hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アスパラギン酸アミノ基転移酵素の適合誘導による活性域構造変化の観察

本研究では、酵素の触媒に伴う構造変化と触媒機能との相関を明らかにする目的で、ブタ・アスパラギン酸アミノ基転移酵素を研究対象とする実験を行った。本酵素のX線結晶解析結果から、基質結合に伴っておこる適合誘導(Induced fit)により構造変化するとされている部分に、分光学的レポーターグループとなり得るアミノ酸残基側鎖を、部位特異的突然変異法(site-directed mutagenesis)により導入した。アミノ酸残基置換した部位は、最も構造変化が大きいと推定されるアミノ基末端側小ドメイン内の18番Pheで、His、Trp、Tyr、Alaなどに置換した変異酵素(F18H,F18W,F18Y,F18A)を得た。さらに、17番Valを置換した変異酵素も作成した。これらの変異酵素の基質結合能および触媒能は野性型酵素に比べ低下していた。特にAlaへの置換酵素で触媒能が著明に減少していたことから、この部分に疎水性の側鎖が存在する必要があると推定された。また、動力学的解析ならびに熱安定性の解析から、変異酵素でも基質結合に伴う構造変化が起きると推定されたので、溶液中における構造変化を動的に捉える目的で、Phe18His置換酵素(F18H)のHis残基に由来するシグナルを核磁気共鳴(NMR)により観察し、以下の結果を得た。(1)F18Hでは低磁場領域に新たにHis残基に由来するピークが認められ、他に大きなスペクトル変化は観察されなかった。(2)pH滴定により、His18のpKaは5.2と算出された。(3)酵素溶液へ添加する基質類似体濃度の増加に従い、His18のシグナルは高磁場へとシフトし、ピークは幅広化することが観察され、この分光学的レポーターが、酵素の構造変化(Open conformationからClosed conformation)速度を見積もる指標となることが明らかとなった。アミノ酸残基置換した部位は、最も構造変化が大きいと推定されるアミノ基末端側小ドメイン内の18番Pheで、His、Trp、Tyr、Alaなどに置換した変異酵素を得た。また、動力学的解析ならびに熱安定性の解析から、変異酵素でも基質結合に伴う構造変化が起きると推定されたので、溶液中における構造変化を動的に捉える目的で、前年度の研究で同定した、Phe18His置換酵素のHis残基に由来するシグナルを、核磁気共鳴(NMR)により観察した。酵素溶液へ添加する基質類似体濃度の増加に従い、His18のシグナルは高磁場へとシフトし、ピークは幅広化することが観察され、この分光学的レポーターが、酵素の構造変化(Open conformationからClosed conformation)速度を見積もる指標となることが明かとなった。
遺伝子の新規導入技術を用いた骨および歯周組織の再生

骨や歯周組織の再生法として様々な手法が開発され臨床応用されているが、簡便で安全性が高くコスト的にも社会に受け入れられる方法が求められている。プラスミドDNAを用いた遺伝子導入法は、安全性も高いため臨床試験が他の分野で試みられているが、遺伝子導入効率が極めて低い点が問題であった。以下の研究結果を得た。1.リン酸カルシウムの微粒子にプラスミドDNAを結合させコラーゲンと混合し、この混合物を組織の欠損部に埋入した場合に著しく遺伝子導入効率を上げることが可能であった。リン酸カルシウムの微量子がプラスミドDNAを結合して局所に留め、プラスミドDNAがリン酸カルシウムの微粒子と結合するとDNAの分解酵素であるDNaseに対して抵抗性を示した。したがって、リン酸カルシウムを組み合わせた場合には、これらの機序によって遺伝子導入効率が上昇すると考えられる。2.ラットの脛骨に5mmの完全離断型の骨欠損を作成し、その欠損部位に対して、ヒトBMP2をコードする発現プラスミドベクターを用いて上記の方法で遺伝子導入をおこなった。処置後6週で離段部が修復し、8週においては離段した骨は通常の脛骨と同様の強度を示した。遺伝子導入部位にはコブ状の骨の造成が起きるが、時間の経過とともにそれらの骨は吸収され、通常の脛骨の形態を示した。3.ラットの大腿骨に骨欠損を作成し、にヒトBMP12(GDF5)をコードする発現プラスミドを用いて同様に遺伝子導入をおこなった。骨欠損部からコラーゲン繊維に富む靭帯様の結合組織が骨周囲の組織に向かって形成される一方で、骨欠損部は骨により修復された。この手法は、簡便で有効な靭帯の再建法として有望であると考えられる。4.ウサギの顎骨骨膜細胞を培養し、その培養細胞にBMP2あるいはまたVEGFを遺伝子導入し、その遺伝子導入した細胞をヌードマウスの皮下に移植したところ、両遺伝子を導入した細胞が最も硬組織形成量が多かった。1.我々は、リン酸カルシウムの微粒子にプラスミドDNAを結合させコラーゲンと混合し、この混合物を組織の欠損部に埋入した場合に著しく遺伝子導入効率を上げることができることを見出した。我々は、リン酸カルシウムの微量子がプラスミドDNAを結合して局所に留めることと、プラスミドDNAがリン酸カルシウムの微粒子と結合するとDNAの分解酵素であるDNaseに対して抵抗性を示すことを実験結果として得た。2.ラットの脛骨に5mmの完全離断型の骨欠損を作成し、その欠損部位に対して、ヒトBMP2をコードする発現プラスミドベクターを用いて我々の方法で遺伝子導入をおこなった。処置後6週で離段部が修復し、8週においては離段した骨は通常の脛骨と同様の強度を示すことを見出した。遺伝子導入部位にはコブ状の骨の造成が起きるが、時間の経過とともにそれらの骨は吸収され、通常の脛骨の形態を示すようになった。

3.ヒトBMP12(GDF5)をコードする発現プラスミドを用いて同様の遺伝子導入を、ラットの皮下組織におこなうと、コラーゲン線維に富む靭帯用の組織が形成された。4.骨芽細胞の分化に必須な転写調節因子として、Runx2とosterixがある。これら転写調節因子を発現ベクターに組み込み、同様の方法をもちいてラットの切歯を抜歯窩に遺伝子導入をおこなったところ、抜歯窩の治癒が促進された。骨や歯周組織の再生法として様々な手法が開発され臨床応用されているが、簡便で安全性が高くコスト的にも社会に受け入れられる方法が求められている。プラスミドDNAを用いた遺伝子導入法は、安全性も高いため臨床試験が他の分野で試みられているが、遺伝子導入効率が極めて低い点が問題であった。我々は以下の研究結果を得た。1.ラットの脛骨に5mmの完全離断型の骨欠損を作成し、その欠損部位に対して、ヒトBMP2をコードする発現プラスミドベクターを用いて、我々が開発した方法を用いて遺伝子導入をおこなった。処置後6週で離段部が修復し、8週においては離段した骨は反対側の通常の脛骨と同様の強度を示すことを確認した。骨離断部へ導入したヒトBMP2遺伝子の発現は導入後6週後まで継続するが、その後次第に減少することを観察した。この手法は、簡便で有効な骨再生法として有望であると考えられる。2.ラットの大腿骨に骨欠損を作成し、にヒトBMP12(GDF5)をコードする発現プラスミドを用いて同様に遺伝子導入をおこなった。骨欠損部からコラーゲン繊維に富む靭帯様の結合組織が骨周囲の組織に向かって形成された。この手法は、簡便で有効な靭帯の再建法として有望であると考えられる。3.ウサギの下顎の骨膜組織を得て、コラゲナーゼを用いて細胞を分散させ、骨膜細胞を培養した。培養骨膜細胞に、リポフェクション法を用いてBMP2とVEGFの遺伝子を導入した。遺伝子導入した細胞を継続して培養し、アルカリフォスファターゼ染色、石灰化染色をおこなった。またRNAを抽出し、RT-PCRをおこない、骨芽細胞のマーカーの遺伝子発現を検討した。さらにこれらの細胞を免疫不全マウスに移植し、組織学的に検討した。その結果、BMP2とVEGFの両遺伝子を導入することで、骨膜細胞の骨形成能が増強されることが明らかになった。我々は、リン酸カルシウムの微粒子にプラスミドDNAを結合させコラーゲンと混合し、この混合物を組織の欠損部に埋入した場合に著しく遺伝子導入効率を上げることができることを見出した。この手法を用いて、以下の実験をおこなった。1.ラットの脛骨に5mmの完全離断型の骨欠損を作成し、その欠損部位に対して、ヒトBMP2をコードする発現プラスミドベクターを用いて我々の方法で遺伝子導入をおこなった。処置後8週においては離段した骨は通常の脛骨と同様の強度をした。導入したヒトBMP2の遺伝子発現は8週以降次第に減弱することを確認しており、このことは手法を用いた遺伝子導入が安全であることを示唆している。2.骨芽細胞の分化に必須な転写調節因子としてRunx2とosterixがある。
HIVエンベロ-プの補体制御膜糖蛋白について研究

HIV(エイズウイルス)感染者は、HIVに対する抗体を血清中に保有しているにもかかわらず、抗体と補体の反応による破壊を受けない。これはウイルス粒子上にDAF(decay accelerating factor)やHRF20(20KDa homologous restriction factor)などの補体制御膜糖蛋白が存在するためであろうと推察した。そこでDAFに対するもモノクロ-ナル抗体であるlC6と、HRF20に対するモノクロ-ナル抗体であるlF5を用いて、DAF及びHRF20の作用を抑制すればHIVがヒト補体で溶解するようになることを期待して実験を行った。3udRでRNAを標識したHIVを用いて補体によるウイルス溶解反応を検討したところ、lF5及びlC6あるいは、その両者の併用によってもウイルス溶解の誘導を確認できなかった。DAFやHRF20以外にも補体制御因子がウイルスのエンベロ-プに組み込まれていることが推察される結果であった。一方、MOLT4などの培養細胞株にHIVを感染させるとHRF20の発現低下が認められたので、このことはウイルスの発芽に伴ってHRF20がウイルスエンベロ-プによってある程度取り去られてしまうことを示す知見とも考えられた。HIV感染者の末梢血リンパ球についてHRF20の発現量をフロ-サイトメ-タ-で測定したところ、CD8陽性のT細胞ではHRF20の発現が低下していることを認めた。これはDAFについての報告し類似しているがその原因として、HIVの感染の結果、何らがの機序によって細胞膜上のphospholypase Cが活性化されることを示唆している可能性があると考えられた。
胎児期の関節軟骨修復に関与する遺伝子を解明する

胎生19日のWister Ratの大腿骨滑車部に特注ナイフで150μmの軟骨半層欠損を作製した。経時的に観察すると、手術後1日目でサフラニンOの染色性低下が全関節軟骨に亘って生じた。この染色性低下は脛骨関節軟骨にも生じた。2日目にも染色性低下は残存していたが損傷周囲で軟骨細胞の増殖が始まった。3日目には損傷周囲の細胞密度は明らかに増加し、一部の細胞は損傷部へ移動していた。染色性の低下は残存していた。これ以降の胎児の生存率は著しく低下したが、軟骨損傷を加えない対象群でも同様であったことから、麻酔および手術による影響と考えた。また、損傷を加えていない股関節軟骨は染色性の低下などを認めなかったことから、手術の影響は膝関節にとどまっていた。生後10日では、損傷部は残存しておらず、顕微鏡観察下において細胞密度やサフラニンO染色性低下は見られなかった。損傷を加えた膝関節は非損傷側膝よりもわずかに小さい傾向が見られたが、標本数が少なく統計学的解析はできなかった。損傷軟骨からRNAを抽出してRP-PCRを行ったところ、手術後1時間でc-fosの発現が増加し、損傷6時間後まで増加続け、損傷後12時間で基準値に復帰した。In situ hybridizationによって発現部位を調べたところ、損傷周辺細胞がc-fos陽性細胞であった。成獣ラットにも同様にして軟骨半層欠損を作製した。手術後1日でサフラニンOの染色性が低下したことは同じであったが、欠損周囲の細胞はむしろ減少し、手術後12週でも欠損軟骨が修復されることはなかった。c-fosの発現も検出されなかった。実験手技の再現性を調べる目的で家兎でも同じ手術と観察を行ったが、家兎では明らかな軟骨修復は確認できなかった。ただし、胎生期の手術は生存率がラットよりもさらに低下したため、胎生期のc-fos発現については不明であった。胎生19日のWister ratの大腿骨滑車部に特注ナイフで深さ150μmの軟骨半層欠損を作成した。しかし、顕微鏡で観察したところ再現性のある欠損が作製できていなかったため、ウサギを使用して正確な軟骨欠損ができるまで手術手技の改良を行なった。その結果、手術法は改善し、胎児ラットの手術が可能になった。胎生ラットでは手術後1dで欠損周囲の細胞増殖が亢進し、3dでは欠損部が細胞成分で占拠され、12dではサフラニンOで濃染される軟骨組織が形成されていた。観察期間を細かく設定し実験動物の数を増やさなければ詳細な修復過程を論じられないが、少なくとも12dの時点では正常コントロールとの形態学的差異は検出できなかった。骨髄の幹細胞には欠損部への進入経路がないことから、この修復は軟骨細胞によって行なわれていると結論した。続いて、c-fosの発現をRT-PCRで測定したところ、受傷後1hでc-forの発現が亢進していた。一方、12dでの発現はコントロールと同じであった。組織修復に先立って、c-fosが発現するという我々の仮説を支持する結果である。しかし、c-fosの発現亢進が受傷後いつまで続くのかは明らかにできなかった。次に、in situ hybridyzationを行なってc-fos発現の局在を調べた。受傷部位近傍での発現が観察されたが、欠損から離れた部位でも陽性に染まっていた。これは手術時の非特異的侵襲が招いた結果かもしれないため、手術手技を改良し、来年度に局在を再検索する予定である。一方、生後12wの雄Wister ratの大腿骨滑車部にも同様の軟骨半層欠損を作成した。この欠損は手術後12dになっても残存していた。c-fosの発現も明らかな亢進は認めなかった。

手術後1日でサフラニンOの染色性が低下したことは同じであったが、欠損周囲の細胞はむしろ減少し、手術後12週でも欠損軟骨が修復されることはなかった。c-fosの発現も検出されなかった。実験手技の再現性を調べる目的で家兎でも同じ手術と観察を行ったが、家兎では明らかな軟骨修復は確認できなかった。ただし、胎生期の手術は生存率がラットよりもさらに低下したため、胎生期のc-fos発現については不明であった。
高性能高分子複合材料の開発に関する協力研究

近年、高分子複合材料の工業的価値が高まるにつれて、これらの工学的見地からの研究が注目されるようになった。すなわち、高分子/充填材の混合方法、混合過程充填材と表面状態、およびそれらの成形加工と実用的諸物性との関係についての研究である。本研究では次の5項目について研究を行った。・混合機械の設計と混合過程に関する研究・高分子複合材料の力学的性質の解析・評価に関する研究・高分子複合系の成形加工法と実用的諸物性と充填材の混合状態、高分子/充填材の界面状態とを関係づける手法の確立まずはじめに現在、工業的に使用されている混合機械を使用し、混合機械の違いによる混合状態、界面状態の測定を行った。使用した混合機械は同方向回転二軸押出成形機、異方向回転二軸押出成形機、BussKneaderの3種類である。それぞれの混合機械を使用して成形した成形品の力学的特性を評価したところ、混合機械の違いは成形品の力学的特性に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。とくにModel破壊じん性値之結果より、BussKneaderが最も界面特性の高い混煉方式であることがわかった。また、簡単な高分子/充填材の界面の状態の評価方法としてモードII引張試験片による方法を開発した。従来より、熱可塑性複合材料の界面評価としては、単繊維引抜き試験による評価が主流である。しかしながら、射出成型品における界面特性は、さらに成形プロセスによっても影響を受ける。従って、本方法は実成形品を使用するため実用的諸物性の評価に有用であると考えられる。本年度の派遣、招へい時に行われた打ち合わせ及び手紙による打ち合わせにより、研究の対象を汎用樹脂であり、かつ工業的にも有意義であるポリプロピレン(PP)をマトリックスとし、ガラス繊維(GF)を充填した高分子複合材料に限定することとした。PPはガラス繊維との接着を向上させるための改質がなされたものも用いた。また、GFは種々の直径、種々の表面改質を施したものを含めた。これらは日本の企業より入手し、本学で標準的な機器(modular co-rotating twinscrew extruder)を用いて溶融混練を行うとともに、アクロン大学側で特殊な機器(Buss kneader及びmodular counter-rotating twinscrew extruder)を用いた溶融混連を行った。得られた試料について、繊維の分散性、繊維の切断による繊維長分布の変化を測定し、混練機器による影響について検討した。また、GF充填PP溶融物のレオロジー測定を行い、上記の繊維分散性、繊維長分布を始めとしてGF表面の改質の影響、繊維充填率の影響などについて検討している。GFとPPとの接着性、GFによる補強効果を詳細に検討するため、GF連続繊維を一方向に配向させ、PPを含浸させた試料を作成し、その力学的性質に対するGFの表面改質及びPPの改質の影響を調べた。現在、GF充填PPの射出成形を本学およびアクロン大学で独立に行っており、次年度の研究準備を行っている。・混合機械の設計と混合過程に関する研究・充填材の混合状態、界面状態の測定価値に関する研究、・高分子複合材料の力学的性質の解析・評価に関する研究、・高分子複合系の成形加工法と実用的諸物性に関する研究・高分子複合系の実用的諸物性と充填材の混合状態、高分子/充填材の界面状態とを関係づける手法の確立まずはじめに現在、工業的に使用されている混合機械を使用し、混合機械の違いによる混合状態、界面状態の測定を行った。使用した混合機械は同方向回転二軸押出成形機、異方向回転二軸押出成形機、Buss Kneaderの3種類である。

それぞれの混合機械を使用して成形した成形品の力学的特性を評価したところ、混合機械の違いは成形品の力学的特性に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。また、簡便な高分子/充填材の界面の状態の評価方法としてモードII引張試験片による方法を開発した。本方法は従来より熱可塑性複合材料の界面の状態の評価方法として使用されてきた。引き抜き試験などと比較して、試験片の作製が容易であり、実成形品を使用するため実用的諸物性の評価に有用であると考えられる。今後、このモードII引張試験片による界面状態の評価に加えて、CT試験片による静的ならびに動的評価を行う予定である。近年、高分子複合材料の工業的価値が高まるにつれて、これらの工学的見地からの研究が注目されるようになった。すなわち、高分子/充填材の混合方法、混合過程充填材と表面状態、およびそれらの成形加工と実用的諸物性との関孫についての研究である。本研究では次の5項目について研究を行った。・混合機械の設計と混合過程に関する研究・高分子複合材料の力学的性質の解析・評価に関する研究・高分子複合系の成形加工法と実用的諸物性と充填材の混合状態、高分子/充填材の界面状態とを関係づける手法の確立まずはじめに現在、工業的に使用されている混合機械を使用し、混合機械の違いによる混合状態、界面状態の測定を行った。使用した混合機械は同方向回転二軸押出成形機、異方向回転二軸押出成形機、Buss Kneaderの3種類である。とくにModeI破壊じん性値之結果より、Buss Kneaderが最も界面特性の痛い混煉方式であることがわかった。引き抜き拭験などと比較して、試験片の作製が容易であり、実成形品を使用するため実用的諸物性の評価に有用であると考えられる。この試験片による結果もModeI破壊じん性値と同様であった。
ゲノム工学を用いて作製した自閉症マウスの解析による精神機能の分子的基盤研究

精神疾患の分子的アプローチの困難さは的確なアッセイ系の欠如にある。本研究は、昨今のゲノム情報、最新の発生工学的手法を用いて、臨床の生物学的異常に基づくヒト染色体異常をマウスシンテニー染色体に導入することにより、ヒト精神疾患モデルマウスを確立・解析しようとするものである。具体的には、精神疾患の中でもより遺伝的寄与の高いと考えられる小児精神疾患である自閉症を標的としている。自閉症患者にみられるヒト染色体として15q11-13の重複がもっともよく知られているが、研究代表者らは、ヒト15q11-13に相当するマウス7Cの相当領域の両サイドにマウスES細胞でダブルターゲティングすることによりloxP配列を挿入し、Creレコンビナーゼにより重複をおこしたマウスを作製することに成功した。1)形態学的解析:脳のマクロ的、組織学的解析の結果、著明な形態学的変化はみられなかった。2)遺伝子発現解析:本ターゲット領域内の遺伝子群に関して、その発現を解析した。野生型、あるいは父性及び母性重複マウスの各組織での発現をQ-PCR法で体系的に解析した。一般的に、重複マウスでは、野生型に比べて発現量の上昇がみられ、また、父性及び母性遺伝子に関しては、そのインプリンティングに相応した発現量が観察された。一方、脳に発現する遺伝子群に関しては、それぞれのアダルトマウス脳組織での発現をin situ hybridization法により解析した。Ndn, Snrpn, Ube3a,Gabra5,Gabrb3はそれぞれ脳内での発現がみられ、やはり父性及び母性遺伝子に関しては、そのインプリンティングに相応した発現量が観察された。3)行動学的解析:網羅的な行動テストバッテリーによる探索・解析を行った。父性重複マウスでは、社会性の障害、常同運動、固執傾向、不安度の上昇等の行動異常が発見された。
コンクリートの付着性能の評価と改善に関する研究

この研究においては,コンクリートの付着性能について,従来から用いられている曲げ強度による評価に加え,引張軟化曲線によって評価するとともに,付着性能の改善を行った.打継ぎ面が引張力を受ける場合だけでなく,せん断力を受ける場合についても,付着性能の検討を行った.軟化曲線を取りいれて,コンクリート構造物用の補修材料の破壊挙動について数値解析を行った.ショットブラスト法,ウォータージェット法ならびに遅延剤を用いた洗い出し法によってコンクリートの打継ぎ部の目荒らしを行い,打継ぎ部の荒さを,フラクタル次元,パワースペクトルならびに総表面積により評価した.打継ぎ部の付着性能を,曲げ付着強度,破壊エネルギーならびに引張軟化曲線の形状によって評価した.これらの評価指標を比較することにより,引張軟化曲線の有用性を明らかにした.コンクリートの曲げ付着強度の寸法効果について,実験ならびに引張軟化曲線を考慮した数値解析により検討した.付着性能が悪いと寸法効果の度合いが大きくなることを示した.コンクリート構造物用の補修材を対象として,収縮による補修材自体のひび割れ挙動や補修材とコンクリートとの界面における剥離挙動を,打継ぎ部の引張軟化曲線を取り入れた数値解析により再現した.数値解析結果が実験結果と定性的に一致することから,こうした数値解析手法が有効なことを明らかにした.母材コンクリートの鉛直界面(補修材の端部の界面)の表面処理の違いが,補修材の収縮挙動に影響を及ぼしており,鉛直界面の表面処理の重要性を指摘した.(40字×19行=760字)この研究においては,コンクリートの付着性能について,従来から用いられている曲げ強度による評価に加え,引張軟化曲線によって評価するとともに,付着性能の改善を行った.打継ぎ面が引張力を受ける場合だけでなく,せん断力を受ける場合についても,付着性能の検討を行った.軟化曲線を取りいれて,コンクリート構造物用の補修材料の破壊挙動について数値解析を行った.ショットブラスト法,ウォータージェット法ならびに遅延剤を用いた洗い出し法によってコンクリートの打継ぎ部の目荒らしを行い,打継ぎ部の荒さを,フラクタル次元,パワースペクトルならびに総表面積により評価した.打継ぎ部の付着性能を,曲げ付着強度,破壊エネルギーならびに引張軟化曲線の形状によって評価した.これらの評価指標を比較することにより,引張軟化曲線の有用性を明らかにした.コンクリートの曲げ付着強度の寸法効果について,実験ならびに引張軟化曲線を考慮した数値解析により検討した.付着性能が悪いと寸法効果の度合いが大きくなることを示した.コンクリート構造物用の補修材を対象として,収縮による補修材自体のひび割れ挙動や補修材とコンクリートとの界面における剥離挙動を,打継ぎ部の引張軟化曲線を取り入れた数値解析により再現した.数値解析結果が実験結果と定性的に一致することから,こうした数値解析手法が有効なことを明らかにした.母材コンクリートの鉛直界面(補修材の端部の界面)の表面処理の違いが,補修材の収縮挙動に影響を及ぼしており,鉛直界面の表面処理の重要性を指摘した.(40字×19行=760字)この研究においては、コンクリートの付着性能について、従来から用いられている曲げ強度による評価に加え、破壊エネルギーや引張軟化曲線の形状による評価を行うとともに、付着性能の改善方法について検討した。さらに、引張軟化曲線を組み込んだ数値解析による検討も行い、次の結果を得た。(1)ショットブラスト法、ウオータージェット法ならびに遅延剤を用いた洗い出し法によってコンクリートの打継ぎ部の目荒らしを行い、打継ぎ部の荒さを、フラクタル次元、パワースペクトルならびに総表面積により評価し、相互関係を明らかにした。打継ぎ部の付着性能を、曲げ付着強度、破壊エネルギーならびに引張軟化曲線の形状によって評価し、評価指標としての引張軟化曲線の有用性を明らかにした。(2)遅延剤を用いた洗い出し法等により打継ぎ部の凹凸を大きくすること、打継ぎ部に強度の大きいモルタルを敷くこと、可能ならば打継ぎ部を鉛直ではなく水平とすること等の方法により、大きな付着性能が得られることを明らかにした。(3)表面コンクリートを取り除いて補修モルタルを充填した場合の補修モルタルのひび割れ挙動や剥離挙動を、実験ならびに数値解析により検討し、打ち継ぎ部の引張軟化曲線を取り入れた数値解析が有用なことを明らかにした。(4)硬化コンクリートをエポキシ樹脂によって接合する場合、遅延剤を用いた洗い出し法等で接合面を粗くすることにより接着強度が向上するとともに、水中硬化型エポキシ樹脂を用いれば水中においても母材以上の強度が得られることを明らかにした。この研究においては,コンクリートの付着性能について,従来から用いられている曲げ強度による評価に加え,引張軟化曲線によって評価するとともに,付着性能の改善を行った.打継ぎ面が引張力を受ける場合だけでなく,せん断力を受ける場合についても,付着性能の検討を行った.軟化曲線を取りいれて,補修モルタルの破壊挙動の数値解析を行い,実験結果との比較により,数値解析の有効性を確認した.コンクリート供試体の寸法を増加させた場合の曲げ付着強度の寸法効果について,実験ならびに引張軟化曲線を考慮した数値解析により検討し,付着性能が悪いと寸法効果の度合いが大きくなることを示した.コンクリートの打継ぎ面がせん断力を受ける場合の挙動について,面の粗さを変えて実験的に検討した.せん断力の伝達の機構を,(1)ひび割れ発生前の弾性的な領域,(2)ひび割れが増加している領域,(3)ひび割れ発生後の遷移領域,

(4)ひび割れ面のかみ合わせにより抵抗している領域,の4つに分類して検討した.ひび割れ発生後の遷移領域では,せん断軟化現象と骨材の架橋現象によりせん断力が伝達されていることを明らかにした.面の粗さの影響は,ひび割れ発生後の遷移領域で現れることを確認した.母材コンクリートの表面を取り除いて補修材(モルタル)を充填した場合を対象として,補修材の収縮による補修材自体のひび割れ挙動や補修材の界面での剥離挙動を,打継ぎ部の引張軟化曲線を取り入れた数値解析により再現し,数値解析結果が実験結果と定性的に一致することから,こうした数値解析手法が有効なことを明らかにした.母材コンクリートの鉛直界面(補修材の端部の界面)の表面処理の違いが,補修材の収縮挙動に影響を及ぼしており,鉛直界面の表面処理の重要性を指摘した.
Fourier解析の理論と応用

代表者および各分担者はそれぞれ専門の立場から研究の進展を図り,特に,代表者は各分担者間の連絡を密にし,分担者各自の分野における応用方面の重視を指示し,本課題研究の総合的な方針を与え研究を進めた。また,各分担者は応用方面を特に重視し代表者に協力した。更に,他研究機関に属する研究者との研究連絡,打合せ,情報交換を重視し補助金の大部分を用いて,積極的に関係する学会,研究集会等に出席し,本課題の目的達成に努力した。その実績は菅野2回,国吉2回,今野4回で十分ではないが各自の研究上有意義であった。菅野はフ-リエ級数の総和法と関数近以に関する研究を継続するとともに,離散値フ-リエ級数の研究を行った。国吉は整数論の離散数学への応用の研究を行った。岩田はスペクトル解析を応用した世代重複モデルにおける景気循環の研究を行った。また,今野は統計的多変量解析における推定量の改良の研究を行った。本研究機関は新設間もなく,図書の蓄積も少なかったので,本研究に関する基本的な文献,図書の整備にも意を用いた。総括すると、当初目的とした代表者および各分担者の専門を基礎としたフ-リエ解析の理論の応用の完全な達成は出来たとはいえないが、その目的の基礎は十分達成されたと見ることが出来る。
宋代士大夫の相互性と日常空間に関する思想文化学的研究

本プロジェクトは中国宋代の士大夫たちによる相互性と日常空間の認識を検討することを目的とした。本プロジェクトの研究分担者の多くは宋代史研究会から2001年に刊行された論文集の執筆者である。『宋代人の認識-相互性と日常空間』と題されたこの論集が刊行されたのちも、なお検討が不十分であったことをわきまえて、共同研究を継続することにしたものである。わたしたちは従来見過ごされてきた原典・一次史料を解読し、当時の中国人が日常空間をどのように表象していたかを解釈することを試みた。「日常空間」とは、当時の人々が生活をし、ものごとを考えていた場所のことであり、思想・文学の分野において洗練された作品が生み出される現場のことである。この過程で人々のあいだの相互性が培養器として作用していたが、それはたとえば同一学派の内部や詩人の結社や地域社会といった「日常空間」に存在するものである。研究計画の4年間に、わたしたちはかつて2001年に示した知見に多くのものを加えることができた。分担者各人は自分の専門を持っているが、研究会で議論したり、内外の研究者を招いてその話を聞いたりする機会を持ち、こうした共同研究によって本プロジェクトのテーマについて新たな見通しを得た。この作業は当初の課題に解答を与えるものであったが、同時に解決すべき新たな課題を生み出しもした。そこで、わたしたちは、より大規模なプロジェクトとして、自然科学も含むさまざまな分野からの多くの研究者を組織することにしている。この新たなプロジェクトは東アジアの海域文化交流、とりわけ日本伝統文化の形成に焦点を合わせている。本年度は、四年計画の初年度として、宋代士大夫の日常生活における思考様式について、次年度以降の本格的研究の展開に備えた基礎的作業を行った。具体的には、1、科学研究費配分の内示を受ける以前から進行していた企画として、「宋代史研究の新視角」と題するシンポジウムを第46回国際東方学者会議(ICES)において開催した(5月)。市來、浅見、小島の3名がチェアマン、コメンテイターを担当し、電子メールによる交信も取り入れて、内外の様々な分野の研究者と意見交換を行い、会議に出席した本研究課題のメンバーとともに、多様な研究視角を確認した。2、大阪(7月)、東京(12月)で研究会を開き、本研究の基礎となる『宋代人の認識』(汲古書院、2001年)の再検討を行った。これにより、上記1で確認された研究視角の多様性が本研究課題に消化されるとともに、今後のより具体的な研究方針も策定された。3、大阪で歴史学研究者を交えた学際的研究打ち合わせ会議を2回開催し(7月、2月)、今後の研究計画の調整、具体的な作業内容、国際会議への参加等について討議した。このほか、各分担者はそれぞれ研究遂行に不可欠な備品の整備、史料蒐集・複写・整理につとめ、個々に研究報告の機会を持った。以上の13、及び各分担者の個別の作業を通して、新たな史料論構築に向けての指針が明確化すると同時にそれをベースとして、士大夫の日常的思考様式を解明する方法が確認された。また、積極的に研究成果を海外にも発信すべく、数次にわたる国際集会の企画(AAS、ICANASへの参加等)も進展しつつある。平成14年度も前年度に引き続き、各人が分担する分野において研究活動をおこない、常時電子メールを活用して意見交換をおこなったほか、11月と3月の二度、研究会を開催した。その結果、南宋後半期における朱子学の展開過程における問題を中心に、多くの新知見を得ることが出来た。これら個別の成果は各人の責任で学会・論文等により公表され、もしくは公表の予定である。

本研究プロジェクトとしての研究成果公表の面では、まず2002年4月に米国ワシントンDCで開催されたアジア学会年次大会に浅見洋二を派遣し、同人の研究発表と本プロジェクトについての宣伝活動とをおこなって、米国をはじめとする海外の研究者と交流した。アメリカにおける暦の都合で、日本の平成14年度中である2003年3月には、同学会の次の年次大会がニューヨークにて開催されたため、早坂俊廣を本科研から派遣し、同人の研究発表と海外研究者との意見交換とをおこなった。その際、Interactions and Daily Life : Signs of Changes in Song Societyと題する百頁の英文論文集を東方学会の助力のもとに作成し、学会会場にて配付したほか国内外の研究者にも送付した。この学会には、市来津由彦も自身が研究代表の科研費にて別途渡米参加している。また、このほかに、田中正樹が10月に開催された日本中国学会年次大会にて研究報告をおこなった。同人の本来の専攻である「思想」ではなく「文学」の分科会における発表であらたところに、両者の枠組みを取り払う試みを企図している本プロジェクトの特色が現れている。平成15年度も前年度に引き続き、各人が分担する分野において研究活動をおこない、常時電子メールを活用して意見交換をおこなったほか、6月に全体会合を開いて現在の進捗状況の確認と今後のスケジュールを相談し、また、各所で個別に小規模な会合をおこなった。平成15年度は本研究プロジェクト3年目にあたり、最終年度の総括に向けて成果を深める取り組みを進めるとともに、いくつかの研究発表の場を設けた。そのうち、平成15年11月の東方学会全国会員集会においては、小島毅が他分野の研究者に混じって経書注釈のなかに現れる宋代士大夫の政治思想について研究報告をおこなった。また、平成16年3月には、研究分担者に準ずる協力者である高津孝を、米国サンディエゴで開かれたアジア学会年次大会に派遣し、研究報告をおこなって本プロジェクトの課題と意義を海外研究者に提示した。本研究計画当初から一つの目標としてきた、平成16年8月のICANAS(ロシアのモスクワで開催)参加についても、派遣者を内定し、研究報告の作成と本プロジェクト参加者内部での検討・批評を通じた修訂作業を進行させている。これらの作業を通じて、「相互性と日常空間」という本研究のテーマに一定程度の明確な肉付けがほどこされつつある。その集大成として、平成17年1月に海外からも研究者を招聘して大規模な公開研究集会を開催することとし、報告集作成のための環境整備など、その準備作業に着手した。4年間の研究計画最終年度の16年度においては、研究分担者各自が自分の成果をまとめる作業を遂行し、学会(海外開催を含む)や雑誌その他の媒体を通じて個別に研究成果を公表するとともに、海外の研究者をもまじえて、全体の共同研究としてのとりまとめ作業をおこない、宋代文化研究の新たな地平を切り開くにいたった。16年8月にモスクワで開催された「国際アジア・北アフリカ研究者会議(ICANAS)」には、研究分担者のうち市来・岡本・高津の3名が参加(市来は別の補助金により旅費を調達)、国際交流の実をあげた。17年1月には、他の共同研究との共催によって国際シンポジウム「伝統中国の日常空間」を二日間にわたって開催、小島が全体の企画運営にあたった。その初日はこの共同研究の成果発表の場とし、早坂の司会のもと、佐藤・浅見・田中の3名が研究報告をおこない、勝山が討論者として参加した。このように、9名全員が分担して成果公表に参加した。
神経成長因子ファミリーによる神経内分泌機能調節の解析

神経成長因子と神経成長因子受容体ファミリーを形成し,神経細胞の生存維持と機能分化を誘導する。神経細胞以外に内分泌細胞への直接作用について,視床下部下垂体系における神経内分泌機能調節を検討した。神経成長因子受容体遺伝子Trk A,B,Cの発現をRT-PCR法,ノザン・ブロット法により各種内分泌臓器において検索した。ラット下垂体前葉において神経成長因子受容体遺伝子Trk B,Cの発現を,下垂体中後葉においてTrk A,B,Cの発現を認めた。甲状腺,精巣においてはTrk B,Cが,副腎においてはTrk Cのみが発現していた。これらの組織ではキナーゼドメインを欠失したtruncated formが主に観察された。下垂体における神経成長因子の作用を検討するため,Trk Bの発現を認めた下垂体由来細胞株GH_3細胞において,神経成長因子(NGF)の添加によるプロラクチン分泌の変動を検索した。プロラクチン基礎分泌はNGFにより明らかに増加し,TRHによるプロラクチン分泌増加率は低下した。GH_3細胞ではドーパミンによるプロラクチン分泌抑制作用は認められないが,NGFの添加によりドーパミンによる抑制作用が部分的に誘導された。下垂体においてNeurotrophin-3(NT-3)の発現が認められたことから,神経成長因子ファミリーは,下垂体において局所で産生される機能分子であること,神経内分泌調節において機能分化を誘導する可能性があることが明らかにされた。
ホログラフィ専用計算機を用いた立体動画像システムの研究

計算機合成ホログラムの表示デバイスとして反射型液晶ディスプレイを用いた三次元動画像システムの構築を行った。ホログラムからの再生像の視域と大きさは、表示デバイスの面積と画素ピッチの詳細さによる。これまで、液晶ディスプレイとホログラフィを組み合わせた三次元動画像システムでは、透過型液晶ディスプレイを用いたものがいくつか報告されている。しかし、反射型液晶ディスプレイの方が構造的に高精細で開口率を高くできるため、大きく明るい再生像を得ることが期待される。本研究では画素ピッチ12μm、画素数800×600の反射型液晶ディスプレイを使用した。これは現在市販されている中ではもっとも高詳細なものの一つである。この液晶ディスプレイ・パネルにコンピュータで作成したホログラムを1秒当たり10枚程度表示し、そこにレーザー光を照射することによって、三次元動画像を再生するシステムを構築した。約500点からなる三次元像で再生実験を行ったところ、1cm角程度の三次元動画像を両眼視することに成功した。本研究のシステムは計算処理系と光学表示系から構成される。本年度は計算処理系を中心に研究開発を行った。計算機上でホログラムを生成する際、計算時間のほとんどすべては光の重ね合わせ計算に費やされる。この計算負荷が大きいため、ホログラフィによる立体動画像システムの実現は困難なものになっている。本研究では専用計算機を開発することによって、この克服を試みる。本年度は、光の重ね合わせを専用に計算する回路をPLD(Programmable Logic Device)に組み込んだ専用チップの設計・開発を行った。高速処理を行うためには計算回路の並列化が不可欠であり、そのためには演算処理を行う回路を1チップ化することが重要である。今回はこのチップを2個搭載した専用計算機HORN-3を試作した。HORN-3の回路はPCI用基板に実装した。市販のパソコンのPCI拡張スロットに差し込んで使用する。20MHzで動作し、約1.2Gflops相当の演算速度に達した。実測でPentiumIIパソコンの約150倍の速さであった。さらに、液晶ディスプレイを使って簡単な光学系を構築し、HORN-3を接続したところ、画素数200程度の小さな立体像ではあるが、動画像表示に成功した。今後、この専用チップを多数並列化することにより、大幅な計算処理速度の向上が可能になるものと見込んでいる。
『新政策』・VR農業合意後の自治体・農協の農業振興策についての実証的研究

主に鹿児島県の市町村を対象として、「農業経営基盤強化法」、「特定農山村法」にもとづいた「県基本方針」、および「市町村基本構想」の策定状況について、ヒアリング調査とその具体的な内容について、資料収集を行いつつ、2、3の市町村については「基本構想」における策定方法とそのプロセス、今後の農業振興方針などについての基本的な考え方等のヒアリングも行った。その結果、各市町村の「構想」内容には類似したものが多いものの、農業生産所得の高い市町村などを典型に、独自のユニークな構想を策定しているところもあり、それは農協をはじめ役場・農業関係諸団体の取り組み方にいかんによってかなりバリエーションをもって展開していることがわかった。現在、このような先進事例がどれくらいの普遍性をもつのか、全国の先進的な事例分析と対比しながら、とくに95年農業センサス結果をまって、特定市町村における農業構造のあり方に対して、自治体農政、農協「農業振興策」はどれくらい関与し影響力をもっているのか、明らかにする予定である。国政レベル・自治体・農協レベルにおける農業振興策における各位相が具体的になるものと考える。また、十分に深めることのできなかった戦後50年間の日本農政における農民の主体性、主体的対応-その受容と適応の構図について、文献研究等を通じながら、平成7年度に本研究が行った『新政策』下における自治体農政、農協「農業振興策」のあり方についての実証研究をふまえ、総合的に考察することにしている。
熱的ヒステリシスを示すキラル合成二重ラセン分子の開発と熱応答物質機能の構築

本研究は、スルホンアミド基およびアミノメチレン基を有するヘリセンオリゴマーを各種合成し、ランダムコイルとラセン二量体間の分子構造変化に基づく熱的ヒステリシス現象を制御する。これをミリあるいはセンチメートルレベルの物質変化に応用することを目的とする。本年度では、アミノメチレンヘリセンオリゴマーが対称性の破れ現象および冷却履歴による会合形成の加速現象を示すことを見出した。アミノメチレンヘリセンオリゴマーのラセミ体溶液を加熱して円偏光二色性スペクトルを測定すると、CD不活性であった。しかし、この溶液を冷却するとコットン効果が現れた。すなわち、キラル対称性の破れを示した。各種測定により、キラル対称性の破れはヘテロ二重ラセンおよび繊維状自己集合体形成より起きていることがわかった。また、会合・解離において熱的ヒステリシスを示した。本結果は、ラセミ化しない条件において、ヘテロ会合形成によりキラル対称性の破れが発現した初めての例である。したがって、混合比や溶媒、温度などのパラメータを変えることによりキラリティー発現の制御が可能である。それにより様々な熱的ヒステリシスのパターンを実現できると期待できる。また、アミノメチレンヘリセンオリゴマーの擬鏡像異性体混合物のヘテロ二重ラセン形成が、過去の冷却履歴により加速されることを見出した。擬鏡像異性体混合物のランダムコイル溶液を70度から25度に冷却し放置する実験を行った。70度から-35度に冷却後のランダムコイル溶液を25度で放置したところ、ヘテロ二重ラセン形成反応の速度は低温冷却を行わなかったときに比べて15倍向上した。これらの新しい現象は熱的ヒステリシスおよび自己触媒反応を用いたものであり、本研究ならではのものである。これらは、新しい熱応答物質システムとしての応用が期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、スルホンアミド基及びアミノメチレン基で連結したヘリセンオリゴマーを各種合成し、ラセン二量体ーランダムコイル間の構造変化に基づく熱的ヒステリシス特性を制御する。本年度では熱的ヒステリシス制御を目指し、溶媒や温度などの条件を変えてヒステリシスの性質を調べた。スルホンアミドヘリセンオリゴマー四量体を用い1,3-ジフルオロベンゼン中、分子レベル熱的ヒステリシスの性質を調べた。加熱状態からある温度まで冷却して静置した時の経時変化を調べた。その結果、45°Cと50°Cにおいてランダムコイルから二重ラセンの構造変化過程で誘導期が存在した。また、様々な一定温度変化測定により二重ラセンへの構造変化開始には40°C付近にしきい値があることを見出した。一度40°Cを下回るとラセン二量体形成が加速した。これらの結果より、分子レベルの熱的ヒステリシスは構造変化の初速が遅く、誘導期後に反応速度が急激に増大することで起こる。これらは分子レベル熱的ヒステリシスの発現機構を解釈する上で重要な結果である。擬鏡像の関係にあるアミノメチレンヘリセンオリゴマーの四量体/五量体を用いて三状態一方向構造変化を達成した。フルオロベンゼン中、70°C/25°Cで加熱/冷却する方法を見出した。70°Cの100%ランダムコイル状態から25°Cへ冷却すると、全ての分子がヘテロ二重ラセンAを形成した。次に静置すると、ラセン反転を伴い約70時間後に全ての分子がヘテロ二重ラセンCへ構造変化した。最後に加熱を行い再び100%ランダムコイルに戻した。すなわち、ヘテロ二重ラセンAとBの選択性が非常に良い熱的ヒステリシスサイクルを達成した。これまでに例のない分子レベル熱的ヒステリシスの性質と発現機構の精査およびユニークな熱応答サイクルを達成した。これらの結果は、新規な熱応答性物質機能を生み出す上で重要である。本研究は、スルホンアミド基及びアミノメチレン基で連結したヘリセンオリゴマーを各種合成し、ラセン二量体とランダムコイル間の構造変化に基づく熱的ヒステリシス特性を制御する。本年度では、スルホンアミドヘリセンオリゴマーの自己触媒反応およびそれに伴う濃度増幅現象、刺激の1・2回目を区別する機能について研究を行った。スルホンアミオリゴマーのランダムコイル溶液とラセン二量体溶液を混合するとラセン二量体形成が進行した。したがって、ラセン二量体は自己触媒的にランダムコイルからラセン二量体形成を促進したと考えられる。自己触媒反応がランダムコイル2分子とラセン二量体1分子による反応と仮定した速度論解析において実測値と計算値が非常によく一致した。自己触媒的ラセン二量体形成反応を見出した。自己触媒反応を用いることで濃度を感知する物質システムおよび数1,2を数える機能を構築した。オリゴマーのランダムコイル溶液にランダムコイルを添加して濃度を上昇させるとラセン二量体形成が進行した。添加なしではランダムコイルのまま変化しない。このラセン二量体形成は自己触媒によるものであり、濃度増幅を伴った。たとえば、ランダムコイルの濃度を1.17倍にするラセン二量体形成量は8倍と大きく上昇した。

これらの自己触媒反応および濃度増幅を用いることで、高感度・高速度な熱的ヒステリシス分子の構築が可能になる。これまでに得ていた温度・濃度のよるヒステリシス制御に加え、自己触媒反応を用いた制御の知見を得た。また、このオリゴマーは高温からの冷却時に1回目と2回目においてランダムコイル・ラセン二量体とその構造が異なるという数を数える機能も示した。本研究は、スルホンアミド基およびアミノメチレン基を有するヘリセンオリゴマーを各種合成し、ランダムコイルとラセン二量体間の分子構造変化に基づく熱的ヒステリシス現象を制御する。これをミリあるいはセンチメートルレベルの物質変化に応用することを目的とする。本年度では、アミノメチレンヘリセンオリゴマーが対称性の破れ現象および冷却履歴による会合形成の加速現象を示すことを見出した。アミノメチレンヘリセンオリゴマーのラセミ体溶液を加熱して円偏光二色性スペクトルを測定すると、CD不活性であった。しかし、この溶液を冷却するとコットン効果が現れた。すなわち、キラル対称性の破れを示した。各種測定により、キラル対称性の破れはヘテロ二重ラセンおよび繊維状自己集合体形成より起きていることがわかった。また、会合・解離において熱的ヒステリシスを示した。本結果は、ラセミ化しない条件において、ヘテロ会合形成によりキラル対称性の破れが発現した初めての例である。したがって、混合比や溶媒、温度などのパラメータを変えることによりキラリティー発現の制御が可能である。それにより様々な熱的ヒステリシスのパターンを実現できると期待できる。また、アミノメチレンヘリセンオリゴマーの擬鏡像異性体混合物のヘテロ二重ラセン形成が、過去の冷却履歴により加速されることを見出した。擬鏡像異性体混合物のランダムコイル溶液を70度から25度に冷却し放置する実験を行った。70度から-35度に冷却後のランダムコイル溶液を25度で放置したところ、ヘテロ二重ラセン形成反応の速度は低温冷却を行わなかったときに比べて15倍向上した。これらの新しい現象は熱的ヒステリシスおよび自己触媒反応を用いたものであり、本研究ならではのものである。これらは、新しい熱応答物質システムとしての応用が期待できる。本年度では、スルホンアミドヘリセンオリゴマーの自己触媒反応および、それに伴う濃度の増幅現象を中心に研究を行った。目的としていた自己触媒反応の達成と理解に加え、濃度増幅や数1,2を数える現象という新しい物質機能を開発できた。現在はスペクトル測定での検出であるが、機能性部位との組み合わせにより目に見えるレベルまで応用したいと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、熱的ヒステリシスを目に見える機能へと応用する。末端に機能性部位(液晶やゲル化部位)を有するオリゴマーを合成する。様々な機能性部位を有するオリゴマーを効率よく合成することを考え、機能性部位とオリゴマーの連結にはジスルフィド結合を利用する。すなわち、私たちの研究室で開発したジスルフィド結合の交換反応を用いる。オリゴマーのジスルフィド体と機能性部位を有するジスルフィド体の間でジスルフィド交換を行うことで合成を行う。
円偏光軟X線を使った光二重電離過程における電子相関の研究

Neを標的とした直接光二重電離過程で生じる光電子のTDCSの測定をおこなうために,エネルギーおよび角度分解能の高い実験装置を新たに設計開発した.完成した装置を物質構造科学研究所・放射光施設にある円偏光軟X線ビームラィンに設置し実験をおこなった.Neを標的にする場合は,オージェ過程の存在を考慮して慎重に光のエネルギーを決定する必要がある.そこで,以前に直線偏光でおこなわれているNeの直接二重光電離過程の実験を参考にして慎重に光のエネルギーの決定をし,次の実験条件について放出電子間の角度相関を測定した.反応後の余剰エネルギーが30eVで,そのエネルギーを放出光電子の運動エネルギーとして1:1,1:8に分配する場合.また,放出電子系の終状態が電子相関に与える影響も同時にしらべた.その結果,NeのTDCSはHeに比べて複雑となり,放出電子系の終状態によって大きく異なることがわかった.Neの測定結果に対して,Heと同じ解析方法が適用できるか現在検討中であるが,NeのTDCSから信頼性の高い電子相関因子を引き出すためには,直線偏光を使った実験を含め,さらなる測定が必要であるとおもわれる.Heに対する円二色性(CD)にあたわれるダイナミカルノードに関する研究も進めた.円二色性には,検出器の幾何学的な配置や光の偏光状態に依存してその強度が0になる放出光電子間の相対角度と,反応のダイナミックスによって0になる相対角度が存在する.幾何学的な配置でCDが0になるのは,2つの光電子の運動量ベクトルと光の回転方向を表すベクトルが四面体を作らない場合で,この時相対角度0°と180°にノードが現れる.一方,反応のダイナミックスによって生じるノードは,理論的な計算で,90°近辺に現れることが予想されているが,実験的な研究はなされていない.今回,直線偏光の寄与を消すために,偏光楕円の主軸上に回転可能な分析器を置き,かつ,固定分析器で検出する光電子のエネルギーを3eVに固定して光のエネルギーを変化させることで,CDの分配比依存性を調た.その結果,CDの分配比依存性に現れるダイナミカルノードを観測することに成功した.Neを標的とした直接光二重電離過程で生じる光電子のTDCSの測定をおこなうために,エネルギーおよび角度分解能の高い実験装置を新たに設計開発した.完成した装置を物質構造科学研究所・放射光施設にある円偏光軟X線ビームラィンに設置し実験をおこなった.Neを標的にする場合は,オージェ過程の存在を考慮して慎重に光のエネルギーを決定する必要がある.そこで,以前に直線偏光でおこなわれているNeの直接二重光電離過程の実験を参考にして慎重に光のエネルギーの決定をし,次の実験条件について放出電子間の角度相関を測定した.反応後の余剰エネルギーが30eVで,そのエネルギーを放出光電子の運動エネルギーとして1:1,1:8に分配する場合.また,放出電子系の終状態が電子相関に与える影響も同時にしらべた.その結果,NeのTDCSはHeに比べて複雑となり,放出電子系の終状態によって大きく異なることがわかった.Neの測定結果に対して,Heと同じ解析方法が適用できるか現在検討中であるが,NeのTDCSから信頼性の高い電子相関因子を引き出すためには,直線偏光を使った実験を含め,さらなる測定が必要であるとおもわれる.Heに対する円二色性(CD)にあたわれるダイナミカルノードに関する研究も進めた.円二色性には,検出器の幾何学的な配置や光の偏光状態に依存してその強度が0になる放出光電子間の相対角度と,反応のダイナミックスによって0になる相対角度が存在する.幾何学的な配置でCDが0になるのは,2つの光電子の運動量ベクトルと光の回転方向を表すベクトルが四面体を作らない場合で,この時相対角度0°と180°にノードが現れる.一方,反応のダイナミックスによって生じるノードは,理論的な計算で,90°近辺に現れることが予想されているが,実験的な研究はなされていない.今回,直線偏光の寄与を消すために,偏光楕円の主軸上に回転可能な分析器を置き,かつ,固定分析器で検出する光電子のエネルギーを3eVに固定して光のエネルギーを変化させることで,CDの分配比依存性を調た.その結果,CDの分配比依存性に現れるダイナミカルノードを観測することに成功した.今年度は角度分解電子・電子同時計測装置の設計製作およびその性能評価をおこなう予定であった。設計に関しては完了し,製作に関しては現段階では完全に完了していない。装置設計の概要とこれからの予定を以下に報告する。静電エネルギー分析器の設計に関しては特に次の二点の工夫をおこなった。すなわち,1.電子が分析器外球にあたって生じる二次電子が信号雑音の主な原因であると考え,二次電子放出の少ないモリブデンで分析器を製作した。2.広い角度領域で測定ができるように,分析器の両端を大幅に切除し,スリムな形状にした。分析器の本体と同様に重要な部分である,レンズ部はイオン軌道分析ソフトであるSIMIONをもちい慎重に設計をおこなった。軌道解析の結果5要素のレンズ系とし,角度分析をおこなう必要のない極方向では多くの電子を捕集するための工夫を施した。本装置の大きな特徴である2軸回転機構は,VG社のRotatingPlatform(RP)を2枚組み合わせることでおこなうことにした。既製品を流用することで安価な2軸回転機構を作成することが可能となった。2枚のRPのうち一枚はステッピングモータ駆動のため精密な回転が可能となっている。実験装置の設計を慎重におこなったため,製作が遅れた。