hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インビボ神経活動イメージングを用いた蘇生後脳症における鎮静薬の脳保護効果の検討

心停止後に自己心拍が再開しても心停止後症候群により、予後は依然厳しい。特に蘇生後は生存者の10%に脳後遺症を認め、脳指向型集中治療が必要となる。α2作動薬のデクスメデトミジンは、ベンゾジアゾピン系鎮静薬と異なり、呼吸抑制作用が軽微であり、神経保護作用や炎症反応抑制効果も報告されており、蘇生後脳症の患者の予後を改善する可能性がある。本研究では、マウス虚血モデルを用いて1)大脳インビボイメージング法を用いて脳虚血再灌流後の脳活動をリアルタイムに解析し、2)蘇生後の認知機能への鎮静薬の影響を調べることにより、デクスメデトミジンの脳保護作用について機序も含めた検討を行う。
DNA脱塩基部位に対する特異的結合および切断分子の開発

本研究では脱塩基部位(APサイト)に特異的に結合し切断する分子リガンドをAPサイト検出プローブおよび抗がん剤の作用増強剤へと展開する事を検討した。本研究期間を通じでアデニンおよびグアニンリガンドのin vitroによる細胞実験を行い、その細胞毒性効果を明らかにし、DNAアルキル化剤MMSとの併用により細胞毒性効果がわずかながら増強される事を明らかにした。また、親和性向上を目的とした4.4-トリアミンを有するグアニンリガンドを新規合成し、そのAPサイト親和性および切断能を明らかにした。向上には至らなかったもののリガンドのAPサイト結合および切断における重要な情報が得られた。平成27年度には、DNA脱塩基部位に特異的な分子への蛍光基の導入とDNA脱塩基部位への親和性向上を目的とした新規結合分子の検討および設計・合成を行った。蛍光基の導入に関しては、導入位置を考慮し、2-アミノプリンを選択した。親和性の向上を目的としたポリアミン部の変更に関しては、文献を参考に4.4-トリアミンへの変更を検討し合成した。また、本分子のがん細胞株に対する感受性を明らかにするために、がん細胞パネル評価を行った。更に、予備検討としてA549細胞株およびCHO細胞株を用いて、本分子単独およびDNAアルキル化試薬との併用による細胞生存率の比較を行った。これらの予備検討の結果より、本分子には細胞毒性効果はないが、DNAアルキル化剤と併用する事でDNAアルキル化剤の細胞毒性効果の増強が観察され、今後の最適な細胞株および抗がん剤の選定において重要な情報が得られた。更に、本分子のDNA脱塩基部位特異的な切断に関する情報をまとめ研究成果を論文として国際誌に発表した。DNA脱塩基部位特異的結合分子の基礎情報を集め解析し、新たな分子設計に役立てた。新規結合分子の検討を行い合成に着手した。予備検討として、がん細胞株を用いたin vitro実験にも着手した。本研究では脱塩基部位(APサイト)に特異的に結合および切断する分子のAPサイト検出プローブおよび抗がん剤の作用増強剤への応用について検討した。平成28年度には、親和性向上を目的として新規合成した4.4-トリアミンを有するグアニンリガンドについて融解温度測定を行い、安定なAPサイトアナログに対する親和性の評価を行った。また、APサイトに対する切断能についてもゲル電気泳動を行い評価を行った。本新規リガンドはシトシンに対して高い親和性を持つものの、切断活性に関しては従来の3.3-トリアミンを持つグアニンリガンドよりも低い結果となった。これらの結果をふまえ、親和性向上および切断活性向上の新たなアプローチとして、リガンドと標的ODNとの共有結合形成を狙った新規チオグアニンリガンドの設計も行った。平成28年度に設計・合成を行った新規リガンドの融解温度測定、ゲル電気泳動を通して、ポリアミン部の窒素の位置および炭素数が重要な役割を果たすことを明らかにし、APサイト検出プローブおよび抗がん剤の作用増強剤へと展開するにあたり、リガンド構造のより詳細な情報が得られた。平成27年度に行ったA549細胞株に対するアデニン、グアニンリガンド単独およびDNAアルキル化試薬との併用による細胞生存率の比較から、併用によりわずかながらDNAアルキル化試薬の細胞毒性効果を増強させる事に成功しており、がん細胞パネル評価からより適した細胞株についての情報も得ている。本研究を通じで得られた成果は今後のリガンドの最適化および細胞実験において重要な情報となりえる。今後は当初の予定通り、新規結合分子の合成を引き続き行い、その特性評価を行う。また、結合分子にとって最適ながん細胞株および抗がん剤を選定し、抗がん作用増強剤としての可能性を評価する。有機化学実験試薬をより安価に購入できたため。次年度使用額も合わせて平成28年度の合成試薬および評価試薬の購入にあてる。
網膜静脈閉塞症の病態解明とAM-RAMP2系の病態生理学的機序の解明

ローズベンガル腹腔内投与による網膜静脈閉塞症モデルを確立した。これを用いて網膜血管密度・血流評価を行った。処置1日目に主要血管を含めた網膜血管閉塞を確認し、その後徐々に血流の再開を確認した。VEGF、炎症性サイトカインとともにアドレノメデュリン(AM)の遺伝子発現亢進を認め、AMの病態生理への関与が示唆された。AMノックアウトマウス(KO)で野生型よりも血管密度・血流の減少を認めた。AM持続皮下投与で血管密度・血流の改善を認めた。AM受容体活性調節蛋白RAMP2KOでもAMKOと同様の表現型を示した。AM-RAMP2系は網膜血管閉塞症において保護的意義を有し、有望な治療標的として期待される。当初、安定した網膜静脈閉塞症モデルが困難であったため、並行して視細胞におけるVEGF過剰発現マウス(Kimbaマウス)およびVEGF添加による細胞実験を先行して研究を行った。その結果、Kimbaマウスにおける血管透過性亢進や血管新生や細胞実験におけるVEGF添加による透過性亢進に対して、AMの添加や投与が血管透過性に対して抑制的に作用することが判明した。またその作用機序として、AMが過剰に発現した炎症性サイトカインや細胞接着因子を抑制する作用を介していることが遺伝子発現などの検討から明らかになった。またそのほか、酸化ストレスに対するAMの抗酸化作用も眼内において有することも同時に判明した。このことは疾患の発現に重要視されている慢性炎症に対するAMの組織・臓器保護的な作用が眼内疾患においても関与している可能性を示す新たな知見であった。またAMの投与方法については硝子体内投与だけではなく、全身投与という方法を用いても眼内の血管透過性亢進に対して有意な抑制効果を示すことが判明し、臨床応用における投与方法は局所投与だけではなく全身投与の可能性も示された。並行して行ってきた網膜静脈閉塞症モデルの確立においては、既報にある薬剤の尾静注ではなく、腹腔内投与によっても作成できることが判明し、より安定的な網膜静脈閉塞症モデルの確立に成功した。またこのモデルにおいてAM、VEGFの遺伝子発現の亢進が確認され、網膜静脈閉塞症の病態においてAMがVEGFと同様に関与している可能性が示された。当初予定していた網膜静脈閉塞症モデルを安定して作成することが予想より困難であった。そのため当初の予定ではないがバックアップとして別モデルを用いてアドレノメデュリンの病態生理学的意義の新たな検討を進めてきた。一方で新たな手法によって網膜静脈閉塞症モデルの確立の見込みが出てきたため新たな手法による検討をすすめている。ローズベンガルの尾静脈への投与ではなく腹腔内投与を用いて安定的に作製可能な網膜中心静脈閉塞症の疾患モデルを確立した。そのモデルを用いて網膜血管の形態および血流評価をFITC-デキストランの投与による網膜フラットマウントおよびフルオレセイン蛍光眼底造影検査でAngio Toolを用いて行った。その結果として網膜中心静脈閉塞症モデルにおいて網膜血管が顕著に閉塞して処置1日目には主要血管の血流もほぼ認めないが、その後徐々に血流の再開を認め、処置3日目には腫瘍血管の一部、処置7日目には周辺部網膜を主体に細静動脈の血流も確認された。処置2日目における網膜における遺伝子発現をリアルタイムPCRで確認したところ、網膜中心静脈閉塞症モデルにおいてVEGF-A、炎症性サイトカインとともにアドレノメデュリンの有意な発現亢進を認めた。このことから網膜中心静脈閉塞症においてアドレノメデュリンが病態生理に関わっている可能性が考えられた。そこでアドレノメデュリンノックアウトマウスを用いて野生型マウスと比較評価を行ったところ、処置7日目でアドレノメデュリンノックアウトマウスにおいて網膜血管の血管密度および血流の減少傾向を認めた。そこで次に浸透圧ポンプを用いてアドレノメデュリンの持続皮下投与を行ったところ、網膜血管密度および血流の有意な改善を認めた。またアドレノメデュリンの受容体活性調節蛋白であるRAMP2ノックアウトマウスにおいてもアドレノメデュリンノックアウトマウスとほぼ同様の表現型を示した。このことから網膜血管閉塞症においてアドレノメデュリンが血管閉塞における代償的機転として発現が亢進し、そしてアドレノメデュリン-RAMP2系の刺激が血流再開・血管新生において保護的・治療的な意義を有している可能性が考えられ、アドレノメデュリン-RAMP2系が眼虚血疾患において有望な治療標的として期待される。今後は新たな手法によって確立した網膜静脈閉塞症モデルを用いて遺伝子発現の推移や血管透過性、無灌流領域などに対する影響などの検討を行い、状況によって細胞実験によってメカニズムの詳細を調べる。またAMやRAMP2のアゴニストやアンタゴニストを使用して治療応用の可能性の検討まで進めていきたい。眼科
M期における特殊なDSB修復制御によるゲノム安定性維持機構の解明

M期では他の細胞周期と異なり、DSB(DNA二重鎖切断)修復が起こると大きなゲノムの不安定化をひきおこし、これを積極的に抑制する機構があることがわかってきた。申請者は非相同末端結合因子XRCC4のリン酸化を介したDSB修復抑制機構を明らかにしてきた。さらにXRCC4を破壊すると細胞分裂に影響する予備データを得ていた。本研究ではさらに分子レベルでの機構解明へと研究を深め、XRCC4のリン酸化の分子機構を明らかにすること、またこの時期わずかに起こるDSB修復の塩基レベルでの解析を行いこの修復の意義を理解すること、さらにDSB修復因子と細胞分裂との関わりを明らかにし、この時期の特殊な修復機構と連携した正確に染色体を分配する仕組みによる新規ゲノム安定性維持機構を明らかにすることを目的とした。本年度、XRCC4のリン酸化の分子機構を明らかにするために生化学的な解析のセットアップ、M期に起こるDSB修復の検出系を作製したが退職のため発表に十分なデータを得ることができなかった。
連結グラフの独立辺集合の拡張可能性と回避可能性について

1-因子をもつグラフGがn-拡張可能であるとは,G内の任意のn本の独立辺を指定するとき,これらを含む1-因子が存在するときのことをいう.ここでの研究では,Gにm本の独立辺を指定するとき,これらの辺集合を含むことのない1-因子が存在するための条件を捜すことにあったが,この研究における研究費の申請時と同じ時期にPorteousとAldredによって,「P【greater than or equal】2(m+n+1),M,Nを互いに素なGのマッチング,|M|=m,|N|=n,とするときGがM⊆PかつN∩P=φとなる1-因子Pをもつとき,Gは性質E(m,n)をもつ」ということについての研究が行われており,E(m,n)の諸々の命題が明らかにされてしまった.しかしながら,彼らの研究では行われていない次のような結果を導くことができたのでこれを報告することにする.1-因子をもつグラフGがn-回避可能であるとは,高々サイズがnであるような任意のマッチングMに対し,G-Mが1-因子をもつときのこと定理1.n>0,Gがn-拡張可能であれば,Gはn-回避可能である.この結果の証明の本質的な部分はPlummerの定理を用いることであった.さらに,グラフGの位数2kの任意の連結部分がグラフSに対し,Sがn-回避可能であるときを(k,n)-回避可能,G-Sがn-回避可能のときのことを[k,n]-回避可能とよぶことにするとき,次のような結果を得る.定理2.Gが連結かつ(k,n)-回避可能ならば,Gは(k+1,n)-回避可能定理3.Gが連結かつ(k,n)-回避可能ならば,Gは[k-1,n]-回避可能どちらの結果も証明の基本的な部分は,TnHeの1-因子定理を用いて構造の考察から証明をしている.1-因子をもつグラフGがn-拡張可能であるとは,G内の任意のn本の独立辺を指定するとき,これらを含む1-因子が存在するときのことをいう.ここでの研究では,Gにm本の独立辺を指定するとき,これらの辺集合を含むことのない1-因子が存在するための条件を捜すことにあったが,この研究における研究費の申請時と同じ時期にPorteousとAldredによって,「P【greater than or equal】2(m+n+1),M,Nを互いに素なGのマッチング,|M|=m,|N|=n,とするときGがM⊆PかつN∩P=φとなる1-因子Pをもつとき,Gは性質E(m,n)をもつ」ということについての研究が行われており,E(m,n)の諸々の命題が明らかにされてしまった.しかしながら,彼らの研究では行われていない次のような結果を導くことができたのでこれを報告することにする.1-因子をもつグラフGがn-回避可能であるとは,高々サイズがnであるような任意のマッチングMに対し,G-Mが1-因子をもつときのこと定理1.n>0,Gがn-拡張可能であれば,Gはn-回避可能である.この結果の証明の本質的な部分はPlummerの定理を用いることであった.さらに,グラフGの位数2kの任意の連結部分がグラフSに対し,Sがn-回避可能であるときを(k,n)-回避可能,G-Sがn-回避可能のときのことを[k,n]-回避可能とよぶことにするとき,次のような結果を得る.定理2.Gが連結かつ(k,n)-回避可能ならば,Gは(k+1,n)-回避可能定理3.Gが連結かつ(k,n)-回避可能ならば,Gは[k-1,n]-回避可能どちらの結果も証明の基本的な部分は,TnHeの1-因子定理を用いて構造の考察から証明をしている.
17世紀前半の南モンゴル史の研究

前年にひきつづき、17世紀の南モンゴル政治史に関わる実証的研究に従事した。国内では、東京大学東洋文化研究所、東洋文庫などで、当該のテーマの史資料の収集につとめた。研究代表者は、7カ国の研究者を招集し、2003年の9月にモシゴル史に関するアーカイブズの国際シンポジウムをモンゴル・オラーンバータルで組織した。研究分担者は、明朝の兵部の文書を利用して、17世紀前半のリグデン・ハーンの行動に関する発表をおこなった。この国際会議の記録は、東京外国語大のCOEの出版物としてまもなく刊行される予定である。同年7月に、研究分担者は、日本アルタイ学会で17世紀前半の東トゥメトに関する研究発表をおこなった。同年年11月には、日本モンゴル学会秋季大会に参加し、研究分担者は、天理図書館で清代モンゴル史に関するモンゴル語、マンジュ語、漢語の資料の調査をおこなった。2004年の2月に研究分担者は、中国・内モンゴルに出張し、内モンゴル図書館などで、17世紀の南モンゴル史に関わる、モンゴル語、漢語の資料の調査に従事した。同年3月、研究代表者は、台湾に出張し、中央研究院近代史研究所、政治大学、故宮博物院図書館などで清代モンゴル史に関わる資料の調査をおこなった。研究分担者は、年間を通じて、17世紀の南モンゴルの大集団ハラチンの歴史研究をすすめ、準備中の著作のかなの部分を執筆した。17世紀の南モンゴル政治史に関わる実証的研究に従事した。国内では、東京の東洋文庫でモンゴル語・マンジュ語・漢語の史料を調査したほか、「内外蒙古図」などの地図資料も検討した。東京大学東洋文化研究所では、定期刊行物を中心として、先行研究の整理・分析をおこなった。2003年3月には、中国・北京の中国第一歴史文書館で、「軍機処録付档」「内務府档案」「内閣蒙古堂档」などに分類されている、17世紀前半の原資料を閲覧し、南モンゴル史に関する研究をおこなった。同時に同歴史文書館のモンゴル語・マンジュ語・漢語の文書を整理・研究する館員と意見の交換をおこなうとともに、同文書館所蔵の未整理の文書のなかにふくまれるモンゴル語・マンジュ語史料に関する情報をえた。さらに北京の中国国家図書館の善本部に所蔵されているモンゴル語・マンジュ語の史料の調査をおこない、関連史料の所在を確認した。北京・中央民族大学のモンゴル史研究者とも意見の交換をおこなった。今年度は、チャハルのリグデン・ハーンとモンゴル各集団の関係、とくにマンジュ人と同盟関係にあった東モンゴル諸集団の再編成について研究をおこなった。清に敗北し解体されたチャハルの移動の問題も検討した。
東北日本の第四紀後期海岸段丘のアミノ酸編年

東北日本の第四紀海岸段丘堆積物(上北平野・男鹿半島・能登半島)より採取した軟体動物化石のアミノ酸分析を行い,これまで不確定部分のあった海岸段丘の相対年代を推定し,段丘形成時の古環境の変遷について検討した。緯度・経度・高度のポジショニングはGPS受信機にて行った。1)各地域において,最終間氷期最盛期(酸素同位対サブステージ5e,12.5万年前)に同定された段丘よりひとつ高位にある段丘は,ひとつ前の間氷期(ステージ7,20万年前)に,またふたつ高位にある段丘はふたつ前の間氷期(ステージ9,30万年前)に位置づけられる可能性が高い。2)アミノ酸生成の化学反応成過程が温度に依存しながら進行してきたとするキネマティクスを仮定すると,最終間氷期最盛期(サブステージ5e)の頃には東北日本の日本海側の海水環境は,現在のそれらより温度にして数度高かったことが推定される。またステージ7よりステージ9のほうが暖かかった,すなわち海進規模が大きかったらしい。3)緯度方向での温度差については,最終間氷期最盛期(サブステージ5e)の頃にかぎってみれば,北緯40°と北緯37°ではおよそ3度前後の差が算定される。以上の成果に基づくと,この方法は中期更新世以降の海岸段丘の編年と古環境復元に有効であり,試料を広域に採取するという単純な作業によって,日本列島の環境変遷をより具体的に論じる材料を提供できる発展性があることがわかった。
初期胚発生に必須なZfp281の胚体および胚体外組織形成における機能の解明

本研究では、遺伝学的スクリーニングにより同定した、胎盤発生制御の候補遺伝子Zfp281の機能解析を行った。研究当初は、胚体組織と胚体外組織の両方における解析を予定していたが、胚体組織における解析結果が他の研究グループにより報告されたため(Huang et al., Elife, 2017)、本研究では胎盤幹細胞(TS細胞)と胎盤発生における機能に注目し研究を行った。免疫染色により、Zfp281はマウス初期胚において胚体組織へと分化するエピブラストと胎盤組織へと分化する胚体外外胚葉の両方で高い発現を示すことがわかった。また、胚体外外胚葉においては、未分化な集団においてZfp281の高発現がみられた。これをふまえ、TS細胞での発現パターンを調べたところ、Zfp281はTS細胞においても未分化な状態の時に高発現し、分化とともにその発現が消失することがわかった。阻害剤を用いた実験から、この発現にはFGFのシグナルが重要であることがわかった。CRISPR-Cas9によりノックアウトマウスを作製したところ、Zfp281ノックアウトマウスは胎生9日で致死であり、胚体・胚体外組織の両方で重篤な発生異常を示した。Zfp281の胎盤発生における機能を明確にするために、4Nおよび2Nキメラを用いたアッセイを行った。これにより、正常発生のためには、Zfp281の胚体外系列における発現が重要であることがわかった。次に、Zfp281ノックアウトTS細胞とともにノックアウトマウス由来の胎盤を用いたRNA-seqを行った。その結果、数百の遺伝子が発現変動を示した。胚体組織におけるZfp281の解析結果が他の研究グループにより報告されたため(Huang et al., Elife, 2017)、本課題ではやや路線を変更し、Zfp281の胚体外系列における機能解析を集中的に行うことにした。その材料としてはZfp281ノックアウトマウスおよびZfp281ノックアウトTS細胞を用いた。免疫染色により、Zfp281は未分化な状態にある胚体外外胚葉やTS細胞において高発現することを明らかにした。また、野生型ES細胞を用いたキメラマウスの解析から、Zfp281の胚体外系列における発現が重要であることを明確にすることができた。さらに、TS細胞とマウス胎盤を用いたRNA-seqにより、Zfp281ノックアウトにより生じる遺伝子発現変化を明らかにすることができた。この結果、TS細胞とマウス胎盤で共通して発現変動を示す遺伝子を同定することに成功しており、これらはZfp281のターゲット遺伝子であることが考えられる。RNA-seqにより、TS細胞とマウス胎盤で共通して発現変動を示す遺伝子を同定することに成功しており、これらはZfp281のターゲット遺伝子であることが考えられる。そこで、当初の予定通り、TS細胞を用いたクロマチン免疫沈降ーシーケンシング(ChIP-seq)を行い、Zfp281がこのターゲット遺伝子群の制御領域(プロモーターやエンハンサー)に結合するかを明らかにする。また、Zfp281が遺伝子活性化あるいは抑制のいずれの機能を有するのかを明らかにするために、Zfp281の結合領域とヒストン修飾とのオーバーラップを検討する。すでにTS細胞を用いたヒストン修飾データ(H3K4me1、H3K4me3、H3K27me3、H3K9me3など)は公開されているため、それを用いた比較解析を行う。

免疫染色により、Zfp281は未分化な状態にある胚体外外胚葉やTS細胞において高発現することを明らかにした。また、野生型ES細胞を用いたキメラマウスの解析から、Zfp281の胚体外系列における発現が重要であることを明確にすることができた。さらに、TS細胞とマウス胎盤を用いたRNA-seqにより、Zfp281ノックアウトにより生じる遺伝子発現変化を明らかにすることができた。この結果、TS細胞とマウス胎盤で共通して発現変動を示す遺伝子を同定することに成功しており、これらはZfp281のターゲット遺伝子であることが考えられる。RNA-seqにより、TS細胞とマウス胎盤で共通して発現変動を示す遺伝子を同定することに成功しており、これらはZfp281のターゲット遺伝子であることが考えられる。そこで、当初の予定通り、TS細胞を用いたクロマチン免疫沈降ーシーケンシング(ChIP-seq)を行い、Zfp281がこのターゲット遺伝子群の制御領域(プロモーターやエンハンサー)に結合するかを明らかにする。また、Zfp281が遺伝子活性化あるいは抑制のいずれの機能を有するのかを明らかにするために、Zfp281の結合領域とヒストン修飾とのオーバーラップを検討する。すでにTS細胞を用いたヒストン修飾データ(H3K4me1、H3K4me3、H3K27me3、H3K9me3など)は公開されているため、それを用いた比較解析を行う。
農産物自由化が日本の国際収支及び土地利用構造に与える影響の一般均衡モデル分析

農産物自由化が社会経済システム(今回の研究で構築した一般均衡モデルによる社会システム)に与える影響として日本国内の住民の効用増が期待される。研究の結果によれば、人口移動による都市地代の上昇が効用の上昇を妨げる一方で、住宅支出の少ない場合の効用は期待どおり微増する。(漸近的な定常的な経済状態を期待することができる。)さらに、政策的にはどのようなタイムスケジュールがよいかという観点からのシミュレーションでは、2020年まで26年かけて自由化を行うよりも、2010年までにより早めに達成し終えるほうが効用(厚生)をあまり下げることなく自由化が実現する可能性のあることがわかった。つまり、「短期間に自由化を実現したほうが、効用を下げずにすむ」ことがわかる。また政府による管理制度の撤廃と関税の撤廃のインパクトは、価格体系に影響をあまり与えずに効用を保つ効果のあることが判明した。勿論、現実的には生存率を動かすような計画期間の操作をすることはできない。しかし、より望ましい(効用を保てるような)シナリオとして、政府サイドによるより早い時点での自由化達成と、消費者サイドによるバランス(都市と周辺域のバランス)ある国土形成に不可欠であると考えられる「(ともすれば物価上昇の呼び水となりやすい)住宅関連への支出に固執しない消費体系確立」への具体的な政策が必要とされると考えられる。
既存映像を用いた動きのある3次元空間の再構築手法に関する研究

本研究では撮影が簡単になった写真や動画をつかって,バーチャルリアリティの3次元空間を構築することを行った.特に3次元空間に,物の移動やディスプレイの変化といった動きを入れることも行い,ライブ感のある空間構築をできるようにした.また,ある現地に行った際に過去の動画などを重ねて見ることができるシステムの開発を行った.本研究の技術は,いくつかの展示として東京駅や大阪で公開された.本研究では撮影が簡単になった写真や動画をつかって,バーチャルリアリティの3次元空間を構築することを行った.特に3次元空間に,物の移動やディスプレイの変化といった動きを入れることも行い,ライブ感のある空間構築をできるようにした.また,ある現地に行った際に過去の動画などを重ねて見ることができるシステムの開発を行った.本研究の技術は,いくつかの展示として東京駅や大阪で公開された.本研究の目的は,動画をあたかも目の前で起こっているかのような臨場感を伴う方式で視聴することにより,記録された過去の状況をよりよく把握できるシステムの構築である.受動的に視聴しがちな既存の動画アーカイブから,(1)動的な3次元空間を構築し,画像情報を拡張し自由視点での閲覧を可能にすることで,一般的な動画の再生方法では把握しにくい空間的状況を把握しやすくするとともに,(2)実空間で実際の風景の上に重畳された状態で再生を行うことを可能にし,体験的に動画の内容を理解可能とするシステムを構築し,能動的な動画の理解を促進することを目標として研究を行った.今年度は,特に(1)の動的な3次元空間を構築することを行った.具体的には,既存動画に対して3次元空間再構成を行い,3次元情報を補完するアルゴリズムを構築した.静止している部分と動いている部分に分け,静止している部分を3次元空間とみなし,動いている部分を再生することにより,動的な3次元空間の構成が可能となった.デジタルサイネージといったディスプレイ内の映像が変わる風景,景色の中の川,映像の中で小さく動く車などはうまく動的3次元空間として再現でき,VR空間を構築するとコントローラを利用して見回すことが可能となった.また既存動画に対して3次元情報を補完するアルゴリズムに対して、動きの含んだ都市空間のアーカイブ、アルゴリズムに適した動画を複数取得しデータベース化する作業が必要となった.動画を整理しデータベース化することで、アルゴリズムに適した動画を簡単に抽出していくことが可能となる.そのため,静止画および動画のデータベースの構築を行った.本研究の目的は,動画をあたかも目の前で起こっているかのような臨場感を伴う方式で視聴することにより,記録された過去の状況をよりよく把握できるシステムの構築である.本年度は特に現地空間での重畳を行うとともに,研究成果自体を社会的なアウトリーチ活動の一つとして展示につなげていく活動も合わせて行った.実際の現実空間で,風景の上に動画を重畳させるためには,動画の位置と現実空間の位置を合わせる必要がある.Apple社のiPadなどに代表されるモバイル型の端末をクライアントとして利用し,位置合わせの計算はサーバで行い,ネットワークで通信することにより現地空間で重畳を可能とする仕組みを構築した.モバイルデバイスの内蔵のモーションセンサを利用すると追従性およびピッチ・ロールの回転方向については問題がなかったもののヨーの回転に対してドリフトが発生するという問題があった.そのため,特徴点ベースの姿勢推定を導入し,Levenberg-Marquardt法とTukey Biweight推定法を組み合わせ,特徴点対応の誤差を最小化させることでドリフトを除去する方法を構築した.また,現実空間で過去の写真を現在の風景に重畳することができるシステムの開発にも応用し,過去の写真が重畳された景色を追従するように設計することなどを行った.これはアウトリーチ活動としては,東京の万世橋駅付近の画像を重ね合わせる試みなどに応用している.動的な3次元空間として,都市模型を動画で撮影し,航空写真とうまく接続することで,空中から都市を眺めつつ高度を変更しているように見せる仕組みに応用を行った.この映像を交通型ICカードを用いたインタラクションを行うメディアアート「Sharelog 3D」に応用し,東京駅の東京ステーションギャラリー,大阪のナレッジキャピタルでの展示につなげた.本年度は,新たに既存動画に対して3次元情報を補完するアルゴリズムに対して,動きの含んだ都市空間のアーカイブ,アルゴリズムに適した動画を複数取得しデータベース化する作業が必要となり,課題を繰り越すことで対応し,達成することができた.撮影してすぐにアップロードするモバイルアプリケーションや,サーバ側でサムネイルを表示するアプリケーションなども制作することで,確認を容易にする仕組みを構築した.また,複数台の距離画像カメラを用いたリアルタイムかつ常時に3次元データを記録できるシステム「PRIMA」の開発を発展させた.PRIMAは,基本的には4台の距離画像カメラを天井部に設置,空間中央を向けて配置し,距離画像カメラを結んでその下方までの直方体空間を3次元データとして記録する.本システムは安価に制作し,簡単に設置可能なことが特徴で,実際に研究室外の一般家庭及び一般的オフィスにおいて1週間程度の記録実験を行なっている.また,同システムは空間中の人物を認識・抽出することが可能で,人物の人数や行動によってデータベースにタグ付けを行うことに応用可能である.この機能を利用し,過去の3次元データから人物だけを抽出し,現在の空間内に描画することで,過去の人物がその場に存在するかのような3次元映像を作ることができる.本年はPRIMA自体の整備を行い実際に活用できるように発展させた.鉄道博物館において過去の来館者を現在の展示空間に映し出し,展示物を時間軸方向に拡張するという展示に際して,本機能を応用して技術提供を行った.

24年度が最終年度であるため、記入しない。繰越した部分について課題を達成することができたので,本来の研究自体との相乗効果が見込める.また,次年度の研究を遂行していくとともに,今後,知見を論文にまとめる作業を行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
身体性認知科学に基づくフライス加工技能の修得・伝承モデルの構築

ものづくり作業では、作業者が環境(工作物、工作機械)を認知し、作業者の神経系が反応し、身体が動作し、環境が変化して、この一連の流れが繰り返される。本研究の目的は、この身体性認知科学に基づき、フライス加工技能の修得・伝承のモデルを構築することである。我々は、ラスムッセンの3階層モデル(スキルベース、ルールベース、知識ベース)に基づく認知行動モデルを作成した。実験では、作業者の自律神経系、中枢神経系の活動、3次元動作、および視線を計測し、熟練者と中級者とで比較した。これらの結果から、熟練者はスキルベース/ルールベースで作業し、中級者は知識ベースで作業していることが示唆された。本研究では、身体性認知科学、すなわち事象は身体ー脳ー環境が同期化されて認知されるとの理論に立脚し、フライス加工において、1加工に伴い時々刻々と変化する工作物形状と知覚の関係、2知覚結果に対応した動作と身体的および精神的ストレスの関係、3動作をスキル、ルール、ナレッジとして認知する階層と知覚との関係について分析し、4これらを熟達者と中級者間で比較し、フライス加工技能の身体性認知習得モデルを構築し、5その逆課程としての技能伝承モデルに適用することを目的とした。初年度の25年度は、知覚については視覚(アイマークレコーダ)および聴覚(切削音計測)、ストレスについては自律神経活動(心電図計測)、認知については脳活動(脳血流量変化計測)、身体動作については骨格筋活動(筋電図計測、加速度センサ)についての測定システムを整備した。ストレス、認知、身体動作に関して、熟達者1名(技能検定1級相当)と中級者2名(技能検定2級相当)で平面加工作業中の測定結果を比較した。知覚に関して、聴覚については、中級者16名を被験者として、切削音に対する正常・異常の判断をアンケート調査した。視覚についてはアイマークレコーダが脳血流量変化測定と干渉する問題点があり、問題解決の時間を要するために、視覚評価は25年度は見送った。自律神経活動評価と脳血流変化評価、筋電図計測結果からは、作業者のレベルの違いによる定性的な変化傾向が見られ、結果を類型化できる可能性を見出したが、被験者数が少ないことから明確な結論を出すには至らなかった。切削音のアンケート調査から、正常・異常音の判断は切込みに応じて判定していることが示された。本研究は、身体性認知科学に基づき、フライス加工において1加工に伴い変化する工作物形状と知覚の関係、2知覚結果に対応した動作と心身のストレスの関係、3動作をスキル、ルール、ナレッジとして認知する階層と知覚との関係について分析し、4これらを技能レベルで比較し、フライス加工技能の身体性認知修得モデルを構築し、5その逆課程としての技能伝承モデルに適用することを目的としている。2年目の26年度は、新たに3次元動作分析装置を整備した。研究計画は、熟達者、初心者によるデータの類型化、身体動作の解明、身体性認知行動モデルの策定(ラスムッセンの認知行動分類に基づく)とした。そこで、フライス加工動作の計測実験を行った。測定機器間の干渉の問題から、(1)生体信号計測システム(心電図、皮膚コンダクタンス、脳血流量変化)と(2)3次元動作分析装置とは同時計測が困難なため、分けて測定することにした。(1)の測定実験では、被験者として熟練者4名、中級者5名を対象とし、エンドミルによる溝加工中のデータを測定した。同時に主観評価も実施した。その結果、作業に対する精神的緊張度、作業に対する慣れ、脳血流量変化において、熟練者ー中級者間で違いが見られたが、統計的に有意とは言えないので、今後、被験者数を増やして有意差検定を行う必要がある。(2)の測定実験では、被験者として熟練者1名、中級者2名に対して、一連のフライス作業のうち、ヤスリによるバリ取り作業動作の動作分析を行い、ヤスリ先端の軌跡を技能レベル間で比較した結果、熟練者の作業の的確性を定量的に評価できる結果を得た。技能者間で作業中の自律・中枢神経活動を比較したことは、技能レベルと認知行動の類型化および認知行動モデル策定につながり、技能習得過程を解明する上で意義がある。三次元動作分析は、技能伝承を可視化できる意味で、分析手法として重要である。27年度はフライス加工作業中の計測実験を行い、ラスムッセンの3階層モデル(スキルベース行動、ルールベース行動、知識ベース行動)と関連付けながら、作業者の技能分析を行った。被験者には、熟練者として技能五輪全国大会フライス盤職種の入賞経験者および職業能力開発総合大学校教員、中級者として同大学校総合課程機械専攻の学生を用いた。ラスムッセンのモデルに基づき、フライス加工の各作業を、スキルベース行動、ルールベース行動、知識ベース行動に分類した。各作業がスキルベース行動からルールベース、知識ベース行動へと階層を上がるに従い、作業者の自律神経系では交感神経活動が上昇し、中枢神経系では前頭前野の脳血流量が増えることを予想した。熟練者と中級者の比較実験では、熟練者は中級者より緊張度が低く、脳血流量変化は小さい傾向が見られた。次に、モデルへの感覚入力としてアイマークレコーダによる視線解析を、モデルからの動作出力として3次元動作分析を行った。作業時間の面では、熟練者は中級者より確認・再調整作業の割合が少なく、熟練者は経験に基づくスキルベース行動をとっていることが推察された。

視線解析からは、熟練者は“次の作業"を想定した注視行動をとっていたことから、目の前の“現作業"に対しては、視覚内容の確認に基づくルールベースあるいは知識ベース行動は選択されていないことが示唆された。一方、動作分析では、溝の荒加工時のハンドル操作には技能レベルの違いによる顕著な違いは見られなかった。以上のように、フライス作業者の自律神経活動、中枢神経活動、視線解析、作業時間分析の面から熟練者と中級者を比較した結果、熟練者はスキルベース行動側、中級者は知識ベース行動側で作業を行っていることが示唆された。ものづくり作業では、作業者が環境(工作物、工作機械)を認知し、作業者の神経系が反応し、身体が動作し、環境が変化して、この一連の流れが繰り返される。本研究の目的は、この身体性認知科学に基づき、フライス加工技能の修得・伝承のモデルを構築することである。我々は、ラスムッセンの3階層モデル(スキルベース、ルールベース、知識ベース)に基づく認知行動モデルを作成した。実験では、作業者の自律神経系、中枢神経系の活動、3次元動作、および視線を計測し、熟練者と中級者とで比較した。これらの結果から、熟練者はスキルベース/ルールベースで作業し、中級者は知識ベースで作業していることが示唆された。目的を達成するための方法論はほぼ確立できたが、被験者数が少なく、統計的有意差を示すことができなかったため、「熟達者、初心者によるデータの類型化」を示すには至らなかった。「身体動作の解明」については、フライス加工作業の一部であるヤスリ作業の解析に止まっており、フライス盤を用いた作業分析は実施できていない。これは脳血流量変化計測と三次元動作計測が干渉する問題が発生したことが一因である。以上のことから、「身体性認知行動モデルの策定」まで至ることはできなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。生産技術27年度は、被験者に高度熟練者(技能五輪出場経験者)を加え、また、職業能力開発総合大学校機械専攻の学生を加えて被験者数を増やす。また、測定機器の干渉を避けるために測定項目を分けて実験する計画を立てている。、感覚入力(アイマークレコーダ)、脳(自律・中枢神経系計測)、身体動作(三次元動作分析)の各種データを揃え、これらをもとに、ラスムッセンの認知行動分類に基づき、スキルベース行動、ルールベース行動、ナレッジベース行動と技能レベルの関連性を解明することを目指す。加えて、効率的な技能伝承方法の可能性を考察する。平成25年度の研究の目的の第一は、測定システムの構築であり、計画した機器はすべて整備された。目的の第二は、環境認知のための視覚・聴覚・触覚の測定であったが、視覚のために整備した赤外線式アイマークレコーダの納入が遅れたこと及びアイマークレコーダと近赤外線式脳血流装置とが干渉したため、問題解決のため視覚の評価は25年度は見送った。その代わりに、26年度計画に含めていた筋電図測定評価を25年度に実施した。触覚については既存の測定機器の使用を想定していたが、触覚の評価にまでは研究が至らなかった。目的の第三は、中枢神経系および自律神経系の計測であり、熟達者と中級者を被験者として測定評価を行った。目的の第四は、熟達者の加工中の生理情報計測結果から、身体性認知行動の入力変数を整理し、身体性認知行動モデルを策定することであった。被験者の測定結果から定性的・定量的
ショウジョウバエ成虫原基における位置情報遺伝子カスケードの研究

ショウジョウバエの分泌蛋白質であるdpp(decapentaplegic)は位置情報を設定し、パターン形成に中心的な働きをすると考えられている。本研究では、エンハンサートラップ法を用いてdppにより発現が誘導される新たな遺伝子を同定し、その機能解析を通してパターン形成の機構を明らかにすることを目的としている。1200のエンハンサートラップ系統のスクリーニングにより、全ての成虫原基のコンパートメントの境界に発現する系統を2つ得た。その発現様式はdppのそれと良く似ているがdppの発現領域よりも広い。唾腺染色体へのマッピングにより、この2系統はともに第3染色体の右腕の同じ座位にマップされた。プラスミドレスキューにより得られたこの遺伝子座のDNA断片をもとにcDNAライブラリーをスクリーニングし、いくつかのcDNAクローンを得た。この中の最長のクローンの全長の塩基配列を決定したところ両端の全てのフレームが閉じていることからこのクローンに蛋白コード領域が含まれているものと考えている。他にほぼ同じサイズのcDNAを2クローン得ている。これらは同じ蛋白質をコードしていると思われるが上流および下流の非コード領域には違いが見られる。ノーザンハイブリダイゼーションでは4.2kbのmRNAが主な産物として観察されるがスプライシングによりいくつかの分子種が生成されると思われる。予想される蛋白質産物のアミノ酸配列は既存の蛋白質に対する相同性をもたない。シグナル配列あるいは膜貫通ドメインに相当するものはみられない。dppを異所性に発現することにより当該遺伝子の発現を誘導することができることから、この遺伝子の発現はdppにより正に制御されていることが明らかとなった。dppシグナルのターゲット遺伝子を同定したことによりパターン形成メカニズム解明の大きな足掛かりを得た。
拡張型心筋症患者に対するテイラーメード免疫吸着療法を実施するための基礎的検討-抗心筋自己抗体の抗原エピトープによる特異的心病変の検証-

ヒトリンパ球移植による自己免疫モデルマウスの検討拡張型心筋症患者末梢血液中の精製リンパ球をC.B-17/lcr-scidマウスへ移植し、移植6ヶ月後に開胸した。対象患者は、(1)健常者(CTL群)15例、(2)抗M2受容体抗体を有する拡張型心筋症患者(DCM群)15例、(3)抗M2受容体抗体を有する慢性心房細動患者(AF群)15例、と昨年度より増やした。血漿BNP値は、CTL群15.3±2.5、DCM群89.5±7.8、AF群67.4±9.2であった。BNPが高値をしめした、DCM群5例とAF群5例の(プロテインA精製)精製IgGを、卵有性卵に添加したところ、心房性期外収縮をDCM群全例とAF群4例に認めた。エピトープ反復免疫による拡張型心筋症モデルラットの検討反復免疫ラットの抗原は、(1)対照群、(2)β1受容体、(3)M2受容体、および(4)Na-K-ATPaseポンプで、各群10匹ずつであった。細胞膜GタンパクのWestern blottingでは、対照群と比較し、他3群で有意にGiタンパクの増加を認めたが、Gsタンパクについては4群間で差異は観察されなかった。さらに抗原特異的効果を確認するため、(2)(3)(4)の実薬群3群で細胞膜Na-K-ATPaseのαサブユニットのWestern blottingを追加した。α3サブユニットは、(2)(3)群と比較して、(4)群でのみ有意に減少しており、抗原特異的効果が確認された。自己抗体の持続投与ラットにおける心病変の検討スクリーニングされた拡張型心筋症患者血清から特異的免疫グロブン(IgG)を精製した。対象は、(1)健常者(CTL群)5例、(2)抗Na-K-ATPase抗体を有する拡張型心筋症患者(NKA群)5例、(3)抗β1受容体抗体を有する拡張型心筋症患者(beta群)5例、とした。各群のIgGを浸透圧ミニポンプによって、健常ラット皮下より6ヶ月間投与した。心体重比は、CTL群と比較してbeta群で増加傾向をしめしたが有意差はなかった。しかしNKA群では他2群と比較して、有意な増加を認めた。また血漿BNP値は、CTL群28.3±8.9、beta群129.3±18.9、NKA群163.4±25.8であった。以上により拡張型心筋症における免疫吸着療法においては、上記3種のいずれの自己抗体も除去すべきと考えられた。ヒトリンパ球移植による自己免疫モデルマウスの検討ヒト末梢血液中の精製リンパ球2500万個をC.B-17/lcr-scidマウス(68週令)へ移植した。毎月マウス末梢血中の自己抗体(免疫グロブリンG)力価を測定し、移植6ヶ月までの生存率を比較した。移植6ヶ月後には全例、開胸して心病変を観察した。対象患者は、(1)健常者(CTL群)10例、(2)自己抗体を有さない陳旧性心筋梗塞症患者(OMI群)13例、(3)抗Na-K-ATPase抗体を有する拡張型心筋症患者(NKA-DCM群)13例、(4)抗Na-K-ATPase抗体・発作性心房細動を有する心不全患者(NKA-PAF群)6例、とした。各患者あたり少なくとも2匹以上のマウスヘ移植した。抗β1および抗H2受容体抗体を有する患者群は来年度以降に設定する予定となった。移植後6ヶ月までのマウス死亡例は、NKA-DCM群で1例のみ観察され、移植139日目の心不全死であった。血中の自己抗体価は、NKA-DCM群とNKA-PAF群で移植12ヶ月後まではELISA法で検出しえたが、以後の期間では全群で陰性を示した。移植6ヶ月後の心体重比(mg/g)は、CTL群4.07±0.41、OMI群4.08±0.57、NKA-DCM群4.44±0.41、NKA-PAF群4.37±0.28であった。今回の実験から、抗Na-K-ATPase抗体の心肥大作用が確認された。また細胞膜Na-K-ATPaseへ対する免疫異常は、拡張型心筋症患者に限らず、心不全患者一般にも存在する可能性が示唆された。エピトープ反復免疫による拡張型心筋症モデルラットの検討抗β1受容体抗体,抗H2受容体抗体、抗Na-K-ATPase抗体それぞれの抗原エピトープとなるペプチドを、ラットに反復免疫(完全・不完全フロイトアジュバント混合、1回/月ごと)を行っている。本年度末にて免疫開始6ヶ月となるが、いまだ死亡例は観察されていない。長期免疫による心病変の差異については、来年度に報告できる予定である。ヒトリンパ球移植による自己免疫モデルマウスの検討ヒト末梢血液中の精製リンパ球をC.B-17/1cr-scidマウスへ移植し、移植6ヶ月後に開胸して心病変を観察した。対象患者は、(1)健常者(CTL群)10例、(2)抗M2受容体抗体を有する拡張型心筋症患者(DCM群)

10例、(3)抗M2受容体抗体を有する慢性心房細動患者(AF群)10例、とした。移植6ヶ月後の心体重比(mg/g)は、CTL群4.12±0.38、DCM群4.38±0.55、AF群4.34±0.48であった。開胸前の心エコー図検査では、CTL群と比較し、DCM群とAF群において有意な左室壁厚の増加を認めた。しかし何れの群においても心筋HE染色では、有意な炎症性細胞浸潤は認めなかった。エピトープ反復免疫による拡張型心症モデルラットの検討昨年度より自己抗原の反復免疫をラットに実施してきた。抗原は、(1)対照群、(2)β1受容体、(3)M2受容体、および(4)Na-K-ATPaseポンプの3種のエピトープペプチドで、各群10匹ずつを設定した。1年間の免疫期間内では、全例で死亡例は観察されなかった。免疫1年後の開胸前の心エコー図所見は、対照群以外の全3例で左室拡張末期径の増大が認められたが、各群で有意差はなかった。心体重比も同様の結果であった。またM2受容体群では10例中7例で上室性期外収縮を、Na-K-ATPase群では有意な徐脈傾向を認めた。自己抗体の持続投与ラットにおける心病変の検討前年度と本年度に実施されたSCIDマウス移植実験で有意な心肥大が観察された患者血清から特異的免疫グロブン(IgG)を精製した。対象は、(1)健常者(CTL群)2例、(2)抗Na-K-ATPase抗体を有する拡張型心筋症患者(NKA群)2例、(3)抗β1受容体抗体を有する拡張型心筋症患者(beta群)2例、とした。各群のIgGを浸透圧ミニポンプによって、健常ラット皮下より2ヶ月間投与した。心体重比は、CTL群とbeta群との間に有意差はなかったが、NKA群で増加傾向を認めた。ヒトリンパ球移植による自己免疫モデルマウスの検討拡張型心筋症患者末梢血液中の精製リンパ球をC.B-17/lcr-scidマウスへ移植し、移植6ヶ月後に開胸した。対象患者は、(1)健常者(CTL群)15例、(2)抗M2受容体抗体を有する拡張型心筋症患者(DCM群)15例、(3)抗M2受容体抗体を有する慢性心房細動患者(AF群)15例、と昨年度より増やした。血漿BNP値は、CTL群15.3±2.5、DCM群89.5±7.8、AF群67.4±9.2であった。BNPが高値をしめした、DCM群5例とAF群5例の(プロテインA精製)精製IgGを、卵有性卵に添加したところ、心房性期外収縮をDCM群全例とAF群4例に認めた。エピトープ反復免疫による拡張型心筋症モデルラットの検討反復免疫ラットの抗原は、(1)対照群、(2)β1受容体、(3)M2受容体、および(4)Na-K-ATPaseポンプで、各群10匹ずつであった。細胞膜GタンパクのWestern blottingでは、対照群と比較し、他3群で有意にGiタンパクの増加を認めたが、Gsタンパクについては4群間で差異は観察されなかった。さらに抗原特異的効果を確認するため、(2)(3)(4)の実薬群3群で細胞膜Na-K-ATPaseのαサブユニットのWestern blottingを追加した。α3サブユニットは、(2)(3)群と比較して、(4)群でのみ有意に減少しており、抗原特異的効果が確認された。自己抗体の持続投与ラットにおける心病変の検討スクリーニングされた拡張型心筋症患者血清から特異的免疫グロブン(IgG)を精製した。対象は、(1)健常者(CTL群)5例、(2)抗Na-K-ATPase抗体を有する拡張型心筋症患者(NKA群)5例、(3)抗β1受容体抗体を有する拡張型心筋症患者(beta群)5例、とした。
小児糸球体腎炎におけるp75遺伝子の発現解析とその臨床応用

研究目的:神経成長因子(NGF)は神経細胞の分化・成長に必須の因子であり、その作用は細胞表面上に存在する特異的受容体(NGFR)と結合することによって発現される。これまで我々はNGF/NGFRカスケードの神経細胞内での発現調節機構につき研究を行ってきたが、この過程で2種類のNGFR受容体のうち、p75が非神経系組織においても発現し、またp75が腎の形態形成に関与することも明らかとなった。本研究では小児期の腎疾患発症に関与するp75の役割、さらにp75の小児腎疾患における予後判定/治療効果判定因子として有用性につき検討する。研究結果:1.小児腎疾患におけるp75発現の免疫組織学的検討:腎生検材料につき、p75に対する特異的抗体を用いた間接蛍光抗体による免疫組織染色を行い、観察した。陽性細胞が一部の腎組織に認められたが、糸球体構成細胞のマーカーとなりうる特異抗体との2重染色では固定上の問題からか、その同定は困難であった。今後は臨床的予後と陽性度との間に相関関係があるか否かを統計学的に検討する予定である。2.in situハイブリダイゼーションによるp75mRNA発現の検討:腎生検例の凍結切片につき、p75mRNAに対するアンチセンスRNAをプローブとしたin situハイブリダイゼーションを行い、ヒト腎組織の発達段階におけるp75の発現とその局在を明らかにすることを試みている。3.神経栄養因子mRNAの発現検討:神経栄養因子およびその受容体の腎における発現をcRNAを用いたin situハイブリダイゼーションにて検討する目的から、プローブとなるp75、trkA、trkB、trkCcDNAのクローニングを行った。今後これらの発現の有無、局在を各種糸球体腎炎で検討予定である。
農地の法的社会的管理システムの比較研究

農地管理法制の比較研究の対象としてドイツをとりあげた。従来ドイツの農地政策は、地域に根差した農民経営の存立を確保することに主眼を置いてきた。それを実現するための手段として農林地取引法があり、同法は農林地取引を行政の許可の下に置くことによって、政府が目指す農業構造の改善に矛盾する取引を排除してきた。しかし特に東部ドイツを中心として、大規模な法人経営が数を増し、さらには農外コンツェルンによる農地市場の支配や、農地の直接取得ではない、企業の持分取得による土地の間接取得を通じて農林地取規制を回避するといった状況が出現し、農林地取引法の実効性、正当性が揺らぐ事態となっている。巨大コンツェルンによる土地取得を通じた農業構造の大変動が、持続可能な農業、農村社会の存立を脅かす懸念が生じている。2006年の連邦制改革により農林地取引法の立法権限が各州の管轄となったことで、各州が独自の農林地取引法を立法することが想定されたが、現在なお一州だけが独自の法を持つに過ぎない。連邦農林地取引法による規制は、憲法による所有権保障の下での土地市場における取引の自由との関係で、いかに評価されるかという憲法上の複雑な問題を抱えつつ実務が展開されてきた。これにEU法による取引の自由、域内外国人に対する差別の禁止等の論点が付け加わる。このように連邦レベルで積み重ねられてきた複雑で繊細な論点を含む問題領域での立法は容易でないことに加え、農林地取引法の機能不全をどう改善するかという新たな挑戦が突き付けられてもいる。こうした事態に各州は独自の立法に躊躇を示しているという現状がある。しかしその中にあって、シェアディールのような手法で土地を集積する活動をいかに規制するかの問題に立ち向かおうとする州もある。ドイツの農林地取引法制が以上のような問題を抱えていることを明らかにすることができた。ドイツ連邦食料農業省のChristian Busse氏との共同研究の一環として、同氏を招聘し、ドイツ農林地取引法の歴史と現状についての講演会を実施した。その準備として同氏に「ドイツにおける農林地取引法制ー史的概観と今日の議論状況ー」と題する論文執筆を依頼し、これを研究代表者が翻訳して「早稲田法学」に掲載した。1.農地管理法制の比較研究の一環としてドイツ各州における農林地取引法の立法動向を調査研究する。合わせて各種農業団体のこの課題に関する見解を調査研究する。2.農地管理法制の比較研究の一環として中国における三権分置政策の展開を引き続きファローする。その際に土地所有権主体としての集団に着目し、集団にかかる政策展開を整理し、集団が実際にどのような変容をしつつあるか実態調査を通じて明らかにする3.日本については、農地中間管理機構法の見直しの年に当たり、政策当局の評価を検討しつつ、法の機能に関する実態調査を継続する。その際地域における農地の自主管理の在り方をいかに変容させたかという視点を重視する。

その際に土地所有権主体としての集団に着目し、集団にかかる政策展開を整理し、集団が実際にどのような変容をしつつあるか実態調査を通じて明らかにする3.日本については、農地中間管理機構法の見直しの年に当たり、政策当局の評価を検討しつつ、法の機能に関する実態調査を継続する。その際地域における農地の自主管理の在り方をいかに変容させたかという視点を重視する。