hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遡上帯－砕波帯－沖浜帯における底質の鉛直再配分および岸沖移動動態メカニズムの解明

採取したコアについては,X線CT撮影,スキャナー撮影に加え,深度毎の蛍光砂採取,粒度分析を行った.砕波帯内の底質は,砕波による移流拡散により広範囲にまで移動していたが,インナーバーの発達においては,主に砕波帯内の底質により形成されていることがわかった.沖側への拡散はトラフ部沖側端(アウターバー岸側)が端部となっており,それよりも沖側へはほとんど移動していなかった.アウターバーより沖側に投入した蛍光砂は掃流漂砂により徐々に岸向きに移動し,アウターバーの形成に寄与していたが,この位置よりも岸側ではほとんど取得されなかった.また,静穏時の波浪場においても沿岸流速に伴う漂砂の影響は無視できないことが示唆された.加えて,現地での現象をより詳細に把握するため,室内実験による蛍光砂を用いた移動床実験を行うと共に,数値モデルXBeachを用いて底質の岸沖・鉛直混合の詳細解明も合わせて実施した.平成28年度は,これまでと同様に波崎海岸における底質移動調査を実施したが,時期を5月とし,堆積性波浪時における底質動態把握を行った.これまでの侵食性波浪時とは異なる移動動態を観測でき,貴重な現地データを取得することができた.また,採取した底質コアについての分析も順調に実施することができ,堆積性波浪時における底質の岸沖,鉛直移動について把握,解析することができた.これまで平成27年度までに実施してきた高波浪時の動態と比較することによっても成果を出せる状況となった.研究計画通りおおむね順調に活動が行えており,研究成果も出ており,投稿済み,さらに投稿予定の論文も複数あるため表記の達成度とした.本研究では,遡上域から沖浜帯までを研究対象領域とし,現地観測結果に基づいたプロセスベースの鉛直混合メカニズムの解明と検証,および前浜に形成されるバームからバー沖側端までの底質移動の動態解明を行うことを目的とし,これまで現地観測を実施してきた.研究最終年となる平成29年度は,平成28年度までに確立した底質の鉛直・岸沖動態に関する現地観測方法(コアサンプリング,波浪観測,地形形状観測等)を概ね踏襲した現地調査を実施した.蛍光砂の投入量をこれまでの2倍となる1カ所500 kgとし,底質の岸沖方向に加え,底質の鉛直混合についても評価できるよう調整を行った.観測は5月に実施し,蛍光砂は汀線近傍,トラフ領域,アウターバー沖側の計3カ所に投入した.蛍光砂投入の12日後,岸沖方向計10地点においてコアサンプリング,および表層底質採取を実施した.採取したコアについては,X線CT撮影,スキャナー撮影に加え,深度毎の蛍光砂採取,粒度分析を行った.観測データ解析の結果,底質移動に関しては,これまでに実施してきた観測のアウターバー地形を有しない際の挙動と類似しており,バー沖側の底質においてもバーム位置まで輸送されていた.また,砕波帯内,および汀線近傍に投入した蛍光砂は戻り流れによりバー沖側まで輸送されていた.底質混合については,高波浪イベントにおいても観測期間中の最低地盤からの深度に関しては砕波波高の約18 %で評価できることがわかった.ただし,アウターバー頂部に関しては,混合厚はほぼゼロであった.また,砕波帯沖側の混合については,砂連の波高に依存していることが推察された.一方,前浜地形変化モデルに関しては,他海岸での適用に向けた検討を行い,底質粒径を変数として決定させる未知係数の導入により,粒径が異なる海岸においても本モデルが適用可能であることを示した.遡上域から砕波帯内外にかけての底質移動,および鉛直混合動態を明らかにすることを目的とし,茨城県波崎海岸において現地調査を実施した.
総義歯の咬合様式選択のためのガイドラインの構築

術前に、QOL、義歯満足度などの患者の主観的な評価と栄養状態、咀嚼状態、咬合など客観的評価を総合的に判断し、咬合様式選択の指標を得ることを目的に本研究を行った結果、以下の指標が得られた咀嚼開始から嚥下までの咀嚼回数が多く、身体社会的条件(年齢、慢性疾患、アレルギー、身体機能など)が悪く、使用中の義歯への満足度が低い全部床義歯装着患者はリンガライズド・オクルージョンを、口腔の条件(顎堤条件、粘膜、唾液性状など)と精神心理学的条件が良い患者はフルバランスド・オクルージョンを選択した方が咀嚼スコアが上昇する可能性が示唆されたまた、口腔の条件の悪い患者は、リンガライズド・オクルージョンを選択する方が患者の困りごとが減少する可能性が示唆されたリンガライズド・オクルージョン、フルバランスド・オクルージョンの両咬合様式ともに長所・短所があり、咬合様式の選択にあたっては、研究者、臨床家の間で意見が分かれているが、概ね顎堤条件によってどちらを選択するか決定しているのが現状である。しかし、臨床では、顎堤条件ばかりでなく、生活習慣、食習慣、口腔機能、性別、個性、QOLなどの条件が複雑に存在し、これらを考慮するとどちらの咬合様式を選択するか明確な指標がなく、迷うことが多い。これまでの報告では、QOLを含めた患者主体の評価がほとんどないのが現状である。そこで、QOL、義歯満足度などの患者の主観的な評価と栄養状態、咀嚼状態、咬合など客観的評価を総合的に判断し、咬合様式選択の指標を得ることとした。術前に、QOL、義歯満足度などの患者の主観的な評価と栄養状態、咀嚼状態、咬合など客観的評価を総合的に判断し、咬合様式選択の指標を得ることを目的に本研究を行った結果、以下の指標が得られた咀嚼開始から嚥下までの咀嚼回数が多く、身体社会的条件(年齢、慢性疾患、アレルギー、身体機能など)が悪く、使用中の義歯への満足度が低い全部床義歯装着患者はリンガライズド・オクルージョンを、口腔の条件(顎堤条件、粘膜、唾液性状など)と精神心理学的条件が良い患者はフルバランスド・オクルージョンを選択した方が咀嚼スコアが上昇する可能性が示唆されたまた、口腔の条件の悪い患者は、リンガライズド・オクルージョンを選択する方が患者の困りごとが減少する可能性が示唆された咬合様式の選択にあたっては、研究者、臨床家の間で意見が分かれているが、概ね顎堤条件によってフルバランスドオクルージョンかリンガライズドオクルージョンのどちらを選択するか決定しているのが現状である。そこで、患者の主観的評価(QOL、義歯満足度)、客観的評価(栄養状態、咬合状態、咀嚼機能)と術前に調査した、年齢、性別、口腔の条件、身体社会的条件、旧義歯の状態との関連について詳細に検討し、咬合様式選択に関するいくつかの指標を設けることとした。本年度はまず術前診査項目の決定と診査票の作成を行った、術前診査項目は年齢、性別、唾液量と粘度、旧義歯の状態(咬合高径、咬合様式、床面積)に加え(社)日本補綴歯科学会の「補綴治療の難易度を測定するプロトコル(JSPVersion 1.04)」を用いることとした。次に咬合様式の交換方法を再考した。当初、作業用模型を耐火模型用シリコーン印象材にて印象、複製し、2つの模型からリンガライズド・オクルージョンとフルバランスド・オクルージョンを付与した義歯を作製し行う予定であったが、予備実験を行った結果、研磨面の形態の違いによって義歯の維持安定、患者の満足度等影響が出ることがわかったため、臼歯人工歯部のみを交換することとした。最後に義歯装着後の評価項目の決定と評価票の作成を行った。評価には、「補綴治療の難易度を測定するプロトコル」に加え、簡易栄養状態評価法(MNA)、咬合状態(デンタルプレスケール)を用いることとした。リンガライズド・オクルージョン,フルバランスド・オクルージョンの両咬合様式ともに長所・短所があり,咬合様式の選択にあたっては,研究者,臨床家の間で意見が分かれているが,概ね顎堤条件によってどちらを選択するか決定しているのが現状である.しかし,臨床では,顎堤条件ばかりでなく,生活習慣,食習慣,口腔機能,性別,個性,QOLなどの条件が複雑に存在し,これらを考慮するとどちらの咬合様式を選択するか明確な指標がなく,迷うことが多い.これまでの報告では,QOLを含めた患者主体の評価がほとんどないのが現状である.そこで,QOL,義歯満足度などの患者の主観的な評価と栄養状態,咀嚼状態,咬合など客観的評価を総合的に判断し,咬合様式選択の指標を得ることとした.本年度の実験計画では,被験者を徳島大学病院歯科を受診する上下無歯顎患者10名(男性:5名,女性:5名)とする予定であった.しかし,実験期間が少なくとも20ヶ月であることが要因で被験者が思うように集まらなかった.

また,上記と同じ理由で途中リタイヤ(病気等のため)する患者も数名に上り,結果,現在の被患者は男性:1名,女性:3名である.義歯長期使用後の評価を予定しているが,被験者の確保のためには,期間の変更等を検討すべきであると考える.被験者数が少ないので統計学的な検討には至っていないが,1カ月間使用した後の,口腔関連QOL(Oral Health Impact Profile-Japanese version(OHIP-J))では,両咬合様式に差は認められない.今後,実験期間の短縮によって被験者数を増やし,詳細な検討を行う予定である.咬合様式の選択にあたっては、顎堤条件ばかりでなく、生活習慣、食習慣、口腔機能、性別、個性、QOLなどの条件が複雑に存在し、これらを考慮するとどのような咬合様式を選択するか明確な指標がなく、迷うことが多い。そこで、QOL、義歯満足度などの患者の主観的な評価と咬合状態、顎堤条件など客観的評価を総合的に判断し、咬合様式選択の指標を得ることとした。本年度の実験計画では、被験者は上下無歯顎患者6名(男性:3名、女性:3名)の予定であった。昨年度被験者が集まらなかったことを鑑み、実験期間を義歯調整終了よりおよそ3ヶ月(実験開始から約5ヶ月)に修正した結果、本年度は8名(男性:3名、女性:5名)の被験者から実験参加の同意を得ることができた。しかし、その中で男性1名から途中リタイヤしたいとの申し出があった。女性3名は義歯を装着し調整を行っている最中であるが、下顎位がやや不安定であることから、最終的に被験者として採用するか否かは今後の経過によって決定する。また、新規調査項目として本年度の実験計画にはなかったが、(1)歯槽頂間線角度の測定、(2)顎堤容積の測定、(3)食事に関するアンケート(好きな食べ物、よく食べる食べ物、食事に要する時間、嚥下までの咀嚼回数など)の3項目を追加した。現在の進捗状況(本年度の被験者)は、義歯製作中4名、装着義歯調整中3名、リタイヤ1名である。被験者数が少ないので、まだ統計学的な検討には至っていない。今後、被験者数を増やし、最終的には20名程度とする予定である。本研究結果から、従来のように術者が顎堤条件などの客観的指標のみで咬合様式を選択するのではなく、患者の食習慣、QOLなども選択方法の指標となり得るのではないかと考えられる。リンガライズド・オクルージョン、フルバランスド・オクルージョンの両咬合様式ともに長所・短所があり、咬合様式の選択にあたっては概ね顎堤条件によってどちらを選択するか決定しているのが現状である。しかし、臨床では、顎堤条件ばかりでなく、生活習慣、食習慣、口腔機能、性別、個性、QOLなどの条件が複雑に存在し、これらを考慮するとどちらの咬合様式を選択するか明確な指標がなく、迷うことが多い。これまでの報告では、QOLを含めた患者主体の評価がほとんどない。そこで、QOL、義歯満足度などの患者の主観的な評価と顎堤条件、咀嚼状態、咬合など客観的評価を総合的に判断し、咬合様式選択の指標を得ることとした。実験当初に被験者が集まらなかったことを鑑み、昨年度から実験期間を約5ヶ月に修正した結果、本年度は14名(男性:2名、女性:12名)の被験者から実験参加の同意を得ることができた。しかし、5名(男性:1名、女性:4名)は義歯調整を行うも下顎位が安定せず、最終的に被験者として採用できなかった。また、女性4名は義歯を装着し、現在調整を行っている最中である。現在まで進捗状況は、同意が得られた被験者は23名であったが、そのうち9名は下顎位が不安定であり被験者として採用できなかった。最終的な被験者数は14名(男性:4名、女性:10名、義歯装着後調整中4名含む)となった。調整中の被験者が終了次第、これらを加えた統計学的な検討を行う予定である。
意志決定過程に関する柔構造数理モデルの研究

本研究は意思決定過程に関する柔構造数理モデルについて総合的かつ統一的に理論研究を行うことを目的として,具体的には,知覚情報モデル,適応モデル,ファジイ停止モデルおよび一般効用モデルについて解析研究を進めた。主な研究成果は次のとおりである。1.知覚情報マルコフ決定モデルマルコフ決定過程の未知の推移確率行列について、知覚情報(perception-based information)を許容するファジイ決定過程モデルを構築して,最適期待利得の知覚値(perception value)を求めるための動的計画法によるファジイ関係式を導出することに成功した。これにより知覚値のいろいろな性質が導かれた。2.適応型マルコフ決定モデル適応型マルコフ決定過程のcommunicating caseに対して,最尤推定法とreward-penalty型の強化学習アルゴリズムを融合的に組み合わせることにより,いわゆる「探索と記憶のジレンマ」を克服した適応政策の存在を構成的に示した。3.ファジイ停止モデルとグループ意思決定過程への応用確率変数列の確率分布に対する知覚情報をファジイ確率変数を用いて表し,知覚情報を許容する最適停止問題を定式化して最適利得の知覚値を求めるファジイ関係式を導き、解析結果を得た。また,グループの意見を集約するのに単調理論関数(多数決ルールを含む)を用いた多人数の最適停止モデルに対して,均衡解の知覚的予測値を求めるファジイ関係式の導出に成功した。ファジイ停止モデルのファイナンス工学(option)への応用についても一定の成果を得た。4.一般効用(リブレット)決定モデル吸収壁があるマルコフ決定モデルおよびセミ・マルコフ決定モデルに対して,リグレット関数のもとでの最適化問題をモデル化し,最適解とその性質についての解析結果を得た。これらの結果は,制約条件付きの場合に拡張された。意思決定過程に関する柔構造モデルの構成及び解析手法の数学理論の構築を目指して、平成15年度は主に次の研究成果を得た。1.人間に優しい柔構造最適決定モデルの構築を意図したファジイ停止モデルの解析研究を行い、ファジイ順序による無限期間最適方程式を導き、最適ファジイ利得のperception valueの特徴付けに成功した。この結果は本研究プロジェクトが目指している研究課題の1つである集団(グループ)意思決定過程の柔構造モデルの研究の礎となる。2,マルコフ決定過程の一般効用理論をセミ・マルコフモデルに拡張して、相当する最適方程式を導き、解の一意性と最適解の特徴付けを与え、応用分野を拡大した。また、不確実モデルの未知推移行列に関して状態の分類型を学習の目的とするパターン学習を導入して、より効果的な学習アルゴリズムを開発した。さらに、適応型のモデルに対しては、区間ベイズ手法を取り入れた適応モデルを構成し、その有効性を示す諸定理を証明した。これらの研究成果により、より柔軟性に富んだ適応制御が可能になると思われるが、上記の個々の研究成果を有機的に統合した柔構造マルコフ決定過程モデルの構築が次の研究課題である。3,ファジイ距離によるクラスター問題の動的計画法によるアルゴリズムの開発とC言語プログラムの作成を行い、食品の嗜好に関するファジイアンケートを実施し、プログラムの適用によるファジイ解析を行ないモデルとプログラムソフトの有効性を確認した。これらの研究成果の一部は国際会議(NACA2003,東工大)、研究会(数理研など)、数学会(2003年9月、千葉大)、OR学会(2004年3月)等で発表した。その他、本研究に参加した研究者は、本研究の実施計画に基づきそれぞれ一定の成果を納め、研究論文として発表している。意思決定過程に関する柔構造モデルの構成及び解析法についての平成16年度の主な研究成果は次の通りである。

1.知覚(perception)情報を許容する最適停止問題についての平成15年度の研究成果をマルコフモデルに発展的に応用して,状態推移行列に関する知覚情報をファジィ集合を使って表現した知覚マルコフ決定モデル(perceptive Markov decision model)を構築した。この知覚モデルに対して、割引率のある場合及び平均利得基準の場合に対する最適見積り値(知覚値、perceptive value)を求めるファジィ最適方程式を導出して,その特徴付けと計算方法を確立した。2.集団(グループ)意思決定過程の柔構造性において重要な要素の一つは,個人の意思の統合(aggregation)の方法の一般化である。ここでは,一般化された平均(J.Aczel(1948))を評価基準とする最適停止問題を,定式化して、その解析法を検討した。その結果、これを一般効用関数を持つ決定問題に同値変換することにより動的計画法の手法が適用可能となり、具体的に最適解を見出すことができることを示した。3.推移確率行列に対応するパターン行列を導入し、その演算を通して多重連鎖型のマルコフ決定伊過程の状態をいくつかのcommunicating classとtransient classに分割し,逐次近似法を用いて最適政策を発見する構造的アルゴリズムを開発した。これは構造的に柔軟性をもつ決定モデルの研究にとって重要な結果である。その他,本研究に参加した研究者は,本研究の実施計画に基づきそれぞれ一定の成果をおさめ,研究論文として発表している。意思決定過程に関する柔構造モデルの構成及び解析法についての平成17年度の主な研究成果は次の通りである。1.知覚情報の多次元停止モデルの研究知覚情報の下での多人数による最適停止問題をファジィ集合と単調論理関数を用いてモデル化して、均衡解の見積り値(perceptive equilibrium point)を求める逐次的ファジィ最適関係式を導いた。2.適応型マルコフ決定モデルの研究推移確率行列が未知の有限マルコフ決定過程の適応政策の構成の問題を取り扱い、communicating caseに対して、最尤推定法とreward-penalty型の強化学習アルゴリズムを融合的に組み合わせて、いわゆる、「探索と記憶のジレンマ」を克服した適応政策の存在を構成的に示した。3.一般効用(リグレット)決定モデルの研究吸収壁のあるマルコフ決定過程及びセミ・マルコフ決定過程に対して、2次元リグレット関数を用いてリグレット最適化モデルを構成し、最適解とその性質についていくつかの解析結果を得た。これらの研究結果は、研究会(数理研の研究集会など)、数学会(2006年3月、中央大学)等で発表した。さらに、つぎの2つの国際会議でも発表した(著者:蔵野、安田、中神、吉田)。その他、本研究に参加した研究者は、本研究の実施計画に基づき、一定の成果をおさめ、研究論文として発表している。
エチレン-ブタジエン共重合触媒の開発と機能化ポリオレフィンの創製

環境問題の高まりを受け,安全でシンプルなモノマーから用途にあったさまざまな高分子を合成することが求められている。本研究は,最も単純なオレフィンおよび共役ジエンであるエチレン(E)と1,3-ブタジエン(Bd)の共重合触媒を開発することにより,新規な炭化水素系ポリマーを創製しようとするものである。まず,チタン系化合物についてE-Bd共重合能について詳細に検討した結果,(η^5-シクロペンタジエニル)チタニウムトリクロリドをシリカ上に担持した触媒をトリアルキルアルミニウムとトリフェニルメチルテトラキスペンタフルオロフェニルボレートの混合物(I)で活性化した系が40°Cでは80%,0°Cでは99%以上の選択率で,Bd含率0.52.5モル%の共重合体を与えることを見出した。共重合中のBd単位はトランス-1,4-付加構造であり,この二重結合部分を過マンガン酸カリウムにより選択的に酸化分解することにより,両末端にカルボキシル基を有する分子量分布が約2のポリエチレンが得られた。ついで,さまざまなジルコノセン錯体をIで活性化した触媒系により40°Cで共重合を行った結果,C_<2v>対称の架橋および非架橋型錯体ではまったくポリマーが生成しないのに対し,C_sおよびC_2対称の架橋型錯体を用いると90%以上の選択率でE-Bd共重合体が得られた。特にジフェニルメチレン架橋(η^5-シクロペンタジエニル)(η^5-フルオレニル)ジルコニウムジクロリド(II)を用い0°Cで重合を行うとほぼ選択的に共重合体が生成した。生成共重合体はエチレン連鎖中に約8モル%のトランス-1,4-付加構造と約20モル%のシクロペンタン環を有するE-Bd-シクロペンテン三元共重合体と類似の構造であった.重合活性ならびにBd含率は錯体の構造に依存し,II>その他のC_s対称性錯体>C_2対称性錯体の順に低下した.ついでエチレン重合に高活性を示すビスイミノピリジン配位子を有する二塩化コバルトとメチルアルミノキサン(MAO)からなる系によりE-Bd共重合を検討した。Bdの添加に伴い重合活性は大きく低下し,共重合体は得られなかったが,塩化コバルト-MAOという非常に単純な触媒系が0°CにおいてBdのリビング重合を高cis-1,4選択的(>99%)に進行させることを見出した。ポリオレフィンは,特にクリーン度の高いプラスチックとして,環境負荷の大きな材料を代替するための高性能化・高機能化が期待されている。本研究は,最も単純なオレフィンおよび共役ジエンであるエチレンと1, 3-ブタジエンの共重合触媒を開発することにより,新規な炭化水素系ポリマーを創製しようとするものである。平成13年度はエチレン重合触媒として最も広く用いられているチタン系化合物についてエチレンとブタジエンの共重合能について詳細に検討した。

その結果(η^5-シクロペンタジエニル)チタニウムトリクロリドをシリカ上に担持した触媒(1)が,助触媒および重合条件を選ぶことにより共重合体を選択的に与えることを見出した。すなわち,Iをトリアルキルアルミニウムとホウ素化合物(トリフェニルメチルテトラキスペンタフルオロフェニルボレートあるいはトリスペンタフルオロフェニルボラン)の混合物で活性化した系が40°Cでは80%,0°Cでは99%以上の選択率で,ブタジエン含率0.52.5モル%のエチレン-ブタジエン共重合体を与えた。ブタジエン単位はトランス-1, 4-付加構造であり,生成共重合体は,主鎖中に炭素-炭素二重結合を有するポリエチレン類似体であることが明らかとなった。共重合体中の二重結合部分は過マンガン酸カリウムにより選択的に酸化分解し,両末端にカルボキシル基を有するポリエチレンが生成することがわかった。また,分解生成物の分子量分布が約2であることから,ブタジエン単位は共重合体中にランダムに分布していることも確認された。以上の結果は,エチレンとブタジエンの共重合が,分解型ポリエチレンや末端官能基化ポリエチレンなどポリエチレンの高機能化に有用であることを示している。環境問題の高まりを受け,安全でシンプルなモノマーから用途にあったさまざまな高分子を合成することが求められている。ポリオレフィンは,特にクリーン度の高いプラスチックとして,環境負荷の大きな材料を代替するための高性能化・高機能化が期待されている。本研究は,最も単純なオレフィンおよび共役ジエンであるエチレンと1,3-ブタジエンの共重合触媒を開発することにより,新規な炭化水素系ポリマーを創製しようとするものである。平成14年度はオレフィン共重合触媒として最も優れているジルコノセン触媒ならびに近年エチレン重合触媒として注目されているコバルト系錯体触媒についてエチレンブとタジェンの共重合能について詳細に検討した。さまざまなジルコノセン錯体をPh_3CB(C_6F_5)_4-^iBu_3Alにより活性化した触媒系により40°Cで共重合を行った結果,C_<2v>対称のビス(η^5-シクロペンタジエニル)ジルコニウムジクロリド,ビス(η^5-インデニル)ジルコニウムジクロリド,ジメチルシリレン架橋ビス(η^5-シクロペンタジエニル)ジルコニウムジクロリドではまったくポリマーが生成しないのに対し,C_sおよびC_2対称の架橋型錯体を用いるとポリブタジエンが副生するものの90%以上の選択率でエチレン-ブタジエン共重合体が得られた.特にジフェニルメチレン架橋(η^5-シクロペンタジェニル)(η^5-フルオレニル)ジルコニウムジクロリド(I)を用い0°Cで重合を行うとほぼ選択的に共重合体が得られた.^<13>CNMRスペクトルより生成ポリマーはエチレン連鎖中に約8モル%のtrans-ビニレンと約20モル%のシクロペンタン環を有するエチレン-シクロペンテン共重合体と類似の構造であることがわかった.重合活性ならびにブタジエン含率は錯体の構造に依存し,I>その他のC_s対称性錯体>C_2対称性錯体の順に低下した.ついでエチレン重合に高活性を示すビスイミノピリジン配位子を有する塩化コバルト(II)とメチルアルミノキサン(MAO)からなる系によりエチレン-ブタジエン共重合を検討した.ブタジエンの添加に伴い重合活性は大きく低下するが,共重合体は得られなかった。
アジア大陸におけるマカクの進化地理学:移住と多様化の解明

アジア大陸部のマカクの地理的変異、位置的行動適応と植生帯適応による棲み分けメカニズム、および社会行動や身体外表形態による種の維持メカニズムを明らかにした。アカゲザルにインドシナ西部と東部の集団を独自系統として認め、カニクイザルとの交雑の生起条件を明らかにした。アッサムモンキー、キタブタオザルとベニガオザル各種では、形態的均質性の反面、遺伝的地理的変異を認め、また種群他種・亜種との系統地理関係も明らかにした。アジアのマカク属は現在4種群、19種を数えるほどに多様化している。その要因として、アジアの地形と気候・環境変動、および各種群で異なった生態学的適応をはかったことを挙げることができる。マカク進化の中心地のひとつは、アジア大陸部のインド東北地方からインドシナ半島にかけての地域にあり、キタブタオザル、アカゲザル、カニクイザル、アッサムモンキー・ベニガオザルが分布している。この地域は北部にヒマラヤからの山地帯があり、そこから南に張り出すいくつかの山地系とその間の低地乾燥地域によって構成され、そこに気候環境変動が重なって、マカク祖先集団は分散とレフュジアへ逼塞を繰り返したと考えられる。このような生息地の変遷に伴って地域間変異が選別・拡大、あるいは交雑が進み、地理的変異や種の形成があったと推測される。マカク種の間に生態学的競合とそれを回避するメカニズムも働いている(形質転換などによって)と推測される。対象マカク5種の分布と地域変異性から、移住と多様化の過程を明らかにすることを目的とし、中国南部からネパールまでの10カ国において、各国の大学および環境・生物保護研究調査機関と共同で、広域分布・生息実態調査ならびに形態・遺伝形質における多様性形質資料の収集と解析を行う。調査対象国で、巡回聞取り・観察調査によるマカクの分布・生息実態データとサンプルの収集を行った。中国広西壮族自治区では和田一雄(研究協力者)がマカクの分布と生息状況を調査し、アカゲザルとアッサムモンキーの同所性分布などを見出した。ベトナムでは、コンソン諸島でのカニクイザル(Macaca fascicularis condolensis)と、中央高原地域での調査を行った。カンボジアでは大井徹(研究協力者)との共同研究で、マカクの分布と生息実態の概要調査を、東北地方(ラッタナキリ県)・南西地方(カルダモン山地など)、および中部(シェムリアップ県)で行った。ラオスではヴィエンチャン県と南部のサバンナケット県以南でマカクの分布と生息実態の調査を行い、マカクの生態学的棲み分け(アッサムモンキー、ブタオザル、ベニガオザル、アカゲザルの間)、および分布境界(アカゲザルとカニクイザル)についての情報を収集した。タイでは東部と南部でのマカクの分布と生息実態の調査を行い、ベニガオザルとアッサムモンキーの生態・社会行動の比較調査を行った。ミャンマーでは、ヤカイン地方でブタオザルとカニクイザルが海岸部で卓越し、山地部ではベニガオザル、アカゲザルとアッサムモンキーを確認し、カイン・モン・タニンサリー南半の地域ではアッサムモンキーとアカゲザルは確認しなかった。バングラデシュではマカクの分布状態をほぼ確定した。以前、東南地域のいくつかのマングローブ林に集団がいたカニクイザルは、現在、東南端のテクナフ河流域のマングローブ林に一群だけが確認されている。国の東部地域でアカゲザルとブタオザルが卓越し、アッサムモンキーとベニガオザルは一部森林に限定されている。インドでは南部のバンディプール国立公園でボンネットモンキーを観察した。以上の国々で得られたDNA資料を分析し、予備的に系統解析を行った。インドシナ半島からブータン、およびバングラデシュで調査を行い、マカクの進化地理学を明らかにしつつある。西アッサムモンキー(Macaca assamensis pelops)の地域個体群調査(ブータン)を行い、タワンモンキー(M.munzala)や東アッサムモンキー(M.a.assamensis)と合わせて系統分析を行い、前2者が同一クラスターをなし、タワンモンキーに固有性は認められないこと、地域個体群は河川系の影響を蒙っていることを見出した。同種とヒトとの利害対立について、生息態実態と宗教・伝統文化的側面の調査を行った。東アッサムモンキー(タイ北部)の社会行動の定量的調査で、グルーミング頻度等に特徴が見出された。ベニガオザル(M.arctoides)の系統地理学解析によって、1)南ベトナムと南ラオス(アタピュー県)および2)<ラオス北部、中国南部、タイ、ミャンマー>2つの主要クラスターが得られた。オス・メスペアの交尾行動は一日に限られ(少なくとも16回の射精を伴う、タイで調査)、前日にも翌日にも見られない。アカゲザル(M.mulatta)の調査資料(バングラデシュ)と他地域のデータとあわせ、系統解析した結果、1)バングラデシュ・ミャンマー、2)インド各地、3)中国、の三主要クラスターがあり、1)クラスターの多様性が高いことが解った。

ベトナム中部で分布・生息実態調査を行い、TTフエ省のフォンディエン保護区で、これまでの記録で最も高緯度分布のカニクイザル(M.fascicularis)と中部ベトナムにいないとされていたアッサムモンキーを発見した。ラオスで分布・生息実態調査し、北東地域は戦争と農耕により森林が消滅し、霊長類の生息困難地域となっていること、南部地域でセカマン河(メコン河の支流のセコン河の支流)の川沿いに、カニクイザルの分布を見出した。同種は、セコン河に沿ってベトナムのアルイ地区にまで連続分布している可能性がある。ミャンマーでは、最も南のタインンサリー管区で、分布・生息実態を、タイでは、交雑に関する調査を行った。分布と生息実態調査および形態・遺伝資料の収集:ミャンマーのヤカイン山地南部およびタニンサリー管区の中部;ラオス中西部;タイ東部;カンボジア西部(クラバン山地麓)・北部;ベトナム中部地域、フォンディエンで踏査を行った。マカクの棲み分けと、ベニガオザル分布パターンを明らかにした。ベトナムの中部地域保護区でカメラ・トラップによる捕捉を開始した。捕獲調査形態・遺伝資料の収集:タイ国チョンブリ県で北ブタオザル、ブータン西部で西アッサムモンキーを対象に:相対尾長は各々39.2%、44.5%;性差は前者で後者よりずっと大。行動・社会研究を2種マカクで行った。アッサムモンキーでは複数群の遭遇事例が観察され、オスの発声威嚇や相手への突進、逃走という一般的な行動の他に、異群のオス同士が抱き合うという宥和的な行動も観察された。歩行の三次元動作解析を行い、次のような特徴が得られた:歩行サイクルが長い;後肢では後方まで足を接地させ、前肢では手を前方に振り出し、立脚期時間比(Duty factor)が大きい;手足接地順(Gate pattern)の変異性が高い。運動特徴と支持基体(樹上、岩壁)や身体形態との関連性が示唆された。ベニガオザル:生息地の気象データを記録し、遊動パターンとの関連性を検討した。食性の季節変化を調査し、8月にはマメ科植物の果実と若葉を、12月には竹の実を主に摂った。昨年8月の最頻利用植物であったZizyphus種は今年は果実生産が少なかった。種特異行動の成体オスによる幼児生殖器触り(TBG)の生起頻度・時間分布を調査した。12-1月にはオスの移出入とアルファオスの交替事象が観祭され、オスの社会行動を詳細に記録した。遺伝的解析により、ラオス・ベトナムとタイ西・南部集団が分かれること、タイ南部に推測された多様性は認められないことが明らかにされ、同種の分散経路が確認された。頻度の高い副乳頭は、隔離の影響かもしれない。歩行運動を撮影調査した。今年度はアッサムモキー・ベニガオザル・ブタオザルを集中的に調査した。分布に関して、ミャンマー国ラカイン山地西部(高緯度)ではアッサムモンキーは見いだされたが、キタブタオザルとべニガオザルは見られず、緯度的棲み分けがあるかもしれない。ラオス南部で北緯15度近辺のボラーベン高地で見いだされた。タイ半島部南部でブタオザルの分布調査を行った。
モダニズムと自伝（的）文学――スタイン、ヘミングウェイ、フィッツジェラルド

本研究は、アメリカのモダニズム作家が執筆した自伝および自伝的作品の草稿調査を行い、それぞれの出版本と比較することによって、草稿が遺族ら第三者による編纂を通じてどのように書き換えられ、作品における「私」が脱構築/再構築されたかを明らかにすると共に、モダニズム文学における自伝の特徴を新たに見いだすことを目的としている。対象とする作家はガートルード・スタイン、アーネスト・ヘミングウェイ、F.スコット・フィッツジェラルド。いずれの作家もジャンル問わず、さまざまな方法で自身の姿や想いを作品に投影した。しかし後年に執筆された自伝(的作品)の多くは、作家の死後、形を変えて出版されており、先行研究もその出版本を元にした論考が大半を占める。本研究ではまず、草稿調査を通じて各々の作家が遺した「オリジナル原稿」を復元し、彼らが自伝の形で遺した晩年の「声」を浮かび上がらせる。そしてその「声」を多角的に検証することで、モダニズム文学における自伝の再定義を行う。初年度の2018年度は、主に以下の三点に従事した。一点目はモダニズム文学および自伝研究、自己論についての先行研究である。文献等を通じて、モダニズム作家にとって自己規定および「自己」の描き方の特徴はどのようなものであったか、またそれらについてこれまでどのような議論がなされてきたかを整理した。二点目はアメリカ人作家ガートルード・スタインの草稿分析である。イェール大学ベイネック図書館で入手したスタインの自伝的作品『アリス・B・トクラスの自伝』の草稿を出版本と照らし合わせることにより、執筆時のスタインの葛藤やトクラスの執筆介入の有無などについて調べた。三点目はパリで開催されたヘミングウェイ学会国際大会での研究発表である。発表を通じて海外の研究者との交流を図るとともに、時間が許す限りパリにおけるヘミングウェイ(作品)の足取りを辿った。おおむね研究計画書に記した通りに研究が進んでいる。ガートルード・スタインの草稿分析については、スタインの直筆が想定していた以上に判読困難だったため、まだすべての分析を終えられていない。しかし、そのような状況でありながら『アリス・B・トクラスの自伝』から新たに判明したことがあったため、別の自伝的作品の草稿調査も実施したいと考えている。またスタイン研究を通じて、スペイン画家パブロ・ピカソとの影響関係に大きな関心を抱くようになった。当初は予定していなかったピカソ研究ではあるが、機会をみつけてピカソの芸術論や自己表現論を学び、その成果をスタイン研究やモダニズム研究に組み入れていきたい。2019年度はアメリカ人作家F.スコット・フィッツジェラルドに視点を変えて、彼の自伝的作品の草稿調査および分析を行う。対象作品は『短い自伝』(A Short Autobiography, 2011)、『君のためなら死ねる』(I'd DieFor you: And Other Lost Stories, 2017)、そして『ラスト・タイクーン』(1941)。最初の二作品はいずれも死後出版された短編集である。自伝的要素が強くうかがえるこれらの作品をマニュスクリプト研究や自伝研究などの見地から多角的に検証したい。

当初は予定していなかったピカソ研究ではあるが、機会をみつけてピカソの芸術論や自己表現論を学び、その成果をスタイン研究やモダニズム研究に組み入れていきたい。2019年度はアメリカ人作家F.スコット・フィッツジェラルドに視点を変えて、彼の自伝的作品の草稿調査および分析を行う。対象作品は『短い自伝』(A Short Autobiography, 2011)、『君のためなら死ねる』(I'd DieFor you: And Other Lost Stories, 2017)、そして『ラスト・タイクーン』(1941)。最初の二作品はいずれも死後出版された短編集である。自伝的要素が強くうかがえるこれらの作品をマニュスクリプト研究や自伝研究などの見地から多角的に検証したい。次年度使用額が生じた理由は、ガートルード・スタイン研究で行うはずだった草稿調査が中止となり、その分の旅費の支出がなかったためである。この使用額に関しては、2019年度の助成金と合わせてモダニズム作家研究およびピカソ研究のための調査費としたい。
応力腐食割れ解析用量子分子動力学シミュレータの開発とき裂進展メカニズムの解明

共有メモリマルチプロセッサにおいて並列計算が可能な応力腐食割れ解析用量子分子動力学シミュレータを開発した。高温水環境下におけるオーステナイトステンレス鋼のき裂先端で起こるメカノケミカル反応を原子・分子レベルで明らかにすることを目的とし、本シミュレータを用いて高温水(300°C)環境におけるFe-Cr新生面の反応ダイナミクス解析を行った。反応初期において、H_2O分子はFe-Cr表面上で分解しOHが生成する様子が観察された。その後最表面のCr原子、Fe原子がH_2O領域へ移動、すなわち溶解し始めた。内部のCr原子も最表面へ向かって拡散するため、H_2O界面ではCr原子の濃度が上昇し、H_2O、OHはFeよりも表面及び溶解したCr近傍に配位しやすいことがわかった。Fe/H_2O界面ではH_2OやOH、O原子はFe内部深くまで拡散し、Feが溶解し続ける様子がみられたが、Fe-Cr合金においては、界面に濃縮したCrがH_2O、OHのトラップサイトとして働きH_2O、OHの内部拡散が妨げられるため、Fe溶解の程度が小さくなることが明らかとなった。この結果は、Fe-Cr新生面の酸化反応初期においてはCrリッチな酸化物が生成しやすいという実験事実と定性的に一致すると共に、Cr添加による耐腐食性向上メカニズムを示唆していると考えられる。さらに、本手法を用いて、Ni-Cr合金における原子拡散と欠陥の影響について検討を行ったところ、Ni-Cr(Ni, Cr比3:2)合金内に原子空孔が存在するとNi、Crとも拡散速度が大きくなることが確認された。Crの拡散によって合金内部のCr分布にゆらぎが発生し、Cr欠乏層が形成されると耐食性が著しく低下する可能性がある。現在、Ni基合金の耐食性向上のために様々な元素の添加が試みられているが、このような観点から、Cr拡散を低減させることが可能な添加元素の有効性が示唆された。
多発性骨髄腫におけるIkaros複合体の機能解析と新規治療標的の探索

近年の多発性骨髄腫の治療成績の改善には、thalidomideの誘導体であるlenalidomideが大きく貢献している。LenalidomideはIKZFファミリー転写因子Ikaros/Aiolosを分解し、その下流にあるIRF4とc-Mycの転写を抑制して抗骨髄腫効果を発揮すると考えられているが、その詳細について不明な点が多く、とくに臨床的に問題になっているlenalidomide抵抗性との関連は明らかにされていない。本研究で、骨髄腫細胞におけるIkarosの転写標的を網羅的に解析し、lenalidomideによる変化を捉えることで、新たなエフェクター分子の同定と耐性機序の解明を試みる。
実験的マグネシウム欠乏症ラットの摘出血管の反応性と電解質動態との関連性

実験的マグネシウム(Mg)欠乏症ラットでは、血圧が変動するといわれており、Mgが血管の内因性活性物質に対する反応性に関与している可能性が考えられる。本研究では、成熟雄ラットをMgの欠乏した合成粉末飼料(Mg含量0.001%)で30日間飼育し、飼育開始10,15,20および30日目に放血致死させ、胸部大動脈を摘出し、ラセン状条片を作成後、37°Cで95%【O_2】-5%【CO_2】混合ガスを通気したクレブス-リンゲル液中に懸垂し、ヒスタミン,エピネフリン,ノルエピネフリンを累積的に作用させ、張力変化を圧トランスジューサを介して調べた。また、血漿および血管のMgとカルシウム(Ca)を測定した。1.血漿のMgレベルは、飼育開始5日目より有意に低下し、Mg欠乏30日目では対照値の約30%にまで低下していた。血管のMg量は、欠乏30日目では減少、Ca量は増加傾向を示した。2.(1).摘出胸部大動脈の高K(15,30および60mMKcl)による収縮反応、ならびにエピネフリン(0.530nM)による収縮反応はMg欠乏により有意な変化を示さなかった。(2).ヒスタミン(101000μM)による収縮反応は、Mg欠乏15日目で弱くなる傾向がみられた。また、ノルエピネフリン(30nM)による収縮後のヒスタミンによる弛緩反応も欠乏15日目では抑制される傾向がみられた。(3).ノルエピネフリン(330nM)による収縮反応はMg欠乏30日目では有意に増強された。この増強機序を解明する一手段として、クレブス-リンゲル液中のCaイオンを除去したときのノルエピネフリンによる収縮反応を調べたところ、Mg欠乏30日目の血管では有意に抑制された。これらの成績から、実験的Mg欠乏により、低Mg血症が長期間にわたると、血管平滑筋細胞の細胞内のCaイオンの存在様式とCaイオンの膜透過機構に影響することが示唆されるので、Ca拮抗薬の効果を検討している。
有機ナノ単結晶の形成制御による機能発現とデバイス化

本課題では,独自のデバイス作製法である「ナノ電解法」と独自の材料を融合し,新機能の発現とデバイス化を目指した。電子機能デバイスについては,各種材料で有機ナノ単結晶電界効果トランジスタの作製に成功した。特性評価では通常とは異なる特性が得られ,更なる機構解明が求められる結果を得た。磁気機能デバイスでは,有機ナノ単結晶で初めて負の磁気抵抗効果を確認した。光機能デバイスについては,光照射のみで電荷移動錯体結晶が得られることを新たに発見し,低環境負荷なデバイス材料作製法として今後発展が期待される結果を得た。本年度は,昨年度に引き続き1材料設計・合成,2ナノ単結晶形成条件の検討,3電子・磁気・光機能評価の3項目について実験を行った。1材料設計・合成:本年度は前年度で得られた手掛かりを基に、新たな有機金属錯体として中心金属に局在スピンを持つ鉄(III)フタロシアニンを用いた。電子機能,光機能については昨年度まで利用した材料を引き続き用いた。2ナノ単結晶形成条件の検討:電子デバイス,磁気デバイスの特性評価については,昨年度に引き続き電界効果トランジスタ構造を作製し,評価を行った。シリコン基板上にギャップ幅5ミクロンの電極を作製した。光機能デバイスについては,新たな現象が確認されたため,結晶作製用のセルを新たに考案し用いた。電界効果トランジスタ構造には昨年度のリチウムおよびナトリウムフタロシアニンに加え,ジシアノコバルト(III)フタロシアニンを用い,ナノ電解セルを用い交流による電解を試みた。また,磁気デバイスの作製においては,ジシアノ鉄(III)フタロシアニンを用いた。いずれにおいても上記基板上の2つの電極の間にナノ単結晶を橋渡し形成させることに成功した。得られたナノ単結晶は走査型電子顕微鏡(SEM)によって成長様式を確認し,透過型電子顕微鏡(TEM)によって構造を確認した。一方,光機能デバイスにおいては,光照射による結晶成長の可能性を探索した。材料や照射時間の最適化により,最終的にマイクロスケールの単結晶を作製することに成功した。3電子・磁気・光機能評価:リチウム,およびナトリウムフタロシアニン,ジシアノコバルト(III)フタロシアニンナノ単結晶について,電界効果特性を測定したところ,電場依存性が確認された。また,ジシアノ鉄(III)フタロシアニンナノ単結晶については,磁場中での電流-電圧特性を調べたところ,低温で負の磁気抵抗効果が見られた。一方,光照射の結晶成長においては,X線結晶構造解析とともに,電子特性測定を行った。本年度は,1材料設計・合成,2ナノ単結晶形成条件の検討,3電子・磁気・光機能評価について実験を行った。1材料設計・合成:本年度は基準物質となるジシアノコバルト(III)フタロシアニンを合成した。シアン化カリウムとの反応でジシアノコバルト(III)フタロシアニンのカリウム塩を得た。これと有機カチオンとの複分解でジシアノ金属フタロシアニンの有機カチオン塩を得た。その他材料については市販品を調達し用いた。2ナノ単結晶形成条件の検討:電子デバイス特性評価については,電界効果トランジスタ構造で評価を行った。シリコン基板上に電極を2つ作製し,そのギャップは5μmであった。光機能デバイスについては,太陽電池を構成するため,ITO基板を用いた。それぞれのデバイス構造へのナノ単結晶の作製条件を検討した。電界効果トランジスタ構造にはリチウムおよびナトリウムフタロシアニンを材料に用い,ナノ電解セルを用い交流による電解を試みた。振幅電圧や周波数等の最適化により,最終的に上記基板上の2つの電極の間にナノ単結晶を橋渡し形成させることに成功した。一方,太陽電池デバイスにおいては,コバルトフタロシアニンを用い,直流で電解を行った。電位や成長時間の最適化により,最終的に基板上へ均質なナノ単結晶膜を作製することに成功した。双方のデバイスともに得られたナノ単結晶は走査型電子顕微鏡(SEM)によって成長様式を確認し,透過型電子顕微鏡(TEM)によって構造を確認した。3電子・磁気・光機能評価:リチウム,およびナトリウムフタロシアニンナノ単結晶について,電界効果特性を測定したところ,電場に依存する特性が得られた。また,コバルトフタロシアニンナノ単結晶薄膜については,SPMによる電流電圧特性測定を行った。また,光照射下での電流ー電圧特性測定からは光電効果が見出された。最終年度である本年度は,研究計画調書における2ナノ単結晶形成条件の検討,3電子・磁気・光機能評価を中心に実験・検討を行った。2ナノ単結晶形成条件の検討:新たに有機ドナー,有機アクセプタ分子を用いてナノ単結晶の作製を試みたところ,テトラチアフルバレン(TTF),テトラメチルテトラセレナフルバレン(TMTSF),テトラシアノキノジメタン(TCNQ)においてナノ材料の作製に成功した。

TTF,TMTSFにおいてはこれまでのナノ単結晶と同様の形態であり,透過型電子顕微鏡(TEM)を用いた制限視野電子線回折から,これらのナノ単結晶の構造を明らかにした。一方,TCNQはナノファイバー状の形態であり,制限視野電子線回折からも明確な回折ピークは得られなかった。いずれの材料においても電解条件を最適化し,電極間への選択形成を実現した。これによって,2端子デバイスとして特性測定を可能とした。一方,光機能デバイスについては,前年度に光照射による結晶成長の可能性が見出され,本年度現象の再現性を確認する一方,電子特性測定に向けたサンプル作製を行った。光照射のみで電荷移動錯体結晶が得られることから,低環境負荷なデバイス材料作製法として今後発展が期待される結果を得た。3電子・磁気・光機能評価:上記TTF,TMTSFナノ単結晶について,電界効果特性を測定したところ,期待される特性とは逆の効果が得られた。結晶中に含まれる対イオンに欠損や配向の乱れがあることから,これが何らかの影響を及ぼしている可能性も考えられる。また,TCNQナノファイバーにおいてはスイッチング特性が見られ,簡便な手法でナノスケールスイッチングデバイスの作製が実現出来た。また,光機能デバイスについては,光照射で得られた微小結晶について電子特性を測定したところ,良好な導電性を示すことが明らかとなり,今後のデバイス応用の上で重要な結果が得られた。物性化学・ナノテクノロジー電子機能デバイス,光機能デバイスともに引き続き作製条件の最適化により,デバイス構造を作製することができた。電子機能デバイスでは,リチウムフタロシアニン,ナトリウムフタロシアニンと2種の材料系で確認された電場による応答について精査を行い,論文発表を行った。加えて,コバルトフタロシアニンのナノ単結晶について,制限視野電子線回折実験で得られた回折像を基に構造解析したところ,3次元的なπーπネットワークを持つ中性ラジカル結晶であることが分かった。このナノ単結晶の電場効果を測定したところ,室温ではp型の特性が得られた。これらの結果について論文報告した。また,磁気機能デバイスについては,低温で磁場の印加によって負の磁気抵抗効果を確認した。この結晶についても制限視野電子線回折を基に構造解析したところ,ソース,ドレイン方向にπスタックが形成されていることが分かった。これらの結果は論文発表した。一方,光機能デバイスにおいては光励起と電荷移動によって結晶が成長するという新たな現象が確認され,こちらでも今後につながる成果を得ることが出来た。以上から,研究は概ね順調に進展していると考えている。電子機能デバイス,光機能デバイスともにナノ単結晶の作製条件の最適化により,デバイスの作製に成功している。電子機能デバイスではリチウムフタロシアニン,ナトリウムフタロシアニンと2種の材料系で電場による応答が観測され,今後につながる成果が得られた。磁気デバイスについても,これまでに電子機能デバイスで得られた条件を基にデバイス構造の作製が可能となる見込みである。
細胞老化から癌化への転換に重要な解糖系代謝シフトの研究

「癌化とはストレス老化という生体バリアーの破壊・回避の結果」という仮説がある。近藤は、長寿遺伝子として解糖系酵素ホスホグリセリン酸ムターゼPGM単離を端緒に、「癌でのストレス老化シグナル減弱は、解糖系亢進(ワールブルグ効果)が原因か」という疑問を持った。PGMの上流・下流分子機構検証し、PGM結合蛋白新規ユビキチンリガーゼUBLX1の検証より、PGMユビキチン化分子機構詳細を解明し、全身発現型PGMトランスジェニックマウスモデル作成した。我々は、テロメアとは関係のないストレス老化に注目し研究している。共同研究を続けてきた中で、ストレス老化を制御する新規遺伝子を2つ発見し(RplplとCold-inducible RNA-binding protein)、それぞれその成果を世界的に十分評価されている英語論文に発表した(Exp Cell Res. 2009 Feb19., Mol Cell Biol. 2009 (7): 1855-68.)。さらに細胞老化のカギを握る遺伝子として、解糖系酵素ホスホグリセリン酸ムターゼPGMに注目し、研究を進めた。様々なストレス条件下では、PGMは新規ユビキチンリガーゼUBLX1によってユビキチン化されて分解されると、老化が促進されるという非常にユニークな老化機構を発見した。PGMは、老化抑制遺伝子として我々はすでに報告(Cancer Res 2005)していたので、ストレス条件でPGMが分解されるという現象を見つけたことは、ストレス老化がやはりテロメア以外の遺伝子で制御されているという可能性を示唆し、老化研究の世界においても、非常に意義深い発見である。その成果は、2つの学会年会総会にて招待講演という形で発表した(日本再生医療学会総会2009/3/5、日本循環器病学会総会2009/3/22)。今後は、さらにその詳細を解明し、英語論文発表を目指す。共同研究を続けてきた中で、ストレス老化を制御する新規遺伝子を2つ発見し(RplplとCold-inducible RNA-binding protein)、それぞれその成果を世界的に十分評価されている英語論文に発表した(Exp Cell Res. 2009 Feb19., Mol Cell Biol. 2009 (7):1855-68.)。さらに細胞老化のカギを握る遺伝子として、解糖系酵素ボスホグリセリン酸ムターゼPGMに注目し、研究を進めた。ストレス細胞老化のカギを握る遺伝子として、解糖系酵素ホスホグリセリン酸ムターゼPGMに注目し、研究を進めた。その成果は、多くの学会・他大学・他研究所にて招待講演(下記の通り12か所)という形で発表した。と同時に、共同研究として、エイズウィルスにおけるユビキチン化の重要性も報告した(Proc.Nat.Acad.Sci.USA 2010)。
肝細胞増殖因子の循環器疾患における役割;-その病態生理学的意義と治療への応用-

肝細胞増殖因子(HGF)が多様な生物活性を示すことを報告してきたが、我々は本年度は、1)虚血による局所HGF産生低下と閉塞性動脈硬化症発症への関与;2)閉塞性動脈硬化症や心筋梗塞に対してHGFによる血管新生が有用な治療であること;3)HGFの抗線維化作用の分子機構と治療への応用、などを明らかにした。これらの結果は、現在心筋梗塞や閉塞性動脈硬化症などの難治性循環器疾患の有効な治療が乏しいことを考えると、サイトカインテラピーとしてのHGFの利用は重要である。これらの結果を基に、閉塞性動脈硬化症及びピュルガー病に対するヒトHGF遺伝子を用いた血管新生による遺伝子治療の臨床研究を、大阪大学ヒト遺伝子治療臨床研究審査委員会に申請した。本臨床計画は、既に同委員会において承認され、現在文部・厚生両省において審議中である。また、高血圧患者や閉塞性動脈硬化症患者では血中HGF濃度が増加しており、高血圧や糖尿病の合併症の簡便な指標として血清HGF濃度測定が有用であることも明らかにした。事実、高血圧合併症を改善する降圧薬による血清HGF濃度低下を明らかにし、合併症治療のマーカーとして有用であることも報告した。血清HGF濃度測定は動脈硬化病変の診断に使用できると考えられ、更に詳細な検討を行っている。肝細胞の最も強力な増殖因子としてクローニングされた肝細胞増殖因子(HGF)は、肝細胞のみならず様々な細胞に増殖作用を持つことや再生作用を持つことが報告され、多様な生物活性を示すことが明らかになった。申請者らは、HGFが組織プラスミノーゲンアクチベーターなどと同じクリングル構造を持つことより、心血管系におけるHGFの機能解明を行ってきた。現在までに、1)HGFが内皮特異的増殖因子であること(J Hypertens 1996;Hypertension 1996);2)局所心血管HGF系の存在(BBRC 1996;Hypertension 1997);3)局所HGF系の調節機構(Hypertension 1997,1998);4)虚血による局所HGF産生低下とアポトーシス誘導(Kidney Inter 1998);5)高血糖性内皮傷害への局所HGF産生低下の関与(Diabetes 1997;Diabetologia 1997);6)閉塞性動脈硬化症や心筋梗塞に対してHGFによる血管新生が有用な治療であること(Hypertension 1998);7)HGFの抗線維化作用(Nature Med 1998)などを明らかにした。HGF遺伝子導入による末梢性動脈疾患の遺伝子治療の臨床応用を現在学内の審査委員会に申請している。これらの結果を基に、閉塞性動脈硬化症及びビュルガー病に対するヒトHGF遺伝子を用いた血管新生による遺伝子治療の臨床研究を、大阪大学ヒト遺伝子治療臨床研究審査委員会に申請した。

事実、高血圧合併症を改善する降圧薬による血清HGF濃度低下を明らかにし、合併症治療のマーカーとして有用であることも報告した。血清HGF濃度測定は動脈硬化病変の診断に使用できると考えられ、更に詳細な検討を行っている。