hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
麺の加工工程における風味形成メカニズムの解明

昨年度は麺の加工工程における揮発性成分の生成メカニズムについての知見が得られ、リポキシゲナーゼ(LOX)の活性の差が麺の揮発性成分の品種間差に関与していることが示唆された。また、「農林61号」において、特異的に高いLOX活性を示し、これは遺伝的な要因によるものと思われた。それを検証するため、小麦をバイオトロン内で育成し、その登熟期の種子よりmRNAを抽出しマイクロアレイに供し、品種間の遺伝子発現の差の検討を試みた。しかし、あまり思わしい結果は得られなかった。そこで、不飽和脂肪酸の酸化部位が異なると知られているLOXアイソザイムについて、陽イオン交換クロマトグラフィーにより分画を行った。その結果、「農林61号」、「さとのそら」、「あやひかり」、「関東139号」の4品種間でクロマトグラムに差が認められたが、一部の品種のLOXアイソザイムにおいて保持時間が大きく異なっていることが確認され、組換えなどの要因により品種によってLOXタンパク質の表面電荷が大きく異なっている可能性が示唆された。また、揮発性成分の品種間比較を行った結果、黄色い色素成分であるルテインを多く含むことが知られている品種「あやひかり」において、不飽和脂肪酸の酸化生成物であるアルデヒド類等の生成量が少ないことが確認された。「あやひかり」は特段LOX活性が低い品種ではないため、抗酸化能を有するルテイン、不飽和脂肪酸の過酸化物に対し働きかけ、過酸化物がアルデヒド類へ分解することを阻害したものと考えられた。当初予定していたマイクロアレイでは思わしい結果が得られなかった。そこで、揮発性成分の生成に関与しているLOXアイソザイムに対象を切り替えて、陽イオン交換クロマトグラフィーにより分画を行った。このアイソザイムの分析の結果、品種間差が見られた。しかし、タンパク質の同定や代謝生成物の特定などの課題が新たに発生したため、そちらに取り組んでいるところである。LOXの代謝生成物である過酸化脂肪酸の生成比の品種間差を分析し、揮発性成分の生成への影響を解明する。また、過酸化脂質の消去能を有すると考えられる抗酸化物質の影響についても着手する。一方、マイクロアレイでは差が出なかった遺伝的な差については、定量PCRなどの手法により解析が行えるか検討する。また、「農林61号」と「さとのそら」の掛け合わせ非選抜群を用いることにより、LOX活性のバラつきと揮発性成分生成の相関についても検討を行っていく。商用粉を用いてGC/MSによる揮発性成分分析を行った。その結果、小麦粉、生地、ゆで麺といった加工工程がそれぞれ異なる揮発性成分特性を示した。小麦粉では主に炭化水素類の寄与が大きく、生地やゆで麺では主にアルデヒド類やケトン類の寄与が大きかった。一部アルデヒド類やケトン類は生地において寄与が大きくなった後、ゆで麺にて寄与が小さくなった。アルデヒド類やケトン類の増加は加水後の生地で起きていることから、酵素による酸化によるものであると考えられた。また、この変化は農林61号の2等粉で最も大きい結果となった。これらの化合物は、加水によりリポキシゲナーゼ(LOX)活性が発現することで不飽和脂肪酸が酸化され過酸化脂質が生成し、これが開裂することによって生成しているものと考えられた。このLOX活性は農林61号2等粉において顕著に高い値を示した。また、1等粉より2等粉において脂質含有量が多く、特に不飽和脂肪酸が多いという結果であった。つまり、2等粉ではアルデヒド類などの原料となる不飽和脂肪酸や酸化を触媒するLOXが多く、アルデヒド類の生成量が多くなったものと考えられた。製粉工程においてローラーや篩の種類によって取り分けられるストリーム粉を用いることにより、小麦粉の灰分と揮発性成分や酵素活性との関連性を検討した。ストリーム粉を生地調製し、揮発性成分を分析した結果、揮発性成分が全体的に小麦粉の灰分の増加と伴い増加する傾向にあった。また、農林61号はストリーム粉においても同様に高いLOX活性を示した。他の品種と比較して、同等の灰分値を示していてもLOX活性が顕著に高いことから、農林61号という品種は、特異的にLOX活性が高いということが示唆された。これらのことから、揮発性成分分析において農林61号は、種皮側の成分を多く生成していた原因は、その特異なLOX活性によるものと考えられた。本研究ではこれまでに、小麦粉、生地、ゆで麺という麺加工工程において揮発性成分分析を行った結果、小麦粉へ加水することによりLOX等の酵素活性が発現して揮発性成分を生成していることを解明した。しかし、その際に起きていると予想される副反応について、当初予定していたよりも反応が複雑であり、その検討が不十分である。よって、やや遅れていると判断した。

その結果、「農林61号」、「さとのそら」、「あやひかり」、「関東139号」の4品種間でクロマトグラムに差が認められたが、一部の品種のLOXアイソザイムにおいて保持時間が大きく異なっていることが確認され、組換えなどの要因により品種によってLOXタンパク質の表面電荷が大きく異なっている可能性が示唆された。また、揮発性成分の品種間比較を行った結果、黄色い色素成分であるルテインを多く含むことが知られている品種「あやひかり」において、不飽和脂肪酸の酸化生成物であるアルデヒド類等の生成量が少ないことが確認された。「あやひかり」は特段LOX活性が低い品種ではないため、抗酸化能を有するルテイン、不飽和脂肪酸の過酸化物に対し働きかけ、過酸化物がアルデヒド類へ分解することを阻害したものと考えられた。当初予定していたマイクロアレイでは思わしい結果が得られなかった。そこで、揮発性成分の生成に関与しているLOXアイソザイムに対象を切り替えて、陽イオン交換クロマトグラフィーにより分画を行った。このアイソザイムの分析の結果、品種間差が見られた。しかし、タンパク質の同定や代謝生成物の特定などの課題が新たに発生したため、そちらに取り組んでいるところである。小麦LOXには複数のアイソザイムが確認されており、それぞれ生成する過酸化脂質の酸化部位が異なる。この酸化部位が異なることにより、生成されるアルデヒドの鎖長が異なってくる。農林61号においてLOX活性が顕著に高かったが、これが特定のLOXアイソザイムが多いのか、総LOX量が多いのか不明であった。このLOXアイソザイム組成を陽イオン交換クロマトグラフィーにより分析し、揮発性成分への影響を検討する。また、このLOXアイソザイム組成やLOX活性の高さについて、また窒素施肥によるLOX等の発現分子の違いについて、mRNA発現量の側面からも検討を行う。LOXの代謝生成物である過酸化脂肪酸の生成比の品種間差を分析し、揮発性成分の生成への影響を解明する。また、過酸化脂質の消去能を有すると考えられる抗酸化物質の影響についても着手する。一方、マイクロアレイでは差が出なかった遺伝的な差については、定量PCRなどの手法により解析が行えるか検討する。また、「農林61号」と「さとのそら」の掛け合わせ非選抜群を用いることにより、LOX活性のバラつきと揮発性成分生成の相関についても検討を行っていく。起きていると予想される副反応について、当初予定していたよりも反応が複雑であり、その検討のため研究が遅れている。この副反応について、LOXアイソザイムおよびmRNA発現の2つのアプローチで検討を行っていく。マイクロアレイについて思わしい結果が出なかったため、チップ代が予定よりかからなかった。次年度は、LOX代謝生成物である過酸化脂肪酸の解析を予定しており、それらの標準物質等の購入に充てる予定。また、定量PCRなどの検討も行うため、プライマーなどの費用にも充てる。さらに、LOX活性のバラつきがある非選抜群の揮発性成分分析やLOX活性測定も予定しているため、標準物質等の消耗品費とする。旅費については、学会参加や測定機器を借りる大学等へ行くため等に充てる予定である。
線溶系因子を標的としたがん治療法の開発

本研究では、がんの浸潤、転移を制御する因子であるマトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP)の活性化を制御することが、生体外実験系で示された線維素溶解系(線溶系)因子プラスミノーゲン(Plg)/プラスミンの、生体内がん病態形成過程における機能解析を進め、これを基礎とした線溶系因子を標的とする抗がん新規分子療法の開発を目標としている。今年度、研究代表者らはまずPlg遺伝子欠損マウス(Plg-/-)とその野生型を使用し、生体骨髄内で潜在酵素ProMMPからのMMPの生成が、Plg/プラスミン系によって制御されていることを確認した。さらにこれらのマウスに一定量の抗がん剤を投与した際、Plg-/-でば骨髄組織再生に著しい障害が存在し、生存率にも有意な差が生じること、さらにこの原因としてPlg-/-生体では、MMPの活性化の障害とこれに伴う造血因子Kit-ligandのプロセシングが抑制されていることを明らかにした。これらの実験結果から代表者らは、組織型Plgアクチベーター(Tpa)を使用することによる線溶系の活性化を通じて、MMP活性化、Kit-ligand分泌の亢進を誘導し、骨髄細胞の分化増殖、血管新生、さらにB細胞性リンパ腫細胞の増殖等が促進されることを示した。本研究によって生体内における線溶系の亢進は、がん浸潤、転移促進因子であるMMPの活性化に直結すること、Kit-ligand等の細胞増殖因子の分泌、さらには血管新生、一部のがん細胞増殖を促進していること、また前年度で報告した各種がん関連ニッチの構成細胞の末梢組織への動員及び浸潤も線溶系因子の活性化によって制御されている可能性も示唆された。従って、本研究成果は、代表者らが現在進行中の線溶系因子プラスミン活性を標的とした分子標的薬剤の有用性を支持するものであり、がん治療法開発の基礎研究として重要な情報を提供したと言えよう。研究代表者らは、がんの浸潤、転移を制御する因子であるマトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP)の活性化を制御する線溶系因子プラスミノーゲン(Plg)/プラスミンのがん病態形成上の機能解析を進めている。この精査過程において、Plg活性化因子(uPA、tPA)の産生分泌及びその受容体(uPAR、LRP)の発現状況により、がん細胞及び造血系、血管内皮系細胞を含む各種組織前駆細胞の移動あるいは接着が制御されているとの仮説に至った。本研究はこの仮説を検証し、各種線溶系阻害剤を用いた新しい抗がん分子標的治療法の開発までをその目的としている。今年度、代表者らは白血病・リンパ腫患者の末梢血中に動員される単核球数と血漿中の可溶型uPARレベルとの間に正の相関関係があることを報告した。またこの報告の中で、単核球中でも特に好中球分画とuPARレベルとの間で相関性が強いこと、さらに好中球の産生するMMPを含む蛋白分解酵素が受容体のプロセシングにおいて重要な役割を担っていることまでが示唆された。次いで代表者らは生体中においてpro-MMPからMMPへの活性化が、プラスミンによって制御される事実をPlg遺伝子欠損マウスの実験によって確認し、さらに組織修復に伴う血管新生が線溶系を介したMMP-9の活性化に基づくことを解明した。さらに、血小板を含む骨髄由来の造血系細胞がVEGFの担体として機能していることを報告し、特にヘマンジオサイトと命名されたVEGFR1陽性CXCR4陽性分画に属する細胞ががん血管新生機構におけるHUBの役割を担っていることを示唆し、加えてMMPによってプロセシングされる造血因子Kit-ligandの血管新生過程における重要性も明らかにした。本研究成果は、Plg/プラスミン及びSDF-1/CXCR4シグナルのいずれもが、がん治療の新たな分子標的なり得ることを実証したものと言えよう。

本研究によって生体内における線溶系の亢進は、がん浸潤、転移促進因子であるMMPの活性化に直結すること、Kit-ligand等の細胞増殖因子の分泌、さらには血管新生、一部のがん細胞増殖を促進していること、また前年度で報告した各種がん関連ニッチの構成細胞の末梢組織への動員及び浸潤も線溶系因子の活性化によって制御されている可能性も示唆された。従って、本研究成果は、代表者らが現在進行中の線溶系因子プラスミン活性を標的とした分子標的薬剤の有用性を支持するものであり、がん治療法開発の基礎研究として重要な情報を提供したと言えよう。
小学校から中学校への進学に伴う時間的展望の変化プロセスと学校への心理的適応の研究

本研究の目的は、小学校から中学校へと進学する前後における子どもたちの心理的変化の特徴について、4年間にわたる縦断的調査のデータを分析することによって検討することであった。調査協力者は、東京都および神奈川県の3市にある公立小学校4校(2002年度から5校)と公立中学校3校に在籍する児童(小学校46年生)と生徒(中学校13年生)であった。今の生活、自分自身の評価、学校の勉強や友だち、日常生活での病理現象、時間的展望、中学校進学についての意識に関する質問紙調査が、20002003年にかけて7回実施され、15,718人分のデータが集められた。得られた結果は、以下のようにまとめることができる。1.時間的展望の変化プロセス小学4年生から中学3年生にかけて、次のような時間的展望に関する発達的変化が明らかになった。「将来の希望」は、学年とともに低下した。「空虚感」は、小学46年生では次第に低下していくが、中学生になると次第に増加していった。「将来目標の渇望」については、年齢にともなう発達的変化傾向は確認できなかった。「計画性」は、学年とともに低下した。2.中学校への進学にともなう意識変化小学6年生から中学1年生にかけて、中学校への進学にともなって、次のような意識変化が存在することが明らかになった。中学校への入学に際しては、時間的展望には変化は見られなかった。自尊心や勉強理解度が高まり、逆に、不定愁訴が減っていたことから、中学入学後、学校で適応的に過ごしているのと考えられた。中学校生活へ不安の感情は、単独では時間的展望に否定的な影響を及ぼし、不安と期待が組み合わさると不安の影響力が減少し、肯定的な方向に変化した。中学入学前後の勉強の理解度の変動は、時間的展望の変化と正の関連をもっていた。本研究の目的は、小学校高学年から中学生にかけての進学過程における児童・生徒の時間的展望と学校への心理的適応との関連について検討することである。研究の初年度にあたる本年度は、45月に、調査協力校を探すところから開始した。大学近辺のいくつかの市の教育委員会を通じて、調査を引き受けてくれる小中学校を依頼する作業は思った以上に難航し、結局のところ、3市にある4つの小学校と3つの中学校で調査実施が可能になった。そこで67月に第1回の調査をおこない、小学校46年生1150名、中学校13年生1109名の調査データを収集した。調査内容は、毎日の生活の様子、自尊心、学校での勉強や友だちのこと、不定愁訴、時間的展望などであった。得られた結果から、学年とともに、(1)勉強・手伝いなどの活動が少なくなり、(2)自己評価が低くなり、(3)授業の理解度や意欲が低下し、(4)イライラやストレスが多くなり、(5)空虚感が増して、見通しが持ちにくくなる、という傾向が見られた。このことから、小学生に比べて中学生の方が、自分自身の現在の生活や未来に生活に対して、ネガティブな感情や意識を持っていると言えるのではないかと考えられた。学校別にも分析をおこない、特徴を抽出し、その結果を個別の小中学校にレポートして報告した。次に、23月に第2回の調査をおこない、現在、回答済みの調査用紙を回収している最中である。調査内容は、第1回の調査とほぼ同じ項目である。2回の調査結果を比較し、小中学生の意識の短期的な縦断変化を分析する予定である。

研究の2年度にあたる本年度は、昨年度と同じように67月に第1回の調査をおこない、小学校46年生および中学校13年生2,261名の調査データを収集した。調査内容は昨年度と同じ質問項目であり、毎日の生活の様子、自尊心、学校での勉強や友だちのこと、不定愁訴、時間的展望などであった。得られた結果から、昨年度の2回の調査とほぼ同じ傾向が認められ、小学生に比べて中学生の方が、自分自身が現在送っている生活に対して否定的であるだけでなく、これから先の未来の生活に対しても肯定的な感情を持ちきれない傾向にあることが明らかになった。学校別にも分析をおこない、特徴を抽出し、その結果を個別の小中学校にレポートして報告した。さらに、23月に第2回の調査をおこない、現在、回答済みの調査用紙を回収している最中である。これまでに収集した調査データにもとづいて、本年度は、日本心理学会、教育心理学会、ISLMなどの学会で研究発表をおこない、上述した学年を独立変数とした変化傾向や、学業成績の自己評価を独立変数とした時間的展望の差異傾向について報告した。本研究の目的は、小学校高学年から中学生にかけての進学過程における児童・生徒の時間的展望と学校への心理的適応との関連について検討することである。研究の3年度目にあたる本年度は、これまでの2年間と同じように、67月に第1回調査を実施し、小学校46年生および中学校13年生、2,200名の調査データを収集した。調査内容は、これまで2年間と全く同じ質問項目だった。すなわち、毎日の生活の様子、自尊心、学校での勉強や友だちのこと、不定愁訴、時間的展望だった。得られた横断的結果は、これまでの2年間の調査結果とほぼ同じだった。中学生は小学生よりも、現在の生活に対して否定的な意識を持つだけでなく、これから先の未来の生活に対しても肯定的な感情を持ちきれない傾向にあった。23月にも本年度第2回目の調査を実施したが、現在、回答済みの調査用紙を回収している最中である。これまでに収集した計5回の調査データにもとづいて、縦断的な分析を順次おこない、本年度は日本教育心理学会、日本心理学会、ISSBDなどの学会において研究発表し、中学校入学前の不安・期待の感情と入学前後の時間的展望との関連、勉強の理解度の変動と時間的展望との関連について報告した。研究の4年度目にあたる本年度は、67月に調査を実施し、小学校46年生および中学校13年生、2,251名の調査データを収集した。得られた横断的結果は、これまでの3年間の調査結果とほぼ同じだった。本年度は、最終年度にあたるために、23月の調査は実施しなかった。4年間で実施した7回の調査データにもとづいて、報告書の作成をおこなった。
ミクロ多相系バイオリアクタ-の特性と物質合成への応用

有機溶媒を含むミクロな多相系から成る酵素反応システムを構築し,その構成成分間の相互作用から生まれる高度な複合機能を明らかにすると共に,新しいバイオリアクタ-としての有用性を実証することを目的に研究を行い,以下の成果を得た.1.有機溶媒を主体とする媒体中でプロテア-ゼを触媒とするペプチド合成反応を行い,その基質及び立体特異性を明らかにした.特に,アミン成分の特異性が有機溶媒中では水溶液中と大きく変化することを見いだし,また溶媒組成と特異性との関係を明らかにした.2.プロテア-ゼを触媒とするアミノ酸エステルの加水分解に対する溶媒効果を詳細に検討した.その結果,90%以上の有機溶媒中で酵素活性が保持され,非常に高い立体特異性が発現されることを見いだした.この現象を利用して,各種のアミノ酸の新しい高効率の光学分割法を開発した.さらに,蛍光分光法が有機溶媒による酵素構造の変化を検出する有力な手段であることを見いだした.3.アルコ-ルデヒドロゲナ-ゼによるカルボニル化合物の還元は,有機合成におけるキラルシントンの製造法として有用である.本研究では,補酵素(NAD,NADH)の再生系とカップリングしたデヒドロゲナ-ゼによるカルボニル化合物の還元反応を行い,酵素の基質特異性,反応溶媒の効果,カップリングの条件等を詳細に調べ,その最適条件の探索とシクロヘキサノンの還元への応用を検討した.有機溶媒を含むミクロな多相系から成る酵素反応システムを構築し,その構成成分間の相互作用から生まれる高度な複合機能を明らかにすると共に,新しいバイオリアクタ-としての有用性を実証することを目的に研究を行い,以下の成果を得た.1.有機溶媒を主体とする媒体中でプロテア-ゼを触媒とするペプチド合成反応を行い,その基質及び立体特異性を明らかにした.特に,アミン成分の特異性が有機溶媒中では水溶液中と大きく変化することを見いだし,また溶媒組成と特異性との関係を明らかにした.2.プロテア-ゼを触媒とするアミノ酸エステルの加水分解に対する溶媒効果を詳細に検討した.その結果,90%以上の有機溶媒中で酵素活性が保持され,非常に高い立体特異性が発現されることを見いだした.この現象を利用して,各種のアミノ酸の新しい高効率の光学分割法を開発した.さらに,蛍光分光法が有機溶媒による酵素構造の変化を検出する有力な手段であることを見いだした.3.アルコ-ルデヒドロゲナ-ゼによるカルボニル化合物の還元は,有機合成におけるキラルシントンの製造法として有用である.本研究では,補酵素(NAD,NADH)の再生系とカップリングしたデヒドロゲナ-ゼによるカルボニル化合物の還元反応を行い,酵素の基質特異性,反応溶媒の効果,カップリングの条件等を詳細に調べ,その最適条件の探索とシクロヘキサノンの還元への応用を検討した.
海外における日本神話研究の歴史とその現代的意義の再検討

日本神話は戦前の軍国主義教育に利用された後遺症として、戦後は初等教育はもちろん大学においても学術的研究は行われてこなかった。しかし他の国々では人類文化史の重要な要素として神話を研究することが分子生物学をはじめとする諸科学との協同の中で目覚ましい成果を挙げている。その中に日本神話も位置づける目的で本研究は行われ、他地域の神話との比較によって日本神話が世界文化史上極めて重要な、日本が世界に誇ることが出来る文化文化遺産であることを示すことが出来たと考えている。日本神話は世界の始まりから王権の成立までの一連の流れを体系として保存しているが、それは文字使用の遥か以前からの古形に由来すると考えられる。5月に国学院大学研究開発機構「日本文化を知る講座1300年目の古事記」において平藤が主に古事記の翻訳の歴史と現状について講演を行い、松村が災害の神話を中心に世界神話としての古事記の意義について講演を行った。9月8日には日本宗教学会第71回学術大会において、松村が「災害時の語りの宗教学」のパネルを組織し、松村が司会と発表を、平藤が発表を行った。パネル要旨は『宗教研究』86-4(2013), 116-120頁に掲載。この年度中、世界の神話を日本神話と文化史的視点から比較するための資料として神話事典を編纂することを松村と平藤が編集委員となって行った。その成果が2013年1月に『神の文化史事典』として白水社より刊行された(ISBN978-4-560-08265-2)。松村は最終年度にあたり、二つの事を眼目とした。1.これまで研究が不十分であった領域を補完するような領域について検討を行い全体像を完成させる。2.これまで蒐集してきたデータおよびそれに基づいた研究成果をまとめて英語および日本語で公表する。1.については、これまでの計画の中でまだ研究が不足と感じられた領域が三つあったのでそれについて特に研究を進め、全体像の構築に努めた。1日本神話がユーラシアの騎馬遊牧民文化から受けた影響。これについては2013年5月にドイツのチュービンゲン大学で開催された国際比較神話学会(IACM)においてAspects of Heroic Mythologyという題で報告を行った。同大学からの英文の学会報告書が近刊予定である。またこの報告は「英雄神話の諸相」という邦題でも公表した。これとは別に、「神話は誰が運ぶのか」という論考でもユーラシア騎馬遊牧民神話の日本への影響を考察した。2第二の領域はユーラシアの農耕起源神話と日本神話の関連性の明確化である。これについては学説史的検討を行った。3第三は海外の神話理論を日本人神話研究者がどのように摂取しそれぞれの理論を生み出したかという学説史的検討である。これについては海外の研究者からのコメントも受けて比較することが出来た。平藤は1920年代から1945年までの海外における日本神話研究の状況について調査を行った。調査対象はアメリカ、イギリス、イタリア、フランス、ドイツ、オーストリアとし、それぞれの比較分析を行った。またフランスの日本神話研究の現状についても調査を行った。日本神話は日本文化を構成する重要な要素でありながら、軍国主義時代における利用のされ方が尾を引いて、戦後日本においては意図的に研究も評価も避けられる傾向が強かった。しかし、その学問的・文化的重要性は明らかであり、これまでの研究成果を集成し、現段階における学的評価を添えて、今後の研究推進の糧とするためにも日本語はもちろん、英語においても広く発信する必要を感じてこの研究計画は発足した。日本神話の研究は明治の開国以来の蓄積があり、また主として人文系の多くの分野の研究者によって論じられてきた。その全体像を描くために資料を蒐集し、利用しやすく整理することは容易ではないが、日本文化の意義を世界に向けて発信するためには是非とも必要な作業である。また日本国内での研究成果だけでは不十分である。近年の海外の日本神話研究の高まりには括目すべきものがある。多くの研究者が日本留学経験を持ち、外部の視点から従来とは異なる研究を発表している。そうした海外でも研究についても広く紹介し、日本での研究と併せて、より完全な日本神話研究史を完成させることが最終的な目標となっている。海外での研究の紹介は、日本神話が日本文化のみならず世界文化にとっても重要であることの認識を広めるためにも必要である。また、海外の研究者との交流ネットワークの構築は、ともすれば孤立しがちな諸国での日本神話研究がつながっていき、より生産性の高いものとなることに寄与すると思われる。海外における日本神話研究の現状調査については2012年度も国際比較神話学会に松村が参加し、海外の多くの神話研究者と交流を行い、日本神話の世界神話としての重要性を認識してもらうことに貢献できたと感じている。

日本宗教学会のパネルは朝日新聞東京本社版2012年10月1日夕刊文化面において紹介された。この研究の重要さを対外的にアピール出来たのではないかと思う。『神の文化史事典』は日本経済新聞2013年3月18日朝刊文化面「文化往来」において紹介された。こちらもこれまでにない新しい神話への関心を喚起する試みとして評価されている。この他、同書についてはサンデー毎日、神戸新聞、図書新聞などにも好意的な紹介や書評が掲載されている。平成23年度の研究活動として以下の四点を掲げた。(1)「海外における日本神話研究の現状調査」これについてはドイツのチュービンゲン大学およびフランスのストラスブール大学について調査を行うことができた。(2)「『古事記』『日本書紀』の翻訳状況に関する調査」も予定通りに行われた。ドイツでは『古事記』のドイツ語訳が刊行されることとなった。(3)「1970年代以降の神話学における日本神話への言及の調査」これは資料の蒐集は順調に進んだが、その分析はまだ端緒についたばかりであり、他の活動に比べると進捗が遅れている。(4)「国際比較神話学会等での研究発表と情報交換」これは順調に行われた。2013年度はこの基盤研究の最終年度にあたるので、これまでの研究の集大成を行うことになる。これまでの調査で蒐集してきた資料の整理と公開を目指すが、引き続き、資料の蒐集および研究成果の公開にも努めていく。2013年度の国際比較神話学会(IACM)が5月15ー17日にドイツ、チュービンゲン大学に置けて開催されるので、松村、平藤両名が参加し、研究成果を発表するとともに、これまでと同様に日本神話研究の重要性を参加者に認識させる努力を行い、併せて各国での日本神話研究の状況について情報蒐集に努める。今回の責任者であるチュービンゲン大学のアントーニ教授は古事記のドイツ語翻訳者でもあり、同大の日本学科の責任者であるので、本研究の課題である海外における日本神話研究の展開について論じる、格好の機会となるはずである。2013年度の日本宗教学会には日本神話に詳しいハーバード大学のヴィツェル教授が招かれており、松村と平藤は交流の機会を持つ予定となっている。これまでの研究成果を英文で公開することを目指す。印刷物とネット情報の両面を考えている。これまでのところ研究計画は順調に進んでいるが、今後課題となるのは、一点目としては、代表者と分担者が互いの研究成果を共有する機会をもっと増やすことであろう。それによってさらに研究の深化を図りたい。そして二点目としては、これまでの成果の公表も進んではいるが、より多くの国の内外でも学会や研究会、シンポジウムなどにおいてこの研究計画の意義や成果を積極的に公表していくことが挙げられよう。物品費、旅費、謝金等、その他の四項目において研究費を使用したいと計画している。それぞれの割合は以下の通り。
在宅褥瘡管理のための認定看護師を中心とした都市部での地域連携システムのモデル構築

本研究では、在宅褥瘡管理のための、認定看護師を中心とした都市部での地域連携システムのモデル構築を行うことを目的とした。まずは現場の現状把握を計画し、学術集会での情報収集や、本研究のモデル地区として想定していた地区での状況把握を行った。褥瘡ケアの連携では、円滑な人間関係、目標共有、知識・技術水準の向上、役割・責任の明確化が重要で、在宅事例では情報管理が大きな問題となることが判明した。これについて当該地区では、常によりよいケア提供を志す看護職のネットワークが組織され、多職種間での患者情報管理がシステムとして実現していることが判明した。在宅褥瘡管理においては、各ケースにかかわる多職種や医療機関・介護施設の果たす役割は、その地域性に根ざす部分も大きい。そこで初年度の研究計画は、現場がどのような状況であるのかを知ることを目的とし、現状把握を設定していた。日本褥瘡学会の第15回学術集会では、在宅褥瘡管理にかかわる発表が盛んに行われていたため、学会での講演聴講により最新の情報収集を行った。「地域医療における在宅褥瘡ケア」というテーマで行われた講演の中では、褥瘡ケアの連携で大切なこととして、円滑な人間関係の形成、目標共有からチームワークが醸成されること、知識・技術水準の向上を常に図ることの重要性、役割・責任を明確化した上での協働の必要性が挙げられた。これらはどの地域においても通用する連携の原則であり、全ての職種が心に留めておくべき項目であった。また、どの発表においても、多職種によるチーム形成のためには、顔の見えるコミュニケーションが必須であり、そのための工夫として同行訪問を行ったり、ケアカンファレンスを開いたりしており、これが療養者や家族を中心としたチーム内での目標共有につながることが示されていた。次に、本研究のモデル地区になり得ると想定している東京都某区で行われている看護師ネットワークの交流会に参加し、情報を得た。この会は、当該区で働く看護職間のよりよい連携と交流を目指して活動する自主グループであり、看護のさまざまな分野に関する勉強会を行うことで知識を深めながら、日頃からの関係作りを推進するという目的をもった会であった。この会の事務局も務めている皮膚・排泄ケア認定看護師の方と打合せを行い、当該区の状況に関する聞き取りをさせていただいた後、本研究に関する協力依頼を行い、快諾を得た。今後、調査内容に関し詰めていく予定である。本研究は、在宅褥瘡管理のための、認定看護師を中心とした都市部での地域連携システムのモデル構築を行うことが目的であったため、まずは、現場の現状把握を計画し、学術集会での情報収集や、本研究のモデル地区として想定していた地区での状況把握を行った。前者により、褥瘡ケアの連携で大切なこととして、円滑な人間関係の形成、目標共有からチームワークが醸成されること、知識・技術水準の向上を常に図ることの重要性、役割・責任を明確化した上での協働の必要性が挙げられた。また、多職種によるチーム形成のためには、顔の見えるコミュニケーションが必須であり、そのための工夫として同行訪問を行ったりケアカンファレンスを開いたりしており、これが療養者や家族を中心としたチーム内での目標共有につながることが明らかにされた。

これらの点に関し、モデル予定地区では、日頃から看護職間の連携と交流が図られ、よりよいケア提供のために継続した勉強会を行っていることや、患者情報について関連する専門職がその都度情報共有できるシステムの導入が図られていることが判明し、このような現場の実態に沿ったニーズ把握のための調査内容の洗練が、次の課題となった。そして、ニーズ調査をもとに、実際の褥瘡管理困難ケースについての対応を検討し、必要なケア・サービスの導入を図るという介入の段階に進むにあたり、中心・調整役となるべき研究代表者および研究協力者が、十分な時間をとって研究を遂行していく必要があったが、十分な時間をとることができず、研究年度の終了を迎えることとなった。本研究では、在宅褥瘡管理のための、認定看護師を中心とした都市部での地域連携システムのモデル構築を行うことを目的とした。まずは現場の現状把握を計画し、学術集会での情報収集や、本研究のモデル地区として想定していた地区での状況把握を行った。褥瘡ケアの連携では、円滑な人間関係、目標共有、知識・技術水準の向上、役割・責任の明確化が重要で、在宅事例では情報管理が大きな問題となることが判明した。これについて当該地区では、常によりよいケア提供を志す看護職のネットワークが組織され、多職種間での患者情報管理がシステムとして実現していることが判明した。本研究のモデル構築の予定地区である一地区において、在宅褥瘡管理のための地域連携に関するニーズ把握のための調査をするところまでを、現状把握の一環としての初年度の計画としていた。そこで、実際の調査開始にあたって倫理審査委員会の承認が必要であったが、研究代表者の異動に伴い、その申請が遅れてしまったことが、全体としての進捗状況が遅れた第一の要因である。また、モデル予定地区の皮膚・排泄ケア認定看護師の方と打合せをする中で、当該地区の状況についてさらに詳しく情報を得たところ、本研究の申請段階では想定していなかった状況が伺えた。つまり、当該地区では、そこで働く看護職間のよりよい連携と交流を目指して活動する自主グループがすでに組織されており、日頃からの関係作りが進んでいること、そして、看護のさまざまな分野に関する知識を深めるために継続した勉強会を行っていることなど、常によりよいケア提供を志す看護職全体のモチベーションの高さが伺えたというプラスの誤算である。さらに、地域連携においては、守秘義務が求められる患者情報について多職種間で情報共有する必要性があり、その情報管理の方法が一般的に大きな問題となることが多いが、当該地区においては、患者情報をネットワーク管理し、関連する専門職がその都度情報共有できるようなシステムの導入が図られていることが判明した。このような現場の実態に合った調査内容に、当初の計画を修正する必要性が生じ、計画時点よりも遅れた形での進捗状況となっている。看護学現在、年度をまたぐ形で、在宅褥瘡管理のための地域連携に関するニーズ把握のための調査内容の洗練を図っている。これは、現場の実態に沿った内容に修正するために必要な段階であると考える。その上で、当初の2年目の計画であった介入の段階に進む予定である。つまり、ニーズ調査をもとに、研究代表者および研究協力者が中心・調整役となり、実際の褥瘡管理困難ケースについての対応を検討し、必要なケア・サービスの導入を進めていくという段階である。具体的には、ニーズ調査の中で挙がってきた褥瘡管理困難ケースのうち、多職種によりケア・サービス提供が必要とされるケースについて、複数の医療・介護従事者間でまずは情報共有する。これらの過程においては、地区における勉強会を開催し、地域連携に詳しい講師によるエキスパートオピニオンを参考に進めていく予定である。
自律神経と虚血による心室貫壁性電位分布の修飾と心室細動(病的心の立体マッピング)

重症不整脈の実験モデルを心室貫壁性にマッピングして、抗不整脈効果と催不整脈作用に関わる修飾要因について自律神経興奮を中心に検討した。以下に主な知見を示す。1.心室性不整脈の実験モデルにおいて、心室の再分極時間が延長して伝導障壁のピークが形成される領域はほぼ一定しており、独特な電気生理学的特徴を有する心筋(M細胞)が解剖学的に密に分布する部位が存在すると考えられた。2.Anthopleurin-A(AP-A)モデルでは、心室性不整脈に対する交感神経緊張の効果は強度によって2相性の反応を示した。低用量エピネフリン負荷または弱い星状神経節刺激では不整脈が誘発されず、心室の再分極分布の不均一性も是正された。刺激強度を上昇させると早期興奮の伝搬がM細胞層で伝導ブロックを生じて心室細動が誘発された。3.マグネシウムの抗不整脈効果をアトロピンとβ遮断薬による薬理学的自律神経遮断の前後で比較した。マグネシウムは薬理学的自律神経遮断の有無に関わらず、心室内不応期の不均一分布を改善し、また心室細動のトリガーとなる早期興奮も抑制した。AP-Aモデルの頻発していた不整脈はマグネシウムで抑制された。4.ベプリジルモデルとE4031モデルで心拍変動による心室再分極時間の変化を比較した。近似式におけるARI_<max>とCL50はE4031モデルの方が大きく、ベプリジルの逆頻度依存性特性はE4031よりも弱いと考えられた。E4031モデルは急速に交感神経緊張を加えると早期興奮から心室細動が発症した。ベプリジルモデルでは早期興奮が抑制されて心室細動の発症も減少した。5.ジゾピラミドとベプリジルは迷走神経緊張による心房の活動電位持続時間の短縮を減弱させて、心房細動に治療効果を示した。抗不整脈薬による自律神経興奮の修飾は、体表面心電図の心拍変動をスペクトル解析することで推定できる。重症不整脈の実験モデルを心室貫壁性にマッピングして、自律神経興奮の修飾による催不整脈作用と抗不整脈作用の発現について検討し以下の知見を得た。〔1〕心室細動の発症には心室内での伝導障害(伝導ブロックと伝導遅延)が重要であるが、心室再分極持続時間が延長して伝導障壁のピークが形成される領域は、心拍数の変動や薬剤用量の増減に関らずほぼ一定の部位に認められ、特異な電気生理学的特徴を有する心筋領域(M細胞領域)が存在すると考えられた。M細胞の特徴を有する領域は左心室に顕著であった。右心室でも類似の所見が観察されたが、その程度と範囲は軽度であった。〔2〕QT延長症候群モデル(type3)に対する交感神経緊張の役割は2相性の反応を示した。すなわち弱い刺激(少量エピネフリンや低電圧星状神経節刺激)は心室再分極分布の不均一性を是正して抗不整脈効果を示したが、中等度以上の刺激ではtrigger beatsから心室細動が誘発された。β遮断薬は交感神経刺激の催不整脈効果を部分的に抑制したが、ペースラインでの不整脈源性は亢進した。〔3〕マグネシウムはtrigger beatsの抑制と心室内不応期分布の不均一性を改善して心室細動発症を抑制した。マグネシウムの抗不整脈効果は薬理学的自律神経遮断の前後で同等に認められた。

マグネシウムの抗不整脈効果は血圧変動による自律神経興奮の修飾を介すものではなく、薬剤本来の薬理作用によると考えられた。〔4〕迷走神経興奮によって心房細動の易誘発性と持続時間延長が認められた。迷走神経興奮に関連した心房細動はジゾピラミドで高率に抑制され、これは同薬の抗コリン作用によると考えられた。抗不整脈薬治療による心臓内の自律神経興奮修飾は、心拍変動のスペクトル解析から推定できると考えられた。重症不整脈の実験モデルを心室貫壁性にマッピングして、自律神経興奮が抗不整脈効果と催不整脈作用にいかに関わるかを検討した。以下に主な知見を示す。〔1〕多形性心室頻拍を生じるQT延長モデルにおいて、心室内に生じる不応期の障壁の大きさは薬剤用量に依存したが障壁のピークの位置は一定しており、不整脈基盤の形成にはM細胞特性を有する心筋細胞の分布が重要であることが示された。〔2〕Ikrチャネルブロッカーとanthopleurin-Aは、心室M細胞層の活動電位をより延長させることで再分極分布の不均一性を増大させた。この状態で交感神経緊張を急速に亢進させると期外収縮が生じ、興奮の伝導障害(伝導ブロックと伝導遅延)から心室細動が発症した。マルチチャネルブロッカーのベプリジルは不応期分布の不均一性を増大させたが、交感神経緊張による期外収縮を抑制して心室細動を減少させた。〔3〕ベプリジルとE4031で心拍変動による心室再分極時間の変化を比較した。ARImaxとCL50はE4031がより大きく、ベプリジルの逆頻度依存特性はE4031よりも弱いと考えられた。〔4〕マグネシウムの抗不整脈効果をアトロピンとβ遮断薬による自律神経遮断前後で比較した。マグネシウムは自律神経遮断の有無に関わらす、心室内不応期分布の不均一性を改善してトリガー興奮も抑制した。これらの効果は多形性心室頻拍に対するマグネシウムの治療効果に関連すると考えられた。〔5〕ベプリジルは迷走神経緊張による心房活動電位の短縮を減弱させて、迷走神経緊張誘発性の心房細動を抑制した。この抑制効果は抗コリン作用を有するジゾピラミドよりも弱かった。各種抗不整脈薬による自律神経興奮の修飾は、体表面心電図の心拍変動をスペクトル解析することから推定できた。
骨組織と血管系の相互作用:骨芽細胞由来血管新生促進因子について

本年度は、in vivoにおいては、血管新生が骨代謝にどのような影響を与えるかを検討する目的で、in vivoに適した血管新生抑制物質の探索を行った。従来の血管新生抑制剤はチロシンキナーゼの阻害によるものがほとんどで、骨代謝系におけるチロシンキナーゼの重要性を考えると、本実験の目的にはそぐわなかった。そこで、チロシンキナーゼに作用がなく、血管新生を抑制する物質の探索を行った。ビタミンDやA(レチノイン酸)の誘導体や抗生物質をまずスクリーニングしたが、レチノイン酸の誘導体であるRe80,Am580、Am80に血管新生抑制効果があることが明かとなった。レチノイン酸は、骨芽細胞分化に促進的に働くことは知られているが、in vitroの実験系においては骨吸収の促進作用や骨形成抑制作用は認められていない。そこで、この薬剤を用いてin vivo系での骨形成が抑制される可能性について検討した。まず、本薬剤の毒性を調べたところ、本薬剤には薬効量の1000倍の投与でも毒性が認められなかった。そこで、骨の成長期および卵巣摘出後の10日間(骨代謝の回転が高まっている時期)におけるこれら薬剤の効果にかんし、現在データーを蓄積している。一方、骨芽細胞から産生されている血管新生促進物質の単離に関しても現在、その精製を行っているが、本物質の分子量は1万から3万の間で、ヘパリンに対する親和性が全く無く、既知物質とは性格を異にしている。熱に対しても安定であるが今のところ、SDS-PAGEで1バンドでないので、さらに単離精製の必要がある。骨組織はきわめて血管細に富んだ組織である。一方破骨細胞が骨を吸収した後には必ず毛細血管が新生される事実が知られている。したがって、骨系の細胞と血管系の細胞との間には密接な相互作用のあることが推定される。骨茅細胞を培養したならし培養液を血管新生のin vitro実験系に添加すると血管新生が促進された。この結果は骨茅細胞が血管新生促進因子を産生している事を示唆する。この因子は蛋白質としての性質を有し、その血管新生促進活性は骨茅細胞の分化に伴い上昇することが確かめられた。一方、血管新生に起るナカニズムとして、血管内皮細胞の遊走能の亢進、同細胞の増殖能の亢進、同細胞のメタロプロテアーゼ活性の亢進などが考えられる。そこで先ず、本骨茅細胞由来血管新生促進因子の血管内皮細胞に対する増殖促進活性について検討した。この血管新生を実験系にチロシンキナーゼの阻害剤ゲニスティンを添加すると、本因子のもち血管新生促進活性が強く阻害された。このことから、本因子とチロシンキナーゼの関連が示唆された。次いで本因子に血管内皮細胞の遊走能促進活性があるかどうか検討することにした。そのためには、精度と信頼度の高い内皮細胞遊走能測定系が必要である。そこで、この実験系の確立に目指して検討を行った。培養してconflecentになった血管内皮細胞をcorbony-FITC Succinmidyl Ester (CFSE)でラベルした。しかる後、内皮細胞層の一定面積を掻き取り4時間後にその場所へ周りから遊走して来た内皮細胞の数を数えた。実際には、画像解析装置付蛍光顕微鏡ACAS-570を用いて試薬処理直後および4時間後に於る蛍光を観察する事によって行った。種々検討を加えた結果、これまでにない斬新な血管内皮細胞遊走能測定系が確立された。この実験系を用いて本因子の血管内皮細胞遊走能促進活性を検討する予定である。

従来の血管新生抑制剤はチロシンキナーゼの阻害によるものがほとんどで、骨代謝系におけるチロシンキナーゼの重要性を考えると、本実験の目的にはそぐわなかった。そこで、チロシンキナーゼに作用がなく、血管新生を抑制する物質の探索を行った。ビタミンDやA(レチノイン酸)の誘導体や抗生物質をまずスクリーニングしたが、レチノイン酸の誘導体であるRe80、Am580、Am80に血管新生抑制効果があることが明かとなった。レチノイン酸は、骨芽細胞分化に促進的に働くことは知られているが、in vitroの実験系においては骨吸収の促進作用や骨形成抑制作用は認められていない。そこで、この薬剤を用いてin vivo系で骨形成が抑制される可能性について検討した。まず、本薬剤の毒性を調べたところ、本薬剤には薬効量の1000倍の投与でも毒性が認められなかった。そこで、骨の成長期および卵巣摘出後の10日間(骨代謝の回転が高まっている時期)におけるこれら薬剤の効果にかんし、現在データーを蓄積している。一方、骨芽細胞から産生されている血管新生促進物質の単離に関しても現在、その精製を行っているが、本物質の分子量は1万から3万の間で、ヘパリンに対する親和性が全く無く、既知物質とは性格を異にしている。熱に対しても安定であるが今のところ、SDS-PAGEで1バンドでないので、さらに単離精製の必要がある。
マウスホメオボックス遺伝子Lbx1の発生工学を用いた機能解析

1) Lbeホモローグ遺伝子Lbx1の遺伝子ターゲッティングマウスの作出Lbx1タンパク質コード領域をネオマイシン耐性遺伝子に置換したノックアウトベクターを作製し、相同組み換えを利用して胚性幹細胞に導入した。4クローンの相同組換え体細胞株をもとにキメラマウスを作製した。そのうち1クローンにおいて生殖系列への伝達が確認された。現在、このキメラマウスに由来する個体どうしを交配し、Lbx1のホモ変異個体を得る段階に至っている。2)筋節に異所的にLbx1を発現するトランスジェニックマウスの作出とその組織学的解析Myogeninプロモーターの下流にLbxl遺伝子を結合したトランスジェニックベクターを、あらかじめLacZ遺伝子を導入してある胚性幹細胞(以下LacZ胚性幹細胞)のゲノムに組み込んだ。このLacZ胚性幹細胞(合計11クローン)と正常胞胚とでキメラマウスを作出した。このうちTV10と名付けた細胞株を用いて作成したキメラマウス胚(11.5日)でLbx1の発現部位を解析したところ、肢芽領域以外の筋節にもLbx1の異所的な発現を確認した(10個体中5個体)。この時、筋節からの細胞の移動や、筋節での形態異常は認められなかった。さらにキメラマウスの出生後、骨格筋の組織学的解析を行ったところ、X-gal染色によってES細胞由来の細胞が含まれていると確認された前肢骨格筋(2個体中2個体)及び、背筋(3個体中3個体)で、筋組織の萎縮などの明らかな異常が観察された。また、同細胞株を用いた別の系列のキメラマウスでは、生後約6週齢および12週齢で、後肢骨格筋の組織学的な解析を行ったところ、3例中1例において、同様に筋組織の異常が観察され、筋線維の直径が正常なものに較べ大きくなっていることが観察されたが、現在のところ再現性は認められない。1)Lbeホモローグ遺伝子Lbx1の遺伝子ターゲッティングマウスの作出Lbx1タンパク質コード領域をネオマイシン耐性遺伝子に置換したノックアウトベクターを作製し、相同組み換えを利用して胚性幹細胞に導入した。PCR法およびサザンハイブリダイゼーション法で解析した結果、約400クローン中4クローンにおいてLbx1遣伝子の相同組み換えを確認できた。今後さらに、相同組み換えの確認を確実なものにしたうえで、この胚性幹細胞を組み込んだキメラマウスを作製しホモ変異マウスを作出する予定である。2)筋節に異所的にLbx1を発現するトランスジェニックマウスの作出とその組織学的解析Myogeninプロモーターの下流にLbx1遺伝子を結合したトランスジェニックベクターを、あらかじめLacZ遺伝子を導入してある胚性幹細胞(以下LacZ胚性幹細胞)のゲノムに組み込んだ。このLacZ胚性幹細胞と正常胞胚とでキメラマウスを作出した。キメラマウス10日胚で導入遺伝子の発現を観察したところ、筋節においてLbx1遺伝子の異所的な発現が確認された。異所的な発現が生じた筋節からは移動性の細胞が出現している様子は観察されなかった。生まれてきたキメラマウスを生後約6週齢および12週齢で、後肢骨格筋の組織学的な解析を行ったところ、3例中1例において、筋組織の異常が観察され、筋繊維の直径が正常なものに較べ大きくなっていることが判明した。
がん患者の就労復帰の社会的インパクトを測定する

がん医療の進歩により、毎年約17万人の勤労者が、がんサバイバーとなる。近年、がんに罹患した後も就労を続けたい個人の視点、今後就労者数が減少するなかで活力を維持したい社会の視点から、がんに罹患した人の復職支援(両立支援)が行われている。しかしこのような復職支援(両立支援)の社会的、医療経済学的なインパクトについて、国内外においてほとんど検討が行われていない。そこで本研究では、1がん患者に対する復職支援(両立支援)の社会的、医療経済学的インパクト、2雇用する企業の視点における、復職支援(両立支援)のインパクトを明らかにし、3これらの分析から、復職支援(両立支援)の普及につながる社会的施策の提案を行う。初年次は、1がん患者に対する復職支援(両立支援)の社会的、医療経済学的インパクトの解析を行った。(1)勤労者のがんサバイバー数の推定:対象とするがん種は、胃、大腸、肺、乳房(女性のみ)について、推定に必要な「がん登録・統計」、「労働力調査」等のデータの抽出を行った。(2)がんサバイバーの生産性の推定:生産性損失の測定ツールであるWPAIを用いて、アブセンティズム、プレゼンティズム、労働生産性に関する調査を行った。「胃」、「大腸」、「肺」、「乳房のがん患者、及びがん非罹患者の5群(各300名、計1500名)を対象に、インターネットによる患者パネル調査を行った、調査項目はWPAIの他に、年齢、がん種、進行度、診断後の期間、治療内容、診断後の就労の有無、就労支援の有無、就労の継続期間、EQ5Dである。当初計画では初年次に患者調査等の施行、二年次にデータ解析、コストの推計、三年次にインパクト推計、社会的施策の提案を行うことになっており、計画通りに進んでいる。当初の計画通り、1がん患者に対する復職支援(両立支援)の社会的、医療経済学的インパクトの解析を進める。(3)両立支援に関わる費用の推定:支援に係る直接費用を推定するために、労働者健康安全機構に所属する両立支援促進員等に対して調査を行う。調査内容は、過去一年間の支援人数、支援に要した時間、一月当りの雇用時間、復職に成功した人数、である。1(1)(3)をもとに、医療経済的インパクトを推定する。分析はISPORのガイドラインに準じて行う。2雇用する企業の視点における、復職支援(両立支援)のインパクトを推定:企業の視点を考慮するために、経験年数による労働価値、代替職員を採用するためのコストを推定する。一般的に、経験を積むことにより企業における労働価値は上昇すると考えられる。そこで企業の人事担当者を対象に、採用時を1とした場合の経験年数による重みを調査する。また、がんサバイバーの代替社員を雇用するまでに必要なコスト(採用までの期間等を含む)について調査する。調査は香川県内の従業員50人以上の事業所を予定している。3復職支援(両立支援)の普及につながる社会的施策の提案:以上の分析により、年齢別、進行度別の社会的、医療経済的インパクトが明らかになる。

2雇用する企業の視点における、復職支援(両立支援)のインパクトを推定:企業の視点を考慮するために、経験年数による労働価値、代替職員を採用するためのコストを推定する。一般的に、経験を積むことにより企業における労働価値は上昇すると考えられる。そこで企業の人事担当者を対象に、採用時を1とした場合の経験年数による重みを調査する。また、がんサバイバーの代替社員を雇用するまでに必要なコスト(採用までの期間等を含む)について調査する。調査は香川県内の従業員50人以上の事業所を予定している。3復職支援(両立支援)の普及につながる社会的施策の提案:以上の分析により、年齢別、進行度別の社会的、医療経済的インパクトが明らかになる。患者調査、分析用PCが当初の見込みより低価格で執行できたこと、情報収集のための学会出張を次年度に持ち越したことにより生じた。今年度に行う調査、学会出張に使用する予定である。