hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Bed Rest治療中ハイリスク妊婦の主体性を支援するためのケア実践モデルの開発

本研究は、看護職のための入院している妊婦のケアモデルを開発することを目的とした。そのため、第1段階から第4段階の研究を実施した。第1段階として仮説モデルの検討を行った。仮説モデルの検討は、先行研究から検討を行った。。第2段階として、Bed Rest治療中の妊婦が看護職のケアに対する認識を調査し、ケアに対するニードの特性を明らかにした。第3段階として、ケア尺度の開発を行った。第4段階として切迫早産入院妊婦のケアの実践に関連要因を明らかにした。本研究の目的はBed Rest治療のハイリスク妊婦の主体性を支援するための「ケア実践モデル」を開発することである。平成26年度の計画では、ケア実践仮説モデルを提示し、ケア実践仮設モデルから尺度開発のためのアイテムプールを作成し、尺度項目の検討を行うことである。本研究の実施としては、先行研究、文献検討により、Bed Rest治療中妊婦の共通するケア、妊娠期の主体性を支援するためのケアの特性を3つのコアから構成されたケア実践仮設モデルを作成した。ケア実践仮設モデルから、尺度開発のためのアイテムプールを作成するために、該当するケアを文献、様々な尺度から抽出し合計271の質問項目が得られた。これらの質問項目の意味内容の重複や表現について、質問項目がケア実践仮説モデルと照らし合わせて適切か共同研究者間で検討と修正を重ねた。次に、質問内容について、病院で10年以上勤務している助産師2名と助産学領域の教員1名によって、ケアとして適切であるかどうか、質問項目の意味を理解し回答が可能かどうか、意味に重複がないかについて検討し項目数を整理した。さらに、研究者4名で、質問項目の意味内容の確認、尺度項目としての適性、意味の重複や表現について検討し、項目の整理と表面的内容妥当性の3段階を経て検討し68項目のケアに削減された。量的内容妥当性は、1年以上切迫早産入院妊婦のケアに携わっている看護職15名に対し、質問紙のケア項目の適切性を検討するために、質問紙調査を実施した。適切性の判断については、3以上を付けた回答者の割合を項目ごとに算出し、83%以上得られた場合を適切であるとするLynn(1986)の手法を用いた。適切性が確保されなかった項目3項目を削除した結果、合計65項目となり、これを尺度項目と決定した。本研究の目的は、Bed Rest治療中のハイリスク妊婦の主体性を支援するための「ケア実践モデル」を開発することである。平成27年の計画では、尺度の信頼性と妥当性を検証した尺度を開発することである。前年度の尺度項目合計65項目を、今年度は744名の看護職に質問紙調査を実施し、項目決定のための分析を行った。64質問項目について、天井効果およびフロア効果を確認した。天井効果に該当する質問項目は5項目、フロア効果は1項目で計6項目を削除した。さらに、I-T相関分析は内的一貫性が認められ、除外する項目はなかった。GP分析では弁別性が認められ削除する項目はなかった。以上の分析結果から47項目を採択した。その採択した47項目を主成分分析、検索的因子分析を行った。その結果、最終的に、45項目5因子を採用した。次に信頼性の検討として、内的整合性法、折半法から信頼性を確保した。妥当性の検討では、基準関連妥当性(既存尺度として、自律的判断能力、看護ケアの質を評価する尺度の2尺度)の相関から、すべての因子と弱いから比較的強い相関がみられた。さらに因子分析で得られた結果に基づくにデータが合致するかを検討するため、共分散構造分析を行った。その結果、統計学的に有意であることが確認された。また、臨床経験年数別に4群の比較を行った。合計およびすべての下位因子で群内に有意差がみられた。また、信頼性の確保として35人に再テスト法を行った。すべての各因子において相関がみられた。以上のアンケート調査の結果を踏まえ、信頼性、妥当性を確保した尺度を作成した。それを、学会や学術誌に投稿するために本文を作成している最中である。効果量や検出力を確保するためにアンケート調査対象を長期にわたって確保した。それによって、データ分析が若干遅れることとなったため。本研究の目的は、Bed Rest治療中のハイリスク妊婦の主体性を支援するための「ケア実践モデル」の開発することである。前年度の結果から尺度の開発の継続とケア実践モデルを検討した。その結果、ケア実践モデルとして5つの因子で構成されていることが明らかとなった。その各因子から構成要素をみていくと第1因子は、パートナー、家族、他者との良好な関係を保ち切迫早産入院妊婦が主体的に快適な入院生活を過ごすことを目指すケアである【セルフケア能力を高めていくケア】であった。この第1因子の寄与率は約40%を占めていた。これはケア構成の約40%がセルフケアに該当していることを示しており、セルフケア能力を高めていくケアを中心としたケア項目による構成であるといえる。第2因子は、状況によって、ケアや処置、検査を適切に実施するとともに、妊婦の心理・社会的な状況によって看護職の態度や関係を変化させていくケアである【状況によって変化するケア】である。

第3因子は、看護職が妊婦の現状を理解し、切迫早産入院妊婦がパートナーや家族をはじめとするサポート体制を把握したうえで、妊婦の思いや感情を含めた意思を尊重していくケアである【妊婦の意思を尊重していくケア】、第4因子は、妊婦とパートナーが現状を理解し、看護職が切迫早産入院妊婦の今後の生活について予測できる情報を提供していくことである【妊婦が今後の生活を予測していく情報に関するケア】、第5因治療や体位の工夫、入院生活を調整していく実践的ケアである【妊娠への実践的ケア】であった。このケア実践モデルの概念を柱としケア実践モデルを検討している。さらに、論文の作成を取り組んでおり、海外論文の投稿を検討中である。尺度開発の論文が作成していないため、いまだ、プログラムの開発までは至ってないため。具体的活動として、29年度前期は、主に、論文の作成と、英語の翻訳実施した。日本語と英語との整合性を確認し、論文を投稿した。投稿した論文は、今まで本研究によって、実施した研究の成果の一部を投稿したものである。論文の内容としては、Bed Rest治療中の妊婦の尺度を開発することを目的とした。文献研究、質的記述的研究から、質問項目を作成し、271項目が抽出された。その276項目から検討を重ね、67項目からなる原案を作成した。この、原案を744名を対象に、項目分析、因子分析、信頼性と妥当性の検討を実施した。その結果、5因子45項目が採用された。採用した5因子は「セルフケア能力を高めていくケア」「状況によって変化するケア」「妊婦の意思を尊重していくケア」「今後の生活を予測していく情報に関するケア」「妊娠継続への実践的ケア」であった。信頼性は、全体のCronbach'sα信頼係数は0.966、各因子は0.848から0.920であった。また、折半法による相関係数は0.980と極めて強い正の相関を示した。妥当性は内容妥当性を原案時に検証し、基準関連妥当性、構成概念妥当性を検討し、妥当性を確保した。本研究の尺度はセルフケア能力の向上、母親役割の獲得を促進するための重要なケア項目が抽出されており、基準関連妥当性からケアの質の向上も確保された項目となっている。以上からこの尺度はBed Rest治療中の妊婦の看護実践を評価するための有用なツールである。以上が本研究実績の一部を論文にしたものである。本研究は、看護職のための入院している妊婦のケアモデルを開発することを目的とした。そのため、第1段階から第4段階の研究を実施した。第1段階として仮説モデルの検討を行った。仮説モデルの検討は、先行研究から検討を行った。。第2段階として、Bed Rest治療中の妊婦が看護職のケアに対する認識を調査し、ケアに対するニードの特性を明らかにした。第3段階として、ケア尺度の開発を行った。第4段階として切迫早産入院妊婦のケアの実践に関連要因を明らかにした。平成26年度の計画として、1.「ケア実践仮説モデル」の提示を行う。そのために1先行研究、文献検討により、Bed Rest治療中妊婦の共通するケア、妊娠期の主体性を支援するためのケアの特性を明らかにする。2具体的ケア項目だけでなく、ケアの質に影響する因子(看護職の態度や施設、自己決定を促すためのケア)の検討3「ケア実践仮説モデル」の作成を行う。次に2.
遺伝性乳がん卵巣がん遺伝子検査受検者および遺伝子検査陽性者のサポートツールの開発

本研究の目的は、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝学的検査を受検するか否かを考える人々および遺伝学的検査の結果BRCA1/BECA2遺伝子変異を有していることが判明した人々のニーズを明らかにし、サポートツールを開発・評価することである。BRCA1/BRCA2遺伝子変異は、これまでは「これから発症するかもしれないがん」に関連した話であったが、2018年7月よりコンパニオン診断として遺伝子変異を調べるという選択肢も提示されるようになり、「現在のがん治療」に関連した話に拡大した(リムパーザががん化学療法歴のあるBRCA遺伝子変異陽性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がんの治療薬として適応が拡大された)。また、がん患者を対象とした遺伝子パネル検査の中で二次的所見としてBRCA遺伝子変異が提示される状況も検討しうる必要性がでてきている。遺伝学的検査をめぐる状況は大きく変化しているが、今年度は複合的な課題の検討結果やヒアリング調査結果、他者の経験・体験を活用できるツールとしてWebにおける情報構築・情報収集の基盤の作成に至った。現在、入手可能な日本語書籍の中で、遺伝学的検査を経験した人々、リスク低減乳房切除手術を経験した人々の体験談を分析したり、遺伝学的検査が陰性であった人々の心理社会的課題、BRCA検査結果に関する家族との情報共有に関して文献検討を行い、遺伝学的検査を課題の検討に至った。また作成したサイトは今後も継続的に活用状況の評価、情報収集・発信ができるような基盤を構築した。本研究の目的は、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝子検査を受検するか否かを考える人々および遺伝子検査の結果、BRCA1/BRCA2の遺伝子変異を有していることが判明した人々(以下、遺伝子検査陽性者)のニーズを明らかにし、サポートツールを開発・評価することである。平成26年度は、遺伝子検査受検者の意思決定の影響要因・関連要因およびBRCA遺伝子検査陽性者のニーズを明らかにするために、欧米の先行研究、Web等に公開された情報を検討することを計画した。まず文献検討にあたっては、遺伝性乳がん卵巣がん症候群に限定せず、Lynch症候群やLi Fraumeni症候群など他の遺伝性腫瘍にも広げ、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の特性を考察した。遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝子検査実施にあたっては、乳がんの罹患の有無、卵巣がんの早期発見の困難性など、疾患特性に関連した要因が影響していることが推察された。また具体的なサーベイランスが提示されることも特性のひとつであることが示唆された。遺伝子検査を検討する時点で癌を発症していたか否か、癌の手術前か後かといったことも遺伝子検査実施を検討するにあたっての重要な要素となる可能性もある。平成27年度以降の研究実施にあたっては、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝子検査を受けることを考えた時期・きっかけが重要な視点となることが示唆された。またこれらの視点はBRCA遺伝子検査陽性者のニーズとどのような関連があるのか、今後検討する必要がある。本研究の目的は、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝子検査を受検するか否かを考える人々および遺伝子検査の結果、BRCA1/BRCA2の遺伝子変異を有していることが判明した人々(以下遺伝子検査陽性者)のニーズを明らかにし、サポートツールを開発・評価することである。第I段階では遺伝子検査受検者および遺伝子検査陽性者のニーズを明らかにする。具体的には、遺伝子検査を受検するか否かの影響要因・関連要因、有益であった情報、求めていた情報や支援、遺伝子検査陽性者が求める心理・社会的支援を明らかにする。第II段階では、第I段階の結果からツールの形態・内容を検討し、サポートツールを作成する。第III段階では、当事者および医療者からサポートツールに関するフィードバックを得て、その内容を評価する。平成27年度は、平成26年度の結果を踏まえて遺伝子検査受検者の意思決定の影響要因・関連要因およびBRCA遺伝子検査陽性者のニーズを探求した。BRCA遺伝子検査陽性者へのヒアリングの結果、遺伝子検査受検にいたるプロセスが結果への受け止め、その後のサーベイランスやリスク低減手術への意思決定に影響している可能性が明らかになった。またリスク低減手術を実施した場合の身体的影響だけでなく、生活への影響に関する情報がリスク低減手術実施への意思決定に影響する可能性も明らかになった。サーベイランス・リスク低減手術に対する気持ちも時間経過とともに変化する可能性も示唆された。これらの要因を探求することは、遺伝子検査陽性者のケアの強化だけでなく、遺伝子検査受検を検討する人々の意思決定へのサポートにもつながると考える。平成26年度の文献検討の遅れが影響し、今年度もやや遅れてしまったが、ヒアリング等で得られた結果は有意義であった。本研究の目的は、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝学的検査を受検するか否かを考える人々および遺伝学的検査の結果BRCA1/BRCA2遺伝子変異を有していることが判明した人々(以下遺伝学的検査陽性者)のニーズを明らかにし、サポートツールを開発・評価することである。これまでヒアリングの結果から、遺伝学的検査にいたるプロセスが遺伝学的検査結果への受け止めやその後のサーベイランス、リスク低減手術への意思決定に影響している他に、遺伝学的検査結果開示後の遺伝学的検査結果をめぐる医学的・社会的状況などもサーベイランス・リスク低減手術の意思決定に影響している可能性があることが明らかになった。遺伝性乳がん卵巣がん症候群をめぐる状況は、複数の遺伝子を一度に検査可能なパネル検査の導入やコンパニオン診断としてのBRCA遺伝子変異の活用可能性など医学的にも変化しつづけている。

遺伝学的検査を受検する人々、受検した人々をサポートするツールは、印刷媒体だけでなく、遺伝医療をめぐる様々な状況の変化に柔軟に活用する可能性も視野にいれたインターネットの活用なども検討される。遺伝性乳がんのサポートグループとして活動を続けているアメリカの団体(FORCE)のカンファレンスに参加し情報収集することを2016年度は計画していたが、2016年11月のカンファレンス開催直前にハリケーンのため開催が延期となった。2017年6月にカンファレンスに参加することを計画している。情報収集のために参加を予定していたカンファレンスが自然災害のため開催延期となった(今年度開催する)本研究の目的は、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝学的検査を受検するか否かを考える人々および遺伝学的検査の結果BRCA1/BRCA2遺伝子変異を有していることが判明した人々(以下遺伝学的検査陽性者)のニーズを明らかにし、サポートツールを開発・評価することである。これまでヒアリングの結果から、遺伝学的検査にいたるプロセスが遺伝学的検査結果への受け止めやその後のサーベイランス、リスク低減手術への意思決定に影響している他に、遺伝学的検査結果開示後の遺伝学的検査結果をめぐる医学的・社会的状況などもサーベイランス・リスク低減手術の意思決定に影響している可能性があることが明らかになった。2017年度は遺伝性乳がんのサポートグループとして活動を続けているアメリカの団体(FORCE)のカンファレンスに参加し情報収集を行った。遺伝学的検査陽性者の中にはがんを発症しているものもいれば未発症のものもいたり、リスク低減乳房切除術やリスク低減卵管卵巣摘出術を受けたものもいたりとその状況は多様である。様々な背景・状況の人々が参加するカンファレンスにおけるテーマの設定や展開など参考となった。本カンファレンスで上映されたドキュメンタリーを日本で紹介したい旨を打診中である。また2018年1月に開催された市民公開講座での当事者の語りをもとに、遺伝性乳がん卵巣がん症候群に関する様々な状況の人の語りを活用できるサポートツールを構築中である。教育業務の関係で研究に取り組む時間を計画どおりに捻出することができなかった。本研究の目的は、遺伝性乳がん卵巣がん症候群の遺伝学的検査を受検するか否かを考える人々および遺伝学的検査の結果BRCA1/BECA2遺伝子変異を有していることが判明した人々のニーズを明らかにし、サポートツールを開発・評価することである。BRCA1/BRCA2遺伝子変異は、これまでは「これから発症するかもしれないがん」に関連した話であったが、2018年7月よりコンパニオン診断として遺伝子変異を調べるという選択肢も提示されるようになり、「現在のがん治療」に関連した話に拡大した(リムパーザががん化学療法歴のあるBRCA遺伝子変異陽性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がんの治療薬として適応が拡大された)。また、がん患者を対象とした遺伝子パネル検査の中で二次的所見としてBRCA遺伝子変異が提示される状況も検討しうる必要性がでてきている。
15世紀イングランド中南部在郷ジェントリーの書物文化をめぐる領域横断的研究

15世紀の英語による道徳指南文学の性質と、その隆盛を支えた作者・読者層および社会的・文化的環境について理解を深めるべく、Peter Idleyの人物像とその著書'Instructions to his Son'の性質それぞれについて研究を実施し、その関連を見ることを試みた。Peter Idleyの人物像を史料から再検証し、これを読者層の議論へとつなげて、さらに材源との比較から見えてくるInstructions tohis Sonの特質との関連性をみることで、Peter Idleyが15世紀の教訓文学をその成立背景とともに理解するための重要な一例であることを示した。本研究は、15世紀イングランドの教訓文学の性質と、その隆盛を支えていた社会層への理解を深めるための一例として、Peter Idleyとその著書Instructions to his Sonを社会史・文学史の双方の観点から調査し、新たな知見を得ることを目的とする。初期の報告として、Peter IdleyおよびInstructions to his Sonについて、これまで分かっていることと主要な問題点とをまとめ、平成27年12月の日本中世英語英文学会のポスター報告部門で報告を行い、関連分野の研究者と有意義な情報交換を行うことができた。平成28年2月から3月にかけて、ロンドン公文書館が所蔵するPeter Idleyの伝記に関わる約30点の史料を閲覧調査し、また英国主要都市の図書館に点在するInstructions tohis Sonの15世紀当時の写本を閲覧調査した。その後はこれらの資料のうち、まずIdleyの伝記に関わる史料の分析を進めており、Peter Idleyの伝記を論じた2つの先行研究を、史料に照らして批判的に検討し、Idleyの職務経歴を明らかにする研究を進めている。この基礎的な分析をもとに、15世紀イングランドの英語による教訓文学を支えた社会階層についてPeter Idleyの一例が示唆することを考察し、その成果を、平成28年6月の西洋中世学会で報告する予定が決まっている。ロンドン公文書館及び英国3都市の図書館所蔵の原資料調査を予定通り実施することによって、本研究の基礎的な分析材料となる史料・写本のデータを収集することができた。史料データの解読・分析に多くの時間を要してはいるものの、史料分析以外の調査も含め、良好なペースで進められており、研究成果をじきに発表する予定である。前年度に実施した資料調査をもとに、15世紀教訓詩人Peter Idleyの人物像とその作品に関する複数の課題についての研究を実践し、その結果を諸関連学会で報告した。まず、Peter Idleyの人物像に関する2つの先行研究が相互に矛盾している点を指摘し、論拠とされている史料に立ち戻って検証した結果を、平成28年6月の西洋中世学会で発表した。先行研究の修正すべき点を明らかにし、またそれらの重要性を検討することで、Idleyの人物像についての研究をさらに前進させていくための基本的な議論を展開できたといえる。次に、史料から見えてくる法律家としてのPeter Idleyの人物像に焦点を当てて、それが作品の性質に関して示唆することを考察した研究成果を、平成28年7月に英国リーズ大学で開催された国際中世学会で報告した。さらに、前年度の研究過程で、Idleyの著作と材源との比較研究が未だ十分に行われているとはいえないことが新たに浮かび上がってきた。この状況を踏まえ、Idleyの著作の特質をより正確に理解する目的で、Idleyの著作とその複数の材源のうちの1つとの比較研究を実践した。比較から明らかとなったIdley文学の特質を、15世紀に英語教訓文学が隆盛した社会事情に関する既存の議論と関連付けて評価し、これらの研究成果を平成29年3月の国際中世翻訳文学学会で報告した。全体として本年度は、15世紀イングランドの教訓詩人Peter Idleyの人物と著作双方に関する研究の現状と問題点を明確にし、それらの問題の中でもより基本的な問題群に焦点を当てた研究を推し進め、その成果を報告していくことができた。その過程で、諸方面における今後の課題の性質と規模が明確になり、今後さらに多面的にIdley研究を展開していく可能性も広がったといえる。27年度の計画では、Peter Idleyの伝記的事実を再検証したのちは、Idleyと関係の深い人物群を手掛かりに、生前のIdleyを取り巻いていた書物や文学作品を明らかにすることを予定していたが、この課題は当初想定していたよりも大掛かりな調査が必要となることがわかり、実行意義・方法・実行可能性について再度検討することにした。一方で、Instructions to his Sonとその材源との関係についての基礎的な分析が未だ十分に行われているといえないため、今後は先述の課題に代えて、先にテクストと材源の比較研究を進めていく方針である。28年度が最終年度であるため、記入しない。中世英文学28年度が最終年度であるため、記入しない。
線グラフに基づくネットワークからの多重コミュニティ発見

利用可能なデータの量や種類の増加に効率的に対処するため,多様な価値観に応じてネットワーク上の資源を効果的に活用するための技術の確立が求められている.そこで,このような技術の確立を目指して,本研究では,線グラフに基づくネットワークからの多重コミュニティ発見の定式化,定式化に基づく多重コミュニティ発見アルゴリズムの開発,開発するアルゴリズムの計算機システムとしての実装,の実現に取り組む.上記の目的を実現するために,本年度は,申請者が従来から研究を進めてきたグラフ構造に基づく学習手法を発展させることを通じて,グラフ構造に基づいて多重コミュニティ発見を行う手法に対する基礎理論の確立を目指した.具体的には,下記の項目を実施した.(1)ネットワークからのコミュニティ発見に対する既存研究のサーベイを行い,多重コミュニティの扱い方と,グラフ構造に基づくアプローチにおける課題を整理した.(2)グラフのノードをコミュニティに割り当てることが多重コミュニティ発見を阻害することに着目し,グラフのノードではなくリンクをコミュニティに割り当てて多重コミュニティ発見を実現するために,グラフ理論における線グラフの活用を検討した.(3)上記(2)により,ネットワークのグラフ構造を線グラフに変換する際,既存の線グラフではネットワークにおけるリンクの重み情報が失われてしまうという課題に対し,ネットワーク上の酔歩に基づいて線グラフにおける辺の重みを定義することにより重み情報を保存することを定式化した.本年度は,主としてグラフ構造に基づいて多重コミュニティ発見を行う手法に対する基礎理論の確立を目指して研究を進めたため,既存研究のサーベイを通じて多重コミュニティ発見へのアプローチや課題を明確にすることはできたものの,検討した課題をすべて解決することにはまだ不十分なため.今年度に実施した,グラフ構造に基づいて多重コミュニティ発見の定式化を更に進めるとともに,定式化に基づく多重コミュニティ発見アルゴリズムの開発を行い,開発するアルゴリズムを計算機上にプロトタイプシステムとして実装することを検討していく予定である.利用可能なデータの量や種類の増加に効率的に対処するため,多様な価値観に応じてネットワーク上の資源を効果的に活用するための技術の確立が求められている.そこで,このような技術の確立を目指して,本研究では,線グラフに基づくネットワークからの多重コミュニティ発見の定式化,定式化に基づく多重コミュニティ発見アルゴリズムの開発,開発するアルゴリズムの計算機システムとしての実装,の実現に取り組む.上記の目的を実現するために,本年度は,申請者が従来から研究を進めてきたグラフ構造に基づく学習手法を発展させることを通じて,グラフ構造に基づいて多重コミュニティ発見を行う手法に対する基礎理論の確立を目指した.具体的には,下記の項目を実施した.(1)ネットワークからのコミュニティ発見に対する既存研究のサーベイを行い,多重コミュニティの扱い方と,グラフ構造に基づくアプローチにおける課題を整理した.(2)グラフのノードをコミュニティに割り当てることが多重コミュニティ発見を阻害することに着目し,グラフのノードではなくリンクをコミュニティに割り当てて多重コミュニティ発見を実現するために,グラフ理論における線グラフの活用を検討した.(3)上記(2)により,ネットワークのグラフ構造を線グラフに変換する際,既存の線グラフではネットワークにおけるリンクの重み情報が失われてしまうという課題に対し,ネットワーク上の酔歩に基づいて線グラフにおける辺の重みを定義することにより重み情報を保存することを定式化した.本年度は,主としてグラフ構造に基づいて多重コミュニティ発見を行う手法に対する基礎理論の確立を目指して研究を進めたため,既存研究のサーベイを通じて多重コミュニティ発見へのアプローチや課題を明確にすることはできたものの,検討した課題をすべて解決することにはまだ不十分なため.今年度に実施した,グラフ構造に基づいて多重コミュニティ発見の定式化を更に進めるとともに,定式化に基づく多重コミュニティ発見アルゴリズムの開発を行い,開発するアルゴリズムを計算機上にプロトタイプシステムとして実装することを検討していく予定である.(理由)本年度は,主として既存研究のサーベイや,サーベイを通じて明らかにした課題を解決するための定式化の検討を優先して研究を実施したために,アルゴリズム開発用計算機の購入や,評価・検証用のストレージやサーバの購入は次年度以降に行うことになったから.(使用計画)本年度に実施した準備に基づいて,本年度に行った定式化を更に進めるとともに,定式化に基づく多重コミュニティ発見アルゴリズムの開発を行い,開発するアルゴリズムをプロトタイプシステムとして実装するためのアルゴリズム開発用計算機を購入する予定である.
地区スケールを単位とした緑による温熱景制御手法の開発と計画システムの構築

最終年度である平成18年度は,地区スケールの緑の配置計画の可能性について検討を行うとともに,これまでの研究成果をとりまとめて研究の総括とした。住宅地と街路空間を対象として放射エネルギー分布図を作成することにより,夏季の高温化を促進する土地被覆と冷却効果を持つ土地被覆を特定し,その効果を定量的に把握することができた。さらに,放射エネルギー分布図を利用して,温熱環境(または温熱景)制御のために,緑の配置によって蓄熱する景観要素をコントロールすることの可能性についての知見が得られた。中高木を植栽して緑陰を確保するとともに,土地被覆を芝生や裸地とすることで,地中への蓄熱を軽減することが予測された。また,表面温度と周囲の気温との温度差が大きく,放射熱伝達が大きい場合は発生源(各要素)から出る放射エネルギーに対して,適切な緑を配することで軽減できることが明らかとなった。さらに,熱帯地方における日影変化・樹木形態(樹種や植栽密度の違いによる)・緑陰効果からみた緑陰地の特性について検証し,温熱景制御に資する緑の配置パターン(植栽デザイン)について明らかにした。具体的には,緑陰エリアは日中,樹冠と同程度の最小限の日影をつくり出すことから,人々の活動をサポートするための緑陰空間は日中において特に考慮されるべきである。緑陰地の空間形態は樹木のサイズ(樹高と樹冠により中規模,大規模,極大規模)によって規定される。全緑陰(Full Shade)は密植(暗い緑陰と樹冠の重層)により形成され,非全緑陰(Not Full Shade)は疎林(やや暗い緑陰と樹冠の接触)によって形成される。また,分離植栽は緑陰を形成しない(樹冠が離れており地表は明るい)。葉と枝張りの密度の濃い緑陰樹は緑陰地のデザインにおいて特に適している。緑陰空間の特性は,熱帯地方の特に日中,太陽が南中した際に重要な役割を果たす日影に重要な影響を及ぼす。日影の継続は人々の活動に高い快適性をもたらすことができた。以上の結果から,温熱景制御に資する地区スケールでの緑の計画の在り方について有用な知見を得た。本年度は、(1)地区スケールでの温熱景の評価と(2)地区スケールでの緑地配置方針について分担して研究を行った。具体的には、(1)については、千葉県松戸市、干葉市内の複数の地区を対象として温熱景を記録し、データ整理を行った。その結果、夏期を中心に地区スケール及び街区スケールでの温熱景を24時間複数日記録することができた。なお、今年度は温熱景のデータ収集を中心に行い、次年度に向けて収集した温熱景データを整理した。また、(2)については、温熱感にかかわる意識調査を日本とインドネシアの市街地で行ったほか、イギリス、中国、韓国、オーストラリアにおいて研究者との打ち合わせ及び関連資料の収集を行った。その結果、気候帯の異なる地域の市街地においては、居住者が温熱的に快適と感じる空間や緑の存在形態には違いが見られることが明らかとなった。具体的には、ジャカルタでは緑陰を温熱的に快適と感じるが、日本では緑陰も日向も暑さと不快を感じる結果となり、緑陰の効果は熱帯地方においてより大きなものであることを明らかにした。

また、夏期における温熱的に快適な緑地タイプとして、住宅庭園と公園、街路樹の重要性を指摘した。さらに、次年度から進める予定の、地区スケールの緑地の整備・管理に向けて「コラボレーションによる事業主体の組織化」や「参加モデルの検討」のための先進事例の収集をイギリス、オーストラリアで行ったほか、中国と韓国における温熱環境への行政的取り組みの実態について現地調査及び関係者へのヒアリング等を行った。以上の成果の一部は、後述するように、雑誌論文等において研究発表を行った。平成17年度は、前年度の(1)地区スケールでの温熱景の評価、及び(2)地区スケールでの緑地配置方針の検討、で得られた結果をもとに、(3)緑の温熱景制御機能と緑地形態の相関関係について分析し、各地区の物的条件に応じた緑地の空間モデルの検討を行うための諸条件について整理した。また、(4)地区スケールの緑地整備・管理に向けて、各主体(行政、住民、企業、各種団体等)が協働して参画し得る条件整理を行った。それらの結果を以下に示す。(3)については、千葉県松戸市の住宅市街地を対象として,涼しい-暑い、落ち着きのある-落ち着きのない、重い-軽い、楽しい-つまらないといった、景観に対する心理構造と景観構成要素の表面温度との相関関係を明らかにした。特に、庭木や街路樹、生け垣・地被の表面温度と心理構造との関係について明快な相関が見られた。さらに、インドネシア・ジャカルタ市を対象地として、複数の緑陰/舗装のタイプと公園利用者の温熱感との関係性について調査分析を行い、人々が快適と感じる緑陰の天空率や舗装デザインのタイプを把握し、温熱快適性を得るための基礎的な空間条件(特に緑の存在形態)について明らかにした。(4)については、千葉県佐倉市での身近な緑景観を維持管理するための住民活動の事例についてフィールドワークを行い、参加の方法について検証したほか、イギリス、台湾、ブラジルにおける地区スケールの緑景観の整備手法並びに維持管理手法の事例について現地調査を行い、日本での応用手法について検討した。最終年度である平成18年度は,地区スケールの緑の配置計画の可能性について検討を行うとともに,これまでの研究成果をとりまとめて研究の総括とした。住宅地と街路空間を対象として放射エネルギー分布図を作成することにより,夏季の高温化を促進する土地被覆と冷却効果を持つ土地被覆を特定し,その効果を定量的に把握することができた。さらに,放射工ネルギー分布図を利用して,温熱環境(または温熱景)制御のために,緑の配置によって蓄熱する景観要素をコントロールすることの可能性についての知見が得られた。中高木を植栽して緑陰を確保するとともに,土地被覆を芝生や裸地とすることで,地中への蓄熱を軽減することが予測された。また,表面温度と周囲の気温との温度差が大きく,放射熱伝達が大きい場合は発生源(各要素)から出る放射エネルギーに対して,適切な緑を配することで軽減できることが明らかとなった。さらに,熱帯地方における日影変化・樹木形態(樹種や植栽密度の違いによる)・緑陰効果からみた緑陰地の特性について検証し,温熱景制御に資する緑の配置パターン(植栽デザイン)について明らかにした。具体的には,緑陰エリアは日中,樹冠と同程度の最小限の日影をつくり出すことから,人々の活動をサポートするための緑陰空間は日中において特に考慮されるべきである。緑陰地の空間形態は樹木のサイズ(樹高と樹冠により中規模,大規模,極大規模)によって規定される。
象牙質およびエナメル質に対するレジン材料の接着疲労に関する研究

各種ボンディングシステムを用いてコンポジットレジンを象牙質面ならびにエナメル質面に接着させた試料を長期間水中保管後、引っ張り接着強さを調べる方法で、接着強さの長期安定性が調べられた。2年間までの保管期間で接着強さの安定性が調べられた結果、ほとんどのボンディングシステムにおいて、象牙質面に接着させた後に試料を長期間水中保管することにより、接着強さが有意に低下してしまうことが判明した。これに対して、エナメル質面に対する接着強さは長期間の水中保管によっても、ほとんど低下が認められなかった。今後さらに接着させた試料を3年間まで水中保管後の接着強さの変化についても、現在検討中である。多くのボンディングシステムにおいては、口腔内での湿潤した条件で象牙質への浸透性に優れる性質があるため、接着初期において高い接着強さが得られやすいHEMA系のボンディングシステムを用いている。ところがこのHEMAは耐水性に欠点があることも指摘されており、接着後長期間水中にさらされることになる口腔内においてはHEMA系のボンディングシステムはしだいに加水分解して接着界面付近の劣化を引き起こす可能性が考えられる。耐水性の向上を目的に開発された試作プライマーを使用すると、水中保管期間2年までで接着強さの有意な低下は認められなかった。これに対して、耐性性に劣るとされるHEMA系のプライマーを併用すると、長期水中保管により接着強さは著名な低下を示した。このように耐水性PRIMERを用いることによって長期間の接着強さの安定性を改善することができた事実が今後のボンディングシステム開発へ重要な示唆を与えるものと考えられた。各種歯科用セメントの象牙質面ならびにエナメル質面に対する接着強さの長期安定性についても現在検討中であり、今後さらに象牙質面あるいはエナメル質に接着させたコンポジットレジンあるいはセメント合着された修復物に繰り返し動的荷重を負荷することによって生じる影響について検討していく予定である。各種ボンディングシステムを用いてコンポジットレジンを象牙質面ならびにエナメル質面に接着させた試料を水中保管し、2年間までの接着強さの安定性が調べられた結果、ほとんどのボンディングシステムにおいて、象牙質面に接着させた後に長期間水中保管することにより、接着強さが有意に低下してしまうことが判明した。さらに接着させた試料を3年間までの長期水中保管することによる接着強さの変化についても、現在検討中である。コンポジットレジンの物性が、繰り返し動的荷重を負荷することにより、静的荷重では破壊しないような小さな荷重であっても、疲労による劣化を示すことが調べられた。さらに歯科用セメントを用いて合着した金型に繰り返し動的負荷を与えることにより、セメントによる保持力が疲労により著しい低下を示すことが明らかとなっている。今回購入した咬合力計を用いた咬合力の測定結果をもとに、今後さらに象牙質あるいはエナメル質に接着させたコンポジットレジンあるいはセメント合着された修復物に繰り返し動的荷重を負荷することによって生じる影響について検討していく予定である。

多くのボンディングシステムにおいては、口腔内での湿潤した条件で象牙質への浸透性に優れる性質があるため、接着初期において高い接着強さが得られやすいHEMA系のボンディングシステムを用いている。ところがこのHEMAは耐水性に欠点があることも指摘されており、接着後長期間水中にさらされることになる口腔内においてはHEMA系のボンディングシステムはしだいに加水分解して接着界面付近の劣化を引き起こす可能性が考えられる。耐水性の向上を目的に開発された試作プライマーを使用すると、水中保管期間2年までで接着強さの有意な低下は認められなかった。これに対して、耐水性に劣るとされるHEMA系のプライマーを併用すると、長期水中保管により接着強さは著明な低下を示した。このように耐水性PRIMERを用いることによって長期間の接着強さの安定性を改善することができた事実が今後のボンディングシステム開発へ重要な示唆を与えるものと考えられた。各種歯科用セメントの象牙質面ならびにエナメル質面に対する接着強さの長期安定性についても現在検討中であり、今後さらに象牙質面あるいはエナメル質に接着させたコンポジットレジンあるいはセメント合着された修復物に繰り返し動的荷重を負荷することによって生じる影響について検討していく予定である。
明るさ知覚の反応拡散モデル：ハーマングリッド錯視のチューリングシナリオ的理解

本研究では、反応拡散方程式を用いた濃淡画像の2値化表現のための計算機アルゴリズムを提案した。Schnakenberg型の反応拡散方程式は周期的な空間パターン:Turingパターンを形成することが知られている。この方程式のあるパラメータを変化させることにより、周期パターンの空間波長が変化することを確認した。そこで、画像の明るさによってそのパラメータを変調することで、明・暗の分布からなる2値画像として表現するアルゴリズムとした。提案したアルゴリズムを複数の画像に対して適用し、得られた2値画像が人間の視覚において元の画像と同様に知覚されることを確認するとともに、そのアルゴリズムの収束を確認した。濃淡画像の2値化表現である画像のハーフトーニングについて、反応拡散方程式によるチューリングパターンを用いたアルゴリズムを提案した。まずSchnakenberg(1979)タイプの2変数反応拡散方程式を考える。この方程式は2つの変数からなり、2つの拡散係数、3つのパラメータを有する。既に先行研究より、2つの拡散係数のうちの一方を他方より十分大きくとることにより、チューリングパターンが形成されることが知られていた。そこで、Schnakenbergタイプの反応拡散方程式の2変数について、それらの平衡状態に微小なノイズを加え、さらに一つのパラメータをいくつかの値に設定することで、1次元空間における数値計算を行った。その結果として、チューリングパターンの波長が様々に変化することを見出した。すなわち、そのパラメータを空間的に変化させることで、チューリングパターンの波長を空間的に変調できることが分かった。以上の予備研究から、濃淡画像の明るさ分布を用いてそのパラメータを変調し、反応拡散方程式をチューリング条件下において数値計算することで、画像のハーフトーニングを行うアルゴリズムを提案した。提案アルゴリズムを実画像に対して適用し、他のハーフトーニングアルゴリズム:誤差拡散法、パターンディザリング法による結果と定性的に比較した(人間の目による印象によって比較した)。その結果、誤差拡散法には及ばないものの、パターンディザリング法よりも元の濃淡画像に近い印象を受けた。さらに、提案アルゴリズムが収束することを確認した。以上の結果より、今後の課題として、ハーフトーニングの結果を定量的に評価する方法を検討し、さらに、パラメータの与え方の検討が必要であることが分かった。本年度は、明るさ知覚におけるエッジ強調(コントラスト)効果が、チューリング条件に類似した強抑制性結合興奮系のネットワークとその階層処理によって説明できることを確認した。また結果として、弱いエッジの検出にその結合興奮系が応用可能であることを示した。等間隔の格子状に配置され離散的に結合されたFitzHugh-Nagumo型の非線形興奮素子からなるネットワークを考える。この結合興奮系の初期条件に濃淡画像を与えたとき、時間の発展と伴に自発的にエッジ位置にパルスが形成されることが既に知られていた。ここで、FitzHugh-Nagumo素子の状態は2つの変数:活性化因子と抑制性因子の時間発展として記述され、ネットワーク格子点間における抑制性因子の結合強度が活性化因子のそれよりも大きいとき、エッジの位置にパルスが形成される。この性質を持つ結合興奮系の2次元ネットワークと、画像処理の分野で従来より広く用いられていた緩和法の考え方を組み合わせ、いくつかの画像解像度を持つ階層化された画像群に対して適用することで、エッジ強調の再帰的アルゴリズムを実現した。また同時に、従来は困難であった緩やかな勾配を持つ弱いエッジ(soft edge)を検出することも可能となった。明るさ知覚においては、マッハバンド効果のように明暗の境界においてエッジが強調される現象が観測される。本研究成果として、チューリング条件に類似の強抑制性結合(側抑制)の効果として、エッジ強調を説明することができた。本研究の基礎となる結合興奮子系及び反応拡散系の数値計算を確認し、それらを用いた画像からのエッジ検出やステレオ視差検出、Turingパターンの形成を確認した。まず、エッジ検出を確認する際、FitzHugh-Nagumo型の反応項を持つ結合興奮子系において、白黒反転画像を用いることや、結合強度に異方性を導入することで、濃淡画像からのエッジ検出の精度向上や、エッジの方向検出が可能となることを見いだした。その反応項は興奮性変数・抑制性変数の2変数を持ち、抑制性変数を通じた結合強度を興奮性変数のそれに比較して大きく設定する。さらに、抑制性変数を支配する方程式と興奮性変数の方程式の間に時間差を導入することで、濃淡画像からのエッジ検出が可能となり、なおかつ、元画像に含まれるノイズの除去にも効果があることを見いだした。次に、多重反応拡散系を用いたステレオ視差検出を確認する際にも、拡散係数に異方性を導入することを着想し、その計算機アルゴリズムの実現を試みた。人間の視覚系における奥行き知覚には、異方性:水平方向の奥行き勾配があるものと垂直方向の奥行き勾配があるものとでは、異なって知覚されることが知られている。反応拡散系を用いたステレオ視差検出が、人間のステレオ奥行き知覚の数理モデルになり得るとの仮説により、異方性を導入したアルゴリズムを実現した。

幾つかのステレオ画像に対してそのアルゴリズムを適用し、精度及び収束性を確認することで、異方性が生じるか否かの確認を行った。その結果、潜時についての異方性は見られなかったが、精度については、若干の異方性が見られた。さらには、Schnakenberg(1979)の反応拡散モデルを用いて、1次元において形成されるTuringパターンの空間周波数とパラメータとの関係を確認した。画像の濃淡分布をTuringパターンで表現するための基礎的な知見を蓄えた。当初、明るさ知覚におけるコントラスト効果:マッハバンド効果やコーンスイート錯視などの現象を説明する数理モデルを構築することも課題の一つとしていたが、その課題については取りかかりが遅れている。そのため、全体の達成度としてはやや遅れていると考えている。「研究実績の概要」で述べたように、本研究課題の基礎となる結合興奮系及び反応拡散系を用いた画像のエッジ検出・ステレオ視差検出の計算機アルゴリズムを確認する際に、思いがけない着想があった。その確認及びさらなるアルゴリズムの発展、国際研究集会での成果報告に時間を要した。このため、本来の目的である明るさ知覚に関する数理モデルの構築や、画像工学への応用はやや遅れている。本年度達成した事項としては、Schnakenberg(1979)の反応拡散モデルを用いて1次元でTuringパターンの再現を行ったこと、その空間周波数を変調するためのパラメータ設定に関する基礎的な知見を蓄えたこと、の2点である。すなわち、Schnakenbergの反応拡散モデルは2変数からなる連立方程式であり3つのパラメータを有するが、そのうち方程式の反応速度を決めるパラメータに空間分布を持たせることにより、周期パターンの周波数を空間的に変調できることがわかった。これまでの研究内容と今後の課題について、非線形科学、実験心理学・生体工学、情報科学らの研究者らによるレビューを受ける。そのうえで、錯視現象を数理モデル化するための方法について再検討を行いたい。また、画像のハーフトーニングのアルゴリズムについてもさらに発展させ、既によく知られている他のアルゴリズムと定量的に比較することを行いたい。今後は、まず2次元においてTuringパターンによる画像の濃淡分布の表現アルゴリズムを実現する。Schnakenberg(1979)の反応拡散モデルによるTuringパターンの空間周波数は反応速度のパラメータによって変調可能であるので、濃淡画像の明るさによってTuringパターンの周波数を変調する画像の表現方法を検討する。このとき、拡散異方性を導入する必要があると予測しており、本年度蓄えた知見を役立てる。
ラジアルラインスロットアンテナの汎用設計コードの開発

ラジアルラインスロットアンテナ(RLSA)は、衛星放送用に研究・開発された導波管型スロットアンテナである。本アンテナは、周波数12GHz帯において80%以上の効率を実現し、現在、既に日本における衛星放送受信用アンテナとして商品化されている。本アンテナの利点を生かす目的で、近年、様々なアプリケーションにRLSAが適用されてきている。周波数の高いミリ波帯における室内無線LAN及び自動車衝突防止用レーダ等、低周波帯におけるプラズマ生成用RLSA等である。研究実績の概要の一つ目としては、プラズマ生成用RLSAにおいて、開口径50cmにおいて極めて高い面内均一性(3%)を有するプラズマの生成を可能としたことである。従来の衛星放送用とは全く異なる素子密度を有するスロット板の試作を行い、その近傍界分布の計算値と実験値の比較を行った。計算は、周期境界壁を有する矩形導波管上にスロットが切られているモデルを使用し、モーメント法を用いて行っている。振幅分布及び位相分布に関して、計算値と実験値が極めて良く一致していることが分かり、解析のモデル化及び計算手法の妥当性の評価を行った。今後の更なる効率化及び多機能化のためには、多様なアプリケーションに対する適切な設計コードの開発(設計の汎用化)が急務であり、この研究は世界的にいまだなされていない。本研究実績の概要の2つめとしては、これまで用いられてきたモーメント法に加え、FDTD法を用いて解析空間を離散化し、解析を行った点である。導波路内部における電磁界成分を導出し、その非軸対称性の解明を行った。本手法を用いることにより、ミリ波帯アンテナにおける非線形素子を考慮に入れることも可能であり、更にプラズマ生成用アンテナにおける局所的な放電現象も計算に入れることが可能となる。本アンテナは、既に周波数12GHz帯において80%以上の効率を実現し、現在、商品化されている。周波数の高いミリ波帯における室内無線LAN及び自動車衝突防止用レーダ等、低周波数帯におけるプラズマ生成用RLSA等である。研究実績の概要の1つめとしては、プラズマ生成用RLSAにおいて、開口径50cmにおいて極めて高い面内均一性(3%)を有するプラズマの生成を可能としたことである。従来の衛星放送用とは全く異なる素子密度を有するスロット板の試作を行い、その近傍界分布の計算値と実験値との比較を行った。計算は、周期境界壁を有する矩形導波管上にスロットが切られているモデルを使用し、モーメント法により行っている。振幅分布及び位相分布に関して、計算値と実験値が極めて良く一致していることが分かり、解析のモデル化及び計算手法の妥当性の確認を行った。本手法を用いることにより、ミリ波帯アンテナにおける非線形素子を考慮に入れることも可能であり、さらに、プラズマ生成用アンテナにおける局所的な放電現象も計算に入れることが可能となる。
社会福祉学における「社会復帰」概念に関する研究―「触法精神障害者」対策を通して―

本研究は、一般的に「善」の価値を所与として与えられている「社会復帰」の本来的な目的とその意味について、「社会復帰」が困難とされている「触法精神障害者」に対する二つの法制度(医療観察法及び2017年精神保健福祉法改正案)に関する各種資料・論考の精査分析を通して明らかにすることを目的としている。
現代日本のコウノトリ野生復帰にかかる湿地教育に関する実証的研究

第1年度目は、主に豊岡市のコウノトリ学習に関連する教育実践事例の類型及び構造化を進めるため、自然資源管理と環境教育を連携させた実践的教育研究(NPOコウノトリ湿地ネットとの協働取組を含む)、及び聞き取りや史資料収集などの社会調査を行ってきた。研究成果は、「コウノトリの野生復帰を事例に市民らの環境運動が問題の帰結にどのような意味を持つのかを検討し、地域の現場でどのような学びが求められているのかを明らかにした。」(『共生社会システム研究』、第11巻)、「人間とコウノトリが共生する地域づくりに向けてどのような学びが地域に求められているのかに焦点を当て、コウノトリ研究における今後の環境教育の役割とその可能性を明らかにした。」(『環境教育』、日本環境教育学会、Vol.67)、以上2点が学術研究誌に掲載されている。また、研究実践活動としては、「環境教育ワークショップ」(2018年3月2日3日、豊岡市)を環境教育関係施設であるハチゴロウの戸島湿地にて行い、今後の湿地教育実践のあり方を展望した。また、国際交流・協力を志向した環境教育国際共同研究については、韓国の韓国教員大学兼コウノトリ生態研究院の研究者と今後の研究活動について意見交流をかわすことができた。この成果は2018年7月『アジアの環境教育』(日本環境教育学会、オンラインジャーナル、英文)に投稿予定であるが、1日韓におけるコウノトリ教育推進の実態、2コウノトリ教育にかかる学校教育課程および教科書の役割、3コウノトリを活用した日韓共同コウノトリ教育実践の開発、以上3点について示唆を得ることが期待できる。既に韓国及び豊岡市の実地調査を合同で行うとともに、現在はメール等でのやり取りを通して議論を深めている。以上、極東アジアのネットワークを活用し、特徴のある東洋的自然観を踏まえた自然資源管理の手法及び湿地教育モデルを開発が期待できる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ゴムの加硫反応の進行状態の電気的即時測定法の開発

加硫用金型の製作:市販のプレス用金型に電気的測定のための電極、圧力センサ、熱電対を設置した。電極はテフロンで周囲と電気的にシールドした。加硫操作:加硫用金型を用いて加硫温度130170°Cで20分間プレス加硫した。初期のプレス圧力は120kgf/cm^3とした。有効網目鎖濃度(ν)の測定:加硫反応の進行を最も明確に示すνの変化を測定するため一定時間毎に加硫反応をストップしゴムシートを取り出し、νを測定した。加硫反応の圧力変化による追跡:加硫反応が急激に起こり始める加硫時間で圧力に顕著な変化が見られることを見いだした。この時間はνの急激な変化と良く対応した。加硫反応の電気的測定による追跡:交流電圧を印加し、誘電正接、電流の加硫時間変化を測定した。誘電正接、電流-時間曲線はν-時間曲線および加硫曲線として広く用いられているトルク-時間曲線と良い相関を示した。加硫剤を含まないゴム配合物の圧力及び電気的測定:加硫剤を含まない系で、圧力、電気的測定を行ったが、加硫剤を含む系で見られるような特異な変化は見られなかった。本研究により、誘電正接、電流、圧力-時間曲線の加硫曲線としての有用性が明らかとなった。有効網目鎖濃度(ν)の測定:加硫反応の進行を最も明確に示すνの変化を測定するため、一定時間毎に加硫反応をストップしゴムシートを取り出し、νを測定した。