hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
市場アノマリー軽減の学習アルゴリズムとその神経基盤

これらの部位のオークション課題を遂行中の活動を調べることで、経済的意思決定に関するバイアス付きベイズ更新モデルのパラメータに相関する脳部位を同定し、更にベイズ推定からの乖離を市場での学習によって消去する際にどのようなアルゴリズムを人間が採用しているかを特定するための解析を進行中である。またこれらの結果を踏まえつつ、社会的環境における代表的な行動変容理論である計画的行動理論を現代の意思決定理論の観点からとらえなおし、新たな行動変容理論を提案した研究をとりまとめ、論文を執筆中である。指数型バイアス付きベイズ更新モデルにより、人間の確率判断の認知バイアスの多くを説明できることを明らかにした。更にその神経回路モデルが、電気生理実験の結果を説明し、精神疾患の症状をも統一的に説明することを明らかにした。これを経済的意思決定に適用し、認知バイアスを市場での学習によって消去する際に用いているアルゴリズム特定中である。また、行動経済学と行動変容理論を組み合わせた新たな行動モデルを提案した。今後は、人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離についての理論的な考察についての論文を投稿、公表するとともに、残りのfMRI実験を行い、結果を解析し、論文にまとめ、投稿、公表する。今後は、人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離についてのfMRI実験データの解析を完了し、論文にまとめ、投稿、公表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。認知神経科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
海洋プレート沈み込み帯の研究

「熊野トラフ泥火山の3次元地下構造探査」南海トラフ熊野トラフ中央部の水深2000mの地点に発達する泥火山の疑似3次元反射法地震探査(測線間隔は50m)を実施した。その結果、泥火山の3次元内部構造、およびメタンハイドレートによるBSRの3次元分布が明らかとなった.「南海トラフにおけるNSSを用いた精密照準採泥」南海トラフにおいて自航式深海底サンプル採取システム(以下NSS)を用いたピストンコア採泥・地殻熱流量測定・ニスキン採水を実施した.泥火山では,事前に海底音響画像上で異なる噴出時期を示唆する3地点において採泥を行ない,最新の噴出エリアがメタンを最も多く含むことが判明した.また,噴出にともなう陥没・崩壊地形を確認した.メタンの炭素同位体は熱分解起源を示す.熊野沖付加プリズム上部斜面では,順序外スラストによって形成された崖下の狭い海盆において柱状試料の採取に成功した.断層に沿った化学合成生物群集が広く観察され最近の断層活動を示唆する.試料には複数枚の粗粒堆積物(イベント堆積層)が含まれ,予察的な炭素年代測定では千年間隔であることが分かった.本航海中の2004年9月5日には,マグニチュード7.4の地震が紀伊半島南東沖で発生した.約2週間後に震源域付近においてNSSを用いた試料採取と熱流量測定を実施した.採取された柱状試料は海水を非常に多く含んだ軟泥からなった.NSSの水中カメラには,震源域の海底付近(海底面より200m)が著しく懸濁している様子が観察され,地震によって引き起こされた地すべりやタービダイトによる懸濁物が原因であると解釈された.東南海トラフ域でOSL年代法を用いて地震タービダイトの判定を試みた。その結果、各タービダイト層が示すOSL年代分布は河川からの流入による直接的な粒子の運搬では説明できず,地震により誘発された地震性タービダイトが大部分を占めている可能性が判明した。本研究の目的は海洋プレートの沈み込みに伴う諸現象を定量的に吟味し,地震発生帯,物質循環,地殼形成のメカニズムを解明することである.本目的達成のためにODP第186節により三陸沖日本海溝陸側斜面において2地点で掘削が行われた.それらの掘削孔内にはプレート境界の物性の研究行う目的で,それぞれ長期孔内地殼変動観測所を設置した.掘削点は海溝陸側斜面の水深2700m(サイト1150),約2100m(サイト1151)の2カ所である。2掘削点は約50km程南北に離れており,それぞれ地震活動の活発な場所と,比較的不活発な場所に対応している。この特徴の違う2カ所で歪み変化過程を観測することにより,地震活動,地殼構造の違いと組み合わせて海域での地震発生のプロセスについて理解することが長期孔内地殼変動観測の主目的である.長期孔内地殼変動観測システムは,高感度広帯域歪み計,広帯域地震計,高感度傾斜計から構成されたものである.観測可能期間は数年-10数年を視野に置いていることから,長期にわたって,高精度に歪みや長周期の地震動を測定するために,センサー群の設置にこれまで行われたことのない工夫が施されている.取得されたデータは海底で取り外し可能なレコーダに記録され,ROVにより回収することが可能である.設置後約1ヶ月後の1999年9月上旬に,JAMSTEC所有ROV「ドルフィン3K」で観測所の起動と,初期データの取得を行った.実験的に回収された地震波,歪み量,傾斜量ともに極めて雑音レベルが低い高解像データであったことから,今後の成果が期待される.また,掘削時に堆積物の現地性物理量を計測する目的で,LWD孔内計測を実施した.この物理量はプレートの沈み込みに伴う物質循環の解明に大きく貢献するものと推察される.本研究の目的は海洋プレートの沈み込みに伴う諸現象を吟味し、地震発生帯、物質循環、地殻形成のメカニズムを解明することである。本目的達成のためODP第190節により,南海トラフの室戸岬沖で5地点,足摺岬沖で1地点ので計6地点で掘削が実施された。その結果,以下の事柄が明らかにされた.1)デコルマンは室戸沖,足摺沖ともに同一時代面(6-7Ma)に発達する.2)室戸沖における付加プリズム先端部のデコルマンは,均質で格別特徴のない半遠洋性泥岩に発達する.その厚さは,20-32mで,激しく塑性変形している.また,デコルマンの下部は,上位のプリズムと,下位の沈み込む層準との物質境界にあたる.3)トラフ軸より海側のレファレンスサイトと変形前線サイトで得られた物性値の比較から,堆積物のコンパクション,崩壊,そして水抜けは付加作用に伴って発生し,また付加プリズム中においては異なる続成作用,間隙充填,埋積史を持つことが明らかとなった.4)室戸沖では四国海盆下部層中に350mの厚さで,間隙水中のCl含有量が低い層準が存在する.その理由として,イ)本地層中,あるいはより深部での粘土鉱物に由來する脱水作用,ロ)地震発生帯でのClの吸収,が考えられる.また,御前崎沖の東南海トラフにおいて,地震発生帯のイメージングを目的とした3次元マルチチャンネル音波探査を日仏共同で実施した.その結果以下の事柄が明らかとなった,

1)調査範囲には東海断層系,小台場断層系の活断層群が連続的に認められる.2)東海断層系,小台場断層系の地下深部(往復走時約7.5秒;深度10km程度)には,低角度で陸側へ傾斜した主すべり面(マスターデコルマ面)が認められる.両断層系の断層面は,いずれもこのマスターデコルマ面に収斂している,本研究の目的は海洋プレートの沈み込みに伴う諸現象を吟味し、地震発生帯、物質循環、地殻形成のメカニズムを解明することである。本研究目的解明のため、本年度はODP第196節により,南海トラフの室戸岬沖で2箇所で掘削が実施された。1地点は付加前の構造・物性を確認するためのレファレンスサイト(site1173)として、トラフ軸の海側に位置している。一方、他の1地点(site1174)は、オフスクレープされた直後の堆積物の構造・物性を、明らかにする目的で、トラフ軸からわずかに陸側に位置している。本レグでは掘削しながら検層するLWD(Logging While Drilling)と、掘削孔内にACORKと呼ばれる長期孔内計測機器を設置し、孔内の温度・圧力、さらには間隙水の化学組成の時間変動の計測が主目的であった。本航海の成果は,以下の通りである。1)上部の四国海盆堆積層(泥質)はsite117では圧縮トレンドと相反し深度が増すにつれて増加する。一方、site1174では深度が増すにつれて減少する。2)site1173では、上部と下部四国海盆堆積層の境界で、間隙率、密度、比抵抗に急激な変化が認められた。これは、opalからopalCTへの続成作用の境界に対応する。3)site1173では、下部四国海盆堆積層の間隙率は、深度が増すにつれて減少する。4)site1174では、デコルマンより上位の地層中にはフラクチャーが一般的に発達している。5)site1174で、デコルマンおよびその近傍において初めて信頼にたる検層が行われた。その結果、デコルマンの深度・および厚さ(937-965m)が判明した。また、デコルマンは一様な物性をもつのではなく、少なくとも4枚の低密度・高間隙率層が確認された。この4枚の層は高伝導度であることから、間隙水が充填しているものと考えられる。本研究の目的は海洋プレートの沈み込みに伴う諸現象を定量的に吟味し,地震発生帯,物質循環,地殻形成のメカニズムを解明することである。本目的達成のためにODP第193次航海においてマヌス海盆の掘削、第195次航海において西太平洋地震ネットワークの掘削、第196次航海で南海トラフの掘削が実施された。(1)南海トラフの掘削ODP第196次航海では、将来のライザー掘削実現までに科学的に蓄積したいデータの取得、及び基礎的な考察を目標として掘削を行った。その結果、1)今回掘削された範囲では、沈み込む前に既にデコルマ面が発達する層序は確定されていること、2)地層に働く応力の値、及び地層の物性変化、3)デコルマ面や海洋底基盤を通じた流体移動は、その孔隙率を考慮すると大規模ではなく、しかも、エピソディックな現象と推測される、等が明かとなった。また、設置したAdvanced-CORKシステムにより、堆積層、デコルマ面、及び海洋底基盤の流体移動について、長期データを取得中であり、今後データの回収が実施された後には、上記の流体移動の考察を検証することが可能になるものと考えられる。(2)西南海トラフの地震発生帯イメージング3次元反射法地震探査の解析の結果から、トラフ軸から約35km陸側、水深4000mから3000mの斜面の海底下には巨大な逆断層が発達しており、それらのいくつかは古い堆積構造を切って発達していることがわかった。
マルチメディア・モバイルシステム向けネットワークスケジューリング方式の研究

本研究は,主として次の小テーマから成る.1.モバイルシステム向けOSモジュール化方式2.マルチメディアシステム向けリアルタイム入出力方式3.マルチメディア通信向け帯域保証方式モバイルシステムは,計算機資源や通信能力の制約が厳しく,かつ移動を考慮した環境適応性が必要である.これを実現するために必要な機構として,OSのコア機能を変更可能とする方式を研究した.本テーマでは特にスケジューラに注目し,スケジューラの機能の階層化を行い,種々の機能変更を可能とするインタフェースとしてユニバーサルインタフェースを提案した.これに,ローダプルカーネルモジュールの機能を適用することで,動的な変更を可能とした.マルチメディアシステムでは,入出力の時間制約を守る必要もある.本テーマでは,高速な入出力が可能であるが,スケジューリング可能性の判定が困難なDMAに注目した.ディスク入出力に横取りポイントを設定することで,DMAを用いた場合でも,スケジューリング可能性を判定可能とする手法を提案した.マルチメディアアプリケーションでは5%程度のオーバヘッドでリアルタイム性が保証可能である.帯域保証方式は,Ethernetなど有線ネットワークにおける帯域制御機構を実現した.本機構を用いることで,3%未満の誤差でネットワークの帯域をアプリケーションに保証することが可能となった.本機構の構成は,ネットワークの物理層に依存しないため,無線通信のリアルタイム性が保証されれば,無線ネットワークにそのまま適用可能である.無線通信のリアルタイム性の保証は,無線分野の研究と協調する必要があるため,本研究単独では解決していない.ただし,現在,無線分野の研究者と協調してこれを解決するテーマを立ち上げた.以上のような実績が得られたとともに,さらに次の研究テーマへ発展が可能となった.本研究は,アプリケーション毎の帯域制御やリアルタイム性を保証していないネットワーク媒体上でも,リアルタイム性を必要とするマルチメディアシステムを実現可能とすることを目的としている.現在,研究計画に従って,次のソフトウェアの開発を行っている.1.OSのモジュール化方式の開発2.リアルタイムCPUスケジューラの開発3.帯域保証機構の開発1と2については,それぞれ研究会発表が行われている.笠井秀一,毛利公一,平瀬吉也,森英悟,"スケジューラの動的な変更を可能とするオペレーティングシステムの構成手法,"情報処理学会研究報告2001-OS-89, Vol. 2002, No. 13, pp. 101-108, 2002.帆波幸二,毛利公一,吉澤康文,"リアルタイムスケジューリングのためのI/Oアクセス制御,"情報処理学会研究報告2001-OS-88, Vol.2001, No. 78, pp. 91-98, 2001.3については,次のタイトルで論文を執筆中である.また,関連する研究会発表として,次のものがある.浅見和男,森本洋行,毛利公一,吉澤康文,"資源の予約管理機構に基づくリアルタイムオペレーティングシステムの設計,"情報処理学会研究報告2001-OS-87, Vol. 2001, No. 65, PP. 145-152, 2001.本研究は,主として次の小テーマから成る.1.モバイルシステム向けOSモジュール化方式2.マルチメディアシステム向けリアルタイム入出力方式3.マルチメディア通信向け帯域保証方式モバイルシステムは,計算機資源や通信能力の制約が厳しく,かつ移動を考慮した環境適応性が必要である.これを実現するために必要な機構として,OSのコア機能を変更可能とする方式を研究した.本テーマでは特にスケジューラに注目し,スケジューラの機能の階層化を行い,種々の機能変更を可能とするインタフェースとしてユニバーサルインタフェースを提案した.これに,ローダプルカーネルモジュールの機能を適用することで,動的な変更を可能とした.マルチメディアシステムでは,入出力の時間制約を守る必要もある.本テーマでは,高速な入出力が可能であるが,スケジューリング可能性の判定が困難なDMAに注目した.ディスク入出力に横取りポイントを設定することで,DMAを用いた場合でも,スケジューリング可能性を判定可能とする手法を提案した.マルチメディアアプリケーションでは5%程度のオーバヘッドでリアルタイム性が保証可能である.帯域保証方式は,Ethernetなど有線ネットワークにおける帯域制御機構を実現した.本機構を用いることで,3%未満の誤差でネットワークの帯域をアプリケーションに保証することが可能となった.本機構の構成は,ネットワークの物理層に依存しないため,無線通信のリアルタイム性が保証されれば,無線ネットワークにそのまま適用可能である.無線通信のリアルタイム性の保証は,無線分野の研究と協調する必要があるため,本研究単独では解決していない.ただし,現在,無線分野の研究者と協調してこれを解決するテーマを立ち上げた.以上のような実績が得られたとともに,さらに次の研究テーマへ発展が可能となった.
上咽頭がんにおけるマトリックスメタロプロテアーゼ1プロモーター遺伝子多型と転移能

背景(昨年までの成果):1)上咽頭がん患者のMMP1プロモーター領城-1607bpにおける一塩基多型(SNP)を解析した結果、本方法にて45例中43例にタイピングが可能であった。そして、患者の臨床データと比較し、とくに、粗生存率・無病生存率を中心とした各種データと遺伝子型との関連性について検定したところ1G/1G群の予後は有意に良いことが判明した。2)上咽頭癌患者においてはと2G/2G遺伝子型を有する比率が有意に高いことが判明した(P=0.02)3)各々の遺伝子型でLMP1蛋白レベルでの発現とMMP1の発現が相関しないことが判明した。本年は1)1Gアレルと2Gアレルの-1607bpを含むオリゴDNAを合成し、試験管内で合成したEts-1と混合してゲルシフトアッセイを行った。。その結果、Ets-1/1G混合試料は速やかに移動したのに対してEts-1/2G混合試料は緩やかに移動した。すなわち、Ets-1と1G配列は結合しなかったのに対して、Ets-1と2G配列は結合したことが判明した。2)1G/1G,1G/2G,2G/2Gおのおのの遺伝子型MMP-1プロモーターを挿入したレポータープラスミドとLMP1を同時に発現させると、2Gアレルを含むプロモーターからの転写が有意に高く活性化されることが判明した。この際にはLMP1がEts-1を誘導し、Ets-1がMMP-1プロモーター1607領域のGGAAT配列を介してMMP-1の転写活性化を促進することが判明した。以上よりEBVがん遺伝子LMP1によるMMP-1発現はMMP-1プロモーター1607一塩基多型により影響を受けることが判明した。。背景:MMP1プロモーター領域-1607bpにおけるguanineは5'-GAA-3'(1Gアレル)、5'-GGAA-3'(2Gアレル)の2種類の一塩基多型(SNP)が報告されている。そして、2Gアレルは転写因子Ets1結合領域を構成する。このSNPは各種のがんの予後と相関するという報告が増えつつある。上咽頭がんはEpstein-Barrウイルス(EBV)が潜伏感染しているユニークながんである。上咽頭がんにはEBVがん遺伝子LMP1が発現している。これまで申請者らはLMP1がEts1を誘導し、細胞の運動性を亢進させることを始め転移の各ステップを転移促進の方向に動かすことを見いだした。一方で、がん組織においてLMP1発現とEts1発現は相関するもののLMP1発現とMMP1発現は相関しないことが判明した。1)Realtimequantative(RQ)-PCR法によるMMP1プロモーター1G/2G SNPのタイピング1G領域のDNA配列に相補的配列を持つプローブ5`側をFAMという蛍光色素で標識する。2G領域のDNA配列に相補的配列を持つプローブ5`側をVICという蛍光色素で標識する。それぞれの色素は3'側に消光物質を結合させているのでふだんは蛍光を励起できないが、PCR反応を行いプライマー伸長反応がハイブリダイズしたプローブをエキソヌクレアーゼ活性で分解すると消光物質との距離が拡がり、蛍光を励起するようになる。これらプローブ、プライマー、DNA試料、PCR反応試薬を混合してABI prism7700によりRQ-PCRを行いSNPタイピングを施行した。この結果、本方法にて45例中43例にタイピングが可能であった。

生存率と遺伝子型の比較患者の臨床データと比較し、とくに、粗生存率・無病生存率を中心とした各種データと遺伝子型との関連性について、Kaplan-Meier法により算出する。仮説「1G/1G群の予後は2G/2G群と比較して良好である。」をLogrank testにより検定した。すると1G/1G群の予後は有意に良いことが判明した。背景(昨年までの成果):上咽頭がん患者のMMP1プロモーター領域-1607bpにおける一塩基多型(SNP)をABI prism 7700によりRQ-PCRを行い解析した結果、本方法にて45例中43例にタイピングが可能であった。そして、患者の臨床データと比較し、とくに、粗生存率・無病生存率を中心とした各種データと遺伝子型との関連性について検定したところ1G/1G群の予後は有意に良いことが判明した。本年は以下の結果が得られた。1)健常人と上咽頭がん患者の遺伝子型の比較MMP1プロモーター多型(1G/2G SNP)について1G/1G・1G/2G・2G/2G遺伝子型にタイピングし、健常人と患者の各々の遺伝子型の出現率を比較した。すると、健常人の1G/1G・1G/2G・2G/2G遺伝子型の比率は各々24%、54%、22%であるのに対して上咽頭がん患者では1G/1G・1G/2G・2G/2G遺伝子型の比率は各々16%、41%、43%と2G/2G遺伝子型を有する比率が優位に多いことが判明した(P=0.02)2)LMP1およびMMP1発現と遺伝子型の比較これまでに免疫組織科学的検査により評価されたLMP1蛋白およびMMP1蛋白の発現データと1G/1G・1G/2G・2G/2G遺伝子型について比較し、1G/1G群ではLMP1発現とMMP1発現が相関しないか、また、2G/2GではLMP1発現とMMP1発現が相関するのか、そして、1G/2Gヘテロ接合体での相関はどうであるかをKruskal-Wallis検定を用いて検討した。その結果、LMP1蛋白レベルでの発現とMMP1の発現が相関しないことが判明した。これは蛋白発現が周囲の因子により影響を受けるためその患者の予後因子としての情報供給源としては不安定であるのに対して、DNAレベルでの情報はより信頼度が高いことを示唆する。背景(昨年までの成果):1)上咽頭がん患者のMMP1プロモーター領域-1607bpにおける一塩基多型(SNP)を解析した結果、本方法にて45例中43例にタイピングが可能であった。2)上咽頭癌患者においてはと2G/2G遺伝子型を有する比率が有意に高いことが判明した(P=0.02)3)各々の遺伝子型でLMP1蛋白レベルでの発現とMMP1の発現が相関しないことが判明した。本年は1)1Gアレルと2Gアレルの-1607bpを含むオリゴDNAを合成し、試験管内で合成したEts-1と混合してゲルシフトアッセイを行った。その結果、Ets-1/1G混合試料は速やかに移動したのに対してEts-1/2G混合試料は緩やかに移動した。すなわち、Ets-1と1G配列は結合しなかったのに対して、Ets-1と2G配列は結合したことが判明した。2)1G/1G,1G/2G,2G/2Gおのおのの遺伝子型MMP-
スピンダウン問題解決に向けた変分法同化スキームへの水蒸気バランス機構の導入

気象現象シミュレーションの予測精度向上のためには高度なデータ同化手法を用いた高品質な初期値が不可欠である。しかしながら、現在の変分法同化手法による初期値を利用するとモデル変数間の水蒸気量に関するバランスが崩れ、予報初期に降水が過度に集中してしまうスピンダウンと呼ばれる現象が起こる場合がある。そこで本研究では、制約条件つき最適化理論を応用し物理的に適切なバランスのとれた水蒸気量をもつ初期値を作成する機構を変分法同化手法に導入することでスピンダウン問題の解決を目指す。
花粉のオルガネラ可視化系を用いた新しいオルガネラ研究法の開発

半数体細胞である花粉におけるオルガネラ可視化形質転換体を作出した。この植物体を用いて、従来の方法では遺伝学的に単離不可能であったホモ接合体だと致死になる突然変異体の単離方法を構築した。また、花粉の精細胞のミトコンドリアを可視化できる植物体を作出し、受精時におけるライブイメージング解析を行った。その結果、精細胞と卵細胞ならびに中央細胞とが融合する瞬間におけるミトコンドリアのダイナミックな挙動を世界で初めて捕らえることに成功した。本研究は、植物の半数体細胞である花粉におけるオルガネラ可視化系を用いて(1)従来単離することが困難であったオルガネラ関連の新奇変異体の単離法の構築と(2)従来観察が不可能であった受精時における花粉オルガネラのライブイメージング解析を行うことを目的として行っている。初年度である今年度は、(1)半数体細胞である花粉におけるオルガネラ可視化形質転換体を用いることで、ヘテロ接合体においても変異の表現型が観察できる系を構築した。その結果、ホモ接合体だと致死になるミトコンドリア蛋白質輸送に関わる新奇の変異体を順遺伝学的に単離することに成功した。この結果は上記の系の有用性を実証しており、スクリーニング規模の拡大によりオルガネラ関連の新奇変異体のさらなる獲得が期待できる。(2)花粉の精細胞特異的に発現する遺伝子のプロモーターを利用することにより、シロイヌナズナの精細胞のミトコンドリアを可視化できることSC-mtGFP植物体を作出した。SC-mtGFPの花粉をライブイメージング解析することにより、シロイヌナズナの精細胞には約8個のミトコンドリアが含まれており、これらは受精時に卵細胞ならびに中央細胞に伝達されることを証明した。また、接合体に侵入した精細胞由来のミトコンドリアは最終的に分解される可能性も示した。植物の接合体における雄由来のミトコンドリアの積極的分解は、ミトコンドリアの母性遺伝現象(母親のみから遺伝すること)を保証する機構として機能している可能性があり、新知見である。本研究は、植物の半数体細胞である花粉におけるオルガネラ可視化系を用いて(1)従来単離することが困難であったオルガネラ関連の新奇突然変異体の単離法の構築と(2)従来観察が不可能であった花粉におけるオルガネラのライブイメージング解析を行うことを目的としてしている。昨年までに(1)に関しては新知見を得、学術論文ならび学会発表を行っている。二年目(最終年度)である今年度は(2)に重点を置き、解析を進めた。花粉の栄養細胞特異的に発現する遺伝子のプロモーターを単離し、シロイヌナズナの栄養細胞の色素体を可視化できるVC-ptGFP植物体を作出した。VC-ptGFP植物体と花粉ミトコンドリアをRFPで可視化できる植物体(VC-mtRFP)とを交配し、花粉においてミトコンドリアと色素体を別々の蛍光タンパク質により、同時に可視化できる系を開発した。また、シロイヌナズナの葉緑体分裂異常変異体(ftsZ変異体)とVC-ptGFP植物体とを交配し、ftsZ変異体の花粉での色素体の分裂異常の有無について調べた。その結果、葉緑体ほどではないが花粉の色素体においても分裂異常がひき起こされていることが分かった。花粉の色素体は、チラコイド膜はほとんど発達しておらず、デンプンを蓄積しているアミロプラスト様構造であった。本結果は、葉の葉緑体と花粉の色素体(アミロプラスト)の分裂機構が一部重複している可能性を示唆している。
橋梁を用いた振動発電タイプの走行荷重・劣化度評価モニタリングシステムの開発

北陸地方の道路橋では,過積載車両の影響に加え,ASRや凍結防止剤散布による塩害および凍害などの要因による劣化橋梁の維持管理が問題となっている.また,近年では,周辺環境から未利用のエネルギーを収穫して電力に変換する技術が注目されている.このようなインフラ構造物の維持管理問題と維持管理へのIoT技術の導入という時代背景のもと,本研究では,電源が容易に確保できない場所において,長期間の走行荷重および床版変位の計測が可能な振動発電を利用したモニタリングデバイスを開発し,劣化構造物上を走行する活荷重と床版変位との関係から劣化度を評価できるモニタリングシステムを開発する.北陸地方の道路橋では,過積載車両の影響に加え,ASRや凍結防止剤散布による塩害および凍害などの要因による劣化橋梁の維持管理が問題となっている.また,近年では,周辺環境から未利用のエネルギーを収穫して電力に変換する技術が注目されている.このようなインフラ構造物の維持管理問題と維持管理へのIoT技術の導入という時代背景のもと,本研究では,電源が容易に確保できない場所において,長期間の走行荷重および床版変位の計測が可能な振動発電を利用したモニタリングデバイスを開発し,劣化構造物上を走行する活荷重と床版変位との関係から劣化度を評価できるモニタリングシステムを開発する.
中国後漢鏡の主題解釈による儒教理念理解の実証的研究

3年度にわたる本研究は、中国後漢時代の青銅鏡の図像解釈を通して、国家が標榜した儒教の理念と民間レベルにおけるその理解内容との齟齬を、具体的に実証しようとするものである。採用最終年度にあたる平成29年度は、第一にこれまでの2年度に実施してきた作品調査の成果を学術論文として発表することに重点を置いた。2016年6月に学会発表した内容をもとに、「漢代の立体人物像にみる具象と抽象ー中国における仏像制作の前史として」と題した学術論文を発表した(2017年5月)。その中では、儒教においては、崇祠する対象を目に見えるかたちで造形化する際にいかなる方法がとられてきたのか、そしてそれは、仏教伝来以後、どのように変化していったのか、この点について従来説を見直し、新たな見解を提示することができた。続いて、「六漢老人ー狩谷エキ斎が見据えた漢」と題する論文(2017年11月)では、江戸時代の漢学者や国学者たちが、入手した中国の後漢鏡をどのように解釈し、自身の立場に拠ってどのように自説に引用していたのか、その様相を整理した。さらに、「文王故事画像鏡(フリーア美術館所蔵)の図像解釈とその主題ー後漢時代の儒教美術の一例としての位置づけ」(2018年3月)は、特別研究員PD採用以前から続けてきた一連の作品調査の集大成として位置づけるものである。これまで解釈が定まらなかった当該作品の主題に関して、図像研究と文献研究の双方の成果を用いて、ひとつの新見解を提示するに至った。3年度にわたる本研究は、着実に学術的意義の少なくない成果を残すことができたものと考えたい。また、最終年度においても、中国のみならず、ロンドン大英博物館や台北故宮博物院で作品調査を実施した。その成果は、次年度以降のさらなる研究の基礎となるものであり、特別研究員PDの研究課題は、今後の研究へとさらに展開していくものと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。8月には名古屋市博物館で中国古鏡コレクションの実見調査を実施した。このコレクションは特に後漢鏡に優品が多いが、これまで体系的に学界に紹介されたことがないうえ、うち数点は儒教説話の登場人物をあらわした特異な作品であることが想定された。そこで、その人物の比定と主題の解釈を目的として、まず実見による予備調査を実施した。9月6日から14日にかけては、中国四川省の四川大学博物館、安岳県文物管理所で作品調査を実施した。四川の後漢の画像石には西王母信仰と儒教説話が混交した特異な表現が認められる作品も多く、その主題解釈をおこなうことが本研究課題の重要な部分を占めていることが確かめられた。11月には、黒川古文化研究所と東京国立博物館で調査をおこなった。黒川古文化研究所では、儒教説話の登場人物をあらわした「西王母車馬画像鏡」の実見調査を実施した。東京国立博物館では、丁蘭による孝行譚を図像化した画像石(山東省長清県孝堂山出土、12世紀)の調査を実施した。儒教においては崇祠する対象を目に見えるかたちで造形化する際に、いかなる方法がとられてきたのか。この作品の図像は、その方法に関して大いに示唆に富むものであり、本研究で後漢鏡の図像解釈をおこなううえで参考になるものであることが確かめられた。下半期の後半には、調査で得られた成果の一部と、研究代表者のこれまでの研究成果を合わせて、『アジア仏教美術論集東アジアI』(肥田路美・濱田瑞美責任編集、中央公論美術出版、2016年9月刊行予定)に寄稿するための論文の執筆を進めた。「漢代の立体人物像にみる具象と抽象ー中国における仏像制作の前史として」と題したこの論文においては、儒教の国教化が完成し、同時に夷狄の宗教である仏教が伝来した後漢時代には、具象的な人間性をもって尊像をつくることは漢民族の間では忌避されていたことを作品と文献の双方から論じた。成果として挙げられる論文と学会発表の数が少ないようにも思えるが、平成27年度は採用第1年度目ということもあり、当初の計画通り、次年度以降に論文や学会で成果を発表するための作品調査に注力した。日本および中国で積極的に調査を実施し、学会で未報告の重要な作品を丹念に拾い上げる地道な作業を続けており、それは次年度以降の研究の進展に着実につながるものと見込まれる。なかでも、黒川古文化研究所では「西王母車馬画像鏡」の実見調査を実施したが、この作品の銘文はこれまで未報告であり、後漢時代における儒教理念の具体相を美術作品から究明する本研究課題を遂行するうえで、欠くことのできない作品であることが確かめられたことは大きい。よって、3年間にわたる研究計画のなかでは、おおむね研究は順調に進展していると判断した。3年度わたる本研究は、中国後漢時代の青銅鏡(以下、後漢鏡)の図像解釈を通して、国家が標榜した儒教の理念と民間レベルにおけるその理解内容との齟齬を、具体的に実証しようとするものである。採用第2年度目にあたる平成28年度は、アメリカと中国の美術館に所蔵される作品の調査を実施し、これまでの研究成果にそこで得られた新知見を加えて、単著として刊行することを計画した。9月8日にアメリカのシアトル美術館、9月12日にスタンフォード大学カンターアートセンターで中国古鏡コレクションの実見調査を実施した。

シアトル美術館のコレクションは1970年代にコレクションの概要が紹介されたのちは、詳細かつ体系的に学界に紹介されたことがなかった。なかでも、尭と舜が登場する儒教説話を図像化した作品は、本研究で想定される成果を裏付ける可能性のある作品であったため、この作品を中心として調査を実施した。スタンフォード大学カンターアートセンターのコレクションは、学界で未発表の資料である。スタンフォード大学の楊暁能教授の紹介のもと、まず実見による予備調査を実施した。その結果、貴重な西晋時代の紀年をもつ作品や、後漢時代の四川地域で制作された可能性が高い作品の存在を確認することができた。今年度の大きな研究成果としては、当初の計画通り、単著『蜀の美術ー鏡と石造遺物にみる後漢期の四川文化ー』を刊行したことが挙げられる。特別研究員PD採用以前からの研究成果を土台として、それに採用後の2年間の調査成果と新知見を加えた内容となった。今年度は当初の計画通り、単著『蜀の美術ー鏡と石造遺物にみる後漢期の四川文化ー』を刊行することができた。その内容は最終年度となる来年度の研究成果の基礎をなすものと位置づけており、この単著に盛り込めなかった研究成果は、来年度、学術雑誌に論文として投稿する予定である。これまで、当初の研究実施計画の通り、アメリカと中国の所蔵先で作品調査を実施することができている。それにより、既発表の報告書には未掲載の儒教説話図像を確認することができ、現時点での本研究の見解の裏付けとなる資料を見いだしている。また、特別研究員奨励費とは別に、今年度から2年度の計画で科研費(若手研究B)に応募し、採択された。その研究課題は特別研究員奨励費の研究課題で見込まれる成果と密接な関連性があり、来年度の双方の研究成果は相互に補完し引用し合うものになると期待される。3年度にわたる本研究は、中国後漢時代の青銅鏡の図像解釈を通して、国家が標榜した儒教の理念と民間レベルにおけるその理解内容との齟齬を、具体的に実証しようとするものである。採用最終年度にあたる平成29年度は、第一にこれまでの2年度に実施してきた作品調査の成果を学術論文として発表することに重点を置いた。2016年6月に学会発表した内容をもとに、「漢代の立体人物像にみる具象と抽象ー中国における仏像制作の前史として」と題した学術論文を発表した(2017年5月)。その中では、儒教においては、崇祠する対象を目に見えるかたちで造形化する際にいかなる方法がとられてきたのか、そしてそれは、仏教伝来以後、どのように変化していったのか、この点について従来説を見直し、新たな見解を提示することができた。続いて、「六漢老人ー狩谷エキ斎が見据えた漢」と題する論文(2017年11月)では、江戸時代の漢学者や国学者たちが、入手した中国の後漢鏡をどのように解釈し、自身の立場に拠ってどのように自説に引用していたのか、その様相を整理した。さらに、「文王故事画像鏡(フリーア美術館所蔵)の図像解釈とその主題ー後漢時代の儒教美術の一例としての位置づけ」(2018年3月)は、特別研究員PD採用以前から続けてきた一連の作品調査の集大成として位置づけるものである。これまで解釈が定まらなかった当該作品の主題に関して、図像研究と文献研究の双方の成果を用いて、ひとつの新見解を提示するに至った。3年度にわたる本研究は、着実に学術的意義の少なくない成果を残すことができたものと考えたい。また、最終年度においても、中国のみならず、ロンドン大英博物館や台北故宮博物院で作品調査を実施した。
イリジウム錯体触媒に特徴的な高選択的合成反応

イリジウム錯体触媒を用いた高選択的反応を検討し以下の知見を得た。(1)新規ホスホラアミダイト配位子の開発を行った。アミド基の窒素原子の非共有電子対はカルボニル基に非局在化しており、アミド基は平面性を有している。アミド部位を有するホスホラアミダイトは剛直な不斉空間が構築でき、不斉収率の更なる向上が期待できる。三塩化リンとBINOLの反応により得たホスホラクロリダイトと2-oxazolidinoneのカップリングによりアミド部位を有する新規ホスホラアミダイト(以下Lと略する。)を得た。2mol%の[Ir(cod)Cl]_2と4mol%の配位子L存在下室温でcinamylacetateとdiethylsodiomalonateの反応を行った。収率94%で生成物が得られ、分岐体の選択率は99%以上であり、不斉収率は94%であった。既存のホスホラアミダイト配位子を用いて同程度以上の不斉収率を得るためには基質と等量の塩化リチウムの添加が必要であり、本配位子Lを用いた場合は塩化リチウムの添加は不要であった。(2)我々はこれまでに[Ir(cod)Cl]2/DPPEよりなる触媒系がアルキンの環化三量化反応に有効な触媒であることを報告してきた。本研究では、1,2-bis(dipentafluorodiphenylphosphino)ethane(以下FDPPEと省略)を用いるとmethylpropiolateと単純末端アルキンの化学及び位置選択的環化三量化反応が進行し、3,5-二置換安息香酸エステルが高収率で得られることを見出した。Methylpropiolateの代わりにethynylp-tolylsulfoneを用いると同様の環化三量化が進行し、3,5-二置換スルホンが高収率で得られた。)を得た。(1)我々はこれまでに、[Ir(cod)Cl]_2/P(OPh)_3角虫媒系が、アリルエステルのアリル位アルキル化において、分岐体生成物を高選択的に与えることを報告してきた。これまで報告されているイリジウム触媒による不斉アリル位アルキル化反応では、キラルなアミン部位とキラルなBINOL部位を有するホスホラアミダイト配位子が用いられてきた。本研究では、一つのキラリティーを有し、これまで用いられてきた二つのキラリティーを有するホスホラアミダイト配位子より効果的な新規ホスホラアミダイト配位子の開発を行った。)を得た。2mol%の[Ir(cod)Cl]_2と4mol%の配位子L存在下室温でcinamylacetateとdiethyl sodiomalonateの反応を行った。既存のボスホラアミダイト配位子を用いて同程度以上の不斉収率を得るためには基質と等量の塩化リチウムの添加が必要であり、本配位子Lを用いた場合は塩化リチウムの添加は不要であった。我々はこれまでに[Ir(cod)Cl]_2/DPPEよりなる触媒系がα,ω-

diyneとmonoyneの環化三量化反応、二つの相異なるmonoyneの化学及び位置選択的環化三量化反応に有効な触媒であることを報告してきた。本研究では、DPPEの代わりに1,2-bis(dipentafluorodiphenylphosphino)ethane(以下FDPPEと省略)を用いるとmethyl propiolateと単純末端アルキンの化学及び位置選択的環化三量化反応が進行し、3,5-二置換安息香酸エステルが高収率で得られることを見出した。[Ir(cod)Cl]_2/FDPPEよりなる触媒系存在下methyl propiolateと1-hexyneをTHF還流下2時間反応させるとmethyl3,5-dibuthylbnzoateが収率88%得られた。環化三量体としては、この生成物のみでこのほかの環化三量体は全く得られなかった。Methyl propiolateとphenylacetyleneからはmethyl3,5-diphenylbenzoateが収率85%で得られた。5-Chloro-1-pentyne、5-cyano-1-pentyneからも対応する環化三量体が高収率で得られた。Methyl propiolateの代わりにethynyl p-tolylsulfoneを用いると同様の環化三量化が進行し、3,5-二置換スルホンが高収率で得られた。1-Hexyne、Phenylacetylene、5-chloro-1-pentyneからは対応する環化三量体が高収率で得られた。本環化三量化反応はイリダシクロペンタジエンを経由して進行すると考えられる。電子吸引性基を有するアルキン一分子と電子供与性基を有する末端アルキン一分子からα位に電子吸引性基、β位に電子供与性基を有するイリダシクロペンタジエンが生成し、α位の置換基との立体反発を避けるように電子供与性基を有する末端アルキン一分子が反応し、1,3,5-置換ベンゼンが得られると考えられる。
ホワイトカラー犯罪と企業文化

2000年以降、知名度の高い企業の一連の不祥事は世界中の政策立案者たちを企業不正に対処するための戦略の体系的再評価へと促し、広範な改正をもたらした。本プロジェクトはこの改革プロセスの以下の側面を考察した。(1)企業刑事責任の拡大;(2)企業犯罪に関わる事件での"pre-trial" diversion使用の増加;(3)企業倫理と行動を改善するための重要なメカニズムとなる国を越えたネットワークの出現。本研究の目標は,いわゆる「ホワイトカラー犯罪(white-collar crime)」への法的対応策に関する比較法研究を行なうことである。近年,アメリカにおけるエンロン事件や,日本における西武鉄道をめぐるインサイダー取引事件など,世間の耳目を集める事件が立て続けに起きており,世界各国において対応策が講じられつつある。一例としては,(1)企業犯罪に対する刑事責任の拡大,(2)内部告発者の保護(公益通報者保護制度),(3)犯罪に関わった企業や関係者に対し,広範な「不名誉」に基づく制裁を加えることを認める刑罰規定の改正などである。本研究では,ホワイトカラー犯罪に対する規制枠組みの対応を批判的に検討するとともに,そういった対応が適正手続といった法の支配の諸価値といかに調整可能であるかを検証する。第一段階においては、主に、刑事制裁の脅威が、企業行動の規制や企業の犯罪を制御する手段として有効であるとする考えに疑問を投じた。本研究において特定される刑事制裁に関する重要課題は、選択的起訴の問題、資金に恵まれた被告にかかわるケースにおいて有罪を保証する難しさ、個人というよりむしろ企業に犯罪責任を帰することに関連する概念的課題、刑法のアプローチが企業抑制に対して抑止力を有するとする説を支持する実質的実証証拠の欠如を含む。本プロジェクトの中間結論は、刑法の法令は、刑事責任の適合評価を考慮してというよりも、むしろ企業の不祥事に関して何かをしなければならないという政治家に対する公共の圧力の結果として提案されることが多いということである.今年度は、ホワイトカラークライムに関係する主要なふたつの問題に着目した。(1)corporatecriminalliabilityに対する異なるアプローチの比較評価。近年、多くの国において、white-collarcrimeを防ぐために、このエリアでの法改正が行われており、この重要な問題を考察した。特に、米法、英法と豪法間での比較に焦点を置いた。これらの国は、colporate criminal libabilityを概念化するにあたり、それぞれ異なった法体制を採用しているが、共通していくつかの問題を抱えてもいる。特に、3国全ての国が、十分に明瞭であり、かつ、会社を有罪とする起訴者にとって有効なGorporate criminal liabilityの法的基準をつくるにあたっては、多大な困難を経験している。それだけでは、white-collar crimeに応じるcorporate criminal liabilityの効力について確信するのは難しい。(2)corporatecriminalliabilityに関係する問題の結果として、いくつかの法システムは、会社の犯罪に"deferred prosecution agreements"を採用することにした。このような協定においては、会社が、起訴者と会社の間で合意された"罰金"の支払いを即座に行うことに同意した場合、起訴者は会社を起訴しないことに同意する。(ii)会社管理改正の実施(iii)進行中の調査への協力と(iv)政府により承認された独立したモニターによる監視への同意。結論として、これらの協定は起訴者にとって便利ではあるが、いくつもの課題もあり、慎重に使われるべきであるということである今年度は、ホワイトカラークライムに関係する主要なふたつの問題に着目した。(1)1970年後の事業規制のグローバル化の特徴は、経済及び商法のさまざまな分野に渡り、国を越えた監査機関ネットワーク(Transnational Regulatory Networks (TRNS))として現れている。このようなネットワークの重要な例のひとつとしてあげられるのが、証券監督者国際機構(International Organization of Securities Commissions (IOSCO))である。これらのネットワークの中心的な役割のひとつは、企業犯罪への対応である。今年度は、特に、企業犯罪への対応においてみられるこのネットワークによりなされる多様な機能を確認しながらTRNSを調べることに焦点を置いた。例えば、国境を越えた捜査や執行をより効率的にするために考えられた“investigation and enforcement networks"(捜査と執行ネットワーク)、企業の違法行為に関する情報交換の促進を目的とした“information networks"(情報ネットワーク)、実質的な手続き上の規範的基準における調和性を追求する“harmonization networks"(調和ネットワーク)"がそれである。さらに、ネットワークが多くの規定的な懸念(例えば、専門家などによる支配、伝統的な民主的手続きの透明性と回避性の欠如)を引き起こすことから、これらの問題にも着目した。(2)前年度に引き続き、今年度もcorporate criminal liabilityに対しての異なるアプローチの比較評価を試みた。この分野における法改正が、近年、ホワイトカラークライムを防ぐ目的で多くの国でなされているが、この重要な問題について考察した。今年度は、EU諸国に注目した.本研究に若干の遅れの生じている主な原因は、当初のプロジェクトがその計画において漠然としており、範囲が広すぎたためである。より詳細な研究に求められる課題を特定するのに一定の時間を要した。これらの課題が特定できた今後は、より円滑に進めることが可能である。

24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度の研究企画はふたつの主要部により構成する。第一に、corporate criminal liabilityと"deferred prosecution agreements"に関する研究結果を出版を視野にまとめる。第二に、ホワイトカラー犯罪の課題に重要な、他のみつつの問題についてさらに研究を進める。(i)"Lawyer-client confidentiality;""lawyer-clientprivilege"を法人にまで広げるか否か。(ii) Companyinternal investigations;どのように、犯罪行為を調査しその行為を正すよう会社に動機づけを行うか(iii)Whistleblower protectionlaws ;いかに、会社内での犯罪行為を認識している個人に警察や会社の経営幹部への報告を促すか。
ゾル・ゲル法による強誘電性チタン酸バリウム薄膜の作製と誘電特性

BaTiO_3薄膜は,DRAM,FRAM,焦電検出器,電気光学デバイスなどへの応用が期待されている.最近,活性蒸着法,パルスレーザー法,ゾル・ゲル法により,P-Eヒステリシス曲線を示す薄膜が作製された.しかし,ゾル・ゲル法により作製されたBaTiO_3薄膜では,誘電率-温度特性において,キュリーピーク(120°C付近)は確認できていない.本研究では,金属アルコキシド溶液を用いたゾル・ゲル法により,強誘電性BaTiO_3薄膜を作製し,薄膜の微細構造制御を行なうことを目的とした.また、高温度熱処理(850°C)した薄膜は,耐高温基板としてPt板を使用した.コーティング/焼成(850°C)のプロセスを繰り返し,膜厚が増加するとその薄膜の結晶粒は,既に生成している結晶粒の表面上からだけでなく,空隙,また,粒界部分から顕著に生成することが認められた.結晶粒子の核生成・成長は,気孔及び空隙部分に向けて起こり,微細構造の級密化を促進する.粒径は,既に生成した粒子が核生成を促進するため,コーティング回数とともに小さくなり,ある膜厚でその結晶粒の大きさは、一定となる.その強誘電特性は,室温で,膜厚0.45μmのとき,Pr=3.8μC/cm^2,Ec=20kV/cmを示し,そのヒステリシス幅は狭く,低電界での駆動が可能であるためメモリへの応用が十分,期待できる.BaTiO_3薄膜の誘電率-温度特性において,室温下で,誘電率830,誘電損失0.04を示し,最大誘電率を示すブロードのピークは,70°C付近に認められた.最大誘電率を示す温度(キュリー点),すなわち相転移は結晶粒径及びその微構造に依存するものと思われる.Pt板のキズなどの粗い表面が,成膜後のBaTiO_3薄膜の結晶性の低下及び結晶粒の生成・成長に影響していると思われる.BaTiO_3薄膜は,DRAM,FRAM,焦電検出器,電気光学デバイスなどへの応用が期待されている.最近,活性蒸着法,パルスレーザー法,ゾル・ゲル法により,P-Eヒステリシス曲線を示す薄膜が作製された.しかし,ゾル・ゲル法により作製されたBaTiO_3薄膜では,誘電率-温度特性において,キュリーピーク(120°C付近)は確認できていない.本研究では,金属アルコキシド溶液を用いたゾル・ゲル法により,強誘電性BaTiO_3薄膜を作製し,薄膜の微細構造制御を行なうことを目的とした.また、高温度熱処理(850°C)した薄膜は,耐高温基板としてPt板を使用した.コーティング/焼成(850°C)のプロセスを繰り返し,膜厚が増加するとその薄膜の結晶粒は,既に生成している結晶粒の表面上からだけでなく,空隙,また,粒界部分から顕著に生成することが認められた.結晶粒子の核生成・成長は,気孔及び空隙部分に向けて起こり,微細構造の級密化を促進する.粒径は,既に生成した粒子が核生成を促進するため,コーティング回数とともに小さくなり,ある膜厚でその結晶粒の大きさは、一定となる.その強誘電特性は,室温で,膜厚0.45μmのとき,Pr=3.8μC/cm^2,Ec=20kV/cmを示し,そのヒステリシス幅は狭く,低電界での駆動が可能であるためメモリへの応用が十分,期待できる.BaTiO_3薄膜の誘電率-温度特性において,室温下で,誘電率830,誘電損失0.04を示し,最大誘電率を示すブロードのピークは,70°C付近に認められた.最大誘電率を示す温度(キュリー点),すなわち相転移は結晶粒径及びその微構造に依存するものと思われる.Pt板のキズなどの粗い表面が,成膜後のBaTiO_3薄膜の結晶性の低下及び結晶粒の生成・成長に影響していると思われる.チタン酸バリウムはペロブスカイト構造を持つ代表的な強誘電体として知られている。近年の強誘電体材料の薄膜化技術の進展に伴い、その誘電率が高いことを利用したDRAMキャパシタや分極反転を利用した不揮発性メモリーへの応用が期待されている。チタン酸バリウム薄膜はCVD、スパッタ、真空蒸着、ARE法等で合成されているが、合成された薄膜の強誘電性はほとんど報告されていない。本研究ではBa-Ti複合アルコキシド溶液からディップコーティング法により強誘電性チタン酸バリウム薄膜を作製し、薄膜の膜厚と結晶性、微細構造及び誘電特性との関係について調べた。Ba-Ti金属アルコキシドを用い各種基板上にディップコーティング法によりゲル膜を作製した。このゲル膜を酸素/水蒸気の混合気流中で120°C、1時間、熱処理した後、650°C、1時間、乾燥酸素気流中で焼成した。得られた薄膜の結晶性をXRD、微構造をFE-SEMによって調べた。誘電特性はインピーダンスアナライザーを用い、ヒステリシス曲線はソ-ヤ・タウワ回路を用いて測定した。熱処理温度650°Cで強誘電性を示す結晶性の高いBaTiO3薄膜が得られた。薄膜は特に優先配向を示さず、約20nmから30nmの粒構造から成っていた。さらに、ディップコーティング/熱処理を繰り返すことより緻密化し、粒径も若干大きくなった。

得られた薄膜はヒステリシス曲線を示し、誘電特性は膜厚に依存していることがわかった。膜厚が0.25μmから0.58μmに増加すると誘電率は470から1000、残留分極は4μC/cm_2から8μC/cm^2と増加し、保持力は90kV/cmから30kV/cmに減少することがわかった。誘電特性は膜厚0.25μm以下の薄膜においては導通が生じ評価できなかった。BaTiO_3薄膜は,DRAM,FRAM,焦電検出器,電気光学デバイスなどへの応用が期待されている.最近,活性蒸着法,パルスレーザー法,ゾル・ゲル法により,P-Eヒステリシス曲線を示す薄膜が作製された.しかし,ゾル・ゲル法により作製されたBaTiO_3薄膜では,誘電率-温度特性において,キュリーピーク(120°C付近)は確認できていない.本研究では,金属アルコキシド溶液を用いたゾル・ゲル法により,強誘電性BaTiO_3薄膜を作製し,薄膜の微細構造制御を行なうことを目的とした.また、高温度熱処理(850°C)した薄膜は,耐高温基板としてPt板を使用した.コーティング/焼成(850°C)のプロセスを繰り返し,膜厚が増加するとその薄膜の結晶粒は,既に生成している結晶粒の表面上からだけでなく,空隙,また,粒界部分から顕著に生成することが認められた.結晶粒子の核生成・成長は,気孔及び空隙部分に向けて起こり,微細構造の緻密化を促進する.粒径は,既に生成した粒子が核生成を促進するため,コーティング回数とともに小さくなり,ある膜厚でその結晶粒の大きさは、一定となる。その強誘電特性は,室温で,膜厚0.45μmのとき,Pr=3.8μC/cm^2,Ec=20kV/cmを示し,そのヒステリシス幅は狭く,低電界での駆動が可能であるためメモリへの応用が十分,期待できる.BaTiO_3薄膜の誘電率-温度特性において,室温下で,誘電率830,誘電損失0.04を示し,最大誘電率を示すブロードのピークは,70°C付近に認められた.最大誘電率を示す温度(キュリー点),すなわち相転移は結晶粒径及びその微構造に依存するものと思われる.Pt板のキズなどの粗い表面が,成膜後のBaTiO_3薄膜の結晶性の低下及び結晶粒の生成・成長に影響していると思われる.