hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域文化の再生とテレビーNHK番組「ふるさとの歌まつり」の社会文化的実証研究

本研究は1966年4月7日から1971年3月29日に亘り放映されたNHK番組「ふるさとの歌まつり」が、地域社会の伝統行事に対する関心を広げ、地域伝統文化活性化の導因となるとともに、観光化への道を開いていった過程を分析し、TVによる地域文化の開発原理を探るための実証的調査研究である。「ふるさとの歌まつり」が、地域文化創成に寄与するとともに、以後のTV番組による地域文化の観光化に先鞭をつけたことは、一般に知られている。それは、TVメデアによる地域文化掘り起こしの画期的な実験であると同時に、地域文化が都市化の中で変質していく契機を提供したものであった。本研究は、三年間にわたり同番組に取り上げられたすべての地域を対象として、総合的、多角的に全国的実証的調査を行なうとともに、重点的な地区について、詳細な聞き取り調査を実施し、全国約600の市町村および祝祭行事関係者の協力をえて、TVコミュニケーション時代の祝祭文化の実態を明らかにすることができた。本研究の結果、TVメディアによる地域文化掘り起こしと、都市化のなかでの地域文化が持続に関する基本的な原理を明らかにすることができ、成果は十分挙げられたと確信している。成果の詳細な内容とその具体的なデータは、添付報告論文のなかに記載してあるので、再説しないが、成果を全国の市町村に配布することによって、将来への方向付けの一端をも果たし得たと思う。平成6年度は、NHKおよび宮田輝未亡人の協力により、NHK番組「ふるさとの歌まつり」の番組制作に関する調査を行なうと共に、統一文書による質問書調査を実施し、これに基づいて関東地方以北の現地調査を実施し、同時に、中部地方についても、予備的な現地調査を実施した。当初予定したよりも、「ふるさとの歌まつり」の全番組内容を把握することが難しく、質問書発送までに約6か月を要したため、質問書回収、分析も時間的にずれ込み、結果的には、関東地方以北の現地調査もまだ完全には出来上がっていない。しかし、この間に、対象地の社会文化的諸環境に関する資料収集はおおいにすすみ、また、関東地方以北の現地調査についても、すでに完了した地域についての成果は予期したより大きく、TVメデアによる地域文化掘り起こしの画期的な実験の実態が明らかになりつつある。現在問題になっている点は、上記のごとく、一部に番組に内容の把握が極度に困難なものがあり、現地の状況はわかっても、番組との関係が十分に掴めないものがあることで、当時のビデオ・テープに欠落があること、番組シナリオと実際との間に食い違いのあることが、その原因である。しかし、現在、NHKの協力をえ、この点の解明に努力しており、平成7年度には、基本的に解決される見通しである。また、こうした事情から、当初予算の使途配分にも、資料収集整理関係予算が多くなり、旅費と謝金の支出が少なかった。平成7年度の計画により、この不均衡を是正する予定である。平成7年度は、NHKおよび宮田輝未亡人の協力により、NHK番組「ふるさとの歌まつり」の番組制作に関する調査を継続し、統一文書による質問書調査により九州、四国、中国、近畿、北陸、中部の各地方の調査データを収集した。これにより、北海道、沖縄を除いて、調査データはほとんど予定通りに収集することができた。そのほか、質問書調査の回答中、非常に重要だとおもわれる事項について、さらに精査するため、上記各地で「ふるさとの歌まつり」放映当時の状況を知る古老を中心として、現地調査を実施し、その詳細な実態を明らかにすることができた。現在、これらのデータについて分析をすすめているが、有為な回答が極めて多く、また詳細な当時の状況や現在の状況についても丁寧な記述が見られ、大いに成果が期待できるものと確信している。現在の段階での問題点は、前年度同様、一部に番組に内容の把握が極度に困難なものがあり、現地の状況はわかっても番組との関係が十分に掴めないものがあり、さらに当時のビデオ・テープにも欠落があり、番組シナリオと実際との間に食い違いのあることである。しかし、NHKおよび宮田未亡人の協力により、かなりの部分について問題を解決しつつある。なお、作業継続中のため、いまだ研究発表の予定はできていない。

平成8年度は、過去二年度の継続として、NHKおよび宮田輝未亡人の強力により準備したNHK番組「ふるさとの歌まつり」の番組制作に関するアンケート調査をすべて完了した。これにより、本研究の目的である地域文化とNHK番組「ふるさとの歌まつり」との社会文化的関連について、基本的なデータを収集することに成功した。また、質問書調査の回答中、非常に重要だとおもわれる事項について、さらに精査するため、各地で「ふるさとの歌まつり」放映当時の状況を知る古老を中心として、現地調査を実施してきたが、今年度もこの作業を継続しておこない、本研究に関連する詳細な実態を明らかにすることができた。さらに、これら三年間にわたる情報集積をもとに、全体的な総合分析をすすめ、考察を完了した。その上で、これを「地域文化の再生とテレビーNHK番組『ふるさとの歌まつり』の社会文化的実証研究-」として、女子栄養大学紀要第27号に掲載することができた。その内容は、1.研究の目的と方法、2.番組の編成とその内容、3.「ふるさとの歌まつり」と地域伝統文化-調査結果から、4.「ふるさとの歌まつり」とはどんな番組であったか、5.結語の五章からなる。本論文の完成をまって、全国の協力者約600か所について、研究成果を報告し、さらに批判と修正の協力を求めた。以上で本研究は終了したが、さらに関連する研究を、別途続行する予定である。
「気球」の誕生と近代ロシア文学に見る批判的異文化受容―フランス崇拝からの展開―

近代ロシア社会が形成される過程における外国文化受容のあり方を明らかにする作業の一環として、本研究では18世紀末に行われたフランスのモンゴルフィエ兄弟による熱気球の実験に注目した。この気球実験の成功はヨーロッパ中に大きなインパクトを与えたが、ロシアにおいては科学の進歩としてだけでなく、先進国としてのフランス文化の影響と役割について再考するきっかけにもなった。本研究は、この気球による飛行実験が成功した1783年を起点に、ロシアの作家達の反応を考察するものである。初年度は気球誕生直後に発表されたロシアの作家達の作品を中心に資料調査と考察を行った。2年目は初年度の作業を踏まえ、1784年にロシアで気球実験の禁止令が施行されて以後の時期を取り上げた。気球がロシアに与えた影響について考察を試みるべく、18世紀末から19世紀にかけての書籍・雑誌を中心に、「飛行」、「飛翔」の主題を含んだ作品に関する情報を収集した。先進国フランスにおける実験の成功を受けて、他の地域でも気球の機能の向上を目的とする実験が重ねられた。気球は戦争や気象観測等への利用や、贅沢な娯楽のための実用化という点においても、当時の人びとの関心と期待を集めることになる。また、気球は従来人間が抱いていた「飛行」、「飛翔」に対する理解だけでなく、世界観や美意識に対しても影響を及ぼしたのであり、こうした諸点を踏まえながら今年度は収集した資料・作品の考察に着手した。研究の成果の一部については、2018年ロシアで開催されたトゥルゲーネフ記念国際学会で報告した他、2019年7月に開催されるイギリスでの18世紀学会国際大会でも発表する予定である。初年度の調査の過程で、気球実験の成功が戦争の形態に及ぼした影響について把握するために、18世紀末から19世紀にかけてのヨーロッパの戦争史に関する追加の調査が必要となったため、今年度はこの補完的な作業を済ませた上で、当初の予定通り「気球」に関連する資料、及びそれに加えた「飛行」「飛翔」のテーマを含んだ作品の調査にも着手した。研究開始当初の予定と比べ、課題に対してより多角的なアプローチを試みることになり、作業は概ね順調であるといえる。次年度は「飛行」「飛翔」の主題を扱った作品の調査を継続しながら、これらの主題がどのような意味をもつものであったかを考察し、「気球」とそれらの関わりについても明らかにする。近代ロシア文化が飛躍的な発展を遂げた19世紀以降の作品へと考察対象を広げていく予定である。発表の場としては早稲田大学で開催予定のワークショップ、18世紀学会国際大会などを予定している。近代ロシア社会が形成される過程を、書簡、日記等の広義の文学作品に現れた外国文化受容の姿勢の考察を通して、明らかにする作業の一環として、本研究では18世紀末にフランスのモンゴルフィエ兄弟が実施した熱気球の実験に注目している。気球実験の成功はヨーロッパ中に大きなインパクトを与えたが、ロシアでは単なる科学の進歩としてだけでなく、自国におけるフランス文化の意味を再考するきっかけにもなった。本研究は、この気球による飛行実験が成功した1783年を起点に、18世紀末から19世紀初頭にかけての時期を3つに分けて、ロシアの作家達の反応を考察する計画であり、初年度は<気球誕生からロシアでの実験禁止令公布>までの期間に重点を置いて、資料調査と作品考察を行った。1783年6月、モンゴルフィエ兄弟が最初の気球の無人飛行実験を成功させたことで、ロシアでもこの新しい発明は話題になり、気球実験者達の報告書も、ロシア語に翻訳されて出版されるほどに注目を集めた。11月に初めて有人飛行に成功した時期から禁令までの間、エカチェリーナ2世自身も参加していた雑誌には「気球」そのものや、「飛行」を主題にして書いた詩人や作家の文章が複数発表されていた。今年度の研究調査ではそれらの収集・分析を通じて、エカチェリーナ2世、及び当時のロシアの作家達の、気球をめぐる価値観について明らかにした。調査の過程で、現段階までの研究成果の一部を、イギリスで開催されたスラヴ東欧学会国際大会等で発表した。昨年度は研究計画に基づき、18世紀後半から19世紀のロシアの作家や宮廷関係者に関する資料を、特にロシアにおいて気球禁令が発布される1784年以前のものに注目して、集中的に調査し、その際にロシアのサンクト・ペテルブルグの図書館、および日本のスラブ・ユーラシア研究センターを中心に活用した。様々な資料から一定の調査結果と見解を得ることはできたが、それと同時に18世紀末の「気球事件」への理解を深めるためには、ロシアの当時の社会的動向について、政治的および戦史的な観点から論じた資料を収集する必要が生じ、追加の調査と考察のために時間を多めに要することとなった。以上の作業を踏まえて、今年度に完了できなかった事項については来年度に実施することとしたい。

2年目は初年度の作業を踏まえ、1784年にロシアで気球実験の禁止令が施行されて以後の時期を取り上げた。気球がロシアに与えた影響について考察を試みるべく、18世紀末から19世紀にかけての書籍・雑誌を中心に、「飛行」、「飛翔」の主題を含んだ作品に関する情報を収集した。先進国フランスにおける実験の成功を受けて、他の地域でも気球の機能の向上を目的とする実験が重ねられた。気球は戦争や気象観測等への利用や、贅沢な娯楽のための実用化という点においても、当時の人びとの関心と期待を集めることになる。また、気球は従来人間が抱いていた「飛行」、「飛翔」に対する理解だけでなく、世界観や美意識に対しても影響を及ぼしたのであり、こうした諸点を踏まえながら今年度は収集した資料・作品の考察に着手した。研究の成果の一部については、2018年ロシアで開催されたトゥルゲーネフ記念国際学会で報告した他、2019年7月に開催されるイギリスでの18世紀学会国際大会でも発表する予定である。初年度の調査の過程で、気球実験の成功が戦争の形態に及ぼした影響について把握するために、18世紀末から19世紀にかけてのヨーロッパの戦争史に関する追加の調査が必要となったため、今年度はこの補完的な作業を済ませた上で、当初の予定通り「気球」に関連する資料、及びそれに加えた「飛行」「飛翔」のテーマを含んだ作品の調査にも着手した。研究開始当初の予定と比べ、課題に対してより多角的なアプローチを試みることになり、作業は概ね順調であるといえる。次年度は今年度のテーマを継続し、当初の計画通り、<ロシアで気球飛行が禁止されていた期間>に注目して、当時発表された気球にかかわる文書を調査することを試みたいが、今年度のテーマに含まれる、<禁令までの作品>についての追加調査も合わせて行う予定である。発表の場としては、ロシア文学会、その他国際学会等を予定している。次年度は「飛行」「飛翔」の主題を扱った作品の調査を継続しながら、これらの主題がどのような意味をもつものであったかを考察し、「気球」とそれらの関わりについても明らかにする。近代ロシア文化が飛躍的な発展を遂げた19世紀以降の作品へと考察対象を広げていく予定である。発表の場としては早稲田大学で開催予定のワークショップ、18世紀学会国際大会などを予定している。本年度は「気球」のテーマを通して本課題の調査を行ったが、アプローチの方法の多様さのため、新たな資料が必要となったが、それらを本年度内に購入することができず、次年度に入手することになった。未使用の研究費は、それらを含めた次年度の資料購入、複写費と、資料収集等のための出張費にあてたい。本年度は「気球」に加えて「飛行」のテーマについても調査を行うことになったが、必要となった新たな資料及び研究遂行の際に使用する機材を年度内に購入することができず、次年度に入手することになった。未使用の研究費は、それらを含めた次年度の資料購入の費用と、資料収集等のための出張費にあてたい。
トロンボポエチン受容体機能ドメインの解析とその下流シグナル分子の同定

トロンボポエチンとエリスロポエチンのシグナル伝達クロストーク造血因子トロンボポエチン(TPO)が赤芽球分化を誘導することを示唆する所見が、これまでに数施設から報告されているが、その詳細な分子機構は明らかにされていなかった。我々は、TPOで巨核球分化が誘導できるヒト白血病細胞株UT-7/EPO-Mplおよびそのdeletion mutantシリーズ細胞株(Takatoku,et.al.,J.Biol.Chem.1997)を作成し、TPOシグナルがどのようなシグナル機構で赤芽球分化を誘導できるか検討を行った。その結果、TPOはその受容体(c-Mpl)を介して赤芽球分化を誘導することが明らかになった。次にc-Mplの詳細な細胞内シグナル伝達機構をc-Mpl deletion mutantを用いて解析したところ、c-Mpl細胞内領域のBox2部位が赤芽球分化に必須であることが分かった。そしてBox2部位を介しTPO依存性にJak2が活性化され、エリスロポエチン受容体(EPOR)に活性化Jak2が会合し、TPOによる赤芽球分化を誘導していることを明らかにした。さらに、TPOによる赤芽球分化にはc-Mpl以外にEPORの発現が必要なのかどうかを、マウス白血病細胞株Ba/F3を用いて検討した。その結果Ba/F3にc-MplおよびEPORの両者が発現したときに、TPOによる赤芽球分化が強く誘導され、TPO依存性の赤芽球分化にはEPORの発現が重要であることを明らかにした(Takatoku,et.al.submit)。我々はトロンボポエチン受容体(TPOR)のdeletion mutant cDNAを作成し、ヒト白血病細胞株UT-7/EPOに安定発現させ、TPOR機能ドメイン解析を行った。これにより細胞増殖や巨核球分化に必須な領域はアミノ酸575-586とアミノ酸615-630にあり、アミノ酸587-614には細胞増殖や巨核球分化を負に制御する領域が存在することを明らかにした(Takatoku, et al.,J.Biol.Chem.1997)。次に細胞増殖や巨核球分化の制御に、どのような細胞内シグナルが関与しているかを解析した。その結果JAK2-STAT、Raf-MAPの2つのシグナル経路が重要な役割を演じていることが明らかにした(投稿準備中)。さらに我々はTPO刺激により赤芽球への分化が誘導されることを見出した(Yamada, et al.submit)。そこでTPORとエリスロポエチン受容体(EPOR)の間にシグナルクロストークが存在するのではないかと考え、細胞株を用いて解析したところ、TPO依存性にTPORとEPORにシグナルト-クがあることをはじめて見出した。今後さらに検討を加え発表予定である。
無加圧焼結法によるNi-A1系金属間化合物完全緻密体の作製

Ni_3Al金属間化合物の作製法の一つとして、加圧焼結法が検討されているが無加圧焼結法により完全緻密体が得られるならば、複雑形状部品の製作が可能となり製作工程も大幅に簡略化できる。一方、著者らはこれまでCu系とFe系の細粉について無加圧固相焼結の完全緻密化に関する研究を行って来ているので、これらの知見の下に、本研究ではNi_3AlならびにNi基超合金の基本組成系であるNi-Al系について無加圧焼結による緻密化特性を調べ、Ni_3AlおよびNi+Ni_3Al合金の完全緻密体を得る条件を検討し、併せてその機械的性質を調べた。結果は以下の通りである。乳鉢混合により得られた種々の組成のNiAl+Ni混合粉(NiA1;14μm、Ni;5μm)の成形体を、真空焼結{焼結温度(T_s);15231673K、焼結時間(t_s);3.6k_s}した結果、焼結体の相対密度(D_s)は、いずれの組成、T_sにおいても98%以下となり、この条件下では完全には緻密しなかった。しかし、82at%Ni以上の高Ni組成においては、T_s高くしてもD_sは停滞傾向にあるに対し、7078at%Niの高A1組成では停滞する傾向はなかった、前者の結果は、著者らが提唱している「還元生成ガスの平衡圧説」により説明できたが、後者の結果は、この説では説明できず、混合粉中のNiAl粗粉の割合が多いことに起因すると思われた。そこで、ボールミルによってNiAlを微粉砕した混合粉を用い、t_sを14.4k_sと長くした結果、7078at%NiにおいてDsは100%となり、目的とする完全緻密なNi_3AlとNi+Ni_3Al焼結体が得られた。これらの曲げ強さと硬さはそれぞれ1.3GPaと330Hv、2.9GPaと310Hvとなり、溶製材またはHIP焼結体と同等の値であった。
高齢者・視覚障害者（ロービジョン）のためのダイナミック・サインの研究

今年度は下記のプロジェクションされた視覚表示物のうち、静止画像の視認性についてロービジョン被験者を対象に実験を行った。実験1では、静止画による刺激の複雑さとコントラストの関係を検討する実験を行った。提示刺激:線,数字・図形,日本語単語,英語単語,ピクトサイン,コントラスト: 7段階の条件に対し、ロービジョン20名の正答率及び見やすさの5段階評価を記録した。実験2では、動画による提示速度・複雑さ・コントラストの関係を検討する実験を行った。提示刺激:線,数字・図形,日本語単語,英語単語,ピクトサイン,コントラスト: 3段階,移動速さ:5段階の条件に対し、ロービジョン3名の正答率及び見やすさの5段階評価を記録した。1の静止画実験により、ロービジョンが見やすいと思うコントラストの範囲は、刺激のタイプによって異なることが明らかとなった。さらに刺激の種類によっては、コントラストが上がるほど見やすさの主観評価は向上するが、正答率の向上にはつながらない場合があることも明らかとなった。プロジェクションされた視覚表示物に対し、ロービジョンが見やすいと感じるコントラストが明らかとなった。また見やすいという主観評価と正答率との関係が刺激の複雑さによって変化することも明らかとなった。次年度は引き続き実験の被験者を増やすとともに見やすさの判断に大きく影響する視覚的要素の実験も行う。高齢者やロービジョン(全盲ではない視覚障害者)は視機能の低下により、重要な公共サイン、避難や災害情報を見逃す可能性がある。近年プロジェクションマッピング(図1)や津波避難情報など、アニメーションや点滅のような動的で複雑な情報案内が多方面に急速に広がりつつある。このような動きや時間的な変化のある視覚情報を用いた案内表示をここでは“ダイナミック・サイン(動的なサイン)"と呼ぶ。今後急速に拡大するダイナミック・サインを確実に伝達させることは高齢者・障害者配慮の観点でも必須となる。本研究では、新しいダイナミック・サイン開発のための、ロービジョンや高齢者に見やすい動的な文字や記号等の設計方法について実験的に検討することを目的とする。今年度は、初年度のためロービジョン者を想定した実験方法の検討と実験環境のセットアップを行った。<実験環境>プロジェクション表示床面のセッティング、提示用プロジェクターの設置と組み立て、また環境照度の値の決定を行った。<提示刺激内容>コントラストと見やすさとの関係を検討するため、視距離に対する文字の大きさと背景とのコントラストを検討した。提示刺激内容、背景と提示刺激の輝度、提示順序、提示刺激の大きさ、提示時間の制限の有無を検討した。刺激のコントラストは十分見やすい状況からかなり見えにくい状況まで網羅できるよう検討した。<実験方法>1つの種類の刺激に対し、同じ輝度コントラストが3回提示されるようランダマイズして提示するプログラムを作成した。全ての刺激で静止状態で提示されるものを作成した後、一部の刺激については一定の速度で移動するプログラムも同時に作成した。また回答方法は見やすさの主観評価に加え、何が見えたかの正答率も記録することとした。さらに健常者で予備実験を行い、実験の総時間、休憩時間の頻度と長さ、教示の適切さ、解答用紙の適切さについて検討を行った。初年度として実験環境のセッティング、実験方法の確立が概ね終了した。今後は、ロービジョン被験者による実験を開始する。今後の課題として、健常者で問題がなかった実験方法・実験環境において、ロービジョン者が安全にまた負担が大きすぎることなく実験が遂行できるかを検討する。特にロービジョン者は一般的に見えにくい場合が多いため予備実験よりさらに時間がかかる可能性があるため、時間配分については十分吟味する。その上でロービジョン者のデータを計測を開始する。実験セットアップのため、予定より長い人件費の支払いが生じたため。ロービジョン被験者は遠方な方が多く日程調整が困難なことと、本実験実施は今年度初めてなこともあり、疲れのための休憩や回答方法の確認のための時間を十分確保するため、実験を分散させて行うことにしたため。
タイプIIコラーゲン関節炎におけるリンパ球異常の分化過程に関する研究

慢性関節リウマチ(RA)の動物モデルであるタイプIIコラーゲン関節炎マウスを用いて、その病因を明らかにするためにリンパ球の各分化過程における異常について検討した。8週齢のDBA/1Jマウスを用いて、型通りにタイプIIコラーゲン関節炎を発症させた。感作前、感作後2、4、6、8週時に骨髄血、胸腺、リンパ球、末梢血を採取し、それぞれより比重遠沈法によりリンパ球を分離した。各リンパ球のマイトジェン刺激、タイプIIコラーゲン刺激に対する増殖能を検討した。さらに、自己抗原に対する反応をみるためにブロメリン処理マウス赤血球に対する自己抗体の存在を免疫プラーク形成細胞数を計測した。また、前年度の続きとして、滑膜のリンパ球サブセットを免疫組織学的に検討した。各種マイトジェン刺激による増殖能の検討では、各臓器よりのリンパ球にて有意の変動は示さなかった。一方、タイプIIコラーゲン刺激に対する増殖能の検討では、各臓器ともに増殖能の増加を認めた。その反応の程度はリンパ節のリンパ球に最も強く認められた。自己抗体の検討では、いずれのリンパ球においても赤血球に対する明らかな自己抗体の存在を認めなかった。滑膜のリンパ球サブセットの検討では、サプレッサー、キラーの減少とヘルパーインデューサー、B細胞の増加を認めた。前年度の結果も含みタイプIIコラーゲン関節炎のリンパ球は、RAと同様のリンパ球サブセットの変化をきたし、しかもその変化は骨髄、リンパ節、末梢血、滑膜で認められた。すなわち、本モデルにおけるリンパ球異常は骨髄レベルで既に存在しており、その後の分化過程での異常によるとは考えにくい結果が得られた。一方、リンパ球機能の検討からはRAと同様にタイプIIコラーゲンを抗原として認識していると考えられたが、自己抗原には反応を示さなかった。慢性関節リウマチの動物モデルであるタイプ||コラ-ゲン関節炎マウスを用いて,その病因を明らかにするためにリンパ球の各分化過程における異常について検討した。8週齢のDBA/IJマウスを用いて、型通りタイプ||コラ-ゲン関節炎を発症させた。感作前、感作後2,4,6,8週時に骨随血,胸腺,リンパ節,未梢血を採取し,それぞれより比重遠沈法によりリンパ球を分離した。Lyt2(サプレッサ-,キラ-細胞),L3T4(ヘルパ-,インデュ-サ-細胞),B220(B細胞)の各抗体を用いてリンパ球サブセットの検討を行った。未梢血リンパ球では,感作後2,4,6,8週のいずれの時期においても有意のLyt2陽性細胞の減少とB220陽性細胞の増加が認められた。しかし,L3T4陽性細胞には有意の変動は認めなかった。さらに,リンパ節においては末梢血と全く同様の変動が認められたが,胸腺では有意のサブセットの変動は認めなかった。一方,骨随血では,末梢血と同様の変動を認めるとともにL3T4陽性細胞の有意の増加も認めた。これらのことから,タイプ||コラ-ゲン関節炎のリンパ球は骨随のレベルにおいてすでにヘルパ-,インデュ-サ-細胞,B細胞の増加とサブレッサ-,キラ-細胞の減少が存在することが明らかとなった。その後のリンパ球分化・過程において胸腺では、異常を認めず,リンパ節および末梢血においてサプレッサ-,キラ-細胞の減少とB細胞の増加を認めた。胸腺およびヘルパ-,インデュ-サ-細胞の変動が分化過程でマスクされている結果については,骨随と末梢の異常誘導過程の共存の可能性もあると考えられ,実際の炎症の場である滑腺についてもリンパ球サブセットの検討中である。
蛍光を発する半導体超微粒子の電子移動機構とその応用

本研究は、半導体超微粒子の蛍光を利用した新規な電気化学デバイスの構築を目的とし、種々のレドックス種の添加による粒子の光電子移動による蛍光消光について調査した。CdTe超微粒子に関する研究から、消光には粒子および消光剤の電位と、両種の間にはたらく静電相互作用が大きく影響していることが明らかになった。また、近年我々のグループは毒性の低い新規な半導体超微粒子、ZnS-AgInS_2固溶体超微粒子(通称ZAIS超微粒子)の合成に成功しており、量子収率も50%程度まで向上した。そこで、ZAIS超微粒子の蛍光を用いた物質のセンシングを試みた。まず、物質の電荷による静電相互作用が蛍光消光に大きく影響することを利用しようと考え、酸化還元によって価数が変化する消光剤を探索した。その結果、フェロセンやフェナジンの誘導体は酸化体のみが強い消光作用を示し、還元体はほとんど消光させないことが明らかになった。それらの物質の酸化状態を酵素反応によって制御することで、基質の添加によって蛍光発光するバイオセンサーを作製することに成功した。作製したセンサーは、電気化学型のバイオセンサーと比較してはるかに低い検出限界を有している。また、紫外光源さえあれば測定物質濃度を蛍光発光強度として目視で確認することができる。続いて、粒子および消光剤の電位が消光に与える影響について研究を進めていくと、有機物の中でも還元電位が卑な9-アミノアクリジンの消光作用は、ZAIS超微粒子の固溶比(ZnS/AgInS_2)に影響され、ZnSが含まれていないとまったく消光を示さず、ZnS比が多くなればなるほど消光作用が強くなることがわかった。ZnSが多いとバンドギャップは広くなるので、電子伝導帯下端の電位も負側にシフトすると考えられ、それによって粒子から消光剤への電子移動が可能になったと考えられる。この結果は、蛍光強度によって物質の酸化還元電位を計る新しい技術の基礎となるものと考えられる。
脳機能発達のチェック機構におけるグリアーニューロン回路網の役割

脳神経回路形成が正常に行われているかどうかをチェックする機構の存在について仮説を立て、先行発達・発散系のモノアミン神経系の役割に焦点を絞り研究を行った。生後初期に、5,7-dihydroxy-tryptamine(5,7-DHT)や6-hydroxy-dopamine(6-OHDA)を脳室内投与し、それぞれ、セロトニン神経系終末やカテコールアミン神経終末をコントロールの20%以下に低下させて、行動およびそれぞれの神経伝達物質異常について検討してきた。前者は、寡動モデル(あるいは一部自閉的行動モデル)、後者は、多動症モデル(注意欠陥多動性障害ADHDモデル)ができる。このようなモデルでのグリア-ニューロン相関についての研究を進めるために、脳局所のモノアミン神経終末破壊後の全脳における反応部位を探った。セロトニン神経系が対象である実験においては、グリア細胞にもかなりの量発現しているセロトニントランスポーター(セロトニン再取り込み部位)のタンパク発現量の指標である[11C]DASBを用いて、MicroPET(ポジトロンエミッショントモグラフィー)研究を行った。カニクイサルを麻酔下で前頭葉の一部に5,7-DHTを投与し、直径1mm程度の微小部分の機能低下を惹起した。MicroPETによる撮像は、破壊直前、破壊後5回にわたり行い、セロトニン神経の起始核である背側縫線核でその発現が28日後辺りでピークとなり、2-3倍に上昇するデータを得た。その後の観察により、92日後にはほぼ前値に戻った。このような一過性の起始核による反応が活性化マイクログリアによるものかどうか、ラットでのモデルを用いて、活性化マイクログリアに関するイメージングである[11C]PK11195、[11C]DAA1106によりMicroPETで行い、活性化マイクログリアの集積を見いだすことに成功した。セロトニン神経系が対象である実験においては、アストログリアにもかなりの量発現しているセロトニントランスポーター(セロトニン再取り込み部位)のタンパク発現量の指標である[11C]DASBを用いて、カニクイサルでのMicroPET(ポジトロンエミッショントモグラフィー)研究を行った。カニクイサルを麻酔下で前頭葉の一部(9/46野)に5,7-DHTを投与し、直径1mm程度の微小部分の機能低下を惹起した。MicroPETによる撮像は、破壊直前、破壊後7,14,28.56,92日後に行い、セロトニン神経の起始核である背側縫線核でその発現が28日後辺りでピークとなり、2-3倍に上昇するデータを得た。このような一過性の起始核による反応が、セロトニン神経系に特異的なものであるのか、また、この発現はグリアの発現性によるものかどうか、グリオーシスに関するイメージングである[11C]PK11195を同じくMicroPETで行い、検討している。
広領域中性子照射による核融合炉材料からのガンマ線生成の研究

核融合炉の核熱設計の際、ガンマ線発熱量の評価及びガンマ線遮敞計算のために、ガンマ線生成核データが必要になる。本研究では、核融合炉の構造材として用いられる可能性の高いステンレス・スチールに着目し、特にその構成要である鉄とニツケルについて、夫々、keV中性子捕獲ガンマ線スペクトル及びMeV中性子生成ガンマ線スペクトルを測定した。更に、重核におけるガンマ線生成機構を調べるために、Ag,In,Sb,IのkeV中性子捕獲ガンマ線スペクトルを測定した。keV中性子捕獲ガンマ線スペクトルの測定は、東京工業大学原子炉工学研究所に設置されている3UH-HCペレトロン粒子加速装置を用いて行なわれた。ガンマ線は、76mmφ×152mmのNaI(Tl)検出器で囲んだコンプトン抑止型検出器を用い、中性子飛行時間法によって観測された。一方、MeV中性子生成ガンマ線スペクトルの測定は、東北大学工学部のダイナミトロン加速器を用いて行なわれた。生成ガンマ線は、実効体積80ccの高純度ゲルマニウム検出器を用い、中性子飛行時間法により測定された。その結果、鉄のkeV中性子捕獲ガンマ線スペクトルでは、【^(57)Fe】の基底状態及び第1励起状態への強い遷移が観測された。統計模型に基づく計算と比較すると、観測スペクトルは、かなり硬いスペクトルであった。Ag,In,Sb,Iの捕獲ガンマ線スペクトルは、ピグミー共鳴を含むBrink-Axel型のガンマ線強度関数を用いて予備的解析がなされた。これから、Ag,Inのガンマ線スペクトルには、ピグミー共鳴の存在が認められた。しかし、Sb,Inに対しては、ピグミー共鳴が存在しないか、又は、ピグミー共鳴の日強度が極端に弱められていると思われる。【^(58)Ni】による非弾性散乱に関しては、第1励起状態の励起断面積は評価値に良く一致しているが、第2,第3励起状態に対する評価値と観測値とは大幅に異なっていることがわかった。
酸化グラフェンを用いたオールカーボンスーパーキャパシタの構築

本年度は当初の計画通り、前年度までの成果をもとにGOSCのキャパシタ特性向上、構造最適化を中心とした研究を行った。1電解質膜:硫酸とGOのハイブリッド体を用いることで、多量の電解質イオンを貯蔵し、高イオン伝導率を有するsGO固体電解質膜の開発に成功した。2電極:光還元と電気化学処理を組み合わせることで、擬似容量サイトを有するrGO電極を作製した。3セル:sGO膜両面に、光還元および電気化学処理を行うことでrGO(電極)/GO(固体電解質膜)/rGO(電極)構造を有したesGOSCを作製した。esGOSCは、静電容量14.5 mF/cm2(申請時0.4 mF/cm2の36倍、前年度2 mF/cm2の7倍を達成)、エネルギー密度1.24 mWh/cm3、出力密度3.13 W/cm3、抵抗12 Ω、時定数1.5 s、100サイクルで初期容量保持率90%の優れたキャパシタ性能を示した。esGOSCの優れた速度応答性は、硫酸が分子スペーサーとして機能することでrGO層間が広がり、イオン拡散がスムーズになった為であると判断した。またesGOSCは、フレキシブルスーパーキャパシタとして十分な機械的強度を有していた。最終的にesGOSCの静電容量の起源は、(1)GO膜中を高速イオン伝導する多量のH+、SO42-に由来した電気二重層容量、(2)rGOに存在する豊富なCH defectに由来した擬似容量であると結論付けた。以上のように本研究では、sGO膜両面に光還元および電気化学処理を行うことで、優れたキャパシタ性能を有するesGOSCの作製に成功した。これらGO電解質およびrGO電極の改善によって、他のオールカーボンスーパーキャパシタを遥かに凌駕したキャパシタ性能が得られ、世界に先駆ける研究成果を挙げた。本年度の研究成果は、学術論文(筆頭著書1報)としてまとめられ現在審査中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の計画通り、電解質膜にGO、電極にrGOを用いたオールカーボンスーパーキャパシタ(GOSC)の作製・基礎特性評価とメカニズムの解明を中心に研究を行った。1電解質膜:高酸化度GOを用いることで高イオン伝導率を有したGO膜を開発した。2電極:光還元時間を制御することで、rGO電極の電子伝導率の向上、および静電容量に寄与する活性点の特定に成功した。3セル:GO膜両面に光還元処理を行うことでrGO(電極)/GO(固体電解質膜)/rGO(電極)構造を有したGOSCの作製に成功した。GOSCは、静電容量約2 mF/cm2(当初の値0.4 mF/cm2の5倍を達成)、エネルギー密度1.1×10-4 Wh/cm3、出力密度0.12 W/cm3、60サイクルで静電容量保持率80%の優れたキャパシタ性能を示した。最終的にGOSCは、電気二重層キャパシタと誘電体コンデンサ双方の蓄電メカニズムを兼ね備えた新しいキャパシタであると提案し、静電容量の起源はGO層間に閉じ込められた(1)プロトン伝導と(2)水の分極に由来すると判断した。一方、GOSCとは別に、rGO/GO/rGOデバイスが作動電圧に応じてオールカーボンキャパシタのみならずオールカーボン電池(Graphene Oxide Redox Battery: GORB)として機能することを世界で初めて見出した。rGOアノード、rGOカソード両極の異なる酸化状態がオールカーボン電池の電極として機能していると判断した。以上のように本年度は、GOSCの作製に成功し、キャパシタ性能を確認するとともにメカニズムの解明を行った。さらには、rGO/GO/rGOデバイスが、rGO電極に付加した酸素官能基の酸化還元に起因するGORBとして機能することを世界で初めて見出し、「オールカーボン電気化学デバイス」としての新たな可能性を広げた。本年度の研究計画は、電解質膜にGO、電極にrGOを用いたオールカーボンスーパーキャパシタ(GOSC)の作製・基礎特性評価とメカニズムの解明である。各項目についての詳細な進捗状況を以下に示す。1電解質膜:高イオン伝導率を有したGO膜の開発計画として、(1)酸素官能基の制御、(2)機能性分子の導入、(3)カチオンとGOとのハイブリッド体の作製を予定していた。本年度は、(1)高酸化度GOを用いることで高イオン伝導率を有したGO膜の開発に成功した。2電極:高電子伝導率と高表面積・活性点を有したrGO電極の開発を計画していた。本年度は、様々な作製方法(電気化学・熱・化学・水熱・光還元法)のうち光還元法を選択し、高電子伝導率と活性点を有したキャパシタrGO電極の作製に成功した。さらには、光還元法で作製したrGO電極に電圧を印加することで、rGOアノード・rGOカソード両極の異なる酸化状態の作製に成功し、これが新たにオールカーボン電池(GORB)の電極として機能することを見出した。3セル:GOSCの単セル性能評価を目標としていた。本年度は、GOSCの基礎特性評価を行い、最大で約2 mF/cm2の静電容量を得ることが出来た(当初の値0.4 mF/cm2の5倍を達成)。また、静電容量の起源がプロトン伝導と水の分極に由来する事を明らかにした。

加えて、rGO/GO/rGOデバイスが作動電圧に応じてGOSCのみならずGORBとして機能することを見出し、世界に先駆ける研究成果を挙げた。以上より、本研究課題の進捗状況を「おおむね順調に進展している」と判断した。本年度は当初の計画通り、前年度までの成果をもとにGOSCのキャパシタ特性向上、構造最適化を中心とした研究を行った。1電解質膜:硫酸とGOのハイブリッド体を用いることで、多量の電解質イオンを貯蔵し、高イオン伝導率を有するsGO固体電解質膜の開発に成功した。2電極:光還元と電気化学処理を組み合わせることで、擬似容量サイトを有するrGO電極を作製した。3セル:sGO膜両面に、光還元および電気化学処理を行うことでrGO(電極)/GO(固体電解質膜)/rGO(電極)構造を有したesGOSCを作製した。esGOSCは、静電容量14.5 mF/cm2(申請時0.4 mF/cm2の36倍、前年度2 mF/cm2の7倍を達成)、エネルギー密度1.24 mWh/cm3、出力密度3.13 W/cm3、抵抗12 Ω、時定数1.5 s、100サイクルで初期容量保持率90%の優れたキャパシタ性能を示した。esGOSCの優れた速度応答性は、硫酸が分子スペーサーとして機能することでrGO層間が広がり、イオン拡散がスムーズになった為であると判断した。またesGOSCは、フレキシブルスーパーキャパシタとして十分な機械的強度を有していた。最終的にesGOSCの静電容量の起源は、(1)GO膜中を高速イオン伝導する多量のH+、SO42-に由来した電気二重層容量、(2)rGOに存在する豊富なCH defectに由来した擬似容量であると結論付けた。以上のように本研究では、sGO膜両面に光還元および電気化学処理を行うことで、優れたキャパシタ性能を有するesGOSCの作製に成功した。これらGO電解質およびrGO電極の改善によって、他のオールカーボンスーパーキャパシタを遥かに凌駕したキャパシタ性能が得られ、世界に先駆ける研究成果を挙げた。本年度の研究成果は、学術論文(筆頭著書1報)としてまとめられ現在審査中である。28年度は主に「電解質膜」開発に重点を置くとともに、27年度に構築したデバイス作製・評価法を駆使して、GOSCのみならずGORBの電気化学特性向上を目指した研究を行う予定である。実際の研究手段としては、以下に示す3軸を同時進行で行う。1電解質膜:高イオン伝導率を有したGO膜の開発を行う。具体的には(1) GOの作製方法を検討する事でGOに付加した酸素官能基量・種類を制御する、(2)機能性分子(キノン系分子、酵素、DNA等)をGOに導入する、(3)カチオンとGOとのハイブリッド体を作製することで高イオン伝導率を有したGO電解質膜の開発を行う。さらには、GO膜の物理的特性の向上を目指す。特に、GO膜で課題である耐熱性向上の検討に注力する。2電極:rGOの作製方法を検討する事で、高電子伝導率と高表面積・活性点を有したrGO電極を作製する。加えて、高配向に配列したrGOを作製するとともに、良好なイオン拡散経路を設計・作製する。さらには、良好なGOSC用rGO電極が得られた場合は、新たに見出したGORB用rGO電極へと展開する。3セル:本年度に確立したGOSC開発に必要な一連のプロセスを用いて作製・評価を行い、現在のGOSCのキャパシタ特性向上を目指す。
粘膜ワクチンへの新展開:ベクターとアジュバントによる効果的なTh1とTh2型細胞の誘導

グローバル化・ボ-ダレス化する世界においてますます問題になってくるのが感染症であり、その予防を含めた対策が必要となってくる。殆どすべての病原性微生物が消化管、呼吸器、生殖器に代表される粘膜に被われた組識から侵入してくることを考慮すると、これらの部位に第一線の防御バリアーを構築することが必要である。そこで重要になってくるのが免疫学の領域で新しいパラダイムを築き上げつつある粘膜免疫機構である。本研究計画では粘膜免疫のユニーク性と重要性に早い段階で注目していた日米の当研究代表者を中心として若手研究者のグループにより粘膜ワクチンの実現化へ向けた基礎的研究を活発に推進してきた。本年度はTh1型免疫応答調節サイトカインとして注目されているIL-12の粘膜免疫調節因子としての作用について検討し興味がある結果が得られている。ワクチン抗原(破傷風類毒素:TT)とコレラ毒素(CT)を混合ワクチンとして経口免疫すると消化管関連リンパ組識(例、GALT)を中心として抗原特異的Th2型細胞とIgAB細胞が誘導されてくる。さらに全身系にもIgGを中心とした抗原特異的免疫応答が誘導されてくる。つまり、粘膜系と全身系両者に抗原特異的免疫応答が液性免疫を中心として誘導する事が出来る。しかしながら、ウイルスに代表される細胞内寄生感染を考えたときTh1型細胞やCTLによる細胞性免疫の粘膜免疫担当組識への誘導も必要である。そこでIL-12をド-タップ型リボゾームにより経粘膜投与しその効果を検討した。粘膜免疫調節因子としてIL-12を併用した場合、期待したように抗原特異的Th1型応答が粘膜系と全身系に誘導された。さらに興味ある点は、IgA誘導に選択的に関与するIL-5,IL-6,IL-10を産生するレベル2といわれるTh2型細胞の惹起が維持されていた。つまり、IL-12を粘膜免疫調節因子もしくは粘膜アジュバントとして使用した場合、Th1型応答とレベル2Th2型主導の分泌型IgA両方の免疫応答が誘導出来る可能性が示唆された。粘膜バリアーに細胞性と液性免疫両方を誘導する粘膜ワクチンの開発に向けて貴重な知見である。これらの興味ある結果を含めて粘膜免疫システムの解析を主体に平成9年度には12編の原著論文と9編の総説を本国際協同研究計画を介して国際学術誌に掲載する事ができた。昨年の夏、日本に猛威をふるった病原性大腸菌に代表される感染症、リウマチなどの自己免疫疾患、食物アレルギー、花粉症といわれるアレルギー症の予防や治療に向けて、粘膜免疫の概念が応用出来るのではないかと期待されている。特に抗原を経口、経鼻等の粘膜を介する方法で投与する粘膜ワクチンは粘膜系と全身系両者の免疫システムをコントロールして正と負両方の免疫が誘導出来る利点がある。本研究では、粘膜免疫学のメッカである米国アラバマ大学バ-ミングハム校免疫ワクチンセンターとの共同研究により粘膜ワクチン開発の為の粘膜免疫機構の解析を分子・細胞レベルで行う。特に効果的な粘膜免疫応答を期待するにあたり、的確なTh1・Th2型細胞の粘膜免疫担当組織への誘導が不可欠である。

その為に各種ライブベクターやアジュバント併用による抗原デリバリー法によって誘導されるTh1・Th2型サイトカイン産生T細胞を粘膜系と全身系免疫機構において特定遺伝子欠損マウスなども利用して解析を推進している。初年度は本研究計画の代表である清野宏が着任した大阪大学微生物病研究所免疫・生体防御研究部門の粘膜免疫グループの研究者、研究室、研究体制などの設定進行状況を米国側研究者に理解してもらう目的でダラバマ大学側の研究者の招聘が中心となった。大阪大学側の研究者のほとんどは過去にアラバマ大学バ-ミングハム校免疫ワクチンセンターにおいて留学経験があり、先方の研究状況、環境を熟知しており、初年度のプログラムにより相方の研究体制・環境の理解が深まってきている。具体的な研究成果としては、IFN-γ遺伝子欠損マウス/正常マウスモデルを破傷風毒素のToxCの遺伝子を発現している無毒化したリコンビナントサルモネラ菌を併用した実験系を通して、Th2型細胞の中にレベル1とレベル2といわれるサイトカイン産生パターンの異なるT細胞群の存在している事が示唆された。ToxCを発現したリコンビナントサルモネラ菌を正常マウスに投与すると、同ライブベクターの宿主細胞内寄生性により当然のごとく細胞性免疫(CMI)の中心的役割を果たす抗原に特異的なIFN-γを産出するTh1型CD4^+細胞が粘膜系と全身系両免疫機構に誘導される。それを反映するように抗原特異的DTH反応や抗原特異的IgG2b抗体の誘導が認められた。粘膜系の組織ではTh1型CD4^+T細胞が優位な状況下においても抗原特異的IgAがある程度誘導されていた。つまり、そのアイソタイプ誘導に必要なサイトカイン(例IL-6、IL-10)だけを産生出来るレベル2と呼ばれるTh2型CD4^+T細胞の存在が示唆された。それと対象的にレベル1と呼ばれるTh2型CD4^+T細胞は全てのTh2型サイトカインを発現している。IFN-γ遺伝子欠損マウス(つまりTh1型応答が低下している状態)を同サルモネラ菌で免疫すると、レベル2Th2型細胞の誘導が顕著に認められた。これらの結果は経口免疫にライブベクターとして無毒化・弱毒化サルモネラ菌を応用すると粘膜系と全身系両方の免疫システムに細胞性免疫を掌る抗原特異的Th1型と液性免疫を誘導・制御するTh2型細胞が惹起される。つまり、粘膜ワクチンにより細胞性・液性免疫両方が粘膜系と全身系免疫担当組織に誘導出来るというわけである。グローバル化・ボ-ダレス化する世界においてますます問題になってくるのが感染症であり、その予防を含めた対策が必要となってくる。殆どすべての病原性微生物が消化管、呼吸器、生殖器に代表される粘膜に被われた組織から侵入してくることを考慮すると、これらの部位に第一線の防御バリアーを構築することが必要である。そこで重要になってくるのが免疫学の領域で新しいパラダイムを築き上げつつある粘膜免疫機構である。本研究計画では粘膜免疫のユニーク性と重要性に早い段階で注目していた日米の当研究代表者を中心とした若手研究者のグループにより粘膜ワクチンの実現化へ向けた基礎的研究を活発に推進してきた。本年度はTh1型免疫応答調節サイトカインとして注目されているIL-12の粘膜免疫調節因子としての作用について検討し興味ある結果が得られている。
ラット中脳グリオーマモデルの作成と腫瘍抑制因子のスクリーニング

初年度はまずラットC6グリオーマ細胞を定量的にラット脳幹に移植すること技術的なことに力を注ぎ、成果をあげた。具体的には5万細胞数のグリオーマ細胞を培養下に1マイクリシリンジを使用して注入。マウス仕様の定位脳装置を使用することにより中脳、橋に腫瘍モデルを作成することに成功した。移植後2週間以内で薬剤注入可能な腫瘍容量に増大する腫瘍を形成した。しかし中脳、橋ともに形成腫瘍容量には違いは認められなかった。平成16年度はその応用の実験を重ねた。ステンレス製マイクロシリンジを移植部位に数日間埋め込む方法で注入部位を安定化させ、定量的にグリオーマ細胞を移植することを確実にした。さらに免疫組織化学的手法により移植脳腫瘍における増殖因子関連蛋白の発現を見た。主に中脳移植モデルにつき検討したが、それによると、EGFR, FGFR, VEGF, MMP familyの発現を認めた。さらに腫瘍増殖能をMIB-1 indexで評価したところ、およそ30%であることが判明した。この結果は以前我々がラット皮下に移植したC6グリオーマモデルで得られた皮下移植グリオーマモデルとほぼ同様の腫瘍増大能力があることも判明した。中脳移植グリオーマモデルが腫瘍増殖抑制因子の作用により増殖が妨げられるとの我々の仮説は完全に否定される結果となった。しかしこの実験で得られたことがある。それは脳幹に移植グリオーマモデルを作成する過程で、マイクロシリンジが頭部腫瘍内に埋まったまま腫瘍が増大するモデルである。そのため、そのシリンジを使用して薬剤の注入が手的確に行われることが可能なモデルである。これは脳腫瘍の腫瘍内化学療法につながるモデルでもある。つまり近年盛んに試みられているconvection enhanced delivery(CED)の脳幹グリオーマモデルともいえる。このように本研究から将来につながる発展性を持った脳腫瘍治療モデルを完成させたことになる。まず初年度の研究実績としては、ラットC6グリオーマ細胞株を培養し、定量的にラット脳に移植することに成功したことである。移植した細胞数は一回当たり、5万細胞数を1マイクロリットルの容量で2分間かけて注入。装置は本研究費で購入したマウス仕様の脳定位固定装置(成茂科学器械)を使用した。特に本研究では髄内に的確に細胞を注入する技術的なことに重点をおき、中脳、橋といった脳幹部への移植に成功した。移植細胞が外部に漏れ、髄外への浸潤するモデルでは実際の脳腫瘍移植モデルとしては不十分であった点を金属マイクロシリンジを数日間埋め込むよう工夫することにより精度の高い脳腫瘍(グリオーマ)脳幹移植モデルが完成した。そうした脳幹移植モデルの作成によりは大脳半球グリオーマ移植モデルとの比較が可能となった。とりあえず移植後、3日、7日、10日後のモデルが作成されたことより、移植後2週間以内で、薬剤注入による抗腫瘍効果判定が可能なモデルとなった。実際の標本は現時点ではHE標本しかないもののその容量比較は可能であり、今後免疫組織化学的手法により、その生化学的特性を解析することが容易となった。当初期待していた結果の一つが、中脳移植モデルではそのグリオーマ増殖速度が何らかの因子により抑制され、増殖、増大しないのではないかと予想していた。残念なことに本年度の研究実績としてはその予想(推測)は、当てはまっていないこともわかった。しかし、定位的に確実な中脳グリオーマ移植モデルが完成し、さらにその近傍の橋にも移植可能であることが判明したので、今後脳幹グリオーマのラットモデルとして応用できうる可能性を示唆した。

初年度には脳幹に定位的にC6グリオーマ細胞を移植、注入することに成功し、平成16年度はその応用の実験を重ねた。ステンレス製マイクロシリンジを移植部位に数日間埋め込む方法で注入部位を安定化させ、定量的にグリオーマ細胞を移植することを可能にした。そのため大脳半球、橋、中脳それぞれに同量のC6グリオーマ細胞を移植し、その腫瘍増大率を比較検討した。その結果、C6グリオーマ移植モデルにおいては脳内どの部位でも同様の腫瘍増大を示すことが判明した。さらに免疫組織化学的手法により移植脳腫瘍における増殖因子関連蛋白の発現を見た。主に中脳移植モデルにつき検討したが、それによると、EGFR, FGFR, VEGF, MMP familyの発現を認めた。さらに腫瘍増殖能をMIB-1 indexで評価したところ、およそ30%であることが判明した。この結果は以前我々がラット皮下に移植したC6グリオーマモデルで得られた皮下移植グリオーマモデルとほぼ同様の腫瘍増大能力があることも判明した。中脳移植グリオーマモデルが腫瘍増殖抑制因子の作用により増殖が妨げられるとの我々の仮説は完全に否定される結果となった。しかしこの実験で得られたことがある。それは脳幹に移植グリオーマモデルを作成する過程で、マイクロシリンジが頭部腫瘍内に埋まったまま腫瘍が増大するモデルである。そのため、そのシリンジを使用して薬剤の注入が手的確に行われることが可能なモデルである。これは脳腫瘍の腫瘍内化学療法につながるモデルでもある。つまり近年盛んに試みられているconvection enhanced delivery (CED)の脳幹グリオーマモデルともいえる。このように本研究から将来につながる発展性を持った脳腫瘍治療モデルが完成したと言える。