hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アロセントリックな空間行動におけるヒト前頭前野と海馬機能のfMRIによる研究

まず空間行動に関係する脳領域を同定するために,昨年度開発したMRI内での眼球運動測定装置を用いて,視覚的急速眼球運動課題を被験者に行わせた.被験者は0.5秒おきに7度右または左に移動する視野角0.8度の視覚刺激を目で追った.16秒の休息と16秒の眼球運動を交互に行わせて,そのときのMRI信号の差分を計算したところ,前頭前野および頭頂葉の複数の領域で有意な活性がみられた.つぎに頭頂領域が空間的行動以外でも活性するかどうかを調べるために,空間的な認知処理をともなわないようにコントロールされた認知的構えの切り替えに関係する脳領域を同定した.ウイスコンシンカード分類課題を修整した課題が用いられた.視覚刺激の視野角は0.8度であり,反応は1つのボタンを1回または2回押すことによって行なわれた.課題遂行中,被験者が視覚刺激を注視し,眼球運動を行っていないことを確認するために,眼球運動をモニターしたところ,遂行時間中の98.2±1.2(平均値±標準偏差)%において,3度四方の視野角に注視していることが確認された.空間的行動(眼球運動)と空間的認知処理を排除した認知的構えの切り替え時の関連領野の配置を調べてみると,前頭前野では前後(眼球運動:後,構えの切り替え:前),頭頂葉では内側外側(眼球運動:外側,構えの切り替え:内側)に分布していることがわかった.さらに頭頂葉における認知的構えの切り替えは,左半球優位であった.このことは,おなじく左半球優位であることが知られている,認知的構えの切り替えに関連する前頭前野領域と,左の頭頂領域が協調して行動の柔軟性を導いていることを示唆している.本研究では,核磁気共鳴画像装置(MRI)を用いて迷路課題の遂行を眼球運動で行う.そのため,MRI内で眼球運動を計測可能にした.測定は赤外線照射による単眼非接触式注視点計測とし,米国ISCAN社製の装置をもとに開発を行った.赤外線照射はMRI撮像室外に設置した赤外線フィルター内蔵の光源装置から10m長の光ファイバを通しておこなった.光ファイバ先端の照射部は,MRIのヘッドコイルにマウントする特殊設計の固定装置を用いて固定した.被験者の眼球は望遠レンズをマウントしたCCDビデオカメラを用いて,アクリル樹脂にアルミを蒸着させた表面反射鏡を通して撮影した.撮像データはMRI用のノイズフィルターを経由して,撮像室外にある測定装置のA/D変換ボードに入力した.測定は60Hzで行い,測定誤差は約0.25度であり,当初の予定通りの性能が得られた.次にこの測定系を使用して,視覚的急速眼球運動課題遂行中のヒト大脳の関連領野の同定をおこなった.実験では16秒の休息と16秒の眼球運動を交互に行うブロックデザインを採用した.解析の結果,前頭葉および頭頂葉の複数の領域に有意な活性が見られた.さらに,これらの眼球運動関連領野と,空間的処理をコントロールした認知的構えの切り替えの関連領野の配置を調べてみると,前頭葉では前後(眼球運動:後,構えの切り替え:前),頭頂葉では内側外側(眼球運動:外側,構えの切り替え:内側)に分布していることがわかった.まず空間行動に関係する脳領域を同定するために,昨年度開発したMRI内での眼球運動測定装置を用いて,視覚的急速眼球運動課題を被験者に行わせた.被験者は0.5秒おきに7度右または左に移動する視野角0.8度の視覚刺激を目で追った.16秒の休息と16秒の眼球運動を交互に行わせて,そのときのMRI信号の差分を計算したところ,前頭前野および頭頂葉の複数の領域で有意な活性がみられた.つぎに頭頂領域が空間的行動以外でも活性するかどうかを調べるために,空間的な認知処理をともなわないようにコントロールされた認知的構えの切り替えに関係する脳領域を同定した.ウイスコンシンカード分類課題を修整した課題が用いられた.視覚刺激の視野角は0.8度であり,反応は1つのボタンを1回または2回押すことによって行なわれた.課題遂行中,被験者が視覚刺激を注視し,眼球運動を行っていないことを確認するために,眼球運動をモニターしたところ,遂行時間中の98.2±1.2(平均値±標準偏差)%において,3度四方の視野角に注視していることが確認された.空間的行動(眼球運動)と空間的認知処理を排除した認知的構えの切り替え時の関連領野の配置を調べてみると,前頭前野では前後(眼球運動:後,構えの切り替え:前),頭頂葉では内側外側(眼球運動:外側,構えの切り替え:内側)に分布していることがわかった.さらに頭頂葉における認知的構えの切り替えは,左半球優位であった.このことは,おなじく左半球優位であることが知られている,認知的構えの切り替えに関連する前頭前野領域と,左の頭頂領域が協調して行動の柔軟性を導いていることを示唆している.
超高齢化社会における医療看護介護ケアミックスモデルの検証

愛知県春日井市において、高齢者のための医療介護の地域連携体制づくりを自治体と協働で研究した。主な研究成果としては、介護支援専門員(ケアマネジャー)が医療と介護の仲介ができるように、医師への連絡票や入院時在宅情報提供書等のフォームを作成したり、医療知識が不足しているケアマネジャーでも医療相談必要度が容易に判断できるケアマネ医療相談チェックシートを作成したりしたことである。また、名古屋市内の主要病院の退院調整室等に医療介護の地域連携に関わる制度や取り組みを紹介する「ちいきれんけい通信」を配信すると共にアンケートを実施し、医療介護連携の現状を把握することができた。共同研究を計画していた足立区の福祉管理課のスタッフにおいて部長以下大半が他部署へ異動となったため、初動が困難であった。本地区では集合住宅における自立型の高齢者の潜在的なニーズを探り、またそれに対する支援の仕方についての調査を行い、今後のモデル検証のための参考資料とした。又、既存に開発していたノート型パソコンによるインターフェースのヒアリングを行ったが、IPADやアンドロイド等のタブレット型パソコンの急速な普及もあり、それに比して使い勝手が悪く各方面から不評であった。タブレット端末、特に今後の展望も考慮してアンドロイドによるソフトの再構築の必要性が出た。名古屋において、フィールドを模索してきた結果、中規模病院の協力を取り付けた。さらに開業医、訪問看護、訪問介護、居宅支援事業所の協力を得られることになりフィールドを移しての取り組みが可能となった。今後、脳卒中地域連携パス等の地域連携パスにリンクした形で超急性期から亜急性期、慢性期の病院、各種介護施設、開業医、各種介護、看護事業所のコンソーシアムを構築し医療依存度、介護依存度の高い患者のスムーズな受け入れを可能にするための組織作りを行うことを考えている。新たなプラットフォームによる街における医療看護介護のシームレスな患者の流れに対する効果検証を行う。患者のニーズや必要とされる施設等のハードや柔軟な連携を可能にするソフトの検証を行い、モデルの提示を行いたい。さらに大学においてケアマネージャーやソーシャルワーカー等各種資格者への介入も行い、医療の立場、介護の立場と言う垣根を取り払った研究会を開催し、新システムの模索を行う。超高齢化社会を迎えた現状に鑑み、医療・看護・介護を連携とした仕組みの構築に向けた研究活動を実施した。現在、問題の肥大化している福祉・介護の分野への対応が喫緊の課題であると考え、医療看護介護の機能分化、受け皿の設備の整備、医療看護介護の連携が必要であり、その為の連携システムの構築とそれに伴う人材教育や組織作りを目的としている。ハード面では高齢者用住宅の研究、ソフト面では医療・看護・介護における連携の課題の洗い出しを行った。春日井市と連携し、当地区における医療介護連携への取り組みを協働で行った。介護保険開始後は医療職を基本職種とするケアマネジャーが8割だったが、現在では2割にも満たない。代わりに介護職からケアマネジャーになる人数が多くなり、医療的知識が不足し、医師や看護師とのコミュニケーションに問題が生じていること、またケアプラン作成に問題があることが分かった。挨拶状、連絡票、在宅情報連絡票、ケアマネジャー医療相談用チェックシートの4つのツールを開発し、本課題解決にアプローチした。なお本研究活動は第14回在宅医学会にて演題発表を行った。愛知県下主要病院の地域連携担当部門(退院支援室、医療連携室等)とコンタクトをとり、アンケート送付、「ちいきれんけい通信」の配信、インタビューを行った。アンケートに関しては回収率約6割にまで上った。地域連携部門が病院に設置されたのも数年前であり、担当者自身も何が課題であるか気付いていない状況で、ヒアリング等は課題抽出に効果的であった。各病院共通のテーマが浮き彫りになることもあれば、異なるタイプの病院の知識が欠如しているケースもあることが分かった。医療保険制度を調査するだけでは気付かない現場の慣習にも気付くことができた。課題抽出の為の効果的なネットワーク作りが形成できたと考えている。昨年度までに愛知県春日井市介護保険課と医療介護連携の促進に取り組み、医師・看護師とケアマネジャー(ケアマネ)との連携が円滑であることが重要であることが分かった。また、医師・看護師とケアマネの連携を促進するために「挨拶状」「連絡票」「在宅情報提供書」「ケアマネ医療相談チェックシート」の4つのツールを作成した。本年度は4つのツールにより、連携が促進されたかどうかを検証するために、普及率調査およびヒアリング調査を実施した。「挨拶状」「連絡票」の普及率は1月と2月に合計3回ケアマネジャー向け研修会を行い、その際にアンケートを実施したところ、それぞれ38%、37%と予想より普及が進まなかった。ヒアリング調査より医師に対してFAXで連絡をするとういことの心理的障壁が高いこと、また地域包括支援センターの組織体制に課題があると考えられた。

「在宅情報提供書」は春日井市民病院へ提供される数を調査したところ、25件/月から55件/月へと増加した。「ケアマネ医療相談チェックシート」は普及に至らず、今後の課題となった。ケアマネの心理的障壁を取り払うために医師会副会長がケアマネジャー向け研修会において「挨拶状」等をFaxで送信することを奨励したところ、使用意識が大幅に向上した。今後の動向を追う必要がある。名古屋市の医療介護連携の現状と課題を把握するため、市内40の病院に文書によるアンケート調査を計5回実施した。内1回は40の福祉施設(居宅介護事業所、地域包括支援センター)にも同様の調査をした。病院ごとに連携窓口の整備や病棟と連携室の連携が重要であることが分かった。また地域によらず、医療介護の連携のためには各種情報の共有・分析が必要であり、データセンターによる情報の集約化・一元管理化が有効だと考えられた。今後の課題として取り組んでいきたい。自治体と協働で現場の主要メンバーと課題抽出、解決策考案、実施のプロセスを行うことができ、また平成24年度も継続することが可能となった。また愛知県下の地域医療連携部門とのネットワークが形成できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の研究活動を継続的に行い、当研究活動の認知度を高める。今後は病院の新たな受け皿となる住宅・施設への問題解決に向けた介入を行い、より現場に密着した意義のある研究活動を行う。
トリクロロシラン活性化のためのキラル有機触媒の開拓とケトン類の不斉分子変換

トリクロロシランは、その経済性や物性に由来する操作性の良さ、反応後の廃棄物の環境負荷が小さい等、還元剤として優れた性質を持つが、その還元力は弱くケトンの2級アルコールへの変換に適用された例はほとんどなかった。本研究者は数年前、トリクロロシランが触媒量のN-ホルミル環状アミン類により活性化され、温和な条件下にケトンを還元することを見いだした。さらに活性化剤としてN-ホルミル-L-プロリン1-ナフチルアミド1を用いた場合、反応が加速されるだけでなく、光学活性アルコールが得られることも報告した。しかし、その収率、光学純度(51%ee)ともに不満足であった。そこでトリクロロシラン及びケトンまたはイミンと多点で結合できるサイトを持つ新規活性化剤N-ホルミル-α'-cis-(2,4,6-トリエチルフェニル)-L-プロリン2、N-(2-ピリジンカルボニル)-α',α'-ジフェニル-L-プロリノール3を開発した。これら活性化剤の使用によって芳香族ケトンや芳香族イミンの不斉還元の収率、光学純度ともに大きく改善できた。例えば、2の存在下にニトロアセトフェノンはトリクロロシランにより93%、97%eeで還元された。また、3によりアセトフェノンのアニリドは73%eeで不斉還元された。これら不斉還元が効率的に進むための重要な因子は1に比べより2、3が多点で相互作用できるか否かであることを発見した。即ち、2のエステル体やそのtrans体では、収率、%eeとも大きく減少した。2は再使用可能であり、その合成も入手容易なL-プロリン誘導体の電極酸化により容易に得られることから、実用的見地からも注目される成果である。
文学作品を用いた英語教育の教授法と教材の開発に関する研究

英語教育における文学作品の役割を再評価した本研究の成果として、まず教育現場での実地調査が挙げられる。特に、言語教育において評価の高いフィンランドや英国において実施した授業参観からは重要な教育的示唆を得ることができた。また、上級レベルの外国語学習者に対して行ったインタビューより、外国語習得における文学作品の具体的な役割を発見することができた。さらに、『文学教材実践ハンドブック』等の教材・授業実践集を作成し文学教材を用いた英語教育の普及に貢献できた点も大きい。最後に国際誌への論文投稿や国際学会での発表等本研究の成果を世界に向けて発信し、各国の研究者との協力体制を築いたことも大きな成果である。本年度の研究の中心となった(1)授業参観、(2)英語上級者に対するインタビュー、(3)学会活動、そして(4)出版活動について報告する。まず研究活動であるが、(1)としては、奥聡一郎氏がイギリスの小学校(St. Ebbe's CE(Aided) School等2校)にてEnglishの授業を見学し、文学教材の扱い方を中心に研究を行った。また深谷素子氏はフィンランド、トゥルク市内のオスタリヴォリ中学、高校にて英語授業(4教員、9授業)を視察し、ラーナーオートノミーとしての多読の活用について分析・考察を行った。(2)としては、那須雅子氏が慶應義塾大学、成蹊大学および東京大学の英語上級者へのインタビューを行い、その内容を整理・分析した。次に研究成果発表であるが、まず(3)としては、国内では寺西雅之によるJACET文学教育研究会4月例会での講演「文学批評からテクスト批評へ:文学性を味わう・教える」や、那須雅子氏による日本英文学会第84回全国大会における発表「英語学習版「オーラルヒストリー」の編纂に向けて外国語習得における「読書」の役割について」など数件が、また国際学会としては寺西雅之、奥聡一郎氏、那須雅子氏がマルタ共和国で開催された国際文体論学会にて行った研究発表が挙げられる。また(4)に関しては、Language and Literature 2012年5月号に掲載された論文`The role of stylistics in Japan: A pedagogical perspective'(寺西雅之、齋藤安以子、坂本輝世、那須雅子による共著)など、本研究メンバーによる文学および英語教育に関する論考が多数掲載されている。なお本研究グループの研究活動はホームページ( http://www.kaken-litedu.sakura.ne.jp/ )に随時掲載している。平成25年度の研究実績としては、(1)英語上級者に対するインタビューおよびデータ分析と(2)研究成果の発表、の2つに分けられる。まず(1)であるが、これまで実施した学習者に対する追跡調査を行い、学習環境の変化と語学力の関係などに関してまとめた。また、東京外国語大学、学習院大学など新たな協力校においてもインタビューを実施し、蓄積された資料から外国語学習における文学教材の役割について質的に分析した。この結果については、岡山英文学会(口頭発表)や平成25年兵庫県立大学シンポジウム(ポスター発表)において報告している。(2)に関しては、まず7月31日から8月4日にかけてハイデルベルグ大学にて行われた国際文体論学会において研究代表者および、奥聡一郎氏、那須雅子氏の3名が口頭発表を行った。今回は特に文学作品を用いた英語教育の実践例となる教育的文体論の活用法などについて国内外の研究者と議論を深めた。その他にも平成26年3月16日に日本国際教養学会において文学教材と英語教育・国際理解をテーマにした研究発表・シンポジウムを行った。一方出版活動としては、まずJACET関西支部文学教育研究会から『文学教材実践ハンドブック』(英宝社)が出版された。これは国内の研究者が文学教材を用いて実践した授業を、授業案として中・高・大の教員・研究者に紹介する目的で編纂されたものである。また、海外では日本、イギリス、オランダの研究者が共同で執筆している著書Teaching Literature and Language Education in the EFL Classroom(Masayuki Teranishi他編著)がPalgrave Macmillanより出版されることが決定し、本研究の成果を広く海外に向けて発信する予定となっている。本研究グループでは、英語教育における文学作品の役割を再検討し、文学研究と英語教育の有機的結合とその教育的効果を目に見える形で立証することを目指し研究を進めている。以下平成23年度の研究の中心となった(1)「文学教材を用いた授業の分析」と(2)「英語上級者に対するインタビュー」(英語版オーラルヒストリーの編纂)を中心に報告する。まず(1)としては、平成23年9月9日に市川緑氏が香川高等専門学校で実践された多読授業(電気科4年生45名対象)を寺西雅之と那須雅子氏が観察し、その授業の教育的効果に関して実践者を交えて分析した。

平成23年12月5日には、深谷素子氏が慶應義塾大学法学部の学生を対象に実践した多読授業およびレイモンド・カーヴァーの短編作品を用いた授業を、寺西雅之、那須雅子氏、および市川緑氏が参観した。(2)に関してはまず、平成23年9月9日に香川高等専門学校において、工学系の専門科目が中心のカリキュラムの中で、英語運用能力試験において高得点を取得するなど高度な英語力を習得したと思われる学生に対してインタビューを行った。10月4日には、兵庫県立大学附属高校にて開催された「4ーParty Friendship Debate Match」に参加した韓国、タイの高校生に対してその英語学習法に関して取材を行った。12月5日、6日には慶應義塾大学法学部において、英語運用能力試験の結果と担当教員の推薦により高度な英語力を習得したと考えられる学生に対してインタビューを行った。さらに12月13日には同志社大学グローバルコミュニケーション学部において、担当教員の推薦する学生に対してインタビューを行った。これ以外にも本研究メンバーの推薦する社会人や教員に対してインタビューを実施している。そのデータに関しては、特に外国語学習と読書という観点から現在分析中である。まず計画通りもしくはそれ以上に進展していると思われる点として、(1)海外での授業参観の実施、(2)英語上級者に対するインタビューの実施と分析、そして(3)研究成果の発表が挙げられる。(1)に関しては「研究実績の概要」でも触れたとおりであるが、特にイギリスにおいてナショナルカリキュラムやリテラシーアワーの実践例を視察できたのは大きな成果だと考えている。またフィンランドでの英語教育の現状を視察し、さらに現場の教師に対するインタビューが実施できたのは本研究にとって大きな進展と思われる。一方(2)であるが、日本での英語教育を通じて高度な英語力を習得している日本人大学生にインタビューができたのは大きな成果だと考えられる。また次の(3)とも関連するが、この研究成果を日本英文学会全国大会にて発表し、多くの研究者より有益なアドバイスをいただいたことは、今後研究を進めていくうえで極めて意義深いことである。(3)に関しても「研究実績の概要」ですでに触れているが、中でも日本の英語教育における文学教材の役割を論じた論文`The role of stylisticsin Japan: Apedagogical perspective'が国際文体論学会の専門誌であるLanguage and Literature2012年5月号に掲載されたことは大きな成果だと考えられる。さらに平成24年度は国際文体論学会、日本英文学会、JALTなどにおいて本研究メンバーが積極的に本研究成果を発表している点も本研究が順調に進展していると判断できる理由である。一方反省点としては、日本やアジア諸国における文学と英語教育に関する実態を十分に調査できなかった点が挙げられる。以上の理由よりこれまでの達成度を「おおむね順調に進展している」と評価したい。
埋め込みレーザースペックル法による物体内部の変位場の測定

二次元フーリエ変換と境界指定のNewton-Raphson法の繰り返し計算に基づく画像処理システムが、二重露光したスペックルグラムから生成したヤングスフリンジの解析のために開発された。本画像処理システムは他の回析ヘロは必要とせず、単一のヤングスフリンジ画像のみから縞の間隔と方位が求められる。本画像処理システムにより高精度で高速のヤングスフリンジ解析が可能となった。1040ミクロンのガラスビーズを含んだ接着剤で、異なる厚さのPlexiglasの板を接着し試験片を制作する。接着面にはガラスビーズが埋め込まれており、それがスペックルとなる。板の厚さを変えることにより任意の断面の変位場が測定できる。この実験方法により弾性体試験片内部の変位場の測定が可能となった。まず、この方法をPlexiglas均質材の混合モード変位場の測定に応用した。表面から板厚中央部までの4面の観察に、二枚の異なる厚さの板を接着し4種類の試験片を制作した。き裂縁に沿った変位を測定、変位外挿法により応力拡大係数を算出した。同時に三次元有限要素法解析を行い、仮想き裂進展法、き裂閉口積分法、変位外挿法より求めた応力拡大係数の精度評価を行った。応力拡大係数は表面より3mm深さから板厚中央までほぼ一定であり、表面から3mm深さの変位場を測ればそれより内部の測定は必要でないことがわかった。二次元平面びすみ解析の応力拡大係数は板厚中央部のそれと大きく異なっており、二次元解析から三次元試験片の応力拡大係数は求められない。さらに、異種材界面き裂問題に本方法を適用した。鋼とエポキシ樹脂の界面にき裂が存在する場合の混合モード負荷下の応力拡大係数を測定した。試験片表面での応力拡大係数は有限要素法のそれと良く一致した。このように、スペックル法による変位場の非接触高精度の測定が可能となり、今後更に応力面が広がるものと考えられる。スペックル法での測定可能変位は、スペックルの粒径にほぼ対応している。本研究では50ミクロン以下の変位を測定するために1040ミクロンのガラスピースを使用し、アクリル樹脂を混入し粘性を持たせた塩化メチレンの接着剤に、重量比約10%混ぜることにより良好なヤングスフリンジ模様の生成を可能とした。アクリル樹脂でできたRichardらの提案した混合モード試験片を用い、試験片内部の変位場の三次元的測定を行った。異なる厚さの二枚の板を接着し、接着面上でのき裂縁に沿った変位を測定し、変位外挿法により応力拡大係数を評価した。三次元有限要素解析により変位外挿法、J積分、き裂閉口積分法による応力拡大係数の精度評価を行い、埋め込みスペックル法による実験的応力拡大係数との比較を行った。以上より得られた主な結論は以下のようである。1.試験片中央部から深さ3mmまでの領域では、応力拡大係数はほぼ一定となることが、三次元有限要素解析より得られた。したがって、実験的には深さ3mmにおける応力拡大係数を測定すれば、板厚中央部の応力拡大係数を評価することができる。2.板厚中央部の応力拡大係数は、二次元平面ひずみ解析結果と大きく異なる。3.スペックル法により応力拡大係数の三次元的測定が可能である。4.スペックル法および有限要素法より求めた応力拡大係数は、表面部でよく一致する。

5.スペックル法および有限要素法より求めた板厚中央部の応力拡大係数は、モードI成分は比較的よく一致するが、モードII成分はスペックル法の法が高めの値を示す。二次元フーリエ変換と境界指定のNewton-Raphson法の繰り返し計算に基づく画像処理システムが、二重露光したスペックルグラムから生成したヤングスフリンジの解析のために開発された。本画像処理システムは他の回折ヘロは必要とせず、単一のヤングスフリンジ画像のみから縞の間隔と方位が求められる。本画像処理システムにより高精度で高速のヤングスフリンジ解析が可能となった。1040ミクロンのガラスビーズを含んだ接着剤で、異なる厚さのPlexiglasの板を接着し試験片を制作する。接着面にはガラスビーズが埋め込まれており、それがスペックルとなる。板の厚さを変えることにより任意の断面の変位場が測定できる。この実験方法により弾性体試験片内部の変位場の測定が可能となった。まず、この方法をPlexiglas均質材の混合モード変位場の測定に応用した。表面から板厚中央部までの4面の観察に、二枚の異なる厚さの板を接着し4種類の試験片を制作した。き裂縁に沿った変位を測定し、変位外挿法により応力拡大係数を算出した。同時に三次元有限要素法解析を行い、仮想き裂進展法、き裂閉口積分法、変位外挿法より求めた応力拡大係数の精度評価を行った。応力拡大係数は表面より3mm深さから板厚中央までほぼ一定であり、表面から3mm深さの変位場を測ればそれより内部の測定は必要でないことがわかった。二次元平面ひずみ解析の応力拡大係数は板厚中央部のそれと大きく異なっており、二次元解析から三次元試験片の応力拡大係数は求められない。さらに、異種材界面き裂問題に本方法を適用した。鋼とエポキシ樹脂の界面にき裂が存在する場合の混合モード負荷下の応力拡大係数を測定した。試験片表面での応力拡大係数は有限要素法のそれと良く一致した。このように、スペックル法による変位場の非接触高精度の測定が可能となり、今後更に応用面が広がるものと考えられる。
陰極近傍の鏡像効果による電子ビームのエミッタンス減少メカニズムの解明

「一旦増加した電子ビームのエミッタンスが、外力によらず、極低エミッタンスまで減少することがある。」本研究は、研究代表者らによるこの発見を端緒としている。本研究では、電子ビーム放出面である陰極の極近傍における非線形電界によって、電子の位相空間分布が自己線形化するメカニズムを明らかにした。また、数値シミュレーションによる定量的な評価から、この新奇な現象を利用することで、従来の常識を覆すような極低エミッタンスを実現できる可能性を示した。本年度は以下の3項目を実施した.なお、(1)などの番号は、提出済み交付申請書に記載した研究実施計画の項目番号である。(1)研究代表者の開発したシミュレーションコード(KUAD2コード)を用い、陰極面から放出された電子ビームが一様電界によって軸方向に加速される過程を計算し、印加電界強度と初期ビーム電流密度を変化させてエミッタンス増減過程の変化を調べ、エミッタンス極小値及び極小となる点の陰極からの距離のビーム生成条件への依存性を明らかにした。(3)汎用コードのうちで予備研究の結果有望と考えられたGPTコードを導入し、計算粒子数などへの計算結果の依存性を調べ、KUAD2コードの計算結果と比較した。その結果、計算精度向上(粒子数の増加など)に伴って、エミッタンスが減少する効果が現出し、さらに精度を向上させるとエミッタンスの極小値が小さくなっていく傾向が両コードで同様に見られた。すなわち、KUAD2コードで初めて見られた本現象を、定式化・離散化ともに全く異なるGPTコードでも再現することができた。一方、汎用性の高いGPTコードでこの現象を再現するだけの精度を得るためには、専用コードであるKUAD2と比べて相当に多くのメモリと計算時間が必要であることも分かった。このことが原因で、我々の計算機環境においては、GPTコードでエミッタンス極小値を定量的に再現することは困難であることも分かった。(4)計画(1)のパラメータサーベイで明らかにした依存性から特徴的なビーム生成条件を抽出して、それらの条件下での径方向位相平面分布、及び、それに起因する電磁界分布の非線形性の変化の様子を調べ、エミッタンス極小点の位置がパラメータによって変化するメカニズムを明らかにすることができた。陰極近傍の鏡像効果(金属境界近傍での空間電荷効果)によって、一旦増加した電子ビームのエミッタンスが、極めて低いエミッタンスまで減少する場合がある。この新奇な現象のメカニズムを解明すること、及び、この現象を利用して従来の常識を覆すような極低エミッタンスの電子ビーム生成法を提案することを目的として研究を実施した。具体的には、研究代表者の開発した数値シミュレーションコード等を用いてエミッタンス変化過程のパラメータ依存性を定量的に明らかにし、その依存性を支配しているメカニズムを考察した。得られた主な成果は以下の通り:(1)研究代表者の開発したKUAD2コードで初めて見られた本現象を、定式化・離散化ともに全く異なる他の複数のコードでも再現することができた。(2)この新奇なエミッタンス増減現象が、陰極から1-2mm程度の極近傍での非線形力、その結果として生じるビーム径方向電流密度分布の非一様性、更にこの非一様性による径方向空間電荷効果の非線形性とに起因していることを明らかにした。(3)今回解析対象としたSCSS電子銃構造および理想的な平行平板電極においては印加電圧やビーム電流に関わらず広いパラメータ範囲でこの現象が見られ、いずれの場合もエミッタンス極小値は0.1 πmm mradを下回る極低エミッタンスとなることが判明した。(4)一方で、エミッタンスが極小となる点の陰極からの距離は、陰極表面上の印加電界強度と初期ビーム電流密度とで定義される規格化パービアンスに大きく依存し、パービアンスが小さいほど遠方となることを明らかにした。このことは、後段加速管などの配置と電子銃運転パラメータの選択により、本現象を利用した極低エミッタンスビーム生成の可能性を示唆している。得られた結果から実施項目の優先順位を見直し、平成27度に予定していた研究項目を前倒しして実施した。このため平成26年度計画の一部は次年度に持ち越したが、全体として計画に遅れはない。研究計画は順調に進行したが、学会発表については平成26年度は当初計画通りには実施できなかった。これは、平成25年度に投稿していた、本計画の着想に繋がった成果に関する論文の審査に予想以上の時間(約1年半)を要し、学会発表を控えざるを得なかったためである。荷電粒子ビーム物理前述の通り一部項目について実施する順番を変更したが、このことを除き当初計画通りに研究を進める。本計画の着想に繋がった成果をH25年度に学術雑誌に投稿していた。この論文の審査に予想以上の時間(約1年半)を要し、本計画で予定していたH26年度の学会発表を控えざるを得なかったために、H26年度の旅費の支出が計画より下回った。
肺気腫発生に関する研究-好中球と肺胞貧食細胞によるα_1-アンチトリプシン機能障害

肺気腫はproteinase-antiproteinase imbalanceの結果で生じるとする説が有力であり,肺組織破壊を惹起するproteinaseには好中球エラスターゼの重要性が指摘されている.一方,肺局所のantiproteinaseは肺組織破壊を防禦する役目を果しており,この肺局所でのantiproteinaseの障害は肺気腫発生の原因となる.本研究では,ヒト気管支洗滌液の検討と好中球によるα_1AT機能障害を検討した.1.慢性気道感染患者のBALFエラスターゼ活性の検討.本研究は気腫化を特徴とするCOPD患者のBALFを用いて,肺局所のエラスターゼ活性を検討した.慢性気道感染患者の肺局所には強いエラスターゼ活性が存在し,そのoriginは好中球であることが示された.2.喫煙者の肺局所α_1ATの検討.喫煙は肺気腫発症の重要な因子であり,喫煙が肺局所α_1ATの機能を障害することが注目されているので,喫煙者BALFを検討した.喫煙者BALFのEICは低下しており,喫煙による肺局所のα_1AT機能障害が示唆された. 3.好中球によるα_1AT機能障害.これまで肺局所α_1ATの機能障害に好中球や肺胞貧食細胞の関与が報告されているので, in vitroの系で好中球によるα_1ATの機能障害(EIC低下とTIC不変)を実証し,その機序に,好中球産生の活性酸素によるα_1ATのoxidationの関与を示唆した.なお,このoxidationにはPMO-H_2O_2-ハロゲン系の関与が示された.本研究では,ヒト肺気腫発生にはproteinaseとして好中球エラスターゼが重要であり,感染や喫煙は肺局所α_1ATの機能障害を惹起し,肺気腫発生に深くかかわっている可能性が示された.本研究成績は胸部疾患学会また,気管支学会にて発表した.なお,肺胞貧食細胞によるα_1AT機能障害は現在検討中である.肺気腫はproteinase-antiproteinase imbalanceの結果で生じるとする説が有力であり,肺組織破壊を惹起するproteinaseには好中球エラスターゼの重要性が指摘されている.一方,肺局所のantiproteinaseは肺組織破壊を防禦する役目を果しており,この肺局所でのantiproteinaseの障害は肺気腫発生の原因となる.本研究では,ヒト気管支洗滌液の検討と好中球によるα_1AT機能障害を検討した.1.慢性気道感染患者のBALFエラスターゼ活性の検討.本研究は気腫化を特徴とするCOPD患者のBALFを用いて,肺局所のエラスターゼ活性を検討した.慢性気道感染患者の肺局所には強いエラスターゼ活性が存在し,そのoriginは好中球であることが示された.2.喫煙者の肺局所α_1ATの検討.喫煙は肺気腫発症の重要な因子であり,喫煙が肺局所α_1ATの機能を障害することが注目されているので,喫煙者BALFを検討した.喫煙者BALFのEICは低下しており,喫煙による肺局所のα_1AT機能障害が示唆された. 3.好中球によるα_1AT機能障害.これまで肺局所α_1ATの機能障害に好中球や肺胞貧食細胞の関与が報告されているので, in vitroの系で好中球によるα_1ATの機能障害(EIC低下とTIC不変)を実証し,その機序に,好中球産生の活性酸素によるα_1ATのoxidationの関与を示唆した.なお,このoxidationにはPMO-H_2O_2-ハロゲン系の関与が示された.本研究では,ヒト肺気腫発生にはproteinaseとして好中球エラスターゼが重要であり,感染や喫煙は肺局所α_1ATの機能障害を惹起し,肺気腫発生に深くかかわっている可能性が示された.本研究成績は胸部疾患学会また,気管支学会にて発表した.なお,肺胞貧食細胞によるα_1AT機能障害は現在検討中である.肺気腫は近年の高令化に伴って増加している。本疾患は肺組織の不可逆的変化であり、その対策には発生機序の解明が必要である。肺気腫はproteinase-antiproteinase imbalanceで発生するとされている。これまで著者らはproteinase源に好中球を重視し、動物実験で好中球が肺組織内でproteinaseを放出することを明らかにし(Am.J.Pathol,109;145,1982 YAMADA,H)、肺気腫発生には肺局所のAlpha-1-Antitrypsin(【α_1】-AT)が極めて重要であり、この【α_1】-Alが肺組織の各種炎症で障害されることを報告した(Am,ReV,Resp.Dis.125:226,1981 YAMADA,H)。更に人の気管支洗滌液を用いて肺炎患者の肺局所の【α_1】-ATの機能障害を証明している(Am.ReV.Resp.Dis.129:735,1984 ABRAMS,W.R,YAMADA,H)。本研究はこれまでの研究を更に進めて肺組織の炎症で生じる肺局所【α_1】-ATの機能障害を実証し、その機序を解明し、肺気腫発生との関連について検討することである。本年度はin vitro実験での好中球による【α_1】-AT機能障害の発現の有無とCOPD患者のBALFを用いた肺局所のProteinaseとAntiproteinaseについて検討を行った。

人好中球をin vitroにてOPZ,PMAなどで刺激することで好中球による【α_1】-AT機能障害が発現した。この機能障害はEIC,TICの内、EICの選択的障害であり、好中球による【α_1】-AT Oxidationの機序が示唆された。一方、慢性気道感染を伴うCOPD患者12名のBALFの検討を行った。これらの患者では強いエラスターゼ活性が認められ、DFP,EDTAによる解析により、好中球由来のセリンプロテセーゼであることが証明された。61年度の研究成績をまとめると、肺,気道における防禦機構(局所Anti Proteinase)の破綻と種々の炎症で肺に出現してくる好中球からのProteinaseが肺組織崩壊による気腫化の成因として極めて重要であることが示唆された。以上の研究成績の一部はすでに日本胸部疾患学会に発表したが更に学会発表と論文作成の予定である。
線型速度勾配を有する乱流せん断層内の球状粒子に働く変動力と粒子の運動

(1)乱れ度24%の乱流線形せん断流れをする鉛直ダクト内に直径20、25、30mmの球をおいて、球表面における時間平均圧力分布を測定し、その表面積分から時間平均揚抗力を求めた。その結果、球にはダクト流れの高速側から低速側に向かう揚力が働くこと、その揚力は速度勾配にほぼ比例すること、および、レイノルズ数とともに大きくなることを明らかにした。また、抗力は速度勾配やレイノルズ数の影響を余り受けないことを明らかにした。但し、ダクト流れの無次元速度勾配は、0(一様流れ)、0.2、0.4、0.6の4通りで、球のレイノルズ数は1690035000の範囲である。(2)同上の鉛直ダクト内で直径5mmと10mmの球の落下実験を行った。球運動軌跡を写真で観測したものと、数値シミュレ-ションで求めたものと比較検討し、両者がよく一致することを示した。その結果、揚力の作用方向については(1)と同じ結果になることが明らかになった。またペンダント法によっても同じであった。但し、ダクト内流れの無次元速度勾配は0(一様流)、0.2、0.4、0.6の4通りであり、球に関するレイノルズ数の範囲は40007000の範囲である。(3)直径が30mmと25mmのアクリル製の球を用いて、球表面に作用する変動圧力を超高感度の半導体小形圧力変換器(直径2.36mm)を用いて測定した。球の後流に熱線プロ-ブを置いて、ストロ-ハル数に対応する放出うず周波数をサンプルして、それを基準信号に採用し、位相平均法を適用して変動揚抗力を測定した。その結果、抗力の変動成分は定常成分に比べて誤差範囲と同程度であり、揚力の変動成分はさらに小さかった。これは、主流のせん断流れの乱れ度が約3%と小さく、また、球からの放出うずによる誘起変動揚抗力小さかったためと考えられる。1.乱れ度24%の線型乱流せん断流れをする鉛直ダクト内に直径20,25,30mmの球をおいて、球表面における時間平均圧力分布を測定し、それを積分することによって時間平均揚抗力を求めた。その結果、球には近寄り流れの高速側から低速側に向かう揚力が働くこと、その揚力は速度勾配にほぼ比例すること、および、レイノルズ数とともに大きくなることを明らかにした。また、抗力は速度勾配やレイノルズ数にあまり影響されず、一様流れの場合と同じ値をとることがわかった。但し、実験を行ったダクト内流れの無次元速度勾配は、0(一様流)、0.2,0.4,0.6の4通りである、球に関するレイノルズ数の範囲は1690035000の範囲である。2.線型せん断流れをする鉛直ダクト内を落下する球の運動軌跡を写真から測定する実験とその運動軌跡をシミュレーション計算したものとを比較検討した。その結果、1.の結果と同様に、球には近寄り流れの高速側から低速側に向かう揚力の作用することを確認することができた。また、運動軌跡は実験と計算とよく一致した。なお、実験に使用した球の直径は5mmである。運動方程式中の揚力係数の値は、別に行ったペンダント法で得られたものを用いた。3.直径が30mmのアクリル製の球を用いて、球表面に作用する変動圧力の測定を行った。

変動圧力のスペクトル解析の結果、円柱で見られるカルマン渦のような特徴的な周波数を持つスペクトルは、高周波の中では、見つかっていない。供試の球は、中空の上下二つ割れ構造で、内部に超高感度の半導体小形圧力変換器(直径2.36mm)が取り付けられている。球は流れ方向に平行な軸の周りに回転でき、圧力は緯度で15度毎に測定できるようになっている。(1)乱れ度24%の線形乱流せん断流れをする鉛直ダクト内で直径5mm、あるいは、10mmの球の落下実験を行った。球運動軌跡を写真で観測したものと、数値シミュレ-ションで求めたものと比較検討した。その結果、球には近寄り流れの高速側から低速側に向かう揚力が働くことと、その揚力は速度勾配にほぼ比例することを明らかにした。また、揚力の作用方向については同じ結果になることがペンダント法によっても明らかにされた。なお、球を静止状態から落下させるため、落下の初期段階の軌跡は、球のホルダの支柱の存在による気流の乱れの影響が出て明らかなゆらぎを示した。但し、実験を行ったダクト内流れの無次元速度勾配は、0(一様流),0,2,0,4,0,6の4通りであり、球に関するレイノルズ数の範囲は40007000の範囲である。(2)直径が30mmと25mmのアクリル製の球を用いて、球表面に作用する変動圧力を超高感度の半導体小形圧力変換器(直径2、36mm)を用いて測定した。球の後流に熱線プロ-ブを置いて、ストロ-ハル数に対応する放出うず周波数をサンプルして、それを基準信号に採用し、位相平均法を適用して変動揚抗気を測定した。その結果、抗力の変動成分は定常成分に比べて誤差範囲と同程度であり、揚力の変動成分はさらに小さかった。これは、主流のせん断流れの乱れ度が約3%と小さく、また、球からの放出うずに起因する大きな変動力が球に働かなかったためと考えられる。(3)直列配置の2個の球に働く変動揚抗力も調べる予定であったが、上述の結果から推察されるように、意味のある変動揚抗力が測定されることは期待できないので、この調査は中断されている。同じ理由で、せん断流れ中の多数の粒子の運動解析とそのディジタル画像処理による解析も中断されている。今後は大きい乱れの場合を扱う予定である。
一般地域住民において微量アルブミン尿が潜在性動脈硬化症におよぼす影響の解明

40-74歳の一般地域住民男性860人を対象に、微量アルブミン尿が潜在性動脈硬化に及ぼす影響を検討した。潜在性動脈硬化症の指標は超音波検査の頚動脈の動脈硬化所見(内中膜肥厚度、プラーク数)、脈波伝播速度等を評価した。結果、eGFRと尿中アルブミン両者ともに潜在性動脈硬化症との関連を認めた。eGFRと尿中アルブミンを組み合わせた場合、eGFRが正常範囲レベルであっても、微量アルブミン尿(30300mg/gCr)を呈する段階ですでに動脈硬化は進行していた。多変量調整回帰分析において、微量アルブミン尿はeGFRと独立して潜在性動脈硬化所見との関連を認めた。本申請課題では、日本人地域住民1500人からなる潜在性動脈硬化症の前向きコホートにおいて、微量アルブミン尿が潜在性動脈硬化に及ぼす影響、また、微量アルブミン尿を呈する背景要因について糸球体濾過率や正常高値血圧、正常高値血糖を含め解明する。平成24年度は平成13年度から平成20年度に実施した潜在性動脈硬化症の疫学調査ERA JUMP/ACCESS/SESSA研究(研究代表:上島弘嗣)の参加者のうち、50歳から70歳代男性1200人を対象として、先の調査ですでに採取・凍結保存されている血液検体を用いて血清インスリンを測定した。本研究で用いる横断研究用のデータセットを確定した。また、先の調査ですでに収集した対象者の潜在性動脈硬化症検査(冠動脈石灰化指数、頸動脈内膜中膜肥厚、脈波伝搬速度)や血圧、身体計測、一般血液化学検査等の調査結果のを用いて、日本動脈硬化学会のガイドライン(2012年度版)に沿った心筋梗塞死亡の絶対リスク分類別の頸動脈の動脈所見を検討し、日本動脈硬化学会にて報告し、論文化した。また、N3脂肪酸と頸動脈の動脈所見を検討し、米国心臓病学会疫学部門にて報告した。概ね、当初の研究計画どおり順調に研究を遂行できている。次年度は今年度確定した本研究で用いる横断研究用のデータセットを用いて微量アルブミン尿を呈する背景要因や、潜在性動脈硬化症との関連を検討する。本申請課題では、日本人地域住民1500人からなる潜在性動脈硬化症の前向きコホートにおいて、微量アルブミン尿が潜在性動脈硬化に及ぼす影響、また、微量アルブミン尿を呈する背景要因について解明する。平成25年度は昨年度に確定した横断研究用のデータセットを用いて微量アルブミン尿を呈する背景要因や、潜在性動脈硬化症との関連の検討をすすめた。微量アルブミン尿は日本腎臓学会、KDIGOのガイドラインに基づき、eGFRと尿アルブミン定量によるCKD重症度分類別に頚動脈の動脈硬化所見、脈波伝播速度等を検討した。結果、eGFRが同レベルであっても、微量アルブミン尿(30300mg/gCr)を呈する段階ですでに動脈硬化は進行しており、eGFRと尿中アルブミンを組み合わせたCKDの重症度区分が高いほど潜在性動脈硬化所見も重症であった。また、正常血圧、正常高値血圧、I度高血圧の尿蛋白陽性率は0%,1.6%,3.2%であったが、微量アルブミン尿は8.2%,10.7%,13.0%であり、尿中アルブミンは糖尿病以外においてもより鋭敏な腎機能障害の指標となる可能性が示唆された。これらについて次年度の学会、論文にて発表予定である。これに並行して、日本動脈硬化学会の脂質管理ガイドライン(2012年度版)に基づき、CKDやDM、心筋梗塞死亡の絶対リスク分類別に頸動脈の動脈硬化所見を検討した成果を欧州動脈硬化学会にて発表、日本動脈硬化学会雑誌に論文が掲載された。また、N3脂肪酸と頸動脈の動脈硬化所見の関連を検討し、日本動脈硬化学会総会で報告した。平成23年度は平成13年度から平成20年度に実施した潜在性動脈硬化症の疫学調査ERA JUMP/ACCESS/SESSA研究(研究代表:上島弘嗣)の参加者のうち、50歳から70歳代男性1200人を対象として、先の調査ですでに採取・凍結保存されている尿検体を用いて尿中アルブミン(免疫比濁法による定量、クレアチニン補正値)を測定した。

また、先の調査ですでに収集した対象者の潜在性動脈硬化症検査(冠動脈石灰化指数、頸動脈内膜中膜肥厚、脈波伝搬速度)や血圧、身体計測、一般血液化学検査等の調査結果について、データクリーニング作業を行った。そのデータセットを用いて、頸動脈内膜中膜肥厚や頸動脈プラーク所見を年代別、部位別に検討し、その成果を日本循環器病学会、国際動脈硬化学会にて報告した。概ね、当初の研究計画どおり順調に研究を遂行できている。次年度は凍結保存されている血清を用いてインスリンを測定し、本研究で用いる横断研究用のデータセットを確定する。そして、微量アルブミン尿を呈する背景要因や、潜在性動脈硬化症との関連を検討する。慢性腎臓病(CKD)は心血管疾患(CVD)のリスクが高いことがこれまでの疫学研究で示されている。微量アルブミン尿は糖尿病性腎症以外でも早期腎臓障害の指標に有用である可能性がある。CKDが動脈硬化に及ぼす影響や機序を明らかにするためには、微量アルブミン尿が動脈硬化に及ぼす影響を検討する必要がある。本申請課題では、日本人地域住民1500人からなる潜在性動脈硬化症の前向きコホートにおいて、微量アルブミン尿が潜在性動脈硬化に及ぼす影響、また、微量アルブミン尿を呈する背景要因について解明する。平成26年度は微量アルブミン尿を呈する背景要因や、潜在性動脈硬化症との関連の検討をさらにすすめた。日本腎臓学会、KDIGOのガイドラインに基づき、eGFRと尿アルブミン定量によるCKD重症度分類別に頚動脈の動脈硬化所見、脈波伝播速度等を検討した。結果、eGFRと尿中アルブミンを組み合わせたCKDの重症度区分が高いほど潜在性動脈硬化所見が重症であった。eGFRが正常範囲レベルであっても、微量アルブミン尿(30300mg/gCr)を呈する段階ですでに動脈硬化は進行しており、微量アルブミンはeGFRと独立して潜在性動脈硬化所見と関連することが明らかであった。微量アルブミン尿は年齢、BMI、血糖(またはHbA1c)、TC、TG、HDL、クレアチニン(またはeGFR)、血圧と相関を認めたが、回帰分析で統計的に有意な関連を認めたのは、年齢、血糖(またはHbA1c)、クレアチニン(またはeGFR)、血圧であった。非糖尿病者においても微量アルブミン尿を15%に認め、血圧レベル別にみた微量アルブミン尿を呈する割合は正常血圧、正常高値血圧、I度高血圧それぞれ、3.5%,7.1%,14.6%であった。一方、尿蛋白陽性率は2.1%,0%,2.3%であった。よって、尿中アルブミンは糖尿病以外においてもより鋭敏な臓器障害の指標となる可能性が示唆された。糖尿病・循環器疫学本申請課題では、日本人地域住民1500人からなる潜在性動脈硬化症の前向きコホートにおいて、尿中アルブミンや血清インスリンを測定し、微量アルブミン尿が潜在性動脈硬化に及ぼす影響、また、微量アルブミン尿を呈する背景要因について糸球体濾過率や正常高値血圧、正常高値血糖を含め解明する。平成24年度は、平成13年度から平成20年度に実施した潜在性動脈硬化症の疫学調査ERA JUMP/ACCESS/SESSA研究(研究代表:上島弘嗣)の参加者のうち、50歳から70歳代男性1200人を対象として、先の調査ですでに採取・凍結保存されている血液検体用いて血清インスリンを測定した。また、それに並行して、先の調査ですでに収集した対象者の潜在性動脈硬化症検査(冠動脈石灰化指数、頸動脈内膜中膜肥厚、脈波伝搬速度)や血圧、身体計測、一般血液化学検査等の調査結果を用いて、日本動脈硬化学会のガイドライン(2012年度版)に沿った心筋梗塞死亡の絶対リスク分類別の頸動脈の動脈所見、またN3脂肪酸と頸動脈の動脈所見を検討し、その成果を学会にて報告、論文化した。概ね、当初の研究計画どおり順調に研究を遂行できた。
転移巣に有効な腫瘍特異的DNAワクチン開発のための基礎的研究

腫瘍に対する免疫療法研究が盛んである。癌抗原ペプチドを活用する研究が先んじているかもしれない。しかし、癌特異抗原を同定して治療に活用できることは、臨床の場では汎用性が低い。もっと一般的な方法で、なおかつ癌抗原特異的免疫賦活が求められる。CpG DNAは強力なアジュヴァント効果から、癌免疫誘導に有望である。本研究では、CpG DNAの皮膚投与による、遠隔転移縮小効果を調べた。マウスの皮膚に、腫瘍(悪性黒色腫)を移植する。処置しない場合には、腫瘍が増大する。生着後に腫瘍近傍にCpG DNAを皮下注すると、腫瘍が消退した。このときに肺などに遠隔転移があれば、転移も同時に縮小した。ただし、CpG DNAの投与を、腫瘍と別の部位にした場合には、腫瘍の縮小は認められなかった。この機序としては、次の推論が成立する。腫瘍病変近傍の未熟樹状細胞(皮膚ではランゲルハンス細胞)は、腫瘍を取り込んだ後に腫瘍抗原を提示する。しかし、成熟化と活性の刺激を受けることができないために、腫瘍抗原特異的T細胞免疫を活性化できない。そこにCpG DNAが共存すると、樹状細胞による腫瘍抗原提示が可能になり、Th1細胞やCTLが高率に誘導される。これらのT細胞が、肺などの遠隔他臓器にある腫瘍を攻撃する。本来抗原非特異的なCpG ODNによるアジュヴァント効果であるが、癌の近傍に接種することによって、転移巣にも有効な癌特異的免疫が誘導されことがわかった。CpG DNAによる抗原提示細胞とTh1細胞、CTLの活性化がカギである。腫瘍免疫での大きな障害は、腫瘍が樹状細胞を活性化できないことである。たとえ樹状細胞が腫瘍抗原を提示しても、強い免疫反応を誘導できないのみならず、腫瘍に対する免疫寛容誘導の恐れもある。そこで、腫瘍抗原を提示する樹状細胞活性化にCpG DNAを用いて、抗腫瘍免疫活性を賦活化する。そこにCpG DNAが共存すると、樹状細胞による睡瘍抗原提示が可能になり、Th1細胞やCTLが高率に誘導される。

この機序としては、次の推論が成立する。腫瘍病変近傍の未熟樹状細胞(皮膚ではランゲルハンス細胞)は、腫瘍を取り込んだ後に腫瘍抗原を提示する。しかし、成熟化と活性の刺激を受けることができないために、腫瘍抗原特異的T細胞免疫を活性化できない。そこにCpG DNAが共存すると、樹状細胞による腫瘍抗原提示が可能になり、Th1細胞やCTLが高率に誘導される。これらのT細胞が、肺などの遠隔他臓器にある腫瘍を攻撃する。本来抗原非特異的なCpG ODNによるアジュヴァント効果であるが、癌の近傍に接種することによって、転移巣にも有効な癌特異的免疫が誘導されことがわかった。
体系変化後の近畿方言アクセントについての研究

1、室町時代アクセント資料の調査収集・整理室町時代近畿方言アクセントは、アクセント史のなかで基本語彙のアクセントが不明なものが多い。そこで、能本・謡本を資料に室町期アクセント資料の拡充を試み、以下の結果を得ることができた。(1)世阿弥自筆能本については、観世宗家および宝山寺所蔵の原本拝閲調査することができた。その結果、声点と胡麻章を確認することができたので、データベース化をおこなった。また、この声点と胡麻章について分析をおこなった結果、自筆能本の声点・胡麻章とも、アクセント体系の変化が完了した時点のアクセントを反映していることがわかった。世阿弥自身の書き入れであれば、○○○>●●○の変化は起こしていても、○○●>●○○はいまだ完了していないはずであるから、後世の書き入れとして扱うべきものであることがわかった。しかし、資料の伝授所蔵から考えて、室町末のアクセント資料としての活用が可能であり、いずれ論文にまとめる予定である。(2)観世元頼謡本については、熊本大学付属図書館・早稲田大学図書館の原本を調査した。東京大学資料編纂所委託分については、原本調査が許可されず紙焼き写真での調査になった。現在は原本確認分からデータベース化をおこなっているところである。量的にも百番以上の謡本資料になり、室町期のこれまで不明であった語アクセントとがかなり明らかにできることがわかった。2、アクセント体系変化後の近畿方言アクセントについての考察1、の資料とともに、1994年に刊行した『近世アクセント資料索引』に収めた『和字大観抄』の反映するアクセントの分析をおこなっているところである。