hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食物アレルギー予防・治療のための食品摂取方法の探索

アレルギーの治療法の一つである免疫療法の動物モデル(マウス)を卵白アレルゲンの一つであるリゾチームを用いて作製した。リゾチームに感作させたマウスに、量の異なるリゾチーム、他の食品成分とリゾチームの混合物、化学修飾したリゾチームを投与し、免疫療法の効果を解析した。その結果、免疫療法後の症状に差がみられ、このモデルマウスを用いて、免疫療法に効果的なアレルゲンの摂取方法が評価できると考えられた。本研究では、食品による効果的な食物アレルギー症状の改善を目的とし、食物アレルギーの治療法のひとつである減感作療法に用いるアレルゲンの投与方法について、検討を行っている。本年度は、卵白アレルゲンであるリゾチーム(LY)をマウスに投与し、食物アレルギーの誘導とその症状の程度を評価できる実験系を構築した。まず、B10.AマウスにLYを腹腔投与することによりアレルギー状態にしておき、その後、LYを100mg経口投与すると直腸温度の低下、運動量の減少、痙攣などのアナフィラキシーショック症状が観察された。また、このアレルギーマウスに、減感作を目的として0-20mgのLYを10日間経口投与し、その後同様にLYを100mg経口投与すると、20mg投与群でアナフィラキシーショック症状の改善が見られた。また、このとき糞中IgAが顕著に増加しており、ショック症状の改善に関与しているものと推察された。以上の結果から、この実験系を用いることにより、減感作用LYにさらに、様々な加工(加熱や酸、アルカリ処理による変性、または糖などによる修飾、さらには、他の食品成分との混合摂取)を施して検討し、未変性のLYを投与した場合よりもショック症状が軽減されたかどうかを評価することが可能となった。食品による効果的な食物アレルギー症状の改善方法を模索するにおいて、最も重要な評価系の構築ができたという点で、意義のある研究成果が得られた。本年度は、平成22年度に確立したリゾチームアレルギーの実験系を利用して、アレルギー状態のマウスに減感作用リゾチームを経口投与し、その後に誘導するアナフィラキシー症状が改善されるような投与方法を検討した。減感作を目的として投与するリゾチームは、他の食品成分との相互作用による免疫応答の変化を期待して、糖(デキストラン)と混合し、リゾチームのみを投与した場合と比較した。このリゾチームとデキストランの混合物をマウスに1匹あたり124mg(リゾチーム量として20mg)胃内投与し、30分後、60分後の消化性を解析した。また、同時に採血した末梢血中のリゾチームをイムノブロット法で検出し、吸収性を解析した。さらに、リゾチームアレルギーにしたマウスにリゾチームとデキストランの混合物を10日間経口投与し、減感作の誘導効果をリゾチームのみ20mg投与した場合と比較した。その結果、リゾチームの消化性および吸収性に関しては、デキストランを混合投与することによる影響は認められず、30分後、60分後ともに末梢血中からリゾチームが検出され、血中に移行していることが確認できた。しかし、リゾチームとデキストランの混合物をリゾチームアレルギーマウスに経口投与し減感作を誘導した結果、リゾチームのみ投与した場合と比較して消化管内IgA量が増加し、減感作誘導後に行ったショック症状の解析では症状が緩和される傾向が見られた。以上の結果より、糖との混合摂取により減感作の誘導効果が高まる可能性が示唆された。また、アミノカルボニル反応を利用して、リゾチームに糖を結合させた糖結合リゾチームを作製した。本年度は、平成22年度に確立したアレルギーモデルマウスを利用して、リゾチームアレルギーマウスに治療用リゾチームを経口投与し、その後に誘導するアナフィラキシー症状が改善されるような投与方法を検討した。治療用リゾチームとしてアミノーカルボニル反応を利用してグルコースと結合させた糖結合リゾチームを作製し、リゾチームと比較した。これらを10日間経口投与後にアナフィラキシーを誘導し、ショック症状を比較した。その結果、抗体応答については、治療後のリゾチーム特異的血中IgG、IgEに変化は認められなかったが、糞中のリゾチーム特異的IgAは治療後に増加傾向が認められ、糖結合リゾチーム群よりリゾチーム群の方が高値を示した。また、ショック誘導30分後の体温変化、アレルギー症状、小腸の炎症度についても解析を行った。その結果、糖結合リゾチーム群に比べてリゾチーム群ではショックによる体温低下が少なく、アレルギー症状は軽度で、小腸の炎症度も軽度になる傾向が見られた。これらの結果より、糖結合リゾチームよりリゾチームの方が治療効果が高いと考えられた。このような結果となった原因について調べるため、グラム陽性菌を選択的に溶菌するリゾチームの性質に着目し、糖結合リゾチームとリゾチームの溶菌活性を比較した。

その結果、糖結合リゾチームはリゾチームと比較して溶菌活性が30%以下に低下しており、リゾチームに反応させたグルコースが溶菌活性部位に結合し、溶菌活性が低下していることが明らかとなった。以上の結果より、リゾチームを投与すると消化管内で溶菌活性を示し、腸内細菌の一部を溶菌して腸内細菌叢を変化させるため免疫応答が変化したのに対して、糖結合リゾチームを投与した場合では溶菌活性が低下していたため腸内細菌叢の変化は認められず、その結果治療効果が得られなかった可能性が考えられた。減感作に用いるリゾチームの加工方法としてアミノカルボニル反応を利用した糖結合リゾチームの作製を試みたが、反応条件の設定に手間取り、思うように実験が進まなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、アミノカルボニル反応を利用してリゾチームに糖を結合させた糖結合リゾチームを用いて、アレルギーマウスに経口投与した場合の減感作誘導効果について調べる。また、アナフィラキシーショックの症状は呼吸の乱れ、動きの減少、各部位の炎症度など項目ごとにチェックし、総合的に評価していた。しかし、煩雑で評価しづらいため、トレッドミルを用いて運動量を測定し、この運動量で症状の重度を評価できないか検討する予定である。
血管新生・リモデリング過程での流れ刺激に対する内皮細胞応答の可視化と機能解析

本研究では、ゼブラフィッシュをモデルとした生体蛍光イメージング技術を用いることで、血流によるメカニカルストレスが、血管新生や血管のリモデリングをどのように制御しているのかを明らかにすることを目指している。2年目では、1年目に同定に成功した血流依存的な血管新生・血管リモデリング過程の詳細について解析を行った。新たに内皮細胞特異的に細胞間接着をラベルできるトランスジェニックフィッシュ(TG)やアピカル膜をラベルできるTGを樹立しており、これらのTGおよびアクチン細胞骨格の可視化TGを用いて血流依存的な血管新生過程における内皮細胞の形態変化を詳細に観察した。観察の結果、糸状仮足が形成されないなど同過程における内皮細胞の動態が従来型の血管新生の場合とは大きく異なることを見出した。さらに、血流依存的な血管新生・血管リモデリング過程がVEGFA/VEGFR2シグナルによってどのように時空間的に制御されるのか解析するため、新たにVEGFAの発現細胞を生きたまま可視化できるBACトランスジェニックTgBAC(vegfaa:dEGFP)の作製に成功した。さらにVEGFR2の重要性を調べるために、VEGFR2を内皮細胞特異的に任意の時期に機能阻害するためのコンディショナルノックアウト(cKO)フィッシュの作製や、光によって部位特異的かつ時期特異的にVEGFR2を活性化できるTGシステムの作製に着手している。また、ノックアウトフィッシュを用いて、ゼブラフィッシュ脳血管を解析したところ、血管形成・リモデリングを介して最適な血管ネットワークを作るために、ケモカインシグナルが関与することを新たに見出しており、血流によるメカニカルストレスがケモカインシグナルを制御する可能性が示唆された。ここまでの研究から、血流停止胚の網羅的解析を行うことにより、血流依存的に起こる血管新生部位やリモデリング部位を同定し、その過程を生体イメージングにより詳細に観察することに成功した。さらに生体カルシウムイメージングを行うことにより、血管新生部位の血管内皮細胞において血流依存性のカルシウム応答が起こることを明らかにしている。さらなる詳細な観察から、血流依存的な血管新生が、従来研究されてきた血流非依存的な血管新生とは完全に異なる様態で起こることを新たに見出した。加えて、VEGFシグナルやケモカインシグナルが血流依存的な血管新生・血管リモデリングに関与することを新たに見出しており、分子レベルでの解析にも着手している。最終年度では、本研究において新たに同定された血流依存性の血管新生過程が、血流によるメカニカルストレスによってどのように制御されているのかを明らかにする。さらに、血流によるメカニカルストレスが、VEGF/VEGFR2シグナルとどのように協調して細胞動態を制御するのかについて、その分子メカニズムの解明を目指す。血流依存的な血管リモデリング過程に関して、ケモカインシグナルのリガンド・受容体分子の発現や活性化をリアルタイムにモニターすることで、血流によるメカニカルストレスがケモカインシグナルをどのように時空間的に制御し、最適な血管ネットワークの形成に関与するのかを検討する。

本研究では、ゼブラフィッシュをモデルとした生体蛍光イメージング技術を用いることで、血流によるメカニカルストレスが、血管新生や血管のリモデリングをどのような機構で制御しているのかを明らかにすることを目指している。そのために、1年目では最初に、ゼブラフィッシュの様々な発生時期・発生部位で血管形成過程を観察し、血流依存的な血管新生・血管リモデリング過程が再現的に観察される部位の同定を試みた。ゼブラフィッシュ胚は、心拍および血流が停止している状態でも、外から酸素を取り込むことで長時間生存できるという特徴を持っている。この特徴を生かして、発生途中で薬剤処理により心拍を停止させ、血流を止めた際の影響を網羅的に解析した。その結果、体幹の血管は血流停止の影響をあまり受けないのに対し、頭部の血管形成過程において血流依存的な血管新生およびリモデリングが起こる部位をそれぞれ同定した。ここで見られた血流依存的な血管新生は、VEGF受容体の阻害剤によって抑制されたことから、同過程がVEGF受容体の活性に依存することが明らかになった。以前我々は、細胞内カルシウムの上昇が、血管新生過程でのVEGFR2活性化の間接的な指標となることを見出している。そこで、GCaMP7aを内皮細胞特異的に発現させるトランスジェニックゼブラフィッシュをライトシート顕微鏡で観察することで、血流依存的な血管新生過程におけるカルシウムイメージングを行った。その結果、血流依存的な血管新生部位でカルシウム量のオシレーションが起こることが分かった。このカルシウム応答は、血流を停止させると起きなくなったことから、血管新生部位における内皮細胞が実際に血流に応答していることを突き止めた。当初の予定通り、血流停止胚の網羅的観察を行うことにより、血流依存的に起こる血管新生部位やリモデリング部位を同定し、その過程を生体イメージングにより詳細に観察することに成功した。こさらに、生体カルシウムイメージングを行うことにより、血管新生部位の血管内皮細胞において血流依存性のカルシウム応答が起こることを明らかにしている。最終年度では、本研究において新たに同定された血流依存性の血管新生過程が、血流によるメカニカルストレスによってどのように制御されているのかを明らかにする。さらに、血流によるメカニカルストレスが、VEGF/VEGFR2シグナルとどのように協調して細胞動態を制御するのかについて、その分子メカニズムの解明を目指す。血流依存的な血管リモデリング過程に関して、ケモカインシグナルのリガンド・受容体分子の発現や活性化をリアルタイムにモニターすることで、血流によるメカニカルストレスがケモカインシグナルをどのように時空間的に制御し、最適な血管ネットワークの形成に関与するのかを検討する。本研究において新たに同定された血流依存性の血管新生過程が、これまでよく解析されている血流非依存性の血管新生過程と比べて形態的にどのような特徴を持つのかを、超解像イメージングにより解析する。そのために、細胞内極性や細胞間接着、細胞骨格分子を血管内皮細胞特異的に観察できるトランスジェニックゼブラフィッシュを既に樹立している。
室町末期成立の編纂抄物の資料的性格についての研究

本研究では、中世室町期の口語体注釈書「抄物」の作成史上末期に増加する、多くの先行説を類聚、列挙した「編纂抄物」の言語研究資料としての性格を明らかにすることを目的として、文献資料の発掘・調査と言語事象の記述研究を行っている。編纂抄物では、出典を明示せずに複数の先行抄が引用されることが多く、それらの先行抄の区別には文末表現が重要な手がかりとなる。今年度は、講義と関わりを持つ古典注釈書として抄物の後継にあたる、近世の漢籍国字解の文末表現の用法を記述し、抄物の文末表現の統語的性格を解明する手掛かりを得た。同時に、抄物や国字解では、注釈の主な内容である語釈や解釈で用いられる言語と、それらを提示するための講者・筆者の言語が区別できる場合があることを見出した。まず、近世の漢籍国字解の文末表現の用法について、嵩山房刊『唐詩選国字解』など一部の漢籍国字解は、繋辞「デアル」を多用する先駆的文献として知られてきたが、『唐詩選国字解』の「である」の多くは、原典の解釈(口語訳)を示す講者・筆者の言語として、別の国字解を改変して作成される際に追加されたものであることを明らかにし、小論にまとめた。同じ改変元の国字解を利用して作成された平仮名付訓注釈書(『唐詩選画本』『唐詩選和訓』)では、『唐詩選国字解』の「である」と同じ用法で、「となり」(引用ト+繋辞ナリ)が用いられている。文末表現「である」の統語的性格は、「となり」と同等であり、国字解や抄物の文末表現では、繋辞(ゾ・ナリ・ヂャ・デアル)が引用表現の一種となっていると考えられる。以上の近世の「である」「となり」を手がかりに、編纂抄物のひとつ建仁寺両足院蔵「杜詩抄」での「となり」の使用状況・用法を調査し、注釈書の表現としての「となり」の史的変遷について、研究発表を行った。研究開始時の予定では、今年度中に文末表現「となり」、および、抄物における丁寧語「候」や終助詞「ヨ」の用法の調査を終える計画であった。本研究では当初、文末表現を中心とした言語事象を手がかりとして成立事情を解明することを計画した。編纂抄物の中には、主な考察対象としている建仁寺両足院蔵「杜詩抄」のように、出典となった先行抄が散逸してしまい、文献学的に出典から成立経緯を明らかにすることが難しいものが含まれるからである。しかしながら、今年度までの2年間で行った、文末表現「ぢゃ」「である」「となり」の統語的・位相的性格の考察によって、編纂抄物の資料的性格を明らかにするには、同時期の禅籍抄物や後世の漢籍国字解などとの比較が有効であることが判明した。それらの発掘・調査を優先したため、編纂抄物自体の調査・考察はやや遅れ気味である。従来、日本語史資料として一般的に用いられてきた「抄物」は、外典を注釈対象とする仮名抄で、編纂抄物はその末期の形態とされてきた。しかし、複数の先行注釈書を集成・編纂したり、先行注釈書を「原典」とする講義を筆録してより平易な注釈書を作ったりといった営為は、編纂抄物が多く作成された室町末期以降、「抄物」に留まらず、内典や和文など様々な注釈書で行われていくようである。次年度以降は、それら抄物以外の文献から得られた視点によって、改めて編纂抄物を見直し、調査・考察を進めていく。今年度は、今後の研究の方向性を決めるうえで重要だと思われる、次の二点の抄物・国字解の資料的特性を見出した。1文末表現「となり」の使用状況から:室町期の抄物は作成史上の末期に、同時期の抄物以外の注釈書類と相関することで、文体・内容を変化させていった可能性がある。2注釈内容(語釈・解釈)と文末表現で用いられる言語の差異から:古典語や他の言語を当代の誰もが理解できる言葉に置き換える営為が、従来から指摘されてきた、抄物・国字解類の標準言語的性格を齎している可能性がある。令和元年度は、まず1に関して、林宗二が編纂した「杜詩抄」を中心とする編纂抄物に加え、同じ宗二による「林逸抄」や同種の注釈書について、「となり」を中心に観察する。保留していた「杜詩抄」の「ヂャ」の統語的性格についても、国字解「である」「となり」の成果を踏まえて、再考する。別種の注釈書との関連で、「杜詩抄」に比較的多い日本の事物や引用歌・慣用句の例示についても収集・整理を行う。なお、当初の計画では、次年度に、林宗二の諸抄に先行する編纂抄物、塩瀬(林)宗和「三体詩絶句抄」・笑雲「古文真宝後集抄」へと調査範囲を拡げる予定であった。これらは、原典が広い層に受容されるものだったため、近世以降に版行されて比較的流布した抄物である。これらについては、最終年度に今後詳しい調査が必要な事項を選定する予備的な調査を行うことにしたい。さらに、2からは、編纂抄物の資料的性格の解明には、語釈・解釈の中に認められる言語事象について、位相性を注視した考察が必要なことが分かってきた。

『唐詩選国字解』では、推量「デアロウ」が解釈の中でしか用いられないという現象が認められる。研究代表者が以前から注目している、中世以降のモダリティの体系的変容に関わるため、編纂抄物中のモダリティ形式の使用状況を見ていくことにしたい。本研究では、中世室町期の口語体注釈書「抄物」の作成史上末期に増加する、多くの先行説を類聚、列挙した「編纂抄物」の言語研究資料としての性格を明らかにすることを目的として、文献資料の発掘・調査と言語事象の記述研究を行っている。今年度は、当初の予定を若干変更し、編纂抄物と同じく抄物作成史上末期のものが多い、林下(五山叢林以外の禅寺)の「禅籍抄物」について調査と報告を行った。編纂抄物を作成したのは、禅僧、および、禅宗に深く関わる地下人であり、編纂抄物が文章・文体を変えずに先行説を類聚する思想的背景として、禅籍抄物の影響が考えられたためである。まず、「古則聞書零本」(京都大学文学研究科図書館寿岳文庫蔵)について、これが密参録を注釈対象とする講義を筆録したものであり、同時期の狂言との関連を示すという、、臨済宗大徳寺派の同種の文献中では稀な内容を有していること明らかにした。また、國學院大學図書館蔵「木杯余瀝」は、「古則聞書」と同じく大徳寺派系の語録鈔で、先行抄を原典とする点は「古則聞書」や近世初期の「御水尾天皇百人一首抄」と、編纂抄物とは一部の文末形式が一致する。今年度は、所蔵先での画像データ化に協力、複製を入手して、現在、言語調査中である。さらに、訓点語学会抄物講習会(2017年8月23日於京都大学)において、「抄物の言語研究」と題し、抄物を主な資料とした日本語学の研究史と、それを踏まえた今後の可能性、および、抄物を日本語史資料として用いる際の具体的な方法について、若手研究者向けにレクチャーし、抄物研究者層の拡大に努めた。当初の予定では、五山系の外典を原典とする編纂抄物について、言語事象の記述研究を行う予定だったが、編纂抄物と近い時期に多い禅籍抄物を考察対象に加えることで、思想的背景や作成者の置かれた時代状況から抄物言語の性格を捉え直すことができる可能性に気づいたため、調査対象の抄物を増やした。禅籍抄物については、近年、禅宗史研究の立場からの成果が著しい。禅籍抄物に反映される禅のあり方は近世以降排斥されたため、従来は禅宗史研究で扱われることが少なかったが、2000年代以降、宗教史研究者による体系的把握が進められている。一方、その成果は未だ日本語史研究では十分に生かされていない。平成29年度は、禅宗史研究による成果の収集と理解に努めた。今後は、報告されている文献について、言語的特徴の観点から調査したい。加えて、本研究以前から研究代表者が調査している「杜詩抄」の文末形式のひとつ、形式「ヂャ」の用法について、近世の漢籍和語解(国字解を含む和語・仮名書きによる注釈書)への展開を含めて再考することとなった。禅籍抄物や近世の漢籍和語解と対照することによって、講義の「聞書」に基づくとされてきた抄物言語の文体や位相性を再検討できる可能性がある。当初の予定では抄物のみを見ていく予定だったが、今後はこれらについての先行研究の把握と資料調査を併行しながら、編纂抄物で注目すべき言語事象を選んでいく。編纂抄物では、出典を明示せずに複数の先行抄が引用されることが多く、それらの先行抄の区別には文末表現が重要な手がかりとなる。今年度は、講義と関わりを持つ古典注釈書として抄物の後継にあたる、近世の漢籍国字解の文末表現の用法を記述し、抄物の文末表現の統語的性格を解明する手掛かりを得た。同時に、抄物や国字解では、注釈の主な内容である語釈や解釈で用いられる言語と、それらを提示するための講者・筆者の言語が区別できる場合があることを見出した。
ゲノム情報を利用した糸状菌ヒスチジンキナーゼ解析と殺菌剤探索への応用

ヒスチジンキナーゼは、原核生物の環境応答の中心的な役割を果たしており、多数の遺伝子が存在するが、真核生物である出芽酵母には、SLN1遺伝子の1種類のみである。一方、アカパンカビのゲノムには、フィトクローム様ドメインをもつヒスチジンキナーゼを含め糸状菌特有のヒスチジンキナーゼが11種類存在した。その多くが植物病原菌にも存在することが明らかになった。アカパンカビのヒスチジンキナーゼの機能解析を行うため、各遺伝子のクローニングとRIP法による遺伝子破壊株の作製を行った。遺伝子破壊株がos-1ヒスチジンキナーゼ以外は、顕著な形質を示さなかったため、遺伝子破壊株の単離は容易でなかったが、11種類のうち、8種類の遺伝子破壊株の単離に成功した。しかし、これらの破壊株は、浸透圧、薬剤、温度、酸化的ストレス感受性および形態形成において、野生株と顕著な差は認められなかった。各遺伝子の機能的重複の可能性が考えられたため、交配による多重破壊株の作製が必要と考えられた。そこで、RIP変異を検出するPCRプライマーをもちいた遺伝子診断系による多重破壊株選抜法を構築した。作製したos-1/NcSLN1の二重変異株は、os-1破壊株よりも高い浸透圧感受性を示し、両ヒスチジンキナーゼ間には相互作用があることが明らかになった。さらに、os-1ヒスチジンキナーゼの下流にMAPキナーゼカスケードが存在することを明らかにし、その遺伝子が、os-4(MAPKKK)、os-5(MAPKK)であることを明らかにした。また、ヒスチジンキナーゼシグナル伝達経路の薬剤スクリーニング系を構築するために、MAKキナーゼカスケードの下流で制御されている遺伝子の解析を行いNcCTT(カタラーゼ)などの遺伝子発現がジカルボキシイミド剤で誘導されることを見いだした。公開されているゲノム情報から、アカパンカビのヒスチジンキナ-ゼ(HK)遺伝子は、出芽酵母では1種類であるのに対し11種類存在する。サザン法により、多くの遺伝子が灰色かび病菌などの植物病原菌にも存在することを確認した。さらに、平成14年7月に公開されたイネいもち病菌のゲノム情報を検索したところ、少なくとも6種類のHK遺伝子が極めて高い相同性を示した。植物病原菌を含めた糸状菌にはHK遺伝子が多数存在し、環境や応答分化に重要な役割を果たしていると考えられた。これらの11種類すべてのHK遺伝子をPCRクローニングし、破壊用ベクターを構築した。そのうち、5種類の遺伝子(os-1,Nc3.79,Nc3.80,Nc3.166,NcSLN)については、破壊株を取得した。今後、残りの6種類の破壊株を作成し、その形質を調べると同時に、HK遺伝子の多重破壊株を作成し、その機能を明らかにする予定である。HK遺伝子の中で最も機能解析が進んでいるos-1遺伝子については、その下流に位置すると考えられるoc-4遺伝子,os-5遺伝子がMAPキナーゼカスケードの構成遺伝子であることを明らかにした。さらに、Candida菌をもちいて、二つのHK遺伝子(COS1とCsSLN1)のそれぞれの破壊株と阻害剤感受性解析から、両HK遺伝子間のシグナル伝達に相互作用がある可能性が示唆された。これらのことから、複数のHK遺伝子の下流には、os-4遺伝子,os-5遺伝子からなるMAPキナーゼカスケードが共通に使用されていると考えられた。os-4遺伝子,os-

5遺伝子はアカパンカビのゲノム中で、酵母のHOG経路の構成遺伝子と最も高い相同性を示すことから、今後、糸状菌のHK阻害剤をスクリーニングするための系として、アカパンカビのHK遺伝子を酵母に組み込んだ系の検討をおこなう予定である。糸状菌であるアカパンカビのゲノムに存在する11種類のヒスチジンキナーゼ(HK)遺伝子の破壊株を平成14年度の5種類に加え、本年度さらに3種類のHK破壊株(NcHKPHYA,NcHK3.90,NcHK3.611)を取得した。単離した計8種類のHK遺伝子破壊株の形質として、生育速度、形態形成、交配能、浸透圧ストレス、酸化的ストレス、栄養飢餓、ヒートショックや各種薬剤に対する感受性について調べた。しかし、os-1破壊株以外は顕著な形質が認められなかった。このことから、糸状菌のHK遺伝子には機能重複があり、単独遺伝子の破壊では顕著な形質を示さないと考えられた。そこで交配による多重破壊株を効率的に作成するために、各破壊株のRIP変異を検出するプライマーを作製した。各破壊株の検出プライマーは、それぞれのRIP変異HK遺伝子のみをPCRで検出可能であることが判明した。この系を用いて、まず、os-1/NcSLNの二重破壊株を作成しその形質を調べたところ、os-1変異株より高い浸透圧感受性が認められ、os-1とNcSLN間には浸透圧調節で相互作用があることが判明した。今後さらに多重破壊株を作成し、これらのHK遺伝子の機能を解明する予定である。多くのHK遺伝子破壊株が形質を示さなかったことから、殺菌剤の標的となるHKを選抜できなかった。そこで、ヒスチジンキナーゼの下流で制御されている遺伝子をリアルタイム定量PCRを用いて解析した。その結果、NcCTT(カタラーゼ)とNcGLD(グリセロール合成系酵素)遺伝子の発現がOS-MAPキナーゼカスケードに依存して調節されていることが明らかになった。NcCTT(カタラーゼ)のプロモーター解析をおこなっており、今後、このプロモーターとレポーター遺伝子を用いたヒスチジンキナーゼ阻害剤スクリーニング系の構築について検討する。
ランタノイド錯体触媒の開発と合成反応への利用

ヨウ化サマリウム(SmI_2)に代表されるSm(II)種を用いた反応は、有機合成化学に広く利用されているが、それらはいずれもサマリウム反応剤を化学量論量以上用いる必要があった。今回、我々は、Sm(II)を触媒とするこれまでにない新しいタイプの反応に成功した。触媒量のCp^*_2Sm(thf)_2存在下、脂肪族アルデヒドを室温で反応したところ、三量化反応が生起し、相当する1,3-ジオールモノエステルが良好な収率で生成することが明らかになった。例えば、Cp^*_2Sm(thf)_2触媒によるアセトアルデヒドの反応では、4-アセトキシ-2-ブタノールと3-アセトキシ-1-ブタノールが86%の収率で得られた。この反応は、Sm種がルイス塩基として働き、進行しているものと考えられる。また、サマリウム錯体を触媒とするアルデヒド、アミンおよびニトロアルカンの三成分カップリング反応による新規ピロール合成法を開発した。触媒量のサマリウム種存在下、ブチルアルデヒド、プチルアミンおよびニトロエタンを反応したところ、対応するピロールが比較的良好な収率で生成した。本反応は、アルデヒドとアミンから生成するイミンのサマリウム触媒によるアルドール縮合反応により生成するα,β-不飽和イミンと、ニトロアルカンの反応により進行しているものと考えられる。α,β-不飽和アルデヒド(α,β-不飽和ケトン)とアミン、およびニトロアルカンの三成分カップリング反応からも同様にアルキルピロールが得られた。例えば、ブチルアミン、2-ブチリデンシクロヘキサノンおよびニトロエタンを60°Cで、15時間反応させると、合成困難なイソインドール誘導体が39%の収率で生成した。これらの変換反応はいずれも、触媒量のSm種で良好に進行し合成的にも有用な反応である。
配位子場吸収帯の振動微細構造の精密測定

本研究はCo(III)およびCr(III)の安定な錯体のうち、比輔的構造の簡単な低対称性錯体の低温結晶吸収スペクトルの測定を行い、配位子場吸収帯の振動微細構造を出来るだけ精密に得ようとするものである。錯体としては軌道非縮重電子状態間の遷移が最も低波数領域に出現するため測定および解析の容易なシアノアンミン系列の錯体が遷ばれた。本研究では当初から、最も品質の高い微細構造を得ようとする観点より、混晶吸収測定法を採用することが計画された。しかしながら、可視領域に透明であって良いホスト格子を与えるべき対応するトランスジシアノRh(III)錯体はすべて未だ報告のない新錯体であるため、これらの合成法を確立することが、本研究では実質的な中心課題となった。種々の合成法を検討した結果、trans-[Rh Cl_2(NUN)_2]^+(NUN)_2=(NH_3)_4,(en)_2,(tn)_2を出発原料とし、それぞれtrans-[Rh(SO_3)_2(NUN)_2]^-,trans-[Rh(CN)(SO_3)(NUN)_2],trans-[Rh(CN)Cl(NUN)_2]^+を過て、これに最終段では含水DMSO溶媒中でNaCNを作用させることによって、3種の新錯体を得ることに成功した。特にtni1,3-プロパンジアミンの錯体では、中間錯体を含めてそれぞれに溶解度が高く、又、安定度が低いために最終目的錯体を得るために注意深い合成条件が必要であった。ここに合成されたすべての錯化合物についてX線結晶構造解析が遂行されて構造が確かめられたが、特にtn錯体では硝酸塩において構造に安定性があり、錯体の対称性も高いことが明らかとなった。それぞれについて対応するCo(III)錯体を含む混晶を作製中であり、テトラアンミン錯体については適当量のゲストCo(III)錯体を含む混晶をすでに得ている。一方、シアノアンミン錯体のうちで最も基礎的な[Cr(CN)(NH_3)_5]^<2+>については塩化物・過塩素酸塩(Cl・(ClO_4))および塩化物の低温吸収スペクトルの精密測定を行い電子励起状態の低対称場分裂をすべて決定した。研究目的を達成するため、transー[Rh(CN)_2(N_4)]^+(N_4)=(NH_3)_4、(en)_2,(tn)錯体を新たに合成することを検討した。種々の合成経路を調査した結果、transー[RhCl_2(N_4)]^+→transー[Rh(SO_3)_2CN_4]^-→transー[Rh(CN)(SO_3)(N_4)]→transー[Rh(CN)Cl(N_4)]^+→transー[Rh(CN)_2(N_4)]^+の一連の反応により3種の新錯体を比較的高収率で得ることが出来た。特に最終段のシアノクロロ錯体からジシアノ錯体の反応は含水

DMSO中で行うときわめてスム-ズに進行することが判明し50%以上の高収率をあげることが出来た。このことにより元素分析をはじめとして各種の分光学的測定を遂行するに十分な量の錯化合物が得られたため種々なデ-タが得られた。又、ここに得られたtransー[Rh(CN)_2(NH_3)_4]Cl・H_2Oおよびtransー[Rh(CN)_2(en)_2]ClについてはX線結晶構造解析が行われ、正しく錯化合物として得られたことが確かめられた。対応するtn錯体の解析も現在進行中である。これらの錯化合物をホスト格子としてうまくCo(III)錯体との混晶が生成することも確かめられたので、次年度においては極低温吸収スペクトルの測定が行われる予定である。一方、ここに得られたシアノアンミレ錯体は紫外光励起により興味深い発光スペクトルを示し、又、水溶液中ではアンミレ配位子と水分子との光化学交換反応が起ることがわかった。固体状態における極低温発光スペクトルの測定においては可視領域にみられる配位子場発光バンドに振動微細構造が観測されており、現在、時間分解発光スペクトルの調査を行っている。光化学反応についてもより定量的とりあつかいが計画されている。シアノアンミンコバルト(III)や同じくクロム(III)錯体の配位子場吸収帯の微細構造を精密に測定するための良いホスト格子となるべき対応するロジウム(III)錯体の合成法を昨年度に引き続き検討した。本年度は特に、今まで微量しか得られなかったtransー[Rh(CN)_2(tn)_2]^+(tn:1,3ープロパンジアミン)の合成法を改良した。Transー[RhCl_2(tn)_2]^+より出発する4段階にわたる合成経路の反応溶媒、温度、時間の最適化をはかり、最終的にオ-バ-オ-ルの収率を数パ-セント台に上昇させることに成功した。その結果、元素分析も十分に行うことが出来、化合物の同定も確実なものとすることができた。この錯体の塩化物、硝酸塩、過塩素酸塩のIRスペクトルには870ー970cm^<-1>領域に顕著な相違がみられた。これは含まれる錯体の構造の違いを反映するものと判断し、これら3種の結晶すべてについてX線結晶構造解析を遂行した。その結果、これら3種の結晶塩に含まれる錯体のキレ-ト6頁環の構造はいずれもイス形ながら、環内に定義される二面角のいくつかにおいてかなりな相異がみられ、錯体の対称性および構造の均一性の観点より、目的の電子スペクトルの研究には硝酸塩を用いることが都合が良いことがわかった。以上、本年までの研究によってtransー[M(CN)_2(N)_4]^+M=Co,Crの電子スペクトルを測定するための対応する無色のホスト格子をすべてそろえることに成功した。一方、電子スペクトルの測定については、最も基本的な振動微細構造のみられる[Cr(CN)(NH_3)_5]^<2+>およびtransー[Cr(CN)_2(NH_3)_4]^+のインタ-コンビネ-ションバンドの精密測定を行い、各種の特製サンプルホルダを活用しつつきわめてクオリティ-の高い微細構造を得た。その結果、On場における^2Eg,^2Tg状態のC_4v場における分裂成分をすべてつかまえることに成功した。混晶状態における測定も予定しており、さらに良いスペクトルが得られよう。
生体高分子を鋳型とした大環状リガンド創製と分子進化

生体高分子表面を鋳型として大環状骨格を構築するアプローチで、標的ドメインに特異的に相互作用するリガンドを創製する手法の開発を目指す。本研究では,複数の機能性ユニットを提示できる多官能性のスキャフォールドを設計し、簡便に合成することができた。ペプチドフラグメントをスキャフォールドに連結しながら、大環状骨格を形成する手法を検討した。生体高分子表面を鋳型として大環状骨格を構築するアプローチで、標的ドメインと相互作用する人工リガンドを創製する。生理的条件下での共有結合形成反応として、Native chemical ligationやClick反応が現在汎用されているが、本研究ではこれらとは異なる結合形成反応や機能性ユニット集積化法を開発した。ペプチドとほぼ同等の生体親和性を持ち、複数の機能性ユニットの連結が可能なビスピロリジノインドリン型スキャフォールドを設計した。既存の合成法では、化学量論量以上のコバルト錯体を使用する必要があったが、本研究ではニッケル触媒を用いた二量化反応を開発した。金属触媒や配位子を最適化し、含水アミド系溶媒中でピロリジノインドリン骨格同士を高収率で二量化する新手法の開発に成功し、本年度詳報を公表した。更に、この多官能性のスキャフォールドを活用した大環状骨格の形成を検討している。アズレノンに潜在する多彩な化学反応性を引き出しながら、複数のユニットを集積化するアプローチを開発している。アズレノンに鎖状/環状アゾ化合物を室温で順次作用させ、二種の機能性ユニットを5環性骨格に提示するワンポット反応を展開した。また、コバルト触媒による[6+2]型環化、光[2+2]環化、[3+2]双極子付加により、アズレノンに5種類の機能性ユニットを連結して6環性骨格を迅速に構築(<5工程)する手法を開発した。両骨格のX線結晶構造解析から、導入したフラグメントや官能基の空間配置を把握した。天然物類似の骨格群に所望のフラグメントを連結する合成プロセスを基盤として、生体分子と特異性に相互作用するリード化合物の創製を展開中である。生体高分子表面を鋳型として大環状骨格を構築するアプローチで、標的ドメインに特異的に相互作用する人工リガンドを合理的に創製する。蛋白質間や蛋白質ー核酸間相互作用を変調・制御する機能性サブドメインとして必要な分子表面積を獲得しながら、大環状天然物群と同等の細胞膜透過性を兼ね備えた化合物群を創出する。生理的条件下での共有結合形成反応として、Native chemical ligationやClick反応が現在多用されているが、本研究では、これらとは異なる結合形成反応や機能性ユニット集積化法を開発している。まず、トリプトファン残基から一工程で変換可能なピロリジノインドリンを活用した二量化反応を検討した。既存の手法では、アセトン溶媒中化学量論量以上のコバルト錯体を使用する必要があったが、本研究ではニッケル触媒を用いた反応系を開発した。最近、基質の脱離基となるハロゲンの種類や配位子を最適化し、含水アミド系溶媒中でピロリジノインドリン骨格同士を高収率で二量化する独自の手法の開発に成功した(投稿準備中)。上記と並行して、アズレノンに潜在する多彩な化学反応性を引き出しながら、複数のユニットを生理的条件下で集積化するアプローチを開発している。筆者らが2010年に開発した鎖状/環状アゾ化合物を順次作用させるワンポット反応を展開し、2種類のペプチド性ユニットの連結を検討中である。更に、アズレノン誘導体の位置・立体選択的な光二量化反応や[3+2]双極子付加型環化によるN末端ペプチドユニットとC末端をアルデヒドとしたユニットとを連結するモデル反応系の開発に成功し、速報論文を公表した(Chem. Commun. 2013)。今後、二量体型天然物類似化合物群の構築やヘリックスやβーシート等の機能性ユニット集積化への応用を鋭意検討予定である。多官能性天然物類似リガンドの構造多様化と生体直交性の高い骨格形成反応の開発については、独自性の高いアプローチによる基盤的な成果が着実に蓄積されてきている。複数の機能性ユニットを連結する合成プロセスの開発については、速報論文を公表することができた(Chem. Commun. 2013)。またトリプトファン誘導体を触媒的に二量化するアプローチの速報論文も数ヶ月以内に投稿できる目処がついてきた。これらの検討で得られた多官能性scaffold群は、ペプチドと同程度の水溶性を確保している。また、骨格に提示した複数の官能基を利用して、標的生体高分子を特異的に認識可能な機能性ユニットを簡便に連結できる。更に、機能性ユニットの導入位置を改変することで、ユニット同士の空間配置のバリエーションを創出することができるように設計されている。一方で、任意の核酸や蛋白質に結合する大環状分子を生理的条件下で創製するアプローチの概念実証については、検討が遅れており今後の課題となっている。生体分子表面をテンプレートとして環化前駆体をフォールディングさせ、官能基同士の近接効果によりマクロ環形成反応を促進させる戦略を具現化すべく鋭意検討中である。

(1)実効性が期待されるアプローチとして、DNA結合性の抗生物質の生合成を踏まえた戦略で、二量体型マクロ環骨格を生理的条件下で確実に構築する。チオエステル交換により単量体を二量化させながら、動的な平衡状態にある環化前駆体群を発生させる。エントロピー障害のため通常は殆ど進行しないマクロ環形成反応を生体高分子テンプレートの添加により実現する。(2)より拡張性に優れたアプローチとして、最近我々が合成したScaffold群を活用して機能性ユニットを集積化し、マクロ環化前駆体のバリエーションを創出する。次に、ユニット集積化や環形成を簡便かつ確実に実現する結合形成反応を選別するとともに、基質の置換基や立体化学を最適化し、所望の結合親和性を獲得した人工リガンドを合理的に創出するテンプレート合成法の実現を目指す。所望の生体高分子表面へ高い結合特異性・親和性で結合する大環状人工リガンドを合理的に設計・合成するため、分子設計ソフトウェアのライセンスを購入する。核酸やタンパク質テンプレートを入手するとともに、人工リガンドや機能性ユニットの合成に必要な有機合成関連器具の補充と試薬溶媒等の消耗品の購入に充てる。本研究の成果発表と最先端の研究動向調査のため、学会参加費・旅費が必要である。その他の費用として、分子構造解析・分子間相互作用解析のための機器使用料(本学オープンファシリティー)や英文校正費、プリンター関連消耗品の購入等に充てる計画である。
骨髄間質細胞の神経系細胞への分化誘導並びに神経損傷・パーキンソンモデルへの応用

骨髄間質細胞は採取容易で、自家移植が可能であるために再生医療分野において大きな可能性を秘めている.本研究では、ラットおよびヒトの骨髄間質細胞から選択的に神経細胞、グリア細胞に分化転換させる方法を探索し、モデル動物へのトランスレーショナルリサーチを行った.その結果(1)本来はグリア細胞分化におけるkey factorであるNotchを導入することによって骨髄間質細胞はneuronal stem cellのマーカーを一部発現するようになり、さらにbFGFなどの神経栄養因子を投与することによって96%のpost-mitotic neuronを誘導することが出来た.(2) luciferase promoter assay, RT-PCR, Western, immunocytochemistryにおいて、この系はグリア細胞を含まないことが確認された.(3)特異的な神経誘導にはNotchのAnkyrin repeatsにおけるSTAT1,3の抑制が大きな役割を果たしていることが新規に見い出され、JAK/STAT inhibitorによる実験でも確認された.(4)ラットおよびヒトの細胞から誘導した神経細胞をパーキンソンモデルラットに移植したところ、apomorphine誘導の回転運動が顕著に改善した.ヒト細胞ではHPLCでドーパミンの産生が認められた.(5)ヒトおよびラットの骨髄間質細胞にbeta-mercaptoethanol、レチノイン酸を投与し、引き続きneuregulin等を添加することによって形質・マーカー共にシュワン細胞の特徴を示す細胞を選択的に誘導した.成体ラット視神経、坐骨神経に移植したところ、軸索再生とミエリン再形成を認めた.以上の結果より骨髄間質細胞より成体で機能する神経、シュワン細胞を分化誘導することが可能となった.骨髄間質細胞は採取容易で、自家移植が可能であるために再生医療分野において大きな可能性を秘めている.本研究では、ラットおよびヒトの骨髄間質細胞から選択的に神経細胞、グリア細胞に分化転換させる方法を探索し、モデル動物へのトランスレーショナルリサーチを行った.その結果(1)本来はグリア細胞分化におけるkey factorであるNotchを導入することによって骨髄間質細胞はneuronal stem cellのマーカーを一部発現するようになり、さらにbFGFなどの神経栄養因子を投与することによって96%のpost-mitotic neuronを誘導することが出来た.(2) luciferase promoter assay, RT-PCR, Western, immunocytochemistryにおいて、この系はグリア細胞を含まないことが確認された.(3)特異的な神経誘導にはNotchのAnkyrin repeatsにおけるSTAT1,3の抑制が大きな役割を果たしていることが新規に見い出され、JAK/STAT inhibitorによる実験でも確認された.(4)ラットおよびヒトの細胞から誘導した神経細胞をパーキンソンモデルラットに移植したところ、apomorphine誘導の回転運動が顕著に改善した.ヒト細胞ではHPLCでドーパミンの産生が認められた.(5)ヒトおよびラットの骨髄間質細胞にbeta-mercaptoethanol、レチノイン酸を投与し、引き続きneuregulin等を添加することによって形質・マーカー共にシュワン細胞の特徴を示す細胞を選択的に誘導した.成体ラット視神経、坐骨神経に移植したところ、軸索再生とミエリン再形成を認めた.以上の結果より骨髄間質細胞より成体で機能する神経、シュワン細胞を分化誘導することが可能となった.
日米欧諸国の基礎的自治体における二元代表制と民意の反映に関する比較研究

日本では地方分権改革の結果、地方自治体、とくに基礎的自治体である市町村の権限が拡大した。それでは、住民の意思はそうした地方自治体に反映されているのか、また、議会はどのような機能を有しているのか。本研究は、こうしたメカニズムについて、二元代表制の地方自治体を有する日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、スイスの地方自治体を比較することによって探究した。研究の結果、議会は住民の代表機関として機能していることが確認された。本年度(平成21年度)は研究計画3ヵ年の1年目にあたることから、(1)地方議会に関する先行研究の整理と(2)現地調査を実施・した。まず、(1)先行研究の整理では、二元代表制を採用している基礎的自治体のある日本および欧米諸国(アメリカ、イギリス、ドイツ、スイス)の地方自治制度を中心に文献にあたり、同じ二元代表制を採用する基礎的自治体でも制度の異同が少なくないことを探るとともに、地方議会のあり方について理解を深めた。また、アシケート調査の項目を抽出するとともに、調査票のドラフトを作成し、現地調査の際に意見を聴取した。次に、(2)現地調査の実施では、平成22年2月上旬にアメリカのボストン市、同3月上旬から3月中旬にかけてイギリスのロンドン・ルイシャム、スイスのチューリヒ市、ドイツのフライブルク市を訪問して、各地の議会関係者にインタビューを実施するとともに、多くの文献、資料を入手できた。あわせて平成22年度に予定している各都市議会議員へのアンケート調査のドラフトに対する意見を聴取するとともに、アンケートの実施に協力してくれるよう依頼し、快諾を得られた。また、本研究に関係するヨーロッパ諸国での現地調査に際して、スイス・チューリヒ大学の直接民主制研究センターからも多くの協力を得られた。とくに次年度のアンケート調査等についても、同研究所からサポートが得られることになった。なお、今回の調査では、元チューリヒ州議会議員と2010年チューリヒ市議会議員候補にも、議会のあり方についての聞き取り調査を実施し、当地における議員の役割、地位について理解を深めることができた。来年度(平成22年度)は、本年度の成果を基に、9月頃に各市議会の全議員を対象にアンケート調査を実施する予定である。本年度(平成22年度)は研究計画3ヵ年の2年目にあたり、欧米諸国の基礎的自治体においてアンケート調査を実施した。対象とした自治体は、昨年度(平成21年度)に調査したアメリカのボストン(議員定数13)、イギリスのロンドン・ルイシャム(同54)、ドイツのフライブルク市(同48)、スイスのチューリヒ市(同125)であった。ただし、ボストンについては協力者からの返信が遅れたために時期を遅らせた。ボストンを除く3市については、9月末から10月初めにかけて電子メールを利用して各議員にアンケートを送付し、回答も電子メールで送ってもらうことで実施した。約1ヵ月の間、返信の状況をみて、さらに催促のメールを送った。メールによる回答率は、ロンドン・ルイシャムが約25%、フライブルクが約16%、チューリヒが38%ほどであった。そこでさらに多くの回答を得るために、平成23年3月に各地を訪問するとともに、アンケートを郵送で送付、回答も郵送でしてもらうことにした。その結果、3月末までの回答率はルイシャムが約50%、フライブルクが約40%、チューリヒが約70%とそれぞれ上昇した。また、ボストン市についてもアンケートを配布し、郵送でアンケートを回答してもらうようにした。来年度(23年度)は、本年度に得られたデータを集計し、それを基に比較、考察していく予定である。なお、日本の自治体については、本年5月に統一地方選挙があることから、それが終了した後にアンケートを実施し、欧米諸国の自治体と比較する予定である。来年度は本研究計画の最終年にあたるため研究成果をまとめたいと考えている。本年度(平成23年度)は研究計画3ヵ年の最終年にあたり、欧米諸国で日本と同様に二元代表制を採用している基礎的自治体における民意の反映について、これまで実施してきた議員アンケート調査の補足と日本の複数の基礎的自治体において議員アンケート調査の実施し、それぞれ集計をおこなった。アメリカのシアトル市(当初ボストン市でアンケート調査を実施したが事情によりシアトル市に変更)、イギリスのロンドン・ルイシャム、ドイツのフライブルク市、スイスのチューリヒ市といった基礎的自治体を対象としてきたが、いずれの自治体においても市議会は「政治的意思決定」「住民意思の代表」が「最も重要」な機能であり、市議会議員は「市を代表」「選挙区を代表」するという回答が多かった。その一方で、意思決定過程での重要なアクターについては、「有権者」「市議会(議員)」「市長」と自治体によって回答が割れる結果となった。また、住民投票についてはいずれの自治体においても肯定的な回答が多かったが、直接民主制が定着しているスイス・チューリヒ市では「住民投票の結果が市議会の議決に優越するのは当然である」と回答者全員が答えていたことは特徴的であった。さらに、本年度は統一地方選挙後に日本の3つの自治体(東京都渋谷区、熊本県水俣市、滋賀県大津市)でも議員アンケートを実施した。

ここでは「直接民主制について」の質問に対する回答は、3市とも肯定的なものが過半数であったが、その中では非常に積極的な意見と慎重な意見とに分かれた。今回の研究に際して実施した調査からは、議員は住民の代表という意識を持っており、住民の意思決定への参加についても積極的な意見が少なくない、という結果が得られた。ただし、それがどのような背景によるものなのか、議員と首長とでは政治的意思決定に関する住民の参加に対する意識の相違があるのか否かについては、残された課題である。
道徳性知覚による集団間葛藤解決過程の解明

集団間葛藤解決過程において、知覚された外集団の道徳性が与える効果について量的調査を用いて検討した。葛藤関係にある外集団成員は一般的にネガティブな特性知覚が成されるが、それをポジティブな方向へ変換することで、外集団に対する道徳性知覚も強まり、それが外集団に対する積極的・協力的態度を促進すると予測し、質問紙調査を中心にその点について検討した。結果は予測通り、道徳性の知覚は葛藤のある外集団からの交換留学生の受け入れ態度を促進し、また過去の葛藤に対する謝罪や賠償といったよりマクロな葛藤解決への建設的態度を促進していた。この結果は今後日本の国際交流への効果的な取り組みに役立つと考えられる。集団間葛藤を解決する要因として、外集団との接触機会の有無が外集団の道徳性知覚に影響し、外集団への協力的な態度を強める過程について検討した。大学生200名を対象として、在日中国人との接触経験の効果を検討した研究ではナショナリズムが、在日中国人の道徳性の差異や文化的脅威の認知を強めていたが、在日中国人との接触経験がある場合には、ナショナリズムが高い人でも外集団への協力的態度は低下することなく、ナショナリズムの低い人と同程度に協力的になることが示された。同様の方法で対象集団を「西洋人」に変えた研究(大学生180名)では、ナショナリズムの効果は更に強まり、ナショナリズムは単独で外集団の道徳性の差異の知覚を強めてはいるものの、その一方で外集団への協力的態度を強めるという結果が示された。次に実際の集団間接触ではなく、それを想像する事によって外集団に対する協力的態度が生じる可能性について検討した。その際、「どこで生じる」集団間関係への態度か、という点に焦点を当てた。特に内集団のテリトリーで外集団に対して良好な態度を取ることが出来るかどうかは、紛争解決において不可避の問題である。そこで日本人が中国人と接触する場面を参加者には想像させたが、その際に想像する都市を操作した(北京あるいは東京)。その結果、一般的に日本人が中国人と交流する際に、中国で集団間交流するよりも、日本国内で交流すること避ける傾向が示された。しかし中国人との接触を想像するだけで、そのような回避傾向が抑制された。また道徳性知覚はこの過程に影響していなかったものの、ナショナリズムが高い者は外集団の「人間的な温かさ」を強く知覚傾向が見られ、それが自国での外集団途の交流を促進していることが示唆された。外集団をイギリスに変えて同様の想像接触研究を行ったが、結果は同じであった。本年度は、外集団の道徳性を実験場面で操作し、それによって外集団との紛争場面での報復行動がどのように変化するかを中心に検討した。これは本研究課題の中心的テーマであると言える。具体的には実験室にて3人一組の集団を2つ作り、相互に利益分配を行うという設定で参加者には課題を行ってもらった。実際には他の参加者はおらず、コンピュータを相手に課題を行った。参加者は集団(参加学生の所属学部にて操作、あるいは無作為に割り当てられた、最少条件集団にて操作)を形成し、その内集団成員から平等な分配を受けるという経験をした。その後、参加者は外集団成員同士の会話を聞き、外集団に対する印象を評定した。外集団の会話は道徳性に関する操作を行うために、2タイプ用意してあった。会話内容は両条件とも道徳的ジレンマについて、集団で選択を下す様子を録音したものであった。下された選択自体は両条件とも同じ(5人を救うために、1人を犠牲にする)であったが、その選択を下すまでの時間が操作された(10秒vs.1分)。その後、内集団成員(参加者本人ではない)が外集団から不平等な扱いを受けている様子を観察し、それに対して報復する機会(不快なノイズ音を9段階から選んで与える)が与えられ、その際に選択されたノイズ音の強さが攻撃の測度として記録された。結果は、同様に不公正な扱いをされても、外集団が道徳的な人々からなる集団であると知覚されている時には、報復が弱くという結果が得られた。しかしながら不公正さの程度を操作したところ、報復の強さは集団間での不公正な処遇によって大きく影響を受けており、その分銅特性の効果は弱くなってしまった。この事は集団間紛争に対する道徳性の効果の限界を示唆している。また本年度は道徳性の効果を更に広く捉えるため、外集団、特に近隣諸国の人々に対する道徳性知覚が、国防費の妥当性判断に与える影響について、基礎的な調査を行った。本年度は外集団の道徳性を知覚する程度が、外集団の政治的活動への支持や過去の出来事に対する謝罪や補償への支持を強める過程について検討した。特に外集団の食文化に対する親近性を操作することで、外集団に対する道徳性知覚を操作する可能性について一連の研究で検討した。実験では中国を外集団として設定した。