hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元生体画像の直観的な観察・処理環境の研究

本研究では, 3次元生体画像のための使いやすい可視化・処理環境の実現を目指し,新しいユーザインタフェースとアルゴリズムの研究を行った.具体的には,自由曲面を利用した可視化法,臓器部分切除時の切除面可視化法,軸指定に基づく曲線状領域抽出法,輪郭線を用いた領域修正法,を開発した.全ての開発成果はV-Tracerという一つのソフトウエアに統合され,このソフトウエアの臨床応用に関する共同研究が,複数の医療機関において開始されている.本研究では, 3次元生体画像のための使いやすい可視化・処理環境の実現を目指し,新しいユーザインタフェースとアルゴリズムの研究を行った.具体的には,自由曲面を利用した可視化法,臓器部分切除時の切除面可視化法,軸指定に基づく曲線状領域抽出法,輪郭線を用いた領域修正法,を開発した.全ての開発成果はV-Tracerという一つのソフトウエアに統合され,このソフトウエアの臨床応用に関する共同研究が,複数の医療機関において開始されている.CT, MRI,共焦点レーザ顕微鏡など,画像撮影デバイスの発展により,人体や細胞等の空間領域を観測し,3次元画像(volume image)を取得することが可能になっている.Volume imageの観察には,3次元の画像を2次元ディスプレイに効果的に可視化する必要がある.また,Volume imageからより詳細な情報を抽出したり,シミュレーション用モデルを構築する際には,画像を意味のある領域を抽出する必要がある.本年度前半は,1次元や2次元の伝達関数により,voxelの透明度を直観的に制御してVolume imageを表示するソフトウエアの開発を行い,共同研究先の医師や生物学研究者が利用できる環境を構築した.本年度後半は,Volume imageの抽出領域を,輪郭線編集により修正できるインタフェースを開発した.Volume imageの領域抽出は重要な作業であり,様々な全自動・半自動のシステムが存在するが,完全にユーザを満足させる結果には至っていない.提案システムを利用すると,既存手法により荒く抽出した領域データを基に,抽出エラーの有る部分を,2次元的な輪郭線の編集作業により効率的に修正できる.さらに,本年度は,教育・説明目的のアプリケーションのため,Volume imageから抽出した臓器の"動き"を実時間で計算する手法の研究開発も行った.現在,医療機関や医療機器メーカーと共同研究を行っており,今後,本年度の研究成果の臨床応用可能性を探る予定である.CT,MRI,共焦点レーザ顕微鏡など,画像撮影デバイスの発展により,人体や細胞等の空間領域を観測し,3次元画像の取得が可能になっている。本研究では,この生体3次元画像データを更に活用するため,可視化と領域抽出を,直観的かつ効率的に行える環境の実現を目指し研究開発を行った.今年度前半に,三次元画像の可視化・領域抽出に関する主要部分の開発を終了できたため,今年度後半は,開発システムの臨床応用に関する研究に力を入れた.横浜市立大学医学部泌尿器科との共同研究では,造影CT画像から,腎臓腫瘍の切除時の臓器切断面を可視化できるシステムを開発した.これにより,手術の際に切断面に現われる重要な構造(動脈等)の予測が可能になった。また,国立がん研究センターと共同で,MRI画像中の外肛門管括約筋群の領域を抽出できる手法の開発を行った.括約筋領域の境界は非常に曖昧であるため既存手法の適用が困難であった.提案手法では,専門家が描いた数本の輪郭を頼りに,括約筋領域を正しく抽出できる.これにより,術前に括約筋と腫瘍の3次元形状を正しく認識でき,直腸付近のがんに対する最新の処置であるISR(Intersphincteric resection)の安全性の向上が期待できる.さらに,本年度は,国立循環器病研究センターと共同で,MRI画像から抽出した心臓の動きを実時間でシミュレートする手法の研究開発も行った.この手法を用いると,心臓拍動を,消費者レベルのPC上で実時間で計算できるため,電子カルテ・手術シミュレータ・教育ツールなど様々な応用が期待できる.
ソクラテス以前哲学における「神」概念の非譬喩性に関する史的研究

ソクラテス以前哲学者の「神」概念を非宗教的概念と見なす合理主義的解釈を批判的に再検し,「譬喩」として回収しきれない彼らの宗教的心性が厳然として存在していること,そしてその心性を映す「神」概念が紀元前5世紀で終焉を迎えるわけではなく,その後のプラトンのデーミウールゴス(製作者),そしてストア派の自然学における能動的原理としての神へと接続していることを歴史的観点から明らかにする。
いじめ問題の解決に向けたメディア論的な教材・指導プログラムの開発

本研究は、「いじめ問題=学校教育の問題」という枠組みを再考し、メディア論の観点から「いじめ問題」を捉え、いじめ自殺を回避する教材と教育プログラムを開発した。コミュニケーションの問題としていじめを捉えなおし、児童・生徒による現実構成へ介入する可能性を明らかにした。具体的には、現実構成としての学習を提唱し、概念学習を通した教育プログラムを構築した。このプログラムは、イギリスのメディア教育、特にバッキンガムのメディア制作の教育実践との連続性を有している。本研究は、それが道徳教育における話し合い活動や特別活動における学級会活動、すなわち集団活動において有効性をもつことを明示した。本研究は、「いじめ問題=学校教育の問題」という枠組みを再考し、メディア論の観点から「いじめ問題」を捉え、オータナティブな現実構成によるいじめ自殺の回避を目指す。具体的には、(1)教材・資料の開発、(2)支配的ないじめ・いじめ自殺報道に基づく現実構成と比較するプログラムの開発、(3)道徳教育、特別活動における実践プログラムの組織である。平成27年度は次の二つのことを実行した。第一に、教育プログラムを策定するために不可欠な理論的基礎研究である。4層構造、構築主義、オーディエンス研究の成果を再検討し、マスメディアの権力とオーディエンスの現実構成という観点から「いじめ」「いじめ自殺」を考察するべきことを見出した。さらに、これらがいかに折衝し合い、問題が学校教育の問題として構成されているのか。そのメカニズムの一側面を明らかにした。第二に、資料の選定についてである。いかなる資料、教材を使用するのか。そして、いかに道徳教育、特別活動の中で使用していくのか。それらを具体的に検討することができた。そして現時点で、いじめを取り扱ったテレビドラマ『リーガルハイ』を資料とすることを確定した。さらに、それを使用し、道徳教育の授業実践、同時に特別活動における学級活動を計画・実施することも確定した。そして道徳教育と特別活動における学級活動を相互に連携させた指導プログラムを開発していくことを確定した。本研究は第一の理論研究で明示されたメカニズムを手がかりに、テレビドラマ『リーガルハイ』を資料として、指導プログラムを開発していく。それによって、現実構成のメカニズムを意識した指導を行うことで、子どもたちはより合理的に支配的ないじめ・いじめ自殺に関する報道を相対化することができる。さらに、道徳教育と特別活動をリンクさせることで、重層的に現実を構成する力を育成するプログラム開発が可能になると考える。交付申請書では、教材・資料の選定とプログラム素案を作成することを計画していた。それらはいずれも一定の成果を上げることができた。理由としては、第一に、交付申請までに、マスメディアの記者に配布される『作成マニュアル』、さらにいじめに関する新聞記事の収集を進めていたからである。これにより、上述した理論研究について文献調査と考察をよりスムーズに進めることができた。第二に、理論研究によって「オーディエンスの現実構成」の重要性が示されたため、資料の選定においてより合理的な判断が可能となったからである。第三に、体調不良によって、一部現職教員の協力が困難になったが、その他の申請書に記載した現職教員の協力を増やしたこと、また新たに協力する教員を追加することができたからである。以上より、おおむね順調に進展している。本研究は、「いじめ問題=学校教育の問題」という枠組みを再考し、メディア論の観点から「いじめ問題」を捉え、教育プログラムを開発することによっていじめ自殺を回避することを目的としている。昨年度を引継ぎ、28年度は以下のことを実施した。第一に、メディア・コンテンツの教材化のために、メディア教育に関する基礎理論を検討し、歴史的に本研究の位置づけを行った。学校教育の授業でメディア・コンテンツを使用する意味について考察し、本研究が提唱する参加型のメディア教育の可能性を明らかにした。第二に、現職教員の研究協力者とともに、実際に小学校において授業実践を行った。昨年度選定したテレビドラマ『リーガルハイ』を教材化し、児童らに「いじめとは何か」という定義の問題を議論させた。授業としては道徳の時間を使用し、学級内における人間関係を把握したうえで実施したため、一定の効果を上げることができた。児童自身が自らの行為をいじめと認識していないケースが多々あり、いじめの定義の認識が子どもの行為へ与える影響を明示することができた。以上のことから、本研究は最終年度においても、メディア教材を使用した授業実践を研究協力者とともに継続して実施していく。またマスメディア報道を相対化し、「いじめとは何か」を児童らが議論する中で明確になった、いじめの根源としてある「からかい」「悪ふざけ」、その延長上にあるアイロニーの問題について教材、資料を選定し、授業を行う。それによって、現実構成や現実認識のメカニズムを意識した指導だけではなく、その先にある認識を踏まえたうえでの行為のレベルに対して働きかける教育プログラムの開発を目指す。交付申請書では、プログラムの妥当性の検討を主たる課題としていたが、前倒しで授業実践を行うことができた。理由としては、第一に昨年度素案がすでに完成していたからである。第二に、研究協力者を増やしたことに事により、妥当性の検討と教育実践の実施を同時進行で進めることができたからである。第三に、第一、第二が順調に進んだために、より理論的検討に時間と労力を割くことができ、学校教育としてのメディア教育の可能性を明らかにできたからである。

本研究は、「いじめ問題=学校教育の問題」という枠組みを再考し、メディア論の観点から「いじめ問題」を捉え、いじめ自殺を回避する教育プログラムを開発することを目的としている。一昨年、昨年の研究成果を引き継ぎ、29年度は以下のことを実施した。第一に、メディアの教材化の基礎研究を実施し、博士論文(「イギリスのメディア教育論に関する研究ーD.バッキンガムの参加型メディア教育の理論と実践」)としてまとめ、いじめ問題に介入する理論的視座とその意義を明らかにした。第二に、昨年度同様に、現職教員と小学校における授業実践を行った。とりわけ、SNS上のコミュニケーションとSNS上のいじめに注目し、コミュニケーションにおける「一致の論理」をこえることを目指した。そして、「すれちがい」の概念の可能性と実践としての「すれ違い」作法の重要性を明示した。以上のことから、本研究では、言語、コミュニケーションの問題としていじめを捉え、それらを通して構築される現実の再構成を図る可能性を見出した。具体的には、現実構成としての学習を唱え、概念学習を通した教育プログラムの構築を行うことができた。この教育プログラムは、道徳教育における話し合い活動や特別活動における学級会活動のような集団活動において、より効果的な成果を上げる。概念学習という個人レベルの現実構成を踏まえて、集団活動を実施し、他者と共に現実構成を行うことができるようになるからである。このことは、イギリスのメディア教育において注目されているメディア制作の教育実践とつながるものであり、日本の文脈においてもその有効性を明らかにすることができた。本研究は、「いじめ問題=学校教育の問題」という枠組みを再考し、メディア論の観点から「いじめ問題」を捉え、いじめ自殺を回避する教材と教育プログラムを開発した。コミュニケーションの問題としていじめを捉えなおし、児童・生徒による現実構成へ介入する可能性を明らかにした。具体的には、現実構成としての学習を提唱し、概念学習を通した教育プログラムを構築した。このプログラムは、イギリスのメディア教育、特にバッキンガムのメディア制作の教育実践との連続性を有している。本研究は、それが道徳教育における話し合い活動や特別活動における学級会活動、すなわち集団活動において有効性をもつことを明示した。今後も申請書の計画通りに研究を進めていく予定である。とりわけ選定した資料の有効性に力点を置き、学習者の実態を踏まえること、学習指導要領とのすり合わせも行いながら、実施していく。さらに、学会発表を通して協力者以外の専門家の意見をもらい、助言・指導を受ける。一部現職教員の協力者を変更することになるが、それ以外は申請書通り実施する予定である。とりわけ選定した資料の組み合わせを再考し、学習者の実態を踏まえながら、教育プログラムの開発を完成させる。教育学体調不良等によって2名の現職教員との検討会を開くことができなかったため。
「説明」の心理学的意味に関する研究

本研究では、日常生活において説明が果たす機能を考察し、説明が後続の心理的過程に及ぼす影響を理論と実証の両面から検討した。理論的には、説明の種類やタイプ、因果的説明および因果関係の性質に関する諸問題、原因の連鎖における因果的判断などを考察し、実証的には、オリンピックを題材にした後知恵バイアス(結果が事前から予測可能であったと感じる傾向)に関する調査研究と、説明が後の判断や感情反応に及ぼす効果に関する2種類の実験的研究を行った。「説明」が果たす心理的な機能について、25年度は主に2つの方向から検討した。第1の方向の研究としては、絵画に対する反応を用い、言語的な説明が後の好悪判断に及ぼす影響を調べる実験を行った。実験では、同じ画家の作品の中から抽象画と具象画を1枚ずつ選んで参加者に呈示し、それぞれの絵画の良い点を説明する条件(長所説明条件)、絵画そのものを他者にわかりやすく説明する条件(単純説明条件)、そして何も説明を行わない統制条件の3条件を設定して、説明が事後の好悪判断に及ぼす影響について吟味した。言語的説明にあたっては、一般に具象画の方が抽象画よりも記述が容易であると想定され、絵画の良い点を説明した場合には、具象画の方が抽象画よりも評価が高まり、好まれる傾向が強いと予測されたが、長所説明条件と統制条件との間には有意差がなく、むしろ単純説明条件で、具象画を好む傾向が統制条件より有意に高かった。それと同時に、どちらの説明条件でも、自分の好きな方の絵の説明が長く詳しくなる傾向が見られた。今後、参加者の記述した説明の内容分析とともに、さらなる検討が必要である。もう1つの方向としては、ある出来事について、事前の予測と事後の説明を比較した研究を行った。方法としては、オリンピックを題材にしたWeb調査を行い、大会前のメダル獲得数予想および個々の選手の成績に関する予想と、結果が判明した大会後の反応とを比較した。一般に、事象の結果が分かった後には、その結果が当初から予測できたものであるとして、事前の予測可能性が過大評価されるhindsight bias(後知恵バイアス)が知られているが、本研究でも、金メダル獲得者、予想に反した低成績者に対して、この傾向が顕著に見られた。その他、オリンピックなどのスポーツ大会の結果を左右する因果要因の評定、結果判明後の因果的説明に対してもデータを収集した。本研究の目的は、さまざまな事象について説明を行うこと、特に因果的な説明を行うことがもたらす心理学的な影響について検討することである。研究代表者外山は、平成26年度に2つの方向から「説明」の心理学的意味についてのデータ収集および理論的考察を行った。まず1つ目は、社会的な話題になった出来事の中で、急激にその評価が変化したものに焦点を合わせ、説明の変化を検討することであった。ちょうど平成26年の前半にSTAP細胞作成成功の発表があり、その後あまり時間をおかずに実験結果に対する捏造疑惑が起こったので、これを題材にしてマスコミや一般人の反応に関するデータの収集を試みた。現時点で事件の真相には未解明の部分も多いが、Nature誌掲載直後の時点では研究者の個人的な側面についての言及が多く、捏造疑惑発生後には、理研の組織や研究体制の問題点が多く論議される傾向が見られた。また2つ目の研究としては、前年度より行っている社会的事象の増減についての認知とその説明に関するデータ収集を続行した。データは現在分析中であるが、マスコミの報道が事件・事故などのネガティブ事象に偏っているため、世の中の動きについて悲観的な見方をする人が多く、またそれに対する説明はやや定型化している傾向が見られた。その他、直近2回の夏季・冬季オリンピックに対する事前予測と事後の説明に関するデータの分析結果を、国内・国外の学会で発表した。研究分担者の山田は、最近の景観論争の文脈の中で、風景写真の美しさに関して、十分な熟慮的を経た上での判断と直感的な判断とを比較する研究を行った。その結果、熟慮に基づいた判断では、電柱や電線等の存在が評価を下げるが、直感的な判断では評価を下げないことがわかった。意識的に理由を吟味することの影響と考えられる。本研究は、さまざまな種類の説明が後の心理過程に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。身の回りに起こる諸事象について、その原因を推論し、生起機序を説明することは、人間にとって極めて本源的な認知過程である。そのプロセスによって、物事の意味や人間の行動の動機を理解することが可能になる。ただし現実には、真の原因を突き止めることは必ずしも容易ではなく、自分自身の行動理由に関しても本人に正しい説明ができるとは限らない。本研究は、主に言語的な説明を行うことがもたらすプラス・マイナスの効果を明らかにすることを意図している。本年度は主に、絵画に対する2種類の説明(理由説明と記述的説明)が当該の絵画に対する好意度等に及ぼす影響に関する実験の分析を行い、その結果を国内外の学会で発表した。具体的には、同じ画家の描いた抽象画と具象画の各1枚を対象にして、理由説明条件では各絵画のよいところ・好きな理由の説明を求め、記述的説明条件では各絵画の印象や特徴を記述的に説明させた後、2枚の絵画のどちらが好きかの選好判断を求めた。結果では、記述的説明条件において、抽象画よりも具象画の方を選好する割合が多いという統計的に有意な傾向が得られた。

抽象画よりも具象画の方が言語的説明が容易であると想定されることから、理由説明条件で具象画を選好する傾向が強まると予想したが、その仮説は支持されず、むしろ記述的説明条件の方で、具象画の選好傾向が強まるという結果が得られた。これは理由説明条件では、絵の種類によって説明の容易さに差が見られなかったのに対して、記述的説明条件では、具象画の方が説明が容易だと評定されていることに由来した結果だと考えられる。説明が選好判断に及ぼす影響は、説明の容易さに媒介されると推察されるが、今後更に詳細な検討が必要である。昨年度までに終了した実験および質問紙調査の結果の分析は順調に進み、その結果に基づく学会発表も行った。また関連領域の文献による理論的検討も進んでいる。しかし平成27年度、研究代表者が勤務先の長期研修の年度に当たって授業を担当しなかったため、学生との接触の機会が少なく、学生を対象にする新たな実験・調査を行うことができなかった。その点で、最終的なデータ収集と分析、および全体的な総括が28年度に持ち越しとなっている。本研究は、人間が日常生活で出会う諸事象や、自己・他者の行動およびその結果について行う説明について検討し、説明を行うことがもたらす心理的効果と意味について考察することを目的としたものである。最終年度である平成28年度には、自分が過去に経験した成功および失敗の出来事について、その原因を推測し、因果的な説明をさせることが当該の経験に対する評価や感情にいかなる影響を及ぼすかに関する質問紙実験を行ったほか、期間全体を通じての研究の総括と問題点の整理を試みた。成功・失敗経験に対する因果的説明の効果に関する実験結果について述べると、特に失敗経験については因果的説明を行うことの効果が顕著であり、過去を振り返って原因帰属を行うと、失敗に伴う苦痛やネガティブな感情が軽減する傾向が見いだされた。この傾向は、どのような要因に失敗の原因を帰するかによって程度が異なるものの、広く全般的に見られ、過去を振り返って因果的説明を行うこと自体が経験を客観視させ、ネガティブな感情反応を和らげる効果をもつものと推測される。研究全体を通じて、身の回りに起こる諸事象に対して説明を行うということは、当該事象に意味を与え、安定した認知をもたらすと同時に将来への対応を可能にするという重要な機能を果たすことが確認されたが、他方で、まったくの偶発事象に対して無理に意味を付与する場合のような「説明の行き過ぎ」も多々見受けられ、説明のもたらす弊害についても考慮する必要がある。説明は心理的にプラス・マイナス両方向の効果をもたらす場合があることが明らかになった。「説明」の問題は、個人の内面レベルから社会的・国家的・国際的なレベルに至るまでのさまざまな側面で重要な意味をもつ問題であり、今後も広く研究の対象とされるべきである。本研究では、日常生活において説明が果たす機能を考察し、説明が後続の心理的過程に及ぼす影響を理論と実証の両面から検討した。理論的には、説明の種類やタイプ、因果的説明および因果関係の性質に関する諸問題、原因の連鎖における因果的判断などを考察し、実証的には、オリンピックを題材にした後知恵バイアス(結果が事前から予測可能であったと感じる傾向)に関する調査研究と、説明が後の判断や感情反応に及ぼす効果に関する2種類の実験的研究を行った。本研究は、説明の心理学的意味を多角的に検討することを目的としており、対象とする場面や研究方法も多岐にわたる。
光励起状態の緩和と光誘起相転移の理論

絶縁体結晶に僅か数個の可視光を照射しただけで、構成原子や電子の間に照射前とは全く異なる新しい秩序が成長し、照射部分だけ構造が変化し、光学的・磁気的・電気的特性も変わり、最終的には巨視的規模にまで達する光励起状態のドメインが出現する。このような不思議な現象が最近相次いで幾つかの絶縁体結晶で発見されている。これら一群の現象は総称して光誘起相転移と呼ぶ事が出来る。本研究では、幾つかの典型物質を対象にして、この光誘起相転移が、(I)如何なる条件下で起きるか、(II)如何なる動力学的機構を通して起きるか、(III)如何に通常の熱的相転移と相違するか、に付いて、理論的な研究を行った。就中、僅か数個の光照射と云う微視的過程から出発したにも拘らず、エネルギーの緩和と散逸を経るにつれ巨視的規模にまで成長すると云う、励起ドメインの自己増殖と秩序形成の動力学を、この転移の前駆現象も含めて詳しい研究を行った。本研究に登場した研究対象の物質は、有機電荷移動錯体、種々の金属錯体、マンガン系磁性化合物、無機半導体、ポリマー、等々である。具体的な研究主題には色々ありますが、主なものは以下の通りです。1)TTF-CAにおける光誘起構造相転移の動力学と初期条件敏感性、2)光誘起相転移と熱相転移との相違、励起状態のみに起きる対称性の破綻。この中で、紙面の都合上、2)のみに限定し、詳しく報告いたします。通常の我々の物性物理学的研究は、対象となる物質が、如何なる性質を有するかを明らかにする学問である。しかし、如何なる性質を有するかと云う問いは、通常は、対象となる物質が温度と圧力の変化で如何に変化するかと云う対象物質の熱平衡状態のみに殆んど限定されています。ところが、京大理学部の田中等は、鉄ピコリル・アミン錯体結晶に関する光誘起相転移に関する極く最近の研究で、驚くべき結果を発見した。低温で光照射する事によりこの物質中に現れる巨視的光誘起相は、この物質の温度や圧力を変えて得られる如何なる熱平衡相にも存在しない、巨視的対称性の破綻を有する事が判明したのである。物質科学において、この結果は、極めて画期的で重要な意味を持っていると云えよう。何故なら、光で誘起される非平衡状態は、どの熱平衡状態にも現れない、対象物質の隠された可能性を、引き出し得る事が立証されたからである。この状況に鑑み、那須は、拡張Peierls-Hubbard Modelを用いて、このモデル系の高温金属相、低温電荷密度波相、光誘起スピン密度波相を平均場と断熱近似で計算し、スピン密度波型対称性の破綻は、このモデル系の如何なる熱平衡相にも現れえず、光誘起非平衡相のみ現れる事を立証した。この方法論が、物質探索の一般論として完成されれば、物質を変えずに新しい状態を実現できる事になり、その影響は極めて大きいと思われる。この状況に鑑み、那須は、拡張

Peierls-Hubbard Modelを用いて、このモデル系の高温金属相、低温電荷密度波相、光誘起スピン密度波相を平均場と断熱近似で計算し、スピン密度波型対称性の破綻は、このモデル系の如何なる熱平衡相にも現れえず、光誘起非平衡相のみ現れる事を立証した。この方法論が、物質探索の一般論として完成されれば、物質を変えずに新しい状態を実現できる事になり、その影響は極めて大きいと思われる。本研究では、固体内の多電子系の基底状態と励起状態との双方を理論的に解明する事が要求される。その目的を達成するに、柔軟、且つ、多様な理論的研究を展開した。多電子系での、電子間クローン斥力、電子間交換相互作用、電子・格子相互作用、等々を、ハバード・モデルの様に短距離で切断せずに、実態に合わせて、非線形効果も取り入れ、適切にモデル化し、理論計算を遂行した。この為に、現在、汎用されている量子モンテ・カルロ法とは異なる、全く新しい経路積分法や、格子揺らぎと磁気揺らぎを考慮する新しい方法を考案する事が出来た。そして、光エネルギーが流れ込み、熱や光となって流れ出る、非平衡開放系での電子集団の構造的多重安定性と秩序形成を、自己増殖、初期状態敏感性、等々の概念の元に、解明する事が可能となった。具体的には、擬一次元有機電荷移動錯体、TTF・CAを対象にし、基底状態、励起状態、その格子緩和過程、励起ドメイン形成、等々の計算を行い、光誘起相転移の全体像を理論的に明らかにした。「光誘起相転移と通常の熱的相転移とは相違するのか否か」につき考察した。光誘起相転移が起きる為の主たる条件は、基底状態が潜在的多重安定性を持っている事である。これは真の基底状態のすぐ上に、擬基底状態(、又は巨視的励起状態)が存在する事を意味する。しかし、このような多重安定性が実際に実現していれば、この擬基底状態は、当然通常の熱的相転移でも実現する事が十分考えられる。従って、標記の相違は概念的に極めて重要な問題となる。これに関連し、スピン・クロス・オーバー錯体を対象にした実験で、最近、重要な進展が得られた。この物質は低温では反磁性相にあり、約120Kで通常の熱的相転移を起こし常磁性相となる。一方、低温のままで可視光を照射しても常磁性相になる事が既に知られている。ところが、神野・田中・鎌田等はラマン散乱と光電子の測定により、低温で光誘起された常磁性相と120K以上での常磁性相とは明瞭に異なる事を立証した。これは光誘起相転移の研究全体にとって、極めて重要で大きな研究成果である。この理由から、我々は一般的な立場から、この相違を理論的に考察した。1)低温での光誘起相と通常の熱励起相とは温度が異なる以上、同じではあり得ない。2)低温での光誘起相では、基底状態相にも熱励起相にも現れない、新しい相互作用とそれによる対称性の破綻が発見出来る。相転移とは対称性の破綻と低下に他ならず、基底状態とは、高温相の持つ高い対称性が、温度の降下につれて破綻した結果出てきたものである。如何なる対称の破綻が起きるかは、その物質に内在する相互作用の強さによって決定される。様々な相互作用とそれに対応する対称性の破綻が起こり得るが、その中で最も強い相互作用を体現した対称性の破綻が起き、基底状態が生まれる。しかし、一度この最も強い相互作用を体現した強い対称性の破綻が起きてしまうと、それに対立する様々な相互作用は、当然封印されてしまう。例えば、大きな構造変化はスピンの自由度を封印する。
小児癌における接着分子の発現と転移に関する研究

小児固形悪性腫瘍のうちで最も頻度高い神経芽腫は集学的治療の導入によりその治療成績は向上しているが、早期に遠隔転移をきたした症例はいまだ予後不良である。本研究は神経芽腫を中心として、その転移に関して接着分子の発現と転移との関係を明らかにすることが目的である。日本大学第一外科および関連施設で手術を施行したの凍結標本およにパラフィンブロックを用いて検討を行った。1)接着分子の免疫組織学的発現の検討接着分子CD44、カドヘリン、VLA-4を中心とするインテグリンの発現を免疫組織染色法(Biotin-Streptoavidin法)で発現を各腫瘍において検討した。CD44に関しては標準型であるCD44Hおよび変異型であるCD44v6に対する抗体を用いて検索する。その結果、CD44Hは予後良好であり、1才未満症例、早期症例に発現が認められ、1歳以上に進行症例には発現は認められなかった。この結果は最近の欧米の報告と同様であった。変異型のCD44v6発現の検討では、CD44Hの同様に1歳未満の予後良好例に発現が認められ、予後不良群では発現が認められなかった。この結果は成人の胃癌、大腸癌ではCD44v6は血行性転移と関係するとの報告があるが、神経芽腫では逆に予後良好の因子となり興味ある所見であった。カドヘリンおよびVLA-4に関しては、神経芽腫では明らかな発現が認められず、予後との相関は明らかではなかった。2)血管新生因子およびそのレセプターの発現免疫組織学的およびin situhybridization法により検討した結果、予後不良群にVEGFの発現が認め、同時にそのレセプターであるFlk-1の発現が認めた。神経芽腫の血管新生にはVEGF-Flk-1のparacrineおよびautocrinesystemの関与が示唆され、VEGFの発現は予後に関与する可能性が明らかになった。日本大学第一外科および関連施設で手術を施行したの凍結標本およにパラフィンブロックを用いて本年度は以下の検討を行った。1)免疫組織学的検討接着分子CD44、カドヘリン、VLA-4を中心とするインテグリンの発現を免疫組織染色法(Biotin-Streptoavidin法)で発現を各腫瘍において検討した。変異型のCD44v6発現の検討では、CD44Hの同様に1歳末満の予後良好例に発現が認められ、予後不良群では発現が認められなかった。カドヘリンおよびVLA-4に関しては、神経芽腫では明らかな発現が認めらず、予後との相関は明らかではなかった。2) CD44のmRNAの発現腫瘍よりtotalRNAを抽出し、RT-PCR法により発現量を定量した。

その結果は免疫染色による結果と同様に、予後良好群にCD44HおよびCD44v6の発現が認められた。小児固形悪性腫瘍のうちで最も頻度高い神経芽腫は集学的治療の導入によりその治療成績は向上しているが、早期に遠隔転移をきたした症例はいまだ予後不良である。本研究は神経芽腫を中心として、その転移に関して接着分子の発現と転移との関係を明らかにすることが目的である。日本大学第一外科および関連施設で手術を施行したの凍結標本およにパラフィンブロックを用いて本年度は以下の検討を行った。1)接着分子の免疫組織学的発現の検討接着分子CD44、カドヘリン、VLA-4を中心とするインテグリンの発現を免疫組織染色法(Biotin-Streptoavidin法)で発現を各腫瘍において検討した。CD44に関しては標準型であるCD44Hおよび変異型であるCD44v6に対する抗体を用いて検索する。その結果、CD44Hは予後良好であり、1才未満症例、早期症例に発現が認められ、1歳以上に進行症例には発現は認められなかった。この結果は最近の欧米の報告と同様であった。変異型のCD44v6発現の検討では、CD44Hの同様に1歳未満の予後良好例に発現が認められ、予後不良群では発現が認められなかった。この結果は成人の胃癌、大腸癌ではCD44v6は血行性転移と関係するとの報告があるが、神経芽腫では逆に予後良好の因子となり興味ある所見であった。カドヘリンおよびVLA-4に関しては、神経芽腫では明らかな発現が認められず、予後との相関は明らかではなかった。2)血管新生因子およびそのレセプターの発現免疫組織学的およびin situhybridization法により検討した結果、予後不良群にVEGFの発現が認め、同時にそのレセプターであるFlk-1の発現が認めた。神経芽腫の血管新生には、VEGF-Flk-1のparacrineおよびautocrine systemの関与が示唆され、VEGFの発現は予後に関与する可能性が明らかになった。
読み能力の発達と認知能力および文章読解力の発達の相互作用に関する縦断研究

本研究の目的は,基礎的な読み能力と認知能力,文章読解力との間に相互的な関連が見られるか,またその関連の様相が発達に伴いどのように変化するかについて,小学2年生から5年生までの4年間にわたる縦断的検討を通して明らかにすることである。平成30年度は,一連の読み能力ならびに認知能力を評価するための尺度群を作成し,それらを用いて縦断的検討の1回目の本調査を2019年1月から3月の期間に実施した。調査参加者は,小学2年生の児童189名(女児97名,男児92名,平均月齢100.2ヶ月)であった。現在までに得られたデータの分析結果から,主に以下の3点が明らかとなった。(1)基礎的な読みの速さはかな・漢字ともに一貫して呼称速度(rapid automatized naming)との相関が最も高い(r = .53-56),(2)漢字の読みの正確さは語彙力との相関が最も高く(r = .59),次いで形態素意識(r = .54),視空間知覚(r = .40)との相関が高い,(3)文章読解力は漢字の読みの正確さとの相関が最も高く(r = .72),次いで語彙力(r = .59),かな読みの速さ(r = .57),形態素意識(r = .56)との相関が高い。以上より本研究のこれまでの結果は,漢字の読み,語彙力,形態素意識,文章読解力の間の関連の強さを示しており,これらの能力の発達傾向を高学年に至るまで追跡して評価し続けることで,子どもの読みの発達における4者の相互関係を明らかにできることが期待される。またそのような情報から,子どもの読みの発達を支える指導方法を考案する上での重要な示唆を得ることも期待できる。縦断的検討の初年度となる平成30年度は,当初の予定どおり初回の本調査を年度下旬に実施することができた。また,国内の複数の地域における調査実施協力者との間において,次年度以降継続して実施する予定の調査に向けて協力体制が整っている。国内の複数の地域における調査実施協力者との間において,次年度以降継続して実施する予定の調査に向けて協力体制が整っている。なお本研究の調査参加者数に関して,本研究では追跡調査期間中の参加者の転居等による参加者数の減少を見越し,平成30年度の初回調査時点において200名の参加者を募集することを予定していたが,研究参加申し込み後の辞退等が重なり,やや目標を下回る参加者数となった。このことから,今後の各調査時点においては可能な限り参加者数を維持するための対策が必要と考えられる。現時点での具体的方策として,調査実施協力者との間で緊密な連携をとること,参加者や保護者ならびに調査実施協力校に対して調査経過に関するフィードバックを行うことなどを予定している。

このことから,今後の各調査時点においては可能な限り参加者数を維持するための対策が必要と考えられる。現時点での具体的方策として,調査実施協力者との間で緊密な連携をとること,参加者や保護者ならびに調査実施協力校に対して調査経過に関するフィードバックを行うことなどを予定している。特に本研究課題の申請時に計上していた人件費に関して,調査用具(記録用紙等の印刷物)の作成やデータ入力等の作業を,補助業務担当者を雇用せず研究代表者が自ら担当することとしたため,予定していた人件費が発生せず,結果として次年度使用額が生じることとなった。次年度はさらに多くのデータを収集予定であり,データの入力ならびに整理等の一連の作業に掛かる負担が増すことが予想されることから,当該助成金は主にこれに掛かる人件費に充てることを予定している。
プロバイオティクスによる腸管リンパ組織のサイトカイン誘導と腸管免疫賦活機序の解析

1,目的近年,疾病の予防に食品の生体調節機能性を応用し,人間の健康維持および増進に寄与する食品を開発しようと考えられるようになった.本研究は,プロバイオティク乳酸菌として有望視されているアシドフィラス菌の免疫賦活化機能性因子を解析することを目的としてる.具体的には,リンパ球活性化因子の分離・同定を行い,腸管関連リンパ組織(GALT)の賦活化機構につて検討した.2,方法Lacidophilusグループ乳酸菌16菌株由来核酸成分によるC57BL/6およびBALB/cマウス由来各種免疫細胞の活性化をリンパ球の幼若化を指標として検討した.活性化リンパ球の誘導はCD69および86をマーカーとして,フローサイトメトリーにより解析した.また,リンパ球の分離・精製は磁気細胞分離システム(MACS)を用いた.活性を示した核酸成分より活性を有するDNAクローンを単離し,活性化因子をクローニング後その塩基配列を決定した.ホモロジーの高かった配列を化学合成し,活性モチーフを同定した.活性DNAおよびモチーフのリンパ球に対する結合性を解析し,免疫担当細胞からのサイトカイン遺伝子の誘導をRT-PCR法により検討した.3,結果Lacidophilusグループ乳酸菌由来DNAは,16菌株中12菌株で脾臓由来B細胞に対し,有意な幼若化活性が認められた.中でも,L.gasseri 1131^T由来DNA(DNA1131)のSau3AI消化で最も高い活性が認められた.活性を示すDNAのクローニングを行ったところ,321コロニー中108コロニーのDNAクローンでS.I.値が2以上の有意な活性が認められた.活性を示したDNAクローンの塩基配列を決定し,相同性の高い10個のモチーフより,2個の新規な活性DNAモチーフが得られた.活性DNAおよびモチーフは大型のBリンパ球に結合し,CD69および86の発現を増強することが判明した.さらに,免疫担当細胞からのサイトカイン遺伝子の発現誘導が認められた.本研究の成果は,プロバイオティック乳酸菌L. gasseriを含む食品を機能性の食品として開発するための基礎を築くものである.1,目的近年,疾病の予防に食品の生体調節機能性を応用し,人間の健康維持および増進に寄与する食品を開発しようと考えられるようになった.本研究は,プロバイオティク乳酸菌として有望視されているアシドフィラス菌の免疫賦活化機能性因子を解析することを目的としてる.具体的には,リンパ球活性化因子の分離・同定を行い,腸管関連リンパ組織(GALT)の賦活化機構につて検討した.2,方法Lacidophilusグループ乳酸菌16菌株由来核酸成分によるC57BL/6およびBALB/cマウス由来各種免疫細胞の活性化をリンパ球の幼若化を指標として検討した.活性化リンパ球の誘導はCD69および86をマーカーとして,フローサイトメトリーにより解析した.また,リンパ球の分離・精製は磁気細胞分離システム(MACS)を用いた.活性を示した核酸成分より活性を有するDNAクローンを単離し,活性化因子をクローニング後その塩基配列を決定した.ホモロジーの高かった配列を化学合成し,活性モチーフを同定した.活性DNAおよびモチーフのリンパ球に対する結合性を解析し,免疫担当細胞からのサイトカイン遺伝子の誘導をRT-PCR法により検討した.3,結果Lacidophilusグループ乳酸菌由来DNAは,16菌株中12菌株で脾臓由来B細胞に対し,有意な幼若化活性が認められた.中でも,L.gasseri 1131^T由来DNA(DNA1131)のSau3AI消化で最も高い活性が認められた.活性を示すDNAのクローニングを行ったところ,321コロニー中108コロニーのDNAクローンでS.I.値が2以上の有意な活性が認められた.活性を示したDNAクローンの塩基配列を決定し,相同性の高い10個のモチーフより,2個の新規な活性DNAモチーフが得られた.活性DNAおよびモチーフは大型のBリンパ球に結合し,CD69および86の発現を増強することが判明した.さらに,免疫担当細胞からのサイトカイン遺伝子の発現誘導が認められた.本研究の成果は,プロバイオティック乳酸菌L. gasseriを含む食品を機能性の食品として開発するための基礎を築くものである.1.目的近年,食品が潜在的に有する生体調節機能を解明し,人間の健康維持および増進に寄与する食品を開発することで,疾病の予防に食品の機能性を応用しようと考えられるようになった。本研究は,プロバイオティク乳酸菌として有望視されているアシドフィラス菌の免疫賦活化作用を解明し,その機能性因子を解析することを目的としている.今年度は,腸管リンパ組織のサイトカイン産生におけるアシドフィラス菌の作用を解明するための基礎として,アシドフィラス菌が有するリンパ球活性化因子の分離・同定を行った.2.方法L.acidophilusグループ乳酸菌16菌株由来核酸成分のC57BL/6由来各種免疫細胞の活性化をリンパ球の幼若化指標として検討した.活性化リンパ球の誘導はCD69をマーカーとして,FACScaliber^<TM>により解析した.また,リンパ球の分離・精製は磁気細胞分離システム(MACS)を用いた.活性を示した核酸成分より活性を有するDNAクローンほ単離し,活性化因子をクローニング後その塩基配列を決定した.配列間のホモロジーを解析し,ホモロジーの高かった配列を,化学合成し,幼若化活性を測定した.3.結果L.acidophilusグループ

乳酸菌由来DNAは,16菌株中12で脾臓細胞に対し,有意な幼若化活性が認められた.中でも,L.gasseri1131^T由来DNA(DNA1131)のSau3AI消化で最も高い活性が認められた.活性を示すDNAのクローニングを行ったところ,180コロニー中46コロニーのDNAクローンでS.I.値が2以上の有意な活性が認められた.その活性はBリンパ球に対して特異的であり,CD69の誘導の増強が認められた.活性を示したDNAクローンの塩基配列を決定し,配列間で相同性を検索した結果,8塩基の新規なDNAモチーフ(AT5ACと命名)に高い相同性が認められた.化学合成AT5ACは,脾臓由来Bリンパ球に対して有意な幼若化活性を示した.FACSによる解析の結果,AT5ACはBリンパ球またはマクロファージに特異的に結合する事が判明した.次年度は,L.acidophilusグループ乳酸菌由来DNAの腸管リンパ組織の活性化について詳細に検討し,プロバイオティック乳酸菌としての位置づけをしたいと考えいている.1.目的近年,食品が潜在的に有する3次機能(生体調節機能)を,疾病の予防に応用しようとする考えが生まれ,新しい機能性の食品開発が大いに期待されている.本研究は,プロバイオティック乳酸菌として有望視されるアシドフィラス菌の免疫賦活化因子を解明することを目的としている.前年度は,アシドフィラス菌由来DNAがB細胞幼若化を誘導することを明らかにし,活性DNAモチーフの1つを見出した.今年度は,さらに活性DNAモチーフを検索すると共に,腸管リンパ組織における賦活化を解明することを目的とした.2.方法L.acidophilusJCM1131^T由来DNAをSau3AIで消化し,200bp断片より,B細胞の幼若化を誘導する活性DNAをクローニングした.活性DNAの塩基配列を決定し,配列間で高ホモロジーを有するモチーフを検索し,化学合成した.活性DNAおよびモチーフについて,脾臓およびパイエル板由来リンパ球におけるCD69およびCD86の発現誘導と,各種サイトカイン産生誘導を解析した.3.結果L.acidophilusJCM1131^T由来DNAの200bp断片より141個のDNAcloneを得,そのうち68個でB細胞に対してS.I.値2以上の有意な幼若化活性が認められた.活性DNAモチーフを検索したところ,11個の高ホモロジーのモチーフが得られ,そのうち2個のモチーフに有意な幼若化活性が認められた.活性DNAcloneおよびモチーフは,脾臓およびパイエル板リンパ球のCD69およびCD86の発現を増強し,IFNα,IFNγ,TNFα等のサイトカイン産生を増強することが判明した.本研究により,新規な活性DNAモチーフの存在が明らかになった.
ラット培養神経細胞内各種アミノ酸濃度に対する抗てんかん剤及び痙攣誘発剤の影響

計画していた培養細胞でのアミノ酸分析の前に、代表的な抑制系受容体の一つであるbenzodiazepine(BDZ)受容体に対する影響の検討を行った。方法は計画に示した方法で神経細胞培養を行い、10日目に各薬剤を投与して13日目に収穫した細胞を用いてBDZ受容体結合実験を行った。今回は、各種痙攣誘発剤(pentylentetrazole,aluminium,zinc,kainic,acid.cobalt,imipenam,penicillin)、抗痙攣剤(bromide,ZNA,VPA,TRH,CBZ)、ホルモン(ACTH)について検討したが、penicillinのみにおいて有意の変化を認めた。即ち、ペニシリンを72時間投与したところ、BDZ受容体結合能は濃度依存性に低下し、10^<-3>Mで有意の低下を認めた。ペニシリン濃度10^<-2>Mでは、24時間以上の投与で有意のBDZ受容体結合能の低下を認めた。またペニシリンを72時間投与した細胞でのScatchard解析では10^<-2>Mで有意の最大受容体数(Bmax)の減少を認めた。この時の受容体の親和性には変化を認めなかった。この条件では、位相差顕微鏡下の培養神経細胞の形態及び培養液中のLDH,NSEの濃度に関してコントロールとの差を認めなかった。また、ペニシリン投与1時間前に、BDZ受容体の拮抗剤であるRo-15-1788(Flumazenil)をあらかじめ投与したところ、上記1のペニシリンによるBDZ受容体結合能の低下が完全に阻止された。ペニシリンは高濃度で痙攣及び脳症を誘発する、神経毒性を示す物質として以前より知られているが、上記の結果は時間経過、従来の報告と考えあわせると、ペニシリン脳症の発現に関係があると考えられた。尚、本年度計画していたアミノ酸分析については、まだ予備実験の段階で具体的なデータが出ておらず、今後も継続して研究を進めていく予定である。
データ駆動科学と量子計測の高度化による強相関非線形フォトニクス材料探索の最適化

局所クーロンエネルギー・電子格子結合度・移動積分が強相関電子系材料における非線形光学特性に与える影響を明らかにし、巨大な光非線形性・超高速な光応答をもつ新たな非線形材料開発の基盤的知見を得ることを目的とする。YO, SmO, LuOといった新規な希土類系強相関薄膜を対象とし光非線形性データの背後にある相関関係を抽出するための機械学習援用の有用性について実証する。具体的には、電気・分光測定により電子格子結合度などを決定したり、電子構造を計算したりする。上述の因子の中から主効果を同定することにより、非線形材料の開発やマテリアルズ・インフォマティクスの高度化につなげる。
拠点性を備えた子どもの居場所の成立条件ー異年齢遊び集団形成に着目してー

拠点性を備えた子どもの居場所形成の成立条件を明らかにすることを目的とし、A)集合住宅内広場等<幼児>、B)学童保育所等<小学校低学年>、C)少年団活動<小学校高学年中学生>を取り上けた。子どもがその発達段階に応じて次第にテリトリーを広げて遊びを展開していくには、囲い込み型の施設整備だけでは不十分であることを指摘し、子どもが自分の意志で行き、主体的に活動できる居場所の重要性と、住民による地域に根ざした子どもの居場所づくりの積極的可能性を示すことができた。1)少年団にみる地域異年齢子ども集団の形成に関する研究昨年のプレ調査に引き続き、京都市の左京少年団に属する5つの少年団を対象とし、少年団活動の地域における子どもの居場所形成への効果に関する調査を実施した。少年団活動では、小学生から大学生までの幅広い異年齢集団が地域に形成されていること、さらに父母やOBが背後で活動を支え、地域の中に異年齢、多世代の子どもを育てるつながりが形成される拠点になっていることが明らかになった。子どもの生活時間調査からは、学校でも放課後も決まったプログラムに沿って過ごす子どもの生活実態が浮かび上がり、そのなかで、プログラムのない自由な時間を自分たちで遊びを決めて過ごせる少年団活動が,貴重な場になっていることを指摘した。2)大規模な小学校統廃合による子どもの地域生活の変化に関する研究子どもの遊びや地域生活の拠点となる小学校と小学校区の位置づけを問う調査として実施した。全国的に学校統廃合が進む中、子どもの遊び等の生活圏と重なっていた小学校区の物理的な範囲が拡大し、子どもの生活圏のスケールとずれるケースが現れている。そうした事例の一つとして統廃合によりバス通学を余儀なくされている京都市東山区の統廃合小学校を対象とし、統廃合前後の子どもの遊び行動や地域生活に関する調査を実施した。徒歩圏を越えた大きな学区は、子どもの遊びや登下校に大きな負担をかけ、登下校や放課後友だちの家に遊びに行く際も親が送り迎えをするなど、子どもが地域を自由に遊びまわれる環境形成や遊び集団形成に障害をもたらしていることが明らかになった。一方、京都市特有の自治組織としての元学区の小さい単位でのまとまりが重要な役割を果たしていることが分かり、こうした生活圏と一致する自治組織が連携をとっていくことで大きな校区の問題が緩和できる可能性があることを指摘した。1)未就学小学生の足下の遊び場の役割に関する調査:活発な集合住宅開発により子ども数が急増している都市周辺地域の1つである大阪府吹田市南山田小学校区を対象とし、小学生の戸外遊び、及び未就学時の親子の戸外遊びにおける、足下にある遊び場(集合住宅の中庭・提供公園と家の前の道)の役割を検証することを目的とした調査を実施した。小学生の遊び行動から、ほとんどの子どもは歩いて5分以内の遊び場で遊んでおり歩いて10分以上の遊び場では遊んでいないこと、特に集合住宅の中庭や提供公園、戸建て住宅の場合は家の前の道は、そうした住まいの足下にある遊び場として大変有効であることが確認された。また歩いて10分以内に遊び場がない子どもは外で遊ばない傾向も確認され、現代の子どもが外遊びをするためには、親の目の届く範囲に遊び場がある事が重要であることが明らかになった。同様に、未就学時の親子の外遊び促進にとっても、住まいの足下にある遊び場は大変有効であり、またそうした遊び場の有無は、初めて子どもだけで外遊びに出す時期にも影響を与えていることも明らかにした。一方で、集合住宅の中庭はもちろん、一般に公開されている提供公園でさえも、利用しているのはその集合住宅に居住する子どもに留まっていたことから、遊び場整備を提供公園だけに頼るのでは不十分であることも指摘し、遊び場配置への知見を得た。2)少年団活動のプレ調査小学生から中学生を対象にして各地で展開されている少年団活動における異年齢交流に関する調査を実施した。卒団した子どもが指導員になっていく連続性の下、指導員を含めた異年齢集団が形成され、それにより決まったプログラムを持たずに子どもたちが主体的に遊ぶことが重視されていることが明らかになった。調査を継続する予定である。拠点性を備えた子どもの居場所形成の成立条件を明らかにすることを目的とし、A)集合住宅内広場等<幼児>、B)学童保育、子どもの家<小学校低学年ほか>、C)少年団活動<小学校高学年中学生>を取り上けた。A)について:集合住宅の中庭・提供公園と家の前の道を「足下にある遊び場」として注目し、小学生、及び未就学児の親子の戸外遊びにおける役割を検証した。小学生以下の子どもが歩いて5分以内の遊び場でしか遊んでいない現状が明らかになり、そうした中で、住まいの足下にある遊び場は異年齢の子どもの集まる場所として有効であること、またそうした遊び場の有無は、初めて子どもだけで外遊びに出す時期にも影響を与えていることも明らかにした。

B)について:大阪市の子どもの家事業を取り上げ、2013年度でこの事業が廃止になった後の各施設の運営状況と子どもの家が果たしてきた役割について調査を実施した。その結果、子どもの家が、それぞれの地域のニーズに対応し、いつでもだれでも利用できる異年齢の子どもの居場所として独自の役割を果たしていたこと、事業廃止後もそうした役割を継続する努力がされていることが明らかになった。また比較検討のため北京の小学生の放課後調査を実施した。C)について:少年団活動における異年齢交流に関する調査を実施し、小学生から大学生までの異年齢集団が形成され、さらに父母やOBが背後で活動を支え、地域の中に異年齢・多世代の子どもを育てる繋がりが形成される拠点になっていることを明らかにした。また、プログラムのない自由な時間を自分たちで遊び方を決めて過ごせる少年団活動が貴重な場になっていることを指摘した。以上により、子どもがその発達段階に応じて次第にテリトリーを広げ遊びを展開していくには、囲い込み型の施設整備だけでは不十分であること、地域に根ざした住民による子どもの居場所づくりの積極的可能性を示すことができた。住居学初年度には、未就学小学生の足下の遊び場の役割に関する調査を予定通り行い、地域における異年齢交流のある居場所に関する事例として少年団活動を取り上げ、プレ調査を実施した。24年度は少年団の調査を継続実施し、地域の異年齢、多世代の交流拠点、プログラムのない活動が保障される居場所となっていることが明らかになり、地域に根ざした住民による子どもの居場所づくりの積極的可能性を示すことができた。また当初の計画では予定していなかったが、子どもの拠点性のある生活圏づくりに密接に関係のある小学校区の存在に着目し、あらたに小学校統廃合による子どもの遊びと地域生活変化に関する調査を実施した。この調査から、徒歩圏と重なる小学校区のスケールが子どもの地域生活に重要な意味を持っていることを指摘することができた。未就学小学生の足下の遊び場の役割に関する調査を予定通り行った。交通事故や犯罪に巻き込まれることへの不安から、子どもだけで戸外で遊ぶことが難しくなっている状況がある中、戸外の遊び場をどのように配置するのかが問われている。本研究は、近年の子どもの遊び行動から、子どもの外遊びを誘発するには、歩いて5分以内に行けて親の目の届く遊び場が必要であること、マンションの中庭、提供公園、家の前の道がその役割を果たしていることを明らかにするとともに、その限界性も指摘した。調査を担当した大学院生が、その成果を、H25年度こども環境学会大会の修士論文発表会にて発表した。また、地域における異年齢交流のある居場所に関する事例として少年団活動を取り上げ、その実態を把握した。24年度は調査準備を始める計画であったが、おおよその実態を把握することができた。当初の研究計画では、子どもの発達段階ごとに、3つの活動拠点として、A)集合住宅内広場等<幼児>、B)学童保育所<小学校低学年>、C)少年団活動<小学校高学年中学生>を取り上げる予定をしていた。このうちA)C)については終了しているため、B)の調査に重点をおく。本年度は、学童保育のなかでも広く異年齢の子どもを受け容れている活動に着目し、居場所形成の条件を探る予定である。本研究では子どもの発達段階ごとに、3つの活動拠点として、A)集合住宅内広場等<幼児>、B)学童保育所<小学校低学年>、C)少年団活動<小学校高学年中学生>を取り上げている。