hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経幹細胞移植による慢性期脊髄損傷での神経回路再形成

本研究は、神経幹細胞をラットの脊髄損傷後亜急性期および慢性期の損傷部に移植することで、新たな神経回路を移植組織と宿主との間に形成させ、最終的には障害された運動機能の回復を目指すものである。昨年度までは、頚髄部分切断モデルを使用して検討したが、本年度は、完全切断モデルを使用して、神経幹細胞による神経回路再形成が、慢性期であっても亜急性期と同等に作成可能かを組織学的に検討した。成雌FisherラットにT3脊髄完全切断を施行し、6ヶ月経過した慢性期と2週間経過した亜急性期の損傷部に同系GFP陽性の胚性脊髄由来の神経幹細胞を損傷部に移植した。移植に際して、損傷部の瘢痕切除などの外科的処置は併用しなかった。また、成長因子も添加しなかった。脊髄の水平断切片を免疫染色によって組織学的に検討した。慢性期に移植された神経幹細胞は、損傷部を新しい神経組織で再構築した。また、移植神経細胞は旺盛にその軸索を宿主内へと伸展させた。その軸索伸展の程度は、亜急性期移植と有意な差を認めなかった。セロトニン作動性の宿主軸索の再生に関しても、亜急性期移植と有意な差を認めなかった。細胞移植をしない場合、慢性期の損傷部はグリア瘢痕で覆われていたが、細胞移植によりその程度は有意に減少していた。しかし、運動機能に関しては、まったく回復をしめさなかった。これらの結果は、完全切断という厳しい移植環境であっても、移植された神経幹細胞は宿主と神経回路を形成することができるが、運動機能の改善は達成できないことを示唆している。ラット脊髄の完全切断モデルの慢性期に、神経幹細胞を移植することで、損傷部を新しい神経組織で再構築できたことは、過去の報告から鑑みるに大きな成果だと考える。また、移植細胞が軸索を宿主内に伸展できたこと、宿主の軸索が移植内へと再生したこと、それらの軸索数が、亜急性期移植と遜色なかったことは、阻害的環境である慢性期であることを考慮すると、非常に興味深い結果と考える。これらの組織学的再生にも関わらず、亜急性期移植で観察された下肢運動機能の回復は観察されなかった。これらの結果は、慢性期においては、脊髄組織の組織学的再生だけでなく、運動機能回復を阻害している他の機序も標的としないと、実際的な機能回復を達成できないことを示唆している。以上の点から、進捗状況は概ね順調に進展していると考える。まずは、昨年度に行なったラット完全損傷モデルを使用した解析を終了させる。具体的には、電子顕微鏡を用いた移植神経細胞と宿主のシナプス形成の有無の確認、各種組織学的評価の定量の終了である。これらは、すでに確立した方法を使用するので、技術的課題は特にないと想定している。そして、部分損傷モデルの結果も含めて論文化する予定である。本年度は、頚髄の部分切断モデルを使用して、神経幹細胞による神経回路再形成が、慢性期であっても亜急性期と同等に作成可能かを組織学的に検討した。成雌FisherラットにC4脊髄後索切断を施行し、6ヶ月経過した慢性期と2週間経過した亜急性期の損傷部に同系GFP陽性の胚性脊髄由来の神経幹細胞を損傷部に移植した。BDAを大脳皮質に注入して、皮質脊髄路軸索を標識した。移植後8週で還流固定し、脊髄の矢状断切片を免疫染色によって組織学的に検討した。慢性期に移植された神経幹細胞は、損傷部を新しい神経組織で再構築し、その神経細胞数は亜急性期移植と変わらなかった。移植神経細胞は旺盛にその軸索を宿主内へと伸展させた。皮質脊髄路軸索も旺盛に移植細胞内へと再生したが、亜急性期移植には有意に劣っていた。これらの結果は、亜急性期ほどではないにしても、慢性期であっても、移植された神経幹細胞は宿主と神経回路を形成することができることを示唆している。ラット脊髄損傷後の慢性期に神経幹細胞を移植し、損傷部を新しい神経組織で再構築できたことは、過去の報告から鑑みるに大きな成果だと考える。また、生着した神経細胞数、および移植神経細胞から宿主内へと進展する軸索数が、亜急性期移植と遜色なかったこと、また、皮質脊髄路軸索の再生も、亜急性期ほどではないにしても、一定数観察されたことは、より阻害的環境である慢性期であることを考慮すると、非常に興味深い結果と考える。これらの成果の一部は、日本整形外科学会、日本整形外科基礎学術集会、日本脊椎脊髄病学会などで発表した。

昨年度までは、頚髄部分切断モデルを使用して検討したが、本年度は、完全切断モデルを使用して、神経幹細胞による神経回路再形成が、慢性期であっても亜急性期と同等に作成可能かを組織学的に検討した。成雌FisherラットにT3脊髄完全切断を施行し、6ヶ月経過した慢性期と2週間経過した亜急性期の損傷部に同系GFP陽性の胚性脊髄由来の神経幹細胞を損傷部に移植した。移植に際して、損傷部の瘢痕切除などの外科的処置は併用しなかった。また、成長因子も添加しなかった。脊髄の水平断切片を免疫染色によって組織学的に検討した。慢性期に移植された神経幹細胞は、損傷部を新しい神経組織で再構築した。また、移植神経細胞は旺盛にその軸索を宿主内へと伸展させた。その軸索伸展の程度は、亜急性期移植と有意な差を認めなかった。セロトニン作動性の宿主軸索の再生に関しても、亜急性期移植と有意な差を認めなかった。細胞移植をしない場合、慢性期の損傷部はグリア瘢痕で覆われていたが、細胞移植によりその程度は有意に減少していた。しかし、運動機能に関しては、まったく回復をしめさなかった。これらの結果は、完全切断という厳しい移植環境であっても、移植された神経幹細胞は宿主と神経回路を形成することができるが、運動機能の改善は達成できないことを示唆している。ラット脊髄の完全切断モデルの慢性期に、神経幹細胞を移植することで、損傷部を新しい神経組織で再構築できたことは、過去の報告から鑑みるに大きな成果だと考える。また、移植細胞が軸索を宿主内に伸展できたこと、宿主の軸索が移植内へと再生したこと、それらの軸索数が、亜急性期移植と遜色なかったことは、阻害的環境である慢性期であることを考慮すると、非常に興味深い結果と考える。これらの組織学的再生にも関わらず、亜急性期移植で観察された下肢運動機能の回復は観察されなかった。これらの結果は、慢性期においては、脊髄組織の組織学的再生だけでなく、運動機能回復を阻害している他の機序も標的としないと、実際的な機能回復を達成できないことを示唆している。以上の点から、進捗状況は概ね順調に進展していると考える。まずは、本年度に行なったラット頚髄部分損傷モデルを使用した解析を終了させる。具体的には、電子顕微鏡を用いた移植神経細胞と宿主のシナプス形成の有無の確認、各種組織学的評価の定量の終了である。これらは、すでに確立した方法を使用するので、技術的課題は特にないと想定している。そして、一連の結果を論文化したあと、引き続いて、ラット完全切断モデルを使用した、同様の組織学的検討と運動機能回復の有無の検討を行う予定である。損傷範囲が大きくなり、瘢痕も増えることから、細胞移植に際しての技術的なハードルが高くなることが予想されるため、ある程度の試行錯誤を想定している。また、部分損傷モデルを使用しての、ヒト神経幹細胞移植の効果検討も行なっていく予定である。まずは、昨年度に行なったラット完全損傷モデルを使用した解析を終了させる。そして、部分損傷モデルの結果も含めて論文化する予定である。H29年度は、研究協力者の学会発表の旅費を計上していたが、その必要がなくなったこと。試薬、抗体、動物などを当初の予定よりも、効率よく使用することができたことより、支出を抑えることができた。
看護系大学院修了生のための支援プログラム開発に関する研究

目的:本研究の目的は1.専門看護師を志向する看護系大学院修了者が医療機関においてその能力を持続的に開発するために必要とされる支援を明らかにし、2.先の結果に基づき支援プログラムを作成し、実施および評価することである。目的14看護系大学院看護学研究科CNSコース(がん、クリティカル)を修了した、計15名を対象に面接を行い、得られたデーターを質的帰納的に分析した結果、大学院修了生の職位や組織における位置づけ、役割に対する周囲からの理解が、コンサルテーション実施の頻度と関連していた。大学院修了後に期待するサポートは、実践事例や自己のキャリアアップに対するスーパーバイズ、心理的支援などが含まれた。目的2.1でえられた結果から、支援プログラムを考案し、実施および評価を行った。1)支援プログラムの作成(1)目標:支援プログラムは、2回のワークショップから構成され、(1)組織内における役割葛藤解決のための能力の向上、(2)コンサルテーション実践力向上、(3)大学院修了者同士の相互サポートを目的として計画された。(2)対象者募集と事前準備看護系大学院を修了した約70名へワークショップ開催案内を送付し、参加者を募った。事前準備として、参加者に事前アンケートを送付し、ワークショップの内容を吟味した。2)ワークショップ実施と結果ワークショップ参加者は7名で、第1回目は、自己のコンサルテーションやCNS活動に関する課題や取り組みについて討論を行い、第2回目は、参加者から提示された3事例のコンサルテーションおよびコーディネーション課題をディスカッションした。4)評価対象者からのワークショップに対する評価には、開催時期や回数、内容に対する意見として示され、支援プログラムの精錬の方向性が示唆された。また本プログラムは修士修了後の公的なプログラムとして位置づけられることが示唆された。目的:本研究の目的は専門看護師を志向する看護系大学院修了者が医療機関においてその能力を持続的に開発するために必要とされる支援を明らかにすることである。今年度の課題:大学院修了生の看護実践、コンサルテーション、コーディネーションに関する体験を明らかにすること、大学院修了生が考える将来展望とそれに対する方略を明らかにすること、大学院修了生が期待する大学院修了後の支援を明らかにすることである。方法:調査は、半構成質問紙を用いた半構造化面接により行い、分析は、テープ録音された内容から逐語録を作成し、質的帰納的分析を行う。結果および考察:対象者は、4看護系大学院看護学研究科CNSコース(がん、クリティカル)修了生、計15名、大学院入学前の経験年数は、平均8.8年(5年20年)、修了後の経験年数15年であった。大学院修了者の修了後の経験は、大学院入学前の経験年数や経験の質と関連があった。大学院修了後コンサルテーションを理論的に説明し、目標を明確化し、記述する機会が増え、大学院入学前に比べて、能力の向上の自覚が示された。また大学院修了生の職位や組織における位置づけ、役割に対する周囲からの理解が、コンサルテーション実施の頻度と関連していた。大学院修了後に期待するサポートは、実践事例や自己のキャリアアップに対するスーパーバイズ、心理的支援などが含まれ、個別性が示された。以上の結果から、個々のニーズに合わせたプログラム開発の必要性が示唆された。目的:本研究は前年度の成果を元に専門看護師を志向する看護系大学院修了者の支援プログラムを考案、実施、評価することとである。1)支援プログラムの作成・支援プログラムは、2回のワークショップから構成され、(1)組織内における役割葛藤解決のための能力の向上、(2)コンサルテーション実践力向上、(3)大学院修了者同士の相互サポートを目的として計画された。・対象者募集と事前準備看護系大学院を修了した約70名へ支援プログラム開催案内を送付し、参加者を募った。

事前準備として、参加者に事前アンケートを送付し、ワークショップの内容の吟味した。2)支援プログラムの実施と結果支援プログラム参加者は7名で、第1回目は、自己のコンサルテーションやCNS活動に関する課題や取り組みについて討論を行い、第2回目は、参加者から提示された3事例のコンサルテーションおよびコーディネーション課題を討論した。3)評価対象者からの支援プログラムに対する評価は、開催時期や回数、内容に対する意見として示され、支援プログラムの内容を更に発展させて行く必要が示唆された。またバージニア大学看護学部におけるCNS教育の情報収集により、本プログラムが修士修了後の公的なプログラムとして位置づけられることが分かり、今後、本プログラムを大学院教育に統合する方向性が見いだせた。
HMGB1蛋白質の分泌制御機構とシグナル伝達機構および臨床的意義の基盤解析

High Mobility Group Box蛋白質(HMGB1)は真核細胞に遍く存在する核蛋白質であるが、可溶性HMGB1は敗血症性ショックのメディエーターとしても注目されている。本研究では、RMGB1、特に可溶性HMGB1の細胞外での機能発現と各種病態における臨床的意義の解明を目的とした。初年度は抗HMGB1モノクローナル抗体(FBH7)の主要エピトープ(B細胞エピトープ)がHMGB1分子のアミノ酸残基52-56よりなる「立体構造」であり、この構造はHMGB1の由来する細胞により異なることを明らかにした(J. Biochem.136:155,2004)。次年度はヒト全身性自己免疫疾患(膠原病・炎症性腸疾患・自己免疫性肝疾患)の患者血清中の抗HMGB1抗体のエピトープマッピングを行なった。収集したすべての検体の解析は終了していないが、検索した範囲ではヒト患者血清においても、同様のエピトープ特異性の傾向を見出した。HMGB1分子内の細胞障害性T細胞(CTL)エピトープを、HLA-A2.1への結合性を指標に探索した。その結果、アミノ酸残基12-20の9-merに既知のエピトープ(P17-WT)と同程度の結合親和性を認めた。このことから、HMGB1がHLA-A2.1拘束性のCTLを誘導しうる可能性が示唆された。一方、可溶性HMGB1の生体内での機能として、臓器不全患者の致死的な病態に関与していることが推定されている。本研究では致死性肝障害モデルマウスを構築し、そのモデルにおいて抗HMGB1モノクローナル抗体が延命効果をもたらすことを報告した(J. Surg. Res. 124:59,2005)。さらに、血中HMGB1を標的とした治療法の開発を視野に入れて、既に臨床応用されている吸着膜の中で最も効率良く血中HMGB1を除去する膜を探索した。この結果、in vitroの系でいくつかの候補を同定して、実験動物を用いたin vitroの系での効果の検討に着手した。本研究では、HMGB1、特に可溶性HMGB1の細胞外での機能発現と各種病態における臨床的意義の解明を目的とする。本年度は、90%グリソン結紮BALB/cマウスを用いて致死性肝障害におけるHMGB1の意義を解析した。このモデルは60時間で全例死亡し、50%生存期間は30時間であった。可溶性HMGB1はマウスモノクローナル抗体と家兎ポリクローナル抗体によるサンドイッチELISAで測定した。血中メディエーターレベルはIL-6(6時間)、TNF-α(18時間)、HMGB1(24時間)の順で増加した(括弧内はピーク時間)。抗HMGB1モノクローナル抗体(FBH7)(50および100μg/マウス)をグリソン結紮直後に投与すると延命効果が認められた(Watanabe et al:J. Surg. Res. 124:59,2005)。この結果、新たに開発した肝不全モデルでは血中に放出されたHMGB1が致死過程に重要な役割を演じていることが推定された。

この致死的臓器不全モデルを用いて血中HMGB1を標的とした治療法の開発に着手した。一方、実験に用いた抗HMGB1モノクローナル抗体(FBH7)のエピトープを解析し、HMGB1分子のアミノ酸残基52-56よりなる立体構造が主要エピトープであること、リンパ球由来のHMGB1にはこの構造が存在するが好中球由来のHMGB1には存在しないこと、このエピトープ特異性はヒト自己免疫性肝炎患者血清中の抗体と同様であることを見い出した(Ito et al.:J.Biochem. l36:155, 2004)。この結果は細胞毎のHMGB1の機能差異の解析にも重要な知見と思われた。High Mobility Group Box蛋白質(HMGB1)は真核細胞に遍く存在する核蛋白質であるが、可溶性HMGB 1は敗血症性ショックのメディエーターとしても注目されている。本研究では、HMGB1、特に可溶性HMGB1の細胞外での機能発現と各種病態における臨床的意義の解明を目的とした。昨年度は抗HMGB 1モノクローナル抗体(FBH7)の主要エピトープがHMGB 1分子のアミノ酸残基52-56よりなる「立体構造」であり、この構造はHMGB 1の由来する細胞により異なることを明らかにした(J.Biochem.136:155,2004)。本年度はヒト全身性自己免疫疾患(膠原病・炎症性腸疾患・自己免疫性肝疾患)の患者血清中の抗HMGB1抗体のエピトープマッピングを行なった。収集したすべての検体の解析は終了していないが、検索した範囲ではヒト患者血清においても、同様のエピトープ特異性の傾向を見出した。一方、HMGB 1分子内の細胞障害性T細胞(CTL)エピトープを、HLA-A2.1への結合性を指標に探索した。その結果、アミノ酸残基12-20の9-merに既知のエピトープ(p17-WT)と同程度の結合親和性を認めた。このことから、HMGB 1がHLA-A2.1拘束性のCTLを誘導しうる可能性が示唆された。これまでに、可溶性HMGB 1が臓器不全患者の血清中に高濃度で検出されること(日救急医会誌14:723,2003)、致死性肝障害モデルマウスにおいて抗HMGB 1モノクローナル抗体が延命効果をもたらすこと(J.Surg.Res.124:59,2005)を報告したが、本年度は血中HMGB1を標的とした治療法の開発を視野に入れて、既に臨床応用されている吸着膜の中で最も効率良く血中HMGB 1を除去する膜を探索した。この結果、in vitroの系でいくつかの候補を同定して、実験動物を用いたin vivoの系での効果の検討に着手した。
導波路量子電気力学系における可変境界条件の活用

超伝導人工原子とマイクロ波との結合系である回路量子電気力学系では,導波路端での境界条件を連続的かつ高速にその場制御することができる.これは,原子からマクロに離れた電流によって,原子と導波路との結合のオンオフを遠隔操作する可能性に繋がる.本研究では,量子光学理論の立場から,導波路端での可変境界条件を活用した新たな量子現象を模索し,量子デバイス(長寿命量子ビット・単一光子源・マイクロ波光学素子など)への応用を図る.超伝導人工原子とマイクロ波との結合系である回路量子電気力学系では,導波路端での境界条件を連続的かつ高速にその場制御することができる.これは,原子からマクロに離れた電流によって,原子と導波路との結合のオンオフを遠隔操作する可能性に繋がる.本研究では,量子光学理論の立場から,導波路端での可変境界条件を活用した新たな量子現象を模索し,量子デバイス(長寿命量子ビット・単一光子源・マイクロ波光学素子など)への応用を図る.
遺伝子導入自己心筋芽細胞を用いた重症心筋梗塞治療法の開発

本研究は遺伝子導入細胞移植という新しい概念によって、心機能改善をもたらす血行再建治療が可能か検討したものである。遺伝子導入細胞の細胞移植が移植組織に生着し、その局所において導入遺伝子から目的蛋白質が生成され周囲組織に分泌された後、周囲組織を改変しうるか否か検討した。400gのSD系ラットを気管内挿管下に左開胸し、凍結処置により瘢痕を作成した。凍結瘢痕処置術後2週間のラットを再開胸し、凍結瘢痕化心筋組織へVEGF cDNA遺伝子導入心筋芽細胞を移植した。移植細胞は500000個/100microlitterの細胞浮遊液を29G針を用いて注入し実施した。瘢痕病巣部の心筋芽細胞移植前後における形態変化を、HE染色、CD34及び6xHistagged VEGFに対する免疫染色を行い評価した。HE染色で瘢痕化心筋組織内での無数の新生血管組織の形成を認め、CD34免疫染色でHE染色で認めた管腔構造が間違いなく血管組織であることを確認した。また、6xHis tagged VEGF免疫染色で移植細胞とその周囲にHis taggedVEGF陽性組織を確認し、His tagged VEGF陽性部位に一致して多数の新生血管組織を確認した。これらのことから遺伝子導入細胞からの分泌蛋白質による周囲組織改編が可能であることが確認できた。1、心筋梗塞心筋障害モデル作成500gのSD系雄ラットを第6肋間前側法開胸を行い心臓を露出し、-196度液体窒素で冷却した直径3mmの金属probeを左室自由壁にあて、凍結障害モデルを作成した。凍結処置手術2週間後に犠牲死させHE染色にて、瘢痕を伴う心筋障害が形成されていることを確認した。2、遺伝子導入細胞作成H9c2細胞に脂質リポソームを用いてVGEF遺伝子を導入した。まずGFP遺伝子を導入し、導入効率、導入後の発光期間、細胞障害程度を確認し、その後His Tagを付加したVGEF遺伝子を導入した。細胞外への蛋白分泌を確認するため、培養液をSDS-PAGEにて泳動し、培養液中へのVGEF蛋白分泌を確認した。4、細胞移植後macro所見梗塞巣内に島状に血管新生領域を確認可能であった。また形成した血管新生領域の周囲にsatelliteの小島状に血管新生領域を確認した。5、細胞移植後micro所見HE染色にて新生血管巣を確認した。移植細胞は500000個/100 microlitterの細胞浮遊液を29G針を用いて注入し実施した。瘢痕病巣部の心筋芽細胞移植前後における形態変化を、HE染色、CD34及び6xHis tagged VEGFに対する免疫染色を行い評価した。
インプラント埋入荷重の動解析

本研究は3次元有限要素法を用いて,歯科インプラントの骨への埋入時のストレスパタンを解析するために,適合細分化法を導入したコンピュータシミュレーションを行った.骨モデルは弾性体とし,インプラントは非弾性体とした.インプラントは回転しながら,テーパーのついた骨窩洞に挿入されるようにモデルを調整した.その結果,インプラントの埋入により,骨には一過性のストレスパタンが生じ,埋入深度が深くなるにつれて骨にかかる負荷は増加した.本研究によって,インプラント埋入時に生じるストレスパタンは,インプラント形状や埋入深度により影響を受けることが示された.昨年度作成したインプラントの三次元有限要素解析基本モデルを使用して,インプラント形状を変更したときのインプラント周囲骨に生じる応力の変化について解析を行った.画像構築ソフト(PATRAN,MSC Software社)を使用して,インプラント体の三次元有限要素モデルの形状を変化させ,スクリュウエッジを丸めたものや鋭角なものを作成した.インプラントを埋入する骨窩洞は,インプラント幅径より僅かに小さい円錐形とし,海綿骨の物性値を与えた.インプラント体は1.05rad/secで回転させながら, 1.3秒間で骨窩洞に埋入した.有限要素解析には詳細な動的解析を行うために適合細分化格子法を導入してシミュレーションを行い,骨窩洞に埋入する際の動的な応力値を算出した.三次元動的解析の結果,インプラント体のエッジの形状が鋭角なものは,丸めたものと比較するとインプラント周囲に高い応力を生じることが確認された.適合細分化格子法を適用することで,複雑な形状を持つインプラントの動的解析が可能になった.インプラント埋入時に歯槽骨に及ぼす影響を,モデル実験にて示すことができた.本研究は3次元有限要素法を用いて,歯科インプラントの骨への埋入時のストレスパタンを解析するために,適合細分化法を導入したコンピュータシミュレーションを行った.骨モデルは弾性体とし,インプラントは非弾性体とした.インプラントは回転しながら,テーパーのついた骨窩洞に挿入されるようにモデルを調整した.その結果,インプラントの埋入により,骨には一過性のストレスパタンが生じ,埋入深度が深くなるにつれて骨にかかる負荷は増加した.本研究によって,インプラント埋入時に生じるストレスパタンは,インプラント形状や埋入深度により影響を受けることが示された.三次元有限要素解析を行う基本モデルの構築を行った.まず歯科用インプラントのCTスキャンを行い,実際のインプラントの寸法を,画像解析ソフト(MIMICS,Materialise社)を用いて計測した.更にその計測値をもとに画像構築ソフト(PATRAN,MSC Software社)を使用して,インプラント体の三次元有限要素モデルを構築した.インプラントを埋入する骨窩洞は,インプラント幅径より僅かに小さい円錐形とし,海綿骨の物性値を与えた.インプラント体は1.05rad/secで回転させながら, 1.3秒間で骨窩洞に埋入した.有限要素解析には詳細な動的解析を行うために,適合細分化格子法を導入して,骨窩洞に埋入する際の動的な応力値をシミュレーションした.三次元モデルの動的解析の結果,インプラント体が海綿骨内に回転しながら埋入されるに従い,インプラント周囲骨の応力値が徐々に増加した.適合細分化格子法を適用することで,らせん構造を持つインプラントのより詳細な動的解析が可能になった.適合細分化格子法によりメッシュ構造がインプラント周囲において変化し,使用しない場合よりも応力値が上昇した.最終年度では,インプラント埋入をシミュレーションする三次元有限要素解析モデルを完成させるために,顎骨の物性条件を加えて解析を行った.画像構築ソフト(PATRAN,MSC Software社)を使用して,顎骨の三次元有限要素モデルにおいて,皮質骨と海綿骨の2層構造を構築した.インプラント体は実際より遅い1.05rad/secで回転させながら, 1.3秒間で骨窩洞に埋入した.有限要素解析には適合細分化格子法を導入して,骨窩洞に付近の応力値を主にシミュレーションした.三次元動的解析の結果,これまでの海綿骨のみのモデルに比較して,皮質骨の硬い成分を付加するとその部位にインプラント周囲に高い応力を生じることが確認された.インプラント埋入時に歯槽骨に及ぼす影響を,モデル実験にて示すことができた.インプラント体の形状を変化させることで,骨質に応じたインプラント体の最適化シミュレーションが可能になった.補綴歯科学本年度は,初年度に作成した三次元有限要素解析基本モデルを利用して条件設定を変更し,形状変更による解析を行うことができたので,ほぼ目標に達したと考えている.インプラントのらせん構造の部分の形状を変化させて,市販のインプラントの構造をシミュレーションしようとすると,形状が複雑であるため要素数が膨大となり,解析が困難であった.そこで,まずは単純な構造の変化について解析を行った.三次元モデルの動的解析が可能となるように適合細分化格子法を導入することにより,最も応力値が上昇する部位であるインプラントと骨の界面における解析を行い,形状変化が応力に及ぼす影響を算出した.本研究の初年度においては,三次元有限要素解析の基本モデルの構築が主な計画にしていたので,ほぼ目標に達したと考えている.らせん構造のインプラントのモデル化に際して,市販のインプラントの構造をCTスキャンによりデータ化したが,そのままモデルを構築すると要素数が膨大となり,構造の簡素化が必要となった.

そこでらせん構造を保持しながら,インプラントの溝部分のデザインを簡略化することで,動的な三次元有限要素解析が可能なモデルとなるように修正を繰り返した.また,適合細分化格子法を導入することにより,最も応力値が上昇するインプラントと骨の界面における解析を行い,インプラント埋入時の骨への応力値を算出した.今後の研究計画としては,顎骨の物性値が現在は海綿骨のみの設定であり,顎骨の構造をより詳細にモデル化するために,皮質骨の構造も想定したモデルを構築して解析を進めていく方針である.また,インプラント使用材料の物性値を実際に計測し,解析条件に加える計画である.解析条件が複雑になるため,効率的な計算方法を模索するために,適合細分化格子法の更なる応用を検討する.また,本研究で使用した三次元有限要素解析モデルを作成するノウハウを生かして,インプラントモデル以外の有限要素解析モデルの解析も進めていく予定である.本年度は最終年度であるために,学会発表および論文発表の準備をすすめて成果を公表する予定である.今後の研究計画としては,構築した基本モデルを利用して,インプラント側面の溝構造を変化させ,骨の界面との応力値にどのような変化を生じるかをシミュレーションするとともに,顎骨の物性値を海綿骨だけでなく,皮質骨の構造も想定したモデルを構築して解析を進めていく方針である.また,インプラント使用材料の物性値を実際に計測し,解析条件に加える計画である.予定していた解析ソフトの更新を行わなかったため,物品費の支出が少なかった.次年度はソフトの更新や,学会発表等に係る経費として支出する予定である.次年度の研究費は,解析用のコンピュータと解析用ソフトの更新に使用する予定である.また,10月に海外で行われる国際学会での発表および論文発表に関わる経費としても使用する予定である.その他に研究に関わる消耗品の支出や,共同研究者に分担する研究に関わる経費も計上する.
MRスペクトロスコピーによる癌の代謝映像化の臨床的意義の検討-PETとの対比

癌の画像診断に求められているものは、単なる存在診断に加えて質的診断の向上であり、そのことによって適確にstagingできて治療方針を確定し、加えて、治療をモニターすることで、その効果が判定できる。現在、^<18>FDGによるPETの方法が、これらの評価に最も信頼されているが、その特徴は、癌の嫌気性エネルギー代謝の亢進に着目したと言う特異性の高さにある。本法は、しかしながら一般的でない。そこで、近年、高性能となり高速化が推進されたMRにおいてPETと同等な代謝または機能の映像化を行う試みを行い、その臨床的有用性を、脳腫瘍の質的診断及び、放射線治療の効果判定についての検討を行った。1)まず、MRスペクトロスコピー(MRS)で得られる代謝情報の検討については、^<18>FDGでみられる嫌気性代謝の亢進は、乳酸のピークの消長に相関している。治療効果においてCRの場合、既に20Gyにて乳酸は消失し、それは造影MRI所見に先行していた。PRの場合、2030Gyにて減少するも残存し、NCの場合には乳酸ピークの変動を認めなかった。すなわち、乳酸ピークは癌の嫌気性代謝の程度を反映していると考えられた。以上、1)及び2)の方法はともにPETによる方法と同等の臨床的価値を有するものと思われた。本研究のテーマはMRスペクトロスコピー(S)による癌の代謝映像化の臨床的意義の検討-PETとの対比ということであるが、本年度については、次の4点についての検討を行った。(1)^1H MRSの前立腺癌におる診断的意義、(2)^1H MRSの脳腫瘍における放射線治療の効果判定における意義、(3)腫瘍エネルギー代謝におけるブド-糖の果たす役割の検討、(4)^<18>FDG-PETを用いてのRadiosurgery後の糖代謝の検討などについてである。まず、(1)については、臨床MRI機において経直腸プローブを開発して、^1H MRSの感度・解像度(1.5×1.5×1.5cm^3)の向上を計って、前立腺癌について検討したところ、citrateを指標とすれば、従来、画像診断でしばしば鑑別に迷う前立腺肥大・慢性前立腺炎と、前立腺癌との区別が容易になった。しかし映像化に向けては、更に1.0cm立方以下が望まれる。次に、(2)の脳腫瘍については、従来の診断能の検討に加えて放射線治療の効果判定についての検討を行ったところ、癌の嫌気性糖代謝の指標としてはlactateの消長が有用であったことが明らかとなった。我々は、他方において(3)糖代謝の基礎的検討を培養腫瘍細胞レベルで行っているが、癌細胞において産生されるATPは、すべてミトコンドリアの関与しない嫌気性解糖系に由来されるものであることを明らかとした。そこで、放射線治療の効果を、今年から臨床的に利用できるようになったPETで、最近話題のRadiosurgeryにおいて、その糖代謝の変化を^<18>FDGを用いて検討したところ、有効例においては照射直後にはむしろ嫌気性ブド-糖代謝が亢進していることを見出し、そのことが本法の有効性の先行指標となりうることが期待された。そこで、今後の課題としてはMRSで得られた所見との相応づけが必要と思われた。

1)まず、MRスペクトロスコピー(MRS)で得られる代謝情報の検討については、^<18>FDGでみられる嫌気性代謝の亢進は、乳酸のピークの消長に相関している。治療効果においてCRの場合、既に20Gyにて乳酸は消失し、それは造影MRI所見に先行していた。PRの場合、2030Gyにて減少するも残存し、NCの場合には乳酸ピークの変動を認めなかった。すなわち、乳酸ピークは癌の嫌気性代謝の程度を反映していると考えられた。以上、1)及び2)の方法はともにPETによる方法と同等の臨床的価値を有するものと思われた。
高密度生活空間における環境質計測法の開発

都市における高密度生活空間の環境質の快適性は、人工を加えた自然環境と人間自体及びその創造物(ハードとしての建物などの都市構造体と、人間関係や知的創造物を含む)を合わせた総体として評価されなければならない。このような視点から、これを自然科学的な面から計測する方法と、社会科学な側面から評価する方法の双方に関する開発を行った。自然科学的手法としては、都市大気の健全性を評価するため指標として、ng/m^3レベルのバナジウム(化石燃料起源)を計測する方法(高速液体クロマトグラフィー[HPLC])が優れた能力を持つことを明らかにした。都市大気中のタイヤトレッド(交通起源)と超微量アンモニア(インドフェノール改良法)、屋内空間における発ガン物質の数時間単位の動態(自動化マルチカラム螢光検出HPLC)、を計測評価する手法、人体に対する電磁場の影響を非侵襲で遠隔評価できるマイクロ波センサシステム、等をそれぞれ開発した。また、簡易分析法としては、交流センサシステムの化学修飾による高機能化を進めるとともに、新たに、イオン交換樹脂を用いるアルデヒド等の親水性気体状物質の計測法を開発した。生活空間を評価する社会科学的アプローチとしては、人的環境の住良さ感の構成要素について検討し、「近隣との良好な関係」と「地域住民への信頼」という2つの領域にまたがる依存性と、「危機発生時のサポートのあり方」への依存性が少ないことを明らかにした。また、高密度生活空間の法学的、社会学的研究を通して、集合住宅の増改築における区分所有者の合意形成のプロセスと経済的諸問題、分譲マンションに於ける管理の崩壊の問題、等この種の空間が抱える重大な問題点を明らかにした。都市景観の快適性を、都市風景画に見られる景観構成要素(水辺、道、緑、建物等人工物)を通して解析し、これらに基いて景観評価指標を設定して良好な結果を得た。
障害児のための自宅内排泄環境整備に関する家族向けアセスメントツール開発研究

障害児者とその家族が活用できる排泄環境整備アセスメントツール開発を目的とする。調査方法は自宅訪問調査とアンケート調査とする。自宅訪問調査では、障害児者の排泄環境について経年変化等の状況を把握し、事例の収集を行う。排泄環境整備アセスメントツール開発に必要な情報を得るために保護者に対してアンケート調査を行う。これらの結果をもとに、家族向けの排泄環境整備アセスメントツールを試作開発し、有識者会議等で有用性や使用感について検討を行う。その後、試作したアセスメントツールを用いて障害児者の保護者に評価を行ってもらい完成版を作成する。完成版は広く障害児者の家族に配布し、研究成果は学会等において適宜公表する。
技術革新と労働のジェンダー化をめぐる日独比較研究-電話交換手と通信技手を例に-

本研究は歴史・社会学的な手法を用いて、テレフォン・オペレーター職(戦前と戦後の一時期は電話交換手を、現在は主にテレワーカーやテレコミュニケーターと呼ばれる)と電信・電報オペレーター職の生成過程とその現状をめぐる日独比較を試みるものであり、歴史分析編と現状分析編の二部から構成される。ジェンダー化(特定の性別と関連する意味が付与されること)された職種として出発したテレフォン・オペレーターの現状を探り、その変動の兆しや変化を阻む要因を分析することが研究の主旨である。歴史分析編では引き続き職員の身上調査記録を分析し、現状分析編では日独の元職員(今年は主に電信技手)へのインタビューや社史(電電公社・NTTやドイツテレコム)の検討を進めている。本年度は日本で入手不可能な戦前のドイツ逓信省の郵便・電信吏員組合の発行した機関誌や電話交換手や電信技手の人事記録など、ドイツの公文書館(ベルリンとミュンヘン)に所蔵されている史料の分類・整理・翻訳作業を、夏に引き続き行った。その際に、全体像を把握できる基礎データを作成し、これらのデータをコンピュータ入力し、データベース化し、また、史料のキーワードや関連書誌データも添付する作業も行なつた。その他には、先行研究者との意見交換やドイツ・テレコムとその職員、日本でも元電信技手へのインタビュー、日本の逓信総合博物館(『逓信協会雑誌』など)・東京大学医学部(労働科学・政策に関する雑誌)・明治文庫(『読売新聞』など)所蔵の資料の調査を引き続き進めた。そしてこうした蓄積の上に、本研究に関わる研究史や論文を発表した。来年はこれをもとに学会発表をする予定である。この他にも、修士論文の一部をまとめた論考をドイツ学会で共同発表し、共著として出版することができた。本研究は歴史・社会学的な手法を用いて、テレフォン・オペレーター職(戦前と戦後の一時期は電話交換手を、現在は主にテレワーカーやテレコミュニケーターと呼ばれる職種を指す)の生成過程とその現状をめぐる日独比較を試みるものであり、歴史分析編と現状分析編の二部から構成される。ジェンダー化(特定の性別と関連する意味が付与されること)された職種として出発したテレフォン・オペレーターの現状を探り、その変動の兆しや変化を阻む要因を分析することが本研究の主旨である。本年度の実績は、技術革新や逓信省内部の職員間(電信技手との)のポリティクスとの関係から、電話交換業務がいかなる経済・政治的過程をたどってジェンダー化され、さらにそれが、現場で働く電話交換手と電信技手に、いかなる回路を通じて維持・強化されることになったのかを史料調査・分析した。特に男女吏員の組織化や社会政策に着目し、研究指導者の委託先にあたるドイツのベルリン及びミュンヘンの文書館に所蔵される一次史料を入念に検討した。この文書館は日本で入手不可能な、戦前のドイツ逓信省の公文書、電話交換手や電信技手を含む郵便・電信職員の人事記録(2090件)が保存・公開されている。またドイツ国内の図書館で、郵便・電信吏員組織の発行した機関誌や、ドイツ各地の郵政局が刊行した史料も調査し、上記の史料と併せて分類・整理・翻訳作業を進めた。さらに、組織管理や職務内容に着目し、社史(電電公社・NTTやドイツテレコム)を検討する他、ベルリンにある逓信博物館に赴いて、近年ドイツで発表された当該テーマの二次文献の調査を進めた。
生活化する総合型地域スポーツクラブ：世代間関係の再生産過程に関する実証的研究

本研究では,地域生活を将来的に支えていく「若者」世代を巻き込みつつ,どのようにして「新しい公共」を創出していくのかという政策課題を念頭に置いて,地域住民の自生的スポーツ活動を「スポーツ・コミュニティ」と捉え,それが世代間関係を再生産する過程を明らかすることを目的とした.地域住民たちは,自らの生活感覚をそのまま反映させることができる「生活拡充集団」としてのスポーツ・コミュニティの活動において,野球をする「若者」を巻き込みながら,生活課題の解決を図ろうとしてきた.こうした事例研究をもとに,現代的コミュニティ・スポーツ論が,時間的・空間的視点を備えた議論として展開される必要があることを指摘した.1.理論研究:スポーツ研究の分野では、スポーツ社会学やスポーツ経営学において展開されてきた「総合型地域スポーツクラブ」論の再検討を行った。また、都市研究の分野では、都市社会学において展開されたきた都市郊外団地における社会関係(形成)とその捉え方に関する先行研究の検討を行った。また、両分野を接続する試みとして、鈴木榮太郎の「生活圏」の地域スポーツ研究における展開可能性の検討をおこなった。2.実証研究:兵庫県神戸市および秋田県能代市でフィールドワークを実施した。神戸市では、「垂水区団地スポーツ協会」を対象とした質問紙調査を実施した。質問紙は昨年度配布し、回収や分析は今年度に行った。その成果の一部を日本体育学会第64回大会で報告した。1.理論研究:都市研究(都市社会学など)およびスポーツ研究(スポーツ社会学など)の各分野で、地域社会における公共空間形成、世代間再生産についてどのような研究が蓄積されてきているのかの検討を行った。特に、鈴木榮太郎『都市社会学原理』(未来社、1957年)を参考に、「社会構造論」や「生活構造論」とスポーツ研究の接続の可能性について検討した。2.事例研究:秋田県大潟村および兵庫県神戸市のフィールドワークを実施した。大潟村については、村の史資料等を収集し、その社会背景と今日抱える課題を把握した。また、合わせて、青年団や地域スポーツクラブに対する聞き取りも行った。神戸市については、矢元台公園を拠点とした活動を中心に調査を行った。特に、そこで野球をおこなっている複数の部や公園管理活動などに注目した。また、ここで活動を展開する「垂水区団地スポーツ協会」の活動拠点とされるクラブハウスに関する調査も実施した。さらに、「垂水区団地スポーツ協会」会員の実態を把握するため、質問紙の配布を行った。1.理論研究:都市社会学および医療社会学領域における「生活圏」をめぐる議論の検討を行った。また、建築学の分野における「近居」論、「地域社会圏」論の検討も行った。そのうえで、都市住民の日常生活圏とスポーツ活動との関係性を問うべく、「スポーツ圏」という新たな圏域の可能性を提示した。2.実証研究:兵庫県神戸市でのフィールドワークを実施した。特に、昨年度「垂水区団地スポーツ協会」を対象として実施した質問紙調査の結果に基づき、調査地である矢元台公園で野球を行う各部のメンバーと、公園管理会メンバーに聞き取りを実施した。上記1、2で得られた知見をもとに、日本体育学会第66回大会(岩手大学)にて報告を行った。これまでの神戸市・垂水区団地スポーツ協会等を対象とした実証研究およびスポーツ社会学や都市社会学等において展開されてきた理論研究を踏まえて、スポーツ・コミュニティによる公共空間形成の理論化に向けた検討を行った。その上で、戦後のコミュニティ政策期以降、実証的・理論的研究の展開が見られないコミュニティ・スポーツ論について、その現代的再展開に向けた新たな研究視角を提示した。これまで展開されてきた「スポーツ公共圏」論は、スポーツ組織が「自治的コミュニティ」へと発展していく視角を採用している。それは具体的には、スポーツ組織が自らの活動内に、スポーツ以外の「自治」的活動(例えば、募金活動や清掃活動等)を取り入れ、諸種の生活課題について論じあうことに注目するものである。それにより、このスポーツ組織は「自治的コミュニティ」(スポーツ公共圏)へと発展していくと考えられている。それに対して、本研究が提示する「場所のコミュニティ」論の研究視角は、「物理的共有空間」を対象化するため、地域に存在する各種組織のなかでのスポーツ組織固有のコミュニティ形成上の機能を明らかにすることを可能にしてくれる。それは、「コミュニティ形成を考える上で、なぜ、スポーツなのか」という、スポーツ社会学の研究課題へと接近するものとしてコミュニティ・スポーツ論を導くものとなるだろう。なお、以上に関連した内容を、日本体育学会第66回大会(国士舘大学)において報告した。本研究では,地域生活を将来的に支えていく「若者」世代を巻き込みつつ,どのようにして「新しい公共」を創出していくのかという政策課題を念頭に置いて,地域住民の自生的スポーツ活動を「スポーツ・コミュニティ」と捉え,それが世代間関係を再生産する過程を明らかすることを目的とした.地域住民たちは,自らの生活感覚をそのまま反映させることができる「生活拡充集団」としてのスポーツ・コミュニティの活動において,野球をする「若者」を巻き込みながら,生活課題の解決を図ろうとしてきた.こうした事例研究をもとに,現代的コミュニティ・スポーツ論が,時間的・空間的視点を備えた議論として展開される必要があることを指摘した.1.理論研究:社会学領域のみならず、建築学領域における「生活圏」に関わる議論も検討することができた。2.事例研究:能代を対象とした調査は、対象者の都合により、当初予定したインタビューを実施することができなかったが、関連する資料を収集することで、それを補うことができた。

また、神戸を対象とした調査は、予定通りに実施することができた。スポーツ社会学1.理論研究:これまでの調査結果および今年度実施するフィールドワークを踏まえて、スポーツによる公共空間形成の理論化を図る。2.事例研究:神戸の「垂水区団地スポーツ協会」を対象とした調査を引き続き実施する。特に、その活動が展開される「矢元台公園」という物理的な空間を基点として、公共空間が形成・再編される過程に着目しつつ、フィールドワークを実施する。1.理論研究:社会関係論や「生活圏」論において、家族や世帯に関する内容も含めて検討することができた。2.事例研究:質問紙調査の回収と分析を終え、成果の一部を報告することができた。まだ報告できていない住民の「生活圏」とスポーツ活動の範域の異同の分析結果については、次年度に報告をする予定である。1.理論研究:計画通りに進展している。2.事例研究:質問紙調査による「垂水区団地スポーツ協会」会員の基礎データの収集を、当初は年度の早い時期に実施する予定であったが、調査票の回収時期を、より高い回収率が期待できる平成25年4月に設定したため、実施がやや遅れた。しかしながら、分析等の準備は整っており、おおむね順調に進んでいる。初年度(平成24年度)に実施予定であった質問紙調査を、回収率向上のために翌年度4月に実施した影響で、平成25年度に予定していたフィールドワークの実施回数を減らさざるを得なかった。そのため、今年度もそのまま約1回分の神戸への旅費(交通費)が残った。1.理論研究:農村社会学や環境社会学の分野で、地域社会における公共空間形成、世代間再生産についてどのような研究が蓄積されているかを整理する。2.事例研究:質問紙調査によって明らかになった「親」と「子」を含めた「多世代」が参加している野球の活動のフィールドワークを実施する。具体的には、野球をする人たちが行っている公園管理活動に注目する。また、秋田では、“木都"として知られた能代市における「バスケの街づくり」の実態を明らかにする。1.理論研究:家族研究(家族社会学など)の分野で、地域社会における公共空間形成、世代間再生産についてどのような研究が蓄積されてきているのかを整理する。特に、団地における「核家族化」の問題や、一人暮らし世帯の増加の問題など、社会問題とも関連させつつ、その課題把握を行う。2.事例研究:より多くの調査票を回収するために、回収時期を遅らせたことにより、今年度に実施できなかった調査票の回収や分析等を次年度実施する。その結果を踏まえて、「垂水区団地スポーツ協会」の活動実態の把握、「若者世代」に関する詳細な調査(質問紙およびフィールドワーク)を行う。また、大潟村では、神戸市との「都市ー農村」の比較を行い、それらの相違点を明確にする。神戸市の「垂水区団地スポーツ協会」のフィールドワーク(補充調査を含む)のための旅費として使用予定である。初年度(平成24年度)に実施予定であった質問紙調査を、回収率向上のために平成25年度に実施した。
仔魚期初期生残率改善を目指した養殖水槽の開発

水槽内流れ等飼育環境を最適化することで初期生残率を向上させる養殖水槽開発を目指す。具体的には以下の項目について研究を行う。(1)CFD解析とPIVを用いて、養殖水槽内の水流分布が分析可能なシミュレーションモデルの開発を行う。(2)給排水、エアレーション等の条件を入力値として最適環境を推定するためのアルゴリズム開発を行う。(3)最適化アルゴリズムを用いることで飼育環境最適化システムを構築する。
熱環境緩和効果を総合的に組み込んだ3次元数値樹木モデルの開発

(1)各種文献調査、調査を行い、風速低減効果、日射遮蔽効果、気温低減効果、蒸散効果などの環境緩和効果を総合的に組み込んだ3次元樹木モデルプロトタイプの作成を行った。(2)上記樹木モデルのプロトタイプに対し、代表的な種類の(イチヨウ、サクラ、プラタナス、カツラ)街路樹を選択して、野外温熱環境実測を実施し、樹冠の高さ、径の測定、樹陰内外の気温差、放射温度差の測定を行った。更に、樹陰内外で日射量の測定を行い、樹冠の日射遮蔽効果の検討を行った。これらの測定結果をもとにその街路樹の樹冠形状データ、葉面積密度、抗力係数等を同定した。(3)また上記実測において、樹木の日射遮蔽効果から、葉面積密度を推定する手法を考察した。(4)上記開発した樹木モデルをいくつかの街路空間に適用したケーススタディを行い、屋外温熱環境の樹木緩和効果の検討を行った。また野外実測を行い本樹木モデルの予測精度の検証を行うとともに、この検証結果を更に樹木モデルにフィードバックさせた。(5)上記ケーススタディの結果より、樹木の密度、配列方法等に関し、樹木の最適配置の検討を行い、屋外温熱環境設計のための設計資料の整備と充実を図った。研究は順調に振興している。平成12年度には、7月29・30日に福井大学構内にてカツラとイチョウ、8月2日5日には仙台市榴ヶ岡公園にてケヤキとサクラ、8月23日に福井市フェニックス通りのプラタナスの屋外の温熱環境形成効果の実測を行った。これらの街路樹は全国的にも数多く植栽されているものである。測定項目は、各街路樹における日向と木陰の気温、地表面温度、グローブ温度、日射量、葉面温度等である。街路樹が夏季の屋外温熱環境を緩和することを確認すると共に、特にこれらの代表的な街路樹の形態の3次元モデル化を行い、夏季における日陰領域と樹冠の日射通過距離のデータベースの作成を行った。更に、日射透過量より、各街路樹の葉面積密度と消散係数の値を同定し、データベースの作成を行った。上記測定結果、データベースの結果を要約すると、(1)イチョウやプラタナス等樹冠が円錐形に近い街路樹では、日射通過距離の大きい箇所(陰の深い箇所)は樹影の先端に近い所に生じ、サクラやケヤキ等樹冠が球形に近い街路樹では、日射通過距離の大きい箇所は、樹影の中心に近い所に生ずる。(2)日射透過率は、木陰部においてはどの街路樹も10%以下である。(3)すべて街路樹において葉面積密度×消散係数はほぼ0.4前後の値を示した。但し、イチョウやプラタナス等1枚の葉の面積が大きい街路樹ほど、この値が大きい傾向があることが明かとなった。(1)風速低減効果、日射遮断効果、気温低減効果、蒸散効果などの環境穏和効果を総合的に組み込んだ3次元樹木モデルプロトタイプの作成を行った。(2)上記樹木モデルのプロトタイプに対し、代表的な街路樹を選択し、その樹冠形状データ、葉面積密度、抗力係数等を野外実測により同定した。(3)開発した樹木モデルによる街路空間の熱環境緩和効果のケーススタディ上記開発した樹木モデルをいくつかの街路空間に適用したケーススタデイを行い、屋外温熱環境の樹木による環境緩和効果の検討を行った。(4)屋外熱環境設計のための樹木の最適配置の検討上記ケーススタディの結果より、屋外熱環境設計のための樹木の最適配置の検討を行い、設計資料の整備を図った。
心および心肺移植における機能保存と実施に関する総合的研究

開原は日本における移植関連の研究や活動に関する情報を提供するシステムのあり方を検討し、さらにインターネット上において情報公開する際の情報の種類や機密保持を保証する方法を検討した。松田、田林、磯部らは心臓移植後の慢性拒絶反応の実験的検討を行った。松田は移植心動脈硬化の発症が移植後初期にTリンパ球、マクロファージの関与により決定される事を解明した。田林、磯部らはACE阻害剤ならびにAngiotensin II receptor antagonist、抗細胞接着分子抗体、細胞周期調節遺伝子の移植心動脈硬化予防における効果を報告した。佐野は1時間停止後摘出され、体外で蘇生された心臓のdonor心臓としての可能性を実験的に検討した。平はヒアルロニダーゼ添加心筋保護液の心筋浮腫軽減とグラフト維持とを実験的に検討した。小柳は渡航心移植症例における慢性期の冠動脈硬化症の実状を報告するとともに、新しい免疫抑制剤Multiglycosidorum Triptergiiの心移植後冠動脈病変抑止硬化抑制硬化を実験的に検討した。臨床に即した検討として、川島、中谷は国立循環器病センター型補助人工心臓を用いた難治性心不全に対する治療経験を報告し、補助人工心臓が難治性心不全の治療法となりうる可能性があることを報告した。古瀬、中島、高本は日本猿における新生児Discordant異種心臓移植において、生後4ヶ月までは超急性拒絶反応が起こりにくいこと、抗異種抗体は生後の成長とともに増加して行くことを報告した。藤村、江口、矢田らは肺移植の実験的検討を行った。藤村は移植肺のflush温度を4°Cと24°Cで比較し、24°Cの方が保存後の肺胞水分クリアランスが保たれていることを報告した。矢田は同種既肝移植におけるrIL-2の効果を、江口は同種肺移植における抗αβT細胞受容体抗体の効果を実験的に検討した。本年度は、総合研究初年度であるので、平成7年10月28日に、第一回班会議を開催し、研究組織の構成ならびに各班員の研究分担事項の確認を行った。そして、平成8年1月20日に第二回班会議を開催して初年度の研究内容の発表と相互検討を行った。開原はすでに使用開始されている腎臓移植ネットワークの経験をふまえて、臓器移植ネットワークにおける選択基準データの不備の問題について報告した。設定している項目のデータが存在しない、測定方法の進歩により既定の形式と異なるデータが入力された、データの質の地域差等のデータの不備が実施上の問題となりうるので、実際のデータを調査しあらかじめ対策を立てる必要がある事を指摘した。臨床症例に即した検討として、川島は心臓移植適応症例に対する補助人工心臓の使用経験を、小柳はびまん性冠状動脈病変の把握における血管内エコーの有用性を、邦人渡航心臓移植症例の心臓症例における経験から報告した。矢崎らはICAM-1/LFA-1の短期接着阻害は寛容導入のみならず慢性拒絶による冠状動脈硬化進展予防にも効果があること、古瀬はLFA-1の接着阻害が霊長類心臓移植においても有効なこと、松田は移植心冠状動脈硬化症の発生は移植後5日目までに決定づけられることを報告した。小松は心移植片由来のPassenger Leukocyteの分布を解析、田林はMacrophargeの量と局在を検討した。また、平は心筋浮腫の心臓リンパ流により検討、佐野は一時間心停止後の心臓移植の実験的検討を報告した。矢田、江口、藤村は肺移植における慢性拒絶反応の病態解析、免疫抑制効果、donor臓器保存に関する実験的検討の結果を報告した。本年度は総合研究第2年度であるので、昨年までの研究成果をふまえて引き続き分担研究を遂行し、2回の班会議においてその成果を報告するとともに相互に検討した。