hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚運動刺激による知覚的空間の歪みに関する実験心理学的研究

本研究課題では「視覚運動刺激による視空間の歪み」という知見を基にして、【a】視知覚における運動座標軸(網膜座標系-物体中心系-絶対座標系)の問題、【b】視空間の歪みのダイナミックな変化を調べる研究を行った。その結果、【a】視覚運動刺激による空間の歪みが、物体中心座標系で生じているにもかかわらず、その視覚運動入力は網膜座標上のものであること(Watanabe & Yokoi, 2007)、【b】運動刺激の前方と後方では異なったダイナミクスでのメカニズムが働いていること(Watanabe & Yokoi, 2008)等を示唆する結果を得た。また、新たな試みとして時間的な歪みにも研究の展開を行い、予測されない視覚刺激が提示された時に、その時間的近傍のイベントが視覚刺激のタイミングにより近く感じられるという現象(temporal magnet effect)を発見した(Ohyama & Watanabe, 2007)。本年度は「運動刺激による知覚的空間の歪みに関する実験心理学的研究」というテーマの中でも、特に【a】「視覚運動刺激による視空間の歪み」の座標軸(網膜座標系-絶対座標系)の問題、【b】視覚運動刺激によって視覚刺激の位置表象が影響を受ける際に、どのような時間変化で視空間が歪むのかという点に焦点をあてた研究を行った。【a】に関しては、視覚運動刺激による空間の歪みが、物体中心座標系で生じているにもかかわらず、その視覚運動入力は網膜座標上のものであることが分かった。この結果は、人間が運動刺激を観察する時に生じる視覚空間の歪みが、脳内での複数の座標軸のインタラクションの結果であることを示唆している。この研究成果は、予想を上回る効率で進展できたため、国内外の研究会等で報告した後。速やかに国際誌に投稿し、受理されている。【b】に関しては、視覚運動刺激のそオンセットとオフセットの時間の周辺にプローブを提示することによって、視空間の変形のダイナミクスを計る実験を行った。その結果、運動刺激の前方と後方では異なったメカニズムが働いていることを示唆する結果を得た。この成果に関しては、現在国際誌への受理に向けてまとめているところである。一方で、新たな試みとして、空間的な歪みだけではなく、時間的な歪みにも研究の展開を行い、予測されない視覚刺激が提示された時に、その時間的近傍のイベントが、その予測されない視覚刺激のタイミングにより近く感じられるという現象(temporal magnet effect)を発見した。本年度は「運動刺激による知覚的空間の歪みに関する実験心理学的研究」というテーマに関して、前年度から継続して研究を実施した。特に前年度に新たにスタートした「時間軸への拡張」に重点をおいて実験を行った。その結果、視覚運動刺激のオンセットとオフセットの時間の周辺にプローブを提示することによって、視空間の変形のダイナミクスを計る実験の成果を確実ものにし、運動刺激の前方と後方では異なったメカニズムが働いていることを示唆する結果を国際誌に投稿し、受理された。一方、前年度に、予測されない視覚刺激が提示された時に、その時問的近傍のイベントが、その予測されない視覚刺激のタイミングにより近く感じられるという現象(temporal magnet effect)を発見し、速やかに国際雑誌に発表しているが、それを聴覚刺激に拡張した実験を行った。その結果、聴覚刺激においても同様の現象が起きる事を発見し、学会などで発表した。これらの成果は、順次まとめていくとともに、次の研究課題に向けて発展させていく予定である。
タイ東北部における肝炎ウイルスの調査・研究-特に、疫学的及びウイルス学的検討を中心に-

我々は、平成9年から11年の3年間にわたり、タイ東北部におけるB型、C型肝炎ウイルスおよびウイルス性肝疾患の疫学的、臨床的かつ病理学的研究を行った。加えて、タイにおけるHGVならびにTTVウイルスの遺伝子学的研究も行った。三重大学およびコンケン大学において繰り返し討論を行い、同じ基盤での検討によりタイ東北部におけるウイルス性肝炎の実態を明らかにし、今後のウイルス性肝炎に対して有効な予防対策および治療法を検討することができた。1.肝炎ウイルスの疫学的調査:コンケン大学血液センターの献血者におけるHBsAg陽性率は3.82%、HCV抗体陽性率は2.81%であり、HBsAgでは男性が約2倍、HCV抗体では約10倍多くみられた。2.ウイルス性肝炎の臨床疫学:B型肝炎383例、C型肝炎206例、B+C13例、計602例の入院患者および外来患者の調査によると、ウイルス性肝炎は男性に多くみられた。特にC型肝炎では30歳代の男性に多く、リスク要因として民間注射治療、入れ墨の既往が約半数に見られた。B型肝炎では、肝疾患の家族歴があるものが約20%と最も多かった。慢性肝炎・無症候性キャリアーと肝硬変・肝癌患者との平均年齢に約20歳の差がみられた。3.ウイルス性肝疾患患者肝生検組織の病理組織学的研究:コンケン大学にて行われた肝生検標本12症例につき、肝炎の診断基準ならびに活動性、ステージについて討議を行った。4.肝炎ウイルスに関する遺伝子学的研究:B、C型肝炎ウイルス患者および健常者におけるHGVおよびTTVの遺伝子解析をRT-PCRを用いて行った。3群間に差はみられず、性別、年齢別にも差はみられなかった。遺伝子学的特徴があるか否かについては、遺伝子配列の解析を行い検討中である。コンケン大学(KKU)にて「日本におけるウイルス肝炎の現状について」為田代表者が講演を行い、今回の研究テーマ-につきタイ側の研究協力者と討論を積み重ね、研究目的・方法につき一致をみた。1)肝疾患に占めるウイルス性肝炎の疫学に関しては、KKU病院にて、肝疾患患者のカルテ調査を行い、肝疾患患者の診断基準および検討すべき臨床項目・ウイルス学的項目を検討し、1997年度より2年間患者調査をすることとなった。2)ウイルス性肝疾患患者肝組織の病理組織学的研究に関しては、HBs抗原およびHCV抗体陽性患者の肝組織の検討では、16名の生検組織を検討し、慢性肝炎・肝硬変などの組織学的定義につき一致をみた。3)肝疾患患者および住民に対する肝炎ウイルスの疫学的調査に関しては、肝炎ウイルスの疫学的検討は.KKU血液センターの献血者のデーターを使用し行った。HCV抗体陽性者は、467/10,090(4.6%)で、20歳以下1.8%、20歳代5.9%、30歳代8.4%、と年齢と共に増加したが、40歳代は2.7%と低頻度であった。HBs抗原陽性者は5.4%であり、ともに我が国よりも高い傾向にあった。4)肝炎ウイルスに関する遺伝子学的研究に関しては、KKU血液センターで献血者およびKKU附属病院での肝炎患者の内、HBVおよびHCV陽性患者の血清保存を1997年度より2年間行い、次年度よりその血清から核酸を抽出し、PCR法と塩基配列の同定によりHBV,HCVのsubtypeを検索し系統図を作製することとなった。

今年度は、最近発見されたHGV(G型肝炎ウイルス)のRNAをPCR法を用いて検出を試み、HBs抗原陽性群118例中13例、HCV抗体陽性群100例中10例、肝炎ウイルス陰性群104例中0例とHBV,HCVウイルス陽性者では約10%の頻度にみとめた。三重大学およびコンケン大学(KKU)において、日本側研究者が予備的に行ったタイ東北部の肝炎ウイルスの血清学的および遺伝子学的検討の結果を報告し、日本・西欧およびタイ国バンコク地方とも異なる肝炎ウイルス感染の可能性が示唆されたので、肝炎患者および献血者の血清を収集し、調査・研究を遂行した。その内容は以下の様である。1.肝疾患に占めるウイルス性肝炎の疫学:KKU病院にて、ウイルス性肝疾患患者の登録およびカルテ調査を1998年9月から6ヶ月間おこなった。2.ウイルス性肝疾患患者肝組織の病理組織学的研究:慢性肝疾患患者の生検組織を検討し、慢性肝炎・肝硬変などの組織学的定義、および組織学的活動性・進展性につき一致をみた。3.肝疾患患者および住民に対する肝炎ウイルスの疫学的調査:1998年度にKKU血液センターでおこなわれた献血者データーを収集した。4.肝炎ウイルスに関する遺伝子学的研究:KKU血液センターおよびKKU附属病院での肝炎ウイルス陽性者の血清保存を行うと伴に、その血清から核酸を抽出し、PCR法と塩基配列を作製する研究を遂行中である。本年度は、主に資料(患者データーおよび血清)の収集を行い、現在データーベースに入力中であり、来年にその解析・検討を行う予定である。また、ウイルスの遺伝子学的研究は、現在進行中で、日本にみられないsubtypeの存在をつきとめており、その血清から核酸を抽出しPCR法と塩基配列の同定によりHBV,HCVのsubtypeを検索し系統図を作製することとなった。加えて、最近発見された、HGVについても遺伝子学的な研究を遂行中である。今年度は今までの調査・研究の検討を行い、タイ東北部におけるB型およびC型肝炎ウイルスおよびウイルス性肝疾患の疫学的調査ならびに肝疾患との臨床的関係を明らかにした。加えて、HGVならびにTTVウイルスにおいては遺伝子学的研究も行った。三重大学およびコンケン大学において繰り返し討論を行い、タイ東北部におけるウイルス性肝炎の実態を明らかにし、今後のウイルス性肝炎に対して有効な予防対策および治療法を検討する事ができた。1.肝疾患に占めるウイルス性肝炎の疫学:B型肝炎383例、C型肝炎206例、B+C13例、計602例の入院患者および外来患者の調査により、ウイルス性肝炎は男性に多くみられ、特にC型肝炎では30歳代の男性に多くみられた。慢性肝炎・無症候性キャリアーと肝硬変・肝癌患者との平均年齢に約20年の差がみられ、進展を示すものと考えられた。2.ウイルス性肝疾患患者肝組織の病理組織学的研究:コンケン大学にて行われた肝生検標本12症例につき、肝炎の診断基準ならびに活動性、ステージについて討議を行った。3.肝疾患患者および住民に対する肝炎ウイルスの疫学的調査:3年間のコンケン大学血液センター献血患者対するHBsAg陽性率は3.82%、HCV抗体陽性率は2.81%であり、HBsAgでは男性が約2倍、HCV抗体では約10倍多くみられ、臨床的ウイルス肝炎患者と同様の傾向を認めた。4.肝炎ウイルスに関する遺伝子学的研究:TTVDNAの検出をPCRを用いてB,C型肝炎ウイルス患者および健常者で行った。3群とも2529%の頻度で差がなく、性別、年齢別に特に差はみられなかった。ウイルス性肝炎患者では肝疾患が進展した肝硬変に頻度が高い傾向があった。TTVウイルスの遺伝子配列の検索を行い遺伝子学的特徴があるか否かの検討をする予定である。
バベシア原虫の介卵伝播におけるマダニ卵形成関連分子と原虫の分子間相互作用の解明

マダニ媒介性原虫は、マダニ体内での物理的・免疫学的防御反応を巧みに回避し、発育・増殖し、伝播する。申請者はこれまで、マダニの卵母細胞の成熟に必要不可欠な卵黄タンパク質前駆体(ビテロジェニン;Vg)の量が、原虫感染マダニにおいて増加したことを見出した。そこで、マダニにおけるVgおよびVg受容体(VgR)などの卵形成関連分子が原虫の介卵伝播成立に寄与するのではないか、との仮説を立て、マダニ卵形成関連分子と原虫との分子間相互作用を解明する本研究課題を企画した。具体的には、1原虫と結合するマダニ卵形成関連分子を特定し、2その分子についてRNA干渉法により遺伝子機能を抑制し、原虫の介卵伝播能を検証する。
日本人学習者の言語(国語・英語)学習における学習方略のモデル構築に関する研究

昨年度より継続している本研究の第一の目的は日本人学習者(高校生)が用いている英語の学習方略と国語の学習方略の下位分類を明らかにすることであり、第二の目的は英語の学習方略と国語の学習方略を比較し、共通点と相違点を明らかにすることである。昨年度の研究では、日本人学習者の母語である国語の学習における学習方略を調査するための調査項目を作成した。本年度は1998年3月に高校2年生131名を対象に英語の学習方略に関する28項目、国語の学習方略に関する40項目から成るアンケートを実施した。アンケートの集計結果を基に因子分析を実施し、英語の学習方略については「英語接触努力」、「授業・入試重視」、「コミュニケーション志向」の3因子を抽出し、国語の学習方略については、「長文予測読み」、「意識的取り組み」、「入試・授業重視」、「意味調べ」の4因子を抽出した。相関分析により、英語と国語の学習方略を比較したが、両者はある程度共通していた。特に共通していたのは、言語学習に対する積極的姿勢と、受験・授業重視という点であった。その一方、日本人学習者の母語である国語の学習に置いては、長文読解が重要な要素であり、そこではボトムアップ的アプローチとトップダウン的アプローチが取られているが、外国語としての英語の学習においては、もっぱらボトムアップ的アプローチが取られ、トップダウン的アプローチは行われていないことが明らかになった。本研究は、日本人生徒(中学生、高校生)が言語学習(国語、外国語としての英語)において用いている学習方略の共通点、相違点を検討することを目的としている。そのため、国語、英語における学習方略を検討する調査票の開発が必要であった。平成9年度は、第一に英語の分野における学習方略については、筆者がこれまで開発を手掛けてきた大学生、高校生対象の学習方略に関する調査票があるので、それを基にしながら、今回新たに対象とする中学生用の調査票を作成した。1997年3月に新潟県公立中学校3年生59名を対象に、学習方略に関する27項目についての調査を実施し、データを因子分析を用いて分析した。その結果、「暗記中心学習」、「自己チェック的積極的取り組み」、「単語中心学習」、「援助要求」の4因子が抽出された。その結果、27項目のうち5項目が不良項目と判断され、最終的に22項目が調査項目として選出された。第二に、国語の分野に関しては、新たに調査票の開発に取り組んだ。調査票開発にあたり、まず調査票開発に不可欠なデータを収集したが、国内外の先行研究の文献等にあたったほか、本研究の対象者と同条件を備えると考えられる高校2年生132名を対象とし、自由記述式のアンケートを実施し、調査項目作成の一次資料を得た。さらに数名の高校生に個人面接による聞き取り調査を行い、日本人学習者の国語学習における学習方略に関する資料を収集し検討した。その結果、40項目から成る調査項目を作成した。

その一方、日本人学習者の母語である国語の学習に置いては、長文読解が重要な要素であり、そこではボトムアップ的アプローチとトップダウン的アプローチが取られているが、外国語としての英語の学習においては、もっぱらボトムアップ的アプローチが取られ、トップダウン的アプローチは行われていないことが明らかになった。
新たなメカニズムによる血糖コントロールと糖代謝異常の治療への展開

後肢虚血ー再還流刺激(IR)は、遠隔臓器である心筋でnon-neuronal cardiaccholinergic system活性化を介してアセチルコリン産生および糖取り込みを増加させる。今回、C57BL mouseに、IRを行ったところ、血糖低下を認め、肝の糖取り込み亢進をみた。IRは、副交感神経系中枢を活性化させ、糖新生関連酵素発現・活性を抑制し、副交感神経系の抑制は、IRの血糖低下効果を抑制した。さらに、IRは、I型、II型糖尿病マウスモデルにおいて、高血糖を有意に抑制しており、IRによるこれら神経ネットワークの活性化は、耐糖能異常の治療戦略に新たな見識をもたらす可能性が考えられる。これまでの我々のグループの検討により、hindlimb ischemia-reperfusion(IR)は、アセチルコリン産生系を賦活化させ、遠隔臓器である心筋においてCholine acetyltransferase(ChAT), HIF-1α、GULT-4を介した糖取り込みを亢進させ臓器保護性に働くことがわかっている。この糖取り込み機構が全身で賦活化されていれば、IRにより血糖低下を来たすものと考え、C57BL wild typeマウスを用いて血糖低下を確認した。IRに伴うこの血糖低下のメカニズムを解明することは、今後の糖代謝異常における新たな治療方法の模索につながるものと考え検討を行った。まず、グルコースのmolecular probeである2-NBDGを用いて主要臓器の糖取り込みの変化を検討した。蛍光強度の増加は肝臓で最も強く、血糖低下の責任臓器は肝臓であることが示唆された。IR群では肝臓においてもHIF-1αおよびGLUT-4の発現が亢進しており、IRは肝においても同様のメカニズムの発動をもたらすことが示され、これにより肝への糖取り込み亢進が亢進しているものと考えられた。また、迷走神経肝臓枝の興奮は、糖新生の抑制を来たすことがこれまでに報告されていることから、IRによる遠隔臓器のアセチルコリン産生系の賦活化に伴って全身の迷走神経系が賦活化されている可能性も考え、G6Pase、PEPCKの発現を遺伝子レベル、蛋白レベル双方で検討し、IR群ではこれらの発現も抑制されていることを確認した。調書作成時に推測した当初の仮説のとおりの結果が得られており、進捗状況も平成27年度に予定していた通りに、研究も推移している。以上より、概ね順調に推移していると判断した。hindlimbischemia-reperfusion(IR)は、アセチルコリン(ACh)産生系を賦活化させ、遠隔臓器である心筋においてChAT、HIF-1α、GULT-4を介した糖取り込みを亢進させ臓器保護性に働くことがわかっている。この糖取り込み機構が全身で賦活化されていれば、IRにより血糖低下を来たすのではないかとの仮説のもと、これまでその検討を行ってきた。昨年度までの検討で、IRは血糖低下をきたし、そのメカニズムは、迷走神経肝臓枝の興奮を介した、肝でのHIF-1α、GLUT4の高発現による糖取り込み亢進と、肝における糖新生の抑制によるものであるところを明らかにしてきた。本年度は、遠隔臓器である肝臓や心筋といった複数の臓器においてこれらの変化を来すこと、迷走神経遠心路の関与が考えられるこれまでの結果より、副交感神経系中枢を介しているのではないかとの仮説のもと、IR群では、組織学的に迷走神経核および孤束核の活動性レベルが亢進していること、IRの効果は、アセチルコリントランスフェラーゼ阻害薬の側脳室注入やVagotomyなど、これら神経経路の各レベルにおける遮断により抑制されることを明らかにした。さらに、Huh-7を用いたin vitroの実験系において、AChは肝細胞においてGLUT4の高発現を来して糖取り込みを亢進させること、ACh受容体のブロックはGLUT4の高発現を抑制すること、GLUT4阻害剤投与は有意に糖取り込みを抑制することを明らかにし、in vivo実験における結果の確認を行った。調書作成時に推測した当初の仮説のとおりの結果が得られており、進捗状況も平成28年度に予定していた通りに、研究も推移している。四肢における虚血ー再還流刺激(hindlimb ischemia-reperfusion: IR)は、遠隔臓器である心筋でnon-neuronal cardiac cholinergic systemを亢進させ、アセチルコリン産生促進に伴うHIF-1αの誘導、GLUT 4を介した糖取り込み亢進を伴って臓器保護性に働くことがわかっている。C57BL mouseに対して、IR (結紮2分-再還流2分x3回/日)を連日行うと、前値20%の血糖低下が認められ、糖新生の調節に関与する迷走神経背側核、孤束核を含む副交感神経系中枢(parasympathetic nervous system: PNS)でのc-fos発現が亢進しており、IRは中枢PNSを活性化することが示唆された。IRは肝糖新生関連酵素(G6Pase, PEPCK)の発現を抑制して酵素活性は低下しており、glucose-6-phosphateが肝に蓄積していた。さらに肝のHIF-1αーGLUT4経路を介した糖取り込みも亢進しており、血糖低下機序の一つと考えられた。迷走神経肝臓枝切除はIRによる肝での糖取り込みを減少させて血糖低下を抑制し、hemicholinium-3の側脳室投与による中枢PNS活性の抑制はIRによる糖新生関連酵素の発現抑制効果を解除した。

IRによる中枢PNSを介した神経ネットワークの活性化や肝糖代謝の調節は、耐糖能異常に対する治療戦略に新たな見識をもたらす可能性が考えられ、今回の検討でもstreptozotocinを用いたI型糖尿病モデル、high-fat dietによるII型糖尿病モデルの双方で、有意な血糖抑制効果が確認された。低侵襲である理学的方法で血糖低下や糖新生を制御する方法は新知見であり、社会的意義が大きいものと考え、今回の成果を欧文紙に投稿し、acceptされた。後肢虚血ー再還流刺激(IR)は、遠隔臓器である心筋でnon-neuronal cardiaccholinergic system活性化を介してアセチルコリン産生および糖取り込みを増加させる。今回、C57BL mouseに、IRを行ったところ、血糖低下を認め、肝の糖取り込み亢進をみた。IRは、副交感神経系中枢を活性化させ、糖新生関連酵素発現・活性を抑制し、副交感神経系の抑制は、IRの血糖低下効果を抑制した。さらに、IRは、I型、II型糖尿病マウスモデルにおいて、高血糖を有意に抑制しており、IRによるこれら神経ネットワークの活性化は、耐糖能異常の治療戦略に新たな見識をもたらす可能性が考えられる。現時点で、本研究の計画を立てた際の仮説はほぼ肯定される結果が出ている。今後も、当初の予定の通り、研究を遂行する。したがって、平成28年度以降は、現在得られている結果の検証および迷走神経系の関与の検討が主な内容となる。まずは、中枢神経を含めた迷走神経系の活動性の変化に関する組織学的検討を行う。次に、中枢神経、末梢神経、各レベルでの迷走神経系の遮断により、平成27年度に得られたIRによる肝臓での糖取り込みの亢進、糖新生の抑制が打ち消されるかの検討を行う。これらの研究遂行の際に行う予定としている手技としては、免疫組織化学染色、薬剤の脳室内投与、迷走神経肝臓枝切離など、いずれの実験手技もすでに多数の論文で施行されている確立された手法であり、問題なく遂行できるものと考える。現時点まで得られた結果は、本研究の計画をたてた際の仮説をほぼ肯定している。今後も当初の計画の通りに研究を遂行する。平成29年度は疾患モデルにおけるIRの効果の検証が中心となる。まずは、ストレプトゾトシンによるI型糖尿病モデルにおけるIRの効果に月検討を行いたい。これらはいずれも多数の論文で施行されている確立された手法であり、申請者自身も、同一の手法を用いて、論文作成を行っている。問題なく、遂行できるものと考える。病理学
食品タンパク質のカルシウム代謝調節機能に基づく骨粗鬆症制御の探究

本研究の目的は、食品タンパク質に内在するカルシウム(Ca)代謝調節機構により、骨粗鬆症を予防するための基礎的知見を得ることにある。骨粗鬆症は、加齢や閉経に伴って万人に起こりうる疾病であり、わが国の骨粗鬆症患者数は既に400万人とも500万人とも言われ、骨粗鬆症を栄養学的に制御しようとする本研究の試みは、非常に重要である。本研究では、ラットにカフェインを投与すると、消化管からのCa吸収の低下、尿中Ca排泄の増加、骨のCa含量と強度が低下することを見い出し、これを骨粗鬆症のモデル動物に用いた。ラットにカフェインを投与するという申請者の方法は、卵巣摘出手術を行う従来の方法に比べ、熟練を必要とせず誰でも簡単に、比較的短期間で骨粗鬆症を再現できる利点がある。一般に含硫アミノ酸含量が高い食品タンパク質ほど尿中Ca排泄が増加すると言われているが、本モデル動物を用いた実験では、食品タンパク質の種類により尿中Ca排泄量、Ca吸収率、骨強度は異なったが、これらのパロメータと含硫アミノ酸含量とには相関がなかった。更に、高タンパク質食では、尿中Ca排泄が増加すると言われているが、本モデル動物に高大豆タンパク質食を与えると、カフェインで誘導されたCa代謝変動(消化管からのCa吸収の低下、尿中Ca排泄の増加、、骨のCa含量と強度が低下)が阻止された。しかし、高カゼイン食では同様の効果は観察されなかった。上記の実験結果は、食品タンパク質が骨粗鬆症を抑制できる可能性と、含硫アミノ酸以外のアミノ酸、或いは特定の生理活性ペプチドがCa代謝調節を行っている可能性を示唆する。
バイオエナジェティクス理論による魚が湖沼の富栄養化現象に与える影響の定量化

湖沼の富栄養化において、炭素や栄養塩の循環の面から魚の果たす役割は極めて大きい。ところが、この量を定量的に測ることが困難なために、様々な状況下において、魚の行動の中で費やされるエネルギー収支を求めた。まず、湖沼を想定した水槽中にわが国の代表的雑食魚であるモツゴを入れておき、餌の消費、排泄、および成長に伴うエネルギーを求め収支を計算した。次に、捕食魚が存在する中で、行動パターンの変化に伴う餌の消費の変化およびモツゴの成長量の変化よりエネルギー収支を求めた。さらに、エネルギー収支をより明確に捉えるために、今度は、複数の流速の異なる流水場、および、捕食魚が存在する流れのない避難所を設けた流水場で、餌の摂取量の変化、成長パターンに表れる変化から、流れがエネルギー収支の変化に現れる影響を把握した。特に、餌の場所を流れ場に置き、流れ場でのエネルギー消費と餌の摂取のトレードオフの関係を把握した。これらの実験結果より以下のような新しい所見を得た。1.捕食魚が存在する中では、被捕食魚の行動が制限されるために、遊泳によるエネルギー消費が減少、成長は増大する。2.流れが存在する場合、流速が大きいほど成長は妨げられる。しかし、避難所がある場合には、成長を最大にするように、餌の摂取の可能な流れ場に留まる時間を決定する。3.流れ場の流速が速くなると魚の形状は細長くなり水流の抵抗の増加を抑える。しかし、避難所に長時間滞在が可能な場合には、こうした傾向が現れない。4.流速場での採餌行動はエネルギー損失を抑えるために群れを作って行われるが、流速が大きくなると群れの中の魚の数が減少する。5.捕食魚がいる場合には、一般に群れの中の魚の数は増大する。以上のような結果を基に、魚の成長に関する数学モデリング、同時に行った植物等湖沼の他の要素の生態実験およびそれに基づくモデルとの連結を引き続き行っている。平成14年度は、特に定量化に必要なデータ収集のために小型の雑食魚を用いて室内実験を中心にいくつか研究を進めた。1つは、モツゴ(pseudorasbora parva)の成長に及ぼす捕食者の存在の影響について行ったもので、水槽内においてオオクチバスと共に飼育したモツゴとオオクチバスのいない状態で飼育したモツゴの成長実験と、両者の1日を通した行動を測定し、それぞれバイオマスや2週間毎の成長効率、およびエネルギー収支を求めた。その結果、実験からオオクチバスの影響を受けるということによってモツゴの成長量に違いが生じるということが分かった。餌によるモツゴ一匹あたりのエネルギーの摂取量はオオクチバスのいる、いないで5.6±0.7kJ/twoweek、5.1±0.6kJ/two weekとなり、オオクチバスのいない水槽の方がオオクチバスと共に飼育した水槽のモツゴよりも多く摂取していることがわかった。その結果、モツゴはオオクチバスという捕食者の存在下で成長させるとより大きくなり、その理由として捕食者の存在がモツゴの自由な行動を奪い、餌を探したり、自由に遊泳するといった行動ができなくなってしまうからであることが挙げられる。よって摂取したえさを効率よく体内に蓄えることになった。もう一つは、より自然河川に近い環境、すなわち、瀬と淵が存在する河川環境を実験室で再現し、流速の状況によって、瀬で摂餌を行う魚の個体数やその遊泳時間、その行動パターンがどのように変化するかを調べた。1回の採餌行動にかける時間には流速による差はほとんど見られなかった。しかしながら、採餌行動中の摂餌行為において、魚は流速の変化により大きな影響を受け、摂餌の効率という観点からみると流速が速くなるにつれて下流に流されてしまう魚が格段に増えるなど、著しく低下していくことが分かった。そのため、速い流速の状況下では、魚は充分に摂餌を行うために、より多く瀬に出て行く必要が生じることになり、遅い流速のケースよりも活動の量は多くなった。その際、捕食者による被食の危険性からの避難のために、本能的に薄暗い朝・夕に多く活動し、明るくなり捕食される危険も高くなる昼に近づくにつれて行動を抑えるという傾向が顕著に表れた。これに対して、流速の遅い状況下では、流速の抵抗による制限が小さいため魚は容易に摂餌を行う。特に薄暗い早朝の時間帯に充分な量の摂餌を行えるために、その後の明るくなってくる時間帯だけでなく、薄暗くなる夕方の時間帯においても、頻繁に瀬に出て行くことはせず、淵で休息することを選択した。その結果、1日を通して瀬に出て行く頻度も、瀬での滞在時間も流速が速いケースに比べて小さな値となった。

さらに、エネルギー収支をより明確に捉えるために、今度は、複数の流速の異なる流水場、および、捕食魚が存在する流れのない避難所を設けた流水場で、餌の摂取量の変化、成長パターンに表れる変化から、流れがエネルギー収支の変化に現れる影響を把握した。特に、餌の場所を流れ場に置き、流れ場でのエネルギー消費と餌の摂取のトレードオフの関係を把握した。これらの実験結果より以下のような新しい所見を得た。1.捕食魚が存在する中では、被捕食魚の行動が制限されるために、遊泳によるエネルギー消費が減少、成長は増大する。2.流れが存在する場合、流速が大きいほど成長は妨げられる。しかし、避難所がある場合には、成長を最大にするように、餌の摂取の可能な流れ場に留まる時間を決定する。3.流れ場の流速が速くなると魚の形状は細長くなり水流の抵抗の増加を抑える。しかし、避難所に長時間滞在が可能な場合には、こうした傾向が現れない。4.流速場での採餌行動はエネルギー損失を抑えるために群れを作って行われるが、流速が大きくなると群れの中の魚の数が減少する。5.捕食魚がいる場合には、一般に群れの中の魚の数は増大する。以上のような結果を基に、魚の成長に関する数学モデリング、同時に行った植物等湖沼の他の要素の生態実験およびそれに基づくモデルとの連結を引き続き行っている。
RED systemを用いた上顎骨延長術に使用する顎内固定装置の解析及び改良

○研究目的:上顎劣成長患者の咬合や顔貌改善に有効とされる外科的矯正手術法のひとつとしてLe Fort I型骨切り術を施行後,Rigid External Distraction system(以後RED systemと略記)を用いる上顎骨延長術が挙げられる.RED systemは種々の医療施設で頻用され,その有用性が報告されており,使用に際しては既製品の顎内固定装置を歯列に装着した後,RED systemの顎骨延長用スピンドルユニットと連結して牽引力を発生させる方法が多く用いられてきた.しかし,この方法は特定の歯牙に対して牽引力が働くため歯牙の移動あるいは傾斜吸収や,使用する固定装置の強度不足により牽引中変形を起こすなどの問題が指摘されている.これらの問題を解消すべく,歯列を含む口腔内および周辺組織への影響を最小限に留め,確実な骨延長を実現させる顎内固定装置の研究をおこなう事を目的とした.○研究方法:既製固定装置ならびにカスタム固定装置装着用の台座として,上顎歯列ならびに口腔内組織の解剖学的形態を呈した規格スタディ・モデル(ニッシン社)を基に歯牙はコバルトクロム合金,歯肉部分は高透明型エポキシ樹脂にて基本モデル製作をおこなった.既製固定装置ならびにカスタム固定装置が歯列に及ぼす応力の測定・分析方法として,基本モデルから複製した石膏模型上にて各装置類を製作した.基本モデル上に完成した各装置を固定した後,牽引をおこないつつ偏光フィルタを用いて光弾性作用によるエポキシ樹脂内の応力分布の視覚化をおこない応力の測定・分析をおこなった.○研究成果:測定・分析の結果,歯列や口腔内組織に合わせて製作したカスタム固定装置は既製の固定装置と比較して特定の歯牙にかかる応力が緩和されていることが確認された.これにより歯列全体に牽引時の応力を分散させ,歯牙ならびに周辺組織への影響を最小限に留める顎内固定装置の開発をおこなう有用な情報を得ることができた.○研究目的:上顎劣成長患者の咬合や顔貌改善に有効とされる外科的矯正手術法のひとつとしてLe Fort I型骨切り術を施行後,Rigid External Distraction system(以後RED systemと略記)を用いる上顎骨延長術が挙げられる.RED systemは種々の医療施設で頻用され,その有用性が報告されており,使用に際しては既製品の顎内固定装置を歯列に装着した後,RED systemの顎骨延長用スピンドルユニットと連結して牽引力を発生させる方法が多く用いられてきた.しかし,この方法は特定の歯牙に対して牽引力が働くため歯牙の移動あるいは傾斜吸収や,使用する固定装置の強度不足により牽引中変形を起こすなどの問題が指摘されている.これらの問題を解消すべく,歯列を含む口腔内および周辺組織への影響を最小限に留め,確実な骨延長を実現させる顎内固定装置の研究をおこなう事を目的とした.○研究方法:既製固定装置ならびにカスタム固定装置装着用の台座として,上顎歯列ならびに口腔内組織の解剖学的形態を呈した規格スタディ・モデル(ニッシン社)を基に歯牙はコバルトクロム合金,歯肉部分は高透明型エポキシ樹脂にて基本モデル製作をおこなった.既製固定装置ならびにカスタム固定装置が歯列に及ぼす応力の測定・分析方法として,基本モデルから複製した石膏模型上にて各装置類を製作した.基本モデル上に完成した各装置を固定した後,牽引をおこないつつ偏光フィルタを用いて光弾性作用によるエポキシ樹脂内の応力分布の視覚化をおこない応力の測定・分析をおこなった.○研究成果:測定・分析の結果,歯列や口腔内組織に合わせて製作したカスタム固定装置は既製の固定装置と比較して特定の歯牙にかかる応力が緩和されていることが確認された.これにより歯列全体に牽引時の応力を分散させ,歯牙ならびに周辺組織への影響を最小限に留める顎内固定装置の開発をおこなう有用な情報を得ることができた.
遺伝子の転写およびその調節過程の動的イメージング

本研究の目的はCREB転写調節蛋白およびRNAポリメラーゼなどのDNA結合蛋白がいかにDNAを認識し、結合するかをイメージングすることである。これまでDNAとDNA結合蛋白との結合はゲルシフトで予測していたため、結合過程でいかなる形態変化が起こるかは不明であった。そこで、我々は純化したDNAとDNA結合蛋白を反応させ噴霧法によりマイカ劈解面上に展開し、改良した低温低角度回転蒸着法により観察した。この方法により現在はDNAラセン構造の1/2ピッチ(5塩基対)を一つの単位として再現良く観察できるばかりでなく、蒸着量が最適の時は塩基対も観察できた。本研究においてCREBとソマトスタチン遺伝子プロモーター部のCRE領域との結合様式を立体的に明らかにした。すなわち、CREBは二量体として機能するが、ロイシンジッパー部分を向き合うように二量体が形成される。これら二量体によって形成されるクレバスの間にDNAを挟み転写因子としての機能を果たすことになる。さらに、大腸菌RNAポリメラーゼの構造とミュータントDNA(UV5)との結合にはじまる転写過程の構造解析を試みた。大腸菌のRNAポリメラーゼは四つの大きなドメインからなることを明らかにした。既に生化学的にRNAポリメラーゼはβ,β′αα,σの各サブユニットからなることおよびそれらの分子量が明らかであるので、それらを指針にして低温低角度回転蒸着法で得られたドメイン構造を同定した。RNAポリメラーゼには二つのチャンネルがあるが、ひとつはββ′と2αの間にある大きなチャンネルであり、もうひとつはβとβ′との間にスリット状に存在するものである。DNAと結合させたのち、観察するとα,β間の大きなチャンネルにDNAが入り込むので、もう一つのチャンネルはmRNAの出てくるところと結論ずけられる。本研究の目的はCREB,CRPなどの転写調節蛋白などのDNA結合蛋白がどのようにDNAを認識し、結合するかをイメージングにより明らかにすることである。これまで遺伝子と転写調節因子との結合はゲルシフトなどで予測していたため、結合過程でいかなる形態変化が起こるかは不明であった。そこで、転写調節因子CREBについてはソマトスタチンの遺伝子5′側のプロモーター領域を含む約1000または800塩基を切り出し、結合させたあと、噴霧法によりマイカ劈解面上に展開し、低温低角度回転蒸着法により観察した。この方法により現在はDNAラセン構造の1/2ピッチ(5塩基対)を一つの単位として再現良く観察できるばかりでなく、最適な蒸着量の時は塩基対も観察できるようになった。すでにCREBとソマトスタチン遺伝子プロモーターとの結合様式がわかり論文にまとめている。そこで本年度は大腸菌RNAポリメラーゼの構造とミュータントDNA(UV5)との結合にはじまる転写過程の構造解析を試みた。そして、大腸菌のRNAポリメラーゼは四つの大きなドメインからなることを明らかにした。DNAと結合させたのち、低角度回転蒸着法で観察するとα,β間の大きなチャンネルにDNAが入り込むので、もう一つのチャンネルはmRNAの出てくるところと結論ずけられる。本研究の目的はCREB転写調節蛋白およびRNAがポリメラーゼなどのDNA結合蛋白がいかにDNAを認識し、結合するかをイメージングすることである。

そこで、我々は純化したDNAとDNA結合蛋白を反応させ噴霧法によりマイカ劈解面上に展開し、改良した低温低角度回転蒸着法により観察した。この方法により現在はDNAラセン構造の1/2ピッチ(5塩基対)を一つの単位として再現良く観察できるばかりでなく、蒸着量が最適の時は塩基対も観察できた。本研究においてCREBとソマトスタチン遺伝子プロモーター部のCRE領域との結合用様式を立体的に明らかにした。すなわち、CREBは二量体として機能するが、ロイシンジッパー部分を向き合うように二量体が形成される。これら二量体によって形成されるクレバスの間にDNAを挟み転写因子としての機能を果たすことになる。さらに、大腸菌RNAポリメラーゼの構造とミュータントDNA(UV5)との結合にはじまる転写過程の構造解析を試みた。大腸菌のRNAポリメラーゼは四つの大きなドメインからなることを明らかにした。既に生化学的にRNAポリメラーゼはβ,β′αα,σの各サブユニットからなることおよびそれらの分子量が明らかであるので、それらを指針にして低温低角度回転蒸着法で得られたドメイン構造を同定した。RNAポリメラーゼには二つのチャンネルがあるが、ひとつはββ′と2αの間にある大きなチャンネルであり、もうひとつはβとβ′との間にスリット状に存在するものである。DNAと結合させたのち、観察するとα,β間の大きなチャンネルにDNAが入り込むので、もう一つのチャンネルはmRNAの出てくるところと結論ずけられる。
3Dモデルによる経鼻高流量酸素療法時の咽頭喉頭内気流シミュレーション

当初の計画は鼻咽頭喉頭モデルの作成を行い、平均的な体格の成人をモデルとしたThin Slice CTを撮影し、そのデータをもとに鼻咽頭から喉頭、気管にかけたモデルを作成することであった。またモデル作成にあたっては3Dプリンタを用い、内腔・間隙が明らかになるようにクリアなシリコン素材で作成する予定であった。しかし、現在のところ日咽頭喉頭モデルの作成には至ってない。理由として、成人のモデルを使用することから、院内倫理委員会の審査を受ける必要があり、現在倫理委員会に提出するための書類を作成中である。しかし、3Dモデルの作成にあたっては、専門の業者に依頼する予定であったが、当院放射線部にて3Dプリンタを導入し、利用できる環境が整った。よって今後、院内倫理委員会の審査が通れば、院内の依頼書のみで鼻咽頭喉頭モデルを製作することができ、従来の研究の遅れを挽回することができるかもしれない。その他に、29、30年度は経鼻高流量酸素療法の論文や研究発表などの情報蒐集を行なった。論文の方に関しては、多くの臨床的有効性を示す論文からメタ解析が行われ、システマティックレビューが次々と発表された。また、学会発表においても、保険適用後の各病院での運用などが紹介されるなどしたが、本研究のような、その臨床的有効性の生理的理由を示すような論文、発表は見当たらなかった。そういった意味でも、本研究が遂行できれば、その研究的価値は高いものと思われる。まだ情報蒐集の段階で、実際の研究には至っていない。理由として、院内倫理委員会の審査準備中であったが、本年の4月に勤務施設の異動があり、研究拠点も変更になったため。目標は成人をモデルとしたThin Slice CTを撮影し、そのデータをもとに鼻咽頭から喉頭、気管にかけたコンピュータグラフィックによる3Dモデルを作成し、それに高流量経鼻酸素を吹きつけるようなミュレーションソフトを使い、気流の流れを解析する。29年度は当初の計画は鼻咽頭喉頭モデルの作成を行い、平均的な体格の成人をモデルとしたThin Slice CTを撮影し、そのデータをもとに鼻咽頭から喉頭、気管にかけたモデルを作成することであった。その他に、29年度は経鼻高流量酸素療法の論文や研究発表などの情報蒐集を行なった。まずは咽頭モデルを製作するところから始める。

3Dモデルの作成にあたっては、当院放射線部にて運用されている3Dプリンタを利用し、今後、院内倫理委員会の審査が通れば、院内の依頼書のみで鼻咽頭喉頭モデルを製作する。目標は成人をモデルとしたThin Slice CTを撮影し、そのデータをもとに鼻咽頭から喉頭、気管にかけたコンピュータグラフィックによる3Dモデルを作成し、それに高流量経鼻酸素を吹きつけるようなミュレーションソフトを使い、気流の流れを解析する。研究が進んでいない。30年度は倫理委員会への本研究の承認を準備指定が、年度途中で勤務施設の異動が決定したため、研究の遂行が中断してしまった。そのため、研究費支出もなさらなかった。31年度は心機一転、迅速に研究を遂行する予定である。予定としてはまず、研究計画を現施設の倫理委員会に提出し、同時に研究のためのPCを購入する。倫理委員会の承認後、咽頭/喉頭の3Dモデルの作成しする。気流解析ソフトを購入し、3Dモデルに沿わした気流の解析を行う。最終的には学会に発表できるデータを揃え、年度末の学会に発表するのが目標である。
微生物由来界面活性物質の分子デザイン

糖脂質合成経路に関与する遺伝子を特定するため、糖脂質生産菌Pseudozymahubeiensis SY62株のドラフトゲノム解析を実施した。約6千万リードのシークエンスをアッセンブルし、74個のscaffoldを得た。全長約18Mbのシークエンスが得られた。U.maydis 521株との比較解析により、MEL合成代謝関連遺伝子を特定することができた。次にUstilago-大腸菌シャトルベクターpUXV1に緑色蛍光タンパク質(GFP)を導入したベクターを用いて、形質転換法を開発した。新規糖脂質生産菌の分離にも成功した。Pseudozyma hubeiensis SY62株のマンノシルエリスリトールリピッド(MEL)の合成代謝経路関連遺伝子のDNA配列を取得するため、次世代シーケンサーHiSeq(Illumina社)を使用して、5Gbスケールのドラフトゲノムシークエンスを実施した。50.653.540リードをアセンブルした結果、74個のコンティグが得られた,tコンティグの総塩基数は約)8。4Mb、GC含量は56.5%であった.近縁種の緬11gθmえγ113のMEL合成遺伝子群のデータベースを利用して、MEL合成に関わるグルコシルトランスフ・エラーゼ、アシルトランスフェラーゼ、アセチルトランスフ・エラーゼの配列を得ることができた。それらの遺伝子をPCR増幅し、クローニングすることにも成功した。クローニングしたDNAは代謝遺伝子の破壊実験等に利用する予定である。大腸菌-UstilagoシャトルベクターpUXVIを用いて、遺伝子導入法について検討した結果、Westase(タカラバイオ)を用いた形質転換法にて、約100 colonies/μg-plasmidの形質転換効率で遺伝子導入可能な条件を見出した+、SY62株を用いた代謝工学的手法によるデザインドMELの生産手法の開発に必要な要素技術の検討や遺伝子情報の取得を予定通り実施できた、さらに新規の研究材料として、糖脂質生産菌Rhodococcus sp.BS-15を深海サンフルから分離した。MEL生産菌Pseudozymahubeiensis SY62株のゲノム解析を実施し、得られたデータをアセンブルした結果、160個のcontigを含む74個のscaffoldsにアセンブルできた。ゲノムサイズは約18Mb, G+C contentは56.5%であった。これらは近縁種のUstilago maydisやPseudozyma antarcticaのドラフトゲノム解析結果と比較して妥当なものであると判断できた。Ustilago-大腸菌シャトルベクターpUXV1を用いて、形質転換法を検討した結果、emt1, mac1, mac2, mmf1, mat1遺伝子に対応する配列が得られ、その相同性はそれぞれ77.1, 61.2, 50.7, 77.6, 54.5%であった。アセチルトランスフェラーゼをコードしているmat1の相同性が低く、生産されるMELの分子種の違いを反映しているものと思われた。さらに、エレクトロポーレーション法で遺伝子導入できることを確認できた。U. maydisのMEL代謝遺伝子との相同性により、MEL代謝関連遺伝子を探索した結果、エレクトロポーレーションによる形質転換法において、培養条件を最適化することにより、プロトプラスト化などの前処理を必要としない形質転換が可能であることを明らかにした。現在、GFPを導入したpUXV1を作成し、遺伝子が機能していることを確認している。遺伝子破壊法についても検討中である。糖脂質生産菌SY62株への遺伝子導入方法を開発した。具体的にはUstilago-大腸菌シャトルベクターpUXV1にレポーター遺伝子として緑色蛍光タンパク質(GFP)を導入したベクターpUXV1emGFPを作成した。作成したベクターを用いて、エレクトロポーレーション法による遺伝子導入を試みた。回路抵抗を1000Ω、電圧を1850Vに設定することで、効率的な形質転換が可能であることを見出した。さらに、酢酸リチウムで細胞を処理することで効率が高まることを見出した。以上により、当該菌株での遺伝子導入法を開発することができ、糖脂質のデザイン化技術の基盤を構築することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学工学26年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた形質転換法の検討と次世代シーケンサーによる解析を順調に実施できたため。ゲノム解析・形質転換法などの条件を確立し、遺伝子破壊法の構築が順調に進んでおり、年度内にデザインドMEL生産手法が確立できる見込みがあるため。得られたMEL代謝関連遺伝子破壊を実施し、遺伝子機能を確認するとともに得られた破壊株を用いて、デザインの効率的生産か法を検討する。

現在、pUXV1の抗生物質耐性遺伝子を利用した遺伝子破壊カセットの構築を行っており、従来の制限酵素を利用したクローニング手法だけでなくIn fusion反応を利用した効率的な遺伝子破壊カセットの作成方法も検討している、技術的な問題はクリアされつつあり、効率的かつ網羅的な遺伝子破壊手法を確立したい。先行して、アシルトランスフェラーゼmac1の破壊株の作成を進めており、非天然型1本鎖MELの効率生産方法を先行して確立したい。26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りに研究実施に必要な予算を執行したものの、物品購入などに伴う割引などにより、若干の余剰予算が発生した。次年度予算と合算して、効率的な予算使用に努める。
多文化国家オーストラリアの非白人系住民による新たな市民意識の形成に関する研究

本研究は、多文化主義が後退するオーストラリアにおける先住民と非白人系移民・難民の関係性に着目し、社会的排除の経験を共有するマイノリティ集団間の相互交流や対話を通して形成されつつある新たな市民意識の実態を明らかにする。特に、同国における「非白人性」の形成過程の解明、各集団による「非白人性」(白人ではないことによる構造的な社会的排除)の経験と市民意識の検討、人種やエスニシティの違いを超えた「第三の市民」の可能性の検討を通して、最終的に先住民と非白人系の移民・難民のシティズンシップをめぐる包摂と排除の構図と、それに対抗し得る市民像について理解するための理論を構築する。
市街化区域内農地の存在効果に関する研究

各種の公的機能を保有する市街化区域内農地の保全の必要性が論議されている中で、本研究は、その存在効果を解明するために、大阪府堺市を対象に、存在形態に基づいて市街化区域内農地の類型化を試みるとともに、存在形態と農地が持つ緑地機能(自然供給機能、微気象調節機能、景観形成機能、利用機能)の評価との相互関係を明らかにすることを試みた。その結果、各小学校区は農地の存在形態に応じて7つのタイプに類型化することができ、市街化の進行度合いが低い市街化区域周縁部から、市街化の進行度合いが高い市中心部へかけて、集積地区から分散地区、田地区から田畑混在地区、畑地区と分布していることが明らかとなった。農地の存在形態と各種の機能に対する評価との係わりを捉えると、マイナス面はほとんど評価されず、プラス面が積極的に評価されていることが明らかとなった。各機能別の評価では農地の存在形態に係わらず自然供給機能が全般的に高く評価され、中でも、季節感の創出に対して最も評価が高く、景観形成機能の中の広がりや解放感に対しても同程度に評価されていることが明らかとなった。次いで微気象調節機能が全般的に高く、利用機能の中の子供の遊び場としての利用が同程度に評価され、景観形成機能の中の審美性と利用機能の中の避難場所としての機能が続いて高い。農地の存在形態の違いによる評価の差は、避難場所としての利用を除き、田集積地区が全ての面で評価が高く、田分散地区が続いて高いことが明らかとなった。畑分散地区の評価は最も低いものであった。ただし、夏の微気象調節機能に関しては、田分散地区の評価が最も高く、避難場所としての利用においては、畑集積地区の評価が最も高い傾向にあった。以上農地の存在効果を存在形態の異なる農地の緑地機能の評価といった観点から細部に渡り明らかにでき、今後の市街化区域内農地の保全を図る上で重要な基礎的知見を得ることができた。
IFRSによる財務報告の契約支援機能に関する規範的・実証的研究

国際会計基準審議会のHoogervorst会長は,2016年3月に,国際会計士連盟が管理・運営するwebsiteにShining the Light on Leasesと題する記事を掲載し,次のように述べた。IFRS16:Leasesの適用によりリース負債がオンバランス化されても,借入コスト,財務制限条項に深刻な影響は生じない。IFRS16は,取引の実態を忠実に描写し,比較可能性を向上させるであろうし,物件をリースするか,購入するかについての企業の判断,投資家の意思決定にも役立つ。Hoogervorst会長が主張するとおり,IFRS16が財務諸表の利用者である投資家,作成者であるリース契約における借手と貸手に対し,便益をもたらすかについて,借手と貸手の会計処理の対称性の視点から検討した。原資産にかかるリスクと便益が貸手に留保されていれば,履行義務アプローチを適用し,そうでなければ,認識中止アプローチを適用する。借手と貸手の処理の対称性を保つには,履行義務アプローチを採用し,履行義務を果たすにつれて,収益を認識し,原資産の減価償却を行うべきである。Demerjian(2011)などにより,財務制限条項の中に貸借対照表項目(レバレッジ,純資産,流動比率など)が含まれる比率が著しく減少したが,損益計算書項目(インタレスト・カバレッジ,純利益/負債など)が含まれる比率は,大きく変動してはおらず,それは,金融資産,のれんなどに公正価値測定の対象範囲が拡大したこと,換言すれば,貸借対照表アプローチの重視に起因することが明らかとなった。国際会計基準審議会(IASB)と米国財務会計基準審議会(FASB)は,2006年から共同でリース会計基準の開発プロジェクトに着手し,リース会計基準の国際的収斂に取り組んだ。共同プロジェクト開始からおよそ10年の歳月を経た2016年1月に,まずIASBが国際財務報告基準第16号(IFRS16)「リース」を公表した。それに続いてFASBは,2016年2月に,Accounting Standards Update;ASU2016-02 Leases(Topic 842)を公表した。空輸業,小売業に限らず,営業用車両,OA機器,事務所用建物などリースする企業が多く,リース取引は広く普及しており,IASBとFASBのリース会計基準の改定について検討する意義は大きいと考えられる。そこで,本年は,IASBとFASBが2016年に相次いで公表した新リース会計基準におけるリースの定義・処理に関する整合性を吟味し,新基準適用の財務諸表の数値,財務比率(負債比率など)への影響予測を試みた。両基準審議会が新リース会計基準を公表した主旨は,オペレーティング・リースのオンバランス化にあったと解される。しかし,対処方法は一様ではなかった。すなわち,IASBのIFRS16がシングル・モデルを採用したのに対し,FASBのTopic 842は,デュアル・モデルを採用し,対応が分かれたのである。新基準適用の影響に関するIASB自身の予測,オペレーティング・リースの推計的資本化に関する先行研究の成果からすると,新リース基準がオペレーティング・リースの依存率が高い業種の負債に与える影響は大きく,財務制限条項への抵触も懸念された。企業会計審議会は2013年6月に「国際会計基準に対する当面のあり方に関する当面の方針」を公表た。この当面の方針において,IFRSに準拠して連結財務諸表を作成する取組・体制の維持を引き続き要求した。しかし,上場会社であること,国際的財務活動・事業活動を行っていること(外国に資本金20億円以上の子会社を有するなど)をIFRS任意適用の要件とせず,3要件のうちの2要件を緩和した。翌年,政府は日本再興戦略改訂2014において,金融・資本市場の活性化のため,IFRS任意適用のさらなる拡大を目標として掲げた。自民党日本経済再生本部が2013年5月に公表した「中間提言」で,経営革新性の観点から国際標準として評される企業から構成される新指数グローバル300社の創設の必要性が叫ばれ,IFRS導入が新指数構成銘柄の要件のひとつとされた。こうした国をあげてのIFRS任意適用の積み上げのための試みが奏功し,2019年4月現在において,我が国のIFRS適用済会社,IFRSを適用して新規上場した会社,IFRS適用決定会社数は,合計で143社に達している。IFRS適用会社数が40社程度に留まっていた現状が打開されつつある。先行研究の多くは欧米の資本市場を分析対象としており,日本の証券市場に関する証拠の蓄積は十分ではなかった。今後,IFRS任意適用企業が目途とする300社に近づき,かつ各社のIFRS適用決算報告データが蓄積されれば,本研究のデータ分析材料が揃うと思われる。2006年7月にIASBは,FASBと共同で基準開発プロジェクトに着手し,リース会計基準の国際的収数に取り組んだ。プロジェクトの成果は,2009年3月のディス力ッション・ペーパー「リース:予備的見解」を皮切りに,2010年8月に公開草案「リース」を,さらに2013年5月に改訂公開草案「リース」に至るまで順次公表された。改訂公開草案「リース」の公表後,各界からのコメントを受け,IASBは2016年1月13日に,IFRS16「リース」を,FASBは同年2月25日に,ASU 2016-02 Leases(Topic 842)をそれぞれ公表した。共同開発の結果,リース会計基準の統一化には至らず,対応は分かれた。