hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原性酵母カンジダ・アルビカンスの分子疫学的研究

保存株と新規分離株を合わせた1110株について,以下の実験を行なった.(2)新規遺伝子型(ALTS)の決定(4)従来法による遺伝子型(A, B, C, D, E)毎の薬剤感受性試験分離株数の多い日本,ブラジル,タイの3カ国に絞り,分離国別に25S genotypeとALTSの相互関係を調べた.25S genotypeでは,日本とブラジルが似たパターンを示し,タイとは明らかに区別された.ALTSでの比較も同様の区別がなされたが,3者を組み合わせて解析すると各国固有のパターンであることが判明した.つまり日和見真菌の代表であるカンジダ・アルビカンスには地域多型が強く示された.ALTSでは,25S genotypeよりさらに細分した結果を示し,これらの組み合わせにより株の個体識別が期待できた.分離源別解析により,タイ,ブラジルの内臓由来の菌株にgenotype B, Cが多い理由として,AIDSとの関連が示唆された.薬剤感受性試験の結果は,25S genotype毎の明らかな差は認められなかったものの,アゾールに耐性を示す株も見いだされた.文献的には,genotype B, Cに耐性株が多いと言う報告もあり,さらにAIDSとの関係を支持するものと思われた.分子多型の指標として用いた25S genotypeとALTSは全く別の領域をコードするものでおそらく相互に関連性は無いと思われるが,このような2種類の指標を用いて行なった今回の分子多型解析の結果は、主要3カ国の比較において明らかなる差を示しており,今後これらがカンジダ・アルビカンスの多型解析に多いに役立つことが示された.保存株と新規分離株を合わせた1110株について,以下の実験を行なった.(2)新規遺伝子型(ALTS)の決定(4)従来法による遺伝子型(A, B, C, D, E)毎の薬剤感受性試験分離株数の多い日本,ブラジル,タイの3カ国に絞り,分離国別に25S genotypeとALTSの相互関係を調べた.25S genotypeでは,日本とブラジルが似たパターンを示し,タイとは明らかに区別された.ALTSでの比較も同様の区別がなされたが,3者を組み合わせて解析すると各国固有のパターンであることが判明した.つまり日和見真菌の代表であるカンジダ・アルビカンスには地域多型が強く示された.ALTSでは,25S genotypeよりさらに細分した結果を示し,これらの組み合わせにより株の個体識別が期待できた.分離源別解析により,タイ,ブラジルの内臓由来の菌株にgenotype B, Cが多い理由として,AIDSとの関連が示唆された.薬剤感受性試験の結果は,25S genotype毎の明らかな差は認められなかったものの,アゾールに耐性を示す株も見いだされた.文献的には,genotype B, Cに耐性株が多いと言う報告もあり,さらにAIDSとの関係を支持するものと思われた.分子多型の指標として用いた25S genotypeとALTSは全く別の領域をコードするものでおそらく相互に関連性は無いと思われるが,このような2種類の指標を用いて行なった今回の分子多型解析の結果は、主要3カ国の比較において明らかなる差を示しており,今後これらがカンジダ・アルビカンスの多型解析に多いに役立つことが示された.千葉大学真菌医学研究センター保存のカンジダ・アルビカンス1002株の外に,今回,新たに収集した臨床由来の菌株108株について以下の実験を行なった.(1)新規収集株の同定確認(生理学的性状を基本としたキットを用いた.)(2)従来法での遺伝子型(A, B, C, D, E)の決定(3)今回新しく開発した上記方法とは別の原理を用いた遺伝子型(ALTS)の決定本研究課題での使用菌株は,千葉大学真菌医学研究センター保存株が中心であるが,原産国別検討をする際に主要3カ国(日本,ブラジル,タイ)で比較するにあたり,特に日本産株の多くは,分離時期が2030年以上前であったので,補正の意味も含めて,新鮮分離株を108株追加した.保存株と新規分離株を合わせた1110株について,遺伝子型の決定を行なった.(3)の遺伝子型(ALTS)は,分担者の知花が従来より研究してきたカンジダ・アルビカンスのゲノムシーケンスに基づき,より明確な分類に適している領域を探索した結果を利用した.これら2種類の遺伝子型データと各菌株固有のバックグラウンド(分離源情報等)を統合して統計的な考察を行なった.現在までに判明したことは,分離国(日本,ブラジル,タイ)と遺伝子型(A, B, C, D, E),また,分離源(血液,皮膚,口腔)と遺伝子型(A,B, C, D, E)の関係から疫学的な特徴が見いだせた.つまり日和見真菌の代表であるカンジダ・アルビカンスについて,その基礎疾患との関係が分子疫学的に説明されそうである.また,(3)の遺伝子型(ALTS)による方法は,(2)の従来法よりさらに細分した結果を示し,これらの組み合わせにより株の個体識別が期待できた.この結果をふまえて,次年度は生理学的性状や薬剤感受性試験などと組み合わせた解析を行なう予定である.平成16年度の結果を基に,更に以下の点について検討した.(1)新規遺伝子型(ALTS)に関して,主要3カ国(日本,ブラジル,タイ)の比較(2)従来法による遺伝子型(A, B, C, D, E)毎の薬剤感受性試験(3)総括主要3カ国に絞り込んで,新規遺伝子型(ALTS)に関して行なった比較

(1)では,日本とブラジルが類似の分布パターンを示したのに対して,タイでは別の分布パターンを示した.更に,従来法による遺伝子型(A, B, C, D, E)と組み合わせることにより各国固有の分布パターンを示した.薬剤感受性試験(2)の結果は,従来法による遺伝子型(A, B, C, D, E)毎の明らかな差は認められなかった.総括分子多型の指標として用いた従来法による遺伝子型(A, B, C, D, E)と新規遺伝子型(ALTS)は全く別の領域をコードするものでおそらく相互に関連性は無いと思われる.このような2種類の指標を用いて行なった今回の分子多型解析の結果は主要3カ国の比較において明らかなる差を示し,今後これらの指標がカンジダ・アルビカンスの多型解析に多いに役立つことが示された.しかしながら,病型あるいは由来病巣との因果関係を推測できる関連性は見いだされなかった.元来カンジダ・アルビカンスはヒト常在菌とも言われ,カンジダ症として発病した場合でも元々患者がノーマルフローラとして保菌していたものが優先的に増殖したものと考えられており,病巣との強い因果関係よりも患者の生活環境に関連していると考えた方が妥当である.よって,今回の結果に示すように,国毎に多型パターンが異なると言うのは,病巣あるいは病型とのリンクよりも生態学的なリンクが示されていた.薬剤感受性を含む生理学的性状では特にこれら多型とリンクするデータは見いだされなかった.しかしながら,遺伝子型Dは一般的にアゾール耐性株が多いと言われているので,元々耐性であると言うよりも,耐性を獲得しやすい性質であることも考えられた.今後これら2種類の遺伝子型は,株識別への利用が可能となり,保菌者の相互関連や感染経路の探索などいろいろな方面への利用が期待される.
πトポロジ-対称性を制御した有機高分子磁性体の巨視的磁性発現機構の基礎的解析

1.研究目的有機磁性体設計の方法論は,我々のこれ迄の研究を含む多くの研究によって実験理論の両面からかなり明らかになっているので,現在有機磁性体の急務は,強磁性的振舞を示す磁性高分子に対して(1)微視的立場からそれらの磁性発現機構磁気持性を解明し,(b)それらのスピン集積形態を同定すること,(c)巨視的な有機強磁性の直前の段階ともいうべき有機超磁性スピン秩序の構築を具体的に行い,有機磁性体が未来技術として新規な機能性を具現しうるかどうかを例示することである。本研究はこれら焦眉の課題に理論と実験の両面からアプロ-チするものである。2.研究成果磁気持性を微視的立場から解明するには高感度の磁気共鳴法が優れているので,実験的方法としては主としてESR及びENDOR(電子ー核二重共鳴)法を採用し,磁気的性質の巨視的量の特定に適した磁化率測定を併用した。今年度はまず,高分子π共役系分子構造がπトポロジ-的対称性を満足している可能性が極めて高い磁性高分子の代表例の一つとして,ピレンやベンゼン環を骨格とした脱水素縮合多核芳香族(COPNA)ポリマ-を採用した。観測された特異なESRスペクトルとその温度変化(3K300°C)温度降下に伴う共鳴磁場の低磁場シフト)はランダム磁性体に固有の挙動に酷似しており,強磁性体の前段階の一つともいえるスピングラス状態の形成を強く示唆した。脱水素COPNAポリマ-は,いずれも上記の特異なESRスペクトルの他にg2に有機常磁性種に固有の信号を与え,それらの線形解析の結果,特異なESRスペクトルの強度が大きい程ロ-レシツ成分が優勢であることがわかった。また常磁性スピンサイトの構造を決定することは不対電子のπトポロジ-対称性と高分子内及び分子間のスピン整列との関連を解明する重要な情報なので,常磁性スピンサイトにENDOR法を適用し,局所構造がトリアルメチルラジカル型であることを明らかにした。もう一方の代表例として安定ニトロキシド基をもつポリフェラレアセチレンを採用し,スピン多重度が89重項であることを実証した。
膵管癌細胞における一次繊毛消失の意義と分子メカニズムの解明

ヒト膵管がん由来であるPanc1細胞は、多くのがん細胞で消失している一次繊毛を低頻度ながら形成する。CRISPR/Cas9法により、一次繊毛形成に必要であることが知られているタンパク質Cep164またはIFT80に変異を導入した細胞株を樹立した。これらの細胞株の一次繊毛形成を調べたところ、Cep164変異株では著しく一次繊毛が減少し、IFT80変異株では一次繊毛が消失した。次に、これらの細胞株にCep164またはIFT80を異所的に発現させたところ、一次繊毛の形成が回復したことから、樹立した細胞株では変異を導入した遺伝子依存的に一次繊毛が減少、または消失することが確かめられた。これらの細胞株を用いてがん細胞の増殖能を調べるコロニー形成アッセイを行ったところ、Cep164変異Panc1細胞は野生型Panc1細胞と比較して、多くのコロニーを形成することが分かった。この傾向は、足場非依存的なコロニー形成を調べるソフトアガーコロニー形成アッセイにおいても観察された。さらに、野生型Panc1細胞に対して、一次繊毛を除去する薬剤である抱水クロラール(ClHy)を処理したところ、Cep164変異細胞と同様にコロニー形成能が高まることが分かった。また、実際にClHy処理によりPanc1細胞の一次繊毛は減少することが確認された。以上の結果は、一次繊毛の消失が膵管がん細胞の増殖に対して促進的に寄与することを示唆する。一次繊毛を持たない膵管がん細胞株の樹立に成功し、その細胞株を用いた解析から一次繊毛と膵管がん細胞の増殖との関連が解明されつつあるため。膵管がん細胞の増殖と一次繊毛の関連を明らかにするため、以下の解析を計画している。1.野生型、及びCep164変異Panc1細胞株において、発現レベルが変動しているタンパク質、及び活性化レベルが変動しているシグナル経路の探索と同定を進める。2.野生型、及びCep164変異Panc1細胞株をマウスに異種移植し、in vivoでの腫瘍形成を評価する。
保釈に関するケース・スタディ

本年度は、我が国の判例集から抽出した保釈に関する裁判例の調査・分析を行った。それらは、主として、権利保釈の除外事由である刑訴法八九条四号の「罪証隠滅のおそれ」に関するものである。調査・分析の結果、匂留の要件である「罪証隠滅のおそれ」の判断とパラレルに、罪証隠滅の対象、罪証隠滅の態様、罪証隠滅の余地(客観的可能性および実効性)、罪証隠滅の主観的可能性につき、裁判所の判断がなされていること、罪証隠滅の余地は捜査の終了により一般的に減少するが、収集された又は収集されるべき証拠の種類・内容、それらの証拠と被告人との関係、被告人の供述態度、公判手続の進展の度合いなどの諸般の事情により、その有無が判断されていること、公判手続の進展との関係では、被告人が公訴事実を争っているか否か、検察官請求証拠に対する同意・不同意、その証拠調べを終えたか否かなどが重要な判断要素となっていることなどが、明らかとなった。また、近年の運用の実際を統計をもとに調査してみると、保釈率が徐々に減少していること、保釈請求率も減少していることなどが判明した。このような全体的な把握を基礎に、東京地方裁判所に係属した一事件を素材に、東京第一弁護士会所属の弁護士の協力を得て、訴訟記録の調査を行った。調査結果の整理については、なお時間を要するため、本年度中にその結果を公表するまでには至らなかったが、近日中に所要の分析を終えては本学部の紀要にその成果を公表する予定である。本年度は、研究の基礎作業として、主として文献調査により保釈制度の現状についての認識を得るよう努めた。その方法は、比較法的視点を得るためのアメリカ法の調査、及び我が国の判例動向の調査の二点である。まず、前者によれば、アメリカでは1960年代以降の保釈改革によって被疑者の保釈の認められる余地が拡大したものの、70年代以降はむしろ犯罪の増加に対処するため、保釈を制限しようとする動きが顕著になってきたことが明らかになった。すなわち、アメリカでは保釈中の被疑者の再犯が深刻な問題として取りあえげられるようになり、各地で社会防衛のための保釈制度、予防拘禁制度が採用されるに至っている。それらは、再犯のおそれを釈許否の判断基準の一つにするもの、保釈中の再犯を保釈取消事由の一つとするもの、重罪又は暴力的犯罪の累犯者であることを権利保釈の除外事由とするもの、予防拘禁を許すもの等である。今後の研究では、さらにそれらの運用の実態について認識が得られるよう調査する必要がある。我が国の判例については、判例集からの判例抽出作業を行った。これについては、現時点では、個々の判例の分析を始めた段階であり、判例の動向全体についての認識を得るには至っていない。次年度において、判例に現われた事案の整理・分析の作業を集中的に進める予定である。なお、我が国における保釈実務の実際についてデ-タ収集を実施することを本年度の課題の一つとしたが、基礎作業としての比較法的検討にやや重点をおいて研究を行ったため、十分な調査を行うことができなかった。これについても、次年度において作業を進めることとしたい。
現代チベット語レファランス・グラマ-の記述言語学的研究

(1)第1回研究集会(5年度)の結果作成することとなった、主語・態・能格についての形態統辞論にかかる諸問題を解明するための質問票を用いて調査を行った。長野・北村はデラドゥン市で能格とヴォイスについて、ツェリン・ドルマはデラドゥン市で統辞変容について、又、ドルジェ・ツェデンはラサ市で語構成について、それぞれ調査を行った。長野の調査では、能格助辞-kyisの用法と文法的分布に焦点が当てられ、従前調査していたチベット語においても、-kyisが伝統的文法学の定めるところとは大いに異なる出現の仕方をすること、能格のいわゆるsplitの条件が従来言われていたのとは違う分布を示すことが確認された。また、-kyisが主題をマークする機能を持つ新しいチベット語を話す層が若年層の中に相当数いることが明らかになった。この変化は現在チベット自治区で起きているそれと平行しており、新方言の成立過程や言語変化の普遍性を検討する上で重要な示唆を与えてくれる。北村の調査は態について集中的に行い、能格現象の非整合性にチベット語の態のあり方を切るヒントが隠されていることを発見した。このことは、逆に言うならば、チベット語の能格が本来的なものでなく、何らかの原因で後から発展してきたものであること、本来チベット語には態の区別があったことを示唆するものである。ツェリンはチベット語とヒンディー語のバイリンガリズムをとりあげ、特に動詞の用法にどのような影響が及ぶかを調査した。この結果、補助動詞・助動詞の用法に顕著なbiasが認められた。ドルジェはチベット語と中国語のバイリンガルについて、その語構成レベルでの相互干渉を調査した。その結果、新語を形成する場合、そこに作用する統辞的メカニズムが、一時有力だった中国語的なものからチベット語的なものへと変化していることを確認した。(2)第2回研究集会をインド・デラドゥン市で開催し、北村甫を除く全員が参加した。現在理論言語学の分野で特に注目を集めている、主語・能格・ヴォイスにかかる形態統辞論的事象について、チベット独自の文法学・従前のチベット語研究・最近の言語理論の角度から各々がそれらに関する理解を述べ、コメントを交わした。チベット人研究者からはシツ、チェ・キ・ドゥク、スムリティ、法賢、音成就金剛などの文法学における格と受動態に関する諸理論の批判が提出され、日本側からは近年の文法理論、特に関係文法やGB理論に立脚した、チベット語統辞論の問題点が指摘された。主語・態・能格は互いに深く関連した事柄であり、これについて議論が集中した。古いチベット語仏教文献では、能格マーカーの出現の条件が伝統的文法学とは大きく隔たっており、むしろそれの方がチベット語本来の姿ではないかとの結論に達した。(3)また、研究集会では、調査成果のデータベース化と成果発表方法について協議した。研究成果の公表方法については日本側・中国側・インド側がそれぞれ独自に記述文法を刊行することが概ね了解された。本来共同の文法が書かれるのが望ましいが、各国での言語学の関心に相当の開きがあり、また、理論的な各人の立場も異なるため、別個の出版を考えることとした。研究成果と資料の相手国への還元は、代表者・分担者が集積したデータの自由かつ迅速な相互利用という形で行う。データは国立民族学博物館の電算機に入力し、分担者が本国からアクセスできるよう配慮する。中国との間ではIBMのBITNETによるE-Mailを用いて随時、インドとの間では必要に応じてフロッピ-のやり取りによって、データ利用を円滑に進める。(4)インド側研究分担者を大阪に招聘し、データのデータベース化を行う予定であったが、本人の健康状態からそれが困難になったので、研究協力者2名を派遣し、その欠を補った。

その結果、新語を形成する場合、そこに作用する統辞的メカニズムが、一時有力だった中国語的なものからチベット語的なものへと変化していることを確認した。(2)第2回研究集会をインド・デラドゥン市で開催し、北村甫を除く全員が参加した。現在理論言語学の分野で特に注目を集めている、主語・能格・ヴォイスにかかる形態統辞論的事象について、チベット独自の文法学・従前のチベット語研究・最近の言語理論の角度から各々がそれらに関する理解を述べ、コメントを交わした。チベット人研究者からはシツ、チェ・キ・ドゥク、スムリティ、法賢、音成就金剛などの文法学における格と受動態に関する諸理論の批判が提出され、日本側からは近年の文法理論、特に関係文法やGB理論に立脚した、チベット語統辞論の問題点が指摘された。主語・態・能格は互いに深く関連した事柄であり、これについて議論が集中した。古いチベット語仏教文献では、能格マーカーの出現の条件が伝統的文法学とは大きく隔たっており、むしろそれの方がチベット語本来の姿ではないかとの結論に達した。(3)また、研究集会では、調査成果のデータベース化と成果発表方法について協議した。研究成果の公表方法については日本側・中国側・インド側がそれぞれ独自に記述文法を刊行することが概ね了解された。本来共同の文法が書かれるのが望ましいが、各国での言語学の関心に相当の開きがあり、また、理論的な各人の立場も異なるため、別個の出版を考えることとした。研究成果と資料の相手国への還元は、代表者・分担者が集積したデータの自由かつ迅速な相互利用という形で行う。データは国立民族学博物館の電算機に入力し、分担者が本国からアクセスできるよう配慮する。中国との間ではIBMのBITNETによるE-Mailを用いて随時、インドとの間では必要に応じてフロッピ-のやり取りによって、データ利用を円滑に進める。(4)インド側研究分担者を大阪に招聘し、データのデータベース化を行う予定であったが、本人の健康状態からそれが困難になったので、研究協力者2名を派遣し、その欠を補った。(1)第1回研究集会をインド・デラドゥン市で開催し、北責甫を除く全員が参加した。現在理論言語学の分野で特に注目を集めている、主語・能格・ヴォイスにかかる形態統辞論的事象について、チベット独自の文法学・従前のチベット語研究・最近の言語理論の角度から、各々がそれらに関する理解を述べ、コメントを交わした。チベット人研究者からはシツ、チェ・キ・ドゥク、スムリティ、法賢、音成就金剛などの文法学における格と受動態に関する諸理論の批判が堤出され、日本側からは近年の文法理論、特に関係文法やGB理論に立脚した、チベット語統辞論の問題点が指摘された。(2)それに基づき、上記の文法的諸問題を解明するための質問票を作成し、これを用いて各人が役割分担に従って調査を行うこととした。長野はデラドゥン市で能格とヴォイスについて、ツェリン・ドルマはデラドゥン市で統辞変容について、又、ドルジェ・ツェデンはラサ市で語構成について、それぞれ調査を行った。(3)研究集会で議論の集中した点につき、中国側とさらに討議を重ねる必要が生じたため、調査成果のデータベース化の打ち合わせを兼ねて、中国で2回研究集会を行った。(4)その後の調査結果は現在各分担者が分析中である。
固定化ルイス酸塩基複合触媒によるキネティックエノラートの触媒的発生と展開

本研究はキネティックェノラートの触媒的発生を最終目標に据え、固定化ルイス酸塩基複合触媒の開発研究を行うものである。触媒の探索にあたり、代表的な求核反応であるアルドール反応をベンチマークに用いた。アルドール反応は本質的に触媒反応であるにも関わらず過去に報告されている酸・塩基複合系のアルドール反応では、それらの試薬を少なくとも化学量論量以上必要としてきた。そこで今回の研究では初期段階として、"触媒型"アルドール反応を実現する新しい酸・塩基複合触媒の開発を行った。基質にアセトフェノンとニトロベ。ンズアルデヒドを用い、様々なルイス酸およびルイス塩基を検討した結果、ジクロロメタン中、ヨウ化リチウムとアミノエタノールを組み合わせることで、目論見どおり反応が触媒的に進行することを見出した。それぞれの試薬を単独で用いても反応は進行しないことから、酸・塩基触媒の複合効果が確認された。また触媒が反応途中で失活してしまう問題点が残されたが、これはTHFを添加する・ことにより克服した。これらの成果は先行例がなく、金属塩と三級アミンとの複合触媒による新しいタイプの触媒型アルドール反応である。従来のアルドール反応が比較的過酷な反応条件を要するのに対し、本反応はきわめて温和な上、安価である。また触媒化に成功したことで今後、アミノ酸類から容易に誘導される三級アミノアルコールを用いるなどして不斉反応へ展開する可能性が広がった。
企業情報の伝達プロセスの多様性と株価形成に関する実証研究

本研究では、企業情報の伝達経路の多様性がどのように株価形成に影響を及ぼすかについて実証分析を行った。第一に、ディスクロージャー情報は、株価ボラティリティを高める効果をもつ一方で、新聞メディア報道は、ボラティリティを抑制する効果が観察された。テレビ放送と市場流動性に関する研究では、企業に関するテレビ情報流入は、ビッドアスクスプレッドの増加をもたらしており、投資家間の情報格差拡大と整合的である。テレビ情報は、デプス(売買注文金額)については、増加させる働きをもっており、テレビ報道が企業情報の認知度を向上させる効果と整合的な結果であった。当該年度の研究では、企業情報が株価形成に及ぼす効果を、情報伝達プロセスの多様性の観点から実証分析した。異質な情報伝達プロセスが、投資家による情報認知を経て、どのように相互に関連しあいながら、最終的な株価形成の情報効率性に影響を及ぼしているか検証する。具体的には、株式ボラティリティが、ディスクロージャー情報やマスメディア情報からどのような影響を受けているかを共同研究により分析した。研究結果は、ボラティリティはディスクロージャー情報の流入に伴い増加することを示している。研究成果は、日本ファイナンス学会において報告している。また、株式流動性と多様な情報経路の関係についても共同研究により分析を行った。流動性尺度として、ビッドアスクスプレッドおよびデプスを用いている。この研究では、ディスクロージャー、新聞メディア報道に加えて、テレビ報道データを新たに活用し、情報伝達の多様性効果をより幅広い視点で分析している。テレビによる伝達情報は、個人を含むより広範な投資家層を対象としている点、および、速報性の点において、他の媒体とは異なり、新たな分析対象とする意義は大きい。過去の先行研究においても、テレビ報道に関する市場への効果を分析したものは大変限られており、その意味でも学術上の意義は大きいと考えている。分析結果は、テレビ報道量の増加は、スプレッドの増加、デプスの増加と関連している。このことは、テレビ情報は、投資家間の情報非対称性を高めると同時に、広範な投資家への情報認知を高める効果をもつことを示唆している。成果は、Asian Academic Accounting Association、Midwest Finance Associationにおいて報告した。本研究全体としては、企業情報の流入が株価形成に及ぼす影響について、情報伝達プロセスの多様性の観点から実証的に分析してきた。具体的には、学内論集掲載予定の論文では、準備的な考察として、ディスクロージャー情報とマスメディア情報が、日次の株式リターン(の絶対値)に及ぼす効果を計測し、両方の情報が株価変化を促進する結果を得ている。また、共同研究の中で行った実証分析では、ディスクロージャー情報とマスメディア報道が、日次レベルの株価ボラティリティに与える影響についての研究を行った。現時点での研究結果は、ディスクロージャー情報の流入が有意にボラティリティを高める効果をもつ一方で、新聞報道で計測したマスメディア情報の流入はボラティリティを低下させるという対照的なパターンを得ている。このことは企業情報が異なる媒体を通じて伝達される場合、その株価変動に及ぼす効果の方向性もまた異なる傾向を示しており興味深い結果となっている。最終年度である本年度は、この研究を内生性問題等の観点から精緻化、改訂し、国際専門誌へ投稿中である。また、多様な情報伝達経路の一つとして、TV報道が市場流動性に及ぼす影響について共同研究を行った。現在までに、TV報道情報の流入は、デプスの拡大をもたらすと同時に、ビッドアスクスプレッドの縮小をもたらすという結果を得ている。最終年度である本年度は、研究成果を日本ファイナンス学会やセミナー等で発表し、専門学術誌への投稿へ向けての改訂作業を行った。複数の情報伝達経路が、株式市場のボラティリティに及ぼす効果について、実証的な分析を行った。ボラティリティについては、時系列モデルによる推計ボラティリティよりも信頼性の高い高頻度データを用いた実現volatilityを用いている。情報変数については、企業ディスクロージャーと新聞記事報道を定量化した。主な実証結果では、ディスクロージャー情報の流入は、有意にボラティリティを増加させている。ディスクロージャーとメディア報道は、相互に強化する方向で、ボラティリティを増加させる。これらの結果は、二つの異なるタイプの公開情報の流入が、投資家間の不確実性を増加せることを示唆している。追加的に、企業固有ボラティリティと公開情報流入との関連性を分析した。その結果、両方のタイプの情報伝達は、ともに企業固有ボラティリティを増加せている。しかしながら、その相互効果は、ネガティブな方向へ働いており、ディスクロージャー情報をマスメディアが同時に報道する場合には、市場全体または産業全体にかかわる情報効果をもつことが示唆されている。研究成果は、共著論文として、多数のセミナー・学会において報告し、参加者から内容に関する今後の研究高度化に資する有益なサジェスチョンを得た。(九州ファイナンス研究会、Southwestern Finance Association、応用経済学会)

また、Daniel and Titman (2006)が開発した株式リターンの有形情報・無形情報への分解アプローチを活用することにより、企業を取り巻く外生的情報環境と企業の情報開示行動が、どのように株価形成に反映されているか研究した。実証分析結果では、情報環境要因の中でも、利益ボラティリティが高まること、および、企業年齢が低い段階にあることが、無形情報リターンの増加に寄与している。論文は、「甲南経済学論集」において刊行している。ティックデータからの日次データ作成は、研究基盤となる重要なプロセスであるが、これを森保教授(長崎大学)との共同研究として実施することにより、格段に効率的に、ボラティリティ、流動性指標(ビッドアスクスプレッド、デプス)を計測することができた。とりわけ、今回の研究では、東証一部上場の多数の企業について、クロスセクション、日次レベルでの指標作成には膨大な計算量が必要であった。この点において、効果的に共同研究を実施できた利点は大きい。また、テレビ報道の効果研究について、森保教授、春日教授(甲南大学)と共同で行うことにより、効率的に進めることができた。とくに、テレビ報道に関する情報通信業界に詳しい春日教授との共同研究によって、株価形成とテレビ報道の関連性という、これまでの先行研究では実績の少ない領域において、新たな知見を得ることができた。以上のように、共同研究ではそれぞれの専門分野の知見を活かして、本研究課題の実施を効果的に行うことができた。Pacific Basin Finance Journalに掲載確定した研究では、レビュアーからのコメントをもとにして、企業情報と株価の急激な変動についての分析をブラッシュアップすることができた。とくに、実証結果の解釈において、代替的な理論的枠組みについても考察できた点は大きな改善点であった。ボラティリティの計測については、森保教授(長崎大学)と共同して行うことにより、効率的な計画遂行が可能となった。幅広い企業群に対して高頻度株価データを用いた分析を行うことに成功している。公開情報データについては、これまでの研究経験を生かして、新聞記事データベースからの個別企業ごとの記事収集、東証データベースからのディスクロージャー情報収集を効率的に行うことができたため、複数年度にわたり、なおかつ、多数の企業サンプルの情報を利用することができた。分析方法は、膨大なサンプル数を対象とした回帰分析を行うことは、時間を要するが、今回は比較的シンプルな形での推計方法を用いることにより、主要な実証結果を得ることを優先した。情報伝達プロセスの多様性が金融市場へ及ぼす効果の検証という研究計画の主眼に関して、ボラティリティ研究の中で、実際に、ディスクロージャーと新聞報道という複数の情報伝達経路を、分析の枠組みに組み入れていることに成功しており、進捗状況は順調であると判断できる。
生細胞中におけるヒトテロメアＧ－四重鎖の形成ダイナミクス

核酸を生細胞へ導入する方法として、リポフェクション、エレクトロポレーション、マイクロインジェクションの3つの方法が主に用いられる。リポフェクション法では核酸の構造変化が荷電脂質に影響される可能性が高い。マイクロインジェクションは、基本的に一回の動作で一つの細胞にしか導入できない。上記二つの方法と比較して、電気パルスによって細胞膜を瞬間的に穿孔して分子を導入するエレクトロポレーションは本研究に最も適した方法と考えられたが、実際に蛍光標識したグアニン四重鎖形成DNAオリゴマーを、エレクトロポレーションによって種々の細胞へ導入したところ、エンドサイトーシスの影響によって、核酸の構造変化の追跡が困難であった。そこで、光照射によってリン脂質膜を穿孔することで、細胞内小胞中から細胞質へと外因性のDNAオリゴマーを放出させることを目指し、昨年度に膜染色色素を新規合成した(未発表)。この色素は極性を持つ有機溶媒に可溶で、市販の膜染色色素と同様に培地内濃度10 μMで5分間インキュベートすることにより細胞膜に定着することが明らかになった。また、色素単独で水中に分散しても発光しないが、リポソームへの導入や、カバーガラス上に形成させた脂質二重膜層や細胞膜に定着させることで蛍光を発するようになる。この色素は脂質膜上に分散させた後、顕微下での光励起中にアスコルビン酸を加えることで消光が起こることが明らかになり、光誘起電子移動の可能性が示唆された。この結果は、G-四重鎖に関する本研究の趣旨から逸脱してしまうが、新規合成した膜染色色素によって、細胞の膜電位を光制御できる可能性を示唆するため、現在、電気生理学的手法による研究を進めている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はグアニン連続配列(GGG配列)を6つ有するヒトテロメア鎖DNAでのG四重鎖形成に関する研究を行い、学術誌への投稿と国内学会での口頭発表を行った。in vitroにおけるG四重鎖形成の研究は、主にGGG配列を4つ有する2127塩基の一本鎖DNAを対象として行われてきたが、GGG配列を5つ以上持つ場合のG四重鎖形成に関する研究は少なく、詳細はあまり知られていない。ヒトテロメア3'-末端の場合にはTTAGGG連続配列が150塩基以上続くため、理論的にはどの4つのGGG配列からも四重鎖を形成しうるが、実際に優先的に形成される位置と構造は未だ明確でない。これらを明らかにするため、GGG配列を6つ含むヒトテロメア鎖のG四重鎖形成に関する研究をおこなった。2異なる5種類のG-I置換ヒトテロメアDNAと37htelを熱力学的な解析を行った。その結果、比較的長鎖のヒトテロメア鎖がK+存在下において3'-末端で優先的にG四重鎖を形成すること、また形成される四重鎖構造はコア部分をとりまく“ループ鎖"が最も短いものであることが明らかになった。3加えて、流体力学半径の変化を蛍光相関分光法(FCS)を用いて一分子レベルで観測することで、37htelはG四重鎖形成の中間体と考えられている“グアニン三重鎖"を形成しないことが示唆された。以上の結果をまとめて第36回光医学・光生物学会で口頭発表を行い、またこれらの結果に関する詳細な議論が学術誌“RSC Advances"へ掲載された。生細胞内にDNAや有機分子といった外因性物質を導入する際、エンドサイトーシスという機能が重要な働きを担う。エンドサイトーシスでは、外因性物質が細胞膜由来のリン脂質膜に包まれ、小胞として細胞内に導入される。つまり、導入した物質は直接に細胞質内へと分散するわけではなく、カプセルに包まれた状態で細胞質内を運搬される。この小胞はエンドソームと呼ばれ、細胞内の別の特殊な小胞体と融合する。その内部では内包物を加水分解する環境が整えられ、取り込まれた外因性物質は原則的に分解されてしまう。外因性のDNAオリゴマーの構造変化を生細胞中で観察するためには、細胞内での分解を回避しなければならない。リポフェクションでは核酸の構造変化が荷電脂質に影響される可能性が高い。マイクロインジェクションでは、基本的に一回の操作で一つの細胞にしか導入できない。上記二つの方法と比較して、電気パルスによって細胞膜を瞬間的に穿孔して分子を導入するエレクトロポレーションは本研究に最も適した方法と考えられる。しかし、実際に蛍光標識したグアニン四重鎖形成DNAオリゴマーを、エレクトロポレーションによってHeLa細胞へ導入したところ、細胞内の小胞に局在する結果が得られ、エンドソームの影響の可能性が排除できなかった。そこで私は、光照射によってリン脂質膜を分解あるいは穿孔できるような膜色素を開発し、細胞内小胞中から細胞質へと外因性のDNAオリゴマーを放出させることはできないかと考え、ペリレンジイミド(PDI)をベースとした膜染色色素を新規合成した(未発表)。現在、この色素が細胞膜へ与える影響を追究し、生細胞の蛍光イメージングへの適用可能性を探索している。生細胞へ外因性DNAオリゴマーを導入すること自体は容易だが、その後の構造変化を正しく解析するためにはエンドソームの影響をうまく排除しなければならない。この問題の解決に多大な時間を取られ、研究が遅れている。

核酸を生細胞へ導入する方法として、リポフェクション、エレクトロポレーション、マイクロインジェクションの3つの方法が主に用いられる。リポフェクション法では核酸の構造変化が荷電脂質に影響される可能性が高い。マイクロインジェクションは、基本的に一回の動作で一つの細胞にしか導入できない。上記二つの方法と比較して、電気パルスによって細胞膜を瞬間的に穿孔して分子を導入するエレクトロポレーションは本研究に最も適した方法と考えられたが、実際に蛍光標識したグアニン四重鎖形成DNAオリゴマーを、エレクトロポレーションによって種々の細胞へ導入したところ、エンドサイトーシスの影響によって、核酸の構造変化の追跡が困難であった。そこで、光照射によってリン脂質膜を穿孔することで、細胞内小胞中から細胞質へと外因性のDNAオリゴマーを放出させることを目指し、昨年度に膜染色色素を新規合成した(未発表)。この色素は極性を持つ有機溶媒に可溶で、市販の膜染色色素と同様に培地内濃度10 μMで5分間インキュベートすることにより細胞膜に定着することが明らかになった。また、色素単独で水中に分散しても発光しないが、リポソームへの導入や、カバーガラス上に形成させた脂質二重膜層や細胞膜に定着させることで蛍光を発するようになる。この色素は脂質膜上に分散させた後、顕微下での光励起中にアスコルビン酸を加えることで消光が起こることが明らかになり、光誘起電子移動の可能性が示唆された。この結果は、G-四重鎖に関する本研究の趣旨から逸脱してしまうが、新規合成した膜染色色素によって、細胞の膜電位を光制御できる可能性を示唆するため、現在、電気生理学的手法による研究を進めている。生細胞へ導入する前に、カリウムイオン濃度以外の外部環境がG四重鎖形成に与える影響を調査したところ、特にpHの変化に対して複雑な挙動を示した。この結果に対して未だ十分な考察が得られていないため、予定していた「生細胞中での観察」を進めることができなかった。この点では達成度が十分でないと考えられる。しかし一方で、上記の成果報告の通り、in vitroにおけるG四重鎖の構造変化に関する新たな知見が得られた点は評価できる。光照射によってリン脂質膜を分解あるいは穿孔できるような膜色素を開発し、初期のエンドソームから細胞質へと外因性のDNAオリゴマーを放出させるような方法を確立する。すでに第一世代としてペリレンジイミド(PDI)をベースとした膜染色色素を新規合成したため(未発表)、この色素が細胞膜へ与える影響を追究し、生細胞の蛍光イメージングへの適用可能性を探索する。その後、この色素を用いて、細胞内に外因性DNAをうまく拡散させる方法を最適化し、生細胞内におけるヒトテロメア単鎖DNAのGー四重鎖形成ダイナミクスを明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究テーマについて、大幅な変更が必要になった。pH変化によるG四重鎖形成への影響が予想以上に大きく、生細胞中での観察へ移行する上での障壁となっている。生細胞中では、様々な環境が不均一であり、pHに関しては各細胞小器官によってpH=5-8程度の幅を持っている。そのため、生細胞中におけるDNA構造変化の解析を行う上で、G四重鎖形成DNAのpH応答に関する知見を得ることが大変重要となる。以上の事由により、今後の推進方策としてG四重鎖構造形成のpH依存性に関する詳細を明らかにすることを目指す。
機能性粒子によるシグナル増幅法を採用した超高感度バイオマーカーの免疫アッセイ

迅速,簡便および高感度な免疫測定法の開発を行った.抗体による測定対象物質の認識現象を高度に標識することにより高感度化を行った.マイクロウェルアレイ電極を用いた銅の電解酸化により大量一括に酵素を包括したアルギン酸ゲル粒子を作製し,粒子内に包括された酵素の活性を電気化学顕微鏡により計測した.酵素反応生成物をレドックスサイクリングと変換蓄積法による化学増幅法で高感度に検出し免疫計測に適用できた.誘電泳動を用いると作製したゲル粒子をマイクロ電極先端に捕捉できた.ゲル粒子表面に抗体修飾することにより,抗原の存在下におけるゲル粒子の捕捉を可能にした.初年度は,迅速,簡便および検出感度の向上をキーワードとした免疫測定デバイスの開発に必要な要素技術について基礎特性調査を行った.特に,「酵素内包アルギン酸ゲル粒子の開発」を重点的に進めた.1)電気化学制御型の酵素内包アルギン酸ゲル粒子作製:25万個のマイクロホールを有する電極アレイを用い,酵素内包型アルギン酸ゲル粒子を作製した.銅電極基板上にマイクロホールアレイを作製し,定電流電解法を用いて金属銅を酸化し銅イオンを生成させた.溶液中のアルギン酸Naがマイクロホールから生成された2価カチオンである銅イオンの生成によりゲル化しゲル粒子を作製することができた.均一粒径のゲル粒子を迅速(数秒数分)で大量一括に作製できた.生成されるゲル粒子の粒径は,電解時間および電解電流を制御することにより50-200ミクロン程度であった.さらに,溶液にグルコース酸化酵素(GOx)を添加しておくことにより,酵素を内包したゲル粒子の作製が可能であった.2)サイクリング法と変換蓄積法による酵素反応生成物の高感度計測:電極にGOxを固定化しグルコースおよびメディエータ(4-アミノフェノール)存在下でアンペロメトリーを行い,酵素レドックスサイクリングによりシグナルを増幅させた.この際,対極で銅イオンの還元反応を進行させて金属銅を析出させ,ストリッピング法による電解酸化でシグナル増幅を行った.これにより,通常のアンペロメトリー法の1,000倍に相当するnMレベルの4-アミノフェノールの検出を可能にした.この手法を免疫測定法に応用し,pMレベルの測定対象物質を検出可能であることを示した.3)誘電泳動による微粒子の免疫捕捉:誘電泳動を用いたマイクロウェルアレイ内への粒子の誘導と免疫反応による粒子の捕捉を行った.粒子は約10秒でウェル内へと誘導され,免疫反応により捕捉された粒子をウェル内にとどまらせることができた.本年度は,初年度に行った電気化学制御型の酵素内包アルギン酸ゲル粒子作製の最適化を行った.定電流電解法を用いて均一に銅イオンを生成させることにより,均一サイズのゲル粒子を大量一括で得ることができた.アルギン酸ナトリウム溶液に酵素を混合しておくことにより,酵素内包型ゲル粒子を作製することができた.酵素としてグルコース酸化酵素(GOx)を用いた場合,内包させることのできる最大濃度は2 mg/mLであることがわかった.また,電気化学顕微鏡を用いて1個のゲル粒子に内包された酵素の活性を評価した.酵素基質であるグルコース存在下で酵素を包括させていないゲル粒子および濃度の異なるGOxを内包させたゲル粒子から生成する過酸化水素を計測した.粒子表面に固定化した場合と比較して数十倍の酵素活性を示すことがわかった.また,マイクロ電極先端に酵素を内包したアルギン酸ゲルを形成させることが可能であり,マイクロ酵素電極として利用できる可能性を示した.この酵素修飾法は,電解溶出による銅イオンのせいせいにより進行するため,マイクロアレイ電極の中の目的とする電極表面にだけ選択的に酵素を修飾できる.これは,簡便なマイクロマルチ酵素センサの作製法として有用であることがわかった.ゲル粒子の誘電泳動特性を評価した.電圧,周波数,溶液の導電率に対する粒子の動く方向と速度を調べた.誘電泳動を用いて抗体固定化粒子を抗原固定化領域に集積化し,免疫反応により捕捉することができた.捕捉される粒子の数が,抗原濃度に依存する結果が得られており,免疫測定法として利用できる.この2年間に予定していた研究実施項目をほとんどすべて遂行することができた.本研究の3つの主開発項目である,「電気化学制御型の酵素内包アルギン酸ゲル粒子の開発」,「レドックスサイクリングおよび変換蓄積法による酵素反応生成物の高感度計測」および「誘電泳動による微粒子の免疫捕捉を応用した免疫測定法」について研究を行い,それぞれ,酵素内包量の増加(抗原ー抗体の認識反応あたりの免疫ラベル量の増加),検出下限の低減,免疫反応によるターゲット計測の高速化が可能であることを示すことができた.酵素内包ゲル粒子の誘電泳動特性の評価など,すでに,これらの3つの技術の融合に取り組んでいる.ゲル粒子からの酵素の脱離を十分に評価できていないので,本年度の初期段階で検討を行う.また,予定していた研究以外に,本手法が異なる種類の酵素をマイクロアレイ電極上に就職する方法として有効であることを示すことができた.この方法により,ニードル型デュアルマイクロディスク電極にGOxと乳酸酸化酵素(LOx)を,それぞれに就職することができ,局所領域におけるグルコースおよび乳酸センサとして利用できる可能性を示せた.この2種類の重要な生体関連物質を計測可能なマイクロセンサを利用することにより,単一細胞のグルコース取り込みおよび乳酸放出の評価へと新たな展開ができる状況となった.以上のことから,本研究は,「当初の計画以上に進展している」と判断することができる.

本研究は,3つのシグナル増幅法と誘電泳動による細胞操作を融合した迅速,簡便および検出感度の向上をキーワードとした免疫測定デバイスの開発を目的とする.これまで,個々に開発してきた3つの技術を組み込んだ,迅速,簡便および検出感度の向上をキーワードとした免疫測定デバイスの開発を行う.まずは,電気化学的な銅イオンの電解析出法を利用した大量一括に酵素内包アルギン酸ゲル粒子の作製に成功した.金属銅基板上に作製したマイクロウェルアレイを用いて電解酸化することによりウェルにゲル粒子を作製し,形成されたゲルサイズの電解酸化時間,印加電流,ウェル直径依存性を調べた.作製した粒子を高効率に回収し,電気化学顕微鏡を用いて包括された酵素の活性を評価した.この粒子を誘電泳動により操作し,迅速にパターンを作製することができた.さらに,抗体を修飾したゲル粒子を用い,免疫反応により基板上にパターン化することができた.また,ニードル型マイクロ電極の先端に集積化することも可能であり,局所的に酵素を固定化したマルチマイクロ酵素センサの開発が可能であることを示した.作製した酵素包括ゲル微粒子を用いたレドックスサイクリングおよび変換クーロメトリー法による酵素反応生成物の高感度計測を行った.さらには,ゲル作製時に使用した銅イオンを免疫ラベルとして利用した超高感度免疫測定法の開発にも着手し,誘電泳動による迅速な免疫反応を組み込むことにより,迅速,簡便,高感度な免疫測定法を開発できる可能性を示した.当初予定していた研究以外に,バイオLSIを用いた電気化学的なマイクロモザイク免疫アッセイによる,多サンプル多項目同時計測に成功した.迅速,簡便および高感度な免疫測定法の開発を行った.抗体による測定対象物質の認識現象を高度に標識することにより高感度化を行った.マイクロウェルアレイ電極を用いた銅の電解酸化により大量一括に酵素を包括したアルギン酸ゲル粒子を作製し,粒子内に包括された酵素の活性を電気化学顕微鏡により計測した.酵素反応生成物をレドックスサイクリングと変換蓄積法による化学増幅法で高感度に検出し免疫計測に適用できた.誘電泳動を用いると作製したゲル粒子をマイクロ電極先端に捕捉できた.ゲル粒子表面に抗体修飾することにより,抗原の存在下におけるゲル粒子の捕捉を可能にした.初年度に予定していた研究実施項目をすべて遂行することができ,当初予定を上回る成果を得ることができたため,「当初の計画以上に進展している」と評価した.ゲル粒子の作製では,電気化学的に粒径の均一な粒子を数分と極めて迅速に大量一括作製できた.また,電解時間および電解電流の制御により作製される粒子の粒径をコントロールできた.また,グルコース酸化酵素をゲル粒子内に内包することも可能であった.また,高感度な酵素反応生成物の電気化学計測では,酵素レドックスサイクリングと金属銅への変換蓄積法を組み合わせ,通常のアンペロメトリーの1,000倍の感度に相当するnMレベルの酵素反応生成物を検出可能にした.また,交互くし型マイクロ電極アレイを用いた電気化学レドックスサイクリングによるシグナル増幅法についての検討も遂行できた.
細胞間相互作用の研究また組織再生に用いる細胞マニュピュレイション方法

ガラス基板上に一本鎖DNAを結合し、DNAハイブリダイゼーションを利用して細胞を2次元に配列させ、長期間培養を行って観察した。配列直後は、細胞はDNAハイブリダイゼーションの効果のみで結合しているが、基板を血清含有培地に浸漬すると、血清中の接着性タンパク質により、本来の接着機構へと移行した。さらに、細胞が接着分子によって固定される力と、移動しようとする力の間で競合が起こり、最終的に移動する力が打ち勝つことがわかった。脂質ーポリエチレングリコールーオリゴDNA複合分子(ssDNA-PEG-lipid分子)を用いた細胞のマニュピュレイション法の研究を行った。(1)細胞表面への種々の薬物の固定法:ssDNA-PEG-lipid分子で細胞を処理することで細胞表面にssDNAを提示させ、一方、タンパク質また薬物を担持したリポソームにssDNAの相補配列を有するssDNA'を固定し、ssDNAとssDNA'の相補対形成を用いて細胞表面にそれらを固定した。この応用として、膵島移植時に起こる炎症反応に起因する移植膵島の傷害を防止できることを示すことができた。また、血管内皮細胞へのビタミンEの導入にも成功し、臓器移植時の再潅流傷害の防止にも役立つ可能性を示すことができた。(2)細胞表面への常磁性鉄微粒子の固定:移植細胞の存在を非侵襲でフォローアップしたい。ssDNA-PEG-lipid分子を用いて膵ランゲルハンス島(膵島)表面にssDNAを提示させ、一方、常磁性鉄微粒子表面に相補配列を有するssDNA'を固定する。両者を混合することで膵島表面に常磁性鉄微粒子を固定化した。1.5TのMRI装置を用いて観察したところ、極めて明瞭に膵島をイメージングできた。(3)細胞間相互作用研究への展開:ガラス基板上にシランカップリグ剤を用いてマレイミド基を導入し、その上に末端にチオール基を有するssDNAを固定した。この表面にssDNA'-PEG-lipid分子で処理した細胞を播種することでガラス基板の所定の位置に細胞を固定化できた。この細胞アレイを用いて細胞間相互作用の研究が容易にできるようになった。ssDNA-PEG-lipid分子を用いることで、極めて多様な目的に使える細胞マニュピュレイション法を確立できたと考える。ポリエチレングリコールと単鎖DNA(20残基)をタンデムに結合した((ssDNA)20-PEG-lipid複合体を合成した。(ssDNA)20-PEG-lipidで処理した細胞とその相補鎖(ssDNA')20が固定されたガラス基板に相補対形成を利用して細胞を固定した。その細胞の形態、移動速度、増殖速度などの解析を行っている。また、複数種の細胞を混ぜて細胞の凝集塊を作り、その凝集塊中での細胞の配置について検討を加えてきた。細胞の組み合わせは、膵島細胞とセルトリ細胞、間葉系幹細胞、血管内皮細胞、繊維芽細胞、または、制御性T細胞との組み合わせである。凝集塊の作成方法は、ハンギングドロップ法とリン脂質、(ssDNA)20-PEG-lipidを細胞間の接着剤として用いた強制凝集法で行っている。ハンギングドロップ法ではセルトリ細胞がコアで膵島細胞が皮、間葉系幹細胞と血管内皮細胞ではそれぞれの細胞が個々の凝集体を作るがそれぞれの細胞集合はランダムに位置していた。また、細胞の再配置は予想外に早く細胞混合後24時間の時点でそれぞれの細胞の位置取りが決まっていた。繊維芽細胞と制御性T細胞については現在検討中である。膵島細胞の凝集体を作りこれにセルトリ細胞を(ssDNA)20-PEG-lipid用いて貼り付けた場合は、セルトリ細胞が膵島細胞凝集体の中に侵入していった。それぞれの細胞の配置のみならず、それぞれの細胞機能についても検討を行っている。現在のところ他の細胞の組み合わせについては研究が進行中である。数理モデルは、J. Glazierにより開発されたPottsモデルを用いたCompucell3Dを用いて解析している。シミュレーション時に用いる細胞間接着のパラメータと実験的に得られる細胞接着のパラメータの対応付けを試みている。当初の予想どうり結果が得られおおむね順調に進んでいる。一点意外な結果は、種々の細胞を(ssDNA)20-PEG-lipidで処理したところ、ミエローマ細胞は(ssDNA)20-PEG-lipidで表面処理を行うことができなかった。現在、細胞膜の脂質二重膜の流動性と(ssDNA)20-PEG-lipidで表面処理の可能性との相関を調べている。細胞間相互作用を観察できる系の構築:インクジェットプリンター用いて末端にチオール基またはカルボキシルキを有するオリゴDNAをプリントする。このとき用いる基盤は金薄膜を有するガラス、または、シランカプリング剤で処理しアミノ基を導入したガラスである。表面の所定の位置にオリゴDNAを固定する。

その上に基板上のDNAとハイブリダイゼーションすることが出来る(ssDNA)20-PEG-lipid-細胞を播種して細胞を所定の位置に固定する。この方法を用いて、多種の細胞がES/iPS細胞を分化誘導することをハイスループトで観察する系を作成する。マイクロ流路を作成し、その流路内の所定の位置に細胞を接着して薬物評価系のモデル実験も行う。学内のMEMS研究者との人脈をフルに活用して共同開発を行う。2.複数の細胞からなる組織体の再生と再生医療への応用を発展する。(1)複数の組織からなる3次元組織の構築を行。特にiPS細胞から分化誘導した神経幹細胞の分化、さらに、分化した神経細胞やグリア細胞の細胞集合体内のそれぞれの細胞の配置を詳細に解析するとともに、その配置を制御する方法の開発を行う。(2)再構築した細胞凝集体を体内に移植したときの、細胞再配置の検討を行う。これらの得られた結果をCompucell3Dを用いて解析する。研究に用いる機器は総て研究室また研究所で有する機器で行うことが出来る。オリゴDNA、PEG脂質、牛胎児血清など高額な試薬が必要なので消耗品費の金額が大きくなっている。今ならこのテーマで多数の論文をかくことが可能である。最終年度であるので目標とした5報分の英文校正費に25万円計上した。海外渡航費を確保が出来ないため、国際学会へは参加しない。