hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ粒子曝露のアレルギー性鼻炎に与える影響

また、カーボンナノチューブのサイズの違いがアレルギー反応の増悪の程度に違いが認められるかについても検討する予定である。ナノテクノロジーは豊かな未来社会を担う新技術として期待される一方で、ナノ粒子による健康や環境への影響が懸念されている。20年度の研究では、ナノ粒子を抗原とともにマウスの鼻腔から気管内に投与することにより感作を行い、その後抗原を気管内に繰り返し投与することにより反応を誘起した。その結果、カーボンナノチューブを抗原とともに投与することで感作したマウスでは、抗原もしくはカーボンナノチューブ単独の群に比較して明らかな二相性の気道抵抗の上昇の増悪が認められた。また、肺胞洗浄液中の炎症細胞については、とくに好酸球の上昇がカーボンナノチューブと抗原とで感作したマウスにおいて顕著であった。21年度では、さらなる解析を目的として、抗体産生および病理組織学的評価を行った。その結果、カーボンナノチューブによりIgE、IgG1およびIgG2aのさらなる産生増加が観察された。また、病理組織学的には、肺への炎症細胞の浸潤の増強も観察された。さらに興味あることに、慢性肺疾患において認められる気道リモデリングの組織学的変化である杯細胞の過形成のさらなる増加が観察された。一方、カーボンナノチューブ単独でも杯細胞の過形成は弱いながらも誘起された。これらの結果より、カーボンナノチューブはアレルギー性気管支喘息症状の全般を増悪させ、さらには強いアジュバンと効果を示すことが明らかとなった。本結果は、アレルギー反応の増悪化にナノ粒子が関与する可能性を示唆する興味深い成績であり、本増悪化はナノ粒子が免疫系への異常などを引き起こした結果であると考えられる。
17世紀における二つの聖書批判のアプローチ:バルーフ・スプノザとリシャール・シモン

平成13年度から14年度にかけての2年間の研究で明らかになった事は、次の点である。1)ヘブライ語文法について、リシャール・シモンは、サアディア・ガオンに始まるキムヒ以前の伝統的なヘブライ語文法学者の存在を知っていたにもかかわらず、伝統的文法とキムヒ家の差異についてはほとんど実質的に知らない。つまり、スピノザのヘブライ語文法との比較においてそれは充分なグラウンドを持っていない。2)リシャール・シモンの、聖書形成の歴史に関する見方は、基本的にスピノザの議論への反論であり、そして、それは聖書本文批評の延長上にある。この点で、スピノザの視点とは異なる。つまり、スピノザは自然の立場から本文形成のプロセスを考えていたが、シモンは聖書に関する伝統の情報だけで考えた。その意味で、シモンの議論には革新的なアイデアはスピノザのそれに比べて乏しい。むしろ、聖書の物語の順序に関しては、伝統的なキリスト教の立場を反映して、失われたオリジナルの物語順序が最新の研究によって回復できると信じた。3)スピノザの革新的部分は、自然の中に啓示宗教の位置を確定する視点である。これは、当時の科学史の研究と関係がある。この点において、中世ユダヤ聖書注解者イブン・エズラとの比較は示唆に富んでいる。つまり、イブン・エズラにとって二つの可能性の間で逡巡する事が合理の証であったのに対して、スピノザはその二つの可能性を一つに絞り込ませるものが合理の働きであるとした。歴史批判の起源とされるスピノザとイブン・エズラの注解アプローチは、根底で一つではない。これら観察の歴史的意味は、イスラエル古典学の歴史の再構築の中で定められるべきものである。それについては、総括班報告書の中で、歴史再構築の3つのメルクマールとして論じたので参照されたい。◆13年度の夏、ハーバード大学・ホートン図書館の協力を得て、リシャール・シモンの「旧約聖書の批判的歴史」の1682年の英語版、またアブラハム・デ・バルメシュのヘブライ語文法(16世紀)、また19世紀のユダヤ人によるヘブライ語でかかれたスピノザ研究のコピーおよびマイクロ・フイルムを手に入れることができた。これらの資料の解明はこれからであるが、19世紀のユダヤ人(シュロモー・ルビンなど)がスピノザについてこれだけ詳細にヘブライ語による議論を繰り広げていたことは、予想をはるかに超えるものであった。彼らのスピノザ理解がヨーロッパ文化にどのような影響を及ぼしたのかは未知数であるが、これらが、スピノザのヘブライ語文法が19世紀の学者によってどのように読まれ解釈されたのかを理解する文脈を形成していることは確実である。◆13年度の夏、第13回世界ユダヤ学会議にて、スピノザのヘブライ語文法の発表を行う。そのところにて、スピノザがシェバを母音とみなした背景に、スペイン語の影響があるのではないかと、聴衆から指摘され、その方面についての研究の必要性があることを実感する。加えて、13年度の秋、デンバーで開かれたSBLの総会にて、「ラッシーのヒトパエル動詞理解」について発表する。日本の学会にては、理解者が少なかった議論だけに、中世の聖書註解をよく知るユダヤ系研究者の承認を得たことは、大きな自信となった。◆13年度の成果のもっとも大きなものは、インド論理学との出会いである。ユダヤ学との接点は薄いと思われていただけに、ターミノロジーの類似性(ミダーvs.量)、インド論理学とヨーロッパ論理学との差異、またサンスクリップトの文法の古代における成立などは、ラビの聖書解釈、口伝律法と成文律法の論理的補完関係、中世以前のヘブライ語文法の問題などと、今後大きな比較研究の可能性を秘めていると感じられる。特に、本研究の課題の一部である、スピノザが背景にするラビの論理学とリシャール・シモンのギリシア的・キリスト教的背景の差異を考えるのに、インド論理学の問題は、比較検証の脈絡整備に便利であると思われる。

歴史批判の起源とされるスピノザとイブン・エズラの注解アプローチは、根底で一つではない。これら観察の歴史的意味は、イスラエル古典学の歴史の再構築の中で定められるべきものである。それについては、総括班報告書の中で、歴史再構築の3つのメルクマールとして論じたので参照されたい。
In situハイブリダイゼーション法を用いた卵管特異糖蛋白質の発現機構の解明

近年、ヒトを含めた種々の哺乳動物で卵管に特異的に発現し、配偶子を修飾する活性を持つ糖蛋白質の存在が報告されている。この糖蛋白質はその生殖生理学的な真の活性は、間接的には種々の可能性が提唱されているものの、未だ多くの点が不明である。我々は1980年代より、生殖生物学では優れた実験動物であるゴールデンハムスターで卵管特異糖蛋白質を発見し、この物質の生化学・分子生物学的性状・生殖生物学的性状を明らかにしてきた。本研究では同物質のcDNAを用いて、In situ hybridization法を用いた、ハムスター、卵管特異糖蛋白質mRNAの発現の解析を試み、この分子のin vivoに於ける発現動態の解明を試み、現在まで以下の結果を得た。In situ hybridization法では1.卵管膨大部・峡部共にmessageの発現を上皮にに認めたが、膨大部が上皮細胞核周囲部にmessageを認めるのに対し峡部では核下基底膜側にのみ発現を認めた。2.性周期に於いては峡部では発現に有意な差を認めなかったが膨大部ではdiestrous day1に特徴的な発現の減少を認めた。3.messageは生後約14日目より認められ、加齢により血中エストロゲン濃度が低下するに従い有意な発現減少を認めた。4.messageは妊娠中にも強く認められ、また分娩後、血中エストロゲン濃度の急激な低下に伴い減少した。5.卵巣摘出、或いはGnRHアナログの投与により血中エストロゲン・プロゲステロンを低下させた動物では有意な発現の減少を認めた.またこの動物に対し、エストロゲンの補充によりmessageの発現量の回復を確認した。6.霊長類で認められるプロゲステロンによる強力な発現の抑制はハムスターでは認められなかった。以上の結果より同物質の発現は齧歯類に於いてもエストロゲン依存性にコントロールされている事を強く示唆すると思われる。この研究結果は現在我々が作製を試みている卵管特異的糖蛋白質ノックアウトマウスを用いた同物質の生殖生理学的活性の解明のための重要な基礎データであり国際的にも注目されている研究結果である。
ビロリ菌由来アミノアシルtRNA間接合成経路の構造基盤

アミノアシルtRNA間接合成経路に関与するGatCABの構造機能解析およびタンパク質間相互作用の解明を目的とした.本研究ではピロリ菌由来GatCABに加え,黄色ブドウ球菌由来GatCAB,古細菌由来GatCABをターゲットにX線結晶構造解析とタンパク質間相互作用解析に取り組んだ.その結果,古細菌由来GatCABの立体構造を2. 5A分解能で決定することに成功した.古細菌由来GatCABとバクテリア由来GatCABの立体構造比較から,古細菌GatCABに特有のtRNA認識機構を解明し,バクテリア由来GatCABとのtRNA認識機構の違いを明らかにすることができた.アミノアシルtRNA間接合成経路に関与するGatCABの構造機能解析およびタンパク質間相互作用の解明を目的とした.本研究ではピロリ菌由来GatCABに加え,黄色ブドウ球菌由来GatCAB,古細菌由来GatCABをターゲットにX線結晶構造解析とタンパク質間相互作用解析に取り組んだ.その結果,古細菌由来GatCABの立体構造を2. 5A分解能で決定することに成功した.古細菌由来GatCABとバクテリア由来GatCABの立体構造比較から,古細菌GatCABに特有のtRNA認識機構を解明し,バクテリア由来GatCABとのtRNA認識機構の違いを明らかにすることができた.今年度は,ピロリ菌由来アミノアシルtRNA間接合成経路に存在するトランスアミドソームの構造解析に向け,主にサンプル調製と複合体形成条件の検討を行った.ピロリ菌由来GatCABは大腸菌発現系で大量調製し,各種クロマトグラフィーにて高純度に精製した.また,ND-GluRSおよびND-AspRSに関してはGatCABと共発現することにより大腸菌発現系を利用することに成功し,それぞれ高純度に精製することに成功した.tRNAはT7 polymeraseを用いたin vitro transcriptionにより大量調製した.その後,調製した各種サンプルを用いてゲルろ過分析にて複合体形成実験を行った.その結果,ND-AspRSを含むAsn-トランスアミドソームの形成は確認することに成功した.一方,ND-GluRSを含むGln-トランスアミドソームは確認することができなかった.今後は,buffer条件やサンプル濃度を変更し,Gln-トランスアミドソームの形成条件を検討する.また,今年度はピロリ菌だけでなく,古細菌由来トランスアミドソームにも注目し,実験を行った.その結果,古細菌由来GatCABの立体構造を2.5Å分解能で決定することに成功し,真正細菌由来GatCABとの構造比較から,古細菌由来GatCABに特有の反応機構を解明することができた.以上の結果は第12回日本RNA学会年会および第60回日本結晶学会年会にて報告した.今年度も昨年度に引き続きピロリ菌由来アミノアシルtRNA間接合成経路に存在するトランスアミドソームの構造解析に向け,主に結晶化を行った.しかし,現在まで高純度のピロリ菌由来Asn-トランスアミドソームの調製系は確立できたが,未だ結晶化には成功していない.そこで,本研究ではピロリ菌由来トランスアミドソームの結晶化に加え,構成成分であるGatCAB,AspRS,GluRS,および各tRNA複合体の結晶化にも取り組み,トランスアミドソーム形成から解離までの各段階を構造解析により可視化することを試みた。ピロリ菌由来GatCAB,AspRS,GluRSをそれぞれ高純度に精製し,各々結晶化スクリーニングを行ったところ,AspRSとGluRSで初期結晶を得ることに成功した.その後,結晶化条件を最適化することにより,AspRSとGluRSともに現在6A分解能の結晶の作成に成功している.また,ピロリ菌由来tRNA(Asn)およびtRNA(Gln)も大量調製し,GatCAB,AspRS,GluRSとともに共結晶化に取り組んでいる.また,ピロリ菌由来AspRSと同様にGADを持ち,かつAsn-トランスアミドソームを形成することが明らかになっている緑膿菌由来Asn-トランスアミドソームもターゲットにし,GADドメインの機能解明に向け構造解析を試みた.緑膿菌由来GatCAB,AspRS,tRNA(Asn)はピロリ菌由来のものとほぼ同様の方法により高純度に調製することに成功した.また,調製したサンプルを用いてAsn-トランスアミドソームの形成実験を行い,トランスアミドソームの形成を確認することに成功した.以上の結果はSapporo Symposium on Advanced Protein Crystallographyにて口頭およびポスターで発表した.
地域資源管理ポテンシャルを考慮したバイオマスエネルギーの地域資源管理システム構築

本研究では、バイオマスエネルギー管理において1地域資源ポテンシャルを考慮した都市農村圏の最適規模の提示2管理効率値と地域要因の関係を明らかにする3地域資源管理ポテンシャルを活用した地域資源管理システムを検討した。コミュニティにおけるネットワークを示すソーシャル・キャピタル(SC)をフローバイオマス管理ポテンシャル、未利用バイオマスをストックバイオマスポテンシャルと位置付けた。対象としたバイオマスは、農畜産系バイオマスエネルギー、林産系バイオマスエネルギー、廃棄物エネルギーである。本研究の目的は、バイオマスエネルギー管理において1地域資源管理ポテンシャルを考慮した都市農村圏の最適規模の提示2管理効率値と環境及び地域経済の関係を明らかにする3地域資源管理ポテンシャルを活用した地域資源管理システムを構築することである。平成25年度は、1地域資源管理ポテンシャルを考慮した都市農村圏の最適規模の提示を行った。地域におけるバイオマス循環を考える場合、都市に農村を含有した都市圏の概念が必要である。加えて、バイオマス管理にはコミュニティにおけるネットワークが重要である。これらのネットワークはソーシャル・キャピタル(SC)とされている。本研究では、SCをフローバイオマス管理ポテンシャル、未利用バイオマスをストックバイオマス管理ポテンシャルと位置付けた。第1の成果として、日本における47都市圏を推計した。第2の成果として、包絡分析法(DEA)を用いてバイオマスエネルギー管理効率性を計測した。インプットデータは地域資源管理ポテンシャルを含む管理要因、アウトプットデータはバイオマスエネルギーの供給水準である。結果として、バイオマスエネルギー管理の効率性は、フローポテンシャルによって改善され、これらはストックポテンシャルによる改善より大きいことが明らかとなった。平成26年度は、1地域資源管理ポテンシャルを考慮した都市農村圏の最適規模の提示の改善及び、2管理効率値と環境及び地域経済の関係分析を行った。本研究では、コミュニティにおけるネットワークを示すソーシャル・キャピタル(SC)をフローバイオマス管理ポテンシャル、未利用バイオマスをストックバイオマスポテンシャルと位置付けた。第1の成果として、バイオマスエネルギー管理の効率性評価を通して地域資源管理ポテンシャルの影響を明らかにした。平成25年度の研究により、フローポテンシャルであるSCは、バイオマスエネルギー管理の効率性を向上させる強固な要因であることが明らかにされたため、SCの計測手法及び定量化手法の検討を行い、効率値計測の改善を行った。第2の成果として、管理効率値と地域要因の関係を明らかにした。農畜産系及び林産系バイオマスエネルギーの管理効率値には、法人組織形態が影響を与えることが明らかになった。また、廃棄物エネルギーの管理効率値には、委託組織形態が影響を与えることが明らかになった。本研究の目的は、バイオマスエネルギー管理において1地域資源ポテンシャルを考慮した都市農村圏の最適規模の提示2管理効率値と環境及び地域経済の関係を明らかにする3地域資源管理ポテンシャルを活用した地域資源管理システムを構築することである。第1の成果として、バイオマスエネルギー管理の効率性評価を通して、地域資源管理ポテンシャルの影響を明らかにした。フローポテンシャルであるSCは、バイオマスエネルギー管理の効率性を向上させる強固な要因であることが明らかにされたため、SCの計測手法及び定量化手法の改善を行った。第2の成果として、バイオマスエネルギー管理効率値に影響を与える地域要因を明らかにした。農畜産系及び林産系バイオマスエネルギーの管理効率値には、法人組織形態が影響し、廃棄物エネルギーの管理効率値には、委託組織形態が影響することが明らかになった。第3の成果として、地域資源管理システムを提言した。地域要因の集積状況を需要サイドの都市要因と供給サイドの事業要因から分析し、効率性向上手法を提言した。広域かつ高人口密度の都市圏でバイオマスエネルギー管理を行うと、効率性を向上できることなどを見出した。平成26年度の計画どおり、目的2「管理効率値と環境及び地域経済の関係を明らかにする」を達成した。環境システム工学平成27年度は、目的3:地域資源管理ポテンシャルを活用した地域資源管理システムの構築を行う。平成25年度の計画どおり、目的1「地域資源管理ポテンシャルを考慮した都市農村圏の最適規模の提示」を達成した。引き続き、計測手法に関する改善が必要になったため。平成26年度は、目的2:管理効率値と環境及び地域経済の関係を明らかにする。平成27年度は、目的3:地域資源管理ポテンシャルを活用した地域資源管理システムの構築を行う。海外研究機関における研究渡航費及び研究滞在費として使用。University of Hawaiiにて、Dr. Karl Kimより指導を受ける。計測手法に関する改善が必要になったため。

平成26年11月平成27年1月に、海外研究機関における研究渡航及び研究滞在費として使用。ハワイ大学において、Dr. Karl Kimより指導をうける。指導受け入れ承諾すみ。
せん断帯形成過程におけるフラクタル的自己組織化臨界現象の研究

地盤が破壊する際に形成されるせん断帯内部のフラクタル的な自己組織化現象を観察するため,昨年に引き続きアルミ棒積層体を用いた擁壁崩壊実験ならびに弾塑性シミュレーション解析を行い検討した。アルミ棒積層体で補強土壁構造物の模型を作成し,補強土構造物内部で見られる進行性破壊とせん断帯形成過程の観察を行った。特にせん断帯周辺部をデジタルカメラで撮影して画像処理を行い,アルミ棒の水平・鉛直変位量および回転量を求めてせん断帯形成メカニズムについて検討した。その結果,補強土内部では土(アルミ棒)と補強材の一体化現象が生じるため,補強材が敷設されている範囲内ではせん断帯の形成が見られず,補強材後部から徐々に発生し,次第に成長した後に明確なせん断帯が形成され,全体的な破壊挙動へと至ることが確認された。同様の挙動は三次元FEM解析においても確認でき,せん断帯の形成過程をある程度解明することができた。また,せん断帯の形成と補強土構造物の鉛直変位および水平変位には明らかな相関性が観察され,補強材敷設範囲の背面で見られる鉛直変位はせん断帯の形成と密接に関係していることが明らかになった。地盤が破壊する際に形成されるせん断帯内部のフラクタル的な自己組織化現象を観察するため,アルミ棒を用いた擁壁崩壊実験を行った。アルミ棒擁壁模型で補強土構造物を作成し,補強土構造物内部で見られる進行性破壊とせん断帯形成過程の観察を行い,せん断帯周辺部に焦点を絞ってデジタルカメラで撮影した画像処理を行ってアルミ棒要素の水平・鉛直変位量及び回転量を計算した。その結果,アルミ棒擁壁模型では実際の粘土供試体で見られるようなせん断帯が形成される過程の観察はできなかったが,擁壁の変形に伴って補強土構造物内部にせん断領域が形成されていく過程が観察できた。また、補強土構造物を対象とした実験を行ったため,補強材長によってせん断領域の発生形態や形成される位置が異なることがわかった。せん断帯周辺部のアルミ棒要素の挙動からは,擁壁の変形に伴ってアルミ棒要素の水平あるいは鉛直方向への変位は計測されたが,要素の回転はほとんど計測されなかった。次に、補強土模型の弾塑性三次元FEMシミュレーション解析を行い,補強土内部に発生したせん断ひずみ分布と模型実験から得られたアルミ棒要素の変位ベクトルを比較し,定性的に一致していることを確認した。
高分子化合物添加によるＺｎ－Ｎｉ－Ｗ三元系合金めっきの開発

○研究目的:本研究では, Zn-Ni合金めっきの変則型共析とNi-Wの誘起共析を組み合わせ, Zn-Ni-W系合金めっきを試みる。これまでの研究から,電析膜のWは金属状態ではないことがわかっており, W金属の電析にはNiの優先的な析出が必要となることが予想される。そこで, Znの析出活性サイトに吸着してZn電析の抑制効果がある高分子化合物のポリアクリルアミドを添加し,その影響を調査した。○研究方法:電解浴の金属塩として, ZnSO_4・7H_2O 0.17 mol/L, NiSO_4・6H_2O 0.57mol/L, Na_2WO_4・2H_2O 0.06mol/Lを純水に溶解させた。また錯化剤としてクエン酸アンモニウム(NH_4)_3C_6H_5O_7を,高分子化合物としてノニオン性で分子量が10_610_8のポリアクリルアミドを添加した。陰極にはFe板を用い,電極面積は1cm2とした。電解条件として,定電流電解法を用い,電流密度0.1100A/dm2,通電量6000C/dm2,浴温40°Cの静置浴で行った。また陽極にはPt板を使用した。○研究成果:各電流密度での合金組成を調査した結果、ポリアクリルアミドを添加することで、50A/dm2以上の電流密度ではZnよりもNiが優先的に析出したことを確認した。またXPSのW4fスペクトルにおいて,主にW酸化物を示すスペクトルであったが、一部でのW金属の析出が示唆された。これにより,電解浴にポリアクリルアミドを添加することで, Znの析出が抑制されてNiが優先的に析出した結果,誘起共析によりWの一部が金属として析出したと考えられ、合金化による耐食性向上など電析膜の特性向上につながることが期待される。
生分解性繊維強化医療用チタン基傾斜機能材料の創製と材料評価

本研究では,連続貫通した細孔を有する人工関節,人工骨,人工歯根用医療用多孔性チタンを創製する.ここで,細孔は連続貫通である必要があり,この目的のために生分解性繊維を利用し,これをチタン母材に分散させる.術直後は生分解性繊維が強化相として働くために通常の多孔性チタンと比較して高い強度を有する.また,生体内で生分解性繊維は分解するために,術後ある一定期間を経て連続貫通した細孔を有するようになる.このとき,骨組織が侵入できるため,骨との堅固な力学的結合が見込まれる.本研究では,まず,母材として純Ti粉末,強化相としては生分解性繊維であるPLLA繊維を用いた.放電プラズマ焼結(SPS)の条件は150°C,5分,50MPaである.これにより,5および15vol%のPLLA繊維が添加した試料を作製した.しかし,作製した複合材料のTi母材が焼結されておらず十分な強度を得ることができなかった.そこで,次善の策として,生体内において分解速度の制御を可能とした生体材料作製を目標とし,孔質チタン焼結体を作製した.多孔質チタン焼結体はチタンと塩化ナトリウムの混合粉末をSPS法にて焼結させた.得られた結果をまとめると,1)Ti粉末とNaCl粉末の混合粉末をSPS法で作製した焼結体は,NaClの融点が高いため,比較的高い温度で焼結が可能である.その結果,NaCl溶解後においても多孔質Ti材料の破壊は生じなかった.2)ミクロ組織観察の結果より,Ti母相の焼結が完了しており,多孔性Tiの創製に成功した.またビッカース硬さ試験より,TiとNaClの複合材ではNaCIが強化の役割を果たした材料である.3)Ti-70vol.%NaClから作製した多孔質Tiの細孔はすべて開口細孔であり,表面から全ての細孔が繋がっている.多孔質Tiに生分解性ポリマーを浸透させれば繊維状の生分解性医療用材料の作製が期待される.4)ビッカース硬さ試験,摩耗試験の結果より,硬いTi母材にやわらかいNaClを分散させたことにより耐摩耗特性の向上に貢献していることが確認できた.本研究では,連続貫通した細孔を有する人工関節,人工骨,人工歯根用医療用多孔性チタンを創製する.ここで,細孔は連続貫通である必要があり,この目的のために生分解性繊維を利用し,これをチタン母材に分散させる.術直後は生分解性繊維が強化相として働くために通常の多孔性チタンと比較して高い強度を有する.また,生体内で生分解性繊維は分解するために,術後ある一定期間を経て連続貫通した細孔を有するようになる.このとき,骨組織が侵入できるため,骨との堅固な力学的結合が見込まれる.本研究では,まず,母材として純Ti粉末,強化相としては生分解性繊維であるPLLA繊維を用いた.放電プラズマ焼結(SPS)の条件は150°C,5分,50MPaである.これにより,5および15vol%のPLLA繊維が添加した試料を作製した.しかし,作製した複合材料のTi母材が焼結されておらず十分な強度を得ることができなかった.そこで,次善の策として,生体内において分解速度の制御を可能とした生体材料作製を目標とし,孔質チタン焼結体を作製した.多孔質チタン焼結体はチタンと塩化ナトリウムの混合粉末をSPS法にて焼結させた.得られた結果をまとめると,1)Ti粉末とNaCl粉末の混合粉末をSPS法で作製した焼結体は,NaClの融点が高いため,比較的高い温度で焼結が可能である.その結果,NaCl溶解後においても多孔質Ti材料の破壊は生じなかった.2)ミクロ組織観察の結果より,Ti母相の焼結が完了しており,多孔性Tiの創製に成功した.またビッカース硬さ試験より,TiとNaClの複合材ではNaCIが強化の役割を果たした材料である.3)Ti-70vol.%NaClから作製した多孔質Tiの細孔はすべて開口細孔であり,表面から全ての細孔が繋がっている.多孔質Tiに生分解性ポリマーを浸透させれば繊維状の生分解性医療用材料の作製が期待される.4)ビッカース硬さ試験,摩耗試験の結果より,硬いTi母材にやわらかいNaClを分散させたことにより耐摩耗特性の向上に貢献していることが確認できた.本研究では,連続貫通した細孔を有する人工関節,人工骨,人工歯根用医療用多孔性チタンを創製する.ここで,細孔は連続貫通である必要があり,この目的のために生分解性繊維を利用し,これをチタン母材に分散させる.術直後は生分解性繊維が強化相として働くために通常の多孔性チタンと比較して高い強度を有する.また,生体内で生分解性繊維は分解するために,術後ある一定期間を経て連続貫通した細孔を有するようになる.このとき,骨組織が侵入できるため,骨との堅固な力学的結合が見込まれる.本研究では,母材として純度99.1%,粒子径45μm以下の純Ti粉末を用いた.強化相に用いる生分解性繊維として,PLLA繊維を用いた.放電プラズマ焼結の条件は150°C,5分,50MPaである.これにより,5および15vol%のPLLA繊維が添加した試料を作製した.焼結の開始は40°Cであり,50°Cから100°Cの間で緻密化が認められた.

また,焼結時,150°Cで5分間の保持を行ったが,この保持時間内に緻密化が終了することが確認された.作製したTi-PLLAコンポジットは積層構造を有し,その硬度は異方性を示した.しかし,Tiの焼結は不完全であり,温水での分解試験を行ったところ,PLLAの分解と共に試料の崩壊が認められた.これは,焼結温度が低すぎるためと考えられる.医療用チタン基傾斜機能材料への応用のためには,より強度の高い,完全な焼結体の創製が不可欠である.現在,温度を上げた焼結を行っている.PLLAの融解の問題など,克服すべき課題は残されており,これらを平成18年度の研究により解決する.本研究では,生分解性繊維強化チタン基傾斜機能材料の開発を目的とする.生分解性繊維は体内で徐々に分解するため,体内でチタンは多孔性化し,細孔の中に骨組織を侵入させて,堅固な力学的結合をはかることができると考えられる.また,細孔を表面に多く分布するように傾斜化させることにより,強度と生体親和性とを兼ね備えた材料を期待することができる.本研究では,以上の利点を実現することができる生分解性繊維強化チタン基傾斜機能材料を創製し,その生分解性と機械的性質(硬さ,圧縮特性および摩耗特性)を評価する.平成17年度の研究では,チタン粉末と生分解性繊維であるPLLA(ポリ・L・乳酸)繊維の混合粉末を放電プラズマ焼結法(SPS法)にて焼結し,PLLAを強化相としたTi-PLLA複合材料を開発した.しかし,作製した複合材料のチタン母材が焼結されておらず十分な強度を得ることができなかった.そこで,平成18年度はチタン母材が完全に焼結した多孔性チタンの作製を試みた.チタンと塩化ナトリウムの混合粉末をSPS法にて焼結した.塩化ナトリウムの融点が高いため,比較的高い温度で焼結が可能である.作製したTi-NaCl複合材料中のチタン母相の硬さはHv=200以上と高く,かつ摩耗特性はTi-PLLA複合材料に比べて良好であった.その後,多孔性チタンを得るために,Ti-NaCl複合材料を100°C程度のお湯に投入し塩化ナトリウムのみを溶解した.その結果,塩化ナトリウム溶解後においても材料の破壊は生じなかった.また,得られた試料に対して組織観察を行った結果,チタン母相の焼結が完了しており,多孔性チタンの創製に成功したことが分かった.本手法は,医療用多孔性チタン製造に有効であると考えられる.今後,多孔性チタンを溶けた生分解性材料中に投入し,細孔に生分解性材料を浸透させ,その生分解性と機械的性質を評価する.
精巣特異的高発現を示すＲＥＶ７の生殖細胞生存・増殖・分化における重要性の検討

本研究では、REV7の精巣での精子形成における重要性を明らかにするために、成体になってからRev7を欠失させる遺伝子改変マウスの作成を行った。当初の計画通りは進まなかったが、新たにRev7遺伝子改変マウスを購入し、現在目的のマウスを作成中である。また、REV7の精巣での役割を解明するために、REV7を高発現するRev7トランスジェニックマウスを利用して、精巣内でREV7が相互作用を示す蛋白の同定を行った。免疫沈降法にていくつかの候補となるバンドが認められたが、得られた蛋白量が少なく、質量分析を行うまでには至らなかった。さらに継続する予定である。前年度に引き続きRev7ヘテロノックアウト(KO)マウスと3系統のRev7トンランスジェニック(TG)マウスを交配させて、Rev7KOマウスの表現系である胎生致死をレスキューすることを目指した。3系統のRev7TGマウスを用いてRev7ヘテロKO/Rev7TGマウスを作成し、Rev7ヘテロKOマウスと交配させ、それぞれ約30匹の子供が生まれたが、3系統のRev7TGマウスともに胎生致死をレスキューできず、Rev7KO/Rev7TGマウスは樹立できなかった。そのため、Rev7TGマウスを用いて精巣でRev7に結合する蛋白の同定を行うことにした。Rev7TGマウスでのRev7トランスジーンの発現分布をウエスタンブロッティングにて確認したところ、1系統では多くの臓器で導入したFLAG-REV7蛋白の中等度レベルの発現が確認できたが、残りの2系統ではトランスジーン発現は非常に低かった。それで、発現の高い系統を用いて精巣から蛋白抽出液を作成し、抗FLAG抗体を用いて免疫沈降を行って、FLAG-REV7蛋白と共沈してくる蛋白を解析した。免疫沈降産物を電気泳動し、銀染色にて確認したところ、コントロールサンプルと比較して、FLAG-REV7とともに共沈する蛋白のバンドがいくつか確認できた。今後、免疫沈降の条件をさらに検討して、共沈してくる蛋白の同定をマススペクトロメトリー法を用いて行う。本研究の最初の計画通りにコンディショナルノックアウトマウスの作成ができなかったため、最近入手可能となった遺伝子改変マウスを利用してRev7コンディショナルノックアウトマウスを樹立することに変更し、その凍結受精卵を入手した。現在マウスに戻しているところであり、今後精巣特異的なRev7コンディショナルノックアウトマウスを樹立し、精巣の生殖細胞の分化への影響を検討する。平成24年度前半は所属研究室が変更になったことに伴ってマウスの移動を行い、その後、すでに樹立しているRev7ヘテロノックアウト(KO)マウスと本研究のために作成したRev7トランスジェニック(TG)マウスを交配させ、Rev7KOマウスの表現型をRev7トランスジーンによりレスキューしたRev7KO/Rev7TGマウスの樹立を目指した。Rev7KOマウスは現在胎生致死のため個体を得ることができない。Rev7トランスジーンにてレスキューすることにより、生後のRev7の機能解析に用いることができる。Rev7TGマウスは合計4系統樹立したが、そのうちの1系統は子供を産まず、系統を維持できなかった。残りの3系統を用いてRev7KO/Rev7TGマウスを樹立することとし、Rev7ヘテロKOマウスとの交配を行った。現在までに、残りの3系統はいずれもRev7ヘテロKO/Rev7TGマウスまでは生まれている。そのうち1系統ではRev7ヘテロKO/Rev7TGマウスとRev7ヘテロKOマウスとの交配により、2腹分の子供が生まれたが、Rev7KO/Rev7TGマウスは得られていない。その理由として、1)Rev7野生型遺伝子座と同じ染色体上にRev7トランスジーンが組み込まれている、2)Rev7トランスジーンの発現がRev7ノックアウトの胎生致死をレスキュー出来なかった、等が考えられた。現在、残りの2系統も含めてさらに交配を続け、Rev7KO/Rev7TGマウスの樹立を行っている。平成26年度は、作成したRev7トランスジェニック(Rev7TG)マウスの精巣を用いて、Rev7結合蛋白の同定を試みた。Rev7TGマウスの精巣の組織をRev7抗体等で免疫染色し、Rev7トランスジーン由来の蛋白が生殖細胞に発現していることを確認した。そのRev7TGマウスとコントロールマウスの精巣から細胞抽出液を作成し、Rev7抗体とタグに対する抗体を使用してRev7蛋白を免疫沈降し、共沈してくる蛋白を電気泳動にて確認した。Rev7TGマウスのみに認められ、コントロールマウスでは認められないバンドがいくつか確認できたが、バンドが薄く、再現性がうまく確認できなかった。免疫沈降の条件を検討して行ったが、精巣での新規結合蛋白を同定するには至らなかった。

次に、生殖細胞形成におけるRev7の重要性を検討するために、成体になってからRev7をノックアウトしたコンディショナルノックアウトマウスの樹立を試みた。前年度購入した遺伝子改変マウスを用いて、まず、neoカセットを除去するために、CAGプロモーター下にFLPリコンビナーゼを発現するトランスジェニックマウスと交配させ、生まれてきたマウスで、生殖細胞系列にてneoカセットが除去されたことを確認した。次にタモキシフェン誘導性Creリコンビナーゼを発現するトランスジェニックマウスと交配させ、成体になってからタモキシフェンを投与してRev7をノックアウトする予定ある。本研究では、精巣特異的高発現を示すREV7の生殖細胞における重要性を明らかにする目的で研究を行ったが、研究室の移動のために研究が遅れたことと、当初の計画通りに進まなかったことから、予定より研究の進行が遅れたが、現在Rev7コンディショナルノックアウトマウスの作成が進んでいることから、今後、成体の精巣におけるRev7の重要性の解明を続けていく。実験病理学初年度研究室の移動があり、研究に使用するマウスが一時的に使用不可能になったため、その影響もありマウスの交配による解析が大幅に遅れた。しかし、Rev7ノックアウトによる胎生致死のレスキューができないことが判明したため、計画通りに進まなかった時の予定に準じて、トランスジェニックマウスを用いて精巣におけるREV7結合蛋白の同定を行うことに予定を変更し、現在進めている。また、Rev7コンディショナルノックアウトマウスによる生殖細胞分化の解析を進めるために、新たに入手が可能になったRev7遺伝子改変マウスを入手して、Rev7コンディショナルノックアウトマウスを作成する予定に変更し、現在進めている。平成24年度初めに所属研究室が変更になったため、マウスの移動を行った。この際、新施設への移動のために、それまで飼育していた実験動物は一時的にすべて処分となり、現在所属の北里大学にて新たに動物実験を始めた。そのために実験再開までに約6ヶ月を要することになり、マウスの交配と解析がやや遅れている状態である。FLAG-REV7を高発現するRev7TGマウスの精巣から蛋白抽出液を作成し、FLAG抗体を用いて免疫沈降を行い、Rev7結合蛋白の同定を行う。精巣の蛋白抽出液から免疫沈降を効率よく行う条件を検討した後、マススペクトロメトリー法を用いて結合蛋白を同定し、生殖細胞分化・生存に関わる分子が同定されれば、REV7蛋白との結合の詳細を解析する.それによりREV7が生殖細胞の生存に関わるメカニズムの解明を行う。入手したRev7遺伝子改変マウスは、タモキシフェン誘導性にCreリコンビナーゼを発現するマウスと交配し、タモキシフェン誘導性にRev7をノックアウトできるコンディショナルノックアウトマウスを樹立する。離乳後の生後6週時点でタモキシフェンを腹腔内投与し、全身でRev7遺伝子をノックアウトしたマウスを作成する。精巣でのREV7蛋白発現が消失することをウエスタンブロットと免疫染色により確認した後、同様のマウスを経時的に解剖して精巣を組織学的に検索し、REV7欠損により生殖細胞の分化・生存がどのように変化するか解析する。
活性酸素種による心筋障害の病態形成におけるユビキチン転移酵素Itchの機能解析

ITCHは、ユビキチン-プロテアソームシステムによる翻訳後修飾において重要な役割を担っており、細胞内の活性酸素種(ROS)調整システムであるthioredoxin systemの重要な構成因子であるThioredoxin-interacting protein (TXNIP)をユビキチン化する。ITCHを心筋細胞内で過剰発現させたところ、TXNIPが減少してROSによる細胞障害が抑制された。同様に、心筋特異的にITCHを過剰発現させたマウスではROSによる心機能低下が抑制され、生存率も改善した。ITCHは心筋細胞でTXNIPをユビキチン化し、ROSに対して細胞保護的に機能することが示された。活性酸素種(ROS)の増加が関与する心疾患の発生機序を証明するために、ユビキチン・プロテアソームシステムを構成するユビキチン転移酵素Itchと、細胞内のROSの調節系であるThioredoxin systemを構成するタンパクのThioredoxin-interacting protein(TXNIP)に着目してin vitroおよびin vivoで検討した。ROS刺激(ドキソルビシンとH2O2)により心筋細胞中のTXNIPの発現が低下するが、この低下にはItchを介したTXNIPに対するユビキチンの付加が関係しており、プロテアソーム阻害薬によってROS刺激によるTXNIPの発現低下は抑制された。そこで、Itchを過剰発現した心筋細胞にROS刺激を行ったところ、TXNIPの発現低下は抑制され、引き続いて起こるアポトーシスも抑制された。さらに、ROS刺激の際にsiRNAにてItchをknock downしたところ、アポトーシスがさらに亢進した。このことから、ItchはROS増加による心筋障害の発症に対して、TXNIPをタンパク分解することによりprotectiveに機能していることが示された。これらのin vitroでの実験結果をもとに、Itchの機能をin vivoで解析するために、Itchを心筋特異的に発現させたマウス(Itch TGマウス)の作成に成功した。ドキソルビシンを腹腔内注射した心筋症モデル、および心筋梗塞を作成した心筋梗塞モデルを野生型マウスとItch TGマウスそれぞれに作成し、生存率を比較したところ、いずれの病態モデルにおいてもItch TGマウスが有意に生存率が良好であった。また、いずれの病態マウスでも心筋組織のアポトーシスが増加していたが、Itch TGマウスではそれらアポトーシスが抑制されており、心筋組織中のTXNIP発現が低下していた。以上の結果から、ROSの増加が関与する心疾患の発生機序には、ItchとTXNIPの相互作用を介した心筋細胞のアポトーシスの調整が関わっていることが示された。ユビキチン・プロテアソームシステムを構成するユビキチン転移酵素Itchと、細胞内のROSの調節系であるThioredoxin systemを構成するタンパクのThioredoxin-interacting protein(TXNIP)に着目して、in vitroおよびin vivoで検討した。昨年度までの検討で、活性酸素種(ROS)刺激(ドキソルビシンとH2O2)により心筋細胞中のTXNIP発現が低下し、この低下にはItchを介したTXNIPに対するユビキチン付加が関係していることを証明した。また、Itchを過剰発現させた心筋細胞では、ROSによるアポトーシスが抑制されることも示した。通常の細胞では、ROS刺激によりアポトーシスが進行するが、これはROS刺激により心筋細胞内のItchの発現が低下(mRNAの発現低下、self-ubiquitinationによる低下)することが一因となっていることを証明した。このことにより、Itchを過剰発現させることで心筋細胞のアポトーシスが抑制できることが説明できる。また、Itchを心筋特異的に過剰発現させたマウス(Itch TGマウス)は、通常状態からThioredoxin活性が高いことを示した。ドキソルビシンを腹腔内注射した心筋症モデルと心筋梗塞モデルを作成し、Itch TGマウスと野生型マウスで比較したところ、いずれの病態モデルにおいてもItch TGマウスで有意に生存率が高かった。心エコーによる心機能評価でもItch TGマウスではいずれも心機能が保持されていた。Itch TGマウスではアポトーシスが抑制されていることや、電子顕微鏡による評価でItch TGマウスにおけるミトコンドリア形態や機能が保持されていることを確認できた。細胞内シグナル伝達、ユビキチン・プロテアソームシステムin vitro、in vivoともに当初の実験予定より進捗が良く、実験計画は順調に進行している。平成26年度は、細胞内の他のタンパク発現などにも着目し、よりROSの増加が関与する心疾患の発生機序を深く証明していくこととしたい。上記のようにin vitroの実験はほぼ終了しており、残すはTXNIP周辺の細胞内タンパクの発現の増減を確認し、さらに証明を深めていく。

また、Itch TGマウスの作成についても終了しており、今後はエコーによる心機能の評価や、細胞内アポトーシスのマーカーである、caspase-3などの発現などについても実験を行い、内容を深めていく方針である。また、論文作成にも着手し、今年度中のpublishを目指す。トランスジェニックマウスの作成が比較的順調にできたことにより、当初見込んでいた各種実験試薬などのコストが約50000円程度抑えられた。また、今年度は学会出張などの旅費(50000円)を請求していないことも次年度使用額が生じた理由である。平成26年度は、現在のデータにさらに上乗せした内容で学会発表を予定しており、出張の際の旅費を請求する計画がある。また、in vivoの実験を遂行するためにも、トランスジェニックマウスの飼育費がかさんでくることが予想され、当初の予算に加えて費用に充てる計画である。
オーバーレイネットワークを利用したインターネットにおける情報の拡散経路推定方式

インターネットを流通する情報の同一性を判断するフローの識別子と同一性評価アルゴリズムを提案し、ある情報がインターネットを移動した経路を推定する方式を開発した。フローの識別子としては、フローに含まれる8ビットコードのヒストグラムとメッセージの送受信のタイミングに基づいた識別子を開発した。これらの識別子を利用し、ネットワークで観測された情報が同一のものであるか否かを、プライバシー性を保持しながら判断するアルゴリズムを完成した。本研究は、インターネット全体でワームや利用者の意図しない情報流出による流出情報の移動を捕捉するシステムの構築を目的としている。H21年度では、情報の移動を捕捉するために、ネットワークトラピックからファイルなどの捕捉対象の情報の同一性を評価する方式を重点的に検討した。研究計画の段階では、研究者が提案しているTCPのフローに含まれる8ヒット毎のデータコードの発生確率を利用する予定でいたが、それのみを利用した場合、途中でデータ内容に変化があった場合の曖昧性を許容した同一性評価性能が大幅に低下することが判明した。そこで、そのフローを送受信しているアプリケーションが何であるかを突き止め、その情報を基に、同一性を評価するTCPフローを絞り込むことで、性能低下を防ぐことに成功した。フローの送受信アプリケーションの識別には、個々のアプリケーションメッセージの送信間隔がアプリケーション毎に異なる点に着目し、その違いを基に識別する手法を新規に提案した。また、同一性指標を基に、該当する情報の移動経路をグラフ化する方式についても検討した。情報流出やワームの拡散は多くの場合TCPにより行われるため、TCPのセッションを保持している端末のIPアドレス、ポート番号を基に同一性を探索し、グラフを作成するアルゴリズムの構築も行った。実験ネットワークでワームの感染実験を行い、いくつかの種類のワームで感染経路のグラフ化に成功した。不正アクセスやそれに感染したP2Pソフトウエアにより、所有者の意図しない形で情報がインターネットへの流出や拡散じた場合において、その情報がインターネット上でどのような経路で伝搬・拡散したかを明らかとする技術の開発を目的とし、流出情報の類似性の評価方法を構築した。インターネットへ流出した情報を捕捉するには、ネットワークで観測された情報と流出情報の内容を照合する必要がある。その照合の際、観測情報が第三者に所有権のある情報であった場合、その内容を照合することはプライバシーの観点から問題がある。そこで本研究では、流出情報と観測情報の双方にデータの内容を不可視とする観測・データ変換方法を提案し、プライバシーの保護を実現した。流出情報の追跡に際には、流出情報と観測情報が同一のものであるかを評価する必要があり、その照合に悪影響を与えない観測・変換方法を実現する必要がある。そこで本研究では、ネットワーク上で送受信されるメッセージの送受信タイミング、パケットデータの文字コードの出現確率を利用した観測・データ変換方法を提案した。メッセージの送受信タイミングは、データの送受信に必要な処理時間やメッセージ数の類似性が送受信データのサイズや内容に依存することを利用した観測方法である。文字コードの出現確率は、送受信データを構成する情報の不可逆変換となっており、データ内容の類似性を保持したまま秘匿性を高める方法となっている。これらの観測・変換方法を利用し送受信データの同一性を評価した所、90%以上の正確性での同一性評価が可能となり、流出情報の追跡のための基礎技術を確立することが出来た。
パルミラ墓内彫刻表現と考古資料の比較研究

シリア・アラブ共和国の中央に位置するパルミラは前1世紀から紀元後3世紀に開けて交易都市として栄えたが、その美術的特徴は墓に設置された個人肖像、石棺、葬礼の彫像などに顕著に見られる。本研究において、シリア以外のイタリア、トルコ、ロシアの博物館に所蔵された彫像をあらたに見いだし、データを得ることができた。さらに墓の中心的彫像である饗宴図像の精査により、主なる人物がもつ容器を実物と同定し、同じ形の容器が金属、陶器、ガラスで制作され、パルミラではガラスや金属製が使われていた可能性を示唆した。また、饗宴図像の中心人物が履く履物について、その東方的影響について具体的に提示した。本研究はこれまでパルミラ美術の重要な要素であるという認識は成されていたが、その描出された容器、装身具などの個々の表現についての分析が成されていないことに着目して、特に饗宴図像の分析をおこなって当時の社会状況を再構築しようとするものである。従って、初年度はこれまで調査されていないパルミラ彫刻のデータを収集し比較検討することを目的とした。まず、トルコ国立イスタンブール考古学博物館所蔵パルミラ彫刻資料の調査をおこない、写真データを取得した。個人肖像の他に、饗宴図像の一部も所蔵していることを確認できた。また、同時期の地中海沿岸地域の石棺を実見し、パルミラの石棺との比較検討をおこなった。さらに、デンマーク、コペンハーゲンでおこなわれた国際パルミラ肖像研究会に出席し、現在のパルミラの墓内彫刻についての研究の進展状況を把握し、各国の研究者と意見交換をおこなった。今後の研究において、情報交換ネットワークを構築した。ナポリ考古学博物館においては同時代の地中海域の容器、装身具の実物例のデータを収集した。国内のパルミラ彫刻データの収集に務めた。特に京都山崎のアサヒビール山崎山荘所蔵の饗宴図像は、世界的に見てもシリア国内以外で唯一の大型饗宴彫像であるので、今後さらに精査することを確認した。また、個人収集家、東京ブリヂストン美術館のパルミラ彫像についてはこれまで、詳しい調査がおこなわれていないが、本年度は所在の確認にとどまったので、今後、これらを精査することを課題とする。これらの調査に基づいて、ヘレニズムイスラーム研究会で発表をおこない、「パルミラ饗宴図像の容器II浅型杯について」をまとめた。また、平山郁夫シルクロード博物館「シルクロードの饗宴」展でパルミラの饗宴について寄稿した。本研究課題2年目の平成26年度は、国内のパルミラ彫像を精査した。京都大山崎美術館所蔵の世界でも珍しいシリア国以外に所在する大型饗宴図像彫刻、ブリヂストン美術館所蔵饗宴図彫刻部分などの分析をおこなった。バチカン美術館、フィッツウイリアムス博物館ではこれまでに報告されていないパルミラの個人肖像の所在を明らかにした。パルミラの横臥彫像に描出された容器と実際のローマ時代の実物容器の比較研究においては、水平把手付碗の実物がガラス製、金属製、施釉陶器製であることを確認した。しかし、ポンペイ壁画にガラス製、金属製の杯の描出しか見られないことから、当時の施釉陶器は高価な製品の代用品であり、パルミラの彫像に描出された杯はガラス製や金属製であると推測するにいたった。しかし、パルミラではそれらの破片は出土していない。それはこれまでに住居址の発掘調査がすすんでいないためと考えられる。ウイーン大学の調査団がおこなった住居址の調査では、小さな施釉陶器片(水平把手付杯とは特定できない)のみが出土しているが、居室の壁面ストッコ装飾には格子文様の杯の描出があり、そのような容器が当時の彼らの生活の中に存在したことがうかがえる。これらの成果は第21回ヘレニズムイスラーム研究会で「両把手付杯のパルミラでの受容について」として発表し、古代オリエント博物館紀要34に“La Coupe avec deux anses holrizontales àanneau et poucier Son origineetacceptation dans Palmyra"として掲載した。パルミラ彫像の諸要素の分析を行うことは、パルミラの当時の社会状況を明らかにするための有効な手段であるので、今後とも継続して研究して行く所存である。当該研究の最終年度にあたる2015年は、これまでの調査研究を総括し、さらに今後の研究への道筋をつけることに務めた。2015年7月4,5日に金沢大学で開催された「第22回ヘレニズムイスラーム研究会」において「パルミラの沓」という演題にて発表をおこない、その成果は研究会誌「第22回ヘレニズムイスラーム研究会」166-172頁に掲載されている。2015年10月25日31日にはロシア共和国サンクトペテルブルグ、エルミタージュ美術館において、パルミラ出土関税表碑文、エルミタージュ所在パルミラ肖像彫刻の撮影、調査をおこなった。パルミラ関税表碑は、1881年にロシア領アルメニアの旅行家アバメレク=ラザレフがパルミラ遺跡取引場東側の附属建築物南側で発見した。それらは、ただちにロシアのサンクトペテルブルグに送られ、以来エルミタージュ美術館蔵品として門外不出となり、出土状態の写真以外は描きおこしの図しか知られていなかった。発見から100年以上を経て、碑文がどのような状態にあるか確認し、記録写真を撮影することを目的として、エルミタージュ美術館の許可を得て、目的を達成することができた。パルミラの墓内彫像も7点を確認し、写真データを得た。

さらにノイン・ウラ出土の漢代錦、及び実物の沓についての調査もおこない、パルミラ彫刻に描出された沓との比較、素材についての考察を深めた。2015年11月30日12月9日にはローマ市内博物館に於いてローマ時代の履物について精査し、さらにヴァロッコ美術館でこれまで報告されていない、パルミラ彫像4体を精査することができた。これらの成果は「パルミラ饗宴図像の容器:両把手付杯のパルミラでの受容について」(仏文)AL-RAFIDAN vol.XXXVII, 181-188頁に掲載されている。今後は、さらにこれまでに出土した饗宴図像の全数を体系的にまとめていく所存である。シリア・アラブ共和国の中央に位置するパルミラは前1世紀から紀元後3世紀に開けて交易都市として栄えたが、その美術的特徴は墓に設置された個人肖像、石棺、葬礼の彫像などに顕著に見られる。本研究において、シリア以外のイタリア、トルコ、ロシアの博物館に所蔵された彫像をあらたに見いだし、データを得ることができた。さらに墓の中心的彫像である饗宴図像の精査により、主なる人物がもつ容器を実物と同定し、同じ形の容器が金属、陶器、ガラスで制作され、パルミラではガラスや金属製が使われていた可能性を示唆した。また、饗宴図像の中心人物が履く履物について、その東方的影響について具体的に提示した。咋今の中近東の政治情勢によってレバノンへの渡航がなかなかかなわないが、ローマ、イギリスなどの博物館に所蔵されているパルミラ出土彫刻の資料情報の収集をすることが出来た。また、同時代遺物についての情報も多数得て、今後の研究に大いに貢献できるものと考えている。西アジア美術考古学最終年度において、これまで収集した国内外の資料の情報を整理して、パルミラの饗宴図像にみられる器の描出から地中海的文化とメソポタミアの伝統文化の関係性について明らかにしていく。また、新たに饗宴図像の履く沓についての資料収集につとめる。25年度には海外の彫像のデータを収集し、又周辺遺物との比較研究をすすめることができた。国内外の研究者と情報交換をおこなって、今後の研究に大いに役立つ知見を得ることができた。しかし、レバノン、ベイルートアメリカン大学資料の現地調査ができなかった。国内遺物については所在の確認にとどまった。購入予定の備品の到着が遅れたため2014年度内に決済できなかった研究2年目にあったって、国内のパルミラ彫像についての精査をすすめる。ローマ国立博物館所蔵品の調査をおこなう。ベイルートの資料については引き続き、調査加納であるか問い合わせをおこなう。また、地中海世界とローマ属洲のシリアにおける文化受容の諸相について、様々な遺物の比較検討を通して当時のパルミラの社会、あるいは饗宴図像と個人肖像の関係性について研究をおこなう。未使用額は購入の遅れた備品の購入にあてる。今年度は、レバノンで12月におこなわれる予定のシリア考古学者会議に合わせて、レバノンに渡航し、ベイルートアメリカン大学所蔵パルミラ彫像の調査を進める。また、サンクトペテルブルグ、エルミタージュ美術館に報告されていないパルミラ彫像の存在情報があるので、それを確認し、調査許可が得られたので調査を行う予定である。