hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高真空中における動圧流体軸受の特性評価とキャビテーションの可視化観察

動圧流体軸受は転がり軸受に比べ,静粛性・疲労寿命の観点で優れている.しかし,真空環境での特性は不明瞭である.本研究では,真空中におけるテクスチャ付動圧流体軸受の特性を評価し,それを予測する数値計算手法を構築することを目的とし,真空中でテクスチャ付動圧流体軸受試験とキャビテーションのその場観察を行った.その結果,真空中でもテクスチャの摩擦低減効果が得られ,無給油で継続することを確認した.また,従来の数値計算法で予測されるキャビテーション領域が真空中では実験結果と一致しないことがわかった.表面張力を考慮した新たな計算手法を考案し,定性的な傾向が実験結果と一致することを示した.本年度の研究成果を以下に示す.超高真空中における動圧流体軸受の軸受特性を評価するために,真空環境下で軸受面を可視化観察しながら,軸受の浮上量,ロストルクを測定可能な試験機を構築した.また,蛍光剤としてクマリン6を用いたレーザ誘起蛍光法によるキャビテーション観察手法を構築した.構築した試験機および観察法を用いて,大気中および真空中における軸受の浮上量とロストルクの測定,接触面に生じるキャビテーション観察を行った.これらのデータと設計値を比較し,その妥当性を現在評価中である.本年度の主な目的である試験機および観察手法が予定通り整備されており,概ね順調に進んでいる.超高真空中における動圧流体軸受の軸受特性の評価と大気中・真空中のキャビテーション現象を把握するために以下をの3つの項目を行い、それぞれ知見を得た。【スラスト軸受試験】円孔を軸受面に付与した平行平面スラスト軸受を用いた真空中の軸受試験を実施し、キャビテーションの領域の可視化観察および膜厚測定を行い、以下の知見を得た。1真空中のように周囲圧力とキャビテーション内圧力の差異が小さい系においても、円孔内でキャビテーションが閉じ、動圧を維持する。2大気中と比較すると真空中の方が、同しゅう動条件(荷重,速度)において円孔内に生じるキャビテーション領域が広がること、摩擦トルクが大きくなる。3円孔の脇に溝を加工し、周囲と円孔内をつないだ場合、円孔のみで行った試験で見られた大気・真空中の摩擦トルクの差異は軽減され、ほぼ同程度となる。【低速度域の油膜厚さ測定】上述のスラスト軸受で軸受試験を行い、起動・停止時の低速域での油膜分布の測定を光干渉法を用いて行い、以下の知見を得た。1停止時および組み付け時にスクイズ膜が残存し、直接接触を緩和する。2停止後,10秒程度おいて再起動させた場合、残存したスクイズ膜(数百nm)により二面が分離されていることで,起動トルクは小さい。【数値計算】上述の軸受試験の円孔周辺を模擬した解析モデルに対し、油膜厚さと隙間の比θを導入したレイノルズ方程式を緩和法で解くことでθの分布を求め、円孔内のキャビテーション領域の大きさを実験結果と比較した。その結果、大気中は解析結果と実験結果が一致するが、真空中では一致しないことを明らかにした。これは従来の解析手法では、真空中の動圧流体軸受の解析を十分に行えないことを示唆する。真空におけるキャビテーション現象の可視化観察に時間を要したため、本年度予定した低速での摩耗特性について試験を行えなかった。一方で、来年度に予定した数値計算法の構築を前倒して実施していることから、全体としては概ね順調に進んでいるといえる。宇宙機など真空環境で動作する機器へ動圧流体軸受を適用するために、真空中での動圧流体軸受の特性評価を行い、真空中の軸受特性を予測する数値計算法を構築することが本研究の目的である。そのために本年度は、1軸受試験による表面張力が軸受特性及ぼす影響の調査、2真空中での数値計算手法の検討を主に行った。以下に、それぞれの詳細を述べる。【軸受試験による表面張力が軸受特性及ぼす影響の調査】テクスチャ付スラスト軸受を用いて、軸受特性への表面張力の影響を調査した。テクスチャにはすべり方向に直交する直径の両延長線上に油供給溝を有する円孔を採用した。表面張力の異なるフッ素油と炭化水素油を用いた軸受試験を実施し、両油の試験結果を同一の軸受特性数(粘度×速度/(荷重×代表長さ))で比較すると、表面張力の小さいフッ素油を用いた場合に摩擦トルクが増大した。この結果は表面張力が軸受特性に影響を与えることを示唆する。【真空中での数値計算手法の検討】テクスチャ周辺を模擬した解析モデルに対し、油膜厚さと隙間の比θを導入したレイノルズ方程式を緩和法で解くことでθの分布を求め、テクスチャ内のキャビテーション領域を算出した。大気中では、キャビテーション圧力を調整することで、実験結果と数値計算結果は一致した。真空中では、キャビテーション圧力が負の値を取れないことから、実験結果と数値計算結果が一致する解が得られなかった。そこで、表面張力を考慮し、キャビテーション領域周辺の液体に負の圧力を許容する計算手法を提案した。表面張力は二面間の隙間とθから算出されるキャビテーション厚さとYoung-Laplaceの式を用いて概算して与える。この手法で数値計算を行うと、真空中においても実験結果と数値計算の結果が定性的に一致することが確認された。しかし定量的に一致するには至らず、表面張力の算出方法などについて今後も検討を行う必要がある。

動圧流体軸受は転がり軸受に比べ,静粛性・疲労寿命の観点で優れている.しかし,真空環境での特性は不明瞭である.本研究では,真空中におけるテクスチャ付動圧流体軸受の特性を評価し,それを予測する数値計算手法を構築することを目的とし,真空中でテクスチャ付動圧流体軸受試験とキャビテーションのその場観察を行った.その結果,真空中でもテクスチャの摩擦低減効果が得られ,無給油で継続することを確認した.また,従来の数値計算法で予測されるキャビテーション領域が真空中では実験結果と一致しないことがわかった.表面張力を考慮した新たな計算手法を考案し,定性的な傾向が実験結果と一致することを示した.今後は,動圧流体軸受の課題点の一つである低速領域での接触への対応と,真空中における動圧流体軸受の軸受特性を解析する手法について検討を進める.従来の解析手法で真空中の動圧流体軸受の解析が困難であることが明らかになっており、対策が必要である。従来の解析で周囲圧力とキャビテーション圧力の差から生じる流体の圧力流れに加え、別の力を計算に導入する必要があり、現在、表面張力に着目し解析手法の検討を進めている。実験に関しては軸受試験方法を構築できているため、計画通り試験を遂行する。トライボロジー供試体である動圧流体軸受やその治具の加工に,計画より費用がかかったため,本年度中に予定していた連携者との打合せを次年度に繰り越し,その費用を供試体製作に使用した.その差額分を次年度に使用する.軸受試験に時間を要したため、起動・停止の摩耗特性に関する評価および試験片の製作の一部を次年度に延期したため、製作費の一部を次年度に繰り越す。次年度に作成する供試体や治具についても計画より費用がかかる可能性が高いため,次年度への繰り越し分は供試体製作として使用する.軸受のしゅう動面に表面処理を行うための費用として使用する。
新規に開発したBi金属分散型PTCRセラミックスヒーターの実用化に関する研究

本研究ではBi系金属/セラミックス複合体のPTCR特性について、特性発現の有無を検証し、その実用化の可能性を検討するため、焼結法、還元法、ホットプレス法により複合体を作製し、検討を行った結果、以下のような知見を得た。(1)Bi金属を絶縁性または半導性のセラミックス母相中に分散させた複合体はBi金属の融点270°CにおけるPTCR特性を発現する。またBi金属相を合金化し、融点を低温側や高温側に変化させることにより制御可能である。(2)PTCR特性の大きさは様々な比抵抗を有する母相セラミックスを選択することにより制御可能である。(3)室温比抵抗の値も母相セラミックスの選択により制御可能である。(4)母相の高密度化とBi粒径の微細化により、PTCR特性を向上させることができる。Bi粒径を数μm程度まで微細化させ、0.76Bi-0.24SrBi_4(Ti_<0.95>Nb_<0.05>)_4O_<15>組成で、l125°C、2時間、焼結した試料は、室温比低抗約100Ωm、PTCR特性の大きさ約5桁で、繰り返し測定に対する劣化が比較的小さい良好なPTCR特性を発現した。(5)ホットプレスにより作製した本系試料xBi/(1-x)SrBi_4(Ti_<0.95>Nb_<0.05>)_4O_<15>において組成の最適化を行った結果、粗大粒Bi(粒経60100mm)ではx=0.68、微細粒Bi(粒径12mm)ではx=0.55付近で、比抵抗変化幅がそれぞれ45桁、67桁程度のPTCR特性が得られた。また、この微細粒Biを用いて作製した0.55Bi-0.45SrBi_4(Ti_<0.95>Nb_<0.05>)_4O_<15>では、3回目の測定までその室温比抵抗にも比抵抗変化幅にも全く変化が見られなかった。本年度はBi金属と種々のセラミックスを混合した種々の複合体を作製し、PTCR特性の発現の有無を検討することを第一の目的とし実験を行い、以下の結果が得られた。(1)Bi金属/セラミックス複合体におけるPTCR特性発現ための試料作製条件の最適化(A)強誘電体セラミックスや誘電体との複合体強誘電体として、SrBi_4Ti_4O_<15>、Bi_4Ti_3O_<12>、BaTiO_3など、誘電体としてTiO_2、Al_2O_3などを選択し、Bi金属を混合、1075°C1150°Cで焼成し、試料とした。まず、(1-X)SrBi_4Ti_4O_<15>-XBiにおいて、ビスマス組成0.7<X<0.8では金属ビスマスの融点である270°C附近で約3桁のPTCR特性を発現した。この試料においてビスマス金属の体積比は約15%程度であり、ビスマス金属は連結しておらず、母相のSrBi_4Ti_4O_<15>相に取り囲まれたような組織形態を呈する。しかし、X<0.7組成試料では、母相の特性であるNTCR特性を示し、X>0.8組成試料では金属ビスマスの特性である低比抵抗特性を示した。

これは金属ビスマス量が多いとビスマス金属が連結し、電気的回路を形成し、少量である場合には形成できず、母相の電気特性に従うものと考えられる。母相として比抵抗の高いAl_2O_3を選択し、Bi金属と混合した複合体試料の比抵抗温度特性を検討した結果、Al_2O_3-0.4Bi組成において、約6桁のPTCR特性の発現が認められた。(B)室温比抵抗の低いBi金属/セラミックス複合体の試料作製条件の最適化良伝導性セラミックスであるTiO_2とBi金属を混合し、室温比抵抗やPTCR特性発現の有無などを検討した結果、270°C附近で約2桁のPTCR特性を発現し、室温で0.01Ωmと、低い比抵抗を示した。本年度の研究において単体ではPTCR特性を発現しない強誘電体や誘電体中でもビスマス金属を融解させることにより、電気的障壁が生じPTCR特性を発現させることが可能であることが判明した。その為には、ビスマス金属と強誘電体の配合比、分布形態の制御が重要であると結論される。本年度は、前年度に得られた結果をもとにPRCR特性の発現温度の制御および高性能化について検討し以下の結果が得られた。(1) Bi金属/セラミック複合体におけるPTCR特性発現温度の制御PTCR特性発現温度を決定すると考えられるBi金属の融点は270°Cである。そこで、Bi金属相を合金化し、融点を変化させることによるPTCR特性発現温度の制御について検討した。合金化元素としてSnおよびSbを選択し、Bi-Sn系では共晶組成のBi_<0.43>Sn_<0.57>合金粉末を、Bi-Sb系では融点(325°C)となる組成Bi_<0.05>Sb_<0.05>をそれぞれセラミックス母相と複合化した。その結果、Bi_<0.43>Sn_<0.57>合金/セラミクス複合体では共晶温度139°C付近において、Bi_<0.05>Sb_<0.05>合金/セラミクス複合体では280°C付近でPTCR特性が発現し、Bi金属相をSnおよびSbで合金化することにより、PTCR発現温度が140°C280°Cの範囲で制御できることが判明した。(2)ホットプレスによるBi金属/セラミック複合体の高密度化Bi金属とセラミックス複合体は融点が著しく異なるために、焼成温度が高すぎるとBi金属が試料より蒸発しやすく、Bi金属が蒸発しにくい温度では試料の密度が上がらない。従って、ホットプレス法により、内部の孤立したポアを消失させ、試料密度の上昇を試みた。その結果、最適焼成温度、成形圧を検討することにより、試料の相対密度は99%以上まで上昇し、ホットプレス法により作製した試料においてもPTCR特性が発現することが判明した。本研究ではBi系金属/セラミックス複合体のPTCR特性について、特性発現の有無を検証し、その実用化の可能性を検討するため、焼結法、還元法、ホットプレス法により複合体を作製し、検討を行った結果、以下のような知見を得た。(l)Bi金属を絶縁性または半導性のセラミックス母相中に分散させた複合体はBi金属の融点270°CにおけるPTCR特性を発現する。またBi金属相を合金化し、融点を低温側や高温側に変化させることにより制御可能である。(2)PTCR特性の大きさは様々な比抵抗を有する母相セラミックスを選択することにより制御可能である。(3)室温比抵抗の値も母相セラミックスの選択により制御可能である。(4)母相の高密度化とBi粒径の微細化により、PTCR特性を向上させることができる。Bi粒径を数μm程度まで微細化させ、O.76Bi-O.24SrBi_4(Ti_<0.95>Nb_<0.05>)_4O_<15>組成で、1125°C、2時間、焼結した試料は、室温比抵抗約l00Ωm、PTCR特性の大きさ約5桁で、繰り返し測定に対する劣化が比較的小さい良好なPTCR特性を発現した。
マルコフ型待ち行列における状態推移確率過渡解の数値計算法の開発

不確実性を含む会社現象や自然現象の多くが待ち行列システムで記述できる。このため、待ち行列の理論は活発に研究され、応用上・理論上重要な結果が数多く得られている。しかし、これらの結果の多くは無限の時間が経過したとして得られたもので、現実のシステムに適用する際には、あくまでも近似として扱われるべきものである。多くの場合はこの近似は受け入れられるものであるが、通信・情報などの複雑なシステムの設計・評価には精密な議論が要求され、待ち行列システムにおける状態推移確率の過渡解への要求は情報技術の発展に伴いますます増大してきている。本研究はこういった社会的要請に裏打ちされたものであり、本研究課題では特に単一窓口マルコフ型待ち行列システムの状態推移確率の過渡解を扱った。数学的にはこの状態推移確率過渡解は、無限個の修正ベッセル関数の重み付き和で与えれることが知られているが、この解を数値的に求めることは不可能であり、従来はいかに良い近似式を求めるかに研究の主眼が置かれてきた。また、この状態推移確率の持つ性質も未だによく知られていないのが現状である。2年間にわたる研究は、どちらかというと後者の問題に力をいれて続けた。実績として、ATTの主任研究員であるWhitt博士等との共同研究を通して、状態推移確率のもつ多くの性質を導いたこと;数値計算法の開発に必要なラゲ-ル変換法のアルゴリズムのサ-ベ-論文を書いたこと;出生死滅過程等の確率過程の過渡解に関する結果を導いたことなどが挙げられる。不確実性を含む社会現象や自然現象の多くが持ち行列システムで記述できる。多くの場合この近似は受け入れられるものであるが、通信・情報などの複雑なシステムの設計・評価には精密な議論が要求され、待ち行列システムにおける状態推移確率の過渡解への要求は情報技術の発展に伴いますます増大してきている。数学的にはこの状態推移確率過渡解は、無限個の修正ベッセル関数の重み付き和で与えられることが知られているが、この解を数値的に求めることは不可能であり、従来はいかに良い近似式を求めるかに研究の主眼が置かれてきた。当該年度の研究は、どちらかというと後者の問題に力をいれて続けた。実績として、この問題では世界の第1人者であるATTの主任研究員whitt博士と共同研究を行ない、その結果として、状態推移確率のもつ多くの性質を導き、Abate氏(前ATT主任研究員)を含む3人による共同論文を発表した。また、数値計算法の開発に関しては、ベッセル関数をラゲ-ル直交関数系により展開して計算しようという研究代表者のアイデアを実行するために、少々回り道とは思ったが、この方法を実際に調うためのサ-ベ-論文を書いた(米国、Rochester大学Sumita準教授と共著)。不確実性を含む社会現象や自然現象の多くが待ち行列システムで記述できる。しかし、これらの結果の多くは無限の時間が経過したとして得られてもので、現実のシステムに適用する際には、あくまでも近似として扱われるべきものである。

本研究はこういった社会的要請に裏打ちされたものであり、本研究課題では特に単一窓口マルコフ型待ち行列システムの状態推移確率の過渡解を扱った。数学的にはこの状態推移確率過渡解は、無限個の修正ベッセル関数の重み付き和で与えらることが知られているが、この解を数値的に求めることは不可能であり、従来はいかに良い近似式を求めるかに研究の主眼が置かれてきた。また、この状態推移確率の持つ性質も未だによく知られていないのが現状である。2年間にわたる研究は、どちらかというと後者の問題に力をいれて続けた。実績として、ATTの主任研究員であるWhitt博士等との共同研究を通して、状態推移確率のもつ多くの性質を導いたこと:数値計算法の開発に必要なラゲ-ル変換法のアルゴリズムのサ-ベ-論文を書いたこと;出生死滅過程等の確率過程の過渡解に関する結果を導いたことなどが挙げられる。
拡散テンソル画像解析による強迫性障害の精神分析的精神療法治療効果判定

ミラーニューロンは、フロイトが提唱してきた精神分析的精神療法の現場でおこる「無意識の交流」や「投影性同一視」「共感」「転移逆転移」と関連が深い。この度、26名の神経症患者の精神分析的治療前後のMRI拡散テンソル画像撮影と、その対照となる健常者の撮影を、精神状態の臨床評価尺度(特に社会的認知と共感性)のデータとともに取得が完了し、現在その結果を統計解析中である。同様の方法で行った研究代表者による統合失調症のミラーニューロンの研究が、2018年Brain Imaging and Behaviorに掲載、発刊され、今回の成果も同様の雑誌に投稿予定である。2005年Galleseらによるとミラーニューロンは、フロイトが提唱してきた精神分析的精神療法の現場でおこる「無意識の交流」や「投影性同一視」「共感」「転移逆転移」と関連が深い。近年、強迫性障害の治療は薬物療法と認知行動療法の併用療法が治療の中心であるが、その再発の多さは問題であり、精神分析的精神療法は再発を防止する補助的治療として見直されている。この研究では、神経症患者や強迫性障害患者の精神分析的精神療法前後のMRIデータを取得し、ミラーニューロンにおける拡散テンソル画像解析の指標のFAとTraceを評価する。平成27年度は強迫性障害患者14例(薬物療法のみ:3例、薬物療法+力動的なアセスメント:11例)のMRI検査を実施し現在その結果を解析中である。このうち4名については、治療後の撮影も終了しており、残りの症例についても治療後の撮影を予定している。精神分析的精神療法の前のMRI撮影も5名で実施し、これに関してはさらに症例を重ねる必要があり、治療後の撮影も予定している。厳密な意味での精神分析的精神療法(週1回50分90度対面法)を実施できる患者数には限りがあり、対象疾患も強迫性障害患者に限定してしまったので、対象数が十分に集まらなかった。近年、強迫性障害の治療は薬物療法と認知行動療法の併用療法が治療の中心であるがその再発の多さは問題であり、精神分析的精神療法は再発を防止する補助的治療として見直されている。この研究では、神経症患者、特に強迫性障害患者の精神分析的精神療法前後のMRIデータを取得し、ミラーニューロンにおける拡散テンソル画像解析の指標のFAとTraceを評価する。平成28年度は力動的治療後の神経症患者のMRI検査を実施し、現在その結果を解析中である。12名の神経症患者の治療前後の撮影が終了しており、平成29年度は対照となる健常者の撮影と、治療後の神経症患者をさらに4名の撮影を実施することが決まっている。平成29年度までに力動的治療後の神経症患者のMRI検査を実施し、現在その結果を解析中である。26名の神経症患者の治療前後の撮影とその対照となる健常者の撮影が終了している。平成29年度(2018年2月)に研究代表者による統合失調症のミラーニューロンの研究"Impaired White Matter Connectivity Between Regions Containing Mirror Neurons, and Relationship to NegativeSymptoms and Social cognition, in Patients with First-Episode Schizophrenia"がBrain Imaging and Behaviorに掲載、発刊された。この研究は、申請中の研究とほぼ同じ方法でミラーニューロンを描出している。厳密な意味での精神分析的精神療法(週1回50分90度対面法)を実施できる患者数には限りがあり、対象疾患も強迫性障害患者に限定してしまったので、対象数が十分に集まらなかったが、対象を強迫性障害の患者に限定せず、健常者や神経症患者に広げ、その影響を加味した上で結果を検討する方向で進めている。強迫性障害の精神療法については、一般診療の中でも、力動的なアセスメントと力動的な視点で行う精神療法(週1回月1回30分90度対面法)を実施し、これの前後でもMRI撮影して、一般臨床における力動的な視点が症状の緩和にどのような形で貢献しているか、ミラーニューロンの形態に変化はあるのかを明確にしていく。

厳密な意味での精神分析的精神療法(週1回50分90度対面法)を実施できる患者数には限りがあり、対象疾患も強迫性障害患者に限定してしまったので、対象数が十分に集まらなかった。対象を強迫性障害の患者に限定せず、健常者や神経症患者に広げ、その影響を加味した上で結果を検討する方向で考えている。強迫性障害の精神療法については、一般診療の中で、力動的なアセスメントと力動的な視点からの精神療法(週1回月1回30分90度対面法)を実施し、これの前後でもMRI撮影して、一般臨床における力動的な視点が、症状の緩和にどれだけ貢献しているか、この治療でミラーニューロンに変化はあるのかを明確にしていく。対象を強迫性障害の患者に限定せず、健常者や神経症患者に広げ、その影響を加味した上で結果を検討する方向で進めている。強迫性障害の精神療法については、一般診療の中でも、力動的なアセスメントと力動的な視点からの精神療法(週1回月1回30分90度対面法)を実施し、これの前後でもMRI撮影して、一般臨床における力動的な視点が、症状の緩和にどれだけ貢献しているか、この治療でミラーニューロンの形態に変化はあるのかを明確にしていく。拡散テンソル画像、精神分析的精神療法厳密な意味での精神分析的精神療法(週1回50分90度対面法)を実施できる患者数には限りがあり、対象数が十分に集まらず、MRI撮影費用が予定より少なかった。厳密な意味での精神分析的精神療法(週1回50分90度対面法)を実施できる患者数には限りがあり、対象数が十分に集まらず、MRI撮影費用が予定より少なかった。平成28年度は、対象を強迫性障害の患者に限定せず、健常者や神経症患者に広げ、より多くのMRI撮影を実施し、その撮影費用を次年度で計上する。対象を強迫性障害の患者に限定せず、健常者や神経症患者に広げ、より多くのMRI撮影を実施し、その撮影費用を次年度で計上する。
気-液界面構造研究のためのX線回折および反射率測定装置の製作

「気-液界面構造研究のためのX線反射率測定装置」を製作した。反射率測定では、X線が試料に対してすれすれに入射する非常に低角の角度領域で、大幅な強度変化を正確にとらえる必要があり、装置として要求される性能は、(1)測角精度の高いゴニオメータを備えていること、(2)入射X線の平行性と単色性が良いこと、(3)入射X線ビームは幅が狭く、高強度であること(4)X線検出器は低バックグラウンドで高計数率対応型であることが挙げられる。我々が製作した試料水平型X線反射率測定装置は、大別すると、3つのパ-ツ(光源、試料周辺、検出部)で構成されている。主な特色は、(1)ゴニオメータに5相ステッピングモータによる自動ステージを採用し、(2)Ge(111)結晶を(3)非対称カットしたものをモノクロメータ用いている。さらに画期的なことは、(4)検出器に2次元ディテクターであるイメージングプレートを用いることで、X線源に2.2KW封入管を用いているにもかかわらず、従来にない高精度な測定が簡単なアラインメントで実現可能になった。また、この装置を気-液界面に応用するにあたり、液面の振動および蒸発による位置変化が問題となったが、試料を自動ステージに載せ、高さを蒸発速度に合わせて上げることで解決した。さらに、同条件下で表面張力を測定できるように、輪環法による自動表面張力測定装置を製作し、反射率測定装置に組み込んだ。このX線反射率測定装置の性能評価にあたり、水のX線反射測定を行ったところ十分精度の高い測定結果を得ることができた。また、数種のアルカノールについて測定を行い、分子の形と気-液界面層の厚さの関係について研究した。さらに、2-ブトキシエタノール水溶液の表面張力測定を行い、表面付近での溶質の過剰量と溶液内部における混合状態の相関について議論した。本研究は、気-液界面構造研究のための全反射配置のX線回折および反射率測定装置を製作することを目的としている。初年度にあたる本年度は、装置の性能評価にあたり以下のような問題点を解決した。(本研究で購入した主要品目に下線を引く)1.液面に対して0.5mrad以内の平行ビームを得ることが困難→現在使用している自作のピンホール(径0.1mm)の代わりに電顕用絞り(径0.05mm)を用いて光軸調整を行うこととした。さらに、実験者の安全を考えて移動ステージを手動から自動に切り替え、全測定を自動化するためのプログラムを作成した。2.入射ビームの強度が弱い→高出力ファインフォーカスX線管球およびGeモノクロメータに変えた結果約13倍の強度を得た。3.測定によって得られる逆空間領域が狭い→光源をCu管球に変更し、約2倍の逆空間領域を得た。また、気-液界面の反射率測定は、表面張力と密接な関係があるため、上記の装置と併用する形で表面張力測定装置(板吊り法を利用したもので、主には電子天秤および自動ステージによって構成される)を製作した。本研究は、気-液界面構造研究のためのX線反射率測定装置を製作することを目的としている。2年目にあたる本年度は、以下のような改良を行って、装置を完成させた。1.X線管球にフィリップス社のC-TECHセラミックス管球を用いることで、X線強度が3倍になった。2.試料を密閉系にし、蒸発速度に合わせてステージを上げることで、試料の蒸発に伴う位置のずれに関する問題を解決した。

3.昨年度に作製した輪環法による自動表面張力測定装置を組み込み、反射率測定と同条件で表面張力を測定できるようにした。これにより、清浄表面かどうかの確認ができるようになった。4.検出器をシンチレーションカウンターから2次元エリアディテクターであるイメージングプレートに変えた。これにより、高分解能測定が短時間で行えるようになった。水の反射率測定により高分解能測定が可能になったことを確認した。ノルマルアルカン、シクロアルカン、アルカノールなどの測定を行い、分子の形と気-液界面層の厚さの関係について研究した。
凸性による非線形性の克服

当研究課題に関連し,Weyl chamber流の剛性に関する研究成果を得た.その概要は以下の通りである.当研究の目的は,松島やWeilによる古典的な消滅定理と,Weyl chamber流の間に,予期せぬ関連があることを示すことにある.そもそも,松島やWeilの消滅定理は,半単純Lie群(とくに高階のそれら)の格子の剛性に関する一連の研究の中で得られたものである.一方,Weyl chamber流は微分可能力学系の一種である.すなわち,それは(高階Abel群R^nから)微分同相群-これは無限次元Lie群の最も典型的な例である-の中への(連)続準同型である.一方は有限次元の,他方は無限次元のLie群をその舞台としていることに注意されたい.前者に比べ,後者の扱いは圧倒的に困難を極めるはずであり,現に大概の場合,それが現実であった.ところが,驚くべきことに,松島やWeilの消滅定理と,Weyl chamber流は,少なくとも形式的には,同値であることが,当研究の中で示された.その際に重要な役割を果たすのが,接de Rhamコホモロジーのコサイクルの,「横断方向への拡張」定理である.コンパクトKaehler多様体が与えられたとき,それに付随して無限次元Kaehler多様体が標準的な仕方で構成可能であることが,Fujiki, Mabuchi, Donaldson等により指摘されている.その無限次元多様体は,位相的には可縮であり,一方その曲率は非正であることも知られている.すなわち,その空間は我々が求めていた「凸性」を有する.その応用として,コンパクトKaehler多様体へのシンプレクティックな群作用の「非存在」定理が期待される.コンパクトKaehler多様体へのシンプレクティックな群作用の非存在については,実2次元のときにのみ肯定的な結果が得られている(Polterovich, Franks-Handel)のみであり,高次元においては全く手つかずの状況である.今年度は,とくに高次元におけるシンプレクティックな群作用の非存在定理の証明を目指し,研究を行った.現時点までに得られた結果は部分的なものであり,直ちにそれを発表する予定はないが,本研究課題終了までには,完成にこぎ着けるものと考える.Diff_+(S^1)(円周S^1の向きを保つ微分同相がなす群)の等質空間Diff_+(S^1)/SO(2)に関する研究を行った.この等質空間が「凸性」を有することは極めて初等的に理解可能である.しかし,その高次元化を目指すに際しては,この最も簡単な場合をより多義的に理解することが必要不可欠であると考える.そこで,とくに等質空間Diff_+(S^1)/SO(2)を,S1上の射影構造,測度,測地カレント,非調和比などと言った幾何構造,あるいはシュワルツ微分やヒル作用素と言った微分作用素の空間と見なし,その凸性を説明する試みを行った.この試行を通じて,とくに測地カレントが高次元化の可能性を有すると認識するに至った.双曲空間に付随して得られる"リューヴィユカレント"は,測地カレントの高次元化のモデルである.ちなみにリューヴィユカレントおよびそのある種の一般化は,研究代表者自身により1980年代後半になされた,負曲率多様体の測地流に対する力学系理論的研究にも登場する.研究代表者にとってもなじみ深いものである.リューヴィユカレントのもうひとつの応用として,双曲空間内の超曲面のガウス写像の定式化があげられる.ユークリッド空間内の超曲面に関しては,その平均曲率が一定であるための必要十分条件はそのガウス写像が調和写像であることである.リューヴィユカレントを用いることにより,双曲空間内の超曲面に対しても類似の結果を示すことが可能である.また,「シャボン玉定理」,すなわち,3次元双曲空間内の種数がゼロの平均曲率一定な閉曲面は,測地球面に限ることも簡単に証明できる.なお,以上に述べた研究はいずれも発展中のものであり,成果発表は次年度以降になる見込みである.当研究課題に関連し,Weyl chamber流の剛性に関する研究成果を得た.その概要は以下の通りである.当研究の目的は,松島やWeilによる古典的な消滅定理と,Weyl chamber流の間に,予期せぬ関連があることを示すことにある.そもそも,松島やWeilの消滅定理は,半単純Lie群(とくに高階のそれら)の格子の剛性に関する一連の研究の中で得られたものである.一方,Weyl chamber流は微分可能力学系の一種である.すなわち,それは(高階Abel群R^nから)微分同相群-これは無限次元Lie群の最も典型的な例である-の中への(連)続準同型である.一方は有限次元の,他方は無限次元のLie群をその舞台としていることに注意されたい.前者に比べ,後者の扱いは圧倒的に困難を極めるはずであり,現に大概の場合,それが現実であった.ところが,驚くべきことに,松島やWeilの消滅定理と,Weyl chamber流は,少なくとも形式的には,同値であることが,当研究の中で示された.その際に重要な役割を果たすのが,接de Rhamコホモロジーのコサイクルの,「横断方向への拡張」定理である.
中国・韓国にみる日本的建設プロジェクトマネジメントの強みと弱みに関する研究

建設市場の国際化、建設プロジェクト関与者の国際的相互参入の進展に伴って、相互の差異と問題が顕在化しはじめ、その実態認識と相互調整が求められるようになった。このような状況下では、一方で欧米型プロジェクトマネジメント(PM)において意識的に採用されている、日本の中で無意識に行われてきた日本的PMのマネジメント手法を正確に理解し、その強みと弱みを冷静に見極める必要がある。さらに、その強みを有効に生かすしくみを構築し、また、弱みは欧米型モデルを援用しつつ改良することを考えることが、国際化の進む国内外の建設市場において競争力を確保するための2000年代のグローバルなPMにとって急務となっている。この企画調査では、日本的システムが多く採用され、しかも、欧米型PMとの相互調整が強く求められている中国、韓国を研究対象とし、数回のヒアリング調査ならびにアンケート調査による正確な状況把握、ならびに日本を加えた3カ国のPMの比較検討を通じて日本的PMの強みと弱みを明確にした。特に品質管理と工事監理については、法制度や組織編成を精緻に調査し、これまで明らかにされていない詳細な相互比較を初めて行った。さらに、これらの知見を将来あるべき日本的PMモデルに関する一考察とした。今回の企画調査では、今後比較対象国を東アジア数カ国に拡張する海外学術調査を意識しており、これらを着実に実施できるような環境条件を整えることも研究目的であった。研究を総括すると、今後の本格的調査の計画は策定できたため、研究目的が達せられたと考える。
ＧＦＰラット移植肺モデルにおけるＳｔｅｍ　ｃｅｌｌの新たな役割

ラット肺移植モデルで脂肪幹細胞の拒絶抑制効果を調べた。肺移植の2週間前にレシピエントの腹部脂肪から脂肪幹細胞を採取・培養した。移植直後に脂肪幹細胞を経静脈的に投与した群(AD)、移植後から連日タクロリムス(0.5mg/kg)を投与した群(F)、移植直後に脂肪幹細胞を投与し、タクロリムスを連日投与した群(AF)、移植後無治療群(C)の、4群を作成した。結果、F群に比してAF群は病理組織学的に拒絶のGradeが低い傾向にあった。また、AF群では血清学的にも拒絶が抑制されていた。さらに量子ドットを用いた脂肪幹細胞の蛍光染色から、投与後の脂肪幹細胞が移植肺に残存していることが確認された。以下の研究計画に従って、実験を開始した。1)正常のWistar ratをドナーとし、GFP ratをレシピエントとして片肺移植を行い、免疫抑制剤投与下に生着させて、レシピエントのstem cellの移植肺への移行頻度を経時的に測定する。また、放射線照射を移植前の肺に加え、組織内リンパ球を除去した移植肺へのstem cellの移行をみる。2)正常のWistar ratをドナーとし、GFP ratをレシピエントとして片肺移植を行い、慢性拒絶状態として、レシピエントのstem cellの移植肺への移行頻度を測定する。初年度は、正常のWistar ratをドナーとし、GFP ratをレシピエントとして、当科にて行われているカフ法によって、左片肺移植を行った。しかしラット肺移植については術者の習熟が遅延し、ラットが多数死亡した。また、動物実験施設の建て替えによって、一時的に実験できない状態となり、実験遅延した。24年度は、SDラット由来のGFPラット(♂)に遺伝子改変のないSDラットの左肺を同所性に移植。本実験の前段階として、SDラット間で」同所肺移植を施行したところ、SDラット間でも免疫抑制剤の投与がない状態では拒絶が確実に起こることが確認され、またタクロリムス(1mg/kg)では拒絶が起きないことが組織学的にも確認された。その後、麻酔法の工夫により現在免疫抑制剤がない状態で2週間の生存が得られている。現在は、2)の本実験を行っている。今後は、1ヶ月後に犠牲死させ組織学的な評価を行うとともに、免疫抑制剤併用による生着モデルの作成、骨髄移植併用モデルの作成を行う予定である。ラット肺移植モデルにおける幹細胞の働きの解明を目的とし、GFPラットを用いての実験を当初予定していたが、GFPラットは抗原性が強く、拒絶抑制が容易ではなかったため、ラットの種類の変更を余儀なくされた。このため、Brown Norwayラットをドナー、Lewisラットをレシピエントとして、同所性アロ左肺移植を行った。また、自己の骨髄幹細胞を使用する予定であったが、骨髄の採取は大腿骨離断が必要であり致死的であるため、自己移植・投与が不可能であった。このため、自己の脂肪幹細胞を使用する方針に変更した。具体的には、移植の2週間前にレシピエントの腹部脂肪から脂肪幹細胞を採取・培養した。移植直後に脂肪幹細胞(1.0×106)を経静脈的に投与した群(AD)、移植後から連日タクロリムス(0.5mg/kg)を投与した群(F)、移植直後に脂肪幹細胞を投与し、タクロリムスを連日投与した群(AF)、コントロールとして移植後無治療群(C)の、4群を作成した。移植1、3、7日目に犠牲死させ、病理学的評価やELISAによる血清学的評価を行った。幹細胞の局在を把握するための、GFPに変わる蛍光物質として量子ドットを用いることとした。結果;F群に比してAF群は拒絶のGradeが低い傾向にあった(p=0.043)また、気管支周囲リンパ節におけるPCNA labeling indexが、AF群において有意に低かった(p=0.03)。また、AF群では血中のHGF、IL-10が高値を示し、IL-2が低値を示し、血清学的にも拒絶が抑制されていることが確認された。以上から脂肪幹細胞による拒絶抑制の機序として、HGF分泌による免疫寛容が考えられた。今後の臨床応用が期待される。

2)正常のWistar ratをドナーとし、GFP ratをレシピエントとして片肺移植を行い、慢性拒絶状態として、レシピエントのstem cellの移植肺への移行頻度を測定する最初に、正常のWistar ratをドナーとし、GFP ratをレシピエントとして、当科にて行われているカフ法によって、左片肺移植を行った。しかしラット肺移植については術者の習熟が遅延し、ラットが多数死亡した。また、動物実験施設の建て替えによって、一時的に実験できない状態となり、遅々として進んでいない。1)については、免疫抑制剤投与下(cyclisporin A 20mg/kg per day+deoxysoergualin 5mg/kg/0-3day)に、移植後1日、3日、1週、1ヶ月、2ヶ月後の5ポイントで3匹ずつの合計15匹屠殺する予定であり、現在例数をそろえている段階である。2)については、実験計画としてこちらを先行させたが、手技のためか、予想に反してラットが多数死亡した。手技がおおよそ確立したので、1)と並行して再度行う予定である。実験者の手技習熟の遅延。及び、実験施設の建て替えによる、一時的な実験の中断。予備実験の段階でのモデルの変更。1)正常のWistar ratをドナーとし、GFP ratをレシピエントとして片肺移植を行い、免疫抑制剤投与下に生着させて、レシピエントのstem cellの移植肺への移行頻度を経時的に測定する。また、放射線照射を移植前の肺に加え、組織内リンパ球を除去した移植肺へのstem cellの移行をみる。上記実験は、骨髄stem cellによる移植肺への免疫寛容を主眼としているが、放射線照射は臨床にそぐわないため、移植時のレシピエント骨髄stem cellの大量投与療法にモデルを変更する。また、レシピエント脂肪幹細胞の大量投与モデルを比較対象群とする。今春より、動物実験施設が正常に使える状態となり、実験計画に従って、1.生着状態、拒絶状態での、stem cellの移植肺への移行。2.リンパ球を除去した状態でのstem cellの移植肺への移行。の研究を今年度中には終了させる。ラットの購入及び免疫抑制剤の購入等。GFP ratの購入、免疫抑制剤の購入等
変動環境における成長と繁殖の資源配分戦略:ヤドカリの交尾直前脱皮に着目して

ホンヤドカリ属における成長と繁殖の資源配分パターンと環境条件の影響を明らかにするために、函館湾に生息するホンヤドカリ、イクビホンヤドカリ、ケアシホンヤドカリ、ヨモギホンヤドカリのガードペアを採集後、産卵まで飼育して、産卵間隔、産卵数、交尾直前脱皮の有無、メスサイズ、貝殻サイズの関係を調べた。その結果、1回産卵/年であるヨモギホンヤドカリのメスは、全て脱皮したが、複数回産卵/年の他種個体群のメスで、産卵間隔の長い個体のほうが高頻度で脱皮する傾向が得られた。いっぽう、産卵数やメスサイズ、貝殻サイズの影響は、種間で異なっていた。またホンヤドカリでは、脱皮頻度と産卵間隔の時間変動が大きく、本種の成長と繁殖における資源配分が水温や餌条件などの環境条件によって大きく左右されることが示唆された。なお、今年度は飼育実験によって、これらの環境条件の影響を検証する予定だったが、飼育環境に不備があり、多くの飼育個体が死亡したために、検証を行うことができなかった。また、函館湾のヨモギホンヤドカリを対象種として、野外で採集された個体を3日間飼育して、脱皮個体数と脱皮あたり成長量を測定して、成長フェノロジーを調査した。その結果、ヨモギホンヤドカリでは、夏季に脱皮頻度が大きく低下する傾向が得られた。この傾向は、夏季に脱皮頻度が高い同属他種とは大きく異なっているため、本種と他種における成長と繁殖の資源配分の違いにも大きく関与する可能性が示唆された。有明海および函館湾において、ホンヤドカリ、ユビナガホンヤドカリ、ケアシホンヤドカリ、ヨモギホンヤドカリを対象種として、繁殖フェノロジーを野外調査すると同時に、函館湾においてホンヤドカリ、ケアシホンヤドカリ、ヨモギホンヤドカリを対象種として、野外で採集された個体を3日間飼育して成長フェノロジーを調査した。これらの調査については現在進行中だが、ヨモギホンヤドカリの繁殖・成長フェノロジーが他種とは大きく異なる傾向が得られている。また、ホンヤドカリを対象種として、土佐湾個体群と函館湾個体群の交尾直前脱皮頻度を比較した。その結果、いずれの個体群のメスでも、不連続産卵個体のほうが連続産卵個体に比べて脱皮頻度が高かった。また脱皮頻度の時間変動が大きく、土佐湾では繁殖期の初期である11,12月よりも繁殖盛期の1,2月のほうが連続・不連続個体ともに脱皮頻度が高かった。また、繁殖盛期の方が連続産卵頻度が高かった。一方、函館湾では繁殖期の初期にあたる4月および5月上旬と後期の6月下旬および7月上旬の方が、繁殖盛期である5月下旬および6月上旬よりも、連続・不連続産卵個体ともに脱皮頻度が高かった。ところが、函館湾では繁殖盛期に連続産卵頻度が低下する傾向が認められた。これらの地域間変異と各地域における時間変動パターンは、本種の成長と繁殖における資源配分が水温や餌条件などの環境条件によって大きく左右されることを示唆している。平成18年度はおもに飼育実験によって、これらの環境条件の影響を検証する予定である。
ユビキチン化修飾系を治療標的とする膠原病の新規治療法の可能性について

いくつかの膠原病疾患ではI型インターフェロン(IFN)誘導遺伝子群の発現亢進が認められる.本研究では,膠原病患者の末梢血単核球を用いてI型IFN産生におけるTRIM蛋白の役割を調べた.その結果,SLE群では健常者群と比較してTRIM21の発現亢進を認めたが,その基質でありI型IFNの産生を促進するIRF蛋白群のプロテアソームでの分解は抑制されていた.一方,TRIM27の発現はSLEで低下しており,その基質でありI型IFNの産生を促進するTBK1蛋白の発現は亢進していた.以上から,TRIMファミリーによる翻訳後蛋白修飾の変化がSLEにおけるI型IFN産生亢進に関与していることが示唆された.いくつかの膠原病疾患のおいてはI型インターフェロン(IFN)の過剰産生が病態形成に寄与すると考えられており,I型IFNの産生を制御することは膠原病疾患の新しい治療戦略となる可能性がある.本研究では,1E3ユビキチンリガーゼ活性を持つTRIMファミリーの各膠原病疾患における発現プロファイル,2各膠原病疾患におけるTRIMファミリー発現量とI型IFN産生の関連性,3各膠原病疾患におけるIRFファミリーのユビキチン化の状態とTRIMファミリーの関連性,4ユビキチン修飾系に作用する既知低分子化合物によるI型IFN産生制御の可能性の4点を調べることにより,膠原病疾患でのI型IFNの産生におけるユビキチン修飾系の役割,および新たな治療戦略としてのユビキチン修飾系関連薬の可能性について検討している.当該年度は主に上記1および2を目的として研究サンプルの収集とそれを用いた基礎的解析を行った.まずSLE,SS,SSc,PM/DMの患者,および健常者の各5例ずつ末梢血から密度勾配遠心法によってPBMCを分離し,逆転写酵素を用いてcDNAを作製した.次に,得られたcDNAを用いてTRIM蛋白群のmRNA発現量を網羅的に調べた.その結果,いくつかの疾患において健常者との間にTRIM21の発現量の差がみられた.現在得られたcDNAを用いて,他のTRIMファミリーの発現やI型IFN群の産生量についても各疾患群と健常者で比較検討中である.いくつかの膠原病疾患においてはI型インターフェロン(IFN)の過剰産生が病態形成に寄与すると考えられており,I型IFNの産生の制御が膠原病疾患の新しい治療戦略となる可能性がある.本研究では,1E3ユビキチンリガーゼ活性を持つTRIMファミリーの各膠原病疾患における発現プロファイル,2各膠原病疾患におけるTRIMファミリー発現量とI型IFN産生の関連性,3各膠原病疾患におけるIRFファミリーのユビキチン化の状態とTRIMファミリーの関連性,4ユビキチン修飾系に作用する既知低分子化合物によるI型IFN産生制御の可能性の4点を調べることにより,膠原病疾患でのI型IFNの産生におけるユビキチン修飾系の役割,および新たな治療戦略としてのユビキチン修飾系関連薬の可能性について検討している.当該年度は初年度の上記1および2の実験において認められた各疾患でのTRIM21およびI型IFN群の発現量の差が再現性をもって確認できるか調べるため,SLE,SS,SSc,PM/DMの患者,および健常者のPBMCのcDNAをさらに採取し,検体数を増やした.これらのcDNA検体を利用して,初年度と同様の実験を行い,再現性がとれるかどうか現在確認中である.また,当該年度では3に必要なユビキチン化アッセイに取り組んでおり,各疾患においてIRF3やIRF5のユビキチン化の程度が健常者と比較して変化しているかどうかを調べている.各疾患における患者および健常者から検体は順調に得られており,cDNAおよびウェスタンブロットのサンプルとして蓄積が進んできている.基礎的な解析はすでにある程度進んできており,実験系もほぼ確立されてきている.いくつかの膠原病疾患においてはI型インターフェロン(IFN)の過剰産生が病態形成に寄与すると考えられてことから,I型IFNの産生制御が膠原病疾患の新しい治療戦略となる可能性がある.本研究ではE3ユビキチンリガーゼ活性を持つTRIMファミリーの各膠原病疾患における発現プロファイルや各膠原病疾患におけるTRIMファミリー発現量とI型IFN産生の関連性などを調べることにより,膠原病疾患でのI型IFNの産生におけるユビキチン修飾系の役割,および新たな治療戦略としてのユビキチン修飾系関連薬の可能性について検討した.まず,全身性エリテマトーデス(SLE),シェーグレン症候群(SS),多発性筋炎・皮膚筋炎(PM/DM),強皮症(SSc)の各患者および健常者から末梢血単核球(PBMC)を採取してqPCRを行い,各疾患におけるTRIMファミリーの発現量を比較した.その結果,健常者群と比較してSLE群及びSS群ではTRIM21 mRNAの発現が有意に亢進していたが,逆にPM/DM群やSSc群ではTRIM21 mRNAの発現量が有意に低下していた.このことから,同じI型IFNの産生が亢進する疾患群のなかでも疾患によってTRIMファミリーの発現のプロファイルが異なることが明らかになった.一方,SLEではTRIM21とは反対にTRIM27 mRNAの発現が有意に低下していた.TRIM27はE3ユビキチンリガーゼ活性を有し,I型IFN遺伝子を誘導する転写因子IRF3を活性化するTBK1蛋白をユビキチン化することが分かっている.ウェスタン

ブロット法の結果,SLEではTBK1蛋白の発現が亢進していることが明らかになった.以上から,SLEにおけるI型IFNの過剰産生にはTRIM27の発現低下も関与していることが示唆された.いくつかの膠原病疾患ではI型インターフェロン(IFN)誘導遺伝子群の発現亢進が認められる.本研究では,膠原病患者の末梢血単核球を用いてI型IFN産生におけるTRIM蛋白の役割を調べた.その結果,SLE群では健常者群と比較してTRIM21の発現亢進を認めたが,その基質でありI型IFNの産生を促進するIRF蛋白群のプロテアソームでの分解は抑制されていた.一方,TRIM27の発現はSLEで低下しており,その基質でありI型IFNの産生を促進するTBK1蛋白の発現は亢進していた.以上から,TRIMファミリーによる翻訳後蛋白修飾の変化がSLEにおけるI型IFN産生亢進に関与していることが示唆された.各疾患における患者および健常者から検体は順調に得られており,cDNAおよびウェスタンブロットのサンプルとして蓄積が進んできている.また,基礎的な解析はすでにある程度進んできており,実験系も確立されつつある.次年度は,各疾患の症例数をさらに蓄積し,上記で得られたTRIM21の発現量の健常者との差の再現性を確認するとともに,各膠原病疾患におけるTRIMファミリーの発現量とI型IFN群の発現の関連を解析し,さらにIRFファミリーの発現量及びユビキチン化の程度やプロテアソーム阻害薬・活性化薬によつIRFファミリー蛋白量の変化を調べる予定である.医歯薬学次年度以降は,各疾患の症例数を蓄積し,上記で得られたTRIM21の発現量の健常者との差を確認するとともに,各膠原病疾患におけるTRIMファミリーの発現量とI型IFN群の発現の関連を解析し,さらにIRFファミリーの発現量およびユビキチン化の程度を調べる予定である.
保型形式論からみた離散系列表現の研究

Siegel保型形式の次元公式に関する新谷の結果(J.Fac.Sci.Univ.Tokyo, 22 (1975), 25-65)の背後にある原理を理解するために,一般の半単純実Lie群の離散系列表現に付随する球関数のFourier変換,Poisson和公式の正当化,及びFourier変換して得られる関数の非零集合の決定をめざして研究を進めた結果,以下の成果を得た;1)Harish-Chandraによる離散系列表現の行列係数の大きさの評価式と,Jordan三重系を用いた有界実対称領域の記述を利用して,問題の離散系列表現のHarish-ChandraパラメータがWeyl部屋の壁から充分離れていれば(どの程度離れていればよいかも個々の場合には記述できる)Fourier変換及びPoisson和公式が正当化される,2)古典群の正則離散系列表現に関しては,Godementの構成法を利用して,行列係数のFourier変換を具体的に書き下すことができた.結果として,その非零集合がわかるが,それは自然な放物的部分群の冪零部分の中心のLevi部分が作用してできる概均質ベクトル空間の開軌道の実成分の連結細分となる.この現象は一般の離散系列表現に対して同様に成り立つものと予想される.以上の研究は未だ研究途上のものであり,次年度の科学研究費補助金の対象となる研究で引き続き研究を進める予定である.以上の研究成果に加えて、i)Jordan三重系の一般論を含めてJordan三重系による対称空間の記述及びWolf-Koranyiの理論の複素有界対称領域から実有界対称領域への一般化、ならびにそれを用いたCartan Seminar 1957/58の結果の近代化を含む総合報告の執筆、ii)保型形式とユニタリ表現の教科書「保型形式とユニタリ表現」の執筆(数学書房より出版よてい)、iii)局所コンパクト群の表現論の教科書「表現論の小道(仮題)」の執筆(岩波書店より出版予定)を行った.Iii)は引き続いて執筆を予定している近代的な保型形式論の教科書「保型形式論序説(仮題)」のために局所コンパクト群の表現論の基礎を提供するためのものである.Siegel保型形式の次元公式に関する新谷の結果(J.Fac.Sci.Univ.Tokyo, 22 (1975), 25-65)の背後にある原理を理解するために,一般の半単純実Lie群の離散系列表現に付随する球関数のFourier変換,Poisson和公式の正当化,及びFourier変換して得られる関数の非零集合の決定をめざして研究を進めた結果,以下の成果を得た;1)Harish-Chandraによる離散系列表現の行列係数の大きさの評価式と,Jordan三重系を用いた有界実対称領域の記述を利用して,問題の離散系列表現のHarish-ChandraパラメータがWeyl部屋の壁から充分離れていれば(どの程度離れていればよいかも個々の場合には記述できる)Fourier変換及びPoisson和公式が正当化される,2)古典群の正則離散系列表現に関しては,Godementの構成法を利用して,行列係数のFourier変換を具体的に書き下すことができた.結果として,その非零集合がわかるが,それは自然な放物的部分群の冪零部分の中心のLevi部分が作用してできる概均質ベクトル空間の開軌道の実成分の連結細分となる.この現象は一般の離散系列表現に対して同様に成り立つものと予想される.以上の研究は未だ研究途上のものであり,次年度の科学研究費補助金の対象となる研究で引き続き研究を進める予定である.以上の研究成果に加えて、i)Jordan三重系の一般論を含めてJordan三重系による対称空間の記述及びWolf-Koranyiの理論の複素有界対称領域から実有界対称領域への一般化、ならびにそれを用いたCartan Seminar 1957/58の結果の近代化を含む総合報告の執筆、ii)保型形式とユニタリ表現の教科書「保型形式とユニタリ表現」の執筆(数学書房より出版よてい)、iii)局所コンパクト群の表現論の教科書「表現論の小道(仮題)」の執筆(岩波書店より出版予定)を行った.Iii)は引き続いて執筆を予定している近代的な保型形式論の教科書「保型形式論序説(仮題)」のために局所コンパクト群の表現論の基礎を提供するためのものである.離散系列表現に付随する保型形式の次元公式に応用するために基礎として,離散系列表現の球関数,放物的部分群に付随する冪零軌道と概均質ベクトル空間の構造について研究した.特に保型形式の基礎のために著書「入門;保型形式とユニタリ表現」の執筆を行った.必ずしも複素構造をもたない対称領域をJordan三重系で表示することにより,有界対称領域上で正則離散系列表現を構成したのと同様に非正則離散系列表現を構成し,特にその球関数の明示的な公式を求めることが来年度以降の課題である.特に正則離散系列の球関数を全実な部分領域に制限してできる球関数が実際に離散系列の球関数になる場合を特定したい.このような離散系列表現は高橋礼司氏により最初に構成された非正則離散