hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢機能を利用した哺乳動物の病体制御に関する研究

特にヒト成長ホルモン受容体遺伝子を導入したラットにおいてはそのmRNAの発現を肝臓において確認することができた.さらに,ヒト成長ホルモン遺伝子導入ラットとの間のハイブリッド個体(バイジェニックラット)を作成することにも成功した.ヒト成長ホルモン遺伝子を発現する形質転換ラットでは,視床下部におけるソマトスタチンニューロンの活動が亢進し,成長ホルモン分泌低下症となり,高度の肥満を呈する.一方,ヒト成長ホルモンおよびヒト成長ホルモン受容体をもつバイジェニックラットでは,脂肪重量,血中レプチン濃度の減少が認められた.すなわち,肝臓に成長ホルモン受容体が過剰に発現することにより,脂肪重量が低下することが明らかとなった.本研究の主要な目的は,視床下部による代謝と摂食の制御機構の神経機序を追究することで,肥満,糖尿病,摂食異常などの病態を制御するとともに,脂肪蓄積や体成長を中枢性に制御する方法論の基礎を確立することである.このために,我々が既に作出しているヒト成長ホルモン遺伝子導入形質転換ラットに加えて,新たにヒト成長ホルモン受容体遺伝子,ならびに摂食・代謝制御に関わる遺伝子として同定されたobese(ob)遺伝子を導入した形質転換ラットを作出し,これら三者,あるいは三者間の子孫を代謝疾患モデル動物として確立させることを試みた.ヒト成長ホルモン遺伝子を発現する形質転換ラットでは,視床下部におけるソマトスタチンニューロンの活動が亢進し,成長ホルモンのパルス状分泌が抑制され,高度の肥満を呈することが明らかとなった.一方,ヒト成長ホルモンおよびヒト成長ホルモン受容体をもつバイジェニックラットでは,脂肪重量,血中レプチン濃度の減少が認められた.すなわち,肝臓に成長ホルモン受容体が過剰に発現することにより,脂肪重量が低下することが明らかとなった.一方,視床下部による摂食の制御については,アンチセンスDNAを効率に細胞内に取り込ませるHVJリポソーム法によりGABA合成酵素(GAD)アイソザイム遺伝子を視床下部により投与し,GAD65が摂食の制御に深く関わっていることを明らかにした.これらの結果より,成長ホルモンのパルスパターンを変化させたり,GAD65などの遺伝子の発現を制御することにより,肥満,糖尿病,摂食異常などの病態を制御することができることが考えられた.
ドイツ・オーストリア近現代オペラにおける資本主義的属性の解明

18世紀末から20世紀前半までの西洋近現代音楽史、とりわけオペラ史を、資本主義的システム(すなわち、マルクスが提示する価値形態のマトリクス)によってもたらされる幻想の上演史として読み解くことを目的とした。20世紀後半以降もオペラは文化政策の一環として制作されてはいるが、オペラの歴史は、事実上、調的和声システムの誕生とともに始まり、またそのシステムの崩壊とともに終わる。そのことは、オペラが調性という幻想的な支えなしには成立し得ないことを意味している。さらにその物語(台本)のレベルでは、同様に幻想的支えとして“愛"がつねに前景化されることになる。調性と愛の関係性がオペラにおいて、さらにはまたオペラをとおして、どのような機能を果たしているのかを明らかにするために、ケース・スタディとしてモーツァルトとダ・ポンテによるオペラ《ドン・ジョヴァンニ》について、おもに以下の分析を行った。「ドラマ・ジョコーソ」と名づけられたこのオペラ自体が、オペラ・セリアとオペラ・ブッファという対極のジャンルの一致として構想されている。そうした逆説的一致は、主人公ジョヴァンニにおいて放蕩者(リベルタン)と自由主義者(リバタリアン)というやはり矛盾し合うものの一致に対応している。こうした逆説的一致は音楽的には、一対の主調(二短調と二長調)に認められる。ジョヴァンニは第二幕のフィナーレでニ短調からニ長調への転調と同時に、この二つの調の裂け目に転落するように死を迎える。一方、この裂け目は、いずれの側にも寄り添うことができない、このオペラにおいて唯一のジョヴァンニのアンタゴニストであるアンナにとって、彼女がくぐり抜けなければならない空想のための枠組みとして機能している。このようにモーツァルトは、調関係と物語(台本)を巧みに相関させることで、愛の形態を調的和声システムを通して浮き彫りにしている。ワーグナーとリヒャルト・シュトラウスのオペラ作品の新演出上演をドイツ、オーストリアで視聴し、それぞれの演出家の作品読解から、オペラにおける恋愛表象がどのような役割を演じているのかについて、多くの示唆を得た。とくに2013年に新演出されたワーグナーの『ニーベルングの指環』で、演出家フランク・カストルフは、その所有者には世界を支配する力が与えられるとされる“指環"争奪の物語を、20世紀の石油をめぐる覇権争いとして読み替えている点が、ドイツにおける資本主義とオペラの関係を読み解くことを目的とする本研究課題にとっては有益であった。さらにカストルフ演出では、主要登場人物の恋愛形態が、彼らの権力闘争と表裏一体になっていることが、ワーグナーの音楽とテキストのいたるところに散りばめられている暴力と恋愛の表象を執拗に強調することで、浮き彫りにされている。他方、モーツァルトのオペラ『コシ・ファン・トゥッテ』では、恋愛形態はむしろ価値形態と表裏一体となっている。そこでは愛は価値のように機能することを、フィオルディリージの二つのアリアを例に明らかにすることができた。また、フィンランドの作曲家ユハ・コスキネンとドイツの音楽学者ユリア・シュレーダーを迎え、「オペラの昨日・今日・明日」と題したレクチャー&シンポジウムを催すとともに、そのときの基調講演や口頭発表をもとに冊子『オペラの昨日・今日・明日』を編纂した。コスキネンは創作者の視点からオペラというジャンルの魅力とその可能性について論じ、シュレーダーはハープという楽器を通して、オペラ史を振り返りながら、ハープがオペラのなかでどのようにフィーチャーされてきたかを詳述した。いずれからもオペラの歴史的・社会的な役割について、有益な知見が得られた。愛知県立芸術大学音楽学部作曲専攻との共同企画によって、フィンランドの作曲家ユハ・コスキネンとドイツの音楽学者ユリア・シュレーダーを迎え、シンポジウム「オペラの昨日・今日・明日」を実施することができた。またドイツ、オーストリアで比較的新しい演出による上演を視聴し、有益な知見を得ることができた。マルクスの価値形態論とオペラの恋愛形態との相関性を、モーツァルトの『コシ・ファン・トウゥッテ』を例に明らかにすることできた。企業者による“新結合"が資本主義経済の発展をもたらす原動力であることを、『経済発展の理論』以来、一貫して主張してきたシュンペーターだが、その一方で彼はまた「たとえ企業者職能を主動因とした経済過程そのものは委縮することなく進行したとしても、この社会的機能はすでにその重要性を失いつつあり、しかも将来必ずや加速度的に失われざるをえないものである」と言い、「経済学的または社会学的に、直接または間接に、ブルジョアジーは企業者に依存し、階級としては企業者と生死をともにする」と予測していた。このように資本主義の発展にとってイノベーションは諸刃の剣であるが、たとえばアドルノが指摘するワーグナーの「拡張した作曲」もまた、調的和声音楽の発展にとってやはり両義的であり、やがてはそれが調性の崩壊をもたらすことになったと考えられる。それまでの和声進行の連続性とは異なる、調同士の、あるいは全音階と半音階、協和音と不協和音の対比による音楽的事象の非連続的な結合は、調的和声というシステムの枠内に留まりながらも、そのシステムに軌道の変動をもたらすからである。こうしたワーグナーによる調的和声の刷新が、やがてはその自らの基盤を侵食し、崩壊へと導いたとすれば、シュンペーターの言う意味で、ワーグナーにおける和音の“新結合"もやはり“創造的破壊"であったことを、おもにワーグナーの『指環』4部作の分析から解明した。

またこのような観点に基づき、広くイノベーションと芸術の関係性をさまざまな角度から追求したいと考え、辰巳満次郎(シテ方宝生流能楽師)、渡邉康(作曲家・椙山女学園大学)、木村めぐみ(一橋大学イノベーション研究センター)の各氏を講師に招き、愛知県立芸術大学音楽学コースとの共催で「芸術とイノベーション」と題したシンポジウムを開催するとともに、その成果を冊子『芸術とイノベーション』として刊行した。ワーグナーによる調的和声の刷新をシュンペーターのイノベーションの概念と結び付け、調的和声システムと資本主義の機構との間に一定の関連性を見いだすことを当該年度の課題としていた。経済的な失敗ではなく、その積み重ねられた成功が、資本主義の基盤であるブルジョア体制そのものをやがて掘り崩すことになるがゆえに、その終焉を回避することはどのみちもはや不可能であるというシュンペーターの見立ては、調的和声の発展が、その自らのシステムを内側から掘り崩し、その崩壊をもたらすことになったと考えるシェーンベルクの音楽理解と通底していることを、ワーグナーの楽劇の分析によって具体的に明らかにすることができた。さらに、愛知県立芸術大学音楽学部音楽学コースとの共催で、能楽師辰巳満次郎と作曲家渡邉康による新作能舞の再演を軸に、「芸術とイノベーション」をテーマにしたシンポジウムを主催し、そこでの議論から資本主義と芸術との関係性について、有益な知見を得ることができた。当初は研究集会を最終年度に計画していたが、初年度に引き続き、当該年度もシンポジウムを主催し、その成果を冊子の形態でも公表することができた。マルクスが「商品の形而上学」とか「日常生活の宗教」と呼んだような幻想がもたらす“転倒"(スラヴォイ・ジジェク『イデオロギーの崇高な対象』)が、調性音楽においても起きているということを、シェーンベルクの視点から分析し解明した。転倒とは、マルクスによれば以下のような錯誤を意味していた。『資本論』初版の補遺のなかでマルクスは、貨幣が交換形態において普遍的等価形態(universal equivalent)の位置を占めることで、個々の具体的なもの(商品)は抽象的・普遍的な価値をいずれも属性として兼ね備えているというふうには見えず、反対にそれらのものはいずれも抽象的普遍性(価値)の単なる現象形態にすぎないかのように見えてしまうのだが、それは、ローマ法とドイツ法は二つの法であるとは見ないで、“法"という抽象的普遍的なるものが、ローマ法やドイツ法において実現されていると考えるようなものだ、と言っている。調性形態もまた、たとえば一方はホ長調を主調とし、他方はト短調を主調とする、したがっていずれも調性(調的性格)を属性として有する二つの楽曲があるとは見ないで、調性という抽象的普遍性が、ホ長調を主調として、あるいはまたト短調を主調として確立する作曲において実現される、といったような幻想をもたらしていると言える。そしてさらに重要なことは、そのような幻想が、資本主義社会の発展を、ひいてはまた調的和声音楽の発展をもたらすことになったという現実である。シェーンベルクがそのような「拡大した調性」に作曲の危機を予感し、転調を排除することによって、調的枠組みそのものをあらたな作曲技法である「12音技法」によって止揚する試み(ジェーンベルク自身そうしたプロセスをイノベーションと呼んでいる)と、マルクスの「生産力」と「生産関係」の弁証法との相同性について、詳細な比較検討を行った。
汎用的コンクリート材料としての環境調和型セメント系材料による環境技術革新

本研究では,産業副産物であり,コンクリート製造時のCO2排出量を削減することができるフライアッシュ(FA),高炉スラグ微粉末(BFS)および大規模工場の自家発電施設から排出される循環流動層ボイラー灰(CFB灰)に着目し,これらを混和材料として用いたコンクリートの力学性能,耐久性を実験的に評価した.なお,FAおよびBFSは供用期間中に生じたひび割れをコンクリート自らが閉塞させる優れた自己修復性を有することが先行研究で明らかとなっており,その性能を有効に活用するとともに,繊維補強等の最新の技術と融合することで高靭性,高耐久性の新しい建設材料の開発も試みた.実験は,混和剤量の種類,粒径および粉末度,セメント種別,水結合材比,養生条件を変化させて作製したセメント硬化体の圧縮強度,ヤング係数,曲げ強度などの力学特性および中性化抵抗性,凍結融解抵抗性などの耐久性を評価した.さらに,初期・劣化後・修復後のそれぞれの段階でのポテンシャルとしての耐久性の変化を比較することで自己修復性能を評価するとともに,マイクロスコープおよびX線CTを用いてひび割れの閉塞状況を可視化,定量化を行った.また,一部の条件でPVA繊維およびPP繊維を混入することによる靭性,耐久性の向上に及ぼす影響を評価し,以下の結論を得た.1)粉体構成比をBFS:FS=45%:15%,水結合材比を34%とすることで,粉体の置換方法によらず,普通コンクリートと同等の圧縮強度,中性化抵抗性,凍結融解抵抗性が得られる.2)環境調和型三成分系コンクリートは.自己修復効果が高く,自己修復性能を考慮した凍結融解抵抗性は普通コンクリートよりも極めて優位となる.3)内割置換の方が使用するセメント量を大幅に削減できるため,環境負荷低減効果が高く,高耐久な最適調合条件となる.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,環境調和型高耐久性セメント系材料(green material)の開発および実用化を目指して,副産物資源の成分,粒度,配合条件,養生条件が諸物性に及ぼす影響を実験的に明らかにすることを目的としている。産業副産物であり,コンクリート製造時のCO_2排出量を削減させることができるフライアッシュ(FA),高炉スラグ微粉末(GGBFS)は供用期間中に生じたひび割れをコンクリ一ト自らが閉塞させる優れた自己修復性を有することが明らかとなっており,その性能を有効に活用するとともに繊維補強等の最新の技術と複合することで高靭性,高耐久性の新しい建設材料の開発を目指している。そのために,平成25年度の研究では, FA, GGBFSおよび大規模工場の自家発電施設から排出される循環流動層ボイラー灰(CFB灰)を単独または混合して使用したセメント硬化体を作製し,その力学特性と耐久性、自己修復性能の評価を行った。実験要因として,各種混和材料の種類,粒径および粉末度,セメント種別,水結合材比,セメント種別,養生条件を変化させて試験体を作製した。また試験項目は,力学特性は材齢28日での圧縮強度,ヤング係数,曲げ強度で評価している。一方,耐久性は促進中性化試験および凍結融解抵抗性試験により評価するとともに,初期・劣化後・修復後のそれぞれの段階でのポテンシャルとしての耐久性の変化を比較することで自己修復性能を評価している。なお,自己修復性能の評価にあたっての凍結融解の付与方法として通常のASTM法だけでなく液体窒素を用いた迅速法も採用し,その影響程度の違いについても検討を加えている。産業副産物であり,コンクリート製造時のCO2排出量を削減させることができるフライアッシュ(FA),高炉スラグ微粉末(GGBFS)は供用期間中に生じたひび割れをコンクリート自らが閉塞させる優れた自己修復性を有することが明らかとなっており,その性能を有効に活用するとともに繊維補強等の最新の技術と複合することで高靭性,高耐久性の新しい建設材料の開発を目指している。平成26年度は,前年度の実験研究を継続して実施しており, FA, GGBFSおよび大規模工場の自家発電施設から排出される循環流動層ボイラー灰(CFB灰)を混和材料として用い,混和材料の種類,粒径および粉末度,セメント種別,水結合材比,セメント種別,養生条件を変化させて作製したセメント硬化体の圧縮強度,ヤング係数,曲げ強度などの力学特性および中性化抵抗性,凍結融解抵抗性などの耐久性を評価している。さらに,初期・劣化後・修復後のそれぞれの段階でのポテンシャルとしての耐久性の変化を比較することで自己修復性能を評価するとともに,マイクロスコープおよびX線CTを用いてひび割れの閉塞状況を可視化,定量化する試みを行っている。また,一部の条件でPVA繊維およびPP繊維を混入することによる靭性・耐久性の向上に及ぼす影響を評価している。本研究では,産業副産物であり,コンクリート製造時のCO2排出量を削減することができるフライアッシュ(FA),高炉スラグ微粉末(BFS)および大規模工場の自家発電施設から排出される循環流動層ボイラー灰(CFB灰)に着目し,これらを混和材料として用いたコンクリートの力学性能,耐久性を実験的に評価した.

なお,FAおよびBFSは供用期間中に生じたひび割れをコンクリート自らが閉塞させる優れた自己修復性を有することが先行研究で明らかとなっており,その性能を有効に活用するとともに,繊維補強等の最新の技術と融合することで高靭性,高耐久性の新しい建設材料の開発も試みた.実験は,混和剤量の種類,粒径および粉末度,セメント種別,水結合材比,養生条件を変化させて作製したセメント硬化体の圧縮強度,ヤング係数,曲げ強度などの力学特性および中性化抵抗性,凍結融解抵抗性などの耐久性を評価した.さらに,初期・劣化後・修復後のそれぞれの段階でのポテンシャルとしての耐久性の変化を比較することで自己修復性能を評価するとともに,マイクロスコープおよびX線CTを用いてひび割れの閉塞状況を可視化,定量化を行った.また,一部の条件でPVA繊維およびPP繊維を混入することによる靭性,耐久性の向上に及ぼす影響を評価し,以下の結論を得た.1)粉体構成比をBFS:FS=45%:15%,水結合材比を34%とすることで,粉体の置換方法によらず,普通コンクリートと同等の圧縮強度,中性化抵抗性,凍結融解抵抗性が得られる.2)環境調和型三成分系コンクリートは.自己修復効果が高く,自己修復性能を考慮した凍結融解抵抗性は普通コンクリートよりも極めて優位となる.3)内割置換の方が使用するセメント量を大幅に削減できるため,環境負荷低減効果が高く,高耐久な最適調合条件となる.当初計画した実験は予定どおりのスケジュールで進行しており,着実にデータの蓄積ができている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,得られた実験データを基に分析,解析を進め,各種副産資源を有効活用した環境調和型高耐久性セメント系材料(green material)の最適条件および諸物性を明らかにして,実用化可能な技術に発展させていく。なお,今後の研究計画の変更および研究遂行上の問題点はない。当初計画していた材料物性レベルでの強度性状試験,耐久性試験,自己修復性能試験は予定通り進行している。自己修復性能について、同一試料での初期状態、劣化後(ひび割れ発生後)、自己修復後(ひび割れ修復)のそれぞれの状態をX線CT等を用いた画像を取得して定量的に評価できる方法について検討し、技術を確立する。
潜在構造連立方程式モデルによる社会システムの解法理論と実証の研究

本年度は、新規に連続時間マルコフ連鎖モデルの最尤推定・潜在スケログラム分析における分解方程式に関しては、実例とともに新解法を提示した。さらに、広域な現実の潜在構造分析について具体的な数学的構造モデルを中心に幾つかの新しい研究を促進することが出来た。また、このような一般的な線形モデルにおける連関測度に組込まれない背景要因の影響に関して理論展開を訪問研究員と行い、J・Royal Stat.Sc.誌に採択されている。他方、実証的研究としては、新たに「現代におけるメディアと学生意識のかかわり」と題するアンケート調査(学生の背景と56応答項目)を行い、潜在意識・概念の解明を行った。対象として、学生約500名・若い社会人175名のデータを得、両群を比較対照としている。また、潜在する意識と確率分布する顕在行動という観点から、製造工程における品質管理行動の方式になぞらえ、調整型行動の正否による品質保証の評価を研究した。この際に、この行動方式を一定の規則にもとづいて種々変化させることによって、最適方式を追求する複雑な定式を実現するソフトウェアシステムの開発に成功し論文発表した。これらの諸研究成果は、研究成果報告書ー冊子体に群細に報告されている。初年度の本申請課題においては、まず柯ー浅野(1988,1989)による計算アルゴリズムを実証研究において評価することを意図した。この社会システムの素材として三善晃・松田芳郎らの「わが国の芸術活動の動向予測に関する基礎研究」を用い、とくに現代青年(426名)の背景要因・芸術環境と顕在的日常生活が動機付けて生ずる潜在的芸術意識、そしてこれに基づく顕在的芸術活動について数種の複雑なネット的システムモデルを想定してデ-タ解析し探索的研究を行った。ここに要因としては性別・学歴・年齢・婚姻・住所などで、日常環境としては、TV・映画・ライブ・VD・マンガ・図書・美術参観・お稽古事などであった。しかし上記の資料では、それほど明確な潜在連立方程式モデルは示されず、観測項目の設定と芸術活動の間で複雑な潜在的的関係構造を追求する意図の厳密な基礎資料でないことが起因と考えられた。このような教条的計画によるデ-タは、むしろ単純化した木構造的モデルの方がよく適合する知見が得られた。次いで、解法理論の研究開発としては、実証研究を意図した調査票の資料併合における調査項目の分割・併合を行った際の推定特性、潜在クラスモデルによる反応パタ-ンのパス解析、さらに本課題における複雑な関係に関する種々のモデルにおける母数推定のための汎用の会話型尤推定ソフトウエア・システムMLEーSYSの研究開発を行った。このMLEーSYSは逐次反復収束による17種の無制約最適化法と5種の有制約最適化法による数値解法、尤度関数の最大化を追求する山登り法と等高線図の提示、数値解法や初期値の変更など種々の機能を有している。これらの研究成果の一部はすでに雑誌に公表され、他の研究は2年目の最終年度において完成の予定である。2年目の本年度は、この申請研究の最終年度なので、まず近年の国際的にも研究の盛んな潜在構造分析に関する主要雑誌による文献調査と研究動向を考察し、「潜在構造分析論の現状」と題してJ.Japan Stat.Soに投稿して掲載されることになった。また、昨年来の解法と理論に関する個別の理論研究の成果を整頓し論文化(Phisica-Verlag等)を促進したまた、本年度は新規に連続時間マルコフ連鎖モデルの最尤推定・潜在スケログラム分析における分解方程式に関しては、実例とともに新解法を提示した。また、このような一般的な線形モデルにおける連関測度に組込まれない背景要因の影響に関して理論展開を訪問研究員と行い、J.Royal Stat.Sc.誌に採択されている。他方、実証的研究としては、新たに「現代におけるメディアと学生意識のかかわり.と題するアンケート調査(学生の景と56応答項目)を行い、潜在意識・概念の解明を行った。対象とし学生約500名・若い社会人175名のデータを得、両群を比較対照としている。

また、潜在する意識と確率分布する顕在行動という観点から製造工程における品質管理行動の方式になぞらえ、調整型行動の正否による品質保証の評価を研究した。この際に、この行動方式を一定の規則にもとづいて種々変化させるこによって、最適方式を追求する複雑な定式を実現するソフトウエアシステムの開発に成功し論文発表した。これらの諸研究成果は、最終年度の研究成果報告書に詳細に報告されている。
ヘテロ芳香環の直接アリール化に基づく機能性オリゴアレーン類の合成

当研究室では、既に芳香環やヘテロ芳香環の炭素-水素結合を直接アリール化できる新しいロジウム触媒を開発している。材料科学分野における最も重要な構造単位のひとつであるビアリール骨格を合成化学的に最も理想的な触媒的直接変換によって構築した意義は大きいが、基質適用範囲のさらなる拡大と光電子機能を有する化合物群の合成への応用展開が課題であった。本研究では、上記二つの課題に取り組む。H20年度は、ヘテロ芳香環の直接アリール化反応に有効な新しいイリジウム錯体触媒の開発に成功した。イリジウム上の補助配位子としてPCy_3が特異的に優れた配位子であることが明らかとなり、等モル量のヘテロ芳香族化合物とヨウ化アリールでの効率的カップリングを実現できた。ヘテロ芳香族化合物としてはチオフェン、フラン、ピロール、インドール、ベンゾチオフェン類を用いることができる。重水素標識しか基質を用いた競争実験においては同位体効果(k_H/k_D=1.9)が観測された。マルチプルアリール化も可能な触媒系であり、拡張π電子系の迅速合成に有効である。これまでIr錯体はC-H結合アリール化触媒としてほとんど用いられてこなかったが、今回の結果はその潜在能力を十分に示すものといえる(Angew.Chem.2009,"Hot Paper")。H19年度は、既に見出しているロジウム触媒を用いたヘテロ芳香環の直接アリール化反応に関連して、まずは各種イリジウム錯体の触媒活性調査を行った。その結果、ある種のカチオン性イリジウム錯体に高い触媒治性が見出された。配位子、添加剤の検討をさらに行ったところ、チオフェン類、ベンゾチオフェン類、フラン類、インドール類の炭素-水素結合を高い一般性でアリール化できる触媒システムを開発しつつある。今後、さらなる検討を重ねることで、ユニバーサル触媒の開発に繋げていきたい。
在日台湾系華人とメディア：文化、言語、アイデンティティの形成と変容をめぐる考察

本研究は台湾系華人を対象に、彼らのコミュニティ・ネットワークにおけるメディアの位置づけを検討し、その機能的変化を探ることが目的である。まず、華僑のメディアをエスニック・メディアとして捉え、その定義を文献調査と理論概念の検討から考察した。また、フィールドワーク調査では日本各地と台湾を訪ね、関係者にインタビューした。様々な歴史的・社会的文脈の考察から、台湾系華人の独自なアイデンティティの形成およびメディア(放送、新聞、出版物)の役割を明らかにし、また、出身地、言語、家族、職場、教育程度などの要素の考察を通して、台湾系華人が19世紀後半から持ち続けているアイデンティティの変容を一部把握できた。本研究は三年計画(平成23年25年)である。研究目的はディアスポラである台湾系華人ネットワークにおけるメディアの位置づけと機能の変化を探ることにある。初年度の2011年の前半には、台湾系華人ネットワークの歴史的全貌と特徴を把握するため、歴史的文献と資料収集(英語、中国語、日本語)を行い、日本植民地時代に日本本土にわたって来た台湾人のおもな軌跡を確認した。また、1945年の植民地時代の終焉とともに台湾出身者が敗戦国の「日本人」から、特別な権利を与えられた戦勝国の「中国人」となった歴史的経緯も考察し、時代的背景の把握を試みた。2011年の後半と2012年通年は、フィールドワーク調査とインタビュー調査の手法を用いた研究調査も計画し、実施した。具体的には横浜の海外移住資料館や歴史博物館、神戸市の華僑博物館と居留地などの関連施設と関係者を訪ね、資料や史料などの関連書物を閲覧し、資料の収集をさらに徹底して実施した。また、2011年度後半からは横浜の中華街を生活拠点にした華僑を対象に、アイデンティティと言語使用の変化を中心にインタビューを行っている。本研究はディアスポラである台湾系華人を対象に、そのコミュニティやネットワークにおけるメディアの位置づけ、そして機能的変化を探ることを目的としている。初年度の2011年の前半には、台湾系華人ネットワークの歴史的全貌と特徴を把握するため、歴史的文献と資料収集(英語、中国語、日本語)を行い、日本植民地時代の時代的背景、日本本土にわたって来た台湾人の主な軌跡を確認した。また、1945年に植民地時代の終焉とともに台湾出身者が敗戦国の「日本人」から、特別な権利をあたえられる戦勝国の「中国人」となった歴史的経緯も考察し、時代的背景の把握を試みた。2011年の後半から2012年の後半までは、フィールドワーク調査とインタビュー調査の手法を用いて、研究調査を計画し、実施した。具体的には、横浜の海外移住資料館や歴史博物館、神戸市の華僑博物館と華僑の居留地などの関連施設を訪ね、関係者にインタビューした。2013年は引き続き資料調査・収集およびフィールドワーク調査を実施し、横浜の中華街を生活拠点にした華僑を対象に、アイデンティティと使用言語の変化を中心にインタビュー調査を行っている。また、長崎での調査のほか、新華僑や華人と呼ばれる80年代以降来日した人々も視野にいれて考察を行った。このようにフィールドワークの実施が多くの時間を必要とし、またそこで得たデータは膨大な量であるため、整理および分析するには予想以上の時間が必要であった。そのため、補助事業機関の延長を申請し、認められた。本研究は三年計画(23年度-25年度)で、研究目的はディアスポラである台湾系華人ネットワークにおけるメディアの位置づけと機能の変化を探ることにある。初年度の23年度では、台湾系華人ネットワークの歴史的全貌と特徴の把握に重点を置いて研究調査を実施した。以下では、23年度で行った研究調査の内容と成果を簡潔にまとめた。まず、23年度前半には、「台湾系華人」といった分析カテゴリーを析出するために、歴史的文献と資料収集から始めた。その際に数多くの関連文献を渉猟し、日本植民地時代に日本本土に渡ってきた台湾人のおもな軌跡を確認した。また、中国語、日本語、英語の参考文献を用いて、1945年の植民地時代の終焉とともに台湾出身者が敗戦国の「日本人」から、特別な権利を与えられた戦勝国の「中国人」となった歴史的経緯を考察し、時代的背景の把握も行った。上述の歴史文献調査と平行した形で、フィールドワーク調査とインタビュー調査の手法を用いた研究調査も計画し、実施した。23年度6月に神戸市にある華僑歴史博物館を訪ね、当時の神戸居留地や大阪周辺に居住していた中国人と台湾人が残した戸籍史料、身分証明書、土地売買記録などの貴重な資料を閲覧した。そのほかに当時の写真や生活用品、華僑学校の教材なども実際に見学し、研究の参考資料として撮影し保存した。また、神戸大学などの関連研究施設で多く史料を閲覧した。23年度後半は横浜の中華街を生活拠点にした華僑を対象に、彼らの生い立ち、アイデンティティと言語使用の変化などの問題を中心に数回のインタビュー調査を行った。

こうした一連の文献調査とフィールド/インタビュー調査を通して、戦前・戦後日本で形成した華僑コミュニティの一部を把握することができた。本研究はディアスポラである華人、とりわけ台湾系華人に焦点を当て、彼ら/彼女らのコミュニティやネットワークにおけるメディアの位置づけを検討し、その機能的変化を探ることを目的としている。本研究は二段階において進められた。まず、移民である華僑・華人の定義とジャンルを整理するため、歴史的文献調査および資料収集(英語・中国語・日本語)をおこなった。とりわけ戦前戦後の台湾の歴史的文脈も視野に入れ、台湾出身者が敗戦国の「日本人」から、特別な権利をあたえられる戦線国の「中国人」となった歴史的経緯を考察し、論文にまとめた。また、2012年度から2014年度末にかけてフィールドワーク調査を実施し、インタビュー調査の手法も用いて、日本と台湾の関連施設を訪ね、一次資料とデータの収集を行った。具体的には台湾・台北の国家図書館、歴史博物館、国立台南文学館を訪ね、関連資料の展示を考察し、関係者にインタビューを行った。また、横浜の中華街と海外移住資料館と歴史博物館、神戸市の南京町と華僑博物館と華僑居住地の遺跡、長崎の唐人屋敷と新地中華街などにもフィールドワークを行い、資料収集を行った。また、1980年代以降来日したいわゆる新華僑の存在も視野にいれ、彼ら/彼女らの使用言語とアイデンティティの形成・変化を考察した。研究成果としてはこうした様々な歴史的文脈から華僑・華人、とりわけ台湾系華人の独自のアイデンティティの形成プロセスについてメディア(新聞、放送、刊行物など)を通してある程度把握することができた。出生地、言語・文字、家族ネットワーク、職場ネットワーク、教育ネットワーク、メディア視聴習慣などの要素分析を通して、台湾系華人・華僑が19世紀後半から持ち続けているアイデンティティの全貌を描くことができた。メディア・ジャーナリズム研究23年度は台湾系華人ネットワークの歴史的全貌と特徴の把握を目標としており、目標通りに達成した。その成果は、2012年6月出版の『放送番組で読み解く社会的記憶ージャーナリズム・リテラシー教育への活用』に「華僑・華人の樹」という論文タイトルで収録されている(早稲田大学ジャーナリズム教育研究所編著、57-91頁)。具体的には、歴史文献とフィールドワークを通して見えてきた華僑・華人コミュニティの実態と、放送メディアによって表象されてきたそれとはどのような違いがあるのかを検証し、表象と実態の落差を確かめる内容であった。そこでNHKと民間放送の映像を多く所蔵する(財)放送番組センター・放送ライブラリーの協力を得て、「華僑・華人」を取り上げた約25本の番組の内容分析調査を実施した。研究の結果でいえば、これまで多くのドキュメンタリー番組を通して伝えられてきた「華僑・華人」のイメージは、異国の雰囲気が漂う中華街、旧正月に代表される伝統行事、獅子舞、中華グルメなど、文化的、観光的側面に偏っていることが明らかになった。
心身障害発症予防のための高乳酸血症の鑑別診断に関する研究

我々は過去18年間に約4,000例の先天代謝異常を疑った患者のいわゆるメタボリック・プロフィル(MP)をもとに110項目の先天代謝異常症の化学診断を行ってきたが、その中で高乳酸血症は800例と最も多かった。これらの早期鑑別診断は心身障害発症の予防に極めて重要である。今回以下の知見を得た。1.ミトコンドリア(Mt)DNA異常症のひとつMELASでは核DNA異常による電子伝達系(ET)異常症と異なり、ET複合体IIを除くマルチプル欠損のため、慢性の脂肪酸異化亢進とケトン尿を認めた。脂肪酸異化は3-ヒドロキシ体から3-オキソ体へのNAD^+依存性脱水素反応が特に抑制され、これらから誘導される3-ヒドロキシジカルボン酸(3HD)が著増していた。同じくMtDNA異常症のピアソン症候群でも3HDは著増しており、一見、先天脂肪酸代謝異常症にみえたが、著明かつ慢性の高乳酸血症も認め、のちにピアソン症候群と確定されている(山口ら)。2.ピルビン酸脱水素複合体活性化障害を有する19才の女性のMPを解析した。クエン酸投与で高乳酸血症の改善はみず臨床像は改善された。その理由としてクエン酸はATP産生を増量するもクエン酸1分子は乳酸1分子を生成するためと考えられる。これに対し、アセチル-CoAの前駆体となる酢酸ソーダ(アクチット)点滴では血中乳酸は速やかに正常値にまで低下した。この場合は乳酸の生成なしにATP産生増加のみならず、ピルビン酸(従って乳酸)のオキザロ酢酸を経由しての消費も期待できるからと考えられる。3.糖新生系異常症のフルクトース-1,6-ジフォスファターゼ欠損症1例で3-メチルグルタコン酸尿症を認めた(未発表)。4.グルタル酸尿症I型のヘテロ(キャリア)をMPにより検出できることを確認した(未発表)。
線溶因子を介したVitronectinプロセッシング制御と細胞死制御機構の解明

Vitronectin (VN)は主に肝臓で産生される。この時、プロテアーゼ(Furin)による切断(プロセッシング)を受け、2種類のフォーム(全長型VN75・切断型VN75/10)が存在する。このVNフォーム形成過程に対する線溶系因子Plasminogen Activator Inhibitor 1 (PAI-1)の影響を検討し、以下の結果を得た。ヒト組み換え型たんぱく質を用いた解析から、rVNとrFurinを至適条件下で反応させるとすべてのVNが切断型VN65/10になった。この時、rPAI-1が存在することで、FurinによるVNのプロセッシングは阻害された。また、大腸菌発現系で精製した野生型rPAI-1WT及びVNとの結合性が弱い変異型rPAI-1MTについて検討すると、rPAI-1MTはrPAI-1WTに比べてrVNプロセッシング阻害効果は弱かった。VN及びPAI-1遺伝子をHEK293細胞に共発現させると、VN遺伝子単独発現に比べVNのプロセッシングは強く抑制された。この時、共発現した細胞では全長型VN75が細胞外(培養液中)に放出されていた。さらに、共発現細胞では細胞内及び養液中のVNはPAI-1と複合体を形成していた。放射線被ばくした肝臓由来癌細胞HepG2はPAI-1の上昇、及びVNプロセッシングの抑制が認められた。放射線照射後のHUVECに対する生存支持効果はrVN(全長型VN75・切断型VN75/10)とrFurinで処理した切断型VN75/10を比較すると、rVNは切断型VN65/10よりも強い活性を示した。以上のことから、組織傷害時に誘導されるPAI-1はVNと結合し、FurinによるVNプロセッシングを抑制し、細胞死抑制効果の高い全長型VN75の放出を制御していることが明らかになった。
食品中因子による細胞のがん化防御に関する基礎的研究

日常的に摂取している食品中に多彩な発がん抑制物質が含まれていることが明らかとなってきていることに着目して、効力が優れており、しかも安全性が高い活用方法を確立することが本研究の目的である。今回、新規の発がん抑制成分の一例として、ハナウドなどに含まれているクマリン類の一種である7-isopentenyloxycoumarinが優れた皮膚発がんプロモーション抑制効果を示すことを見出した。実験系としては、発がんイニシエーターとして7,12-dimethylbenz(a)anthracene (DMDA)、プロモーターとしてTPAを用いる二段階発がんモデルを用いた。7-isopentenyloxycoumarin (325 nmol、TPAの200倍量に相当)を発がんプロモーション段階で塗布し続けた結果、実験最終に当たる20週目において見た場合、皮膚腫瘍の発生が、投与群において有意に低い(p<0.05)ことが明らかとなった。次に、カンキツ類などに含有されているヘスペリジンの誘導体グリコシルヘスペリジンが、優れた肺発がんプロモーション抑制効果を示すことを証明した。実験系としては、発がんイニシエーターとして4-nitroquinolinel-oxide (4NQO)、プロモーターとしてグリセロールを用いるマウス二段階発がんモデルを用いた。グリコシルヘスペリジンは、飲水に0.00125%の濃度になるように溶解してプロモーション段階で経口投与した。その結果、肺腫瘍の発生が強力に抑制され、マウス一匹当たりの平均腫瘍数は、コントロール群で2.31であったのに対して、グリコシルヘスペリジン投与群では0.38であり、80%以上の阻害率を示した。続いて、ヘスペリジンと同様にカンキツ類に豊富に含有されているフラボノイドであるノビレチンについて、DNAチップ技術を活用して、発がんに関連する遺伝子群の発現に対してどのような影響を及ぼすかに関して網羅的なデータを収集する試みを実施した結果、がん抑制遺伝子の一つであるp16遺伝子の発現を増強する作用を示すことが明らかとなった。フラボノイドであるノビレチンや、ヘスペリジン誘導体に発がん抑制効果があることを明らかにした。また、カロテノイド類であるベータ・クリプトキサンチンおよびリコピンが、皮膚発がんプロモーション抑制効果、大腸発がん抑制効果、あるいは肺発がん抑制効果を持っていることを証明した。ベータ・クリプトキサンチン、リコピンのほかにもアルファ・カロテン、ルテイン、ゼアキサンチンが発がん抑制効果を持っていることはすでに報告した。したがって、ベータ・カロテンも含めて、これらの日常的に摂取しているカロテノイド群を混合して利用することによって、効率の良いがん予防戦略が可能であろうと予測できる。そこで、今回、カロテノイド類の混合物による発がん抑制実験を行った。その結果、肺発がんプロモーションに対してすぐれた抑制効果が得られることが明かとなった。次に、ベータ・クリプトキサンチンが代表的ながん抑制遺伝子であるRB遺伝子のプロモーター活性を用量依存性に増強させることを明らかにした。さらに、遺伝子発現への影響をDNAアレイ技術を利用して解析した結果、投与直後から増加する場合(たとえば、p73)から、かなり時間がたってから増加が見られるもの(たとえば、CDC42GAP)まで、いろいろな場合があることがわかった。また、予測されなかった遺伝子の発現変化(たとえば、アスパラギン合成酵素遺伝子の発現増強など)も多く含まれており、それらの意味付けが重要な課題となっている。食品中には細胞のがん化を防御する因子が多く含まれていると予測されている。そこで、それらを活用してヒトにおけるがん予防を行なうことが本研究の目的である。C型肝炎は肝がんの原因として恐れらており、社会問題となっている。その対応策としてインターフェロン療法が実用化され、注目されているが、無効なケースも多いため、その補助的あるいは代替的対策が必要である。そこで、すでに動物実験で肝発がん抑制効果が明らかとなっているトマトに含まれているリコピンやパームフルーツカロテンを複合的に用いて、ヒトにおける有効性を証明するための臨床試験を実施した。対象としては、C型肝炎から肝硬変へ進展してしまった患者を選んだ。投与群は46人、対照群は45人であった。最長5年間の投与が実施された時点で、中間解析を実施したところ、投与群で50%以上の発がん抑制効果(p<0.02)が観察された。したがって、この臨床試験は現段階で完了したことになる。このような明確な効果が食品因子によって得られた前例はなく、注目すべき結果である。

実験系としては、発がんイニシエーターとして4-nitroquinolinel-oxide (4NQO)、プロモーターとしてグリセロールを用いるマウス二段階発がんモデルを用いた。グリコシルヘスペリジンは、飲水に0.00125%の濃度になるように溶解してプロモーション段階で経口投与した。その結果、肺腫瘍の発生が強力に抑制され、マウス一匹当たりの平均腫瘍数は、コントロール群で2.31であったのに対して、グリコシルヘスペリジン投与群では0.38であり、80%以上の阻害率を示した。続いて、ヘスペリジンと同様にカンキツ類に豊富に含有されているフラボノイドであるノビレチンについて、DNAチップ技術を活用して、発がんに関連する遺伝子群の発現に対してどのような影響を及ぼすかに関して網羅的なデータを収集する試みを実施した結果、がん抑制遺伝子の一つであるp16遺伝子の発現を増強する作用を示すことが明らかとなった。
陽イオン界面活性剤使用による健康被害の実態解明に関する基礎研究

精製水上にジパルミトイルホスファチジルコリンの単分子膜を展開作製する方法を改良することにより、Wilhelmy法を用いて単分子膜の標準π-A曲線を安定して測定できるようになった。陽イオン界面活性剤の被検物質をトローフ下層に添加したところ、塩化セチルピリジニウムが濃度依存的にジパルミトイルホスファチジルコリンのπ-A曲線のliquid expanded (LE)相の傾きを低下させたことより、サーファクタントの膜崩壊圧を低下させている可能性が示された。また、塩化ベンザルコニウムも同様にπ-A曲線のLE相の傾きを低下させることを確認した。ジパルミトイルホスファチジルコリンの代わりに人工サーファクタントであるサーファクテンを用いて作製した単分子膜においても、同様の結果が得られた。一方、疎水基を持たず界面活性作用のない塩化ピリジニウムは、ジパルミトイルホスファチジルコリンや人工サーファクタントの展開単分子膜のπ-A曲線を変化させなかった。塩化ピリジニウムでは膜の伸縮性を変化させないことより、陽イオン界面活性剤の疎水基部分が肺サーファクタントと強い相互作用をするものと考えられる。これらのことより、陽イオン性界面活性剤は吸入暴露により肺胞表面層に沈着すると、肺胞表面の伸縮性を低下させる可能性が示された。一方、ヒト肺上皮細胞であるA549細胞を使用したin vitro実験において、塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムの濃度依存的細胞毒性を調べた。細胞毒性が認められない濃度においてもカスパーゼ3/7の活性上昇が認められたことから、陽イオン界面活性剤が細胞にアポトーシスを起こすことが分かった。塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムなどの陽イオン界面活性剤の展開単分子膜を人工的に作製して、その界面に及ぼす物理化学的影響をWilhelmy法を用いることにより調べたが、その際、界面活性作用のない塩化ピリジニウムを陰性対照として選択することにより、より定量的な比較を行うことが可能となった。また、ヒト肺上皮細胞であるA549細胞を使用したin vitro系の実験を進めた。今年度は、まず、細胞毒性試験を実施するとともに、細胞死に係わるカスパーゼ等の活性変化をケミルミネッセンス法やイムノブロット法を用いて調べ、塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムがアポトーシスを起こすことを明らかにできた。被険物質の電荷が重要な実験系においては、培地の緩衝作用が試験結果に大きな影響を及ぼす可能性も否定できないため、気液界面におけるエアロゾル曝露系を作製し、粒子として吸入曝露した場合の陽イオン界面活性剤の細胞への影響を把握する必要があると考えられる。粒子表面の電荷そのものの影響を調べるために、表面修飾された標準粒子を用いて細胞膜と粒子表面との反応性に関する実験を行う準備を進めている。そのため、細胞膜上に貪食レセプターを発現させた細胞を準備しているところである。昨年度は、表面張力計を用いて塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムなどの陽イオン界面活性剤が肺サーファクタントの界面の物理化学的性状に及ぼす影響に加え、ヒト肺上皮細胞であるA549細胞を使用したin vitro系の細胞毒性試験を進めた。今年度は、まず、アポトーシスやパイロプトーシスなど細胞死に係わるカスパーゼ等の変化についてさらに詳細に調べ、陽イオン界面活性剤が細胞に与える作用機序について調べる予定である。培地の緩衝作用が試験結果に大きな影響を及ぼす可能性も否定できないため、気液界面におけるエアロゾル曝露系を作製し、粒子として吸入曝露した場合の陽イオン界面活性剤の細胞への影響を把握する準備を進める。さらに、粒子表面の電荷そのものの影響を調べるために、表面修飾された標準粒子を用いて細胞膜と粒子表面との相互作用や粒子の細胞内取込み機構に関する実験を行う。ジパルミトイルホスファチジルコリンや実際の肺サーファクタントを用いたLangmuir-Blodgett膜の作成とその表面張力性測定、ならびに陽イオン界面活性剤が肺表面活性に及ぼす影響についても引き続き調べる。また、アルキル鎖長が異なる塩化ベンザルコニウム同族体(例えば、疎水性のカーボン鎖長がC12-, C14-, C16-)を用いて、陽イオン界面活性剤の疎水性鎖長の違いによる細胞毒性の比較等を行う予定である。

これらのことより、陽イオン性界面活性剤は吸入暴露により肺胞表面層に沈着すると、肺胞表面の伸縮性を低下させる可能性が示された。一方、ヒト肺上皮細胞であるA549細胞を使用したin vitro実験において、塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムの濃度依存的細胞毒性を調べた。細胞毒性が認められない濃度においてもカスパーゼ3/7の活性上昇が認められたことから、陽イオン界面活性剤が細胞にアポトーシスを起こすことが分かった。塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムなどの陽イオン界面活性剤の展開単分子膜を人工的に作製して、その界面に及ぼす物理化学的影響をWilhelmy法を用いることにより調べたが、その際、界面活性作用のない塩化ピリジニウムを陰性対照として選択することにより、より定量的な比較を行うことが可能となった。また、ヒト肺上皮細胞であるA549細胞を使用したin vitro系の実験を進めた。今年度は、まず、細胞毒性試験を実施するとともに、細胞死に係わるカスパーゼ等の活性変化をケミルミネッセンス法やイムノブロット法を用いて調べ、塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムがアポトーシスを起こすことを明らかにできた。被険物質の電荷が重要な実験系においては、培地の緩衝作用が試験結果に大きな影響を及ぼす可能性も否定できないため、気液界面におけるエアロゾル曝露系を作製し、粒子として吸入曝露した場合の陽イオン界面活性剤の細胞への影響を把握する必要があると考えられる。粒子表面の電荷そのものの影響を調べるために、表面修飾された標準粒子を用いて細胞膜と粒子表面との反応性に関する実験を行う準備を進めている。そのため、細胞膜上に貪食レセプターを発現させた細胞を準備しているところである。昨年度は、表面張力計を用いて塩化ベンザルコニウムや塩化セチルピリジニウムなどの陽イオン界面活性剤が肺サーファクタントの界面の物理化学的性状に及ぼす影響に加え、ヒト肺上皮細胞であるA549細胞を使用したin vitro系の細胞毒性試験を進めた。今年度は、まず、アポトーシスやパイロプトーシスなど細胞死に係わるカスパーゼ等の変化についてさらに詳細に調べ、陽イオン界面活性剤が細胞に与える作用機序について調べる予定である。培地の緩衝作用が試験結果に大きな影響を及ぼす可能性も否定できないため、気液界面におけるエアロゾル曝露系を作製し、粒子として吸入曝露した場合の陽イオン界面活性剤の細胞への影響を把握する準備を進める。さらに、粒子表面の電荷そのものの影響を調べるために、表面修飾された標準粒子を用いて細胞膜と粒子表面との相互作用や粒子の細胞内取込み機構に関する実験を行う。ジパルミトイルホスファチジルコリンや実際の肺サーファクタントを用いたLangmuir-Blodgett膜の作成とその表面張力性測定、ならびに陽イオン界面活性剤が肺表面活性に及ぼす影響についても引き続き調べる。また、アルキル鎖長が異なる塩化ベンザルコニウム同族体(例えば、疎水性のカーボン鎖長がC12-, C14-, C16-)を用いて、陽イオン界面活性剤の疎水性鎖長の違いによる細胞毒性の比較等を行う予定である。
「学力」を育てるカリキュラムと教育評価の開発

(1)日韓の小学校における実地調査・事例分析から、実践指針の構成へ:1授業で子どもが作り上げた作品やノート、ワークシートなどの学習成果物を継続的に蓄積・分析している。これは、子どもの学習成果の実例と対応させながら評価規準を吟味していくとともに、授業づくりの改善がどのような子どもの変化としてあらわれるかを見取るためである。(2)教科外活動を中心とした活用の授業づくり:1日韓での調査および前年度に蓄積した子どもの学習成果をふまえて、評価規準や評価方法の改善をはかり、それを活かして教科外活動を中心とした授業づくりを計画している。2協力校との連携のもと、引き続き評価規準と評価方法の検証と改善、およびそれを活かした授業づくりを進めている。2年間の取り組みをまとめ、評価の改善が具体的に授業をどのように変えたのか、また、授業実践を通して評価規準と評価方法がどのように改善されたのかを明らかにする。⇒以上の研究成果については、1『よくわかる教育課程改訂新版』ミネルヴァ書房(2018年度)、2『教科と総合の教育方法・技術』学文社(2019年度)、3『道徳教育』ミネルヴァ書房(2019年度)4『現代カリキュラム研究の動向と展望』カリキュラム学会(印刷中)などにおいてまとめている。本研究は、日韓の小学校における教育評価とカリキュラムに関する調査、研究拠点校における研究協議会、パフォーマンス評価における研究開発と研修の提供という3つの柱で進めている。特に、日本の新学習指導要領においても教育評価としてパフォーマンス評価が注目されるようになり、当初の計画以上の執筆や授業参観(ソウル大学校師範大学附属初等学校、京仁教育校大学附属初等学校など)を日韓の協力校との連携のもとで展開している。研究の成果については、下記の執筆を行った。1『よくわかる教育課程改訂新版』ミネルヴァ書房(2018年度)、2『教科と総合の教育方法・技術』学文社(2019年度)、3『道徳教育』ミネルヴァ書房(2019年度)4『現代カリキュラム研究の動向と展望』カリキュラム学会(印刷中)などにおいてまとめている。(1)日韓の小学校における実地調査・事例分析から、実践指針の構成へ:1授業で子どもが作り上げた作品やノート、ワークシートなどの学習成果物を継続的に蓄積・分析する。2学習評価の制度・教育評価論が実践とどのように結びつき、指導の改善にいかなる効果をもたらしているかを示す。(2)教科外活動を中心とした活用の授業づくり:1日韓での調査および前年度に蓄積した子どもの学習成果をふまえて、評価規準や評価方法の改善をはかり、それを活かして教科外活動を中心とした授業づくりを行う。2知識・技能を活用する必然性があり、思考が生起するような課題の文脈(実生活・真正性が高い状況)を設計するポイントは何なのかをまとめる。3協力校との連携のもと、引き続き評価規準と評価方法の検証と改善、およびそれを活かした授業づくりを進める。(1)韓国の一次資料による文献調査:生徒の学習プロセスを見取るためになされた教育制度の改革と評価論との関係および学校現場での運用方法を探るため、下記の作業を行った。1韓国におけるパフォーマンス評価の理論を明らかにするために、すでに収集している教育課程評価院(KICE)、韓国教育開発院(KEDI)や教科書研究財団(KTRF)が発行した資料をもとに、文献研究を進めている。2韓国におけるパフォーマンス評価の理論的な研究蓄積がどのように継承され、新たな発展をみせようとしているのかの調査を行っている。(2)日韓の小学校における実地調査・事例分析から、実践指針の構成へ:1すでに一度訪問しており、今後の研究協力の約束も得ている日本や韓国の小学校(ソウル大学校師範大学附属初等学校など)を訪問し、授業場面における教育評価の影響を観察した。2理論だけでなく、授業づくりにかかわる教師達の取り組み例や、努力の軌跡なども探っている。(3)教科外活動を中心とした「活用」の授業づくり:1文献調査や実地調査をもとに構成した実践指針を研究仮説としながら、日本の小学校(愛知教育大学附属岡崎小学校、香川大学教育学部附属高松小学校など)や韓国の小学校において、外国語活動(英語)、特別活動を中心にしたアクション・リサーチを行った。2パフォーマンス課題を開発したり、教室に真正の学びを実現する授業を創造したりするとともに、研究仮説としての実践指針をより実践的なものへと練り直している。⇒以上の研究の成果については、「特別活動の理論と実践」愛知教育大学教職キャリアセンター紀要、「韓国におけるパフォーマンス評価の理論的潮流」日本標準、「特別活動に関する教育政策の変遷」協同出版などでまとめている。本研究は、日本と韓国の教育評価とカリキュラムに関する調査、研究拠点校(小学校)における研究協議会、パフォーマンス評価における研究開発と研修の提供、という3つの柱で進めている。しかし一方で、アメリカのパフォーマンス評価関する更なる調査は今後の課題である。研究の成果については、下記の作業を行った。・平成28年度看護学部FD研修「パフォーマンス評価の理論と実践」平成28年9月21日(水)15:0017:00場所:看護学部棟101教室(講義形式)