hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ボルネオ低地フタバガキ林における植物－送粉者ネットワーク構造とその生成要因

本研究では、熱帯林の送粉者と植物の関係が、どのように特徴づけられるのか、それがどのように進化してきたのかという問いに、特定のグループを対象とした送粉様式の進化の研究と、植物ー送粉群集全体のネットワーク構造の解析という2つのアプローチで取り組んだ。特定のグループを対象とした研究から、送粉様式は頻繁に変化してきたこと、しかし変化の道筋は限られており同じ送粉様式が何度も進化したことが確かめられた。群集全体のネットワークの解析では、送粉サービスの需要ー供給バランスがネットワーク構造に影響を与えていること、熱帯では送粉者は不足状態にあることが示唆された。生物間相互作用は、生物多様性の創出・維持に重要な役割を果たしており、陸上でもっとも生物多様性の高い熱帯雨林で温帯より強い依存関係や特殊化が見られるのは、その傍証であると考えられる。しかし、熱帯林群集の種間関係の構造にどのような特徴が見られるのか、また、その構造の生成要因については、十分なデータがなくほとんどわかっていない。本研究は、ボルネオ低地熱帯雨林における植物-送粉者ネットワークを明らかにし、その生成要因について検討することを目的としている。具体的には、(1)すでにあるデータをもとに、世界の様々な生態系における植物-送粉者ネットワークのデータを整理し、植物と送粉者でパートナーの幅の分布パターンを明らかにし、そのメカニズムを考察する。さらに、地理的にネットワークの変異も考察することで熱帯の特徴を明らかにする。(2)ボルネオ低地フタバガキ林でこれまでに採集された標本の同定、データベース化を行う。(3)ランビル国立公園における林冠観測システムを利用して、さらに送粉昆虫の採集をすすめ、系統の情報と合わせて進化的な分析を行う。20年度の主要な成果は次のとおりである。1)世界の様々な生態系における植物-送粉者ネットワークのデータを整理し、ネットワークは個体数に依存したランダムな相互作用を仮定したものと著しく異なるパターンを示し種特異性が重要なパターン形成要因になっていること、植物と送粉者でパートナーの幅の分布パターンが異なりそれは送粉効率から説明できること、また地理的にネットワークの変異もみられること、などを明らかにした。この成果についてはは論文投稿準備中である。2)ボルネオ低地フタバガキ林でこれまでに採集された標本の同定、データベース化を行った。ほとんど終了しており、21年度には本格的な分析を行う。3)ランビル国立公園における林冠観測システムを利用して、さらに送粉昆虫の採集をすすめた。20年度には、アカネ科、カンラン科、ヤシ科などで採集を行い、300個体をこえる訪花昆虫を採集することができた。当該年度は、野外調査活動として、おもにマレーシア・サラワク州ランビル国立公園で群集レベルでの植物-動物相互作用のデータを蓄積するとともに、繁殖フェノロジーの観察、既存のデータや標本の整理を継続して行った。とくに当該年度には一斉開花を観測することができ、送粉者の採集のよい機会を得た。また、予備解析的に、形態分類の困難な昆虫(アザミウマ類)について、塩基配列に基づく同定をこころみており、その結果は現在解析中である。データ解析では、既存の文献データから他の調査地の植物-送粉者ネットワーク、また植物-種子散布者ネットワークのデータセットを収集した。これらとボルネオ低地フタバガキ林との比較を行うことによって、低地フタバガキ林では、送粉者の使い分けが温帯林より弱いことが示唆された。訪花頻度などのデータを合わせて解析した結果、これは送粉サービスの相対的な量が少ないことに起因するのではないかと考えられた。この結果については、現在論文執筆中である。系統関係を配慮した送粉システムの解析については、すでにショウガ科について解析を終えており、これに関しても現在論文を執筆中である。成果発表としては、フタバガキ科サラノキ属の繁殖についての知見を短報としてまとめたほか、サラノキ属の送粉者であるハムシの季節性についての論文を受理させることができた。また、国際林冠学会および日本生態学会において、ボルネオ低地フタバガキ林の植物-送粉者ネットワークについて発表した。当該年度の主な研究実績は、以下のようなものである。

1.さまざまな生態系における植物-送粉者相互作用の既存のデータについて、群集ごとに、相互作用相手の種数の均等度を調べた結果、動物と植物の均等度の間に負の相関があることがわかった。わたしたちは、これは、均等度にみられた変異は、送粉サービス及び花資源の需供バランスと関係があると考えている。今後はこの仮説を理論モデルによって検討する必要がある。2.ショウガ科で、花の形質(形態、報酬、色)と送粉者(クモカリドリ、コシブトハナバチ、コハナバチ)を系統樹上にマッピングし、送粉システムはこれまでに何度も変化していること、変化には一定の制約があること、送粉システムと花の形質の進化が関連して起こっていることを明らかにした。これについては、原稿を完成し、国際誌へ投稿した。現在、査読者のコメントを受けて改定した原稿を最投稿し、判断を待っている状態である。3.ウダイグサ科について、送粉様式の観察、訪花者の採集・同定を行った。すでに先行研究があるが、より幅広い分類群からサンプルを集めることができた。今後、より詳細な系統樹構築を行い、ショウガ科の場合と同様に、進化経路について分析をおこなう材料を揃えることができた。4.マレーシア・ボルネオ島のランビル国立公園で、送粉者-植物関係に大きな影響を与える植物の繁殖フェノロジーの調査を継続することができた。また、クレーン等の林冠観測システムを利用しながら、送粉者の標本を集めた。H25年度は、主に、トウダイグサ科オオバギ属の送粉様式と進化、植物-送粉者ネットワークのメタ解析について、研究を進めた。1)オオバギ属の送粉様式の進化についてオオバギ属の送粉様式は、花弁や額など花の器官ではなく、花の外の器官である苞が送粉者との相互作用に重要な役割を果たしていることに大きな特徴がある。本研究では、オオバギ属50種の苞の形態を計測し、主成分分析などに基づいて、3つのグループに分類した。3つのグループは、風媒、花外蜜を求めて訪花する昆虫による送粉、アザミウマやカメムシなど花序の上で繁殖する昆虫による送粉、という3つの送粉様式に対応していると考えられた。分子データに基づく系統樹上にこれらの形態グループをマッピングし、祖先復元を試みたところ、それぞれの形態は繰り返し獲得されたことが示唆された。これらの結果から、これまで花弁など花の器官で示唆されてきたように、苞の形態も送粉様式に応じて柔軟に変化すること、しかしながら、同じ送粉様式が繰り返し進化していることから、進化の方向性には大きな制約があることがわかった。オオバギ属の場合は、アリとの防衛共生関係が進化の方向性を決める重要な要因の一つとなっているかもしれない。この成果は、3月の生態学会で発表を行ったほか、国際誌に投稿済である。2)植物-送粉者ネットワークのメタ解析について本研究課題の期間を通じて、植物ー送粉者ネットワークの構造の地理的な変異をメタ解析によって明らかにし、その要因をゲーム理論に基づくモデルを使って検討を行ってきた。今年度は、この課題について、3月の生態学会で発表を行った。また、論文を完成させ、国際誌に投稿することができた。当該年度の主な研究実績は、以下のようなものである。1.種子散布と送粉について計52のネットワークのデータセットを収集した。
視聴覚要因を考慮した音環境評価のモデル化

本研究では,視覚および聴覚から得られる情報に基づく音環境評価のモデル化を行うにあたり,従来の心理学的な音環境評価に対して,因果関係のような階層的な評価構造を導入することを考え,その構造を,多変量解析に属する統計的手法を用いて図式化することを試みた。その際,グラフィカルモデリングや構造方程式モデリングの手法を連携させることで,データへの適合度の高いモデル構築の可能性が示唆された。近年の音環境の評価に関する研究では,被験者を用いた心理実験を実施し,多変量解析等の結果を基にした検討が多く見受けられるようになった。本研究では,従来の音環境評価に対して,因果関係のような評価構造を導入することを考え,そのような概念的な構造を,何らかの統計的・確率論的手法を用いてモデル化し,図示することを目標とする。そこでまず,説明力のあるモデルを構築するには,どのような手法をどのように適用すればよいのかを検討した。用いる手法としては,古典的パス解析,構造方程式モデリング(共分散構造分析),グラフィカルモデリングなど(これらはまとめてグラフィカル多変量解析と呼ばれる)を取り上げた。ただし,このような手法を用いる場合には,因果仮説の設定が重要であり,大きな問題点にもなりうる。つまり,従来の多変量解析では得られない変数間に内在する関連性を見出すことができる反面,前もってある程度の関連性を予測しておかなければ,解が収束しなかったり,不適解が得られることが多々ある。また,データに適合するモデルは複数存在する可能性があり,適合度が高いからといってそのモデルの妥当性が高いとは限らない。これらを踏まえ,平成1415年度科学研究費補助金基盤研究(C),課題番号14510097「視覚情報が環境音の印象に及ぼす影響について」で得られたデータを用いてシミュレーションを行った。まず,あらかじめグラフィカルモデリングの手法を用いて,変数間の関連性(因果関係)を定量的に検討しておき,モデルの候補を絞り込む。続いて,構造方程式モデリングを実行し,その途中でモデルの再検討が必要な際には,その都度グラフィカルモデリングに立ち返って修正を加える。このように複数の手法を連携させることで,より説明力の高いモデルの構築が可能であることが示唆された。本研究の目的は,視覚および聴覚から得られる情報に基づく音環境(の心理学的)評価のモデル化を行うことである。今回は,従来の音環境評価に対して,因果関係のような階層的な評価構造を導入することを考え,その構造を多変量解析などの統計的手法を用いて図式化することを試みた。一般に,多変量解析により因果関係のような構造をモデル化する場合,データに適合するモデルは複数存在することが考えられ,適合度が高いからといって,必ずしもそのモデルの妥当性が高いとは限らない。そこで,あらかじめグラフィカルモデリングと呼ばれる解析手法を用いて,階層間の関連性を検討しておき,データの説明力の高い構造をモデル候補として絞り込んだ。ここで得られた概念的な構造を出発点とし,共分散構造分析の一種であるパス解析を実行した。この一連の手順の途中で,モデルの修正が必要な際には,適宜グラフィカルモデリングに立ち返り,モデルに修正を加えた。以上のように両者を連携させて,適合度の高いモデルの構築を目指した。今回用いたデータは,以前著者らが実施した音環境の印象評価に関する視聴覚実験のSD評定尺度値である。このデータの中から,聴覚情報および視聴覚情報による評定尺度値を選んだ。さらに観測変数については,因果(階層)構造を表現するのに適切と考えられるものを抽出した。このように選択されたデータ、をもとに,上記の手順でモデル化を実施したところ,聴覚情報と視聴覚情報による因果構造には顕著な違いが見られ,音環境への視覚情報の関与が指摘された。今後,観測変数だけでなく潜在変数を導入したモデルの検討が課題として挙げられる。
精神障害者におけるホームレス問題の実態と支援に関する基礎的研究

本研究の目的は、精神障害者のホームレス問題の解決・予防に寄与するため、精神障害のあるホームレス状態にある人を含む生活困窮者の現状と、効果的支援・予防のあり方を明らかにすることである。研究の結果、日本における様々な生活困窮者の中に、精神障害のある人が一定数いることが示唆された。また、精神障害のある生活困窮者への効果的支援・予防として、障害者手帳の取得、生活保護、経済的支援、ハウジングファースト、支援付き住宅、就労支援、包括的継続的支援等が有効な可能性が示唆された。平成26年度は、仮説構築を目的として文献調査および支援者へのインタビューを行った。次に、その結果を受けて問題の予防と解決の方法として、障がい者に対する就労支援について質問紙調査を行った。具体的内容として第1に、国内外の先行研究のレビューを行った。その結果、ホームレス化とホームレス状態からの脱却の両局面で「労働」が大きく関係しており、したがって問題の予防と解決のためには障がいに配慮した就労支援が有効である可能性を示した。第2に、路上生活者への支援経験がある社会福祉士等7名に対して半構造化インタビューを行った。その結果、病院、福祉施設、路上での実践から精神障がいを持つ路上生活者の存在と支援の必要性が確認された。また、ホームレス化の理由として障がいにより、学校や職場、家族から排除されることと同時に医療や福祉サービスからの排除があることを示唆された。そして、その予防として支援者からの能動的な働きかけや障がいに配慮した情報提供によるサービスへのアクセスへの確保が示唆された。また、問題の予防と解決について、就労を通じた社会的包摂、そしてそのための就労支援の促進が有効であることが示唆された。第3に、地域障害者職業センター26ヶ所を対象に就労支援についての質問紙調査を行い、14ヶ所(回収率53.8%)から回答を得た。その結果、医療、福祉、教育、労働機関における就労支援の成果や課題が明らかになった。本研究は、精神障がい者のホームレス問題の予防と解決に就労支援が有効である可能性を明確にした。また、障がい者への就労支援についてその成果と課題を明らかにした。本研究の結果は、平成27年4月に施行された生活困窮者自立支援法について、精神障がい者への支援についての根拠と支援のあり方を示すものである。また、平成27年度からは具体的支援を明らかにする点で社会的意義が大きい。【具体的内容】平成27年度は、前年度の文献調査、インタビュー調査、予備的質問紙調査の結果に基づき、精神障害のある生活困窮者に対応している可能性が高い機関1,500ヶ所(路上生活者支援団体、高次脳機能障害支援拠点機関、精神科診療所、無料低額診療所・病院、生活困窮者自立支援制度自立相談支援事業実施機関、福祉事務所)の支援者を対象に、各機関の障害のある生活困窮者への対応状況、生活困窮の状態、障害や疾患の種類、支援の課題、効果的支援について選択式と自由記述式の質問紙調査を実施した。回答があった機関は351ヶ所(回収率23.6%)であった。機関種類ごとのクロス集計を行った結果、回答者の職種・資格は、社会福祉士、社会福祉主事、精神保健福祉士等が多かった。また、多様な機関が日常的に精神障害のあるホームレスに限らず障害のある生活困窮者に対応していること、障害のある生活困窮者の人数や生活困窮や障害の状況が明らかになった。【意義・重要性】この結果は、精神障害のあるホームレスの存在という社会問題と、支援の必要性、支援者の考える支援の課題や効果的支援を示した点で、社会的、研究的意義がある。また、生活保護受給者が増大し、精神障害に限らず様々な生活上の困難のある人への対応が社会的必要とされている現状において、そのような生活困窮者の実態と効果的である支援を明らかにしたことは、今後の障害者や生活困窮者への支援に役立つ可能性がある。なお、分析結果の一部は学会発表し、優れた研究として奨励賞を授与された。平成27年度は、前年度の文献調査、インタビュー調査、予備的質問紙調査の結果に基づき、質問紙を用いた本調査を実施した。調査では、生活困窮者に対応していると考えられる機関の支援者から、障害のある生活困窮者への対応状況、生活困窮の状態、障害の種類、支援の課題、効果的支援について選択式と自由記述式で回答を得た。結果は分析中であるが、分析結果の一部は学会発表し、優れた研究として奨励賞を授与された。この本調査により、本研究の目的である、精神障害のあるホームレスの実態と支援についての基本データを明らかにすることができる。そのため、現段階で研究は順調に進展している。本研究は、精神障害者のホームレス問題を解決・予防するために、精神障害のある生活困窮者の現状と、効果的な支援、予防のあり方を明らかにすることを目的とする。目的1として、精神障害のある生活困窮者の実態と、生活困窮状態に至るプロセス、その要因を調査する。目的2として、精神障害のある生活困窮者への支援について調査する。目的3として、精神障害のある生活困窮者への先進的な支援について調査する。平成28年度は、(1)先進事例の調査、(2)研究代表者が他機関で行ったアンケート調査を含めた精神障害者のホームレス問題に関する総合的検討、(3)ツール開発を行った。(1)について、文献調査、インタビュー調査を行った。

(1)では、精神障害とホームレス問題の研究が発展している米国の文献をレビューした。また、精神障害とホームレス問題に関して日米の研究の国際比較を行った。結果、日本における精神障害のある生活困窮者の支援に関する先進事例としては、「安定した住居の提供を優先するハウジングファースト」、「生活支援を提供する支援付き住宅」、「ホームレス状態にある人への心理的・精神医学的介入」、「経済的自立のための就労支援」等が効果的である可能性が示された。(2)では、国内の制度や調査を踏まえて精神障害者の貧困・社会的排除の実態と支援について総合的に検討を行った。その結果、精神障害者は障害のない人と比べて経済的に困窮していること、より詳細な実態把握が必要だが、障害や貧困の定義を踏まえた詳細な調査の実施の難しさがあること、支援者が考える効果的支援として「障害者手帳の取得」、「継続的包括的支援「生活保護」等が明らかになった。(3)支援ツールとして、米国のカスタマイズ就業の研究成果を参考に支援者の協力を得て就労支援テキストを作成した。今後、精神障害のある生活困窮者の実態のより詳細な把握と、支援の進展が期待される。本研究の目的は、精神障害者のホームレス問題の解決・予防に寄与するため、精神障害のあるホームレス状態にある人を含む生活困窮者の現状と、効果的支援・予防のあり方を明らかにすることである。研究の結果、日本における様々な生活困窮者の中に、精神障害のある人が一定数いることが示唆された。また、精神障害のある生活困窮者への効果的支援・予防として、障害者手帳の取得、生活保護、経済的支援、ハウジングファースト、支援付き住宅、就労支援、包括的継続的支援等が有効な可能性が示唆された。平成26年度は、精神障がいを持つ人のホームレス化のプロセスと理由、実態、支援の現状・課題を明らかにすることを目的に探索的な調査を行った。具体的には、文献調査、インタビュー調査、質問紙調査を行い、全ての目的に対して質的にその内容を明らかにすることができた。また、効果的支援方法として就労支援に焦点を絞り、具体的な調査を実施できた。このことにより、今年度の目的は十分に達成できたと考える。また関連する研究成果の公表として、日本社会福祉学会、日本職業リハビリテーション学会、日本精神障害者リハビリーション学会等での学会発表、報告書や紀要等への論文掲載を行った。このことにより、初年度として研究成果の公表は十分に達成できたと考える。今後の推進方策として、まずは平成26、27年度に回収した調査データの追加分析を進める。その分析結果から、精神障害がある人のホームレス化のプロセスとその予防、効果的支援についての論点を明確化して、その論点について先進的取組みを行っている団体の支援者にインタビュー調査を行う予定である。それにより、予防や効果的支援の具体的取り組み内容や典型的事例、要点等の内容を取りまとめることが可能となると考える。また、団体の許可を得られれば、当事者を対象とした調査や、縦断調査を団体と協働で行うことを検討している。障害者福祉今後の研究計画の目的としては、平成26年度に質的に明らかにした精神障がいを持つ人のホームレス化のプロセスと理由、実態、支援の現状・課題を、量的調査により検証するとともに、効果的支援方法の詳細を明らかにしていくことである。具体的には、支援者や支援施設への質問紙調査、ヒアリング調査を予定している。
鼻腔の呼吸形成に与える影響 入力神経機構の解析

脳幹に局在する呼吸ニューロンの一部は脊髄にその軸索を投射して、呼吸筋支配運動ニューロンの活動を直接的あるいは間接的に駆動し呼吸運動を制御する。一方、鼻腔のもつ生理的機能の一つとして呼吸のリズムや深度を修飾し最適呼吸の形成に関係することをが知られている。我々は鼻に加えられた刺激がどの様な機序で呼吸形成に影響を与えるのか解明することを目的として一連の実験を行なってきた。これまで得られた実験成績より、1)鼻腔刺激(Flow刺激)は呼吸頻度を減少させ、呼吸振幅を縮小させる。2)孤束核近傍(DRG)に存在する吸気ニューロンは鼻腔刺激により発射頻度を減少する。3)疑核近傍(VRG)に存在する呼気ニューロンは発射頻度を変化させないこと、などが明らかとなった。本研究ではこれまでの研究を発展させ、鼻腔呼吸修飾作用に関与する入力機構の解明を試み、鼻腔への最適刺激を解析するため温度刺激を加え呼吸運動の減弱動態を比較した。実験にはGOF麻酔下に脳幹より上位脳を外科的に離断した除脳ネコを用いた。鼻腔に温度の異なるFlow刺激を加え誘発される呼吸運動の減弱減少を比較し、脳幹内に存在する呼吸ニューロン活動の変化も解析した。結果は、1)Flow刺激を鼻腔に加えた場合、吸気時間が短縮し呼気時間が延長することにより呼吸頻度が減少し、それとともに横隔膜の活動振幅の減少が観察される。2)鼻腔への冷気Flow刺激(15°C)は暖気刺激(36°C)に比較して、より強い呼吸減弱効果をもつ。3)Flow刺激の強度が2L/minの場合、暖気刺激では呼気時間の延長が120%であったが、冷気刺激では320%と著名に延長した。吸気時間の短縮、横隔膜筋活動の振幅減少の程度も冷気刺激の方が強かった。4)呼吸ニューロンの発射頻度においても、同様の傾向が認められた。これらより、1)呼吸減弱運動を誘発するFlow刺激は鼻腔内に存在する温度レセプターを刺激し、その興奮が三叉神経を介して中枢に伝達されることが示唆され、2)中枢におくられた鼻腔内Flowの情報はpre-motorニューロンであるDRG,VRG呼吸ニューロンより上位の呼吸形成神経機構に伝えられ、呼吸修飾作用を引き起こすことが推測された。
プラズマプロセスによるフリーラジカル発生、反応、輸送と膜堆積過程の統合的研究

1.平成5年度の研究目的は、モノシラン中の非平衡rfプラズマによる水素化アモルファスシリコン堆積時のラジカル発生、輸送、表面反応と膜堆積過程におけるラジカルの挙動を明らかにすることである。2.平成5年度の研究成果は、以下の(1)(3)に要約される。(1)ラジカル発生のシミュレーション;比較的小規模な計算でラジカル発生量を求めることができる連続の式に基づくモデルをつくり、電極間のラジカル発生レート分布を求めた。モンテカルロモデルから得たラジカル発生レートとよい一致が得られた。(2)イオンの拡散係数と移動度の導出;上記のシミュレーション支援のため文献値がないモノシランイオンのドリフト速度および拡散係数、平均エネルギーをモンテカルロ法で求めた。衝突断面積は文献値を用いている。拡散係数は1Torr、E/N=1414Tdで約2500cm^2/sであった。(3)ラジカルによる膜堆積過程のシミュレーション;シリルラジカル等による膜堆積過程を解明するため、堆積サイトがダイヤモンド構造をなしているモデルを用いてモンテカルロ法で、堆積率、水素含有量、スピン密度、膜密度を求めた。従来用いていた立方格子モデルと比較して、膜密度および堆積率に関しては実験的に得られた値(2.1gcm^<-3>)あるいは傾向(基板温度にほとんど依存しない)とほぼ一致した。また水素含有量に関しては、基板温度200400°Cにおいて実験値と一致した値が得られたが、基板温度を500°C以上に加熱した場合、水素含有量がほぼ10%一定となり、実験値から得られる傾向より大きな値となった。これは隣接するH終端ボンドとダングリングボンドの結合に必要な活性化エネルギーを大きく見積りすぎたためと思われる。スピン密度に関しては、ラジカルとサイトの反応式の多くがダングリングボンドをつくり出すため、膜中にこれが残る可能性が高く、このため実験値とは大きく異なった値が得られたものと思われる。
再生組織工学の手法を用いた新しいカウザルギー治療法の開発

本研究では、1)CRPS-II型モデルを大型動物で作製し、2)人工神経管で局所の再生をさせた場合と、それを行わなかった場合で比較し、3)その疼痛と末梢神経回復機能を解明し、新しい治療法を確立することを目的とした。これまで有効な治療法がないとされてきたカウザルギーに対する新しい治療法を開発し臨床に用いた。CRPS-II型に分類されるカウザルギーに対して従来、局所の処置を行うとVicious Cycle(悪循環)を引き起こすので禁忌とされてきた。ところが難治性のCRST-II患者に対して局所の末梢神経損傷部を切除し人工神経を用いて再生回復させると、カウザルギーが治癒してしまうことが近年ようやく判明してきた。末梢神経の再生に関しては生体内分解性高分子材料PGAとコラーゲンのコンポジットによる人工神経を開発し、2002年春より今日に至るまですでに200症例300本以上の臨床使用経験を積み上げてきた。その中で局所治癒再生することにより、ここで末梢神経を再生治癒させるのに用いているin situ Tissue Engineeringの手法は、生体の組織を培養室のシャーレの中ではなく体内で再生する新しい組織工学の手法であり、体内に組織再生の"場"(ここではコラーゲンの足場)を作り出し、生体が分泌する増殖因子や誘走してくる幹細胞などを動員して組織を構築することにした。本研究の具体的な成果は、世界に先駆けて我々のグループが発見して報告し(Pain)た。さらに、とりわけこれまで治療法がないため脊髄刺激電極を埋め込まれた極めて難治性のカウザルギーにたいしても劇的な効果がありこの報告(Clinical Journal of Pain)は、もちろん本邦のみならず世界的にも注目されている。1)抽出コラーゲンを用いて三次元的な細胞外マトリックス構造を有するスポンジを充填した人工神経を作製した。管の力学物性の検討と改良を行った。2)骨髄由来の自己間葉幹細胞の分離、培養、増殖を行った。また脂肪細胞由来の前駆細胞、幹細胞の神経への分化も検討した。4)ビーグル犬の下肢のPeroneal Nerveに各々の神経損傷を作り、局所に人間のpainful Neuromaに近い状態を作るモデルを作成した。神経腫の形成に遠心性交感神経線維と感覚神経の側芽が参加するという従来の定説が正しいことを検討している。末梢神経が再生するとき、臨床では再生痛と呼ばれる痛みが局所に生じ、神経の再生が完成するとこの再生痛は治まるが、このメカニズムに関して病理的なアプローチで解析を行った。5)このモデルを用いて人工神経で局所再生治療を行った群と、painful Neuromaを放置した群でどのような差が出るか観察中である。痛みは自覚的な症状であり、動物モデルでは数量的に評価が難しいのでスコアー化などを予定している。6)軸索の再生パターンの形態学的な解析として、再生部位神経の中枢と末梢の2箇所から蛍光マーカーを極細ガラス管シリンジを用いて注入して検討した。再生軸索端より所謂retraction bulbが末梢方向に切断直後に伸展する像を蛍光マーカーでとらえた。本年度の実績は下記の如くである。局所の末梢神経損傷が周囲に与える影響を病理組織学的に検討した。臨床的に我々が初めて確認した(Neurosurgery 55:640-648,2004)ことであるが、カウザルギーの範囲に一致して損傷部位の神経からsproutingが生じる。このことを動物実験で検証し、damageを受けたaxonから多数のsproutingが生じていることを動物で病理的に確認した。再生する末梢神経が中枢に与えるメカニズムを解明した。併せて神経の活動電位の回復も調べ、筋弛緩剤の投与下に再生神経の活動電位が刺戟に引き続き起こることをニューロパックで確認できた。

ビーグル犬のperoneal nerveの浅枝に微小電極を刺入して、単位感覚神経の活動電位を記録できるシステムを構成しようとしている。これが完成すれば再生神経が触覚、熱覚、機械刺戟に対してどのように反応するか、中でもC線維の反応閾値の変化、後発射の状態などを中心に検討した。またマンシェット圧迫によりA線維を遮断してCNAPがどのように変化するか、交感神経ブロックにより再生神経の活動電位がどのような影響を受け、これは正常の神経の回復の各時期においてどう違うか詳細に調べることが可能になるが目下調整中である。長期観察例の評価を行った。人工神経で局所再生治療するとカウザルギーで見られる異常な交感神経の反応がどのレベルで断ち切れるのかを中心にメカニズムを検討した。
侵害刺激受容体チャネルに対する全身麻酔薬の影響に関する分子生物学的研究

本年度は前年度に引き続き、アフリカツメガエル卵母細胞に、合成したVRlあるいはVRLlのcRNAを注入し、VRl、VRL1を発現させ、そのタンパク発現を確認した。前年度は熱刺激、pH変化時の電気生理学的実験の安定性に問題があったが、カプサイシン投与刺激に対するカルシウム電流の発生を安定して観察可能になった。カルシウム電流の性質を2電極ボルテージクランプ法で解析した。カプサイシン刺激に対するカルシウム電流への各種濃度の麻酔薬の影響を同様に2電極ボルテージクランプ法により電気生理学的に検討した。吸入麻酔薬についてハロタンでは有意な影響は見られなかった。静脈麻酔薬については現在実験中であり明確な結果は得られていない。吸入麻酔薬で有意な影響が見られなかったことについては、吸入麻酔薬がVR1やVRH分子そのものに直接作用しないのではないかと考えられるが、細胞内シグナル伝達機構に対する影響については不明であり、細胞種の違いによる差、すなわち、アフリカツメガエル卵母細胞発現系以外のたとえば神経系の細胞で調べる必要があると考えられる。さらにVRlが細胞機能に与える効果に対する全身麻酔薬の影響を明らかにするため、in vivoで一次性感覚神経におけるVR1刺激時のCGRP放出に対する影響を調べる。近年VRl、VRL1以外にも組織の損傷時のpHの変化などにより活性化するチャネルが存在し、その分子もクローニングされている。(P2X、ASICファミリーなど)これらについても同様な実験系で解析する必要があると考えている。侵害刺激が疼痛として認識されるまでの過程は複雑である。その第一段階として、末梢において刺激を電気信号に変換すると考えられる分子が存在する。その候補として発痛物質であるカプサイシンに反応する受容体(vanilloid receptor-1,VR1)とVR1に類似したアミノ配列をもつ受容体(VRL1)が発見され分子がクローニングされ、一次構造が決定された。これらの分子は受容体として働き、またイオンチャネルの構造を内在しており、熱刺激、発痛物質、化学刺激により活性化され、イオン電流を流すことがわかった。本年度は1)VR1、VRL-1のcDNAをベクターに組み込み、これを鋳型として安定したcRNAを合成した。2)アフリカツメガエル卵母細胞にVR1あるいはVRL1のcRNAを注入し、VR1、VRL1を発現させた。3)熱刺激、カプサイシン刺激、pH変化による刺激に対するカルシウム電流への各種濃度の麻酔薬の影響を2電極ボルテージクランプ法により電気生理学的に検討する。現在のところ明らかな結果を得られていない。これは熱刺激、pH変化の時の電気生理学的実験の安定性が不十分であると考えており現在検討中である。
新しいく発見したビタミンEの生理的意義に関する研究

生体内でビタミンEなどの抗酸化物質や各種抗酸化酵素は,生体膜やリポ蛋白質の酸化防御に重要な役割を果たしている.酸素濃度の低い生体中に比べ,大気下で生存しなければならない魚類などの卵はさらに可視光や紫外線の影響でより強い酸化ストレスに曝されていると考えられ,より優れた抗酸化システムを有している可能性が高い.このような認識のもとに新規抗酸化剤を検索した結果、サケなどの北洋魚の卵からa-トコフェロールのイソプレノイド側鎖の末端に二重結合が導入された新しいビタミンE誘導体,Marine-derivedtocopherol(MDT)を見いだした.氷浴中で,増感剤にベンゾフェノンを用いた光酸化系を用いた.まず,MDTとa-トコフェロールの減少速度の比からその抗酸化能比(k'/k)を比較した.大豆ホスファチジルコリンのメタノール溶液中,あるいはリポソーム中ではMDTとa-トコフェロールの減少速度は同一であった(k'/k=1).しかし,コレステロールを含有するリポソーム膜中や魚油中ではMDTがa-トコフェロールよりも速やかに減少した(k'/k>1).k'/kはラジカル濃度に依存し,これが低いほど大きい値となった.さらに,コレステロールを含有するリポソーム膜中で大豆ホスファチジルコリンヒドロペルオキシド生成速度を比較したが,MDTがa-トコフェロールよりもヒドロペルオキシド生成速度を有意に抑制することが確認できた.粘性の高い反応場やラジカル濃度がMDTとa-トコフェロールの抗酸化活性に影響を及ぼすことは,これらの条件下でMDTがa-トコフェロールよりもより流動性に優れており、MDTの高い抗酸化活性をもたらしていることを示唆している.したがって,MDTは低温に伴う粘性の高い脂質の存在環境に適合するために作り出されたと考えられる.生体内でビタミンEなどの抗酸化物質や各種抗酸化酵素は,生体膜やリポ蛋白質の酸化防御に重要な役割を果たしている.酸素濃度の低い生体中に比べ,大気下で生存しなければならない魚類などの卵はさらに可視光や紫外線の影響でより強い酸化ストレスに曝されていると考えられ,より優れた抗酸化システムを有している可能性が高い.このような認識のもとに新規抗酸化剤を検索した結果、サケなどの北洋魚の卵からa-トコフェロールのイソプレノイド側鎖の末端に二重結合が導入された新しいビタミンE誘導体,Marine-derivedtocopherol(MDT)を見いだした.氷浴中で,増感剤にベンゾフェノンを用いた光酸化系を用いた.まず,MDTとa-トコフェロールの減少速度の比からその抗酸化能比(k'/k)を比較した.大豆ホスファチジルコリンのメタノール溶液中,あるいはリポソーム中ではMDTとa-トコフェロールの減少速度は同一であった(k'/k=1).しかし,コレステロールを含有するリポソーム膜中や魚油中ではMDTがa-トコフェロールよりも速やかに減少した(k'/k>1).k'/kはラジカル濃度に依存し,これが低いほど大きい値となった.さらに,コレステロールを含有するリポソーム膜中で大豆ホスファチジルコリンヒドロペルオキシド生成速度を比較したが,MDTがa-トコフェロールよりもヒドロペルオキシド生成速度を有意に抑制することが確認できた.粘性の高い反応場やラジカル濃度がMDTとa-トコフェロールの抗酸化活性に影響を及ぼすことは,これらの条件下でMDTがa-トコフェロールよりもより流動性に優れており、MDTの高い抗酸化活性をもたらしていることを示唆している.したがって,MDTは低温に伴う粘性の高い脂質の存在環境に適合するために作り出されたと考えられる.生体内でビタミンEなどの抗酸化物質や各種抗酸化酵素は,生体膜やリポ蛋白質の酸化防御に重要な役割を果たしている.酸素濃度の低い生体中に比べ,大気下で生存しなければならない魚類などの卵はさらに可視光や紫外線の影響でより強い酸化ストレスに曝されていると考えられ,より優れた抗酸化システムを有している可能性が高い.このような認識のもとに新規抗酸化剤を検索した結果,サケなどの北洋魚の卵からα-トコフェロールのフィチル側鎖の末端に二重結合を持っMarine-derivedtocopherol(MDT)を見いだした.健常人の血漿にメタノールおよびヘキサンを加え,ビタミンEをヘキサン相に抽出し,濃縮後,逆相系で電気化学検出器で分析するとα-トコフェロール,γ-トコフェロール,δ-トコフェロールの他にMDTが検出された.個人差はあるものの健常人はMDTをα-トコフェロールの1%程度含むことが明らかになった.大豆ホスファチジルコリンのメタノール溶液中にMDTとα-トコフェロールを共存させて,増感剤にベンゾフェノンを用い氷浴上で紫外光を照射し光酸化を行い,MDTとα-トコフェロールの減少速度からその抗酸化能を比較したところ,MDTはα-トコフェロールと同様の抗酸化能を持つことが示された.しかし魚油中やコレステロールを含有するリポソーム膜中など粘性の高い脂質中ではMDTがα-トコフェロールよりも優れた抗酸化能を持つことが示され,北洋での新しいビタミンE化合物の存在理由の一端が明らかになった.生体内でビタミンEなどの抗酸化物質や各種抗酸化酵素は,生体膜やリポ蛋白質の酸化防御に重要な役割を果たしている.

酸素濃度の低い生体中に比べ,大気下で生存しなければならない魚類などの卵はさらに可視光や紫外線の影響でより強い酸化ストレスに曝されていると考えられ,より優れた抗酸化システムを有している可能性が高い.このような認識のもとに新規抗酸化剤を検索した結果,サケなどの北洋魚の卵からα-トコフェロールのイソプレノイド側鎖の末端に二重結合が導入された新しいビタミンE誘導体,Marine-derived tocopheroI(MDT)を見いだした.氷浴中で,増感剤にベンゾフェノンを用いた光酸化系を用いた.まず,MDTとα-トコフェロールの減少速度の比からその抗酸化能比(k'/k)を比較した.大豆ホスファチジルコリンのメタノール溶液中,あるいはリポソーム中ではMDTとα-トコフェロールの減少速度は同一であった(k'/k=1).しかし,コレステロールを含有するリポソーム膜中や魚油中ではMDTがα-トコフェロールよりも速やかに減少した(k'/k>1). k'/kはラジカル濃度に依存し,これが低いほど大きい値となった.さらに,コレステロールを含有するリポソーム膜中で大豆ホスファチジルコリンヒドロペルオキシド生成速度を比較したが,MDTがα-トコフェロールよりもヒドロペルオキシド生成速度を有意に抑制することが確認できた.粘性の高い反応場やラジカル濃度がMDTとα-トコフェロールの抗酸化活性に影響を及ぼすことは,これらの条件下でMDTがα-トコフェロールよりもより流動性に優れており,MDTの高い抗酸化活性をもたらしていることを示唆している.したがって,MDTは低温に伴う粘性の高い脂質の存在環境に適合するために作り出されたと考えられる.
免疫チェックポイント阻害薬の効果予測因子としての腸内フローラの研究

Nivolumabの効果予測因子の1つとして,腸内細菌叢が注目されており,2017年には菌種の多様性が効果に影響している可能性や,抗生剤投与下での免疫チェックポイント阻害薬の効果の減弱に寄与している可能性などが報告された.これらは悪性黒色腫についての報告が主であり,非小細胞肺癌に関する報告はほとんどない状況である.我々は進行再発非小細胞肺癌症例に対し,現在の肺癌診療ガイドラインに則り,2次治療以降でNivolumabを,またガイドラインの変更に伴い1次治療または2次治療でPembrolizumabを投与している.Nivolumab投与症例について,投与前および投与開始後4週毎,Pembrolizumab投与症例については3週間毎のうがい液と便を採取し,それぞれ口腔内細菌叢・腸内細菌叢として解析を開始した.これまでに計29症例の免疫チェックポイント阻害薬投与症例について,投与前のうがい液・便を採取している.投与開始後は,投与期間に応じて検体採取回数は異なり,投与開始後0回10数回の採取を行っている.効果判定についてはRECISTを用いて行い,PDの判定で投与を終了し,検体採取も合わせて終了とした.2018年11月までで投与継続中の症例も含め解析対象とする検体採取を終了した.腸内細菌叢については次世代シーケンサーでの解析を開始しており,遺伝子解析結果が得られたら,主成分分析やクラスター解析などを行い細菌叢の特徴を検討する.合わせて,症例に関する身体情報や検査・画像情報を電子カルテより収集し,腸内細菌叢の効果判定や予後との関連性について今後解析を加える.得られたデータについては学会発表や論文発表を行う予定である.患者選択においては再発・進行性肺癌または転移性肺腫瘍を有する患者でNivolumabあるいはPembrolizumab投与を行った患者計29例を集積した.患者情報の収集については,問診と電子カルテの情報から性別,年齢,身長,体重,BMI,体表面積,食習慣,排便周期,皮膚疾患の有無,既往歴,喫煙歴,飲酒歴,肺癌の組織型,進行度,手術日,再発の有無,再発日,化学療法・放射線療法・免疫療法の有無,治療効果判定,無増悪生存期間,全生存期間などの情報を収集している.検体採取について,免疫チェックポイント阻害薬投与前に,便・口腔内うがい液,血液を採取しておく.それぞれ投与前・投与開始後1・2・3ヶ月・Progression検体の採取に関して患者の状態変化に応じて,必要期間全症例でさいしゅできないこともあった.また,次世代シーケンサーを用いた遺伝子解析について,一度に解析可能な検体数は限られているため,現段階で該当する29症例全検体の解析は終了していない.微生物学講座の協力を得て,次世代シークエンサーを用いて便中・口腔内の細菌叢のスペクトラムを解析する.さらに腫瘍および血中Tリンパ球の変化について,免疫チェックポイント阻害薬投与前後での血中のTリンパ球におけるPD-1発現の変化や,Tリンパ球活性の変化を解析する.また,初回手術時と再発時の腫瘍浸潤Tリンパ球の多寡についても評価する.免疫チェックポイント阻害薬の治療効果と上記の解析結果を統計学的に分析し,免疫チェックポイント阻害薬の効果予測因子を探る.これらの結果を踏まえ,解析で抽出した腸内細菌叢スペクトラムの状態と免疫チェックポイント阻害薬の治療効果との関連性を前向きに検討する.≪前向き試験の概要≫1Nivolumab治療前に各症例の便を採取し腸内細菌叢を検索し評価する.2腸内細菌叢スペクトラムの発現状況で症例群を複数設定し,Nivolumabが有効と考えられる菌叢を有する群とNivolumabが有効と考えられる菌叢を有さない群に分け,このうち有効菌叢を有さない群を,○生活習慣の改善および特定健康食品(ヨーグルトや乳酸菌製剤など)摂取をする群○生活習慣の改善および特定健康食品(ヨーグルトや乳酸菌製剤など)摂取をしない群とに分類し,各群10例とし計30例を想定する.生活習慣の改善や特定健康食品の内容については1.で得られた結果に基づいて決定するが,1例として乳酸菌の摂取や食物線維の摂取,オリゴ糖の摂取,特定乳酸菌を含むヨーグルトの摂取を検討している.Nivolumabの効果予測因子の1つとして,腸内細菌叢が注目されており,2017年には菌種の多様性が効果に影響している可能性や,抗生剤投与下での免疫チェックポイント阻害薬の効果の減弱に寄与している可能性などが報告された.これらは悪性黒色腫についての報告が主であり,非小細胞肺癌に関する報告はほとんどない状況である.我々は進行再発非小細胞肺癌症例に対し,現在の肺癌診療ガイドラインに則り,2次治療以降でNivolumabを投与している.Nivolumab投与症例について,投与前および投与開始後4週毎のうがい液と便を採取し,それぞれ口腔内細菌叢・腸内細菌叢として解析を開始した.平成29年度は20症例のNivolumab投与症例がおりそのうち全例について,投与前のうがい液・便を採取している.投与開始後は,投与期間に応じて検体採取回数は異なり,投与開始後0回10数回の採取を行っており,投与継続中の症例については現在も検体採取を継続中である.効果判定についてはRECISTを用いて行い,PDの判定で投与を終了し,検体採取も合わせて終了としている.腸内細菌叢については次世代シーケンサーでの解析を開始しているが,現段階ではまだごく1部の結果しか得られていない.

腸内細菌叢の遺伝子解析結果が得られたら,主成分分析やクラスター解析などを行い細菌叢の特徴を検討する.合わせて,症例に関する身体情報や検査・画像情報を電子カルテより収集し,腸内細菌叢の効果判定や予後との関連性について今後解析を加えていきたい.患者選択においては再発・進行性肺癌または転移性肺腫瘍を有する患者でNivolumabあるいはその他の免疫チェックポイント阻害薬を投与予定の患者,投与中の患者計20例を集積した.患者情報の収集については,問診と電子カルテの情報から性別,年齢,身長,体重,BMI,体表面積,食習慣,排便周期,う歯の有無,皮膚疾患の有無,既往歴,喫煙歴,飲酒歴,肺癌の組織型,進行度,手術日,再発の有無,再発日,化学療法・放射線療法・免疫療法の有無,治療効果判定,無増悪生存期間,全生存期間などの情報を収集している.検体採取について,免疫チェックポイント阻害薬投与前に,便・口腔内うがい液,血液を採取しておく.それぞれ投与前・投与開始後1・2・3ヶ月・ProgressionDisease:PD判定時にそれぞれ採取している.血液の採取に関しては初回投与前は行っているが,Nivolumab投与後の採取が全例でできているわけではない.Nivolumabの効果予測因子の1つとして,腸内細菌叢が注目されており,2017年には菌種の多様性が効果に影響している可能性や,抗生剤投与下での免疫チェックポイント阻害薬の効果の減弱に寄与している可能性などが報告された.これらは悪性黒色腫についての報告が主であり,非小細胞肺癌に関する報告はほとんどない状況である.我々は進行再発非小細胞肺癌症例に対し,現在の肺癌診療ガイドラインに則り,2次治療以降でNivolumabを,またガイドラインの変更に伴い1次治療または2次治療でPembrolizumabを投与している.Nivolumab投与症例について,投与前および投与開始後4週毎,Pembrolizumab投与症例については3週間毎のうがい液と便を採取し,それぞれ口腔内細菌叢・腸内細菌叢として解析を開始した.これまでに計29症例の免疫チェックポイント阻害薬投与症例について,投与前のうがい液・便を採取している.投与開始後は,投与期間に応じて検体採取回数は異なり,投与開始後0回10数回の採取を行っている.効果判定についてはRECISTを用いて行い,PDの判定で投与を終了し,検体採取も合わせて終了とした.2018年11月までで投与継続中の症例も含め解析対象とする検体採取を終了した.腸内細菌叢については次世代シーケンサーでの解析を開始しており,遺伝子解析結果が得られたら,主成分分析やクラスター解析などを行い細菌叢の特徴を検討する.合わせて,症例に関する身体情報や検査・画像情報を電子カルテより収集し,腸内細菌叢の効果判定や予後との関連性について今後解析を加える.得られたデータについては学会発表や論文発表を行う予定である.患者選択においては再発・進行性肺癌または転移性肺腫瘍を有する患者でNivolumabあるいはPembrolizumab投与を行った患者計29例を集積した.患者情報の収集については,問診と電子カルテの情報から性別,年齢,身長,体重,BMI,体表面積,食習慣,排便周期,皮膚疾患の有無,既往歴,喫煙歴,飲酒歴,肺癌の組織型,進行度,手術日,再発の有無,再発日,化学療法・放射線療法・免疫療法の有無,治療効果判定,無増悪生存期間,全生存期間などの情報を収集している.
冷戦と脱植民地化に関する国際関係史的研究

2010年度にはアメリカ合衆国のアイゼンハワー大統領図書館と国立公文書館で主として資料調査を行い、アルジェリア問題に対するアメリカ側の政策に関わる史料を閲覧し、重要な収穫があった。2011年と2012年にはフランスに出張して外交文書館、国家文書館、国防文書館などで未読の史料を閲読した。これらの作業を通じて冷戦と脱植民地化の微妙な関係が明らかになり、国際関係論的理解が深まった。またこの成果については、2012年の日本国際政治学会研究大会で報告発表を行い、本報告やその他の関連テーマに関して論文を公刊した。冷戦と脱植民地化の関連・交錯の実際を、アルジェリア戦争を事例として事実実証的に追求してきた。宗主国フランスはこの紛争を国内問題として国際化を避けようと努める一方で、この紛争を国際化させようとするアルジェリアの民族解放勢力の戦略に対抗するためにも、国際世論に対してアルジェリア領有の正当性を訴える外交戦略を精力的に展開した。その際にフランスは民族解放運動が共産主義に操作された運動だという反共のレトリックを用いた。フランスにとって最重要であったのはNATO同盟国アメリカからの対仏支持の確保である。しかしアメリカは北アフリカ世界における民族主義勢力が共産主義とはほとんど無縁であることを知っていた。アメリカにとって、NATO維持のためにはフランスの立場を支持しなければならないが、過度にフランスを支持すれば、アメリカは中東世界の民族主義勢力から植民地主義への加担者として非難され、彼らをソ連圏へ接近させる危険があった。アメリカ国務省内にはフランス支持の立場に立つ西欧課と、新興ナショナリズムに一定の理解を示す中東局という異なる部局があった。アルジェリア問題へのアメリカの対応はこの異なる路線の複合として、微妙に揺れ動いた。アメリカはフランスを同盟国として支持しながら、同時に民族解放勢力とも接触を続けており、アルジェリア問題への「リベラルな解決」を模索していた。こうした両方に「よい顔」をしようとする政策はフランスからは不信を買い、1950年代後半の仏米関係に強い緊張・対立をもたらし、アメリカは対応に苦慮することになった。以上のことを米国国立公文書館、アイゼンハワー図書館などでの一時史料調査によって実地に確認することができた。2011年度には、これまで遂行してきた国際関係史上の史料により得られた知見を、フランスの内政史的研究と結びつけ、内政と外交のリンケージを明らかにすることに努めた。そのために8-9月に、フランス・パリに出張し、史料調査を行った。フランス国家文書館では、国民議会の外交委員会および内務委員会の議事録、政治家の私文書などを閲覧した。国防省陸軍史料館ではエリー参謀総長文書などを閲読した。さらに社会主義研究大学局、ドゴール財団、パリ政治学院史料部で、社会党、ドゴール派などの政党政治家の私文書や証言を閲覧した。これらの一次史料の探索を通じて、フランス第四共和政末期の政党政治がアルジェリア問題を最大の争点として、危機を迎えていく様相が一層よく理解できた。同時にNATO同盟国であるアメリカがフランスを十分に支持していないことに対する不満や不信、さらにそうした事態に対して無力なフランス政府の「弱腰」に対する反感が、アルジェリア維持に固執する政治家や軍部首脳の間で強まっていたことが明らかになった。従来のフランス人の研究ではアルジェリア問題をめぐる対外関係上の危機が無視される一方、主として英語圏の研究者たちによる国際関係史的研究は、フランス内政に関する史料の探索に十分ではなかった。フランス政府によるアルジェリア問題の解決不能が、フランスの政党政治の危機を先鋭化させていくのと同時に、仏米関係を悪化させ、さらにそれがフランス政治にリベウンドし、内政と外交の二重の危機の昂進がフランスの政治体制を崩壊に導いたことがわかった。平成24年度はこれまで2年間にわたって実施してきたアメリカ公文書館、アイゼンハワー大統領図書館などでの一次史料を基にして、「アルジェリア戦争とアメリカ国務省」をテーマに研究を取りまとめ、その過程で日本国際政治学会研究大会での部会「脱植民地化・冷戦・同盟」において単独報告発表を行った。また年度末にはその報告ペーパーを修正したものを論文として公刊した。アメリカ国務省内部には同盟国フランスを支持しながらも、アルジェリアの民族解放勢力やそれを支援するアジア・アフリカの新興民族主義勢力との間でバランスをとろうとして、仏米関係をまた、フランス国内の脱植民地化に抵抗する勢力を分析する必要上、夏のフランスでの史料調査を踏まえて、筆者はフランス後進地域の中小商工業者層を中心とする反税運動・プジャード運動が、植民地アルジェリア死守を叫ぶ帝国主義的・排外主義的右翼運動に変質していく過程を、ポピュリズム運動の古典的事例として取り上げ、これについて論文化し、公刊した。さらに、日本国際政治学会の機関誌『国際政治』の公募特集「戦後イギリス外交の多元重層化」に応募し、論文をまとめて送ったところ、査読のうえ、採用され、まもなく公刊される。最後に、植民地支配の遺産ともいうべき現代

フランスの移民問題との関連で、ホームレス問題を取り上げ、それを支援する社会運動と政治の関連を考察し、これも筆者の属する香川大学法学部創設30周年記念論文集の掲載論文として寄稿・公刊した。大学の記念論文集に掲載する別のテーマでの論文原稿の執筆を優先せざるを得ない事情があったため、本研究課題に直接関わる論文の執筆が遅れて公刊できなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年10月には日本国際政治学会研究大会で部会「脱植民地化・冷戦・同盟」において報告することが内定しており、同じ部会の他の報告者・討論者たちと一緒に事前準備の研究会を夏に開催する予定である。アメリカ国務省のアルジェリア戦争認識を中心に据えた仏米関係について、またアルジェリア死守派右翼のプジャード派について、各々論文を公刊する予定である。夏には私費でフランス出張し、史料調査を行う予定である。