hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
森林集水域における溶存有機物と硝酸塩の濃度形成メカニズムに関する研究

芦生研究林の2つの小集水域において、2017年度では、各集水域の片側斜面のみの調査を行ったが、2018年度は、両斜面での試料採取を実施した。採取時期は、前年と同様秋季であり、繰り返しのデータが得られたものと考えている。また、両斜面を調査したことから、集水域斜面内部での土壌質の分布の傾向をより明確に見いだせるであろう。化学分析は、現在進行中である。また、凍結保存した土壌資料を用いて、微生物群集解析を実施した。DNA分析により、総細菌類、古細菌類、アンモニア酸化細菌、アンモニア酸化古細菌、真菌類の相対数を測定した。その結果、アンモニア酸化細菌とアンモニア酸化古細菌の数は、斜面上部の尾根部で少なく、谷部で多くなるという一般的傾向が見られた。とくに、アンモニア酸化古細菌の場合、尾根部で極めて少ないことが分かった。このアンモニア酸化微生物の空間分布は、土壌中の硝酸塩濃度の空間分布と整合性のあることが分かった。総細菌類の分布も、アンモニア酸化微生物とほぼ同様で、あるが、尾根部と谷部の差はそれほど大きくなかった。一方、真菌類については、尾根部と谷部で少なく、中間部で比較的多いという異なる空間分布を示すサイトの多いことが分かった。有機物分解の主役が、尾根、中間、谷部で、細菌類と真菌類で変動している可能性が示唆された。2018年度に採取した土壌試料の化学分析及びデータ解析の多くは進行途上であるが、小集水域内における土壌質と微生物群集の空間分布には一定以上の相関関係のあることが示唆され、ひいては、渓流水質に反映しているという作業仮説を補強する結果が得られていると考えられる。2018年9月の台風21号により、調査地である芦生研究林内の林道が被災し、しばらくの間林内に立ち入ることが禁止された。そのため、当該年度の試料採取が大幅に遅れたことにより、土壌分析も遅れ、年度内に完了することができなかった。また、北海道研究林における調査もこの影響で実施する時機を逸してしまった。土壌微生物群集解析については、2017年度に調査し、凍結保存していた土壌資料を用いて実施することができ、興味深い空間分布を見出すことができた。以上のことから、予定した計画よりやや遅れているものの、着実に進捗しているものと判断した。次年度の前半で、2018年度に採取した試料の土壌質分析を実施すると共に、芦生研究林での繰り返し土壌調査と北海道研究林における新規土壌調査を7月頃までに実施する。また、芦生研究林に関しては、秋季にも土壌調査を実施することで、研究計画3ヵ年において、秋季の繰り返し調査を3回行うことができ、土壌質の空間分布の傾向をより明確にすることができるものと考えている。微生物群集解析に関しては、全ての土壌試料で実施することは、時間的に困難と思われるが、サイト数を限定すると共に微生物量の多い土壌表層を中心に分析することで、空間的変動の様相を把握することに努めたい。1-2年次の結果から、非常に興味深い土壌質及び微生物群集の空間分布の存在が示唆されており、繰り返しの調査を実施、また、急峻な斜面からなる芦生研究林の小集水域の結果を、よりなだらかな斜面で構成されている北海道研究林の結果と比較することにより、作業仮説の検証に向けて前進できるものと考えている。芦生研究林における渓流水質調査結果から、特徴的な2つの小集水域を選定し、渓流水の湧水点、集水域下端と両者の中間の3点で渓流水を採取した。また、渓流水を採取した3地点からそれぞれ尾根に向かう側線上に3点を設けて、土壌採取を合計9地点で行った。2集水域のうち渓畔帯が見られた集水域では、渓畔帯の1点を加えて10地点で採取した。各地点において、4ポイントで有機物層(A0層)の厚さを測定し、有機物層の採取を行った後、土壌のA層を0cmから20cmまで5cmごとに4層採取した。4ポイントの試料は混合して、コンポジットサンプルとして氷冷して実験室に持ち帰った。土壌試料は、篩いにかけて石や植物根などを除去した後、含水率、有機態炭素、全窒素含量の他、水抽出性の溶存態有機炭素(WDOC)と硝酸塩(NO3-)濃度、28日間25°Cでの無機化速度、硝化速度、硝化率を測定した。結果を、地理情報システム(GIS)ソフトにて集水域上に等高線表示をし、空間分布を解析した。WDOCとNO3-の濃度レベルは、2つの集水域間で異なり、また、同じ集水域内でも位置によって異なっていたが、渓流から尾根へ向かう側線上での変化を見ると、WDOC濃度は、どの側線においても尾根から渓流に向かって低下し、NO3-濃度は逆に増加するという共通した傾向が見出された。これらのことは、土壌中のこれらの物質濃度を規定するメカニズムが、渓流水質の形成メカニズムと相同である可能性を示唆するものである。これらの成果をもとに、京都大学大学院農学研究科の大学院生1名が、修士論文「森林集水域内の渓流水中における溶存有機炭素および硝酸態窒素濃度の形成要因ー集水域土壌の化学特性についてー」をとりまとめ、修士学位を取得した。芦生研究林内の小集水域における土壌採取を行い、その化学特性の分析を終了し、空間的特徴と渓流水質との関係性を明確にした。土壌微生物群集の解析用の試料も採取し、凍結保存しており、来年度から分析を実施できる状態となった。

次年度に北海道研究林での調査に力を入れることで、対象2地域のバランスがとれるものと思われるので、全体としておおむね順調に進展していると判断した。芦生研究林の2つの小集水域において、2017年度では、各集水域の片側斜面のみの調査を行ったが、2018年度は、両斜面での試料採取を実施した。採取時期は、前年と同様秋季であり、繰り返しのデータが得られたものと考えている。また、両斜面を調査したことから、集水域斜面内部での土壌質の分布の傾向をより明確に見いだせるであろう。化学分析は、現在進行中である。また、凍結保存した土壌資料を用いて、微生物群集解析を実施した。DNA分析により、総細菌類、古細菌類、アンモニア酸化細菌、アンモニア酸化古細菌、真菌類の相対数を測定した。その結果、アンモニア酸化細菌とアンモニア酸化古細菌の数は、斜面上部の尾根部で少なく、谷部で多くなるという一般的傾向が見られた。とくに、アンモニア酸化古細菌の場合、尾根部で極めて少ないことが分かった。このアンモニア酸化微生物の空間分布は、土壌中の硝酸塩濃度の空間分布と整合性のあることが分かった。総細菌類の分布も、アンモニア酸化微生物とほぼ同様で、あるが、尾根部と谷部の差はそれほど大きくなかった。一方、真菌類については、尾根部と谷部で少なく、中間部で比較的多いという異なる空間分布を示すサイトの多いことが分かった。有機物分解の主役が、尾根、中間、谷部で、細菌類と真菌類で変動している可能性が示唆された。2018年度に採取した土壌試料の化学分析及びデータ解析の多くは進行途上であるが、小集水域内における土壌質と微生物群集の空間分布には一定以上の相関関係のあることが示唆され、ひいては、渓流水質に反映しているという作業仮説を補強する結果が得られていると考えられる。2018年9月の台風21号により、調査地である芦生研究林内の林道が被災し、しばらくの間林内に立ち入ることが禁止された。そのため、当該年度の試料採取が大幅に遅れたことにより、土壌分析も遅れ、年度内に完了することができなかった。また、北海道研究林における調査もこの影響で実施する時機を逸してしまった。土壌微生物群集解析については、2017年度に調査し、凍結保存していた土壌資料を用いて実施することができ、興味深い空間分布を見出すことができた。以上のことから、予定した計画よりやや遅れているものの、着実に進捗しているものと判断した。土壌分析の実施方法、解析方法がほぼ確定したので、芦生研究林において土壌分析の実施地点を増やすとともに、北海道研究林においても同様の分析を行う予定である。また、平成29年度に採取した土壌試料を用いて、有機物の無機化、硝化を担う土壌微生物群集の遺伝子解析を実施し、土壌質との関係を明らかとする。集水面積、平均傾斜、急傾斜面積率などの地形指標と土壌質との関係などを統計解析し、土壌質、渓流水質の形成にかかわるパラメータの抽出を行う。次年度の前半で、2018年度に採取した試料の土壌質分析を実施すると共に、芦生研究林での繰り返し土壌調査と北海道研究林における新規土壌調査を7月頃までに実施する。また、芦生研究林に関しては、秋季にも土壌調査を実施することで、研究計画3ヵ年において、秋季の繰り返し調査を3回行うことができ、土壌質の空間分布の傾向をより明確にすることができるものと考えている。
酸化防止剤の劣化機構の解析

酸化防止剤を使用油に再添加しても十分な性能が発揮されない現象を見いだした.モデル化合物を用いた酸化誘導期間法の比較から、潤滑油の自動酸化で生じる有機酸化物が酸化防止剤の性能に悪影響を及ぼすことが判明した.官能基別に分類すると酸化防止剤の性能に影響を及ぼす化合物は,酸化防止剤のタイプによらずアルデヒド>アルコール、カルボン酸、エーテル、ケトン>エステルの順であった.アルデヒドが酸化防止剤の性能を低下する機構を核磁気共鳴分析で解析して以下の知見を得た。(1)過酸化物分解型のジアルキルジチオリン酸亜鉛は、アルデヒドと酸素が反応して生じる過酸によって容易に分解する。(2)ラジカル連鎖反応停止型のフェニルナフチルアミンとジブチルパラクレゾールは、アルデヒドの自動酸化の過程で生じるラジカルと反応して分解する.(3)上述のように酸化防止剤のタイプによって反応機構が異なるものの,アルデヒドは酸化防止剤の分解反応を促進する.すなわち,アルデヒドの存在によって酸化防止剤の消耗が早くなり,その結果酸化誘導期間が短くなる機構を明らかにした.(4)基油の性状変化に関与しないほど僅かの有機酸化物が存在しても酸化防止剤の分解反応が促進される.従って,酸化防止剤を使用油に再添加して十分な性能を得るためには基油の酸化反応が起こる前が適切である.潤滑油のリサイクルは,基油の性状が大きく変化していない段階では添加剤の再添加が有望とされている.本研究では化学変化に注目して酸化防止剤を使用油に再添加する際の有益な知見を得た.酸化防止剤を使用油に再添加しても十分な性能が発揮されない現象を見いだした.モデル化合物を用いた酸化誘導期間法の比較から、潤滑油の自動酸化で生じる有機酸化物が酸化防止剤の性能に悪影響を及ぼすことが判明した.官能基別に分類すると酸化防止剤の性能に影響を及ぼす化合物は,酸化防止剤のタイプによらずアルデヒド>アルコール、カルボン酸、エーテル、ケトン>エステルの順であった.アルデヒドが酸化防止剤の性能を低下する機構を核磁気共鳴分析で解析して以下の知見を得た。(2)ラジカル連鎖反応停止型のフェニルナフチルアミンとジブチルパラクレゾールは、アルデヒドの自動酸化の過程で生じるラジカルと反応して分解する.(3)上述のように酸化防止剤のタイプによって反応機構が異なるものの,アルデヒドは酸化防止剤の分解反応を促進する.すなわち,アルデヒドの存在によって酸化防止剤の消耗が早くなり,その結果酸化誘導期間が短くなる機構を明らかにした.(4)基油の性状変化に関与しないほど僅かの有機酸化物が存在しても酸化防止剤の分解反応が促進される.従って,酸化防止剤を使用油に再添加して十分な性能を得るためには基油の酸化反応が起こる前が適切である.潤滑油のリサイクルは,基油の性状が大きく変化していない段階では添加剤の再添加が有望とされている.本研究では化学変化に注目して酸化防止剤を使用油に再添加する際の有益な知見を得た.
バクテリアの推進運動に関するマイクロ流体工学的研究

暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムによって,遊泳するビブリオ菌を観察しながら,その運動をビデオ録画し,菌体の回転速度と推進速度の関係を求めた.計測した細菌形状をモデル化し,ストークス流に対する境界要素法の数値計算を行い,観察結果と比較してよい一致を得た.その結果,単毛性細菌の推進機構は,ストークス流によって説明できることが分った.細菌の運動を詳細に調べるとストークス流の立場ではありえない前進と後退運動が時間的あるいは空間的に対称でない現象も観察されている.今回の研究では,前進と後退運動の軌跡と速度の測定を多数のビブリオ菌に対して行った.その結果,後退運動の速度が前進運度の速度の1.5も速いことが見出された.その原因としては,べん毛モーターの特性や回転によって生じるべん毛の変形が考えられた.べん毛の回転によって生じるべん毛の変形を評価するために,べん毛に作用する抵抗力を評価し,べん毛断面に作用する力のモーメントを求め,べん毛の曲率捩率の変動量を評価し,べん毛の変形量を求めることが出来た.べん毛の変形を考慮した単毛性細菌の運動の解析を行った結果,観察されているビブリオ菌の前進後退の速度差がべん毛の変形に依るとはいえないことが分った.暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムによって,遊泳するビブリオ菌を観察しながら,その運動をビデオ録画し,菌体の回転速度と推進速度の関係を求めた.計測した細菌形状をモデル化し,ストークス流に対する境界要素法の数値計算を行い,観察結果と比較してよい一致を得た.その結果,単毛性細菌の推進機構は,ストークス流によって説明できることが分った.細菌の運動を詳細に調べるとストークス流の立場ではありえない前進と後退運動が時間的あるいは空間的に対称でない現象も観察されている.今回の研究では,前進と後退運動の軌跡と速度の測定を多数のビブリオ菌に対して行った.その結果,後退運動の速度が前進運度の速度の1.5も速いことが見出された.その原因としては,べん毛モーターの特性や回転によって生じるべん毛の変形が考えられた.べん毛の回転によって生じるべん毛の変形を評価するために,べん毛に作用する抵抗力を評価し,べん毛断面に作用する力のモーメントを求め,べん毛の曲率捩率の変動量を評価し,べん毛の変形量を求めることが出来た.べん毛の変形を考慮した単毛性細菌の運動の解析を行った結果,観察されているビブリオ菌の前進後退の速度差がべん毛の変形に依るとはいえないことが分った.一本の螺旋形状をしたべん毛を回転させて水中を遊泳するビブリオ菌の運動を暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムによって長時間に渡ってビデオ録画し,遊泳状態を観察した.ビデオ録画した運動軌跡を解析し,個々のバクテリアの形状およびその回転速度と移動速度を同時に計測した.バクテリアの推進運動に対するストークス流に基づく境界要素法を適用して,観察から得られたバクテリアの個別の形状を仮定し,その推進速度,べん毛モーターの回転数,運動経路を予測した.観察結果と解析結果を比較してよい一致を得たので,単毛性細菌に対する遊泳運動はストークス方程式に基づく解析によって説明できることが分かった.複数のべん毛を有するサルモネラ菌に対しても,同様に暗視野生物顕微鏡による遊泳運動の観察と境界要素法による解析を行った.それらの結果を比較したが単毛性細菌の場合のようによい一致が得られなかった.このことから複数のべん毛を束ねて回転させて推進力を得るサルモネラ菌の数理解析モデルに問題があると考えられる.今後,複数のべん毛が変形することを考慮したモデルに取り組む予定である.ビブリオ菌の前進と後退運動の速度に差異が認められた.後退速度の方がかなり大きいという結果が得られている.このことについては,更に精密な実験を行い確認する必要がある.また,単毛性細菌の場合でもべん毛の変形の効果を明確にする必要が生じている.暗視野生物顕微鏡CCDカメラシステムによって,遊泳するビブリオ菌を観察しながら,個別に追跡し,その運動をビデオ録画した.また,その細菌を写真撮影し形状を計測した.ビデオ画像を解析し,菌体の回転速度と推進速度の関係を求めた.計測した細菌形状をモデル化し,ストークス流に対する境界要素法の数値計算を行い,観察結果と比較してよい一致を得た.その結果,単毛性細菌の推進機構は,ストークス流によって説明できることが分った.一方ストークス流の立場では説明できない現象として,細菌の前進運動と後退運動が時間的あるいは空間的に対称でないことが指摘されていた.そこで,前進と後退運動の軌跡と速度の測定を多数のビブリオ菌に対して行った.その結果,後退運動の速度が前進運度の速度の1.5も速いことが見出された.その原因としては,べん毛モーターの特性や回転によって生じるべん毛の変形が考えられた.べん毛の回転によって生じるべん毛の変形を評価するために,べん毛に作用する抵抗力を評価し,べん毛断面に作用する力のモーメントを求め,べん毛の曲率捩率の変動量を評価し,べん毛の変形量を求めることが出来た.べん毛の変形を考慮した単毛性細菌の運動の解析を行った結果,観察されているビブリオ菌の前進後退の速度差がべん毛の変形に依るとはいえないことが分った.
一般同期式回路における投機実行を利用した柔軟な近似演算回路設計技術

ムーアの法則の終焉が予測されているが,集積回路の演算性能向上への要求は今後も高いままである.演算性能を改善する抜本的なアプローチとして近似計算(Approximate Computing)が注目されている.近似演算を用いることで計算時間を短縮しつつ,低消費電力化を達成することが期待されている.本研究では,アプリケーションの特性を意識した柔軟な近似演算回路の設計技術の確立を目指す.近似演算回路の実現には,一般同期式回路における投機実行を応用する.これまでの近似演算は,演算の省略などを機能的に実現していたが,本研究における手法は時間的に近似演算を実現する.本年度は,昨年度に引き続き,一般同期式回路をベースに投機実行による近似演算を実現する回路設計技術の実現のため,配置配線前の回路データを用いてゲートレベルでの一般同期式回路をベースとした近似演算回路の実現を目指した.このための要素技術として,演算に誤りが生じた時に誤りを回復しながら正常な動作を続ける回路設計手法について,国際会議および論文誌において報告する.また,同様に要素技術として用いる一般同期式回路の高速化技術の,市販の設計ツールを用いた実現手法について国内の研究会にて報告した.ベースとなる一般同期式回路を用いた投機実行に関する論文の国際会議および論文誌での発表に遅れが生じ,研究全体の進捗に遅れが生じている.ただし,本年度の最後に国際会議への採録および論文誌への条件付き採録が決定し,本研究の次の段階への準備ができている.1年間の期間延長を行い,遅れている分の研究をすすめる.ムーアの法則の終焉が予測されているが,集積回路の演算性能向上への要求は今後も高いままである.演算性能を改善する抜本的なアプローチとして近似計算(Approximate Computing)が注目されている.近似演算を用いることで計算時間を短縮しつつ,低消費電力化を達成することが期待されている.本研究では,アプリケーションの特性を意識した柔軟な近似演算回路の設計技術の確立を目指す.近似演算回路の実現には,一般同期式回路における投機実行を応用する.これまでの近似演算は,演算の省略などを機能的に実現していたが,本研究における手法は時間的に近似演算を実現する.本年度は,(1)一般同期式回路をベースに投機実行による近似演算を実現する回路設計技術の実現,および(2)画像処理アプリケーションの特性解析に取り組んだ.(1)については,配置配線前の回路データを用いてゲートレベルでの一般同期式回路をベースとした近似演算回路の実現を目指した.このための予備評価として加算器への入力系列を辺k指させたときの最大遅延および最小遅延の関係を確認し,国内の研究会において2報の発表を行った.(2)については,計画では機械学習アプリケーションを用いる予定であったが,次年度に行う予定であった画像処理アプリケーションについての解析に着手した.これに関連して,人物認識において広く用いられているHOG特徴量において次元を削減した場合の認識率への影響を調査し,国内ワークショップにおいて報告する.ベースとなる一般同期式回路をベースとした投機実行に関する論文を国際会議および論文誌において発表を試みているが,採録に至っていない.また,演算精度を保障する機構についての検討をすすめられていない.ムーアの法則の終焉が予測されているが,集積回路の演算性能向上への要求は今後も高いままである.演算性能を改善する抜本的なアプローチとして近似計算(Approximate Computing)が注目されている.近似演算を用いることで計算時間を短縮しつつ,低消費電力化を達成することが期待されている.本研究では,アプリケーションの特性を意識した柔軟な近似演算回路の設計技術の確立を目指す.近似演算回路の実現には,一般同期式回路における投機実行を応用する.これまでの近似演算は,演算の省略などを機能的に実現していたが,本研究における手法は時間的に近似演算を実現する.本年度は,昨年度に引き続き,一般同期式回路をベースに投機実行による近似演算を実現する回路設計技術の実現のため,配置配線前の回路データを用いてゲートレベルでの一般同期式回路をベースとした近似演算回路の実現を目指した.このための要素技術として,演算に誤りが生じた時に誤りを回復しながら正常な動作を続ける回路設計手法について,国際会議および論文誌において報告する.また,同様に要素技術として用いる一般同期式回路の高速化技術の,市販の設計ツールを用いた実現手法について国内の研究会にて報告した.ベースとなる一般同期式回路を用いた投機実行に関する論文の国際会議および論文誌での発表に遅れが生じ,研究全体の進捗に遅れが生じている.ただし,本年度の最後に国際会議への採録および論文誌への条件付き採録が決定し,本研究の次の段階への準備ができている.遅れている分の研究を加速させるとともに,1年間の期間延長も検討する必要がある.1年間の期間延長を行い,遅れている分の研究をすすめる.論文誌投稿費用として確保していたが,採録に至らなかった.次年度に投稿予定である.進捗に遅れが生じ,本年度に計上していた予算の一部を使用しなかったため次年度使用額が生じた.期間延長を申請し,本年度予定していた計画を次年度に行う.
発達診断導入マテリアルの開発と自閉性障害児の発達症状論的日中比較研究

1.全31項目よりなる発達診断導入マテリアルの名称を、日中両国で共通理解できるよう「初期発達齢断用具」と命名した。平成12年度、原案作成の、A4版14頁よりなる「『初期発達診断用具』使用説明書」(日本語版)、A4版.12頁よりなる「同説明書」(中国語版)、A3版よりなる「評価表」(目本語版および中国版)を完成させた。2.昨年度作成した30項目に1項目が追加され、31項目によるものとなった。テスト中、項目15と項目を逆にすることにより実施がスムーズにいくことがわかったので、順番を入れ替えた(回収されたデータは追加および入れ替え以前のままとなっている)。データ回収後、「人(人形構成)」用具が作り直された。データは推定年齢が,「4歳4歳半」となっている。データの解釈は改定前で行っているが、最終報告書では新たな用具の説明となっており、評価も「4歳」となっている。3.作成された10セットのうち、5セットが、中国語の「説明書」、「評価表」と共に、北京星星雨教育研究所、成都聖愛特殊教育センター、武候区特殊教育センター、審陽啓智幼稚園、遼寧師範大学特殊教育セシターの5施設に送られた。はじめ上記中国の各機関から、35名の2名の自閉性障害児(以下、自閉症児)を対象とした診断結果を収集した。次に、遼寧師範大学特殊教育センターの心理学教授・魏華忠氏から本用具の中国版改定の可能性を探ることを目的として、2名の自閉症児を対象とした詳細なデータが送られた。さらに、就学前自閉症児の短期母子通園を行っている北京星星雨教育研究所から、スクリーニングを目的とした31名の齢断結果のデータが送られた(計、48data)。4.日本では、健常乳幼児2名、K園で自閉症を中心に発達障害が疑われる幼児8名、本学のプレールームの発達相談に来談した自閉症(一名、ADHD[注意欠陥/多動性障害]を含む)7名の診断を、他の検査と併用して行った(計、20data)。5.結果から、本用具を用いることにより、日中の国の差を越え、障害をもつ子ども、青年・成人が楽しみながらテストを受けることができると同時に発達年齢の推定が可能であることが実証された。発達年齢は、「*歳*ヵ月*歳*ヵ月」というように幅をもって推定された。中国では、継次処理と同時処理の優位さの比較が困難で、データから本研究代表者が判定を行った。転導性や「部分-全体の統合障害」等についての結果からの判定も同様であった。6.日中両国において、継次処理優位の自閉症児が多かった。しかし、その傾向は日本において顕著であった。発達幅についても両国間に大きな差はなかったが、中国の自閉症児に幅の大きい子がおり、高いレベルができるのに低いレベルで出来ていない子が数名いた。これらは、背景となる両国の教育や文化の差によるものと思われる。また、中国において、自閉症児が得意な絵画配列ができないのに、不得意といわれる「心の理論」問題ができた自閉症児がいた。

発達年齢は、「*歳*ヵ月*歳*ヵ月」というように幅をもって推定された。中国では、継次処理と同時処理の優位さの比較が困難で、データから本研究代表者が判定を行った。転導性や「部分-全体の統合障害」等についての結果からの判定も同様であった。6.日中両国において、継次処理優位の自閉症児が多かった。しかし、その傾向は日本において顕著であった。発達幅についても両国間に大きな差はなかったが、中国の自閉症児に幅の大きい子がおり、高いレベルができるのに低いレベルで出来ていない子が数名いた。これらは、背景となる両国の教育や文化の差によるものと思われる。また、中国において、自閉症児が得意な絵画配列ができないのに、不得意といわれる「心の理論」問題ができた自閉症児がいた。1.発達水準や障害のチェックに必要なマテリアルの原案を作成した。主たる内容は以下のものである。(1)追視等乳幼児チェックのための*一連の道具*はめ板、(2)指機能兼神経学的簡易検査用の^*ペグボード、^*こま指し、(3)4歳6歳チェック用の^*果物と野菜の分類、^*赤の丸と青の四角の対応、(4)4歳前の対象児・者の年齢推定のための^*パンダの絵等を使用した絵画組み合わせ、(5)同時総合と継次総合機能の偏りを見るための^*自動車等広告の縦横十字切り抜きと貼付けセット板、^*4つの窓とマーク及び数字の記憶再生(6)同時総合機能を見るための^*パンダとライオンの顔テスト、^*ルリヤ・小林・西村を参考にした鏡映図形の弁別、^*図形模写、(7)継次総合機能を測定するための^*ストーリー画セット、^*ルリヤ・小林・西村を等参考の^*リズム再生、^*数系列復唱・逆唱、(8)語彙調査および構文指導のための^*単語カルタ、*動詞絵、(9)なぐり描き導入と絵指導の基準線用の板、(10)交替遊び用の^*しゃぼん玉遊具を「西村式発達診断」を参考に組み合わせた。2.当初(申請時)の予定にあった、四川「聖愛幼稚園(現特殊教育指導訓練センター)」の理事長である孟長寿を招聘し(2000. 1.312. 7)、これらの内容が中国で使用可能が否かを検討した。聖愛、武祠センター(四川省)、啓智幼稚園、遼寧師範大学センター(遼寧省)でデータ収集が可能であることと、次年度の旅行計画を話し合った。3.東京の養護学校教師から、木材に紙を貼りつけコーチングする方法を入手、板工をしている作業所の職員と打ち合わせ、これらのマテリアルの作成が可能であるとの確証を得た。以上、平成11年度に予定した研究を終えた。1.発達水準や障害のチェックに必要なマテリアルを、作業所の協力を得て完成させた。作製開始後再検討が必要となり、依頼者である本研究代表者と作製者との間で調整が数回行われた。2.以下の10群30項目のマテリアルが組み込まれた。各群は、そこから開始すると子どもが乗る課題を示し,次以降の群まで実施する。群は飛ばして選択可能である。群を説明する。3.(1)亜鈴から始める追試等乳幼児チェックのための一連の課題群、(2)ペグ挿しから始める8ヵ月前後の合目的性や見通し行動等をチェックする群、(3)「ライオンとパンダ」から始める1歳からの絵画完成等の同時処理を中心とする課題群、(4)ブラックボックスから始める1歳から5歳までの発達年齢の推定を主に行う群、(5)「駒入れ」から始める1歳から高年齢水準までの総合機能の偏りや概念形成を問う群、
固体ＮＭＲによる固体酸触媒材料の酸性質の計測・評価

ナノメートルサイズの空間を内部に持つ多孔質材料は吸着、分離、触媒などの機能を持つ。本研究では、多孔質材料における内表面の性質を計測・評価する技術を確立することをめざした。ナノ空間の内表面の性質を調べるために、プローブとなる分子をナノ空間に導入した。プローブ分子としてトリメチルホスフィンオキシド(TMPO)を用い、その固体高分解能NMRスペクトルの観測を行った。吸着TMPOの31P化学シフト値から酸強度を、1Hシグナルの強度から酸量を決定することができ、酸触媒機能を持つ多孔質材料の酸性質を計測・評価することができた。多孔質材料における吸着、分離、触媒などの機能は、細孔やメソ孔のサイズだけではなく、その内表面の性質に大きく依存する。本研究では、多孔質材料における内表面の性質を計測・評価する技術を確立することを目的としている。機能として酸触媒機能に着目し、酸強度および酸量の計測・評価を行う。手法として固体NMR法を用い、酸性質を担う「水素」を直接観測するとともに、分子をプローブとして細孔やメソ孔に導入してその分子の挙動(吸着サイト及びダイナミクス)を固体NMR法によって詳細に観測することにより、内表面の性質を評価する。細孔もしくはメソ孔を持つ物質としては、ゼオライトやその類縁化合物、メソポーラス物質を取り上げる。固体NMR法は、原理的には、非破壊・非接触で測定できる手法であり、in situ測定に適している。平成24年度は、分子をプローブとして細孔もしくはメソ孔に導入し、その分子の挙動(吸着サイト及びダイナミクス)を固体NMR法によって観測した。プローブ分子として、リン(P)を含む塩基性有機化合物、トリメチルホスフィンオキシド(TMPO)を用いて、多孔質材料の内表面の酸性質を調べることを試みた。31Pは天然存在比100%であり、NMRにおいて比較的感度の高い核種である。また、化学シフト範囲も広い。従来から用いられてきた溶媒を用いた方法(溶媒法)と我々が提案した気相法によりプローブ分子を導入して、TMPOの吸着状態を固体NMR法により調べた。溶媒法では多孔質材料によって溶媒が残留したが、気相法では溶媒の影響をなくすことができた。また、気相法では、プローブ分子の導入温度を上げることによってより均一に導入することができた。機能として、酸触媒機能に着目し、酸強度および酸量の計測・評価を行った。手法としては固体NMR法を用い、対象物質としてはゼオライトやその類縁化合物、メソポーラス物質などを取り上げた。固体NMR法は、原理的に、非破壊・非接触で測定できる手法であり、in situ測定に適している。多孔質材料の内表面の性質を評価するために、分子をプローブとして細孔もしくはメソ孔に導入し、その分子の挙動(吸着サイト及びダイナミクス)を固体NMR法によって観測した。プローブ分子として、リン(P)を含む塩基性有機化合物、トリメチルホスフィンオキシド(TMPO)を用いた。TMPOを導入する方法として、従来から用いられてきた溶媒を用いた方法(溶媒法)では多孔質材料によっては溶媒が残留してしまったため、溶媒を使わないで気相から直接導入する気相法を考案して溶媒の影響をなくした。気相法では、プローブ分子の導入温度を373 Kに上げることによって、TMPOをより均一に導入することができた。また、TMPOの導入量を増加させることができ、酸点のほとんどをプローブ分子でカバーすることができた。ZSM-5型ゼオライトでは、9060 ppmの範囲に観測された31Pシグナルはブレンステッド酸点に吸着したTMPO、6040 ppmの範囲に観測されたシグナルはブレンステッド酸点以外に吸着したTMPOに帰属された。以上により、酸触媒機能を持つ多孔質材料における酸性質を計測・評価する技術を確立することができた。

細孔もしくはメソ孔を持つ物質としては、ゼオライトやその類縁化合物、メソポーラス物質を取り上げる。固体NMR法は、原理的には、非破壊・非接触で測定できる手法であり、in situ測定に適している。平成23年度は、固体NMR法により、「水素」を直接観測して、その量と酸性質を計測・評価する方法を開発した。プロトン(1H)の固体高分解能NMR測定により、無機固体酸塩の水酸基、固体酸触媒であるH型ゼオライトのブレンステッド酸点の測定を行った。多孔質材料の内表面は空気中の水分に敏感なため、NMR測定は空気中の水分を完全に遮断した状態で行う必要がある。固体高分解能NMR測定を行うためには、マジック角回転(MAS)を行うための特殊な試料管(MASローター)に試料をバランスよく充填する必要がある。ガラス製真空ラインを使用して試料を加熱脱水したのち、その試料を全く空気中に出すことなく窒素ガスを充填したグローブバッグに移し、窒素雰囲気下でMASローターに試料を充填した。この操作手順を確立することにより、非常に吸湿性の高い多孔質材料の表面水酸基の1H固体高分解能NMRスペクトルを測定することが可能となった。平成24年度は、分子をプローブとして細孔もしくはメソ孔に導入し、その分子の挙動(吸着サイト及びダイナミクス)を固体NMR法によって観測した。従来から用いられてきた溶媒を用いた方法(溶媒法)と我々が提案した気相法によりプローブ分子を導入して、TMPOの吸着状態を固体NMR法により調べて、溶媒法と気相法の利点、欠点を比較・検討した。その結果、気相法では溶媒の影響をなくすことができ、プローブ分子の導入温度を上げることによってより均一に導入することができた。また、気相法は、適用例が限られていたが、種々の多孔質材料への適用を試みることができた。空気中の水分の影響を完全に遮断した状態で試料を調製しMASローターに充填する手順を確立し、非常に吸湿性の高い多孔質材料の表面水酸基の1H固体高分解能NMRスペクトルを測定することができるようになった。当初の目標は達成できたと思われるが、適用した対象物が数種類のゼオライトに限られた。これは、東日本大震災の影響による大型装置の利用制限、夏場の電力使用制限、地震の影響による固体NMR装置の故障などが重なり、十分なマシーンタイムが得られなかったのが原因である。特に、固体NMR装置の故障は復帰に5か月ほど費やし、代替の固体NMR装置を借用して使用することにより多少測定を進めることができた。一方で、平成24年度に予定している、プローブ分子の導入による多孔質材料の内表面の酸性質を調べる予備実験を進め、プローブ分子の導入を確認することができた。平成25年度は、プローブ分子の導入法の最適化を図る。特に、気相法におけるプローブ分子の導入条件の最適化を検討する。多孔質材料に導入されたプローブ分子は、細孔およびメソ孔の内表面の酸点と相互作用を行う。酸強度は均一ではなく、強度の強い点からプローブ分子が吸着すると考えられる。また、酸点より過剰量のプローブ分子が導入されると酸点と直接相互作用できないプローブ分子が出てくる。プローブ分子をナノ空間に均一に導入することにより、酸強度の分布、酸点の全体量を知ることができる。
不安定反応中間体の直接電解酸化による特異的活性種の創成と有機合成への利用

ケトンとアンモニアから生じる反応中間体ケチミンは不安定な為、通常単離することは困難であるがそれらを反応系内で発生させそれをそのまま電解酸化に供することにより、これまであまり報告されていない究めて稀な化合物2,2-dialkyl-2,5-dihydro-1H-imidazoleを得てそれらの化学的性質、およびスペクトル的データを詳細に検討した。即ち、ケトン(1)をアンモニア性メタノール中、触媒量のKI存在下で電解酸化を行うと1とアンモニアから生じる不安定中間体ケチミン(2)がもっぱら酸化を受け、対応する2,2-dialkyl-2,5-dihydro-1H-imidazole (3)を生じること、3は希塩酸で処理すると容易にα-アミノケトン塩酸塩(4)と親ケトンに加水分解されること、4は空気中でアルカリで処理すると遊離したα-アミノケトンが2分子間縮合を起こしてジヒドロピラジンとなり、次いで空気酸化を受けてピラジン(5)となること、一方、本電解反応において過剰の電気量を投入すると3はさらに酸化を受けて2H-imidazole (6)を生じ、6は3を次亜塩素酸ナトリウムで処理することによっても容易に得られること、6は3に比べ比較的安定であるが希硫酸と加熱すると対応するα-ジケトン(7)と親ケトンに加水分解されることを見いだした。本電解においてケチミンは陽極で発生したヨウ素陽イオンの攻撃を受けN-ヨウドイミンを形成し脱HIを経てナイトレニウムイオンあるいはアジリンの様な活性種を伴って反応が進行しているものと予想された。
ストレス耐性に向けた母子関係による脳腸相関発達機構の解明

昨年に続き、下記の実験を行い、例数を追加した。まず早期離乳マウスでは通常離乳マウスと比較し、Firmicutes門が増加し、その構成が大きく異なっていることが明らかとなった。幼少期の腸内細菌叢が及ぼす社会不安障害への影響を明らかにするため、無菌子マウスに早期離乳由来の糞便から抽出した細菌叢を生着させ、成長後のストレス応答性や腸管免疫系の変化を解析した。その結果、早期離乳マウスの細菌叢が定着したマウスではうつ傾向が高まり、またストレス応答性が疲弊化していた。特に発達期での影響が強く、成長に伴い、細菌叢の影響は減弱した。また早期離乳マウスの細菌叢が定着した成長後のマウスでは胃潰瘍を呈し、大腸ならびに脾臓のTreg発現が低下した。それに呼応する腸内細菌叢の変化が検出された。行動と細菌叢の網羅的解析を実施し、原因菌の候補を同定した。具体的には、バクテロイデスのいくつかの菌種ならにび、Robinsoniellaのいくつかの菌種が内分泌応答に、エリュシペロトリクスのいくつかの菌種が不安行動に関係することを見出した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。早期離乳マウスの不安増強効果の永続的な機能を調べるため、恐怖条件付け後の消去抵抗性を評価した。恐怖条件付けを受けた早期離乳マウスでは消去学習が上手く行われず、消去過程の後半における消去の抵抗性が増加し、前頭葉のBDNFIIImRNA及びBDNF蛋白質が低下した。さらに、これらの間には負の相関もみられたことから、早期離乳による恐怖記憶の消去抵抗性には、前頭葉におけるBDNFIIImRNAの発現低下を介したBDNF作用の減弱が関わっていることが想定された。幼少期の腸内細菌叢が及ぼす社会不安障害への影響を明らかにするため、無菌マウスを4週齢でSPF由来の通常マウスと混飼育を行い、細菌叢の均一化を図った。その結果、無菌マウスで認められていた個体間距離の延長や脳内前頭葉のBDNFの低下、FosBの上昇が改善した。このことは細菌叢による社会不安障害の形成には幼少期特異的な効果があることが示された。これまで早期離乳された雌マウスの母性行動の低下とそれに続く次世代マウスの母性行動の低下を見出していた。この遺伝子によらない伝承機構の解明を目指し、早期離乳マウスが出産した後、通常離乳メスの子と入れ替える里子操作を行った。里子効果が認められ、幼少期環境が母性行動を変化させることが明らかとなった。この時、母親由来の細菌叢の伝達が示唆された。早期離乳によるグルココルチコイドの長期的がBDNFを低下させる分子の同定には至っていないものの、幼少期の腸内細菌の変化が中枢に刻まれる可能性を見出した点は評価できる。またこの幼少期の細菌叢の影響は幼少期に特異的であることも見いだせた。BDNFのエピジェネティクスな制御はプロモーターIIIが最も関与することが明らかとなり、ターゲットを絞った解析が今後実施可能となった。ただしDNAメチル化に関するヒストンH3のトリメチル化を調べたが変化がなかったため、他の修飾を調べる必要がある。さらに胃潰瘍を呈し、大腸ならびに脾臓のTreg発現が低下した。またこれまで早期離乳された雌マウスの母性行動の低下とそれに続く次世代マウスの母性行動の低下を見出していた。この時、早期離乳マウスにおいて、妊娠出産に伴う細菌叢の変動が認められず、ディスバイオシスになっていることが明らかとなった。早期離乳によるグルココルチコイドの長期的がBDNFを低下させる分子としてPromoterIIIを同定、現在はエピジェネティクスの解析をすすめ、違いを一部見出している。また幼少期の細菌叢の影響が、ストレス応答性のみならず、免疫系や消化器にも障害をもたらすことを明らかにした。母性行動と細菌叢の関係も見いだせており、本年度の進捗は予想以上である。

さらに胃潰瘍を呈し、大腸ならびに脾臓のTreg発現が低下した。それに呼応する腸内細菌叢の変化が検出された。また早期離乳されたマウスのBDNFのプロモーターIIIの上流ならびに下流部位のDNAメチル化を網羅的にしらべ、2領域に特異的なメチル化を示す場所を同定した。この2領域のDNAメチル化程度と行動にも相関が得られた。また幼少期の細菌叢の影響が、ストレス応答性のみならず、免疫系や消化器にも障害をもたらすことを明らかにした。特に脾臓と小腸における制御性T細胞の低下、ならびにTh17の低下は再現性高く認められた。昨年に続き、下記の実験を行い、例数を追加した。まず早期離乳マウスでは通常離乳マウスと比較し、Firmicutes門が増加し、その構成が大きく異なっていることが明らかとなった。幼少期の腸内細菌叢が及ぼす社会不安障害への影響を明らかにするため、無菌子マウスに早期離乳由来の糞便から抽出した細菌叢を生着させ、成長後のストレス応答性や腸管免疫系の変化を解析した。その結果、早期離乳マウスの細菌叢が定着したマウスではうつ傾向が高まり、またストレス応答性が疲弊化していた。特に発達期での影響が強く、成長に伴い、細菌叢の影響は減弱した。また早期離乳マウスの細菌叢が定着した成長後のマウスでは胃潰瘍を呈し、大腸ならびに脾臓のTreg発現が低下した。行動と細菌叢の網羅的解析を実施し、原因菌の候補を同定した。具体的には、バクテロイデスのいくつかの菌種ならにび、Robinsoniellaのいくつかの菌種が内分泌応答に、エリュシペロトリクスのいくつかの菌種が不安行動に関係することを見出した。幼少期の腸内細菌叢の操作による不安行動、認知機能、ならびにストレス応答性を調べ、腸内細菌叢の役割を明らかにする。その結果を受け、腸内細菌叢のもたらす影響に絞り、高グルココルチコイドが維持されるメカニズムを腸内細菌叢から始まり中枢の分子まで調べる。またBDNFのプロモーターIIIの上流部位のDNAメチル化とヒストン修飾を網羅的にしらべ、BDNFの刷り込みプロセスを明らかにする。また前頭葉におけるBNDFの低下が扁桃体への抑制制御に繋がり、最終的に不安行動の上昇と思われるため、前頭葉から扁桃体に至る回路を人為的に再活性化し、不安行動が改善するかを調べる。幼少期の腸内細菌叢の操作による不安行動、認知機能、ならびにストレス応答性を調べ、腸内細菌叢の役割が明らかにされつつあり、これを完成させる。
脅威認識の源泉-安全保障ジレンマの緩和に向けた理論構築

脅威認識の形成要因及び過程を明らかにすることを目指した.その結果,脅威認識の形成には相対的なパワーの増大や、観察する側の国の置かれた相対的な位置に大きく影響されることが明らかになった。本研究は、脅威認識を形成する要因を特定することを目的に掲げている。脅威認識に対する理解を深めることによって、国際関係の理解を促進すると同時に、国家間の安定に寄与する提言を行う学問的基礎をつくることを目指している。本年度の研究では、脅威認識の形成要因をとくに日米両国の脅威認識を事例に調査・分析した。具体的には、日米の対中国脅威認識について調査・研究を行い、米国において資料収集および聞き取り調査を実施するとともに、日本においても同様に資料収集ならびに聞き取り調査を実施した。その結果、下記の仮説が経験的データで支持された。(1)相対的なパワーの増加によって脅威認識は形成される(2)米国は総合国力の増加に敏感で、日本は攻撃能力の増加に敏感であるそれ以外の以下の作業仮説については、(3)(4)(6)についてはある程度支持された。その他の仮説については、さらに検証の継続を要すると判断された。(3)核心的な価値に損害を与える絶対的な攻撃能力の取得によって脅威認識は形成される(4)価値観の影響はパワーの増大が伴う場合に限って顕在化する(5)民主主義国家は非民主主義国家を脅威として認識する(6)国内組織は組織利益に合致する脅威を脅威として認識する(7)(その他の条件が等しいと仮定すると)競合的なナショナリズムが存在する国の能力・意図は、より強い脅威として認識されるさらに、(1)(2)の仮説について、対中国脅威認識以外についても支持されるかどうかについて研究を推し進めた。とくに米国の1910年代以降の対日認識の変化を調査・分析した。その結果、(1)と(2)については、経験的データで一定の支持が得られたが、概して米国の対日認識は同時代の対独認識、あるいは1990年代の対中認識に比べて敏感さを欠いた。この点については、次年度以降の研究で明らかにしていく計画である。本年度の研究は、昨年度の研究によって支持された仮説が他の事例でも当てはまるかどうかについての検討を行った。具体的には、昨年度の研究で収集した資料の分析を行い、日米の対中国脅威認識について調査・研究を継続したことに加え、中国の対米、対日脅威認識の形成に日米の事例と同様のメカニズムが観察されるかどうかの調査を行った。即ち、日米の対中脅威認識の形成にとって、とくに重要だと認められた下記の仮説について中国においてもその脅威認識の形成に影響があったかどうかの検証を試みた。(1)冷戦の終結とソ連の崩壊によって起こったパワーの分布の変化は安全保障上の依存関係を解消し、中国の対米、対日脅威認識に変化をもたらす中国の脅威認識については、これまで研究が少ない。そのため、1980年代から1990年代の資料収集を行い、中国において聞き取り調査を実施した。その結果、(1)については、冷戦終結とソ連の崩壊が大きな影響を与えたと示唆された。しかし、中国の場合は、ソ連の脅威の減少が1984年ごろから認識されており、それに伴って対米、対日認識に変化が生じたことが認められた。さらに、世界構造の変化だけでなく1989年6月の天安門事件の影響が対外脅威認識の形成に認められた。また、パワーの変化そのものよりも米国、日本の中国に対する行動、言説によって脅威を評価している傾向が認められた。次年度の研究で、収集した資料等に基づいて、さらに、中国の脅威認識の形成過程についての検討を試みる計画である。また、中国、日本の事例の検討を踏まえて、米国の脅威認識についても精緻化を目指す。本研究は、脅威認識を形成する要因を明らかにすることを目的に実施された。当該年度は、1980-90年代の米国の長期戦略策定に関わる脅威認識について資料の分析・聞き取り調査を実施したほか、1850年代の英国の対外認識、中でも対独認識について研究を実施した。また、日本の対中認識についても引き続き研究を実施した。米国の脅威認識の形成においては、専門家の認識の形成には、価値観、イデオロギーの影響は強くは認められなかった。パワーの増大、パワーの分布の変化には非常に敏感に反応して脅威認識の形成への影響が認められた。その一方で、米国の安全保障専門家らが脅威への対処方法として提唱する安全保障政策や武器システムには不変の部分も観察される。つまり、脅威の対象が変わったにも関わらず、同じ武器の必要性を訴えているということである。これは、仮説(6)国内組織は組織利益に合致する脅威を脅威として認識することを示唆する。しかし、安全保障専門家が特定の組織に属していない例もあることから、これは既存の安全保障戦略が脅威認識を規定することがあることを示している。日本の対外認識は、総合的なパワーの増大については敏感な反応を見せず、局地的なパワーバランスに敏感である。

英国の事例は、1990年代の米国との比較事例として研究を実施したが、このケースにおいてもパワーの増大への反応が認められたものの、「文化」の違いに対する認識の影響も認められた。これはイデオロギーとは異なるものだが、価値観の相違の影響を示唆している。これは、米国の事例とは少し異なっている。
パーキンソン病患者のセルフ・エスティーム(自尊感情)-看護の質を高めるために-

本研究の目的は,パーキンソン病患者の自尊感情の実態とそれに影響を与える要因を基本属性,病気の状態,社会との繋がりの視点から明らかにすることである.研究方法は,通院中のパーキンソン病患者82名に,自尊感情(RosenbergのSelf-Esteem Scale;以下,RSEとする.)および基本属性,病気の状態,社会との繋がりに関する15項目の調査を行った.RSEの信頼性・妥当性の検討を行い,不適切な1項目を除いた9項目の因子分析は肯定と否定の2因子(累積寄与率42.9%)で,Cronbach'sα係数=0.78で信頼性・妥当性は確認された.自尊感情と各要因との関連性を相関関係,ノンパラメトリック検定,自尊感情に影響する要因の検討は重回帰分析を行った.統計にはSPSS 12.0J, JSTATを用いた.倫理的配慮は,倫理委員会の承認を得,主治医と研究者より研究の趣旨等を対象に説明し,承諾を書面で得た.調査の結果,対象の平均年齢は71.4±8.1歳と無職の高齢者が多く,男女比はほぼ1:1.重症度はステージIIIIが約8割であった.パーキンソン病患者のRSE(9項目:45満点)の総得点は,平均値31.60±7.74(945点)で,これまでのパーキンソン病患者のRSE総得点よりも高い傾向にあった.自尊感情との群別比較で心の健康,他者への援助感,主観的症状コントロール感に有意な差(p<0.05)が見られた.重回帰分析の結果,自尊感情に影響する要因は職業,経済的満足度,on and off現象,心の健康,他者への援助感,罹病期間の6要因(R=0.626,R^2=0.392,F=8.072,p=0.000)であり,得られた重回帰式は,Y=3.751×職業+1.847×経済的満足度+8.935×on and off現象+0.167×心の健康+1.906×他者への援助感+0.157×罹病期間-0.158であった.自尊感情を高めるためには,心の健康,他者への援助感,主観的症状コントロール感を高める援助が必要であることが明らかとなった.本研究の目的は,パーキンソン病患者の自尊感情の実態とそれに影響を与える要因を基本属性,病気の状態,社会との繋がりの視点から明らかにすることである.研究方法は,通院中のパーキンソン病患者82名に,自尊感情(RosenbergのSelf-Esteem Scale;以下,RSEとする.)および基本属性,病気の状態,社会との繋がりに関する15項目の調査を行った.RSEの信頼性・妥当性の検討を行い,不適切な1項目を除いた9項目の因子分析は肯定と否定の2因子(累積寄与率42.9%)で,Cronbach'sα係数=0.78で信頼性・妥当性は確認された.自尊感情と各要因との関連性を相関関係,ノンパラメトリック検定,自尊感情に影響する要因の検討は重回帰分析を行った.統計にはSPSS 12.0J, JSTATを用いた.倫理的配慮は,倫理委員会の承認を得,主治医と研究者より研究の趣旨等を対象に説明し,承諾を書面で得た.調査の結果,対象の平均年齢は71.4±8.1歳と無職の高齢者が多く,男女比はほぼ1:1.重症度はステージIIIIが約8割であった.パーキンソン病患者のRSE(9項目:45満点)の総得点は,平均値31.60±7.74(945点)で,これまでのパーキンソン病患者のRSE総得点よりも高い傾向にあった.自尊感情との群別比較で心の健康,他者への援助感,主観的症状コントロール感に有意な差(p<0.05)が見られた.重回帰分析の結果,自尊感情に影響する要因は職業,経済的満足度,on and off現象,心の健康,他者への援助感,罹病期間の6要因(R=0.626,R^2=0.392,F=8.072,p=0.000)であり,得られた重回帰式は,Y=3.751×職業+1.847×経済的満足度+8.935×on and off現象+0.167×心の健康+1.906×他者への援助感+0.157×罹病期間-0.158であった.自尊感情を高めるためには,心の健康,他者への援助感,主観的症状コントロール感を高める援助が必要であることが明らかとなった.本研究の目的は、パーキンソン病患者の自尊感情の実態とそれに影響を与える要因、さらにはパーキンソン病への罹病前後における自尊感情の変化を明らかにすることである。上記の目的を達成するために、平成15年度は専門医を招いてパーキンソン病についての勉強会を開催し、研究者の疾患に対する理解を深めることから着手した。これと平行して、パーキンソン病患者のみに限らず、高齢者や慢性疾患患者にまで対象を拡大して「自尊感情」に関する文献を収集し、これまでの研究によって明らかにされた内容やその調査方法を明確にした。これらのステップを経て、パーキンソン病患者の自尊感情の実態とその影響要因を明らかにするための調査用紙を作成した。

本研究の独自性は、地域や家庭、病院などの医療施設おいて「援助を受ける」という受身的な存在として捉えられがちなパーキンソン病患者を、「自分で症状がコントロールできている」という主体性や、「他者をサポートできる」という能動性に着目して患者の自尊感情を分析しようと試みた点にある。そのため、調査用紙には患者の「主体性」や「能動性」を問う質問項目を設けた。本研究を行うにあたっては、調査対象者への十分な倫理的配慮が必要である。そのため、フィールドとなる医療機関(香川大学医学部附属病院)の倫理委員会へ審査を依頼し、本研究を実施する上での倫理面に関する問題点を検討していただいた。(なお、平成16年1月の同委員会において、実施に関する承認を得ている。)現在は質問紙を患者に配布するための準備をすすめているが、ローゼンバーグのSelf-esteem Scaleは欧米諸国において作成されたものであるため、事前に邦訳された尺度の内容やパーキンソン病患者という対象者への妥当性について検討中である。本研究の目的は,パーキンソン病患者の自尊感情の実態とそれに影響を与える要因を基本属性,病気の状態,社会との繋がりの視点から明らかにすることである.研究方法は,通院中のパーキンソン病患者82名に,自尊感情(RosenbergのSelf-Esteem Scale;以下,RSEとする.)および基本属性,病気の状態,社会との繋がりに関する15項目の調査を行った.RSEの信頼性・妥当性の検討を行い,不適切な1項目を除いた9項目の因子分析は肯定と否定の2因子(累積寄与率42.9%)で,Cronbach'sα係数=0.78で信頼性・妥当性は確認された.RSEと各要因との関連性を相関関係,ノンパラメトリック検定,自尊感情に影響する要因の検討は重回帰分析を行った.統計にはSPSS12.0J,JSTATを用いた.倫理的配慮は,倫理委員会の承認を得,主治医と研究者より研究の趣旨等を対象に説明し,承諾を書面で得た.調査の結果,対象の平均年齢は71.4±8.1歳と無職の高齢者が多く,男女比はほぼ1:1.重症度はステージIIIIが約8割であった.パーキンソン病患者のRSE(9項目:45満点)の総得点は,平均値31.60±7.74(945点)で,これまでのパーキンソン病患者のRSE総得点よりも高い傾向にあった.自尊感情との群別比較で心の健康,他者への援助感,主観的症状コントロール感に有意な差(p<0.05)が見られた.重回帰分析の結果,自尊感情に影響する要因は職業,経済的満足度,On-Off現象,心の健康,他者への援助感,罹病期間の6要因(R=0.626,F=8.072,p=0.000)であり,得られた重回帰式は,Y=3.751×職業+1.847×経済的満足度+8.935×On-Off現象+0.167×心の健康+1.906×他者への援助感+0.157×罹病期間-0.158であった.自尊感情を高めるためには,心の健康,他者への援助感,主観的症状コントロール感を高める援助が必要であることが明らかとなった.