hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レンチウィルスライブラリーを用いた放射線抵抗性に関わる因子の探索

がんの放射線抵抗性克服は重要な課題であるが、未だ細胞の放射線感受性を調節する因子については不明な点が多く残されており、放射線治療において大きな問題となっている。そこで本申請ではがん細胞の放射線抵抗性獲得に関わる遺伝子をスクリーニングし、そのメカニズムの解析を行った。その結果得られた遺伝子の一つが、HIF-1を活性化することでグルコース代謝をペントースリン酸経路優位なものに変化させ、細胞内レドックス状態を還元状態にすることで放射線抵抗性に寄与することを見出した。今後、この遺伝子をターゲットとした阻害剤を用いることで、がんの放射線抵抗性克服につながることが期待される。本研究の中で遺伝子のスクリーニングを行うことによって、放射線抵抗性に関わる遺伝子の探索を行った。その結果、現在いくつかの候補遺伝子が得られている。得られた候補遺伝子の中には、放射線抵抗性との関係が知られている低酸素によって誘導される遺伝子や、放射線抵抗性に関わることが知られているシグナル経路に関連した遺伝子も得られており、これらの遺伝子は今回の放射線抵抗性因子の探索という本スクリーニングにおいて、有望な候補遺伝子であることが予想される。現在、得られた候補遺伝子の中で、放射線抵抗性に関わることが期待されるいくつかの遺伝子に着目して、今後の研究を進めるために生物資材の構築を行っている。いくつか得られている候補遺伝子のうちの一つに関して、すでに遺伝子発現用のプラスミドベクターやウィルスベクターの構築が完了しており、次年度の研究に向けての準備も着実に進んでいる。今後、着目した遺伝子に関して、遺伝子の過剰発現やノックダウンを行うことによって、実際にその遺伝子が放射線抵抗性に関わるかどうか、低分子化合物などを用いて、その遺伝子や当該遺伝子が関わるシグナル経路を阻害することによって、放射線増感効果が得られるかどうかなどについて検討していく予定である。それと並行して、当該遺伝子の遺伝子発現誘導メカニズムについても検討を進めており、放射線抵抗性と関係するシグナルネットワーク経路についても同時に解析していく予定である。遺伝子スクリーニングを通じて、放射線抵抗性に関わることが予想される候補遺伝子がいくつか得られてきている。その中でも、放射線抵抗性に関わることが知られているシグナル経路や、放射線抵抗性と深い関係が報告されている低酸素によって誘導される遺伝子などに着目して、生物資材の構築を進めている。得られた候補遺伝子の内一つについて、すでに遺伝子発現用のプラスミドベクターやウィルスベクターの構築が終了しており、当初の予定以上に研究は進んでいる。前年度に行ったスクリーニングによって得られた遺伝子のうち、低酸素誘導因子-1(HIF-1)の活性にも影響を及ぼすことが判明した遺伝子の一つに着目し、過剰発現ベクターやshRNA発現ベクターの構築を行った。これらのベクターをがん細胞に導入し、放射線に対する感受性が変化することを確認した。さらに、当該遺伝子を過剰発現した細胞を詳細に解析した結果、還元型グルタチオンの比率が増大していたことから、細胞内レドックス状態を変化させることによって、放射線抵抗性を獲得したことが示唆された。さらに、この還元型グルタチオン比率の増大がどのようなメカニズムによるものか解析を行った。その結果、ペントースリン酸経路が優位に亢進しており、ペントースリン酸経路によって生成されるNADPHによって、細胞内の還元型グルタチオン量が増加することで、放射線抵抗性を獲得していることが明らかになった。また、当該遺伝子の過剰発現によって放射線抵抗性を獲得した細胞のHIF-1を阻害したところ、この放射線抵抗性の亢進が失われたことから、この代謝経路の変化による放射線抵抗性獲得が、HIF-1経路を介していることが示された。この結果は、HIF-1が代謝経路をペントースリン酸経路優位なものにすることにより、細胞内レドックス状態を還元状態に保つことで放射線抵抗性に寄与することを示すデータである。今後、該当遺伝子に対する阻害剤などを開発することによって、がんの放射線抵抗性克服につながることが期待される。前年度までに構築済みの遺伝子発現ベクターを用いて遺伝子の過剰発現を行う。さらに遺伝子のノックダウンや低分子化合物などを用いることで、該当遺伝子を抑制する。これらの系で得られた細胞を用いてコロニーアッセイなど行うことによって、実際に当該遺伝子が放射線抵抗性に寄与するかどうかを確認する。さらに、他の候補遺伝子についても遺伝子発現ベクターなどを構築し、放射線抵抗性への寄与について検討を進めていく。他にも、放射線抵抗性に寄与することが分かった遺伝子に関しては、プロモーターアッセイなどを用いて、当該遺伝子の発現メカニズムなどについても検討していく。上記の実験結果を踏まえ、パスウェイ解析などを利用することにより、放射線抵抗性に関わる遺伝子ネットワークの解明を通じて、化学放射線療法の治療ターゲットとなりうる因子を探索する予定である。放射線腫瘍学
幹細胞を用いた歯髄再生におけるオートファジー必須遺伝子LC3とAPG5の機能解析

本研究では,ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導過程におけるオートファジー関連遺伝子LC3およびAPG5の新規な生理的役割を明らかにするため, siRNAを用いて詳細な検討を行った.ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導において, LC3およびAPG5の発現亢進が認められた.さらに, siRNA処理により象牙芽細胞分化誘導の抑制が観察された. siRNAを用いたシグナルカスケードの検索により,ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導はオートファジー関連遺伝子APG5を介して誘導されたMMP-3により制御されることを明示した.本研究では,ヒト骨格筋幹細胞による歯髄細胞分化過程におけるオートファジー必須遺伝子LC3とAPG5の機能解析を生化学的手法(細胞増殖能, ELISA,アポトーシス, RT-PCR法による遺伝子解析,蛍光免疫染色, ALP染色,アリザリンレッド染色,ウエスタンブロット法,細胞接着能と細胞運動能の解析など)ならびにFACS(フローサイトメーター)を用いて基礎的検討を行う.さらに,ラットを用いたin vivoにおいて,摘出した歯を基盤鋳型として,オートファジー制御による再細胞化した歯髄組織の再生を観察することで,従来の歯髄保存治療であるう蝕治療法や覆髄法に代わる新規な歯髄再生モデルを構築することを研究目的とする.平成26年度の具体的到達目標は,ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導の評価と,象牙芽細胞分化誘導前後のオートファジー必須遺伝子LC3とAPG5の発現動態を生化学的手法を用いて検討することであり,以下の結果を得た. 1,ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞細胞分化誘導の評価: hanging drop法を施した後,レチノイン酸存在下で3日間浮遊培養させ,その後,ゼラチン上に細胞を播種し, BMP-4存在下で7日間培養を行った結果,神経堤細胞マーカー(FoxD3, Sox10)と象牙芽細胞分化マーカー(DSPP)の遺伝子およびタンパク発現が観察された.2,象牙芽細胞分化誘導前後のオートファジー必須遺伝子LC3とAPG5の発現動態の評価:経時的にtotal RNAを抽出し,象牙芽細胞分化誘導におけるLC3とAPG5遺伝子とタンパク質の発現動態をRT-PCR法を用いて検討した結果,レチノイン酸添加後に統計学的有意なLC3とAPG5遺伝子発現が観察された.本研究では,ヒト骨格筋幹細胞による歯髄細胞分化過程におけるオートファジー必須遺伝子LC3とAPG5の機能解析を生化学的手法(細胞増殖能, ELISA,アポトーシス, RT-PCR法による遺伝子解析,蛍光免疫染色, ALP染色,アリザリンレッド染色,ウエスタンブロット法,細胞接着能と細胞運動能の解析など)ならびにFACS(フローサイトメーター)を用いて基礎的検討を行う.さらに,ラットを用いたin vitroにおいて,摘出した歯を基盤鋳型として,オートファジー制御による再細胞化した歯髄組織の再生を観察することで,従来の歯髄保存治療であるう蝕治療法や覆髄法に代わる新規な歯髄再生モデルを構築することを研究目的とする.平成27年度の具体的到達目標は,ラットを用いたin vivoの実験系において,摘出した歯を基盤鋳型として,オートファジー制御による歯髄組織の再細胞化(歯髄再生)を組織学的に検討し,以下の結果を得た.1,歯基盤鋳型の作成: 8週齢の雄性Wister系ラットの前歯を顎骨ごと摘出し, 24時間の脱細胞化処理が歯基盤鋳型の作成に効果的であることが明かとなった.2,オートファジー関連遺伝子産物による歯髄脱細胞化歯基盤の再細胞化の検討:作成した歯基盤鋳型に骨格筋幹細胞を導入し,細胞増殖能および細胞接着能について検討した結果,統計学的有意な歯基盤鋳型に対する骨格筋幹細胞の細胞増殖能および細胞接着能が観察された.平成27年度は,研究分担者2名と密に連携を取って研究を進めたため,ほぼ当初の計画どおりに研究が進展している.本研究では,ヒト骨格筋幹細胞による歯髄細胞分化過程におけるオートファジー必須遺伝子LC3とAPG5の機能解析を生化学的手法(細胞増殖能, ELISA,アポトーシス, RT-PCR法による遺伝子解析,蛍光免疫染色, ALP染色,アリザリンレッド染色,ウエスタンブロット法,細胞接着能と細胞運動能の解析など)ならびにFACS(フローサイトメーター)を用いて基礎的検討を行う.さらに,ラットを用いたin vitroにおいて,摘出した歯を基盤鋳型として,オートファジー制御による再細胞化した歯髄組織の再生を観察することで,従来の歯髄保存治療であるう蝕治療法や覆髄法に代わる新規な歯髄再生モデルを構築することを研究目的とする.平成28年度の具体的到達目標は,ヒト骨格筋幹細胞由来象牙芽細胞の再細胞化基盤(脱細胞化マトリックス)を用いてオートファジー制御による歯髄再生を生化学的手法を用いて検討し,以下の結果を得た.1.オートファジー関連遺伝子産物による再細胞化基盤(脱細胞化マトリックス)の歯髄再生能の検討:作製した象牙芽細胞の再細胞化基盤(脱細胞化マトリックス)に骨格筋幹細胞を播種し,歯髄再生能についてRT-PCR法を用いて検討した結果,統計学的有意なオートファジー関連遺伝子と歯髄細胞分化マーカーの発現が観察された.

本研究では,ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導過程におけるオートファジー関連遺伝子LC3およびAPG5の新規な生理的役割を明らかにするため, siRNAを用いて詳細な検討を行った.ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導において, LC3およびAPG5の発現亢進が認められた.さらに, siRNA処理により象牙芽細胞分化誘導の抑制が観察された. siRNAを用いたシグナルカスケードの検索により,ヒト骨格筋幹細胞の象牙芽細胞分化誘導はオートファジー関連遺伝子APG5を介して誘導されたMMP-3により制御されることを明示した.平成26年度は,研究分担者2人と密に連携を取って研究を進めたため,ほぼ当初の計画どおり研究が進展している.8週齢の雄性Wister系ラットの腎臓に再細胞化歯基盤を移植し,オートファジー制御による歯髄組織の再細胞化(歯髄再生)を形態学的観察と免疫染色法を用いて観察する.医歯薬学今後は,ラットを用いたin vivoの実験系において,摘出した歯を基盤鋳型として,オートファジー制御による歯髄組織の再細胞化(歯髄再生)を組織学的に検討する.当初,予定していた国内および国際学会での研究成果発表が行えなかったため.当初,予定をしていた国内および国際学会での研究成果発表が行えなかったこと、さらに研究試薬が予定より少ない量で実験が順調に進んだため.翌年度分と合わせて,次年度使用額をIn vivo実験で使用するラットの購入費と研究成果の論文校正代にあてる.
Ｈｅｌｉｃｏｂａｃｔｅｒ属菌胆道感染と胆道発癌との関連の検討

ハムスターにおけるH.Bilis感染モデルの確立に関する研究:6週齢のゴールデンシリアンハムスターに対しH.bilisを6.0x10e6 CFU経口投与を隔日3日投与を実施し、コントロール群とのH.bilis胆道感染率を投与後1週24週までPCR法による検出率で比較検討した。コントロール群ではH.bilis検出率はいずれの時期においてもH.bils検出率は1030%であったのに対し、H.bilis投与群は1週、2週目においては6070%と高い検出率を確認した。また、24週においてはコントロール群が13%に留まったのに対し、H.bilis投与群においては56%と高い検出率を維持した。●当科で手術を施行する胆道良悪性疾患の胆道、胆汁検体に対し、PCR法を用いHellicobacter属を検出し、その陽性率との関連を検討する。胆嚢、胆管検体の全域に鏡検法によるHelicobacter属の感染像の検索を行う。微好気性環境下に胆汁、胆道組織から組織培養を行い、Helicobacter属の分離を試みる。また、胆道検体に対する免疫組織化学染色を施行し、胆道上皮への免疫組織学的影響を検討する。現時点では20例の検体を術中に採取した。これらに対しPCRによる検討を行い、胆道Helicobacter属菌の陽性率を検討中である。以後は下記の項目に関しても検討を行っていく予定。・Helicobacter属菌の培養至適環境である微好気性環境下37°Cで、培地条件を模索しながら、採取した胆汁、胆嚢、胆管検体の組織培養によるHelicobacter属分離を試みる。・上記の検索よりHelicobacter属感染の有無を決定し、各群で感染率を検討する。・免疫組織化学染色(IL-6、IL-8、cox2、iNOS)をあわせて行い、Helicobacter属菌感染の胆道上皮への影響について検討する。・血液生化学所見、組織学的所見などについても合わせて検討する。●現在まで、Helicobacter属の胆道感染モデルは確立されていない。今回私達はシリアンハムスターを用いて胆道感染モデル作成を試み、その後Helicobacter属感染の胆道への影響を検討する。現在までにハムスターモデルの作成に成功した。コントロール群では陽性率20%程度に対し、菌液投与モデルでは68%の陽性率となっている臨床検体におけるH.bilisの検討:現在までに小児例10例の検体を新たに獲得し、PCRによる検討を実施予定。昨年度の症例と併せて結果を学会発表、及び論文にて報告予定。ハムスターにおけるH.Bilis艦船モデルの確立に関する研究:6週齢のゴールデンシリアンハムスターに対しH.bilisを6.0x10e6 CFU経口投与を隔日3日投与を実施し、コントロール群とのH.bilis胆道感染率を投与後1週24週までPCR法による検出率で比較検討した。コントロール群ではH.bilis検出率はいずれの時期においてもH.bils検出率は1030%出会ったのに対し、H.bilis投与群は1週、2週目においては6070%と高い検出率を確認した。また、24週においてはコントロール群が13%に留まったのに対し、H.bilis投与群においては56%と高い検出率を維持していることを確認した。次にGiemsa染色、鏡顕法でH.bilisの菌体、コロニー形成の検出を試みたが、H.bilis投与群、コントロール群共に胆嚢、胆管、肝組織いずれの検体からもH.bilisのコロニー形成を確認することは出来なかった。次に各モデルの胆管、胆嚢、肝内胆管に対し、H-E染色、鏡顕法による病理学的検討を実施した。1,2,4,8週モデルにおいてはH.ilis投与群、コントロール群共に胆道粘膜の組織学的変化を認めなかった。24週モデルにおいてはH.bilis投与群の34%に胆道上皮組織の過形成を確認した。コントロール群においても13%に同様の所見を認めた。異形成は認められなかった。H.bilis感染の胆道上皮細胞に対する影響のin vitroにおける検討:現在実験準備中。手術検体数は予想より少ない傾向にあるが、臨床検体の検討によりHelicobacter bilisにおいては胆道癌症例、発癌高リスク疾患症例において検出率が高い傾向にあることを証明した。また、モデル確立実験においては菌液経口投与モデルにおいて胆道検体から高いHelicobacter bilis検出率を得られている。以上より共におおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は感染モデルを用いた発癌予防のin vivo実験を中心に研究を進める予定。感染モデルの除菌1) H.pyloriの除菌療法を参考として、検討対象とする薬剤を選択。

2) in vitroでH.bilis ,H.hepaticusの薬剤感受性を検討する。3)感染モデルに投薬を行い、一定期間後に除菌されていることを確認し、除菌群、非除菌群について、発癌の抑制、炎症性変化H.bilis, H.hepaticusを経口的に接種、その後の感染獲得の有無、感染経路などを確認する。や細胞増殖活性への影響など詳細に比較検討を行う。4) 2)、3)の結果を踏まえたうえで、胃十二指腸潰瘍に対するH.pylori除菌療法施行例を対象に疫学調査を行い、胆道疾患、特に胆道発癌の発症率について検討を行うまた、以下の検討でHelicobacter属菌胆道感染の経路の検討を行いたい。Helicobacter属菌DNAの接種モデル1) H.bilis, H.hepaticusDNA溶液の開腹下胆嚢内注入、経口的胃内注入、腹腔内注入を行う。2) 3ヶ月、6ヶ月、12ヶ月後に犠牲死させて胆道組織を採取し胆道上皮の組織学的変化を評価する。さらにPCNA染色などを用いて胆道上皮の細胞増殖活性を検討する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
植物特異的な細胞分裂様式を担う微小管構造形成機構に関する研究

植物は細胞板形成により細胞質を二分する独自の分裂様式を進化させてきた。この分裂様式では植物特有な微小管構造フラグモプラストが中心的な役割を担う。フラグモプラストは細胞板形成に機能する重要な因子であるが、その形成機構の理解は断片的である。この原因として1フラグモプラスト形成に必要な因子の同定が不十分な点2分・秒単位で変化する構造を高解像度で観察することが必要となり技術的な障壁がある点が挙げられる。本研究では新規に同定したフラグモプラスト形成にかかわるタンパク質の解析を、二光子CSU顕微鏡、光遺伝学的手法といった最新のイメージング技術を用い実施することで植物独自の分裂様式を分子的に理解する。
細菌リボソームRNAにコードされ生存危機ストレスにより翻訳される防御ポリペプチド

本研究では、rRNAが遺伝子情報を内在的にコードし、生存危機回避などの特殊な状況においてポリペプチドに翻訳されるという仮説の下、原核生物が生存危機環境における自己防衛のために、生命維持に必須で膨大に発現しているrRNA配列由来のポリペプチド(r-peptide)の同定を目指す。また、同定されたr-peptideあるいは推定r-peptideの危機防御における機能解析を行う。このために、生存危機刺激下でのLC-MS/MSによる大腸菌r-peptideの同定、同定あるいは推定r-peptideの機能およびその機構の解明を目指す。
生合成仮説に立脚した海洋天然物の合成研究

カルボンを出発原料として,FehrrとFurstnerのルートを用いてクベボールを合成した。研究計画で提案した,生合成仮説に立脚したクベボールのRitter反応を検討したが,目的とする生成物を得ることはできなかった。研究の途上で,東大農学部の渡邉教授が,我々と同様の中間体を経由してexiguamideを合成していることを知った。渡邉教授に問い合わせたところ,「Ritter反応を検討したが,目的とする生成物を得ることができなかった。ルートを変更してシクロプロパン環をアジドイオンで開環した経路を採用した」ことを伺った。このため,Ritter反応経路を断念して,渡邉教授のルートを参考にして合成を進めることにした。この段階で,早稲田大学の細川先生に研究分担者として参画を願い,協同で研究をすすめた。シクロプロパン環をアジドイオンで開環して,立体選択的に窒素原子を導入した。生成したケトスルホンをエノールエーテルとして,パラジウム触媒をもちいたカップリング反応でメチル基を導入した。最後に脱スルホニル化とアジドをイソニトリルに変換した。そして,Ugi反応を用いたイグジグリンの合成に成功した。現在,収率の向上と論文投稿のためのデーターを収集している。研究の途上で,海洋天然物ハリコナジンHに着目した。この海洋天然物がイソニトリルを用いる反応として知られているPasserini反応を用いた生合成経路由来の代謝産物である仮説を提案した。仮説の妥当性を検証するために,メントールから誘導したテルペンイソシアニドとホルムアルデヒドとのPasserini反応を2回繰り返すことによって,αーオキシマロン酸に,ふたつの等価なテルペンが結合したハリコナジンHの中心骨格の合成に成功して,仮説の妥当性を明らかにした。生物は35億年の進化を経て,生体内の反応システムを構築し,多様な物質群を温和な条件で効率よく合成している。この様な生体内の反応を理想的な手本として模倣するバイオミメティックな化学合成は,斬新な天然物合成法の手法として発展してきた。申請者は海洋生物由来の天然物エグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンKに着目した。エグジリンは,2003年に太田と池上によって鹿児島県の大島で採集した海綿より単離されたテルペンである。ボネラタミドAは,2004年にカナダのブリティッシュ・コロンビア大学のAndersenによって,微量成分として海綿より単離され,X線結晶構造解析によって相対立体配置が決定された。セスキテルペンにグルタミン酸がアミド結合によって連結した特異な構造をもつ。ハリコナジンKは,北海道大学の小林等によって沖縄の運天港にて採取された海綿より単離されたテルペンである(Org. Lett. 2012, 14, 3498)。構造はX線によって解明され,対称的なピペリジン骨格に2つのテルペンが結合している構造が決定された。ハリコナジンC,グリオキザル酸とリジンより,Ugi反応によって生合成されていることが,推定されている。申請者は,「海洋生物が生体内でUgi反応を用いてエグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンKを生合成している」という仮説を提案した。Ugi反応とは,ひとつのフラスコでイソシアニド,アミン,アルデヒド(あるいはケトン)とカルボン酸を,一挙に反応させて生成物を得る多成分連結反応である。多種類の類縁化合物を効率的に合成できるため,低分子誘導体のライブラリーを構築する手法として注目を集めている。本研究では,海洋生物由来の含窒素テルペンである「エグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンGが,生体内でUgi反応によって生合成されている」という仮説を基盤として,生合成仮説に立脚したエグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンGの全合成を目ざしている。ボネラタミドAの絶対構造は未決定である。そこで両鏡像体が入手可能なメントールを出発原料として選んだ。メントールを酸化してメントンを調製した。そしてメントンをLDAとギ酸メチルを用いてホルミル化して,さらに水素化アルミニウムリチウムで還元してアリルアルコールを合成した。さらにオルトニトロフェノールを酸触媒として,オルトプロピオン酸エチルとの反応によりシグマトロピー反応を経由して不飽和エステルとした。さらにエステル基に対するフェニルメチルスルホンの付加反応によってケトスルホンを調製した。トリエチルアミンを塩基として用いたスルホニルアジドによるジアゾトランスファー反応により,ジアゾケトスルホンを合成した。銅触媒を採用して,ジアゾケトスルホンより発生したカルベンの分子内付加反応によって,メントン骨格上にスピロ環と五員環を構築してボネラタミドAの鍵中間体の合成に成功した。熱力学支配条件で,メントンをホルミル化して,上述した合成ルートを応用してエグジリン合成の中間体を合成した。以上,現在までの進歩状況として,メントンあるいはイソメントンにスピロ環と五員環が結合した重要合成中間体を得ることに成功している。ハリコナジンに関しては,Ugi反応を用いた中央部分のピペジリン骨格のモデル合成に成功している(Heterocycles 2016, 92, 857)。生体内の反応をお手本として模倣すること天然物合成法の斬新な手法として,バイオミメティックな化学合成が発展してきた。

申請者は,「海洋生物が生体内でUgi反応を用いてエグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンKを生合成している」という仮説を提案した。Ugi反応とは,ひとつのフラスコでイソシアニド,アミン,アルデヒド(あるいはケトン)とカルボン酸を,一挙に反応させて生成物を得る多成分連結反応である。多種類の類縁化合物を効率的に合成できるため,低分子誘導体のライブラリーを構築する手法としてUgi反応は注目を集めている。標的化合物として,海洋生物由来の天然物エグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンKに着目した。エグジリンは,2003年に太田と池上によって鹿児島県の大島で採集した海綿より単離されたテルペンである。ボネラタミドAは,2004年にカナダのブリティッシュ・コロンビア大学のAndersenによって,微量成分として海綿より単離され,X線結晶構造解析によって相対立体配置が決定された。セスキテルペンにグルタミン酸がアミド結合によって連結した特異な構造をもつ。ハリコナジンKは,北海道大学の小林等によって沖縄の運天港にて採取された海綿より単離されたテルペンである(。構造はX線によって解明され,対称的なピペリジン骨格に2つのテルペンが結合している構造が決定された。ハリコナジンC,グリオキザル酸とリジンより,Ugi反応によって生合成されていることが,推定されている。本研究では,海洋生物由来の含窒素テルペンである「エグジリン,ボネラタミドAとハリコナジンGが,生体内でUgi反応によって生合成されている」という仮説を基盤として,生合成仮説に立脚した全合成を目ざしている。両鏡像体が入手可能なメントールを出発原料として選んで,絶対構造が未決定であるボネラタミドAの合成に取り組んでいる。メントールを酸化してメントンを調製した。そしてメントンをLDAとギ酸メチルを用いてホルミル化して,さらに水素化アルミニウムリチウムで還元してアリルアルコールを合成した。このステップの収率が2030%であり,改良を検討する予定である。さらにオルトニトロフェノールを酸触媒として,オルトプロピオン酸エチルとの反応によりクライゼン転位反応を経由して不飽和エステルとした。さらにエステル基に対するフェニルメチルスルホンの付加反応によってケトスルホンを調製した。トリエチルアミンを塩基として用いたスルホニルアジドによるジアゾトランスファー反応により,ジアゾケトスルホンを合成した。Coreyによって報告されている銅触媒を採用して,ジアゾケトスルホンより発生したカルベンの分子内付加反応を行った。この結果,メントン骨格上にスピロ環と五員環を構築してボネラタミドAの鍵中間体の合成に成功した。現在,アジドイオンによるシクロプロパン環の開環反応を検討しており,得られた生成物の立体構造を確認中である。熱力学支配条件で,メントンをホルミル化して,上述した合成ルートを応用してエグジリン合成の中間体を合成した。以上,現在までの進歩状況として,メントンあるいはイソメントンにスピロ環と五員環が結合した重要合成中間体を得ることに成功している。ハリコナジンの中央部分のピペジリン骨格のモデル合成に関して,Ugi反応を用いたピペリジン環構築に成功した。カルボンを出発原料として,FehrrとFurstnerのルートを用いてクベボールを合成した。
近世日本・朝鮮貿易の実証的考察-「和館貿易」を中心に-

近世の日朝貿易は、幕府の「鎖国」政策にもかかわらず、江戸時代全期間を通じておこなわれていた。貿易の特徴は、日本人、それも対馬島の者が、朝鮮半島の南端に設置された和館に赴き、朝鮮側の役人らと交易をおこなうもので、海外渡航が禁じられていた当時としては、異例な形態をとっていたといえる。そこで貿易に携わった対馬藩宗家の記録をはじめ、藩内の商人や役人、通訳官らが残したオリジナルな史料を調査・収集し、それらを詳細に分析することによって、貿易仕法、取引品目、数量、価格などの変化を、近世全期にわたって比較・検討した。まず近世前期に確認される中国産品の大量輸入は、1「鎖国」成立期に幕府が指向した貿易政策に叶うものであったこと、2対価として日本の通貨である丁銀の大量輸出がおこなわれたこと、3結果的に朝鮮商人との相対取引を原則とする私貿易の飛躍的な隆盛を促し、対馬藩に莫大な利潤をもたらしていたこと、などが指摘される。これに比して後期の日朝貿易は、丁銀の調達難から私貿易減退の傾向が顕著になり、やがて官営貿易と私貿易は、同じ規模で運営されるようになった。前期に比して減退した和館貿易ではあったが、貿易によって藩経済を維持しなければならない対馬藩は、依然として積極的な貿易経営を展開させる。このことは、幕末期の貿易帳簿によって確認される「外向仕入口」が証明している。すなわち日本からの主要輸出品である銅を、和館出入りの朝鮮貿易商人(都中)に前渡しし、特定の輸入品調達を行なうものである。委託契約を前提とするこうした取引は、当時の日朝貿易の大半を占めており、和館という限定された市場と朝鮮国内の市場を繋ぐ重要な商業形態であったことが判明する。さらに和館館守の記録によって、1711(正徳元)年4月期の業務従事者103名についての姓名、職と業務内容などをリスト・アップした。基礎的作業として,オリジナル資料の調査・収集を行なった.当該年度の調査対象は, 1.国立国会図書館, 2.対馬歴史民俗資料館に保管されている宗家記録であり,方法はマイクロフィルム撮影と一部筆記によった.収集資料は和館館守の日記,裁判(外交交渉官)記録,貿易帳簿類,貿易覚書,勘定方記録,商人記録,藩役人関係記録などである.これらをリーダープリンターで焼付け,項目別にファイルにまとめて整理作業を行なった.作業は,まず古文書を解読,必要とされるデータを抽出した.具体的内容は1.貿易帳簿類,覚書などにより,輸出入品目・価格・数量についての時系列データを作成,これによって日朝貿易の全盛期にあたる17世紀18世紀の基礎的数値を得る.2.和館記録によって,船舶の出入港及び和館への日本人渡航の実態を把握する.3.役人,商人関係の記録により,貿易業務従事者の人名リストを作成する.4.その他,輸出入品の調達,販売,輸送ルートの実態を把握する.以上の四点に要約されるが,このうち2.3.については,正徳元年(1711)から5年間をモデルに,周辺の記録類とも併行して観察している.なお,上記資料調査・収集の段階において,対馬島内における現存資料の予備調査も併せて行ない,従前判明していた1.杉村家, 2.斎藤家, 3.平山家, 4.醴泉院, 5.大浦家の伝領資料に,新たに6.洲河家, 7.扇家の資料を追加する必要があることが判明した.

これらはいずれも朝鮮貿易関係資料であり,とりわけ6.洲河家文書には,密貿易関係が多く現存しており,興味深い日朝貿易の一端を知る手掛りとなるべきものである.前年度に引き続き、史料調査とその整理作業をおこなった。調査先は、1)東京(国立国会図書館)および2)対馬島に赴き、マイクロ撮影によって収集し、焼付、製本、整理作業を進めた。収集した史料は、1)は、『宗家記録』の中でも、対馬藩の江戸藩邸から明治期に外務省へ引き継がれていた貿易勘定帳簿、金座・銀座・銅座などとの関係記録、和館の館守記録、外交交渉官の裁判記録、和館の建築関係の記録類、館内の諸事覚書などである。また対馬島の調査では、『宗家記録』をはじめ島内の諸家記録を、寄託などの関係で多く保管している長崎県立対馬歴史民俗資料館を中心におこない、さらに島内の町村に点在する旧家を訪ねて、家老、商人、郷士、通訳官などが残した諸家記録類を収集した。これらの史料収集ならびに整理作業などを通じて、かねてから漠然と捉えられていた江戸時代全期にわたる日朝貿易の趨勢について、具体的な数字をともなう実態を把握することができた。とりわけ今年度の対馬調査によって、貿易が下降状態に入る近世中・後期の史料を多く収集することができ、藩財政に占める日朝貿易の役割、輸入品の国内における需要とその販売・利潤、さらには和館で貿易活動をおこなっていた朝鮮側の役人や商人の動きまでも明らかにすることができた。この研究を通じて、近世後期の和館貿易においても、銀や銅といった鉱産資源の動きが確認され、朝鮮国内の貨幣政策ともあわせて、広く東アジア経済全般にまたがる問題を究明できよう。また対馬側からの和館貿易への参加と活動実態については、これまで見逃されてきた朝鮮語通訳官の動きに注目して調査をおこなった。わけても対馬美津島町鶏知に残る通訳官小田家の文書が、質的にも量的にも最も良かった。今後もこの方面からの解明を試みるとともに、他の通訳官の伝領記録を発堀して、さらに研究を発展させていく必要がある。
悪性神経膠腫にて活性化するGTP代謝経路を標的とした治療法の開発

悪性神経膠腫におけるGuanosine triphosphate(GTP)代謝を標的とした治療について研究を進めている。細胞株などに対してGTPを減少させる薬剤としてInosine-5'-monophosphate dehydrogenase(IMPDH)の産生を抑制させるMycophenolate mofetil (MMF)を使用すると著明に細胞内GTP量が減少することがわかっており、それらを脳腫瘍細胞株で測定している。さらにその増殖能はGTP量に依存して低下することがわかってきている。現在手術で得られた検体から樹立された脳腫瘍幹細胞と考えられる細胞株を使用しており同様の結果が得られている。その他手術で画像所見などから分割して採取しており、Metionine-PETが集積するより悪性度が高いと考えられる部位ではIMPDHのタンパク量とともにmRNAも増加していることも明らかなになってきている。今後はこれらのGTP量の減少とともに細胞内にみられる増殖抑制作用がどのような分子を介して行われているかの検討を進めていく予定である。さらに臨床検体を多く集め、網羅的なmRNAの解析を進めていき、これらのシグナル伝達に関与する分子の同定も行なっていく予定である。現在はMMFを使用しているが、個体への影響などは免疫抑制剤としての研究は進んでいるものの、脳腫瘍への効果はまだ不明でありこれらの実験も同時に進めていく。マウス脳腫瘍モデルについてはluciferaseなどを使用した実験の手法はすでに得られており、薬剤の投与方法、投与量なども含め検討していく。実際の患者から得られる検体の採取は順調に進んでいる。これらの解析にやや時間がかかっているが概ね順調に進展していると考えている。その他の実験内容についても概ね順調であると判断している。現在GTP量の減少が細胞増殖抑制を起こすことは明確になっているが、これらの機序については不明な点が多い。mRNAレベルでの解析を現在すすめており、候補となる分子も上がっている。今後さらに臨床検体を多く集め、網羅的なmRNAの解析を進めていき、これらのシグナル伝達に関与する分子の解析も進めていく。現在はMMFを使用しているが、このMMFのマウス脳腫瘍モデルへの効果はまだ不明であり、これらの動物実験も同時に進めていく予定である。マウスを用いた研究を行う予定であったが、その他に患者検体から得られた結果から新たな標的分子の可能性がでてきており、個体の実験よりも細胞株などを使用した実験を優先させたためその差額として次年度使用が生じた。この差額にて個体を使用した研究を行なっていく予定である。
哺乳動物細胞ホスファチジルセリンの代謝とその調節及び機能の解明

1)PS生合成機構に関する研究:動物細胞のPSは既存のリン脂質(ホスファチジルコリン(PC)及びホスファチジルエタノールアミン(PE))とセリンとの塩基交換反応により合成されるが、分子種組成決定の主要因としては、リン脂質塩基交換反応を触媒する2種のPS合成酵素(PSS)1、2の基質選択性である可能性と、合成された後のアシル基のリモデリング反応である可能性が考えられる。どちらの機構が妥当であるかを明らかにするには、PSSの基質選択性を決定することが重要と思われる。そこで、これら酵素のどちらか一方のみ或いは双方を発現したCHO細胞PSのアシル鎖の相違について、質量分析法により解析を行った。その結果、いずれの細胞においても同様な分子プロファイルを示し、顕著な差は認められなかった。したがって、二種の酵素により合成されるPS分子種には顕著な違いがないか、或いは、合成された後リモデリング等により同様なプロファイルを示すものと考えられた。2)PS生合成の制御機構に関する研究:哺乳動物細胞におけるホスファチジルセリン(PS)生合成及びその調節過程の分子機構を解明する一環として、PS合成酵素(PSS)1の活性およびその調節に重要なアミノ酸残基を明らかにした。PSS1のPS合成活性は通常、外来性PSにより著しく阻害されるが、この制御に少なくとも6アミノ酸残基が関与していた。また、単独のアラニン置換により、PS合成活性がほとんど失われるアミノ酸は少なくとも13残基あった。このうち1残基は基質特異性に関わり、5残基はこの蛋白の発現或いは安定性に影響を及ぼした。同定したアミノ酸残基の分布より、この酵素の活性中心と調節部位は独立して存在するものと考えられた。3)ウィルス増殖における宿主細胞膜PSの機能:SINVの遺伝子発現におけるPSの関与を詳細に調べるため、ウィルス構造遺伝子をlacZ遺伝子に置換したSINVレプリコンRNAをCHO細胞PS合成変異株に導入し、β-ガラクトシダーゼ産生量と同蛋白質をコードするサブゲノミックRNA量、及びSINVレプリカーゼ量の時間変化を解析した。RNA導入15時間後、低PS含量の細胞ではβ-ガラクトシダーゼ発現量がPS含量正常細胞の半分に低下したが、サブゲノミックRNA量、及びレプリコンRNAから翻訳されるレプリカーゼ量にそのような低下は見られなかった。従ってPS含量の低下により、サブゲノミックRNAの翻訳が特異的に阻害されることが示唆された。サブゲノミックRNAが翻訳されるために必要な構造変化、あるいはリボソームへの輸送の過程に、PSが関与することが考えられた。我々はこれまでにCHO細胞のホスファチジルセリン(以下PS)合成変異株とシンドビスウィルス(SIN)レプリコンを利用して、SINレプリケースによる遺伝子発現にPSが必要であることを見いだした。

遺伝子発現に至るまでのどの過程でPSが関与するのかを調べるため、変異株に構造遺伝子の代わりにlacZ遺伝子をコードするSINレプリコンRNAを導入し、レプリケースによるlacZ RNA合成量及びそれより翻訳されるβガラクトシダーゼ量の時間変化を比較した。変異株をPS含量が減少する条件で培養すると、PS含量が正常である条件で培養した時に比べて、レプリコンRNA導入後15時間目以降から、βガラクトシダーゼ産生量の低下が認められた。しかしlacZ RNAの蓄積量は、15時間の前後でPS含量の減少により低下することはなかった。従って、レプリケースによりRNAが合成された後、翻訳されるまでの過程にPSが必要であることが示唆された。SIN感染においては、spheruleという膜構造の中で構造遺伝子RNAが合成された後、そのRNAが翻訳されるためにspheruleから輸送される過程があると示唆されている。このことから、PSがspheruleの構造維持に重要である可能性が考えられた。PS合成酵素(PSS)の構造と機能に関する解析の一環として、PSS1とPSS2のキメラ及び部分欠失型PSS1のセリン塩基交換活性について検討した。PSS1のHis-205からMet-234までの30残基は、うち20残基がPSS2と共通する上、酵素活性に関わるアミノ酸残基が集中している。そこで、PSS1の同領域をPSS2で置換し、基質特異性が転する可能性について検討した。その結果、このキメラは、酵素活性を全く有さなかった。また、PSS1のN末37残基のPSS2での置換、或いは欠損は酵素活性に影響せず、120残基の置換、或いは67残基の欠損により酵素活性は失われた。一方、C末側は約20残基の欠損により活性は従来の活性の約30%にまで低下し、70残基の置換では約15%にまで低下した。以上より、PSSは活性を保持する上で厳密な構造維持を必要とすること、PSS1のN末38残基目から67残基までに酵素活性を保持するための分岐点があること、C末20残基中に十分な活性を発現させるために必要な部位があることが示唆された。1)PS生合成機構に関する研究:動物細胞のPSは既存のリン脂質(ホスファチジルコリン(PC)及びホスファチジルエタノールアミン(PE))とセリンとの塩基交換反応により合成されるが、分子種組成決定の主要因としては、リン脂質塩基交換反応を触媒する2種のPS合成酵素(PSS)1、2の基質選択性である可能性と、合成された後のアシル基のリモデリング反応である可能性が考えられる。どちらの機構が妥当であるかを明らかにするには、PSSの基質選択性を決定することが重要と思われる。そこで、これら酵素のどちらか一方のみ或いは双方を発現したCHO細胞PSのアシル鎖の相違について、質量分析法により解析を行った。その結果、いずれの細胞においても同様な分子プロファイルを示し、顕著な差は認められなかった。したがって、二種の酵素により合成されるPS分子種には顕著な違いがないか、或いは、合成された後リモデリング等により同様なプロファイルを示すものと考えられた。
バクテリオファージによる不稔感染機構の分子機序

枯草菌Marburg168株のSP10ファージ耐性遺伝子として、nonAとnonBという二つの遺伝子が同定されていた。nonAは蛋白質(72アミノ酸)として機能していた。nonA遺伝子の発現には、SP10ファージ感染時に発現されるSP10ファージ由来のシグマ因子が関与していた。nonAを持つ株ではSP10ファージ感染後、ファージ遺伝子の初期産物の転写は正常に見られたが、キャプシド蛋白質などの感染後期で発現するファージ蛋白質の蓄積が阻害されていた。ファージ非感染細胞でNonAの発現を誘導すると呼吸活性が低下し、増殖が停止した。これらの結果から、枯草菌の増殖能の阻害により、不稔感染させていた。枯草菌Marburg株はSP10ファージに対して抵抗性を持ち、この抵抗性にはnonA, nonB二つの遺伝子が関与する。nonBは枯草菌ゲノム上のprohage3領域に存在する制限系である。今年度は、nonAの転写解析及び機能解析を行った。RNAプローブを用いたノーザンブロット及び5'/3' RACEにより、nonAは、bnrdE-F遺伝子間領域から、370塩基のRNAとして転写されていた。また、nonA RNAは、SP10ファージ感染時にのみ転写されおり、SP10ファージのσ因子、Orf199-200が、この転写を制御いた。nonAの転写領域内には膜貫通領域を持つ72アミノ酸のORFが見出された。このORFの開始コドン又はSD配列に変異を導入した株ではSP10ファージに対する抵抗性は見られなかったことから、nonAは蛋白質として機能していると考えられた。SP10ファージのキャプシドやシースのようなファージを構成するタンパク質の細胞内での蓄積がnonAを持つ枯草菌では見られなかった。さらに、透過型電子顕微鏡による観察では、nonAを持つ枯草菌の細胞内でファージ粒子が殆ど見られなかった。一方、NonAをSP10ファージ非感染時に、強制発現誘導をしたところ、著しい生育の阻害と呼吸活性の低下が見られた。同様の生育阻害は大腸菌でも確認された。このことから、NonAはファージ特有の現象を阻害するのではなく、宿主菌の増殖能を阻害することにより、不稔感染を成立させていることが示唆された。多くの真正細菌のゲノム中にはプロファージ領域があり、ファージ由来の遺伝子が存在しているが、それらの遺伝子の機能や宿主に対する影響については、不明な点が多い。枯草菌Marburg株に溶原化しているSPβ上の遺伝子nonAは、病原ファージであるSP10の感染により、その中期遺伝子産物であるシグマ用因子によって発現誘導された。さらに、NonAタンパク質をファージ非感染時に強制的に発現させた場合、枯草菌の生育を強く抑制したことから、ファージに特有の現象を抑制するのではなく、枯草菌の生育そのものを阻害してNonAによる不稔感染が成立していることが明らかとなった。枯草菌だけではなく、大腸菌やウェルシュ菌、球菌等でのNonAの発現を行った結果、程度の違いはあったが、生育を阻害した。従って、NonAタンパク質の細胞毒性は、グラム陽性陰性を問わず、広いことが明らかとなった。しかし、生育阻害状態下でも、菌体の形態には大きな変化はなく、膜の損傷も観察されなかった。ファージ非感染下でのNonA発現誘導株から、NonAを発現していても生育できるNonA発現許容株を取得した。このNonA発現許容株はNonAに依存するSP10ファージ抵抗性を失っていた。このことから、NonAによる生育阻害はファージ抵抗性と関連していることが示唆された。次世代シーケンサーを用いてNonA発現許容株の変異部位の同定を試みた結果、nonA遺伝子上に変異が見られたもの以外に、他の遺伝子座位に変異が生じていたものが、5株取得できた。枯草菌Marburg 168株は、SP10ファージ耐性に関与する遺伝子として、nonAとnonBという二つの遺伝子が同定されていた。また、ファージ非感染細胞でNonAの発現を誘導すると呼吸活性が低下し、増殖が停止した。これらの結果から、枯草菌の増殖能を阻害することにより、不稔感染を成立させていることが示唆された。申請した研究課題の項目について、着手し、成果を出している。

2つの国際学会での発表も行っており、国内学会も3回行い、情報発信を行っている。さらに、当初の研究課題になかった“NonA発現許容株"の取得にも成功しており、平成27年度の展開も行える状況にある。ゲノム微生物学平成27年度は、ファージ不稔感染機構に関与することが明らかとなったNonAタンパク質について、生化学的、進化系統学的な解析を行う。これまでの解析から、次に、NonAの強制発現条件下でも生育できる「発現寛容変異株」の取得を行う。NonAのプロモータに変異が生じ、発現しなくなることが予想されるが、さらに、広く、それ以外の遺伝子座に変異をもつ株を取得する。得られた変異株について、次世代シークエンサーなどを使用し、原因遺伝子を同定し、解析を行う。さらに、枯草菌Marburg株に溶原化しているSPβだけではなく、環境中から単離された枯草菌株に溶原化しているSPβ類縁ファージにも同様のSP10ファージ防御機構が存在するか、あるいは、SPβ上の遺伝子について、ファージ感染の有無により、遺伝子発現が変化するものをトランスクリプトーム解析等で調べる。以上の研究項目から得られる結果を統合し、ファージ不稔感染の分子生物学的なモデルを構築し、遺伝子の水平伝播におけるファージの重要性について概念を構築する。平成25年度の研究計画に基づき、研究を遂行したが、当初、掲げた研究項目に加え、ファージ感染時の透過型電子顕微鏡画像を得ることができ、十分な成果が得られたと考える。国際学会で1件、国内学会では、3件の発表をすることができた、さらに、研究成果を取りまとめ、Journal of Bacteriologyに受理された。平成26年度は、nonA遺伝子の発現解析を詳細に行うため、プローブとしてDNAやRNAの合成を計画していた。特に、RNA合成は、受託で、非常に高額なため、予算建てをした。しかし、プロモータ解析やアレイ解析の結果を吟味することにより、RNAプローブを用いなくても解析が可能となった。また、NonAタンパク質の機能解析を実施するため、抗体の作成を計画していた。しかし、欠失変異体の解析も行う必要が生じたため、C末端にFLAGタグやHisタグを付加した変異体を作成し、これらの抗体を用いることにより、タンパク質レベルでの解析が可能となり、個別の変異体に対する抗体を作成する必要がなくなった。さらに、追加の実験により、「NonA発現受容株」が取得でき、これらの解析を中心に行ったため、予定使用額よりも、低い予算での実施となった。平成25年度の成果をもとにし、NonAによるファージ感染機構の詳細を明らかにする。(1)NonAの発現解析をもとにし、このタンパク質の局在性、及び、機能に迫る解析を進める。特に、NonAが膜内で重合体を形成していることを示唆する結果を得ているので、その実験を行う。(2)NonAの膜内侵入により、劇的な生育の阻害が見られたが、それがどのような気候によるのかの詳細な解析を進める。(3)NonAを高発現しても生育が阻害されない変異体を数株得ている。これらは、NonA遺伝子内やその発現に関与するプロモータ近傍には、変異は起こっていないことを確認してる。
選択的D2受容体遮断薬による抗不安・抗うつ作用発現機序に関する研究

本研究はストレス行動実験で実験動物の選択は重要な問題であることから、各種マウスを比較検討した結果、C57B/6N近交系マウスを選択した。不安惹起物質β-CCM(β-carboline-3-carboxylic acidnmethyl ester)の至適投与量の設定実験を行った。C57B/6N系マウスにβ-CCMによる不安関連行動が発現する投与量は0.51mg/kgであり、3mg/kgでは約75%に痙攣が起き、10mg/kgでは痙攣の発現が100%に至ることから、至適投与量は1.52.0mg/kgに決定した。また、β-CCMの作用発現の時間経過を測定したが、高投与量での痙攣が腹腔内投与後平均56秒で発現することから、中枢神経への作用は投与後約1分で始まり、その後の不安関連行動が約40分間は明確に持続することから、行動測定時間はβ-CCM投与後1535分の20分間に設定することとした。また、明暗箱の移動回数、暗所停留時間、移所性行動量、脱糞数、すくみ状態の持続時間など各種不安関連行動を明暗箱とオプンフィールドで測定した。明暗箱を用いた場合、明暗箱の移動回数、暗所停留時間には個体差が極めて大きいことが判明した。比較的安定した結果が得られるのは、オプンフィールドでのすくみ状態の持続時間であり、今後の不安の指標としてすくみ状態の持続時間を5秒単位で測定することとし、投与薬剤の運動機能自体への影響を検討するため、移所性行動量を同時測定することにした。これまでに明確になった研究成果は以上であり、現在、上記の設定条件でD2受容体遮断薬のsulpirideがβ-CCMによる不安にどのように作用するかを検討する実験を進行している。
高齢者ケア専門職のバーンアウト予防プログラムと支援モデルの開発に関する研究

本研究は、高齢者ケア専門職のバーンアウト予防のための心理学的プログラムを創案するとともに、ケア専門職への支援システムに関するモデルを開発することを目的とした。平成15年度は、高齢者ケア先進国であるスウェーデンの典型的なケア施設と国内の先進的ケア施設において面接調査と質問紙調査を行った。高齢者ケア施設の実情をはじめ、ケアスタッフのストレスやバーンアウトの現状と予防のための取り組み、管理者や同僚に対する支援ニーズ、施設の支援体制などを調査した。その結果、スウェーデンの施設では一定の支援体制はとられているものの、スタッフのバーンアウト状態は比較的高く、管理者や上司に対して介護・ケアの力量を高めるための指導体制の整備や研修機会、相談体制の充実を求めていた。日本の先進的施設では、管理者の支援や研修指導体制の充実等によって、スタッフのバーンアウト傾向は小さかった。支援体制作りを考える上で、示唆的な取り組みがいくつか見られた。平成16、17年度は、15年度の調査研究をもとに、国内の高齢者ケア施設(主に特別養護老人ホーム)の介護職ならびに在宅介護職を対象に質問紙調査を行った。1.スタッフのバーンアウト状態、2.仕事上のサポートニーズやサポート源(相談相手)、3.スタッフの職場環境等の評価とバーンアウト、4.介護・ケアにおける相互性の認知とバーンアウト緩和効果など、バーンアウト予防プログラムや支援モデル構築のための調査と分析を進めた。そして、これらの研究結果を学会(日本健康心理学会等)で発表し、大学の研究紀要にまとめた。さらに、3年間の調査結果を総合的に考察し、報告書にまとめた。報告書では、3年間の研究結果とともに、バーンアウト予防ならびに効果的な支援モデル構築に向けての具体的な提言を試みた。本研究は、高齢者ケア専門職のバーンアウト(燃えつき症候群)を予防し、心身の健康を維持・増進させるための心理学的プログラムを創案するとともに、ケア専門職への支援システムに関するモデルを開発することを目的とするものである。平成15年度から17年度までの3カ年計画である。今年度は、高齢者ケア先進国である北欧(スウェーデンを中心に)の典型的な高齢者入居施設を視察し、調査研究を行った。高齢者入居施設の実情をはじめ、ケアスタッフの配置、スタッフのための支援システムやバーンアウト予防・緩和のための取り組みの現状、ケアスタッフのサポートニーズなどを調査した。具体的には、PolhemgardenやSeniorstaden Hallenなどの高齢者入居施設に赴き、施設の管理者やケアスタッフを対象に面接調査およびグループインタビューを行った。(1)ケアの仕事の中でストレスを感じる事柄や場面、(2)ストレスやバーンアウトを軽減するために施設や管理者に望むこと、(3)高齢者ケアの仕事でやりがいを感じること、(4)スタッフのストレスやバーンアウトを予防・軽減するために管理者として工夫していること、(5)職員の資質向上やバーンアウト予防のための研修や指導体制の有無等について調査した。また、施設のスタッフ対象にして、(1)職場の同僚や上司との人間関係、(2)職場の雰囲気、(3)バーンアウト状態、(4)管理者や上司へのサポートニーズ、(5)ストレスの対処法などに関する質問紙調査も実施した(現在も継続中)。さらに、ストックホルム在住の日本人の高齢福祉専門家にスウェーデンの高齢者福祉の現状や問題点、ケアスタッフのバーンアウト対策などについて聞き取り調査を行った。この他、今年度の最後に日本の高齢者ケアの先進的な施設(茅ヶ崎市の特別養護老人ホームふれあいの森)を視察調査し、ケアスタッフへの支援システムやバーンアウト予防・緩和のための取り組みの現状や問題点について検討する予定である。本年度(平成16年度)は、昨年度に行ったスウェーデンのストックホルム市内の高齢者入所施設および国内の先進的高齢者ケア施設(神奈川県の特別養護老人ホーム)における面接調査と質問紙調査の結果を分析した。