hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合電子系常磁性液晶の合成と物質

通常、液晶の配向制御には電場制御が用いられているが、その理由として、通常の反磁性液晶分子の磁気モーメントは反磁性磁化率(10^<-6>emu/mol)に由来するため、液晶の配向を制御するには強い磁場を必要とすることが挙げられる。比較的粘性の低い有機常磁性液晶は、もしそのドメイン構造に大きな磁気異方性をもたせることができるならば、外部磁場による液晶の配向制御が容易になると考えられる。そこで、ドメイン構造由来のこの性質が実在するか否かを検証するため、双極子モーメントと磁気モーメントをあわせもつ、キラルなニトロキシドを常磁性成分とするキラル常磁性液晶分子(ラセミ体と光学活性体)を設計し、双極子モーメントを分子長軸方向または分子長軸に対して直交方向にもつ、すなわち正または負の誘電異方性を示すことが予想される分子の合成を検討した。2,3-ジニトロ-2,3-ジメチルブタンまたは非対称vic-ジニトロ化合物を亜鉛還元によりビスヒドロキシルアミンに変換後、対応するアルデヒドと反応させて環化、ついで酸化によりアキラルおよびラセミ体の長鎖構造をもつニトロニルニトロキシドを合成した。これらについて温度可変偏光顕微鏡とDSCを用いて液晶相の有無を判定した。そのうちのあるものは、最初の加熱過程で6575°Cの温度範囲で液晶相(偏光顕微鏡観察)を示した。しかし、冷却過程では結晶相のみ現れ、以後加熱により液晶相は見られなかった。この事実は、最初ラセミ体の2は準安定なエナンチオマーの混晶として得られ、これが加熱により安定なラセミ化合物結晶に相変化したものと考えられる。もしこれが事実であれば、このものの光学活性体は可逆的に液晶相を示す可能性を示唆するものである。
肝クミロリーム代謝の肝予備能応用に関する研究

1.肝硬変症例でのin-vivoの検討CTから得られる肝の断面積をデジタイザーを用いて算出しこれを積分して肝容積(=肝重量)を求めるプログラムを自作した。肝硬変症29例において本法によって求めた肝重量と上記のCLAPの相関を検討すると相関係数0.663(p<0.001)の良い相関がみられた。他の指標、たとえばICG K値と肝重量の間には何の相関もみられず、CLAPのliver functioning massの指標としての特徴が確認された。1.肝硬変症例でのin-vivoの検討62年に当科で行なわれた肝硬変症手術症例の術前肝機能評価(従来のもの)と, Antipyrineクリアランス,及び新たに確立した異なったミクロソーム代謝系であるAminopyrineクリアランスとの比較を行なった.これによると,従来のChild分類と比較的良い相関を示すが,一部,解離を示す症例もあり,評価の上で有用である.また, AntipyrineとAminopyrineのクリアランスは,非常によい相関を示した.ミクロソーム代謝は,平均して障害されていることがうかがえた.2.肝重量の予測肝CT画像からの肝重量の予測は, CT画面上認識される肝領域の面積をスライス幅で積分してゆく方法で現在,プログラミンク(コンピューター画像解析)中である.〓肝表面の凹凸,頭側,尾側辺縁での肝領域認識,識別に問題があり,検討中である.3.実験犬での検討実際に測定した犬肝重量は28±8g/kgであった.これらの左,右,尾状葉の一部を生検,保存し,ミクロソーム酵素であるアミノピリンテメチラーゼ, NADPHチトクロームCレダクターゼ,チトクロームP450の測定系を確立してゆく予定である.犬のアミノピリンクリアランス,アンチピリンクリアランスは,吸収,麻酔による肝血流低下のためか,人の67割の値を示しており,検討を要する.4.肝予備能は,従来の検査法では,血流の影響をのぞけなかったが,我々のガスクロマトグラフィーを用いたアミノピリン,アンチピリンクリアランスでは,肝固有のクリアランスが非常に小さいため肝固有のそれぞれの代謝能力を表わしていると考えている.1.肝硬変症例でのin-vivoの検討CTから得られる肝の断面積をデジタイザーを用いて算出しこれを積分して肝容積(=肝重量)を求めるプログラムを自作した。
メタロチオネイン遺伝子による宿主特異的毒素感受性植物の耐性化

本研究では、メタロチオネイン遺伝子を用いて、毒素生産に不可欠な微量要素を細胞外でトラップして宿主から菌に供給できなくすることにより、病原菌による毒素生産が抑制され、ACR毒素生産菌に対する耐病性が増強できると考えている。研究代表者担当昨年度作成したRleMT1遺伝子を過剰発現させたA.alternata rough lemon pathotype HC1変異株の解析をさらに進めた。本変異菌を培養した培養ろ液へのACR毒素生産量のみならず、胞子発芽時のACR毒素生産量の減少も認められた。そこで本RleMT1過剰発現株を感受性葉に噴霧接種したところ、病斑は確認できなかった。これらのことから、メタロチオネインを用いて、毒素生産に不可欠な微量要素を細胞外でトラップして宿主から菌に供給できなくすると、病原菌による毒素生産が抑制され、病原性が失活することが明確になった。研究分担者担当イチゴメタロチオネイン遺伝子部分配列をもとに、レース法を用いたcDNAの単離と、その配列に相当するゲノム遺伝子のクローニングを進めた結果、2つのイチゴメタロチオネイン遺伝子cDNA全長を単離し、その中の1つはRleMT1タイプで、もう一つは異なるタイプのメタロチオネインであることが明らかとなった。このうち、RleMT1タイプについては発現系を構築し、メタロチオネイン活性を保有することを明らかにした。ACR毒素生産に不可欠な亜鉛を吸着するカンキツ由来のメタロチオネイン蛋白の遺伝子単離に成功した。このメタロチオネイン遺伝子の大腸菌発現産物をACR毒素生産菌の胞子液に混ぜて感受性葉に噴霧接種すると、壊死斑形成が著しく抑制されることを明らかにした。そこで本研究では、メタロチオネイン遺伝子に細胞外分泌タグ配列を付加して、ラフレモンを含むACR毒素感受性植物で発現させる。毒素生産に不可欠な微量要素を細胞外でトラップして宿主から菌に供給できなくすることにより、病原菌による毒素生産が抑制されてACR毒素生産菌に対する耐病性が増強できると考えている。研究代表者担当ラフレモンメタロチオネイン遺伝子RlemMT1に本研究室で保有するPGIP遺伝子の細胞外分泌タグ配列を付加してアグロバクテリウムバイナリーベクターpBI121にサブクローンした。本ベクターとA.tumefaciens LBA4404を用いてラフレモンへの挿入を開始した。また同遺伝子+PGIP分泌タグ配列を糸状菌アルタナリア形質転換用ベクターにサブクローンして、ACR毒素生産菌であるA.alternata rough lemonpathotypeのHC1株に挿入した。本変異株においても周りの環境にある亜鉛を吸着することにより、毒素の生合成を阻害するものと考えられる。次年度にラフレモン・糸状菌それぞれにRlemMT1+PGIP分泌タグ配列を挿入した変異体の詳細な形質の検定に着手する。研究分担者担当現在保有するイチゴメタロチオネイン遺伝子部分配列をもとに,レース法を用いたcDNAの単離と、その配列に相当するゲノム遺伝子のクローニングを進めた。cDNA全長の大部分の領域を単離し、次年度は完全長が単離できると考えられる。研究代表者担当Alternaria alternata rough lemonpathotypeは,宿主特異的ACR毒素を生産し,カンキツの重要病害の一つであるAlternaria leaf spot病を引き起こす.ACR毒素の生産には亜鉛が必須であることがこれまでに報告されている。そこで今年度は,A. alternata rough lemon pathotype HC1株でRlemMT1を過剰発現させた.これにより,RlemMT1を細胞外に分泌させることで菌細胞への亜鉛供給を減少させ,ACR毒素の生産を抑制できると考えた.サザンブロットによりRlemMT1の挿入が確認されたOEMT16株において,RlemMT1の転写量をノーザンブロットで検証したところ,形質転換体においては野生株にはみられないRlemMT1の転写が確認された.また,これらの形質転換体においては,ACR毒素生産量の減少が認められた.研究分担者担当イチゴメタロチオネイン遺伝子部分配列をもとに,レース法を用いたcDNAの単離と、その配列に相当するゲノム遺伝子のクローニングを進めた。その結果、2つのイチゴメタロチオネイン遺伝子cDNA全長を単離し、その中の1つはRlemMT1タイプで、もう一つは異なるタイプのメタロチオネインであることが明らかとなった。研究分担者担当イチゴメタロチオネイン

遺伝子部分配列をもとに、レース法を用いたcDNAの単離と、その配列に相当するゲノム遺伝子のクローニングを進めた結果、2つのイチゴメタロチオネイン遺伝子cDNA全長を単離し、その中の1つはRleMT1タイプで、もう一つは異なるタイプのメタロチオネインであることが明らかとなった。このうち、RleMT1タイプについては発現系を構築し、メタロチオネイン活性を保有することを明らかにした。
近赤外分光観測による激変星の研究

激変星の近赤外スペクトルを得て、コンパクト星の相手の赤い低質量の星の質量や物理状態を明らかにして連星進化の道すじを解明するのが目的である。この目的のため分光目的の近赤外2次元検出器を開発して岡山天体物理観測所のクーデ焦点に設置することが主な実施計画である。以下に研究実績をまとめる。1.検出器を冷却する固体窒素クライオスタットをコールドストップ及びその光学系が内蔵できるように設計し、製作を完了した。2.クライオスタット内におくコールドストップ及びその光学系の設計を行ない、製作中ほぼ完了した。3.クライオスタットをクーデ焦点に設置するための光学系、機械系、電気系の検討を行ない、必要な台などの加工を完了した。4.近赤外2次元素子を入手し、第1段の性能チェックは完了した。5.近赤外用の回折格子(600本/mm 1.6μmブレーズ)を購入し、性能チェックをほぼ完了した。6.検出器のコントローラ及びデータ取得用計算機とのインターフェイスの製作及び性能チェックは最終段階にきている。上に述べた実施状況より、検出器部分の設計・製作はほぼ完了しておりあとは検出器コントローラと計算機とのインターフェイスの細部の製作と総合性能チェックが残されるのみとなった。今後来年度前半に残りのハード部分の製作を完了し、望遠鏡を用いた総合性能チェック、試験観測を実施する予定である。来年度の後半には本観測に入れるものと期待している。また常温仕様の近赤外域の高分散分光については初めての試みであるためどの程度の長波長域まで有効であるか見極めることは大変重要なことであり、ここでの結論は8m望遠鏡の近赤外域高分散分光器の設計に反映できるものと考えている。
オーストラリアの廃棄物問題-アデレード・メルボルンにおける多水準分析の試み-

本研究の分析の結果、アデレードでもメルボルンでも、近年廃棄物対策に力を入れて対応しており、どちらの都市でも3つ(あるいは2つ)の容器を用いてリサイクルを促進していることが明らかになった。また、両都市では共通して廃棄物行政を支えている民間の組織があるが、アデレードの場合はある程度スタッフの数も揃っている単一のNPOが廃棄物対策や廃棄物に関する環境教育を一手に担っているのに対して、メルボルンではスタッフ数が13人程度の規模の小さな組織が複数あり、それぞれが廃棄物対策を支えているという違いがみられた。本研究では、野生動物の保護やナショナルパークの管理といった「自然」の保護に力が入れられているオーストラリアにおいて、廃棄物問題というものがどのように捉えられ、廃棄物の削減のためにどのような制度がつくられているのかということを、地域における行政や企業、住民団体、個別住民の役割を考慮しながら、聴き取り調査を土台とした調査研究によって明らかにすることである。本年度は、対象地の中でもアデレードを中心とし、(1)現地における聞き取り調査、(2)日本のオーストラリア大使館における資料収集、(3)われわれの調査に対する専門的意見を得るために、オーストラリア社会学会(TASA)における学会発表を行った。アデレードにおける聴き取り調査によって、次のようなことが明らかになった。第1に、オーストラリアの行政組織は、連邦政府-州政府-地方自治の三層構造となっているが、とくに州政府の権限が強い。アデレードがある南オーストラリア州では、EPA(Environmental Protection Agency)が、大気や水、廃棄物、騒音、有害廃棄物、河川環境保護、環境計画と評価などを扱っている。これに対して、地方自治は、廃棄物収集などの実務を担当している。これは、各市町村に制度設計や収集業務が一任されている日本と大きく異なる。第2に、南オーストラリア州ではEPAから廃棄物管理政策立案の部局Zero Waste SAが独立し、新しい廃棄物戦略にっいて検討を行っている。第3に、アデレードでは、KWSABというNPO組織が、環境政策の立案や実施に際して大きな役割を果たしていることが明らかになった。この組織では、特に子どもに対する環境教育に力を入れ、独自の環境教育施設や教材をつくっている。第4に、廃棄物処理に携わっている事業所のリサイクルセンターなどの形式は、日本とほぼ同じであることが明らかになった。アデレード市およびメルボルン市における聴き取り調査を2度実施し、オーストラリアにおける廃棄物行政の現状と課題、および廃棄物問題に対する環境NPOのかかわりを明らかにした。調査の結果、アデレード市の環境NPO"KESAB(Keep South Australia Beautiful)"が独自で活発な活動を継続している要因を抽出した。その理由の一つは、エグゼクティブ・ディレクターによる小組織運営の経験に基づいたリーダーシップである。この事実は、KESABの活動を他州(特にヴィクトリア州)の同種NPO(Keep Australia Beautiful)の活動と比較することにより明らかになった。また、アデレードでKESABが行っている環境教育の機能を、メルボルン市では別の組織が担っていることも明らかになった。メルボルン市では、また、ヴィクトリア州の行政組織であるSustainability Victoriaで資料収集と聴き取り調査を行った結果、次の点が明らかになった。(1)ヴィクトリア州の環境行政の中で、ここ数年で「廃棄物行政」の重要性が飛躍的に高まった。(2)各地方自治体において廃棄物の減量化を競わせる政策を実施したところ、減量に大きな成果が見られた。(3)廃棄物減量が進まない地域では、階層や学歴の問題が関係しそうである。階層や学歴が関係するという問題はわれわれが日本で行った調査でも見出されており、減量を阻害する要因に、国を超えた共通性のあることが指摘できる。なお、平成19年度には、アデレードにおける調査結果を基に東北社会学会大会で報告し、そこで得た助言を踏まえてオーストラリア社会学会大会で研究報告を行った。本年度は、次の点に焦点を当てながら、オーストラリアアデレード市およびメルボルン市における調査を実施した。アデレード市における調査は、KESAB(Keep South Australia Beauteful)の詳細な組織形態を把握することに努めた。まずは、KESAB創立以降、どのような人がメンバーとして関わり、何年ぐらい働いていたかという組織内の歴史を明らかにしたうえで、現在KESABで働いているメンバーが、環境保護を目的としたこのNPO組織にどのようなキャリアを経て携わり、どのような仕事をしているのかについて明らかにした。また、アデレードの廃棄物行政を担当しているZWSA(Zero Waste South Australia)では、これまでアデレードの廃棄物行政を支えたキーパーソンに面会し、組織の在り方と望ましい政策の関係について検討した。メルボルンの調査は、当初アデレードと比較する目的ではじまったが、都市規模がアデレードの3倍のメルボルンとアデレードは、廃棄物行政の組織の在り方や、彼らを支えるNPOの在り方のどちらにおいても単純な比較ができないことが明らかになった。

たとえば、アデレードの廃棄物行政はZWSAが一手に担っているが、メルボルンの場合は、行政組織においても、廃棄物政策策定を担うSustainability Victoriaという部署と地方自治体にごみの減量等を実施させるための実行部隊であるMWMG(Metropolitan Waste Management Group)という行政組織もあり、行政内でもすみわけがあることが分かった。また、メルボルンにも廃棄物行政を支えるためのさまざまなNPO組織があるが、アデレードのKESABのように大きな組織はほとんどなく、だいたいが13人で活動をしている小さいNPOであり、それが数多くあることがわかった。アデレードのKESABはKeep Australia Beautifulという組織のブランチ組織であり、メルボルンにも同様の組織KABV(Keep Australia Beautiful Victoria)が存在するのだが、その組織も規模が非常に小さあった。ただ、メルボルンでの小規模なNPO組織は、その組織に携わる人のキャリアや能力を最大限に生かした組織をつくり、問題解決に貢献していることが明らかになった。
単元における学習内容の構造化が児童の科学的な思考力の育成に与える効果

本研究では,単元内の学習内容の構造化を図った指導を行うことにより,児童の科学的な思考力の育成にどのような効果を及ぼすのかについて明らかにするため,小学校第6学年「水溶液の性質」の単元において検証授業を行い,その結果の分析を行った。「水溶液の性質」の単元の学習内容について4社の教科を分析した結果,どの教科書においても気体が溶けた水溶液については,炭酸水の実験のみを行い,アンモニア水や塩酸については実験を行わず,文章による説明のみであった。そこで,本研究のためにペットボトルを使ったアンモニアの水への溶解の実験装置を考案して,単元の中に取り入れ,その効果を検証することとした。検証授業は埼玉県内公立小学校1クラス32名を対象に行った。検証の方法は,授業で使用するプリントに児童の実験結果の予想と考察を文章と絵を使って記述させ,その内容を分析していくこととした。その結果,以下の点で学習内容の構造化を図った指導の効果が認められた。1根拠を元に予想を立てることができるようになる学習内容の構造化を図ることにより,前時の学習が本時の学習の根拠として使えるよう単元を構成することができた。その結果,約90.6%の児童が根拠を元にした予想を行うことができた。2前時との実験条件の違いなどに目を向け,詳細な考察を行うことができるようになるアンモニアを入れたペットボトルに水を入れ,ペットボトルが大きくへこむ現象を見せた後,その結果について考察させたところ,約93.8%の児童が二酸化炭素の実験との条件の違いに目を向け,考察を行うことができた。3児童の様々な考えを引き出すことができる児童の考察内容を分析していくと大きく5つの考えに分類することができた。アンモニアと二酸化炭素との性質の違いや量の違い,液性の違いなど,いろいろな条件の違いに目を向け,考察するようになることが明らかとなった。
プラズマの量子シミュレーションにおける並列化手法の開発

慣性核融合においては,爆縮の過程でつくられるイオンと縮退または半縮退の電子系の混合物としてのブラズマの精度のよいシミュレーションが必要である。また,半導体中の電子プラズマの振る舞いは半導体デバイスの特性に直接関係している。超格子構造などを利用した新しい機能をもつ素子の開発においては,電子が量子力学・量子統計によって記述されることが本質的に重要である。このようなプラズマの量子シミュレーションでは,電子系が連続的自由度をもつ波動関数で表されることに主な困難がある。さらに,電子間の相互作用を取り入れる必要があるを考慮すると,通常の計算方式では,シミュレーションのできる系の大きさには大きな制約があり,並列計算の手法の開発が必要である。1.まず,自己無撞着な場としての電場を求めるには,問題に対応する境界条件ではポアソン方程式を解く必要がある。我々は,工学分野で広く用いられている有限要素法を適用してこの方程式を解く計算システムを開発しているが,この部分に,空間分割による並列化を行った。数学的には,これは,本来,結合した大きな係数行列をもつ線形方程式を多くのより小さな係数行列をもつ方程式の集まりに書き直すことにあたる。2.(1)電子間の相互作用を密度汎関数法で取り入れると,多体系としての電子系の振る舞いは密度汎関数理論の与えるポテンシャルの中の1体のシュレ-ディンガー方程式を自己無撞着に解くことで近似的に表せる。運動エネルギーの演算子はラプラスの演算子であるので,定常状態については,1.と同様な手法が適用できる。(2)動的なシミュレーションのためには,波動関数の時間発展演算子を時間幅についてテイラー展開して,1.の方法と組み合わせる必要がある。現在,この部分に対応する計算コードを開発しつつある。
サルコペニアモデル動物の確立を目標とした疾患モデル動物の病態解析

様々な哺乳動物において加齢により筋力低下や筋萎縮が起きることが知られており、この筋の老化をサルコペニアと呼ぶ。進行する高齢社会への対応策としてサルコペニアに関心が集まっているが、サルコペニアの発症メカニズムは極めて複雑であり研究発展が期待されている。本研究では老化や筋萎縮における核-細胞質間輸送因子の役割について検討し、新たなサルコペニアモデル動物の確立およびサルコペニア特異的筋萎縮発症メカニズムの解明に向けた研究を行う。
視覚的記憶の性質と動的処理メカニズムの解明

視覚的長期記憶が視覚情報処理に及ぼす影響について明らかにするため,視覚的長期記憶が変化検出に及ぼす影響について検討を行った。その結果,課題に関連する記憶は変化検出率を上昇させるだけでなく,場合によっては成績を低下させてしまうことが明らかになった。さらに,視覚的長期記憶と想起の関係性について検討するため,境界拡張現象を利用した実験を行った。実験の結果,写真を想起するプロセス自体が想起される写真の境界を拡張する一因となっている可能性が示唆された。これらの知見は,視覚的長期記憶の潜在的影響を示すものであり,視覚的記憶の動的処理メカニズムの解明において重要である。また,近年の研究では,規則性(例えば,ABC)にもとづいて呈示される刺激列が潜在的に学習されることが明らかになっている。また,このような規則性は観察者の気づきをともなわず,自動的に注意を捕捉することが報告されている。そこで,規則性の有無と記憶成績の関係について検討したところ,規則性は注意を捕捉し,規則性のある系列を構成する刺激の記憶は向上するが,規則性のある系列に挿入された刺激の記憶成績は低下することが明らかになった。教育場面に対する研究の応用として,視覚的長期記憶の研究パラダイムを利用して,実際の教育場面において学習支援を実施した。具体的には,マイクロステップ測定法を用いて,学習項目一つ一つについて学習スケジュールを厳密に統制した教材を作成し,学習回数と学習タイミングの組み合わせの効果について検討した。参加者は小学校6年生であり,縦断的にデータが収集された。実験の結果,学習回数を問わず,分散学習の方が集中学習よりも成績は高かったが,学習回数と学習タイミングの交互作用が有意傾向であった。学習回数によって効率のよい学習タイミングが異なる可能性も考えられるため,今後さらなる検討が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。近年の研究により,われわれは膨大な視覚情報を長期に保持できることが報告されている。しかし,視覚的長期記憶の具体的な性質や,保持されている情報が潜在的にオンラインの視覚処理に及ぼす影響については明らかになっていない。本研究は,視覚的記憶が関与する複数の課題を利用することにより,視覚的長期記憶の性質を多面的に理解することを目的とした。変化検出課題を用いた研究では,課題に関連する情報を事前に学習することによって,その後の変化検出課題の成績にどのような影響がみられるかについて検討した。その結果,課題関連の情報が視覚的長期記憶として保持されていても,それらは必ずしも変化検出課題の成績を向上させるわけではなく,保持されている情報の種類によって異なる影響がみられることが示された。これらの結果は,顕在的に思い出せない過去の視覚経験は自動的にオンラインの視覚情報処理に寄与するが,それらの記憶は無意識のうちに視覚情報処理のエラーを導く可能性があることを示唆するものであり,視覚的長期記憶とオンラインの視覚的情報処理の関係性を明らかにする上で非常に重要である。また,視覚的記憶の動的処理プロセスについて明らかにするため,境界拡張の実験パラダイムを利用し,視覚的記憶の想起プロセスが個々の写真の記憶表象を変容させる可能性について検討を行った。境界拡張は,写真を想起する際に実際に記銘した写真の境界よりも広い文脈を想起する現象である。われわれの研究により,写真を想起することによって境界拡張の程度が変化することが示されたことから,写真の記憶を想起するプロセスそのものが境界拡張を引き起こす一因となっている可能性が示された。これは,特定の写真の想起時に,過去の経験によって蓄積された視覚的長期記憶が寄与している可能性を示唆するものであり,視覚的長期記憶の動的利用メカニズムの解明において重要な知見であるといえる。

26年度が最終年度であるため、記入しない。視覚的長期記憶がオンラインの視覚情報処理に及ぼす影響について複数の実験的検討を行い,視覚的長期記憶の性質および動的処理メカニズムの解明について重要な知見を得た。これらの成果については現在,国内外の学術雑誌に投稿準備中であり,研究はおおむね順調に進展している。変化検出課題および境界拡張現象を利用し,引き続き,視覚的長期記憶の性質について探索的に検討を行う。これらの実験によって得られた知見をもとに,視覚的長期記憶がオンラインの視覚情報処理にどのように寄与しているかについて,その動的処理メカニズムに関するモデルの構築を目指す。視覚的長期記憶とオンラインの視覚情報処理の関係性を明らかにすることは,既存の知覚研究と記憶研究の橋渡しとなる非常に重要な研究である。これらの実験によって得られた研究成果については,国内外の学会で発表を行い,さらに,それらの成果をまとめ,国内外の学術雑誌に投稿する予定である。
ミクログリア細胞株を用いた脳へのターゲッティングによる代謝性神経変性疾患の治療

脳神経系疾患を治療するためには、有効な薬物や生理活性物質を脳へ選択的に導入する事が必要である。ミクログリア細胞株を脳への選択的物質導入のための坦体として用いる方法の確立を目的として研究を始めた。中枢神経系への物質の投与は、血液脳関門の存在から難しい。脳に親和性を持つ物質や細胞を媒体とする必要がある。血管系よりミクログリア細胞を投与して脳実質内に侵入し得るか、β-グルクロニダーゼ欠損症(ムコ多糖症VII型)モデルマウスを用い実験を行った。モデルマウスに投与されたマイクログリア細胞は、大脳および小脳に多数分布することができたが、正常のマウスに投与してもミクログリア細胞は脳内に分布することができなかった。このことから、ミクログリア細胞は、血液脳関門が正常である場合には血管系より脳へは移行しがたいものと考察された。他方、β-ガラクトシダーゼcDNAをアデノウイルスベクターに組み込み、これを生後12日のマウスの血管内に投与したところ、脳実質内への分布を確認することができた。そこで、β-ガラクトシダーゼ欠損モデルマウスの新生仔を用いてアデノウイルスベクターに組み込みβ-ガラクトシダーゼ遺伝子の直接投与実験を行った。新生仔期1回投与のみで、30日、60日後ともに、脳内のβ-ガラクトシダーゼ活性は上昇し、且つ、脳内のGM2-ガングリオシドの蓄積も抑止することができた。さらに、組織学的にも脳内にβ-ガラクトシダーゼ活性の上昇した細胞の分布を認めることができた。マイクログリア細胞株を脳への選択的物質導入のための坦体として用いる方法の確立を目的として研究を始めた。β-グルクロニダーゼ欠損症(ムコ多糖症VII型)モデルマウスを用い実験を行った。この疾患は、リソソーム病のひとつであり脳を含めた全身諸臓器にムコ多糖が蓄積する。骨髄移植の効果が認められていることから、外来遺伝子の導入も効果が期待される疾患である。リソソーム病に対する遺伝子治療は種々試みられているが、中枢神経系への遺伝子導入は効率が悪く、脳内穿刺など投与方法も侵襲が大きい。培養マイクログリア細胞にβ-グルクロニダーゼ遺伝子を高発現させ、これを血管系より投与し脳で発現されることを行った。B6由来培養マイクログリア細胞にアデノウイルスベクターにてGPP、β-グルクロニダーゼ遺伝子を各々導入した。マイクログリア細胞におけるGPP、β-グルクロニダーゼの発現は、免疫染色により確認した。β-グルクロニダーゼについては、細胞および培養上清のWestern blotも行った。この細胞の5x10^6個を1016週齢に心腔内穿刺にて投与し、脳について組織学的検索を行った。組織切片を抗GFP抗体/Cy3にて免疫染色し、マイクログリア細胞の脳組織内分布を見た。マイクログリア細胞への遺伝子導入効率は7080%であった。β-グルクロニダーゼは、細胞内発現のみならず培養液中にも多量の分泌を認めた。マウスに投与されたマイクログリア細胞は、投与後1日目および3日目に、大脳および小脳に多数分布していることがGFPの免疫染色により確認された。

血管系よりミクログリア細胞を投与して脳実質内に侵入し得るか、β-グルクロニダーゼ欠損症(ムコ多糖症VII型)モデルマウスを用い実験を行った。モデルマウスに投与されたマイクログリア細胞は、大脳および小脳に多数分布することができたが、正常のマウスに投与してもミクログリア細胞は脳内に分布することができなかった。このことから、ミクログリア細胞は、血液脳関門が正常である場合には血管系より脳へは移行しがたいものと考察され、また、血液脳関門が破壊されたような進行した病期に於いては、治療効果もあまり望めないものと推論された。このような実験結果を踏まえ、血液脳関門が充分に構築されておらず、かつ病状も進展していない新生仔期のモデルマウスでの実験に移行することとした。さらに、β-グルクロニダーゼ欠損マウスは、ホモマウス(病気モデルマウス)の出生率が低いため(ヘテロ同士の掛け合わせで約1/10)、実験を重ねることが大変困難であることから、研究対象動物をβ-ガラクトシダーゼ欠損マウスに変更することとした。はじめに、β-グルクロニダーゼcDNAをアデノウイルスベクターに組み込み、これを生後12日のモデルマウスの血管内に投与したところ、脳実質内への分布を確認することができた。脳神経系疾患を治療するためには、有効な薬物や生理活性物質を脳へ選択的に導入する事が必要である。ミクログリア細胞株を脳への選択的物質導入のための坦体として用いる方法の確立を目的として研究を始めた。中枢神経系への物質の投与は、血液脳関門の存在から難しい。脳に親和性を持つ物質や細胞を媒体とする必要がある。このことから、ミクログリア細胞は、血液脳関門が正常である場合には血管系より脳へは移行しがたいものと考察された。他方、β-ガラクトシダーゼcDNAをアデノウイルスベクターに組み込み、これを生後12日のマウスの血管内に投与したところ、脳実質内への分布を確認することができた。そこで、β-ガラクトシダーゼ欠損モデルマウスの新生仔を用いてアデノウイルスベクターに組み込みβ-ガラクトシダーゼ遺伝子の直接投与実験を行った。新生仔期1回投与のみで、30日、60日後ともに、脳内のβ-ガラクトシダーゼ活性は上昇し、且つ、脳内のGM2-ガングリオシドの蓄積も抑止することができた。さらに、組織学的にも脳内にβ-ガラクトシダーゼ活性の上昇した細胞の分布を認めることができた。
個別心理療法とリワークプログラムの協同による復職支援の新しい心理療法モデルの確立

本年度は研究計画最終年度である。メンタルヘルス不調者が休職し復職していく過程で個別心理療法とリワーク支援の連携の可能性を探るため、リワーク支援実施施設にアンケート調査をおこなった。アンケートは、初年度からの2年間で心理療法過程の分析により明らかになったメンタルヘルス不調者の職場不適応要因および再適応要因を参考にして作成された。具体的には、リワーク支援で行われている個人面接の頻度や内容、リワーク支援でカバーされていないことや不十分かもしれないと感じる点、復職に至らないあるいは復職後すぐに再休職する要因、個別心理療法の併用件数や個別心理療法を勧めるか否か、個別心理療法に期待すること、などが項目として挙げられた。その結果、リワーク支援では定期的に個人面接を行い、主に職場環境や生活習慣、精神症状などを話題にすることが多い一方で、家族の問題や生育歴上の問題、パーソナリティについては話を深めないことが多く、リワーク支援では十分にカバーされていないと感じている施設が多かった。個別心理療法の併用に関しては、家族の問題や生育歴上の問題がある事例や、長期的なフォローが必要な事例に勧めることが多く、個別心理療法には発達障害への対応も期待していた。さらにリワーク支援施設が把握している、復職がうまくいかないクライエントの特徴として、症状の回復不十分や疾病による能力低下、発達障害やパーソナリティの問題、事業所側の要因、関係各所の連携や調整不足、家族や生活環境の問題、復職動機やリワーク参加目的の意識の薄さ、復職準備不足(休職原因の未解決)などが指摘された。以上より、復職支援の過程では、個別心理療法とリワーク支援を適宜組み合わせて、職場不適応の個人要因および職場要因への対策を含めた解決を目指していくことが有用であると考えられた。メンタルヘルス不調により休職した労働者の復職支援では、リワークプログラムの活用が推奨され、ある一定の有効性が示されている。しかし復職者の再休職率は3割から5割と依然と高く、産業精神保健領域での大きな課題である。本研究では、その理由の一つとして集団でおこなわれるリワークプログラムでは、個人要因への支援が不十分であることを指摘し、個別心理療法を並行することの意義を検討する。初年度には、まず復職支援を目的としておこなった個別心理療法過程64名分を分析し、職場への不適応要因を検討した。その結果、大きく、職場側の要因(仕事内容、上司との関係、異動に伴う事柄など)と、個人側の要因(生活環境や生育歴上の問題、心理的特徴)を特定した。職場要因では対象の95%以上がそのいずれかに該当しており、既往研究よりも高い数値を示した。既往研究は、職場への調査であり、職場の認識と労働者の認識のずれが明らかになった。職場が認識している以上に労働者は職場に問題を感じている。それらの問題を労働者がいかに職場に伝え解決していくかは個別心理療法でも積極的に話題にしていく必要がある。個人要因では、対象の30%以上が生育歴上で親との葛藤を持ち、現在も親を乗り越えられないなどの親世代との確執を持つことが特徴的だった。また、対象の50%以上は、抑うつ感や不安感、他者からの評価を過度に気にする傾向、自己表現の苦手さ、身体症状と結びつく傾向などの心理的特徴を示した。これらの個人要因は、まず個別心理療法で十分に検討し、工夫や改善をした後に、リワークプログラムなどの集団場面で適応の幅を広げていくことが必要である。職場不適応者64名分の個別心理療法過程の記録から、不適応に影響を与えた要因として、職場要因と個人要因を特定した。3年間の研究期間で、100名分のデータを集めることを目標としており、初年度としてはおおむね順調に進展している。さらに、復職後の再適応過程の分析もほぼ終了しており、次年度に学会発表予定である。本年度は研究計画2年目となり、メンタルヘルス不調により休職した労働者が復職後の再適応過程で影響を受けている要因を個別心理療法の過程から明らかにする計画であった。初年度にまとめた、復職支援を目的としておこなった個別心理療法過程64名分のデータを用いて、復職後の再適応要因について検討した。その結果、復職制度や異動、職場の人間関係などの「職場環境」、職場適応努力や考え方、家族関係などの「個人的要因」、セラピストとの関係性や心理療法における気づきなど「心理療法」に関わる要因、服薬や外来受診など「医師による治療」に関わる要因、そして「リワーク」への参加やリワークでの気づきなどを表す項目の全111項目から成る「職場再適応要因チェックリスト」を作成することができた。本年度新たに16名分のデータを追加し、合計80名に関してチェックリストを用いて評価した結果、特に「職場環境」において、安心できる環境であること、直属の上司が再適応の成功に影響を与えていること、また「個人的要因」として、人間関係に関する不安が軽減されることが重要であることなどが明らかとなった。また休職を繰り返すクライエントについて検討した結果、復職と直接関係しないと思われるような親子関係や仕事以外の人間関係が影響している可能性が明らかとなり、また復職過程での上司の支援が重要であることも示唆された。そして復職後半年以上勤務継続したクライエントと、半年以内に再休職したクライエントの特徴を検討したところ、生活習慣の見直しや心理療法の継続が復職後の勤務継続に影響していることを指摘できた。以上の他、個別心理療法とリワークプログラムの協同による復職支援の新しい心理療法モデルの確立に向けて、リワーク支援実施施設への調査票作成にも取り組み、全国の障害者職業センターを対象に調査を実施した。

研究計画通り、個別心理療法過程を分析することで職場再適応要因を明らかにして、学会報告をおこなった。3年間の研究期間で100名分のデータを集めることを目標としており、2年目は計80名分のデータを分析し、さらに新規に13名分のデータを収集している。さらに、リワーク支援実施施設への調査用紙も予定通りに作成し、全国の障害者職業センターを対象に調査を実施した。結果の分析、学会報告は来年度を予定している。本年度は研究計画最終年度である。メンタルヘルス不調者が休職し復職していく過程で個別心理療法とリワーク支援の連携の可能性を探るため、リワーク支援実施施設にアンケート調査をおこなった。アンケートは、初年度からの2年間で心理療法過程の分析により明らかになったメンタルヘルス不調者の職場不適応要因および再適応要因を参考にして作成された。具体的には、リワーク支援で行われている個人面接の頻度や内容、リワーク支援でカバーされていないことや不十分かもしれないと感じる点、復職に至らないあるいは復職後すぐに再休職する要因、個別心理療法の併用件数や個別心理療法を勧めるか否か、個別心理療法に期待すること、などが項目として挙げられた。その結果、リワーク支援では定期的に個人面接を行い、主に職場環境や生活習慣、精神症状などを話題にすることが多い一方で、家族の問題や生育歴上の問題、パーソナリティについては話を深めないことが多く、リワーク支援では十分にカバーされていないと感じている施設が多かった。個別心理療法の併用に関しては、家族の問題や生育歴上の問題がある事例や、長期的なフォローが必要な事例に勧めることが多く、個別心理療法には発達障害への対応も期待していた。さらにリワーク支援施設が把握している、復職がうまくいかないクライエントの特徴として、症状の回復不十分や疾病による能力低下、発達障害やパーソナリティの問題、事業所側の要因、関係各所の連携や調整不足、家族や生活環境の問題、復職動機やリワーク参加目的の意識の薄さ、復職準備不足(休職原因の未解決)などが指摘された。以上より、復職支援の過程では、個別心理療法とリワーク支援を適宜組み合わせて、職場不適応の個人要因および職場要因への対策を含めた解決を目指していくことが有用であると考えられた。本研究の目的は、個別心理療法とリワークプログラムの協同による復職支援の心理療法モデルを提示することである。今後は、リワークプログラムを実施している施設へのアンケート調査をおこない、リワークプログラムの役割と限界を明らかにし、個別心理療法との協同について検討する。リワークプログラム実施施設への調査は、データ収集及び解析に労力を要するため、研究分担者を増員して対応する予定である。来年度はリワーク支援実施施設への調査結果を分析し、個別心理療法とリワーク支援それぞれの特徴を活かして協同する可能性を探り、復職を目指すクライエントに有効な支援を提示していく予定である。購入予定だった統計ソフトSPSSについて、当該年度は複雑な統計処理を行う予定がなく、次年度以降に購入することにしたため。
スウェーデンにおける高齢者福祉サービスのコミューン間格差に関する実証的研究

スウェーデンの全289コミューンを対象に2000年度に調査を実施した。各コミューンが病院またはランスティング(県)に支払う「社会的入院費支払い責任」の毎年の支払い責任額を1992年から1999年にかけて調べた結果、l996年までは1コミューンあたりの平均支払額が減少しているものの、1997年から99年にかけて再び増加傾向にあることが実証的に確認できた。2001年度に研究し知見としてまとめたのは以下の2点である。まず第1に、ホームヘルプサービス利用時に発生する自己負担を各コミューンで比較したところ、著しい格差が確認できた。1か月間にホームヘルプを45時間利用し掃除サービスを別に2時間利用した場合についてシミュレーションした結果、月収7917SEKの高齢者の場合には、最低460SEK(Linkoping kommumの場合)から最高2753SEK(Fargelanda kommunの場合)まで6倍近い格差が見られた。一方、月収12500sEKの高齢者の場合には、607SEK(Harjedalen kommun)から3907SEK(Mariestad kommun)まで6倍を越える格差が確認できた。第2に、スウェーデンにはケアサービスを利用し自己負担額を支払った後に毎月最低限の生活費を残してもらう制度がある。この生活費のことをリザーブド・アマウント(reserved amount)と呼ぶが、これについてもコミューン間で著しい格差が見られる。すなわち、在宅単身者では、1350SEK(Olofsrom kommun)から4200SEK(Vaxholm kommun)まで差が見られ3倍以上の開きがある。高齢者では、900sEK(Hallstahammar kommun)から3910SEK(Vara kommun)と4倍以上の開きがある。今後は、地方分権の理念と上記のようなコミューン間格差の関連性について詳しく研究していきたい。本年度は、1992年にスウェーデン政府が実施したエーデル改革(Adel Reformen)に焦点を当て、この改革の最大の効果とされる「社会的入院(bed-blockers)に対する抑制効果」を実証的に確認するために調査研究を行った。エーデル改革により、各コミューンに「社会的入院費支払い責任」(betalningsansvar avmedicinskt fardigbehandlade)が課されることとなった。この責任は、病院の担当医師が医学的処置終了宣言を出した後、6日目以降もコミューンの高齢患者が入院を続けなければならない場合に、患者の住むコミューン(市町村)が当該病院に対して超過金を支払わなければならないというものである。超過金は病気の種類により異なり、1日超過につき老年科疾患では1787クローナ(約23950円)、急性疾患は2475クローナ(約33165円)を病院に支払う。日本の先行研究において、この高額な社会的入院費支払い責任が、各コミューンにとり強いプレッシャーとなり、各コミューンは高齢者ケアの基盤整備に努力したので社会的入院は激減したと断定しエーデル改革の強力な効果として評価している。そこで筆者は、5月に、全288コミューンを対象に社会的入院費支払い責任の問題を中心にアンケート調査を実施した。回答の得られた168コミューンのデータを分析した結果、92年からスウェーデン政府の最終報告書が発行された96年にかけて、1コミューン当たりの社会的入院費支払い責任額は確かに減少しているので(ただし減少の規模については筆者の調査ではスウェーデン政府発表したデータの約20倍あり、この点はさらに調査すべき課題である)、筆者の調査からも改革は社会的入院に対する抑制効果を発揮したと言える。しかし、97年から99年にかけて「リバウンド現象」が発生し、社会的入院費支払い責任は増加の一途を辿っている。

これらの諸問題も含め、次年度も詳細な研究を実施する予定である。スウェーデンの全289コミューンを対象に2000年度に調査を実施した。各コミューンが病院またはランスティング(県)に支払う「社会的入院費支払い責任」の毎年の支払い責任額を1992年から1999年にかけて調べた結果、1996年までは1コミューンあたりの平均支払額が減少しているものの、1997年から99年にかけて再び増加傾向にあることが実証的に確認できた。2001年度に研究し知見としてまとめたのは以下の2点である。まず第1に、ホームヘルプサービス利用時に発生する自己負担を各コミューンで比較したところ、著しい格差が確認できた。1か月間にホームヘルプを45時間利用し掃除サービスを別に2時間利用した場合についてシミュレーションした結果、月収7917SEKの高齢者の場合には、最低460SEK(Linkoping kommunの場合)から最高2753SEK(Fargelanda kommunの場合)まで6倍近い格差が見られた。一方、月収12500SEKの高齢者の場合には、607SEK(Harjedalen kommun)から3907SEK(Mariestad kommun)まで6倍を越える格差が確認できた。第2に、スウェーデンにはケアサービスを利用し自己負担額を支払った後に毎月最低限の生活費を残してもらう制度がある。この生活費のことをリザーブド・アマウント(reserved amount)と呼ぶが、これについてもコミューン間で著しい格差が見られる。すなわち、在宅単身者では、1350SEK(Olofstrom kommun)から4200SEK(VaxhoIm kommun)まで差が見られ3倍以上の開きがある。またナーシングホームやグループホームなどの介護の付いた特別住宅に入居している高齢者では、900SEK(Hallstahammar kommun)から3910SEK(Vara kommun)と4倍以上の開きがある。今後は、地方分権の理念と上記のようなコミューン間格差の関連性について詳しく研究していきたい。
隣接デザインの研究

本研究は「隣接デザインの研究」を行った.その中でも特に,「Dudeneyの円卓問題」と,それに関連する問題について研究を行った.この問題は,nが偶数のときは1993年にすでに解決されているが,nが奇数のときは,わずかな場合しか解決されていない.1.奇数次Dudeney集合については,p+2次(pは素数)で,2がmod pの原始根の場合しか解決されていない.しかも,その構成法は,複雑であり拡張することが容易ではない.本研究では,より単純で包括的な構成法を示した.それにより,-2がmod pの原始根のときのp+2次Dudeney集合等を新しく構成することができた.2.多重Dudeney集合の構成についての研究も行った.まず,nが4k+3型のときについて,n-3重Dudeney集合を構成した.さらに、全ての奇数について2重Dudeney集合の構成を行うことができた.これにより,100年前からの難問である「Dudeneyの円卓問題」の解決に向けて大きく前進することができた.3.完全グラフの1因子分解に関する研究も行った.完全グラフの1因子分解の無限系列は現在までに数個構成されており,種々のデザインに応用されている.本研究では,新しい1因子分解の無限系列を無限個構成した.4.Dudeneyの円卓問題とは「ハミルトンサイクルによる2-pathの完全被覆問題」であるが,これに関連して,本研究では,k-pathの場合の2-pathの完全被覆問題の研究も行った.3-pathの場合は,すでに解決されているため,本研究では,4-pathの場合と5-pathの場合について,完全被覆の構成を行った.本研究は「隣接デザインの研究」を行った.その中でも特に,「Dudeneyの円卓問題」と,それに関連する問題について研究を行った.この問題は,nが偶数のときは1993年にすでに解決されているが,nが奇数のときは,わずかな場合しか解決されていない.1.奇数次Dudeney集合については,p+2次(pは素数)で,2がmod pの原始根の場合しか解決されていない.しかも,その構成法は,複雑であり拡張することが容易ではない.本研究では,より単純で包括的な構成法を示した.それにより,-2がmod pの原始根のときのp+2次Dudeney集合等を新しく構成することができた.2.多重Dudeney集合の構成についての研究も行った.まず,nが4k+3型のときについて,n-3重Dudeney集合を構成した.さらに、全ての奇数について2重Dudeney集合の構成を行うことができた.これにより,100年前からの難問である「Dudeneyの円卓問題」の解決に向けて大きく前進することができた.3.完全グラフの1因子分解に関する研究も行った.完全グラフの1因子分解の無限系列は現在までに数個構成されており,種々のデザインに応用されている.本研究では,新しい1因子分解の無限系列を無限個構成した.4.Dudeneyの円卓問題とは「ハミルトンサイクルによる2-pathの完全被覆問題」であるが,これに関連して,本研究では,k-pathの場合の2-pathの完全被覆問題の研究も行った.3-pathの場合は,すでに解決されているため,本研究では,4-pathの場合と5-pathの場合について,完全被覆の構成を行った.隣接デザインのなかでも,特にDudeney setの構成問題を中心に研究を行った.その中でも特に,p+2次のDudeney setの構成について研究を行った.これは,一般の奇数次Dudeney setの解決の核となる次数である。偶数次Dudeney setの構成問題は既に解決済みであるが,奇数次Dudeney setについてはp+2次(pは素数)で,2がmod pの原子根の場合しか解決されていない.しかも,その構成法は,複雑であり拡張することが容易ではない.本研究では,より単純で包括的な構成法を新しく示した.それにより,上記の場合のDudeney setがより単純な形で構成され,さらに新しく,-2がmod pの原子根のときのp+2次Dudeney setを構成することができた.Dudeney setの構成問題と深い関係を持つDudeney setの1因子分解に関する研究も行った.完全グラフの1因子分解の無限系列は,現在までに数個構成されており,種々のデザインに応用されている.本研究では,完全グラフの1因子分解の無限系列を無限個,新しく構成した.隣接デザインのなかでも、特に、Dudeney集合の構成問題を中心に研究を行った。一般の奇数についてDudeney集合を構成するには、n=p+2(pは奇素数)の場合が核となるが、この場合は、2がmod pの原始根のとき、すでに構成されている。本研究では、-2がmod pの原始根のときのp+2次Dudeney setを構成した。次に、下記の場合についてDudeney集合を構成した:また、n次完全グラフにおける2-pathの完全被覆問題は、現在までに、3-cycles、3-paths、4-cyclesによる被覆、およびnが偶数のときのハミルトンサイクルによる被覆のみ解決されている。本研究では、4-pathsによる完全被覆問題を解決し、「5以上のすべてのnについて、n次完全グラフにおける4-pathsによる2-pathの完全被覆は存在する。」という結果を得た。さらに、二重Dudeney集合の研究も行った。

これについての結果は現在発表準備中である。本研究は「隣接デザインの研究」を行った.その中でも特に,「Dudeneyの円卓問題」と,それに関連する問題について研究を行った.Dudeneyの円卓問題とは,n次完全グラフのDudeney setを構成する問題である.この問題は,nが偶数のときは1993年にすでに解決されているが,nが奇数のときは,わずかな場合しか解決されていない.本研究では,nが奇数のときの多重Dudeney setの構成について主に研究を行った.まず,nが4k+3型のときについて,n-3重Dudeney setを構成した.次に,n=q+2でqが相異なる奇素数の積のときについて,2重Dudeney setの構成を行った.そして,全ての奇数についての2重Dudeney setの構成を行うことができた.これにより,100年前からの難問である「Dudeneyの円卓問題」の解決に向けて大きく前進することができたDudeneyの円卓問題とは「ハミルトンサイクルによる2-pathの完全被覆問題」であるが,これに関連して,本研究では,ハミルトンサイクルでなくk-pathの場合の2-pathの完全被覆問題の研究も行った.3-pathの場合は,すでに解決されているため,本研究では,4-pathの場合と5-pathの場合について,完全被覆の構成を行った.
Islet-3の下流で中脳・小脳形成を制御する因子の機能解析

LIM/homeodomain型転写因子Islet-3のドミナントネガティブ変異体(DN)をゼブラフィッシュ胚で過剰発現すると、中脳後脳境界(小脳原基)及び眼の形成が阻害される。そこで我々は中脳後脳境界形成の分子メカニズムを理解することを目的とし、Islet-3 DN過剰発現により発現が減少する遺伝子を探索して中脳後脳境界形成に重要な分子を網羅的に同定することを試みてきた。サブトラクション法によって単離されたクローン533は317アミノ酸からなる蛋白質をコードする新規遺伝子で、C末の近くにthrombospondin type I repeat(TSR)と核移行シグナル(NLS)を持つ。既知のTSRを持つ蛋白質は細胞外で働くが、この蛋白質は核に局在したことから、nucleopondin(ncp)と命名した。ncpは中脳後脳境界の背側部、終脳背側部、終脳と間脳の境界部などに発現している。Islet-3、fgf8、pax2.1等、中脳後脳境界の形成に必要な因子が機能しないとncpの発現が消失するので、ncpはこれらの因子とともに、あるいは下流で中脳後脳境界の形成に関与していることが示唆された。Ncpをゼブラフィッシュ胚で過剰発現すると、神経板前部の拡大、中軸中胚葉の低形成及びそれに伴う前脳腹側部の低形成、体軸の短縮などが観察された。これらの症状が生じる機構を解析することで、Ncpの機能を理解する手がかりが得られると考えている。Ncpと似た蛋白質をコードする遺伝子を、ヒト、マウスともに二つずつ見いだした。従って、ncpは脊椎動物で保存された新規の遺伝子ファミリーを形成すると考えられる。この他、ディファレンシャルディスプレー法による探索も既に終え、ephrin-A2、plexin-A2のゼブラフィッシュ相同遺伝子、中脳後脳境界の形成に必要なeng2と同様の発現パターンを示す新規遺伝子など、興味深い遺伝子を複数同定し、現在解析している。