hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚障害学生支援のためのウェブベース遠隔情報保障システムに関する研究

平成30年度は,聴覚障害者が授業内容をより理解しやすくするための字幕と,情報保障の専門家以外の人や聴覚障害者自らがタイムラインで相補的に情報保障を行う方法について検討を重ねた.従来の文字だけの字幕(通常字幕)に対して,文字に加えて数式や図表などを画像で挿入した字幕(ハイブリッド字幕)の有効性について分析を行った.数学の模擬授業を対象にして,通常字幕とハイブリッド字幕を提示する実験を行い,実験参加者の理解度テストと主観評価および視線方向について比較した.その結果,ハイブリッド字幕は通常字幕に比べて,授業の理解度を向上させる効果があることが明らかになった.字幕の見易さや疲労感についての主観評価,授業や字幕および配布資料に視線を移動した回数には両字幕間で差がなく,ハイブリッド字幕が従来の通常字幕と同様に利用者に受け入れられていることがわかった.タイムライン形式で情報保障を行う方法については,平成29年度に実装したシステムを用いて,渋谷区やつくば市で行われた実際のスポーツ大会やスポーツイベント8件に対して,聴覚障害者や視覚障害者に対する情報保障実験を行った.その結果,情報保障の専門家がいなくてもリアルスポーツ観戦時の支援につながることがわかった.また,タイムラインに対して選手やチームの情報,スポーツのプレイやルールなどの解説も投稿されたことで,障害者だけでなく障害のない人にとっても有用であることがわかった.従来の情報保障は見える聞こえるといったその場にある情報を障害者にわかるかたちで伝えることが一般的だが,スポーツイベントなどのその場にいる人が有していると,より理解や楽しみを深めることができる情報も保障するという「情報保障2.0」の着想を得ることができた.平成27年度からウェブベース遠隔文字通訳システムcaptiOnline(キャプションライン)をベースにして新たな機能の研究開発を進めてきた.平成28年度以降は音声認識による文字通訳機能,数式や図表などの画像を文字通訳に挿入する機能,タイムライン形式による情報保障機能の実装を行った.平成29年度以降は,これらの機能の評価実験から,新たな情報保障のかたちが見えてきたため,平成30年度は遠隔手話通訳に関する検討を中断して,実際の使用場面における実証実験とその評価に注力した.クラウドソーシングの考え方をもとに開発したタイムライン形式による情報保障機能について,リアルスポーツ観戦の場面や,防災訓練における情報伝達の場面での評価実験を実施した.実験を通して得られた成果をまとめて学会などで公表した.文字通訳に数式や図表を挿入する機能で生成したハイブリッド字幕について,平成29年度に実施した数学の模擬授業に対する実験の結果を分析した結果,授業内容の理解度が向上することが明らかになった.今後本分析で得られた成果を学会などで公表していく予定である.本研究成果を実装した遠隔文字通訳システムcaptiOnlineは,研究代表者の所属機関で公開を続けており,着実に実績を重ねている(https://capti.info.a.tsukuba-tech.ac.jp/).システムについて照会を受ける機会も増え,利用団体や企業も増加しており好評を得ている.従来の文字だけの通常字幕に対して,数式や図表を画像として挿入したハイブリッド字幕は,より内容の理解度を高めることがわかったので,今後は,数学以外の図示を多用する授業や,より長時間の授業に対する効果を検証する必要がある.また,字幕に数式や図表の画像を挿入するにあたり,より効率的な回り込みなどの挿入位置について検討する.さらに,ハイブリッド字幕を実際の教育現場で利用するためには,文字通訳者がリアルタイムで画像を取得し挿入することができる効率の良いインタフェースを考案する必要がある.タイムライン形式の情報保障については,リアルスポーツ観戦において聴覚障害者の支援につながることがわかった.また,同時に生成されたタイムラインでは,選手情報やスポーツのルールなどの情報が共有され,一般の人々にとっても役立つことがわかってきた.現在のシステムでは文と画像による投稿のみであったが,様々な障害者が利用できるように動画や音声も追加し,それらの相互メディア変換ならびに多言語への変換を自動的に行う方法について検討したい.また,時間や場所を共有している人々がもっていることが望ましい情報を保障する情報保障2.0の考え方をベースとして,リアルスポーツ観戦以外の様々な場面での検討を重ねたい.我々は高等教育を受ける聴覚障害学生支援のために,遠隔から文字通訳(要約筆記)と手話通訳を実施できる遠隔情報保障システムの研究開発を進めてきた.しかし,現地のネットワーク確保や,運用にかかるコストに課題があることが明らかになってきた.本研究では,これらの課題解決を目指し,専用の機材を使用せず,ネットワークの制限を受けにくいウェブベースの遠隔情報保障システムの実現を目指す.聴覚障害者の主な情報保障には手話通訳と文字通訳がある.平成27年度はこれらの通訳を遠隔からウェブベースで行うためのプロトタイプシステムの検討と試作を行った.具体的には,遠隔情報保障の機能をウェブサーバ上に実装し,ウェブブラウザのみで現場の映像と音声の送受信,通訳に必要なリソースの共有,通訳の提供と利用ができるプロトタイプシステムの構築を行った.文字通訳については,これまで開発してきたウェブベース遠隔文字通訳システムに,新たに音声認識を導入した.また,従来の文字通訳ではプレーンテキストによる通訳が基本であったが,数式や図などを含めた通訳を可能にするために,リッチテキストが扱えるようにシステム改修を行っている.今後は新たに追加した機能の評価を行う予定である.さらに,新システムの開発と並行して,現システムを関係団体に利用してもらい,運用面や安定性の課題改善の検討を重ねた.手話通訳については,映像による通信が多く,ネットワーク通信速度の影響を受けやすい.

そこで,本研究では通信量を減らすために,身体のCGモデルに対して顔と手指を実写で合成したハイブリッド手話表現を考案し,ウェブブラウザで送受信できるシステムを試作した.実写映像の転送はモーションJPEGで実装したが,より圧縮率の高いエンコード法を利用し通信効率を改善する.平成27年度は,ウェブブラウザ間で文字や画像データ,ファイル共有が可能,かつ音声と映像でコミュニケーション可能なウェブアプリケーションを作成し,実行速度や通信速度,信頼性などについて性能評価を行うことを目的として研究を進めた.まず,文字通訳に必要な文字や画像データ,音声の通信が可能なウェブアプリケーションシステムを構築した.従来の日本語の文字通訳では,複数の文字入力者が互いに協調しながら音声から字幕データを入力する連係入力という方法がとられることが多い.本システムでは,サーバに接続したブラウザ間で,連係入力や入力者間のコミュニケーションのためのデータを通信し,共有できるようにした.また,新たにWebSpeechAPIを利用した音声認識を実装し,評価の準備を進めている.そして,構築した遠隔文字通訳システムを関係する文字通訳団体に使用してもらい,システム運用や安定性について検討している.現在,議会のリアルタイム文字通訳での試用や,文字通訳者の練習会での活用を進めている.次に,手話映像を効率よく送受信するために,CGモデルと実写映像を組み合わせたハイブリッド手話表現を考案し,その実装を行った.手話は手指のかたちや動きだけでなく,顔(表情や頷きなど)がコミュニケーションする上で重要である.ハイブリッド手話表現では,情報が多い手指と顔を実写とし,それ以外の身体をCGモデルで表現する.CGモデルをリアルタイムで動かすためのモーションデータの取得は,Kinectのスケルトントラッキングを利用した.実写映像を手指と顔に限定し,身体をモーションデータのみとすることで,通信量を大幅に削減することができる.試作システムでは,通信状況が良好な状況において,30fpsで提示可能であることを確認した.我々は高等教育を受ける聴覚障害学生支援のために,遠隔から文字通訳(要約筆記)と手話通訳を実施できる遠隔情報保障システムの研究開発を進めてきた.しかし,現地のネットワーク確保や,運用にかかるコストに課題があることが明らかになってきた.
光触媒反応プロセス解析のための光強度変調赤外分光法の開発

光触媒を用いた太陽光水分解反応は、エネルギーの変換貯蔵において注目される技術である。しかし、よく知られる酸化チタン光触媒であっても高活性化のための設計指針は明確になっていない。光触媒の構造、物性、および光励起電子寿命の相関を明らかにすることによって、光触媒の設計指針を確立できると期待される。本研究では、励起電子寿命を調べることができる時間分解赤外分光法を用いて、酸化チタンや酸化タングステン光触媒の活性に影響をおよぼす要因を調べた。金属酸化物光触媒は、太陽光エネルギーを化学燃料へ変換するための光機能性材料として注目されている。太陽光の利用効率向上の観点から高い量子収率をしめす光触媒の開発が望まれている。しかし、光触媒反応プロセスの理解が不十分なため、高活性な光触媒の設計指針は明確ではなかった。本研究では、光触媒反応プロセスの解析を行うことで光触媒の設計指針を明確にすることを目的として、「時間分解赤外分光法」による励起電子密度および寿命の評価を行った。当初において開発を目指していた「周波数分解赤外分光法」については、同様の周波数分解分光法である電気化学インピーダンス法を用いた光触媒反応プロセスの解析を中心に現在も研究を進めている。ここでは、ルチル型酸化チタンと酸化タングステン光触媒について、時間分解赤外分光法により励起電子密度および寿命を求め、光触媒活性との相関を調べた研究実績について述べる。ルチル型酸化チタンでは、高温焼成によって光酸素生成活性が低下したが、水素還元処理によって活性は増大した。時間分解赤外分光法を用いた結果、焼成によって励起電子と正孔との再結合速度が増加し、水素還元処理によって再結合が抑制されることがわかった。光触媒活性の向上において、酸素欠陥が必要であることを強く示唆する結果である。酸化タングステンでは、同一試薬から分級して得られた大粒子と小粒子を用いて粒径の影響を検討した。光酸素生成反応における光触媒活性は、小粒子よりも大粒子のほうが高かった。時間分解赤外分光法の結果より、小粒子よりも大粒子の励起電子寿命が長いことがわかった。小粒子ではバルクに対する表面の割合が大きいため、粒子表面での再結合が生じやすく、大粒子よりも光酸素生成活性が低下すると結論できた。粒子サイズの重要性をしめす重要な結果といえる。光触媒は汚染有機物を分解除去できるなど環境浄化材料として実用化されている。また、太陽光エネルギーを化学燃料へ変換するエネルギー変換材料としての展開も期待されている。どちらの用途においても、太陽光の利用効率向上の観点から可視光照射下において高い量子収率をしめす半導体光触媒の開発が望まれている。しかし、光触媒反応プロセスの理解が不十分なため、光触媒の設計指針は明確ではなかった。本研究では、光触媒反応プロセスを解析するための「光強度変調赤外分光法」の開発を目指している。従来の時間分解赤外分光法は有効な手法であるが、光キャリアダイナミクスの非定常状態解析しかできなかった。そこで、入射光強度を正弦波変調し、光励起電子による赤外吸光度変化を周波数分解計測する「周波数分解赤外分光法」を提案する。この手法は、光触媒反応の実条件と同様な定常状態を保ったまま、光誘起キャリアの再結合速度および界面電荷移動速度を簡便な解析で迅速に評価できると期待される。本年度では、可視光応答性光触媒であるタングステン酸ビスマスについて、従来の時間分解赤外分光法を用いて光キャリアダイナミクスを評価した。結晶化度と励起電子寿命に相関がみられ、結晶化度が高いほど電子寿命が長く、光触媒活性も高いことを証明した。また、結晶化度が十分に高い光触媒試料では、表面積が大きくなるにつれて光触媒活性が増大した。時間分解赤外分光法の他に、「光強度変調赤外分光法」と同様の周波数分解計測手法である電気化学インピーダンス法(EIS)を用いた半導体電極の光キャリアダイナミクス特性の解析にも取り組んでいる。同様の周波数分解分光法である光強度変調光電流/光電圧分光法(IMPS/IMVS)について検討したのちに、「光強度変調赤外分光法」の開発に取り組む予定であった。しかし、IMPS/IMVS測定を実施するうえで必要な「CIMPS太陽電池評価システム」の納品が遅れたため、光強度変調分光法について検討できなかった。代表的な光触媒である酸化チタンおよび酸化タングステンを用いて研究をおこなう。まず、酸化チタンおよび酸化タングステンの微粒子電極について光強度変調光電流/光電圧分光法(IMPS/IMVS)を検討する。ここで使用する装置「CIMPS太陽電池評価システム」に赤外光源と赤外線検出器を組み込み、「光強度変調赤外分光法」を測定できるように改造する。酸化チタンおよび酸化タングステン粉末について「光強度変調赤外分光法」を測定し、光キャリアダイナミクス特性を解析する。

光触媒活性との相関を確認することによって、新たに開発した測定手法の有用性を評価する。光強度の強さと正弦波変調を制御できるLED光源ならびに周波数応答解析装置はすでに準備した。この装置に赤外光源と赤外線検出器を組み込むことによって、「光強度変調赤外分光法」を測定できると考えている。予備的な検討として、近赤外光の検出感度が高くて応答速度が高いシリコンフォトダイオード検出器、ならびに、高出力の近赤外LED光源を購入する。また、3つの光学窓をもち、固体サンプルを支持できる分光測定用のセルを購入する予定である。
西アジア先史遺跡調査

われわれはシリア国北東部ハツサケ州のハブ-ル河流域で、新石器時代初頭ハッス-ナIa期(紀元前6千年紀)の集落遺跡を発掘調査した。その遺跡はテル・カシュカショクII号丘であり、調査は昭和60年(1985)の予備調査に続いて、昭和62年(1987)4月から9月の第1シ-ズン、昭和63年(1988)7月から12月の第2シ-ズンの2次にわたる本調査が行なわれた。調査の成果は次の通りである。1.ハツス-ナIa期はメソポタミア北部に最初に初期農耕村落が出現した時期で、イラク領にそれらの集落が分布しているが、シリア領のハブ-ル河流域までは分布していないとされていた。その定説をくつがえして、この時期の農耕村落の分布を拡大することが出来た。2.テル・カシュカショクII号丘の最下層は地山に掘られたハツス-ナIa期の堅穴住居で、その直上に、同じ時期の壁を持つ家屋が建てられたが、この家屋は石膏の装置を備え、壁や床には石膏の上塗りが施こされていた。3.出土遺物には西のレバント地方や北のアナトリアの影響もみられ、この時期の文化成立の研究に重要な資料を提供する。4.ハツス-ナIa期の層に次いで、ウバイド・ウルク期(紀元前54千年紀)の墓地が形成されたが、この墓壙の構造が詳細に明らかにされた。今回の調査はハツス-ナIa期の存在をハブ-ル河流域で確認した点で大きな成果をあげたが、この時期の研究の農耕文化の成立を究明するために重要である。したがって、今後ハブ-ル河流域で同時期の集落遺跡の調査を継続する予定である。
地球規模環境変動が氷河生態系に及ぼす影響評価

世界各地の氷河で採取した微生物の遺伝子分析と地域間比較により、氷河融解を加速する汚れ物質(クリオコナイト)形成に関係するバクテリアやシアノバクテリアの地理的分布や汚れ物質内での分布、氷河動物と共生するバクテリアの存在が初めて明らかになった。また、生物によるアルベド改変過程を組み込んだ氷河変動モデルを改良するために、クリオコナイトが氷河表面に形成する縦穴(クリオコナイトホール)の発達や崩壊を精度良く表現できる数値計算モデルを構築した。今年度はグリーンランド、天山山脈、南極半島、ブータンヒマラヤの氷河で調査をおこなった。グリーンランドでは氷河表面の雪氷藻類群集構造、クリオコナイトホールの空間分布と微生物構成などのデータを取得した。天山山脈では、微生物群集構造のほか、クリオコナイト粒の微細構造の生理活性測定をおこなった。南極半島では、氷河上に赤雪や緑雪といった雪氷藻類ブルームが観察され、雪中の微生物と色素構成、アルベド等のデータを取得した。ブータンヒマラヤでは、自動気象計のデータ収集とセンサー更新、地中探査レーダによる氷厚測定を実施した。また、ヒマラヤの氷河上堆積物の融解への影響を考慮した氷河質量収支モデルについて学術論文として出版した(原著論文XX番)。アラスカの氷河生態系の優占動物種であるコオリミミズの腸内細菌群集構造の解明を試みた。16SrRNA遺伝子解析により、群集構成種の多くは氷河由来の好冷性細菌種であることが明らかになり、氷河に適応する過程で、これらの細菌種群を腸内細菌として利用するようになったことが示唆された(原著論文XX番)。急速に消失しつつある熱帯地域の氷河、スタンレープラトー氷河(ウガンダ)とコネヘラス氷河(コロンビア)で、氷河上と氷河後退域から採取した試料を対象に次世代シーケンサーによるバクテリア16SrRNA遺伝子解析と窒素、炭素安定同位体比測定を行った結果、いずれの氷河でも氷河上の一部の細菌種は氷河後退域でも検出された。しかし多くの細菌種は氷河上に特異的、今であり後の氷河消失がこれらの種の消失を引きおこす可能性があることが明らかとなった。またコロンビアの氷河では、優占種の多くが氷河由来バクテリアとの類似性が高かったものの、ウガンダの氷河からは報告のない種が多く存在し、この氷河のバクテリア叢が他の氷河と比べて極めて特殊であることが示された。今年度は、アラスカ、天山山脈、南極の氷河、北アルプスの積雪域で調査をおこなった。アラスカのグルカナ氷河とハーディング氷原では、5年前より氷河縮小が進んでいることが確認された。雪線付近には赤雪が確認され、計画通り多地点でサンプル採取ができた。天山の氷河では、経年変化分析のための高度別サンプルを採取した。南極リビングストン島のジョンソン氷河では初めて雪氷微生物サンプリングを行なった。これまで世界各地の氷河で採取したシアノバクテリア遺伝子の比較解析を行った結果、16SrRNA遺伝子解析では6つのOTUがDNAライブラリーの88%を占め、氷河上にはごく限られた種が生息していることが明らかとなった。さらに、進化速度の速いITS領域の解析から、これらのOUTには、明瞭な地域差が見られエンデミックな分布を示すものと、地域差が見られずコスモポリタン的分布を示すものがあることがわかった。また、培養分析から、氷河上にも窒素固定菌存在し物質循環に関与していることが示唆された。氷河に生息するコオリミミズ(アラスカ)と氷河カワゲラ(チリ)の腸内や体表から分離した細菌叢と氷河表面細菌叢の群集構造を比較した結果、動物由来の細菌には、動物腸内に特異的に共生する細菌種群があることがわかった。また、DNAとRNA試料間で細菌種構成比を比較することにより、共生細菌としてより活動的だと考えられる種を特定できた。立山で採取した赤雪の藻類色素と18SrRNA分析の結果、赤雪は色素の種類・量によって4タイプに分類できること、どのタイプも複数の藻類種から構成されるが優占種が異なることが明らかになった。アジア高山域の氷河台帳を整備し出版した。これをもとにモデル実験をおこない、モンスーンによる「夏の降水の寄与」が気候変化に対する氷河の応答感度に大きく影響することを明らかにした。本年度予定していた氷河調査および積雪調査を計画通り完了することができた。採取したサンプルの微生物群集構造分析やクリオコナイト粒分析も計画通り順調に進んでいる。氷河上の微生物活動が氷河融解に影響を与えていることを示す実験的証拠に関する論文やアジア高山域の氷河台帳(インベントリー)に関する論文などを出版することができた。本年度は、キルギス共和国のパミール山脈と中国天山山脈の氷河で、氷河生物調査を行ったほか、国内では富山県立山,山形県月山で、積雪中の雪氷藻類の調査を行った。パミール山脈のレーニン氷河では、近年の微生物群集の変化を明らかにするために、氷河涵養域の標高5300m付近で底部岩盤に達する36mのアイスコアも採取した。これまで世界各地の氷河から採取してきたシアノバクテリアの集団遺伝学的遺伝子解析を、従来分析に用いられてきた16SrRNA遺伝子より進化速度の早い16S-23S ITS領域を用いて行った結果、氷河上のシアノバクテリアには地理的な遺伝的分化があり、3グループに分かれることが示された。

アラスカの氷河に生息するコオリミミズおよびパタゴニア氷原の氷河カワゲラを対象に共生細菌群集構造解析を行った結果、コオリミミズ・氷河カワゲラ共に、共生細菌の群集構造が生息氷河表面の細菌群集構造と大きく異なることが判明した。また、氷河無脊椎動物の共生細菌群集は、氷河由来と推定される細菌系統に加えて、従来の氷河微生物研究ではほとんど検出されてこなかった、動物の腸内や細胞内に特異的に共生する細菌系統によって構成されることが明らかとなった。さらに、16S rRNA配列を標的にしたFluorescence in situ hybridization (FISH)によって宿主内での細菌種の局在を特定することにより、動物腸内特異的に共生する細菌種に加え、一部の氷河由来細菌種も氷河無脊椎動と強固な共生関係にある可能性が示された。生物活動による氷河融解加速について理解するために、黒い氷河であるブータンヒマラヤのガンジュラ氷河の2011年以降の質量収支を解析した結果、本氷河は周辺地域の氷河より縮小速度が特に速いことが明らかとなった。予定していた海外での氷河調査もほぼ順調に進行していること。アイスコア試料など、採取された大量の試料の分析にはまだ時間を要するが、これまでの分析から既に多くの新たな知見が得られていること、特に氷河微生物及び氷河に生息する無脊椎動物の共生細菌の遺伝子解析により、氷河微生物の生態や地理的分布に関する理解が大きく進みつつあること、氷河微生物が氷河融解に及ぼす影響を評価するモデルができつつあることから、概ね順調であると判断した。今年度は、これまで得られた試料やデータの解析を進めて成果を取りまとめるとともに、継続調査を行っている中国天山山脈の氷河と、グリーンランドの氷河、および融雪期の月山で調査を行なった。氷河融解に及ぼす氷河微生物の影響を評価する質量収支モデルを開発するために、クリオコナイトホールの発達と衰退、崩壊を表現できる数値計算モデルを構築し、グリーンランド北西部カナック氷帽での観測データで検証をおこなった。クリオコナイトホールについては、これまで発達については解析されてきたが、風速が強まるとクリオコナイトホールが浅くなり崩壊することを明らかにしたのは本研究が初めてである。また、グリーンランド全域を対象に、気象研究所の領域気候モデルの計算結果を境界条件として、クリオコナイトホールが崩壊する時間を計算したところ、アルベドの年々変動と良い一致を示した。このことは、グリーンランド氷床の暗色化のプロセスに、これまで考慮されてこなかった「クリオコナイトホールの崩壊によるクリオコナイト物質の散逸」が影響していることを示唆している。パタゴニアの氷河に生息する氷河昆虫(Andiperla willinki)を対象として16S rRNAに基づく群集構造解析とメタゲノム解析を行った結果、氷河昆虫の腸内細菌群集は氷河表面の細菌群集と大きく異なり、動物の腸内環境に特異的な細菌種が優占していることが判明した。さらにメタゲノム解析によって、複数の氷河昆虫の腸内細菌種由来のドラフト・ゲノム再構築に成功した。各ゲノム上の遺伝子機能を予測したところ、氷河昆虫が摂食した雪氷藻類に含まれる多糖の分解を腸内細菌叢が担うことで、宿主昆虫の栄養や、氷河環境における物質循環に寄与していることが示唆された。最後に、本研究の4年間の成果を、3月に京都で開催された国際雪氷学会主催の「雪氷圏と生物圏の国際シンポジウム」において発表した。
間島問題の基礎的研究

本年も、関連する根本資料や文献を収集しつつ、基礎的な研究を進めた。国会図書館憲政資料室所蔵の「寺内正毅文書」・「片倉衷関係文書」、アメリカ議会図書館所蔵の満鉄関係資料マイクロフィルム、慶応大学所蔵の「村上義一関係文書」、外務省外交史料館所蔵の「吉会鉄道関係一件」・「木邦航運関係雑件」などについて、それぞれの資料所蔵機関を訪ねて閲覧し、間島問題にかかわる資料をコピーやマイクロフィルムで入手した。収集した諸資料の分析によって、次のような点を明らかにした。第一に、間島問題の出発点において伊藤博文と田中義一の路線が対立したが、伊藤の採った方針はその後の外務省の対満政策を枠づけることになった。第二に、ただし全局面をリードするのは対露(ソ)戦準備を優先する陸軍の思惑であった。第三に、中国側は間島問題にかかわらせての日本の進出を拒否しようとするが、人口増加に伴う諸産業の発展のなかで辺境の開発という吉林省内の地域的課題を同時に抱え込んでいた。第四に、1920年代には日本の満鉄培養線敷設や吉会線敷設への期待と、中国側の自弁鉄道敷設への渇望とが衝突することになり、間島の朝鮮人問題を媒介として両者の矛盾が表面化した。第五に、同時期に日本では「裏日本」の地域的発展を旗印として、朝鮮北東部の港を介した日満最短航路の幹線化を求める運動が盛んになり、「日本海湖水化」論が展開された。これらの成果の一部については、すでに論文として公表し、また部分的に印刷・製本した。なお本テーマにかかわる基礎的な研究成果をとりまとめ、刊行する予定である。まず間島問題をめぐる根本資料を蒐集した。日本外交文書のうち間島にかかわる資料のうち「間島問題調書」・「間島問題及び満州五案に関する日支協約一件」などをマイクロフィルムで入手した。また国会図書館憲政資料室所蔵の「斎藤実関係文書」・「八田嘉明関係文書」から、関連する資料のマイクロフィルムを入手した。合わせて外務省外交史料館をはじめとする資料所蔵機関を訪ね、関連資料をコピーや筆写、マイクロフィルムに収集した。マイクロフィルム等の一部について、研究補助者の助けを得て、焼き付けたり整理を進めた。活字になっている基礎的資料については、その所在を日本・中国・韓国等のそれぞれについて確認し、『韓国移民史研究』・『警政資料』など関連する蒐集可能なものについて仲介業者を通して購入した。他方今後の研究を進めるための基礎的な枠組みをまとめ、10月に北京大学で開かれた国際シンポジウム「日中間三国関係と東北アジアの平和的発展」に、「192040年代の北東アジアの国家間関係を越えて」と題して報告した。間島問題を歴史的に整理し、三国に接する「地域」として調和的発展をはかることが、三国関係の平和的関係に実りをもたらすだろうことを展望した。またこれとは別に、間島問題が「日本海湖水化」論の起源になっていたことを明らかにし、豆満江開発論の先駆けとなった松尾小一郎の提言と活動をはじめて紹介した論文「「日本海湖水化」論の背景」を執筆した。
栽培植物における生理特性の解析と制御

生活環を栄養生長と生殖生長の二大過程に分け、特に矮性の問題を中核として、内生ホルモン,生理生化学的特性,高分子レベルの特性の観点から研究を進めた。本年度は次の知見が得られた。1.インゲンでは内性ジベレリン(GA)量は矮性の方が高性より低いが、生長初期では植物の背丈とGA量は必ずしも対応しない。4種のGAが同定された。2.矮性キュウリは高性よりGA含量も背丈も低かった。7種のGAが同定された。上記については、生長時期によるちがいや、他のGAの同定が検討中である。3.いくつかの矮性オオムギ品種の幼葉鞘の生長は内生IAA量と高い相関を示した。他方、ABAやエチレンの量は矮性発現とは直接関係がなさそうである。4.GA非感受性矮性トウモロコシ【D_8】の細胞壁多糖類構成は正常のものと異るようである。特にヘミセルロースB画分は正常より矮性の方がキシロース含量が高く、分子サイズの分布は、正常株は中分子種が大部分を占るのに対し、【D_8】は高分子種と低分子種に分極化している。5.GA感受性矮性トウモロコシ【D_5】の実験では、GAによる伸長誘導は細胞のブドウ糖,果糖,庶糖,デンプンのレベルを正常のパターンに近づけた。一方、細胞液の浸透ポテンシャルはGAによりむしろ高まった。6.正常株に多く、【d_5】に少ない61KD相当のタンパクはd1では正常と同じ位含まれる。このタンパクについては更に検討中である。7.トウモロコシ,イネの矮性とDNAメチル化との関連を調べたところ、【d_5】だけが著しくメチル化が少ないことが分った。8.矮化剤の一般的検定法としてのシステムを確立した。9.新しいホルモンであるブラシノライドは作物の開花期に処理すると子実の生産を高めた。特にオオムギ,コムギに顕著である。10.ブドウ子房の培養には初期に高濃度のNAAとBAが効果的であった。11.サトイモの花成誘導にはGAが有効であった。
4次元感覚センシング・フィードバックによるNIPPV用鼻マスク形状の最適化

慢性閉塞性肺炎(COPD)や睡眠時無呼吸症候群(SAS)などの慢性呼吸不全疾患が比較的重度である場合,その治療法として,人工呼吸療法が考慮される.しかしながら,NPPV療法において送気漏れ無く確実に圧縮空気を肺に送り込むために,鼻マスクを適確に装着する必要がある一方で,装着部位において圧迫壊死や褥瘡等の皮膚障害(2)が発生しないように,適切なストラップ荷重を保持する必要がある.レーザ光計測技術による顔表面形状計測結果,ならびに超音波計測技術による脂肪や筋等の軟部組織の厚さ計測結果をそれぞれ考慮し,さらに,人体横断面画像(8)に基づく顔部CADモデルを写像変形することで,個人の顔部CADモデルを作成可能なシステムを構築した.また,これに基づいて作成した有限要素モデルに基づいて,鼻マスクを装着した際に作用する応力を有限要素法により求め,4次元触覚センシングシステムによる実測値と比較検討した.慢性閉塞性肺炎(COPD)や睡眠時無呼吸症候群(SAS)などの慢性呼吸不全疾患が比較的重度である場合,その治療法として,人工呼吸療法が考慮される.しかしながら,NPPV療法において送気漏れ無く確実に圧縮空気を肺に送り込むために,鼻マスクを適確に装着する必要がある一方で,装着部位において圧迫壊死や褥瘡等の皮膚障害(2)が発生しないように,適切なストラップ荷重を保持する必要がある.レーザ光計測技術による顔表面形状計測結果,ならびに超音波計測技術による脂肪や筋等の軟部組織の厚さ計測結果をそれぞれ考慮し,さらに,人体横断面画像(8)に基づく顔部CADモデルを写像変形することで,個人の顔部CADモデルを作成可能なシステムを構築した.また,これに基づいて作成した有限要素モデルに基づいて,鼻マスクを装着した際に作用する応力を有限要素法により求め,4次元触覚センシングシステムによる実測値と比較検討した.生理学的評価に関わるハード部分に相当する以下のような皮膚への刺激に対する生理学的解析のチェックと基本データの収集を主に実施した.また,鼻マスク装着時における接触圧力等を正確に計測するために,触覚センシングシステムの改良を行った.(1)力学的刺激に対する顔面皮膚直下の血流速の低下程度を観察するとともに,応力状態との相関を調査した.(2)鼻マスク装着時における皮膚への力学的刺激を正確に計測するために,接触圧力とトラクション荷重を精度良く同時に計測するために,触覚センシングシステムにおけるデバイスを構成する材料並びに形状の最適化を図るとともに,3軸方向それぞれの力学的作用の計測データを経時的に評価することで,人の触覚に近い評価が可能な4次元触覚センシングシステムを構築した.(3)力学的刺激の形態,すなわち静的負荷,動的負荷などが皮膚へ及ぼす影響を工学的並びに生理学的に評価した.(4)非接触3次元デジタイザ等を用いて,顔形状ならびに軟部組織の厚さの計測結果に基づく,個々人の有限要素モデリングシステムを構築した.なお,標準モデルを前述の計測結果を考慮して変形する手法を適用することで,計測やモデル成作に要する時間の短縮化を図った.COPD(慢性閉塞性肺疾患)や睡眠時無呼吸症候群など慢性呼吸不全の治療法の一つに,人工呼吸療法が処方されている.しかしながら,マスク式陽圧人工呼吸器(NIPPV)用鼻マスクを用いた人工呼吸療法では、マスクが顔を長時間圧迫することにより、皮下組織の圧迫壊死や、褥瘡を発生する例がしばしば報告されている。そこで,本研究では個々人の顔形状に適した鼻マスクのオーダー・メイド・システムを構築するために,レーザー光による被験者の顔形状計測,超音波による軟部組織の厚さ計測,血流速計測などの基礎データを収集し,得られた形状データに基づき鼻マスク装着時を考慮した有限要素パーソナルモデルを構築し,FEM応力解析を利用して気密性を確保した上で血流を損なわないマスク形状の提案することを目的として,平成20年度は以下に示す内容を実施した.(1)標準顔モデルをFree Form Deformation (FFD)法を適用して,個人モデルに変形する際に,必要となるパラメータを検討した.すなわち,レーザー測長による顔表面3次元位置データに基づき,標準顔モデルを変形するに際し,適切な精度を確保する上で必要な3次元計測データ数を明確化し,個々人の有限要素モデリングシステムの最適化を図った.(2)個人顔有限要素モデルをFEM応力解析することで,気密性を確保し,かつ皮膚障害を発生しにくい鼻マスク・クッション材形状の決定プロセス決定ルールを検討した.なお,本研究成果を発表した講演者が,「日本機械学会若手優秀講演フェロー賞」を受賞した.COPD(慢性閉塞性肺疾患)や睡眠時無呼吸症候群など慢性呼吸不全の治療法の一つに,人工呼吸療法が処方されている.しかしながら,マスク式陽圧人工呼吸器(NIPPV)用鼻マスクを用いた人工呼吸療法では、マスクが顔を長時間圧迫することにより、皮下組織の圧迫壊死や、褥瘡を発生する例がしばしば報告されている。そこで,本研究では個々人の顔形状に適した鼻マスクのオーダー・メイド・システムを構築するために,レーザー光による被験者の顔形状計測,超音波による軟部組織の厚さ計測,血流速計測などの基礎データを収集した.さらに,得られた形状データに基づき鼻マスク装着時を考慮した有限要素

パーソナルモデルを構築し,FEM応力解析を利用して気密性を確保した上で血流を損なわないマスク形状の提案を行うと共に,感圧導電ゴムを用いた4次元触覚センシングシステム等を構築・適用し,鼻マスク装着時において作用する接触圧力分布,トラクション荷重分布ならびに血流速の実測結果とFEM応力解析結果を比較検討し,システムの実用性の評価を行なった.特に,最終年度である本年は,1.密性を確保し,かつ皮膚障害を発生しにくい鼻マスク・クッション材形状の決定プロセスにおける,最適な決定ルールの確立2.光造形システムによる前述のルールに基づき,個人の顔形状に適したカスタムメイド鼻マスクの試作を行い,同鼻マスクの装着時における接触圧力ならびに血流測等を評価し,本研究の総括を行った.
アレルギー性気管支喘息時の過敏性気管支平滑筋細胞におけるエピゲノム変化とその遺伝

本研究では、アレルギー性喘息時の気道過敏性発現に関与するエピゲノム変化の同定を試みた。喘息モデルマウスでは、RhoAタンパク質過剰発現を伴う気管支平滑筋過敏性が獲得されていた。このRhoA過剰発現は、親世代と比較してF3世代で増強される傾向が認められた。喘息群の気管支平滑筋において、93遺伝子のCpG islandsメチル化レベルの変動が認められたが、RhoA遺伝子のCpGメチル化には変化は認められなかった。一方、14種のmiRNAsおよび131種のlncRNAsに発現変動が認められ、これらエピゲノム変化が気道過敏性発現に関与している可能性が示唆された。近年、気管支喘息や花粉症をはじめとするアレルギー疾患の罹患率が著しく増加している。その原因は不明であるが、親世代のアレルギー疾患の罹患によりその子孫に影響が及び、これがアレルギー症状を発現しやすい状態を引き起こしている可能性も考えられる。一方、当研究室ではこれまでに、喘息時の気管支平滑筋においてRhoAタンパク質発現が増加し、気道過敏性(AHR)発現への関与を示唆している。そこで本研究では、当研究室で開発した気管支喘息モデルマウスを用い、親世代(P)から第三世代(F3)まで連続的に受けた抗原暴露のRhoAタンパク質発現に及ぼす影響について検討を行った。雄性および雌性のBALB/cマウス(7週齢)を用い、ovalbumin抗原にて感作、追加感作および抗原反復吸入チャレンジを行うことにより気管支喘息モデルマウスを作製し、これをP群とした。さらに、これらP群について抗原チャレンジ時に交配を行い、生まれた仔マウスをF1群とし、同様に7週齢時より抗原刺激を行った。同様の操作をF3群まで繰り返すとともに、各群の雄性動物について最終抗原チャレンジ終了24時間後に実験に供した。非感作コントロールであるP-NC群と比較して、抗原刺激を行ったP-Chal群では気管支平滑筋RhoAタンパク質レベルおよび気管支肺胞洗浄液(BALF)中IL-13レベルの有意な増加が認められた。このRhoA up-regulationについてP-Chal群とF3-Chal群で差は認められなかったが、F3-Chal群においてIL-13 up-regulationが減弱する傾向が認められた。すなわち、F3-Chal群ではより少ないIL-13レベルでRhoA up-regulationが惹起され、複数世代にわたる抗原暴露によりわずかな抗原刺激でも喘息病態が形成されやすくなる可能性が示唆された。交付申請書に記載した研究実施計画の通り、ほぼ当初の計画通り順調に進展している。当該年度は、アレルギー性気管支喘息に焦点を当て、まず親世代(P)群の気管支平滑筋におけるエピゲノム変化について検討を行った。雄性BALB/cマウス(7週齢)を用い、ovalbumin抗原にて感作、追加感作および抗原反復吸入チャレンジを行うことにより気管支喘息モデルマウスを作製した。これら動物の気管支平滑筋組織よりゲノムDNAを抽出して断片化後、抗メチル化シトシン抗体にて免疫沈降を行い、得られたメチル化DNA断片にアダプタ付加後PCR増幅でライブラリを作製し次世代シークエンサーを用い解析を行った。その結果、93種類の遺伝子についてそのCpG islandのメチル化レベルの増加(62遺伝子)あるいは減少(31遺伝子)が予測された。しかしながらRhoA遺伝子についてはDNAメチル化の変動は認められず、転写レベルの変化はないというこれまでの結果の裏付けができたものと考える。一方、同組織より抽出したtotal RNAサンプルを用いてmiRNAs発現変動の網羅的解析を行ったところ、14の分子種について発現の増加(2分子種)あるいは減少(miR-133aを含む12分子種)が予測された。さらに、培養ヒト気管支平滑筋細胞へのIL-17A処置によりRhoAタンパク質発現増加およびmiR-133a発現低下が観察されたことから、これらエピジェネティック変化にアレルギー時に増加するTh17サイトカインが一部関与している可能性が示唆された。アレルギー性喘息時の気管支平滑筋過敏性に焦点を当て、親世代(P)群の気管支平滑筋におけるエピゲノム変化について検討を行った。これら動物の気管支平滑筋組織よりゲノムDNAやtotal RNAの抽出、あるいはタンパク質サンプルを調製して、実験に供した。喘息群の気管支平滑筋において、RhoAタンパク質発現の著明かつ有意な増加が認められた。しかしながら、RhoAプロモータ領域のDNAメチル化レベルに変動は認められず、少なくともDNAメチル化を介する転写調節には変化がないことが明らかとなった。一方、喘息群の気管支平滑筋においてmiR-133a発現レベルが有意に低下しており、喘息時にmiR-133aによるRhoA翻訳制御機構が抑制され、これによりRhoAタンパク質up-regulationが引き起こされることを明らかにした。さらに、lncRNAの一種Malat1発現の増加が認められ、気管支平滑筋細胞においてもMalat1がmiR-133aに対してsponge的役割を担っている可能性を示唆した。培養ヒト気管支平滑筋細胞へのIL-17A処置により、喘息群の気管支平滑筋と同様の変化が観察された。したがって、これらRhoAタンパク質発現調節を取り巻くエピジェネティック変化に、アレルギー時に増加するTh17サイトカインが一部関与している可能性が示唆された。

本研究では、アレルギー性喘息時の気道過敏性発現に関与するエピゲノム変化の同定を試みた。喘息モデルマウスでは、RhoAタンパク質過剰発現を伴う気管支平滑筋過敏性が獲得されていた。このRhoA過剰発現は、親世代と比較してF3世代で増強される傾向が認められた。喘息群の気管支平滑筋において、93遺伝子のCpG islandsメチル化レベルの変動が認められたが、RhoA遺伝子のCpGメチル化には変化は認められなかった。一方、14種のmiRNAsおよび131種のlncRNAsに発現変動が認められ、これらエピゲノム変化が気道過敏性発現に関与している可能性が示唆された。気管支平滑筋組織よりゲノムDNAを抽出して断片化後、抗メチル化シトシン抗体にて免疫沈降を行い、得られたメチル化DNA断片にアダプタ付加後PCR増幅でライブラリを作製し、すでに次世代シークエンスを行っている。平成28年度中にこのデータを詳細に解析して、得られた配列をマウスゲノム上にマッピングして高メチル化領域を同定し、喘息時に変化する領域およびそのF3世代への継承を予測する。さらに、その予測領域について、メチル化特異的PCR法(MSP法)およびqPCR法を用いてメチル化変動の確認・定量を行い、喘息時の気管支平滑筋におけるDNAメチル化レベルが変動する領域を同定するとともに、その変動が次世代に継承されることを証明する。平成29年度中に、これまでの各種網羅的解析の結果についてvalidationを行うとともに、そのエピジェネティック変化が次世代に継承されることを証明する。さらに、アレルギー疾患時の過敏性組織において発現変動する新規遺伝子の同定を試み、エピジェネティック変化に基づくメカニズム解明を試みる。生理学、病態生理学、薬理学。特にアレルギー疾患時の平滑筋等の過敏性発症機序。研究計画に変更点はないが、使用した消耗品の一部の価格について、計画当初より安価に入手することができたため。研究計画に変更点はないが、一部の消耗品について、計画当初より安価に入手することができたため。平成28年度研究計画で使用する消耗品のうち価格上昇が見込まれる消耗品もあるため、平成28年度分と合算してすべて使用する予定。平成29年度研究計画で使用する消耗品のうち価格上昇が見込まれる消耗品もあるため、平成29年度分と合算してすべて使用する予定。
情報システムとしての先端設備投資のための戦略的会計システムの構築

近年の情報技術の進歩を利用した高度先端設備では、以前に増して製造段階での各種製造情報を利用することが可能になっている。設備への期待は加工面での正確さやスピードアップのみならず、そのような各種情報が利用可能であることとされているところが見受けられる。戦略的な意思決定である設備投資意思決定においては、このようにして得られる先端設備の情報システムとしての側面を活用し、資源消費の原因を明らかにするアクティビティ分析を行うことで、その意思決定で、アクティビティ基準キャッシュ・フロー情報としてどれくらいの金額となるかを明確にすることが可能である。そこでは、個々のアクティビィティ情報を個別に利用するのではなく、購買、製造、販売、サポートなどの価値連鎖の有機的な関連を考慮して、ある設備の導入で、製品の製造販売までトータルに完了するために必要と考えられる各アクティビティについて、今後新たにどのようなものが必要になり、一方、どのようなものが不要にすることができるかを長期変動費として検討し、キャッシュ・フロー化する必要がある。このようなABC(Activity-Based Costing)の観点や技法を利用することが、戦略的管理会計のためには、今後ますます重要である。残念ながら、本年度調査した各種製造企業においては、そのような長期的な変動費と位置づけて、投資によるアクティビティ観点を取って投資効果を検討している企業は見だし得なかった。その結果、調査した企業の現状の問題とされる設備遊休状態の改善には、製造段階で発する情報を販売・ロジスティクス志向製造情報へと変化させ、それが投資効果として実現するような製造戦略を確立し、それが設備投資のキャッシュ・フローとして発生できるような業務体制を構築し、その金額を予測可能にしなくてはならない。本年度は、当初の研究計画どおり、研究課題達成のための基礎理論の枠組みの構築と企業の実務の基本調査を行なった。理論的な検討では、設備投資の対象である各種先端設備を一種の情報システムと位置づけることからスタートした。このような情報関連の製造設備は、近年の高度な技術進歩により製造状況に関する様々な情報を適時かつ正確に提供し、この情報は、利用の仕方によっては企業に非常に大きな価値をもたらす。したがって、設備投資の意思決定では、このような情報のもたらす価値をあらかじめ計画し、金額的な評価をしなくては正しい設備投資意思決定計算とはならない。ところが、従来は、このような設備のもたらす情報を考慮に入れられなかった。その際、重要なのは、このようにして設備の提供する情報をどのように評価するかということである。つまり、各種各様の情報があるというのではなく、提供される情報を企業の競争力向上情報としてとらえ、どのように利用するのかということをビジョンや製造戦略との関わりで、その経済的な価値を予測しなくてはならない。そのためには、この情報は、製造面では、アクティビティ分析により、様々なアクティビティ不要を明確にし、さらに購買、製造、ロジスティクスという価値連鎖の中で、価値連鎖コスト・収益計算として認識することで適切な投資意思決定計算とすることが可能である。しかしながら、実務調査によれば、日本企業の特徴である部門や職能間の壁の高さによるものか、各部門としては設備の提供する製造関連の各種情報を活用するものの、全体的な統括は不十分であり、企業全体として設備が提供する各種情報の有機的結合を達成するための戦略的会計システムとはなっていない。
「漁業日記」分析による漁獲行動の民俗学的研究-愛知県篠島のシラス漁を中心に-

愛知県南知多町の篠島において、シラス漁の漁師自身が漁獲行動を記録し続けた「漁業日記」(1968年1991年)について記録・整理するとともに、篠島のシラス漁を中心とする漁業を報告した。篠島のシラス漁は、シラス(和名カタクチイワシ)とコウナゴ(和名イカナゴ)を漁獲対象として、2艘が網を曵いて漁獲する網漁である。その作業手順を理解する中で、運搬船による乗組員移動とシンドという網上げ作業が重要であることを述べた。乗組員移動による漁獲フォーメイションとシンド上げについては従来報告されていなかった。「漁業日記」のうち、1968年から1970年の3年分の全内容を対象として、月日、気象、漁獲行動の内容(漁場名、網入れの方向、漁獲量、魚名等)などの項目により表化し、数量的資料については統計化して示した。また、漁獲行動にかかわる民俗知識の聞き取り調査によって得られた伝承資料と対比し、日記に登場する漁場名については、すべて地図上で確認して図示した。漁場利用を沿岸地名の利用頻度数という形で抽出することによって、漁場利用の季節変化を、沿岸地名の利用頻度数の推移として表した。その結果、篠島のシラス漁の1年間の漁獲量・高推移から、3月のコウナゴ、5月前後のシラス、10月前後のシラスの漁期にピークができるというパターンを見出した。その漁場利用は、3月のコウナゴは三河湾・伊勢湾の内湾全体、5月前後のシラスは渥美半島大山以東、7月8月は渥美半島全体に広がり、10月前後のシラスは渥美半島大山以西から三河湾・伊勢湾内湾入り口となっていた。漁獲パターンに対応して、漁場を季節的に変化させているのである。また、「漁業日記」のうち、1968年、1978年から1980年分については、その全記載内容を翻刻して掲載し、1968年分については注釈を付した。愛知県南知多町の篠島において、シラス漁の漁師自身が漁獲行動について記録し続けた「漁業日記」(1968年1991年)について記録・整理し、その記載内容を調査した。現地調査として、篠島において、夏期(8月)に2週間の住み込み調査をおこない、「漁業日記」の整理とともに、携帯型複写機を用いて、1968年から1991年の全記録内容の複写をおこなった。そして、得られた「漁業日記」のうち、1968年から1970年の3年分の全内容を対象として、パーソナルコンピューターを利用して、月日、気象、漁獲行動の内容(漁場名、網入れの方向、漁獲量、魚名等)などの項目によりデータベース化し、また、数量的資料については統計化をはかった。とくに、日記に登場する漁場名については、すべて地図上で確認して、漁場の利用状況を具体的に明示し、漁獲対象魚種の季節変化と漁場利用の変化に対応関係のあることの見通しを得た。また、日記の記載内容について、漁獲行動にかかわる民俗知識の聞き取り調査によって得られた伝承資料と対比することにより読解して、1968年分については、その全記載内容を翻刻し、注釈を付した。この「漁業日記」が自然環境に関する民俗知識と漁獲行動の記録であり、現代漁業のなかで民俗知識が実際にどのように用いられているかを知る上で、民俗学的に貴重なデータとなることを確認した。そのほかに、この日記の所有者のライフヒストリーや、シラス漁の活動内容の概略について聞き取りをおこなった。

愛知県南知多町の篠島において、シラス漁の漁師自身が漁獲行動について記録し続けた「漁業日記」(1968年1991年)の記載内容を調査した。夏期(8月、9月)にのべ2回2週間と冬期(12月)に1週間の住み込み調査をおこない、「漁業日記」の記載内容にかかわる聞き取り調査とシラス漁を中心とする篠島の漁業全般に関する聞き取りと参与観察調査をおこなった。シラス漁とは、シラス(和名カタクチイワシ)とコウナゴ(和名イカナゴ)を漁獲対象として、2艘が網を曵いて漁獲する網漁であるが、その作業手順を理解する中で、運搬船による乗組員移動とシンドという網上げ作業が重要であることがわかった。乗組員移動による漁獲フォーメイションとシンド上げについては従来報告されていなかった。また、1978年から1980年分の日記について、その全記載内容を翻刻した。日記の記載内容について、数量的データを統計化するとともに、漁獲行動にかかわる民俗知識の聞き取り調査によって得られた伝承資料と対比し,、日記に登場する漁場名については、すべて地図上で確認して図示した。漁場利用を沿岸地名の利用頻度数という形で抽出することによって、漁場利用の季節変化を、沿岸地名の利用頻度数の推移として表した。その結果、篠島のシラス漁の1年間の漁獲量・高推移から、3月のコウナゴ、5月前後のシラス、10月前後のシラスにピークができるというパターンを見出した。そして、その漁場利用をみると、3月のコウナゴは三河湾・伊勢湾の内湾全体、5月前後のシラスは渥美半島大山以東、7月8月は渥美半島全体に広がり、10月前後のシラスは渥美半島大山以西から三河湾・伊勢湾内湾入り口というように、漁獲パターンに対応して、漁場を季節的に変化させていることがわかった。
病原性放線菌ノカルジア抗生物質の不活化による耐性機構に関する研究

病原性の放線菌であるノカルジアが他の微生物と異なる薬剤耐性機構を示すことを報告してきた。特に抗結核剤として重要なリファンピシンが、燐酸化やグルコシル化等のこれまで報告のない耐性機構を有することを明らかにしてきた。本研究では、病原性のノカルジアの新たな耐性機構の解明を目的に検討した結果、以下の点を明らかにすることができた。まず始めにマクロライド系の抗生物質であるerythromycin, midecamycinおよびrokitamycinのノカルジアに対する不活化の機構を研究した。その結果、用いたノカルジアがそれぞれの種において特異的な不活化機構を示すことを見いだした。すなわちNocardiaasteroidesはマクロライド系抗生物質の燐酸化、グルコシル化、還元および脱アセチル化と言う不活化活性のいずれをも示すが、N.farcinica、N.otitidiscaviarumおよびN.brasiliensisは燐酸化と還元だけを示した。またグルコシル化は極めて菌株特異的で、N.asteroidesの限られた株にしか、その活性は確認出来なかった。リファンピシンに対する不活化機構を検討した結果、同じ抗酸菌であるミコバクテリアの多くが、これまでの不活化機構と異なる新しい耐性機構を示すことを見いだした。これら不活化物についてmass, NMR等を駆使してその構造を解析した結果、リファンピシンの23位の水酸基がリボシル化している新しい不活化物であった。抗生物質の不活化による耐性機構としては、これまでに燐酸化、アデニル化、グルコシル化等がよく知られているが、リボシル化はこれまでに報告のない全く新しい耐性機構であった。この耐性に関与している遺伝子の研究も進めているが(その一部は南アフリカの研究者とその共同研究で進められている)これまでの研究でリボシル化機構としてNADの基質として関与していることを示す新しい結果が得られつつあり、現在詳細な研究が進められている。NADが酵素反応の直接の基質として、関与している例は珍しく、現在中間体の構造、遺伝子レベルでの研究を進めている。今年度の研究の結果、以下の点が明らかになった。1.病原放線菌Nocardia otitidiscaviarum IFM 0239株を用いて、リファンピシンの不活化物の単離精製を行い、その構造研究を進めた。その結果、不活化物は、燐酸が結合した場合にMassスペクトラムで特徴的に観察されるM+Na,M+2Na,M+3Naのピークが観察された。さらに燐酸の結合部位について二次元のNMR(H-H COSY,C-H COSY,HMBC)の解析の結果、21位に燐酸が結合していることが明らかになった。燐酸化は病原性放線菌ではN.otitidiscaviarumの菌種に特異的な現象であった。2.束発育性の抗酸菌の多くがリファンピシンに耐性であることが、観察されたことから、その耐性の機構について検討した。その結果、リファンピシンの不活化が観察された。不活化物の抽出精製を進めた結果、その不活化物は高分解能のMassで分子式C_<43>H_<55>NO_<17>、分子量857を示す化合物であることが示唆された。現在その構造研究を進めているが、その構造はこれまで報告のない全く新しい不活化物であり、ここに新しい耐性機構の機構の存在が示唆された。