hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化マップによる側貌の審美的調和を包含した顎矯正手術計画支援システム

硬組織移動量も同様に自己組織化マップを用いて2次元マップに写像した.術前症型分類マップを観測することで,類似症型が容易に検索でき,それらの患者に対してどのような硬組織移動量を施した場合に審美性評価スコアが向上するかを知ることができる.16年度の成果を基礎に,17年度,18年度にかけて新規症例を追加し,類似症例を自動的に検索するグラフィカルデータベースの作成(第63回日本矯正歯科学会大会にてプロトタイプを発表した),および側貌の審美的調和および術後安定性を考慮した手術計画を提案するシステムを開発する予定である.本年度は,顎矯正手術後の44名を対象に,それらの側面頭部X線規格写真(以下セファロ)計測値(Winceph ver.8を使用して計測)を用いて自己組織化マップにより解析し,術前側貌の分類マップと,手術による硬組織移動量の分類マップを作成し,2つのマップの関係から術前側貌と硬組織移動量に関わる審美性の変化について考察した.術前側貌の分類マップの作成にあたり,患者を表現する属性は,これまでの研究で有効であることを示した軟組織側貌計測11項目を採用した.各患者を11次元のベクトルで表現し,多重判別分析により2次元平面へ写像し,術前側貌の分類マップを作成した.多重判別分析は,線形写像の1つで,クラス間距離を最大化,クラス内距離を最小化の指標に基づいて11次元ベクトルを2次元の部分空間に射影する.これによりデータ間の類似性を視覚的・直感的に把握することができる.また,2次元平面の各軸は11次元空間の各軸の線形和で表現されるので,各軸の意味づけが容易に行えるという利点がある.術前の軟組織側貌計測値(11項目)を用いて2次元アップ上に写像された44例を観測した結果,申請者らが提案したファジィ推論による審美性評価スコアが平面上で滑らかに変化することを確認した.これは術前側貌の分類が審美性評価の分類と類似していることを意味し,審美性を検討する上で有効であることがわかった.硬組織移動量も同様に,多重判別分析を用いて2次元平面に写像した.術前側貌分類マップを観測することで類似症型が容易に検索でき,それらの患者に対して,どのような手術を施した場合に審美性が向上したかを容易に知ることができる.新規患者に対しても,類似症例をグラフィカルデータベースとして提示(VAIO type-BXに搭載)することができ,また,類似症例の術後の審美性評価も視覚的に確認することが可能となる.外科的矯正治療を受けた顎変形症患者36名(下顎前突症17例、強度下顎前突症10例、上顎後退症+下顎前突症9例)の側面頭部X線写真を資料とした。術前の軟組織側貌計測11項目(顔面突出度,上顎前突度,鼻顔面角,鼻背傾斜度,鼻唇角,上唇突出度,E-line-UL, E-line-LL,顔面高さの比、上下口唇高さの比)を側貌の特徴量として、自己組織化マップ(SOM)を用いて2次元平面上にマッピングした(SOMでは側貌が類似したものが近傍に集まる)。次に、軟組織側貌の分類と硬組織移動量との関係を因果関係として捉え、山川らが提案した自己組織化関係ネットワーク(SORN)を用いて、術後側貌の審美性評価スコアが高くなるように学習させた。SOMで分類された各クラスタを手術による硬組織移動量に基づきサブクラスタに分割し、各サブクラスタに側貌の審美性スコアを割り当てた。これにより、新規症例の側貌計測値を入力することによって、(1)類似した過去の治療例(経験例)の検索が可能であり、新規症例の術後側貌をイメージ(想起)することができる。さらに、(2)サブクラスタを参照することにより、術後側貌の審美性評価が高くなるような硬組織移動量(U1x, Bx, Ay, U1y, Mey, PNSy)を知ることができる。本システムは顎変形症の側貌診断および手術計画を支援するツールとして、また、顔貌の変化に不安と期待を抱く患者に対するカウンセリングやインフォームド・コンセントにも有用と考える。研究成果を、第51回目本口腔外科学会総会(北九州)、第19回バイオメディカルファジイシステム学会(千葉)、第7回アジア口腔学顔面外科学会(香港)において発表した。
高山植物の生長-休眠様式にみられる寒冷適応の様相

1.約80種の高山植物の越冬様式と約30種の高山植物のフェノロジーを調査し以下の知見を得た。2.休眠状態:秋に採取した植物を24Cで栽培し生長開始に要する日数を調査した結果、5日前後で生長を再開するものから250日経っても生長を再開しないものまであり、高山植物は強制休眠から深い自発休眠まで様々な状態で越冬していることがわかる。3.休眠芽の構造:秋にはすでに新しいシュートを少し展開して越冬するものと、休眠芽のまま越冬するものに分かれる。後者はさらに本葉からの芽鱗の分化程度によって、完全分化、不完全分化(鱗片葉が存在)、未分化(芽鱗は存在しない)に細分される。4.越冬様式と生育地との関係:すでに新シュートを展開したもの及び芽鱗の未分化な休眠芽ではすべて30日以内に生長を再開し自発休眠が浅い傾向にある。しかも、これらの植物は砂礫地や岩礫地などの基質の不安定な場所に多く見られる傾向がある。対照的に、分化した芽鱗をもつ休眠芽の自発休眠は深く、林床や草原など安定した立地に生育するものが多い傾向にある。これは温帯植物で得た結果と共通する。5.フェノロジー:夏緑草本は7月初旬までに開葉するものがほとんどだが、常緑草本の開葉は7月中旬から下旬と遅れる。冬緑植物の開葉は8月に入ってから起こる。夏緑草本の多くは8月中に生長停止するが、ロゼット型のものでは9月に入っても生長を続けるものがある。夏緑草本の多くは9月下旬から10月上旬に枯死するが、コバイケイとイワイチョウは9月中旬と早く明らかに他と区別できる。木本植物でも開葉の時期は常緑植物で遅れる傾向にある。木本植物の生長停止は8月下旬から9月上旬で、夏緑木本の落葉は10月上旬には完了する。1.この研究の目的は、高山に生育する多年生草本植物の寒冷気候に対する適応戦略を生育期と越冬期における様々な形質問の相互関係に基づいて明らかにすることである。この研究は平成3年度から5年度にかけて行われる予定である。2.本年度は実験地の選定と生育地の分類、そして約15種の高山植物の越冬期の休眠状態、休眠芽の構造、生活型の調査を行い、以下の知見を得た。(1)休眠状態:10月初めに採取し鉢植え後24Cで裁培した結果、早い植物では10日前後で生長を再開するが、遅いものでは160日間経過しても生長を再開しない。つまり、高山植物には強制休眠するものと自発休暇するもの、さらにその中間に位置するものがあり、明らかにその休眠状態に多様性が認められる。(2)休眠芽の構造:秋にはすでに新しいシュ-トを少し展開して結冬するものと、休眠芽のまま越冬するものに分かれる。後者はさらに本葉からの芽鱗の分化程度によって、完全分化、不完全分化(鱗片葉が存在するが形態的に本葉から連続して変化し、本葉と鱗片の中間葉が存在)、未分化(芽鱗は存在しない)に分類される。(3)休眠状態と休眠芽の構造との関係:すでに新シュ-トを展開したもの及び芽鱗の未分化な休眠芽ではすべて50日以内に生長を再開し自発体眠が浅い傾向にある。対照的に分化した芽鱗をもつ休眠芽の自発休眠は深い傾向にある。

3.この研究は多数の高山植物を調査して始めて完結する性質のものである。そのため、平成4、5年度には、3年度の材料について生育期の形質調査(生育形、生育習性、開花期など)を行うと同時に、新たに30種の植物について生育期と越冬期の形質調査を行い、これらの結果に基づいて適応戦略の類型化を行う予定である。1.この研究の目的は、高山に生育する多年生草本植物の寒冷気候に対する適応戦略を生育期と越冬期における様々な形質間の相互関係に基づいて明らかにすることである。この研究は平成3年度から5年度にかけて行われる予定である。2.本年度は約25種の高山植物の主として越冬期の休眠状態、休眠芽の構造、生活型の調査を行い、以下の知見を得た。(1)休眠状態:10月初めに採取しその後24Cで栽培した結果、早い植物では10日前後で生長を再開するが、遅いものでは150日経っても生長を再開しない。つまり、高山植物の休眠には温帯植物と同じように明らかに多様性が存在する。(2)休眠芽の構造:秋にはすでに新しいシュートを少し展開して越冬するものと、休眠芽のまま越冬するものに分かれる。後者はさらに本葉からの芽鱗の分化程度によって、完全分化、不完全分化(鱗片葉が存在)、未分化(芽鱗は存在しない)に分類される。(3)越冬期に形質と生育地との関係:すでに新シュートを展開したもの及び芽鱗の未分化な休眠芽では自発休眠が浅く、分化した芽鱗をもつ休眠芽の自発休眠は深い傾向を持つ。後者は前者に比べ安定した立地に生育するものが多い傾向にある。(4)生育期の形質を調査した植物種数は少ないが、今の所、無限生長型植物の休眠は浅い傾向にある。3.この研究は多数の高山植物の生育期と越冬期の諸形質を調査して始めて完結する性質のものである。そのため平成5年度には、新たに約15種の植物について生育期と越冬期に形質調査を行い、これらの結果に基づいて適応戦略の類型化を行う予定である。1.約40種の高山植物の越冬様式と約30種の高山植物のフェノロジーを調査し以下の知見を得た。2.休眠状態:秋に採取した植物を24Cで栽培し生長開始に要する日数を調査した結果、5日前後で生長を再開するものから250日経っても生長を再開しないものまであり、高山植物は強制休眠から深い自発休眠まで様々な状態で越冬していることがわかる。3.休眠芽の構造:秋にはすでに新しいシュートを少し展開して越冬するものと、休眠芽のまま越冬するものに分かれる。後者はさらに本葉からの芽鱗の分化程度によって、完全分化、不完全分化(鱗片葉が存在)、未分化(芽鱗は存在しない)に細分される。4.越冬様式と生育地との関係:すでに新シュートを展開したもの及び芽鱗の未分化な休眠芽ではすべて30日以内に生長を再開し自発休眠が浅い傾向にある。しかも、これらの植物は砂礫地や岩礫地などの基質の不安定な場所に多く見られる傾向がある。対照的に、分化した芽鱗をもつ休眠芽の自発休眠は深く、林床や草原など安定した立地に生育するものが多い傾向にある。5.フェノロジー:夏緑草本は7月初旬までに開葉するものがほとんどだが、常緑草本の開葉は7月中旬から下旬と遅れる。冬緑植物の開葉は8月に入ってから起こる。夏緑草本の多くは8月中に生長停止するが、ロゼット型のものでは9月に入っても生長を続けるものがある。夏緑草本多くは9月下旬から10月上旬に枯死するが、コバイケイとイワイチョウは9月中旬と早く明らかに他と区別できる。木本植物でも開葉の時期は常緑植物で遅れる傾向にある。木本植物の生長停止は8月下旬から9月上旬で、夏緑木本の落葉は10月上旬には完了する。
サード・エコノミーの理論と実証---三層秩次序構築の試みと成果の批判的検証---

本研究は、社会経済システムを公的秩序・私的秩序とともに、共益の追求と連帯に特徴づけられる第三の秩序(サード・エコノミー)かならる三層秩序として捉え、サード・エコノミーの試みと成果を検証し、社会経済システム全体においてそれを位置づけ、またその役割を分析することを課題とした。本研究の成果は次のように要約することができる。1.理論的・体制思想的分析二元的秩序あるいは福祉国家体制を超克するものとしての三層秩序論について、既存の諸理論を批判的に検討し、幅広い視点から秩序構想としてのサード・エコノミー論を展開した。特に、社会学的体制原理論、経済倫理学、社会保障論、協同組合論等の観点からの分析を行い、サード・エコノミーの位置づけと、それに伴う諸問題が検討された。経済システムの多層性を論ずるにあたり、それらの諸領域間の機能的関係とともに社会秩序的あるいは価値的な観点をあわせた考察が行われた。2.実証的分析日本、イギリス、ドイツなどの国内外の実態調査、事例調査にもとづき、サード・エコノミー領域の現実とその試みを検証した。対象としては、消費者協同組合(その多元的評価方法の開発)、NPO(およびそれと自治体との関係)、コミュニティ・ビジネスの可能性、日本の介護保険制度(少子高齢社会におけるそのあり方、および地域社会との関係)、ドイツの第三セクターの現状をとりあげ、その現状と課題を分析した。いずれの実証研究についても、政府および民間営利企業(あるいは市場)との関係に着目した分析が行われ、それぞれの個別的なサードエコノミー領域におけるその役割と限界を具体的に示し、政策論的含意が検討された。サード・エコノミーの理論と実証に関して、3年計画の1年目として、各研究分担者によって以下のような研究が行われた。・ギデンズの「第三の道」を巡る論議のサーベイと新しい経済体制構想としての観点からの批判的検討を行った。(福田)・A.B.アトキンソンの福祉国家の機能と限界に関する議論を紹介し,福祉社会における国家(政府)の役割について考察した。(丸谷)・P.コスロフスキーの所説に依拠しつつ、福祉国家の限界を克服するためには、サード・エコノミーを組み込んだ三元的秩序構想を展開する必要があることを明らかにした。(永合)・福祉国家体制の転換を原理的に明らかにし、それらの問題点を乗り越える福祉社会に展望を与えた。(足立他)・協同組合組織の経済効率上の存立可能性について、システム原理の多元性の観点から分析した。(鈴木)・人口構造の少子高齢化と、年金保障、医療保障、介護保障との相互関連について、社会保障のあり方の転換という観点から考察した。(足立)・社会保障全般に対する原理的・歴史的考察をもとに、経済社会体制との関連を視野に入れて社会保障の現状と問題を分析し、今後の展望を与えた。(足立他)・住民自治と団体自治の調和を図るための都市内分権に関する国際比較/自治体総合計画の策定における住民参加の現状と課題/介護保険下におけるNPOのマネジメントについて(金川)われわれは、社会経済システムを、公的秩序、私的秩序に新たに第3の秩序を加えた3層秩序からなるものとして捉え、その第3の秩序得を「サード・エコノミー」と呼ぶ。それは、市場経済・公共経済に対して「社会経済(social economy)」、あるいは私・公に対して「共」として、共益の追求と連帯に特徴づけられる経済秩序として特徴づけられる。本研究は、サード・エコノミーの試みと成果を検証し、社会経済システム全体においてそれを位置づけ、またその役割を分析することを課題としている。平成14年度は、本研究の3年計画の2年目として、各研究分担者によってそれぞれシステム論的、理論的、実証的、政策的な研究が行われた。また、本年度の計画にもとづいて、国内および海外(ドイツ、イギリス、カナダなど)でのサード・エコノミーの試みの実態調査およびサード・エコノミー論に関連した諸研究の調査が行われた。それらの成果のいくつかを下に挙げる。

・コミュニティ社会の豊かさを目指す今後の地域政策のあり方として、サード・エコノミー領域の役割と重要性を示した。・自治体とNPOとの協働について、国内・外(特にイギリス)の先進事例を調査し、その実態と課題についてとりまとめた。・ドイツにおけるサード・エコノミーの実態について現地資料を収集し、現地の研究者との意見交換を行った。・介護や福祉の領域との関連からサード・エコノミーと地域社会について研究し、少子高齢社会におけるサード・エコノミーの役割と重要性が明らかにされた。本年度は特に、コミュニティー(あるいは地域社会)および自治体とサード・エコノミーとの関連に焦点をあてた実証および理論研究が行われた。われわれは、社会経済システムを、公的秩序、私的秩序に新たに第3の秩序を加えた3層秩序からなるものとして捉え、その第3の秩序を「サード・エコノミー」と呼ぶ。それは、市場経済・公共経済に対して「社会経済(social economy)」、あるいは私・公に対して「共」として、共益の追求と連帯にもとづく経済秩序として特徴づけられる。本研究はサード・エコノミーの試みと成果を検証し、社会経済システム全体においてそれを位置づけ、またその役割を分析することを課題としている。平成15年度は、本研究の最終年度であり、本年度の計画に基づいて、協同組合、自治体とNPOの関係、地域社会とNPOの関係などの実地調査を昨年度に引き続き実施するとともに、各研究分担者のこれまでの研究成果を整理し、それらを総合的に体系化する作業を進めた。本年度の研究成果は、下記の通りである。・福祉国家から福祉社会への転換とともに、サード・エコノミーの役割と重要性が今度いっそう高まっていく可能性があることが明らかにされた。・とりわけ、地域社会との関係が重要であり、福祉や介護の領域はいうまでもなく、レクリエーション関連の領域でも、サード・エコノミーが今後重要になることが明らかにされた。・サード・エコノミーの一つの柱である協同組合について、実証研究がなされるとともに、最近の新たな展開について明らかにされた。・イギリスおよびドイツにおけるサード・エコノミーの状況が明らかにされ、とりわけ国家あるいは自治体とNPOの関係について両国の特徴が明らかにされた。
FGF-2による関節軟骨再生誘導に関する基礎的研究

本研究では短期間のFGF-2投与が関節軟骨の再生に与える影響について検討した。成熟家兎の大腿骨膝蓋面に自己修復不可能な5mm経の軟骨全層欠損を作成し、osmoticpumpを用い膝関節腔内fibroblast growthfactor-2(FGF-2)を1日、3日、1週または2週投与した。その結果、いずれの投与期間群でも術後2週で骨髄から遊走した未分化な細胞の軟骨細胞への分化が観察され、旺盛な軟骨形成と欠損深部からの軟骨組織の骨組織への置換により、術後8週で本来の組織構築が再生された。5mm経欠損作成後、膝関節腔内にFGF-2を1日、3日または1週投与し、1週後の欠損部を充填した未分化な細胞のProliferatingcell nuclear antigen (PCNA)陽性細胞を測定すると、FGF-2を投与したいずれの群でも、1週PBSを投与した対照群に比べ、陽性細胞の比率は有意に高かった。次に膝関節腔内に投与されたFGF-2の経時的動態を知るために、5mm経欠損作成後、欠損を充填した血腫内に、^<125>I-FGF-2を注入し、投与後30分、60分、90分、180分の欠損部血腫内に残留するRIを測定した。その結果、^<125>I-FGF-2は時間依存性に急速に消失し、その半減期は30分以下と推測された。さらに、家兎長管骨より分離培養した骨髄未分化間葉系細胞の培養系で、その遊走に及ぼすFGF-2の影響をchemotaxis chamberを用いて検討した。その結果、遊走細胞数はFGF-2濃度に依存して有意に上昇し、FGF-2のchemotaxis作用が示された。以上より、FGF-2シグナルは骨髄に由来する軟骨幹細胞の欠損部への遊走及び増殖維持シグナルとして軟骨分化誘導に貢献しているものと考えられた。平成12年度は関節軟骨再生に必要なFGF-2投与期間について検討を行った。成熟家兎72羽の大腿骨膝蓋面に自己修復不可能な5mm径、深さ4mmの軟骨全層欠損を作成し、Alzaのosmotic pumpを用いて膝関節腔内に持続的にFGF-2(150pg/h)を投与した。FGF-2投与群は12羽ずつ3群に分け、FGF-2投与期間を1日、3日、2週とした。また、リン酸緩衝食塩水(PBS)群をコントロール群とし、同様の投与期間により3群に分け投与した。全例術後8週で屠殺し、欠損作成部の軟骨・軟骨下骨を一塊として採取した。4%パラホルムアルデヒドにて固定、EDTAによる脱灰後、パラフィン包埋にて組織標本を作成し、H&E染色、Safranin-O染色を行い、PinedaらのHistological scoreを用いた組織学的評価を行った。さらに抗II型collagen抗体を用いた免疫組織学的検討を行った。その結果、術後8週の修復組織において3つのFGF群はPBS群に対し良好な修復を認めた。Histological scoreではFGF1日、3日、2週投与群でそれぞれ10.4±2.4、9.1±3.2、8.9±2.8(0:worst,14:best)であり、PBS群では1日、3日、2週投与群でそれぞれ5.8±0.7、5.3±2.0、5.4±1.8であった。Mann-Whitney′s U

testを用いた有意差検定では各期間投与におけるFGF群とPBS群ではそれぞれ有意差を認め、また、FGF3群間、及びPBS3群間それぞれにおける群間の有意差は認めなかった。抗II型collagen抗体による免疫染色ではFGF投与群においてサフラニンOに良染する修復組織に一致した染色性を認めた。平成13年度は関節軟骨全層欠損修復過程におけるFGF-2の投与期間と軟骨幹細胞の増殖活性に関して検討を行った。成熟家兎36羽の大腿骨膝蓋面に自己修復不可能な5mm径、深さ4mmの軟骨全層欠損を作成し、Alzaのosmotic pumpを用いて膝関節腔内に持続的にFGF-2(150pg/h)を投与した。GFG-2投与群は6羽ずつ3群に分け、FGF-2投与期間を1日、3日、1週とした。また、リン酸緩衝食塩水(PBS)群を対象群とし、同様の投与期間により3群に分け投与した。全例1週後で屠殺し、欠損修復組織を採取した。固定、脱灰後、パラフィン包埋にて組織標本を作成し、抗PCNA抗体を用いた免疫染色を行い、欠損内のPCNA陽性細胞率を測定した。その結果、術後1週の修復組織内における要請細胞率はPBS群では1日、3日、1週投与群でそれぞれ28.9±8.7%、27.3±5.6%、32.9±4.3%であり、FGF1日、3日、1週投与群でそれぞれ51.9±14.4%、54.1±7.0%、53.9±6.1%であった。Mann-Whitney's Utestを用いた有意差検定では各期間投与におけるFGF群とPBS群ではそれぞれ有意差を認め、また、FGF-2の3群間、及びPBS3群間それぞれにおける群間の有意差は認めなかった。平成14年度は関節内に投与されたFGF-2の経時的動態及び骨髄未分化間葉系細胞の遊走活性に及ぼす作用について検討した。まず、家兎大腿骨膝蓋窩に関節軟骨全層欠損(5mm径)を作成し、欠損を充填した血腫内に^<125>I-FGF-2を5ng注入した。投与後30、60、90、180分後に欠損内に残存する血腫を採取し、γカウンターを用いて血腫内に残留した放射活性を測定した。その結果、^<125>I-FGF-2は30分後には40%、180分後には20%しか血腫内に残存しておらず、時間依存性に急速に消失することが示された。
環境保全のための植物性および動物性廃棄物の迅速分解と資源化に関する工学的研究

本研究は、水蒸気爆砕による廃材、稲わら、エビやカニ殻などの廃棄物の加水分解とバイオテクノロジーの応用による可燃性アルコールの大量生産および難分解性リグニンのプラスチック化、甲殻類の新素材変換の開発を目的としている。水蒸気爆砕は植物性および動物性廃棄物を迅速に分解し、有用な資源化のために効果的な前処理操作の一つとして注目されている。植物性および動物性廃棄物の性状変化に及ぼす水蒸気爆砕の効果を2.554.51MPa、蒸煮時間0.520minの操作条件下で実験的に研究した。植物性廃棄物の水蒸気爆砕では、水可溶性ヘミセルロース、ホロセルロース、メタノール可溶性リグニン、Klasonリグニンなどが容易に抽出分離された。爆砕生成物のpH、細孔径分布、抽出成分の抽出量、酵素による糖化率などに及ぼす操作条件の影響が検討された。爆砕生成物の酵素糖化率はメタノール可溶性リグニン量の増加とともに増加した。酵素糖化とアルコール変換を糖化と発酵の逐次操作と同時糖化発酵の2つの培養方法で実験し、後者の同時糖化発酵は高いアルコール濃度を得るのに有効な方法とわかった。爆砕生成物のメタノール可溶性リグニンを原料としてリグニンエポキシ樹脂が比較的容易に合成された。リグニンエポキシ樹脂はビスフェノールA系エポキシ樹脂などよりも熱硬化性と耐熱性に優れていることが明らかになった。

爆砕生成物のメタノール可溶性リグニンを原料としてリグニンエポキシ樹脂が比較的容易に合成された。リグニンエポキシ樹脂はビスフェノールA系エポキシ樹脂などよりも熱硬化性と耐熱性に優れていることが明らかになった。
光学測定による新規熱活性化遅延蛍光材料薄膜の光物性に関する研究

フルカラーディスプレイや白色光照明を実現するためには、青、緑、赤色の発光材料が必要であり、それらの光物性を評価、比較することは重要である。これまでに、緑色発光を示す熱活性化遅延蛍光(TADF)材料である4CzIPNについて発光特性の温度依存性を調べ、励起状態の緩和過程に高次の三重項励起状態(Tn)が重要な役割を果たすことを示した。当該年度は、当初の研究の目的に従って、緑色発光を示す4CzIPNだけでなく、赤色発光、青色発光を示すcarbazolyl dicyanobenzene系TADF材料(4CzTPN、2CzPN)の発光特性を調べ、励起状態構造の違いについて明らかにした。4CzTPN薄膜、2CzPN薄膜における発光緩和速度の温度依存性は、最低一重項励起状態(S1)と最低三重項励起状態(T1)と基底状態(S0)を考慮した3準位モデルでは説明できず、S1とT1の間に位置するTnを考慮した4準位モデルにより矛盾なく説明できることが分かった。緩和速度の温度依存性に、4準位モデルによる速度方程式から導いた解をfittingすることで、S1-T1間、Tn-T1間のエネルギーギャップ(ΔE{S1-T1}、ΔE{Tn-T1})を求め、4CzIPN、4CzTPN、2CzPNの励起状態構造を決定した。4CzIPNと4CzTPNでは蛍光波長は異なるが、S1、T1、Tnの励起状態構造がほとんど同じであることが明らかとなった。2CzPNでは、ΔE{S1-T1}、ΔE{Tn-T1}が4CzIPN、4CzTPNに比べて2倍程度大きいことが分かった。以上より、carbazolyl dicyanobenzene系TADF材料(4CzIPN、4CzTPN、2CzPN)の緩和過程におけるTnの寄与を示すことができ、励起状態構造を明らかにすることができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。熱活性化遅延蛍光(TADF)材料は、イリジウムなどの貴金属を使うことなく、内部量子効率が100%を示すことから、非常に注目されている。しかしながら、TADF材料の緩和過程は、部分的な理解こそ進んでいるものの最近では高次の励起状態や異なる励起状態もその緩和過程に大きく関与している可能性が理論計算により指摘されるなど、未だ明らかでない点が非常に多い。本研究は、実用上重要なTADF薄膜に対して、励起状態の緩和過程を明らかにすることを目的としている。当該年度は、励起寿命や励起子対消滅速度を見積もることを目指し、本研究を遂行するために必要となる高効率発光材料に対する光誘導吸収測定系を構築した。構築した系を用いて最も基本的な光物性である光誘導吸収スペクトルを得ることに成功した。さらに、一般にTADF材料では一重項励起状態(S1)と三重項励起状態(T1)を区別することは困難であるが、構築した系を駆使した変調周波数測定から励起寿命は数百m秒と見積もられ、T1に関する情報のみを選択的に得られることが分かった。また、そのT1密度の励起光強度依存性および温度依存性は、前述のように近年重要性の指摘されている高次三重項励起状態の影響や、S1-T1消滅(STA)やT1対消滅(TTA)などの励起子相互作用の影響を考慮した速度方程式による解析解を用いて説明できることが分かった。以上のような解析により、代表的なTADF材料である4CzIPNをホスト材料であるm-CPにドープした薄膜においてSTA、TTA速度は10-11、10-16 cm3s-1程度と見積もられた。なお、比較検討のため4CzIPNのみのneat膜においても光誘導吸収測定による評価を行ったところ、ドープ膜とは異なる励起状態構造を有することが分かった。さらに、neat膜で得られた特性についても上記のような解析により説明できることが分かった。高効率発光材料のための光誘導吸収測定系を構築し、本手法をTADF薄膜に適用した結果、三重項励起状態に由来する光誘導吸収スペクトルを得ることに成功したため。また、得られた測定結果を速度方程式から導出した解析解を用いて説明できたため。以上のことから、(2)おおむね順調にしている、とした。当初の研究の目的に従って、当該年度は、(1)ホスト材料が熱活性化遅延蛍光(TADF)材料の励起状態構造に及ぼす影響について調べた。また、(2)発光減衰測定のために時間相関単一光子計数(TCSPC)法を導入し、TADFの励起状態構造について調べた。(1)では、極性ホスト材料を添加することで薄膜の誘電率を増加させ、TADF材料の発光効率を決める重要な物理量である一重項-三重項エネルギー差(ΔEST)を更に小さくできることを、蛍光・燐光スペクトル測定および発光減衰速度の温度依存測定から、見出した。従って、最低次の三重項励起状態(T1)から最低次の一重項励起状態(S1)への熱活性化の促進につながることが分かった。以上よりT1密度を減少させることができ、TADF材料の課題である励起子対消滅過程による発光効率の低下の抑制も期待できる。(2)では、ピコ秒レーザーを用いたTCSPC法によりTADF

薄膜における発光ピーク波長での発光減衰波形を測定した。得られた特性を説明するためのTADF材料の励起状態構造として4準位系のモデルを提案した。4準位系のモデルは、基底状態、S1、T1に加えて高次三重項励起状態(TN)準位から成る。このモデルにおいて、各励起状態密度の時間変化は3つの指数関数の和として表され、3つの発光緩和速度がk1、k2、k3が得られることが分かった。10-1010-1 sにおける発光緩和速度の温度依存性を上記のモデルによりフィッティングし、k1、k2、k3に対応する緩和速度成分を実測することに成功した。これにより、提案した4準位系のモデルによってTADFの緩和過程が説明できることが分かった。極性ホスト材料を添加することで、TADF材料の発光効率を決める重要な物理量である一重項-三重項エネルギー差(ΔEST)を更に小さくできることを見出し、ホスト材料が励起状態構造に及ぼす影響について明らかにしたため。また、発光緩和速度の温度依存性を提案した4準位系のモデルにより説明し、TADF材料の励起状態構造を明らかにしたため。以上のことから、(2)おおむね順調に進展している、とした。フルカラーディスプレイや白色光照明を実現するためには、青、緑、赤色の発光材料が必要であり、それらの光物性を評価、比較することは重要である。これまでに、緑色発光を示す熱活性化遅延蛍光(TADF)材料である4CzIPNについて発光特性の温度依存性を調べ、励起状態の緩和過程に高次の三重項励起状態(Tn)が重要な役割を果たすことを示した。当該年度は、当初の研究の目的に従って、緑色発光を示す4CzIPNだけでなく、赤色発光、青色発光を示すcarbazolyl dicyanobenzene系TADF材料(4CzTPN、2CzPN)の発光特性を調べ、励起状態構造の違いについて明らかにした。4CzTPN薄膜、2CzPN薄膜における発光緩和速度の温度依存性は、最低一重項励起状態(S1)と最低三重項励起状態(T1)と基底状態(S0)を考慮した3準位モデルでは説明できず、S1とT1の間に位置するTnを考慮した4準位モデルにより矛盾なく説明できることが分かった。緩和速度の温度依存性に、4準位モデルによる速度方程式から導いた解をfittingすることで、S1-T1間、Tn-T1間のエネルギーギャップ(ΔE{S1-T1}、ΔE{Tn-T1})を求め、4CzIPN、4CzTPN、2CzPNの励起状態構造を決定した。4CzIPNと4CzTPNでは蛍光波長は異なるが、S1、T1、Tnの励起状態構造がほとんど同じであることが明らかとなった。2CzPNでは、ΔE{S1-T1}、ΔE{Tn-T1}が4CzIPN、4CzTPNに比べて2倍程度大きいことが分かった。以上より、carbazolyl dicyanobenzene系TADF材料(4CzIPN、4CzTPN、2CzPN)の緩和過程におけるTnの寄与を示すことができ、励起状態構造を明らかにすることができた。今後はTADF薄膜における極性材料の影響に関する知見を得ることを目指す。当初の全体の研究計画に沿って、本年度得られた知見をもとにTADF材料における励起状態の緩和過程の解明に向け研究を進める予定である。当初の全体の研究計画に沿って、引き続きTADF
骨髄異形成症候群に合併した続発性肺胞蛋白症の国際共同研究

国内外を通じて、稀少疾患である骨髄異形成症候群(MDS)に合併した続発性肺胞蛋白症(SPAP)に対する集学的研究を行った。日本では呼吸器内科・血液内科それぞれの全国施設から、3年間で21例の臨床情報を収集したが、欧州ではわずか3例とかなり稀少であった。推定有病率は日本が欧州の10倍高いことを明らかにした。これは本疾患の原因が人種差などに関連していることを推測できる大きな成果であった。また本疾患は診断後の2年生存率35%と難病であり、その中でステロイド投薬下にある症例は死亡リスクが2.4倍高くなってしまう事を明らかにした。これはMDS診療においても重要な情報になる成果であった。骨髄異形成症候群(MDS)に合併した続発性肺胞蛋白症(sPAP)の予後に関わる危険因子を国際共同研究により解明することを目的とする。このMDS-sPAPは予後不良(2年生存率42%)であり、PAP増悪や感染症合併による重症化が多い。しかし移植治療によりPAPが改善した症例もあり、危険因子が明らかでないためMDS-sPAPの悪化例では移植するタイミングを失している例も多い。そのためMDS-sPAPの予後に対する危険因子を明確にすることは、本症の予後改善に寄与する。日伊独豪の国際共同調査により、我々の知見を確認し、発展させる100例規模のvalidation cohort研究を行う。そして呼吸器内科領域だけではなく、血液内科領域の診療にも有意義なものと考える。また日伊独豪の国際共同調査のため、人種差・国別によるMDSおよびsPAPの臨床的特徴も同時に評価する。初年度においては、1)日独伊との合同会議にて国際共通化した調査項目の決定させることができ、国内外の共通した認識の確認がとれた。そして欧州MDSネットワークを統括しているデュッセルドルフ大学血液内科医のGerming教授との共同研究調査を計画する事が決まった。また更に、国内では長崎大学血液内科の宮崎教授の協力にて日本血液学会専門医施設への全国調査を開始し詳細な疫学調査をすすめる基盤ができた。これまでの研究成果で、日本国内のMDS-sPAP症例は呼吸器内科のみならず血液内科診療下においても情報収集・確認ができた。しかし欧州MDS-NetWorkからのMDS-sPAP登録症例はなく、Euro-PAP network(呼吸器内科診療下)で2例のみであった。そのため希少疾患である本疾患の臨床情報解析が同時並行で行えていない。しかし、これらは実際の数値であり人種差による影響を反映しているものかもしれない。本研究では稀少肺疾患である骨髄異形成症候群(MDS)に合併した続発性肺胞蛋白症(sPAP)の臨床像および予後不良因子を解明するための国際共同研究を行ってきた。1)初年度:肺胞蛋白症(PAP)の調査グループが存在する日本・欧州(ドイツ、イタリア)の呼吸器内科医で本対象疾患の調査項目を議論し、解析評価項目を決定した。2)次年度:対象となる基礎疾患のMDSについて血液内科医との合同カンファレンスを行い、前年度に決定した評価項目について議論した。欧州でのMDS-NetWork代表者であるデュッセルドルフ大学のGerming教授と国際会議を設け欧州NetWorkを通じた調査依頼を行った。また国内では長崎大学血液内科教室の宮崎教授と日本血液学会(血液内科医)を通じての全国調査依頼を行った。全国血液研修495施設にアンケートを郵送し、261施設から回答(回収率52.7%)いただいた。32施設(12.2%)に47例のsPAPが抽出された。3)最終年度:欧州MDS-NetWorkを通じてMDS-sPAP調査を行った。血液専門137施設へのアンケート調査で血液内科医からの回答はsPAPわずか3例のみであった。欧州EuroPAP-NetWorkのデータも含めてもわずか5例のみと国内調査結果に比して著しく稀少疾患であることが明らかとなった。MDS-sPAPが稀少であるよりも確定診断されていない症例が多い可能性が高い、その理由としては認識度が低く十分に鑑別精査されていないことが挙げられる。それゆえ稀少疾患としてのMDS-sPAPの認知を啓蒙することが最優先となり、ホームページを作成し情報公開を進めている。

日本では呼吸器内科・血液内科それぞれの全国施設から、3年間で21例の臨床情報を収集したが、欧州ではわずか3例とかなり稀少であった。推定有病率は日本が欧州の10倍高いことを明らかにした。これは本疾患の原因が人種差などに関連していることを推測できる大きな成果であった。また本疾患は診断後の2年生存率35%と難病であり、その中でステロイド投薬下にある症例は死亡リスクが2.4倍高くなってしまう事を明らかにした。これはMDS診療においても重要な情報になる成果であった。平成26年度に実施した研究成果は1)日独伊との合同会議にて国際共通化した調査項目の決定、2)欧州MDSネットワークを統括しているデュッセルドルフ大学血液内科医のGerming教授との共同研究調査へとネットワーク拡大、3)国内では長崎大学血液内科の宮崎教授の協力にて日本血液学会専門医施設への全国調査開始、である。これら国内外での調査研究ネットワークが呼吸器内科領域だけでなく血液内科領域にも拡大することができ、調査を進める上で重要な基盤が構築できた。しかし研究実施計画としていた中で、海外研究協力者であるイタリアのLuisetti教授が平成26年10月に急死してしまいイタリア地区での調査は現状では困難になったことは予定外の事であった。これまでに行ってきた予備調査では予想外に欧州豪州ともにMDS-sPAP症例が登録されず、結果的に臨床情報の整理や予後予測因子の議論が行えなかった。そのため欧州・豪州のMDS-NetWorktとの調査は継続するが、現時点でeCRFおよびEDCシステム設置は行えない。これらの結果は日本国内と国外にて明らかな症例数の差があり、共通した疾患とは捉えられず日本独自の疾患概念として注目していく必要性が生まれた。そのため、これからは以下の研究計画を進めていく。1)本疾患に対するホームページの設置と情報公開:本研究により国内外でのNetWorkが作れたため随時継続した調査を行うための、sPAP診療研究ホームページを立ち上げ、希少疾患である本疾患の情報を公開していく。2)国内および国外での調査研究の継続3)合同拡大カンファレンスの実施:本研究の総括として3年間の集積した情報をもとに欧州NetWork研究者との合同拡大集会を開催する。28年度が最終年度であるため、記入しない。びまん性肺疾患a)ドイツを中心とした呼吸器内科診療でのEuropean PAP Network (EuPAP Net)での1次調査を実施する。海外研究協力者である独エッセン大学のCostabel教授とBonella医師を中心にeCRFを用いた2次調査も進めていく。b)前年度に新たに研究協力してくれることになったデュッセルドルフ大学のGerming教授により欧州MDS-Network(ドイツ、オーストリア、スイスなど)を介した血液内科領域でのMDS-sPAP症例の1次調査を開始する。1次調査結果によりeCRFを用いた2次調査も開始していく。c)eCRFでの情報収集・解析、そして検証:国内・海外で2次調査として使用したeCRFで収集した臨床情報を解析していく。また解析結果からeCRFの検査項目や使用方法の問題点を検証していく。国内での調査研究として、日本血液学会に登録されている血液内科専門医施設500施設への1次調査を実施する。
高濃度近藤化合物への磁性イオン置換効果

低温で多重極モーメントによる奇妙な相転移を示すことで知られているCeB_6は,典型的高濃度近藤物質としてもよく知られ,古くから近藤効果の研究対象として電気抵抗,磁化,比熱を中心に盛んに研究されてきた。近藤効果に伴う巨大熱起電力について従来多くの報告があるが,希釈近藤系から高濃度近藤系までの信頼できる系統的な研究がないことに注目し,Ce_xLa_<1-x>B_6の全x領域における熱起電力の研究を行った。またこの過程で,磁場中を含む非常に高精度よく熱起電力測定を可能にする測定システムを構築した。本研究で以下のような結果を得た。(1)Ce希釈系では近藤温度T_Kより少し低温側に熱起電力のピークが存在するが,Ce濃度を増すとピーク温度は高温側にシフトし,CeB_6での8Kで止まる。このピークはTKがCe濃度の増大とともに高くなるのではなく,Ce-Ce間のRKKY相互作用によるものであることが,同時に研究しているCe_xR_<1-x>_B6(R=Pr, Nd)の熱起電力の結果から明らかになった。(2)熱起電力の磁場依存性もCe濃度を増すと奇妙なものになることが明らかになった。希釈系では磁場とともに減少し理論と合致するが,Ce濃度を増すと,低磁場では磁場増大とともに増大し,高磁場で減少する。一方,電気抵抗の磁場依存性はCe濃度によらず減少し,近藤効果が壊れるとして理解される。熱起電力の低磁場での増大はCe-Ce間相互作用がなんらかの形で関与しているのは間違いないが,今後,より詳細な研究を必要とする。(3)Ce_xPr_<1-x>_B6,Ce_xNd_<1-x>B_6の熱起電力の測定から,前者では反強磁性秩序状態で近藤効果が壊れるにに後者では生き残るという奇妙な結果を得た。この原因は現在わかっておらず,今後さらに詳しい研究を必要とする。
カルボン酸およびリン酸のけい光性・光分解性1ーピレニルメチルエステルの合成と反応

1.室温で保存できる安定な1ー(αージアゾベルジル)ビレン(DBP)は、カルボン酸エステルを高収率で与え、アミノ酸、ペプチドの光分解性の保護基として有効である。しかし、リン酸のエステル化には有効でないことが判明し、他の方法を探索した。その結果、臭化(1ーピレニル)メチルを酸化銀存在下カルボン酸、リン酸と反応させると、生成した臭化銀をろ別するだけでエステルが高収率で得られることを見いだした。この方法によるウロン酸、cAMPなどのエステルの合成が現在試みられている。2.カルボン酸(1ーピレニル)メチルの光分解反応について量子収率の決定、反応機構の詳しい検討をおこなった。1ーピレニルメチル側の電子吸引性の置換基により、この系列のエステルで一般的なCHーOCO開裂以外にエステルCHOーCO開裂も起こりやすくなることが判明した。3.pー置換安息香酸ωー(1ーピレニル)アルキルの励起状態における分子内電子移動について詳しい検討がおこなわれ、pーシアノ安息香酸2ー(1ーピレニル)エチル(P2CN)などについて、分子内エキサイプレックス生成、活性化エネrギ-、速度定数が決定された。P2CNについて、ピコ秒寿命測定(理化学研究所中村淳子博士との共同研究)、^1HーNMRーNOEの観測結果より、基底状態でDとAとが重なりあった立体配座からのみエキサイプレックス発光がおこっていると結論された。一般にフレキシブルな系でのエキサイプレックスは励起状態で分子が折れ曲がることにより生成すると考えられているが、この系は基底状態での折れ曲がり配座から生成することが確かめられた始めての例である。1)1ー(aージアゾベンジル)ピレン(DBP)によりフェニルホスホン酸、ジフェニルホスホン酸などのエステル化を種々の条件でおこなった。いずれの場合もエステルは得られず、αー(1ーピレニル)ベンジルアルコ-ル(1)が主生成物として得られた。(1)は一旦生成したエステルが不安定なために分解して生成すると考えられるので、次にリン酸エステルの安定性についての検討をおこなった。リン酸の1ーピレニルメチルエステルは安定で単離可能であるがαー(1ーピレニル)ベンジルエステルは反応系中の微量の水によっても分解し(1)を与えることが判明した。従って、主体系中のリン酸基のDBPによるエステル化はかなりむずかしいと考えられる。2)ホリヒドロキシカルボン酸、ウロン酸などとDBPとの反応では目的とするエステル以外に数多くの副生成物がみられ、反応、単離条件の最適化をおこなうには至らなかった。水酸基1個のwーヒドロキシカルボン酸ではエステル化は高収率でおこり、メタノ-ル中での光分解でも水酸基の関与はなくカルボン酸が回収されることが確かめられた。3)カルボン酸1ーピレニルメチルの光分解反応について量子収率の決定、反応機構の詳しい検討をおこない、1ーピレニルメチル基側の電子吸引性置換基によりこのエステルに一般的な開製形式以外にエステルCー0結合の開裂も起こり易くなることが新に見出された。4)カルボン酸wー(1ピレニル)アルキルの分子内光誘起電子移動について詳細に研究し、分子内エキサイプレックスを形成する系について、生成、活性化エネルギ-,速度定数などを決定した。1.(1ーピレニル)メチル基によるカルボキシル基、リン酸基の保護室温で保存できる安定な1ー(αージアゾベンジル)ピレンは、カルボン酸エステルを高収率で与え、アミノ酸、ペプチドの光分解性の保護基として有効である。また、保護、脱保護により立体配置は保持される。

しかし、光分解反応の詳細な検討より、ピレン環上に電子供与性の置換基域はその隣の炭素にフェニル基を導入すると、副生成物が常に一定量得られることが判明した。塩化(1ーピレニル)メチルを酸化銀存在下カルボン酸、リン酸と反応させると、生成した臭化銀をろ別するだけでエステルが高収率で得られることを見いだした。この方法によるシアル酸、cAMPなどのエステルノ合成が現在試みられている。2.p一置換安息香酸ωー(1ーピレニル)アルキルの励起状態における分子内相互作用D(ピレン)、A(安息香酸)の酸化還元電位の測定よりpーCNの系で△G<0となりエキサイプレックス形成が可能なことが確かめられた。Pーシアノ安息香酸2ー(1ーピレニル)エチル(P2CN)について、ピコ秒寿命測定(理化学研究所中村淳子博士との共同研究) ^1HーNMRーNOEの測則結果より、基底状態でDとAとが重なりあった立体配座からのみエキサイプレックス発光がおこっていると結論された。ー般にフレキシブルな系でのエキサイプレックスは励起状態で分子が折れ曲がることにより生成すると考えられているが、この系は基底状態での折れ曲がり配座から生成することが確かめられた始めての例である。
合衆国におけるジェンダー・セクシュアリティの冷戦体制の構築とその変容

本研究は、合衆国での資料収集や、ジェンダー・セクシュアリティの理論の摂取を通じて進められた。共産主義封じこめという冷戦時代の外交政策は、実は国内政策においては共産主義者のみならずゲイ・レズビアンなどを逸脱者として排除して「結婚した異性愛カップル」の核家族を文化規範とすることに裏打ちされているという認識を大衆文化分析、ゲイ・レズビアンの社会史や「公式化」を背景にした作家分析などから展開した。具体的には、越智は新批評を中心とするアメリカ文学のカノンの再編成とアメリカの文化政策、さらにそれがどのようなジェンダー化を受けたものとして生産・流通し、消費され、冷戦時代のジェンダーの再配置に寄与するか、という点に着目し、そうした文脈に照らしてトルーマン・カポーティの伝記を執筆した。また、ジェンダー・セクシュアリティの歴史と理論を摂取した成果として、19世紀末から20世紀にかけて異性愛が規範となる過程とアメリカの帝国主義的拡張の関係を、英語論文"Why Is He a Southerner?"および「南部の男」、「拡大する家庭」で検証したほか、「フェミニズムが変えた社会」においては合衆国の第2派フェミニズム以降のフェミニズム運動と社会の流れを概観、批評した。吉川は冷戦時代に大量に出回ったレズビアン・パルプという大衆小説の一ジャンルおよびゲイ・レズビアンという存在の冷戦下における意味を「異装のロマンス」において解き明かし、レズビアンの証言を描いた映画Forbidden Loveを異性愛の規範と照らし合わせつつ論じた。2年にわたる研究の初年度の中心課題は、アメリカ合衆国におけるジェンダー・セクシュアリティの冷戦体制構築に関する基本知識の習得および現地資料収集であった。当初の計画どおり、4月から7月にかけて越智、吉川の両名は、冷戦期を中心にアメリカにおけるジェンダー・セクシュアリティの歴史の知識習得に努めた。また、アメリカ公文書館での資料収集に熟練した研究者の多い「20世紀メディア研究会」に参加して情報収集しながら公文書館とも連絡を取り、渡米に備えた。その後、越智は8月4日から一ヶ月、吉川は8月13日から20日間ほど渡米し、メリーランドの国立公文書館で共同資料収集を行った。個別には、越智は冷戦時代の文学キャノン形成に関する資料を公文書館および議会図書館にて収集し、吉川は民間防衛政策とジェンダーとの関わりを示す資料を公文書館および議会図書館で、さらにサンフランシスコ市立図書館で冷戦期の同性愛文化の資料を収集した。その成果は、以下のように現れた。まず、海老根静江、竹村和子編著『かくも多彩な女たちの軌跡』(南雲堂2004)所収の論文「拡大する家庭」(越智)、「異装のロマンス」(吉川)の校正過程に知見が生かされた。また、両名とも2003年9月よりお茶の水女子大学COE、「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトD(英語圏)の客員研究員として研究支援の機会を与えられ、越智は第1回ジェンダー表象・理論研究会(2004年3月)での研究発表(「南部の男、西部へ」)に収集資料を活用した。さらに、越智は収集資料をもとにトルーマン・カポーティの伝記を執筆中であり、吉川は冷戦時代のアメリカ文学者ニュートン・アーヴィンの伝記の翻訳に取りかかっている。両名とも、渡米してその資料の膨大さを実感し、本研究が長期にわたるものとなることを確信するとともに、研究意欲をあらたにしている。16年度は、当初の予定通り前年度に収集した資料の分析や研究成果の発表を目指し、次の段階として日本の戦後政策につなげる基礎研究をスタートした。具体的には、越智は前年度の資料や基礎研究をもとに、冷戦時代の文学評価という視点を入れてトルーマン・カポーティの評伝(350枚)を脱稿した他、アメリカのジェンダー・セクシュアリティの歴史に関して吉川との勉強会で得た知見を生かしてCOEF-GENSJournal第3号に世紀転換期の男性セクシュアリティという視点を絡めてOwen Wisterを論じた英語論文を執筆した。その日本語版は鈴江璋子編『英米文学のリヴァーヴ』に所収、またアメリカのフェミニズムの概観を『言語』に執筆した。また、その間アメリカの第2次大戦後の文化政策について引き続き資料を読み込む中からJ.ミッチェナーの再読、収集資料から得た「情報図書館」の調査に入っている。

吉川は、前年度の資料をもとに現在「合衆国における冷戦初期の核文化(アトミック・カルチャー)」というタイトルのもと、『武蔵大学人文学会雑誌』平成17年度発表予定の論文を執筆中のほか、冷戦時代のジェンダー・セクシュアリティ体制の犠牲者とも言えるアメリカ文学者Newton Arvinの伝記の翻訳を鋭意進行中である。その他、セクシュアリティ研究との関係でJudith Halberstamの講演"Female Masculinities : Historical and Contemporary"の英文による要約をCOE F-GENS Journal第3号に執筆。フェミニズムの歴史について得た知見を生かして書評も掲載している。また、前年に得た資料から、さらに冷戦期のオリエンタル表象へと関心を広げつつある。両名共に、当初の目的を果たし、また戦後の文化政策について日米両面からの再検証を行うという次の研究目標へと歩を進めている。