hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体育授業における児童の言語活動を充実させる学習指導の検討

今後の研究の推進方策としては、前年度に追加調査を行った授業実践データを分析し、指導効果や指導力量の違いによる児童の学習活動・学習成果の特徴について明らかにしていく。また、上記データをもとに教員養成段階の学生あるいは初任教師が誘導発見型指導スタイルを有効に活用するための手立てを探り、介入実験授業を通して教員養成段階の学生、初任教師の誘導発見型指導スタイルの適用可能性について検討する。体育科教育学研究協力校として予定していた関東圏内の小学校で授業撮影を行わなかった。理由としては、新潟市内で新たに研究協力校が確保でき、複数の授業実践データを近場で収集可能となったためである。より精緻な言語分析を行うため、複数の分析ソフトやパソコン等が必要不可欠となり、そのための予算を確保する必要がある。また、関連学会での発表や関東圏内での調査も含めて旅費の確保も必要である。
哲学なき経済学は可能か―経済学方法論からのアプローチ

本研究は、研究グループ「経済学方法論フォーラム」が2006年結成以来つづけてきた研究プロジェクトの一環であるが、2018年度の研究会全体の客観的な成果としては、2018年7月に公刊した『経済学方法論の多元性』(蒼天社出版)がある。本科研費研究の研究代表者および研究分担者が全員執筆しているこの書物には、各自の近年の研究成果が盛り込まれているが、それは「これまで」の成果であると同時に、本科研費研究の「これから」の研究計画の基礎ともなるものである。今次、科研費研究の研究計画の基本方針については、5月と12月に開いた定時の研究会で検討しそれを実行に移している。2018年度は5月、9月、12月に研究会を開く予定であったが、9月に予定していた北海道大学での研究会は地震のため、多くの成員が参加できず予定のプログラムをほとんど消化できなかった。だが5月、12月の研究会は予定通り行われ、5月に関西学院大学で行われた研究会では、以下のことが合意された。つまり、本プロジェクトのタイトルは「哲学なき経済学は可能か」であるが、そのタイトルに相応しく、メンバーそれぞれの専門に応じて、歴史上の個別経済学者や学派の経済学と哲学の関係を分析するという基本方針である。本研究では、「研究の目的」として、1経済学と道徳・政治哲学との関係,2経済学の自然科学化の歴史、3現代経済学の科学哲学上の位置づけの三つを挙げているが、上の個別研究のなかでそれぞれ1ー3の問題を検討することになる。そのような観点から、12月に関西大学で開かれた研究会では、ひとつのモデルとして只腰が現代の経済学方法論につき、哲学と経済学の関連に関して報告した。2018年度は例年と同様に、5月、9月、12月の計3回の定時研究会を予定していた。しかし9月に北海道大学で開催する予定であった研究会が地震のため、多くの人が参加できずに予定していたような研究発表はできなかった。しかしその分を従前以上にメール等のやり取りで補充したほか、12月の研究会で今後の研究方針について話し合った結果、2019年度の各自の研究を通じて当初の計画を変更せずに実行すべきであるし、可能であることを確認した。年3回の定期研究会は全国に散らばる研究メンバーが一堂に会する場所として、これまで有効に機能してきた。今年度は残念ながら実質2回の開催となったが、次年度は3回実施してその機能を十分に発揮させたいと思う。在外研究者がいるが、電子媒体を利用することによって在外研究者とも密接な連絡をとることを心がけたい。最終的には、本科研費交付研究を書物の形にすることを目指している。本科研費を交付された研究メンバーは、2006年に結成された研究グループ「経済学方法論フォーラム」に属して研究を継続しており、本科研費による研究もそのような流れのなかでの一プロジェクトである。そのような観点からみて、2017年6月に徳島文理大学で開催された経済学史学会全国大会で、本グループが独自のセッションを設け、ここ数年の私たちの研究の総括と今後の展望につき、公開の場で議論できたことは、科研費を交付された本研究の事実上の出発点の意味を持つこととなった。そこでの議論をふまえて、8月には北海道大学で、12月には中央大学で定例の研究会を開き、個別の成果や課題について議論した。特に12月の研究会でお招きした関西大学の中澤信彦教授の報告は、海外の方法論専門のジャーナルへの投稿についての具体的な内容だったのでメンバー全員に刺激と参考になった。これが、2017年度の公的・明示的な活動内容であるが、各自の個別研究について言えば、当科研費の交付期間は3年であり2017年度はその1年目なので、今年度は基礎固めの時期と考えていた。したがって現段階で顕著で具体的な成果は必ずしも出ているとは言えないが、研究目的として掲げた三点にかんして、メンバー間の大まかな分担は明らかになってきたように考えている。当研究では研究目的として、1経済学と政治哲学・道徳哲学との関連、2経済学の自然科学化の歴史、3現代経済学の科学哲学上の位置づけの三つをあげているが、1については江頭、廣瀬、石田、松本が、2は久保、佐々木、上宮が、3は只腰、原谷が主に担当する方向で問題を考察していきたい。当初、予測していたのとは異なる不可測な事態は生じていない。当年度は科研費交付期間3年の1年目なので基礎固めの1年と想定していた。この1年で輝かしい成果をだしたとは言えない。だが、この1年間の検討で研究テーマである「哲学なき経済学は可能か」に関して、いま少し問題を分節化して捉える必要が自覚され、この抽象的な課題にどのようにアプローチしていくべきかについて、2018年5月の研究会で全員でその具体的方策について議論する予定であり、おおむね順調に進展していると考える。

本科研費研究の研究代表者および研究分担者が全員執筆しているこの書物には、各自の近年の研究成果が盛り込まれているが、それは「これまで」の成果であると同時に、本科研費研究の「これから」の研究計画の基礎ともなるものである。今次、科研費研究の研究計画の基本方針については、5月と12月に開いた定時の研究会で検討しそれを実行に移している。2018年度は5月、9月、12月に研究会を開く予定であったが、9月に予定していた北海道大学での研究会は地震のため、多くの成員が参加できず予定のプログラムをほとんど消化できなかった。だが5月、12月の研究会は予定通り行われ、5月に関西学院大学で行われた研究会では、以下のことが合意された。つまり、本プロジェクトのタイトルは「哲学なき経済学は可能か」であるが、そのタイトルに相応しく、メンバーそれぞれの専門に応じて、歴史上の個別経済学者や学派の経済学と哲学の関係を分析するという基本方針である。本研究では、「研究の目的」として、1経済学と道徳・政治哲学との関係,2経済学の自然科学化の歴史、3現代経済学の科学哲学上の位置づけの三つを挙げているが、上の個別研究のなかでそれぞれ1ー3の問題を検討することになる。そのような観点から、12月に関西大学で開かれた研究会では、ひとつのモデルとして只腰が現代の経済学方法論につき、哲学と経済学の関連に関して報告した。2018年度は例年と同様に、5月、9月、12月の計3回の定時研究会を予定していた。しかし9月に北海道大学で開催する予定であった研究会が地震のため、多くの人が参加できずに予定していたような研究発表はできなかった。しかしその分を従前以上にメール等のやり取りで補充したほか、12月の研究会で今後の研究方針について話し合った結果、2019年度の各自の研究を通じて当初の計画を変更せずに実行すべきであるし、可能であることを確認した。本年は、メンバーのうち石田と久保が在外研究のため年度途中から不在になるが、少なくとも5月に予定している研究会には出席可能だということなので、全体の研究計画に支障はないと考えている。5月の研究会では、本研究のテーマである「哲学なき経済学は可能か」の内容を具体化するために、時間をかけて議論するつもりである。それに基づき、各自がそれぞれの課題を明確な問題意識をもって追求できるようになることを目指している。年3回の定期研究会は全国に散らばる研究メンバーが一堂に会する場所として、これまで有効に機能してきた。今年度は残念ながら実質2回の開催となったが、次年度は3回実施してその機能を十分に発揮させたいと思う。在外研究者がいるが、電子媒体を利用することによって在外研究者とも密接な連絡をとることを心がけたい。最終的には、本科研費交付研究を書物の形にすることを目指している。
戦争体験を語りつぐ実践と継承される表象についての社会学的研究

本研究は、どのように戦争体験が語りつがれているのか、その語りつぐ実践、語りつがれ方、語りつがれる内容の変異などをあきらかにするものである。沖縄戦を経験し多くの犠牲者を出した南風原町を主な調査地にして、陸軍病院壕の平和ガイドや町文化センター職員などの実践や語りから、語りつぐ実践の諸相と語りつぐための工夫、そしてモノによる語りつぐ活動の意義をあきらかにした。平成21年度は、語りつぐ実践について、次の三つの団体/個人へのライフストーリー・インタビュー調査を行った。それらは、(1)戦争体験の当事者であって平和ガイドとして戦争体験を若い世代に語り継いでいる人びと、(2)南風原文化センターを中心に旧陸軍病院壕をはじめとして町内の戦争遺跡をガイドしている町民および町外の市民、(3)平和ガイドに従事している若者のサークル、(4)ひめゆり平和祈念資料館での見学者の動向、である。以下は、いずれも調査研究の途中経過である。(1)戦争体験の当事者として戦争を語りついでいるYzさんには数回のインタビューをおこない、その語りから、ガイドの実践にかかわることで語る内容がいかに変容してきているかを考察した。その結果、当時の体験は時系列的に編成されて、とくに最近の書籍などの証拠資料を利用することでわかりやすく構成されて伝えられていることがあきらかになった。また(2)南風原町では平成21年に新築された南風原文化センターのある黄金森を中心に戦争遺跡の保存に取り組み、そのガイドを担うNPO組織が作られ、活発に語り継ぐ活動が実践されている。こうしたエネルギがどこから来ているのか、その活動の中心的な担い手についてインタビュー調査を重ね、その背景を探っているところである。(3)若者が若者に語り継ぐ実践は特有な伝え方の工夫があることが、ガイド実践の参与観察からわかった。(4)見学者が何に関心を示すのかを調査する方法を、見学経路や見学者の感想文から考察するための方法論を検討している。次年度では調査を継続しつつ、一定の成果をまとめる予定である。平成22年度は、平成21年度の調査研究の継続として、語りつぐ実践をしている団体に対して、主に次の三つの観点から、それぞれの調査協力者のライフストーリー・インタビューをおこない、トランスクリプトを作成するとともに関連資料の収集にあたった。(1)「沖縄観光ボランティアガイド友の会」のメンバー、(2)南風原文化センターに拠点をおくNPO法人「南風原平和ガイドの会」、(3)沖縄の平和ガイドに従事している若者とその家族。「南風原平和ガイドの会」は、NPO法人を立ち上げてから、平和ガイド通信を発行したり、戦争体験者の語りを絵本にまとめる活動を援助したり、また、最近では、南風原町自体をフィールドにまちおこしをも兼ねた平和ガイド活動に取り組み、精力的に活動の幅を広げてきている。この活動の一端を調査者も参加してフィールドワークをおこなった。こうした活動は、なによりも南風原町の行政や住民の理解と支持があることに支えられている。ところが、この活動の主要な担い手は町外の住民や県外の移住者である点は注目に値する。平和ガイドの実践が体験の記憶をもつ地元住民の思いとどのように絡んでいるかは検討を要する重要なテーマである。さらに、ガイドをしている若者の親世代へのインタビューから、家族のなかでどのように戦争が語り継がれてきているかの一端を知ることができたのは、成果であった。体験者の語りとともに、受け継いでいる戦後世代の語りを比較対照して分析する素地ができた。次年度は、まとめのとしにあたり、語りそのものの特質をあきらかにすること、体験的語りと継承されている語りの世代間の比較、および南風原町の平和ガイドが果たす機能、などを中心に成果をまとめる予定である。1.平成23年度は、前年度の調査研究を継続するとともに、日本オーラル・ヒストリー学会で研究成果の発表を行い、全体の研究成果をまとめる準備を行った。今年度の調査研究としては、以下の四点を中心に行った。(1)沖縄観光ボランティアガイド友の会のメンバーで、子どもの頃に戦争体験をしている体験者が.どのように若い世代に戦争体験を語り、またその講話を聞いた中高校生がどのような感想をもったか。(2)南風原文化センターに拠点をおくNPO法人「南風原平和ガイドの会」め活動と現在の問題。(3)アウシュビッツ国立博物館で唯一の日本人ガイドとして長年の実績をもつ中谷剛氏へのライフストーリー・インタビュー。(4)千葉県佐倉市における戦争体験を語りつぐ実践している語り部へのライフストーリー・インタビュー。2.研究成果としては、第9回日本オーラル・ヒストリー学会大会で、研究協力員の石川良子氏、八木良広氏とともに南風原平和ガイドを中心にした語りつぐ実践について、また外国人特別研究員の張嵐氏とともに千葉県佐倉市での戦争体験のインタビュー報告を行った。学術論文としては、戦争体験や大惨事の体験を語れない背景がどこにあるのかを検討し、語り手のトラウマ的状況や聞き手の構えなどが影響することによって語れなくなる状況があることをあきらかにした。

3.現在、これまでのライフストーリー・インタビューをもとに、平和ガイドを中心にした南風原町の戦争体験を語りつぐ実践についてまとめ、また別に、体験者がどのように自らの体験を経験化して語る枠組みを作り上げているか、語りにいかにメディアや他のメンバーの情報が動員されているか、さらに語りの聞き手がどのような思いや意見をもったかを総合的に分析する調査報告を準備中である。
高度技術社会における若者の対人関係の変客

本研究は,高度に発達しつつある技術社会のなかにおいて,テレビ・ビデオ・パソコン通信・伝言ダイヤルなどの情報メディアとの接触のあり方が,若者の価値観や生活意識の変化ーとりわけ対人意識の変容ーとどのように結びついているのかを実証的・理論的に明らかにすることを,目的としている。平成2年7月,首都圏ならびに関西圏の大学4年生全体(約24万人)の名簿をもとに無作為に抽出された1万人を対象に,約300項目からなる質問紙調査を郵送法によって実施し,1548人(男1000人,女548人)のサンプルの回答を得た。つぎに複雑な環境に抗して自己像を維持するための入格システムのモデルを構築し,それに基づいて因子分析(18変数・主成分法8因子・バリマックス回転)×クラスタ-分析(k means法)によって,サンプルを5つの人格類型に区分した上で,メディア接触を中心とした諸質問とのクロス集計を取り,人格類型ごとのメディア接触状況の差異を把握した。統計分析と並行して,若者の情報メディアへの接触の分化的な背景を理解するために,少女マンガ・音楽・電話(テレクラやダイヤルQ2)などに関する各種の取材を行い,さらにそれらのメディアを通じて享受される意味世界(〈世界〉)の内容分析を行った。デ-タ分析・解釈,メディア取材,メディア〈世界〉の内容分析の作業は,現在も進行中であり,来年度(本研究最終年度)も継続される予定である。
SPECT及びPETによる心筋機能画像と冠動脈造影像の重ね合わせに関する研究

SPECTやPETなどの心筋機能を表わす核医学画像と、冠動脈の形態を表わす冠動脈造影像から再構成した冠動脈の3次元像を3次元空間内で重ね合わせて表示することを目標に研究を行なった.PETについては、画像転送の可能性を探るのみに留まり、重ね合わせなどの処理にはSPECT像を用いて検討を行なった.具体的には以下を行なった.1.SPECTから計算機にディジタル画像データを転送する方法を確立した.また、PETから計算機へディジタルデータを転送する方法について見通しを得た.2.バイプレーン造影像から冠動脈像を3次元的に再構成するためのシステムを試作した.この中では、操作者のマニュアル操作を含む半自動的な処理で、冠動脈像の抽出と両方向像での対応付けを行なう.その後に、撮影時の撮影方向情報を基に自動的に冠動脈の3次元像が再構成される.3.同様に、バイプレーン造影像から左心室腔像を3次元的に再構成するためのシステムを試作した.4.SPECT像上で心筋領域を抽出する方法を開発した.複数の心長軸断面像を作成し、その上で血流欠損部位を補って心筋領域を抽出した.5.左心室像を介して、冠動脈像とSPECT像を重ね合わせた.すなわち、左心室像と冠動脈像、左心室像とSPECT像をそれぞれ重ね合わせることによって3種類の画像を重ね合わせた.6.3種類の画像を重ね合わせて3次元表示した.汎用の画像表示ソフトウェアを用いた.現在は、重ね合わせの際に陽には冠動脈像を用いていない.今後この点の改善と、臨床において有用な最終結果の表示法や全体システムの構成について検討する必要があろう.SPECTやPETなどの心筋機能を表わす核医学画像と、冠動脈の形態を表わす冠動脈造影像から再構成した冠動脈の3次元像を3次元空間内で重ね合わせて表示することを目標に研究を行なった.PETについては、画像転送の可能性を探るのみに留まり、重ね合わせなどの処理にはSPECT像を用いて検討を行なった.具体的には以下を行なった.1.SPECTから計算機にディジタル画像データを転送する方法を確立した.また、PETから計算機へディジタルデータを転送する方法について見通しを得た.2.バイプレーン造影像から冠動脈像を3次元的に再構成するためのシステムを試作した.この中では、操作者のマニュアル操作を含む半自動的な処理で、冠動脈像の抽出と両方向像での対応付けを行なう.その後に、撮影時の撮影方向情報を基に自動的に冠動脈の3次元像が再構成される.3.同様に、バイプレーン造影像から左心室腔像を3次元的に再構成するためのシステムを試作した.4.SPECT像上で心筋領域を抽出する方法を開発した.複数の心長軸断面像を作成し、その上で血流欠損部位を補って心筋領域を抽出した.5.左心室像を介して、冠動脈像とSPECT像を重ね合わせた.すなわち、左心室像と冠動脈像、左心室像とSPECT像をそれぞれ重ね合わせることによって3種類の画像を重ね合わせた.6.3種類の画像を重ね合わせて3次元表示した.汎用の画像表示ソフトウェアを用いた.現在は、重ね合わせの際に陽には冠動脈像を用いていない.今後この点の改善と、臨床において有用な最終結果の表示法や全体システムの構成について検討する必要があろう.
非侵襲脳刺激法による脳卒中患者の運動学習への促進効果とその神経メカニズムの解明

本研究は,適応的運動学習課題において,課題実施前の安静時における左感覚運動領域のベータ波は空間的制御に,左頭頂領域のベータ波は時間的制御に関与することを明らかにした.また,経頭蓋直流電気刺激を用いて,課題実施前の安静時における左感覚運動領域の興奮性増加は空間的制御能力を向上させることを明らかにした.これらの結果により,課題実施前の安静時脳活動は運動技能獲得に関与すること,そして安静時脳活動の活性化は運動技能獲得を向上させることが示唆された.本研究の目的は,非侵襲脳刺激法である経頭蓋直流電気刺激を用いて運動学習に関連した安静時脳活動を活性化させることが脳卒中患者の運動機能回復を促進させるという仮説について,運動パフォーマンスの変化から明らかにすると同時に,脳波計を用いて時間的・空間的な脳活動変化との関係性について検討することである.本年度は,健常成人を対象として,新規な運動学習課題を実施し,脳波計を用いて運動学習に関連した安静時脳活動について検討した.対象は,本研究に参加の同意を得た健常成人とした.被験者は,背もたれのある椅子に座り,非利き手でトラッキング課題を実施した.トラッキング課題3試行を1ブロックとし,計10ブロック実施した.各ブロック間には90秒の安静を設けた.脳波計を用いて,トラッキング課題ならびに安静時の脳波活動を計測した.時間周波数解析ならびにeLORETA(exact low resolution brain electromagnetic tomography)解析を用いて,得られた脳波データを時間的かつ空間的に解析した.結果,安静時における感覚運動領域ならびに頭頂領域のアルファ・ベータ帯域の事象関連脱同期の活動は,運動技能獲得に関連する傾向を示した.この結果から,安静時に運動計画ならびに運動記憶の保持・更新が行われていることが示唆された.このような脳活動を操作することにより,運動技能獲得をより促進できることが期待される.現在は,被験者数を増加させるともに,運動パフォーマンスに応じた脳波活動の時間的・空間的な変化についてより詳細な解析を行っている.本研究の目的は,経頭蓋直流電気刺激を用いて運動学習に関連した安静時脳活動を活性化させることが脳卒中患者の運動機能回復を促進させるという仮説について,運動パフォーマンスの変化から明らかにすると同時に,脳波計を用いて時間的・空間的な脳活動変化との関係性について検討することである.本年度は,前年度に得られた結果を基に,経頭蓋直流電気刺激を用いて運動学習に関連した安静時脳活動を操作する介入を健常者に対して行い,運動パフォーマンスの変化ならびに脳活動変化について検討した.結果,sham-tDCS群と比較して,anodal-tDCS群は運動学習課題のパフォーマンスの向上を認めた.この結果は,安静時脳活動はその後に獲得される運動技能に関連していること,そして安静時脳活動の活性化は運動学習課題のパフォーマンスを向上させることを示唆した.現在は,tDCS後の運動パフォーマンス向上に関連した脳活動の時間的・空間的変化の解析を行っている.当初の計画通り,本年度は,前年度に得られた結果を基に,経頭蓋直流電気刺激を用いて運動学習に関連した安静時脳活動を操作する介入を健常者に対して行い,運動パフォーマンスの変化ならびに脳活動変化について検討した.本研究の目的は,経頭蓋直流電気刺激(transcranial Direct Current Stimulation: tDCS)を用いて運動学習に関連した安静時脳活動を活性化させることが脳卒中患者の運動機能回復を促進させるという仮説について,運動パフォーマンスの変化から明らかにすると同時に,脳波計(Electroencephalogram: EEG)を用いて時間的・空間的な脳活動変化との関係性について検討することである.本年度は,前年度および前々年度に得られた結果を基に,tDCSを用いて運動学習に関連した安静時脳活動を操作する介入を脳卒中患者に対して行い,運動パフォーマンスの変化ならびに脳活動変化について検討した.対象は脳卒中患者とし,一般的リハビリテーションに加えて,tDCSの介入を実施する手続きを用いた.ベースライン期間ではsham-tDCSを,介入期間ではanodal-tDCSを実施した.その結果,ベースライン期間と比較して,介入期間において運動パフォーマンスの向上を認めた.この結果により,安静時脳活動はその後に獲得される運動技能に関連していること,そして安静時脳活動の活性化は脳卒中患者の運動学パフォーマンスを向上させることが示唆された.本研究は,適応的運動学習課題において,課題実施前の安静時における左感覚運動領域のベータ波は空間的制御に,左頭頂領域のベータ波は時間的制御に関与することを明らかにした.また,経頭蓋直流電気刺激を用いて,課題実施前の安静時における左感覚運動領域の興奮性増加は空間的制御能力を向上させることを明らかにした.これらの結果により,課題実施前の安静時脳活動は運動技能獲得に関与すること,そして安静時脳活動の活性化は運動技能獲得を向上させることが示唆された.当初の計画通り,本年度は健常成人を対象として,運動学習に関連した安静時脳活動について検討できた.本年度に得られたデータは,次年度以降の学会発表ならびに論文投稿に向けて準備を進めている.本年度に得られた結果は,次年度以降に学会発表を行うと同時に,速やかに論文化し国際誌へ投稿する予定である.次年度は,前年度および前々年度に得られた結果を基に,経頭蓋直流電気刺激を用いて安静時脳活動を操作する介入を脳卒中患者に対して行い,運動パフォーマンスの変化ならびにその神経科学的根拠としての脳活動変化について明らかにする予定である.

リハビリテーション神経科学本年度に得られたデータは,次年度以降に学会発表を行うと同時に,速やかに論文化し国際誌へ投稿する予定である.次年度は,前年度に得られたデータを基に,経頭蓋直流電気刺激を用いて運動学習に関連した安静時脳活動を操作する介入を行い,新規な運動学習課題における運動パフォーマンスの変化ならびにその神経科学的根拠としての脳活動変化について明らかにする予定である.本年度分の未使用額が生じた理由は,論文投稿を優先するためにデータ計測ならびに解析を主として本年度の計画を実行したため,国際学会での発表を控えたためである.次年度は,当初の計画通り,実験消耗品,被験者謝金,研究成果発表のための旅費,英文校閲費,論文投稿費などを計上する.
学校教員への最新保健研究情報提供システムの構築と評価・普及

近年、優れた保健研究の多くは英文国際誌から発信されている。従って重要な学校保健情報を得るには、国際誌の英文論文情報に接する必要がある。本研究は、我が国の学校教員に保健に関する英文研究情報を提供するシステムを構築、実際の情報に親しみつつ教員の海外情報への認識と、情報を吸収する力を高めることを目的に実施した。情報提供の方法については、教員の英語への苦手感と研究への馴染みの薄さを十分考慮し、かつ教員からのフィードバックを得ながら工夫した。研究紹介の実施は、まず教員参加も多い学会機関誌を使って試行し、最終的にはweb上で公開・配信できるシステムを構築した。本研究の目的は、我が国の小中高の学校教員に、学校保健に関わる海外の新しい英文研究情報を提供するシステムを構築し、学校教員が英文の最新情報に親しむ機会を提供するとともに、英文を含めた海外情報の重要性を認識し、それを吸収する力を高めてもらうことにあるようとする意識に目覚めてもらうことにある。背景には、現在わが国の研究を含めて、優れた保健研究のほとんどは英文で書かれ国際的に発信されていること、従って新しく重要な学校保健に関わる情報を得るには国際誌に掲載された英文論文の情報に接する必要があること、一方、我が国の学校教員の多くは英文で国際的に発信された情報に対する意識が低く、国内情報にのみ注意が向きがちのようである。これは時にみられる、わが国独自の間違った常識や慣行につながっている可能性もある。この目的に向けた具体的研究活動としては、1)どのような形で海外の保健研究の情報を教員に提供するか、2)どのような内容の研究・論文を選択するか、3)和文での情報提供と同時に教員が英文そのものにも慣れ親しむ機会を提供するにはどのようにすべきかを検討する必要がある。H28年度、2)についてはまず本研究者の専門である思春期の精神保健領域から開始した。1)は、情報のまとめ方・見せ方と、その発信方法があるが、H28年度は情報のまとめ方・見せ方を大学院生とともに検討し、かつ学校教員の研究会での実際のまとめ方の例について評価してもらい、形式、文章と伝える内容のレベル等の見当を得た。3)は、教員の研究会で英文抄録の例を解説しながら実際に提示し、反応を観察したところ、大学院経験等による個人差はあるが、抄録程度の短い英文でも相当に工夫した解説が理解には必要なこと、統計知識の不足も理解困難の大きな要因であることが明らかとなった。これらの結果を踏まえてシステムの具体化をH29年度にめざす。海外の研究情報をどのような形で見せるかについては、多くの試行を行い、学校教員の意見も得て、かなり見当をつける段階まで進んでいる。また、本研究の第二の目的である教員の英語力向上に資することについては、実際の教員の英文理解力の現状について観察する機会を複数会設け、検討することができた。ただし結果的に、これらに予定より多くの時間を割く必要があったため、情報の発信方法・発信システムの検討と構築についてはまだまだ不十分な状態である。また教員の英文理解の促進には、当初の予想以上の検討が必要であることが明らかとなった。すなわち英文理解補助のための解説方法と、また英文に親しむ動機づけの2つの面で、かなりの工夫を行う必要があることが明らかとなった。またこの点を慎重に扱わなければ、教員の英文情報に対する興味と親近感を高めることは難しく、むしろ拒否感を高める結果になりかねない印象を得た。これらの問題への検討には予想以上に時間を割く必要があり、情報発信方法の検討・構築まで手が回らない結果となった。本研究の目的は、小中高の学校教員が、学校保健に関わる海外の新しい英文研究情報に接しかつ親しむ仕掛け作りを通じて、学校教員の海外保健情報吸収力の向上に資する仕組みの検討を行うことにある。現在わが国の研究を含め、優れた保健研究のほとんどは英文で国際誌から発信されており、重要で新しい学校保健情報を得るには国際誌の情報に接する必要がある。しかし我が国の学校教員の多くは英語への抵抗感が強く、学校保健への英文情報の重要性をほとんど認識していない。これは保健に関するわが国の学校独特の間違った常識や慣行につながっている可能性もある。具体的にH29年度は、次のことを行った。(1)H28年度に学校教員から収集した予備情報(どのような説明の仕方なら理解が可能か、どの程度英語が苦手でどのような方法でなら英文情報に接する気になれるか等)を基に、英語の基礎的な解説を行いつつ英文論文の抄録内容の解説を行った記事を、学校保健を専門とする学会の機関誌に連載、それに対する学校教員の反応と評価を機縁法にて得た。なお論文の分野は、H28年の予備調査で教員の関心が高かった学校精神保健問題に絞った。学校教員の反応からは、1)極めて基礎的レベルでの英語解説を何度も何度も繰り返し行うことが、英語に接する気にさせる上で必要不可欠なこと、2)研究デザインや統計に関する解説を、数式等を伴わない極めて簡易な文章で行うことも教員が研究情報に接する上で不可欠なことが示唆された。(2)どのような情報をどのように説明するかが明らかになったので、それらの情報をネット上で公開・配信し、かつそれに対する評価を得るためのwebシステムを構築した。今後このシステムでの公開する情報への評価を集積し、公開情報のさらなる改善に向けた解析を行う。なお現在ある県から、この情報配信を希望する旨連絡を受けており、まずは養護教諭を中心に2018年前半から配信開始の予定である。

近年、優れた保健研究の多くは英文国際誌から発信されている。従って重要な学校保健情報を得るには、国際誌の英文論文情報に接する必要がある。本研究は、我が国の学校教員に保健に関する英文研究情報を提供するシステムを構築、実際の情報に親しみつつ教員の海外情報への認識と、情報を吸収する力を高めることを目的に実施した。情報提供の方法については、教員の英語への苦手感と研究への馴染みの薄さを十分考慮し、かつ教員からのフィードバックを得ながら工夫した。研究紹介の実施は、まず教員参加も多い学会機関誌を使って試行し、最終的にはweb上で公開・配信できるシステムを構築した。上記を踏まえて、和文での情報の提示形式の一次的確定と、実際に多くの学校教員にそれを提供し、理解と親しみやすさ、関心の得やすさについて検討、さらにこれをbrush upする。なお実際に提供する情報(論文)の選択は、普段一緒に学校精神保健の研究会(日本学校精神保健研究会)を行っている学校教員と議論し、必要性の高いものでかつ興味を得られやすいものを選択する。実際の情報提供には、最終的にはwebシステムの構築が必要だが、webページの形やその宣伝方法の検討は慎重に行う必要がある。その準備が整うまでは時間がかかるので、最初の段階での情報提供は、学校保健の学会の機関誌上での公開により行い、会員の反応・評価を検討する。この学会は2000人規模の会員が所属し、かつ現場の学校教員も多数参加しているので、当初の検討には十分な条件を備えている。機関誌の編集委員会からは、掲載についての了承を既に得ている。なお抄録を中心とする英文そのものの提示とその解説方法については、一緒に研究会を行っている現場の教員の協力を得て、さらに工夫を行い確定する。これも上記機関誌での公開の際には、和文での解説とともに提示し、会員の反応・評価を検討する。これらの検討により準備を整えて、webシステムの確定とそれを用いた公開、読者の反応・評価の検討を進める。学校精神保健上記の通り、和文での情報提示形式と英文抄録の解説方法の検討に時間がかかり、形式・方法の完成とそのパイロット公開が遅れたため、当初H28年度に使用する予定であった情報発信とその評価システム、特にwebシステム構築の費用が使用されずに残ったこと、パイロット公開の準備のための費用(謝金等)が使用されずに残ったことが主な理由である。情報提示形式と英文抄録解説方法を5月中に決定し、学会誌上でのパイロット公開の準備(文章とレイアウトの作成のための謝金支払を伴う)、公開と読者からフィードバックされる意見の検討を9月までに行う(こちらも謝金を伴う)。それが済み次第、webシステムの構築を行う。
シクロデキストリン存在下におけるハロゲン化芳香族化合物の光脱ハロゲン化反応

ハロゲンで置換したフェノール類やビフェニール類の光分解がシクロデキストリン類(CD)の存在によって還元的脱ハロゲン化が起こり,それぞれフェノールやビフェニールが生成することが判明した.水中に極々少量溶解あるいは懸濁しているハロゲン化芳香族化合物の光脱ハロゲン化反応は環境汚染との関連から興味ある結果が得られたので,その概要を報告する.ハロフェノールの光脱ハロゲン化-ρ-クロルフェノール(10^<-3>M)に対して, 10倍量のβ-CDを加えて水中に溶解し, 100W-Hgランプにて30分照射したところ, Cl基がHに置き変わったフェノールが定量的に生成した. β-CDがない,あるいはβ-CDの代りに包接能力を有しないトレハロースを用いて,同様に光照射を行なったところ,フェノールの生成は認められなかった.このことからフェノールの生成はβ-CDの包接作用が働らいていることが示唆される. m-クロルフェノールの反応性は極わめて但く,同じ条件では基質がそのまゝ回収された. 2,3,4-トリクロルフェノールのβ-CD存在下での光脱クロル化反応もまた,主生成物として, 2,3-ジクロルフェノール, m-クロルフェノールが生成した.ハロゲン化ビフェニールの光脱ハロゲン化-4-クロルビフェニールや4,4′-ジクロルビフェニールはβ-CD水溶液中においては, β-CDと包接化合物を形成して沈殿するので,マルトシルCD(商品名:イソエリート)によって加溶化した.マルトシルCD水溶液に加溶化した4-クロルビフェニールの光照射では,分解した基質に対して, 6575%の収率で,ビフェニールが生成した.また, 4,4′-ジクロルビフェニールの場合も還元的脱クロル化が優先して起こり, 4-クロルビフェニール,ビフェニールが生成した.以上のことから,この光反応はCDと包接化合物を形成することによって殆ぼ選択的に進むことが分った.ハロゲンで置換したフェノール類やビフェニール類の光分解がシクロデキストリン類(CD)の存在によって還元的脱ハロゲン化が起こり,それぞれフェノールやビフェニールが生成することが判明した.水中に極々少量溶解あるいは懸濁しているハロゲン化芳香族化合物の光脱ハロゲン化反応は環境汚染との関連から興味ある結果が得られたので,その概要を報告する.ハロフェノールの光脱ハロゲン化-ρ-クロルフェノール(10^<-3>M)に対して, 10倍量のβ-CDを加えて水中に溶解し, 100W-Hgランプにて30分照射したところ, Cl基がHに置き変わったフェノールが定量的に生成した. β-CDがない,あるいはβ-CDの代りに包接能力を有しないトレハロースを用いて,同様に光照射を行なったところ,フェノールの生成は認められなかった.このことからフェノールの生成はβ-CDの包接作用が働らいていることが示唆される. m-クロルフェノールの反応性は極わめて但く,同じ条件では基質がそのまゝ回収された. 2,3,4-トリクロルフェノールのβ-CD存在下での光脱クロル化反応もまた,主生成物として, 2,3-ジクロルフェノール, m-クロルフェノールが生成した.ハロゲン化ビフェニールの光脱ハロゲン化-4-クロルビフェニールや4,4′-ジクロルビフェニールはβ-CD水溶液中においては, β-CDと包接化合物を形成して沈殿するので,マルトシルCD(商品名:イソエリート)によって加溶化した.マルトシルCD水溶液に加溶化した4-クロルビフェニールの光照射では,分解した基質に対して, 6575%の収率で,ビフェニールが生成した.また, 4,4′-ジクロルビフェニールの場合も還元的脱クロル化が優先して起こり, 4-クロルビフェニール,ビフェニールが生成した.以上のことから,この光反応はCDと包接化合物を形成することによって殆ぼ選択的に進むことが分った.
海洋コンクリ-ト構造物の疲労寿命評価とその設計への適用に関する研究

今後、建造件数の増加が予想される海洋コンクリ-ト構造物の疲労性状を明らかにし、この種の構造物の疲労寿命を予測する手法を確立することを目的として一連の研究を行ってきた。以下にその成果を述べる。まず最初に、海洋コンクリ-ト構造物に作用する波荷重の確率分布特性を検討した。その結果、波によるランダム荷重は短期ではレ-リ分布に、長期に渡っては指数分布に従うことを明らかにし、このランダム荷重の特性を実験室で再現する新しい疲労試験法を開発・提示した。また、この試験を通してランダム荷重下のプレ-ンコンクリ-トの圧縮疲労特性を明らかにするとともに、従来行われてきた2段階2重重複疲労試験による実験デ-タの意義と位置づけを明らかにした。つぎに、コンクリ-ト部材として鉄筋コンクリ-ト(RC)はりを採り上げ、これら部材の海洋(湿潤)環境下での疲労性状を検討した。その結果、気中で曲げ破壊するはりであっても水中ではせん断壊になりやすいこと、この場合、スタ-ラップの破断を伴わないせん断破壊で、水中では気中ほどせん断補強効果が期待できないこと、水中でのRC部材の疲労強度は気中におけるよりも1525%と大幅に低下すること、などを明らかにした。最後に、せん断力に比べて曲げが支配的な海洋コンクリ-ト構造物の破壊様式のモデル化として、曲げスパンのみを水中に部分浸漬したRCはりの疲労試験を行い、曲げ疲労性状を明らかにするとともに、使用材料レベルのS-N線図から部材レベルの疲労寿命を予測する手法を開発・検討を試みた。その結果、湿潤環境下におけるコンクリ-ト系部材の曲げ破壊様式は、コンクリ-ト圧漬型の破壊になりやすいこと、この場合の疲労に対する土木学会コンクリ-ト標準示方書の安全性の照査の規定は適切でないことを明らかにした。そのため、今後さらなる資料の蓄積検討の要があるが、より精度の良い疲労寿命の予測暫定式も提示した。本研究は,海洋コンクリート構造物の疲労特性を将来の陸上構造物のそれとの比較の上で明らかにし,併せて材料レベルの疲労特性から部材レベルの疲労特性,とりわけ疲労寿命を予測する手法を開発することによって,より合理的な疲労限界状態設計法を確立することを目的として計画したものである。本年度の研究においては,コンクリート強度,主鉄筋量,せん断スパン比(a/d) ,せん断補強筋の有無等を要因に選んだ鉄筋コンクリート(RC)はり約100体について,一定振幅荷重の疲労試験を水中と気中環境下で実施し、以下の知見が得られた。1) a/d≦4以下のRCはりにおいては,気中で曲げ疲労破壊をするはりであっても水中ではせん断疲労破壊になりやすい。この場合のせん断破壊はスターラップの疲労破断を伴わず,200万回を含む任意の載荷回数での疲労強度は同一仕様の気中はりよりも2025%程度低下する。2)大きなa/dを想定して曲げスパンのみを水中浸漬したRCはりの疲労試験によれば,気中では曲げにより主鉄筋の疲労破断で破壊するはりであっても水中では圧縮部コンクリートの疲労破壊になりやすく,この場合の曲げ疲労強度は気中はりのそれよりも15%程度低下する。3)昭和61年度制定の土木学会コンクリート標準示方書におけいては,材料レベルから部材レベルの疲労寿命を予測する手法として,材料のS-N線式を提示し,とくにコンクリート部の疲労破壊が問題となる構造物に対しては、応力勾配の存在が疲労に及ぼす有利な影響を考慮する係数としてβ=3/4 (矩形断面)を導入している。

これら示方書の考え方の妥当性を検討した結果,水中での鉄筋のS-N線式は気中におけるよりも小さな値でもって新たに規定してやる必要のあること,βは3/4と一定値でなく,はり上縁のコンクリート応力比の大きさに応じて変化させてやる必要があること,などの結果が明らかにされた。昨年度においては、鉄筋コンクリ-ト(以下RCと称す)はり全体を水中浸漬してせん断疲労特性を検討した。本年度は、せん断力に比べて曲げが支配的な海洋コンクリ-ト構造物に生じると考えられる曲げ疲労破壊に対し、そのモデル化として曲げスパンのみを部分水中浸漬するRCはり供試体の疲労試験を行った。以下にその概要を述べる。曲げ疲労破壊に対しては,気中では主鉄筋の破断で破壊するはりであっても水中ではコンクリ-ト圧漬型の疲労破壊になりやすいこと、水中でのRCはりの曲げ疲労強度は気中におけるよりも1215%程度低下することを明らかにした。また、主鉄筋比、コンクリ-ト強度等を要因に選んだ59体のはり試験を通して、繰返し荷重の大きさと上記要因の組み合わせが曲げ破壊様式に及ぼす影響の分析・分類はほぼ完了した。この結果は、海洋コンクリ-ト構造物の設計において、その最弱部に対する安全性の照査を行う上での簡略化を図る貴重な資料となるものである。つぎに、材料レベルの疲労特性(S-N線式)から部材レベルの疲労寿命を予測する手法ならびにその設計への適用を検討した。その結果,土木学会“コンクリ-ト標準示方書"の疲労に対する安全性の照査の条項は必ずしも適切でないことが判明した。すなわち、土木学会では、応力勾配の疲労に及ぼす有利な影響を過大評価しており、低荷重作用時ほど過大評価となっている。そのため、より精度の高い疲労寿命を予測する手法として、土木学会と同様の考え方に基づくが、この過大評価している部分を修正する予測手法を開発した。また、鉄筋破断型の曲げ破壊をするRC部材の疲労寿命を精度よく予測するためには、構造物が実際に置かれる環境条件下で決定された鉄筋のS-N線式を用いてやる必要のあることも指摘した。海洋構造物の合理的な設計を行うためには今後解決しなければならない問題も多いが、本研究を通して多くの知見が得られた。
ザンドホッフ病におけるアストロサイトを標的とした新規治療薬の創出

ザンドホッフ病モデルマウス(HexbKOマウス)での、様々な脳炎症の進行状態にあるアストロサイトを回収し、アストロサイトに発現する膜タンパク質などを解析する。この解析された標的膜タンパク質に対して刺激薬や阻害薬を投与することで、その機能を解明する。同様に、アストロサイト特異的に薬物による制御可能なGタンパク質共役型受容体などを発現させることで、脳炎症時のアストロサイトの活性化状態を薬物により制御し、アストロサイトの脳炎症時における機能的な役割を解明する。また、培養アストロサイトを調整し、HexbKOマウスで確認された各サイトカインを添加し、これによる変化を解析する。
ナノダイヤモンド臨床適用への挑戦

多機能NDの合成に関しては、polyglycerol親水性基被覆によりnanodaimond (ND)のin vivo適用化に成功した(ND-PG)。更に、粒径均一化によってEPR効果による、passive targetingに成功した。本内容については平成24年度に論文にて発表し得た。創成した多機能NDのin vivo薬理動態については、赤外、遠赤外蛍光を持つNDを用いて、担癌腫瘍マウスに尾静脈より静脈内導入することによって現在も解析を進めている。また、薬剤修飾ND、ND-PG-CDDP, ND-PG-RGD-CDDPについても、U-87MG担癌マウスによるin vivo実験を行い、腫瘍組織や肝、脾、心、肺、等、各臓器に於けるPt蓄積量をICP-MSにて定量し、解析を進めている。今後、これらの内容についても、整理の上、論文発表して行く計画である多機能NDの合成に関しては、polyglycerol親水性基被覆によりNDのin vivo適用化に成功した(ND-PG)。癌組織についてはND粒径均一化によってEPR効果、passive targetingに成功した。本内容については既に論文にて発表した。作成した多機能NDのin vivo薬理動態については、主に赤外、遠赤外蛍光を持つNDを用いて、担癌腫瘍マウスに静脈内導入することによって、その解析を進めている。多機能NDの合成に関しては、polyglycerol親水性基被覆によりNDのin vivo適用化に成功し(ND-PG)、癌組織に対してはEPR効果、passive targetingを用いた腫瘍のイメージングに成功した。本内容については一部を既に論文に発表した。更に、今後、非増殖性細胞指向性の多機能NDの試作、具体的には、膵臓b細胞特異的な多機能NDを試作し、そのイメージング効果をマウスモデル系に於いて解析してゆく。多機能NDの合成に必要な試薬、消耗品、更には、in vivo imaging評価を遂行する為に必要な小動物(ヌードマウス、スキッドマウス)の購入に研究費を充当する。また、短期間であるが、研究を補佐する研究補佐員への謝金や、成果発表に伴う論文発表経費、等にも、研究費の充当を考えている。
超弦理論と非可換代数幾何学の関係の研究

本年度の研究テーマは大きく二つの方向にわかれる。1非可換多様体の変形理論通常の多様多の非可換方向への無限小変形はその多様体上の双対二形式できまる。簡単な変形の例を考えることにより、退化しない二次形式に対応する変形が最もうまく行くことがわかった。(この場合はGeometric quantizationに対応している。)どうやら変形にでて来る2-formとリーマン多様体上の計量との間のアナロジーを用いながらやるのがよいらしい。(Kahler多様体のKahler formとKahler計量との関係はこのアナロジーが最もうまく行く場合である。)メトリックが正則関数になることは余り期待できないのと同様に、変形を考える際もまずはC^∽のカテゴリーでするのがよいということになる。そこで、通常の多様体の関数環の変形の特徴付けを調べることが次の目標である。2.《超変数の付加》とドラム理論の拡張次の命題は、当初A,Bが可換環のときに研究のきっかけとして考えたものだが、実はA,Bが任意の超代数であっても成り立つことがすぐにわかった。A,Bを超代数,θをodd variableとする。このとき、次のような関手論的な全単射が存在する。ただし、ここに、A_<DR>はAとΩ^1(A)で生成される超代数である。この命題におけるθの役割は可換理論におけるdual numberの役に似てるが、B[θ]上にd/dθというθ方向の微分が定義できる所が超理論の長所である。この微分に対応して、A_<DR>の無限小自己同型が存在し、それがいわゆるA上のドラム理論につながる。さて、上の形で命題を述べておけば、多変数への拡張は容易である。かくして、ドラム理論のある種の拡張が得られる。オリジナルのドラム理論は一階の微分を何回も積み重ねるというイメージなのに対し、この理論では、ジェットの空間を扱うことになる。(もっと具体的にはこれら二つの理論では。貼り合わせにおける変換関数の挙動が違う。)ここの所をうまく表現する道具を見つけねばならない。以上のことが次第に明確になってきたが、数理物理的な観点からの応用はまだこれからの課題として残っている。
嫌気ベンゼン分解の分子機構の解明

嫌気ベンゼン分解菌DN11株を使って、嫌気ベンゼン分解経路とそれに係る遺伝子の同定・解析を行った。中間代謝産物の解析からDN11株はベンゼンをトルエンに変換する経路で分解することが示唆された。ベンゼンで発現誘導を受ける遺伝子を解析し、嫌気トルエン分解遺伝子群の近傍にメチル化酵素遺伝子を検出した。この遺伝子を大腸菌で発現させベンゼンと反応させるとトルエンと考えられるピークが検出された。嫌気環境下でベンゼンがどのように生物学的に分解・代謝されるかは未だ解明されていない。本研究では嫌気ベンゼン分解菌Azoarcussp.DN11株を使用して嫌気ベンゼン分解経路の解明、および分解系遺伝子の解析を行うことを目的としている。嫌気ベンゼン分解が起きているDN11株培養上清をGC-MSで解析したところ、benzylsuccinateと安息香酸が検出された。Benzylsuccinateおよび安息香酸は嫌気トルエン分解の中間代謝産物であることから、DN11株の嫌気ベンゼン分解経路はベンゼンのメチル化によりトルエンが生成される経路であることが示唆された。そこでDN11株のゲノム配列からメチル化遺伝子と推測される12遺伝子を大腸菌で発現させ、ベンゼン→トルエン変換を調べたが再現性の高いデーターは得られなかった。次いで嫌気ベンゼン分解に伴い発現誘導を受ける遺伝子を検出するために、cDNA subtraction及びSubstrate-induced Gene Expression (SIGEX)法を行った。嫌気条件下でベンゼンまたは安息香酸で培養したDN11株からRNAを抽出し、cDNAを合成、subtractionを行ったが目的の遺伝子はまだ得られていない。SIGEX法ではGreen Fluorescence protein (GFP)発現ベクターを利用してDN11株のゲノムDNAライブラリーを作成し、ベンゼン、トルエン、安息香酸を加えた時にGFPを発現する大腸菌をフローサイトメーターでソーティングしたところ、1mM安息香酸または10μMベンゼンに反応してGFPが発現する大腸菌をそれぞれ数個得た。現在クローンの解析を進めている。また、GFP発現誘導を受けるクローンの割合が低いことから、ゲノムライブラリーの再構築、発現誘導時の基質濃度の最適化を目指しているところである。本研究では嫌気ベンゼン分解菌Azoarcussp.DNII株を使用して嫌気ベンゼン分解経路の解明、および分解系遺伝子の解析を行うことを目的としている。DNII株のゲノムDNAを抽出しSubstrate-induced gene expression(SIGEX)用ベクターに連結し、大腸菌を形質転換した。ベンゼン存在下で形質転換大腸菌を培養し、ベンゼンによりGFP発現が誘導された大腸菌をフローサイトメーターで選択回収した。挿入断片の両端の塩基配列を解析し、DNII株ゲノム配列データーベースと照らし合わせ、発現誘導のかかった遺伝子の特定を行った。その結果、好気芳香族炭化水素分解系遺伝子、嫌気安息香酸分解系遺伝子、膜タンパク質遺伝子および転写調節因子遺伝子が検出された。同時にcDNAsubtraction法で嫌気ベンゼン分解に伴い発現誘導を受ける遺伝子の解析を行った。嫌気条件下でベンゼンまたは安息香酸で培養したDNII株からRNAを抽出し、cDNAを合成、ベンゼンRNAをテスター、安息香酸RNAをドライバーとしてsubtractionを行った。得られたクローンの塩基配列を解析した結果、嫌気トルエン分解系遺伝子、好気ベンゼン分解遺伝子、転写調節因子遺伝子が検出された。これらのデータをゲノム配列データーベースと照らし合わせた結果、嫌気トルエン分解遺伝子群に近接して存在するmethyltransferaseが候補遺伝子として特定された。そこでこの遺伝子の発現活性解析を行うために特異的なプライマーをデザイン・合成した。また、異種間発現を行うために遺伝子をpETベクターにクローニングしているところである。嫌気環境下でベンゼンがどのように生物学的に分解・代謝されるか徐々に明らかになりつつあるが、未だ完全には解明されていない。前年度までに嫌気ベンゼン分解に伴い発現誘導を受ける遺伝子の解析をSubstrate-induced gene expression(SIGEX)法とcDNA subtraction法で行い、検出された嫌気トルエン分解系遺伝子群に近接してmethyltransferase(CR000122)が存在することを明らかにした。この遺伝子とその他いくつかのmethyltransferase遺伝子を候補遺伝子として活性を解析するためにpETベクターにクローニングし、大腸菌内で発現誘導を行ったところ、発現タンパク質が不溶画分に留まり活性を測定できなかった。そこで、pColdIIIベクターにクローニングしシャペロンプラスミドを保有する大腸菌で発現誘導を行うことで発現タンパク質を可溶化させることに成功した。細胞抽出液にS-adenosylmethionineとベンゼンを添加して反応させFID付ガスクロマトグラフで解析したところ、CR000122を含む

いくつかのmethyltransferase遺伝子発現大腸菌粗抽出液でトルエンと同じリテンションタイムを持つピークが検出された。同時にmethyltransferase活性測定キットでベンゼンに対する酵素活性を解析したところ、コントロールと比較してメチル基転移活性が上昇していることが示唆された。現在、他の基質に対しての活性を解析しているところである。