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卓上材料強度試験システムを用いた材料強度教育の新しい試み

近年「理工系離れ」が指摘され,それが社会的問題となってクローズアップされ,めざましい科学技術の進展の背景で,若者の科学技術に対する興味・関心の低下が懸念されている.このことは理工系分野の学生にも言えることであり,大学の大衆化および入学する学生の多様化に対応した大学における工学教育内容・方法等の思い切った改善が必要であると考えられる.このような背景から,「材料強度」の講義を教科書学習だけの授業から,材料の変形および破壊を実際に見ることのできるような,「発見」や「創造」の場に学生自らが参加できる授業形態を実現するために,講義室等で実験的に材料の巨視的および微視的な変形・破壊現象を観察することが可能な卓上材料強度試験機を開発してきた.本研究では,同試験機を柱とした材料強度試験システムを開発するために,計測機器,微視的・巨視的観察装置の充実およびソフト面の開発を行った.すなわち,材料強度の分かり易い解説および材料強度試験の実・疑似体験を可能にするための周辺機器(計測器,コンピュータ,ビジュアル機器)およびソフト面の強化を行った.また,同システムを用いて4年生の学生および中学校の学生に対して試験的に模擬実験を行ったところ,従来のテキストのみによる講義に比べて材料強度現象を分かり易くかつ興味深く理解する上でかなり有効であることを確認した.本年度(最終年度)においては,本学知能システム工学科2年生を対象とした「実験講義(材料試験)」で本システムを実際に利用した講義を実施し,その学生の反応や教育的効果等について調査および考察を行った.本システムを用いた講義は,材料強度教育方法の改善に対して大きく寄与するものと思われ,開発したシステムを本格的に運用する準備は十分整ったといえる.近年「理工系離れ」が指摘され,それが社会的問題となってクローズアップされ,めざましい科学技術の進展の背景で,若者の科学技術に対する興味・関心の低下が懸念されている.このことは理工系分野の学生にも言えることであり,大学の大衆化および入学する学生の多様化に対応した大学における工学教育内容・方法等の思い切った改善が必要であると考えられる.このような背景から,「材料強度」の講義を教科書学習だけの授業から,材料の変形および破壊を実際に見ることのできるような,「発見」や「創造」の場に学生自らが参加できる授業形態を実現するために,講義室等で実験的に材料の巨視的および微視的な変形・破壊現象を観察することが可能な卓上材料強度試験機を開発してきた.本研究では,同試験機を柱とした材料強度試験システムを開発するために,計測機器,微視的・巨視的観察装置の充実およびソフト面の開発を行った.すなわち,材料強度の分かり易い解説および材料強度試験の実・疑似体験を可能にするための周辺機器(計測器,コンピュータ,ビジュアル機器)およびソフト面の強化を行った.また,同システムを用いて4年生の学生および中学校の学生に対して試験的に模擬実験を行ったところ,従来のテキストのみによる講義に比べて材料強度現象を分かり易くかつ興味深く理解する上でかなり有効であることを確認した.本年度(最終年度)においては,本学知能システム工学科2年生を対象とした「実験講義(材料試験)」で本システムを実際に利用した講義を実施し,その学生の反応や教育的効果等について調査および考察を行った.本システムを用いた講義は,材料強度教育方法の改善に対して大きく寄与するものと思われ,開発したシステムを本格的に運用する準備は十分整ったといえる.本研究の目的は、材料強度教育用の卓上材料強度試験システムを開発することと、その試験システムを用いた材料強度教育の新たな手法の模索を試みることにある。材料強度学を研究分野とする研究代表者および分担者の両名は、大学における効果的・実質的な材料強度教育を目指してきたが、その一環として講義室等で材料の変形や破壊を観察することのできる卓上材料強度試験機を試作した。研究開始初年の本年度では、これまでに試作した材料強度試験システムを講義室等で本格的に活用するためのシステムの強化を行なった。具体的には,ビジュアル化のための機器導入、プログラム等の作成および教材の制作を行ない、同システムを用いた材料強度教育手法を提案しその効果について検討するための準備を行なった。また,同システムを用いて材料強度の講義を試験的に実施したところ、材料強度に対する興味や理解の向上といった点で学生のかなり高い評価が得られた。また、所属学科が教育活性化の一環として実施した学科全学生を対象としたアンケートの分析結果でも、こういった講義方法の拡大に学生の要求が大きいことも確認している。したがって、申請者らが当初より目指していた効果的で実質的な材料強度教育を本研究によって追求できる準備は整ったと考えている。次年度では、開発した材料強度試験システムを本格的に運用した講義・セミナー等を実施して新しい材料強度教育方法を模索し、その教育効果を調査する計画となっている。近年「理工系離れ」が指摘され,それが社会的問題となってクローズアップされ,めざましい科学技術の進展の背景で,若者の科学技術に対する興味・関心の低下が懸念されている。このことは理工系分野の学生にも言えることであり,大学の大衆化および入学する学生の多様化に対応した大学における工学教育内容・方法等の思い切った改善が必要であると考えられる。このような背景から,「材料強度」の講義を教科書学習だけの授業から,材料の変形および破壊を実際に見ることのできるような,「発見」や「創造」の場に学生自らが参加できる授業形態を実現するために,講義室等で実験的に材料の巨視的および微視的な変形・破壊現象を観察することが可能な卓上材料強度試験機を開発してきた。

本研究では,同試験機を柱とした材料強度試験システムを開発するために,計測機器,微視的・巨視的観察装置の充実およびソフト面の開発を行った。すなわち,材料強度の分かり易い解説および材料強度試験の実・擬似体験を可能にするための周辺機器(計測器,コンピュータ,ビジュアル機器)およびソフト面の強化を行った。また,同システムを用いて4年生の学生および中学校の学生に対して試験的に模擬実験を行ったところ,従来のテキストのみによる講義に比べて材料強度現象を分かり易くかつ興味深く理解する上でかなり有効であることを確認できた。このことは,材料強度教育方法の改善に対して大きく寄与するものと思われ,開発したシステムを本格的に運用する準備は十分整ったといえる。次年度(最終年度)においては,本システムを実際の講義に用いて,その学生の反応や教育的効果等について調査及び考察を行う。本システムを用いた講義は,具体的には2年生を対象とした「材料試験(学生実験)」および中学生を対象とした「公開講座」を計画している。近年「理工系離れ」が指摘され,それが社会的問題となってクローズアップされ,めざましい科学技術の進展の背景で,若者の科学技術に対する興味・関心の低下が懸念されている.このことは理工系分野の学生にも言えることであり,大学の大衆化および入学する学生の多様化に対応した大学における工学教育内容・方法等の思い切った改善が必要であると考えられる.このような背景から,「材料強度」の講義を教科書学習だけの授業から,材料の変形および破壊を実際に見ることのできるような,「発見」や「創造」の場に学生自らが参加できる授業形態を実現するために,講義室等で実験的に材料の巨視的および微視的な変形・破壊現象を観察することが可能な卓上材料強度試験機を開発してきた.本研究では,同試験機を柱とした材料強度試験システムを開発するために,計測機器,微視的・巨視的観察装置の充実およびソフト面の開発を行った.すなわち,材料強度の分かり易い解説および材料強度試験の実・疑似体験を可能にするための周辺機器(計測器,コンピュータ,ビジュアル機器)およびソフト面の強化を行った.また,同システムを用いて4年生の学生および中学校の学生に対して試験的に模擬実験を行ったところ,従来のテキストのみによる講義に比べて材料強度現象を分かり易くかつ興味深く理解する上でかなり有効であることを確認した.本年度(最終年度)においては,本学知能システム工学科2年生を対象とした「実験講義(材料試験)」で本システムを実際に利用した講義を実施し,その学生の反応や教育的効果等について調査および考察を行った.本システムを用いた講義は,材料強度教育方法の改善に対して大きく寄与するものと思われ,開発したシステムを本格的に運用する準備は十分整ったといえる.
就学前幼児と小学校低学年児童のための連携算数教育プログラムの開発

本研究の目的は小学校における算数科の学習指導をより滑らかにかつ効果的に実施するために,就学前幼児及び小学校低学年児童を対象とした算数の基礎教育プログラムを開発し,その効果を検証することである。そのために,以下のことを行った。数や量に関する幼児・児童の学習及び小学校低学年の算数指導の問題点についての調査の実施,算数教育プログラム構築のための枠組みの設定,幼稚園における指導及び小学校における授業の構想,構想した指導及び授業の実施,就学前の幼児及び小学校低学年の児童に対する算数指導の効果の検証。この結果,就学前と小学校低学年の滑らかな接続に十分配慮した連携算数教育プログラムを提案することができた。今年度は,第一に,小学校低学年における「数と計算」及び「量と測定」に関する予備指導を,幼稚園で2回,こども園2園で2回ずつ実施し,その効果を,観察等を通して確かめた。「数と計算」に関しては,買い物ごっこ遊びを行う過程で,500玉を100円玉に両替して考えたり,500円でいくらおつりがもらえるかを考えたりする場面で指導を行った。場の設定と簡単な声かけにより,個人差があるものの,年長修了時には多く子どもたちが正しくお金をやりとりできるようになることが分かった。また,「量と測定」に関しては,長さ比べと広さ比べについて,直接比較,間接比較,任意単位による測定の場面を与え,声かけを工夫することで,年長児が任意単位による測定まで到達できることを確認した。第二に,アメリカ合衆国のデンバー大学のクレメンツ教授らのグループが実施した就学前から小学校低学年の数学指導プログラムの一部を参考にして,小学校第1学年における長さ指導を,千葉県内の2校2学級で実施した。その結果,児童によってばらつきがあるものの,第1学年のカリキュラム上の長さ指導の前に,任意単位による測定まで思考が進んでいることが分かった。第三に,以上の結果を踏まえて,本指導で実施するための指導プログラム案を検討し,本指導実施に向けての準備をした。以上の研究成果の一部を,国際数学教育心理学会(PME)及び日本数学教育学会秋期研究大会で発表し,千葉大学教育学部研究紀要に掲載した。今年度は,第一に,小学校低学年における「数と計算」及び「量と測定」の指導の問題点を明らかにするために,小学校教師,幼稚園・保育所・こども園の教師又は保育師への質問紙調査を実施し,その結果を分析した。結果として,数と計算,量と測定領域の内容に対する,小学校教師と幼稚園等教師との意識について,長さ,かさ等の測定,時計の読み方・表し方に関する内容に関する差異が顕著であることが明らかになった。この差を埋めることで,小学校算数教育と就学前教育の円滑な接続への示唆を得ることができる。また,小学校教師が小学校低学年の算数科において困難性が高いと認める学習指導内容の中で,幼稚園等教師が幼稚園等での活動に直接つながると認めている学習指導内容があること,また,つながらないと認めている学習指導内容の中にも実際にはつながる可能性がある内容があることが分かった。これらの内容には幼稚園等での活動に適切に関連づけることで算数科における問題点の改善可能性があると考えられる。第二に,現代の幼児の数及び量に関する実態を解明するために,幼稚園及びこども園の活動観察を行った。その結果,年長児で,10までは数えられるが,20以上を数えることは難しいこと,500円で100円支払った場合のおつりは400円であることが分からない年長児が半数いること等が明らかになった。第三に,買い物ごっこを素材とした幼稚園における指導及び小学校における授業を構想した。25年度に模擬指導を実施する予定である。以上の研究成果の一部を,日本数学教育学会論文発表会で発表し,千葉大学教育学部研究紀要に掲載した。そのために,第一に,就学前算数教育の意義として,小学校算数教育のための基礎能力の育成,幼児の発達段階に適した思考力の育成を示した。また,年長児による広さ比べの実践例を基に,実践可能な連携教育プログラムを提案することができた。第二に,就学前教育と小学校低学年教育との連携を目指し,就学前算数カリキュラム構成のための枠組みを設定した。それは行動類型として,知識,理解,技能,思考及び態度,また,算数の内容として,数量,図形,変化と関係,算数の方法として,表現及び問題解決を含み,それらと幼稚園教育における領域とを関係づけた枠組みである。第三に,長さ測定に関する小学校1年生の実態を解明し,算数の基礎教育プログラム作成に考慮することとした。直接比較、間接比較については1年生の学習指導前に十分に活動可能であること,任意単位による測定では,単位の個数の多少が正誤に影響すること,ものさしの使い方は理解されていないこと,また,単位の大きさの違いと測定結果についての関係の要点は理解されていることを明らかにした。第四に,就学前算数カリキュラム構成のための枠組みを基に,数,量と測定,図形に関する算数教育プログラムを開発し,その一部を実施することができた。

具体的には,買い物ごっこ,えんぴつ等の長さ比べやカード等の広さ比べ,色板を使った魚の形づくり,ブロックの分類とブロックによるタワー等の形づくりである。以上の研究成果をまとめ,連携算数教育プログラムを開発することができた。尚,プログラムの効果検証については,平成27年度から採択されたプロジェクトにおいて教員向け研修プログラムの研究と同時に実施する予定である。本研究の目的は小学校における算数科の学習指導をより滑らかにかつ効果的に実施するために,就学前幼児及び小学校低学年児童を対象とした算数の基礎教育プログラムを開発し,その効果を検証することである。そのために,以下のことを行った。数や量に関する幼児・児童の学習及び小学校低学年の算数指導の問題点についての調査の実施,算数教育プログラム構築のための枠組みの設定,幼稚園における指導及び小学校における授業の構想,構想した指導及び授業の実施,就学前の幼児及び小学校低学年の児童に対する算数指導の効果の検証。この結果,就学前と小学校低学年の滑らかな接続に十分配慮した連携算数教育プログラムを提案することができた。数学教育学今年度の目的である,幼稚園やこども園における算数教育のための予備指導及び小学校第1学年における予備授業を実施し,その効果検証のための調査を行い,その結果を分析し,指導要因を明らかにすることができ,さらに,本指導及び本授業の実施計画を立てることができたため。また,その結果の一部を,国際数学教育心理学会(PME)や日本数学教育学会秋期研究大会で発表し,千葉大学教育学部研究紀要に掲載することができたため。今年度の目的である,小学校低学年における「数と計算」及び「量と測定」の指導の問題点を明らかにすること,活動観察を通して現代の幼児の数及び量に関する実態を解明すること,買い物ごっこを素材とした幼稚園における指導及び小学校における授業を構想することができ,その結果の一部を,日本数学教育学会論文発表会で発表し,千葉大学教育学部研究紀要に掲載することができたため。平成26年度は,課題:構想した指導及び授業を実施し,その効果を検証し,連携算数教育プログラムを提案する。そのために,以下の5つの項目について実施する。1本指導及び本授業を実施する。平成25年度に作成した指導計画及び学習指導案を基に,本指導及び本授業を行う。(協力学校園等への訪問(旅費,会議費等))2本指導・本授業の効果検証のための調査を実施し,その結果を分析する。指導及び授業前後で質問紙調査及び面接調査等を行い,理解の向上を確認し,同時に,指導要因を明らかにする。(調査補助及び調査結果分析補助,印刷用紙・インク,ファイル,ノート型コンピュータ,DVDディスク等))3この結果を基に,指導計画及び学習指導案を修正し,指導要因を生かした連携算数教育プログラムを作成する。4研究成果を発表する。これまでの研究成果を,日本数学教育学会,日本保育学会等で発表する。(旅費,学会参加費等)平成25年度は,課題:構想した指導及び授業を実施し,その効果を検証する。
ヒト型結核菌熱水抽出製剤(アンサー)を用いた高齢者肺炎の新たな予防法の確立

放射線照射時の好中球減少抑制効果を有する結核菌熱水抽出製剤(アンサー)の高齢者肺炎の予防効果の有無につき検討を行った。その結果、アンサー投与群では非投与群に比べ白血球の中でリンパ球数、ヘモグロビン値、血清蛋白濃度の低下の抑制効果が確認された。また、両群間の健康状態の比較では、アンサー投与群では風邪症候群が4名に、急性腸炎が2名に、尿路感染症が1名に認められ、一方、非投与群では、風邪症候群が2名に、急性腸炎が3名に、尿路感染症が1名に認められたがいずれも軽症で、両群間で有意差を認めなかった(P>0.10)。また、両群に明らかな肺炎発症の患者を認めなかった。結核菌熱水抽出製剤(アンサー)の高齢者肺炎に対する予防効果の有無を確認するため本研究を開始した。初めにカルテ調査を行い、平成26年度に放射線治療を受けた早期の前立腺癌高齢患者を抽出した。対象者をアンサー併用群[n=15、平均年齢73.1±5.4(SD)歳、総アンサー投与量200±70μg]および非併用群[n=15、平均年齢73.7±5.1(SD)歳]の2群に分割し、放射線治療の前および後の末梢血液中の総白血球数、好中球数、リンパ球数をカウントし、同時に赤血球系の指標としてヘモグロビン値を、また栄養状態の指標として血清総蛋白濃度を測定し、アンサーの免疫能に及ぼす効果について検討した。その結果、アンサー投与群および非投与群の総白血球数は放射線治療前に比べて後ではそれぞれー1062±1142 vs ー609±782 /μl、好中球数はー682±1030vs +341±880 /μl、リンパ球数はー505±305vs ー793±414 /μlと、アンサー投与群で好中球数の減少抑制効果は確認されなかったが、一方でリンパ球数の減少抑制傾向が確認された。また、ヘモグロビン値および血清蛋白濃度は、アンサー投与群および非投与群でそれぞれ+0.2±0.8 vs ー0.4±0.9 g/dlおよび0±0.5 vs ー0.3±0.5 g/dlと、アンサー投与群で貧血および蛋白濃度低下の抑制傾向が確認された。次に、平成26年初めから半ばにかけて、約6ヶ月にわたり両群の健康状態を調査した。その結果、アンサー投与群では軽微な発熱患者が1名、非投与群では軽度の下痢が1名に認められた他、両群に明らかな肺炎発症の患者は認められていない。高齢者における肺炎は難治性かつ易再発性で致死率も高く、その予防法の確立が急務である。結核菌熱水抽出製剤(アンサー)は、ヒト型結核菌青山B株から抽出されたリポアラビノマンナンおよびその他のリポ多糖を主成分とし、現在臨床の現場では放射線療法の白血球減少症に対して造血促進効果が期待され使用されている。これまでの基礎研究で、結核菌熱水抽出製剤には免疫増強効果が確認されており、高齢者肺炎の予防に有効である可能性が示唆される。本研究で我々は、早期の高齢前立腺がん患者を対象として、結核菌熱水抽出製剤投与が肺炎の予防効果を有するか否かの研究を継続中である。研究実績の概要結核菌熱水抽出製剤(アンサー)の高齢者肺炎に対する予防効果の有無を確認するため本研究を継続中である。はじめに、平成26度に引き続き、登録患者のカルテ調査を行い、その後の健康状態を把握した。平成27年末の時点で、アンサー投与群15名および非投与群15名のうちそれぞれの群で2名が転院などの理由で調査対象から外れた。残り、アンサー投与群13名(平均年齢74.2±4.6(標準偏差)歳)および非投与群13名(平均年齢75.4±4.7歳)が対象となった。調査の結果、平成26年半ばから27年末までの間、アンサー投与群では2名に風邪症候群がまた1名に腸炎が認められ、一方、非投与群では風邪症候群が2名に腸炎が1名に認められたが、いずれも数日間の安静で治癒した。現在までの所、アンサー投与群および非投与群いずれにおいても肺炎など重篤な感染症を認めていない。これまで、アンサー投与群および非投与群における治療前後の免疫能の変化として末梢血液中の総白血球数、好中球数、リンパ球数のカウントが終了し、同時に赤血球系の指標としてヘモグロビン値また栄養状態の指標として血清総蛋白濃度の測定が終了した。また、平成26年初めから27年末にかけて、約1年半にわたる両群の健康状態の調査が終了した。現在、我々は、結核菌熱水抽出製剤(アンサー)の高齢者肺炎に対する予防効果の有無を確認するため本研究を継続中である。

即ち、平成27度に引き続き登録患者のカルテ調査を行い、その後の健康状態を把握した。平成28年末の時点で、アンサー投与群13名(平均年齢75.2±4.4(標準偏差)歳)および非投与群11名(平均年齢76.5±4.4歳)が調査の対象となった。調査の結果、平成27年末から28年末までの間、アンサー投与群では風邪症候群が1名に、直腸炎が1名に、尿路感染が1名に認められ、一方、非投与群では直腸炎が1名に、尿路感染が1名に認められたが、いずれも数日間の安静で治癒した。現在までの所、アンサー投与群および非投与群いずれにおいても肺炎など重篤な感染症を認めていない。これまで、アンサー投与群および非投与群における治療前後の免疫能の変化として末梢血液中の総白血球数、好中球数、リンパ球数のカウントが終了し、同時に赤血球系の指標としてヘモグロビン値また栄養状態の指標として血清総蛋白濃度の測定が終了した。また、平成26年初めから28年末にかけて、約2年半にわたる両群の健康状態のデータ収集が終了した。近年、肺炎は疾患別死亡の第3位に躍り出て、肺炎死の95%が高齢者で占められている。高齢者における肺炎は難治性かつ易再発性で致死率も高く、その予防法の確立が急務である。本研究で、私は、臨床の現場で放射線治療後の白血球減少の予防に使用される結核菌熱水抽出製剤アンサーが、免疫力の低下を抑えて高齢者肺炎の予防効果を有するか否かにつき検討を行った。その結果、平成26年度から29年度にわたる調査の結果、アンサー投与群(登録時症例15例:平均年齢73.1±5.4(SD)歳)では、風邪症候群が4名に、急性腸炎が2名に、尿路感染症が1名に認められた。一方、アンサー非投与群(登録時症例15例:平均年齢73.7±5.1歳)では、風邪症候群が2名に、急性腸炎が3名に、尿路感染症が1名に認められたが、いずれの群においても軽症で両群間で有意差を認めなかった(P>0.10)。また、いずれの群においても、明らかな肺炎発症の患者は認められなかった。放射線照射時の好中球減少抑制効果を有する結核菌熱水抽出製剤(アンサー)の高齢者肺炎の予防効果の有無につき検討を行った。その結果、アンサー投与群では非投与群に比べ白血球の中でリンパ球数、ヘモグロビン値、血清蛋白濃度の低下の抑制効果が確認された。また、両群間の健康状態の比較では、アンサー投与群では風邪症候群が4名に、急性腸炎が2名に、尿路感染症が1名に認められ、一方、非投与群では、風邪症候群が2名に、急性腸炎が3名に、尿路感染症が1名に認められたがいずれも軽症で、両群間で有意差を認めなかった(P>0.10)。また、両群に明らかな肺炎発症の患者を認めなかった。当初は前向き研究を考えていたが、協力医院からの症例(対象患者)が豊富なため後ろ向きカルテ調査でも結果が出せる事が判明し、現在、引き続き調査中である。これまで、アンサー投与群および非投与群における治療前後の免疫能の変化として末梢血液中の総白血球数、分画として好中球数、リンパ球数のカウントが終了し、同時に赤血球系の指標としてヘモグロビン値また栄養状態の指標として血清総蛋白濃度の測定が終了した。また、平成26年初めから半ばにかけて、約6ヶ月にわたる両群の健康状態の調査が終了した。平成28年度も平成27年度に引き続きカルテ調査を行い、高齢男性アンサー投与群および非投与群の健康状態をさらに長期にわたって把握する。また、今年度末にこれまでのデータをまとめ統計処理を行い、結果を公表する予定である。現在、本研究のデータのまとめとともに関連するデータを論文化し投稿中である。そのため研究期間の延長の申請を行い、このほど継続が承認されたため研究を継続中である。呼吸器病学今年度は平成26年度に引き続きカルテ調査を行い、放射線治療を終えた高齢患者でアンサー投与群および非投与群の健康状態をさらに長期にわたって把握する予定である。
単分子膜保護金属サブナノクラスターの電子構造と発光メカニズム

様々なチオールで保護した金クラスターを系統的に合成し,その組成を質量分析法を用いて決定した.さらに,得られたクラスターの電子・幾何構造を各種分光法によって追跡し,組成との相関を調べた.以下の点が明らかになった.1)チオールの骨格によって単離される金クラスターのサイズ系列が異なることを初めて見出した.これは速度論的な安定化によって得られるクラスターサイズが異なることを表している.2)過剰なチオールによるエッチング反応に対する安定性を調べたところ,25,38,55量体などの金クラスターが安定であることがわかった.3)X線円二色性分光によってチオール保護金クラスターが磁性を発現することを見出した.硫黄との結合によって金の5d電子が配位子側に移動することが磁性の起源であること示唆している.4)デンドリマー保護金クラスターでは発光エネルギーがサイズに顕著に依存するのに対して,チオール保護系では顕著なサイズ依存性が観測されなかった.この結果はクラスターのサイズだけでなく表面修飾状態が発光特性を決定づけることを表している.様々なチオールで保護した金クラスターを系統的に合成し,その組成を質量分析法を用いて決定した.さらに,得られたクラスターの電子・幾何構造を各種分光法によって追跡し,組成との相関を調べた.以下の点が明らかになった.1)チオールの骨格によって単離される金クラスターのサイズ系列が異なることを初めて見出した.これは速度論的な安定化によって得られるクラスターサイズが異なることを表している.2)過剰なチオールによるエッチング反応に対する安定性を調べたところ,25,38,55量体などの金クラスターが安定であることがわかった.3)X線円二色性分光によってチオール保護金クラスターが磁性を発現することを見出した.硫黄との結合によって金の5d電子が配位子側に移動することが磁性の起源であること示唆している.4)デンドリマー保護金クラスターでは発光エネルギーがサイズに顕著に依存するのに対して,チオール保護系では顕著なサイズ依存性が観測されなかった.この結果はクラスターのサイズだけでなく表面修飾状態が発光特性を決定づけることを表している.グルタチオン(GSH)によって保護された金クラスター(Au:SGクラスター)を湿式法によって調製し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動によって9種類の成分に分画した.分画したAu:SGクラスターの化学組成をエレクトロスプレーイオン化質量分析法を用いて調べたところ,以下の組成をもつクラスターのみが含まれていることがわかった.すなわち,我々はAu_<10>(SG)_<10>,Au_<15>(SG)_<13>,Au_<18>(SG)_<14>,Au_<22>(SG)_<16>,Au_<22>(SG)_<17>,Au_<25>(SG)_<18>,Au_<29>(SG)_<20>,Au_<33>(SG)_<22>,Au_<39>(SG)_<24>の単離に成功した.これらサブナノメートルサイズの金クラスターをコアとする複合体の電子状態を,X線光電子分光・光学吸収分光を用いて系統的に追跡した.その結果,コアとチオールの界面では部分的な電子移動が起こっていること,およびこれら一連の魔法数クラスターの電子状態は離散化されていることが明らかになった.さらに,DFT計算の結果をもとに,吸収スペクトルの立ち上がり付近で観測されたピーク構造を金クラスターのspバンド内の光学遷移と帰属した.このバンド内遷移のエネルギーとクラスターサイズの関係から,チオラート金(I)単核錯体とチオラート保護金ナノ粒子の中間領域での電子構造の挙動を明らかにした.また,我々が単離したクラスターは離散的な電子構造をもつことから,フォトルミネッセンス(量子収率10^<-4>10^<-3>程度)を示した.現在,蛍光寿命の測定や発光エネルギーのサイズ依存性の解明などを進めている.様々なチオールで保護した金クラスターを系統的に合成し,その組成を質量分析法を用いて決定した.さらに,得られたクラスターの電子・幾何構造を各種分光法によって追跡し,組成との相関を調べた.以下の点が明らかになった.1)チオールの骨格によって単離される金クラスターのサイズ系列が異なることを初めて見出した.これは速度論的な安定化によって得られるクラスターサイズが異なることを表している.2)過剰なチオールによるエッチング反応に対する安定性を調べたところ,25,38,55量体などの金クラスターが安定であることがわかった.粉末X線回折実験や理論計算によって,これらのクラスターの特異的安定性は表面がファセットで構成されたfcc結晶であることによるものであると結論した.3)X線円二色性分光によってチオール保護金クラスターが磁性を発現することを見出した.硫黄との結合によって金の5d電子が配位子側に移動することが磁性の起源であること示唆している.4)デンドリマー保護金クラスターでは発光エネルギーがサイズに顕著に依存するのに対して,チオール保護系では顕著なサイズ依存性が観測されなかった.この結果はクラスターのサイズだけでなく表面修飾状態が発光特性を決定づけることを表している.
新しいCD44リガンドとしてのプロテオグリカンの構造および機能の解析

私たちは最近、マウス培養T細胞株の培養上清中に、新しいCD44リガンドgp600を見い出した。gp600は1822kDaの短いコアタンパク質にコンドロイチン硫酸様糖鎖が付加したプロテオグリカンであった。本研究は、このgp600の精製およびコアタンパク質のアミノ酸配列の同定、その生理機能の解析を目的として行い、以下のような成果を得た。(1)gp600のコアタンパク質のアミノ酸配列を決定した結果、gp600は免疫造血系細胞に限局して産生されるプロテオグリカンserglycinであることを明らかにした。(2)gp600/serglycinはCD44に特異的に結合し、その結合にはgp600/serglycin上のコンドロイチン4-硫酸が必須であることを明らかにした。(3)CD44は精製コンドロイチン4-硫酸には結合しないことから、CD44のgp600/serglycinへの結合にはコアタンパク質によって提示されるコンドロイチン硫酸の構造が重要であることを示唆した。(5)gp600/serglycinは細胞表面CD44に結合し、細胞凝集を誘導すること、さらに細胞傷害性T細胞を活性化することを明らかにした。既知のリガンドの一つであるヒアルロン酸は細胞傷害性T細胞の活性化に関与しなかった。以上、免疫造血系細胞に限局して産生されるgp600/serglycinは、CD44を介して免疫系細胞の接着と活性化に関与し、ヒアルロン酸とは異なる機能を媒介しうる新しいCD44リガンドであることが示された。
タンパク質リン酸化酵素Aktの基質分子の網羅的同定と機能解析

Aktは、細胞生存維持や糖代謝などの細胞機能において非常に重要な役割を担うタンパク質リン酸化酵素である。本研究は、Aktの基質の網羅的同定をプロテオミクス技術を応用して行い、Aktの細胞内機能の詳細を明らかにする事を目的とするものである。基質の同定は、金属キレート親和性カラムによるリン酸化タンパク質の濃縮法と2次元電気泳動を組み合わせた手法により行う。前年度までの研究結果に基づき、今年度は金属固定化アフィニティーカラムによるリン酸化タンパク質の精製法の評価を行った。複数個のリン酸化を受けるalpha-casein、beta-caseinおよび全くリン酸化を受けないBSA、リゾチームを用いて精製の特異性の検討を行った。その結果、非リン酸化タンパク質であるBSA、リゾチームはカラムへほとんど結合しなかったのに対して、リン酸化タンパク質であるalpha-、beta-caseinは、80%以上がカラムに結合することが分かった。さらに、リン酸化タンパク質を含む細胞抽出液および脱リン酸化酵素処理によりタンパク質からリン酸基を除いた細胞抽出液を用いてカラムの結合特異性の詳細な検討を行った。その結果、脱リン酸化の処理により、タンパク質のカラムへの吸着は顕著に減少する事が分かった。以上の研究結果により、金属キレート親和性カラムは非常に特異的にリン酸化タンパク質を吸着すること、また本精製法によりリン酸化タンパク質を約10倍に濃縮出来る事を示した。本研究結果により金属固定化アフイニティーカラムがリン酸化タンパク質の精製に非常に有効である事を示した。本研究はリン酸化酵素Aktの基質分子の網羅的同定法の確立を目的とし、確立した手法、得られた知見を他のリン酸化酵素の研究にも応用する事を目指している。本年度はその基礎となるリン酸化タンパク質の精製法の確立を行った。金属固定化アフィニテイーカラムは、金属キレート担体に結合させた3価の金属イオンにさらにリン酸基が配位結合することに基づく方法であり、これまではリン酸化ペプチドの精製に有効とされてきたが、リン酸化タンパク質に応用した例は稀である。そこで、NIH3T3細胞内でAkt経路を活性化した細胞抽出液を調整し、抗Akt基質抗体に対する抗体を用いたウェスタンブロットによりAkt基質のカラムへの至適結合条件や溶出条件の検討を行った。また、Erk経路を活性化したNIH3T3細胞抽出液についてもリン酸化ERKを用いて同様な条件検討を行った。その結果、至敵条件であるpH5.5、イオン強度0.5M NaClの時にリン酸化Akt基質やリン酸化ERKの比活性が数倍に精製されることを見いだした。続いて未処理の細胞、およびAktを活性化させた細胞から、それぞれ金属固定化アフイニテイーカラム精製によるリン酸化タンパク質試料を得て、これらを2次元ゲル電気泳動により分離し、スポットの比較検討を行った。その結果、NIH3T3細胞内でAktを活性化した際に、特異的に見られるスポットが多数存在すること、さらにその多くが抗Akt基質抗体によるイムノブロットによって検出される事を確認した。こうしたスポットは細胞全タンパク質を2次元ゲル電気泳動により解析した際には検出することが困難であり、本法がリン酸化タンパク質の特異的精製法として有効であることを示した。
生物肺を利用した人工肺開発に関する研究

以下の二種類の方法により灌流固定肺の肺機能を評価した。固定液としては、現在までの検討で最も良好なガス交換能が得られた4%パラホルムアルデハイド、0.325%グルタールアルデハイド混合液を使用した。同液による灌流固定後の肺組織は、光顕・電顕的にも膜構造の温存度が最も優れていた。肺灌流前の血液と、肺でガス交換をうけて肺静脈から流出した血液との両者につき、1時間毎に血液ガス分圧を比較した。肺灌流前の流入血の酸素分圧、二酸化炭素分圧の変動を補正する目的で、肺におけるガス交換能は流入血と流出血との酸素分圧較差(D-PO_2)、二酸化炭素分圧較差(D-PCO_2)によって評価した。5検体のうち3検体はそれぞれ2,3,4時間目で血液の灌流が不可能となり、予定した5時間の灌流が終了したものは2検体のみであった。血液灌流開始時のD-PO_2は概ね100torr前後で、終了時あるいは灌流不可能になった直前は3040torrであった。一方、D-PCO_2は1020torrで、全経過を通じてあまり変化を示さなかった。少数例ながら数時間に渡り十分なガス交換能が得られたことは注目に値する。2)灌流固定肺による生体内灌流実験:成犬左肺の肺動脈、肺静脈に送血、脱血管を各々挿入し、4%パラホルムアルデハイド、0.325%グルタールアルデハイド混合液を1時間灌流し左肺の灌流固定を行った。引き続き、十分量の肺保存液を灌流し固定液の洗い出しを行った。両肺換気時、固定肺換気時(右肺門結紮)の血液ガス値を測定した。動脈血と静脈血との両者につき、1時間毎に血液ガス分圧を比較した。ガス交換能の評価は動脈血と静脈血との酵素分圧較差(D-PO_2)、二酸化炭素分圧較差(D-PCO_2)によって評価した。両肺換気群3例では5時間まで生存したものはなく、ガス交換機能が評価できた時間は各々2,3,4時間までであった。測定開始時のD-PO_2は190320torrで、死亡前は70140torrであった。一方、固定肺換気群3例の内、2例は右肺門結紮直後に、1例は2時間経過後に死亡した。2時間後死亡例のD-PO_2は開始時150torrで、死亡前は80torrであった。今回の検討で固定液による遊離固定肺でも一定のガス交換機能が得られることは判明したが、その機能は保存・移植肺と比較しても十分なものではなかった。今後は他の固定液を試すと同時に、ホルマリンガスによるガス固定、乾燥固定なども検討対象とすることが必要である。一方、肺機能の評価方法については、遊離固定肺の機能評価に用いたex vivoの方法よりも、in vivoの方法が優れている。今後は、犬左肺移植モデルを固定肺の機能評価に応用する予定である。

一方、固定肺換気群3例の内、2例は右肺門結紮直後に、1例は2時間経過後に死亡した。2時間後死亡例のD-PO_2は開始時150torrで、死亡前は80torrであった。今回の検討で固定液による遊離固定肺でも一定のガス交換機能が得られることは判明したが、その機能は保存・移植肺と比較しても十分なものではなかった。今後は他の固定液を試すと同時に、ホルマリンガスによるガス固定、乾燥固定なども検討対象とすることが必要である。一方、肺機能の評価方法については、遊離固定肺の機能評価に用いたex vivoの方法よりも、in vivoの方法が優れている。今後は、犬左肺移植モデルを固定肺の機能評価に応用する予定である。1)遊離肺を用いた肺機能評価システムの開発・改良:肺動脈送血・左房脱血の遊離肺機能評価システムを用いて灌流固定肺の肺機能を評価した。従来より我々が用いてきたシステム(ローラーポンプを用いて閉鎖回路で持続灌流し、測定時には三方活栓を切り換えることにより静脈血を間歇的に灌流し、静脈血灌流時点でのガス交換能、肺動脈圧、気道内圧を同時に観察する)を改良し、回路にmechanical oxygenatorを組み込み、これをdeoxygenatorとして働かせることによってガス交換能の持続的評価を可能とした。2)摘出肺の固定:家兎心肺ブロック・成犬右下葉を評価対象として、肺保存液(EP3液)で前灌流後、換気下で下記各種固定液での灌流固定を行った。灌流固定が終了した時点で再び肺保存液を灌流し固定液の洗い流しを行い、血液灌流を可能とした。今年度検討した固定液は、各種濃度のホルマリン、パラホルムアルデハイド、グルタールアルデハイドなどこれらの混合液であり、低濃度のパラホルムアルデハイド・グルタールアルデハイド混合液が比較的良好な成績を示した。3)当該年度のまとめ:従来のシステムにmechanical oxygenatorを組み込み、これをdeoxygenatorとして働かせることによってガス交換能の持続的評価が可能となった。しかし、mechanical oxygenatorの容量の問題や血栓形成の対策に時間を要し、灌流固定実験はまだ十分には行えなていない。これは次年度の大きな課題である。現在までの所、各種固定肺はやはり34時間でガス交換能を失い、非固定肺に劣る結果である。原因としては、固定による組織間隙の拡大により肺胞内への血漿成分の漏出が生じるためと考えられる。高濃度短時間の固定と比較し低濃度長時間の灌流固定の方が障害がより少ないと思われ、現在検討を進めている。固定液による灌流固定がこの問題を解消できない場合はその他の固定方を試みる必要がある。以下の二種類の方法により灌流固定肺の肺機能を評価した。固定液としては、昨年度までの検討で最も良好なガス交換能が得られた4%パラホルムアルデハイド、0.325%グルタールアルデハイド混合液を使用した。同液による灌流固定後の肺組織は、光顕・電顕的にも膜構造の温存度が最も優れていた。昨年度の報告書でも述べたようにmechanical oxygenatorの容量の問題や血栓形成のコントロールが困難で、安定した成績が得られなかった。しかし、少数例ながら数時間に渡り十分なガス交換能が得られたことは注目に値する。2)灌流固定肺による生体内灌流実験:成犬左肺の肺動脈、肺静脈に送血、脱血管を各々挿入し、4%パラホルムアルデハイド、0.325%グルタールアルデハイド混合液を1時間灌流し左肺の灌流固定を行った。引き続き、十分量の肺保存液を灌流し固定液の洗い出しを行った。両肺換気時、右肺門結紮時の肺動脈圧、気道内圧、血液ガス値などの詳細については別紙で報告する。当該年度のまとめ固定液による灌流固定では長時間のガス交換能は生体外、生体内いずれにおいても維持不可能と考えられた。今後、ガス固定や乾燥固定など別の固定法を追求していく必要がある。
AIDcre knock-inマウス作製によるメモリ-B細胞の研究

メモリーB細胞を標識するために、AID cre knock-inマウスを作製した。このマウスはAIDプロモーターの支配下でEGFPとcre組み換え酵素の融合タンパク質EGFPcreが発現するマウスである。このマウスにおいてAIDの発現が予想される胚中心B細胞においてEGFPcreの蛍光が観察されるか検討した結果、残念ながらEGFPcreは発現量が低いため検出されなかった。そこでEGFPcreの蛍光は検出感度以下と考え、レポーターマウスとしてcre発現によりGFPを発現するACTB-β-geo/GFPマウスを用いることにした。このマウスとかけ合わせ、cre発現細胞の検討を行った。その結果、GFP発現細胞は頻度は低いが、常に胚中心が存在するパイエル板のB細胞に限局して検出された。また非免疫マウス脾臓ではGFPの発現は検出されなかったが、羊赤血球で免疫した後には胚中心の出現に伴ってGFP陽性細胞が検出された。これらの事からGFP陽性細胞はAIDの発現と相関していることが示唆された。そこで、このマウスを用いAIDを発現した経歴を持つB細胞の生体内局在を調べた。その結果、パイエル板と共に胚中心を多く含む顎下リンパ節でGFP陽性細胞が多かった。また、胸腺内のB細胞で高いGFP陽性率であった。一方、メモリーB細胞がホーミングすると考えられる骨髄ではGFP陽性率は低かった。これまでGFPの陽性率と胚中心の存在率は相関していたため、胸腺B細胞が胚中心を形成しているか調べたが、形成は見られなかった。また、胸腺B細胞が発現している抗原受容体はクラススイッチしたものが多く、GFP陽性率と相関した。今後、これらのB細胞のAIDの発現を調べ、胸腺B細胞がメモリーB細胞であるか検討する。今後GFP陽性細胞の性状や動態の解析を行う。また、本研究の目的であるメモリーB細胞の形成に必要なシグナルを検討するために、重要な細胞内シグナル伝達分子であるPI3キナーゼの調節サブユニットp85α欠損マウスにおける、胚中心の形成、及びメモリーB細胞の検討を行った。このマウスをNPハプテンで免疫し、ELISAにて抗体反応を測定した結果、T細胞依存抗原に対する抗体生産はほぼ正常であった。しかし、NPに対する親和性を検討した結果、親和性成熟に遅れが見られることが判り、その原因は胚中心の形成不全によることが示唆された。今後、PI3Kが胚中心に必要な、どの受容体からのシグナルを仲介しているのか検討する。
認知症高齢者への表情筋運動を取り入れたケアプログラム開発と有用性の検討

本研究は、認知症高齢者でも容易にでき、自然な笑いと同様の効果が期待される表情筋運動プログラムを開発し、その効果を認知機能、認知症周辺症状の変化、心身のリラクセーション効果に加え、前頭葉の活動変化の視点からも評価し、新たな認知症ケアとしての有用性を検討することを目的としている。3年目である平成30年度は、一般高齢者を対象にした笑いの頻度とポジティブ感情、健康関連QOLとの関連を明らかにする質問紙調査を実施し、分析を行った。その結果、笑いの頻度を「笑い多い群」、「笑い少ない群」とし各項目と比較すると、笑いの頻度の違いによるGDS-15得点、GDS-15の逆転項目によるポジティブ得点,ストレス自覚の比較においても全てに有意な差を認め、笑い少ない群におけるGDS-15の平均値は5.0を上回り、うつ傾向であることが示された。高齢者のうつ傾向を予防していくためには、日常生活に笑いを取り入れていくことにより改善が期待される。健康関連QOLのスコアリング値の比較においても全ての項目で有意な差を認め、笑いの多い群にのみ、3つの下位項目で国民標準平均である50を上回る結果であった。高齢者のQOLに笑いが影響していることが推察された。本結果を日本老年看護学会第24回学術集会にて発表し、今後は、本結果にて抽出された、「笑い少ない群」の一般高齢者を対象として、表情筋運動の介入研究を進め、さらに、老人保健施設で生活する認知症高齢者を対象に介入研究を進めていく予定である。本年度実施した、質問紙調査の分析に時間を要した。対象が高齢者であるため、回答内容を精査する必要があり、分析対象とすべきか否かを複数の研究者で議論したために、遅れる結果となってしまった。現在は、分析も終了し学会発表を終えた後は、質問紙によって抽出された研究対象者に介入研究を実施し、まとめていく予定である。引き続き、一般高齢者への表情筋運動の縦断的な効果を明らかにし、その結果をもとに、対象となる老人保健施設で生活する認知症高齢者へ介入研究を実施する予定である。介入期間は6ヶ月間を予定しているため、途中経過をその都度分析しながら進めていく予定である。対象者の確保に関しては、集団で生活する認知症高齢者を対象とするため、老人保健施設以外にグループホームや有料老人ホームなども視野に入れて幅広く募集をしていく計画を立てている。研究の初年度である平成28年度は、研究準備期間とした。笑いの健康への影響および認知症高齢者と笑いの効果などに関しての文献検討を行い、笑いの介入方法や評価指標などについて再検討するとともに、研究計画の見直しや研究チームの再構成を行った。Chiyoe Mらは、自立高齢者(65歳以上)を対象に、GDS(高齢者用うつ尺度)15項目版を4年間追跡調査したところ、ポジティブ感情の高い高齢者は認知症を発症するリスクが有意に低い結果を得たことを報告している。そこで、本研究の調査項目に新たに「ポジティブ感情」に関する項目を調査に追加することとした。さらに、認知症高齢者への笑いのニーズを把握することも必要と考え、高齢者施設に勤務するケアスタッフを対象に質問紙調査をすることも計画している。笑いに関連する表情筋運動と脳血流との関連について近赤外分光法(NIRS)を使用したプレテストを実施した結果では、30代の男性よりも60代後半の女性の方が最高値を示すチャンネルがあることが示唆されたことから、本研究において近赤外分光法(NIRS)を取り入れる意義を確認した。文献検討の結果から、新たにポジティブ感情に関する調査を追加したこと、また、高齢者ケアスタッフの笑いのニーズ調査の必要性から質問紙調査を追加したことなどにより、研究の準備段階に時間を要する結果となった。しかし、プレテストを実施したことにより、本研究の評価指標の意義について再確認できたため、今後は順調に進行していくことが予測される。Chiyoe Mら(2016)は、自立高齢者(65歳以上)を対象に、GDS(高齢者用うつ尺度)15項目版を4年間追跡調査したところ、ポジティブ感情の高い高齢者は認知症を発症するリスクが有意に低い結果を得たことを報告している。2年目である平成29年度は、前年度に得られた文献検討結果から、対象者を認知症高齢者のみではなく、一般高齢者への介入研究の必要性が示唆されたため研究計画の見直しを行った。

第一段階として、一般高齢者の笑いの頻度とポジティブ感情、健康関連QOLとの関連を明らかにする質問紙調査と一般高齢者への表情筋運動の縦断的介入を計画に追加し、研究倫理審査の承認を得た。一般高齢者への介入研究の結果をもとに、今後は老人保健施設で生活する認知症高齢者を対象に介入研究を進めていく予定である。前年度に実施した文献検討の結果から、一般高齢者を対象にした研究計画にポジティブ感情と笑いの頻度、健康関連QOLに関する調査の必要性が明らかになったため、新たに質問紙を作成した。その過程の中で、質問紙のプレテスト、研究倫理審査及び研究対象者の募集に時間を要したため、研究の進行がやや遅れてしまった結果となった。現在は、研究倫理審査を経て対象者2500人も決定し、質問紙調査を実施中である。この質問紙調査の結果から、笑いに関連する表情筋運動を対象群とコントロール群に縦断的に介入した結果を調査し、まとめていく予定である。本研究は、認知症高齢者でも容易にでき、自然な笑いと同様の効果が期待される表情筋運動プログラムを開発し、その効果を認知機能、認知症周辺症状の変化、心身のリラクセーション効果に加え、前頭葉の活動変化の視点からも評価し、新たな認知症ケアとしての有用性を検討することを目的としている。3年目である平成30年度は、一般高齢者を対象にした笑いの頻度とポジティブ感情、健康関連QOLとの関連を明らかにする質問紙調査を実施し、分析を行った。その結果、笑いの頻度を「笑い多い群」、「笑い少ない群」とし各項目と比較すると、笑いの頻度の違いによるGDS-15得点、GDS-15の逆転項目によるポジティブ得点,ストレス自覚の比較においても全てに有意な差を認め、笑い少ない群におけるGDS-15の平均値は5.0を上回り、うつ傾向であることが示された。高齢者のうつ傾向を予防していくためには、日常生活に笑いを取り入れていくことにより改善が期待される。健康関連QOLのスコアリング値の比較においても全ての項目で有意な差を認め、笑いの多い群にのみ、3つの下位項目で国民標準平均である50を上回る結果であった。高齢者のQOLに笑いが影響していることが推察された。本結果を日本老年看護学会第24回学術集会にて発表し、今後は、本結果にて抽出された、「笑い少ない群」の一般高齢者を対象として、表情筋運動の介入研究を進め、さらに、老人保健施設で生活する認知症高齢者を対象に介入研究を進めていく予定である。本年度実施した、質問紙調査の分析に時間を要した。対象が高齢者であるため、回答内容を精査する必要があり、分析対象とすべきか否かを複数の研究者で議論したために、遅れる結果となってしまった。現在は、分析も終了し学会発表を終えた後は、質問紙によって抽出された研究対象者に介入研究を実施し、まとめていく予定である。今後は、新たに追加した認知症高齢者への笑いのニーズを把握する目的による高齢者施設に勤務するケアスタッフを対象に質問紙調査を実施することから始め、順次研究計画に沿って進めていくこととする。6ヶ月の縦断的な介入研究を実施していくにあたり、対象者の確保が重要な課題となる。研究の脱落者が発生することを考慮し、幅広く対象者の募集をしていくこととする。本年度中に、一般高齢者への表情筋運動の縦断的な効果を明らかにし、その結果をもとに、対象となる老人保健施設で生活する認知症高齢者へ介入研究を実施する予定である。