hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫抑制性シグナルの可視化技術による記憶Ｔ細胞形成のメカニズムの解析

以上の結果から、primaryの樹状細胞と細胞株ではBATFの発現パターンが異なり、primary細胞におけるTLRリガンドによるBATFの発現誘導はTLR下流のMyD88を介さない可能性が示唆された(論文投稿準備中)。免疫学研究機関の移動により研究の中断はあったが、昨年計画の見直しによりあらたに設定した平成25年度の目標のうち、可視化に使用する(1)蛍光蛋白質の変更と(2)検出系の変更を実施できた。マウスを用いたin vivoの実験に関しては、マウスの搬入に時間を要したが個体化は順調に進んでいるので、繁殖次第実験を再開する予定である。2013年4月1日付で産業医科大学医学部分子生物学教授として赴任することになり、研究室移転のため研究を一時中断した。新しい3種類のDNAコンストラクトをT細胞株や樹状細胞株等に遺伝子導入して安定発現細胞株を樹立し、BATFの発現を最も正確かつ高感度に検出できるシステムを選択する。また研究機関の移動により動物の移動および繁殖に時間を要しているが、マウスが増え次第BATF-GFP knock-inマウスの組織学的解析に重点を置いて解析を進める予定である。研究機関の移動により使用する研究設備や研究機器が変わり、検出感度や実験条件が大きく変化することが予想されるので、1.当初の計画に基づいたリポーターミニ遺伝子によってBATFの発現を可視化・モニターすることが可能か再度検討する。2.より高い蛍光を発する蛍光蛋白質に置換したリポーター遺伝子を構築し、BATF発現を検出できるか検討を行う。3.より感度の高いルシフェラーゼ反応を利用した検出システムを確立し、real-timeにBATFの発現をモニターできるように条件設定を行う。1.2.3.による検出システムを比較検討し、BATFの発現を最も正確かつ高感度に検出できるシステムを選択した上で、レポーター遺伝子を導入して安定発現細胞株(T細胞および樹状細胞)を樹立する。また当初の計画では平成25年度に遺伝子改変マウスを用いたin vivo実験を予定していたが、研究機関の移動により動物の移動および繁殖に時間を要するため、in vivo実験は平成26年度に回し、平成25年度は上述したin vitro実験および既にサンプリングを行ったBATF-GFP knock-inマウスの組織学的解析に重点を置いて解析を進める予定である。平成25年4月1日付で産業医科大学医学部教授に採用されたため、研究室の移転と新研究室の立ち上げで、研究が一時的な中断したため実験計画に変更が生じた。細胞株樹立のため、遺伝子工学関連試薬、細胞培養関連試薬、プラスチック製品などの消耗品を購入する。また今年度はin vivoの実験を多数予定しておりマウスの購入・飼育費用の支出も予定している。さらに研究成果を発表するため国内学会参加の旅費の支出も予定している。あらたなDANコンストラクトの作成と細胞株樹立のため、遺伝子工学関連試薬、細胞培養関連試薬、プラスチック製品などの消耗品を購入する。また研究機関の移動に伴い、遺伝子改変マウスの輸送が必要となったため、マウスの購入や飼育費用に加えて動物実験施設搬入に必要な胚操作や輸送費用の支出も予定している。
敗血症性ショックにおける内臓血管病態の解明とその制御

エンドトキシンによる敗血症性ショックではハイパーダイナミック期の心拍出量が増加している頃より血流の再配分がおこり、特徴的な著明な内臓血流の低下が認められる。しかし内臓血流の低下が敗血症性ショックの早期から起こるメカニズムはまだよく解明されていない。雄性ウイスターラットを8時間の絶食後にエーテル麻酔し、開腹する。盲腸を結紮した後、18ゲージ針で盲腸を2回穿刺して(CLP)、多病原菌性敗血症ラットモデルを作製する。肺血管と体血管に対する影響を調べた。結紮・穿刺直後、10時間後、16時間後に、実体顕微鏡下に胸部大動脈(TA)と肺動脈(PA)取り出し血管リングを作製し、オルガンチャンバー法でノルエピネフリン(NE;1microM)とKCI(100mM)の収縮力を測定した。NEはCLP前でTAとPAをそれぞれ1.15±0.12gと1.03±0.15gほど収縮させた。TAではNEの収縮は16時間後で36%に有意に減少し、PAでは10時間後と16時間後でそれぞれ64%と56%に有意に減少した。KCIはCLP前でTAとPAをそれぞれ1.32±0.02gと1.04±0.19g収縮させた。TAではKCIの収縮は16時間後で45%に有意に減少したが、PAでは有意差はなかった。これらの結果より血管収縮薬の反応性の低下はアルファ受容体に対する反応性の低下ではなく、収縮エレメントのカルシウム感受性の低下が関与していることが考えられた。本年度はまず肺血管と体血管に対する影響を調べた。結紮・穿刺直後、10時間後、16時間後に、実体顕微鏡下に胸部大動脈(TA)と肺動脈(PA)取り出し血管リングを作製し、オルガンチャンバー法でノルエピネワリン(NE;1microM)とKCI(100mM)の収縮力を測定した。

結紮・穿刺直後、10時間後、16時間後に、実体顕微鏡下に胸部大動脈(TA)と肺動脈(PA)取り出し血管リングを作製し、オルガンチャンバー法でノルエピネフリン(NE;1microM)とKCI(100mM)の収縮力を測定した。NEはCLP前でTAとPAをそれぞれ1.15±0.12gと1.03±0.15gほど収縮させた。TAではNEの収縮は16時間後で36%に有意に減少し、PAでは10時間後と16時間後でそれぞれ64%と56%に有意に減少した。KCIはCLP前でTAとPAをそれぞれ1.32±0.02gと1.04±0.19g収縮させた。TAではKCIの収縮は16時間後で45%に有意に減少したが、PAでは有意差はなかった。これらの結果より血管収縮薬の反応性の低下はアルファ受容体に対する反応性の低下ではなく、収縮エレメントのカルシウム感受性の低下が関与していることが考えられた。また現在トノメトリー法でラットのPico2を測定中である。エンドトキシンによる敗血症性ショックではハイパーダイナミック期の心拍出量が増加している頃より血流の再配分がおこり、特徴的な著明な内臓血流の低下が認められる。しかし内臓血流の低下が敗血症性ショックの早期から起こるメカニズムはまだよく解明されていない。雄性ウイスターラットを8時間の絶食後にエーテル麻酔し、開腹する。盲腸を結紮した後、18ゲージ針で盲腸を2回穿刺して(CLP)、多病原菌性敗血症ラットモデルを作製する。本年度はまず肺血管と体血管に対する影響を調べた。結紮・穿刺直後、10時間後、16時間後に実体顕微鏡下に胸部大動脈(TA)と肺動脈(PA)取り出し血管リングを作製し、オルガンチャンバー法でノルエピネフリン(NE;1microM)とKCI(100mM)の収縮力を測定した。KCIはCLP前でTAとPAそれぞれ1.32±0.02gと1.04±0.19g収縮させた。次に多病原菌性敗血症ラットモデル作製10時間後にエーテル麻酔し、再開腹する。胃幽門部、噴門部を結紮し胃管を挿入する。生食を2ml胃管より投与し30分の平衡時間をとった後、生食を回収し血液ガス測定装置でPico_2を測定した。データは現在解析中である。
サーマル分子ピンセット～溶液中の溶質分子を局所温度分布で摘み動かす技術

本研究では、ソーレー効果を応用した液体中の溶質分子の非接触輸送方法として、独自に考案した「サーマル分子ピンセット」の技術を、光圧を用いた光ピンセット技術と融合することで、新規の分子操作技術を創出することを目的として開発を進めた。2018年度は、まず昨年度の課題であった加熱用レーザーの出力ファイバーのコア径が大きいことによる集光性の悪化を、コア径が10um以下のシングルモードファイバー出力のレーザーの導入によって克服した。また回折光学素子(DOE)の導入により、サーマル分子トラップ技術に必要な楔形のレーザパターンを形成するためのコンパクトな光学系を構築した。DOEの採用によって、光ピンセットを主目的とする光学系に、付加的にサーマル分子ピンセットの光学系を設置することが容易に実現できるようになった。完成したシステムを用いて、蛍光ビーズを非接触操作する実験を行い、楔形の温度分布にトラップされた粒子の移動を実証した。ただ、数umの粒子の移動を実現するのに加熱から移動までに数十秒程度必要であり、操作感として速度を向上する必要があることが見いだされた。代表者のこれまでの研究で、ソーレー効果によるトラップ効果は、ソーレー効果による移流の速度と加熱パターンの移動速度が等しいときに最も効率的であることがわかっているが、移動速度が想定よりも遅かったのは、形成された温度分布が小さかったことが原因と考えられる。試料のレーザー光の吸収係数と試料セルの厚みやセルの材料などを再検討し、熱拡散による温度分布の低下を解消することで最適化が可能であり、実用的に十分な数十um/秒程度の移動速度を実現することも十分可能であると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,ソーレー効果を応用した液体中の溶質分子の非接触輸送方法として独自に提案している「サーマル分子ピンセット」の技術を,光圧を用いたナノ物質のトラップ技術と融合することで,新規の分子操作技術の創出を目的として開発を進めている.初年度は,サーマル分子ピンセット技術による単一ナノ粒子のトラッピングと輸送を目指して,装置構成の改良を行った.倒立顕微鏡を応用したシステムに,近赤外レーザーによる十文字状加熱パターン照射系や,蛍光粒子励起光ラインなどを製作・設置した.十文字状のパターンは従来の一辺200マイクロメートルの大きさから,一辺60マイクロメートルにまで縮小することができたが,さらなる線幅の縮小は出力ファイバーのコア径の制約で困難であった.そこで次年度はシングルモードファイバーを用いた加熱用レーザーを導入し,高効率な分子輸送を実現する.光技術を融合する方法について,模索が続き,次の開発目標を明確に定めることが難しかったが,加熱用や励起用の各種のレーザーとその光学系などの構築は進められ,機器改良の面では大幅な進歩が見られた.本研究では、ソーレー効果を応用した液体中の溶質分子の非接触輸送方法として、独自に考案した「サーマル分子ピンセット」の技術を、光圧を用いた光ピンセット技術と融合することで、新規の分子操作技術を創出することを目的として開発を進めた。加熱用パターンの更なる線幅の狭小化を行い,大きなソーレー効果を発生させることで,効率的なナノ粒子のトラップと輸送技術を確立する.光圧技術とサーマル分子ピンセットを結び付け,サーマル分子ピンセットによるバルク空間の輸送と,光圧技術によるナノ空間でのトラッピングを組み合わせることで,目的のナノ粒子を目的の場所に届け,光圧による各種デバイスでの機能発現をアシストするナノ粒子デリバリーシステムの開発を目指す.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大腸がん肝転移巣に対するHeregulin関連分子を介した新規分子標的療法の検討

本研究では, 1)大腸癌肝転移において,肝細胞がHRGを産生するメカニズムについての解明.2) HRGの肝再生への関与についての解明.3)大腸癌肝転移巣に対する, HRG関連分子を介した新規の分子標的療法の検討を目的とする.平成30年度の実績としては,目的1)において,親株のヒト大腸癌細胞LS174Tと高肝転移ヒト大腸癌細胞LS-LM6にDNA microarrayを行い,高肝転移細胞で発現が上昇した幾つかの分子を確認した.これらの分子のタンパクを,ラットやマウス初代培養肝細胞や市販の培養肝細胞に投与して,肝細胞のHRG産生に対する影響を検討し,興味深い結果を得てきているが,まだ,肝細胞のHRG産生を促す因子の同定には至っていない.目的2)のHRGの肝再生への関与についての解明については,ラットの肝傷害モデルや部分肝切除モデルの結果から,肝傷害時や肝再生時にHRGの発現が上昇することを再確認し, HRGが肝再生時に関わっている可能性があることを報告した.[第124回日本解剖学会総会(2019年3月)].肝細胞特異的なHRGのConditional Knock out(KO)マウスの作製に関しては,肝再生においてHRGが果たす影響を検討する予定だったが,残念ながら,まだ,実験できるほど進展していない.目的3)のHRG関連分子を介した新規の分子標的療法に関する検討については,分子標的薬が入手するのを待機中であったため,大きな進展はない.研究の目的1)に関しては,肝細胞のHRG産生を促す,肝転移した癌細胞側が出す因子がまだ同定されていないので, DNA microarrayの結果をもとに,引き続き検討を進めていく必要がある.目的2)において, HRGの肝再生への関与についての解明に関しては,ラットの肝傷害モデルや部分肝切除モデルの結果から,肝傷害時や肝再生時にHRGの発現が上昇することを再確認し, HRGが肝再生時に関わっている可能性が示唆されたため学会報告した.肝細胞で特異的にHRGを産生しないconditional KOマウスを作製し,肝再生においてHRGが果たす影響を検討する予定だったが,残念ながら,まだ,実験できるほど進展していない.目標3)において,大腸癌肝転移巣に対する, HRG関連分子を介した新規の分子標的療法の検討については,分子標的薬が入手するのを待機中であったため,進展していない.研究の目的1)に関して,肝細胞がHRGを産生するメカニズムについての解明のため,引き続き, DNA microarrayの結果に基づいて, HRG産生を促す肝転移する癌細胞側の因子の同定に努める.その因子が判明した場合は,約50症例の大腸癌肝転移手術検体を用いて,ヒトでも同様のメカニズムが働いているのか,また,臨床病理学的な影響も含めて検討する.研究の目的2) HRGの肝再生への関与についての解明については,肝細胞で特異的にHRGを産生しないconditional KOマウスを作製し,肝再生においてHRGが果たす影響を検討するため,引き続き準備を進めていく.研究の目的3)の大腸癌肝転移巣に対する, HRG関連分子を介した新規の分子標的療法の検討については,今年度より, HRGに関与する幾つかの分子の阻害剤を用いて,樹立した高肝転移細胞であるLSーLM6細胞の, in vitroにおける増殖, apoptosisや浸潤などへの影響を検討していく.本研究では, 1)大腸癌肝転移において,肝細胞がHRGを産生するメカニズムについての解明.2) HRGの肝再生への関与についての解明.3)大腸癌肝転移巣に対する, HRG関連分子を介した新規の分子標的療法の検討を目的とする.平成30年度の実績としては,目的1)において,親株のヒト大腸癌細胞LS174Tと高肝転移ヒト大腸癌細胞LS-LM6にDNA microarrayを行い,高肝転移細胞で発現が上昇した幾つかの分子を確認した.これらの分子のタンパクを,ラットやマウス初代培養肝細胞や市販の培養肝細胞に投与して,肝細胞のHRG産生に対する影響を検討し,興味深い結果を得てきているが,まだ,肝細胞のHRG産生を促す因子の同定には至っていない.目的2)のHRGの肝再生への関与についての解明については,ラットの肝傷害モデルや部分肝切除モデルの結果から,肝傷害時や肝再生時にHRGの発現が上昇することを再確認し, HRGが肝再生時に関わっている可能性があることを報告した.[第124回日本解剖学会総会(2019年3月)].肝細胞特異的なHRGのConditional Knock out(KO)マウスの作製に関しては,肝再生においてHRGが果たす影響を検討する予定だったが,残念ながら,まだ,実験できるほど進展していない.目的3)のHRG関連分子を介した新規の分子標的療法に関する検討については,分子標的薬が入手するのを待機中であったため,大きな進展はない.研究の目的1)に関しては,肝細胞のHRG産生を促す,肝転移した癌細胞側が出す因子がまだ同定されていないので, DNA microarrayの結果をもとに,引き続き検討を進めていく必要がある.目的2)において, HRGの肝再生への関与についての解明に関しては,ラットの肝傷害モデルや部分肝切除モデルの結果から,肝傷害時や肝再生時にHRGの発現が上昇することを再確認し, HRGが肝再生時に関わっている可能性が示唆されたため学会報告した.

肝細胞で特異的にHRGを産生しないconditional KOマウスを作製し,肝再生においてHRGが果たす影響を検討する予定だったが,残念ながら,まだ,実験できるほど進展していない.目標3)において,大腸癌肝転移巣に対する, HRG関連分子を介した新規の分子標的療法の検討については,分子標的薬が入手するのを待機中であったため,進展していない.研究の目的1)に関して,肝細胞がHRGを産生するメカニズムについての解明のため,引き続き, DNA microarrayの結果に基づいて, HRG産生を促す肝転移する癌細胞側の因子の同定に努める.その因子が判明した場合は,約50症例の大腸癌肝転移手術検体を用いて,ヒトでも同様のメカニズムが働いているのか,また,臨床病理学的な影響も含めて検討する.研究の目的2) HRGの肝再生への関与についての解明については,肝細胞で特異的にHRGを産生しないconditional KOマウスを作製し,肝再生においてHRGが果たす影響を検討するため,引き続き準備を進めていく.研究の目的3)の大腸癌肝転移巣に対する, HRG関連分子を介した新規の分子標的療法の検討については,今年度より, HRGに関与する幾つかの分子の阻害剤を用いて,樹立した高肝転移細胞であるLSーLM6細胞の, in vitroにおける増殖, apoptosisや浸潤などへの影響を検討していく.研究の目的1)に関して,肝細胞のHRG産生を促す,肝転移した癌細胞側の因子を, DNA microarrayの結果に基づいて検討中であるが,検討対象とするサイトカインなどの因子はまだ残っており,全て購入していないこと. (これらの購入は今年度行う予定である.)目的2)に関して,肝細胞特異的なHRGのKOマウスの作製が予定通り進んでいないため,マウス関係の費用がまだ多くかかっていないこと. (これらは今年度より計上されていく予定である.)以上の点により,次年度使用額が生じたが,今年度の使用計画に入っているので,今年度分として計上されていく予定である.
高感度GSO中性子モニターの開発

環境中性子や広域中性子、太陽中性子などのモニタリングは、最近の臨界事故などと関連して、通常からの継続的計測が重要である。本研究では、その為に、熱中性子捕獲断面積の非常に大きなGdを含むGSO(Gd2SiO5:Ce)シンチレーターを応用して、高感度の中性子モニターを開発することを目的とした。Am-241/Be中性子源からの速中性子をパラフィンで減速し、10cm厚のPb、0.5cm厚の無酸素銅板で遮蔽されたGSOシンチレーション検出器を用いて、波高・波形分析の測定系を構成した。以下の成果が得られた。(1)GSOシンチレーターの熱中性子に対する応答についてその特性を検討し、高い検出効率(14%、従来のBF3カウンターの中性子モニターSTUDSVIK 2202Dの約7倍)で微弱の中性子検出が可能との結果を得た。(2)超低バックグランドでの高感度中性子計測のために、GSOシンチレーターに混入している放射性元素からのα線とγ線を弁別することが重要である。放射線の種類による蛍光の出力波形の差違を観測するために、波形測定の方法を開発した。幾つかのシンチレーターについてはα線とγ線の弁別が可能との結果を得たが、GSOシンチレーターでは、現在のところ充分な蛍光減衰時間の差が見られない。本研究の結果、GSOシンチレーターの環境中性子など微量の中性子の高感度モニタリングへの応用の可能性が示された。環境中性子や広域中性子環境、太陽中性子などのモニタリングは、最近の臨界事故などと関連して、通常からの継続的計測が重要である。本研究では、その為に、熱中性子捕獲断面積の非常に大きなGdを含むGSO(Gd2SiO5:Ce)シンチレーターを応用して、高感度の中性子モニターを開発することを目的としている。本研究では、GSOシンチレーターに含まれるGd-157の熱中性子捕獲断面積が大きいことを利用して、Am-241/Be中性子源からの速中性子をパラフィンで減速し、Pbで遮蔽されたGSOシンチレーション検出器の前面に配置して測定系を構成した。高速のディジタルオシロスコープによる波形および波高の精密分析により、測定を行った。GSOシンチレーターについて、様々な形状のものをテストしている。熱中性子化されたAm-241/Be中性子源からの速中性子に起因する80keVのγ線ピークを観測し、1"x1"φのGSOシンチレーターを用いた場合、その検出効率が約14%と、従来の中性子検出器の約2倍大きいことを明らかにした。今後、中性子捕獲の領域とγ線の検出の領域の効果をシンチレーター形状を変えて更に高効率を得る条件を検討する予定である。更に、高速のディジタルオシロスコープを積極的に応用して、これまでの放射線計測で行われてきた波高の情報だけでなく、波形を精密に分析し、計測方法を高度化することで、低バックグランド下での高感度中性子モニタリングを実現する。本研究では、熱中性子捕獲断面積の非常に大きなGdを含むGSO(Gd2SiO5:Ce)シンチレーターを応用して、高感度の中性子モニターを開発することを目的とした。測定システムとして10cm厚のPb、0.5cm厚の無酸素銅板で遮蔽されたGSOシンチレーション検出器を用いて、Am-241/Be中性子源からの速中性子をパラフィンで減速し、波高分析、波形分析を行った。熱中性子化されたAm-241/Be中性子源からの速中性子に起因する80keV,180keVのγ線ピークを観測し、2"x2"φのGSOシンチレーターを用いた場合、その検出効率が約14%と、従来のBF_3中性子カウンターの約7倍大きく、高い検出効率をもつことを明らかにした。

幾つかの形状のGSOシンチレーターについて、効率を比較した結果、γ線の吸収率の大きい形状の場合に、環境中性子などの微弱の中性子検出への応用がが可能との結果を得た。シンチレーターに混入している放射性元素からの放射線は、微弱な環境中性子のモニタリングの感度を下げる。そこで超低バックグランドでの高感度中性子計測のために、波形弁別をデジタルオシロスコープにより実現することが重要である。波形弁別へデジタルオシロスコープを応用する検討を昨年に続き行った。波形分析計測を高度化でき、波形弁別に有効であることを明らかにした。
脳波信号を用いた身体意識の生起における時間特性の解明

特別研究員(RPD)温文氏は初年度及び翌年度の最初の4か月間にイギリスのInstitute of Cognitive Neuroscience (ICN), University College Londonに渡航し,Prof. Patrick Haggardのグループと共同研究を行った.運動主体感の生起または喪失によって,注意及び知覚感覚処理の変化について,行動実験および脳波実験を用いて調べた.ICNの研究グループではこの分野の専門家が多数所属し,行動実験及び脳波実験のための被験者データベース,脳波計測装置,実験室が整えているため,当初計画した研究を順調に進めることができた.温氏は初年度において運動主体感の生起によって注意の変化及び脳波における特徴的な変化を調べ,運動主体感の生起の時間特性を解明するため重要な成果を得た.これらの成果はJournal of Cognitive Neuroscience及びNeuroImage誌に論文として掲載された.翌年度において,再度イギリスに滞在し,運動主体感の生起と運動制御のモデルを構築し,行動実験を用いて検証を行った.その成果は現在学術論文の投稿準備中である.その後,常勤の研究職に就いたため,特別研究員の採用を年度中に辞退したが,採用期間中に十分な成果を挙げていると言えると考えられる.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度において,イギリスのInstitute of Cognitive Neuroscience, University College Londonに渡航し,Prof. Patrick Haggardのグループと共同研究を行った.1年目に計画されている「運動主体感の生起の時間特性の解明」に関する研究を遂行し,延べ300人分以上の行動実験および脳波実験データを集め,期待通りの研究が進展したと思われる.1年目の主な研究成果として,行動実験,脳波のevent-related potential(ERP),およびsteady-state visual evoked potential(SSVEP)という手法を用いて,運動主体感の生起が注意および知覚感覚処理に与える影響を調べた.これらの研究成果は運動主体感の生起の時間特性に解明に繋がると考えられる.さらに,運動主体感を獲得または喪失した際の知覚(i.e.,気づき)の時間特性を行動実験および脳波を用いて,研究を進めている.その成果として,Prof. Haggardとの共著論文を国際学術誌Journal of Cognitive Neuroscienceに発表した.そのほか国際学術論文2篇が査読を受けている.具体的に,本年度では運動主体感の生起または喪失に引き起こされる注意及び知覚感覚処理の変化について,行動実験および脳波実験を用いて3つの研究を行った.研究1では運動主体感の生起または喪失が注意に与える影響を調べた.研究2では主に行動実験を用いて,連続的な動作で運動する物体をコントロールする際に,運動主体感の有無のカテゴリー特性,およびその有無が運動-視覚関連性の判断に与える影響を調べた.研究3では脳波のSSVEPという手法を用いて,運動主体感が知覚感覚処理に与える影響を調べた.1年目に計画されている研究をすべて遂行し,延べ約300人分の行動実験及び脳波実験のデータを取得できた.その成果として,国際学術論文1編がすでに掲載され,そのほか2篇が投稿中になっている.特別研究員(RPD)温文氏は初年度及び翌年度の最初の4か月間にイギリスのInstitute of Cognitive Neuroscience (ICN), University College Londonに渡航し,Prof. Patrick Haggardのグループと共同研究を行った.運動主体感の生起または喪失によって,注意及び知覚感覚処理の変化について,行動実験および脳波実験を用いて調べた.ICNの研究グループではこの分野の専門家が多数所属し,行動実験及び脳波実験のための被験者データベース,脳波計測装置,実験室が整えているため,当初計画した研究を順調に進めることができた.温氏は初年度において運動主体感の生起によって注意の変化及び脳波における特徴的な変化を調べ,運動主体感の生起の時間特性を解明するため重要な成果を得た.これらの成果はJournal of Cognitive Neuroscience及びNeuroImage誌に論文として掲載された.翌年度において,再度イギリスに滞在し,運動主体感の生起と運動制御のモデルを構築し,行動実験を用いて検証を行った.その成果は現在学術論文の投稿準備中である.その後,常勤の研究職に就いたため,特別研究員の採用を年度中に辞退したが,採用期間中に十分な成果を挙げていると言えると考えられる.2年目はこれまでの研究成果を踏まえて,身体所有感の生起に関する時間特性の解明に取り込む.さらに,1年目の研究テーマである運動所有感の生起に関する成果を統合失調症患者の研究に発展し,運動主体感の失調及びその背後のメカニズムの解明に取り込む.イギリスの共同研究先では実験環境が整えているため,平成30年4月から7月の間(約3か月間)は再度イギリスに渡航し,実験を実施する予定である.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
韓国人日本語学習者のための読解能力尺度開発に関する基礎的研究

本研究は韓国人日本語学習者を対象に1CEFR読解尺度の適用可能性の検証、2CEFR読解尺度のCDS(能力記述文)のわかりやすさの検証、3CEFR読解尺度の現地化の試み、を研究目的とした。1は全体的にCEFRの順序性は維持しているが、葉書、自分の専門分野、親しい人との手紙のやり取り、辞書使用といった記述があると易しくなり、日常生活で出会う機器についての簡単な使用方法、広告、パンフレット、メニューなどの記述があると難しくなることが明らかになった。2は条件や補足説明の修飾部が長いCDSや具体的な範囲やレベルの解釈に幅のある表現を含むCDSはわかりにくいという結果が出た。3は暫定的な尺度を開発した。当該年度は「CEFR読解尺度の記述内容の明確化と現地化(localization)の試み」を目的として、次のような研究を行った。1)日本語教育の分野で開発された読解尺度の収集と分析、2)韓国人日本語学習者を対象にCEFR読解尺度(CEFR-DIALANG)の能力記述文の難易度とわかりやすさに関する調査、3)韓国人日本語教師を対象にCEFR読解尺度(CEFR-DIALANG)の能力記述文の難易度とわかりやすさに関するパイロット調査研究実績をまとめると、以下のようになる。1)に関しては、収集・分析結果を「日本語教育で開発された読解Can-do statementsに関する基礎的調査」として発表した。この研究により、現時点での日本語教育の分野で開発された読解尺度の特徴が明らかになり、来年度に計画されている韓国人日本語学習者向けの読解能力尺度開発の基礎資料になった。2)に関しては、「CEFRの韓国人日本語学習者への適用可能性」として発表した。この研究により、CEFRが想定しているレベルと異なっている能力記述文の特徴が明らかになり、これも来年度に計画されている韓国人日本語学習者向けの読解能力尺度開発において重要な参考資料になることが期待できる。また、わかりやすさの調査に関しては現在データ分析中であり、来年度にはその結果を公表する予定である。3)に関しては、調査結果を精査し、修正と改善を加えて来年度の早い時期に本調査を行う計画である。当初の計画では本年度は前年度に開発した「明確化・現地化した能力尺度」の検証を行う予定であった。しかし、前年度の段階で拙速に能力尺度の明確化・現地化を進めるよりCEFR読解尺度の能力記述文(以下、CDS)のわかりやすさに関する調査を実施し、データ収集・分析をするほうがよいと判断し、計画を変更した。そのため、本年度では次のような調査・研究を行った:1)韓国人日本語教師を対象にCEFR読解尺度(CEFR-DIALANG)のCDSの難易度と分かりやすさに関する本調査、2)日本人日本語教師と韓国人日本語教師のチームで韓国人日本語学習者の学習環境や特性を考慮した韓国人日本語学習者用の読解尺度の開発。研究成果としては、1)に関しては「CEFR(Common European Framework of Reference for Languages)読解尺度の韓国人日本語学習者への適用可能性に関する調査研究ー能力記述文(CDS)の困難度と分かりやすさを中心に」というタイトルで発表した。この研究により、韓国人日本語学習者が分かりにくいと感じる能力記述文の特徴が明らかになった。具体的には次の3点が挙げられる:a)CEFR読解尺度のCDSの記述に対しては全般的に分かりやすいと感じている。b)文章が1文で条件や補足説目の修飾部が長いと、分かりにくくなる。c)具体的な範囲やレベルの解釈に幅がある表現があると、分かりにくくなる。韓国人日本語教師を対象にした調査結果については、すでにデータ分析は終わっているが、成果を発表するまでには至っていない。2)については、これまでの研究結果を踏まえ、韓国人日本語学習者用の読解尺度の開発を行い、現在、専門家によるフィードバックを受けている。フィードバックに基づいて、修正を図り、できるだけ早い時期に成果の公表を行う予定である。当該年度は「韓国人日本語学習者へのCEFR読解尺度の適用可能性の検証」を目的として、次のような研究を行った。1.韓国人日本語学習者にCEFR読解能力尺度の能力記述文を自己評価させ、その結果からCEFRが想定した能力記述文の順序性が見られるかを明らかにする。2.韓国人日本語学習者の日本語能力テスト(例:JLPT)の結果と自己評価の関係を明らかにする。3.漢字テストの結果と自己評価の関係を明らかにする。1.・2.に関しては、既に韓国内でのデータ収集を行い、現在データ分析中であり、来年度にはその結果を公表する予定である。

3.に関しては、韓国人日本語学習者のための漢字テストがまだ開発されていないことから、日本語教育における漢字テストの取り組みと英語教育での語彙テストの取り組みについて調査研究を行った。その成果として「韓国人日本語学習者のための漢字テスト開発に関する基礎的研究」と「韓国人日本語学習者用漢字テスト開発のための語彙テストに関する基礎的研究」を発表した。前者の研究では漢字から見た韓国人学習者の特徴について漢字処理と漢字(漢文)教育から述べた後、漢字テストについて先行研究における構成概念の定義の整理、そして本研究における構成概念の定義を行った。後者の研究では英語教育の分野での語彙知識を記述する枠組み、語彙テストの分類方法、語彙テストの紹介をした。このような基礎的な研究を踏まえ、(1)・(2)の調査研究時には韓国人日本語学習者用漢字テストを実施することができ、学習者の自己評価と漢字の関係が今後の分析で明らかにすることができると思われる。当初の計画では韓国の研究協力グループ(韓国の研究協力者を中心に日本人講師と韓国人講師の混成で4名)を組織し、CEFR尺度に習熟するためのワークショップを開催し、能力記述文の内容を明確化する枠組みの構築と韓国人日本語学習者の学習環境・日本語使用環境・特性を考慮した読解能力尺度の開発を計画していた。しかし、ワークショップを開いて拙速にCEFR読解尺度の現地化(localization)を進めるよりは、韓国人日本語学習者と韓国人日本語教師を対象にして、CEFR読解尺度(CEFR-DIALANG)の能力記述文のわかりやすさに関する調査を実施し、定量的および定性的データをある程度蓄積した後のほうが、CEFR読解尺度の記述内容の現地化(localization)を進める上でより有効であろうと判断し、計画を変更したため、達成度が低くなっている。韓国人日本語学習者への自己評価調査を実施し、当該年度の目標である「韓国人日本語学習者へのCEFR読解尺度の適用可能性の検証」を行うためのデータ収集はできているため。1)韓国人日本語教師を対象にCEFR読解尺度(CEFR-DIALANG)の能力記述文の難易度とわかりやすさに関する本調査を行う。2)前年度の調査結果と1)の調査結果に基づいて、韓国の研究協力グループ(韓国の研究協力者を中心に日本人講師と韓国人講師の混成で4名)を組織し、CEFR尺度に習熟するためのワークショップを開催し、韓国人日本語学習者の学習環境・日本語使用環境・特性を考慮した読解能力尺度を開発する。3)2)で開発した読解能力尺度の妥当性を検証するために韓国人日本語学習者と韓国人日本語教師に対して調査とその結果分析を行う。次年度は「CEFR読解尺度の記述内容の明確化と現地化(localization)の試み」を目標にして研究を進める予定である。具体的には日本で開発された読解Can do statementsとCEFR読解尺度の能力記述文を分析し、学習者・教師を対象に能力記述文の分かりにくいところを調査し、記述内容を明確にする枠組みを構築する。また韓国で研究グループを組織し、構築した枠組みを使用して、韓国の日本語学習環境・日本語使用環境・特性を考慮した現地化した読解能力尺度の開発をめざす。1)韓国人日本語教師を対象に調査票調査を行うため謝金が必要になる。2)韓国の研究協力グループに対する謝金が必要になる。3)韓国人日本語学習者と韓国人日本語教師を対象に調査票調査を行うため謝金が必要になる。
動画像のアピアランスモデルとその応用に関する研究

本研究は、動画像表現の新たな枠組みを開発することを目的としている。このためにまず、2次元隠れマルコフモデル(2DHMM)を用いた画像のアピアランスモデルを構築する。このような動画像のモデルを用いることで、オブジェクトの3次元形状の推定や、2次元画像からのパラメータの抽出といった困難な問題を回避することができると考えられる。一昨年度、昨年度はアピアランスモデルの基本的な枠組みを構築し、要素技術の開発を行った。また、昨年度は開発した要素技術の高精度化、応用について検討した。これを踏まえて本年度は、こうした技術の更なる応用について検討した。1.アピアランスモデルの顔アニメーションヘの応用提案法は、モデルベース符号化であるため、符号化と復号化で用いるモデルを変えることで面白い効果を生み出すことができると考えられる。そこで昨年度、アピアランスモデルの一つの応用として、ある人の顔を他人の顔に変換して顔アニメーションを行うことを検討した。実際にビデオカメラの前で表情を変えたり発話すると、画面上ではあたかも他の人が表情を変えたり、発話するような効果を得ることが可能となった。しかしこの段階では計算量が多く、リアルタイムでこれを行うことはできなかった。今年度は、アルゴリズムの高速化を行い、リアルタイムでの実現を可能とした。また、状態系列とモデルの符号化手法を併用することで、ネットワークを介した顔変換を実現することが可能となった。2.ロボットによる概念の獲得におけるアピアランスモデルの利用昨年度、アピアランスモデルを応用し、様々な物体の外見や文字を学習するシステムを検討した。また、実際にロボットに実装することで、見た物体を教師なしかつオンラインで学習することが可能となった。これは、アピアランスモデルの自動的なクラスタリングに基づいている。今年度はこれに基づき、さらに上位の概念を獲得する手法を検討し、ロボット上に実装することでその有効性を確かめた。具体的には、まず、視覚的情報をアピアランスモデルを用いて表現し、機能を対象物の変化ベクトルを用いて表現した。その上でこれらを確率モデルを用いて関連付けることで上位の物体概念を形成する計算モデルを提案し、実装した。これによりロボットが、はさみやカッターといった道具の概念を獲得し、その機能を予測することが可能となった。本研究の目的は、動画像情報をコンパクトに表現する新たな枠組みを開発し、それをマルチメディア信号の符号化・圧縮、コンピュータビジョン、人工知能などの様々な技術に応用することである。本年度は特に、これらの基礎となるアピアランスモデルによる動画像のモデル化手法について検討した。得られた成果は以下の通りである。1.2次元隠れマルコフモデルを用いた動画像のモデル化に関する検討アピアランスモデルとは、入力された画像の見た目をそのままモデル化するものであり、動画像に含まれるオブジェクトの動きは、基本となるモデルを変形させることで表現される。本研究では2次元隠れマルコフモデル(2DHMM)を用いることで基本となるモデルを生成(学習)し、オブジェクトの動きは2DHMMの状態系列の変化として表現可能であることを明らかにした。2.アピアランスモデルの動画像符号化への応用に関する基礎的検討2DHMMを用いて動画像をモデル化することで、情報は基本となるモデルと各シーンの状態系列によって表現されることになる。モデル自体の情報量は非常に小さいため、状態系列をいかにコンパクトに表現できるかが重要となる。ここでは、従来のエントロピー符号化を用いることでも十分に情報をコンパクトに表現できることを示した。また、空間的な情報をウェーブレット変換によって予め圧縮しておくことで、さらに符号化効率が向上することが明らかになった。3.アピアランスモデルの顔アニメーションへの応用に関する基礎的検討提案した符号化手法は広い意味でのモデルベース符号化であるため、用いるモデル間の対応関係が正しく成り立つ場合、復号化の際に異なるモデルを使用することが可能である。本研究ではこのアイディアを顔の変換に応用することを検討した。つまり、ある人の顔のモデルによって、その人物の顔アクションを符号化し、復号化の際には他人のモデルを用いることで、顔アクションをあたかも他人が起こしたかのように再生することができる。この技術は、ビデオチャットなどへの応用が期待できる。本研究は、動画像符号化の新たな枠組みを開発することを目的としている。前年度はアピアランスモデルの基本的な枠組みを構築し、要素技術の開発を行った。これを踏まえ本年度は、前年度で得られた要素技術の高精度化、応用について検討した。(1)動画像符号化の高精度化前年度検討した2次元HMMを用いた動画像のモデル化手法を応用し、アピアランスモデルベース符号化方式を検討した。これにより、動画像圧縮性能を向上できることが明らかとなった。具体的には、画像をエンコードした際に得られる状態系列および予測誤差をエントロピー符号化する符号化方式を提案した(2)アピアランスモデルの顔アニメーションへの応用提案法は、モデルベース符号化であるため、符号化と復号化で用いるモデルを変えることで面白い効果を生み出すことができると考えられる。ここでは一つの応用として、ある人の顔を他人の顔に変換して顔アニメーションを行うことを検討した。

(3)アピアランスモデルにおけるセマンティックスの考慮アピアランスモデルを応用することで、様々な物体の外見や文字を学習するシステムを検討した。また、実際にロボットに実装することで、見た物体を教師なしかつオンラインで学習することが可能となった。これは、アピアランスモデルの自動的なクラスタリングに基づいており、今後さらにロボットによる概念の獲得などに応用することを検討する予定である。本研究は、動画像表現の新たな枠組みを開発することを目的としている。このためにまず、2次元隠れマルコフモデル(2DHMM)を用いた画像のアピアランスモデルを構築する。このような動画像のモデルを用いることで、オブジェクトの3次元形状の推定や、2次元画像からのパラメータの抽出といった困難な問題を回避することができると考えられる。一昨年度、昨年度はアピアランスモデルの基本的な枠組みを構築し、要素技術の開発を行った。また、昨年度は開発した要素技術の高精度化、応用について検討した。これを踏まえて本年度は、こうした技術の更なる応用について検討した。1.アピアランスモデルの顔アニメーションヘの応用提案法は、モデルベース符号化であるため、符号化と復号化で用いるモデルを変えることで面白い効果を生み出すことができると考えられる。そこで昨年度、アピアランスモデルの一つの応用として、ある人の顔を他人の顔に変換して顔アニメーションを行うことを検討した。実際にビデオカメラの前で表情を変えたり発話すると、画面上ではあたかも他の人が表情を変えたり、発話するような効果を得ることが可能となった。しかしこの段階では計算量が多く、リアルタイムでこれを行うことはできなかった。今年度は、アルゴリズムの高速化を行い、リアルタイムでの実現を可能とした。また、状態系列とモデルの符号化手法を併用することで、ネットワークを介した顔変換を実現することが可能となった。2.ロボットによる概念の獲得におけるアピアランスモデルの利用昨年度、アピアランスモデルを応用し、様々な物体の外見や文字を学習するシステムを検討した。これは、アピアランスモデルの自動的なクラスタリングに基づいている。今年度はこれに基づき、さらに上位の概念を獲得する手法を検討し、ロボット上に実装することでその有効性を確かめた。具体的には、まず、視覚的情報をアピアランスモデルを用いて表現し、機能を対象物の変化ベクトルを用いて表現した。その上でこれらを確率モデルを用いて関連付けることで上位の物体概念を形成する計算モデルを提案し、実装した。これによりロボットが、はさみやカッターといった道具の概念を獲得し、その機能を予測することが可能となった。
汎関数ボゾン化と無限次元ゲージ理論を用いた量子輸送現象の研究

二次元ホール電子系で位相的なスピン励起(スキルミオン)が観測されていることに見るように、低次元電子系はゲージ理論の格好な実用の場となっている。このような状況を踏まえながら、平成14年から16年の3年度にわたり、ゲージ理論の枠組と手法を駆使して分数量子ホール効果の多様な側面を研究するとともに、新しい題目として位相的な励起と超対称性の興味深い関わり合いに関する研究を行った。その内容は以下の通りである。1.研究代表者は非圧縮性状態の電磁応答から分数量子ホール効果の長波長実効理論を構築するアプローチを開発し、一層および二層ホール系の解析に適用してきた。平成15年度には単一モード近似とW_∞代数の非線型表現を組み合わせて(電磁応答を経ずに)微視的理論から直接に、量子ホール系の素励起及び集団励起を統一的に記述する実効理論を導くことに成功した。2.ソリトンなど位相的な励起が現れる超対称理論では超対称代数(の位相荷など)に量子異常が生じうることが知られている。新種の量子異常であり、位相的励起の真に量子的な性質を解明する鍵ともなるので、近年少なからぬ関心が向けられている。平成15年度にはソリトンの場合に、この位相荷の量子異常を超場を用いた明白に超対称な枠組の中で初めて定式化し、その起源と役割を考察した。引き続き、平成16年度にはドメイン・ウォールと渦糸の場合を吟味した。位相荷の量子異常がボゾン的性格とフェルミオン的性格の二面性をもつことを明らかにした。また、渦糸のスペクトルは量子補正の最低次で厳密に決まること、他方素励起のスペクトルの方は高次の補正を受けることも指摘した。二次元ホール電子系でトポロジカルなスピン励起(スキルミオン)が観測されていることや、分数量子ホール効果の記述にチャーン・サイモン理論が使われていることに見るように、低次元電子系はゲージ理論の実用の場となっている。このような状況を踏まえて、平成14年度にはゲージ理論の枠組と手法を駆使して、分数量子ホール効果の多様な側面を研究した。1.研究代表者は既にW_∞ゲージ理論の枠組とボゾン化の手法を組み合わせて、非圧縮性状態の電磁応答から分数量子ホール効果の長波長実効理論を構築するアプローチを開発した。この理論の特徴は、非圧縮性という量子ホール状態の特質に着目して、通常の(複合ボゾン/複合フェルミオン描像に基づく)チャーン・サイモン理論とは独立した論理で分数量子ホール効果の実効理論を構成する点にある。今年度にはこの実効理論を二層量子ホール系へ適用し、その真価を確認した。実際、チャーン・サイモン理論には二層系に特有な集団励起のスペクトルを正しく取り込めないという困難があることが以前から指摘されていたが、我々のアプロチでは単一モード近似による集団励起の微視的理論の結果を正しく取り入れた実効理論が構成できた。2.さらに同様の考察を(近年実験理論両面から強い関心のもたれている)二層間コヒーレンスが出現した層系にも拡張した。3.これらの考察を通して、量子ホール系に単一モード近似を適用すると一般に複合ボゾン理論(の変形版)が得られることに気づいた。目下、この観点から量子ホール系の素励起及び集団励起の統一的な記述を実現する実効理論の構築を進めている。二次元ホール電子系で位相的(トポロジカル)なスピン励起(スキルミオン)が観測されていることに見るように、低次元電子系はゲージ理論の格好な実用の場となっている。このような状況を踏まえて、平成15年度にはゲージ理論の枠組と手法を駆使して、分数量子ホール効果の多様な側面を研究するとともに、新しい題目として位相的な励起と超対称性の興味深いかかわりあいにも研究を広げた。

1.研究代表者は既にW_∞ゲージ理論の枠組とボゾン化の手法を組み合わせて、非圧縮性状態の電磁応答から分数量子ホール効果の長波長実効理論を構築するアプローチを開発し、一層および二層ホール系に適用してきた。これらの考察を通して、量子ホール系に単一モード近似を適用すると一般に複合ボゾン理論(の変形版)が得られることに気づいた。そこで今年度はこの点を吟味し、単一モード近似とW_∞代数の非線型表現を組み合わせると(電磁応答を経ずに)微視的理論から直接に、量子ホール系の素励起及び集団励起を統一的に記述する実効理論が導出できることを示した。2.目下、この枠組を拡張してエッジ(端)状態の記述を試みている。近年実験理論両面から強い関心のもたれている(異方的な)ストライプ状態の考察を目指したい。3.ソリトンやドメイン・ウォールなど位相的な励起が現れる超対称理論では超対称代数(の位相荷など)に量子異常が生じうることが知られている。新種の量子異常であり、計算上微妙な点もあって、近年少なからぬ関心が向けられている。このような位相荷の量子異常を超場で書かれた超カレントを用いた明白に超対称な枠組の中で定式化し、その起源と役割を考察した。二次元ホール電子系で位相的(トポロジカル)なスピン励起(スキルミオン)が観測されていることに見るように、低次元電子系はゲージ理論の格好な実用の場となっている。このような状況を踏まえて平成16年度にはゲージ理論の枠組と手法を駆使して分数量子ホール効果の多様な側面を研究するとともに、新しい題目として位相的な励起と超対称性の興味深いかかわりあいに関する研究を併行して行った。1.研究代表者は非圧縮性状態の電磁応答から分数量子ホール効果の長波長実効理論を構築するアプローチを開発し、一層および二層ホール系に適用してきた。特に、昨年度には単一モード近似とW_∞代数の非線型表現を組み合わせて(電磁応答を経ずに)微視的理論から直接に、量子ホール系の素励起及び集団励起を統一的に記述する実効理論を導くことに成功した。今年度はこの枠組を拡張してエッジ(端)状態の記述を試みた。目下、論文をまとめている。2.ソリトンやドメイン・ウォールなど位相的な励起が現れる超対称理論では超対称代数(の位相荷など)に量子異常が生じうることが知られている。昨年度はソリトンの場合に、この位相荷の量子異常を超場を用いた明白に超対称な枠組の中で初めて定式化し、その起源と役割を考察した。引き続き、今年度はドメイン・ウォールと渦糸の場合を吟味した。特に、位相荷の量子異常がボゾン的性格とフェルミオン的性格の二面性をもつことを明らかにした。また、渦糸のスペクトルは量子補正の最低次で厳密に決まること、他方素励起のスペクトルの方は高次の補正を受けることも指摘した。
ムスリム社会における民俗知識の継承とその変容-北アフリカの民族誌学的研究

3年間にわたる調査・研究の結果、北アフリカのムスリム社会が、近年のグローバル化の大きな波に洗われ、伝統的生活のあり方の一部を維持しながら、さまざまな側面での変容を経験していることが明らかになった。それは食や衣といった物質文化の側面から、女性労働のあり方、歌謡曲などの大衆文化そしてイスラームに関わるさまざまな活動の領域にまで及ぶ。それらを明らかにする過程で、ジェンダーのあり方、イスラーム復興、情報社会化、観光化などのきわめて今日的な人類学的テーマに関しても今後の研究の調査・研究の見通しを得ることができた。その一方において、これまで我が国ではほとんど知られていなかった「伝統的」なイスラーム活動のいくつかの側面に関する基礎データも収集できた。それは、モロッコのスーフィー教団、同じく伝統教育のあり方、そしてエジプトなどにおけるムスリム学者の大衆に対する法的助言(ファトワー)の実態などである。これらは今後のイスラーム研究においてもきわめて貴重な資料である。今回の調査・研究を全体的に見渡すと、やはり広い意味でのグローバル化の影響が、北アフリカのムスリムの日常生活のいろいろな面にまで浸透していることが明らかになった。その結果,今後の人類学=民族誌学的研究においても,フィールドを取り巻くさまざまな環境、とりわけ国家やグローバルなレベルからの政治・経済・文化的なさまざまな影響を、これまで以上に真剣に考慮する必要性が痛感されるようになった。そのような所見に基づき、北アフリカに限定せずにアラブ世界全般を視野に入れグローバル化の過程に着目した人類学的研究のプロジェクトを企画し、その一つを科研費補助(基礎研究C)をえて実施してるところである。本年度は調査の初年度であり、研究員はこれまでの研究実績を背景に、本研究計画の方針に基づいた調査の方向性を模索した。研究成果もこれから本格的に公表していく事になるが、さしあたり今年度の調査の概要と新たに得た知見を簡単に記しておく。カイロの観光業の実態を調査した大塚は、大規模な旅行会社が進出している現状において、半ば伝統的な経営方針を保っている中規模観光業者が直面している諸問題を見出した。堀内はモロッコ南部の調査で伝統的楽器製作技術と組織の変容、およびベルベル地域におけるアラビア語とイスラームの初等教育に関する情報を得た。モロッコのス-フィー教団の拠点をいくつか訪問した坂井は、従来研究していた西アフリカのそれとは異なった北アフリカ的イスラームのあり方を知り、比較のための有益な視点を得た。カイロのファトワ-(権威あるイスラーム法の判断)委員会を調査した小杉は、同委員会の実態とそこを訪れるムスリム民衆の抱く生活上の問題を記録した。鷹木はチュニジアの都市と農村で、伝統工芸を含む物質文化に関わる民俗知識のあり方を調査した。上エジプトの農村に住み込んだ奥野は、国家レベルでの大きな社会・文化変動の中で、村の親族組織、通過儀礼などの慣習が、一部変容しつつも多くの点で以前からの形態を保持している事を知った。赤堀はエジプト西部のベドウィンの歌謡、家畜飼育のあり方、天幕の構造などが、近年の社会変容のもとで再編成され、今日風の「伝統」となっていることを見出した。織田はカイロでアラビア語の研修をしながら、家族関係が階級によってかなり異なることを確認した。今年度末には東京で打ち合わせを行い、調査情報の共有をはかり、同時に次年度以降の研究方針を確認する。なお、研究代表者の大塚は、現在『アジア読本・アラブ』(河出書房新社より刊行予定)の編集を行なっており、本研究計画の成果の一部として、そこに本研究斑の多くのメンバーが小論文を提出する事になっている。研究2年度の本年は、研究分担者ならびに一名の研究協力者が、北アフリカのムスリム社会でフィールドワークを実施した。代表者の大塚はモロッコ、エジプトでムスリム聖者の祭りやムスリム女性の社会生活空間の変化を、分担者の堀内はモロッコス-ス地方でベルベル社会の文化変容を、坂井はモロッコでいくつものス-