hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全ゲノム相関解析に基づく摂食障害感受性遺伝子の同定と機能解析

Anorexia Nervosa(AN)患者試料を対象として先行研究で関連を検出した10領域のMSマーカーについて、それとは独立のAN群ならびに対象群の試料を用い再度検討した。その結果、関連を示すアリルならびにその頻度傾向が一致し、さらにHardy-Weinberg平衡からの偏差がないものは1遺伝子座で、D1S0562iであった。このD1S0562i領域についてハプロタイプを推定した結果、D1S0562i単独よりもオッズ比の高い二つのハプロタイプが推定された。先行研究で神経性食欲不振症に対し、マイクロサテライト(MS)マーカーを用いた世界初のゲノムワイド相関解析(GWAS)を実施し4領域で神経性食欲不振症感受性SNPsを検出した。本研究では、この4領域の感受性SNPsを独立集団で確認する。さらに、デンスマッピングを実施し遺伝子の機能解析への道筋をつける。新たに網羅的GWAS実施して新規候補遺伝子を発見するための基盤づくりを行う。本年度は患者および対照者の試料の収集とSNPマーカーを用いたGWAS実施の組織と基盤作りを優先して行った。具体的には、摂食障害遺伝子研究協力者会議メンバー計17名参加によるセミナー(講師安藤)を開催した。また、プロジェクトリーダー(小牧)、事務局(国立精神・神経センター)、試料提供協力機関、試料保管機関、遺伝子解析機関(国立精神・神経センター、成育医療センター、東海大学)からなる研究体制をつくった。本年度中に新規に摂食障害患者65例と対照群116例を新たに収集した。再現性確認のために、先行研究で用いた神経性食欲不振症331例と健常対照者872例とは独立のサンプルセット(神経性食欲不振症222例、健常女性コントロール448例)を作成した。再現性確認のためのSNPマーカーの選定を行い、まずコントロールサンプルのタイピングを開始した。また、MSマーカーによるGWASで関連の示唆されたCNTN5遺伝子のSNPについてコントロール群内で心理・身体特性との関連を検討したところ、身体計測値と心理特性との関連を見出した。先行研究で摂食障害研究における初のゲノムワイド関連解析を実施した。摂食障害遺伝子研究協力者会議への参加機関から収集されたAN症例群を解析対象とした。全ゲノムをカバーする23,465個のマイクロサテライトマーカーとpooled DNAタイピング法を用いた段階的解析により、10個のAN関連マーカーを同定した。続いてSNP関連解析による感受性領域の狭小化を行い、最終的に二つの1q41領域と11q22領域を新規AN感受性ゲノム領域として同定した。本研究では独立検体で先行研究の結果の再現性を確認するとともに、デンスマッピングを実施し遺伝子の機能解析への道筋をつける。本年度は、先行研究でANと関連が検出された10のMSマーカーについて、先行研究とは独立のAN群名、対象群名のサンプルで関連の有無を再度検討した。その結果、1q41領域と11q22領域の二つのMSマーカーについて独立サンプルで有意な関連が確認された。そこでこの2領域のMSマーカーの近傍にSNPマーカーを設定し摂食障害の独立サンプルでのタイピングと関連解析を開始した。患者および対照者の試料の収集とSNPマーカーを用いたGWAS実施の組織と基盤作りにおいては、プロジェクトリーダー(小牧)、事務局(国立精神・神経センター)、試料提供協力機関(遺伝子研究協力者会議メンバー)、試料保管機関、遺伝子解析機関(国立精神・神経センター、成育医療センター、東海大学)からなる研究体制を拡充し本年度中に新規に摂食障害患者130例と対照群113例を収集した。本年度は、先行研究でANと関連が検出された10のMSマーカーについて、先行研究とは独立のAN群187名、対象群144名のサンプルで関連の有無を再度検討した。その結果、GWASのデータと今回得られたデータを比較して、関連を示すアリルが一致し、その頻度傾向が一致し、さらにHWEからの偏差がないものは1遺伝子座でD1S0562iであった。このD1S0562i領域について、Causative variantを探索する目的で、すでに得られている29SNPとこのマイクロサテライトの遺伝子型を基に、Phaseプログラムを用いてハプロタイプを推定した。その結果、D1S0562i単独よりもオッズ比よりも高い二つのハプロタイプが推定された。しかしながら、この結果のみでどの領域に対象にCausative variant探索を行うか、有益な情報が得られたとは言い難い。そこで本データからEHH (extended haplotype homozygosity)解析を行った。これは連鎖不平衡が任意のコア領域からの距離が増加した段階でどのように切断されるか否か、各ハプロタイプの長さに応じてステップワイズにハプロタイプホモ接合度(HH)を計算する方法である。

その結果、今後数百キロに渡ってマイクロサテライトやSNPを用いて、このハプロタイプの全容を明らかにし、次世代シークエンサーにてCausative variantを探索する必要があると考えられた。引き続き、患者および対照者の試料の収集とSNPマーカーを用いたGWAS実施の組織と基盤作りを、プロジェクトリーダー(小牧)のもと、事務局(国立精神・神経医療研究センター)、試料提供協力機関(遺伝子研究協力者会議メンバー)、試料保管機関、遺伝子解析機関(国立精神・神経医療研究センター、東海大学)からなる研究体制を確立、実施した。
農村高齢者の社会参加によるアクティブ・エイジングの実現に関する評価研究

高齢社会とは、高齢者が社会のなかで存在感を強めていく社会であり、多様な社会的な役割が高齢者に構造的に提供されることによって、高齢者の社会的排除状態が解消されなければ成立し得ない社会である。従来の単なる就労継続から、就労も含む多様な社会参加活動への参加を通じて高齢者の社会的役割を維持することを目指す社会である。本研究は、農村地域に居住する高齢者の社会組織、社会集団への参加状況を西日本地域(中国および北部九州地域)において実証的に分析し、農村型のアクティブ・エイジング実現のための基本的条件を明らかにすることを目的とした。そのため農村高齢者の社会参加活動に関する社会調査を実施した(実査時期:2007年10月30日11月下旬、調査方法:郵送法、調査対象:大分県日田市中津江村地区20歳以上居住者、調査対象者数:609人(2007年10月選挙人名簿登載20歳以上)、抽出方法:無作為抽出、回収数(回収率):410人(67.3%))。その結果、過疎高齢者は農業という継続性の高い活動を持っていること(農業の非経済的側面の拡大)、別居子からのソーシャルサポートの存在、世帯単位での集落維持活動への参加(女性独居高齢者の逆説的な高い生きがい状況)、集団参加の蓄積(年齢階梯集団の役割)といった特徴を持っていることが明らかとなった。過疎高齢者の社会的役割は、生活に根差した活動に基礎をおく形で維持されてきた。都市高齢者と比較して有利な点でもあったが、必ずしも楽観を許さない状況がひろがりつつある。農業や年齢階梯集団との関係のなかで形作られてきた、現在の過疎高齢者の相対的な満足感、集団参加の蓄積を、向老層やそれに続く青年層に対して同様に期待するには無理がある。過疎高齢者の生活は、現状はなんとか維持されているが、今後中長期的に一層厳しくなることが予想されるのである。本研究では、農村における高齢化と高齢世帯の小規模化の進行に対応するためにアクティブ・エイジングの実現と具体的な支援策を提示することを目的としている。このことは、農村高齢者の生活の継続性を保障するために必要な緊急性の高い課題である。そのために主として次の二点の課題を明らかにすることとした。1)農村地域に居住する高齢者の社会組織社会集団への参加状況を西日本地域(中国および九州地方)において実証的に分析し、農村型のアクティブ・エイジング実現のための基本的条件を明らかにすること。2)行政等による農村高齢者の社会参加支援施策を類型化し、それらの実効性を評価するためのモデルを、高齢者自身の満足度、生活意識、人口構造,(高齢化)、地域性、住民参加の成熟度(施策策定過程への参加)、地域社会資源などといった諸要因との関連をもとに構築すること。2005年度は、研究代表者(高野)を中心として、先行研究、各種報告書等の検討と先駆的な取り組み把握および予備調査を実施した。まず、中国地方(山口県)の農村地域における高齢女性を中心とする農産物加工グループの事例を対象として、活動の担い手である高齢女性に予備的な聴取を行った。活動に対する意識、評価、課題、家族内での評価、伝統的な堆域集団との関係などの聴取によって、農村高齢者の社会組織、社会活動との関係性の濃淡と、生きがい感などとの関連を整理し、社会活動への参加によって実現されるアクティブ・エイジング実現のためのモデルを検討した。

本研究では、農村における高齢化と高齢世帯の小規模化の進行に対応するためにアクティブ・エイジングの実現と具体的な支援策を提示することを目的としている。このことは、農村高齢者の生活の継続性を保障するために必要な緊急性の高い課題である。そのために主として次の二点の課題を明らかにすることとした。1)農村地域に居住する高齢者の社会組織、社会集団への参加状況を西日本地域(中国および北部九州地域)において実証的に分析し、農村型のアクティブ・エイジング実現のための基本的条件を明らかにすること。2)農村高齢者の社会参加支援施策を類型化し、それらの実効性を評価するためのモデルを、高齢者自身の満足度、生活意識、人口構造(高齢化)、地域性、住民参加の成熟度(施策策定過程への参加)、地域社会資源などといった諸要因との関連をもとに構築すること。これまでの研究経過として、2005年度は、研究代表者(高野)を中心として、農村における高齢者の社会参加の実態把握に必要な予備的調査(聴取等)、先行研究に関する文献等資料の再整理、自治体資料、調査報告書等の収集、整理を行った。2006年度は本調査の実施準備を中心に、農村高齢者の社会参加活動に関する本調査の実施準備(調査票作成、対象集落の確定、現地での調査準備など)、農村高齢者の社会参加活動に関する先駆的な取り組みに関する事例調査、農村高齢者に対する社会参加施策の評価モデルの検討などを、研究代表者(高野)、研究分担者(坂本・大倉)の共同で実施した。なお、その際、西日本地域を調査フィールドとする農村社会学、地域福祉社会学研究者等を研究協力者として研究会を複数回実施した。高齢社会とは、高齢者が社会のなかで存在感を強めていく社会であり、多様な社会的な役割が高齢者に構造的に提供されることによって、高齢者の社会的排除状態が解消されなければ成立し得ない社会である。従来の単なる就労継続から、就労も含む多様な社会参加活動への参加を通じて高齢者の社会的役割を維持することを目指す社会である。本研究は、農村地域に居住する高齢者の社会組織、社会集団への参加状況を西日本地域(中国および北部九州地域)において実証的に分析し、農村型のアクティブ・エイジング実現のための基本的条件を明らかにすることを目的とした。2007年度は、農村高齢者の社会参加活動に関する社会調査を実施した(実査時期:2007年10月30日11月下旬、調査方法:郵送法、調査対象:大分県日田市中津江村地区20歳以上居住者、調査対象者数:609人(2007年10月選挙人名簿登載20歳以上)、抽出方法:無作為抽出、回収数(回収率):410人(67.3%))。その結果、過疎高齢者は農業という継続性の高い活動を持っていること(農業の非経済的側面の拡大)、別居子からのソーシャルサポートの存在(一方で、中高年男性の結婚難)、世帯単位での集落維持活動への参加(女性独居高齢者の逆説的な高い生きがい状況)、集団参加の蓄積(年齢階梯集団の役割)といった特徴を持っていることが明らかとなった。過疎高齢者の社会的役割は、生活に根差した活動に基礎をおく形で維持されてきた。都市高齢者と比較して有利な点でもあったが、必ずしも楽観を許さない状況がひろがりつつある。農業や年齢階梯集団との関係のなかで形作られてきた、現在の過疎高齢者の相対的な満足感、集団参加の蓄積を、向老層やそれに続く青年層に対して同様に期待するには無理がある。過疎高齢者の生活は、現状はなんとか維持されているが、今後中長期的に-層厳しくなることが予想されるのである。
好中球グライコシグナリングドメインの構造と機能に関する研究

好中球は造血細胞から分化・成熟した細胞であり、その分化成熟過程で、細胞膜表面に様々なスフィンゴ糖脂質を発現する。スフィンゴ糖脂質は細胞膜上でマイクロドメインと呼ばれるクラスターを形成しており、その中にはスフインゴ糖脂質を介してシグナルを細胞に伝える構造体であるグリコシグナルドメイン(glycosignaling domain, GSD)が含まれている。中性のスフィンゴ糖脂質であるラクトシルセラミド(LacCer, CDw17)は、成熟した好中球や単球・マクロファージの細胞膜上に発現しており、様々な細菌に結合したり、好中球の活性酸素産生に関与すると考えられているが、その詳細は不明であった。そこで、本研究では好中球におけるLacCerのマイクロドメインの構造と機能を明らかとすることで、LacCerを介した好中球の機能発現機構を明らかにすることを目的とした。本研究を通して以下のことを明らかとした。1)好中球は細胞膜表面にLacCerのマイクロドメインを持っておりスフィンゴミエリンとコレステロールを多く含んでいた。このLacCerのマイクロドメインは、Srcファミリー分子であるLynと会合したGSDであった。LacCerに富むGSDを介した好中球の活性酸素産生は、Lynが活性化された後、PI3 kinaseが活性化され、さらにP38MAPKやprotein kinase Cが活性化されて起こることが分かった。2)LacCerに富むGSDにはコレステロールが含まれており、コレステロールを取り除くことで、LacCerを介したLynの活性化が著名に亢進することから、LacCerに富むGSDnを介した情報伝達は、コレステロールによって抑制的に調節されていることが分かった。好中球や単球、マクロファージは造血細胞から分化・成熟した細胞であり、その分化成熟過程で、細胞膜表面に様々なスフィンゴ糖脂質を発現する。スフィンゴ糖脂質は細胞膜上でmicrodomainと呼ばれるクラスターを形成しており、その中にはスフィンゴ糖脂質を介してシグナルを細胞に伝える構造体(glycosignaling domain)が含まれている。中性のスフィンゴ糖脂質であるラクトシルセラミド(LacCer,CDw17)は、成熟した好中球や単球・マクロファージの細胞膜上に発現しており,様々な細菌に結合したり、好中球の活性酸素産生に関与することなどが報告されている。しかしながら、その詳細は不明である。そこで、本研究では好中球におけるLacCerのglycosignaling domainの構造と機能を明らかとすることを目的としている。今年度は、1)好中球においてLacCerが非受容体型チロシンキナーゼであるLynと会合してglycosignaling domainを形成している。2)好中球は細胞膜表面のLacCerを介してLynを活性化し、さらにp38MAPKを活性化することで活性酸素を産生する。3)DMSO処理することで、好中球様細胞に分化させた前骨髄性白血病細胞株HL-60は、LacCerがLynと会合していないためにLacCerを介して活性酸素を産生しない。等が明らかとなった。従って、好中球の細胞膜には、Lynと会合したLacCerのglycosignaling domainがあって、LacCerを介して細胞内に情報を伝達し、活性酸素を産生させていると考えられる。

中性のスフィンゴ糖脂質であるラクトシルセラミド(LacCer, CDw17)は、成熟した好中球や単球・マクロファージの細胞膜上に発現しており、様々な細菌に結合したり、好中球の活性酸素産生に関与すると考えられているが、その詳細は不明であった。そこで、本研究では好中球におけるLacCerのglycosignaling domainの構造と機能を明らかとすることで、LacCerを介した好中球の機能発現機構を明らかにすることを目的としている。今年度は、1)好中球のLacCerに富むglycosignaling domainを介した好中球の活性化には、Srcファミリー分子であるLynやp38 MAPKの活性化だけではなく、PI3 kinaseやprotein kinase Cの活性化が関与している、2)LacCerに富むGSDにはコレステロールが含まれており、コレステロールを取り除くことで、LacCerを介したLynの活性化が著名に亢進することから、LacCerに富むglycosignaling domainを介した情報伝達は、コレステロールによって抑制的に調節されている、等が明らかとなった。昨年度に明らかとなったこととあわせると、好中球はLynと会合したLacCerのglycosignaling domainを細胞膜表面に形成していて、リガンドがLacCerに結合することで、glycosignaling domainでLynが活性化され、さらに細胞内のPI3 kinase、p38 MAPK、protein kinase Cが関与するカスケードを活性化することで、好中球は活性酸素を産生すると考えられた。好中球は、造血幹細胞から分化・成熟すると、スフィンゴ糖脂質であるラクトシルセラミド(LacCer, CDw17)を細胞膜上に発現する。また、グラム陽性、陰性を問わず様々な細菌や真菌がLacCerと選択的に結合する。さらに、好中球はLacCerを介して活性酸素産生を産生する。したがって、LacCerは好中球の貪食機構に関与すると考えられるが、その詳細は不明であった。昨年度までに、好中球がLynと会合したLacCerのglycosignaling domainを細胞膜表面に形成していて、リガンドがLacCerに結合することで、glycosignaling domainでLynが活性化され、さらに細胞内のPI3 kinase、p38 MAPK、protein kinase Cが関与するカスケードを活性化し、好中球は活性酸素を産生することを明らかにした。今年度は、前骨髄性白血病細胞株であるHL-60細胞がDMSOで処理することで好中球に分化し、活性酸素産生能を獲得することに着目し、HL-60細胞を好中球系に分化させた場合の、LacCerのGSDを介した活性酸素の産生について検討した。HL-60細胞は未分化な状態でもLacCerを細胞膜表面に発現しており、DMSOで処理しても、発現レベルに変化は無かった。DMSO処理HL-60細胞は、fMLPによって活性酸素を産生したが、坑LacCer抗体によっては活性酸素を産生しなかった。HL-60細胞の細胞膜から調製した糖脂質ミクロドメインには、好中球と同様に、LacCerとLynが局在していた。
有機ヨウ素化合物が触媒する新規反応の開発と合成化学的利用

医薬品や機能性材料の骨格として重要な高度に官能基化された芳香族化合物の合成戦略として、近年、芳香環に対しての酸化的カップリングが注目されている。平成30年度は申請書に掲げた研究計画の完遂をめざし、これまでの成果のまとめとそれを補完する追加実験を行った。有機ヨウ素触媒の開発については、これまでに設計した高活性触媒の酸化的カップリングにおける機能の実証に加え、キラルヨウ素触媒の設計ではヨウ素近傍の環境を置換基導入により変えることで、基質認識能や官能基選択性がより高い触媒へと改良した。有機ヨウ素触媒酸化的カップリングの合成的利用については、一般に官能基を消費して結合形成を行う金属を用いる合成法に対して、より官能基が残った化合物が得られるといった利点を活かし、研究代表者らの方法でこれまでに得られた有用な合成中間体の応用展開として、高度に酸化された芳香環を持つ天然物や機能性物質への誘導化を行った。以上についての研究成果を、学会や研究会、学術論文として発表し、著書や総説としてまとめ、触媒については特許化および市販化することで、成果を国内外に広く発信・還元した。超原子価ヨウ素触媒については、我々がこれまでに打ち出した反応性向上の指針のみでは数mol%程度への触媒量低減が限界であった。今後は、このような現状を打破する新たな触媒性能向上の新指針を提案・実証し、0.1mol%でも機能する優れた有機酸化触媒の創製を目指す。我々が開発した触媒はヨウ素中心の反応性が高いため、有機触媒としての構造多様化を行っても十分な活性を保持しつつ、立体および化学選択的な触媒の分子設計や機能化へと発展できる優れた有機触媒になると考えている。酸化反応は官能基変換や結合形成法として重要であり、古くから重金属酸化剤がこの目的に使用されたが、いずれも重篤な毒性を示すことが問題であった。このような背景下、本研究では申請者らが最近見出した超原子価ヨウ素化合物を量論量用いた芳香環の新しい酸化的カップリングについての研究をさらに深化させるための、高活性有機ヨウ素触媒の開発を行う。平成28年度は、環境調和型酸化反応の開発に適う有機触媒の創生を目指し、期間全体の研究の鍵となる有機ヨウ素触媒と酸化的カップリング法の開発を精力的に行った。具体的には、芳香環の酸化的カップリングにおいて、同種芳香環のカップリングや過剰酸化を防ぐための原料間および原料ー生成物間の優れた基質認識が可能な触媒活性種として、高い反応性と化学選択性を併せ持った新規架橋型超原子価ヨウ素触媒を用いた反応系を確立した。また、架橋型超原子価ヨウ素触媒の特異な水溶性を活かし、アンモニウム塩などの水溶性構造の導入等の工夫を加えることで、回収と再利用可能な機能性ヨウ素触媒の開発とそれを用いた環境調和型酸化反応の実現にも成功した。さらに、次年度以降に予定していたフェノール類の酸化的カップリングへの応用についての研究を前倒しで行い、超原子価ヨウ素触媒を利用したフェノールどうしの選択的な酸化的クロスカップリングを実現した。以上について、研究成果を学会や研究会、学術論文として発表し、本研究の学術的な評価の確立の一助とした。交付申請書に掲げた当初の研究計画を前倒しで実施し、目標を概ね達成できている。具体的には平成28年度に計画していた内容について、目標としていた性能を持つ触媒の開発が当初予定よりも円滑に進んだため、次年度以降に予定していたフェノール類の酸化的カップリングへの応用についての研究を前倒しで行えた状況となっている。これに加え、当初の研究計画予定の範疇を超えた斬新な新規合成反応の開拓にも展開できている。研究成果の公表についても計画通り行い、研究経費についても予定どおり無駄なく活用できている。このような背景下、本研究では、研究者らが最近見出した超原子価ヨウ素化合物を量論量用いた芳香環の新しい酸化的カップリングについての研究をさらに高度化させるための、高活性有機ヨウ素触媒の開発を行う。平成29年度は、申請書に掲げた研究計画を完遂しつつ、発展的なテーマの開拓を行った。有機ヨウ素触媒の開発については多機能化を目指した触媒の開発を検討した。具体的には、前年度に合成した触媒に対し、酸化ー還元による機能スィッチ型の有機ヨウ素触媒としての機能評価を、種々の触媒反応において確認した。研究者らの新規触媒は軸性キラリティーを有しており、高選択的な不斉反応に有望であるため、当初の計画を前倒しとし、立体選択性、官能基選択性がより高い新しい有機ヨウ素触媒の創生についての研究も進めた。このように、当初目標としていた有機ヨウ素触媒の多機能化に加え、精密な分子設計を施すことで、基質認識能や空間認識能がより高い触媒の創製が、今後期待できる。一般に官能基を消費して結合形成を行う金属を用いる合成法に対して、研究者らの開発する酸化的カップリングでは官能基が残った化合物が得られる。この長所を活かし、酸化的カップリングの利用展開として、研究者らの方法で得られた有用な合成中間体に対し、高度に酸化された芳香環由来天然物や機能性物質の骨格構築を意識した化学的変換を行った。

具体的には、平成29年度のこれまでの研究実施において、本課題で鍵となる高反応性ヨウ素酸化触媒に基質・官能基認識能、キラリティーを付与した触媒の開発が円滑に進み、当初予定の研究成果発表もほぼ終えている。ハロゲン結合触媒への構造転換、および酸化還元をスィッチとする複合機能型触媒の開発についても、触媒能を確認できている。これに加え、当初の研究計画予定を超えた斬新な新規合成反応の開拓にも展開できている。研究成果の公表についても計画通り行い、研究経費についても予定どおり無駄なく活用できている。医薬品や機能性材料の骨格として重要な高度に官能基化された芳香族化合物の合成戦略として、近年、芳香環に対しての酸化的カップリングが注目されている。平成30年度は申請書に掲げた研究計画の完遂をめざし、これまでの成果のまとめとそれを補完する追加実験を行った。有機ヨウ素触媒の開発については、これまでに設計した高活性触媒の酸化的カップリングにおける機能の実証に加え、キラルヨウ素触媒の設計ではヨウ素近傍の環境を置換基導入により変えることで、基質認識能や官能基選択性がより高い触媒へと改良した。有機ヨウ素触媒酸化的カップリングの合成的利用については、一般に官能基を消費して結合形成を行う金属を用いる合成法に対して、より官能基が残った化合物が得られるといった利点を活かし、研究代表者らの方法でこれまでに得られた有用な合成中間体の応用展開として、高度に酸化された芳香環を持つ天然物や機能性物質への誘導化を行った。以上についての研究成果を、学会や研究会、学術論文として発表し、著書や総説としてまとめ、触媒については特許化および市販化することで、成果を国内外に広く発信・還元した。超原子価ヨウ素触媒については、我々がこれまでに打ち出した反応性向上の指針のみでは数mol%程度への触媒量低減が限界であった。今後は、このような現状を打破する新たな触媒性能向上の新指針を提案・実証し、0.1mol%でも機能する優れた有機酸化触媒の創製を目指す。我々が開発した触媒はヨウ素中心の反応性が高いため、有機触媒としての構造多様化を行っても十分な活性を保持しつつ、立体および化学選択的な触媒の分子設計や機能化へと発展できる優れた有機触媒になると考えている。今後は、申請書に掲げた研究計画を完遂しつつ、発展的なテーマの開拓を行う。触媒の開発について、平成29年度は有機ヨウ素触媒の多機能化を目指した機能スィッチ型触媒の開発を行う。ヨウ素は3価の超原子価状態では高活性な酸化触媒として働き、適切な分子設計により1価の状態ではハロゲン結合に基づく新しいルイス酸触媒として機能させることができる。触媒の合成については概ね前年度に完了したため、今後はこのような酸化ー還元による機能スィッチ型の有機ヨウ素触媒の性能評価について、種々の触媒反応を検討する。また、申請者らの開発する新規触媒は軸性キラリティーを有しており、高選択的な不斉反応に有望である。そこで当初の計画を前倒しとし、基質認識能や立体選択性、官能基選択性がより高い新しい有機ヨウ素触媒を創生する。
レーザー誘起蛍光法を用いた境界層プラズマの原子分子密度分布の計測法の開発

本研究では、原子・分子密度を計測可能なレーザー誘起蛍光計測システムを開発すること、および、境界層模擬プラズマのイオン・原子・分子密度分布を計測することを目的としている。本年度は計測法の開発と密度分布の計測のために、以下の要素について研究を行った。1.ホローカソード放電管を用いたレーザー吸収分光による波長モニタシステムを構築した。アルゴン準安定原子およびヘリウム準安定原子の遷移波長近傍における吸収分光スペクトルの取得に成功し、レーザー波長のモニタが可能になった。2.実験で求められたホローカソード放電管内部の電子密度分布から導出されるヘリウム準安定原子密度と、レーザー吸収分光法で計測した準安定原子線密度の比較を行った。準安定原子の生成に加えて拡散による損失を評価することで実験結果を説明できる見通しを得た。3.原子密度分布を得る予備実験として、レーザートムソン散乱計測および原子線スペクトル受動分光計測へ衝突輻射モデルを適用することで、境界層プラズマにおける主要な再結合過程の同定を行った。電子密度、電子温度が比較的低い領域では水素分子の振動励起状態を介する再結合が重要な過程となることを実験的に明らかにした。4.二光子吸収励起過程を用いたレーザー誘起蛍光法により、ヘリウム原子の蛍光を観測した。得られた蛍光強度から、1価ヘリウムイオンに本手法を適用するために必要な色素レーザー強度の見積り、および、計測系の問題点の検討を行った。5.二光子吸収励起過程を用いたレーザー誘起蛍光法を1価ヘリウムイオンに適用するため、励起に必要な色素レーザーの調整を行った。また、蛍光波長に適した干渉フィルターと受光光学系の設計を行った。本年度は計測法の開発と密度分布計測に必要な以下の要素について研究を行った。1.水素原子の計測に必要な紫外レーザー光を得るための非線形光学結晶の調整を行い、その初段についてレーザー出力(0.5J/cm2@615nm,50mJ/cm2@308nm)が得られることを確認した。2.レーザー発振波長の高精度モニタ法として、吸収分光法および光ガルバノ法を検討し、両手法に適用可能なホローカソードランプを開発し、製作した。3.検出器の最適化設計を行い、製作した検出器の受光効率を実験的に評価した。実験はアルゴンイオンに対するレーザー誘起蛍光を計測することで行った。従来の検出器に比べてレーザー誘起蛍光信号強度が約5倍に増大し、分布計測を比較的短時間で行うことが可能になった。4.レーザー誘起蛍光法により得られる信号強度を評価するために、ヘリウム中性粒子の準安定状態を対象に、放射される蛍光光子数および観測体積や伝送損失を考慮した実効的な蛍光受光効率を計算した。5.真空容器への導入ポート、ビームダンプなどを整備した。このポート固有の迷光強度をレイリー散乱により計測したところ等価窒素圧力500Paであり、迷光に関して十分な信号雑音強度比を確保できていることが明らかになった。6.レーザートムソン散乱計測システムおよび静電プローブ計測システムの整備を行い、重要なプラズマ基礎特性である電子温度および電子密度の計測を行った。また、原子密度分布を得る予備実験として、レーザートムソン散乱計測および原子線スペクトル受動分光計測へ衝突輻射モデルを適用し、水素原子に関する初期データを得た。
放射光X線回折と中性子回折を用いた高圧下における含水珪酸塩融体の構造の解明

MgO-SiO_2系において、含水マントルの浅部において生成されるマグマの組成はSiO_2成分に富むことが久城らによって明らかにされた。しかし、この現象は、上部マントル最下部に至る条件(約10GPaに相当)までで、更に高圧では生成されるマグマの組成はまったく逆のMgO成分に富むことが明らかになった。本研究では、上述のような高圧含水マグマの熔融様式の変化に伴う構造の変化を、原子レベルの微視的観点から実験的に明らかにすることを目的としている。高温高圧実験は、KEKのAR-NE5Cビームライン設置のMAX80、及び大型放射光施設SPring-8のBLO4B1ビームライン設置のSPEED1500の2つのマルチアンビル型高圧発生装置を使用して行った。高圧状態の含水マグマのX線回折測定は、白色の放射光X線を用いてエネルギー分散法により行った。今年度は、14.9GPaまでの圧力領域でMg含有量を変えた含水珪酸塩メルトのデータ収集を行った。珪酸塩メルトのX線回折強度曲線の第一ピーク(First Sharp Diffraction Peak : FSDP)は、SiO_4四面体からなるネットワーク構造を反映したピークと考えられており、それらのピークシフトは無水のMgSiO_3メルト(Funamori et al.,2004)とのものと大きく異なり、全ての組成において2-3GPa付近で特徴的な屈曲をもつことがわかった。この屈曲とはつまり、低圧領域における急激な短距離化、高圧領域における長距離化のことを意味している。この含水珪酸塩マグマのネットワーク構造の圧力変化の解釈として、2GPa以下の圧力領域では水の効果(siOHの形成)によってネットワーク構造が分断されFSDPの位置は短距離側へ大きく位置していたと考えられる。一方2-3GPa付近から生じる長距離側へのシフトは水がMg(OH)の形でメルトに溶け込むようになるために珪酸塩のネットワーク構造が卓越し始めたと考えることができる。このような水の特性変化は、これまで高圧実験によって調べられてきた含水高圧条件で生成されるMgO成分に富むマグマ生成機構と密接な関係を持っている可能性が高い。水は地球内部に存在する物質の物性や融解特性に著しい影響を与える。特に含水、高圧条件下での鉱物の熔融関係は無水条件とは大きく異なり、非常に興味深い。例えば、MgO-SiO_2系において、含水マントルの浅部において生成されるマグマの組成はSiO_2成分に富むことが久城らによって明らかにされた。高温高圧実験は、KEKのAR-NE5Cビームライン設置のマルチアンビル型高圧発生装置MAX80を使用して行った。高圧状態の含水マグマのX線回折測定は、強力な白色の放射光X線を用いてエネルギー分散法により行った。今年度は、含水珪酸塩メルトの高温高圧X線回折実験用のセル開発、および5GPa以下の圧力領域でのMg含有量を変えた含水珪酸塩メルトのデータ収集を行った。セル開発については、X線の透過性とH_2O成分を含む珪酸塩メルトの長時間の安定的な封入を可能とする封入システムを考案した。以前のAg-Pdカプセルに加え、Pt-単結晶ダイヤモンド複合カプセルを用いることにより、さらに効率のよいデータ収集が可能となった。データ収集時間は、Ag-Pdカプセルを用いたときに比べ3倍以上短縮された。また、X線透過度の非常に高いダイヤモンドを用いることにより、カプセルによる吸収からくるメルトの回折強度の不確定要素を格段に少なくすることができた。今年度は、前年度開発した含水珪酸塩メルトの高温高圧X線回折実験用のセルを用いて、6.5GPaまでの圧力領域でMg含有量を変えた含水珪酸塩メルトのデータ収集を行った。珪酸塩メルトのX線回折強度曲線の第一ピークは、SiO_4四面体からなるネットワーク構造を反映したピークと考えられており、Mg/Siの大きいメルトほど短いネットワーク構造を持つことがわかった。

また、無水のMgSiO_3メルト(Funamori et al.,2004)と含水のものとの比較では、最近接原子間距離に大きな違いは見られず含水条件においても、この圧力領域ではSiO_4四面体が基本構造である可能性が高いことが考えられる。このことは、高圧下でH_2O成分がマグマに溶け込む場合、主に中距離秩序に影響を及ぼしてメルトに入り込んでいることを示唆している。実際に、含水のメルトのX線回折強度曲線の第一ピークは無水のものより高Q側(Q=4πEsinθ/12.398[Å^<-1>]にシフトしていた。MgO-SiO_2系において、含水マントルの浅部において生成されるマグマの組成はSiO_2成分に富むことが久城らによって明らかにされた。しかし、この現象は、上部マントル最下部に至る条件(約10GPaに相当)までで、更に高圧では生成されるマグマの組成はまったく逆のMgO成分に富むことが明らかになった。本研究では、上述のような高圧含水マグマの熔融様式の変化に伴う構造の変化を、原子レベルの微視的観点から実験的に明らかにすることを目的としている。高温高圧実験は、KEKのAR-NE5Cビームライン設置のMAX80、及び大型放射光施設SPring-8のBLO4B1ビームライン設置のSPEED1500の2つのマルチアンビル型高圧発生装置を使用して行った。高圧状態の含水マグマのX線回折測定は、白色の放射光X線を用いてエネルギー分散法により行った。今年度は、14.9GPaまでの圧力領域でMg含有量を変えた含水珪酸塩メルトのデータ収集を行った。珪酸塩メルトのX線回折強度曲線の第一ピーク(First Sharp Diffraction Peak : FSDP)は、SiO_4四面体からなるネットワーク構造を反映したピークと考えられており、それらのピークシフトは無水のMgSiO_3メルト(Funamori et al.,2004)とのものと大きく異なり、全ての組成において2-3GPa付近で特徴的な屈曲をもつことがわかった。この屈曲とはつまり、低圧領域における急激な短距離化、高圧領域における長距離化のことを意味している。この含水珪酸塩マグマのネットワーク構造の圧力変化の解釈として、2GPa以下の圧力領域では水の効果(siOHの形成)によってネットワーク構造が分断されFSDPの位置は短距離側へ大きく位置していたと考えられる。一方2-3GPa付近から生じる長距離側へのシフトは水がMg(OH)の形でメルトに溶け込むようになるために珪酸塩のネットワーク構造が卓越し始めたと考えることができる。このような水の特性変化は、これまで高圧実験によって調べられてきた含水高圧条件で生成されるMgO成分に富むマグマ生成機構と密接な関係を持っている可能性が高い。
プロピオン酸血症の病態解明 : バキュロウイルス蛋白発現系を用いた変異蛋白質の解析

プロピオン酸血症は、プロピオニルCoAカルボキシラーゼ(PCC)欠損により引き起こされる有機酸代謝異常症である。PCCはα、β2つのサブユニットからなる複合酵素で、本症はいずれかのサブユニットの欠損により発症する。今回我々は6例のα鎖欠損患者の遺伝子解析を行ない以下の結果を得た。cDNAの解析では5つのミスセンス変異(R52W,Q272R,R374Q,P398L,W534L)と、2ヵ所の欠失(111bp del.,nt.1355-1465;103 bp del.,nt.1466-1568)、さらには3人の患者(168、330、409)ではnt.1209と1210の間に84bpの挿入が検出された。ゲノムDNAの解析で111bPの欠失に関してはその下流のイントロンの5′スプライス部位のG^<+1>→A変異が認められ、これによるエクソンスキッピングと考えられた。cDNA上で84bpをはさむプライマーを設計し対照及び6名の患者でPCRを行なったところ、患者330と409では正常のPCR産物(=216bp)に加え84bpの挿入をもつ300bpの産物が検出できた。驚くべき事には正常対照においても正常産物に加え300bPの産物がわずかながら検出できた。この84bp挿入のメカニズムを明らかにするためゲノムDNAを解析したところ84bpはイントロン中に存在しており、その5側と3側にはエクソン-イントロン接合部のコンセンサス配列であるAGとGTが存在していた。この領域を患者330、409で検索したが変異は見い出せなかった。84bpの挿入は正常でもわずかに生じるaberrant splicingであり原因変異ではないと考えられた。次に、約2.0kbのαPCCcDNAをトランスファーベクターpBac3にサブクローン後、このプラスミドDNAlμgと直鎖状バキュロウイルスベクター0.25μgを混合しHigh Five細胞に加えて27°Cで3日間培養し、αPCCを持つ組換えウイルスを作成した。この組換え体ウイルスを昆虫細胞に感染させ、5日間培養後その上清を回収しαPCC蛋白質の発現をウエスタンブロット法でチェックしたがαPCC蛋白質は検出されなかった。今後ベクター、昆虫細胞の培養条件、トランスフェクションの条件等をさらに検討する必要がある。PCCはα,β2つのサブユニットからなる複合酸素で、本症はいずれかのサブユニットの欠損により発症する。

cDNAの解析では5つのミスセンス変異(R52W,Q272R,R374Q,P398L,W534L)と、2カ所の欠失(lllbpdel.,nt.1355-1465;103bpdel.,nt.1466-1568)、さらには3人の患者(168、330、409)ではnt.1209と1210の間に84bpの挿入が検出された。cDNA上でこの84bpをはさむプライマーを設計し対照及び6名の患者でPCRを行なったところ、患者330と409では正常のPCR産物(=216bp)に加え84bpの挿入をもつ300bpの産物が検出できた。驚くべき事には正常対照においても正常産物に加え300bpの産物がわずかながら検出できた。この84bp挿入のメカニズムを明らかにするためゲノムDNAを解析したところ84bpはイントロン中に存在しており、その5′と3′側にはエクソン-イントロン接合部のコンセンサス配列であるAGとGTが存在していた。この領域を患者330、409で検索したが変異は見い出せなかった。現在ミスセンス変異に関して病因か否かを証明するためにバキュロウイルスを用いたα鎖蛋白の発現系を作製中である。昨年度に引き続きプロピオン酸血症患者の遺伝子解析を行った。プロピオン酸血症の原因酵素であるプロピオニルCoAカルポキシラーゼ(以下PCCと略)はα、β2つのサブユニットで構成されている。我々は6例のα鎖欠損患者の遺伝子解析を行なったところ、cDNAの解析では5つのミスセンス変異(R52W,Q272R,R374Q,P398L,W534L)と、2ヵ所の欠失(111bp del.,nt.1355-1465;103bp del.,nt.1466-1568)及び3人の患者に共通した84bpの挿入を検出した。ゲノムDNAの解析でlllbpの欠失に関してはその下流のイントロンの5'スプライス部位のG^<+1>→A変異が認められ、これによるエクソンスキッピングと考えられた。84bpの挿入は正常でもわずかに生じるaberrant splicingであり原因変異ではないと考えられた。次に、約2.0kbのαPCCcDNAをトランスファーベクターpBac3にサブクローン後、このプラスミドDNA1μgと直鎖状バキュロウイルスベクター0.25μgを混合しHigh Five細胞に加えて27゚Cで3日間培養し、αPCCを持つ組換えウイルスを作成した。この組換え体ウイルスを昆虫細胞に感染させ、5日間培養後その上清を回収しαPCC蛋白質の発現をウエスタンブロット法でチェックしたがαPCC蛋白質は検出されなかった。今後ベクター、昆虫細胞の培養条件、トランスフェクションの条件等をさらに検討する必要がある。
中学校におけるいじめの発生と運動部活動の関連

本研究では全31校の中学生約1万名にいじめの現状を調査し,その発生と運動部活動との関連性について検討した.しかしながら,調査依頼の過程で調査用紙の中に「いじめ」の用語を使わないことや,自己報告式アンケートの集団実施という限界はあった.運動部員の有無による比較を行った結果からは,運動部員がいじめの被害や加害を多く経験しているという事実は認められなかった.つまり,運動部活動がいじめの発生や悪化を助長しているとは言えない.さらに,いじめを制止した経験がある者は,運動部員に多い傾向が見られた.しかし,暴力被害が生起している場や相手からは,部活動が暴力被害を受ける場の一つになっていることが分かった.いじめの関連が示唆される中学生の自殺が後を絶たない。昨年7月には中学2年生の男子生徒が、また本年1月には1年生の女子生徒の、事件性のない自死(自殺)が報道されている。その両者とも、第三者調査報告書では、いじめがなされた場として学校内における運動部活動が指摘されている。そのようなことを背景として、本研究はで、中学生におけるいじめと運動部活動の関連について調査を実施した。調査対象者(調査用紙配布先)は、大都市近郊に位置する市町村の公立中学校約40校に在籍する1年生から3年生の男女約7000名である。2103年12月中旬から下旬に、各教育委員会を介して各学校に調査協力を依頼した。なお現在、回収データの電算化入力作業中であるため、最終的な回答者数、対象学校数は後日判明する。調査内容は、文部科学省国立教育政策研究所の「いじめ追跡調査2010-2012」(2013年7月)の質問方法を採用した。この調査では、「仲間はずれ・陰口」「からかい・悪口」「軽度の身体的暴力」「ひどい身体的暴力」「金品窃取・破壊」「ネットいじめ」の5つについて被害を受けた頻度と反対に加害者になった頻度を、一つの学期中に「まったくなかった1週間に何度も」の5段階で自己選択させる手法をとっている。本研究でも同様の選択肢を用いて、第2学期中に経験した頻度に回答を求めた。さらに、我々の先行研究から、運動部活動と暴力行為との関連が示唆されたことから、上記の行動のうち、「軽度の身体的暴力」と「ひどい身体的暴力」については、した・されたの相手と、その行為がどこでなされたのかを選択肢を設定して回答させた。これによって、いじめの被害と加害について、それが部活動に関連するものなのかどうかの検討を行うことができる。また他者に対するいじめについて、「傍観」「制止」「被害者援助」にあたる行動について、2学期中に経験した頻度を調査した。中学生を対象としたアンケート調査結果の概要は以下である.調査対象は,中部地方の都市部近郊に位置する公立中学校31校の中学生10.202名(欠損値のある回答を除いた分析対象数10.175件)であった.データの構成は,性別が「男子5186名,女子4989名」で,学年の構成は「学年:1年生3442名,2年生3316名,3年生3417名」で,3つの学年の男女比は近似している.平均年齢13.71歳(標準偏差0.976,最少12歳,最大15歳)であった.調査結果の全体的な概要を述べる.本研究では,いじめを具体的な行動内容で提示して,第2学期に相当する約3か月間に体験した頻度「ぜんぜんない今までに2-3回ぐらい1か月に2-3回ぐらい1週間に一度ぐらい1週間に何度も」の5段階から選択させる方法で回答させた.いじめの内容は文部科学省のいじめの態様に準じて「仲間はずれ」「からかい・悪口」「軽い暴力」「ひどい暴力」「窃盗・破壊」「ネット・携帯悪用」の6つを設定した.また体験の種類は,いじめを「された」「した」「見て見ぬふり」「制止した」「声かけやなぐさめ等の被害者援助」の5つについて回答を求めた.ここでは,「された」経験の「ぜんぜんない」という回答の割合を報告する.つまり,いじめに関わりのない生徒の割合のから,いじめの発生状況が推察できる.「ぜんぜんない」回答割合は,「仲間はずれ:64.8%」「からかい・悪口59.5%」「軽い暴力80.5%」「ひどい暴力90.3%「窃盗・破壊92.3%」「ネット・携帯悪用92.8%」であった.つまり,3割から4割の生徒が,仲間はずれや悪口を,数回は経験していることになる.さらに,暴力をみると「軽い暴力」を月に2-3回以上受けた生徒は約8%,「ひどい暴力」では4.3%いることが分かった.今後,学年や運動部員の差異,発生した相手や場所などの分析を行う.本研究では,中学生におけるいじめに関する行動の調査を行っってきた。いじめに関する行動は「した」「された」「傍観」「制止」「サポート」である。また,対象となるいじめの態様は,「仲間はずれ・無視」「からかい・悪口」「軽度の暴力」「重度の暴力」「金品被害」「ネットいじめ」の6つである。中部地方の都市近郊に位置する31の中学校の13年生合計10175名に対して,第2学期中に経験したいじめに関する行動の頻度を回答させた。頻度の回答は,「まったくない」ー「週に何回も」の5段階のリッカート尺度を用いた。

サポートの3つ「挨拶」「慰め」「進言」は経験の有無で回答させた。「仲間はずれ・無視」や「からかい・悪口」の被害を受けた割合は,他の態様よりも高かった。また,「金品被害」や「ネットいじめ」の被害経験率は10%未満であった。性差と学年差は多くの行動で有意であった。ほとんどの行動において学年上昇とともに頻度が減少していた。約40%の生徒が傍観や制止の経験を有していた。6つの態様間の相関は中程度もしくは高い値をみせた。また,6つの態様ごとに4つの行動の関連をみると,弱から中程度の正の相関が認められた。本研究の結果は,いじめる側といじめられる側の入れ替わりが中学生において日常的であることを明らかにした。また,加害生徒だけでなく被害を受ける生徒も,傍観や制止の経験を有していることが分かった。これらのことは,中学生のいじめが複雑な諸相を有していること,またいじめに関する行動の一つを改善することが防止に繋がる可能性を示唆している。本研究では全31校の中学生約1万名にいじめの現状を調査し,その発生と運動部活動との関連性について検討した.しかしながら,調査依頼の過程で調査用紙の中に「いじめ」の用語を使わないことや,自己報告式アンケートの集団実施という限界はあった.運動部員の有無による比較を行った結果からは,運動部員がいじめの被害や加害を多く経験しているという事実は認められなかった.つまり,運動部活動がいじめの発生や悪化を助長しているとは言えない.さらに,いじめを制止した経験がある者は,運動部員に多い傾向が見られた.しかし,暴力被害が生起している場や相手からは,部活動が暴力被害を受ける場の一つになっていることが分かった.当初の予定では、中学校の部活動におけるいじめの現状を、成人を対象とした回顧調査から検討し、現在の中学生が直面する状況を検討する予定であった.研究手法としてはインターネットを利用したWeb調査を実施する予定であった.しかしながら,複数の中学校から調査協力を得られることになり,紙面による質問紙調査が実施できた.調査対象者数は,中学生男女13年生まで約7000名であったが,のちにさらに協力を得られて最終的には合計12.000名から回答を得られた.現在までに統計解析のための電算ファイルへのデータ入力を終了して,最初の全体的傾向を掌握するための分析を行った.今後引き続き,詳細な分析を行う必要がある.当初のWeb調査からのアプローチとは異なったため,達成度を一概に評価できないが,研究目的の「中学生におけるいじめの発生と運動部活動の関連」を検討するためには,稀有な調査機会が得られ,実際に大量のデータ収集が行えたことは評価できる.雑誌論文について,現在,原著論文を学会誌に投稿中である.体育心理学本研究期間の最終年次にあたる本年は,研究結果の公表に集中して取り組む.大量の現中学生のアンケート調査が可能になったため,当初の調査ならびに公表予定とは異なっているが,今回の約12000名のデータは大変貴重なものである.詳細な分析を施して,その結果を学会発表ならびに学会誌へ投稿する.・学会発表予定:日本体育学会第66回大会(2015年8月25-27日,国士舘大学)および日本心理学会第79回大会(2015年9月22-24日,名古屋国際会議場)・学会誌投稿予定:教育心理学研究(日本教育心理学会),体育の科学(杏林書院)当初の予定では、平成25年年度に中学校の部活動におけるいじめの現状を、成人を対象とした回顧調査から検討し、現在の中学生の置かれている状況を推測する予定であった。研究手法としては、質問紙を用いたインターネット調査を予定していた。
アルクリ土類金属一銅一炭酸系における新超伝導体の探索

近年、銅系酸化物において高温超伝導体が発見され、新しい酸化物超伝導体の探索が重要な研究課題となっている。これまでに発見された銅系酸化物高温超伝導体は、CuO_2とその間に狭まれるブロック層と呼ばれる金属元素層や金属一酸素層が積層した構造を持つことが明らかにされている。新たな銅系の酸化物超伝導体の探索では、既知のブロック層で新しい組み合わせを探るほかに新たなブロック層の発見が物質探索領域を広げる上で重要な意味を持つ。本研究では、最近、従来より知られていた金属原子や金属原子と酸素からなるブロック層以外にイオン基の一つである炭酸基(CO_3)がCuO_2面間のブロック層を構成することを明らかにし、炭酸基を含む新しい超伝導体を炭索することを目的とした。SR_2CuO_2(CO)_3の単一相をCO_3の単一相をCO_2分圧を0.1気圧に調整した雰囲気中1000°Cで合成し、粉末中性子回折パターンのリートベルト解析により結晶構造を調ベた結果、この化合物の構造がCuO_2面とCO_3を含む(Sr-CO_3-Sr)層から構成されていることが明らかになった。そこで、CO_3基を含む(Sr-CO_3-Sr)層とY層との組合せを試みたところ、Sr_5Y_2Cu_6C_<13.5>(CO_3)_<0.9>が新たに合成された。この構造はYBa_2Cu_3Oxの結晶構造に類似しており、CO_3とCuOxからなるブロック層とY層の組合せで説明することができる。Yを1部Caで置換しさらに炭酸ガスを含む100気圧の酸素圧下で加熱処理することにより、Tc(onset)が約70Kの新超伝導体(Y_1xcax)Sr_2Cu_3-yOz(CO_3)yが合成された。また蛍石型層を組み合わせることにより(Y_0._<73>Ce_<0.27>)_2Sr_2Cu_<2.65>Ox(CO_3)_<0.35>が新たに合成された。この新物質は900気圧の酸素圧下で加熱処理することによりTc(onset)が約15Kの超伝導体となった。