hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚障害者のための電子図書館アクセスバリアフリーに関する研究

>コンピュータの利用では、近年利用環境が、MS-DOSを中心としたCUI環境から、WINDOWSを中心としたGUI環境に移行しつつあるが、合成音声を利用した視覚障害補償では、CUI環境の方にまだ理がある。根本的問題としてWINDOWSのGUI環境では、いくつかのタスクが重なっていることがあり、三次元表現となるが、合成音声は一次元表現しかできない。したがって、例えば、OCRの利用する場合には、OCR機能しか利用できない。現状では、MS-DOSの開発環境が、ほとんどない状態では、ソフト開発はWINDOWSに移行しつつあるが、マルチタスクのWINDOWSがシングルタスクでしか利用できない状況が伺える。今年度の研究は、以下のような概要である。<新録音図書DAISYの利用>全世界共通規格の新録音図書DAISYについて、本学での利用並びにネットワーク利用の可能性について調査を行った。製作に非常に時間がかかる。ボランティア製作では不良率が大きい。本学では、著作権の問題により他の点字図書館などにデータを渡せない。などの問題点が明らかとなり、データベース化出来ないなど、今後の展開上問題となると思われる。<MPEG採用録音図書の利用>マルチメディア対応規格のMPEGのAUDIO部分を利用して録音図書の利用の可能性を精査し、更に音楽データの配信実験を行った。結果は、データはDAISYより小さく、長時間収録が可能、また電子ウォークマンと言うべき電子式録音図書再生装置の利用は可搬性も非常によく、今後の展開が期待できる。音楽データ配信は、著作権問題で、音楽著作権協会や日本レコード協会、各レコード会社などの承諾が必要で、実際の利用上、有利さは見いだせなかった。<ネットワーク利用の電子図書館>墨字・点字・録音図書の各データをネットワーク上のサーバに収録し、様々な種類の端末から利用し、電子図書館の本来の利用方法について検討した。特に点字や墨字図書に関して、調査した視覚障害者の印象もよく、データの拡充が望まれる。ユーザインタフェイスは、ユーザ利用のソフトウエハに検索機能を付加したものを望む声が大きく、今後の課題である。<著作権>墨字図畜・音楽データのみならず点字・録音図書でさえ著作権法上の問題となる。サーバにデータを収録することが1データ送信可能化権」に抵触し、電子図書館構築に非常に大きな問題となる。一般の点字図書館でこの意識が全くないのが懸念される。これらの成果は、筑波技術短期大学テクノレポート6にまとめた。成果の一部を日本教育情報学会第15回年会で発表予定である。
クサカゲロウが有する麻痺活性物質に関する研究

生物農薬としての開発が期待されているニッポンクサカゲロウから昆虫特異的に作用する麻痺活性成分を単離し,その構造を明らかにすることを目指した.ニッポンクサカゲロウから採取したはき戻し液を前処理した後に精製を試み,活性成分が含まれている画分を回収した.そして,目的とするタンパク質由来のバンドを切りだしたものをトリプシンによりゲル内消化し,得られたペプチドを質量分析装置により分析した.生物農薬としての開発が期待されているニッポンクサカゲロウから昆虫特異的に作用する麻痺活性成分を単離し,その構造を明らかにすることを目指した.ニッポンクサカゲロウから採取したはき戻し液を前処理した後に精製を試み,活性成分が含まれている画分を回収した.そして,目的とするタンパク質由来のバンドを切りだしたものをトリプシンによりゲル内消化し,得られたペプチドを質量分析装置により分析した.世界中には数多くの肉食性昆虫が生息している。一般的にアリジゴクとして知られている吸汁性肉食昆虫であるクロコウスバカゲロウの幼虫は、捕食の際に大顎をえさ昆虫に突き刺して、消化酵素を含む吐き戻し液を注入することにより体外消化を行っている。これまでに、この幼虫の吐き戻し液から即効的に昆虫を麻痺させるタンパク質とともにいくつかの昆虫病原性細菌ならびにそれら細菌が生産する殺虫性タンパク質を単離し、それらの作用機構を明らかにしてきた。本研究では、ウスバカゲロウと同じ脈翅目に属する昆虫で、生物農薬としても用いられていることから飼育が容易なクサカゲロウに着目し、その幼虫が用いる麻痺成分を単離することを試みた。まず対象昆虫としてニッポンクサカゲロウ(Chrysoperla nipponensis)を用いることとし、餌であるエンドウヒゲナガアブラムシ(Acyrthosiphon pisum)とともに大量飼育を試みた。次に、ニッポンクサカゲロウの幼虫から得られた活性画分を炭酸ガスにより麻酔したイエバエ(Musca domestica)オス成虫に注射投与した。その結果、注射したイエバエは麻酔状態から回復することがなく、そのまま死に至る症状が観察された。今後、この毒素の一次構造を明らかにして、このアミノ酸配列をコードする遺伝子を解明することを試みる。この情報をもとにして、組換え体タンパク質の作成を試み、殺虫活性発現機構を解明する研究へと展開させていく。本研究では生物農薬としての開発が期待されているニッポンクサカゲロウ(Chrysoperla nipponensis)から、昆虫特異的に作用する麻痺活性成分を単離し、その構造を明らかにすることを目指した。前年度は、まずニッポンクサカゲロウとその餌となるエンドウヒゲナガアブラムシを飼育し、はき戻し液をいつでも回収できる環境を整えた。そして、その飼育したクサカゲロウから採取したはき戻し液を前処理した後、各種クロマトグラフィーに供して活性画分を回収した。なお、この活性画分を注射投与したイエバエ(Musca domestica)は麻痺状態から回復することがなく、そのまま死に至ることを確認することができた。今年度はさらに改良した精製方法を用いて活性画分を回収し、そこに含まれている目的とするタンパク質由来のバンドを切りだし、トリプシンによりゲル内消化を試みた。そして、得られたペプチドをLC-MSで分析することにより、このタンパク質の一次構造を解析した。本研究で得られたアミノ酸の部分構造をもとに、この毒素のアミノ酸配列をコードする遺伝子を解明することでき、最終的に全一次構造を明らかにすることができる。また、今年度は種々の有機合成化合物の生理活性を測定し、新たな活性を示す骨格を見出すことができた。これら本研究の成果は、将来的に安全な昆虫制御剤の開発へとつながることが期待される点で重要なものと考えられる。
造血幹細胞の機能維持を司るリボソーム生合成経路の検証

本研究は、幹細胞の自己複製能や多分化能の維持が、リボソーム生合成経路の安定的な運用による翻訳制御に依存することを明らかにすることを目的とし、実施した。これまでに、造血幹細胞が幹細胞性を維持するためには細胞の翻訳量が比較的低いレベルに保たれている必要があること、ならびに翻訳システムに障害を持つ細胞が老化表現型を呈することが示されているが、翻訳量を一定レベルに調節する分子メカニズムや、翻訳の選択性を細胞がどのように制御しているかということについては、その大部分が不明である。一方我々は、老化個体由来のマウスHSC遺伝子発現パターンを若齢個体のものと比較したところ、老化HSCでは、リボソーム生合成に関わる核小体タンパク質の発現が広汎に低下することを見出した。加えて、リボソームRNA(rRNA)の生合成に関わる因子のうち、造血器腫瘍の発症に関わるDDX41遺伝子変異について並行して解析を行い、DDX41変異によるpre-rRNAプロセシング障害を呈した細胞が、老化HSCの表現型と強い類似性を呈することを見出した。こうしたことを受け、DDX41変異の導入や発現量の低下を誘導した造血細胞をモデルに、血液細胞が老化表現型を示すメカニズムを、翻訳の視点から解析した。その結果、細胞老化を誘導した細胞では、翻訳レベルでリボソーム関連分子やエピゲノム制御分子の発現量が調節されていることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近年、造血幹細胞領域を中心に、加齢によるリボソームの変化が注目されつつある。リボソームの機能は過剰に過ぎても抑制されてもHSCの可塑性維持に不都合が生じることがわかってきた。リボソームを構成する因子は約80種類のリボソームタンパク質と4種類のリボソームRNA(rRNA)であるが、この生合成には多くの因子が必要で、とりわけpre-rRNAのプロセシングは、数百に及ぶトランス因子の作用で段階的に秩序だって行われる。また、リボソームDNA(rDNA)領域は、合計数百のrDNA遺伝子により構成され、数多くの服制開始点を有することが知られる。最近、この領域のDNA複製障害の蓄積が老化造血細胞の特徴のひとつであることが示され、リボソーム生合成のコントロールを起点とした細胞制御システムが加齢現象に深く関わることが注目されつつある。こうしたことを背景とし、本研究では造血細胞の加齢や、加齢とともに発症リスクの増大する造血器腫瘍をリボソーム機能の変化と対比して検証することに主眼を置いた解析を実施してきた。H29年度には白血病細胞株をモデルとし、リボソームプロファイリング解析の基盤構築に力を注いできた。この解析手法は、リボソームの中に取り込まれているmRNAのみを分離精製し次世代シーケンサーでデータ取得するもので、まさに翻訳を受けつつある遺伝子配列を知ることができる。これにより、細胞の加齢や腫瘍化に伴う、遺伝子ごとの翻訳効率の変化やスプライスフォームの選択性に踏み込んだ解析を実施することができるが、データ取得が煩雑でテクニックを要することが障壁となる。初年度には細胞株をモデルとしたデータ取得に成功し大きな弾みがついたので、H30年度には、遺伝子改変を施した細胞や初代培養細胞を用いた同様の解析を実施することを計画している。初年度計画の最大の目標であった、リボソームプロファイリング手法の構築に成功したので、研究計画はほぼ順調に進展しているといえる。また、並行して進めてきた遺伝子改変マウス(リボソーム生合成に異常をきたすことが想定されるDDX41遺伝子変異ノックインマウス)の作出にも成功した。こうしたモデルや実験手法を造血幹細胞の老化現象といかに直接的に結びつける解析が実施できるかという点が、次年度以降の課題である。研究実績の概要に記載の通り、H29年度にはリボソームプロファイリング解析手法の構築に注力し、細胞株モデルを用いてデータ取得を実施することができた。

このリボソームプロファイリング解析では、遺伝子のうち翻訳されつつある部分のみを選択的に次世代シーケンサーで読めるので、mRNAシーケンスによる遺伝子発現データと対比させることで、網羅的に遺伝子ごとの翻訳効率を調べることができる。また、翻訳フレームの変化なども得ることが可能である。今後は、造血細胞の老化に関わる遺伝子のうち、リボソーム生合成に関わる遺伝子に改変を加えた細胞を用いてリボソームプロファイリング解析を実施し、加齢に伴っていかに翻訳の「品質」が変容していくか明らかにすることを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
汎用擬似代理サーバーアーキテクチャの研究

本研究は代理サーバーのコンセプトを拡張し,ネットワークシステムの様々な面での使い勝手の向上の実現を目指した研究である.具体的にはクライアント・サーバーアーキテクチャのもとで,(a)アプリケーション,サービスプログラムの双方に変更を加えないで,機能拡張を実現する方式,(b)ネットワークアプリケーションシステムの将来像の展望の確立,の2点を主たる研究目標とした.その結果(a)に関しては,トラッパーと呼ぶソフトウエアをネットワークとクライアントに挿入する方法により,当初の目的を実現できることを実証した.そして電子メール送受信とデータベースアクセスについてのアプリケーションを作成し,それを教育支援システムに適用することにより,その有効性を検証することができた.(b)に関しては,従来のコンピュータ中心の発想であるHCI(Human-Computer Interaction)というコンセプトを克服し,普通の人々の日常生活に密着した種々の活動を支援するための枠組みである"日常的計算(Everyday Computing)"というコンセプトを提案するに至った.これは遍在的計算(Ubiquitous Computing : UbiComp)の概念,半導体技術やセンサー技術,あるいは無線通信技術を基礎としている.UbiCompがあくまでも「計算機による日常生活の改善」という立場に留まっているのに対し,「コンピュータを追い出せ!」というスローガンの実現を目指すものである.言い換えれば「アトムとビットの結合」となる.コンピュータが伝統的な「ディスプレイ,キーボード,マウス」というスタイルを捨て去り,日常生活の道具(人工物)がコンピュータ(CPU)の入出力デバイスとなるような世界の実現を目指すものである.以上のことから本研究は,今後の展開も含めて当初の目的を達成したものと考える.本年度は研究初年度として,予定した3つの疑似代理サーバーのうち,Webベース教育システム以外の2つのサーバー(データーベース検索システム,E-mailシステム向けのサーバー)のプロトタイプを開発した.具体的にはデータベース検索システム用疑似代理サーバーは,利用者のデーターベース検索要求トランザクションを,E-mailシステム用疑似代理サーバーは,あらかじめ登録したメールユーザーの間でのE-mailの交換のうち,所定の条件を満たすメールを取り込む(この取り込み行為を以下では『トラップ』と呼ぶ).今回開発したプロトタイプシステムにおいては,トラップの条件として,あらかじめ登録した文字列が含まれるトランザクションあるいはメールをトラップするよう設定することができる.トラップ結果はトラップ条件設定者へメールで連絡される.プロトタイプはIBM-PCコンパチブルマシン上で,Windows98オペレーティングシステムおよびMicrosoft Visual C++を用いて開発した.現在までのところ,小規模なネットワーク上でこのプロトタイプを稼働させ,必要なトランザクションあるいはE-mailがトラップできることを確認した.今後このプロトタイプを用いて,より大規模なネットワーク上での有効性の検証を実施するとともに,トラップ条件およびトラップ条件の設定方法についての拡張およびプラットホーム非依存のシステムのするための検討を行う計画である.本年度の実績の内容は2つの国際学会において発表した.本研究は代理サーバーのコンセプトを拡張し,ネットワークシステムの様々な面での使い勝手の向上の実現を目指した研究である.具体的にはクライアント・サーバーアーキテクチャのもとで,(a)アプリケーション,サービスプログラムの双方に変更を加えないで,機能拡張を実現する方式,(b)ネットワークアプリケーションシステムの将来像の展望の確立,の2点を主たる研究目標とした.その結果(a)に関しては,トラッパーと呼ぶソフトウエアをネットワークとクライアントに挿入する方法により,当初の目的を実現できることを実証した.そして電子メール送受信とデータベースアクセスについてのアプリケーションを作成し,それを教育支援システムに適用することにより,その有効性を検証することができた.(b)に関しては,従来のコンピュータ中心の発想であるHCI(Human-Computer Interaction)というコンセプトを克服し,普通の人々の日常生活に密着した種々の活動を支援するための枠組みである"日常的計算(Everyday Computing)"というコンセプトを提案するに至った.これは遍在的計算(Ubiquitous Computing : UbiComp)の概念,半導体技術やセンサー技術,あるいは無線通信技術を基礎としている.UbiCompがあくまでも「計算機による日常生活の改善」という立場に留まっているのに対し,「コンピュータを追い出せ!」というスローガンの実現を目指すものである.言い換えれば「アトムとビットの結合」となる.コンピュータが伝統的な「ディスプレイ,キーボード,マウス」というスタイルを捨て去り,日常生活の道具(人工物)がコンピュータ(CPU)の入出力デバイスとなるような世界の実現を目指すものである.以上のことから本研究は,今後の展開も含めて当初の目的を達成したものと考える.本年度はWebベース教育システム用のサーバーのプロトタイプ開発を行った.当該サーバーの機能の内,本年度は基本機能となるディジタルビデオによる教材配信機能と,配信された教材に対して,受講者側がコメントを付け,冊子形態の本の栞に相当するものを挟み込む機能の2つを開発した.またこれらの教材を受講者側が効果的に利用できるように,自分が必要とするデータを検索するための手法についての検討を行った.対象データは,紙ベースで蓄積されているデータを有効活用するためのイメージ文書検索および近年急速に普及しているディジタルビデオである.今年度の研究成果は3件の国際学会講演として発表した.本年度は,本研究の最終年度にあたるため,本テーマの発展の方向を模索する2つの活動を行った.一つは(1)本研究の主ターゲットの一つである教育支援システムの研究動向の調査,もう一つは(2)より広い枠組みでの,ヒューマンインタフェースの研究動向の調査である.(1)に関しては,2001年8月5日からOsloで開催されたInternational Conference on Computer in Educationに参加し、本研究で得られた成果を発表するとともに,関連する研究動向の調査を実施した.

(2)については,2001年7月から9月までの3ヶ月間,日本学術振興会の二国間研究者派遣プログラムの支援も受けて,FinlandのOulu大学情報処理科学科に滞在して,ヨーロッパにおけユーザインタフェースの研究動向の調査に携わった.本調査で明らかになったことは,以下の通りである.(1)教育支援システムの研究においては(1.1)これまでの学校教育中心の視点から,社会人教育,それも専門職の再教育の方向に大きくシフトしている.(1.2)インターネットを利用した教育と,face-to-faceの教育をどう融合するか,という点が,現在の中心の話題である(2)ユーザインターフェースの研究動向としては(2.1)従来の「画面上のデザインや使い勝手をどうするか」という次元から,「情報にどうアクセスするか」という次元へ転換している(2.2)単なるデザインの問題から情報アクセスへのフレームワークの転換の時期に来ている特に(2)については,昨今急速に注目を集め始めたユビキタスコンピューティングの枠組みが,ディジタルシステムが作るサイバースペースと実世界を結ぶ枠組みとして,有効に働くこと明確になった.以上の調査成果を踏まえ,次年度からの研究テーマの策定を完了した.
粒子分散型固体超潤滑材料創出を目的としたナノ粒子複合めっき機構の解明

固体超潤滑材料を高い生産性で作成する手法およびその原理を確立する事を目的として、錯形成剤に注目しめっき浴条件を精査することによって多量(14%)のナノダイヤモンド粒子をニッケル、ニッケル・タングステン合金、および銅系めっき膜の金属マトリクスに共析する条件をそれぞれ見出した。また、ナノ粒子と金属イオンとの相互作用のほか、ナノ粒子とめっき析出フロンティア(析出反応が進行しているめっき表面)との相互作用が重要であるとする、より一般性の高いナノ粒子複合めっき機構を確立した。「粒子分散型固体超潤滑材料」を高い生産性で作成する手法およびその原理を確立する事を最終到達点とする本研究の最初の段階として、超微粒子のめっき共析における特異性を考慮のうえ、錯形成剤に注目しめっき浴条件を精査することによって多量のナノダイヤモンド粒子をめっき膜の金属マトリクスに共析する条件を見出した。また、ナノ粒子の複合めっき機構に関する手がかりが得られ、めっき膜表面の摩擦係数の基礎的評価法を確立する事ができた。以上の成果は具体的に以下のように記述される。1.ナノ粒子と金属イオンとの相互作用発現条件として、混酸熱処理を行ったナノ粒子にクエン酸錯体が吸着する現象を確認した。ニッケル、ニッケル・タングステン合金のそれぞれのマトリクスについてナノ粒子上に金属イオンを吸着等によって付与し、金属イオンが還元析出する際に金属マトリクス中にナノ粒子を効率よく取り込むための条件が見出された。また、上記錯体を溶解させた水溶液の吸光度の変化よりナノ粒子表面に吸着した金属イオンの量を定量した。2.めっき析出フロンティアへのナノ粒子の吸着にともない、めっき速度はやや低下し、カソード分極曲線は卑側にシフトする事が確認された。3.ナノ粒子複合めっき膜の基本的作製法および析出速度、ナノ粒子含有量、表面形態などの基礎物性の評価法を確立した。4.作製された金属-ナノ粒子複合めっき膜のうち良好な膜質を有するものについて、結晶性、硬さ、表面の摩擦係数などの基礎物性の評価法を確立した。5.成果のまとめと公表以上の検討で明らかとなった研究成果を論文、学会等にまとめて発表した。ナノ粒子複合めっき機構確立のための基礎データの集積およびナノ粒子の高効率複合化メカニズムの妥当性を検証する事を目的として、下記の項目について検討・考察を行った。1.新規ナノ粒子複合めっき膜のバリエーションとめっき機構確立のための基礎データ集積初年度で基本を確立したナノ粒子複合めっき膜の作製法を精査し、可能な限り作製条件を変化させ、作製可能なナノ粒子複合めっき膜のバリエーションを充実させる。これまで作成されていなかった銅系めっき膜を新規マトリクス材料として選定し、従来のニッケル系めっきに銅を種々の割合で含有する多種多様の新規超分散ナノ界面機能薄膜を作製することにより、ナノ粒子複合めっき機構確立のための基礎データを集積した。2.ナノ粒子複合めっき機構の確立これまでに得られたナノ粒子複合めっき膜作製条件とナノ粒子の共析量との相関をナノ粒子と金属イオンとの相互作用の観点から総合的に考察したところ、想定しているナノ粒子の高効率複合化メカニズムに反例は見つからなかったため、より一般性の高いナノ粒子複合めっき機構であることがわかった。3.優れた特性の複合めっき膜の探索以上の検討により得られた種々のナノ粒子複合めっき膜について、めっき条件と膜物性の相関について検討を行い、粒子分散型固体超潤滑材料として良好な特性を示す複合めっき膜を見出した。4.成果のまとめと公表以上の検討で明らかとなった研究成果を論文、学会等にまとめて発表した。本年度は研究の最終年度として、これまでに得られた全ての結果を整理考察して本研究の工学的価値を結実させること並びに研究成果を社会に還元することに力点を置き下記の項目について行った。1.ナノ粒子複合めっき機構の確立これまでに得られたナノ粒子複合めっき膜作製条件とナノ粒子の共析量との相関をナノ粒子と金属イオンとの相互作用の観点から総合的に考察し、申請者が想定しているナノ粒子の高効率複合化メカニズムの妥当性を検証し、ナノ粒子と金属イオンとの相互作用のほか、ナノ粒子とめっき析出フロンティア(析出反応が進行しているめっき表面)との相互作用が重要であるとする、より一般性の高いナノ粒子複合めっき機構を確立した。2.めっき法による粒子分散型固体超潤滑材料のカテゴリー形成前項の検討により確立しためっき機構より、工学的、ならびに実用的価値の高い系を念頭に、チタニアナノ粒子を含む新たなナノ粒子複合めっきに関する検討を行った。本研究より得られたナノ粒子の複合めっき機構を応用しめっき条件を最適化する事によって、17%もの多量のチタニアナノ粒子を含むナノ粒子複合めっき膜を作製することに成功した。

3.成果の総まとめと公表・社会還元これまでの検討で明らかとなった研究成果は工学的、ならびに実用的意義が大きい。これを社会に還元するため、学会の研究会や各種シーズ発表において研究成果を広く公開し、原理と技術の周知と社会への還元に努めた。特許(整理番号P0910IRI01)および論文についても投稿準備中であり間もなく提出する。
便秘症状の満足度およびＱＯＬ影響評価尺度の開発

本研究の目的は、便秘特異的なQOL評価尺度である日本語版PAC-QOLの妥当性と信頼性を検討し、さらに、プロビオン酸菌由来タブレットを投与し,便秘緩和と便臭軽減を検討することである。方法は便秘の人を対象に便秘症状と便秘特異的QOLをJPAC-QOLで評価した。結果、内的整合性は全項目で確認でき、再現性は満足度を除く全項目で確認できた。収束妥当性は有意な相関を認めた。反応性は全項目で有意な改善を認めた。以上よりJPAC-QOLの妥当性・信頼性が証明された。タブレット投与による便秘と便臭緩和の結果は、便秘症状の合計点が減少し、特に排便回数に有意な改善がみられた。便臭は軽減する可能性が期待された。平成25年度の本研究の目的は、便秘が日常生活にどの程度影響するか、また便秘に対する診療やケアについて患者がどの程度満足しているのかを評価するための日本人にあった尺度を開発することであった。尺度は、「便によって日常生活に影響する心配や関心」「身体的不快感」「精神的不快感」「便秘の状態や治療に対する満足度」などについて、文献などを参考にして作成した。その尺度の妥当性は、便秘を主訴として受診した患者に実施して評価した。次年度以降の目標である、開発した尺度の有効性を検証するために、乳酸菌を主として取り入れた食事療法の便秘緩和効果を検証することにつなげられるような準備を整えた。平成25年度の研究成果1.便秘が日常生活に与える影響および便秘症状改善に伴う満足度を測定する尺度を開発した。(1)便秘が日常生活に与える影響および便秘症状改善に伴う満足度を測定するアンケートの項目内容を検討するために、英語版PAC-QOL (Patient Assessment of Constipation Quality of Life)を日本語に翻訳した。(2)日本人に合った尺度であるか、妥当性を検証するために、便秘を主訴に外来を受診した患者で診療情報の提供に同意が得られた対象者に回答を依頼し、得られたデータを分析中である。2.尺度の反応性を検証した。(1)開発した尺度の反応性を検証するために、乳酸菌飲料を用いた食事療法の導入および尺度の回答が可能な病院2施設に研究開始時期および実施方法を検討中である。平成26年度の本研究の目的は、「便秘の日常生活に影響を及ぼす程度の評価の開発」および「便秘の治療やケアを評価するための便秘に関する満足度の尺度の内的整合性および再現性を検証すること」であった。前年度で開発した日本語版便秘評価尺度について、便秘を主訴に受診した患者を対象にデータを収集し、尺度の内的整合性および再現性、既存の便秘症状の尺度との相関関係を検討した。200名の対象者のデータを分析し、高い内的整合性、再現性、相関関係を得ることができた。現在は、最終年度の目標である開発した尺度の反応性を検証するために、2か所の施設に入所している高齢者を対象に、便秘緩和のための食事療法である乳酸菌飲料を取り入れてデータを収集している。平成26年度の研究成果1.開発した日本語版便秘評価尺度が日本人に合った尺度であるか妥当性を検証するために、便秘を主訴に受診した患者200名のデータを分析し、内的整合性および再現性を得ることができた。2.尺度の反応性を検証するために、2施設に入所している高齢者を対象に乳酸菌飲料を用いた食事療法の導入を開始し、データを分析中である。平成27年度の本研究の目的は、便秘が日常生活に与える影響および便秘症状改善に伴う満足度を測定する尺度を用いて、乳酸菌を用いた食事療法の導入により便秘および便臭改善を評価することである。食事療法の摂取方法は、乳酸菌であるタブレット1袋3錠または乳酸菌飲料1本を食後に摂取し4週間継続する方法である。便秘改善の評価方法は、排便回数や性状、下剤の使用状況、便秘に付随する症状(腹満感、残便感、肛門痛)について1週間毎に摂取前および摂取期間で比較した。便臭改善の評価方法は、対象者および介護者による官能試験、検知管式気体測定器による便中のNH3・メチルメルカプタン・硫化水素の濃度を測定し、1週間毎に摂取前および摂取期間中で比較した。平成27年度の研究成果1.乳酸菌飲料を用いた食事療法を成人女性および入院患者に対して導入した。成人女性はプレテストが目的であり、25名を対象に実施した。入院患者は、回復期リハビリ病院および医療療養型病院の2施設で導入し、合計56名を対象に実施した。食事療法の効果は、便秘について便の軟化傾向および排泄のしやすさなど改善傾向がみられた。便臭については、官能試験で改善がみられた。2.成人女性および入院患者を対象にした乳酸菌を用いた食事療法導入の結果を論文作成中であり、学会発表および投稿に向けて準備をしている。なお、平成27年7月末から平成28年9月まで産休育休により研究が中断となっている。施設入所高齢者について、対象者数が少なかった点については、対象施設を1施設追加して、対象者数の増加に努めた。7月から研究者が産休育休となったため、学会発表や論文投稿が中断している。平成28年度の目標は、プロバイオティックスタブレットを健康な成人女性を対象に投与し、便秘緩和と便臭軽減を検討することであった。投与方法は、健康な女性17名を対象にプロバイオテックスタブレット3粒入り1袋を1日1回投与した。

便秘評価は、日々の排便状況の記載と日本語版便秘評価尺度(以下CAS)を用いた。便臭評価は、便の臭気成分濃度の測定および自己評価による官能試験を用いて評価した。便の臭気成分濃度の測定方法は、対象者よりビニールに密閉された状態で便を提供してもらい、気体検知管(GASTEC)を使用して便の臭気成分であるメチルメルカプタンおよび硫化水素を測定した。分析方法は、記述統計などを用いて投与前、投与7日目および投与14日目についてどのように改善されるのか検討した。便秘の結果、CASの合計点の平均は、投与前5点から投与7日目3.46点、14日目3.36点と減少し、CASおよび日々の排便状況では、「排便回数」「便の量」「排便時の臭い」の項目で点数の減少がみられたことにより便秘に付随する症状を和らげることが示唆された。便臭の結果、官能試験より便臭が軽減する可能性が期待された対象者は7名であった。以上の成果を、第30回日本看護研究学会中国・四国地方会にて発表し、また、看護・保健科学研究誌(第17巻第1号)に論文として掲載された。また、(株)ソフィ、(株)高南メディカルとの共同研究によりβ-グルカンを用いた便秘緩和に付随する低栄養改善組成物に関する研究を行い、その結果を特許として出願し、その申請が認められた。(出願番号:特願2011-003371、発明の名称:低栄養状態改善組成物)本研究の目的は、便秘特異的なQOL評価尺度である日本語版PAC-QOLの妥当性と信頼性を検討し、さらに、プロビオン酸菌由来タブレットを投与し,便秘緩和と便臭軽減を検討することである。方法は便秘の人を対象に便秘症状と便秘特異的QOLをJPAC-QOLで評価した。結果、内的整合性は全項目で確認でき、再現性は満足度を除く全項目で確認できた。収束妥当性は有意な相関を認めた。反応性は全項目で有意な改善を認めた。以上よりJPAC-QOLの妥当性・信頼性が証明された。タブレット投与による便秘と便臭緩和の結果は、便秘症状の合計点が減少し、特に排便回数に有意な改善がみられた。便臭は軽減する可能性が期待された。平成26年度の達成目標は「開発した便秘の日常生活に与える影響および便秘に関する満足度の評価尺度の妥当性を検証する」であった。便秘を主訴に受診した患者を対象に便秘に関する満足度のアンケート調査のデータを分析し、尺度の信頼性、妥当性を得ることができた。おおむね目標を達成できているといえる。平成28年度は、育休終了後の9月より研究再開となるため、論文投稿および学会発表を行う。看護学平成27年度の計画開発した尺度の反応性を検証するために、施設に入院し便秘である高齢者100名に対して、乳酸菌飲料を用いた食事療法を取り入れる。便秘に関するQOL尺度のアンケートを2施設で実施し、乳酸菌飲料の便秘に対する効果を検証するとともに、尺度の反応性を検証する。平成25年度の達成目標は、「便秘が日常生活に与える影響および便秘症状改善に伴う満足度を測定する尺度を開発する」であった。産休及び育休により、平成27年7月から平成28年9月まで研究が中断されているため、平成28年度まで研究実施期間を延長している。平成26年度はデータ分析が主であったため、物品や人件費、交通費などが予定より少なくなった。また、データを追加しているので論文投稿は次年度に実施予定である。
ミキソバクテリアの形態形成に関する共同研究

ミキソバクテリアはグラム陰性細菌でありながら、真核生物である細胞性粘菌と類似の形態形成を行う。栄養増殖期には一般の細菌と同様に、二分裂の形で増殖するが、栄養を制限した寒天培地では、形態形成過程にはいる。細胞はグライディングにより集合し、マウンドを形成する。個々の細胞は胞子に変換し、成熟胞子よりなるマウンドは子実体と呼ばれる。Myxococcus xanthusは、形態形成過程で細胞間の情報交換が頻繁に起り、細菌で形態形成を解析できるユニークな系である。fruA遺伝子は形態形成の初期に必須な分子質量25kDaの推定転写因子をコードする。fruAプロモーター近傍に結合する抑制因子Xの存在をゲルシフト法で確認し、その認識配列を推定した。またfruA欠失株で発現の著しく抑えられるタンパクP15の構造を質量分析法で解析した。fruB遺伝子の上流に存在するORF134に挿入変異を導入し、ORF134欠損では形態形成が著しく遅れることを明らかにした。ORF134-fruBはオペロンとしてともに形態形成に関与する。このオペロンは2個のプロモーターを持ち、栄養増殖期は1個だけが発言しているが、形態形成時には2個とも発現する。井上は、IonDは熱誘導遺伝子であり、その発現には大腸菌rpoHのホモログであるsigBCEには依存せず、rpoDホモログであるsigAと転写因子であるHsfAに依存することを明らかにした。HsfAは二成分制御系のレシーバードメインをもち、HsfBキナーゼによりリン酸化を受ける。リン酸化HsfAはIonDプロモーター上流に結合し、転写を活性化する。M.xanthusは多数のタンパクSer/Thrキナーゼを持つ。two hybrid法でこれらと相互作用する遺伝子を検索した。栄養増殖期には一般の細菌と同様に、二分裂の形で増殖を行うが、栄養を制限した寒天培地上に置くと、形態形成過程にはいる。細胞はグライディングと呼ばれる運動により集合し、マウンドを形成する。マウンド内部で個々の細胞は胞子に変換し、成熟胞子よりなるマウンドは子実体と呼ばれる。Myxococcus xanthusを用いる系は、形態形成の過程で細胞間の情報交換が頻繁に起り、細菌で形態形成を解析できる非常にユニークな系である。fruA遺伝子は形態形成の初期に必須な分子質量25kDaの転写因子をコードする。本年度は、fruA遺伝子の大腸菌での大量発現と、その産物を精製を行った。fruA遺伝子産物にはリン酸化を受ける可能性のあるアスパラギン酸が存在するので、リン酸化の可能性を検討中である。fruB遺伝子はfruAの上流約4kbに逆向きに存在し、その欠損は形態形成を著しく遅らせる。fruB-lacZ融合遺伝子の解析結果から、fruB遺伝子は栄養増殖・形態形成時ともに発現していることが明らかになった。形態形成の各時期に発現の知られているマーカー株にfruB変異を導入することにより、fruB遺伝子の機能する時期の特定を進めている。また井上は、定常期および形態形成に必須のRNAポリメラーゼのシグマファクターsigD遺伝子の解析、各種の真核型Ser/Thrプロテインキナーゼに関する広範な解析、ミキソ胞子特異的ポリリン酸結合タンパクProtein Wの解析を行った。

マウンド内部で個々の細胞は胞子に変換し、成熟胞子よりなるマウンドは子実体と呼ばれる。Myxococcus Xanthusを用いる系は、形態形成の過程で細胞間の情報交換が頻繁に起り、細菌で形態形成を解析できる非常にユニークな系である。fruA遺伝子は形態形成の初期に必須な分子質量25kDaの推定転写因子をコードする。本年度は、精製FruAタンパクまたはその断片タンパクを用いて、これが認識すると考えられるDNA塩基配列の検索を行った。またfruA変異株での形態形成時の遺伝子発現の変化を2次元電気泳動法で解析した。fruB遺伝子はfruAの上流約4kbに逆向きに存在し、その欠損は形態形成を著しく遅らせる。fruB遺伝子は2個のプロモーターを持ち、栄養増殖期は1個だけが発現しているが、形態形成時には2個とも発現することが明らかになった。fruB遺伝子の上流に新たなORF134が認められたことから、fruB遺伝子はオペロンとして転写されている可能性が示唆された。また井上は、msDNA生合成に必須な、リバーストランスクリプターゼに認識されるRNA配列をSELEX法で確認した。また、M.xanthusに少なくとも5種のコールドショックタンパクのホモログを確認した。興味深いことに、M.xanthusではこれらは構成的に発現していた。ミキソバクテリアはグラム陰性細菌でありながら、真核生物である細胞性粘菌と類似の形態形成を行う。栄養増殖期には一般の細菌と同様に、二分裂の形で増殖するが、栄養を制限した寒天培地では、形態形成過程にはいる。細胞はグライディングにより集合し、マウンドを形成する。個々の細胞は胞子に変換し、成熟胞子よりなるマウンドは子実体と呼ばれる。Myxococcus xanthusは、形態形成過程で細胞間の情報交換が頻繁に起り、細菌で形態形成を解析できるユニークな系である。fruA遺伝子は形態形成の初期に必須な分子質量25 kDaの推定転写因子をコードする。本年度は、fruA遺伝子の発現制御に関する解析を行い、fruAプロモーター近傍に結合する抑制因子Xの存在をゲルシフト法で推定し、その認識配列を推定した。またfruA変異株で発現の著しく抑えられるタンパクP15の構造を質量分析法で解析した。fruB遺伝子の上流に存在するORF134に変異を導入し、ORF134欠損では形態形成が著しく遅れることを明らかにした。ORF134-fruBはオペロンとしてともに形態形成に関与する。このオペロンは2個のプロモーターを持ち、栄養増殖期は1個だけが発現しているが、形態形成時には2個とも発現する。井上は、lonDは熱誘導遺伝子であり、その発現には大腸菌rpoHホモログであるSigBCEには依存せず、rpoDホモログであるSigAと転写因子であるHsfAに依存することを明らかにした。HsfAは二成分制御系のレシーバードメインをもち、HsfBキナーゼによりリン酸化を受ける。リン酸化HsfAはlonDプロモーター上流に結合し、転写を活性化する。
Pierson症候群における重症化機序の解明と新規治療開発

Pierson症候群は眼病変、精神運動発達遅滞、先天性ネフローゼ症候群を特徴とし、生後早期に末期腎不全に至る疾患で、LAMB2遺伝子の機能喪失型変異により発症する。一方LAMB2遺伝子に機能喪失型変異を有するにもかかわらず、眼病変を呈さず、精神運動発達は正常で、腎機能も長期に保持されるような軽症例も多数存在する。我々のこれまでの研究から、こういった重症度を規定する要素の一つにスプライシングの異常があることが判明している。本研究はPierson症候群における重症化および軽症化機序の解明および、スプライシング異常に起因した重症例における、スプライシング制御による軽症化を目的とした研究である。
最適化手法によるコンクリート製造管理システムの開発

本研究は、容易に実際のコンクリートプラントに適用でき、従来に比べ著しく高い精度で、品質管理を行うことのできる管理システムを開発することを目的としている。その手法として、ニューラルネットワークを採用し、本手法を用いて実プラントにおける最適配合設計の可能性を検証した。本研究で得られた成果を次に示す。(1)室内実験の結果、ニューラルネットワークを用いたコンクリートの品質の推定方法は有効であることが明らかとなった。特に、従来では測定することが困難であった骨材の表面水量は、ミキサ内に投入された材料の計量値とミキサの負荷電力変化を計測することにより、高い精度で推定できることが明らかとなった。(2)実際の普通コンクリートプラントにおいて、本手法を適用した結果コンクリートの品質の推定が困難であることが明らかとなった。これは、実際のプラントでは季節によって著しく材料の品質および気温が変動するため、コンクリートの品質も変動することによるものであるということが明らかとなった。そこで、本システムに季節変動を表現するパラメータを採用し、年間を通じて適用可能であるシステムへと改良を行った。また、最適化プログラムではデータ量と範囲に限界があったため、この範囲を越えるとプログラムが発散してしまうことが明らかとなった。これは、本手法の核である、ニューラルネットワークの性質によるものであり、より広範なデータの収集が必要であることが明らかとなった。(3)改良を行った本手法を、ダム現場で使用されているコンクリートプラントに適用した結果、いくつかの問題点は残るが、基本的にはコンクリートの製造管理が可能であることが確認できた。(4)今後、実プラントにおいて本手法を適用し繰り返し検討を行うことによって、本手法を実用段階のレベルまで押し上げることが可能である。平成7年度の研究の成果としては以下のようなものが得られている。1.室内実験の結果、ニューラルネットワークを用いたコンクリート品質の推定方法は有効であることが明らかになった。特に、従来では測定することが困難であった骨材の表面水量は、ミキサに投入した材料の計量値とミキサの負荷電力変化を計測することにより、高い精度で推定できることが明らかとなった。2.しかし、実際のコンクリートプラントでは季節によって著しく材料の品質および気温が変動するため、コンクリートの品質も変動することが明らかとなった。これに対しては、季節変動を表現するパラメータを採用して、年間を通じたシステムとすることが必要であることが明らかとなった。3.平成7年度に作成した最適化プログラムではデータ量と範囲に限界があったため、この範囲を超えるとプログラムが発散してしまうことが明らかになり、この点を改良するためのプログラムの開発が必要となった。また、最適化設計後のコンクリートの全体積が、初期に設定した体積と異なるということが判明し、今後制約条件に全体積量を組み込む必要がある。4.今後、実際のプラントにおいて、本研究で開発したシステムを作動させるべく候補地の選定等を開始した。

そこで、本システムに季節変動を表現するパラメータを採用し、年間を通じて適用可能であるシステムへと改良を行った。また、最適化プログラムではデータ量と範囲に限界があったため、この範囲を超えるとプログラムが発散してしまうことが明らかとなった。これは、本手法の核である、ニューラルネットワークの性質によるものであり、より広範なデータの収集が必要であることが明らかとなった。(3)改良を行った本手法は、ダム現場で使用されているコンクリートプラントに適用した結果、いくつかの問題点は残るが、基本的にはコンクリートの製造管理が可能であることが確認できた。(4)今後、実プラントにおいて本手法を適用し繰り返し検討を行うことによって、本手法を実用段階のレベルまで押し上げることが可能である。
コミュニティーレベルでの胃腸炎ウイルス制御法開発(社会のワクチン)への挑戦

ノロウイルスはどうやって現代の上下水処理制御をかいくぐり自然界でヒトからヒトへの感染環を維持しているのか。ノロウイルスによる被害を最小化するためには、ノロウイルスの自然界での動態を明らかにし、感染制御をコミュニティーレベルで達成する新規な衛生工学的水処理技術の開発が必要である。本研究は、ノロウイルスが組織血液型抗原をレセプターとすることにヒントを得て、ノロウイルスを環境中で安定に生存させるキャリア細菌があるのではないかという仮説を検証することにより、新規な下水処理法の開発につながる突破口をつかむことを目的とした。未処理下水を原材料に6種類の腸内細菌用培地を用いた微好気性培養を行い、これを血液型判定法の原理を応用したELISAによりノロウイルス吸着細菌をスクリーニングした。ここで分離された菌を微好気条件下に単離し、増菌後に組織血液型抗原への結合を確認した上で、16SrDNAの配列を決定し、ホモロジー検索によりPseudomonas,Klebsiella,Proteusに近縁な3株を同定した。これらの3株と対照菌株である大腸菌K12株とを用いて、ノロウイルス粒子の吸着実験を行ったところ、吸着平衡定数が10^12のオーダーの高い値が得られた。すなわち、菌体表面に組織血液型抗原と同等の糖鎖構造をもち、かつ高い平衡定数でノロウイルスに吸着する腸内細菌株を見出すことができた。今後、再現性および推定パラメータの精度確認などの実験が必要であるが、ノロウイルスのキャリア細菌仮説を強く支持する結果が得られたことから、コミュニティーレベルでの胃腸炎ウイルス制御法開発,すなわち,「社会のワクチン」開発に向けての第1歩が得られたと考える。
子どもの貧困対策における保健師活動の体系化に関する質的研究

胎児期・乳幼児期の貧困は、将来の保健行動と健康状態に影響する。日本でも子どもの貧困が社会問題となり支援が開始されたが、将来の疾病予防に向けた保健行動の確立や発達保障の視点が乏しいと言わざるを得ない。自治体保健師は、疾病や障害の予防を目的とした保健指導を行っているが、貧困を健康リスクと捉えた予防活動は不十分で、そのノウハウの蓄積と体系化が求められる。平成30年度は、国内各地の保健師を対象に子どもの貧困に対して行っている支援の実態を明らかにするためインタビュー調査を実施した。インタビュー調査の対象者は、子どもの貧困に対して積極的な取り組みを行っていると評価されている自治体を機縁法により把握し、その自治体で保健師経験10年以上、親子保健を3年以上経験している保健師とした。自然災害の影響により調査開始時期に遅れが生じたが、計15名の保健師からインタビューによるデータを得ることができた。その結果、子どもの貧困にかかわる保健師は、1)単なる貧困世帯への支援ではなく、複合的な課題を抱えている家族への支援と認識している。2)そのため、保健師が分散配置されている自治体であっても、地区担当の保健師を配置し、家族全体をマネジメントできる組織となっている。3)複合的な課題解決のため、組織内の他部門及び外部機関との連携が頻繁に行われ、有効なシステムとして機能している。4)発達段階にある子どもの保健行動を確立させるために、地域住民の組織的活動を活かした保健事業を展開している。以上のことが本研究の主要な検討事項になると予想される。人口規模の小さい自治体に関する情報がほとんどなく、調査は、比較的人口規模の大きい自治体保健師に偏っている。加えて、平成30年度は、北海道地震と西日本豪雨等の自然災害の影響で、調査できた自治体が偏っており、地域的特徴を反映させたデータが乏しいと考えられる。また、調査開始の遅れから、データ処理と分析に遅れが生じており、インタビューを通して得た活動の概念枠組みの検討の緒についたばかりである。平成31年度前半は、継続的に自治体保健師への半構造化インタビュー調査を実施する。集めたデータは、NVivoを用いてコード化し主題分析を通して個々の活動と組織的取り組み、それらの相互作用に分類し分析を進める。最終的に妊産婦及び乳幼児の貧困世帯への支援体制の組織的な体系のあり方を考察する。また、子どものいる貧困世帯への支援が有効かつ円滑に行われるために解決すべき保健師活動と組織的課題を明らかにする。日本でも子どもの貧困が社会問題となり支援が開始されたが、疾病予防の視点が乏しいと言わざるを得ない。自治体保健師は、疾病や障害の予防を目的とした活動を行っているが、貧困を健康リスクと捉えた予防活動は不十分で、体系化が求められる。平成29年度は、すでに取り組んでいる先進国の報告から日本の保健師活動に適応可能なものを探索するため文献検討を行った。PubMed, CINAL, PsycINFO, MEDLINEのデータベースから`抽出された121件の抄録を読み、「貧困状態の妊産婦と乳幼児、またはその世帯や地域を対象とした介入」「日本の公衆衛生看護活動に適応可能な介入」「公衆衛生看護活動の組織的システムや活動支援体制に関するもの」に絞り込み、重複する研究を除いた41件を選択した。検討の結果、介入の目的は、貧困によって発生する「疾病や障害の予防」「子どものもつ脆弱性の拡大予防」「親の養育能力向上」であった。支援方法は「妊娠期から開始する頻回の家庭訪問」「対象者のニーズを優先させた支援」「子どもの発達と親子の健康に関する問題の早期発見」「パートナー・家族、友人、地域を巻き込んだ支援」「ピアサポート養成」「他職種・他機関との協働」「個人と地域の重層的システムの構築」に要約された。これらの支援は、日常の保健師活動の拡張で対応が可能である。また、支援対象を貧困世帯に特化するのではなく、一般世帯が利用できるサービスに追加的支援を行うことが受け入れられやすく効果的であると考える。平成30年度は、日本の保健師が子どもの貧困に対して行っている支援の実態をインタビュー調査により明らかにする予定である。平成29年度は、文献研究と国際学会(international epidemiology conference)に参加し、子どもの貧困によって生じる健康課題とその取り組みの情報収集を行った。また、研究分担者間で研究計画と情報の共有、今後の調査内容の検討と役割分担、スケジュールの確認のための会議を開催した。

2)そのため、保健師が分散配置されている自治体であっても、地区担当の保健師を配置し、家族全体をマネジメントできる組織となっている。3)複合的な課題解決のため、組織内の他部門及び外部機関との連携が頻繁に行われ、有効なシステムとして機能している。4)発達段階にある子どもの保健行動を確立させるために、地域住民の組織的活動を活かした保健事業を展開している。以上のことが本研究の主要な検討事項になると予想される。人口規模の小さい自治体に関する情報がほとんどなく、調査は、比較的人口規模の大きい自治体保健師に偏っている。加えて、平成30年度は、北海道地震と西日本豪雨等の自然災害の影響で、調査できた自治体が偏っており、地域的特徴を反映させたデータが乏しいと考えられる。また、調査開始の遅れから、データ処理と分析に遅れが生じており、インタビューを通して得た活動の概念枠組みの検討の緒についたばかりである。平成30年度は、自治体保健師への半構造化インタビュー調査を行う。最初に文献検討から得られた貧困世帯のアセスメント、看護実践、他の行政部門や地域組織/団体との連携など主要なキーワードを抽出し、インタビューガイドを作成する。研究倫理審査承認後、研究協力者の選定と調査の依頼を行う。調査対象は、貧困世帯への支援経験のある中堅期以上の保健師(概ね経験年数が7年以上)30名を予定している。論理的飽和に至らないときは対象者を追加する。調査は子どもの貧困率15%以上が過去15年以上持続している道府県内の市区町村から人口規模(30万人以上、330万人、3万人未満に分類)に応じて選定する。インタビュー調査後は、逐語録を作成し、「貧困のアセスメント視点」「具体的な支援内容」「福祉保健教育部門や地域組織/団体との連携」「支援体制を支える条件」「その他」のカテゴリーに分け、発言内容をコード化する。最終的に妊産婦及び乳幼児の貧困世帯への支援体制を体系化を試みる。また、支援が有効かつ円滑に行われるために解決すべき課題を明らかにする。平成31年度前半は、継続的に自治体保健師への半構造化インタビュー調査を実施する。集めたデータは、NVivoを用いてコード化し主題分析を通して個々の活動と組織的取り組み、それらの相互作用に分類し分析を進める。最終的に妊産婦及び乳幼児の貧困世帯への支援体制の組織的な体系のあり方を考察する。また、子どものいる貧困世帯への支援が有効かつ円滑に行われるために解決すべき保健師活動と組織的課題を明らかにする。インタビュー調査に使用する備品(PC)や解析ソフト、ICレコーダーなどを平成29年度内に購入しなかったためである。調査開始までに購入予定である。地震及び豪雨等の自然災害の影響により調査開始が遅れ、旅費及びデータ処理の謝金が予定額よりも低くなった。また、同様の理由で、調査が年度末に及び、研究担当者会議を開催できなかった。2019年度も調査を継続するため、旅費と謝金を要する。