hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
POSデータを活用した家計別物価水準の計測と家計消費行動の分析

2018年度は、インフレ期待に関する独自パネル調査を行い、これまで行ってきた調査とマージすると共に、インフレ期待に関する分析を進めた。具体的には、インフレ期待調査結果に含まれる誤差がどの程度含まれているかの計測を試みた。将来のインフレ率に関する予測を一般人に対して行う場合、職業エコノミストや学者に対する調査にくらべて、誤差が大きくなると言われている。実際、調査結果には、一年後のインフレ率が100%を超える、あるいは-50%を下回るなどの、極端な回答が多く含まれている。また、5%や10%といったキリのよい数値に回答が集中する傾向がある。本研究で行った独自調査では、将来のインフレ率に関して、何パーセントになるのか、数値の点推定に加え、その確率分布も同時に質問した。もしも人々が正しく回答しているならば、これら二つの情報は矛盾しないはずである。分析の結果、矛盾しない回答を行っているものは全体の50%であり、点推定の回答は、分布の回答にくらべて平均値が高く、また分散も大きかった。観察されたインフレ期待の分散に占める誤差の割合は、点推定の場合は60%を超えているが、分布の場合は30%程度であった。また、将来インフレ予測に関して有用と思われる情報を付与すると、二つの回答の整合性は上昇した。これらの分析結果は、インフレ期待の回答には多くの誤差が含まれているものの、分布と点推定の両方を質問することにより、正しく回答をしている人を識別し、回答に含まれる誤差の影響を軽減させることが可能であることを示している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度は、(1)家計別スキャナーデータを用いた家計別物価水準と消費税率改定に関する分析、(2)大規模店舗別スキャナーデータを用いた物価と景気循環の分析、(3)人々の将来インフレ期待の形成メカニズムの解明、(4)家計の消費在庫蓄積行動の分析、の四点の分析を主に行なった。そのうち、(1)は「消費税率改定時の家計購買行動」『経済研究』vo.66. No.4として出版された。(2)、(3)に関してもDiscussion Paperとしてその結果を公表している。(1)は消費税率が改定された2014年4月前後で、家計が購入する商品価格がどの程度家計間で異なるかを家計・商品カテゴリー・購入店舗別購買履歴データを用い推計し、高所得層は低所得層よりも高い物価上昇率に直面しているという結果を得た。これは、税率改定の際、低所得者がより安い商品に需要をシフトさせることで生活防衛を図っていることを示唆している。商品の「質」の問題を度外視するならば、この結果は公式CPIで家計間の厚生比較をする際、低所得者の厚生悪化を過大評価する可能性があることを意味している。(2)の大規模POSデータを用いた研究は、通常、マクロ変数のみから推計されるインフレギャップ(GDPギャップ)をミクロの商品取引情報から構築することを試みている。具体的には、取引価格及び数量のシフトを需要ショックと供給ショックに分解し、それらを日本全体で集計することで、マクロの総需要・総供給ショックの推計を試みている。その結果、近年の物価上昇の一部は、負の供給ショック、すなわち、供給曲線の内側へのシフトが原因であるという結果を得ている。2015年度は家計別スキャナーデータを用いた家計の購買行動及び家計別物価指数の計測に重点をおいて分析し、2016年度以降に計画している消費者物価や家計調査等の政府個票データの申請の際に必要とされる基礎的情報、特に所得・年齢階層別の商品価格の収集を行った。また、大規模POSデータを用いた分析は当初の計画よりも広がりをみせ、単に物価の分析のみならず、景気循環の背後にある総需要・総供給ショックの推計まで拡大している。これは、物価研究を行っていく際に、物価変動の背景にあるメカニズムの解明につながるものであると同時に、リーマンショック直前から直近までの日本経済における総需要と総供給の動向に関し重要な含意を有するものである。さらに、本研究において行った推計上の工夫は、従来、時間を通じて一定と仮定されていた商品間代替の弾力性を毎週異なる値をとるものを許容するものであり、大きな進展であると考えている。また、2015年度には家計の物価観、特に現在および将来のインフレ率に関する認識が家計間でどのように異なるかを1万人以上の家計を対象に調査を行った。この調査は多くの内容をカバーしており、2015年度は、特に将来インフレ期待の改定メカニズムを重点的に分析した。現在のインフレ率に関する認識の異質性に関する分析は2016年度以降に行う予定である。家計在庫行動の分析に関しては、少数の商品に限定し、定期的に家計に在庫量を確認してもらい、かつ購買履歴を残してもらうアンケート調査を行った。この調査は前述のインフレ期待調査に比べて小規模であり、2016年度以降の大規模調査のパイロットサーベイであり、この結果を精査し、次回のアンケート調査設計時に活用する予定である。2016年度に行った研究は下記の通りである。(1)家計内在庫と購買行動に関する大規模なサーベイ調査を行った。具体的には、日本全国の既婚女性約400人を対象に、洗濯洗剤等の日用品の在庫と購買履歴に関するパネル調査を行い、定期的に家庭内の具体的な商品の在庫(使用量を含む)と、一定期間内に購入した商品の名前および購入価格に関する調査を行った。

従来、貯蔵可能な消費財の購買行動の分析においては、家計内在庫の情報がないため、過去の購買履歴から在庫水準を推定していたが、本調査はそうした先行研究の強い仮定を廃することを可能にしている、世界的にもユニークなデータベースとなっている。この調査結果に基づく論文を執筆中である。(2)2015年度に行ったインフレ期待形成に関するアンケート調査の結果に基づく研究を進め、研究の報告を各所で行い、得たフィードバックに基づいて論文を改訂している。また、インフレ期待分析にとり重要な変数である将来期待の不確実性は、多くの調査では利用できないが、その問題を克服する可能性のあるBinder指標に関し、その有効性を分析した研究を行い、『サーベイ調査におけるインフレ期待の不確実性の計測に関する一考察』「経済研究」68(1)として出版した。(3)POSデータに基づく、家計の購買行動からマクロ経済全体の需要・供給の推計を試みる研究を2015年度に引き続き行い、価格弾力性に関する仮定を緩めるなど、研究の拡張を行っている。また、その成果の一部は「POSデータからみた生計費指数と物価指数ー」『現代経済学の潮流2016』東洋経済新報社して出版されている。また、2016年度では、国内外から多くの研究者を招聘した大規模な国際コンファレンスを経済産業研究所等と共同で開催するなど、複数の大規模なコンファレンスを開催し、家計消費や物価に関する研究交流を進めた。本プロジェクトの中心テーマである家計内在庫に関する大規模な調査を、2015年度に行ったパイロットサーベイの結果を踏まえながら、無事実施し、データベース化することができた。調査結果を概観した限りでは、調査対象期間にかなりの数の購買行動が記録されており、商品コードおよび価格情報についても特に大きなエラーは観察されないため、高精度の実証分析に耐える質であることを伺うことができる。この調査結果に基づき、従来の先行研究では不可能であった、貯蔵可能商品に対する家計購買行動の高精度な分析が可能になると思われる。また、2015年度より行っている、POSデータに基づく総需要・総供給研究に関しては、学術界以外の実務家達からも幸い多くの関心を集め、様々な研究会で報告する機会を得た。研究の拡張についても多くのコメントを得たので、それに対応することで、研究が深化していくと思われる。本プロジェクトの連携研究者は当初の計画よりも増加し、研究チームの活動がより活発になっており、これまでのところ順調に進展していると判断できる。2017年度に行った研究は下記のとおりである。(1)2015年度に行った将来のインフレ期待に関する調査で対象となった同一個人相手に二度目の調査を行い、パネルデータとした。これにより、個人間の異質性の一部を固定効果として処理することが可能になり、かつ、通時的な変化と様々な個人属性との関係を分析することが可能になる。調査は2018年に行い、前回の2016年から2年が経過している。この間、金融政策や主要国の政権、経済政策に大きな変化が生じており、かつ、公式の消費者物価指数も上昇傾向にある。今回のパネルデータ化は、そのような経済環境の変化の中で、各個人の認識するインフレ率がどのように異なり、またどのような情報により改訂されるのかを分析することを可能にするものである。
癌特異的原子抑制治療としてのインテリジェントガドリニウム中性子捕捉療法の開発

ガドリニウム封入弱アニオニックリポソームの静脈投与を用いてColon 26大腸癌腫瘍にGdを送達させ、熱中性子照射(5x10E12n/cm^2)(GdNCT)を行い腫瘍増殖抑制効果を認めた。ガドテリドールをPEI/PEG-Cの三元複合体に封入し、腫瘍内投与では、投与2時間後および12時間後のGd濃度は、Gd/PEI/PEG-C/JTS-1では21.9ppm、12.3ppmであり、投与12時間後では対照群に比較して約2倍の集積性を認めた。ガドテリドール存在下でX線照射を行うとGd:1.96mgの条件では29%抑制を認めた。我々は中性子捕捉療法を基盤とする新規の化学放射線療法を推進しているが、従来の放射線治療において用いられるX線量を軽減させた形で同当の効力を引き出す治療法との併用効果についても検討している。PreliminaryにGadotheridol(279.3mg/ml; MW:558.69)存在下でX線照射を行うと、非照射群と比較してGd: 3.93mgの条件では21%抑制、Gd:1.96mgの条件では29%抑制を認めた。GdNCTによる腫瘍増殖抑制効果と合わせたGd-X線併用効果も期待できる。我々は中性子捕捉療法を基盤とする新規の化学放射線療法を推進しているが、従来の放射線治療において用いられているX線量を軽減させた形で同当の効力を引き出す治療法、すなわち、(1)金属原子にX線を照射することにより発生する電子線を用いて直接癌細胞を障害させる治療法、(2)生じた光粒子を用いて光線力学的治療(PDT)にて間接的に癌細胞を障害させる治療法、との併用効果についても検討している。本年度は、ナノレベルでのデリバリーシステムを用いてガドリニウム中性子捕捉療法(GdNCT)の抗腫瘍効果を検討した。我々は、静脈投与による全身投与にてガドリニウムを腫瘍部位まで送達するために、血管内皮と容易に結合しない表面電荷が弱アニオニックなリポソーム(サイズ:100nm200nm)にGd化合物を封入させ、Colon 26大腸癌腫瘍にリポソームを送達させることに成功した。動物用MRIを用いて投与後2時間においてGdの腫瘍集積性を見出した。この条件下で京都大学原子炉実験所にて熱中性子照射( 5 x 10E12 n/cm2 )を行い腫瘍増殖抑制効果を認めた。また、カルボキシル基結合ポリエチレングリコール(PEG-C)を基盤とした多元複合体ポリマーに、モリブデン化合物(PM-8)を封入し、腫瘍内注入した場合、PM-8化合物そのものを局所注射するよりもMo濃度の優位な貯留性を認めた。このことより、Gd化合物を同様に多元複合体ポリマーに封入し、腫瘍内局注および静脈投与した場合の腫瘍内Gd濃度を測定し、引き続きGdNCTによる腫瘍増殖抑制効果を確認し、中性子捕捉療法とX線療法あるいはPDT療法との併用効果を検討し新規治療開発へと展開していく予定である。ガドリニウム封入弱アニオニックリポソームを静脈投与後に中性子捕捉療法を施行し、腫瘍増殖抑制効果を確認できた(論文準備中)。このことよりガドリニウムを用いた中性子捕捉療法の効果を確認できた。また、多元複合体ポリマーを用いた腫瘍内局所注射による元素の貯留効果を確認でき、この複合体ポリマーのガドリニウムへの応用も期待できる。ガドリニウム封入多元複合体ポリマーを用いた中性子捕捉療法の照射実験を実施し、抗腫瘍効果を確認し、新規ガドリニウムデリバリーシステムを確立する。ガドリニウム封入多元複合体ポリマーを用いたIn vitroおよびIn vivoでの中性子捕捉療法の照射実験に使用する消耗品代金、京都大学原子炉実験所までの旅費代金、学会発表の諸経費および、中性子捕捉療法における新規ガドリニウムデリバリーシステムであることより特許調査などの経費にも研究費を使用する予定である。
ソルボサーマル法を駆使するゼロリコンビネーション光触媒材料の開発

1.ソルボサーマル法によるTiO_2-シリカゲル複合材料の合成と評価シリカゲル共存下、トルエン中でTTBを300°Cで熱分解(TD法)させることにより、アナタース型TiO_2ナノ結晶(結晶子径9nm)とシリカゲルの複合材料が得られた。試料の比表面積はいずれもTiO_2単独試料より大きく、シリカゲルとの複合化がTiO_2系材料の大表面積化に効果があることが明らかになった。TiO_2-シリカゲル複合材料の光触媒特性を窒素酸化物(NOx)の酸化的除去反応を用いて評価した。TD法で調製した複合材料はTiO_2量が少ないにも関わらず、TiO_2単独試料よりも高いNOx除去率を示した。さらに、中間体である二酸化窒素(NO_2)の気相への放出が低く抑えられていた。光触媒活性の高いTD-TiO_2とNOおよびNO_2、水分(H_2O)に対する吸着能力が高いシリカゲルを組み合わせることがNOx酸化的除去反応において効果的であることが明らかになった。比較のため、TD-TiO_2とシリカゲルの物理混合試料を作製したが十分な除去率は得られなかった。TD-TiO_2とシリカゲルの混合状態が不十分であり、TD-TiO_2とシリカゲル間の物質移動が効率的に進まなかったためであると考えられる。したがって、NOx酸化的除去反応においては、高活性なTiO_2と吸着特性に優れたシリカゲルを直接隣接複合化させることが重要であると考えられる。2.金属酸化物上に固定化させた遷移金属塩化物による可視光光触媒反応特性塩化ロジウムを酸化チタン(ST-01)に担持(1wt%)し、150°Cで焼成した塩化ロジウム担持試料は紫外光領域から可視光領域へ伸びる吸収帯を確認できた。可視光照射下でのNOxの酸化的除去反応を行ったところ、光照射5時間後に、積分値で除去率99%の高い活性を示した。担持試料を水で洗浄してもRh塩はほとんど溶出せず、強固に酸化チタン表面に固定化されていると考えられ、繰り返し実験でも優れた除去率を維持した。また試料を水洗いした際、触媒表面上に蓄積した最終生成物であるNO_3^-がほぼ量論的に回収された。1)ソルボサーマル法によるブルカイト型酸化チタン光触媒の合成と光触媒特性評価TiO_2はアナタース、ルチル、ブルカイトの3つの結晶系で存在する。その中でアナタースとルチルはよく知られており、これらの合成および光触媒や触媒担体への応用に関する研究例は多い。一方、純粋なブルカイト型TiO_2は合成が困難であるため、その物性や光触媒特性についてはあまり研究されていない。そこで、ソルボサーマル法によるブルカイト型TiO_2の合成を種々検討した。その結果、チタン源にチタンオキシアセチルアセトナート、溶媒にエチレングリコール-水混合系、共存物質に各種ナトリウム塩を用いるとブルカイト型酸化チタンのナノ結晶が生成することを見いだした。これを複数の光触媒反応系に用いたところ、ブルカイト酸化チタンの最適な物性は反応系に依存して大きく異なること、および、最適な物性を付与された試料は、市販高活性品P-25やST-01と比べても遜色ない特性を示すことが明らかになった。2)水中硝酸イオンの窒素への還元無害化正孔捕捉剤(シュウ酸イオン)共存下、光触媒還元反応による硝酸イオン(NO_3^-)のN_2への還元無害化を検討した。まず、0.5wt%Cu-TiO_2を用いたときの懸濁液のpHの影響を検討した。pHを上げると還元生成物はNH_3からNO_2^-へと変化した。つぎに、触媒にCuPd-TiO_2を用いてpH12で12h光照射するとNO_2^-は生成せず、代わりにN_2が生成し、光触媒によるNO_3^-のN_2への還元無害化が可能であることを見出した。また、基質をNO_2^-に代え、触媒としてPd-TiO_2を用いてアルカリ性条件下で光触媒還元を行うと、NO_2^-は誘導期を持たずにN_2へと還元された。このことはNO_2^-からN_2への還元においてPdが助触媒として機能していることを表している。

比較のため、TD-TiO_2とシリカゲルの物理混合試料を作製したが十分な除去率は得られなかった。TD-TiO_2とシリカゲルの混合状態が不十分であり、TD-TiO_2とシリカゲル間の物質移動が効率的に進まなかったためであると考えられる。したがって、NOx酸化的除去反応においては、高活性なTiO_2と吸着特性に優れたシリカゲルを直接隣接複合化させることが重要であると考えられる。2.金属酸化物上に固定化させた遷移金属塩化物による可視光光触媒反応特性塩化ロジウムを酸化チタン(ST-01)に担持(1wt%)し、150°Cで焼成した塩化ロジウム担持試料は紫外光領域から可視光領域へ伸びる吸収帯を確認できた。可視光照射下でのNOxの酸化的除去反応を行ったところ、光照射5時間後に、積分値で除去率99%の高い活性を示した。担持試料を水で洗浄してもRh塩はほとんど溶出せず、強固に酸化チタン表面に固定化されていると考えられ、繰り返し実験でも優れた除去率を維持した。また試料を水洗いした際、触媒表面上に蓄積した最終生成物であるNO_3^-がほぼ量論的に回収された。
ポリシランとポルフィリンを含む新規共役系の開発

我々はこれまでにオリゴシラン鎖における立体配座を合成的に制御することで、UV吸収や発光といった基礎的な光物性と立体配座との関係に関する系統的な知見を集積してきた。今回、ドナー部位とアクセプター部位を分子内に有するオリゴシランにおいて、鎖長や立体配座と、光励起による電子移動の速度および電荷分離状態の寿命との関係について研究すべく、その合成について検討をおこなった。ドナーとしては亜鉛ポルフィリン、アクセプターとしてはフラーレンを用いた。まず、meso-ブロモ亜鉛ポルフィリンに対して1,2-ジアルキニルジシランから調製した亜鉛試薬過剰量をパラジウム触媒存在下で作用させ、ジアルキニルジシラン鎖の片方に亜鉛ポルフィリン環を導入した分子を合成した。次に、p-ヨードベンズアルデヒドを用いた薗頭カップリングによりジアルキニルジシラン鎖の他端にホルミルフェニル基を導入後、Prato反応によりフラーレンC_<60>を導入し、目的とするオリゴシラン鎖の両端にドナーとアクセプターを有するポルフィリン-オリゴシラン-フラーレン・ハイブリッド分子の合成に成功した。次に、合成したハイブリッド分子の吸収・発光などの基礎的な光物性について検討した。ハイブリッド分子のUV吸収スペクトルの形は、亜鉛ポルフィリンとフラーレンの吸収スペクトルを単純に重ね合わせたものであった。これは、予想通り、基底状態においてこれらの間に相互作用が存在しないことを示唆するものである。発光スペクトルを測定したところ、亜鉛ポルフィリン由来の発光が著しく消光されていることが明らかとなった。これは、亜鉛ポルフィリンの励起状態から他への電子移動もしくはエネルギー移動が確かに起こっていることを示すものである。電荷分離状態については引き続き検討をおこなっている次第である。
在宅生活する重症心身障害児の母親の体調変化に関連する要因を明らかにする研究

本研究は在宅生活を支える重症心身障害児の母親の体調を悪化または改善させる要因や構造を明らかにする研究である。最初のステップである平成30年度は、母親の実際の体調の状況と社会的サポートや訪問看護師の支援の内容を明らかにするために「留守番看護」や「レスパイトサービス」が充実していない地域に居住している重症心身障害児を支える母親3名と、その家庭を担当している看護師3名の語りを分析し、以下のような結果を抽出した。1.母親の語りから(以下、【カテゴリー】とする)【在宅生活が長くなると母親一人でできなくなってくることが増えてきた】、【2人で産むと決めた子どもだから2人で育てたい】が抽出され、また、【体調悪化契機】では、子どもの風邪をもらう、夫にケアを交代してもらえない時間が増える、のようにケアを代替してもらえることで自分の体調の管理をできている現状が抽出された。【体調改善因子】では、2-3か月に一度ショートステイに行ける、のようにケアを代替してもらえる期間があることで、体調が改善したと実感できていた。2.看護師の語りから【母親の心を整える関わり】、【夫婦の関係性を捉える】、【状況を一緒に考える】、【みんなで子どもをみていることを態度で示す】が抽出され、また、【適したサービスとつなげる】では、児の状態からサービスとつなげるかどうかを判断または母親の状態から判断しつつも、利用可能なレスパイトが通える範囲にないことや留守番看護ができない現状から、適したサービスが考えられてもつなげることができない現状が抽出された。上記の結果から、体調の改善因子と増悪因子が抽出され、体調の改善に有効であるサポートが不足している環境では、母親への過重負荷が明らかになった。訪問看護師も母親や児の状況を丁寧にアセスメントしサービスを検討していたが、サービスが不足している環境ではままならない状況が抽出された。在宅生活を支える重症心身障害児の母親の体調を悪化または改善させる要因や構造を明らかにするため、次のステップでは質問紙の開発を行っていく。そのため、最初のステップである本段階でのインタビューの調査はできるだけいろいろな条件を考えて広く調査していくことが望ましい。その際、インタビュー後の丁寧な分析を行い、その結果をもとに、次のインタビュー地域を検討していく必要があり、そのプロセスに時間を要した。平成30年度は「レスパイトケア」や「留守番看護」など、母親が重症心身障害児のケアを他者に任せ、一時的に離れられるサービスの進んでいない地域に居住する重症心身障害児の母親3名と担当する看護師3名の語りを分析したが、自治体の事業として「留守番看護」や「レスパイトケア」のあるような地域に居住しているものや、定期的にそれらを利用できているものへのインタビューおよび分析までには至らなかった。今後は平成30年度のデータをもとにし、自治体の事業として「留守番看護」や「レスパイトケア」のあるような地域に居住しているもの、定期的にそれらを利用できているものへのインタビューおよび分析を実施し、比較・検討しながら多くの因子を抽出し、次のステップである質問紙の開発につなげていく。

平成30年度は「レスパイトケア」や「留守番看護」など、母親が重症心身障害児のケアを他者に任せ、一時的に離れられるサービスの進んでいない地域に居住する重症心身障害児の母親3名と担当する看護師3名の語りを分析したが、自治体の事業として「留守番看護」や「レスパイトケア」のあるような地域に居住しているものや、定期的にそれらを利用できているものへのインタビューおよび分析までには至らなかった。本研究は在宅生活を支える重症心身障害児の母親の体調を悪化または改善させる要因や構造を明らかにする研究である。今後は平成30年度のデータをもとにし、自治体の事業として「留守番看護」や「レスパイトケア」のあるような地域に居住しているもの、定期的にそれらを利用できているものへのインタビューおよび分析を実施し、比較・検討しながら多くの因子を抽出し、次のステップである質問紙の開発につなげていく。平成30年度に、インタビュー調査の実施および分析を行い、学会で報告していく予定であったが、地域ごとで利用出来るサービスが異なっている現状があったため、次のステップに向けて、分析を丁寧に実施し様々な要因が抽出できるように地域や重症心身障害児の年齢や状況などを細かく設定し対象者の選定をしていくことに計画を修正したため、未使用額が生じた。このため、施設追加分インタビューと分析および発表は次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
成熟期ラットの肥満・糖尿病発症及び摂食行動に及ぼす幼若齢期における運動習慣の影響

OLETFラットを用い、520週齢時に自発運動を行わせ、46週齢時に体重、内臓脂肪重量、血清脂質、レプチン濃度などを測定し、46週間の安静維持群および2035週齢時運動群と比較した。幼若齢期(5週齢)運動群の諸測定値いずれも安静維持および成長成熟期(20週齢)運動群に比較し有意な低値であった。ヒト乳幼児期相当期の運動不足が其の後のメタボリック症候群危険因子の発症に関与していることが示唆された。【目的】双生児を用いた研究によれば,肥満発症には環境要因よりも遺伝的要因の影響が強いことが報告されている.しかし,わが国の肥満児出現頻度は30年間に約3倍増加している.この現象は,遺伝要因のみでは説明できず,過食や運動不足など環境要因の関与が推測される.そこで,遺伝性肥満・糖尿病モデルOLETFラットを用い,幼若齢期(ヒト小児期相当期)に,一定期間運動を行わせ,成熟期(壮年期)における内臓脂肪蓄積と耐糖能に及ぼす影響を調べた.【方法】OLETFラットを対象に520週齢までの15週間,回転ケージを用い自発走運動を行わせ,その後45週齢まで安静を維持させた.46週齢時に,骨格筋(大腿四頭筋,腓腹筋,ヒラメ筋,前脛骨筋,長指伸筋,足底筋),皮下脂肪,腸間膜脂肪,副睾丸周囲脂肪および後腹膜脂肪を摘出し重量を測定した.次いで,皮下脂肪,副睾丸周囲脂肪の脂肪細胞数およびサイズを調べた.また,5,20および45週齢時にブドウ糖負荷試験を行い、糖・脂質代謝指標の他に血清レプチン濃度を測定した.【結果および考察】46週齢時の内臓脂肪重量は,対照群(73±5.0g)と比較し,小児期運動群(46±7.4g)では有意に低値を示した.ブドウ糖負荷試験(45週)における空腹時および120分の血糖値は,対照群(122±9.2,246±46.lmg/dl)と比較し,小児期運動群(102±12.3,128±38.8mg/dl)では有意に低値を示した.また,46週齢時の血清レプチン濃度は,対照群と比較し小児期運動群では有意に低値を示した.これらの結果から,小児期の習慣的運動は,壮年期における内臓脂肪の蓄積および耐糖能障害の進展を抑制しうることが示唆された.1.目的:わが国においては、成人のみならず小児肥満の増加が懸念される。ここ30年間で学齢期肥満傾向児は2倍増加している。本研究ではヒトの乳幼児期相当期(幼若齢期成長期)および学童思春期相当期(成長期成熟期)、一定期間運動を行わせヒト壮年期相当期(成熟期)まで体重、血圧および摂餌量推移を観察した。また、介入終了時の46週齢時に解剖し、体重、内臓脂肪量および血圧、糖・脂質代謝指標などメタボリックシンドローム危険因子の発症状況を調べた。2.方法:OLETFラット29匹を、(1)520週齢までの15週間自発走運動を行わせ、その後安静を維持させた幼若齢成長期運動群、(2)2035週齢時のみ運動させ、それ以外安静を維持させた成長成熟期運動群、(3)545週齢時までの全期間安静維持させた安静対照群の3群に分けた。尚、正常対象(LETOラット)安静群も設定した。7、20および45週齢時に、安静時血清レプチン濃度を測定し、さらに経口糖負荷試験(OGTT;2g/kgBW)を行った。46週齢時、麻酔下で全量採血により屠殺し、血清TG、LDL-C、HDL-C濃度を測定した。ラット屠殺後、速やかに皮下脂肪、腸間膜脂肪、副睾丸周囲脂肪および後腹膜脂肪摘出後、秤量した。3.結果と考察:幼若齢成長期運動群は体重低値の持続、内臓脂肪量の減少、OGTT2時間値、血清レプチンおよびTG濃度の低下が観察された。一方、成長成熟期運動群では一過性に体重が減少したが、其の後リバウンドした。摂餌量に差はなかったが、幼若齢成長期運動群の体重は運動終了後も安静対照群に比較し有意な低値が持続し、内臓脂肪量、血清レプチン濃度も低値であった。この結果は、幼若齢成長期の運動がエネルギー代謝を促進する可能性を示唆している。4.総括:乳幼児学童期の習慣的運動は、壮年期相当期に頻発する肥満・糖尿病およびメタボリックシンドローム危険因子の発症を予防する可能性が示された。
ブナ集団における適応的遺伝子の探索と生態的意義

本研究では、ブナにおける核の発現領域の変異を調べて、適応的遺伝子の探索を試み、その変異の生態的意義を検討することを目的とした。ブナのESTライブラリーを用いて合計169個の遺伝マーカーを開発した。日本海側と太平洋側の集団を対象として、設計したプライマーを用いて発現領域の塩基配列を決定し、その変異を明らかにした。適応的変異を示唆する遺伝子座は検出されなかったが、歴史的な集団サイズの増加が示唆された。明らかとなった集団遺伝構造から日本海側と大平洋側の集団は別々に保全管理すべきであることが確認された。本研究は、樹木の適応的な遺伝変異を明らかにするため、ブナを研究材料として適応的遺伝子の探索を試み、それら候補遺伝子の地理的変異を調べて、その生態的意義を明らかにすること、および得られた結果をもとに、ブナ集団の地域特有の遺伝資源保全やブナ林の保全管理のあり方を考察することを目的としている。本年度は、ブナのEST (expressed sequence tag:発現配列タグ)をベースとしたSSR (simple sequence repeat; microsatellite)マーカーとSNP (single nucleotide polymorphism;一塩基多型)マーカーの開発を行い、開発したマーカーを用いて、太平洋側のブナ集団の解析を行った。1. ESTベースマーカーの開発ブナ・ミズナラ・スダジイの内樹皮に由来するESTライブラリーを用いて、19個の異なるESTから22個のEST-SNPを開発した。ブナ16個体を用いて多型性を調べたところ、ヘテロ接合度は0.060.48であった。次に、ブナの内樹皮に由来するESTライブラリーを用いて、3,317個の異なるESTから87個のEST-SSRを開発し、ブナ16個体を用いた多型性調査の結果、遺伝子座あたり対立遺伝子数は221、ヘテロ接合度は0.060.97であった。2.適応的候補遺伝子検出のための集団解析太平洋側のブナ4集団を対象としてEST-SNP座を用いて集団解析を行い予備的なデータを得た。本年度は、ブナのEST(expressed sequence tag)を用いて、ブナ集団の塩基配列の変異を調べた。ブナのESTライブラリーと公開データベースから核の発現遺伝子領域を増幅するプライマーを14対設計した。先行研究で遺伝的分化が認められている4つの集団の各16個体を用いて、設計したプライマーを用いてPCR増幅およびダイレクトシークエンスを試みた結果、7つの領域において配列の決定が可能であった。合計解析塩基数はエクソン1,808bpとイントロン1,311bpであった。多型サイトはエクソンに20カ所、イントロンに50カ所みられた。平均塩基多様度0.00217であり、他の木本種で知られているものと同程度であった。多型サイトの多くは集団ごとに異なっており、集団分化の結果を反映していた。最も北に位置する北海道の大千軒岳集団が最も塩基多様度が高かった。最終氷期最盛期(LGM)以降に集団が北方へ分布拡大したのであれば、北方集団ほど遺伝的多様性が低下していると期待される。実際、アロザイムや核マイクロサテライトではそのような傾向が得られたが、今回の結果はそれとは異なった。LGMには北海道の渡島半島にレフユージアが存在していだという説があり、それにより説明されるかもしれない。TajimaのDが全体的に負に偏っており、これは歴史的な集団サイズの急激な増加を示唆している.本研究は、樹木の適応的な遺伝変異を明らかにするため、ブナを研究材料として適応的遺伝子の探索を試み、それら候補遺伝子の地理的変異を調べて、その生態的意義を明らかにすること.および得られた結果をもとに、ブナ集団の地域特有の遺伝資源保全やブナ林の保全管理のあり方を考察することを目的としている。本年度は咋年度に引き続き、ブナの発現遺伝子由来の塩基配列(EST)を用いて、ブナ4集団の各16個体について塩基配列変異を調べた。ブナのESTと公開データベース(UIliProtとTAIR)を用いて、ブナの発現遺伝子を増幅するPCRプライマーを設計し、設計したプライマーを用いてPCR増幅およびダイレクトシークエンスを試みた結果、7つの領域において配列の決定が可能であった。昨年度に決定した7つの領域の配列を合わせて、合計解析塩基数は6,847bp(エクソン3,872bpとイントロン2,975bp)となった。

多型サイト数は合計169(エクソン56、イントロン113)、平均塩基多様度は0.00248(エクソン0.00160、イントロン0.00362)であった。TajimaのDは全体で-1.28428(エクソン-2.54223イントロン-2.00541)であり、歴史的な集団サイズの増大を示唆した。アロザイムや核マイクロサテライトでは北方集団ほど集団内の遺伝的多様性が低下する傾向が得られているが、今回のEST領域における多型サイト数と塩基多様度では、そのような傾向は見られず、ほぼ同程度であった。今後、EST領域と集団を増やして解析し、ブナ集団の塩基配列変異の一般的傾向を明らかにするとともに、日本海側集団と太平洋側集団の核ゲノムの分化を説明するモデルを用いて、適応的遺伝子の探索を試みる。
保健医療のアウトカム評価-多文化間におけるQOLスコア変換の同等性

医療や健康関連分野におけるQOLの評価は、その重要性をますます増大させ、国際間比較なども重要な課題となっている。しかし、国際比較においては疾患による差、評価時期の違いやQOL調査に対する回答の仕方の個人差のみならず、多文化的妥当性(同等性)の問題は、現在、世界的に問題になっているが未だ解決されていない問題である。本研究では、アウトカム指標としてのQOL測定の評価方法を確立することをめざし、日本およびオランダにおける多文化間におけるスコアの等価性を検討するためのプレリミナリ研究をもとに、QOL測定の評価方法を検討した。本年度はプレリミナリ研究の検討としてオランダ側研究者らと協議し、データ収集、解析方法の問題点などの検討を行った。調査票として、標準的なQOL調査票でされているEORTC QLQ-C30のほか、日本人用に開発したHRQOL20、Care Notebook、性格特性調査票(NEO-Five Factor InventoryとEPQ)、疾患認識尺度(IPQ-B)を用い、日本とオランダのがん患者を対象に、従来のスコア法の適用可能性および経時的な変化における反応性を調査した。また、これまでに得られたデータより、両国でのQOL調査票への回答分布やそのデータ構造の比較を行った。因子分析の結果からは、一部のサブスケール(身体的機能)で因子を構成する項目が異なる可能性が示唆された。このほか、経時的変化の検討として、スコアの変化の比較を加えた。以上の結果を参考にして、QOL尺度スコア変換の方法検討のための研究プロトコルを策定した。今や医療や健康関連の評価にQOL評定は、その重要性をますます増大させている。しかし、QOL評価を行う臨床試験を国際的に展開したとしても、疾患による差、評価時期の違いやQOL調査に対する回答の仕方の個人差のみならず、各国の文化の差により、各国の調査結果を国際的に統合して解析できない現状である。そこで、本研究では、QOL測定において現在、世界的に問題になっているが未だ解決されていない、QOL測定におけるスコア化の多文化的妥当性(同等性)について検討し、アウトカム指標としてのQOL測定の評価方法を確立することを目的とする。統計学的立場からQOL測定について検討したCoxら(1992)やStaquetら(1998)も指摘するように、その仮定の吟味やデータの性質などについての検討が必要である。データの性質に応じた分析手法が求められるようになり、結果の解釈と限界、価値づけ、評価をどのように行うかという点も含め、注意深く検討していく必要があろう。これらは未だ十分とはいえず、今後のさらなる検討が望まれている。これらの点を考慮しつつ、本研究では保健医療のアウトカム評価に関する国際共同研究として、多文化間におけるスコアの変換について、回答スケールの同等性に関する基本的な検討として、QOL調査票の構造を確認しスコア算出法の適用可能性の検討を行った上で、回答スケールの同等性について、尺度得点の分布という観点から検討した。さらにスコアの等価性を検討するためのプレリミナリ研究が必要不可欠であると考えられ、そのためのプロトコルの作成を行った。プレリミナリ研究は現在、日本およびオランダにおいて進めている。本研究では、アウトカム指標としてのQOL測定の評価方法を確立することをめざし、日本およびオランダにおける多文化問におけるスコアの等価性を検討するためのプレリミナリ研究をもとに、QOL測定の評価方法を検討した。

調査票として、標準的なQOL調査票でされているEORTC QLQ-C30のほか、日本人用に開発したHRQOL20、Care Notebook、性格特性調査票(NEO-Five Factor InventoryとEPQ)、疾患認識尺度(IPQ-B)を用い、日本とオランダのがん患者を対象に、従来のスコア法の適用可能性および経時的な変化における反応性を調査した。また、これまでに得られたデータより、両国でのQOL調査票への回答分布やそのデータ構造の比較を行った。因子分析の結果からは、一部のサブスケール(身体的機能)で因子を構成する項目が異なる可能性が示唆された。このほか、経時的変化の検討として、スコアの変化の比較を加えた。以上の結果を参考にして、QOL尺度スコア変換の方法検討のための研究プロトコルを策定した。
新発想による冷却媒体の研究開発：非溶解性混合媒体の核沸騰熱伝達特性の解明

高発熱密度の電子機器の冷却問題に際し、沸騰による潜熱輸送を利用した二相流体ループは優れた熱伝達および熱輸送特性を実現できる。冷却システムとしては、限界熱流束の増大、伝熱面表面温度の低下、沸騰開始時の伝熱面温度オーバーシュートの低減、不凝縮ガスの混入防止等が要求される。これらをすべて満たし得る冷媒として新たに非溶解性混合媒体に着目し、基本的な沸騰特性を明らかにするために、プール核沸騰の実験を行った。その結果、各成分蒸気分圧の和による過度な圧縮作用に伴う両成分液体のサブクーリング、低沸点成分の優先的蒸発などによって、期待された性質のほとんどすべてを確認することができた。広範な冷却対象・冷却条件に対応できる媒体として、新たに非溶解性混合媒体の核沸騰に着目した。限界熱流束の飛躍的増大のみならず、負荷変動の大きな冷却系で嫌われる沸騰開始時の伝熱面温度のヒステリシスの回避、非凝縮気体(空気)混入防止のための正圧(大気圧以下)作動下での冷却面温度の低減などを、液体混合のみで実現できるという点で画期的方法である。初年度は非溶解性混合媒体の熱伝達特性の詳細解明を行った。水平平板伝熱面に対して、高密度低沸点媒体と低密度高沸点媒体の組み合わせが最適であるとの判断に基づき、プール沸騰で4つの目標を設定した。結果は以下のとおりである。1低熱流束バーンアウトの発生の有無:加熱前の高密度低沸点媒体の層高さが一定の範囲にあるときのみに生じ、厚いと低サブクール度高密度低沸点媒体の沸騰と同等となり、極度に薄いと低熱流束から低密度高沸点媒体が伝熱面に接触するため、高サブクール度低密度高沸点媒体の核沸騰が高密度低沸点媒体の優先的蒸発によって促進された伝熱特性を示した。2限界熱流束の増加割合:低密度高沸点媒体は高密度低沸点媒体の高い蒸気圧により高サブクール度が自律的に付与されるので、きわめて大きな限界熱流束が予測される。これを実測するために伝熱部の設計を大きく変更した。3沸騰開始時の伝熱面過熱度のオーバーシュートの大小:沸騰開始前に伝熱面上に層状に堆積する高密度低沸点媒体により沸騰開始を行うので、低密度高沸点媒体が水の場合には、沸騰開始がきわめて容易であることがわかった。4高熱流束時の低密度高沸点媒体ベースの伝熱特性と伝熱面温度のレベル:低密度高沸点媒体単成分の沸騰特性に比して、低密度高沸点媒体の核沸騰が高密度低沸点媒体の優先的蒸発によって促進され、伝熱面温度は明らかに低減することを確認した。1非共溶性混合媒体の卓越した沸騰熱伝達特性を複数の混合媒体に対して確認するため、FC72/Water,Novec7100/Water,Novec7200/Waterのプール沸騰実験を行なった。いずれも高沸点媒体に高サブクール度が自立的に付与されることにより、限界熱流束が低沸点媒体単成分(Water)よりも大幅に増大することを確認した。Novec7100/WaterやNovec7200/WaterではWater単成分と比較して顕著な伝熱面温度の低下が見られた。2非共溶性混合媒体では水平伝熱面に対して非加熱時の液層厚さを最適化することにより、高密度低沸点媒体の沸騰熱伝達から低密度高沸点媒体の熱伝達へ移行する現象(中間熱流束バーンアウト)が確認された。この現象には高密度低沸点媒体の気泡が液ー液界面を介して上昇可能かどうかの条件により、熱流束のわずかな増加によって伝熱面温度が急上昇する場合と、伝熱面温度が途中で定常状態を保ちながら上昇してゆく場合の2通りのパターンがあることが判明した。高密度低沸点媒体への熱伝達から低密度高沸点媒体への熱伝達への切り替わりは、高密度低沸点媒体の気泡とその上部に位置する低密度高沸点媒体の液体との間の気液界面におけるテイラー不安定現象と密接な関係があることが判明し、各パターンが生じる条件を区分した。3非共溶性混合媒体において,水平伝熱面に対して非加熱時の高密度低沸点媒体の液層厚さを最小限に設定することにより、FC72/Waterの例ではWaterにFC72を少量加えるだけにもかかわらず、0.1MPaでの限界熱流束は3×10^6W/m^2に達した。4非共溶性混合媒体の強制流動沸騰に関して、慣性力の存在下で両成分の液体をともに伝熱面に接触させるために平行平板間狭隘流路が最適と判断し、片面加熱のテストセクションを製作し、データ取得を開始した。伝熱工学4つの設定目標に対する達成度は以下のとおりである。

1低熱流束バーンアウトの発生の有無:達成、2限界熱流束の増加割合:達成度50%(伝熱部の設計は完了したが、外注による伝熱部の製作箇所に加工上の不具合を生じたため、再製作を依頼中)3沸騰開始時の伝熱面過熱度のオーバーシュートの大小:達成、4高熱流束時の低密度高沸点媒体ベースの伝熱特性と伝熱面温度のレベル:達成計画調書に記した達成目標については以下のとおりである。1"中熱流束バーンアウト"が生じる条件が明確になっていること:達成、2低圧力の実験により、沸騰特性として現れる混合状態への影響が明確になっていること:未達成(飛躍的に高い限界熱流束の実測を行うため、伝熱部の変更を優先し、実験を途中で中断したことによる)第二年度の前半に実施する予定である。第二年度はプール沸騰と強制流動沸騰を対象として、以下のように行う。プール沸騰<初年度未達成項目の実施>新規製作伝熱面による限界熱流束の増加割合の実測、低圧力下での高密度低沸点成分および低密度高沸点成分の量比と沸騰特性の関係、<課題>最適な液体の組み合わせの特定、<明確にする内容>1異なる液体の組み合わせに対する伝熱特性の差異を整理する、2最適な加熱前液層厚さ(量比)に関して、熱流束を増加した場合の混合の程度に関してモデリングを行う、3最適な加熱前液層厚さ(量比)と伝熱特性の関係を明確にする、<達成目標>低熱流束において低沸点媒体ベースの伝熱特性となる場合と高沸点媒体ベースの熱伝達特性となる場合の区別について、加熱前液層厚さ(量比)と系圧力の関係が物性値を用いて表現されていること強制流動沸騰<課題>管内強制流動沸騰への適用、<明確にする内容>低沸点液体と高沸点液体を分散させるためのループ構造の考案、媒体相互の自己圧縮による高サブクール度効果による除熱限界(バーンアウト熱流束)の増大割合を明確にする、<達成目標>ループ構成および伝熱部構造が確立されていること、平行平板間加熱狭隘流路内の強制流動沸騰に適用するために、両液体の分散方法が確立されており、さらに強制流動沸騰熱伝達への適用効果に対する知見が得られていること、<実験装置・方法>低沸点媒体および高沸点媒体を一定流量比で循環できる二相ループを新規製作以上は1プール沸騰実験では非溶解性混合液体の沸騰に関す伝熱特性の基本を明らかにするとともに、密閉式冷却システムへの適用に対する知見を得る、2管内強制流動沸騰への適用は、平行平板間加熱狭隘流路内の強制流動冷却システムへの適用に対する前段階として、限界熱流束の増大効果を調べ、強制流動系に対しても非溶解性混合液体の沸騰が有用であることを具体的に示す、ことを目的としている。初年度の目標の一つは限界熱流束の増加割合の実測であったが、本提案による非溶解性混合媒体では、液体の組み合わせにより、一方の成分液体が他方媒体の蒸気圧により高サブクール状態に自律的に保持できるため、簡単な方法ながら限界熱流束値はきわめて高い値となる。既存の整理式である程度の予測は可能であるが、これを実測するためには伝熱部仕様新規に設計・製作する必要があった。すでに加工を依頼していたが、加熱ブロックの形態ゆえに熱電対取り付けがうまくゆかず、方法を検討して再度作りなおすことになった。このため第二年度に実施することになり、組み付け等に要する費用を繰り越すことになった。また低圧力での実験実施も伝熱部の交換を優先したため、実験が中断しており、このため液体購入費用等を次年度に繰り越すことになった。これらの総額は初年度交付申請書記載の直接経費1,400,000円のうちの636,810円である。上記理由を踏まえ、平成26年度は以下の予算使用計画で進める予定である。
個人の多様な境遇を反映する評価指標の理論と実証：療養者のケイパビリティを中心に

平成28年度は、平成27年度に実施した、療養者個人の主体的評価によるケイパビリティ評価項目の実証的捕捉の研究成果を踏まえ、ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化に向けた理論モデル構築、操作的定式化の実証分析への適用と個人間差異の捕捉に取り組んだ。【A】ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化に向けた理論モデル構築研究代表者は上記の一連の実証分析結果を考察し、ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化の方法を経済学理論に基づいて明らかにしようと取り組んだ。具体的には、平成27年度の研究成果を鑑み、人的資本アプローチ(Becker, 1978)や、機能にサブ機能・メイン機能という階層性の構造を想定する理論(後藤, 2014)を適用しながら、本来的に観察不可能な個人のサブケイパビリティを、実際に個々人が選択した機能ベクトルに関する調査データをもとに理論的に構成し、さらに、メインケイパビリティと実際の達成点との比較を通じて、個々人の評価関数の傾向に関して分析を行った。【B】操作的定式化の実証分析への適用と個人間差異の捕捉個人が権原をもつ財、および、個人の特性としての利用関数の差異に着眼して、定式化された方法を適用して実証データの分析を行い、療養中の個人に対するケイパビリティ・アプローチに基づいた評価が実際にいかになされるのかを検討した。その結果、在宅療養患者の移動制約の有無や健康状態の良し悪しの差異に着眼した実証分析では、境遇の差異を反映して達成される機能集合に差異が見られ、背景に利用関数の相異が示唆された。さらに、実際の療養者の身体可動性や活動耐性(易疲労感)を考慮して利用関数の形状を検討した結果、移動制約のない(よく動くことのできる)患者は移動制約の大きな患者と比較して、利用可能な財集合が小さいことが示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化に向けた実証データの分析,および分析モデル構築の理論整理を行った。また、ケイパビリティ・アプローチを用いて医療・健康行政における諸問題への接近を試みた。【A:実証データの分析】研究代表者が収集した入院患者および在宅療養者のデータを用いて、医療サービスを利用する療養者のサービス利用機会と選択、達成される厚生水準との関連について、分析方法を理論的に整理の上で検証した。療養者のサービス利用機会と選択を捉える上で後藤(2014)の理論を応用し、機能を階層化させた実証分析を行った。また、健康状態や活動の制約という個人間差異が個人のもつ機会集合や選択にどのように反映されるかについて検証を行った。これらの分析結果から、ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化に向け、機能の階層化や個人間差異の反映が重要であることが示唆された。【B:分析モデルの構築】ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化を目指して、医療サービスを利用する療養者のサービス利用機会と選択、達成される厚生水準を分析する方法の理論的整理を深めた。具体的には上記【A】の結果を鑑み、Beckerの人的資本アプローチ、Heckmanの2段階推定法の応用が示唆された。また、構築されたモデルに基づいて、わが国の社会的・制度的文脈の下で在宅療養者個人がいかなる影響を受けているのかを明らかにする計量分析を行った。【C:医療・健康行政における諸問題への接近】人々の健康に着眼したケイパビリティ・アプローチの操作的定式化に際し臨床の実際を反映させるため、看護サービスの質評価やがん検診の機会と選択を題材とし、実証データに基づいて分析・考察を行い、医学・看護学の学識者・実践家との議論・意見交換を積極的に行った。参考文献:後藤玲子(2014).潜在能力アプローチの再概念化ー選択機会・自律・アイデンティティ.経済研究65(4):318-331.ケイパビリティ・アプローチの操作的定式化に向けた理論構築を進展させ、個々人の多様性や機会の不自由さを考慮した政策や社会状態の評価の方法を具体的に整理することができた。理論的に示唆された方法を入院患者および在宅療養者のデータセットを用いた分析に適用したところ、個人の境遇によるケイパビリティ集合の制約や自由な機会の喪失、看護ケアによる療養者のケイパビリティ集合の拡張などを捉えられることが確認された。従来の評価・分析方法では自明ではなかった、個人の多様性や機会の不自由さに関する政策や社会状態の評価に資する評価手法に、理論的展開と実証的分析の双方を通じて接近できることが示唆された。

具体的には、平成27年度の研究成果を鑑み、人的資本アプローチ(Becker, 1978)や、機能にサブ機能・メイン機能という階層性の構造を想定する理論(後藤, 2014)を適用しながら、本来的に観察不可能な個人のサブケイパビリティを、実際に個々人が選択した機能ベクトルに関する調査データをもとに理論的に構成し、さらに、メインケイパビリティと実際の達成点との比較を通じて、個々人の評価関数の傾向に関して分析を行った。【B】操作的定式化の実証分析への適用と個人間差異の捕捉個人が権原をもつ財、および、個人の特性としての利用関数の差異に着眼して、定式化された方法を適用して実証データの分析を行い、療養中の個人に対するケイパビリティ・アプローチに基づいた評価が実際にいかになされるのかを検討した。その結果、在宅療養患者の移動制約の有無や健康状態の良し悪しの差異に着眼した実証分析では、境遇の差異を反映して達成される機能集合に差異が見られ、背景に利用関数の相異が示唆された。さらに、実際の療養者の身体可動性や活動耐性(易疲労感)を考慮して利用関数の形状を検討した結果、移動制約のない(よく動くことのできる)患者は移動制約の大きな患者と比較して、利用可能な財集合が小さいことが示唆された。平成27年度の理論展開とデータセットの分析に基づいて、わが国の社会的・制度的文脈の下で個人の境遇の差異に着目して、療養者個人の状態の比較評価を行うケイパビリティ評価指標の操作的定式化の方法に関する理論展開とその精緻化を進める。平成27年度に実施した質問紙調査の分析では、わが国の社会的・制度的文脈の下で個人の境遇の差異を捉える上で、調査票の問題点や限界が指摘されている。それらを克服し、療養者個人の状態の比較を行うケイパビリティ評価を進める上で有用な質の良いデータを提供できる調査のあり方を明らかにする。また、本研究でこれまでに構築された概念や分析の枠組みに対する国内外の研究者の意見を得ながら、理論や分析方法の精緻化を図る。以上により、わが国の社会的・制度的文脈の下で個人の境遇の差異を捉える、ケイパビリティ・アプローチに基づく評価方法の操作的定式化をさらに進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。