hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞、分子レベルの機構を基礎にしたmediatorの炎症モデルにおける総合的解析ーmediatorの時間経過と相互関係の解析ー

班会議は7月23日の日本炎症学会時及び8月29ー30日の2回開かれた。第2回会議は2日間にわたり、班員各自が最近のテーマを持ち寄り、時間をかけて討議したが、極めて濃度の濃い発表と討論をすることが出来討論の時間の不足をなげく声が多かった。主な内容は次の通りである。大石班員はラットのホルボルエステルあるいはカラゲニンによる胸膜炎のメディエーターについて報告した。神原班員はハーゲマン因子活性化について述べた。鹿取班員は、ラットカラゲニン胸膜炎の全経過中の細静脈性血漿滲出とメディエーターの時間経過及び心筋梗塞、微小循環レベルの白血球血管外游走につき発表した。牧野班員はアレルギー喘息の病態におけるPAFの役割について検討した。田上班員は乾癬についてのメディエーターにつき報告した。吉永班員はウサギの炎症でインターロイキン1が好中球から遊離されることを発表した。鶴見班員は紫外線紅斑で紅斑の他に白血球浸潤のあることをのべた。清水班員は脳血管攣縮に5ーリポキシゲナーゼ産物が関与することを報告した。高久班員は、顆粒球コロニー刺激因子による顆粒球機能亢進の機序について詳しく報告した。水上班員は好中球のNADPHオキシゲナーゼとLTB_4について発表した。永井班員は炎症巣の炎症細胞と組織細胞との相互作用について述べた。京極班員は、炎症の傷害と修復について血管平滑筋細胞との関係を論じた。須田班員は破骨細胞を介して炎症性骨吸収がおこる過程を詳しく報告した。鶴藤班員はステロイドの産生する抗炎症蛋白質について問題点を浮きぼりにした。猪木班員は炎症反応時の末梢知覚神経について発表し、加藤班員は発癌プロモーションと炎症の関わり合いを論じた。以上の発表は添附してある研究成果報告書に詳しく記載されてある。これらの討論をふまえて、来年は「白血球の動態」に焦点を絞って重点領域研究をまとめることとした。
人間の意図・行動理解に基づく柔軟なヒューマン・マシン・インタラクションの実現

21世紀社会では,ネットワーク結合された情報システムと人間とが一体となって様々な活動を行うことが望まれ,そのためには従来の「命令-応答モデル」を超えた新たなインタラクション・モデルの構築が必要となる.本研究では,そのような次世代のインタラクション・モデルとして「人間と共生する情報システム」というコンセプトを提案した.「人間と共生する情報システム」は,人間からの命令を受けて動くだけでなく,情報システム自身が自律的に人間の行動や意図を理解し,それに基づいて人間への情報提供を自発的に行うといった双方向の動的インタラクションを実時間で行えることが必要となる.こうした問題意識に基づき本研究では,「人間と共生する情報システム」を実現するための基盤研究として,視覚情報処理の観点から以下の課題に焦点を当てて研究を推進し,理論モデルから実世界インタラクションシステムの開発まで幅広い成果を得た.1.「人を観る」(認識系):実世界環境に埋め込まれたカメラネットワークおよび装着型能動視覚センサによって人間の3次元動作や視線情報を計測し,それらに基づいて意図・行動理解を行うシステムを開発した.2.「人を魅する」(生成系):日常生活環境における多様な情報操作・提示システムとして,プロジェクタによる机上への情報表示と両手を用いた情報操作機能を備えたインテリジェント・デスクを開発した.3.「人と交わる」(インタラクション・モデル):Hybrid Dynamical Systemと称する動的イベントの表現モデルを考案し,顔の微妙な表情の識別や音声と口の動きの同期メカニズムの分析を行いその有効性を実証するとともに,漫才対話における間(ま)の解析から,スムーズなインタラクション実現のための基本原理を明らかにした.視線測定装置と2台の能動カメラで構成される装着型視覚システムを構築した。そして、見ている点の奥行きが変わるような現実的な環境下でも正確に視線情報を検出するキャリブレーション法を考案した。また、装着者の視線情報から、その人が注視しているかどうかをシステムが判断し、3次元シーン中の注視している領域を平面凸多角形として抽出し、その3次元情報を獲得する手法を考案した。さらに、装着型能動カメラを用いて、3次元空間中で自由に移動するその人物の運動を逐次的に推定する手法を考案した。そこでは、それぞれのカメラで独立に、空間中のある点に絶えずカメラの視線が向くように能動カメラを制御する2眼独立注視点制御を行う。このとき、2台のカメラは視野を共有する必要はなく、各カメラは、独立に、注視点制御を行うと同時に注視点周辺の直線を検出し、連続する2フレーム間で直線対応をとればよいだけである。一方、ユビキタス・コンピューティング環境を実現するために、PC群とカメラ群間に構築するネットワークについて検討した。そして、複数カメラでの同期撮影や、カメラの動的な切り替えが可能で、1対1、1対多、あるいは多対1のいずれの方法でも通信が行える「マルチカメラネットワークシステム」を提案した。具体的には、マルチカメラネットワークシステムに必要なネットワークプロトコルを提案し、それを実現するために必要となる中継装置の設計を行った。また、提案したプロトコルを実装したPCでの測定結果を用いて、再同期の間隔や、中継装置を介して画像転送する際の遅延時間について推測した。一方、ユーザの身振りなどの身体動作を非接触かつ実時間で安定に計測するための技術として、カルマンフィルタによる複数指先位置予測とフレーム間対応付けを用いた複数指先軌跡計測手法を開発した。また、ユーザの身体動作をマン・マシン・インタフェースへ自然な形で利用するために、ダイレクトマニピュレーションとシンボリックジェスチャの2つのモードを認識し利用する機構を提案し、描画などの具体的なタスクを対象としてその有効性を実験的に検証した。更に、両手を用いて描画作業などを行う際に、左右の手の運動パターンの違いに着目し、手による直接操作に適した新しいメニュー提示法などについても提案している。また、室内空間全体に情報ディスプレイ機能を付加するための技術として、ズームおよびフォーカスを計算機により制御可能なプロジェクタの製作、カメラ+プロジェクタ系のキャリブレーションなどを完了した。21世紀社会では,ネットワーク結合された情報システムと人間とが一体となって様々な活動を行うことが望まれ,そのためには従来の「命令-応答モデル」を超えた新たなインタラクション・モデルの構築が必要となる.本研究では,そのような次世代のインタラクション・モデルとして「人間と共生する情報システム」というコンセプトを提案した.「人間と共生する情報システム」は,人間からの命令を受けて動くだけでなく,情報システム自身が自律的に人間の行動や意図を理解し,それに基づいて人間への情報提供を自発的に行うといった双方向の動的インタラクションを実時間で行えることが必要となる.こうした問題意識に基づき本研究では,「人間と共生する情報システム」を実現するための基盤研究として,視覚情報処理の観点から以下の課題に焦点を当てて研究を推進し,理論モデルから実世界インタラクションシステムの開発まで幅広い成果を得た.1.「人を観る」(認識系):実世界環境に埋め込まれたカメラネットワークおよび装着型能動視覚センサによって人間の3次元動作や視線情報を計測し,それらに基づいて意図・行動理解を行うシステムを開発した.2.「人を魅する」(生成系):日常生活環境における多様な情報操作・提示システムとして,プロジェクタによる机上への情報表示と両手を用いた情報操作機能を備えたインテリジェント・デスクを開発した.

3.「人と交わる」(インタラクション・モデル):Hybrid Dynamical Systemと称する動的イベントの表現モデルを考案し,顔の微妙な表情の識別や音声と口の動きの同期メカニズムの分析を行いその有効性を実証するとともに,漫才対話における間(ま)の解析から,スムーズなインタラクション実現のための基本原理を明らかにした.本研究では,従来の命令-応答モデルを越えた新たなインタラクション・モデルとして人間と共生する情報システムの実現を目指しており,本年度得られた成果は以下のとおりである.1.自律的ダイナミックスを持つシステムによるマルチメディア動的イベントの認識:自律的ダイナミックスを持ったシステムが,観測された時系列データと共鳴・同期することによって認識を行うという動的イベント認識モデルを考案し,多視点映像からのジェスチャー認識においてその有効性を示した.2.指示動作に基づく人間とロボットとの動的なインタラクション:環境に埋め込まれた多数のカメラによって撮影した映像から,人間の詳細な3次元的姿勢や動作を実時間で計測できるシステムを開発し,指差し動作および簡単な音声によって移動ロボットをコントロールし,好きな場所にロボットを移動させるシステムを開発した.3.実世界環境モデルの自動獲得とユビキタスディスプレイへの利用:環境に分散配置された複数台のプロジェクタを連携して用いることにより,実環境のあらゆる表面に情報を重畳表示するユビキタスディスプレィ機能を実現するための基礎として,レンジセンサとカラーカメラを含む複数センサによる自動キャリブレーション手法を提案し,家具などの配置が動的に変化する室内環境においてその有効性を示した.4.ユーザ注視領域に応じた選択的情報提示:不特定多数のユーザに対して情報を提示する場合,ユーザが提示される情報のどこに注目しているかに応じて表示コンテンツを動的に変化させることが有効である.本研究では,ステレオカメラを用いた3次元顔姿勢計測装置と壁面ディスプレイを用いたインタラクティブ情報提示システムを開発し,その有効性を示した.本研究では,従来の命令-応答モデルを越えた新たなインタラクション・モデルとして人間と共生する情報システムの実現を目指しており,本年度得られた成果は以下のとおりである.1.区間線形動的システムによる時系列イベントの識別:音声やビデオといった時系列信号を、線形動的システムとして記述できる時間区間に区切るとともに、各区間におけるシステムパラメータを学習するアルゴリズムを考案し、簡単な音声信号の認識を例としてその基本的有効性を示した。2.装着型視覚センサを用いた手持ち3次元物体のディジタル化:物体を手で持ちながら色々な方向から見回している様子を、装着型ステレオ視覚センサによって撮影した画像群から、物体の3次元形状・表面模様を計測する方法として、視体積交差法とステレオ解析を組み合わせた方法を提案し、実験によって手法の基本的有効性を示した。さらに、複雑な分布をもつ一般照明下において物体の表面反射特性を推定するアルゴリズムも開発した。3.装着型視覚センサを用いた人物の運動推定手法の改良:2眼独立注視点制御による人物の運動推定において、オプティカルフローから人物の運動に関する拘束式を導出し,それと注視点対応を用いて人物の運動を推定するアルゴリズムを設計し、注視点間の距離に依存して推定精度が向上することを実験によって確認した。
スポーツ経営における「顧客苦情マネジメント」の理論と技術に関する実証的研究

本研究では,民間スポーツ・フィットネスクラブの経営に焦点をあて,「顧客苦情マネジメント戦略」モデルを構築することを目的とした.その結果,顧客苦情マネジメント戦略モデルが「P.苦情マネジメント体制」「P.苦情哲学・苦情促進」「D.苦情対応プロセス」「C.苦情処理・分析・報告」「A.苦情情報フィードバック」といった5次元モデルで構成されることが明確にされた.また,市場志向の高い民間クラブ組織ほど,顧客苦情マネジメント戦略を積極的に策定・展開しているということも示唆された.本研究では,「苦情は顧客からの贈り物」(Barlow and Moller,1996)というポジティブな観点から,スポーツ経営における「顧客苦情マネジメント」理論を構築していくために,民間スポーツ・フィットネスクラブ(以下,「民間クラブ」という)経営に焦点をあてながら,課題A:顧客苦情マネジメント戦略研究,課題B:顧客苦情行動研究,課題C:サービス・クオリティ/顧客満足・不満足研究の3つを設定し,3年間の研究を進めている。今年度は,昨年度に引き続き,「民間クラブ側は顧客としてのクラブ会員の苦情行動に対してどのような顧客苦情マネジメント戦略を実践しているのか」(課題A)について,より詳細な研究を進めた。はじめに,昨年度に実施した「民間クラブの顧客苦情マネジメント戦略に関する調査」の分析結果(198,19.8%の有効回収数・回収率)に基づいて,顧客苦情マネジメント戦略モデルに関する仮説的構成概念とインディケータを抽出した。具体的には,苦情マネジメント体制3項目,苦情哲学3項目,苦情促進4項目,苦情マネジメント技術2項目,苦情対応プロセス3項目,苦情処理・分析・報告4項目,そして苦情情報フィードバック3項目,といった7次元22インディケータを設定した。続いて,こうした7次元22項目を含む「顧客苦情マネジメント戦略調査票」を作成し,全国の民間クラブ1,000ヶ所(無作為抽出)を対象に,平成25年2月1日2月28日にかけて配付郵送調査法による質問紙調査を実施し,137,13.7%の有効回収数・回収率を得た。その結果,(1)苦情を会員からの「贈り物」と捉えている民間クラブが18.2%と低いこと,(2)顧客苦情マネジメント戦略モデルが苦情マネジメント体制づくり,苦情促進,苦情対応プロセス,苦情処理・分析,苦情情報フィードバックといった5つで構成されること,などが明確にされた。本研究では,「苦情は顧客からの贈り物」(Barlow and Moller,1996)というポジティブな観点から,スポーツ経営における「顧客苦情マネジメント」理論を構築していくために,民間スポーツ・フィットネスクラブ(以下,「民間クラブ」という)経営に焦点をあてながら,課題A:顧客苦情マネジメント戦略研究,課題B:顧客苦情行動研究,課題C:サービス・クオリティ/顧客満足・不満足研究の3つを設定し,3年間の研究を進めている。今年度は,昨年度に実施した「顧客苦情マネジメント戦略調査票」において収集されたデータ(有効回収数・回収率;137,13.7%)に関して,詳細な統計的分析を行った.その結果,(1)全体の77.5%の民間クラブ組織が顧客苦情を「抑制要因」もしくは「刺激要因」として認識しているのに対して,「促進要因」としてポジティブに捉えているのは18.8%と低い割合であったこと,(2)過去1年間で民間クラブ組織に寄せられた顧客苦情件数は,「氷山の一角」ではあるが,平均128件(最小4件,最大1,500件)であり,1レッスンや各種プログラム全般および会員サービスの質,2クラブ利用のルールやマナー等を遵守しない顧客の勝手な振る舞いや行動,3スタッフの接客力・指導力・専門的知識の不足,そして4施設・設備環境・付属設備・備品関連等に関する顧客苦情の割合が最も高かったこと,(3)民間クラブ組織がそうした顧客苦情に対して的確に対応するためのマネジメント戦略として,PDCAサイクルに基づいて「P.苦情哲学・苦情促進」「P.苦情マネジメント体制」「D.苦情対応プロセス」「C.苦情処理・分析・報告」「A.苦情情報フィードバック」といった諸活動を実践していること,(4)「市場志向」の高い民間クラブ組織ほど,こうした5つの顧客苦情マネジメント戦略を積極的に展開していること,などが明確にされた.本研究では,民間スポーツ・フィットネスクラブの経営に焦点をあて,「顧客苦情マネジメント戦略」モデルを構築することを目的とした.その結果,顧客苦情マネジメント戦略モデルが「P.苦情マネジメント体制」「P.苦情哲学・苦情促進」「D.苦情対応プロセス」「C.苦情処理・分析・報告」「A.苦情情報フィードバック」といった5次元モデルで構成されることが明確にされた.また,市場志向の高い民間クラブ組織ほど,顧客苦情マネジメント戦略を積極的に策定・展開しているということも示唆された.本研究では,「苦情と真の顧客ニーズとは表裏の関係にある」(佐藤, 1984)という観点から,スポーツ経営における「顧客苦情マネジメント」の理論と技術について吟味していくことを究極的な目的とした上で,民間スポーツ・フィットネスクラブ(以下,「民間クラブ」という)のスポーツ経営に焦点をあてながら,研究課題A:サービス・リカバリー戦略を含む顧客苦情マネジメント研究,研究課題B:顧客苦情行動研究,研究課題C:サービス・クオリティ/顧客満足・不満足研究の3つの研究課題を設定し,3年間の研究を進めている。今年度は,研究課題A「民間クラブ側は顧客としてのクラブ会員の苦情行動に対してどのような顧客苦情マネジメント戦略を策定・実施しているのか」について研究を進めた。

その結果,民間クラブ経営における顧客苦情マネジメント戦略の仮説的概念モデルを構築することができた。具体的には,a.顧客苦情マネジメント哲学,b.苦情促進,c.苦情受理,d.苦情処理,e.サービス・リカバリー戦略(苦情対応,苦情内容分析,苦情情報管理,苦情情報報告,苦情内容のフィードバックと活用,信頼回復活動),f.顧客苦情マネジメント体制の確立(人的資源,組織体制・組織風土),g.苦情マネジメント技術の整備・充実といった7つの仮説的構成概念から構築された。こうした仮説的概念モデルに従って,「民間クラブの顧客苦情マネジメント戦略に関する質問紙調査票」を作成し,全国の民間クラブ約3,400ヶ所の中から6ブロック1,000クラブを無作為抽出し,配付郵送調査法による質問紙調査を実施した。その際,「調査趣旨説明書」と「調査協力承諾書」も同封し,調査に協力できるようであれば調査協力承諾書と調査票を返送して頂くよう指示した。現在,質問紙調査票の回収中であり,今後,回収状況次第で(必要標本数346クラブを目標),催促状を送付する予定である。本研究では,「苦情は顧客からの贈り物」(Barlow and Moller,1996)というポジティブな観点から,スポーツ経営における「顧客苦情マネジメント」理論を構築していくために,民間スポーツ・フィットネスクラブ(以下,「民間クラブ」という)経営に焦点をあてながら,4年間の理論的・実証的研究を進めてきた.平成2324年度には,顧客苦情マネジメント戦略に関する仮説的構成概念モデルの構築と検証を行った結果,顧客苦情マネジメント戦略モデルが,PDCAサイクルに基づいて,「P.苦情哲学・苦情促進」「P.苦情マネジメント体制」「D.苦情対応プロセス」「C.苦情処理・分析・報告」「A.苦情情報フィードバック」といった概念から構成されることが明確になった.続いて,平成25年度には,こうした顧客苦情マネジメント戦略モデルと「市場志向」概念との関連性について分析した結果,市場志向の高い民間クラブ組織ほど顧客苦情マネジメント戦略を積極的に実践しているということが把握できた.研究計画最終年度となる本年度は,顧客苦情マネジメント理論を基軸とした「マーケティング力」に焦点をあてて研究を進めた.そのため,FIA正会員の民間クラブ816ヶ所(無作為抽出)を対象に,平成27年2月2日3月6日にかけてWeb調査を実施し((株)マクロミルとの契約),389,47.7%の有効回収数・回収率を得た.その結果,(1)民間クラブ組織が実際に採用している顧客苦情マネジメント行動が「苦情顕在化促進・対応行動」「苦情分析・フィードバック行動」といった2つから構成されること,(2)ヒューマンサービス組織特性を有する民間クラブ組織ほど顧客苦情マネジメント行動が充実していること,(3)マーケティング力のある民間クラブ組織ほど顧客苦情マネジメント行動に力点を置いたスポーツ経営を実践していること,などが明確にされた.スポーツ経営学今年度は,前年度の課題であった「課題A:顧客苦情マネジメント戦略研究」の成果と理論を踏まえた上で,「課題B:顧客苦情行動研究」まで着手する予定であり,そのための予算も計上していた。
歯科材料および歯質に結合する高性能表面改質剤の開発と応用

本研究の目的は歯科材料および歯質に結合する高性能表面改質剤を開発し,歯面あるいはコンポジットレジン表面に適応して表面自由エネルギーを低下させ,色素および細胞の付着を低下,あるいは容易に除去できるように改質し,口腔諸組織の健康維持に貢献しようとするものである.その結果,以下のような成果が得られた.1.ハイブリッドおよびマイクロフィラータイプのコンポジットレジンに対し(1H,1H,2H,2H-henicosafluorododesyl)trimethoxysilane(以後10F2S-3Mと略す)を小筆,濾紙,および還流の3方法を用いて改質し,紅茶およびオイルオレンジを用いる着色抵抗性試験および接触角を検討した.その結果,1)改質直後の接触角は対照に比較して有意に高い値であった.紅茶とオイルオレンジに4週間保管した場合は有意に低下したが,超音波洗浄で付着した色素を除去すると有意に上昇した.特に紅茶に保管した群は蒸留水保管群と同等なまでに回復した.2)改質したコンポジットレジンの着色は対照に比べて著しく少なく,また,超音波洗浄にて容易に脱離した.3)改質効果はハイブリッドタイプコンポジットレジンにおいて高かった.4)10F2S-3Mによる表面改質は臨床においてもコンポジットレジンの着色を抑制し,容易な脱理性を与えることが可能であることが示唆された.5)改質方法による明確な差は認められなかった.2.通常ガラスの表面処理に用いられている3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン(MPSと略す)にフッ化炭素鎖が1,4,8および10のフルオロカーボン鎖のシランカップリング剤を各種濃度で添加し,市販ガラス片を改質後化学重合型コンポジットレジンを接着し引っ張り接着強さを測定した.その結果,1)フッ化炭素鎖が1および4のフルオロカーボン系シランカップリング剤を40%添加した場合の引っ張り接着強さは16MPaとMPS単独処理に比較して約2倍の値を示し,水中保存やサーマルストレスに対しても優れた耐久性を示した.2)この混合シランカップリング剤を用いて試作したコンポジットレジンの引っ張り強さは,28,000回のサーマルストレスを与えても何ら低下せず,極めて高い値を維持した.3)MPSとフルオロカーボン鎖のシランカップリング剤の加水分解性は同様であった事から,各シランともガラス上で同じように共縮合してシロキサン多分子層を形成するものと考えられた.3.コンポジットレジンおよびガラスに対し47°Cで2時間還流により10F2S-3M処理を施し,in vitroにてS.mutans Ingbritt株を用い人工プラーク付着実験,および脱離実験を行なった.1)処理群のプラーク総付着量は対照群と比較して有意差に減少した.2)細菌の付着は極めて弱く,PTFEと同様に弱い超音波洗浄で容易に脱離し,試片上の残存量は非処理群の約1/1,000であった.3)コンポジットレジンに処理面の表面自由エネルギーはPTFEの21.6mN/mより低い12.2mN/mという値まで低下させることができたことより,プラークの付着抑制ならびに清掃を簡易にする事が可能であることが強く示唆された.本研究の目的は歯科材料および歯質に結合する高性能表面改質剤を開発し,歯面あるいはコンポジットレジン表面に適応して表面自由エネルギーを低下させ,色素および細胞の付着を低下,あるいは容易に除去できるように改質し,口腔諸組織の健康維持に貢献しようとするものである.その結果,以下のような成果が得られた.1.ハイブリッドおよびマイクロフィラータイプのコンポジットレジンに対し(1H,1H,2H,2H-henicosafluorododesyl)trimethoxysilane(以後10F2S-3Mと略す)を小筆,濾紙,および還流の3方法を用いて改質し,紅茶およびオイルオレンジを用いる着色抵抗性試験および接触角を検討した.その結果,1)改質直後の接触角は対照に比較して有意に高い値であった.紅茶とオイルオレンジに4週間保管した場合は有意に低下したが,超音波洗浄で付着した色素を除去すると有意に上昇した.特に紅茶に保管した群は蒸留水保管群と同等なまでに回復した.2)改質したコンポジットレジンの着色は対照に比べて著しく少なく,また,超音波洗浄にて容易に脱離した.3)改質効果はハイブリッドタイプコンポジットレジンにおいて高かった.4)10F2S-3Mによる表面改質は臨床においてもコンポジットレジンの着色を抑制し,容易な脱理性を与えることが可能であることが示唆された.5)改質方法による明確な差は認められなかった.2.通常ガラスの表面処理に用いられている3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン(MPSと略す)にフッ化炭素鎖が1,4,8および10のフルオロカーボン鎖のシランカップリング剤を各種濃度で添加し,市販ガラス片を改質後化学重合型コンポジットレジンを接着し引っ張り接着強さを測定した.その結果,1)フッ化炭素鎖が1および4のフルオロカーボン系シランカップリング剤を40%添加した場合の引っ張り接着強さは16MPaとMPS単独処理に比較して約2倍の値を示し,水中保存やサーマルストレスに対しても優れた耐久性を示した.2)この混合シランカップリング剤を用いて試作したコンポジットレジンの引っ張り強さは,28,000回のサーマルストレスを与えても何ら低下せず,極めて高い値を維持した.

3)MPSとフルオロカーボン鎖のシランカップリング剤の加水分解性は同様であった事から,各シランともガラス上で同じように共縮合してシロキサン多分子層を形成するものと考えられた.3.コンポジットレジンおよびガラスに対し47°Cで2時間還流により10F2S-3M処理を施し,in vitroにてS.mutans Ingbritt株を用い人工プラーク付着実験,および脱離実験を行なった.1)処理群のプラーク総付着量は対照群と比較して有意差に減少した.2)細菌の付着は極めて弱く,PTFEと同様に弱い超音波洗浄で容易に脱離し,試片上の残存量は非処理群の約1/1,000であった.3)コンポジットレジンに処理面の表面自由エネルギーはPTFEの21.6mN/mより低い12.2mN/mという値まで低下させることができたことより,プラークの付着抑制ならびに清掃を簡易にする事が可能であることが強く示唆された.平成6年度の研究成果1.市販3種のコンポジットレジン試片を(1H,1H,2H,2H-henicosafluorodedesy1)trimethoxysilane(以後10F2S-3Mと略す)1)小筆,2)濾紙,3)還流の3方法を用いて改質し,(1)吸水量,(2)紅茶,タバコ,オイルオレンジを用いる着色抵抗性試験(ΔE^*ab),および(3)接触角を検討した.その結果,(1)処理群の吸水量は非処理の対照群に比較して3週まで有意に低かった.(2)ΔE^*abは対照群に比較して処理群は明らかに小さかった.また処理群の紅茶およびタバコによる着色は,超音波洗浄3分でΔE^*abは0.5以下になり,色素の脱離性が極めて良好であることが示された.(3)処理群の接触角は全処理群ともテフロンと同等,あるいはそれ以上であり,着色後も超音波洗浄を施すとほぼベースラインの値に回復した.2.通常用いられる3-メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン(MPSと略す)にフッ化炭素鎖が110までのフルオロカーボン鎖のシランカップリング剤を各種濃度で添加し,市販ガラス片を改質後コンポジットレジンを接着し引っ張り接着強さを測定した.フッ化炭素鎖が1および4のフルオロカーボン系シランカップリング剤を添加した群の引っ張り接着強さはMPS単独処理に比較して約2倍の値を示し,水中保存やサーマルストレスに対しても優れた耐久性を示した.ガラスおよびコンポジットレジン試片に対し還流により10F2S-3M処理を施し,in vitroにてS.mutans Ingbrit株を用い人工プラーク付着実験,および脱離実験を行なった結果,処理群のプラーク総付着量は対照群とは有意差がなかったが,弱い超音波洗浄で容易に脱離し,試片上の残存量は非処理群の約1/1,000であった.これらの研究成果は第72回IADR総会,第24回日本歯科理工学会および第101回日本歯科保存学会で報告した.1.ハイブリットおよびマイクロフィラータイプのコンポジットレジンに対し(1H, 1H, 2H, 2H-henicosafluorododesyl)trimethoxysilane (以後10F2S-3Mと略す)を小筆,濾紙,および還流の3方法を用いて改質を施し,紅茶およびオイルオレンジを用いる着色抵抗性試験および接触角を検討した.
プログラムの実行戦略を考慮した高スループットコンピューティングに関する研究

多くの科学技術計算では,一連の処理の中で最終的に精度の高い結果を得るために,途中結果から計算パラメータを調整し直し,再度実行するといった試行錯を行うことが多い.そこで,本研究課題では科学術計算における試行錯誤をグリッド環境で効率的に行うための高スループットコンピューティングシステムについての研究開発を行った.本研究課題では,タンパク質立体構造予測を対象アプリケーションとして扱い,タンパク質立体構造予測を行う研究者が短時間で精度の高い結果を得ることのできる環境の提供を目標とした.現在,タンパク質立体構造予測手法は確立されておらず,試行錯誤によってタンパク質立体構造予測を行なわれている.このため,立体構造予測を行うツール/プログラムに対して入力パラメータの変更が,ツール/プログラムの実行途中に得られた立体構造の結果により,しばしば行われる.また,複数のツール/プログラムを組み合わせて立体構造を予測することが多く,個々のツール/プログラムの結果により,組み合わせを変更したり,同じツール/プログラムを何度か繰り返し実行することがある.このため,利用者と高スループットコンピューティングシステムとの間に対話的な操作を実現し,ツール/プログラムの実行順序やパラメータ設定を定義できる機能が必要であると考え,複数のツール/プログラムの実行順序の定義や,それぞれのツール/プログラムにおける入力パラメータの定義を容易に実現することのできるワークフロー支援機構を提案した.本研究課題で開発したワークフロー支援機構では,実行中のジョブに対するワークフローを変更し,即座にその変更を反映することが可能となるよう,変更部分のみを再実行できるようにしている.これにより研究者が任意の時点でワークフローを変更することができ,最終的なタンパク質立体構造予測の結果も精度を高めることが実現された.科学技術計算を行う研究分野では,グリッド環境を利用することにより,精度の高い結果をいち早く得ようと試みている.科学技術計算では,一連の処理の中で最終的に精度の高い結果を得るために,途中結果から計算パラメータを調整し直し,再度実行するといった試行錯を行うことが多い.そこで,本研究課題では科学術計算における試行錯誤をグリッド環境で効率的に行うための高スループットコンピューティングシステムについての研究開発を行った.本研究課題では,タンパク質立体構造予測を対象アプリケーションとして扱い,タンパク質立体構造予測を行う研究者が短時間で精度の高い結果を得ることのできる環境の提供を目標とした.現在,タンパク質立体構造予測手法は確立されておらず,試行錯誤によってタンパク質立体構造予測を行うことが望まれている.立体構造予測を行うために使用するツールに対して入力パラメータの変更は頻繁に発生する.また,個々の予測手法において多くのシステムが提案されており,その組み合わせや実行順序を変更することが考えられる.このため,利用者と高スループットコンピューティングシステムとの間に対話的な操作を実現し,見通しのよいアプリケーションの実行順序を定義できる機能が必要であると考え,複数のツールの実行順序の定義や,それぞれのツールにおける入力パラメータの定義を容易に実現することのできるワークフロー支援機構を提案した.本研究課題で開発したワークフロー支援機構では,実行中のジョブに対するワークフローを変更し,即座にその変更を反映することが可能となるよう,変更部分のみを再実行できるようにしている.これにより研究者が任意の時点でワークフローを変更することができ,最終的なタンパク質立体構造予測の結果も精度を高めることが実現された.多くの科学技術計算では,一連の処理の中で最終的に精度の高い結果を得るために,途中結果から計算パラメータを調整し直し,再度実行するといった試行錯を行うことが多い.そこで,本研究課題では科学術計算における試行錯誤をグリッド環境で効率的に行うための高スループットコンピューティングシステムについての研究開発を行った.本研究課題では,タンパク質立体構造予測を対象アプリケーションとして扱い,タンパク質立体構造予測を行う研究者が短時間で精度の高い結果を得ることのできる環境の提供を目標とした.現在,タンパク質立体構造予測手法は確立されておらず,試行錯誤によってタンパク質立体構造予測を行なわれている.このため,立体構造予測を行うツール/プログラムに対して入力パラメータの変更が,ツール/プログラムの実行途中に得られた立体構造の結果により,しばしば行われる.また,複数のツール/プログラムを組み合わせて立体構造を予測することが多く,個々のツール/プログラムの結果により,組み合わせを変更したり,同じツール/プログラムを何度か繰り返し実行することがある.このため,利用者と高スループットコンピューティングシステムとの間に対話的な操作を実現し,ツール/プログラムの実行順序やパラメータ設定を定義できる機能が必要であると考え,複数のツール/プログラムの実行順序の定義や,それぞれのツール/プログラムにおける入力パラメータの定義を容易に実現することのできるワークフロー支援機構を提案した.本研究課題で開発したワークフロー支援機構では,実行中のジョブに対するワークフローを変更し,即座にその変更を反映することが可能となるよう,変更部分のみを再実行できるようにしている.これにより研究者が任意の時点でワークフローを変更することができ,最終的なタンパク質立体構造予測の結果も精度を高めることが実現された.
PET診断に基づいた器官温存を目指した新しい口腔癌治療戦略の確立

1.MET-PETとFDG-PETの比較FDG-PETに加えアミノ酸合成を反映する11C-Methionine(MET)をトレーサーとするMET-PETを50例近くの症例に臨床応用してきた。MET-PETは細胞増殖能を直接示すと考えられ、生理的集積が低く、炎症細胞への集積も少ないため、腫瘍と炎症の鑑別に有効である。特に、頸部リンパ節転移の評価や放射線化学療法後の早期の効果判定に優れている結果を得ている。FDG-PETとMET-PETの併用により、癌の検出のみならず形態診断では得られない癌の増殖や代謝を反映した情報が得られ、癌診療面においても貢献する潜在能力はきわめて大きいと考えられた。【目的】口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移におけるFDG-PETとCTの診断能を、頸部側数別ならびに個々のリンパ節ごとに比較検討した。【対象と方法】過去約3年間に、当院で頸部郭清術を施行し、術前にFDG-PETとCTを撮影し得た口腔扁平上皮癌26例(男23、女3、平均年齢57歳)、頸部35側(両側9例)、1076個(中央値31個/側、11個55個)のリンパ節を対象とした。PET画像は視覚判定により評価した。【結果】pN(+)は23側46個に認められた。頸部側数別の感度、特異1度、陽性適中率、陰性適中率はPETで74、92、94、65%、CTでは78、58、78、58%であった。また、個々のリンパ節別ではPETで57、99.7,90,98%、CTでは63、99,73,98%であった。個々の転移リンパ節の大きさ(短径)と感度との関連を検索したところ、10mm以上ではPET、CTともに100%であったが、9mm以下ではPET:31%、CT:45%であった。また、PETは4mm以下、CTは3mm以下のすべての転移リンパ節を認識できなかった。転移リンパ節に占める腫瘍の割合では腫瘍が75%以上を占めていれば、転移リンパ節の大きさに関わらずPETで診断が可能であった。PETならびにCTによる術前のリンパ節転移の評価(N0,N1,N2a, N2b, N2c)と病理組織学的結果との関連では全26例中、正しく評価されたのは、PET:16例、CT:14例であった。過大評価はPET:1例、CT:5例、過小評価はPET:9例、CT:7例であった。PETはCTで過大評価した3例を正しく評価した。【目的】

口腔癌の治療において術前に所属リンパ節の正確な評価は、手術法の選択や予後を推定する上で極めて重要である。口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移におけるFDG-PETとCTの診断能を、頸部側数別ならびに個々のリンパ節ごとに比較検討した。【対象と方法】過去約3年間に、当院で頸部郭清術を施行し、術前にFDG-PETとCTを撮影し得た口腔扁平上皮癌26例(男23、女3、平均年齢57歳)、頸部35側(両側9例)、1076個(中央値31個/側、11個55個)のリンパ節を対象とした。PET画像は視覚判定により評価した。【結果】pN(+)は23側46個に認められた。頸部側数別の感度、特異度、陽性適中率、陰性適中率はPETで74、92、94、65%、CTでは78、58、78、58%であった。また、個々のリンパ節別ではPETで57、99.7,90,98%、CTでは63、99,73,98%であった。個々の転移リンパ節の大きさ(短径)と感度との関連を検索したところ、10mm以上ではPET、CTともに100%であったが、9mm以下ではPET:31%、CT:45%であった。また、PETは4mm以下、CTは3mm以下のすべての転移リンパ節を認識できなかった。転移リンパ節に占める腫瘍の割合では腫瘍が75%以上を占めていれば、転移リンパ節の大きさに関わらずPETで診断が可能であった。PETならびにCTによる術前のリンパ節転移の評価(N0,N1,N2a,N2b,N2c)と病理組織学的結果との関連では全26例中、正しく評価されたのは、PET:16例、CT:14例であった。過大評価はPET:1例、CT:5例、過小評価はPET:9例、CT:7例であった。PETはCTで過大評価した3例を正しく評価したが、過小評価した症例では1例も正しく評価できなかった。【結語】FDG-PETの感度は、CTよりやや低いが特異度を含めた他の診断精度はCTと同等以上であった。FDG-PETは短径10mm以上の転移リンパ節を100%の感度でCTと同様に検出可能であったが、4mm以下では検出不可能であった。FDG-PETはCTに比べ疑陽性が少ないので術前治療方針を決める際の有用なmodalityになると思われた。2.MET-PETとFDG-PETの比較アミノ酸合成を反映するトレーサーとして、11C-Methionine(MET)が開発された。MET-PETは細胞増殖能を直接示すと考えられ、生理的集積が低く、炎症細胞への集積も少ないため、腫瘍と炎症の鑑別に有効である。現在まで10数例の画像が得られている。FDG-PETとMET-PETの併用により、癌の検出のみならず形態診断では得られない癌の増殖や代謝を反映した情報が得られ、癌診療面においても貢献する潜在能力はきわめて大きいと考えられる。1.MET-PETとFDG-PETの比較FDG-PETに加えアミノ酸合成を反映する11C-Methionine(MET)をトレーサーとするMET-PETを30例近くの症例に臨床応用してきた。特に、頸部リンパ節転移の評価や放射線化学療法後の早期の効果判定に優れている結果を得ている。【目的】口腔癌の治療において術前に所属リンパ節の正確な評価は、手術法の選択や予後を推定する上で極めて重要である。【対象と方法】
重症感染症による高度肝障害発生とNOによるapopotosisとの関係に関する研究

重症感染症によって惹起される肝障害がTNF、NOを介しての部分的なapoptosisに起因しているのではないかとの観点のもと、門脈結紮後の虚血にて誘導したラット肝細胞のapoptosisモデル、およびLPS腹腔内投与モデルを用い検討した。1)DNA障害に対する影響を、terminal transferase処理後のbiotinylatedd-UTP取り組み率(FITC-labeledavidinによる蛍光度より、PIとの二重染色によるFCMで定量)にて検討したところ、時間経過とともに、S期細胞の著明な増加、G_2M期細胞の減少を認めた。これらは、L-NAMEの添加によりさらに増強された。2)NOxおよび細胞内NOSは正常に比し増加するも、時間経過との間には有意差を認めなかった。3)細胞内活性酸素は有意に増加し、しかも、時間経過とともに、より増加した。4)DNA fragmentationに関して検討したところ、再灌流後の時間経過が短い際にDNA fragmentationを認めたが、その後はnecrasisとして検出された。5)LPS単独投与ではDNA fragmentationを認めなかった。しかし、L-NAME投与によりapoptosisが惹起された。以上より、重症感染症における肝障害にNOが関与し、しかも、apoptosisもその障害に関与していることが示唆された。
植物工場でのイチジク果実生産における光環境制御に関する基礎的研究

イチジク養液栽培において,これまでの研究の中で挿し木当年に果実生産を可能とする栽培技術を確立してきたが,本研究ではより高い収量が得られる挿し木苗育成のための環境条件,および2年生以上の樹における栽培期間中の光環境条件の違いが果実の形質や品質,果実収量に及ぼす影響を検討した.その結果,冬季に挿し木し,底熱処理により発根のみを促進した挿し木苗を萌芽後に高CO2(1500 ppm)・人工条件下で育苗すると,温室内・太陽光条件下で育苗した場合と比べて,結果枝の着果率が高くなり,1樹当りの果実収量が増加することが明らかとなった.次に,2年生以上の樹を密植し(株間25cm),赤,青および緑色LED光を照射して栽培を行ったところ,果実の収穫時期は無照射に比べてすべてのLED光照射により早まる傾向にあり,特に赤色LED光の照射でその効果は高かった.LED光照射の有無に関わらず,収穫した果実の果実重,果径,可溶性固形物含量および1樹当りの収量には大きな違いは認められなかった.しかし,果皮中のアントシアニン含量は赤色および青色LED光の照射により高くなり,赤色LED光の照射では慣行(株間33cm)の樹の果実と同程度の値になった.一方,緑色LED光の照射は果皮中のアントシアニン含量にまったく影響を及ぼさなかった.次に1日における赤色LED光の照射時間帯が果実の形質,特に果皮中のアントシアニン含量に及ぼす影響について検討したところ,昼間,夜間および24時間照射の間に大きな違いは認められなかった.これらのことから,イチジクの着色促進には赤色LED光の照射が有効であること,また通常なら着色不良となるような栽植密度に高めても赤色LED光を照射すれば,十分着色した果実を得ることができ,単位面積当りの果実収量を約30%増加できることを明らかにした.太陽光利用型植物工場でのイチジク果実生産において,より果実収量を高めることを目的に,栽植密度(結果枝密度)を高めるとともに,補光により光環境の改善を図ることを試みた.材料には6Lポット植え養液栽培イチジク樹を用い,これまでの研究により比較的果実生産性が高いことが明らかになっている春季から栽培を開始する作型で実験を行った.まず栽植密度を標準(株間33cm)とする対照区と高密度(株間25cm)とする区を設け,樹冠内各位置,すなわち結果枝基部から樹冠上部までの果実着生部位における光条件の違いを調査したところ,結果枝基部の光合成有効光量子密度は標準区では19.9μmol/m2/sであったのに対し,高密度区では7.4μmol/m2/sと著しく光環境が悪化することが明らかとなった.そこで,栽植密度を高密度とする樹に対して栽結果枝基部から高さ50cmの位置で赤色,青色,緑色のLEDを照射する区,栽植密度を高密度としLEDを照射しない区および栽植密度を標準とする5区を設け,果実品質および果実収量に及ぼす影響を調査した.なお,LEDの照射は昼間に行った.その結果,栽植密度を株間25cm(高密度)に高めた場合では,栽植密度が株間33cmの場合と比べて,果実重,果実径,可溶性固形物含量および1樹当たりの収量に有意な差は無かったが,果皮中のアントシアニン含量が減少し,着色が著しく悪化した.一方,栽植密度を株間25cmと高めても赤色,青色および緑色LED照射を行うと,果皮中のアントシアニン含量の増加が促進され,果皮の着色程度は株間33cmと同程度となった.また,光質の違いによるアントシアニンの蓄積量には違いが見られなかった.これらのことから,栽植密度を株間25cmとし,LEDにより昼間の補光を行うことにより,単位面積当たりの果実収量を株間33cmの場合と比べて約30%向上できることがが明らかとなった平成28年度に予定していた高栽植密度条件下での結果枝基部付近へのLED光の昼間照射ならびに光質の違いが果実品質および果実収量に及ぼす影響に関する実験では,春季から秋季に栽培を行う作型において,高栽植条件下でも光環境の悪化する結果枝基部にLED光を照射することにより,果皮中のアントシアニン蓄積を促進することにより着色が向上され,単位面積当たりの果実収量が増加することが明らかとなったことから,ほぼ目的は達成されている.しかし,光質とイチジク果皮中のアントシアニン蓄積との関係についてはやや判然としない部分も残っている.その要因として本実験で用いたLED光照射装置の光強度がやや弱いことが考えられ,同じく平成28年度に予定していた冬季寡日照条件下における樹全体へのLED光の夜間照射ならびに光質の違いが新梢成長,果実品質,果実収量および樹体内貯蔵養分に及ぼす影響に関する実験では,前述の実験で用いたLED光照射装置よりもより強い光を発せられる装置を用いており,イチジク果皮中のアントシアニン蓄積と光質との関係について再度検討する予定である.なお,この実験についてはこれから果実収穫期に入り,順次データが得られる予定である.

光質の異なるLED光照射がイチジクの新梢生育,果実品質,果実収量および花芽形成に及ぼす影響を明らかにすることを目的に,密植条件下(株真23cm)で養液栽培しているイチジクを二期作栽培し,発生した新梢に対して赤(波長658nm),青(波長447nm)および緑(波長521nm)色LED光を夜間(午後4時午前8時)に照射した.なお,作型は日照が不足する冬季から夏季に栽培する作型(一期作目)と夏季から冬季にかけて栽培する作型(二期作目)とした.その結果,一期作目では,無照射区に比べて葉枚数はすべてのLED照射区で早期に増加し,果実の収穫時期は赤色LED照射区で最も早かった.収穫した果実の品質について見ると,果実重,果実径,可溶性固形物含量に処理区間で有意な差は認められなかったが,果皮中のアントシアニン含量は無照射区および緑色LED照射区と比べて赤色LED照射区で有意に高かった.特に光条件の悪い低位節の果実では,無照射区と赤色LED照射区とで,その差が顕著であった.一方,1樹あたりの果実収量および花芽形成率には処理区間で有意な差はなかった.すべての処理区の果実収穫終了時における新梢基部の炭水化物含量について調査したところ,全糖含量には処理区間で有意な差はなかったが,デンプン含量は赤色LED照射区で他区よりも有意に高かった.これらの調査後,新梢の切返し剪定を行い,二期作目を開始した.二期作目では赤,青および緑色LED光を午前4時から8時,午後4時10時に照射した.その結果,花芽分化率は緑色LED光照射区で高い傾向にあった.以上のことから,イチジクへの赤色LED光照射は果実の成熟を早めること,また果皮中のアントシアニン含量を増加させ,その効果は昼間の光条件の悪い低位節の果実で顕著であることが明らかとなった.平成29年度の研究では,平成28年度で用いたLEDよりもより光強度の強いLEDを使用し,LED光照射方法も平成28年度では新梢の低位節のみ照射したのに対し,平成29年度では新梢全体に照射する方法に変えて行ったところ,冬季寡日照条件下で栽培を開始する作型(一期作目)において,光質の違いが新梢生育,果実品質および果皮中のアントシアニン含量に及ぼす影響を調査したところ,平成28年度の実験においては判然としなかった光質の違いがイチジク果実の着色,すなわち果皮中のアントシアニン含量に及ぼす影響について,イチジク果皮のアントシアニン生成には赤色光が有効であること,また緑色光はほとんど影響を及ぼさない点を明確にすることができた.一方,LED光照射が葉の光合成に及ぼす影響については,果実品質,特に果実径および可溶性固形物含量の結果から判断するとそれほど大きなものではないという点についても推察することができた.しかし,果実収穫終了時における新梢内デンプン含量は赤色LED照射区で他区よりも高い結果となった.この要因として,赤色LED処理区で葉の光合成が促進されたことが考えられるが,赤色LED照射区では収穫が早期に終了したことも関連している可能性が考えられる.この点がやや判然としない.平成30年度の実験ではこれらの点についても明らかにする必要がある.イチジク養液栽培において,これまでの研究の中で挿し木当年に果実生産を可能とする栽培技術を確立してきたが,本研究ではより高い収量が得られる挿し木苗育成のための環境条件,および2年生以上の樹における栽培期間中の光環境条件の違いが果実の形質や品質,果実収量に及ぼす影響を検討した.その結果,冬季に挿し木し,底熱処理により発根のみを促進した挿し木苗を萌芽後に高CO2(1500 ppm)・人工条件下で育苗すると,温室内・太陽光条件下で育苗した場合と比べて,結果枝の着果率が高くなり,1樹当りの果実収量が増加することが明らかとなった.次に,2年生以上の樹を密植し(株間25cm),赤,青および緑色LED光を照射して栽培を行ったところ,果実の収穫時期は無照射に比べてすべてのLED光照射により早まる傾向にあり,特に赤色LED光の照射でその効果は高かった.
制御性T細胞のエピジェネティック制御機構の解明と免疫疾患への応用

制御性T細胞(Treg)は免疫寛容に重要なT細胞であり、その安定性はマスター遺伝子であるFoxp3のDNA脱メチル化が関与すると報告されたが、未だその制御機構には不明な点が多い。本研究では、DNA脱メチル化酵素であるTet2/3がT細胞およびTregにおいてDNA脱メチル化を制御することでその分化や安定性、機能に重要な役割を担うことを明らかとした。さらに、人工的にFoxp3遺伝子の部位特異的DNA脱メチル化を誘導することに成功した。(1) T細胞特異的Tet2/3両欠損マウス(CD4CreDKO)の作製、解析を行ったところ、CD4CreDKOマウスは早期(生後75日前後)に死亡することがわかった。このCD4CreDKOマウスはT細胞の活性化を伴う二次リンパ節腫大を引き起こし、さらに抗体産生に関与するgerminal centerB細胞の増加および抗体産生亢進が認められた。(2) Treg特異的Tet2/3両欠損マウス(Foxp3CreDKO)の作製、解析を行ったところ、Foxp3CreDKOマウスはCD4CreDKOマウスと比べると長寿だが、平均して生後150日程度で死亡することがわかった。Foxp3CreDKOマウスも高齢(5カ月齢以上)になるとCD4CreDKOマウスと同様にT細胞の活性化を伴う二次リンパ節腫大を引き起こし、germinal center B細胞の増加および抗体産生亢進が認められた。また、Foxp3CreDKOマウスから単離したTregを解析したところ、WT Tregに比してTet2/3欠損TregはTSDRの部分的メチル化、および脱メチル化の指標である5hmCの減少が認められ、TregにおいてTet2/3がTSDRの脱メチル化に関与することが明らかとなった。CRISPR/dCas9システムを用いたCRISPR/dCas9-Tet発現ベクターの作製を試みた。その結果、CRISPR/dCas9-Tetを導入した細胞のTSDR脱メチル化に成功した。しかしながら、Tetは分子量が非常に大きく、ベクターを細胞へ導入することが困難であり、Tregの機能評価を行うまでには至らなかったため、ベクターの導入効率向上を2年目の課題としたい。当初の計画は、一年度目に「I. Tet欠損マウスの作製と表現型の解析」として、T細胞特異的(CD4Cre)およびTreg特異的(Foxp3Cre)Tet2/3欠損マウスを作製、nTregの発生/誘導および機能におけるTetの関与を明らかにすること、自然発症する病態の解析を計画していたが、計画していた解析はほぼ終了し、さらに二年度目に予定していたTSDRのDNA脱メチル化におけるTet2およびTet3の関与を明らかにすることができた。また「II. TSDR特異的人工脱メチル化酵素の作製」としてTSDR特異的人工脱メチル化酵素発現ベクターを作製、安定化Tregを誘導する方法論を確立することを目標としていたがこちらは計画通りに進展している。T細胞特異的Tet2/3両欠損マウス(DKO)はT、B細胞の活性化を伴う二次リンパ節腫大を引き起こすことが明らかとなったが、離乳後(3週齢)の抗生物質投与により病態発症を抑えられたことから、腸管での常在細菌によるTCR刺激が引き金となっていることが示唆された。また、TCRを制限したRag2-/-OT-IITgマウスに特異的抗原であるOVAを投与したところ、Tet2/3欠損T細胞はTh17様細胞およびTfh様細胞に分化しやすく、抑制性のTregには分化しにくいことが明らかとなった。さらに、Treg特異的Tet2/3両欠損マウス(FDKO)を用いてTet2/3欠損Tregの機能解析を行った。炎症性疾患やリンパ球減少性のマウスへのTreg移入実験を行ったところ、Tet2/3欠損Tregは野生型Tregに比してFoxp3の発現を失いやすく、不安定であることが明らかとなった。また、Tet2/3欠損TregはFoxp3の発現を失った後、IL-17を産生するTh17細胞型のexFoxp3細胞になりやすいことがわかった。さらに、炎症性腸疾患モデルマウスを用いてTregの機能解析を行ったところ、野生型Tregは腸炎を抑制したのに対し、Tet2/3欠損Tregは腸炎を抑制できず、Tet2/3はTregの抑制能の発現にも重要であることが明らかとなった。また、昨年度までに作製したCRISPR/dCas9-Tet発現ベクターをマウスより単離したナイーブT細胞に導入し、安定化iTregの誘導を試みた。その結果、TSDRの部分的脱メチル化には成功したもののFoxp3の発現安定化を誘導することはできなかったため、脱メチル化効率を向上させ、安定化iTregを誘導することを今後の課題としたい。

(1) T細胞及びTreg特異的Tet欠損マウスを用いて免疫疾患モデルを作製し、病態におけるTetの関与を明らかにする。このときエフェクターT細胞とTregの性質を調べる。特にTSDRの脱メチル化状態やFoxp3を始めとするTreg関連遺伝子の発現を検討する。引き続きCRISPR/dCas9-Tet発現ベクターの作製を行い、安定化Tregを誘導する方法を確立する。TSDR特異的人工脱メチル化酵素を導入したT細胞のTSDRメチル化状態やFoxp3発現を検討し、さらに、作製したTet導入Treg細胞をRagマウスに移入して安定性を調べる。免疫学