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戦時体制下の日本にあらわれた図画・工作の統合的な扱いに関する研究

本研究は、戦時下の国民学校制度が準備されていく中で、芸能科中の図画科と工作科の統合的な扱いが文部省内においてどのように扱われていたかを考察した。具体的な研究対象は、文部省、及び図画工作教育の関係者らによる省内会議における口述記録である。ところで、芸能科工作は、国民学校制度の準備期間中の昭和15年5月まで芸能科作業となっていたことから、当時、作業の時点で芸能科図画との統合関係が考えられていた可能性がある。よって、昭和15年5月以前の省議の記録を基に芸能科図画と作業の統合関係の有無について考察することとなった。具体的な研究の方法としては、昭和15年13月の省内会議における国民学校教科案の会議の資料、及び、芸能科図画・作業の教科書編纂方針の出席者らの口述記録から統合関係がどのように扱われていたかを考察した。研究の結果、芸能科の図画と作業は、(1)昭和15年12月にかけ省内において審議された教科課程表の試案において既に図画と作業は同単位を分かち合う教科目として設定されていた。(2)昭和15年3月の省内において開催された芸能科図画・作業の教科書編纂方針の会議の口述記録を分析した結果、両教科目は既に、参加者らの中で、低学年において統合的に扱われることが共通認識となっていた、という2点を明らかにした。以上の2点から、省内において、教科課程表及び教科書編纂方針に関して、工作が作業であった時点で既に図画との統合関係が考えられていたと結論付けた。具体的な資料分析と結論の内容は、和田学「国民学校の芸能科図画・作業の関係に関する一考察」『美術教育学』(*美術科教育学会誌)、2014年, 535-548.において発表した。平成25年度の研究では、戦時下の昭和1415年にかけ、文部省内の国民学校教科案及び新教科書編纂方針を審議していく中で、芸能科図画と芸能科工作の統合関係が、どのように扱われていたかを、会議の対談録を基に調査・分析・考察した。その結果を、論文/和田学「国民学校の芸能科図画・作業に関する一考察」『美術教育学』(美術科教育学会誌)第35号として発表した。以下にその概要を記す。昭和1415年度の文部省内における国民学校の教科案及び教科書の編纂方針の審議の過程を考察していくうちに、従来の芸能科作業が芸能科工作へと変遷する昭和15年5月の省内会議の時期以前から、芸能科図画と芸能科作業の統合的な扱いが行われていたことが分かった。その理由は、昭和15年1月3月まで省内で行われた国民学校教科調査会の開催期間中、教科課程表が数度に渡り発表されていたが、その中で芸能科図画と芸能科作業は、既に授業の配分時限数を分ち合い、統合的な扱いがみられた。また、昭和15年3月15日の省内において開催された芸能科図画・作業の教科書編纂方針に関する懇談会においても、その対談記録から、芸能科教科書の編纂に携わる委員の長である角南元一を初め、出席者らの間において国民学校低学年の図画・作業を統合扱いする旨が共通認識になっていたことが伺えた。以上の昭和15年13月時の教科課程表における配分時限数、及び芸能科教科書編纂方針を議論する関係者らの共通認識から、省内における芸能科図画と芸能科工作の統合的な扱いは、工作が作業であった時点において既に始まっていたという結論へ至った。

本研究は、国民学校制度下における国民学校教科調査会及び新教科書編纂方針の審議の過程において、芸能科図画と芸能科工作の統合関係がどのように強化されていったのか、文部省内の会議における対談記録から具体的な経緯とその背景を明らかにしようとした研究である。平成25年度は、昭和1415年における省内会議の対談録を中心に、その経緯を考察し、また、関連する資料から背景も考察した。その結果、芸能科工作の前身である芸能科作業の時点から、芸能科図画との統合関係が重視されていたことが分かった。だが、収集資料の不足から、統合的に扱われた背景として、その提案者の解明を含めた具体的な因果関係を明らかにしたとはいえない。よって、本研究の目的である文部省内における芸能科図画と芸能科工作の統合的な扱いの経緯と背景を明らかにする研究は、“おおむね順調に進展している"といえるのではないか、という結論へ至った。今後の研究の推進方策としては、国立国会図書館・名古屋大学付属図書館に所蔵された終戦直後の民間情報教育局(CIE, Civil Information and Education Section)の資料『GHQ/SCAP Recoeds, Civil Information and Education Section』を中心に、終戦直後の文部省内における芸能科図画と芸能科工作の統合的な扱いについての経緯と背景を考察することにある。既に、先行研究においては、CIEの資料を基に、図画工作科があらわれるまでの詳細な経緯が明らかになっているが、“終戦直後の芸能科図画・芸能科工作"の存在自体へ焦点を当てたものではない。本研究では、“終戦直後の芸能科図画・芸能科工作"が省内においてどのように扱われていたのかを明らかにすると共に、戦中の芸能科図画・工作の統合的な扱い、及び芸能科図画と芸能科作業との統合的な扱いとの因果関係から背景の考察を行う。研究資料のある名古屋大学付属中央図書館が2013年12月28日(土)2014年4月6日(日)まで耐震改修工事のため臨時的に閉館をしていたため、出張へ行くことができず、旅費分が残ることになった(*名古屋大学付属図書館のホームページを参照)。当初の予定通り、2014年4月6日(日)の名古屋大学付属図書館の耐震改修工事終了後、機会を見計らって戦時中の資料の収集・調査へ向かうための旅費として使う。
慢性GVHD組織線維化病態におけるテネイシン‐Cの役割の解明と標的治療法の開発

同種造血幹細胞移植後に起こる移植片対宿主病(GVHD)は、移植成功への障壁となる合併症の一つである。慢性GVHDは組織線維化病態を伴うのが特徴であるが、発症メカニズムは不明な点が多く、治療法も確立していない。本研究では、組織線維化を制御するテネイシン-C(TN-C)の慢性GVHD発症における役割を、マウスモデル、臨床検体を用いて検討した。マウス移植モデルでは、TN-Cを産生する細胞はレシピエント由来であることが明らかとなり、TN-Cを発現しないノックアウトマウスでは、GVHDが増悪する傾向が認められた。現在、移植患者血漿中TN-Cと慢性GVHD発症との関係を検討中である。本研究課題の目的は、同種造血幹細胞移植後に発症する合併症である移植片対宿主病(GVHD)、とりわけ慢性GVHDにおける臓器線維化機構を解析するとともに、新たな制御モデルの開発を試みることである。具体的には、マウスモデルを用いて慢性GVHDの特徴である移植後組織・臓器線維化メカニズムを、細胞外マトリックスタンパク質・テネイシン-C(TN-C)に着目して解析するとともに、臨床検体を用いて移植後TN-Cの動態と慢性GVHD臨床病態との関連を検討し、TN-Cを標的とした慢性GVHD制御法開発の可能性を検討することである。本研究初年度の平成26年度には、1マウス骨髄移植モデルを用いて、移植後臓器線維化における膠原線維の蓄積とTN-Cの発現様式を明らかにすること、2移植マウス臓器内におけるTN-C産生細胞を、TN-Cノックアウトマウスを用いた移植モデルにより検討すること、を計画した。平成26年度には、マウス骨髄移植モデルを用いてGVHD標的臓器、とりわけ皮膚および消化管内におけるTN-C発現を検討した。その結果、TN-Cは移植後に発現が一時的に増強することが明らかとなり、移植前処置および急性GVHDによる傷害臓器の修復に関与することが示唆された。また、TN-Cノックアウトマウスを用いた骨髄移植モデルの解析では、移植後におけるTN-C産生は主にレシピエント細胞であることが明らかとなった。また、TN-Cノックアウトマウスをレシピエントとして用いた実験では、消化管病態において特徴的な所見を観察したため、現在確認中である。本研究初年度の平成26年度には、マウス骨髄移植モデルを用いてGVHD標的臓器、とりわけ皮膚および消化管内におけるTN-C発現を検討した。またTN-Cノックアウトマウスを用いた骨髄移植モデルを用いて、TN-C発現とGVHDとの関連を検討した。また同モデルを用いて、移植後病態におけるTN-C産生細胞が、ドナー由来あるいはレシピエント由来であるかの検討を行なったところ、主たるTN-C産生細胞はレシピエントに由来することが明らかとなった。平成27年度には、マウス骨髄移植モデルを用いて初年度に得られた知見を確認するとともに、臨床検体を用いたTN-Cの測定を開始した。現時点ではマウス骨髄移植モデル実験から考えられた、移植後病態におけるTN-Cの役割がヒトでも共通していることを示唆する所見を得ている。本研究では初年度(平成26年度)が終了した時点では、マウス骨髄移植モデルにおいてGVHD標的臓器内のTN-Cが継時的に変化することが明らかとなった。また移植後個体において、主たるTN-C産生細胞がレシピエント由来であることも明らかとなった。これらの結果は、移植後GVHD標的臓器の修復にTN-Cが関与することを示唆するものであり、初年度の目的はおおむね達成したと考えている。平成27年度はマウスモデルで得られた知見を確認するとともに、臨床検体を用いた解析を開始した。臨床検体の解析は50症例を目標とし、移植後TN-Cの継時的変化とGVHD発症様式の相関を検討する予定であり、平成27年度も目標をおおむね順調に達成したと考えている。ただし、当初考えたものとは異なる移植後病態におけるTN-Cの役割が考えられるようになってきており、より多面的な解析が必要になってきている。同種造血幹細胞移植後に発症する移植片対宿主病(GVHD)は、移植患者の生命予後および生活の質を左右する合併症である。急性GVHDは、移植前処置およびドナー免疫応答による標的臓器の傷害を特徴とするが、慢性GVHDは、組織修復過程で起こる臓器の線維化と機能低下が特徴である。造血幹細胞移植後の組織線維化メカニズムには不明な点が多く、効果的な治療法も確立していない。ヒト慢性GVHDに類似した、移植後組織線維化を呈するマウスモデルを用いた線維化メカニズムの解明は、ヒトの病態の解明につながるものであり、新たな慢性GVHD予防法と治療法の開発につながることが期待される。創傷治癒などの組織線維化過程には、細胞外マトリックスが関与していることが明らかになっているが、移植後線維病態への関与については不明である。

本研究は、細胞外マトリックスタンパク質・テネイシン-C(TN-C)に着目し、1マウス同種造血幹細胞移植モデルを用いて移植後組織線維化過程におけるTN-Cの役割を解明するとともに、2造血幹細胞移植患者検体(血清)を用いて、移植後のTN-Cの動態とGVHD臨床病態との関連を検討し、移植後組織線維化に対する新たな分子標的治療モデルの開発を目的として実施した。マウス移植モデルによる研究では、レシピエントおよびドナーにTN-Cノックアウトマウスを用いて、移植後GVHD標的臓器内におけるTN-Cの発現を解析した。その結果、移植後のTN-Cは主にレシピエント細胞が産生することが明らかとなった。また臨床検体を用いて、移植後TN-C発現経過を検討した。同種造血幹細胞移植後に起こる移植片対宿主病(GVHD)は、移植成功への障壁となる合併症の一つである。慢性GVHDは組織線維化病態を伴うのが特徴であるが、発症メカニズムは不明な点が多く、治療法も確立していない。本研究では、組織線維化を制御するテネイシン-C(TN-C)の慢性GVHD発症における役割を、マウスモデル、臨床検体を用いて検討した。マウス移植モデルでは、TN-Cを産生する細胞はレシピエント由来であることが明らかとなり、TN-Cを発現しないノックアウトマウスでは、GVHDが増悪する傾向が認められた。現在、移植患者血漿中TN-Cと慢性GVHD発症との関係を検討中である。本研究課題初年度が終了した現時点では、マウス骨髄移植モデルにおいてGVHD標的臓器内のTN-C発現が継時的に変化することが明らかとなっている。また移植後個体において、主たるTN-C産生細胞がレシピエント細胞であることも明らかとなった。これらの結果は、移植後GVHD標的臓器の修復にTN-Cが関与することを示唆するものであり、初年度の目的はおおむね達成したと考えている。本研究課題の3年目となる平成28年度は、26年度、27年度に引き続きマウス骨髄移植モデルを用いて、移植後GVHD標的臓器内のTN-C発現とドナー由来免疫細胞浸潤との関連を検討し、TN-CのGVHD病態および組織修復への関わりを明らかにしてゆく。また臨床検体(血清・血漿)を用いた研究は、50症例を目標に移植後TN-Cの経時的変化とGVHD病態との関連を検討し、マウスおよびヒト移植後病態におけるTN-Cの役割の類似性、相違性を明らかにする。さらにTN-CがGVHD制御の標的となる可能性についても検討を進める。血液内科学本研究課題の2年目となる平成27年度以降は、初年度に引き続きマウス骨髄移植モデルを用いて、移植後のGVHD標的臓器内のTN-C発現とドナー由来免疫細胞浸潤との関連を検討し、TN-CのGVHD病態および組織修復への関わりを明らかにしてゆく。また臨床検体(血清)を用いて移植後TN-C動態とGVHD病態との関連を検討し、マウスおよびヒト移植後病態の類似性、相違性を明らかにする。当該年度(平成27年度)中の研究は概ね予定通りに進めることができたが、所要額に対し支出額が低かった理由は、試薬の価格が予定額より若干低かったためである。
線虫の加齢にともなう行動様式の変化とその神経メカニズムに関する研究

1.線虫の加齢にともなう化学走性行動と物質選択性の変化様々な濃度の酢酸ナトリウム(NA:0.13.0M)やジアセチル(DI:0.0011.0%)を用いて、各成長ステージ線虫における誘引反応を調査した。その結果、幼虫およびヤングアダノレトステージ(YA)の線虫は、1.0MNAに対して最大の反応を示したが、アダルトステージ以降の線虫は0.6MNAに対して最大の反応を示した。DIに対しては濃度依存的に誘引率が増加した。これまでの研究で、線虫の誘引率はYAステージで最大となり、これは線虫の運動量と相関することが判明している。今回の研究では、これに加えて線虫の濃度感受性の変化も明らかとなった。2.線虫の加齢スピードとジアセチルに対する慣れの持続性の関連について一度ジアセチルを経験した線虫は、同物質に対する誘引反応が低下する。これはジアセチル(DI)に対する慣れであると考えられており、これまでの我々の研究でDI経験後約6時間程度継続することが判明している。線虫の飼育温度を変化させることにより、成長スピードを人為的にコントロールすることで、慣れの持続時間が線虫の持つ体内環境によってコントロールされているのか、あるいは絶対時間によりものなのかを調査した。奇妙なことに、成長スピードの減速は慣れの持続時間を減少させ、逆に成長スピードの加速は慣れの持続時間を増加させた。成長スピードに変異をもつ幾つかの変異体を用いても同様の結果が得られた。これらの結果は、線虫の代謝率や内部環境の変化が慣れの持続時間に大きく影響している可能性を示唆している。3.ニューロン応答の計測感覚ニューロンレベルにおける受容能の加齢変化を解析するには電気生理学的な調査が不可欠である。前年度と同様にニューロン活動をモニターするための実験装置のセットアップのための交渉を行ってきたが、諸般の事情により、現在も準備段階である。1.線虫の化学物質に対する誘引行動の加齢にともなう変化加齢や老化といった動物が避けることのできない現象について、行動をつかさどる神経基盤の加齢変化や遺伝機構を解明することは高齢化が進む現代社会において重要な研究課題の一つである。本申請研究では、線虫(Caenorhabditis elegans)の加齢プロセスとそれにともなう行動様式の変化に神経系や遺伝子がどの様な役割を果たしているのかを調査している。予備的な実験結果から、加齢にともなう誘引行動の変化が観察されていたことから、ビデオ撮影などを用いてさらに詳細な解析を行った。水溶性物質酢酸ナトリウム(1M)と揮発性物質ジアセチル(0.1%)に対する線虫の誘引行動について様々な成長ステージで調査したところ、これら誘引物質に対する線虫の反応(誘引率)は成長にともない上昇し、Young Adultステージで最大となることが判明した。以後のステージでは老化にともなう反応の低下が確認された。誘引物質に対する誘引率と線虫の自発運動の大きさを比較した結果、両者に有意な相関が認められた。このことは、加齢にともなう誘引反応の変化が、線虫の運動能力の変化によってもたらされる可能性を示唆している。また、酢酸ナトリウム(0.3M)とジアセチル(0.1%)の対提示に対する線虫の反応についても異なる成長ステージで調査した。しかし、物質選択における加齢の影響を認めることはできなかった。現在は、感覚受容能力の変化についての解析を進めている。これら行動実験による知見は、次年度以降の電気生理学的解析や行動遺伝学的解析を行うための基礎となると考えられる。2.ニューロン応答計測のための実験装置のセットアップ前述の化学物質に対する誘引反応の加齢変化は、線虫の運動能力の変化に加え、感覚受容能の変化によってももたらされる可能性が考えられる。感覚ニューロンレベルにおける受容能の加齢変化を解析するには電気生理学的な調査が不可欠となる。ニューロン活動をモニターするための実験装置をセットアップし、線虫の化学物質に対する感覚ニューロン応答を計測する準備を行った。1.線虫の加齢にともなう化学走性行動と物質選択性の変化これまでに、線虫の加齢にともなう化学走性行動の変化が、運動能力の変化によってもたらされることを明らかにした。そこで、運動能力の比較的高い3齢幼虫(L3)、ヤングアダルト(YA)、アダルト(A1)を用いて誘引物質0.6M酢酸ナトリウム(Na)と0.1%ジブセチル(Dia)の対提示条件下における選択性の変化について解析を行った。その結果、(1)対提示条件下でL3はNa側に多くの個体が誘引されるが、これは単独提示下においてDiaよりもNaに対する誘引率が高いことを反映していること、(2)単独提示でYAはNaよりもDiaに強く誘引されるにも関わらず、対提示条件下で同程度の誘引率を示すことからNaに強い感受性を示していること、(3)単独提示条件下でA1は、NaとDiaに対し同程度の誘引率を示すが、対提示実験ではDia側に多くの線虫が誘引されることが明らかとなった。長寿命daf-2変異体や短寿命mev-1変異体を用いても同様の結果が得られた。これらの結果は、YAからA1ステージにかけて物質選択における神経システムに何らかの変化が引き起されていることを示唆している。2.線虫の誘引行動に及ぼすフェロモンの影響誘引物質に対する野生型線虫の誘引率は、個体密度の増加にともない低下する。

一方、フェロモン産生異常変異体(daf-22)の化学物質に対する誘引率と個体密度の間に有意な相関は認められず、誘引物質域に高密度daf-22を置いた状態での誘引率は、置かない場合と同程度であった。これらの結果は、線虫の誘引行動にフェロモンを介した個体密度感知システム-ある種のコミュニケーション-の存在を示唆している。加齢変化と関連付けた新たな実験系の立ち上げに貢献できるものと考えられる。3.ニューロン応答の計測感覚ニューロンレベルにおける受容能の加齢変化を解析するには電気生理学的な調査が不可欠である。これまでニューロン活動をモニターするための実験装置のセットアップを行ってきた。しかし借用予定だった装置が使用できないなど諸般の事情により、現在も準備段階である。1.線虫の加齢にともなう化学走性行動と物質選択性の変化様々な濃度の酢酸ナトリウム(NA:0.13.0M)やジアセチル(DI:0.0011.0%)を用いて、各成長ステージ線虫における誘引反応を調査した。その結果、幼虫およびヤングアダノレトステージ(YA)の線虫は、1.0MNAに対して最大の反応を示したが、アダルトステージ以降の線虫は0.6MNAに対して最大の反応を示した。DIに対しては濃度依存的に誘引率が増加した。これまでの研究で、線虫の誘引率はYAステージで最大となり、これは線虫の運動量と相関することが判明している。今回の研究では、これに加えて線虫の濃度感受性の変化も明らかとなった。2.線虫の加齢スピードとジアセチルに対する慣れの持続性の関連について一度ジアセチルを経験した線虫は、同物質に対する誘引反応が低下する。これはジアセチル(DI)に対する慣れであると考えられており、これまでの我々の研究でDI経験後約6時間程度継続することが判明している。線虫の飼育温度を変化させることにより、成長スピードを人為的にコントロールすることで、慣れの持続時間が線虫の持つ体内環境によってコントロールされているのか、あるいは絶対時間によりものなのかを調査した。奇妙なことに、成長スピードの減速は慣れの持続時間を減少させ、逆に成長スピードの加速は慣れの持続時間を増加させた。成長スピードに変異をもつ幾つかの変異体を用いても同様の結果が得られた。これらの結果は、線虫の代謝率や内部環境の変化が慣れの持続時間に大きく影響している可能性を示唆している。前年度と同様にニューロン活動をモニターするための実験装置のセットアップのための交渉を行ってきたが、諸般の事情により、現在も準備段階である。
頭頚部癌ドセタキセル併用化学放射線同時併用療法の治療感受性・再発予測因子の同定

本研究は,ドセタキセル耐性頭頸部扁平上皮癌細胞株の樹立,DNAマイクロアレイ法によるドセタキセル感受性細胞と耐性細胞間の遺伝子発現の比較,ドセタキセル耐性関連遺伝子の同定とその遺伝子産物の機能解析に加え,既知の分子指標(cyclin D1,p53,p16,Bcl-XL, CD44,E-cadherin, VEGF, eIF4E等)の免疫組織学的発現と、臨床病理学的所見、すなわち初診時臨床病期、経過中の局所・領域再発の頻度、遠隔転移の出現頻度、および予後との関連について、多変量解析を用いて検討し,ドセタキセルを用いた化学放射線同時併用療法の治療効果・再発予測因子を同定するとの目的で立案され、具体的には下記6項目において研究が行った。頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いたプロジェクト(1)ドセタキセル耐性頭頸部扁平上皮癌細胞株の樹立(2)ドセタキセル感受性/耐性細胞間の遺伝子発現差異(DNAマイクロアレイ法)(3)ドセタキセル耐性関連遺伝子の同定と機能解析(RNA干渉法),ドセタキセル耐性責任遺伝子の同定頭頸部癌ドセタキセル同時併用放射線療法施行例の臨床標本を用いた検討(4)ドセタキセル併用化学放射線同時併用療法施行症例の蓄積(5)臨床標本における既知分子指標の免疫組織学的発現(6)分子指標の発現と臨床病理学的所見との関連の多変量解析その結果を2報にまとめて英文誌に投稿中である。頭頸部癌症例に対するドセタキセルを用いた化学放射線同時併用療法の、治療感受性及び予後を予測する因子を同定することは,適切な症例選択による精度の高い治療を実現する上で大変有用である。我々はドセタキセル併用化学放射線同時併用療法を施行した、頭頸部癌新鮮例53例(喉頭27例、中咽頭11例、下咽頭15例)の腫瘍組織におけるサイクリンD1とp16の発現を免疫組織学的にレトロスペクティブに検討し、予後との相関を統計解析した。全症例の3年粗生存率、3年無病生存率はそれぞれ68.9%、54.5%であった(Kaplan-Meier法)。年齢、性、初診時臨床病期などの臨床病理学的所見と生存率との有意な関係は認められなかった。サイクリンD1陽性例(30例)は陰性例(23例)に対し、有意に無病生存率が不良であった(p=0.0004;Logrank test)。p16陰性例(37例)は陽性例(16例)に対し、有意に無病生存率が不良であった(p=0.015)。サイクリンD1の発現と無病生存率との関係を多変量解析を用いて検討した。サイクリンD1陽性例は陰性例に比べ有意に無病生存率が不良であった(p=0.009)。p53過剰発現と392セリン残基のリン酸化についても同様に、予後との相関を統計解析したが、p53と392セリン残基のリン酸化の両方共、それらの発現と予後との有意な相関は認められなかった。癌遺伝子のサイクリンD1と癌抑制遺伝子のp16はドセタキセル・放射線同時併用療法の予後予測因子として有用である可能性が示唆された。一方癌抑制遺伝子の一種であるp53は有用性を認めなかった。本研究の成果は、英文科学雑誌に現在投稿中である。ドセタキセルを用いた化学放射線同時併用療法の治療感受性及び再発を予測する決定的な因子を同定し,適切な症例選択による精度の高い治療を実現することを目的とし、本年度は下記項目につき重点的に研究を施行した。(1)ドセタキセル併用化学放射線同時併用療法施行症例の蓄積(2001年より継続中)

頭頸部癌ドセタキセル同時併用放射線療法の対象症例は当科を受診した頭頸部癌新鮮例のうち、病理組織型は扁平上皮癌か未分化癌、部位は喉頭、中咽頭もしくは下咽頭(声門T1を除く,T1-3症例)、年齢は75歳以下、performance statusは1以下で、測定可能病変を有する症例とした。治療効果は根治照射の場合は照射終了後一ヶ月時点で、手術の場合は組織学的残存腫瘍の有無で判定した。治療スケジュールは、放射線療法は喉頭癌、中咽頭癌は一回2.5Gy週4回、下咽頭癌は一回2Gyの照射を施行し,化学療法はドセタキセル10mg/m^2を週1回投与し、40Gyまでに4回施行し,照射を継続する場合は6回まで施行した(2)臨床標本における既知分子指標の免疫組織学的発現治療前に採取した腫瘍組織における、分子生物学的因子(cyclin D1,p53,p16,Bc1-XL, CD44,E-cadherin, VEGF, elF4E等)の発現を免疫組織学的に検討した。緩衝フォルマリン固定パラフィン包埋標本より切片を作成後、抗原の賦活化を行い一次抗体を用いた通常のABC法にて免疫組織染色を行った。染色結果は顕微鏡下に観察し、画像処理システムを用いデジタル化して陽性・陰性の判定を客観的に行った。(3)分子指標の発現と臨床病理学的所見との関連の多変量解析既知分子指標の免疫組織学的発現と、臨床病理学的所見、すなわち初診時臨床病期、経過中の局所・領域再発の頻度、遠隔転移の出現頻度、および予後との関連について、多変量解析を用いて検討した。
非定型データの処理・分析法に関する基礎的研究

(1)研究代表者および研究分担者に大学院学生を加えた研究会を,本年度も継続して行い,主として社会構築主義にもとづく言説分析の成果について検討した。伝統的な社会調査法や(統計)分析法とはまったく異なる発想から生まれ,またこれらの方法とは厳しく対立している言説分析の結果を,非定型データの一類型としてとらえ,利用する可能性を検討したものである。また,東京大学において盛山和夫氏(同大学)らとの研究会を開催し,これらの成果を紹介するとともに意見交換を行った。これらの作業の一環として,大学院生の丹野綾子は戦後の新聞記事の分析を行い,修士論文(『売買春』の語られ方の変容-構築主義アプローチを通して)をまとめた。また,原は論文「意識調査と言説分析」(次頁図書所収)をまとめた。(2)昨年度から本研究科で実施されている共同研究プロジェクト(教育研究拠点形成支援経費による)と連携し,自由回答情報の電子媒体への蓄積・保存方法の検討を進め,コード化されたデータと自由回答のテキストファイルの接合による方法,調査原票の画像データファイル化などを試みた。大学院生の半澤太一は,原が所蔵する「原子爆弾被爆者実態調査」(昭和60年,一部)を用いて,自由回答の自動コーディングプログラム(Autocode,KTCoder,WordMiner)の比較検討を行い,修士論文(非定型データ分析法の比較研究-昭和60年度原子爆弾被爆者実態調査をふまえて)をまとめた。また,原はこれらの成果を「文化資源学の創設をめざして」として発表した。本年度は、研究代表者および分担者に大学院学生を加えた研究会を組織し、(1)関連業績の検討、(2)基本文献の収集、(3)基礎データの作成を進めた。関連業績の検討では、主として心理学におけるTAT(主題統覚検査法)に関する論文の輪読を継続的に行い、この方法の特長と問題点、一般の非定型データ分析への適用可能性を検討した。あわせて、類似の研究を行っている高橋和子(敬愛大学)、川端亮(大阪大学)、石川由香里(活水女学院短期大学)の三氏の報告を聞き、討論を行った。高橋氏は、職業経歴調査における職業(自由回答)の自動コーディングシステム構築結果の報告を行った。川端氏は、調査における自由回答分析のためのコンピュータプログラムと、新宗教教団活動の分析例を紹介した。石川氏は、通常以上の困難が予想される幼稚園児や小学校低学年児に対する聴取調査の経験と、調査結果の分析方法についての報告を行った。次年度以降は、主として調査対象者が自分で記述した作文、日記等の文章データの処理・分析法を検討する予定である。そのためのデータとして、研究代表者がかつて収集した世界各国児童の作文(「日本」「日本人」がテーマ)を用いることとし、電子媒体への入力作業を行った。1.研究代表者および分担者に大学院学生を加えた研究会において,昨年度と同様に関連業績の検討を続けた。また,昨年度作成した世界各国児童の作文データその他を素材として,幾種類かの異なる原則によるコーディングを試み,多次元尺度分析法による相互の比較を行った。このうち,大学院生の眞田裕子は,昨年度の研究会で川端亮氏(大阪大学)が紹介した自由回答の自動コーディングプログラムAUTOCODEを用いて,研究分担者らが実施した高校生調査の分析を行い,修士論文(メリトクラシー社会における学歴の意味)をまとめた。また,立教大学(東京都)において村瀬洋一氏(同大学)らと研究会を開催し,これらの成果を紹介するとともに意見交換を行った。2.関連した研究を行っている以下の研究者を招いて研究会を開催し,研究成果を紹介してもらうことにより,先端的業績についての情報収集に務めた。坂本佳鶴恵氏(お茶の水女子大学):映画を素材とした日本社会における家族イメージの成立,および分析方法(カテゴリー分析)。大隅昇氏(統計数理研究所):調査における自由回答の設定法,自由回答・自由記述データの自動コーディングおよび統計分析プログラム(WordMiner)。山崎敬一氏(埼玉大学):エスノメソドロジーによる会話・動作分析にもとづく遠隔救急指示ジェスチャービューシステムの設計。3.本年度から本研究科において開始された共同研究プロジェクト(教育研究拠点形成支援経費による)と連携し,自由回答情報の電子媒体への蓄積・保存方法の検討を進め,コード化されたデータと自由回答のテキストファイルの接合による方法,調査原票の画像データファイル化などを試みた。

大学院生の半澤太一は,原が所蔵する「原子爆弾被爆者実態調査」(昭和60年,一部)を用いて,自由回答の自動コーディングプログラム(Autocode,KTCoder,WordMiner)の比較検討を行い,修士論文(非定型データ分析法の比較研究-昭和60年度原子爆弾被爆者実態調査をふまえて)をまとめた。また,原はこれらの成果を「文化資源学の創設をめざして」として発表した。
米軍写真を用いた自然立地的土地利用計画手法の簡略化とその応用に関する 実証的研究

本研究では、総合的な土地利用適正評価手法としてエコロジカル・プランニングと自然立地的土地利用計画に着目した。エコロジカル・プランニングは利用に関して手続きが煩雑であり、自然立地的土地利用計画手法は潜在自然植生に関する専門知識が必要であるために、その有用性が十分に実証されなかった。しかし、近年の市町村合併により多くの自治体は、農林地を含む広範囲の土地利用計画の効率化が要求されており、2011年3月に発生した東日本大震災によって、改めて総合的な環境評価の重要性が浮き彫りになった。よって東日本大震災の被災地を含む福島県と長野県の地域を対象とした総合的な土地利用適正評価手法の有用性の検証と、簡略化モデルの提案を行った。本研究では、土地区分条件の簡略化を図る自然立地的土地利用計画と、植生以外の土地条件も有効に活用するIan Mchargのエコロジカル・プランニングの双方の良い点を統合することを目的としている。植生調査による潜在自然植生図の作成が必要となる自然立地的土地利用計画における、植生調査の行程を、より自然の立地条件等に十分配慮した土地利用がなされていたと考えられる終戦後の航空写真から植生・土地利用を読み取ることで、より簡略化しつつ、森林や農地以外の非生物的な環境(例えば住居地)等の土地利用の適合性が判断できる土地区分手法の確立を試みる。1年目の目標設定は、1980年代において、亀山章(当時信大農学部)らにより、自然立地的土地利用区分の作成がなされた長野県松川町と、兵庫県東条町の2地区を対象とする。既往研究として植生調査や、現地調査に基づく潜在自然植生図の作成とその区分と土地利用との関係性が分析されている地区の米軍写真データの収集と、その写真データを用いた伝統的な植生・土地利用図の復元を予定していた。その後、亀山教授に助言をいただき、比較分析や、現地調査の実現性の観点から、同じ長野県内における飯田市上村および茅野市玉川地区の2地区を調査事例地として再選定仕直した。その後、選定した2地区のデータ収集を行い、写真判読による終戦後の植生・土地利用形態を復元した。その結果、飯田市上村の土地利用では、日射量の多い南面に住宅、畑地が多く、北側斜面や、谷地に樹林地が多いなど微地形や環境に合わせた土地の使い分けがなされていた可能性が確認できた。2年目は、この土地利用形態と、潜在自然植生との関係性を分析し、環境評価指標としての終戦後の土地利用形態の情報性を解析する予定である本研究では、土地利用計画のための基準の集約化という槻点から、潜在自然植生をベースとした土地利用区分の提案がなされたものの、専門化による植生調査を要する自然立地的土地利用計画に着目した。その計画手法は、地域環境のポテンシャルを現す指標を潜在自然植生(極相として成立する植生から環境の特性を読み取る)と地形を基準とするために、利用に関して植生に関する専門知識が必要であり、緑地以外の土地利用区分およびその利用計画(例えば住宅地、都市的施設)への応用が難しい。しかし、近年の市町村合併により多くの自治体は、農林地を含む広範囲の土地利用計画に見直しが要求されている。よって、かつて地域の自然環境に合わせた植生および土地利用が判読可能な、米軍写真データ(1950年代のモノクロ空中写真)と、その判読結果を、潜在自然植生図の代わりに代用した土地利用区分の妥当性やその効果について検討を行う。2年目となる1年目に作成した伝統的な植生・土地利用図のデータと、1980年代に分析が行われた植生・土地利用図との相関の分析を行い、米軍写真と旧版地図による植生・土地利用図を代用した場合と、植生調査による潜在自然植生図を用いた場合の自然立地的土地利用計画の有効性の比較検証を行った。本研究では、土地利用計画のための基準の集約化という視点から、潜在自然植生をベースとした土地利用区分の提案がなされたものの、専門化による植生調査を要する自然立地的土地利用計画に着目した。よって、かつて地域の自然環境に合わせた植生および土地利用が判読可能な、米軍写真データ(1950年代のモノクロ空中写真)と、その判読結果を、潜在自然植生図の代わりに代用した土地利用区分の妥当性やその効果について検討を行った。

3年目となる今年は、1年目、2年目の研究成果を受けて、米軍写真および旧版地形図における伝統的な植生・土地利用の復元による自然立地的土地利用区分の有効性を検証し、さらに米軍写真や、過去の旧版地図データを用いた植生・土地利用の復元の簡略化に資するGIS解析や、米軍写真データの地理情報付加手法を検討した。予定どおり、進展しており、3年目は、コンサルタントとの連携におり、地理情報付加手法を検討する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。3年目:1年目、2年目の研究成果を受けて、米軍写真および旧版地形図における伝統的な植生・土地利用の復元による自然立地的土地利用区分の有効性を検証し、さらに米軍写真や、過去の旧版地図データを用いた植生・土地利用の復元の簡略化に資するGIS解析や、米軍写真データの地理情報付加手法を検討する予定である。
カルモジュリン・カルデスモン系によるアクチンフィラメント構造の調節

カルモジュリンは、カルデスモン・アクチンバインディングプロテイン(ABP)系を通じてアクチンフィラメントの動態をカルシウム依存的に制御する。すなわち、カルシウム存在下ではカルモジュリンはカルデスモンと結合してアクチンから遊離する。アクチンはABPによってゲル化する。カルシウム不在下では、カルデスモンはアクチンと結合し、ABPの作用を抑制するため、ゲル化はおこらない(丸山ら、1985)。生体内では、アクチンフィラメントにはトロポミオシンが結合しており、しかも、トロポミオシンはアクチンフィラメントをゲル化するABPの作用を阻害することが知られている(丸山、1979)。そこで、本研究では、カルデスモン・カルモジュリン・ABP・アクチン系におけるトロポミオシンの役割を明らかにする諸実験をおこなった。ゲル濾過法によって、カルデスモン,ABP,トロポミオシン間には何らの相互作用がみられないことを確めた。トロポミオシンとカルデスモンは、ともにABPのアクチンフィラメントへの結合を阻害した。しかし、カルデスモンは、F-アクチンへのABPの結合定数を減少させた。トロポミオシンは、ABPのアクチンへの結合定数を変えずに、結合量を減少させた。両者の仂きには違いがある。カルデスモンのABPゲル化作用の阻害は、トロポミオシンによって増強された。カルデスモンとトロポミオシンの存在下でも、カルモジュリンはアクチンフィラメントのABPによるゲル化にカルシウム感受性を与えた。すなわち、カルシウムのあるときゲル化がおこり、カルシウムをEGTAでキレートするとゲル化は生じなかった。本研究は、ニワトリ筋胃から得られたタンパク質を用いておこなわれ、アクチンフィラメントのカルシウムによる状態変化が調節タンパク系によっておこることが実証された。
試験管内心筋分化細胞系を用いた転写制御因子の解析

心臓の心筋細胞は外部刺激に能動的に反応して遺伝子発現を変換するが、その機構を転写制御因子の観点から研究している。特に筋肉系細胞に特異的に発現している遺伝子の転写調節領域に共通のDNAエレメントのひとつであるCArGboxのシステムに関して、そこに結合する核内蛋白質の遺伝子クローニングを含めて研究を進めた。CArG boxは、多くの遺伝子の上流プロモーター部位と第一イントロン内部に共通のモチーフとして複数繰り返し存在することが知られていることから、CArG boxが一群の筋肉系特異的発現遺伝子を同調的に発現させる遺伝子調節機構の一部を担っているらしい。一方、CArG boxは血清で遺伝子発現誘導される遺伝子群の発現調節部位にも存在することから、この転写調節DNAエレメントは大きく2種類の一連の遺伝子群の発現に寄与していることになる。結合核蛋白質としてはSRF(血清誘導因子)がすでに報告せれているが、このSRFがどのようにCArG boxをもつ2種類の遺伝子発現群を調節しているのかは不明な点が多く、特に心筋を含む筋肉系における働きは明確ではない。それらのことを明らかにするために、マウスのcDNAとSRF遺伝子のクローニングと発現機構の解析を行った。マウスのSRF遺伝子は約8Kbで、7エキソンから構成されており、蛋白質としては504アミノ酸からなりヒトより4アミノ酸短いが、98%の相同性を保っていた。また、マウス細胞のmRNAにおいてはエキソン5が抜け落ちている物がみられることから、選択的スプライシングにより2種類のSRF産物ができるようだ。エキソン5には他の転写活性因子との相互作用ドメインが存在すると報告されており、これら2種類のSRFの転写調節における役割分担があるのかもしれないと考えている。
認知モジュールと環境要因の相互作用による音声学習の発現過程

ジュウシマツは中国からインドにかけて生息するコシジロキンパラの家禽種である。日本に約250年前に輸入され、子育て上手な形質が好まれ家禽化された。その結果、繁殖行動だけでなく求愛歌も大きく異なった。ジュウシマツの求愛歌は複雑な遷移規則に従いうたわれるが、原種のコシジロキンパラは定型的な求愛歌をうたう。これまでの研究により、ジュウシマツとコシジロキンパラの歌の違いは、歌学習時の環境の違いだけでなく遺伝的変容を伴っていると思われる。そこで、歌学習を構成する認知モジュールを行動学的に分離し、かつ雑種作出により認知モジュールの生得的基盤をも分離することを目的としてきた。ジュウシマツとコシジロキンパラの第一世代の里子実験から、コシジロキンパラには歌学習時に強い自種歌選好が働いていることが示唆される結果を得た。そのため、より詳細な行動レベルでの認知モジュール分離を目指し、ジュウシマツやコシジロキンパラの歌を24時間録音、記録するシステムを確立した。これによって、成鳥時の歌の違いだけでなく、発達過程における歌の違いも比較できるようになった。その結果、ジュウシマツの発声頻度が幼鳥期に一時的に増え、徐々に減少していく過程や歌要素の音響特性が急激に(1日から2日程度)で変化することがわかった。発達期は環境の影響を受けるが、最終的には自種特異な歌に戻してしまう鳥(カナリアやミヤマシトド)もいる。このシステムを確立したことで、ジュウシマツとコシジロキンパラの生得的制約の違いを行動レベルで明確にすることが期待できる。禽舎にジュウシマツのオス、メスを5羽ずついれ、自由繁殖をさせている。そのような環境下でコシジロキンパラのオスが1羽、ジュウシマツとコシジロキンパラの雑種個体2羽が育っている。歌学習時の自種歌への選好や学習の傾向をジュウシマツと比較が期待できる。本研究では同種内(ジュウシマツはコシジロキンパラの亜種)の遺伝的変容を元に、歌学習を構成する認知モジュールを行動学的に分離し、かつ雑種作出により認知モジュールの生得的基盤をも分離する。その上で、環境要因を操作することで、遺伝と環境の相互作用の包括的理解を目的とする。今年度は第一世代の歌の特徴を詳細に記述すること、雑種交配によるF1の作出をおこなった。また、ジュウシマツの近縁種であるキンカチョウとの雑種交配、歌の記録を行い、論文にまとめた。第一世代の歌の記述はこれまで実験者が歌要素を特定し、その遷移規則を計算する方法をとってきたが、大量の歌データから歌要素を切り出し、周波数特性や長さなどの情報からクラスターにわける手法を、プログラムを開発したニューヨーク市立大学のTchernichovski博士から習得した。ジュウシマツとコシジロキンパラの雑種交配で二羽オスが生まれ、その歌学習過程の記録もおこなった。ジュウシマツ様の歌をうたうことがわかった。キンカチョウは、コシジロキンパラと同様の線形な歌をうたい、コシジロキンパラの対照として用いた。ジュウシマツとの雑種交配は一羽、里子実験が二羽オスが生まれた。里子実験では、キンカチョウの方が歌要素数が少なく、記憶容量に生得的制約があると考えられる。雑種の場合、歌学習はできたが、成鳥になっても地鳴きが安定せず、歌学習と地鳴きの学習は同時期に起こるが、異なるメカニズムのうえに成り立っていることが示唆される(Ornithological Scienceにて発表済み)。
前庭自律神経反射にみられる嘔気時の自律神経機能の定量的解析

目的:温度刺激検査は、末梢性前庭障害患者の患側を推定する上で重要な検査法である。しかし、被検者の中には強い嘔気症状を呈し、検査を中断しなければならない場合が問題である。今回私共は、温度刺激検査に伴う嘔気を事前に予測することができないかどうか、心電図RR間隔スペクトル分析を用いて検討した。方法:健常成人被検者21例を対象とした。温度刺激検査には通風による冷温交互刺激法(右24°C→左24°C→右50°C→左50°Cの順)を用いた。通風時間は60秒間で、検査間隔は5分とした。嘔気症状を各時刺激検査後に質問した。心電図RR間隔スペクトル分析では、心電図のデータをパソコンにテレメータを通して取り入れた後、自作のプログラムを用い分析した。交感神経系の指標として用いられる高周波成分(H)と副交感神経の指標として用いられる低周波成分と高周波成分の比(L/H)について検討した。結果:高度嘔気例8例、無嘔気例13例であった。無嘔気例では、冷温交互刺激により検査の進行と伴に刺激中のHは低下したが、高度嘔気例では増加がみられた。L/Hの変化は有意なものではなかった。結論:温度刺激検査において冷温交互刺激時に高周波成分の増加傾向がある場合には、嘔気症状の出現に対し充分注意する必要があると考えた。目的:嘔気、嘔吐、蒼白、冷汗といった前庭自律神経症状は、めまい発現時、動揺病などでよく見られる。しかし、症状発現時の自律神経機能については明らかではない。我々は温度刺激検査中に誘発される自律神経症状発現時の自律神経機能を心電図R-R間隔を用いて観察するシステムを開発した。今回は自律神経症状の強さと自律神経機能を検討した。対象:温度刺激検査中に嘔気症状を訴えた若年成人12人である。方法:温度刺激検査は冷温交互刺激をair caloricを用いて行った。刺激温度は24度と50度で、刺激時間は60秒間である。心電図は第2誘導でモニターし、AD変換器を介してパソコンへ取り入れた。分析のパラメータとしては、RR間隔の変動係数(coefficient of variation,以下CV)、RR間隔のパワースペクトル分析による高周波成分(H)と、低周波成分と高周波成分の比(L/H)である。分析は短時間の変化をとらえるために刺激後の50心拍とした。自律神経症状は各刺激毎にアンケート様式で答えてもらい、Graybielのスコアに準じ点数化した。自律神経症状のスコアと各パラメータの相関を検討した。結果:自律神経症状スコアとCVは有意な正の相関関係を認めた。スペクトル分析で見ると、Hとスコアの間には正の相関関係があり、L/Hとスコアの間には負の傾向がみられた。結論:前庭自律神経症状が強いほど、副交感神経系の緊張が高いことが示唆された。
外国人に対する医療支援に関するエスノグラフィー調査およびリソース開発

大阪府下のボランティア団体において、引き続き、運営委員会や月例会・講習会等に参加して参与観察を行うとともに、医療通訳をはじめとした実際の医療支援活動を務めるなどして調査・研究を行った。また、外国人に対する医療支援体制を調査するため、長野県と島根県の国際交流関係機関やボランティア団体を訪問し、実際の活動や問題点についてインタビューを行い、市民と行政が協働して担う、医療支援リソース開発やサポート体制構築の方向性について調査した。さらに、大阪府内の公立病院で実際に使われている問診票(内科・外科・産科)の理解度を調べ、今後の医療コミュニケーションの向上に資するため、昨年度の1対1の面接調査を補完・充実させるものとして、日本人85名・外国人25名の計110名に対してアンケート調査を行い、その結果を分析した。これに関しては、「外国人にもわかりやすい問診票とは:問診票の理解に関する調査」の題で、『国際保健医療』(日本国際保健医療学会誌)に掲載した。同時に、受診者の側から見た保健・医療の問題を調査・研究するため、新たに、外国人受診者と1対1の面接調査を行い、その結果を「聞き取り調査からみる外国人の保健・医療機関利用の実態」として発表した。以上のような調査・研究から、1.医療情報過疎におかれている外国人受診者の姿2.日本人受診者とも共通点の多い、医療現場におけるコミュニケーションの諸問題3.受診支援体制の充実へ向けた課題4.医療支援リソースや支援内容の吟味と充実の必要性が浮かび上がった。これらを軽減・解決することは、医療の質そのものの向上に資する面も大きいことに鑑み、医師の助言の下、内科用の問診票モデルを作成するとともに、講演会等において成果の一部を発表した。本年度は、外国人医療支援の現状を把握するために、神奈川県内のNPOや医療施設を訪問し、インタビュー調査と資料収集を行った。また、大阪府下のボランティア団体においては、運営委員会や講習会等にも参加して参与観察するとともに、実際の医療支援活動を務めるなどして調査・研究を行った。以上を通して得られた知見を簡単にまとめると以下の通りである。まず、外国人への医療支援において通訳が必要となる場面は、(1)病院に行きたい依頼者が医療機関を探し、確定する(2)病院に行って受付で問診表の記入等を行う(3)医師の診察を受ける(4)診察後に会計をすませる(5)薬局で薬をもらうの5つにおおまかに分けられる(外来診療の場合)。どの場面においても医療通訳の働きは重要であり、これまでのように(3)の場面だけを取り出して議論するのは現実的ではない。次に、誰が医療通訳サービスを提供するかに関して、a.医療機関b.自治体c.NPOやボランティア団体d.いろいろな機関の組み合わせの4つが想定されるが、現実には、cのNPOやボランティア団体が主体になって活動しており、医療機関や自治体・個人等へ、支援や補助あるいは寄付を要請しながら悪戦苦闘しているのが現状である。医療が公共サービスの一部であると考えるなら、この状況は極めて異常であり、国や自治体・医療機関等が中心となって通訳制度を整備していくことが求められる。その際、保険制度や費用負担についても検討していく必要がある。最後に、第1の点とも関連するが、通訳者の役割と通訳の方法についての議論を進めていくことが欠かせない。特に、通訳者の仕事の範囲や「中立性」については、医療「支援」という視点や多文化受容という側面をふまえながら再考していくことがきわめて重要であると考えられる。なお、平成17年度の研究成果をふまえ、論文を1件執筆した(平成18年4月発行予定)。今年度は、大阪府下のボランティア団体において、引き続き、運営委員会や講習会等に参加して参与観察を行うとともに、医療通訳をはじめとした実際の医療支援活動を務めるなどして調査・研究を行った。また、大阪府内の公立病院で実際に使われている問診票(内科・外科・産科)の理解度を調べ、今後の医療コミュニケーションの向上に資するため、日本人・外国入各6名計12名に対して1対1の面接調査を行い、その結果を分析し、リソースとして日英語表記の内科問診票を開発した。これに関しては、第25回日本国際保健医療学会西日本地方会(2007.3.3於:名古屋大学)で「医療現場で使われる目本語の改善に向けて問診票理解の面接調査より」と題して発表した。問診票調査を通して得られた知見を簡単にまとめると以下の通りである。外国人(日本語能力試験1級合格)に特有に見られたのは、漢宇や語句の意味が理解できないことや医療習慣の違いに起因する問題点が多かった。また、日本語の使用を避けるために問診票に事実を書こうとせず、医療への悪影響が心配される例も散見された。しかしながら、問題はむしろ、日本人にも理解しにくく、答えにくいような設問が多く見られたことにある。その理由は、大別して、医学用語や記号の問題と、不適切な質問の仕方や答える際の基準の曖味さから来る問題とがある。これらの調査・分析を踏まえ、医師のアドバイスを受けながら、わかりやすい問診票のモデル(内科)を作成した。問診票のわかりにくさは、単に外国人の日本語能力の問題ではなく、日本入も同様に感じている。それがストレスや誤解を生み、問診粟本来の機能を阻害するおそれがある。今後、できるだけ誰にでもわかりやすい日本語(いわゆる「ユニバーサルデザインされた日本語」)で書かれた問診票を開発し、その間診票の多言語化を進めていく。

大阪府下のボランティア団体において、引き続き、運営委員会や月例会・講習会等に参加して参与観察を行うとともに、医療通訳をはじめとした実際の医療支援活動を務めるなどして調査・研究を行った。また、外国人に対する医療支援体制を調査するため、長野県と島根県の国際交流関係機関やボランティア団体を訪問し、実際の活動や問題点についてインタビューを行い、市民と行政が協働して担う、医療支援リソース開発やサポート体制構築の方向性について調査した。さらに、大阪府内の公立病院で実際に使われている問診票(内科・外科・産科)の理解度を調べ、今後の医療コミュニケーションの向上に資するため、昨年度の1対1の面接調査を補完・充実させるものとして、日本人85名・外国人25名の計110名に対してアンケート調査を行い、その結果を分析した。これに関しては、「外国人にもわかりやすい問診票とは:問診票の理解に関する調査」の題で、『国際保健医療』(日本国際保健医療学会誌)に掲載した。同時に、受診者の側から見た保健・医療の問題を調査・研究するため、新たに、外国人受診者と1対1の面接調査を行い、その結果を「聞き取り調査からみる外国人の保健・医療機関利用の実態」として発表した。以上のような調査・研究から、1.医療情報過疎におかれている外国人受診者の姿2.日本人受診者とも共通点の多い、医療現場におけるコミュニケーションの諸問題3.受診支援体制の充実へ向けた課題4.医療支援リソースや支援内容の吟味と充実の必要性が浮かび上がった。これらを軽減・解決することは、医療の質そのものの向上に資する面も大きいことに鑑み、医師の助言の下、内科用の問診票モデルを作成するとともに、講演会等において成果の一部を発表した。
水中衝撃波による生態細胞の変異原性に関する研究

水中収束衝撃波の変異原性の有無についてAmesテストを用いて検討した。試験菌株にはSalmonela typhimurium TA97、98、100、102を用い、菌体浮遊液3mlをラテックス膜容器に入れ衝撃波を照射して検討を行った。衝撃波源はピエゾ素子型の直径12cmおよび30cmのものを用い、焦点部の最高圧力20から100MPaで、100から1000ショットを1または2shot/secとし、各種の条件で衝撃波を照射した。AmesテストはS9mix(+)および()の両系について検討した。TA97、102に対しては、菌体浮遊液中に変異原性物質としてCDDPを添加した系についても検討を加えた。結果は以下の通りであった。すなわち、1.今回のピーク圧、衝撃波数の範囲に於て、衝撃波単独では、本実験系では変異原性は認められなかった。2.今回のピーク圧、衝撃波数の範囲に於て衝撃波照射により生菌数に変化を認め無かった。3.衝撃波照射後に既知の変異原性物質を添加しても変異原性の増強は認められなかった。4.CDDPを菌体浮遊液に添加して衝撃波照射したTA97+S9mixでは変異原性の増強が見られた。今回の検査方法では、衝撃波照射単独では変異原性は認められなかったが、CDDPを添加したTA97のS9mix(+)の系で復帰異変コロニー数の有意の増加を認められ、変異原性物質の作用を増強する効果があると考えられた。