hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微量リン脂質N-アシルホスファチジルエタノールアミンの酵素学的解析

N-アシル-ホスファチジルエタノールアミン(N-アシル-PE)は、ヒトを含む自然界に広く分布する膜リン脂質の一つであり、脂質メディエーターであるN-アシルエタノールアミンの前駆体であるとともに、それ自体も膜安定化作用などを示す。本研究課題の目的は、ほ乳動物でN-アシル-PEの代謝に関与する酵素の実体を明らかにすることで、不明な点の多いN-アシル-PEの役割を解明することである。特にPEからN-アシル-PEを生成するN-アシルトランスフェラーゼ活性を有する2つの酵素、ホスホリパーゼA/アシルトランスフェラーゼ-1(PLAAT1)と細胞質ホスホリパーセA2ε(cPLA2ε)の解析を重点的に行った。PLAAT1については、N末端側に塩基性アミノ酸に富んだドメインが付加された未解析のアイソフォームをヒトとマウスで新たに見出し、それがCa2+非依存的N-アシルトランスフェラーゼ活性を有し、ヒトでは唯一の転写物であること、及びドメイン内に核移行シグナルを含み、実際に核内に存在することを示した。cPLA2εについては、ヒトでは二種類のアイソフォームが存在するが、いずれもマウスの酵素と同様のCa2+要求性N-アシルトランスフェラーゼ活性を有すること、及びCa2+に依存した酵素活性がホスファチジルセリン等の酸性リン脂質の存在下で増強されることを初めて明らかにした。このようにヒト組織でN-アシル-PEの生合成を担うN-アシルトランスフェラーゼに関する新たな知見を得ることができた。本研究課題の目的は、ほ乳動物でN-アシル-PEの代謝に関与する酵素の実体を明らかにすることで、不明な点の多いN-アシル-PEの生理的役割を解明することである。本年度は、以下の2点で進展を認めた。1.申請者らがホスホリパーゼA/アシル転移酵素(PLAAT)-1と名付けたタンパク質がN-アシル-PEを生成するN-アシル転移酵素活性を有することを申請者らは既に報告しているが、最近、データベース上でPLAAT-1にはN末端側に塩基性アミノ酸に富んだドメインを有する未解析のアイソフォーム(仮称L型)が存在することを見出した。そこでまず、L型のmRNAがヒトとマウスの種々の臓器で実際に発現していることをRT-PCR法で示した。特記すべきこととして、ヒトでは既知のアイソフォームの発現が全く認められなかった。既知の型とは異なり、L型は細胞質に加えて核内にも存在する一方、酵素的性状は既知の型と大差なく、同分子が核内でN-アシル-PEを生成する可能性が示唆された。2. N-アシル-PEの分解経路に含まれるリゾホスホリパーゼD型酵素として、我々が既に報告したグリセロホスホジエステラーゼ(GDE4)に加えてGDE7を見出した。GDE4が活性発現にMg2+を要求するのに対し、GDE7はCa2+を特異的に要求し、マイクロモル濃度のCa2+でも活性が増加することから、細胞内でCa2+により活性調節を受ける可能性が考えられた。以上より、N-アシル-PEの代謝に関与する2つの酵素についての新知見が得られた。N-アシル-PEの生理的役割の解明に向けて役立つことが期待される。本研究課題に沿った研究を実施した結果、PLAAT-1とGDE7というほ乳動物でN-アシル-PEの代謝に関与する2つの酵素についての新知見が得られたので、現在までの進捗状況はおおむね順調であると判断した。2年目の本年度は、以下の3点で進展を認めた。1.N-アシル-PEをCa2+依存的に生成するN-アシル転移酵素の本体が細胞質ホスホリパーゼA2-epsilon(cPLA2-epsilon)であることがマウスで明らかにされたので、同酵素のヒトのオルソログのcDNAをクローニングし、ほ乳動物細胞で発現させた組換えタンパク質を用いて、N末端側のアミノ酸配列が異なる2種類のアイソフォームが、共にCa2+依存性N-アシル転移酵素として機能することを見出した。また、精製組換えタンパク質を用いて、マウス及びヒトのcPLA2-epsilonのCa2+依存的酵素活性が、ホスファチジルセリンの存在下で著しく増強することを発見した。2.cPLA2-epsilonの遺伝子欠損マウスを入手し、繁殖に成功し、現在、脳などの組織中のN-アシル-PE及びN-アシルエタノールアミンの含量をコントロールマウスと比較検討する準備を進めている。3.Ca2+非依存的N-アシル転移活性を示す代表的酵素であるPLAAT1の遺伝子欠損マウスの作出を行なっており、作業は順調に進んでいる。ヒトcPLA2-epsilonの2種類のアイソフォームが、共にCa2+依存性N-アシル転移酵素として機能することを世界に先駆けて発見し、報告した。

また、マウス及びヒトの精製組換えcPLA2-epsilonのCa2+依存的酵素活性が、ホスファチジルセリンの存在下で著しく増強することを世界に先駆けて発見し、報告した。N-アシル-ホスファチジルエタノールアミン(N-アシル-PE)は、ヒトを含む自然界に広く分布する膜リン脂質の一つであり、脂質メディエーターであるN-アシルエタノールアミンの前駆体であるとともに、それ自体も膜安定化作用などを示す。本研究課題の目的は、ほ乳動物でN-アシル-PEの代謝に関与する酵素の実体を明らかにすることで、不明な点の多いN-アシル-PEの役割を解明することである。特にPEからN-アシル-PEを生成するN-アシルトランスフェラーゼ活性を有する2つの酵素、ホスホリパーゼA/アシルトランスフェラーゼ-1(PLAAT1)と細胞質ホスホリパーセA2ε(cPLA2ε)の解析を重点的に行った。PLAAT1については、N末端側に塩基性アミノ酸に富んだドメインが付加された未解析のアイソフォームをヒトとマウスで新たに見出し、それがCa2+非依存的N-アシルトランスフェラーゼ活性を有し、ヒトでは唯一の転写物であること、及びドメイン内に核移行シグナルを含み、実際に核内に存在することを示した。cPLA2εについては、ヒトでは二種類のアイソフォームが存在するが、いずれもマウスの酵素と同様のCa2+要求性N-アシルトランスフェラーゼ活性を有すること、及びCa2+に依存した酵素活性がホスファチジルセリン等の酸性リン脂質の存在下で増強されることを初めて明らかにした。このようにヒト組織でN-アシル-PEの生合成を担うN-アシルトランスフェラーゼに関する新たな知見を得ることができた。本研究課題で重要な酵素であるCa2+依存性N-アシル転移酵素のcDNAが、2016年に米国のグループによって同定されたので、同酵素の組換えタンパク質や遺伝子欠損マウスの解析を研究内容に追加して、引続き研究を進めたい。1.cPLA2-epsilonの遺伝子欠損マウスの繁殖に成功しているので、同マウスにおけるN-アシル-PE及びN-アシルエタノールアミンを含む脂質代謝の異常の有無やその他の表現型の解析を行う予定である。2.現在PLAAT1の遺伝子欠損マウスの作出を行なっており、作業は順調に進んでいるので、表現型の解析まで持っていきたい。少額であるので使いきれなかった。(理由)少額であるので使いきれなかった。(使用計画)少額であるので次年度に使用する。少額であるので次年度に使用する。
敗血症の病態進行におけるヒストンの相互作用の解明とその応用の研究

全世界で敗血症の罹患率は増え続けている。ゆえに、敗血症治療の確立は急務である。2016年、敗血症の定義が「感染症が疑われ、生命を脅かす臓器障害」と改定された。この改定には、Damage-Associated Molecular Patterns (DAMPs)の重要性が示唆される。DAMPsとは臓器障害の細胞から放出され、必ず個体死へと導く分子である。最近、細胞中の核内タンパク質・ヒストンが新規DAMPsと示された。なぜなら、ヒストンH3、H4が細胞傷害、血小板凝集を惹起するからである。しかしながら、他のヒストンである、ヒストンH2A、H2BがDAMPsとして証明されていない。すなわち、全てのヒストンのDAMPsとしての機能は完全に解明されていない。研究代表者らはヒストンH2A、H2BのTNFα産生能を見出し、そして敗血症の患者血清よりヒストンH2A、H2Bを検出した。よって本研究は、ヒストンH2A、H2Bの1放出経路と機能解明、2阻害剤の探索と封じ込め、34種類のヒストンの病態進展における相互作用(関係性)を調べる。DAMPs・ヒストンの解明により、新規・敗血症治療の開発の研究基盤を確立する。本年度は1の解析を行った。その結果、エンドトキシン刺激のRAW264.7細胞において、ヒストンH2Aのみが放出されていた。興味深いことにH2Bは放出されていなかった。今後この解析を進める予定である。当初、ELISAを確立する予定であり、ELISAの構築を行っていた。しかしながら、ヒストンはヒトからウサギまでアミノ酸配列がほぼ同じである。したがって、抗体の作製を断念せざるを得なかった。よって、進捗状況はやや遅れている。今年度、放出経路に関して、予想外の結果となった。そのためヒストンH2A,H2Bの放出経路を確立するために、ゲノム編集などを用いてヒストン遺伝子の3'側にタグ(HA,Hisなど)遺伝子をノックインし、再度放出経路を確認する。さらに、ヒストンの放出抑制と機能阻害について検討を行う。
眼内増殖性網膜疾患病態における硝子体細胞の機能解析と新しい治療戦略

眼内増殖性疾患病態における硝子体細胞の役割をしらべるために、ヒト硝子体組織より細胞系統を樹立した。ブタ硝子体由来細胞を用いて病態において上昇する炎症性サイトカインによる反応を検討したところ、サイトカイン刺激によるヒアルロナン産生調節が認められた。血管内皮細胞と硝子体由来細胞との共培養系による病態実験モデルを作成し、血管内皮細胞増殖反応に硝子体細胞が影響を与えることが観察できた。我々の研究室では、以前に樹立したブタ硝子体細胞株と網膜血管内皮細胞を用いて、眼内増殖性疾患における硝子体細胞の機能解析を行った。病態において発現が亢進する種々のサイトカインを用いて、硝子体細胞、網膜血管内皮細胞の反応を調べると同時に、両細胞の共培養系を確立し、よりin vivoに近い状態での硝子体細胞の血管内皮細胞への影響を調べた。ブタ硝子体細胞株にIL-1α,IL-1β,TNF-αを刺激すると、VEGF,IL-6のmRNA発現が亢進した。網膜血管内皮細胞にIL-1α,IL-1β,TNF-αを刺激すると、IL-6のmRNA発現が亢進した。網膜血管内皮細胞は、硝子体細胞と共培養することによってIL-1α,IL-1β,TNF-α,VEGF刺激下に細胞増殖が亢進した。眼内増殖性疾患の病態においてIL-1α,IL-1β,TNF-α,VEGFは硝子体細胞を介して血管内皮細胞の増殖亢進に関与している可能性が示唆された。次に硝子体細胞に関連する研究を進めるために、我々はヒト硝子体組織由来細胞株の樹立を目指した。2つのヒト摘出眼より得られた硝子体組織を初代培養した後に、不死化遺伝子(ヒトパピローマウイルス遺伝子E6E7)を遺伝子導入した後に継代培養を繰り返した。2つのcell strain (HV64,HV65)が得られ、それらは共にコラーゲン1型A1,コラーゲン2型A1,CD11b,CD14,CD68,CD204,CD206を発現していた。ブタ硝子体細胞株において認められたTGF-β,PDGFによるピアルロナン発現調節はHV64, HV65細胞ではみられなかった。ヒトとブタで硝子体細胞の性質に違いがみられ、種間差の存在や複数種類の硝子体細胞の存在の可能性が示唆された。今後は樹立した硝子体細胞、実験系を用いて、病態における硝子体細胞のさらなる機能解析を進めていきたいと考えている。我々はこれまでに、ブタ硝子体細胞における炎症性サイトカインによるヒアルロナン産生制御、ブタ硝子体細胞と血管内皮細胞の共培養系における炎症性サイトカインの応答について検討し、増殖性糖尿病網膜症や増殖性硝子体網膜症などの眼内増殖性疾患に硝子体細胞、炎症性サイトカイン、ヒアルロナンが関与している可能性を報告した。今年度は眼内増殖性疾患において眼内(硝子体内)で上昇するサイトカインの一つであるTNF-αと硝子体細胞・ヒアルロナンの関連を調べるために、TNF-αによるブタ硝子体細胞の反応性を、ヒアルロナン産生、細胞増殖について検討した。ブタ硝子体細胞において、TNF-a刺激による増殖抑制が認めれ、ヒアルロナン合成酵素阻害剤である4-メチルウンベリフェロン(4-MU)によりさらなる細胞増殖抑制を認めた。TUNEL染色にて細胞増殖抑制はアポトーシスが主体であることが確認できた。TNF-α刺激によるヒアルロナン合成酵素(HAS2)の発現亢進がmRNAレベルで認められ、タンパク質レベルにおけるヒアルロナン産生促進も認められた。TNF-αによるヒアルロナン産生促進は、4-MUにて抑制された。ブタ硝子体細胞においてTNF-αによるヒアルロナン産生調節が認められ、眼内増殖性疾患に硝子体細胞・TNF-α・ヒアルロナンが関与している可能性が示唆された。硝子体細胞においてTNF-αによって産生亢進されるピアルロナンとアポトーシスの関連が病態に関与している可能性がある。
コミュニケーション文法の確立と中国語教育の基盤の再設計

当課題の目標は、コミュニカティブな中国語教育のためのコミュニケーション・ゴールと言語の構造と運用に関する知識を結びつけたコミュニケーション文法のためのリソースを開発し、共有することである。この目標のため、『外国語学習のめやす:高等学校の中国語と韓国語教育からの提言』のコミュニケーション能力指標をコミュニカティブなタスクに分解し、それを遂行するための言語表現を方略的言語使用も考慮に入れて選定し、それをコミュニケーションの3モード(解釈/提示/対人)に分けてパターン化し、そこに語用論的知識や社会言語学的観点も盛り込んだ「文型リスト」を開発し、共有リソースとして公開した。計画調書に述べた2013年度の計画「逆向き設計によるコミュニカティブな中国語能力のためのコミュニケーション・ゴールの設定」に向けて、メンバーがそれぞれが主に下記の活動を行った。山崎はNHK教育TVの『テレビで中国語』のために11の主題中心単元(Themattic Unit)を設けたテキストを執筆し、この方法が初級段階から実行可能なことを示した。また、山崎と植村は、この番組の収録において「成果物を作って、あるいは成果物となるパフォーマンスを行って、コミュニケーション目標に達成したことを証明する」タイプのプロジェクト型教育を実践し、このアプローチが有益であることを示した。中西は、日常に存在する文化的産物(レアリア)から中国語学習を始めるアプローチを追求し、コミュニケーション・ゴールの設定における文化領域と言語領域の関わりに関する一連の成果を挙げ、文化的知識の学習が言語構造の学習にどのような指針を与えうるかについて一定のパースペクティブを与えた。鈴木は、言語構造(文型)の習得においてもコミュニカティブなゴールからの逆向き設計(Backward Design)が有効であることを証明する一連の成果を挙げ、逆向き設計を言語学習に組み込むことの理論的基盤を確かなものにした。西は、コミュニケーション・ゴールの設定に際し言語領域と文化領域の双方の学習項目の選定に理論的基盤を与えるべく、語用論的研究、とくにポライトネス・ストラテジーに関する研究を継続し、一連の成果を挙げた。26年度は、25年度に決めた方針に従い、『外国語学習のめやす:高等学校の中国語と韓国語教育からの提言』(国際文化フォーラム、2012)に示された「コミュニケーション能力指標」のための文型リストの作成を進めた。この文型リストは、コミュニカティブな言語運用能力を示した到達目標を、中国語の構造に関する知識と結びつけ、コミュニケーション能力の裏づけとなる言語体系に関する知識の明示化を図り、その知識を教授者間で共有するためのものである。26年度は、この文型リストのフォーマットを決定するため、分担者それぞれがサンプルを作成して、その問題点を検討した。その結果、(1)『めやす』のコミュニケーション指標は、抽象的なもの・包括的なものもあり、そのままでは構造に関する知識と結び付けにくいため、単一の言語行為と対応するようなコミュニカティブなタスクにまで分解する必要があること、(2)文型を提示する際には、米国の“Standards for Foreign Language Learning in the 21st Century"で示されているようなコミュニケーションの3モード(解釈的コミュニケーション、提示的コミュニケーション、インタラクティブなコミュニケーション)に分けて提示するほうが中国語の言語体系から見ても合理的であること、(3)語用論的あるいは社会言語学的な知識は別にnoteとして付加する必要があること、(4)文型は〈定項〉と〈変項〉を明確にし、特定の〈変項〉に入りうる語彙のグループを語彙例として明示すべきこと、などの方針が固まった。これらのフォーマットに関する方針を『言語教育エキスポ2015』や日本中国語学会の支部例会などで発表し、この領域の研究者と意見交換を行った。同時にメンバーのそれぞれが、このリストに言語学的・言語教育学的基盤を与えるべく、中国語の習得過程、語用論的・社会言語学的研究、教授法、教材作成、カリキュラム策定などに関する研究を行い、論文として公刊した。2015年度の活動は次の3種である:(1)「外国語学習のめやす」のコミュニケーション能力指標に基づく学習用文型リストの構築と完成分の公開、(2)この文型リストの目的、意義、構成、手法などに関する広報・啓蒙活動、(3)文型リスト構築の過程で判明した問題点についての関連分野の研究者との意見交換。(1)「めやす」の全15の話題領域に含まれるコミュニケーション能力指標(レベル1)の97条の指標に対して、299項のコミュニカティブなタスクを設定し、これを当研究課題の成果を伝えるウェブサイト(『中国語コミュニケーション文法を考える』http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/ymzknk/kome/)で公開した。引き続き、これらのタスクに対し、コミュニケーションの3モード(解釈/提示/やりとり)に分類した表現例を設定し、その表現例を、変項と定項を明示した構成要素に分析することにより「文型」として形式的に定義した。これらを完成した話題領域から順次、上記のサイトで公開した。(2)広報・啓蒙活動は、幾つかの学会の支部例会などで行ったが、集大成として、「外国語教育に関するセミナー&ワークショップ」を当組織が主催し、「めやす」の概要・理念、およびこの文型リストの詳細な説明、参会者との意見交換を、半日かけて行った。この会には、中国語のみならず、韓国語、露語、日本語、独語、西語など様々な言語の教育に従事する関係者が30名近く参加した。(3)文型リスト構築上の問題点を、研究発表という形で広く研究者と共有し意見交換を行う試みは、日本中国語学会の支部例会などにおいて、連名で、あるいは単独で、複数回行った(北海道支部、東海支部での研究発表)。

その集大成は、同学会の全国大会における研究発表である。ここで、中国語研究・中国語教育研究の専門家と意見交換を行った。当課題の目標は、コミュニカティブな中国語教育のためのコミュニケーション・ゴールと言語の構造と運用に関する知識を結びつけたコミュニケーション文法のためのリソースを開発し、共有することである。この目標のため、『外国語学習のめやす:高等学校の中国語と韓国語教育からの提言』のコミュニケーション能力指標をコミュニカティブなタスクに分解し、それを遂行するための言語表現を方略的言語使用も考慮に入れて選定し、それをコミュニケーションの3モード(解釈/提示/対人)に分けてパターン化し、そこに語用論的知識や社会言語学的観点も盛り込んだ「文型リスト」を開発し、共有リソースとして公開した。25年度は、この研究課題の目的である「コミュニケーション・ゴールとコミュニケーション文法の対応づけ」に関し、これを具現するためには、『外国語学習のめやす』のコミュニケーション能力指標に基づいた網羅的な文型リストを作成し、中国語教育者の共有リソースにするのがよいという結論に達した。26年度は、文型リストのサンプルを作り(サンプルは、『めやす』の15の話題領域のレベル1の指標すべてについて作成したが、あくまでサンプルであり、未調整箇所もあるので公開していない)、フォーマットを決める作業を進めた。サンプルに関して討論を重ねた後、フォーマットに関しては、ほぼ作成方針が固まった。その後、「コミュニケーション能力指標」を単一の言語行為に対応させられるようなタスク分解を行う作業に着手した。これは、「文型リスト」のうち「文型」および言語構造に関する部分は、すべてこの「タスク」に依存して展開すること、タスクを変更すると文型も変更せざるを得ないこと、文型に関しては調整に時間がかかるが、タスク分解はメンバー間で意見の一致をさせやすいこと、そして何よりも、「コミュニケーション能力指標」を分解したタスクの一覧だけでも、公開・共有すれば非常に有益なリソースになりうることを、中国語教育関係者のみならず、他の言語の教育関係者からも指摘されたためである。以上の理由で、おおむね順調に進展していると判断した。中国語教育学・外国語教育学27年度の前半は、まず、「コミュニケーション能力指標を単一の言語行為に対応させられるレベルにまで分解する」という「タスク分解」を進め、『めやす』の15の話題領域のレベル1に属する能力指標のすべてをタスクに分解して、これをまず共有リソースとして一般公開することを目標とする。そして、これをベースに文型を設定する作業を進めて、15の話題領域のうち可能な限り多くの領域について、文型と語彙のリストを固定する作業を進める予定である。文型リストに含まれる要素のうち、最も重要な「文型の決定」に関しては研究期間内に作業を終えて公開をする予定である。当課題の最終目標の1つである「コミュニケーション・ゴールとコミュニケーション文法」の対応
在来産業の近代化と都市形成の対応に関する日中比較研究

本研究では、在来産業のうち酒造業を取り上げ、その近代化が都市形成に与えた影響を日中で比較した。近世には都市の中心部で、住・工・商一体の複合的施設を拠点として小規模に成立した。複数事業者が経営を行った場合でも、近代化の過程で統合され、住・工・商が空間的に分離され、大規模化したことは日中で共通していた。日本の酒造業の大規模化には限界があったが,1990年代以降の中国では巨大化し、都市内に酒造関係の小都市を成立させた宜賓や、都市全体を酒造業が占拠した茅台のような事例も確認された。一方で、良質な原料の確保に加え、ブランド価値の維持が重要だったため、創業地に本拠を置き続けるという点は共通していた。本研究は、在来産業の近代化が都市形成に与えた影響に関する仮説、すなわち、在来産業はA:近世には都市・村落双方の中心部において、住・工・商一体の複合的施設を拠点として、周辺村落から原材料の供給を受けながら小規模に成立し、複数の事業者が経営を行う場合もあった。B:近代化の過程で複数事業者の経営を統合、事業者も深く関与する基盤整備により住・工・商の空間的分離を達成すると共に、旧市街地・村落の郊外に中心を移動、空間的にも大規模化し、C:最終的には旧市街地・旧集落を含み込む大規模な近代都市を成立せしめ、他地域への拠点の分散化を始めるが、その本拠を移動させることは少なく、創業の地に存続し続ける傾向がある、との仮説を日本・中国の在来産業、とりわけ醸造業に着目して比較検討するものである。本年度は、研究協力者の参加を得て、2015年5月から6月にかけての10日間にわたり、主として中国浙江省紹興市、貴州省仁懐市茅台鎮にて、現状の都市空間の調査を行うと共に、2都市の博物館等で史資料の収集を実施した。中国の在来産業でも「前店後場」と呼ばれる、住・商・工機能が一体化した複合的建築形式が成立していたことが知られているが、上記の都市ではこれらが分解しつつ近代化が図られている様子が明らかになった。また、茅台鎮では都市規模に対して酒造業の規模が極めて大きく、都市全体にオフィス・各種工場・倉庫等が展開して占拠するような様相を示していることが分かった。これに対し紹興では、酒造業の規模が小さく、工場が郊外に移動して行ったこと、それでも本社や博物館は旧市街地の創業の地に残り続けることが判明した。今年度は、茅台鎮・紹興市の現地調査を実施することができ、中国の酒造業の都市構造について見通しを得ることができた。また、研究協力者が、この研究をもとに博士号を取得することができた。本研究は、在来産業の近代化が都市形成に与えた影響に関する仮説、すなわち、在来産業はA:近世には都市・村落双方の中心部において、住・工・商一体の複合的施設を拠点として、周辺村落から原材料の供給を受ける形で比較的小規模に成立した。複数の事業者が経営を行う場合でも、所在する都市・村落それぞれの本来の空間的特徴が大きく変化することはなかったが、B:近代化の過程で市場での競争に対応するべく複数の事業者の経営を統合、事業者も深く関与する形での近代的な都市計画により住・工・商の空間的分離を達成すると共に、旧市街地・旧村落の郊外に中心を移動させつつ空間的にも大規模に展開し、C:最終的には旧市街地・旧集落を含み込む大規模な近代都市を成立せしめ、他地域への拠点の分散化を始めるが、原材料産出地のイメージと一体化された地域ブランドを維持するため、その本拠を移動させることは少なく、現代に至るまで創業の地に存続し続ける傾向がある、との仮説を日本・中国の在来産業、とりわけ醸造業に着目して比較検討するものである。本年度は、長崎県長崎市、兵庫県篠山市篠山・福住、同県豊岡市豊岡・城崎、青森県八戸市、北海道函館市、山口県柳井市・岩国市における現地調査を実施するとともに、各地で関連する資史料の収集を行った。また、山口県文書館で関連する古文書調査を実施した。以上の調査資料にもとづき、日本の在郷町・城下町における醸造業関係遺構の立地・形態等について知見を得た。なお、研究成果としては、福岡大学で茨城県石岡市の町並みに関する成果を口頭発表したほか、中国四川省宜賓市を対象として取り上げた論文を執筆し、日本建築学会の論文集に掲載された。これまでの検討により、中国では中華人民共和国建国後、数次にわたる企業統合が大規模に推し進められ、醸造業が巨大化することで企業城下町的性格がより強く発揮されること、これに対し日本では中国ほど巨大化せず小規模にとどまる傾向が強く、中国でいう「前店後場」が保持されることが判明した。特に今年度は、国内の城下町・在郷町の現地調査を実施することができ、日本の醸造業関連遺構について、新たな知見を得ることができた。具体的には、大規模化に伴い、工場が創業都市から転出する場合でも、創業家の住宅は残り続ける事例が散見されること、一方で大規模に至らず工場・店を閉じるケースでも、住宅としては残り続ける事例が少なくないことである。

複数の事業者が経営を行う場合でも、所在する都市・村落それぞれの本来の空間的特徴が大きく変化することはなかったが、B:近代化の過程で市場での競争に対応するべく複数の事業者の経営を統合、事業者も深く関与する形での近代的な都市計画により住・工・商の空間的分離を達成すると共に、旧市街地・旧村落の郊外に中心を移動させつつ空間的にも大規模に展開し、C:最終的には旧市街地・旧集落を含み込む大規模な近代都市を成立せしめ、他地域への拠点の分散化を始めるが、原材料産出地のイメージと一体化された地域ブランドを維持するため、その本拠を移動させることは少なく、現代に至るまで創業の地に存続し続ける傾向がある、との仮説を日本・中国の在来産業、とりわけ醸造業に着目して比較検討するものである。本年度は、広島県竹原市、香川県小豆島町(馬木)、岡山県真庭市(勝山町)、石川県小松市・金沢市、富山県高岡市、における現地調査を実施するとともに、各地で関連する資史料の収集を行った。また、京都府立京都学・歴彩館で関連する古文書調査を実施した。以上の調査資料にもとづき、日本の在郷町・城下町における醸造業関係遺構の立地・形態等について知見を得た。なお、研究成果としては、広島工業大学で開催された日本建築学会大会で茨城県石岡市・桜川市(真壁町)・結城市の町並みに関する成果を、中国天津で開催された東アジア建築史国際会議で山西省五台山の山内集落に関する成果をそれぞれ口頭発表した。本研究では、在来産業のうち酒造業を取り上げ、その近代化が都市形成に与えた影響を日中で比較した。近世には都市の中心部で、住・工・商一体の複合的施設を拠点として小規模に成立した。複数事業者が経営を行った場合でも、近代化の過程で統合され、住・工・商が空間的に分離され、大規模化したことは日中で共通していた。日本の酒造業の大規模化には限界があったが,1990年代以降の中国では巨大化し、都市内に酒造関係の小都市を成立させた宜賓や、都市全体を酒造業が占拠した茅台のような事例も確認された。一方で、良質な原料の確保に加え、ブランド価値の維持が重要だったため、創業地に本拠を置き続けるという点は共通していた。中国の都市についての検討も引き続き行うが、それと対比する形での日本の都市についての研究に今後は注力していきたい。都市構造及び醸造業関連遺構の日中比較研究に今後は注力していきたい。具体的には統合が大規模に行なわれる中国とそうでない日本とで、いかなる都市構造の差が生まれているか、また建築遺構にいかなる差が生まれているかである。現地調査と資料分析によりこれらの課題について今年度は取り組む予定である。なお、今年度は、天津で開催される東アジア建築史国際会議での研究発表も実施する予定である。建築史・意匠
看護学実習における生命倫理教育内容の教材化

目的は、看護教員と看護師の教授経験の分析から、看護学実習における生命倫理教育内容の教材化を明らかにすることである。方法は、「インフォームド・コンセント」と「カンファレンス」について看護学実習での教授経験を教員、経験あり看護師とない看護師に調査した。結果は、インフォームド・コンセントで抽出されたカテゴリーは39、教員と看護師が選んでいたのは〔看護ケア〕、〔理解〕、〔同意〕だった。一方、カンファレンスで抽出されたカテゴリーは52で共通カテゴリーはなかった。結論として生命倫理教育では個々の教授者の役割や経験が教材化に反映していた。臨床でケア経験を生命倫理の理解に体系的に繋げることは非常に重要である。1.看護教員、臨地実習指導者対象の調査:平成27年度は、研究課題「看護学実習における生命倫理教育内容の教材化」のプレ調査として看護教員と臨地実習指導者を対象にした調査を実施し、結果の整理を行った。平成27年4月に倫理審査が終了し、県内の10ヶ所の看護師養成所に勤務する看護教員を対象にした調査協力の意思確認を行った。調査協力が可能だったのは8ヶ所で看護教員26名を対象に調査票を配布し、14名(53.8%)から回答を得たが有効回答は13名(92.9%)だった。一方、臨地実習指導者については、大学の実習協力施設である7ヶ所を対象にし、6ヶ所から回答を得た。調査票は協力可能な看護師114名に配布し31名(27.2%)から回答を得たが、有効回答は30(96.8%)であった。2.調査実施:1)生命倫理受講後学生対象の調査:平成23年度から継続して実施してきた調査を平成27年度も実施した。2)平成24年度入学生の実習経験後の調査:平成24年度入学生で、継続した調査協力が可能と回答した学生56名を対象とした調査を実施した。3.全国の看護系大学を対象とした調査票作成と実施に向けた準備を行なった。4.学術集会での発表:平成26年度に実施した調査結果を、学術集会で発表した。1)川本起久子・柴田恵子、生命倫理受講看護学生の“いのちの尊さ"と“患者のQOL"の関心度ー2012年度から2014年度調査結果の比較ー、日本看護研究学会第41回学術集会、2015年8月23日、於:広島国際会議場。2)柴田恵子・川本起久子、生命倫理講義受講後にみる看護学生の学習内容ー2012年度から2014年度の記述状況の分析ー、第35回日本看護科学学会学術集会、2015年12月6日、於:広島国際会議場。平成27年度に得た調査結果を、平成28年度の学術集会で発表予定である。『1.看護教員、臨地実習指導者対象の調査』について:1)平成28年8月20日21日に開催される日本看護研究学会第42回学術集会に採択され発表予定である。タイトルは、「看護学実習における生命倫理教育内容の教材化ー臨地実習指導者の指導状況ー」である。2)平成28年12月3日4日に開催される第28回日本生命倫理学会(大阪大学)で発表予定である。タイトルは、「看護学実習における生命倫理教育内容の教材化ー教員と指導者の教材解釈の違いー」(仮)である。『4.全国の看護系大学を対象とした調査票作成と実施に向けた準備』について:平成28年4月に倫理申請が終了し、4月末に看護系大学代表者に調査協力の意思確認を行なった。1.学生対象調査:平成23年度から開始した「生命倫理」受講後学生の調査の中から、継続調査の協力可能と回答した学生を対象に調査を実施した。結果については、日本看護研究学会第43回学術集会(査読有)で発表予定である。さらに、平成23年度から27年度の5年間の調査結果をまとめ、日本看護研究学会雑誌に投稿し査読中である。2.看護教員、臨地実習指導者対象の調査を実施した。記述内容については、日本看護研究学会第42回学術集会と第28回日本生命倫理学会で発表した。現在、九州看護福祉大学紀要Vol.18に、タイトル「看護学実習における生命倫理教育内容の教材化ー実習指導経験からの内容分析ー」で投稿中である。3.全国の看護系大学を対象とした調査実施:250校の看護系大学を対象に調査協力の可否と調査票の配布可能人数について問い合わせた。その結果、協力可39校(15.6%)、協力不可19校(7.6%)、無回答192校(76.8%)であった。調査票542部を配布し、102名(18.8%)から回答が得られ、無回答が3名(2.9%)で有効回答は99名(97%)だった。量的データの分析を現在実施中、統計の専門家の指導の下解析結果について考察を行っている。また、質的データは未整理の部分もあるため、分析を行えるよう準備中である。回答者のうちインタビューが可と回答した教員(12名)の大学に訪問した。インタビュー結果は音声データから逐語録を作成し、分析を行う。数名の教員のインタビューは平成29年度に実施予定である。そのため、それらの教員データを取得したのちに分析、考察を行う。4.看護学校全国調査の実施準備:553校を対象とした調査を実施予定である。

看護系大学との比較検討を行うために計画した。既に倫理審査を終え、送付準備中である。まずは看護学校責任者への依頼を行い、看護教員を対象とした調査を実施する。1.学術発表予定:1)日本看護研究学会第43回学術集会(平成29年8月29日30日、於:東海市芸術劇場、日本福祉大学東海キャンパス)に演題を登録した。タイトルは「生命倫理受講後の看護学生の“いのちの尊さ"と“患者のQOL"に対する関心度ー1年と4年の比較ー」である。2)第37回日本看護科学学会学術集会(平成29年12月16日17日、仙台国際センター)にて発表予定で、タイトルは「看護系大学における実習での“卒業時の到達目標"の指導ー教員経験年数の比較ー(仮)」である。2.論文投稿予定:1)九州看護福祉大学紀要Vol.18に投稿予定で、タイトルは「看護学実習における生命倫理教育内容の教材化ー実習指導経験からの内容分析ー」である。2)日本看護科学会誌に投稿予定で、タイトルは「看護学実習における卒業時の到達目標の指導状況と生命倫理教育」(仮)である。平成27年度はプレ調査を実施した。県内の看護師養成学校11校を対象とした教材化に関する記述式調査を実施し、調査協力が可能だったのは7校(63.6%)26名で、回答者(率)は13名(50%)で1名の回答を除き、有効回答(率)は12(92.3%)であった。病院の実習指導者を対象とした調査結果と比較し、「生命倫理教育では個々の教授者の役割や経験が教材化に反映」していることを見出し、「臨床でケア経験を生命倫理の理解に体系的に繋げることは非常に重要」だと結論づけた。第28回日本生命倫理学会で発表し、論文は九州看護福祉大学紀要第18巻で報告した。平成28年度と平成29年度は、指導者の個人的経験から類似性を見出すことで教材化に適した内容の抽出という方法では限界もあり、看護師に必要とされる能力の枠組みに基づく生命倫理教育内容の精選も重要だと考え調査を実施した。「看護師に求められる実践能力と卒業時の到達目標」(厚生労働省、2011(平成23)年)に着目し、73項目を調査項目とした。平成28年度は看護系大学250校(日本看護系大学協議会加盟校、2017年度)を対象に、責任者(学長もしくは学部長・学科長)に調査協力を求めた。その結果、調査協力可能と回答のあった大学39校に542部の調査票を送付し、回答のあった102名(18.8%)のうち3名が無回答であったため99名(97%)を対象とした。次に平成29年度は、看護師養成学校(3年課程)553校を対象に調査を実施し、現在、結果をまとめている。そして、看護系大学と看護師養成学校の回答者の中から面談可能と返信のあった対象者20名にインタビューを実施した。さらに平成23年から5年間継続して実施してきた学生対象の調査をまとめ、日本看護研究学会に投稿し採用された(「看護学生における生命倫理の学習内容と教材化ー看護学生と他学科学生の比較ー」)。目的は、看護教員と看護師の教授経験の分析から、看護学実習における生命倫理教育内容の教材化を明らかにすることである。方法は、「インフォームド・コンセント」と「カンファレンス」について看護学実習での教授経験を教員、経験あり看護師とない看護師に調査した。結果は、インフォームド・コンセントで抽出されたカテゴリーは39、教員と看護師が選んでいたのは〔看護ケア〕、〔理解〕、〔同意〕だった。一方、カンファレンスで抽出されたカテゴリーは52で共通カテゴリーはなかった。結論として生命倫理教育では個々の教授者の役割や経験が教材化に反映していた。臨床でケア経験を生命倫理の理解に体系的に繋げることは非常に重要である。
ロコモティブシンドロームのリスク因子を予測する動的バランス指標の開発

本研究では,ロコモティブシンドローム(以下,ロコモと略す)のリスク判別テストの一つである2ステップテスト課題における床反力データから計算した動的バランスの各種変数がロコモのリスクに対してどの程度寄与するか,またロコトレの有用な効果指標になるか検討することを目的とした.結果は,ロコモのリスクの寄与率が最も高くなる動的バランス変数の組合せは,床反力矢状成分ピーク,着地後201ミリ秒区間のCOP平均速度,床反力前額成分ピークだった.また,ロコモ度1該当の高齢者に対する全身振動トレーニング介入により,着地後201ミリ秒区間におけるCOP平均速度及びピーク速度に有意な改善が認められた.本研究の目的は,1これまでにアスリートを対象に行ってきた“動的バランス指標"の評価方法を高齢者向きに改良し,定量性のある新規な動的バランス指標を開発すること2ロコモティブシンドロームのリスク因子である移動能力の低下への動的バランス指標の影響度を明らかにすることである.これまでに行ってきたアスリート対象の研究と同様に,高齢者でも着地直後の足圧中心(COP)のダイナミックな変化が動的バランスの新規指標になる可能性が高いと考えられる.そこで,本研究でもバランス動作課題中の床反力データを測定しCOPを求めることにした.動的バランスの動作課題には,被験者の障害防止及びロコモティブシンドロームのリスクとの関連の二点から2ステップテストを用いることにした.事前の調査により,高齢者では2ステップテストの2歩目の重心動揺が大きくなることが観察されている.このため,本研究では2ステップテストの2歩目のCOPを測定することにした.2ステップテスト中の床反力データ測定のため,木製ボックス(W:120cm×D:40cm×H:11cm)を組合せて幅1.2m×長さ3.6mの歩行路を作製し,歩行路の終端から40cmに可搬式床フォースプレート(テクノロジーサービス社製,W:40cm×D:40cm×H:11cm)1台を設置した.床反力データはDAQによりデジタル変換し専用ソフトを用いて収集した.平成26年度は,高齢者向け動的バランステストの実験プロトコールに関する検討を行うため,大阪府泉佐野市在住の自立した高齢者59名を対象に予備テストを実施した.予備テストでは,2ステップテストのほか開眼片足立ち,ファンクショナルリーチ,10m最大歩行,Timed Up & Go Testの各種バランス系テスト,膝伸展最大等尺性筋力,握力を実施した.現在,新規動的バランス指標の検討のためこれらのデータを解析中である.日本整形外科学会は,ロコモ度評価のためのテストとしてロコモ25,立ち上りテスト,2ステップテスト(2ST)を推奨している.本研究では,平成26年度に大阪府泉佐野市在住の高齢者350名を対象にロコモ度テストを実施した.平成27年度は,これらのデータを用いてロコモの関連要因である関節痛と2STの関連について解析を行った.その結果,2ST値(2歩幅÷身長)が1.30以下群に比べて,1.31-1.40群における関節痛有のオッズ比は有意に低くなり,ロコモ度関連の動的バランス指標として2ST値の有用性が示された.また,1.31-1.40群と1.41以上群のオッズ比はほぼ同じであり,2ST値の適用範囲には限界があることが示唆された.歩行など着地直後の足圧中心(COP)は短時間に大きく動揺し,時間の経過とともに収束する.高齢者では,2STにおける着地直後のCOPのダイナミックな変化が動的バランスの有用な指標になる可能性は高いと考えられる.そこで,本研究では,床反力計を用いて2ST課題における着地直後(20200ミリ秒)のCOPの変化を測定し,ロコモの発生予測に有用な動的バランス指標を新規作成することを目的とする.平成26年度には,ロコトレ教室の前後で床反力計を用いた2ST測定を行った.今年度はこれらのデータ解析を行い,2ST値が改善した高齢者では着地直後のCOPの移動速度が増加する傾向を報告した.平成27年度も,泉佐野市在住の高齢者を対象に前年度と同様のロコトレ教室を市内2ヶ所で行い,その前後で床反力計を用いた2ST測定を行った.平成26年度は,床反力計が1台のため2STの2歩目のデータのみの収集だったが,今年度は,床反力計3台体制により3歩目のデータ収集が可能となった.現在,COPの解析区間を着地後20ミリ秒から3歩目着地まで延長してCOPの移動距離やスピード等を検討中である.研究実績の概要で示した通り,現在ロコモ度テストとして普及している2ステップテスト(2ST)は,高齢者のロコモ関連の有用な動的バランス指標になり得ることが我々の調査から明らかになった.その一方で,2ST値による従来の評価では動的バランス能力に比較的余力のある高齢者の機能低下を早期に発見することが難しいことも示された.そこで,我々はロコモ関連の新規な動的バランス指標を開発するため2ST課題を利用した床反力テストを開発した.今年度は前年度に行った実験プロトコールを再検討し,2歩目に加え3歩目の床反力データが収集できるシステムを構築した.平成27年6月には,泉佐野市在住の高齢者50名を対象に,床反力計を用いた2ST,膝伸展筋力,10m歩行,TUGTなどから構成される体力テストを実施した.

さらに,平成28年1月から3月の間,同市内の2ヶ所で49名の高齢者を対象にロコトレ教室を行い,その前後で上記と同じ内容の体力テストを実施した.現在,これらの体力テストのデータベースを作成し,ロコモ関連の動的バランス指標について探索作業を進めている.具体的には,2歩目着地直後(20200ミリ秒)の足圧中心(COP)を求め,その移動距離,前後・左右の最大移動幅,平均速度,ピーク速度およびその出現時刻を解析中である.また,着地時の衝撃力緩衝の程度が運動制御能を反映すると考えられることから,2歩目の衝撃緩衝係数(Fzmax/time/BW)についても解析を行っている.さらに,今年度は,2歩目に加えて3歩目の床反力データを収集することが可能となったため,解析区間を着地後200ミリ秒から3歩目までに延長してCOPの解析を行っている.また,2歩目(または3歩目)の衝撃緩衝係数と2歩目と3歩目間の時間の関連が身体の重心制御能を反映している可能性があることから,これらの変数の比などについても検討を行っている.平成26年度は,高齢者350名を対象に2ステップテスト(2ST)を行い,ロコモの要因の一つである下肢関節痛と2ST値(2歩幅÷身長)の関連を検討した.この結果,2ST値が1.30以下群に比べて,1.31-1.40群,1.41以上群における関節痛有のオッズ比は0.53, 0.50と有意に低くなり,ロコモのリスク判別テストとして2ST値の有用性が確認された.平成27年度は,2ST課題における動的バランスのロコモのリスクへの寄与率を明らかにするため,高齢者34名を対象にロコモ25,2ST課題における動的バランス,膝伸展筋力,TUGT,10m歩行,開眼片足立ち等の体力テストを行った(研究1).また,運動介入による動的バランスへの影響を検証するため,高齢者38名をロコトレ+ウォーキング群(WALK群)19名とロコトレ+WBV群(WBV群)19名に分けて,10週間の介入を行った(研究2).平成28年度は,平成27年度に行った研究1,2のデータ解析を行った.研究1では,ロコモ25合計点を目的変数とし,動的バランス変数及び各種体力テスト変数を説明変数とする重回帰分析を行った.この結果,男性ではロコモ25合計点に対する寄与率は2ST値と着地後201ミリ秒3歩目区間のCOP矢状方向平均速度の2変数モデルで最も大きくなり,これに床反力矢状方向成分ピーク,床反力鉛直方向成分ピークが加わることによって寄与率の向上が認められた(藤田,2016日本体力医学会).研究2では,運動介入により,WALK群では2ST課題の着地後20200ミリ秒区間のCOP総軌跡長,矢状方向及び前額方向軌跡長が有意に短縮し,WBV群との間に群間差が認められた。
ＡＬＳ病因タンパク質ＦＵＳの細胞間伝播機構の解明

本研究ではFUSの細胞間伝播現象を実証し、細胞間伝播の分子メカニズムを明らかにすることにより、疾患の発症及び進行の本質に迫る。そのため、培養細胞、マウス、ショウジョウバエモデルを駆使し、特にFUSの細胞間伝播に関わる分子メカニズムの解明、FUSが細胞間伝播能を獲得する分子メカニズムの解明、FUSの細胞間伝播が封入体形成及び神経変性に与える影響の検証の3点に着目し、検討する。FUSの細胞間伝播に関与する分子メカニズムが明らかになり、病因タンパク質の伝播現象が神経変性疾患の病変拡大、さらに病態進行に与える影響が解明されることが期待される。
場の理論における超対称的ノントポロジカルソリトンと宇宙論への応用

超対称性を持つノントポロジカルソリトンの性質とその宇宙論への応用について研究を進めたが、残念ながら当初予想していたようなおもしろい結果が得られず、投稿論文として残せる結果が得られなかった。しかし、当研究で用いる数学的技術をスピングラス系に応用して、投稿論文として残せる結果を得た。本年度においては、超対称性を持つ簡単な模型で、フェルミボールを構成しうる理論の簡単な例を考えた。フェルミボールの存在のためには、理論にスカラー場とフェルミオン場が構城場としてあり、スカラー場には対称性の破れを起こすポテンシャルが必要である。そのため、このような理論の中で特に超対称性を持つ簡単な模型を考えた。そして、まずこの理論での運動方程式を導いた。この方程式は、フェルミオンの場とスカラー場が絡み合った非線形な連立方程式になっていた。このままでは変数が多く、到底そのまま扱える方程式ではないので、ソリトン解の球対称性を仮定し、一定の保存電荷をラグランジュの未定係数法で考慮しながら解くべき運動方程式を簡単化した。この方程式は非線形で連立ではあるが、超対称性のおかけでスカラー場とフェルミオン場の解の間に関係が付き、厳密なフェルミボール解か、厳密でなくても超対称性がない場合に比べて性質のわかりやすい解があると予想した。そこで、解析的な計算を進めたのであるが、現在のところ特筆すべき簡単化には至っていない。今後もつづけてこの方程式の性質を調べ、超対称性のある場合のフェルミボールの解について新しい知見を得たいと考えている。さらに、フェルミボールの超対称性がある場合は、スカラー場のポテンシャルに平坦方向があるため超対称性がない場合に比べて、定性的にちがった性質があるのではないかと予測しており、その可能性を追求していきたい。昨年度においては、超対称性を持つ簡単な模型で、フェルミボールを構成しうる理論の簡単な例を考え、この理論での運動方程式を導いた。このままでは変数が多く、到底そのまま扱える方程式ではないので、ソリトン解の球対称性を仮定し、一定の保存電荷をラグランジュの未定係数法で考慮しながら解くべき運動方程式を簡単化していた。本年度においては、超対称性のおかけでスカラー場とフェルミオン場の解の間に関係が付いていることをもちいて、厳密なフェルミボール解か、厳密でなくても超対称性がない場合に比べて性質のわかりやすい解がないかを探索した。その結果、ある種の簡単化ができることが分かったが、厳密解を得るには至っていない。現在、数値的方法などを用いて、厳密解を得るための方法を探している。本年度においては、超対称性ソリトンの新たな性質を見つけ、その宇宙論への応用をすること目的としていたが、過去に得られていた結果より大きく進歩したものを直接得ることが難しいことが分かったので、この分野で用いられる解析学を物性理論の分野に応用して、複雑系の1種であるスピングラスの相転移構造を調べることとした。当該分野においては、レプリカ法という計算法が知られているが、数学的に厳密化が難しく、またレプリカ数に関する解析性もほとんど調べられていなかった。そこで、ランダムエネルギーモデルという比較的簡単なモデルにおいて、その解析性をレプリカ法を用いずに、解析接続可能な形で厳密に計算し、その複素平面上での解析性を明らかにした。得られた分配関数は、複雑な積分を含んでいたが、熱力学極限ではうまく近似することができた。その結果、レプリカ法では明らかにならなかったレプリカ数による相転移があるパラメータ領域で起こっていることを見つけた。また、分配関数の0点(リーヤンゼロ)を計算することにより、数値的にもこの相転移が2次のものであることを確認した。最後に有限サイズの効果を解析的に計算し、数値計算と比較して、比較的よい一致を見た。それらの結果は、2本の論文にまとめ発表した。添付のようにそのうち1本はすでに出版されている。残りの1本も同雑誌に掲載が決まっており、現在校正の段階である。これらの論文は、レプリカ数に対する分配関数の性質を調べた先駆的なものである。
タンパク質分子を取り巻く環境を考慮した構造解析によるアミロイド形成機構の解明

タンパク質のアミロイド形成は神経変性疾患等の発症と関わっており、その分子機構を明らかにすることは薬学領域においても重要な課題である。タンパク質の分子間相互作用から線維形成に至るプロセスには、タンパク質を取り巻く様々な環境因子が複雑に関わっており、それらの寄与を考慮しない限りアミロイド形成機構の真の理解は不可能である。そこで本研究では、アルツハイマー病の発症に関わるアミロイドβをモデル分子として、対流等による溶液内ミクロ環境の揺らぎ、溶液ー膜界面での空間限定の効果等を考慮した構造解析を行い、これらの環境因子がアミロイド形成に与える影響を詳細に検討して分子会合機構の実態解明に迫る。
植物と微生物機能のハイブリッドバイオレメディエーションによる高度水質浄化法の開発

ウキクサやヨシなどの水生植物とその根圏微生物の共生系では、ビスフェノールAやブチルフェノールなどの内分泌撹乱化学物質の分解が促進されることが明らかとなった。また、内分泌撹乱化学物質を効率的に分解する微生物が根圏に多く棲息し、水生植物がそれらの内分泌撹乱化学物質分解を促進していることも明らかとなった。本研究の成果は、水生植物とその根圏微生物を用いることで、水環境の内分泌撹乱化学物質汚染を効率的に浄化することができる可能性を示したものといえる。水生植物とその根圏に生息する微生物の機能を活用して水環境のアルキルフェノール汚染を効率的に浄化することを目的として、本年度は水生植物根圏のアルキルフェノール分解能を評価するとともに、アルキルフェノールの分解を促進する水生植物の役割の解明と根圏でアルキルフェノールを分解する特殊な微生物を検索することを試みた。抽水植物ヨシを供試植物として、その根圏で4-n-ブチルフェノール、4-tert-ブチルフェノール、4-tert-オクチルフェノール及び4-ノニルフェノールの分解実験を行ったところ、ヨシが存在しない非根圏に比べてヨシ根圏では、いずれのアルキルフェノールの分解も促進していることが明らかとなった。また、ヨシはその根圏に酸素、易分解性炭化水素とフェノール性物質を分泌していることも明らかとなり、それらの分泌物がアルキルフェノール分解の促進に寄与しているものと考えられた。また、ヨシ根圏から4-n-ブチルフェノールと4-tert-ブチルフェノールを分解する数種類のPseudomonas属細菌とSphingobium属細菌を分離することに成功した。これまでに4-tert-ブチルフェノール分解菌を分離した報告例はなく、4-n-ブチルフェノール分解菌も数種類程度が分離されているだけであり、これらの分解菌の分離は難しいものと考えられてきたが、ヨシ根圏から数種類の分解菌を分離することができたことは、ヨシ根圏にはこれらを集積する特殊な効果があることを示唆するものとなった。水生植物とその根圏に棲息する微生物を活用して水環境のアルキルフェノール汚染を効率的に浄化することを目的として、水生植物根圏のアルキルフェノール分解能を評価するとともに、アルキルフェノールの分解を促進する水生植物の役割の解明と根圏でアルキルフェノールを分解する特殊な微生物を探索することを試みた。抽水植物ヨシを供試植物として、その根圏で4-n-ブチルフェノール、4-tert-ブチルフェノール及びノニルフェノールの分解実験と、アルキルフェノール以外の内分泌攪乱化学物質としてビスフェノールA、ビスフェノールF及びピレンの分解実験を行った。その結果、ヨシが存在しない底質ではそれらの物質は明確な分解を受けず長期間残留したものの、ヨシの根圏底質ではいずれの物質も速やかに分解、除去された。ヨシは根圏に酸素とフェノール性物質を多く含む根分泌物を供給しており、それらの効果がアルキルフェノール及びその他の内分泌撹乱化学物質の効率的な微生物分解に寄与しているものと考えられた。また、そのヨシ根圏から、4-n-ブチルフェノール分解菌、4-tert-ブチルフェノール分解菌、ノニルフェノール分解菌、ビスフェノールA分解菌、ビスフェノールF分解菌とピレン分解菌を分離することに成功した。ヨシ根圏にはこれらの特殊な分解菌を集積する効果があることが示唆された。しかし、どのようにして特殊な分解菌がヨシの根圏に集積するのかを明らかにするには更なる検討が必要である。以上の成果から、ヨシを用いた植生浄化法がアルキルフェノールによる底質汚染の浄化として有用であることが結論付けられた。
血管新生因子PD-ECGFを標的とした新規At-211標識治療用放射性薬剤の開発

我々は腫瘍に高い発現がみられる酵素に対し高い親和性をもつ新しい放射性ヨウ素標識ウラシル誘導体を開発した。この放射性ヨウ素標識ウラシル誘導体は前臨床試験により安全性、有効性の評価を行いFirst in human試験が行われている。この腫瘍診断薬剤を目的に開発した放射性ヨウ素標識ウラシル誘導体を治療用放射性薬剤At-211標識ウラシル誘導体へ応用させる。本研究では、1)At-211標識ウラシル誘導体の合成条件の最適化、2)培養細胞を用いた検討および3)動物を用いた検討により、At-211標識ウラシル誘導体の治療用放射性薬剤としての可能性を評価する。