hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超伝導光演算デバイスの開発

これまで、ジョセフソン磁束量子フロートランジスタ(JVFT)にフェムト秒レーザーパルスを照射し、その光応答から高速演算素子としての可能性を検討してきた。前年度にはJVFTの応答速度速度を検証し、JFVTの応答時間が5ps以下であることを示した。今年度は、さらにレーザーパルス照射時における精密な電流一電圧特性の測定、ジョセフソン接合からのテラヘルツ放射を計測を行い、さらにジョセフソン電流をナノブリッジに変えて同様のパルス照射実験を行った。精密なI-V測定を行った結果、光照射下ではI-V曲線にはFiske stepに似た電流ステップが観測された。これらは交流ジョセフソン効果と光照射によって生成された磁束が高速にチャンネルをフローする際に共振することにより発生したと考えられる。このように、光照射による磁束のダイナミクスを制御可能であることを示した。これと同時に、光照射されたジョセフソン接合からのテラヘルツパルス電磁波の発生・検出を行い、これに成功した。得られた波形から、光照射時の電流変化時間を見積もり、これまでの光電圧計測の結果と一致することが確認できた。また、100nm程度のブリッジ幅を持つナノブリッジの光応答計測にも着手し、パルスレーザー照射による出力電圧の発生も確認できている。このような取り組みにより、超伝導体の長短パルス光に対する応答を包括的に理解する礎を築くことが出来たと考える。平成19年度はJVFTの応答速度を検証するため、ダブルパルス計測システムを構築しその特性を評価した。本計測システムでは、波長800nm、パルス幅約100fsのフェムト秒レーザーを2つに分岐し、ディレイステージによりレーザー照射のタイミングをサブピコ秒レベルで制御することにより光応答時間を計測することが可能である。本システムを用いて、JVFTのジョセフソン接合部にフェムト秒レーザーを照射した結果、パルス間隔が約5ps以下の時に電圧出力を観測することができた。このことは、JFVTの応答時間が5ps以下であることを示している。従来ジョセフソン接合または超伝導マイクロブリッジ単体の光応答を計測した例はあるが、ジョセフソンデバイスとしての動作速度をサブピコ秒レベルで定量的に計測したのは今回の実験が初めてであり、JVFTタイプのジョセフソン素子が高速スイッチングデバイスとして機能することを明らかにした意義は非常に大きいと考える。さらに素子構造を最適化することにより、原理的にはサブピコ秒レベルの応答が可能であると考えており、今後デバイスの動作メカニズムを詳細に解析するとともに、さらなる高速化を図る予定である。また、本研究によりジョセフソン接合が応答する最小のレーザー強度が超伝導ブリッジの場合に比べて1桁2桁小さいことが分かった。この光強度依存性についてはさらなる検討の必要があるが、光スイッチの高感度化へ向けて興味深い結果であり、今後そのメカニズム等詳細を明らかにしていく予定である。
ソーシャルメディアにおける死者のデータとプライバシーの再検討

本年度は、法制度に関する調査、史料とプライバシーについての事例調査、日本国内および国際比較のアンケート調査を行い、多面的に死後のプライバシーの検討を行った。法制度の調査では、故人のプライバシーの扱いの現状を次の3つに分類した。(1)生存する相続人や親族に決定を委ねる(2)データ保護法制ならびにプライバシー保護法制を死者にも拡大する(3)財産権的な保護への転換を図る。事例調査では、日本および欧州での戦時中や災害時といった大規模は災禍に関する展示を見学し、個人的な日記や手紙、写真の扱いについて調べた。数十年という期間を設定したり、遺族が遺品の提供にあたって選別に携わるなど、現存する人たちとの関わりの配慮は必要である一方で、個人的な情報が含まれた遺品は当時の具体的な状況を知る上では不可欠な資料であることも確認できた。アンケート調査では、まず日本国内で大学生を対象に、いわゆる偉人の遺品について、身内や友人の死について、自身の死について残すもの・残さないものについて聞いた。その結果、史料としての価値を認めつつもプライバシーへの配慮があったほか、遺族としては故人のデータを残したいが、自分が故人であれば削除して欲しいという相反する傾向が見られた。次に、日本と米国、フランスの3カ国において、SNSデータの扱いについて比較調査を行った。その結果、他国と比較して日本では自分の死後SNSデータを削除したいという回答が多くみられた他、いずれの国においても、年代が高いほど自分のデータは削除する傾向がみられた。これらの結果を、学会発表や論文に取りまとめた他、NHK番組への取材を受け一般に向けても発信した。法制度の調査、事例調査ならびに意識調査を完了しているが、調査結果の研究発表および発表をふまえた取りまとめを次年度に繰り越した。国際比較調査で得られた知見について、年度内にまとめた論文を投稿中であり、採択された際には学会発表を行う。発表において参加者と行った議論も踏まえて、研究の成果を取りまとめる予定である。本年度は、個人情報保護に関する法制度の文献調査ならびに日常生活における家族関係とプライバシーに関する文献調査、また一般的に死後のデータを扱うことについてどのような用語や意識があるのかについて調査を行った。個人情報保護については、個人情報保護法改正に伴い、どのようなデータが個人に関する情報として扱われるのか、企業はそれらのデータをどう扱うのか、また、プライバシーとの関係はどうかという観点から現状を調べ、国内での研究発表を行った。家族関係とプライバシーに関しては、死後のデータの扱いは同居する家族や相続人にも共有されるべきことから、ソーシャルメデイアと家族の関係やプライバシーの扱いについて、先行研究の調査を行った。任意の名前を意図的に選ぶことができるソーシャルメディアでは、敢えて家族との人間関係とは違う文脈の人間関係を作ることもあることがみられた。利用者の死後は、このように文脈ごとにわけていた人間関係が、相続者あるいは関係者に見られ、連絡されたりすることもあり得る。この場合、誰のプライバシーの問題になるかを切り分けていく必要がみえてきた。また、ここ数年では生前に自分の死後のための準備をする「終活」という言葉が使われ初め、デジタルデータ全般に関して「デジタル終活」、その中でもソーシャルメディアについては「ソーシャル終活」といった言葉も記事などで見るようになった。一般的にはどのような準備が必要とされ、どのようなニーズがあるかについても、今後調査する必要がある。研究代表者が産前・産後休業を3か月間取得し、その前後も国内外の調査出張に出ることができなかったため、進捗は遅れている。その分、文献調査を先行して行った。本年度は、昨年度実施した文献調査を継続したことに加え、現行の法制度および2018年5月より発効するGDPR、また個々のサービスのポリシーについて調査を行った。その結果、まず死者の権利に関する原則は、英米法系と大陸法系とで異なっていることがわかった。前者では死者の権利については一般に否定的であるが、大陸法系においては死後も一定の範囲で権利性を認める傾向にあった。また、GDPRでは、各加盟国が独自に死者の個人情報の取扱について規制することを妨げないこととなっていた。米国ではアカウントやデータを「デジタル資産」として一体的に法的に保護しようとする動きが比較的早くからあり、パブリシティの権利等の枠組みを活用して当該本人の死亡後も法的に保護しようとする動きもある。どのような制度設計が現実に即し、かつ多様な死生観を包含するものとなるのか、今後検討を進める、次に、個々のサービスを調査したところ、利用者の死亡時のアカウントの扱いを規定しているサービスの多くは、利用者死亡時に故人本人あるいは親族の身分証明を必要とする規定を定めている。そのため、仮名での利用や法律上の氏名・性別を非開示とする利用においては当人の確認ができなくなる。結婚その他のライフイベントで改姓し、法律上の名前と日常生活の名前が違う場合、例えばFacebookでは両者の併記を求めているが、実際の利用者は一方の名前のみを記載している。本人確認につながる個人情報や、見せたくない面を見せないといったプライバシーを保護した上での利用と当人確認を両立させる設計の必要性が見えてきた。調査の実施が最終年度にずれ込んでしまった。

事例調査では、日本および欧州での戦時中や災害時といった大規模は災禍に関する展示を見学し、個人的な日記や手紙、写真の扱いについて調べた。数十年という期間を設定したり、遺族が遺品の提供にあたって選別に携わるなど、現存する人たちとの関わりの配慮は必要である一方で、個人的な情報が含まれた遺品は当時の具体的な状況を知る上では不可欠な資料であることも確認できた。アンケート調査では、まず日本国内で大学生を対象に、いわゆる偉人の遺品について、身内や友人の死について、自身の死について残すもの・残さないものについて聞いた。その結果、史料としての価値を認めつつもプライバシーへの配慮があったほか、遺族としては故人のデータを残したいが、自分が故人であれば削除して欲しいという相反する傾向が見られた。次に、日本と米国、フランスの3カ国において、SNSデータの扱いについて比較調査を行った。その結果、他国と比較して日本では自分の死後SNSデータを削除したいという回答が多くみられた他、いずれの国においても、年代が高いほど自分のデータは削除する傾向がみられた。これらの結果を、学会発表や論文に取りまとめた他、NHK番組への取材を受け一般に向けても発信した。法制度の調査、事例調査ならびに意識調査を完了しているが、調査結果の研究発表および発表をふまえた取りまとめを次年度に繰り越した。今後は実地調査やインタビュー調査を行い、それを踏まえた意識調査と実証分析の実施を中心として進める予定である。また、文化や慣習が強く関連する分野のため、国内外の様々な事例の収集も併せて進める。これまでの文献調査および現状の調査から、欧州および米国の動向と業界の方向性が見えてきた。これらを踏まえて、最終年度は実証分析を行う。国際比較調査で得られた知見について、年度内にまとめた論文を投稿中であり、採択された際には学会発表を行う。発表において参加者と行った議論も踏まえて、研究の成果を取りまとめる予定である。研究代表者の産前・産後休業(3か月)およびその前後の期間は、予定していた国内外の出張や調査を行うことができず、文献調査に切り替えたため。実証分析のための調査実施が遅れたため。また、2017年度内に投稿した国際会議の開催が2018年度であったため。2018年度には、国際学会の参加(5月)および実証分析調査の実施(夏頃)において使用予定である。研究成果の学会発表を行うに当たり、該当する学会が2年おきに開催される学会であったため。国内外の出張や調査を実施する。
原子フィルターを用いた回転ラマンライダーによる赤道下層大気の気温観測

コンパクトな温度コントロールシステムを用いた2つのカリウム原子フィルターとチタンサファイアレーザーを組み合わせて、地表面付近から境界層までの気温を観測できる高スペクトル分解能ライダーを開発した。このシステムを用いて高度分解能150m、時間分解能18分で気温観測を試み、得られたデータをラジオゾンデデータと比較した結果、高度600mから2000mの範囲で誤差2K以内の一致を得た。また、本システムを赤道域のインドネシアに設置した。今後インドネシアにおける気温データを蓄積することにより、赤道域の長期的な変動、climatologyの解析につなげることが期待できる。地表面から境界層までの温度は、ラジオゾンデ以外のレーダー、RASS等では測定できない領域であり、ライダーによって初めて、高分解能の連続観測が可能になる。このようなライダー装置は世界でも限られており、赤道域での観測は未だ行われていない。本研究では、原子ブロッキングフィルターを新たに製作し、これを現在あるインドネシアのライダー観測施設にあるチタンサファイアレーザーと組み合わせて、地表面付近から境界層までの気温を昼夜観測できる回転ラマンライダー装置を構築し、定常的な垂直気温構造の観測を行い、赤道対流活動の詳細な解析を試みることを目的としている。当該年度は以下の成果を得た。1.本研究の要である原子フィルターの最適なセル長、セル温度について、Na原子フィルター設計に用いたプログラムを改良したプログラムによりシミュレーションを行い設計し、カリウム原子セル、温度コントローラー等からなる原子フィルターを製作した。製作したフィルターのブロッキング特性、透過特性等を既存のチタンサファイアレーザー、波長計、パワーメータ等を用いて測定しシミュレーション結果と比較し、良い一致を得た。当初計画では原子フィルターと回転ラマン方式を併用する計画であったが、この実験結果から、原子フィルターのみでも十分な気温測定精度が得られることがわかり、より簡易な方法を採用することとした。2.インドネシア・コトタバンに設置した高機能ライダーの共鳴散乱ライダーに用いているチタンサファイアレーザーについて、現地に出張し状況を確認した。その結果、UPS用バッテリー、フラッシュランプ等の交換が必要であることが明らかとなり、これらのメンテナンスを行った。次年度以降このレーザーと原子フィルターを用いた気温観測ライダーの構築を行う。1.本研究の要である原子フィルターのセル温度を一定に保つための電気炉を作成し、カリウム原子セル、温度コントローラー等と組み合わせて、高安定な狭帯域ブロッキングフィルターシステムを製作し、その安定度を評価した。2.エアロゾルの多い下層大気で問題となるミー散乱のブロッキング性能を製作したフィルターシステムによる評価し、気温観測が十分可能であることを確認した。3.インドネシア・コトタバンに設置した高機能ライダーの共鳴散乱ライダーに用いているチタンサファイアレーザー、並びに受信望遠鏡について、現地に出張し状況を確認した。また観測施設、遠隔観測用のコンピューター等のメンテナンスを行った。次年度にこのレーザーと原子フィルターを用いた気温観測ライダーの構築を行い、気温観測を行う。1.本研究の要である原子フィルターのセル温度を一定に保つ温度コントロールシステムをインドネシアに持って行けるコンパクトなシステムに改良し、従来のシステムと同等の温度安定度(±0.1°C以下)を維持していることを確認した。2.2つの原子フィルターを、既存のチタンサファイアレーザー及び望遠鏡、フォトンカウンターと組み合わせ、大学内において高度分解能150m、時間分解能18分で気温観測を試みた。得られたデータをつくばのラジオゾンデデータと比較した結果、高度600mから2000mの範囲で良い一致を得た。3.インドネシア・コトタバンに設置してある共鳴散乱ライダーに用いているチタンサファイアレーザー及び受信システムを用いて気温観測を試みたが、天候不順のため十分な観測データは得られなかった。

今後インドネシアにおける気温データを蓄積することにより、長期的な変動、climatologyの解析につなげることが期待できる。また、精度の検証のためにMUレーダーRASSとの同時比較実験を計画している。
新しいケラチノサイト分化マーカーとしてのトロンボモジュリンの病理生化学的研究

皮膚におけるトロンボモジュリン(TM)の発現を2種の新しく作成したモノクロナール抗体を用いた免疫組織学的および生化学的に検討し、従来血管内皮での発現のみが強調されてきたTMが、生物活性を持ちつつケラチノサイトに多量に発現していることを明らかにするとともにメッセンジャーレベルで確認した。血管内皮におけるTMの発現は恒常的でin vitroでは炎症性サイトカインにより減少することが知られていたが、炎症性サイトカインの多量に放出される自己免疫疾患である強皮症においてむしろ多量の発現増強が血管壁および表皮に起きていることを明らかにした。さらに、血漿中のTMの発現とも増加していることを明らかにして、その炎症における防御的機構への関与の可能性を示した。また、皮膚腫瘍における検索を行い、分化腫瘍での高度の発現と低分化腫瘍での未発現を明かにし、さらにその発現様式がインボルクリン他の扁平上皮分化マーカーにくらべより基底上細胞特異的に発現することを明らかにし、新しい免疫組織学的なケラチノサイトの分化マーカーとして用い得ることを証明し、現在これらの結果はまとめて投稿中である。
シナプス形成・シナプス伝達機序における新規ユビキチンリガーゼファミリーの機能

我々は,末梢神経において神経損傷後Schwann細胞に発現が誘導される分子をスクリーニングすることによりzinc finger/RING finger蛋白(ZNRFI)を発見し,ZNRF2と共に新しいタンパク質ファミリーを作ることを明らかにした。これまでの研究からZNRFファミリーは神経細胞全般に共通するシナプス形成機序,シナプス伝達機能神経細胞の正常な形態,末梢神経の変性・再生過程におけるSchwann細胞の機能など神経系の多様な機能に関係するE3である可能性が強く示唆されている。本研究においては脳LysateからZNRF1に結合する蛋白としてGlutamine synthetase(GS)をまず同定した。GSはグルタミン酸とアンモニアを基質としてグルタミンを生成する酵素である。GSとZNRF1の発現細胞種の比較から,GSはSchwann細胞におけるZNRF1の基質であると考えられた。GSは末梢神経系ではSchwann細胞と類縁のグリア細胞のマーカーとされ,豊富に発現しているが,神経傷害後のSchwann細胞において発現を検討したところ,GSの脱分化に伴って蛋白発現が低下していた。この発現様式はMPZ,MBPなどミエリン形成型Schwann細胞のフェノタイプを特徴付ける分子群に共通するものだが,こうした分子がすべて転写調節によって発現変化しているのに対し,GSはUPSによってZNRF1依存的におこる蛋白分解の制御によって発現が変化しMRNA発現は変わらないという特異な調節様式を示すことがわかった。GSのどのような機能が髄鞘化に直接関係しているのかに関し,今後更に検討を行なう予定である。我々は、末梢神経において神経損傷後Schwann細胞に発現が誘導される分子をスクリーニングすることによりzinc finger/RING finger蛋白(ZNRF1)を発見し、ZNRF2と共に新しいタンパク質ファミリーを作ることを明らかにした。これまでの研究からZNRFファミリーは神経細胞全般に共通するシナプス形成機序、シナプス伝達機能神経細胞の正常な形態、末梢神経の変性・再生過程におけるSchwann細胞の機能など神経系の多様な機能に関係するE3である可能性が強く示唆されている。本研究では、このように神経系の多様な機能に重要な作用を持つ可能性のあるZNRFファミリーE3リガーゼのターゲット(ZNRF蛋白と結合しZNRF蛋白依存的にユビキチン化を受ける蛋白)の同定を行うことによって、ZNRFによる蛋白代謝機構、ZNRFファミリーによって調節を受けている神経の機能を解析することを目標としている。これまでに、我々はZNRFに結合する蛋白をスクリーニングすることによって、ZNRF1にアフィニティーをもつ基質蛋白の候補を同定した。培養細胞にZNRFとこの候補蛋白を遺伝子導入し基質のタンパク量の変化をイムノブロット法で解析した結果、ZNRF発現量に依存して基質候補蛋白量が減少すること、プロテアソーム阻害剤存在下または、ZNRF1のドミナントネガティブとの共発現では基質候補蛋白の分解が起こらないことを明らかにした。この候補蛋白は主としてグリア細胞に発現しており、Schwann細胞におけるZNRF1の生理的基質であることを確認した。今後、さらにこの基質蛋白のZNRF依存的なユビキチン化とプロテアソーム分解を確認し、この蛋白がZNRF依存的な発現制御を受けることの生理学的意義を明らかにしていく予定である我々は,末梢神経において神経損傷後Schwann細胞に発現が誘導される分子をスクリーニングすることによりzinc finger/RING finger蛋白(ZNRFI)を発見し,ZNRF2と共に新しいタンパク質ファミリーを作ることを明らかにした。
アポトーシスマーカーをターゲットとした尿路上皮癌細胞株での治療戦略の確立

アポトーシス関連タンパクBcl-2/Bcl-xLに対する阻害剤であるABT-737は、尿路上皮癌細胞株に対する細胞傷害効果ならびにmigration抑制効果をもたらし、抗癌剤との併用効果を示した。上部尿路上皮癌術後、膀胱内再発患者におけるアポトーシス関連タンパクの発現が予後悪化因子であることを示した。したがって、ABT-737は尿路上皮癌に対する新規の治療選択肢になりうる可能性を示唆できた。これまでの研究の結果、Bcl-xLタンパクの発現が上部尿路上皮癌患者の予後規定因子であることを立証し、small interfering RNA(siRNA)を導入した尿路上皮癌細胞株において、Bcl-xLタンパクの発現を減弱させることによる抗腫瘍効果が得られることを確認している。これらの結果を基に、新規分子標的治療薬であるABT-737を今回の研究で使用した。ABT-737はBcl-xLを含めた、Bcl-2関連タンパク阻害剤である。尿路上皮癌細胞での抗腫瘍効果、抗癌剤との併用効果の検討では、膀胱癌細胞株としてT24、5637細胞株を使用した。ABT-737単剤投与、シスプラチン単剤投与、ABT-737とシスプラチン併用投与での膀胱癌細胞株に対する抗腫瘍効果をWST-1にて解析を行った。その結果、ABT-737、シスプラチンともに単剤投与での抗腫瘍効果を確認することができただけでなく、併用投与によりさらなる抗腫瘍効果を認めた。また、同細胞株を使用したウエスタンブロットでの解析では、ABT-737投与に伴うBcl-2ならびにBcl-xLタンパク発現には影響を与えないことが確認された。Bcl-xLの発現調節因子であるSTAT3の発現、リン酸化に対する直接的な影響は認められなかった。T24細胞株と5637細胞株における遊走能比較試験ではABT-737単剤投与、シスプラチン単剤投与、ABT-737とシスプラチン併用投与群で比較した結果、それぞれの群で薬剤投与による遊走阻止効果を確認されたが、併用群では更なる効果が認められた。尿路上皮癌細胞株に対する細胞傷害効果の検討を行った結果、T24細胞株、5637細胞株においてコントロール群と比較し、シスプラチン、ABT-737投与群で有意な抗腫瘍効果を認め、シスプラチンとABT-737併用投与群では単剤と比較し有意な併用効果を認めた。アポトーシス関連タンパクの発現の検討で、ABT-737はBcl-2/Bcl-xLタンパク自体の発現レベルや、誘導する転写因子の発現に変化を来さなかったが、T24細胞株と5637細胞株では浸潤・転移に関連するE-カドヘリンタンパクの発現の差が認められた。migration assayの結果、T24細胞株でABT-737投与群での有意なgap closure抑制効果を認めた。5637細胞株ではABT-737投与群で有意なgap closure抑制効果を認めたが、シスプラチン単独投与群では有意な抑制効果は認めなかった。E-カドヘリンの発現レベルの差がgap closure抑制効果に変化に影響を及ぼすことを示した。上部尿路上皮癌患者での臨床データ検討の結果、Bcl-xL染色ポイントの高いグループが疾患特異的生存率、無増悪生存率ともに有意な低下を認めた。上部尿路上皮癌術後の膀胱内再発患者の検討では、高染色ポイントが疾患特異的生存率、無増悪生存率ともに有意な低下を認め、膀胱内再発症例での高染色ポイントは予後に悪影響を与えることを示した。多変量解析の結果、高染色ポイントは疾患特異的生存率・無増悪生存率において予後悪化因子であることを示し、膀胱内再発症例ではBcl-xL染色は有用な予後予測診断ツールであることを示した。結果、アポトーシス関連タンパクは尿路上皮癌患者において予後予測因子であり、ABT-737は尿路上皮癌患者に対する有用な新規抗癌剤となり得る可能性が示唆された。今後、今回得られたデータをまとめ、学会報告・論文投稿予定である。ABT-737を使用した抗腫瘍効果、抗癌剤併用による付加的効果を確認することができたことは、おおむね実験結果の想定と合致している。尿路上皮癌臨床検体での検討:当教室で保存している臨床検体(表在性、浸潤性膀胱癌ならびに上部尿路上皮癌)を免疫組織学的にアポトーシス関連タンパク、ならびに細胞周期、血管新生、転移浸潤因子等を染色し、臨床経過プロファイルを統合させ、発現の差により患者の生命予後がどういった相関、関連があるかを検討する予定である。
オーファンGPCR関連脂質を標的にした骨吸収性疾患の解析と治療法の開発

脂質メディエーターは、シグナル伝達を行う脂質の総称であるが、G蛋白質共役受容体(GPCR)を介してその活性を現すことが多い。われわれは骨吸収性疾患に関連があると思われるGPCRを網羅的に検討した。その中の一つのロイコトリエン受容体の遺伝子抑制は骨吸収を抑制することができることを発表した。また、他の複数のGPCRについても骨疾患との関連性について解明が進んだ。(1)骨吸収関連GPCRを選定する。(3)さらに当該受容体のアンタゴニスト・アゴニストを用いて、病態マウスモデルに対し、治療薬開発の可能性を検討する。われわれはこれまで、既知の脂質リガンド、受容体の骨疾患、骨代謝関連性について研究を進めてきた。その結果、進化系統樹から類推されることでもあるが、骨吸収作用を持つ、より重要なGPCR受容体の存在を予想するようになった。本研究ではこれらの受容体を選定し、in vivo, in vitroで骨吸収作用の解析を行い、また、臨床的な遺伝子治療法の可能性および薬剤開発の可能性を検討することを目的とする。本年度明らかになったこと1.平成20年度に骨吸収関連GPCR受容体を6種選定した。2.また、その分子生物学的性質を明らかにした。3.受容体欠損マウスの育成を開始した。4.平成20年度内に必要量のマウスが確保できなかったため、繰越申請を行い、繰越金を用いて平成21年度に受容体欠損マウスを育成した。本研究ではこれらの受容体を選定し、in vivo,in vitroで骨吸収作用の解析を行い、また、臨床的な遺伝子治療法の可能性および薬剤開発の可能性を検討することを目的とする。2.本年度は受容体欠損マウスを用いて、in vivoで骨吸収作用の解析を行った。6種のうち、3種の受容体に骨吸収性疾患と関連があることがわかった。3.そのうち一つの受容体欠損マウスを用いて、in vivoで骨吸収作用の解析を行った。また、受容体のアンタゴニストを用いて、治療薬開発の可能性を検討した。(発表済み)。4.さらに残り二つの受容体欠損マウスを用いて、in vivoで骨吸収作用の解析を行っている。骨吸収性疾患と脂質メディエーターおよびGPCRを主とするその受容体の関連性は、重要性が予想されるにも関わらず、ほとんど研究されていなかった。われわれは、脂質リガンド、受容体の骨疾患、骨代謝関連性について研究を進めていたが、その結果、骨吸収作用を持つ、より重要なGPCR受容体の存在を予想するようになった。本研究ではこれらの受容体を選定し、in vivo, in vitroで骨吸収作用の解析を行うことおよびGPCR受容体アンタゴニストの骨吸収薬剤としての開発の可能性を検討することを目的とした。BLTlは、脂質メディエーターの一つであるロイコトリエンのGPCR受容体である。そのBLTlノックアウトマウスで骨吸収疾患モデルを作成したとき、BLTlノックアウトマウスでは野生型マウスに比較して骨吸収がおきにくいことがわかった。また、BLTlノックアウトマウス由来破骨細胞のカルシウム吸収能は野生型マウス由来破骨細胞に比較し減少していることがわかった。さらにLTB_4は、BLTl-Gi-Raclの経路を介してBLTlを発現する破骨細胞の形態を変化させた。破骨細胞の細胞活性と形態変化とには密接な関係があることが知られているため、LTB_4はパラクライン・オートクラインに作用してBLTl-Gi-Racl経路を介して破骨細胞活性を増加することが示唆された。また、BLTlアンタゴニストに骨吸収抑制作用のあることもわかった。以上より、BLTlには骨吸収機能があり、そのアンタゴニストの薬剤としての有用性が示された。
パターン認識受容体を介して誘導されるIL-18依存性アトピー性皮膚炎の病態解析

表皮からIL-18を大量に分泌するように遺伝子操作したマウスは、Th2応答やIgEがなくてもIL-18依存性にアトピー性皮膚炎(AD)を自然発症する。臨床研究により、疾患重症度と血清IL-18値間の正の相関が示された。これらの事実から、IL-18に依存するADの存在が予測される。黄色ブドウ球菌に感染するとADは増悪する。そこで、AD増悪因子である黄色ブドウ球菌成分を用いたADマウスモデルを作製し、病態とメカニズムを解析した。マウスの表皮細胞は、黄色ブドウ球菌毒性因子であるprotein A (SpA)刺激により、IL-18を分泌した。AD-proneなNC/Ngaマウスに、界面活性剤を塗布して皮膚バリアを破壊した後に、SpAを連日塗布すると、掻痒性皮膚炎が誘導された。組織学的には、表皮の肥厚と真皮の炎症が観察され、多数の好酸球、マスト細胞、リンパ球などの浸潤像が観られた。また、血清IL-18濃度は上昇したが、IgE値は増加しなかった。一方、所属リンパ節Th細胞はIFN-γ、IL-3、IL-9、IL-13を産生する。この様にTh1サイトカインとTh2サイトカインを産生する特殊なT細胞が誘導されており、報告者は本細胞をSuper Th1細胞と今後呼びたい。IL-18中和抗体を投与すると、SpA/SDS塗布によるSuper Th1細胞への分化誘導が阻止され、また、AD発症も回避された。更にIL-3中和抗体を投与しても、AD発症は阻止された。以上の結果から、黄色ブドウ球菌が関連するADに対しては、IL-18を標的とする治療、さらには予防が有望であることが示唆された。更に、Th1細胞がアレルギー性炎症を誘導するのは、抗原+IL-18刺激を受けると、肥満細胞増殖因子であるIL-3とIL-9を産生できるからであることが明らかとなった。我々は、皮膚ケラチノサイトでIL-18の産生を過剰に誘導することで、アレルゲンがなくてもADを発症させることが可能なことを示してきた。この様な我々の研究から、IL-18がADの発症に深く関わることが明らかとなった。既に我々は、IL-18を野生型マウスに投与すると高IgE血症が誘導されることを明らかにしている。今回の研究では、IL-18がどのような機序でIgE産生を誘導するかを検討した。特に、アレルゲンの非存在下でIL-18がどのようなT細胞亜集団に作用して、高IgE血症とAD症状を誘導させるかを研究した。IL-18を野生型のC57BL/6(B6)マウスに投与すると、IL-4とIgE産生が誘導される。IL-18で刺激を受けたNK1.1^+CD4^+ T細胞(NKT)は、CD40リガンド(L)を発現するとともにIL-4とIL-13を産生した。一方、同じ刺激を受けたconventional CD4^+ T細胞の反応は軽度であった。次に、これらの細胞上のIL-18受容体(R)の発現を比べたところ、NKTはIL-18Rを強く発現していたが、conventional CD4^+ T細胞はほとんど発現していなかった。in vitroの系においてもIL-18刺激はNKT細胞にCD40LとIL-4の発現を誘導する。

従って、IL-18で刺激されたNKT細胞は、直接B細胞を刺激してIgEの産生を誘導した。次に、IL-18をNKT細胞を欠損したCD1ノックアウト(KO)マウスあるいはconventional CD4^+ T細胞を欠損するclass II KOマウスにIL-18を投与したところ、どちらにおいてもIgE産生は誘導されなかった。ところが、class II KOマウスに野生型B6マウスのconventional CD4^+ T細胞を移入した後、IL-18を投与するとIgE産生が誘導された。しかし、IL-4KOマウスのconventional CD4^+ T細胞を移入した後、IL-18を投与してもIgE産生が誘導された。以上のことから、in vivoにおけるIgE産生の誘導にはNKT(NK1.1^+ CD4^+ T細胞)とconventional CD4^+ T細胞(NK1.1 CD4^+ T細胞)の両細胞の共存が必要であることが明らかとなった。アトピー性皮膚炎atopic dermatitis(AD)は乳幼児期に発症が始まる慢性炎症性皮膚疾患である。遺伝性素因にアレルゲン感作、細菌感染が加わっておこると考えられているが、その発症機序に関しては不明な点が多い。これ迄の研究で我々は皮膚ケラチノサイトでIL-18の産生を過剰にすると、多クローン性のIgE産生とAD様の慢性掻痒性皮膚炎が発症することを示してきた(P.N.A.S.,2002)そこで、平成15年度の研究では、病原体成分で上皮細胞を刺激し、IL-18の産生を誘導するとともに、その様な処理を受けたマウスの血中でIL-18とIgEの両者の値が高値になるか検討した結果、IL-18が上昇しIgE産生が同時におこることを明らかにした(Int Immunol,2003)。病原体成分としてprotein Aを用いて皮膚刺激した。その理由は、AD罹患児は黄色ブドウ球菌などの化膿菌に頻繁に感染するからであり、特に黄色ブドウ球菌の中のCowan-I株がprotein Aを産生するからである。平成15年度にはまた、IL-18によるIgE産生誘導メカニズムを研究した。IL-18をC57BL/6バックのCD1欠損マウス(NKT細胞は欠損するが、コンベンショナルCD4^+T細胞は保有する)あるいはクラスII欠損マウス(NKT細胞は保有するが、コンベンショナルCD4^+T細胞は欠損している)に投与してもIgE産生が誘導されないが、クラスII欠損マウスにコンベンショナルCD4^+T細胞を移入すると、野生型と同様に、IL-18を投与されると、IgE産生能を示すことを明らかにした(J Exp Med,2003)。更にまた、一ヶ月前にメモリー型Th1細胞を受身移入されたナイーブマウスに、経鼻的に抗原とIL-18を投与すると、Th1、Th2、ケモカインが産生され、気道の炎症と過敏症が誘導されることも明らかにした(J Exp Med,2004)。以上、IL-18がアレルギー性炎症の誘導に深く関わることを示してきた。従来と全く異なる、アトピー性皮膚炎の発症機序を明らかにした。表皮細胞から恒常的に大量のIL-18が分泌されるように遺伝子設計したマウス(KCASP1Tg)は、自然にアトピー性皮膚炎を呈する。このマウスからSTAT6遺伝子を除去しても皮膚炎は不変であったが、Il18を除去すると皮膚炎を免れた。従って、このアトピー性皮膚炎においては、Th2は不必要で、IL-18が必須であることが明らかとなった。我々は、このようなアトピーを、従来の「アレルギー型アトピー症」に対峙して、「自然型アトピー症」と命名した。
新人看護職員臨床研修制度における教育担当者が役割を担う中で必要とする支援の検討

本研究は、教育担当者が実践している役割および、役割を担う中で経験する困難と対応について明らかにし、教育担当者への具体的な支援について検討することを目的とした。病床数400床以上を有する一般病院の教育担当者12名に対し、参加観察と半構成的面接を実施した。研究結果から、教育担当者が実践している役割や、役割を担う中で経験する困難について正確に把握することの必要性と、それらにもとづいた、教育担当者へのサポート体制、教育担当者への教育、部署のスタッフや管理者への教育などの見直しを行うことを提言した。新人看護職員の卒後臨床研修が努力義務化され,研修を充実させるための体制づくりとして多くの施設で教育担当者が任命され活動している.教育担当者の役割は,看護部門の新人看護職員の教育方針にもとづき,各部署で実施される研修の企画,運営を中心となって行うこと等であり,教育担当者への教育として,看護協会や各施設においてさまざまなプログラムが企画され実施されている.しかしながら,教育担当者が手探りの状態で不安を抱えながら活動していることや,求められる役割を果たせていないと感じていることなどが報告されている.よって本研究は,教育担当者が実践している役割行動の内容と,役割を担う中で経験する困難と対応について明らかにし,これらをもとに,教育担当者への具体的な支援について検討することを目的とする.平成24年度は,教育担当者8名に対し,役割行動に関連するデータを参加観察および面接にて収集し,また困難に関連するデータを面接にて収集した.現在これらのデータを分析中であり,一部については学会発表に向け準備中である.今後,さらに対象者数を増やし,データを集積していく.新人看護職員臨床研修制度が努力義務化され4年目となる現在,教育担当者自身から収集したデータにもとづいて教育担当者に対する具体的な支援策を検討すること,およびそれらを集積することは,教育担当者の教育プログラムを構築する上で意義深いと言える.本研究目的は,1)教育担当者が実践している役割および,役割を担う中で経験する困難と対応について明らかにし,2)1)をもとに,教育担当者への具体的な支援について検討することである.病床数400床以上を有する一般病院に勤務する教育担当者13名を対象に,教育的な活動場面を参加観察することで,実践している役割について明らかにした。また,半構成的面接により役割を担う中で経験する困難と対応について明らかにした.教育担当者は,実地指導者や新人看護職員に対し,研修の進捗状況の把握や学習環境づくり等の間接的支援とともに,実践的な知識や技術の教示等の直接的支援を行っていた.また実地指導者以外の部署のスタッフに対し,新人の状況を確認したり,関わり方について指導したりしながら,新人教育への協力を求めていた.さらに部署の看護管理者への報告を適宜行っていた.教育担当者が役割を担う中で経験する困難については,対応が難しい新人看護職員への指導や,実地指導者への適切な支援,他のスタッフへの働きかけ方などがあげられた.理由として,役割への説明不足による理解の不足,研修での学びを実践に生かす方法がわからない,業務と並行して役割を担うことによる余裕のなさなどがあげられた.役割への困難感は,任命から3カ月頃までの時期に高かった.このような困難な状況の中で教育担当者は,部署のリーダークラスのスタッフに相談したり,教育担当者会議等で情報共有したりしながら,手探りの状態で役割を遂行していることが明らかとなった.以上から教育担当者への支援として,役割への理解を促すための研修等の見直し,学びを実践に生かせるようなサポートシステムの構築,役割を遂行するための業務調整,情報共有できる場の設定等を行っていくことの必要性が示唆された.平成24年度は,役割行動に関連したデータ収集と,困難に関連したデータ収集を20名分行うことを計画した.10月に学内倫理審査会承認後,11月から各施設の倫理審査委員会に申請を開始し,12月からデータ収集を行った.研究手法にあげた参加観察への対象施設および対象者の承諾を得るために、各施設において34回の説明会を実施するなど、実際にデータ収集に至るまでに時間を要したが,3月までに2施設8名の対象者に観察と面接を実施した.役割行動に関連したデータ収集は,対象者が勤務する時間帯に部署管理者及び対象者の承諾を得てナースステーションやカンファレンスルーム等に入り,完全な観察者として1人平均2場面の参加観察を行い,観察内容中に確認したいことがあった場合のみ,対象者の承諾を得て観察終了後に10分程度の面接を実施した.また,困難に関連したデータ収集のための面接は,対象者と時間調整した上で,勤務中や勤務終了後に,対象者が所属する施設のプライバシーが確保できる個室で,1人平均40分行った.観察や面接後は速やかに逐語録を起こし,分析を行った.

現在までに,参加観察で得られた8名分のデータ分析は概ね終了した.また収集したデータの妥当性を検証するために,院内教育の専門家との合同会議を実施し,データに関するスーパーバイズを得た.困難に関するデータの分析は未実施である.25年度が最終年度であるため、記入しない。対象者の目標人数を20名と設定しているため,4月より引き続き研究対象施設を確保し,諸手続およびデータ収集を行っていく予定である.具体的には,1施設については平成25年3月に対象施設の倫理審査委員会の承認を受けているため,4月から部署管理者および対象者への説明を行い,5月からデータ収集を開始する.また,対象者の条件を「病床数400床以上の一般病院に勤務する教育担当者」としていたが,研究への協力の申し出があるにもかかわらず,病床数の条件を満たさないために依頼を見送るケースが生じたことから,「350床以上の一般病院」に変更するなどして,研究協力を依頼し,対象者数を増やしていく。25年度が最終年度であるため、記入しない。
OSS技術教育の基盤整備と支援システムに関する研究

本研究の成果は大きく5つに分けることができる。1つめはスマートフォン向けの学習支援アプリケーションを開発し、2つめは形態素解析を用いた教育用コンテンツのひらがな化を実現した。また、3つめは小テスト用Googleガジェットを開発し、4つめとしてAR技術を利用した新しいeラーニングコンテンツの試作を行った。さらに5つめでは専門用語のDBを作成するとともに、Twitterを用いて検索や登録のための仕組みを開発した。コンピュータ技術や,関連の学問分野の変化が激しく,センターが管理するソフトウェアでは予算的に対応しきれない例が増加している.このようなシステムのコスト削減や,ソフトウェアの先進性,透明性,セキュリティなどの観点からオープンソースソフトウェア(OSS)やフリーウェアの利活用が注目されている.また,技術教育の点においても,特定のベンダの製品に限定されたコンピュータ利用教育の問題を指摘する声も大きく,教育の公平性を保つためにも「オープンスタンダード」なソフトウェアに触れる機会を持つことは大変意義のあることである.近年の情報通信技術のめざましい進展により,高速なコンピュータネットワークを敷設して優れたソフトウェアを利用できる環境存整備した教育が多数見受けられるようになった.このような状況の中、システムのコスト削減や,ソフトウェアの先進性,透明性,セキュリティなどの観点からオープンソースソフトウェア(OSS)やフリーウェアの利活用が注目されている。そこで、これまでにアメリカとベトナムおけるオープンソースソフトウェア技術者の育成の現状について日本人や日本で学ぶ外国人に対する検討を行った。特に、日本人学生は「勉強しても報われない」と考えていたり、「自宅での勉強はほとんどしない」等、深刻な調査結果がベネッセの調べとして新聞報道されるなど、非常に深刻な状況にあることが明らかとなった。そこで、本研究ではこれまで調査を行ったOSS技術者教育に、モバイル・ユビキタス機器上で動作するシステム、さらに現在Mozilla Japanとの共同開発を行っているひらがな言語パックを合わせて、国際的な視点と日本人固有、あるいは留学生に特化した視点からの総合的なOSSの教育利用に関して検討を行い、形態素解析を用いた教育用コンテンツのひらがな化を実現した。これによって、先進的な教育コンテンツを日本語が得意ではない留学生でも活用し様々な知識を得ることが可能となった。なお、本研究の成果は工学部留学生委員会でも報告存行い、来年度の留学生基礎ゼミなどにおいて試験利用することになっている。本年度は学生の能力に応じた学習支援について、ICTの利活用をもとに検討を行った。具体的には、まずはWebベースの教材提示によるブレンディッドラーニングの現状を調査、分析することで、本学のe-Educationの理念に基づく支援方法を開発すること目指した。その具体的な内容として、1つは拡張現実(AR)技術を利用した新しいeラーニングコンテンツの試作を行った。このコンテンツによって、学生が実際に見ている機器や画面の上にヒントや開設などの教授内容を重畳して提示することができるようになった。さらにこのコンテンツはWeb部あう座乗で動作するので従来のeラーニングコンテンツにそのまま組み込むことができる。ただし、授業での利用を想定した評価実験を東北学院大学にて実施する予定であったが、東北大地震の影響でこの作業は中断しており、実践的な評価を行うには至らなかった。また、技術教育で一般的に使われる用語(専門用語)のDBを作成するとともに、マイクロブログとして有名なtwitterを用いて検索や登録のための仕組みを開発した。学習者はDBを意識することなく、しかも普段自分が使い慣れている携帯端末(ゲームや携帯電話など)で、調べたい単語を入力したり、Firefoxの拡張機能を使うことでWebブラウザから直接用語を調べることができるようにした。また、教員による新規登録や更新も同様にtwitterクライアントから簡単に行えるようにした。これらの研究成果は国内外の教育工学に関する国際会議(CACS2010,IETEC2011など)、研究会(電子情報通信学会教育工学研究会など)、全国大会(日本教育工学会、教育システム情報学会など)で報告をした。
国際舞台における日本人のイメージの形成―マダム花子の残像―

本研究は、マダム花子(1868-1945)の活動を明らかにすることを目的として実施した。マダム花子は、20世紀初頭、20年近くにわたって欧米を巡演した日本女優であり、彫刻家オーギュスト・ロダン(1840-1917)の唯一の日本人モデルでもある。花子に関する資料は、海外に点在している。それらを現地調査し、花子一座の活動の実態を一部明らかにすることができた。特に、アメリカ議会図書館やニューヨーク公共図書館で、花子の写真や図版入りの記事や劇評を新たに収集できたことは、学界への大きな貢献であった。この成果は、2013年6月22日に開催される日本演劇学会において発表する。「マダム花子(1868-1945)」と称され、20世紀初頭、20年近くに渡って欧米で興行し、彫刻家ロダンのモデルともなった日本女優の活動を調査することにより、日本人が海外でどのようなイメージを作り上げてきたのか明らかにすることを目的とする研究である。花子は、ヨーロッパ18ヵ国とアメリカを巡演して廻っている。研究代表者が既に調査していたイギリスと、比較的他の(美術)研究者によって調べられているフランスを除いた国を訪れることにし、2011年の10月16日から24日まで、北欧のスウェーデン王立図書館およびヘルシンキ演劇博物館において調査を行ない、写真入りの記事や図版入りの劇評および公演ポスターやプログラム等を収集することができた。また、1906年2月に花子が公演をおこなった劇場(Dramatiska Teaternドラマティスカ劇場)や1912年1月に公演した劇場(Alexander Theatreアレクサンダー劇場)の写真を撮ることができた。翌2012年1月2日から11日まではアメリカ議会図書館およびニューヨーク公共図書館を訪れ、花子一座による1907年のアメリカ公演についてAtranta Journal、The Des Moines Registerなどに掲載された記事や劇評、公演広告などを収集することができた。また、花子一座をニューヨークに招聘したアメリカの俳優アーノルド・デイリー(Arnold Daly)に関する情報(公演プログラムや劇評、プロフィール等)も入手することができた。こうした現地調査によって新たな資料を得ることができた意義は非常に大きい。これまで、その必要性が指摘されながらも着手されることのなかった調査なので、こうして得られた資料を分析し公開することは、日本だけでなく海外の日本学者(Japonologist)にとっても大いに益となるであろう。「マダム花子(1868-1945)」と称され、20世紀初頭20年近くにわたって欧米で興行し、彫刻家ロダンのモデルともなった日本女優の活動を調査することにより、日本人が海外でどのようなイメージを作り上げてきたのか明らかにすることを目的とした研究であった。今までほとんど調査されていなかったアメリカを訪れることにし、2012年6月、2013年1月、2013年3月と、3度にわたってハーバードシアターコレクション、ニューヨーク公共図書館、パフォーミングアーツ図書館(ニューヨーク)、アメリカ議会図書館において、資料の収集・調査を行なった結果1907年10月のBerkeley Lyceum Theatreにおけるニューヨーク公演のプログラムやThe Bystander、The Pacific Monthly、The Theatre Magazine、The Scrap Bookなどの雑誌やSan Francisco Chronicle、Washington Post、Das Neue Drama、Je sais toutなどの新聞に掲載された1907年の花子一座のアメリカ巡業に関する紹介文や劇評および写真を入手することができた。また1909年の花子2度目のニューヨーク公演に関する詳しい記事(Variety)も得ることができた。以上の実地調査によって新たな資料を得ることができた意義は大きい。その分析により、花子が「skilful(多芸多才)な日本人(俳優)」というイメージを公演先の国々で与えたという研究代表者の説は、より確かなものとなった。今回収集した資料を分析し公開することは、日本だけでなく海外の日本学者(Japonologist)にとっても益となるであろうため、当研究の成果は、2013年6月に開催される日本演劇学会で報告した後、英語論文としても発表する予定である。6ヵ月という期間で当初の目的であった北欧2ヵ国(スウェーデンおよびフィンランド)の2都市(ストックホルムおよびヘルシンキ)と米国2都市(ワシシトンDCおよびニューヨーク)における調査を行ない、貴重な資料を入手することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度の経験を生かし、比較的調査を行ないやすく、確実に何らかの資料が入手できると思われる国・都市においての調査を優先する。まず、マダム花子の一座が1911年・1913年と二度に渡って大規模なツアーを行なったイタリアでの調査を敢行する予定である。

海外において短期の滞在で効率よく資料を探すためには現地の方々の助力が不可欠であるため、イタリアに縁故のある研究者に現地の研究者を紹介してもらい、協力していただきながら調査をすすめることとする。本年が最終年度であるので、調査結果は前年度のものと合わせて研究代表者が所属している学会や研究会において発表し、当研究の締め括りをする予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
オゾンフラックスの増加に対する植物アポプラスト内防御メカニズムの解明

オゾンに対する農作物の防御メカニズムを、気孔からのオゾンの吸収とアポプラスト中の抗酸化物質による解毒に関係付けて定量的に解明することを目的として、実験研究を進めている。今年度も、中国江蘇省江都市近郊で実施中の中国科学院土壌研究所の開放系オゾン濃度上昇実験に参加し、観測を行った。同実験は、屋外の圃場の空気中に直接オゾンを放出して実験区内の大気中オゾン濃度を高め、農作物の成長と収量に生じる変化を観測するもので、コムギの収量に及ぼすオゾンの影響について、品種間差が見出されている。この品種間差の原因を明らかにするために、過去3年間の実験結果をまとめて解析した。その結果、オゾン濃度上昇に対して、コムギの収量応答自体には有意な品種間差が認められないが、収量応答の主因である粒重の減少には明らかな品種間差が認められた。この結果は、光合成のオゾン応答やアポプラストのアスコルビン酸含量に関する品種間差とも整合的であった。すなわち、オゾンによって粒重が大きく減少するコムギ品種は、オゾン暴露に伴う最大光合成速度の低下や、CO2固定活性の低下、クロロフィル含量の低下程度が大きく、またアポプラストの還元型アスコルビン酸含量が低かった。こうした変化は、いずれも登熟期の光合成速度低下を通じて粒重の増加を阻害し、その結果収量を減少させたと考えられた。これらの研究成果を論文にまとめて、エンバイロンメンタルポリューションとグローバルチェンジバイオロジー誌に投稿し、いずれも掲載された。オゾンに対する農作物の防御メカニズムを、気孔からのオゾンの吸収とアポプラストでの解毒に関係付けて定量的に解明することを目的として、観測研究を進めている。今年度は、中国江蘇省江都市近郊で実施中の中国科学院土壌研究所の開放系オゾン濃度上昇実験に参加した。同実験では、コムギの止葉の光合成や蒸散、クロロフィル量に及ぼすオゾンの影響について、品種間差が見出されている。そこで、オゾンの影響が明らかに異なる2品種について、オゾン濃度上昇と気孔コンダクタンスおよびアポプラストの抗酸化活性との関係を追究した。観測実施時期は、4月上旬から5月下旬までの約50日間であった。観測の結果、オゾンの影響の出やすい品種と出にくい品種とで、気孔のコンダクタンスに違いは無いが、アポプラストのアスコルビン酸量には明らかな違いがあることが分かった。従って、オゾンの影響がコムギの2品種で異なる原因は、オゾン取り込み量ではなく、取り込まれたオゾンの解毒量が品種間で異なることにあると考えられた。ただし、観測結果には年次間で違いが見られたので、その原因をさらに追究する必要がある。これらの研究成果を、オーストラリアブリスベーンで開催された国際生態学会議、ベルギーのテルブーレンで開催されたヨーロッパ長距離越境汚染会議、日本農業気象学会国際シンポジウムで発表するとともに、論文にまとめてグローバルチェンジバイオロジー誌に投稿し、掲載可となった。