hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インパルス様運動後の回復時の換気調節におけるＣＯ２の役割

運動時やその回復時の肺換気動態の調節機構には、まだ未解決な問題が山積している。本実験では、インパルス運動後の換気動態の機構を検討した。まず、乳酸が生成されないような運動強度では、液性因子の換気への影響がないが、換気量は増加するので、神経性因子が肺換気へ影響をしていることが考えられた。また、インプルス運動を繰り返し行うと乳酸は増えるが、肺換気の動態は変化しない。このことから、液性因子の血液pHと血液Pco2が互いに相殺しあって、肺換気の普遍性が出たと考えた。さらに、頸動脈体を通じて肺換気へのフィードバックがあることを定量的にしめした。インパルス様運動後の回復期の肺換気動態を明らかにするために、被験者は一回のインパルス様運動(1-impulse)と五回繰り返すインパルス様運動(5-impulse)を行った。インパルス様運動の持続時間と運動強度はそれぞれ20秒、400ワット(80rpm)であった。血液サンプルを運動開始前と回復時の1、5、10、15、30、60分時にとった。血液乳酸は1-impulse時では回復期5分時に3.57mMまで上昇した。5-impulseでは回復期5分時に5.45mMまで上昇した。この血液乳酸は徐々に低下して、安静時に戻った。酸素摂取量は乳酸値の相違にもかかわらず、有意な相違は両負荷時で認められなかった。K+は両負荷時では有意な差はなかった。血液O2分圧は両負荷時で有意な差は認められなかった。血液pHは回復時の10分まで5-impulseにおいて、1-inpulseより有意に低い値であったけれども、肺換気量は回復期の最初の30秒を除いて(5-impulseが高い値を示した)、回復期を通じて同等の値であった。血液CO2分圧(Pco2)は1-impulseにおいて、回復時の1分値では運動前より有意に高い値であったが、5分時では運動前値へ回復していた。5-impulseではPco2の回復1分時は運動前値と同等であったが、回復期5分時まで運動前値より低い値であった。すなわち、Pco2の回復値は30分時まで1-impulseより5-impulseの方が有意に低い値であった。回復期の肺換気とpHは曲線的関係を示した。同一pH上では1-implseの肺換気量は高い値を示した。これらの結果は肺換気動態がインパルス様運動の回復時に部分的にpHに関係し、しかし、この低いpHの刺激効果は低いPco2の抑制的効果で減少すると考えられた。自転車エルゴメータを用いて、色々な運動強度(100, 200, 300および4000 watts)によるインパルス様運動後の肺換気量が動脈血CO2分圧にどの様に決定されているかを検討した。各運動は20秒間であった。ペダル回転数は80rpmであった。運動後は60分間の回復期をとった。安静時と回復時に血液イオンと血液ガスを測定した。肺換気量は安静時、運動時および回復時に測定した。血中カリュウムイオンはいずれの運動後においても安静時から有意な変化は認められなかった。血中乳酸値は安静時、約1mMであったのが、400wattsの運動後5分時には3.57mMへと有意に増加した。100と200wattsの運動後は血中乳酸値には有意な増加は認められなかった。全員の被験者において、300と400wattsからの回復時に、pHと肺換気量のあいだで、曲線的関係があった。100wattsの運動後には血液ガスに変化はなかったが、換気量は安静時より上昇した。これは、換気が液性因子以外の神経性因子によって、調節されていると考えられた。回復時の動脈血CO2分圧は減衰振動して、安静値に戻った。この減衰運動は運動強度が高いとその振幅が高かった。300と400wattssの肺換気量と動脈血CO2分圧との間で有意な相関関係が認められた。これらの結果から、肺換気量はpHのよって、亢進していたと考えられた。また、この亢進の行き過ぎを動脈血CO2分圧のフィードバック調節で適正化していると考えられた。動脈血CO2分圧が肺換気へ刺激するときの循環遅れ時間を次の負荷時に検討した。10秒間で200ワットのインパルス負荷の後の回復期に、25ワットと50ワットの各負荷を与えた。回復期の負荷強度を変えた理由は次のとうりである。

肺で決定される動脈血CO2分圧が、頸動脈体まで、移動し、その後、頸動脈体を刺激して肺換気を変動させるが、負荷が高いと肺から頸動脈体までの循環時間が短くなるので、この刺激が早くなる。この点を本研究では検討した。動脈血CO2分圧は、終末呼気CO2分圧と1回換気量から推定した。動脈血CO2分圧はインパルス負荷後、一旦、低下した後に増加して、25ワット回復負荷時には19秒後に、50ワット回復負荷時には23秒後に、ピークを向かえた。肺換気はインパルス負荷後にいったん低下した後に増加した。心拍数は、50ワット回復負荷時の方が25ワット時よりも有意に高かった。このことは、肺から頸動脈体への循環時間が50ワット時の方が早いことを示唆している。肺換気と動脈血CO2分圧の間で、相互相関を取った。その結果、最も高い相関は、遅れ時間が7秒の時(25ワット回復負荷時)に、得られた。また、50ワット回復負荷時では6秒後と31秒後にピークが見られた。これらの結果は、動脈血CO2分圧の頸動脈体を通して、肺換気へ影響するフードバックループがあることを示唆するとともに、このフードバックの遅れ時間が肺から頸動脈体までの循環輸送時間の遅れに関連することを示唆している。運動生理学平成25年度は予測していた肺換気量、Pco2,pHの結果と実測した結果がうまく一致した。肺換気量がpHとPco2の両方に関係することを明らかにした。また、インパルス様運動の回復時は血液乳酸値に示すように繰り返し回数を増やすと増加した。しかし、酸素摂取量は繰り返しの回数に関係なく、同じであった。この結果は、予期しないものであった。研究の目的は達成された。インパルス様負荷の運動強度が高くなるとpHは低くなるが、その低下度と換気の関係は一律ではなかった。この誤差は、動脈血CO2分圧のフードバックループの刺激の大きさの相違で説明できた。平成26年度は予定どうりに、pHが変化しない軽いインパルス様運動を用いて、Pco2の肺換気への影響を検討する。安静時の測定を終えた後400 wattsで20秒間の運動を課する。運動は1回行う場合と、400wattsの運動を負荷間の休息(6分間)をとって、5回行う。6分間の休息をとるのは6分間で最大パワーが完全に回復し、疲労が残らないと考えられるからである3)。この後の換気動態と血液性状を比較検討する。Yanoら3)は1回負荷と5回の繰り返し負荷を行っている。ただし、負荷は最大努力で、10秒間であった。このときの1回負荷後と5回負荷後の換気動態が同一であることを発見した2)。しかし、乳酸は負荷を繰り返すと蓄積していくので、5回負荷のほうが1回負荷より高くなっている。このことから負荷後の換気動態はpHのみに関係するのではないことを示唆している。また、Peronnetら4)もpHの変化は換気量の30%程度が影響されると報告している。したがって、pH以外の因子が換気量に影響していると考えている。神経性因子は負荷量に関係していると考えられるので、両者の負荷モードでは同一の影響を与えると考えられる。したがって、K+やPaco2などの液性因子が換気動態の相殺因子として作用していることが推察される。物品費(消耗品:おもに血液ガスのキット)と人件費(被験者謝金)に使う。
高齢者の役割づくりに基づく社会的ネットワークの形成に関する地域介入研究

本研究の目的は、住民、行政、研究者の協働によって高齢者の地域活動促進プログラムを作成し、その実践が高齢者の社会関係及び健康に及ぼす影響を明らかにすることである。地域特性の異なる座間市、福島市、大崎市を対象地域に設定した。3市とも介入地区と対照地区の介入前後の社会活動及び健康度の変化に有意差は認められなかったが、座間市では活動促進プログラムへの参加者は、非参加者に比べて身体的健康度が有意に増加した。本研究は、(1)「虚弱高齢者」から「極めて元気な高齢者」まで、その体力レベルに応じた「地域社会での役割」の見直しと発掘を行い、(2)それらの実践への応用が地域高齢者の社会的ネットワークの構築と促進にどの程度影響するのかを検証するとともに、(3)健康増進効果や生きがい・生活満足度への波及効果を明らかにすることを目的としている。今年度は、研究の初年度にあたり、大都市部(芳賀、齊藤、岡本担当)、地方中核都市部(安村担当)、地方中心都市部(高橋担当)の3地区から調査協力地区を選定し、ベースライン調査を行った。1.調査対象地区と調査の方法大都市部として神奈川県座間市(S地区、H地区)の6579歳の1,153人、地方中核都市部として福島県福島市(H地区、N地区)の6584歳の1,225人、地方中心都市部として宮城県大崎市(A地区)の6569歳の719人を調査対象として抽出した。調査は、3地区とも郵送法で行った。調査の実施期間は、座間市:平成23年1月21日31日、福島市:平成23年2月9日18日、大崎市:平成23年1月24日2月10日であった。2.調査項目(1)基本属性(性、年齢、世帯構成、教育歴、仕事の有無、居住歴、暮らし向きなど)(2)地域での活動(社会活動、ボランティア活動)(3)社会的ネットワーク・サポートに関する項目((1)ネットワーク:親族、近隣、友人とのつき合いの有無と人数(2)サポート:受領サポート)(4)健康とQOL項目(通院の状況、介護認定状況、閉じこもり、活動能力、主観的健康感、SF-8)など3.結果回収数(率)は、座間市:968人(84.0%)、福島市:1045人(85.3%)、大崎市:378人(52.6%)であった。現在地区ごとに分析を進めているところである。得られた結果は、対象地区ごとにまとめ、その報告会を5月以降を目途に開催する予定で準備を進めている。(1)高齢者の「地域社会での役割」の見直しを行い、(2)それらの実践への応用が地域高齢者の社会的ネットワークの構築と促進にどの程度影響するのかを検証するとともに、(3)健康増進への波及効果を明らかにすることを目的としている。今年度は、座間市、福島市、宮城県大崎市の介入地区において住民参加型による座談会を通じて高齢者に期待されている役割を見直し、介入プログラムの具体策を検討するとともに、一部地域においてその実践に着手した。1.ベースライン調査結果の報告とグループワークへの参加要請初年度に実施した結果報告を座間市は5月18日及び22日、福島市は8月17日及び10月25日、大崎市は7月21日に行い、研究の趣旨を説明するとともに、介入計画作成のための座談会への参加を呼びかけた。2.座談会から得られた高齢者の地域での役割座間市:高齢者に期待されている役割としてボランティア活動、生きがい健康づくり活動、地域活動の活性化(地域行事への参加、自治会活動の支援)等の要素が抽出された。その結果、ニーズの高かった「健康づくりに係る役割」と「子どもに係る役割」を中心として、(1)ウオーキングイベント、(2)子どもに教える塾、(3)交流の場としてのサロンを立ち上げることになり、地域の高齢者がこれらの活動に関わることとなった。福島市:高齢者に期待されている役割として、生きがい健康づくり活動(趣味や運動)、ボランティア活動、地域活動の活性化、地域のネットワークづくり等が抽出され、座間市とも共通する内容であった。また、参加者が「やってみたい」・「できそうな」活動として「健康づくり活動」「グループでの趣味活動」があげられ、具体的なプランづくりを町内会役員と協議しながら検討している。大崎市:自治会役員、行政区長を対象とした座談会を開催し、現在その結果を分析中である。自治会役員会と行政区長を中心とする組織のリーダーシップが強力であり、他の2地区とは異なっていた。座間市、福島市、宮城県大崎市の介入地区において住民参加型による、社会参加促進のための介入プログラムの実践を継続するとともに、効果評価のための追跡調査を行った。1.介入プログラムの継続実践

座間市S地区:SAKURAウオーク(2回)、木曜ウオーク(毎週木曜)、健康講話や茶話会を行うSAKURAサロン(5回)、子どもとの交流イベントとしてのSAKURA塾(2回)等を実施し、活動通信を5回発行した。福島市H地区:町内会との打ち合わせ会、春のウオーキング大会並びに秋のウオーキングと芋煮会を開催した。大崎市M地区:既存の行事の充実を図ることになり、町内会との打ち合わせ(4回)とお茶っこ飲み会(2回)及び活動の振り返りのための意見交換会を行うとともに、活動状況を町内会ニュース(毎月)に掲載し回覧した。2.社会活動及び社会的ネットワークに関する追跡調査調査の内容は、初回調査(2010年度)項目に準拠した。調査は3地区とも平成25年1月に郵送法で行われた。初回調査の回答者の内、死亡・転出などの脱落者を除外した対象に追跡調査を実施し、座間市では762人/920人(82.8%)、福島市では893人/1053人(84.8%)、大崎市では362人/434人(83.4%)から回答が得られた。3.介入プログラムの評価座間市:介入プログラムに参加したことのある者は、介入地区の1/4程度であった。介入地区において、社会活動や社会的ネットワークに有意な変化は見られなかったが、介入プログラムの参加者では、ボランティア活動への参加数や身体的健康度が有意に改善していた。福島市:介入/非介入による社会活動やネットワークの変化に差が見られなかったが、精神的自立性は介入に比し、非介入において有意に低下していた。大崎市:介入地区において、介入期間中に新たに始めた社会活動参加の割合が非介入地区に比べて有意に多かった。対象とした3地区のうち、座間市は概ね予定通りの進展をみているが、福島市、大崎市は大震災の影響もあり、住民参加による座談会は開催できたものの実践への応用のための介入プログラムの作成までにいたらなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究最終年である24年度の当初計画では、10月頃まで介入プログラムを継続し、その後に、効果評価のための追跡調査を行う予定であったが、23年度の遅れを取り戻すために介入期間を12月末までに延長し、25年1月末に追跡調査を行うことで対応したいと考えている。
Ｂｅｌｌｅ実験におけるτ粒子の電気双極子モーメント（ＥＤＭ）の測定

系統誤差について詳細に評価し,最終的にEDMの測定結果を出した.これまではO(10^-17 ecm)の感度だったものを改善し,世界最高感度(10^-18)でのEDMの精密測定を行なった.1.系統誤差の見積もりとその抑制については,実データとシミュレーションデータを比較し,測定器の精度や物理的なノイズ事象について系統誤差を見積もり,その影響を定量的に評価した.また,大きな系統誤差を生む要因についてはさらに詳細に調査を行ない,誤差の抑制を行なった.その後,2.実データを用いてEDMの測定を行ない,世界最高精度でその上限値を更新する値を得た.測定結果の信憑性をより強固にするために研究グループ内での議論を行ない,EDMにかかる主観的バイアスについて検証を行なった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。■研究の具体的な内容本研究の目的は,未発見のタウ粒子の電気双極子モーメントを測定し,素粒子標準理論の精密測定によるその検証および標準理論からのずれを生む新物理の兆候を発見する事である.レプトンのEDMは世界的にも精力的に測定されているが,その中でタウ粒子は寿命が非常に短いために測定が難しく,電子, μ粒子に比べればまだ測定の歴史は浅く感度ももっとも悪い.タウのEDMは理論的には, 1.レプトンセクターでのCP対称性の破れ, 2.超対称性模型における新粒子による寄与,の証明になると予想されており,もっとも質量の大きいレプトンである事によってEDMの影響が他のレプトンに比べて大きく現れる可能性がある.本研究では,過去に行なわれた世界最高感度の測定を更新し,これまで0(10^-17)ecmだった測定上限を一桁改善し,世界最高感度に到達することができる.そのためには測定のための手法の確立とともに,系統誤差についてよく理解し,統計誤差レベルのレベルまでに抑制する必要がある.■研究実施状況のまとめ研究の実施状況としては,タウ粒子の電気双極子モーメント(EDM)の測定を行なうためのソフトウェアの作成や手法の確立は完了した.これによって実験データからEDMの中心値を計算する事は可能な状態である.残る課題は「系統娯差を統計娯差と同等までに抑制する事」だが,現在は系統誤差の評価を行ない,どの要素を改善するべきかを明らかにした段階である.今後は系統誤差の原因となる項目について抑制する方法を開発し,系統誤差を抑え,世界最高感度でのEDMの測定を目指す.研究の計画と比較すると,当初「K粒子を含む崩壊モードを用いて測定を行なう」予定だったものを研究スピードを優先して行なわないと判断したという部分はあるものの,その他の項目については予定通りに進んでいる.■研究による成果本研究の途中経過は国内の研究会などで合計6回発表し,日本物理学会でも一度報告を行なった.系統誤差について詳細に評価し,最終的にEDMの測定結果を出した.これまではO(10^-17 ecm)の感度だったものを改善し,世界最高感度(10^-18)でのEDMの精密測定を行なった.1.系統誤差の見積もりとその抑制については,実データとシミュレーションデータを比較し,測定器の精度や物理的なノイズ事象について系統誤差を見積もり,その影響を定量的に評価した.また,大きな系統誤差を生む要因についてはさらに詳細に調査を行ない,誤差の抑制を行なった.その後,2.実データを用いてEDMの測定を行ない,世界最高精度でその上限値を更新する値を得た.測定結果の信憑性をより強固にするために研究グループ内での議論を行ない,EDMにかかる主観的バイアスについて検証を行なった.26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の計画と比較すると,当初「K粒子を含む崩壊モードを持ちいて測定を行なう」予定だったものを研究スピードを優先して行なわないと判断したという部分はあるものの,その他の項目については予定通りに進んでいる.今後は系統誤差の原因となる項目について抑制する方法を開発し,系統誤差を抑え,世界最高感度でのEDMの測定を目指す.
SMILE手術のエネルギー設定の最適化と角膜、眼表面、視機能に及ぼす影響の検討

Small Incision Lenticule Extraction (SMILE)は、フェムトセカンドレーザーのみを用いる新たな屈折矯正手術であり、術後1年の時点での安全性や有効性が高く、重篤な合併症を認めなかった。フラップ作製が不要であり、LASIKに比較して、角膜生体力学特性の低下やオキュラーサーフェスへの影響も少なく、炎症反応やアポトーシスも少なかった。特に再近視化を生じにくく、予測性や安定性に優れており、患者満足度も高かった。エネルギーが高いほど、矯正量が大きいほど、角膜表面の平滑性は低下するが、標準・高速モードによる眼球光学特性は、臨床的にほぼ同等であった。1白色家兎によるSMILE術後の角膜ベッド表面の平滑性の検討予備的な研究から得られた140, 160, 180 nJのエネルギー設定、矯正量2, 6, 10 D、スポット間隔2.5, 3.0 μmと可変させた上で、SMILE手術を施行し、その後走査型電子顕微鏡を用いて、角膜片表面の平滑性を既報の診断基準(Wilhelm's Criteria)に従い、スコア化(011点)した。その結果、エネルギーが高いほど、矯正量が大きいほど、角膜表面の平滑性は低下し、スポット間隔は有意な影響を及ぼさないことが明らかになった。今年度予定していた2白色家兎によるSMILE術後の炎症マーカーとアポトーシスの発現の検討は、白色家兎によるSMILEを施行する施設上の制約があり未施行となっているが、許可が得られ次第可及的速やかに実験を計画している。その他の検討については、予想より早く進捗しており、欧米雑誌にすでに2報が掲載されている(Kamiya K et al. Br J Ophthalmol. 99:1381-1387, 2015, Kamiya K et al. BMJ Open. 5:e008268, 2015.)。Small Incision Lenticule Extraction (SMILE)は、フェムトセカンドレーザーのみを用いてレンチクルを抜去する新たな屈折矯正手術であり、フラップ作製を不要とすることから、角膜生体力学特性の低下や角膜神経線維、知覚、オキュラーサーフェスへの影響も少ないことが予想されるが、合併症として一過性の創間混濁が指摘されており、前方散乱を主体とした視機能への影響懸念される。臨床的な検討からは、術後1年の時点での安全性、有効性、予測性、安定性が高く、重篤な合併症を認めなかった。Laser in situ keratomileusis (LASIK)に比較して、角膜生体力学特性の低下や角膜神経線維、角膜知覚、オキュラーサーフェスへの影響も少なかった。免疫組織化学的な検討からは、炎症反応やアポトーシスが少なく、侵襲の少ない術式と考えられた。本術式は、LASIKに比較して、特に再近視化を生じにくく、予測性や安定性に優れている術式であり、術後視機能や患者満足度の向上に貢献していた。また、エネルギー設定の検討では、エネルギーが高いほど、矯正量が大きいほど、角膜表面の平滑性は低下し、視機能への低下が懸念された。標準・高速モードによるSMILE手術の安全性・有効性や眼球光学特性はほぼ同等であり、エネルギー設定の違いが視機能に及ぼす影響は少ないことが示唆された。以上の結果より、SMILE手術が従来の標準術式であるLASIKに代わって今後普及していく可能性があると考えられた。今年度予定していた2白色家兎によるSMILE術後の炎症マーカーとアポトーシスの発現の検討は、許可が得られ次第直ぐに実験を計画している。その他、4SMILEおよびLASIK術後の角膜生体力学特性の比較5SMILEおよびLASIK術後の角膜神経線維密度、角膜知覚、オキュラーサーフェスの比較6SMILEおよびLASIK術後の術後視機能・患者満足度の比較7SMILEの長期臨床成績の検討については症例数を増加した上で、予定通り研究を継続する。本研究課題4SMILEおよびLASIK術後の角膜生体力学特性の比較、7SMILEの長期臨床成績の検討については引き続き症例数を増加した上で、予定通り研究を継続する。また、SMILE手術についての英文報告も増加しており、新規性を維持し得るかを考慮して適宜対処したいと考えている。屈折矯正手術今年度予定していた2白色家兎によるSMILE術後の炎症マーカーとアポトーシスの発現の検討が未施行となり、白色家兎購入代、飼育代、実験に必要な試薬品代、人件費が発生しなかったためである。2白色家兎によるSMILE術後の炎症マーカーとアポトーシスの発現の検討は、白色家兎によるSMILEを施行する施設上の制約があり未施行となっているため新たに機器の申請は行わない。一部新たに開発された角膜生体力学特性測定波形解析ソフトウエアの購入代に充てる。

また、本研究成果を国内・海外学会で発表するための旅費、論文投稿にかかる謝金、論文掲載料等にも使用する予定である。今年度上記について許可が得られ次第可及的速やかに実験を計画している。
主観的ウェルビーイングの向上による心理生物学的ストレス反応低減に関する実証研究

健康関連行動や対人的相互作用により高まる主観的ウェルビーイングが、ストレッサー-ストレス反応関係を緩衝するという理論モデルを作成した。さらに、主観的ウェルビーイングを構成する気分転換を上手に行えるようになると、ストレス事態にてネガティブな気分を抱きにくくなり、心理生物学的ストレス反応からの回復が早まることも実証した。また、主観的ウェルビーイング向上のための簡便で効果的なセルフヘルプ型ワークを選出した。分析対象者研究参加への意思を示した大学生558名(男性179名:19.63±2.46歳,女性379名:19.67±2.25歳)。調査内容主観的ウェルビーイング:改訂-いきいき度尺度(PLS-R)(田中ら,2006)全14項目を用いた。ストリス:大学生用ストレス自己評価尺度(尾関ら,2004)より、ストレッサー(35項目)とストレス反応(35項目)を抜粋して用いた。睡眠習慣と食習慣:国際健康行動調査(代表:Andrew Steptoe)の食習慣と睡眠習慣に関する6項目に,田口(2008)の睡眠に関する7項目を追加した。ポジティブ感情表出行動:(1)感情表出コミュニケーションテスト(ACT)(大坊,1991)全13項目を用いた。また、(2)あいさつの回数と人数の記入も求めた。研究成果と意義健康関連行動や感情表出行動は,ストレスとよりも主観的ウェルビーイングとの関連性を多数示し,これらが直接的に個人のストレスに影響するとは考えにくかった。田中・津田(2009)のモデルに健康関連行動要因やポジティブ感情表出行動要因を位置づけて,これらを良くすることが主観的ウェルビーイングを高めることにつながり,その結果としてストレッサーがあってもストレス反応につながらなくなるという理論を支持する成果を得た。さらに、健康関連行動や感情表出行動と主観的ウェルビーイングとの関連性を詳細に検討したところ、日常の些細な行動の違いにより主観的ウェルビーイングの程度が大きく異なることも明らかとなった。ちょっとした日常行動の修正により、主観的ウェルビーイングが向上することを示唆した。これらの知見は横断的研究法に基づいている。次年度以降,複数の行動修正介入を行い,どういった介入が主観的ウェルビーイング向上に有効であるのか,また,主観的ウェルビーイングの向上によりストレス耐性が高まるのかを検証する。結果と考察改訂-いきいき度尺度(PLS-R)(田中ら,2006)の下位尺度ごとに統計学的解析を行ったところ,コミュニケーション群で「満足感」の向上が認められた。人的交流で幸福を感じる者が多いように(大坊,2002),他者との接触を増やすことそのものが生活全般に対する幸福感や満足感を高めたと考える。一方「気分転換」は,コミュニケーション群では向上し,睡眠・食行動群では低減するという逆方向の効果が確認された。コミュニケーションは気分を切り替えるきっかけとなるが,生活習慣の改善を優先させることで気分の好転が妨げられたのかもしれない。また,どちらの群でも「チャレンジ精神」が向上したことから,課題への取り組み自体が全般的なチャレンジ精神の向上に波及したと考える。「ネガティブ気分」は睡眠・食行動群のみで低減効果が確認され,生活習慣の悪さと抑うつ気分の関連(増田ら,1996 et al)が改めて示された。研究成果の意義介入の簡便性を考慮してセルフヘルプによる主観的ウェルビーイングの向上を目指しているが,平成22年度は「対人的相互作用の増加」と「睡眠・食習慣の改善」の2種類の介入方略について対照群との比較を含めて検討した。主観的ウェルビーイング向上効果の程度や持続性を比較すると,主観的ウェルビーイングのポジティブ側面向上のためにはコミュニケーションの増進が,ネガティブ側面低減のためには睡眠・食行動の改善がより効果的な取り組みであると考える。このように主観的ウェルビーイングを構成する要素ごとに改善するための適切な方略が異なることを示したことは,今後の主観的ウェルビーイング向上を目指した方略を適切に選択するための有意義な知見といえる。平成23年度はより適切な主観的ウェルビーイング向上方略についての詳細な検討を進め,その後の主観的ウェルビーイング向上とストレス低減の関連性の検証に繋げたい。結果と考察計6種類の介入方略を検討し,SWBには「身体活動習慣の改善」に次いで「対人的相互作用の増加」「身体活動のセルフモニタリング」「良いこと/強みの発見」が同程度の効果量を示した。SWB構成要素ごとでは,ネガティブ気分以外で「身体活動習慣の改善」が最も効果的という結果であった。この方略では客観的な活動量を測定するために他方略に比べて対象者数が少なく,分散分析では有意差を確認できなかった。効果量による検討の必要性を示唆する結果であると考える。満足感では,次いで「対人的相互作用の増加」「良いこと/強みの発見」の効果量が続いた。「コーピングと自己受容感の改善」は対象者が多く分散分析では有意差を確認したが,効果量はほとんど認めなかった。これも効果量による検討の必要姓を示唆する結果である。チャレンジ

精神では「対人的相互作用の増加」と「睡眠/食習慣の改善」が順に,気分転換では「身体活動のセルフモニタリング」が続いた。ネガティブ気分では「睡眠/食習慣の改善」「身体活動量のセルフモニタリング」「良いこと/強みの発見」が順に高い効果量を示した。上位2ワークについては大学生における生活習慣の不規則さと生活満足度の低さ等の先行報告(磯部・重松,2007 et al)に一致する。「良いこと/強みの発見」での満足感とネガティブ気分という感情面での効果は,海外で作成された本方略(Seligman et al.,2005)が本邦大学生にも有用であることを示唆する。成果の意義SWB向上に資する複数の方略について効果量の比較を行い,従来の研究で汎用される分散分析での検討では見過ごしていた真に効果的な介入方略を見出した意義は大きい。SWB構成側面ごとに効果的な介入方略を探索したことにより,初年度の横断研究で検証したストレスとの関連が強い側面に有効な方略を選択して用いることを可能にした。1.ワークと実験:主観的ウェルビーイング(SWB)を向上させるきっかけとして,1日の挨拶した回数と人数,集団内での発言回数,良かったこと等の記録をつけるワークを参加者に紹介した。ワークへの取り組みは独自のペースにて無理なく行うように指示した。参加者はワーク実施6週程度の前後とその1か月程後の計3回,実験室場面でのメンタルストレステスト(課題)負荷実験に参加した。課題負荷前の安静時から課題終了の後まで,継時的に参加者の自覚的な気分状態と血圧・脈拍を測定した。2.結果と考察:(1)SWBの変化SWB下位要因のうち気分転換を上手に行えるようになった者(気分転換向上群)が13名(不変または低下は9名)存在した。他の下位要因は向上した者が少なかったため,今回の研究では気分転換向上の有無を独立変数として以降の検討を行った。(2)心理生物学的ストレス反応ワーク実施期間の後,気分転換向上群は,課題直後でも緊張・不安と怒り・敵意の2つのネガティブな気分状態が悪化しなくなった。これに対して血圧と脈拍の結果は,気分転換向上群がワークに取り組む前はストレス負荷による生物学的反応からの回復に時間がかかり,いったん回復しても再反応しやすかったことを示した。こういった者が気分転換を上手にできるようになったことにより,生物学的ストレス反応からの回復が早くなったとも考えられる。3.成果の意義:気分転換を上手に行えるようになることで,ストレス事態に遭遇してもネガティブな気分を抱きにくくなり,生物学的ストレス反応を生じても回復が早まることを実証的に示した。SWBの他の側面については向上した者が少なく,検討できなかったことは本研究の限界である。ただし,気分転換も含めたSWB全般が向上することにより,さらに心理生物学的ストレス反応を生じにくくなったり回復しやすくなったりする可能性を示唆した。当初目的にあげた「コーピングや自己受容感の向上」と「運動習慣の改善」という2種類の主観的ウェルビーイング向上
固-液デンドライト界面の熱伝達に及ぼす強磁場の影響

21世紀の新技術を支えるべき新素材,とくに金属系の材料の開発段階においては,初期凝固過程における組織形態を繊細に制御することが絶対的に必要となる.また,凝固プロセスはすでに旧世紀において研究し尽くされており,未来の凝固プロセスは従来にない操作因子を付加するものであるはずである.本研究は強磁場により初期凝固過程を制御する方法の第1段階として,強磁場作用下での熱伝達を明確にすることを目的としている.2重円筒管チャンネル内の低融点合金の温度を測定し,冷却された内管への凝固界面を介した熱伝達速度を求めた.実験は強磁場作用下で行い,同時に微弱電流を内管から外管へ印加することで強制対流を生じさせ,その熱伝達速度への影響を明確に知ることができる.得られた知見は以下の通りである.1.5Tまでの強磁場の印加により,冷却面を下降する自然対流が抑制される.これは,磁場中を移動する電気伝導性物質内に生じる誘導電流と磁場の相互作用によって流動と逆向きのローレンツカが発生するためである.この理論からは,完全に流動を抑制することは不可能であるが,実際の流体には粘性があり,その効果により,ほとんど抑制できると考える.2.ローレンツカによりチャンネル内を円周方向の流動を生じさせることができる.デンドライト先端では乱れた流れが生じ,熱伝達が促進すると考えることができる.結果としては,熱伝達係数はローレンツカに比例して増加し,実験的にも確認できた.3.磁場は乱れを抑制する効果があり,強磁場の作用下ではローレンツカが同じでも,より磁場が高い場合には熱伝達は促進されないと考えることができる.実験においても,より低磁場・高電流の場合に熱伝達係数の増加が顕著であったことが示された.21世紀の新技術を支えるべき新素材,とくに金属系の材料の開発段階においては,初期凝固過程における組織形態を繊細に制御することが絶対的に必要となる.また,凝固プロセスはすでに旧世紀において研究し尽くされており,未来の凝固プロセスは従来にない操作因子を付加するものであるはずである.本研究は強磁場により初期凝固過程を制御する方法の第1段階として,強磁場作用下での熱伝達を明確にすることを目的としている.2重円筒管チャンネル内の低融点合金の温度を測定し,冷却された内管への凝固界面を介した熱伝達速度を求めた.実験は強磁場作用下で行い,同時に微弱電流を内管から外管へ印加することで強制対流を生じさせ,その熱伝達速度への影響を明確に知ることができる.得られた知見は以下の通りである.1.5Tまでの強磁場の印加により,冷却面を下降する自然対流が抑制される.これは,磁場中を移動する電気伝導性物質内に生じる誘導電流と磁場の相互作用によって流動と逆向きのローレンツカが発生するためである.この理論からは,完全に流動を抑制することは不可能であるが,実際の流体には粘性があり,その効果により,ほとんど抑制できると考える.2.ローレンツカによりチャンネル内を円周方向の流動を生じさせることができる.デンドライト先端では乱れた流れが生じ,熱伝達が促進すると考えることができる.結果としては,熱伝達係数はローレンツカに比例して増加し,実験的にも確認できた.3.磁場は乱れを抑制する効果があり,強磁場の作用下ではローレンツカが同じでも,より磁場が高い場合には熱伝達は促進されないと考えることができる.実験においても,より低磁場・高電流の場合に熱伝達係数の増加が顕著であったことが示された.合金の凝固過程において、特にその初期における組織形態を明確にすることは、凝固工学の重要な課題となっている。従来、困難とされていたデンドライト凝固界面の熱伝達係数を評価するために強磁場中における強制対流条件下での伝熱挙動を測定した。銅製の2つの異なる径の円筒を用いて、そのドーナツ上のチャンネル内に電気伝導性流体が流れるような容器を作製した。チャンネル内の径方向の3点と2つの容器壁の5ヶ所の温度測定を行った。チャンネル内の流体には径方向に直流電流、鉛直方向に強磁場を印加し、ローレンツ力を週方向に作用させるようにした。実験では一定の定常的な境膜を実現させ、その内部の温度分布を測定することによって流体と容器壁との境膜内熱伝達律速における伝達係数を算出した。これまでで、超伝導マグネットのボア内に容器と温度制御装置を組み入れる実験装置の組み上げと、温度測定に対しては熱電対とデータロガー、FFTアナライザおよびパソコンで構成される測定システムの組み上げを完了しており、様々な流体を用いる立ち上げ試験を繰り返してきた。そして、食塩水等の熱伝達率の既知である流体を用いた基礎実験と測定値の比較により信頼性のある装置を構築できた。そこでは、また、古典的な円柱側面の境膜理論と一致する結果も得ており、理論的な解析もある程度完成した。現在、凝固反応を伴う実験をPb-Sn系、Bi-Sn系合金を用いて開始しているが、熱電対の測定誤差が多少問題を残しており、装置を改良中である。

21世紀の新技術を支えるべき新素材,とくに金属系の材料の開発段階においては,初期凝固過程における組織形態を繊細に制御することが絶対的に必要となる.また,凝固プロセスはすでに旧世紀において研究し尽くされており,未来の凝固プロセスは従来にない操作因子を付加するものであるはずである.本研究は強磁場により初期凝固過程を制御する方法の第1段階として,強磁場作用下での熱伝達を明確にすることを目的としている.2重円筒管チャンネル内の低融点合金の温度を測定し,冷却された内管への凝固界面を介した熱伝達速度を求めた.実験は強磁場作用下で行い,同時に微弱電流を内管から外管へ印加することで強制対流を生じさせ,その熱伝達速度への影響を明確に知ることができる.得られた知見は以下の通りである.1.5Tまでの強磁場の印加により,冷却面を下降する自然対流が抑制される.これは,磁場中を移動する電気伝導性物質内に生じる誘導電流と磁場の相互作用によって流動と逆向きのローレンツ力が発生するためである.この理論からは,完全に流動を抑制することは不可能であるが,実際の流体には粘性があり,その効果により,ほとんど抑制できると考える.2.ローレンツ力によりチャンネル内を円周方向の流動を生じさせることができる.デンドライト先端では乱れた流れが生じ,熱伝達が促進すると考えることができる.結果としては,熱伝達係数はローレンツ力に比例して増加し,実験的にも確認できた.3.磁場は乱れを抑制する効果があり,強磁場の作用下ではローレンツ力が同じでも,より磁場が高い場合には熱伝達は促進されないと考えることができる.実験においても,より低磁場・高電流の場合に熱伝達係数の増加が顕著であったことが示された.
低炭素型の技術開発と産業育成対策に関する日中比較分析

本研究では、定性と定量的手法を用いて、低炭素型の技術開発と産業育成対策に関する日中比較分析を行った。低炭素技術がその他技術と競争できるまでに、政府支援が必要不可欠であること、再生可能エネルギー開発の促進対策としてFIT(固定価格買取り制度)が有効であること、日中間の技術格差は縮小しつつあるが、協力拡大の余地が大きいことなどが分かった。太陽光発電産業、風力発電産業など再生可能エネルギー産業を中心に、日中の技術格差、発電コスト格差、政策と取組み現状について比較分析を行った。合わせて、電気自動車を中心とする次世代自動車の技術開発、充電等インフラ整備などの動向と政策、将来計画に関して、比較分析を行った。本研究では、低炭素社会構築戦略、技術開発戦略・体制、産業育成システムなどの側面から、低炭素型の技術開発と産業育成対策に関する日中比較分析を行い、低炭素競争を勝ち抜くための条件と課題を学術的に検討すると共に、日中の比較優位性を活かすための政策提言を試みた。最終年度では、太陽光発電産業を対象とする日中比較分析と3年間の研究成果交流を対象としたWS開催を行った。中国では、太陽電池価格が2008年以降急速に低下し、2014年現在5,000元/kW(8万円)以下となった。実証分析の結果、1累積生産量に代表される経験蓄積や技術進歩による電池価格への影響は2008年までよりも以降の方が大きいこと、22009年以降、累積生産量が倍になるたびに、実質価格が12.6%(名目価格が10.0%)低下すること、3シリコン価格が太陽電池価格に顕著な影響を与えること、などが分かった。世界太陽光発電市場は近年、FIT(固定価格買取制度)を導入するドイツやスペインなどを中心に急速に拡大し、中国の太陽光発電装置産業の発展を後押した。中国メーカーは国際競争を通じて、品質向上、規模拡大、国際競争力の強化を徐々に実現してきた。その過程で、政府の産業育成対策が大いに功を奏したことが分かった。太陽光発電について、中国は電池の価格性能比で、日本は周辺機器、発電所の施工、保守、系統連系の面で比較優位性を有する。両国が協力し合い、装置供給から施工、系統連系、保守までの「太陽光発電サービス」を一括して請け負うビジネスモデルを構築できれば、両国での導入拡大を推進できる。同研究を通じて、低炭素産業が既存産業と競争できるまでに、政府による研究開発支援、需要拡大のための制度整備が欠かせないことが分かった。H23年度では、計画通りに、日中両国の電動自動車(EVを中心に)と再生可能エネルギー発電(風力と太陽光発電を中心に)における技術水準、コスト、技術開発と産業育成政策の動向などに関する調査研究を行った。それに加え、3.11福島原発事故を機に、中国もより安全な電力需給システムを模索し始めたので、原子力発電技術、安全管理体制、天候に左右されない低炭素型安定電源としてのガス火力やバイオマス発電についても研究調査を行った。精査が必要であるが、以下のことが暫定的結論として得られた。(1)EVの技術水準は、日本の方が高いが、日中の技術格差が縮小しつつある。価格性能比でみる国際競争力及び国内における既存自動車との競争力は、中国が日本を上回っている。中国政府がEVを主軸とする電動自動車産業を国際競争力のある新興産業として戦略的・計画的に育成していることが功を奏したと考えられる。共通課題はインフラ整備と国際基準作りである。(2)風力発電設備の技術水準は中国が、太陽光発電設備の技術水準は日本が相対的に高いが、国際競争力や既存電源との競争力は中国が勝る。一方、系統連系技術や電力安定供給の管理水準などは日本が勝る。普及対策では、日本がFITを法制化したばかりだが、中国はFITに加え、初期投資への補助、大型プロジェクトの公開入札による価格設定など多様な政策メニューを揃えつつある。(3)中国は、安全確保を前提とする原発促進の基本方針が確立されている一方、地産地消・小型分散電源としてのガス火力やバイオマス発電にも力を入れ始めている。課題はコスト競争力の向上である。研究成果は、日中両国の政策立案者や産業界との意見交換、学会発表と論文掲載などを通じて発信している。本研究は、学術的貢献だけではなく、日中両国の低炭素社会に向けた政策立案やビジネスモデルの創出にとっても有意義であると考えている。比較分析や日本国内での調査、研究発表はほぼ計画通りに進んでいます。3.11福島原発事故の影響で、両国での現地調査が予定通りに実施できるかどうかは心配したが、年度前半に文献調査やWeb情報の収集に、後半に現地調査に集中することで、計画通りの調査研究を遂行出来た。また、研究対象を当初の「低炭素型の技術開発と産業育成」から「より安全な低炭素型の技術開発と産業育成」へと広げたことで、本研究の意義はさらに高くなったと考えている。研究の最終年度に当たり、補助調査、政策提言を纏めると共に、学会発表、論文執筆を集中的に展開していく予定です。また、中国の専門家との交流を強化する予定。

初年度の調査研究の結果を踏まえて、なぜ日中両国において、EVや再生可能エネルギー発電などにおける技術格差やコスト格差などが発生したかについて、対策システムの比較分析を通じて解明する。さらに、技術開発と産業育成に資する要因を特定し、最適対策システムの理論化を試みると同時に、政策提言を纏める。最後に、WS開催や学会発表などを通じて、研究成果を発信し、「低炭素技術開発と産業育成論」の精緻化を図る。当初計画のとおり、現地調査、学会発表が主な支出項目です。聞き取り調査・意見交換と学会発表などの旅費支出が最大項目である。前年度残金の40633円を旅費支出に充てることに加え、実施計画書の通り、効率よく研究調査を行う予定である。
高磁場核磁気共鳴法とポジトロン断層法を用いた冠動脈プラークの定量的画像診断の構築

1)MRIを用いた非侵襲的プラークイメージングに関するエビデンスを構築するために、1静磁場強度の違い(1.5テスラ、3テスラの違い)やMRI装置メーカーの差異(シーメンス、フィリップス、東芝)に加えて、冠動脈高信号プラーク(HIP)描出標準撮像プロトコルを作成した。この標準プロトコルを用いることによって多施設が参加できる前向き研究の基盤を構築することができた。これまでに25例のヒト剖検心を用いて、MRI非造影T1強調画像法にて描出される高輝度冠動脈プラーク(冠動脈HIP)の高輝度の原因となっているプラークの構成成分を検索している。冠動脈HIPの構成成分が同定されれば、世界に先駆けてMRIで描出された冠動脈不安定プラークの画像所見と病理学的特徴の比較が可能となり、研究目標の不安定プラークの構造的かつ機能的な分子イメージングの開発に大きく寄与する者となる。また、虚血性心疾患患者に対して、抗動脈硬化作用が証明されているオメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を投与し、冠動脈HIPの輝度が抗動脈硬化作用と比例して減弱するか前向き薬物介入試験を開始し、これまで20例を登録した。さらに冠動脈HIPを有する患者を対象にNaF-PETの撮像をおこない、HIP陽性かつNaF陽性患者の臨床背景の検討を行う研究が倫理委員会で承認を得た。本研究で、冠動脈プラークの石灰化の活動性の定量評価を行う基盤技術を整備する。最後に、自然発症冠動脈硬化ブタモデルを用いた冠動脈HIPの成因解明のために、6匹のモデルブタの冠動脈の病理学的検索を行い、冠動脈硬化の顕著な進行に加えて、世界で初めて冠動脈瘤が形成するモデル動物であることを発見した。研究1.ヒト剖検心を20例用いて、MRI非造影T1強調画像法にて描出される高輝度冠動脈プラーク(冠動脈HIP)の高輝度の原因となっているプラークの構成成分を検索した。研究2.オメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を投与し、冠動脈HIPの輝度が抗動脈硬化作用と比例して減弱するか前向き薬物介入試験を20例登録し、前向き研究を継続している。研究3.冠動脈HIPを有する患者を対象にNaF-PETの撮像を行う研究計画書が倫理委員会に承認された。研究4.自然発症冠動脈硬化ブタモデル6匹の冠動脈の病理学的検索を行い、同モデルが冠動脈瘤形成することを発見した。1)これまでに38例(前年度と比べて+13例増加)のヒト剖検心を用いたMRIでの冠動脈プラーク評価を行い、その病理組織学的意義・MRI画像および血管内画像診断法との対比を病理部と行なった。冠動脈病理組織像とMRI画像ライブラリーを作成し解析中である。2)オメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を虚血性心疾患患者に対して投与し、投与前後で冠動脈MRI画像を撮像する前向き薬物介入試験は、新規に40例を登録し60例となったた(目標90症例)。3)15例に対して冠動脈MRI検査とFDG-PET撮像を行い、HIPとFDGの相関関係を評価した。4)従来のMRIでの高輝度冠動脈プラーク(coronary high-intensity plaque: HIP)測定法には容積の概念が含まれおらず、より正確な心血管イベントリスク評価のためには不安定プラークの容積を勘案した指標が有用であると考え画像解析ソフト(OsiriX)を使用し、簡便・半自動的に世界で初めて冠動脈HIPを立体的に評価する3次元プラーク評価法に成功した。これまで141例の安定狭心症患者の冠動脈プラークを解析し、冠動脈カテーテルインターベンション(PCI)後の周術期心筋梗塞の有無について検討した。その結果、算出された高輝度プラーク容積が大きい方が、周術期心筋梗塞の発症は多く、HIP容量は、血管内超音波上の脂質プラーク容量と正の相関を認めた。また計測した高輝度プラーク容量は従来のプラーク輝度よりもリスク評価の有用な指標として利用でき、周術期心筋梗塞の独立した予測因子となるとの結果を得た。(申請者実績:2017年3月日本循環器学会総会で報告した)。研究1:ヒト剖検心を用いたMRI画像撮像は昨年20例から38例まで増加し、病理学的特徴とMRI画像の対比を行っている。研究2:オメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を虚血性心疾患患者に対して投与し、投与前後で冠動脈MRI画像を撮像する前向き薬物介入試験は60例まで登録した(目標90例)。研究3:冠動脈HIPを有する15例に対してPET撮像を行い、HIPとFDGの相関関係を評価した3つの課題に対する研究成果を以下に示す。1.ヒト剖検心を用いて、MRI非造影T1強調画像法にて描出される高輝度冠動脈プラーク(冠動脈HIP)の高輝度の原因となっているプラークの構成成分の同定:剖検心41例のMRI画像とCT画像を撮像し、冠動脈HIPの高輝度の機序として冠動脈プラーク内出血が主な原因であることを確認した。本研究の成果を現在論文作成中である。2.虚血性心疾患患者に対して、抗動脈硬化作用が証明されているオメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を投与し、冠動脈HIPの輝度が抗動脈硬化作用と比例して減弱するか前向き薬物介入試験を行う:これまでに前向きに86例を登録し、介入1年後のMRIおよびCT画像を2019年2月までに終了する予定である。

3.自然発症冠動脈硬化ブタモデルを用いて3テスラMRIとPETを用いて撮像し、冠動脈プラークの成長過程(不安定化)を時間軸にそっての評価:自然発症LDLレセプター欠損・ホモ冠動脈硬化ブタモデルは、マウス・ウサギ動脈硬化モデルとは大きく異なり、通常食下で年余を経てヒトと類似した多彩な冠動脈硬化を呈し(プラーク破綻像に加えて、冠動脈近位部にプラークが集積し末梢にはあまり認めない)、野生型と比較すると死亡率が有意に高いことが分かった。ヒト冠動脈硬化の病態に最も近いモデル動物を作成し、冠動脈プラーク不安定化を解明する基盤技術を確立することができた。1)ヒト剖検心は41例以上のMRI画像とCT画像が撮像でき、病理学的に評価できる充分量の検体を集められた。2)オメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)による前向き介入研究は目標90例であったが、86例まで登録できた。3)ヒトの冠動脈硬化の病態に最も近づいたLDLレセプター欠損・ホモ冠動脈硬化ブタモデルを作成しえた。1)MRIを用いた非侵襲的プラークイメージングに関するエビデンスを構築するために、1静磁場強度の違い(1.5テスラ、3テスラの違い)やMRI装置メーカーの差異(シーメンス、フィリップス、東芝)に加えて、冠動脈高信号プラーク(HIP)描出標準撮像プロトコルを作成した。この標準プロトコルを用いることによって多施設が参加できる前向き研究の基盤を構築することができた。研究1.30例までヒト剖検心を用いて、MRI非造影T1強調画像法にて描出される高輝度冠動脈プラーク(冠動脈HIP)の高輝度の原因となっているプラークの構成成分を同定する。研究2.オメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を投与し、冠動脈HIPの輝度が抗動脈硬化作用と比例して減弱するか前向き薬物介入試験を目標症例まで登録する。研究3.冠動脈HIPを有する患者を対象にNaF-PETの撮像を開始する4.自然発症冠動脈硬化ブタモデルから冠動脈瘤が形成されるメカニズムを解明していく。1)ヒト剖検心の冠動脈プラークの病理学的特徴とMRI画像の対比を行った論文化・投稿を行う。2)オメガ-3エチル脂肪酸(EPA/DHA製剤)を虚血性心疾患患者に対して投与する前向き薬物介入試験を目標症例まで登録する。3)冠動脈HIPを立体的に評価する3次元プラーク評価法と周術期心筋障害の相関をみた研究の論文化・投稿を行う。私たちの研究をさらに発展させ、MRを用いた分子イメージングをより精度の高い診断法にするためには、3つの点を明らかにする必要がある。1)MRにて高リスクと認識された冠動脈HIPの分子病理学的な特徴は何か?2)MRイメージングの撮像法およびプラーク解析の最適化・簡素化が図れないか?3)冠動脈HIP(不安定プラークの程度)と心筋虚血発症のメカニズムは何か?以上の課題に対応するために、冠動脈に中等度狭窄を有する症例に対してMRプラークイメージングを行い、冠動脈造影時に冠血流予備能(Fractional flow reserve: FFR)を測定し、冠動脈HIPの輝度の強さ(不安定性)と、心筋虚血の程度(FFR値)の相互作用を実験動物の成育が遅れているため、今年度予定していた動物購入費を次年度に繰り越しました。
グローバリゼーションの時代における学校・家庭・地域の協働

本研究では、グローバリゼーションと学校・家庭・地域の協働の関係の中でも、特に、グローバリゼーションの進展の中で、学校・家庭・地域の協働を支える地域の共同性の構築に関する機制について、実践的・理論的に考察した。その結果、グローバリゼーションの中で進展するナショナリズムをめぐる課題と、グローバリゼーションの時代における学校・家庭・地域の協働をめぐる課題の間には、論理的な機制としては、共通性があることが明らかになった。本研究は,グローバリゼーションの時代における学校経営の課題として,学校・家庭・地域の協働を取り上げ,グローバルな観点から理論的・実践的に明らかにし,国際的な水準で発信することを目的とする。今年度は,研究代表者がこれまで調査を実施してきた大阪府内を中心に,フィールド調査を行った。調査の中では,主に校区単位での地域活動を実質的に担っている地域住民を対象にしたインタビュー等を実施した。この中では,校区単位での地域活動に参加する契機として,学校でのPTA活動が重要な役割を果たしているという知見を得た。本年度時点での予備的な成果については,マレーシアで開催されたAsian Association of Social Psychologyにて発表した。国内では,日本心理学会の年次大会及び日本質的心理学会の年次大会において発表を行った。前年度に引き続き、研究代表者がこれまで調査を実施してきた大阪府内を中心に、フィールド調査を行った。本年度は、本研究計画に関連する事例として、地域住民による地域活動、特に、地域住民が参加するワークショップに注目した。これは、「集団についての科学」としてのグループ・ダイナミックスが、その黎明期より密接に関わってきた実践形式が、ワークショップであることが理由の一つである。本研究で注目した実践は、社会福祉協議会が企画したワークショップであり、住民自身が企画・発案したものではなかったが、その中では住民自身による議論が、継続的かつ活発に展開され、また、議論の結果として策定された行動計画が、実際に実行される様子が見られた。本研究で得られた知見のうち、一部については研究成果としての発表ができていないが、今後の研究活動の中で順次発表していくことを予定している。