hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
mTORの癌幹細胞・低酸素/低栄養状態での放射線抵抗性への寄与の解明

トランスフォームした正常線維芽細胞LM217では低影響状態でmTORは不活性化し、放射線抵抗性が誘導された。これらの研究成果は論文として発表した(Murata Y., Uehara Y., Hosoi Y. BBRC 468: 684-690, 2015.)。ヒトの癌では低酸素状態と低栄養状態が同時に起こっているものと思われるため、低酸素状態+低栄養状態が放射線感受性に及ぼす影響をHepG2細胞とLM217細胞を用いて解析した。その結果LM217細胞では低酸素状態単独に比べ低酸素状態+低栄養状態ではより放射線抵抗性になることが明らかとなった。これに対して低栄養状態でmTORが活性化するHepG2細胞では低酸素状態単独に比べ低酸素状態+低栄養状態ではより放射線感受性となった。これらのことからmTORが放射線感受性に影響を与えていることが示唆された。これまでの低栄養状態における細胞の放射線感受性とmTORの関係に関しては予想以上の成果を得る事ができた。すなわち、低栄養状態がmTORに及ぼす影響と放射線感受性との関係について、低栄養状態によりmTORが活性化する細胞を見つける事ができたため、低栄養状態がmTORと放射線感受性に及ぼす影響を解明することができた。これらの研究結果を論文としてまとめ、公表する事ができた(Murata Y., Uehara Y., Hosoi Y. BBRC 468: 684-690, 2015.)。生体内では低栄養状態と低酸素状態は必ず同時に起こる。低酸素状態では放射線抵抗性であることが知られているが、低酸素状態に低栄養状態を加えるとLM217細胞では、さらに放射線抵抗性になることが明らかとなった。低酸素状態の放射線抵抗にmTORが関与しているかどうかを明にするためにsiRNAを用いてmTORをノックダウンしたところ、LM217では低栄養状態による放射線抵抗性が消失した。現在はさらに、mTORの上流にあるAMPKが放射線感受性に関与するかどうかについて検討を進める予定である。近年、低酸素/低栄養状態などに反応して細胞増殖を停止させてautophagyを活性化させるための中心的な役割を担うmTORが、放射線感受性に関与していることが報告されている。これまで、低酸素は放射線抵抗性の原因として多くの研究がなされてきたが、低栄養に関してはこれまで放射線感受性との関係で研究は行われてこなかった。本研究では、低栄養状態での放射線抵抗性に対するmTORの関与を明らかにし、癌幹細胞等の低酸素/低栄養状態での放射線抵抗性を選択的に解除する分子標的を探求することを目的とする。申請者らは培養ヒト肝癌細胞であるHepG2細胞およびHuH6細胞が、低栄養状態で培養することによりmTORが活性化する事を新たに見出した。また、肝癌細胞は低栄養状態で放射線高感受性となった。ヒトの癌では低酸素状態と低栄養状態が同時に起こっているものと思われるため、低酸素状態+低栄養状態が放射線感受性に及ぼす影響をとLM217細胞を用いて解析した。
低温走査トンネル顕微鏡による単一ドーパント原子の電界誘起イオン化ダイナミクス観察

ヘリウムイオン顕微鏡は、加速したヘリウムイオンを薄膜サンプルに2.5Åのビーム径で照射し、観察と加工を同時に行うことができる。He+は軽く、照射部周囲へのダメージが集束イオンビームよりも小さいので、薄膜試料の加工とは相性が良い。そこで当提案者らは、グラフェンにヘリウムイオンをドーズすることで、グラフェンの金属-絶縁体転移をnmスケールで誘起することに世界で初めて成功した。これらはグラフェン中にヘリウムイオンによって形成された欠陥が、グラフェンを部分的にアンダーゾン絶縁体に転移させた結果である。この手法を応用して、デバイス構造をグラフェン上を直接描画することができる。現在の情報化社会においてコンピュータをはじめとする情報通信機器の超高性能・極低省電力化は欠かせない。すでにその物理的限界が近いと言われながらも、未だこうした情報通信機器の超高性能・極低省電力化を担うのは半導体超高集積回路の基本要素デバイスであるシリコンベースの電界効果トランジスタ(Field Effect transistor: FET)である。FETの物理寸法は、そのゲート長がいまや十数nmまで縮小されており、商用FETのチャネル電流ですら、少数ドーパント原子の離散的な分布がその輸送特性に影響を及ぼしている。例えば、離散的なドーパント原子の並び方が、FETのチャネル電流特性のゆらぎの主な原因になっているという報告もある。いっぽう、半導体表面近傍に離散的に存在する少数、あるいは単一のドーパント原子が持つ特有の電子機能を積極的に見出して活用しようとする試みは、"Solitary Dopant Electronics "と呼ばれ、現在世界的に研究が活性化しつつある分野である。本研究の提案者は、単一のドーパント原子とその近傍の電子状態を精密に測定するためにまず昨年度は低温走査型トンネル顕微鏡の立ちあげを行うべく、その改造作業および不足部品の購入を行った。グラファイト表面を対象にテスト走査をおこなってみたところ、最初は原子分解能像が得られたが、次第に画像に周期的ノイズが重畳するようになった。スキャナーに異常があると思われる。修理は昨年度内に行うことができなかったので、今年度のなるべく早い段階で修理を行う予定である。研究の提案者は、H27年度はGaAsへき開表面・Siの表面観察の難しさから、低温走査型トンネル顕微鏡と走査プローブ顕微鏡を用いたグラフェン表面観察にシフトした。その結果、ヘリウムイオンをドープしたグラフェン上で、アンダーソン局在による抵抗変化が見られた。低温走査型トンネル顕微鏡はスクロールポンプが一回、ターボポンプが2回故障し、真空系のトラブルが頻発した。また試料準備室が無いため、原子分解能に十分なGaAsへき開表面・Siの表面出しが難しい。グラフェンの金属ー絶縁体転移については、これまでオゾンや原子状水素雰囲気中に曝すことでグラフェンの電荷中性点に局在準位を多数形成し、アンダーソン絶縁体に転移させる試みがなされている。当提案者らは、グラフェンにHe+を照射することで、グラフェンの金属-絶縁体転移をnmスケールで誘起することに世界で初めて成功した。これらはグラフェン中にHe+によって形成された単一欠陥が、グラフェンを部分的にアンダーゾン絶縁体に転移させた結果である。この手法を応用して、2重量子ドットなどの微細構造を直接描画することができる。幅約100nmのナノリボンに直径200nmの量子ドット、及び5つのゲート電極がレジスト等の残渣なくきれいに形成されていることがわかった。このようにしてレジストフリーのグラフェンナノ構造の作製がヘリウムイオン顕微鏡により可能となる。このように、当提案者らはヘリウムイオン顕微鏡を用いたグラフェンナノ構造の直接描画とその走査プローブ顕微鏡による実空間観察について他所にない高度な技術と知見を蓄えてきた。これまでの検討で、SiO2/Si基板上の単層グラフェンに対する最適なHe+照射条件を見出してきたが、h-BNなど他の基板上のグラフェンやグラフェン以外にもMoS2等他の2次元原子層膜への応用も期待できる。

メインツールである低温走査型トンネル顕微鏡の立ちあげが未達成であるため。今後はグラフェンを対象に、伝導特性を一変させるヘリウムイオンドーズによる単一欠陥観察と有限サイズ系のアンダーソン局在効果の観察を行う。走査型プローブ顕微鏡低温走査型トンネル顕微鏡の立ちあげを急ぎ、GaAs系を対象にドーパント観察を行う。効率の良い購入を進め、使用総額を抑えることができたため。低温走査型トンネル顕微鏡のスキャナー部の修理・改造が必要となったため。サンプル、および低温走査型トンネル顕微鏡用の消耗品購入のため。低温走査型トンネル顕微鏡のスキャナー部の修理・改造に使用
口腔癌治療へのメシル酸イマチニブの応用

ヒト慢性骨髄性白血病において癌遺伝子として機能しているBcr-Ablを分子標的薬としたメシル酸イマニチブ(グリベック)が臨床応用され、その有用性が示された。グリベックはBcr-Abl以外にもc-Kit、血小板由来増殖因子受容(PDGFR)の活性阻害を有している。本研究では、口腔扁平上皮癌に対するグリベックの抗腫瘍活性の有無について検討した。その結果、グリベックは口腔扁平上皮癌に対して抗腫瘍活性を発揮する可能性が示唆されたが、その効果は多様であるため、臨床応用を試みる際には治療前の感受性診断法の確立が必須であると考えられた。マウスで単一の癌遺伝子を分子標的にするのみで骨肉腫等の難治性悪性腫瘍の分化誘導による治癒が観察され、癌遺伝子への依存が癌のアキレス腱となることが示された。ヒトでも慢性骨髄性白血病において癌遺伝子として機能しているBcr-Ablを分子標的グリベックはBcr-Ab1以外にもc-Kit、血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)の活性阻害効果を有しており、PDGFRに対する阻害効果が最も強いことが知られている。したがって、本研究では口腔癌におけるPDGFおよびPDGFRの発現と口腔癌に対するグリベックの抗腫瘍活性の有無について明らかにする。まず、ヒト不死化角化上皮細胞株(1株)と培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞株(10株)よりtotalRNAおよび蛋白質を抽出し、それぞれマイクロアレイ解析、Westernblot法にてPDGFRBの発現を検討したところ、口腔扁平上皮細胞株3株(30%)にPDGFRBの高発現が認められた。しかしながら、PDGFRBの高発現細胞株ではその恒常的なリン酸化は認められなかった。すなわち、口腔.次に、口腔扁平上皮癌組織を用いた免疫組織化学染色による検討では11例中2例に強発現が認められ、扁平上皮癌の一亜型として位置付けられている紡錘細胞癌に著明な発現元進が認められた。さらに、グリベックの癌細胞増殖に与える影響を検討したところ、PDGFRB低発現細胞株を含む全ての癌細胞に対して細胞増殖抑制効果を示した。以上の結果より、グリベッグはPDGFRBの発現量に関係なく抗腫瘍活性を発揮する可能性が示唆された。単一の癌遺伝子を発現抑制するのみでマウス難治性悪性腫瘍の分化誘導による治癒が観察され、癌遣伝子への依存が癌のアキレス腱となることが示された。ヒトでも慢性骨髄性白血病において癌遺伝子として機能しているBcr-Ablを分子標的としたメシル酸イマチニブ(グリベック)が臨床応用され、その有用性が示された。グリベックはBcr-Abl以外にもc-Kit、血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)の活性阻害効果を有している。そこで、本研究では口腔扁平上皮癌に対するグリベックの抗腫瘍活性の有無について検討した。まず、ヒト不死化角化上皮細胞株および培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞株よりtotal RNAを抽出し、グリベックの標的分子の発現を検索したところ、c-Ablの発現亢進が共通して認められたが、c-Kitの発現は全く認められず、PDGFRの発現は多様であった。次に、口腔扁平上皮癌組織を用いた免疫組織化学染色による検討では、c-Ablおよびc-Kitの蛋白質発現は全く検出されなかったが、PDGFRBの発現が20%の症例に認められた。さらに、グリベックの癌細胞増殖に与える影響を10種類の培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞を用いて検討したところ、その効果は多様であり、高い感受性を示す細胞株もあれば抵抗性を示す細胞株も認められた。なお、その感受性と標的分子どの発現様式に相関は認められなかった。以上の結果より、グリベックは口腔扁平上皮癌に対して抗腫瘍活性を発揮する可能性が示唆されたが、その効果は多様であるため、臨床応用を試みる際には治療前の感受性診断法の確立が必須であると考えられた。
生物の進化・絶滅・回復と酸素環境・気候変動の関係の解明

約40億年前の浅海成堆積岩から生物起源の有機分子を初めて検出した。地球表面の酸素は26億年前から増加し始め、22億年前に極大を示した。6ー5億年前の多細胞動物の初期進化と呼応した酸素増加を捉えた。ペルム紀末の大量絶滅時に土壌流出、表層水中の酸素と生物必須元素の不足が起きたことを明らかにした。白亜紀/古第三紀境界で、小惑星衝突起源の成層圏のすすにより、陸では中高緯度の気温低下と低緯度の降水量減少、海では水温低下と光合成帯縮小を起こした。これらの気候変動により、恐竜等の大量絶滅が起きたことを初めて示した。キオゲニア紀ーカンブリア紀初期について、オーストラリアと南中国の表層水、中層水、南中国の深層水の酸素環境変化を堆積有機分子から復元した。表層水では、マリノアン全球凍結中と直前およびエディアカラ紀ーカンブリア紀境界が貧酸素で、それ以外は富酸素。中層水は、エディアカラ紀中期のマリノアン全球凍結後ガスキース氷期前に、貧酸素から富酸素に変わった。深層水では、カンブリア紀に入ると貧酸素卓越から富酸素卓越に変わった。キオゲニア紀ーカンブリア紀初期の堆積岩をオマーン北部で採取した。オーストラリアの4セクションで、マリノアン全球凍結後に生物生産量が増大したことを堆積有機分子から明らかにした。デボン紀フラスニアンーファメニアン境界とデボン紀ー石炭紀境界の堆積岩をフランス南部で採取した。ペルム紀末大量絶滅前後の海洋酸素環境構造変化を堆積有機分子と元素から明らかにした。ペルム紀末大量絶滅時とその後の三畳紀最初期に深層水で還元環境;中層水は大量絶滅時のみ無酸素環境で、前後は還元環境;表層水は酸化環境であった。ペルム紀末ー前期三畳紀の硫酸塩硫黄同位体比と硫化物硫黄同位体比の差が、前期三畳紀の中頃に増大したことを明らかにした:海洋中の酸素が増加したことを示唆する。ペルム紀末大量絶滅と同時にシアノバクテリアが増加し真核藻類が減少し、前期三畳紀最後期にシアノバクテリアが減少し真核藻類が増加した。南中国の下部ー中部三畳系について、海洋酸素環境指標と岩石薄片中の生物化石の関係を明らかにした。還元環境指標が少ないと多細胞動物化石が多いという関係が明らかになった。古細菌バイオマーカーに富むマイクロバイアライトを南中国の下部三畳系から発見した。三畳紀ージュラ紀境界の堆積岩をオーストリアで採取した。ハイチの白亜紀ー古第三紀境界において、小惑星衝突で飛び散った石油と石油燃焼を示唆する堆積有機分子を検出した。[事件3] 2度目の大気酸素の増加期に相当する。応募者の堆積有機分子分析の結果により、エディアカラ紀ーカンブリア紀初期の多細胞動物の進化と呼応して、3段階でより深い海へ酸素が入って行く様子を捉えた。[事件4]その後、陸の生態系進化が起きた。デボン紀中期に大気酸素量が極小になり、石炭紀後期に極大になった。堆積有機分子と元素等からデボン紀後期とデボン紀ー石炭紀境界の大量絶滅時の陸上維管束植物の植生崩壊と土壌流出と浅海溶存酸素低下を捉えた。[事件5]ペルム紀末大量絶滅の原因はシベリアの火山活動である。ペルム紀最後期ー三畳紀初期の水深別海洋酸素構造変化を堆積有機分子と元素等から明らかにし、ペルム紀末大量絶滅の主因は表層水中の酸素と生物必須元素の不足とした。[事件6]白亜紀ー古第三紀境界の恐竜の絶滅は小惑星の衝突が原因であるが、硫酸エアロゾル説が否定されたため、そのプロセスが不明になった。堆積有機分子により、小惑星の衝突による有機物が燃焼し衝突孔からすすが成層圏に入りグローバルに拡散したことを突き止めた。当初の予定の研究を行い、生物の進化絶滅上の重要な4つの事件について、上記の本質的に重要な成果を得たから。また、事件3と5について国際誌に投稿したから。以上の研究成果により、下記の重要な今後の研究の推進方策を見い出せたから。[事件1]39億5000万年以上前の浅海成堆積岩から生物起源の有機分子を初めて検出した。これらの有機分子は分岐アルカンとスクアランが異常に多いことと、炭素数が奇数の分岐アルカンとn-アルカンが異常に少ないという点で35億年前以降には見られない組成を示す。スクアランは非生物的に作り出すことは困難である。[事件2]堆積有機分子の酸素指標は40億年前と35億年前は無酸素環境で、27億年前にはローカルに酸化環境が存在し、25億年前に酸素が存在し, 24ー23億年前に酸素量の極大を示した。約23億年前の全球凍結直後に極端温暖湿潤化を捉えた。[事件3]さらに、6億3千万年前の全球的凍結時は海洋無酸素を示し、エディアカラ紀ーカンブリア紀初期の多細胞動物の進化と呼応して、3段階でより深い海へ酸素が入って行く様子を捉えた。エディアカラ紀末のエディアカラ生物群の絶滅時は海洋無酸素事件が起きた。[事件4]デボン紀後期とデボン紀ー石炭紀境界の大量絶滅時の陸上維管束植物の植生崩壊と土壌流出を捉えた。

[事件5]ペルム紀最後期ー三畳紀初期の水深別海洋酸素構造変化を明らかにし、ペルム紀末大量絶滅の主因は表層水中の酸素と生物必須元素の不足とした。[事件6]白亜紀ー古第三紀境界の恐竜の絶滅は小惑星の衝突が原因であるが、そのプロセスが不明であった。有機分子と大気海洋モデル計算により、衝突クレーター内の有機物が燃焼し、そのすすが成層圏にエアロゾルを形成し、太陽光を吸収して、中高緯度の気温低下と低緯度の降水量減少を起こし、恐竜が絶滅しワニが生き残ったことを初めて示した。一方、海では、表層水温減少と光合成帯の縮小により、アンモナイトなどの絶滅が説明できた。約40億年前の浅海成堆積岩から生物起源の有機分子を初めて検出した。地球表面の酸素は26億年前から増加し始め、22億年前に極大を示した。6ー5億年前の多細胞動物の初期進化と呼応した酸素増加を捉えた。ペルム紀末の大量絶滅時に土壌流出、表層水中の酸素と生物必須元素の不足が起きたことを明らかにした。白亜紀/古第三紀境界で、小惑星衝突起源の成層圏のすすにより、陸では中高緯度の気温低下と低緯度の降水量減少、海では水温低下と光合成帯縮小を起こした。これらの気候変動により、恐竜等の大量絶滅が起きたことを初めて示した。[事件1]地球最古の生物の証拠は始生代始めの38億年前の有機炭素同位体比と生物の痕跡であるが、応募者はさらに古い39億5000万年前の浅海成堆積岩から生物起源の有機分子の検出を試みる。[事件2]大気中に酸素が蓄積し始めたのは、古原生代初期の全球凍結後の約23億年前頃と考えられているが、40億年前と35億年前、27億年前、25億年, 24ー23億年前について酸素の有無を調べる。約23億年前の全球凍結前後の気候を調べる。[事件4]陸の生態系進化が起きたデボン紀の地衣類と陸上維管束植物量変化と海への土壌流出量変化と浅海の溶存酸素環境を捉え、多細胞生物の陸上進出とそれによる海洋環境と大気酸素の激変のプロセスを解明する。[事件5]ペルム紀末大量絶滅の原因はシベリアの火山活動である。ペルム紀最後期ー三畳紀初期の水深別海洋酸素構造変化を明らかにし、ペルム紀末大量絶滅の主因は表層水中の酸素と生物必須元素の不足とした。今後は、陸上植生の崩壊と海洋生物の大量絶滅の過程を陸成層と浅海層の有機分子と下記の大気海洋モデル計算により明らかにする。火山活動が原因の三畳紀末大量絶滅について同様の研究を行う。[事件6]白亜紀ー古第三紀境界時の成層圏すすエアロゾルが、太陽光を吸収して、どの程度の気候変動を起こすのかを海洋モデル計算により調べる。それにより大量絶滅が説明できるかを検証する。27年度が最終年度であるため、記入しない。古生物学,地球化学上記の内容について国際誌に投稿できる成果を得た。期待以上に多くの重要な成果を得た。下記の3件の試料採取に成功し、分析が予定通り進んでいる。1は予定外の成果である。1.キオゲニア紀ーカンブリア紀初期の堆積岩をオマーン北部で採取した。2.デボン紀フラスニアンーファメニアン境界とデボン紀ー石炭紀境界の堆積岩をフランス南部で採取した。3.三畳紀ージュラ紀境界の堆積岩をオーストリアで採取した。平成26年度:(1)古原生代(2500Ma-2000Ma)の真核生物の進化期の試料採取を南アフリカとオーストラリアで8月ー9月に行い、それらの試料の一部について有機分子分析を行う。(2)キオゲニア紀ーカンブリア紀初期(850Ma-520Ma)の多細胞生物の大進化期のオマーンと南中国の試料について有機分子分析を行う。
名複雑な結び目を形成可能な割型経路と、これを用いた結策装置の開発

1.研究目的割型に紐の結び目経路を形成し,この経路に紐を導入し結び目を得る結索方法を用い,二重機結び,ユニノット等の複雑な結び目を形成可能な結索装置の,研究開発・実用化を行う.2.研究方法1)経路及び割型の設計製作:二重機結び及び,ユニノットの経路及び割型の設計を行った.二重機結びにおいては,型合わせ面の両側に経路を設ける両彫り,片面に経路を設ける片彫り,ユニノットにおいては片彫りでの設計とした.型の製作においては,ロープ製造現場で自動化要望が高いと判明した二重機結び用割型の製作を行うこととした.2)紐導入及び型開閉実験:製作した割型及び既存割型(異なる経路を持つ二重機結び用割型)を用いて紐の導入実験及び型開閉実験を手動で行い,紐の導入性能,型開閉方法及び紐締め込み方法の解析を行った.3)割型開閉機構の設計,結索装置製作及び結索実験:紐導入,割型開閉実験結果を基に開閉機構の設計を行い,結索装置の製作を行った.装置は紐導入,及び駆動にエアーを用い,ロープ製造現場における結索手順を考慮した自動化を行い,完成後結索実験を実施した.3.研究成果割型への紐導入実験においては,ロープ製造に用いられる紐(ナイロン1260d×4×4Z撚り)の導入が可能であった.結索実験においては,良好な結び目形状及び締め込み強度が得られ,本装置の有効性が実証された.しかし曲げ剛性,摩擦係数が高いと思われる紐の導入には至らなかった.これは紐の経路長を可能な限り短縮して設計を行ったため,経路曲がり部分の曲率半径が小さくなったことが原因と思われる.高曲げ剛性,高摩擦係数の紐が導入可能な割型の研究・開発が課題となり,今後研究を継続し更なる実用化を目指したいと考える.1.研究目的割型に紐の結び目経路を形成し,この経路に紐を導入し結び目を得る結索方法を用い,二重機結び,ユニノット等の複雑な結び目を形成可能な結索装置の,研究開発・実用化を行う.2.研究方法1)経路及び割型の設計製作:二重機結び及び,ユニノットの経路及び割型の設計を行った.二重機結びにおいては,型合わせ面の両側に経路を設ける両彫り,片面に経路を設ける片彫り,ユニノットにおいては片彫りでの設計とした.型の製作においては,ロープ製造現場で自動化要望が高いと判明した二重機結び用割型の製作を行うこととした.2)紐導入及び型開閉実験:製作した割型及び既存割型(異なる経路を持つ二重機結び用割型)を用いて紐の導入実験及び型開閉実験を手動で行い,紐の導入性能,型開閉方法及び紐締め込み方法の解析を行った.3)割型開閉機構の設計,結索装置製作及び結索実験:紐導入,割型開閉実験結果を基に開閉機構の設計を行い,結索装置の製作を行った.装置は紐導入,及び駆動にエアーを用い,ロープ製造現場における結索手順を考慮した自動化を行い,完成後結索実験を実施した.3.研究成果割型への紐導入実験においては,ロープ製造に用いられる紐(ナイロン1260d×4×4Z撚り)の導入が可能であった.結索実験においては,良好な結び目形状及び締め込み強度が得られ,本装置の有効性が実証された.しかし曲げ剛性,摩擦係数が高いと思われる紐の導入には至らなかった.これは紐の経路長を可能な限り短縮して設計を行ったため,経路曲がり部分の曲率半径が小さくなったことが原因と思われる.高曲げ剛性,高摩擦係数の紐が導入可能な割型の研究・開発が課題となり,今後研究を継続し更なる実用化を目指したいと考える.
実験的肝化学発癌に及ぼすアルコール投与の影響

【目的】臨床疫学的に、飲酒は肝発癌と何らかの関係があると考えられる。そこで、我々はラットの実験的化学発癌系を用いて飲酒パターンと肝発癌の関係について検討した。【方法】実験1.6週齢のWistar系雄性ラットにdiethylnitrosamine(DEN)200mg/kgを腹腔内投与した。2週間はいずれの群も固型食と水を自由に与えた。以後、飼料の投与パターンにより以下の5群に分けた。(1群)アルコール非含有液体飼料(C食)にて24週間育した。(2群)5%アルコール含有液体飼料(A食)を12週間与えた後C食にて12週間飼育した。(3群)5%A食にて24週間飼育した。(4群)5%A食とC食を2日毎交互に与え24週間飼育した。(5群)2.5%A食にて24週間飼育した。すべてのラットに対し3週後に2/3の肝部分切除を行った。実験2.慢性アルコール摂取の中断の肝発癌に及ぼす影響を調べるための次の実験を行った。2群において、12週間5%A食摂取後、C食開始3週後、6週後、12週後に屠殺し、それぞれの時期の5%A食継続群と比較検討した。実験1,2ともに屠殺と同時に摘出した肝臓をホルマリン固定し切片を作成し、glutathione S transferase-p(GST-P)陽性細胞巣(foci)を発癌の指標として各群の発癌状況を検討した。また、細胞増殖および発癌の指標になるといわれるornitine decarboxylaze(ODC)活性を測定した。【成績】実験1:GST-P陽性fociの面積は2群が最も大きく、1,4群では他の群に比し小さかった。1,2群のODC活性は3,5群のそれに比し有意に高値を示した。実験2:GST-P陽性fociの面積はA食中断後経時的に増加した。A食中断3,6週後のODC活性は同時期の5%A食継続群に比し高値を示していた。【結論】ラットの化学発癌モデルにおいて、長期のアルコール多量摂取を突然中止すると何らかの機序によりさらに肝発癌が促進する可能性が示唆され、そのひとつとしてアルコール摂取中断による肝細胞増殖の活性化が考えられた。ラット肝発癌に及ぼすアルコール摂取の影響について我々はラットの実験的化学発癌系を用いて(1)飲酒は肝発癌を促進するのか、(2)飲酒パターンと肝発癌の関係について検討した。【方法】6週齢Wister系雄ラットにdiethylnitrosamine (DEN)を200mg/kgを腹腔内投与した。2週目より、以下の群に分けた。(1群)アルコール非含有液体飼料(C食)のみで24週飼育した。(2群)

5%アルコール含有液体飼料(5%A食)のみを12週与えた後C食のみを与え12週飼育した。(3群)5%A食のみで24週飼育した。(4群)5%A食とC食を2日毎交互に与え24週飼育する。(5群)2.5%A食を与え24週飼育する。なお、15群すべてのラットに対し3週目に2/3部分肝切除を施行した。屠殺と同時に摘出した肝臓をホルマリン固定し切片を作成し、GST-P陽性細胞巣(foci)を発癌の指標として各群の発癌状況を検討した。また、肝再生及び発癌の指標になると報告されているODC活性についても検討した。【成績】すべての群のなかで2群が最もfociの数および面積は大きかった。1群、4群は他の群に比し、fociの数および面積は小さかった。またODC活性はいずれの群間にも有意な差は見られなかった。【結論】長期のアルコール多量摂取は肝発癌を促進すると考えられた。しかし、長期のアルコール多量摂取を突然中断すると何らかの機序によりさらに肝発癌が促進するのではないかと考えられた。また、いわゆる休肝日を設けることにより、アルコールの肝発癌への影響はおさえられるのではないかと考えられた。【目的】臨床疫学的に、飲酒は肝発癌と何らかの関係があると考えられる。そこで、我々はラットの実験的化学発癌系を用いて飲酒パターンと肝発癌の関係について検討した。【方法】実験1.6週齢のWistar系雄性ラットにdiethylnitrosamine(DEN)200mg/kgを腹腔内投与した。2週間はいずれの群も固型食と水を自由に与えた。以後、飼料の投与パターンにより以下の5群に分けた。(1群)アルコール非含有液体飼料(C食)にて24週間育した。(2群)5%アルコール含有液体飼料(A食)を12週間与えた後C食にて12週間飼育した。(3群)5%A食にて24週間飼育した。(4群)5%A食とC食を2日毎交互に与え24週間飼育した。(5群)2.5%A食にて24週間飼育した。すべてのラットに対し3週間後に2/3の肝部分切除を行った。。実験2.慢性アルコール摂取の中断の肝発癌に及ぼす影響を調べるため次の実験を行った。2群において、12週間5%A食摂取後、C食開始3週後、6週後、12週後に屠殺し、それぞれの時期の5%A食継続群と比較検討した。実験1,2ともに屠殺と同時に摘出した肝臓をホルマリン固定し切片を作成し、glutathione S transferase-P(GST-P)陽性細胞巣(foci)を発癌の指標として各群の発癌状況を検討した。また、細胞増殖および発癌の指標になるといわれるornitine decarboxylaze(ODC)活性を測定した。【成績】実験1:GST-P陽性fociの面積は2群が最も大きく、1,4群では他の群に比し小さかった。1,2群のODC活性は3,5群のそれに比し有意に高値を示した。実験2:GST-P陽性fociの面積はA食中断後経時的に増加した。
今日の「名目的自営業層」に関する実証分析とそれへの対応策の研究

(1)政府統計「労働力調査」をもとに、雇用者層、自営業者層の推移を時系列にまとめた。(2)全国商工団体連合会が実施した「営業と生活実態調査」を資料に、時系列にその変化をまとめた。(3)平成15年に実施した京都市左京区花脊町別所での実態調査に基づいて、中山間地域での地域生活密着型事業の展開として、在宅高齢者の安心して尊厳を持って住みつづけられるための「小規模多機能サービス拠点」の可能性について研究した。これは、住民主体の「北部まちづくり委員会」と社会福祉法人と自治体、それに研究機関が連携して進める事業である。(4)京都府北桑田郡美山町で、JA撤退後に地域住民の出資によって創設・運営されている店舗の利用状況とニーズを調査するために出口調査を実施した。美山町では、自治体の支援にもとづく住民自治の新しい形態である「地域振興会」が舞台となって、様々なコミュニティ・ビジネスが展開されている。その展開と今後の可能性について研究した。(5)大阪市西成地区でのNPOを中心とした「釜ヶ崎のまち再生フォーラム」での聴き取り調査をもとに、都市型の地域生活密着型事業の展開と今後の可能性について研究した。14年度は、第1に、総務庁「労働力調査」や「労働力調査特別調査」を用いて、「正規雇用層」「非正規雇用層」「自営業層」の数量的分析を行い、今日の失業の性格を分析すると共に、急速に減少していく自営業層について、その潜在的失業の1形態として、また過剰人口プールとしての機能が急速に減退していることを分析している。第2に、全国商工団体連合会の「営業とくらし・健康調査」(8万人調査)に参加し、その分析を行った。同団体の「営業動向調査」(上期・下期)の調査にも参加し、その分析を行った。売上の減少が続き、営業所得だけでは生活が成り立たないため、パート・アルバイトなどの副業を持たざるを得ない実態が分析され、自営業層の名目性が強まっていることが立証されつつある。第3に、名目的自営業層への対応策については、地域社会の中で地域生活密着型事業の開発をしている事例として、京都府大宮町と美山町における「村づくり委員会」や「地域振興会」について調査し、その実態を把握しつつある。第4に、名目的自営業層への対応策の第2の形態として、NPOを中心とした大阪市にある「釜が崎の街再生フォーサム」について、その実態を把握しつつある。第5に、名目的自営業層を含む中小企業に対する対応策の第3の形態である、地方自治体が産業振興条例を制定し中小企業の振興に努めている事例として、東京都墨田区と大田区を調査し、その実態を把握しつつある。第6に、その対応策の第4の形態として、京都市や青森市にある「高齢者事業団」による「緊急地域雇用創出特別交付金」を活用した事業起こしと失業対策について、その実態を把握しつつある。1.全国商工団体連合会婦人部協議会が、3年に1度実施する「業者婦人の仕事・くらし健康の実態調査」に参加・分析・報告を行った。その結果、売上の長期的減少傾向が引き続き観察され、営業所得だけでは生活が成り立たない「名目的自営業層」のその名目性が強まるとともにその数が増大していた。若年層のパート・アルバイト化が進み、高齢者層は年金への依存が強まっていた。また、国民年金や国民健康保険の保険料の滞納世帯が増加傾向を示し、社会制度から遠ざかっていく人々の実相が明らかにされた。2.京都市左京区社会福祉協議会による地域福祉活動計画とその基礎資料として実施した「左京区わたしたちの暮らし・ふれあいアンケート調査」に参加し、その報告書が完成した。その結果、特に北ブロック(中山間地域)における福祉施設・サービス、医療機関、公共交通手段、買物店、文化施設などの社会基盤の不足による生活困難が明らかになった。これを受け、北ブロックの別所地区では「別所まちづくり委員会」を平成15年4月に立ち上げ、その要請を受けて、「別所で安心して住み続けられるための生活実態調査」を企画、平成15年7月31日から8月2日に金澤ゼミの学生・院生22名で実施した。その調査報告会をかねたシンポジウムを3月21日に、別所まちづくり委員会、左京区社協主催によって83名の参加で実施した。

JAコープの撤退に対して、高齢独居や夫婦のみ世帯を中心にJAへの依存度が強いという調査結果を参考に、同委員会、北部まちづくり委員会は、業者に要請しその協力による注文配達が実施された。また、福祉サービス特にヘルパーやショートスティ、ディケアなどの利用率がきわめて低いことが調査によって判明し、その結果、高齢者が住み続けられない状況にあることが分かった。中山間地域では、業者だけで営業が成り立ちにくく、行政の財政的支援それに住民の積極的参加による3者の「協働」でなければ、福祉サービスの供給が出来ないことが分かった。「小規模多機能ホーム」の設立と運営が課題となった。3.業者と行政と住民の「協働」による地域生活密着型事業の展開は、京都府美山町の「地域振興会」を母体とした住民による有限会社設立・運営が典型的事例である。15年度も引き続きその実態について聞き取り調査をした。本年度の研究は、これまで2年間の実証研究をまとめることを目的とした。(1)政府統計「労働力調査」をもとに、雇用者層、自営業者層の推移を時系列にまとめた。(2)全国商工団体連合会が実施した「営業と生活実態調査」を資料に、時系列にその変化をまとめた。(3)平成15年に実施した京都市左京区花脊町別所での実態調査に基づいて、中山間地域での地域生活密着型事業の展開として、在宅高齢者の安心して尊厳を持って住みつづけられるための「小規模多機能サービス拠点」の可能性について研究し、その成果を「北部まちづくり委員会」主催のシンポジウムで発表した。(4)京都府北桑田郡美山町で、JA撤退後に地域住民の出資によって創設・運営されている店舗の利用状況とニーズを調査するために出口調査を実施した。美山町では、自治体の支援にもとづく住民自治の新しい形態である「地域振興会」が舞台となって、様々なコミュニティ・ビジネスが展開されている。その展開と今後の可能性について研究した。(5)大阪市西成地区でのNPOを中心とした「釜ケ崎のまち再生フォーラム」での聴き取り調査を実施した。都市型の地域生活密着型事業の展開と今後の可能性について研究した。
高強度X線加熱プラズマ中のエネルギー輸送過程

1982年以来、ドイツ連邦共和国マックスプランク量子光学研究所と「レーザーによるX線の発生と閉じ込め」に関する共同研究を実施してきた。その結果、X線絶対スペクトル測定、高密度プラズマ中の輻射過程、輻射流体力学の理論解析に大きな進展が得られた。空洞によるX線閉じこめの実証と実験室系の最高温度250万度のプランク輻射の発生に成功している。これらの成果を踏まえて、平成7年度は、レーザー生成X線輻射により加熱された高密度プラズマ中のエネルギー輸送問題、特に輻射熱波の伝搬、衝撃波、そして再輻射過程を解明し、この工学的応用(核融合燃料球の設計、高強度X線源、X線レーザー等)の調査を行うことを目的として共同研究を実施した。今年度は、X線発生の工学的応用を念頭に「超短パルスレーザーとその応用」について、ワークショップを開催し幅広い討論を行った。その主な内容は以下の通りである。(1)慣性核融合へのフェムト秒レーザー応用高速点火に関する基礎研究として、超高強度下での吸収エネルギー、高速電子温度測定法について議論し、フェムト秒レーザーで点火された核燃焼波の伝搬についてその物理機構が検討された。(2)固体表面での高調波発生フェムト秒レーザーを用いた固体表面及びプラズマ中からの高調査発生の物理が明らかにされた。高密度領域のプラズマとフェムト秒レーザーとの相対論的相互作用についても議論された。(3)フェムト秒レーザー開発チイタンサファイアをベースとした超短パルスレーザーシステムに関する技術が議論された。高強度超短パルスレーザーを広く応用に供するためには、消光比の高い、品質の良いビームが必要であると各分野の専門家から指摘され、今後の重要課題として確認された。(4)気体中での高調波発生気体中でのコヒーレント真空紫外光及び高調波発生と真空紫外レーザーへの応用が議論された。(5)ピコ秒、フェムト秒レーザーの伝搬特性超高強度レーザーが気体中を伝搬するときの、パルススペクトル、時間波形の変化について討論された。(6)相対論的レーザープラズマ相互作用の計算機シミュレーション強結合プラズマと超短パルスレーザーとの相互作用に関する3次元粒子シミュレーションコードの開発についての共同研究テーマが議論され、来年度より実施することがき合意された。(7)フェムト秒パルスの固体中での吸収サブピコ秒レーザーと固体密度物質との相互作用、プラズマ形成を解明する流体コード開発と実験との比較について議論された。(8)コヒーレント、インコヒーレントX線発生とその計測フェムト秒レーザー生成プラズマからのX線の湾曲結晶を用いた計測法について議論され、今後の共同研究に使用する計測器の設計課題を明らかにした、(9)高強度原子物理強レーザー電界下での原子の電離過程の物理が明らかにされた。さらに、超短パルスレーザーの化学への応用として、重元素の光還元群分離法が示された。ワークショップの後、ドイツが推進しているレーザー2000プロジェクトを視察すべく、ベルリン工科大学、マックスボルン工学研究所、ハノーバー工科大学、ハノーバーレーザーセンターを訪問し、超高強度X線発生に必要な先端レーザーに要求される技術の開発動向を調査した。さらに現状での高強度レーザーの産業応用を視察するために。レーザー加工機器メーカーのタランプ社他を視察訪問し、今後の開発項目を調査した。

(6)相対論的レーザープラズマ相互作用の計算機シミュレーション強結合プラズマと超短パルスレーザーとの相互作用に関する3次元粒子シミュレーションコードの開発についての共同研究テーマが議論され、来年度より実施することがき合意された。(7)フェムト秒パルスの固体中での吸収サブピコ秒レーザーと固体密度物質との相互作用、プラズマ形成を解明する流体コード開発と実験との比較について議論された。(8)コヒーレント、インコヒーレントX線発生とその計測フェムト秒レーザー生成プラズマからのX線の湾曲結晶を用いた計測法について議論され、今後の共同研究に使用する計測器の設計課題を明らかにした、(9)高強度原子物理強レーザー電界下での原子の電離過程の物理が明らかにされた。さらに、超短パルスレーザーの化学への応用として、重元素の光還元群分離法が示された。ワークショップの後、ドイツが推進しているレーザー2000プロジェクトを視察すべく、ベルリン工科大学、マックスボルン工学研究所、ハノーバー工科大学、ハノーバーレーザーセンターを訪問し、超高強度X線発生に必要な先端レーザーに要求される技術の開発動向を調査した。さらに現状での高強度レーザーの産業応用を視察するために。レーザー加工機器メーカーのタランプ社他を視察訪問し、今後の開発項目を調査した。(1)マックスプランク量子光学研究所、阪大レーザー研双方の研究リーダーを中心に共同研究の目標、研究の具体的方法、人的交流、情報交換等に関し合意事項をまとめた。(2)MPQのレーザー装置(ASTERIX)を用い、X線駆動された衝撃波の伝播や、X線加熱された物質中の輻射伝播、再輻射スペクトル計測などに関する予備実験を行い、大型装置による実験で予測される問題点の洗い出しを行った。(3)(2)の結果に基づき共同実験の標準キャビティとなる「ドッグボーンターゲット」のX線放射特性を阪大レーザー研激光XII号を用い測定した。その結果予想された輻射温度150eVを得ることを確認した。共同研究のテーマである輻射バーンスルーの予備実験も行った。(4)上記結果を日独相互で開発中のシミュレーションコードで解析比較し、物理モデルの妥当性を検討した。(5)これらの作業をもとに、激光XII号を用いた共同実験を実施した。テーマは(1)X線駆動衝撃波の観測(2)輻射加熱によるイオン化バーンスルーの観測(3)高Z物質ドープフォーム中の輻射伝播であった。衝撃波に対しては空間的に良好な均一性をもった衝撃波の発生に成功し、その他の研究項目に対してもそれぞれ期待された実験結果を挙げることができた。現在結果を詳しく解析中であるが、当面の報告として(1)(3)のそれぞれのテーマについてレター原稿を仕上げる段階までに至っている。(1)激光XII号を用いた共同実験を実施し得られた結果を整理、解析し、理論モデルによる説明を行う作業を実施した。テーマは、(1)高強度X線駆動衝撃波の伝搬、(2)低Z物質中の熱波伝搬、そして、(3)高Z物質ドープである。(1)のテーマに関しては輻射熱伝搬のスケーリング則により観測結果が矛盾なく説明できることを確認した。(2)のテーマに関しては観測された炭素のイオン化バーンスルー特性が従来の輻射温度100evに対して160eVでの値を得ることができ、原子モデルの高温域での妥当性評価を行える新しいデータを得た。
音場解析シミュレーションによる複数個音源の同定システムの構築

本研究では,複数個の音源が存在する音場内での,音源個数,音源表面の振動速度(音源音圧と同等),および音源位置の同時同定を行った.同定では,音場内に観測点として複数個のマイクロホンによりアレイを構成し,各観測点での音圧情報を基に,境界要素法による数値シミュレーションを用いて未知パラメータの計算を行った.その際には逆問題を解く方法として一般的に使用されているように,評価関数を設定し,最適化問題として逐次パラメータ更新を行うことで同定を進めた.評価関数には,観測点での測定音圧と,数値シミュレーションで仮想音源が作り出す観測点位置での音圧の差を用いた.したがって,実音源が作る観測点での音圧と,仮想音源が作る観測点での音圧の差が最小となるように,仮想音源の個数,振動速度,および位置を収束が得られるまで変化させることになる.研究では,実音源が15個の場合について,それらの個数と,ひとつひとつの音源の位置と振動速度の同時同定を行った.計算時には,音源個数が増え,同定パラメータが増加すると同定精度が著しく悪化することが観測された.そのために,観測点として用いる複数個のマイクロホンのうち,同定に適しているマイクロホンを自動的に選択しながら同定を進める.「観測点選択手法」を新たに提案し,同定精度を大きく向上した.また,予め位置がわかっている音源に対して,音源の振動周波数を変化させた場合に,各音源ごとに,かつ各周波数ごとに,音源の振動速度を求めることも成功した.これは,今後本研究成果の応用として位置づけている,リモート音響計測による機械の異常診断法の基礎として重要な成果が得られたと考えている.本音源同定に関する研究は,音場解析シミュレーションを用いた,同定システムの構築のための計算アルゴリズムに関する研究と,同定システムの実験による検証の2つに分けられる.本年度はそのうち,前半の同定システムの構築に関する研究を行った.本研究における音源同定システムでは,音場内に固定された複数個のマイクロホンによって得られる音場情報より,複数個の音源の個数,位置,ならびに振動状態の同時同定を行う.その際に,測定される情報は,マイクロホン位置での音圧のみである.音源同定の際には,仮想音源が作る音場をシミュレーションによって計算機内で計算し,マイクロホン位置での音圧を求める.その際に実際に測定される音圧と,シミュレーションによって求められた音圧の差が最小となるように,音源の個数,位置,ならびに振動状態の同定を行う.その際の手順は,評価関数(音圧の差)の最小化問題として扱い,最適化法を適応して同定を行った.その結果,音源個数や振動状態を精度良く同定できることがわかり,音源同定システムの構築や,さらには機械のリモートモニタリングシステムに始まり,機械騒音から機械の運転状況を把握する異常診断システム構築の可能性を示すことができた.また,来年度は実験により本システムの有効性の検証を試み,さらに精度の高いシステムを構築することを目標としている.本研究では,複数個の音源が存在する音場内での,音源個数,音源表面の振動速度(音源音圧と同等),および音源位置の同時同定を行った.同定では,音場内に観測点として複数個のマイクロホンによりアレイを構成し,各観測点での音圧情報を基に,境界要素法による数値シミュレーションを用いて未知パラメータの計算を行った.その際には逆問題を解く方法として一般的に使用されているように,評価関数を設定し,最適化問題として逐次パラメータ更新を行うことで同定を進めた.評価関数には,観測点での測定音圧と,数値シミュレーションで仮想音源が作り出す観測点位置での音圧の差を用いた.したがって,実音源が作る観測点での音圧と,仮想音源が作る観測点での音圧の差が最小となるように,仮想音源の個数,振動速度,および位置を収束が得られるまで変化させることになる.研究では,実音源が15個の場合について,それらの個数と,ひとつひとつの音源の位置と振動速度の同時同定を行った.計算時には,音源個数が増え,同定パラメータが増加すると同定精度が著しく悪化することが観測された.そのために,観測点として用いる複数個のマイクロホンのうち,同定に適しているマイクロホンを自動的に選択しながら同定を進める.「観測点選択手法」を新たに提案し,同定精度を大きく向上した.また,予め位置がわかっている音源に対して,音源の振動周波数を変化させた場合に,各音源ごとに,かつ各周波数ごとに,音源の振動速度を求めることも成功した.これは,今後本研究成果の応用として位置づけている,リモート音響計測による機械の異常診断法の基礎として重要な成果が得られたと考えている.
鉛フリー圧電材料の合成と評価

鉛フリー強誘電・圧電材料の一種であるニオブ酸カリウム(KNbO_3)は難焼結性であり、セラミックス合成に関して、内外で精力的に研究が進められている。前年度には、チタン酸カルシウム(CaTiO_3)添加による固溶体セラミックスの合成を試みたが、未だ焼結性に乏しく、2次析出相の抑制などの制御が困難であることが判明した。そこで、今期はニオブ酸カリウムの本質的な焼結性および誘電特性に及ぼす諸因子を明らかにする目的で、インピーダンス解析を主体とした数値解析の側面からアプローチを試みた。テスト材料は化学量論組成となるように調合、焼結合成したKNbO_3であり、最適焼成プログラムによって得たベストサンプルである。室温からキュリー点を越えた550°Cまでの温度範囲で精密に誘電率の周波数依存性および温度依存性を測定したところ、230°Cおよび420°C付近の構造変態点以外に、低温領域の100-200°C間で、誘電率の周波数依存性が認められた。このような現象は同様な温度依存の構造変態を示すチタン酸バリウム.(BaTiO_3)では全く観測されないことであり、複素誘電率のコール・コールプロット解析を行ったところ、特異な誘電緩和現象が認められた。さらに、抵抗率の温度依存および周波数依存性を調査し、Jonscherフィッティングを実施したところ、サンプルが微弱な伝導性を示していることが明らかとなった。低温域において観測されたこれらの特異な現象は、カリウムイオンの蒸発によるペロブスカイト中の欠陥構造に関連しており、直流/交流伝導性を調べた結果、熱的に活性化されたK^+イオンのホッピング伝導によることが証明された。以上の成果は、KNbO_3の難焼結性および化学量論制御の困難さに対して、その原因を本質的に探る成果であり、現在、国際的な専門誌であるJournal of Applied physicsにて論文審査中である。
Immunorelated TNBCに対する免疫逃避を標的とした新規治療の開発

本研究は、Immuno related triple negative乳癌の新規治療に結びつくような腫瘍免疫学的知見を発見する目的で立案した。triple negativne乳腺は確立した乳癌のsubgroupであるが、有効な標的治療が開発されておらず、比較的予後が良好とされる乳癌の中で唯一治療成績の改善が認められていない。よって新たな治療標的の開発が急務である。本研究はtriple negative乳癌の中に腫瘍免疫能を誘起するsubgroupが存在すること、近年immune checkpointを標的とした腫瘍免疫療法が臨床において成功を収めていることに着目し、腫瘍のみならず宿主の腫瘍免疫に着目した点において独創的であると考えた。具体的には、手術や針生検で得た乳癌組織から腫瘍浸潤リンパ球を抽出し、フローサイメトリーによって免疫逃避をつかさどる制御性T細胞の分画を解析し、同時に免疫促進するCD8陽性リンパ球も測定を行った。結果として、免疫抑制作用を有する制御性T細胞の分画(eTreg)とCD8陽性リンパ球とのバランスが、腫瘍免疫の指標となり得ることが判明し、化学療法の治療効果や予後との相関があることを解明した。乳癌組織内の免疫促進成分を増加させ、抑制成分を制御していくというアプローチで乳癌の予後を改善させることが期待される。今回の検討により乳癌における新たな標的治療が開発されることにつながることが期待され、その臨床的意義は大きいものと考える。癌には、宿主の免疫による攻撃から逃れようとする「癌免疫逃避」機構を働かせていることが分かっています。この「逃避」を制御することが新たな癌治療の糸口となり、具体的には癌細胞とリンパ球との間に存在する「免疫チェックポイント」と呼ばれる、リンパ球が癌を攻撃しないように働きかける仕組みを阻害する「免疫チェックポイント阻害薬」という薬があります。実際に免疫チェックポイント阻害薬は肺癌、腎癌、悪性黒色腫などで成果を上げています。乳癌では、臨床試験が試みられている段階です。本研究では、上記の癌免疫逃避を制御するという治療が乳癌でも活躍できるようになるきっかけとなる成果を得ようとしています。当院の術前針生検または手術検体にて診断された乳癌症例を用いて腫瘍に浸潤したリンパ球を抽出し、腫瘍免疫に関連した各種抗体によって染色、識別した、細胞の構成をフローサイトメトリーで解析し乳癌TILの構成成分に関してデータを蓄積中である。特に免疫逃避に携わり免疫チェックポイントを高発現することで知られている制御性T細胞の割合を測定しています。現在までに計84例の乳癌検体で解析した結果、乳癌の腫瘍浸潤リンパ球における制御性T細胞の特徴が明らかになりつつあります。最終的にはトリプルネガティブ乳がん(TNBC)と呼ばれる、既存のホルモン治療や分子標的薬が無効で予後が不良なタイプの乳がんにおける腫瘍免疫学的に重要な腫瘍浸潤リンパ球の情報を明らかにし免疫チェックポイント阻害薬が真に有効な集団を見つけることを目標としている。現在、ここまでの結果について論文を1報仕上げるべく、作成中です。本研究では、がんの免疫逃避機構において重要な役割をしているTILの成分が制御性T細胞であることに着目した。まずは、全てのサブタイプの乳癌検体からTILを抽出し、そこに含まれる制御性T細胞の分画を検討するという手法を採用した。制御性T細胞には機能的なheteroenityが存在し、真に免疫抑制作用を有する分画をフローサイトメトリーによって明らかにする手法を採用した。その結果、TNBCにおいてTIL浸潤が高度な症例が多く、さらに制御性T細胞の浸潤も多く認められたが、その分画組成には症例ごとに多様性があるところまで明らかとなった。84症例の解析をもって、以上の結果を学会発表、論文作成の題材としている。当初の計画に掲げていたTNBCと免疫チェックポイント発現の評価やimmunorelated TNBCのdriver geneの同定について未達成であるが、今後の課題として継続して研究をしていく予定である。乳癌における制御性T細胞の分画について、主に臨床病理学的因子と術前化学療法の効果との関わりを明らかにするべく研究を行った。その結果、制御性T細胞の分画の浸潤に多様性を認めた。これは、大腸癌の腫瘍浸潤リンパ球において報告があるものの、乳癌では報告なく、有用な結果が得られたと考えている。また、制御性T細胞分画とNAC治療効果との関わりが明らかとなり、特に、CD8/FOXP3ratioの有用性を見いだしたため、現在、これらの結果を基に論文を作成中である。具体的には、手術や針生検で得た乳癌組織から腫瘍浸潤リンパ球を抽出し、フローサイメトリーによって免疫逃避をつかさどる制御性T細胞の分画を解析し、同時に免疫促進するCD

8陽性リンパ球も測定を行った。結果として、免疫抑制作用を有する制御性T細胞の分画(eTreg)とCD8陽性リンパ球とのバランスが、腫瘍免疫の指標となり得ることが判明し、化学療法の治療効果や予後との相関があることを解明した。乳癌組織内の免疫促進成分を増加させ、抑制成分を制御していくというアプローチで乳癌の予後を改善させることが期待される。今回の検討により乳癌における新たな標的治療が開発されることにつながることが期待され、その臨床的意義は大きいものと考える。もっと多くの症例での解析に進めるよう、免疫染色の手法についても検討中です。解析が終了したため、学会発表、論文発表を行っていく。H29年3月から育児休暇を取得しているため育児休暇により猶予期間があったため次年度使用額が生じた。今後、実験機器の維持、学会発表、論文作成などに関わる経費として使用する計画である。実験用品の購入、出張費、人件費などに使用する