hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T項を基底項とする遷移金属多核錯体の磁気解析と磁気異方性制御

平成30年度は,3T1g項を基底項とする金属錯体ならびに5T2g項を基底項とする金属錯体の磁化率と磁化の理論式を論文発表するとともに,磁気解析ソフトウェアMagSakiシリーズの改良(得られたパラメータの標準偏差を導出する機能追加など)によって得られた解析結果を論文発表したりした。3T1g基底項と5T2g基底項の磁性理論式においてはスピン軌道相互作用と軌道縮小因子の寄与に加えて配位子場ひずみを考慮しており,今回の報告のように理論式として導かれたのはいずれの場合も初めてである。これらの式を用いることで、今後多核系への展開が容易になる。また磁化率と磁化の同時解析において,他の既存の解析ソフトでは十分に取り扱うことができなかった分子間相互作用についてもMagSakiでは取り扱うことができる。学会発表では,2T2g基底項の低スピン鉄(II)二核錯体の磁気挙動や2T2g基底項に加えて2Eg励起項を考慮することで解析できたひずみの大きなバナジウム(IV)錯体の磁気挙動について発表した。実験では,新たに一次元鎖状構造を有するコバルト(II)錯体を合成し,磁気解析をおこなった。以上のとおり30年度は,3T1g基底項と5T2g基底項の金属錯体の磁化率と磁化の理論式とコバルト(II)多核錯体の磁気解析結果を論文発表するとともに,2T2g基底項である正八面体型低高スピン鉄(II)二核錯体や正八面体型バナジウム(IV)錯体について学会発表をおこなった。また鎖状一次元コバルト(II)錯体の合成と磁気解析にも成功した。進行が遅れている部分と予定以上に進展している部分があり,総合的にみて,おおむね順調に進展している。詳細は次のとおりである。多核コバルト(II)錯体の磁気解析,単核高スピン鉄(II)錯体の磁気解析について予定通り進行している。遅れていた一次元コバルト(II)錯体の磁気解析についても30年度は実施することができた。二次元コバルト(II)錯体の磁気解析についても実施できている。また二核高スピン鉄(II)錯体の磁気解析については遅れているが,その代わりに二核低スピン鉄(III)錯体の磁気解析は実施できている。その他,当初の予定にはなかった磁化率・磁化同時解析プログラムの開発や3T1g項の理論式導出と解析プログラムの開発,標準偏差機能の追加,ロンビック対称での磁気解析において,予定以上に進んでいる。これまで二核高スピン鉄(II)錯体の磁気解析が予定より遅れていたため,31年度はこれに注力する。また,本課題に関連して作成した磁気解析ソフトウェア(MagSaki series)を整理し,研究室のホームページや専用ホームページ「Homepage of MagSaki」上で情報を公開する。さらに,まだ論文化していない研究成果について論文発表する。平成27年度は,三核コバルト(II)錯体の磁化率解析ソフトウェアの開発や三核コバルト(II)構造から成るポリマー化合物の磁気解析結果等について論文発表した。また,ヘテロ構造を有する二核コバルト(II)錯体の磁気解析等について学会発表をおこなった。さらに,五核コバルト(II)錯体の磁化率解析ソフトウェアならびに高スピン鉄(II)錯体の磁化率解析ソフトウェアを開発した。1.「五核コバルト(II)錯体」については,対称性と相互作用の様式が異なる四種の五核コバルト(II)錯体について,スピン軌道相互作用を考慮した磁化率の近似式を導出し,解析用ソフトウェアMagSaki(Penta)を開発した。また更に,一つのコバルト(II)イオンだけ状態が異なる場合(スピン軌道角運動量が消失した場合や程度の異なるスピン軌道相互作用が働いた場合)についても磁化率の式を導出し,解析ソフトウェアに実装した。2.「高スピン鉄(II)錯体」については,四回軸方向のひずみ(D4h対称)とスピン軌道相互作用を考慮した磁化率の理論式の導出に成功し,磁気解析ソフトウェアMagSaki(FeII)の開発にも成功した。3.「ヘテロ構造を持つ高スピンコバルト(II)二核錯体」については,合成した二つの化合物の結晶構造解析を実施し,いずれも異なる配位環境を有するヘテロ二核構造(五配位三方両錐型と六配位正八面体型)であることが分かった。平成27年度の研究実施計画(13)の進捗状況は以下の通りであり,2,3については予定通り,1については計画以上に進展している。1.「五核コバルト(II)錯体」については,当初の予定通り五つのコバルト(II)イオンが四角錐の頂点に配置した構造(C4v対称とC2v対称)および三方両錐の頂点に位置した構造(D3d対称とC3v対称)について,スピン軌道相互作用を考慮した磁化率の近似式を導出し,解析用ソフトウェアMagSaki(Penta)を開発した。2.「高スピン鉄(II)錯体」については,当初の予定通り四回軸方向のひずみとスピン軌道相互作用を考慮した磁化率の理論式の導出に成功し,磁気解析ソフトウェアMagSaki(FeII)の開発にも成功した。

平成28年度は,四核コバルト(II)錯体の磁化率解析ソフトウェアの開発に関する論文,二核マンガン(II)錯体や二核ニッケル(II)錯体の磁気的相互作用ならびに零磁場分裂に関する論文に加えて,正八面体型錯体の配座解析に関する論文を発表した。磁化率解析ソフトウェアは今後,コバルト(II)イオン周りのひずみとスピン軌道相互作用を考慮した金属間相互作用の解析に有用である。二核マンガン(II)錯体や二核ニッケル(II)錯体は,T項を基底項とする二核コバルト(II)錯体や二核鉄(II)錯体との比較において,スピン軌道相互作用の影響を精査するうえで役立つ。正八面体型錯体の配座解析は,スピン軌道相互作用を介して磁気異方性に与える金属周りのひずみの原因解明とひずみ制御に役立つ。国際学会では,これまでの成果をまとめる形で単核コバルト(II)錯体の構造ひずみと磁気異方性の関係や二核コバルト(II)錯体の磁性について発表をおこなった。これらの研究は,結晶磁気異方性の基となる原子の磁気異方性について解明した点が特徴である。その他,五核コバルト(II)錯体二種の磁気解析を実施するとともに,単核高スピン鉄(II)錯体の構造ひずみと磁気異方性の関係についても解明した。さらに,鉄(III)低スピン単核錯体の磁化率解析ソフトウェアならびに二次元高スピンコバルト(II)錯体の磁化率解析ソフトウェアを開発した。以上のとおり28年度は,T項を基底項とする正八面体型高スピンコバルト(II)錯体を多核化した場合の解析ソフトウェア開発と実際の解析を進めるとともに,その他のT項基底錯体である正八面体型高スピン鉄(II)錯体や正八面体型低スピン鉄(III)錯体について解析準備と解析を進めた。また金属周りのひずみ制御を目的として正八面体型錯体の配座解析を進めた。平成28年度の研究実施計画(15)の進捗状況は以下の通りであり,1,2,4,5については予定通り,3については計画以上に進展している。1.「五核コバルト(II)錯体」については,まず前年度に開発した磁気解析用ソフトウェアMagSaki(Penta)を用いて既存の五核コバルト(II)錯体の磁気解析に成功した。また更に,新規に得られた五核コバルト(II)錯体について,二つのコバルト(II)イオンのスピン軌道角運動量が消失した場合について磁化率の式を導出し,解析ソフトウェアに追加することで磁化率ならびに磁化の解析に成功した。2.「一次元コバルト錯体」については,結晶中で正八面体型高スピンコバルト(II)錯体が一次元に配列した錯体を見いだした。3.「高スピン鉄(II)錯体」については,新規に合成・構造決定した高スピン鉄(II)錯体について,前年度開発した磁気解析ソフトウェアMagSaki(FeII)を用いて,磁化率ならびに磁化の解析に成功した。また更に配位構造のひずみと磁気異方性の関係を解明することもできた。4.「低スピン鉄(III)錯体」については,当初の予定通り四回軸方向のひずみとスピン軌道相互作用を考慮した磁化率の理論式の導出に成功し,磁気解析ソフトウェアMagSaki(FeIII)の開発にも成功した。5.「ヘテロ構造を持つ高スピンコバルト(II)二核錯体」については,前年度合成・構造決定した二つの化合物について磁化率ならびに磁化の解析に成功した。
台所における収納空間の標準化に関する研究

台所計画の一指標として収納空間の標準化を約30年にわたって追究してきた。1990年^(2))に提案した必要総収納容積が、食生活・社会状況の変化により今日でも妥当か否かを検討した結果、所有率が高い品目の増加、使用頻度(週間使用率)の減少などがあるが、標準所有品目には大きな変化はなく、最低基準(適正)として利用し得ることを明らかにした。今日,システムキッチンあるいは効率の高い電気製品や生活財の普及により,食事・台所空間はかなり快適な空間を提供することができるようになった。しかしこの空間に限らず,住生活において収納スペースについては,不足とする意見を持つものが多く,必ずしも適正な収納空間が提供されているとは限らない。この収納空間の問題は永遠の課題とも言われている。そのような背景の中で,これまでほぼ10年毎に,調査を実施し,適正基準がどのように変化するか,また妥当なのかについて提案してきた。本研究もその経時的研究の一貫として,食事・台所空間の変化にともなう収納計画にあたっての適正基準から台所の標準化を提案しようとするものである。この目的を遂行するにあたって,本年度はまず一般住宅居住者を対象に,台所・食事空間の実態,食生活の実態及び意識などについての調査を実施し,その結果の分析をおこなった。特に1987年及び1989年に,ほぼ同じ階層・年代を対象とした同様の調査結果と比較し,台所空間としては変化があるものの,食生活に関しては(例えば,今日新聞紙上で賑わっている外食化,新しい簡便な食材を利用し,自宅ではほとんど調理しない食生活,孤食化など),それほど大きな変化はないことを明らかにした。さらに,食事・台所計画において重要となる収納計画にあたっての適正基準を提案するために食事・台所に関わる生活用品(もの)の所有状況,数量,使用頻度,購入方法,収納場所,使用希望などについての本調査を実施し,プレ調査および本調査ともにデーターの収集,集計をほぼ終了し,現在分析しているところである。これまでの動向と今日の状況の差異については,まだ明らかになっていないが,適正基準に採用できるデーターであることを確認した。今日社会状況の変化により私たちの生活も大きく変化している。そのような状況の中で台所の収納空間の標準化を追究することにより、台所計画の一指標を明らかにすることが本研究の目的である。これまで1960年時の研究を発端に、約10年毎に同様の調査方法により台所の生活用品の所有・使用状況の変化を追究分析し、社会状況・時代による変化がこれらの生活用品にどのような影響を与えているかを明らかにしてきた(1979年、1987年、1997年)。そこでまた約10年後にあたる20062007年に調査を実施した。今回は特に食生活の実態・意識などについての調査も実施し、1989年の調査結果からの動向についても追究を試みた。まず食生活の動向については、1989年の調査結果と比較した結果、食品の種類や外食産業の開発・発達にもかかわらず、外食(夕食)の利用回数には大きな変化は見られない。また冷凍食品、調理・判調理品の一般化により使用される品物の種類には大きな変化はないが、使用頻度は増加している。一方保存食品においてもつくる食品にはほとんど変化はないが、ジャムや菓子類は自家製という考え方は普及しているなど、日本のこれまでの食生活がゆがめられるほど大幅な変化はないが、家族が台所作業に参加しない家庭が多いことや家族全員で食事をとる機会が少ないのが現状であると言う問題も生じている。台所の生活用品の調査からは、多くの生活用品の所有率が1997年に比べ増加している。しかし食器類、調理器具類、電気・ガス製品のいずれも所有率による品目数は約10年前とほぼ同じである。また各生活用品の使用頻度(週間使用率)はやや低く、所有率が多くても必ずしも使用されているとは限らないなどと言う特徴が見いだされている。これら動向をふまえ標準収納空間への再アプローチを実施し、これまでに提案した必要収納容積の妥当性・方向性を検討した。
中学校技術での制御分野の教材開発

中学校・「技術」の「計測と制御」単元の教材とカリキュラムを開発した。生徒は、プラレールをパソコンで作成した自作のプログラムでプラレールを自動制御する。意識調査のアンケートと小テストの結果から、本教材の教育効果が認められた。アンケートの因子分析の結果、「コンピュータへの関心」、「粘り強く学ぶ学習習慣」、「理工系(STEM」への関心」、「自己有能感」、および「プライド」の5因子が抽出された。「コンピュータへの関心」と「プライド」に見られる、性別に関して対照性が、今後の情報教育に与える示唆について議論した。今年度も、中学校の教科「技術」の「計測と制御」単元の教材およびカリキュラムの開発を行った。教材は、鉄道模型(プラレール)の車両の位置を、位置センサで検知しながら、生徒がExcelのVBAで書いたプログラムが、パソコンにつながれた赤外線発光器からリモコン信号を送出して車両を運転するというものである。昨年度に中学校で行った授業実践では、教材に関して、位置センサの誤動作が頻発した。そのため、今年度は位置センサの仕様を変更して製造し直した。これにより、今年度は機器のトラブルが減少した。また、今年度から、実際にプラレールを遠隔操作する前の段階で、生徒が自分のプログラムが正常に動作するか確認できるように、車両の位置をエミュレートする簡単な装置を配布した。これにより、生徒は、プラレールが期待通りに制御されないとき、原因が自分のプログラムにあるのか、それとも機器の不調にあるのかが判断できるようになった。生徒は、簡便に動作確認ができるということで、実機よりもエミュレータの方を好むようであった。今年度は、生徒の意欲と学習成績の関係について、「真面目で意欲が高い生徒ほど積極的に作業を行うため、マウスやキーボードの入力回数が多くなる」と仮定した。作業中の生徒のマウスとキーボードの全入力、授業実践に同行した複数の評価者による主観的な意欲評価、および、授業中に行われた小テストおよび期末試験の成績の3指標の間で有意な相関が認められた。また、生徒に「計測と制御」のより確固としたイメージを持たせるために、エアコンと炊飯器の動作の仕組みを表したアニメーションを作成した。このようなビジュアルな教材は、イラストなら多数あるが、アニメーションはほとんど見当たらない。テロップの入れ方や、より親しみを演出するための工夫について課題を残した。本年度は、中学校の技術の授業中に生徒たちが、計測と制御の単元において、パソコンにつないで使用するプリント基板の設計と製造を行い、プラレールに搭載することで、赤外線リモコンから列車の進行や停止を制御できるアタッチメントを取り付けた教材の開発を行い、それを用いた実践授業を行った。プリント基板は、Creative Commonsで回路図やファームウェアが公開されているGainerの回路を元に、赤外線LEDの発光モジュールと光センサを追加した回路を設計して、専門の業者に製造を委託した。この基板(以下、コントローラと呼ぶ)を、生徒が、マイクロソフト社のエクセルからVBA(Visual Basic Applications)上で簡単なプログラムを書くために必要な関数をライブラリ化して用意した。そして、中学校の学習指導要領および教科書等を参考にしながら、全5時間の授業計画案とそれに対応した学習プリントを作成した。実際に中学校で授業を行った結果、授業計画およびコントローラに以下のような問題点があることがわかった。まず、授業は、当初に計画した3時間ではまったく不足であった。3時間としたのは、中学校現場で「技術」の授業時間数が少ないことに配慮したのであるが、生徒がVBAでプログラムを書くための基本事項に慣れることに予想以上に時間を要した。また、学習プリントの内容が生徒にわかりづらかったため、生徒の学習補助として効果が薄かったことにある。コントローラの問題点は、動作テストを大学の実験室で行っていたため、中学校の教室では使用環境が異なるため、期待通りに動作しないことが多々あったことである。そのため、本年度は、最低限の教育効果を担保しつつ、教材、授業計画、および学習プリントの問題点の確認と修正をもっぱらとした。今年度は、主に作業時間の確保のための授業各回の指導内容や教材ハードウェアの改良と、授業の効果測定のための事前・事後アンケートの開発を行った。全体的な授業計画は、昨年度と基本的に同じだが、今年度は、情報処理の流れを明確にし、フローチャート化する過程の指導の工夫として、例題数を増やして扱う内容を多様化し、また、フローチャートの図記号を1つずつあらかじめ印刷したシールを配布して、そこに書き込ませてノートに貼らせることで、処理の流れを考える時間を確保するようにした。教材のハードウェア上の主な改良点としては、今年度は全機能を1枚の基板に収めて、生徒が準備に要する時間を短縮し、作業時間をより確保した。また、コンピュータセキュリティが強化されている中学校でも本教材を使用可能にするため、教材のUSBインタフェースをHIDデバイスに設計変更した。授業の効果測定としては、Knezek & Christensen (1997)のComputer Attitude Questionnaire (CAQ)からコンピュータ不安や問題解決に対する意識調査項目、理科・数学や技術(STEM)及びITに関する興味関心を問う項目、および、生徒自身の性格に関する質問項目からなる、全82項目のアンケートを作成し、本単元(「計測と制御」)の授業前と終了後とに実施した。その結果、項目「プログラミングは面白そうだ」に肯定的に答えた生徒数が、授業後で有意に増加していた。また、項目「情報について、もっと詳しい内容を勉強したい」に対しても肯定的に回答した生徒の数が、授業後で有意に増加した。

一方で、生徒たちは、「ITは今後ますます重要であるが、自分はIT関係の職業に就きたいとは思わない」と考えていることが、先行研究同様、確認された。本研究の目的は、中学校・技術の「計測と制御」の教材とカリキュラムを開発し、その実施を通じて、生徒のプログラミングや情報に関する意識・関心の構造を明らかにし、学習指導上の示唆を得ることであった。計測と制御のハードウェア教材として、本研究では、パソコンとの間で、プラレールのレールに埋め込まれた光センサで検知した車両の位置情報と、車両に対する前進や停止の指示をやりとりするインタフェースを開発した。生徒は、7時間展開の授業で、まず、計測と制御の基本的な仕組みについて学んだあと、簡単なゲームのプログラムの作成と改造を通じて、プログラミングの基本(順次・反復・判断)について学んだ。その後、生徒は、プロジェクト型学習スタイルで、自分の考えた走行パターンに従った動き方をさせるプログラムを作成し、改良していった。本研究では、授業の最初の時間と最後の時間に、コンピュータや情報に対する意識を、質問紙で尋ねた。そして、因子分析・重回帰分析によって、意識構造およびその変化を、性別および成績データと関連づけて調べた。本教材の教育効果については、効果量(Cohenのd)により、有意な効果があることが確認された。因子分析の結果、「コンピュータへの関心」、「学習習慣(粘り強く学ぶ)」、「理工系(STEM」への関心」、「自己有能感」、および「プライド」の5因子が抽出された。性別との関係では、男女ともに、「学習習慣」が積極的な生徒ほど、学習成績が高かった。「コンピュータへの関心」と「プライド」で、性別に関して対照的な結果が得られた。これらの結果は、情報教育において男子と女子に対する指導法上の工夫に示唆を与える。中学校・「技術」の「計測と制御」単元の教材とカリキュラムを開発した。生徒は、プラレールをパソコンで作成した自作のプログラムでプラレールを自動制御する。意識調査のアンケートと小テストの結果から、本教材の教育効果が認められた。アンケートの因子分析の結果、「コンピュータへの関心」、「粘り強く学ぶ学習習慣」、「理工系(STEM」への関心」、「自己有能感」、および「プライド」の5因子が抽出された。「コンピュータへの関心」と「プライド」に見られる、性別に関して対照性が、今後の情報教育に与える示唆について議論した。教材ハードウェアの改良が進み、故障・トラブルが激減したこと、プログラミング指導はまだ改良の余地があること、および、効果測定の方法としてアンケートを新規導入し、その主要な結果が先行研究と一致したこと。教育工学来年度は、プログラミングのカリキュラムを修正し、特にループ(繰り返し)の指導を改良する予定である。
血管石灰化の発症機序におけるリン代謝異常の役割に関する研究:動脈硬化病変におけるリン輸送体の意義

1)ヒト血管平滑筋細胞(HVSMC)をcalcification medium(リン濃度2.0mM)で培養すると石灰化が誘導され、経時的、用量依存的に細胞層カルシウム(Ca)沈着量は増加した。電顕の所見では細胞間マトリックスにCaがハイドロキシアパタイトとして沈着していた。次に石灰化誘導群のHVSMCから抽出したmRNAを用いて骨芽細胞の分化マーカーの発現をNorthern blot法にて検討したが、マーカーの発現が増加し、HVSMCが骨芽細胞様細胞へ分化することが示唆された。次に培養液中のリン濃度を増加させた時に見られる石灰化の機序を解明するため、細胞外から内ヘリンを輸送するナトリウム依存性リン共輸送体(NaPi)につき検討した。HVSMCにはNaPiが存在し、細胞外リン濃度を増加させると経時的・用量依存的に細胞内リン濃度は増加した。さらにNaPi阻害剤であるphosphonoformic acid(PFA)にてNaPi活性を阻害した時、石灰化および骨芽細胞様形質への分化が抑制された。このNaPi systemが石灰化病変にも関与するかどうか、NaPiの発現を免疫組織学的に検討した。NaPiは動脈硬化巣のmineralization frontに発現しており、in vivoの病変にも関与していることが示唆された。2)慢性腎不全患者のシャント作成時の摘除血管(橈骨動脈)を用いてメンケベルグの石灰化(MMS)とアポトーシス(ア)との関係を検討した。患者は男30、女25名(平均年齢64歳)。腎不全の原因は糖尿病23、慢性腎炎13、高血圧13名であった。組織標本はH&E, Azan-Mallory染色、カルシウム沈着はvon Kossa染色、アによる細胞死はTUNEL法にて同定した。種々の物質の局在は特異抗体にて免疫組織化学的に検討。8/55名にMMSを認め、病変は中膜内側に島状に局在し、平滑筋細胞に取り囲まれ、石灰化部分はvon Kossa染色陽性であった。MMS病変のすべてにTUNEL陽性細胞がみられ、これらの細胞にはα-smooth muscle actinがみられ平滑筋細胞と考えられた。アを誘導するBaxは3/8名に認めた。MMSの5/7名にMMS周辺の平滑筋細胞にVEGFを証明した。動脈壁の阻血がアを誘導し、MMSが発症、進展する可能性が示唆された。ヒト血管平滑筋細胞(HVSMC)をcalcification medium(Calc.M.:培養液中リン濃度2.0mM)で培養することにより、誘導開始3日目より石灰化が誘導され、継時的、用量依存的に細胞層カルシウム沈着量は増加した。このカルシウム沈着のパターンを光学顕微鏡および電子顕微鏡を用いて検討したところ、。細胞間のマトリックスにカルシウムの沈着を確認し、骨組織と同じタイプのハイドロキシアパタイトとして沈着していることを確認した。

そこで、石灰化誘導開始24時間目において石灰化誘導群およびコントロール群のHSMCからmRNAを抽出し、そのmRNAを用いて骨芽細胞の分化マーカー(osteocalcin、Osf2/Cbra1)の発現をNorthern blot法を用いて検討したところ、石灰化誘導群において骨芽細胞分化マーカーの発現が増加しており、血管平滑筋細胞が骨芽細胞様細胞へ分化していく可能性が示唆された。そこで培養液中のリン濃度を増加させた時に見られる石灰化現象がどのようなメカニズムを介しているかを明らかにするために、細胞外から細胞内へリンを輸送する主要な輸送経路であるナトリウム依存性リン共輸送体(NaPi)について検討を行った。HVSMCにはNaPiが存在し、細胞外リン濃度を増加させると経時的・用量依存的に細胞内リン濃度は増加した。さらにNaPiの阻害剤であるphosphonoformic acid(PFA)を用いてNaPi活性を阻害した時、石灰化および骨芽細胞様形質への分化が抑制されることを確認した。さらにこのNaPi systemがin vitroでのHVSMCに発現しているだけでなく石灰化動脈硬化病変の進展にも関与していることを確認するために、NaPiの発現を免疫組織学的に検討した。NaPiは動脈硬化巣のmineralization frontの部分に強く発現していることを確認し、in vivoの病変の進展にも関与していることが示唆された。血管平滑筋細胞のアポトーシスが冠動脈などの動脈硬化巣に証明されることは以前より知られている。しかしアポトーシスによる血管平滑筋の細胞死と血管石灰化との関係については現在まで報告がない。そこで今回我々は慢性腎不全患者のシャント作成時の摘除血管を用いて石灰化病変(メンケベルグの中膜石灰化)とアポトーシスとの関係を免疫組織学的方法にて検討した。(1)55名の透析前の患者からシャント作成時に得られた橈骨動脈をサンプルとした。患者の平均年齢は64歳で、男性が30名、女性が25名であった。腎不全の原因は糖尿病が23名、慢性糸球体腎炎が13名、高血圧が13名、その他が6名であった。(3)55名中8名にメンケベルグの中膜石灰化(MMS)を認めた。MMS病変は中膜の内側に島状に局在し、中膜平滑筋細胞に取り囲まれており、石灰化部分はvon Kossa染色陽性であった。MMS病変のすべてにTUNEL陽性細胞がみとめられたが、MMS病変のない組織ではTUNEL陽性細胞は証明されなかった。これらのTUNEL陽性細胞にはα-smooth muscle actinが認められ、平滑筋細胞と考えられた。アポトーシスを誘導するとされるBaxは8名中3名に認めた。このことからMMSとアポトーシスとの間には何らかの関係が存在することが示唆された。(4)次に阻血など低酸素状態にて産生が増加するとされるVEGFの局在を検討した。VEGFはMMSのない標本には1例も検出されなかったのに比し、MMSを認める7例中5例においてMMS周辺の中膜平滑筋細胞にVEGFを証明した。このことは阻血状態がMMSの発症、進展に何らかの関わりがあることを示唆している。以上の所見から動脈壁の阻血がアポトーシスを誘導し、その結果MMSが発症、進展する可能性が示唆された。
Wnt/β-catenin経路を標的とした増殖硝子体網膜症の治療法の開発

非常に難治な眼疾患である増殖性硝子体網膜症(PVR)に対する新規治療法(分子標的治療)を開発することを目的とする。PVRの眼内増殖膜に特異的に発現する分子;fibronectin ED-Aの産生阻止とすでに形成された眼内増殖膜をCBP/β-catenin阻害剤により消退させる治療の開発を目指す。本治療の有効性と安全性を検討するため、抗fibronectin ED-A療法とCBP/β-catenin阻害剤投与前後の網膜色素上皮細胞、ミュラー細胞およびPVRモデル動物への影響をmRNA、micro RNAアレイ、マルチプレックスアレイを用いて遺伝子発現と生理活性物質の発現を網羅的に解析する。
首都圏における細密数値情報を利用した土地利用とその地形立地に関する動態解析

細密数値情報を用いて,首都圏における土地利用の現況と変化の動向の構造的特性とともに,それが地形的立地とどう関連しているのかを具体的に解明しようとする目的で60年度から研究を始めた.作業結果は次の通りである.1.細密数値情報を磁気テープから読み込み,処理し,画面に出力し,プリンタに出力するすべてのプログラムを完成した.2.山地を除く東京都の平野部を事例に取り上げ,各地形単位ごとに土地利用の特徴とその変化動向を検討した.東京都平野部においては,地形単位ごとに土地利用の構成が大きく異なり,また土地利用変化の傾向もある程度地形単位の性格を反映したものとなっていることが明らかになった.3.土地利用規制(ゾーニング)と自然立地条件が土地利用秩序の変容過程に及ぼした影響,土地利用規制と自然立地条件の関連と整合性を分析・考察した.4.メッシュデータである細密数値情報及びランドサットTMデータを用いて,土地利用と地表面温度の関係を定量的に解析し,両者の関係についての検討を行なった.細密数値情報を用いて,首都圏における土地利用の現況と変化の動向の構造的特性とともに,それが地形的立地とどう関連しているのかを具体的に解明しようとする目的で60年度から研究を始めた.作業結果は次の通りである.1.細密数値情報を磁気テープから読み込み,処理し,画面に出力し,プリンタに出力するすべてのプログラムを完成した.2.山地を除く東京都の平野部を事例に取り上げ,各地形単位ごとに土地利用の特徴とその変化動向を検討した.東京都平野部においては,地形単位ごとに土地利用の構成が大きく異なり,また土地利用変化の傾向もある程度地形単位の性格を反映したものとなっていることが明らかになった.3.土地利用規制(ゾーニング)と自然立地条件が土地利用秩序の変容過程に及ぼした影響,土地利用規制と自然立地条件の関連と整合性を分析・考察した.4.メッシュデータである細密数値情報及びランドサットTMデータを用いて,土地利用と地表面温度の関係を定量的に解析し,両者の関係についての検討を行なった.細密数値情報を用いて、首都圏における土地利用の現況と変化の動向の構造的特性とともに、それが地形的立地とどう関連しているのかを具体的に解明しようとする目的で60年度から研究を始めた。2年目の本年度は、昨年度に引き続き研究分担課題ごとの作業を行った。作業結果は次の通りである。1.細密数値情報の未入手分と機器の購入を完了した。2.土地利用の動態解析のために、景観地域,住宅地,工業地,農林業地の変化傾向が、それぞれいかなる地形条件に基づいて展開されてきたかの分析作業をおこなっている。最終年度の62年度はそれらの結果を総合し、地形が土地利用をどう規定し、また人間が地形をどう克服してきたかを検討する。3.ゾーニングと土地利用との関係の検討を行った。特に、用途地区規制、あるいは都市計画区域の設定による影響については、継続して分析を行っている。4.土地条件の異なる事例地区について、地形と土地利用出現頻度並びにその経時的変化を検討した。さらに、事例地区における、平坦面・崖線・尾根線・山麓線などの地形線に沿った土地利用の分布と変化傾向について把握する作業を継続して行っている。5.ランドサットTM画像データの購入が遅れたため、細密数値情報での土地利用とTM画像上のデータとの対応関係の検討が遅れているが、次年度には作業を完了する。
血管の異常収縮を抑制する未知の膜脂質成分の同定および情報伝達機構の解明

血管の異常収縮に対するsphingomyelinaseの作用について検討した。1.ウシ大動脈弁in situ内皮細胞の細胞質Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)に対する作用を調べるため、蛍光試薬fura-2を用いた[Ca^<2+>]i測定を行ったところ、sphingomyelinaseは[Ca^<2+>]iに影響を与えなかった。2.ウシ大動脈弁in situ内皮細胞のNO産生に対する作用を調べるため、2,3-diaminonaphthalene法を用いたNO測定を行ったところ、sphingomyelinaseはNO産生を有為に増加させた(P<0.05)。3.予めU-46619で異常収縮させたウシ冠動脈標本の血管張力に対する作用を調べたところ、内皮付の標本にsphingomyelinaseを作用させると、持続的な著しい弛緩がみられた。この弛緩はNO合成阻害剤であるLNMMA存在下または40mM KCl存在下で著しく抑制されたが、indomethacin存在下では抑制されなかった。また、sphingomyelinaseによる血管弛緩作用は、内皮を除去した標本では認められなかった。4.膜電位感受性色素DiBacを用いて膜電位を調べたところ、内皮付のウシ冠動脈標本ではsphingomyelinaseにより平滑筋細胞の過分極が引き起こされたが、内皮を除去した標本では過分極は起きなかった。またウシ大動脈弁in situ内皮細胞においても過分極はみられなかった。以上のことから、sphingomyelinaseはin situ内皮細胞においてカルシウム非依存性にNO産生を増加させるだけでなく、内皮依存性過分極因子を放出し、内皮依存性血管弛緩反応を引き起こすことが明らかとなった。以上のことから、sphingomyelinaseは血管の異常収縮の抑制に重要な働きをしていると考えられる。
近世オランダにおける宗派間関係－寛容の社会的・政治的機能に着目して－

昨年度後半に引き続き、本年度はその全期間を通じて、ユトレヒト大学のJ・スパーンス博士の指導下で在外研究に従事した。本年度前半は、昨年度から行ってきた、都市ユトレヒトの財政問題解決に向けた交渉におけるカトリックの主体性に関する研究を綜合した。分析を通じ、都市のカトリック名士が当該の交渉の中で、《公》なるものを独自に定義づけ、カトリック共同体、特にその貧民の生存の余地を積極的に創り出していたことが明らかになった。この研究成果に関して、2016年4月に古カトリック学国際研究会で口頭報告(ボン大学)を行い、同年9月にはオランダ史専門の学術雑誌BMGN - Low Countries Historical Reviewに英語論文を投稿した(2017年4月現在においてまだ査読結果は得られていない)。本年度後半は、ユトレヒト市裁判所に残された史料を用いて、カトリックに関する言説や彼らが用いた言説を分析した。分析の結果、自らの生存可能性や権利を護持するため、カトリックが多様な種類の戦略を駆使していたこと、そして彼らは時に良心の自由という観念の言及して自己弁護を図っていたが、その観念に関して異なる複数の理解があったことが明らかになった。注目すべきは、良心の自由を拡大的に解釈することで、自らのあるいはカトリック共同体全体の公的領域での権利を積極的に擁護し、時に拡大しようとするカトリック名士たちがいたことである。彼らは時に、都市共同体における合法的かつ傑出した自らの公的地位を掲げ、独自の《公》認識に基づいた主張を展開することで、都市共同体において共有された《公》なるものの境界線を揺るがし、カトリックが宗派的アイデンティティを捨てずに生き残るための余地を創り出していた。この研究成果に関しては、2016年10月にオランダ宗教学会で口頭報告(アムステルダム大学)を行い、英語論文の執筆も進めている。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、これまで曖昧なまま用いられてきた「寛容」の語に厳密な定義を与えつつ、オランダ共和国(以下、共和国)、中でもユトレヒトにおける、改革派とカトリック(以下、両派)の宗派間関係と、その関係性を規定した寛容の機能を明らかにすることを課題としている。本年度はまず、1670年代ユトレヒトにおける両派の関係性と、それを規定した寛容の機能に関する分析を行った。その結果、フランス軍による約1年半の占領を経験した1670年代ユトレヒトにおいて、多様な種類の寛容が両派の宗派間関係をその都度規定し直し、当地の社会における公的領域の編成が大きく変化したことが明らかとなった。その際、信仰実践を巡る両派の闘争の一因は、物理的空間としての家の境界線と、当事者たちが思い描く観念的な《公/非公》の境界線との不一致にあった、という従来とは異なる新たな主張も展開した。この研究成果の一部を、西洋史読書会第82回大会(2014年11月、京都大学)において口頭で報告し、論文としてまとめて雑誌『史林』(査読有り)に投稿した(掲載決定済)。次に、上述の研究の中で十分に示すことができなかった、《公》なるものの輪郭と、黙認としての寛容が機能するための条件の臨界について明らかにすることを試みた。具体的には、ユトレヒト市内のカトリック隠れ教会聖ヘルトルーディスを巡る1639-40年の訴訟を分析した。この研究は未だ最終的な結論には到達していないが、暫定的に以下のことが言える。「公共の安寧」を脅かす「公的な」敵となった時、そのカトリックは黙認としての寛容の臨界を突破したことになった。換言すれば、信仰が戦争や布告や社会秩序といった《公》なるものに関わった時に、カトリックは寛容の適用外に投げ出されたのである。この研究成果の一部を、近代社会史研究会第253回例会(2015年3月、京都大学)において口頭で報告した。本年度はまず、近年の近世史研究における最重要の概念の1つである「宗派化」を取り上げ、オランダ史における同概念の受容の過程を学説史的に明らかにした上で、17世紀ユトレヒトにおける宗派化の展開を、主に救貧の観点から分析した。分析の結果、宗派化論を達成度面から安易に拒絶することなく、それが示した近世的な権力メカニズムの視角を保持した理解が可能であることが示された。この研究成果の一部は、歴史家協会第14回大会(2015年6月、同志社大学)における口頭報告の他、『史林』第98巻6号(2015年)所収の書評においても活かされた。年度後半からは当初の研究計画通り、ユトレヒト大学のJ・スパーンス博士の指導下で在外研究に従事した。在外研究では、1620-70年代ユトレヒトにおける財政問題とその解決策へのカトリックの関与のあり方を、主にユトレヒト文書館所蔵の救貧関連史料を元に分析した。当該時期において、ユトレヒトの世俗当局は改革派教会からの圧力の下、都市の《公》の財政運営からカトリックを制度的に排除することを繰り返し試みた。それは実践面では貫徹されなかったが、1672-73年のフランス軍による都市占領が既存の財政問題を悪化させたことで、フランス軍撤退直後にカトリックのみが《公》の都市救貧院から排除され、カトリック救貧院が設立を余儀なくされた。

その1年後世俗当局は、カトリック救貧院の募金活動が「公的」であるが故に当局の《公》の統治を侵害しているとして、カトリックに募金活動の停止を求めた。これに対してカトリックは、《公》の都市共同体への献身を喧伝し、視覚や聴覚に基づく独自の定義付けに従い、自らの募金活動は「非公的」であるが故に黙認され得ると主張し、結果的に募金活動の継続を勝ち得た。この研究成果の一部を、ユトレヒト大学で開催された国際会議において3回に渡り口頭で報告し、英語論文の投稿準備を進めた。本年度は、当初の研究計画通り、オランダ史における宗派化論の受容を学説史的に明らかにした上で、1670年代ユトレヒトに関する分析を完了させることができた。また、1620-70年代の宗派共存と財政問題に関する研究では、当初の計画以上の成果を上げ、ユトレヒト大学で開催された国際会議において3回に渡って口頭報告を行うことができた。研究計画通りに年度後半より開始した、ユトレヒト大学人文学部宗教・哲学科での在外研究を通じて、オランダをはじめ世界各地の研究者と分野を問わず意見交換を重ねることもできた。さらに、ユトレヒト大学及びユトレヒト文書館で開講された講座に出席することで、今後の研究を進める上で欠くことのできない近世文書学の技能を習得することもできた。しかし他方で、1620-70年代ユトレヒトの宗派共存と財政問題に関する英語論文を完成させるまでには至らず、また当初の計画で掲げていた17世紀半ばの対カトリック裁判に関する分析には取りかかることができなかった。以上のことを鑑み、本年度に関しては「(2)おおむね順調に進展している」という自己評価を下す。昨年度後半に引き続き、本年度はその全期間を通じて、ユトレヒト大学のJ・スパーンス博士の指導下で在外研究に従事した。本年度前半は、昨年度から行ってきた、都市ユトレヒトの財政問題解決に向けた交渉におけるカトリックの主体性に関する研究を綜合した。分析を通じ、都市のカトリック名士が当該の交渉の中で、《公》なるものを独自に定義づけ、カトリック共同体、特にその貧民の生存の余地を積極的に創り出していたことが明らかになった。この研究成果に関して、2016年4月に古カトリック学国際研究会で口頭報告(ボン大学)を行い、同年9月にはオランダ史専門の学術雑誌BMGN - Low Countries Historical Reviewに英語論文を投稿した(2017年4月現在においてまだ査読結果は得られていない)。本年度後半は、ユトレヒト市裁判所に残された史料を用いて、カトリックに関する言説や彼らが用いた言説を分析した。分析の結果、自らの生存可能性や権利を護持するため、カトリックが多様な種類の戦略を駆使していたこと、そして彼らは時に良心の自由という観念の言及して自己弁護を図っていたが、その観念に関して異なる複数の理解があったことが明らかになった。注目すべきは、良心の自由を拡大的に解釈することで、自らのあるいはカトリック共同体全体の公的領域での権利を積極的に擁護し、時に拡大しようとするカトリック名士たちがいたことである。彼らは時に、都市共同体における合法的かつ傑出した自らの公的地位を掲げ、独自の《公》認識に基づいた主張を展開することで、都市共同体において共有された《公》なるものの境界線を揺るがし、カトリックが宗派的アイデンティティを捨てずに生き残るための余地を創り出していた。この研究成果に関しては、2016年10月にオランダ宗教学会で口頭報告(アムステルダム大学)を行い、英語論文の執筆も進めている。
多官能基性化合物の位置選択的分子変換

本研究では糖類などの多官能基性化合粒の位置選択的分子変換法の開発と、それに基づく天然物の短段階全合成に取り組んできた。一昨年度は無保護糖をグリコシルドナーとする光延条件下での位置および立体選択的グリコシル化の一般化を行い、また、本反応がSN2機構で進行することも明らかにした。昨年度は本法を利用し、巨大配糖体天然物CoriariinAの位置選択的全合成に取り組み達成したものの、その位置選択性、及び収率が低かった。本年度はこの点を大きく改善し、CoriariinAの糖への保護基を一切用いない高位置選択的全合成を達成した。また、配糖体天然物Punicafolin及びMacranganinの糖への保護基を一切用いない高位置選択的全合成も新たに達成した。また、すでに開発してた遠隔位不斉誘導法をさらに展開した、1、7ージオール類の不斉非対称化をアシル化からシリル化へと展開し、極めて高選択的な1、7ージオール類の遠隔位不斉シリル化法を開発した。さらに、プロキラルなビス-フェノール類の不斉臭素化にるる遠隔位不斉非対称化の開発にも成功した。さらに、cruved chiralityを持つラセミ体開口フラーレン類の触媒的な速度論的分割に世界で初めて成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。従来、多官能基性化合物の位置選択的官能基化は基質の反応性に準拠した保護ー脱保護法によって行われてきた。本研究では触媒分子による精密分子認識に立脚した多官能基性化合物の直接的な位置選択的変換法を開発する。本研究は、官能基変換の化学を中心軸として発展してきた合成化学を、分子の全体構造を見据えた“真の意味での分子変換の化学"へと進化させ、合成法の革新を目指すとともに、動的分子認識の観点から有機化学の深化を図ることを目的としている。多官能基性化合物として糖類、ペプチド、官能基化ジエンを採り上げ、種々の分子認識型触媒を用いて、位置選択的分子変換に取り組む。本年度は触媒の分子認識能を最大限に活かした配糖体天然物の短段階全合成にに取り組み、strictinin及びtellimagrandin IIの全合成を達成した。セリン含有ペプチドのプライシング様反応について、その一般性をまずテトラペプチドに限定して調べた。本研究は、官能基変換の化学を中心軸として発展してきた合成化学を、分子の全体構造を見据えた“真の意味での分子変換の化学"へと進化させ、合成法の革新を目指すとともに、動的分子認識の観点から有機化学の深化を図るものである。昨年度は触媒の分子認識能を最大限に活かした合成ルートにより、配糖体天然物tellimagrandin II及びstrictinの短段階全合成を達成した。本年度はこれをさらに発展させ、pterocarinin C及び、巨大配糖体天然物であるcoriariin Aの短段階全合成を達成した。これらの全合成の第一段階は無保護グルコースを用いるβ-選択的グリコシル化であるが、13C同位体効果により、本グリコシル化がSN2機能で進行することを明らかにした。また、最終段階位置選択的官能基化という非古典的逆合成解析を提案し、multifidoside A-Cの全合成を達成した。配糖体天然物pterocarinin C及び巨大配糖体天然物のcoriariin Aの短段階全合成を新たに達成した。これらの全合成の第一段階は無保護グルコースを用いるβ-選択的グリコシル化であるが、本反応がSN2機能で進行することを証明した。さらに、γ-選択的なvinylogous aza-Morita-Baylis-Hillman反応を開発した。従来、多官能基性化合物の位置選択的官能基化は基質の反応性に準拠した保護-脱保護法によって行われてきた。これまでに、無保護グルコースを用いる立体選択的グリコシル化法を開発し、その反応機構がSN2型であることを明らかにした。本法を用いる配糖体天然物、strictinin、tellimagrandin II、及びpterocarinin Cの短段階全合成を達成した。また、無保護前駆体への最終段階位置選択的官能基化という、従来の逆合成解析にはない方法により、糖体天然物mutifidoside Cの全合成を達成した。本年度は遠隔位不斉誘導法開発の観点から、σ-対称-1,7-ジアミンの高度に選択的な不斉非対称化を達成した。また、ポロジカルキラリティーを持つラセミ体ロタキサンの不斉アシル化による高度な不斉識別に成功した。また、ペプチドの位置選択的官能基化の観点から、ジペプチド類の位置選択的不斉α-フッ素化法を開発した。

位置選択的C-C結合形成反応に関しては、ジエノンを基質とするaza-Morita-Baylis Hillman反応の位置選択性を触媒により制御することにすでに成功しているが、本年度はその不斉触媒化に着手した。位置選択的C-H活性化反応の開発を目指し、Rh二核錯体を用いる位置選択的C(sp2)-Hアミノ化反応を見いだした。下記(1)ー(6)の設定目標を達成した。(1)coriariin Aの全合成:無保護グルコースを用いるβ-選択的グリコシル化法をすでに開発しているが、本法をマンノースを含むピラノース類に一般化し、さらに本法を用いる巨大配糖体天然物coriariin Aの無保護グルコースからの短段階全合成を達成した(論文投稿中)。しかし本全合成ではグルコースへの保護基を一部、使用していた。本年度はさらに、2つのガロイル基の同時位置選択的導入に初めて成功し、グルコースへの保護基を全く使用しない全合成達成に向けての鍵段階をクリアーした。(2)遠隔位不斉誘導:σ-対称-1,7-ジオールの不斉非対称化の実績に基づき、さらに困難とされるσ-対称-1,7-ジアミンの高度に選択的な不斉非対称化を初めて達成した。また、σ-対称-1,n-ビスフェノール類の触媒的不斉ハロゲン化による不斉非対称化の端緒をつかんだ。(3)超分子の不斉合成:ポロジカルキラリティーを持つラセミ体ロタキサンの不斉アシル化による高度な不斉識別に成功した。(4)ペプチドの位置選択的官能基化:ジペプチド類の位置選択的不斉α-フッ素化法を開発した。不斉エポキシ化触媒を開発し、ジエン類の触媒制御による位置選択的不斉エポキシ化の端緒を得た。(5)位置選択的C-C結合形成反応:ジエノンを基質とするγ-位置選択的aza-Morita-Baylis Hillman反応の不斉触媒化をおこなった(70% ee程度)。(6)位置選択的C-H活性化反応:Rh二核錯体を用いるアニソール類のパラ位選択的C(sp2)-Hアミノ化反応を見いだした。本研究では糖類などの多官能基性化合物の位置選択的分子変換法の開発と、それに基づく天然物の短段階全合成に取り組んできた。昨年度は無保護糖をグリコシルドナーとする光延条件下での位置及び立体選択的グリコシル化の一般化に成功し、本反応がSN2機構で進行することも明らかにした。本年度は本法を利用し、巨大配糖体天然物Coriariin Aの位置選択的全合成に取り組み、達成した。また、Rh触媒を用いる位置選択的C-H活性化法に取り組み、位置選択的C(sp2)-Hアミノ化反応を見いだした。さらに、シリル基β位の位置選択的C(sp3)-Hアミノ化反応も見いだした。また、ジエノンを基質とするγ位選択的aza-Morita-Balylis-Hillman反応の不斉触媒化に取り組み、90%以上の不斉収率を達成した。さらに、σ-対称長鎖ジアミン類の不斉アミド化による遠隔位不斉識別に基づく高度な不斉非対称化、及びσ-対称ジオールの不斉シリル化による遠隔位不斉識別に基づく高度な不斉非対称化にも成功した。
粘弾性流体クエット流の渦構造に着目した抵抗低減乱流および弾性乱流の統一的理解

粘弾性流体は水へ少量の高分子や界面活性剤を添加することで得られ,劇的な乱流摩擦抵抗低減効果を示すことから工学的な応用が期待されている.複雑な乱流に対して,粘弾性応答を調べることは困難であり,現在まで多くの抵抗低減乱流に関して研究が行われているが,未だに抵抗低減メカニズムは解明されていない.そこで本研究では,層流中に単純な維持機構の渦に対して粘弾性応答を調査することで,粘弾性流体における乱れの安定化・不安定化作用のメカニズムを統一的に理解することが目的である.本研究では数値解析と実験の比較・検討し,アプローチによらない普遍的な粘弾性流体の特性を理解することを目指す.粘弾性流体は水へ少量の高分子や界面活性剤を添加することで得られ,劇的な乱流摩擦抵抗低減効果を示すことから工学的な応用が期待されている.複雑な乱流に対して,粘弾性応答を調べることは困難であり,現在まで多くの抵抗低減乱流に関して研究が行われているが,未だに抵抗低減メカニズムは解明されていない.そこで本研究では,層流中に単純な維持機構の渦に対して粘弾性応答を調査することで,粘弾性流体における乱れの安定化・不安定化作用のメカニズムを統一的に理解することが目的である.本研究では数値解析と実験の比較・検討し,アプローチによらない普遍的な粘弾性流体の特性を理解することを目指す.
福祉国家における給与政策のあり方

本年度の研究実績については、補助金申請の際提出した研究実施計画の内容をすべて消化したと報告することができる。すなわち、一昨年度の海外研修で集めた資料をもとに作成した日本の公務員給与に関する論文(英語)をILO本部(現在先進各国の公務員給与政策の比較研究が進んでいる。)に昨年8月に送付し、本年2月末には、ILO提出論文を更に発展させて助手論文とし、東京大学法学部に提出して、3月第一週には学内で報告会を開くことになっている。本論文の内容については既に提出済の研究目的と同じであり、日本における公務員の給与政策が福祉国家化にともなってどのように変遷してきたかという通史と、先進各国の給与政策と比較した際の特質を、労働政策、人事管理政策、財政政策という3つの政策的観点から分析し、更に今後の課題について言及したものとなっている。