hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
手指の運動・接触覚機能を模倣したCNC塑性加工機による知能化メタルフロー制御形成

本研究では,陶芸ろくろ作業における手指の材料流れ制御機能(運動機能と接触覚機能)を模倣した新しいコンピュータ制御塑性加工機を開発して,この成形におけるひずみ配分法則をもとにプロセス推論システムを構築し,メタルフロー制御成形を行い,接触覚情報をもとにした知能化成形システムの開発を試みた.まず,手指の機能を模倣できるようにCNC旋盤の機能を大幅に拡張したCNC塑性加工機を開発し,ひずみ配分に対する基本法則を用いて任意の製品形状を成形するためのプロセス推論ルールを構築した.次に,薄板の深皿状・壺状張出し成形の成形プロセスを推論ルールを用いて求め,その結果をもとに開発機を用いて成形を行った.その結果通常の金属薄板を超塑材料のように張出し成形することがきでた.そして,開発したシステムを用いて,アルミニウム板,アルミニウム合金板,銅板等の各種薄板を様々な形状に張出し形成し,成形形状と肉厚分布,くびれ・しわ・座屈などのメタルフローに起因した不整変形の発生状況を調べ,成形挙動に対する工具運動プロセスの影響に関するデータベースを整備した.このデータベースをもとに,くびれ・しわ・座屈などのメタルフローに起因した不整変形の発生を回避するルールをプロセス推論ルールに組み込み,その有効性を実験的に確認した.さらに,インクリメンタルフォーミング中に生じる薄肉素材の大たわみ変形とメタルフロー挙動を接触覚情報をもとに制御する知能化成形プロセスを開発した.本研究では,陶芸ろくろ作業における手指の材料流れ制御機能(運動機能と接触覚機能)を模倣した新しいコンピュータ制御塑性加工機を開発して,この成形におけるひずみ配分法則をもとにプロセス推論システムを構築し,メタルフロー制御成形を行い,接触覚情報をもとにした知能化成形システムの開発を試みた.まず,手指の機能を模倣できるようにCNC旋盤の機能を大幅に拡張したCNC塑性加工機を開発し,ひずみ配分に対する基本法則を用いて任意の製品形状を成形するためのプロセス推論ルールを構築した.次に,薄板の深皿状・壺状張出し成形の成形プロセスを推論ルールを用いて求め,その結果をもとに開発機を用いて成形を行った.その結果通常の金属薄板を超塑材料のように張出し成形することがきでた.そして,開発したシステムを用いて,アルミニウム板,アルミニウム合金板,銅板等の各種薄板を様々な形状に張出し形成し,成形形状と肉厚分布,くびれ・しわ・座屈などのメタルフローに起因した不整変形の発生状況を調べ,成形挙動に対する工具運動プロセスの影響に関するデータベースを整備した.このデータベースをもとに,くびれ・しわ・座屈などのメタルフローに起因した不整変形の発生を回避するルールをプロセス推論ルールに組み込み,その有効性を実験的に確認した.さらに,インクリメンタルフォーミング中に生じる薄肉素材の大たわみ変形とメタルフロー挙動を接触覚情報をもとに制御する知能化成形プロセスを開発した.1.CNC塑性加工機の製作素材(管材,板材)に対して,人の手指を模倣した棒状工具が素材の回転半径R方向と回転軸Z方向の移動,RZ面内の回転,棒状工具の回転等を制御できるコンピュータ制御装置を設計製作した。まず試作に際して改良した現有機を用いて予備実験を行い,工具のパス・スケジュールを適切に選択することにより,ほとんど全ての軸対称形状製品の成形が可能になることを確認した。次に得られた知見をもとに機構設計を行い,板材と管材の双方に対応可能で,棒状工具の他にローラー工具等も基本的には取り付け可能な構造の開発機を自作した。また,接触覚情報の取り込み法についても様々な方式について検討した。装置設計とパス・スケジュール設計等にパーソナルコンピュータ式を用い,ACサーボモータセットと(可変速交流)モータ等を用いてCNC塑性加工機を製作した。なお、成果の一部は平成6年10月の第45回塑性加工連合講演会において発表した。2.メタルフロー制御プロセスに関する検討改良した現有機および開発機を用いて,アルミ板材の深皿状成形等を行い,メタルフロー挙動に対する工具運動プロセスの影響を調べた。その結果,超塑性的な張出し成形が可能になり,しかも,適切な工具運動プロセスを選択することによりメタルフロー制御が可能になり,その定性的な推論が可能であることを明らかにした。なお,成果の一部は平成6年10月の第45回塑性加工連合講演会において発表した。3.知能化プロセスに関する検討上述の2の結果を踏まえて,接触覚情報をもとにメタルフロー挙動を予測する推論規制の枠組みについて検討した。この結果をもとに,次年度は知能化プロセスの有効性を開発機を用いて実験的に検討する予定である。前年度は,陶芸ろくろ作業における手指の材料流れ制御機能(運動機能と接触覚機能)を模倣した新しいコンピュータ制御塑性加工機を開発して,この成形におけるひずみ配分法則について検討し,その結果をもとにプロセス推論システムを構築した.今年度は,前年度の成果を踏まえてメタルフロー制御成形を行い,接触覚情報をもとにした知能化システムの開発を試みた.まず,ひずみ配分に対する基本法則を用いて薄板の深皿状・壷状張出し成形の成形プロセスを求め,その結果をもとに開発機を用いて張出し成形を行った.その結果,最大ひずみは相当塑性ひずみで200%を越え,通常の金属薄板を超塑材料のように成形することができた.そして,開発したシステムを用いて,アルミニウム板,アルミニウム合金板,銅板等の各種薄板を様々な形状に張出し成形し,成形形状と肉厚分布,くびれ・しわ・座屈などのメタルフローに起因した不整変形の発生状況を調べ,成形挙動に対する工具運動プロセスの影響に関するデータベースを整備した.

このデータベースをもとに,くびれ・しわ・座屈などのメタルフローに起因した不整変形の発生を回避するルールをプロセス推論ルールに組み込み,その有効性を実験的に確認した.さらに,インクリメンタルフォーミング中に生じるで薄肉素材の大たわみ変形とメタルフロー挙動を接触覚情報をもとに制御する成形プロセスを開発した.
群表現の解析学的・幾何学的研究とその応用

研究代表者野村は函数解析学的手法による代数系の研究を行ないHilbert Jordan代数の一般階数冪等元のなすRiemann-Hibert多様体(Hilbert Jordan代数のGrassmann多様体)について研究し、測地線、Riemann距離公式、断面曲率公式等をJordan代数構造から記述し、Jordan代数構造の寄与を明らかにした。また、2つの冪等元で生成される部分代数の構造も明らかにし、その結果を微分幾何学的構造を導入する際に応用した。またBerezinの量子化と関連して、重複度フリーなcompact Lie群の作用に付随するBerezin変換のスペクトル分解の研究を大学院藤田悦郎との共同研究の形で着手し、その一部を平成8年1月の鳥取大学での「リー群と表現論ワークショップ」において野村が報告し、また藤田はその修士論文にまとめた。共著の学術論文として現在準備中である。分担者梅田は不変式論と表現論を研究した。特に『量子群対称性に基づく不変式論』というテーマの下、dual pairとそれに付随するCapelli恒等式を中心に研究をすすめた。また量子群版でなく古典的理論であるが、dual pair \(O_n,{$goth s}{$goth p}_{2m}\に付随するCapelli恒等式の一つの形を得た。これは従来知られていなかった全く新しいものであり、重複度フリーな作用に付随するいくつかのCapelli恒等式を説明し\{$goth s}{$goth p}_{2m}\の包絡環の中心の記述および,Howe-Umedaの論文のAppendixの$goth o}_n\の包絡環の中心元の新たな解釈を与える。究極的な形では完成していないが、落合吾一(京大・理)の修士論文(1996.2)として一応の結果をまとめた。分担者平井は無限対称群\S{$infty}\またはそれを含む無限置換群の表現と、多様体上の微分同相写像のなす群やその部分群の表現との相互関係について研究した。群との自然表現の無限テンソル積を考えるとき、ある種の置換群がinterwining operatorの群として働く。この無限テンソル積表現によって2種の群がdual pairをんしている場合があることを示した。そしてdual pairを通しての無限テンソル積表現の既約分析を研究した。以上のように、当研究課題はさまざまな領域との関連をさらに深めながら順調にその成果を積み上げることができた。研究代表者及び分担社は、群表現の解析学的・幾何学的研究とその応用の研究を、それぞれの分担課題を中心として行った。1.まず研究代表者はヒルベルト空間の構造をもつジョルダン代数における冪等元のなすリーマン多様体について研究を行い、測地線、リーマン距離公式、断面曲率公式等をジョルダン代数構造を用いて記述した。そこでは2つの冪等元から生成される部分代数の構造も決定され、その代数的構造が幾何学的構造の記述に用いられている。

平成7年度にはより一般なジョルダン3重系を取り扱う計画である。2.次に研究分担者平井武は多様体上の微分同相のなす群及び無限対象群の既約ユニタリ表現の構成について研究を行い、測度論特に直積測度、角谷の定理、擬不変測度との関連に力点を置き、現在もその研究は進展中である。3.また研究分担者梅田亨は量子群上の微分作用素環とCapelli等式の研究を行い、「座標に関する偏微分」の量子群での対応物の導入に成功した。この研究はさらに量子群版双対ペアの研究へと発展中であり、量子群版不変式論の礎を構築中である。4.研究分担者山下博はHarish-Chandra加群の制限について研究を行い、極大旗多様体上に開軌道を持つ部分群からの誘導表現に関する既約成分の重複度有限定理を導いている。5.渡辺・重川両分担者からは確率論からの、土方分担者からは数輪からの、上野・谷口分担者からは複素解析学からの、河野・松澤分担者からは幾何学からの研究支援を受けている。以上のように、当研究課題は様々な領域との関連をさらに深めながら順調にその成果を積み上げてきており、平成7年度も引き続き積極的に研究を続けて行くつもりである。研究代表者及び分担者は、群表現の解析学的・幾何学的研究とその応用の研究を、それぞれの分担課題を中心として行った。1.まず研究代表者野村隆昭はBerezinの量子化と関連して、重複度フリーなcompact Lie群の作用に付随するBerezin変換のスペクトル分解の研究を行い、その一部を平成8年1月の鳥取大学での「リー群と表現論ワークショップ」において報告した。この研究は大学院生藤田悦郎と共同で実施し藤田の本年度提出の修士論文(京都大学)にもその成果が報告されている。2.次に研究分担者平井武は多様体上の微分同相のなす群及び無限対称群の既約ユニタリ表現の構成について研究を行い、この2種の群が、dual pairをなしている場合があることを示した.このdual pairの関係を通して,無限テンソル積表現の既約分解を研究した。3.また研究分担者梅田亨は『量子群対称性に基づく不変式論』というテーマの下,dual pairとそれに付随するCapelli恒等式を中心に研究をすすめた。そして量子群版でなく古典的理論での例でCapelli恒等式の一つの形を得た.これは従来知られていなかった全く新しいものであり。重複度フリーな作用に付随するいくつかのCapelli恒等式を説明し、従前の包絡環の中心の記述に新たな解釈を与える。共同研究となった大学院生落合吾一の本年度提出の修士論文(京都大学)にも一応の成果がまとめられている。4.渡辺・重川両分担者からは確率論・無限次元調和解析からの、土方分担者からは数論からの、上野・谷口分担者からは複素解析学・複素多様体論からの、河野・松澤分担者からはトポロジー及び幾何学からの研究支援を受けた。
パンデミックを想定した感染症リスクと観光経済政策の有効性の検証

感染症の発生は観光活動へ甚大な被害を与える。本研究の目的は感染症を対象とした観光行動および社会厚生への影響を分析することである。社会厚生の変化を計測するために,鳥インフルエンザを対象とした予防施策に対する支払意思額の調査を行った。全国で発生している鳥インフルエンザ対策への支払意思額は,約1週間で除菌作業を行った場合において1553円/年であり,約1年の場合591円/年となった。次に,ある観光地で感染症が発生した場合,どのような政策(情報提供)が観光客の再訪問の意向を高めるかについて仮想行動法によって調査した。その結果,政府からの旅行安全宣言の広報が主要な政策であり,また,そのサイトへの関心を高める経済政策を実行することの重要性が示唆された。さらに,多くの人が訪問しているという情報を広めることによって観光需要が回復する期間を早めることができる可能性が示唆された。2009年,我が国において新型インフルエンザ感染者の確認と,それに伴う厚生労働省からの対策宣言がなされたことは記憶に新しい。この新型インフルエンザは世界規模での感染症(パンデミック)が予想された危険な感染症であった。本研究は,新型インフルエンザのような地球規模の感染症を対象とした外部不経済の影響の理論および実証分析を行うことを目的とする。観光を対象として,消費者の社会厚生や企業の生産性への影響を分析し,人命に関わる感染症への経済対策の有効性を示したいと考えている。そのため,以下の問題設定に従い,研究を行った。仮想的状況下における消費者・企業行動の理論分析ここでは,不確実性下/リスク存在下における消費者行動理論の模索を行った。特に,市場行動を中心とした消費者行動モデルでは,何らかのリスクが存在する場合の行動データを取得することが困難なことから,仮想行動法を用いた研究に着目し,分析を行った。対象は,北海道,特に,ラムサール登録サイトへの旅行行動と仮想的状況の関連性の分析を行った。あるサイトの質的変化が発生したという仮想的な状況を想定した場合,個々人の観光への意識・行動がどの程度変化するかについて,インターネットを通じた調査を行うことで分析を行った。その結果,ある仮想的な行動を想定した場合,遠距離に在住するものほど,仮想的な状況の影響を受けにくいことがわかった。この結果を用い、鳥インフルエンザを想定した支払意思額の計測を行った。一つは表明選好法に基づく方法であり、自身の近隣の地域で発生した場合、鳥インフルエンザに対する防災対策費用は約2000円、地域外の場合は1800円程度となることがわかった。さらに、仮想行動法によって鳥インフルエンザが発生した地域への旅行行動は発生約1年後という回答が最も多くなった。■仮想的状況下における消費者・企業行動の理論分析ここでは,不確実性下/リスク存在下における消費者行動理論の模索を行った。そのため,災害/感染症との発生を想定した仮想的な状況を想定したとしても,遠距離にいるーリスクと関連性が低いー調査対象に調査を行ったとしても,有意な結果を得ることが困難な可能性があることが示された。そのため,後述の調査では,地理的状況が反映することを念頭に調査を行っている。■感染症と消費者データの取得鳥インフルエンザが発生した状況を想定し,仮想行動法による調査を行った。結果は現在分析中である。

消費者行動分析に関するモデルおよびデータ収集を行うことができたという点では,研究の進捗がみられる。また,後述するシミュレーションモデルである均衡分析についても,モデル構築が進められており,進捗がみられると考えられる。一方,企業行動に関する調査を行う必要があり,その点が課題となっている。そのため,自己評価をおおむね順調に進展しているとした。本年度の研究目的は,(1)企業の行動データの収集,および,(2)応用一般均衡分析による政策シミュレーション分析である。まず,本調査のデータの分析および感染症の拡大に関するシミュレーションモデルの検討を行う。次に,地球全体を単一地域として想定した応用一般均衡モデルによる政策分析から包括的な知見を検討する。第1段階として,本調査の分析とシミュレーションモデルにおいて,本調査の推計:消費者行動および企業行動の検証,感染症の拡大に関するシミュレーションモデルの検討,推計結果とシミュレーションモデルとの整合性の検討を行い,第2段階のリスク認知と行動ならびに応用一般均衡モデルの構築において,消費者行動および企業行動に関するプログラムの作成,リスク認知の遷移過程のモデル化,応用一般均衡モデルの構築を行う。平成24年度は,23年度と同様の理由により,設備備品費「観光経済学関係図書一式」「リスク評価関係図書一式」,国内旅費「研究発表」,その他「インターネット調査」を計上する。研究費については,企業調査を行う場合,調査方法が郵送調査となる可能性が高い。積算理由は,設備備品,消耗品については,市場価格を適用し,謝金・旅費は所内規定に基づき,宿泊費を含む概算として計上した。設備品費の個数,旅行回数については,本年度の使用量,学会の活動報告などを参考とした。
運転寿命に影響する要因の相互関係に関する研究

近年,高齢者の運転寿命の延伸が生活の質を高めるという考えが浸透しつつある.運転寿命に影響する要因として,運転関連認知機能,要素的認知機能,運転技能,生活機能,環境要因を挙げることができる.高齢者の運転寿命延伸に影響する,運転関連認知機能,要素的認知機能,運転技能,生活機能,環境要因の相互関係を明らかにすることを目的に研究を進めている.平成30年5月に,追加構築する要素的認知課題(空間性記憶課題,言語性記憶課題,遂行機能課題,視空間課題)の設計図を株式会社スキノスに提出し,平成30年8月にプロトタイプの実装状況を確認し,適宜修正を行い,平成31年3月よりデータ収集を開始している.現在7名のデータを収集済みであり,計画通りに研究を遂行できている.ドライヴィングシミュレーターは平成30年11月に納品され,計画通りに実装できている.被験者7名のうち,2名がドライヴィングシミュレーター酔いを訴え,ドライヴィングシミュレーターでのデータ収集を中断している.継続して,酔いの対応を行い研究を進める.追加プログラムの構築,研究機器,被験者募集,いずれにおいても計画通りに研究は進んでいる.平成30年度は5名のデータ収集予定であったが,現在7名データ収集済みである.2019年(平成31年)4月から2020年3月までは,前年度作成した評価システムを用いて継続的にデータ収集を行う.1年間で100名程度を予定している.2020年4月から9月まで,前年度,前々年度と同様の内容で30名程度の被験者を募り,データ収集を引き続き実施する.2020年年10月より得られたデータの解析(評価指標の相互関係を共分散構造分析により解析)を行い,論文作成など成果報告作業を行う予定である.近年,高齢者の運転寿命の延伸が生活の質を高めるという考えが浸透しつつある.運転寿命に影響する要因として,運転関連認知機能,要素的認知機能,運転技能,生活機能,環境要因を挙げることができる.高齢者の運転寿命延伸に影響する,運転関連認知機能,要素的認知機能,運転技能,生活機能,環境要因の相互関係を明らかにすることを目的に研究を進めている.平成30年5月に,追加構築する要素的認知課題(空間性記憶課題,言語性記憶課題,遂行機能課題,視空間課題)の設計図を株式会社スキノスに提出し,平成30年8月にプロトタイプの実装状況を確認し,適宜修正を行い,平成31年3月よりデータ収集を開始している.現在7名のデータを収集済みであり,計画通りに研究を遂行できている.ドライヴィングシミュレーターは平成30年11月に納品され,計画通りに実装できている.被験者7名のうち,2名がドライヴィングシミュレーター酔いを訴え,ドライヴィングシミュレーターでのデータ収集を中断している.継続して,酔いの対応を行い研究を進める.追加プログラムの構築,研究機器,被験者募集,いずれにおいても計画通りに研究は進んでいる.平成30年度は5名のデータ収集予定であったが,現在7名データ収集済みである.2019年(平成31年)4月から2020年3月までは,前年度作成した評価システムを用いて継続的にデータ収集を行う.1年間で100名程度を予定している.2020年4月から9月まで,前年度,前々年度と同様の内容で30名程度の被験者を募り,データ収集を引き続き実施する.2020年年10月より得られたデータの解析(評価指標の相互関係を共分散構造分析により解析)を行い,論文作成など成果報告作業を行う予定である.概ね予定の支出額である。研究は計画通り遂行できており、余剰金は2019年度の印刷費などに充てる。
パナマ運河の拡張による国際物流と国際貿易への影響

研究の最終年度にあたる平成30年度は、本研究を開始以前からの予備調査を含めて、5回目のパナマ運河訪問を行い、パナマ運河庁、海運企業、日本大使館、貿易事業者を含む関係者に対してヒアリングを実施し、パナマ運河の拡張工事による国際物流と貿易への影響について、研究計画に基づいて調査を行った。過去10年以内に、世界の物流の大動脈であるスエズ運河の拡張工事、北極海航路の実用化に向けた取りくみ、中国政府の一帯一路政策に基づく陸路と海路の貿易路の開拓と並んで、パナマ運河の拡張工事による大型船舶の航行は、国際物流と世界の貿易において重要性を持つと考えるからである。パナマ運河拡張とパナマ国内で進行中の物流インフラストラクチャーの拡充は、北米、アジア、ヨーロッパを結ぶ海運の主要航路の通過点に位置するパナマが、ここを起点とするハブアンドスポークシステムの構築により、パナマを結節点とするサプライ・チェーンを担う可能性があると考えた。本研究のタイトルの「パナマ運河の拡張による国際物流と国際貿易への影響」とは、パナマを中心として世界の物流の経路が変化し、パナマを経由して中南米と域外のアジア、北米やヨーロッパとの貿易が拡大することが想定できるとの仮説をもって、この効果について分析を行った。平成28年6月末のパナマ運河の拡張工事の完工から2年半が経過したが、パナマ国内のインフラストラクチャーの整備が遅れていること、海運企業の大型船舶への配船に要する時間、中南米3カ国が加盟するTPPの発効の遅れなどから、まだ期待された効果の規模は大きくはないが、現時点で今後の変化に向けた基盤となりつつあると考えられる。2015年9月に、米国ジョージア州政府港湾局、サウスカロライナ州政府観光局を訪問し、パナマ運河拡張工事後の物流の変化についてヒアリングを行い、また米国三井物産のロジスティクス担当部長より、拡張後の商流と物流の変化に対する準備についてインタビューを行った。同年11月には、パナマを訪問し、運河の拡張工事の状況を実地で確認すると共に、国内各所で多角的なヒアリングを行った。まず政府関係では、パナマ運河庁副長官より拡張工事後の変化、海事局担当部長よりパナマ国内の港湾開発の状況についての概要説明を受けた。次に、パナマのカリブ海岸に位置する港湾運営会社マンサニージョ・インターナショナルにおいて、パナマ国内の港湾の開発と将来計画についてヒアリングし、コンテナターミナルのユーザーである商船三井パナマ社長より、コンテナ運航船社の戦略について確認した。さらに、コロン・フリートレード・ゾーンが、運河拡張によりどのような影響を受けるかについて担当部長のヒアリングを行い、日本大使館商務官より想定される拡張後の国際経済への影響について、意見交換を行った。昨年までの科研開始以前の準備段階でパナマで得た知見を基に、2015年4月17日に神戸大学で開催された日本海運経済学会関西部会において、「パナマ運河拡張による貿易及び国際物流への影響」の報告を行い、10月18日には日本大学で開催された日本海運経済学会年次大会で、これまでのヒアリングを踏まえて、LNG輸送が日本の海運企業に与えた影響ー多国籍企業化の促進」のテーマで報告し、パネル・ディスカッションを行った。本報告内容は、「LNG輸送が日本の海運企業に与えた影響ー多国籍企業化の促進ー」の同じタイトルで論文としてまとめ、同学会の学会誌『海運経済研究第49号』にも収録された。以上のように、ほぼ当初の計画通りに、パナマと港湾局のヒアリングと基礎調査を実施した。上述の通り、3カ年の研究期間の初年度に当たる2015年度は、研究対象であるパナマ運河の拡張工事に関する現状の把握をするべく、パナマの関係機関と米国においてヒアリングを行った。当初の研究計画で予定していたニューヨーク・ニュージャージー州港湾局とロサンゼルス港湾局へのヒアリングは、パナマ運河の拡張で直接的な影響を受けることが予想されるジョージア州政府港湾局とサウスカロライナ州政府港湾局へのヒアリングに変更したもののその他の研究は、ほぼ予定通りに進行している。一方で、中南米貿易の現状を把握することを目的に、米国三菱商事、米国三井物産と米国住友商事へのヒアリングの依頼を行ったが協力が得られず、米国三井物産のみの訪問に留まった。また現状では、パナマ運河の工事完工を見据えた対応が、特に社内でされていないことがわかった。情報ソースの問題も有り、実際の中南米からの輸出品目と輸入品目のデータベース化を初年度に予定していたが、現時点で把握しきれていない。パナマ訪問の際に、パナマ国内で活動をする米国の研究機関(ジョージア工科大学の研究所)へのアプローチの有用性についてアドバイスを受けたので、研究2年目のヒアリング対象に含める予定。研究二年目となる今年度は、2016年11月17日より25日までパナマに出張し、パナマを中南米カリブ海地域における定期船のオペレーション拠点とするマースクラインと商船三井の海運企業2社の他、日本大使館、海事弁護士事務所、ビジネス・コンサルタントおよびパナマ運河鉄道などでヒアリングを行い、パナマ運河の拡張工事が完了後の今後、パナマを中心とした中南米貿易と物流の活性化の可能性について調査を進めた。それらの調査結果の中間報告と意見交換を目的に、2016年10月に開催された日本海運経済学会第50回記念大会において、「パナマ運河拡張の影響ーパナマを中心とする国際物流」についての研究報告を行った。また、日本海運経済学会の学会誌である『海運経済研究第50号』に「パナマ運河拡張の影響-パナマを中心とする新たな国際物流-」を2016年9月に、日本船舶海洋工学会誌の『KANRIN第67号』に、「パナマ運河拡張の影響-運河利用の促進要因と制約要因」を2016年7月に投稿して掲載された。

さらに、一般への研究成果を公表する方法として、物流業界紙である『日刊CARGO』の2016年4月号にて、「パナマ運河拡張の影響」について概要を説明するとともに、2016年10月に公財日本海事センター、国土交通省、福岡県、北九州市の共催により小倉で開催された「第20回海事立国フォーラムin北九州2016」において、今後予想される国際物流と貿易の変化について、パナマ運河拡張の影響を中心に、約200人の聴衆を対象に説明した。一方で、元パナマ大学教授や総合商社へのヒアリングやJICAの資料室を利用した中南米貿易の現状把握に務めながら、パナマ運河を中心とする物流インフラストラクチャーの拡充と実際の中南米貿易への影響について、研究の最終年度に向けて調査を進めている。3カ年の研究期間の2年目にあたる今年度は、上述の通り、主にパナマを中心とする施設面を中心とするリサーチと中間報告としての学会報告及び一般に対する研究成果の公表を行った。この観点からは、過去2年の研究は、概ね予定通りに進展しているといえる。一方で、当初昨年初頭の完工が予定されていたパナマ運河の拡張が6月末に遅延したことで、運河拡張の影響についても予定よりも遅れていることから、当初の研究よりも若干の遅れがある。初年度はパナマにおいて、完工前のパナマ運河の工事および物流インフラストラクチャーとしてのコンテナターミナル・コロンフリーゾーン(CFZ)や陸上交通の拡充について、パナマ運河庁、パナマ海事局ターミナル運営会社各社、日本大使館などへのヒアリングを中心に調査を進めるとともに、パナマ運河拡張の影響を受けると考えられる米国東岸の港湾として、サバンナ港を管轄するジョージア州港湾局、チャールストン港を管轄するサウス・キャロライナ港湾局長にインタビュー調査を行った。2年目もこれらの調査結果を引続き、パナマの施設面の調査を行い研究成果の報告を行うことができたが、当初の平成28年度の研究実施計画にあった中南米とその他地域との貿易の現状把握と製品輸送を中心とする中南米からの輸出産品の調査については、必ずしも満足の行く結果が得られていないことから、引続き3年目の継続調査とする。その理由の一つに、当初想定されたTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)に、チリ、メキシコ、ペルーが含まれることから、貿易の促進が期待されたが、米国のトランプ政権の誕生による同協定からの撤退が表明され、これに代わる中南米の貿易活性化策についても探求していきたい。研究の3年目にあたる2017年は、2013年と2014年の予備調査、2015年11月と2016年11月の調査に続いて、8月20日より25日までパナマに出張し、パナマ運河拡張による国際貿易と国際物流に対する影響を多角的に調査する目的で、パナマ運河を管掌するパナマ運河庁の複数の管理者、現地の海運企業、コロンフリーゾーンを運営する機関、コンサルタント、日本大使館の経済担当者にインタビューを行った。その結果、前年の2016年6月26日に、パナマ運河拡張工事が完工することで、当初予想されていたよりも大型のコンテナ船などの船舶やアジア向けに米国のシェールガスを輸送するLNGタンカーの通航が増加していることは明らかになった。
視覚情報処理モデルによるヒドラを用いたバイオアッセイ法の自動化に関する研究

ヒドラにグルタチオンを投与すると触手球形成応答を示す.この応答は極微量の線維芽細胞成長因子(FGF)等の生理活性物質に修飾される.これを利用すれば生理活性物質の推定と極微量定量が可能であり,このような手法はバイオアッセイ法と呼ばれている.特に,FGFはパーキンソン病,アルツハイマー型痴呆に関する重要な因子であり極微量定量は急務である.現在,この計測は熟練した観察者により実体顕微鏡下で行われており非常に労力のかかる作業である.本研究では,触手球形成応答するヒドラを我々が提案している視覚情報処理モデルを用いて解析し応答を自動計測できるシステムを構築することを目的とした.ヒドラの顕微鏡画像を新規購入のコンピュータに取り込み,2値化処理を行いヒドラを抽出し,この2値化されたヒドラの特徴量を算出した.ヒドラの抽出について,ヒドラは57本の触手と体部からなるが触手は細く光を通すため背景と区別するのが困難であるという課題があった.従来画像処理工学で用いられる判別分析法では約50%の確率で触手が欠落するが,視覚情報処理モデルを用いることによって90%以上の確率で触手を抽出できた.特徴量の算出について,抽出されたヒドラの触手の長さ,凹凸の度合い等の特徴量を算出し,n次元の超平面で応答と非応答に分類した結果,観察者による分類結果との相関が0.80.9という結果を得た.今後は,このアルゴリズムを用いて自動計測システムを実用化することが課題である.ヒドラにグルタチオンを投与すると触手球形成応答を示す.この応答は極微量の線維芽細胞成長因子(FGF)等の生理活性物質に修飾される.これを利用すれば生理活性物質の推定と極微量定量が可能であり,このような手法はバイオアッセイ法と呼ばれている.特に,FGFはパーキンソン病,アルツハイマー型痴呆に関する重要な因子であり極微量定量は急務である.現在,この計測は熟練した観察者により実体顕微鏡下で行われており非常に労力のかかる作業である.本研究では,触手球形成応答するヒドラを我々が提案している視覚情報処理モデルを用いて解析し応答を自動計測できるシステムを構築することを目的とした.ヒドラの顕微鏡画像を新規購入のコンピュータに取り込み,2値化処理を行いヒドラを抽出し,この2値化されたヒドラの特徴量を算出した.ヒドラの抽出について,ヒドラは57本の触手と体部からなるが触手は細く光を通すため背景と区別するのが困難であるという課題があった.従来画像処理工学で用いられる判別分析法では約50%の確率で触手が欠落するが,視覚情報処理モデルを用いることによって90%以上の確率で触手を抽出できた.特徴量の算出について,抽出されたヒドラの触手の長さ,凹凸の度合い等の特徴量を算出し,n次元の超平面で応答と非応答に分類した結果,観察者による分類結果との相関が0.80.9という結果を得た.今後は,このアルゴリズムを用いて自動計測システムを実用化することが課題である.
自己免疫患者における抗糖脂質抗体の解析

自己免疫、SLE、ベ-チェット病には、多彩な神経症状をともなうことが知られている。神経症状を合併するかどうかは、その患者の予後に重要な意味を持っている。近年、抗糖脂質抗体と自己免疫病患者の神経症状との関連性が注目されている。そこで、われわれは、自己免疫病とくに神経症状をともなうSLE、ベ-チェット病患者血清、髄液について抗糖脂質抗体の検出法を開発し、定量をおこないこれと実態・原因の解析を目的として研究を試みた。62年度に抗糖脂質抗体、特に抗asialo GM_1抗体のELISA法、TLCイムノスティンニング法による検出法を開発し、各種自己免疫症患者血清、髄液を定量した結果、CNSーSLE、ニュ-ロベ-チェット病患者血清中に高率に、抗asialo GM_1抗体の存在することが判明した。髄液中には、抗asialo GM_1抗体の存在はほとんど認めなかった。さらにモノクロ-ナル抗asialo GM_1抗体を作成し、患者血清及び髄液中に糖脂質抗原の存在の有無を検討したが、検出できなかった。これは、この検出法の感度や免疫複合体の存在等まだ十分に検討すべき点が残っている。いずれにせよ、神経症状をともなう自己免疫病患者血清中に、高頻度に抗糖脂質抗体の存在することが明らかになった。このアッセイ法を用いてさらに臨床的検討を進めていく次第である。我々の共同研究者が、最近新らたにCNSーSLE血清中に存在する抗糖脂質抗体がリンパ球減少、低補体価、臨床活動性と相関することを見い出した。我々は、シアリダ-ゼ処理したB細胞表面の糖脂質に対する自己抗体がNZBマウスに存在することを明らかにした。これらの研究は全て、糖脂質に対する自己抗体が、自己免疫病の病因、病態に密接に関連することを意味している。今後の研究の発展に期待したい。自己免疫病,特に全身性エリテマトーデス(SLE),ベーチェット〓〓多彩な神経症状をともなう〓〓が知られている.神経症状の合併はその患者の〓後に重要な意味をもつ.われわれは抗糖脂質抗体の存在と,自己免疫病患者の神経症状の関連性を報告して来た. (J(I,1980).今回我々は,抗糖脂質抗体の検出法として,今まで利用していたimmunofloc〓〓lationに加えて,新らたにELISA法Thin-lagerchromatogr〓p〓(TLC)immunostaining法を開発した.i)酸素抗体法(ELISA法)精製した糖脂質(asialoGMI)を〓〓〓1mlの濃度でポリスチレンプレートにcoatingし56°C2時間でdrg upする.その後1%BSA-PBSで3回洗浄後被験血清を1/150〓〓〓にてwellに加える.1%BSA-PBSに23回洗浄後,ビオチン化抗ヒト〓M,IGを室温1時間反応させる.その後ペルオキシダーゼ標識アビヂンを30分反応させ,基質液を加え発色させ,オートリーダーにて読みとる.(ii)TLC-immarostainingシリカゲルプレート(BO-rad)に精製糖脂質をプロットし,溶媒にて展開した後,被験血清を反応させる.その後ビオチン化抗ヒトTG IMを反応させ,パルオキシダーガアビヂンの系にて免疫染色法をおこなった. IM.IGclassの抗asialo GM,抗体の検出が感度良く測定することが出来た.以上, (i)ELISA法, (ii)TLC免疫染色法を開発し,抗糖脂質抗体を〓〓グロブリン別に測定することが出来る検出法を今回開発した.

この方法をもとに種々の自己免疫病における解析,特に神経症状を呈する患者との相関性について現在検討をおこなっている.本年度の目的は、前年度(S62年度)に確立した、抗アシアロGM_1抗体の検出法を用いて、種々の自己免疫病の血清、髄液中の抗体を定量し、臨床病態との関連性を検討することにあった。SLE232例、DA60例、PSS、32例、ベーチェット30例、について検討した。SLE232例中、神経症状を呈した42102例中60例が血清中の抗アシアロGM_1抗体陽性であった。(5910)また神経症状を呈するベーチェット病患者、即ちニューロベーチェット病10例中6例が抗アシアロGM_1抗体価陽性であった。他の自己免疫病である、RA、PSSにおいては抗アシアロGM_1抗体は検出され得なかった。また、また、神経症状を呈しないSLE、ベーチェット病の患者血清においてはほとんど、抗アシアロGM_1抗体は検出し得なかった。この結果は、ELISA法、TLC免疫染色法、どちらの方法を用いても同様であった。これにより、神経症状を呈するSLE、ベーチェット病患者血清中には高頻度に抗アシアロGM_1抗体の存在することが判明した。髄液については十分な検体の確保が現在まで出来ておらず、今後検討していく方針である。また、現在、橋本らは、AceやHLAと抗アシアロGH_1抗体との関連性に注目し、検索を進めている。値の臨床症状との相関も含めて現在検討中であり、その結果が注目される。今年度の研究目的としては、モノクロ-ナル抗asialo GM_1抗体の作成と、これを用いたasialo GM_1抗原の定量法を開発し、疾患、病態の解析に用いることであった。モノクロ-ナル抗asialo GM_1抗体は共同研究にて5clonesが確立された。これらを用いてのasialo GM_1抗原の定量法も開発し、各種疾患において、その抗原量の定量を試みた。抗asialo GM_1、抗体の高率に存在する全身性エリテマト-デス(SLE)の神経症状を呈する患者群、ベ-チェット病特に神経ベ-チェット病の患者群において、血清、髄液について検討を加えた。その結果、血清中、髄液中にはほとんどasialo GM_1抗原の存在は認められなかった。この結果は次のようなことが推察される。(1)抗原定量法においての感度が十分でなく、微量の抗原量を定量出来ない。(2)モノクロ-ナル抗体のアフィニティの問題で検出出来ない。(3)免疫複合体(asialo GM_1/抗asialo GM_1)が出来ているために検出不能などの点が挙げられる。今後はこれらの点に考慮して研究を推めていく方針である。また最近共同研究者らが、T細胞cell Cine(P12)に反応さる自己抗体の存在をSLE血清中に身い出した。この自己抗体の抗原認識部位において、糖脂質特に、asialo GM_1抗原の存在が示唆された。また臨床的には、補体価の低下、リンパ球減少と相関性があり、神経症状の存在も示唆された。また、シアリダ-ゼ処理したマウスB細胞上の糖膜質免疫に反応する自己抗体が、NZBマウス血清中に存在するという共同実験者の報告もあり、今後糖脂質抗原、抗糖脂質抗体の解析は、自己免疫病の病態、疾患に重要な役割を果たすと考えられる。
生体内アミノ酸代謝・動態において膵臓が果たす新しい機能の解析

雄性SDラットに中心静脈カテーテルを挿入後,総胆膵管及び総胆管にカニュレーションしラット膵外瘻モデルを作成.各種アミノ酸単独(Valine・Leucine・Isoleucine)及び総合アミノ酸製剤(モリプロン^<【○!R】>F溶液)をそれぞれ静脈内投与し,その前後における血中・膵液中の遊離アミノ酸濃度を経時的に測定した.その結果,各溶液の投与前,すなわち基礎分泌の状態において既に,膵液中には各種遊離アミノ酸が分泌されていることが明らかとなり,その濃度は血漿中の約0.280.79倍とアミノ酸の種類によって様々であった.単一のアミノ酸を投与した群においては、その投与した種の膵液中濃度が投与前に比べ投与後1時間において23.5倍程度上昇していた。投与後12時間目になるとそれらの上昇度合いは低下し,特にLeucine群においてはほぼ前値まで戻っていた.ValineとIsoleucineは膵液中の濃度上昇が遷延する傾向にあった.総合アミノ酸群でもその含有アミノ酸のほとんどの膵液中濃度が投与後1時間において上昇していた.また膵液分泌量は個体によって多少のばらつきは見られたが,各種アミノ酸投与によってその量が大きく変化することはなかった.血漿中では投与直後のアミノ酸濃度の上昇と,以後時間経過による速やかな下降を認めた.今回の研究結果から,膵液中には遊離アミノ酸が恒常的に分泌されており,また各種アミノ酸を静脈内投与することにより,その投与したアミノ酸が早期に膵液中に分泌されることが判明した.すなわち,膵臓は血中濃度の変化に応じて遊離アミノ酸を膵液中ひいては腸管内に分泌することにより,生体内の遊離アミノ酸調節機構としての新たな生理機能を有している可能性が示唆された.雄性SDラットに中心静脈カテーテルを挿入後,総胆膵管及び総胆管にカニュレーションしラット膵外瘻モデルを作成.各種アミノ酸単独(Valine・Leucine・Isoleucine)及び総合アミノ酸製剤(モリプロン^<【○!R】>F溶液)をそれぞれ静脈内投与し,その前後における血中・膵液中の遊離アミノ酸濃度を経時的に測定した.その結果,各溶液の投与前,すなわち基礎分泌の状態において既に,膵液中には各種遊離アミノ酸が分泌されていることが明らかとなり,その濃度は血漿中の約0.280.79倍とアミノ酸の種類によって様々であった.単一のアミノ酸を投与した群においては、その投与した種の膵液中濃度が投与前に比べ投与後1時間において23.5倍程度上昇していた。投与後12時間目になるとそれらの上昇度合いは低下し,特にLeucine群においてはほぼ前値まで戻っていた.ValineとIsoleucineは膵液中の濃度上昇が遷延する傾向にあった.総合アミノ酸群でもその含有アミノ酸のほとんどの膵液中濃度が投与後1時間において上昇していた.また膵液分泌量は個体によって多少のばらつきは見られたが,各種アミノ酸投与によってその量が大きく変化することはなかった.血漿中では投与直後のアミノ酸濃度の上昇と,以後時間経過による速やかな下降を認めた.今回の研究結果から,膵液中には遊離アミノ酸が恒常的に分泌されており,また各種アミノ酸を静脈内投与することにより,その投与したアミノ酸が早期に膵液中に分泌されることが判明した.すなわち,膵臓は血中濃度の変化に応じて遊離アミノ酸を膵液中ひいては腸管内に分泌することにより,生体内の遊離アミノ酸調節機構としての新たな生理機能を有している可能性が示唆された.
血管内皮細胞の増殖促進と抑制の新規バランス制御分子による腫瘍血管新生制御の解析

血管新生は、固形腫瘍増殖や組織損傷時の修復過程に必須であり、その制御は血管内皮細胞の増殖促進と抑制のバランス制御で成立している。私どもは、これまでに、血管内皮細胞の増殖促進(VEGFシグナル)と抑制(Notchシグナル)のシグナルバランスを制御する分子複合体BAZF-CUL3を同定してきた。さらに、BAZFおよびCUL3のマウス網膜でのノックダウンによる血管新生評価から、BAZFノックダウンに比べ、CUL3ノックダウンでは極めて強い血管崩壊の表現系が現れることを観察した。このことから、CUL3はBAZF以外にも異なる複合体のパートナーが存在し、血管新生に大きく絡む因子であることが強く示唆された。そこで本研究では、BAZFとCUL3の機能解析をさらに押し進め、血管新生制御の新たな分子機構の解明を目指した。まず、血管内皮細胞の細胞増殖および伸展運動に重要なシグナル伝達経路に焦点を当て詳細な解析を行った結果、CUL3ノックダウンにより、VEGFR2の蛋白質産生が顕著に抑制されることを新たに見出した。この抑制により下流シグナルのAktやErkの活性化が誘導されないことも確認した。さらには、VEGFR2の蛋白質産生の顕著な抑制は、遺伝子発現抑制ではなく、VEGFR2 mRNAの不安定化促進によるタンパク質産生の抑制によることを突き止めた。一方、細胞運動の解析から細胞の伸展力の低下が観察されたことから、細胞-基質接着に重要な接着因子とその下流シグナルの解析を行った。その結果、integrin β1蛋白質産生が極めて特異的に、且つ、顕著に抑制されていることを新たに見出した。以上の結果より、CUL3は血管内皮細胞の増殖のみならず、ネットワーク形成に必須の細胞伸展に関わる鍵分子のVEGFR2とIntegrin β1を同時に制御する極めて重要な因子であることを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。血管新生は、固形腫瘍増殖や組織損傷時の修復過程に必須であり、その制御は、血管内皮細胞の増殖促進と抑制のバランス制御で成立している。私どもは、これまでに血管内皮細胞の増殖促進(VEGFシグナル)と抑制(Notchシグナル)のバランスを制御する分子を探索し、ZNF50(BAZF)を同定した。BAZFはVEGFシグナル下で誘導され、Notchシグナル下流分子CBF1に結合し、これを分解に導くことでNotchシグナルを遮断することを突き止めている。さらに、CBF1分解の本体としてユビキチンE3リガーゼAngE3(Cullin3)を同定し、BAZF-Cullin3複合体が、CBF1特異的なユビキチンリガーゼとして機能することを明らかにしてきた。本年度は、BAZFおよびCullin3の機能解析をさらに押し進めるために、以下の3項目につき研究を進めた。その現状とその成果は以下の通りである。(1)BAZF-/-マウスへの腫瘍移植による血管新生誘導:乳ガン細胞4T1細胞移植下での腫瘍形成および血管新生形成を解析した結果、有為な血管新生抑制および腫瘍増殖低下を観察した。(3)Cullin3のE3リガーゼ特異性複合体のバリエーション解析ならびに基質探索:Cullin3のN-末端ドメインに結合するタンパク質を免疫沈降および質量分析により解析し、2つの候補タンパク質を同定した。さらに、新たな基質の探索を継続して行っている。当初計画のAngE3(Cullin3)コンディショナルノックアウトマウスの作成は進めている。

当初計画のAngE3(Cullin3)コンディショナルノックアウトマウスの作成は、遅れているもののBAZF-/-マウスへの腫瘍移植による血管新生誘導解析、BAZF-/-Flk-GFPマウスと血管新生のインビボイメージング、ならびにCullin3の基質探索は順調に進んでいる。また、2年目の計画の一部が前倒しで進んでいる事から、全体として概ね順調に進んでいると判断している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の計画も、予定通り推進する。また、BAZFによる血管新生制御シグナルの解析は、計画を超えて推進する予定である。
抗血管新生因子NK4遺伝子及び自殺遺伝子を併用した肝癌に対する遺伝子治療の研究

肝癌の血管新生、浸潤および転移を阻害することにより腫瘍の進行を抑制する新たな肝癌治療戦略として肝細胞増殖因子(HGF)のアンタゴニストであるNK4に着目して検討を行った。(方法)1.ベクターとしてCMVプロモーター下にNK4を発現するアデノウイルスベクターAdCMV.NK4を用い、コントロールにはLacZを発現するAdCMV.LacZを用いた。まずin vitroでヒト肝癌細胞株にリコンビナントHGFを作用させ、NK4を導入しHGFのレセプターであるc-Metのリン酸化を検討した。次いでin vitroにおけるNK4の腫瘍細胞増殖に及ぼす効果を検討した。2.ヒト肝癌細胞株を用いてマウス皮下腫瘍モデルおよびマウス肝腫瘍モデルの2種の動物モデルを作製し、NK4を導入してin vivoにおける腫瘍抑制効果を検討した。3.導入後の腫瘍組織を摘出し、組織学的解析を行った。(結果)1、in vitroにおいてNK4はリコンビナントHGFによるc-Metのリン酸化を完全に抑制した。しかしながらNK4はin vitroでは腫瘍細胞増殖に影響を与えなかった。2.in vivoの検討で導入後5週で皮下腫瘍:NK4群144.3±89.8cm^3、コントロール群1442.7±340.8cm^3;肝腫瘍はHepatic Replacement AreaでNK4群12.3%、コントロール群38.0%と両モデル共にNK4導入により著名に抑制された。3.CD31による免疫染色でNK4導入群では皮下腫瘍、肝腫瘍共に血管新生が著名に阻害されており、TUNEL染色ではアポトーシスの誘導を認めた。(結論)本研究によりNK4の腫瘍血管新生阻害による肝癌増殖抑制が示され、HGF-c-Metを標的とした新しい肝癌治療戦略の可能性が示唆された。現在本研究の結果をふまえ、自殺遺伝子治療を併用し、さらなる肝癌治療効果を得るべく検討を行っている。肝細胞癌(肝癌)に対する新しいstrategyとして癌の浸潤・転移・腫瘍血管新生抑制作用を持つHGF antagonistであるNK4(malignostatin)を用いて難治癌の本態である浸潤・転移能、腫瘍血管新生を抑制する新たな遺伝子治療制癌戦略について研究を進めている。(1)NK4はHGFのレセプターであるc-Metの活性化を競合的に阻害することにより癌細胞の浸潤・転移を抑制すると考えられるが、大量のNK4発現が必要となるため、血中で高発現が期待できるhydrodynamics-based transfection(H-D)法を用いてマウスへNK4を遺伝子導入したところ、9ng/mlを越える発現が確認された。次いで同遺伝子導入法を用いてマウス肝癌皮下腫瘍モデルにNK4遺伝子導入を行い腫瘍抑制効果を検討したところ、コントロールのLacZ遺伝子導入群に比して増殖抑制認めたが有意差はなかった。(2)H-D法では腫瘍増殖抑制を行えるほどのNK4発現を得られないと考え、NK4をcodeするアデノウイルスベクター(Ad-NK4)を使用することとし、マウス血中NK4濃度を測定したところ、250ng/mlとH-D法に比して著明な遺伝子発現を得ることができた。マウス肝癌皮下腫瘍モデルにAd-NK4をtail veinよりi.v.、腫瘍へ直接導入の二通りで導入行ったところ、両群ともに有意差をもって腫瘍抑制効果を認め、直接導入では腫瘍はほぼ消失した。CD31免疫染色によりAd-NK4を導入した腫瘍はコントロールに比して著明に新生血管が抑制されていることが確認された。

現在、より臨床に則したモデルとして免疫不全マウス肝腫瘍モデルおよびラット肝発癌モデルを作製しNK4の肝腫瘍に対する効果を組織学的・分子生物学的に検討中である。肝癌の血管新生、浸潤および転移を阻害することにより腫瘍の進行を抑制する新たな肝癌治療戦略として肝細胞増殖因子(HGF)のアンタゴニストであるNK4に着目して検討を行った。(方法)1.ベクターとしてCMVブロモーター下にNK4を発現するアデノウイルスベクターAdCMV.NK4を用い、コントロールにはLacZを発現するAdCMV.LacZを用いた。まずin vitroでヒト肝癌細胞株にリコンビナントHGFを作用させ、NK4を導入しHGFのレセプターであるc-Metのリン酸化を検討した。次いでin vitroにおけるNK4の腫瘍細胞増殖に及ぼす効果を検討した。2.ヒト肝癌細胞株を用いてマウス皮下腫瘍モデルおよびマウス肝腫瘍モデルの2種の動物モデルを作製し、NK4を導入してin vivoにおける腫瘍抑制効果を検討した。3.導入後の腫瘍組織を摘出し、組織学的解析を行った。(結果)1.in vitroにおいてNK4はリコンビナントHGFによるc-Metのリン酸化を完全に抑制した。しかしながらNK4はin vitroでは腫瘍細胞増殖に影響を与えなかった。2.in vivoの検討で導入後5週で皮下腫瘍:NK4群144.3±89.8cm^3、コントロール群1442.7±340.8cm^3;肝腫瘍はHepatic Replacement AreaでNK4群12.3%、コントロール群38.0%と両モデル共にNK4導入により著名に抑制された。3.CD31による免疫染色でNK4導入群では皮下腫瘍、肝腫瘍共に血管新生が著名に阻害されており、TUNEL染色ではアポトーシスの誘導を認めた。(結論)本研究によりNK4の腫瘍血管新生阻害による肝癌増殖抑制が示され、HGF-c-Metを標的とした新しい肝癌治療戦略の可能性が示唆された。現在本研究の結果をふまえ、自殺遺伝子治療を併用し、さらなる肝癌治療効果を得るべく検討を行っている。
フローベールと哲学-思想史的アプローチによる草稿研究

本研究課題の研究目的は、19世紀フランスの小説家フローベールの文学と哲学との関係を明らかにすることであるが、今年度は特にフローベールにおけるスピノザ哲学とヘーゲル哲学の影響について研究をした。この問題を検討するにあたって依拠した研究方法は、本課題の副題に「思想史的アプローチによる草稿研究」とある通り、19世紀フランスの思想史という大枠をおさえながら作家の草稿を入念に解読・分析するというものである。一方では、スピノザやへーゲルの著述だけでなく、今日ほとんど顧みられることのない19世紀フランスの哲学者たちの書物を徹底的に読み込み、他方では、『ブヴァールとペキュシェ』をはじめとするフローベールの草稿を、それらの決定稿とあわせて丹念に読解した。この作業によって明らかになったのは、フローベールが七月王政期の講壇哲学であったいわゆるエクレクティスム(折衷主義)を経由してスピノザやへーゲルの哲学を受容している、という事実である。フランスにスピノザやヘーゲルの哲学をはじめて本格的に紹介したのはこのエクレクティスムに連なる哲学者たちであるが、彼らの翻訳やその註解は通常の翻訳の枠を大きくはみでるもので、自らの信奉する哲学理念にひきつけてスピノザやヘーゲルの哲学を都合よく曲解したと見るべきである。フローベールの初期作品にはこのエクレクティスムの影響が顕著であるが、晩年の『聖アントワーヌの誘惑』と『ブヴァールとペキュシェ』においてこのように捻じ曲げられたスピノザやヘーゲルを徹底的に戯画化し、それによって当時の支配的哲学潮流に苛烈な批判の矢を放ったのである。なお、以上の研究成果は近日刊行予定の二論文において詳述している。(Atsushi YAMAZAKI, ≪Le dossier"Philosophie"de Bouvard et Pecuchet: Spinoza et Hegel≫, Gustave Flaubert 6, Minard; ≪Bouvard et Pecuchet ou lagymnastiquedel'esprit≫, Revue Flaubert, n°7, ≪Flaubert et la philosophie≫, Le site Flaubert)本研究課題の研究目的は、19世紀フランスの小説家フローベールの文学と哲学との関係を明らかにすることであるが、今年度は特にフローベールにおけるスピノザ哲学とヘーゲル哲学の影響について研究をした。(Atsushi YAMAZAKI, ≪Le dossier"Philosophie"de Bouvard et Pecuchet: Spinoza et Hegel≫, Gustave Flaubert 6, Minard; ≪Bouvard et Pecuchet ou lagymnastiquedel'esprit≫, Revue Flaubert, n°7, ≪Flaubert et la philosophie≫, Le site Flaubert)