hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シルビアシジミの個体群存続に及ぼす共生細菌と近縁種の影響に関する研究

石川県産シルビアシジミについて室内飼育実験を行い、発育や産卵選好性について調査したところ、他の多くの生息地と同様にほとんどの卵はミヤコグサに産み付けられ、大阪個体群で見られるようなシロツメクサにも多く産卵する個体は見られなかった。発育日数は大阪個体群と類似していたが、幼虫休眠に入る臨界日長が異なる傾向が見られた。石川個体群では大阪や千葉個体群で見られたような性比異常は認められず、Wolbachia(ボルバキア)についても感染は確認されなかった。昆虫生理・生態学今年度目的としていた、沖縄島での調査でヒメシルビアシジミの多くの個体を確認し、シロツメクサを寄主植物として利用していることを明らかにすることができた。シルビアシジミの本州での分布については、石川県において生息調査を行い、DNA解析を開始したところである。また、和歌山県産の個体の提供を受け、解析に加える予定である。結果の一部を複数の学会で講演するなど、研究はほぼ当初の予定通り順調に進展している。今年度目的としていた、韓国での調査で多くの地点で生息を確認し、寄主植物についても明らかにすることができた。ヒメシルビアシジミについても、飼育実験を行い、生活史形質を明らかにできたうえ、シルビアシジミと交配を行って、次世代の発育を観察することができた。遺伝子解析では、韓国産の個体について、ミトコンドリアハプロタイプやボルバキア感染を明らかにできた。ヒメシルビアシジミについては、今年度は沖縄県西表島・石垣島産、沖縄島産を用いたが、よりシルビアシジミの分布域に近い鹿児島県屋久島などの離島での調査を試みる。千葉県産に加えて、石川県、和歌山県などのDNA解析についても個体数を増やしてデータを充実させる。さらに、ボルバキアの感染についてもそれぞれの個体群で調査を進める。ヒメシルビアシジミについては、今年度は沖縄県西表島・石垣島産を用いたが、よりシルビアシジミの分布域に近い鹿児島県屋久島などの離島での調査を試みる。引き続き韓国の個体群の調査を行い、データを充実させる。さらに、千葉県の個体群についても調査を行う。得られたデータを解析するとともに、DNA解析についても個体数を増やしてデータを充実させる。該当なし
肝癌におけるがん幹細胞制御機構の解明と遺伝子治療開発

我々は1肝癌の癌部では非癌部と比べ、リン酸化酵素DYRK2発現が大きく低下し、肝癌細胞株での強制発現及びknockdown機能解析から2DYRK2が腫瘍細胞増殖抑制やapoptosisを誘導する3xenograft担癌マウスでDYRK2強制発現(adenovirusによる遺伝子導入)が、細胞増殖抑制とapoptosis誘導を介した腫瘍縮小効果を持つことを見出している(Yokoyama-Mashima S etal.Cancer Lett,2019)。本研究ではこれまでの研究成果をさらに発展させマウス肝癌誘導モデルを用いたDYRK2の機能解析を通じて将来のヒト肝癌での治療応用を目指す。
時計タンパク質ナノタイマーの生化学的基盤構築

ATPとKaiA, KaiB, KaiCの3つのタンパク質による、概日振動する時計の再構成が成功した。この試験管内の時計は時間計測というメカニズムがタンパク質に組み込まれていることを示している。この再構成系を用いて、研究代表者はKaiCのATPase活性が生物時計の周期を規定する化学反応であり,ATPの加水分解エネルギーは時計を駆動するために使われていることを明らかにした。KaiCのATPase活性は、in vitroでKaiA及びKaiB存在下において24時間周期で変動する。本研究はナノスケールの分子タイマーというべきKaicタンパク質を生化学的に解析し、エネルギーを時間に変換するATPaseの分子メカニズム解明を目的とする。KaiCのATPase活性は温度が変化してもほとんど変化しないという極めて特異な性質を保持している。KaiCは通常の生化学的反応にみられる温度依存性を失い、生物時計の最も重要な性質である温度補償性を保持している。この性質に着目し、KaiCのATPase活性の温度補償性を失った変異タンパク質を見出し、その生化学的性質を解析した。この変異タンパク質は、KaiA存在下で温度が10°C上昇すると活性が2倍強に上昇し、一般的な酵素反応と同様の挙動を示す。また、このKaic変異タンパク質の詳細な温度依存性を解析したところ、25°C付近が至適温度であり、それ以上の高温下では活性が顕著に減少した。さらにKaiA濃度依存性、基質濃度依存性を解析し、この変異体は野生型KaiCとはATPaseの性質が大きく異なっていることが明らかとなった。この変異体の解析をさらに進めることでKaiCのATPaseの分子メカニズムの一端が明らかになることが期待される。本研究においては、ATPaseの分析に不可欠な試薬が年度途中に世界的に入手困難となり、平成21年度に研究の一部を繰り越した。生物は生物時計とよばれる生命システムを細胞内にもち、昼夜の環境変動に備えている。生物時計の周期がどのようにして安定的に24時間に維持されているのかは長らく謎であった。シアノバクテリアの3つのタンパク質KaiA、KaiB、KaiCとATPによる試験管内で24時間周期を生み出す生物時計再構成系は、時間を計測するというメカニズムがタンパク質に組み込まれていることを明らかにした。その中心振動子であるKaiCのATPase活性は生物時計の周期(24時間)を規定する化学反応である。本研究はKaiCの生化学的解析により、エネルギーを時間に変換するATPaseの分子メカニズム解明を目的とする。KaiCは通常の生化学的な反応にみられる温度依存性を失い、生物時計の最も重要な性質のひとつである温度補償性を保持している。このような性質を持ち合わせているタンパク質は、KaiC以外に見つかっていない。今回、さらに広い温度範囲におけるKaiCのATPase活性変動を調べたところ、より広い範囲においても温度補償性を持つことが明らかになった。また、そのATPase活性はKaiAによって促進、KaiBにより抑制され、それら各々の効果は温度依存的であった。生物時計再構成系においては、KaiAによる促進効果とKaiBによる抑制効果の温度依存性が拮抗し、KaiCのATPase活性の温度補償性が成立している。さらに、ATPase活性の温度補償性を失ったKaiC変異タンパク質を発見し生化学的に解析した。この変異型KaiCは、KaiA存在下で温度が10°C上昇すると活性が2倍強に増加するという一般的な酵素反応と同様の挙動を示した。
圏論的アプローチによる階層体の研究

M. Kreckにより導入された階層体(Stratifold)は可微分多様体の一般化であり,特異点を持つ多様体や特異ホモロジーの幾何学的サイクルを記述する概念としても注目される。その階層体を圏論的な視点に立って研究することが本研究の目的である。研究目的の(I)(III)(IV)に加え,(II)のディフェオロジカル空間のつくる圏と階層体の圏との比較においては,特に,前年度までに階層体の射をディフェオロジーの言葉で特徴付けることに成功している。最終年度は,この成功を受けてさらに,ディフェオロジーのde Rham理論構築とその中での階層体の役割を明確にするという目標に向かって研究を進めた。ディフェオロジーにおけるde Rham複体から,立方体的コホモロジーへの積分写像がホモロジー上で一般には同型を導かないことが知られている。すなわちde Rhamの定理が成立しない。そこで,単体的微分代数の一般論を適用して新しいde Rham複体を構成し,任意のディフェオロジカル空間に対するde Rhamの定理の証明を進めている。同時に階層体の場合はオリジナルのde Rham複体と新しく定義したものが,擬同型になることの証明のアウトラインも得た。またディフェオロジーに存在する接空間の2つの概念が,階層体の場合は一致するという主張の証明に取り掛かり,(II)の結果を利用するというアイデアも得た。2019年3月にディフェオロジー研究の専門家であるP. Iglesias-ZemmourとS. Gurerを招いて,九州大学で勉強会兼研究集会を開催し,研究交流を行った。特に,ディフェオロジーにおける微分形式の性質やde Rham計算,さらにデフェオロジカル空間の圏における有理ホモトピー論の適用可能性について議論を行った。上述の問題に対する考察の方向性を明確にできたと考えている。M. Kreckにより導入された階層体(Stratifold)は可微分多様体の一般化である。例えば次元の異なる多様体の適切な貼付けにより構成され,単位の分割をもつ等,多様体と似た性質を持っている。またホモロジーの幾何学的サイクルを階層体により表示することも可能になる。こうした例の構成とその特性の解明は進んでいるものの,階層帯体の圏論的な視点を持っての研究は皆無である。そこで,多様体や他の一般化された概念や,80年代初頭Souriauにより導入された微分空間(Diffeology)と比較した場合,階層体の圏論的な位置づけを行い,相違点を明確化することは重要である。本研究では,(I)階層体のつくる圏のR-代数の圏へのうめ込み定理の考察と,(II)微分空間のつくる圏との比較,(III)階層体と適切なR-代数上のアフィン・スキームの引き戻しとの関連性の解明,さらに(IV)多様体上のベクトル束とある有限型射影的対象の等価性を保証するSerre-Swanの定理の階層体への一般化を目標に掲げ研究を遂行する。この4点に関する研究を平成28年度に着実に実行した。(IV)についてはて微分空間の概念を用いて,階層体上の適切なベクトル束の概念を導入する事ができ,Serre-Swanの定理の階層体版が完成した。これらの結果は学術論文として発行される予定である。上述の4つの研究目標に加え,Joyceによる導来微分幾何学の枠組みで多様体と同様に階層体の研究を進めることを試みる。さらに微分可能または位相的スタックの概念を用いての研究手法を検討し,階層体研究の枠組みを広げると共にそれら自身を深く研究するため基礎的な研究を進めている。研究協力者の青木稔樹氏(信州大学)と共に研究(I), (II), (III), (IV)を一気の押し進め幾つかの結果を得た。(I)に関しては,階層体(S, C)の構造層の大域切断すなわち,SからRへの階層体の意味で滑らかな写像全体が作るR-代数(C自身)を対応させることで,この埋め込みが得られることを示した。階層体構造Cの実スペクトラムがCのGelfand位相による幾何学的実現とさらにS自身と同相であることが証明の鍵となる。さらに階層体構造Cの環つき空間の一般論を整備することで,(III)の研究が進んだ。すなわち,R-代数C上のアフィン・スキームの実スキームへの引き戻しで階層体とその構造層が記述できることになる。また,研究(IV)で掲げた,Serre-Swanの定理に関してはMoryeの一般論が適用できることがわかり,階層体上のベクトルバンドルの概念を導入し結果として, Swan-Serreの定理の階層体版が完成した。(II)に関しては,微分空間の圏の中で,階層体から来る射の特徴づけを階層体持つ局所レトラクションの言葉で記述した。以上の結果は論文としてまとめられ出版予定である。研究上必要な情報収集,特に研究協力者を広く各分野から得るために「(非)可換代数とトポロジー」を連携研究者と研究協力者と共に開催した。(III), (IV)の研究の深化のために必要な情報,道具を得ることができた。M. Kreckにより導入された階層体(Stratifold)は可微分多様体の一般化であり,特異点を持つ多様体,特異ホモロジーの幾何学的サイクルを記述する概念としても注目される。その階層帯を圏論的な視点を持って研究することが本研究の目的であり,研究概要で述べた具体的研究(I)から(IV)は前年度の研究で大きく前進した。

研究(II)のディフェオロジカル空間のつくる圏との比較に関しては,階層体の射をディフェオロジーの言葉で特徴付けることに成功している。すなわち階層体の圏からディフェオロジカル空間の圏への適切な関手の像をある意味,特徴付けたことになる。このようにディフェオロジー研究が階層体研究に欠かせない部分であることが明らかになりつつある。これを受けて今年度は,階層体を例として意識しつつ,ディフェオロジー研究を進める計画を立て実行してきた。(前報告まではDiffeological spaceを「微分空間」として紹介していたが,多様体を一般化して現れる他の概念と明確に分けるために今後は,ディフェオロジカル空間と呼ぶことにする。)特に,多様体の圏とディフェオロジカル空間の圏の「間」に階層体の圏が現れるため,各々の圏で適用される,不変量や関手を階層体に適用することを試みている。階層体におけるde Rham理論の構築に取りかかった。ところが,ディフェオロジカル空間にD-位相を入れて位相空間として取り扱う場合,一般にはde Rhamの定理が成立しない。これはホモトピー論をこうした多様体の一般化の上で展開するためには障害になり得る。そこで,Iglesias-Zemmourのディフェオロジカル空間のde Rham複体から立方体的コホモロジーへの積分写像に対応する概念の再構築に取りかかり,階層体におけるde Rhamの定理の定式化をすすめた。現在,新しい微分形式として相応しい候補を探している。ディフェオロジーのde Rhamの定理に関する同様の考察は,岩瀬ー泉(arXiv:1511.06948v2)により行なわれている。特にCW複体に同伴するディフェオロジカル空間のde Rhamの定理は完成している。われわれの興味は階層体を位相空間の圏に忘却関手で持って行く前のディフェオロジーの圏での考察なので,岩瀬ー泉田の結果から直接従うものではない。そこで,有理ホモトピー論に現れるSullivan-de Rham複体に注目し,この構成すなわち,適切な単体的微分代数を用いてディフェオロジカル空間の新しい微分形式を定義した。そのde Rham複体Ωの構成過程で現れる,アフィン空間または標準的単体にどのようなディフェオロジーの構造を入れるのかが問題となる。本研究では,ユークリッド空間の部分ディフェオロジーを持つアフィン空間を採用することにした。実際このタイプの単体的集合はChristensen-Wuによるディフェオロジカル空間の圏におけるモデル圏構造の考察において用いられているため,de Rham複体経由のホモトピー論を展開する上で,相性が良いものと考えられるからである。2017年度ホモトピー論シンポジウムでは,On the category of stratifolds -- The Serre-Swan theorem --として講演し,2018年日本数学会年会トポロジー分科会では「階層体の圏とSerre-Swanの定理」として,今までの研究結果を報告した。特にホモトピー論シンポジウムでは,ディフェオロジー空間における,de Rham理論を階層体上で展開するためには,de Rhamの定理と共にその枠組みの構築が必要であることを強調した。M. Kreckにより導入された階層体(Stratifold)は可微分多様体の一般化であり,特異点を持つ多様体や特異ホモロジーの幾何学的サイクルを記述する概念としても注目される。
脳虚血再潅流マウスにおける微小空間フリーラジカル反応の無侵襲解析

前年度までに、生体膜局在性及び血液脳関門透過性を有するmethoxycarbonyl-PROXYLがリポソーム膜濃度依存的に油相成分への分配比が増加し、リノール酸由来の脂質ラジカルと反応することをin vitroにおいて明らかにしている。また、脳虚血再灌流マウスにおいて虚血1時間+再灌流1時間をほどこした場合、油相成分由来のニトロキシルラジカルのシグナル減衰が亢進することが明らかとなった。このことは、再灌流1時間において、脂質ラジカルが生成していることを示唆している。しかしながら、水相成分におけるラジカル生成の有無が明らかでない為、分離解析が正しく行えているのか否かが不明であった。本年度は、脳虚血再灌流マウスにおける生体内ROS生成場の分離解析を行うために、再灌流6時間後におけるフリーラジカル反応の解析を行った。その結果、水相性分におけるmethoxycarbonyl-PROXYLのフリーラジカル反応は、シャム群と比較して、脳虚血再灌流群で低下していることが明らかとなった。そこで、脳虚血半球と半体側を摘出し、ニトロキシルラジカルの還元に関与することが報告されている、ミトコンドリア電子伝達系酵素群、アスコルビン酸、及びチオール濃度の測定を行った。その結果、ミトコンドリア電子伝達系酵素群酵素活性の有意な低下が認められた。これらの結果から、再灌流6時間後の脳実質細胞では、スピンプローブであるニトロキシルラジカルに対し酸化ではなく、還元反応が強く影響したものと推測される。このタイミングにおいては、油相成分でのラジカル反応の亢進は、認められなかった。よって、脳虚血再灌流の時間軸にそって、レドックス反応の場は変化していることが、水相・油相のフリーラジカル反応を同時に分離解析ことによって明らかとなった。本研究は、生体計測ESR装置/スピンプローブ法を用いて、脳虚血再灌流時の生体膜及び脳実質におけるROS生成を同時に分離解析することを目的としている。生体膜局在性及び血液脳関門透過性を有するmethoxycarbonyl-PROXYLをスピンプローブとして用いた場合、膜に分配したニトロキシルラジカルと水相成分に分配したそれとは、スペクトルから区別することができることから、異なる環境におけるフリーラジカル反応が分離解析可能である。Methoxycarbonyl-PROXYLの膜内外での局在を検討するために、リポソーム膜を用いたin vitro実験を行ったところ、水溶性成分に対する脂溶性成分への分配比は、リポソーム濃度依存的に増加した。さらにリポキシゲナーゼによるリノール酸過酸化反応により生成する脂質由来ラジカルと反応し常磁性を消失することも確認している。脳虚血再灌流マウスにおける脂質過酸化反応のリアルタイム解析では、ナイロン糸を用いた中大脳動脈閉塞マウスを作成し、脳虚血細管流時におけるフリーラジカル反応のin vivo無侵襲解析を行った。虚血1時間再灌流1時間においては、Methoxycarbonyl-PROXYLの脂溶性成分のスペクトルのみ有意なシグナル減衰の亢進を示し、脂質ラジカル消去剤であるトロロックスの同時投与によりその亢進は抑制された。水相成分に分布したスペクトルのシグナル減衰は、病態群およびシャム手術群に差は認められなかった。今後、再灌流時間に伴うラジカル生成場の違いを検討していく予定である。
新材料メタンハイドレートを用いた高性能パルス中性子減速材の開発

メタンハイドレートの中性子断面積の特性を知るために、中性子非弾性散乱実験を行い、そのデータ解析を進めた。メタン分子の回転は自由回転に近く、最低レベルを1.1meVとして自由回転モデルで計算することによって、上手く実験でのエネルギーレベルが再現できる。しかし、これだけでは散乱強度を全て説明できなかった。この原因としてメタンの氷格子中での並進運動が考えられ、4.4meVと7.4meVに大ケージと小ケージに対応すると思われるピークがあることが分かった。これらのピークは実験的に初めて明らかにされたものである。水分子の揺動運動については、メタンハイドレートと氷で、強度分布に少し差がみられた。しかし、全体としては、メタンハイドレートの断面積は、メタン単体の断面積と氷の断面積を足し合わせることによって近似出来ることが分かった。メタンハイドレートの中性子エネルギースペクトルと放出時間分布の測定を、結合型と非結合型の減速材タイプについて行った。結合型減速材においてはスペクトルの形は、氷のものに近かった。ピークエネルギーは、メタンや水素が約3meVであるのに対して、約7meVと高くなっていた。そのため、熱中性子領域では強度が高いが、冷中性子領域ではかなり低くなっている。非結合型減速材においても、同様の結果が得られ、水素減速材やメタン減速材よりも特性は劣っていた。また、中性子放出時間は、他の減速材より広い分布を示しており、この観点からも劣ることが示された。この結果から、メタンハイドレートは、熱中性子から冷中性子までの広いエネルギー領域でスペクトル強度があまり変化しないという特徴を持つが、冷中性子領域では、強度がメタンや水素より劣る。これは、減速が良いメタンの効果があまり大きくなく、氷の特徴が主として表れたためと考えられる。この減速材を冷中性子源として使用するメリットはあまりないと考えられる。メタンハイドレートの減速材としての特性を知るためには中性子散乱断面積を知る必要がある。そのためのサンプル作りと中性子全断面積の温度依存性について測定を行った。(サンプル準備)氷を粉砕し、円筒状容器に封入し、その容器にメタンガス供給系を接続し、初期圧力を50気圧にする。容器にステンレスの丸棒を2本入れておき、容器を回転することによって、丸棒と氷の接触によって氷を小さく砕きながら合成できるようになっている。温度は-15°Cに設定した。この温度は、メタン含有率の高いハイドレートを作るのに最適な温度である。(全断面積測定)北大冷中性子源を用いて、この試料の中性子透過実験を行い、中性子全断面積を求めた。測定温度は減速材として使用される温度領域内を考え、18K、24K、30Kの3点を選んだ。その結果、水素1個当りの平均中性子断面積は、メタンや氷よりも大きいこと、測定したエネルギー領域(1meV1eV)では、温度による変化がないことが分った。本年度は、中性子科学会でのポスター発表を行った。次年度以降は、微分散乱断面積の検討と減速材としての特性測定を進めて行く予定である。昨年度実施した全断面積測定の結果を解析した所、実験データにおかしいところが見つかった。その原因としてメタン含有率測定法の誤差が大きいことが分かり、その改善を行った。従来はメタンハイドレートを水中または-50°Cの灯油中で解離させ、出てくるメタンガスの量を測定し、メタン含有率を決定した。この方法では水中で解離させた場合、水中に試料を入れた途端に解離が始まり、最初に出てくるガスを収集出来ない。また、1ミリリットル単位での正確なガス量の測定は難しかった。

今回は、メタンハイドレートを液体窒素温度で測定用セルに入れ、密閉した解離容器中でメタンハイドレートを解離し、出てきたガス量を流量計で測定する方式とした。しかし、この方式では、流量計に流れるガスの圧力が一定値以上でなければガス流量計は作動しない、試料の入っていない液体窒素温度の測定用セル測定時にも解離容器内の温度変化に伴う空気の膨張等によって流量が測定される、といった問題点があった。そこで、解離容器を密閉する際に、流量計が作動する圧力がかかる構造とし、温度補正を行い、メタン含有率をより正確に決定できるようにした。現在、中性子全断面積測定を行っており、この方法による含有量決定によって、正しい断面積値がでるものと期待している。また、中性子非弾性散乱実験データに関して、自由回転モデルでデータ解析を行い、実験データのピーク位置と強度が再現できるかどうかを調べた。回転エネルギーレベルに関しては非常によく一致すること、また、運動量変化に対応する強度変化もうまく再現できることが分かった。このことによって、中性子断面積モデルとして回転は自由回転でよくあらわされることが明らかとなった。今後、分子内振動モードや格子振動について更に検討を進めていく予定である。また、減速材としての特性を調べるための実験の準備もすすめており、測定を次年度に行う予定である。メタンハイドレートの中性子断面積の特性を知るために、中性子非弾性散乱実験を行ったが、そのデータ解析をさらに進めた。メタン分子の回転は自由回転に近く、最低レベルを1.1meVとして自由回転モデルで計算することによって、上手く実験でのエネルギーレベルが再現できる。しかし、これだけでは散乱強度を全て説明できなかった。これの起源としてはメタンの氷格子中での並進運動が考えられる。このピークとして4.4meVと7.4meVに大ケージと小ケージに対応すると思われるピークがあることが分かった。これらのピークは実験的に初めて明らかにされたものである。氷の揺動運動には、通常の氷との差が見られたが、全体としては、氷とメタンの中性子断面積を合わせたもので、殆ど近似出来ることが示された。メタンハイドレートの中性子減速材としての性能を評価するためには、中性子断面積の計算データが必要になる。この物質は特殊であるため、シミュレーション計算用の中性子断面積データは、アルゼンチンの原子力研究所のグラナダ教授が作成したものしかなく、そこから断面積データを入手し、シミュレーション計算を行った。その結果、メタンハイドレートを減速材として使用したときの、中性子スペクトルは、氷のスペクトルに近かったが、これまで報告されている実験結果と比較すると、熱中性子領域におけるスペクトルの盛り上がりが見られなかった。メタンハイドレートの中性子エネルギースペクトルと放出時間分布の測定を、結合型と非結合型の両方の減速材タイプについて行った。測定温度は最低温度が約34Kであった。結合型減速材においてはスペクトルの形は、既報の氷の実験値に近かった。ピークエネルギーは、メタンや水素が約3meVであるのに対して、約7meVと高くなっていた。
新規株式公開企業の会計行動と資本市場

本研究ではファイナンスの理論に立脚すると同時に,会計行動という視点からアプローチすることで,長年,国内外で論争点となっていたIPOアノマリーの解明に取り組んだ。所有構造をはじめとする株式公開前の詳細な情報を整理し、日本企業のIPOとしては最大規模のデータベースを構築し、実証分析を行った。その結果、所有構造と会計行動(株式公開前数期間における業績推移および利益調整)の関係ならびに会計行動と公開価格の関係が明らかになった。本課題初年度である本年度は,実証モデルおよびデータベースを構築することを目的として,まず,自らが行ってきた研究成果,現在までに構築しているデータベースの分析から得られる知見を整理するとともに,国内外で展開されているIPOや無形資産などに関する研究を幅広くサーベイした。これにより,主にファイナンス領域で蓄積されてきたIPOに関する研究成果,会計の領域で行われてきた無形資産に関する研究成果,およびこれまで自ら進めてきた,わが国におけるIPO企業の利益調整行動の研究成果を融合させた仮説の設定,および実証モデルの構築を行った。さらに世界各国から多くの会計・ファイナンス分野の研究者が参加する学会(Asian Academic Accounting Association;於オーストラリア,9月,Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues;於アメリカ,10月)に参加し,最新の研究成果を収集するとともに,構築した仮説および実証モデルをもとに各国の研究者と議論し,研究内容のブラッシュアップを図った。また,現在までに構築してきたデータベースに,目論見書などの紙ベースのデータを収集するなどして定性的なデータ(非財務データ)の追加にも着手した。こうしてブラッシュアップされたデータベースを用いて,記述統計量や単変量の分析など予備的な分析を行った。本課題2年目にあたる本年度は,主に初年度の成果(わが国におけるIPO企業の利益調整行動の研究成果を融合させた仮説の設定,および実証モデルの構築)に基づき、実証分析を行うためのデータ収集およびデータベース構築を行った。本年度は、より日本市場全般の特徴を的確に分析できるよう、これまで蓄積してきたJASDAQにおけるIPOだけでなく、日本を代表する史上である東京証券取引所におけるIPOも新たに研究対象に加え、1989年2005年までのデータを収集し、日本市場におけるIPO研究では過去最大規模となるデータベースを構築した。その際、ベンチャーキャピタルや創業者の所有割合の詳細についても、一つ一つ紙ベースのデー夕を収集し入力作業を行うことで、時間は消費したものの、先行研究にはない、より踏み込んだ研究を可能とするデータベースを完成させることができた。さらにこのデータベースを用いて、昨年度、予備分析まで行っていた仮説について具体的な検証作業に入り、一部の成果(株式公開前数期間における業績推移および利益調整行動と公開価格の関係に関する分析)については雑誌論文として公表することができた。また、IPO研究の最大のテーマとなっているアンダープライシング(初期収益率)についても新たに分析対象に加え、所有構造、利益調整行動との関係についても新たに仮説を構築し、記述統計料や単変量分析など予備的な分析を行った。本課題最終年にあたる本年度は,過去2年間の成果(わが国におけるIPO企業の利益調整行動の研究成果を融合させた仮説の設定,および実証モデルの構築、実証分析を行うためのデータ収集およびデータベース構築)を基に、具体的な成果として論文(ワーキングペーパー)2本の執筆を行った。また執筆したワーキングペーパーをさらに頑健なものとするために、国際的に活躍する研究者が出席する国際会議やセミナーで英語による口頭発表を合計3回行った。具体的には、7月に横浜で開催されたAsian Financial Association-Nippon Financial Association 2008International Conference、9月に開催されたSKKUBusiness school(韓国)でのセミナー、11月に開催されたパリで開催されたThe 20thAsian-Pacific Conference on International Accounting Issueにおいて発表し、新たな視点から貴重なコメントや質問を受けることができた。これらのコメントをもとに再度、論文の構成から見直しを行い、上場企業の子会社の株式公開がサンプルの相当多くを占めるという、日本のIPOに特有の所有構造がアノマリーにも影響を与えているという可能性について、より焦点をしぼって論文を完成させるという方向性を明確にすることができた。そうした方向性のもとで、さらに株式公開前の詳細な株主データを追加し、さらに論文の完成度を高め、投稿準備に入ることができた。
高齢者の前頭葉機能の低下防止に関わる老年心理学的研究

本研究の目的は、情報リテラシーの獲得が高次脳機能の低下の防止にどの程度寄与し、高齢者のQOLの向上に貢献しているのかを検討することであった。情報通信機器の使用状況は、壮年期の高次脳機能にのみ影響を及ぼしていた。また、情報リテラシーに媒介される認知的活動に従事する頻度が高まると、中高齢者の空間認知および注意に関わる機能の低下が緩やかになると同時に、自己効力感が高まることが明らかになった。本研究は、情報リテラシーの獲得が高次脳機能の低下の防止にどの程度寄与し、中高齢者のQOLの向上に貢献しているのかを一連の研究によって明らかにすることである。一連の研究で明らかにしようとするのは次の2点である。(1)コンピュータ・リテラシーを獲得し使用している中高齢者の高次脳機能は,そうでない中高齢者よりも低下しにくい。(2)コンピュータ・リテラシーを日常生活の中で駆使することが中高齢者の生きがい感を向上させ、結果的に高次脳機能の維持に貢献している。これらのことを明らかにすることにより、中高齢者にとって情報化はどのような意味をもたらすのかについて老年心理学的および神経心理学的な視点から考察したい。本研究では、上記の目的を達成する第一段階として、情報通信機器の使用状況が高次脳機能に及ぼす影響について検討した。その結果、情報通信機器の使用状況は、壮年期の高次脳機能にのみ影響を及ぼしていた。情報通信機器を使用してコミュニケーションを図ったり情報を検索したりする行為が壮年期の認知機能の向上に効果的であるといえる。一方で、老年期に情報通信機器をどの程度使用しているかが高次脳機能にほとんど影響を及ぼしていないのは、老年者の間ではメールを送受信したりインターネットを利用したりすることがなじみの深い活動ではないことが理由として考えられる。情報通信機器が生活の中でどの程度重要な位置を占めているかを指標とした研究が必要であろう。(1)コンピュータ・リテラシーを獲得し使用している中高齢者の高次脳機能は低下しにくい。本研究では、情報通信機器の使用状況を含む認知的活動の程度が高次脳機能に及ぼす影響について介入実験により検討した。情報通信機器、コンピュータ、家庭用ゲーム機の使用状況を統制した介入研究から得られた結果は、コンピュータ・リテラシーに媒介される認知的活動に従事する頻度が高まると、(1)中高齢者の空間認知および注意に関わる機能の低下が緩やかになること、(2)中高齢者の自己効力感が高まり、結果として認知機能課題における遂行成績が高まること、が明らかにされた。中高齢者がコンピュータ・リテラシーに媒介される認知的活動に従事することにより、想像性や集中力が高められる可能性が示唆された。また、コンピュータ・リテラシーに媒介される認知的活動に従事することにより、自己効力感が高まることで、日常生活での課題への取り組みに対する意欲が向上するとともに、課題遂行への自信が高められたと推察される。以上の結果から、中高齢者が認知的活動に従事することは、中高齢者の認知機能や生きがいをポジティブに変化させる可能性があると考えられる。
進行性心臓伝導障害におけるギャップジャンクションの遺伝子異常と分子病態の解明

進行性心臓伝導障害(Progressive cardiac conduction disturbance ; PCCD)の病態を明らかにするために、国際症例登録を行いPCCDの臨床的特徴を解析した。また、遺伝子解析によって、PCCDの1家系にコネキシン40(Cx40)の変異を同定した。Cx40チャネルは単一チャネルコンダクタンスの低下と細胞膜上でのサブユニットのクラスタリング異常を示した。PCCDの新たな分子病態として、心筋ギャップジャンクションによる刺激伝導細胞間の伝導障害が明らかになった。我々は、進行性心臓伝導障害(PCCD)本邦1家系に、コネキシン(C×40)の遺伝子変異(Q58L)をはじめて同定したことをもとに、共同研究者・研究協力者とともにPCCD患者を集積し、139名の発端者の遺伝子解析を行った。C×40変異1例以外に、心筋Naチャネル遺伝子(SCN5A)の変異を12症例に認めたが、その他のギャップジャンクション(GJ)の変異は同定しなかった。内因性GJを欠損するN2A細胞に正常(WT)またはQ58LのC×40 cDNAを発現させ、C×40の機能解析をした。ダブルパッチクランプ法でもとめたwhole-cellコンダクタンスは、WT=12.9±2.9 nS(n=4),Q58L=1.2±0.3 nS(n=5)で、変異C×40のコンダクタンスが有意に低下していた(p<0.01)。また、単一チャネルコンダクタンスは、WTでは55pS,125pSの2つのピークが見られたが、Q58Lは40pSの単一ピークしか存在せず、コンダクタンス低下が単一チャネルレベルでおきていることが判明した。次に、C×40とGFPの融合タンパクを作成し共焦点顕微鏡で細胞内局在を確認したところ、WT-C×40は細胞膜上の一部に集族しGJを形成していたが、Q58Lは細胞膜にびまん性に発現していた。これは、変異C×40自体はトラフィッキングに異常なく膜に移行するものの、変異が細胞外ドメインに存在するため、細胞間でコネクソン同士(コネキシンの6量体)がカップリングしてGJを形成するプロセスに障害が生じていると推測された。以上の結果から、C×40は心臓では刺激伝導系と心房に発現するため、Q58L変異は刺激伝導系に特異的な障害をきたすと考えられた。今後、トランスジェニックマウスやゼブラフィッシュ等を用いて、個体レベルでC×40変異の機能解析をおこなう。我々は、進行性心臓伝導障害の1家系にコネキシン40(Cx40)の遺伝子変異Q58Lを同定した。昨年度は、Q58Lが正常(WT)の1/10という低いコンダクタンスを持つことを示した。本年度は、本家系のヘテロ変異キャリア二人が心臓突然死という重篤な転帰をとったことに着目し、Q58Lがdominant negative抑制効果を示すかどうかを電気生理学的・生化学的手法で解析した。WTとQ58Lを別々の細胞に発現させ、その細胞間のコンダクタンスを測定すると、Q58Lと同様の著明に低値だった。一方、WTとQ58Lを1:1でヘテロメリックに共発現させると、ギャップ結合発現分布と電気的特性は非常に大きなばらつきを示した。約半数の細胞ペアは明白なギャップ結合プラークとWTとQ58Lの中間のコンダクタンスを示すのに対して、残りの細胞ペアでは不明瞭なプラーク形成とQ58L単独と同様の低いコンダクタンスを示した。上流の読み取り枠が下流よりも発現量が多いバイシストロンベクターpIRESにWTとQ58L-GFPを入れ発現させると、タンパクの発現量・プラークの発現パターンとコンダクタンスは、上流にいれたCx40の影響を強く受けた。すなわち、ヘテロメリックのCx40の電気生理学的・生化学的特性は、6量体ギャップ結合内の正常・変異コネキシンの構成比率に規定される可能性が考えられた。WTとQ58Lが混在したヘテロ個体においても、ギャップ結合の生化学的・電生理学的特性には大きな不均一性が存在することが示唆され、それが重篤な心臓伝導障害のみならず、致死性不整脈の発生基盤となっている可能性が推測された。家族性進行性心臓伝導障害(PCCD)は刺激伝導系の特異的な伝導障害を特徴とし、失神や突然死をきたす遺伝性不整脈である。本研究では、器質的心疾患を持たない本邦PCCD発端者47人と家族16人を登録し、その臨床像と遺伝子変異を解析した。平均11.6年(0.3-33年)の観察期間に、7人(14.9%)が突然死、21人(33.3%)が心不全を発症し、44人(70%),がペースメーカまたは除細動器の埋め込術を要した。遺伝子解析では、心筋NaチャネルSCN5A(9)、心筋KチャネルKCNH2(1)、拡張型心筋症の原因

遺伝子である核膜タンパクラミンA/C LMNA(9)の変異が同定された。さらに、2例の突然死を伴う若年性悪性PCCD1家系において、心房筋と刺激伝導系に特異的に発現するギャップジャンクション(GJ) connexin40 (Cx40)の遺伝子変異Q58Lを同定した。内因性GJを欠損する細胞N2AにQ58L cDNAを発現させ、細胞間コンダクタンスをダブルパッチクランプ法で測定すると、Q58L細胞ペアのコンダクタンスは正常Cx40の1/10に減弱していた(正常=12.9±5.8nS,Q58L=1.2±0.7nS;P<0.01)。また、Q58Lは細胞膜上にび漫性に発現しており、膜の一部に集族する正常の発現パターンが障害されており、コネクソンサブユニット間の連関異常が示唆された。本変異は、心血管疾患におけるGJ遺伝子の生殖系列変異としては最初の報告である。一方、LMNAのキャリア9例はいずれも登録時には心不全はなく、経過中に78%が心不全を合併した。以上よりPCCDは心筋活動電位を形成するイオンチャネル、細胞間伝導にかかわるイオンチャネル、核膜タンパクなどを原因とする複雑な病態で、たとえある時期に心機能異常が正常でもその後拡張型心筋症に進展する可能性があることが判明した。
通信情報システムを用いた工学的作業療法からの生活支援アプローチ

著しいスピードで普及し始めたスマートフォンやタブレットパソコン等の情報通信機器を重度運動機能障害者の意思伝達に活用し、遠隔地通信システムの構築を図ることを目的に、インターネットの活用、Yes/No判定解析、家電製品との不具合、安価な光センサ・ウェアラブル機器の使用可能性、センサ基盤について検討した。社会的な通信環境変化もあり、遠隔地でも意思表示の情報共有は可能であった。また、安価な光センサでもYes/No判定が出来る可能性が見出された。Yes/No判定精度向上に向け脳波・脳血流一体型測定装置の試作を行なったが実用的レベルには至らなかった。近赤外分光法(NIRS)による脳血流量変化測定システムを用いて、安静時およびタスク時における酸化ヘモグロビン量(Oxy-Hb)変化の解析からYES/NO判定方法について検討した。Oxy-Hb濃度変化に伴う音の高低を被験者にフィードバックするフィードバックの有無、Oxy-Hb時間変化のスペクトルをフーリエ解析により求めた。更に測定システムを拡張し、インターネット経由にて遠隔地でもタブレットやノートPC画面で測定システムと同じ画面を介護者が共有できるよう、リモートデスクトップの使用を試みた。スペクトルは周波数1-1.67Hz、0.25-0.42Hz、0.1-0.17 Hzの3領域に分け、全体と3領域それぞれについて荷重平均による平均スペクトル、最大振動幅、振幅の二乗平均等の17項目において分析を行った。1-1.67Hzは脈拍、0.25-0.42Hzは呼吸、0.1-0.17 Hzは詳細不明であるも何らかの生体情報に反応しているものと考えられた。特に測定時間短縮の可能性を探るため、30秒データを10秒および5秒に分割し、元の30秒データとの相関を算出した。5秒でも音フィードバックがある場合には、「全体で最も強いスペクトル」「全体最大振動幅」「全体二乗平均」「1-1.67Hz最大スペクトル」「0.1-0.17 Hz最大振動幅」「0.1-0.17 Hz二乗平均」において0.4以上の相関が見られた。脳血流測定システムにおいて得られた安静時およびタスク時の酸化ヘモグロビン(Oxy-Hb)のデータを、フーリエ解析に加えウェーブレット解析でも試み、メキシカンハットおよびハールで処理した。スカログラムで見ると、実効的な周波数は最大値でおよそ0.05Hz、中央部で0.1Hz程度であった。フーリエ解析で注目していた0.25-0.42Hzおよび0.1-0.17Hzはウェーブレットではさらに明確な特徴が見られ、安静時とタスク時においてパターンが変化していた。フーリエおよびウェーブレット解析ともに、脈拍による変動の他にゆっくりとした低周波の変動が含まれ、この低周波成分にはYes/No判定に有用な生体情報が含まれていると考えられた。情報通信システムに関しては、フレキシブル基板上のゲルマニウム(Ge)薄膜が非晶質から多結晶状態に転移する温度が約150度であることが見出され、膜特性が向上できることが判明した。このため、基板上での信号処理回路形成、無線によるデータ送受信の可能性が高まった。フレキシブル基板の上限とされている約300度より十分低い温度で多結晶化できることは、多様な基板材料の使用が可能となり安価な製作へも繋がる。また、昨今のウェアラブル機器の急速な発展に本解析が活用できないかと考え文献を調査し、学会にて発表した。Yes/No判定向上に有用と思われるウェーブレット解析を行ったところ、フーリエ解析より明確に安静時とタスク時の相違が見られた。このデータ解析に時間を要した。また、ウェアラブル機器販売業者とデータ所得方法の可能性を検討したことにより遅れが生じた。近年急速に脈拍測定に利用される安価な光センサが流通し始めた。これらをYes/No判定時の生体情報測定に活用できないか光センサの特徴および利用可能性を検討した。健常者で市販腕時計型光センサウェアラブルによる長時間生体情報測定の可能性、遠隔地で生体情報を確認する目的でクラウドサービス利用光センサ脈拍測定・見守り装置「ほっとウォッチャー」を調査した。他、脳血流量装置(YN-502)の家電製品との不具合を調査した。光センサは、脈波センサモジュール「M9008-3P(緑:565nm)」、「BH1790GLC(緑:575nm)」、「NJL5501R(赤“R":660nmと近赤外“IR":940nmの2波長)を調査した。結果、全てで脈拍計測可能であった。従来のYes/No判定では赤と近赤外光2波長を使用しているため、光センサ(NJL5501R)と脳波を一つの装置に組み込んだ脳波・血流測定装置を試作した。市販の脈拍測定ウェアラブルは「Fitbit Charge HR」「エプソンPS100」「ポラールM200」を同時に装着し脈拍データの整合性をみた。結果、「ポラールM200」の整合性が比較的高いと考えられたため、この装置で日常生活中の長時間生体情報測定を試験調査した。脈拍データを15分毎の平均・最大・最小脈拍数、脈拍数変化、フーリエ解析による周波数別最大強度に分け活動との関係を検討した。

活動時にはスペクトル強度の変動が大きくなり低周波数部分に強いスペクトル強度が見られ、Yes/No判定解析時に有用と考えていた「全体で最も強いスペクトル」「全体最大振動幅」「全体二乗平均」も増加する傾向が見られた。スペクトル分析を併用することで赤・近赤外2波長による測定の他、1波長によるYes/No判定の可能性が窺えた。脳血流量装置(YN-502)と家電製品との不具合は確認されなかった。著しいスピードで普及し始めたスマートフォンやタブレットパソコン等の情報通信機器を重度運動機能障害者の意思伝達に活用し、遠隔地通信システムの構築を図ることを目的に、インターネットの活用、Yes/No判定解析、家電製品との不具合、安価な光センサ・ウェアラブル機器の使用可能性、センサ基盤について検討した。社会的な通信環境変化もあり、遠隔地でも意思表示の情報共有は可能であった。また、安価な光センサでもYes/No判定が出来る可能性が見出された。Yes/No判定精度向上に向け脳波・脳血流一体型測定装置の試作を行なったが実用的レベルには至らなかった。Yes/No判定向上のため脳血流測定データ分析を、脈拍の影響によるものと考えられる1-1.67Hz、呼吸と思われる0.25-0.42 Hz、詳細不明であるも何らかの生体情報に反応しているものと考えられる0.1-0.17 Hzで分析を行ったところ、Yes/No判定向上に有用と思われる新たな知見が得られた。このため、17項目の解析法でさらに詳しい分析を試みた。これらに時間を要したため、重度運動機能障害者での調査は未実施である。遠隔地との基本通信システムの構築は、リモートデスクトップを用いて脳血流量測定データ制御パソコン画面をリアルタイムで表示可能かタブレットにPC確認する作業を行った。複数の利用地域・ネットワーク法の調査は未実施である。フーリエとウェーブレット解析を併用した酸化ヘモグロビンのデータ解析の実用性を検討する。ウェーブレット解析ではヘモグロビンの時間変化が特徴的なパターンで表示できるため小さなウェアラブル端末を活用できる可能性がある。また、新たに情報通信システム専門家を加え、近年開発・販売されているウェアラブル機器による測定の可能性を調査する。地域作業療法新たに得られた17項目のYes/No判定脳血流量測定データ解析法の実用性を検討するとともに、脳波およびモーションヒストリーも併用し調査する。生体情報測定技術に関する商品の開発・発売は著しく日々進歩している。新たに開発された商品の有用性も検証し組合せながら進めていくことで、更なる支援技術向上が見込まれると考えられる。既にに購入していた統計解析ソフトによりウェーブレット解析を行ったため安価で抑えられた。また、情報通信システムは、購入物品および使用方法に関し専門家を交えての検討を行っている段階のため次年度使用額が生じた。Yes/No判定脳血流量測定データ解析に時間を要したこと、予定していた遠隔地との基本システムがWindowsに組み込まれているリモートデスクトップにより実施したため安価で抑えられこと、次年度発売予定のモーションヒストリーがYes/No判定の検証に有用と考えられたことにより次年度使用額が生じた。遠隔地にて生体情報の確認が可能なウェアラブル機器・システムを購入し、調査を実施する予定である。発売予定であるモーションヒストリー、および新たに発売された生体情報測定機器を購入し調査を実施する予定である。
リガンド依存性ユビキチンリガーゼの機能制御機構の解明

リガンド依存性ユビキチンリガーゼの作用機構解明を目的とし、AhR-CUL4B複合体の作用機構を、転写制御能との差異に着目して検討した。ユビキチンリガーゼ活性に特異的なリガンドを見出し、このリガンド結合時には、転写制御活性が抑制される一方、ユビキチンリガーゼ活性が促進されることを見出した。したがって、AhR-CUL4B複合体のユビキチンリガーゼ機能は転写機能と独立であり、選択的なリガンドによってユビキチンリガーゼ活性のみを選択的に活性化する方法を見出した。また、AhR-CUL4B複合体がAhR自身の転写活性化制御能に必須であることを見出した。すなわち、転写因子のユビキチンリガーゼ活性は、転写制御自身に必要な分子機能の一つとしての役割を担っていると考えられた。第二に、AhR以外の転写因子がリガンド依存性ユビキチンリガーゼとして機能する可能性に注目した。リガンド依存性ユビキチンリガーゼの生理作用における重要性の証明を目的とし、脂溶性ホルモン・ビタミンを受容する幾つかの核内受容体複合体に関して、in vitroでユビキチンリガーゼ活性を有することを見出した。脂溶性ビタミン受容体が、転写機能とは独立に、ユビキチンリガーゼ活性を介している可能性を見出した。脂溶性ホルモン、脂溶性ビタミンの生理作用の生体恒常性に関わる機能の一部がユビキチンリガーゼ活性を介して発揮される可能性が示唆された。リガンド依存性ユビキチンリガーゼの作用機構解明を目的とし、AhR-CUL4B複合体をモデルとして、ユビキチン化標的蛋白質の同定を試みた。まず、抗ユビキチン抗体を用いてユビキチン化蛋白質の濃縮、LC-MS/MSによる同定を構築した。そこで、MCF7細胞をAhR活性化リガンドである3MCで処理し、3MC依存的なユビキチン化蛋白質の同定を試みた。さらに、MALDI-TOF/MSにより同定を行ったところ、幾つかのヒストン修飾酵素群を見出した。CUL4BおよびAhRをknock-downしたところ、AhR標的遺伝子においてヒストン修飾の広範な異常が見出された。従って、AHR-CUL4Bのユビキチン化標的として遺伝子プロモーター上でのヒストン修飾酵素の機能制御が予想された。第二に、リガンド依存性ユビキチンリガーゼの生理作用における重要性の証明を目的とし、AhR以外の転写因子がリガンド依存性ユビキチンリガーゼとして機能する可能性に注目した。核内受容体を候補として網羅的探索を行ったところ、幾つかの核内受容体の免疫沈降複合体が、in vitroでユビキチンリガーゼ活性を有することを見出した。さらに核内受容体が形成するユビキチンリガーゼ複合体の精製を行い、乳癌細胞における候補複合体の同定に成功し、この複合体が細胞周期制御に関与している可能性を見出した。脂溶性ホルモン、脂溶性ビタミンの生理作用の一部がユビキチンリガーゼ活性を介して発揮される可能性が考えられ、現在その標的および生理作用との関連を検討している。
更年期をめぐる語りとその支援

本研究は、更年期通過群(含非経験群)・経験中群・未経験群を対象に更年期をめぐる語りの分析を通して更年期に特有の心理状況を明らかにし、女性の健やかな生涯発達への心理支援を模索することを目的に実施した。3群の対象者35名に対し、個別にインタビュー及び心理検査を実施し分析を行った。その結果、更年期症状の内容や辛さ、対処法などは先行研究と合致していた。新たに「他者からの理解や共感の必要性」及び「他者とのつながりの重要性」という知見が得られた。さらには、更年期症状は、自覚的であるほど「いつもの自分と違う」葛藤をもたらし、心理的負担感を高めることがわかった。これらをもとに99頁からなる報告書を作成した。本研究は、女性の健やかな生涯発達への心理支援を目的に、更年期をめぐる語り及び心理検査の分析を通して、更年期に特有の心理的葛藤を明らかにし、その心理支援の方向性を明らかにするものである。平成25年度は、大きく分けて二つの研究活動を実施した。1.平成24年度に引き続き、更年期体験者及び更年期経験中の人を対象にインタビュー調査を行った。いずれも新規対象者で、鹿児島及び大分県にて計画通り、半構造化面接及び心理検査(クッパーマン更年期調査票、NEO-ffi、バウム、ロールシャッハ法)を実施し、結果分析まで終えた。今後もさらに対象者を増やす予定である。2.学会発表を2件行った。まず、日本心理臨床学会第32回大会秋季大会にて「更年期をめぐる語りとその支援(1)ー更年期経験者のインタビューを中心に」を口頭発表した。質的研究を行った結果として、1友人や知人がモデルとなり予測や覚悟に繋がっていた2必要な助言についてはNouthrop(2001)などの先行研究にある、更年期の捉え方と合致していたが、積極的な情報収集や受診行動は少なかった。3後続世代に貢献する意欲が高く、更年期受容抵抗は少なかった点について、「語りの様相」から分類した代表的な3事例について事例報告した。次いで、日本ロールシャッハ学会第17回大会にて「年期をめぐる語りとその支援(2)ー更年期体験の受容とロールシャッハ・プロトコルの表れとして、インタビューやロールシャッハ法において対照的なパフォーマンスが見られた2事例に関する事例研究発表を行った。これは本人に了解を得て「ロールシャッハ法研究」誌に投稿し、審査中である。この研究過程で、対象群の呼称をより実態に合わせる目的で、「更年期経験者(含非経験者)」を「更年期通過群(含非経験者」に一部修正した。上記に加えて、日本心理臨床学会誌「心理臨床学研究」に投稿すべく準備に着手した。本研究は、女性の健やかな生涯発達への心理支援を目的に、語りの分析を通して更年期に特有の心理的葛藤を明らかにし、その心理支援のあり方を模索するものである。3年計画を立て、事例研究法により、更年期経験者、未経験者を対象に構造化面接による個別面接を行い、語りの分析をすること、及び心理査定を実施し、さらに平成22年度の調査研究に引き続き、一般成人及び大学生を対象とした更年期をめぐる質問紙を用いた再調査を行い、更年期をめぐる個別的葛藤や普遍的葛藤を明らかにし、心理支援の方向性や予防的観点を明らかにするものである。平成24年度は、更年期体験者を対象に、自作の質問項目に沿って半構造化面接を実施するなかで更年期の葛藤や課題を明らかにし、あわせて質問紙及び投映法などの心理検査を用いて葛藤内容とパーソナリティ特性との関連を把握することを目的とした。これを実行するために、質問紙のNEO-ffi,クッパーマン更年期調査票、投映法としてロールシャッハ法図版、ストップウオッチなどを購入し、データ分析用にパソコン・プリンターを購入した。採択内定直後より、対象者募集に動き始め、6月には更年期に関する講演会を開き対象者を募った。しかし、予想以上に対象者確保には困難を期した。経験者の対象者収集は困難なため、引き続き対象者を募る一方で、本研究は3年計画であることから、未経験者、経験中の対象者も同時に募り、インタビューを実施した。鹿児島、札幌、大分の3県にわたって募った結果、経験者9名、経験中5名、未経験者5名の対象者が得られた。いずれも3時間から4時間かけてインタビュー及び心理検査を実施し、滞りなくデータ収集ができている。経験者の結果を分析し、研究の視点を明確にするため、札幌学院大学教授田形修一先生に指導助言を受け、日本心理臨床学会発表に向けたエントリーを行った。