hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環太平洋地域における第四紀後期地震性地殻変動調査ー第3次ー

プレ-ト境界に近い太平洋東岸のうち,アメリカ合衆国西岸およびチリ北部についての野外調査を実施した.主な結果は以下の通りである.アメリカ合衆国西岸地域:1)ワシントン州南部:ナセル川河口付近の沖積層中において,過去の地表面を示す証拠が少なくとも3層準において確認できた.上位から順に,埋没林,埋没泥炭層(上位),埋没泥炭層(下位)である.これらの層準とそれを覆う層との境界は不連続で,津波堆積物と解釈される薄い砂層を伴うことが多い.したがって地震に伴う不連続的な沈水が少なくとも3回起こったと推定される.その年代は約600,1540,および2100yrBPで,これらの値はワシントン州南部で既に知られている値とほぼ一致しており,上記の年代にかなり広範囲にわたって地震性沈降が生じたと推定される.これはファンデフカプレ-トの沈み込みと関係する可能性が大きい.なお,上記3層準のほかにやや不明瞭ではあるが2層準の埋没泥炭層があるので,地震の再来周期は数百年以内の短いものと予想される.2)オレゴン州ク-スベイ:海岸にほぼ平行に走る向斜軸に沿って大きなエスチュアリのサウススル-がある.その支谷の八つのエスチュアリにおいて沖積層の堀削調査を行い,沖積層の層序を明らかにし,年代測定および分析用の試料を採取した.これらのエスチュアリでは,地表下約6mの間に共通に認められる5枚の埋没泥炭層が確認され,不連続な沈降が繰り返されたことがわかった.現在多くの層準から採取した試料について年代測定および環境変化を知るための珪藻分析,硫黄の含有量の分析などを実施中である.これらの不連続的沈水は地震によるものと思われ,向斜構造の成長が地震に伴っていることを証明する資料が得られる可能性がある.チリ北部:1)ラセレナからメヒヨネス半島において,ESR年代測定のために1989年に地中に埋めたTLD素子を回収した(ほぼ90%の回収率).現在この資料をもとに,同年に採取した貝試料のESR年代測定を実施中で,5月までには結果が得られる予定である.2)メヒヨネス半島においては,海成段丘の地形と層序の検討,および活断層の精査を行った.その結果以下のことが明らかになった.(1)活断層はすべて正断層である.(2)正断層は,山地と低地を境する境界断層,山地内の分化に関係する断層,低地の浜堤群をきる小規模な断層の分けることができる.(3)これらの断層は平行して何本も現れ,一つの断層に沿って累積性がみられることは少ない.このことは逆断層でみられる傾向と異なる.(4)海成段丘と基盤の第三紀層との関係から,最古の海成段丘の形成期はかなり古く,第三紀にさかのぼる可能性が大きい.(5)海成段丘の高度分布から南北方向の傾動がよみとられる.(6)ESR年代結果をまたなければ確定的ではないが,本地域の隆起速度はかなり小さいようである.以上のことから,本地域の第四紀地殻変動は太平洋西岸の沈み込み境界でみられる地殻変動ときわめて異なるようで,本地域は第四紀には展張の場であり,隆起速度は小さかった.本研究の地形・層序の研究からプレ-トの挙動をさぐる上での手がかりが得られる見通しがある.プレ-ト境界に近い太平洋東岸のうち,アメリカ合衆国西岸およびチリ北部についての野外調査を実施した.主な結果は以下の通りである.アメリカ合衆国西岸地域:1)ワシントン州南部:ナセル川河口付近の沖積層中において,過去の地表面を示す証拠が少なくとも3層準において確認できた.上位から順に,埋没林,埋没泥炭層(上位),埋没泥炭層(下位)である.これらの層準とそれを覆う層との境界は不連続で,津波堆積物と解釈される薄い砂層を伴うことが多い.したがって地震に伴う不連続的な沈水が少なくとも3回起こったと推定される.その年代は約600,1540,および2100yrBPで,これらの値はワシントン州南部で既に知られている値とほぼ一致しており,上記の年代にかなり広範囲にわたって地震性沈降が生じたと推定される.これはファンデフカプレ-トの沈み込みと関係する可能性が大きい.なお,上記3層準のほかにやや不明瞭ではあるが2層準の埋没泥炭層があるので,地震の再来周期は数百年以内の短いものと予想される.2)オレゴン州ク-スベイ:海岸にほぼ平行に走る向斜軸に沿って大きなエスチュアリのサウススル-がある.その支谷の八つのエスチュアリにおいて沖積層の堀削調査を行い,沖積層の層序を明らかにし,年代測定および分析用の試料を採取した.これらのエスチュアリでは,地表下約6mの間に共通に認められる5枚の埋没泥炭層が確認され,不連続な沈降が繰り返されたことがわかった.現在多くの層準から採取した試料について年代測定および環境変化を知るための珪藻分析,硫黄の含有量の分析などを実施中である.これらの不連続的沈水は地震によるものと思われ,向斜構造の成長が地震に伴っていることを証明する資料が得られる可能性がある.チリ北部:1)ラセレナからメヒヨネス半島において,ESR年代測定のために1989年に地中に埋めたTLD素子を回収した(ほぼ90%の回収率).

現在この資料をもとに,同年に採取した貝試料のESR年代測定を実施中で,5月までには結果が得られる予定である.2)メヒヨネス半島においては,海成段丘の地形と層序の検討,および活断層の精査を行った.その結果以下のことが明らかになった.(1)活断層はすべて正断層である.(2)正断層は,山地と低地を境する境界断層,山地内の分化に関係する断層,低地の浜堤群をきる小規模な断層の分けることができる.(3)これらの断層は平行して何本も現れ,一つの断層に沿って累積性がみられることは少ない.このことは逆断層でみられる傾向と異なる.(4)海成段丘と基盤の第三紀層との関係から,最古の海成段丘の形成期はかなり古く,第三紀にさかのぼる可能性が大きい.(5)海成段丘の高度分布から南北方向の傾動がよみとられる.(6)ESR年代結果をまたなければ確定的ではないが,本地域の隆起速度はかなり小さいようである.以上のことから,本地域の第四紀地殻変動は太平洋西岸の沈み込み境界でみられる地殻変動ときわめて異なるようで,本地域は第四紀には展張の場であり,隆起速度は小さかった.本研究の地形・層序の研究からプレ-トの挙動をさぐる上での手がかりが得られる見通しがある.
脈波衝撃投与DDSカテーテルとナノDDSの融合による新しい血管内治療の研究開発

ステントによる治療適応にならない動脈硬化病変が多く存在する。このような重症病変にナノ粒子を送達するための脈派衝撃投与DDSカテーテルを開発した。ブタ冠動脈モデルにピタバスタチンナノ粒子を選択的に投与すると新生内膜の形成が抑制された。以上の結果から、ピタバスタチンナノDDSは経皮的血行再建術後に生ずる新生内膜の形成を抑制することが明らかになった。治療因子として血管保護作用を有するピタバスタチンを選択した。ピタバスタチンをエマルジョンソルベント法により封入率12 %,平均粒子径196 nmのPLGAナノ粒子製剤を作製した。さらに、ブタ冠動脈血管平滑筋細胞の増殖抑制アッセイを行ったところ、10および100 nMのピタバスタチンを含有するナノ粒子は、ナノ粒子化していない同用量のピタバスタチンよりも有意に血管平滑筋細胞の増殖を抑制することを明らかにした。ブタ冠動脈バルーン傷害モデルを用いて上述のピタバスタチン封入ナノ粒子によるDDSとDDSカテーテルを融合させた革新的複合型治療デバイスの有効性を検証した。ブタ冠動脈にバルーンカテーテルにより過拡張傷害を加え(balloon to artery ratio = 1.2)、同部位にFITCナノ粒子あるいはピタバスタチンナノ粒子を脈派衝撃投与DDSカテーテルを用いて投与した。バルーン傷害4週間後の評価では、FITCの蛍光シグナルを血管平滑筋細胞を多く含む中膜内に認めた。さらに、治療群ではFITCナノ粒子群と比べ、有意に新生内膜形成が抑制された。以上の結果から、ナノDDSとカテーテルDDSを組み合わせた融合薬剤送達システムによるピタバスタチンの血管内送達により、ブタ冠動脈バルーン傷害後の新生内膜形成が抑制されることを明らかにした。その作用機序としてERK1/2の発現抑制による血管平滑筋細胞の過剰増殖を抑制することが関与している事を明らかにした。以上の結果から薬剤溶出性ステントを使用しない、再狭窄抑制のための新たな血管内ナノ医療として期待できる。薬剤封入ナノ粒子の製剤化と最適化(培養細胞を用いたスクリーニング)治療因子として血管保護作用、血管内皮細胞保護作用を有するスタチンを選択した。スタチンを封入した生体吸収性PLGAナノ粒子をエマルジョンソルベント法により作製し、スクリーニングすることにより最適なナノ粒子製剤を探索研究した。具体的には異なる処方で作製したナノ粒子の平滑筋増殖抑制、内皮細胞再生促進効果を培養細胞レベルで検証した。ナノ粒子は短時間内に高率に導入され、細胞質内に安定して長期間(7日間以上)停留すること、ナノ粒子製剤化していない薬剤と比較し細胞内DDSにより長期間に渡り有効性が持続することをすでに明らかにしている。脈波衝撃投与DDSカテーテルシステムとナノDDS融合によるブタ冠動脈バルーン傷害後新生内膜形成モデルでの治療効果の解析:耐圧性に優れたパルス発生装置の開発は完了している。疾患モデルとしてブタ冠動脈傷害モデルおよびブタ冠動脈ステント狭窄モデルを用いた。治験薬GMPグレードのスタチン封入ナノ粒子製剤を脈波衝撃投与DDSカテーテルシステムを用いてバルーン傷害直後に投与し、28日後に病理学的に評価を行ったところ溶媒対象群と比べ、有意に新生内膜形成が用量依存的に抑制された。さらに、シロリムス溶出ステントおよびベアメタルステント留置後にスタチン封入ナノ粒子製剤を脈波衝撃投与DDSカテーテルシステムを用いて投与したところ、シロリムス溶出ステントにおいて見られるadverse effectsの低減が期待される病理組織像がスタチン封入ナノ粒子製剤群において観察された。当初の予定においては薬剤を塗布していないベアメタルステントモデルに対するスタチン封入ナノ粒子製剤のステント内再狭窄の抑制効果を検証するのみの計画であったが、ブタ冠動脈に対するステント留置手技の向上から、シロリムス溶出ステントの留置および薬理薬効試験の実施まで本試験計画を加速した。さらに、本研究を実施している医学部附属動物実験施設には256列MDCT (Brilliance iCT、フィリップス社製)、高性能画像処理システムを供えた血管造影装置(Allura Xper FD10/10、フィリップス社製)、高精細超音波検査機器(Vevo2100、VisualSonic社製)、大動物用外科手術システムなど、最先端の再生医療、医薬品・医療機器の開発・実用化を促進する先端医療開発特区(スーパー特区)として整備されている。これらの医療機器を用いたことによって、イメージング装置による経時的な病理病態の変化を追跡することが可能となった。脈波衝撃投与DDSカテーテルシステムによるブタ冠動脈ステント内狭窄モデルにおける治療効果の解析:DESの副作用(遅発性血栓)が明らかになって以来、通常のベアメタルステントの使用頻度が再び増加している。既に知られているとおり、通常のベアメタルステントでは約30%の頻度で再狭窄が生じる。その問題解決のために、本システムを用いた治療が適切と考えた。ブタ冠動脈に既報の方法を用いてバルーン拡張型マルチリンクステント(径3.0 mm,長20 mm)を留置し、直後に本システムを用いて治療因子封入ナノ粒子をステント留置部位に投与する。

4週間後の狭窄形成抑制効果を定量的血管造影、256列MDCTおよび病理学的手法を用いて解析する。有効性の機序解析は免疫組織化学的・分子生物学的手法により行う。物品費:800,000円旅費:300,000円謝金:0円その他:100,000円
骨盤肉腫における重粒子線照射後腰仙椎神経機能に関する研究

骨盤肉腫における重粒子線照射後腰仙椎神経機能に関する研究の一環として重粒子線治療後のQOL評価を実施した。QOLの評価は質問表への回答形式で行った。質問表は、現在広くQOL質問表どして欧米を中心に使用され、充分な評価実績が得られているEORTC-QLQ-C30(version 2.0)を使用した。質問内容は社会的、心理的側面を含めた状態全般についてと個々の身体症状にっいてである。回答を0-100まで連続するスコアとし、健康状態全般に関する質問の場合、スコアが高い程良好であることを示し、身体症状に関する質問の場合スコアが高い程重症であることを示す。治療前、治療後、3ヶ月後、6か月後、1年後、2年後と重粒子線治療前後における経時的変化を調べた。脊索腫における検討では、29例が6回の調査を完遂できた。これら症例においてphysical、role、cognitive、social functioning score、global QOL scoreの5項目は経時的な変化に有意差は認められなかった。しかしemotional functioning scoreは2年目のスコアが低下し、有意差が認められた。症状に関しては痺痛、睡眠、疲労感いずれも有意差はなかったが、疲労感は悪化傾向、睡眠は改善傾向であった。マサチューセッツ総合病院(MGH)を訪問し、骨軟部腫瘍の治療効果についてmatched pair studyについて、今回、最終的な評価項目、対象期間等の具体的な研究内容について決定した。まず、Northeast Proton Therapy CenterのMedical Directorである、Dr.Tom DeLaney、データマネージャー、統計専門家と会談を行いデータの扱い方等たついで決定した。1996年6月から2002年8月までに重粒子線治療(炭素イオン線4週間16回照射)を施行した仙骨脊索腫新鮮例で1年以上経過観察を行った21症例について坐骨神経におけるDVHと神経症状との関係について解析した.方法;坐骨神経は治療計画CT上(非造影、5mm幅)で診断用CT,MRIを参考に同定した.腫瘍と一塊となって同定困難なスライスは前後の関係より判断し,さらに困難な症例に関しては2名の放射線科医が診断した。坐骨神経はスライスごとに径8mm(10ピクセル)の円で示し,全例同一サイズとし,L5レベルから坐骨結節まで設定した.腫瘍の照射線量は64-.0-73.4GyE(中央値70.4GyE)であった.神経症状はSOMA/LENTスケールを参考とし評価した.結果:症状は左右あわせてgrade0が20例,grade1が12例,grade2が10例であった.60GyEにおけるDVHではgrade0が1.285±0.37cc,grade1が3.365±0.52cc,grade2が7.547±0.64ccであり,各々の群に有為差(p<0.005)を認めた.Grade2の症例の平均腫瘍体積は715ccであり,いずれも腫瘍の浸潤や近接が認められた.仙骨全体を照射し、60GyEにおけるDVHの左右差が1cc未満であった3症例においては、いずれも腫瘍の偏在している側のgradeが高く、病巣の存在が神経症状の予後に影響していることが示唆された。結語:坐骨神経症状と60GyEのDVHの間に相関が認められた.照射体積が同程度の場合,腫瘍の偏在する側に神経症状が増強する可能性が考えられた.この研究の一部を論文としてまとめ、CLINICAL CANCER RESEARCH誌に報告した。MGHとの脊索腫症例のMATCHEDPAIRSTUDYについては、MGHにおいて陽子線治療症例のデータ使用につきIRB(MGH)の承認が得られたことに伴い、MGHを訪問し、対象症例の具体的な選択基準の打ち合わせを行った。

骨盤肉腫における重粒子線照射後腰仙椎神経機能に関する研究の一環として重粒子線治療後のQOL評価を実施した。QOLの評価は質問表への回答形式で行った。質問表は、現在広くQOL質問表として欧米を中心に使用され、充分な評価実績が得られているEORTC-QLQ-C30(version 2.0)を使用した。質問内容は社会的、心理的側面を含めた状態全般についてと個々の身体症状についてである。回答を0-100まで連続するスコアとし、健康状態全般に関する質問の場合、スコアが高い程良好であることを示し、身体症状に関する質問の場合スコアが高い程重症であることを示す。治療前、治療後、3ヶ月後、6か月後、1年後、2年後と重粒子線治療前後における経時的変化を調べた。脊索腫における検討では、29例が6回の調査を完遂できた。これら症例においてphysical、role、cognitive、social functioning score、global QOL scoreの5項目は経時的な変化に有意差は認められなかった。しかしemotional functioning scoreは2年目のスコアが低下し、有意差が認められた。症状に関しては疼痛、睡眠、疲労感いずれも有意差はなかったが、疲労感は悪化傾向、睡眠は改善傾向であった。マサチューセッツ総合病院(MGH)を訪問し、骨軟部腫瘍の治療効果についてmatched pair studyについて、今回、最終的な評価項目、対象期間等の具体的な研究内容について決定した。まず、Northeast Proton Therapy CenterのMedical Directorである、Dr.Tom DeLaney、データマネージャー、統計専門家と会談を行いデータの扱い方等について決定した。
内殻電子分光線二色性による多極子活性基底状態および励起状態の解明

強相関4f不完全殻が物性に重要な影響を与える希土類化合物において、結晶場分裂によって生じ局在多極子の起源となりうる異方的4f電荷分布=軌道対称性の直接的な決定が可能な角度分解内殻光電子線二色性を我々は開発しつつあるが、本研究課題ではこれまで適用できた単結晶希土類Yb化合物を超えて他の希土類にも拡張し、多極子活性軌道が基底状態として有力な系及び関連する強相関4f電子系に対して測定し、基底/励起状態における軌道対称性を実際に直接決定する手法にまで昇華させるとともに多くの希土類電子系の基底状態対称性を明らかにすることを目的としている。H29年度には、複数の立方晶Pr化合物に対して測定に成功し、PrB6はΓ5対称性を、PrIr2Zn20はΓ3対称性を反映した線二色性および角度依存性を観測し、学術論文に発表した。なお、この研究は新学術領域における異なる班との共同研究であり分野横断した連携研究と言える。さらには正方晶SmCu2Si2においても(001)面内での4f軌道の方向を特定することに成功し、本手法がSm3+系においても有効であることを実証した。また、共同研究により・α, β-YbAlB4にも本手法を適用して両者とも結晶場基底状態がJz=±5/2状態に近いことが判明・立方晶ErCo2にも本手法を適用してEr3+系においても線二色性が観測されると共にEr3+ 4f状態の対称性についても知見を得た等の成果をあげた。後者については学術論文として発表した。これらの成果から本研究課題を通じて角度分解内殻光電子線二色性がCe, Pr, Sm, Er, Yb系といった幅広い希土類化合物で適用可能なことを実証し本手法の確立に一定の進展があったといえる。29年度が最終年度であるため、記入しない。強相関4f不完全殻が物性に重要な影響を与える希土類化合物において、結晶場分裂によって生じ局在多極子の起源となりうる異方的4f電荷分布=軌道対称性の直接的な決定は実験的に従来困難だった。この中で、我々は単結晶希土類Yb化合物において内殻光電子スペクトル形状が有為な放出角度および偏光依存性を示すことを利用した4f不完全殻の異方的4f電荷分布に起因することを見いだしたが、本研究課題ではこの成果をもとに、角度分解内殻光電子線二色性測定を他の希土類にも拡張し、多極子活性軌道が基底状態として有力な系及び関連する強相関4f電子系に対して測定し、基底/励起状態における軌道対称性を実際に直接決定する手法にまで昇華させるとともに多くの希土類電子系の基底状態対称性を明らかにすることを目的としている。これまで、・基底状態がそれぞれ異なる立方晶Ce化合物CeAl2とCeB6について同じ測定条件で基底状態を反映して線二色性が反転し、Ce3+イオン模型での理論計算でほぼ線二色性が再現できるとともに懸案であったf2終状態の効果が深刻ではないこと・圧力誘起超伝導体である正方晶CeCu2Ge2のc軸に対して斜出射となる2つの配置から正確な4f電荷分布決定方法を確立し、電荷分布の向きは定性的には常圧下で超伝導となるCeCu2Si2と類似であること・磁気双極子活性かつ電気四極子活性なΓ5基底状態が実現しているとされるPrB6に対して[100]方向において3dおよび4d内殻光電子スペクトル線二色性を観測しPr3+イオン模型によるΓ5基底の理論計算で良く再現され、本手法がPr系に対しても有効であること・正方晶SmCu2Si2に対しても[100]方向で明瞭なSm3+ 3d内殻光電子線二色性を観測し、基底状態がJz=±5/2の支配的なΓ7状態にあること、および本手法がSm3+系に対しても有効であることを明らかにした。概要欄に記載したとおり、H28年度はCe, Pr, SmといったYb系以外の希土類電子系に角度分解内殻光電子線二色性測定を適用し期待通りの線二色性が得られ理論計算が実験結果をよく再現しうることが判明した。Pr3+系では3d内殻光電子線二色性の検出が基底状態によっては実験的にかなりの困難を伴う(特に[111]方向)ことが判明した一方で、他の軌道の内殻準位とエネルギー的な重なりがなければ4d内殻光電子線二色性も手段として有効であることがCe3+系とともに明らかになった。これらの進捗は、申請時に想定していた予想と大きく外れることはなく、計画通りYb以外の希土類元素に対しても着実にアプローチできている。さらにはSm3+系の結果についてはH28年度中に査読付き学術論文にアクセプトかつオンライン公開もできたことから「おおむね順調に進展している」と判断できる。

強相関4f不完全殻が物性に重要な影響を与える希土類化合物において、結晶場分裂によって生じ局在多極子の起源となりうる異方的4f電荷分布=軌道対称性の直接的な決定が可能な角度分解内殻光電子線二色性を我々は開発しつつあるが、本研究課題ではこれまで適用できた単結晶希土類Yb化合物を超えて他の希土類にも拡張し、多極子活性軌道が基底状態として有力な系及び関連する強相関4f電子系に対して測定し、基底/励起状態における軌道対称性を実際に直接決定する手法にまで昇華させるとともに多くの希土類電子系の基底状態対称性を明らかにすることを目的としている。H29年度には、複数の立方晶Pr化合物に対して測定に成功し、PrB6はΓ5対称性を、PrIr2Zn20はΓ3対称性を反映した線二色性および角度依存性を観測し、学術論文に発表した。なお、この研究は新学術領域における異なる班との共同研究であり分野横断した連携研究と言える。さらには正方晶SmCu2Si2においても(001)面内での4f軌道の方向を特定することに成功し、本手法がSm3+系においても有効であることを実証した。また、共同研究により・α, β-YbAlB4にも本手法を適用して両者とも結晶場基底状態がJz=±5/2状態に近いことが判明・立方晶ErCo2にも本手法を適用してEr3+系においても線二色性が観測されると共にEr3+ 4f状態の対称性についても知見を得た等の成果をあげた。後者については学術論文として発表した。これらの成果から本研究課題を通じて角度分解内殻光電子線二色性がCe, Pr, Sm, Er, Yb系といった幅広い希土類化合物で適用可能なことを実証し本手法の確立に一定の進展があったといえる。これまで得られた結果は着実に学会発表を行っているが、国際的な成果として発信するには学術論文としてこれらの結果を複数投稿して受理される必要がある。また、Sm3+系についてはさらに追加実験も進めていく必要がある。今後は、概要欄で得られた結果を投稿論文としてまとめ国際的な雑誌に投稿することと並行して、複雑さゆえにあまり研究が進んでいるとはいえない多極子活性物質の一つであるDyB2C2の研究にも挑戦することで手法の一般化をはかる事、および正方晶Ce化合物において超伝導を示す系とそうではない重い電子系で定性的に電荷分布に差異が見られるのか等について実験的に検証を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究協力者の中谷泰博氏(大阪大学大学院生)が第3回日本物理学会領域5学生ポスター優秀賞を受賞
口腔悪性腫瘍と前癌病変におけるAPC遺伝子異常の分子生物学的検索

多数の口腔癌組織,前癌病変さらに転移巣組織を用いて、APC遺伝子とその近傍周囲のlocusの異常状況を検討した。1)口腔前癌病変におけるAPC遺伝子異常代表的前癌病変である白板症54例中10例(18.5%)にAPC遺伝子の第15番exonのMCR領域周囲のpoint mutationか、あるいは、第11番exonにおけるloss of heterozygosityを認めた。point mutationが6例(11.1%)、loss of heterozygosityが7例(13.0%)であったが、これらのうち、3例でpoint mutationとloss of heterozygosityの両者の異常が認められた。2)口腔癌におけるAPC遺伝子異常口腔癌33例中24例にAPC遺伝子異常が認められた(72.7%)3)第5番染色体上のAPC遺伝子近傍のマイクロサテライト領域の異常状況APC遺伝子が存在する第5番染色体上のマイクロサテライト領域の異常状況を調べ、APC遺伝子異常が他の異常と独立した現象なのか、周辺領域の異常に連動した現象であるのかを検討した。APC遺伝子に連続した構造異常は認められなかったが、近傍に2箇所の共通欠失領域を検出し、未知の癌抑制遺伝子の存在が示唆された。
法律知識ベースのネットワーク化に関する研究

現在、インターネットを始めとする種々のネットワークが構築され一般ユーザへとその使用は広がっている。本研究では、このような背景の元に、単一の法律知識ベースをネットワーク経由でアクセス可能にすることおよび複数の知識ベースをネットワークによって接続し、使いやすい環境をユーザに提示することを目的としている。本年度は、特にユーザの視点から見た知識ベースの利用可能性を検討した。近年のネットワークでは、WWWサーバによる情報検索が一般化している。したがって、法律知識ベースのユーザインタフェースの第一候補としてweb browserが挙げられる。しかし、現在のbrowserでは、ユーザがどの場所にどの情報があるか、複数箇所に存在する場合にはそのどれを選択すべきか、などを予め把握するなり、検索する必要がある。これは、法律知識ベースを利用しようとするユーザの本来の目的、すなわち、法律知識ベースを用いて必要な情報を得ることに対して、余分な作業である。本研究では、これを解決するための一方式として、知識ベースの検索要求をジョブととらえ、ユーザが検索要求の特性(要求が必要とするデータや計算機リソース)、リソース配置状況、現在のネトワーク状況、現在のリソース状況を把握しなくても適切な処理を受けられる環境の構成を行い、そのプロトタイプを構築した。
慢性肺気腫症の病態解析とＣＤ４０抑制による新規治療法の開発

CD40/CD40Lシステムが慢性閉塞性肺疾患の病態に炎症、apoptosisの面で関連している事実を動物モデル(マウス吸入モデルによる病理学的解析)、ヒト血液検体と呼吸機能の観点で明らかにすることができた。将来的にこの系を制御する事で慢性閉塞性肺疾患の治療に結び付けられる可能性を示唆する研究ができた。研究目的はCD40/CD40Lシグナル系が関与した、apoptosis誘導系がマウス肺に気腫化を誘導するかどうか、また実際にヒトCOPDの患者でCD40/CD40Lが活性化しているかどうかを検証する事である。マウスに抗CD40抗体を、抗Fas抗体、もしくはIFN-γと同時に吸入させて気管支肺胞洗浄液を回収、肺病理組織を解析した。結果的にはCD40/CD40LシグナルがFas依存性apoptosisを亢進させる、IFN-γ依存性Th1免疫反応を亢進させCCR5ケモカインの発現を誘導するという、2つの経路でマウス肺に著明な気腫化を誘導した。またヒトCOPD患者の血清を回収して、血清soluble CD40L濃度をhealthy smoker(同様な喫煙歴を有するがCOPD基準を満たさない健常者)と比較したところ、有意差を持って上昇していた。血清中のsoluble-CD40L濃度は、HRCTスキャンで測定した、肺野のLAA(低吸収域範囲)および、呼吸機能検査での閉塞性障害の程度と相関していた。以上からCD40/CD40Lシステムは、マウスでもヒトでも気腫肺の形成に深く関与している事が示唆された。免疫の制御や肺胞構成細胞のapoptosis、炎症反応の惹起に重要な影響を及ぼすCD40/CD40Lの経路が、慢性肺気腫の病態形成にも関わっている可能性を示すために、CD40,IFN-γ、Fas抗体をマウスに吸入させ、肺実質の組織破壊、apoptosis、炎症反応、気道上皮や血管内皮細胞、血管平滑筋細胞のリモデリングでリングを再生できるような、新たなマウスモデルを作成した。この動物モデルにより、CD40刺激がIFN-γやFasと相乗効果的に作用して人の肺気腫に近い病態を再現できることを示した。過去の肺気腫の動物モデルはエラスターゼを吸入させるなどやや人工的なモデルが多かったことを考えると、私たちの作成したモデルはより、実際のCOPDの病態に近づけたと思われる。また、実際に千葉大学医学部附属病院を受診している患者からの血液検体を測定したところCD40L(可溶型)が喫煙者非COPD群と比べて有意に上昇していることが明らかになり、またその程度は肺機能(閉塞性障害)やCT肺気腫の程度と逆相関していること、すなわち臨床的にCOPDの進展と相関しておりバイオマーカーとして機能しうることを明らかにできた。同結果は20092012年の日本呼吸器学会、米国胸部疾患学会(ATS)、2012年慢性閉塞性肺疾患研究会(優秀演題賞)で学会報告し、下記に誌面公表した(featured articleに選択された)。研究の目的は、CD40/CD40Lが関与したapoptosis誘導系がマウスで気腫化を誘導するかどうかを検証する事である。肺胞構成細胞(肺胞上皮細胞、肺胞血管内皮細胞)には恒常的にCD40が発現しており、IFN-γ添加で発現が増強する事が確認された。またマウスに抗CD40抗体、およびapoptosis誘導co-factorとして抗Fas抗体とIFN-γを同時に吸入させて、1か月でマウスを屠殺して肺組織を取り出し、得られた肺組織は病理学的、分子生物学的解析を行っている。CD40抗体、抗Fas抗体を吸入させたマウス肺では有意な気腫化が認められIFN-γで相乗効果が確認された。また気腫化はMLI法を用いて数値化する予定である。さらに気管支肺胞洗浄を行い細胞分画の決定とケモカインの濃度を測定しているところである(データ解析中)。マウス気腫肺のモデル作成は困難とされているが、吸入抗体の調整により少量を頻回に投与する事で比較的きれいな肺気腫マウスモデルを作成する事ができた。さらに気管支肺胞液のELISA解析、病理組織の免疫染色などを行い、apoptosisと炎症の2つの側面からそのメカニズムをある程度解明する事ができた。またヒト血清でもCD40シグナルが活性化していることを間接的にではあるが証明でき、マウス実験の結果をサポートできた。肺胞構成細胞(上皮細胞、血管内皮細胞)にCD40が発現しておりFas誘導性のapoptosisが誘導されることは予測通りであった。また各種抗体を繰り返し吸入させることで、病理学的に明らかな気腫肺のモデルを作成する事ができた。これで一応、当初の仮説が証明されたので、あとはその詳細なメカニズムを明らかにする方向に進む事が出来る。CD40/CD40Lシステムは、肺胞構成細胞(上皮細胞、血管内皮細胞)にapoptosisを誘導し、構造的な変化を誘導する事を証明した。

実験の過程で抗CD40抗体、抗Fas抗体を比較的大量に投与すると、激しい炎症細胞の浸潤が認められ死亡する個体が多く見られた。これらの結果から間質性肺炎急性増悪、ARDSでも当該系の活性化が関与する可能性を考えて実証中である。具体的にはヒト患者からの血清もしくは、気管支肺胞洗浄液から得られた検体の解析、VATS肺組織の免疫染色なども、マウス実験と並行して行う。気腫化のメカニズムをapoptosis、炎症の側面から明らかにする。主に分子生物学的な解析を行う。可能であればCOPD患者の血清を集め、またCOPDの手術検体(肺癌手術などの正常部分)を免疫染色などでCD40,Fas発現、炎症細胞の集蔟その他を明らかにする予定である。該当なし上記の実験のため、ELISA、免疫染色、FACS、PCR、Westernブロットなどを行う。そのための試薬、抗体、マウス、培養細胞関連の実験費用が生じる。また研究発表のための諸経費が必要である。
母乳中に含まれる種々生理活性物質の生理的役割の解明

母乳は人工乳に比べて栄養学的に優れ、乳幼児の発達に大きな利益をもたらすことが分かっている。一方、母乳中には、セロトニン(5-HT)、ドパミン(DA)、ノルアドレナリン(NA)、アセチルコリン(Ach)等の生理活性物質が含まれていることが分かっている。これまでに、5-HTに関しては、母乳産生制御に関与していることが分かっているが、他の生理活性物質の役割に関しては全く分かっていない。さらに、様々な母乳成分が乳児に対して多くの利益を与えている事実を鑑みると、5-HTを含めたこれら生理活性物質も何らかの利益を乳児にもたらしている可能性は高いと考えられる。本研究では、母乳に含まれる生理活性物質として、5-HT、DA、NA、Achに着目し、これら物質の生理的役割について解明を行う。本年度は以下の点について検討を行った。(1)麻酔化状態のマウスおよびラットを用いて母乳の搾乳方法の確立。市販されているマウス・ラット用の搾乳器を用いて、授乳マウスからの搾乳の検討を行い、ラットから母乳を搾乳し、これら生理活性物質の同定および定量を行っている。(2)ヒト母乳中のノルアドレナリンを測定および母乳産生に対する役割。母乳中からのノルアドレナリンの精製方法および測定法を確立し、母乳中のノルアドレナリン量の測定を行った。(3)乳腺上皮細胞に発現するノルアドレナリントランスポーターの機能解析。乳腺上皮細胞の細胞膜にノルアドレナリントランスポーターの発現を確認し、現在機能解析を行っている。(4)母乳中に含まれるメラトニンの精製法および測定法の確立。(2)、(3)に関しては、その結果を論文にまとめ投稿中である。母乳中のノルアドレナリンの濃度および母乳産生に対する役割についてはおおむね順調に進展している。一方、母乳中にふくまれるこれら生理活性物質の乳児に対する役割の解明が計画より遅れているが、ラットを用いて母乳の搾乳方法の確立ができたので、ラット母乳中のこれら生理活性物質の濃度測定を行っている。母乳中にふくまれるこれら生理活性物質の乳児に対する役割の解明を行う。ラット母乳の搾乳方法と生理活性物質の濃度測定が確立したので、ラット・マウスのセロトニン、メラトニン、ノルアドレナリンを測定し、乳児マウスに対する影響を行動試験法で検討を行う。市販されているマウス・ラット用の搾乳器を用いて、授乳マウスからの搾乳の検討を行ったが、少量しか搾乳できず、現在オキシトシンを用いて再度検討を行っている。(4)母乳中に含まれるヒスタミンの精製法および測定法の確立。(2)に関しては、その結果を論文にまとめ投稿中である。おおむめ順調に進んでいる。乳腺上皮細胞上で機能しているトランスポーターを同定するために、LC/MS/MSを用いてノルアドレナリンの取り込み量を測定する条件の検討を行っている。

母乳中からのノルアドレナリンの精製方法および測定法を確立し、母乳中のノルアドレナリン量の測定を行った。(3)乳腺上皮細胞に発現するノルアドレナリントランスポーターの機能解析。乳腺上皮細胞の細胞膜にノルアドレナリントランスポーターの発現を確認し、現在機能解析を行っている。(4)母乳中に含まれるメラトニンの精製法および測定法の確立。(2)、(3)に関しては、その結果を論文にまとめ投稿中である。母乳中のノルアドレナリンの濃度および母乳産生に対する役割についてはおおむね順調に進展している。一方、母乳中にふくまれるこれら生理活性物質の乳児に対する役割の解明が計画より遅れているが、ラットを用いて母乳の搾乳方法の確立ができたので、ラット母乳中のこれら生理活性物質の濃度測定を行っている。母乳中に、セロトニン、ノルアドレナリン、ヒスタミンといった生理活性物質が含まれていることが明らかにできたので、今後は乳児マウス・ラットを用いて母乳の影響を検討する。母乳中にふくまれるこれら生理活性物質の乳児に対する役割の解明を行う。ラット母乳の搾乳方法と生理活性物質の濃度測定が確立したので、ラット・マウスのセロトニン、メラトニン、ノルアドレナリンを測定し、乳児マウスに対する影響を行動試験法で検討を行う。予定していた学会に参加しなかった為参加予定の学会に参加しなかったため。
脳卒中及び認知症の発症進行及び治療マーカーとしての脳細動脈病変のＭＲＩ画像化

103人が追跡調査に登録された。45人が高血圧を有していた。大脳白質線状高信号病変(WM-LH)は脳体積と負の相関をラクナ梗塞(無症候性)の数と正の相関を認めた。大脳基底核高信号病変(BG-LH)はラクナ梗塞の数に有意な相関を認めた。一方これら線状高信号病変と精神機能検査成績とに相関を認めなかった。以上から、WM-LHおよびBG-LHは加齢または脳萎縮と関連することが示唆された。無症候性の脳梗塞は有症候性脳梗塞の発症および認知機能低下と関連することから、2つの線状高信号病変は潜在的に臨床的重要性を有していると考えられた。今後、残血清によるバイオマーカー値を含めて多変量解析をおこなう計画である。(被験者の謝礼の繰越し分(図書券5000円分を55人分、275000円、H22年4月H22年9月)について。)H22年度の研究開始は、財団法人筑波メディカルセンターの健診センターの業務の関係で4月20日となった。しかしその後は順調に被験者が集まり、55人の繰り越し分は、予定より早く9月7日に終了した。個々の被験者はMRIおよび認知機能検査を完遂し、データは質が高く、解析に問題ないものであった。またこれら全ての被験者は、予定通り脳ドックの頸部エコー検査、血液検査を全て受けており、研究全体として質の高いものとなると考えられた。以上の結果により、9月7日以降の研究の効率の上昇につながる結果となった。このことは被験者の募集に十分な時間的な余裕が出る結果となり、被験者に対して十分な時間をかけて説明し同意を得ることになった。このことは3年後の再検査の被験者のドロップアウトを極力低くすることに結びつくと考えられる。当該年度の目標は、被験者の一時登録およびMRI評価および認知機能評価である。平成23年4月15日現在、170人の被験者が登録された。研究解析上の目標は200人であるが、3年後のフォローアップの際のドロップアウトを考慮すると230人を今回の登録目標としている。東日本大震災の影響で、3月11日より研究が一時止まり、被験者登録が大幅に遅れたが、現在、研究機関は正常化しているため、遅くとも本年7月には230人の登録が終了する予定である。登録した170人は全員より説明同意書を文書で取得した。全員、脳ドックを完了し、血液検査、心電図、胸部X線、眼底検査、頚動脈エコー、3テスラMRIおよびMRAのデーターが登録された。研究用の高分解能3テスラMRIを遂行できのは、169人であった。1人は先におこなわれた認知機能検査の途中で中断され棄権された。この中で、頭部の動きによるアーチファクトがなく評価できるのは、161人であった。すべての症例には大脳白質には線状高信号病変が認められ、高血圧例および年齢が高い例では高頻度に見られた。大脳基底核も同様の傾向であった。この所見は我々のこれまでの報告に合致している。認知機能検査は169人が遂行できたが、高血圧例に前頭葉機能検査において誤りが見られる傾向があった。脳ドックでおこなわれている精度の高いデーターが登録できかつ、本研究のMRIおよび認知機能検査も効率に遂行できている。被験者のモチベーションも高く、3年後の追跡結果も質の高いデーターが得られることが期待される。平成23年度7月を目標に予定登録患者(200人)を完了させせることが第一の目標であったが、最終的には9月3日にまで延長して220人が登録された。3年後の再検査でのドロップアウトの可能性を考慮すると、まずますの登録数が達成できた。登録患者の認知機能解析については、すでに全被験者の集計が終了したが、項目漏れはなく、質の高いものとなった。画像については、全患者の画像解析を自動化する準備が順調におこなわれた。血清分子マーカーに関しては、登録者ほぼ全員から残血清をうけとり、研究分担者山口が分離保存をおこなっており、解析の準備がととのった。検診データについては、参加者全員、全項目の検査結果を得ることが達成された。前向き研究において、一次登録の質と量とも達成されることが、研究の目的を達成するうえで重要であることは当然のことである。当該年度の研究は十分成果が得られたと考えられる。

平成25年度は、1回目のデータ解析および、2回目(3年後)のデータ収集をおこなった。1回目の登録者は220人(男性118人、女性102人)で平均年齢は56.1±8.3歳であった。そのうち高血圧症を有するものは78人であった。高分解能MRIを全例で施行、大脳白質および基底核の線状高信号をT2強調画像で描出した。大脳白質線状高信号病変は一側上部放線冠レベルで9.8±5.6、大脳基底核線状高信号病変は一側MCAの1スライス後方レベルで3.2±1.2であった。全脳体積(cm3)は1384±185、全白質体積は724±118、全灰白質体積は659±87であった。微小出血の評価目的でT2*強調画像を撮像した。認知機能検査を全例に施行しミニメンタルテストは平均29.1点、前頭葉機能検査が平均16.6、Zung抑うつ尺度は平均34.7点、やる気スコアは平均9.4点であった。全例からバイオマーカー測定用に血清を収集した。全例から脳ドックの結果を取得した。2回目のデータ収集は、91人(男性56人、女性35人)に施行した。平均年齢は56.5±8.6歳で、平均間隔は3.0±0.2年であった。高血圧症を有するものは33人であった。高分解能MRIを全例で施行。大脳白質線状高信号病変は11.0±3.7、大脳基底核線状高信号病変は3.9±1.4であった。全脳体積(cm3)は1294±123、全白質体積は650±880、全灰白質体積は643±68であった。全例にT2*強調画像を撮像した。認知機能検査ではミニメンタルテストが平均28.8点、前頭葉機能検査が平均16.6、Zung抑うつ尺度は平均34.0点、やる気スコアは平均9.4点であった。1回目と同様、全例からバイオマーカー測定用に血清を収集し、全例から脳ドックの結果を取得した。H24年度の目標は、一次登録された220例についてのデータ解析および二次登録(3年後の再検査の開始)である。データ解析は、脳ドックデータ、高分解能MRI画像、認知機能検査、血液分子マーカー検査である。脳ドックデータは、脳ドックデータベースへのアクセスは問題なく、データ収集は終了している。高分解能MRI画像は、撮像時のアーチファクト軽減の努力および画像解析技術により、目的とする血管周囲腔の描出は鮮明で定量化は問題なく進んでいる。高血圧患者群は、大脳白質および基底核で血管周囲空腔は目立ち、非高血圧患者群は目立たず、先行研究と一致した所見が得られている。認知機能検査の点数化は、2重チェックをおこない確認した。点数はそのまま解析の際の、変数として扱う。血液分子マーカーは、専用キッドの購入によりVEGF系、炎症系、エストロゲン系の測定が順調に進んでいる。予定数を上回る被験者の登録を達成できた。また検査結果も画像、認知機能検査、検診での検査いずれも質の高いものが得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。一次登録は予定より20例多い220例の登録が完了されており、解析は順調に進んだ。二次登録としては、H24年度において、一次登録者15人のうち12人(80%)が二次登録され、一次登録と同一の検査が施行された。被験者の一時登録は十分達成できた。2013年2月には3年後の再検査が開始される。研究脱落者を最小化するため、早めに準備にとりかかる。またそれまでの期間を、一次登録での検査結果の解析に十分に活用する。本研究は追跡調査であり、最も重要な点は、一次登録患者に、質の高い再検査を得られるかでであろう。
細胞内足場タンパク質AKAP12の血管内皮活性化制御機構の解明と転移治療への応用

血液中の癌細胞が転移先臓器の血管内皮細胞に接着して血管外へ浸潤することは、転移成立に至要なステップである。転移先となる遠隔臓器では、様々な外因性要因による遺伝子発現の変化(欠損や変異)によって血管の恒常性が破綻し、転移促進性の微小環境が形成されるが、これには細胞内外からのシグナルによる血管内皮細胞の活性化が必須である。本研究の対象分子であるAKAP12は細胞内足場タンパク質であり、その分子内の様々なシグナル伝達分子との結合領域を介して時空間的な細胞内シグナルの調節を行う。本研究計画によって、申請者はAKAP12欠損(Akap12-/-)マウスを用いた肺転移モデルの解析から、肺組織におけるAKAP12の欠損が血管内皮細胞の活性化を誘導して転移を促進するという研究結果を得た。また、転移促進に寄与する微小環境の形成機構として「血管内皮細胞上の接着分子発現誘導」と「線維芽細胞の細胞老化性分泌による血管内皮細胞の活性化」が、AKAP12によって制御されていることを明らかにした。さらに踏み込んだ実験では、血管内皮細胞と線維芽細胞それぞれにおけるAKAP12の機能を細胞内シグナル伝達のレベルでの解析を組織から単離してきた初代培養細胞を用いた実験によって解明した。その結果として、AKAP12はがん遺伝子SrcとStat3の不活性化を介した線維芽細胞からの内皮活性化因子VEGFの分泌抑制と、内皮細胞における接着分子E-セレクチンの発現抑制を担っていることが解った。以上の結果から、AKAP12が欠損もしくは発現が低下した転移先臓器では、線維芽細胞と血管内皮細胞が活性化して転移が促進されるという新たなメカニズムが明らかとなった。AKAP12欠損(Akap12-/-)マウスは、前立腺の過形成や扁平上皮癌の発癌試験に対する高い感受性を示し、癌抑制遺伝子Rbの前立腺特異的欠損マウスとの交配によって前立腺の異形成と鼠径リンパ節転移を生じることから、発癌・転移促進性の微小環境の解析に最適なモデルマウスである。申請者は、Akap12-/-マウスを用いた肺転移モデルの解析によって、肺組織におけるAKAP12の欠損が血管内皮細胞の活性化を誘導して転移を促進するという研究結果を得た。しかし、この研究成果を効果的な転移治療へ結び付けるためには、阻害標的となる特異的な分子や遺伝子の探索および同定が不可欠であり、AKAP12による血管内皮細胞の活性化を介した転移促進性の微小環境形成の細胞内シグナルおよび転写因子による制御機構の解明が期待されている。これまでの知見や予備実験の結果から、転移促進に寄与する微小環境の形成機構として「血管内皮細胞上の接着分子発現誘導」と「線維芽細胞の細胞老化性分泌による血管内皮細胞の活性化」が、AKAP12によって制御されていることが明らかとなった。本研究では、さらに踏み込んで血管内皮細胞と線維芽細胞それぞれにおけるAKAP12の機能を細胞内シグナルおよび転写レベルで解明し、分子標的治療に展開できる基盤的研究を目的とする。本研究計画は、AKAP12による血管内皮細胞活性化の分子機構を血管内皮細胞と線維芽細胞の視点から細胞内シグナル・転写レベルで明らかにし、転移治療標的の探索に繋げる研究である。目的完遂のために、[1]AKAP12による接着分子E-セレクチンの発現を制御する細胞内シグナルの解明、[2]AKAP12による線維芽細胞の細胞老化と血管内皮細胞活性化因子分泌メカニズムの解明、[3]治療標的となり得るシグナル経路・分子の阻害による転移治療効果の検討、を行う計画である。in vitroおよびin vivoによる実験系を用い、血管内皮細胞活性化による転移促進性の微小環境形成を標的とした転移治療へ展開できる基盤研究を目指す計画を立て、現在進行中である。具体的には[1]のAKAP12による接着分子E-セレクチンの発現を制御する細胞内シグナルの解明において、野生型マウスとAkap12-/-マウスから採取した肺の血管内皮細胞を用いてDNAマイクロアレイおよびリン酸化抗体アレイによる網羅的解析を行った。その結果、Akap12-/-マウス由来の内皮細胞において、細胞外マトリックスのリモデリングに関与する遺伝子群とE-セレクチンを含む接着分子の発現亢進、SrcおよびPKCシグナルの活性化を見出した。また、AKAP12上の機能ドメインを重要性を検討するために変異タンパク質の作製も完了した。更に[2]のAKAP12による線維芽細胞の細胞老化と血管内皮細胞活性化因子分泌メカニズムの解明においては、細胞老化に陥った線維芽細胞から分泌される複数の内皮活性化因子(VEGF, TNFなど)をproteome profilerによって同定した。以上のことから、研究計画は概ね順調に進展していると評価した。

転移先となる遠隔臓器では、様々な外因性要因による遺伝子発現の変化(欠損や変異)によって血管の恒常性が破綻し、転移促進性の微小環境が形成されるが、これには細胞内外からのシグナルによる血管内皮細胞の活性化が必須である。本研究の対象分子であるAKAP12は細胞内足場タンパク質であり、その分子内の様々なシグナル伝達分子との結合領域を介して時空間的な細胞内シグナルの調節を行う。本研究計画によって、申請者はAKAP12欠損(Akap12-/-)マウスを用いた肺転移モデルの解析から、肺組織におけるAKAP12の欠損が血管内皮細胞の活性化を誘導して転移を促進するという研究結果を得た。また、転移促進に寄与する微小環境の形成機構として「血管内皮細胞上の接着分子発現誘導」と「線維芽細胞の細胞老化性分泌による血管内皮細胞の活性化」が、AKAP12によって制御されていることを明らかにした。さらに踏み込んだ実験では、血管内皮細胞と線維芽細胞それぞれにおけるAKAP12の機能を細胞内シグナル伝達のレベルでの解析を組織から単離してきた初代培養細胞を用いた実験によって解明した。その結果として、AKAP12はがん遺伝子SrcとStat3の不活性化を介した線維芽細胞からの内皮活性化因子VEGFの分泌抑制と、内皮細胞における接着分子E-セレクチンの発現抑制を担っていることが解った。以上の結果から、AKAP12が欠損もしくは発現が低下した転移先臓器では、線維芽細胞と血管内皮細胞が活性化して転移が促進されるという新たなメカニズムが明らかとなった。これまでの研究計画が概ね順調に進展していることから、当初の予定通りに計画を遂行する。今後は[1]のAKAP12による接着分子E-セレクチンの発現を制御する細胞内シグナルの解明を更に進展させるために、前年度に作製したAKAP12の変異タンパク質(Src, PKC, PKAそれぞれの結合領域欠損タンパク)を用いて、AKAP12がどのシグナル伝達分子との結合を介して接着分子の発現を制御しているのかを明らかにする。また、[2]のAKAP12による線維芽細胞の細胞老化と血管内皮細胞活性化因子分泌メカニズムの解明においては、馴化培地中に分泌される血管内皮細胞活性化因子の発現を制御するシグナル経路を様々なシグナル伝達分子の阻害剤を用いて同定する。特に血管内皮細胞との共培養系を用いて、がん細胞の接着など血管内皮細胞への影響を中心に解析する。最終年度ということもあり、[3]の治療標的となり得るシグナル経路・分子の阻害による転移治療効果の検討として、in vitro実験および担がんモデルを用いた動物実験計画も遂行する。具体的には、同定したシグナル経路や転写因子に特異的な阻害剤やsiRNAを、Akap12-/-マウス由来およびsiRNAによってAKAP12をノックダウンした血管内皮細胞に処理することで、癌細胞の接着が抑制されるかを、血管内皮細胞上に癌細胞を播種し、接着している癌細胞を定量する細胞接着実験によって検討する。上記の[2]で見出した線維芽細胞からの馴化培地および分泌因子の組換えタンパク質を用いて血管内皮細胞を刺激し、接着因子の発現亢進と癌細胞の接着が促進されることで、転移が増加するかを検討する。本年度において細胞の取得や実験条件の検討に当初の予定より時間を有したことから、それらの試料を用いた実験計画が現在進行中である。