hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シロウオの卵巣卵の成熟を誘導する要因の解明

遡河回遊魚であるシロウオLeucopsarion petersiの卵巣卵の成熟を誘導する要因として,淡水,暗黒,遊泳制約の他に巣中で生ずる個体間の接触による刺激について検討した.本実験では,巣に見立てたシャーレに次の条件で収容したときのGSIの変化と産卵について調べた.条件は雌雄一対,雄の代わりに雌またはスジシマドジョウ,シリコン製の模型を入れた場合,雌一個体のみの場合,雌雄が直接接触しない様に網で仕切った場合とした.その結果,雌雄一対,雄の代わりに雌またはスジシマドジョウを入れた場合では,他の場合より多数の個体が産卵し,産卵までの日数はシャーレ収容20日前後と他の場合より早かった.この日数は天然での営巣から産卵までの日数と一致した.また,GSIも他の場合よりもさらに高かった.飼育30日後のGSIの分散は,分散比29.90で収容条件間に有意差(p<0.01)が認められた.これらのことから他の個体との接触が卵巣卵の成熟を誘導する要因として重要であることが明らかとなった.また,河川で遊泳中の8個体と営巣中の24個体について,最終成熟に作用すると考えられる17α,20β-dihydroxy-4-pregnen-3-one(dHp)を定量した.本種の血液量は少ないため卵巣を24時間L-15で培養し,培養液中に分泌されたdHpを酵素抗体法で定量した.その結果,営巣していた2個体から卵巣10mgあたり35.9pg/ml,50.3pg/mlが検出されたが,他の個体では検量線の信頼限界以下となった.このことより,遊泳していた個体ではdHpを分泌しておらず,さらに営巣していてもdHpを分泌している個体と,していない個体があったと言える.従って本種では産卵直前のわずかな期間にdHpが分泌されると考えられた.以上の諸結果より本種の卵巣卵の最終成熟には巣の中で生ずる個体間の接触が重要であると考えられた.遡河回遊魚であるシロウオLeucopsarion petersiの卵巣卵の成熟を誘導する要因として,淡水,暗黒,遊泳制約の他に巣中で生ずる個体間の接触による刺激について検討した.本実験では,巣に見立てたシャーレに次の条件で収容したときのGSIの変化と産卵について調べた.条件は雌雄一対,雄の代わりに雌またはスジシマドジョウ,シリコン製の模型を入れた場合,雌一個体のみの場合,雌雄が直接接触しない様に網で仕切った場合とした.その結果,雌雄一対,雄の代わりに雌またはスジシマドジョウを入れた場合では,他の場合より多数の個体が産卵し,産卵までの日数はシャーレ収容20日前後と他の場合より早かった.この日数は天然での営巣から産卵までの日数と一致した.また,GSIも他の場合よりもさらに高かった.飼育30日後のGSIの分散は,分散比29.90で収容条件間に有意差(p<0.01)が認められた.これらのことから他の個体との接触が卵巣卵の成熟を誘導する要因として重要であることが明らかとなった.また,河川で遊泳中の8個体と営巣中の24個体について,最終成熟に作用すると考えられる17α,20β-dihydroxy-4-pregnen-3-one(dHp)を定量した.本種の血液量は少ないため卵巣を24時間L-15で培養し,培養液中に分泌されたdHpを酵素抗体法で定量した.その結果,営巣していた2個体から卵巣10mgあたり35.9pg/ml,50.3pg/mlが検出されたが,他の個体では検量線の信頼限界以下となった.このことより,遊泳していた個体ではdHpを分泌しておらず,さらに営巣していてもdHpを分泌している個体と,していない個体があったと言える.従って本種では産卵直前のわずかな期間にdHpが分泌されると考えられた.以上の諸結果より本種の卵巣卵の最終成熟には巣の中で生ずる個体間の接触が重要であると考えられた.
極大過剰決定系のストークス現象の研究

不確定特異点型の極大過剰決定系のstokes現象を研究した。超局所解析の立場から、マイクロ正則解に対するstokes現象を定式化した。定式化にあたり、平坦な解層を新たに導入し、ここへの解層からの写像をstokes写像として、定義した。特に、stokes現象がε加群としての構造に、どの様に関わるかを考察し、一変数の場合に、形式的に同型なε加群をstokes写像の核から得られる情報によってε加群として分類出来る事を示した。また、グレブナーベースの理論を用いる事で、極大過剰決定系の不確定特異点度を計算するアルゴリズムを考察し、具体的なシステムに対して、計算機を用いて計算を行った。ただし、余次元1の超平面に沿った場合のみであるので、高余次元への拡張が望まれる。極大過剰決定系のストークス現象について、正則マイクロ関数解を用いて研究を行っている.マイクロローカルなストークス現象が正則マイクロ関数解についても発生し、その起こりえるストークスラインが、極大過剰決定系から代数的に導かれる幾何学的な量で評価される事を示した.さらに、この現象が極大過剰決定系間の射でも、起こり得る事を示しストークス現象を、一般の極大過剰決定系間の射の実現問題として定式化した.この際、平坦な漸近展開を持つマイクロ関数解を定式化する為に、平坦な擬微分作用素の層を新たに導入した.この作用素の層は、不確定特異点型の加群の研究に重要であると考えられる.不確定特異点型の極大過剰決定系のstokes現象を研究した。
住民主導型介護予防活動に関する学際的研究

本研究は、地域住民による介護予防活動を対象として、活動の成立・継続条件、活動の社会的効果、活動に対する効果的な支援策を明らかにするものである。研究の結果、この活動は、地域住民による支え合い活動を促進するという社会的効果を持っているが、その存続は構成メンバーの高齢化によって危ぶまれており、自主性を妨げない範囲で行政や社会福祉協議会などの専門機関による支援が必要であることが明らかとなった。本研究は,住民自主グループによる介護予防活動の普及を目的とし、活動事例の検討を通して,活動の成立・継続条件、活動の社会的効果、活動に対する効果的な支援策を明らかにするものである。研究初年度である平成20年度は、関係領域における先行研究の整理を行うとともに、活動団体関係者、行政・専門機関・地域団体等の支援団体関係者に対する聞き取りを随時行い、住民主導型介護予防活動の現状把握と住民主導型介護予防活動の成立条件・継続条件について検討した。この結果、介護予防事業の展開に資する下記の知見を得ることができた。(1)現状では、一般高齢者にとって介護予防活動はなじみの薄いものである。従って、地域包括支援センターや保健センター等の自治体関係部局が連携し、「活動ボランティア/リーダー養成」や「住民自主グループの育成」など住民主導の活動が定着するための事業に取り組まなければならない。(2)活動ボランティア/リーダー養成は、自治体全域から参加者を募り介護予防の知識・技術の伝授を行う場合が多い。しかし、活動の場と明確な役割を提示しなければ、活動を一般高齢者全般に普及させることが困難である。従って、自主グループの育成とセットで行いその効果を高める必要がある。(3)住民自主グループの育成は、介護予防活動を目的とするグループの新規育成、介護予防活動を目的としない既存グループへの活動浸透、という2つの手法が考えられる。前者は、一定期間専門職が主導し活動の定型化とグループ組織化を行う必要があり、介護予防に高い効果が期待できるが、手数を多く要し育成できるグループ数が限られる。後者は、グループ組織化の手間を省き多数のグループを対象にできるため一般高齢者へ活動普及効果は大きいが、活動が定型化しにくく介護予防の効果にはばらつきが大きい。従って、これらの特徴を勘案のうえ事業計画を立案する必要があるといえる。研究第2年次である平成21年度は、関係領域における先行研究の整理ならびに介護予防プログラムの評価を行うとともに、住民主導型介護予防活動が地域社会に与える効果を検討するため、活動が展開されている地域に在住する中高年者・高齢者に対して質問紙調査を実施した。1.現状では、一般高齢者にとって介護予防活動はなじみの薄いものである。活動を継続させるためには、その必要性を十分に認識させることができる効果的な教育方法の開発が必要である。介入的研究の結果、「転倒骨折予防」、の領域では、「足が上がりにくい」「踏ん張りにくい」など転倒要因に焦点を充て、56段階よりなる現象発生のフローチャートとこれに対応する研修資料を考案し、転倒予防体操の効果をわかりやすく示すことで、高齢者の転倒予防活動継続意欲を引き出す効果があることが示唆された。また、「低栄養予防」の領域では、次世代への食文化継承を目的とする伝承料理カードの作成プログラムを通して、高齢者の食生活改善意欲を引き出す可能性があることが示唆された。2.介護予防活動の継続のためには、一般高齢者を含む地域住民の理解と主体的な参加・支援が必要である。「閉じこもり予防」を目的とし地域住民が主体的に取り組んでいる「高齢者の見守り訪問活動」「ふれあい・いきいきサロン活動「シニアの地域デビュー支援活動」について、人口1万人程度の複数の中学校区住民に対する質問紙調査を実施した結果、これらの活動が展開されている地域住民の方が、活動の必要性を感じる割合が高く、参加・支援意欲も高いことが明らかとなり、活動の重要性が示唆された。研究最終年次である平成22年度は、住民主導型介護予防活動に対する支援のあり方を明らかにするため、閉じこもり予防活動の代表事例である「ふれあい・いきいきサロン」(以下「サロン」と略す)を実施している活動団体関係者、支援団体関係者に対して聞き取り調査を実施した。(1)地域住民が主体的に取り組む閉じこもり予防活動は、「参加者」の居場所づくりのみならず、「担い手」の福祉教育の場ともなっており、「地域社会」において新たな助け合い活動が生まれる契機となっている。(2)しかし、「参加者」が、気心の知れた者どうしで心地よく過ごすことを好む傾向にあるため、「参加者」「担い手」がともに「固定化」し、高齢化することで活動が休止するという課題に直面している。

(3)閉じこもり予防システムの構築において貴重な地域資源である「サロン」活動を維持するために、行政や社会福祉協議会等の公的組織は、次の2つの支援方法について検討すべきである。(1)特定「サロン」の継承を重視し、活動としての「サロン」が継続する状態を目指す。具体的には、自治会等の地域団体がメンバーの新規募集を支援し、メンバーの固定化を最小限に止めるよう働きかける。(2)特定「サロン」の継承を重視せず、地域内に同時に複数の「サロン」が存在する状態を目指す。具体的には、意欲のある地域住民に働きかけ、新規「サロン」の立ち上げを支援する。(4)いずれの方針を重視するかは、「サロン」の活動状況、メンバーの想い、地域団体の意向などを勘案する必要があり、さらなる研究の蓄積が必要であると考えられる。
自己雇用生産者家計の景気変動安定化作用に関する経時的国際研究

自己雇用生産者家計による景気変動安定化作用について,OECD加盟29ヶ国を対象に大後退前と大後退後の2時期にわたり,労働雇用・生産物産出両面において検証した.その結果,被雇用者数の変動が家族雇用によって吸収される割合は,大後退前は35.77%であり,大後退後は39.01%であった.他方,失業に反映されたのは大後退前は33.74%,大後退後は53.13%であった.また,これらの対応形態には地域差が存在し,旧計画経済圏と地中海圏は主として越境移出入によって解消し,英諸島と北東アジア圏は家族雇用に吸収させた.米州圏と大洋州圏は主として失業に反映させ,北・西欧圏は失業と越境移出入に反映させた.研究実施計画に従い,平成27年度は労働雇用変動の分析を行った.(イ)OECD Dataset:Quarterly Labour Market Statisticsを分析対象に選び,(ロ)生産年齢人口を従業上の地位別に分類し,(ハ)それぞれの時系列をLehman Shock(以下,LSと略記)前後の期間に分け,季節調整及びHodrick-Prescott filterを掛けてトレンドを除去した.(ニ)トレンド除去済み四半期変動系列の各々及び相互について分散及び共分散を推定し,それぞれの符号及び大きさを検討した.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)OECD加盟33国のうち,ギリシャ,ドイツ,トルコを除く30国において,自己雇用家計内生産に従事する自営業主,家族従業者及び非労働力者数の変動の和が非雇用者数の変動と負の共分散を持ち,景気変動に伴う後者の変動による総雇用変動を緩和する作用を持つことが確認された.しかも,(2)LS前は,日本,ベルギーを含む12国,後は日本,韓国を含む12国において,自己雇用家計内生産者数の変動によって,被雇用者数の変動による総雇用変動を緩和する作用が,失業者数の変動に反映される比率を上回っていたことが確認された.なお,(3)この緩和作用の国別平均値はLS前が37.29%,後が41.09%であり,前の値を10.18%上回っている.他方,(4)被雇用者数の変動が失業者数の変動に反映される比率の国別平均値はLS前が41.44%,後が55.77%であり,前の値を34.57%上回っている.これらの両者が共にLS前の値を上回る背景には,LS前後の比較が可能である26国のうち,オーストラリア,オーストリア,ベルギー,ニュージーランド及びポーランドを除く21国において,LS後の方が前より被雇用者数の変動幅が大幅に拡大していることにあるように思われる.研究実績の概要に記したことに加えて,以下に述べることが確認された.OECD加盟諸国はそれぞれ歴史的背景及び位置的状況を異にしており,次の6地域に分類されるが,各地域に属する国々は労働雇用に関してまとまって行動する傾向がある.i)旧計画経済諸国と隣接諸国,ii)北・西欧諸国,iii)英諸島とアイスランド,iv)地中海諸国,v)米州諸国,vi)太平洋周辺諸国.(1)標準化傾向:一地域の雇用変動緩和率は標準化する傾向がある.ある地域の平均緩和率がLS前においてOECD全体のLS前後両期に亙る平均値(-0.3919)を上回るとき,LS後にはそれを下回る傾向がある.例えば,旧計画経済諸国と隣接諸国,英諸島とアイスランド及び米州諸国.逆に,地域の平均緩和率が前期における両期に亙る全域の上記平均値を下回るときは,後期においてそれを上回る傾向がある.例えば,北・西欧諸国,太平洋周辺諸国(日本を除く).地中海諸国においては明瞭な傾向は見られない.(2)地域的同調傾向:この緩和率には地域的同調傾向が見られる.イ)ある地域において前期の平均緩和率が両期に亙る全域の平均緩和率を上回るとき,緩和率が地域平均値を下回る国も後期には自国の緩和率を低下させる.例えば,エストニア,オーストリア及び合衆国.ロ)逆もまた真である.例えば,ベルギー,デンマーク及びオーストラリア.ハ)日本,ポーランド及びイスラエルは例外である.自己雇用生産者家計による景気変動安定化作用について,前年度は労働雇用変動の側面から分析を行ったが,本年度は生産物産出変動の側面から分析を行った.イ)分析対象には,OECD Quarterly National Accountsの国別四半期資料を選び,ロ)分析資料をLehman shock(以下,LSと略記)の前後の2期間に分割し,それぞれの部門について季節調整,および, Hodrick-Prescott filterを掛けてトレンドを除去し,最終的分析対象である部門別四半期変動時系列を確定した.また,ハ)景気変動安定化作用を検証する指標として測定単位に左右されない変動係数を用い,ニ)OECD加盟各国においてLS前後について部門別変動係数値相互間の比較分析を行った.その結果,次のことが明らかとなった.(1)自己雇用生産者家計(以下,家計と略記)に関連する部門の加重平均変動係数値はOECD加盟各国においてLS前後双方について資本制企業(以下,企業と略記)に関連する部門の加重平均変動係数値よりいずれも小さく,家計による生産物産出側面における景気変動安定化作用がOECD各国においてLS前後について確認された.因みに,最小値はLS前は英国の0.008329であり,LS後は豪州の0.006834であった.

(2)家計関連部門の加重平均変動係数の国別平均値はLS前は0.030308,LS後は0.027530であり,9%ほど縮小していた.他方,企業関連の同様係数の国別平均値は,LS前は0.087845,LS後は0.107584であり,22%ほど増大している.したがって,家計による生産物産出変動に関する安定化作用は,LS前後で増大したと考えられる.研究実績の概要に記したことに加えて,次に述べることが確認された.OECD加盟諸国は,それぞれの歴史的背景,および,地理的環境を異にし,国民経済計算諸部門の変動パターンを異にするため,以下の7地域に分類して分析することによって,その特性を鮮明に把握することができる.具体的には,i)旧計画経済諸国と隣接諸国,ii)北・西欧諸国,iii)英諸島諸国,iv)地中海諸国,v)米州諸国,vi)大洋州諸国,および,vii)北西太平洋諸国である.これらの諸国は,更に家計関連部門,および,企業関連部門のLS前後の変動係数の大きさによって,次の4グループに分類される.(I)家計関連部門,および,企業関連部門のLS前後の変動係数ともにそれぞれのOECD平均値より小さい国:北・西欧諸国,地中海諸国,および,北西太平洋諸国が分類される.そのうち,北・西欧諸国においては両部門関連の変動係数がLS前後において縮小し,地中海諸国においては揃って増大した.北西太平洋諸国においては家計関連部門の係数が縮小し,企業関連部門の係数は増大した.(II)両部門関連のLS前後の変動係数がともにそれぞれのOECD平均値より大きい国:英諸島諸国,および,大洋州諸国が分類される.これらの国々では,両部門関連の変動係数がLS前後において縮小した.(III)LS前において,家計関連部門の変動係数がOECD平均値より小さく,企業関連部門の変動係数がOECD平均値より大きい国:旧計画経済諸国と隣接諸国,および,米州諸国が分類される.このうち,旧計画経済諸国と隣接諸国ではLS前後においてその特性を維持し,米州諸国では両部門関連の変動係数がOECD平均値をLS後において下回っている.加えて,両地域ともに,LS前後において,家計関連部門の係数が増大し,企業関連部門の係数は縮小した.自己雇用生産者家計による景気変動安定化作用について,OECD加盟29ヶ国を対象に大後退期と大後退後の2時期にわたり,労働雇用・生産物産出両面において検証した.検証結果は両面において肯定的であった.被雇用者数の変動が家族雇用によって吸収される割合は,大後退前は35.77%であり,大後退後は39.01%であった.他方,失業に反映されたのは大後退前は33.74%と前者より小さく,大後退後は53.13%と前者を上回った.いずれにも吸収あるいは反映されない部分は国境を越えて移出入したものと考えられる.これらの対応形態には地域差があり,i)旧計画経済圏と地中海圏は主として越境移出入によって解消し,ii)英諸島と北東アジア圏は家族雇用に吸収させた.iii)米州圏と大洋州圏は主として失業に反映させ,iv)北・西欧圏は失業と越境移出入に反映させた.国民経済計算勘定のうち企業関連勘定の変動係数値は,大後退前は7.04%,大後退後は7.12%であり,家計関連勘定の係数値1.67%および1.87%よりともに大きく,家計内生産活動は企業生産活動より安定的であったことが検証された.
高血圧患者における不眠症の診断および治療意義の検討

不眠症は高血圧、糖尿病及び虚血性心疾患の新規発症と関連がある。不眠症と虚血性心疾患を関連付ける因子として、催眠作用および血管内皮保護作用を有するメラトニンを考えた。また、短時間睡眠と心機能指標との関連もわかっていない。本研究は、(1)動脈硬化危険因子の薬物治療下にある虚血性心疾患患者を対象とし、不眠症と血管内皮機能、血中メラトニン濃度との関連を調べること(2)短時間睡眠と各種心機能指標との関連を調べることを目的とした。不眠症と血管内皮機能及び血中メラトニン濃度の関連について現在解析中である。短い睡眠時間は左室機能指標とは有意な相関は認められなかったが、血圧及び心拍数の上昇と有意に相関した。夜間の血圧低下障害は心血管および脳血管障害の危険因子であることが知られているが、降圧薬を使用しても夜間血圧低下が不十分な症例も多い。夜間血圧低下の障害を引き起こす原因の一つに不眠が知られている。本研究は高血圧患者の血管機能改善を目指すために、高血圧患者における不眠症と血圧変動および血管機能との関連を調べることを目的とする。平成26年度は、基礎検討として、降圧治療中の患者の睡眠時間と臨床データを後ろ向きに比較検討した。当院で検診を受診した受診者のうち、降圧治療中の受診者731名(男性490名、平均年齢65.6歳)を対象とした。1日平均睡眠時間が5時間未満の短時間睡眠群と正常睡眠時間群の2群間で血圧コントロールの状況、虚血性心疾患の合併率、脳卒中の合併率等を比較した。短時間睡眠群は正常睡眠時間群と比較し、脳卒中の合併率に差は認められなかったが、虚血性心疾患の合併率が高い傾向にあった(11.6% vs 6.9%, p=0.06)。また、両群間で血圧コントロール状況に有意な差は認められなかったが、血圧コントロール不良群では、血圧コントロール良好群に比較して、1日平均睡眠時間が短い傾向にあることが分かった(6.5時間vs 6.6時間)。これらの基礎検討により、降圧治療中の高血圧患者においても不眠症が血圧変動障害を増悪させる可能性が示唆された。現在、高血圧患者における不眠症と血管機能との関連について、さらに詳細な検討を進めている。平成26年度は、降圧治療中の患者における睡眠の評価と血圧変動との関連を後ろ向きに検討した上で、不眠症と血管機能の関連について前向きに検討する予定であった。基礎検討をするためのデータベースの作成に、当初の予想よりも時間を要したため、やや遅れている状況にある。循環器内科今年度は高血圧患者を対象とし、不眠症の診断および治療による血管機能の改善効果を前向きに検討する。血管機能の評価とともに、内因性NO合成酵素阻害物質であるasymmetric dimethylarginine(ADMA)や尿中酸化ストレスマーカー等の測定も行う。また、引き続き検診の受診者データを後ろ向きに解析し、睡眠時間と心血管機能の各指標についても検討を加える。平成26年度はデータ整理のためのパソコンや統計解析ソフトの購入等のために助成金を使用した。当初、平成26年度に行う予定であった不眠症と血管機能および血中ADMAや尿中酸化ストレスマーカー等の関連についての前向き研究の実施が遅れているため、次年度使用額が生じた。平成26年度研究費繰越と併せて、血管機能測定や血中ADMA、尿中酸化ストレスマーカー等の測定に使用する予定である。
IR64の多型品種の開発とNERICA由来のいもち病抵抗性遺伝子の同定

抵抗性品種を利用した防除技術開発のためには、さらなる新規の抵抗性遺伝子を見つけ利用すること、これまでの単一品種(特定の遺伝子型)に偏った栽培体系を是正することが必要と考える。このため近年アフリカで普及が始まり高い抵抗性示した陸稲NERICA品種の遺伝的機構解明を通して、新規抵抗性遺伝子の同定を試みる。また特定の遺伝子型)に偏った栽培体系を是正するため、同質遺伝子系統群として遺伝的多様性が確保できるマルチライン品種の開発をとおして、新しい防除システムの開発に資する。I.インド型品種IR64の遺伝的背景を持ついもち病抵抗性に関するマルチライン品種の開発BC6F3世代を用いた分離分析では、育成した21組み合わせの全てで、単一の抵抗性遺伝子の分離が確認できた。また19種の標準判別いもち病菌菌系を用いた評価では、育成した準同質遺伝子系統は、対象とした抵抗性遺伝子とIR64の遺伝的背景にある抵抗性遺伝子が合わさった反応パターンを示した。さらにSSRマーカーを用いたゲノム染色体構成の解析からも、供与親品種からの抵抗性遺伝子が座乗する染色体断片の挿入が確認された。II.陸稲ネリカ品種18のいもち病抵抗性に関する量的形質遺伝子座解析QTL解析の結果、15のQTLが第1,2,4,6,7,8,9,11および12染色体上に検出された。特に、第1染色体上のPishと思われるQTLは、フィリピン産菌系に対して大きな抵抗性効果を持っていること、またNERICA18は複数の抵抗遺伝子の集積により高い抵抗性を確保ものと推定した。IR64の準同質遺伝子系統群を開発した。またNERICA18のいもち病抵抗性に関するQTLを同定し、その遺伝的機構を解明することができた。IR64の多製品種開発については、実際の栽培試験や育種材としての利用を図るための普及を進める。NERICA18のいもち病抵抗性のQTLについてはさらなる特徴づけを進めるため、同質遺伝子系統の育成を図る。IR64の多型品種の開発研究では、6種の抵抗性遺伝子Pia, Pik-s, Piz-t, Pi20またはPita,と未同定のものがIR64の遺伝的背景に存在することから、それ以外のものを導入することを図る。22の供し品種から11種の抵抗性遺伝子の導入が戻し交配により試みられた。今期は、BC6F3世代まで育成された系統群を用いて分離分析を行い、22種の交配組合せにおいて単一遺伝子分離が確認された。次世代BC6F4の抵抗性ホモ系統について、IR64と同様の農業形質示すものを2011年に選抜した[9系統ずつ/各組合せ]。これらの選抜系統は、詳細な農業形質と抵抗性、さらには遺伝子型の評価に利用される。また選抜系統群は、19の日本産およびフィリピン産いもち病菌菌系を用いた接種試験を行い、対象とする抵抗性遺伝子が導入された時の反応していくことが確認できた。さらに対象抵抗性遺伝子の導入を確認するためSSRマーカーを用いた遺伝子型の解析を行っている。2012年9月までには、グラフィカル・ジェノタイプが解析され、遺伝子型からもIR64と同質なものを選定する予定である。2012年のイネ栽培シーズンでは、農業形質の固定していることが確認された系統が選抜される予定である。NERICAの抵抗性遺伝子分析のためには、79 BCIF2系統群を開発し、日本、フィリピン、アフリカ産20菌系を用いたバルク分離分析に供し、QTL解析を進める予定である。IR64の多型品種の開発研究では、22の供し品種から11種の抵抗性遺伝子の導入が戻し交配により育成された。育成系統については、詳細な農業形質と抵抗性、さらには遺伝子型の評価を行った。つまり選抜系統群は、19の日本産およびフィリピン産いもち病菌菌系を用いた接種試験を行い、対象とする抵抗性遺伝子が導入された時の反応していくことを確認した。また対象抵抗性遺伝子の導入を確認するためSSRマーカーを用いた遺伝子型の解析を行い、供与親からの抵抗性遺伝子座乗染色体領域の確認を行った。さらに、農業形質の固定していることを確認した。現在、公表に向けての論文化を作成中である。NERICAの抵抗性遺伝子分析については、NERICA18と感受性系統US2の戻し交配により育成したBCIF279系統群を用いて、日本、フィリピン、アフリカ産20菌系に対する抵抗性、およびDNAマーカーの分離分析を開始した。今後は、抵抗性とDNAマーカーの分離分析によりQTL解析を進める予定である。

さらにSSRマーカーを用いたゲノム染色体構成の解析からも、供与親品種からの抵抗性遺伝子が座乗する染色体断片の挿入が確認された。II.陸稲ネリカ品種18のいもち病抵抗性に関する量的形質遺伝子座解析QTL解析の結果、15のQTLが第1,2,4,6,7,8,9,11および12染色体上に検出された。特に、第1染色体上のPishと思われるQTLは、フィリピン産菌系に対して大きな抵抗性効果を持っていること、またNERICA18は複数の抵抗遺伝子の集積により高い抵抗性を確保ものと推定した。IR64の多型品種の開発が進み、いもち病抵抗性、農業形質、ゲノム染色体情報等の確保が進んでおり、24年中にはすべての材料とデータがそろう。またNERICA品種のいもち病抵抗性解析を行うための雑種集団の養成にも成功した。IR64の多型品種の開発が進み、いもち病抵抗性、農業形質、ゲノム染色体情報等の確保が進んでおり、24年中にはすべての材料とデータが揃った。またNERICA品種のいもち病抵抗性解析を行うための雑種集団の解析も順調に進んでいる。IR64の準同質遺伝子系統群を開発した。またNERICA18のいもち病抵抗性に関するQTLを同定し、その遺伝的機構を解明することができた。IR64の多型品種開発については、継続して解析とデータの整理を進め論文化を図る。NERICA品種のいもち病抵抗性解析を行うため、雑種集団における抵抗性の評価、全染色体領域にわたるDNAマーカーを用いた連鎖地図の作成を進め、関連する遺伝子座(QTL)の同定解析を進める。IR64の多型品種開発については、継続して解析とデータの整理を進め論文化の加速化を図る。IR64の多製品種開発については、実際の栽培試験や育種材としての利用を図るための普及を進める。NERICA18のいもち病抵抗性のQTLについてはさらなる特徴づけを進めるため、同質遺伝子系統の育成を図る。
細胞内元素量情報に基づく血中循環腫瘍細胞（CTC）検出システムの開発

がんの早期発見や転移性がんの高効率モニタリングを可能とする、細胞内元素量情報に基づく新たな血中循環腫瘍細胞(CTC)検出システムを開発するための基盤研究として、マイクロ流体デバイスを用いた高効率な細胞分離技術の構築、並びに、一細胞質量分析技術による各種細胞中元素マーカーの高感度分布計測法の確立に取り組んだ。細胞分離用マイクロ流体デバイスを試作検討し、ピンチフローチップデバイスが高効率かつ良好な分離能を有することを実証した。一細胞質量分析の要素技術について検討し、質量分析計への試料導入には細胞直接導入インターフェースが、CTCを識別するための元素マーカーには銅又は亜鉛が有用であることを実証した。本研究は、細胞内元素量情報に基づく新たな血中循環腫瘍細胞(CTC)検出システムの開発を目標とし、1マイクロ流体デバイスを用いたハイスループットな細胞分離技術の構築、2一細胞質量分析技術による各種細胞中元素マーカーの高感度分布計測法の確立、3上記1、2で得られた技術・手法を融合した血中CTC検出システムの実証試験に取り組むものである。本年度は、1細胞分離用マイクロ流体デバイスの作製と、2元素マーカーの高感度分布計測法の確立に取り組んだ。具体的には、1では、マイクロ流体デバイスを用いた計測技術開発で実績のある産総研生産計測技術研究センター生化学分析ソリューションチーム(研究チーム長:宮崎真佐也)の協力の下、マイクロ流体デバイスの基礎技術、ならびに細胞分離への応用が期待できる、微粒子の密度差による分離デバイスの開発技術を習得した。2では、研究分担者として参画中の科研費基盤研究(C)(代表:稲垣和三)で開発した、プラズマイオン源への細胞直接導入による一細胞質量分析技術(平均細胞直径3.0 μm以下の細胞については導入効率100%を実証済み)を用いて、より細胞直径の大きい血球やCTCを想定した微細藻類ユーグレナ(平均細胞直径17.7 μm)の一細胞質量分析を試行した。その結果、プラズマへの細胞導入効率が著しく悪かったほか、安定した一細胞分析が困難であった。このことから、血球やCTCの一細胞分析には、試料調製方法の最適化、ならびに既存の細胞直接導入インターフェースの改良が必要であることが示唆された。1昨年度試作した密度差に基づく微粒子分離用マイクロ流体デバイスについて予備検討を行ったが、十分な性能が見込めなかったため、密度差とは異なる原理(遠心分離等)による細胞分離手法について文献を調査した。その結果、血球細胞の分離に最適なデバイス形状が把握できた。2所属研究グループが開発を進めてきた、プラズマイオン源への細胞直接導入による一細胞質量分析技術については、平均細胞直径2.0 μm3.0 μmの細胞については導入効率約100 %を実証済みであるが、高効率導入が可能な細胞のサイズ下限域を拡張するため、ナノ粒子を用いた導入効率評価を行った。その結果、粒子導入効率約100 %を実証した。このことから、3.0 μm以下の広範囲のサイズの細胞については約100 %の効率で導入可能であることが明らかとなった。また、分析に供する血液試料の調製方法について文献を調査し、最適な方法を把握した。なお、既存の細胞直接導入インターフェースの改良については未着手となった。研究代表者は2011年に5年間の任期付研究員として所属研究機関に雇用され、今年度はその5年目に該当した。昨年度末にパーマネント化審査自体は終了したものの、今年度は昨年度までの積み残し作業(成果の論文化やプレス発表等)に時間を割かざるを得なかったため、現状、本研究の進行がやや遅れている。ただし、最終年度である次年度は、他の業務や積み残し作業を差し置いてでも本研究の推進に重点的に時間を割く予定のため、当初の計画に沿った研究の進展が期待できる。本研究は、細胞内元素量情報に基づく新たな血中循環腫瘍細胞(CTC)検出システムの開発を目標とし、1マイクロ流体デバイスを用いたハイスループットな細胞分離技術の構築、2一細胞質量分析技術による各種細胞中元素マーカーの高感度分布計測法の確立、31及び2で得られた細胞分離技術及び高感度分布計測法を融合した血中CTC検出システムの実証試験に取り組むものである。最終年度である本年度は、昨年度から継続している1及び2の完了、並びに、3の実施を目指したが、3については未着手となった。1細胞分離用マイクロ流体デバイスの作製では、昨年度の文献調査結果に基づき、最適形状と予想されたピンチフローチップ及びラミナフローチップデバイスを試作し、これらを用いた血球細胞の分離技術の構築に取り組んだ。血球細胞を模倣した微粒子を用いて試作デバイスの分離性能を評価した結果、ピンチフローチップデバイスにおいてハイスループットかつ良好な分離を達成した。このことから、当該デバイスを用いることにより、実際の血液試料中の血球細胞についても同様の分離が達成できる可能性が高いことが明らかとなった。2元素マーカーの高感度分布計測法の確立では、実際の培養正常細胞及びがん細胞を用いた有用元素マーカーの探索に取り組んだ。

正常細胞及びがん細胞の元素含有量について網羅的に解析した結果、一部のがん細胞における銅又は亜鉛含有量が正常細胞と比較して有意に異なることを確認した。このことから、一細胞質量分析技術による高感度分布計測において、血中がん細胞の存在の有無を判断するための元素マーカーとして銅又は亜鉛の有用性が高いことが明らかとなった。がんの早期発見や転移性がんの高効率モニタリングを可能とする、細胞内元素量情報に基づく新たな血中循環腫瘍細胞(CTC)検出システムを開発するための基盤研究として、マイクロ流体デバイスを用いた高効率な細胞分離技術の構築、並びに、一細胞質量分析技術による各種細胞中元素マーカーの高感度分布計測法の確立に取り組んだ。細胞分離用マイクロ流体デバイスを試作検討し、ピンチフローチップデバイスが高効率かつ良好な分離能を有することを実証した。一細胞質量分析の要素技術について検討し、質量分析計への試料導入には細胞直接導入インターフェースが、CTCを識別するための元素マーカーには銅又は亜鉛が有用であることを実証した。現在、研究代表者は5年間の任期付研究員として所属研究機関に雇用されているが、今年度はその4年目(パーマネント化審査年度)に該当したため、年度中頃から年度末にかけてパーマネント化審査が実施された。そのため、当該審査に必要な書類作成やプレゼン審査に向けた準備等に重点的に時間が費やされたことから、現状、本研究の進行がやや遅れている。ただし、来年度以降は、当該審査に時間が費やされることはないため、少なくとも当初の計画に沿った研究の進展が期待できる。1マイクロ流体デバイスを用いたハイスループットな細胞分離技術の構築については、文献調査から得られた最適形状のデバイスを試作し、血球細胞を模倣した微粒子を用いた性能評価を行った上で、実際の血液試料を用いた血球細胞の分離に応用する。2一細胞質量分析技術による各種細胞中元素マーカーの高感度分布計測法の確立については、実際の血液試料や分離・精製後の血球細胞の分析を通じて、元素マーカーの分布計測条件の最適化に取り組む。また、既存の細胞直接導入インターフェースについては、必要に応じてスプレーチャンバー(気化室)形状の最適化に取り組む。3上記1、2で得られた技術・手法を融合した血中CTC検出システムの実証試験に取り組む。化学来年度は、1マイクロ流体デバイスを用いたハイスループットな細胞分離技術の構築については、今年度試作した密度差に基づく微粒子分離用マイクロ流体デバイスの性能評価に取り組み、十分な性能が確認できた場合には、実際の血液試料を用いた各種血球細胞の分離に応用する。試作デバイスについて十分な性能が確認できなかった場合には、密度差とは異なる原理(遠心分離等)による細胞分離手法を検討する。2一細胞質量分析技術による各種細胞中元素マーカーの高感度分布計測法の確立については、血球やCTCを想定した細胞試料の調製方法の最適化、ならびに既存の細胞直接導入インターフェースの改良に取り組む。インターフェースの改良では、細胞破砕・損失の主要因と考えられるスプレーチャンバー(気化室)の形状の最適化に取り組む。現在までの達成度がやや遅れているのと同一の理由による。現在までの達成度がやや遅れていることと同一の理由による。
神経樹状突起mRNA輸送・局所的翻訳と記憶形成を繋ぐ分子メカニズムの解析

神経樹状突起へのmRNA輸送および局所的翻訳を担うRNA顆粒の主要構成因子RNG105は、学習・記憶に必須のRNA結合タンパク質である。本研究では、RNG105のターゲット候補として同定されたmRNA(低分子量Gタンパク質Arfの制御因子であるGEFおよびGAPをコードするmRNA 8種類)の解析に取り組んだ。今年度は、Arf GEFおよびGAPのノックダウンが、樹状突起における後シナプス(スパイン)形成およびグルタミン酸受容体(AMPAR)の樹状突起表面発現に与える影響をマウス大脳皮質由来の神経初代培養細胞を用いて解析した。1) Arf GEF, GAPに対するshRNAを神経細胞に導入し、同時にGFPを共導入することによって細胞形態を蛍光可視化した。この方法により、ノックダウンがスパインサイズ・形態に与える影響を定量解析した。その結果、ノックダウンによってスパインの形成および成熟(肥大化)が低下する群と、未成熟型スパインが増加する群とに大別できることを見出した。以上の結果から、樹状突起局在性mRNAによってコードされるArf GEF, GAPは、スパインの形成・成熟およびAMPARの樹状突起表面発現を促進する群と、未成熟型スパインの形成を抑制する群とに大別されることを示した。神経樹状突起へのmRNA輸送・局所的翻訳を担う「RNA granule」は、学習・記憶の他、精神疾患や神経変性疾患にも関連することが示され、研究の重要性が増している。しかし、mRNA輸送・局所的翻訳と学習・記憶を繋ぐメカニズムの多くは未だ不明である。今年度は、RNA granuleの主要なRNA結合タンパク質RNG105に焦点を当て、これまでにRNG105のターゲット候補として見出されたmRNA(低分子量Gタンパク質Arfの制御因子をコードするmRNA 9種類)が、実際にRNG105と相互作用して樹状突起へ輸送されることを明らかにする研究に取り組んだ。まず、成体の野生型マウスの大脳からRNG105抗体により免疫沈降を行い、定量的RT-PCRにより各ターゲットmRNAを定量した。その結果、いずれのターゲットmRNAもRNG105と結合することを明らかにした。次に、各ターゲットmRNAの全長(5' UTRから3' UTRまで)をクローニングし、マウス大脳神経初代培養細胞にMS2-GFPシステムを用いて発現させた。各mRNAをGFPにより可視化することで、樹状突起への輸送を解析した。その結果、ターゲットmRNA群は野生型ニューロンの樹状突起へ輸送されることを明らかにした。また、樹状突起で検出されたターゲットmRNAのシグナルの一部がRNG105抗体染色の局在と一致した。さらに、RNG105ノックアウトニューロンにおいて、ターゲットmRNAの樹状突起輸送が低下する傾向が見られた。以上の結果から、ターゲットmRNAはRNG105と結合し、樹状突起へ輸送されることが示された。今年度は、研究計画のうち、1) RNG105とArf制御因子mRNAの結合、2) Arf制御因子mRNAの局在・樹状突起への輸送、の2項目についてほぼ計画通り解析を進め、新たな知見を得た。特に、Arf制御因子mRNAの樹状突起輸送にはRNG105が必要であるという、重要な結論に繋がる知見を得た。以上の点から、本研究は当初の研究計画通り順調に進展していると考えられる。神経樹状突起へのmRNA輸送・局所的翻訳を担うRNA granuleの主要構成因子RNG105は、学習・記憶の他、精神疾患にも関与する重要なRNA結合タンパク質である。本研究では、RNG105のターゲット候補として見出されたmRNA(低分子量Gタンパク質Arfファミリーの制御因子であるGAP及びGEFをコードするmRNA 8種類)が、実際にRNG105依存的に樹状突起へ輸送され、シナプス形成、特に後シナプスであるスパイン形成に関わる可能性を明らかにする研究に取り組んでいる。今年度は、1)MS2システムで可視化したmRNAの細胞内局在化定量法の確立及び定量的解析、2)Arf GAP, GEFのノックダウンがスパイン形成に与える影響の解析を行った。1)取得した画像のノイズ許容値を5段階に振り、その中央値を算出するという新たな方法により、RNA granuleに局在したmRNAのスポットを抽出・定量化した。その結果、Arf GAP mRNA群はKCl刺激依存的に、一方、Arf GEF mRNA群は非依存的に樹状突起に局在化することを明らかにした。このことは、Arf制御因子の種類や機能により樹状突起へ輸送されるタイミングが異なる可能性を示唆している。また、RNG105ノックアウトニューロンでは全てのターゲットmRNAの樹状突起局在が有意に低下することを定量的に示した。2)各Arf GAP, GEFに対するshRNAを神経初代培養細胞に導入し、ノックダウンを行った。GFP融合型Arf GAP, GEFを指標とし、ノックダウン効果が十分であることを確認した。GFP共発現による細胞形態トレースの結果、Arfファミリーのうち、Arf6のGAP, GEFがスパイン形成に重要であることが示唆された。この解析により影響が大きかったターゲットmRNAに特に着目して今後解析を進める予定である。今年度は、研究実績に記した1)Arf GAP, GEF mRNAの樹状突起局在化機構、2)スパイン形成に重要なArf6 GAP, GEFの特定、の2項目について新たな知見を得た。神経初代培養細胞におけるmRNA局在化の新たな定量解析法の確立は、今後のmRNA輸送解析等においても汎用性が高いと評価できる。

Arf制御因子(GAP, GEF)のmRNAは、GAPとGEFとで樹状突起へのmRNA局在化機構が異なるという興味深い現象を明らかにし、さらに特定のArf GAP, GEFがシナプス機能に関与することを示した。これらの研究成果は、局所的翻訳が介する学習・記憶の新たなメカニズム解明への足掛かりになると期待される。以上の点から、本研究は順調に進捗していると評価できる。神経樹状突起へのmRNA輸送および局所的翻訳を担うRNA顆粒の主要構成因子RNG105は、学習・記憶に必須のRNA結合タンパク質である。本研究では、RNG105のターゲット候補として同定されたmRNA(低分子量Gタンパク質Arfの制御因子であるGEFおよびGAPをコードするmRNA 8種類)の解析に取り組んだ。今年度は、Arf GEFおよびGAPのノックダウンが、樹状突起における後シナプス(スパイン)形成およびグルタミン酸受容体(AMPAR)の樹状突起表面発現に与える影響をマウス大脳皮質由来の神経初代培養細胞を用いて解析した。1) Arf GEF, GAPに対するshRNAを神経細胞に導入し、同時にGFPを共導入することによって細胞形態を蛍光可視化した。この方法により、ノックダウンがスパインサイズ・形態に与える影響を定量解析した。その結果、ノックダウンによってスパインの形成および成熟(肥大化)が低下する群と、未成熟型スパインが増加する群とに大別できることを見出した。以上の結果から、樹状突起局在性mRNAによってコードされるArf GEF, GAPは、スパインの形成・成熟およびAMPARの樹状突起表面発現を促進する群と、未成熟型スパインの形成を抑制する群とに大別されることを示した。Arf制御因子mRNAの樹状突起輸送・局所的翻訳、及びArf制御因子が関わると考えられるシナプス機能について、以下の3項目の解析を進める。1) Arf制御因子mRNA群の輸送責任cis配列の同定:本研究の最終的な目標は、樹状突起への輸送を欠損したmRNAが、シナプス可塑性や学習・記憶に及ぼす影響を解析することである。そのために、mRNAの輸送責任cis配列を欠失した神経細胞やマウスを作出することが必須となる。そこで、各mRNAの部分長について、MS2-GFPを用いた神経初代培養細胞でのmRNA輸送を解析する。これにより、各mRNAの輸送責任cis配列を決定する。2) Arf制御因子mRNA群のシナプス刺激依存的翻訳:蛍光色変換を用いた局所的翻訳活性化のイメージング(TRICK法など)を行うために、各mRNAを組み込んだプラスミドを構築する。これらプラスミドを神経初代培養細胞に発現し、シナプス刺激に応じて局所的翻訳が引き起こされることを明らかにする。野生型とRNG105 KOマウス由来の神経細胞間での比較を行う。3) RNG105 KOによるAMPA受容体のシナプス後部膜表面移行制御:Arf制御因子が調節に関わると考えられる、AMPA受容体のシナプス後部膜表面移行について、RNG105のKOの効果を明らかにする。神経初代培養系を用い、AMPA
有機溶剤初期乱用者の病態に関する神経科学的研究および治療薬の開発

本研究では、乱用開始後1年以内の有機溶剤乱用初期の患者を対象とし、乱用初期の脳の障害を明らかにすることを目的とした。乱用者一例において前頭葉の血流低下と前頭葉機能の低下がみられた。また、有機溶剤乱用のメカニズムに、目先の報酬を求めてしまう衝動性と損失に対する反応性が低下していることが関与していると考え、報酬課題遂行中の脳活動を健常者において機能的MRIを用いて測定した。また、過去の行動と現在の報酬を関係づける機能についても課題を開発し、健常者を対象にデータ収集を行った。今後、これら課題を用いて有機溶剤乱用患者における脳障害と乱用の持続に関わる神経メカニズムの解明が期待される。本研究では、乱用開始後1年以内の有機溶剤乱用初期の患者を対象とし、乱用初期の脳の障害を明らかにし、その治療法を確立することを目的としている。このため、京都府立医科大学附属病院精神神経科および京都府下の単科精神科病院に、通院あるいは入院中の有機溶剤乱用初期患者20名と、患者群と背景情報をマッチさせた対照群20名を目的に、脳血流画像検査として123I-IMP SPECTを、有機溶剤による白質の線維連絡障害を評価するために拡散強調画像(diffusion tensor image:DTI)の撮像を施行予定で、併せてWAIS-III、WMS-R、WCSTの神経心理学検査と精神症状評価(PANSS,SANS)をおこない、これらの検査結果を総合的に解析する予定である。本年度は、中期以降の乱用者一例に対して123I-IMP SPECTと各種神経心理検査を施行し、前頭葉の血流低下と前頭葉機能の低下がみられた。本症例については、学会発表及び論文発表を予定している。また、有機溶剤への依存を形成するメカニズムに、目先の報酬を求めてしまう衝動性が関与していると考え、それを明らかにすることが可能な課題を作成し、課題遂行中の脳活動を健常者において機能的MRIを用いて測定した。次年度は、引き続き関係機関との連携を密にして対象患者のリクルートにさらに力を入れる予定であり、初期から中期にかけての乱用者(約35年の吸引歴)についても対象に繰り入れ、有機溶剤乱用による神経系に対する生物学的侵襲すなわち、機能的・器質的変化の有無を神経画像のアプローチにより把握することも検討している。また、本年度収集した健常者における機能的MRIの結果について解析し、有機溶剤乱用形成のメカニズムを明らかにするのに有用な課題かどうかを評価する。また、有機溶剤への依存を形成するメカニズムを明らかにするための認知課題、及び画像解析の手法について研究開発を行った。患者を対象に脳血流画像検査として123I-IMP SPECTを、有機溶剤による白質の線維連絡障害を評価するために拡散強調画像(Diffusion Tensor Image:DTI)の撮像を施行予定で、併せてWAIS-III、WMS-R、WCSTの神経心理学検査と精神症状評価をおこない、これらの検査結果を総合的に解析することとした。しかしながら、乱用開始後1年以内の患者のリクルートが困難だったため、中期以降の乱用者についても対象者に繰り入れ、中期以降の乱用者一例に対して123I-IMP SPECTと各種神経心理検査を施行し、前頭葉の血流低下と前頭葉機能の低下がみられた。本症例については、学会発表を行い、論文発表を予定している。有機溶剤への依存を形成するメカニズムに、目先の報酬を求めてしまう衝動性と損失に対する反応性が低下していることが関与していると考え、それを明らかにすることが可能な課題を作成し、課題遂行中の脳活動を健常者において機能的MRIを用いて測定した。併せてWAIS-III、CANTABによる認知機能データを収集し、課題の妥当性について検証した。また、これら報酬系の基盤となる脳領域と想定される線条体と前頭葉の結合線維をDTIを用いて明らかにすることができる手法を開発した。これにより有機溶剤による白質線維連絡の障害が評価できると期待される。

このため、京都府立医科大学附属病院精神神経科および京都府下の単科精神科病院に、通院あるいは入院中の有機溶剤乱用初期患者20名と、患者群と背景情報をマッチさせた対照群20名を目的に、脳血流画像検査として123I-IMP SPECTを、有機溶剤による白質の線維連絡障害を評価するために拡散強調画像(diffusion tensor image:DTI)の撮像を施行予定で、併せてWAIS-R、WMS-R、WCSTの神経心理学検査と精神症状評価(PANSS,SANS)をおこない、これらの検査結果を総合的に解析する予定である。本年度は、対象となる初期有機溶剤乱用者のデータ収集を行う予定であったが、われわれの施設にも、他の関係病院にもこの基準に合致する初期有機溶剤乱用患者に該当するケースがなく、本年度は方法論をさらに確立するために、123I-IMP SPECTと拡散強調画像(diffusion tensor image:DTI)について、摂食障害、強迫性障害、認知症患者において施行し、引き続き安定した撮像と解析が可能となることを確認するに留まった。また、これら3疾患においてWAIS-Rや神経心理学検査、精神症状評価(PANSS,SANS)を施行して、その結果から統計的技法についてもシミュレーションをおこなった。次年度は、引き続き関係機関との連携を密にして対象患者のリクルートにさらに力を入れる予定であり、初期有機溶剤乱用患者のみならず、初期から中期にかけての乱用者(約35年の吸引歴)についても対象に繰り入れ、有機溶剤乱用による神経系に対する生物学的侵襲すなわち、機能的・器質的変化の有無を神経画像のアプローチにより把握することも検討している。当初対象としていた初期有機溶剤乱用者のリクルートが進んでいないため。本年度の研究予定は、対象となる初期有機溶剤乱用者のデータ収集であるが、われわれの施設にも、他の関係病院にも外来・入院患者にこの基準に合致する初期有機溶剤乱用患者に該当するケースがなく症例のリクルートができなかったため。引き続き関係機関との連絡を密にして対象患者のリクルートに力を入れるとともに、初期有機溶剤乱用者のみならず、中期にかけて対象者の選定基準を広げてリクルートし、有機溶剤乱用による神経系に対する生物学的侵襲の影響を神経画像と神経心理学的検査を用いて明らかにしていくことを検討している。引き続き関係機関との連携を密にして対象患者のリクルートにさらに力を入れる予定であり、初期有機溶剤乱用患者のみならず、初期から中期にかけての乱用者(約35年の吸引歴)についても対象に繰り入れ、有機溶剤乱用による神経系に対する生物学的侵襲すなわち、機能的・器質的変化の有無を神経画像のアプローチにより把握することも検討している。本年度は、症例のリクルートが進まず次年度に使用する予定の研究費が生じた。次年度は、対象患者、及び対照となる健常者のデータ収集、及び研究成果発表のための旅費、学会参加費、論文作成の際の英文校正のための費用として使用を計画している。平成23年度は実際のデータ収集に入れなかったため次年度に使用する予定の研究費が生じた。次年度は、対象患者、及び健常者のデータ収集のための費用、研究成果の発表のための旅費、学会参加費、論文作成の際の英文校正への使用を計画している。
頭頸部癌に対するComplcte Rcsponseの高い多剤併用化学療法の確立

【頭頸部癌培養細胞株の樹立及び多剤癌化学療法剤感受性試験】当科で得た頭頸部偏平上皮癌細胞を培養フラスコを用いて、生胎児血清加RPMI培養液およびHEPES培地にて培養した。さらにasscy用96穴プレートを用いてCDDP、5-FUさらに併用する第3の抗癌剤としてADM、Elop、PLM、MTX、CPM、VCR、の6種類の各薬剤の併用効果を^3II-Tdr法により抗腫瘍効果を検討した。その結果ADM、CPM、MTX、PLM、VCR、Etop、の順に抗腫瘍効果の増強が認められた。【多剤併用化学療法の臨床応用】臨床応用ではCDDP60mg/m^2(day4)、5-FU1000mg/m^2(day1-5)の従来のCF療法に併用させた場合、副作用の最も少ないと思われるCPM400mg/m^2をday3に併用投与した。頭頸部偏平上皮癌進行癌患者50例に対してCF療法ICPMの3剤併用療法を施行した結果、CR(Completeresponse)率22%、奏効率74%であり、従来のCF療法における20%、69%と比べ進行癌患者がより多いにもかかわらず有意の差はないが良好な奏効性を得た。また副作用の発現おいてもほぼ同率であり、十分に臨床応用が可能と判断された。今後はさらに有意にCP率の高い多剤併用化学療法を確立するために、多剤の併用療法を検討中である。