hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血性脳疾患に対する効果的な神経幹細胞移植法の開発

脳血管障害、パーキンソン病等の神経疾患、更には、統合失調症等の精神疾患に対する効果的な治療として神経幹細胞移植は関心を集めており,基礎的実験が重ねられている。しかし,神経幹細胞移植における最大の問題点は,移植しても殆どの細胞がグリア細胞に分化してしまい,神経細胞に効果的に分化させられないことである。この原因としては移植部位における環境因子が大きな影響力をもっていることが考えられる。従って,本研究では,最近,申請者らがdifferential display法を用いて、ラット初代培養アストロサイトにおいて,接触阻害時に特異的に発現が増強する新規蛋Kjrを神経幹細胞移植において実用化することを目的とした。本研究の成果としては、それぞれ異なった移植環境と考えられる,スナネズミ三分間前脳虚血モデル,ラット中大脳動脈永久閉塞モデル,視床の二次変性モデルを再現性良く確立できたこと、また、それらのモデルに対して骨形成因子阻害蛋白Kjrを用いた神経幹細胞移植を実施することを試み、移植の手技を確立したことである。また、更にあらかじめ神経幹細胞に遺伝子導入していたEGFPをマーカーとして,移植細胞の転帰を様々な条件下で,神経解剖学的に詳細に観察した。即ち,各分化段階のマーカー蛋白,神経細胞やグリア細胞に対する免疫染色により,神経幹細胞が神経細胞にどのぐらいの割合で分化しているのかについて検討を行った。その結果予備的ではあるが、Kjrが効果的に神経幹細胞から神経細胞への分化を促進している様子が観察された。神経幹細胞移植は各種脳疾患に対する効果的な治療として関心を集めており,基礎的実験が重ねられている。従って,本研究では,最近,申請者らがdifferential display法を用いて、ラット初代培養アストロサイトにおいて,接触阻害時に特異的に発現が増強する新規蛋Kjrを神経幹細胞移植において実用化することを目的としている。本年度の成果としては、それぞれ異なった移植環境と考えられる,スナネズミ三分間前脳虚血モデル,ラット中大脳動脈永久閉塞モデル,視床の二次変性モデルを再現性良く確立できたこと、また、それらのモデルに対して骨形成因子阻害蛋白Kjrを用いた神経幹細胞移植を実施することを試み、移植の手技を確立したことである。次年度以降は、更に優れた移植成績を目指して研究を続けていく。神経幹細胞移植は各種脳疾患に対する効果的な治療として関心を集めており、基礎的実験が重ねられている。しかし、神経幹細胞移植における最大の問題点は、移植しても殆どの細胞がグリア細胞に分化してしまい、神経細胞に効果的に分化させられないことである。従って、本研究では、最近、申請者らがdifferential display法を用いて、ラット初代培養アストロサイトにおいて、接触阻害時に特異的に発現が増強する新規蛋白ニューロジェネシンを神経幹細胞移植において実用化することを目的としている。本年度の成果としは、ニューロジェネシンを特異的に認識する新しい抗体:を作成することに成功したことである。本抗体を用いることにより、ニューロジェネシンの脳内発現を詳細に解析することが可能となった。また、本抗体をラット脳内に注入することにより、デューロジェネシンの生理活性を阻害することも可能となった。また、昨年度に確立したスナネズミ三分間前脳虚血モデル、ラット中大脳動脈永久閉塞モデル、視床の二次変性モデルを用い神経幹細胞移植実験を繰り返し、移植細胞の転帰に対するニューロジェネシンの影響についての研究を進めた。

その結果、ニューロジェネシンが神経幹細胞から神経細胞への分化を促進している可能性が明らかとなりつつある。次年度はこの点について更に研究を進めていく。神経幹細胞移植は各種脳疾患に対する効果的な治療として関心を集めており,基礎的実験が重ねられている。しかし,神経幹細胞移植における最大の問題点は,移植しても殆どの細胞がグリア細胞に分化してしまい,神経細胞に効果的に分化させられないことである。この原因としては移植部位における環境因子が大きな影響力をもっていることが考えられる。従って,本研究では,最近,申請者らがdifferential display法を用いて、ラット初代培養アストロサイトにおいて,接触阻害時に特異的に発現が増強する新規蛋Kjrを神経幹細胞移植において実用化することを目的としている。本年度の成果としては、内因性のKjr発現を調節する機構の解明を試みたこと。すなわち、移植部位のアストロサイトにおけるKjr産生を賦活する機構が明らかとなれば移植成績の向上につながるため、アストロサイトの初代培養細胞を調整する。PKC,PKAを賦活する薬剤や,CNTF,LIF等のシグナル物質を培養メディウム中に投与した後,アストロサイトからmRNAを抽出する。ノーザン法によりKjr遺伝子発現の変化を検討し発現を増強する因子を特定し、いくつかの候補遺伝子を得た。GST融合蛋白やin vitroの蛋白合成系を用いて,recombinant Kjr蛋白を調整した。また,KjrをprcCMV等のvectorにsubcloningし,HEK cellに強制発現させ,抗生物質でselectionをかけてline化した。Kjr蛋白は分泌蛋白である為容易に可溶化された。また、移植された動物と,コントロールの動物において受動的回避試験やwatermaze法を用いて,モデル動物の学習脳あるいは,空間認知学習能を計測し,Kjr発現神経幹細胞移植の効果について個体レベルから検討した。
ライソゾーム系による筋線維の崩壊機序に関する研究

我々は、ヒトの病的筋線維内にしばしばみられるrimmed vacuole(RV)はautophagic vacuole(AV)であるが、それを多数認める遠位型ミオパチーや眼・咽頭筋ジストロフィーなどの筋疾患における筋の崩壊はライソゾーム系により起こること示唆してきた。本研究では、その筋線維の崩壊機序、とくに筋原線維蛋白がautophgagyを介したライソゾーム系によって分解されるか、若しされるなら、如何なる機序で分解されるかを明かにするため、AVを形成させるクロロキン(CQ)を投与した脱神経処置(神経結紮)ラット筋および遠位型ミオパチー筋を用い検討した。脱神経したCQ投与ラット筋では、非結紮筋に比べ、筋原線維の崩壊と共に、AVが過剰に形成され、カテプシンBなどのライソゾーム・プロテアーゼ活性が亢進した。一方、遠位型ミオパチーではRVが多数みられ、免疫組織学的にカテプシンB,H,Lを含まないautophgosomeとそれを含むautolysosomeに区別された。RVと共にAV内には、電顕的にmembranous structure,mitochondria remnants,glycogen顆粒を認めるものの筋原線維の成分はなく、各種筋原線維蛋白の抗体を用いた光顕および電顕レベルの免疫組織学的検討でもAV内には陽性反応やimmunogoldはみられなかった。一方、カテプシンB,L,Hは、一次ライソゾームやautolysosome内に限局するほか、対照筋に比し細胞質にもより活性がみられた。非ライソゾーム・プロテアーゼであるカルパイン(Ca^<2+>依存性プロテアーゼ)は、RVを有する萎縮線維を中心に活性増強がみられ、しばしばRVの周辺に濃染した。すなわち筋原線維蛋白は細胞膜、mitochondria,glycogenなどとは異なり、AVに取り込まれることなくライソゾーム外へ逸脱したカテプシンあるいはカルパインなどのライソゾームまたは非ライソゾーム・プロテアーゼにより分解される。また、RVを含むAVの過剰形成に脱神経が一因と成り得ることが明かになった。
移行上皮特異的膜蛋白質ウロプラキンの基楚的研究と臨床応用

ウロプラキン(UP)Ia、Ib、II、IIIは尿路上皮に対して、組織特異的で分化依存性の膜蛋白賞である。われわれは膀胱移行上皮癌におけるUPIaの発現を検討することによって、組織学的腫瘍マーカーとしての有用性を評価した。まずヒトUPIaのアミノ酸前列の一部を合成して免疫原とし、家兎ポリクローナル抗体を作製した。免疫組織化学的検討では、この抗体は移行上皮以外のいずれの細胞にも交叉反応性を示さず特異的であった。さらに、ヒトUPIa遺伝子の臓器特異性について全身主要臓器を対象にしたRT-PCR実験の結果、尿路上皮と移行上皮癌組織にだけ発現していることが確認された。根治的膀胱全摘除術を施行された症例と癌死した剖検例から得られた組織標本を用いて、免疫組織化学的に移行上皮癌細胞におけるヒトUPIaの発現を調べた。全摘症例において63例中61例(96.8%)の原発巣が陽性所見を示した。高・中分化癌18例中17例(94.4%)、低分化癌45例中36例(80.0%)において、50%以上の癌細胞が陽性に染色された。表在癌では22例中20例(90.9%)、浸潤癌では41例中33例(80.5%)が陽性であった。UP高発現群と低発現群の癌特異的5年生存率は、それぞれ68.6および75.0%で、統計学的有意差は認められなかった。転移巣においては、18病巣中13部位において陽性反応が確認された。このような安定したヒトUPIa蛋白質の発現状況から、この蛋白質は非常に優れた移行上皮癌の組織学的マーカーになることが期待できる。また、正常尿路上皮、膀胱尿管逆流症、間質性膀胱炎、膀胱癌の各細胞において、UPIaのスプライシングバリアントを検索した。その結果、エクソン4が欠損した亜分子が存在することが判明した。現在、各種病態における存在量の定量化を試みている。ウロプラキンIa、Ib、II、IIIは尿路上皮に対して、組織特異的で分化依存性の膜蛋白質である。われわれは膀胱移行上皮癌におけるウロプラキンIaの発現を検討することによって、組織学的腫瘍マーカーとしての有用性を評価した。そのために、まずヒトウロプラキンIaのアミノ酸配列の一部を合成して免疫原とし、家兎を用いてポリクローナル抗体を作製した。この抗体の特異性を調べるために、尿路上皮を始めとして多数の他臓器パラフィン切片を免疫組織染色した。われわれが今回作製した抗体は、移行上皮以外のいずれの細胞にも交叉反応性を示さず特異性が確認された。さらに、念のためヒトウロプラキンIa遺伝子の臓器特異性を検討し直した。全身主要臓器を対象にしたRT-PCR実験の結果、この遺伝子は尿路上皮と移行上皮癌組織にだけ発現していることが確認された。当科で根治的膀胱全摘除術を施行された症例と癌死した剖検例から得られた組織標本を用いて、免疫組織化学的に移行上皮癌細胞におけるヒトウロプラキンIaの発現を調べた。高・中分化癌

18例中17例(94.4%)、低分化癌45例中36例(80.0%)において、50%以上の癌細胞が陽性に染色された。表在癌では22例中20例(90.9%)、浸潤癌では41例中33例(80.5%)が陽性であった。ウロプラキン高発現群と低発現群の癌特異的5年生存率は、それぞれ68.6および75.0%で、統計学的有意差は認められなかった。転移巣においては、18病巣中13部位において陽性反応が確認された。このような安定したヒトウロプラキンIa蛋白質の発現状況から考えると、この蛋白質は非常に優れた移行上皮癌の組織学的マーカーになることが期待できる。ウロプラキン(UP) la、lb、II、IIIは尿路上皮に対して、組織特異的で分化依存性の膜蛋白質である。われわれは膀胱移行上皮癌におけるUPlaの発現を検討することによって、組織学的腫瘍マーカーとしての有用性を評価した。まずヒトUPlaのアミノ酸配列の一部を合成して免疫原とし、家兎ポリクローナル抗体を作製した。免疫組織化学的検討では、この抗体は移行上皮以外のいずれの細胞にも交叉反応性を示さず特異的であった。さらに、ヒトUPla遺伝子の臓器特異性について全身主要臓器を対象にしたRT-PCR実験の結果、尿路上皮と移行上皮癌組織にだけ発現していることが確認された。根治的膀胱全摘除術を施行された症例と癌死した剖検例から得られた組織標本を用いて、免疫組織化学的に移行上皮癌細胞におけるヒトUPlaの発現を調べた。全摘症例において63例中61例(96.8%)の原発巣が陽性所見を示した。高・中分化癌18例中17例(94.4%)、低分化癌45例中36例(80.0%)において、50%以上の癌細胞が陽性に染色された。UP高発現群と低発現群の癌特異的5年生存率は、それぞれ68.6および75.0%で、統計学的有意差は認められなかった。このような安定したヒトUPIa蛋白質の発現状況から、この蛋白質は非常に優れた移行上皮癌の組織学的マーカーになることが期待できる。また、正常尿路上皮、膀胱尿管逆流症、間質性膀胱炎、膀胱癌の各細胞において、UPlaのスプライシグバリアントを検索した。その結果、エクソン4が欠損した亜分子が存在することが判明した。現在、各種病態における存在の定量化を試みている。
舌庄センサシートによる高齢者の嚥下機能評価

前年度の報告では、チェアサイドやベッドサイドにおいても簡便に使用でき、嚥下機能を定量的に評価しうる舌圧センサシートシステム(Nitta社)の有効性を示した。今年度もこのシステムを用いて、1では健常高齢者と健常若年者との嚥下時舌圧の比較を行い、高齢者の嚥下動態について検討した。2では嚥下時舌圧に加え,嚥下音ならびに筋活動を同時に測定し,包括的な嚥下機能評価を検討した。1.被験者は、健常高齢者と健常若年者とし、舌圧センサシートを被験者の硬口蓋部に貼付した。唾液および水15mlの嚥下を測定項目とし、各々の被験者に対して3回ずつ行った。また舌圧の測定部位は、上顎口蓋部正中の前,中,後方と左右後方部の計5点とした。その結果、舌圧最大値については、全体的に高齢者は若年者と比較して低い値を示した。また、若年者では正中前方部に、高齢者では左右後方部に高い値を示す傾向が認められた。また舌圧発現時間については、若年者と比較して高齢者ではすべての部位において延長した。これらの結果は、加齢に伴う嚥下動態の変化を示唆するものと思われた。2.被験者は若年健常者とし、舌圧に加えて、舌骨上筋群、舌骨下筋群の筋電図と、嚥下音を同時計測した。各々の被験者に対して水15mlの嚥下を3回ずつ行い、嚥下音の検出時を基準(0秒)とした時系列を設定し,舌圧発現時と消失時,ならびに,筋活動開始時と静止時を分析対象とし,嚥下時における,舌圧発現と筋活動と嚥下音の順序について比較を行った。舌圧は正中前方部より左右および正中後方部の順に発現しており、嚥下音の検出の後、硬口蓋全体でほぼ同時に消失していた。また、舌骨上筋群は舌圧発現に先立って活動を開始し、舌圧消失時まで活動を持続しており、舌骨下筋群は最後に活動を静止した。これらの結果より、健常者における水嚥下時の舌圧発現と嚥下関連筋群活動との時系列的な協調性が示された。これまで咀嚼・嚥下時の舌圧を評価するために口蓋床に埋入した圧力センサを使用してきた。今回、面圧分布測定システムを応用したセンサシートと従来の圧力センサとを比較したところ、両者の出力値の間に強い相関関係が認められ、若年健常者30人を対象とした嚥下時舌圧測定においても、圧力センサを用いて測定した場合と同様に正常な舌圧発現パターンが得られたことから、センサシートの有効性が確認された。これによって、これまでの圧力センサのように各被験者に口蓋床を製作するという煩雑な作業を必要とすることなく、簡便に舌圧を測定することが可能となった。また、咽頭期嚥下機能の指標として筋電図、嚥下音、喉頭運動なども同時測定し、検討を行った。今年度、若年健常者30名、高齢健常者25名について測定を行い、比較を行った。嚥下時の舌圧発現パターンとしては大きな差は認められなかったものの、高齢健常者の水嚥下時の舌圧最大値は若年健常者と比較して、口蓋における側方臼歯部では変わらなかったが、正中部では前方でも後方でも低かった。これによって、嚥下時の舌圧は加齢によって低下することが示唆された。また、この舌圧センサシートによる舌圧測定と同時に、嚥下関連筋群の筋電図、さらには嚥下音を同時に測定するシステムを確立した。このシステムによって、これまで咀嚼・嚥下時の口腔相における舌運動の評価だけであったが、口腔相から咽頭相にかけての舌と嚥下関連筋群活動との協調した閑係を評価することが可能となった。来年度は、健常高齢者の嚥下時の舌圧発現様相を明らかにし、ひいては嚥下障害を有する患者の嚥下機能評価を行ううえでの指標を見出すことを目的とし、このシステムを用いて測定を行う予定である。

これらの結果は、加齢に伴う嚥下動態の変化を示唆するものと思われた。2.被験者は若年健常者とし、舌圧に加えて、舌骨上筋群、舌骨下筋群の筋電図と、嚥下音を同時計測した。各々の被験者に対して水15mlの嚥下を3回ずつ行い、嚥下音の検出時を基準(0秒)とした時系列を設定し,舌圧発現時と消失時,ならびに,筋活動開始時と静止時を分析対象とし,嚥下時における,舌圧発現と筋活動と嚥下音の順序について比較を行った。舌圧は正中前方部より左右および正中後方部の順に発現しており、嚥下音の検出の後、硬口蓋全体でほぼ同時に消失していた。また、舌骨上筋群は舌圧発現に先立って活動を開始し、舌圧消失時まで活動を持続しており、舌骨下筋群は最後に活動を静止した。これらの結果より、健常者における水嚥下時の舌圧発現と嚥下関連筋群活動との時系列的な協調性が示された。
gem-ジハロ(ハロ)シクロプロパンの特徴を活かした有機合成

gem-ジハロ(ハロ)シクロプロパンの特徴を活かした素反応の開発および生理活性天然物・殺虫性化合物の合成研究を行った。すなわち、ユニークな素反応の開発を◆カオチン的、◆ラジカル的、◆アニオン的と、有機反応の多面的角度からアプローチし、それの応用展開である。その結果、以下の成果を挙げた。◆カオチン的アプローチ:各種のgem-ジハロシクロプロパン類の高選択的ベンズアヌレーションを見い出した。すなわち、gem-ジハロシクロプロパン酸クロリドとの連続的Friedel-Crafts反応による4-アリール-1-ナフトール類の高選択的ベンズアヌレーション、医薬のリード化合物として期待できるリグナンラクトン類縁体の全合成への応用展開、gem-ジハロシクロプロパン酸クロリドを用いるジアリールフラン選択的合成、位置制御ベンズアヌレーション、3種の非対称置換リグナンラクトン天然物の全合成への応用展開、sp3不斉から軸不斉への不斉転写ベンズアヌレーション、新規シクロプロパンシフト型ベンズアヌレーション、である。◆ラジカル的アプローチ:各種のgem-ジブロモシクロプロパン類の高立体選択的ラジカル付加反応を見い出した。すなわち、分子内5-または6-exo-trig型のラジカル環化反応Bifurcating環化反応、5-3-5-トリシクロ炭素環化合物の合成、高立体選択的、連続的分子間ラジカル付加、水カビの性フェロモン=(±)サイレニンの形式合成への応用展開、である。◆アニオン的アプローチ:VIII族1周期遷移金属を用いるgem-ジクロロロシクロプロパンのgem-ジメチル化ならびにCoCl2(dppe)触媒による還元的脱クロロ化、ピレスロイド殺虫活性化合物の鍵中間体の高立体選択的合成の応用展開、である。申請者らは、gem-ジハロ(ハロ)シクロプロパンの特徴を活かした素反応の開発および生理活性天然物・殺虫性化合物の合成研究を行っている。すなわち、ユニークな素反応の開発を◆カチオン的、◆ラジカル的、◆アニオン的と、有機反応の多面的角度からアプローチし、それを応用展開することである。◆カチオン的反応:gem-ジハロシクロプロパンの位置制御選択的ベンズアヌレーションを利用する非対称4-アリールナフタレン類の合成◆ラジカル的反応:gem-ジブロモシクロプロピル-2,3-置換ジオレフィンのBifurcating環化反応gem-ジブロモ基の一つの炭素上に連続的にラジカルを発生させると、一気に2つのC-C結合を形成する新しいBifurcating型環化反応が進行し、5-3-5トリシクロ化合物が一段階で合成できる方法を見い出した。◆アニオン的反応:VIII族1周期遷移金属を用いるgem-ジクロロロシクロプロパンの求核試剤とのカップリング反応MeMgBr/Fe(dbm)3系ではgem-ジメチル化が、一方、RMgX/CoCl2(dppe)[R=Me,t-Bu]系では還元的脱クロロ化が好収率で進行することを見い出した。前者は、新規反応であり、後者は、多くの既存反応法に比べかなり簡便かつ速やかに反応が進行する長所を持つ。その結果、今年度はカチオン的反応として、以下の成果を挙げた。

◆sp3不斉から軸不斉への不斉転写ベンズアヌレーション:gem-ジクロロシクロプロパン類の位置制御型ベンズアヌレーションは、生理活性天然物・医薬の基本骨格として重要なα-アリールナフタレンを合成できる。今回、新しいユニークな不斉合成への展開を計画し、オルト置換アリール基を有す光学活性なジアリール(gem-ジクロロシクロプロピル)メタノールの位置制御ベンズアヌレーションで軸(アトロブ)不斉を有するα-アリールナフタレンを合成できた。5例で不斉収率90%以上を達成した。これは、sp3不斉がら軸不斉へのユニークな不斉転写ペンズアヌレーションであり、同時に位置制御型ベンズアヌレーションの提案反応機構を支持する役割をもつ。◆新規シクロプロパンシフト型ペンズアヌレーション:これまで、多くの選択的ベンズアヌレーションを検討してきた。これらは全て、基質の置換様式に従い、シクロプロパンの結合2カ所(A or B)の高位置選択的開裂により開始される。クロロシクロブロパン誘導体を用いるベンズアヌレーションへの展開を計画し、その結果、従来とは全く異なる第3番目の結合Cの開裂を伴って、シクロプロパンが一旦シフトするユニークなベンズアヌレーションが選択的に進行することを見い出した。注目すべきは、塩素の立体配置の違いにより、従来型およびシクロブロパンシフト型とかなり択一的に反応が進行することである。申請者らは、gem-ジハロ(ハロ)シクロプロパンの特徴を活かした素反応の開発および生理活性天然物・殺虫性化合物の合成研究を行っている。すなわち、ユニークな素反応の開発を◆カチオン的、◆ラジカル的、◆アニオン的と、有機反応の多面的角度からアプローチし、それを応用展開することである。その結果、今年度はカチオン的反応として、以下の成果を挙げた。◆新規シクロプロパンシフト型ベンズアヌレーション:これまで、多くの選択的ベンズアヌレーションを検討してきた。これらは全て、気質の置換様式に従い、シクロプロパンの結合2ヶ所(A or B)の高位置選択的開裂により開始される。クロロまたはブロモシクロプロパン誘導体を用いるベンズアヌレーションへの展開を計画し、その結果、従来とは全く異なる第3番目の結合Cの開裂を伴って、シクロプロパンが一旦シフトするユニークなベンズアヌレーションが選択的に進行することを見い出した。注目すべきは、塩素または臭素の立体配置の違いにより、従来型およびシクロプロパンシフト型とかなり択一的に反応が進行すること、臭素誘導体のほうがかなり高収率、高選択的であることである。今回、新しいユニークな不斉合成への展開を計画し、オルト置換アリール基を有す光学活性なジアリール(gem-ジクロロシクロプロピル)メタノールの位置制御ベンズアヌレーションで軸(アトロプ)不斉を有するα-アリールナフタレンを合成できた。これはsp3不斉から軸不斉へのユニークな不斉
ILC物理の新展開とカロリメータ開発

LHC Run-IIが終了して新粒子生成の兆候は見られなかった。以前はヒッグス粒子と他の素粒子との結合の決定にはヒッグス粒子全崩壊幅の測定が必要とされ、有効場理論を適用することでヒッグス粒子と他の素粒子との結合をILC 250 GeVのヒッグスファクトリーで決定できることがより決定的となった。従って、ILC 250 GeVだけでヒッグス粒子と他の素粒子との結合を測ることができ、この測定値の標準理論の予言からのずれのパターンを精査することで素粒子学が今後進むべき方向を決定することが決定的となった。実験的には、ハドロンジェットの理想的な測定方法は、それぞれの粒子をその測定を得意とする検出器で測定するのが原則だが、その際に同じ粒子のエネルギーを複数の検出器で測定してダブルカウントすることを防ぐためのアルゴリズム(Particle Flow Algorithm)の研究をさらに深めてきた。一方、測定器開発に関しても、KEK素核研のDaniel Jeans博士と協力して細密なセグメントを持つシリコン電磁カロリメータの設計を行っている。一方、ハドロンカロリメータの開発では東大ICEPPやDESYで培った光センサーであるMPPCの最適化をさらに進めている。ILCは重心系エネルギー250 GeVのヒッグスファクトリーとして計画が変更されているが、文部科学省と米国エネルギー省のDiscussion Groupのもとで、加速器のコストの引き下げの技術革新などが行われている。これも踏まえてILCで最重要な物理であるヒッグス粒子の詳細研究においては、重心系エネルギー250 GeVで2 ab-1の積算ルミノシティで実験をすることを前提として、有効場理論を用いた測定精度を研究し、特にbクォークとヒッグス粒子の結合を理論的な限界にまで決定できることが分かった。例えば、超対称性理論で予言されている2ヒッグス2重項モデルが正しければ、ヒッグス粒子とbクォークの結合が典型的にはa few %増加し、重いヒッグス粒子が1.5 TeV程度まで感度があることが分かった。測定器に関しては、細かいセグメントを持ちかつエネルギー分解能が良い電磁カロリメータをKEK素核研やDESYと協力して開発してきた。また、ハドロンカロリメータ用のMPPCの開発も進めている2016年12月に盛岡市で開催されたInternational Linear Collider Workshop (LCWS2017)において、ILCをヒッグスファクトリーとする計画の見直しに関して大きな進展があった。2012年に発見されたヒッグス粒子の詳細研究による標準理論を超える物理の方向を決定するという大方針は、重心系エネルギー250GeVだけで成果を上げることができる。これによってのILCの建設のコストを技術設計書でのコストの60%程度にできる。既に、この計画においてもヒッグス粒子と他の素粒子の結合の精密測定によって十分な物理成果が期待できることは分かっているが、更に多くの物理解析の可能性を研究する。250 GeVにおいて2ab-1のルミノシティを仮定して解析を行う。特に、ヒッグス粒子とbクォーク、τレプトン、Zボゾン、Wボゾンなどとの結合の精密測定を、有効場理論を用いて、総合的なフィッティングを行うと、新物理に対する感度が高く500 GeVまでのエネルギーを仮定した結果と遜色ないと考えられ、更なる研究を行っていく。250GeVでのヒッグス粒子に関する様々な物理量の測定を総合的にフィットして、超対称性理論や複合ヒッグスモデルなどの標準理論を超える物理の方向の決定を探っていく。さらに、この研究の過程でHL-LHCとのsynergyを追及する。一方、ILCの測定器、とりわけカロリメータの開発研究は、KEK素核研のDaniel Jeans博士のグループとの共同研究を行っていく。とりわけ電磁カロリメータに関しては、シリコンセンサーの性能をどの程度にするかの研究を行っていく。ハドロンカロリメータに関しては従来通りDESYの研究者と共同して、当方は光検出器MPPCの開発と性能評価などを行っていく。ILCの重要な物理課題であるヒッグス粒子の詳細研究は、標準理論を越える方向を決定する上での突破口となる。様々なクォークやレプトン、ゲージボソンとの結合定数を決定し、標準理論とのずれのパターンを見ることによってこれは決定される。重心系エネルギー250 GeV、350 GeV、500 GeV全体で4 ab-1の積算ルミノシティで実験をすることを前提とした。ILCにおける測定精度を研究し、特にbクォークとヒッグス粒子の結合は0.7%程度で決定できる。超対称性理論で予言されている2ヒッグス2重項モデルが正しければ、この結合はa few %増加し、重いヒッグス粒子が1 TeV程度までは感度があることが分かった。超対称性と二律背反的なヒッグス粒子の複合粒子モデルでは、質量スケールパラメータがa few TeVまで感度があることが今までの研究で分かった。一方、測定器に関しては、細かいセグメントを持ちかつエネルギー分解能が良い電磁カロリメータを開発してきた。これらの素子の放射線耐性の試験を神戸大学タンデム加速器を用いて重水素をベリリウム標的に当て生じた中性子を検出器に照射して、暗電流と電荷集積効率の変化を測定した。中性子照射量の正確なモニターをCR39というプラスチック検出器を用いて測定した。3個のシリコン半導体に対して、中性子照射量は27×1011/cm2 1MeV等価中性子量であった。

この結果、漏れ電流は23桁の増加が観測されたものの、電磁カロリメータの読み出しのシリコンセンサーは、1TeV ILCでの4050年間の運転でも耐えることが分かった。一方、ハドロンカロリメータに関しては、光センサーであるMulti-pixel Photon Counter (MPPC)に限定して研究を行ってきた。また、ハドロンジェットの理想的な測定方法は、それぞれの粒子をその測定を得意とする検出器で測定するのが原則だが、その際に同じ粒子のエネルギーを複数の検出器で測定してダブルカウントすることを防ぐためのアルゴリズム(Particle Flow Algorithm)の研究をさらに深めた。研究実績の概要に書いたように、計画していた大きな課題は全て順調に進展した。とりわけ、ILCでの物理ではヒッグス粒子の詳細研究においては、重心系エネルギー250 GeV、350 GeV、500 GeV全体で4 ab-1の積算ルミノシティで実験をすることを前提として、測定精度を研究し、特にbクォークとヒッグス粒子の結合は0.7%程度で決定できることが分かった。超対称性理論で予言されている2ヒッグス2重項モデルが正しければ、この結合はa few %増加し、重いヒッグス粒子が1 TeV程度までは感度があることが分かった。測定器に関しては、細かいセグメントを持ちかつエネルギー分解能が良い電磁カロリメータを開発してきた。これらの素子の放射線耐性の試験は、神戸大学タンデム加速器を用いて重水素をベリリウム標的に当て生じた中性子を検出器に照射試験をする計画であったがまさにそれを成功させた。即ち、漏れ電流は23桁の増加が観測されたものの、電磁カロリメータの読み出しのシリコンセンサーは、1TeV ILCでの4050年間の運転でも耐えることが分かった。ILCの重要な物理課題であるヒッグス粒子の詳細研究は、標準理論を越える方向を決定する上での突破口となる。LHC RUN-IIでの新粒子探索の結果、新粒子生成の兆候は見られなかった。また、以前はヒッグス粒子と他の素粒子との結合の決定にはヒッグス粒子全崩壊幅の測定が必要とされ、このためにはヒッグスとWボゾンとの結合をILC 500 GeVで測ることが必須であったが、有効場理論を適用することでヒッグス粒子と他の素粒子との結合をILC 250 GeVのヒッグスファクトリーで決定できるようになった。従って、ILC 250 GeVだけでヒッグス粒子と他の素粒子との結合を測ることができ、この測定値の標準理論の予言からのずれのパターンを精査することで素粒子学が今後進むべき方向を決定することができる。実験的には、ハドロンジェットの理想的な測定方法は、それぞれの粒子をその測定を得意とする検出器で測定するのが原則だが、その際に同じ粒子のエネルギーを複数の検出器で測定してダブルカウントすることを防ぐためのアルゴリズム(Particle Flow Algorithm)の研究をさらに深めた。一方、測定器開発に関しても、KEK素核研のDaniel Jeans博士と協力して細密なセグメントを持つシリコン電磁カロリメータの開発を行っている。一方、ハドロンカロリメータの開発ではMEG-II実験で培った光センサーであるMulti-Pixel Photon Counter (MPPC)の開発をさらに進めている。
自由曲面設計用バイラテラル・3Dディスプレイの開発

本年度は,自由曲面の実モデルを表示するデバイスについての基礎的な検討を行い,造形操作に必要とされる機能とアクチュエータ等メカニズムの実現性から,曲面をX-Y平面上で格子状に分割し,各々の格子点の高さで表現するZmapにより表示する方法が有効であるという結論が得られた.すなわち,計算機内には自由曲面形式で形状を表現し,これをZmapに変換して,バイラテラルデバイスで表示する.さらに,作業者により変更されたバイラテラルデバイスの形状は,計算機に取り込まれ,自由曲面形式に変換される.そこで自由曲面とZmapを互いに変換する手法について考察を行い,Zmapから自由曲面への変換の際に問題となる曲面の振動現象に対して,(1)ユニフォームBスプライン曲面において、振動の生じ易い部分で制御点を多重化することにより、区間的に滑らかな曲面を生成する手法を提案した.(2)有理ユニフォームBスプライン曲線を用い、振動の生じ易い部分で与点の近傍を通る曲線の補間について、制御点の重みを決定する手法を提案した.また現在、試作を行うバイラテラルデバイスの基本的な仕様を決定するために,1mmピッチで70×100のZmap表示装置を試作し,作業者の曲面の認識性の評価実験を行っており,これにより格子間隔と曲面形状表現の認識の分解能等の基本的なパラメータの評価,決定が可能となる.本年度は,自由曲面の実モデルを表示するデバイスについての基礎的な検討を行い,造形操作に必要とされる機能とアクチュエータ等メカニズムの実現性から,曲面をX-Y平面上で格子状に分割し,各々の格子点の高さで表現するZmapにより表示する方法が有効であるという結論が得られた.すなわち,計算機内には自由曲面形式で形状を表現し,これをZmapに変換して,バイラテラルデバイスで表示する.さらに,作業者により変更されたバイラテラルデバイスの形状は,計算機に取り込まれ,自由曲面形式に変換される.そこで自由曲面とZmapを互いに変換する手法について考察を行い,Zmapから自由曲面への変換の際に問題となる曲面の振動現象に対して,(1)ユニフォームBスプライン曲面において、振動の生じ易い部分で制御点を多重化することにより、区間的に滑らかな曲面を生成する手法を提案した.(2)有理ユニフォームBスプライン曲線を用い、振動の生じ易い部分で与点の近傍を通る曲線の補間について、制御点の重みを決定する手法を提案した.また現在、試作を行うバイラテラルデバイスの基本的な仕様を決定するために,1mmピッチで70×100のZmap表示装置を試作し,作業者の曲面の認識性の評価実験を行っており,これにより格子間隔と曲面形状表現の認識の分解能等の基本的なパラメータの評価,決定が可能となる.
エチレン非感受性切り花の老化に関する遺伝子の発現

エチレン非感受性であるグラジオラス小花に,シクロヘキシミド(CHI),トレハロースおよびスクロース処理を行った。開花後処理した小花は、対照区では平均2日でしおれ始めるのに対してCHI処理すると、日持ちが延長され,新鮮重の低下は有意に緩和された.トレハロース処理花は1日間程日持ちが延長されたが,対照区と同様に新鮮重の低下を示した.切り花(穂状花序)全体への処理において,スクロース連続処理の場合は開花数と小花のサイズを向上させたが,基部側からの枯れ上がりは顕著となった.また,トレハロース連続処理は老化を抑制するものの開花も抑制する傾向にあった.これらの結果を踏まえ,0.4Mスクロース前処理(24h)で開花を促進し,0.1Mトレハロース連続処理で老化を抑制したところ,1週間程度まで観賞価値を保つことが出来た.この方法はトレハロースの価格が下がれば,実用化の余地があると考えられる.小花のRNA抽出について,改良型Hot-borate法で抽出したところ,新鮮重1gあたり約100μg以上の純度の高いRNAを抽出できるように改善された.開花前,開花直後,開花1日後及び2日後の各処理におけるmRNAを精製して,cDNAを合成し,各種プライマーでPCRを行い,特異的に発現する遺伝子について検討した.RNAmap kitのAp8とM13primerM4をプライマーに用いたとき,1800bp付近にCHIのみ見られる断片を確認した。CHIにより老化が抑制されることから,この1800bp遺伝子断片の蓄積は、小花の老化に何らかの関係があることが予想される。対照区の2日後で見られた900bp付近の遺伝子断片も老化促進に働いている可能性がある.エチレン非感受性であるグラジオラス小花に,タンパク質合成阻害剤であるシクロヘキシミド(CHI)およびアクチノマイシンD(ActD)処理を行った。開花後処理した小花は、対照区(CK)では平均2日でしおれ始めるのに対してCHI処理すると、4日間日持ちが延長された。未熟な小花にCHI処理すると開花が抑制され、老化遅延効果は認められなかった。ActD処理の効果は開花前・開花後ともに認められず、逆に小花の水浸状化や褐変を引き起こすなど、品質を低下させた。小花の開花前1日前と開花1日後の小花のmRNAからcDNAライブラリーを合成した。グラジオラス小花の花被片のRNA抽出は、SDSフェノール法を用いて行っていたが、多糖類の除去が困難でありRNA抽出量は低かった。そこでSDSフェノールと塩化リチウムを用いた改良法で抽出すると、ゼリー状の多糖類が見られずRNA抽出量を増加させることができた。CHI処理した小花の抽出RNA量は、CHIがタンパク質合成阻害剤であることからmRNAが蓄積するために、CKよりも多くなることを予想していたが,CKとCHI処理区の花被片1g当りの抽出RNA量は、ほとんど差が認められなかった。精製して全RNAからmRNAだけを取り出したところ、他の処理よりもCHI処理した小花のmRNAが多く得られた。ActD処理小花の抽出RNA量は、明らかに他の処理と比べ全RNA量が少なかった。開花1日後の各処理におけるmRNAをRT-PCRを用いたDifferential Display法で探索した。RNAmap kitのAp6プライマーを上流に、T12MAプライマーを下流に用いたとき,450bp付近に各処理に共通した特異的PCR産物が確認でき、また上流2000bp付近にCHIのみ見られる断片を確認した。CHIにより老化が抑制されることから,この2000bp遺伝子断片の蓄積は、小花の老化に何らかの関係があることが予想される。対照区の2日後で見られた900bp付近の遺伝子断片も老化促進に働いている可能性がある.
歯周組織の炎症慢性化に及ぼすダメージ関連分子パターンとリゾリン脂質の相互作用

炎症時に血小板より放出されるスフィンゴシンー1ーリン酸(S1P)が歯肉上皮細胞の炎症反応に及ぼす影響について検討した。歯肉上皮細胞にはS1P受容体S1P1、S1P2、S1P3が発現しており、歯肉上皮細胞はS1P刺激によりIL-8産生をS1P濃度依存的に亢進した。S1P刺激による歯肉上皮細胞からのIL-8産生は、HMGB-1、Poly(I:C)存在下で協調的に増大した。S1PによるIL-8産生誘導は、S1P2、S1P3ノックダウン株では抑制された。以上のことから、S1Pは歯肉上皮細胞に対して炎症を惹起することが明らかとなった。また、S1P受容体をターゲットとして炎症を制御する可能性が示された。前年度はスフィゴシンー1ーリン酸(S1P)と壊死細胞より放出される自己組織由来の内因性因子:ダメージ関連分子パターン(DAMPs: damage-associated molecular patterns)として細胞外に放出されるmRNAなどのmimicとしてToll受容体3(TLR3)によって認識される二本鎖RNAウイルス構造類似体PolyICを実験に用いていた。しかし実際に細胞外に放出される内因性物質がTLR3を介して認識されるのかは未確認であった。そこで、平成24年度は歯肉上皮細胞を壊死、融解させて内因性因子を抽出したものをnecrotic cell supernatant (NCS)とし、歯肉上皮細胞をNCSで刺激した。その結果NCS濃度依存的に歯肉上皮細胞より炎症性サイトカインIL-6、IL-8が誘導された。NCSによる歯肉上皮細胞のIL-6、IL-8産生誘導は、TLR3特異的siRNAを用いてTLR3 mRNAをknockdownした歯肉上皮細胞では部分的に抑制された。以上の結果は前年度の研究成果であるS1PとPolyICによるIL-8発現増強と考え合わせると、S1PとNCSの共刺激により、歯肉上皮細胞からの炎症性サイトカイン産生亢進の可能性が示唆されるものである。またS1P刺激により歯肉上皮細胞に発現する表面抗原分子ICAM-1の発現が亢進することが明らかとなった。本研究はスフィンゴシンー1ーリン酸(S1P)と病原体関連分子パターン(PAMPs)、自己組織由来の内因性因子:ダメージ関連分子パターン(DAMPs: damage-associated molecular patterns)が歯周組織構成細胞に及ぼす影響について検討したものである。平成25年度は、前年度に引き続き、歯肉上皮細胞を壊死、融解させて内因性因子を抽出したnecrotic cell supernatant (NCS)で刺激した。その結果NCS濃度依存的に歯肉上皮細胞より炎症性サイトカインIL-6、IL-8、beta-definsin2が誘導された。NCSによる歯肉上皮細胞からの炎症性サイトカイン産生誘導は、TLR3特異的siRNAを用いてTLR3 mRNAをknockdownした歯肉上皮細胞では有意に抑制された。またToll受容体3(TLR3)によって認識される二本鎖RNAウイルス構造類似体polyI:CやNCSで歯肉上皮細胞が刺激されることにより、歯周病原性細菌Porphyromnas gingivalisのリポポリサッカライドを認識する受容体であるTLR2の発現上昇が認められた。すなわち、感染もしくは外傷、組織障害により細胞壊死に陥り、周囲組織や細胞が自己組織由来内因性因子に暴露され、その刺激によりPAMPsを認識するTLR2が誘導されることが示されたことから、DAMPsの存在によりPAMPsに対しての細胞の感受性が高まり、歯周組織がより炎症状態を惹起しやすい環境に誘導される可能性が考えられた。歯周病病巣局所におけるDAMPsの検出については、検出系の確立には未だ至っておらず今後の課題として残された。平成23年度は炎症巣に高濃度で存在するスフィンゴシンー1ーリン酸(S1P)と、壊死細胞より放出される自己組織に由来する内因性因子:ダメージ関連分子パターン:damage-associated molecular patterns;DAMPs)の共刺激により歯肉上皮細胞に誘導される炎症性反応に焦点を当てて研究を進めた。まず歯肉上皮細胞におけるS1P受容体の発現をmRNAレベルで検討したところ、リアルタイムPCR法にてS1P1、S1P2、S1P3の受容体が発現していることが明らかとなった。

そこで細胞損傷や壊死により細胞外へ放出されるmRNAをはじめとする内在性分子に対する受容体であるToll様受容体3(TLR3)によって認識される分子として二本鎖RNAウイルス類似構造体PolyICとS1Pの共刺激した際に、歯肉上皮細胞から誘導される炎症性サイトカインIL-8の産生量をELISA法を用いて検討した。その結果S1PとPolyICの共刺激群ではそれぞれの単独刺激群と比較して、有意にかつS1P・PolyIC相乗的にIL-8の発現亢進を認めた。次にS1Pを介したシグナルはどのS1P受容体を介しているかについて検討するため、S1P1/S1P2/S1P3特異的siRNAを用いて歯肉上皮細胞におけるS1P受容体mRNA発現をknockdownした後、S1P、PolyIC刺激後のIL-8発現を検討した。その結果、IL-8産生はS1P2/S1P3knockdown群において抑制されたものの、S1P1knockdown群ではIL-8発現抑制効果は認めなかった。以上の結果からS1PはS1P2/S1P3受容体を介して歯肉上皮細胞からのIL-8産生を誘導することが明らかとなった。これまで文献等により壊死細胞より放出される自己組織由来の内因性因子(DAMPs)がTLRを介して認識されるとの仮説のもと研究を進めていた。本年度は歯肉上皮細胞より得たNCSは、歯肉上皮細胞に発現しているTLR3を介して炎症性サイトカイン産生を誘導することを見いだせた。また歯肉上皮細胞に発現する表面抗原分子の検討にも着手できたため、概ね順調に進展していると考える。当初、S1P受容体のアンタゴニストを用いて、歯肉上皮細胞におけるS1Pシグナルに関与する受容体の特定を試みた。その結果S1P2とS1P3が歯肉上皮細胞におけるS1Pシグナルに関与していることが示唆された。さらにS1P受容体knockdownによりS1P2/S1P3の関与が明らかとなった。歯肉上皮細胞に発現しているS1P受容体のうちS1P2/S1P3がIL-8誘導に関わっていることまでが、研究期間の一年目での成果として学会発表(2012年6月)での報告予定となっている。しかしながら歯肉上皮細胞に発現する表面抗原分子の検討には未だ着手できていないため、研究はやや遅れていると思われる。NCSは歯肉上皮細胞に発現するTLR3を介して炎症性サイトカイン発現を誘導することを明らかにした。しかし、DAMPsを認識する他のTLRに関しても検討が必要であるため、平成25年度は歯肉上皮細胞上に発現する他のTLRに関してもNCSとの関連性を調べる予定である。また歯肉溝浸出液(GCF)よりS1Pやその他のDAMPsを検出し、歯周炎の診断や疾患活動度をモニタリングできるマーカーとなりうるかを検討する。GCFに関しては現在サンプリング中である。平成23年度は歯肉上皮細胞からのIL-8産生に焦点をあてて解析を進めてきた。本年度は細胞表面抗原の変化にも着目して検討を進める。また、PolyICの他に、DAMPsの一つであるHMGB-1が、歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞に及ぼす影響を検討していく予定である。また、歯周炎病変部におけるDAMPsの量に関してこれまで検討されていないため、歯周炎の重症度と相関性は現在のところ不明である。
高齢者のADL及び要介護状態の時系列変化を予測する社会環境要因の解明

個人の所得や社会関係、地域のソーシャル・キャピタルといった社会環境要因は高齢者の日常生活動作(ADL)の低下及び要介護認定の重要な予測要因である。例えば個人の所得や学歴、社会参加、社会的役割といった個人レベルの要因や周囲の人々への信頼や助け合いが強い地域などの地域レベルの要因が、高齢者の要介護認定や身体機能の低下と関連することが報告されている。一方で、こうした社会環境要因がADLや要介護度の望ましい経時的変化をも予測するかは不明である。そこで本研究では社会経済的データが豊富な高齢者パネルデータ(日本老年学的評価研:JAGES)と公的介護保険データを結合し、社会環境要因とADL及び要介護度の時系列変化パターンとの因果関係を検証することを目的としている。平成30年度は、個人及び地域レベルの社会環境要因と要介護度の変化パターンとの関連について、個人の社会的サポートの提供に着目して解析を行った。前期高齢者で、友人や近隣への情緒サポート提供は機能低下発症後の経時的な低下の程度を軽減する可能性が示唆された。また分析対象を死亡者に限定し、死亡までの要介護度の変化パターンを抽出するためのデータセットの構築を進めている。個人及び地域レベルの社会環境要因と要介護度の変化パターンとの関連について、個人の社会的サポートの提供に着目して解析をすすめることができた。社会的サポートの提供有無とその後の高齢者の要介護度の変化との関連について論文化をすすめる。さらに、分析対象を死亡者に限定し、死亡までの要介護度の変化パターンを抽出する。そして、地域及び個人レベルの社会環境要因と死亡までの経時的な要介護度変化の関連を検証する。平成29年度は、高齢者の死亡までの要介護度及びADLの程度に影響を与える要因について、国内外の文献レビューを終えた。また2010年のJAGES調査データと、2016年までの介護保険認定・賦課データを結合したデータセット(17保険者、約7万人)の作成およびクリーニング作業が終了し、記述的統計および予備分析まで終えることができた。検討する社会環境要因としては、地域のグループや会への社会参加の有無、地域レベルのソーシャル・キャピタル尺度(市民参加・社会的凝集性・互酬性)などを予定している。引き続き分析をすすめ、どのような社会環境要因が要介護期間が短く要介護度が低いパターンを増やせるかを示す。当初の予定通り、高齢者の死亡までの要介護度及びADLの程度に影響を与える要因について、国内外の文献レビューを終えている。また、2010年のJAGES(日本老年学的評価研究)調査データと、介護保険認定・賦課データを結合したデータセットの作成およびクリーニング作業が終了している。さらに、記述的統計および予備分析まで終えることができた。平成29年度に整備・構築したデータセットを利用し、地域レベルの社会環境要因とADL及び要介護度変化との関連について検証する。さらに、個人および地域レベルの社会環境要因とADL及び要介護度の変化パターンとの関連を検討する。これらの分析で得られた成果は国内外の学会で発表し、また、論文にまとめて国際誌へ投稿する予定である。

社会的サポートの提供有無とその後の高齢者の要介護度の変化との関連について論文化をすすめる。さらに、分析対象を死亡者に限定し、死亡までの要介護度の変化パターンを抽出する。そして、地域及び個人レベルの社会環境要因と死亡までの経時的な要介護度変化の関連を検証する。2017年8月10日2017年11月15日まで産前・産後休暇、その後2018年1月末まで育児休暇を取得しており、研究中断があったため。当初予定していた国際学会への参加が、都合で参加不可となったたため、その分の旅費を次年度使用額とした。またデータ整備費用についても、当初の予定よりも費用を抑えることができたため。その分は今年度の国際学会参加費、英文校正費よび雑誌投稿費用とする。
アフリカ熱帯林における人と自然の共生のための保護プログラムの策定に関する研究

本研究の目的は、アフリカ中部のガボン、コンゴ民主共和国(DRC)の自然保護区において、地域住民を対象にした人類学的研究をおこなうことで、地域社会に対する十全な理解をふまえた、住民参加による、持続的な保護プログラムを提案することである。本年度前半は、これまでに収集した資料の分析、学会発表、論文執筆をおこなった。5月には日本アフリカ学会学術大会で、ガボンの村落部の住民の携帯電話利用に関して発表した。6月にはJSPSアジアアフリカ学術基盤形成事業の国際セミナーで、ガボンの国立公園周辺の獣害状況とその対策について発表し、日本文化人類学会研究大会では、ガボンの森林帯の人びとによる土地利用と民族関係の歴史的な動態について報告した。また、8月までに英語学術論文および単著を執筆した。本年度後半は、現地調査による資料収集に重点を置いた。9月から10月には、比較研究の目的でガーナに渡航し、複数の保護区を訪問し、自然保護やエコツーリズムの状況について予察した。また、ガーナ大学の研究者と議論するとともに、ガーナ大学で開かれた国際セミナーで、ガボンとDRCにおけるこれまでの研究成果を報告した。11月にはSAGA14(アジア・アフリカに生きる大型類人猿を支援する集い)でガボンの国立公園の獣害状況とその対策についてポスター発表し、12月には国際保全生物学会において、同様の内容をポスター発表した。12月から2012年1月には、本プロジェクトと補完的な別資金でガボンに渡航し、住民の自然資源利用を調べるとともに、自然保護プロジェクトと地域住民の関わりのあり方について住民と議論した。2月から3月には、同じく相互補完的な別資金でDRCに渡航し、ローカル・アソシエーションの動向を調査するとともに、アソシエーションを支援して村落開発プロジェクトに着手した。本年度を通じて、計画していたとおりに成果公表が進み、今後さらに研究を継続、発展させていくための基盤が整備された。本研究の目的は、中部アフリカのふたつの保護地域で人類学的研究をおこない、アフリカ熱帯林における有効で持続的な保護プログラムを提案することである。今年度は、昨年度までにガボンで収集した資料をまとめ、現地調査で新たに情報収集をした。また、コンゴ民主共和国(DRC)で自然保護活動と住民生活の現状について予備調査をおこなった。2010年4月から7月までは、昨年度までにガボンのムカラバ・ドゥドゥ国立公園(PNMD))で収集した住民の自然資源利用と獣害状況に関する資料を分析し、その結果を複数の学会で発表した。8月から9月には、ガボンおよびフランスに渡航した。ガボンのPNMDでは、住民の自然資源利用と獣害状況の調査を継続し、公園周辺の村落の広域調査を実施した。フランスでは、モンペリエで開かれた「コンゴ盆地の狩猟採集民に関する国際会議」で、アフリカ熱帯林の住民の民族関係と社会変容について発表した。10月から12月までは資料分析と論文執筆につとめ、12月に「ガボン南部バボンゴ・ピグミーの伝統儀礼を通じた外部世界との関係」が『アフリカ研究』誌に掲載された。また、African Study Monographs誌に社会変容の歴史的過程に関する論文を投稿した。2011年1月から3月にはガボンとDRCに渡航した。ガボンのPNMDでは、これまでのモニタリングの成果をふまえて獣害を軽減する対策について住民との議論を深め、住民の協力をえて実施にうつした。DRCのルオー学術保護区では、自然保護と村落開発の状況の把握につとめ、ローカル・アソシエーションに関する情報を収集した。本年度の活動を通じて、ガボンのPNMDにおける住民の自然資源利用と獣害状況について必要な資料がえられた。また、DRCの調査では基礎的な情報が集まり、今後の調査によって十分な成果が得られる見通しが立った。