hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱中症に対する新たなる臓器障害戦略:骨髄間質細胞移植の有効性

本研究の目的は、熱中症時にみられる血管内皮傷害に対する再生応答を評価し、熱中症モデルにおいて血管内細胞移植(骨髄間質細胞)の有効性を検討することである。熱中症にともない、肺を中心とする多臓器に血管内皮障害、臓器障害が認められた。骨髄間質細胞移植が抗炎症効果、血管内皮保護作用を発揮して生存率を有意に改善し、新たな治療戦略となりうるか検討を加えた。本研究の目的は、熱中症に対する新たな臓器障害戦略として、骨髄間質細胞移植の有効性を評価することである。熱中症に対する細胞移植による臓器障害抑制効果を明らかにするために、本研究の焦点を以下の3点に絞り実施計画を立てた。1)熱中症ラットモデルを作製し、各臓器障害の形態を明らかにする。各臓器における血管内皮細胞障害の程度や細胞死(アポトーシス)を各種免疫染色で評価する。2)熱中症モデルにおいて、発症急性期に骨髄間質細胞移植(経血管内、経脳室内)を行い、生存率の改善が得られるか評価する。各臓器障害の形態や各臓器における血管内皮障害、細胞死が改善するか評価する。3)骨髄間質細胞移植によって、血管内皮の再生応答遺伝子、細胞死の制御遺伝子発現に差が生じるかどうか、マイクロアレー法を用いて応答遺伝子の同定、解析を行う。平成21年度は、熱中症モデルにおける各臓器障害、中枢神経障害に関する研究を進めた。具体的には、ラットの熱中症モデルにおいて、各臓器障害、中枢神経障害の形態変化を病理組織診断により経時的な評価を進めた。病理組織診断では、各臓器内の白血球集積など炎症所見の程度をとらえ、各臓器における血管内皮障害の程度や細胞死を免疫染色で評価した。この評価結果をもとに、今後熱中症モデルに対する骨髄間質細胞移植の有効性に関する研究を進める。熱中症モデルにおいて、発症急性期に骨髄間質細胞移植を行い、生存率の改善がみられるか、各臓器障害の形態や血管内皮障害、細胞死が改善するか評価する。骨髄間質細胞の血管内移植もしくは脳室内移植を熱中症発症直後、1時間後、3時間後のタイミングで行い、生存曲線、臓器障害の変化を検討する。さらに、熱中症モデルにおける多臓器障害発症時の再生応答遺伝子の発現に関する研究を進め、各臓器で発現が増強するまたは低下する遺伝子の同定、解析を行い、再生応答遺伝子の機能解析を行う予定である。熱中症に対する細胞移植による臓器障害抑制効果を明らかにするために、本研究の焦点を以下の3点に絞り計画を実施中である。平成22年度は、既に作成した熱中症モデルにおいて、各臓器障害、中枢神経障害の形態変化を病理組織診断により経時的な評価を進めた、各臓器内の白血球集積など炎症所見の程度をとらえ、各臓器における血管内皮障害の程度や細胞死を評価した。この評価結果をもとに、現在熱中症モデルに対する骨髄間質細胞移植の有効性に関する研究を進めている。熱中症モデルにおいて、発症急性期に骨髄間質細胞移植を行い、生存率の改善がみられるか、各臓器障害の形態や血管内皮障害、細胞死が改善するか評価中である。骨髄間質細胞の血管内移植を熱中症発症直後、2時間後のタイミングで行い、生存曲線、臓器障害の変化を検討する。本研究の目的は、熱中症に対する新たな臓器障害戦略として、骨髄間質細胞移植の有効性を評価することであった。熱中症に対する細胞移植による臓器障害抑制効果を明らかにするために、本研究の焦点を以下の3点に絞り計画を実施した。平成23年度は、平成21年度から22年度にかけて作成した熱中症ラットモデルにおいて、各臓器障害の形態変化を病理組織診断によりとらえ、熱中症の病態解析を行った。

その際、各臓器内の白血球集積など炎症所見の程度をとらえ、各臓器における血管内皮障害の程度や細胞死(アポトーシス)を評価した。この評価結果をもとに、熱中症モデルに対する骨髄間質細胞移植の有効性に関する研究を進めた。熱中症モデルにおいて、発症急性期に骨髄間質細胞移植を行い、生存率の改善がみられるか、各臓器障害の形態や血管内皮障害、細胞死が改善するか評価した。さらに、熱中症モデルにおける多臓器障害発症時の再生応答遺伝子の発現に関する研究を進め、各臓器で発現が増強するまたは低下する遺伝子の同定、解析を試み、再生応答遺伝子の機能解析を行った。
拡散抵抗が無視小のゼオライトナノ結晶を擬似活性点とした構造体触媒の開発

構造規定剤フリー合成条件において,MFI,MOR,FAUの各ゼオライトの合成と結晶サイズ制御に成功した.ゼオライト結晶のナノサイズ化は,拡散抵抗の低減,および結晶外表面積の増大に効果がある.これらの特徴を利用し,低級オレフィン選択合成用のゼオライト反応・分離膜を開発した.H-ZSM5(MFIゼオライト)ナノクリスタル積層触媒膜型反応器を用いた,アセトンからの低級オレフィンの選択的合成では,充填層反応器と比較し,アセトン転化率とオレフィン収率を向上させることができた.構造規定剤フリー合成条件において,MFI,MOR,FAUの各ゼオライトの合成と結晶サイズ制御に成功した.ゼオライト結晶のナノサイズ化は,拡散抵抗の低減,および結晶外表面積の増大に効果がある.これらの特徴を利用し,低級オレフィン選択合成用のゼオライト反応・分離膜を開発した.H-ZSM5(MFIゼオライト)ナノクリスタル積層触媒膜型反応器を用いた,アセトンからの低級オレフィンの選択的合成では,充填層反応器と比較し,アセトン転化率とオレフィン収率を向上させることができた.本研究の目的は、ゼオライトナノクリスタルを基材としたゼオライト膜構造体触媒の開発である。本年度は、構造規定剤(テンプレート)を使用しない条件下でのMFIゼオライトの合成、ゼオライト結晶内拡散機構の解明、およびナノクリスタル積層膜の開発を実施した。テンプレートフリー条件でMFIゼオライトの合成に成功した。さらに非イオン性界面活性剤を添加することで仕込みシリカのゼオライト収率と結晶性が向上すると共に、MFIゼオライトの結晶サイズ制御が可能となった。同法は、モルデナイト(MORゼオライト)に対しても適用可能であり、添加する界面活性剤濃度によりMORゼオライトの結晶サイズを70nm400nmの範囲で制御できることが明らかとなった。同ゼオライトの結晶内におけるベンゼンとヘキサンの吸着量と拡散係数測定を実施した。吸着量はヘキサンが多く、拡散の活性化エネルギーはベンゼンが大きいことが示され、直鎖炭化水素のゼオライト結晶内拡散が容易であることが明らかとなった。また、高吸着量領域では拡散係数が吸着物質の吸着量に依存して大きくなることが明らかとなった。最後に、ナノ結晶MFIゼオライトをアルミナフィルターの外表面に積層したナノクリスタル積層触媒膜を作製し、アセトンからの低級オレフィン合成実験を実施した。ナノクリスタル層の厚さを1040マイクロメートルの範囲で制御可能であり、ナノクリスタル層の厚さによりアセトン転化率が向上した。アセトンからイソブテン→プロピレン→エチレンと逐次的に反応が進行し、生成物分布をナノクリスタル積層厚さで制御できることを示した。さらに、マイクロメーターサイズのMFIゼオライトを使用するとコーキングと拡散抵抗のため活性の低下が著しいが、ナノサイズMFIゼオライトを使用するとこれらの問題点が改善され、活性低下我欲製されることを明らかにした。本研究の目的は、拡散の影響が無視小なゼオライトナノ結晶を基材とした構造体触媒の開発である。平成21年度はテンプレートフリー条件下でのゼオライトとしてMFiとMORのナノ結晶合成に成功し、その吸着特性を評価した。これら知見を基に平成22年度は拡散抵抗を無視小とする結晶サイズを求めるとともに、構造体触媒としてゼオライトナノ結晶積層触媒膜を調製して、アセトンからのオレフィン合成を行った。結晶サイズの影響はアセトンとn-ヘキサンの接触分解反応を充填層型反応器を用いて実施した。両反応とも結晶サイズ200nm以下で拡散の影響が無視小となることを見出した。特に、n-ヘキサンの反応では反応初期に生成する生成物が速やかにゼオライト結晶から結晶外へ移動することから、二次的が抑制される。そのため、結晶サイズ60200nmの範囲において100%近い反応率においても初期に生成する有用オレフィンの収率は高い値で維持された。MFIゼオライトのナノ結晶をアルミナフィルターの表面に積層したナノクリスタル積層触媒膜を構造体触媒として用い、アセトンからの低級オレフィン合成を実施した。充填層型反応器と比較して、工業的に重要な高い反応率の範囲で構造体触媒は高いオレフィン収率を与えた。また、生成したオレフィンが触媒膜を通過する間にナノ結晶外表面の活性点(酸点)上で二次的反応を受けて芳香族に転換することを抑制するため、当該研究者が開発したシリル化法によりナノ結晶外表面の酸点を不活性化した。このナノ結晶を基材とした構造体触媒は処理前に比較してオレフィン収率を向上させた。さらに、ハニカム状のフィルターの内側のチャネル表面にナノ結晶を均一に積層することにも成功している。本研究の目的は,ゼオライトナノクリスタルを基材としたゼオライト膜構造体触媒の開発である.同触媒膜により,反応律速下で固体酸性と分子篩能を有すると共に,ゼオライト膜厚で逐次反応を制御する特性を併せ持つ『構造体触媒』を実現する.本年度は以下の課題を検討した.1)基材となるナノ結晶ゼオライトの調製新たに10員環ゼオライト(TON),12員環ゼオライト(FAU, MTW)の合成とサイズ制御に成功した.2)拡散抵抗が無視小となるゼオライト結晶サイズの決定MFIゼオライトについて,炭化水素の吸着機構と拡散係数測定を行った.拡散係数に関しては,炭化水素<アルコール<芳香族となり,炭化水素とアルコールの吸着量と拡散係数は非常に大きいことが示された.

ナノサイズMFIゼオライトを用い,芳香族のアルキル化を実施した.その結果,100nm以下のナノ結晶では,反応律速下でのアルキル化が可能であるが,平衡組成に達してしまうことが明らかとなった.そこで,100nnm200nmの結晶サイズのMFI型ゼオライトの結晶外表面酸点を不活性化(フェニルシラン化合物を使用)し,芳香族のアルキル化反応に使用した.その結果,良好なパラキシレン選択制を示した.結晶サイズが1000nm以上のゼオライトは,活性の減少と反応中の活性低下が著しいことが明らかとなった.3)ナノサイズゼオライトを積層させた触媒膜(構造体触媒)の開発ナノ結晶のMFI, MORゼオライトをアルミナフィルターの外表面に積層したナノクリスタル積層触媒膜を作製に成功した.両ゼオライトで作成した膜は良好な分離能を示すことを明らかにした.ナノゼオライト積層膜では,原料との接触性が向上し物質移動抵抗が無視小であるため,アセトンからの低級オレフィン合成実験において固定層型反応器の約1/10程度の触媒量でも同等の活性を示すことが明らかとなった.
ナノ欠陥構造による生体活性の発現とその制御

骨や歯に存在する生物学的アパタイトは、Caの他にMgやNa,Kなどの種々のミネラルを含んでおり、その結晶構造中に多くのナノレベルの欠陥を持っている。本研究では、ナノ欠陥構造と生物学的アパタイトの生体活性との関連性を明らかにするため、モデル材料として骨ミネラルを含んだ水酸アパタイトセラミックス(bone HApセラミックス)を作製した。そのナノ構造を高分解能透過型電子顕微鏡により観察したところ、骨ミネラルを含まない純粋なHApセラミックスよりも欠陥や歪みをより多く含んでいることを明らかにした。さらに、ラット由来の骨芽細胞をbone HApおよび純粋なHApセラミックス上に播種し、骨芽細胞の生体活性(分化レベル)を調べた結果、ナノ欠陥構造をもつbone HApは純粋なHApよりも高い活性を持つことが分かった。このbone HApセラミックスは次世代の人工骨として期待できる。現在、骨欠損部の補填には自家骨や水酸アパタイトなどのバイオセラミックスが臨床的に利用されている。自家骨は骨芽細胞の存在しないところに骨を形成する「骨誘導能」を有するため、優れた骨癒合が得られるが、健常部位からの採取に伴う二次的な侵襲や採取量の限界などの問題がある。一方、水酸アパタイトはいつでも誰でも利用できる人工材料であり、インプラント時にホストの骨と直接結合する特性を示すが、「骨誘導能」が欠如しているため、確実な骨癒合が得られないという問題がある。そこで、本研究では、自家骨中のアパタイトと人工的な水酸アパタイトとの相違点のなかで「自家骨中のアパタイトのもつナノ欠陥構造」に着目し、まず「ナノ欠陥構造と生体活性との関連性」を明らかにし、ついで「骨誘導能を備えた次世代型バイオセラミックスの創製」を目指す。本提案では、自家骨に匹敵する生体活性を人工材料(バイオセラミックス)に付与させるという目標を達成するため、次の3つの課題:1)ナノ欠陥構造による生体活性発現メカニズムの解明、2)ナノ欠陥構造の導入プロセスの構築、および3)骨誘導能をもつバイオセラミックスの開発を推進する。特に、H20年度は1)のテーマに注力した。より具体的には、生体骨中のアパタイトが種々のイオンを含んだ歪んだ結晶構造を備えていることに注目し、「骨ミネラルを含有したアパタイト粉体」の合成方法を調査し、その合成条件の確立に成功した。さらに、得られた骨ミネラル含有アパタイトから緻密なセラミックスを作製する条件についても明らかにした。このモデル材料のナノ欠陥構造を含む超微細構造を調査するため、高分解能透過型電子顕微鏡を用いて、その超微細構造を観察したところ、純粋なアパタイトに比べて、より多くの欠陥構造を包含していることが分かった。次年度以降は、このモデル材料の欠陥構造を精査するとともに、骨芽細胞の分化誘導も含めて生物学的評価も推進する計画である。水酸アパタイトはいつでも誰でも利用できる人工材料であり、インプラント時にホストの骨と直接結合する特性を示すが、「骨誘導能」が欠如しているため、確実な骨癒合が得られないという問題がある。本研究では、自家骨中のアパタイトと人工的な水酸アパタイトとの相違点のなかで「自家骨中のアパタイトのもつナノ欠陥構造」に着目し、まず「ナノ欠陥構造と生体活性との関連性」を明らかにし、ついで「骨誘導能を備えた次世代型バイオセラミックスの創製」を目指す。本提案では、自家骨に匹敵する生体活性を人工材料(バイオセラミックス)に付与させるという目標を達成するため、次の3つの課題:1)ナノ欠陥構造による生体活性発現メカニズムの解明、2)ナノ欠陥構造の導入プロセスの構築、3)骨誘導能をもつバイオセラミックスの開発、を推進する。特に、H21年度は、前年度に引き続き、1)のテーマに注力した。より具体的には、前年度、作製に成功したナノ欠陥構造を備えた「骨ミネラルを含有したアパタイトセラミックス」の化学組成を高周波誘導プラズマ結合法により調べ、原料粉体の仕込み組成と実際に得られたセラミックスとの組成の差異を明らかにした。また、格子定数の測定も行い、骨ミネラルがアパタイト構造中に置換固溶していることも明らかにした。さらに、この骨ミネラル含有アパタイトセラミックス上でラット骨髄由来未分化間葉系幹細胞の培養を行い、骨ミネラルが含有していないアパタイトセラミックスに比べて、骨ミネラルを含有しているアパタイトセラミックスはより高い骨芽細胞への分化誘導能を有することを明らかにした。

現在、骨欠損部の補填には自家骨や水酸アパタイトなどのバイオセラミックスが臨床的に利用されている。水酸アパタイトはいつでも誰でも利用できる人工材料であり、インプラント時にホストの骨と直接結合する特性(骨伝導性)を示すが、「骨誘導能」が欠如しているため、確実な骨癒合が得られないという問題がある。本研究では、自家骨中のアパタイトと人工的な水酸アパタイトとの相違点のなかで「自家骨中のアパタイトのもつナノ欠陥構造」に着目し、まず「ナノ欠陥構造と生体活性との関連性」を明らかにし、ついで「骨誘導能を備えた次世代型バイオセラミックスの創製」を目指す。本提案では、自家骨に匹敵する生体活性を人工材料(バイオセラミックス)に付与させるという目標を達成するため、次の3つの課題:1)ナノ欠陥構造による生体活性発現メカニズムの解明、2)ナノ欠陥構造の導入プロセスの構築、3)骨誘導能をもつバイオセラミックスの開発を推進する。特に、H22年度は、3)の課題に注力した。表面にナノ欠陥構造をもつアパタイトファイバーからミクロ気孔とマクロ気孔とが共存する二極化した細孔構造を備えた多孔質セラミックスを試製し、それらを大型動物であるブタの脛骨・筋肉・脂肪にインプラントした。脛骨内にインプラントした多孔質セラミックスの気孔内には旺盛な骨侵入が認められ、材料と新生骨とが直接結合していた。また、筋内に埋め込んだ多孔質セラミックスの気孔内にも新生骨の形成が認められた。その一方、脂肪内に埋め込んだ多孔質セラミックスの気孔内にはほとんど骨形成は認められなかった。筋組織のような骨芽細胞の存在しない部位で、骨形成を誘発するバイオセラミックスは自家骨と同様に「骨誘導能」を備えていると考えられ、このセラミックスは次世代を担う「人工骨」として大いに期待できる。
バラ科サクラ属に特異な自己認識型自家不和合性機構の解明とその園芸育種学的応用研究

バラ科サクラ属果樹の多くが示す自家不和合性は,栽培と育種の大きな障壁となっている.本研究では,不和合反応の枢要を担う花粉S因子とS-RNase不活化因子の機能を明らかにし,さらに不和合性花粉側共通因子の機能も明確にする.これらを通じ,分類学上広範な植物が共有するS-RNase依存性配偶体型自家不和合性機構において,如何にしてサクラ属に特異な認識機構が成立したのかという進化遺伝学上の謎を解明し,さらにその不和合性認識機構の分子基盤を明らかにする.本研究は,研究過程で開発された技術と得られた新知見を応用し,自家不和合性を人為制御するための栽培技術や育種法の開発を行う包括的園芸科学研究である.バラ科サクラ属に属する果樹類の多くは自家不和合性を示し、それが育種や果実生産を困難にしている。本課題は、サクラ属において和合不和合反応を担う花粉S因子とS-RNase不活化因子の機能を明らかにし、サクラ属で特異的に成立する自己認識型の不和合性機構の分子基盤を明らかにしようとするものである。バラ科サクラ属の果樹に着目して、その特異な自家不和合性のメカニズムが解明されることで、生殖隔離といった基礎科学的に有用な知見が集積される。また、農家の作業負担や栽培管理上のコスト低減といった栽培技術の開発や自家不和合性を人為制御した育種法の開発といった園芸学の応用面への貢献も期待される。バラ科サクラ属果樹の多くが示す自家不和合性は,栽培と育種の大きな障壁となっている.本研究では,不和合反応の枢要を担う花粉S因子とS-RNase不活化因子の機能を明らかにし,さらに不和合性花粉側共通因子の機能も明確にする.これらを通じ,分類学上広範な植物が共有するS-RNase依存性配偶体型自家不和合性機構において,如何にしてサクラ属に特異な認識機構が成立したのかという進化遺伝学上の謎を解明し,さらにその不和合性認識機構の分子基盤を明らかにする.本研究は,研究過程で開発された技術と得られた新知見を応用し,自家不和合性を人為制御するための栽培技術や育種法の開発を行う包括的園芸科学研究である.
新しい肺移植制度の構築と評価：ドナー交換移植の可能性

本研究の目的は、日本での肺移植におけるドナー交換移植制度の確率に向けた評価を行い、構築を目指すことである。このために、ドナー交換移植が導入された場合に肺移植数がどの程度増加するかに関して、シミュレーションを行う。ドナー交換は、患者とその親族のドナーが医学的に不適合である場合に、二組の(患者、親族ドナー)の間で、ドナーを交換し、両患者が肺移植を受けられるようにするものである。現在の制度では、ドナー交換がないため、患者とドナー候補の親族は血液型などで医学的不適合性が分かるため、そのようなドナー(潜在的ドナーと呼ぶ)は病院で検査等受けず、実際の移植ドナーになることはなく、医療記録は存在しない。精度の高いシミュレーションをするには、この潜在的ドナーの情報を収集することが不可欠である。平成30年度は、本研究の初年度であり、問い合わせのある患者とその親族の潜在的ドナーのデータを集めるために、その項目を作成した。そして、分担者の所属する岡山大学病院にて、データの収集を開始した。データ収集と同時に、シミュレーションのための簡単なモデルを作り、計算機実験を行った。本研究の最大の障害は、患者と潜在的ドナーのデータ収集である。平成30年度は、実際にデータ収集を始め、データが着実に蓄積されているため、概ね順調であると言える。平成30年度にデータ収集を開始したので、引き続きデータ収集を行う。同時に、シミュレーションのためのモデルに改良を加える。
理科に対する学習意欲を向上させるマイクロスケール実験教材の開発と改良

近年,わが国における生徒の理科嫌い・理科離れが深刻な問題になっている.この問題の解決法のひとつに,マイクロスケール実験を理科授業に取り入れることが考えられる.マイクロスケール実験には,実験操作が容易,安価,安全,迅速,環境に優しい等,多くの利点がある.本研究では,生徒の理科に対する学習意欲を向上させるため,種々のマイクロスケール実験教材の開発と改良を行い,さらにこれらの教材を用いて高校生を対象とした授業実践も行った.マイクロスケール実験には,試薬量の節減,実験廃棄物量の減少,実験時間の短縮など,様々な利点がある.また,授業で手軽に取り扱うことが可能であり,実験の準備や後片付けの労力も少ない.これまで多くの単元でマイクロスケール実験に関する教材開発・改良がなされてきた.しかし,中学校・高等学校理科において導入されていない単元も多く,検討の余地がある.本研究の目的は,中学校理科や高等学校化学の授業にマイクロスケール実験を導入して,理科に対する学習意欲を向上させることである.そのために,新規マイクロスケール実験教材の開発やこれまでの教材の改良を行う.さらに,授業実践等により,これまで得られた研究成果の普及活動にも努める.近年,わが国における生徒の理科嫌い・理科離れが深刻な問題になっている.この問題の解決法のひとつに,マイクロスケール実験を理科授業に取り入れることが考えられる.マイクロスケール実験には,実験操作が容易,安価,安全,迅速,環境に優しい等,多くの利点がある.本研究では,生徒の理科に対する学習意欲を向上させるため,種々のマイクロスケール実験教材の開発と改良を行い,さらにこれらの教材を用いて高校生を対象とした授業実践も行った.研究課題「理科に対する学習意欲を向上させるマイクロスケール実験教材の開発と改良」に関する本年度の研究実績は,下記の通りである.1.マイクロスケール実験関係の情報を,インターネットの検索エンジンや,Chemical Abstractsらの抄録誌,国内外化学および化学関係の雑誌を利用して入手した.とりわけ,日本化学会の「化学と教育」や英国化学会のEducation in Chemistryに関しては,最新号より遡及調査を行った.加えて,日本化学会や日本理科教育学会の年会等に参加して,研究の動向の把握に努めた.2.これまでに,中学校理科第一分野や高等学校化学IIの「水溶液」の単元で応用可能な,「エタノールと水の混合」に関するマイクロスケール実験について検討した.この研究の継続として,「メタノールや1-プロパノール,2-プロパノールと水の混合」に関するマイクロスケール実験に関して研究を推進させた.その結果,通常実験と比較して,試薬量を1/10以下に縮小できることが判明した.3.高等学校化学IIや大学初年次化学で取り扱われる「モル質量測定」に関するマイクロスケール実験に関して,研究を推進させた.その結果,従来の方法と比較して,試薬量を1/2以下に縮小できることが判明した.4.国際基督教大学で開催されたSPP(マイクロスケール化学実験による教育法の研修および実践例の紹介)に参加して,中学校や高等学校,大学教員との情報交換を行った.5.日本理科教育学会全国大会,関東支部大会や日本化学会春季年会に参加して,これまでの研究成果を発表した.研究課題「理科に対する学習意欲を向上させるマイクロスケール実験教材の開発と改良」に関する本年度の研究実績は,下記の通りである.1.マイクロスケール実験関係の情報を,インターネットの検索エンジンや,Chemical Abstractsらの抄録誌,国内外化学および化学教育関係の雑誌を利用して入手した.加えて,日本化学会や日本理科教育学会の年会等に参加して,研究の動向の把握に努めた.2.高等学校化学IIや大学初年次化学で取り扱われる「モル質量測定」に関するマイクロスケール実験における浮力の影響について検討した.3.神戸女学院大学にて,高校生を対象にマイクロスケール実験の実践授業を4回実施し(2009年8月4日,8月31日,10月24日,11月17日),マイクロスケール実験の普及活動に努めた.4.マイクロスケール実験の新規教材開発・改良および普及活動で活躍しておられる京都教育大学の芝原寛泰教授を講師に迎え,陽イオンの定性分析に関するマイクロスケール実験に関する実験授業を実施した(2009年11月2日).5.東海林,荻野が発表した「ルシャトリエの法則」に関するマイクロスケール実験教材に関して検討し,改良を試みた.6.日本理科教育学会全国大会や日本化学会春季年会に参加して,研究成果を発表した.加えて,学会参加者とマイクロスケール実験に関して討議した.研究課題「理科に対する学習意欲を向上させるマイクロスケール実験教材の開発と改良」に関する本年度の研究実績は,下記の通りである.1.マイクロスケール実験関係の情報を,インターネットの検索エンジンや,国内外の化学および化学教育関係の雑誌を利用して入手した.加えて,日本理科教育学会近畿支部大会や国際化学教育会議,環太平洋国際会議等に参加して,研究の動向の把握に努めた.2.中学校第1分野で取り扱われる「密度測定」のマイクロスケール実験教材に関して検討した.試料として,金属(亜鉛,アルミニウム),鉱物(石英,方解石など),水,エタノールなどを用い,従来の実験よりも少量,簡便かつ迅速に実行できることを明らかにした.3.高校物理や化学または大学初年次化学取り扱うことのできる「液体の混合に伴う体積の非加成性」のマイクロスケール実験教材に関して検討し,改良を試みた.4.神戸女学院大学にて,高校生を対象にマイクロスケール実験の実践授業を実施し(2010年7月31日),マイクロスケール実験の普及活動に努めた.5.卒業研究のテーマとしてマイクロスケール実験(果実に含まれる酵素によるタンパク質加水分解酵素のマイクロスケール実験)を採用し,学生に指導した.6.日本理科教育学会

近畿支部大会や国際化学教育会議,環太平洋国際会議等に参加して,研究成果を発表した.加えて,学会参加者とマイクロスケール実験に関して討議し,情報交換を行った.研究課題「理科に対する学習意欲を向上させるマイクロスケール実験教材の開発と改良」に関する本年度の研究実績は,下記の通りである。1.マイクロスケール実験関係の情報を,インターネットの検索エンジンや,国内外の化学および化学教育関係の雑誌を利用して入手した.加えて,日本理科教育学会全国大会や日本化学会春季年会に参加して,研究の動向の把握に努めた.2.中学校第1分野で取り扱われる「密度測定」のマイクロスケール実験教材に関して検討した.試料として,水,エタノールおよびそれらの水溶液などを用い,従来の実験よりも少量,簡便かつ迅速に実行できることを明らかにした.3.高校化学で取り扱うことのできる「電離・溶解平衡」のマイクロスケール実験教材に関して検討し,改良を試みた.4.高校化学・生物で取り扱うことのできる「酵素反応」のマイクロスケール実験教材に関して検討し,改良を試みた.5.神戸女学院大学にて,在学生を対象にアドバンストコースの授業(特別講義)を行い,普及活動に努めた.6.神戸女学院大学にて,高校理科教員を対象にマイクロスケール実験の実験講座を開催し(2011年8月),普及活動に努めた,7.神戸女学院大学にて,高校生を対象にマイクロスケール実験の授業実践を実施し(2011年11月),普及活動に努めた.8.日本理科教育学会全国大会,同近畿支部大会,日本物理教育学会年会,日本化学会年会等に参加して,研究成果を発表した.加えて,学会参加者とマイクロスケール実験に関して討議し,情報交換を行った.
メタ認知活動学習を容易にする訓練環境条件の研究

自分の問題解決過程を知覚レベルではなく抽象レベルで言語化することをメタ認知駆動学習と呼び,そのモデルを提案した.メタ認知駆動学習を生じさせる訓練環境条件を検討した結果,既存のシステムにメタ認知駆動学習を促すプロンプトを組み込むだけではメタ認知駆動学習を生じさせることは難しいことが分かった.また,自分の問題解決過程を抽象レベルまで上げきるといった思考の質を変える支援が重要であることを再確認できた.自分の問題解決過程を知覚レベルではなく抽象レベルで言語化することをメタ認知駆動学習と呼び,そのモデルを提案した.メタ認知駆動学習を生じさせる訓練環境条件を検討した結果,既存のシステムにメタ認知駆動学習を促すプロンプトを組み込むだけではメタ認知駆動学習を生じさせることは難しいことが分かった.また,自分の問題解決過程を抽象レベルまで上げきるといった思考の質を変える支援が重要であることを再確認できた.メタ認知活動とメタ認知知識から構成されるメタ認知は,学習を成功させる上で重要であると広く認知され,方略といったメタ認知知識を与え,それによって学習者の認知活動を制御するといったメタ認知訓練方法や訓練システムが開発されている.本研究の目的は,「メタ認知活動が駆動されて初めて可能になる学習」を説明できるメタ認知活動モデルの構築と,「メタ認知活動が駆動されて初めて可能になる学習」を達成するための訓練環境条件を明らかにすることである.平成22年度には,「メタ認知活動が駆動されて初めて可能になる学習」をメタ認知駆動学習(metacognition-driven learning)と名づけ,メタ認知駆動学習を達成するためには,自分の問題解決過程を観察・評価し調整するといったメタ認知活動に加え,問題解決過程を観察・評価したことを抽象語彙で表現する抽象化操作(abstraction operation),抽象語彙で表現されたものを修正する操作(modification operation),そして,抽象語彙で表現されたものを問題解決過程の観察・評価,調整に具体化する具体化操作(instanciation opeartion)といった新たなメタ認知活動を提案し,メタ認知駆動学習を説明するモデルを構築した.メタ認知駆動学習を説明するモデルについて意見を聴取することを目的に,ITS2010, ICCE2010といった学習支援システム研究におけるトップレベルの国際会議で発表を行いこの分野での著名な研究者からからコメントをもらった.平成23年度は,提案している問題解決におけるメタ認知駆動学習(metacognition-driven learning)と問題解決における他の学習とを明確に区別した.その上で,既存のメタ認知活動訓練システムをメタ認知駆動学習を支援しているかという観点からを分析した.1.問題解決におけるメタ認知駆動学習と他の学習との区別知識を獲得し,それを問題に繰り返し適用することで,知識の手続き化と知識適用の効率が向上する.これはメタ認知活動を伴わずにできる学習である.メタ認知活動を生じさせる方略を獲得し,それを問題解決に適用することを繰り返すことで方略の手続き化と効率的な方略適用が行われるようになる.この学習はメタ認知活動を伴うが,メタ認知活動を伴わない学習と同型な学習であり,メタ認知駆動学習と区別する.メタ認知駆動学習とは,学習者が自分の問題解決を振り返り,その特性を適切な概念で認定することによって,問題解決方略を構成することである.適切なメタ認知駆動学習を行うことができれば,問題解決は促進されることになる.2.既存のメタ認知活動訓練システムにおける学習の分析EBS(Error Based Simulation)は学習者の問題解決の誤りを物体の奇妙な動きでフィードバックするシステムである.この物体の奇妙な動きが学習者に自分の問題解決過程を振り返らせるので,優れたメタ認知活動の訓練システムとなっている.EBSでニュートン力学を学んだ学習者に対する聞き取り調査をメタ認知駆動学習という観点から分析した.その結果,調査結果の大半がオペレータとそれによる状態遷移を言語表現したもので,問題解決の特性を認定した概念が不十分であった.これらから,EBSがオペレータとそれによる状態遷移としての振り返りを充分に訓練するシステムではあるが,メタ認知駆動学習を支援していないことを明らかにできた.メタ認知駆動学習(メタ認知活動を駆動して初めて可能となる学習)のモデルを構築するために,平成25年度は,EBSにおける学習者の問題解決試行を分析した.Error-Based Simulation (EBS)は,学習者が表明した考えをそのままシミュレートするニュートン力学の学習システムである.学習者が誤った考えを表明した場合,EBSは物体の不自然なシミュレーションを提示する.物体の不自然なシミュレーションの提示は,学習者に自分の考えが「不正解」であったことに気づかせ,メタ認知活動を伴う熟考を促すと考えられる.だが,この物体の不自然なシミュレーションは,学習者に物体の不自然な動きを止めるといった浅慮の認知活動を促す可能性もある.EBSの熟考を伴った解決試行あるいは浅慮の解決試行を検出する指標として,試行時間の個人内平均値と個人内標準偏差を用いる.たとえば,熟考した問題解決試行を行った場合には試行時間が長くなり,熟慮を伴わない試行錯誤試行の場合には試行時間が短くなる.また,熟考した問題解決試行に終始した場合には個人内平均値が大きく,かつ個人内標準偏差が小さくなる.試行錯誤試行を繰り返し行った場合には,個人内平均値,個人内標準偏差がともに小さくなる.分析した結果,適用する法則の深い理解が求められる問題の解決試行においてのみ,事後テスト正解者の試行時間の個人内平均値と個人内標準偏差に有意な相関が見られた.この相関は表面的な類似性のみで解決が可能な問題では見られなかった.

この結果は,法則の理解を伴うEBSでの問題解決試行において,意図的に試行錯誤し法則を理解するための情報収集(短時間の試行時間)やそれらの情報を整理して法則を理解する(長時間の試行時間)といったメタ認知を働かせたサブプロセス試行が存在することを示唆する.平成24年度は,平成23年度に考案したメタ認知駆動学習のモデルに基づき,1ニュートン力学の原理の学習支援システムEBS(Error-Based Simulation)がメタ認知駆動学習を支援しているか否かを分析した.そして,2EBSに付加するメタ認知駆動学習支援機能を検討,実装し,かつ,3メタ認知駆動学習支援機能として概念マップを用いた実践も行った.具体的には,12008年に公表されたEBSの実践論文の学習成果インタビュー記録を分析した.その結果,物体に働く力の正解の一般化が,学習者によって相違があることを確認した.複数の生徒は物体に働く2つの力の向き(例えば,重力と床が物体を支える力)のみを言及していたのに対し,たった一人の生徒はそれに加え,2つの力の大きさの関係も言及していた.この分析から,EBSは物体に働く具体的な力を一般化し原則を構成する支援とはなっているが,原則の特性を把握し,適切な概念で正確に認定するメタ認知駆動学習を支援していないと判断した.次に,2問題を正解した後に適用した原則の特性を概念で認定させる促しをメタ認知駆動学習支援機能としてEBSに付加し,文系学部大学生13名を2グループ(統制群6名,実験群7名)に分け, EBSを用いた授業実践を行った.事後テストの結果は,2グループ間に有意な差がなかった.3文系科目において学習内容を概念マップで表現させ,それとレポートの成績との関連を調査した.結果は関連がある科目とない科目に分かれた.これらの結果が示すように,学習内容を概念で認定させる支援が問題解決を促進することを検証できなかった.だが,EBS実践の実験群学生が記載した原則を分析すると,「力のつり合い」と「作用・反作用」という2つの原則の特性を混在させて使用していることが確認できた.これはEBSに付加したメタ認知駆動学習支援機能の改善の方向性を示唆する.これまで概念化されなかった「メタ認知活動を駆動して初めて可能となる学習」をメタ認知駆動学習として概念化し,かつ,それと問題解決における他の学習とを区別することができた.これは,交付申請書に記載した研究目的「メタ認知活動の学習を容易にする訓練環境条件」における「学習」を明確化したことであり,研究は,概ね順調に進展していると言える.25年度が最終年度であるため、記入しない。メタ認知駆動学習支援機能を付加したEBSを用いた授業実践を行ったが,メタ認知駆動学習支援機能が問題解決を促進することを検証できなかった.
遺伝子導入によって網膜変性症における視細胞死を遅延させうるか

本研究において、網膜変性疾患における視細胞死を、網膜への遣伝子導入によって、遅延させることが可能であるかという点について検討した。遺伝子導入のベクターとしては、ウイルスベクターのなかでも、炎症反応が少なく、持続的な遺伝子発現が期待されるadeno-associated virus(AAV)を採用した。強力なプロモーターであるCMV promoterドに目的遺伝子を組み込んだ組み換えウイルスを精製し、正常または網膜変性モデルマウスの眼内に注入した。網膜変性マウスとしては、生後21日以内に急性の視細胞変性を生じる、cyclic GMP phosphodiesterase gamma subunitのノックアウトマウスを用いた。組み換えウイルスの遺伝子導入効果については、光学顕微鏡及び電子顕微鏡学的に検討した。1)正常マウスへのreporter遺伝子であるGFP遺伝子の導入GFPの発現部位はベクターの注入経路によって異なり、硝子体注入では網膜神経節細胞、視細胞に、また網膜下注入では、網膜色素上皮細胞、視細胞に発現が認められた。GFPの発現はベクター注入後、1週間以内に発現され、1ヶ月以上その発現は持続した。次に、網膜変性マウスの欠損遺伝子であるcGMP PDE gamma subunit遺伝子のwild typeをくみこんだベクターを網膜変性前の幼若マウスの網膜下に注入し、その視細胞変性阻止効果について検討した。注入後、約1ヶ月の時点で、遺伝子導入群ではウイルスの注入部位に一致して、3-5層のの視細胞が残存しているのが認められ、電顕にて、外節も、數、形態ともに、比較的良好な状態で保たれていることが確認された。一方、コントロール群では1層の視細胞を認めるのみであり、外節はほとんど認められなかった。また。導入する遺伝子の種類に関わらず、組み換えウイルス注入による網膜への障害、炎症は認められなかった。以上より、視細胞変性前に組み換えadeno-associated virusを介して、網膜に欠損遺伝子のwild typeを導入することにより、視細胞の変性を遅延させうることが示され、網膜色素変性症への遺伝子治療の可能性が示唆された。しかし、臨床応用には数々の問題が残されており、今後、残存視細胞の機能の解析、遺伝子発現変化の生体内での観察、遺伝子発現効率の増幅について研究をすすめていく予定である。また。まずGFPは正常幼若マウスにおいてはAAVGFP注入後2週間以内に発現され、成体マウスにおける発現よりも早期に認められた。このことは導入先の解剖学的特徴、また細胞分裂の有無がAAVの網膜における遺伝子導入に影響する可能性を示唆する。また、網膜色素上皮細胞に視細胞よりも多くGFPが発現される傾向にあった。CMV promoterの支配下でのGFPの発現の持続時間については、現在経時的に観察中である。第2に、網膜変性を遅延させる目的でcGMPPDE gamma subunit cDNAを挿入したAAVをPDE gamma knockout mouseの網膜下に注入することによって、注入部位の視細胞の約40%-50%が変性、消失から免かれた。視細胞の機能に関する光受容器の形態も比較的良好な状態であることが電顕において確認された。またAAVの注入による免疫反応、炎症は全く認められなかった。網膜変性遅延の持続時間、網膜機能の電気生理学的な評価、については現在検討中である。本研究において、遺伝性網膜変性疾患である網膜色素変性症に対する治療法としての遺伝子治療の有効性について、網膜変性モデルマウスを用いて、検討した。

遺伝子導入のベクターとしては、ウイルスベクターのなかでも、炎症反応が少なく、持続的な遺伝子発現が期待されるadeno-associated virusを採用した。まず、網膜に対する遺伝子導入効率について、reportor遺伝子であるGFPをくみこんだベクターをもちいて、検討した。GFPの発現部位はベクターの注入経路によって異なり、硝子体注入では網膜神経節細胞、視細胞に、また網膜下注入では、網膜色素上皮細胞、視細胞に発現が認められた.GFPの発現はベクター注入後、2週間以内に発現され、1ヶ月以上その発現は持続した。幼若マウスでは成体に比べ、早期に発現が開始することが認められた。次に、網膜変性マウスの欠損遺伝子であるcGMP PDE gamma subunit遺伝子のwild typeをくみこんだベクターを網膜変性前の幼若マウスの網膜下に注入し、その視細胞変性阻止効果について検討した。注入後、約1ヶ月の時点で、注入部位における視細胞の約5割が変性を免れた。残存する視細胞には、電顕にて、光受容器も、數、形態ともに、比較的良好な状態で保たれていることが確認された。また、導入する遺伝子の種類に関わらず、組み換えadeno-associated virus注入による網膜への障害、炎症は認められなかった。以上より、視細胞変性前に組み換えadeno-associated virusを介して、網膜に欠損遺伝子のwild typeを導入することにより、視細胞の変性を遅延させうろことが示唆された.現在、同一ベクター内に、目的遺伝子とGFP遺伝子を組み込み、目的遺伝子の発現量の変化を、生体内でGFPの蛍光量の変化を観察することによって確認しようという試みを進めている。
古代大気プラズマを用いた生体感受活性種と機能受容体のスクリーニング

本研究では,大気分解活性種を細胞が感受する機構を明らかにするために,細胞が高感度に応答する活性種供給環境とそれに関与する受容体を見つけ出すことを目的とする.その目的に向け,数十億年間の大気組成で大部分を占めた窒素・酸素・二酸化炭素・硫黄化合物・水の混合気体中放電によって生成される液相活性種群を高速に細胞に供給し,活性種供給量と受容体シグナルを同時計測するシステムを確立する.次に,受容体シグナルごとに気体組成を最適化した後,機能している受容体の選定及び受容部位の同定を行っていく.以上より,ガス組成,気相活性種組成,液相活性種組成,機能受容体,受容部位のデータベースを作成する.本研究では,大気分解活性種を細胞が感受する機構を明らかにするために,細胞が高感度に応答する活性種供給環境とそれに関与する受容体を見つけ出すことを目的とする.その目的に向け,数十億年間の大気組成で大部分を占めた窒素・酸素・二酸化炭素・硫黄化合物・水の混合気体中放電によって生成される液相活性種群を高速に細胞に供給し,活性種供給量と受容体シグナルを同時計測するシステムを確立する.次に,受容体シグナルごとに気体組成を最適化した後,機能している受容体の選定及び受容部位の同定を行っていく.以上より,ガス組成,気相活性種組成,液相活性種組成,機能受容体,受容部位のデータベースを作成する.
農業生産・農産物流通活動に対する倫理学的研究の有効性検証

本研究は、社会科学の農業問題について、倫理学の分析手法、概念を援用し、その有効性を示すことを目的としたものである。まず、応用倫理学としての経営倫理学の視点から問題分析を行った。また、倫理学における概念である、ディレンマ、矛盾、葛藤などを使い問題の構造を解明し、これらの分析結果から、問題への対応策などを提案している。以上のような研究により研究の目的はほぼ達成されたと考える。農業の倫理学的分析対象としては、応用倫理学としての生命倫理、環境倫理、経営倫理のいずれとも対象を同じくする場合がある。生命倫理については、受精卵移植、遺伝子組み換え技術等、環境倫理については環境負荷、地球温暖化問題等、経営倫理としては法令遵守に関わる様々な問題、家族あるいは法人経営における組織的倫理の問題等である。このため、農業技術のあり方としての技術倫理についても、開発、使用、評価などにおいて倫理学的な接近が可能であり新たな知見を生む可能性があることが、先行研究から示唆されている。一方で、農業そのものの存在に対する21世紀的状況を踏まえた倫理規範の構築と応用倫理学としての農業倫理は、先の諸分野とは異なる独自の対象、問題があり、特に社会的背景、状況を踏まえた、倫理学的接近による分析が有効である。このような問題については本課題で対象にするものに位置づけ、問題事象の把握と具体的な分析について、倫理学の概念、論理からの分析を試みた。本年度は、広島県の柑橘産地農協の部会規約を対象として、部会規約とこれに対応した部会活動を分析の対象とした。ここで倫理学的分析の対象としたのは、規約の規範的内容、規範違反者の発生状況と理由、違反者および遵守者におけるディレンマ、葛藤等の存在の確認とその態様、ディレンマや葛藤がある場合のその解決の方策などである。特に、農業経営、農業組織においてはディレンマ(選択肢は二つ以上あるが、いずれを選択しても当事者に善くない状況をもたらすような状態)発生の把握と、その解消方策、それらに関係する諸活動における合意形成のあり方などの有用性の提示について試みた。本課題は農業活動に関する倫理学的分析の有用性を明らかにすることを目的としており、このため本年度は研究計画に沿って、イ.農業活動分析に有効な倫理学理論の整理、ロ.農業生産、農産物流通販売活動の問題に対する倫理学的分析、ハ.農業生産、農産物流通販売活動の問題に対応した倫理学規範発見、考案について取り組んだ。イ.については主に環境倫理学において研究の対象とされてきた共有地の悲劇、里山環境などの議論について、農業生産の現状から検討し、環境倫理学における「弱い人間非中心」的な視点と行動が農業における環境倫理問題対応への中心的な概念になりうることを提起した。また、これまでの環境倫理学における分析は規範による行動規定が前面に出やすくなっており、農業生産活動の現実との齟齬が生じやすいこと、環境倫理規範からみて農業活動においては望ましい側面と望ましくない側面があるが、前者の活動を担保する社会、経済的条件が損なわれつつあることなどを明らかにした。ロ.とハ.については、一体的な分析を行い、農業生産、農業経営活動に関わる倫理的な問題について、法令違反等の問題ではなく、農業経営者が社会的なルール内で行う倫理的な選択の問題として、(1)経営目的、理念、あり方に関わる問題、(2)経営倫理と情報倫理、(3)生命倫理、(4)環境倫理の諸側面からから整理しつつ、これらの問題に共通する社会、経済的状況として、市場取引における経済性だけでなく、外部性における二面性(正の外部性、負の外部性)を認識しつつ、倫理学が提起するディレンマ、矛盾、葛藤などの発生を農業経営自らが捉え、問題の理解と把握に努めることが有用であることを明らかにした。本課題は農業活動に関する倫理学的分析の有用性を明らかにすることを目的とした。研究計画に沿い最終年度として、イ.農業活動分析に有効な倫理学理論の整理、ロ.農業生産、農産物流通販売活動の問題に対する倫理学的分析、ハ.農業生産、農産物流通販売活動の問題に対応した倫理学規範発見、考案の取り纏めを行った。ロ.については、農業生産、農業経営活動に関わる倫理的な問題について、法令違反等の問題ではなく、農業経営者が社会的なルール内で行う倫理的な選択の問題として、(1)経営目的、理念、あり方に関わる問題、(2)経営倫理と情報倫理、(3)生命倫理、(4)環境倫理の諸側面からから整理しつつ、これらの問題に共通する社会、経済的状況として、市場取引における経済性だけでなく、外部性における二面性(正の外部性、負の外部性)を認識しつつ、倫理学が提起するディレンマ、矛盾、葛藤などの発生を農業経営自らが捉え、問題の理解と把握に努めることが有用であることを明らかにした。

ハ.については、2011.3.11に東日本大震災が発生したため、放射能汚染災害に関する農業生産者の生産活動、消費者の農産物購入行動についての分析を新たに計画に組み込むこととした。出荷規制基準値以下の放射能汚染状況における生産と消費の問題は、農業に関する倫理的な問題として重要な局面となっており、農業経営倫理の側面からも分析が急がれる。大きな状況変化を伴うものであったため研究成果の公表は2012年度にずれ込むが、本研究課題の成果として位置つくものとする予定である。
計量化手法を用いた地域間・災害間比較による応急復旧期住民生活支障の因果系列分析

本年度の到達目標を、自然災害による生活支障を対象とした標準化調査法の開発と、それを利用した災害間・地域間比較調査の実施におき、以下の手順で研究を進めた:1)災害時の生活支障に関する定性的因果系列の記載:過去の災害の事例を分析し、生活支障の具体的なイメ-ジを誘導した。おもに、1970年以降の地震と水害を対象として、被災地住民の生活実態に関する資料を再整理し、因果系列を整理するための基礎デ-タを準備した。また、1991年雲仙岳噴火災害に注目し、補足的な資料を収集した。2)生活支障因果系列に対する計量的評価法の構築-地域間・災害間比較調査を主要な手段とし、つぎの2段階で、これを行った:2ー1)調査法・分析法の開発:定性的因果系列図を基礎資料とし、計量的な比較調査(標準化調査)に用いるための調査票を作成した。代表者はすでに、地震による生活支障の「強さ」と、生活支障と関連する事象要素間の因果性を計量的に評価する方法を開発している。この研究では、あらたな災害種別として水害を加えることによって、標準化調査法による災害間比較の適用範囲を大きなものとした。また、前段被害として、建物被害と人的被害を加えることによって、被害連鎖のとらえ方の一般性を高めた。2ー2)事例調査の実施:生活支障に関する因果系列の計量評価に用いる基礎デ-タを収集するために、標準化調査法による事例調査(調査表の配布と回収)を行った。おもな調査対象として1987年千葉県東方沖地震を、補足的な調査対象として1983年日本海中部地震、1982年長崎水害を取り上げた。
液晶構造に基づく高選択的高効率化学変換反応の設計

規則性と流動性とを合わせ持つ液晶の特異性により多岐にわたる有機反応を立体化学的に高度に制御し、通常の等方性媒体(または固相)中とは異なった高い反応選択性を達成しうる反応系を確立し、その要因を解明することを目的として、光二量化反応と熱環化反応をモデルとして検討を行い下記の萌芽的成果を得た。1)ウラシル誘導体の光二量化:液晶を異方性媒体とするウラシル誘導体の光二量化反応において、液晶相媒体下、特に秩序度の高いスメクチック相下で高選択的高効率反応が進行することを見いだし、液晶媒体の特異性を明確に示し得た。加熱あるいは反応系への等方性溶媒の添加により、媒体液晶相を壊すと二量化の立体選択性と速度が激減した。液晶反応相の特異性は明らかであり、液晶効果は、溶質分子の単なる局在化(濃縮効果)だけでなく、遷移状態における特定二量体の生成に有利な規則的配向にも及んでいるものと思われる。2)位置選択的DielsーAlder反応:明らかに規則的構造をとる数種の親ジエン液晶を新規に設計合成し、これを用いるアントラセン誘導体との環化反応を検討した。本反応に適した液晶温度と温度域を持つコレステリルフマ-ル酸エステル類を液晶ジエノフィルとして、2,6ージアルコキシアントラセンとのDielsーAlder反応を行ったところ、等方性相下では位置選択性は極めて低かったのに対して、大過剰の液晶ジエノフィルを用いた液晶相下では60ー70%d.e.の高い位置選択性で“syn"体の生成が優先した。本反応における液晶相の規則性は重要な因子であり、適当な液晶媒体を用いて溶質分子を高度に配向させることが出来れば、同様に高い位置選択性を達成する事ができた。本研究により、柔軟な液晶構造を利用することにより二分子熱反応を高度に制御出来ることが初めて明らかになった。液晶分子と反応基質との分子間双極子相互作用が重要な要因であろうと思われる。
仏教における智慧と方便の関係について

昨年度は、故・玉城康四郎東京大学教授の業績を参考にしつつ、仏教研究の方法論について検討を行うことを主に行った。その成果が業績欄に示した論文・発表である。玉城康四郎の仏教哲学は、自ら行体験を深めることによる「直接知の重視」、およびそこから帰結する「価値判断の積極的提示」という特徴を有しており、この点、現代の学者から批判の対象となっている。しかし、仏教を経典に記された「研究対象」としての「伝統思想」に止まるものではなくして、現代人の死生観を再構築する基盤の一つとなり、またその行動の指針ともなり得る「実践の哲学」として捉えかえそうとした場合、玉城の仏教解釈には再評価すべき点が多くある。そのような性質をもつ玉城の思想を、現代の学問的状況の中において如何にして有効な形で再解釈していくか、という検討を昨年度は行ってきた。これは、従来の近代仏教学においては採られてこなかった視点・立場をそこに新たに導入する橋頭保となった、という意味において重要であり、また、「死生観を再構築し、それに基づきつつ他者との共生を模索するという、現代的課題に応じ得る実践哲学を、具体的な方法とともに提示した」思想家である玉城の業績を、現代の学会に再提示したことは、一定の学問的意義をもったと考える。なお、昨年度は上記と並行して中国禅に関する研究も進めており、研究計画書に記した宗密のテキストを中心としつつ、『祖堂集』や『景徳伝灯録』、また『臨済録』や『趙州録』といった灯史・語録を広く渉猟し、唐代禅の実相について検討を行った。その関係から鈴木大拙の未邦訳英語文献("Zenin T'ang and Sung"『唐宋禅宗史』)の翻訳を依頼されることになったが、これは作業がほぼ完了し、来年度に公刊される予定である。私の特別研究員としての採用は11月からであるため、19年度の研究は、多く20年度以降の成果発表のための基礎構築・準備作業に充てられた。まず、近代仏教学の方法論についての再検討を行うため、宇井伯寿兜和辻哲郎といった学者たちの著作を検討し、その学問の性質を究明し、それと対比する形で、玉城康四郎・元東京大学教授の仏教哲学について、その性質の研究を行った。玉城の業績は、文字語言に依らない直接知としての性質を多分にもつ仏教の智慧を、内在的な立場から直接的に論じたという、近代仏教学においては希少な例に属するものであり、その再評価は、実践的な観点から仏教における智慧の本質を理解するに当たって非常に重要である。また、そうした仏教における智慧の方便的現象形態の事例研究として、中国禅におけるそれの検討を、圭峰宗密(780-841)を中心に行っている。19年度は、宗密の『円覚経』疏類、および彼の実践に対する考え方を示して貴重な『円覚経道場修証義』といったテキストを文献学的手法により精査する作業を行った。これは20年度においても継続されるが、この作業により、基礎的研究が不足している宗密のテキストについて、その文献学的内実を解明することができる。そして、このように解読されたテキストの内容については、玉城の方法論に従い、これまでは試みられてこなかった内在的・実践的な立場からの解釈を行う。これが、本研究の意義である。以上の研究によって得られた成果の一部は、雑誌『モノ学・感覚価値研究』第2号に、論文として発表してある。