hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国におけるハツカネズミ種およびイネ科作物の遺伝的分化に関する日中共同学術調査

1)ハツカネズミ種の遺伝変異と分布に関する調査と,関係機関における研究連絡. 2)イネ科作物および野生イネの遺伝変異と分布に関する調査と,関係研究機関における研究連絡.我々のこれまでの研究の結果,世界に分布するハツカネズミ種は遺伝的な分化という観点から見るとおおよそ4つの亜種に分けられることがわかった.しかし,中国大陸における亜種の分布については遺伝学的な観点からの調査が少ない.今回の調査では西北地域の亜種を中心に分析を行った.蘭州地域から採集した個体の毛色は中国の中央部,東部地域と同じ野生色であったが,西寧地域の個体の毛色は淡茶色で,パキスタン・アフガニスタン地域に分布するbactrianbus亜種に近い.しかし,染色体CバンドやミトコンドリアDNA,リボソームDNAのRFLPのデータから見ると,西北地域の亜種は一様にmusculusであるように見える.また,蘭州地域の野生集団には従来のP型と電気泳動的に移動度の異なるヘモグロビンβ鎖の変異が観察されたが,その分布はより西方の嘉峪関にまで及んでいるらしい.揚子江の南北で亜種分化がどのように起こっているかはつぎの研究課題である.野生イネの遺伝変異と系統発生の研究は,中国の材料が空白であったが,今回中国科学院遺伝研究所および江西大学生物系との共同研究により,中国における最北の自生地の東郷野生イネの材料についてDNAの抽出を行い,その試料について分析を行うことが可能になった.また,中国科学院華南植物研究所とは,イネの培養細胞系の遺伝変異に関する分子遺伝学的解析を目的とした共同研究をすることについて合意に達した.1)ハツカネズミ種の遺伝変異と分布に関する調査と,関係機関における研究連絡. 2)イネ科作物および野生イネの遺伝変異と分布に関する調査と,関係研究機関における研究連絡.我々のこれまでの研究の結果,世界に分布するハツカネズミ種は遺伝的な分化という観点から見るとおおよそ4つの亜種に分けられることがわかった.しかし,中国大陸における亜種の分布については遺伝学的な観点からの調査が少ない.今回の調査では西北地域の亜種を中心に分析を行った.蘭州地域から採集した個体の毛色は中国の中央部,東部地域と同じ野生色であったが,西寧地域の個体の毛色は淡茶色で,パキスタン・アフガニスタン地域に分布するbactrianbus亜種に近い.しかし,染色体CバンドやミトコンドリアDNA,リボソームDNAのRFLPのデータから見ると,西北地域の亜種は一様にmusculusであるように見える.また,蘭州地域の野生集団には従来のP型と電気泳動的に移動度の異なるヘモグロビンβ鎖の変異が観察されたが,その分布はより西方の嘉峪関にまで及んでいるらしい.揚子江の南北で亜種分化がどのように起こっているかはつぎの研究課題である.野生イネの遺伝変異と系統発生の研究は,中国の材料が空白であったが,今回中国科学院遺伝研究所および江西大学生物系との共同研究により,中国における最北の自生地の東郷野生イネの材料についてDNAの抽出を行い,その試料について分析を行うことが可能になった.また,中国科学院華南植物研究所とは,イネの培養細胞系の遺伝変異に関する分子遺伝学的解析を目的とした共同研究をすることについて合意に達した.
RNA新大陸における栄養応答の探索的研究

6週齢Wistar系雄ラットを3日間予備飼育後、対照群、絶食群、5%タンパク質食群(各n=6)の3群にわけて14日間飼育した。対照群ラットの食餌はAIN93G、絶食群はAIN93Gで13日間飼育した後に24時間絶食、5%タンパク質食群は5%カゼイン食で14日間飼育した。肝臓より取得したRNAをプールし、GeneChip miRNA Arrays (Affymetrix)にてmiRNAの存在量を解析した。ターゲットの検索にはTarget ScanおよびmicroRNA.orgを用いた。絶食で発現上昇したmRNAとして、rno-miR-151, rno-let-7e, rno-let-7f, rno-miR-103, rno-miR-107, rno-miR-126,rno-miR-143が、低タンパク質食で発現上昇したものとしてrno-miR-376b-3p発現低下したものとしてrno-miR-22が見出された。これらのうち、多くの脂質代謝や細胞外マトリクス関連遺伝子を標的とするlet7fとmiR-107についてリアルタイムPCRも行ったところ、再現性が確認できた。rno-miR-376b-3p発現低下したものとしてrno-miR-22が見出された。これらのうち、多くの脂質代謝や細胞外マトリクス関連遺伝子を標的とするlet7fとmiR-107についてリアルタイムPCRも行ったところ、何れも絶食で発現が増加しており、再現性が確認できた。本研究では、mRNAの非翻訳領域、イントロン領域、マイクロRNAなどのうち、各種栄養条件によって影響を受けやすいものがどの程度あるかを探索することを目的とするが、さらにそうした変化が認められた場合、それらがどのような意義があるかの解析への発展を目指している。6週齢Wistar系雄ラットを4群に分け、それぞれ通常食(AIN93G)、高脂肪食、低タンパク質食を摂食させた。通常食群では、さらに最終日に絶食させる群も設定した。これらのラットの肝臓について、まず各種マイクロRNA(miRNA)の存在量の比較を行うため、解析手法の検討を行った。当初の計画では、miRNAの網羅的定量については受託業者に依頼する予定であったが、技術の改良等により研究代表者らにより行うことが可能であると判断されたため、Affymetrix社GeneChipによる解析に切り替えた。RNAの抽出法、特に短いRNAの濃縮、あるいはハイブリダイゼーションに用いる試薬などに関して、いくつかの条件検討を行った。肝臓のRNAは各個体のものを群ごとにプールをして用いた。データを取得し、現在変動のあったmiRNAの抽出を行っている。一方、Tilingアレイについては、現時点で用いられる系がマウスのもの(Affymetrix, Mouse Tiling Affay 2.0)であるので、同様の条件でC57系のマウスを飼育し、組織サンプルの取得の準備をしており、次年度にこれを用いた解析を行っていく。
Smad3を分子標的とした肝硬変に対する遺伝子治療の開発

前年度までの実験で,Smad 3蛋白の翻訳を抑制するSmad 3 antisense発現adenovirus vectorの病原性が問題となったため,本年度は,細胞毒性が少ないとされる合成antisense oligonucleotideをlipofection法で細胞に導入し,Smad 3蛋白の翻訳を抑制する実験を行った.エネルギー計算に基づくZuckerらのアルゴリズムによりSmad3 mRNAの二次構造を予測した.antisense oligonucleotideが結合可能と予測される一本鎖領域のうち数ヶ所を標的として,antisense oligonucleotideの配列設計を行った.ヒトとラットのSmad3 mRNA配列を比較し,両者ともに使用可能な配列を候補とした.Controlとしてスクランブル配列のoligonucleotideを作製した.現在,Sprague-Dawlay(SD) ratにdimethylnitrosamine(DMN)を腹腔内投与する事で得られる肝線維化モデルに,尾静脈からこのS-oligoをlipofection法で導入し,肝線維化の抑制が可能であるか検討を行っている.対象と方法結果in vitroでは,ヒトおよびラット細胞株でSmad3 RNAの発現が抑制された.2.Smad3抑制による肝線維化モデルにおける線維化の抑制効果の検討対象と方法結果in vivoでは,Smad3 RNAの発現抑制が見られなかった.高doseでは,adenovirusの病原性が問題となった.前年度までの実験で,Smad 3蛋白の翻訳を抑制するSmad 3 antisense発現adenovirus vectorの病原性が問題となったため,本年度は,細胞毒性が少ないとされる合成antisense oligonucleotideをlipofection法で細胞に導入し,Smad 3蛋白の翻訳を抑制する実験を行った.エネルギー計算に基づくZuckerらのアルゴリズムによりSmad3 mRNAの二次構造を予測した.antisense oligonucleotideが結合可能と予測される一本鎖領域のうち数ヶ所を標的として,antisense oligonucleotideの配列設計を行った.ヒトとラットのSmad3 mRNA配列を比較し,両者ともに使用可能な配列を候補とした.Controlとしてスクランブル配列のoligonucleotideを作製した.現在,Sprague-Dawlay(SD) ratにdimethylnitrosamine(DMN)を腹腔内投与する事で得られる肝線維化モデルに,尾静脈からこのS-oligoをlipofection法で導入し,肝線維化の抑制が可能であるか検討を行っている.
未婚化・晩婚化に恋愛結婚の普及が与える影響の分析：理論的・実証的なメカニズム解明

本研究の目的は,未婚化・晩婚化の要因として挙げられている「個人主義の浸透」の検討を通じて,社会意識の変動が個人の結婚行動に与えるメカニズムを理論的・実証的に検討することである.特に本年では,個人主義の浸透・見合い結婚の衰退と恋愛結婚の普及・晩婚化の関連を分析することが目標であった.本年度の目標は基本的に達成された.これは以下の3点による.まず,本研究の基礎的なモデルを提供する研究を取りまとめた論文が日本の社会学で最もインパクトのある『社会学評論』に受理された.この論文は経済学で近年発展している「選好の進化」と呼ばれるモデルを用いて,個人主義の浸透が恋愛結婚の普及をどのように促進したか,理論的な説明を与えた論文である次に,本年度の目標であった晩婚化との関連の研究成果を,日本の数理社会学会とアメリカ社会学会の合理性と社会部会,数理社会学部会とが合同で行った国際会議にて報告した.この研究では,個人主義の浸透と結婚タイミングとの関連を分析した.この報告はBest Paper Awardを受賞し,同様に本研究が社会学に貢献しうることを示唆している.この研究は国際学術誌Journal of Mathematical Sociologyに特集論文として招待され,現在投稿中である.最後に,実証的な側面に関して述べる.上述した理論的な研究成果を.社会調査データを用いた計量分析を用いて検討した.潜在クラス分析とイベントヒストリー分析を併用しながら,JGSS-2006データを用いて分析を行った結果,理論的な示唆は基本的に支持された.結婚タイミングに関しては,分析に課題があるものの,より大規模な社会調査データを用いて解決できるものと思われる.これらの成果は紀要『文化』(オープンアクセス)にて報告した.以上の3点をもって,本研究における今年度の目標は達成されたと考えている.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
臨床応用を目指した新しい気管移植法の開発

本研究では、細胞保護効果のある二糖類トレハロースを含む気管凍結保存液による気管の長期凍結保存の可能性、長期凍結保存によるグラフトの免疫原性の除去の可能性、生着可能な気管グラフトの長さ、気管グラフト血流供給の改善を目的とした新しい気管移植手術法(分離気管移植)の検討を行った。細胞膜保護物質である二糖類トレハロースを0.1mol/L含んだ新しい気管冷凍保存液(TC液)を用いることによって犬自家気管移植グラフトの1ヶ月間の凍結保存が可能であることを確認した。TC液を用いた9ヶ月間の犬気管冷凍保存により、気管グラフトの免疫原性を除去することが明らかになった。また、長さ10軟骨輪の大量放射線照射後の犬自家気管移植を行った結果、大網被覆を併用してもグラフトの血流が不足しており、移植気管の血流を改善する工夫が必要であることが判明した。気管グラフトの中央を一度切断し、大網を挿入して再吻合する新しい気管移植手術方法(分離気管移植)により、気管グラフトの血流供給を改善し10軟骨輪の犬自家気管移植を可能にすることを明らかにした。これら2つの新しい方法を併用し、免疫抑制剤を用いない広範囲の気管移植を試みたが、グラフトのviabilityを保持することは困難であった。今後、グラフトのviabilityの保持と抗原性の除去という2つの条件が両立しうる条件を明らかにすることにより、臨床応用可能な気管移植方法の確立が期待される。1)トレハロースを含む新しい保存液による気管冷凍保存及び免疫抑制剤を使用しない同種気管移植法の開発:DMEM,10%DMS0,20%FCS,0.1M trehaloseを含む新しい気管冷凍保存液:trehalose-cryopreservation液(TC液)を開発し、1ヶ月の冷凍気管保存が可能なことを明らかにした。本年度は保存液を使用して、平均9ヶ月の気管冷凍保存を行い、免疫抑制剤を使用しない犬同種気管移植を試みた。雑種成犬の気管を6-10リング摘出、TC液に浸漬後、deep freezerにより-85°Cまで冷却し、気管を平均9ヶ月保存した。9ヶ月後にレシピエント犬の縦隔気管を5リング摘出し、同部に解答した保存気管を同種同所移植し、有茎性大網で被覆した。術後に免疫抑制剤は使用しなかった(n=12)。コントロールとしてEC液で10°C16時間保存したグラフトによる同様の移植を行った(n=6)。冷凍保存群では組織検査のために早期に犠牲死させた1例を除いて全例2ヶ月以上生存し、グラフトの壊死、狭窄、拒絶などの所見は認められなかった。一方、コントロール群は全例拒絶に伴うグラフトの壊死、狭窄により1ヶ月以内に死亡した。以上より、TC液による気管の長期冷凍保存は可能で、凍結によりグラフトのviabilityを保ちながら抗原性を除去することができることが明らかとなった。2)分離気管移植による10リングの気管移植:大網被覆を行っても10リングの気管移植が不可能なことはすでに報告されている。移植後のグラフトの中央部の血流を乏しいことに注目して、グラフトを中央で膜様部を残して切断し同部に大網を挿入して早期の血流回復をはかる分離気管移植を考案した。現在、同実験は進行中であるが有望な結果が得られそうである。DMEM,10%DMSO,20%FCS,0.1M trehaloseを含む新しい気管冷凍保存液:trehalose-cryopreservation液(TC液)を開発し、1ヶ月の冷凍気管保存が可能なことを明らかにした。さらに、平均9ヶ月の気管冷凍保存を行うことにより免疫抑制剤を使用しない犬同種気管移植が可能となることも証明した。平成8年度は気管の凍結保存による組織変化、抗原性の変化を検討した。

目的:凍結時間、凍結温度による犬気管の組織変化、抗原性を検討する。対象と方法:ビ-グル犬より1ringの気管を摘出し以下の条件で検討した。Group1:TC液により-85°C、1週間凍結保存Group3:TC液により-20°C、1週間凍結保存Group5:対照(新鮮気管)染色方法結果HE染色:Group1-4とも気管上皮、軟骨細胞に変化を認めなかった。考察-20°Cであれ-85°Cであれ、2ヶ月の気管保存は可能であった。抗原性の減弱の指標となるMHC-DRの染色性は2ヶ月では変化がなく、2ヶ月の冷凍保存では抗原性を除去できないことが証明された。以前の実験より9ヶ月の凍結により抗原性が除去されることが明らかにされている。今後は、抗原性除去のために必要な最短期間を明らかにする必要がある。細胞膜保護物質である二糖類トレハロースを含む新しい気管冷凍保存液を用いた9ヶ月の気管冷凍保存によりグラフト気管の免疫原性を除去することが可能なことをすでに明らかにした。また気管グラフトの中央を切断し、大網を挿入する新しい気管移植手術方法(分離気管移植)により10軟骨輪の自家気管移植が可能なことを明らかにした。これらの方法を併用し、10軟骨輪の雑種成犬気管グラフトを-85°Cにて9ヶ月間冷凍保存した後、免疫抑制を用いない同種気管移植を新しい気管移植手術法(分離気管移植)を用いて、その臨床応用の可能性を検討した結果、グラフトの生着は不良であった。これまでの実験結果から、気管グラフトの抗原性は9ヶ月間の-85°Cの凍結によりコントロール可能であったことを考慮すると、問題点は、気管グラフトの保存期間の長期化に伴う、グラフトのviabilityの低下と考えられた。今後、保存によるグラフトの抗原性の除去と、機能性の保持が両立する条件を明らかにするべく、グラフトの生着率の他、凍結保存による気管上皮のHLA class II抗原の発現状況の変化、電子顕微鏡を用いた気管上皮、気管軟骨の超微形態変化などの項目を用いて評価する。そして、どの位の凍結保存期間が適しているのか?、その際、凍結保存温度は何°Cが適しているのか?などの点を、臨床応用可能な条件で検討し、新しい安全な臨床気管移植方法の確立を目指したい。
手腕系振動症候群における末梢循環障害の成因に関する研究-特に、血管内皮細胞傷害と循環ストレスの意義について-

振動障害患者と健常対照者において、循環ストレスが心拍変動および血漿PF4、β-TG、cAMP値の変動に及ぼす影響を検討した。全被験者から不整脈などにより完全なデータを得られなかった3名を除いた41名を解析した。レイノ-症状を有する振動障害患者(VWF(+))16名、レイノ-症状を有さない振動障害患者(VWF(-))13名、年齢をマッチさせた健常対照者12名(各々60.1±2.7、60.6±4.0、58.8±3.8歳、全て男性)である。循環ストレス負荷として、Stroop Color Word Test(CWT)10分間、鏡映描写テスト(MDT)8分間を行った。心拍測定は負荷前と終了直後に行った。深呼吸2分間(6 breaths/min)の心電図をテープに記録し、後日R-R間隔データを高速フーリエ変換後、得られた各周波数ごとのパワーからLF(0.04-0.12Hz)、HF(0.22-0.28Hz)およびLF/HFを求めた。採血は負荷前、終了直後、終了後30分に、静脈留置カテーテルより行った。血漿は直ちに冷凍保存し、PF4とβ-TGは酵素免疫法(アセラクロムキット)、cAMPはRIA法(ヤマサキット)で測定した。LFはVWF(-)群の負荷後がControl群に比べ有意に低い値を示した。HFはVWF(+)群とVWF(-)群の負荷前において、Control群より小さい傾向がみられた。負荷前のVWF(+)群およびVWF(-)群のLF/HFは、Control群より大きく、負荷後はControl群>VWF(-)群>VWF(+)群であったが、統計的に有意でなかった。VWF(+)群の負荷前のPF4は、Control群よりも有意(P<0.05)に高かった。Control群では負荷直後、負荷30分後とも負荷前に比べPF4は有意に上昇したが、VWF(+)群とVWF(-)群では有意でなかった。cAMPはControl群、VWF(+)群で負荷直後有意に上昇した。15EA06:心拍変動スペクトル解析では、VWF(-)群のみ副交感神経活動の減少所見を示した。VWF(+)群のPF4の負荷前値がControl群に比べ高かったことは、血小板活性が日常的に高まっていることを示唆していると考えられる。
3次元脳構造データベースを用いるCT画像解析システムの開発

画像処理ワークステーション上でソフトウェアにより対話型インターフェイスを強化したCT画像解析システムを開発した。以下に研究成果の概要を項目毎に示す。1.3次元脳構造データベースの開発-3次元脳構造データベースやCT画像等を一括して管理するためのデータベース管理運用ソフトウェアを開発した。又、3次元脳構造データベースを用いる構造解析アルゴリズムを開発し、これにより正常脳の解析が可能であることを実証した。2.知能的3次元グラフィックスの開発-CT画像から抽出した粗い脳構造情報から、3次元脳構造データベースを参照しつつ、より精細な3次元情報を推定して3次元表示するアルゴリズムを開発した。3.構造解析ソフトウェアの開発-正常脳のみならず極端に変形した脳等の異常脳の構造解析をも可能とするため、強力な対話型インターフェイスを導入したCT画像解析システムを画像処理ワークステーション上にソフトウェアにより実現した。このシステムでは、構造解析ソフトウェア部をC言語で記述し、対話型インターフェイス部を画像処理ワークステーション固有のグラフィックス言語で記述することで、対話性を強化している。処理者は、このシステムを利用することにより、1枚のCT画像を5分以内に処理することができる。4.評価-本研究で開発したCT画像分析システムが各種CT画像の解析に適用可能であり、且つ臨床的に有用な情報を取得し得る可能性を予備的検討により確認した。5.処理の高速化・ファームウェア化の検討-高速性の障害となる処理を洗い出し、これらの処理のファームウェア化の可能性について検討を加えた。前年度の研究成果をふまえ、研究を推進した。以下に、今年度の研究実績の概要を項目毎に示す。1.各種CT装置への応用ー前年度開発したCT画像解析システムを各種CT装置へ応用する際の問題点について検討を加えた。その結果、前年度開発したCT画像解析システムはその対話型インターフェイスが貧弱であり、各種CT画像の柔軟な解析を可能とするためには対話型インターフェイスを大幅に強化する必要があることが判明した。2.臨床評価ー前年度開発したCT画像解析システムを用いて脳萎縮が認められる異常脳や分裂病者の異常脳等を解析し、これらの予備的解析により本システムが有用であることが確認された。しかしながら、臨床評価において、前年度開発したCT画像解析システムは、極端に変形した異常脳に対しては満足し得る解析結果が得られず,又対話型インターフェイスの応答速度が十分でなく処理時間が長くなるという欠点が認められた。このように、本格的に臨床評価を行なうためには、機能を強化し、応答性を高めた対話型インターフェイスを導入する必要があることが判明した。3.CT画像解析システムの改良ー上記1.及び2.の検討に基づき、前年度開発したCT画像解析システムの対話型インターフェイスの機能を強化し、さらにその応答性を向上させた。すなわち、前年度開発したシステムでは、移植性を考慮してGKSで対話型インターフェイス部を記述していたが、本年度はこれを画像処理ワークステーション固有のグラフィックス言語で新たに記述することにより、対話型インターフェイスをより高度なものとし、上記1.及び2.で指摘された問題点を改善した。
複雑曲面形状をもつ純チタン歯科補綴物のレーザ援用インクリメンタル成形

本研究では,インクリメンタルフォーミング技術に基づいて歯科技工のデジタル化と高精度化を検討した.本法では上顎総義歯用の純チタン床を主な対象物として,患部模型のレーザ非接触形状スキャンにより得たデジタルデータに基づいてCNC成形する.純チタン成形の潤滑に対して陽極酸化被膜処理を提案しその有効性を示した.続いて,成形品がトリミング後に負のスプリングバックを示すメカニズムを三次元弾塑性有限要素解析により明らかにした.最後に,レーザで成形部を局所加熱する新プロセスを提案して加工荷重の低減効果などを明らかにした.本研究では,インクリメンタルフォーミング技術に基づいて歯科技工のデジタル化と高精度化を検討した.本法では上顎総義歯用の純チタン床を主な対象物として,患部模型のレーザ非接触形状スキャンにより得たデジタルデータに基づいてCNC成形する.純チタン成形の潤滑に対して陽極酸化被膜処理を提案しその有効性を示した.続いて,成形品がトリミング後に負のスプリングバックを示すメカニズムを三次元弾塑性有限要素解析により明らかにした.最後に,レーザで成形部を局所加熱する新プロセスを提案して加工荷重の低減効果などを明らかにした.本研究では,インクリメンタルフォーミング技術に基づくデジタル歯科技工システムを提案しそれにより得られる補綴物の高精度化を目的とする.とくに当研究では上顎総義歯用の純チタン床を主要な対象物とした.本システムでは,患部の石膏印象などのレーザ非接触形状スキャンなどによりデジタル化した後に歯茎リリーフ部位などを形状モデリングし逐次成形プロセスを実行するために,従来のロストワックス鋳造法で必要であった各工程での型が不要となるとともに不活性雰囲気鋳造法のような特殊な設備と技術が不要となる.前方逐次張出し形状された製品がトリミング後にスプリングゴー状態にゆがむ現象を三次元の弾塑性有限要素解析により考察した.その結果,工具の素材表面の摺動により裏面側に引張り塑性ひずみが発生するために工具側に引張り,裏面側に圧縮の応力が残留することを明らかにした.このゆがみに関する問題に対して,素材裏面に第二工具を対向して配置する「対向二指インクリメンタル成形プロセス」を提案し,ゆがみ抑制効果等を検討した.続いて,レーザ援用インクリメンタル成形プロセスを熱連成弾塑性有限要素法により解析・検討するために純チタン素板の熱依存の材料力学モデルを作成した.予計算を行い,従来のステンレス鋼に対するプロセスと比較を行った.さらに,残留ひずみ低減に必要なレーザ出力を見積もった.この結果に基づき,100Wのファイバーレーザを5軸インクリメンタル成形機に組み込み,レーザアシスト・インクリメンタル成形機を試作した.本研究では,インクリメンタルフォーミング技術に基づくデジタル歯科技工システムを提案しそれにより得られる補綴物の高精度化を目的とする。とくに当研究では上顎総義歯用の純チタン床を主要な対象物とした。本システムでは,患部の石膏印象などのレーザ非接触形状スキャンなどによりデジタル化した後に歯茎リリーフ部位などを形状モデリングし逐次成形プロセスを実行するために,従来のロストワックス鋳造法で必要であった各工程での型が不要となるとともに不活性雰囲気鋳造法のような特殊な設備と技術が不要となる。前方逐次張出し形状された製品がトリミング後にスプリングゴー状態にゆがむ現象を三次元の弾塑性有限要素解析により考察した。その結果,工具の素材表面の摺動により裏面側に引張り塑性ひずみが発生するために工具側に引張り,裏面側に圧縮の応力が残留することを明らかにするとともに各種加工パラメータがその残留応力に及ぼす影響を明らかにした。次に,純チタン素板の熱依存の材料力学モデルを用いてレーザ援用インクリメンタル成形プロセスを熱連成弾塑性有限要素法により解析し,成形部位裏面をレーザ局所加熱しながら成形することにより,表裏の塑性ひずみの差は小さくなりその分布は圧縮側へ移行することを明らかにした。計算結果に基づき,100のファイバーレーザを5軸インクリメンタル成形機に組み込み,レーザアシスト,インクリメンタル成形機を製作した。さらに,各レーザ照射条件が残留応力に及ぼす影響を計算してレーザ成形線図を作成し,諸条件化で素材に導入されるひずみを明確にした。本研究では,インクリメンタル成形技術に基づくデジタル歯科技工システムを提案しそれにより得られる補綴物の高精度化を検討した.上顎総義歯用の純チタン床を対象とする場合には,本システムでは,患部の石膏印象などのレーザ非接触形状計測などによりデジタル化した後に歯茎リリーフ部位などをモデリングし逐次成形プロセスを実行するために,従来のロストワックス鋳造法で必要であった各工程での型が不要となるとともに特殊な鋳造設備と技術が不要となる.純チタンの成形に問題となる焼付やかじりなどに対して,素板の陽極酸化被膜処理を提案し,表面粗さが最小となる最適工具送り量を示した.つづいて,インクリメンタル成形された製品がトリミング後にスプリングゴー状態にゆがむ現象を三次元の弾塑性有限要素解析により考察し,工具の素材表面の摺動により裏面側に引張り塑性ひずみが発生するために工具側に引張り,裏面側に圧縮の応力が残留することを明らかにした.この課題に対して,成形中のレーザ加熱の効果を,熱連成弾塑性有限要素解析により詳細を調べた.工具裏面をレーザ局所加熱しながら球頭工具を一定の押込み量でスライドさせることにより,素材の板厚方向の残留応力の勾配が低減することを確認した.

次に,コンピュータで出力とON・OFFを制御できる100Wのファイバーレーザ光源を用いたレーザ・アシスト・インクリメンタル装置を製作して実験的検討を行った.一定の押し込み量で直線加工する場合において,加工部位のレーザ局所加熱により加工力は低下すること確認し諸条件が加工力に及ぼす影響を明らかにした.また,四角錐形状などの曲面成形を行う場合には,熱膨張による素板のゆがみが重大な課題となることを確認した.加工部位のみの局所加熱するためのレーザスポットの移動速度を数値解析により示すとともに,実験的には,ボルテックスクーラーを用いた周辺部位の冷却効果を検討した.
線維肝におけるコラゲン産生刺激と超酸化物イオン

1.コラゲン産生とマクロファージ:(1)ジメチルニトロサミン投与にて作成した線維肝に、アラビアゴム,ローカストビーンガム,プルラン,α-スターチ,ラテックス等高分子物質を投与して、コラゲン産生に対する影響を観察した。アラビアゴム投与群では、肝組織上、線維増生部位に空胞肥大化したマクロファージの集積が見られた。肝内コラゲン産生は抑制され、またマクロファージのスーパーオキシド産生能亢進が観察された。しかし、他群では組織上も同様の所見は得られず、肝コラゲン量の変化も見られなかった。(2)線維芽細胞とマクロファージの共培養では、全蛋白合成は亢進するが、コラゲン産生は低下していた。2.スーパーオキシドの消去酵素であるスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)を用いて肝内コラゲン産生に対するスーパーオキシドの関与を検討した。ジメチルニトロサミン障害肝の修複過程にSODを静注したが、有意な差は観察できなかった。以上、マクロファージはコラゲン産生に対し抑制的に作用していることが示唆された。アラビアゴム投与によってのみ強調され、線維増生部位に集積する活性化されたマクロファージの意義は不明であり今後検討を要する。スーパーオキシドのコラゲン産生に対する関与は、In vivoの実験では示すことができず、In vitroに移して肝より単離した線維芽細胞を用いて、各種障害肝より分離したクッパー細胞との共培養を行い検討中である。
ドイツのICT推進と女性の社会的包摂―グローバル化とジェンダーのパラダイム転換―

本研究では、これまでドイツをフィールドに研究を行ってきた申請者の知見をもとに、ここ数年で大きく前進したドイツのジェンダー平等推進策を、1)国際的影響と基本方針、2)各施策と基本方針との関連、3)課題解決としてのICTへの期待、という3つの柱から体系的に見つめ直す。そのうえで、第4次産業革命(Industrie4.0)を背景に急速に進むドイツのデジタル化とICT活用の状況をふまえ、ICTがジェンダー平等推進にいかなるインパクトをもちうるか考察する。移民・難民、およびEUといった人の自由移動をともなう「グローバル化」への対応に注目が集まるドイツが、同じく「グローバル化」の一現象であるICTをいかに活用するかを追究することは、「グローバル化」のなかで国家がICTの利活用に積極的になる状況を追究することになる。そしてICTがジェンダー平等推進にどのような影響を及ぼすのかを考察するのは、「グローバル化」とジェンダー平等推進との関連性を具体的にみせる作業になるはずである。あわせて、研究期間内に退任が予想されるメルケル首相が、EUを牽引する政権期間中に推進したジェンダー政策を俯瞰し、「グローバル化」に対峙する国家がジェンダー平等推進に真摯に取り組む理由を明確にすることも狙う。研究期間の初年度の平成30年度は、ドイツのワークショップでの発表、インタビュー、および文献・資料収集をとおして、ドイツの現状把握につとめた。得られた主な知見としては、11)と2)で言及した基本政策(主に第二次男女平等レポートGleichstellungsbericht)が、ドイツのフェミニストや施策に大きな影響があること、2メルケル政権がフェミニズムを重視する背景にEUやW20などグローバル化の影響が見える点である。以降もドイツの動向を追いつつ、3)のICT化が具体的にどのように影響しているか、追究をすすめる。研究を進めるにあたり、ドイツ連邦政府の第二次男女平等レポートの提言をもとに、ICT化とジェンダー平等の課題を以下の4つにカテゴライズした。1)サイバーハラスメントに対抗する法規制、2)ICTを活用した女性のエンパワーメント、3)労働環境のデジタル化とジェンダー平等推進、4)第4次産業革命をジェンダー分業解消の機会とする人材育成である。研究期間の初年度にあたる平成30年度は、資料収集・分析やドイツの研究者・関係者との交流を通じてドイツの現状把握を中心に行った。男女平等レポートを受けた具体的な動きについて可能な限り追っている。レポートから想定した分野以外にも、ICTがジェンダー平等推進に関わる事例がでてきているため、カテゴリーの見直しも随時行いながら、ひきつづき調査研究を進める。当初の研究計画になかった方向性としては、日独比較が視野に入ってきた点があげられる。ベルリンのワークショップに参加した際、現地の日本学の識者と意見交換する機会を得た。すなわち、職業訓練と資格整備をとおして、女性が多くを占めるケアワーク(主に介護)の労働価値を向上し、他と匹敵する労働条件にすること、それにより男女間のギャップの改善を図る提言を巡ってである。発表では、日本の介護労働と職業訓練におけるジェンダー分業と資格取得の影響に触れ、日本で男女平等レポートの提言をとりいれると仮定した場合の課題について、欧米の研究者からの意見も得られた。今後、日独比較に研究を広げる場合の基礎となりうる。同時に、ICT化とジェンダー平等推進の絡みは、日本においても平成31年3月のW20(Women20)で言及があった。W20はG20サミットへの提言を行うイベントで、2年前のドイツのW20の議論もひきついでいる。日本の進展次第では、本研究を日独比較へ展開する可能性もでてきたため、今後は日本の動向も睨みながら研究を進めたい。初年度の調査から、デジタル化が予想以上にドイツ社会全体にインパクトを与え、ジェンダー平等推進の議論にも影響を及ぼしつつあることがみえてきた。今後は、具体的な取組や事例が増えることが予想される。そこで2年目以降は、ジェンダー平等の推進がデジタル化やICTに関わる事例を積極的に調査・収集する。可能であれば現地で関係者への聞き取りも行う予定である。あわせて、初年度に触れられなかった1)の法規制についても考察を進める。具体的には、連邦議会の議事録や新聞・雑誌記事、これまで集めた関係者のインタビューなどをもとに、女性団体やフェミニズム運動の法律をめぐる議論への関与について分析を進める。最終的には、上記から得られた成果をもとに「ICT化」もしくは「グローバル化」、およびジェンダー平等をキーワードとした体系化を試みる。並行して、前項目で言及したように日独比較の追究も可能な限り狙う。すなわち、日本の動向把握にも務める。

そしてICTがジェンダー平等推進にどのような影響を及ぼすのかを考察するのは、「グローバル化」とジェンダー平等推進との関連性を具体的にみせる作業になるはずである。あわせて、研究期間内に退任が予想されるメルケル首相が、EUを牽引する政権期間中に推進したジェンダー政策を俯瞰し、「グローバル化」に対峙する国家がジェンダー平等推進に真摯に取り組む理由を明確にすることも狙う。研究期間の初年度の平成30年度は、ドイツのワークショップでの発表、インタビュー、および文献・資料収集をとおして、ドイツの現状把握につとめた。得られた主な知見としては、11)と2)で言及した基本政策(主に第二次男女平等レポートGleichstellungsbericht)が、ドイツのフェミニストや施策に大きな影響があること、2メルケル政権がフェミニズムを重視する背景にEUやW20などグローバル化の影響が見える点である。以降もドイツの動向を追いつつ、3)のICT化が具体的にどのように影響しているか、追究をすすめる。研究を進めるにあたり、ドイツ連邦政府の第二次男女平等レポートの提言をもとに、ICT化とジェンダー平等の課題を以下の4つにカテゴライズした。1)サイバーハラスメントに対抗する法規制、2)ICTを活用した女性のエンパワーメント、3)労働環境のデジタル化とジェンダー平等推進、4)第4次産業革命をジェンダー分業解消の機会とする人材育成である。研究期間の初年度にあたる平成30年度は、資料収集・分析やドイツの研究者・関係者との交流を通じてドイツの現状把握を中心に行った。男女平等レポートを受けた具体的な動きについて可能な限り追っている。レポートから想定した分野以外にも、ICTがジェンダー平等推進に関わる事例がでてきているため、カテゴリーの見直しも随時行いながら、ひきつづき調査研究を進める。当初の研究計画になかった方向性としては、日独比較が視野に入ってきた点があげられる。ベルリンのワークショップに参加した際、現地の日本学の識者と意見交換する機会を得た。すなわち、職業訓練と資格整備をとおして、女性が多くを占めるケアワーク(主に介護)の労働価値を向上し、他と匹敵する労働条件にすること、それにより男女間のギャップの改善を図る提言を巡ってである。発表では、日本の介護労働と職業訓練におけるジェンダー分業と資格取得の影響に触れ、日本で男女平等レポートの提言をとりいれると仮定した場合の課題について、欧米の研究者からの意見も得られた。今後、日独比較に研究を広げる場合の基礎となりうる。同時に、ICT化とジェンダー平等推進の絡みは、日本においても平成31年3月のW20(Women20)で言及があった。W20はG20サミットへの提言を行うイベントで、2年前のドイツのW20の議論もひきついでいる。日本の進展次第では、本研究を日独比較へ展開する可能性もでてきたため、今後は日本の動向も睨みながら研究を進めたい。初年度の調査から、デジタル化が予想以上にドイツ社会全体にインパクトを与え、ジェンダー平等推進の議論にも影響を及ぼしつつあることがみえてきた。今後は、具体的な取組や事例が増えることが予想される。
新規固体核磁気共鳴シミュレーション解析法による配位空間の研究

本研究では固体重水素NMRスペクトルの測定法と解析法を発展させ,配位空間の研究に役立てることを目的としている。試料のマジック角回転(MAS)を行なって得られる重水素NMRのスピニングサイドバンドスペクトルのシミュレーションプログラムを作成し、分子運動の広いダイナミックレンジでの解析を可能にした。本研究では反磁性物質とともに常磁性物質についても解析できるようにした。重水素NMRMASスペクトルのシミュレーション解析法により,解析可能なダイナミックレンジを10^2Hz〓k〓10^8Hzに広げることができた。重水素の二次元交換NMRスペクトルは固体物質中で起こる非常に遅い分子運動(10^<-1>Hz〓k〓10^3Hz)の解析に有効であるが,これまで複数の運動が同時に起こるような複雑な運動モードの解析は困難であった。本研究ではマルチモードの分子運動を解析できる重水素二次元交換NMRスペクトルのシミュレーションプログラムを作成し,結晶中の分子ダイナミクスの解析に用いた。これらの手法を用いて,[Zn(H_2O)_6][SiF_6]結晶中の水分子の180°フリップと[Zn(H_2O)_6]^<2+>の3回軸周りの再配向運動が同時に起こる運動を解析することができた。固体NMRによる分子ダイナミクスの研究において一般に常磁性相互作用は解析を困難にするが、本研究では逆にこの常磁性相互作用を利用して、詳しい分子ダイナミクスの解析を行えるシミュレーション解析法を開発した。高機能な多孔性金属錯体の開発において多孔性金属錯体や多孔性金属錯体が形成するナノサイズ配位空間に取り込まれた分子のダイナミクスの解析が極めて重要になってきている。固体重水素NMRスペクトルは物質中の局所構造や分子運動のモードや速さに応じて特徴的な線形を示し,分子ダイナミクスの解析に重要な情報を与える。本研究では固体重水素NMRスペクトルの測定法と解析法を発展させ,配位空問の研究に役立てることを目的としている。今年度は試料のマジック角回転(MAS)を常磁性試料の重水素NMR測定に応用することを目指した。MASを用いた固体重水素NMRスペクトルの測定では,核四極子相互作用や磁気双極子相互作用のような異方的相互作用によって減衰した信号はMASによって復活し,MASの周期ごとにエコー信号(rotational echo)が生じる。この一連のrotational echoを検出し,フーリエ変換することによりスピニングサイドバンドスペクトルが得られる。ただし,MASではフェルミのコンタクトシフトなど等方性シフトによって減衰した信号は復活しない。我々はこのようなMASの特徴を用い,常磁性試料のフェルミのコンタクトシフトによって異なった環境の重水素NMRスペクトルを分離して解析する方法の開発を行った。Sm(NO_3)_3・6H_2O結晶において結晶中の配位水と結晶水のスペクトルを二次元NMR法によって分離することができた。低温では配位水のスペクトルがブロードになった。スペクトルのシミュレーションから,水分子の180°フリップが10^8s^<-1>以上の速さのときはシャープなスペクトルを示すが,180°フリップの速さが10^7s^<-1>のオーダーになるとスペクトルのブロードニングと強度の減衰が起こることが明らかになった。
高品質AlGaN結晶の成長と紫外・深紫外発光デバイス

AlGaN系半導体は、人類が利用できる可能性のある半導体としては最もワイドバンドギャップな半導体の一つである。しかしながら、世界的な科学・技術レベルから見ても、未開拓な半導体であった。AlGaN系半導体には、次に示す二つの点で未解決な為である。(1)発光効率に優れた半導体結晶を如何にして得るか、(2)電気伝導性制御に優れた不純物半導体となるために、最適な添加不純物がない。本研究では、(1)には、「交互供給法」と命名した新規な結晶成長技術を提案し、これを解決した。また、(2)には、本研究の最終年度に、Al組成の高いAlGaNに対しても有効な新規なp型不純物を発見するとともに、それを利用したp-n接合を世界で初めて実現した。本研究では、ワイドバンドギャップ半導体であるAlGaN窒化物半導体の結晶品質を格段に向上させ、それを利用する事で、世界的なレベルにおいても未開拓な紫外から深紫外域で効率よく動作する光半導体デバイス、特に、本研究では「紫外から深紫外域域の半導体レーザ」に焦点を絞り、それを開拓するための基礎を固めることを目的とする。本研究の目的を要約すると、紫外・深紫外域で効率よく発光する半導体光デバイスの実現を目指し、そこに用いられる結晶品質を高品質化するために、結晶品質の評価方法の確立、そのための新しい手法の提案とその手法の妥当性を研究するとともに、高品質化したAlGaN結晶を用いて未開拓の紫外・深紫外域発光デバイスを開発することである。平成18年度の研究成果の主なものを以下にまとめる。(1)結晶内の「らせん転位』、「刃状転位」、「混合転位」を、間接的、直接的に解析できる手法(X線回折装置と透過型電子顕微鏡)を確立し、エピタキシャル成長した結晶を、自ら、素早く分析・評価できるよう研究体制を整備した。(1)X線回折法による転位密度評価(c面成長結晶における転位密度の間接評価)法の確立(2)透過型電子顕微鏡による各種転位の評価(転位の直接観察)(2)世界でトップレベルの高品質AIN、AIGaN結晶を「歪み制御法」と「交互供給法」とにより成長(1)AINテンプレートの高品質化(2)AINテンプレートの下地のバッファ層として、(AIN/GaN)多重バッファ層構造を挿入し、その構造を原子レベルで変化、AINの残留歪みを制御し、AIN結晶の品質を改良する新しい手法を提案した。その結果、a-軸方向に引っ張り歪みを加えることで高品質化ができることを確認した。高品質化したAINテンプレート上に高品質AIGaN結晶を成長。その結晶品質は、テンプレートの品質に支配されることを確認した。この手法で、AIGaN結晶の品質を向上した。(3)「交互供給法」と呼ぶ、新しい結晶成長法により、点欠陥の低減の可能性を明らかにした。本研究の目的を要約すると、発光デバイスを実現するために、用いられるAIGaNの結晶品質を如何に高品質するかを明らかにするとともに、高品質化したAIGaNにより、紫外から深紫外域における発光デバイスを実現することである。平成19年度には、AIGaNの発光強度を改善できる手法として、「交互供給法」を我々はこれまでに提案してきたが、本方法によって結晶の「何が」改善されているのかを解明した、その可能性を提案した。すなわち、「交互供給法」により成長したエピタキシャル成長結晶では、結晶学的な特性(X線ロッキングカーブにおけるωスキャン、及びφスキャンの半値幅に、通常の同じ供給法による結晶と、交互供給法による結晶とでは明らかな差違は認められない)には差がないことが分かった。一方、発光効率、半導体レーザの発振閾値には、大きな差が認められ、また、その発光特性も異なっていた。その理由として、我々は、結晶内に存在する「点欠陥」に注目し、交互供給法によってそれが減少しているのではないか、その可能性を指摘した。本研究の目的を要約すると、深紫外域までの波長域をカバーする発光デバイスを実現する為に、利用するAIGaN半導体の結晶品質を如何に高品質化するかを明らかにするとともに、高品質化したAlGaNにより、紫外から深紫外域における発光デバイスを実現しようとするものである。平成20年度は、これまでの研究成果を更に発展させ、AIGaN半導体結晶の品質、特にこれまで困難とされてきていた、刃状転位密度の大幅な減少に成功した。これまでの刃状転位密度は10^9[cm^<-2>]台であり、非対称面(10-12)面に対するロッキング曲線の半値幅は700800[arcsec]が限度であった。

平成20年度には、この値を、最も狭いもので35[arcsec]、平均として60[arcsec]にまでその半値幅を減少、対応する刃状転位密度を10^7-10^8[cm^<-2>]とした。この値は、現時点で最高の結晶品質である。本研究は、極限まで高品質化したAlGaNを利用し、電流注入型深紫外域半導体レーザを世界に先駆けて実現するための基礎を整備するものである。これまでの研究過程から、特に、Al組成の高いAlGaNでは、Mgをp型不純物とし、p型導電性を実現することは、Mg材料の限界であると判断し、本年度の中で、研究方針を大きく転換し、新しい元素によるp型化に挑戦した。その結果、現時点では公開に至っていないが、本研究課題を達成できる元素に、本研究の実施の結果、ようやくたどることが出来たようで、現在、実験結果の整理と研究データの妥当性を確認の作業を進めている最中である。すなわち、これまでの常識を打ち破る、新しいp型電気伝導性制御の実現への突破口が、本研究の平成21年度研究成果として達成でき、電流注入型AlGaN深紫外半導体レーザの実現を目指す本研究の目的に合致した研究結果が、初めて確認できつつあり、新しい研究への展開が可能となってきた。尚、詳しい内容は、論文等の公表の後、明らかにしたい。本研究は、極限にまで高品質化したAlGaNを利用し、電流注入型深紫外域半導体レーザを世界に先駆けて実現するための基礎を整備するものである。平成21年度には、「本研究課題を実現するために必要不可欠な課題は何か?」を明確にした。その結果「Al組成の高いAlGaN半導体の低抵抗p型層を実現しなければならない」とし、その為には、(1)Mg以外の新しい不純物の探索、(2)高い正孔密度を有するp型AlGaN半導体の実現とが不可欠であると本研究課題の集中化を実施した。平成22年度には、その結果、「炭素(原子記号:C)」が、AlGaNに置いて、(1):p型不純物となりうること、(2):55%Al組成のAlGaNで、唯一、正孔密度p〓3x10^<18>[cm^<-3>]以上の低電気抵抗p型AlGaN半導体が実現出来ることを、世界に先駆けて発見し、その研究成果を発表し続けている。今後、本研究成果を発展させ、本研究の最終課題である、「注入型深紫外半導体レーザの実現」への難題が一気に解決できつつある。
子どもの科学的表現を高める環境学習プログラムの作成-自然のパターン把握を通して-

(1)環境学習の枠組みと自然のパターン把握の定義については実験授業の成果をもとに議論を重ねそれら成果は平成20年度の中間報告書と21年度の最終報告書にとりまとめた。本研究の重要な位置を占める「自然の環境パターン」と「パターン把握」の定義づけについては、身の周りの自然環境をシステマティック(体系的)に、すなわち事象相互のっながりや時間的・空間的な視点でとらえることができるものを「環境パターン」と呼ぶことにする。その環境パターンとは、自然環境の中に潜む次のような科学的な事象を指す。(1)比較観察の対象となる事象(2)関連性をもっ事象(3)変化を読み取ることが可能な事象などの科学的な事象「パターンの把握」については、自然体験や野外学習で五感を用いて、自然環境にみられる「比較観察の対象となる事象」「関連性をもつ事象」「変化を読み取ることが可能な事象」などの自然事象を通してそこに見られる事実や関連性の発見、比較・類推を行う活動を通して自然の変化に関する科学的知識、概念を獲得し、思考力を高める技法の-つであるというよう共通理解を持った。このパターン把握により見つけた事実や事象相互の関連性、事象の比較やそれらからの類推によって得られた自然の変化に関する内容を図、スケッチ、簡潔な文章で表現し第三者に伝え互いに意見交流を図ることができるようになることが望ましいのである。(2)海外の環境学習については、ロシア極東地域と中国の北京、上海地区を対象として調査を行い、そこでの成果と課題は中間報告書と最終報告書にまとめた。また、国内の環境教育実施状況調査は岐阜県を中心として行い、その結果は最終報告書に掲載した。平成19-21年度の間に、研究計画の(1)(3)の手順を基にした実験授業を行い、環境学習プログラムの枠組みを構成し、研究協力者の手によって67例の環境学習事例の指導案をまとめ、それらを最終報告書に収録した。本研究における環境学習の目的と科学的表現の枠組みを検討した。そこでは、研究の領域として自然学習、自然環境学習、環境学習の3区分を行い、それぞれの学習における表現力の評価をするための枠組みとして、具体的名辞、半具象的名辞、包括的名辞、象・行動、抽象化・概念化の観点を作成した。さらに、この枠組みを基に学習指導要領、教科書に取り上げられている指導内容を当てはめた教材一覧表を作成し、今後の研究の基礎資料とした。また、身近な自然の中でどの程度のパタでンが収集できるかを知るために、岐阜県内の海津市小学校、本巣市小学校、養老町中学校、北海道芦別市緑ヶ丘小学校、同芦別中学校の5校において野外の素材を基にした実験授業を展開した。それら実験授業を通して子どもたちが認識できる自然のパターンの分析と抽出を行い、次年度以降の事例開発の資料とした。また、国内の環境学習の一面を知るためにPISA2006の調査結果のうち、科学的リテラシの範疇で出題されている環境に関わる課題の分析と、学校質問紙の結果を整理した。海外の環境学習に関しては、ロシアのハバロフスク周辺における博物館、郷土館、動物園、教育委員会、学校などを訪問し、そこで行われている環境学習のプログラムや実際の授業、施設・設備などを見学と聞き取り調査を実施してその報告書を作成した。これら教育機関では、民族の伝統を継承し自然と人間とが共生していける社会の構築を目指しているという印象であった。(1)環境学習プロクラム作成の基盤となる「パターン」と「パターン把握」をそれぞれ「自然環境の認識の対象」及び「学習指導上の技法」と位置づけてそれらの定義づけを行った。

この定義と「科学的表現」のあり方を検討して、最終年度には具体的な指導事例と指導書の作成を行おうとするものである。(2)パターン把握と科学的表現の視点を明確にして、19年度実験授業の分析と20年度の実験授業を岐阜と芦別とで実施した。岐阜県では、美濃中学校での天体領域の学習を、芦別市では緑ヶ丘小学校と芦別中学校の児童生徒を対象に芦別川の川原で「景観」「水生昆虫」「岩石の分類」を展開した。(3)外国の環境学習の調査として、中国の北京と上海における大学、研究所、小・中・高等学校での環境学習の研究や実践に関わる聞き取り調査と資料収集を行った。この調査では、中国の環境学習では現場での実践を大切にしようとする意欲は分かるが、情意的な面が目立ち科学的な根拠に基づく実践が少ないと思われた。ESDの中に人口問題を加味した展開を試みていた。(4)19年度20年度の研究経過と研究成果を「研究報告書第1集」として刊行した。その主な内容は次のようである。(1)実験授業の成果(2)環境学習における内外の論調(3)環境学習プログラム作成の多様な観点(4)プロジェクトメンバーからの提言(1)環境学習プログラム作成の基盤となる「パターン」と「パターン把握」をそれぞれ「自然環境の認識の対象」及び「学習指導上の技法」と位置づけてそれらの定義づけを行った.この定義と「科学的表現」のあり方を検討して、最終年度は具体的な指導事例と指導書の作成を行った。(2)パターン把握と科学的表現の視点を明確にして、20年度実験授業の分析と21年度の実験授業を岐阜と芦別とで実施した。(3) 20年度と21年度の研究経過と研究成果を「研究報告書第2集」として刊行した。(1)実験授業の成果(2)環境学習における内外の論調(3)環境学習プログラム作成の多様な観点(4)プロジェクトメンバーからの提言(4)平成19-21年度の間に、研究計画の(1)(3)の手順を基にした実験授業を行い、環境学習プログラムの枠組みを構成し、研究協力者の手によって67例の環境学習事例の指導案をまとめ、それらを最終報告書(研究報告書第2集)に収録した。また、この指導事例のいくつかは、実際の公立小学校.中学校において実施し、教職員よりこの指導事例への評価を得た。