hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋生物の性配分と性表現に関する数理モデル

今年の調査で矮雄と見られる個体(同種個体に付着する小さな個体)が数多く見られた。一般的に矮雄が出現する条件は、雌雄同体の場合、繁殖集団が大変小さいときと言われている。しかし、同種個体に付着したヒメエボシが大きく成長した標本も観察された。このことは、ヒメエボシは小さいうちは雄機能だけを持ち、後に雌雄同体として繁殖するという生活史を持っているのではないかと示唆される。今後、生殖切片を作成して、この仮説を検証する必要がある。
タンザニア南部高地における「火」の制御を核とした植林技術の普及に関する研究

本研究ではタンザニア南部に位置する3県(ンジョンベ、モンバ、ムビンガ)の住民グループを対象として、ンジョンベ県で発達してきた「火」の制御を核とする植林システムに学びながら、他の2地域で植林実践活動の支援と活動モニタリングをおこなう。これを通して、植林普及に必要な知識・技術を整理するとともに、現場で直面する課題に即して技術の適正化を促す組織や支援の在り方を検討する。2018年度は8月9月に約30日間の現地調査を実施し、また日本でデータや資料の分析をおこなった。以下に概略を記す。A:「火」の制御に関する課題の整理と技術の適正化第一に、モンバ県で植林に取り組んできた住民グループのメンバーの親族で、先駆的に1930年代から木を植えてきた古老の実践に注目して参与観察と聞き取り調査を実施した。植民地期の経験が彼の植林実践に結びついていったプロセスを明らかにするとともに、外来の有用樹オーストラリア・レッド・シダーの植林と「火」の制御に関するエピソードを収集して知識と技術を整理した。第二に、ドイツ植民地期に実施された森林政策やミッションの環境教育がタンザニア農村での植林普及の基層となる可能性に留意しながら、ンジョンベ県でも住民グループ・メンバーやその家族のライフヒストリーと植林に関するエピソードを収集・分析した。B:技術の共有や創発、利害関係者との調整を促す社会的仕組みの探究上述したモンバ県の住民グループの活動が停滞していることから、メンバーと協議して組織と活動内容を見直し、以下の3つのアクション・リサーチを開始した。1)植林の阻害要因や林業の経済効果に対する子どもの関心喚起[小学校で分収造林を導入]、2)オーストラリア・レッド・シダーの販路開拓[近隣地方都市の家具職人と連携した家具の試作]、3)共同苗床の運営のモチベーションを維持する仕組みづくり[育苗用水を活用した販売用菜園を併設]。タンザニア南部のモンバ県とンジョンベ県で現地調査をおこない、十分なデータを収集できた。ただし、2018年度の現地調査期間中は、モンバ県の住民グループでこれまで植林を牽引してきたコアメンバー(青壮年男性)の多くが家庭の事情や出稼ぎなどによって調査地を離れていた。このため、現地調査では、上述のアクションリサーチを通じた技術の共有や双発、利害関係者との調整を促す社会的しくみの探究に重点を置いた。また、「火」の制御に関する課題の整理と技術の適正化については、不在メンバーの親族で先駆的に植林に取り組んできた古老への聞き取り調査を中心に分析をすすめていった。また、2018年度は現地調査期間の制約からムビンガ県での調査を実施することはできなかったが、この点は2019年度に実施する予定である。当初計画どおり、前年度から継続して、タンザニア南部に位置する3県で住民グループの活動モニタリングと構成メンバーへの参与観察と聞き取り調査をおこなう。これらを統合してA:「火」の制御に関する課題の整理と技術の適正化と、B;技術の共有や創発、利害関係者との調整を促す社会的仕組みの探究、という2つの軸でデータ分析を実施し、「火」を生業する技術の適正化やこれを支える社会的仕組みの発達と、地域の諸条件との関係を明らかにしていく。なお、現地との情報交換によって、2018年度調査で不在だったモンバ県の住民グループのコアメンバーが2019年4月現在、徐々に帰村していることを確認している。したがって、「火」の制御に関する個々人の工夫エピソードの収集や植林地の踏査も遂行可能である。以下に概略を記す。

ただし、2018年度の現地調査期間中は、モンバ県の住民グループでこれまで植林を牽引してきたコアメンバー(青壮年男性)の多くが家庭の事情や出稼ぎなどによって調査地を離れていた。このため、現地調査では、上述のアクションリサーチを通じた技術の共有や双発、利害関係者との調整を促す社会的しくみの探究に重点を置いた。また、「火」の制御に関する課題の整理と技術の適正化については、不在メンバーの親族で先駆的に植林に取り組んできた古老への聞き取り調査を中心に分析をすすめていった。また、2018年度は現地調査期間の制約からムビンガ県での調査を実施することはできなかったが、この点は2019年度に実施する予定である。当初計画どおり、前年度から継続して、タンザニア南部に位置する3県で住民グループの活動モニタリングと構成メンバーへの参与観察と聞き取り調査をおこなう。これらを統合してA:「火」の制御に関する課題の整理と技術の適正化と、B;技術の共有や創発、利害関係者との調整を促す社会的仕組みの探究、という2つの軸でデータ分析を実施し、「火」を生業する技術の適正化やこれを支える社会的仕組みの発達と、地域の諸条件との関係を明らかにしていく。なお、現地との情報交換によって、2018年度調査で不在だったモンバ県の住民グループのコアメンバーが2019年4月現在、徐々に帰村していることを確認している。したがって、「火」の制御に関する個々人の工夫エピソードの収集や植林地の踏査も遂行可能である。
1歳6か月児を対象とした2年間の地域う蝕予防管理システムの構築とその効果

平成11年度の長崎市1歳6か月児健康診査受診者3,686名を対象に、希望者全員に対して無料で2年間の定期的う蝕予防管理を長崎市内の45の協力歯科医院で実施し、2年後の3歳児健康診査(長崎市では3歳6か月で実施)結果から、う蝕予防効果、費用効果分析を行った。予防管理システムへの参加率は64.5%であった。3歳児う蝕有病者率は、参加群:25.5%、不参加群:42.4%であった。3歳児う蝕有病者率は、予防管理継続期間の長短による差が認められた(6ヶ月未満:39.8%、612ヶ月:30.0%、1218ヶ月:29.3%、18ヶ月以上:20.3%)。3歳児のう蝕の有無を目的変数とし、1歳6か月児健康診査時の歯科保健アンケート項目(13項目)を説明変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。その結果、「昼間の養育者が祖父母」「寝ながら母乳」「寝ながら哺乳瓶」「甘味飲料」「夕食2時間以内の菓子」「上の子にう蝕がある」「予防のための歯科医院への受診無」の7項目が3歳児健康診査時点でのう蝕の有無に有意に関連していた。保険点数に換算して計算した平成11年度平成13年度の予防管理費用は約3,616万円であった。介入年度と対照年度間での費用-効果分析の結果、長崎市3歳児3,300人中のう蝕の無い者を1名増やすために、3年度で158,091円の費用がかかった。また長崎市3歳児3,300人中のdmfを1本減少させるために、3年度で19,974円の費用がかかった。予防管理参加群と不参加群の比較分析では、う蝕有病者率を16.9%減少させ、dmft-indexを0.88本減少させるために2年間で一人当り10,847円かかった。平成11年度に長崎市で1歳6か月児歯科健診を受診し,本研究事業の主旨に保護者が賛同した幼児を対象として,歯科検診データならびに歯科保健に関するアンケートを収集し,データベース化した。一方,研究の主旨に賛同し,2年間無料で対象者を定期予防管理(最長3か月毎)できる市内の研究協力歯科医院45か所をボランティアで募り,(1)初回受診時に精密検査,歯科保健指導,う蝕感受性性テストを実施。(2)う蝕感受性テスト等の対象者の諸状況を考慮し,そのリコール間隔(最長3ヶ月)を決定。(3)3歳児健診前まで歯科保健指導,う蝕予防処置などのリコールを実施する予防管理システムを構築した。予防管理の内容については講演会,勉強会を開催して年齢ならびにリスクに基づく予防処置方法,保健指導法を確立してマニュアル化した。予防管理記録方法も統一化して歯科医院で実施した指導内容,処置内容などのう蝕予防管理データを専用の予防管理プログラムソフトに入力し,長崎市ならびに長崎大学歯学部に転送し,1歳6か月児健診データと照合して評価できるコンピューターネットワークシステムを構築した。事業開始7ヶ月を経過した時点で,予防管理システムに参加した者は1,216名であり,この値は1歳6か月児健診を受診者の6割強であった。同期間中,延べ2,929回の予防管理が45の協力歯科医院で実施された。各協力歯科医院で受診者数の格差が認められ,受診者が新興住宅地域の小児歯科専門医,交通アクセスの良好な小児歯科専門医に集中する傾向が認められた。対象および方法:H11年度に長崎市の1歳6か月健診を受診した3,708名を対象に予防管理システムへの参加・不参加を目的変数とし,1歳6か月健診時に実施した歯科保健質問表の25項目を説明変数にして多重ロジスティック回帰分析を用いて参加にかかわる要因分析を行った。う蝕リスクの予測能評価については,H12年8月末現在で予防管理を1012か月以上継続実施した623名を対象として,1歳6か月健診受診から1012か月経過期間における増加df数を分析した。歯科保健質問票に基づくう蝕リスクのコード化の方法は回答項目を点数化し,個人の合計点によって02のコードを割り振り,COを有する者にはコード3を割り振った。う蝕リスクの予測能は各リスク評価法のコード別(03)に平均増加df数を算出して評価した。結果:う蝕予防管理システムへの参加率は53.5%であった。要因分析の結果,不参加群は参加群と比較して統計学的に有意に,(1)昼間の養育者が母親である割合が低く保育所にあずけている割合が高い。(2)dfが2倍高い。(3)出生順位が第2・第3子の割合が高い。(4)母親が毎日仕上げ磨きをしている割合が低い。(5)噛乳瓶の使用率が高い。(6)甘味飲料が多い。(7)甘い間食が少ない。(8)歯科医院受診経験の割合が低い。という特徴が認められた。

歯科保健質問票とCOの有無に基づくリスク評価の0,1,2,3コード別の平均増加df数はそれぞれ,0,0.15,0.54,2.04であり,有意な相関が認められた(p<0.001)が,カリオスタットによるリスク評価のコード別平均増加df数は0:0.42,1:0.53,2:0.67,3:-0.62であり,コードと平均増加df数間に有意な相関は認められなかった。平成11年度の長崎市1歳6か月児健康診査受診者3,686名を対象に、希望者全員に対して無料で2年間の定期的う蝕予防管理を長崎市内の45の協力歯科医院で実施し、2年後の3歳児健康診査(長崎市では3歳6か月で実施)結果から、う蝕予防効果、費用効果分析を行った。予防管理システムへの参加率は64.5%であった。3歳児う蝕有病者率は、参加群:25.5%、不参加群:42.4%であった。3歳児う蝕有病者率は、予防管理継続期間の長短による差が認められた(6ヶ月未満:39.8%、612ヶ月:30.0%、1218ヶ月:29.3%、18ヶ月以上:20.3%)。3歳児のう蝕の有無を目的変数とし、1歳6か月児健康診査時の歯科保健アンケート項目(13項目)を説明変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。その結果、「昼間の養育者が祖父母」「寝ながら母乳」「寝ながら哺乳瓶」「甘味飲料」「夕食2時間以内の菓子」「上の子にう蝕がある」「予防のための歯科医院への受診無」の7項目が3歳児健康診査時点でのう蝕の有無に有意に関連していた。保険点数に換算して計算した平成11年度平成13年度の予防管理費用は約3,616万円であった。介入年度と対照年度間での費用-効果分析の結果、長崎市3歳児3,300人中のう蝕の無い者を1名増やすために、3年度で158,091円の費用がかかった。また長崎市3歳児3,300人中のdmfを1本減少させるために、3年度で19,974円の費用がかかった。予防管理参加群と不参加群の比較分析では、う蝕有病者率を16.9%減少させ、dmft-indexを0.88本減少させるために2年間で一人当り10,847円かかった。対象および方法:平成11年度に長崎市で1歳6か月健康診査を受診した3,693名のうち,市内45のポランティアの歯科医院で少なくとも1回以上の予防管理を受けた2,349名を対象にして,(1)予防管理受診者の事業開始2年後の継続率(2)予防管理継続者と脱落者における1歳6か月健診時のアンケートによるリスク分布の差の検定(3)脱落者の管理期間の分布(4)歯科医院別予防管理継続者率(5)予防管理群2歳6か月±1.5月の年間増加df歯数についてそれぞれ評価した。結果:(1)事業開始2年後の継続者率は48.8%であった。(2)継続者と脱落者の間で両群のリスク分布に差は認められなかった。(3)脱落者の約80%が1年以内で定期管理から脱落していた。(4)歯科医院別の継続者率を比較してみると,10%未満の歯科医院が16軒,60%以上の歯科医院が17軒と,2極化傾向を示しており,歯科医院による較差が大きかった。(5)歯科医院別の年間平均増加df歯数の格差も,02本と大きかった。考察:(1)無料で実施されているう蝕予防管理システム開始2年後の継続者率は50%未満で,長崎市全体の対象者を分母にすると約30%しか継続していないことになる。(2)脱落者の80%以上が1年以内に脱落していくことから,この期間の脱落率を減少させる必要がある。(3)脱落の原因が何かを今後明らかにしていく必要がある。(4)継続者率,平均増加df歯数が歯科医院によってかなり異なることから,歯科医院による相違の原因を分析する必要がある。
電気泳動ゲル内DNA修復関連酵素検出のための活性ブロッティング法の確立と応用

遺伝物質DNAの修復関連酵素の研究は、DNAの生理的代謝の研究の上で必要であるのみならず、アポトーシス、突然変異、がん、分子病、老化などの分子機構解明のために重要である。本研究では、このDNA修復関連酵素(特にDNA修復酵素、分解酵素、合成酵素など)のザイモグラフィカル(zymographical)な検出・定量法として、我々が考案した活性ブロッティング法の確立と応用について検討した。その結果、多機能DNA修復酵素であるAPEX nucleaseの5′AP endonuclease活性とDNA3′repair diesterase活性の検出・定量法として、きわめて有用であることが示された。すなわち、臓器や培養細胞からの粗抽出液をSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動(SDS-PAGE)で分画したのち活性ブロッティング法で標的酵素を、容易に、zymographicalに検出、半定量をすることができた。また本法は、今日apoptosisとの関連において注目されているDNaseI様酵素(DNase I、CADあるいは3′OH端を生じるendonucleaseの全て)の組織中や体液中での検出・活性測定にきわめて有用であることが示唆された。すなわち、SDS-PAGE後活性ブロッティングすることにより,従来の活性ゲル法より2桁程高い感度で検出可能あった。さらに、等電点電気泳動後活性ブロッティングを施行することにより、DNase Iのアイソザイムパターンを容易に感度良く検出できた。本研究確立したDNase I様酵素の活性ブロッティング法の応用的研究および本報告書で述べた以外のDNA修復関連酵素の中にも、本活性ブロッティング法の適用可能な酵素があるが、これらについての研究は今後の課題として残った。細胞のDNAは幾多の損傷を受けているが、通常はDNA修復系で元通りに修復されて遺伝情報が維持されている。また、アポトーシスの様に処理される細胞もあるが、その際DNAはDNaseで消化される。我々は、これらの過程に関与する酵素を研究するため、電気泳動ゲル内DNA修復関連酵素検出法を考案し、活性ブロッティング法と命名した。本法は(1)損傷DNA固定化膜の作成(2)タンパク質をゲル電気泳動で分画する過程、(3)タンパク質再生過程、(4)再生タンパク質(活性)をDNA固定化膜にブロッティングする過程、(5)目的とするタンパク質(活性)を検出する過程からなるが、本年度はそれぞれの過程をexonuclease III、DNase I、ヒトの主要なAP endonuclease(APEXヌクレアーゼ)等を含む標品をゲル電気泳動して検出条件を決めた。DNA固定化膜は、ナイロン膜をDNA溶液に浸し、風乾することによって作成し、DNA損傷はbleomycin処理、酸処理、X線照射等で導入した。電気泳動はSDS-PAGEについて検討し、泳動後SDSを除きタンパク質を再生する条件を決めた。活性ブロッティングは、ゲル上にDNA固定化膜を置き、30°Cで毛細管現象を利用したブロッティング(capillary blotting)で良い結果が得られた。細胞や組織の粗抽出標品から5′AP endonuclease、DNA 3′repair diesterase、DNase I等の酵素活性を本法で半定量的に測定することが可能となった。SDS-PAGEのタンパク質バンドと活性ブロッティングの結果とを対比することにより、活性を示す酵素とその活性な断片を当該ゲル上に指定することができた。標的酵素がそれぞれ特定のDNAにpriming作用を示すので、DNA合成系を検出系とし、ラジオアイソトープ検出系と非放射性検出系を確立した。本活性ブロッティング法と従来から行われている活性ゲル法との直接的比較を試み、本法の高い有用性を示した。DNA修復関連酵素の検出・同定は、細胞の遺伝情報維持機構解明のためにも、突然変異、がん、分子病等の成立の分子機構解明のためにも重要である。本研究では、このDNA修復関連酵素の電気泳動ゲル内検出法を昨年に引き続き検討して、次のような成果を得た。

1.6種のヒトグリオーマ細胞株について、主要なAP endonucleaseであるAPEX nucleaseのmRNAの発現をnorthern blot hybridization法で、APEX AP endonucleaseの活性を本活性ブロッティング法で測定した結果、mRNA発現量と活性とがよく相関し、粗抽出液で特定のAP endonuclease活性を比較するのに極めて有用な方法であることを示した。また、これら細胞株のAPサイトを生じる薬剤に対する抵抗性と本法で測定したAPEX AP endonucleaseの活性の間に正の相関性が認められた。2.DNase Iの粗抽出標品をSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動で分画したのち、本法によって感度よく半定量的に検出することができた。そして、本法によりDNase I活性の臓器間比較が可能であった。3.DNase Iを等電点電気泳動で分画した後、本法によりDNase Iアイソザイムの分離・検出が可能で、粗抽出標品でアイソザイムパターンの臓器間比較が可能であった。4.ブロッティングの過程は、capillary blottingでもelectroblottingでも可能であったが、前者の方が優れていた。5.これら活性は、^<32>P-dCTPを用いるラジオアイソトープ法でもDigoxygenin-dUTPを用いる非アイソトープ法でも、検出可能であった。Digoxygenin-dUTPを用いる方法は、RI区域外での実施が可能で、検出時間が短時間ですむ利点があったが、バックグラウンドが高くなりむらになる傾向が認められた。修復関連酵素検出のための新しいzymography法として活性ブロッティング法を開発・改良してきたが,今回はその有用性を確認するために,まずラットの各種臓器(骨格筋,胸腺,睾丸,脾臓,肝臓,腎臓,肺臓,心臓,脳)について,APEX nucleaseを対象酵素として,活性ブロッティング法でAP endonuclease活性とDNA3′repair diesterase活性を,westem blotting法で同酵素量を,northem blotting法でApex mRNA発現量を測定して相互に比較した。その結果は,週令で異なるが,10週目のラットで両酵素活性共胸腺,睾丸,脾臓,腎臓などが高く,骨格筋や心臓が低い活性を示した。Westem blottingの結果もnorthem blottingの結果もいくらか違いはあるが,大綱において同じような傾向を示し,粗抽出液で酵素活性を半定量的に測定するのに極めて有用で,他の測定を平行して行うことによって,酵素量を活性の比較,mRNA発現量と活性の比較等を行うことも可能であることを示した。
要介護老人における食具使用行動のアセスメントに関する研究

本年度の目的は、昨年度の研究を踏まえて食具使用行動の能力を評価するチェックリストを作成し,そのチェックリストの有効性を確認することにより,要介護高齢者の食具使用行動のアセスメント指標を提案することである.特別養護老人ホームS施設に入所する高齢者60名,デイケアセンターY施設に通所する高齢者55名を対象に,1999年8月,介護担当者による作成したチェックリストを用いて高齢者の食具使用行動のアセスメントを実施した.その結果,高齢者の食具使用行動の能力を評価する指標には,食事形態との関連で,(1)摂食(使用できる食具の種類,手づかみと食具の使用の比率,両手の強調(食器の保持),1口量の調整,こぼす行動の頻度,咀嚼・嚥下困難,(2)摂食を補助する行動(食具を持つ,食器の料理をかき集める,食器を動かして手元に置く),(3)ぼっとしている時間の長さ(次の行動が自分で起こせない:声かけの介護が必要),(4)食事の準備・片付け(手・口等の清潔を含める)の観点から評価する必要性が示された.以上の項目によるチェックリストの評価が可能であり,それによって介護担当者が高齢者の要介護度を評価し,介護の内容の検討が可能であることが確認された.高齢者の食具使用行動への介護は,食具を持たせる,食具に食物をのせる,食器の中の食物をかき集める,食べ終わった食器を移動する,こぼした食物をひろう,声かけをする等の介護の必要性が高く,乳幼児・障害児と比較して,手指の機能の障害より,認知・行為遂行能力に関わる要因が多い特徴のあることが明らかとなった.要介護高齢者の食行動能力及び食事形態と介護状態との関連を明らかにするために,特別養護老人ホームK施設に入所する高齢者49人を対象に、1998年8月に食事場面の直接観察を実施し,また,12月にはVTRを用いた間接観察を実施した.その結果,以下のことが明らかになった.1.高齢者49名の直接観察の結果,主食の形態は,常食・粥食・ペーストの内,粥食が21名(44%)と最く,副食の形態は,常食・細く.カッター・ペーストの内.カッターが19名(38%)と最も多くなっていた.しかしながら,食事形態の評価基準が明確ではなかった.食具は箸の使用が6名、フォーク・スプーンが15名、不使用(全介助)が28名であった。介護状態は自立者が全体の41%、半介助者が14%、全介助者が45%であった。食事形態・食具使用能力・介護状態からみた特性をタイプ分けすると、16タイプとなった.2. VTRを用いた16タイプの内,8名の詳細なケーススタディの結果,1食の微細な食具の使用行動における介護担当者による介助の必要な行動の判断と,介護者による介護内容が明らかになると共に,要高齢者の認知・行為遂行能力の重要性が明らかになった.以上を基に,次年度は,高齢者の食具使用行動のパターン化とその具体的な評価指標,介護担当者のまた,要介護認定の基準を提案したいと考えている.本年度の目的は、昨年度の研究を踏まえて食具使用行動の能力を評価するチェックリストを作成し,そのチェックリストの有効性を確認することにより,要介護高齢者の食具使用行動のアセスメント指標を提案することである.特別養護老人ホームS施設に入所する高齢者60名,デイケアセンターY施設に通所する高齢者55名を対象に,1999年8月,介護担当者による作成したチェックリストを用いて高齢者の食具使用行動のアセスメントを実施した.その結果,高齢者の食具使用行動の能力を評価する指標には,食事形態との関連で,(1)摂食(使用できる食具の種類,手づかみと食具の使用の比率,両手の強調(食器の保持),1口量の調整,こぼす行動の頻度,咀嚼・嚥下困難,(2)摂食を補助する行動(食具を持つ,食器の料理をかき集める,食器を動かして手元に置く),(3)ぼっとしている時間の長さ(次の行動が自分で起こせない:声かけの介護が必要),(4)食事の準備・片付け(手・口等の清潔を含める)の観点から評価する必要性が示された.以上の項目によるチェックリストの評価が可能であり,それによって介護担当者が高齢者の要介護度を評価し,介護の内容の検討が可能であることが確認された.高齢者の食具使用行動への介護は,食具を持たせる,食具に食物をのせる,食器の中の食物をかき集める,食べ終わった食器を移動する,こぼした食物をひろう,声かけをする等の介護の必要性が高く,乳幼児・障害児と比較して,手指の機能の障害より,認知・行為遂行能力に関わる要因が多い特徴のあることが明らかとなった.
超低NOxを目指した噴霧燃焼に関する研究

ディーゼル機関の燃焼は、燃料噴霧が燃料-空気の混合気形成過程を経て、着火・燃焼する複雑な過程を経て行われており、燃料噴霧の混合気形成に関係するパラメータが着火・燃焼を支配している。すなわち、機関出力性能・排気特性を支配する第一の要因は混合気形成であり、混合気形成過程を制御し、最適化することが高効率・低公害の噴霧燃焼を実現するための主要な方策であると考えられる。そこで本研究では、燃焼室内のディーゼル燃料噴霧の時間的・空間的配置を変化させ混合気形成過程をコントロールすることにより、有害排出物、特にNOxを低減させる最適値を見つけ、有害排出物の低減手法を見出すことを目的とし、以下に示す3つの方法で研究を行った。1.ディーゼル機関性能や排気特性を表現できる噴霧パッケージモデルを開発し、そのモデルを使用し、燃料噴霧を時間的・空間的に配置させ、機関出力性能・排気特性の予測を行った。その結果、燃料噴霧を時間的・空間的に燃焼室に配置させる機関出力性能・排気特性をともに向上する可能性がある手法が確立された。2.燃料室内に時間的に燃料噴霧を配置できるスプリット噴射について、噴霧特性として自由噴霧、平板衝突噴霧の噴霧先端到達距離、そしてディーゼル機関燃焼室内でのスプリット噴射噴霧の混合気形成過程、以上の二つの事項について、予測を行った。その結果、スプリット噴射の噴霧特性、燃焼室内での混合気形成過程が解明された。また、上記の項目1.で行われた燃料噴霧の時間的配置による計算結果と比較することにより、モデリングによる噴霧挙動の数値計算結果の妥当性が把握された。3.複数ノズルにより燃焼室内に比較的均質に燃料噴霧を配置させ、それが機関出力性能・排気特性におよぼす影響について調査を行った。その結果、燃料噴霧の空間的配置によっては機関出力性能・排気特性を同時に向上させることが可能であることが分かった。また、上記項目1.で行われた燃料噴霧の空間的配置による計算結果と比較することにより、モデリングによる噴霧燃焼過程の妥当性が把握された。以上のように本研究では、機関出力性能・排気特性をともに向上させる噴霧燃焼の方策を見出すために、燃料噴霧の時間的・空間的配置を変化させ、高出力化および有害排出物の低減化に関する研究を進めてきた。これらにより、今後のディーゼル機関の開発を行う際の指針を得ることができたと考える。液体燃料の燃焼は大きく分けて、予混合燃焼と噴霧燃焼に分けられる。予混合燃焼は、燃料の混合比を薄くしていくとNOx排出量は減じていくが、可燃混合比に限界があり、ある値以下では燃焼を継続することができない。一方、噴霧燃焼では、総合当量比はかなり薄くすることができてもNOx排出量を減ずることは困難である。それは、液滴燃焼またはそれに準ずる燃焼が支配的であるため、燃焼領域の濃度が高いことと燃焼時の温度が高いことが主な要因である。

そこで、本研究では、着火時に限りなく希薄予混合燃焼に近く、可燃範囲を広げるために液滴を混在させる(局所的な層状混合気をつくるため)という超低NOx噴霧燃焼を目指した噴霧燃焼方式の実現を試みる。平成8年度は、第一段階として、噴霧の微粒化過程に関するモデリングのための検証実験、噴霧燃焼シミュレーションによる低NOx化の予測、液滴混在予混合気の火炎伝播特性について研究を行った。これらの研究の成果を以下にまとめる。(1)噴霧微粒化モデルの検証が行えモデリングの評価を行うことができた。(2)噴霧燃焼シミュレーションにより、従来方式の噴霧燃焼では、燃料噴射率を細かく制御してもNOxとスモ-クの同時低減を大幅に行うことが困難であることが予測された。(3)液滴混在予混合気の火炎伝播速度は、総合当量比が過濃な条件でガス燃料割合に対してピークを持ち、(液滴間距離)/(液滴径)が重要なパラメータになる。液体燃料の燃焼は大きく分けて、予混合燃焼と噴霧燃焼に分けられる。予混合燃焼は、燃料の混合比を薄くしていくとNOx排出量は減じていくが、可燃混合比に限界があり、ある値以下では燃焼を継続することができない。一方、噴霧燃焼では、総合当量比はかなり薄くすることができてもNOx排出量を減ずることは困難である。それは、液滴燃焼またはそれに準ずる燃焼が支配的であるため、燃焼領域の濃度が高いことと燃焼時の温度が高いことが主な要因である。平成9年度は、実験用単気筒エンジンを用いて、燃料噴霧の燃焼室内での空間的配置を変化させた燃焼実験を行った。この実験では、燃焼噴霧を燃焼室内に限りなく均質に分布させることによって低NOx化が実現できるかどうかを検討したものである。その結果、噴霧同士を衝突させて燃焼室内に分散させる方法よりも、燃焼噴霧同士を衝突させないで燃焼室内に比較的均質に燃料噴霧を分散さた方が低NOxおよび低スモ-ク燃焼に対して有利であることが見出された。また、燃料噴霧の空間的配置を予測するために、燃焼室内での噴霧挙動を予測するシミュレーションプログラムを開発した。このシミュレーションプログラムにより壁面衝突噴霧の燃焼室内挙動を比較的簡単に予測することができ、燃焼室内における燃料の分散過程が視覚的に表現できるようになった。
マグマ水蒸気爆発の発生機構に関する実験的研究(火山噴出物との比較)

マグマ水蒸気爆発の発生機構が、工学の分野で研究されてきた高温溶液(溶融金属)と低温液体(水、アルコール)の接触による蒸気爆発の発生機構と同じものであるかどうかを明らかにするため、溶融玄武岩(マグマ)の単一球を水中に落下し爆発が生じるかどうか、また高速度ビデオカメラを用いて溶融玄武岩と水の界面にどのような現象が生じるかの観察、爆発破片の粒度分布の測定をまず行った。炭酸ガスレーザによる玄武岩の加熱溶融で球を作り、水中に落下させる実験では直径が5mm程度までは多くの場合爆発に至った、水中落下から爆発に至るまでの時間は長く1秒以上にも待ち時間がある場合もあり、0.5秒以下の短い待ち時間のケースはなかった。ビデオ映像から水中に落下後、溶融玄武岩と蒸気界面は激しく振動し、不安定を示し、表面剥離が生じていた。この現象は溶融金属と低温液体との接触による爆発で見られるものと類似している。しかし大きな爆発は溶融玄武岩と蒸気界面の振動がかなり静まった後に突然おとずれるようである。また溶融玄武岩の直径の半分程度まで蒸気膜が成長し、激しく振動していても爆発に至らなかったケースもあった。また爆発破片のサイズは大きく個数もかなり少ないのが常で微粒化は生じなかった。さらに爆発の規模を測ったが、爆発による圧力は低く、0.10.01MPaに過ぎなかった。これは、工学での蒸気爆発とマグマと水の接触による爆発のメカニズムに違いがあることに起因するかも知れない。上記の結果は自発的な蒸気爆発であり、強制的なトリガーによる爆発では同様な現象が見られるかを調べる必要がある。爆発における破壊では物理量として知っておく必要のあるものに溶融玄武岩の引張り強度がある。従来このような則定例はなく、本研究におけるものが最初であった。このような物理量を入れた爆発破壊モデルの構築が今後必要である。
無限次元空間上の確率解析と関連する微分作用素の研究

無限次元空間上のある微分作用素の一意性問題および対応する確率過程の構成の研究を主に行った。特に,場の量子論のexp(phi)_{2}-モデルに現れる超関数空間上のGibbs測度を可逆測度としてもつDirichlet作用素の一意性および対応する拡散過程の(特異な)確率偏微分方程式を用いた特徴付けを研究した。また結晶格子やベキ零被覆グラフ上の非対称ランダムウォークに対する中心極限定理を,離散幾何解析の観点から研究し,ラフパス理論への応用も考察した。さらに,抽象Wiener空間上のGauss測度全体のなす多様体の研究も行った。本年度も引き続きS. Albeverio, M. Roeckner両氏と(cut-offが入った)exp(\phi)_{2}量子場を不変測度にもつ確率力学系の研究をDirichlet形式の視点から行った。現段階では生成作用素の本質的自己共役性についての結果が得られており、10月にドイツのOberwolfach研究所で行われたDirichlet形式の研究集会で招待講演を行った。また結晶格子上の非対称ランダムウォークの長時間漸近挙動についての研究を、石渡聡、小谷元子両氏と幾何学的視点から行い、2種類の汎関数中心極限定理、局所中心極限定理の精密化としての推移確率の漸近展開が得られた。秋以降、この成果に関する講演を国内外の研究集会・セミナーで行った。これらの成果をまとめた論文は現在作成中であり、次年度に完成させる予定である。さらに岡山周辺の研究者を対象とした「岡山解析・確率論セミナー」を通して確率解析に関する研究交流や情報交換を行ったが、本研究費の一部を講演者の旅費にあてた。本年は以下の3つの研究を行なった。(1)昨年度から引き続きS. Albeverio、M. Roeckner両氏と(cutt-off)が入ったexp(\phi)_{2}量子場を不変測度にもつ確率力学系の研究をDirichlet形式の視点から行なった。現段階では生成作用素の自己共役性についての結果が得られており、ある確率偏微分方程式の解と関係も合わせた成果を論文にまとめている最中である。なお結果は速報の形でOberwolfach Reportsにて公表された。(2)石渡聡、小谷元子氏と行なっていた結晶格子上の非対称ランダムウォークの長時間漸近挙動についての研究成果をまとめた論文が完成し、arxivに公表した。この論文は現在投稿中である。さらに石渡聡氏、修士の学生の難波隆弥氏とベキ零被覆グラフ上の非対称ランダムウォークの場合にも同様な問題を考え、汎関数中心極限定理を得た。この極限としてBrwonラフパスに(ランダムウォークの非対称性からくる)歪対称なドリフトがついたものが現れたが、これはFriz-Gassiat-Lyonsにより得られたMagnetic Brownラフパスに相当する。次年度にこの成果を論文にまとめる予定である。また今年度はこれらの成果に関する講演を国内数カ所で行なった。(3)抽象Wiener空間上の(元のWiener測度に絶対連続な)Gauss測度全体のなす集合にWasserstein距離を入れると非負曲率をもつ無限次元Riemann多様体になることを高津飛鳥氏との共同研究で示し、口頭発表を行なった。プレプリントもあるが次年度以降さらに磨きをかけて公表する予定である。研究テーマ(1)についてはやや遅れている。P(\phi)_{2}量子場モデルに関しては、Hairerの正則構造理論を援用する事でcut-offがない場合でも準正則Dirichlet形式の一意性や、確率偏微分方程式の強解の一意性など、この1年でかなりの事が分かってきており、これらの研究をフォローする事で、論文完成に少し時間がかかっている。研究テーマ(2)については、石渡、小谷両氏との共著論文がひとまず完成したのは良かった。またベキ零の場合の研究は、当初の予想とは違った面白い結果が得られたので満足している。研究テーマ(3)についての進展は予定通りである。本年は以下の3つの研究を引き続き行った。(1)昨年度から引き続きSergio Albeverio, Michael Roeckner両氏と(cut-offが入った)exp(\phi)_{2}-量子場の確率過程量子化に現れる無限次元拡散過程の研究を主にDirichlet形式の視点から行った。特に2016年9月に本研究費を用いてBonn大学に3週間滞在し, Albeverio氏との議論を重ねることで、この量子場の電荷定数に関する技術的な仮定を緩めることができ、Dirichlet形式の生成作用素の本質的自己共役性についての結果がさらに改良された。これらの改良を含めた論文を執筆中である。(2)石渡聡氏および大学院生の難波隆弥氏とのベキ零被覆グラフ上の非対称ランダムウォークの中心極限定理に関する共同研究はさらに進展し, 2種類の汎関数中心極限定理を得ることに成功した。論文は現在執筆中であるが、国内外の多くの研究集会で口頭発表を行い,結果の一部はOberwolfach Reports,京都大学数理解析研究所講究録にて公表された。(3)抽象Wiener空間上の(元のWiener測度に絶対連続な)Gauss測度全体の集合にWasserstein距離を入れると非負断面曲率をもつ非完備な無限次元Riemann多様体になることは,昨年度までに高津飛鳥氏との共同研究で得られていたが、今年度はこの多様体の完備化の特徴付けまで得ることができ,昨年度までに作成した高津氏との共著論文の改訂作業を行っている。

無限次元空間上のある微分作用素の一意性問題および対応する確率過程の構成の研究を主に行った。特に,場の量子論のexp(phi)_{2}-モデルに現れる超関数空間上のGibbs測度を可逆測度としてもつDirichlet作用素の一意性および対応する拡散過程の(特異な)確率偏微分方程式を用いた特徴付けを研究した。また結晶格子やベキ零被覆グラフ上の非対称ランダムウォークに対する中心極限定理を,離散幾何解析の観点から研究し,ラフパス理論への応用も考察した。さらに,抽象Wiener空間上のGauss測度全体のなす多様体の研究も行った。exp(\phi)_{2}量子場に関する確率力学系についての研究であるが、当初は生成作用素の一意性に関した結果だけをまとめて論文にする予定であったが、共同研究者との議論を通して、Dirichlet形式に対応する拡散過程と確率偏微分方程式の解との関係、生成作用素を無限次元Schroedinger作用素にユニタリ変換させることを通して解析的にDirichlet形式の既約性が分かって来た。これらの成果を論文に取り込むのに少し時間がかかっている。また結晶格子上の非対称ランダムウォークの研究に関する論文の完成を優先させたのも理由の一つとなりうる。研究テーマ(1)については、論文をまとめあげる際に海外の共同研究者との更なる研究打ち合わせが必要となってくるので、5月と10月にドイツ出張を予定している。現在のところ得られた結果をさらにブラッシュアップするためには実解析に強い偏微分方程式の研究者との連携も重要になってくる。彼らには「岡山確率論セミナー」に講演にきて頂き、研究連絡を行ないたい。また研究テーマ(2), (3)については共同研究者に岡山に来て頂き議論をさらに重ね、論文を完成させたい。数物系科学現在の所、Dirichlet形式に対応する拡散過程が確率偏微分方程式の弱解で特徴付けられることは分かっている。その一方で近年のDa Prato-Debusscheの研究によりBesov空間の枠組みで強解をもつことがmultiplicative inequalityを利用することで示されている。まずは我々の今までの結果の状態空間をSobolev空間からBesov空間に精密化し、最終的にはDirichlet形式に対応する拡散過程が確率偏微分方程式の強解になっていることを示し、論文に組み入れる。そのためには共同研究者との研究打ち合わせをさらに重ねるための出張旅費が必要である。さらに「岡山解析・確率論セミナー」に実解析の研究者にも講演に来て頂き、議論をすることも必要となるであろう。当初予定していた研究集会・セミナーへの出張旅費が、他の研究者の科研費等からサポートされたことにより生じたものである。当初予定していた研究集会・セミナーへの出張旅費が、他の研究者の科研費からサポートされたことにより生じたものである。研究打ち合わせの外国出張、成果発表のための研究集会への参加および「岡山確率論セミナー」での講演者の旅費に必要な経費として、平成28年度請求額とあわせて使用する予定である。
伊勢湾下層に形成される貧酸素水塊の分布、変動に及ぼす流動構造の影響

従来,内湾域において貧酸素水塊は底層に形成されるとされてきたが,中層に形成される場合もある.その違いは,外洋系水の進入深度によって起きる.伊勢湾の場合,外洋系水は伊良湖水道で混合されるので,酸素を豊富に含んでいる.この外洋系水が中層に進入する時は底層に貧酸素水塊ができ,底層に進入する場合は貧酸素水塊が中層に浮き上がる.進入深度は湾口部と湾内の海水密度の差異によって決まる.そのため,その差異が変化すれば,進入進度も変化する.伊勢湾では,冬季は伊良湖水道の海水の密度が湾内底層の密度よりも大きいので,底層進入となる.一方夏季にはその逆の密度分布となることが多く,外洋系水は中層に進入することが多い.また,伊良湖水道の海水の密度は湾外の海水の影響を受けているため,黒潮の離接岸などによる年毎の変動も大きい.さらに小潮時には伊良湖水道での鉛直混合が若干弱くなるため,下層の密度が湾内底層の密度よりも大きくなり,夏季でも底層進入となる.このような進入進度の変化に伴って,貧酸素水塊も湾奥に押しやられたり中層に浮上したりするなど,短期間のうちに水平・鉛直的な位置が変化する.伊勢湾の幅は約30kmとロスビーの内部変形半径よりも大きいため,湾内の流れには地球自転の効果が影響を及ぼす.そのため,中層に流入する外洋系水は,愛知県側に押しやられる.その結果三重県側の下層が海水交換から取り残される形になり,低温のドームができ,貧酸素化する.診断モデルを用いて湾内の密度構造や流れを3次元的に再現するとともに,粒子追跡を行い外洋系水の進入状況を調べた.1986年のように貧酸素化が激しかった年には外洋系水の湾内底層への流入が弱かったため,低温・高密度の海水が湾内下層に広く分布していた.一方比較的酸素濃度が高かった1988年にはエスチュアリー循環によって外洋水が湾内下層に進入し,海水交換が促進される傾向にあった.本研究では、毎年夏季に大規模な貧酸素水塊が発生する伊勢湾を対象として、貧酸素水塊の変動の実態、湾内下層の密度構造および流動構造、流れが貧酸素水塊の形成や維持に及ぼす影響、の3点を解明することを目的としている。今年度は、6月以降毎月2回、湾内を縦断する測線において、水温・塩分・溶存酸素濃度などの観測を行った。また、三重県水産技術センターが毎月伊勢湾内の広い範囲で定線観測調査を行っている。これら2種類の観測結果を組み合わせることにより、1月以下の短い時間スケールでの流動構造と貧酸素水塊の短期的な変動の関係を明らかにした。得られた主な結果は以下のとおりである。1)大潮-小潮周期に伴って伊良湖水道の混合強度が変化する。そのため、伊良湖水道における成層状況が変わる。すなわち、大潮期にはよく混合されており、小潮期には成層している。2)大潮期には伊良湖水道下層の海水の密度が、伊勢湾内下層の密度よりも軽くなるため、外洋系水は中層に進入する。一方小潮期には伊良湖水道下層の海水の密度が、伊勢湾内下層の密度よりも重くなるため、外洋系水は底層に進入する。3)酸素を豊富に含んだ外洋系水がどの層に進入するかによって、湾内の酸素濃度の分布が短期間で変動する。中層に進入する大潮期には、湾内下層の広い範囲に貧酸素水塊が広がる。一方底層に進入する小潮期には、貧酸素水塊は湾奥に押しやられたり、一部が中層に浮いたりして、中層貧酸素水塊を形成する。従来,内湾域において貧酸素水塊は底層に形成されるとされてきたが,中層に形成される場合もある.その違いは,外洋系水の進入深度によって起きる.伊勢湾の場合,外洋系水は伊良湖水道で混合されるので,酸素を豊富に含んでいる.この外洋系水が中層に進入する時は底層に貧酸素水塊ができ,底層に進入する場合は貧酸素水塊が中層に浮き上がる.進入深度は湾口部と湾内の海水密度の差異によって決まる.そのため,その差異が変化すれば,進入進度も変化する.伊勢湾では,冬季は伊良湖水道の海水の密度が湾内底層の密度よりも大きいので,底層進入となる.一方夏季にはその逆の密度分布となることが多く,外洋系水は中層に進入することが多い.また,伊良湖水道の海水の密度は湾外の海水の影響を受けているため,黒潮の離接岸などによる年毎の変動も大きい.さらに小潮時には伊良湖水道での鉛直混合が若干弱くなるため,下層の密度が湾内底層の密度よりも大きくなり,夏季でも底層進入となる.このような進入進度の変化に伴って,貧酸素水塊も湾奥に押しやられたり中層に浮上したりするなど,短期間のうちに水平・鉛直的な位置が変化する.伊勢湾の幅は約30kmとロスビーの内部変形半径よりも大きいため,湾内の流れには地球自転の効果が影響を及ぼす.そのため,中層に流入する外洋系水は,愛知県側に押しやられる.

その結果三重県側の下層が海水交換から取り残される形になり,低温のドームができ,貧酸素化する.診断モデルを用いて湾内の密度構造や流れを3次元的に再現するとともに,粒子追跡を行い外洋系水の進入状況を調べた.1986年のように貧酸素化が激しかった年には外洋系水の湾内底層への流入が弱かったため,低温・高密度の海水が湾内下層に広く分布していた.一方比較的酸素濃度が高かった1988年にはエスチュアリー循環によって外洋水が湾内下層に進入し,海水交換が促進される傾向にあった.
多文化社会としての19世紀ガリツィアにおける諸民族文化間の軋轢と共生

数世紀にわたって国家を持つことのできなかったウクライナ人は、18世紀末のポーランド分割以降は、ハプスブルク帝国、ロシア帝国に分断され、それぞれの地域において、支配者の側から、「ルテニア人」、「小ロシア人」と呼ばれ、被抑圧者の立場におかれ、自らのアイデンティティを主張することも困難であった。19世紀を通じて、西欧諸国においても、ウクライナ民族の認知度は低かったのであるが、ガリツィア出身のユダヤ系ドイツ語作家カール・エーミール・フランツォースは、19世紀の後半、先駆的にウクライナの民族文化を高く評価し、ウクライナの民謡、文学を西側に向けて紹介している。しかし、20世紀を通じてもウクライナの民族と文化に対する西側の関心は低く、そのため、ウクライナ民族の歴史と文学とを紹介した『小ロシア人の文学』、今日でもウクライナの国民的詩人であるシェフチェンコについての評伝『タラース・シェフチェンコ』といったフランツォースの著作も、ウクライナ民族と運命をともにし、今日まで評価されることはなく、フランツォースは、もっぱら、東方ユダヤ人の世界を描いたゲットー作家とみなされている。今年度の研究においては、フランツォースの「ウクライナ」をとりあげ、ユダヤ系ゲットー作家という従来のフランツォース像を正すと同時に、ユダヤ人によるウクライナ文化のドイツ語圏への紹介という多文化間の交渉が、19世紀ガリツィアという空間を俟って初めて可能であったということを明らかにした。19世紀の同化ユダヤ人作家カール・エーミール・フランツォースのウクライナ文化への関心の寄せ方を探ることを本年度の課題とした。当時のガリツィアにおいて政治的、経済的、社会的に実権を握っていたポーランド人に抑圧されていた民族として、フランツォースは自らの同胞であるユダヤ人と並んでウクライナ人に強い同情と関心を寄せていた。この同情と関心の動機としては、ウクライナ人の乳母に育てられ、初めて覚えた言語がウクライナ語であったという自らの幼児体験と啓蒙主義的なヒューマニズムとをあげることができるだろう。当時ウクライナ人はロシア帝国とオーストリア帝国に分断され、ロシア帝国領内においては、ウクライナ語の使用は禁止されていたが、オーストリア帝国では、ウクライナ語は、地方語の一つとして公認されており、19世紀後半のガリツィアでは、リヴィフ(レンベルク)を中心としてウクライナ人の活発な文化活動が行われていた。すなわちこの時代のガリツィアはウクライナ人にとってはナショナリズムの形成のうえで非常に重要な地となった。ガリツィアのウクライナ人たちのナショナリズムの形成と高揚に大きな役割を果たしたのが、多数の雑誌であったが、ウィーンのオーストリア国立図書館が所蔵する、1848年から1918年までにウクライナ人によってガリツィアで発行された雑誌は、164タイトルにものぼっている。フランツォースは、自らが編集する雑誌<Deutsche Dichtung>に、ウクライナ民謡や、ウクライナの国民的な画家にして詩人タラス・シェフチェンコの詩をドイツ語に訳して掲載したり、自らの代表作である「半アジア」シリーズにシェフチエンコ論やウクライナ文学史を執筆したり、あるいは、ウクライナの民族グループ、フツーレを主人公とした小説『権利のための闘争』を執筆したりと、ドイツ語圏へのウクライナ文化、ウクライナ文学の紹介に力を注いでいる。また、シェフチェンコとならんで今日ウクライナの国民的な作家と見なされているイヴァン・フランコが活躍したのもこの時代のガリツィアであったが、フランツォースはすでにフランコに言及しているし、一方フランコの方でも、フランツォースを読んでいたことをうかがわせる。すなわち、今日の国家ウクライナの揺籃期であった19世紀後半のガリツィアのウクライナ人たちの文化的活動を、フランツォースは、同時代のユダヤ人ドイツ語作家としてつぶさに眺めていたばかりでなく、それを高く評価し、ドイツ語圏に向けて積極的に紹介しようとしていたということができるのである。なお、以上のことは昨年の日本独文学会秋季研究発表会(2003年10月18日・東北大学)において「フランツォースのガリツィア」と題して発表した。今年度は、主として19世紀後半のガリツィア出身の同化ユダヤ人作家カール・エーミール・フランツォース(1848-1904)におけるイディッシュ語とドイツ語の問題を研究対象とした。周知のように、19世紀ガリツィアは、ポーランド人、ウクライナ人、ユダヤ人、ドイツ人などからなる民族・文化の混清地帯であり、しかも、文化的には後進地域であった。フランツォースはこの地を啓蒙すること、この地に文明をもたらすことを自らの使命としていた。とりわけ、自らの同胞でもあるユダヤ人の啓蒙は、フランツォースにとっては優先的な課題であった。当時のガリツィアのユダヤ人とは、これもよく知られている通り、ハシディズムの強い影響下にある、いわゆる東方ユダヤ人といわれる人々であり、戒律を遵守し、西欧の文明に対しては強い抵抗を示した人々であった。これを言語の観点から見ると、彼らはイディッシュ語に拘泥し、ドイツ語に対しては強い抵抗を示した人々であった。当時はジャルゴンといわれた、彼らのイディッシュ語は、中世ドイツ語を基礎としたものであり、語彙的、文法的にドイツ語に近似していた。ドイツ語こそ「文明語」であり、西欧の文明は、ドイツ語を通じて東方に運ばれるべきであると考えていたフランツォースにとって、この、きわめてドイツ語に近いジャルゴンを日常的に用いていた東方ユダヤ人たちは、ガリツィアの諸民族のなかでも、最も文明に近い位置にあると見えた。しかし、実際には、啓蒙の理念はフランツォースが考えたほど容易に、ハシディズムのユダヤ人が受け入れるものとはならなかった。

結論をいえば、フランツォースの、東方ユダヤ人に対する啓蒙は挫折したのであるが、その間の経緯は、晩年の作品『道化師』に見ることができる。この作品の主人公は、ゲットー出身の若者であるが、作者フランツォースは、彼を、ジャルゴンの世界からドイツ語世界へ向かわせる。しかし、主人公は、ついにドイツ語世界に到達することなく、志半ばに病に倒れ、ゲットーのジャルゴンの世界にもどり息をひきとるのである。19世紀後半から世紀末にかけてのナショナリズム、そして反ユダヤ主義という時代背景のなかで、作者フランツォースは、主人公の啓蒙を断念し、ゲットーの、ジャルゴンの世界に戻さざるをえなかったのである。フランツォースの『道化師』は、伝統と文明の間におかれた19世紀ガリツィアのユダヤ人の状況と同時に、啓蒙主義とナショナリズムという相反する歴史的な力の間におかれたフランツォース自身の立場を示す作品であった。数世紀にわたって国家を持つことのできなかったウクライナ人は、18世紀末のポーランド分割以降は、ハプスブルク帝国、ロシア帝国に分断され、それぞれの地域において、支配者の側から、「ルテニア人」、「小ロシア人」と呼ばれ、被抑圧者の立場におかれ、自らのアイデンティティを主張することも困難であった。19世紀を通じて、西欧諸国においても、ウクライナ民族の認知度は低かったのであるが、ガリツィア出身のユダヤ系ドイツ語作家カール・エーミール・フランツォースは、19世紀の後半、先駆的にウクライナの民族文化を高く評価し、ウクライナの民謡、文学を西側に向けて紹介している。しかし、20世紀を通じてもウクライナの民族と文化に対する西側の関心は低く、そのため、ウクライナ民族の歴史と文学とを紹介した『小ロシア人の文学』、今日でもウクライナの国民的詩人であるシェフチェンコについての評伝『タラース・シェフチェンコ』といったフランツォースの著作も、ウクライナ民族と運命をともにし、今日まで評価されることはなく、フランツォースは、もっぱら、東方ユダヤ人の世界を描いたゲットー作家とみなされている。今年度の研究においては、フランツォースの「ウクライナ」をとりあげ、ユダヤ系ゲットー作家という従来のフランツォース像を正すと同時に、ユダヤ人によるウクライナ文化のドイツ語圏への紹介という多文化間の交渉が、19世紀ガリツィアという空間を俟って初めて可能であったということを明らかにした。