hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子インプリント高分子を使った神経システム内Ｄ－アミノ酸挙動解析ツールの開発

水系で困難とされる分子インプリント高分子によるキラル特異的センシングが可能になることが分かった。○白金黒をメッキしたくし形白金電極上で水を電気分解し、ポリジメチルシロキサン薄膜のダイアフラムバルブを駆動する電気化学ダイアフラムマイクロポンプを開発した。このポンプの吐出とその停止のタイムラグは0.1秒以下で有り、高速制御が可能であることが分かった。D-アミノ酸投与の有力なツールとなり得る。○アメフラシ口球神経節のホモゲナイズをキラル分割型高速液体クロマトグラフィーで分析したところ、最も有力な神経伝達因子とみられる中性D-アミノ酸の存在は確認されなかった。しかし、D-アスパラギン酸は口球神経節に豊富に含まれることが確認された。アメフラシの食道神経節をパルス通電刺激して、口球の咀嚼を司る中枢パターン発生器出力を発生させながら、口球神経節にD-アスパラギン酸を投与したところ、活動電位発生頻度の増加が見られた。本結果より、D-アスパラギン酸が神経伝達に強く関与していることが見出された。○親水性架橋モノマーであるメチレンビスアクリルアミドと、疎水性架橋モノマーであるエチレングリコールジメタクリレートを機能性モノマーとブレンドさせて、フェニルアラニンを鋳型とした分子インプリント高分子(MIP)固定電極を作製した。この電極でフェロシアン化カリウムのサイクリックボルタメトリーを行い、その電流は鋳型の存在によって数%増大するが、鋳型のエナンチオマーに対しては変化を示さなかった。当該年度は、該電極によるD-フェニルアラニンの定量性を評価したが、ダイナミックレンジは0.1-1.0 mMに過ぎなかった。D-フェニルアラニンは機能性モノマーと特異結合できる部位が少ないため、大きな電流変化が望めなかったと考えられる。高い選択性を持ちながら、アミノ酸に対する感度が低下しない方法を新たに見出す必要がある。○ガラスビーズの表面に鋳型としてD-またはL-フェニルアラニンを固定し、機能性モノマー、架橋性モノマー、開始剤を含む溶液中で光照射してMIP薄膜を作製した。この薄膜を加熱しながら極性溶媒中でガラスビーズから剥離し、MIPのコロイド粒子分散液を得た。このコロイド粒子の直径は鋳型の存在によって著しく増加するが、エナンチオマーに対しては変化しなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。医用化学工学26年度が最終年度であるため、記入しない。D-アミノ酸センサはほぼ完成し、D-アミノ酸の欠乏状態をD-アミノ酸オキシダーゼで創出できることが分かった。分子インプリント高分子による純水溶媒系でのキラル識別は長らく困難とされたが、本年度の研究でそれを実現する条件が解ってきた。さらにアメフラシ口球におけるCPGという比較的単純な神経の活動においてもD-アミノ酸が重要であることが解ってきた。分子インプリント高分子によるキラル特異的センシングを、純水中しかもマイルドなpH条件で行うことは、今まで困難とされてきた。しかし本年度の研究において、従来まで水中で困難とされるキラル特異的センシングを実現した。
取引制度の比較分析

制度の生成はその存続のための経済的理由に加えて、生成過程にも有意に依存する。分析の第1課題は取引制度の生成過程を識別し、その理論的根拠を与えることである。まず、取引制度には歴史的経路依存性があるかどうかを識別することである。歴史経路依存性とは制度の生成はその過程に依存することを指している。過去の制度が現在の制度生成機会を作り出すようにして、生成の経路が不可逆的に現在の制度の性質に影響を与えると考えられる。そのような歴史経路依存性が識別できるのかが、分析の焦点となる。このような問題設定のもとに、特定産業を事例対象に取り上げ、歴史資料に基づいて分析し、取引慣行生成を産業構造との関連で明らかにする、さらにそれらの生成の経済的根拠を説明する。比較分析は所与の外生条件下での取引主体の合理的行動の斉合的状態として、取引制度が識別できるか、すなわち均衡として識別できるのかが分析の焦点となる。取引を円滑に行い、取引に伴う費用を節約するためには、取引関係構築の仕組みが必要である。さらに、取引契約履行のための誘因や制裁を伴った自律的取引関係を確立する機構が必要である。双務的取引関係から多角的関係への展開には自律的取引関係の外部性によって補完性が働き、取引制度として定着すると考えられる。そのような取引制度の確立には、取引主体間での自発的調整および第三者による調整が必要である。取引主体間の自発的調整には他方の主体の行動に関する信念にもとづいた行動の選択が必要になる。重要な働きをする信念形成には、制度環境と構成する社会・政治・文化要因が作用すると考えられる。さらに取引関係の形成に伴う取引行為の蓄積過程での行為の記録も重要な影響を与えると考えられる。したがって、取引制度の存在や生成の説明には、取引関係構築の仕組みを解明することが必要になる。

さらに、取引契約履行のための誘因や制裁を伴った自律的取引関係を確立する機構が必要である。双務的取引関係から多角的関係への展開には自律的取引関係の外部性によって補完性が働き、取引制度として定着すると考えられる。そのような取引制度の確立には、取引主体間での自発的調整および第三者による調整が必要である。取引主体間の自発的調整には他方の主体の行動に関する信念にもとづいた行動の選択が必要になる。重要な働きをする信念形成には、制度環境と構成する社会・政治・文化要因が作用すると考えられる。さらに取引関係の形成に伴う取引行為の蓄積過程での行為の記録も重要な影響を与えると考えられる。したがって、取引制度の存在や生成の説明には、取引関係構築の仕組みを解明することが必要になる。制度の生成はその存続のための経済的理由に加えて、生成過程にも有意に依存する。分析の第1課題は取引制度の生成過程を識別し、その理論的根拠を与えることである。まず、取引制度には歴史的経路依存性があるかどうかを識別することである。歴史経路依存性とは制度の生成はその過程に依存することを指している。過去の制度が現在の制度生成機会を作り出すようにして、生成の経路が不可逆的に現在の制度の性質に影響を与えると考えられる。そのような歴史経路依存性が識別できるのかが、分析の焦点となる。このような問題設定のもとに、特定産業を事例対象に取り上げ、歴史資料に基づいて分析し、取引慣行生成を産業構造との関連で明らかにする、さらにそれらの生成の経済的根拠を説明する。比較分析は所与の外生条件下での取引主体の合理的行動の斉合的状態として、取引制度が識別できるか、すなわち均衡として識別できるのかが分析の焦点となる。取引を円滑に行い、取引に伴う費用を節約するためには、取引関係構築の仕組みが必要である。
連続音声認識を利用した放射線画像診断報告書の作成

放射線画像診断領域で実際に使用されている用語および文章を利用して認識エンジンにトレーニングを施し、放射線領域に適用可能な連続音声認識システムを構築した。放射線画像診断医がディクテーションに利用した際の認識率は、日常用語・政治経済用語用システムでは65%であったものが本システムにおいては90%に上昇し、一応の成果を見た。しかしながら90%という認識率は、誤認識部分の修正時間を考えるとまだ満足できる値ではない。キーボード入力の速度が40WPM程度である場合に、誤認識修正時間を含めた連続音声認識による入力時間をキーボード入力よりも短くするためには、およそ92%以上の認識率である必要があるとの推定が成されたからである。キーボード入力速度が遅い場合には現段階でも連続音声認識が短時間で済むが、それでもキーボード入力の数倍ないし数十倍の速さで入力が完了しないのであれば、連続音声入力システムを導入するメリットは少ないと現場では考えるであろう。すなわち、よりいっそうの認識率向上か、もしくは誤認識の修正を短時間で行うことのできるような工夫が必要とされ、これらが今後の課題となる。そのためには、さらに多くの放射線領域の文章をトレーニングさせるのか、もしくはディクテーション技術の人間側の工夫(例えば限定した用語を使う、認識率の高い話し方を心がける、など)のアプローチが考えられる。なお、当初の研究計画では連続音声認識エンジンをサーバーで稼動させ、クライアント・サーバーによる運用を考えていたが、実際にはネットワークを介する情報のやり取りによるオーバーヘッドが大きく、各クライアントにシステムをインストールして運用した方が現実的であることが明らかになった。過去5年間にわたり当院にて蓄積された放射線検査読影報告書の所見内容と,報告書を作成する際の雛型として登録された文章を(レポートとして86458件,74万語),テキストファイルとしてデータベースから取り出した。連続音声認識エンジンには,すでに日本語の音声モデルが含まれているため,放射線および医学用語を大量に含んだかな漢字混じり文字列,すなわち上記のテキストをコーパスとして供給し,音声認識エンジンのトレーニング操作を行った。こうして生成された音声認識エンジンの性能を,実際の放射線検査の読影に試用し,認識率の計測や問題点の検索を行った。この音声認識エンジンの性能を評価したとごろ,90%程度の認識率が得られた。今回作成した医学辞書が存在しない場合の認識率は65%であり,辞書作成の効果は明らかであった。また,音声入力の認識速度は通常に使用した場合で120word/minに達し,より早口で話した場合でも正しく認識された。認識率低下の原因として,周囲の雑音など音源の影響が大きかった。指向性の高いマイクを使用しているにもかかわらず,マイクの位置や発声の違いで認識精度が大きく変化するため,人間の側である程度練習を積み,機械の操作に慣れる必要があった。予想していなかった問題点として,単にフィルムを見ながら所見をロ述する通常のディクテーシヨンとは異なり,機械が認識しやすいようによどみなく喋る必要があること,また正しく認識されたか否かを頻回に確認しなくてはいけないために,よどみなく喋ることが難しい,ということが明らかになった。誤認識された部分の修正に,通常のキーボードを使用すると,意外に時間を要するため,認識率95%程度以上でない限り,最初からキーボードで入力した方が総合的な入力時間が短くなることがわかった。今後は誤認識を効率よく短時間で修正できる方法を開発する必要がある。

キーボード入力の速度が40WPM程度である場合に、誤認識修正時間を含めた連続音声認識による入力時間をキーボード入力よりも短くするためには、およそ92%以上の認識率である必要があるとの推定が成されたからである。キーボード入力速度が遅い場合には現段階でも連続音声認識が短時間で済むが、それでもキーボード入力の数倍ないし数十倍の速さで入力が完了しないのであれば、連続音声入力システムを導入するメリットは少ないと現場では考えるであろう。すなわち、よりいっそうの認識率向上か、もしくは誤認識の修正を短時間で行うことのできるような工夫が必要とされ、これらが今後の課題となる。そのためには、さらに多くの放射線領域の文章をトレーニングさせるのか、もしくはディクテーション技術の人間側の工夫(例えば限定した用語を使う、認識率の高い話し方を心がける、など)のアプローチが考えられる。なお、当初の研究計画では連続音声認識エンジンをサーバーで稼動させ、クライアント・サーバーによる運用を考えていたが、実際にはネットワークを介する情報のやり取りによるオーバーヘッドが大きく、各クライアントにシステムをインストールして運用した方が現実的であることが明らかになった。
大規模コーパスに基づく現代語表記のゆれの実態解明

本研究は,現代語表記のゆれの実態について,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』に収録された複数のレジスターを対象にした調査から明らかにするものである。現代語表記のゆれの実態として,次のようなことが明らかとなった。(1)統語的複合動詞の後項動詞の表記の変遷を調査したところ,漢字表記が増加する傾向が観察された。(2)外来語については,長音の表記に関するゆれが多く見られた。具体的には,語末長音のゆれと,原語の二重母音[ei]の表記のゆれが観察された。『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(以下,BCCWJとする。)に収録されたレジスターのうち,2001年2005年に発行された新聞・雑誌・書籍,2008年4月26日2009年4月25日に投稿されたブログを対象とし,調査・分析の基本資料となる「表記一覧表」の作成を行った。収録した表記の延べ数は,148,631である。平成25年度は,「表記一覧表」の作成と並行して,語表記のゆれに関する予備的分析を進めた。和語・漢語・外来語・混種語の全語種を対象とした予備的分析は,既に小椋秀樹(2012)「コーパスに基づく現代語表記のゆれの調査ーBCCWJコアデータを資料としてー」(『第1回コーパス日本語学ワークショップ予稿集』, pp.321-328.)で行っていることから,語表記のゆれがしばしば問題となる外来語に限定し,BCCWJのコアデータを資料として,レジスター別のゆれの傾向,語表記のゆれの類型について調査・分析を行った(小椋2013b)。この調査では,外来語表記のゆれにはレジスターによる差異があること,外来語表記のゆれの類型についても,やはりレジスターによる差異があることを明らかにした。語表記のゆれの類型については,長音に関する表記のゆれ(語末長音を長音符号で書くか省くか,語中長音を長音符号で書くか省くか)が全てのレジスターに見られることを明らかにした。さらに,BCCWJの非コアデータも資料に加えて,外来語語末長音を対象とした語表記のゆれに関する調査・分析も行った(小椋2013a)。この調査では,外来語語末長音の表記のゆれにはレジスターによる差異が見られること,外来語語末長音の表記のゆれには,英語の語末による差異があること,語末が-dy,-tyの語のゆれの割合が高いことなどを明らかにした。『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(以下,BCCWJと略す。)に収録されたレジスターのうち,出版サブコーパス(2001年2005年発行の新聞・雑誌・書籍,延べ約3,500万語),特定目的サブコーパスのYahoo!ブログ(2008年4月2009年4月,延べ約1000万語)を資料とし,調査・分析の基本資料となる「表記一覧表」の作成を進めた。平成26年度は,「表記一覧表」の校正作業を進めるとともに,「表記一覧表」に掲げた各語についてエントロピーを算出し,新たな情報として付与した。また,「表記一覧表」の作成と並行して,語表記のゆれに関する分析をより本格化させた。まず語表記のゆれがしばしば問題となる外来語に着目し,表記のゆれの実態調査を行った。特に,表記の基準作成等の場面で問題となることの多い語末長音に着目し,BCCWJの出版サブコーパス,特定目的サブコーパスのWeb(Yahoo!知恵袋,Yahoo!ブログ,延べ約2000万語)を調査資料として,表記のゆれの実態調査を行った。その結果,外来語語末長音はゆれの割合の高い要素であること,そのゆれには,原語の語末による差があることなどを明らかにし,論文にまとめ発表した。次に,予備的分析において語表記のゆれの割合が高い語群であることが明らかとなった和語に着目し,その中でも特に語表記のゆれの割合が高い複合動詞を取り上げ,表記のゆれの経年変化を明らかにした。この調査では,統語的複合動詞の後項動詞を対象とした。後項動詞を平仮名で表記するか,漢字で表記するかに着目し,出版年代別,著者の生年代別に表記の変遷を調査した。その結果,出版年代別,著者の生年代別とも年代が下るにしたがって,漢字表記の割合が高くなることを明らかにし,学会において発表した。)に収録されたレジスターのうち,出版サブコーパス(2001年2005年発行の新聞・雑誌・書籍,延べ約3500万語),特定目的サブコーパスのYahoo!ブログ(2008年4月2009年4月,延べ約1000万語)を資料として,調査・分析の基本資料となる「表記一覧表」の作成を行った。表記のゆれに関する分析では,「表記一覧表」及びこれまでの予備的分析を踏まえて,外来語を取り上げることとし,語表記のゆれの実態調査を行った。調査対象は,予備的分析でゆれが多く見られた,原語の二重母音[ei]の表記とした。調査資料は,出版サブコーパス,特定目的サブコーパスのYahoo!ブログのほか,同じく特定目的サブコーパスのYahoo!知恵袋を加えた。

調査の結果,国の表記の基準『外来語の表記』の原則に該当する長音表記が定着しているものの,全体で見ると延べで1割程度,原則とは異なる表記(連母音表記)が見られること,連母音表記の出現状況にはレジスター差があること,意味・用法によって長音表記に偏る語と連母音表記に偏る語があることが明らかとなった。この調査結果は,学会において発表した後,論文にまとめ発表した。また,外来語表記のゆれについては,上記の二重母音[ei]と既に調査を行った語末長音とを取り上げ,現代日本語における外来語の現在を様々な観点から考えるというテーマの下,論文にまとめ発表した。昨年度実施した統語的複合動詞の後項動詞を対象に行った語表記の経年変化に関する調査について,漢字表記が増加する要因を検討した。後項動詞の文法化という言語内的要因と漢字政策の改定という言語外的要因の二つを指摘した。この検討も含めて,論文にまとめ発表した。本研究は,現代語表記のゆれの実態について,『現代日本語書き言葉均衡コーパス』に収録された複数のレジスターを対象にした調査から明らかにするものである。現代語表記のゆれの実態として,次のようなことが明らかとなった。(1)統語的複合動詞の後項動詞の表記の変遷を調査したところ,漢字表記が増加する傾向が観察された。(2)外来語については,長音の表記に関するゆれが多く見られた。具体的には,語末長音のゆれと,原語の二重母音[ei]の表記のゆれが観察された。語表記のゆれを調査・分析するための基本資料となる「表記一覧表」に新たな情報を付与するなど,その作成作業をほぼ予定どおりに進めた。また,平成25年度までに実施した,BCCWJのコアデータを対象とした予備的分析を踏まえて,語を限定したものではあるが,非コアデータも含めた調査を語表記のゆれに関する実態調査((1)外来語の語末長音のゆれに関する実態調査と,(2)統語的複合動詞のゆれに関する経年調査)を実施した。以上のように,基本資料の作成と並行して,語を限定したものではあるが,より大規模なデータを資料とした調査を実施しており,本研究はおおむね順調に進展していると判断した。日本語学1.「表記一覧表」に掲載する情報について,精査を行い,その結果を踏まえ,必要に応じて情報の追加を行う。また,研究計画の最終年度であることから,「表記一覧表」のインターネット上での公開を目標に,校正作業を行う。2.レジスター別の語表記のゆれに関する調査結果(語表記のゆれの多い語群や少ない語群,ゆれのない語群の一覧。語種別・品詞別・語構成別・頻度別に語表記のゆれが多く見られるのか(あるいは見られないのか)を調査した結果等。)を比較し,語表記のゆれが媒体によってどのように異なるのか,あるいはどういう点について共通性があるのかといったことを明らかにする。3.語表記のゆれが生じる要因について,言語内的観点,言語外的観点から考察を行う。4.語表記のゆれに関する調査結果について,日本語学会等で発表する。語表記のゆれを調査・分析するための基本資料となる「表記一覧表」の作成を予定どおり行った。また,語種を限定したものではあるが,外来語表記のゆれに関するレジスター差,類型に関する予備的調査・分析を行った。BCCWJ・コアデータという約130万語規模のデータを基に,どのような語表記ゆれの類型があるか検討したことで,分類作業上の問題点等について把握することができた。外来語語末長音の表記ゆれに関しては,非コアデータも含めた調査を実施した。以上のことから,本研究は,おおむね順調に進展していると判断した。次年度使用額が生じた理由は次の2点である。1.国際学会での発表を予定し,その費用を計上していたが,授業及び校務と発表を計画していた国際学会の日程が合わず,発表申込み自体ができなかった。
高分子膜の不純物除去促進を目的とした多成分溶液の乾燥機構解析

高分子溶液の塗布・乾燥による薄膜製造プロセスにおける残留不純物濃度の低減と不純物除去の促進を図る目的で,多成分溶媒を含む高分子溶液の熱風乾燥に関し実験的研究を行なった.溶質はポリスチレン,溶媒はトルエン-エチルベンゼン(蒸気圧差小)あるいはメチルエチルケトン-エチルベンゼン(蒸気圧差大)の2成分混合物である.この様な3成分溶液の乾燥に対して溶液質量および各成分の平均組成の時間変化を測定した.得られた結果の要約を以下に示す.1.乾燥速度初期の乾燥速度はガス境膜内物質移動抵抗に支配され,溶液の呈する蒸気圧が高いほど乾燥速度も高い.しかし揮発成分の表面濃度が平衡値に達すると液膜内の拡散抵抗が乾燥速度を支配するようになる.この期間の乾燥速度と初期組成の間に相関は見られない.従って,初期の蒸気圧が高いほど乾燥所要時間が短いとは限らず,溶媒添加により乾燥時間の短縮化を行なえる可能性がある.溶媒の蒸気圧差が大きい場合,低沸点成分に高沸点成分を僅かに加えただけで乾燥速度は大きく増加する.しかし拡散抵抗が支配する期間になると溶媒添加の効果は消失し,乾燥速度は低沸点成分のみの場合とほぼ等しくなる.2.乾燥の選択性初期組成によらず,常に高揮発成分(蒸気圧の高い成分)が選択的に除去される.境膜抵抗支配期間における高揮発成分の選択性は高分子を含まない溶液の蒸発の場合とほぼ一致する.一方内部抵抗支配期間のそれは蒸発の場合よりも低下しており,低揮発成分の残存量が少なくなる傾向にある.これは乾燥の場合液膜内部の溶質拡散による影響が無視できないためであり,乾燥の選択性を予測し不要成分の残存量制御等に応用する際は液膜内の物質移動機構を検討する必要がある.高分子溶液の塗布・乾燥による薄膜製造プロセスにおける残留不純物濃度の低減と不純物除去の促進を図る目的で,多成分溶媒を含む高分子溶液の熱風乾燥に関し実験的研究を行なった.溶質はポリスチレン,溶媒はトルエン-エチルベンゼン(蒸気圧差小)あるいはメチルエチルケトン-エチルベンゼン(蒸気圧差大)の2成分混合物である.この様な3成分溶液の乾燥に対して溶液質量および各成分の平均組成の時間変化を測定した.得られた結果の要約を以下に示す.1.乾燥速度初期の乾燥速度はガス境膜内物質移動抵抗に支配され,溶液の呈する蒸気圧が高いほど乾燥速度も高い.しかし揮発成分の表面濃度が平衡値に達すると液膜内の拡散抵抗が乾燥速度を支配するようになる.この期間の乾燥速度と初期組成の間に相関は見られない.従って,初期の蒸気圧が高いほど乾燥所要時間が短いとは限らず,溶媒添加により乾燥時間の短縮化を行なえる可能性がある.溶媒の蒸気圧差が大きい場合,低沸点成分に高沸点成分を僅かに加えただけで乾燥速度は大きく増加する.しかし拡散抵抗が支配する期間になると溶媒添加の効果は消失し,乾燥速度は低沸点成分のみの場合とほぼ等しくなる.2.乾燥の選択性初期組成によらず,常に高揮発成分(蒸気圧の高い成分)が選択的に除去される.境膜抵抗支配期間における高揮発成分の選択性は高分子を含まない溶液の蒸発の場合とほぼ一致する.一方内部抵抗支配期間のそれは蒸発の場合よりも低下しており,低揮発成分の残存量が少なくなる傾向にある.これは乾燥の場合液膜内部の溶質拡散による影響が無視できないためであり,乾燥の選択性を予測し不要成分の残存量制御等に応用する際は液膜内の物質移動機構を検討する必要がある.
Aryl Hydrocarbon Receptorを介した小腸粘膜防御機構の制御

本研究では腸管粘膜のバリア機構を増強し、炎症反応制御に深く関与しているIL-22の発現に関与していると考えられている芳香族炭化水素受容体(Aryl Hydrocarbon Receptor:AhR)が小腸における粘膜防御機構に関与しているかどうかを評価する。具体的にはマウスから単離した小腸粘膜がAhR-activatorの刺激にてIL-22が誘導されIECの粘膜防御機構に関与するか探索を行う。2018年度はマウスより小腸粘膜を単離し、AhR-activatorの刺激にてIELのIL-22が産生されることが確認できた。2019年度はAhR-activatorの刺激にてIL-22以外にIECの粘膜防御機構に関わるような分子の発現亢進がみられるかmRNA arrayで解析を進める。また、AhR-activatorにてIELを刺激しIL-22産生を誘導した後、IELとIECをco-cultureしIECにおけるSTAT3の活性化やそれによって誘導されるgoblet cell-associated gene等の粘膜防御に関わる物質の発現について解析する。2020年度以降はin vivoでのAhR-activator投与によるマウス小腸でのサイトカインの産生調節機構とIECに対する粘膜防御機構の解析を進める。具体的にはex vivoでIELのIL-22誘導が確認されたAhR-activatorをマウスに連続経口投与し、マウス小腸粘膜にて粘膜担当細胞のサイトカインプロファイルに変化がみられるか、またIECの粘膜防御機構に関わるような分子の発現亢進がみられるか探索を行う。さらにwild typeマウスあるいはAhR欠損マウスを用いたAhR-activator投与によるインドメタシン誘発性マウス小腸傷害モデルの治療効果を検討する。AhR-activatorの刺激にてIL-22以外にIECの粘膜防御機構に関わるような分子の発現亢進がみられるかmRNA arrayで解析を進める予定であるが、AhR-activatorで刺激した後、IELのviabilityが落ちてしまうため、arrayに必要な十分な量のmRNAをIELから抽出するのに難渋した。AhR-activatorの刺激時間、刺激濃度を細かく調節することでIELのviabilityは徐々に改善しつつあり、2019年度中には解析可能と思われる。ex vivoでIL-22をもっとも効率よく誘導するAhR-activatorが同定出来たら、そのAhR-activatorをwild typeマウスに連続経口投与しマウス小腸粘膜において粘膜担当細胞のサイトカインプロファイルに変化がみられるか、またIECの粘膜防御機構に関わるような分子の発現亢進がみられるか調べる。また、wild typeマウスあるいはAhR欠損マウスを用いたAhR-activator投与によるインドメタシン誘発性マウス小腸傷害モデルの治療効果を検討する。
双生児家族への妊娠期から育児期早期における看護介入方法の開発と評価

生殖補助医療の普及に伴い、双生児を養育する家庭が増加している。双生児の母親は、実際にこなす仕事量が多く疲労感が高いことが指摘されており、双生児の母親において育児不安は高い傾向にあることが推察される。母親のこのような心理的ストレスは、児と母親の愛着形成の阻害因子となる可能性があり、児の身体的・精神的発達に影響すると考えられる。よって、双生児の母親の育児不安が双生児の発達にどのような影響を与えるかを検討することを目的とする。双生児(02歳)の母親については、近畿圏の育児サークルを利用する者に無記名の自記式質問紙を郵送もしくは配付し110名(回収率56.1%)の回答を得た。単胎出生児(02歳)の母親については、近畿圏の保育園と乳幼児健診に集まった者から同様の方法により95名(回収率26.5%)の回答を得た。双生児の解析対象は脳性まひと在胎週数32週未満の児を除く107組とした。双生児、単胎出生児の月齢は20.8±9.9ヶ月(Mean±SD)、18.6±9.2ヶ月であり性別とともに有意差はみられなかった。調査項目は児の既往歴、乳幼児精神発達(津守・稲毛式)、家庭環境、母の妊娠と出産時の状況、育児不安(子ども総研式)などである。育児不安(子ども総研式)は各年齢により68領域からなる。このうち「育児困難感1」は育児に対する心配や不適格感を示し、「育児困難感2」は子どもに対するネガティブな感情や攻撃・衝動性を示す。これらは、高得点でその傾向が強いことを意味する。育児不安についてはt検定を用いて比較した。1歳と2歳において「育児困難感1」「育児困難感2」の平均点は双生児の母親の方が単胎出生児より有意に高かった(P<0.05)。発達に及ぼす影響については、修正月齢をもとに発達指数(DQ)を算出してDQ90未満であるもの(双生児ではペアのどちらかが90未満であるもの)を低DQ群とし、これを従属変数としてロジスティック回帰分析を行った。独立変数は、単変量解析でp値が0.05未満であった変数とした。この結果、2歳の双生児(n=45)において母親の「育児困難感1」の得点が高くなるにつれ、低DQ群である者が有意に多かった(OR=1.4,95%CI 1.1-1.7,P<0.01)。単胎出生児では育児困難感と発達の関連性はみられなかった。まず、妊娠期であるが、双生児を育てている家族への面接調査を行い、妊娠期における母親の心身の変化を中心に、妊娠期から育児期早期のニーズを明らかにする。

これは予備的な調査であり、介入方法の検討のためには、双生児の母親の心身の変化とともにニーズの変化をまとめる必要がある。対象の選定は、研究代表者がサポートしている、双生児サポートグループの会員から研究協力者を募る。1015名程度の対象に面接を実施する。面接者は、研究代表者を含む、双生児のケアについて経験のある助産師であり、あらかじめ面接ガイドを作成し、オリエンテーションを十分におこない、面接の方法に偏りがないようにする。面接ガイドは半構造的面接を用い、「妊娠がわかった時の気持ち」「妊娠がわかった時の家族の反応」「妊娠週数が経過にともなう身体的な変化、子宮の増大と緊張、痛みなど」「妊娠中の専門職のかかわりと必要だった支援」などの項目にしたがって、データを収集する。面接調査の方法は訪問により実施する。分析方法は質的な内容分析を実施し、特徴的な内容が明確になるようにした。この調査は現在、進行中であり、分析には至っていない。さらに乳幼児期の母親のストレスと児の発達を、双生児と単胎児と比べるために、0歳から3歳の乳幼児をもつ母親に愛育会作成の育児ストレスと津守稲毛式の乳幼児精神発達質問紙によりストレスと児の発達の関係や特徴について分析をする予定である。現在質問紙を作成し、対象者を選定し、同意がとれているところまで進んでいる。また同意のとれた対象者には質問紙をくばり、現在回収が進んでいる。生殖補助医療の普及に伴い、双生児を養育する家庭が増加している。双生児の母親は、実際にこなす仕事量が多く疲労感が高いことが指摘されており、双生児の母親において育児不安は高い傾向にあることが推察される。母親のこのような心理的ストレスは、児と母親の愛着形成の阻害因子となる可能性があり、児の身体的・精神的発達に影響すると考えられる。よって、双生児の母親の育児不安が双生児の発達にどのような影響を与えるかを検討することを目的とする。双生児(02歳)の母親については、近畿圏の育児サークルを利用する者に無記名の自記式質問紙を郵送もしくは配付し110名(回収率56.1%)の回答を得た。単胎出生児(02歳)の母親については、近畿圏の保育園と乳幼児健診に集まった者から同様の方法により95名(回収率26.5%)の回答を得た。双生児の解析対象は脳性まひと在胎週数32週未満の児を除く107組とした。双生児、単胎出生児の月齢は20.8±9.9ヶ月(Mean±SD)、18.6±9.2ヶ月であり性別とともに有意差はみられなかった。調査項目は児の既往歴、乳幼児精神発達(津守・稲毛式)、家庭環境、母の郊娠と出産時の状況、育児不安(子ども総研式)などである。育児不安(子ども総研式)は各年齢により68領域からなる。このうち「育児困難感1」は育児に対する心配や不適格感を示し、「育児困難感2」は子どもに対するネガティブな感情や攻撃・衝動性を示す。これらは、高得点でその傾向が強いことを意味する。育児不安についてはt検定を用いて比較した。1歳と2歳において「育児困難感1」「育児困難感2」の平均点は双生児の母親の方が単胎出生児より有意に高かった(p<0.05)。発達に及ぼす影響については、修正月齢をもとに発達指数(DQ)を算出してDQ90未満であるもの(双生児ではペアのどちらかが90未満であるもの)を低DQ群とし、これを従属変数としてロジスティック回帰分析を行った。独立変難は、単変量解析でp値が0.05未満であった変数とした。この結果、2歳の双生児(n=45)において母親の「育児困難感1」の得点が高くなるにつれ、低DQ群である者が有意に多かった(OR=1.4,95%CI 1.1-1.7,p<0.01)。単胎出生児では育児困難感と発達の関連性はみられなかった。
分子細胞学的手法による新たなオオムギ染色体マーカーの創出

本研究では、オオムギの新たな染色体マーカーを分染法および分子細胞学的手法によって創出することを試みた。まず、野生オオムギ(Hordeum spontaneum)および栽培オオムギ(Hordeum vulgare)を各3系統供試し、C-分染法によるバンドパターンの変異を調査した。その結果、野生オオムギは3系統とも第5染色体短腕の中部に栽培オオムギではみられない鮮明なバンドを持つことが明らかになった。野生オオムギと栽培オオムギとのF_1雑種の減数分裂第一中期の染色体をC-分染したところ、野生オオムギと栽培オオムギの第5染色体短腕間で正常に対合することがわかった。このことから野生オオムギの第5染色体短腕のバンドは構造異常ではなく、多型によって生じたものであることが明らかになった。次に、同一の染色体核板に対して分染とゲノミックin situハイブリダイゼーションを連続的に行う方法を、四倍性コムギの一種であるTriticum abyssinicumを材料として検討した。その結果、先にin situハイブリダイゼーションを行った標本をひき続いてN-分染する方法では、鮮明なN-分染像を得ることができなかった。しかし、先にN-分染を行い、脱染色してin situハイブリダイゼーションすると、良好なシグナルが得られることが明らかになった。さらに、コムギにオオムギ染色体が添加された系統を供試し、ゲノミックin situハイブリダイゼーション法を適用した。コムギの全DNAを無標識とし、オオムギの全DNAをビオチンで標識し、両者を約25:1の濃度比で混合したものをプローブとし、染色体標本にin situハイブリダイゼーションさせ、シグナルを蛍光検出した。その結果、オオムギ染色体とコムギ染色体を識別することができた。現在、混合する濃度比を変化させ、バンド状のパターンが得られないかどうかを検討している。
効率的な分散暗号方式と安全なデータ保存アウトソーシングへの応用

本研究課題では、効率的な分散暗号方式と安全なデータ保存アウトソーシングへの応用をテーマとした研究を行う。分散秘匿計算は,秘密鍵を有する複数の参加者が,加算や乗算などの暗号基本演算を互いの秘密鍵を秘匿した状態で分散計算する方式である。分散ネットワークで、秘密鍵の秘匿状態を保ったまま分散計算可能であり、クラウドコンピューティングなど高いプライバシが要求されるアプリケーションへの応用が可能な方式である。本年度は、次の3点の研究成果を得た。(1)プライバシ保護機能を持つ分散信用評価プロトコルを構成した。提案方式は、従来方式と比較して安全性を低下させることなく通信量を半分に削減できる。(2)暗号化したクラウド上のデータに対するプライバシ保護機能のある最近傍値計算プロトコルを提案した。この方式では、データ所有者に関する情報がクエリを問い合わせたユーザに漏洩したとしても、データのプライバシを保護することが可能となる。(3)Yuan等は、IEEE Infocom2013において暗号化されたクラウドデータベースの衝突困難性を有する最近傍値計算プロトコルを発表した。この方式に対して、理論的解析および実験的なシミュレーションにより脆弱性を指摘した。更に、最近傍値計算プロトコルにおいて攻撃者が平文の情報を知った場合に、グラウトサーバとクエリユーザとの間で衝突攻撃に対して耐性を持たせることは難しいことを示した。本年度は、ジャーナル論文を5編、査読付き国際会議の論文を1編、研究集会での発表を2件行った。特に、本年度の結果は暗号化されたクラウドデータに対して最近傍計算アルゴリズムの衝突困難性に関して新しい知見を得ることができた。今後の研究課題として以下を行っていく。(1)暗号化されたクラウドデータに対して、より高機能なデータ解析演算を持つ方法を構成する、(2)プライバシ保護機能と検証機能を併せ持つ安全な委託計算方式を構成する、(3)分散応用システムでプライバシ問題を解決する効率的なプロトコルを考察する。本年度は、On-line Analytic Procbssing(OLAP)を利用して質問者に対する回答を回答者のプライバシを保護した状態にて集計できる方式を考察した。特に、同じプライバシ問題に対してデータを水平方向および垂直方向の両方で分割可能とする形で拡張し、入力データ長に対して線形計算時間で計算可能な方式を提案した。また、秘匿分散計算の基本的なプロトコルとして内積計算(スカラー積)がある。偶数次元の場合に、計算処理の比較的大きな準同型暗号や第三者を利用しないEven-Dimension Scalar Product Protocol(EDSPP)を提案した。現在までに知られている6種類の関連方式に対して安全性と処理速度を比較したところ、提案EDSPPは最も高速かつfairnessを有する方式となった。また、EDSPPの分散秘匿計算の応用として、3点Pl,P2,Qの座標情報を秘匿にした状態で、線分QP1,QP2の長さの大小を比較判定する秘匿計算プロトコルを提案した。本年度は、効率的な分散秘匿計算に関して査読付き論文2編および学会発表2件を行った。特に、OLAPを利用した質問集計の秘匿計算方法や効率的な秘匿内積計算を利用した距離比較プロトコルなどを提案した。本研究課題の今後の課題として、プライバシ保護を考慮した分散秘匿計算をクラウドコンピューティングに応用する研究を継続して行っていく計画である。

特に、計算を外部に対して安全に委託する暗号方式(Secure Outsourced Cryptographic Computing)を考察し、本年度の提案方式を拡張する形で、格子を利用した完全準同型暗号や順序保存暗号を用いた分散秘匿計算を考察し、利用ユーザの秘密情報を保護できるリモートデータ保存方式を研究する予定である。今後の研究課題として以下を行っていく。(1)暗号化されたクラウドデータに対して、より高機能なデータ解析演算を持つ方法を構成する、(2)プライバシ保護機能と検証機能を併せ持つ安全な委託計算方式を構成する、(3)分散応用システムでプライバシ問題を解決する効率的なプロトコルを考察する。
チューイングによるストレス性記憶障害の脳機能賦活と再生の神経科学的解明

fMRIを用いストレッサーに対応した脳賦活の定量解析を行い、対応する咬合咀嚼刺激(Chewing)の効果を抽出しChewingによるストレス緩和の神経機構の解明に取り組んだ。第一にストレッサー(かなひろいテスト)に対する脳領域の賦活化を解析した。第二にガムchewingによるかなひろいテストの効果の脳活動を比較解析した。第三として、義歯により慢性的に咀嚼にストレスを有する患者に対しインプラント治療を施術することでもたらされるストレス緩和の神経機構の解明に取り組み、fMRIを用いてchewingをした際の脳活動を解析した。本年度は、第一に新しいストレッサー(複雑な認知テスト)を用いて、それに対応した脳領域の活性化のマッピングとその定量解析を行った。ストレッサーとして、認知症スクリーニング用のテスト(かなひろいテスト)を用いた。成人若齢者と高齢者のボランティアを対象にして、fMRIの測定を行っている最中に「かなひろいテスト」を実行し、世代別のストレス環境下における脳活動のデータベース化を試みた。その際、特に「かなひろいテスト」を遂行する時に活動するといわれている前頭前野領域に着目した。得られたfMRI像は解析ソフトウェアSPM5を駆使して脳の活性化状態をマッピングし、更に種々のコンピュータソフトウェアで定量分析を行った。これらの成果は国際学会(Society for Neuroscience、日本神経科学学会、日本磁気共鳴医学会大会)で発表をし、現在国際誌(Neuroscience Letter)への投稿段階の状態にある。第二として、「かなひろいテスト」に対する咬合咀嚼刺激(Chewing)によるストレス緩和と集中力増加の神経機構の解明に取り組み、現在に至っている。第一段階で得た「かなひろいテスト」時による脳活動のデータベースを元に、ガムchewingしながら「かなひろいテスト」を実行した時の脳活動を測定し、ガムchewingをしない時のデータと比較解析を行っている。これらのデータは国際学会での発表、及び国際誌への投稿などを予定しており、成果を出しつつある。本研究では目的を達成するために、fMRI法を用い各種ストレッサーに対応した脳領域の活性化のマッピングとその定量解析を行い、これに対する咬合咀嚼刺激(Chewing)の効果を抽出すると共に、Chewingによるストレス緩和の神経機構の解明に取り組んできた。実験の一例として、ストレッサー(かなひろいテスト;複雑な認知テスト)を用いて、それに対応した脳領域の活性化を画像表示するfMRI計測技術を確立している。更に現在はガムchewingしながらテストをする際の脳活動を測定し、ガムchewingをしない時のデータと比較解析を行っている。また、義歯により慢性的に咀嚼の際にストレスを感じている患者に対し、インプラント治療を施術することによってもたらされるストレス緩和の神経機構の解明に取り組んできており、同様にfMRIを用いて前頭前野における活動を計測した。計測によって得られたこれらのデータはSPM5プログラミングソフトを駆使して脳活動のシグナル変化についてその活性化状態をマッピングし、更に種々のコンピュータソフトウェアで定量分析を行った。これらの解析結果は、主に国際学会で成果を発表しており、今後国際誌への投稿などを予定しており、成果を出しつつある。
正規過程の同等問題

正規過程の同等問題、即ち2つの正規過程が与えられた時にそれらに対応する見本空間上のガウス測度の相互絶対連続性の判定条件を研究した。「定常Gauss過程の同等問題」(1988)では、正規定常過程のスペクトル密度関数が特別なタイプの整関数の逆数として与えられる場合について考察した。その結果、2つの正規定常過程が同等である為の判定条件を、対応する2つの整関数の零点分布の状況が漸近的に或る意味で同等であることとして与えることができた。従来の研究ではスペクトル密度関数が有理関数として与えられる場合は知られていたが、我々の結果により、スペクトル密度関数f(λ)がλ→∞の時に1/(λ^α)(α>0)よりも速く減少する場合の取扱いについて1つの手掛りを掴むことができた。「エルゴード定理とその応用」(1989)は丸山儀四郎先生の講義録を整理したものである。測度の絶対連続性・特異性の議論において、可測空間上の可測同型写像の群に関するエルゴード性は基本的な役割を演ずる。今回の研究にあたり、特に広島確率論セミナーの人たちとの間で、エルゴード定理について種々の議論をしていただいた。今後の課題としては、正規定常過程が整関数の中でもより一般的なアダマールの因数分解表現として与えられるものを考察すること、および、整関数がウルトラ微分作用素、即ち無限階微分作用素に対応する場合を考察することである。これはマルコフ性をもつ定期定常過程の標準表現の問題とも関連して興味ある課題であると思う。今回の研究にあたり、1988年11月1日4日に行われた科研費シンポジウム「Stochastic functional analysis」(担当者:河野敬雄氏)でも報告し、参加者の方々から有益な助言をいただいた。
ARによるフィールドミュージアムの構築を通した学習環境のデザイン

本研究の目的は、新しい情報教育のあり方のモデルとして、地域と連携したフィールドミュージアムのデザインを提案することである。具体的には、現実の環境にCGや画像、映像などの情報を付加し提示する拡張現実(Augmented Reality以下AR)技術を用い、学習者と地域が協働してフィールドミュージアムをデザインする。この活動は、現実の都市、地域、自然環境にAR技術によって歴史的画像、地域、自然環境についての様々な情報を埋め込むことで、現実の都市、地域、自然環境そのものをミュージアムにする試みある。このように学習者が自ら現実の環境に情報を付加し、共有することで新しい学習環境をデザイン可能である。本研究では、このような取り組みを通して、新しい情報教育のあり方について再考しモデルを提案する。平成26年度は、ARコンテンツをエンジニアでなくても容易にデザインできる環境を構築し、学習にも十分用いることを可能にした。具体的には、基本的な環境として、ARプラットフォームを用い、コンテンツを作るためにブログの記事やエクセルなどのファイルをAR用に変換容易なプログラムを作った。これにより、学習者がスマートフォンを通したフィールドミュージアムのデザインに専念できるようにした。これらの環境を利用して平成26年度は下記の3つの実践研究を行った。ひとつは、研究代表者が担当した横浜の町を舞台にしたフィールドムージアムの構築である。平成26年度は、横浜市と連携し、関東大震災で被害を受けた横浜の当時の写真や絵葉書を用いたAR体験を通して、災害時にどう対処すべきかを考えるツールを開発し、合計6回の実践を行った。ふたつめは、研究分担者の久保田が担当したフィリピンの大学間連携の実践である。日本とフィリピンの大学生間でARを活用したフィールドミュージアムのイメージを共有するため、日本人学生らが事前に制作したARコンテンツをフィリピンで実際に使った。これをもとに来年度の大学間連携によるARを活用したフィールドミュージアムの計画を具体化する。3つめは、研究分担者の岸と今野が担当したインドにおける実践である。事前調査として、岸と今野の授業でARコンテンツ制作の実践を行い、学生がフィールドミュージアム構築のためのARコンテンツを制作する際の課題点を明らかにし、その支援の方法について検討した。2つの大学における実践研究の結果、データ編集の必要性、公開を目的とした情報の扱い、相互参照ができる授業設計の3つの支援が必要であることがわかった。この研究結果は日本教育メディア学会の研究会にて発表した。その後、事前調査の知見を考慮して、3月にはインドでフィールドミュージアム構築のためのARコンテンツ制作を行った。実践に参加したのはインド人中学生17人と日本人大学生9名である。4つのフィールドサイト(ブッダガヤ市内、スジャータ村、ニーマ村、コンガリア村)でフィールド活動を行い、そこで収集したデータをもとに合計104のARコンテンツを制作した。本実践の成果は、平成27年度の日本教育工学会の研究会にて報告予定である。

4つのフィールドサイト(ブッダガヤ市内、スジャータ村、ニーマ村、コンガリア村)でフィールド活動を行い、そこで収集したデータをもとに合計104のARコンテンツを制作した。本実践の成果は、平成27年度の日本教育工学会の研究会にて報告予定である。
血管新生調節因子に着目した妊娠高血圧症候群の予知・予防・治療法の確立

妊娠高血圧症候群の病因として、胎盤の形成不全と、それによって胎盤から母体血流へ分泌されるsFlt1などの血管新生抑制因子の関連が知られている。今回の研究により1血栓形成などの際に生成するトロンビンが血管新生抑制因子であるsFlt1の胎盤での産生を刺激すること、2血管新生抑制因子であるsFlt1および血管新生因子であるPlacental growthfactor (PlGF)の血中濃度を測定することにより、本症の予知が可能であること、が明らかになった。胎盤から母体循環に分泌され、血管内皮障害を起こしうる新規血管新生調節因子の検索については、さまざまな検索を行ったが、以前応募者が明らかにしたsFlt1, PlGF以上のインパクトのある因子はいまのところ明らかになっていない。血管新生調節因子および既知因子が妊娠高血圧症候群の『予知』に有用かどうかの検証については、妊娠16ー35週でsFlt1, PlGFの比が高値であると妊娠高血圧症候群の発症を来す事が多く、ROCカーブにてカットオフ値27で特異度100%感度80%となることが明らかになった。これは今後論文、学会発表予定であり、臨床応用実現化に向けて薬事承認取得の準備中である。血管新生調節因子の制御による本症の『予防・治療法』確立への基礎的データの収集に関しては、絨毛細胞の初代培養系を用いて、血栓形成時に生成されるトロンビンが絨毛細胞からのsFlt1の分泌を上昇させることを示し、既に論文発表している。これを応用してトロンビン阻害や血栓を防止する方法が間接的に本症の発症の制御に関わる可能性が示唆された。現在他の因子について確認実験中である。妊娠高血圧症候群の病因として胎盤形成不全と、それによって胎盤からの母体血流への分泌される血管申請抑制因子の関連が知られている。今回の研究では、1血管新生抑制因子であるsFlt1が胎盤で産生される機序の解明2血管新生抑制因子であるsFlt1および血管新生因子であるPlacental Growth Factor (PlGF),およびVascular growth factor (VEGF)の血中濃度を用いた妊娠高血圧症候群発症予知の試みについて行った。1絨毛初代培養および絨毛細胞セルラインを用い、sFlt1の発現を制御する因子の検索を行った。そのなかでトロンビンがsFlt1の発現を容量依存性、時間依存性に上昇させ、またPlGF, VEGFの発現を減少させることを明らかにした。またこの刺激はPAR1を介している事を明らかにした。このことから、これまで知られていた低酸素や炎症の刺激だけでなく出血や血栓にも胎盤でのsFlt1の形成が促進され、妊娠高血圧症候群の病態形成の一因となり得ることが示唆された。特に妊娠初期の血栓形成のコントロールが本性の発症の予防となる可能性も示唆された。2当科の妊婦健診に通う妊婦から妊娠12ー15週、20ー23週、28ー29週に採血をし、血清を保存した。その後妊娠経過、分娩経過を追跡し、妊娠高血圧症候群を発症した妊婦とこの対象群につき、保存血清中のsFlt1, PlGF, VEGFを測定し、本症の発症前にこれらの血清中因子の濃度が変化しているかについて検討した。1392検体の解析の結果、sFlt1/PlGFratioのカットオフ値を27とすると、4週間以内の妊娠高血圧症群発症の予測がROCでAUC0.94で感度80%特意度100%陽性的中率75%陰性的中率100%となった。この結果より、この因子の測定が妊娠高血圧症候群の予知に有用であることが示された。トロンビンによって胎盤からのsFlt1分泌が亢進することを示した。すなわち、初代絨毛細胞培養系にトロンビンを添加し、sFlt1のmRNAの発現およびタンパク分泌が上昇することを示した。一方トロンビン添加はVEGFのmRNAの発現は増加させるがタンパク分泌は上昇させないことを示した。これはVEGFの分泌タンパクがsFlt1にトラップされ、freeVEGFの濃度が低下するためと考えられた。PlGFの分泌、mRNA発現には変化がなかった。またトロンビンのこれらの作用はPAR(1)受容体を介していることも示した。これらのことより、妊娠初期の胎盤における出血、血栓形成がsFlt1の分泌を増加させることで妊娠高血圧症候群を増悪させる因子の一つとなっている可能性が示唆された。また血清中sFlt1の濃度の測定により、妊娠高血圧症候群の早期診断を行う試みに関しては、前方視的調査を行い、血清サンプルの収集を終え、現在データ解析中である。目的の一部は達成できていないが、大部分については達成しており、現在の確認実験が実施できればさらに進展が期待できるため。研究は計画通りにすすんでいる。新規血管新生因子の探索にういては、これまで候補となっているしぼられた因子を更に限定する予定である。

血管新生因子の制御機構については絨毛細胞の初代培養系を用いて、これまで候補となっている因子による制御の確認実験を行う予定である。絨毛細胞におけるsFlt1分泌制御に関しては、細胞内シグナル伝達系などの分析を行う。またマウスを用いた研究にて検証を行う。1526411円細胞培養用ディスポーザブル用品、培養液、リコンビナントタンパクアッセイ用試薬細胞培養備品などの消耗品、およびマウスの管理費。