hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無機副産粉体をセメント外割で大量混合するコンクリートの用法に関する研究

セメント量を減らさずに粉体を外割で混合するため混合量の増大とともにコンクリートの強度や耐久性が向上する方法を適用したコンクリート(以下外割コンクリート)の用法を検討し,以下を確認した。なお,これらを実験室実験のみではなく実機生コンクリート工場で練り混ぜ,実大模擬試験体により実証を行った。1)マスコンクリート:石炭灰を外割混合したコンクリートは,無混合の場合よりも強度が高くなるにもかかわらず温度上昇を抑制できることを実験室実験および実大実験により確認した。とくに実大実験では1.0m角の試験体を打設し,熱電対を用いて中心から表面にかけての温度分布及びその経時変化を測定して検証を行った。2)高流動コンクリート:石炭灰を外割大量混合した高流動コンクリートが,高い流動性,ハンドリングの良さ,型枠への良好な充填性を示すことを実大施工実験で確認した。また,脱型後の表面が緻密で美しく,暴露後の汚れも少ないことを実大試験体で確認した。また,長期にわたり良好な強度発現を示すことや,収縮が小さいことを実験室実験および実大実験で検証した。3)高強度コンクリート:石炭灰や,石灰石粉,砕石分などの種々の非反応性無機粉体を外割混合したコンクリートの強度が,混合量の増大とともに高くなることを確認した。また,その強度発現は,これらの粉体の混合により,硬化体中の空隙の総量は変わらないものの,50nm以上の粗大な空隙が減少することにより生じることを定量的に確認した。4)アルカリシリカ反応抑制効果:同コンクリートがアルカリシリカ反応抑制効果を有することを、種々の骨材、フライアッシュを始めとする種々の粉体において広範囲に検証した。5)再生骨材:コンクリート構造物の解体に伴って発生する廃コンクリートがらを外割コンクリートの骨材として用い、その緻密なマトリクスの効果で耐久性の低下が抑制できることを検証した。平成17年度は,申請者らが提案する方法,即ち,セメント量を減らさずに粉体を外割で混合するため混合量の増大とともにコンクリートの強度や耐久性が向上する方法を適用したコンクリート(以下外割コンクリート)の用法を検討し,ならびにそのメリットとして以下を確認した。1)マスコンクリート石炭灰を外割混合したコンクリートは,石炭灰の反応性が低いため,無混合の場合よりも強度が高くなるにもかかわらず温度上昇を抑制できることを実験室実験および実大実験により確認した。2)高流動コンクリート石炭灰を外割大量混合した高流動コンクリートが,高い流動性,ハンドリングの良さ,型枠への良好な充填性を示すことを実大施工実験で確認した。これらについてはさらに長期の検証を行う。3)高強度コンクリート石炭灰や,石灰石粉,砕石分などの種々の非反応性無機粉体を外割混合したコンクリートの強度が,混合量の増大とともに高くなることを確認した。4)暑中期建設現場の作業環境測定石炭灰を大量混合したモルタルあるいはペーストは大きな流動性を示し,セルフレベリングモルタル/ペーストとしての使用が期待できることを実験室実験

ならびに実施工実験で確認した。平成18年度は,申請者らが提案する方法,即ち,セメント量を減らさずに粉体を外割で混合するため混合量の増大とともにコンクリートの強度や耐久性が向上する方法を適用したコンクリート(以下外割コンクリート)の用法を検討し,ならびにそのメリットとして以下を確認した。なお,これらを実験室実験のみではなく実機生コンクリート工場で練り混ぜ,実大模擬試験体により実証を行った。1)粉体外割コンクリートの性能発現メカニズムコンクリートの圧縮強度や、中性化、塩害などに対する耐久性が向上するメカニズムを、組織構造から検証した。特に、力学特性については、その変形能力、剛性、破壊性状に関して詳細な検討を行った。2)アルカリシリカ反応抑制効果同コンクリートがアルカリシリカ反応抑制効果を有することを、種々の骨材、フライアッシュを始めとする種々の粉体において広範囲に検証した。3)再生骨材コンクリート構造物の解体に伴って発生する廃コンクリートがらを外割コンクリートの骨材として用い、その緻密なマトリクスの効果で耐久性の低下が抑制できることを検証した。4)スラリー効果これらの粉体は予めスラリー化して用いるが、そのメリットであるコンクリートの流動性向上効果の原因に関して物理的、化学的両側面から広範囲な検討を行った。5)実大レベル試験体の長期強度ならびに耐久性状粉体のうちフライアッシュに関しては既に生コン工場で製造実験を実施し、実大模擬試験体を作成したが、その強度や耐久性を3年間にわたり測定し検証した。6)実大レベル試験体の構造性能実大レベルのはり試験体を作成し、構造体レベルでの強度・挙動に関する実験を行った。
特異な構造を有する粒子の発見に基づく新規粒子調製法の確立と経肺投与DDSへの応用

経肺投与の薬物送達システム(DDS)は、薬物(あるいは薬物の入れ物である薬物キャリア)を吸入して肺へ薬物を送達する手法である。現在までに、経肺投与DDS用の薬物キャリアの調製法として、「『両親媒性ブロック共重合体と疎水性高分子を溶解したo/wエマルション液滴』を乾燥する」ことによって、「疎水性高分子微粒子の表面に親水性高分子鎖を簡便に導入する技術」を提案し、ゴルフボール状の「表面凹型粒子」が得られることを発見した。さらに、「多孔質が得られないはずの条件」において「多孔質粒子」が得られることも発見している。本研究ではこれらの粒子の形成に及ぼす諸因子の影響を明らかにした。経肺投与の薬物送達システム(DDS)は、薬物(あるいは薬物の入れ物である薬物キャリア)を吸入して肺へ薬物を送達する手法であり、「表面積が大きく毛細血管が豊富に存在する肺胞を利用するため、薬物の吸収効率が高い」「特に肺疾患に対しては、患部に薬物を直接送達することができるため治療効果が高い」「痛みを伴わない」等の利点から、新たな投薬方法としての発展が期待されている。本申請者は、これらの条件を全て満たす粒子の調製法として、「『両親媒性ブロック共重合体と疎水性高分子を溶解したo/wエマルション液滴』を液中乾燥あるいは噴霧乾燥する」ことによって、「疎水性高分子微粒子の表面に親水性高分子鎖を簡便に導入する技術」を提案し、ゴルフボール状の「表面凹型粒子」が得られることを発見した。さらに研究を進めるうちに、「多孔質が得られないはずの条件」において「多孔質粒子」が得られることも発見した。これらの特異的な構造が得られる機構は不明であるが、経肺投与用の薬物キャリアとして適している特徴(ゴルフボール状の表面、多孔質)を偶然有している。本年度は特に、ゴルフボール状の「表面凹型粒子」の形成機構の解明や、「多孔質が得られないはずの条件」において得られる「多孔質粒子」の形成機構の解明、という二つの基礎的課題に挑戦した。前者については、「エマルション形成時に副生成物(所望粒径とは異なる粒径を示すエマルション)も共存してしまい、その両者のエマルションをともに含むミスト(霧)を噴霧乾燥することによって、粒子表面に凹型構造が出現する」、すなわち、「エマルションの衝突が凹型構造形成に寄与する」という仮説を詳細に検証した。後者については、不安定な条件下では、o/wエマルションは擬似的なw/o/wエマルションに形態を変えている場合があり、粒子の多孔質化に寄与する」という仮説を詳細に検証した。肺から薬物を投与する方法(経肺投与)は、「表面積が大きく毛細血管が豊富に存在する肺胞を利用するため、薬物の吸収効率が高い」「特に肺疾患に対しては、患部に薬物を直接送達することができるため治療効果が高い」「痛みを伴わない」等の利点から、新たな投薬方法としての発展が期待されている。さらに、この研究過程において、「多孔質が得られないはずの条件」において「多孔質粒子」が得られることも発見した。本研究期間(2年間)においては、ゴルフボール状の「表面凹型粒子」の形成機構の解明や、「多孔質が得られないはずの条件」において得られる「多孔質粒子」の形成機構の解明、という二つの基礎的課題に挑戦した。前者については、電子線照射によって粒子が収縮し、追随して収縮する「粒子表面上に形成した皮膜」によって凹型表面構造が出現することを明らかにした。また、後者については、高分子界面活性剤存在下で有機溶媒と水が接触するだけでエマルションが形成する「自己乳化現象」を発見し、予想外に形成したw/o/wエマルションが多孔質粒子を形成する機構の解明に成功した。

前者については、エマルション調製条件(有機溶媒の種類、有機溶媒/水体積比、両親媒性ブロック共重合体・疎水性高分子の組成、等)が、得られたエマルションの粒径分布および最終的な粒子形態(粒子直径、表面構造、凹型部の大きさ・形、等)に及ぼす影響を、動的光散乱装置、走査型電子顕微鏡、蛍光顕微鏡を用いて詳細に評価することによって、この仮説の現象が「表面凹型粒子」の形成には大きく寄与していないことが明らかとなった。さらに、後者については、エマルション調製条件(有機溶媒の種類、有機溶媒/水体積比、両親媒性ブロック共重合体・疎水性高分子の組成、等)が、得られたエマルションの形態(o/wエマルション、擬似的なw/o/wエマルション)や粒子表面の細孔構造に大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。バイオマテリアル現在までの検討によって、ゴルフボール状の「表面凹型粒子」や、「多孔質が得られないはずの条件」において得られる「多孔質粒子」について、その形成機構の一端が見えてきた。今後もさらに検討を進めることによって、前者については「所望の大きさ・数の凹みを有する粒子を調製する方法論の確立」、後者については「エマルションの形態と最終的な粒子の形態の相関関係の確立」を目指す。さらにこれらの粒子の薬物放出特性も詳細に検討する予定である。今年度の計画において、ゴルフボール状の「表面凹型粒子」や、「多孔質が得られないはずの条件」において得られる「多孔質粒子」の形成機構を解明する際に、エマルションの安定性が高い条件(エマルションの液量が少ない条件)下において形成したエマルションを用いた方が、動的光散乱装置や蛍光顕微鏡を用いてエマルションの挙動を再現性高く検証できることがわかったため。予想外に試薬使用量が少なかったため、本年度に残額が生じた。今年度の検討によって多くの基礎的な検証結果が得られたことから、次年度に行うべき薬物放出実験や動物実験において、さらに広げた実験条件において検証を行う必要が出てきた。そこで本年度の残額を有効に利用することによって、本申請研究をさらに円滑に遂行する予定である。
白血球由来蛋白カルプロテクチンの早期発症型歯周炎診断指標としての有用性

被験者は、京都府立医科大学附属病院歯科を受診した早期発症型歯周炎患者10名、成人性歯周炎患者20名、およびボランティアとして本研究に参加した歯周炎をもたない大学職員20名、計50名(男性19名、女性31名、平均年齢43.7±1.6歳)とした。歯肉溝滲出液(GCF)はHouらの方法を改良して、歯周ポケットあるいは歯肉溝に挿入したペリオペーパーから採取し、その容量をペリオトロン8000により測定した。引き続きプロービング深さ(PD)を測定し、早期発症型歯周炎患者、成人性歯周炎患者のPD4mm以上の部位よりの試料を歯周炎罹患群(それぞれEOP群、AP群)、歯周炎をもたない大学職員のPD3mm以下の部位よりの試料を健常群(Control群)とした。同時にプロービング時の出血(BOP)、歯肉炎指数(GI)についても検査、記録した。GCF中のカルプロテクチン(CPT)レベルは市販キットを用いて行った。GCF中のCPT濃度を比較したところ、EOP群で2.49±0.20μg/μlであり、AP群(1.85±0.19)、Control群(0.77±0.09),とそれぞれp<0.05、p<0.0001と有意な差を認めた。CPT濃度とPDの関係を調べてみたところ、EOP群でr=0.52、p<0.01であり、PDとの間に相関関係が認められ、これはAP群とPDとの相関関係(r=0.38、p<0.05)よりも強いものであった。CPT濃度とGIの関係を調べてみたところ、EOP群でr=0.57、p<0.001であり、GIとの間に相関関係が認められ、これはAP群とGIとの相関関係(r=0.53、p<0.01)よりも強いものであった。CPT濃度とBOPの関係を調べてみたところ、EOP群においてBOP+(n=24)2.75±0.22、BOP-(n=6)1.43±0.24μg/μlで両者の間には有意な差(p<0.01)が認められた。これはAP群(BOP+(n=24)2.02±0.21、BOP-(n=6)1.17±0.35)において認められた有意差(p<0.05)よりも大きなものであった。以上の結果より、GCF中のCPTは成人性歯周炎と比較して早期発症型歯周炎においてその濃度が高く、また臨床的指標との相関関係も強いことから、成人性歯周炎以上に早期発症型歯周炎においてCPTが有用な歯周疾患診断指標となる可能性が示唆された。

以上の結果より、GCF中のCPTは成人性歯周炎と比較して早期発症型歯周炎においてその濃度が高く、また臨床的指標との相関関係も強いことから、成人性歯周炎以上に早期発症型歯周炎においてCPTが有用な歯周疾患診断指標となる可能性が示唆された。
侵略的外来種オオハリアリの侵略メカニズムの解明

昨年度実施した研究計画2に引き続き、本年度は研究計画1「侵略的外来アリの分布拡大による他のアリ類への影響評価」、について研究を実施した。また、計画外ではあるが「Bomb 14Cを用いた餌年齢調査」を行った。本年度は、既存の手法では検出が困難であった肉食性昆虫であるオオハリアリの食性の変化を検出する手法を開発し、肉食種における侵略性獲得メカニズムの解明に大きく前進した。また、オオハリアリの基礎生態についても様々な知見が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。侵略的外来種の中でも、生態系や人類経済に特に深刻な影響を与えうる分類群の1つがアリである。侵略的外来アリが“侵略的"たり得るための最も重要な特徴の一つとして、融合コロニー制が挙げられる。これまで、侵略的外来アリの融合コロニー制の検出やコロニー規模の推定には、ワーカー1個体ずつをシャーレ内で遭遇させ行動を観察する「1対1攻撃性試験」が用いられてきた。しかし、これまでの我々の研究から、日本から北米へと侵入した侵略的外来アリ種であるオオハリアリにおいては従来の1対1攻撃性試験では融合コロニー制の検出やコロニー規模の推定が困難であることが明らかになっており、融合コロニー制の検出やコロニー規模の推定に至っていなかった。そこで本年度は、シャーレ内で複数個体を一定時間飼育して巣を形成させた後、そこに異なる地点から得た個体を導入し、その個体に対してホストコロニーの個体が導入個体に対してどのような振る舞いをするかを観察した(「巣内導入試験」)。また、既存の手法である1対1攻撃性試験も同じ組み合わせで行った。本試験は、オオハリアリの自然分布域と、侵入地域において同一の手法で行った。その結果、1対1攻撃性試験では観察されなかった攻撃行動が巣内導入試験において有意に高い頻度で観察することができた。この結果は、オオハリアリが巣仲間認識能力を有し、融合コロニー制をもたないことを示唆している。さらに、1対1攻撃性試験では攻撃性を示さないことから、オオハリアリは巣仲間認識を有し、巣内部への侵入者に対しては攻撃行動を示すものの、巣外では種内闘争を起こさないことが示唆される。このことは、オオハリアリがスーパーコロニー制を持たないにも関わらず、巣外での攻撃性の低さから種内競争のコストが小さく、融合コロニー制と同様の利益を得ることができていることを示唆している。多くの研究者と協力し、多面的にオオハリアリの侵略機構を解明しつつある。上記の手法を用いて実際にコロニー境界の推定を行う。また、他の侵略的外来アリ種との相互作用についても明らかにする。
アデノ随伴ウィルスベクターによる造血幹細胞への遺伝子導入

1)造血幹細胞(骨髄幹細胞、さい帯血幹細胞)由来の単核球よりCD34抗体を用いたビーズ法を用いてCD34陽性細胞を純化しFACS解析により確認した。2)各種サイトカイン(IL3,IL6、SCF)存在下及び非存在下にてネオマイシン耐性遺伝子を持つAAVベクターの感染によりCD34陽性細胞へ遺伝子導入を行いin vitroコロニーアッセイにより遺伝子導入効率を比較したところサイトカイン存在下及び非存在下にかからわらず30-40%の導入効率が認められた。また、骨髄幹細胞よりさい帯血幹細胞のほうが10%程度の導入効率の上昇が認められた。3)同様の実験をレトロウイスルを用いて行った結果ではサイトカイン存在下では20%程度の導入効率を得られたが非存在下ではほとんど導入できず、CD34陽性細胞への遺伝子導入においてはAAVベクターの方が有用であると思われた。
アクチニン4とβカテニンの作用による大腸がんの浸潤転移の分子機構解明

癌抑制遺伝子APCの不活化によりWntシグナル経路の伝達因子であるβ-cateninが細胞内に蓄積し,転写因子であるT-cell factor 4(TCF4)と結合し,TCF4の標的遺伝子の転写を活性化することで大腸癌の前駆病変である腺腫形成を生じると考えられている.大腸癌発生のメカニズムを解明し,Wntシグナル伝達系を遮断する治療標的分子を探索するため,超低流速液体クロマトグラフィ-と高分解能質量分析機を用い,β-catenin/TCF4複合体の標的分子や複合体の構成分子を同定した.1)β-cateninとTCF4転写複合体の標的蛋白質の網羅的解析β-cateninとの結合部位を欠きドミナントネガティブにTCF4の転写活性を抑制するTCF4BΔN30を発現誘導できる大腸癌細胞を樹立し,蛋白質の発現変動解析を行い,TCF4BBΔN30の誘導により2倍以上発現が変動する蛋白質を80種同定した.2)大腸発癌制御過程におけるSF1の役割さらにSF1の発癌過程への関与を明らかにするため,ノックアウトマウスを作製した.野生型のマウスに比べ,SF1のヘミ欠失マウスは大腸発癌誘導剤のアゾキシメタンに対する感受性が著しく充進し,SF1の細胞増殖抑制効果を裏付けた.研究目的APC (adenomatous polyposis coli)がん抑制遺伝子産物の失活により腸上皮細胞内にβ-cateninタンパク質が蓄積し、転写因子T-cell factor-4(TCF-4)の転写活性を誘導することが大腸発がんを引き起こすものと考えられる。TCF-4の転写活性化に伴うプロテオーム変化の全体像を把握し、治療や予防の標的となる分子を同定することを目的とし、研究を行った。研究方法と結果大腸がん細胞(DLD1)にβ-catenin結合部位を欠きdominant negativeに働くTCF4BΔ30を発現させた時変化するタンパク質発現プロファイルを同位体標識(ICAT : isotope-coded affinity tags法)と質量分析を用いたプロテオーム解析にて4000個以上のペプチドを網羅的に検索し、発現が2倍以上変化する66種のタンパク質を同定した。これらの中でβ-catenin/TCF-4複合体により発現が負に制御されるsplicing factor-1(SF1)に注目した。SF1の発現は腸上皮の分化により誘導され、腫瘍細胞では発現が失われていた。SF1はβ-catenin/TCF-4核複合体の構成分子であり、その転写活性および細胞増殖活性を負に制御し、さらにβ-catenin/TCF-4が制御するpre-mRNA splicingの実行分子であることを明らかにした。また個体レベルでの機能を解析するために、SF1の遺伝子破壊マウスを作成した。考察SF1がβcatenin/TCF-4の転写活性とpre-mRNAスプライス活性の両方の制御分子であることを明らかにした。SF1はβ-cateninの細胞内蓄積によるTCF-4の転写活性を抑制し、その発現低下が大腸発がんに関わることが示唆された。今後SF1の遺伝子破壊マウスを用い、発がんへの関与を証明したい。癌抑制遺伝子APCの不活化によりWntシグナル経路の伝達因子であるβ-cateninが細胞内に蓄積し,転写因子であるT-cell factor 4(TCF4)と結合し,TCF4の標的遺伝子の転写を活性化することで大腸癌の前駆病変である腺腫形成を生じると考えられている.大腸癌発生のメカニズムを解明し,Wntシグナル伝達系を遮断する治療標的分子を探索するため,超低流速液体クロマトグラフィ-と高分解能質量分析機を用い,β-catenin/TCF4複合体の標的分子や複合体の構成分子を同定した.1)β-cateninとTCF4転写複合体の標的蛋白質の網羅的解析β-cateninとの結合部位を欠きドミナントネガティブにTCF4の転写活性を抑制するTCF4BΔN30を発現誘導できる大腸癌細胞を樹立し,蛋白質の発現変動解析を行い,TCF4BBΔN30の誘導により2倍以上発現が変動する蛋白質を80種同定した.2)大腸発癌制御過程におけるSF1の役割さらにSF1の発癌過程への関与を明らかにするため,ノックアウトマウスを作製した.野生型のマウスに比べ,SF1のヘミ欠失マウスは大腸発癌誘導剤のアゾキシメタンに対する感受性が著しく充進し,SF1の細胞増殖抑制効果を裏付けた.
わが国地方自治体における資産負債改革と成果志向型財務管理基本方針の策定

本研究では、わが国地方自治体における資金の調達と運用の効率性を向上するために、いかなる資金管理基本方針を作成する必要があるかを考察した。その際、全国の約600の地方公共団体を対象に50項目にわたるアンケートを実施し、その回答から現状分析を行い、今後のあるべき資金管理基本方針の策定で求められる基本原則を解明した。アンケートの実施は大分県国東市の会計課の協力を得て行った。国東市は資金の特に運用で全国でも際立った実績を挙げている自治体である。本研究の成果は、わが国における地方自治体の資金管理(調達と運用)に関する理論研究においても、とりわけ有用な内容を描写している。平成28年6月、関西学院大学大学院経営戦略研究科石原研究室では、全国の地方自治体を対象とした資金管理(資金調達および資金運用)に関するアンケートを実施した。アンケートは、大分県国東市役所の後援を得て実施した。本調査は、日本学術振興会科学研究費補助事業(挑戦的萌芽研究費:課題番号16K13405)「わが国地方自治体における資産負債改革と成果志向型財務管理基本方針の策定」(研究代表者:石原俊彦、研究協力者:益戸健吉)によるものである。本研究のアンケートでは、都道府県、政令市、中核市、旧特例市、特別区、近畿管内市町村、九州管内市町村(熊本県を除く)計597団体にアンケートを依頼し、324団体の回答と199団体から「資金調達・運用管理規程」の提供を得た。本研究の申請書では、研究目的について次のような説明が行われている。すなわち、新地方公会計の導入でわが国自治体には、貸借対照表を用いた資産負債の管理が求められている。自治体では多額の基金(資産)と地方債(負債)を保有しているが、基金と地方債の統合的管理がなされず、安全性と効率性の双方の実現を企図した適切な財務管理がなされていない。これは資金の調達と運用におけるリスクの明確化と、それをマネジメントする内部統制を担保する基本規程(条例による)が欠けていることに起因している。英国では勅許公共財務会計協会(CIPFA)の「資金管理実務規範」に基づき、各自治体がリスクを明示した「資金管理基本方針」を作成している。本研究では日英自治体の「資金管理基本方針」に基づく資金管理について比較研究し、わが国自治体の財務(資産負債)管理における有益な「リスク・マネジメント」のあり方を示し、成果志向型の財務管理に転換する「資金管理基本方針」のモデルを提示することを目的として最終年度の研究を進める。本研究では、今年度以下に整理するような内容で研究成果を集約している。まず、わが国自治体における資金運用の現状を基金や歳計現金等の残高、あるいは、その運用の状況を概観した。そこでは、普通会計積立基金(1団体平均)の運用状況が示されている。現金・預金割合は全団体平均88%であり、どの団体区分においても現金・預金割合は常に高い。一方、有価証券の割合を見ると、全団体平均は9.6%であり、特別区を除くどの団体区分でも有価証券の運用割合が低い。わが国は中期・短期国債が2016年からマイナス金利になるなどの超低金利が続いているために、現金・預金中心の運用では、十分な資金運用収益を挙げることは困難である。また、土地開発基金の運用状況を概観した。そこでは、現金預金割合は都道府県の72.5%を筆頭に全団体平均でも47.4%を占めている。土地開発基金は公共用地先行取得の目的により、土地取得や土地開発公社に貸付できる定額運用基金である。土地開発基金の現金・預金は、歳計現金に移管すれば支払資金として活用され、積立基金に移管すれば運用資金として活用できるものであるが、土地開発基金に滞留していれば何も生み出さず、機会費用が生じている。積立型基金における現金・預金運用の割合の高さと土地開発基金における現金・預金の割合の高さは、ともに資金管理に官関する内部統制が土地開発基金でも構築されていないことを示している。そして、わが国自治体における資金調達の現状を、普通会計起債平均残高(1団体平均)とその利子負担率で示したものによって考察を行った。起債残高の「積立基金額」に対する倍数は、都道府県は約11倍、政令市は約18倍であり、全団体平均額で比較すると約6倍となる。また、起債・利子負担率の全団体平均は1.20%であり、起債の利子負担が地方自治体財政を圧迫していることを確認することができる。1.研究開始当初の背景...資金運用の効率性は資金残高に対する運用利回りにより判断できる。しかし実際には、決算統計にも地方公共団体財政健全化法の健全化判断比率にもその指標はなく、自治体の資金運用の効率性に関するベンチマークも存在しない。全国の自治体が、資金管理を効率的に行うために必要なベンチマークや資金管理のための基本原則をどう内部統制として整備運用するかが当初に整理された本研究を推進するに際しての背景である。平成29年度はアンケート調査を以下のとおり実施した2.アンケートの目的...平成26年7月大分県国東市は、地方公共団体金融機構から地方公共団体ファイナンス賞を受賞した。授賞理由は「調達と運用の活動基準を設定し、運用の収益性向上と調達の効率性向上」である。行政改革や財政健全化の手法として注目されなかった基金や歳計現金の資金管理の有効性とは何かが、この表彰では問われている。アンケートの実施

目的は、国東市の「財務活動管理方針」の内容に基づいて、平成25年度に基金運用利回り1.96%を実現した国東市の資金管理の方策を再検討し、その内容から日本全国の自治体における資金管理の現状と課題を抽出し、財務管理基本方針としての内部統制を構築するための内容を確認することにある。3.アンケートの方法...地方自治体における資金管理のさまざまなリスクをフレームワーク化するための基礎データを収集し、リスクを統制する有効な内部統制モデルを構築(提案)することを目的として、全国約600の地方自治体を対象に約50項目にわたる調査を実施した。4.アンケート結果...詳細は、関西学院大学大学院経営戦略研究科石原俊彦研究室『地方公共団体における資金調達と資金運用の現状ー「資金調達と資金運用に関する調査」結果報告』2018年3月、1-49頁に集約されている。本研究では、わが国地方自治体における資金の調達と運用の効率性を向上するために、いかなる資金管理基本方針を作成する必要があるかを考察した。その際、全国の約600の地方公共団体を対象に50項目にわたるアンケートを実施し、その回答から現状分析を行い、今後のあるべき資金管理基本方針の策定で求められる基本原則を解明した。アンケートの実施は大分県国東市の会計課の協力を得て行った。国東市は資金の特に運用で全国でも際立った実績を挙げている自治体である。本研究の成果は、わが国における地方自治体の資金管理(調達と運用)に関する理論研究においても、とりわけ有用な内容を描写している。地方自治体における資金調達と資金運用では、資金の安全性と流動性の確保が、民間部門を上回る水準で求められている。その上、わが国では現状超低金利の状況にある、資金運用難や調達金利の低下により、資金の効率性の追求が非常に軽視されやすい環境にあると考えられる。しかしながら、コンプライアンス重視の現金出納リスク管理だけではなく、戦略性を踏まえた資金管理(調達・運用)とリスク管理の違いを認識したうえで、安全性と流動性だけではなく、金利変動リスクを適切に管理することで、合理的な資金運用利回りの向上と資金調達利回りの逓減を実現することが、昨今の地方自治体には求められている。本研究では、そのために必要とされる内部統制の構築要件を解明することを目的としている。本研究では今後、その嚆矢として、アンケート結果から、わが国自治体が資金管理においてどのような現状にあり、今後解決すべき課題として何を考察の対象とすべきかを明らかにする。その上で本研究では、地方自治体資金管理における資金調達・運用の事業としての認識、資金管理規程のリスク統制、資金管理組織の権限と責任、一時借入れにおける内部資金と外部資金の考え方と資金運用の関係、支払い資金を逼迫させる要因、起債の目的と調達手法、職員の教育・研修等の現状を、本調査のデータにより分析し、リスクを統制する手法の考察を企図するものである。そして最終的には、地方自治体資金管理における調達と運用の内部環境と外部環境に関わるさまざまなリスクを考察するための基礎データの収集から、資金管理リスクを統制するための有効なモデル(内部統制構築の要件)を解明することを目的に最終年度の研究に取り組むこととする。公共経営論予算執行の残高は一万円未満であり、当初の計画通りに金額で執行できたと考えている。なお、平成28年度に行う予定であった資料の複写を平成29年度の調査を踏まえて行うことにしたため、未使用額が生じている。
不眠や気分障害予防における過覚醒状態の評価方法の確立及び臨床的有用性の検討

不眠障害や気分障害等の背景にある生理的過覚醒を評価するHyperarousal Scale(以下、HAS)がある。HASは自記式26項目で構成され、先行研究においては不眠症群は健常者群と比較するとその過覚醒得点が有意に高いことや、過覚醒状態はうつ症状やストレス、睡眠問題と関連していることが明らかにされている。本研究では、HAS日本語版を用いて評価した過覚醒状態が、不眠症や気分障害のスクリーニングツールとして有用であるかについて検証することを目的としている。これまでの研究結果から、地域住民と比較すると不眠症患者はHAS得点が有意に高いことが示され、また、不眠症状が寛解している不眠症患者においてもなお過覚醒得点が高い者がいることが明らかにされた。すなわち、寛解状態にあっても不眠障害や気分障害の再発リスクを抱えている状態にある可能性が示唆された。さらにこれらの結果をふまえ、地域住民を対象として、不眠や抑うつ状態には至っていないが過覚醒得点の高い者はその後の不眠や抑うつ症状発現のリスク要因となり得るかについての検討を行ったところ、抑うつ状態を呈していなくても過覚醒状態が高い者は1年後の抑うつ症状のリスク因子となることが示された。最終年度についても引き続き調査に参加している地域住民348名のうち161名からデータを収集し解析を行っている。研究成果の一部については、不眠研究会や国際学会等にて発表を行うとともに論文の執筆を進めた。不眠症や気分障害等の背景にある生理的過覚醒を評価するHyperarousal Scale(以下、HASとする)がある。HASは自記式26項目で構成され、先行研究においては、不眠症群は健常者群と比較すると過覚醒得点が有意に高いことや、高い過覚醒状態はうつ症状やストレス、睡眠問題と関連していることが知られている。そこで本研究では、HAS日本語版を用いて評価した過覚醒状態が、不眠症や気分障害のスクリーニングツールとして有用であるかどうかについて検証することを目的としている。初年度は、東京近郊エリアに配布した広告媒体を用いてこれまで交代勤務に従事したことのない地域住民と、精神科または睡眠外来を受診している不眠症患者を対象として、HAS日本語版や不眠の重症度、気分障害に関連する質問紙データを収集した。地域住民のうち精神疾患の既往歴がなく、かつ睡眠薬を服用していない303名、睡眠薬服用中の不眠症患者225名を解析対象とした結果、不眠症患者は地域住民と比較するとHAS得点が約10点高いことが示された。また、不眠症患者のうち不眠の重症度尺度がカットオフ未満の者においても高い過覚醒状態にあることが明らかにされた。したがって、先行研究と同様に、不眠症患者は地域住民よりも高い過覚醒状態にあること、さらに、睡眠薬服用後に不眠症状が寛解している不眠症患者においてもなお過覚醒得点が高いことから、不眠や気分障害の再発リスクを抱えている状態にある可能性が示唆された。計画書通り、不眠症患者を対象に質問紙調査を行い、未治療群と患者群による過覚醒状態の違いを明らかにすることができたため。地域住民に対する追跡調査については継続して行っている。HASは自記式26項目で構成され、先行研究においては、不眠症群は健常者群と比較するとその過覚醒得点が有意に高いことや、過覚醒状態はうつ症状やストレス、睡眠問題と関連していることが明らかにされている。そこで本研究では、HAS日本語版を用いて評価した過覚醒状態が、不眠症や気分障害のスクリーニングツールとして有用であるかについて検証することを目的としている。今年度は、作成したHyperarousal Scale日本語版を用いて測定される過覚醒状態について、不眠や抑うつ状態には至っていない(カットオフポイントを超えていない)が過覚醒得点の高い者は、その後の不眠やうつ病発症のリスク要因となり得るかについての検討を行うことを目的とした。調査に参加している地域住民348名のうち回答が得られた171名を解析対象とした。ベースラインにおける非抑うつ群を対象としてロジスティック解析を行った。その結果、ベースラインでは抑うつ状態になく、かつ高過覚醒状態にあった者は、1年後の抑うつ症状のリスク因子となることが示された。したがって、抑うつ状態を呈していなくても過覚醒状態が高い者は、将来の抑うつ発症のリスクとなると考えられた。これらのことから、過覚醒状態の評価はメンタルヘルス対策におけるうつの早期発見や予防のスクリーニングに有用である可能性が示唆された。当初の計画書の通り、HAS日本語版を用いた地域住民の縦断調査のデータの解析を行った。

すなわち、寛解状態にあっても不眠障害や気分障害の再発リスクを抱えている状態にある可能性が示唆された。さらにこれらの結果をふまえ、地域住民を対象として、不眠や抑うつ状態には至っていないが過覚醒得点の高い者はその後の不眠や抑うつ症状発現のリスク要因となり得るかについての検討を行ったところ、抑うつ状態を呈していなくても過覚醒状態が高い者は1年後の抑うつ症状のリスク因子となることが示された。最終年度についても引き続き調査に参加している地域住民348名のうち161名からデータを収集し解析を行っている。研究成果の一部については、不眠研究会や国際学会等にて発表を行うとともに論文の執筆を進めた。今後は、地域住民の追跡データの結果から、ベースラインでの未発症かつ過覚醒状態の高低によって不眠症や気分障害の発症のリスクに差異が示されるかどうかの検討を行う。また、抽出された疾患ハイリスク群の過覚醒状態、不眠症状、うつ症状の経時的変化を明らかにし、HAS日本語版の評価によるスクリーニングツールとしての有用性を明らかにする。地域住民の縦断調査は継続してデータ収集を行い、過覚醒状態、不眠症状、うつ症状等の経時的変化を明らかにする。また、不眠症患者を対象に過覚醒状態の高低による介入効果の差異を検討する予定である。これまでの研究成果の論文化の作業を進める。生理指標データの取得に着手していないため、物品、人件費・謝金の支出が当初の予定より減り、次年度に繰り越すこととした。データ解析および論文投稿が遅れたため、当初見込んでいた一部の人件費・謝金を次年度に繰り越すこととした。次年度は、調査にかかる人件費・謝金、本研究の解析に関連したソフトの購入、成果発表のため学会参加費、旅費、論文発表のための英文校正や出版料に使用する。次年度は、データ収集に伴う人件費・謝金、研究成果の発表に伴う国内旅費や外国旅費、英文校正費、各種消耗品に使用する予定である。
動物繊維から作成するナノファイバー再生繊維の評価と生体材料への応用

本研究は、動物毛(羊毛および人毛)から構成成分であるケラチンたんぱく質を抽出し、それらをバイオマテリアルとして応用することを目的として実施した。ケラチンは、酸化的手段または還元的手段により抽出し、得られたケラチンはフィルム、ナノファイバー、およびそれらの複合体に加工した。ケラチンは抽出方法に関係なく、分子量低下を引き起こさずに抽出することが可能であった。また、抽出したケラチンより作成したフィルムおよびナノファイバーは細胞との親和性も高いことが判明した。さらに、作成したフィルムやナノファイバーは力学強度として既存材料と同等以上の特性を持ち合わせていた。本研究は、未利用のまま大量に廃棄されている動物由来繊維(羊毛や毛髪)から構成タンパク質を抽出して加工した上で、最終目標としてバイオマテリアルに応用することを目的としている。(本研究では、その原材料として特に毛髪に着目)本研究代表者を含め、現在までの多くの先行研究により、羊毛繊維からケラチンを酸化的・還元的の両手法で効率的に抽出する手段の確立や、その特性評価は多数報告されている。一方、毛髪を構成するケラチンタンパク質は、その分子を特徴付けるジスルフィド結合数の相違、およびメラニン色素の含有量について羊毛と比較して大きな相違が存在する。さらに、このような毛髪由来ケラチンをバイオマテリアルとして応用化するため検証は殆どなされていない。従って、毛髪をバイオマテリアル応用の材料として考えた場合、毛髪由来ケラチンを、その本来の特性(分子量、分子構造)を損なうことなく効率的に抽出し、種々の加工(フィルム化およびナノファイバー化)を施す手段を確立することは極めて重要な初期ステップである。さらに、制作された構造体の物性を、羊毛由来のそれらと比較して検証することも、本研究を進めるための重要な基礎的知見と成り得る。そこで、初年度(平成27年度)においては、下記の2項目について焦点を絞り検討を行った。1ヒト毛髪より構成タンパク質であるケラチンを効率的に抽出し、それらをフィルム化およびナノファイバーとして再生繊維化する2フィルム化およびナノファイバー化された羊毛・毛髪ケラチンの物性を評価し、両者の特性の相違に関する基礎的知見を得る。前記、研究実績の概要欄に記載のとおり、2つの観点からみた項目について検討を進めた結果、以下の通りの研究が進捗している。1については、羊毛繊維と比較しながら酸化抽出法および還元抽出法の両手法による抽出を試み検討を実施した。その結果、還元手法による手段では抽出材料源の相違による両者の抽出効率や分子的性質には大きな差が見られなかったのに対し、酸化的手段については大きく異なることが判明した。すなわち、毛髪の場合は効率的なジスルフィド結合の切断とペプチド結合の切断が拮抗しており、分子量低下を引き起こさず抽出効率を維持する工夫の必要性が生じた。この課題については、酸化処理の条件(処理温度や濃度、時間等)を調整することによりその解決がなされている。一方、抽出されたケラチンのフィルム化においてはケラチン源および酸化・還元による手段差に有意差は見られなかったものの、ナノファイバー化においては、毛髪と羊毛との間で成否を左右する大きな相違が生じていた。すなわち、毛髪由来ケラチンのナノファイバー化においては、羊毛由来のそれに比べて、詳細な操作パラメータの設定が必要であり、現在その設定の最終段階を検討している。2については、フィルムにおける表面親水性評価、表面形態、強度について評価が完了している。一方、ナノファイバーについては前記のとおり、毛髪由来ケラチンのナノファイバー化パラメータの検証を継続しているため、その結果を受けらながら随時検討を実施している。以上の進捗状況を総合的に勘案した場合、毛髪由来ケラチンのナノファイバー化において、当初の想定を超える検討項目が必要となっているものの、全体の初年時達成目標は概ね実施できている状況である。本研究代表者を含め、現在までの多くの先行研究により、羊毛繊維からケラチンを酸化的・還元的の両手法で効率的に抽出する手段の確立や、その特性評価は多数報告されている。従って、毛髪をバイオマテリアル応用の材料として考えた場合、毛髪由来ケラチンを、その本来の特性(分子量、分子構造)を損なうことなく効率的に抽出し、種々の加工(フィルム化およびナノファイバー化)を施す手段を確立することは極めて重要である。初年度(平成27年度)においては、1ヒト毛髪より構成タンパク質であるケラチンを効率的に抽出し、それらをフィルム化およびナノファイバーとして再生繊維化すること、及び2フィルム化およびナノファイバー化された羊毛・毛髪ケラチンの物性を評価し、両者の特性の相違に関する基礎的知見を得る検討を実施し、更に第2年目(平成28年度)においては以下の3項目に焦点を絞り検討を行った。3毛髪および羊毛の酸化・還元ケラチンから種々の条件下でのナノファイバーシートの作成。4抽出ケラチンから作成したナノファイバーシート上での細胞親和性(接着性や増殖性)評価。5抽出ケラチンによるフィルムとナノファイバーの層状複合化。

初年次には酸化・還元の両手法によるケラチン抽出を試み、特に毛髪の酸化抽出法では還元法に比べて抽出効率や分子的性質には差が生じることが判明していた。そして、酸化抽出法の諸条件を調整することを試み、分子量の低下無く効率的にケラチンを抽出する手段を見出していた。更に、抽出された酸化・還元両ケラチンのナノファイバー化においても、その抽出源(毛髪か羊毛か)の差において、ナノファイバー形成の状況が異なっていたことから、前記3の検討に着手した。その結果、羊毛由来ケラチンについては、酸化・還元の何れのケラチンにおいても、任意の径を有するナノファイバーを形成させる条件を見出している。一方、毛髪由来ケラチンにおいては、酸化抽出のそれについては上記の羊毛と同様であり、概ねその条件を見出しているのに対し、還元抽出のそれは、ドープ溶液の選択性やその調製条件に極めて敏感に依存しており、現在、その最適条件の検証を継続している。4の項目においては、羊毛より抽出されたケラチンナノファイバーシートを用い、L929およびC2C12細胞による培養検討を実施し、良好な培養結果を得ている。一方、毛髪由来のそれについては、安定なナノファイバー化の検討と共に、当初課題として挙げていた、メラニン色素を含む成分の影響を確認するため、溶液状態でのケラチンを含む培地での細胞培養への影響を検証した。5の項目においては、安定なナノファイバーが完了している羊毛ケラチンを用いて、フィルムとナノファイバーの層状化を行い、現在その物性を評価している。以上のように、毛髪由来ケラチンのナノファイバー化においては、その条件設定が極めて複雑であり、それに関連する内容の進行において当初計画よりも若干の遅れが生じているが、他の検討目標項目については、それを計画通りに進行させており、全体として若干の遅れはあるものの、概ね計画通りに研究は進行している。本研究課題は、動物由来繊維をナノファイバーとして再生繊維化し、最終的にバイオマテリアルとして応用化するための一連の研究である。そのため、1羊毛・ヒト毛髪よりケラチンタンパク質を抽出し、ナノファイバーとして再生繊維化すること2ケラチンナノファイバーと、ケラチンフィルムとを複合化したシートを作成し、物性の評価と共に細胞親和性を評価すること3複合シートの癒着防止膜としての評価を行うこと、を達成目標とした。ケラチンの抽出については、酸化・還元の両方により実施した結果、毛髪の酸化抽出では還元法に比べて抽出効率や分子的性質に差が生じることを見出した。これらの結果を受け、抽出方法について種々の改良を試み、起源によらず安定なケラチンナノファイバー化の検討を行った。その結果、羊毛由来に関しては処理条件の調整により、ファイバー径や密度が調整可能なナノファイバーを形成することが可能であった。最終年度では、毛髪におけるその目的を達成すること、生成ナノファイバーの特性、ナノファイバーシートとフィルムとの複合体シートの調製、ならびに物性評価、及びそれらの上での細胞(L929細胞)親和性評価について検討を行い、癒着防止膜としての評価にも着手した。
複素環含有ペプチド性チオストレプトン系生物活性物質の合成研究

チアゾールまたはチアゾリンを複数個含有する天然物には,有用な生物活性をもつ化合物が多数存在する。ペプチド性チオストレプトン系抗生物質の代表的天然物には,チオストレプトン,チオペプチン類,およびシオマイジン類がある。本研究では,シオマイシンAを合成ターゲットとして,5つに分けたセグメントのうち,セグメントA, B, C, Dの合成およびそれらの連結に関する検討を行った。さらに本研究を通じて,光学活性スルフィニミン類の新しい簡便な合成方法を開発した。1セグメントAの合成:アゾメチンイリドとスルフィニミンのカップリング反応,立体選択的還元反応を鍵反応として合成した。2セグメントCの合成:Reissert-Henze反応,ヒドロキシメチル化反応,Boekelheide転位,不斉エポキシ化反応を鍵反応として合成した。3セグメントDの合成:2つの化合物を順次縮合し,デヒドロアラニン前駆体としてフェニルセレノ基を有するセグメントDを合成した。4セグメントBの合成:セグメントBを,セグメントB1とセグメントB2に分けて合成し,さらに両者を連結してセグメントBを合成した。5セグメントA-C-Dの合成:合成したセグメントA, C, Dを連結し,さらに環化させ,セグメントA-C-Dを合成した。6光学活性スルフィニミン類の合成:本研究から,光学活性スルフィナミド類とアルデヒド類の炭酸セシウムを用いた直接縮合による,光学活性スルフィニミン類の新しい簡便な合成方法が開発できた。チアゾールまたはチアゾリンを複数個含有する天然物には,有用な生物活性を有するものが多数存在する.ペプチド性チオストレプトン系抗生物質の代表的天然物には,チオストレプトン,チオペプチン類,およびシオマイシン類がある.これらは,多元素環状化合物として,4つのチアゾール,1つのチアゾリン,4置換デヒドロピペリジン,4置換ジヒドロキノリンを部分構造に有し,構成するアミノ酸はほとんど全てが高度に酸化された異常アミノ酸である.今回,シオマイシン類を合成ターゲットとして,5つに分けたセグメントのうち,4置換デヒドロピペリジン部分セグメントA,4置換ジヒドロキノリン部分セグメントC,およびセグメントDの連結,さらに,セグメントBの合成研究を行った.セグメントA, C, Dの連結:それぞれ合成したセグメントA, C, DをA→C→DおよびA→D→Cの順に連結し,環化前駆体セグメントA-C-Dに導いた.セグメントBの合成研究:セグメントBを,セグメントB1とセグメントB2に分け,それぞれ合成した.チアゾールまたはチアゾリンを複数個含有する天然物には,有用な生物活性をもつ化合物が多数存在する。
シクロスポリンによるFLIPを介した腸上皮細胞ネクロプトーシス抑制効果

マウス(C57BL/6)に4%DSSを自由飲水させた急性腸炎モデルにおいてシクロスポリン投与による、ネクロプトーシス調節分子の発現の変化について経時的な解析を行った。DSS投与0,1、2日目の分離した腸上皮から蛋白抽出を行いのネクロプトーシス調節分子RIPK3, AMPKの発現をウェスタンブロットで解析した。DSS投与0、1,2日目いづれにおいてもコントロール群とシクロスポリン投与群との間に有意な発現の差は認めなかった。一方、ネクロプトーシスからの炎症誘導メディエーターであるHMGB-1の発現は、分離した腸上皮細胞分画においては、DSS投与0,1日目でコントロールに比べてシクロスポリン投与群で有意に抑制されていた。粘膜下組織の分画では、DSS投与2日目において、コントロールに比べてシクロスポリン投与群で有意に抑制されていた。ネクロプトーシス調節因子であるRIPK3, AMPKを介さない、MLKL及びRIPK1の発現抑制効果の存在が示唆された。RIPK3, AMPK以外のネクロプトーシス調節因子であるMLKL及びRIPK1などを介したHMGB-1の発現抑制効果、またはネクロプトーシス調節因子そのものを介さずに炎症誘導物質の産生を抑制する可能性が考えられる結果が得られた。そのため、分離した上皮細胞のMLKL及びRIPK1の発現について解析したが、シクロスポリン投与による発現の抑制効果は認められなかった。DAMPmoleculeについてHMGB-1以外にHSP60, 70の発現も検討したが、シクロスポリン投与による優位な変化は認めなかった。シクロスポリンによるネクロプトーシス関連分子であるHMGB1の発現は抑制効果を認めたがその発現調節について最も想定していたRIPK3の発現に変化がなかった。追加で解析したMLKL及びRIPK1の発現にも変化なく、またHMGB1の発現抑制効果は認めたが、他のDAMP分子であるHSPは優位な発現の変化がなかった。したがって現在IL-33やIL-1についても検証中である。DSS誘発大腸炎において、ネクロプトーシスからの炎症誘導メディエーターであるHMGB-1の発現は、粘膜下組織の分画でコントロールに比べてシクロスポリン投与群で有意に抑制されていた。その機序について、まずは腸上皮細胞ネクロプトーシス抑制を介した経路についてRIPK3, AMPK、MLKLあるいはRIPK1の発現にも差がみられなかった。したがってネクロプトーシス以外の経路を介したHMGB1の発現調節効果をみていく。私たちのこれまでのほかの研究テーマでの解析において、シクロスポリンの腸上皮細胞障害抑制効果は、多剤併用抗菌薬投与で腸内細菌叢に変化を起こすと、消失することがわかっている。そのモデルでのDAMPの発現について解析し、腸内細菌叢と治療効果の関連についても追加解析する方針である。腸内細菌叢からの自然免疫シグナルの変化がネクロプトーシス制御に与える影響についても検証する。初年度は、マウス(C57BL/6)に4%DSSを自由飲水させた急性腸炎モデルにおいてシクロスポリン投与による、ネクロプトーシス調節分子の発現の変化について経時的な解析を行った。これまでの解析の再確認として、シクロスポリンにより、TUNEL陽性腸上皮細胞アポトーシスの経時的な増加がコントロール群に比べて有意に抑制された。また腸上皮アポトーシスに先行して分離した上皮細胞におけるcaspase-8の活性もシクロスポリン投与により有意に抑制された。次にDSS投与0,1、2日目の分離した腸上皮から蛋白抽出を行いのネクロプトーシス調節分子RIPK3, AMPKの発現をウェスタンブロットで解析した。したがって、本年度中に解析したネクロプトーシス調節因子であるRIPK3, AMPKを介さない、HMGB-1の発現抑制効果の存在が示唆された。RIPK3, AMPK以外のネクロプトーシス調節因子であるMLKLやRIPK1などを介したHMGB-1の発現抑制効果、またはネクロプトーシス調節因子そのものを介さずに炎症誘導物質の産生を抑制する可能性が考えられる結果が得られた。シクロスポリンによるネクロプトーシス関連分子の発現調節について最も想定していたRIPK3の発現に変化がなかったため、その再現性の確認を行ったことや他の因子の解析追加検討が必要となり、炎症誘導物質の産生抑制効果を検討するためのマクロファージ刺激のアッセイができなかった。RIPK3については免疫染色での解析も行ったが、染色性に問題があり評価困難であったため現在抗体試薬を変更し再検討中である。DSS投与0、

1,2日目いづれにおいてもコントロール群とシクロスポリン投与群との間に有意な発現の差は認めなかった。一方、ネクロプトーシスからの炎症誘導メディエーターであるHMGB-1の発現は、分離した腸上皮細胞分画においては、DSS投与0,1日目でコントロールに比べてシクロスポリン投与群で有意に抑制されていた。粘膜下組織の分画では、DSS投与2日目において、コントロールに比べてシクロスポリン投与群で有意に抑制されていた。ネクロプトーシス調節因子であるRIPK3, AMPKを介さない、MLKL及びRIPK1の発現抑制効果の存在が示唆された。RIPK3, AMPK以外のネクロプトーシス調節因子であるMLKL及びRIPK1などを介したHMGB-1の発現抑制効果、またはネクロプトーシス調節因子そのものを介さずに炎症誘導物質の産生を抑制する可能性が考えられる結果が得られた。そのため、分離した上皮細胞のMLKL及びRIPK1の発現について解析したが、シクロスポリン投与による発現の抑制効果は認められなかった。DAMPmoleculeについてHMGB-1以外にHSP60, 70の発現も検討したが、シクロスポリン投与による優位な変化は認めなかった。シクロスポリンによるネクロプトーシス関連分子であるHMGB1の発現は抑制効果を認めたがその発現調節について最も想定していたRIPK3の発現に変化がなかった。追加で解析したMLKL及びRIPK1の発現にも変化なく、またHMGB1の発現抑制効果は認めたが、他のDAMP分子であるHSPは優位な発現の変化がなかった。したがって現在IL-33やIL-1についても検証中である。DSS誘発大腸炎において、ネクロプトーシスからの炎症誘導メディエーターであるHMGB-1の発現は、粘膜下組織の分画でコントロールに比べてシクロスポリン投与群で有意に抑制されていた。その機序について、まずは腸上皮細胞ネクロプトーシス抑制を介した経路についてRIPK3, AMPKを介さない、HMGB-1の発現抑制効果、つまりMLKLあるいはRIPK1の発現調節を介した効果の有無について検証していく。その2つの因子においても発現に差がみられなかった際は、ネクロプトーシス以外の経路を介したHMGB1の発現調節効果をみていく。私たちのこれまでのほかの研究テーマでの解析において、シクロスポリンの腸上皮細胞障害抑制効果は、多剤併用抗菌薬投与で腸内細菌叢に変化を起こすと、消失することがわかっている。そのときのHMGB-1の発現について解析し、腸内細菌叢と治療効果の関連についても追加解析する方針である。腸内細菌叢からの自然免疫シグナルの変化がネクロプトーシス制御に与える影響についても検証する。その機序について、まずは腸上皮細胞ネクロプトーシス抑制を介した経路についてRIPK3, AMPK、MLKLあるいはRIPK1の発現にも差がみられなかった。したがってネクロプトーシス以外の経路を介したHMGB1の発現調節効果をみていく。