hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オントロジーを用いた発達障碍者の災害支援ニーズの調査と支援システム構築

本研究では、オントロジーによって発達障碍者の災害支援ニーズを調査し、具体的な支援システムを構築することを企図した。しかしこれまでの研究では支援が必要とされる地域の障碍者数も明らかでない。また個別的な支援技術の向上がみられたが、ロジスティックスと合わせて支援を考えるという思考方法が希薄であることも分かってきた。そこでオントロジー的な関心と並行させながら、実態の推定と援助の投入というロジスティックスの解明を行うこととした。災害発生前に小地域に居住する発達障碍者の数を把握することでより実態にあった災害対策を進めることができると考えられる。本研究では、年齢階層別人口データ(入力信号)から障碍者数(教師信号)を機械学習により推定する方法の開発することとした。機械学習モデルの構築には、高精度のビッグデータを収集する必要がある。しかし最初から目的の機械学習モデルを構築することは困難で、モデル自体の実証研究が必要である。機械学習を発達障害に関わるデータが非公開あるいはデータが千人単位など丸められ、機械学習を構築しても十分な精度が得られないこともある。そこでモデル自体の実証性の検証を利用できる透析患者、妊婦などでまず実践的な推測モデルを構築することとした。具体的な個別的な支援実践は向上したように思えるが、ロジスティックスが不十分で、実践を現地に投入できないという状況が見えていない。そこで他の研究と並行してロジスティックス分野の確立を目指した。東海・東南海トラフ地震の被害推定域に合わせて千葉県から鹿児島県までの道路中心線データを国土地理院ベクトルタイルから二次医療圏ごとのShapeファイルに変換整備、提供できるようにした。オントロジー構築の基礎資料とするため災害時の支援資料の収集を行い、優れた事例を他の事例に敷衍するためにオントロジーを用いた。(1)GISによる災害支援データの表示災害支援活動に関わる地域専門家のためにフリーウェアGISであるQGISを用いて災害状況や支援計画を策定するためのGIS指導教材を作成し、現在、修正中である。日本地域看護学会においてこの教材を用いて保健師向けのワークショップを用いて行う準備をしている。また津波被害が推定されている徳島、高知、愛媛、香川4県のマップデータおよび関連避難資源のGIS化を行い修正中である。避難経路のネットワークバッファによる計測法を構築中である。このGIS教材からミネソタ大学看護学部と共同で英語版テキストを作成している。(2)機械学習による推測モデルの構築ビッグ・データと機械学習を用いて非公開・未知のデータの推測を行うシステムを構築中である。現在は、モデルの予測精度を検証するため、入力変数と目的変数の間の関連が明らかな(1年につき1735レコード、市区町村の対応データ、厚労省による開示)妊婦数データを15歳から49歳までの女子人口データ(5歳間隔の住基台帳人口)から予測する機械学習モデルを構築し、厚労省から公表されている妊婦数を用いて計算方法の精度検証を行っている。発達障害に関する公表データはないため、低い相関をもつ変数を複数集めて、これらより発達障害者の推測を行うための複雑なモデルの探索作業を進めている。(3)具体的ニーズの調査既公表データの収集は継続している。高知地域(黒潮町)の現地調査を行い、個別避難計画の策定方法を学習した。また日本トゥレット協会の協力を得て、家族との討議の機会をもち、全体ニーズについて意見を聴取した。個別の調査は倫理委員会審査等の準備もあり遅延気味である。今年度中には倫理審査を経て調査を開始したい。(4)オントロジーソフトウェア操作の学習オントロジーソフトウェアは新規の購入のため、操作方法を学習中である。公表データを用いた研究(地理情報システムによる地域データの整理、機械学習による推測モデルの構築)については予定通り進行している。投稿論文執筆中。ただし発達障害に限定した推測モデルの構築は、基本データがプライバシー保護の観点から保護・非開示のため多変数から抽出するモデルの精度が上がらず苦心している。面接を伴う調査については、現地との協力関係の構築、倫理審査手順で手間取っている。これらの遅れのためオントロジーソフトウェアの操作についても遅延している。1)GISによる支援作業の表示災害時にどれだけの支援作業量があるか、その分布が地域的にどう分布するかを明らかにするため、また得られた知見を実際の作業にあたる看護師、保健師、助産師に伝達するためにGIS、地理情報システムの学習教科書を執筆している。作業中に使用するGISソフトウェアが改訂されたため、改訂に合わせて教科書を改訂中である。2)支援量の推定地域がどの程度の支援量を必要とするかを機械学習モデルを用いて推測するモデルを作成した。機械学習の精度を確認するため、利用可能なBig Dataとして妊娠届け出数から、地域の妊婦数の推定モデルを作成し、機械学習自体の精度を確かめた。その後、住基人口データ、学校基本調査の特別支援学校・学級の自閉症および情緒障害在籍者と国立特別支援教育総合研究の統計情報から通級学級在籍の自閉症および情緒障害在籍者データを基に市区町村における自閉症および情緒障害児童数の推定モデルを策定した。3)避難モデルの策定国土地理院によるベクトルタイルを基に、津波被災想定地域の避難路の道路中心線を抽出し、実際に避難可能な距離、地域を可視化し、現場でも利用できるように教材を策定している。

1)医療データの収集当初、患者調査の利用を想定していたが、公表されているデータは100データ単位で数字を丸めているため、機械学習にかけると最も重要な確率的な振る舞いを拾い出せず、推定精度が極端に落ちてしまうことが分かった。厚労省の患者調査よりも、毎年発表される文科省の学校基本調査データの方が精度を高めることがわかった。2)得られた知見を現場の看護師、保健師、助産師に伝えること、つまり開発した手法の啓蒙が研究成果の活用では有効であるが、現在まで必ずしも予定したとおりに進んでいない。3)発達障害当事者、家族からの意見聴取から対応策を抽出することが不可欠であるが、言語化に慣れていない方も多く、作業は十分には進んでいない。4)看護職などの専門職への浸透を図らなければならないが、発達障害を担当する医療関係者への浸透を図る前に、まず方法自体を理解する医療関係者を増やすという作業が必要であるように思念される。5)オントロジー策定については、オントロジープログラムの熟達に手間取っている。また当事者、患者の調査の遅れによってオントロジー構築が遅れている。本研究では、オントロジーによって発達障碍者の災害支援ニーズを調査し、具体的な支援システムを構築することを企図した。しかしこれまでの研究では支援が必要とされる地域の障碍者数も明らかでない。また個別的な支援技術の向上がみられたが、ロジスティックスと合わせて支援を考えるという思考方法が希薄であることも分かってきた。そこでオントロジー的な関心と並行させながら、実態の推定と援助の投入というロジスティックスの解明を行うこととした。災害発生前に小地域に居住する発達障碍者の数を把握することでより実態にあった災害対策を進めることができると考えられる。本研究では、年齢階層別人口データ(入力信号)から障碍者数(教師信号)を機械学習により推定する方法の開発することとした。機械学習モデルの構築には、高精度のビッグデータを収集する必要がある。しかし最初から目的の機械学習モデルを構築することは困難で、モデル自体の実証研究が必要である。機械学習を発達障害に関わるデータが非公開あるいはデータが千人単位など丸められ、機械学習を構築しても十分な精度が得られないこともある。そこでモデル自体の実証性の検証を利用できる透析患者、妊婦などでまず実践的な推測モデルを構築することとした。具体的な個別的な支援実践は向上したように思えるが、ロジスティックスが不十分で、実践を現地に投入できないという状況が見えていない。そこで他の研究と並行してロジスティックス分野の確立を目指した。東海・東南海トラフ地震の被害推定域に合わせて千葉県から鹿児島県までの道路中心線データを国土地理院ベクトルタイルから二次医療圏ごとのShapeファイルに変換整備、提供できるようにした。オントロジー構築の基礎資料とするため災害時の支援資料の収集を行い、優れた事例を他の事例に敷衍するためにオントロジーを用いた。平成29年度中に、地理情報システム関連の研究は終了し、作成したテキストは災害関連の業務にあたる保健師に公開したいと考えている。平成29年度前半には、倫理委員会審査を経て災害時ニーズ調査を開始したいと考えている。
多数派形成のメカニズムと政権交代

本研究の目的は、選挙における「雪崩現象」のメカニズムを実験によって明らかにすることであった。実験の結果、多くの有権者は自分が少数派になる危険性を認識すると、それまで有していた政策選好とは異なっても多数派に従う傾向にあり、選挙を繰り返すことで、「選挙に勝つ」こと自体が有権者の投票目的になる可能性があることが示された。このことは、定期的に選挙を行うという現代の選挙民主主義システム自体が、「雪崩現象」を引き起こしやすくさせるメカニズムを有していることを示唆している。平成21年度は、交付決定を受けて実質的に研究を開始したのが秋以降であり、研究期間は半年強だったが、この間に多数派形成と個人の集団に対する帰属意識との関連を探るための予備実験及び予備郵送調査を実施した。いずれも研究最終年度である平成22年度で実施予定の本実験、本調査のデザインを確定させるためのものだったが、当初の予想以上の知見を得ることができた。特に実験では、被験者が帰属意識を持つ対象の集団を被験者によって無作為に変えた上でリスク下におき、彼らの協力行動に差が出るかどうかを検討した。実験の結果、帰属意識の強さは変わらないにもかかわらず、対象とする集団の種類が異なるだけで、協力率に大きな違いが見られた。予備実験なのでサンプル数などに限りがあり、実験結果の解釈には留保をつける必要があるものの、多数派形成のメカニズムに帰属意識が何らかの影響を及ぼしている可能性が高いことがうかがえる。また、これらに平行してこれまでに実施された全国世論調査のうち、コンピュータを用いて回答者が質問に答える際の回答時間を測定しているデータを用いて、回答者の意思決定パターンと回答時間との関連について分析をおこなった。分析の結果、質問内容にリンクする経験、記憶を有している回答者は、その経験・記憶を回答者が肯定的に捉えていると回答時間が短くなるのに対し、そのような経験・記憶を有していない回答者の場合には、その質問、あるいは質問が想定している内容について否定的に捉えている回答者ほど、回答時間が短くなる傾向があることが確認された。これは、次年度実施予定の眼球運動測定装置を用いた実験を組み合わせることで、被験者に自分の「真の選好」を答えてもらわなくても、彼らの意思決定と選好との関係を分析できる可能性があることを示唆しており、研究計画を進める上で非常に重要な成果であると考えられる。研究最終年度となる本年度は、前半に昨年度実施した予備実験・調査で得られたデータの分析とそこで明らかとなった実験デザインの問題点の修正作業をおこない、後半に問題点を修正した実験室での実験及びインターネットを用いた調査実験を実施した。これらの実験では、1.有権者の帰属意識と協力行動との関係、2.有権者の政策争点軸の認知と争点投票との関係、そして3.有権者の選好の強さと多数派形成との関係という3つの関係を明らかにすることを目的に設計をおこなった。実験の結果、有権者が置かれた社会的なコンテクストによって、帰属意識が有権者同士に協力を促す効果は異なるが、政治や選挙とは直接関係のない「(有権者が属する地域の)文化や慣習」を強調することで帰属意識を高めたグループでも、選挙における協力率が高まるということが明らかになった。また、有権者は事前に政策争点の対立軸を知っている場合には方向性モデルに従って投票する傾向にあるが、対立軸に関する認識がない場合には近接性モデルに従って投票する傾向にあることもわかった。これは、前者が選挙における政党や候補者の配置を「質的」に、つまり自分の敵なのか味方なのかといったように二項対立的に理解しているのに対して、後者が政党や候補者が配置された空間を「量的」に理解していることを意味している。この知見はこれまでの投票行動研究における空間モデルに留保をつけるものである。最後に、選挙や民主主義についての満足度やシステムサポートは、自分の選好を変えてでも選挙に勝利した有権者の方が、自分の選好に従って投票し敗北した有権者よりも相対的に高くなるということも明らかになった。このことは選挙民主主義の根幹にかかわる問題であり、現在より精緻な分析を進めている。研究成果については学会にて報告を行い、一部については査読付き雑誌への掲載が決定している。
光受容関連分子の遺伝子操作による研究

本計画研究では遺伝子操作技術を用いて、光受容関連蛋白質の微細構造と機能、光受容関連蛋白質遺伝子の構造と発現、細胞内で起こるそれら遺伝子発現の光調節機構を解析することを目的とした。光受容蛋白質の構造決定と機能部位の探索、網膜で特異的に発現している蛋白質であるMEKA蛋白とビジニンの一次構造を、それらのcDNAの塩基配列から決定した。MEKA蛋白はトランスデューシンのサブユニットと結合することが明らかとなった。またビジニンはカルシウムを結合する蛋白で、順応に働いている可能性が示された。ニワトリの色覚色素の遺伝子をクローン化し、塩基配列からアミノ酸配列を推定した。またヤツメウナギのロドプシのcDNAを単離し、その塩基配列を決定し、これまで塩基配列が決定されている脊椎動物の視物質と比較し、機能的に重要な部位を推定した。視物質の再生に重要な働きをするレチナール結合蛋白質のcDNAを用いて、in vitro発現系で発現させレチナール結合活性を調べた。光化学反応中心の蛋白質、特に酸素発生に関与するマンガン結合蛋白質を、大腸菌の全蛋白質の15%を占める量で発現させた。フィトクロムの発現を制御するプロモータ領域にイネ、オートムギやエンドウで相同性の高い塩基配列が見つかった。また、そこに結合すると思われる蛋白質の存在が示唆された。酵母、大腸菌の光回復酵素のキメラ蛋白質を作り、活性部位を推定した。また、大腸菌の光回復酵素について、アミノ酸残基の欠失した、または、余分に挿入された酵素を作り、光回復活性を測ることによって、活性部位を推定した。大腸菌に光で抑制されるプロモータのあることが明らかとなり、そのアクションスペクトルの極大は480nm付近であることが分かった。
無薬・放牧管理豚の腸内細菌叢の解明とその利用

発酵リキッド飼料と放牧を組み合わせ、抗菌薬を使用せずにブタの肥育を行っている農家のブタの腸内細菌構成は、舎飼いのそれと異なっていることが予想されたため、糞中の細菌構成を比較し、乳酸菌と嫌気性菌を単離した。糞中に含まれる細菌の多様性は舎飼いに比べて放牧豚で高く、嫌気性のらせん菌が一定割合、酪酸生成に関わる未培養菌が多く検出された。放牧による環境に適応して腸内細菌構成も変化することが推察された。しかし、単離した乳酸菌はいずれも大腸菌に対する抗菌活性を持たず、酪酸生成菌も採取出来なかった。新鮮糞は、肥育前期(体重30kg)および肥育後期(体重80kg)の抗菌性物質の使用歴のない放牧豚(バークシャー種)から2回採取し、実験に供した。これらの糞からMRS選択培地を用いて、乳酸菌41株を単離し、大腸菌に対する抗菌活性を調査した。しかしながら、41株中大腸菌に対する抗菌活性を持つ株は見られなかった。また、乳酸生産量は乳酸菌の基準株と比較して特別高い菌株は見られず、L乳酸を高効率で生産する株も見られなかった。上記、放牧豚の糞からDNAを抽出し、16S rRNA遺伝子ライブラリーを構築、配列の解析を行い、細菌構成を調査した。対照には畜産草地研究所で屋内飼育している肥育前期(体重30kg)の豚(LWD)の新鮮糞を用いた。放牧豚の糞から3種のライブラリーを構築し281クローンを、畜草研屋内飼育の豚から90クローンを得た。これらの配列はRDP IIのLibrary compare program、Dutorプログラムを用いて多様性の解析と細菌構成比を解析し、近隣接合法による系統解析を行った。放牧豚の糞中の菌の多様性は屋内飼育のそれよりも高く、細菌構成比には有意差が見られた。放牧豚から作成した3つのライブラリーでは、共通してSpiro chaeteが一定の割合で検出され、系統樹からは放牧豚に特有と思われる未培養菌群が検出された。これらの菌群は酪酸生成に関与することが推定された。以上のことから、豚を屋外飼育すると、環境に対する適応から腸内細菌の多様性が高まることが示唆された。放牧豚の腸内細菌からBifidobacterium属の菌、酪酸生成菌等の有用菌を採取する目的で、抗菌性物質使用歴のない放牧豚(バークシャー種)肥育前期(体重30kg)および母豚から新鮮糞を採取した。これらの糞から非選択性培地であるGAM、M10を用い、嫌気平板培養法にて嫌気性菌を単離した。bifidoba cteriaの単離には選択培地であるTOSプロピオン酸寒天培地を用いた。得られたコロニーはGAMで液体培養し、上清を短鎖脂肪酸分析に供した。プロピオン酸および酪酸濃度を指標に菌株を選択し、菌の精製を行った後、16SrRNA遺伝子を用いて種の同定を行った。また、畜産草地研究所で抗菌性飼料添加物を供しない子豚糞を用いて構築した嫌気性菌株ライブラリーからも菌の選抜を行った。放牧豚から総計102株を分離したが、bifidobacteria、酪酸生成菌は得られなかった。プロピオン酸生成菌は得られ、16S rRNA遺伝子配列からAnaerovibrio lipolyticaと同定された。畜草研単離菌株189株の中から酪酸生成菌とプロピオン酸生成菌が得られた。このうち酪酸生成菌は16S rRNA遺伝子配列からAcidaminococcus fermentansと同定された。昨年度の実験結果から、放牧豚新鮮糞から抗菌性を有する乳酸菌が単離出来なかったことから、プロバイオティクス効果が示されているLactobacillus rhamnosus GG菌を購入し、それ用いて子豚用発酵リキッド飼料を調製した。この発酵リキッド飼料を試験区、対照区を抗菌性飼料添加物を加えた飼料に設定し、4週齢離乳子豚(LDW)に3週間の飼育試験を行った。その結果、日増体成績、飼料摂取量に両区で有意な差は見られなかったことから、本発酵リキッド飼料が抗菌性飼料添加物代替となる可能性が示唆された。発酵リキッド飼料の機能性を高めるため、昨年度、豚のふん便から単離したプロピオン酸生成菌であるAnaerovibrio lipolytica、または、酪酸生成菌であるAcidaminococcus fermentansと乳酸菌との混合培養による影響を調べた。Lactobacillus plantarum LQ80、Lactobacillus rhamnosus GGはMRS培地を用い、A.lipolyticaおよびA.fermentansは嫌気性菌用のGAM培地を用いて一晩培養し、10^<8-9>

濃度の菌液を新たにGAM培地に接種して好気または嫌気的に培養し、24時間後の培地中の短鎖脂肪酸濃度を測定した。それぞれの菌単独での培養では、L.plantarum LQ80、L.rhamnosus GGの培養により28-30mMの乳酸が生成され、プロピオン酸、酪酸の生成は見られなかった。A.lipolyticaの培養により21mMのプロピオン酸が、A.fermentansの培養により8.8mMの酪酸が生成された。L.plantarum LQ80またはL.rhanmosus GGとA.lipolyticaの混合培養ではプロピオン酸は1724mM生成された一方で、乳酸の生成は1/10に抑制された。L.plantarum LQ80またはL.rhamnosus GGと、A.fermentansの混合培養では、乳酸は27mM、酪酸は8mM生成され、共培養が可能であることが示された。そこで、L.plantarum LQ80の単独、またはL.plantarum LQ80とA.fermentansの両方を発酵スターターに用いて発酵リキッド飼料を調製し、LWD4週齢離乳子豚6頭を用いて(各区3頭)2週間給与試験を行い、成長等への影響を調べた。その結果、日増体量、飼料摂取量に有意な差は認められなかった。
音声習得ストラテジーと発音学習システムに関する実証的研究

本研究では,音声習得ストラテジーと発音学習システムに関する研究を行った。臨界期を過ぎて日本語学習を開始した場合でも,ネイティブ・レベルの発音習得が可能であり,高い発音習得度を達成した成人学習者のコメントには共通性が見られた。これらの学習成功者はシャドーイング等の発音学習方法を積極的に用いて独自の学習を行っていたことが明らかになった。音声習得ストラテジーに関する研究成果は,『日本語教育と音声』(くろしお出版, 2008年)で発表した。次に,研究成果から得た知見を生かして,発音学習システムの開発を行った。DVD教材『日本語でシャドーイング』を作成し,インターネットで公開した(http://www.gsjal.jp/toda/)。DVDディスクも作成して,国内外の日本語教育関係者に郵送し,国内外の学会・研究会で研究成果を発表した。また,早稲田大学遠隔教育センターと共同で,オンデマンド日本語発音講座と日本語発音練習用ソフトウェアを開発した。「発音習得プロセスに関する実証的研究(文部科学省科学研究費補助金基盤研究(C)(2)課題番号16520357)」で行った調査の結果、臨界期を過ぎて日本語学習を開始したにも関わらず、5名のNNSがネイティブ・レベルの発音習得を短期間で達成していたことが明らかになった。フォローアップ・インタビューの結果、高い発音習得度を短期間で達成した学習者のコメントには共通性が見られ、シャドーイング等の発音学習方法を積極的に用いて独自の学習を行っていることが明らかになった。本プロジェクトでは、以上の研究成果から得た知見を生かして基礎研究を行うとともに、発音習得を促進するための教材開発を行うことにした。2006年度は、まずスクリプト作成チームと授業担当チームを立ち上げ、11本のオリジナルスクリプトを作成し、夏休みから秋学期にかけてニュース2本、ドラマ3本、アニメ1本、ナレーション2本の教材を作成し鳥科研プロジェクト会議ではスクリプトを全員に配布し、意見交流を行った。第二に、日本語教育研究センター設置の発音コースでシャドーイング授業実践を行った。授業の様子は学習者の許可を得てビデオに録画し、シャドーイング行動の分析を行った。2007年度春学期にはシャドーイングコースを新設することになった。また、完成したスクリプトを使用して、試作版DVDを作成する手配をし、撮影・編集・オーサリング・字幕作成を行うことが決定した。第三に、韓国におけるシャドーイング授業の実態調査を行った。韓国外国語大学通訳翻訳家養成コースの在籍生にインタビュー調査を行い、データを収集した。日本語教育国際研究大会(コロンビア大学)、カナダ日本語教育振興会2006年年次大会(トロント大学)、韓国日本学会大会(建国大学)、韓国日語日文学会春季学術シンポジウム(誠信大学)など、研究成果を国内外の学会・研究会で発表した。2007年度は日本語学習者にとって発音困難な項目や日本語教材における音声項目の扱い方に関する基礎研究を行った。また、研究成果を踏まえた上で、シャドーイングを使った発音学習システムの開発を行った。シャドーイングは外国語の音声を聞いて、すぐあとについて同じように発音する練習方法で、通訳養成の訓練方法として知られている。近年、言語教育においてもシャドーイングの効果が指摘されるようになったが、管見の及ぶ限り、映像音声を伴う日本語教育のためのシャドーイング教材は存在しない。そこで、本研究ではシャドーイングDVD教材を開発し、インターネットを利用して映像音声の配信を行うことにした。本年度は会話編スクリプトの作成・見直しを行い、DVD教材映像の撮影を行った。また、シャドーイング教材の構成を検討し、日本語・韓国語・中国語・英語訳をつけ、字幕選択ができるようにすることにした。研究成果は日本音声学会発行の学術誌『音声研究』に掲載し、くろしお出版から研究論文集『日本語教育と音声』として刊行した。また、国内外の学会・研究会にて発音学習システムとしてのシャドーイングDVD教材の発表を行い、日本語教育関係者との意見交換を行った。本年度までに得た音声習得ストラテジーに関する研究成果を踏まえ、2008年度は本プロジェクトの仕上げとして、発音学習システム最終版の開発を行い、シャドーイング教材を完成し、ウェブ上で公開した(http://www.gsjal.jp/toda/)。また、DVDディスクも作成して、国内外の日本語教育関係者に郵送した。本システムの構成は次のようになっている。PARTI解説編「シャドーイングとは」、PARTIIナレーション編「東京の魅力発見」(1.新宿駅周辺、2.麻布十番周辺、3.後楽園周辺)、PARTIII会話編「ベストフレンド」(1.ダイニングバー、2.結婚披露宴)。また、字幕あり(日本語・韓国語・中国語・英語)・字幕なしの選択機能も搭載されている。

ナレーション編はモノローグ練習用で、使用後は学習者が関心のあるニュースやドキュメンタリーを選択し、会話編ではダイアローグ練習を行い、学習者が映画やドラマなどを使用して練習を継続していくことが意図された学習システムである。近年インターネット上でYou Tubeなどから学習者が自ら関心のあるリソースを入手できるようになったため、今後はさらなる可能性が期待される。前年度の北欧(コペンハーゲン大学)、中国(北京外国語大学)での学会・シンポジウムでの発表に続き、日本語教育国際大会(釜山大学)、ヨーロッパ日本語教育シンポジウム(チャナッカレ大学)等、研究成果発表を行った。初年度からみると、北米、欧州、アジアにて本発音学習システムについて発表したことになり、字幕が日本語・韓国語・中国語・英語であるため、世界中で活用されることが想定される。なお、本発音学習システムを学会発表のみならず、著書・学会誌等でも広く研究成果を発表できたことが本プロジェクトの成果である。
マイクロアレイで検出された歯牙形成遺伝子候補は本当に歯牙形成に関与しているか?

再生医療は発生生物学を中心とした形態形成メカニズムの研究に基づいて行われており、歯牙再生においても歯牙発生の研究が基礎となる。しかし歯牙発生においては再生させるのが難しく、現在までに完全な歯牙再生は実現されていない。歯原性上皮と間葉の相互作用の研究として、PalmerとLumsden(Arch Oral Biol 32:281-289,1984)の実験より歯牙形成に関与する遺伝子が胎生16日から生後3日の間に歯乳頭において消失されたことが推測される。そこで出生前後のマウス臼歯歯乳頭からRNAを抽出し、マイクロアレイにて比較検討し、出生前後で消失した遺伝子を検索したところ、Adamts4、Aldh1a2、Lef-1が減少することが明らかとなった。これらの遺伝子が本当に歯牙形成に関与しているのか明らかにするため、生後の歯髄細胞に遺伝子導入して、確認することを本研究では目的とした。その後、歯原性上皮との組み合わせてマウス腎臓被膜下に移植実験を行ったが、歯冠形成には至らなかった。本研究の結果からは、歯牙形成においてAdamts4、Aldh1a2、Lef-1、は歯牙形成には関与しているものの、生後歯髄においては歯牙形成には関与していないものと考えられた。歯原性上皮と間葉の相互作用の研究として、PalmerとLumsden(Arch Oral Bio132:281-289,1984)の実験より歯牙形成に関与する遺伝子が胎生16日から生後3日の間に歯乳頭において消失されたことが推測される。そこで出生前後のマウス臼歯歯乳頭からRNAを抽出し、マイクロアレイにて比較検討し、出生前後で消失した遺伝子を検索したところ、Adamts4、Aldhla2、Lef-1が減少することが明らかとなった(J Dent Resに投稿中)。しかしながらこれらの遺伝子が本当に歯牙形成に関与しているのか明らかではないため、生後の歯髄細胞に遺伝子導入して、確認することを本研究では目的とした。現在までに高率で遺伝子導入できるベクターと条件の検索を明らかとしたので、平成21年度からは歯原性上皮との組み合わせ実験を行う予定である。歯原性上皮と間葉の相互作用の研究として、PalmerとLumsden(Arch Oral Biol 32 : 281-289, 1984)の実験より歯牙形成に関与する遺伝子が胎生16日から生後3日の間に歯乳頭において消失されたことが推測される。そこで出生前後のマウス臼歯歯乳頭からRNAを抽出し、マイクロアレイにて比較検討し、出生前後で消失した遺伝子を検索したところ、Adamts4、Aldhla2、Lef-1が減少することが明らかとなった(J Dent Res, in press)。現在までに高率で遺伝子導入できるベクターと条件の検索を明らかとしたので、平成21年度は歯原性上皮との組み合わせてマウス腎臓皮膜下に移植実験を行ったが、歯冠形成には至らなかった。この結果を受けて、ベクターの再検討を行う予定である。

歯原性上皮と間葉の相互作用の研究として、PalmerとLumsden(Arch Oral Biol32 : 281-289, 1984)の実験より歯牙形成に関与する遺伝子が胎生16日から生後3日の間に歯乳頭において消失されたことが推測される。そこで出生前後のマウス臼歯歯乳頭からRNAを抽出し、マイクロアレイにて比較検討し、出生前後で消失した遺伝子を検索したところ、Adamts4、Aldh1a2、Lef-1が減少することが明らかとなった(J Dent Res,2010)。これらの遺伝子が本当に歯牙形成に関与しているのか明らかにするため、生後の歯髄細胞に遺伝子導入して、確認することを本研究では目的とした。平成22年度は歯原性上皮との組み合わせてマウス腎臓皮膜下に移植実験を行ったが、歯冠形成には至らなかった。本研究の結果からは、歯牙形成においてAdamts4、Aldh1a2、Lef-1、は歯牙形成には関与しているものの、生後歯髄においては歯牙形成には関与して異なものと考えられた
リモートセンシングによる瀬戸内海の環境総合評価

地球規模の環境汚染問題が近年注目を浴びており,二酸化炭素による温室効果に関する環境施策が種々の見地から行われている。本研究は,瀬戸内海の環境とくに水質環境保全のためにリモートセンシングによる画像解析手法を適用するものである。リモートセンシングデータに関してはランドサットのMSSおよびTM画像とかスポットやNOAAなどの人工衛星による画像データが有り,平成2年度はランドサットデータの整理に焦点を当て,研究代表者および分担者が有しているリモートセンシングデータと環境データベースの整備を行った。つぎに,これらのデータを用いたりモートセンシングデータ解析を行い,12月に全員が広島へ集合し,各研究分担者がこれまでに行ってきた画像処理技法およびリモートセンシングデータ解析について研究報告を行った。平成3年度は各研究分担者が受け持つべき瀬戸内海の環境画像解析を行った。そこでは,瀬戸内海の環境データに関する項目の選定とそれらの諸項目のデータ整理を行い,それらを総合した瀬戸内海環境データベースの構築を行うことが決定された。平成4年度は,それらの環境データの解析とリモートセンシングデータ解析との回帰分析を行うことによって,環境データが不備な地域および時点における環境情報マップの作成を行った。これらの研究課題に対して,各分担者が研究を進め,それらの研究成果が種々の学会で研究報告された。とくに注目をひいたものとして,徳島大学で行っているニューラルネットワークによるリモートセンシングデータ解析による処理技術の開発および広島工業大学で行っているスポットによる詳細なリモートセンシング画像解析結果と環境マップの作成などが昨年に比べてかなり進歩したものとなっていた。これらの手法およびデータに加えて,ヨーロッパおよび日本で打ち上げたERS-1およびJERS-1の解析についても検討した。近年,地球規模の環境汚染問題が注目を浴びており,地球温暖化防止のための環境施策が種々の見地から行われている。本研究は,瀬戸内海の環境とくに水質環境保全のためにリモ-トセンシングによる画像解析手法を適用するものである。リモ-トセンシングデ-タに関してはランドサットのMSSおよびTM画像とかスポットやNOAAなどの人工衛星による画像デ-タが有るが,本年度はランドサットデ-タに焦点を当てたリモ-トセンシング画像解析について考察した。まず,研究代表者および分担者がすでに有しているリモ-トセンシングデ-タの整理と環境デ-タベ-スの作成を行った。まず,夏休み時期に全員が集合し,各研究分担者がこれまでに行ってきた画像処理技法およびリモ-トセンシングデ-タ解析について研究報告を行い,各研究分担者が受け持つべき瀬戸内海の環境画像解析について討論を行った。そこでは,瀬戸内海の環境デ-タに関する項目の選定とそれらの諸項目のデ-タ整理を行い,それらを総合した瀬戸内海環境デ-タベ-スの構築を行うことが決定された。さらに,それらの環境デ-タ解析とリモ-トセンシングデ-タ解析との回帰分析を行うことによって,環境デ-タが不備な地域および時点における環境情報マップの作成を行うこととした。これらの研究課題に対して,各分担者が研究を進め,1月中旬に広島工業大学に於て研究成果に関する研究報告会が開催された。その中で,とくに注目をひいたものとして,徳島大学および徳島文理大学で行っているニュ-ラルネットワ-クによるリモ-トセンシングデ-タ解析による処理技術の開発および広島工業大学で行っているスポットによる詳細なリモ-トセンシング画像解析結果と環境マップの作成などが有った。これらの手法およびデ-タの相互利用について今後中国四国地方の各研究分担者グロ-プで検討し,これらの研究の追試が現在行われている。本研究は,瀬戸内海の環境とくに水質環境保全のためのリモ-トセンシングによる画像解析手法を適用するものである。リモ-

トセンシングデ-タに関してはランドサットのMSSおよびTM画像とかスポットやNOAAなどの人工衛星による画像デ-タが有り,平成2年度はランドサットデ-タに焦点を当て,研究代表者および分担者がすでに有しているリモ-トセンシングデ-タの整理と環境デ-タベ-スの作成を行なった。まず,これらのデ-タを用いてリモ-トセンシングデ-タ解析を行ない,10月に全員が広島へ集合し,各研究分担者がこれまでに行ってきた画像処理技法およびリモ-トセンシングデ-タ解析について研究報告を行い,各研究分担者が受け持つべき瀬戸内海の環境画像解析について討論を行った。そこでは,瀬戸内海の環境デ-タに関する項目の選定とそれらの諸項目のデ-タ整理を行い,それらを総合した瀬戸内海環境デ-タベ-スの構築を行うことが決定された。さらに,それらの環境デ-タ解析とリモ-トセンシングデ-タ解析との回帰分析を行うことによって,環境デ-タが不備な地域および時点における環境情報マップの作成を行うこととした。これらの研究課題に対して,各分担者が研究を進め,それらの研究成果が種々の学会で研究報告された。その中で,とくに注目をひいたものとして,徳島大学および徳島文理大学で行っているニュ-ラルネットワ-クによるリモ-トセンシングデ-タ解析による処理技術の開発および広島工業大学で行っているスポットによる詳細なリモ-トセンシング画像解析結果と環境マップの作成などが昨年に比べてかなり進歩したものとなっていた。これらの手法およびデ-タの解析結果のまとめについて今後中国四国地方の各研究分担者グル-プで検討る予定である。近年,地球規模の環境汚染問題が注目を浴びており,地球温暖化防止のための環境施策が種々の見地から行われている。本研究は,瀬戸内海の環境とくに水質環境保全のためにリモートセンシングによる画像解析手法を適用するものである。リモートセンシングデータに関してはランドサットのMSSおよびTM画像とかスポットやNOAAなどの人工衛星による画像データが有り,平成4年度はランドサットデータに焦点を当て,研究代表者および分担者がすでに有しているリモートセンシングデーダの整理と環境データベースの作成を行った。まず,これらのデータを用いてリモートセンシングデータ解析を行ない,12月に全員が広島へ集合し,各研究分担者がこれまでに行ってきた画像処理技法およびリモートセンシングデータ解析について研究報告を行い,各研究分担者が受け持つベき瀬戸内海の環境画像解析について討論を行った。そこでは,瀬戸内海の環境データに関する項目の選定とそれらの諸項目のデータ整理を行い,それらを総合した瀬戸内海環境データベースの構築を行うことが決定された。さらに,それらの環境データ解析とリモートセンシングデータ解析との回帰分析を行うことによって,環境データが不備な地域および時点における環境情報マップの作成を行うこととした。
流動層反応器を用いた超微粉体の高効率表面改質技術の開発

気相反応法により製造された超微粉体を工学的に利用する場合,粒子の混合,表面の改質,二次粒径の制御などが重要なノウハウとなる.粉体処理には流動層が最適であることは知られているが,超微粉体は流動化が不可能であるとされている.しかし,通常の粒子で想定される流動化開始速度を大幅に超えたガス流速で運転し,静電気を防止し,さらにガス分散器を工夫することにより,このような超微粉体も理想的な状態で流動化できることがわかった.この結果を踏まえ,気相反応法によって,複合超微粉体の製造と粉体表面の改質を目的とした新しい超微粉体プロセスの開発研究を行った.本課題では,超微粉体の流動特性を明らかにするとともに, Si_3N_4にTiNをCVDコーティングし,導電性セラミックスの高能率製造を行った.(1)CaCO_3, ZrO_2, Si_3N_4, TiO_2, SiC及びNiの微粉体及び超微粉体を内径40mmの透明石英管の流動層で流動化した.流動特性は,層膨張,圧力損失及び粒子の飛び出し流量によって評価し,粉体はSEM, TEM, X線回折及びBET表面積の手段によりキャラクタリゼーションを行った.粒子の電気伝導性が流動状態に及ぼす影響は特に見いだせなかった.また,温度を800°Cまで上昇させて測定したが,溶融しない条件では温度の影響はなかった.これにより,超微粉体の流動化技術を確立した.(2)流動化したSi_3N_4粒子の表面に電気伝導性のTiNをCVD法でコーティングした.この系では, TiCl_4の蒸気を窒素ガスをキャリアとして層内に吹き込み,別のノズルから送入されたNH_3ガスと反応させた.その結果, Si_3N_4粒子にTiN粒子が付着して生成した.得られた微粉体は加圧成型,焼結し,電気伝導度を測定した.また, TiN粒子の粒径をX線回折によって測定した.以上により,混合超微粉体の製造が流動層反応器で初めて可能となった.気相反応法により製造された超微粉体を工学的に利用する場合,粒子の混合,表面の改質,二次粒径の制御などが重要なノウハウとなる.粉体処理には流動層が最適であることは知られているが,超微粉体は流動化が不可能であるとされている.しかし,通常の粒子で想定される流動化開始速度を大幅に超えたガス流速で運転し,静電気を防止し,さらにガス分散器を工夫することにより,このような超微粉体も理想的な状態で流動化できることがわかった.この結果を踏まえ,気相反応法によって,複合超微粉体の製造と粉体表面の改質を目的とした新しい超微粉体プロセスの開発研究を行った.本課題では,超微粉体の流動特性を明らかにするとともに, Si_3N_4にTiNをCVDコーティングし,導電性セラミックスの高能率製造を行った.(1)CaCO_3, ZrO_2, Si_3N_4, TiO_2, SiC及びNiの微粉体及び超微粉体を内径40mmの透明石英管の流動層で流動化した.流動特性は,層膨張,圧力損失及び粒子の飛び出し流量によって評価し,粉体はSEM, TEM, X線回折及びBET表面積の手段によりキャラクタリゼーションを行った.粒子の電気伝導性が流動状態に及ぼす影響は特に見いだせなかった.また,温度を800°Cまで上昇させて測定したが,溶融しない条件では温度の影響はなかった.これにより,超微粉体の流動化技術を確立した.(2)流動化したSi_3N_4粒子の表面に電気伝導性のTiNをCVD法でコーティングした.この系では, TiCl_4の蒸気を窒素ガスをキャリアとして層内に吹き込み,別のノズルから送入されたNH_3ガスと反応させた.その結果, Si_3N_4粒子にTiN粒子が付着して生成した.得られた微粉体は加圧成型,焼結し,電気伝導度を測定した.また, TiN粒子の粒径をX線回折によって測定した.以上により,混合超微粉体の製造が流動層反応器で初めて可能となった.
受容体会合体構築を利用した好中球機能調節ペプチドの開発

我々は好中球活性化ペプチド受容体(FPR)の膜貫通領域配列を持つペプチドが、ヒト好中球プライミングし、高度に活性化した状態を取ることを報告した、この膜貫通ドメインの高度活性化が相当する受容体タンパク質FPRとの相互作用によるものかは明らかでない。好中球活性化ペプチドレセプターFPRとFormyl Peptide Receptor Like1(FPRL1)及び相同性を持たないGPCRの配列としてγ-アミノ酪酸受容体配列のそれぞれの第4膜貫通ドメイン配列をもとに新規な膜貫通ペプチドを調製し、好中球の活性酸素放出に対する機能を検討した。配列は疎水性ペプチド配列を選択した。また、細胞に移入した際の配向を考慮し、親水性タグを配置した。いずれの膜貫通ペプチドとも、ペプチドの単独投与だけではヒト好中球の活性酸素放出を引き起こさなかった。しかしながら、FPRやFPRL1の膜貫通ペプチドを投与後、20分間インキュベートした後、好中球の活性酸素放出に対するアゴニストであるfMLPで刺激すると、リン酸緩衝液を前投与した場合と比較して、高い活性酸素放出が観測された。またその活性は、FPR受容体由来膜貫通ペプチドにより引き起こされるプライミング能と比較して、ほぼ同等のものであった。ヒト好中球上に存在する受容体サブタイプのポピュレーションは、FPRが高く、FPRL1は約10%程度と予想されている。これらのことから、FPRL1由来膜貫通ペプチドは、FPRL1受容体だけでなく、FPR受容体にも関与していることが示唆された。また、配列の全く異なるGABA受容体由来膜貫通ペプチドはリン酸緩衝液を添加した場合と比較してほとんど活性の増強を示さなかった。このことから、全く異なる受容体の膜貫通配列、すなわち、単なる疎水性ペプチドでは好中球のプライミングは起こさないことが示唆された。ヒト白血球の主要成分好中球を活性化させる非天然型ビルディングブロック含有ペプチドを利用した活性発現の機構を、細胞内情報伝達系の分子レベルで解明するため、7回膜貫通型受容体(GPCR)の膜貫通配列ペプチドを化学合成し、これらのリガンド(薬物)機能の調節能を調べた。特に今回、膜ペプチド自身の受容体への結合および引き起こされる生物活性を解明した。また、好中球上には3種のレセプター中、2つのタンパク質が発現していると報告されているが、分化培養細胞上では、詳細が研究されていない。そこで癌化した細胞HL-60上のレセプターサブタイプを特定し、正常細胞とは異なる応答の原因を調べた。好中球活性化ペプチドのレセプターには、FPR、FPRL1、FPRL2の3種類が存在する。特に好中球上で発現しているFPRとFPRL1の配列を解析し、疎水性が多く集まる7種のペプチド配列を選択した。また、細胞に添加した際の配向を考慮し、親水性タグを配置した。また、細胞膜内での挙動を調べるため、蛍光プローブとして適当なアミノ酸残基を、蛍光性のトリプトファン残基に置換した。このようにデザインしたペプチドの合成を行った。ペプチド合成は、迅速かつ高効率な固相合成法を利用した。膜貫通ペプチドは、疎水性かつ嵩高いアミノ酸から構成されているため、反応性に乏しく、また、ペプチドの伸長に伴い、ペプチド同士の会合性のため、合成が困難である場合が多いが、我々は、以前より膜を貫通して会合し機能するペプチドの迅速合成法に取り組んできた。また、細胞外マトリックスの疎水性配列部分の合成にも取り組んでおり、高い合成成果を修めている。これらの経験を用い、困難な合成を達成できた。

得られた化合物の純度と構造は、HPLC及びMALDI=TOF MSで確認した。生物活性は、ヒト抹消血から単離した好中球を用い、活性酸素生成能として評価した。その結果、特定の膜貫通ペプチドが、好中球の活性酸素放出能を増強させることが判明した。我々は好中球活性化ペプチド受容体(FPR)の膜貫通領域配列を持つペプチドが、ヒト好中球プライミングし、高度に活性化した状態を取ることを報告した。この膜貫通ドメインの高度活性化が相当する受容体タンパク質FPRとの相互作用によるものかは明らかでない。そこで今回、膜貫通ドメイン高度活性化の配列依存性を検討する目的で、FPRに高い相同性を持つ受容体タンパク質Formyl Peptide Receptor Like 1(FPRL1)及び、FPRと相同性を持たないGPCRの配列としてγ-アミノ酪酸受容体配列のそれぞれの第4膜貫通ドメイン配列をもとに新規なTMペプチドを調製し、好中球の活性酸素放出に対する機能を検討した。その結果、いずれの膜貫通ペプチドとも、ペプチドの単独投与だけではヒト好中球の活性酸素放出を引き起こさなかった。しかしながら、FPRLITM4やFPRL1TM5膜貫通ペプチドを投与後、20分間インキュベートした後、好中球の活性酸素放出に対するアゴニストであるfMLPで刺激すると、リン酸緩衝液を前投与した場合と比較して、高い活性酸素放出が観測された。またその活性は、FPR受容体由来膜貫通ペプチドにより引き起こされるプライミング能と比較して、ほぼ同等のものであった。ヒト好中球上に存在する受容体サブタイプのポピュレーションは、FPRが高く、FPRL1は約10%程度と予想されている。これらのことから、FPRL1由来膜貫通ペプチドは、FPRL1受容体だけでなく、FPR受容体にも関与していることが示唆された。また、配列の全く異なるGABA受容体由来膜貫通ペプチドはリン酸緩衝液を添加した場合と比較してほとんど活性の増強を示さなかった。このことから、全く異なる受容体の膜貫通配列、すなわち、単なる疎水性ペプチドでは好中球のプライミングは起こさないことが示唆された。
徳間康快による中国映画上映に見る日本人の対中国イメージの変遷（劉文兵）

研究期間中に大きな研究成果を上げ、著書計2冊を出版した。すなわち、単著:劉文兵著『映画がつなぐ日本と中国』(東方書店、2018年8月)/共著『動態影像的足跡』(中国語、台湾国立台北芸術大学出版中心、2019年3月。劉文兵:論文「電影在日拠下的中国」、433頁-464頁)。そのうち、『映画がつなぐ日本と中国』は「読売新聞」「日本経済新聞」など各全国紙から書評が掲載され、大きな社会的インパクトをもたらした。また、14名の映画関係者への取材に加え、北京や上海で映画市場の調査や、一般観客へのアンケート調査をも実施した。国会図書館や、早稲田大学演劇博物館、中国の国家図書館、北京大学図書館への資料収集を行った。さらに、2018年10月29日に開催の「文化庁映画週間日中映画シンポジウム」のモデレーターを務め、柳島克己キャメラマン、テレンス・チャンプロデューサーと対談を行った。研究成果を広く発信することができた。今年度、著書3冊(そのうち単著1冊、共著2冊)と論文3編(そのうちウェーブサイトへの寄稿が2編)は上梓・公表された。単著『日中映画交流史』(東京大学出版会)は、戦前から現在に至るまでの日中映画交流の100年に及ぶ歴史を検証する、本邦初の日中映画交流通史であり、とりわけ、1970年代後半から90年代後半にかけて、徳間康快がおこなっていた日本映画と中国映画の上映活動は、日中両国の国民双方に対して政治的状況に左右されない等身大の相手国のイメージを提示することにより、それまでに両国で流布していた、相互のステレオタイプ的な相手国イメージを大きく転換させたという映画史的事実を明らかにした。刊行後、『日本経済新聞』『朝日新聞』『毎日新聞』『読売新聞』など、各メディアに取り上げられ、大きな社会的反響を呼んだ。また共著『高倉健』(文春文庫)、『映画監督小林正樹』は、それぞれ高倉健、小林正樹が日中映画交流史において果たした役割を、一次資料に基づいて検証した。いっぽう、徳間康快と中国の関係について、佐高信氏(『徳間康快』著者)、山本洋氏(大映取締役、徳間康快の側近)佐藤正大氏(大映プロデューサー、徳間康快の側近)、女優張金玲(1979年に訪日した中国映画代表団メンバー)ら関係者に取材をおこない、多くの映画史的証言を得た。また、三回ほど、資料収取や実地調査のために中国へ渡り、多くの一次資料を入手できた。論文執筆の土台ができたと考えている。徳間康快と中国の関係や文革以降の日本における中国映画輸入のルードを解明すべく、関係者へのインタビューや資料収集をおこない、日本における中国映画上映のデータベースを構築してきたばかりでなく、中国映画界の現状や、現在における日中映画交流の可能性についてもリサーチをおこなってきた。それらに基づいて論文を執筆し、テレビ(2016年12月2日NHK国際報道2016番組、2016年12月31日中国CCTV映画チャンネル新年特別番組)、全国紙(「朝日新聞」「読売新聞」など)、専門誌(『外交』誌など)を通じて、研究成果を日中両国で広く発信してきた。2017年度における主な研究成果を以下の通りである。(一)著書(1件) :共著、劉文兵ほか5名『映像の可能性を探るードキュメンタリーからフィクションまで』、専修大学出版局、2018年3月(論文:劉文兵著「日本における中国映画の受容史ー徳間康快主催の「中国映画祭」を中心に」、189頁237頁)(二)発表論文(3件):1単著、劉文兵「日中映画交流史の流れ」、『日中平和友好条約締結40周年記念映画上映会パンフレット』、文化庁&UNIJAPAN、27頁/2劉文兵「中国の原節子ー謝芳さんに聞く」、『東方』2018年2月号、東方書店、28頁3単著、劉文兵「変わり始めた中国映画市場」、『キネマ旬報』2018年3月下旬号、9293頁(三)研究発表(2件):単独、劉文兵「日本における中国映画の上映史」、早稲田大学国際教養学部主催「厦門大学との国際学術交流シンポジウム」、(東京)早稲田大学、2017年5月20日/単独、劉文兵「徳間康快と中国映画」、日本映像学会・アジア映画研究会第二回研究会、(東京)国際交流基金、2018年2月7日(四)招待講演(4件)単独、劉文兵「中国における日本の映画スターの系譜」、日中学院(東京)、2018年1月21日/単独、劉文兵「『君よ憤怒の河を渉れ』と中国人」、文化庁&UNIJAPAN主催映画上映会、神楽座(東京)、2018年2月26日/単独、劉文兵「日中合作映画の歴史と今後の可能性」、文化庁&UNIJAPAN主催映画上映会、神楽座(東京)、2018年2月27日/単独、劉文兵「中国の映画女優と日本」、文化庁&UNIJAPAN主催映画上映会、神楽座(東京)、2018年2月28日(五)テレビ出演(1件)劉文兵、TBS「NEWS23」、2017年10月2日徳間康快による中国映画上映をテーマとする本研究は、アーカイブの構築や、インタビューの作業、学術論文の執筆をつうじて計画通りにおこなってきた。

また、映画史研究にとどまらずに、文化庁とUNIJAPANが共催した「日中平和友好条約締結40周年記念映画上映会」にも企画アドバイザーとして協力し、パンフレットの執筆や、トークショーへの出演の形で自分の専門知識を社会に還元し、社会に広く発信することができたからである。研究期間中に大きな研究成果を上げ、著書計2冊を出版した。すなわち、単著:劉文兵著『映画がつなぐ日本と中国』(東方書店、2018年8月)/共著『動態影像的足跡』(中国語、台湾国立台北芸術大学出版中心、2019年3月。劉文兵:論文「電影在日拠下的中国」、433頁-464頁)。そのうち、『映画がつなぐ日本と中国』は「読売新聞」「日本経済新聞」など各全国紙から書評が掲載され、大きな社会的インパクトをもたらした。また、14名の映画関係者への取材に加え、北京や上海で映画市場の調査や、一般観客へのアンケート調査をも実施した。国会図書館や、早稲田大学演劇博物館、中国の国家図書館、北京大学図書館への資料収集を行った。さらに、2018年10月29日に開催の「文化庁映画週間日中映画シンポジウム」のモデレーターを務め、柳島克己キャメラマン、テレンス・チャンプロデューサーと対談を行った。研究成果を広く発信することができた。研究計画通りに、28年度におこなったリサーチやインタビューの成果を踏まえ、29年度は1970年代後半から90年代後半にかけての徳間康快による中国映画上映活動について、学術論文を執筆するとともに、戦時中の日中映画交流に焦点を当てて、関係者へのインタビューをおこないつつ、戦前戦中、また冷戦時代のそれとの比較を通じて、日中映画交流史の中で「徳間康快」が果たしていた役割を相対的にとらえ、学術論文を執筆する予定である。研究成果をまとめ、日中映画交流史をテーマとする単著を出版する予定である。研究計画通り、次年度は、日本で上映された中国映画『万世流芳』(1943年)、『白毛女』(1951年)などの受容を跡づけることをつうじて、戦前から戦中にかけて、日本人の抱く、欧米列強の搾取に喘ぐ「哀れな中国人」と“暴支膺懲"のスローガンに見られる「野蛮な中国人」のイメージ。そして、中華人民共和国建国後(1949年)、革命に邁進する「ユートピア的な中国」のイメージはいずれも政治的状況に左右されていたステレオタイプであったことを検証する。いっぽう、それに対して、徳間康快の中国とのかかわり方は、戦前のアジア主義、あるいは戦後の親中派の理念と通底していながらも、近代化路線を掲げ、新しい国家イメージを国際的にアピールしようとする中国政府の狙いとも合致していたため、中国側に受け入れられたことを明らかにする。次年度は、本研究の最終年度にあたるため、研究を継続するうえで助成金が必要不可欠からです。引き続き、関係者への取材や、国内外の学会への参加を予定しているため、国内旅費、海外への渡航費、人件費などの謝金、研究用物品の購入代として、1400000円を請求する。