hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞骨格を制御するシグナル伝達分子の細胞内分子機構の解明とその機能解析

2欠損マウスにおいてVα14 NKT細胞が著減することを見いだし、骨髄キメラマウスを用いてこれが胸腺内分化過程での抗原認識に起因することを明らかにした。さらに、DOCK2が好中球ケモアトラクタント受容体の下流で機能する主要なRac活性化分子であり、遊走や活性酸素産生に重要な役割を演じることを明らかにすると共に、生理的緊条件下でDOCK2の細胞内動態を可視化できるノックインマウスを作製して、DOCK2がPI3K衣存性に膜移行することを示した。また、ある種のDOCK2欠損マウスが重篤なアレルギー反応を引き起こすことを明らかにし、Th2型サイトカインがこの現象を引き起こす重要な因子であることを見いだした。サイトカインをはじめとした各種受容体からのシグナル伝達を中心に、細胞骨格の再構築という視点からそのアレルギー反応を引き起こすメカニズムの解明を検討した。本研究において明らかとなったDOCK2をはじめとする細胞骨格制御分子の免疫系における役割をさらに詳細に解析することで、今後、アレルギー、自己免疫疾患や感染症といった免疫系疾患の治療法開発に向け、その分子基盤が確立されることが期待される。
客観的専門職連携能力実施試験の開発と試験が及ぼすインパクトの検証

臨床現場の専門職連携能力の評価について、多職種連携に必要な能力(コンピテンシー)を基に開発した各種評価方法(筆記試験、観察評価票、自己評価票、実技試験)について、妥当性の基準に従って分析し、妥当性・信頼性・実現可能性の高い4種類の評価方法を開発した。1.筆記試験:2018年度は問題をブラッシュアップし、医師・看護師・薬剤師・Medical Social Worker・リハビリ専門職各30名を対象に、本調査を実施している。4.実技試験:多職種連携能力を評価できる実技試験としてOSCE(Objective Structured Clinical Examination;客観的臨床能力試験)を開発・実施し、2018年度分析を行い、2019年度の医学教育学会で発表予定である。これらの成果により妥当性・信頼性・実現可能性が高い連携能力の4種類の評価方法が開発され、ばらつきが少ない形で個人から組織に普及し、臨床現場への汎用性が高くなる。また、目指すべき基準や改善点が明確になり、生涯学習を促進するツールとなり、専門職の連携能力の質保証も期待される。専門職連携能力の評価における理論的枠組みや実技評価の位置づけを明らかにし、現場で実行可能な評価方法として筆記試験・観察評価票・自己評価票を開発した。1.専門職連携能力の評価に関する理論的枠組みの構築:専門職連携能力の評価に関する理論的枠組みや実技試験の位置づけを文献レビューと共同研究者とのディスカッションで明確にした。複数の評価の活用によって評価の妥当性を補完する必要があったため、実際現場の専門職が実施可能な評価方法として2.筆記試験、3.(ICSAに代わる場に依存しない)観察評価票、4.自己評価票の開発を初年度の目的とした。2.筆記試験:研究者らの研究で明らかになった多職種連携能力(コンピテンシー)の「他職種を理解する」というドメインに準じて筆記試験を作成した。筆記試験は、臨床推論における思考能力を評価するために開発された試験であるScript Concordance Test (SCT)という形式を援用した。10月、12月にパイロットテストを実施した。3.観察評価票:本研究では多職種連携コンピテンシーの6つのドメインに準じて、多職種が参加するカンファレンスという場を想定し、複数の共同研究者で先行文献を踏まえ、観察可能な行動、個別の専門職の評価可能な行動を踏まえ、観察項目を16項目作成した。この観察評価票について平成28年6月、7月、10月、12月に観察項目の数、内容、評価方法について多面的に意見を聴取した。1.専門職連携能力の評価に関する理論的枠組みの構築:文献レビューを行い、枠組みの構築はある程度構築され、実技評価の利点欠点を明らかにした。また実現可能性の高い評価方法として、筆記試験、観察評価票、自己評価票の開発を進めることができた。2.筆記試験3.観察評価票:それぞれ評価の理論的枠組みを援用し、評価方法が開発され、パイロットスタディを重ねることができた。4.自己評価票:国際的に活用されている評価票をもとに、言語的妥当性を担保した方法で評価票の日本語版を開発することができた。専門職連携能力評価における評価について、多職種連携能力(コンピテンシー)を基に、前年度に筆記試験、観察評価票、自己評価票を開発し、2017年度は、学術集会での中間報告、評価票の実現可能性の検証、自己評価票の妥当性の検証を行った。1.筆記試験:2016年度に開発したSCT(Script Concordance Test)のパイロットテストの結果の中間報告を2017年5月に開催された日本プライマリ・ケア連合学会の学術集会で発表した。2.観察評価票:2016年開発した観察評価票を検証するために、多職種連携カンファレンスのビデオを作成した。このビデオを基に、観察評価票の妥当性を検証するため、2017年5月の日本プライマリ・ケア連合学会学術集会のワークショップ、9月の看護師向けのワークショップ、2018年1月のAsia Pacific Medical Education Conferenceのワークショップで評価票のパイロット調査を行った。1.筆記試験:SCTを開発し、パイロット調査の結果を学術集会で発表することができた。2.観察評価票:多職種連携能力を評価するための観察評価票の妥当性を検証するために、多職種連携カンファレンスのビデオを作成した。このビデオを用いた観察評価票のパイロット調査を行うためのワークショップを2017年5月、9月に実施し、2018年1月に国際学会でパイロット調査を行うことができた。3.自己評価票:AITCSの日本語版の開発とその結果の学術集会での発表ができた。また、この評価票を用いて、病院の全職員の調査を実施することができた。4.実技試験:医学生を対象に、2017年8月の医学教育学会学術集会にて、多職種連携能力を評価できるシナリオと評価票を作成し、実技試験のパイロットを実施し、検証することができた。

4.実技試験:多職種連携能力を評価できる実技試験としてOSCE(Objective Structured Clinical Examination;客観的臨床能力試験)を開発・実施し、2018年度分析を行い、2019年度の医学教育学会で発表予定である。これらの成果により妥当性・信頼性・実現可能性が高い連携能力の4種類の評価方法が開発され、ばらつきが少ない形で個人から組織に普及し、臨床現場への汎用性が高くなる。また、目指すべき基準や改善点が明確になり、生涯学習を促進するツールとなり、専門職の連携能力の質保証も期待される。1.専門職連携能力の評価に関する理論的枠組みの構築:文献レビューを提示し、日本の文脈と照らし合わせながら、実現可能な方法について検討する論文を発表する。2.筆記試験3.観察評価票:パイロットスタディで明らかになった点を修正し、Web版の構築を進めるとともに、研究対象集団を増やし、評価のインパクトについても検証していく。4.自己評価票:ある病院の全職員を対象に開発した日本語版の連携実践の自己評価票を実施し、評価票の妥当性を検証する。5.実技試験:医学生を対象に、実技試験のパイロットを実施する。2.観察評価票:Web版でビデオを用いた観察評価票を開発し、多職種の対象集団を増やし、妥当性を検証する。3.自己評価票:AITCS評価票の日本語版の開発についての論文を作成する。4.実技試験:医学生を対象に、実技試験のパイロットを継続する。
地震波による深部活断層構造の研究

本研究の目的は活断層の近傍で高密度のアレイ地震観測を実施することにより,断層の深部構造を詳細に調べ,断層運動の力学的メカニズムを明らかにすることであった.我々は本補助金を利用して,栃木県日光・足尾周辺域で地震の高密度アレイ観測を実施した.アレイ観測の観測点間隔は50m,観測点は3成分で40点,測線の長さは2kmである.この地域は東日本の内陸部でも最も地震活動が高い地域であり,足尾町では内の篭断層が走っている.この地域で行われた観測で,深部構造を高分解能で調べるためには,地表付近の不均質性が地震波形の及ぼす影響を取り除くことが重要であることが示された.そこで観測点間隔が10m,観測点数が80点のアレイ観測も実施した.そして,陸上エアガンを利用して浅部構造を調べた.この結果,深さ数10mの浅部構造により,振幅が大きく変化することが示された.現在,地表付近の不均質性の影響を取り除いた構造決定の解析を行いつつある.岩手県川井村で行われた人工地震の高密度アレイ観測のデータを用いた解析も行った.観測点数は196点で,観測点間隔は25mである.この地域は1931年にM6.5の小国地震が発生している.コーダ波の到来方向をセンブランスを用いて計算したところ,コーダ波の大部分は北東方向から到来していた.早池峰構造帯の走向とコーダ波の到来方向とが一致していることから,深部では構造帯が南西方向に向かって深くなっており,小国地震の断層面はこの構造帯と南の花崗岩体との境界で発生した可能性が高いことが示された.また,深さ15km以深の地殼深部では15Hz前後の比較的短周期の波が選択的に散乱されることが示された.本研究の目的は活断層の近傍で高密度のアレイ地震観測を実施することにより,断層の深部構造を詳細に調べ,断層運動の力学的メカニズムを明らかにすることであった.我々は本補助金を利用して,栃木県日光・足尾周辺域で地震の高密度アレイ観測を実施した.アレイ観測の観測点間隔は50m,観測点は3成分で40点,測線の長さは2kmである.この地域は東日本の内陸部でも最も地震活動が高い地域であり,足尾町では内の篭断層が走っている.この地域で行われた観測で,深部構造を高分解能で調べるためには,地表付近の不均質性が地震波形の及ぼす影響を取り除くことが重要であることが示された.そこで観測点間隔が10m,観測点数が80点のアレイ観測も実施した.そして,陸上エアガンを利用して浅部構造を調べた.この結果,深さ数10mの浅部構造により,振幅が大きく変化することが示された.現在,地表付近の不均質性の影響を取り除いた構造決定の解析を行いつつある.岩手県川井村で行われた人工地震の高密度アレイ観測のデータを用いた解析も行った.観測点数は196点で,観測点間隔は25mである.この地域は1931年にM6.5の小国地震が発生している.コーダ波の到来方向をセンブランスを用いて計算したところ,コーダ波の大部分は北東方向から到来していた.早池峰構造帯の走向とコーダ波の到来方向とが一致していることから,深部では構造帯が南西方向に向かって深くなっており,小国地震の断層面はこの構造帯と南の花崗岩体との境界で発生した可能性が高いことが示された.また,深さ15km以深の地殼深部では15Hz前後の比較的短周期の波が選択的に散乱されることが示された.
材料破壊機構解明のためのリアルタイムフラスタ解析技術の開発

ピュータおよび高速画像処理装置を導入し、システム開発を行った。試料台のステージは外部信号のコントロールにより、広範囲にわたる画像データの取得が可能となった。上下対の電子顕微鏡像を取得した後、破壌機構解明のために3種類の検討を行った。一つは、フラスク解析による破壊機構の再現である。高分解能の画像取り込み装置で取り込んだ後に、これを仮想現実空間の再男が可能なCABINシステム上で再現する技術を開発した。この緒果、解析者があたかも微視破面上をウォークススルーするのと同じ状態の実現が可能となった。しかもジョイスティックスを通じた上下破面の移動によって破壊機構の理解が容易となった。二つ目は、高精度詳細画像を利用する観点から三次元詳細構造の解析を行った。ステレオマッチングと二次電子積分の両者を組み合わせることにより、両者の特徴を生かした新たな高精度三次元構造解析手法を開発した。この画像データをインターネット上で観察が容易となるようVRMLによる表現技術も併せて開発した。三つ目の成果として、画像データの破断面模様から破壊機構を特性化する手法の開発を行った。まずフラクタル次元の適用を行い、クリープ破壊の粒内、粒界破壊の判定に利用できることを示した。次に、ウェーブレット関数の適用を図り、ストライエーションの領域を画素単位で判定できる手法を開発した。この成果は、ストライエーション破面率の客観的な定量評価に応用可能で、やがて負荷応力の推定へと結び付けられることが期待できる。フラスタ解析用高精度ステージの開発(酒井担当)フラスタ解析のリアルタイム解析を実現するための新たな高精度位置ステージを現有システムに導入し、駆動系を含めたシステム開発を行った。上下共役破断面のうちの一方をまず観察し、他方のマッチング個所を高精度位置制御機能により探索する方式とした。観察倍率ごとに、性能を調査したところ、低倍率から高倍率に至るまで、十分な精度で位置制御できることを確認した。位置制御ステージ・コントロールソフトの開発(泉担当)計算機の画像処理と連動してリアルタイムに試料のステージ高精度位置制御を実現するために、計算機とステージとの間のコントロールソフトを新たに開発した。リアルタイムフラスタ解析処理技法の開発(酒井担当)フラスタ解析では、まず一方の破面のプロファイルを取り込んだ上で、これと共役な破面の探索を行う。通常はこの作業に膨大な時間が必要となるところ、本研究で初めて、ステージの制御と画像処理を連動したリアルタイム処理を実現するが、効率よい処理を実現するための技法の基本部分の開発を行った。金属破断面の特性化(泉担当)金属の破断面の特徴模様から、破断特性の分類化を計算機判断で自動的に行うための基礎的検討を行った。疲労に特有のストライエーション破面と、延性破壊が混在する破面に対して適用したところ、ほぼ正確にストライエーション部を特定できることが示された。上下破断面の特性化の情報を活用することによって、フラスタ解析に活用することも可能となるため、次年度の課題としたい。フラスタ解析のリアルタイム性を実現するために、走査型電子顕微鏡に超精密位置制御ステージと、制御コンピュータおよび高速画像処理装置を導入し、システム開発を行った。試料台のステージは、外部信号のコントロールにより、広範囲にわたる画像データの取得が可能となった。上下対の電子顕微鏡像を取得した後、破壊機構解明のために3種類の検討を行った。一つは、フラスタ解析による破壊機構の再現である。高分解能の画像取り込み装置で取り込んだ後に、これを仮想現実空間の再現が可能なCABINシステム上で再現する技術を開発した。この結果、解析者があたかも微視破面上をウォークスルーするのと同じ状態の実現が可能となった。

三つ目の成果として、画像データの破断面模様から破壊機構を特性化する手法の開発を行った。まずフラクタル次元の適用を行い、クリープ破壊の粒内、粒界破壊の判定に利用できることを示した。次に、ウェーブレット関数の適用を図り、ストライエーションの領域を画素単位で判定できる手法を開発した。この成果は、ストライエーション破面率の客観的な定量評価に応用可能で、やがて負荷応力の推定へと結び付けられることが期待できる。
PGC-1βを介した翻訳後修飾による新たな果糖応答性肝脂質合成調節機構の解明

高果糖食負荷マウスの肝臓組織を用いた検討により、食後にO-GlcNAc修飾を受けるタンパクが増加することが明らかとなり、飽食によるヘキソサミン経路の増加がメタボリックシンドローム発症に関与している可能性が示唆された。また、果糖誘導性の肝での脂肪合成増加に転写因子ChREBPが関与していることが示唆された。in vivoでのPGC-1・およびO結合型糖鎖修飾の変化マウスを通常食および高果糖食にて4週間飼育した後、空腹時および再摂食後における肝でのPGC-1βのタンパク発現ウェスタンブロット法を用いて検討した。その結果、食事摂取により、肝PGC-1βのmRNAは低下するものの、タンパク発現には変化を認めなかった。この結果はPGC-1βの翻訳後修飾可能性を示唆するものであった。次にO結合型糖鎖修飾の変化を検討したところ、食事摂取によりO結合型糖鎖修飾受けるタンパクは非特異的に増加を認めるものの、通常食群と高果糖食群との間には差は認めなかった。また、糖代謝におけるO結合型糖鎖修飾増加の経路であるヘキソサミン経路について検討した。この経路の律速酵素であるグルコサミン-6-リン酸合成酵素(L-グルタミン:D-フルクトース-6-リン酸アミドトランスフェラーゼ:GFAT)をはじめ、タンパクへ0-GlcNAcを付加する0-glucNAcトランスフェラーゼ(OGT)、タンパク質から0-GlcNAcを除去する加水分解酵素0-GlcNAcase(OGA)のmRNA発現は、高果糖食により上昇を認めず、現在の所、果糖食によるヘキソサミン経路の亢進を示唆するデータは得られていない。今後は免疫沈降法を用いてPGC-1βタンパクのO結合型糖鎖修飾の増加を検討する予定。また、果糖輸送担体であるGLUT5の肝特異的ノックアウトマウスを現在作成中である。この経路の律速酵素であるグルコサミン-6-リン酸合成酵素(L-グルタミン:D-フルクトース-6-リン酸アミドトランスフェラーゼ:GFAT)をはじめ、タンパクへO-GlcNAcを付加するO-glucNAcトランスフェラーゼ(OGT)、タンパク質からO-GlcNAcを除去する加水分解酵素O-GlcNAcase(OGA)のmRNA発現は、高果糖食により上昇を認めず、果糖食によるヘキソサミン経路の亢進を示唆するデータは得られなかった。ただ、高果糖食により、これまでの検討通り転写因子SREBP-1cの発現が上昇しているのみならず、L-PKの発現も上昇しており、ChREBPの転写活性が上昇していることが示唆された。ChREBPはこれまで主にブドウ糖に反応する経路として知られていたが、我々の検討により同じ単糖類である果糖にも反応することが明らかとなり、果糖誘導性の脂肪合成に、SREBP-1cとは別な経路が存在することが明らかとなった。
コンパクト空間の総合的研究

コンパクト空間、コンプリートレギュラー空間上の連続関数の作る空間に各点収束の位相、弱位相、マッキートポロジー、新しい位相を導入することにより、もとの空間の位相的性質の特徴ずけ、2つの位相空間の連続関数の作る空間の同型ともとの2つの空間の位相的な関係等を関数解析的手法を用いながら研究を進めてきた。すでにこれらに関して、いくつかの結果を得、公表してきたが次の様な研究テーマのもとに更に研究を進めた。1.1982年、Math.Seminar Notesに公表したマッキートポロジーに関連して、空間〔o.w.〕との関係、エバーラインコンパクト空間、ラドンニコドュームコンパクト空間との関係について。2.1987年、Kobe J.Math.に公表した関数空間の新しい位相に関して、その空間の完備性について。3.1987年、Tsukuba J.Moth.に公表したコンパクタのl-equivateutについて、次元との関係について。以上の研究に関連して、神戸大学の奥山晃弘教授を訪ね、研究の打ち合せを行い、今後の研究の方向について示唆を得た。標題の研究について、深石博夫、岡普平と共に定期的にセミナーを行い、ハウスドルフ次元、フラクタル、セルフシチュラリティー等関連する話題について理解を深めた。また、他大学の専門家を招いて、次のテーマについて談話会を開き周辺のトポロジーの最近の話題について意見を交換を行った。酒井克郎(筑波大):関数空間のトポロジー藤井道一(岡山大):代数的トポロジーの話コンパクト空間、コンプリートレギュラー空間上の連続関数の作る空間に各点収束の位相、弱位相、マッキートポロジー、新しい位相を導入することにより、もとの空間の位相的性質の特徴ずけ、2つの位相空間の連続関数の作る空間の同型ともとの2つの空間の位相的な関係等を関数解析的手法を用いながら研究を進めてきた。酒井克郎(筑波大):関数空間のトポロジー藤井道一(岡山大):代数的トポロジーの話
ヘキサアルミネート系化合物の膜及びファイバーの作製

ヘキサアルミネート系化合物は触媒活性を併有する耐熱性微粒子で、種々の反応への応用が期待される。本研究ではヘキサアルミネートの機械的強度を上げるため耐熱衝撃性に優れる基板材料上へのヘキサアルミネート厚膜の作製を試みた。基板材料には高純度ムライト(MP)、ムライト-ジルコニア複合体(MZ)、部分安定化ジルコニア(PSZ)、高純度アルミナ(AP)を選択し、市販の原料粉のスリップキャスティング法により基板を調製した。ヘキサアルミネートは金属アルコキシドの加水分解により調製したSro_<0.8>La_<0.2>MnAl_<11>O_<19>(SLMA)粉体を、スラリーコーティング法により上記の基板上に製膜し、得られた厚膜はSEM/EDX及びXRDにより評価した。SLMA/MPでは1500°C焼成後、完全に反応しSrAl_2Si_2O_8をα-Al_2O_3になった。SLMA/MZでも反応は一部に認められた。膜と基板との反応はSr_<0.8>La_<0.2>Al_<12>O_<19>を厚膜原料に用いたときには抑制されるので、これたはSLMA中に含まれるMnイオンが基板と膜との反応を促進したためと考えられる。しかしPSZ基板では1500°C焼成後も安定な状態ができた。反応は1600°C以上から開始し、部分的なα-Al_2O_3の生成と、厚膜のひび割れも観察された。SLMA/APでは優れた熱安定性が示され、1600°C以上でも膜と基板との界面の反応は殆ど認められなかった。以上の結果からSLMAと安定な厚膜を形成する基板はAP>PSZ>MZ>MPの順番となり、特に耐熱性の高いSLMA/APとSLMA/PSZでは1400°C以上の焼成温度に於いて基板表面に沿って(001)方向に秩序づけられたヘキサアルミネート微粒子が観察された。
コンピューターマッピングとSWMM法を組合せた都市下水道維持管理支援システム

本年度得られた成果は以下の通りである。コンピューターマッピングを用いたシステム構築に関して,(1)東京,大阪,神戸等でのコンピューターマッピングを用いた下水道台帳管理システムについて調査した結果,SWMM法に必要なデータの内,下水道管渠網関係データは保持されていることが確認できた。しかし,排水域データに関しては,整備されていない場合が多いことがわかった。(2)神戸市の下水道台帳管理システムから,そのデータ検索機能を利用して,SWMM法に必要な下水道管渠網関係データを抽出するインターフェースプログラムを開発した。(3)亀甲割による排水域図からSWMM法の排水域データを作製する,コンピューターマッピングを用いた手法を開発した。(4)SWMM法による下水道流出シミュレーション結果を,コンピューターマッピングを用いて出力するプログラムを開発した。(5)構築した下水道維持管理支援システムを神戸市の実流域に適用し,良好にデータ入出力ができることを確認した。SWMM法の排水域流出シミュレーションモデルRUNOFFの改良に関しては、RUNOFFをKWモデルに変更し,両者の比較を神戸市の実流域で行った。その結果,一部パラメータの修正により両者で同等の結果が得られることを明らかにした。パラメータの修正法を一般化するには,今後さらに検討が必要である。マンホールの圧力流れに及ぼす影響に関しては,代表的な諸量をもつ下水道管渠システムと地下河川システムを用いて流出シミュレーションを行い,(1)マンホール・立坑は圧力流れの雨水流出特性を決定づける最も重要な流出要素であることを確認した。(2)その無次元パラメータはマンホール・立坑の水面積(横断面積)と下水管渠の縦断面積の比の関数であるC'_<M*>によってあらわせる,(3)C'_<M*>が5程度以下のシステムではマンホール・立坑を無視した解析では,特に水位ハイドログラフに致命的な誤差を生じることを明らかにした。
遺伝子転写からみた心不全発症機構の解明と治療への応用

心筋小胞体Ca2+-ATPase遺伝子(SERCA2)mRNA発現は、心不全で低下し、心収縮力低下をもたらす重要な機序になる。我々は、心筋毒性の強い抗癌剤であるドキソルビシンを用いて培養心筋細胞で心不全モデルを作り、SERCA2遺伝子発現の低下に至る機序を検討した。ドキソルビシン投与下では、SERCA2遺伝子の転写活性が低下しており、mRNA発現の低下はSERCA2遺伝子の転写活性の低下に由来した。ドキソルビシンに最も感受性の高い領域はGC配列に富む近位部(-284-72bp)であった。この領域には、複数のSp1、Egr-1、AP2転写因子結合部位が存在する。ドキソルビシン投与下ではEgr-1 mRNAの発現量が著増しており、Egr-1はSERCA2遺伝子の転写を抑制することが判明した。従って、ドキソルビシンの作用はEgr-1を介してSERCA2遺伝子に伝えられると考えられる。実際に、Egr-1のSERCA2遺伝子への結合がドキソルビシン投与群では増加していることや、Egr-1のアンチセンスオリゴヌクレオチドの導入によってドキソルビシンの効果が減弱するなどが確認された。さらに、Egr-1転写因子を誘導する細胞内情報伝達系はERKであることを明らかにした。一方、高血圧などの圧負荷により、心臓は肥大から心不全に至る。この時、SERCA2 mRNA発現が低下するが、これはSERCA2遺伝子5'転写調節領域近位部のGC-Box中の上流側から1番目と6番目のSp1結合部位が転写活性の抑制に寄与していることを、in vivo gene transfer法によって明らかにした。以上、心不全でのSERCA2 mRNA発現の低下は、単にmRNAの非特異的な障害によってもたらされるのではなく、特定の転写因子がSERCA2遺伝子の特定部位に結合して引き起こされる制御された過程である事を明らかにした。初年度は、ドキソルビシン(DOX)による心筋障害を心不全のモデルとし、DOXがSERCA2遺伝子発現を抑制する分子機構の解析を行い、以下の中間結果を得た。1、DOXはSERCA2遺伝子の転写を阻害する:SERCA2遺伝子プロモーターのー1810+350bp領域での転写活性は、DOX投与により非投与時の35%に著減した。2、DOXによるSERCA2遺伝子の抑制には酸化ストレスが関与している:抗酸化剤N-acetylcysteine前投与により、DOXの抑制効果は回復された。そこで、心筋細胞での活性酸素(過酸化水素)を測定すると、DOX投与で培養心筋細胞中にH202の増加がみられた(DOX投与群:2.0μM,非投与群0.7μM)。3、DOXはSERCA2遺伝子5 ́上流ー284ー72bpに反応領域を持つ:この領域はDOXにより転写活性が非投与時の10%に著減した。5、DOX投与により、p44/42MAPK、p38、SAPK/JNKが活性化される:DOX投与によりこれらのkinaseは細胞質から核に移行した。このうち、SERCA2発現低下には、p44/42MAPKを介したEgr-1の制御が大きな役割を果たしていることが推測された。次年度は、これらをもとに、SERCA2発現上昇を機序とした心不全の治療法を検討する予定である。心筋小胞体Ca2+-ATPase遺伝子(SERCA2)mRNA

発現は、心不全で低下し、心収縮力低下をもたらす重要な機序になる。我々は、心筋毒性の強い抗癌剤であるドキソルビシンを用いて培養心筋細胞で心不全モデルを作り、SERCA2遺伝子発現の低下に至る機序を検討した。ドキソルビシン投与下では、SERCA2遺伝子の転写活性が低下しており、mRNA発現の低下はSERCA2遺伝子の転写活性の低下に由来した。ドキソルビシンに最も感受性の高い領域はGC配列に富む近位部(-284-72bp)であった。この領域には、複数のSp1、Egr-1、AP2転写因子結合部位が存在する。ドキソルビシン投与下ではEgr-1mRNAの発現量が著増しており、Egr-1はSERCA2遺伝子の転写を抑制することが判明した。従って、ドキソルビシンの作用はEgr-1を介してSERCA2遺伝子に伝えられると考えられる。実際に、Egr-1のSERCA2遺伝子への結合がドキソルビシン投与群では増加していることや、Egr-1のアンチセンスオリゴヌクレオチドの導入によってドキソルビシンの効果が減弱するなどが確認された。さらに、Egr-1転写因子を誘導する細胞内情報伝達系はERKであることを明らかにした。一方、高血圧などの圧負荷により、心臓は肥大から心不全に至る。この時、SERCA 2mRNA発現が低下するが、これはSERCA2遺伝子5'転写調節領域近位部のGC-Box中の上流側から1番目と6番目のSp1結合部位が転写活性の抑制に寄与していることを、in vivo gene transfer法によって明らかにした。以上、心不全でのSERCA2 mRNA発現の低下は、単にmRNAの非特異的な障害によってもたらされるのではなく、特定の転写因子がSERCA2遺伝子の特定部位に結合して引き起こされる制御された過程である事を明らかにした。
糖脂質による細胞表層シグナル伝達タンパク質の配向の制御

1.MBP-CD38とガングリオシドとの共結晶の構造解析(1)界面活性剤非存在下でのMBP-CD38の大量調製本研究ではCD38とガングリオシドとの共結晶の構造解析を計画している。膜タンパク質であるCD38をそのまま大量に調製することは困難であることが予想されたので膜貫通部分を切り落とし、MBP-CD38(約66kDa)の大量調製を行った。大腸菌で発現させたMBP-CD38は不活性型であり、塩酸グアニジン存在下で透析することにより活性化が少量現れる。発現したMBP-CD38のS-S結合をDTT存在下で切断してから透析を行ったところ活性型の収率が上昇しまた界面活性剤非存在下での大量調製が可能になった。現在8Lの大腸菌培養液から約80mgのMBP-CD38が得られ、ゲル濾過カラムとFPLC MonoQカラムにより約1mgを活性型として得ている。(2)結晶下の条件検討MBP-CD38を直接濃縮すると、沈澱を生じて回収率が悪かった。そこでガングリオシド存在化で濃縮したところ回収率の低下が起こらなくなった。現在結晶化の条件検討を開始している。2.in vivoにおけるCD38とガングリオシドとの相互作用レチノイン酸処理をおこなうことによりHL60細胞の表面にCD38を発現させることができる(以下RA-HL60)。RA-HL60細胞の培地にガングリオシドを加えた場合にもNAD分解量の減少が見られた。阻害の程度は糖鎖構造に依存した。並行しておこなったFlow cytometryの実験では細胞表面のCD38量にはガングリオシド処理による変化がなかったのでガングリオシドはRA-HL60細胞の表面においてCD38と相互作用してそのNADase活性を阻害すると考えられる。
カドミウム汚染土のファイトレメディエーションのための合理的な土壌管理技術の確立―根域・根圏での動態把握と圃場内変異の解析―

重金属汚染土壌を適切に浄化するためには、現場における汚染状況の把握が必要である。特に、圃場スケールで汚染レベルの空間変異を評価することは、効率的かつ安全な浄化のために不可欠である。そこで本年度の研究では、実際に重金属汚染を被っている農耕地において、ジオスタティスティクスの手法を用いて圃場スケールでの重金属濃度の空間変異を解析し汚染レベルの3次元的評価を行うとともに、その圃場の土壌を用いた植物生育試験によりファイトレメディエーションにおける空間変動の解析を行うことを目的とした。ある汚染地における5枚の水田合計1haから、9m間隔で表層土120点を採取し、また下層土のサンプリングも行った。サンプリング地点の位置情報の測定に加え、得られた試料について、カドミウム(Cd)、亜鉛(Zn)、鉛(Pb)、銅(Cu)の全量と0.1N塩酸抽出量(可給態量)を測定した。調査地の表層土における重金属濃度は、全量平均でCdが3.88ppm、Znが422ppm、Pbが23.5ppm、Cuが45.5ppmであり、CdとZnの汚染が顕著であった。可給態の全量に占める割合はCdが62.4%と最も高かった。さらに表層土におけるCd濃度の変動係数は全量、可給態量ともに比較的小さく、また下層土への汚染も最も進んでいた。これらはいずれもCdの土壌中での相対的な可動性の高さを反映していた。空間変動解析の結果、重金属濃度はPbの全量を除いて空間依存性が発達し、またその依存距離はZn全量以外で80m以上であった。また、これら重金属濃度は、各圃場内の位置よりも調査地全体における地形に応じた位置(比高)の方により強く規定されていた。従って、圃場の大きさも考慮すると、25-30m程度の間隔で表層土のサンプリングを行うのが最も合理的であると結論された。また本研究では植物のCd吸収量に明瞭な空間依存性は見られなかった。カドミウム(Cd)による農用地の汚染は、日本および海外で深刻な問題であるが、Cd汚染土壌は低濃度でも広範囲にわたって存在するため、低コストでかつ土壌の生産性を損なわない土壌修復法の確立が求められている。そのような土壌修復法の一つとして、植物を用いて汚染土壌の浄化を行うファイトレメディエーションという手法が現在注目されている。この手法により効率的な浄化を行うためには、植物が土壌中からCdを吸収する範囲を把握することが必要となるため、本研究では、数種の汚染土壌を用いて、根圏土壌におけるCdの分布と形態を調べ、それらを規定する要因を評価した。すなわち、3種類のCd人工汚染土(沖積土5、20ppm、黒ボク土20ppm)を根が密集する植栽部からの距離に応じて土壌を採取できるポット(根箱)に詰めて、アブラナ科植物の葉からし菜を25日間栽培した。栽培終了後、植物のCd吸収量に加え、土壌の形態別Cd量(水溶性、交換態、無機結合態、有機結合態)を連続抽出により測定した。また、これらのCdの分布と形態を規定する要因として土壌pHなどを測定した。その結果、根箱あたりの植物のCd吸収量は、沖積20ppm区168μg>沖積5ppm区30μg>黒ボク20ppm区12μ9となった。また、根圏土壌においてもCdの分布と形態は異なり、沖積区では無機および有機結合態Cdが減少したのに対し、黒ボク区では主に有機結合態Cdが減少した。それらの減少範囲は、沖積区の方が広く(沖積:約10mm以内>黒ボク:約2mm内)、その減少量も同じ汚染レベルでは、沖積区の方が多くなった。これに対し、交換態Cdはすべての区で増加し、水溶性Cdは沖積20ppm区では増加、沖積5ppm区では変化無し、黒ボク20ppm区では減少と多様であった。そして、これらを規定する要因は、根圏pHの変化や植物による有機酸の放出などが考えられた。

さらに表層土におけるCd濃度の変動係数は全量、可給態量ともに比較的小さく、また下層土への汚染も最も進んでいた。これらはいずれもCdの土壌中での相対的な可動性の高さを反映していた。空間変動解析の結果、重金属濃度はPbの全量を除いて空間依存性が発達し、またその依存距離はZn全量以外で80m以上であった。また、これら重金属濃度は、各圃場内の位置よりも調査地全体における地形に応じた位置(比高)の方により強く規定されていた。従って、圃場の大きさも考慮すると、25-30m程度の間隔で表層土のサンプリングを行うのが最も合理的であると結論された。また本研究では植物のCd吸収量に明瞭な空間依存性は見られなかった。
植民地支配が独立後の経済発展に与えた影響に関する研究

独立後のアフリカ諸国では中央政府と地方エリートの提携関係がしばしば観察され、中央政府の地方統治に協力する見返りとして地方エリートに中央政府から権限や資源が委譲されている。こうした提携関係は多くのアフリカ諸国で観察されているが、中央政府が地方エリートを優遇する程度は国や地域によって大きく異なる。本研究はこのような提携関係の発生要因とそのメカニズムを理論的に分析し、どのような地域で地方エリートが優遇されるかを明らかにした。本年度は植民地時代の支配体制、特に間接統治の程度が、独立後の政治構造に与える影響を分析するゲーム理論的モデルを構築した。独立後のアフリカ諸国では、中央政府が地方エリートに資源や特権を与える代わりに地方エリートが中央政府の地方統治に協力する提携関係がしばしば観察される。本研究のモデルは、独立後のアフリカ政府は地方の農業部門からの税収に大きく依存していた点を考慮しつつ、このような提携関係を交渉モデルで定式化し、地方エリートと中央政府の交渉力が自らの指示に反した地方住民を罰する能力によって決定されるメカニズムを提示した。間接統治の程度が高い地域では、植民地支配の過程で地方エリートが地方住民に対して強力な支配関係を築いている。上述した理論的結果は、そのような地域では、中央政府に対して地方エリートが強力な交渉力を得ることとなり、中央政府は地方エリートに特権的な地位や資源を提供せざるを得なくなる事を示唆している。このような中央政府と地方エリートの提携関係はサブサハラアフリカでは広範に見られる現象であり、アフリカの政治経済を理解する上で重要なテーマであるが、私の知る限り、このような提携関係をゲーム理論を用いて分析した研究はほとんどない。独立後のアフリカ諸国では、中央政府と地方エリートの提携関係がしばしば観察されている。そうした提携関係では、地方エリートが中央政府の地方統治に協力し、その見返りとして中央政府が地方エリートに権限や資源を委譲している。こうした提携関係は多くのアフリカ諸国で観察されているが、中央政府が地方エリートを優遇する程度は国あるいは地域間で大きなばらつきがある。本研究はこのような提携関係が発生する要因とそのメカニズムを理論的に分析し、中央政府が地方エリートに大きく権限や資源を委譲する要因として以下の4点を明らかにした。(1)植民地支配における間接統治の程度が高く、地方エリートの住民に対する支配力が強い。(2)地方エリートが商品作物の国際市場に容易にアクセスできる。(3)地方エリートの支配地域において、商品作物の生産量が小さい。(4)中央政府による直接的な統治が困難である。また、中央政府が地方エリートと提携しないケースでは、地方エリートの政治的および経済的なパワーが大きいほど、中央政府は地方に大規模な統治機構を整備することも明らかにした。さらに、理論モデルから導出された上述の理論的仮説が現実と照らし合わせて妥当であるかどうかを事例研究を通じて確認した。本研究では、ナイジェリア、ニジェール、セネガル、ガーナ、コートジボワールにおける事例を調査し、そうした事例が理論モデルと整合的であることを確認した。植民地支配が独立後の経済発展に与える影響に関しては、近年多くの研究が行われており、いくつかの先行研究が間接統治が独立後の発展を阻害すると主張している。本研究の成果は、間接統治の結果、独立後の中央政府は地方エリートに大きく権限や資源を委譲せざるを得なくなることを示しており、間接統治が独立後の経済発展を阻害するメカニズムを理解する上で重要な貢献であると考える。本研究の成果をまとめた論文をワーキングペーパーとして公開した。経済発展当初の計画では、平成25年度にモデルの構築、平成26年度に学会報告および論文投稿としていたが、モデルが計画していたよりも早く完成したため、平成25年度に学会報告および論文投稿を行うことができた。平成26年度は、さらに学会報告を行うとともに、投稿した学術誌からの返事を待ち査読者および編集者から指摘された点を修正する。
肝細胞癌発癌における新しい発癌遺伝子の同定に関する研究

ヒト肝発癌に近いとされるラットの2-acetylaminofluorene(AAF)発癌モデルを作成し、前癌病変・肝癌の病変より、differential display法を用いて肝癌に関する新しい発癌遺伝子を同定することを目的として検討を行っている。まず、肝発癌モデルを作成し、前癌病変及び肝癌の病変を客観的に評価することとした。発癌モデルは、Wistar系雄性ラットに(AAF)を間歇投与する肝発癌モデルを用いた。すなわち、8週齢のWistar系雄性ラットに0.05% 2-AAFを0-3、4-6、8-13週に食餌に混入し、AAF間歇投与もでるを作成した。同ラットを25週と30週で犠死させ、以下について検討した。1)血液生化学検査3)間癌の発生頻度結果を下表に示す。25週、30週目で犠死させた結果、前癌病変のGST-Pは薬60%に認められ、さらに肝癌は30週の5/6例に発生した。このうち、1例の肝癌細胞を初代培養中であり、株化を目指している。以上より、AAF間歇投与モデルを肝発癌モデルとして確立することができた。現在、前癌病変、肝癌病変から、mRNA採取用に組織を採取、凍結保存中である。
床及び屋根に鉄骨格子梁を用い自由な増改築を可能にする構法の開発に関する研究

1.61年度の成果概要(1)開発目標の明確化特に柱配置の自由度についての検討の結果, Flexbility in timeの実現は経済的に現実的でないのでFlexbility in planningの範囲で考えることにした.(2)格子の大きさの検討, 1.8m 2.4m 3.6mの可能性を検討し,その得失を明らかにした.(3)具体性実現性を高めるために実際の設計に応用した場合の検討をすることにした.実例として,武蔵大学科学情報センターにあてはめた場合は, 1.8mは細かすぎ3.6mは大きすぎることがわかった.(4)上記の結果から2.4mと2.7mを比較検討し,その長短を明かにした.2.62年度の成果概要(1)床外周壁間仕壁天井とのインターフェースのルールを検討し,実例について,シミュレーションを行った.(2)シミュレーションの結果から,その問題を拾い上げ,改良すべき点,及びその成功した点を明らかにした.(3)インターフェースのルールを頼りに実施図面のコンピューター利用を試み,サブシステム毎の図面をCAD化することを試みその手法を開発した.1.61年度の成果概要(1)開発目標の明確化特に柱配置の自由度についての検討の結果, Flexbility in timeの実現は経済的に現実的でないのでFlexbility in planningの範囲で考えることにした.(2)格子の大きさの検討, 1.8m 2.4m 3.6mの可能性を検討し,その得失を明らかにした.(3)具体性実現性を高めるために実際の設計に応用した場合の検討をすることにした.実例として,武蔵大学科学情報センターにあてはめた場合は, 1.8mは細かすぎ3.6mは大きすぎることがわかった.(4)上記の結果から2.4mと2.7mを比較検討し,その長短を明かにした.2.62年度の成果概要(1)床外周壁間仕壁天井とのインターフェースのルールを検討し,実例について,シミュレーションを行った.(2)シミュレーションの結果から,その問題を拾い上げ,改良すべき点,及びその成功した点を明らかにした.(3)インターフェースのルールを頼りに実施図面のコンピューター利用を試み,サブシステム毎の図面をCAD化することを試みその手法を開発した.1.61年度成果概要(1)鉄骨格子梁システムの開発目標の明確化。特に、柱の配置の自由度について、どの程度の、どういう性格の自由度の実現を開発目標とするかについて詳細な検討を加え、設計時点で自由な柱配置を可能にすること(Flexibility in planning)を第一の開発目標とした。(2)鉄骨格子梁の単位ユニットの寸法について、複数の代替案の検討を行い、1,800mm,2,400mm,3,600mm;各々のグリッドのプランニングの自由度、部品の輸送条件,経済性の評価,相互比較を行った。(3)鉄骨格子梁システムの開発・設計に関する評価システムの構築。評価システムのサブ・システムとしては、プランニング自由度評価システム,コスト評価システム,構造材断面評価システム,施工性評価システム等が考えられており、この中で最も中心的な役割を担う構造材断面評価システムとそれに連動するコスト評価システムについて詳細な検討を加え、実用に供することのできるシステムの開発を行った。(4)上記(2)の結果、今後の詳細な検討は2,400mm及びそれに類する2,700mmグリッドの2種について行うことになったが、建物のトータル・システムの構成という観点から、外壁,天井,床等のサブ・システムと鉄骨格子梁システムの間の寸法上のコォーディネーション・ルールをこの2種のグリッドについて検討し、基本ルールを定めた。2.次年度の研究方針(1)上述の構造材断面評価システムを用いたスタディに基づいた構造計画ルールの作成。(2)鉄骨格子梁と他部位の間のインターフェイス・ルールの作成。(3)プロトタイプ設計とモデル評価。
認知症発症に対する懸念や恐怖をもつ中高年者を支援するシステムの構築

本研究は、国外でも検討が始まっている認知症発症に対する懸念や恐怖といった感情“Dementia Worry" (以下、DWとする)をもつ中高年者を支援するシステムを構築することを目的とする。具体的には、中高年者の認知症発症についての感情とその背景を詳細なインタビューを通じて明らかにする。次に、明らかになった感情(DW)の有訴率とそれに関連する要因について、郵送法による質問紙調査から明らかにする。そして、その解析結果をもとに、科学的根拠に基づいた認知症発症の脅威をもつ中高年者を支援するシステムを構築する。
メーリングリストを活用したインターネットの教育利用に関する基礎的研究

1.小学校社会科における授業で,教育の方法及び技術に関する授業を履修している学生や,一般の方がメーリングリストを介して学習支援をおこなう実践を行い,その観察結果の分析により,以下が明らかになった。○子どもたちの電子メール環境として,フィルタリング機能をもつメーラの利用がのぞましい。○教師,特にネットワークに関して初心者である教師は,電子メール,メーリングリストを多く使いすぎる傾向がるため,ティームティーチングなどの形態をとることにより,情報教育に詳しい教師とペアで指導にあたることがのぞましい。○子どもたちに対して有意義な学習支援者を投稿させる要素として.学生をスーパーバイズする大学院生またはコーディネー夕の特性,行動,態度が大きな影響を与える。2.メーリングリストとフェイス・トウ・フェイスのミーティングとを組み合わせた形式の,大学主催の公開講座におけるコミュニケーションを分析することにより,以下が明らかになった。○機器のトラブルに即応できる技術スタッフの充実,特に電子メール,メーリングリストのサーバに関するスタッフの確保が重要である。○教師に対するpoliteな対応が重要である。○フェイス・トゥ・フェイスのミーティングは,メーリングリストの投稿数に大きな影響をおよぼす。子どもの,学習相談や学習情報の入手の目的でのメーリングリスト利用実践の要件を抽出するために,小学校において,子どもが学校外の学習支援者とのメーリングリストによる電子メールのやりとりをおこなう実践を設計,実施,評価した。この実践では,これまでの知見を参考に,メーリングリスト以外に多様なメディアを用い,クラス全体で学習成果についての「討論」の時間を複数回設けた。分析の結果,以下の知見がえられた。1主体的に探究する学習活動を促進する要素としては,以下が抽出された。(1)実践の最初の段階で課題意識をめばえさせる適切な情報の提示をおこなう。(2)メーリングリストに寄せられた子どもからの質問に対し,学習支援者が質問,疑問に直接答えることよりも,ファクスや電話,手紙,WWW,本で○○○を調べたらいい,というアドバイスをする。(3)学習支援者が,子どもの疑問に寄り添って共感しているというメッセージを継続的に送る。(4)実践の中で,子どもが自ら調べてわかったことを表出する機会を設ける。2学習支援者が子どもたちとのコミュニケーションを円滑に行うための要素としては,以下が抽出された。(1)学習支援者の適切なアドバイスができるように,教師または,授業や実践を現場で良く観察している者が,学習支援メーリングリストに解説したり,学習支援者からの質問に答えたりする。(2)学習支援メーリングリストには,クラス全員が登録するのではなく,使いたいと思った子どもだけが登録する。3その他,学習過程において観察されたことは以下のとおりである。(1)「討論」で発表したいという子どもが増えていったが,積極的に発表しなくとも,「討論」で他の子どものいろいろな意見をきくことを重要だととらえ,「討論」での他の子どもの意見,考えから学んでいる子どもがいた。(1)大学の教員養成学部における,教育の方法及び技術に関する授業において,学生が小学校の子どもたちとのメーリングリストとフェイス・トゥ・フェイスの両方のモードによるコミュニケーションを組織することを可能性を検討した。しかし,大学のカリキュラム上,情報教育に関する実習科目を必修指定していないため,今年度は,学生に以下の活動に関わる課題を課し,じっさいに子どもたちの学習を支援する段階にいたる前段階までの部分のカリキュラムを実施,評価した。○教育用リンク集の作成○ネットワークの教育利用に箝する調査研究報告書のWeb化○学校,教育センター,社会教育施設への教育ボランティア活動上記の活動についての,学生に対するアンケート,レポートの分析から,本物の教育活動に参画しつつ,教育リソースを充実させていく活動は,学生の自信を高める効果の高いことがわかった。また,これらの活動は,ネットワークリテラシーを身につける半期の実習授業の後,さらに半期程度かかることがわかった。学生が小学校の子どもたちの学習支援ができるようになるには,さらに半期がかることが予想される。(2)約9か月にわたって,メーリングリストとフェイス・トゥ・フェイスのミーティングを組みあわせた形式の,大学主催の公開講座を計画,実施した。その際,受講者に,小学生に対する学習支援をおこなっていったり,教師に対する支援を行うよう指導した。異業種の人たちとの交流,異校種の教師との交流の場として,刺激を受けた受講者,技術面,内容面での継続的な支援にささえられて地域教材のWeb化を積極的にすすめる受講者が現れた。

また,長期にわたる講座をうまく運営していくための条件として,以下の条件が抽出された。○技術スタッフの充実○技術的トラブルに対するpoliteな対応○対面講習の充実(1)小学校4年社会科における社会科の授業で,教育の方法及び技術に関する授業を履修している学生や,一般の方がメーリングリストを介して学習支援をおこなう実践を行い,その観察結果の分析により,以下が明らかになった。○子どもたちの電子メール環境として,フィルタリング機能をもつメーラの利用がのぞましい。○教師,特にネットワークに関して初心者である教師は,電子メール,メーリングリストを多く使った方法をとろうとするため,ティームティーチングなどの形態をとることにより,情報教育に詳しい教師とペアで指導にあたることにより,その他のメディアもふくめ,目的にあったメディアを選択できるようになる。○子どもたちに対して有意義な学習支援者を投稿させる要素として,学生をスーパーバイズする大学院生またはコーディネータの特性,行動,態度が大きな影響を与える。(2) 9か月間にわたる,メーリングリストとフェイス・トゥ・フェイスのミーティングとを組み合わせた形式の,大学主催の公開講座及び,6か月間にわたる,メーリングリストを主なコミュニケーション媒体とする山梨県教育委員会主催の生涯学習講座(オンライン講座)において,受講者が小学生に対する学習支援をおこなうよう推奨し,支援者,子どもの間のコミュニケーションを分析することにより,以下が明らかになった。○機器のトラブルに即応できる技術スタッフの充実。特に電子メール,メーリングリストのサーバに関するスタッフの確保が重要である。○教師または,授業に立ち会っている大人が,子どもの学習状況を支援者に伝えることがもっとも重要である。(3)教育用メーリングリストのリスト,メーリングリストを利用するにあたっての留意事項等をまとめた文書等をWebページに公開した。
児童の肥満度とライフスタイル及び体力・自覚症状との関連

本研究の目的は、数多くの児童を痩せ群・普通群・肥満群の3グループに分類し、さらに、肥満群を、軽度肥満群・中等度肥満群・高度肥満群の3グループに分類して、痩せ群・普通群・軽度肥満群・中等度肥満群・高度肥満群のライフスタイルの特徴を明らかにし、同時に、体力や自覚症状についても、肥満度別にその特徴を明らかにすることであった。具体的には、福井県内小学校の46年生児童1,377人(男子746人、女子631人)を対象にした。本研究の結果より、次の5つの事項が明らかになった。(1)肥満児は就寝時刻が遅いので睡眠時間も短く、睡眠不足を感じている。(2)肥満児は身体活動量が少ない。(3)肥満児は朝食の頻度が少なく、夕食の摂取量が多い。(4)肥満児は瞬発力・筋持久力・敏捷性・全身持久力が劣り、特に、高度肥満・中等度肥満・軽度肥満と肥満の程度により、瞬発力と全身持久力は低下している。(5)運動能力は、身体活動量が多いほど高い。肥満児の生活習慣は容易に肥満につながりやすい生活を送っており、また、肥満児は体力低下傾向にあることから、運動をあまりしなくなり、そしてそのことが一因となり、肥満と体力低下が関わっているようである。また、肥満児のライフスタイル全体が肥満の原因になっているという実態が明らかになった。本研究の目的は、児童の肥満度とライフスタイル及び体力・自覚症状との関連について、肥満群・正常群・痩せ群による比較以外に、肥満群を、軽度肥満群・中等度肥満群・高度肥満群に分類し、肥満度別に明らかにすることである。初年度は、予備研究による実験データの収集・分析と同時に、他大学の研究者と情報交換もして、研究資料も収集した。初年度の予備研究は予定通り進み、かなりのデータ収集やデータの統計処理(コンピューターによる)ができ、研究結果も一部明らかになった。具体的には、初年度、児童の肥満度とライフスタイル及び体力・自覚症状に関する調査(家族構成・両親の職業・就寝時刻・起床時刻・睡眠状況・目覚めの様子・食事内容・偏食状況・朝食摂食状況・一緒に食事をする家族・夕食の時間や量・外食状況・食卓の楽しさ・間食の内容や量や頻度・通学時間・帰宅後の在宅家族の有無・家庭での手伝い・勉強時間・遊びの内容や場所・テレビの視聴時間・テレビゲームの実施時間・習いごと・運動実施状況・自覚症状などに関する項目)や実験を行ったが、その研究結果より、睡眠状況(就寝時刻・起床時刻・睡眠時間など)における差が認められ、肥満群は、正常群・痩せ群より就寝時刻が遅い傾向であった。その傾向は、軽度肥満群・中度肥満群・高度肥満群・正常群・痩せ群の5群間においてもみられ、肥満度が高い群ほど就寝時刻の遅い傾向があった。起床時刻や睡眠時間についても、類似した傾向がみられ、来年度の研究では、睡眠状況に関する検討を詳細に行いたい。同様な傾向は、運動実施状況でもみられ、運動実施状況による肥満度への影響が明らかになりつつある。来年度は、できる限り多くのデータを収集し、児童の肥満度とライフスタイル及び体力・自覚症状との関連について、その1つ1つを詳細に検討していきたい。初年度(平成12年度)と翌年度(平成13年度)で、本研究のデータはほぼ十分収集でき、本研究結果も一部明らかになってきている。具体的には、児童の肥満度とライフスタイル及び体力・自覚症状に関する調査(家族構成・両親の職業・就寝時刻・起床時刻・睡眠状況・目覚めの様子・食事内容・偏食状況・朝食摂食状況・一緒に食事をする家族・夕食の時間や量・外食状況・食卓の楽しさ・間食の内容や量や頻度・通学時間・帰宅後の在宅家族の有無・