対象地である奈良市内の地区について、現地踏査と連合自治会長との会合を行った。また、奈良市東部地域とならまち地区で実施されている空き家バンクの活用状況から、所有者・利用者の傾向を分析し、賃貸希望の利用者が多いこと、しかし所有者は売却希望であることのズレが確認され、非居住住宅流通の課題を検討した。空き家管理を地域で行っている事例なども収集し、管理方法や業務を行う上での課題についても検討を行った。さらに、奈良市内の居住者に対し地域活動への参加・関心度について調査を行い、空き家分布との関連の分析を進めている。海外事例として、地域衰退から再生したポーランド・ウッジ市とチェコ・オストラバ市への調査を実施した。主な取り組みとしては、旧市街地の歴史的建物の保全、緑空間、公共交通の整備などハード面での整備と、住民への働きかけ、コミュニティの維持などソフト面からの整備が進められている。都市整備として産業遺産の活用も行われており、ウッジ市では工場を活用した複合施設へ、オストラバ市では炭鉱をミュージアム化し、屋外施設も整備した観光拠点としている。これらの事業にはEUからの補助が投入されており、インフラ整備、旧市街地の改修、リノベーションに活用されている。両都市とも今後も再開発を予定しているが、EUの補助金からの自立が課題とされている。次年度に向け、コミュニティビジネスとして空き家管理に取り組んでいる団体の事前調査と、調査対象地の各自治会長への調査説明を行った。調査協力地である奈良市大安寺西地区の自治会長改選や新駅開設などのため、準備が少し遅延している。しかし、会長の改選などについては事前に連絡を取っていたため、すでに新自治会長、連合自治会長との打ち合わせを完了させ、本調査へのご理解とご協力を承諾して頂き、随時調査を進行する予定である。

今年度は人口規模の小さな都市での取り組みを中心に、空き家の状況と地域住民の関わり、コミュニティビジネスへの展開可能性について調査を行い、示唆を得た。非居住住宅を地域で管理するためにはその運営主体が必要である。その主体となるまちづくり協議会設立の過程を観察でき、地域住民の動きを把握できている。また、コミュニティビジネスの必要性と可能性を地域住民も認識し始めており、次年度の活動に組み込まれる予定である。今後も対象地域との連絡を密にし、課題が発生した際には早期に対処する。現在は特に問題は発生していないため、研究協力者も含め着実に遂行できるようにする。調査計画の変更は予定しておらず、当初の予定通り進める予定である。次年度は最終年度となるためこれまでのまとめと、コミュニティビジネスの始動期における課題の抽出を行う予定である。引き続き参与観察を行い、担当地域におけるヒアリング調査と先行事例の調査を行う。当初の所要額よりも今年度の使用額が少なくなったのは、今年度実施した海外事例調査において、現地のコーディネートと同行通訳が予定額より安価に実施できたためである。当初はイギリスへの調査を予定していたが、イギリスでの調査依頼が難航し、予備案として検討していたポーランド・チェコでの調査を行うこととした。そのため、現地の物価等の関係で、調査経費(謝金)を抑えることができた。発生した繰越金については次年度(2018年度)に予定しているドイツ調査に充てる予定である。年度末に必要な文具(コピー用紙、トナーなど)購入のため経費を残しておいたが、予算より安価で購入することができたため残額が生じた。この費用は次年度の物品購入費として使用する予定である。
骨髄移植による慢性大腸炎の新規治療法開発

本研究は当初の研究計画に示した項目につき、下記に示すごとく大きな研究成果が得られた。1)慢性大腸炎モデルマウスへの骨髄移植システムの構築および効果判定、に関してはまず骨髄細胞の腸管上皮への分化能解析を試みた。腸炎モデルマウスにおける骨髄細胞を採取し、他のマウスに移植したところ、骨髄の腸管上皮細胞の分化を認めず、骨髄細胞による腸炎の発症を認めた。これは腸炎状態の骨髄細胞は腸管上皮細胞への分化よりも活性化リンパ球分化による腸炎発症の方向性が強い事が確認された。実際骨髄内の細胞の性状解析を行ったところ、骨髄内にCD4陽性の活性化リンパ球が存在し、さらに腸内細菌菌体成分を認識でき増殖活性を有する細胞であることを初めて明らかとした。その一方でIL-7欠損マウスへの骨髄細胞移植において腸炎は発症せず、IL-7依存性の骨髄細胞における腸炎発症機構を共同研究者である根本らによって証明することができた(Nemoto et al, Gastroenterology 2007)。以上の実験結果から炎症性腸疾患患者の骨髄由来細胞も腸炎発症能力があると考えられ、炎症性腸疾患患者の自家骨髄移植に関しては、腸管上皮再生よりも腸炎の悪化の危惧が示唆された。現在本年度構築し得た骨髄細胞の性状解析をさらに発展させ、骨髄細胞可視化マウスを構築中であり、骨髄移植における性状解析を行う予定である。