hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パプアニューギニアにおけるマラリア薬剤耐性ダイナミズムの集団遺伝学的解明

1.ダグア地区のおける抗マラリア薬使用の調査をおこない、薬の入手先は、ヘルスセンター、エイドポスト、各村落に配置されているマラリアヘルスボランティア(VHV)に限られることが明らかになった。また、保健省は2009年末にマラリア診断治療指針を改訂したものの、VHVに対するALの導入は2012年8月であった。同地区医療施設18カ所の薬剤在庫の横断調査により、2013年2月の時点では既存治療薬のクロロキンやアモディアキンの在庫はなく、ほぼすべて新規治療薬に置き換わっていた。2.In vitro薬剤耐性試験をおこなった。2002-3年におこなった結果と比較してみると、クロロキン感受性がわずかに回復している傾向が見て取れる。3.pfmdr1遺伝子におけるN86Y変異はクロロキン耐性に関連する。調査期間中に86Y変異頻度の有意な低下と感受性型である86Nの頻度の上昇が証明された。同様にY184F変異が有意に上昇していた。pfmdr1における86と184のアリルにおいて有意な連鎖不平衡が見られた(D = 0.17, D'= 1, r2 = 0.73)。4.2013年にアルテミシニン治療の遅延に関連する新規SNPs(MAL10-688956およびMAL13-1718319 )がゲノムワイド関連解析によって同定された。2002-3年にダグア地区から得られた検体を用いて本SNPsの頻度について検討した。その結果、MAL10-688956に関しては、耐性型とされる変異が14%に観察された。一方、MAL13-1718319では1例感受性型と耐性型の混合感染が見られたが、他はすべて感受性型であった。2010年に同地区から得られた検体でも同様の傾向を示していた。メラネシアにおいて本変異はアルテミシニンの正式導入以前から存在していることから、メラネシアの地域特有SNPの可能性がある。本研究ではパプアニューギニアにおいて熱帯熱マラリア原虫の薬剤耐性ダイナミズムの解明を目指す.本年は年度初めに挙げた6つの研究項目について以下の実績を得ることができた.(1)ウェワク病院における継続的サンプリングによって約80検体の熱帯熱マラリア原虫検体を得ることができた.また本年度から、ダグア地区保健センターでも同様のサンプリングを開始、約100検体を収集した.(2) In vitro薬剤耐性試験は当初予定していたWewakではなくMadangで行った.対象薬剤を当初の3種類から6種類まで増やし、35検体で結果を得た。10年前に比べクロロキン耐性度が上昇したが、他のアジア流行国よりは低かった。しかし予想以上にアルテミシニン感受性が低いことが明らかになった.(3)研究条件の悪い流行地でも、効率的で正確なin vitro薬剤試験結果を得るための手法を確立した。改良したHRP-2およびpLDH法により、現地調査時に経験する様々な障壁(高温、水質など)によらず頑強な結果を出ることが期待される。(4) 10年前と比べ、2010,2011年にはサルファドキシン耐性を示すdhps遺伝子変異が著明に増加していることが明らかになった.その結果、中立なマイクロサテライトマーカー間で連鎖不平衡が見られるようになっていた.これは薬剤による耐性原虫の選択によって原虫集団の多様性が減少した可能性を示唆している.
小胞体ストレス病の病態解明と治療法開発の基礎研究

小胞体内での構造異常蛋白質蓄積により誘導される小胞体ストレス経路は、細胞に対する種々のストレスにより誘導され、細胞保護に働く。しかし、それらのストレスが過剰な場合には、アポトーシスが誘導され障害細胞全体が除かれる。この小胞体ストレス誘導性アポトーシスには、小胞体ストレス誘導性転写因子CHOPが関与する系などが知られている。小胞体ストレス経路は様々な細胞内外からのストレスにより活性化されるため、種々の疾患の病態に小胞体ストレス系は関与しており、最近これらの疾患は小胞体ストレス病と呼ばれる。本研究では、種々の疾患モデルを作成し、小胞体ストレス-CHOP経路の病態への関与機構について解析した。LPS誘導性の炎症モデルでは、炎症時に小胞体ストレス経路が誘導されており、小胞体ストレス-CHOP経路依存性にカスパーゼ1、11系が活性化され、IL-1β前駆体の活性化に働くことを明らかにした。小胞体ストレス-CHOP経路は、サイトカイン活性化・分泌調節を介して炎症病態の調節に働いていると考えられる。また、神経系細胞の生存と小胞体ストレスの関係についての解析をおこない、神経細胞は過剰なグルタミン酸刺激を受けた場合も、虚血や神経栄養因子欠乏状態におかれた場合も、小胞体ストレス-CHOP経路を介してアポトーシスが誘導されることを見い出した。脳においては、生後も脳室下領域などに神経幹細胞が存在し、新たな神経細胞が供給されていると最近は考えられている。これらの新規に供給された細胞は、酸素、グルコース、栄養因子の供給や正しいシナプス形成などをお互いの間で競合し、生存に適した状態を確保できた細胞だけが残存し、他はアポトーシスにより淘汰されると考えられている。実際、CHOPノックアウトマウスでは、脳室下領域を中心に脳容積の拡大を認めた。この結果より小胞体ストレス系が、新生神経細胞の淘汰に関与していると推測された。小胞体内構造異常蛋白質蓄積により誘導され、小胞体機能保護に働く経路として見い出された小胞体ストレス経路は、様々な細胞内外からのストレスにより誘導される。また、それらのストレスが過剰な場合には、アポトーシスが誘導され細胞ごと取り除かれる。そのため、小胞体ストレス経路は、様々な疾患の病態に関与している。そこで小胞体ストレス経路を標的とした新たな治療法の開発が期待される。しかし、小胞体ストレスと種々の病態との関連の詳細や、小胞体ストレス誘導性アポトーシスシグナル伝達経路には、いまだ不明の点が多い。本研究において、LPSを腹腔内投与したマウスをモデルに使用し、LPSにより小胞体ストレス-CHOP経路が肺胞上皮やマクロファージに誘導されることを見出した。CHOPは、小胞体ストレスにより誘導され、細胞にアポトーシスをおこす転写因子である。Chopノックアウトマウスでは、LPS誘導性の肺の炎症は抑制された。この結果よりCHOPを介する小胞体ストレス経路が、炎症病態改善の標的となりうると考えられる。また、形質細胞の悪性腫瘍である骨髄腫の病態と小胞体ストレスの関係について検討した。検討した骨髄腫由来細胞株のうち、小胞体ストレス経路活性化のマーカーである活性型XBP-1が発現し、小胞体シャペロンであるBiPの発現レベルが高い株では、小胞体ストレス誘導剤による細胞死に耐性を示した。骨髄腫患者の検討では、腫瘍細胞で活性型XBP-1発現を認める症例では、病期が進行しており、予後不良であった。

大量の免疫グロブリン産生を可能にするために、病期が進行するとともに小胞体ストレス経路が活性化されるものと考えられた。この結果から骨髄腫細胞における活性型XBP-1発現が、骨髄腫患者の予後推定の有用な指標となりうることが明らかとなった。今後は、小胞体ストレス経路を標的とした骨髄腫治療の可能性について検討したい。小胞体内での構造異常蛋白質蓄積により誘導される小胞体ストレス経路は、細胞に対する種々のストレスにより誘導され、細胞保護に働く。しかし、それらのストレスが過剰な場合には、アポトーシスが誘導され障害細胞全体が除かれる。この小胞体ストレス誘導性アポトーシスには、小胞体ストレス誘導性転写因子CHOPが関与する系などが知られている。小胞体ストレス経路は様々な細胞内外からのストレスにより活性化されるため、種々の疾患の病態に小胞体ストレス系は関与しており、最近これらの疾患は小胞体ストレス病と呼ばれる。本研究では、種々の疾患モデルを作成し、小胞体ストレス-CHOP経路の病態への関与機構について解析した。LPS誘導性の炎症モデルでは、小胞体ストレス-CHOP経路依存性にカスパーゼ1、11系が活性化され、IL-1β前駆体の活性化に働くことを明らかにした。小胞体ストレス-CHOP経路はアポトーシス誘導だけでなく、サイトカイン活性化・分泌調節を介して炎症病態の調節に働いていると考えられる。また、神経系細胞の生存と小胞体ストレスの関係についての解析をおこない、神経細胞は過剰なグルタミン酸刺激を受けた場合も、虚血や神経栄養因子欠乏状態におかれた場合も、小胞体ストレス-CHOP経路を介してアポトーシスが誘導されることを見い出した。脳においては、生後も脳室下領域などの神経幹細胞が存在し、新たな神経細胞が供給されていると最近は考えられている。これらの新規に供給された細胞は、酸素、グルコース、栄養因子の供給や正しいシナプス形成などをお互いの間で競合し、生存に適した状態を確保できた細胞だけが残存し、他はアポトーシスにより淘汰されると考えられている。実際、CHOPノックアウトマウスでは、脳室下領域を中心に脳容積の拡大を認めた。この結果より小胞体ストレス系が、新生神経細胞の淘汰に関与していると推測された。
レジオネラ感染に対する感受性の動物種差の研究

Legionella pneumophila感染に対し、モルモットは感受性、マウスは抵抗性を示す。この動物種差について解析し、以下の結果を得た。1、モルモットはL. pneumophilaに感受性(LD_<50>=7.6×10^4)で、本菌はマクロファ-ジ内で、よく増殖した。感染免疫は菌接種4日目から産生されるIFNーγで活性化されるマクロファ-ジに依存することが明かとなった。2、C57BL/6マウスのLD_<50>は7.3×10^7でマクロファ-ジはin vitroで菌の増殖を許さなかった。3、A/J系マウスのマクロファ-ジ(in vitro)内では菌は2日目で約100倍以上に増殖した。LD_<50>は2.9×10^7でC57BL/6の2.5倍に増加したものの、マクロファ-ジに続く防御因子の存在が示唆された。抗IFNーγ抗体をあらかじめ投与しておくと、A/Jマウスの臓器内菌数は著明に増加した。このことは感染早期に産生されるIFNーγが感染防御の重要な因子であることを示している。4、A/Jマクロファ-ジとC57BL/6マクロファ-ジのL.pneumophilaに対する抵抗性のちがいについて遺伝解析を行った。その結果、抵抗性の形質が優性で、15番目の染色体上にある一遺伝子により支配されていることを明らかにし、この遺伝子をLgnー1と名付けた。5、細菌内毒素LPSに対する反応が低いC3H/HeJのマクロファ-ジ内では、反応が正常なC3H/HeNマウスのマクロファ-ジ内よりもL.pneumophilaの増殖のこう進が認められた。この増殖とLPS responseは負の相関を示した。マウスマクロファ-ジの自然抵抗性にはLPSで活性化される殺菌機構が働いていることを示唆した。L.pneumophilaはモルモットやハムスタ-のマクロファ-ジ内で増殖できる細胞内増殖菌である。マウスに関しては多くの系統のマクロファ-ジでは増殖できないが、A/Jマウス由来のマクロファ-ジで増殖できることが報告された(Infect.Immun.56,370ー375、1988)。今年度はこの点に着目し、L.pneumophilaのマクロファ-ジ内増殖を許すA/J(A)系と許さないC57BL/6(B)系を交配し、この性質の遺伝支配を調べるとともに、カナダ,モントリオ-ルのSkamene教授よりAXB/BXArecombinant inbred(RI)strainsの供与をうけて、この性質を支配する遺伝子座の位置を解析した。その結果、菌の増殖を抑制する形質が優勢で、常染色体支配であり、一遺伝子または非常に近接して存在する遺伝子群により支配されていることがわかった。またRI strainを使った実験では、この遺伝子は15番目の染色体のPolー5とLyー6の間に存在することを明らかにした。さらにこの性質はTリンパ球の影響を受けず、マクロファ-ジの自然抵抗性であることを明らかにした。一方C3H/HejはLPSに低反応性であることにより、よく知られたマウス系統である。マクロファ-ジ内でのL.pneumophilaの増殖をみるとA/Jほどではないが、増殖を許すことを見いだした。これに対してLPSに対する反応が正常なC3H/HeNのマクロファ-ジは増殖を抑制した。

菌の増殖・抑制がLPS反応性と相関するかどうか現在検討中である。また、L.pneumophilaは65kDaの溶血素を産生する。この溶血素は細胞溶解毒素、プロテア-ゼの活性も持っており細胞内寄生性との関連が推察され、現在この毒素を産生しない菌株との比較よりマクロファ-ジ内増殖能を菌側からも検討している。Legionella pneumophilaのマクロファ-ジ内増殖を許すA/J系マウスと、それを許さないC57BL/6系マウスのマクロファ-ジ機能の遺伝支配を解析した。その結果、菌の細胞内増殖を抑制する形質が優性で、常染色体上の一遺伝子に支配されていること、この遺伝子は15番目の染色体のLyー6,Polー5,Sisの近くに存在することを明らかにした。我々はこの遺伝子をLgnー1と名づけ、Infection and Immunity1991年2月号に発表した。現在C57BL/6の抵抗性遺伝子をA/Jに入れてcongenicマウスを作製中であり、7代までの交配が進行中である。マウスはLegionella感染に対し抵抗性の動物であり、マクロファ-ジの自然抵抗性が重要な因子である。しかし、マウスに抗IFNーγ抗体を投与してL.pneumophilaを感染させると臓器内の菌数が増加する。感染早期に産生されるIFNーγが感染抵抗性発現に重要であると考えられる。現在IFNーγ産生細胞を検討中であるが、Tリンパ球またはナチュラルキラ-細胞であるという結果は得られていない。一方C3H/HeJはLPSに低反応性のマウスで、この系のマクロファ-ジ内でもL.pneumophilaの増殖がおこることを見い出した。LPSレスポンスが正常なC3H/HeNのマクロファ-ジは菌の増殖を抑制した。菌の増殖はLPSレスポンスの低さと相関したので、マウスマクロファ-ジのL.pneumophilaに対する自然抵抗性にはLPSによる活性化のメカニズムが関与していることが示唆された。
水溶性金属内包フラーレンのMRI造影剤への応用

本研究は平成12年および13年度の2年間で集中的に行われた。これは磁気共鳴画像診断分野の研究競争はし烈で、MRI造影剤の研究・開発は迅速に行う必要があるためである。初年度は、本研究で最も重要なポイントとなる水溶性金属内包フラーレンの多量合成を行なった。必要な金属内包フラーレンの多量生成には、本研究グループが独自に開発した、嫌気下回収大型アーク放電装置を用いて、ガドリニウムを内包したフラーンを多量に生成した。実際の造影剤への応用は水溶性金属内包フラーレンのなかでも、アルコール化金属内包フラーレン(「金属内包フラロール」と呼ぶ)は水に対する溶解度が特に高い(ca.30mg/cm3)ので、合成は金属内包フラロールを中心に行った。合成手順は、研究代表者のグループが新たに開発した、水酸化ナトリウム水溶液に相関移動触媒として40%水溶液のテトラブチルアンモニウムハイドロキシドを加え攪拌した後、Gd@C82のトルエン溶液を加え室温、大気下でさらに攪拌することにより行われた。ファントム試験では水溶性金属内包フラーレンのT1緩和能が従来の市販造影剤Gd-DTPAマグネビストの10倍以上であることを確認した。このため、MRI造影剤としての水溶性金属内包フラーレンの研究・開発を、生体系(ラット、マウス等)への実際の投与と磁気共鳴画像診断を中心に、2年間で十分に集中的に行なった。合成された金属内包フラロールを用いたラット、マウス等での実際の磁気共鳴画像診断(T1およびT2緩和測定)を行い、水溶性金属内包フラロールのMRI造影剤としての有効性を系統的にチェックすることに成功した。本研究によって、水溶性金属内包フラーレンをベースにおく高機能MRI造影斉物実用化が早期に行われるであろう。水溶性金属内包フラーレンを用いた、全く新しいタイプの磁気共鳴画像診断造影剤を開発し、実用化することが研究目的である。特に、水溶性のガドリニウム(Gd)およびデイスプロシュウム(Dy)金属内包フラーレンの生体系(マウス、ラット等)での磁気緩和能の系統的測定を行い、新規のMRI造影剤としての有用性・実用の可能性を探索することを目的とする。金属内包フラーレンでは金属原子が炭素ケージにプロテクトされているため、生体系の安定トレーサーとしての応用の可能性が議論されてきた。研究代表者の研究グループでは金属内包フラーレンの生体系トレーサー・診断剤への応用を目指して、水に可溶な金属内包フラーレン(水溶性金属内包フラーレン)の合成に取り組み、いくつかの水溶性金属内包フラーレンの生成・合成に成功した。本研究グループは、水溶性金属内包フラーレンのMRI造影剤への応用の可能性を共同で検討してきた。その結果、ガドリニウム(Gd)金属原子を内包したガドリニウム内包フラーレンの水酸化物、Gd@C82(OH)nおよびGd2@C80(OH)n,は純水への溶解度が非常に高く(ca.30mg/cm3),ファントム実験では市販の造影剤(例えば、Gd-DTPA)の10倍以上のR1緩和能(ca.40L/mmol/sec)を示した。この結果は、名古屋大学と日本シェーリング(株)の共同で現在、特許出願中である。本研究は、従来のキレート型のMRI造影剤ではない、フラーレンを骨格とした非常に独創的な、かつ優れた磁気共鳴画像診断造影剤として、ブレーク・スルー的な研究になると確信する。

これは磁気共鳴画像診断分野の研究競争はし烈で、MRI造影剤の研究・開発は迅速に行う必要があるためである。初年度は、本研究で最も重要なポイントとなる水溶性金属内包フラーレンの多量合成を行なった。必要な金属内包フラーレンの多量生成には、本研究グループが独自に開発した、嫌気下回収大型アーク放電装置を用いて、ガドリニウムを内包したフラーレンを多量に生成した。実際の造影剤への応用は水溶性金属内包フラーレンのなかでも、アルコール化金属内包フラーレン(「金属内包フラロール」と呼ぶ)は水に対する溶解度が特に高い(ca.30mg/cm3)ので、合成は金属内包フラロールを中心に行った。合成手順は、研究代表者のグループが新たに開発した、水酸化ナトリウム水溶液に相関移動触媒として40%水溶液のテトラブチルアンモニウムハイドロキシドを加え攪拌した後、Gd@C82のトルエン溶液を加え室温大気下でさらに攪拌することにより行われた。ファントム試験では水溶性金属内包フラーレンのT1緩和能が従来の市販造影剤Gd-DTPAマグネビストの10倍以上であることを確認した。このため、MRI造影剤としての水溶性金属内包フラーレンの研究・開発を、生態系(ラット、マウス等)への実際の投与と磁気共鳴画像診断を中心に、2年間で十分に集中的に行なった。合成された金属内包フラロールを用いたラット、マウス等での実際の磁気共鳴画像診断(TIおよびT2緩和測定)を行い、水溶性金属内包フラロールのMRI造影剤としての有効性を系統的にチェックすることに成功した。本研究によって、水溶性金属内包フラローレンをベースにおく高機能MRI造影剤の実用化が早期に行われるであろう。
イネの炭水化物蓄積能を決定する遺伝子座ＲＧ５の機能解明

イネは栄養生長期に体内に光合成産物である炭水化物を蓄積する。この炭水化物は米の形成に利用されるため、蓄積能を向上させることは収量増に向けた主要なターゲットである。本研究では、蓄積能を高める染色体領域RG5の機能解析を通じて、最上位に位置する止葉から下二葉の葉面積拡大がRG5の蓄積能を決定する要因であり、遺伝学的な手法により葉面積の拡大ひいては蓄積能を改良することが可能であることを実証した。発現調節に関わる遺伝子の塩基の違いがRG5のアリルを決定する要因であると考えられた。また、RG5が近年の大気二酸化炭素濃度の上昇による必須元素の減少を抑える作用があることを明らかにした。vRG5はカサラスに由来し、出穂前の植物体における蓄積量を1.5倍に高める。主に蓄積を担う葉鞘一枚の中には、機能分化が存在し、上部はソースとして働き、下部はシンクとして蓄積を担っている。RG5を有すコシヒカリ染色体置換系統(SLRG5)において、葉鞘の蓄積量は2倍に増加していた。昨年度までの解析により、RG5による葉鞘の蓄積量の増加は、機能分化の変化による蓄積(シンク)部位の増加によるのではなく、下部の面積当たりの蓄積増に起因することを明らかにしている。本年度は、RG5による蓄積能向上の更なる要因の解明、領域の矮小化及び蓄積量増加に関わる染色体領域の特定を行った。SLRG5とコントロールの葉鞘において、転流及びデンプン合成に関わる遺伝子の発現等に違いは見られなかった。一方で、SLRG5の葉鞘に接続する葉身の特性では、光合成能を維持したまま葉面積が一割以上大きくなっていた。これらの結果から、RG5による蓄積能の向上は、蓄積側の葉鞘ではなく供給側である葉身の能力が高いことによりもたらされることが分かった。RG5の候補領域の両端にDNAマーカーを設定し、4,000個体のBC1F2の中から領域内で組換えが生じた5系統を選抜した。この5系統のジェノタイピングと葉身の長さによるフェノタイピングの結果から、RG5の存在領域を本研究開始時の2Mbから703.2kbに狭めた。カサラス及びNona Bokra型アレルにおいて葉面積を増加させる染色体領域(CRATs)をそれぞれ4、8個見出した。特に、第7染色体短腕部に見出されたNona Bokra由来のCRAT (LA7-nona)は、止葉に加え止葉下第1、第2葉の葉面積をコシヒカリに比べ54%増加させた。一方で、Rubisco含量及び光合成速度には影響を及ぼさず、RG5と同様の作用を有すと考えられた。v蓄積能を高める遺伝子座RG5はカサラスに由来し、出穂前の植物体における蓄積量を1.5倍に高める。RG5を有すコシヒカリ染色体置換系統(SLRG5)において、主に蓄積を担う葉鞘では蓄積能(デンプン含量)が2倍に増加していた。一枚の葉鞘内には機能分化が存在し、上部は葉身からの転流に関与し、下部が蓄積を担う。分化に伴い関与する酵素の遺伝子発現量や活性も大きく異なる。そのため蓄積量の増加の要因として2つの仮説(1蓄積部位の増加、2蓄積量の増加)が考えられた。本年度は仮説の検証とポジショナルクローニングに向けた準備を中心に研究を行った。・蓄積能を増加させる生理的要因コシヒカリとSLRG5の葉鞘を5分割し各部位の蓄積量の測定を行った。その結果デンプン含量は各部位において増加していた。上部から基部にかけて下にいくほど蓄積量が増える傾向は変わらなかった。このことから、RG5による葉鞘全体で蓄積量が増加したのは、仮説1の機能分化に変化が生じ蓄積部位が増加したのではなく、仮説2の部位当たりの蓄積量の増加に起因することが明らかになった。出穂前の植物体における主要な蓄積器官である葉鞘において、顆粒性デンプン合成酵素とブランチングエンザイムがデンプン合成の鍵酵素であり、転写レベルで活性が制御されている。分割した葉鞘を用いて、この2つの鍵酵素の発現量を比較した。その結果、蓄積量が2.2倍に増加した葉鞘基部においてどちらの遺伝子ともコシヒカリとSLRG5間に発現量に有意な差は見られなかった。他の部位においても同様の結果であった。これらの結果は、RG5による蓄積能の向上はデンプン合成能に因るのではなく、転流特性等の他の要因によることを示している。RG5はカサラス由来の炭水化物転流を増加させ登熟歩合を高める遺伝子座である。大気二酸化炭素濃度の上昇は、穀類に含まれる硫黄やタンパク質等の必須元素の減少を引き起こし、わずか50年後には数十億人規模で健康被害が発生すると予測されている。

しかしながら元素の減少を引き起こす生理的機構ならびに具体的な対応策は明らかではなかった。本年度は、RG5の存在領域の矮小化並びに高二酸化炭素濃度条件下での元素減少に対する抑制効果を検討した。1.RG5領域の矮小化RG5の存在領域を約250kbに絞り込んだ。この領域には発現制御に関わる遺伝子(Nhd5)を含む15個の遺伝子が存在していた。Nhd5はタンデムに同じ遺伝子配列が3個並んでいたが、コシヒカリではその内1個の遺伝子が壊れていた。組換え体を用いた証明が必要であるが、文献情報等からこの遺伝子がRG5の原因遺伝子であり、コシヒカリで完全タンパク質が減少することがアレルを決定する要因であると推測している。2.高二酸化炭素濃度下における必須元素含量低下への対応元素蓄積量低下の要因を明らかにするために、各元素の転流・蓄積特性を解析した。その結果、少なくともイネでは他の器官からの再転流量の減少が、玄米の必須元素含量を低下させる要因と考えられた。植物において蓄積した元素は、炭水化物と共に別な器官に運ばれる。そのためRG5を導入することで、高二酸化炭素濃度条件下における蓄積量低下を抑えることが可能ではないかと考えられた。この仮説に基づき、準同質遺伝子系統(NIL)を用いて実証を試みた。その結果、コントロールの玄米に含まれる窒素と硫黄は減少していたがNILでは有意な減少が見られなかった。これらの結果から、再転流量の減少が、高二酸化炭素濃度条件下における元素含量を低下させる要因であること、並びに再転流量を改変することで低下を抑えることが可能であることが明らかになった。作物整理学出穂前の炭水化物蓄積量を増やすことが、イネのソース能ひいては収量性改良に向けた主要なターゲットであるとされてきた。しかしながらその重要性が古くから認識されているにも関わらず、蓄積能を決定する遺伝生理学的な要因並びに改良に向けた具体的な方策は明らかではなかった。本研究におけるRG5の解析を通じ、下位葉身の葉面積の拡大によりソース能を高めることが、炭水化物の出穂前蓄積能を向上させる要因であること、言い換えれば下位葉身の葉面積の拡大が蓄積能の改良に向けたターゲットの一つであることを明らかにできた。また、RG5原因遺伝子の染色体上の存在領域の矮小化も予定通り進んでいる。更にLA7-nona等のRG5と同様の作用を有す染色体領域も見いだすことができたことから、達成度を判断した。RG5により葉鞘に含まれる炭水化物量の増加の要因として2つの仮説(1蓄積部位の増加、2体積当たりの蓄積量の増加)が考えられていた。本年度の研究を通して、RG5による蓄積量の増加は、蓄積器官のデンプン合成能に因るのではなく、転流特性等の他の要因によることを明らかにすることができた。この結果を基に、RG5による蓄積能の向上を引き起こす要因を明らかにするためには、転流特性及び下位葉の炭水化物供給特性を解析する必要が有ることを示すことができた。これらの解析に加え次年度以降のポジショナルクローニングに向けた準備も整った。研究は予定通り、進捗した。RG5による蓄積能の向上は、葉鞘に繋がる葉身のソース能が高いことによりもたらされることを明らかにした。また、RG5の存在領域(703.2kb)の領域内で、組換えが生じた系統のジェノタイピングとフェノタイピングを行い、RG5の存在領域を矮小化する。
アセチルコリン受容体主要免疫原性領域を標的とした免疫グロブリン療法：動物実験

本研究の最終目標は、アセチルコリン受容体(AChR)抗体陽性重症筋無力症(MG)患者の治療法で、AChRの主要免疫原性領域(MIR)を標的とした免疫グロブリン療法を開発することである。本研究では、我々は、動物実験でその実用性を検討した。ヒトとラットの共通のMIRに対するmAb35モノクロナル抗体の補体結合部位を取り除いた保護抗体を作製し、その抗体による疾患移送を予防できるかをin vivo動物実験で検討した。残念ながら、今回の研究では、補体による破壊を生じさせないmAb35変異体抗体を作成することが出来なかった。今後も、我々は、補体活性を起こさせないMIR抗体を検討して行きたい。本研究の最終目的は、アセチルコリン受容体(AChR)抗体陽性重症筋無力症(MG)患者の治療法で、主要免疫原性領域(MIR)を標的とした免疫グロブリン療法を開発することである.今回の研究目的は,その前段階でラットなどの動物を用いて、その実用性を検討することである.実験的自己免疫性症重症筋無力症(EAMG)ラットは、ヒトMGと同じく、AChR抗体と補体の作用により運動終板が破壊される機序を有する動物モデルである.今回は、ヒトと動物の共通のMIRに対するモノクロナル抗体の補体結合部位を取り除いた保護抗体を作製し、その抗体による疾患移送、いわゆる受動免疫が予防できるかをin vivo動物実験で証明することを目標とする.本研究の最終目的は、アセチルコリン受容体(AChR)抗体陽性重症筋無力症(MG)患者の治療法で、主要免疫原性領域(MIR)を標的とした免疫グロブリン療法を開発することである。今回の研究目的は,その前段階でラットなどの動物を用いて、その実用性を検討することである。実験的自己免疫性症重症筋無力症(EAMG)ラットは、ヒトMGと同じく、AChR抗体と補体の作用により運動終板が破壊される機序を有する動物モデルである。今回は、ヒトと動物の共通のMIRに対するモノクロナル抗体の補体結合部位を取り除いた保護抗体を作製し、その抗体による疾患移送、いわゆる受動免疫が予防できるかをin vivo動物実験で証明することを目標とする。本研究では、1.ラットMIR抗体mAb35とEAMG(実験的自己免疫性MG)血清抗体の競合性評価、2.キメラ抗体,ヒト患者由来組換え抗体(B12L)のnAChRに対する結合評価およびラット抗体mAb35との競合性評価を中心に検討し、「モノクローナル抗体によりnAChRを保護し、MG病態を改善する」コンセプトを応用した医薬品開発の可能性について検証を行った。MIR抗体はEAMG血清抗体のnAChRに対する結合を阻害する、また、B12LはmAb35とエピトープをオーバーラップしており、かつヒトのAChRに対してはmAb35よりも強い結合を示すことがin vitroで示唆された。本研究で示したデータおよびアスビオで独自に取得したデータからin vitroにおいてはmAb35を代表とするMIR認識抗体がEAMG血清ポリクローナル抗体のnAChRに対する結合を阻害するという先行報告を再現することができ、ヒト抗体においても同様の現象が起こっていることが示唆された。本研究の目的は、アセチルコリン受容体(AChR)抗体陽性重症筋無力症(MG)患者の治療法で、主要免疫原性領域(MIR)を標的とした免疫グロブリン療法を開発することである。本研究では、その前段階で動物実験でその実用性を検討した。MG患者の80%以上が神経筋接合部シナプス後膜上のAChRに対する自己抗体を産生しており、以下の2つの作用機序により、1)AChRに結合した自己抗体の補体依存性細胞傷害(CDC)活性、及び、2)抗体の架橋によるAChRの細胞内取り込み(Down modulation)活性によって、AChRの数が減少する。その結果、神経伝達物質アセチルコリンのシグナルが十分に筋肉に伝わらず筋力の低下が起こり、発症することが知られている。今回は、ヒトと動物の共通のMIRに対するモノクロナル抗体の補体結合部位を取り除いた保護抗体を作製し、その抗体による疾患移送、いわゆる受動免疫が予防できるかをin vivo動物実験で検討した。方法は、ラットMGを惹起する病原性モノクロナル抗体mAb35のヒトキメラ抗体を用いて、in vivoでの受動免疫を行った。その結果、今回試したヒトキメラ抗体もmAb35と同じく、AChRのMIRの部位に補体介在に膜破壊を生じさせ、四肢の麻痺を起こすことが分かった。また、ヒトキメラ抗体の糖鎖欠損変異体も同様に補体介在に膜破壊を生じさせ、四肢の麻痺を起こすことが分かった。残念ながら、今回の動物実験では、補体による破壊を生じさせないmAb35変異体抗体を作成することが出来なかった。私達は、1)の機序がMG発症に最も重要と考えており、今後も、補体活性を起こさせないMIR抗体を検討して行きたい。

残念ながら、今回の研究では、補体による破壊を生じさせないmAb35変異体抗体を作成することが出来なかった。今後も、我々は、補体活性を起こさせないMIR抗体を検討して行きたい。ラット重症筋無力症を惹起する病原性モノクロナル抗体mAb35のヒトキメラ抗体を用いて,そのin vitroでの結合実験とin vivoでの受動免疫を行った.その結果,ヒトキメラ抗体もmAb35と同じく,アセチルコリン受容体のMIRの部位に補体介在に膜破壊を生じさせ,四肢の麻痺を起こすことが分かった.また、ヒトキメラ抗体の糖鎖欠損変異体も同様に補体介在に膜破壊を生じさせ,四肢の麻痺を起こすことが分かった.今回の実験結果を参考にして、上記のmAb35変異体抗体を保護抗体として用い、受動免疫によるラット重症筋無力症モデルでその抑制効果を検定したい。神経免疫学今回の実験結果を参考にして,補体による破壊を生じさせないmAb35変異体抗体を作成し,上記のラット重症筋無力症モデルでその抑制効果を検定したい.研究分担者が他の公的な研究費を持っており、今回、割り振りされた研究費を十分に使用する必要が生じなかったため。研究分担者が他の公的な研究費を持っており、今回、割り振りされた研究費を十分に使用する必要が生じなかったため。昨年度分、今年度分を含め研究代表者が計画的に旅費や物品購入をするように指導する。昨年度分、今年度分を含め研究代表者が計画的に旅費や物品購入をするよう指導する。
近接場光相互作用を用いたナノ光信号処理システムの実証的研究

本研究は、空間中を伝搬する光(伝搬光)を基礎した従来の光システムの限界を克服した、ナノ寸法での光信号処理システムの実現に向け、ナノ寸法での物質間の相互作用(近接場光相互作用)を介した光励起エネルギー移動や相互作用の階層性を用いたシステム機能を開発するとともに、酸化亜鉛ナノロッドや量子ドットなどを用いた実験により原理実証を行った。我々は近接場光を用いたナノ寸法の光集積回路を世界に先駆けて提案し、これまでにその基礎理論、デバイス原理、光加工技術、システム構成技術などの各種基盤技術を研究してきた。本研究はナノフォトニック技術の近年の急速な進歩と、システムの基本検討を統合し、回折限界以下のナノスケールに機能を詰め込んだ光集積システムについて、ナノフォトニックデバイスやシステムの理論限界・技術限界を、基礎実験データや近接場光相互作用理論などに基づいてより精緻に検討するとともに、半導体量子ドットやナノロッドなどの具体的材料を用いて実験的にシステム機能を実証することを目指す。上記の目的に対応して以下の3項の研究を実施した。(1)近接場光相互作用に基づくナノ構造生成技術の基礎検討近接場光相互作用を用いたナノ構造の生成技術として、酸化亜鉛ナノロッドの近傍に生成される近接場光を介した構造生成技術等を実験的に検討した。(2)近接場光相互作用によるエネルギー移動と相互作用の階層性を用いたシステム機能の検討上記(1)の結果として得られるナノ構造をシステムとして用いる際の重要な原理である、近接場光相互作用によるエネルギー移動と相互作用の階層性について、酸化亜鉛ナノロッドなどの具体的材料の特性も踏まえながらシステム機能を設計した。具体的には、(1)のナノロッドの幾何学的形状及びそれに付随して生成される近接場の特徴を用いたセキュリティ機能などを検討した。(3)ナノフォトニックシステムにおけるインターコネクションの検討上記(2)を含めナノ領域の光システムに不可欠なインターコネクション技術を検討した。具体的には、半導体ナノ微粒子配列間の近接場光相互作用に基づくインターコネクション方式について、基本原理の検証実験を進めるとともに、アライメント耐性の解析やナノ微粒子の配列技術などシステムの基本性能の分析と基盤技術の整備に着手した。(1)近接場光相互作用に基づくナノ構造生成の理論限界・技術限界の検討近接場光相互作用を用いたナノ構造の生成技術として、一定のモルフォロジを有する構造体に対して、伝搬光を照射しながら物質の堆積過程を促進させることで、構造体に付随して発生する近接場光の特徴を反映させた形状を生成する技術を検討した。伝搬光の照射条件等の設定に応じて、異なるナノ形状が生成され、それに付随する光学特性等を異ならせることが可能であることを見出した。(2)近接場光相互作用によるエネルギー移動と相互作用の階層性を用いたシステム機能の検討上記(1)等の結果として得られるナノ構造を、システムとして用いる際の重要な原理である近接場光相互作用の階層性について、金属ナノ構造の幾何学的形状制御や配列制御を用いた光学応答の変調方式等を検討した。(3)ナノフォトニックシステムにおけるインターコネクションの検討上記(2)のシステムを含め、ナノ領域の光システムに不可欠なインターコネクション技術を検討した。具体的には、半導体ナノ微粒子配列間の近接場光相互作用に基づくインターコネクション方式について、ナノ微粒子配列全体の幾何構造が信号輸送の伝搬性能に関与することをシミュレーションにより検討し、半導体量子ドットを用いた実証実験に着手した。(1)近接場光相互作用に基づくナノ構造生成の理論限界・技術限界の検討近接場光相互作用を用いたナノ構造の生成技術として、伝搬光を照射しながら物質の堆積過程を促進させることで、構造体に付随して発生する近接場光の特徴を反映させた形状を生成する技術を検討した。具体的には、有機太陽電池における電極作製過程に上記の技術を適応し、光学特性や光電変換特性を異ならせることが可能であることを実証した。(2)近接場光相互作用によるエネルギー移動と相互作用の階層性を用いたシステム機能の検討

近接場光相互作用によるエネルギー移動を用いた新たなシステム機能として、量子ドット間のエネルギー移動を組合せたパルス生成システムを提案し、シミュレーションにより動作原理を確認した。(3)ナノフォトニックシステムにおけるインターコネクションの検討上記(2)のシステムを含め、ナノ領域の光システムに不可欠なインターコネクション技術を検討した。具体的には、半導体ナノ微粒子配列間の近接場光相互作用に基づくインターコネクション方式について、ナノ微粒子配列全体の幾何構造が信号輸送の伝搬性能に関与することをシミュレーションにより検討するとともに、半導体量子ドットを用いた実験により実証した。
下位頸髄神経前、後根有髄線維の年齢変化および圧迫変病における組織計測的研究

頚椎症性神経根症で神経根のどのような直径の神経線維に変性・脱落または萎縮が生じているか、まい髄鞘と軸索との関係にどのような変化が生じているかを明らかにすることを目的とした。肉眼的に一側の第6頚神経根で圧迫が認められ、その反対側の同一レベルの神経根に肉眼的に圧迫が認められなかったヒト6剖検例(神経根症群)(77±9歳)において、その神経根の有髄線維を被圧迫側と正常側の間で組織計測学的に評価・比較した。なお、両側の第6頚神経根に圧迫が認められなかった7剖検例(77±10歳)を対照群とした。対照群では前・後根に共通して、(1)根の総横断面積(mm^2/root)、(2)有髄線維密度(有髄線維数/mm^2)(3)総有髄線維数(有髄線維数/root)、(4)大径有髄線維数(大径髄線維数/root)、(5)小径有髄線維数(小径有髄線維数/root)、(6)全有髄線維中の大径髄線維の比率および(7)小径有髄線維の比率のいずれの組織計測学的パラメーターにも明らかな左右差は認められなかった。また、各パラメーターと年齢の間にも明らな相関関係は認められなかった。神経根症群では前・後根に共通して、被圧迫側では正常側と同様に、有髄線維の明らかな脱落所見および軸索変性は認められなかった。一方、前・後根に共通して、被圧迫側では正常側に比較して上記の組織計測学的パラメーターの、(1)、(4)、(6)の低値と(2)、(7)の高値(いずれもp<0.05)が認められ、大径有髄線維の小径化が明かにされた。さらに、同一径の軸索の髄鞘の厚さが菲薄(p<0.05)であり、軸索径の増加に比例して生じる髄鞘の厚さの増加の割合が低値(p<0.05)であった。これらの所見は比較的軽度な慢性圧迫により神経根で生じた有髄神経線維の変化を特徴づける形態学的所見であると判断した。
イリジウム触媒による効率的有機合成反応

本研究課題は、イリジウム触媒によるステップエコノミーや原子効率に優れた効率的有機合成を行うことを目的として、以下の反応の適用範囲を検討し、反応機構を考察した。(1)ジインとアルキニルエステル、アルキニルケトンの付加環化反応(2)ジインとシアナミドの付加環化反応(3)ジインとアシルシアニドの付加環化反応(4)活性メチレン化合物による単純アルケンのヒドロアルキル化(5)芳香環または芳香族複素環架橋ジインの付加環化反応本研究課題では、イリジウム錯体の新規な触媒機能の開発により、効率的有機合成反応を実現することを目的とし、本年度は、単純アルケンの1,3-ジケトンによるヒドロアルキル化反応と[2+2+2]付加環化反応による2-アミノピリジン及び2-アシルピリジンの効率的合成を中心に検討を進めた。1.活性メチレン化合物による脂肪族単純アルケンへの触媒的分子間ヒドロアルキル化反応は、固体酸を用いた反応が一例報告されているのみであった。反応温度は高温であり、収率及び選択性にも改善すべき点があった。[Ir(cod)2]SbF6触媒により、アセチルアセトンと脂肪族単純末端アルケンの反応が、1,2-ジクロロエタン環流下で進行し、Markovnikov型生成物が高収率で得られることを見出した。カチオン性イリジウム錯体の対アニオン、添加する配位子、アルケンと1,3-ジケトンのモル比、反応温度、反応溶媒、反応時間などを詳細に検討し、収率に与えるそれぞれの影響を調べた。基質の適用範囲や官能基選択性について調べた。2.2-アミノピリジンは、医薬品などに見られる重要な複素環骨格である。既存の合成法は2-ハロピリジンの求核置換反応が用いられており、原子効率的合成が求められている。本研究では、ジインとシアナミドとの付加環化反応を検討した。[Ir(cod)Cl]2触媒により、高収率で2-アミノピリジンが得られることを見出した。3.ピリジンは電子欠乏性芳香環であるので、Friedel-Crafts反応が進行しない。そのため、アシルピリジンの合成には多段階の工程を要していた。本研究では、原子効率的合成として、ジインとアシルシアニドとの付加環化反応を検討した。[Ir(cod)Cl]2触媒により、高収率で2-アシルピリジンが得られることを見出した。本研究課題では、イリジウム錯体の新規な触媒機能の開発により、効率的有機合成反応を実現することを目的とし、本年度は、昨年度知見が得られた単純アルケンの1,3-ジケトンによるヒドロアルキル化反応と[2+2+2]付加環化反応によるアミノピリジン及びアシルピリジンの効率的合成をさらに発展させるべく検討を進めた。1.[Ir(cod)2]SbF6触媒により、1,3-ジケトンと脂肪族単純末端アルケンから、Markovnikov型生成物が高収率で得られることを見出した。アルケンと1,3-ジケトンの適用範囲について調べた。エステル基、イミド基、スルホン酸エステル基、ハロゲンを有する末端アルケンから良好に反応が進行した。2-オクテンとの反応では、1-オクテンから得られたものと同一のMarkovnikov型生成物が得られた。2-オクテンから1-オクテンへ異性化が進行した後に、アルキル化されたと考えられる。シクロヘキセンへの付加は進行しなかった。2.[Ir(cod)Cl]2触媒により、マロン酸エステル由来のジインとシアナミドから高収率で2-アミノピリジンが得られることを見出した。シアナミドの適用範囲を検討した。第二アミン由来のシアナミドは良好に反応したが、第一アミン由来のシアナミドは反応しなかった。非対称ジインとの位置選択的付加も検討し、高い位置選択性で反応が進行することが分かった。シアナミドとニトリルの競争反応を行い、シアナミドがニトリルより反応性が高いことを明らかにした。3.[Ir(cod)Cl]2触媒により、マロン酸エステル由来のジインとアシルシアニドから高収率で2-アシルピリジンが得られることを見出した。アシルシアニドの適用範囲を検討した。芳香族アシルシアニドだけでなく脂肪族アシルシアニドも良好に反応した。ジインの適用範囲について検討した。本研究課題では、イリジウム錯体の新規な触媒機能の開発により、効率的有機合成反応を実現することを目的とした。具体的には、単純アルケンのヒドロアルキル化反応と官能基が置換したニトリルとジインの[2+2+2]付加環化反応を中心に研究を行った。平成25年度は、単純アルケンのアセチルアセトンによるヒドロアルキル化反応がカチオン性イリジウム錯体触媒により進行することを見出した。対アニオンの影響など反応条件を詳細に検討し、カチオン性イリジウム錯体触媒に特徴的であることを明らかにした。ジインとシアナミドの[2+2+2]付加環化反応が進行することを見出した。反応条件を詳細に検討した。さらに、アルキニルケトンとジインの[2+2+2]付加環化反応を検討し、適用範囲を明らかにした。平成26年度は、単純アルケンのヒドロアルキル化反応において、基質の適用範囲を検討し、官能基許容性を明らかにした。

ジインとシアナミドの付加環化反応において、基質の適用範囲を明らかにし、非対称ジインを用いて位置選択的付加を行った。DFT計算により、反応経路と電子状態の検討をおこなった。その結果、シアナミドのHOMOのエネルギー準位はニトリルに比べて高く、π電子の求核性が強いことがシアナミドの反応性を高めている要因であることを見いだした。ジインとアシルシアニドの付加環化反応における基質の適用範囲を明らかにした。平成27年度は、単純アルケンのヒドロアルキル化反応において、1,3-ジケトン以外の活性メチレン化合物への適用範囲の拡大に取り組んだ。非対称ジインとアシルシアニドの付加環化反応において、位置選択的付加が進行することを見出した。ビアリール架橋ジインとアルキン及びニトリルとの付加環化反応を検討した。新規芳香族複素環架橋ジインの合成を行い、その付加環化反応を検討した。本研究課題は、イリジウム触媒によるステップエコノミーや原子効率に優れた効率的有機合成を行うことを目的として、以下の反応の適用範囲を検討し、反応機構を考察した。(1)ジインとアルキニルエステル、アルキニルケトンの付加環化反応(2)ジインとシアナミドの付加環化反応(3)ジインとアシルシアニドの付加環化反応(4)活性メチレン化合物による単純アルケンのヒドロアルキル化(5)芳香環または芳香族複素環架橋ジインの付加環化反応平成26年度の研究実施計画については、計画通りに研究が進んでいる。脂肪族単純アルケンへの分子間ヒドロアルキル化反応、シアナミド及びアシルシアニドの付加環化反応において、基質適用範囲を明らかにした。有機金属化学当初の計画を今後も継続して実施していく。脂肪族単純アルケンへの分子間ヒドロアルキル化反応では、反応機構に関する検討を行う。1,3-ケトエステルや1,3-ジエステルへの適用範囲の拡大を目指す。ジインとシアナミド及びアシルシアニドの付加環化反応では、非対称ジインを用いて位置選択的付加環化反応を行い、位置選択性を支配する要因を明らかにする。2,7,9,14-ヘキサデカテトラインの位置選択的[2+2+2]付加環化反応を行い、2,2'-ビピリジン骨格を有する新規オリゴヘテロアレーンの合成を検討する。平成25年度の研究実施計画については、計画通りに研究が進んでいる。脂肪族単純アルケンへの分子間ヒドロアルキル化反応では、反応条件の最適化を行い、基質適用範囲を明らかにした。シアナミド及びアシルシアニドの付加環化反応については、触媒スクリーニングを行い、有望な触媒系を見出すことができた。3月中旬に予定していた実験のための試薬の国内在庫が欠品になり、輸入することになった。3月中に納品することができなかったので、次年度購入するために繰り越した。当初の計画を今後も継続して実施していく。脂肪族単純アルケンへの触媒的分子間ヒドロアルキル化反応では、アルケンと活性メチレン化合物の適用範囲の拡大を行い、反応機構に関する検討を行う。反応を支配する要因を明らかにして、さらなる反応の効率化を目指す。シアナミド及びアシルシアニドの付加環化反応では、反応条件の最適化を行い、基質の適用範囲の拡大を行う。また、非対称ジインを用いて位置選択的付加環化反応を行い、位置選択性を支配する要因を明らかにする。これまで当研究室で行ってきたオリゴヘテロアレーンの効率的合成を発展させ、様々な拡張π-電子共役系の効率的構築を試みる。
地域生活する統合失調症患者のサクセスフル・エイジング

精神障害者のサクセスフル・エイジング(幸せな老い)を考えるために、地域で暮らす統合失調症患者57名(平均57.6歳)を対象に20082012年に継続的に向老意識と老後への準備行動の調査を行った。その結果、1向老意識は健常者に比べ肯定的で、特に医療・経済について楽観的、2老後への準備行動はやや乏しく、特に家族・経済面で乏しい、3高いQOLは肯定的向老意識と関連し、長い入院期間は乏しい準備行動に関連、44年間で向老意識・QOL・社会機能は不変だが準備行動は活発になった。準備行動の活発化は、福祉や支援の成果もあろうが、地域生活により現実検討力が向上し積極的に将来への準備を始めた可能性も示された。【目的】精神障害者のサクセスフル・エイジング(老年期の生活の豊かさ・満足)達成のプロセスに関わると考えられる向老意識と老後への準備行動につき継時的に検討する。【方法】あさかホスピタルのデイナイトケアに通所し、2002年より地域生活する統合失調症者49名(地域生活群)に対し、2008, 2010, 2012年に向老意識・老後への準備行動・QOL(WHOQOL26)・社会機能(Social Fuinctioning Scale: SFS)を評価し、4年間の変化および関連因子につき検討した。同院に入院継続中の統合失調症者30名(入院群)の評価も2011年に行い比較検討した。【結果】地域生活群の属性は、2008年において平均年齢57.6±8.7歳、平均罹病期間32.4±10.8年で、入院群と有意差がなかった。地域生活群の4年間の変化は、向老意識・QOL・社会機能では不変であったが、準備行動は9.53±2.00→10.94±2.19と活発になっていた(対応のあるt検定において有意差を認めた)。入院群との比較では、地域生活群の方がQOLが有意に高く、向老意識・準備行動・社会機能は2008年の地域生活群と入院群で有意差がなかった。Pearsonの相関係数をとると、地域生活群は2008年では準備行動は向老意識・QOL・社会機能と逆相関していたが、2012年では正の相関となっていた。向老意識・準備行動・QOLいずれも年齢との相関は認めなかった。【考察】地域生活群では4年間の経過で、向老意識・QOL・社会機能は不変だが、老後への準備行動は活発になっていた。向老意識は変わらずとも老後への準備行動が盛んになってきているのは、福祉や支援の成果であるとともに、当事者の現実検討力の向上を反映している可能性もある。地域で高齢化しつつある統合失調症者であっても、サクセスフル・エイジングの実現が可能と言える。サクセスフル・エイジングの前提として、向老意識(自分の老いに対する主観的意識)と老後への準備行動(老後の困難に備えて中年期から始める客観的準備行動)に焦点を当てて、地域での生活を続ける統合失調症者57名(平均57.6±8.7歳、中央値59.0歳)を対象に2008年から2012年まで横断的に検討し、以下の結果を得た。1先行研究と比較すると、向老意識は、健常者に比べて全体的に肯定的で、特に医療・福祉・経済について高く、楽観的であった。2老後への準備行動については、先行研究に比べ、全体的には健常者と比べてやや乏しかったが、特に、家族関係、経済面での準備行動が乏しかった。3臨床的な因子との関連をみたところ、「QOLが高いほど、向老意識は肯定的であるが、準備行動は少ない」など健常者と逆の結果を認めた。4過去の諸因子との関連を検討したところ、高いQOLは肯定的な向老意識と関連し、長い入院期間は乏しい準備行動に関連していた。54年間で、向老意識・QOL・社会機能は変化しないが、老後への準備行動は活発になっていた。地域社会を送る向老期統合失調症者において、準備行動が活発となってきたのは、福祉や支援の成果による部分もあるであろうが、地域生活の中で年齢を重ねることで社会的スキルが向上し、将来に備えて積極的に対処し始めた可能性も示唆された。高齢化する精神病者におけるサクセスフル・エイジングの実現には、精神症状のコントロール、社会機能の維持、QOLの改善のみならず、老いに備えた行動も必要と考えられる。そのような行動を内発的に引き起こすような心理社会的な性格傾向はいかなるものなのか、あるいは、そのような行動を引き出すための支援の方策はあるのかを、ポジティブ心理学の視点も取り入れつつ、今後引き続き検討していく。

準備行動の活発化は、福祉や支援の成果もあろうが、地域生活により現実検討力が向上し積極的に将来への準備を始めた可能性も示された。研究のフィールドが福島県郡山市にあるが、平成23年3月に生じた東日本大震災のため、同市内にある医療機関も被災したため、震災後の数か月間は復興のための作業を行っており、調査を行うことができなかった。また、その後使用できなくなった病棟の再編、職員の減少の影響もあり、調査はやや遅れていた。研究のフィールドが福島県郡山市にあるが、平成23年3月11日に生じた東日本大震災のため、同市内にある医療機関も被災したため、震災後の数か月間は復興のための作業を行っており、調査を行うことができる状況ではなかった。そのため、調査がやや遅れている。平成25年度は、引き続き多面的な評価を行い、さらに変数を加えて、継時的な変化につき詳細な検討を行う。平成24年度は、引き続き継続的な評価を行い、2年間の変化につき検討する。パソコンやプリンターの備品、翻訳、通信運搬費、および第33回日本社会精神医学会・国際森田療法学会出席、福島県郡山市における調査など。なお、未使用額の発生は、効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。パソコン、ソフトウェアー、プリンター備品、翻訳、通信運搬費、および、第108回精神神経学会学術総会出席、福島県郡山市における調査など。なお、未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。