hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組込みオープンソースソフトウェアのための動的解析に基づく信頼性評価法の開発

本研究課題では,企業組織において開発された組込みシステムにオープンソースソフトウェアを導入する際における移植工程を対象としたコンポーネント指向の信頼性評価法を提案するとともに,種々のソフトウェア信頼性評価尺度を導出した.また,移植作業工程における総期待ソフトウェアコストを定式化することにより,最適な組込みシステムのリリース時刻の推定法を提案した.さらに,提案された信頼性評価法をソフトウェアツールとして実装した.本研究課題では,企業組織において開発された組込みシステムにオープンソースソフトウェアを導入する際における移植工程を対象としたコンポーネント指向の信頼性評価法を提案するとともに,種々のソフトウェア信頼性評価尺度を導出した.また,移植作業工程における総期待ソフトウェアコストを定式化することにより,最適な組込みシステムのリリース時刻の推定法を提案した.さらに,提案された信頼性評価法をソフトウェアツールとして実装した.OSS (open source software,以下OSSと略す)は,世界中の誰もが開発に参加でき,ソースコードが公開され,誰でも自由に改変可能なソフトウェアであることから,急激に普及が広まっている.また,最近では,組込み機器に対してもAndroidやBusyBoxに代表される組込みOSSが積極的に採用されつつある.特に,OSSを利用した組込みシステム開発では,自社で開発されたハードウェア上でOSSが動作するよう修正・再構築する作業である移植工程での品質評価が問題となっている.現在では,こうした移植可能性の問題から,OSSの導入へ踏み切れない企業が多く存在している.本研究課題では,オープンソースプロジェクトの下で開発されている組込みOSSの信頼性を評価することを目的として,主要コンポーネントと,それに影響を及ぼすコンポーネントとの相互作用を包括するために,OSSを構成するコンポーネント間の因果関係を条件付確率で表現することにより,ベイジアンネットワークとソフトウェア信頼度成長モデルに基づく信頼性評価法を提案した.さらに,オープンソースプロジェクトの下で開発されているOSSを利用した組込みシステムの移植工程における信頼性を評価するために,組込みOSSと,それに影響を及ぼすコンポーネントを考慮したハザードレートモデルに基づく信頼性評価法を提案した.また,実際のソフトウェア故障発生時間間隔データに対する数値例を示すことにより,組込みOSSに対する移植性評価法の適用可能性について考察した.上述した信頼性・移植性評価法の応用として,数理モデルや確率論に関する知識が無くとも容易に適用できるように,OSS移殖工程に対する信頼性・移植性評価ツールとしてJava言語を用いて開発した.ネットワーク環境を利用して開発されるオープンソースソフトウェア(Open Source Software,以下OSSと略す)は,世界中の誰もが開発に参加でき,ソースコードが公開され,誰でも自由に改変可能なソフトウェアであることから,組込みシステムやサーバ用途として広く採用され,急速に普及しつつある.また,オープン規格やOSSを利用することによって,電子行政機関がプライバシーや個人の自由を保護するとともに,市民が電子政府と情報をやり取りできるようにするのに役立つことから,EU加盟国を中心に欧米においても政府関係機関がOSSを支持する動きが広がっている.しかしながら,OSSを利用した組込みシステム開発では,自社で開発されたハードウェア上でOSSが動作するよう修正・再構築する作業である移植工程での品質評価が問題となっている.本研究課題では,オープンソースプロジェクトの下で開発されている組込みOSSと主要コンポーネント間の相互作用を考慮した信頼性評価法を提案した.特に,ある程度目安となるような適切な移植作業期間を推定することは,リリース後の信頼性維持や進捗度管理に役立つと考えられる.本研究課題では,移植作業工程における最適リリース問題として総期待ソフトウェアコストを定式化することにより,最適な移植作業期間を決定するための最適リリース時刻の推定法を提案した.さらに,組込みソフトウェアの開発管理者がOSS移植工程における進捗状況を把握し易いように,信頼性・移植性評価結果だけではなく,組込みソフトウェア全体のソフトウェア信頼度を同時に考慮した場合における最適リリース時刻を推定する機能をもつ信頼性・移植性評価ツールを開発した.
染色体分化と細胞内共生微生物が種分化プロセスに及ぼす影響の解明

2017年度は研究用標本の追加採集,核型分析,およびミトコンドリア・核遺伝子の塩基配列分析,系統樹構築,論文執筆をおこなった.まず標本採集については,7月下旬から8月初旬にかけて,北海道東部,中央部に分布するサッポロフキバッタ成虫を複数個体群から採集した.特に染色体の分析をおこなうため,異なる核型(通常型と転座・逆位型)を持つ地域を予め選定しておき,集中的に採集をおこなった.また昨年度までに得られた標本をあわせ,Yao et al. (1996)で開発されたマイクロサテライト遺伝子(6遺伝子)の遺伝子型の判読を実施した.論文に記載されている条件で標的遺伝子を蛍光プライマーを使って増幅後,電気泳動にて増幅チェックをおこなった.その後キャピラリー式DNAアナライザーを用いて増幅産物の長さを判定し,対立遺伝子データを取得した.得られたデータについては景観遺伝学・集団遺伝学的解析を進めている.また日本産フキバッタ族昆虫で,これまで核型に関する情報が全く得られていない種を対象に,蛍光in situハイブリダイゼーションよる特異的塩基配列の検出,バンド染色法による染色体の比較観察をおこない,論文にまとめて専門誌に投稿した.論文は受理され,オンライン出版された(Grzywacz et al. 2018業績欄を参照).ミトコンドリアと核遺伝子の分析については追加採集された標本を対象に複数遺伝子座について増幅をおこない,塩基配列を解読,比較した.また形態形質の進化についても論じるため,外部形態と生殖器の形質状態をスコアリングし,作成される分子系統樹とあわせて分析する準備を進めた.またWolbachiaの感染については,専門家と一緒に感染有無の確認をおこなった.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
イミダゾピラジン化学発光系の励起分子生成機構の解明

オワンクラゲやウミホタルの発光基質は共通骨格であるイミダゾピラジン骨格を有する。本研究ではイミダゾピラジン誘導体の化学発光反応における励起分子生成機構を明らかにするために、誘導体の物理科学的性質と化学発光能の相関を調べることを計画した。このため、まず6-フェニルイミダゾピラジン誘導体のフェニル基上のパラ位に系統的に置換基を導入した誘導体5種を合成した。この誘導体を用いて化学発光特性に及ぼす置換基効果を検討した。この結果、空気飽和条件下ジメチルスルホキシド中における化学発光の量子収率は置換基の種類に依存せず、0.1%付近の値をとり、蛍光量子収率と反応効率を考慮して算出した励起分子の生成効率は電子受容性置換基を有する方がわずかに上昇することがわかった。この結果は反応中間体に推測されているジオキセタノン中間体が分離して励起分子を生成する過程には置換基による電子的性質の変化があまり影響せず、生物発光にみられる高い発光量子収率を再現できないことを示している。置換基効果が顕著に現れる特性は発光後生成物の蛍光波長と蛍光量子収率である。特に発光後生成物の蛍光波長は電子供与性置換体ほど長波長シフトし、同時に蛍光量子収率が高くなることがわかった。また、ジメチルアミノ基置換体ではアニオン種よりも中性種の方が長波長部で蛍光を示す。この新しく見いだされた発光後生成物の特性を生かすためにジグリム中など他の条件下における化学発光の検討を続けている。6-フェニルイミダゾピラジン誘導体の紫外可視吸収スペクトルとNMRを測定した結果、6位のフェニル基上の置換基効果が物理化学的性質に大きな影響を及ぼさないことがわかった。さらに酸素との反応に直接関与するアニオン種を安定に発生させる条件の検討を続けており、基本的物性データと化学発光特性との比較を行なう予定である。
家政学と家庭科教育に対する社会的要請

社会の要請にこたえるこれからの家庭科教育の制度・内容等を明確にすることを目的として調査研究を行った。昭和60年度は、小・中・高校の一貫性、男女共修問題、家庭科の内容等について、一般社会人16,800名、専門家1,000名を対象とし調査した。昭和61年度は、小・中・高校の家庭科の教育目標、教育内容等について、小・中・高校で家庭科を担当している教員3150名、大学で家政学の専門領域を担当している教員900名を対象に調査を行い集計した。その結果をまとめると次のことが明らかとなった。1家庭科の存在意義については、約80%の支持が得られた。2小学校の家庭科については、現状肯定型が約90%であるが、中学校の技術・家庭、高等学校の家庭一般については、改訂を求める声が多かった。3今後の家庭科の教育目標は、1位に健康で明るい家庭生活を営むこと、2位に家庭生活に必要な知識と技術の習得をあげている。4今後の家庭科の教育内容は、食生活、家庭生活の運営、家族関係に重点を置いてほしい要請が高かった。5 61年度の調査で示した男女が共に学ぶ小・中・高校の家庭科の教育目標については、ほぼ80%の同意が得られた。6家庭科の教育内容(案)については、小・中学校段階では、食生活、衣生活、住生活領域に重点を置いて、基礎的な知織と技術の習得をはかることの要請が高かった。高等学校段階では、食生活、家族・保育、家庭経営領域に重点を置くことの要請が高かった。7総合的に取り扱う内容については、小学校段階では、殆ど必要性がなく、中学校段階では、消費者問題を取り入れ、高等学校段階では、調査の際に示した5項目すべてに要請が高かった。
「スポーツの現代化」にともなう環境問題の社会学的実証研究

本年度の研究成果を以下の論文、学会発表の中で部分的に公表している。〈論文〉(1)松村和則・佐藤利明:レジャー開発の展開と山村住民の対応.村落社会研究29:139-170、1993年11月(2)松村和則:レジャー・スポーツ化する山村への社会学的接近-磐梯山周辺の地域変動と「環境問題」をみすえて-.林業経済研究125:pp2-11,1994.3〈学会発表〉松村和則:山村におけるレジャー開発の展開と住民の対応-福島県裏磐梯地区の事例-第66回日本社会学会、東洋大学、東京.1993.11.北塩原村・猪苗代町を中心として統計的資料の収集を終え、農林業、土地利用の現況・変動をおさえることができた。また、スキー人口を推計する組織化されたスキー愛好者のデータもすでに整理し終えた。地域変動を押さえつつ、レジャー・スポーツ化する山村社会を社会学の立場からアプローチする理論的な整理は論文(2)で試論的に行なったが全く充分なものではない。地域で暮らす人々の環境への認識は世代によって大きく異なり、また、都市からの移住者がほとんどであるペンション経営者との差異も重要である。この点の追及は今後に残されている。わずかに、早稲沢集落の調査を現在整理中である。
地震津波の緊急放送用ＣＡＴＶ放送信号の一括多チャネルＱＡＭ光変調方式の提案と実証

地震,津波,川の氾濫などの緊急放送への使用目的や,火災などの緊急館内放送への使用目的,多チャネルCATV放送での地域ごとでのコマーシャル挿入の使用を目的として,一括多チャネルQAM光変調方式を提案し,その原理を理論的数式と図面を用いて明確にした。地デジテレビ放送で用いられているOFDM変調方式においても,同様に多チャネル一括OFDM変調を提案し,その原理を理論的数式と図面を用いて明確にした。さらに,光変調器を用いる代わりにミキサを用いて,一括多チャネルQAM変調の実証実験を行い,私達の知る限り世界で初めて成功した。実験では16QAMと64QAMのコンスタレーションが得られた。研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」の原理を,図面と数式を用いて明確にして,査読のある学術論文として発表した。発表した学術論文では,多チャネルを同時に一括して,同一映像(緊急映像)でQAM変調できることを示した。さらに,一括して多チャネルの搬送波を変調するので,装置を構成する部品数が少なくシンプルであり,低コストに構成できることを明らかにした。また,提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」で用いる半導体レーザダイオード(LD)のバイアス設定は,出力されるQAM信号の搬送波対雑音電力比(CNR)に影響を与えると考えられるが,これまで培われてきた光同軸ハイブリッドSCM伝送の長年の実用化技術に基づいて解決できると考えられることも明らかにした。なお,搬送波(キャリア)ごとで,π/2だけ位相を遅らせるためのπ/2移相器には,広帯域移相器の適用も可能と考えられることを明らかにした.すなわち,FDM多重した多チャンネルキャリアを一括して1個の広帯域移相器によりπ/2だけ位相を遅らせることもできることを明らかにした。提案方式の用途としては,適用の一例として,地域毎の緊急避難情報を確実に伝達するために,CATV局において衛星放送の再送信を停止し,非難を呼びかける緊急放送に強制的に一斉に切り替える運用も将来は考えられ,その際は,本提案方式が適用できるCATVシステムの国内での加入世帯数は2747万世帯,世帯普及率は49.4%(平成25年12月末)と多く,広く役立つと考えられることを明らかにした。研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」の実証のための基礎実験を実施した。最終的な構成では,緊急放送番組を,I信号(同相)とQ信号(直交位相)に分け,それぞれ光変調器に入力するため,2台の光変調器が必要となるが,基礎実験として,1台の光変調器を用いてI信号(同相)に関してのみの実験を実施した。すなわち,この基礎実験では,多チャネルのマルチキャリアのcos波で強度変調した半導体レーザ(LD1)出力光を光変調器に入力し,緊急放送番組のI信号(同相)により,さらに光強度変調した。光強度変調された信号光を,光受信機(PD)により,電気出力信号に光電変換し,オシロスコープと,スペクトルアナライザにより測定した。これにより,緊急放送番組のI(同相)信号によって,一括して多チャネルのマルチキャリアをQAM変調できたことが実証できた。以上のとおり,研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」の実証のための基礎実験が成功した。平成27年度では,研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」のI信号(同相)のみでの基礎実験には成功した。しかし,まだ,I信号(同相)とQ信号(直交位相)の2つの信号による最終的な構成での実験ができていない。最終的な構成では,光変調器を用いて光信号処理を行うことにより,より多くのチャネル数の実現を可能にする予定であるが,今回,その基礎実験として,電子回路を用いて実証のための基礎実験を実施した。実験の結果,ランダムディジタル信号による変復調に成功し,復調後の出力信号により16QAMのコンスタレーションを測定器に表示することができた。また,QAM変調方式の拡張として,地上波デジタル放送で用いられているOFDM変調方式においても,同様に多チャネル一括OFDM変調ができることを数式を用いて明らかにした。OFDM変調への拡張が可能になれば,CATVの地上波デジタル放送の視聴者に対しても,緊急避難情報を迅速に,かつ的確に伝送できるようになる。地上波デジタル放送のテレビ局は通常各県単位にあるが,CATV局は各県に複数存在する。したがって,CATV局からの情報の方が,地域情報をきめ細かく迅速に発信できるというメリットがある。また,CATVに加入していないホテルや旅館,学校等の館内放送システムにおいても適用が可能となる。館内の各部屋の家庭用テレビを用いて,この提案している多チャネル一括OFDM変調方式を適用することができる。CATVチューナは不要で,家庭用テレビの画面に館内で火災が発生している場所や,不審者のいる場所を表示し,さらには,避難経路までも表示することが可能となる。すなわち,これにより,建物内での火災や強盗などからの避難情報を迅速に,かつ,的確に伝送できるようになる。

研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」の実証のための基礎実験では,電子回路による実証実験がコンスタレーション表示に成功し,おおむね終了したものの,光変調器を用いて光信号処理回路を用いた実証実験が,I信号(同相)のみでの基礎実験が成功したものの,Q信号(直交信号)を用いた2つの信号による実験がまだ終了していない。研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」の実証実験を実施した。最終的な構成での光変調器を用いて光信号処理を行う実験は,いまだ,継続中である。しかし,最終的な構成ではないものの,光変調器を用いる代わりにミキサを用いて,一括多チャネルQAM変調の実験を行い,研究代表者の知る限り世界で初めて成功した。実験では,111MHz,147MHzの2つのチャネル搬送波を,それぞれ2分岐し,サイン波成分とπ/2位相遅延したコサイン波成分に分け,各成分で周波数多重する。2波周波数多重されたサイン波成分はミキサにより映像のI成分(同相成分)で一括変調する。また,2波周波数多重されたコサイン波成分はミキサにより映像のQ成分(直交成分)で一括変調する。これら2つの出力信号を合成することで,多チャネル一括QAM変調方式における被変調波信号が得られる。得られた出力信号を受信機のQAM復調器により復調し,コンスタレーションを測定した。測定したコンスタレーションは良好であり,搬送波ごとにQAM変調する従来方式に比べて,本提案の一括QAM変調方式によっても,EVM値は,ほとんど遜色なく,16QAMで,16.5916.83,また,64QAMで,9.809.88であった。なお,情報信号(I,Q信号)は,疑似ランダムパターン信号であり,シンボルレートは5.274Mbaudに設定した。実験では,16QAM,及び64QAMのどちらの方式においても,同一情報信号で一括QAM変調された2つのチャネル搬送波のそれぞれから,情報信号を復調することができた。これにより,一括QAM変調方式を実証することができた。地震,津波,川の氾濫などの緊急放送への使用目的や,火災などの緊急館内放送への使用目的,多チャネルCATV放送での地域ごとでのコマーシャル挿入の使用を目的として,一括多チャネルQAM光変調方式を提案し,その原理を理論的数式と図面を用いて明確にした。地デジテレビ放送で用いられているOFDM変調方式においても,同様に多チャネル一括OFDM変調を提案し,その原理を理論的数式と図面を用いて明確にした。さらに,光変調器を用いる代わりにミキサを用いて,一括多チャネルQAM変調の実証実験を行い,私達の知る限り世界で初めて成功した。実験では16QAMと64QAMのコンスタレーションが得られた。平成26年度では,研究代表者が新規に提案している「一括多チャネルQAM光変調装置」の原理を,図面と数式を用いて明確にして,査読のある学術論文として発表した。発表した学術論文では,多チャネルを同時に一括して,同一映像(緊急映像)でQAM変調できることを示すことができた。しかし,実験によっては,まだ,多チャネルを同時に一括して,同一映像(緊急映像)でQAM変調できることを示すことができていない。平成28年度には,最終的な構成での実験を実施する。具体的には,2台の光変調器を用いて,緊急放送番組を,I信号(同相)とQ信号(直交位相)に分け,それぞれ光変調器に入力することにより,多チャネルを同時に一括して,同一映像(緊急映像)でQAM変調できることを,I信号(同相)のみならず,Q信号(直交位相)に対しても示す。
ALP活性に依存するリン酸による歯根膜線維芽細胞の分化機序に関する基礎研究

本年度は、アルカリフォスファターゼ活性によりできたリン酸のナトリウム依存性リン酸トランスポーターを介した歯根膜線維芽細胞内流入について解析することを目標として実験をおこなってきた。初めに、本研究(in vitro研究)で使用する予定の歯根膜線維芽細胞の形質発現をRT-PCRより確認をおこなった。その結果、既存の3種類の歯根膜線維芽細胞はアルカリフォスファターゼの遺伝子(ALPL)を始めとして、歯根膜線維芽細胞に発現していると言われている遺伝子(COL1A1, FMOD, PLAP-1, Periostin, etc.)の発現を認めたため本研究で使用することとした。また、それら遺伝子の発現が安定している57継代目を使用して実験をおこなった。次に、歯根膜線維芽細胞の通常培養や石灰化誘導培養をおこなった際、ナトリウム依存性リン酸トランスポーターの競合的拮抗薬であるフォスフォノギ酸を添加し培養をおこなった際のリン酸濃度の変動を経時的に測定した。初めに、歯根膜線維芽細胞の培養において添加するフォスフォノギ酸の濃度を1.0mMに決定するための予備実験をおこなった。その後、通常培養や石灰化誘導培養、石灰化誘導培養にフォスフォノギ酸を添加した3種類の培地で歯根膜線維芽細胞を培養し、その細胞内のリン酸濃度を測定した。その結果は、通常培養ではリン酸濃度の大きな変化は認めなかったが、培養開始後1日目に石灰化誘導培養をおこなった細胞ではリン酸濃度が高い値を示し、石灰化誘導培養にフォスフォノギ酸を添加し培養をおこなった細胞ではリン酸濃度が低い値を示した。これらの結果から、ナトリウム依存性リン酸トランスポーターを介して歯根膜線維芽細胞内にリン酸の流入が生じていることが分かった。本年度の目標の1つであったアルカリフォスファターゼの強発現を示す歯根膜線維芽細胞の作製について苦戦を強いられているが、それ以外の目標は達成しているため。歯根膜線維芽細胞の種類や継代数、ALPL導入方法について検討をおこない、平成30年度で達成できていないALPL強発現を示す歯根膜線維芽細胞の作製に引き続き取り組んでいきたい。また、次年度は当初の予定通り、これまでの3種類の培地を用いた培養における歯根膜線維芽細胞の骨芽細胞マーカー遺伝子の発現について着目し、その経時的変化を明らかにしていきたい。本年度で達成できなかったALPL強発現を示す歯根膜線維芽細胞の作製に使用した細胞は、既存の細胞を使用したため、新たな細胞の購入をおこなわなかった。また、その後に予定していたタンパク分析に使用するためのwestern blot機器を購入していないため使用額に差額が生じた。次年度は、そのような細胞の作製とタンパク分析を引き続きおこなっていくため、新たな細胞の購入、タンパク分析の機器・試薬の購入に使用する予定である。
反応拡散系の制御による刺激応答性高分子ゲル上でのパターン形成と機能化

自然界でみられるパターン形成は非線形・非平衡系で生じる散逸構造形成と大きく関連している。このような散逸構造形成が生じる反応拡散系の一つとしてFIS(ferrocyanide-iodate-sulphaite)反応がある。FIS反応を媒体であるゲル中で生起させると、pHの濃度差として自己複製パターンなどの時空間的なパターンが生じる。このようなパターンは系のダイナミクスによって支配されており、反応や拡散、境界条件などの影響を受ける。本研究ではこのような化学反応によって生じる秩序構造形成と材料の特性を組み合わせることによってシステムを構築し、材料の新規的な機能創発を目指した。本年度は最初に、温度応答性高分子をグラフトさせた高分子ゲルを作成し、温度変化に応じたFIS反応のパターン形成挙動を観察した。グラフト鎖の有無によってパターン形成の温度依存性に違いが見られ、温度による媒体の変化に起因したパターン形成の変化が見られた。次に、ゲルの網目密度が局所的に異なるヘテロ構造ゲルを作成し、人工的にゲル内の拡散や境界条件を制御することによって、パターン形成の制御を行った。ゲル媒体で反応を人工的に制御することで散逸構造によるパターン形成を制御することに成功した。さらに、RuとTerpyridine錯体の錯形成の性質を利用して、ポリマー間の架橋点が外部環境によって結合・解離する系の構築を行った。Belousov-Zhabotinsky(BZ)反応を用いた系ではあるが、BZ反応の酸化・還元振動に応じて錯形成が結合・解離し粘度振動することを確認した。このようなシステムによってゾル-ゲル振動やゾル-ゲルパターンなどを実現し、ソフトマシンへの展開が期待される。自然界では秩序構造が自発的に形成する自己組織化現象が多くみられる。この秩序構造には自己集合と散逸構造形成があり、散逸構造形成は開放系の非平衡状態で起こる現象で、反応拡散系によって生じるパターン形成などがある。本研究では開放系のマテリアルである高分子ゲルと反応拡散系の化学反応を組み合わせることによって、パターン形成の制御を目指した。反応にはFIS(ferrocyanide-iodate-sulphite)反応を用い、上部がゲルと接した構造の連続流通攪拌反応槽を作成しpHの違いにより生じるパターンの観察を行った。ゲルはポリアクリルアミドゲルを用い、モノマー濃度、厚みを変えて作製した。その結果、スポットパターンが自己複製しながら増殖し、最終的には空間を埋め尽くす自己複製パターンや周期的に変化するらせんパターンが得られた。パターンはゲルの厚みが薄い時には定在的なパターンが得られるのに対して、厚みが増すと動的に変化するパターンとなり、これはシミュレーションの結果と定性的に一致した。また、ゲルのモノマー濃度を高くしたゲルを作製したところ自己複製パターンができるのと同じ条件でラメラ状のパターンが得られた。すなわち、ゲル内での溶質の拡散係数を制御することによって、パターンの制御が可能であることが示唆された。高分子ゲルは外部刺激によって体積相転移をおこし、ゲルの含水率やゲル内での溶質の拡散係数が変化することから、今後は刺激応答性の高分子ゲルと組み合わせて外部刺激によるパターンのスイッチングを目指す。自然界にみられるパターン形成は非線形・非平衡系で生じる散逸構造形成と大きく関連している。FIS反応を媒体であるゲル中で生起させると、自己複製パターンなどの時空間的なパターンが生じる。本研究ではこの反応媒体となるゲルに刺激応答性を導入することで媒体を外部刺激によって変化させ、系のダイナミクスを変化させることでパターン形成の制御を行うことを目的としている。本年度は、次の2点について具体的な検討を進めた。1点目は刺激応答性を有さないポリアクリルアミドゲルを反応媒体としてFIS反応の温度依存性や、拡散依存性、厚み依存性について実験を行った。これを時空間解析することでパターンの時空間的な特性を明らかにした。これらの基礎的な検討を通して、今後の機能性ゲル中でのパターンの挙動を解析するにあたっての具体的な指針を得た。2点目は刺激応答性高分子ゲルの作成およびパターン形成挙動の実験を行った。相転移温度が異なる数種類のアクリルアミド誘導体を合成し、ゲルを作成してパターン形成挙動の実験を行った。しかし、アクリルアミドゲルではパターン形成が起こるのに対して、二級アミドや三級アミドのゲルではパターン形成がうまく起こらなかった。そこで、アクリルアミドの主鎖網目にポリN-イソプロピルメタクリルアミド鎖をグラフトさせたゲルでパターン形成の実験を行った。その結果、相転移温度付近を境にパターン形成の挙動にやや違いがみられた。これらの研究は、微小な空間スケールの変化が結果としてマクロなパターンに影響を与えるという階層性をモデル的に示すものとして意義があると考えている。

本年度は最初に、温度応答性高分子をグラフトさせた高分子ゲルを作成し、温度変化に応じたFIS反応のパターン形成挙動を観察した。グラフト鎖の有無によってパターン形成の温度依存性に違いが見られ、温度による媒体の変化に起因したパターン形成の変化が見られた。次に、ゲルの網目密度が局所的に異なるヘテロ構造ゲルを作成し、人工的にゲル内の拡散や境界条件を制御することによって、パターン形成の制御を行った。ゲル媒体で反応を人工的に制御することで散逸構造によるパターン形成を制御することに成功した。さらに、RuとTerpyridine錯体の錯形成の性質を利用して、ポリマー間の架橋点が外部環境によって結合・解離する系の構築を行った。Belousov-Zhabotinsky(BZ)反応を用いた系ではあるが、BZ反応の酸化・還元振動に応じて錯形成が結合・解離し粘度振動することを確認した。このようなシステムによってゾル-ゲル振動やゾル-ゲルパターンなどを実現し、ソフトマシンへの展開が期待される。
伸展刺激により活性化される心筋クロールチャネルの分子構造と機能

本年度はラットでクロライドチャネル遺伝子のfamilyを形成していることが知られているCLC遺伝子familyに相当するクロライドチャネル遺伝子を家兎心臓から得ることを目的にdegenrative oligonucleotideprimersを3組作成し、家兎心房・心室のmRNAを鋳型にRT-PCRを行った。その結果、心房にはラットのCLC-2と相同性の高いクローンが高頻度に存在しており、心室にはラットのCLC-3と相同性の高いクローンが高頻度に存在することが確認された。CLC-2はラット上皮細胞において伸展刺激により活性化されるクロライドチャネルをコードすることが知られているので、まず家兎心房のmRNAからcDNAライブラリーを作成し、得られたRT-PCR産物を用いてスクリーニングを行った。その結果得られたクローンは5′端が部分的に欠けていたのでprimer extension法と5′RACE法を用いて全長を得た。このクローンの遺伝子構造を解析した結果は3421塩基、921アミノ酸からなり、ラットCLC-2と塩基レベルで63%の相同性を有しており、アミノ酸レベルでは84%の相同性を有していた。また後者は心室のmRNAから作成したcDNAライブラリーをスクリーニングした部分的にその遺伝子構造の解析を行ったが、ラットCLC-3とアミノ酸レベルでほとんど100%に近い相同性を有していた。これらのクローンの心房・心室での分布をNorthern blot analysis、RT-PCR法を用いて検討したが、予想どうり前者は心房でその発現が強く、後者は心室でその発現が高いことが確認された。
量子的インフレーション宇宙における時空構造の進化とそのシミュレーション

量子効果の時空構造への影響を取り入れる準備として,非一様時空の表現方法の一つであるgradient expansionの性質の再検討をおこなった.この方法はEinstein方程式に含まれる空間微分の階数についての摂動展開で近似解を構成する手法であり,展開の0次(background)においても非線形のゆらぎを取り入れる事ができる.この方法を長波長ゆらぎによる反作用問題の観点より繰り込み群の手法に基づいて再定式化することに成功した.その直接的な応用として,ゆらぎの非断熱成分のみがフリードマン宇宙への反作用効果をもたらすことが明らかになった.また,物質場として非線形相互作用する2つのスカラー場を持つモデルを用いて,インフレーション後の再加熱時における非一様構造の進化を,数値的及び解析的に取り扱った.再加熱時においてはコヒーレントに振動するインフラトン場によって引き起こされるパラメーター共鳴によって,物質場と計量のゆらぎが増幅される.Gradient expansionを用いた数値計算ではゆらぎは線形成長の時期を経て非線形成長の時期に入り,最終的には一定の振幅を持つランダムな空間パターンが実現される.これは扱っているモデルがカオス系であること,0次のgradient expansionが各空間点間の相関を持たないという事より理解できる.ゆらぎのパワースペクトルは初期に用意するゆらぎのパターンによらず,最終的にはホワイトノイズのパワースペクトルに移行してしまうが,中間段階での進化は初期のパワーインデックスによって異なる.Gradient expansionの解を一様等方なフリードマン宇宙のまわりで2次まで摂動展開することより,パワーインデックスの時間変化の様子を解析的に導出することに成功した.量子効果の時空構造への影響を取り入れる準備として,非一様時空の表現方法の一つであるgradient expansionの性質の再検討をおこなった.この方法はEinstein方程式に含まれる空間微分の階数についての摂動展開で近似解を構成する手法であり,展開の0次(background)においても非線形のゆらぎを取り入れる事ができる.この方法を長波長ゆらぎによる反作用問題の観点より繰り込み群の手法に基づいて再定式化することに成功した.その直接的な応用として,ゆらぎの非断熱成分のみがフリードマン宇宙への反作用効果をもたらすことが明らかになった.また,物質場として非線形相互作用する2つのスカラー場を持つモデルを用いて,インフレーション後の再加熱時における非一様構造の進化を,数値的及び解析的に取り扱った.再加熱時においてはコヒーレントに振動するインフラトン場によって引き起こされるパラメーター共鳴によって,物質場と計量のゆらぎが増幅される.Gradient expansionを用いた数値計算ではゆらぎは線形成長の時期を経て非線形成長の時期に入り,最終的には一定の振幅を持つランダムな空間パターンが実現される.これは扱っているモデルがカオス系であること,0次のgradient expansionが各空間点間の相関を持たないという事より理解できる.ゆらぎのパワースペクトルは初期に用意するゆらぎのパターンによらず,最終的にはホワイトノイズのパワースペクトルに移行してしまうが,中間段階での進化は初期のパワーインデックスによって異なる.Gradient expansionの解を一様等方なフリードマン宇宙のまわりで2次まで摂動展開することより,パワーインデックスの時間変化の様子を解析的に導出することに成功した.量子効果の時空構造への影響を取り入れる準備として,非一様時空の表現方法の一つであるgradient expansionの性質の再検討をおこなった.この方法はEinstein方程式に含まれる空間微分の階数についての摂動展開で近似解を構成する手法であり,展開の0次(background)においても非線形のゆらぎを取り入れる事ができる.物質場として非線形相互作用する2つのスカラー場を持つモデルを用いて,インフレーション後の再加熱時における非一様構造の進化を,数値的及び解析的に取り扱った.再加熱時においてはコヒーレントに振動するインフラトン場によって引き起こされるパラメーター共鳴によって,物質場と計量のゆらぎが増幅される.gradient expansionを用いた数値計算ではゆらぎは線形成長の時期を経て非線形成長の時期に入り,最終的には一定の振幅を持つランダムな空間パターンが実現される.これは扱っているモデルがカオス系であること,0次のgradient expnasionが各空間点間の相関を持たないという事より理解できる.ゆらぎのパワースペクトルは初期に用意するゆらぎのパターンによらず,最終的にはホワイトノイズのパワースペクトルに移行してしまうが,中間段階での進化は初期のパワーインデックスによって異なる.gradient expansionの解を一様等方なフリードマン宇宙のまわりで2次まで摂動展開することより,パワーインデックスの時間変化の様子を解析的に導出することに成功した.以上に加えて,フリードマン宇宙上での長波長非線形ゆらぎの反作用効果が,0次のgradient expansionの解に内在していることが,繰り込み群を用いた定式化で明らかになった.量子効果の時空構造への影響を取り入れるための準備として,長波長ゆらぎによる一様等方宇宙への反作用効果の定式化を行なった.まず,一様等方宇宙+長波長線形ゆらぎの系に対して,繰り込み群の方法を適用することで反作用の影響を評価した.一様等方宇宙の解はそこに含まれる積分定数によって特徴づけられるが,長波長線形ゆらぎの効果を背景に繰り込むことで,背景の積分定数が空間依存性を獲得することを示した.つまり長波長ゆらぎによる反作用効果は,空間依存性を持つ積分定数として表現できる.さらに繰り込まれた解が,Einstein方程式のgradient expansionの最低次の解と一致することも明らかにした.次に非一様宇宙を平均化した場合に,非一様性が一様等方宇宙の進化に及ぼす影響を解析した.非一様

宇宙のモデルとしてはgradient expansionの最低次の解を用意し,空間平均を具体的に実行することで,平均化された宇宙に対する発展方程式を導出した.その結果,非一様性が非断熱型のゆらぎである場合のみに反作用の効果によって宇宙の進化が変更されることが明らかとなった.さらに物質として輻射とダストの2成分完全流体系の場合について,平均化された宇宙の時間発展を具体的に求めたところ,宇宙定数を入れてないにも関わらず宇宙が加速する場合があることが明らかとなった.量子効果の時空構造への影響を取り入れる準備として,非一様時空の表現方法の一つであるgradient expansionの性質の再検討をおこなった.この方法はEinstein方程式に含まれる空間微分の階数についての摂動展開で近似解を構成する手法であり,展開の0次(back ground)においても非線形のゆらぎを取り入れる事ができる.この方法を長波長ゆらぎによる反作用問題の観点より繰り込み群の手法に基づいて再定式化することに成功した.その直接的な応用として,ゆらぎの非断熱成分のみがフリードマン宇宙への反作用効果をもたらすことが明らかになった.また,物質場として非線形相互作用する2つのスカラー場を持つモデルを用いて,インフレーション後の再加熱時における非一様構造の進化を,数値的及び解析的に取り扱った.再加熱時においてはコヒーレントに振動するインフラトン場によって引き起こされるパラメーター共鳴によって,物質場と計量のゆらぎが増幅される.Gradient expansionを用いた数値計算ではゆらぎは線形成長の時期を経て非線形成長の時期に入り,最終的には一定の振幅を持つランダムな空間パターンが実現される.これは扱っているモデルがカオス系であること,0次のgradient expansionが各空間点間の相関を持たないという事より理解できる.ゆらぎのパワースペクトルは初期に用意するゆらぎのパターンによらず,最終的にはホワイトノイズのパワースペクトルに移行してしまうが,中間段階での進化は初期のパワーインデックスによって異なる.Gradient expansionの解を一様等方なフリードマン宇宙のまわりで2次まで摂動展開することより,パワーインデックスの時間変化の様子を解析的に導出することに成功した.
下前頭回と上前頭回を連絡する白質神経線維に関する研究

下前頭回と上前頭回を連絡する神経繊維束の存在を疑い、fiber dissectionとMRIによる解析を行った。その結果、本神経線維束の同定に成功するとともに、ブローカ言語中枢と外側上前頭回を連絡する解剖学的特徴を持つこと、左側大脳半球優位な偏在性の性質を持ち男性に強い傾向があること、その所見が弓状束の特徴と共通することから、本線維束が言語ネットワークに関係している可能性が示唆された。またこれらの結果は、術中言語マッピングにおいて外側上前頭回刺激時にみられる発語障害を説明しうると考えられた。昨年度の研究にて、これまで未知であった下前頭回と上前頭回を連絡する神経繊維の同定に成功した。fiber dissection (FD)による新たな白質連合線維束の剖出・同定および従来の白質連合線維束との関連性についてホルマリン固定脳を用いて評価・検討し、FDにより得られた結果に基づき、生体内での白質連合線維束の走行状態を高磁場(3-tesla) MRIによるdiffusiontensor image-tractography (DTI-T)により描出し、さらにFDの結果と比較検討した。具体的に、8側の大脳を用いたFDにて、全検体において下前頭回(Brodmann領野44/45:Broca area)と上前頭回外側野(LSFG)間に連合線維を剖出した。また53例の大脳病変を有さない右利き脳神経外科患者を対象に行ったDTI-Tにて、全例に本線維束を認め、4例のみ右側に認めなかった。さらに本線維束は有意差をもって左側に広く分布し、この所見は特に男性に顕著であった。以上から、いわゆるBroca-LSFG pathwayの存在を明らかにしたと言える。またこれらの特徴から、本線維束が言語ネットワークに関係している可能性を示唆するともに、今後の脳神経外科手術における術中言語マッピングによりLSFGの機能について解明していく必要があると考えられた。(論文投稿中)また、言語ネットワークには側頭葉を走行する弓状束が主な機能を有するが、他に釣状束や下縦束も重要な役割を担うと近年報告されている。脳神経外科手術において優位半球側の側頭葉機能領域の温存は必須であり、脳深部の病変に対して様々な手術アプローチが報告されてきた。特に視交叉後方病変に対する手術は困難を極め、より術中視野を確保するには正常組織を損傷する可能性が高くなる。昨年度の研究にて、本領域に対する手術で得られる術野について、側頭葉牽引による影響を加味して解剖学的評価を行い、経半規管アプローチが有用であることを示した。本年度は、FDとDTI-Tにより得られた本神経線維束の機能的側面を評価する。実際の脳器質的疾患(主に脳腫瘍)に対する脳外科手術の影響を評価し、本神経線維束が言語中枢に果たす役割について検討する予定である。これまでの研究にて、これまで未知であった下前頭回と上前頭回を連絡する神経繊維の同定に成功した。fiber dissection (FD)による新たな白質連合線維束の剖出・同定および従来の白質連合線維束との関連性についてホルマリン固定脳を用いて評価・検討し、FDにより得られた結果に基づき、生体内での白質連合線維束の走行状態を高磁場(3-tesla)MRIによるdiffusiontensor image-tractography (DTI-T)により描出し、さらにFDの結果と比較検討した。具体的に、8側の大脳を用いたFDにて、全検体において下前頭回(Brodmann領野44/45 : Broca area)と上前頭回外側野(LSFG)間に連合線維を剖出した。さらに、本神経線維束は、左右大脳半球において左側偏位群、偏位なし群、右側偏位群が6:1:3の割合で有意差をもって左側に広く分布し、特に左側優位所見は男性に顕著であった。下前頭回後方は優位半球ではブローカ言語中枢に一致していることから、いわゆるBroca-LSFG pathwayの存在を明らかにしたと言える。また、この結果は言語機能ネットワークに重要な役割を担う弓状束の左右偏在性ならびに男女差を示した過去の報告と一致することからも本線維束が言語ネットワークに関係している可能性を示唆する。今後の脳神経外科手術における術中言語マッピングにより、本神経線維束とLSFGの機能について解明していく必要があると考えられた。また、本神経繊維を含む前頭葉の深部に位置する病変に対する手術で得られる術野について、前頭葉牽引による影響を加味した解剖学的評価を行い、蝶形骨外側壁の骨削除が有用であることを示した。このアプローチは、優位半球において本神経線維の到達領域であるブローカ言語中枢の損傷を最低限に抑えることができると考えられた。
琉球諸方言要地アクセントの緊急調査研究

与那国方言は基本的にA,B,Cの3系列からなる3型アクセントであるが,その中でAとCは文節末尾が重音節か軽音節かで対立の実現の仕方が異なるという特異な体系になっていること,そしてそれが,先行研究との比較により,音節の軽重を条件とする音調変化が起こった結果であることを明らかにした。また,その世代間変化から,音調の変化は上昇・下降ともに右の方に移行することも明らかになった。これらは今後のアクセント研究にとっても大きな意味をもつ。本調査研究は,次の3点をその目的とする。(1)消滅の危機に瀕している日本語諸方言,とりわけその危険度の高い琉球諸方言のアクセントを実地調査し,その体系と仕組みを明らかにする。(2)琉球アクセント祖体系ならびに日本語アクセント祖体系を考える基礎を固める。(3)貴重な音声を録音保存し,できるだけ多くの資料を残す。南琉球方言は,与那国方言を中心に調査をした。その結果,80歳台の話者でも,平山輝男・中本正智(1964)『琉球与那国方言の研究』(東京堂)から変化が生じていることが分かった。3拍語で言えば,以前は,1.○[○○,2.○[○○]],3.○○○_であったものが,2番目の型の末尾の拍内下降が消えて1番目と同じ○[○○になり,3番目はしばしば語頭が少し高まって発音されるようになっている。1番目の○[○○と2番目の○[○○は,助詞も同じく高くついてその範囲では区別がないが,その後に自立語を付けると高くつくか低く付くかの区別が現われる。助詞なしで自立語を続けても同じ区別が現われる。また,3型アクセントに納まらないように見える音調型も一部記録してあるので,アクセント体系については今後さらに調査をして行く。その他,宮古島方言,波照間島方言でも簡単な予備調査を行なった。奄美の沖永良部島方言では,和泊町皆川で地元の人が書いた方言集,甲東哲『島のことば沖永良部島』を使ってその全語彙のアクセントを調べていたが,今期で全部の調査を終えた。そして,すべてのデータを入力して,アクセントの型別に整理をし,資料集の形で3編を公刊した。2拍語までを発表したので,3拍語以降は次期に行なう。沖縄本島に関しては,内間直仁・野原三義(2006)『沖縄語辞典--那覇方言を中心に--』(研究社出版)の各項目のアクセント表記をパソコンで入力し,その電子化を進めた。まだしばらくかかるが,電子化完了後に整理分析をし,さらに著者に確認調査を行なって,那覇方言アクセントを解明したいと考えている。日本語のアクセント史を考える上で重要な方言である香川県伊吹島方言は,以前に行なった世代別調査を国際会議で発表し,英文論文として公刊した。南琉球方言は,今回も与那国島方言を中心に調査をした。3型アクセント体系であることがほぼ確実になった体言は,それらにゼロ助詞,ガ,モ,カラ,マデ,ヨリの方言形を付けたアクセントを調べた。用言は,昨年度調べた基本形約300項目について,その過去形を調べた。また,主要な活用タイプをできるだけ網羅するような50項目を選び,それぞれについて19種類の活用形のアクセントも調べた。これは先行研究で欠けていた部分であり,その成果は8月の国際会議で発表する予定である(採択済み)。沖縄本島那覇方言は,内間直仁,野原三義『沖縄語辞典-那覇方言を中心に-』(研究社出版)のアクセント付き項目をすづてパソコンに入力し,その電子化を終えた。今後,これを整理分析し,その疑問点を直接著者に確認をしながらそのアクセント体系を解明する予定である。奄美方言は,和泊町方言集である甲東哲『島のことば沖永良部島』の全語彙について和泊町皆川方言の話者に当たってそのアクセントを調査した結果を資料編の続きとして発表した。同じく奄美諸島の徳之島浅間方言では,アルファベット関連語彙や数詞の調査も行なった。おそらく奄美方言ではこの分野に関するはじめての調査であろう。本土方言では,日本語のアクセント史を考える上で非常に重要な香川県伊吹島方言について2つの調査をした。1つは形容詞とその活用形の調査である。もう1つは,40年以上前に和田実が録音したテープを聞き直してそのアクセントを報告した。青森市方言の後部2拍複合名詞のアクセント資料も,前年度に引き続いて公にした。その他,海外の国際会議で以前発表したものが,今期,3本の英文論文となって公刊された(いずれも論文集)。アクセントと意味の関係を扱ったもの,鹿児島県の3つの2型アクセントの間の異同を明らかにしたもの,日本語標準アクセントの捉え方を論じたもの,の3点である。1南琉球方言では,予定通り与那国島方言のアクセントを対象に,特に動詞の活用形約1000項目のアクセントを記述した。

また,付属語や平山輝男・中本正智(1964)『琉球与那国方言の研究』(東京堂)の所収語彙約1000語についても確認調査を行なった。その結果,平山・中本報告との間の40年の間に次の変化が起こっていることが明らかになった(主要なもののみ)。(1)3型アクセントのA型とB型の対立が単独形では失われている。これはアクセント単位末(助詞付きを含む)の下降調が消失したことによって生じた。(2)しかしながら,その直後に別のアクセント単位が続くと,B型は次を下げる特徴をもち,それのないA型との対立は保持されている。(3)A型とB型の対立は,軽音節終わりの付属語が続いても区別されないが,最後に重音節を含む付属語が付いた場合には保たれる。「橋」と「箸」で示す。橋ha[Cji ha[Cjinga ha[Cji minu]N(ない)ha[Cjinga minu]N ha[CjibagiN(も,まで)箸ha[Cji ha[Cjinga ha[Cji] minu]N ha[Cjinga]minu]N ha[Cjibagi]Nこのような形で音節の軽重がアクセント変化に関与している方言は,私の知るかぎり,日本語では初めてである。この成果は,イギリスのLeedsで開かれる国際会議(Methods)において英語で発表をした。2奄美の沖永良部島和泊町皆州方言のアクセントについては,音節構造別に整理した資料集を複数発表した。3同じく奄美の徳之島浅間方言では,修飾構造に現われる半下降について調べた。これも目本語の中では初めて明らかになった現象である。4本土方言では,青森市方言後部2拍複合名詞のアクセント資料を公刊した。来年度で完成の予定である。(1)今期の前半はイギリスで研究をしていた関係で調査期間に制約があったが,話者の協力もあって与那国方言アクセントを詳しく調べることができた。これまでの調査結果を踏まえて,先行研究,中でも平山輝男・中本正智『琉球与那国方言の研究』(1964)の確認調査に力を注いだ。特に,その第5章語彙編に出ているすべての単語を再調査し,その異同も明らかにして資料集を公刊することができた。その結果,これまで3型アクセントだとされてきた与那国方言には,その3つの型に単純に収まりきれないものが存在することが判明した。その多くは多単位形として3型の枠の中で解釈できそうであるが,中にはそれでも処理できない型も残り,今後の研究課題となった。(2)その現地調査と並んで,イギリス滞在中は整理を進め,2009年7月にアテネで開かれた国際会議においてその世代間変化を英語で発表した。また,帰国後の2009年10月に国立国語研究所設置記念国際シンポジウム「日本語研究の将来展望」の一つとして「アクセント史研究」と題して日本語で話した。両方の成果は,論文「琉球与那国方言のアクセントと世代間変化」としてまとめた。現在,記念論文集『日本語研究の12章』(仮題)の一部として印刷中である。3月に間に合わなかったので研究発表欄には記入しないが,そのポイントは,この方言は音節単位であり,その音節量(軽重)がアクセント変化とその結果の共時的記述において重要な役割りを果たすこと,および世代間変化の追究により,上昇・下降ともに右側に移動していることが実証的に明らかになったことである。(3)青森市方言の後部2拍からなる複合語アクセント規則を明らかにするための資料も公刊した。
東日本大震災後の東北沿岸被災地における生活綴方・作文教育実践に関する調査研究

東日本大震災後の東北沿岸3県の被災地での生活綴方・作文教育実践の実態とその展開過程を調査し、その意義を検討した。特に、岩手県宮古市及び釜石市における被災地教育実践に取り組む複数の小・中学校教師、また、宮城・東松島市の中学校教師・制野俊弘氏や、福島・南相馬市の小学校教師・白木次男氏に、複数回の聴き取り調査・資料収集を行い、地域に根ざした教育実践、いのちを考える授業、総合学習や生活綴方実践等の実際を確かめた。あわせて関連文献目録を作成した。特に福島の小学校教師・白木次男氏からは、学級文詩集実践を基軸に据え、目の前の地域現実の「リアルな姿から自分の考えを鍛え」る教育実践の実像を詳細に学び得た。研究初年度である本年度は、基礎的事実の収集・確認、教育研究集会への参加による情報収集や聞き取り調査等を中心に作業を行ってきた。第一に、文献講読等の基礎的研究として、基礎資料として本研究課題に関係する、これまで公刊されてきた図書(東日本大震災とその後に関する記録(著書)や、教育関係雑誌の論文等の諸資料を収集・講読し、被災地の地域実態や、現段階での教育実践研究の動向と到達点等を確認した。第二に、研究集会等への参加、実践の実態把握、実践報告資料等の収集を進めるべく、教師たちが集う研究集会に参加し情報収集を行った。例えば「東北民教研」蔵王集会(8月911日)や、日本作文の会全国大会(8月13日、於:北海道大)、「東北作文の会」集会(11月2223日)等々である。それら複数の教育研究集会に出席・参加し、実践報告と討論を聴き討議に参加し、生活綴方実践の動向や課題・論点の動向、実態把握に関する情報収集を行い、東北沿岸被災地および東北各地域での現場教師の教育実践の営みの一端を学んだ。とりわけ、日本作文の会全国大会や東北作文の会では福島のある生活綴方教師の実践報告を丁寧に聴く機会を複数得た。また東北の地で開かれた日本臨床教育学会第4回全国研究大会(9月2728日、於:仙台)では、沿岸・亘理地域の巡検に参加し、また宮城・東松島の中学校教師らの実践報告を聞く機会を得、さらに自身も自由研究発表を行い複数の貴重な教示を得ることができた。第三に、現地(東北3県の各地・学校)に赴いての実践者への聞き取り調査と第一次資料収集を行った。例えば、青森県や、岩手県(沿岸・宮古市)の教育実践者数名に現場の子ども・学校の実態等についての聞き取り等を行い、また、福島県のある小学校の学校全体学習発表会の参観に赴き(11月8日)、また放課後に同校6学年の担当教師に近時実践の動向と課題を直接伺う機会を得た。研究2年度である平成27年度には、前年度に引き続き、基本文献の収集・講読、関係者への聞き取り調査、研究会等への参加と教育実践資料収集等を中心に作業を行ってきた。第一に、基礎資料として、本研究課題に関係する図書(東日本大震災とその後に関する記録(著書)や実践記録など、また教育関係雑誌の論文等の諸資料を収集・講読し、文献を通して基礎的事実を把握・整理し、被災地の実態や教育実践・研究の動向を確認することにつとめてきた。第二に、現場教師たちが集う研究集会等への参加を通して、実践の実態把握、実践報告資料等の収集を進めた。「東北民教研」集会(青森)や東北作文の会研究会(岩手)、日本作文の会全国大会(京都)、歴史教育者協議会東北大会(宮城)、日本臨床教育学会大会(北海道)、等の複数の教育研究集会・関連学会に出席・参加し、実践報告と討論を聴き討議に参加し、生活綴方実践の動向や課題・論点の動向、実態把握に関する情報収集を行い、東北沿岸被災地および東北各地域での現場教師の教育実践の営みの一端を学んだ。第三に、昨年度に引き続き、現地(東北3県の各地域)に赴いての実践者への聞き取り調査と第一次資料収集を行った。具体的には岩手県、福島県、宮城県の複数の学校に赴き、沿岸の教育実践者数名に現場の子ども・学校の実態等についての聞き取り調査を行い、近時における作文教育実践の展開、現今の学校・教育をめぐる地域的課題に対する考え、等を直接伺うことができた。また、作文や学級通信等の第一次資料を借用・複写するなど情報収集を行った。各氏の教育実践の意義についての考察・分析の結果については、現時点で十分な検討を行い終えている段階ではなく、以後中間的な小論をもって中間発表する予定としている。被災地の地域実態や、現段教育実践研究の動向と到達点を確認しつつ、各種の研究集会等への参加をとおして、生活綴方実践の動向や課題・論点の動向、実践の実態把握、実践報告資料等の収集を行い、東北沿岸被災地および東北各地域での現場教師の教育実践の営みの一端を学ぶことができた。そして、東北3県の各地域に赴いて複数の実践者への聞き取り調査と第一次資料収集を行うことができ、当初の目的をほぼ果たしていると考える。ただしその成果の一端を研究論文というかたちで公表するにいまだ至っておらず、収集した情報や教育実践資料、また各実践者の個人史背景をふくめた各方面からの教育実践研究の深め方を検討とするなど、残された作業、あるいは新たに見出された未着手の論点が、来年度の課題として指摘される。