hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外国人留学生の日本社会適応をめぐる社会学的研究

本研究は,埼玉大学に在籍している留学生(院生,学部生,研究生)30名あまりを対象とする,生活史的な聞き取り調査に基づく事例研究である(オーストラリア,モナシュ大学に私費留学する日本人学生の間き取りも,補足として,掲載している).留学生ひとりひとりの想いを,できうるかぎり忠実に記述したい。彼・彼女は,日本に来る前,日本に来て,そして日本を去るに際して,なにを想い,なにに喜び悩んでいるのかを,彼ら自身の言葉で率直に語ってもらい,それを正確に記録したい.そして留学生活を通じて彼・彼女がどのように変わったのかを把握したい.留学生の日常的内面的世界を,時間の流れに即して,探求する,これがわれわれの,この研究の関心であり,目的である.録音機を使って,被調査者の母語による(補足的に日本語による),ひとり当たり,2時間あまりの間き取りを実施したのは,このためである。録音したテープを極力忠実に,文書化,邦訳し,再構成したものが,以下で紹介する各事例である.それゆえ,われわれは,予め特定のトビックあるいは問題に焦点を絞って,調査する方法をとらない.あるいは留学生に立ちはだかる日本社会の「壁」を摘出することを主限としていない。「壁」にぶつからない留学生の日常世界を,彼らがみるがままに,再現したいと考えたのである.本研究は,埼玉大学に在籍している留学生(院生,学部生,研究生)30名あまりを対象とする,生活史的な聞き取り調査に基づく事例研究である(オーストラリア,モナシュ大学に私費留学する日本人学生の間き取りも,補足として,掲載している).留学生ひとりひとりの想いを,できうるかぎり忠実に記述したい。「壁」にぶつからない留学生の日常世界を,彼らがみるがままに,再現したいと考えたのである.本研究初年度にあたり、れわれが手始めに着手したのは、埼玉大学に在籍している、外国人留学生(研究生を含む、大学院生、学部生)十数名に対して、それぞれの留学生の母語よる、生活史的視点からの、録音機を使用した、聞き取り調査の実施である。われわれが母語にこだわるのは、日本語では表現が不可能・困難な彼らの思いを、できうるかぎり、忠実に把握する必要があると考えたからである。幸い、われわれの研究グループには、日本語に加えて、英語、中国語、韓国・朝鮮語に堪能な人員がいる。昨年4月以降本年2月末現在までに、聞き取りをした留学生の国籍と人数は以下の通りである。オーストラリア5人、中国5人、韓国2人、インド1人、計13人である。人数的には、いうまでもなく決して十分ではないかもしれないが、これは、対象者一人当たりの調査時間が、もっとも短い場合でも、2、3時間要していること、そしてうえに述べたように、インタビューを母語でまずおこない、次に日本語に翻訳してトランスクライブしているという事情による。これまでにえられた基本的な知見は、オーストラリアからの留学生は、交換留学生の制度に基づいて来日しているのに対して、中国・韓国からの留学生は、公的な制度的な支援なしに、自費で少なからずの経費を負担して来日し、来日後も、まず生活費の捻出に苦慮している。そしてたとえばアパートやアルバイトを探す際に、少なからずの留学生が家主、雇い主から差別的対応を経験している点である。両者の日本での留学生活の内実は、対照的であるといえる。今後、これまで以上に調査対象者を広げて聞き取り調査を実施すると同時に、えらえたデータを整理・分析して、本研究における基本仮説を模索するのが、次年度以降の主要課題となる。本研究二年度にあたり、われわれは、昨年度に引き続いて、あらたに、埼玉大学に在籍している外国人留学生(学部学生、大院学生、研究生)十数名に対して、個々の留学生の母語による、生活史的な聞き取り調査を実施した。オーストラリアからの公費留学生とアジア諸国(主として中国)からの私費留学生では、対照的な留学生活をしている、という昨年度の知見は、本年度の聞き取り調査でも、基本的に確認することができた。日本への渡航費用にはじまり、来日後の学費、生活費に至までのすべてを、自ら捻出しなければならないアジアからの私費留学生は、留学生活の最初から大きなハンデを負っている。彼らにとって、アルバイトと学業の両立は安易ではない。むろん彼らが抱えるのは経済的な問題ばかりではない。日本人の外国、特にアジア諸国に対する無関心・無知・さらには偏見・差別意識は、彼らの生活を、精神的にも厳しいものにしているからである。インドといえばカレ-、オーストラリアといえばコアラしか話題にできない、また北朝鮮と韓国とを区別できない日本人学生には驚いた。

長時間のアルバイトばかりでなく、このような日本人の知識、意識上の問題は彼らと日本人との交流を妨げる大きな要因となっている。苦労して来日しても、思うように日本人とコミニケーションをはかなれないとすれば、留学の意義も半減してしまうであろう。本研究の最終年度になる次年度は、以上のようなアジア諸国からの留学生が抱える問題点を、より詳細に明確にすべく、聞き取り調査を継続しながら、収集したデータを整理するための枠組みを設定したうえで、報告書の作成に取り組む予定である。過去3年間でわれわれは、埼玉大学に在学する外国人留学生30名に、テープレコーダーを使用した、留学生の母語による、生活史的な聞き取り調査を実施してきた。国籍の内訳は、中国16(台湾2を含む)、オーストラリア6、韓国5、アメリカ、インド、スペイン各1名である。一人あたりの調査時間は、2時間前後である。そして母語で聞き取りした録音テープを邦訳してトランススクライブし、聞き取りに参加した留学生の大学院生、学生を45名とともに、一月一回のペースで研究会を開いて検討を加えてきた。予想通り、アジアからの留学生が抱える問題は、オーストラリアからの留学生とは対照的に,深刻である。公的な支援なしに、自費で来日する彼らの抱える問題は、生活費の捻出という経済的問題に限らず、日本人のアジア諸国に対する無知・無理解・偏見差別にまで及ぶからである。実際、彼らの少なからずが、たとえば、アパートやアルバイトを探す際に、家主、雇い主から差別的な対応を経験している。また、日本人学生のアジア諸国に対する無知・無理解も、彼らの学生生活を厳しいものにしている。日本人学生との交流を思うようにはがれない、彼らの苦悩がうかかがわれる。夢を抱きつつ、苦労して来日しても、これでは留学の意義も半減してしまうであろう。国際化が叫ばれつつも、われわれの内なる国際化は、一向に進んでいないように思われる。彼がわれわれに提起する問題を真摯に受けとめる形で、報告書を作成することが、われわれの課題である。
アラキドン酸カスケード酵素のスクリーニング用キットの遺伝子工学による開発

1)酵素のcDNAクローニング:以前にcDNAクローニングの終っているリポキシゲナーゼ、シクロオキシゲナーゼ、ロイコトリエンA水解酵素に引続いて、平成3-4年度には、ヒトのシクロオキシゲナーゼcDNAを血小板(山本)ならびに血管内皮細胞(田辺)から、ヒトのトロンボキサンA合成酵素cDNAを血小板から(田辺)クローニングした。さらに、ロイコトリエンC合成酵素に対するモノクローン抗体を得て、それをプローブとしてλgtll系で酵素のcDNAクローニングを進めている(清水)。2)酵素cDNAの発現:上記の種々のcDNAを発現させることが試みられた。5-リポキシゲナーゼは大腸菌と酵母(松本)、12-リポキシゲナーゼは大腸菌(吉本)、トロンボキサンA合成酵素はバキュロウイルス発現系を使って夜蛾幼虫株化Sf細胞(田辺)で、ロイコトリエンA水解酵素は発現方法を改良して、耐熱細胞Taqプロモータを使って大腸菌で発現させ、従来の5倍の収率で酵素を得た(清水)。3)酵素mRNA定量法の開発:ヒト血小板12-リポキシゲナーゼcDNAをプローブとして、血小板中のこの酵素のmRNAを逆転写PCR法で増幅して、内部標準cRNAを基準として定量化する方法を開発し、白血病患者の血小板12-リポキシゲナーゼ低下症を検討した(山本)。4)酵素免疫測定法の開発:抗酵素抗体を使って酵素蛋白量を特異的に感度よく定量する方法として、従来のシクロオキシゲナーゼやリポキシゲナーゼ(山本、吉本)に引続いて、ヒト血小板12-リポキシゲナーゼのペルオキシダーゼ共役の免疫測定法が開発され、上記の白血病患者の血小板に適用され(山本)、ロイコトリエンA水解酵素の酵素免疫測定法も設定された(清水)。さらに、cDNAクローニングで酵素のアミノ酸配列を知った上で、特異性の高い抗体を作ることが試みられ、ヒトのシクロオキシゲナーゼの460-475残基を認識する抗体を得た(田辺)。本年度は次の計画研究を実施した。1.酵素のcDNAクロ-ニングヒトの血小板のシクロオキシゲナ-ゼのcDNA(山本)、ならびにヒト血小板のトロンボキサン合成酵素のcDNA(田辺)を、PCR法によりクロ-ニングし、また、ヒトのシクロオキシゲナ-ゼの遺伝子断片をプロ-ブとして、ヒト血管内皮細胞cDNAのλgt11ライブラリ-から全長を含むと考えられるクロ-ンを得て、現在その塩基配列を決定中である(田辺)。ロイコトリエンC_4合成酵素cDNAのクロ-ニングも同時に進めている(清水)。2.クロ-ン化酵素の大量調製ブタ白血球のアラキドン酸12-リポキシゲナ-ゼのcDNAを大腸菌の系で発現させるために、cDNAをtacプロモ-タをもつpKKプラスミドに組み込み、発現ベクタ-を構築した。この発現ベクタ-で形質転換した大腸菌の抽出物が12-リポキシゲナ-ゼ活性をもつことが示された。現在、酵素の大量調製のために、大腸菌の培養条件や酵素の大量精製方法などについて検討を行なっている(吉本)。また5-リポキシゲナ-ゼcDNAを大腸菌ならびに酵母で発現して、酵素を大量に生産する条件を検討している(松本)。

ロイコトリエンA4水解酵素については、既に開発している大量発現系、免疫抗体による酵素量の測定系などの一層の改良を進めるとともに、本酵素の持つアミノペプチダ-ゼ活性に注目し、不安定な基質を用いずにアミノペプチダ-ゼ活性で特異的に本酵素を測定する方法の開発に着手している(清水)。2.酵素の特異的領域に対する抗体の作成ヒトシクロオキシゲナ-ゼのアミノ酸配列に相当する1540残基のペプチドを合成し、ヘモシアニンに結合させ、ペプチドに対する特異的な抗体を作成中である(田辺)。平成3年度の終りまでに、ヒト・ヒツジのシクロオキシゲナーゼ、ヒトの5-リポキシゲナーゼ、ヒト・ブタの12-リポキシゲナーゼ、ヒトのトロンボキサンA合成酵素、ヒトのロイコトリエンA水解酵素のcDNAのクローニングを終り、それを大腸菌や動物細胞に発現させることにも成功していた。平成4年度にはその実績の上に、次のような成果を得た。1)酵素免疫測定法の開発:ヒト血小板12-リポキシゲナーゼに対するモノクローン抗体を利用して、サンドウィッチ方式のペルオキシダーゼ共役の酵素免疫測定法を開発し、ヒト血小板可溶性画分の12-リポキシゲナーゼ蛋白量を測定できるようになった。この方法を適用して、12-リポキシゲナーゼ低下症を伴う白血病患者の血小板を検討した(吉本)。また、ロイコトリエンA水解酵素cDNAを大腸菌で高発現することができたので、この酵素の簡易免疫測定法を開発した(清水)。さらに、ヒトのシクロオキシゲナーゼcDNAクローニングによって、その一次構造が解明された結果、酵素の特定の部位のペプチドに対する抗体を作ることを試み、シクロオキシゲナーゼの460-475残基を認識する抗体を得た(田辺)。2)酵素mRNA定量法の開発:各酵素のcDNAをプローブとするノーザンプロット法で、定性的に酵素のmRNAを追跡できるようになっているが、ヒト血小板12-リポキシゲナーゼを逆転写PCR法で増幅して、同時に増幅された内部標準cRNAを基準として12-リポキシゲナーゼmRNAを定量化する方法を開発し、上記の白血病患者の血小板の12-リポキシゲナーゼmRNA量が低下していることを明らかにした(山本)。このようにcDNAとリコンビナント酵素の遺伝子工学的調製の目途が立ち、それぞれキット化する試みを進めている。
CDK阻害蛋白p27の新規ユビキチンリガーゼの機能解析と消化器腫瘍形成への関与

昨年度までの当講座における研究にて、CDK阻害蛋白質p27のユビキチンリガーゼKNAF1(Kipl N-terminal Association Factor 1)を同定し、KNAF1とp27の結合、KNAF1によるp27のユビキチン化および量的制御、KNAF1による細胞周期促進機構を解明した。さらにKNAF1結合蛋白の1つとしてKNAF1-BP1を同定し、昨年度は「KNAF1-BP1によるKNAF1を介したp27タンパクの分解制御機構」の解析を行ったが否定的な結果であった。しかしいくつかの実験結果から「KNAF1-BP1によるcyclin D1の転写制御を介した細胞周期制御機構」というKNAF1非依存的な新たな機能を見出した。以下に示す実験結果を元に、現在論文投稿中である。1)培養癌細胞T98G, HeLa, HCT116,U20SにてsiRNAによるKNAF1-BP1のノックダウンを行ったところ、タンパクおよびmRNAレベルでcyclin D1の発現が低下した。2)T98G細胞においてKNAF1-BP1をノックダウンし、cycloheximideを用いたchase assayを行ったところ、KNAF-1BP1の発現抑制に伴うcyclin D1タンパク分解速度の変化は見られなかった。5)T98G細胞にてKNAF1-BP1をノックダウンし、細胞周期および細胞増殖の変化を観察したところ、KNAF1-BP1の発現抑制による細胞周期進行および細胞増殖の遅延が観察された。以前の研究で当講座は、CDK阻害蛋白質p27の新規ユビキチンリガーゼであるKNAF1 Kip1 N-terminal Association Factor 1)を同定し、KNAF1とp27の結合、KNAF1によるp27のユビキチン化および量的制御、KNAF1による細胞周期促進機構を解明した。さらに、KNAF1をbaitとしたyeast two-hybrid法を行い、いくつかの結合蛋白KNAF1-BPs(KNAF1-Binding Proteins)を同定した。このうちの1つであるKNAF1-BP1はRINGdomainを持ち、ユビキチンリガーゼ活性を有することが知られている。われわれはこれまでの研究で、以下の結果を得た。1)大腸癌細胞COLO0320を用いた免疫沈降にて、内因性KNAF1とp27の結合を確認した。次にCOLO320細胞の内因性KNAF1をRNAi法を用いてノックダウンし、サイクロヘキシミドを用いたチェイス実験でp27の分解速度が遅延していることを確認した。2)293細胞内にKNAF1とKNAF1-BP1を強制発現させ、KNAF1がKNAF1-BP1によってユビキチン化されることを確認した。さらにsiRNAによるKNAF1-BP1のノックダウンを行い、KNAF1の蓄積およびチェイス実験でKNAF1の分解速度遅延がみられるか検証したが、いずれも否定的な結果であった。しかし同実験において、KNAF1-BP1のノックダウンによるp27の蓄積および分解速度遅延が観察された。さらに、KNAF1-BP1のノックダウンによる細胞周期遅延が観察され、KNAF1-BP1はKNAF1同様にp27の分解制御を介した細胞周期促進機能を持つ可能性が示唆された。現在、KNAF1-BP1のp27への作用は直接的であるのか、あるいはKNAF1を介した間接的な作用であるのか等を検証中である。
新しい形態のポリイミドの合成とその機能

1)ポリイミドゲル作成の条件検討ゲル状態のポリイミドを得る方法として、ゲル状ポリアミド酸およびゲル状ポリイミドの合成条件を検討した。ポリアミド酸は、適当な条件のもとで自発的にゲル化し、いわゆる物理ゲルを形成する。物理ゲル形成は、ポリアミド酸の主鎖構造、溶媒、および粘度に依存し、剛直な構造になると、他の添加物などを加えることなくゲル化がおこることが分かった。次に、ポリアミド酸を架橋させることによるゲル化条件を検討した。ゲル化剤としてイソシアネートを用いると、カルボン酸間でアミド化架橋を行うことが分かった。架橋によるゲル化は、イソシアネートの種類に依存し、長鎖脂肪族イソシアネートを用いるとゲル化が促進されることがわかった。2)ポリイミドゲルの物性ゲル状ポリイミド誘導体の溶媒組成の変化による体積変化挙動を検討したところ、水-NMP混合溶媒の組成変化に伴い膨潤-収縮相転移を起こすことを観測した。体積変化は、溶媒を選択することにより、不連続、あるいは連続的変化をおこすように制御できることがわかった。この溶媒とゲルの相互作用は、有機溶媒系では主に溶媒の誘電率の効果があるで、水系の場合には、水素結合の組み替えが支配的であることが示唆された。3)蛍光挙動上記の基礎的な知見に基づき、ゲル状ポリイミドおよびその誘導体の膨潤収縮にともなう蛍光挙動の変化を測定した。発光挙動は剛直高分子鎖ゲルの高分子鎖の分子間・分子内相互作用、局所的な極性の変化、鎖の運動性などのミクロ環境の影響をうけ、変化した。ゲル構造をポリイミドに導入すると、鎖状ポリイミドに比べ蛍光の失活が少ないことがわかった。また、ゲルを経て作成したポリイミドは通常の方法で作成したポリイミドにくらべて吸光度が低下した。これは、ポリマーの誘電率が低減したことを反映しているものと思われ、とくに超高速エレクトロニクスへの応用に有用であることがわかった。この溶媒とゲルの相互作用は、有機溶媒系では主に溶媒の誘電率の効果であるが、水系の場合には、水素結合の組み替えが支配的であることが示唆された。3)蛍光挙動

上記の基礎的な知見に基づき、ゲル状ポリイミドおよびその誘導体の膨潤収縮にともなう蛍光挙動の変化を測定し、剛直高分子鎖ゲルの高分子鎖の分子間・分子内相互作用、局所的な極性の変化、鎖の運動性などのミクロ環境の検討を行ってゆく。また、光架橋反応を利用した溶解度制御の検討を行ってゆく予定である。1)ポリイミドゲル作成の条件検討ゲル状態のポリイミドを得る方法として、ゲル状ポリアミド酸およびゲル状ポリイミドの合成条件を検討した。ポリアミド酸は、適当な条件のもとで自発的にゲル化し、いわゆる物理ゲルを形成する。物理ゲル形成は、ポリアミド酸の主鎖構造、溶媒、および粘度に依存し、剛直な構造になると、他の添加物などを加えることなくゲル化がおこることが分かった。次に、ポリアミド酸を架橋させることによるゲル化条件を検討した。ゲル化剤としてイソシアネートを用いると、カルボン酸間でアミド化架橋を行うことが分かった。架橋によるゲル化は、イソシアネートの種類に依存し、長鎖脂肪族イソシネートを用いるとゲル化が促進されることがわかった。2)ポリイミドゲルの物性ゲル状ポリイミド誘導体の溶媒組成の変化による体積変化挙動を検討したところ、水-NMP混合溶媒の組成変化に伴い膨潤-収縮相転移を起こすことを観測した。体積変化は、溶媒を選択することにより、不連続、あるいは連続的変化をおこすように制御できることがわかった。この溶媒とゲルの相互作用は、有機溶媒系では主に溶媒の誘電率の効果であるが、水系の場合には、水素結合の組み替えが支配的であることが示唆された。3)蛍光挙動上記の基礎的な知見に基づき、ゲル状ポリイミドおよびその誘導体の膨潤収縮にともなう蛍光挙動の変化を測定した。発光挙動は剛直高分子鎖ゲルの高分子鎖の分子間・分子内相互作用、局所的な極性の変化、鎖の運動性などのムクロ環境の影響をうけ、変化した。ゲル構造をポリイミドに導入すると、鎖状ポリイミドに比べ蛍光の失活が少ないことがわかった。また、ゲルを経て作製したポリイミドは通常の方法で作製したポリイミドにくらべて吸光度が低下した。これは、ポリマーの誘電率が低減したことを反映しているものと思われ、とくに超高速エレクトロニクスへの応用に有用であることがわかった。
『メンター制度』を活かした研修の在り方－勤務年数の少ない養護教諭に対して－

時代のニーズに対応できる養護教諭の資質向上を目指すためには、研修は不可欠なものである。近年、養護教諭の若年化が進む中、新規採用や勤務年数の少ない養護教諭に対する研修の在り方が課題であると考える。本研究では、熊本市養護教諭会で取り組まれてきた日常的な研修体制『メンター制度』の成果と課題を明らかにすることを通して、「養護教諭の職務と役割に対する自信や重要に感じる程度,及び,研修ニーズにおける勤務年数による差異」などを明らかにする。特に、勤務経験年数の少ない養護教諭に対する研修の在り方について示唆を得ることを目的とする。
比較史からみる生活の存立構造1600‐2000：家政・市場・財政

経済生活の維持・再生産の過程において、市場と個人の関係性の中では処理されにくい問題への対応がどのようになされ、それが当該の経済社会の政治・社会制度や人々の再生産の構造とどのような関係にあったのか。この課題への接近を深めるため、本年度も第一に月例の研究会を開催して、近代日本及び近代ドイツ社会経済史の専門家を招聘し、食生活の面から見た戦前期日本の労働者の生活の在り方、明治日本の「慈善」団体の存在形態とそこでの寄付行為の位相、20世紀ドイツの都市住宅政策などについて、最新の研究成果を吸収した。また、食・住といった人々の再生産に対する対応の在り方の時代や地域の相違について、それぞれの社会・経済構造を踏まえた理解を深めるために、共同研究メンバーを交えて立ち入った議論を行った。共同研究メンバーによる地方史料に基づく近世・近代村落の救貧に関わる実証研究、近代町村制確立後の村財政に関する研究史サーベイ、プロシアの領主制下の火災保険に関する検討なども行われ、共同研究を具体化する個々の論点に関しても認識の深まり・実証作業の進展があった。また、本年度は、課題遂行のベースとなる共同研究の成果(Public Goods Provision in the Early Modern Economy)が、University of California Pressから英文の著作として2019年1月に刊行された。この著作の最終的なとりまとめを行った本年度はじめには、核となる「公共」概念と「私的関係」との歴史具体的な区別等について、概念整理が進んだ。理由本年度も研究会を毎月開き、課題に関する議論を深めている。また関連領域の専門家の招聘も3度行っている。個々の論点に関する実証研究も、共同研究メンバーが着実に進めている、本年度も定期的な研究会を続けるとともに、個別実証報告に基づく共同研究者間の相互の報告会も行い、比較史へ向けての全体像の構築と、実証研究との融合を進める。その過程で、個々の史料調査も適宜行うこととする。また、本研究課題の土台となった英文著作(Public Goods Provision in the Early MOdern Economy)をめぐる検討会も行いたい。本年度はこの課題への接近を深めるために、第一に月例の研究会を開催して、近世日本、中国、イギリスの社会政策・地域社会論の専門家を招聘し、備荒貯蓄や公共事業の遂行の具体相から、その担い手、地方政府と中央政府との関連などについて、最新の研究成果を吸収した。また、これらの近世社会が人々の再生産に対する対応の在り方の相違について、それぞれの社会・経済構造を踏まえた理解を深めるために、共同研究メンバーを交えて、立ち入った議論を行った。それをもとに、再生産を支える仕組みの相違を、社会における私的関係・公的関係および市場関係の編成の仕方の差異として理解する方向で、諸概念の整理が進みつつある。近世日本とプロシアの領主ー領民関係の相違を、「私的関係」の強弱で説明しようとする試みはその一つである。また、この課題遂行のベースとなる共同研究の成果を英文著作として刊行する計画が具体化したため、英語論文の作成・提出と、それに対するreviewerのコメントを受けた改稿作業にも取り組んでいる。コメントへの対応を議論する中からも、本研究の課題への接近に有益な議論が深まってきている。また、研究代表者はアメリカおよびイギリスで、小経営の再生産を支える中小企業的な事業展開に関する資料収集も行った。研究会を毎月開き、課題に関する議論を深めている。英文論文集刊行へ向けての取り組みも、大学出版社へのコンタクトから原稿の提出、reviewを受けての改稿作業の段階に至っている。

個々の論点に関する実証研究も、共同研究メンバーが着実に進めている、定期的な研究会を続けるとともに、個別実証報告に基づく共同研究者間の相互の報告会も行い、比較史へ向けての全体像の構築と、実証研究との融合を進める。その過程で、個々の史料調査も適宜行うこととする。本年度も定期的な研究会を続けるとともに、個別実証報告に基づく共同研究者間の相互の報告会も行い、比較史へ向けての全体像の構築と、実証研究との融合を進める。また、本研究課題の土台となった英文著作(Public Goods Provision in the Early MOdern Economy)をめぐる検討会も行いたい。
脊椎動物における心臓中隔形成メカニズムの進化的解明

脊椎動物の心臓は、魚類(一心房一心室)から鳥類・哺乳類(二心房二心室)へと、生活環境の変化に伴いより高次な形態を持つようになった。本研究は脊椎動物の心臓形態進化に着目し、脊椎動物が心房心室中隔を獲得していったメカニズムを明らかにすることにより、ヒトの先天性心疾患である心房心室中隔欠損症の発症原因の解明に迫ろうというものである。そのため心室中隔獲得過程にある爬虫類を用いて、心臓発生を調べたところ、心室中隔形成にTbx5遺伝子の左心室への局在が重要であることが明らかになった。この結果は一つの遺伝子の発現様式が進化過程で変化することにより、心臓形態を変化させていったという、心臓進化に関わる新たな知見をもたらした。脊椎動物の心臓は魚類(一心房一心室)から鳥類・哺乳類(二心房二心室)にわたって、その生活環境の変化に伴いより高次な形態をとるようになる。特に爬虫類は不完全な心室中隔を持つカメ類から二心室をもつワニ類まで多様性があり、心室中隔が進化的にどのように派生してきたか知る上で非常に重要な位置にある。平成20年度は心室中隔に発現する遺伝子の中で、特にTbx5/20遺伝子に着目し研究を進めた。鳥類・哺乳類においてTbx5は左心室にTbx20は右心室にそれぞれ特異的に発現する。そこでアカミミガメ、グリーンアノールからTbx5/20を単離し、切片およびwhole mount in situ hybridizationで遺伝子の局在を調べた。さらにアカミミガメ、グリーンアノールの心室を右側と左側に切り分け、定量RT-PCRを行い、発現量を確認した。その結果、Tbx5の発現様式と心室中隔形態には関連性のある事を見いだした。心室中隔の形成されないグリーンアノールではTbx5は心室に一様に発現し、不完全な中隔を形成するアカミミガメでは発生初期では心室全体にTbx5の発現が認められたものの、発生後期になると鳥類・哺乳類同様左心室に偏った発現様式を示した。また心房中隔形成メカニズムを調べるために、変態前後の両生類、魚類の心臓形態を、連続切片を作製し詳細に観察した。その際、心臓内部形態を詳しく見る事ができるよう、既知の心筋マーカーのうち両生類、魚類にも反応できるものを検討し、いくつか使用可能なものを見いだした。脊椎動物の心臓は、魚類(一心房一心室)から鳥類・哺乳類(二心房二心室)にわたって、その生活環境の変化に伴いより高次な形態を持つようになった.特に爬虫類は不完全な心室中隔を持つカメ類から二心室を持つワニ類まで多様性があり、心室中隔が進化的にどのように派生してきたか知る上で非常に重要な動物である。そとで、カメ目としてアカミミガメ、有鱗目としてグリーンアノールに着目し、心臓形態の詳細な観察を行った。その結果、アカミミガメでは発生後期に心室中隔様の心室壁の肥厚が形成されるのに対し、グリーンアノールではそのような構造は認められなかった。このカメ胚における心室壁の肥厚が心室中隔なのかどうか調べるために、アカミミガメ、グリーンアノールからBmp10遺伝子を単離し、その発現を観察した所、アカミミガメでは心室壁の肥厚部分でBmp10の発現が消失するが、グリーンアノールでは心室一様にBmp10が発現する事が確認できた。この結果はカメ胚の心室壁の肥厚が中隔である可能性を強く示唆する。平成20年度に行った実験から、アノールでは発生初期・後期を通じてTbx5遺伝子が心室全体に発現しているが、カメ胚では発生初期こそ心室全体にTbx5が発現しているものの発生後期になると鳥類・哺乳類同様左心室に局在した発現示す事が明らかになった。このTbx5の発現様式の違いが心室中隔形成とどのように関連しているのか、マウスでTbx5を異所的に強制発現させ、アノール様の発現パターンを取らせた時の心室形態を観察した。その結果、心室中隔の形成が阻害され、アノール同様、単心室の心臓が形成された。一連の実験の結果は心室中隔形成メカニズムにおいて特定の遺伝子の発現パターンが重要であるという、新しい概念をもたらした。この研究成果は世界的な科学ジャーナル誌であるネイチャーに掲載され、掲載号の表紙としても取り上げられた。特に爬虫類は不完全な心室中隔を持つカメ類から二心室を持つワニ類まで多様性があり、心室中隔が進化的にどのように派生してきたか知る上で非常に重要な動物である。

そこで、アカミミガメとグリーンアノールの心臓形態を詳細に比較した所、アカミミガメでは発生後期に心室中隔様の心室壁の肥厚が形成されるのに対し、グリーンアノールではそのような構造は認められないことが明らかとなった。このような違いをもたらす要因として、Tbx5遺伝子の発現様式の違いが考えられ、マウスを用いて検証した所、左心室に局在したTbx5の発現が心室中隔形成に重要であることが明らかとなった。これは一つの遺伝子の発現様式が進化過程で変化することにより、心臓形態を変化させていったという、心臓進化に関わる新たな知見をもたらした。今年度は心房中隔に着目して研究を進めた。心房中隔は魚類から両生類に進化する過程で獲得され、両生類は魚類の中の肉鰭類(肺魚・シーラカンス)から進化した。そこで、ゼノパス、肺魚・シーラカンス、古代魚のポリプテルスの心臓形態をマイクロCT、MRI、EFICなどの手法を用いて3次元的に観察した。その結果、肺魚の心臓には部分的な心房中隔が存在することが明らかとなり、幼生を用いることのできるオーストラリア肺魚を用いて、肺魚の心臓発生過程と、心臓主要因子の発現様式を調べている所である。この研究により、心房中隔をもたらした新たな分子メカニズムが明らかになることが期待される。
食品の消化に伴って生じる消化管粘膜維持因子に関する研究

消化管粘膜保護作用を有する脂溶性食品成分あるいはその消化物について調べた。調べた中では植物性食品に多く含まれるホスファチジンン酸(PA)がアスピリン惹起性の胃潰瘍を抑制することが明らかになった。このPAの抗潰瘍作用にはPAが胃で消化されることによって生じるリゾホスファチジン酸とその特異的受容体が関わっている可能性が見出された。また、キャベツ脂質に存在する抗アポトーシス成分として、フィトセラミド-1-リン酸が見出された。消化管が食物と接触しない状態が長く続くと、消化管粘膜の萎縮やバリアー機能の低下が起こり、栄養吸収障害が現れる。このことは、消化管粘膜が食物やその消化物との接触を通してその機能を維持していることを示している。我々は細胞増殖因子様リン脂質・リゾホスファチジン酸(LPA)が野菜の消化め過程で多量に生成することなどから、LPAが消化管粘膜維持に効く因子の1つと考えている。さらに、我々は食物成分にはLPAの他にも消化管粘膜維持に効く因子が存在する、と考え、食物由来の生理活家物質を検索している。本年度はリン脂質消化物として種々のリゾリン脂質の作用を調べた。その結果、リゾホスファチジルイノシトール(LPI)に細胞遊走促進活性を見出した。LPIの作用濃度は10uM程度であり、LPAのそれの10倍高濃度であった。従って、LPA受容体に対する部分アゴニストとして作用している可能性もあるが、既に報告されている特異的受容体GPR55を介する可能性も否定できない。今後、LPIの作用メカニズムを検討すると共に、消化管粘膜細胞の増殖やムチン産生試験も行い、LPIがLPAと共に粘膜上皮維持に効く因子に位置づけられるかどうかを検討する。一方、今回、我々はキャベツ脂質中の未知リン脂質をフィトセラミド-1-リン酸と同定できた。この新規スフィンゴリン脂質には細胞形態を変化させる生理作用が観察きれた。今後、この作用のメカニズムやその生理的意義および生合成経路を明らかにしたいと考えている。ある種の野菜には創傷治癒促進因子のリゾボスファチジン酸(LPA)が豊富に含まれ、LPAがストレス惹起性の胃潰瘍を抑制するという我々の研究結果より、我々は食物やその消化物に消化管粘膜維持因子が複数種存在する、との仮説を立てた。この仮説に基づき、主に脂質やその消化物の生理活性を調べてきた。一昨年度はキャベツ脂質に含まれているリゾボスファチジルイノシトールが細胞遊走促進活性を示すことを明らかにした。さらに、TLC上未知バンドとして検出されたリン脂質をフィトセラミド-1-リン酸(PC1P)と構造決定できた。昨年度はキャベツに含まれるPC1Pの生合成経路と生理活性を調べた。その結果、PC1Pの前駆体はグリコシルイノシトールボスホセラミド(GIPC)の可能性が高く、キャベツ葉組織のホモジナイズ時に活性化する何らかの水解酵素によって生じる可能性が高いこと、PC1PにはSwiss 3T3繊維芽細胞を遊走させる活性があることが判明した。一方、LPAの胃粘膜(KatoIII)に対する作用についても解析を続け、LPAが胃粘膜由来KatoIII細胞の増殖を誘導すると共に、I型ムチンのmRNAをアップレギュレートすることを見出した。さらに、アスピリン誘導性の胃潰瘍に対する種々の脂質の影響を調べた結果、ホスファチジン酸(PA)やLPAに抗潰瘍効果が認められた。今年度はPAの抗潰瘍効果をさらに調べると共に、食事として摂取するPC1Pや胃腸粘膜で生合成されるPC1Pが粘膜維持因子となる可能性を検討する。消化管が食物と接しない状況が長く続くと消化管粘膜の萎縮がおこる。このことは消化管粘膜が食物あるいはその消化物との接触を通じてその機能を維持していることを示すのかもしれない。我々は食物由来の消化管粘膜維持因子を想定し、研究を行ってきた。本年度は植物脂質に豊富に含まれるリゾホスファチジン酸(LPA)とそのジアシル体のホスファチジン酸(PA)の胃粘膜保護作用を調べた。また、この研究の過程でキャベツ脂質に見出された新規脂質フィトセラミド1-リン酸(PC1P)の生理活性どその生合成経路についても調べた。マウスに惹起させたアスピリン潰瘍に対する保護効果を調べた結果、遊離脂肪酸、トリグリセリドおよびリゾホスファチジルコリン(LPC)は無効であったが、LPAとPAには抗潰瘍効果が認められた。16:0LPAと18:1LPAは共に1mMで抗潰瘍効果を発揮し、0.1mMでその効果は消失するのに対し、PAは0.1mMでも効果を有し、アスピリン潰瘍を約半分程度にまで抑えた。また、LPA2受容体が胃内に発現していることが確認された。既に確認されたPAがLPAに胃内で変換されることと考え合わせるとPAの効果の一部はLPA2受容体を介しているものと推測された。

一方、Swiss3T3線維芽細胞に対するPC1Pの生理活性について調べたところ、PC1Pが1-3μMにて血清飢餓あるいはUV照射によって誘導される細胞死を抑制することを見出した。さらに、PC1Pの生合成経路について調べた結果、グルコシルイノシトールホスホセラミドの分解で生じることが明らかになった。PC1Pも消化管粘膜に作用する可能性があると考え、今後の消化管に及ぼす作用や代謝運命を検討する予定ある。
制ガン剤ブレオマイシンおよびネオカルチノスタチンの分子機能解明とそのモデル化

合成短鎖DNAを基質として用いる我々の手法を用いて、制がん性抗生物質ブレオマイシン(BLM)及びネオカルチノスタチン(NCS)によるDNA切断の分子機構を解明した。BLM錯体、コバルト錯体はグアニン残基の3'側で2本鎖DNAを切断するが、その認識機構は不明である。我々はマイナ-グル-プにつき出たグアニン2位アミノ基をBLMが水素結合し認識しているという仮説をたて、マイナ-グル-プにあるプリン2位アミノ基を部位特異的に欠除させたり、また逆に付加させた短鎖DNAを設計し、その切断反応を比較した。その結果、両錯体ともアミノ基を欠除したものでは反応が大きく減少し、アミノ基を付加したものでは著しい増大が見られ、先の仮説を強く示唆する結果となり結合モデル構築のために重要な情報が得られた。NCSについては短鎖DNAの切断結果に基づく相互作用モデルをたて、それについてコンピュ-タ-を用いて、エネルギ-最適化を行ない精密化を行なった。得られたモデルにおいて、水素引き抜きを行なうラジカルとデオキシリボ-ス炭素上の各水素との距離は切断結果を合理的に説明し、このモデルの妥当性を示した。この切断と分子モデリングを併用する独特の手法は、今後の小分子とDNAとの相互作用解析方法としても発展が期待されている。またNCSのDNA引き抜きをひきおこすラジカル発生のメカニズムについても検討を行ない、DNA切断がおこる水溶液中では、先にマイヤ-ズらが見い出した反応とは別のバ-グマン環化が主としておこることを発見した。残念ながらDNA切断においてこの種の反応の関与はないことが我々の手でつきとめられたが、蛋白中で反応経路が顕著にコントロ-ルされる系であり、有機反応としても興味がもたれる。
XMLによる遺伝子機能データの体系化と検索システムの開発

欧米ではすでにゲノムデータの表現書式としてのXML(eXtensible Markup Language)の有用性が認識されており,TML,BioDOM,GEMLなどの開発が進められている.本研究では,インターネット上の拡張可能な標準データ書式であるXMLを利用し,遺伝子機能データの体系化と検索システムの開発を行うことを目的とする.XMLで記述されている使いやすいゲノムデータベースを実現するためには,次の二つの問題点を解決する必要がある.一つめは,XMLデータベースの構築する際に,DTDの変更に対して頑健なスキーマを定義する必要がある点である.たとえば,ショウジョウバエゲノムのアノテーションをGenome Annotation Markup Elements(GAME)と呼ばれるXML言語で表現したデータに見られるように,ゲノム情報を記述するXMLデータは実験の進展や解析データの追加に伴い,DTDが頻繁に変更される.そこで,本研究では,DTD情報に依存せずにXMLデータを格納できるような関係スキーマを開発し,さらにXPath問合せから対応するSQL間合せへの変換アルゴリズムを開発した.二つ目の点は,XQueryのような形式的な言語ではなく,現在のサーチエンジン程度に簡便な問合せインタフェースを持ち,しかもXMLのような構造化文書の利点を活用した検索手法が必要である点である.そこで,問合せとして与えられたキーワード集合に適合する部分文書を探索するためのアルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムは,文書構造を利用するものと部分文書のベクトル情報を利用するものの二種類がある.欧米ではすでにゲノムデータの表現書式としてのXML(eXtensible Markup Language)の有用性が認識されており,TML,BioDOM,GEMLなどの開発が進められている.本研究では,インターネット上の拡張可能な標準データ書式であるXMLを利用し,遺伝子機能データの体系化と検索システムの開発を行うことを目的とする.XMLで記述されている使いやすいゲノムデータベースを実現するためには,次の二つの問題点を解決する必要がある.一つめは,XMLデータベースの構築する際に,DTDの変更に対して頑健なスキーマを定義する必要がある点である.たとえば,ショウジョウバエゲノムのアノテーションをGenome Annotation Markup Elements(GAME)と呼ばれるXML言語で表現したデータに見られるように,ゲノム情報を記述するXMLデータは実験の進展や解析データの追加に伴い,DTDが頻繁に変更される.そこで,本研究では,DTD情報に依存せずにXMLデータを格納できるような関係スキーマを開発し,さらにXPath問合せから対応するSQL間合せへの変換アルゴリズムを開発した.二つ目の点は,XQueryのような形式的な言語ではなく,現在のサーチエンジン程度に簡便な問合せインタフェースを持ち,しかもXMLのような構造化文書の利点を活用した検索手法が必要である点である.そこで,問合せとして与えられたキーワード集合に適合する部分文書を探索するためのアルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムは,文書構造を利用するものと部分文書のベクトル情報を利用するものの二種類がある.
近世金融市場における私的統治と公的統治―「大名貸」の比較制度分析―

近世大名が当時最大の資金調達市場であった大坂で資金調達を行う方法は大別すれば2つある。第一に短期財務証券として米切手を発行すること、第二に特定の両替商と融資契約を結ぶこと、の2つである。江戸幕府は、米切手の財産権は強く保護した一方で、第二の私的な融資契約については、債権保護を加えなかった。江戸幕府は、債権保護の重要性を認識しつつも、あまり債権者保護に偏ってしまうと、大名の資金繰りを悪化させ、幕藩間の緊張を惹起しかねない。そこで私的貸付については当事者間の交渉に委ね、政策金融については、債権者と債務者の状況を見極めつつ、どちらの保護を強く示すべきかを、時宜に応じて判断していたのである。本研究は、徳川時代に形成された大名と大坂両替商との間の関係的融資慣行について、鴻池屋善右衛門の史料を主として利用し、その実態を明らかにすることを目的とするものである。今年度は、研究代表者を中心に史料の解読を進め、合計6回の研究会を東京大学社会科学研究所にて開催し、研究成果を分担者2名と共有し、その解釈の妥当性について討論を行った。その成果を以下にまとめる。近世大名が当時最大の資金調達市場であった大坂で資金調達を行う方法は大別すれば3つある。第一に短期財務証券として米切手を発行すること、第二に特定の両替商と融資契約を結ぶこと、第三に江戸幕府の公的保証の下に指定両替商から借入を行うこと、の3つである。今年度は、これら総合の関係を一貫した論理で説明することに注力して研究を進め、2つの成果を得た。第一の成果は、これら3つの資金調達経路について、江戸幕府がそれぞれ異なる司法態度を示していたことを明らかにしたことである。具体的には米切手の財産権は強く保護した一方で、第二の私的な融資契約については、債権保護を加えず、第三の政策金融については、ケースに応じて裁量的な対応をとっていたのである。江戸幕府は、債権保護の重要性を強く認識していた。そうであればこそ、米切手の財産権を強く保護したのであるが、一方で、あまり債権者保護に偏ってしまうと、大名の資金繰りを悪化させ、幕藩間の緊張を惹起しかねない。こうした江戸幕府の裁量的な対応を明らかにしたことが第二の成果である。この成果の一部を公表した研究代表者の単著書籍が「第55回日経・経済図書文化賞」を受賞した。また研究代表者は歴史学研究会大会において、上記成果を報告した。前年度までは、研究代表者を中心に史料の解読を進め、適宜、研究会を東京大学社会科学研究所にて開催し、研究成果を分担者2名と共有し、その解釈の妥当性について討論を行った。最終年度は、研究代表者を中心に研究成果の発表を積極的に行いつつ、新たな史料の渉猟にも努めた。その代表的な成果を以下にまとめる。第一に、徳川時代に諸大名の金融サービスを請け負った商人集団である「館入(たちいり)」について、理解が深まったことである。具体的には、鴻池善右衛門家文書(大阪大学経済史・経営史研究室所蔵)、大同生命文書(同前所蔵、後述)などを用いて、館入と大名の契約関係を分析し、その成果を、日本史研究会大会(京都産業大学、2013年10月12日)において、単独口頭報告「近世中後期大坂金融市場における「館入」商人の機能」として発表した。この内容は、同学会の査読プロセスを経て、査読付き業績として『日本史研究』に掲載された。第二に、新たな史料発掘、整理に進展が見られたことである。具体的には、大同生命保険株式会社が保有していた約2500点の経営史料を、大阪大学に寄託して頂き、分析の俎上に乗せることに成功したことである。当該史料群の内、約400点は徳川時代の両替商として、鴻池屋善右衛門と双璧をなした加島屋久右衛門のものである。現在、同史料群は大阪大学にて公開されており、本研究プロジェクトのみならず、学界全体に寄与する成果であったと自負している。

本研究は,徳川時代に形成された大名と大坂両替商との間の関係的融資慣行について,鴻池屋善右衛門の史料を主として利用し,その実態を明らかにすることを目的として掲げている.当年度は,研究代表者,分担者2名がそれぞれ受け持ちの大名家について史料の解析を進め,合計8回の研究会を東京大学社会科学研究所にて開催し,研究成果の共有を行った.その成果を以下にまとめる.まず福井藩と鴻池屋善右衛門家の関係について,先行研究では,幕閣の強い働きかけによって,不本意ながらも福井藩への貸付に応じた鴻池屋善右衛門という理解がなされていたところ,鴻池屋は十分に収益機会を見込んで,幕閣の要請に応じていたことが明らかにされた.幕府指導部と巨大な資力を擁する鴻池屋との関係が,支配・被支配という一方的な関係ではなく,相互依存的な関係として浮かび上がってきたことは,先行研究に修正を迫るものである.次に土佐藩について分析を行った結果,先行研究では大坂への米廻送量を基準として大坂両替商が融資の判断を下していたと考えていたのに対し,融資を行う側としては,米の廻送量よりも,事前に一定量の預金を積めるのか,着実な利払いを行うことにコミットできる大名なのか,という点を重視していたことを明らかにした.既存の大坂金融史研究に,新たな光を当てた成果として注目される.そして,幕府の斡旋によって大坂両替商から大名への融資を実現する「融通御貸付制度」について分析を進めた結果,大坂での御貸付制度は,江戸のそれと違い,債権者と債務者が直対する関係にあり,融資条件の決定,およびその返済について,債権者と債務者が密な連絡をとっており,その結果,江戸での御貸付に比して圧倒的に高い債権回収率を実現していたことを明らかにした.これは既存の御貸付研究が描いていた像に強く修正を迫る成果である.当初は、複数の大名について、それぞれが個別両替商との間に結んだ債権債務関係について、横断的分析を加えることを目標としていたが、土佐藩、福井藩、熊本藩に分析が集中してしまった。これは率直に言って当初の計画と齟齬することであった。しかし、これら3藩に限定して、研究時間を集中的に投下した結果、大坂金融市場全体の構造に対する理解が深まり、大名・商人・幕府、それぞれが直面していた課題を明確に整理、抽出することができたことは大きな達成であったと考えている。いたずらに分析対象と広げるよりも、結果的には望ましい選択をしたことになったと考えている。2年度目にして、全体的な見取り図を得たことは、最終年度にさらに微視的観察を進める上で重要な指針を得たことを意味する。全体的な構造を踏まえつつ、個々の債権債務関係を位置づけ、観察していくことで、本研究プロジェクトが本来見出したかった実態を、より立体的に明らかにすることができると期待される。また、幸運にも、初年度に大同生命保険株式会社が所蔵してきた約2500点の史料群が、同社創立110周年記念事業の一環として、大阪大学経済史・経営史資料室に寄託されることになったことを受け、この整理が今年度に大幅に進捗したことも大きな成果であった。大同生命は、その前身が大坂両替商の加島屋久右衛門に当たる。加島屋は、大坂において鴻池屋善右衛門と並び立つ大両替商であり、大名貸に関わる史料も多数残されている。この整理が順調に進み、目録の作成までこぎつけたことは大きな達成であった。交付申請書においては,研究初年度の達成目標として,必要となる史料群について,撮影と解読を進め,定期的に研究会を開催して研究成果の共有に努めることを掲げていたが,それは概ね達成できたと評価する.上記【研究実績の概要】にて触れた通り,初年度は8回の研究会を開催し,学術的価値の高い成果を数多くあげることができた.また史料撮影についても,予定していたものは概ね完了し,あとは解析を進めるのみという状況を達成することができた.
CD4陽性通常型樹状細胞のDCIR2による機能制御機構の解明

本研究ではDCIR2がCD4+cDCsの活性化を制御することで炎症反応とT細胞免疫応答を抑制することを明らかにした。DCIR2欠損マウスではWTマウスと比較して、CD4+cDCsのTLR介在性サイトカイン産生能とT細胞活性化能が増強していた。DCIR2欠損マウスではWTマウスと比較してTLR介在性炎症反応が亢進していた。また、DCIR2欠損マウスではWTマウスと比較して抗原刺激後のT細胞免疫応答と自己免疫病態の進展が亢進していた。以上の結果から、DCIR2はCD4+cDCsの活性化を抑制し、炎症反応、抗原特異的T細胞応答、免疫病を制御することが明らかとなった。平成25年度ではDCIR2欠損cDCsの機能解析について検討した。具体的には野生型(WT)マウス、DCIR2欠損マウスの脾臓から分離したCD4+cDCsについて、細胞表面分子(MHC分子、共刺激分子、CD11c等)の発現解析、各種Toll-like receptor (TLR)リガンド(LPS、CpG、poly I:C)刺激によるサイトカイン産生能と細胞内シグナル伝達の解析、抗原特異的T細胞機能制御能(T細胞活性化能、分化誘導能)の解析を行った。その結果、WT cDCsと比較して、DCIR2欠損cDCsでは細胞表面分子(MHC分子、共刺激分子、CD11c等)の発現と抗原特異的T細胞活性化能には差異は認められなかった。以上の結果から、DCIR2はcDCsのTLRリガンド刺激による活性化に対して抑制機能を示すことが考えられた。平成26年度ではDCIR2欠損マウスの炎症反応および抗原特異的T細胞免疫応答について検討した。その結果、野生型(WT)マウスと比較して、DCIR2欠損マウスではTLRリガンド(LPS、CpG、poly I:C)の投与後の血清中サイトカイン産生(Il-12p40、TNF-a、IFN-b)が著しく亢進していた。さらに、免疫組織(脾臓、リンパ節)から分離したcDCsの細胞表面分子(MHC分子、共刺激分子、CD11c等)の発現についてはWTマウスよりもDCIR2欠損マウスの方がより増強していた。一方、抗原免疫後のT細胞免疫応答についてWTマウスと比較して、DCIR2欠損マウスではCD4+T細胞の増殖能やTH1細胞の誘導とともに細胞傷害性T細胞(CTL)の生成が顕著に亢進していた。1.微生物感染免疫応答の解析ではWTマウス、DCIR2欠損マウスにLM-OVAやHSV-OVAを感染させ、以下の感染免疫応答の比較検討を行った。1)サイトカイン産生能と感染致死:微生物感染後の血清中サイトカイン産生を経時的にELISA法にて測定した。さらに脾臓中の細菌やウイルスの感染量、感染致死率を計測した。2) CTL誘導能:微生物感染後6日目に脾臓CD8+T細胞を調整し、MHCクラスI-OVAペプチドテトラマー結合およびIFN-g産生CTLの生成をFACS解析にて測定した。得られた結果では、WTマウスと比較してDCIR2欠損マウスでは、微生物感染後の血清中サイトカイン産生の亢進、微生物特異的CTL応答の増強、脾臓中の細菌やウイルスの感染量の減少、感染致死率の低下が認められた。2.免疫病態の解析では、WTマウス、DCIR2欠損マウスでの自己免疫性脳脊髄炎(EAE)について以下の比較検討を行った。1)病態評価(発症率、臨床症状):免疫後、免疫病態の発症率と病態スコアを計測した。2) T細胞活性化能:MOGペプチドを抗原としたWT cDCsとの共培養によるCD4+T細胞の増殖能を計測し、そのIFN-gとIL-17の産生量をELISA法により測定した。さらに、FACS解析にてIFN-g産生TH1細胞とIL-17産生TH17細胞の生成を計測した。得られた結果では、WTマウスと比較してDCIR2欠損マウスでは、EAE病態の増悪、自己反応性T細胞活性化の亢進が認められた。以上の結果から、DCIR2はCD4+cDCsの活性化を抑制し、炎症反応、抗原特異的T細胞応答、免疫病態を制御することが明らかとなった。研究課題申請書の年度計画に従って、研究の進捗が認められた。27年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学平成27年度では、以下の解析を行う。5.微生物感染免疫応答の解析6.免疫病態の解析研究課題申請書の年度計画に従って、研究の進捗が認められた。

27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度では、以下の解析を行う。2.定常状態でのDCIR2欠損マウスの免疫学的性状解析3.炎症反応でのDCIR2欠損マウスの機能解析4. DCIR2欠損マウスの抗原特異的T細胞免疫応答の解析27年度が最終年度であるため、記入しない。
濾胞性リンパ腫における腫瘍細胞と濾胞樹状細胞間相互作用の機能解析

濾胞性リンパ腫における、腫瘍B細胞と濾胞樹状細胞(FDC)との相互作用の偏位を検討する目的で、凍結切片結合試験を用いたB細胞と濾胞樹状細胞との結合能を解析した。その結果、濾胞性リンパ腫においては、B細胞上のVLA-4分子とFDC上のVCAM-1分子との相互作用は、正常と比較して減弱していることが示された。原因として、FDC膜上のVCAM-1分子の機能異常が示唆されたため、我々は、腫瘍B細胞が産生するVCAM-1分子機能阻害因子についておよびFDC膜上のVCAM-1分子の構造学的な偏位について検索した。VCAM-1分子機能阻害因子についての検索:濾胞性リンパ腫新鮮腫瘍組織3症例よりCD19陽性B細胞をmagnetic beadsを用いて分離し、無血清培地下で48時間培養後上清を採取した。また当教室で継代されている3種類の濾胞性リンパ腫細胞株についても同様に上清を採取した。これら上清を用いて、正常リンパ節凍結切片を前処理し、標的細胞の結合能をコントロール群と比較検討したが、標的細胞の結合能に有意な変化は認められなかった。以上より、腫瘍細胞の産生するVCAM-1機能阻害因子の存在は否定的と思われた。(Ishii et al,hematologic pathology)FDC上VCAM-1分子の構造学的な偏位についての検索:VCAM-1分子の構造学的な偏位を検索するために、反応性リンパ節および濾胞性リンパ腫新鮮組織よりFDCを分離し、western blot法にてVCAM-1分子量の違いを検索することを試みた。不連続勾配法にてFDCの分離を行っているが、回収率が低く、実験に使用できる充分量の分離には成功していない。