hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IUGR新生児の適切な栄養管理とメタボリックシンドローム発症リスクに関する研究

子宮内胎児発育遅延(IUGR)による低出生体重児への、効果的な栄養管理は未だ明らかとなっていない。本研究では正常体重に追いついた後の成長期に蛋白摂取制限を導入するという新たな栄養管理法が、メタボリックシンドロームのうち主に高血圧発症にどのような影響を及ぼすかを検討した。IUGRモデルマウスに対する、成長期での栄養管理は体重増加に悪影響を及ぼすことなく高血圧発症リスクを低下させることが明らかとなった。また栄養管理は高血圧以外の肥満や高脂血症にも好影響を及ぼすことが示唆された。本研究はIUGRモデルマウスを用いて、幼若期の特定の時期から低蛋白食を給餌させた場合の腎臓、メタボリックシンドローム発症リスク、中枢神経系への影響を明らかにすることによるIUGR新生児への適切な栄養管理法の開発を目的とした。初めに開始時期の異なる2種類(2週齢:栄養管理A、catch up growth達成時:栄養管理B)の栄養管理を設定するため、catch up growthの時期を特定した。低体重で生まれてきたIUGR新生児は6週齢で体重が追いつくことが明らかとなったため、栄養管理群Bを6週齢より蛋白摂取制限を行う群とした。妊娠期低栄養環境(IUGR群)および2週齢からの蛋白摂取制限(栄養管理A群)が新生児の腎臓の形態に与える影響について解析した。1日齢新生児の腎臓重量、腎臓体積、腎小体数、近位尿細管長、近位尿細管総体積はIUGR群で対照群と比較して有意に減少が認められた。4週齢では栄養管理の有無を問わず、すべての項目で有意差が認められず、母体低栄養環境によって新生児腎臓の発達遅延がおこり、4週齢までに発達遅延は解消されることが明らかとなった。また栄養管理は腎臓の発達を阻害しないことを明らかにした。EGFは1日齢で近位尿細管、4週齢で遠位尿細管に限局して発現しており、群間で差は認められなかった。血圧調整因子である、レニン、AGTの発現ついて検討した。それぞれ局在に群間の差は認められなかったが、発現の強さに差が認められた。レニンは1日齢では群間で差がなかったが、4週齢ではIUGR群で、8週齢では栄養管理A群で強い発現が認められた。AGTの発現は1日齢でIUGR群、4週齢で対照群と栄養管理A群、8週齢で栄養管理A群に強い発現が認められた。栄養管理によって血圧調整因子の発現に変化が見られたことから、将来的な高血圧発症リスクが変化する可能性が示唆された。本研究はIUGRモデルマウスを用いて、IUGR新生児の乳児期、小児期における適切な栄養管理法の開発へとつなげることを目的としている。本年度は30週齢のIUGRモデルマウスを用いて腎臓および肝臓の組織学的解析、血圧測定、血液生化学的解析を行い、メタボリックシンドローム発症リスクの変化についての解析を行った。コントロール群、IUGR群、栄養管理群(catch up growthを達成した6週齢から20週齢まで低蛋白食を給餌)のすべての群に20週齢から30週齢まで高脂肪食を給餌した。結果:1)20週齢では3群間の体重に差は認められなかったが、高脂肪食給餌後の30週齢において栄養管理群は他の群に比べ、体重が軽くなっており、栄養管理により高脂肪食給餌による体重増加が緩和されていることを明らかにした。結果:2)30週齢の血圧はIUGR群で有意に上昇しており、その上昇は栄養管理群では認められなかった。昨年度明らかにした、栄養管理による幼若期の血圧調整因子の発現の変化が、高血圧発症リスクを変化させたと考えられる。結果:3)血液生化学検査の結果、栄養管理群は血糖値、総コレステロール値が低い傾向にあり、栄養管理によるメタボリックシンドローム発症リスクの低下が示唆された。中性脂肪や腎機能マーカー(BUN、CRE)には3群間に差はなく、また値も正常範囲内であった。結果:4)腎臓組織にマッソントリクローム染色を施し、線維化の傾向を調べた結果、尿細管間質線維化には大きな差が認められなかったが、栄養管理群では糸球体の青染部位が他の群とくらべ明らかに少なく、糸球体の硬化が緩和されていることが明らかとなった。また肝臓組織では、コントロール群やIUGR群において中心静脈周囲に大粒の脂肪滴が多数観察されたのに対して、栄養管理群では少数しか確認できず、肝全体としても脂肪肝の病態の軽減が明らかであった。昨年度までの研究により、30週齢マウスの血圧がIUGR群では有意に上昇しており、その上昇は栄養管理を施した群では認めらないことを明らかとした。そのため、本年度は血圧と重要なかかわりを持つ腎臓に焦点をあて解析を行った。1)30週齢のマウス腎臓にPAS染色を施し、メサンギウム領域の肥厚を数値化し糸球体硬化指数(GSI)を求めたところ、対照群(2.91)、IUGR群(3.15)、栄養管理群(2.74)となり、IUGR群と栄養管理群間に有意差が認められた。IUGRにより腎糸球体の硬化が促進され栄養管理を施すことによりその悪影響が緩和されることが明らかとなった。2)30週齢腎臓でのTGFβmRNA

発現量はIUGR群が対照群と比較し、有意に高くなっており、腎臓の線維化が促進され、その結果糸球体硬化指数が上昇していることが示唆された。3)30週齢腎臓で血圧関連因子である、renin, AT1の蛋白発現量がIUGR群で対照群に比べ有意に増加しており、その増加は栄養管理群では認められなかった。以上の結果より、本研究で行ったIUGRモデルマウスへの栄養管理は高血圧発症リスクを低下させる方法として有用であると思われた。子宮内胎児発育遅延(IUGR)による低出生体重児への、効果的な栄養管理は未だ明らかとなっていない。本研究では正常体重に追いついた後の成長期に蛋白摂取制限を導入するという新たな栄養管理法が、メタボリックシンドロームのうち主に高血圧発症にどのような影響を及ぼすかを検討した。IUGRモデルマウスに対する、成長期での栄養管理は体重増加に悪影響を及ぼすことなく高血圧発症リスクを低下させることが明らかとなった。また栄養管理は高血圧以外の肥満や高脂血症にも好影響を及ぼすことが示唆された。本研究の栄養管理によってメタボリックシンドローム発症リスク低下の可能性が示唆されてきている。今年度行う計画であった、尿細管線維化の指数の測定、糸球体硬化指数ならびにレニンアンギオテンシン系の測定もおおむね終了しており、順調に進展していると考えられ、次年度の実験計画にスムーズに移行できる状態である。実験動物学尿細管線維化の指数の測定、糸球体硬化指数を速やかに完了させ、栄養管理による腎臓への影響を数値として明らかにし、またレニンアンギオテンシン系の蛋白解析も速やかに完了させる。栄養管理群と未管理群の腎臓にどのような変化がおこっているかを網羅的に明らかにするためDNAマイクロアレイを行い、高血圧予防、メタボリックシンドローム発症予防に関連する既知および未知の因子の発現変化について検討する。さらに各種行動解析を行い、catch up growth後の栄養制限が中枢神経系に悪影響を及ぼしていないことを検討する。これまで、そいて今後の研究結果を総合的に判断し、IUGR新生児の適切な栄養管理について明らかとする。当初の予定では初年度にすべての群で血圧測定、採材を終了する予定であったが、catch up growth達成の時期を慎重に見極める必要があったため、2種類の栄養管理群の採材が多少遅れることとなった。しかし、対照群、IUGR群では30週齢まで血圧測定、採材が終了しており栄養管理群についてもまもなく完了する。また次年度の実施計画であった病理組織学的検査と細胞増殖因子の変化についての解析の一部を前倒しで行っており全体での進捗具合はおおむね予定通りである。次年度の課題である腎臓に対する影響の解析のための採材、切片作製、各種染色、RNA抽出、蛋白抽出、これらを順調に進めており、次年度の実験計画にスムーズに移行できる状態である。今年度一報の論文を学術雑誌へ投稿する予定であったが、次年度に実施することにしたこと、また研究の進み具合により実施する予定であったDNAマイクロアレイを次年度に実施することになったため。腎臓を用いて病理組織学的解析、細胞増殖因子や血圧調整因子関する解析を当初の予定通りに実施し、母体低栄養ならびに新生児栄養管理が腎臓に与える影響について検討する。また栄養管理群の30週齢での採材を速やかに実施し、前年度実施予定であった血液を用いた血液生化学的検査を実施する。IUGR
機能物質偏在固定粒子の創製と応用

自ら一定リズムを示して体積変化をするゲル微粒子(自励振動ゲル微粒子)の創製を試みた。周期的に金属触媒が酸化還元振動するBZ反応の金属触媒(Ru(bpy)_3錯体)を、ゲル微粒子の自律駆動源としてゲル微粒子内部に固定化し、その錯体の酸化還元振動と同期したゲル微粒子の膨潤収縮振動を生起させることに成功した。このゲル微粒子の機能は、.従来研究されてきた温度・pH・光などの外部刺激に応答するゲル微粒子とは一線を画すものであると考えられる。このゲル微粒子が示す"自励振動"をより詳しく検討するために、微粒子合成時に与えるRu(bpy)_3錯体モノマー・架橋剤の影響を調べた。錯体モノマー量を増やすことで、微粒子合成時初期の粒子核の安定化が促され、得られる粒子径が小さくなることが分かった(最小粒子径200nm)。また、架橋密度の上昇は、粒子径分布を狭める効果があった。得られた一連の微粒子を用いて、自励振動に与える影響を調べたところ、Ru錯体固定量の増加は、大きな体積変化の生起につながり、また、架橋密度の増加は、振動リズムの変化につながることが分かった。結果的に、架橋密度を上昇させることは、振動周期の短縮につながった。このようなゲル微粒子は、自律的に体積振動するだけでなく、分散凝集を行き来する振動も発現した。これら自ら体積振動や分散凝集振動する新規ゲル微粒子は、新規マイクロポンプ、薬剤放出デバイスなどへの応用が期待させる。1,光学材料へ向けた新規複合微粒子の作製精密に構造を設計したサブミクロンサイズの温度応答性ゲル微粒子に対し、その構造を反映して金属ナノ粒子をゲル微粒子内に自在に配置させることが可能となった。このことから、(1)温度(またはpHなどの外部環境)によって可逆的に色調変化を示す新規複合微粒子の創製(Langmuir, Volume 21, Number 18, Pages 8175-8179(2005))(2)一粒の粒子内に金属/誘電体の階層構造を有する新規複合粒子の創製(Langmuir, Volume 21, Number 25, Pages 12016-12024(2005))を発表するに至った。(1)の論文の内容は、温度変化によって体積相転移を示すマイクロゲル粒子内に10nm程度の金ナノ粒子を均一に分布・固定し、体積変化前後での金ナノ粒子間の相互作用を変化させることによって赤⇔紫色の強い色調変化を可逆的に示す複合粒子を得た。またこの金ナノ粒子をさらに精密に設計し、銀のナノシェルを形成させることにより、色調変化を多色化することにも成功した。(2)の論文では、安価な手法である、微粒子の3次元構造体の形成によるフルバンドギャップを示すフォトニック結晶を目指した複合粒子の作製方法の開発を発表した。本手法において、粒子内に階層構造を形成する際には、金属層が表面にむき出しになることがなく、常に安定性を保った点で既存の方法を凌駕することができた。また、上記した内容に関し、国際会議で3件、国内会議で3件の発表を行った。特にGelsympo2005では、Poster賞を受賞した。2,異形微粒子について表示材料への応用に向けて、一粒の粒子に合い異なる2つの表面を有するヤヌス型粒子の作製についての研究をまとめた。特に半球上を覆う金属ナノ粒子のサイズや構造を制御することにより粒子の発色を多色化することに成功した。前年度までの研究成果である、外部環境に応答するナノサイズのゲル微粒子中の任意の場所に無機ナノ粒子を複合化する手法を用い、ゲル粒子内部の無機ナノ粒子の空間的配置を制御することで複合体おのおのの性質の単なる加算ではない付加価値の高い性質を発現されることが見出されてきた(例えばD.Suzuki and H.Kawaguchi, Langmuir, Volume 22, Number 8, Pages 3818-3822 (2006)。このように、その内部構造が制御された複合ゲル粒子はこれまでの研究成果のような「個別」の分散状態を機能発現の場とすることも可能であるが、その場をそれらの「会合体」とすることで、ゲル粒子の高次元構造体ゆえの特性を組み込むことが出来ると考えられた。実際に、刺激応答性高分子(ポリN-イソプロピルアクリルアミド)からなるコアシェルタイプのゲル粒子内に、Auナノ粒子を分散安定に固定した複合ゲル粒子を作製し、ゲルが有する温度に応答した体積相転移現象を利用することで、それらの3次元コロイド結晶を構築することに成功した。一般的に、複合化にともない微粒子の粒子径分布は広くなるが、本研究で開発した複合手法では、複合化後にもコロイド結晶を発現するほど粒子径分布の狭い複合ゲル粒子を得られることが確かめられた。以上の知見から、環境に応答して構造色を制御する新規表示材料の実現が期待される。このゲル微粒子の機能は、.従来研究されてきた温度・pH・光などの外部刺激に応答するゲル

微粒子とは一線を画すものであると考えられる。このゲル微粒子が示す"自励振動"をより詳しく検討するために、微粒子合成時に与えるRu(bpy)_3錯体モノマー・架橋剤の影響を調べた。錯体モノマー量を増やすことで、微粒子合成時初期の粒子核の安定化が促され、得られる粒子径が小さくなることが分かった(最小粒子径200nm)。また、架橋密度の上昇は、粒子径分布を狭める効果があった。得られた一連の微粒子を用いて、自励振動に与える影響を調べたところ、Ru錯体固定量の増加は、大きな体積変化の生起につながり、また、架橋密度の増加は、振動リズムの変化につながることが分かった。結果的に、架橋密度を上昇させることは、振動周期の短縮につながった。このようなゲル微粒子は、自律的に体積振動するだけでなく、分散凝集を行き来する振動も発現した。これら自ら体積振動や分散凝集振動する新規ゲル微粒子は、新規マイクロポンプ、薬剤放出デバイスなどへの応用が期待させる。
環境変化に対する移動端末の自立判断に基づく適応的アドホックネットワーク構成手法

複数の移動無線ノードから構成され、トポロジが経時的に変化するアドホックネットワークでは、ノードの相互作用対象の移動や変更等の外部環境の変化やノードの障害等の内部環境の変化が起きる。これに対して、各ノードの自律判断に基づく個別あるいは局所的な移動等によって適応することができるアドホックネットワーク構成に必要となるノード群配置、環境変化への追従移動、耐故障、ノード移動をも活用した情報伝達等に関わる新手法を考案した。無線通信デバイスを備えた移動コンピュータのみによって構成されるアドホックネットワークの通信基盤は、移動コンピュータの分布が均一であり、低速で自律移動し、接続性が十分維持される程度に密度が高い状況を想定した通信プロトコルによって構成することとされていた。本研究では、これらの前提が成立しない状態をもサポートする通信基盤、特にコンピュータの移動を通信基盤の構築に活用する手法を検討する。本年度は、移動コンピュータの分布密度の分散が大きな環境において、各移動コンピュータが自身の周辺密度のみから経路探索へ参加するか否かを決定することで経路探索コストを低下させるとともに、これによる経路長の拡大を初期検出経路の隣接移動コンピュータを含む経路に変更することで解決するG-AODV+PCMTAGを考案し、性能を実験評価した。また、移動能力を持たないセンサノードを散布によって配置するセンサネットワークにおいて、低コストでシンクノードヘの接続性を高める手法として、散布されたセンサノードによるサブネットワークを複数の移動ノードの動的な配置によってシンクノードヘ無線マルチホップ接続させるセンサネットワーク構成手法を考案し、センサノード群とともに散布(初期)配置する移動中継ノードの散布数を適切に定める手法の有効性を実験評価した。さらに、無線マルチホップ経路上の中継コンピュータの移動や周辺無線通信環境の変化に対して安定したデータメッセージ配送を可能とするために、各無線通信ホップの成否によってデータパケット毎に局所的に経路変更することで配送遅延を縮小する手法、無線マルチホップ通信経路を移動コンピュータの列ではなく中継点位置の列として与えることで、高速高頻度移動をともなう場合でも接続を維持する手法などを考案し、高い性能が得られることを実験評価した。本研究では、無線マルチホップ配送を活用する無線コンピュータネットワークにおいて、ネットワークアプリケーションの目的や処理対象データの位置に基づいて、移動コンピュータが自律的に自身の位置を変化させる適応的アドホックネットワーク構成手法を考案することを目的としている。ここでは、経路切断の発生の観点からコンピュータの動きは通信に対して一般的には障害となる。ここで、これらのネットワークを利用するアプリケーションを配送遅延拡大に対する感度に基づいて耐遅延型とリアルタイム型とに分類した。前者の耐遅延型では、到達性の実現が重要な課題となる。そこで、本研究では、移動コンピュータの移動可能領域が限定されている場合を想定し、経路を移動コンピュータ列ではなく、物理的経路として定め、中継無線コンピュータを動的に決定することで、適切なトレードオフを実現する手法を考案した。これを、ITSネットワークへ適用するシミュレーション実験によって、接続性の拡大と配送遅延の短縮に有効であることを明らかにした。一方、後者のリアルタイム型ネットワークアプリケーションを対象とした場合、移動コンピュータを適切に配置し、送信元移動コンピュータから送信先移動コンピュータまでのマルチホップ配送経路を構築、維持し続けることが重要となる。ここで、対象を移動センサネットワークとすると、各センサノードは、自身が観測対象をセンシングして得るセンサデータの高品質化を目的としてより観測に適切な位置へと移動する必要性がある一方、自身の観測データおよび他のセンサノードが取得した観測データを無線マルチホップ配送によってシンクノードへとリアルタイムに配送するために適切に位置を定める必要がある。この2つの相反する要求を満足するために、本研究では観測QoSと通信QoSという2つの尺度を定め、これらに基づいて各センサノードが自身の位置を修正する方法を考案した。さらに、各移動センサノードが自身の取得したQoS情報および隣接移動センサノードのQoS情報とから自律的に自身の移動位置を決定するアルゴリズムを考案した。
低次電子系におけるSDW状態の研究

61年度に引続き,有機導体(TMTSF)_2PF_6を中心にSDW転移の性質の圧力依存性に関する研究を行った.本年度新たに得られた研究成果は次の通りである.(1)圧力下のSDW振巾:単結晶試料を用いた^1HーNMR吸収線の解析により, (TMTSF)_2PF_6におけるSDW転移温度T_<SDW>とSDW振巾の関係を調べた(昨年度より継続).この結果,圧力下でT_<SDW>は急速に減少するにもかかわらず,絶対零度に外挿したSDW振巾はほとんど変化しないという顕著な事実を見出した.これは,山地によって指摘されていたSDWのネスティング機構に特有の振舞である.本実験はこの模型の妥当性を直接証明するものである.(2)SDW転移以下でのNMR緩和率の異常:上述の物質においてNMR緩和率を測定, T_<SDW>における鋭い異常の他に,さらに低温域に新しい相転移を示唆する異常を見出した(昨年度).本年度はこの異常の圧力依存性を詳細に調べた.圧力下でT_<SDW>が抑制されるにつれて新しい転移点も低温側にシフトし,緩和率は鋭いピークを示すようになる.又,新しい相境界は金属一超伝導の境界に連続的につながるように見える.これはまったく予期しない振舞で,転移の機構,低温相の性質の解明は今後の重要な課題である.この系のSDW状態は,当初予想されていたより一層複雑であることが明らかとなった.(3)(DMET)_2Au(CN)_2の低温非金属相:最近, (TMTSF)_2X系と(BEDT・TTF)_2X系をつなぐ新たな超伝導物質として(DMET)_2X系の塩が合成された.この系と前二者との系統的な比較は有機導体の理解にとって欠かせない情報を与えるにちがいない.我々はAu(CN)_2塩について,常圧における低温非金属相がSDW相であることをNMR吸収線巾と緩和率およびEPRの測定から明らかにした.この意味でAu(CN)_2塩は, TMTSF系に近いといえる.今後の系統的比較研究が待たれる.設備の整備状況:本年度研究経費の大半は研究計画通り6T-超伝導マグネットの購入にあてられた。本設備は12月末に納入され、試験運転に成功した。高圧セル用【^3He】クライオスタットの製作は次年度にずれ込んだ。研究の進展状況:【(TMTSF)_2】【PF_6】のSDW相、並びに3.5Kにおける新たな相転移について圧力依存性の測定を開始し、次項の通りの成果を得た。また、【(TMTTF)_2】X系についてBr塩の単結晶を作成し、SDWの解析を開始した。新たに得られた知見:(1)【(TMTSF)_2】【PF_6】のSDW相において、3.5K以下に約10Kのギャップを持つ新たな相転移が存在することを【^1H】-NMR緩和時間の測定から発見した。さらに6.5Kbarの圧力下で転移温度が2.0Kに降下するなど顕著な圧力変化が見いだされた。SDW特性は、高温相と違いがなく、転移の機構、特性の詳細は今後の重要な課題である。(2)【(TMTSF)_2】【PF_6】の圧力下におけるSDW振巾の温度依存性をはじめて測定した。圧力下での転移温度の降下にもかかわらず、絶対零度への振巾の外挿値が、殆ど変化しないことが明らかとなった。これは、山地により理論的に予測されていた重要な振舞で、SDW転移の機構に関する彼の理論の検証として評価すべきである。(3)【(TMTTF)_2】Brの単結晶における【^1H】-NMR信号を観測し、吸収線形の角度依存性を、金属相、SDW相においてはじめて詳細に測定した。SDW相における吸収線形は、磁気構造を反映して複雑な構造を持つことがわかった。SDWの波数、振巾の解析が進行中であるが、TMTSF塩とは大きく異なっていることが明らかである。以上、本研究の目的である低次元電子系のSDW状態の系統的研究にとって重要な進展がみられたと考える。さらに磁場誘起相を含めた解析を継続する予定である。61年度に引続き,有機導体(TMTSF)_2PF_6を中心にSDW転移の性質の圧力依存性に関する研究を行った.本年度新たに得られた研究成果は次の通りである.(1)圧力下のSDW振巾:単結晶試料を用いた^1HーNMR吸収線の解析により, (TMTSF)_2PF_6におけるSDW転移温度T_<SDW>とSDW振巾の関係を調べた(昨年度より継続).この結果,圧力下でT_<SDW>は急速に減少するにもかかわらず,絶対零度に外挿したSDW振巾はほとんど変化しないという顕著な事実を見出した.これは,山地によって指摘されていたSDWのネスティング機構に特有の振舞である.本実験はこの模型の妥当性を直接証明するものである.(2)SDW転移以下でのNMR緩和率の異常:

上述の物質においてNMR緩和率を測定, T_<SDW>における鋭い異常の他に,さらに低温域に新しい相転移を示唆する異常を見出した(昨年度).本年度はこの異常の圧力依存性を詳細に調べた.圧力下でT_<SDW>が抑制されるにつれて新しい転移点も低温側にシフトし,緩和率は鋭いピークを示すようになる.又,新しい相境界は金属一超伝導の境界に連続的につながるように見える.これはまったく予期しない振舞で,転移の機構,低温相の性質の解明は今後の重要な課題である.この系のSDW状態は,当初予想されていたより一層複雑であることが明らかとなった.(3)(DMET)_2Au(CN)_2の低温非金属相:最近, (TMTSF)_2X系と(BEDT・TTF)_2X系をつなぐ新たな超伝導物質として(DMET)_2X系の塩が合成された.この系と前二者との系統的な比較は有機導体の理解にとって欠かせない情報を与えるにちがいない.我々はAu(CN)_2塩について,常圧における低温非金属相がSDW相であることをNMR吸収線巾と緩和率およびEPRの測定から明らかにした.この意味でAu(CN)_2塩は, TMTSF系に近いといえる.今後の系統的比較研究が待たれる.
Innate immunity担当細胞としての表皮内T細胞の役割

本研究において、我々は固定薬疹の病変部表皮に多数認められる表皮内T細胞が自然免疫担当細胞類似のphenotypeと機能を有している可能性を検討した。これらの表皮内T細胞は、誘発前の休止期にはTCR-αβ,CD3,CD8,CD45RA, CD11bを発現し、CD27,CD56は発現しておらず、いわゆるeffector memory T細胞に相当するphenotypeを有していた。しかし原因薬剤によるin situの刺激にて、これらの細胞にはNKG2DやCD57などのNK様のマーカーの発現が誘導された。さらに、真皮内や末梢血中の同様のCD8^+T細胞に比べ、この表皮内CD8^+T細胞は極めて速やかにIFN-γmRNA、蛋白を強く発現することが明らかになった。この表皮内T細胞はパーフォリンやグランザイムBのような細胞傷害性顆粒を有しており、これを放出することにより、周囲のケラチノサイトを傷害することが出来る。このように本来は組織構築を守るべく分化したと思われる表皮内T細胞は、コントロールされない活性化を受けた場合には、組織に対し著明な傷害を与える可能性がある。そのため通常の状態では不必要な組織傷害を防ぐために、このような自己傷害の危険を有する表皮内T細胞の活性化は、厳しくコントロールされている。1.固定薬疹病変部表皮からT細胞を分離し、それをin vitroで抗原刺激することによるCD69の発現、サイトカインの産生について検討した。コントロールとして同一患者末梢血から分離したinnate immunecell(γδ,NK細胞)とacquired immune cellを用いた。末梢血中のinnateimmune cellは一般にacquired immune cellと比べ早期にCD69を発現し、サイトカイン産生も早くなるが、表皮内T細胞は末梢血中のinnate immune cellに近いタイプの早期の反応を呈した。2.表皮内T細胞が直接薬物に対して反応しIFN-γmRNAを産生するかを明らかにするため、病変部皮膚をorgan cultureし原因薬剤を添加し、どのpopulationにIFN-γmRNAがどの位の時間経過で発現してくるかをin situ RT-PCRにより検討した。原因薬剤添加1時間後に早くも病変部表皮内T細胞にはIFN-γmRNAが発現してきた。このような早い時間でのIFN-γmRNAの発現は、これまで全く認められないものであった。3.上記organ cultureにおいて、薬剤添加後IFN-γを産生するcellにおけるfucosyltransferase VII(Fuc-TVII)の発現を経時的に検討した。Fuc-TVIIは早期から何割かの細胞に恒常的に発現していたが、薬剤添加後により著明に発現が増強し、それに遅れてCLAの発現が認められた。以上の結果より、表皮内T細胞は極めてinnate immune cellに似た特性を有していることが明らかになった。固定薬疹表皮内に常在する表皮内T細胞のinnate immune cellとしての役割を、前年度に引き続き解析した。2.固定薬疹の病変部のケラチノサイトはIL-15を恒常的に発現しており、それによりCD122(IL-2/15Rβ)を発現する表皮内T細胞は、抗原刺激に伴うactivation-induced cell deathから逃れ、局所で生存し続けることが分かった。3.表皮内T細胞はgrazyme Bやperforinを有し、活性化に伴いそれらを放出することにより、まわりのケラチノサイトを速やかに傷害することが明らかになった。4.これらの表皮内T細胞の活性化は、CD4^+CD25^+ regulatoryT細胞の局所への遊走により阻害されるが、それはCD4^+CD25^+T細胞の産生するIL-10により担われていることが明らかとなった。Toxicepidermal necrolysisにおける皮膚傷害においては、CD8^+表皮内T細胞の過度の活性化を防ぐCD4^+CD25^+T細胞の表皮への遊走が見られないため、表皮の著明な傷害を生ずることが明らかになった。
表皮幹細胞を用いた角膜の再生に関する研究

本研究の目的は、皮膚の幹細胞として注目されている表皮細胞のside population細胞(SP細胞)を用いて角膜を再生することである。近年幹細胞としての特徴を有しているside population細胞について検討した。マウスと同様の手技でヒト皮膚のSP細胞について検討したところ、おおむね1-5%の細胞がSP細胞であった。継代を繰り返した細胞ではSP分画が減少しているのが確認された。ヒト表皮角化細胞の幹細胞から角膜上皮細胞へと分化を誘導するには、角膜上皮細胞に特異的に発現している蛋白を同定し、その蛋白を誘導するサイトカインを決定する必要がある。そこで、角膜上皮細胞の無血清培養法を確立し、ヒト角膜から角膜上皮細胞を培養した。3回継代を繰り返した角膜上皮細胞と、同じく継代数をあわせたヒト表皮角化細胞を同時に培養し、サブコンフルエントの状態でRNAを回収し、micro array解析を行った。ヒト表皮角化細胞と比較して、角膜上皮細胞ではケラチン12,FGFR3など数種類で発現の上昇している分子が同定された。そこで、ケラチン12の発現を示標として角膜上皮への分化を検討する目的で、ケラチン12プロモーター組込みルシフェラーゼアッセイのコンストラクトを作製した。このコンストラクトをヒト表皮角化細胞に導入し、各種サイトカインを添加してルシフェラーゼアッセイを行う準備は終了した。さらに、ヒト三次元皮膚モデルと同様の手技にて角膜上皮の再構成ができるかについて検討した。繊維芽細胞を含むゲル上に無血清培養法にて培養したヒト角膜上皮細胞を播種し、液相下培養に引き続き空気曝露を行い分化を誘導したところ、形態的に角膜に類似した構造を得ることができた。この培養角膜を野兎の角膜欠損モデルに移植したところ、良好に生着し、機能的にも角膜の機能を果たしていた。これらの研究成果は、将来的にヒト表皮角化細胞の幹細胞を用いて角膜の作製が可能であることを示唆していると考えられる。SP細胞は、幹細胞が色素を排出する特徴を利用し、ヘキスト33342による染色にて細胞染色し、450nmおよび670nmの紫外線照射により、ヘキストブルー陰性・ヘキストレッド陰性の特徴を持つ細胞として分離される細胞である。本年度はマウスならびにヒト表皮からSP細胞を高速セルソーターで分離し、その幹細胞としての性質の一部である増殖能について検討した。新生児マウス皮膚を外科的に採取し、エタノール処理後、PBSにて洗浄し、ディスパーゼ処理を4°C、18時間行った。表皮と真皮を剥離し、表皮部分をトリプシン処理し細胞を分離した。ヘキスト33342を添加し、37°C60分間染色を行った。遠心操作後細胞を3x10E6/mlの濃度で再懸濁し、高速セルソーター(EPICS ALTRA,ベックマン・コールター社)を用いてSP細胞とMain population細胞(MP細胞)に分離し、I型コラーゲンコートプレートに播種した。無血清培養液を適量加え、数日間培養し、コロニー形成能にて増殖を比較した。形成されたコロニーが角化細胞であることをケラチン14の染色にて確認した。マウス表皮SP細胞はN/C比(細胞質に対する核の比率)が高く、比較的小さな細胞であるのに対し、MPは大型で、N/C比の小さい細胞であった。ソーティングされ、大きなコロニーとなった細胞は、表皮角化細胞の基底細胞のマーカーであるケラチン14で染色されたことより、すべての細胞が角化細胞であることが確認できた。SP細胞は培養数日で大きなコロニーを形成したが、MP細胞は小さなコロニーしか形成せず、長期間の培養でも大きなコロニーにはならなかった。細胞数を測定したところ、SP細胞は1平方センチあたり2000個以上に増殖したが、MP細胞は100個以下であった。

このコンストラクトをヒト表皮角化細胞に導入し、各種サイトカインを添加してルシフェラーゼアッセイを行う準備は終了した。さらに、ヒト三次元皮膚モデルと同様の手技にて角膜上皮の再構成ができるかについて検討した。繊維芽細胞を含むゲル上に無血清培養法にて培養したヒト角膜上皮細胞を播種し、液相下培養に引き続き空気曝露を行い分化を誘導したところ、形態的に角膜に類似した構造を得ることができた。この培養角膜を野兎の角膜欠損モデルに移植したところ、良好に生着し、機能的にも角膜の機能を果たしていた。これらの研究成果は、将来的にヒト表皮角化細胞の幹細胞を用いて角膜の作製が可能であることを示唆していると考えられる。
全身疾患および院内感染の原因菌とデンチャープラーク中の細菌叢の関連について

老人病院における患者と本学歯科病院に来院する患者の口腔内細菌叢およびデンチャープラーク中の細菌叢について検討を行った結果若干の知見を得た。口腔内細菌叢は高齢者に至る過程で複雑に変化しており,健常歯列者であっても義歯装着患者のように口腔内のCandida属菌が増加する傾向が認められた。今回,検定は行っていないが本学歯科病院および老人病院に共通に認められ,また健常歯列者においては歯周病細菌を含めたグラム陰性菌が多く認められる傾向を示した。現在では歯周病細菌が原因で発症する全身疾患感染症における研究も行われ,歯周病と心内膜炎や肺炎などの感染症,さらには糖尿病,骨粗鬆症との関連が指摘されていることともこの結果は一致している。老人病院では本学来院患者に比較して,算定された菌数が多い傾向を示した。検査を行った老人病院は入院患者が主体であったことや,口腔衛生管理がなされていないことが影響していると考えられる。本学歯科病院来院患者は通院が主であり比較的全身疾患等の問題も少ないことからこのような傾向を示したと考えられる。また,全身感染症の発症には,歯周病細菌の産生する毒素や酵素,加えてリポ多糖などが病原因子として関わっていることが明らかになってきているが,高齢者の歯周病予防はあまり熱心にされていない現状である。総義歯装着者のデンチャープラーク中のCandida属菌は義歯洗浄等や洗口の奨励によりある程度減少させることが可能であるが,歯牙が残された高齢者においては口腔内衛生管理が重要であると思われる。デンチャープラーク中の細菌はほとんどがCandida属菌であり,高齢者においては真菌を含めた複雑な口腔内細菌叢が形成されていることが示唆された。今後は口腔領域への抗菌剤の応用を目的として種々の抗菌剤の検討を行っていく予定である。現在、当付属歯科病院来院患者と、老人病院における患者の中で健常歯列者および義歯装着者かつ本研究に協力を得られる患者の選定を行っている。それと平行し、in-vitroにおいてデンチャープラーク中の細菌叢の起因菌とされるCandida albicansを用い、キダチアロエ成分、強酸性水等を使用した殺菌、消毒の効果を検討している。キダチアロエ成分に関しては、瀉下作用等医科的分野の論述は多数あるが、口腔領域への応用についての論述は殆ど無いことに着目した。キダチアロエ成分の中には抗菌性を示す物質も含まれているとの報告もあるが、それらの成分の中には非水溶性を示すものもあり、抗菌性に影響することなく、かつアロエ成分を溶解する溶液および濃度の検討等を行なっている。強酸性水については、現在、電気分解し精製したものが殆どであるが、今回使用した強酸性水は、海底の腐食土層より得た腐食物質を用いた天然強酸性水(有機腐食酸)である。この強酸性水は、電気分解により精製した強酸性水と比較し、pH3程度でさらには塩素を含まないなどの成分的な違いが報告されていることに着目した。今後はこれらを用い、口腔細菌叢の検討結果にもとづき作用させる菌種を増やしていき、どの程度の殺菌消毒効果が得られるかの検証を行なっていく。今現在、これら殺菌消毒の検討においては、特に天然素材物質に着目して行なっており、その他抗菌性が報告されている天然素材物質についても検証を行なっていく予定である。
藍藻類イシクラゲの食用化と脂質代謝に及ぼす栄養学的研究

目的:イシクラゲは地表に自生する。新しいタンパク質源,食物繊維源として有望な藍藻類である。食用として利用することを目的とし,調理科学的性質を知ることと,イシクラゲ食物繊維の血中コレステロール低下作用とそのメカニズム及び血液ー肝臓系の脂質代謝に及ぼす影響について調べた。方法:イシクラゲと比較するために,同じ種類である川茸を実験材料として用いた。調理科学的性質を検討するために,粘度,吸水量,色調について測定した。一方,動脈硬化食にイシクラゲ,川茸を5%添加及びイシクラゲより抽出したペクチン様成分(1.65%),NDF(0.93%),ADF(0.2%)を含む飼料で3週間飼育した後,血清,肝臓及び糞中の脂質濃度を測定した。結果:イシクラゲは血清・肝臓コレステロールなどの脂質代謝を改善させることができたが,川茸にはそのような効果は認められなかった。この有効成分を食物繊維と考え、イシクラゲのペクチン様成分,NDFを与えるといずれも血清・肝臓コレステロールを低下させた。特に、HDL-コレステロールがイシクラゲ及び食物繊維添加で高濃度となった。しかし,トリグリセライドとリン脂質濃度は変化がなかった。一方、ADF部分を添加した飼料では,血清コレステロールが上昇した。この理由は,排せつされる胆汁酸量がイシクラゲの食物繊維を与えることにより,多くなっていることによると考えられる。イシクラゲの粘度は,ペクチン・川茸のおおよそ1/2で,吸水量は24時間で150%となった。結論:イシクラゲに血清中及び肝臓コレステロール濃度を低下させる機能があり,イシクラゲの広い利用は栄養改善に有益であり,将来,他の藍藻類の研究に役立つと考える。
卵巣癌、子宮体癌癌幹細胞に対するｓｙｎｔｈｅｔｉｃ　ｍｉｃｒｏＲＮＡ療法の開発

近年、増加傾向にある子宮体癌の中でも、類内膜腺癌グレード3は治療抵抗性である。この細胞株を使用して、抗がん剤、癌幹細胞治療薬(サリノマイシン)の細胞増殖抑制効果を検討した。結果、サリノマイシンは抗がん剤と同様の細胞増殖抑制効果を持つことが判明した。しかし、その効果は完全ではなく、治療抵抗性癌幹細胞の存在が示唆された。そのため、今回、サリノマイシン+抗がん剤耐性細胞株を作成した。コントローグ群と比較してサリノマイシン耐性細胞株には特異的な癌幹細胞マーカーのALDH高発現群が増加し、またL1CAMの遺伝子発現が著明に上昇しており、これらがサリノマイシンの耐性機構に関与していることが示唆された。卵巣癌手術原発巣からの摘出組織をディスパーゼにて単細胞へ分離後した。その後にstem cell selectiveな条件下(DMEM/F12+insulin+bFGF+EGF+BSA)にて長期培養をおこなった。培養当初2週間は原発卵巣癌の組織形態を模倣した腺管形成を著明に認める上皮性形態細胞群の増殖を認めた。しかし、培養開始後24週間の後に同細胞群は、徐々にアポトーシスを開始して4週間でそのピークを迎えた。しかし、長期培養に伴って、腺管形成細胞群と交代するように、よりsphereを形成する細胞群の増殖を認めはじめた。同populationにおいては、初期に増殖した腺管形成の群と比較してside population陽性細胞群が有意に認め、またCD133陽性細胞群の増加を認めた。現在、卵巣原発巣からの摘出組織からの組織採取、単細胞分離に加えて、骨盤内、傍大動脈リンパ節転移巣、また腹腔内播種巣組織より同様に細胞単離、培養行っている。これらの部位別(原発巣、リンパ節転移群、腹腔内播種群)よりそれぞれ、side population割合、CD133の発現を検討する予定である。また、同様に子宮体癌手術摘出組織、子宮頸部腺癌摘出組織よりも、単細胞分離、stem cell selectiveな条件下での長期培養を開始する予定である。特に予後不良とされるtype II子宮体癌(子宮体部漿液性腺癌、子宮体部明細胞腺癌)において、検討を進めて行きたいと考える。低分化型子宮体癌細胞株(HEC-50b)において癌幹細胞マーカーALDHの染色を行い、フローサイトメーターでその発現測定したところ、著明な高発現(20%以上)を認めた。次に子宮体癌の術後標準的化学療法として用いられているPaclitaxel, CDDP,また癌幹細胞治療薬剤として報告されているSalinomycinを添加し、MTTassayを行いて各薬剤に対しての増殖抑制効果を検討した。Salinomycin添加群ではCDDPと同様の高い細胞増殖抑制効果を認めたが、その細胞増殖抑制効果は不十分であったため、Saliomycin耐性機構を更に検討した。Paclitaxel単独, Salinomycin+Paclitaxelを7日毎に24時間添加し長期培養(23か月)することにより各耐性細胞株を作成した。癌幹細胞マーカーであるALDH, CD133, CD105のタンパク発現量の増減を測定した。Paclitaxel耐性細胞株においては、ALDH、CD105の上昇を認めたが、CD133は著明な低下を認めた。Salinomycin+Paclitaxel耐性細胞株においてはALDHはPaclitaxel耐性細胞株と同様の発現頻度であったが、CD133低下、CD105低下を認めた。しかし、ALDH高発現群のみは発現上昇を認めた。次にReal time PCRを用いて、癌幹細胞関連遺伝子、上皮間葉転換関連遺伝子、各発癌関連経路の遺伝子群(PI3CA, Hedgehog, Wnt, p53, Notch pathway)など合計93遺伝子の発現変化を網羅的に解析した。その結果、薬剤無治療株群、Paclitaxel耐性株群と比較して、Salinomycin+Paclitaxel耐性株群においてL1CAMが最も著明な発現上昇を認めSalinomycin耐性機構に関与している可能性が示唆された(RQ:22.8)。現在L1CAMに対してmicroRNAをその遺伝子配列から設計しており、それを用いてSalinomycin+Paclitaxel耐性株の増殖抑制効果を測定を検討し、投稿予定である。卵巣癌手術摘出癌組織をcollagenase、hyaluroidaseにて処理して単細胞としたところ、組織への細胞傷害性が強く、細胞のアポトーシスが誘導されたため、collagenaseよりディスパーゼに変更したところ、組織傷害性は軽度であった。単離した細胞をstem cell selectiveな条件下(DMEM/F12+insulin+bFGF+EGF+BSA)にて培養を開始したところ、長期に培養可能であり、sphereの形成を認めた。また同sphereは10%FBS+RPMI

培養液下では再び付着型の発育を示し、細胞形態も上皮細胞の形態へと変化し分化誘導が確認された。sidepopulation集団を細胞膜透過性の核酸染色剤であるHoechst 33342を用いて染色し、フローサイトメーター(BD: FACS AriaIIセルソーター)で、その蛍光を2次元展開(450nmと675nm)して、同集団のソーティングを行いCD133陽性群を確認して現在ソーティング後の長期培養中である。卵巣癌手術検体からの組織単離培養を行っているが、同時に原発巣、転移巣からの検体処理、組織培養が摘出組織、組織採取により差があるため、その至適条件確立に期間を有している。卵巣癌組織よりの細胞単離長期培養に時間を要しているため、やや達成度としては遅れているが、現在、同問題点は解決しておりH24年度計画は順調に進行している。卵巣癌原発巣、転移播種巣よりの細胞単離、癌幹細胞培養ソーティングを行い幹細胞マーカーの染色、その発現パターンを検討する。また、子宮体癌、子宮頸癌のおいても同様の検討を行い、それらの群でのTGF-β添加による上皮間葉転換(EMT)、間葉系マーカーの発現の差、各群でのシグラル伝達因子、増殖関連因子からmicroRNAデザインしてその増殖抑制効果を検討する予定である。また得られたデータより、海外学会での発表、論文化を試みる予定である。幹細胞培養液下で長期培養した細胞群においてCD133, CD44, CD117など癌幹細胞マーカーを追加染色し、その発現パターンを調べる。各癌幹細胞マーカー陽性群、陰性群の細胞集団をstem cell selectiveな長期培養した後に、再ソーティングを行い、各群の濃縮を試みる。非付着性の浮遊したspherical clusterを確認する。各群において、b-catenin, Oct-3/4, Bmi1, SMO, Notchといったstemness geneの発現の亢進の有無をRT-PCR法、フローサイトメーターにて確認する。
抗腫瘍Ｔ細胞を利用した口腔癌の早期診断法およびオーダーメイド免疫療法の開発

RCAS1は活性化したリンパ球のアポトーシスを誘導し、免疫監視機構からの回避に関与することが知られている。本研究では、口腔扁平上皮癌(OSCC)におけるRCAS1のアポトーシス誘導能について検討を行った。その結果、膜型RCAS1は全てのOSCC細胞株において発現しており、特に高転移株SQUU-Bで強く発現していた。全てのOSCC細胞株との共培養により、K562のアポトーシスが誘導された。さらにRCAS1をノックダウンさせた細胞株とK562を共培養すると、アポトーシス誘導の著明な減弱が認められた。以上よりRCAS1はアポトーシスを誘導することにより、免疫監視機構の回避に関与することが示唆された。本研究では、口腔扁平上皮癌(OSCC)由来細胞株における膜型および分泌型の2つの発現動態とRCAS1のアポトーシス誘導能について検討した。まず、OSCC細胞株(HSC-2、HSC-3、SQUU-A、SQUU-B)のRCAS1の発現をRT-PCR法と免疫細胞化学的染色法を用いて解析した。その結果、全ての細胞株においてRCAS1 mRNAおよび蛋白の発現を認めた。次に、OSCC細胞株における培養上清中の膜型RCAS1の発現をflow cytometryを用いて、分泌型RCAS1をdot blottingとELISAを用いて解析した。その結果、膜型RCAS1は全ての細胞株において発現しており、特に高転移株SQUU-Bにおいて他3種の細胞と比較して有意に強く発現していた。分泌型RCAS1は全ての細胞株の培養上清中に検出され、特にSQUU-Bの培養上清中に有意に高濃度に検出された。また、4種類の細胞株とRCAS1受容体を有する赤芽球様白血病由来細胞株K562との共培養を行い、flow cytometryを用いてK562に対するRCAS1のアポトーシス誘導能を解析した。その結果、全てのOSCC細胞株との共培養によりK562のアポトーシスが誘導された。さらに、RCAS1をノックダウンさせた細胞株とK562を共培養すると、K562に対するアポトーシス誘導の著明な減弱が認められた。さらに細胞非接触環境下でSQUU-BとK562の共培養を行い、RCAS1の発現動態がアポトーシス誘導能へ及ぼす影響について検討した。その結果、分泌型RCAS1単独によるK562のアポトーシスが誘導された。以上の結果より、RCAS1はOSCCにおいて膜型および分泌型として発現する腫瘍関連抗原でありしており、K562にアポトーシスを誘導することにより、生体内で免疫監視機構から回避する可能性が示唆された。RCAS1 (receptor-binding caner antigen expressed on SiSo cells)は子宮腺癌由来細胞株SiSoに発現する癌関連抗原として同定され、癌細胞の膜表面に発現したRCAS1が活性化したリンパ球などのアポトーシスを誘導し、免疫監視機構からの逃避に関与することが報告されている。またectodomain shedding機構により、細胞外に分泌されるRCAS1も存在することが報告されている。そこで今回われわれは、口腔扁平上皮癌( OSCC )由来細胞株におけるRCAS1の発現様式と機能について検討を行った。OSCC由来細胞株HSC-2、-3、SQUU-A、-Bを用いて、RCAS1遺伝子の発現をRT-PCR法にて検索した。膜型RCAS1の発現については免疫細胞化学的染色とFlow cytometryにて、分泌型RCAS1については各細胞株の培養上清中の発現をDot blot法とELISA法にて検索した。またアポトーシス誘導能については、各細胞株とRCAS1受容体をもつ赤白血病由来細胞株K562との共培養を行い、Flow cytometryにて解析した。全細胞株においてRCAS1 mRNAの発現が認められた。膜型RCAS1は、高転移株SQUU-Bにおいて、他の3種の細胞株より有意に強発現していた。また分泌型RCAS1の発現は、全細胞株の培養上清においてみられ、SQUU-Bにおいて特に強かった。さらに全細胞株との共培養において、K562のアポトーシスが誘導された。これらの結果より、OSCC由来細胞株において、膜型および分泌型RCAS1の発現が認められた。またRCAS1のK562に対するアポトーシス誘導能が認められたことを併せると、OSCCにおいてもRCAS1が生体内の免疫監視機構からの逃避に関与していることが示唆された。われわれはこれまでに口腔扁平上皮癌(OSCC)の癌関連ペプチドを用いたT細胞の腫瘍免疫に効果について検討しており、新たな癌ペプチドとしてRCAS1(receptor-binding caner antigen expressed on SiSo cells)という子宮腺癌由来細胞株SiSoに発現する癌関連抗原をOSCCでも確認した。現在その他の癌ペプチドについても検索中である。腫瘍免疫の主役は従来抗腫瘍T細胞が考えられてきたが、近年では自然免疫による抗腫瘍作用も注目されている。以前よりがん組織内に多数のマクロファージがみられることは知られているが、その具体的な役割はよく分かっていなかった。最近の研究では、がん組織中のM2に分化した腫瘍随伴性マクロファージ(TAM)の数が多いほど治療の効果が低く、予後が悪いことが報告されていが、OSCCにおけるその増殖および転移とTAMとの関連についての報告はほとんどない。

われわれは従来、癌周囲のヘルパーT(Th)細胞に注目して、その浸潤機構との関連について報告しており、マクロファージのM2へのシフトについては、Th細胞や癌自体が産生するサイトカインが「微小環境」を形成することでTAMが増殖すると推察している。そこで本研究では、OSCCの悪性度によるTAMの局在と発現について検索するとともに、T細胞とマクロファージの相互作用に注目して、腫瘍免疫効果について検討を行った。その結果、YK分類で2群に分類して腫瘍周囲のM2/M1+M2比をみたところ、YK分類で高悪性の群はM2(TAM)優位であった。さらに、浸潤様式の評価法であるYK分類で軽度と重度に分けたところ、高悪性の症例ではIL-4とCD163が強く発現していた。また制御性T細胞の浸潤もM2マクロファージと正の相関を示した。このように、OSCCの悪性化にTAMが関与していることが示唆された。【目的】腫瘍随伴性マクロファージ(TAM)は、腫瘍に対する免疫応答を抑制することが報告されているが、口腔扁平上皮癌(OSCC)における局在や機能については不明である。そこで本研究では、OSCCにおけるTAMの局在と臨床所見との関連について検討した。【対象と方法】未治療のOSCC患者40例の切除標本を用いて免疫組織化学染色法にてTAM (CD163、CD204)、活性化リンパ球(CD25)、TAMが発現するとされている免疫抑制関連分子(IL-10、PDL1)の局在を検索した。さらに、二重蛍光染色法にてTAMのIL-10産生細胞を同定した。TAMと臨床所見との関連について統計学的解析を行った。最後にTAMのサブセット(CD163+CD204-、CD163-CD204+、CD163+CD204+)の有無と局在を確認した。【結果】CD163およびCD204は腫瘍辺縁部に著明な浸潤を認め、さらにCD204のみ腫瘍実質内にも浸潤を認めた。CD25およびCD69陽性細胞は腫瘍辺縁部にびまん性に認めた。二重蛍光染色法ではCD163-CD204+TAMとCD163+CD204+TAMが腫瘍浸潤先端部と腫瘍内部に広く局在を認め、CD163+CD204-TAMは腫瘍辺縁部と周囲の線維成分に局在を認めた。さらにこれらの細胞集団と免疫抑制関連分子との局在を検索したところ、IL-10およびPDL1はCD163と局在が一部のみ一致していたが、CD204とは局在がほぼ一致していた。臨床所見との関連については、CD204のみ浸潤様式(YK分類)と正の相関を認めた。また、CD25陽性細胞数はCD204のみ負の相関を認めた。【結論】以上より、CD163よりむしろCD204がTAMの性質をより反映していることが示唆された。また、OSCCにおけるTAMの機能については、免疫を強力に抑制するIL-10やPDL1を発現し、腫瘍の浸潤・転移に関与する可能性が考えられる。現在、免疫細胞が発現する免疫チェックポイント分子の同定を行っているが、腫瘍からのアプローチが十分ではなく、論文作成がやや遅れている。1.腫瘍随伴性