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「専門職の学習共同体」としての学校に関する理論的・実証的研究

2については、「専門職の学習共同体」の議論の原点とされるリトルやローゼンホルツの研究と並んで,「専門職の学習共同体」の基盤的研究として高く評価されているマクロフリンの「教授・学習の文脈」に関する研究について概観したうえで,「専門職の学習共同体」の観点から,その意義について若干の考察を加えた。3については、スタンフォード大学のブレイザー(David Brazer)教授にPLCについて聞き取りを行い、カリフォルニア州フリーモント学区の副教育長らとともに同学区の複数の学校のPLCチームの観察および若干の聞き取り調査を行った。本年度は、「専門職の学習共同体」の先駆的研究(マクロフリンとタルバートの研究)と基盤的研究(マクロフリンの教授学習の文脈に関する研究)について理論的に整理・検討するとともに、「専門職の学習共同体」の事例校(カリフォルニア州フリーモントの初等学校1校、中等学校2校)を訪問し、その特徴について基礎的な調査を実施することができた。年度当初に計画していた文献研究の一部が実施できておらず、またわが国における「学びの共同体」としての学校を訪問することはできなかったが、来年度以降の研究で軌道修正をすることが十分に可能であるため、おおむね順調に進展していると自己評価した。本研究課題の目的は,日本とアメリカにおける「専門職の学習共同体」としての学校の特質および意義と課題を理論的・実証的に明らかにすることである。具体的な到達目標は,1「専門職の学習共同体」に関する代表的論者の議論の特徴について,教育経営の組織論やリーダーシップ論の観点から理論的な位置づけと課題を明確にすること,2アメリカの「専門職の学習共同体」としての学校における参与観察や校長への聞き取り調査をもとに,その学校の特徴や校長のリーダーシップの在り様を日米比較の観点から明らかにすることである。1については、アメリカにおける「専門職の学習共同体」の代表的論者の一人である教育学者アン・リーバーマン(Ann Lieberman)の研究に注目し、彼女の「専門職の学習共同体」論の特徴について,学校改善のプロセス,学校の組織文化(成熟度),そして校長や教員のリーダーシップと関わる観点から整理・検討したうえで,それらの理論的基盤に留意しながら,意義と課題について考察を加えた。またスタンフォード大学においてリーバーマン教授に聞き取りを行い、自身の執筆した論文と関わる基本的な認識と理解の妥当性について確認を行った。2については、カリフォルニア州ダブリン学区(Dublin Unified School District)の副教育長とともに同学区における「専門職の学習共同体」の事例校の観察および校長に対する聞き取り調査を行った。また昨年度に引き続いて、フリーモント学区(Fremont Unified School District)の副教育長に聞き取り調査を行った。三重県において「学びの共同体」に取り組んでいる学校(中学校1校)を複数回訪問して参与観察を行うとともに,校長および複数の教員に対する聞き取り調査を行った。本年度は、「専門職の学習共同体」の先駆的研究(リーバーマンの研究)について理論的に整理・検討するとともに、「専門職の学習共同体」の事例校(カリフォルニア州ダブリンの初等学校1校)および三重県において「学びの共同体」に取り組む学校(中学校1校)を訪問し、その特徴について基礎的な調査を実施することができた。
反陽子ヘリウム原子を 用いた陽子・電子質量比の精密測定

CERN研究所の反陽子減速器において「反陽子ヘリウム原子(ヘリウム原子核に、反陽子と電子が一個ずつ束縛された準安定な中性原子)」の精密レーザー分光を行い、基礎物理定数の一つである(反)陽子・電子質量比を高精度で決定することを目指した。レーザー分光で得た複数の共鳴線の中心周波数と、三体の量子電磁力学計算結果との比較から、反陽子と電子の質量比を、相対標準不確かさで0.8ppb(ppbは十億分の1)で決定した。これは、CODATA2010で推奨されている陽子・電子質量比と同等以上の精度である。結果は、2016年度にScience誌に発表した。本研究は、CERN研究所の反陽子減速器において「反陽子ヘリウム原子(ヘリウム原子核に、反陽子と電子が一個ずつ束縛された準安定な中性原子)」の精密レーザー分光を行い、基礎物理定数の一つである(反)陽子・電子質量比を世界最高精度で決定することを目指している。平成25年度は、CERNのLHC加速器のアップグレードのため、CERNの加速器全体が停止しており、そのため、本研究開始以前にCERNで収集したデータの解析と、次年度以降の実験開始に向けた測定装置の改良やテストを行った。データ解析については、反陽子ヘリウム原子で、これまでに直接測定が行われたことのない、高励起状態の遷移(赤外領域)を、水素のラマンセルを用いた赤外パルスレーザーで分光した実験の解析を完了し、論文として刊行した。この研究により、主量子数n>41の反陽子ヘリウム原子の準位占有率はほとんど無視できることが明らかになった。これは理論計算とは異なる結果であり、生成直後の反陽子ヘリウム原子とヘリウム原子の衝突課程の理解を更に進める必要があることを示している。また、反陽子ヘリウム3原子のマイクロ波分光の解析を終え、この原子の超微細構造についての理論との比較と、そこから反陽子の磁気能率を求める際の精度限界について論じた論文を刊行した。本研究は、CERN研究所の反陽子減速器において「反陽子ヘリウム原子(ヘリウム原子核に、反陽子と電子が1個ずつ束縛された準安定な中性原子)」の精密レーザー分光を行い、基礎物理定数の一つである(反)陽子・電子質量比を世界最高精度で決定することを目指している。平成26年度は、それまでLHC加速器のエネルギーアップグレードのために長期停止していたCERNの加速器群の運転が再開されたものの、反陽子減速器からの低速反陽子の取り出しが安定せず、当初予定していた実験、すなわち「1.5Kに冷却したヘリウムガス標的中で反陽子ヘリウム原子を生成し、二光子分光を行うことで、ドップラー幅を抑えた高精度分光」を行うことが出来なかった。その代わりとして、以前から行っていた1.5Kに冷却したヘリウムガス標的を用いた「一光子」分光のうち、他の遷移に比して統計が少なかった反陽子ヘリウム3原子の(n,l)=(36,34)→(37,33)遷移と(34,32)→(33,31)遷移のデータを収集し、収集済みの他の11個の遷移データと合わせて、科学技術委員会CODATAに提供した。それらの数値は、近々更新が予定されている基礎物理定数(CODATA2014)の推奨値決定に使われることになっている。これらの結果について,CERN研究所で行われた国際会議Questioning Fundamental Physical Principlesや,ハワイで開催された2014年日米物理学会合同原子核分科会での招待講演で発表した。本研究は、CERN研究所の反陽子減速器施設(AD)において「反陽子ヘリウム原子(ヘリウム原子核に、反陽子と電子が一個ずつ束縛された準安定な中性原子)」の精密レーザー分光を行い、基礎物理定数の一つである(反)陽子・電子質量比を世界最高精度で決定することを目指している。従来よりも精度を向上するために、平成27年度は、1)二光子分光法を用い、反陽子ヘリウム原子の熱運動によるドップラー巾を大幅に減らす、2)更に、ヘリウム標的を1.5Kに冷却することで、反陽子ヘリウム原子の熱運動を抑止する、3)光周波数コムの安定性を改善する、の三点を重視して、反陽子ヘリウム原子の主量子数36、軌道角運動量34のレベルから、主量子数34、軌道角運動量32のレベルへの二光子繊維の測定を行った。設置から10年以上経過し、安定性に問題が生じていた光周波数コムについては、(別経費で)エルビウム・ファイバー・コムで置き換えた。これにより、反陽子ビームを用いた長時間にわたる測定中であっても、レーザーのロックが外れることなく安定した測定が可能になった。一方、測定の途中でヘリウム標的の薄膜窓に微量なリークが発生し、標的温度が5Kに上昇したため、平成27年度の測定データは当初目標としていた分光精度に達しなかった。この問題については冬季の加速器停止期間中に対処し、平成28年度の測定では所期の精度を達成する予定である。なお、昨年までにデータ収集を完了した単光子分光法によるデータは、その解析を終了し、査読付き専門誌に投稿済みである。上記の通り、平成27年度の測定では標的窓にリークが発生し、標的を1.5Kまで冷却することができなかった。そのため、目標とする分光精度に到達していない。本研究は、CERN研究所の反陽子減速器において「反陽子ヘリウム原子(ヘリウム原子核に、反陽子と電子が一個ずつ束縛された準安定な中性原子)」の精密レーザー分光を行い、基礎物理定数の一つである(反)

陽子・電子質量比を世界最高精度で決定することを目指している。これまでの研究では、反陽子を温度10-15K程度のヘリウムガスに打ち込んで静止させ、反陽子ヘリウム原子を生成していたため、原子は10-15K程度で熱運動をしており、レーザー共鳴線の線幅は、熱運動に起因するドップラー幅で決まっており、分光精度をあげるには、ドップラー幅を抑えることが必須であった。本研究では、標的ヘリウムガスを1.5-1.7Kにまで冷却することにより、ドップラー幅の低減をはかり、その最終結果を、2016年度にScience誌に発表した。レーザー分光で得た複数の共鳴線の中心周波数を、三体の量子電磁力学計算結果と比較することにより、反陽子と電子の質量比を、1836.1526734(15)相対標準不確かさで0.8ppb (ppbは十億分の1)で決定した。これは、CODATA2010で推奨されている陽子・電子質量比と同等以上の精度である。また、2016年度は、ドップラー幅をさらに抑えるため、二つの光子を原子の両側から照射する「二光子分光法」を、1.5-1.7Kに冷却した反陽子ヘリウム原子に適用する実験を行なっている。具体的には、反陽子ヘリウム4の主量子数36、軌道角運動量34の準位から、主量子数34、軌道角運動量32の準位への遷移周波数の測定である。2016年度中に、この測定は一通り終了した。反陽子ヘリウム原子の研究には、低速反陽子と物質の消滅断面積の理解も重要である。特に、100 keV程度の極めて低いエネルギー領域については、測定も困難であり、これまで十分なデータが存在しない。そこで、2016年度には、これを測定するための装置開発と測定を行い、装置の論文と、それを用いた測定結果の論文も発表した。標的を1.5-1.7Kに冷却し、これに一光子を照射して反陽子ヘリウム原子の分光を行うことについては、順調に進展し、Science誌に反陽子と電子の質量比の結果を発表するに至った。その結果は、陽子と電子の質量比に匹敵する精度達成、という当初目標を達成できている。しかし、更に高精度を達成可能な二光子分光によるデータ収集は、CERNの反陽子減速器の不調、ヘリウム標的の真空不良、など複数の要素が重なり、当初目標よりも遅れが見られる。本研究は、CERN研究所の反陽子減速器において「反陽子ヘリウム原子(ヘリウム原子核に、反陽子と電子が一個ずつ束縛された準安定な中性原子)」の精密レーザー分光を行い、基礎物理定数の一つである(反)陽子・電子質量比を世界最高精度で決定することを目指している。本研究では、標的ヘリウムガスを1.5-1.7Kにまで冷却することにより、ドップラー幅の低減をはかるのに加え、二つの光子を原子の両側から照射する「二光子分光法」を用いることで、共鳴線幅をさらに細くして反陽子ヘリウム原子の遷移周波数決定精度を高め、それを三体系の量子電磁力学計算結果と比較することにより、(反)陽子・電子質量比を高精度で決定することを目指している。
骨髄間葉系幹細胞を用いた難治性炎症性陽疾患に対する消化管再生治療体系の確立

骨髄幹細胞移植後に、血液疾患に併在していた自己免疫性疾患の改善の報告もあり、全身免疫系への関与が認識されていた。消化器病領域でも同様に、併存する炎症性腸疾患へも影響するとの報告も存在する。骨髄幹細胞に存在する間葉系幹細胞(Mesenchymal stem cell : MSC)は、骨芽細胞、脂肪細胞などへと分化するが、消化管上皮細胞への分化や傷害組織での基盤となる細胞外基質への変化についての報告はない。そこで、今回炎症性腸疾患のラットモデルであるデキストラン硫酸(DSS)誘発大腸炎に対するMSCの有効性について検討した。MSC群では、食事・飲水量、体重減少、血性下痢の減少を含めた便性状スコアの改善が認められた。コントロール群では約81%までに短縮していた大腸長が、MSC投与群では約83%までに抑制された。直腸ではTNF-α,IL-β,IL-10,COX-2のmRNA発現レベルが、コントロール群に比し、約40%,15%,20%,15%と有意に抑制された。遠位大腸においてもほぼ同様に、抗炎症作用が認められた。MSCは、骨・軟骨細胞などの非上皮細胞への多分化能を有するだけでなく、強い免疫修飾作用を有する。すなわちT cellの活性化抑制、樹状細胞からのTNF-α産生抑制およびIL-10産生元進、regulatory T cellの増加などを介し抗炎症的に作用する。MSCはDSS誘発大腸炎局所において、TNF-αをはじめとした種々の炎症性メディエーターの抑制を介した抗炎症効果を発揮し,大腸炎症状を軽減する可能性が示された。MSCは細胞培養系で容易に分離・増殖させることができ、自身の抗原性が低いことからヒト組織適合抗原を合わせることなく同種移植が可能であることから、難治性炎症性腸疾患に対する臨床応用への点で意義深いものと期待される。大腸癌細胞(HT-29細胞)を使用し、細胞内情報伝達機構であるMAP kinase系の活性化についての検討の中で、そのサブファミリーであるJNKの活性化が、細胞増殖時において著明であることを示した。そこで次にJNKの下流に存在する転写因子AP-1が、細胞増殖においても経時的に活性化されてくることが判明した。そこでその選択的阻害性を求めることを目的として、dominant negative mutantの作成を試み、本mutantを組み入れたアデノウイルスが、大腸癌細胞に効率に組み込まれることを確認した後、このウイルスを用いて増殖・アポトーシスに与える影響について検討してきた。その結果、大腸癌細胞増殖はアデノウイルスにより、増殖抑制効果を示し、細胞周期に対してはG1静止に導くことが判明した。次にin vivoにおける効果について検討を行った。ヌードマウスの皮下に大腸癌細胞を移植し、dominant negativeを組み入れたアデノウイルスを局所投与し、その腫瘍体積への変化ならびに組織学的変化、さらには増殖・アポトーシスに関連する細胞周期関連蛋白質発現について検討した。その結果、確実に局所投与による組織発現が認められ、その作用により腫瘍体積の減少、すなわち抗腫瘍効果が示され、腫瘍の増大を有意に抑制した。また、組織学的にも、細胞増殖マーカーであるKi-67染色陽性細胞数の減少が示された。以上のことから、今回作成したdominant negative mutant組み込みアデノウイルスを用いた遺伝子治療は、大腸癌細胞の新たなる治療戦略のひとつとなる可能性が示された。また、もう一つの代表的消化器癌細胞であるヒト胃癌細胞を用いて、その抗癌剤感受性からみた薬剤耐性化機序の詳細について解析した。

親株である感受性株(NUGC3)と耐性化株(NUGC3/5FUL)との間には、抗癌剤である5FUに対する感受性の相違が存在するのみならず、その代謝酵素のひとつであるdihydropyrimidine dehydogenaseの阻害剤を同時添加することによりその感受性の回復が認められ、その回復機序にはDPDが依存せず、thymidine synthaseの遺伝子発現レベルでの抑制機序を介したものであることも判明した。細胞外から核内への外的刺激が、癌細胞を含めた各種細胞の増殖・分化・アポトーシスを制御していることは周知である。その後の細胞内情報伝達経路のひとつであるMAP kinase系についての重要性、さらにはその上流でのシグナル系の制御が、癌細胞増殖の分子制御レベルとして近年注目されている。Apoptosis signal-regulating kinase(ASK)もそのひとつであり、従来のアポトーシスから増殖における重要性についても報告されてきている。しかし、癌細胞増殖機能における役割については不明であることから、今回樹立化大腸癌細胞を用い、ASK-1 dominant negative(DN)を用いた抑制系での検討を行った。まずはじめに樹立化大腸癌細胞(HT-29細胞)に対して、アデノウイルスを用いたASK-1-DNの遺伝子導入が可能であるか否かについてRT-PCR法にて検討した。導入させるウイルスのmultiplicities of infection(MOI)依存性にその発現が増加していることが確認された。ASK-1-DN投与により、control adenovirusあるいはwild type ASK-1と比較し有意に細胞増殖抑制し、同時にその効果はMOI依存性であることも判明した。今後この細胞増殖抑制が、細胞周期関連のどの部分に作用しているか、さらには皮下移植モデルにおける腫瘍縮小効果にいかなる影響を与えるかについて検討していく予定である。7週齢Lewis系雄性ラットを用い、4% dextran sulfatesodium (DSS)を7日間自由飲水させることにより大腸炎を惹起した。骨髄細胞を採取し、幹細胞を含む成分を遠心にて分離し、間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell : MSC)を培養した。投与0,2,4日目にMSC (5x10^6 cells/body)を尾静脈より経静脈的投与を行った。大腸炎症状の評価として食事・飲水量、便性状、体重変化を連日観察し、便性状のスコアリングを行った。投与7日目に全大腸を摘出し大腸長を測定した。また直腸、遠位大腸における種々の炎症性メディエーター(TNF-α,IL-1β,IL-10,COX-2)のmRNA発現を、real time RT-PCR法を用いて定量的に解析した。投与6日目以降に減少を認めた。食事・飲水量についてはDSS濃度依存的に減少し、便性状スコアについても増悪していた。摘出大腸の肉眼像は、腸管の短縮と出血による管腔内血液充満が認められ,内容物は固形ではなく血性下痢状であった。またDSS群において、コントロール群に比し有意な大腸長の短縮を認めた。MSC投与群において食事・飲水量の改善、体重減少の有意な回復を認めた。
身体装着型姿勢センサの高度化による姿勢安定余裕の簡易評価システムの開発

検診の現場でも簡単に歩行の安定度や安定余裕の評価を行える小型携帯型の評価システムの開発を目指して研究を行った.これには,力学的な見地から歩行中の姿勢バランスの良否を定量評価する解析指標,また,それに十分な精度を有しながら無拘束な計測を可能とする計測システムが必要である.我々は,歩行安定性,安定余裕の評価指標として,非線形時系列解析に基づく歩行安定性指標,体幹重心の運動状態による転倒危険度の評価指標を示した.特に本年度は,運動トレーニングによる高齢者の歩行機能向上の介入効果を定量化することを通じて,手法の有用性,ならびに下肢筋力等に関する医学的な所見との相関性について検討を行った.また,装着型の計測システムとして,3軸加速度センサ,3軸ジャイロ,SRAM, MPUを搭載した,小型計測装置を試作した.100名規模の高齢者に対して腰部に装置を添付し歩行データを計測した.Lyapunov Exponentによる動的安定性の評価を行い,歩行安定性が下肢内外転筋力,伸展筋力の増加と有意に相関して向上することを示した.一方,ステップタイミングの異常,また体幹の運動状態と姿勢から,姿勢回復の可否と安定余裕を推定し,これを転倒危険度として評価する方法を示した.行動状態判定,および転倒危険度判定が装着型装置に実装可能としており,転倒の危険に達する姿勢の不安定が「いつ,どこで,どの程度」発生したのか,一日のなかでの行動状態を判定して記録することを可能としている.以上の装置により,簡便に姿勢の安定性を数量化できれば,検診の歩行テストにおいて転倒予備軍を早期に発見することも可能である.また,運動介入による改善効果を数量化してフィードバックすることにより,個人にとってより適切かつ最大効果の処方を行うことが期待される.本課題では,姿勢バランスの動力学を扱うにたる精度と利便性を兼ね備えた身体装着型のセンシングシステム,および動力学モデルに基づく安定性指標の開発を主たる目的としている.今年度は基礎的な課題として,1.歩行を評価する上で最も重要な因子の一つである歩行速度を簡便な装着型システムにより推定する方法の考案,2.立位姿勢における急加速度刺激に対する姿勢回復能力の定量評価,3.立位や歩行中に見られる体幹動揺の非線形揺らぎ成分による安定性解析の3点に注力した.歩行速度の推定は,歩幅の変化が体幹の上下振幅に反映されることに着目し,体幹の上下加速度の強度を信号エネルギーで定量化した.信号エネルギーと実測の歩行速度には良好な対数関係が認められ,その近似式を歩行速度推定式として用いることにより,高齢者のすり足歩行にも対応可能な歩行速度推定式を提案した.姿勢回復の評価は,踏み台がスライドする振動台により急加速度刺激を負荷し,モーションキャプチャを用いて,姿勢回復動作を動力学的に解析した.姿勢回復の手段となるHip Strategyや踏み出し動作の選択基準を,支持基底面に対する重心投影点の位置と移動速度から明らかにした.また,若年者の筋疲労前後での歩行状態の変化を体幹動揺の非練形成分をApproximate Entropyにより定量化して歩行安定性指標として活用できることを示した.体幹動揺は腰部に取り付けた小型加速度センサにより計測した.一方,床反力計を用いて高齢者の立位バランス評価を行った.重心投影点の移動軌跡と分布を誤差楕円として評価し,筋力等の運動生理学的な指標との相関性を調べた.今後,重心投影点移動の時系列データを用いて,フィードバックによる姿勢調節の観点から解析を行い,姿勢安定性指標の開発を進める予定である.検診の現場でも簡単に歩行の安定度や安定余裕の評価を行える小型携帯型の評価システムの開発を目指して研究を行った.これには,力学的な見地から歩行中の姿勢バランスの良否を定量評価する解析指標,また,それに十分な精度を有しながら無拘束な計測を可能とする計測システムが必要である.我々は,歩行安定性,安定余裕の評価指標として,非線形時系列解析に基づく歩行安定性指標,体幹重心の運動状態による転倒危険度の評価指標を示した.特に本年度は,運動トレーニングによる高齢者の歩行機能向上の介入効果を定量化することを通じて,手法の有用性,ならびに下肢筋力等に関する医学的な所見との相関性について検討を行った.また,装着型の計測システムとして,3軸加速度センサ,3軸ジャイロ,SRAM, MPUを搭載した,小型計測装置を試作した.100名規模の高齢者に対して腰部に装置を添付し歩行データを計測した.Lyapunov Exponentによる動的安定性の評価を行い,歩行安定性が下肢内外転筋力,伸展筋力の増加と有意に相関して向上することを示した.一方,ステップタイミングの異常,また体幹の運動状態と姿勢から,姿勢回復の可否と安定余裕を推定し,これを転倒危険度として評価する方法を示した.行動状態判定,および転倒危険度判定が装着型装置に実装可能としており,転倒の危険に達する姿勢の不安定が「いつ,どこで,どの程度」発生したのか,一日のなかでの行動状態を判定して記録することを可能としている.以上の装置により,簡便に姿勢の安定性を数量化できれば,検診の歩行テストにおいて転倒予備軍を早期に発見することも可能である.また,運動介入による改善効果を数量化してフィードバックすることにより,個人にとってより適切かつ最大効果の処方を行うことが期待される.
硬X線汎用光学系構築のための集光用形状可変ミラーの開発

本研究の目的は、回折限界集光を実現可能な変形精度を有する硬X線用形状可変ミラーを開発することである。フィゾー型干渉計を用いた印加電圧フィードバックシステムを構築することにより、形状可変ミラーを数nmの精度で非球面形状へ変形させることに成功した。SPring-8において集光性能評価を行い、形状可変ミラーを深さの異なる非球面形状に変形させることによって、回折限界条件下で様々なサイズの集光X線ビームを形成可能であることを確認した。当該年度は、大曲率での変形が可能な形状可変ミラーの設計・試作と、圧電素子への最適な電圧印加方法の検討を行うとともに、フィゾー型干渉計を使用したミラー形状フィードバックシステム、周囲の温度環境安定化システムの構築を目指した。まず形状可変ミラーの設計・試作については、有限要素法を用いた解析を行い、ガラス基板と圧電素子を組み合わせた構造によって、X線集光を行うために必要な数umの十分な変形量を実現できることを確認した。そして同じ構造の試作品の作製を行い、解析結果とほぼ同等量の変形が可能であることを確認した。ミラー形状のフィードバックシステムについては、ミラーの変形中にフィゾー型干渉計を用いたモニタリングを常に行い続け、目標形状との差異を元に圧電素子への印加電圧を修正するプログラムを構築した。このプログラムにより、形状可変ミラーの表面形状を目標の変形形状と比較して、10nm以下の精度で再現可能であることを確認した。これは実際に、X線を回折限界条件下で集光するために十分な変形精度を満たしている。また、このことを波動光学計算を用いた集光シミュレーションによっても確かめた。また、周囲の温度環境の安定化システムについては、シートヒータと白金測温抵抗体を使用した無振動のシステムを構築した。実際にSPring-8実験ハッチ内において温度の安定化実験を行い、6時間以上にわたって±0.05°C以下の変化という高い測定環境の安定化が可能にした。本年度は、まず昨年度の実験から得られた結果を元に、形状可変ミラーの再設計・試作を行った。寸法・設計を最適化した形状可変ミラーと、フィゾー型干渉計を用いたミラー形状のフィードバックシステムと組み合わせることにより、硬X線領域で回折限界集光を実現するために十分な、平均二乗誤差で10 nm以下の変形精度を実現した。並行して形状可変ミラー用の集光ユニットの開発も行い、板バネと精密アクチュエータを組み合わせた角度送り機構により、0.05 uradでの斜入射角の制御が可能であることを確認した。これらの作製した形状可変ミラーと集光ユニットを組み合わせ、SPring-8において放射光を用いての集光実験を実施した。深さの異なる三種類の非球面形状に形状可変ミラーを変形させ、それぞれ回折限界サイズの集光X線ビームを形成することに成功した。また、ビームタイム中に計測した焦点近傍の集光X線の強度分布の情報をもとに、昨年度開発した波面誤差算出計算を行い、実際に光学系に存在する収差を検出可能であることも確認した。また形状可変ミラーに意図的に形状誤差を与え、集光ビームの波面を制御することを試みた。その結果、形成された集光ビームには、事前に波動光学シミュレータで求めたものと同様の変化を計測することに成功した。このことから、本プロジェクトで開発した形状可変ミラーにより、波長以下の精度で集光X線の波面制御が行われていることを確認できた。最も大きな開発ポイントである、大変形可能な形状可変ミラーの作製に目処がついており、十分な成果が得られつつあると考えられる。またその他の、形状フィードバックシステム・周囲温度環境の安定化システムの開発についても、目標としていた精度を実現出来ているため、概ね順調に研究は進んでいると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画は前述のとおり基本的に順調に推移しているため、形状可変ミラー等については現在の推進方法をそのまま継続する予定である。また、今年度から新たに開発をスタートする集光ユニットについては、外部の専門家に適宜助言を仰ぎながら設計・作製を進めていく予定である。集光ユニット及び形状可変ミラーが完成し次第、SPring-8などの放射光施設にお.いて、X線集光実験を行い、性能の評価をする予定である。
新高温超伝導酸化物の化学設計とプロセッシング・総括班

重点領域研究(1)「新高温超伝導酸化物の化学設計とプロセッシング」の総括班は、笛木を研究代表者,坂東,鯉沼,堂山,藤田,小林,小浦,金丸,岸尾の8名の班員から構成され、上記重点領域の運営にあたることを使命としている。第1年度には、重点領域の研究組織を計画研究2班と公募研究とすることとし、計画研究2班の性格を決め、研究の方向付けを行った。高温超伝導の研究が世界的に大きな速度で進んでいること、研究が物理、化学、工学にまたがる学際性の高いものであることに鑑み、情報交換をまめに行うこと、協力的に研究を進める方針を建てた。先ず、計画研究、公募研究の班員全員が加わって研究報告をする機会の夏休み2回設けることとし、冬の機会は研究成果報告会を充て、夏には2泊3日の研究会(合宿)を行った。本年度の研究成果発表会は東京で、夏合宿は浜松で行い、参加者は研究分担者のみでなく、研究分担者と協力して超伝導に従事している研究者も、事情の許すかぎり参加して貰った。夏冬2回の全員参加の会合とは別に、その中間に当たる春、秋は地域色を入れたブロック会議を開き、テーマを絞って討論が活発に行われるようにした。春のブロック会議は東京で行い、高温超伝導体の超伝導特性に対する酸素の影響を論じ、秋のブロック会議は大阪で行い、微細構造制御の主題もとに25の論文が報告され、活発な議論がなされた。なお本年度の研究成果は3月末に出来る予定の研究成果報告書にまとめられている。なお重点領域研究の枠内ではないが、1989年12月ハワイで行われた環太平洋化学国際会議では高温超伝導の化学的現点のシンポジウムが行われ、合計72の論文発表があったが、うち54が日本からの発表であり、そのうち24の論文が重点領域研究の班員のものであった。
景観まちづくり活動の持続可能性とその要因分析

本研究は、景観法公布直後の2007年から2014年現在にかけて、景観保全や環境維持に取組む、景観まちづくり団体の活動目的や団体種別、活動内容等、全国的な傾向を明らかにすることを目的としている。得られた結果は以下のとおりである。(1)活動を継続していた各景観まちづくり団体の目的は多様化する傾向にあった。また法人格を取得する団体も増加傾向にあった(2)団体の活動継続には、住民の意識醸成や人材育成が最も重要視されていた(3)多くの団体において「周知」「地域資源の活用」は「来訪客の増加」「住民満足度の向上」に、「人材交流」「自治体との連携」は「街並みの保全・活用」に効果的な取組みであるとされていたH25年度は、翌年度以降に実施するヒアリング調査対象とする景観まちづくり団体の絞り込みのために、現況把握を目的として調査を実施した。まず、都道府県単位で、景観行政や景観整備機構の現況を整理した。さらに、既往研究において調査対象とした景観まちづくり団体の現在も合わせて把握している。得られた結果を以下に列記する。1.市民活動団体の抽出と活動地域の特性把握活動地域の特性を整理する中で、都道府県における景観行政並びに景観整備機構の概況を把握する必要があると考え、後述の追加調査を実施した。景観行政の実態については、広域景観計画、条令、範囲、届け出対象行為、規制誘導の内容、景観整備機構の指定の有無などについて整理した。それぞれの項目でその特徴は細分化されるが、大きく6つのタイプに分ける事ができた。但し、広域景観計画を有さないタイプが非常に多く、それらは市町村自治体の景観行政団体に占める景観計画策定率などにより、大きく3つに細分化されることも明らかとなった。2.市民活動団体の目的や活動内容や活動地域の特性による類型化(途中)本研究は景観まちづくり団体の、活動継続の可能性や要因を明らかにするため、約10年前に調査対象とした団体の現状を、組織形態、目的、活動内容、規模(会員数)などについて、整理把握した。次年度以降は、活動範囲、立地地域の実態(人口規模や文化財の有無など)、予算規模などについても、情報収集を行う予定である。H26年度は、前年度に収集した景観まちづくり団体の全国的な傾向から、ケーススタディの対象となる団体(あるいは地域)を絞り込むために、アンケート調査とヒアリング調査を実施した。得られら結果を以下に列記する。1.市民活動団体への運営実態の把握前年度までに得られた各団体の類型ごとに、アンケートやヒアリング調査を行うことで、目的や規模等による資金調達手段、収支内訳、検討中の課題等の傾向を詳細に把握した。2.景観まちづくりにおける市民活動団体の持続性要因の概観景観法施行直後に実施した平成17、18年の調査結果と約10年経過後の調査結果を比較することで、活動を継続できている団体と、そうではない団体の特性を収拾データ上で把握し、持続性の要因を概観した。但し、一方研究を進める中で、景観法と関連した景観まちづくり団体として、「景観整備機構」と「重要文化的景観保存対象地区を活動フィールドとしている団体」に注目する必要があると判断し、基礎自治体と団体へのアンケート調査を付加的に実施した。平成27年度は、最終年度として、平成26年までに活動継続が確認された景観まちづくり団体について以下の3点を明らかにした。1)活動継続をしている景観まちづくり団体の特徴把握:活動継続が確認できた444団体の、立地地域、立地地域規模、目的変遷、団体種別変遷などの全国的な傾向を明らかにした。景観まちづくり団体は、人口規模よりも、人口密度の高い地域に立地が集中する傾向にあること、全体の8割が目的や団体種別を変化させずに活動を継続していることを明らかにした。特に「活性化や生活環境改善」を目的とした団体の多く(8割)は目的を変遷させていないことがわかった。但し、組織形態を変化させた団体の多くが、「任意団体」から「特定非営利法人」へ移行している点も特徴的であった。2)活動を終了した景観まちづくり団体の特徴把握:当初の研究計画にはなかったが、共同研究打ち合わせの中で、財政面の問題か、目的達成かなど、消失要因の把握も必要であるとし、検討を行った。その結果、人口規模や密度の高い地域の居て「活性化や生活環境改善」を目的としている団体が、「目的達成」を理由に解散した傾向にあることがわかった。3)活動を継続している団体の持続性要因の検討:より詳細な情報が必要となるため、アンケート調査を実施した。444団体のうち、回答があった100団体について、持続性要因の検討を行った。共通しているのは「人材不足」が挙げられた。また、その解決策は、団体の目的により傾向が異なり「自然保護系」の団体では、専門家との連携を、「伝統的町並み保存・再生系」の団体は、事業者や行政との連携を挙げていた。さらに、対策として、清掃や美化、資源活用事業などの「保全・利活用」の取組が最も多く、次いで、まちづくり教育やイベントの開催等など「周知」に関する取組が、継続に必要な活動として挙げられていた。

また法人格を取得する団体も増加傾向にあった(2)団体の活動継続には、住民の意識醸成や人材育成が最も重要視されていた(3)多くの団体において「周知」「地域資源の活用」は「来訪客の増加」「住民満足度の向上」に、「人材交流」「自治体との連携」は「街並みの保全・活用」に効果的な取組みであるとされていた平成26年度実施予定であった、「2.景観まちづくり市民活動団体の持続性要因の概観」においては、追加で景観整備機構、並びに重要文化的景観保存対象地区を活動フィールドにしている団体への追加調査を行うなど、当初計画以上に進んでいると考えている。一方で、追加調査の必要性の結果、現地へ赴いてのヒアリング調査が十分に行えず、電話とアンケート送付による調査が中心となってしまったため、全体としておおむね順調に進展していると判断した。建築・都市計画ここまでに把握してきた、各団体の活動継続状況、活動目的・団体種別の変遷や、各団体が抱える課題の傾向から、現地に赴いての詳細なヒアリング対象を絞り込み、ケーススタディを検討する。また、ケーススタディの検討の過程においては、活動内容と推進体制、収支の詳細な状況を明らかにすることとし、得られた知見が、現在活動中の景観まちづくり団体やこれから取り組もうとする団体への有益な知見となることを心掛ける。平成25年度実施予定であった調査の内、「1.市民活動団体の抽出と活動地域の特性把握」の過程で、都道府県における景観行政並びに景観整備機構の概況を把握する必要背があると判断し、追加の調査を実施している。そのため、「2.市民活動団体の目的や活動内容や活動地域の特性による類型化」においては、既往研究で調査対象とした景観まちづくり団体の現状の現況調査は行ったものの、類型化にまでは至っていない。次年度以降追加調査を実施することで、十分可能であると考えられるため、おおむね順調であると判断できる。平成25年度(前年度)調査分の旅費の一部が今年度に集中した影響で、平成26年度分の調査を平成27年度に繰り越したため。また、調査用体であった全員の参加が叶わず支出額が少なかったことが理由である。まずは、急ぎ「2.市民活動団体の目的や活動内容や活動地域の特性による類型化」の完了をめざし、景観まちづくり団体に関する必要な情報収集を急ぐ予定である。一方、平成26年度における大きな目的の一つは「持続性要因の特定」であるが、前年度調査の過程で、持続性要因の特定の前に、それぞれの団体の活動継続における課題を整理しておく必要があると考えられる。そこで、市民活動団体のヒアリング調査においては、持続できているか否かといった判断よりも、丁寧な情報収集に心掛ける方針である。その上で、代表的な事例を体系的に整理し、ケーススタディを検討することとする。平成27年度前半に追加調査を実施し、支出予定である。平成25年度も現地視察を含めた調査を前提に予算計画をしていたが、研究過程において事前調査を追加するなどしたため、類型化まで至らず、遠方での現地調査が行われなかったため。また、伴う旅費や調査謝金の支出、物品の購入が必要なかったため次年度以降に繰り越しとした。平成26年度は、先進地を含めた現地調査を実施する為、それに関連した、旅費、調査謝金などの大幅な支出が予定されている。
独立成分分析による信号処理に関する研究

独立成分分析とは,統計的に独立な信号が混合した観測信号から,元の独立な信号を推定しようとするものである.最近ニューラルネットワークの分野で,この独立成分分析に関する学習アルゴリズムがいくつか提案されている.また,その応用分野として,音声・画像や生体信号処理などのブラインド信号分離でその有効性が示されている.しかし,このような独立成分分析をパターン認識の特徴抽出に適用する場合,どのような特徴が抽出されているのかについては明確でない.そこで,文字画像や音響信号などに独立成分分析を適用することによって,下記の2点について検討する.1.どのような基底関数が形成されるのか2.元の信号のどのような特徴が抽出されているのかさらに,文字認識や音声認識などのパターン認識を対象として,主成分分析などを用いた場合と認識率で比較して,独立成分によって抽出された特徴の有効性について定量的に評価する.上記の研究内容によって,独立成分分析のパターン認識への適用可能性を検討し,その特質を定量的に評価することが本研究の目的である.そこで,本研究では一般的な手書き数字パターンと,設備機器の音響診断データを対象として独立成分分析法を適用し,パターンの認識率を尺度にして,定量的に独立成分分析法の有効性を検討した.さらに,教師付き独立成分を用いた認識方法を提案し,その有効性を評価した.また,独立成分分析を用いた生体信号処理として筋電図のブラインド・デコンボリュージョンに適用し,運動単位の推定の可能性を検討した.独立成分分析とは,統計的に独立な信号が混合した観測信号から,元の独立な信号を推定しようとするものである.最近ニューラルネットワークの分野で,この独立成分分析に関する学習アルゴリズムがいくつか提案されている.また,その応用分野として,音声・画像や生体信号処理などのブラインド信号分離でその有効性が示されている.しかし,このような独立成分分析をパターン認識の特徴抽出に適用する場合,どのような特徴が抽出されているのかについては明確でない.そこで,文字画像や音響信号などに独立成分分析を適用することによって,下記の2点について検討する.1.どのような基底関数が形成されるのか2.元の信号のどのような特徴が抽出されているのかさらに,文字認識や音声認識などのパターン認識を対象として,主成分分析などを用いた場合と認識率で比較して,独立成分によって抽出された特徴の有効性について定量的に評価する.上記の研究内容によって,独立成分分析のパターン認識への適用可能性を検討し,その特質を定量的に評価することが本研究の目的である.そこで,本研究では一般的な手書き数字パターンと,設備機器の音響診断データを対象として独立成分分析法を適用し,パターンの認識率を尺度にして,定量的に独立成分分析法の有効性を検討した.さらに,教師付き独立成分を用いた認識方法を提案し,その有効性を評価した.また,独立成分分析を用いた生体信号処理として筋電図のブラインド・デコンボリュージョンに適用し,運動単位の推定の可能性を検討した.独立成分分析とは,統計的に独立な信号が混合した観測信号から,元の独立な信号を推定しようとするものである.最近ニューラルネットワークの分野で,この独立成分分析に関する学習アルゴリズムがいくつか提案されている.また,その応用分野として,音声・画像や生体信号処理などのブラインド信号分離でその有効性が示されている.しかし,このような独立成分分析をパターン認識の特徴抽出に適用する場合,独立成分が有用であるのか,あるいは,どのような特徴が抽出されているのかについては明確にされていない.そこで,手書き数字やガス漏洩音などに独立成分分析を適用することの可能性を検討した.具体的には独立成分分析で求められて独立成分が特徴量として有用であるのかということを評価した.特徴量を評価するためには,識別方法としてはできるだけ単純なほうが望ましいので,今回はk最近傍法を用いて認識率求めた.この認識率により特徴量の有効性を判断することにした.実験結果より,各カテゴリごとに独立成分分析を行う部分空間法の適用が有効であること,また,抽出された独立成分の選択が重要であることなどが明らかとなった.さらに,主成分分析などを用いた場合と認識率で比較して,独立成分によって抽出された特徴の有効性を示した.今後は,入力情報のどのような特徴が抽出されているのかということと,それらの物理的な意味について考察する必要がある.新しい分析方法として注目されている独立成分分析をパターン認識の特徴抽出に適用する場合,どのような特徴が抽出されているのかについては明確でない.そこで,本研究では文字画像や音響信号などに独立成分分析を適用することによって,下記の2点について検討した.1.どのような基底関数が形成されるのか2.元の信号のどのような特徴が抽出されているのかさらに,主成分分析などを用いた場合と認識率で比較して,独立成分によって抽出された特徴の有効性について定量的に評価した.このような検討によって,独立成分分析のパターン認識への適用可能性を検討し,その特質を定量的に明らかにすることを目指した.○音響診断データへの適用独立成分分析を用いた配管からのガス漏洩音の検知を目的として,下記の点について検証した.1.識別に有効な独立成分の選択方法の検討2.独立成分に適した識別方法の検討○文字パターンに対する適用数字画像データを用いて,独立信号数が観測信号数よりも多い場合にも適用可能なアルゴリズムの適用を検討した.また,独立成分分析を教師付き学習に拡張して,その有効性を示した.また,生体信号処理への応用として,独立成分分析を多チャンネル筋電図のデコンボリューションに用いて,運動単位の推定を行ったところ,良好な結果が得られた.
網膜色素上皮細胞の再生・修復機構の解明

平成6年度より現在までに、我々は、以下の知見を得る事が出来た。1)有色家兎網膜色素上皮修復、再生過程では神経網膜の有無にかかわらず、修復機構が働く。しかし、再生網膜色素上皮細胞は、神経網膜存在化では正常に近いが、神経網膜非存在化では、細胞質を延ばし丈が高く、色素も細胞質頂部に存在し、微繊毛は短い状態であった。2)再生網膜色素上皮は分裂増殖した小型細胞と正常な大きさの細胞が混在していた。3)ほぼ単層に再生、修復していたが、一部には重層化を認めた。4)直径1-2mmの範囲の網膜色素上皮除去部は、術後4日で再被覆される。5)術後14日で網膜色素上皮の再生は完了する。この時点では、再生網膜色素上皮と視細胞外節にはinterdigitationを認め、新生した視細胞外節を貧喰したphagosomeを認めた。6)術後21日では、視細胞外節も正常に近く再生紙、再生網膜色素上皮とのinterdigitationもほぼ正常であった。7)術後6ヵ月以上経過した再生網膜色素上皮も術後21日と同様に機能していた。8)再生網膜色素上皮8は時に管状形成(tubulo-acini for mation)をとるが、このような細胞形態であても、視細胞外節は正常に比べ短いながらも維持されていた。9)Bruch膜傷害時における修復1ヶ月以上要し、非傷害時に比べ修復が遅延した。10)Bruch膜傷害時における再生網膜色素上皮細胞は、一部繊維芽細胞様の未分化な形態を呈していた。11)Bruch膜傷害時においては、高率に脈絡膜新生血管の発生を認め、再生した未分化な形態の網膜色素上皮細胞により覆われていた。以上を下記に発表した。第98回日本眼科学会総会、第99回日本眼科学会総会、第60回中部眼科学会総会上記の知見を得、現在新たに実験的脈絡膜血管新生モデルを作成し、薬剤投与による脈絡膜血管新生の抑制を検討し、網膜色素上皮再生促進による機能回復へ向け実験を進行中である。平成6年度および平成7年度現在までに、我々は、以下の知見を得る事が出来た。しかし、再生網膜色素上皮細胞は、神経網膜存在化では正常に近いが、神経網膜非存在化では、細胞質を延ばし丈が高く、色素も細胞質頂部に存在し、微絨毛は短い状態であった。6)術後21日では、視細胞外節も正常に近く再生し、再生網膜色素上皮とのinterdigitationもほぼ正常であった。8)再生

網膜色素上皮は時に管状形成(tubulo-acini formation)をとるが、このような細胞形態であっても、視細胞外節は正常に比べ短いながらも維持されていた。以上を下記に発表した。第98回日本眼科学会総会第回中部眼科学会総会上記の知見を得て、現在はBruch膜傷害時における修復過程を検討中であり、高率に確認される脈絡膜新生血管に対し抑制実験を遂行中である。平成6年度より現在までに、我々は、以下の知見を得る事が出来た。1)有色家兎網膜色素上皮修復、再生過程では神経網膜の有無にかかわらず、修復機構が働く。しかし、再生網膜色素上皮細胞は、神経網膜存在化では正常に近いが、神経網膜非存在化では、細胞質を延ばし丈が高く、色素も細胞質頂部に存在し、微絨毛は短い状態であった。2)再生網膜色素上皮は分裂増殖した小型細胞と正常な大きさの細胞が混在していた。3)ほぼ単層に再生、修復していたが、一部には重層化を認めた。4)直径1-2mmの範囲の網膜色素上皮除去部は、術後4日で再被覆される。5)術後14日で網膜色素上皮の再生は完了する。この時点では、再生網膜色素上皮と視細胞外節にはinterdigitationを認め、新生した視細胞外節を貪喰したphagosomeを認めた。6)術後21日では、視細胞外節も正常に近く再生し、再生網膜色素上皮とのinterdigitationもほぼ正常であった。7)術後6カ月以上経過した再生網膜色素上皮も術後21日と同様に機能していた。8)再生網膜色素上皮は時に管状形成(tubulo-aciniformation)をとるが、このような細胞形態であっても、視細胞外節は正常に比べ短いながらも維持されていた。9)Bruch膜傷害時における修復1カ月以上要し、非傷害時に比べ修復が遅延した。10)Bruch膜傷害時における再生網膜色素上皮細胞は、一部繊維芽細胞様の未分化な形態を呈していた。11)Bruch膜傷害時においては、高率に脈絡膜新生血管の発生を認め、再生した未分化な形態の網膜色素上皮細胞により覆われていた。第98回日本眼科学会総会第99回日本眼科学会総会第60回中部眼科学会総会上記の知見を得、現在新たに実験的脈絡膜血管新生モデルを作成し、薬剤投与による脈絡膜血管新生の抑制を検討し、網膜色素上皮再生促進による機能回復へ向け実験を進行中である。
環状構造を持つ免疫抑制剤のコンフォメーション制御機構の解明

免疫抑制剤において先ず要求される機能は膜の透過である。次に、細胞内での結合蛋白複合体の形成による活性型コンフォメーションへの変換、カルシニューリンの阻害である。本研究ではこれらシクロスポリンAやFK506といった免疫抑制剤のコンフォメーション制御機構を明らかにするためにその立体構造のトポロジーについて検討した。免疫抑制剤の構造上の特徴のひとつは、異常アミノ酸の含有率が高いことである。特に主鎖を形成する窒素原子がおおむねメチル化されている。このメチル化により、免疫抑制剤の分子内水素結合のドナーとアクセプターの組み合わせは著しく限定されていることが分かった。そのため、例えばシクロスポリンAでは結晶解析の結果より分子内に3本の水素結合があるが、他の組み合わせはほとんど取り得ない。そしてこれらの一連の分子内水素結合により環状構造を持つシクロスポリンAはβシート構造を形成する。βシート構造は蛋白質でよくみられるように立体構造上バックボーンを形成する固い構造である。そのトポロジーを建築学等で用いられている「マックスウエルの公式」に照らし合わせると剛性を獲得していることが分かった。そのため、結晶構造解析の結果と同じコンフォメーションを溶液中で取っていると仮定すると、分子表面が非常に脂溶性の高いコンフォメーションに固定され容易に膜透過ができると判断される。細胞内に進入したときに、何らかの力を受け(おそらく結合蛋白との複合体形成)分子内水素結合が切れたとき、そのコンフォメーションを保たせる幾何学的条件が解除されて別の活性型コンフォメーションに移行すると考えられる。現在、異常アミノ酸の位置をずらせた改変体の合成に着手し、水素結合の組み合わせを変えることによりこれら免疫抑制剤のコンフォメーション制御が可能か検討している。
聴覚環境と聴覚情報処理特性が自閉症スペクトラム児の学校メンタルヘルスに及ぼす影響

聴覚過敏性の高い自閉スペクトラムの子どもにとっては学校などでの一般的な日常生活においても負担が大きい可能性が考えられた。一方で、生徒の自覚的なうつ症状の程度は、友人関係や学級に対する意欲や被侵害(不適応感やいじめ、ひやかしなどを受けていると感じる程度)の変動に伴い変動した。そのため、それぞれの子どもの聴覚過敏特性を把握した上で、うつ症状の程度や室内の音環境レベルを定期的にモニタリングすることで、子どもの特性に応じた合理的な配慮につながる可能性が考えられた。自閉症スペクトラム障害(Autism spectrum disorders: ASD)では、聴覚情報処理の非定型性(過敏・鈍麻)が社会適応に大きく影響することが知られているが、聴覚情報処理特性と聴覚環境変化が、ASDの学校メンタルヘルスにどのような影響を及ぼすかについては、よく知られていない。本研究課題では、児童の問題行動と関連の強いメンタルヘルス項目を自記式質問紙の質問項目として抽出した後、既に実験室における神経生理学的検査で聴覚情報処理特性や臨床特性の評価データのあるASD児や定型発達(Typical development: TD)児において、これらの質問項目と実生活における聴覚環境を連続調査することで、児童の聴覚情報処理特性に応じて高い学校メンタルヘルスにつながる最適な聴覚環境の同定を行うことを目的とする。自記式質問紙の質問項目は、連携研究者の長尾が学校メンタルヘルス事業で蓄積した調査から、児童の問題行動との関連が強いものを40項目程度抽出して決定する。平成27年度は、平成28年度以後の本調査で用いるメンタルヘルスに関連した自記式質問紙の質問項目の抽出のためのデータ収集を実施し、実生活における聴覚環境測定のため、腕時計型音センサーを用いて騒音の音圧レベルを測定する予備実験を開始した。自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorders: ASD)では、聴覚情報処理の非定型性(過敏・鈍麻)が社会適応に大きく影響することが知られているが、聴覚情報処理特性と聴覚環境変化が、ASDの学校メンタルヘルスにどのような影響を及ぼすかについては、よく知られていない。本研究課題では、児童の問題行動と関連の強いメンタルヘルス項目を抽出した後、ASD児や定型発達(typical development: TD)児においてこれらの項目と聴覚環境を連続調査することで、児童の聴覚情報処理特性に応じて高い学校メンタルヘルスにつながる最適な聴覚環境の同定を行うことを目的とする。自記式質問紙の質問項目は、連携研究者の長尾が学校メンタルヘルス事業で蓄積した調査から、児童の問題行動との関連が強いものを抽出して決定する。児童の聴覚情報処理特性ごとに聴覚環境変化とメンタルヘルス項目変化のパターンを同定する。平成28年度までに、今後用いる予定のメンタルヘルスに関連した自記式質問紙の質問項目抽出のためのデータ収集、解析を実施した。また、実生活における聴覚環境測定のため、腕時計型音センターや騒音計を用いて騒音の音圧レベルを測定する実験を開始した。今後は、メンタルヘルスに関連した自記式質問紙の質問項目を決定し、ASD群ならびにTD対照群各群に、聴覚環境変化とメンタルヘルス項目の変化を調査し、これらの関連について検討していくことで、聴覚環境の変化がメンタルヘルスにおよぼす影響について検討していく予定である。自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorders: ASD)では、聴覚情報処理の非定型性(過敏・鈍麻)が社会適応に大きく影響することが知られているが、聴覚情報処理特性と聴覚環境(音環境)の変化が、ASDの特性の強い生徒の学校メンタルヘルスにどのような影響を及ぼすかについては、よく知られていない。自記式質問紙を用いて行った縦断的な生徒のメンタルヘルス調査から、友人関係や学級に対する意欲や被侵害(不適応感やいじめ、冷やかしなどを受けていると感じる程度)は、生徒の自覚的なうつ症状の程度と関連して変動する結果が得られた。TDの子どもでは80dB程度の音圧で聴覚性驚愕反射を認めるのに対し、聴覚過敏を有するASDでは65dB程度の音圧でも聴覚性瞬目反射を認め、不快に感じることが知られているが、騒音計を用いた教室内における音環境調査では、授業中は概ね65-80 dB程度で、活動内容によっては、8090 dB程度に増大することがわかり、聴覚過敏性の高い生徒にとっては日常的に負担が大きい可能性が考えられた。生徒の聴覚過敏特性を把握した上で、生徒のうつ症状の程度や室内の音環境レベルを定期的にモニタリングすることで、生徒の特性に応じた合理的な配慮につながる可能性が考えられた。

そのため、それぞれの子どもの聴覚過敏特性を把握した上で、うつ症状の程度や室内の音環境レベルを定期的にモニタリングすることで、子どもの特性に応じた合理的な配慮につながる可能性が考えられた。今後は、本調査で用いるメンタルヘルスに関連した自記式質問紙の質問項目を決定し、ASD群ならびにTD対照群各群毎年15名を目標に、聴覚環境変化とメンタルヘルス項目の変化を調査し、これらの関連について検討していく。今後は、メンタルヘルスに関連した自記式質問紙の質問項目を決定し、ASD群ならびにTD対照群各群に、聴覚環境変化とメンタルヘルス項目の変化を調査し、これらの関連について検討していくことで、聴覚環境の変化がメンタルヘルスにおよぼす影響について検討していく予定である。児童精神医学物品や旅費等の支出の変更に伴い、2328円程度の残額が発生した。2328円程度の残額であるため、使用計画に大きな影響はなく、引き続き計画通りに研究を進める予定である。