hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リチウムイオン電池を凌ぐ高エネルギー密度マグネシウム蓄電池の開発

本研究では,高エネルギー密度と高安全性を両立する,中温(80-200°C程度)作動型Mg蓄電池の実現を大きな目標として掲げ,それに向けたスピネル型正極材料および電解液の開発に取り組んでいる.電解液の研究に関して本年度は主に,Mg(TFSA)2 (TFSA: bistrifluoromethanesulfonilamide)とMgCl2の2つの塩をTriglyme (G3)溶媒中に溶解させた電解液における,高濃度化によるMgイオンの溶媒和構造の変化と,それに伴うMg電析・溶解挙動の向上のメカニズム解明に取り組んだ.ラマン分光の結果から,高濃度Mg(TFSA)2-MgCl2/G3溶液中では,Mg(TFSA)2とMgCl2がそれぞれのアニオンを交換するような反応を起こし,さらにMgとG3が1:1で溶媒和することで,TFSA-Mg(G3)-Clと表されるような溶媒和構造となることが示唆された.またこのような希薄溶液とは異なる溶媒和構造が実現されることで,希薄溶液では問題となるMg金属負極の不動態化が抑制されることを明らかにした.正極の研究に関して本年度は主に,従来のスピネル型酸化物正極の問題点である顕著なサイクル劣化を抑制するための,組成の設計指針の確立を試みた.特に,Mgの挿入に伴う「スピネル→岩塩」相転移では,スピネル型構造酸化物中の4面体サイト(8a)を占めるカチオンの8面体サイト(16c)への移動を伴うことから,構造変化の可逆性の向上のためには4面体サイトを占めているカチオンの配位選好性を考慮する必要があると考え,これについて調査した.具体的には,4面体配位を好むZnをベースとする組成では充放電時の構造変化の可逆性が向上することを示し,さらに格子定数を適切に制御することで,従来の問題点であるサイクル劣化を優位に抑制できることを明らかにした.電解液と正極材料の両方の研究において,おおむね順調に研究が進展している.また正極材料の研究については,これまでの問題点であった乏しいサイクル特性を向上させる方策として,スピネル型酸化物中の4面体位置を占めるカチオンの配位選好性が重要であることを突き止めた.具体的には,8面体配位よりも4面体配位を特異的に好むZnを利用することにより,充放電時の構造変化の可逆性が向上する示すことに成功した.この研究成果をまとめた論文は,Journal of Materials Chemistry A誌に掲載受理された.このように,高エネルギー密度の中温作動型Mg蓄電池の実現に向けて,適宜論文にまとめながら,着実に研究を推進することができている.今後の研究では,電解液および正極の両面において,これまでの研究で得られた設計指針を元に更なる性能の向上に取り組むと共に,負極・電解液・正極の相性も考慮しながら,本研究の大きな目的である「中温作動型高エネルギー密度Mg蓄電池のプロトタイプ構築」を目指して研究を推進する.電解液について,これまでの研究で扱ってきた組成では,高濃度の塩化物イオンを含むため,その腐食性や耐酸化性の観点において,まだ課題が残る.これらの課題を解決できる新規組成を考案し,Mg金属負極とスピネル型正極材料の両方と適合性のある電解液の開発に取り組む.正極については,依然として乏しいサイクル特性の向上を,最も重要な課題として取り上げ,その解決を目指す.さらに,電位や容量というエネルギー密度に直結する特性や,元素戦略的な側面も考慮しながら,これまでのスピネル型酸化物の研究で得た知見に基づいて新規材料を見つけ出し,適切な電解液と組み合わせることでそのプロトタイプを作製して,フルセルMg蓄電池の作動の実証を試みる.本研究は,高エネルギー密度を有しながら安全性にも優れた,中温(80-200°C程度)作動型マグネシウム蓄電池の実現に向けた,新規電解液および正極材料の開発を目的としている.電解液の研究に関して,本年度は主に,Mg(TFSA)2 (TFSA: bistrifluoromethanesulfonil amide)とMgCl2をTriglyme (G3)溶媒中に溶解させた電解液における,電気化学特性および溶媒和構造の濃度依存性を調査した.これら2つの塩とG3から成る希薄溶液中では,100°C程度の昇温下においてMg表面の不動態化によるMg溶解の過電圧が観測される一方で,高濃度溶液中ではMg溶解の過電圧が顕著に抑制されることが明らかとなった.またラマン分光分析により,このような高濃度溶液中では,Mgイオンの溶媒和構造が希薄溶液の場合から大きく変化していることが明らかとなった.そして,この溶媒和構造の変化により,高濃度溶液中ではTFSAの反応性が低減されたことが,Mgの不動態化抑制の起源であることが示唆された.正極材料の研究に関して,本年度は主に,スピネル型酸化物の充放電時の体積変化率に着目した材料設計および充放電後の劣化機構解明に向けたデータの収集を行った.従来の組成であるMgCo2O4では,Mgの挿入により岩塩型構造に相転移する際の体積変化率が大きく,これが充放電時の劣化の一つの要因として考えられる.そこで,種々のスピネル型酸化物を合成し,充放電時の体積変化率が低減される組成の検討を行った.

また,充放電による容量劣化の主な要因の特定に向けて,劣化後のサンプルに対して放射光を用いた粉末X線回折測定を行った.Mg(TFSA)2とMgCl2をG3中に溶解した電解液における電気化学特性の濃度依存性の要因を明らかにすることは,本研究における一つの大きな目的であった.これについて,特にラマン分光法による溶媒和構造の調査により,電解液の高濃度化によるMg電析・溶解の可逆性向上の起源が示唆され,今後の研究の基礎となる理解が得られた.正極に関しては,種々の組成のスピネル型酸化物の合成とその体積変化率に着目した整理により,サイクル特性の向上を目指した材料設計のための糸口を掴むことが出来た.よって,研究はおおむね順調に進展している.本研究では,高エネルギー密度と高安全性を両立する,中温(80-200°C程度)作動型Mg蓄電池の実現を大きな目標として掲げ,それに向けたスピネル型正極材料および電解液の開発に取り組んでいる.電解液の研究に関して本年度は主に,Mg(TFSA)2 (TFSA: bistrifluoromethanesulfonilamide)とMgCl2の2つの塩をTriglyme (G3)溶媒中に溶解させた電解液における,高濃度化によるMgイオンの溶媒和構造の変化と,それに伴うMg電析・溶解挙動の向上のメカニズム解明に取り組んだ.ラマン分光の結果から,高濃度Mg(TFSA)2-MgCl2/G3溶液中では,Mg(TFSA)2とMgCl2がそれぞれのアニオンを交換するような反応を起こし,さらにMgとG3が1:1で溶媒和することで,TFSA-Mg(G3)-Clと表されるような溶媒和構造となることが示唆された.またこのような希薄溶液とは異なる溶媒和構造が実現されることで,希薄溶液では問題となるMg金属負極の不動態化が抑制されることを明らかにした.正極の研究に関して本年度は主に,従来のスピネル型酸化物正極の問題点である顕著なサイクル劣化を抑制するための,組成の設計指針の確立を試みた.特に,Mgの挿入に伴う「スピネル→岩塩」相転移では,スピネル型構造酸化物中の4面体サイト(8a)を占めるカチオンの8面体サイト(16c)への移動を伴うことから,構造変化の可逆性の向上のためには4面体サイトを占めているカチオンの配位選好性を考慮する必要があると考え,これについて調査した.具体的には,4面体配位を好むZnをベースとする組成では充放電時の構造変化の可逆性が向上することを示し,さらに格子定数を適切に制御することで,従来の問題点であるサイクル劣化を優位に抑制できることを明らかにした.電解液と正極材料の両方の研究において,おおむね順調に研究が進展している.また正極材料の研究については,これまでの問題点であった乏しいサイクル特性を向上させる方策として,スピネル型酸化物中の4面体位置を占めるカチオンの配位選好性が重要であることを突き止めた.具体的には,8面体配位よりも4面体配位を特異的に好むZnを利用することにより,充放電時の構造変化の可逆性が向上する示すことに成功した.この研究成果をまとめた論文は,Journal of Materials Chemistry A誌に掲載受理された.このように,高エネルギー密度の中温作動型Mg蓄電池の実現に向けて,適宜論文にまとめながら,着実に研究を推進することができている.電解液の研究に関しては,これまでの研究で得られた知見を元に,更なる性能向上および正極材料との相性の向上を目指した,塩と溶媒の新しい組み合わせを探査する予定である.正極の研究に関しては,充放電時の容量劣化の主な要因を特定し,より高い容量やサイクル特性を実現するスピネル型酸化物の組成や原子配置を検討する予定である.
アデノシン受容体のタブタイプの精製とそのシナプス伝達調節作用の神経生化学的研究

PC12細胞を神経生成因子(NGF)処理によって交感神経細胞株に分化させ,その細胞を抗原として,細胞表面抗原に対するモノクローナル抗体のライブラリーを作製し,アデノシン受容体に対する抗体のスクリーニングを準備した.新しく開発されたミリタイタープレートを用い,生きた細胞をそのまま抗原とするELISAシステムを確立した.これによって,アデノシンの受容部分に対する抗体など,細胞表面に実際に露出している機能部分をエピトープとして認識する抗体が選択的にスクリーニングできると期待された.限界希釈によってクローニングされた,抗体産性ハイブリドーマが約20クローンほど得られ,マウス腹水中での抗体産生によって得られた,比較的多量のモノクローナル抗体を用いて,それぞれの抗体の性質を明らかにしつつある.第一にNGF処理の時間により, PC12細胞は神経細胞株へ分化し,突起と伸展するが,これに伴って,次第に細胞表面への発現が増加する抗体,処理後4日位で発現が最高になり,以後減少してゆく抗体など,さまざまなパターンの発現を示す抗体がみられた.またラット胎児から調製した海馬ニューロンの初代培養において,いくつかの抗体はニューロンを免疫螢光染色し,抗原が中枢ニューロン表面にも発現していることが判明した,この現象はニューロフィラメントに対する抗体を併用した二重染色でも確認された.第二に,このような免疫組織化学的な方法により,海馬ニューロンのうち一部のニューロンにしか,抗原が発現していない抗体も見出された.この現象は前年度からの海馬ニューロンに対するATPの生理作用が,ニューロンによって異なるという知見と考えあわせ,ニューロンの種類を識別するモノクローナル抗体による.さらに詳しいアデノシン受容体のサブタイプの分布と作用の検討が必要なことを示している.1.PC-12細胞表面抗原に対するモノクローナル抗体ライブラリーを用いアデノシン受容体に対するモノクローナル抗体を得る目的で、シナプス伝達に変化を生じさせるモノクローナル抗体をスクリーニングした。PC-12細胞に類縁のラット副腎髄質細胞から分化させたシナプス形成細胞を用いたアッセイ系でPCH32-20というモノクローナル抗体のみがシナプス伝達を抑制した。この抗体は実際のラット上頸部神経節内でのシナプス伝達をも抑制した。Western blotにより、この抗原の分子量は約24Kであること、guantal analysisによりシナプス前で神経伝達物質の放出過程を抑制していることが判明した。後者は抗原がシナプス前アデノシン受容体と類似の性質をもっていることを示しており、分子レベルの実体を検討中である。2.アデノシン・アゴニスト,アデノシン・アンタゴニストを用い、初代培養神経細胞を用いて、細胞内【Ca^(2+)】の動きを観察して、下記の知見を得た。1)培養海馬神経細胞を比較的長期間保持したときにできるシナプス形成系を用いて、アデノシン,ATP,ADP,AMPをはじめ種々のアデノシン関連物質のシナプス伝達に対する影響を見たところ、アデノシン,ATP,ADP,AMPなど天然アデノシン・アゴニストや2・クロロアデノシンなどの人工アデノシン・アゴニストはシナプス伝達を抑制した。この作用は、シナプス前のアデノシン受容体を介しているものと思われる。2)いくつかの培養海馬神経細胞はATPの添加によって、細胞内【Ca^(2+)】レベルの一過性の上昇を示した。この作用はテオフィリンなどアデノシン・アンタゴニストは抑制されず、ATP受容体を介する脱分極による電位依存性Caチャンネルを通るカルシウム電流の増加と考えられた。中枢神経系における二種の受容体が示された。PC12細胞を神経生成因子(NGF)処理によって交感神経細胞株に分化させ,その細胞を抗原として,細胞表面抗原に対するモノクローナル抗体のライブラリーを作製し,アデノシン受容体に対する抗体のスクリーニングを準備した.新しく開発されたミリタイタープレートを用い,生きた細胞をそのまま抗原とするELISAシステムを確立した.これによって,アデノシンの受容部分に対する抗体など,細胞表面に実際に露出している機能部分をエピトープとして認識する抗体が選択的にスクリーニングできると期待された.限界希釈によってクローニングされた,抗体産性ハイブリドーマが約20クローンほど得られ,マウス腹水中での抗体産生によって得られた,比較的多量のモノクローナル抗体を用いて,それぞれの抗体の性質を明らかにしつつある.第一にNGF処理の時間により, PC12細胞は神経細胞株へ分化し,突起と伸展するが,これに伴って,次第に細胞表面への発現が増加する抗体,処理後4日位で発現が最高になり,以後減少してゆく抗体など,さまざまなパターンの発現を示す抗体がみられた.またラット胎児から調製した海馬ニューロンの初代培養において,いくつかの抗体はニューロンを免疫螢光染色し,抗原が中枢ニューロン表面にも発現していることが判明した,この現象はニューロフィラメントに対する抗体を併用した二重染色でも確認された.第二に,このような免疫組織化学的な方法により,海馬ニューロンのうち一部のニューロンにしか,抗原が発現していない抗体も見出された.この現象は前年度からの海馬ニューロンに対するATPの生理作用が,ニューロンによって異なるという知見と考えあわせ,ニューロンの種類を識別するモノクローナル抗体による.さらに詳しいアデノシン受容体のサブタイプの分布と作用の検討が必要なことを示している.
街路景観構成因子の数量化に関する研究

我々は,街路空間を特徴づける景観構成要素を明らかにし,街路景観整備の基礎となるモデルを見いだすために研究を続けてきた.このモデルを作成するためには,街路景観の認識がシークエンス景観としての認識レベルから注視景観としての認識レベルまで変化する構造を探り,人がどのような景観構成要素に反応して街路空間を評価するのかを明らかにする必要がある.評価構造は,街路の形態や人の街路の利用形態によって異なることが予想されることから,街路形態の異なる実験用サンプルを作成し実験を行なう必要がある.このため平成5年度は,札幌市内の実験対象となる街路空間を選定し,街路のビデオ及び写真の撮影を行ない画像データの収集に努めた.これらのデータを参考に,対象街路空間のシークエンス景観シミュレーション実験のサンプルとなるCGアニメーションの作成を行なってきた.この際,コンピューターのパフォーマンスの関係から,実験用サンプルとしての使用に耐えうる品質で,如何に入力データを簡略化して作成時間を短縮するか検討を重ねてきた.現在,アンケートによる実験を補完するために,アイマークレコーダーによる実験を行なう準備を進めている.本年度の研究については,平成6年7月に九州で行なわれる国際都市計画シンポジウムと8月に東京で行なわれる国際図学会議,9月の日本建築学会大会(東海)等で報告する予定である.我々は,街路空間を特徴づける景観構成要素を明らかにし,街路景観整備の基礎となるモデルを見いだすために研究を続けてきた.このモデルを作成するためには,街路景観の認識がシークエンス景観としての認識レベルから注視景観としての認識レベルまで変化する構造を探り,人がどのような景観構成要素に反応して街路空間を評価するのかを明らかにする必要がある.評価構造は,街路の形態や人の街路の利用形態によって異なることが予想されることから,街路形態の異なる実験用サンプルを作成し実験を行なう必要がある.このため平成5年度は,札幌市内の実験対象となる街路空間を選定し,街路のビデオ及び写真の撮影を行ない画像データの収集に努めた.これらのデータを参考に,対象街路空間のシークエンス景観シミュレーション実験のサンプルとなるCGアニメーションの作成を行なってきた.この際,コンピューターのパフォーマンスの関係から,実験用サンプルとしての使用に耐えうる品質で,如何に入力データを簡略化して作成時間を短縮するか検討を重ねてきた.現在,アンケートによる実験を補完するために,アイマークレコーダーによる実験を行なう準備を進めている.本年度の研究については,平成6年7月に九州で行なわれる国際都市計画シンポジウムと8月に東京で行なわれる国際図学会議,9月の日本建築学会大会(東海)等で報告する予定である.
妊婦・胎児栄養におけるIGF-1,IGFBPsの役割

2種類の飼料(アブラナ科の多年生植物マカ根の有無)とIGF-1の生理作用に関わるタンパク質の挙動についてラット肝臓での遺伝子発現レベルをDNAマイクロアレイ解析で検討した。その結果、IGFBP-2の遺伝子発現はマカ根の添加により8.5倍の遺伝子発現の上昇が観察された。それ以外のIGF-1関連タンパク質は±50%の遺伝子発現レベルで変化した。これらの結果から、アブラナ科の多年生植物マカ根がラットの肝臓で特異的にIGFBP-2の遺伝子発現を促進させることが判明した。胎児期から幼児期の成長速度はInsulin-like growthfactor-I (IGF-1,インスリン様成長ホルモン)が調整しており、ヒトの羊水および血中のIGF-IはIGF結合蛋白質と複合体を形成している。pregnancy-associated plasma protein-A (PAPP-a)はIGF結合蛋白質を特異的に切断することによりIGF-1を活性化されると考えられている。その酵素の切断機構について詳細なメカニズムは不明である。そこで本年度はPAPP-aというIGF結合蛋白質の特異的切断酵素の性状を検討するために、PAPP-a蛋白質のドメイン構造の組換え体による発現ユニットを作製した。羊水中のPAPP-a蛋白質はproMBPタンパク質と複合体として存在し、その複合体ではプロテアーゼ活性が不活化されており、酵素活性の測定に用いることができない。また、PAPP-aは1,547のアミノ酸残基からなり、Arg-rich propeptide domain, LamG domain, metalloprotease domain, cystein rich repeat domain, Susi14 domain, Notch domainから構成されており、プロテアーゼ活性の活性化、不活性化におけるドメインの寄与は不明である。そのため、各ドメイン構造を独立して、その組合せを遺伝子組換え体で作製することを計画した。各ドメインに対するプライマーを設計し、オリゴヌクレチドを調製した。そのプライマーを用いてPCR反応を行い、各ドメインに相当するDNA断片をアガロース電気泳動で検出した。一方、PAPP-aの基質は、IGFBP-4およびIGFBP-2の切断部位が知られている。最短鎖の合成基質の得る目的で、様々な立体構造を有するペプチドを合成した。H23年度の研究はIGFBPsを定量するためのELISAの構築する計画であった。体液中のIGFBP-4はintact IGFBP-4のみならず特異的なプロテアーゼ切断によるN-terminal domainとC-terminal domainの断片体が存在している。そこでそれら断片体を含めてELISAで定量することを目的としてintact IGFBP-4およびN-terminal domainとC-terminal domainの断片体を遺伝子組換え体を用いて調製することとした。それらのDNAはIGFBP-4cDNAよりPCRにて作製し、大腸菌での分泌発現用ベクターに結合させた。発現ベクターはalkaline phosphatase promoter,alkaline phosphatase signal sequenceを用いた(中村学園大学薬膳科学研究所研究紀要、第2号,2009,1-8,バクテリオファージからアルカリフォスファターゼへのペプチド転送システム,内山)。そのsignal sequenceの下流にIGFBP-4cDNAおよびN-terminal domainとC-terminal domain DNAを融合させて組変え体を作製した。それら組変え体はMOPS培地で0.1副リン酸二水素カリウムの存在下でプロモーターを誘導した。菌体は浸透圧ショックを与えた後、ペリプラズマ分画の蛋白質を回収した。ペリプラズマ分画の蛋白質はSDS-PAGEで蛋白質を分離した後、抗IGFBP-4抗体を用いてWestern Blottingを行った。その結果、通常の培養条件ではIGFBP-4の分子サイズを示す蛋白質はWestern-Blottingで確認できていない。現在、種々の培養条件を検討している。胎児期から幼児期の成長速度は成人期以降の疾病発生に重要な役割を果たしている。ヒトおよび動物における成長は下垂体から分泌する成長ホルモン(GH)が担っており、GHはIGF-1(インスリン様成長因子)の産生を促進しており、そのIGF-1が細胞増殖を誘発する。末梢におけるIGF-1の主要な産生臓器は肝臓である。一方、IGF-1は種々のIGF binding proteins (IGFBPs)が存在し、細胞増殖の誘発と抑制に関与している。H22年度、H23年度においてIGFBP4を用いてpregnancy-associated plasma protein-Aの酵素活性をドメインの組換え体での発現を検討してきたが、好結果が得られなかった。そこで、摂取食物と肝臓におけるIGF-1およびそのIGFBPsの遺伝子発現の関係を検討した。離乳食後の雌ラットに2種類の飼料(同カロリー)を与え続け、成長期において体重、摂食量ともに有意差はなく、またGHの下垂体での遺伝子発現および血中濃度に有意差はないことを確認した。この状態で肝臓を摘出してRNAを抽出し、DNAマイクロアレイ解析した。

両群比較すると、β-actinの差異(SE<10%、STDEV=3.94%)はほとんどなく、IGF-1はvariant 2, variant 4で各々STDEV=16.5%, 23.3%で大きな差異は認められなかった。7種類のIGFBP (IGFBP1から7)のうち、IGFBP5およびIGFBP7以外は肝臓で発現しており、発現しているIGFBPsのうち、IGFBP2は両群において8.5倍の遺伝子発現量の差異が存在した。その他のIGFBPsには大きな差異は認められなかった。以上の結果、食事成分はGH-IGF axisにおいてIGFBP2の遺伝子発現を大きく変化させることが判明した。H23年度においてIGFBP-4およびそのN-terminal domain,C-terminal domainの3種類をELISAで定量するために、それらの蛋白質を大腸菌での組変え体で作製する計画であった。しかし、大腸菌での組変え体発現を種々検討しているが満足できる結果は得られていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。IGFBP-4およびそのN-terminal domain,C-terminal domainの3種類をELISAで定量するとき、各々に特異的に結合するペプチドを用いてEHSA構築を計画した。各々に特異的に結合するペプチドの作製は独自に開発したphage peptide hbraryからdifferential panningによるスクリーニングを実施している。
ティッシュエンジニアリングによる培養粘膜・骨膜・骨複合型バイオ人工顎骨の開発

ラットにおける培養粘膜細胞シート作成時、platelet-rich-plasma(PRP多血小板血漿)を細胞培養を行う際に培養液に添加すると、培養増殖数、増殖期間ともに促進され、培養を行う際にPRPを使用することが非常に有用であることが示された。次に増殖した細胞を播種する際にplatelet-poor-plasma (PPP少血小板血漿)を応用した場合、シートがより強度を増し、操作性が向上した。しかし、ラット背部皮膚に応用した場合、その治癒過程で明らかな差が生じなかった。ビーグル犬における培養口腔粘膜細胞シートをラットと同様に作成し、口蓋粘膜における生着に対する違いを検討した。結果にばらつきが生じたが、PPPもしくはPRPを用いた方が用いなかった場合と比べて治癒が良好な傾向にあった。また、ビーグル犬での培養骨の作成条件が決定し、人工材料としてはβ-TCPを用いた。粘膜と同様培養する際に培養液にPRPを添加した場合に培養増殖数、増殖期間ともに促進されていた。細胞を播種する際にPRP、PPPを用いた場合、用いなかった場合では、PPP使用群で有意に新生骨量が増加している結果となった。ラット口腔粘膜から採取した細胞を単離培養し、細胞を上皮細胞は酵素処理により単離、採取しI型コラーゲン膜に播種する(単層の培養粘膜上皮細胞シート)。また、この培養粘膜細胞シート上に線維芽細胞を播種し、複合培養シートを作製する。角化細胞は無血清培地を用いて培養し、線維芽細胞はDulbecco's modified Eagle's medium (DMEM)に10%の自家血清またはplatelet-rich-plasma (PRP多血小板血漿)からフィブリンを除去し、リリースされる成長因子を含んだ液性成分を添加した物を用いて培養を行い、増殖能を比較した。さらに血小板の濃度を3種類作成し、比較したところ濃度依存性に増殖能は有意に増加していた。次に作製された培養粘膜細胞シートをヌードマウス背部皮膚に作成した皮膚欠損部に移植し、そこに培養粘膜が生着するかどうかを検討し、移植後1週、4週後で評価を行ったが、培養粘膜の生着が確認できた。この実験群にさらにフィブリンによる三次元的な組織構築の効果を期待し、platelet-rich-plasma(多血小板血漿)を応用し、ヌードマウスに現在移植して評価しているところである。2.培養骨膜シート作製法の確立ラットの骨膜を頭蓋骨部より採取し、骨膜細胞を単離培養、シート化することを試みたが、なかなか培養条件が決まらず、移植できるだけの細胞数が獲得できなかった。現在、シート化するにあたって人工材料を使用するかどうかなどの検討を行っている。ラットにおける培養粘膜細胞シート作成時、細胞を播種する際にplatelet-rich-plasma(PRP多血小板血漿)を応用した場合、ラット背部皮膚においてはその治癒過程で明らかな差が生じなかった。よって、差が生じる可能性のある口腔粘膜部位での比較を行うべく、ビーグル犬での口腔内における培養粘膜細胞シートの条件を決め、その生着に対する違いを現在検討比較中である。粘膜シートの作成条件は決定したが、そのシートの固定が困難であり、実験モデルの確立の検討を行っている。併せてビーグル犬での培養骨の作成条件が決定し、人工材料としてはβ-TCPを用いており、異所性に移植した場合の新生骨の確認をしている。その場合においても細胞を播種する際にPRP多血小板血漿を用いており、新生骨量に有意差が生じている。現在はビーグル犬での顎骨欠損モデルの確立を検討し、今後は培養骨単独移植・培養骨+粘膜シート・培養骨+コラーゲンシートの3群において、差が生じるかどうか検討を行う予定である。ラットにおける培養粘膜細胞シート作成時、platelet-rich-plasma(PRP多血小板血漿)を細胞培養を行う際に培養液に添加した際、培養増殖数、増殖期間ともに促進され、培養を行う際にPRPを使用することが非常に有用であることが示された。次に増殖した細胞を播種する際にplatelet-poor-plasma(PPP少血小板血漿)を応用した場合、シートがより強度を増し、操作性が向上した。

ビーグル犬における培養口腔粘膜細胞シートをラットと同様に作成し、口蓋粘膜における生着に対する違いを検討した。結果にばらつきが生じたが、PPPもしくはPRPを用いた方が用いなかった場合と比べて治癒が良好な傾向にあった。また、ビーグル犬での培養骨の作成条件が決定し、人工材料としてはβ-TCPを用いた。粘膜と同様培養する際にPRPを添加した場合に培養増殖数、増殖期間ともに促進されていた。細胞を播種する際にPRP、PPPを用いた場合、用いなかった場合では、PPP使用群で有意に新生骨量が増加している結果となった。培養粘膜細胞シートと培養骨を同時にビーグル犬の口腔粘膜に移植する実験モデルを検討したが、移植後の安静が困難であり、今後は実験系の確立を行っていく予定である。
地域における学歴の再生産構造に関する研究

本年度は以下の2つの研究に注力を注いだ.第1は,昨年度8月・3月に行ったききとり調査のとりまとめである.戦前期日本において,人々の生活世界の中にいつどのようにして学歴が価値あるものとして浸入し,人々は学歴をぬきに人生を考えられなくなっていくのかという観点から,旧土族・農家・商家の別にききとりをまとめ社会集国間の差異を比較しながら,近代日本における学歴の定着,汎化過程を明らかにしようとした.その結果については,第39回日本教育社会学会大会において,「地域における学歴意識の変容ー戦前期日本における生活世界の学校代」と題して発表,現在,それをもとにして論文執筆中.第2は,現在行なっている戦後についての調査である.これは,調査対象地として選定した兵庫県篠山町における2つの新制高等学校を中心にし,その組織構造,学校文化,生徒文化等の変容を戦後の学制改革前後から現在までについて比較しつつ,戦後の学歴主義がどのようにして形成されてきたのかを明らかにすることを目的とするものである.方法としては文献資料と学校関係者へのききとりとを併用する.また,この他に前年度まで行ってきた,当該地域の旧制中学を対象とした研究を論文としてまとめ,東京大学教育学部紀要第27巻に「近代日本における学歴主義の制度化過程の研究ー兵庫県鳳鳴義塾の事例ー」として発表.ここでは,明治初期から大正中期までの対象中学の学校組織・学校文化・学生生活・学校の社会的機能の4側面を分析することで,近代日本において学歴主義がどのような形で定着していったのかを明らかにすることを目的としている.現在行っている戦後についての調査は,この続編にあたるものである.さらに,社会集団の問題として士族,中等教育の問題として高等女学校についても研究に着手している状況である.研究計画に基き、61年8月に約100世帯を対象に聴き取り調査を行った。戦前期に学校教育を受けた高齢者の学歴とその取得に関する意識が、旧士族商家、農家によりどう異なるのかをみることを目的とした。得られた知見は以下のようである。1.旧士族は中等教育修了後に教育を受ける者が大半でその多くは師範系の教育機関であり、教員を職業とする者が多い。士族は、職業獲得の手段として教育を利用するだけではなく、士族の家柄を誇りとする意識が、厳しい躾となり、それはまた教育に価値を置く態度とないまぜになって、高学歴者を生み出している。2.商家は、高等教育修了者と中等教育修了者とが半々となっている。彼らにとって学歴は、直接、職業再生産のための手段となるわけではないが、中等教育以上への進学は当然視されており、学歴は文化的通貨の役割を果たしている。3.農家は、前2グループと比較して最も学歴が低く、高等小学校卒業が通例である。経済的困難が中等教育への進学をはばんでいたが、それだけでなく、跡取りとなる長男には学歴は不必要、農業をやるのに学歴は不必要とする傾向が根強く残っていた。農家については、2部落を対象とし、生産力の差が学歴取得に何らかの影響を及ぼしているかについてを比較したが、両者の差異はほとんどない。これらの知見をもとに、87年3月には、約100世帯のうち20世帯を対象に、親-本人-子の世代間の関係、本人の兄弟間の関係などを含め、ライフヒストリーをきく形でのインテンシブな調査している。60年度に収集した文献資料の分析は、61年度の教育社会学会大会で発表し、それをもとにした論文の執筆を進めている。62年度は、文献資料とインタビュー調査との双方の知見をまとめ、それらを総合的に合体し、最終的には報告書の形でまとめることを予定している。本年度は以下の2つの研究に注力を注いだ.第1は,昨年度8月・3月に行ったききとり調査のとりまとめである.戦前期日本において,人々の生活世界の中にいつどのようにして学歴が価値あるものとして浸入し,人々は学歴をぬきに人生を考えられなくなっていくのかという観点から,旧土族・農家・商家の別にききとりをまとめ社会集国間の差異を比較しながら,近代日本における学歴の定着,汎化過程を明らかにしようとした.その結果については,第39回日本教育社会学会大会において,「地域における学歴意識の変容ー戦前期日本における生活世界の学校代」と題して発表,現在,それをもとにして論文執筆中.第2は,現在行なっている戦後についての調査である.これは,調査対象地として選定した兵庫県篠山町における2つの新制高等学校を中心にし,その組織構造,学校文化,生徒文化等の変容を戦後の学制改革前後から現在までについて比較しつつ,戦後の学歴主義がどのようにして形成されてきたのかを明らかにすることを目的とするものである.方法としては文献資料と学校関係者へのききとりとを併用する.また,この他に前年度まで行ってきた,当該地域の旧制中学を対象とした研究を論文としてまとめ,東京大学教育学部紀要第27巻に「近代日本における学歴主義の制度化過程の研究ー兵庫県鳳鳴義塾の事例ー」として発表.ここでは,明治初期から大正中期までの対象中学の学校組織・学校文化・学生生活・学校の社会的機能の4側面を分析することで,近代日本において学歴主義がどのような形で定着していったのかを明らかにすることを目的としている.現在行っている戦後についての調査は,この続編にあたるものである.
独立成分分析法などの信号処理法を用いて脳計測データから脳内信号を分離する研究

従来研究から、高付加雑音が混在した脳信号の解析においては、ICAのアルゴリズムがうまく働かない場合があることが報告されている.そこで、本研究では、前処理として雑音を除去する処理を取り入れ、高付加雑音にロバストな解析法を提案した.また、従来のICAの手法には、信号の確率密度の推定が必要とされていた.これまで提案されてきた推定法は分布の尖り方の程度により直感的な分布を代用する方法が取られてきたが、本研究では、信号の持つ統計的性質から密度関数を近似させる手法を提案した.従来、ICAによる脳データ処理の研究では、神経科学の知識を利用して解析結果の解釈が行われてきた.このため、解析を厳密的に評価することは難しかった.そこで、本研究では、脳内の活動成分を事前に把握できるデータ(ファントム実験により計測された信号)を利用する.これにより、解析結果をより厳密に評価することが出来る.脳内成分を把握出来るデータを用いて提案手法の有効性を示した後に、実際にヒトの脳から計測されたAEFデータの実験を行っている.更らに、MEGに比べ環境雑音の影響を受けやすいEEGデータへの応用も行っている.ここでは、携帯型の脳波計を用い、聴覚刺激を与えた時のヒトの脳から測定されたデータの解析を行い、自発脳波、誘発脳波の抽出を試みた.最後に、まったく新しい試みとして、脳波解析を応用した脳死判定法の提案を行っている.現在、脳死判定は、様々な手順を踏んで行われるが、呼吸器を外すことでの自発呼吸の有無の確認など、長時間に及びリスクを伴う手続きとなっている.このため、より安全で迅速な判定手法が望まれている.そこで、擬似脳死患者の脳から計測されたデータへの提案手法の応用を行い、患者の生理活動の可視化を試みた.実験から、解析結果が臨床的診断結果と一致することを示し、本手法の脳死判定への応用の可能性を示した.1.アルゴリズムの開発R-mode法と呼ばれる手法を取り入れたブラインドセパレーションのアルゴリズムの開発です。このR-mode法は、ブラインドセパレーションにおいて、信号間の「相関除去」、「雑音除去」と信号の「次元縮約(信号数の縮約)」を同時に行うものです。この研究の特徴として、特定の観測信号に「外れ値雑音」のような「桁違いのスケールを持つ雑音」が含まれてしまった場合を考慮しました。そして、「信号間の振幅の違い」に対して強固なアルゴリズムの開発を行いました。独立成分解析や因子解析を用いたブラインドセパレーションでは、実際に測定された「(高付加)雑音環境下で観測データ」から、データの混合モデルにおける「混合値行列」と「付加雑音の共分散行列」を推定していくのですが、「信号間のスケールの違いによる影響を学習の反復段階で推定し直す方法」を確立することで、「混合値行列」と「付加雑音の共分散行列」の推定をより正確に行い、結果として原信号をより正確に分解させます。データ行列をR-mode法と逆の見方で解析する手法がQ-mode法です。つまり、R-modeと呼ばれる一般的なブラインドセパレーションの場合、データを「観測センサー毎」に捉えて解析するのですが、Q-modeの場合、データを「時間サンプル毎」に捉えて解析します。この手法の導入を検討し、更に、「付加雑音の推定」をQ-modeモデルに取り入れる研究を行いました。2.脳信号処理アイルランド国立大学の心理学科で計測された32チャネルのEEGデータの解析です。このデータは、被験者が、"Implicit Association Test"と呼ばれる心理学の分野で使われている実験を行っているところから測定されたものです。このデータに独立成分解析のアルゴリズムを適用し、心理学科との検討を行いました。従来研究から、高付加雑音が混在した脳信号の解析においては、ICAのアルゴリズムがうまく働かない場合があることが報告されている.そこで、本研究では、前処理として雑音を除去する処理を取り入れ、高付加雑音にロバストな解析法を提案した.また、従来のICAの手法には、信号の確率密度の推定が必要とされていた.これまで提案されてきた推定法は分布の尖り方の程度により直感的な分布を代用する方法が取られてきたが、本研究では、信号の持つ統計的性質から密度関数を近似させる手法を提案した.従来、ICAによる脳データ処理の研究では、神経科学の知識を利用して解析結果の解釈が行われてきた.このため、解析を厳密的に評価することは難しかった.そこで、本研究では、脳内の活動成分を事前に把握できるデータ(ファントム実験により計測された信号)を利用する.これにより、解析結果をより厳密に評価することが出来る.脳内成分を把握出来るデータを用いて提案手法の有効性を示した後に、実際にヒトの脳から計測されたAEFデータの実験を行っている.更らに、MEGに比べ環境雑音の影響を受けやすいEEGデータへの応用も行っている.ここでは、携帯型の脳波計を用い、聴覚刺激を与えた時のヒトの脳から測定されたデータの解析を行い、自発脳波、誘発脳波の抽出を試みた.最後に、まったく新しい試みとして、脳波解析を応用した脳死判定法の提案を行っている.現在、脳死判定は、様々な手順を踏んで行われるが、呼吸器を外すことでの自発呼吸の有無の確認など、長時間に及びリスクを伴う手続きとなっている.このため、より安全で迅速な判定手法が望まれている.

そこで、擬似脳死患者の脳から計測されたデータへの提案手法の応用を行い、患者の生理活動の可視化を試みた.実験から、解析結果が臨床的診断結果と一致することを示し、本手法の脳死判定への応用の可能性を示した.
強誘電性有機膜の超薄膜化への挑戦

半導体、誘電体ナノデバイスは高度な接合界面の集合体であり、接合界面の電気特性の評価、理解はさらなるデバイス性能向上を実現するために非常に重要である。古典的には半導体/金属界面はショットキーモットモデルで解釈されてきた。欠陥や強誘電を利用し、ショットキー障壁高さを制御することでメモリデバイスに利用可能なI-Vヒステリシス現象が起きる事がわかっているが、その本質的な起源は明らかになっていない。そこで本研究では、欠陥・強誘電とI-Vヒステリシスの関係性を明らかにするために、Nb : SrTiO3(100)単結晶と高分子強誘電体VDF/TrFEにおけるI-Vヒステリシスの終端構造依存を調査した。実験の結果、Nb : STOの最表面をTiO2終端とした試料では、抵抗変化特性は示さなかったが、Sr0終端とした試料では大きな抵抗変化を示すことがわかった。アドミッタンススペクトロスコピーという、界面の電子状態を測定できる手法を用いて、高抵抗状態と低抵抗状態のSrO終端サンプルの電子状態を解析した結果、それぞれ166meVと55meVという異なるエネルギー準位を持つことがわかり、この準位の変化によって、ショットキー障壁の高さが変化している可能性が示唆された。この2つの値は価数が異なる酸素欠陥の準位と対応しており、酸素欠陥による電子の捕獲・放出が動作原理となっている事が明らかとなった。また、VDF/TrFEは非常に優れた絶縁体であるため、電流量を増やすために、超薄膜化が必要であった。従来方法ではVDF/TrFEを結晶化させるためには、120度以上での熱処理が必要だったが、熱処理する事で薄膜の表面の平滑性が失われ、特性の劣化を引き起こすことが問題となっていた。過去の我々の研究で、繰り返し電場を印加する事で、表面の平滑性を保ったまま結晶性を向上させる事ができることを明らかになっていた。この手法を用いることで10nm以下の超薄膜の作製に成功し、メモリ特性を評価したところ、I-Vヒステリシス特性を示す事が明らかとなった。新規メモリへの応用を見据えた研究内容となっているが、古典モデルではわからないような界面の微少領域の現象の解明という意味では、接合界面の基礎物性としても非常に興味深く、応用・基礎物性両面で貢献できる意義深い研究であると考えている。分子線エピタキシーなどの新しいスキルを習得したことで、SrTiO3単結晶における最表面構造と電子状態の相関性を電気的に明らかにする事ができた。また、これらの内容は5月に出席予定の学会で論文投稿予定であり、成果が着実に出ていると考えている。これまでの研究で、材料の表面構造と電子状態の相関性はある程度明らかになった。しかしながら欠陥と強誘電の影響を定量的に評価するには至っていない。そこで現在は、透過型電子顕微鏡(TEM, STEM)を用いた表面構造の精密解析及び、第一原理計算(VASP)を中心に解析を進めている。これまでの結果と理論計算を組み合わせることで、材料の最表面構造と強誘電性・欠陥が金属との接合界面におけるショットキーにどのように影響を与えているのか、定量的に評価することを目標としている。これまでの我々の研究で50nm以下の有機強誘電体VDF/TrFEの超薄膜においては、残留分極値の低下、抗電界、リーク電流の増大などの特性劣化が起こることがわかっている。原因として界面層の存在が示唆されているが、その詳細については明らかになっていない。そこで本研究ではその起源を明らかにし、強誘電体の界面物性を究明する事を目的としている。以下に研究の実施状況を述べる。まず、VDF/TrFEの超薄膜を白金、金、銀など仕事関数の異なる基板上に成膜し、よく知られている無機強誘電体BaTiO_3超薄膜で観測される薄膜効果と比較を行った。その結果、無機強誘電体における薄膜効果は仕事関数依存性が観測されるのに対し、VDF/TrFEの薄膜効果は仕事関数依存性が無いことが明らかになった。この結果より、VDF/TrFEの薄膜効果は電極の仕事関数に依存するショットキー接合では無いことが示唆された。これらの成果は、学会The 8^<th>Asian Meething on Ferrroelectricsで発表することができた。また、超薄膜を作製する際に下部基板表面のラフネスが障害になることがわかっているので、一般的に用いられる金属基板よりも平坦であるNb-Dope SrTiO_3基板及び、Nb-Dope TiO_2基板を用いて超薄膜作製を行った。その結果、SrTiO_3表面に存在する、酸素欠陥、金属欠陥に起因するI-Vヒステリシスが観測される事が明らかになった。一方でTiO2基板においてはこのような現象は観測されない。そこで現在I-Vヒステリシスの基板依存性についても研究を進めており、第一原理計算等を用いた解析を進めている段階である。

そこで本研究では、欠陥・強誘電とI-Vヒステリシスの関係性を明らかにするために、Nb : SrTiO3(100)単結晶と高分子強誘電体VDF/TrFEにおけるI-Vヒステリシスの終端構造依存を調査した。実験の結果、Nb : STOの最表面をTiO2終端とした試料では、抵抗変化特性は示さなかったが、Sr0終端とした試料では大きな抵抗変化を示すことがわかった。アドミッタンススペクトロスコピーという、界面の電子状態を測定できる手法を用いて、高抵抗状態と低抵抗状態のSrO終端サンプルの電子状態を解析した結果、それぞれ166meVと55meVという異なるエネルギー準位を持つことがわかり、この準位の変化によって、ショットキー障壁の高さが変化している可能性が示唆された。この2つの値は価数が異なる酸素欠陥の準位と対応しており、酸素欠陥による電子の捕獲・放出が動作原理となっている事が明らかとなった。また、VDF/TrFEは非常に優れた絶縁体であるため、電流量を増やすために、超薄膜化が必要であった。従来方法ではVDF/TrFEを結晶化させるためには、120度以上での熱処理が必要だったが、熱処理する事で薄膜の表面の平滑性が失われ、特性の劣化を引き起こすことが問題となっていた。過去の我々の研究で、繰り返し電場を印加する事で、表面の平滑性を保ったまま結晶性を向上させる事ができることを明らかになっていた。この手法を用いることで10nm以下の超薄膜の作製に成功し、メモリ特性を評価したところ、I-Vヒステリシス特性を示す事が明らかとなった。新規メモリへの応用を見据えた研究内容となっているが、古典モデルではわからないような界面の微少領域の現象の解明という意味では、接合界面の基礎物性としても非常に興味深く、応用・基礎物性両面で貢献できる意義深い研究であると考えている。各種金属基板上に成膜する際の条件出しに手間取った。しかしながら、その過程でSrTiO3基板界面に起因したI-Vヒステリシスが観測されるという、物理的に非常に興味深い現象を見つけることができた。この現象の解析を行うための第一原理計算スキルも習得済みであるため、研究を進める上で大きな問題はないと考えている。分子線エピタキシーなどの新しいスキルを習得したことで、SrTiO3単結晶における最表面構造と電子状態の相関性を電気的に明らかにする事ができた。また、これらの内容は5月に出席予定の学会で論文投稿予定であり、成果が着実に出ていると考えている。VDF/TrFEにおいては界面の電気特性だけでなく、分子構造の詳細も知られていない。そこで、VDF/TrFE薄膜の詳細な構造解析を行うため、有機膜の構造を調べるのに適した解析方法である、分光エリプソメトリーを用いて界面構造を評価する。また、本年度は第一原理計算ソフトウェアVASP及びCASTEPのスキルを習得することができたので、新たなエリプソメーターのデータ、計算によるシミュレーション、及びこれまで蓄積した電気特性のデータを合わせてVDF/TrFE界面物性の研究を進めていく予定である。これまでの研究で、材料の表面構造と電子状態の相関性はある程度明らかになった。しかしながら欠陥と強誘電の影響を定量的に評価するには至っていない。そこで現在は、透過型電子顕微鏡(TEM, STEM)を用いた表面構造の精密解析及び、第一原理計算(VASP)を中心に解析を進めている。
ミオンボ林とアカシア林が混在する地域におけるキリンの子育て戦略に関する研究

本研究員は当該年度において、博士論文をまとめるため、一年のうちの大半を論文執筆に充てた。その結果、当該年度に短報2本を発表し、さらに原著論文2本も発表間近の段階までまとめつつある。これらの論文ではキリンの仔育て集団に着目し、その社会学的・生態学的重要性を明らかにした。今までにキリンが仔育て集団を形成することは広く知られていたが、1970年代以降彼らの仔育て集団に関する研究は行われてこなかった。そのような背景のもと、本研究員は欧米の研究者がほとんど実施することのなかった徒歩での個体追跡調査方法を取り入れ、これまでに調査が行われてこなかった、タンザニア南西部に広がるミオンボ林に生息するキリンの仔育て集団の機能を明らかにしようとした。キリン研究分野では新規の調査手法を取り入れ、また長期に渡る現地調査を行った結果、緻密な観察を行うことが可能となった。結果、仔育て集団の構成、社会関係、仔達を見守る保護者役の分担制度、さらにはキリンの個々の性格まで把握することに成功した。このような研究は現在までに行われたことがなく、それらを論文という形で社会に還元したことで、キリン社会における仔育て集団の意義を理解する上で重要な役割を果たすはずである。また、飼育下キリンの飼育環境向上にも役立つだろう。さらに、生態学的側面から得られた情報は、キリンやその生息環境の保全という喫緊の課題にも大きく貢献することは間違いない。論文執筆と並行して学会発表を積極的に行い、当該年度中にカナダで開催されたNACCB2018、およびアメリカで開催されたAnimal Behavior 2018に参加した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、今までの研究からキリンにとって、1.ミオンボ林は、捕食者が狩場として好む水場から離れ、下草が多く草丈が高い環境であることから、子を隠す場所として適している、2.アカシア林は捕食者が狩場として好む水場周りに分布するが、ミオンボ林より栄養価の高い食物が得られるため、採食場として適している、と考えた。つまり、キリンは両方の植生を使い分けることで効率的に子育てを行っていると考えた。その仮説を検証するため、平成29年度5月から9月初旬、10月中旬から11月末までタンザニア・カタヴィ国立公園において現地調査を行った。約150時間にわたって子育て集団の追跡を行い、スキャンサンプリング法で10分毎に母子のいた場所を記録した。それらのデータから、大人メスは出産前には開けた環境を頻繁に利用していたが、出産後はほとんど利用しない一方で、ミオンボ林の利用頻度が高くなることがわかった。また、大人メスと同様に子も、他の環境に比べてミオンボ林を高頻度で利用していた。さらに、キリンの母親は捕食者が近くにいないなど安心できる状況で授乳を行う傾向がある。今回、授乳場面は61回観察されたが、その全てがミオンボ林で行われていた。これらの結果から、草原とミオンボ林が混在する環境においては、キリンにとってミオンボ林がより魅力的な子育て環境であることが明らかとなった。また、子育て集団だけでなく、大人で形成される集団をこちらも約150時間追跡し、生息環境と行動の関連を探った。結果、木がまばらに生えた草原では多くの時間を採食に費やし、被食リスクが高まると考えられる座位での休息はほとんど見られなかった。一方、座位での休息はミオンボ林で最も多く見られた。このことから、ミオンボ林は、子育て集団だけでなく大人のキリンにとっても、他の環境に比べて「安全な場所」と捉えられている可能性が明らかになった。平成29年度の野外調査で得たデータをもとに、2017年4月から2018年3月までに国際シンポジウムでの口頭発表を二回、国内学会でのポスター発表を二回行った。また、現在短報を二本投稿中で、査読結果を待っている状況だ。加えて、原著論文を一本執筆しており、2018年5月末までの国際学術誌への投稿を目標としている。このように、平成29年度の野外調査で学会発表・論文発表をするにあたり十分量のデータを収集することが出来ており、その解析と成果発表も順調に進んでいる。「おおむね」とした理由としては、昨年度調査で得られた母子集団のサンプル数が少なかった点が挙げられる。それが大きな理由で、原著論文ではなく短報で提出した内容がある。

結果、仔育て集団の構成、社会関係、仔達を見守る保護者役の分担制度、さらにはキリンの個々の性格まで把握することに成功した。このような研究は現在までに行われたことがなく、それらを論文という形で社会に還元したことで、キリン社会における仔育て集団の意義を理解する上で重要な役割を果たすはずである。また、飼育下キリンの飼育環境向上にも役立つだろう。さらに、生態学的側面から得られた情報は、キリンやその生息環境の保全という喫緊の課題にも大きく貢献することは間違いない。論文執筆と並行して学会発表を積極的に行い、当該年度中にカナダで開催されたNACCB2018、およびアメリカで開催されたAnimal Behavior 2018に参加した。今後の研究推進の大きな目標は論文執筆である。平成30年度中に現在投稿中の短報二本と、執筆中の原著論文一本、執筆予定の原著論文一本の計四本の論文を発表したい。そのために、2018年3月末までにおいてデータ解析が終了していない、キリンのソーシャルネットワークと近接距離の関係性についての分析を行う。それらの分析は7月までに終了する見込みである。その後、論文としてまとめ、8月中に投稿したい。論文執筆段階では受入指導教員と積極的にディスカッションを行い、論文をより良い内容に仕上げる予定である。また、その成果を内外に広く公表するために、2018年7月にカナダで行われる国際学会、8月にアメリカで行われる動物行動学会大会で口頭発表をする予定である。国内においては9月の哺乳類学会大会、行動学会大会、2019年3月の動物園大学、生態学会大会でポスター発表あるいは口頭発表を行う予定である。そのような場において、様々な専門家の方々から頂戴するご意見を本研究の分析・方向性に柔軟に取り入れていきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。