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自然と天文の変異からみた日本古代王権の研究ー祈雨儀礼と災害認識を中心にー

本研究は、古代王権が自然現象と向き合い、災害が起こる合理的な解釈を求める中、日本で貞観期以降に独自に発展した「理運」という天文観念から「王権」を分析し、その展開を思想の「積層性」に着目し、解き明かすことが目的である。最終年度にあたる本年は、神祇信仰・仏教・陰陽道の三つの信仰形態の古代日本での展開と、それらの信仰形態を古代国家がどのように実践し、日本社会においてどのように信仰に関わる儀礼が表出したのかについて、祈雨儀礼を題材に検討した。すでに前年度までに、六国史をはじめ古記録や日記類でみられる「理運」の用例を蒐集し、その使用法・変遷を調査し、また、中国の史書にみられる「理運」と比較し、日本における「理運」の用語の意味・使用法の独自性について検討をつけていた。本年度は、それらの点について考察を加えた。神祇信仰の特質を理解するため、信仰形態のあり方について仏教・陰陽道と比較した。また、考古学の研究成果をも参考にし、神祇信仰の源流について検討を加えた。僧仁海の祈雨儀礼については、高野山大学図書館所蔵の聖教類のうち、請雨経法に関わる資料の調査を行った。以上の研究内容は、いずれも博士論文の一部となった。これまでの研究成果をまとめ、博士論文「日本古代国家の祈雨儀礼と災害認識」を早稲田大学に提出した。[2018年2月25日博士(文学)取得]本学位論文は、日本古代の国家が自然現象とどのようにむきあってきたのかを明らかにすることを目的として、祈雨儀礼の展開に表象される古代国家の災害認識のあり方について考察したものである。本論文では、六世紀末のいわゆる飛鳥時代から十二世紀末のいわゆる院政期までの古代全体を対象として、神祇儀礼、仏教儀礼、陰陽道儀礼、加えてそれらに分類できないあらゆる種類の祈雨儀礼に関するデータを古文書・古記録類などの史料から蒐集し、資料「日本古代の祈雨儀礼」として付した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、古代国家が自然現象と向き合い、災害が起きる合理的な解釈を求める中、日本で貞観期以降に発展した「理運」という天文観念から、「王権」を分析し、その展開を思想の「積層性」に着目し、解き明かすことが課題である。本年度は、「理運」という用語が確認される資料の調査を行った。『日本三代実録』貞観十七年(八七五)十一月十五日条では、「三合之理運」は、『黄帝九宮経』によって説明される。よって、『黄帝九宮経』逸文の載る『三合勘文部類』を第一の調査目標とした。『三合勘文部類』については、国立歴史民俗博物館所蔵の『三合勘文部類』(高松宮家伝来禁裏本)、東北大学附属図書館所蔵の『三合勘文部類』、国立天文台マイクロフィルムを調査した。その結果、国立天文台マイクロフィルムは、東北大学所蔵本のものであることが明らかになった。来年度は、これに加え、未見の東京大学史料編纂所蔵の『三合勘文部類』も調査する予定である。東北大学附属図書館では、本研究の関連資料である『請雨神法並還申作法』、『九星図説日要精義大成』、『健斉稿本雑集四二冊九星相性』も調査した。加えて、京都府立総合資料館では、京都若杉家文書等の資料調査を行った。『古今神書目録』、『陰陽道関係書付一括』、『明治十七年九月政保矩天文並暦書類』、『九星配置図』、『三元九星表』、『陰陽関係絵図類一括』、『改元部類記』、『本朝年代即鏡』、『彗星出現吉兆勘文』(以上若杉家文書)、『三合彗星抜粋』(鴨脚家文書)の資料は本研究に関わる内容が含まれることを確認した。来年度は、さらに内容を詳細に精査していきたい。また、六国史をはじめ古記録や日記類でみられる「理運」の用例を蒐集し、その使用法・変遷を調査した。ついで、中国の史書にみられる「理運」と比較検討し、日本における「理運」の用語の意味・使用法の独自性を明らかにした。本年度の研究計画は、これまでの先行研究ではほとんどふれられずにきた「理運」という用語に関連する資料の蒐集を行い、「理運」とは、いかなるものなのかを分析することであった。史料の蒐集については、六国史をはじめ古記録や日記類でみられる「理運」の用例を集め、その使用法と変遷を調査した。中国の史書からも「理運」の用例を集め、日本における「理運」と比較検討した結果、「理運」の用語の意味や使用法の違い、日本古代における「理運」の独自性を明らかにした。加えて、「理運」を説明する『黄帝九宮経』の逸文が掲載される資料である『三合勘文部類』の写本を調査した。本年度は、歴博所蔵本、東北大学図書館所蔵本、国立天文台マイクロフィルムを調査した。京都府立総合図書館では、『黄帝九宮経』の逸文が載る『三合彗星抜書』などの調査を行った。その過程で、新たな関連資料の存在を把握した。調査すべき資料の増加や、東大史料編纂所蔵『三合勘文部類』の調査までは終わらなかったという点はあるが、研究はおおむね順調に進展したと考える。

本研究は、古代王権が自然現象と向き合い、災害が起こる合理的な解釈を求める中、日本で貞観期以降に独自に発展した「理運」という天文観念から「王権」を分析し、その展開を思想の「積層性」に着目し、解き明かすことが目的である。2年目に当たる今年は、昨年度の「理運」という用語に関わる史料の調査を踏まえて、特に『三合勘文部類』を中心に検討した。合わせて、神祇信仰についても理解を深めた。自然崇拝の系譜を引く神祇信仰は、日本固有の信仰とされるが、この「固有」という概念は、いかにして形成されたのか、検討した。また、摂関期に活躍した僧仁海の祈雨儀礼に関する資料調査を開始した。本年度は、現存する『三合勘文部類』のうち、東山御文庫、東京大学史料編纂所蔵の『三合勘文部類』の調査を行った。昨年調査した当館所蔵の『三合勘文部類』(高松宮家伝来禁裏本)、東北大学附属図書館所蔵の『三合勘文部類』を含め、四つの『三合勘文部類』の伝来を整理し、東山御文庫本を底本とした翻刻・校合を行った。また、『三合勘文部類』と合わせて、「理運」を理解する上で重要な『日本三代実録』貞観十七年(八七五)十一月十五日条についても、文字の異同を写本等から調査し、日本古代における三合歳ついて、『五行大義』を参考にしながら、考察した。神祇信仰の「固有性」を理解するため、『延喜式』神祇式を中心とした、欧米人の神道についての見解を調査した。本調査については、国立歴史民俗博物館基幹研究プロジェクト「古代の百科全書『延喜式』の多分野協働研究」研究会等において成果報告を行った。また、在地社会における宗教の受容についても、2016年度民衆史研究会大会シンポジウム「古代の仏教受容と在地支配ー地域社会と村堂ー」〔2016.11.26実施〕にコメンテーターとして参加して、在地における仏教施設の有する意味について報告を行った。本年度の研究計画では、1四つの『三合勘文部類』の写本の調査を終了し、翻刻ならびに分析を加え、『黄帝九宮経』逸文で定義される「理運」について明らかにすること、2仁海および請雨経法にかかわる文書の蒐集と調査を行うことを目的としていた。1についてはほぼ計画通り進んだ。その成果の一部については、「『三合勘文部類』の紹介と翻刻」(『国立歴史民俗博物館研究報告』平成29年末刊行予定)、「「牧氏蔵書之記」印についてー東北大学附属図書館蔵『三合勘文部類』を中心にー」〈『東洋文化』平成29年4月〉にて発表した。しかし、2については、国立歴史民俗博物館所蔵「田中穣氏旧蔵典籍古文書」の一部の調査にとどまり、目標としていた調査を全て終了させることが出来なかった。一方で、日本古代における宗教構造を検討する上では重要な論点である神祇信仰の固有性については、「海外における『延喜式』研究ー英文『延喜式』の翻訳書を中心にー」と題して「古代の百科全書『延喜式』の多分野協働研究」第5回研究会[2016.9.18実施]と、「英語圏における『延喜式祝詞』の研究」と題して第70回神道宗教学会学術大会〔2016.12.4実施〕において口頭報告した。また、古代の在地社会における宗教の意義についても検討し、「古代の在地における仏教施設ー精神的紐帯としての選択ー」(『民衆史研究』平成29年5月刊行予定)にまとめることができた。よって、全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。
大気エアロゾル中の糖類濃度とその雲核への寄与

大気中に浮遊する微粒子(大気エアロゾル)を構成する有機化合物の化学組成の解明を目指して、都市部及び山間部で採取されたエアロゾル中の糖類の分析を行った。その結果、糖類は水溶性有機炭素の数%10%程度を占める濃度で存在していること、粒径2μm以下の微小エアロゾルに多く含まれていること、起源として植物片やリターなどの飛散・再飛散が重要であること、などが明らかになり、糖類、更にこれを含む生物エアロゾルが雲核として雲形成に関わっていることが示唆された。大気エアロゾルに含まれる有機炭素は、雲粒核として雲形成に重要な役割を果たしているにもかかわらず、その化合物組成と起源には不明な点が多い。そこで本研究では、大気エアロゾルに含まれる糖類の濃度レベルと、有機炭素画分への量的寄与、雲粒核への寄与を明らかにすることを目的とした。本年度は、大気エアロゾル中の糖類の分析方法の確立と、濃度レベルの把握を主な課題として研究を進めた。アルジトールアセテート法による中性糖類の分析法を大気エアロゾル試料へ応用させたところ、10-100ng/m^3のオーダーで中性糖類がエアロゾルに含まれていること、中性糖類の中ではグルコースが最も多く含まれていることが確認された。グルコース以外にも、マンノース、アラビノースなどが検出され、粗大粒子においてグルコース以外の成分の占める割合が高くなることも明らかとなった。一方微小粒子の中性糖類の大部分はグルコースで占められていた。粗大粒子よりも微小粒子に高い濃度で検出されることが多く、中性糖類の起源として、土壌や植物片などの自然発生源以外を考える必要がある。大気エアロゾル中の有機炭素の分析も合せて行った結果、中性糖類は有機炭素のおよそ36%、水溶性有機炭素の510%を占めていることがわかり、エアロゾル中の有機成分、特に水溶性有機成分の組成解明において、中性糖類が重要であることも確認された。今後は、通年サンプリングで得られた試料すべてを分析することにより、濃度レベルや化合物組成などの季節的変動を把握し、他の化学成分との比較解析により、発生源の解明を行なう予定である。横浜(都市)及び丹沢大山(山間部)にて採取された大気エアロゾル試料中の糖類(グルコース、マンノース、キシロース等の中性糖類)を測定し、その濃度の季節特性、地理的特徴、粒径分布特性、エアロゾル中炭素成分に占める割合などを検討し、以下の結果を得た。1、糖類は微小粒子に多く含まれる粒径分布を示した。2、微小粒子中の糖類は冬季に、粗大粒子中の糖類は夏季に高濃度を示した。3、糖類濃度は横浜と大山では殆ど差がなかったが、元素状炭素濃度は横浜で高かった。4、いずれの地点・粒径においても、糖類と非海塩カリウム濃度に高い相関性が得られた。5、水溶性有機炭素に占める糖類濃度の割合は数%10%程度であった。以上の結果から、エアロゾル中糖類の起源と雲核への寄与について、以下の知見を得ることができた。1、糖類の起源として、植物片やリターなどの飛散・再飛散が重要である。これは粗大粒子領域だけでなく、微小粒子領域についても当てはまり、太陽光散乱や雲形成に重要な微小粒子中有機成分の起源としての、生物粒子の重要性を提示するものである。2、雲核への糖類の寄与は大きいと考えることができる。これは、エアロゾルとして存在する糖類の雲形成過程における重要性を提示するものであり、上述した生物粒子の重要性とあわせて、雲化学における生物粒子の役割について更なる研究の必要性を示すものである。なお、本成果は現在、査読付き学術雑誌に原著論文として投稿準備中である。
院内患者学習センターでの心理教育的支援活動の実施と評価-造血器腫瘍患者を対象に-

本研究は3ヵ年の最終年度であり、その結果を報告する。【研究目的】本研究は、3ヵ年計画を通じて病院内の「患者学習センター」で実践可能な造血器腫瘍患者への心理教育プログラムの実施マニュアルを作成・実施し、その評価を行う。【平成14年度に作成したプログラム内容】(1)対象:外来通院中の18歳以上の白血病、悪性リンパ腫を診断されたもの、告知後1ヶ月以上経過したもの、(2)参加人数:47名程度、(3)スタッフ:看護師〔2-3名〕、医師〔1名〕、(4)時間と回数:原則週1回、1回90分(初回のみ120分)、1クール5セッション、(5)テーマ内容:(1)血液の働き、(2)病気と治療、(3)ストレスが生じる原因と影響、(4)安心して生活する方法、(5)これからの生活、(6)教材:上記のテーマに沿った資料、(7)実施場所:都内総合病院の「患者学習センター内」【調査方法】(1)対象:上記の条件に満たしたもの(2)測定用具:(1)属性データの自己記入式質問紙、(2)日本語版POMS(気分プロフィール)、(3)コーピング尺度、(4)自尊感情尺度、(5)感想用紙、(6)テープ録音(3)測定方法:質問紙は介入前、終了後直後、3ヵ月後の3時点に亘って実施、およびセッション中のテープ録音(4)分析方法:統計処理および内容分析(5)倫理的配慮:本研究は、研究者所属の研究機関およびフィールド先施設の倫理審査委員会で承諾の上実施。【結果・考察】平成15・16年度(2年間)に5グループを実施。参加者は女性15名、男性12名の合計27名。平均年齢58.1歳。プログラム介入直後は、参加者のPOMS総得点と、POMS下位項目である『抑うつ』、『混乱』の有意な改善(P<0.05)がみられた。長期的(介入3ヵ月後)には、『抑うつ』と、消極的なコーピングとされる『回避・逃避型』に有意な改善(P<0.05)がみられた。内容分析からは、初回はプログラムへの参加によって[辛い体験を思い出す]という声も一部にみられた。しかし、回を重ねることで[同病者との分かち合い][医療者と患者との信頼関係の構築][病気や治療の知識の獲得][将来への希望や前向きな考えへの変化]などの機会が得られていた。以上より、本プログラムは、長期的な効果も期待ができ、院内にある「患者学習センター」での活動内容に加えることが可能である。本研究は3ヵ年計画を通じて、地域で安心した生活を送ることを目的に造血器腫瘍患者を対象とした心理教育的支援活動を病院内の「患者学習センター」に確立することで、そこでの活動内容の充実を目指すものである。平成14年度は心理教育プログラムの教材、実施マニュアルの作成と、アウトカム指標を検討した。プログラム内と構造の検討:プログラムの内容を検討するため、文献検討および造血器腫瘍のエキスパートの看護師・医師と患者へのインタビューを行った。その結果より、プログラムの内容は、(1)血液の働き、(2)病気と治療、(3)ストレスが生じる原因と影響、(4)安心して生活する方法、(5)これからの生活、の5つのテーマを設定した。プログラムの構造は、Yalomのグループの特性を活かし、集団による効果的な構造を参考にした。1グループの参加者は48名とし、参加スタッフは原則として看護師2名(研究者を含む)と専門医1名とする。1クール5回セッションで、毎週1回、1回90分とする(1回目はのみ120分)。プログラム教材と実践マニュアル作成:プログラム教材は、5つのテーマに沿って本研究者が1セッション3,4枚程度の配布資料を作成。教材として活用する資料は、読みやすく、親しみやすさを出すために、文字は大きく、絵などを取り入れたものを作成。プログラムの流れはRepresentational Approachの技法を用い各回のテーマに沿って前半をディスカッションとし、後半は情報提供と質疑応答の時間にあてる。アウトカム指標の検討:プログラム評価目的で使用するために、患者の情緒的安定、対処能力の向上、参加満足度をアウトカムとした。そのため・自記式質問紙である(1)属性データ、(2)日本版POMS、(3)コーピング尺度、(4)シャイネス尺度、(5)自尊感情尺度、(6)感想用紙と、セッション中の会話の録音データを用いて行うこととした。平成15年度は作成したプログラムの有効性を検討する予定である。本研究は、3ヵ年計画を通じて病院内の「患者学習センター」で実施可能な造血器腫瘍患者への心理教育プログラムの実施マニュアルを作成し、実施と評価を行なうものである。本年度(平成15年度)は、前年度に検討した心理教育プログラムの教材、実施マニュアルの作成と、アウトカム指標を用いて14名の造血器腫瘍患者を対象に(3クール)実施した。【実施したプログラム内容】(1)対象:外来通院中の18歳以上の白血病、悪性リンパ腫を診断されたもの、告知後1ヶ月以上経過したもの、(2)参加人数:46名程度、(3)スタッフ:看護師〔2名〕、医師〔1名〕、(4)時間と回数:原則週1回、1回90分(初回のみ120分)、1クール5セッション、(5)テーマ内容:血液の働き、

(2)病気と治療、(3)ストレスが生じる原因と影響、(4)安心して生活する方法、(5)これからの生活、(6)教材:前年度作成した資料、(7)実施場所:都内総合病院にある患者学習センター【調査方法】(1)対象:上記の条件を満たしたもの、(2)測定用具:(1)属性データの自己記入式質問紙、(2)日本語版POMS(気分プロフィール)、(3)コーピング尺度、(4)自尊感情尺度、(5)感想用紙、(4)セッション中のテープ録音(3)測定方法:質問紙はプログラム介入前と終了後直後、3ヵ月後の3回に亘って実施。さらにセッション中の会話内容をテープ録音。(4)倫理的配慮:本研究計画書は、研究者所属の研究機関およびフィールド先施設の倫理審査委員会で承諾の上実施。【結果】1クール目5名(悪性リンパ腫患者)、2クール目4名(白血病患者)、3クール目5名(悪性リンパ腫患者)の計14名の造血器腫瘍患者が参加。脱落者もなく最終セッションまで全員が残り、参加満足度も高く、対象者の孤独感や不安の軽減につながっていた。詳細なデータ分析によるプログラム評価については、平成16度に継続実施する予定のデータを含めて行なう予定である。本研究は3ヵ年の最終年度であり、その結果を報告する。【研究目的】本研究は、3ヵ年計画を通じて病院内の「患者学習センター」で実践可能な造血器腫瘍患者への心理教育プログラムの実施マニュアルを作成・実施し、その評価を行う。【平成14年度に作成したプログラム内容】(1)対象:外来通院中の18歳以上の白血病、悪性リンパ腫を診断されたもの、告知後1ヶ月以上経過したもの、(2)参加人数:47名程度、(3)スタッフ:看護師〔2-3名〕、医師〔1名〕、(4)時間と回数:原則週1回、1回90分(初回のみ120分)、1クール5セッション、(5)テーマ内容:(1)血液の働き、(2)病気と治療、(3)ストレスが生じる原因と影響、(4)安心して生活する方法、(5)これからの生活、(6)教材:上記のテーマに沿った資料、(7)実施場所:都内総合病院の「患者学習センター内」【調査方法】(1)対象:上記の条件に満たしたもの(2)測定用具:(1)属性データの自己記入式質問紙、(2)日本語版POMS(気分プロフィール)、(3)コーピング尺度、(4)自尊感情尺度、(5)感想用紙、(6)テープ録音(3)測定方法:質問紙は介入前、終了後直後、3ヵ月後の3時点に亘って実施、およびセッション中のテープ録音(4)分析方法:統計処理および内容分析(5)倫理的配慮:本研究は、研究者所属の研究機関およびフィールド先施設の倫理審査委員会で承諾の上実施。【結果・考察】平成15・16年度(2年間)に5グループを実施。参加者は女性15名、男性12名の合計27名。平均年齢58.1歳。プログラム介入直後は、参加者のPOMS総得点と、POMS下位項目である『抑うつ』、『混乱』の有意な改善(P<0.05)がみられた。長期的(介入3ヵ月後)には、『抑うつ』と、消極的なコーピングとされる『回避・逃避型』に有意な改善(P<0.05)がみられた。
粉体使用量を最少化した複合めっきプロセス確立のための複合めっきメカニズム解明

複合めっきとはめっき金属と粉体を同時に電析する技術だが,これまでそのメカニズムが明らかではない。本研究はZn-各種粉体での電析機構を解明するとともに,粉体濃度を最小化することを目指した。その結果,以下の結論を得た。(1)いずれの粉体を用いた場合でも,亜鉛イオン吸着はpHの増加とともに増加。(2)粉体のカソードへの吸着はpHとともに減少(3)めっき膜への粉体取り込みはそれぞれのPZC付近で最大。(4)めっき浴中の粉体使用量最小化のためには浴pHは低い方が有利。(5)複合めっき挙動はGuglielmiの式に従い,粉体表面の酸塩基特性と,粉体へのめっきイオン吸着が重要なファクターである。平成25年度は以下の項目に関して検討を行った。(1) Zn-アルミナ,Zn-Cr2O3,複合めっき系における複合めっきメカニズムの構築を目指し,粉体の粒径測定,PZC測定,イオン吸着量測定,および複合めっき実験を実施した。複合めっき中の粉体濃度は,用いた粉末のPZCであるpH=7付近で最大になることを見出した。このpHで粉体の粒径が最大となった。表面電荷はPZC以下では正,以上では負であり,Znイオン吸着量はpHの増加とともに増加した。結果に基づき,粉体表面の電荷と表面吸着Znイオン濃度に着目した仮の複合めっきメカニズムを提案した。すなわち,低いpHでは粉体表面が正に帯電し粉体吸着が促進される一方,吸着Znは少なく複合めっきに至らない,逆に高いpHでは吸着Zn濃度は高いが表面が負に帯電しており粒子が電極に接近できない。このようにどちらの極端でも複合めっきが困難となると考えている。(2)26年度に本格検討を行うための新たな金属-錯体系めっき浴として,Ni-グリシン錯体浴,スルファミン酸ニッケル浴を見出した。前者は広いpH範囲でめっき可能であったが,電流効率および表面形態に難がある。一方,後者は酸性側でのみ使用可能であるが,可能な電流密度範囲が広く,電流効率はpHによらず100%であった。(3)26年度に本格検討しようとするSiCを入手し,ミクロ形態,PZC,粒径測定,よびイオン吸着量測定を行った。この粉体のPZCはおよそ4程度であった。平成26年度は以下の項目に関して検討を行った。(1) Zn-アルミナ複合めっき系における複合めっきメカニズムに関して,引き続き検討を進めた。めっき操作条件の内,溶液中粉体濃度と溶液pHおよび電流密度に関して詳細に検討した以下の結果を得た。1)粉体含有量の増加とともに複合めっき膜中のアルミナ含有量は増加し,頭打ちになる。2)pHが増加するとアルミナ含有量は増加するが,アルカリ領域では傾向が逆転して減少する。3)電流密度が増加すると粉体含有量は減少する。これらの結果のうち,1)と2)は前年度に詳細検討したクロミアと同じ傾向であり,複合電析はカソード-粉体間の静電相互作用と,粉体表面吸着亜鉛イオン濃度によって左右される事を確証した。一方,3)は結晶構造が同じアルミナとクロミアで逆の結果となった。この2つの酸化物での表面吸着亜鉛イオン濃度を比較するとクロミアの方が高く,この差が電流密度の影響を左右していると推察した。(2)複雑形状を持つタービン動翼へのNi-Al複合めっきの検討を開始した。Al粉末を熱処理することにより表面をアルミナとし,Ni-Al複合電析を試みた。複合電析挙動に対する浴中粉体濃度,およびpHの影響は(1)に述べたZn-アルミナ系と同様の傾向であったが,膜中Al含有量は実験ごとのばらつきが大きく,これを改善する取り組みとしてAlの熱処理条件を中心に粉体の改質の検討を進めた。いまだ不明な点が多く検討を継続する必要がある。従って本来の目的であった複雑形状物へのめっきには至らなかった。(3)SiCーNi複合めっき実験を行い,この系も酸性域ではpHの増加とともに膜中のSiC含有量が増加した。そこでpH4でMg合金上に)SiCーNi複合めっきを行い,往復作動形摩耗試験機を自作して摩耗挙動を調べた結果,1 vol%程度SiCを含む膜のコーティングでMg合金の耐摩耗性は大幅に向上することがわかった。(1)Zn-γおよびθアルミナ系での複合電析挙動を検討した.従前に明らかにしたZn-αアルミナ系の複合電析と同様な結果が得られた.すなわち,複合電析膜中のアルミナ含有率はγおよびθアルミナの等電点であるpH=8程度で最大となった,等電点以下のpHでは粉体はプラスに帯電し,マイナスに帯電しためっき電極への接近は容易であるが,めっきイオンであるZnイオンの粉体表面への吸着はおこらないため,最終的に複合電析に至らない.一方,等電点以上のpHでは粉体へのZnイオン吸着はし易いが,粉体の表面マイナス電荷とめっき電極の間で静電反発がおこり,この場合にも複合電析に至らないことがわかった.

アルミナの結晶構造の違いが複合電析挙動に及ぼす影響は,このような粉体と電極間に働く引力・斥力や粉体の電析に必須なめっきイオン吸着に比較すると小さく,アルミナであれば結晶構造がいかなる場合にも同様の複合電析挙動で整理できることが明らかになった.(2)Zn-TiO2(ルチル)系の複合電析挙動を,広い電流密度範囲で検討した.その結果,従前に検討したZn-Cr2O3と同様に,今回の軽では電流密度の増加とともに複合電析膜中の粉体含有量は僅かに減少した.一方,Zn-アルミナ系ではいずれの結晶構造のアルミナを用いても電流密度の増加とともに粉体含有量は増加した.このことから,Zn-ルチルやZn-Cr2O3系では粉体に吸着していないZnめっきイオンの析出過電圧は吸着イオンの還元過電圧と比較して大きいことが推定された.このような傾向は粉体粒子表面と吸着めっきイオンの吸着エネルギーが大きいことを示唆しており,複合電析を設計する際の指針が得られた.概要に述べたように,粉体の複合電析を支配する主な因子として,粉体表面の電荷と粉体表面へのイオン吸着とその還元が重要であることを明らかにすることができたが,本研究の最終目的である,複合電析における粉体使用量の最少化に関してはまだ実証的な検討が十分ではなく,研究期間を当初予定に1年間加え,研究を継続してゆく.1研究目的複合電析とはめっき膜中に非金属粒子もしくは金属粒子を取り込むことにより耐摩耗性,耐食性などの機能を有する膜を形成する技術である.複合電析膜が所定の機能を示すためには多くの粒子を取り込み,粒子の含有量をコントロールする必要がある.しかし従来そのような制御をする技術は未開発で,粒子の共析機構は十分解明されていなかった.本研究は複合めっきメカニズムを解明するとともに,粒子含有率を上げ,最終的には複合めっきに用いる粉体濃度を最小化することを目的に行った.2検討事項前年度までに粒子としてαアルミナ,酸化クロム,酸化チタンを用い,めっき浴のpH,電流密度,浴中粉体濃度が複合電析に及ぼす影響を検討した.さらに粒子へのめっきイオン吸着密度に対するpHの影響を検討した.その結果,浴pHの増加とともに粒子含有率が増加し,粒子の等電点以上では逆に減少することを見出している.このようなpH依存性は,被めっき物への粒子の接近は等電点以下のpHで起こりやすく,粒子の取り込みは等電点以上のpHで起こりやすいという,二つの相反する性質が等電点付近でバランスするためと考えた.本年度はこの考え方を確かめるため,種々の粉体に関して精密に検討した.3研究結果酸化タングステン,酸化スズなど10種類以上の粉体をめっき浴に浸漬し平衡化した後に粒子へのめっきイオン吸着密度を測定すると,いずれもpHの増加とともに増加し,吸着密度が大きい粒子が膜中に多く取り込まれる傾向が明らかとなった.これより,等電点付近で複合電析が起こりやすいことが確かめられ,そのようなpHでは複合電析浴の粉体濃度を最小化することができることが明らかとなった.複合めっきとはめっき金属と粉体を同時に電析する技術だが,これまでそのメカニズムが明らかではない。本研究はZn-各種粉体での電析機構を解明するとともに,粉体濃度を最小化することを目指した。その結果,以下の結論を得た。(1)いずれの粉体を用いた場合でも,亜鉛イオン吸着はpHの増加とともに増加。(2)粉体のカソードへの吸着はpHとともに減少(3)めっき膜への粉体取り込みはそれぞれのPZC付近で最大。(4)めっき浴中の粉体使用量最小化のためには浴pHは低い方が有利。(5)複合めっき挙動はGuglielmiの式に従い,粉体表面の酸塩基特性と,粉体へのめっきイオン吸着が重要なファクターである。
各種白血病での白血病幹細胞の同定とその生物学的特性(正常幹細胞との差異)の解明

(背景)急性骨髄性白血病(AML)やB細胞性急性リンパ性白血病(ALL)では、白血病幹細胞が正常造血幹細胞と同じCD34^+CD38^-分画に属することが報告された。正常造血幹細胞と異なり、白血病幹細胞の研究はその臨床的重要性にもかかわらずほとんど行われていない。そこで、白血病幹細胞に着目し、その生物学的性質について検討した。(方法)当研究室で樹立した細胞株MONO-7(初発時T細胞性ALL、再発時に骨髄系の表現型を示した細胞を株化したもの)に着目し、CD34+CD38-分画とCD34+CD38+分画を比較検討した。磁気細胞分離システムおよびセルソーターを用いてCD34+CD38-分画とCD34+CD38+分画をソーティングした。このようにして得られた分画を用いてDNAマイクロアレイを行った。(結果)(今後の検討課題)IL-8は造血幹細胞を増幅させることが知られている。また、MCL-1はBcl-2のファミリータンパクであることから、これらのタンパクの白血病幹細胞における働きについて興味がもたれる。A.白血病幹細胞の同定とその生物学的特性の検討●当研究室で樹立した、比較的若い白血病細胞株(T細胞性急性リンパ性白血病で発症し、再発時に骨髄系の表現型を示した細胞を株化したもの)を、SP phenotypeの責任遺伝子であるABCG2の発現の有無に基づいて、cell sortorを用いて分別した。この細胞株においてABCG2は約1%に発現していた。回収された細胞の培養を試みたが、ABCG2陽性細胞はほとんどが死細胞で、培養することができなかった。ABCG2陰性細胞はviabilityに問題がなかったことから、抗ABCG2抗体に問題がある可能性があり、検討中である。B.正常造血細胞や白血病細胞におけるABCG2の発現の検討●正常造血細胞、各臓器および各種小児白血病細胞をRT-PCR法および抗ABCG2抗体を用いてFACSで解析した。正常抹消血ではT細胞にやや強いABCG2の発現を認めたがB細胞や単球にも弱い発現がみられた。骨髄では赤芽球に優位な発現を認めた。各臓器でもユビキタスに発現を認めた。各種白血病細胞でもはば広く発現がみられ、発現の有無と臨床的予後の間にあきらかな相関は認めなかった。今後の予定(1)正常造血幹細胞や白血病幹細胞が存在するとされるCD34陽性CD38陰性分画をsortingし、分別した細胞を用いて、in vitroでCFU assay、LTC-IC assayを行う。また、SCID/NODマウスに移植し、in vivo腫瘍形成能を評価する。(2)白血病幹細胞と同じphenotypeをもつ正常幹細胞からRNAを抽出し、DNAマイクロアレイを用いて発現遺伝子の差異を検討する。(3)白血病幹細胞を用いたコロニーアッセイに各種抗がん剤を添加し、正常幹細胞をコントロールとして白血病コロニーの発育を有効に抑制する薬剤を同定する。白血病幹細胞の同定とその生物学的特性の解明(背景)急性骨髄性白血病(AML)やB細胞性急性リンパ性白血病(ALL)では、白血病幹細胞が正常造血幹細胞と同じCD34^+CD38^-分画に属することが報告された。そこで、白血病幹細胞に着目し、その生物学的性質を解明することにより、効率的な白血病治療を目指す。(方法)当研究室で樹立した細胞株MONO-7(初発時T細胞性ALL、再発時に骨髄系の表現型を示した細胞を株化したもの)に着目し、CD34+CD38-分画とCD34+CD38+分画を比較検討することにした。まず磁気細胞分離システム(MACS)によりCD38陽性細胞をpositive selectionした。Selectionの純度を上げるために異なるクローンの抗CD38抗体を2種類用いるなどの工夫をした。MACSにより得られるCD38陰性分画は、CD38を低発現している細胞を含むので、さらにFACS Vantageを用いてCD38陰性分画をソーティングした。このようにして得られたCD38陽性、陰性分画を用いてコロニーアッセイを行った。

(結果)白血病細胞によるコロニー数は、CD38陰性分画が陽性分画に比べ有意に多かった。また、CD38陰性分画に含まれる細胞は、c-MPLなど正常幹細胞に発現のみられる表面マーカーを発現していた。(今後の予定)CD38+/-分画に分け、マイクロアレイを行う。白血病幹細胞と正常造血幹細胞との予想される差異は、サイトカイン産生能、サイトカインレセプター、細胞内シグナル伝達系遺伝子発現、接着分子、細胞周期関連分子、多剤耐性遺伝子発現、抗がん剤に対する薬剤感受性などである。また、SCID/NODマウスに移植し、in vivo腫瘍形成能を評価する。
余剰次元探査のための微小距離重力実験

本研究では余剰次元探査を目的として、ワイヤーで懸架したねじれ振り子を用いて重力の逆二乗則からのずれを測定する実験を行っている。ねじれ振り子に重力による力を与えるため穴の開いた円盤をねじれ振り子の近くに配置しモーターで回転させ、ねじれ振り子の回転をレーザー干渉計によって読み取ることで重力の効果を測定する。以前は超伝導ピン止め効果によってテストマスを浮上させていた。また、Yaw方向の回転をコイル-磁石アクチュエータで制御していた。そのため、浮上するための磁石と、回転を制御するための磁石がテストマスに取り付けられていたが、こういった磁石のためにテストマスが外部磁場の影響を受け、これが実験の感度を制限する雑音となっていた。このような背景のもと、昨年度の春ごろからテストマスを超伝導ピン止め効果によってではなくワイヤーによって懸架し、さらに直行位相干渉計というセンサを用い、テストマスを制御せず、磁場雑音や制御の雑音に原理的に影響されないよう改良を行った。これにより本実験で問題となっていた雑音が低減した。また、直交位相干渉計では位相が90゚ずれた二つのレーザー干渉計によりテストマスの回転を読み取るが、実際にはこれが正確に90°とならずずれが生じる。このずれをフィッティングして補正することでこの位相のずれに起因する雑音を回避することができた。今年度は以上のような進展があった。しかし磁場雑音などが低減した後は不明の雑音が実験感度を制限しており、重力の逆二乗則の破れに対する感度において世界最高感度には達しなかった。今後はこの雑音を特定することが当面の本研究の課題である。近年、超弦理論やM理論といった量子重力理論で余剰次元の存在が指摘されており、余剰次元は重力の逆二乗則からのずれを引き起こす。この実験は近距離における重力の逆二乗則からのずれを測定することによって余剰次元を探査することを目的としている。ねじれ振り子による余剰次元探査のための重力の逆二乗則実験はワシントン大学が世界最高感度を出しているが、本実験ではマイケルソンレーザー干渉計と超伝導磁気浮上を用いることでこれを超える感度の実現を目指している。超伝導磁気浮上には大きな浮上力でかつ散逸が小さいというメリットがあるが磁場雑音が効いてくるというデメリットもあった。しかしこれは磁気シールドで装置を囲うことで十分な雑音レベルにまで低減することができた。他にも低周波で大きくなる雑音が感度を制限していたが、これは電源系の雑音がエイリアシングによって低周波に折り返しているために起こる雑音であったことを明らかにし、サンプリング周波数を上げることでこれを十分低減した。まだ世界最高感度の更新には至っていないが、これらの雑音対策によって以前より感度が向上した。また、テストマスとソースマスの距離が近いことによってガスダンピング雑音が増大するスクイーズドフィルムダンピングという現象が起こることが近年指摘されたが、ねじれ振り子を用いてこの効果の距離依存性を測定してこれが本実験で感度を制限しないレベルであることが確かめられた。さらに、昨年6月にはワシントン大学に約一か月間滞在して低温のねじれ振り子実験に参加し、最先端の実験成果を出している環境において実験のノウハウを学んだ。本実験では線形レンジのせまいマイケルソンレーザー干渉計を用いるためにテストマスの回転を制御しているが、制御に起因する特定できていない雑音が感度を制限しており、これが低減できないため予定よりもやや進行が遅れている。感度の良いマイケルソンレーザー干渉計をテストマスの回転の読み取りに用いているが、この線形レンジが狭いため、テストマスの回転運動をフィードバック制御しており、この制御系の雑音が本実験の感度を制限している。これに対してレーザーの二つの偏光の位相を90°ずらして二つの干渉光の強度をモニターすることにより制御をしないでもマイケルソンレーザー干渉計の感度を実現する方法があることが最近指摘されている。今後はこの方法によって本実験の感度向上を目指す。
H3K27脱メチル化とシグナル伝達を連結する長鎖ncRNAによるがん細胞運命制御

がん細胞運命決定と運命転換後の状態の維持には、それを指示するシグナル伝達機構とエピジェネティックな機構の連結が必須であるが、不明な点が多い。我々は、がん細胞運命シグナルの一つであるTGF-betaシグナリングに注目し、その制御に機能する長鎖ノンコーディングRNA (lncRNA)を同定、機能解析している。本研究では特に転写活性化の促進/維持に機能するH3K27の脱メチル化にフォーカスし、その脱メチル化酵素であるKDM6A/Bと結合するlncRNAの同定と、そのlncRNAに結合する転写因子およびリンクするシグナル伝達経路を明らかにし、がん細胞運命制御における機能に迫る。
イギリスにおける医療・福祉サービス連携による質確保と予算管理システムに関する研究

1わが国では、1つの急性期病院を核として、複数の慢性期病院との連携を構築する例が多いが、少数ながら複数の急性期病院を含む連携事例がある。いずれにおいても、病院および施設、在宅間の連携は前進した。しかし、ともに核となる機関などのリーダーシップ(メゾレベルのマネジメント)に負うところが大である。そうした機関のない地域との連携の格差は依然として大きい。2一方、イギリス(イングランド)では、中間ケアを政策化し、これらにより急性期病院と施設・在宅との間のサービスの「切れ目」を小さくし、入院待機や退院遅延を減少させようとしてきた。中間ケアが最初に提案されたのは、NHSプラン(2000年)、具体化されたのは「全国高齢者のためのサービスの枠組み」(2001年)である。3レセスター大学などによる中間ケア評価研究によると、中間ケアのサービスモデルの中で最も多く活用されているのはDedicated IC Bedsである。施設入所への高いニーズがあり、入所・通所・在宅ケアの組み合わせによる混合型、マルチ対応型の12のサービスモデルがある。中間ケアの強みは、利用者、スタッフなどの満足度の高さであり、弱点は、力量、全体システムの運用、サービス開発と供給問題、である。リーズ大学の中間ケア評価研究報告書は、中間ケアの成果の評価の難しさを指摘している。例えば、早期退院が実現しても、その結果が退院した本人の生活、さらには人生にとってどういう意味があるかは別の問題であるからである。4ソーシャルワーカーは、中間ケアに係わる多専門職種の一員として、シングルアセスメントや、ネットワーク活動、チームワークに参加している。ニゲル・ホーナーらは、こうした働きを「ソーシャルサービスの近代化」に応える「新しいチャレンジである」と述べている。5中間ケア以外にも、退院遅延への罰金支払い制度、ケアマネジメント、緩和ケアなどのサービスが連携し、全システムアプローチにより入院待機、退院遅延に対応することが課題となっている。6総じて、中間ケアは、前記の問題はあるものの、急性期病院と施設・在宅間の連携を促進し、入院待機、退院遅延を減少させるには有効な政策である。わが国において、医療と社会福祉・介護の連携を促進させるには、政策的対応(マクロマネジメント)が不可欠であることが示唆された。1.我が国における地域を基盤とした病院居宅・施設の生活支援システムの最新動向の情報収集都市部・複合体の例として東京都足立区・柳原病院、都市部・単機能型の例として東京都立川市・立川相互病院、農村部・単機能型の例として兵庫県神崎町・神崎総合病院を中心としたシステムの報告を受けた。いずれにおいても、医療ソーシャルワーカーは退院支援だけでなく、生活支援システムづくりを行っていた。これに加えて、広島・島根両県の全病院(精神病床中心の病院は除く)273カ所に対して、病院の地域連携と医療ソーシャルワーカーの役割についてのアンケート調査を行った。加えて、両県内および愛知・静岡県内の7病院において同様の事例調査を行った。この結果は現在分析中であるが、中間報告としては次のことが指摘できる。地域連携部署を設置する病院は、急性期病院の7割、回復期・慢性期病院でも半数にのぼっていた。

また、前方連携は地域連携担当部署に、呼応法連携は医療福祉相談担当部署(医療ソーシャルワーカーら)により実施するという分担がされていることが多かったが、両者の連携は弱かった。2.イギリス医療・福祉最新動向の把握ブレア政権の中心政策である「社会サービスの現代化」について学習した。ロンドン・カムデン区と同区にあるロイヤルフリー病院を見学した方より、病院居宅の生活支援システムの現状と課題について報告を受けた。中間ケアとしては、転倒防止ケアと失禁対応ケアなどに重点が置かれており、早期退院などに効果的である可能性が高いことを把握できた。加えて、中間ケアの開発には、米国の高齢者の退院計画が関連していることなどを、研究協力者の報告より把握した。3.現地調査の計画平成17年度に予定している調査候補地としてシフィールド市などを挙げ、NHSや社会サービスに関する情報収集を、NHSトラストや市のホームページなどを通じて行った。シフィールド市は、イギリス内で最初にケアトラストを設立するなど、医療と福祉の連携に積極的に取り組んでいることが判明した。4.文献データベースの作成とそのホームページ化イギリス医療・福祉に関する基礎的文献、中間ケアなどに関わる文献の収集とデータベース化を行った。本研究の組織・目的などと併せて、それらをホームページ上で公開した。1.イギリス中間ケア現地調査と調査報告書の作成イギリスにおける高齢者の病院から居宅・施設への移行システムとその後の生活支援システムの現状把握を、中間ケアを中心に行った。また、そこでのソーシャルワーカーの役割についても調査した。調査実施時期は平成17年9月、調査対象地域はシェフィールド市、ロンドン・ルーイッシャム区の2か所である。調査により、中間ケアの目標は、早期退院促進から、不必要な入院・施設入所の防止にシフトしてきていることが把握できた。その理由は、調査研究により、費用対効果などの点から見て、前者よりも、後者のほうが優れていることが明らかになったからである。シェフィールド大学アラン・ウオーカー教授により、ソーシャルクオリティに関する研究報告を聞く機会も得た。この理論は、シャフィールド市における医療・福祉サービス全般のバックボーンにもなっている。同市における中間ケアは、ホリスティックアプローチを重視しているが、これはソーシャルクオリティ理論とも関連があると考えられた。本調査結果をまとめた現地調査報告書を作成し、ホームページ上でも公開する。2.イギリス医療・福祉に関する最新動向の把握現地調査実施前に、外部講師の講義、文献学習により、イギリスにおける福祉サービス評価、医療・福祉サービスの行財政の現状と問題点について学習した。前者については、福祉サービス民営化の促進と表裏一体の関係にあることが理解できた。後者については、虐待などの問題の深刻さを背景として、児童の福祉サービス予算は増加しているが、成人福祉サービスについては減少傾向にあることが理解できた。これにより、中間ケアが、福祉サイドではなく、主として医療サイドからすすめられている理由の一端を理解することができた。
ヨシノボリ属魚類3種が利用する巣石サイズの比較

両側回遊性ヨシノボリ類は雄が卵保育する基質産卵性のハゼ科淡水魚類で,多くの卵を保育できる大きな巣石の獲得は雄の繁殖成功の上で重要である。両側回遊性のオオヨシノボリとシマヨシノボリは共存することが多く,前者は後者よりも河川の上流に遡上し産卵する。オオヨシノボリはシマヨシノボリより小卵多産の傾向がある上,より大型に生長するので,クラッチサイズは大きい。従って,前者は後者より,多くの卵を保育できる大型の巣石が必要であると予測される。そこで,和歌山県会津川において,これら2種が分布する川底の石サイズと2種の繁殖形質(巣石サイズ,産着卵面積,産着卵数)を比較した。また,水槽内で雄の巣石サイズ選択実験(大きさの異なる4つのタイルを設置)をおこない,2種間で巣石サイズ選択性を比較した。野外調査の結果,オオヨシノボリが生息する流域はシマヨシノボリが生息する流域より大きな石が分布していた。また,オオヨシノボリはシマヨシノボリより大きな石を巣石として利用しており,産着卵面積や産着卵数は大きかった。巣石サイズ選択実験の結果,オオヨシノボリ雄はシマヨシノボリ雄より大ぎなタイルを巣石として利用する傾向がみられた。これら2種の遡上生態や繁殖生態には,河川における石のサイズ分布様式が密接に関連しているものと思われる。和歌山県会津川には河川陸封性のカワヨシノボリは分布しないが,他の河川ではカワヨシノボリが上述のヨシノボリ類2種と共存することが多い。本種は上述の両側回遊性ヨシノボリ類に比べ,大卵少産の生活史特性を有するので,産卵に必要な巣石サイズも比較的小さいことが予測される。カワヨシノボリについて,同じ巣石サイズ選択実験をおこなった。その結果,本種は上述のヨシノボリ類2種より小さなタイルを使用する傾向がみられた。従って,野外では本種と上述のヨシノボリ類2種との巣石をめぐる競争は軽減されていることが予測される。
変態期のショウジョウバエにおける神経回路崩壊を制御する遺伝的プログラム

発生過程において形成された神経回路網を個体制御のために適した機能的な状態に完成させるためには、回路の一部の局所的な作り替えが不可欠である。本研究では変態期において再編成することが知られているショウジョウバエの幼虫キノコ体神経回路を実験系に用いて、神経回路再編成時にいかにして不要になった神経回路が崩壊するのか?この制御機構ならびにこれを支配する遺伝的プログラムを明らかにすることを目的として研究を行っている。これまでの解析から、「軸索分岐はグリア細胞により貪食・分解されることで崩壊する」と推論し、昨年度これを実験的に証明した。今年度は、グリア細胞の軸索貪食機能を制御する分子機構を中心に解析を行った。その結果、スカベンジャー受容体様分子をコードするdrpr、ならびに活性化されたDrprのC末端と相互作用するアダプター分子をコードするced-6がグリア細胞に特異的に発現していることを発見した。さらに、グリア細胞による軸索分岐の貪食・除去にdrpr, ced-6の働きが必須であることをRNA干渉を利用したグリア細胞特異的な遺伝子機能破壊実験より明らかにした。また、グリア細胞による軸索分岐の貪食・除去と、軸索の変性ならびにグリア細胞の誘引がどのようにして協調的に制御されているのか?これについて調べたところ、グリア細胞における貪食標的の検出・認識分子の発現と軸索分岐における貪食標的シグナルの提示がエクダイソンにより協調的に調節されていることを示唆する結果を得た。このことから、エクダイソンを受容した神経細胞ならびにグリア細胞はDrprとそのリガンドを介した神経-グリア相互作用により軸索分岐崩壊を制御しているという新規のモデルを提唱することが可能となった。本研究では変態期において神経回路が再編成することが知られているショウジョウバエの幼虫キノコ体神経回路を実験系に用いて、神経回路再編成時にいかにして不要になった神経回路が崩壊するのか?この制御機構を明らかにすることを目的としている。キノコ体神経回路再編成がエクジソンの受容により細胞自立的に制御されていることがすでに報告されていることより、エクジソン依存的に発現が調節されることが知られている遺伝子を対象に、それらの発現とキノコ体神経回路崩壊の関連を調べた、その結果、E74、E75、E93の3つの遺伝子が、神経回路崩壊の異なる過程に対応してキノコ体細胞で発現が変動していることを明らかにした。その中で、特にオートファジーおよびアポトーシスとの関運が強く示唆されているE93遺伝子について、モザイク解析法を用いて、E93遺伝子のノックダウンをキノコ体細胞で特異的に誘導してその効果を調べた。その結果、E93遺伝子ノックダウンが神経回路崩壊に及ぼす影響は微弱なものであり、多少の遅れがあるものの神経回路崩壊ならびにその後の再形成は正常に行われていること、すなわちE93は神経回路崩壊・再編成に必須ではないことがわかった。他方、実験の過程で、神経回路崩壊にグリア細胞が重要な役割を果たしている可能性を示唆するデーターが得られた。詳しくグリア細胞の役割について解析したところ、神経-グリア相互作用により活性化されたグリア細胞が神経軸索分岐を積極的に分解することで、不要な神経回路が速やかに崩壊・除去されるというこれまで知られていなかった新たな機構が存在していることを明らかにできた。
小児期から成人期への移行を見据えた移行期医療看護支援モデルの構築

医療の進歩により、小児期発症の慢性疾患をもち成人期に達する患者が増加しているが、今小児医療において成人期医療への「移行期にある患者」の円滑な移行に向けた支援が重要課題として示されている。しかし、小児期医療から成人期医療への移行支援について看護師による具体的な支援方法については十分検討されていない。そこで本研究では、看護師および患者とその家族が考える、小児慢性疾患患児の成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な成人期医療への移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容および成人期医療への円滑な移行に向けた小児慢性疾患患児に対する看護支援モデルの開発を目的とする。そのため、2018年度は、主に国内の移行期医療の現状を把握するために、情報収集および文献検討を実施した。移行期医療に関する文献検討において、主に【医療者の役割】【医療者の意識】【移行を進める際の難しさ】【患者・家族の思い】が示された。【医療者の役割】では、患者個人の理解や希望を確認・尊重しながら移行へのイメージ化を助けることが必要であり、看護師等によるコーディネーターとしての役割や社会資源の紹介、相談役などが挙げられた。【医療者の意識】では、小児科医師と成人科医師との認識に差が見られた。移行を進めたい小児科医師であっても、責任をもって最後まで診たいとの気持ちや、移行先がないことから積極的な紹介が出来ずにいた。【移行を進める際の難しさ】では、重症例を診ることも多く、移行後経過が把握しにくいことや小児特有の疾病に不慣れであること、薬や来院のアドヒアランス、小児特有の法律・規制への対応の不慣れさおよび合併症併発や入院施設がないといった現状が示された。また、【患者・家族の思い】では、移行することへの不安や情報不足、親主体であることによる患児の関心の低下が問題視されていた。当初の研究計画において、2018年度は、近畿・東海・関東圏内で研究協力の得られた医療施設に勤務し、小児慢性疾患患児や移行期の患者ならびに小児期発症の慢性疾患患者の看護経験を3年以上有する看護師にインタビューを行い、看護師が考える、小児慢性疾患患児の成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な成人期医療への移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容を明らかにする予定であった。しかし、看護師へのインタビューを行う前に、さらなる移行期医療の現状を把握することがより良いデータ収集にもつながると考え、2018年度は情報収集と文献検討を中心に実施した。そのため、研究の進捗が計画よりも遅れている。なお、2018年度の計画は、2019年度に実施予定である。当初の研究計画において、2018年度に実施する予定であった、看護師へのインタビューについては、2019年度に実施する。また、当初2019年度に実施する予定であった、小児期発症の慢性疾患で小児期医療受診中の患児・患者とその家族および成人期医療に移行した患者が考える、成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容を明らかにするために、近畿・東海・関東圏内で研究協力の得られた医療施設で小児期発症の慢性疾患をもち小児期医療受診の思春期・青年期の患児・患者とその保護者および小児期医療から成人期医療に移行した小児期発症の慢性疾患患者への面接調査は、計画通り2019年度中に実施予定である。但し、対象者のリクルートに時間を要する際は、実施計画が延長となる可能性がある。

当初の研究計画において、2018年度は、近畿・東海・関東圏内で研究協力の得られた医療施設に勤務し、小児慢性疾患患児や移行期の患者ならびに小児期発症の慢性疾患患者の看護経験を3年以上有する看護師にインタビューを行い、看護師が考える、小児慢性疾患患児の成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な成人期医療への移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容を明らかにする予定であった。しかし、看護師へのインタビューを行う前に、さらなる移行期医療の現状を把握することがより良いデータ収集にもつながると考え、2018年度は情報収集と文献検討を中心に実施した。そのため、研究の進捗が計画よりも遅れている。なお、2018年度の計画は、2019年度に実施予定である。当初の研究計画において、2018年度に実施する予定であった、看護師へのインタビューについては、2019年度に実施する。また、当初2019年度に実施する予定であった、小児期発症の慢性疾患で小児期医療受診中の患児・患者とその家族および成人期医療に移行した患者が考える、成人期医療への移行を妨げる要因や課題および円滑な移行のために必要な看護師の役割や看護支援内容を明らかにするために、近畿・東海・関東圏内で研究協力の得られた医療施設で小児期発症の慢性疾患をもち小児期医療受診の思春期・青年期の患児・患者とその保護者および小児期医療から成人期医療に移行した小児期発症の慢性疾患患者への面接調査は、計画通り2019年度中に実施予定である。但し、対象者のリクルートに時間を要する際は、実施計画が延長となる可能性がある。次年度使用額が生じた理由として、当初の計画では、2018年度に近畿・東海・関東圏内で研究協力の得られた医療施設に勤務し、小児慢性疾患患児や移行期の患者ならびに小児期発症の慢性疾患患者の看護経験を有する看護師にインタビュー調査を行う予定であったが、当該年度には情報収集と文献検討を実施したため、これらの調査に必要な経費が次年度使用額となった。使用計画としては、2019年度に2018年度実施予定であった研究内容を実施するため、当初2018年度に計上した予算については、2019年度に計画に沿って使用できると考えている。