hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな地図記号の開発のための基盤的研究

本研究は国内外の諸観光ガイドマップに対し、その地図記号を収集・分析したものである。その目的は従来の諸地図記号を見直して、新たな地図記号を開発するための研究基盤を設けることである。そこで、国内外の約34カ国から様々な観光ガイドマップを収集した。収集にあたっては自らユーザーの立場で諸観光ガイドマップの検証と分析も同時に努めた。これらの資料をデジタルデータ化してから、幾つかのカテゴリに分けて整理・分析した。本研究は国内の地方自治体が発行している観光ガイドマップに対し、従来の観光ガイドマップから見られる諸地図記号を把握して、新たな地図記号を開発することを目的としたものである。平成23年度から24年度にかけて、国内外の様々な観光ガイドマップを収集し、その分析を行った。前年度に引き続き平成24年度にも資料の収集を行った。より積極的に各地に出向き、当地の観光ガイドマップに対して自らユーザーの立場で、その検証と分析を兼ねた資料収集を試みた。出張地は中欧・東欧及びアジアであった。特にドイツ・オランダ・オーストリアなどの中欧はグラフィックデザインやタイポグラフィにおいて、世界的にも高い水準であるため、地図記号の分析と改良方向の設定に多いに参考になった。また、韓国は近頃国をあげてデザイン事業に力を入れており、その様子を町中の公共デザインからも伺うことができた。以上で集められた資料の数は、日本をはじめ、アジア・東南アジア・中東・ヨーロッパ・北米・南米32カ国のおよそ180種類に及んでいる。これらの地図記号の資料を今後の研究に活用するために、国別・地域別に分類した後、スキャン・デジタルデータ化した。その研究内容の一部を持って、平成24年6月に札幌市立大学で開催された第59回日本デザイン学会春期大会では、「韓国の観光ガイドマップにおける地図記号の調査分析」をテーマに発表を行った。分かりやすく使いやすい地図は、当地の言葉や事情に詳しくない観光客を支え、国の観光産業を活性化するためには欠かせないアイテムであり、そのためには地図記号のあり方も真剣に考えなければならない。しかし、デザインを改良または変更する場合、しかもその試みが社会への少なからずの影響が予想される場合、十分な計画と検証は欠かせない。その点で以上の研究は新たな地図記号を開発するための基盤的研究としての重要性があると思われる。本研究で開発を目指している新たな地図記号は、主に国内の地方自治体が企画・制作・発行している観光ガイドマップでの使用を想定したものである。そこで、従来の観光ガイドマップから見られる諸地図記号を把握し、その問題点の分析をするため、日本国内で入手できる資料の「収集」と「整理」を平成23年度の目標としていた。そこで、平成23年度はとりわけ日本国内の普通地方公共団体のうち、市町村を包括する広域の地方公共団体である「47都道府県」で制作・発行された観光ガイドマップを対象に、資料の収集に努めた。主な収集場所は各自治体の観光情報センター及び東京の都道府県会館、大阪の地方自治体事務所である。さらに、国内で入手が可能な一部の諸外国の観光ガイドマップも現地及び関連機関に出向いて収集した。主な出張場所は岐阜県立図書館及び国会図書館、そしてドイツ(ミュンヘン・ベルリン・ケルン・マインツ)・フランス(パリ)・韓国である。特に平成24年3月の海外出張先にドイツを選んだ理由は、ドイツの地図は明治時代に日本の地形図作成にも多くの影響を与えており、ドイツのグラフィックデザインや観光事業は世界的にも高い水準であると考えられたためである。なお、資料収集の傍ら、本研究が補助対象になる前から収集していた国内の一部地方自治体の観光ガイドマップにおける地図記号を分析した内容を持って、平成23年度6月日本デザイン学会で発表を行った。当初の平成23年度の計画は、「国内で収集可能な資料を中心に資料収集と整理を行う」ことと、「情報の収集・交換の目的で、23回の国内出張を行う」ことであった。そのとおり、平成23年度には国内の47都道府県全ての観光ガイドマップを収集することができた。資料はいずれも収集した時点で最も新しい2010年以降に制作・発行されたものである。さらに、平成24年3月の出張でも、フランスとドイツ、そして韓国の研究資料を収集した。この状況から、資料収集は予定以上に進んでいると言える。一方、研究資料が多種多様であるだけに、分類と整理に時間がかかっている。以上のことからおおむね順調に進展していると思われる。平成24年度には、まず前年度に引き続き資料の収集に努める。前年度には国内で入手できる資料収集を行ったのに対し、平成24年度にはより積極的に海外、または国内の各地に出向き、ユーザーの立場での当地の観光ガイドマップに対する検証・分析を兼ねた資料収集を行いたい。出張予定地は中欧及びアメリカ、またはアジアである。東京所在の諸外国政府観光局からも、当国の資料を集める予定である。次に、収集された多種多様の資料をデジタル画像化し、分類・分析を行う。具体的にはデジタル画像化にスキャナーを用い、記号をjpgファイルに変換する。

それから「形」、「意味」など、任意のカテゴリを設けて記号を分類・分析する。そして現在の国内の諸自治体観光ガイドマップにおける地図記号と比較する。以上の結果を持って、国籍や年齢、学習有無などを問わず、あらゆるユーザーに対応できるよう、伝達性と識別性、造形性を兼ね備えた新たな地図記号を開発するためのデータベースを整えたい。その他、研究結果を報告書にまとめ、学会(日本デザイン学会・基礎造形学会)の研究発表大会で発表するとともに、論文にまとめる予定である。平成24年度の研究費の使用については、次のように考えている。第一は出張経費としての使用である。平成23年度には国内を中心に収集を行ったため、当初の予定より出張費がかからず、研究費の一部が繰り越しになった。平成24年度にはさらに活発な収集活動を通じて、資料を求めたい。第二は研究関連文献資料及び、地図記号のデジタル画像化に必要な備品の購入経費としての使用である。技術の進歩により、年々新しいバージョンのソフトウェアや機材が発売されていることから、平成23年度には購入に見送ったものがある。これも研究費の一部が繰り越しになった理由の一つでもある。研究をよりスムーズに行うためには、最新のスペックの物品は欠かせないため、その購入に研究費の一部を使用することを予定している。第三は、情報の収集・交換のために、34回程学会や博覧会の参加を予定しており、その一連の経費としての使用である。第四は、収集した資料のデジタル画像化と整理を補助する人に対する謝金である。収集資料が相当の数になると予想されることから、より迅速かつ円滑な研究のためには必要な支出と考えられる。
メタボリック症候群の心筋血管新生における可溶性血管内皮増殖因子受容体2の役割

我々はメタボリックシンドローム(MS)において可溶性血管内皮増殖因子(VEGF)受容体solubleVEGFR-2(sVEGFR-2)の血中レベルが有意に上昇していることを見出した。血中sVEGFR-2レベルはBMI,中性脂肪,高感度CRPと正の相関を,アディポネクチンとは負の相関を示した。血中sVEGFR-2レベルの上昇が心筋梗塞に及ぼす影響を検討するため,マウスに心筋梗塞を作成し,直後から合成sVEGFR-2蛋白を1週間持続投与した。1週間後の梗塞周囲血管密度を測定し,3週間後に心エコーを施行した。その結果,sVEGFR-2投与群においては血管密度が有意に低下おり,心機能も有意に低下していた。すなわち,sVEGFR-2の血中レベル上昇が虚血心筋における内因性血管新生能を低下させ,心機能を低下させることが明らかとなった。次にMS及び2型糖尿病モデルである24週齢のOLETFラットと対照であるLETOラットの血中sVEGFR-2レベルを測定したところOLETFラットで有意に上昇していた。この上昇はスタチンとアンギオテンシン変換酵素阻害剤の併用で有意に低下した。臨床レベルで肥満男性におけるライフスタイル改善(食事・運動療法)のsVEGFR-2への影響を検討したところ,減量成功群でsVEGFR-2レベルは有意に低下した。すなわち減量による心血管リスク軽減にsVEGFR-2が関与している可能性が示唆された。さらにMSの危険因子であり尚かっ虚血性心疾患の危険因子である喫煙のsVEGFR-2に対する影響を検討した。喫煙男性と非喫煙男性のsVEGFR-2レベルを比較したところ,喫煙男性で有意に上昇していた。すなわち,喫煙による心血管リスクの上昇にsVEGFR-2が関与している可能性が示唆された。以上からsVEGFR-2が心血管リスクの新たなバイオマーカーになる可能性が示唆された。メタボリックシンドローム(MS)が心血管合併症を惹起する機序は不明である。我々はMSにおいて可溶性血管内皮増殖因子(VEGF)受容体soluble VEGFR-2(sVEGFR-2)の血中レベルが有意に上昇していることを見出した。血中sVEGFR-2レベルはBMI、中性脂肪、空腹時血糖と正の相関を、年齢、アディポネクチンとは負の相関を示す。血中sVEGFR-2レベルの上昇が心筋梗塞に及ぼす影響を検討するため、我々はマウスに心筋梗塞を作成した。直後から合成sVEGFR-2蛋白を持続注入して血中sVEGFR-2レベルを上昇させ、1週間後に梗塞周囲の血管密度を測定した。その結果、対照群に比較してsVEGFR-2投与群において血管密度が有意に低下した。すなわち、sVEGFR-2の血中レベル上昇が虚血心筋における内因性血管新生能を低下させることが明らかとなった。次にMS及び2型糖尿病モデルである24週齢のOLETFラットと対照群である正常耐糖能のLETOラットの血中sVEGFR-2レベルを測定したところOLETFラットで有意に上昇していた。すなわち動物モデルでもヒトと同様にMSにおいてsVEGFR-2レベルが上昇していることが判明した。臨床レベルで肥満男性におけるライフスタイル改善(食事・運動療法)のsVEGFR-2への影響を検討したところ、減量成功群でsVEGFR-2レベルは有意に低下した。さらにMSの危険因子であり尚かつ虚血性心疾患の危険因子である喫煙のsVEGFR-2に対する影響を検討した。喫煙男性と非喫煙男性のsVEGFR-2レベルを比較したところ、喫煙男性で有意に上昇していた。すなわち、喫煙による心血管リスクの上昇にsVEGFR-2が関与している可能性が示唆された。

喫煙男性と非喫煙男性のsVEGFR-2レベルを比較したところ,喫煙男性で有意に上昇していた。すなわち,喫煙による心血管リスクの上昇にsVEGFR-2が関与している可能性が示唆された。以上からsVEGFR-2が心血管リスクの新たなバイオマーカーになる可能性が示唆された。
金ナノ粒子被覆マイクロビーズの導電性を利用する新規検出法の開発

本研究では金ナノ粒子をコートした導電性樹脂ビーズを応用する電気的検出法を開発した。樹脂ビーズの導電性は表面に修飾したリガンド層とターゲット分子との結合により変化することが確認できた。このことから,導電性マイクロビーズを用いることにより電気的に対象物質の定量操作が可能となることが分かった。従来,このような操作はELISA法などの煩雑かつ複雑な機器の使用が前提となることが多かったが,本法により,簡便な機器構成で同様の定量が可能となることが示された。最近,ナノ技術のめざましい発展に伴い,それらを分析化学に応用する試みも多数みられる。ただし,これら技術の実用化には依然多くの障壁が存在することも事実である。本研究は,ナノ技術の中でも進展著しい金属ナノ粒子を要素材料として選択し,これをミクロ技術と融合して分析化学に応用する。この手法により提案課題の速やかな実用化を目指す。本研究の目的は,蛍光測定や表面プラズモン共鳴法などの高感度計測法に対して,十分な競争力を有する計測技術を開発することにある。本手法は特定の化学反応・相互作用に限定されないため,汎用的なセンシング・プラットフォームとして発展させることを目標とする。本年度は主にマイクロビーズ導電性の制御とビーズへの分析化学的機能性の付与に関して検討を行った。実験では数MΩ程度の導電性ビーズを利用するが,測定の再現性のためには,できるだけ抵抗のばらつきの少ないビーズが必要となる。マイクロ電極を利用してビーズの1個当たりの導電性を測定したところ,標準偏差が10%以内のビーズの作製に成功し,基板上に配置した電極により測定を行うことが可能になった。さらにSEM等の観測により,金ナノ粒子は均一に樹脂表面に固定されていることが分かった。これらの結果を得て,金ナノ粒子被覆樹脂ビーズへの機能性付与に関して,研究を行った。チオール化DNAプローブを粒子表面に修飾した樹脂ビーズ,および導電性ポリマー分子鋳型機能を有する樹脂ビーズの開発に成功した。本年度の研究成果は以下の通りである。1)バイオビーズの作製および特性評価実用的な分析化学的検討を行うため,金被覆マイクロビーズの表面にバイオレセプタを修飾した。バイオレセプタとしてDNAおよび酵素を使用した。修飾は磁性樹脂マイクロビーズをまず金めっきし,その後チオール化した上記物質を固定した。修飾量はスペクトル,電気化学手法により決定した。2)定量感度の検討本分析法が実用的に使用されるには,測定感度が重要である。本年度の計画として,高精度なチップおよびプローブ電極を試作し,さらに定量的な検討を行った。まず,磁性電極を作製しこの表面を金薄層によりコーティングした。この電極上に上記バイオビーズを集積し,定量条件を電気化学的に検討した。その結果,HRPを修飾した電極では,多くのバイオ分析で必要とされる過酸化水素を高感度に定量することが可能となった。1)バイオビーズの作製実用的な分析化学的検討を行うため,金被覆マイクロビーズの表面にバイオレセプタを修飾した。まず,磁性ビーズの表面に金ナノ粒子を用いて下地金メッキを施した。その後無電解メッキ法により,さらに緻密な金被覆ビーズを作製した。この操作により,機能性発現のための足場を作製した。表面への金属の導入によりチオールを用いた自己組織化反応が利用できる。この原理により機能性物質を修飾して,検討を行った。結合原理としてとしてビオチン-アビジン結合を用いた。2)金メッキ磁性樹脂ビーズの機能評価ビーズ表面へのレセプタ修飾量は市販磁性樹脂マイクロビーズを上回る高密度修飾が可能であった。修飾量は蛍光スペクトルにより決定し,蛍光顕微鏡観測によっても結合を確認した。3)ビーズの固定と電気的測定および定量感度の検討
回転翼を利用しないダクト型推力発生装置の試作

回転翼を利用しないダクト型推力発生装置について提案し、風洞や回流水槽での基礎的実験を実施してきているので、本研究ではそれらの研究成果に基づき適切なダクト内径、ベーン角度、ボス直径、突起形状等のパラメータについて検討し、精度の高い回流水槽実験用の模型を製作した。回流水槽で、流体力(抗力、推力およびトルク)の計測、流れの可視化等の実験を実施し、効率等の検討を行った。実際に推力が発生していることが確認され、さらに改良を施して効率向上という結果が得られたが、本研究で提案している推進器の性能は、従来のスクリュープロペラにはまだまだ及ばない。効率向上に関する研究を引き続き実施していく必要がある。本研究では、回転翼を利用しないダクト型推力発生装置の試作を行い、その流体力学的特性について検討した。本装置の基本アイデアは流体推力発生装置(特開2008-100628)として出願されており、回転翼を利用する従来の推進装置であるスクリュープロペラに対して、回転するボスにより生じる回転流をダクトとダクト内面に配置したベーンにより直進方向に誘導して噴出し推力を得る、というアイデアに基づいている。ただし、回転流を強める手段として、突起付きボス、表面粗度つきボス、あるいはボス断面の偏円化、等を考慮した装置とする。従来の装置では後方への回転流が無駄になっていたが、本装置では回転流を積極的に利用し後流にはほとんど回転流を残さない。本応募課題では、このような新形式の推進装置について実証化の基礎的知見を得ることを目的に研究を実施した。本助成による研究以前に自主研究として風洞実験や回流水槽での基礎的実験を実施してきたが、それらの研究結果を参照して、さらに適切なダクト内径、ベーン角度、ボス直径、突起形状等のパラメータについて検討し、回流水槽実験用の模型を製作した。複雑な形状のボスの作成には3Dプリンタによる造形を利用した。実際に推力が発生していることが確認されたが、初年度の模型では十分な効率が得られていないので、2年度目にボス後部の死水領域低減のためのフェアリング付加、およびテーパー付ダクトについて検討した。その結果として、効率向上という結果が得られたが、本研究で提案した推進器の性能は、従来のスクリュープロペラにはまだまだ及ばない。萌芽研究としての成果は十分に達成したと考えているが、効率向上に関する研究を引き続き実施していく必要がある。本装置の基本アイデアは流体推力発生装置(特開2008-100628)として出願されており、回転翼を利用する従来の推進装置であるスクリュープロペラに対して、回転するボスにより生じる回転流をダクトとダクト内面に配置したベーンにより直進方向に誘導して噴出し推力を得る。実際に推力が発生していることが確認されたが、今回の模型では十分な効率が得られていないので、今年度の研究に基づいて効率向上の検討を行い、改良模型の実験を行う必要がある。当初の具体的な目的は、1設計パラメータ(ダクト内径、ベーン配置・設置角度、円筒体直径、突起配置・高さ・本数等)を体系的に変化させたダクト型推進装置の計画・設計・製作、2各模型の回流水槽における推力・トルク計測試験、3各模型の回流水槽における吸入側、ダクト内、および吹出側の流れの可視化実験、であったが、すべての項目について実施することができた。設計パラメータがやや限られていたが、概ね順調に進展していると考えている。初年度の進捗状況を考慮しながら研究を進めるが、基本的には模型の改良と回流水槽におけるシリーズ試験の続行、初年度で確立させた手法に基づく可視化実験の続行が主な内容となる。

具体的には、1回流水槽におけるシリーズ試験の継続、2模型の改良の検討と新規模型の計画・設計・発注、3シリーズ模型の流体力計測試験、4シリーズ模型の可視化試験(静止画・動画撮影)、さらに最終的には、5回流水槽試験のまとめ、を実施していきたい。該当なし
高含水率植物バイオマスのメタン発酵におけるリグニンの除去と回収

本研究は、リグニンを高濃度に含有する沈水植物のアルカリ処理液を用いて、電気凝集(EC)処理によるリグニン除去・回収効果を検討し、その処理液をメタン発酵するプロセスの有用性について研究開発することを目的とした。研究2年目である平成28年度は、EC処理したセンニンモのアルカリ処理液について半連続メタン発酵実験を実施し、メタン発酵処理特性を評価した。メタン発酵槽内の溶出リグニン濃度の推定値は無処理条件では経時的に増加して3.6 g-COD/Lに達したのに対し、EC処理条件では最大0.2 g-COD/Lと顕著に低い値となった。運転初期におけるEC処理液のメタン生成量は無処理液と比較して24%高い値であったが、運転後期には無処理液と比べて21%低い値を示した。無処理液の分解可能な有機物量あたりのメタン生成量は運転初期においてEC処理液と比べて19ー47%低下しており、高濃度の溶出リグニンによってメタン発酵阻害を受けたことが示唆された。この結果から、EC処理により運転初期のリグニンによるメタン発酵阻害を回避できることが明らかとなった。一方、運転後期には無処理液の有機物量あたりのメタン生成量はEC処理液と同程度の値にまで回復し、微生物がリグニンに馴化した可能性が示唆された。これらの結果から、EC処理液のメタン生成量が運転後期に無処理液と比べて低い値になった原因は、メタン発酵プロセスの阻害ではなくEC処理時にリグニンとともに有機物が一部除去されたためであると考えられた。本研究の一連の結果より、高含水率植物バイオマスのアルカリ処理液のメタン発酵処理においてEC処理を前処理として用いることにより、リグニンの高効率回収、残渣液中に含まれる易分解性有機物の損失の最小化、残渣液からのメタン回収が可能となることが明らかとなり、本提案プロセスの有用性が示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、リグニンを高濃度に含有する沈水植物のアルカリ処理液を用いて、電気凝集処理によるリグニン除去効果を検討し、その処理液をメタン発酵するプロセスの有用性について研究開発することを目的とした。研究1年目である本年度は、1電気凝集処理による溶出リグニンの除去特性評価、2リグニン除去がメタン発酵プロセスに及ぼす影響の解明、について研究を実施した。1センニンモのアルカリ処理液に電気凝集処理を施し、溶出リグニンの除去効果を検討した。15分程度の短時間の電気凝集処理を行うことで、アルカリ処理液から溶出リグニンは選択的に高効率で除去され(除去率93%)、メタン発酵に利用可能な溶存糖は除去されずに液相に高効率で残存する(除去率27%)ことが明らかとなった。加えて、電気凝集処理により液相に溶存鉄が最大532 mg/Lまで増加し、メタン発酵を促進させる濃度に達する事が示された。2アルカリ処理したセンニンモの溶存画分から溶出リグニンを単離し、溶出リグニンがメタン発酵の各分解過程(加水分解、酸生成、メタン生成過程)の応答を評価した。加水分解活性は溶出リグニン濃度1.0 g/L以上において23ー33%低下した。一方、酸生成活性とメタン生成活性はリグニン2.5 g/L以上において7ー15%低下した。これらの結果より、高濃度の溶出リグニンはメタン発酵に影響を及ぼすこと、そして特に加水分解過程が強く阻害されることが明らかとなった。1の成果は、第50回日本水環境学会年会で発表した。2についての成果をまとめ、国際学術誌に投稿した。本年度は、1電気凝集処理による溶出リグニンの除去特性評価、2リグニン除去がメタン発酵プロセスに及ぼす影響の解明、を目的として研究を実施した。12ともに当初の期待通りの成果が得られた。1については、15分程度の短時間の電気凝集処理を行うことで、アルカリ処理液から溶出リグニンを選択的に除去し、メタン発酵に利用可能な溶存糖を残存させることができることが明らかとなった。さらに、電気凝集処理により、アルカリ処理液中に溶存鉄が増加し、メタン発酵を促進させる濃度に達する事が示された。2については、高濃度の溶出リグニンはメタン発酵に影響を及ぼすこと、そして特に加水分解過程が強く阻害されることが明らかとなった。1と2の研究結果から、電気凝集処理を行うことでアルカリ処理液からリグニンを除去して溶存糖を残存させ、同時にメタン発酵を促進する溶存鉄を液中に増加させることができることが示され、本研究課題で提案する、電気凝集処理を用いたリグニン除去によりメタン発酵を高効率化させる新規プロセスが有用である可能性が示唆された。したがって、本年度において本研究課題は順調に進展したと結論付けた。

運転初期におけるEC処理液のメタン生成量は無処理液と比較して24%高い値であったが、運転後期には無処理液と比べて21%低い値を示した。無処理液の分解可能な有機物量あたりのメタン生成量は運転初期においてEC処理液と比べて19ー47%低下しており、高濃度の溶出リグニンによってメタン発酵阻害を受けたことが示唆された。この結果から、EC処理により運転初期のリグニンによるメタン発酵阻害を回避できることが明らかとなった。一方、運転後期には無処理液の有機物量あたりのメタン生成量はEC処理液と同程度の値にまで回復し、微生物がリグニンに馴化した可能性が示唆された。これらの結果から、EC処理液のメタン生成量が運転後期に無処理液と比べて低い値になった原因は、メタン発酵プロセスの阻害ではなくEC処理時にリグニンとともに有機物が一部除去されたためであると考えられた。本研究の一連の結果より、高含水率植物バイオマスのアルカリ処理液のメタン発酵処理においてEC処理を前処理として用いることにより、リグニンの高効率回収、残渣液中に含まれる易分解性有機物の損失の最小化、残渣液からのメタン回収が可能となることが明らかとなり、本提案プロセスの有用性が示された。研究2年目にあたる平成28年度は、電気凝集処理した沈水植物のアルカリ処理液を基質に用いてメタン発酵連続処理実験を実施し、長期運転における基質分解特性ならびに微生物活性の変化を評価する。反応槽には、固形物濃度の低い排水のメタン発酵に適し、運転が比較的容易な嫌気性連続回分式リアクター(ASBR)を用いる。電気凝集処理したアルカリ処理液を水理学的滞留時間(HRT)5日、運転期間40日間にわたり半連続的に供給する。種菌には実験2と同様に中温嫌気性消化汚泥を使用する。対照区には未処理のアルカリ処理液(A.鉄イオンの添加あり/B.無し)を別のASBRに半連続供給する。全実験区において、基質に鉄以外の微量元素を添加する。メタン変換率ならびに処理水中の有機物除去率、残留有機酸濃度からメタン発酵性能への影響を評価する。運転終了時に各実験区のASBRから汚泥試料を採取し、加水分解・酸生成・メタン生成活性試験を行う。これらの実験より、電気凝集処理によるリグニン除去ならびに鉄供給が、アルカリ処理液のメタン発酵に与える効果を明らかにする。得られた研究成果を国際学会ならびに国内学会で発表する。学会等で発表した研究成果をもとに、国際学術誌へ投稿する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
「英語が使える日本人」育成に必要な英語音韻知識の解明

本研究の目的は、グローバル化社会においてカタカナ発音英語はどの程度理解されるのかを、シャドーイング法により検証することにあった。英語を第2言語とし母語の異なるマレーシア人を対象とした2つの実験の結果,カタカナ発音英語であっても、課題の45%程度は聞き手に理解される可能性があること、聞き手の母語の音節構造が日本語と類似している場合には、さらに聞き手の理解度は向上する可能性があることが示唆された。本研究の目的は、グローバル化社会において日本人に必要とされる「最低限の英語の音韻的知識」の枠組みを、シャドーイング法により検証することにある。平成25年度の研究計画では、研究期間を、前期、中期及び後期に分け、前期を言語材料の選定、中期をパイロット・テスト期間、前期は、言語材料の選定及び作成期間とした。具体的には、シャドーイング材料として、文部科学省検定教科書を参考に、指定単語が含まれる300語程度の英文による説明文、場面を設定した会話文を10種類ほど作成することであった。しかしながら、平成26年度に調査実施を依頼していたラーマン大学の研究者との事前の打ち合わせを行った結果、計画を変更してラーマン大学の学生を対象にパイロットテストを実施することにした。具体的には、10種類ほど準備する予定であった言語材料を1種類に絞った。中期は当初日本人学生を対象としたパイロットテストの期間としていたが、準備した言語材料の音声材料作成とラーマン大学における調査研究実施のための準備期間とした。後期は、再調整期間の予定であったが、平成26年2月2日から2月7日まで、マレーシアのラーマン大学を訪問し、現地の学生68名を対象に実験を実施した。その結果、準備した言語材料についてのシャドーイングの復唱量は平均で44%であることがわかった。現在、実験結果についてより詳細な分析を行っており、この実験結果のまとめについては、今年度ラーマン大学のPek氏とKoon氏と共同で学会発表を行う予定である。また、この実験結果に基づいて来年度の計画を進めたいと考えている。平成26年度は、前期に日本人学生を対象とした調査、中期に前年度の調査結果の分析と成果の発表、後期に今年度前期に実施した調査結果の発表をそれぞれ行った。前期の調査は、日本人大学生59名を対象に次の手順で行った。同一言語材料だが録音者が異なる(1マレー系、2中国系、3インド系のマレーシア人)音源を3つ準備した。大学生59名のうち、19名に1マレー系マレーシア人の録音について、20名に2中国系マレーシア人の録音について、残りの20名に3インド系マレーシア人の録音について、それぞれシャドーイングを求め、復唱量を調査した。中期には、前年度マレーシアで行った調査結果のまとめと成果の発表を行った。調査結果についての詳細な分析では、マレー系およびインド系グループのシャドーイング量の平均に有意な差は認められなかったが、中国系マレーシア人のシャドーイング量の平均は、他2つのグループと比較して、有意に低いことが明らかになった。これらの結果を9月に学会発表した。後期には、まず、今年度日本で実施した日本人大学生を対象とした調査結果について詳細な分析を行った。その結果、シャドーイング量は全体の平均で約60%であったこと、3つのグループのシャドーイング量に有意な差がなかったこと、の2つの知見を得た。また、前年度マレーシアで行った調査結果との比較検討を行った結果、中国系マレーシア人のシャドーイング量の平均と、中国系マレーシア人の録音についてシャドーイングを行った日本人学生のシャドーイング量の平均との間にのみ、有意な差が認められた。これらの調査結果を平成27年2月に学会発表した。外国語教育本研究の目的は、グローバル化社会において日本人に必要とされる「最低限の英語の音韻知識」の枠組みを、シャドーイング法により検証することにある。当初の研究計画では、マレーシアにおける実験は、日本における実験の後に実施する予定であったが、ラーマン大学の研究者との事前の打ち合わせを行った結果、ラーマン大学でパイロットテストを行うことにした。その結果、中華系、インド系、マレー系の学習者間で、シャドーイング量に違いがあることがわかり、今後本実験を行うにあたって貴重なデータを得ることができた。また、今回の訪問では、日本人学習者向けの音声材料を作成することもできた。以上を踏まえると、言語材料の数は予定より少なくなったが、おおむね来年度の計画を計画通り実施できる見通しがたっていると考える。平成26年度も,平成25年度同様、研究期間を前期、中期及び後期に分け、前期を日本における調査実施期間、中期をマレーシアにおける調査実施期間、そして後期を調査結果の分析まとめ実施期間とした。前期は、日本における実施期間とする。日本の大学生を対象とした調査実施期間となる。現在のところ関東地区の大学生100名ほどを予定している。中期は、マレーシアの大学生を対象とした本調査実施期間となる。調査実施にあたっては、ラーマン大学基盤教育センター所長のPek氏協力を仰ぎ、同大学で実施することを検討している。

また、平行して平成25年度に実施したパイロット実験の結果をラーマン大学のPek氏およびKoon氏と共同で日本で学会発表を行う。後期は、前期及び中期の調査で得られたデータの分析と結果の公表の時期にあてる。具体的には、調査で得られたデータを、国及び単語ごとに分析し、どの単語が他の単語と比較して聞き取りづらかったのかを分析する。調査結果は国内外の学会誌に投稿を試みる。次年度使用額が生じた理由としては、主に1言語材料の選定及び作成の過程で必要な物品費用が予定より少なく済んだこと、2予定よりも旅費が少額で済んだことの2つが挙げられる。次年度使用額については、平成26年度使用額と合わせて以下の通りの使用を計画している。1結果分析および音声材料呈示用の情報機器およびソフトウエアの購入2学会共同発表者の日本への招へい費用、3データ収集のためのマレーシアへの渡航費用4研究成果発表のための費用
戦後日本の地域医療・福祉に関する実証的研究

本研究では、毎年度、2つの柱をたてて研究を進める計画にしている。第1は、都市近郊地域を対象とした事例分析である。第2は、農村地域に新分析対象地域を決定し、地域医療・地域福祉の展開について調査・研究を進めることである。今年度は、第1の課題については、昨年度末に発表した「戦後日本の地域医療・福祉をめぐる運動ー入間医療生活協同組合の模索」(『部落問題研究』第224、2018年3月)の内容を発展させ、これまで研究を蓄積してきた埼玉県入間地方の地域社会運動研究のなかに位置づける作業をおこなった。1960年代から70年代初頭にかけて、都市化が急速にすすむ都市近郊農村地域における農村医療運動は、「新住民」の要望に応えて患者数を急増させたが、従来からの医療に恵まれない農村部住民への対応が弱くなったことから、批判が噴出した。しかしながら、1950年代の困難のなか診療活動を継続していたことに対する地域住民からの信頼に加えて、都市化に対応した運動の変化により財政的には安定の兆しが見え始めたことから、同運動は、それまで目標としながら手をつけることができなかった高度医療への対応や、診療以外の取り組み、ーたとえば、診療所関係者が村会議員に進出することで、国民健康保険給付率引き上げ運動や「老人医療費無料化」への取り組むなど、をすすめることが可能となり、地域医療・福祉を充実させる地域構想を提出する人びとを育むこととなった。第2の課題ついては、東北地方の分析を行うため、新庄市の雪の里情報館にて、「積雪地方農村経済調査所」の史料、および岩手県庁にて行政文書の閲覧・収集をした。また、島根県松江市本庄地区、八雲地区の地域医療・福祉関連の史料を収集し、分析をおこなった。第1の課題は、2019年度前半には成果発表をできる予定であり、おおむね順調である。第2の課題は、新分析調査地域の調査を本格的に開始できた点で、おおむね順調であると判断できる。第1の課題は、研究書として成果を公開するとともに、研究成果を地域に還元できるように、史料の目録作成などをおこなう。第2の課題は、収集した史料の分析を進めるとともに、研究会などで成果を報告していく。今年度は、第1の課題である高度成長期の都市近郊農村地域における地域医療・福祉問題への取り組みの事例について集中的に取り組んだ。高度成長期の埼玉県入間郡大井地域の事例について収集した史料を分析し、成果を研究論文としてまとめた。首都圏30km圏内に位置する大井地域では、高度成長期に、工場進出、宅地化が進展し、人口が急増するなど、都市化が進んだ。大井医院・大島慶一郎医師は、高度成長による地域社会の変容、地域住民の医療要求の変化のなかで、従来のような無医地区の農村部ではなく都市部に分院を開設、高度医療にも対応するように転換した。そのことで、患者が増加し、運動開始時に計画していた医療活動に限定されない幅広い活動、社会保障制度の改善運動や地域医療・福祉政策への参入などにも取り組むことが可能となった。大井医院、入間医療生活協同組合は、1950年代までの医療運動の経験をもとに、60年代から町・村会へ積極的に進出して、地域医療・福祉の充実に力を注いだ。具体的には国民健康保険給付割合の引き上げ運動、1970年前後には「老人医療費無料化」に取り組んだ。「旧住民」と異なり、地縁的関係が薄く地域でバラバラに暮らす「新住民」に対して、具体的に診療を接点として関係を繋いでいくことで支持を広げた。その取り組みは、保守系町長の政策を転換させ、70年代前半、保守系町長は、保守系議員から批判を受けつつも、大井医院勢力と協力して、「経済一辺倒」ではなく「いのちとくらし」を重視する町政を推進した。戦後日本の医療・福祉制度は地域によって先導されてきたことから、地域にそくして医療、福祉を考えることは重要である。本事例では、高度成長期、都市化が急速に進展した首都圏近郊農村において、地域における医療や福祉に関して、戦後地域の医療・福祉をめぐる運動が有していた意義を明らかにした。第1課題(都市近郊農村地域)に集中的に取り組んだため、第2課題(農村地域)については進んでいないが、その分、第1課題は2年目の目標を達成していることから、おおむね順調と考えられる。

しかしながら、1950年代の困難のなか診療活動を継続していたことに対する地域住民からの信頼に加えて、都市化に対応した運動の変化により財政的には安定の兆しが見え始めたことから、同運動は、それまで目標としながら手をつけることができなかった高度医療への対応や、診療以外の取り組み、ーたとえば、診療所関係者が村会議員に進出することで、国民健康保険給付率引き上げ運動や「老人医療費無料化」への取り組むなど、をすすめることが可能となり、地域医療・福祉を充実させる地域構想を提出する人びとを育むこととなった。第2の課題ついては、東北地方の分析を行うため、新庄市の雪の里情報館にて、「積雪地方農村経済調査所」の史料、および岩手県庁にて行政文書の閲覧・収集をした。また、島根県松江市本庄地区、八雲地区の地域医療・福祉関連の史料を収集し、分析をおこなった。第1の課題は、2019年度前半には成果発表をできる予定であり、おおむね順調である。第2の課題は、新分析調査地域の調査を本格的に開始できた点で、おおむね順調であると判断できる。都市近郊地域とは異なるフィールドを設定して、地域医療・福祉をめぐる取り組みについて、調査・検討を開始する。第1の課題は、研究書として成果を公開するとともに、研究成果を地域に還元できるように、史料の目録作成などをおこなう。第2の課題は、収集した史料の分析を進めるとともに、研究会などで成果を報告していく。第1課題の成果をまとめることに集中したため、第2課題である新しい対象地域への調査のために計画していた旅費に余剰がでた。次年度は、第2課題に力を注ぐことができるため、本年度分を含めて新対象地域への調査費用に充てる予定である。2018年度後半、第1の課題の成果をまとめることに予想以上に時間がかかったため、第2の課題に必要と計画していた山陰地方への調査を行えなかった。そのため、研究費が一部未使用となった。2019年度は、第1の課題の成果発表の準備を終えたため、第2の課題に集中できる。早急に必要な文献を購入するとともに、調査・研究を進展させて成果を発表する予定である。
英国初期印刷本期における『狐物語』の本文生成と受容に関する研究

本研究の成果は、中世後期から18世紀にかけて広くヨーロッパに流布し、様々なジャンルで受容された<狐物語群>のうち、(1)中世オランダ語から翻訳・受容された英語『狐物語』(/Reynard the Fox/)の本文生成と派生のプロセスを、キャクストン版(1481,1489)からド・ウォード版(1499, 1525)、ピンソン版(1494, c.1506)、ゴルティエ版(1550)を経てアルデ版(c.1600)に至る諸版を対象に調査・検討し、新たなステマを提案したこと、(2)各印刷・編集者による本文と書物のつくりを社会・文化的文脈に位置づけ、受容史の観点から解釈したことである。本研究の目的は、中世後期から18世紀にかけて広くヨーロッパに流布し、様々なジャンルで受容された<狐物語群>のうち、1.中世オランダ語から翻訳・受容された英語『狐物語』(Reynard the Fox)の本文生成と派生のプロセスを解明し、ステマを確定すること、2.各印刷・編集者による本文と書物のつくりを社会・文化的文脈に位置づけ、受容史の観点から解釈することである。本年度は、パラテクスト(版型、段組み、標題と標題紙の有無、序文、目次、要約、挿絵など)とテクスト(語彙、文法、語句の加除修正など)をめぐって、ピンソン初版(1494)をその底本であるキャクストン初版(1481)とを比較し、詳細なる異同の記述資料を作成し、ピンソン版に特徴的な本文の崩れ、特に、時制、語順、綴りの特異性を見出した。加えて、ピンソン第2版(1506)をキャクストン初版、ピンソン初版と校合し、異同の詳細なリストを作成した。結果、想定とは異なり、ピンソン第2版は自身の1494年版の本文に拠らず、キャクストン第2版(1489)或いは現存しないド・ウォード版(1500?)から派生していることを明らかにできた。この調査に際して、所蔵先のエディンバラ国立図書館にて現地調査を行った。印刷者ピンソンがいかなる動機で本作品を選び、かつ初版と第2版の編集方針を変えたのか。こうした背景を探るために、ピンソンの伝記的側面、出版した書籍の種類についても基礎的調査を行った。本年度は、各版の本文校合を中心に基礎調査を行ったことから、口頭での発表を除き、成果を論文の形で問うまでには至らなかった。本年度(計画の2年目)は、(1)ピンソン第2版のテクスト編集の解明と(2)Allde第2版を経てBell版(1650)に至るテクストの派生関係の調査、を目標に掲げた。このうち(1)については、章(Chapter)構成、本文と挿絵の関係、文体の洗練化、欄外教訓の付与の観点のもとに調査を行った結果、43章であったものが25章に再編成されたこと、粗野な言葉遣いを書き改められていること、内容から示唆を得て木版画が作成さる監修とは異なり、本文が挿絵をもとに改編される事実、教訓に窺える本文の当時の解釈、などをAllde第2版に固有の特徴を明らかにすることができた。(2)のAllde第2版以降の諸版とその派生関係については、PDFテクストの入手は済ませ、各版の相違について、概略、見当をつけることができたが、実際のコピーを観察しての調査を実施することが必要である。しかしこの現地調査はテロ事件の勃発のために延期せざるを得なかった。(次年度に実施する予定。)本年度(計画の2年目)は、(1)ピンソン第2版のテクスト編集の解明、(2)Allde第2版を経てBell版(1650)に至るテクストの派生関係と諸版の特徴を記述すること、を目標に掲げたが、「研究実績の概要」で示したとおり、(1)についてはほぼ順調に調査研究を進めることができた。しかし(2)については、更にPDFテクストにより、関係する版の入手が必要であるとともに、直接に所蔵図書館を訪問し、現存コピーの観察を行う必要がある。以上により、概ね順調に研究が進んでいる。本研究の目的は、中世後期から19世紀にかけて広くヨーロッパに流布し、様々なジャンルで受容された<狐物語群>のうち、1.中世オランダ語から翻訳・受容された英語『狐物語』(Reynard the Fox)の本文生成と派生のプロセスを解明し、ステマを確定すること、2.各印刷・編集者による本文と書物のつくりを社会・文化的文脈に位置づけ、受容史の観点から解釈することである。本年度は、アルデ(Allde)第2版以降の諸版の調査を、オックスフォードとケンブリッジの各大学及びコレッジの付属図書館にて実地調査を行った。PDFで事前に行っていた比較の結果を確認するとともに、PDFでは観察できない下記の点について調査を行い、記述を試みた。

(1)アルデ第2版が第1部となり、17世紀には新たに狐ライナールの続編(第2部と第3部)が執筆されるが、これらの物語がどのように綴じ合わされ、現存コピーとして残っているのか、実態調査を行う。(2)木版画の意匠について、実物から観察を行う。(3)現存コピーの欄外に記された書き込みを記述し、読者反応を読み解く手がかりを得る。また、17世紀諸版に加えて、再度人気を博し、出版が繰り返された19世紀の主要な版についても、テクストの編集ぶりや書物のつくりから、各版の出版背景、意図された読者層について考察を加えた。H28年度は研究の最終年度として、キャクストンに始まりピンソンとアルデを経て、続編が作成されるにいたる出版史を総合的に記述するとともに、上記の調査研究を踏まえて、狐物語の続編の制作・販売戦略について解明を試みた。本研究の成果は、中世後期から18世紀にかけて広くヨーロッパに流布し、様々なジャンルで受容された<狐物語群>のうち、(1)中世オランダ語から翻訳・受容された英語『狐物語』(/Reynard the Fox/)の本文生成と派生のプロセスを、キャクストン版(1481,1489)からド・ウォード版(1499, 1525)、ピンソン版(1494, c.1506)、ゴルティエ版(1550)を経てアルデ版(c.1600)に至る諸版を対象に調査・検討し、新たなステマを提案したこと、(2)各印刷・編集者による本文と書物のつくりを社会・文化的文脈に位置づけ、受容史の観点から解釈したことである。本年度の作業として大きく2つの課題を掲げた。1つは、パラテクストとテクストをめぐって、ピンソン初版とキャクストン初版とを比較・校合することにより、異同の記述資料を作成し、ピンソン版に特徴的な本文の崩れ、特に、時制、語順、綴りの特異性を明らかにすること。2つに、ピンソン第2版を先行する諸版(キャクストン初版、ピンソン初版、キャクストン第2版)と校合し、詳細な異同リストを作成し、これら緒版の本文派生(ステマ)を作り上げることである。上述のとおり、本年度はこうした作業を滞りなく行い、これら異同リストの分析から、1.従来の説とは異なりピンソンは再版を編集するに当たり、自身の初版を斥け、キャクストン第2版の流れを汲む本文を編集したことが判明した。また、ピンソン初版は、母語話者とは思えない英語語法(実際、彼はフランス人であり、長じてイングランドに渡り印刷業を営んでいた。)を含んでいることも明らかに出来た。こうした成果は研究協力者の貢献が大きかった。このような本文の特異性を、ピンソンの属人的なものとするのか、或いは印刷工房(植字工を含む)の問題とするのか、今後さらに吟味する必要がある。3年目として、初年度に立てた研究目的を一部修正し(研究を進める上で、新たな観点が立ち上がり、かつ未だ研究の手がつけられていない問題。)、17世紀おける『狐物語』の出版事情を解明する。具体的には、Allde第2版をもとに(第1部)、狐ライナールの続編(第2部と第3部)が新たに執筆され、これらが組み合わされた形で読者に提供される。例えば第1部と第2部、第1部と第3部のように、「合冊本」として現存している。そのいずれの版にもE.Brewsterが関与しており、当時の狐物語の受容事情と販売の戦略の点から究明が待たれる。従って、H28年度は研究の最終年度として、これまでの調査研究を取りまとめるとともに、狐物語の続編の制作・販売戦略についても解明し、キャクストンに始まりPynsonとAlldeを経て、続編が作成されるにいたる出版史を総合的に記述する。中世英語英文学2年目として、第一に現存オランダ語『狐ライナルト物語』(ゴーダ文書館蔵)とピンソン第2版の本文及び本のつくり(make-up)を比較した上で底本を確定、第二にBlake提唱のステマをベル版(1650年)にまで広げて派生図の展開を行う。
開環重合を利用した高分子液晶の構造制御と複合体形成能に関する研究

オキサゾリン環,アジリジン環およびエポキシ環などの開環反応性を有する原子団をもつメソゲンモノマーを合成した.これらのメソゲンモノマーの開環反応を利用することによってさまざまな高分子液晶を合成した.オキサゾリルフェニル基をもつ側鎖型高分子は液晶性をまったく示さないが,その側鎖型高分子のオキサゾリン環とセバシン酸との反応によって得られた架橋化体はネマチック相を形成した.また,オキサゾリン環を側鎖にもつ高分子にカルボキシ基を高分子鎖の末端に有する高分子液晶を反応させ,ブロック型高分子液晶も合成した.その他,開環反応を巧みに利用することによって,異なる高分子を連結した新しい高分子液晶の合成に成功した.本研究では,オキサゾリン環,エチレンイミン環およびエポキシ環などの開環反応性分子を構造単位に含むモノマー分子を合成し,それらを用いて多様な高分子の合成方法を確立するとともに,開環反応性を有する反応性高分子を開発し,それらの特性を調べることを目的に実験を行った.ビニル基(メタクリレート基など)とオキサゾリン環を分子の両末端に有するメソゲンモノマーとビニル基およびカルボキシル基を分子両末端に有するメソゲンモノマーを合成した.これら2種類のメソゲンモノマーを均一に混合し,液体温度にした後,冷却するとネマチック液晶配向を有する架橋体を得た.この実験によって,オキサゾリン環とカルボキシル基の反応が,液体温度および液晶温度において容易に起きること,液晶架橋化構造を形成するのに有効であることを確認した.複数のメソゲンモノマーの末端にオキサゾリン環を導入した化合物を合成し,液晶形成およびオキサゾリン環の反応性について調べた.オキサゾリン環およびエチレンイミン環を開環反応して得られる化合物は,アミド基およびアミノ基をそれぞれ与えることから,金属イオンとの強い相互作用が考えられる.本研究では,オキサゾリン誘導体やエチレンイミン誘導体の金属イオンとの相互作用について検討を行うため,アミノ基およびアミド骨格を有するポリウレタンと金属イオンとの複合形成について調べ,金属錯体がアミノ基とアミド骨格との複合的作用が金属錯体形成に有用であることを明らかにした.当該年度において,オキサゾリンメソゲンモノマーを複数合成し,開環重合によって側鎖型高分子液晶を合成した.また,ポリオキサゾリン鎖の末端にメソゲン基を有するブロック型化合物も合成した.さらに,多様な合成方法を実現するためにオキサゾリン環のほかにビニル基やエポキシ基などの反応活性基を有する二官能性メソゲンモノマーも合成した.オキサゾリン環に直接ビニル基をもつモノマーをラジカル重合して得られたオキサゾリン側鎖をもつ高分子と安息香酸誘導体との反応によって,側鎖に安息香酸誘導体を導入した高分子を合成できることを確認した.その結果をもとに,目的であるオキサゾリン誘導体などの開環反応性の新規モノマーおよびその重合体の合成方法を確立した.実験では,次の3種類のオキサゾリン骨格を有する二官能性モノマーを複数合成した.(1)オキサゾリン末端を有するアクリレートモノマーおよびメタクリレートモノマー,(2)オキサゾリン末端を有するエポキシモノマー,(3)オキサゾリン環を両末端に有するモノマー.オキサゾリン環の開環重合によって得られたポリマーは,側鎖基の構造に依存した液晶性を示した.オキサゾリン環をスペーサーを介して側鎖末端に有するポリメタクリレートとアジピン酸との反応によって,部分架橋型の高分子を合成した.反応前の2つの化合物はいずれも液晶性を示さない.しかし,反応後の架橋化高分子は,ネマチック相を形成した.これは,側鎖基として二成分が存在するために,一種の混合系として機能し,液晶相が誘起されたものと考えられる.以上の研究によって,熱硬化性の特徴をもつ低分子化合物および高分子化合物についての基礎的知見を得ることができた.また,金属イオンとの相互作用についても知見を得た.本研究では開環反応を利用した多様な高分子材料の合成手法の開拓を行い,構造と機能との関係を明らかにした.研究対象として,オキサゾリン環,アジリジン環およびエポキシ環を用いた.オキサゾリン環はアジリジン環およびエポキシン環に比較して,反応性が低いといった欠点がある.しかし,液晶配向場において配向制御した後に反応が進行・終結するため,配向制御後に高温にて配向を凍結する場合に優位性があることが明らかになった.オキサゾリン環を高分子鎖の側鎖に導入した高分子と高分子骨格主鎖の末端にカルボキシル基を有する高分子液晶(PM-M)との反応によって,ブロック型高分子液晶を得ることに成功した.さらに,このブロック型高分子液晶に,高分子骨格主鎖の末端にカルボキシル基をもつ親水性側鎖を有する高分子を反応させることによって,3種類の高分子が複合された構造をもつブロック型高分子を合成した.これらのブロック型高分子液晶は,PM-Mの液晶性を継承した液晶性を示した.この結果は,オキサゾリン環を利用することによってブロック型高分子を容易に合成できることを示唆している.オキサゾリン環をメソゲン末端に有する側鎖型高分子液晶についても,反応性と配向性について検討した.液晶温度および等方相温度において,オキサゾリン環はカルボキシル基と容易に反応し,それぞれの側鎖型高分子単独では形成しない,新しい液晶相が誘起された.アジリンジン環およびエポキシ環は室温において容易に反応し,温和な条件下での主鎖型高分子液晶(ポリウレタンなど)の合成に有用であった.この開環反応の利用は,高分子やオリゴマーを利用した新しい高分子液晶・高分子複合体液晶の開発に有用であると考えられる.

開環反応を利用して,新しい高分子合成について検討した.オキサゾリン骨格を側鎖に有する反応性高分子(P-O)を合成した(Mn=1700,Mw/Mn=1.2).このほかにオキサゾリン骨格との反応性をもつカルボキシ基を高分子鎖の末端にもつ側鎖型高分子を2種類合成した.一つは,オキシエチレン鎖を側鎖に有するポリメタクリレート(P-PEG,Mn=7800,Mw/Mn=1.43)であり,もう一方は,メソゲン側鎖基をもつ高分子液晶(P-Bu,Mn=18100,Mw/Mn=2.33,相転移温度:g 29.6 °CSmA 101.1 °CN 104.8 °CI)である.P-Oに対して,P-PEGとP-Buを1:1や1:2の比率で導入し,ブロック構造をもつ高分子液晶を合成した.この高分子反応によって,ブロック型高分子液晶を比較的容易に得られること,架橋化高分子を含め,さまざまな高分子および化合物の合成が可能になることが明らかになった.オキサゾリン環のほかに,アジリジン環およびエポキシ環の利用についても検討した.オキサゾリン環に比べ,アジリジン環とエポキシ環は反応性が高く,確実に反応を進行させるには有利であった.しかし,加熱状態で配向処理などを行った後に架橋化構造を形成させるには,反応制御のしやすいオキサゾリン環を用いる方が有利であると判断された.オキサゾリン環の開環によって,アミド結合が生成する.このアミド結合は水素結合を形成するため熱的性質や分子の配向挙動に強く影響を与える可能性がある.そのため,水素結合の熱的性質や配向挙動への影響についても調べ,分子設計上の知見として利用した.また,水素結合性高分子液晶(液晶性を示すセルロースウレタンやポリウレタンなど)とオキサゾリン開環化合物との複合化についても検討した.オキサゾリン環,アジリジン環およびエポキシ環などの開環反応性を有する原子団をもつメソゲンモノマーを合成した.これらのメソゲンモノマーの開環反応を利用することによってさまざまな高分子液晶を合成した.オキサゾリルフェニル基をもつ側鎖型高分子は液晶性をまったく示さないが,その側鎖型高分子のオキサゾリン環とセバシン酸との反応によって得られた架橋化体はネマチック相を形成した.また,オキサゾリン環を側鎖にもつ高分子にカルボキシ基を高分子鎖の末端に有する高分子液晶を反応させ,ブロック型高分子液晶も合成した.その他,開環反応を巧みに利用することによって,異なる高分子を連結した新しい高分子液晶の合成に成功した.開環反応を用いることで,反応中間体を任意に合成できること,それらを用いて新しい単一高分子および複合型高分子の合成を比較的容易に行えることが明かになった.例えば,その反応中間体を用いて,主鎖型高分子液晶である両親媒性液晶ポリウレタンを合成した.また,ブロック型高分子液晶の合成にも成功した.最終的に得られる高分子液晶に反応性をもたせることもでき,液晶配向場において,配向の固定化および異なる高分子どうしの接着を比較的容易に行うことができる.以上のように開環反応を利用して,新規の高分子の合成方法を構築し,その成果を応用して新規高分子液晶・高分子複合体液晶の開拓を行っており,目標にあった重要な成果を得ている.特許出願について現在検討中である.