hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海から陸への進化:巻貝の上陸過程とその要因

核28SrRNA遺伝子に基づき、アマオブネ超科の系統推定を行った。得られた系統関係と化石に基づく系統関係から、このグループでは、異なる系統で繰り返し異なる時代に、海から陸への進出が起きたことが推定された。現在、陸上生活をしているグループは、その共通祖先とは全く異なる形態をしており、上陸に伴い急激な進化が起きたことが推定される。そしてそれらとの共通祖先は、現在は淡水域または海域の洞窟中で、隠棲的な生活をしていることがわかった。潮間帯最上部に生息するホソウミニナとウミニナを材料とし、野外における移植実験や生息範囲の比較を通して、これらの種間関係の解明を試みた。ホソウミニナでは,上部に殻の形態が大きく異なる個体が分布していた。予察的な採餌行動の調査を行ったところ、これらの個体は常に上部で採餌、休眠しており、より下部に生息する個体とは住み場所や環境の干出度に対する好みに、明らかな違いが認められた。これらのタイプ間の遺伝的構成の違いを調べるため、ミトコンドリアCOI遺伝子と酵素多型の分析を行ったところ、mtDNAには差が見られなかったが、酵素多型には遺伝子頻度に上下で有意な差が認められた。このことは、潮間帯の帯状分布が種間相互作用とは無関係に、種内競争を経た同所的種分化により生じる可能性を示す。そして、巻貝の上陸が同所的種分化により起こりうる可能性を示唆する。陸貝ではミトコンドリアDNAの分子進化速度が海産巻貝より著しく速い(10-20倍)ことがわかり、また集団内で極端に多様な遺伝的変異が存在していることが判った。また同様な陸域での海域より著しく速い進化速度が核28SrRNAでも見られた。本研究は,陸上への進出に成功したひとつの主要なグループである軟体動物の腹足類(巻貝)に注目し、その起源を明らかにすることにより,生物の上陸のメカニズムを明らかにすることだが,本年度は(1)陸性,淡水性,海性の諸群を含むアマオブネ超科の系統推定を行って,上陸のルートと時期の推定を行った.(2)また上陸のメカニズムを知る上で適当と考えられる,潮間帯上部の巻貝のホソウミニナに注目し,ハビタット解析を行った.アマオブネ超科に属する科について,系統関係の推定を28SリボソームRNA遺伝子の塩基配列に基づいて行った結果,海域の祖先群から汽水域を経て淡水域への進化のパターンが見出された.得られた系統樹について,最尤法をもちいて系統間の分子進化の相対速度テストを行ったところ,一部をのぞき有意な差が見られなかったことから,速度を一定と仮定し,系統間の分岐年代を推定した.その結果,陸域への進出は,中生代以前に起きたことが推定された.特に化石記録の検討から,陸域には古い時代に海域に分布していたグループが生息していることが分かった.また海域から陸域,または淡水域への進出は,異なる系統で異なる時期に独立に起きている.次に,ホソウミニナについてハビタット分析を行ったところ,集団間で非常に異なるハビタットをとるものがあり,それらは形態的にも大きく異なっていた.これらの集団間で遺伝的分化が進んでいるかどうかを調べるためには,マイクロサテライトDNAの分析が最も有効な方法であるが,本年度はスクリーニングによりマイクロサテライトDNA領域の特定と,集団遺伝学的な分析に必要なPCRプライマーの作成を行った.軟体動物の海洋から陸上への進化径路を明らかにする研究の一環として、有肺類の系統推定を行った。LSUrRNA遺伝子の解析では、有肺類の属の系統的位置は、従来の分類的位置と全く対応しなかった。

特にナンバンマイマイ科は多系統で、その多くがオナジマイマイ科の属と近縁であった。また陸貝の別のグループであるヤマキサゴは海産のアマガイ類のなかで、とくにコハクカノコと単系統群を形成した。またゴマオカタニシは、ヤマキサゴが分化する以前に、他のアマガイ類と分化したことが推定された。これらのことは、陸域に進出した巻貝は、著しい形態の多様化のみならず、収斂、平行進化が頻繁に起きたことがわかる。次に貝の上陸はどのようなプロセスで起きたかを明らかにするため、潮間帯の巻貝であるホソウミニナを材料として、その生活場所の分化、干出した場所への適応進化のプロセスを研究した。その結果、ホソウミニナには、干出の著しい場所と干出の影響のない場所に、それぞれ異なる選好性をもち、形態的にも異なる集団が存在することが明らかとなった。これらの集団は、ミトコンドリアDNAに関しては共通のハプロタイプを持っていた。しかし、ミトコンドリアDNAでは遺伝子流動の状況を知ることはできない。そこで現在、酵素多型、マイクロサテライトDNAおよびAFLPを用いた解析により、これらの集団間で任意交配が行われているかどうか、また遺伝的分化が生じているかどうかを調査中である。核28SrRNA遺伝子に基づき、アマオブネ超科の系統推定を行った。得られた系統関係と化石に基づく系統関係から、このグループでは、異なる系統で繰り返し異なる時代に、海から陸への進出が起きたことが推定された。現在、陸上生活をしているグループは、その共通祖先とは全く異なる形態をしており、上陸に伴い急激な進化が起きたことが推定される。そしてそれらとの共通祖先は、現在は淡水域または海域の洞窟中で、隠棲的な生活をしていることがわかった。潮間帯最上部に生息するホソウミニナとウミニナを材料とし、野外における移植実験や生息範囲の比較を通して、これらの種間関係の解明を試みた。ホソウミニナでは,上部に殻の形態が大きく異なる個体が分布していた。予察的な採餌行動の調査を行ったところ、これらの個体は常に上部で採餌、休眠しており、より下部に生息する個体とは住み場所や環境の干出度に対する好みに、明らかな違いが認められた。これらのタイプ間の遺伝的構成の違いを調べるため、ミトコンドリアCOI遺伝子と酵素多型の分析を行ったところ、mtDNAには差が見られなかったが、酵素多型には遺伝子頻度に上下で有意な差が認められた。このことは、潮間帯の帯状分布が種間相互作用とは無関係に、種内競争を経た同所的種分化により生じる可能性を示す。そして、巻貝の上陸が同所的種分化により起こりうる可能性を示唆する。陸貝ではミトコンドリアDNAの分子進化速度が海産巻貝より著しく速い(10-20倍)ことがわかり、また集団内で極端に多様な遺伝的変異が存在していることが判った。また同様な陸域での海域より著しく速い進化速度が核28SrRNAでも見られた。
pSmad2/3L-Thrに着目した消化管上皮幹細胞・癌化・再生機構の検討

我々は胃・小腸・大腸上皮における新規幹細胞マーカーとしてSmad2および3のリンカー部スレオニン残基がリン酸化されたpSmad2/3L-Thrを同定し、これまで明らかにしてきた。本研究ではこの成果を発展させ、食道粘膜においてもpSmad2/3L-Thrが組織幹細胞マーカーになることを確認した。さらに、大腸炎関連性大腸癌モデルマウスを作製し、Smad3のリンカー部セリン残基がリン酸化されたpSmad3L-Serは発癌早期から発現が認められる重要な癌化シグナルであること、また前述のごとくpSmad2/3L-Thrは消化管上皮幹細胞マーカーのみならず、癌幹細胞マーカーとなることも新たに確認できた。本研究責任者は、胃・小腸・大腸上皮における幹細胞マーカーとしてリンカー部スレオニンリン酸化Smad2/3蛋白(pSmad2/3L-Thr)を同定し動態を明らかにしてきた。この成果を発展させ、実用的マーカーの存在しない食道にても幹細胞マーカーになり得るかどうかを検討した。また、消化管粘膜の再生・癌幹細胞・癌化のメカニズムにおけるpSmad2/3L-Thrの役割を解析するため大腸癌モデルマウス等を作製した。(1)マウス食道にてpSmad2/3L-Thr陽性細胞は粘膜基底層にKi67陽性細胞に挟まれるように検出された。免疫染色後の切片をそのままHE染色することによりpSmad2/3L-Thr陽性細胞は特定の分化の特徴を示さない未熟な細胞として基底層に確認された。(2)pSmad2/3L-Thr陽性細胞は基底層の未熟扁平上皮細胞マーカーであるp63、基底層の上皮細胞が発現するサイトケラチン14(CK14)の両者とも陽性であり、未熟な基底層上皮細胞であることが確認された。(3)pSmad2/3L-Thr陽性細胞はリン酸化に関与すると考えられるCDK4を強く発現していた。(4)pSmad2/3L-Thr陽性細胞が分裂サイクルの遅い幹細胞であることを確認するため、BrdU label-retaining assayを行った。摘出したマウス食道においてBrdU投与終了後20日までpSmad2/3L-Thr陽性細胞にBrdUの残存が確認された。(5)塩酸を経口投与し食道潰瘍モデルマウスを作成、投与3日後に食道を摘出した。再生粘膜においてpSmad2/3L-Thr陽性細胞はKi67陽性細胞とともに増加していた。(6)次年度以降の研究のため、アゾキシメタン(AOM)/DSS投与ICRマウス、およびAPC Min/+マウスの消化管に腫瘍ができていることを確認した。消化管粘膜には上皮幹細胞が存在し、恒常性・再生・癌化のメカニズムに重要な役割を担っている。我々は幹細胞・細胞周期研究や疾患モデルマウスの知見を応用し、胃・小腸・大腸上皮における新規幹細胞マーカーとしてpSmad2/3L-Thrを同定し動態を明らかにした。この研究成果を発展させ、実用的マーカーの存在しない食道にてpSmad2/3L-Thrが幹細胞マーカーになり得るかどうかを検討した。また大腸癌モデルマウス等を作製し、pSmad2/3L-Thr陽性細胞を検討することにより癌幹細胞・癌化のメカニズムを解析している。・前年度までに解析した実験結果より、食道粘膜においてもpSmad2/3L-Thrが幹細胞マーカーになることを確認した。この結果を英語論文化し、Diseases of the Esophagus誌にて発表した。・前年度から作成し始めたAOM/DSS大腸癌モデルマウス検体を採取した。大腸炎を伴う粘膜内に、多発性の隆起性病変が出来ており、病理学的にはほとんどの病変が粘膜内癌であった。一部は漿膜下層に病変が浸潤していた。病変は時間経過とともに腫瘍の個数が増し、サイズも大きくなっていた。・リン酸化Smad蛋白やCDK4・Ki67・βカテニン・Sox9・cyclin D1・c-Myc等の免疫染色にて癌部(および正常部)における発現を(比較)検討した。pSmad2/3L-Thr陽性細胞の癌幹細胞としての可能性が示唆され、(炎症性腸疾患からの)発癌メカニズムにSmadリンカー部のリン酸化が早期から関与していることが確認された。この研究成果を発展させ、食道粘膜においてもpSmad2/3L-Thrが組織幹細胞マーカーになることを確認した。今年度は特にAOM/DSS大腸癌モデルマウスを作成し解析した。・AOM/DSSマウスはコントロール群と比較し腸管長が有意に短縮していた。・AOM/DSSマウスにおいて腫瘍個数は10週後と比較し、20週後で有意に増加していた。・腸炎のスコアリングではコントロール群と比較し、AOM/DSSマウスにおいて有意に高値であった。・Ki67、β-catenin、cyclinD1、Sox9陽性細胞は腸炎部においては正常部とほぼ同様であったが、腫瘍部においてはびまん性に発現が認められた。

・pSmad3L-Ser陽性細胞は腸炎部と比較し、腫瘍部において有意に多く発現しており、かつ腸炎部においてはコントロール群正常部と比較すると有意に多く発現していた。・pSmad2/3L-Thr陽性細胞はコントロール群正常部およびAOM/DSSマウスの腸炎部においては、腺底部に散在性に発現が認められたが、腫瘍部においては上層に有意に多く発現しており、いずれにおいてもKi67との共染色は認めなかった。pSmad2/3L-Thr陽性細胞は正常部と腫瘍部の両者においてβ-catenin(正常部と腸炎部では細胞膜、腫瘍部では核と細胞質に発現)、CDK4と共染色した。・pSmad2/3L-Serは腸炎関連大腸癌モデルにおいて、発癌早期から発現が認められる重要なシグナルであると考えられた。pSmad2/3L-Thrは正常部では組織幹細胞に発現が認められ、腫瘍部においても同様の形質を示したことから癌幹細胞のマーカーとなり得る可能性が示唆された。・以上を英語論文化し、Journal of Crohn's and Colitis誌にて発表した。我々は胃・小腸・大腸上皮における新規幹細胞マーカーとしてSmad2および3のリンカー部スレオニン残基がリン酸化されたpSmad2/3L-Thrを同定し、これまで明らかにしてきた。本研究ではこの成果を発展させ、食道粘膜においてもpSmad2/3L-Thrが組織幹細胞マーカーになることを確認した。さらに、大腸炎関連性大腸癌モデルマウスを作製し、Smad3のリンカー部セリン残基がリン酸化されたpSmad3L-Serは発癌早期から発現が認められる重要な癌化シグナルであること、また前述のごとくpSmad2/3L-Thrは消化管上皮幹細胞マーカーのみならず、癌幹細胞マーカーとなることも新たに確認できた。・pSmad2/3L-Thr陽性細胞が当初の予想通り、食道上皮幹細胞マーカーとして有用であることが確認され、それを論文化し、発表することができた。・大腸癌モデルマウス作成に成功し、腫瘍におけるpSmad2/3L-Thr陽性細胞は、腫瘍幹細胞と推定されること、また(腸炎関連)大腸癌の発生には早期からSmad蛋白のリン酸化部位がC末端からリンカー部に変化していることを確認できた。今後論文化し発表の予定である。・実験結果をさらに追加し、小腸、大腸においてpSmad2/3L-Thr陽性細胞が幹細胞と考えられることを論文化し発表することができた。消化器内科・ヒト大腸腫瘍組織においてpSmad2/3L-Thr発現とSmad蛋白のリン酸化部位を解析することによって、モデルマウスと同じ戦略で腫瘍幹細胞、腫瘍化のメカニズムについて研究を続ける。・可能であればその他の消化器系の腫瘍についても同じ方法で解析する。当初の予定通り、食道粘膜におけるpSmad2/3L-Thrの発現を検討することが出来た。食道粘膜においてもpSmad2/3L-Thrは幹細胞マーカになりうると考えられた。次年度以降の研究の準備段階として、消化管腫瘍モデルマウスを二種類作成し、今後の研究の準備が整った。試薬の節約に心がけ、より少ない消費を心がけたため試薬購入費用が減少したため。また癌組織におけるpSmad2/3L-Thrの発現を検討することにより、癌幹細胞マーカーとしての可能性の検討、発癌メカニズムや治療としての応用の可能性を今後検討して行く。パラフィン標本切片作成費用に使用する予定である。
ミセル系金属酵素モデルを触媒とするペプチド合成

3年間にわたる研究成果と反省,今後の展望について項目別に述べる.1.高活性金属配位子の合成界面活性剤の形成するミセル分子集合体に可溶化するいくつかの脂溶性配位子を合成した.これら配位子は金属イオン(Zn^<2+>やCu^<2+>)に配位するイミダゾール基と金属イオンに配位して活性化される水酸基触媒基を有している.なをイミダゾールと水酸基のほかにスルホン酸基を有し,それ自身アニオン界面活性剤としてミセルを形成する配位子の合成にも成功した.2.触媒機構の解明と配位子水酸基の選択的活性化正常と逆ミセル系の何れの場合も,触媒反応は配位子水酸基への基質エステルからのアシル基転移によって進行する.反応加速は金属イオンへの配位によって配位子水酸基のpKaが大きく低下し,中性条件でも活性な求核アニオンが形成されることによる.またアシル化中間体からの脱アシル化も金属イオンに配位した水酸イオンによって加速される.またZn^<2+>とCu^<2+>イオンはそれぞれ四面体と正方平面配位構造をとり,その構造で配位した水酸基が選択的に活性化される.3.逆ミセル系におけるエステル合成逆ミセル系でも水が存在すると加水分解が優先したが,内核溶媒を水からDMFに変えると,アシル化中間体から添加したアルコールへアシル基の転移が起り,エステル交換が起る.4.ペプチド合成の可能性目的とする合成化学的に有用なペプチド合成のためのミセル金属触媒系の開発には至らなかった.しかし上記逆ミセル系でのエステル交換はアルコールの代りにアミンを用いればアミドが得られることを示唆していて,将来への明るい展望が得られた.3年間にわたる研究成果と反省,今後の展望について項目別に述べる.1.高活性金属配位子の合成界面活性剤の形成するミセル分子集合体に可溶化するいくつかの脂溶性配位子を合成した.これら配位子は金属イオン(Zn^<2+>やCu^<2+>)に配位するイミダゾール基と金属イオンに配位して活性化される水酸基触媒基を有している.なをイミダゾールと水酸基のほかにスルホン酸基を有し,それ自身アニオン界面活性剤としてミセルを形成する配位子の合成にも成功した.2.触媒機構の解明と配位子水酸基の選択的活性化正常と逆ミセル系の何れの場合も,触媒反応は配位子水酸基への基質エステルからのアシル基転移によって進行する.反応加速は金属イオンへの配位によって配位子水酸基のpKaが大きく低下し,中性条件でも活性な求核アニオンが形成されることによる.またアシル化中間体からの脱アシル化も金属イオンに配位した水酸イオンによって加速される.またZn^<2+>とCu^<2+>イオンはそれぞれ四面体と正方平面配位構造をとり,その構造で配位した水酸基が選択的に活性化される.3.逆ミセル系におけるエステル合成逆ミセル系でも水が存在すると加水分解が優先したが,内核溶媒を水からDMFに変えると,アシル化中間体から添加したアルコールへアシル基の転移が起り,エステル交換が起る.4.ペプチド合成の可能性目的とする合成化学的に有用なペプチド合成のためのミセル金属触媒系の開発には至らなかった.しかし上記逆ミセル系でのエステル交換はアルコールの代りにアミンを用いればアミドが得られることを示唆していて,将来への明るい展望が得られた.1.逆ミセル反応場を用いるペプチド合成:(a)内核相に水を用いる場合。逆ミセルの内核には通常水が用いられるが、AOT界面活性剤を用いたAOT/ヘキサン/水の逆ミセル系で今までに合成した種々の脂溶性イミダゾール配位子と銅及び亜鉛イオンの形成する錯体を触媒としてアミノ酸及びそのエステルのペプチド縮合反応を検討した。その結果、アミノ基とカルボキシル基がともに遊離のアミノ酸では縮合反応は全くみられなかった。つぎにカルボキシル基がメチルエステルでは縮合反応が起るが主反応はジケトピペラジンの生成であった。(b)内核相に非水極性溶媒を用いる場合。内核相に水を用いると加水分解を抑えられないので、従来殆んど知見のないジメチルホルムアミド(DMF)を内核相に用いる可能性について検討した。その結果、AOT/ヘキサン/DMF系では逆ミセルに特徴的な反応加速を見出だした。さらにこの系では加水分解は起らず縮合反応が優先した。しかし遊離アミノ基を有するアミノ酸エステルではやはりジケトピペラジンの生成が起った。そこで現在、アミノ基保護とカルボキシル基保護のアミノ酸を用いて検討中である。2.界面活性金属配位子の合成:今まで種々の脂溶性イミダゾール配位子を合成してきたが、何れも界面活性剤ではなく、それらの金属イオン錯体の触媒作用は他の市販界面活性剤との混合ミセル系で検討してきた。しかし上記のように加水分解には大きな活性を示すものの、ペプチド縮合を有効に触媒するまでには至っていない。そこでビスイミダゾール配位子に硫酸エステル基やアンモニウム基を導入した界面活性金属配位子の合成に努力した。現在まだ目的に成功していないが可能性は大きいと考えている。
地域在住高齢者の足趾運動の効果と転倒との関連　ロコモティブシンドロームを改善する

我々は転倒予防の観点から足趾の筋力やバランス力の評価について一連の研究を行ってきた。本研究は超高齢化社会に向けて、ロコモティブシンドローム(運動器症候群:通称ロコモ)に伴う転倒予防の視点を地域社会の安心・安全に貢献できるフィジカルアセスメントの実施を促すことを目的にする。転倒予防に関連する足趾の力を足趾力(伸展力、握力、挟力を総合的に把握するもの)と命名し、バランス保持に関する足趾機能のエビデンスを明らかにし、その運動効果について地域住民へ還元したいと考えている。具体的には、地域在住高齢者を対象に、介護予防事業講座の中で、足趾運動の介入効果とバランス力や転倒リスクとの関連を明らかにする。
新規トランスポーターによるミトコンドリアへの脂肪酸輸送機構の解明

ミトコンドリアへの脂肪酸の輸送に必須であると考えられてきたCPT1を欠損したショウジョウバエ個体が脂質代謝に異常を示さないことを我々は見出した。このため、“ショウジョウバエにはCPT1に依存せずに脂肪酸をミトコンドリアへと輸送する機構が存在するのではないか"と考え、分子遺伝学手法を駆使したスクリーニングを行った。その結果、機能未知の輸送体がCPT1に依存しない脂肪酸輸送機構に関与することを見出した。飛翔時にヒトの運動時の30倍という高い代謝率を示すショウジョウバエは、ヒト疾患に関わる遺伝子の70%以上を持つことから、エネルギー代謝機構の解析や脂質異常症に対する治療、創薬に向けた研究に適したモデル生物である。我々はショウジョウバエ変異体を用いてエネルギー代謝機構を解析する中で、カルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ1(CPT1)を欠損したショウジョウバエ個体が脂質代謝に異常を示さないことを見出した。CPT1は貯蔵脂質であるトリアシルグリセロールに由来するアシルCoAをアシルカルニチンへ変換する酵素である。アシルCoAがミトコンドリア内膜を通過できないため、CPT1によるアシルCoAのアシルカルニチンへの変換はβ酸化の場であるミトコンドリアへの脂肪酸の輸送に必須である。このようにCPT1が脂肪酸のβ酸化に必須であり、哺乳類におけるCPT1の欠損が致死性であることから、ショウジョウバエにおいてCPT1の欠損が脂質代謝に影響しなかったことは驚きであった。このため、我々は“ショウジョウバエにはCPT1に依存せずに脂肪酸をミトコンドリアへ輸送する機構が存在するのではないか"と考えた。そこで、CPT1に依存しない新たな脂肪酸輸送機構を明らかにするため、ショウジョウバエの分子遺伝学的手法を駆使したスクリーニングを行った。その結果、脂質代謝における役割が未知の新規輸送タンパク質の発現抑制により有意にトリアシルグリセロールの消費が減少し、この輸送タンパク質がCPT1に依存しない脂肪酸輸送経路に関与する可能性が示唆された。ショウジョウバエのミトコンドリでの脂肪酸代謝に関わる新規輸送タンパク質を同定した。また、この輸送タンパク質の発現抑制により、トリアシルグリセロールの代謝が低下することを見出した。このようにCPT1が脂肪酸のβ酸化に必須であり、哺乳類におけるCPT1の欠損が致死であることから、ショウジョウバエにおいてCPT1の欠損が脂質代謝に影響しなかったことは驚きであった。このため、我々は“ショウジョウバエにはCPT1に依存せずに脂肪酸をミトコンドリアへ輸送する機構があるのではないか"と考えた。その結果、脂肪酸代謝における役割が未知のSLC25タンパク質の発現抑制により有意にトリアシルグリセロールの消費が減少し、このSLC25タンパク質がCPT1に依存しない脂肪酸輸送機構に関与する可能性が示唆された。さらに、筋肉組織に蓄積したトリアシルグリセロール分子種の解析から、このSLC25タンパク質が中鎖および長鎖の脂肪酸の代謝に関わることを明らかにした。ショウジョウバエのミトコンドリアでの脂肪酸代謝に関わるSLC25タンパク質を同定した。また、このSLC25タンパク質の筋肉特異的な発現抑制により、トリアシルグリセロールの代謝が低下することを明らかにした。また、LC-MSMS解析から、このSLC25タンパク質が代謝に関与する脂肪酸分子種を明らかにした。このようにCPT1が脂肪酸のβ酸化に必須であり、CPT1の欠損マウスが致死であることから、ショウジョウバエにおいてCPT1の欠損が脂質代謝に影響しなかったことは驚きであった。

そこで、CPT1に依存しない新たな脂肪酸輸送機構を明らかにするため、ショウジョウバエの分子遺伝学手法を駆使したスクリーニングを行った。その結果、脂肪酸代謝における役割が未知のSLC25タンパク質の発現抑制により有意にトリアシルグリセロールの消費が減少し、このSLC25タンパク質がCPT1に依存しない脂肪酸輸送機構に関与する可能性が示された。さらに、筋肉組織に蓄積したトリアシルグリセロール分子種の解析から、このSLC25タンパク質が幅広い鎖長の脂肪差の代謝に関わることを明らかにした。また、培養細胞を用いた解析から、このSLC25タンパク質が脂肪酸のミトコンドリアへの輸送に関わることを明らかにした。ミトコンドリアへの脂肪酸の輸送に必須であると考えられてきたCPT1を欠損したショウジョウバエ個体が脂質代謝に異常を示さないことを我々は見出した。このため、“ショウジョウバエにはCPT1に依存せずに脂肪酸をミトコンドリアへと輸送する機構が存在するのではないか"と考え、分子遺伝学手法を駆使したスクリーニングを行った。その結果、機能未知の輸送体がCPT1に依存しない脂肪酸輸送機構に関与することを見出した。新規輸送タンパク質の全身及び筋肉、脂肪体での脂肪酸代謝における役割を、組織特異的にこのタンパク質の発現を抑制したショウジョウバエ個体のトリアシルグリセロール量を測定することで評価する。また、トリアシルグリセロールを構成する脂肪酸の鎖長は哺乳類では16以上のものが多いが、ショウジョウバエでは14以下のものが多い。そこで、ガスクロマトグラフィーにより脂肪酸分子種ごとの代謝量を評価することにより、ショウジョウバエの特徴的な脂肪酸組成と脂肪酸輸送経路との関わりを評価する。このように、ショウジョウバエ個体を用いた解析により、各組織でのこの新規輸送タンパク質の脂肪酸代謝における役割を明らかにする。これまでに脂質代謝への関与を見出したSLC25タンパク質がミトコンドリアへどのように脂肪酸を輸送するのかを明らかにするため、単離ミトコンドリアへの蛍光標識脂肪酸アナログの輸送測定系を確立する。この脂肪酸輸送評価法へ脂質代謝関連遺伝子の発現抑制が与える影響を解析することで、CPT1に依存しない脂肪酸輸送機構を詳細に検討する。細胞や組織のエネルギー需要に迅速に対応するため、脂質代謝に関わる多くのタンパク質の発現や細胞内局在、活性は厳密な制御を受けている。このため、このSLC25タンパク質もエネルギー需要による制御を受けていると推測される。そこで、インスリン刺激やエネルギー枯渇等に起因する代謝状態の変化がこのSLC25タンパク質の発現量と細胞内局在に与える影響を評価する。また、様々な代謝状態の細胞から単離したミトコンドリアを用いた脂肪酸輸送活性の測定により、翻訳後活性制御機構を明らかにする。生化学平成28年度、LC-MSMSを用いた脂質分子種解析が当初の想定以上に進んだため、重点的に脂質分析を実施した。このため、当初平成28年度に計画していた単離ミトコンドリアを用いた生化学実験の一部を平成29年度に行うことにした。このため、生化学実験用試薬の購入に予定していた経費の一部を平成29年度に繰り越した。
電力環境に依存しない多機能太陽光発電システムに関する研究

本研究で、種々の電力系統の環境下で協調連系運転ができる自律分散形の多機能な太陽光発電制御システムの開発実用化を行ない、下記の成果が得られた。1.自律分散形の連系制御システムを構成するため、連系運転されるインバータ間での有効電力授受を直流電圧変動で検出し、これに基づきインバータの運転周波数および位相を決める制御手法が有効であることが明らかとなった。2.また、連系用リアクトル値に逆比例して太陽電池容量に応じた各システムの電力分担が可能であることが明らかとなった。3.特別な制御システムの変更なく連系運転だけでなく独立運転にも対応出来るためには、連系点電圧のPWM瞬時値制御が有効であることが明らかとなった。4.同時に、連系運転時において、配電系統の高調波ひずみの低減や、繋がれる負荷の発生ずる高調波を抑えるアクティブフィルタとしての機能も付加できた。5.独立運転においては、太陽電池出力と負荷のバランスで出力が極端に低下するので、最適動作電圧リミッタ回路が重要であることが明らかとなった。6.波形制御と直流交流変換を分けた提案のマルチレベルインバータは弱い電力系統との連系運転を行う場合にノイズ低減等に有効であることが明らかとなった。7.制御システム簡単化と信頼性の観点から、太陽電池の最大出力制御を簡単なハードロジック回路で実現し、実験からも十分機能出来ることが確かめられた。これら、研究成果は平成10年度からの3年間の研究発表リストで報告した。本研究は、強い電力系統との連系運転だけでなく、極めて弱い系統との連系運転に対しても交流母線にインバータ出力を単に接続するだけで、同期信号等を検出することなく連系運転ができる自律分散形太陽光発電システムの開発実用化を目的としている。このため、1)商用電源との連系運転と2)インバータ出力どうしの連系運転が自由に行える様な制御システムの構築が必要となる。これまでの基礎研究で、直流電圧変動を検出することにより連系用インバータの運転位相を決定する周波数追従制御手法が有効であることが明らかとなっている。連系運転においては、インバータと系統電圧と位相差が大きく異なった場合、直流電圧変動を検出だけでは運転を継続することができないことから、位相補正回路を付加することが必要となる。独立運転においては、交流出力電圧一定制御システムで負荷容量が太陽電池出力を上回った場合に太陽電池の非線形特性のため跳躍現象が生じ、出力が極端に低下するのを防ぐことが必要となる。前者については、PLL回路で用いられている位相差検出法を制御システムに組み入れることにより過渡運転特性が改善できることが確認できたので、平成11年電気学会全国大会で発表予定である。後者については、インバータの定電圧制御基準に太陽電池の動作電圧が最大出力点より下がらないようなリミッタ回路を付加することで極端な出力低下や出力電圧の波形歪を抑えられることが明らかとなったので、平成11年1月に開催された電気学会半導体電力変換研究会(SPC-99-36)で報告した。これら制御システムの有効性をシミュレーション解析および実験結果により確認した.本研究は、電力系統の強弱に関わらず、安定に連系運転できる多機能の太陽光発電システムの開発実用化を目的としている。電力系統が弱い場合は、インバータを接続することによって系統の交流母線電圧が変動することから、母線電圧の零クロス電圧から連系運転のための同期信号を得ることが難しい。本研究では、検出された直流電圧が一定の基準値と一致するように運転周波数を決定する方式の有効性、有用性を提案している。ここでは、以下の事項に関し建機有開発を行った。1.この種のインバータが数台同時に接続された場合のシステム全体としての安定性の検証が十分でないので、シミュレーション解析によりその動作確認を行った。2.センサレス三相連系インバータ制御システムの具体的構成例を連系電流の回転座標変換量をもとに実現した。ここでは、特に連系電流の無効電流を抑制することにより直流電圧のセンサレス化を実現した。(平成11年産業応用部門大会、H11年電気関係学会四国支部)

3.交流フィルタが大きいと安定な連系運転が難しくなると共に、弱い電力系統との連系運転時にはPWMスイッチングノイズの低減が難しいのでマルチレベルインバータ構成についても検討を加えた。(平成11年産業応用部門大会、H12年電気学会全国大会)4.インバータを系統運転するだけでなく、アクテイブフィルタ機能も付加させる多機能制御システムにおいて振動現象を生じさせない電流検出制御手法についても検討を加えた。(H12年電気学会全国大会)基本となる種々の電力系統の環境下で協調連系運転を行う制御システムに関しての検討は終えたので、本年度は、インバータの構成法とその制御法を中心に研究を行った。1.太陽光発電用インバータの波形改善と低ノイズ化:これまでは線間3レベルのPWM制御が主流で、スイッチングノイズの発生が大きく、特に弱い電源系統への連系運転時には連系インバータ間で互いに電磁誘導障害の問題を引き起こす恐れがある。そこで、電圧の制御幅を半減できるマルチレベルインバータの構成法とそのPWM制御法について検討を加えた。インバータの構成法として、1)太陽電池出力の直並列切り替え制御法と、2)3レベルレグと2レベルレグによる組み合わせ制御法および、3)スイッチング制御に伴う転流損失を抑えることのできるスナバレス振幅変調形系統連系インバータについても提案し、これらの有効性を明らかにした。2.太陽光発電用連系インバータの多機能化:従来の連系運転されるインバータは発電電力を系統ラインに送電する目的だけであり設備の利用率も低かった。今回、配電ラインに繋がれる非線形負荷による高調波電流やこれによるライン電圧のひずみを取り除くアクテイブフィルタ機能の付加手法について検討した。この結果、高調波の完全補償方式はインバータへの負担が大きくなることから、電源品質改善に対して、これまでの連系インバータの電流制御より提案する端子電圧制御が連系用インバータに過大な負担をかけない点で特に適していることを明らかにした。3.提案制御システムの総合評価と研究成果報告;これまでの研究成果をとりまとめこれからの新しい連系用インバータとしての指針を報告した。
模倣音声による詐称攻撃に対して頑健な話者照合の研究

本研究では,話者照合システムに対する声真似(模倣音声)による成りすまし(詐称)攻撃の影響の分析と,模倣音声の音響特徴の分析を行った.本研究で独自に収録した一般人とプロの物真似タレントの模倣音声データを用いて分析を行った結果,一般人の模倣でも成りすましの成功確率が有意に上昇し,その影響が無視できないこと,プロのタレントの模倣は一般人よりも攻撃力が大きいことがわかった.また,「模倣のうまさ」を定量的に評価する手法を提案し,それによってプロの声真似が効率的に対象者の声質に近づいていることを明らかにした。本研究では,音声による個人認証(話者照合)において,「模倣」という攻撃が話者照合システムに及ぼす影響の分析と評価を行い,このような詐称攻撃に対して頑健な話者照合手法の提案・検討を行うものである.そのため,模倣発声を含む研究用音声データベースの構築を行う.平成25年度は,まず,男性6名,女性6名の2グループによる模倣発声を含んだ音声データの収録を実施した.被験者は模倣に対する特殊な技能を有さない一般の大学生である.発声内容はランダムで与えられた4桁連続数字であり,それぞれのグループに対して,約3週間にわたり継続的なデータ収録を行った.収録データの一部について,各発声者に対する「模倣のうまさ」のスコアを5名の被験者による7段階評価(1:全く似ていない7:非常によく似ている)で付与した.スコアの分析を行ったところ,平均スコアは男性で1.81,女性で3.41となり,素人による模倣の難しさが読み取れた.次に,各話者における通常発声と模倣発声のケプストラム特徴量(MFCC)を混合正規分布モデル(GMM)でモデル化し,モデル間のマハラノビス距離を算出することで,模倣行為による特徴量変動の分析を行った.その結果,「模倣の努力によって本人とは異なる声色を出そうとしているが,対象者には近づかない」傾向が読み取れた.しかし,1/3に相当する話者は,模倣による特徴量の変動距離が,本人と模倣対象者の距離の7割程度に達しており,それが話者照合性能に影響を及ぼす可能性が示唆された.平均対数基本周波数についても変動距離の分析を行ったところ,ケプストラム特徴量と同様の傾向となることが示された.本研究は,音声による個人認証(話者照合)において,模倣による詐称攻撃が話者照合システムに及ぼす影響の分析と評価を行い,詐称攻撃に対して頑健な話者照合手法の提案・検討を行うものである.平成26年度は,まず,本研究課題で構築を行っている模倣音声データベースの拡張を行った.平成25年度に,模倣に関する特殊な技能を有さない一般の大学生(男性6名,女性6名)を被験者とした模倣音声の収集を行ったが,「模倣のうまさ」の評価が予想以上に低かった.そこで,被験者の模倣のスキルをできるだけ向上させた状態における模倣の攻撃力を調査するため,被験者に「模倣のうまさ」をスコアとしてフィードバックしながら音声を収録できる「模倣支援機能つき音声収録システム」を構築し,それを利用した音声収録を行った.被験者は男性6名であり,前年と同様に約3週間にわたる継続的なデータ収録を行った.次に,GMMーUBM法に基づく話者照合を実装し,これまでに構築したデータベースを用いて,模倣攻撃によってどの程度照合の性能劣化が生じるかを調査した.25年度収録データを用いた実験では,模倣による照合誤り率の上昇は,男性被験者で0.56%から1.02%,女性被験者で3.33%から3.89%であることが確認された.また,26年度収録データを利用した実験では,訓練を行っていない模倣により誤り率が1.33%から3.54%に上昇し,訓練を行った場合にはさらに誤り率が4.44%まで上昇することが示され,訓練による模倣攻撃力の上昇が確認された.本研究は,音声による個人認証(話者照合)において,模倣による詐称攻撃が話者照合システムに及ぼす影響の分析と評価を行い,詐称攻撃に対して頑健な話者照合手法の検討を行うものである.平成27年度は,プロの物真似タレント1名(男性)による声帯模写の発声の収録を実施し,その話者照合への攻撃力の分析を行った.プロに依頼した具体的なタスクは,平成25,26年度に収録した男子大学生6名の連続数字発声をその場で聴取して,各人の物真似を実施するものである.

平成25年度に行った素人の物真似音声の分析と同じ手法に基づき,プロの模倣行為による音声特徴量の変動を通常発声(地声)と模倣発声のケプストラム特徴量のモデル間距離で分析したところ,その結果は素人の物真似音声の結果と類似したものとなり,「模倣によって本人の声から大きく特徴は動くが,対象者には中々近づかない」傾向となった.しかし一方で,GMMーUBM法に基づく話者照合システムに対し,プロの物真似による詐称攻撃を与えたときの照合性能の変化を調査したところ,素人の場合には2%程度の誤り率の上昇に留まったのに対し,プロの場合には8%近く誤り率が上昇することが確認され,模倣時のケプストラム特徴量の変動のみでは正確に詐称攻撃力を表現することができない可能性が明らかになった.物真似の対象者として複数の共通人物を設定し,素人とプロの模倣による攻撃力の比較を実施することで,プロの攻撃力の評価を行ったことは本研究の独自の成果といえる.今後はこれらの結果を受け,模倣時の音声特徴変動の分析手法の改善や,詐称攻撃への対処手法の検討を行う必要がある.研究代表者の家族の病気療養や業務多忙のため,平成27年度に計画したプロのタレントによる模倣音声の分析が遅れ,その成果発表や模倣攻撃に対する対処手法の検討・提案などに遅れが生じた.本研究は,音声による個人認証(話者照合)において,模倣(声真似)による詐称(成りすまし)攻撃が話者照合システムに及ぼす影響の分析と評価を行い,詐称攻撃に対して頑健な話者照合手法の検討を行うものである.平成28年度は,プロの物真似タレント(以降,「プロ」)と素人の模倣発声を用いた「模倣行為による音声特徴量の変動の分析」について,新しい分析手法の提案を行った.具体的には,模倣行為者と模倣対象者の地声と模倣行為者の模倣発声のケプストラム特徴量をそれぞれ混合正規分布でモデル化し,それぞれのモデル間の距離をカルバック・ライブラー情報量に基づいて算出し,比較する手法である.分析結果は,前年度までに得られた照合システムに対するプロと素人の詐称攻撃力の傾向と一致し,その妥当性を示すことができた.研究期間全体を通した成果としては,GMMーUBM法に基づいて構築した照合システムに対する模倣攻撃の分析により,1.素人の模倣であっても,照合システムの詐称者受理率は数%上昇し,実用上無視できない影響を与えること,2.普段から鍛錬を行っているプロの模倣攻撃力は,素人に比べ有意に大きいこと,3.素人であっても継続的な訓練を行うことでその攻撃力が向上すること,が明らかになったことが挙げられる.また,4.模倣発声の照合システムへの攻撃力を,実際のシステムを構築する必要なく,推定可能な分析手法を提案したこと,その手法により,5.素人は模倣によって自身の声の特徴を大きく変動させてはいるが,対象者の声質には近づかないこと,6.プロは素人ほど声質を変化させなくても対象者には確実に近づき,自身と対象者間の声の距離を7割程度にまで縮めること,が明らかになったことも成果として挙げられる.特に,物真似の対象者として共通の人物を設定し,素人とプロの模倣攻撃力を調査・分析したことは本研究の独自の成果である.本研究では,話者照合システムに対する声真似(模倣音声)による成りすまし(詐称)攻撃の影響の分析と,模倣音声の音響特徴の分析を行った.本研究で独自に収録した一般人とプロの物真似タレントの模倣音声データを用いて分析を行った結果,一般人の模倣でも成りすましの成功確率が有意に上昇し,その影響が無視できないこと,プロのタレントの模倣は一般人よりも攻撃力が大きいことがわかった.また,「模倣のうまさ」を定量的に評価する手法を提案し,それによってプロの声真似が効率的に対象者の声質に近づいていることを明らかにした。データベースの拡充については,模倣支援機能つき音声収録システムを利用した音声収録が増えたため,当初予定していた被験者(男性6名,女性6名)を男性6名のみに減じてデータ収録を実施した.ただし,構築データベースの規模は当初計画と同じである.GMMーUBM法に基づく話者照合システムの構築と模倣発声の攻撃力調査についても当初計画通り遂行した.上述した音声収録システムの構築が今年度作業に追加されたため,基本周波数を利用した照合システムの構築と影響評価は実施に至らなかった.模倣による音声特徴量の変動の分析手法については,今回,照合誤りとの関連性を正確に反映する結果とならなかったため,まずは分析手法の改善に取り組む必要がある.その結果を受け,模倣の際に特徴的となる音声特徴量の変化などについて調査を行い,模倣攻撃への対処手法の提案・検討につなげたい.音声情報処理
アリストテレス『形而上学』中核諸巻における実体論および現実態論の研究

本研究は、アリストテレス『形而上学』中核諸巻(ZHO巻)における実体論および現実態論の中から、とくに「普遍」の概念に関する問題と、「デュナミス(能力/可能性/可能態)」の概念に関する問題を取り上げ、それらの概念の意義を明らかにすることを試みた。「普遍」については、『形而上学』Z巻第13-16章における主張、すなわち、「普遍は〈実体〉ではない」という主張をどのように理解するべきか、とくに、形相〈実体〉として認められるは普遍であるという見方と、その主張とが矛盾していないのかどうかという問題について考察した。その際、普遍的な形相が個別的な形相なしには存在しないことに着目して、その主張が個別的な形相を語る文脈の中で行われていることが重要であると解した。「デュナミス」については、能力の存在を否定するメガラ派の見解の批判において、「可能性」の概念が明確にされ、そこからさらに、「質料」にも適用される「可能態」の概念が明確にされる道筋を明らかにし、また、「可能態」としての「質料」についても、アリストテレスの自然学的な考察を手がかりに、理解を深めることができた。本研究は、アリストテレスの「第一哲学」の中でも感覚的事物の存在が主題とされる『形而上学』中核諸巻(ZHΘ巻/第7-9巻)の実体論を研究対象とし、その形而上学的思考様式を正確に把握することを目的とする。平成21年度は、「普遍」の問題が中心的に論じられる『形而上学』Z巻第13-16章を取り上げ、そこに見られるイデア論批判の意義を明らかにした。Z巻第13章における<実体>の個別性という主張は、アリストテレス自身がその章の末尾で指摘するように、<実体>の定義不可能性という問題を生じさせる。Z巻第14章では、エイドスがイデアとしての類と種差からなることの不合理が示されるが、このイデア論批判は<実体>の定義不可能性の問題と無関係ではないことを明らかにした。すなわち、エイドスが定義可能であるために満たすべき条件である複合性-類と種差からなるという-が否定されることで、エイドスの定義不可能性が暗黙のうちに示され、それが個別的な形相としての<実体>の定義不可能性の理解に役立つことを明らかにした。Z巻第15章では、プラトン主義者の語る個物としてのエイドスの定義不可能性が明示的に示され、やはりそこに、アリストテレス自身の語る個別的な形相の定義不可能性を理解させるという目的を見出した。アリストテレスはZ巻第15章において普遍的な形相の存在も認めているが、これらの章では本来的には個別的な形相が<実体>とみなされ、普遍的な形相が<実体>として言及されるのは派生的な意味においてであると解した。Z巻第13章より前の章では、<実体>性の基準として定義可能性が考えられているが、Z巻第13-16章においては、その基準は背景に退き、派生的な意味で言及される<実体>に認められことになったのだと解釈した。本研究は、アリストテレスの「第一哲学」の中でも感覚的事物の存在が主題とされる『形而上学』中核諸巻(ZHO巻/第7-9巻)の実体論を研究対象とし、その形而上学的思考様式を正確に把握することを目的とする。平成22年度は、「可能である」ことについて「能力」の概念が中心的に論じられる『形而上学』0巻前半部(第1-5章)のうち、とくに第1-3章を取り上げた。アリストテレスはこれらの章において、技術的な知識を典型とする能動的能力が「デュナミス」の第一の用法であるとして、これを模範的な例としながら、「能力」としての「デュナミス」について独自の説明を展開している。本研究では、アリストテレスの論述に即して、第1章から順に取り上げて、考察を行った。第1章に関しては、とくに「能動的能力」の規定における「他のもの」という表現の意味について考察した。第2章に関しては、「能動的能力」が二つの種類、すなわち、理性的能力と非理性的能力とに分けられる論述を詳しく見て、理性的能力としての技術的な知識が説明方式として存在するとされることをZ巻第7章を参照しつつ確認した。

第3章に関しては、能力の存在を否定するメガラ派の見解に対してアリストテレスが提示している反論を取り上げ、四つの反論のうちの最初の三つを詳しく見ることによって、アリストテレスが能動的能力を、当該の能動的能力の所有者の本質的属性であると考えていることを確認し、その哲学的な意義について考察した。以上の考察は、次年度の課題である現実態論を見るために不可欠のものであり、現実態論の意義を明らかにするのに大いに役立つと考えられる。また、これまでの研究成果の再考も兼ねて、アリストテレスの存在論における〈あるもの〉の多様な意味について考察を行った。本研究は、アリストテレスの「第一哲学」の中でも感覚的事物の存在が主題とされる『形而上学』中核諸巻(ZHΘ巻/第7-9巻)の実体論を研究対象とし、その形而上学的思考様式を正確に把握することを目的とする。平成23年度は、まず、『形而上学』Θ巻第8章後半における現実態優先論(「いっそう厳密な意味で」の優先性についての議論)に関するテクストを読解することによって、常に現実的であって可能的にあることのない永遠的なものについての見解が、中核諸巻の実体論の範囲を超えるものであることを確認した。そして中核諸巻の実体論における「現実態」概念の意義を見出すには、むしろ、「可能性」および「可能態」の概念について理解を深めることが重要であることが明らかになった。そこで、『形而上学』Θ巻第3章におけるメガラ派批判の意義について、その批判の全体を取り上げて、考察を行った。その結果、メガラ派が否定する能力(発揮されていない能力)の存在が確保され、そこから、「可能性」の概念が明確に規定されるという道筋が明らかになるとともに、「可能性」の規定が「不可能性」の概念に基づいていること、そして不可能なものが確かに存在するとアリストテレスが信じていたことが明確になった。次に、中核諸巻の実体論における「可能態」の概念をより明確にするために、「可能態」が適用される「質料」について、『形而上学』H巻第4-5章およびΘ巻第7章のテクストを取り上げて、考察を行ったも。その結果質料の階層に関するアリストテレスの見解が明確になるとともに、「質料」に適用される「可能態」が、「可能性」よりも制限的であることが明らかになった。この制限的な用法が「可能態」の厳密な用法なのであり、この用法における「可能態」との関係において「現実態」としての「形相」が理解されるべきであるこどが明らがになった。
中世和歌と仏教の相関についての領域横断的研究

本研究は、仏教に関連することがらを表現した和歌についての研究である。日本の中世には、説話集や、古典注釈(古典文学についての注釈をしるした書物)、神道書(神道の思想や教えを記した書物)、直談書(『法華経』を中心とする仏教経典の経義についての談話を記録した形をとる書物)などといった、さまざまな文献が成立した。本研究では、これらの文献に収められている和歌と、歌集に収められている和歌の双方に焦点をあてて考察した。それによって、和歌と仏教が深く結びついている中世の言語のありかたについて、ジャンルを横断した視点から具体的に明らかにした。研究初年度である平成25年度は、中世和歌と仏教の相関について考察するための基礎的な資料を収集・整理し、4年計画である本研究課題を進めるための研究基盤を整えることに力点を置いた。今年度は、翻刻や影印の書籍で入手できる本文資料にもとづく検討を中心とした。具体的には、勅撰和歌集・私撰集における「釈教」の部立に収められた歌や、法会の後宴における歌、そのほか仏教にかかわる内容の和歌を網羅的に収集して検討した。そのなかでもとくに、平安末期に西念によって詠まれたと考えられる『極楽願往生歌』に着目した研究で実績をあげることができたと考える。同歌は、明治39年(1906)に建仁寺塔頭から出土したもので、いろは四十七文字を首尾に置いた和歌四七首と別和歌一首、及び康治元年(1142)6月の漢文序からなる。阿弥陀四十八願に寄せた歌数によって、極楽往生への願いを表現した連作歌で、用いられた語彙のうえでも、いわゆる和歌伝統の範囲にはおさまらない特異な語句や仏教語を詠み込むという注目すべき特徴をもつ。しかし従来の研究では、主に日本語学・日本語史の側から、平安末期の表記や音韻のありようを考える重要な資料として注目されてきたものの、和歌研究の側から掘り下げて研究されることが少なかったように思われる。そこで、この『極楽願往生歌』を、和歌表現の分析、日本語史、思想史・仏教史などの諸領域に繋がる観点を導入しながら注釈的に精読することを通して、和歌と仏教の相関関係について領域横断的に研究をすすめるための基本的な視座を獲得することができた。本研究は、勅撰和歌集や私撰集および私家集といった歌集類に収められている仏教に関わることがらを詠む和歌に着目するのみならず、古注釈書や説話集・直談書などといった諸領域の文献に現れる、教義を表した歌、誦文歌、道歌なども幅広く視野に入れて考察することを通して、中世における和歌と仏教思想の相関について領域横断的に考察しようとするものである。本年度においては、国立国会図書館、国立公文書館内閣文庫、東京国立博物館その他における資料調査をおこなうとともに、国文学研究資料館蔵のマイクロフィルム資料等も広く収集して、それを踏まえた基礎研究および検討をすすめていった。具体的にはとくに、11世紀末に僧西念が詠んだ「極楽願往生歌」およびその周辺資料について、調査と考察を深めたことが、本年度の主要な実績の一つとして挙げられる。「極楽願往生歌」は、いろは四十七字を歌頭と歌末に詠み込んだ沓冠歌に別和歌一首をくわえた計四十八首で、片仮名表記されている。康治元年に極楽往生を願って西念が作成し、白紙墨書と紺地金泥の二種類の供養目録および銅磬とともに土中に埋納したものである。11世紀末における自筆資料として、また和歌と仏教の相関をうかがわせる資料として、貴重なものと位置づけられる。本研究ではまず、当該資料につき、現所蔵者である東京国立博物館において原本調査をおこなった。つぎに四十八首の注釈的読解と供養目録の叙述の解読を終えた。それによって、和歌というものが、詠者がおこなった仏教的な功徳の記録(供養目録)とともに埋納されるという行為が、当時の公家社会における信仰実践のありようと連動していることを確認した。本研究は、勅撰和歌集や私撰集・私家集といった歌集類に収められている、仏教に関わることがらを詠む和歌に着目するだけではなく、古注釈や説話集・直談書に現れる和歌、教義を表した和歌、誦文歌、道歌なども幅広く視野に入れて考察することを通して、中世における和歌と仏教の相関について領域横断的に考察しようとするものである。本年度においては、特に以下の二つの点について研究を深めた。一つ目は、11世紀末に僧西念が詠んだ『極楽願往生歌』およびその周辺資料について考察を具体的に掘り下げたことである。「極楽願往生歌」は、いろは四十七字を歌頭と歌末に詠みこんだ沓冠歌に別和歌一首をくわえた計四十八首の片仮名表記の和歌で、紺紙金泥供養目録・白紙墨書供養目録および青銅製の馨とともに土中に埋納されたものである。これらが埋められた場所は、六波羅蜜寺の寺域内であると想定されている。そのことと「極楽願往生歌」の表現を関連づけて考察し、和歌表現の根底に地蔵信仰があることを読み取ったうえで、和歌で極楽往生への願いを詠む行為のもつ心情的背景を明らかにした。二つ目として、『毘沙門堂本古今集注』を中心とした中世古今集注釈書における、悉曇学(仏教の梵語梵字に関する学問)に由来する国語学的注釈方法について検討した。それによって、鎌倉中期における和歌注釈を生み出す思考と、仏教に関わる学問の場における思考が結びついていることを明らかにした。