hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ピアサポーター参加型の行動制限最小化のためのモデル開発と効果の検証

わが国では、精神科における隔離・身体拘束の実施者数の増加が問題となっている。本研究ではすでに米国と豪州において隔離・身体拘束の減少に実績のある、National Technical Assistance CenterによるSix Core Strategiesに基づき、過去に入院経験のある、現在地域で生活している精神障害者が当事者として「行動制限最小化委員会」、「病棟での隔離・身体拘束振り返りグループ」に参加することの影響や効果をアクションリサーチにより明らかにした。この研究は過去に隔離・身体拘束を体験し、地域で生活している精神障害者がピアサポーターとして精神科病院で開催される「行動制限最小化委員会」、「隔離・身体拘束振り返りグループ」に参加することの効果を明らかにすることを目的としている。またさらにそのプロセスをモデル化し、より広く実践できるようガイドラインの作成を目指している。今年度は、1病院にて6ヶ月間のアクションリサーチを実施し、それによって得られたデータを分析している段階である。この研究は過去に隔離・身体拘束を体験し、地域で生活している精神障害者がピアサポーターとして「行動制限最小化委員会」、「病棟での隔離・身体拘束振り返りグループ」に参加することの効果をアクションリサーチにより明らかにすること、またそのプロセスをモデル化し、ガイドラインを作成することを目的としている。今年度はプレ調査として、退院支援の分野においてピアサポーター活動を先進的に行っている地域で、その活動内容を明らかにするためのインタビュー調査を行った。インタビュー調査はピアサポーター活動を推進した保健師、現在活躍するピアサポーターに対して行った。インタビュー調査によって、その地域におけるピアサポーター活動成立の経緯やピアサポーターが実際に取っている役割が明らかになった。本研究では過去の入院で隔離・身体拘束を体験し、地域で生活している精神障害者が当事者として、「行動制限最小化委員会」「病棟での隔離・身体拘束振り返りグループ」に参加することを実施した。それにより隔離・身体拘束に関わった患者や当事者、医療スタッフへの影響を明らかにし、臨床で導入可能なモデルを開発することを目的とした。行動制限最小化委員会、病棟での隔離・身体拘束振り返りグループは、協力の得られた1施設で当事者3名と実施し、ともに全6回開催した。病棟での隔離・身体拘束振り返りグループにはのべ13名の入院患者が参加した。行動制限最小化委員会に当事者が参加した成果として、医療従事者の意識変化が挙げられた。医療従事者が現場で隔離・身体拘束の解除に向けて気持ちを維持することは、患者の病状が重症かつ長期であるほど困難になる。行動制限最小化委員会への当事者の参加は、そのような状況に置かれていた医療者従事者が、再度解除に向けて検討する方向へ働きかけることにつながった。病棟での隔離・身体拘束を振り返るためのグループを実施した成果として、当事者が穏やかに中立的な立場で経験を語ることによって、入院患者の感情の高ぶりが軽減したことが挙げられる。グループのなかで患者からの不満や納得のいかない内容が語られる場面があっても、その表現は冷静であった。それは当事者が入院患者をピアサポートすることにより、その相互性のなかで安心して発言できる雰囲気を作り出していたからだと考える。それにより看護師に普段は知ることができない患者の一面に気づく機会を提供することにつながった。本研究では隔離・身体拘束数の減少までには至らなかったが、行動制限最小化に当事者が参加するモデルが実施可能であること、またそこに発揮できる役割があることが分かった。今後はこのモデルを精錬し、より多くの病院で実施することが課題である。精神看護学アクションリサーチを実施するための病院選定に時間がかかったため、分析が次年度に遅れてしまった。アクションリサーチを行うためには、ピアサポーター活動を持続させるシステムや、実際のピアサポーター活動について理解を深める必要があった。そのため現在ピアサポーター活動を積極的に行っている地域におけるプレ調査を行った。1病院のアクションリサーチの分析結果に基づき、もう1病院でのアクションリサーチを実施する予定である。1年目のプレ調査により、システム構築のプロセスやぴあサポータの役割が明らかになった。その結果に基づき、次年度以降は病院施設でのアクションリサーチを実施する予定である。今年度2病院にアクションリサーチを実施する予定であったが、協力病院の選定に時間がかかったため、1病院の実施に留まった。そのため次年度使用額が生じてしまった。次年度もう1病院でアクションリサーチを実施するための謝金、交通費等に使用する。アクションリサーチを行うにあたり必要な、病院までの交通費や研究協力者に対する謝金、収集したデータのテープ起こし代、印刷費などに使用する。
地域指向性尺度の検証と活用に関する調査研究

因子分析を用いて、15項目からなる4因子を同定した。抽出された要因は、第1因子:作業選好、第2因子:農村実践の評価、第3因子:農村生活、第4因子:個人特性であり、アンケートのCronbachのアルファ係数は0.849、新たに開発されたスケールとして許容可能であった。スクリープロットは全体の分散の46.8%を説明した。平均スコアは、女性で43±6点、男性で44±6点であった。へき地医療自己効力感は、男女で医師不足地域での勤務指向が強いほど有意に増加した。へき地医療自己効力感の総得点、第1因子:仕事選好、第2因子:仕事評価、第3因子:へき地生活は、医師不足地域での勤務指向と有意な関連を示した。平成24年度からの研究費により学生の地域医療実習を通して集積されたポートフォリオを分析し、地域医療に対する地域指向性尺度を開発した。平成27年度からの予算では、開発された地域指向性尺度を用いて、本尺度の改良を測るとともに、さらに新たな活用を進めている。これらの尺度を含む質問紙票を用いた調査により、今回各科専門性の選択に関する尺度の開発を行い、さらに地域指向性が強く期待される総合診療専門医に注目し、それを目指す学生の背景を分析した。開発された尺度はFactor 1: Educational experience、Factor 2: Job security、Factor 3: Advicefrom others、Factor 4: work-life balance、Factor 5: Scientific orientation、Factor 6: Personal reasonsから成る23項目で構成されている。これを用いた分析により、総合診療専門医を目指す学生は、work-life balanceに重視し、Scientific orientationは重視していなかった。その他、地元出身、公立高校出身、地域枠、僻地医療を目指すことが正に関係しており、中高一貫高校や医療関係者の存在は負に関係していた。今回の研究では、これまでに約800名の医学部を対象として地域指向性尺度(本尺度)の含むアンケート調査を実施した。さらに西予市地域サテライトセンターと久万高原町地域サテライトセンターを舞台に専門職連携による地域医療実習を行い、地域医療実習前後における本尺度を含むアンケート調査と地域医療実習のポートフォリオを集積した。これらを基に地域指向性尺度を含む診療科選択に関する要因を開発した。すなわち、因子1:教育への参加(4項目)、因子2:仕事の安全性(5項目)、因子3:他者の助言(3項目)、因子4:ワークライフバランス(3項目)、因子5:技術や研究の専門性(4項目)、因子6:個人的理由(4項目)から構成される尺度である。これらを用いて、地域指向性がコンピテンシーとして最も必要とされる総合診療科の選択要因を明らかにした。将来の専攻科として総合診療科を第一選択することと関連する正の背景因子は、「高学年」、「浪人の経験」、「地域枠」、「お手本にしたい研修医の存在」、「就職先の得やすさ」、「気候や自然環境を重視」、「医療機関の親からの継承」、「へき地勤務を希望」であった。一方、「中高一貫高校卒業」、「親族に医師の存在」、「研究が行える」、「収入重視」は負の関連要因であった。さらに本尺度を活用し、男女における診療科選択の差異と要因を明らかにした。すなわち、女性においてのみ、一般内科/総合診療科/家庭医療科選択には「技術や研究の専門性」と「仕事の安全性」が高く、産婦人科選択とは「技術や研究の専門性」、精神科選択とは「仕事の安全性」が低く関係していた。男性においてのみ、小児科選択には「教育への参加」と「個人的理由」が高く、「仕事の安全性」とは低く関係していた。男女共に、仕事をコントロールできる診療科選択には「ワークライフバランス」が高く関係していた。今回の研究では、これまでに約800名の医学部を対象として地域指向性尺度(本尺度)を含むアンケート調査を実施した。これらを基に地域指向性尺度を含む診療科選択に関する要因を開発し、地域指向性がコンピテンシーとして最も必要とされる総合診療科の選択要因を明らかにした。さらに本尺度を活用して男女における診療科選択の差異と要因を明らかにし、その有用性と精度の検証を行った。以上より、研究はおおむね順調に進展しており、予定の成果はあげていると思われる。研究の前半では、これまでの研究から医学部を対象に開発した地域指向性尺度(本尺度)を含むアンケート調査を基に、本尺度を含む診療科選択に関する要因を分析し、地域指向性がコンピテンシーとして最も必要とされる総合診療科の選択要因を明らかにした。また、本尺度を活用して男女における診療科選択の差異と要因を明らかにし、その有用性と精度の検証を行った。研究の後半では、へき地医療従事のための自己効力感の解明を試みた。対象は、166人の女子医学生(22±2(19-34)歳)と、243人の男子医学生(23±3(18-41)歳)で構成され、第1-3年生の低学年が60.9%、第4-6年生の高学年が39.1%であった。分析では、以前行われた地域医療実習に関する学生のポートフォリオ分析から、新にへき地医療のための自己効力感を測定する質問項目の特定を横断的に行った。

家族や個人的問題、多職種連携、専門的問題、プロ意識、地域性、学習スキルなどからなる32項目が抽出された。さらに因子分析を用いて、15項目からなる4因子を同定した。抽出された要因は、第1因子:作業選好、第2因子:農村実践の評価、第3因子:農村生活、第4因子:個人特性であった。アンケートのCronbachのアルファ係数は0.849であり、新たに開発されたスケールとして許容可能であった。スクリープロットは要因のために示し、全体の分散の46.8%を説明した。平均スコアは、女性で43±6点、男性で44±6点であった。へき地医療自己効力感は、男女で医師不足地域での勤務指向が強いほど有意に増加した。へき地医療自己効力感の総得点、第1因子:仕事選好、第2因子:仕事評価、第3因子:へき地生活は、医師不足地域での勤務指向と有意かつ独立して正の関連を示した。医師不足地域での勤務医増加には、以上の特徴を考慮した学生への対応が有用かも知れない。因子分析を用いて、15項目からなる4因子を同定した。抽出された要因は、第1因子:作業選好、第2因子:農村実践の評価、第3因子:農村生活、第4因子:個人特性であり、アンケートのCronbachのアルファ係数は0.849、新たに開発されたスケールとして許容可能であった。スクリープロットは全体の分散の46.8%を説明した。へき地医療自己効力感の総得点、第1因子:仕事選好、第2因子:仕事評価、第3因子:へき地生活は、医師不足地域での勤務指向と有意な関連を示した。今後、本尺度の信頼性や有用性を前向きに検証していくとともに、学部教育において地域指向性をどのように育成していくか、へき地での地域医療実習の検討や効率化などに本尺度を活用していく予定である。今後も引き続き尺度の検証と改良を継続していく予定である。・地域医療実習に伴い地域指向性尺度はどのように変化したかについては、現在解析中である。各科専門性の選択に関する尺度の開発を行い、さらに地域指向性が強く期待される総合診療専門医に注目し、それを目指す学生の背景を分析した。今後、学年間の尺度の差を検討し学部教育の在り方を検討する予定である。これまでに地域指向性尺度を含むアンケート調査を実施した。さらに専門職連携による地域医療実習を行い、地域医療実習前後における本尺度を含むアンケート調査と地域医療実習のポートフォリオを集積した。学会発表、論文投稿などに使用する予定である。データ分析のためのソフト費用などに使用予定である。
高信頼性情報通信システムに対する性能評価モデルの開発

本研究は、性能評価と信頼性解析を融合することで、故障や費用構造を伴うこれらの情報通信システム設計・運用を支援するための新しい性能評価モデルを開発することを目的とし、以下の研究成果を得た。1.研究代表者である木村は、一般に連続時間マルコフ過程として定式化される待ち行列システムに対し、その厳密解と整合する統合的拡散モデルを構築した。この拡張により新拡散モデルの適用できる待ち行列のクラスが飛躍的に拡大され、近似系内客数分布が明示的に表現されたことは、本研究の重要な成果の1つである。この研究成果は、まず有限待合室・複数窓口待ち行列GI/G/s/s+rの性能評価に応用され、国際会議で発表した(研究成果報告書・資料4)。この論文の関連研究として、Poisson到着待ち行列M/G/s/s+rの性能評価尺度に対する種々の近似式間の等価関係を調べ、その理論的成果を論文(同資料12)としてまとめた。新拡散モデルに関する研究成果は、より一般的な形で2編の論文(同資料10・11)にまとめられ、国際会議で発表した。2.岡村・土肥・海生・尾崎は、1981年に木村によって研究されたN-政策に従うM/G/1待ち行列に対する拡散モデルを2つの方向に拡張した。1つの方向はバケーションの導入であり、今1つの方向はサーバの故障を導入したことである。前者については論文(同資料9)にまとめられ、後者については論文(同資料1)にまとめられている。3.土肥・海生・尾崎は、チェックポイント設定方式によるデータベースシステムの高信頼化に関する研究を行い、障害回復方策に関する2編の論文(同資料2・6)を発表した。また、土肥・尾崎は、待ち行列ネットワークの性能評価のツールとして有用な一般化確率ペトリネットを用いて、分散システムの障害回復動作の挙動解析を行い、その成果を論文(同資料3)としてまとめた。ここにも、本研究の主たる目的である性能評価と信頼性解析の融合が実現されている。4.岡村・土肥・尾崎は、省電力の観点から、コンピュータシステムの自動スリープスケジューリングに着目し、電力有効性に関するある性能評価基準を最大にする最適スリープ時間を求めるための確率モデルを構築した。これは、本研究の目的の1つである費用構造を仮定しない新たな性能/信頼性尺度の確立に関する成果である。この研究成果は2編の論文(同資料5・8)にまとめられている。5.高橋は,通信システムへの拡散モデルの応用として,集団到着・複数窓口待ち行列として定式化される交換システムの回線留保の影響について調べ,論文(同資料7)としてまとめ発表した。情報通信システムの性能評価と信頼性解析を融合する確率モデルとして、拡散過程モデルをさらに発展させることが本研究の目的であり、平成10年度は以下の結果を得た。

情報通信システムの性能評価と信頼性解析を融合する確率モデルを構築することが本研究の目的であり、平成11年度は以下の結果を得た。本研究は、性能評価と信頼性解析を融合することで、故障や費用構造を伴うこれらの情報通信システム設計・運用を支援するための新しい性能評価モデルを開発することを目的とし、平成12年度は以下の結果を得た。2.岡村・土肥・尾崎は、省電力の観点から、コンピュータシステムの自動スリープスケジューリングに着目し、電力有効性に関するある性能評価基準を最大にする最適スリープ時間を求めるための確率モデルを構築した。これは、本研究の目的の1つである費用構造を仮定しない新たな性能/信頼性尺度の確立に関する成果である。この研究成果は、論文「コンピュータハードディスクに対する自動スリープモードの電力有効性設計」にまとめられている。3.3年間に渡る研究成果公開の一環として、2000年10月27日に、公立はこだて未来大学において研究集会を開催し、3件の研究発表:・拡散近似によるエシュロンストックシステムの性能評価(岡村寛之,土肥正,尾崎俊治)・通信網における制御方式と測定方式の拡散近似解析ー特に集団到着モデルを扱う場合について(河西憲一(NTT),高橋敬隆)を行なった。
カルシウム維持機構に着目したSchwartz-Jampel症候群の病態研究

細胞外マトリックスの1つである。パールカンの遺伝子欠損によりSchwartz-Jampe症候群(SJS)を発症する。我々は本症候群における骨格筋の持続収縮、ミオトニア症状の発症機構についてモデルマウスを使って解明している。その過程でいくつかの複合要因が考えられ、その一つが筋の易収縮性である。また、本症候群に特徴的な眼論筋や口輪筋の持続収縮、筋の肥大、type1 fiber predominancy等の事象に関連して細胞内カルシウムの変動が重要な意味を持つと考えた。パールカン欠損と野生型マウス、及びその初代培養筋細胞の実験を行い、1) in vivoにおける筋線維タイプの存在比率や、筋横断面積の比較、2) in vitroにおける細胞内カルシウム濃度変動の差異からパールカンがカルシウム維持機構に何らかの関与をしている可能性が示唆された。申請者らは、SJS骨格筋の持続収縮ミオトニア症状のメカニズムについてモデルマウスを使って解明しているが、その過程でいくつかの複合要因が考えられている。その一つに筋の易収縮性がある。また、申請者は臨床的観点から、SJS患者に特徴的な眼論筋や口輪筋の持続収縮、筋の肥大、typel fiber predominancyに関する細胞内カルシウムの変動の影響に興味を持っている。眼輪筋などは超速筋とも呼ばれる特殊に分化した筋であり、細胞内カルシウム濃度は低く維持され、その微量な変化に影響を受ける。一方カルシウム負荷はtypelfiber(遅筋群)では筋の肥大シグナルを動かすとされる。SJSの病態の解明と治療の確立において細胞内カルシウム濃度の関与は重要と考えた。パールカンノックアウトマウスにII型コラーゲンプロモーター下にパールカンを発現させたトランスジェニックマウスを掛け合わせて軟骨以外でパールカンを欠損するマウスを作成した(研究協力者米国衛生研究所山田吉彦研究室より取得済み)。既に筋病理、筋電図にてSJSの臨床症状を再現していることを確認している。引き続き、匹数を増やし、週齢による病理学的変化を検討する。また、腱切除術により共同筋への機械的負荷をかける肥大モデルの系を確立した。細胞外マトリックスであるパールカンの欠損と細胞内のカルシウムシグナルの変化を結ぶカスケードを知るため、生細胞、生組織においてカルシウム動態を観察を開始した。カルシウムインジケーターとしては筋細胞におけるカルシウム濃度に鋭敏な高親和性をもつFura2を用いて、浜松フォトニクスもAquacosmos ratioで解析しり。サンプルは、SJSモデルマウスからの初代培養筋を用いている。申請者らは、SJS骨格筋の持続収縮ミオトニア症状のメカニズムについてモデルマウスを使って解明しているが、その過程でいくつかの複合要因を考えている。また、申請者は臨床的観点から、SJS患者に特徴的な眼論筋や口輪筋の持続収縮、筋の肥大、typel fiber predominancyに関する細胞内カルシウムの変動の影響に興味を持った。カルシウム負荷はtype1 fiber (遅筋群)では筋の肥大シグナルを動かすとされる。軟骨以外でパールカンを欠損するマウスを使用し解析した。また、腱切除術により共同筋への機械的負荷をかける肥大モデルを作成し、パールカン有無により肥大の差を検討している。細胞外マトリックスであるパールカンの欠損と細胞内のカルシウムシグナルの変化を結ぶカスケードを知るため、初代培養筋を用いてカルシウム動態を観察し、カルシウム上昇幅に差異を認めた。以上の結果は予備的知見であるが、今後の研究に繋がる基礎データと考えられる。
自己免疫性血管炎の発症機序の解明

自己免疫性血管炎である顕微鏡的動脈周囲炎、その腎病変の半月体形成性腎炎、IgAが皮膚血管に沈着して血管炎を惹起するSchoenlein-Henoch紫斑病、糸球体毛細血管に血管炎を起こすIgA腎症を対象として研究を行った。活動性が高い例では、T細胞・マクロファージが主に病変部に浸潤する。腎に活動性の病変を有する場合、尿に組織浸潤T細胞と同じ形質のエフェクター型T細胞が出現することを報告した。また肺病変の形成には活性型γδT細胞が関与すること、エフェクター型T細胞を尿に証明することで腎の細胞性炎症を予測することができることを報告した。またこのエフェクター型T細胞はTh1型サイトカインを発現することを示し、その中でIFN-γの細胞性免疫を介した組織障害性に着目して、糸球体毛細血管細胞であるメサンギウム細胞での細胞内情報伝達を検討した。IFN-γの主要な免疫作用であるMHCclassII分子の発現に、STAT-1が関与し、natural mutantの細胞内過剰発現が情報伝達系を抑制、その作用を低下させることを発表した。一方、腎血管炎の進行型では間質尿細管炎を認めるが、免疫作動物質でもあるOsteopontinの尿細管障害回復過程への関与を明らかにした。そして、糸球体毛細管炎のモデルである抗糸球体基底膜抗体腎炎での網羅的遺伝子発現解析を行い、基底膜障害因子としてmetalloesterase(MMP-12)を同定し、その病態形成における役割の重要性を報告した。IgA腎症においては、10-20年の経過を追えた約250症例について、遺伝子多型(SNPs)と発症・進展との関係を検討し、発症・進展に関わると考えられる因子に存在するSNPsとIgA腎症の予後との関連を証明した。また扁桃リンパ球とIgA腎症の病態との関連を明らかにすると共に、扁桃摘出の腎症進行阻止効果について報告した。自已免疫性血管炎と考えられている顕微鏡的動脈周囲炎、その腎病変である半月体形成性腎炎では、T細胞、マクロファージが主に組織に浸潤している。特に半月体形成、間質細胞浸潤の程度に相関して患者尿に同じ形質を持つ細胞が出現することを証明した。このうちT細胞はいわゆるmemory/effector型であり、サイトカインとしては主にIFN-γ,IL-2を発現し、IL-4の発現は検出できず、Th-1型あるいはTc-1型であることが解った。以上の結果は、現在発表論文を投稿中である。さらにこれらのT細胞抗原レセプターを解析し、疾患特異的T細胞の同定、NKT細胞の関与について検討を進めている。また、IFN-γの細胞性免疫を介した組織障害性に着目し、腎レジデント細胞であるメサンギウム細胞での細胞内情報伝達分子の活性化を検討した。IFN-γの主要な免疫作用であるMHC class II分子の発現に、細胞内情報伝達・転写因子STAT-1が関与し、そのnatural mutantの細胞内過剰発現が情報伝達系を抑制して、その作用を低下させることを論文発表した。さらに血管炎の患者群の一部で、リンパ球にmutant STAT-1が優位に発現していることを見いだし、現在病態との関連性を調べている。一方、腎血管炎の進行型では間質尿細管炎、尿細管障害を認めるが、その障害・回復過程でOsteopontinとそのレセプターCD44の発現と病態への関与を検討し、発表論文の掲載が予定されている。

また、慢性糸球体腎炎のうち最も頻度の高いIgA腎症による腎糸球体血管炎の発症機序について、扁桃での局所免疫の関与を報告してきた。扁桃Tリンパ球が構成的にIFN-γを産生し、注目しているHemophilus Parainfluenzae菌体成分の特異抗原刺激によりIL-10、TGF-βの産生が亢進することを発表し、現在、腎組織に出現するT細胞との関連について検討している。そして、Fcレセプター、TGF-β、MCP-1、レニン・アンギオテンシン系など多角的に、それらの遺伝子多型とIgA腎症の発症進展との関連について検討を行った。自己免疫性血管炎と考えられている顕微鏡的動脈周囲炎、その腎病変である半月体形成性腎炎と、IgAが糸球体毛細血管に沈着して血管炎を惹起するIgA腎症の活動性の高い予後不良群では、T細胞・マクロファージが主に腎組織に浸潤している。細胞性半月体形成、間質細胞浸潤の程度に相関して、患者尿に同じ形質を持つT細胞が出現することを証明した。このうちT細胞はいわゆるeffector型であり、サイトカインとしてはIFN-γ,IL-2を発現し、IL-4は発現せず、Th-1型あるいはTc-1型であることが解った。またこの尿T細胞の同定は診断的価値も大きく、疾患活動性を示すことも解った。また、IFN-γの細胞性免疫を介した組織障害性に着目し、糸球体毛細血管細胞であるメサンギウム細胞での細胞内情報伝達分子の活性化を検討した。IFN-γの主要な免疫作用であるMHCclassII分子の発現に、細胞内情報伝達・転写因子STAT-1が関与し、そのnatural mutantの細胞内過剰発現により情報伝達が抑制でき、抗炎症治療のターゲット分子となりうることが解った。一方、腎血管炎の進行型では尿細管障害を認めるが、OsteopontinとそのレセプターCD44の尿細管障害回復過程への関与を解明した。また、IgA腎症による腎糸球体血管炎の発症機序について、扁桃Tリンパ球が構成的にIFN-γを産生し、注目しているHemophilus Parainfluenzae菌体成分の特異抗原刺激によりIL-10、TGF-βの産生が充進することを見いだした。そして、IgA腎症発症に関与するとされるIgA-Fcレセプター、Uteroglobinの遺伝子多型とIgA腎症の予後に関連が認められることを報告した。自己免疫性血管炎と考えられている顕微鏡的動脈周囲炎、その腎病変である半月体形成性腎炎、IgAが糸球体毛細血管に沈着して血管炎を惹起するIgA腎症のうち活動性の高い予後不良群では、T細胞・マクロファージが主に腎組織、特に糸球体毛細血管内およびその周辺(半月体)、腎間質血管周囲に浸潤する。それに伴って尿に同じ形質を持つエフェクター型T細胞が出現することを報告したが、今年度は、全身性血管炎患者で、肺胞出血や消化管出血などの重篤な合併症が存在する際に、侵襲性の腎生検が行えない場合に尿のエフェクター型T細胞の存在を証明することで腎の半月体形成など細胞性炎症を予測することができることを示した。そして糸球体毛細管炎の実験モデルである抗糸球体基底膜抗体腎炎での網羅的遺伝子発現解析を行い、その病態形成に基底膜障害因子としてmetalloesterase(MMP-12)を同定した。
溶融スラグからの固相分離

本研究は、鉄鋼製錬で発生する製鋼スラグ(特に脱リンスラグ)からリンを分離回収することによって、製鋼スラグ発生量の削減と貴重なリン資源の確保を達成することを目指した。排出時の製鋼スラグがリン濃縮固相と鉄含有液相が共存した溶融状態であることに着目し、製鋼スラグの溶融状態での遠心分離実験を行った。その結果、低塩基度組成のスラグでリン濃縮固相が上層に濃縮することが確認され、比重分離が原理的に可能であることが示された。受給者は鉄鋼製錬で発生する製鋼スラグ(特に脱リンスラグ)からリンを分離回収することによって、製鋼スラグ発生量の削減と、貴重なリン資源の確保を目指している。受給者らは凝固後の製鋼スラグ中のリン濃縮固相を回収する手法としてこれまでに湿式磁気分離法を開発した。しかし、この手法は高い分離性能を示すものの、スラグの粉砕工程、分離残渣を上工程で使用するための乾燥工程でのエネルギー消費量が大きいので、実用化に際しては磁気分離に供するスラグ量を削減することが求められる。当該年度は、排出時の溶融状態の製鋼スラグがリン濃縮固相と鉄含有液相との共存状態であることに着目し、比重差を利用して溶融状態で両者を粗分離する手法の検討を行った。高温融体の比重分離装置は新規の試みであったため設計から作製まで独自に行った。これにより調整の容易さの確保と予算の節約が可能となった。耐熱性、強度、熱容量などの観点から材質を比較検討し、SUS310S、アルミナレンガ、カーボンボンドセラミックスを中心部の素材として選定した。まず、スラグ中のリン濃縮固相と鉄含有液相の比重分離が原理的に可能であるかを確認するため、遠心分離機構を備えた装置を作製し、模擬スラグを用いた遠心分離実験を行った。その結果、予想通りスラグの上層にリン濃縮固相が浮上分離することが確認された。遠心分離機構では強度や駆動システムの制約上、現場で発生する大量のスラグを連続処理することができないので、続いて連続処理が可能なサイクロン方式の検討を開始した。しかし、試運転の段階で中心部の機構、シール性、加工面などで多数の問題点が明らかになった。本格的なサイクロン分離試験を実施するためには駆動部の強度向上、排出機構の改良、密閉性の向上などの大幅な改造が必要である。次年度はこれらの改造を装置に施した上で引き続き分離試験を実施する予定である。研究代表者は鉄鋼製錬で発生する製鋼スラグ(特に脱リンスラグ)からリンを分離回収することによって製鋼スラグ発生量の削減と、貴重なリン資源の確保を目指している。研究代表者らは凝固後の製鋼スラグ中のリン濃縮固相を回収する手法としてこれまでに湿式磁気分離法を開発した。しかし、この手法は高い分離性能を示すもののスラグの粉砕工程、分離残渣を上工程で使用するための乾燥工程でのエネルギー消費量が大きいので、実用化に際しては磁気分離に供するスラグ量を削減することが求められる。そこで、本研究では、排出時の溶融状態の製鋼スラグがリン濃縮固相と鉄含有液相との共存状態であることに着目し、比重差を利用して溶融状態で両者を粗分離する手法の検討を行った。前年度は、遠心分離機構を備えた装置を作製し、模擬スラグを用いた遠心分離実験を行い、スラグ中のリン濃縮固相と鉄含有液相の比重分離が原理的に可能であることを確認した。しかし、遠心分離では強度や駆動システムの制約上、現場で発生する大量のスラグを連続処理することができないので、本年度は連続処理が可能なサイクロン方式の検討を実施した。装置の作製は昨年度より開始していたが、試運転段階で中心部の機構、シール性、加工面などで多数の問題点があったため大幅な改造を施し、分離試験を実施した。その結果、いずれの組成のスラグにおいても遠心分離に見られたような分離は確認されなかった。実験後にサイクロン部を解体したところ、不均一な付着物が見られたことから、スラグの粘性が高く、安定した流動を実現できなかったことが大きな原因と考えられる。したがって、今回検討した手法では残念ながら産業規模での実現は難しいと考えられる。しかし、磁気分離に供するスラグ量を削減するという目的に対しては、本研究期間中に実施した予備検討において凝固スラグの選択粉砕に可能性が見出されており、今後継続して検討する。製鋼スラグ中のリン濃縮固相と鉄含有液相を溶融状態で比重分離することが原理的に可能であることは確認されたのである程度目的は達成されている。しかしながら、最終目的であるサイクロン法については装置の作製を進めたが、中心部の機構、シール性、加工面などで想定以上の問題点が明らかになり大幅な追加改造が必要な状況であるため進行はやや遅れ気味である。当該年度は装置作製がメインとなった。

耐熱性、強度、熱容量などの観点から材質を比較検討し、SUS310S、アルミナレンガ、カーボンボンドセラミックスを中心部の素材として選定した。予備実験においても予定通りの耐久性能が得られた。装置内部に遠心分離機構、障壁を備えているため加熱部が大きく、当初想定より消費電力が大きくなってしまったが、発熱体、トランス、サイリスタなどの追加により予定通り1450°Cまで昇温可能となった。まず、スラグ中のリン濃縮固相と鉄含有液相の比重分離が原理的に可能であるかを確認するため、4種類の模擬スラグを用いた遠心分離実験を行った。その結果、本研究の核であるスラグの上層にリン濃縮固相が浮上分離する現象が確認された。続いて連続処理が可能なサイクロン方式の検討を開始した。しかし、試運転の段階で中心部の機構、シール性、加工面などで多数の問題点が明らかとなり、本格的なサイクロン分離試験を実施するためには駆動部の強度向上、排出機構の改良、密閉性の向上などの大幅な改造が必要である。これに伴い当該年度中を予定していた装置の完成が次年度に延期することとなった。改善策および修正スケジュールはまとまっており、次年度中には予定通りの研究を遂行可能な見込みである。25年度が最終年度であるため、記入しない。前年度作製したサイクロン分離装置は試運転の段階で中心部の機構、シール性、加工面などで多数の問題点が明らかになった。これらを解決し、当初の目標である溶融脱リンスラグの比重分離試験を実施する。当初予定より発熱部および付帯設備全体が大型化したため部材のひずみや密閉性の低下が問題となっている。そこで、装置構成の合理化、部材の厚肉化、パッキン類による補強を行う。これにより、負荷が大きい分離部材の損耗も抑制可能と考えている。また、サンプルの粘性が想定より高かったので、加圧部および分離部の形状を修正し高温融体の流れを改善する。分離試験では、リン濃縮固相の分離に適した条件を見出す。具体的には、リン濃縮固相の分離率に及ぼす組成、温度、およびサイクロン条件(サイクロン径、ボルテックスファインダー径、スピゴット径など)の影響を調べる。また、流体の粘性は分離性に大きな影響を及ぼす因子なので、スラグの粘性についても測定を行う。サイクロン法が実現した場合、これまで申請者らが提案してきた磁気分離法よりさらにエネルギー、資源投入量の削減が見込まれる。そこで、得られた結果を基にして、比重分離法が実現した場合の波及効果について定量的に分析する。本研究計画はサイクロン法をベースとしているが、溶融スラグの粘度が高いため得られるリン濃縮固相の分離率が低い場合が懸念される。その場合はスパイラル分離法をはじめとしたサイクロン法以外の比重分離法も含めて検討を行い、本研究の目的達成を目指す。
ムカデ型ロボットの完全能動制御の実現と実機実証

本研究は、災害地などでの未知で複雑な環境を自由に移動できるムカデ型ロボット(一対の脚を持つ体節が体節間関節により複数結合して構成される多脚移動ロボット)の開発と実機検証が目標である。平成30年度は以下の3項目を実施した。(1)測距センサを搭載し接地点追従法に適した構造を持つ全方位移動型6脚移動ロボットを用いて、接地点追従法、操作者のPC上でのインターフェース、適応制御であるTimekeeper制御、バランス制御のすべて搭載し、実験により高い不整地踏破能力を実現できることを確認した。(2)全9自由度に能動関節を持つムカデ型ロボット(左右脚に6自由度、体節間関節に3自由度)の実機にコントローラ基板を実装し、コントローラ間の通信により接地点追従法を実現出来ることを確認した。(3)測距センサにより獲得した情報とグラフ探索に基づく接地点探索手法を開発し、6脚移動ロボットの物理シミュレータにて検証した。その結果リアルタイムに数歩先までを計画することができ、高い不整地踏破性能を実現出来ることを明らかにした。三年間にわたる本研究において、ムカデ型ロボットだけでなく6脚移動ロボットも対象とし、その分散歩行制御法を開発した。脚数は違うが基本的に同じ制御法を搭載しており、脚数の変更に柔軟な歩行制御則の有効性を実験とシミュレーションを通して明らかにすることができた。今後は研究にとどまらず、現実的な環境での実証とさらなる高機動化へと発展させることができると期待できる。平成28年度は以下の3項目を実施した。(1)情報伝搬に基づく脚と体節間関節の協調的分散制御法として、先頭体節の通過する軌道を後続の体節が局所情報のみから追従する制御法(局所情報に基づく逐次的スプライン曲線生成による目標軌道生成法)を提案し、ムカデ型ロボットのシミュレータにより検証した。これにより、これまで全体節にグローバル情報として与えていた目標軌道の情報が必要なくなり、完全に分散制御のみにより脚と体節間関節の同時制御が可能となった。また、形式検証による制御パラメータの導出方法も新たに提案し、まずは6脚ロボットにて検証した。(2)接地点計画に基づく運動計画手法として、ロボットに搭載した測距センサによる地形観測と操作者が指令する次の接地点の位置に基づき、接地点と胴体の目標軌道を計画する手法を開発し、まずは6脚ロボットにて実機検証した。これによりロボットを操作するためのインターフェースを開発でき、また接地点を置く上での地形データの評価のためのデータを取得できるようになった。(3)全9自由度に能動関節を持つムカデ型ロボット(左右脚に6自由度、体節間関節に3自由度)の実機を設計し、3Dプリンタによりまずは1体節を試作してその可動範囲や強度を確認した。その結果、実機実験に足る十分な性能を有することが明らかになった。次年度からは、制御器と脚と体節間関節の協調的分散制御の実装を行い、実機実験に繋げる。平成28年度の研究計画に対して、おおよそ順調に進捗していると考える。研究実績の概要における3項目について当初の目標と進捗の状況について説明する。まず、(1)情報伝搬に基づく脚と体節間関節の協調的分散制御法の開発については、当初の目標は、接地情報の伝播に基づく分散制御法「接地点追従法」を拡張し、さらに体節間での軌道情報を伝播する仕組みを導入することで、脚と体節間関節の同時制御法を分散制御により実現することであった。これに対して、各体節の前方の体節の位置姿勢に基づいた逐次的な各体節の軌道生成の開発に成功した。この制御法は脚の分散制御法との融合が容易であり、その意味で目標は実現されたと考えられる。また、制御法の融合に向けたパラメータ設計手法も新たに提案したが、これは当初次年度以降に進める内容であったため、当初の計画以上に進んでいる。(2)接地点と体節軌道の同時計画に基づく運動計画手法の開発については、当初の目標は、ロボットに搭載したセンサによる地形観測と操作者の指令に基づき、接地点と胴体の目標軌道を毎時刻数歩先まで最適化に基づいて計画する手法を開発し、まずは6脚ロボットで検証することであった。本年度は数歩先までを最適化に基づく導出までは行えなかったもの、その基礎となる評価関数を得るための環境作りを行えた。その意味で若干の遅れはあるものの計画通りに順調に進んでいると考えられる。(3)全自由度に能動関節を持つムカデ型ロボット実機の開発については、当初の目標は体節と制御回路の開発であった。これに対して設計の基礎となる機構の設計に成功し、試作まで行えた。その意味で計画通りに研究は進んでいるが、制御回路(基板)の設計はモータの選定や体節の大きさ等が決まらないとできなかったため、実施できなかった。平成29年度は以下の4項目を実施した。(1)局所情報に基づくスプライン曲線生成による目標軌道生成法に先頭脚の接地点の逐次生成法を取り入れ、ムカデ型ロボットのシミュレータにより検証した。

また、6脚移動ロボットの歩行制御のために、バランス制御を組み込んだ改良型の接地点追従法を提案した。(2)測距センサを搭載し接地点追従法に適した構造を持つ全方位移動型6脚移動ロボットを、3Dプリンタを用いて開発した。また、操作者とのPC上でのインターフェースも開発し、操作者が画面上の接地点を指定することができるヒューマンインザループ制御を実機にて実現した。(3)全9自由度に能動関節を持つムカデ型ロボット(左右脚に6自由度、体節間関節に3自由度)の実機を、3Dプリンタを用いて作成した。また、6脚移動ロボットとムカデ型ロボットに共通して使用できるコントローラ基板を開発した。共に実機で実験できる環境を整備した。(4)形式検証による設計仕様を満たす制御パラメータの導出方法を提案し、さらに設計仕様を満たすようにパラメータを適応的に変化させるTimekeeper制御を新たに提案し、6脚移動ロボットのシミュレータにて検証した。本研究の開始時における平成29年度の研究計画に対して、おおよそ順調に進捗しているといえる。研究実績の概要における4項目について当初の目標と進捗の状況について説明する。まず、(1)の制御法の開発について、ムカデ型ロボットに関しては脚と体節の同時制御を情報伝搬に基づく局所的な情報のみで実現することが目標であり、これに対して前年度で開発した手法に加えて先頭体節の目標軌道と接地点の同時生成手法を提案することができた。また、6脚移動ロボットについてはバランス制御が必要であることが判明したため、接地点追従法を改良した。どちらも次年度の実機実験に繋げられるため、進捗は順調といえる。(2)の運動計画手法の開発については、接地点計画の評価関数を得るための実験を進める予定であったが、そのためのロボットの開発に注力したため実験はまだ十分に行えていない。(3)のロボット実機の開発については、当初の目標は前年度から引き続き体節と制御回路の開発であった。これに対してモータの選定や体節の大きさ等を決定し、3Dプリンタにより試作機と制御回路(基板)を開発した。また、6脚移動ロボットについてもムカデ型ロボットの知見を基に開発した。(4)の制御パラメータの設計法について、当初は設計仕様を受動的に満たす制御パラメータの導出方法の開発のみを目標としていたが、それを実現出来たと共に適応的にパラメータを変化させるTimekeeper制御も提案するに至った。その意味で進捗は計画から大きく進んでいるといえる。本研究は、災害地などでの未知で複雑な環境を自由に移動できるムカデ型ロボット(一対の脚を持つ体節が体節間関節により複数結合して構成される多脚移動ロボット)の開発と実機検証が目標である。平成30年度は以下の3項目を実施した。(1)測距センサを搭載し接地点追従法に適した構造を持つ全方位移動型6脚移動ロボットを用いて、接地点追従法、操作者のPC上でのインターフェース、適応制御であるTimekeeper制御、バランス制御のすべて搭載し、実験により高い不整地踏破能力を実現できることを確認した。(2)全9自由度に能動関節を持つムカデ型ロボット(左右脚に6自由度、体節間関節に3自由度)の実機にコントローラ基板を実装し、コントローラ間の通信により接地点追従法を実現出来ることを確認した。
中国製鉄業労働者のがん死亡に関するコホート研究

本研究の二つの目的のうち、1980-1993年に追跡できた中国鞍鋼製鉄所従業員(退職者含む)コホート(147,062名;男性121,846名と女性25,216名)の再追跡は、製鉄会社分社化、個人識別番号と関連システム刷新のため、断念せざるを得なかった。もう一方の目的である、同製鉄所で用いられていた15種類のばくろ要因のがん死亡リスクの推定については、SMR(標準化死亡比)とSRR(標準化リスク比)を用いて、死亡リスクを評価し得た。すなわち、鞍山市一般人口(19801993年)を標準人口とした標準化死亡比(SMR)では総死亡や主な死因カテゴリー(がん、脳血管疾患など)で健康労働者効果の影響と思われる有意な低下があり、一方のいずれの因子曝露のないブルーカラー群を対照とした標準化リスク比(SRR)では、多くの因子の曝露群で総死亡や死因カテゴリーで有意な上昇が見られた。また、複数の因子への重複曝露、特にPAH(Polycyclic-Aromatic-Hydrocarbons、多環系芳香族炭化水素)が関わるもので、死亡リスク影響が増強されることが、男女共通に認められた。これまでの米国、英国、ブラジルなどで実施された製鉄業コホート調査の結果と比べ、本研究は構成員数が極めて多く、高い追跡率(98.1%)を保ち、女性労働者の追跡結果を含んでいるなどことから、学問的にも高い意義を有しているものと思われる(論文2、学会発表10)。1)中国鞍鋼製鉄所従業員コホートの第2次追跡作業:平成17年2月26日より3月3日まで中国遼寧省疾病予防センターを高橋と寶珠山が訪問し、潘國偉氏および馮毅平氏(研究協力者)と本コホートの第2次追跡の具体的進め方について打合せを行った。今回予定している第2次追跡の方法は、第1次とほぼ同様に、1994年1月1日から2003年12月31日までの期間について、同製鉄所人事部の記録を基に鞍山市保健局の死亡登録を照合して、生存状況を確認するものである。さらに、鞍山市保健局の死亡登録を閲覧してコホート構成員の死亡者の漏れについても確認を行う。ただ、1994年以降、同製鉄所は組織編成で複数に分社化され、健康保険データベースが改築されたため、第1次追跡での個人識別番号が利用不可能となっている。現在、潘氏および馮氏の指示のもとで、複数の遼寧省疾病予防センター研究員が、第2次追跡に備えた新たな個人識別番号の整理を行っており、第1次追跡結果とのリンクと同製鉄所人事部の記録等の閲覧を実施中である。2)第1次調査結果の追加解析等:第1次追跡データ(1980年1月1日1993年12月31日の14年間について、14万7,062名の生存状態を追跡[追跡率98.1%]し、観察死亡数13,960例[男性13,363、女性597]、がん死亡4,358例[男性4,141、女性217]を含む)を解析し、15種類の製鉄要因ばくろとがん部位別死亡との関連を年齢と入社時期を調整して検討した結果、ばくろ要因数増加に伴うがん死亡リスクが上昇する傾向が見られ、特に、男性で5種類以上の要因ばくろの肺がんリスクは、非ばくろ労働者に比べて、10.2倍高まる結果が得られた。これまで製鉄所要因ばくろの数とがん死亡との関連の報告は世界でも例がなく、本結果に基づいた論文を執筆中である。

1)中国鞍鋼製鉄所従業員コホートの第2次追跡作業:平成17年23月に行った打合せ結果に基づき、研究協力者の潘國偉氏と馮毅平氏を通じて、第2次追跡実施のための情報収集を進め、現在、当初の研究計画を修正しながら調査実施体制を調整中である。これまで、第1次追跡(19801993年)と同じ対象者(147,062名)で第2次追跡を行う計画であったが、1994年以降の同製鉄所分社化に伴う個人識別番号の刷新により追跡実施の計画修正が必要となった。具体的には、第1次追跡との整合性と連続性を維持でき、かつ、第2次追跡を確実に遂行できるサブコホートに分割した上で追跡を行うものであり、詳細な計画を検討中である。2)第1次調査結果の追加解析等:第1次追跡データにおける女性25,216名について、15作業関連要因への曝露と死亡(597例:がん217、脳血管系119、心血管系66を含む)の関連を検討した。19801993年の鞍山市一般人口を標準人口とした標準化死亡比(SMR)を算出すると、総死亡やがん死亡他のほぼ全ての死因群でSMRの有意な低下が見られたが、曝露無しホワイトカラー群(10,202名)、曝露無しブルーカラー群(9,879名)、曝露有りブルーカラー群(5,135名)の順にSMRの有意な上昇トレンドが見られた。曝露無しブルーカラー群を基準とした標準化リスク比(SRR)を算出した結果、石綿(SRR=641)、PAH(SRR=238)他の曝露で有意な全がん死亡リスクの上昇が見られた。PAH曝露と粉じん曝露のある場合では総死亡(SRR=496)とがん死亡(SRR=397)の有意なリスク増加が見られ、PAH曝露のない場合の各リスク増加を上回ることから、PAHと粉じんの複合曝露の影響が示唆された。1)中国鞍鋼製鉄所従業員コホートの第2次追跡作業:当初の第1次追跡(19801993年)対象者(147,062名)の再追跡は、1994年以降の同製鉄所分社化により、それまでの個人識別番号が廃止され、従業員管理システムが全面的に刷新されたことで、計画修正を余儀なくされた。第1次追跡との整合性と連続性を維持でき、第2次追跡を確実に遂行することを条件とすると、追跡対象集団はその規模を大幅に縮小したサブコホートとせざるを得ない。当初の研究目標の保持と同製鉄所の現行の体制における実施可能性の双方を最大限満足するような修正計画を引き続き中国側共同研究者と調整中である。2)第1次調査結果の追加解析等:第1次追跡データにおける男性121,846名と女性25,216名について、15作業関連要因への曝露と死亡の関連を検討したところ、i)男女とも19801993年の鞍山市一般人口を標準人口とした標準化死亡比(SMR)の総死亡やがん死亡他のほぼ全ての死因で有意な低下が見られたこと、ii)曝露無しホワイトカラー群、曝露無しブルーカラー群、曝露有りブルーカラー群の順でSMRの有意な上昇トレンドが見られたこと、iii)曝露無しブルーカラー群を基準とした標準化リスク比(SRR)を算出した結果、複数の因子の曝露群で有意ながん死亡での上昇が見られ、さらにPAH(Polycyclic-Aromatic-Hydrocarbons、多環系芳香族炭化水素)曝露と粉じん曝露の有無で場合分けしたところ、がん死亡に対するこれらの2因子の複合曝露の影響が示唆されたことが、ほぼ男女共通に見られた。現在、男性の結果についてのみ論文で報告し、女性分については論文執筆中である。1)中国鞍鋼製鉄所従業員コホートの第2次追跡作業:当初の第1次追跡(19801993年)対象者(147,062名)の再追跡は,同国の社会経済体制の変化に伴った1994年以降の同製鉄所分社化により,それまでの個人識別番号の廃止および従業員管理システムの全面的刷新により,計画の修正を余儀なくされた。中国側の共同研究者を通じて,第1次追跡との整合性や連続性が維持できるサブコホートの選定を試みたが,いずれも実際の対象集団の決定はできず,第2次追跡が実質上不可能となったために,断念せざるを得なかった。
老化細胞除去薬による免疫応答関連ドライアイの新規治療法の開発

慢性移植片対宿主病(graft-versus-host disease; GVHD)における老化免疫担当細胞の特定とその局在および動態を解明をおこなった。全骨髄細胞移植(ドナーB10.D2マウス,レシピエントBALB/cマウス)を標準の移植として、これまでにひとGVHDに酷似した経時的炎症と線維化形成の作成手技を慢性GVHDマウスモデルの標的臓器で確立した。次に骨髄幹細胞の幹細胞老化と眼GVHDの発症および進展との関連を調べた。骨髄から間葉系幹細胞(MSC),造血幹細胞(HSC)をフローサイトメトリーで単離して移植し、経時的に涙腺をはじめ各GVHD各標的臓器での老化マーカーp16の発現をFACS及び定量PCRにて移植後4週時8週時に検討した。全骨髄移植を施行してImagingの手法でXenoLight Rediject Inflammation Probe (住商ファーマインターナショナル)を用いて炎症細胞浸潤部位を調べた。Imagingの機器(Hamamatsu C9100-13 Image EM,;浜松ホトニクス社)を使用しGVHDの標的臓器にコントロールに比して炎症細胞が集積していることをLive mouseの状態で確認した。各標的臓器のミトコンドリアの変化を電子顕微鏡にて観察しGVHDではコントロールに比べてクリステの構築の障害が認められた。細胞質にはdamage-associated molecular patternと考えられる所見を認めた。老化マーカーp16, p21, DNA損傷マーカー53 BP1とγ-H2Axの存在の有無について前記各種抗体とPCRプローブを用いて免疫染色及び定量PCRにて調べたところ、GVHD標的臓器における細胞が老化マーカーDNA損傷マーカーを発現していることを認め遺伝子発現が上昇していることを見出した。老化細胞として最も可能性がある細胞はマクロファージであることを見出した。マウス慢性GVHDモデルにおける老化免疫担当細胞の特定とその局在および動態を解明をおこない、Imagingの手法でGVHDの標的臓器にコントロールに比して炎症細胞が集積していることを生存しているマウスで確認した。老化マーカーp16, p21, DNA損傷マーカー53 BP1とγ-H2Axの存在の有無を調べたところ、GVHD標的臓器において老化マーカーおよびDNA損傷マーカーの蛋白発現と遺伝子発現が上昇していることを見出した。以上より研究はおおむね順調に進展していると考えられる。来年度は老化細胞除去薬による免疫原性線維化及び炎症抑制の検証を行う。選択的老化細胞除去薬をGVHDマウスモデルに投与し、移植後28日目のGVHD各標的臓器におけるSASP関連分子の発現抑制の有無を遺伝子と蛋白レベルで対照薬投与群と比較検討する。Image J (NIH)を用いて標的臓器の単位面積あたりの線維化面積、炎症細胞浸潤数について検討する。老化細胞除去剤の有効性、毒性、副作用の有無、薬物動態をGVHDマウスモデルで検証する慢性移植片対宿主病(graft-versus-host disease; GVHD)における老化免疫担当細胞の特定とその局在および動態を解明をおこなった。

選択的老化細胞除去薬をGVHDマウスモデルに投与し、移植後28日目のGVHD各標的臓器におけるSASP関連分子の発現抑制の有無を遺伝子と蛋白レベルで対照薬投与群と比較検討する。Image J (NIH)を用いて標的臓器の単位面積あたりの線維化面積、炎症細胞浸潤数について検討する。老化細胞除去剤の有効性、毒性、副作用の有無、薬物動態をGVHDマウスモデルで検証する消耗品の合計金額が購入予定金額より安価であったため5519円昨年度残り、その際に当該年度内に使用する消耗品がなく2019年度に繰り越した。2019年度は慢性GVHD涙腺、結膜及び各標的組織におけるSASP関連分泌因子局在を証明し、SASP関連主要因子であるIL-1β, IL-6, IL-8, CXCL1, CXCL9, MMP2, MMP3,オステオポンチンの発現をGVHD各標的臓器及び末梢血で免疫染色及び定量PCRを用いて対照と比較して検討する。慢性GVHDマウスモデルに老化細胞除去剤を投与したあとのマウスGVHDの抑制効果も上記分子の抑制があるかどうかも検討する。前年度より繰り越した金額は、上記計画の組織切片作成に際し使用する組織用スライドとカバーグラスの購入に使用する予定である。
個人スポーツにおける競技開始前の状態不安とパフォーマンスとの関係について

個人スポーツ選手の競技開始前の状態不安とパフォーマンスとの関係を明らかにするために、本年度は大学生男女の競泳選手を研究対象として選んだ。これらの対象者の競技開始1週間前、1日前、23時間前、試合直前、試合直後、2日後の状態不安の変化と各試合のチームとしてのパフォーマンスとの関係を分析したところ、以下のような点が明らかにされた。1競技開始2時間前及び23時間前の状態不安は、平常時のそれよりも高くなる傾向が認められた。2競技開始前の2測定時点での状態不安と個人のパフォーマンスとの関係は明らかではなかった。3両変数の関係は個人差が大きく、非常に高い状態不安でプレーした方が個人的に高いパフォーマンスを示す者もいれば、低い状態不安が優れたプレーにつながる者もいた。4男子選手よりも女子選手方が、平常時、競技開始前、競技後のいずれの時点においても高い状態不安を示す傾向にあった。5泳法の差異における両変数の関係に一定の傾向は認められなかった。状態不安の測定時間に問題があったので、次年度に再調査の実施を予定している。個人スポーツ選手の競技開始前の状態不安とパフォーマンスの関係を明らかにするために,本年度は大学生男女陸上競技選手を研究対象として選んだ。これらの対象者の競技開始1週間前,1日前,23時間前,試合直前,試合直後,2日後の状態不安の変化と各試合のパフォーマンスとの関係を分析した結果、次のような結果が得られた。1競技開始2時間前及び直前の状態不安は、平常時におけるそれよりも高くなる傾向が見られた。2競技開始前の2測定時点での状態不安得点と個人のパフォーマンスとの関係は明らかではなかった。両者の関係は個人差が著しく、高い状態不安の時に優れたパフォーマンスを示す者もいれば、状態不安の低い場合に優れたパフォーマンスを発揮する者もいた。3状態不安得点は、競技開始2時間前競技開始直前の方がわずかではあるが高くなる傾向が認められた。4男子よりも女子の方が、平常時、競技開始前、競技直後のいずれも高い状態不安得点を示す傾向にあることが認められた。5短距離、長距離、跳躍、投擲種目における両変数の関係に一定の傾向は認められなかった。