hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウサギの盲腸糞形成と輸送に関与する腸神経系の免疫組織化学的研究

そこで,粘液染色により胃腺分布領域区分を確認し,それに基づき壁内神経叢の分布を明らかにした.胃粘膜のほとんどの領域は固有胃腺が占有し,噴門腺は噴門部の非常に狭い領域に,幽門腺は幽門口側約1/4の領域に限局して認められた.筋層間神経叢(MP)および粘膜下神経叢(SP)の網目構造は全ての領域において認められた.噴門腺領域では,MPは大小の神経節が不規則に配列し,SPには神経節がほとんど存在しなかった.固有胃腺領域では,MPは大小の神経節が規則的に配列し,肛門側ほど神経節は大きく多数で,神経束は太く,網目構造はより緻密で規則的であった.SPは小型の神経節が少数認められるものの,肛門側では減少し,ほとんど認められなかった.幽門腺領域では,MPは大型の神経節と固有胃腺領域よりさらに緻密で規則的な網目構造が認められた.SPは神経節がほとんど認められず,太い神経束が認められた.以上の結果によって,胃の運動および腺分泌に対する壁内神経叢の関与の違いが示唆された.次に,ウサギ大腸におけるソマトスタチン陽性神経系の分布を明らかにした.ソマトスタチン陽性神経は,MPにおいては,結腸紡錘にもっとも密に分布しており,ついで,遠位結腸,近位結腸,盲腸の順に減少した.SPにおいては,近位結腸に多く,ついで,結腸紡錘,遠位結腸,盲腸の順に減少した.粘膜においては,近位結腸と結腸紡錘に豊富に分布しており,ついて,遠位結腸,盲腸の順に減少した.以上の結果,ソマトスタチン陽性神経は,腸管運動と粘膜における液体成分移送の制御において重要な役割を果たしている可能性が示唆された.ウサギ大腸壁の構造が予想よりも複雑で,予想されていたより,より多くの分節からデータを取得し,実験を行う必要があることが明らかになってきており,取得すべきデータが予想よりも多く,実験と解析に時間がかかっているために進捗がやや遅れている.平成29年度は,ウサギの組織を免疫染色するために,ウサギ以外の動物種で使用した一次抗体を使用して間接酵素抗体法で免疫染色を試みた.そこで,平成30年度はウサギで作成した抗体に発色物質が直接結合されている一次抗体を使用する直接酵素抗体法あるいは直接蛍光抗体法によって,抗原の可視化を試みる.全載標本の作製が困難である場合には,弯曲して厚みのある腸管の組織を凍結ステージに押しつけた状態で凍結し,接線方向の凍結切片を作成することによって,免疫染色していく.これらの方法を試みることによって,今年度は研究が予定通り進展するものと確信する.大腸壁および大腸壁を構成する各層のそれぞれの厚さを計測し,大腸の分節ごとの定量的比較研究のデータおよび大腸粘膜における粘液細胞の分布に関するデータは取りまとめて現在投稿中であり,リバイスの段階である.査読者のコメントに従って,追加データを加えて,次年度内にアクセプトされることを目指している.大腸壁の腸内神経叢に関するデータは,汎神経マーカーを使用したデータはすでに揃っているので,今年度内に,ソマトスタチンに加えて,現在進行中の他のマーカーすなわち一酸化窒素合成酵素,非リン酸化ニューロフィラメントH,カルビンジンそれぞれの陽性構造のデータを年度内に追加し,ウサギ腸神経系の化学構築を解明する.一部の物品が予想より低価格で入手できたため.次年度以降に物品費として使用予定.データの取りまとめに時間がかかり,実験計画の進行が予定よりも若干遅くなったため.次年度は,残額と合わせて予算をすべて使用するように研究を進める予定である.
新医療技術の社会への適切な応用を目指して－公正な医療資源配分方法の確立

経済状況の低迷が続く多くの先進国においては、公的医療資源の適切な配分は、費用対効果などの合理的な社会的価値判断に基づいて行われている。日本では従来そのような仕組みがなかったが、2016年度から、高額な医療用製品を対象に政策への施行的導入が予定されている。本研究では費用対効果分析による効率性の向上にむけて技術的課題の解決を図り、同時に、効率性の追求だけでは疎かになりがちな公平性の確保を図るために考慮すべき、倫理社会的要素の明確化とそれを政策において考慮する仕組み作りを検討した。研究グループを下記の2つのブロック、計4グループに分け、課題を検討した。1.経済学的・倫理学的課題(1)倫理グループ医療資源配分の指標としてよく利用されているcost/QALYを用いる利点は、あらゆる医療技術の評価が横断的に可能になることであり、欠点は、すべての医療技術においてQALYは等価であるとは限らないことである。Cost/QALYによる資源配分の衡平性確保のための理論としては、次のようなものが提案されている。(1)Disease burdenによる調整:重症者により重く配分。重症者の判定方法が課題。(2)Fair inningsrule:若年者により多くの資源を配分。「獲得するQALY」の平等性を重んじる。高齢者差別に繋がりかねないことが課題。(3)Rule of rescue(救命原則):致死的な疾患の救命に多く医療資源を配分。直感的に受け入れやすい。(4)Proportional short fall:(獲得できるQALY)/(元気であれば期待余命で獲得できるQALY)で重みづけをする方法。上記の多くは閾値で調整。2.医療経済評価の技術的課題(1)費用グループ医療の資源配分においては、分析の立場としては、「支払者の立場」あるいは「限定的な社会的立場」を用いることが望ましい。後者の立場で分析をする場合に、生産性費用と時間費用の扱いが課題であった。(2)非関連費用グループ予防医療など、長期の延命効果が期待できる場合、非関連医療費を含めると結果が大きく変わる可能性がある。非関連医療費は一般に推計が難しく不確実性が大きいので、入れると本来分析すべき医療技術の費用や関連疾患の医療費の変動が埋没してしまう可能性がある。(3)割引率グループ米国ワシントンパネルでは費用・効果ともに年率3%が推奨され、英国NICEでは2004年より年率3.5%が用いられている。近年、健康アウトカムを費用より低率で割引くべきとの議論がなされ、オランダでは費用を4%、アウトカムを1.5%で割り引いている。また、英国とフランスでは30年以上の推計の場合に、割引率を逓減する案も提示されている。1.技術面の課題(1)エビデンスの間接比較:国際医薬経済・アウトカム研究学会のtask forceでの検討(Jansen JP, et al, Hoaglin DC, et al, Value Health)などを踏まえ、間接比較とnetwork meta-analysisの課題をまとめた(赤沢、白岩)。(2)QOL値の効用値へのマッピング:乳癌臨床試験であるNSASBC 02のデータセットを用いて検討を行った。(池田、白岩)(3)医療技術評価(HTA)関連のデータベース(DB)構築:想定されるニーズ、既存のDB、適切な維持管理者などについてまとめた。(石田)(4)医療経済評価におけるQOL/PRO測定:現状と課題をまとめ、医薬ジャーナル(49(12):65-69, 2013)に出版した(下妻)。2.倫理面の課題(1)効率性を追求した際の公平性の担保における倫理的課題について「医療の効率性と公平性(総論)」(下妻)と、「医療資源配分の倫理」(児玉)についてまとめ、日本内科学会雑誌(2014年5月予定)に出版した。同様に「医療資源配分の倫理」について、医薬ジャーナル(49(12):77-82, 2013)に出版した(齋藤)。(2)英国国立医療技術評価機構(NICE)が公表している、Social Value Judgments第二版の翻訳と解説を、保健医療科学(62(6):667-678, 2013)に出版した(齋藤、児玉、安倍、白岩、下妻)。(3)医療資源配分におけるアマルティア・センらの潜在能力アプローチの応用の可能性について検討した(後藤)。(4)「イノベーション」について、定義、リスク、準公共市場の関係、切り取る視点(動向)、分析の考え方、について(田倉)、「希少疾患の取り扱い」について、定義、希少疾患用の医療技術に関する英仏の施策、特にNICEの「高度専門技術プログラム」について(冨田)まとめた。

1.H23年度の研究成果の一部を日本薬剤疫学会の機関誌である「薬剤疫学」に、特集「医療経済評価に関する諸問題理論的・倫理的側面からの検討」として5論文公表した。2.H24年度は公正・公平な資源配分(倫理面)に関する検討に重きを置いた。成果を日本生命倫理学会の公募シンポジウムVIで、「QALY(Quality Adjusted Life Year)と医療資源配分ーその倫理的基盤」として発表した。1QALYを得るために必要な費用(cost/QALY)がより安価となる医療技術に優先的に医療資源を配分しようという考え方は、功利主義に基づく効率的な資源配分方法の一つとして諸外国では一定のコンセンサスを得ている。一方わが国では、近年の財政逼迫の影響下、政策応用の議論が始まったばかりである。公平性を犠牲にせずに効率性を上げるには倫理学的な論点の整理が大事である。即ち、救命原則に代表される直観主義の扱い方や、潜在能力アプローチの導入を含め、公正な医療資源配分方法を考える必要がある。まず、QALY概念と功利主義の異同について整理を行った。効用値の基数性に疑問符がつく中で、QALYにおいて生存年と掛け合わせるのは「効用値」ではなく「健康度」と捉えた方が理解しやすいとの提案が行われた。次に、救命原則(rule of rescue)に焦点をあてた。QALYに基づいて費用対効果が良い順に医療技術を並べたオレゴンヘルスプランの失敗から、直観に訴える救命原則が、功利主義的な医療資源配分に対する足枷になるという説が紹介された。一方、救命原則を公共政策の指針とすべきでないという有力な反論も示された。最後に、潜在能力アプローチにもとづく医療資源配分の社会的選択についての議論が行われた。個人の状態をとらえる指標を個人の「潜在能力」とすることで、より公正な医療の資源配分が可能となる可能性がある。1.技術的課題(1)QALY以外の効果指標の整理、(2)mapping手法の標準化、(3)間接比較方法の検討は、継続課題とした。(4)効用値測定指標であるEQ-5D-5L日本語版の開発については、完成した日本語版による調査から得られるスコアを直接測定法による効用値へ変換する変換表(タリフ)の開発を、東京、新潟、大阪、岡山に居住している一般人を対象とし、TTOとDCEの調査により行った。成果は今年度の国際学会や関連する英文雑誌に投稿中である。2.倫理的課題(1)潜在能力アプローチの応用の検討は、潜在能力を測定する尺度の意味や位置づけ、有用性に関する議論を重ねた。今後さらに、その測定値がQALYのQに代入することの妥当性や可能性について議論・検討をする予定である。(2)高齢者(若年者)に対する配慮、(3)希少疾病の取り扱い、(4)イノベーションの評価と政策応用、については、月に1回程度の勉強会(HTAと医療資源配分研究会)において、関連文献を抄読したり、英国NICEのCitizens Counsilの記録を抄読し、わが国おける今後の位置づけについて話し合った。さらに、医師を対象とした功利主義と平等主義に関する調査結果と医療現場における臨床決断の倫理的課題基づく議論や文献的考察を行った(2015年の国際学会などで発表予定)。(5)倫理的課題を検討する場や手続きに関する検討では、わが国においてもエキスパートや一般国民を対象としたパネルを作る方法を模索中である。
時空間機能を有する高分子微粒子を用いた次世代先端材料に関する研究

時間機能を有する高分子微粒子をさらに発展させるために、その空間構造制御に立ち返り、機能性材料の創製を狙った。時間機能の付与に鍵となる素材であるゲル微粒子に対し、各種微粒子生成重合法を適用し、空間構造を制御した各種ゲル微粒子を創製することが出来た。また、ゲル微粒子が機能を発揮する溶媒中における微細構造評価を小角X線散乱法を適用する事で達成した。得られたゲル微粒子の空間構造制御技術を活用し、時間機能を有する微粒子の高機能化を試みた。特に、高次元集積化を通じ、時間機能を有する微粒子集積体を得ることができた。これまでに、体積振動する高分子微粒子のデザインと機能制御に関しては報告を行ってきた。これらの研究結果を踏まえ、本研究の目的達成のために、(1)体積振動する光学顕微鏡観察可能な大粒子、および(2)粒子間架橋可能な粒子、の開発に着手した。前者は、温度プログラム型沈殿重合法を適用することで、従来得られていたサイズ(サブミクロンオーダー)よりも大きなサイズの振動型微粒子を得ることができた。一方、後者は、コアシェル構造の付与、または一括重合法による反応活性部位の導入を行い、粒子表面に化学反応によって粒子間架橋可能な部位を局在させることができた。続いて、体積振動の多角的評価を行った。これまでの体積振動の検討は、分光光度計による透過光強度の経時変化を中心に、振動型粒子の評価を行ってきた。本研究では、蛍光分光光度法による化学反応触媒の変化を同様に追うことで、体積振動の変化を新たな角度より解析した。また、動的光散乱法によって体積振動時の粒子径を経時的に測定し、定量的な粒子径変化のデータを得るために、体積振動の振幅を大きく、かつ測定にとって十分に長い周期を示す条件を見出した。DLSの原理上、周期の早い体積振動を追跡することは困難なためである。また、フォトニック結晶体の開発に向けたプレ実験も行った。開発した大粒子径振動粒子を用い、サーマルアニーリング法を用いて3次元フォトニック多結晶を得ることができた。その環境において、体積振動を生起することが可能であることも見出している。昨年度までに合成した、自律駆動型高分子微粒子に関し、各種散乱法(特に動的光散乱法)により、構造の精密解析および体積振動の測定を詳細に行ってきた。これまでに、分光光度計を中心とした時空間制御に関する検討を行ってきたが、多角的な評価を行うために、微粒子分散液のレオロジー観点からの検討を行った。まず、回転粘度計を用い、自律駆動型高分子微粒子の体積振動によって変化する微粒子分散液の粘度挙動を精査した。また、昨年度に引き続き、動的光散乱測定装置を用い、体積振動時の粒子径の経時変化の検討を行った。定量的な粒子径変化のデータを得ることで、微粒子分散液のレオロジー挙動との関連について調べた。以上の基礎的知見をもとに、フォトニック結晶および自律駆動ポンプに関する検討を行った。前者は、昨年度に引き続き、体積振動を活用したフォトニック多結晶体の作製に関する試みを行った。大粒子径自律駆動型ゲル微粒子を用い、サーマルアニーリング法を用いて3次元フォトニック多結晶を得た。続いて、構造を精密に制御した微粒子を適用し、完全単結晶体の実現に向けた、ゲル微粒子の多分散度との関係を明らかにした。後者に関しては、微粒子集積体の構造(微粒子ネットワークの構造)とポンプの機能の関係を明らかにした。構造を制御した振動ゲル微粒子を合成するために、最初にポリスチレン又はポリグリシジルメタクリレートを主成分とする固体コアをソープフリー乳化重合法によって合成し、続いてシード重合法によりヒドロゲルのシェル層を形成し、コアシェル粒子を得た。その他に、ポリスチレンからなる固体コアを作製し、続いて光リビングラジカル重合法の適用も試みた。前者はコア粒子に対するモノマー濃度を変化させること、後者は光照射時間の変化によりシェル厚を約数十nmから200nm程度まで調節する事が可能であった。また、ヒドロゲル微粒子の多層構造化を達成する手法として、ゲル微粒子をコアとしたシード乳化重合法が有効であることを確かめた。モノマーとしてグリシジルメタクリレートを選択した際には、ヒドロゲルコア/固体シェル/ヒドロゲルシェルの構造を有する多層複合ゲル微粒子の形成を見出した。振動挙動は、ゲル微粒子のサイズ・金属錯体触媒の固定量・温度によって影響を受け、特に、化学反応の生起する場によって影響を受け、反応周期が劇的に長くなることが分かった。微粒子重合時の塩濃度・コモノマー濃度を調節する事により、粒子間架橋可能なサイズの揃った振動型微粒子を合成し、サーマルアニーリング法の適用によりコロイド結晶を形成した。粒子間を架橋し、振動反応を生起する事によってマクロな体積変化を示した。

この時、遠心分離による濃縮時に分解除去可能なゲル微粒子を用い、空間スペースを任意に導入したところ、大きな体積変化につながることが分かった。時空間機能を有するゲル微粒子のデザインと機能制御に関しては、水系沈殿重合によって、単分散かつサブミクロンオーダーの範囲で制御可能としてきた。この微粒子の挙動は動的光散乱法をはじめとする各種散乱法によって測定可能であるが、挙動を多角的にとらえ、より明確なデータを取得することが重要であった。そこで、23年度に引き続き、顕微鏡法によって追跡することが可能な、ミクロンサイズのゲル微粒子の合成に関する検討を行った。沈殿重合時に電解質モノマーが存在すると、粒子径が小さくなることが課題となっていた。そこで、時空間機能を示す重要な電解質モノマーRu錯体を、ゲル微粒子合成後に金属イオンを配位する新しい合成手法を検討した。また、各種散乱法(小角X線散乱法および動的光散乱法)を適用し、時空間制御型ゲル微粒子の構造の精密解析および体積振動の測定を継続してきた。そして、微粒子分散液のレオロジー観点からの検討も引き続き行ってきた。まず、回転粘度計を用い、体積振動・分散凝集振動によって変化する微粒子分散液の粘度挙動の全容の解明を目指した。そして、動的粘弾性測定に取り組み、体積振動をする高分子微粒子のレオロジー特性についての検討に発展している。ゲル微粒子のサイズを制御し、かつ粒子濃度を変化させることでレオロジー挙動に変化が現れることを確認した。固体的挙動と液体的挙動を変化させることにつながる基礎的な知見が得られたと考えている。開発したゲル微粒子の基礎的な知見は深まり、そして、その結果を生かした各種新材料の創製にスムースに移行できているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。目的とするゲル微粒子の合成を達成し、ゲル微粒子の精密サイズ制御を可能としたため。さらに、得られた微粒子を用いた検討についても、特にレオロジー測定に関して、さらなる発展につながる重要な知見を得ることができ、研究最終年度につなぐことができたため。時空間機能の源である化学振動反応の条件の制約が、新材料の評価を行う上でネックとなるケースがみられる。そのため、化学振動反応自体の詳細検討を合わせて行う必要があると考えている。研究最終年度である25年度は、これまでに得られた微粒子を利用した検討の集大成に移行する。特に、微粒子分散液のレオロジー観点からの検討に取り組む。動的粘弾性測定を極め、微粒子分散液が固体的挙動と液体的挙動を行き来する現象を実現させる。
一酸化窒素を使ったフルオロカーボンによる経腹膜的血液酸素化の研究

フルオロカーボンに酸素を負荷した後に腹腔内を潅流させる経腹膜的血液酸素化が報告されているが、本研究ではフルオロカーボンを腹腔内に注入した後に酸素を吹送する方法を用いた経腹膜的血液酸素化を検討した。実験動物として家兎を使用した。気管内挿管を施行し全身麻酔下でPaO_250mmHgになるように酸素濃度を調節し、経頸静脈的に酸素飽和度モニター付き肺動脈カテーテル、大腿動脈に耐圧カテーテル、フルオロカーボンの注入及び酸素と一酸化窒素の吹送と脱気に使用する目的で腹腔内にカテーテルを留置し、血液ガス、心拍出量等の血行動態を測定した。100%酸素10l/分を30分間腹腔内に吹送した後に上記の測定を行い、100%酸素10l/分の吹送を続行しながらフルオロカーボン(FC-43)30ml/kgを腹腔内に注入して30分後に同様に測定を行った。混合静脈血酸素飽和度は連続モニターで観察し、経腹膜的血液酸素化の効果を連続的に記録した。次に、一酸化窒素を吹送中の酸素に加えて同様の測定を行った。結果的にはPaO_2に10mmHg前後の上昇が認められ、フルオロカーボンを腹腔内に注入した後に酸素を吹送する方法を用いた経腹膜的血液酸素化は動物実験においては可能であると思われた。しかし、問題点として、再現性に乏しく、実験動物の呼吸循環動態の変化に伴う影響も否定できず、フルオロカーボンによる経腹膜的血液酸素化が有意に有効であるとは証明できなかった。従って、血管拡張作用を持つ一酸化窒素を吹送する酸素に加えた時に経腹膜的血液酸素化が増強されるかについてもまだ結論が出せず、今後、実験系の再検討の後に他の種類のフルオロカーボンも使用して更に実験を行う計画である。
静電力によって駆動される,ロボットハンド用軽量・高出力アクチュエータの開発

本研究では,軽量高出力を特徴とする静電アクチュエータの開発と,それを組み込んだロボットハンドの製作を目指した.平成9年度には,ロボットハンドに組み込むための静電アクチュエータの設計・製作を行った。設計においては,5個のアクチュエータをロボットハンドへと組み込むことを目的とした.これを受け,平成10年度は,モータの制御技術の開発と駆動装置の開発を行った.試作した静電アクチュエータを,ロボットハンド駆動用に用いる.ためには,アクチュエータの発生力を正確に制御するための技術が不可欠である.そこで,制御技術に関する理論的検討を行い,検証用アクチュエータを用いて,その有効性の検証を行った.その結果,提案した制御技術が,アクチュエータの発生力を制御するのに十分有効であることを確認し,検証用アクチュエータにより倒立振子の安定化制御等を行うことにも成功した.試作したアクチュエータを駆動・制御するには,1kV以上の電圧を数百Hzの周波数帯域で自由に制御できる電源装置が必要である.しかし,一般に市販されているもので,そのような要求を満たす装置は,高価かつ大型のものしか存在しない.本研究では,5個のアクチュエータを同時に制御することを目的としたが,そのような市販装置を用いて5個のアクチュエータを同時に駆動しようとすることは,コスト,設置スペースの両面から,大いに問題がある.そこで,この問題を解決すべく,小型で安価な駆動装置の開発を行った.開発した駆動装置では,トランスを有効に活用し,トランスと静電アクチュエータとの間で電気的共振をさせる等の工夫を施すことで,従来より小型かつ安価な装置を実現することに成功した.1つのロボットハンドは通常多自由度を有するため,アクチュエータはもちろんのこと,その駆動回路も十分に低価格なものでなければならない(本計画では5自由度を予定).これまで静電アクチュエータの駆動には2500V程度の電圧出力能力を持つアナログアンプを使用していたが,これらのアンプは非常に高額で(100万円以上),アクチュエータ1台あたり3台のアンプが必要となる.この問題を解決するために,3相交流電圧に高周波数搬送波交流による振幅変調を施した電圧をアクチュエータに印加してモータを駆動する変調駆動法を用いて,オ-ディオアンプ(2万円程度)とフェライトコアの組み合わせを3組用いた装置でモータを駆動することに成功した.ロボットハンドの指部は,駆動を行う根元部に対して指先部の変位が大きくなる増速機構となるため,駆動を行うリニアモータは十分小さな分解能を有していなければならない.そこで,静電リニアアクチュエータの制御方式の開発を行った.通常駆動,前述の変動駆動の切り替え制御方式の考案および,アクチュエータの移動子の位置(電気角)検出用の静電位置センサの開発を行い,検出分解能6.5nmのリニアスケールを用いたフィードバック制御により,リニアスケールの1パルス以内の位置決め精度を実現した。このことは,現状で静電アクチュエータの位置決め精度が±6.5nmであることを証明しており,センサの分解能が高くなれば位置決め精度がさらに向上できることを示唆している.以上の結果をもとに,ロボットハンド用静電アクチュエータの仕様を決定し,試作を行った.ロボットハンド用アクチュエータは有効電極部50mm×80mmの移動子・固定子を16組程度積層したモータユニット5セットから構成し,各軸のストロークは50mm,5軸全体でのオーバーオールサイズは165×70×70mmとした.本研究では,軽量高出力を特徴とする静電アクチュエータの開発と,それを組み込んだロボットハンドの製作を目指した.平成9年度には,ロボットハンドに組み込むための静電アクチュエータの設計・製作を行った。設計においては,5個のアクチュエータをロボットハンドへと組み込むことを目的とした.これを受け,平成10年度は,モータの制御技術の開発と駆動装置の開発を行った.試作した静電アクチュエータを,ロボットハンド駆動用に用いる.ためには,アクチュエータの発生力を正確に制御するための技術が不可欠である.そこで,制御技術に関する理論的検討を行い,検証用アクチュエータを用いて,その有効性の検証を行った.その結果,提案した制御技術が,アクチュエータの発生力を制御するのに十分有効であることを確認し,検証用アクチュエータにより倒立振子の安定化制御等を行うことにも成功した.試作したアクチュエータを駆動・制御するには,1kV以上の電圧を数百Hzの周波数帯域で自由に制御できる電源装置が必要である.しかし,一般に市販されているもので,そのような要求を満たす装置は,高価かつ大型のものしか存在しない.本研究では,5個のアクチュエータを同時に制御することを目的としたが,そのような市販装置を用いて5個のアクチュエータを同時に駆動しようとすることは,コスト,設置スペースの両面から,大いに問題がある.そこで,この問題を解決すべく,小型で安価な駆動装置の開発を行った.開発した駆動装置では,トランスを有効に活用し,トランスと静電アクチュエータとの間で電気的共振をさせる等の工夫を施すことで,従来より小型かつ安価な装置を実現することに成功した.
複雑系プラズマにおける自己組織化メカニズム

本研究の目的は、クーロン結晶の一次元モデルに基づいたクーロン結晶形成実験を行い、モデルが予測する引力・斥力に基づく自発的構造形成が可能であるかを実験的に明らかにすることである。このため、平成18年度では、引力・斥力系クーロン結晶の存在を実験的に示すために必要な種々のデータを取得すること、及び実験結果・計測結果とモデルを比較し、引力・斥力系で結晶が形成されている可能性について検討することを目的とした研究を行った。また、平成19年度では、前年度に得た新しい仮説「平均粒子間距離は、粒子を押す作用であるプラズマ圧力と粒子を引き離す作用であるクーロン斥力とのバランスで決定される」を実験的に可能な限り確認することを目的として研究を行った。粒子径1μm及び5μmのシリカ製単分散微粒子を、高周波を用いて生成したプラズマ中に投入することにより、人為的な粒子閉じ込めを行うことなくクーロン結晶を形成することに成功した。自発的構造形成メカニズムを調べるために、ガス圧力や高周波電力を変化させ、その時に得られるクーロン結晶画像をまず取得した。次に、画像から粒子座標を求め、二体分布関数を得た。さらに、二体分布関数から平均粒子間距離及び結晶構造を求めた。平均粒子間距離は、粒子表面電荷の2乗とプラズマ圧力との比、及びデバイ長に対して直線的に比例することを見出した。特に前者の依存性に関しては、平成18年度に得た仮説の根拠となり、2年間の研究を通じ、仮説を支持する結果の蓄積を行うことができた。この仮説は、これまでに提案されたことは無く、本研究を通じて、クーロン結晶の自発的構造形成メカニズムの理解を進めることができたと考える。プラズマパラメータを把握するためにシングルプローブを製作し、電子温度、電子密度、プラズマ電位を計測した。用いたガスはヘリウムである。計測の結果、電子温度、電子密度は、高周波電極のほぼ全域で平坦であり、プラズマ電位は、高周波電極の外側まで平坦であることが分かった。プラズマ電位が平坦であることは、本装置では粒子を閉じ込める電位が形成されないことを示しており、本実験装置を用いてクーロン結晶を形成できれば、自発的な形成メカニズムが存在していることを強く示唆することとなる。そこで、直径1μmのシリカ製単分散微粒子を用いてクーロン結晶形成実験を行ったところ、圧力がピラニゲージ直読値で0.10.6Torr、高周波電力出力が0.210Wの範囲内でクーロン結晶が形成できることを確認した。クーロン結晶の大きさは、観察視野の関係から正確に測定することは困難であるが、最大で直径4cm以上と推察している。また、鉛直方向のレイヤー数も15層以上と巨大なクーロン結晶形成に成功した。クーロン結晶の粒子間距離を支配している要因を明確にするために、種々のパラメータに対する平均粒子間距離の依存性を調べた。その際、平均粒子間距離を求めるために、二体分布関数を観察データから算出した。依存性を調べた結果、デバイ長及びプラズマ圧力を粒子電荷の2乗で割ったものに対して、強い依存性を示すことが明らかとなった。また、前者の依存性から、平均粒子間距離はデバイ長程度のオーダーであることも明らかとなった。後者のパラメータは、粒子を互いに近づけるための駆動力であるプラズマ圧力と、クーロン斥力のエネルギーとの比と考えて良いことから、平均粒子間距離は、プラズマ圧力が押す力とクーロン斥力とのバランスで決定されるとの仮説を得た。次年度はこのより広いパラメータの範囲での依存性を調べると共に、実験結果を基にモデル化を図る。

このため、平成19年度では、前年度に得た新しい仮説「平均粒子間距離は、粒子を押す作用であるプラズマ圧力と粒子を引き離す作用であるクーロン斥力とのバランスで決定される」を実験的に石能な限り確認することを目的として研究を行った。そのため、前年度の粒子径1μmから主として5μmに変更して実験を行った。5μmの揚合も、1μmの場合と同様に、人為的な粒子閉じ込めを行1ことなくクーロン結晶を得ることに成功した。また、粒子表面電荷の2乗とプラズマ圧力との比、及びデバイ長に対する平均粒子間距離の依存性を、前年度よりも広い範囲において取得した。より広範囲なデータを取得できた理由は、圧力をより低く設定すると共に、投入電力をより高く設定できたためである。これらの依存性は前年度と同様に、直線的な比例関係にあることが分かった。このことは、前年度得た仮説を支持する結果であると言える。引力に相当する粒子を近づける力と斥力とのバランスで粒子間距離が決まるとする考えは、これまでに提案されたことは無く、本研究を通じて、クーロン結晶の自己組織化メカニズムの理解を進めることができたと考える。また、新しい結果として、ある条件を境として、異なる直線的な比例関係に変化することを見出した。理論面では球座標系モデルに変更し、計画を上回る二次元シミュレーションを実施したが、粒子間距離を気量的に説明するためには、更なるモデルの改良が必要との認識に達した。
レーザーサイドバンド法によるメチレンラジカル類の遠赤外分光

本研究においては、まず現状の遠赤外レーザーサイドバンド分光器の基本性能を確認し、測定可能な周波数範囲を拡張するための装置改良を行い、その上で分光実験を行うという方針を立てて研究を行った。第一に基本性能であるが、現状で分光実験ができる2500GHz帯で行うこととし、一酸化炭素のJ=22-21の吸収線(周波数2528.172GHz)を用いて評価した。この吸収線の吸収係数は0.04cm^<-1>である。その結果スペクトルが時定数100msで信号雑音比にして約1000で測定できた。このことから、時定数1秒での測定可能な吸収変化の最小値はおおよそ8×10^<-4>であることがわかった。我々がマイクロ波領域で測定したメチレンラジカルのスペクトルは遷移周波数70GHzで信号雑音比が約30であった。これはマイクロ波分光器の最小検出感度を基に吸収変化量に直すと6×10^<-6>である。この値を用いると、マイクロ波分光と同じ生成条件で2500GHz帯でメチレンラジカルの吸収スペクトルを測定した場合、期待される吸収量は7.8×10^<-3>となり現状の分光器での信号雑音比は約10と見積もられる。このように感度的にはある程度満たしていることがわかったので、二番目の課題である測定可能な周波数範囲の拡大に取り組むこととした。これは遠赤外レーザーの発振線を変えることによって実現する。そのためにCH_2F_2、重水素化メタメール、重水素化蟻酸等を購入し導波管型遠赤外レーザーの発振管内への試料導入系を整備した。現在850GHz、1050GHz、1330GHzでの発振を試みており弱いながらもレーザー発振を確認したところである。しかし波長可変にするための周波数混合器への入力としてはまだ不十分であり、できるだけ早期にこの点を解決し、分光光源として用いることができるようにしていく予定である。
機能ドメイン分離に基づく極限酵素分子の再構築

酵素などの機能性タンパク質は,互いに異なる機能を司る複数のドメインが組織化したものであり,各機能ドメイン間の分離が可能と考えられる.本研究では,アルカリ性条件下において高活性を示す好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株に由来するキシラナーゼを例にとり,その触媒機構やアルカリ性への適応機構を分子レベルで明らかにすることを目的として,機能ドメイン分離を試みた.(1)キシラナーゼ遺伝子のクローニングと解析41M-1株染色体よりキシラナーゼ遺伝子をクローニングし,塩基配列決定を行った.本遺伝子には27アミノ酸のリーダー配列と327アミノ酸の成熟型酵素がコードされていた.他のキシラナーゼとのアミノ酸配列比較から,本酵素のN末端側2/3の領域は触媒ドメインと考えられた.その下流には,リンカー配列を介して,約100アミノ酸の機能未知領域がC末端側に伸びていた.(2)触媒活性に関与するアミノ酸残基の特定部位特異的変異により触媒ドメインにアミノ酸置換を導入した各種変異型酵素を調製し,野生型酵素との活性比較を行った.その結果,本酵素においては2つのGlu残基が触媒残基として機能していることが推察された.また,いくつかのTrpおよびTyr残基の活性への関与も示された.(3)C末端機能未知領域の解析部位特異的変異の手法を用い,本酵素のC末端側に存在するポリペプチド領域の欠失を行った.C末端欠失型酵素および野生型酵素の性質比較から,C末端領域は本酵素の触媒活性発現に必須ではなく,多糖への結合に関与していることが示唆された.酵素などの機能性タンパク質は,互いに異なる機能を司る複数のドメインが組織化したものであり,各機能ドメイン間の分離が可能と考えられる.本研究では,アルカリ性条件下において高活性を示す好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株に由来するキシラナーゼを例にとり,その触媒機構やアルカリ性への適応機構を分子レベルで明らかにすることを目的として,機能ドメイン分離を試みた.(1)キシラナーゼ遺伝子のクローニングと解析41M-1株染色体よりキシラナーゼ遺伝子をクローニングし,塩基配列決定を行った.本遺伝子には27アミノ酸のリーダー配列と327アミノ酸の成熟型酵素がコードされていた.他のキシラナーゼとのアミノ酸配列比較から,本酵素のN末端側2/3の領域は触媒ドメインと考えられた.その下流には,リンカー配列を介して,約100アミノ酸の機能未知領域がC末端側に伸びていた.(2)触媒活性に関与するアミノ酸残基の特定部位特異的変異により触媒ドメインにアミノ酸置換を導入した各種変異型酵素を調製し,野生型酵素との活性比較を行った.その結果,本酵素においては2つのGlu残基が触媒残基として機能していることが推察された.また,いくつかのTrpおよびTyr残基の活性への関与も示された.(3)C末端機能未知領域の解析部位特異的変異の手法を用い,本酵素のC末端側に存在するポリペプチド領域の欠失を行った.C末端欠失型酵素および野生型酵素の性質比較から,C末端領域は本酵素の触媒活性発現に必須ではなく,多糖への結合に関与していることが示唆された.
環境モニタリングのためのナノ構造材料によるガスセンサーの開発

大気の常時監視や汚染源の特定のため、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を用いた高感度で小型、かっ安価なガスセンサーの開発を目標とした。SWCNTを超音波ホモジナイザーで界面活性剤(SDS溶液)に分散させた溶液をインクとして用い、インクジェット印刷法によりシリコン基板、及びフォトプリント用紙上に線幅100μmでSWCNTのパターンを描画して、その両端に銀電極を付けて、その抵抗変化を測定した。SWCNTガスセンサーの感度、及び応答速度を改善するためNd:YAGレーザー光をセンサーに照射し、基板に固定された金属相SWCNTやグラファイトなどの不純物をアブレーションによって除去するとともに、センサー抵抗値の最適化をはかった。さらに、センサー感度の向上と室温での吸着ガス分子の分解・脱着を行うために、アナターゼ型TiO_2ナノ微粒子をSWCNTに担時させた。室温で吸着ガス分子を脱着させる場合には、紫外線発光ダイオード(UV-LED)をセンサーに照射しTiO_2を活性化した。被検ガスとして窒素ガスで希釈した50ppbから10ppmの二酸化窒素(NO_2)ガスを用いて、SWCNTセンサーの特性を測定した。その結果、50ppbのNO_2ガスに対して約8%のセンサー感度(センサー抵抗の変化率)が得られ、従来のSWCNT分散液の滴下により作製したセンサーと比較して、著しい感度の増加と応答性の改善が確認された。SWCNTの固定基板としてフォトプリント用紙を用いた場合にも同様な結果が得られ、より安価な使い捨て型のガスセンサーとしての利用が考えられる。SWCNTの細線パターンをブリッジ構成とし、銀ナノインクを用いてインクジェット印刷により配線することで、SWCNTガスセンサーの小型化、及び精度と安定性の改善が可能と考えられる。大気の常時監視や汚染源の特定を目的とし、単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を用いた高感度、かつ小型で安価なガスセンサーの作製を目標に研究を行った。本研究では、超音波ホモジナイザーでSWCNTを界面活性剤(SDS溶液)に分散させ、白金の櫛形電極を持つセンサー基板上に滴下させ、真空蒸発・乾燥させてSWCNTを固定した。SWCNTガスセンサーの感度、応答速度の特性を改善させるために、センサー材料でもあるSnO_2、WO_3などの金属酸化物を、パルスレーザ堆積法によりセンサー基板上に薄膜として堆積した。また、室温動作が可能なガスセンサーとするために光触媒であるアナターゼ型TiO_2ナノ微粒子をホモジナイザーによりSWCNTに担時させ、TiO_2を波長370nmの紫外線発光ダイオード(UV-LED)で活性化させ、SWCNTに吸着したガス分子の分解・脱着を行った。被検ガスとして数ppmから100ppmの濃度の一酸化窒素(NO)ガスを用いて、金属酸化物をドープしたSWCNTセンサーの特性をその抵抗変化として測定した。その結果、未ドープのSWCNTセンサーに比較して、著しい感度の増加が確認できた。一方、高濃度域のガス検知ではセンサーの応答には線形性が見られず、また、室温で吸着したNO分子の脱着には数時間必要なことがわかった。より低濃度のガス検知限界と、室温での吸着ガスの脱着可能性を調べるため、UV-LED光を照射しながらTiO_2担持SWCNTセンサーの特性を調べた結果、数十ppbのNOガスに対しても十分な感度を有し、室温においても、200°Cで動作させたときと同様なセンサー回復応答が確認でき、バッテリーを用いた低消費電力型の室温動作のガスセンサーの実現が可能と考えられる。
史料解析にもとづく歴史時代の高精度火山噴火史復元の試み

1.本研究はまず,火山学者の目に触れていないと考えられる史料(とくに地元史料)を系統的に調査し,未知の噴火史料の収集につとめた.その結果,伊豆大島火山に関連した649年,704年など,富士火山に関連した1435年など,これまで知られていなかった天変地異事件の記述をあらたに得ることができた.収集された噴火記述は,コンピュータ(Apple社Macintosh)とデータベースソフト(クラリス社ファイルメーカーPro)をもちいて電子化し,常時検索可能なデータベースを作成した.2.収集した天変地異記述について,その元史料の成立年や素性についての文献調査をおこない,個々の記述の信頼性の評価をおこなった.3.二次史料,明らかな誤りのある史料,素性のはっきりしない史料を取り除いた残りの天変地異記述について,その内容から個々の事件の年月日,継続期間,内容を読みとり,火山学的な解釈をおこなった.また,並行して両火山について従来よりも高い精度の噴火堆積物の野外地質調査をおこなった.4.史料および火山の地質・地形調査から得られた知見を比較・総合し,両火山の噴火史の復元をおこなった.その結果,伊豆大島はカルデラ形成以降24回の中大規模噴火をおこなってきたこと,その間の噴火休止期間は長くて200年,短くて10年程度であったこと,従来伊豆大島の噴火と考えられてきた680年,684年,1112年などの天変地異記述は他火山の疑いもあること,これまで新島火山の噴火と考えられてきた886年房総半島降灰事件は伊豆大島火山起源の疑いもあること,富士火山が1560年に噴火したという従来の説には根拠がないが,1435年と1511年に噴火した可能性は捨てきれないこと,などを明らかにし,従来の噴火史を塗り替えることができた.1.本研究はまず,火山学者の目に触れていないと考えられる史料(とくに地元史料)を系統的に調査し,未知の噴火史料の収集につとめた.その結果,伊豆大島火山に関連した649年,704年など,富士火山に関連した1435年など,これまで知られていなかった天変地異事件の記述をあらたに得ることができた.収集された噴火記述は,コンピュータ(Apple社Macintosh)とデータベースソフト(クラリス社ファイルメーカーPro)をもちいて電子化し,常時検索可能なデータベースを作成した.2.収集した天変地異記述について,その元史料の成立年や素性についての文献調査をおこない,個々の記述の信頼性の評価をおこなった.3.二次史料,明らかな誤りのある史料,素性のはっきりしない史料を取り除いた残りの天変地異記述について,その内容から個々の事件の年月日,継続期間,内容を読みとり,火山学的な解釈をおこなった.また,並行して両火山について従来よりも高い精度の噴火堆積物の野外地質調査をおこなった.4.史料および火山の地質・地形調査から得られた知見を比較・総合し,両火山の噴火史の復元をおこなった.その結果,伊豆大島はカルデラ形成以降24回の中大規模噴火をおこなってきたこと,その間の噴火休止期間は長くて200年,短くて10年程度であったこと,従来伊豆大島の噴火と考えられてきた680年,684年,1112年などの天変地異記述は他火山の疑いもあること,これまで新島火山の噴火と考えられてきた886年房総半島降灰事件は伊豆大島火山起源の疑いもあること,富士火山が1560年に噴火したという従来の説には根拠がないが,1435年と1511年に噴火した可能性は捨てきれないこと,などを明らかにし,従来の噴火史を塗り替えることができた.
看護師と市民後見人の連携をプロモートするプログラムの開発

本研究では、認知症高齢者へ真に共にある(true presence)、すなわち対象者への心からの気遣いを志向している。頼る家族がなく社会的に困っているために市民後見人を利用している認知症高齢者が、医療や看護が必要になっても最期まで自分らしい生活を送るための支援を可能にするために、市民後見人と看護職の連携を促進することを目的としている。第1段階として、「看護職と市民後見人の連携」を構成する要素について、文献調査、認知症看護認定看護師へのヒアリングを行った。文献調査では、看護職と市民後見人との連携に関する先行研究が得られなかったため、看護職と保険外サービスを担う家族以外の第三者との連携のあり様を抽出した。また、ヒアリングでは、看護職は成年後見制度や後見等に関する知識が曖昧なこと、市民後見人についての不信感や連携する意味づけを持てないでいることが示されていた。そして、それらの結果をふまえ、医師・看護師・介護施設代表者・市民後見人・社会福祉士などの専門職等による検討会議を行った。討議を重ね、<前提>と<高齢患者への看護の実態>と<他職種や第三者との連携の実態>に関する内容を抽出した。また、これらの抽出された内容から、概念枠組みの作成に着手している。その結果をふまえ調査紙の作成およびプレ調査を行い、さらに洗練していく予定である。結果の一部として、2019年7月、第32回日本看護福祉学会学術大会にて「市民後見人との連携に望まれる看護のあり様に関する文献検討」を発表する予定である。ヒアリング、文献調査、専門職等の会議により、データの収集および要素の抽出を終え、プレ調査のため調査紙の作成の段階に入っており、研究の第1段階は概ね到達している。看護師と市民後見人の連携についての実態を把握するための全国調査に向けて、まずプレ調査を行う。分かりにくい項目などについて具体的な意見を記述してもらい、さらに調査項目を精錬させる。また、精錬された質問紙を用いて全国調査を行い、その結果をふまえて、市民後見人との連携をプロモートするための看護職へのプログラムの構築に着手する。平成30年度にPCを購入する予定であったが、アンケート調査を行う費用として使用することにしたため、278,480の残金が出た。次年度購入の予定はアンケート調査委託費270,000円、spssライセンス92,000円、専門職会議謝金100,000円、アンケート調査費75,000円、合計537,000円である。
骨髄間質細胞から膀胱組織の再生医療に関する研究

平成14年度ではマウス骨髄間質細胞を脱メチル化剤により分化し尿路上皮および平滑筋特異的タンパクのpromoterにGFPを組み込んだ発現ベクターで単離を試みたがうまくいかなかった。そこで今年度は脱メチル化剤の濃度、作用時間を変えて培養したマウス骨髄間質細胞からmRNAを抽出しRT-PCRを用いてスクリーニングしたところ、尿路上皮特異蛋白であるUroplakin-3 (UP3)、平滑筋蛋白であるSMAAの増幅が見られた。そこでFACSによる単離を試みたが、抗UP3抗体の入手ができなかったためSMAAのみ行った。しかしながらSMAA陽性に分化した細胞数が少なかったためかflowcytometryでは明らかなピークが得られず、やはり単離回収が困難であり、脱メチル化剤による分化誘導には限界が認められた。そこで発想を転換し、マウス膀胱より採取した平滑筋細胞を培養しその培養上清で骨髄間質細胞を培養したところ、間質細胞から平滑筋細胞に似た細胞が分化した。この細胞を回収しウェスタンブロッティングで各蛋白の発現パターンをみたところ膀胱平滑筋細胞の発現パターンと一致した。以上のことから膀胱平滑筋細胞培養上清中には間質未分化幹細胞から平滑筋に分化誘導する物質が含まれていることが類推された。現在平滑筋細胞上清中のどの物質が平滑筋分化の役割を担っているかを分画を作り検討中している。また膀胱上皮への分化は当研究期間中に達成できなかったが、現在マウス正常尿路上皮から初代培養した細胞を使って、共培養することにより組織のリモデリングができるかどうかを検討している。平成14年度はまずマウス骨髄より骨髄間質細胞を取り出し、初代培養を行った。ディッシュに付着した細胞を分離し、脱メチル化剤である5-アザシチジンを加えて分化誘導物質を試みたところ様々な段階に分化された細胞が得られた。膀胱の構成成分に分化している細胞があるのかを調べるために分化した細胞よりmRNAを抽出してRT-PCRによってスクリーニングを行ったところ尿路上皮細胞に特異的発現をするUroplakin3(UP3)と平滑筋の特異的蛋白であるmousesmooth muscle alpha-actin(SMAA)の発現が認められた。そこでこれらの細胞を分離するためにUP3およびSMAAのプロモーター領域をマウスゲノムからhigh-fidelity PCRで増幅し、各々green fluorescent protein(GFP)、red fluorescent protein(RFP)の上流域に組み込みベクターを作製した。これらのプロモーター機能を調べるためにマウス膀胱より初代培養した細胞およびマウス膀胱癌細胞株MBT-2にトランスフェクションしたが、はっきりしたGFP、RFPの発現が得られなかった。原因としてはプロモーター活性に問題があると考えられたため、次年度は特異的抗体を用いてFluorescent activated cell sorterにより分離することを目指している。また、同様に他の泌尿器細胞に分化して行く可能性もさらにスクリーニングをしていく予定である。
治療的司法論の理論的展望と日本的展開：当事者主義司法の脱構築に関する学融的研究

第一に、法学、心理学、社会学、精神医学など多様な学問領域の専門家による「治療的司法」概念の検討が多角的に進められ、刑罰重視型より更生支援型刑事司法が再犯防止に有効という海外の先行する知見が、我が国においても通用することが明らかした。第二に、更生支援を具体的に進めるための支援や治療を提供する社会的資源となる「プロバイダー」が各所に存在し活動を進めているが、治療的司法観を共有することができることがわかった。第三に、刑事被告人や被疑者に最も近接する立場にある弁護人が、相当程度現行の刑事司法制度の中でも治療的司法に基づいた処分や処遇を進めることが可能であることが明らかになってきた。(1)各チームによる研究の進捗・・・「加害と被害」「治療と福祉」「理論と応用」「手続と審判」のそれぞれのチームにおいて、各分担者の問題関心に応じて論文・著書の公刊、学会・研究会報告、国内海外での治療的司法の現場視察や観察調査などが順調に進められている。(2)治療的司法研究会の開催・・・2014(平成26)年度は3回にわたって東京、京都で研究会を開催し、科研費メンバーのみならず、関係分野の大学院生や関心を持つ弁護士、治療サプライヤーの参加を見ている。6月13日(立正大学)では治療的司法ならびに問題解決型裁判所の概括的位置づけと理論的枠組み、10月10日(キャンパスプラザ京都)ではドラッグ・コートの動きと情状弁護と再犯抑止のための取り組み、2月6日(立正大学)では少年司法から見た治療的司法観、薬物事犯における再犯防止に向けた弁護実践の報告と討議がおこなわれた。科研費メンバーと刑事司法の実務で治療的司法観を採り入れた弁護をおこなう弁護士の活動実践報告を組み合わせることにより、理論面と臨床面の交流を深めるよう毎回企図されている。(3)治療的司法観に基づく実務への還元・・・12014年7月30日に開催された近畿弁護士会連合会夏期研修の1コマに全面的に協力し、メンバーのひとりである中村正(立命館大学教授)が前半の講演を担って刑事司法制度における治療的司法観の有用性、有益性を説き、その具体的適用場面を臨床的に展開した。後半は代表者の指宿がコメンテイターを務め、さまざまな情状弁護活動の報告に対する理論的示唆を加えた。2こうした治療的司法観に基づく情状弁護活動の指標となるガイドブックの出版を別途追及すべきであることから、出版プロジェクトを立ち上げた。(4)国際発信・・・日本における治療的司法研究と実務動向を海外発信すべく、海外学会でのセッション開催の準備を進めた。【全体】研究チームは4つのグループで構成され、進捗状況については多少の差は見られるものの、順調に研究は遂行されている。チーム全体としては、(1)年3回の治療的司法研究会の開催により、治療的司法の理論面、実践面の調査研究の成果を共有し(2)不定期に実施される治療プロバイダーの訪問参観・意見交換等を通じて治療的司法理念の普遍性の確認と意義や効用を調査し(3)海外学会において日本の研究・実践状況を報告して海外の治療的司法研究者や治療的司法理念に基づいて実践する司法関係者との意見交換を行い(4)日弁連法務研究財団の研修プログラムに協力して弁護士層に治療的司法理念を啓蒙すると共に具体的な治療プロバイダーを活用した情状弁護の実践例を紹介するなど社会還元にも努めた。【審判・手続班】臨床実務家および弁護士の講演・報告を主たるリソースとし、刑事手続の対象者を中心に、「治療」の範疇に入る類型の見極め、「治療」の実践に関する知見の集積に努め、法的機能と臨床的機能の交差領域に生成する「司法臨床」の観点から、治療的司法において司法の枠組みに臨床的知見を導入することの可能性を研究した。【理論・応用班】社会的に不利(困難)な立場にある人たちを教育や就職で支援するための受け皿について研究した。【加害・被害班】加害行為、ないしは加害者の背景には被害性が存在しうるという観点により、時間経過で捉えるという見方と手法を取り入れつつ、被害とその防止を切り口に支援者の活動とエンパワーを含めた研究を進めている。【治療と福祉班】2015年度は定例の研究会を4回開催し、3つの国際学会で成果を報告した。2回の国際集会を開催した。親密な関係性における暴力は「非対称な関係性(親子、夫婦、男女等)における相互作用と関係性に根ざして生成することを把握、加害者研究をとおして治療的司法の必要性に関する基礎的データを得た。【全体】研究チーム全体として順調に展開している。研究会における多様な取り組みをされている機関・団体・個人を招いての現場からの報告や、それらの施設や機関への訪問調査を通して、治療的司法において不可欠の治療プロバイダーからのヒアリングを実施することで、わが国における治療的司法理念の普及の可能性やその課題を検証することについて一定の成果が得られたこと、2015年7月にウィーンで開かれた国際法と精神医療学会の治療的司法部門において日本の現状を総括した独自のセッションを開催し海外から注目を集めたこと、治療的司法理念を実践する主たるアクターとなる潜在能力のある弁護士層への啓蒙のため研修プログラムを展開する機会が得られ、また継続する予定であること、メンバー個人の論文発表や学会報告、あるいは社会活動の協力が進められたことから、研究チーム全体として概ね順調に進捗していると評価できる。【審判・手続班】概ね順調に推移している。