hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
養護教諭志望学生の「省察力」育成を目指した学内実習の授業モデル開発

それらは、愛知教育大学の授業観察記録(授業の流れ、学生の発表や質問、教員の説明など)、茨城大学の授業記録(学生の感想文など)、弘前大学の授業場面記録(DVD収録)、北翔大学の授業場面記録(DVD収録)であり、熊本大学に集合して視聴した。結果として、「省察力」の育成と言えるような内容ではない授業がみられたことから、授業展開例を提示するなどして、どのような授業が望ましいかをイメージ化する必要性を確認した。また、様々な形式や方法の記録であったことから、記録のしかたによって授業分析の視点が異なることがわかった。2)日本教育大学協会の研究動向を調べ、鳴門教育大学から実践力育成に関する資料を入手した。これまで、養護教諭の実践力や省察力に着目した研究は僅少であることから、教師教育で一般的に取り上げられている内容を養護教諭の養成に生かすには、より広範な学習が必要であり、具体的な教育プログラムの学習も必要であることがわかった。以上の所見から、授業記録の取り方や分析の仕方として有効な視点が得られ、今後の研究計画にも役立つ学びとなった。前年度は予定通りの取り組みができずに課題を残したが、それらを含めて今年度の計画はおおむね取り組むことができたので、このように評価した。まず、デジタルVTRカメラ等の機器を購入して授業記録の環境を整備し、各自の大学で開講している学内実習(養護活動実習など)を収録した。また、「省察力」育成のプログラムに活用できる手法の探究に努め、ケースメソッド教育とアクションラーニングの研修を行った。その結果、前記の「研究実績の概要」で述べたとおり、ケースメソッド及びアクションラーニングの特性を知ることができ、学内実習への適用のヒントが得られた。さらに、シンガポールのNIE訪問では、教員養成プログラムにおけるリフレクション・サイクルなどの貴重な資料を得ることができた。学内実習の授業分析については、共同研究者の勤務する茨城大学が東日本大震災で被災したため授業計画の変更を余儀なくされたことから、前期に開講していた実習科目の授業記録が十分に取れなかった。教師教育関係の資料収集については、共同研究者の母上が7月に脳溢血で倒れ、入院、自宅療養、骨折、再入院が年末まで続いたため県外に出ることが難しくなった。以上のような状況が生じたことにより、当初の計画は十分に遂行できなかったが、このような状況にあっても4大学の授業記録を収集し、視聴して分析を行ったことは今後の研究の遂行にむけて大事なことであったと言える。よって、「やや遅れている」と評価した。十分に実施されなかった内容については次年度に対応する予定である。平成25年度は研究の最終年度であるため、研究課題に掲げたテーマの達成にむけて努めていく。達成すべきテーマのポイントは、「省察力育成」を目指した「学内実習の授業モデルづくり」であることから、下記のように研究を進めていきたい。1)シンガポールNIEで入手した資料を和訳し、リフレクション・サイクルに基づく教員養成のプログラムを整理する。その際、特に教育実習などの実地での学習に着目し、我々が実施してきた学内実習への適用を検討する。
秘匿式麻酔安全情報報告による麻酔安全対象に関する研究

秘匿式麻酔安全情報システムを構築した。その構造は,まず浜松医科大学麻酔・蘇生学教室内に秘匿式麻酔安全情報センタを設け,最初は浜松医科大学内,引き続き浜松医科大学麻酔・蘇生学教室の関連病院,さらに静岡県麻酔科医会の協力をえて,静岡県の主な麻酔科にその情報網を拡げた。このシステムの根幹をなしているものは一つの死亡などにいたる大事故の前には多数のそれに関連した小さな事項が多く発生しているという理念であり,その小さな事項の発生を分析して麻酔医にその重要性を知らせることにより大きな事故を未然に防ぐことがねらいである。大事故に至らない個人のミスはあまり公にはしたがらないため,秘匿式にして情報をより多く集めるようにしている。この研究助成の間すでに各病院に差出人が分からないようにして出せる秘匿式麻酔安全情報レポートを作製し各協力病院に常設した。今までに計50通以上の情報が寄せられている。その中で,緊急に対処しないと大事故に結びつきそうな麻酔関連機器に関係した機器の不具合の情報はまだ無いが,ヒューマンファクターによると思われる事項は多く寄せられている。今までにこの種類の情報を集めて解析した報告はほとんどない。まだ,寄せられた情報の数が少ないために,系統的な情報の解析はできない状態であるが,少なくとも新しい機器が登場したときそれに関連した不具合があれば初期の段階でその不具合の情報がつかめ大事故に至る前に対処することが可能と考えられる。多くの情報を収集するという意味でさらに協力病院を全国に拡げる必要があり,秘匿式麻酔安全情報レポートに対する認識をもってもらう意味で,系統的な情報の解析ができしだい,麻酔ニュースレターなどで発表していく予定である。浜松医科大学麻酔・蘇生学教室内に麻酔安全情報センタを設け、まず最初に静岡県内の麻酔科のある病院に麻酔安全情報センタ設立の主旨を説明し協力を要請した。麻酔事故にいたらないまでもそれに近い状態、あるいは早急に対処しないと大きな麻酔事故に結び付きかねない機器の不具合などを報告してもらうための秘匿式麻酔安全レポートを作成し、前述の協力病院に配布しレポートを現在それを回収している。また、静岡県以外の特定の麻酔科のある病院にも協力を要請して秘匿式麻酔安全レポートを回収しているところである。また、本活動を日本麻酔学会の機関誌を通じて全国の麻酔学会会員に報道している。結果は近く機関誌、麻酔関連雑誌に報告する予定である。平成9年度は平成8年度に作製した秘匿式安全情報レポートを浜松医科大学麻酔・蘇生学教室の関連病院に配布し,その主旨を説明した.また,静岡県麻酔科医会の総会で本研究の意図を説明し賛同を得積極的に麻酔安全情報レポートの提出を依頼した.静岡県外では新潟大学麻酔科に協力をもとめ賛同が得られたので,その関連病院にも秘匿式安全情報レポートの用紙を配布しレポートの収集に協力してもらった.その結果,全協力施設の年間手術件数を合計すると約1,8000症例になり,そのうち現在までに約50通以上のレポートが寄せられている.レポートのなかで緊急に対処が必要なインシデントレポートまだ発生していない.レポートのほとんどはヒューマンエラーか,機器の不具合煮よるものであり,前者に起因するものは約60%,機器の不具合に関連するものは約40%を占めていた.その原因については多岐にわたっており,まだ分類,分析するにはレポートの総数が圧倒的ん不足していた.今後以下の課題が上げられる.1)母集団がすくない.2)母集団の割にレポートの数も圧倒的に少ない.母集団は今後全国の施設に麻酔学会等を介して協力を働きかけることが必要である.レポートの数を増加させるにはレポートを提出したときのメリットを与える何らかの方策をたてない限り増加は見込めないと思われた.
レーザトラッピングプローブを用いたナノ3次元座標計測に関する研究

近年、要求が高まるマイクロ部品の幾何形状評価のため、ナノメートルオーダの超高精度な座標測定器(ナノCMM)が求められている。ナノCMMの実現のためにはマイクロプローブの開発が必須である。本論文では、ナノCMMプローブの開発を目的とし、光放射圧マイクロプローブを提案している。レーザトラップ技術によって捕捉された直径8μmのシリカ微粒子は、表面位置検出のセンサとして機能する。捕捉光源にラジアル偏光を用いることで、プローブ球表面の反射率の低減および輪帯ビームによる散乱力の低下を実現した。その結果、直径8μmのシリカ微粒子を捕捉するトラップ効率が2.5倍に向上し、プローブの作動距離を0.3mmから3.4mmまで拡大できた。また、プローブの光軸に対して水平な平面の位置検出を行う場合、測定面からの反射光と捕捉用光源が干渉し、定在波が発生する。この定在波によってプローブのばね定数が変動することを明らかにし、プローブ振動の励振周波数を共振周波数から800Hz程度低くすることで、この影響を低減でき、繰返し測定実験によって64nmの繰返し精度を示した。さらに、この定在波を利用してプローブ球を測定面の変位を測定する手法を提案した。測定レンジは250μm、測定分解能は10nmであった。このように、本研究は、ナノCMM用マイクロプローブとして、レーザトラッピング技術を用いた光放射圧プローブを提案した。プローブ仕様がプローブ直径8μmおよび位置検出分解能20nmを有し、また位置と同時に測定面法線方向の測定が可能であることを示した。超高精度な座標測定器の開発を目指し、そのキーとなる測定物表面の位置を検出する位置検出プローブに関する研究を遂行している。レーザトラッピング技術を用いて、空気中環境下において集光レーザのスポット近傍に、直径8ミクロンの真球ガラス単粒子を浮遊させ、それをプローブとして用いる。レーザの集光位置を光軸に対して水平方向に励振することで、プローブに加振する。この強制振動型プローブを測定面に接近させると、測定面表面の数十μm程度に存在する水蒸気密度の濃い層に達する時、プローブ振動の位相が遅れ、振幅も減衰する。この減衰は急峻であり、これを検出することで高感度な測定面表面位置の検出が可能となる。本プローブを用いて鏡面シリコンの表面を検出した場合、検出分解能は30nm以下、繰り返し精度は±64nm以下であった。本プローブを高精度XYZ3軸ステージ(位置決め精度:50nm以下、フルストローク:各軸40mm)に搭載し、基準形状の計測を行い、その性能を評価した。まず、Z方向の位置検出特性を評価するため、鏡面シリコンウェハを1mm×1mmのレンジで測定した結果、100nm程度のうねりが観測され、共焦点顕微鏡で測定した結果と一致した。また、3次元的なプローブ特性を評価するため、公称値で直径1mmのベアリング用超鋼球を測定した結果、1.005mmとなり、焦点検出型顕微鏡の測定結果0.9998mmとよく一致し、本プローブの有効性を示した。次に、従来は1方向に振動させていたプローブを2次元に拡張し、光軸水平面内でプローブを円運動させる。本手法では、プローブの運動軌道を観察することで、測定面の"位置"および"法線角度"が同時計測可能である。基礎実験の結果、位置検出の分解能は39nm、角度測定の精度は3°程度であり、本手法の計有用性を確認した。今後、励振周波数や検出パラメータを最適化することでプローブの高精度化を図る。
分泌型T-UCR非翻訳RNAの消化管癌・泌尿器癌リキッドバイオプシーへの応用

1)前立腺癌の癌組織および癌細胞において特異的高発現するT-UCR-の同定と機能解析:代表的な26種のT-UCRについて、前立腺癌組織と非癌部前立腺を材料に定量的RT-PCRによって発現を解析し、Uc.3+、Uc.4+、Uc.63+が高発現することを見いだした。特にUc.63+は正常14臓器では低レベルであった。前立腺癌におけるUc.63+の発現は、高グリソンスコアおよびPSA値と有意に相関していた。前立腺癌細胞株PNCaPとDU145を用いた生物学的解析で、Uc.63+は細胞増殖ならびに細胞運動を制御することが分かった。Uc.63+の発現はmiR-130bによって制御され、MMP2が下流の重要な標的であることを示した。2)前立腺癌患者血清中Exosome内のT-UCRの測定と治療感受性との関係:前立腺癌細胞株を用いた検討で、Uc.163+はAndrogen receptorとPSAの発現を制御し、docetaxel抵抗性を惹起することを見いだした。さらに、droplet digital PCRによって血清中のUc.63+が測定可能であり、特に、転移を有する症例、去勢抵抗性の症例(CRPC)、docetaxel抵抗性の症例で有意に高値であった。転移を有するCRPCでは、Uc.163+高値例が有意に予後不良であった。本年度の計画通り、前立腺癌組織および前立腺癌細胞株(LNCAP、DU145、PC3)を用いて、癌特異的に高発現するT-UCRとしてUc.60+を同定した。さらに、droplet digital PCRによって血清中のT-UCRが測定可能であることが分かった。特徴的に高発現を示すT-UCRについて、発現抑制あるいは強制発現により、癌細胞株を用いたMTTアッセイやwoundhealingアッセイを行なった。治療感受性・抵抗性に関しては、去勢抵抗性およびdocetaxel感受性との関連を癌細胞株を用いて解析し、さらに、臨床例においてもT-UCR血清値と治療感受性、予後との相関を検討した。結果は、研究実績の概要に示した通りである。一方、胃癌においても解析を開始しており、いつかの癌で特徴的な発現を示すT-UCRを見いだしている。1)胃癌、腎細胞癌におけるT-UCRの発現と機能解析:Uc.63+は胃癌において発現が亢進し、癌の進行と有意な相関を認めた。細胞株において、Uc.63+を強制発現もしくはノックダウンすると、増殖能、遊走能が亢進、低下することを確認した。下流に関するPathway解析により、NF-κB経路の亢進を介することを見いだした。Uc.416+Aについて腎細胞癌での発現を定量的RT-PCRで検討し高発現を見いだした。細胞株を用いた実験で、Uc.416+Aは細胞増殖・遊走を制御し、さらにmiR-153を介して上皮間葉転換に関与することを明らかにした。肉腫型腎細胞癌ではUc.416+Aは通常型に比較して有意に高レベルであった。2)大腸癌オルガノイドを用いた癌幹細胞特異的T-UCRの発現・機能解析:代表的61種のT-UCRのqRT-PCR解析において、大腸癌オルガノイドでは正常と比較しUc.91+、Uc.182+、Uc.249+A、Uc.266+Aの4つが高発現していた。これらを大腸癌細胞株で強制発現させると、幹細胞マーカーであるCD44およびLGR5の発現が上昇した。5-FU、L-OHP、CRT-11に対する感受性を評価したところ、Uc.249+AおよびUc.266+Aを高発現させた場合に抵抗性を示した。さらに、癌部におけるUc.266+Aの発現とN gradeおよびStageに有意な正の相関を認めた。今後、これらのT-UCRについて、前年度の血清中Exosome内のUc.163+の測定と同様に解析を進め、リキッドバイオプシーのマーカーの可能性を検討する。すでに提出済みの研究実施計画に従って実験を推進する予定である。前立腺癌、胃癌で同定されたT-UCRに関しては、消化管癌(食道癌・胃癌・大腸癌)では血清サンプル、泌尿器癌(膀胱癌、前立腺癌、腎癌)では血清サンプルと尿サンプルを用いてdroplet digital PCRによってT-UCR値を測定する。また、組織サンプルが入手可能な検体については同様の測定を行い、組織中と体液中のT-UCRレベルの相関を検討する。体液中T-UCR測定値と臨床病理学的事項・治療情報との関連解析では、特に、早期診断の可能性、抗癌剤治療反応性、予後との関連に注目する。上記の解析は、技術的、設備的には問題なく遂行することができる医歯薬学
高圧力センサ用金属錯体薄膜材料の開発

金属-ジオンジオキシマート錯体薄膜の加圧による色彩変化と高圧下における吸収スペクトル及び結晶構造を詳細に研究した。薄膜の加圧による色彩変化を系統的に調査し、これらの錯体を圧力インジケータとして利用することが出来るようにした。また、加圧によるd-p遷移吸収帯のピークシフトを調べ、圧力を定量的に求められるようにすることができた。さらに、混晶薄膜の作製に成功し、中心金属の比率を調整することにより吸収帯の波長をコントロールして、色彩の圧力変化を制御できる可能性を見出した。中心金属が一次元的に配列する構造を持つ金属-ジオンジオキシマート錯体は加圧により顕著に色を変化させるので、色から圧力を求める圧力インジケータ材料として期待されている。また、加圧により電気抵抗率を急減させる特性から高圧力センサとして利用できる可能性をもつ。石英、サファイア及びダイヤモンドなどの絶縁性透明基板上に薄膜を作成し、電気的・光学的性質の圧力依存性を研究し、最適な基板を決定して高圧力センサ材料を開発する事を目的とする。今年度はPd-シクロヘキサンジオンジオキシマート錯体[Pd(niox)_2]を合成し高圧下において粉末X線回折及び電子スペクトルの研究を行った。Pd(niox)_2はK_2PdCl_4の飽和水溶液をシクロヘキサンジオンジオキシムの熱飽和エタノール溶液に加えて合成を行った。Pd(niox)_2錯体の薄膜は真空蒸着法を用いてダイヤモンドに蒸着し作成した。高圧下における粉末X線回折は高エネルギー加速器研究機構のPF BL18Cにおいて測定した。電子スペクトル測定は顕微測光装置を開発して行った。Pd(niox)_2の粉末X線回折実験より格子定数を見積ると、加圧によりb軸, c軸は単調に減少した。a軸は加圧すると減少するが0.5GPa付近から増加に転じて2.5GPa付近で極大値をとり、さらに加圧すると減少することを見出した。線圧縮率は軸毎に異なり異方的に圧縮される。Pd(niox)_2薄膜は450nm付近に中心金属の4d-5p遷移に基づく吸収帯を持つ。この吸収帯は加圧により長波長側に大きくシフトした。これは、c軸方向が大きく縮むことによりPd-Pd間距離が接近することに密接に関係している。加圧によりPd(niox)_2薄膜の色が黄色→赤→紫→青というように連続的に変化する。中心金属が一次元的に配列する構造を持つ金属-ジオンジオキシマート錯体は加圧により顕著に色を変化させるので、色から圧力を求める圧カインジケータ材料として期待されている。金属-ジフェニルグリオキシマート錯体[M(dpg)_2]はこの種の錯体の中では比較的大きな分子構造を持ち、格子定数が大きいため強い圧力効果を発現させる。今年度はNi(dpg)_2とPd(dpg)_2の金属イオンを1:1で混合したNi/Pd錯体混晶薄膜を作成し、その物性と構造を詳細に研究した。高真空下で得られた薄膜を観察すると、Pd(dpg)_2薄膜の色は黄色、Ni(dpg)_2薄膜の色は赤色であった。Ni/Pd錯体混晶薄膜の色は中間色の橙色を示した。Ni/Pd錯体混晶薄膜の最も長波長側に現れる吸収帯はNi錯体とPd錯体のそれとの中間付近に現れることを見出した。高圧下吸収スペクトル測定から吸収帯の圧力依存性の傾きを見積もるとNi錯体、Pd錯体、Ni/Pd混晶薄膜の値はそれぞれ39nm/GPa,66m/GPa,45nm/GPaであり、Ni/Pd混晶薄膜ではNi, Pd錯体の中間の値を持つ。吸収帯の圧力依存性の傾きは色の変化と密接に関係しており、混晶薄膜を利用すると色の変化を制御できることが実証できた。これまでは錯体によって使用できる圧力範囲が限定されていたが、混晶化によって圧力による色彩変化を制御できるため、使用範囲が飛躍的に広がることになる。Ni/Pd錯体混晶薄膜のNi(dpg)_2, Pd(dpg)_2の比率を調整すれば吸収帯の現れる波長や薄膜の色を自在にコントロールできるので、今後比を変えたNi/Pd錯体混晶薄膜についてさらに研究する必要がある。
哺乳類の胚発生を開始させる新規卵活性化機構の解明

受精は個体発生の開始地点であり、これを再現または制御することで人工授精等が実現されてきた。しかしながら、近年は卵が発生を開始する際の卵活性化における基礎生物学的な理解の不足が課題となっている。申請者は、精子中のPLCz1非存在下でのみ確認される弱い活性化能を新たに発見した。これまでに本研究において、低侵襲性イメージング法を用いて、この弱い活性化ではCa2+濃度上昇がPLCz1由来のものと比べ精子融合後から1時間ほど遅く生じ、かつ1精子当たり2, 3回程度の上昇しか生み出さないこと、一方で、この上昇頻度が融合した精子の数に応じて加算的な刺激として働きうることを見出した。平成30年度は、マイナー卵活性化因子の探索として、これまでの知見から候補を絞り、PLCz1と他の活性化因子候補とで多重遺伝子破壊マウス/精子を作出し、雄マウスの生殖能力、精子の卵活性化能力およびCa2+濃度上昇活性について解析を行った。この結果、いずれの候補についてもマイナーな活性の欠損は見られず、Ca2+濃度上昇頻度にもPLCz1欠損精子との差異が生じないことを証明した。また、本研究で開発した精子頭部・精子全体・精子中片部を打ち分ける新たな顕微操作手法を応用して、各部を多量に打ち込む処置を行ったが、いずれもCa2+振動を起こすことは出来なかった。これらの結果は、このマイナーな卵子活性化システムが生理的な卵-精子の融合過程を経る場合のみ発揮される可能性を示唆しており、他の動物の卵子活性化でも精子の数に応じた加算的な卵活性化が見られることから、その、現象としての類似性や今後の本分野の方向性について論文で提言した(Satouh and Ikawa, Trends Biochem Sci. 2018)。生物の個体が発生する開始点である受精、中でも哺乳類の受精に関する研究はわが国でも基礎生物学と医療の発展に寄与してきた歴史があり、現在では人工授精に由来する新生児は1/40人以上に達するなど、その発展応用が社会にもたらした功績は大きい。しかし近年は、主に晩婚化に伴う“卵と精子の質の低下"などにより、その効率や手法の限界が迫っているとされている。哺乳類の受精では、半数体の卵と精子が融合することで、個体発生の起源となる2倍体の受精卵(胚)が作られる。しかしながら、配偶子融合と発生開始は同義ではない。受精の刺激が正しく卵に与えられ、卵内Ca2+濃度が大きく変化するCa2+振動によって細胞周期が再開される必要がある。本研究では、最大の課題となる卵に発生をスタートさせる能力(卵活性化能)への基礎的な理解を充足させ、さらにこの能力を低量的に評価する手法を構築することを目指し、遺伝子欠損マウスとライブイメージング技術を用いて研究を推進する。今年度は、未発表であったPLCz1遺伝子欠損マウスの表現型に関する解析を進め、申請者らの構築した低侵襲性イメージング法を駆使することによって、精子に含まれるPLCz1こそが、長年同定されてこなかった哺乳類の卵を活性化する活性化因子であることを証明した。さらに、PLCz1を失った精子でも自然受精の条件では活性化が起こりうることを発見した。この新たに発見された活性化機構について解析を行った結果、この活性化機構においては、複数の精子が融合する確立が高くなり、さらに、融合した精子の数が増えるほど、受精時に起こるCa2+変化が大きくなることを見出した。また、これらを併せて、論文として発表することが出来た(Nozawa and Satouh et al., Sci Rep 2018)。本研究では、PLCz1の強い卵活性化能力が存在すると他の因子の活性を計測しにくいことが予測されたため、1つ目の課題をマイナー卵活性化因子の探索として、弱い活性をもたらす卵活性化因子候補を予測しゲノム編集技術によってPLCz1との多重遺伝子破壊マウス/精子を作出して検証することとした、しかしながら、2つ目の課題として設定したマイクロ胚操作による活性化メカニズム探索が順調に進んだ結果、精子を顕微授精する際に、精子頭部・精子全体・精子中片部の打ち分け実験に成功し、これらの結果から、頭部あるいは中片部(ミトコンドリア)に含まれている可溶性因子がマイナー卵活性化因子である可能性は限りなく低いことが明らかになり、候補因子の再選考をするに至った。今年度の解析では、PLCz1遺伝子欠損マウスの表現型に関する解析の中で、顕微授精(ガラス針を使った精子の注入)で低侵襲性イメージング法でCa2+イオンの動態を記録すると、何も変化が起きないことが分かったが、PLCz1を失った精子で試験管内人工授精を起こしてCa2+イオンの動態を記録すると、微弱で遅い変化が起こることが分かった。さらに、変化の頻度が高い場合には卵が活性化する割合が高くなった(Nozawa and Satouh et al., Sci Rep 2018)。これらのことから、PLCz1非存在下で動きうるマイナーな卵活性化因子は、卵と精子が細胞融合を経る条件でないと卵に伝達されないような、膜結合型因子であることを強く示唆することができた。

これまでに本研究において、低侵襲性イメージング法を用いて、この弱い活性化ではCa2+濃度上昇がPLCz1由来のものと比べ精子融合後から1時間ほど遅く生じ、かつ1精子当たり2, 3回程度の上昇しか生み出さないこと、一方で、この上昇頻度が融合した精子の数に応じて加算的な刺激として働きうることを見出した。平成30年度は、マイナー卵活性化因子の探索として、これまでの知見から候補を絞り、PLCz1と他の活性化因子候補とで多重遺伝子破壊マウス/精子を作出し、雄マウスの生殖能力、精子の卵活性化能力およびCa2+濃度上昇活性について解析を行った。この結果、いずれの候補についてもマイナーな活性の欠損は見られず、Ca2+濃度上昇頻度にもPLCz1欠損精子との差異が生じないことを証明した。また、本研究で開発した精子頭部・精子全体・精子中片部を打ち分ける新たな顕微操作手法を応用して、各部を多量に打ち込む処置を行ったが、いずれもCa2+振動を起こすことは出来なかった。これらの結果は、このマイナーな卵子活性化システムが生理的な卵-精子の融合過程を経る場合のみ発揮される可能性を示唆しており、他の動物の卵子活性化でも精子の数に応じた加算的な卵活性化が見られることから、その、現象としての類似性や今後の本分野の方向性について論文で提言した(Satouh and Ikawa, Trends Biochem Sci. 2018)。30年度は、特に上記の項目のうちマイナー卵活性化因子の探索を中心に研究を進める予定である。上記にあるように、弱い活性をもたらす卵活性化因子候補を予測は可溶性因子ではなく、膜結合性因子であると考えられる。また、一方で、低侵襲性イメージングによる解析からは、融合した精子の数にたいして、Ca2+濃度の変化の度合いは比例的な関係を持っていることが分かった。これは、哺乳類よりもより原始的な受精の形式に近い。そこで、今後の研究については、膜結合性因子で、かつ原始的な受精の卵活性化に関与が示唆されており、まだ哺乳類では重要性が議論されていない因子に注目して進める予定である。これらについて、出来る限り複数の因子を候補として挙げた後、ゲノム編集技術によって遺伝子破壊マウス/精子を作出して検証する。ただし、この弱い卵活性化因子の働きを捉えるには、PLCz1の非存在下で、かつ自然受精を経たときに限られるため、まずは遺伝子の重複破壊を行った後に、産仔数の検定を行い、更なる産仔数の減少が見られたときにのみ機能解析を行う。機能解析では、マイクロ胚操作による活性化メカニズム探索の技術が向上しているため、これらの因子を発現させた細胞片の融合を人工的に誘導することで、受精刺激の再構成実験を試みる予定である。本人のHP
人工酸素運搬体投与による肺移植後拒絶反応軽減の基礎的研究

BALB/cマウスから気管を摘出し臓器保存液中に4時間保存後、異種移植としてC57BL/6マウスに移植した。1週間後に犠牲死させた。また人工酸素運搬体を臓器保存液中に加えた中に4時間保存後異所移植としてC57BL/6マウスに移植し1週間後に犠牲死させた。Real time PCRで炎症性サイトカインの測定、また病理組織での拒絶反応を検討した。検討したマウスの数が少ないためか人工酸素運搬体投与群で拒絶反応が抑制された傾向はあったが有意差は認めなかった。今後はT細胞の表面抗原の発現によりどのT細胞が関与しているか検討する必要がある。マウス気管の同種移植(isograft)と異種移植(allograft)のマウス気管移植を行い、2週間後に犠牲死させ組織を取りだし検討した。以下の群に分類した。マウスはC57BL/6とBALB/c。1通常の臓器保存液でドナー気管を保存。レシピエントへの人工酸素運搬体の投与なし。2人工酸素運搬体を含む臓器保存液でドナー気管を保存。3通常の臓器保存液でドナー気管を保存。レシピエントへの人工酸素運搬体の投与あり。4人工酸素運搬体を含む臓器保存液でドナー気管を保存。Real time PCRにてIFN-γ、IL-2、IL-10、IL-17の発現の検討を行った。異種移植と同種移植との比較ではIFN-γ、IL-2、IL-17の発現が異種移植の群で有意に高発現していた。IL-10の発現は有意差を認めなかった。組織学的には異種移植の群でT細胞の浸潤を同種移植の群に比べて強く認めた。人工酸素運搬体のドナー気管保存液への使用での検討では炎症性サイトカインの変化は非投与群と比して変化なかった。理由として考えられるのは虚血再環流障害が起きていないため、人工酸素運搬体の効果が見られない、等が考えられる。肺移植モデルでの検討は今回できていないが、血流再開による虚血再環流障害のモデルでの検討が必要であると考えられた。今後もさらなる研究が必要であると考えられる。T細胞をC57/bl6マウス脾臓から抽出、24時間チャンバーの中でT細胞でのIFN-γ, IL-2のmRNAをそれぞれreal time PCRにて発現を調べた。IFN-γ,IL-2のコントロール群での発現を確認した。今後は人工酸素運搬体投与群において測定し、比較検討する予定である。またドナーから摘出した気管、肺を臓器保存液、にそれぞれ8時間保存し、保存後のIFN-γ、TNF-α、IL-2のmRNAをそれぞれreal time PCRにて発現を調べた。人工酸素運搬体投与群での発現を今後は調べ、比較検討する予定である。またマウス肺移植モデルの安定した手技を確立した。そのためにマウスの移植手術を100例行った。今後は人工酸素運搬体を投与した群での検討をマウス肺移植、マウス気管移植で行う予定である。またフローサイトメトリーによるTリンパ球の表面抗原の検査の手技を確立した。この手技を用いて今後はin vivoでのTリンパ球の表面抗原を調べる予定である。人工酸素運搬体の供与が少なく、人工酸素運搬体投与以外の実験、研究は予定通り行った。動物手術手技の確立、実験手技の確率、抗体での免疫染色技術の確立などは予定通りに進行した。動物手術手技の確率にかなりの時間、経費を費やした。異種移植(allograft)のマウス気管移植とマウス肺移植を行い、2週間後に犠牲死させ組織を取り出す。以下の群に分類する。使用するマウスはC57BL/6とBALB/c。上記実験を行い人工酸素運搬体投与により移植拒絶反応の抑制が見られるか検討する。動物実験の動物購入費、フローサイトメトリー、免疫染色などの抗体などの消耗品購入する。未使用金額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。
セントロメアを中心とした染色体構築原理

1)セントロメアの再構築及び他の染色体機能ドメインとの組み合わせによるモデル化染色体の作成従来から行っているin vitroでのセントロメアの再構築実験を継続して進めた。CENP-Aヌクレオソームと他のセントロメア複合体との複合体構造の再構築が順調に進んだ。また、セントロメア複合体の機能解析として、CENP-TのN末端側が、どのようにNdc80複合体をセントロメア領域へリクルートするのかを明らかにできた。さらに、DNAの複製因子が、CENP-Aに間違って結合してしまうCENP-A変異体を同定し、その変異体が発現する細胞を解析した結果、DNA複製因子のCENP-Aへの結合は、CENP-Aのセントロメアクロマチンへの導入にネガティブに働くことが明らかになった。2)セントロメア構造のダイナミックな構造変換我々の研究グループでは、ニワトリの細胞を対象にセントロメアタンパク質抗体を用いたChIP-seq解析によって、ニワトリの3本の染色体では反復配列を含まない40kbの領域に動原体が形成されることを見出している。30年度は、4Cを用いて高次クロマチン構造の変化とセントロメア形成の関連について反復配列を含まないセントロメアやネオセントロメア作出の実験系を活用して解析を行い、複数のネオセントロメアがヘテロクロマチンのマークであるH3K9me3の蓄積した領域と特異的に結合することを明らかもできた。今後、セントロメア構成タンパク質の機能破壊に伴う、セントロメアを含む核内の3D構造の変化を詳細に解析する。これらの解析は、班員の伊藤(東工大)と共同して行った。セントロメアの再構築・機能解析実験に関しては、in vitro、in vivoで予定通りかそれ以上に進んでいる。セントロメアゲノムの解析に関しては、4C解析により、セントロメアを含む3Dゲノム構造の解析が進み、論文発表に至った。各方面から注目を受け、反響は大きかった。今後、セントロメア領域における3Dゲノム構造の形成の意義に関しての解析が進むと予想している。これまでの研究は、順調に推進できているので、基本的には、これまで通り、引き続き研究計画に沿って研究を推進する。1.セントロメアの再構築及び他の染色体機能ドメインとの組み合わせによるモデル化染色体の作成セントロメアクロマチンに存在する各種セントロメアタンパク質複合体の再構成を行った。CENP-T-W-S-X複合体、CENP-Cの部分断片、6つのサブユニットからなるCENP-H複合体を部分的に精製できた。部分的に精製できたCENP-H複合体に関しては、電子顕微鏡を用いた解析も開始して、21Aの解像度で構造が観察できている。今後、完全に精製を行うとともに、Cryo EMを用いて、より高精度の構造解析行う。また、これまでに、ニワトリ細胞で成功している人工的なセントロメア形成を他の細胞系でも試みている。現在は、ニワトリ染色体を酵母やヒト細胞へ移行させ、セントロメア再構築の条件を検討している。2.セントロメア構造のダイナミックな構造変換深川らは、ニワトリの細胞を対象にセントロメアタンパク質抗体を用いたChIP-seq解析によって、ニワトリの3本の染色体では反復配列を含まない40kbの領域に動原体が形成されることを見出している。ChIP-seq解析によって、高精度にセントロメア領域が同定できたが、細胞ごとにセントロメアの領域が変動することを見いだした。さらに、各種セントロメアタンパク質の変異体細胞においてChIP-seq解析を行い、幾つかのセントロメアタンパク質がセントロメア領域の維持に関わっていることを見出した。今度、セントロメア形成と高次クロマチン構造との関連解明を目指したい。セントロメアの再構成実験に関しては、in vitro、in vivoで予定通り進んでいる。セントロメア構造のダイナミックな変化に関しては、予想通りセントロメアが変動していることを確認し、今後その変動の原因を明らかできると考えている。1)セントロメアの再構築及び他の染色体機能ドメインとの組み合わせによるモデル化染色体の作成27年度より開始したin vitroでセントロメアの再構築を継続して進め、複数の複合体の再構成の完了を確認した。これと並行して、染色体工学的手法を用いて、培養細胞や酵母細胞内でセントロメアの再構築を目指した。ニワトリ細胞中で、ある任意の染色体上の非セントロメア領域に適当なセントロメアタンパク質を集合させて、機能的なセントロメアを再構築し、人工セントロメアを保持する染色体を作成した。この染色体をヒト細胞へ移行させたが、安定性の点でやや問題があり、この方法が直接使用できないと考えている。2)セントロメア構造のダイナミックな構造変換深川らは、ニワトリの細胞を対象にセントロメアタンパク質抗体を用いたChIP-seq解析によって、ニワトリの3本の染色体では反復配列を含まない40kbの領域に動原体が形成されることを見出している。ChIP-seq解析によって、高精度にセントロメア領域が同定できたが、本年度は、細胞ごとにセントロメアの領域が変動することを見いだし、CENP-HやCENP-Sがこのセントロメア領域の変動に関わっていることを明らかにした。また、4C、5Cなど用いて高次クロマチン構造の変化とセントロメア形成の関連についてネオセントロメア作出の系を活用して解析し、複数のネオセントロメアを保有する株での4C解析が終了した。

ただし、ニワトリ細胞で再構築した染色体が、ヒト細胞で活用できないことが判明したので、その方策を練る必要がある。セントロメア構造のダイナミックな変化に関しては、予定通り研究が進展して、セントロメア変動に関与するタンパク質を同定して論文発表を行った。1)セントロメアの再構築及び他の染色体機能ドメインとの組み合わせによるモデル化染色体の作成27年度より開始したin vitroでセントロメアの再構築を継続して進めるとともに、染色体工学的手法を用いて、培養細胞を中心にセントロメアの再構築を目指した。これまで、ある任意の染色体上の非セントロメア領域に適当なアタンパク質を集合させて、機能的なセントロメアを再構築してきたが、様々なタイプが存在することが判明してきた。特にCENP-Cをベースに再構築したセントロメアとCENP-Tをベースに再構築したセントロメアに違いがあることが判明した。その違いを決定する因子を同定したので、その解析を進めている。また、セントロメアタンパク質KNL2がCENP-Aと直接結合することを見出し、これをベースにしたセントロメア再構成にも取り組み、一定の成果を挙げた。2)セントロメア構造のダイナミックな構造変換我々の研究グループでは、ニワトリの細胞を対象にセントロメアタンパク質抗体を用いたChIP-seq解析によって、ニワトリの3本の染色体では反復配列を含まない40kbの領域に動原体が形成されることを見出している。29年度は、特に4C-seq解析を用いて高次クロマチン構造の変化とセントロメア形成の関連についてネオセントロメア作出の系を活用して解析した。具体的には、3種類のネオセントロメア保有細胞を対象として複数のビューポイントを用いた4C-seq解析により、ネオセントロメアと特異的に結合するゲノム部位を新たに同定した。また、この結合に重要な因子も同定した。セントロメアの再構成実験に関しては、in vitro、in vivoで予定通り進んでいる。4C解析により、セントロメアを含む3Dゲノム構造の解析が進んだ。今後3Dゲノム構造の形成に関わる因子の解析が進むと予想している。1)セントロメアの再構築及び他の染色体機能ドメインとの組み合わせによるモデル化染色体の作成従来から行っているin vitroでのセントロメアの再構築実験を継続して進めた。CENP-Aヌクレオソームと他のセントロメア複合体との複合体構造の再構築が順調に進んだ。また、セントロメア複合体の機能解析として、CENP-TのN末端側が、どのようにNdc80複合体をセントロメア領域へリクルートするのかを明らかにできた。さらに、DNAの複製因子が、CENP-Aに間違って結合してしまうCENP-A変異体を同定し、その変異体が発現する細胞を解析した結果、DNA複製因子のCENP-Aへの結合は、CENP-Aのセントロメアクロマチンへの導入にネガティブに働くことが明らかになった。2)セントロメア構造のダイナミックな構造変換
心筋細胞における抗アポトーシス効果:グルタレドキシンによる酸化還元制御の解析

細胞においてglyceraldehyde-3-phosphate-dehydorogenase(GAPDH)は活性部位のシステイン基がnitricoxide(NO)によりS-ニトロシル化されると核移行し、アポトーシスを起こすことが知られている。ラット心筋芽細胞H9c2のコントロール細胞ではNO刺激による細胞死は濃度依存性に増加したがglutaredoxin1(GRX1)過剰発現細胞(H9c2-GRX)では抑制されていた。H9c2-GRXではGRX1がGAPDHのS-ニトロシル化を抑制しており、またH9c2-GRXではコントロール細胞と比較してNO刺激によるGAPDHの核移行が少なかった。以上よりGRX1がGAPDHのS-ニトロシル化を抑制し抗アポトーシス効果を発揮している可能性が示唆された。以前よりGAPDHの核移行がアポトーシス促進と関与することが知られている。また、GAPDHがnitricoxide(NO)によるS-nitrosylationによって核移行しアポトーシスを起こすことが知られている。(1)、GAPDHの核移行抑制によるGRXの抗アポトーシス効果H9c2-controlとH9c2-GRXにそれぞれ200μMのSNAPで刺激を与え、免疫蛍光抗体法を用いてGAPDHの細胞内局在を比較した。H9c2-controlではNOによる刺激でGAPDHが細胞質から核に移行するのに対し、H9c2-GRXではNOによる刺激でもGAPDHの分布に大きな変動がない傾向が認められた。以上のことから、GRXの過剰発現がNO-donorの刺激によるGAPDHの核移行を抑制することで、アポトーシスの抑制に影響を与えている可能性が示唆された。(1)GRX過剰発現細胞におけるGAPDHのS-nitrosylationの抑制H9c2-controlとHgc2-GRXをそれぞれSNAPで刺激後、ウエスタンブロット法で比較し、E9c2-GRXではNOストレス下でのGAPDHのS-nitrosylationが抑制されていることが認められた。また、刺激したそれぞれの細胞を、フリーのSH基に結合する薬剤である4-acetamide-4'-maleimidelstilbene-2,2'-disulfide acid (AMS)で処理後、ウエスタンブロット法で比較した。NOストレス下でのGAPDHのSH基は、H9c2-GRXではほぼ還元型であった。以上より、GRXがNOストレスによるGAPDHの酸化修飾とS-nitrosylationを抑制することにより、細胞をアポトーシスから保護していることが示唆された。
2次元電子をプローブとした超流動ヘリウム3表面でのアンドレーエフ反射の研究

超流動ヘリウム3はP波超流動ゆえ秩序変数に内部自由度がある凝縮相であり、この内部自由度は液体表面でのアンドレーエフ反射に多様性を与える。しかしこれまでに液体表面での現象を捉える有効なプローブがなく、アンドレーエフ反射の研究は未開の領域である。ところで、液面上に形成された2次元電子ウィグナー結晶の移動度は、液体内部より飛来するヘリウム3準粒子が液体表面で反射される際に変化する運動量に依存する。そのためウィグナー結晶の伝導度の測定がアンドレーエフ反射を観測する新たなプローブになりうる可能性がある。本年度の第一の目標は、ウィグナー結晶の移動度測定がアンドレーエフ反射の研究に対し有効かを明らかにすることである。アンドレーエフ反射は表面現象でありバルクの寄与を抑えるために、超流動ヘリウムを100μKという超低温領域という極限温度まで冷却する必要がある。また、アンドレーエフ反射がもっとも明瞭に観測される超流動A相での測定を行いクリアーな結果を得ることを目指す。超流動A相では1ベクトルの空間変化(1テクスチャー)によりアンドレーエフ反射が起こると予想され、1テクスチャーを制御する必要がある。本年度は、昨年度までに開発してきた冷却テクニックを用いて実験セルを製作した。実験セルは超流動ヘリウムを100μKまで冷却するための膨大な表面積を持つ熱交換器を有する。超流動A相は0.4Tの高磁場中で実現するが、高磁場中でも100μKまで冷却できるようなデザインになっている。また、磁場は液面に水平にかけるようになっており、液面近くでの1テクスチャーを制御して明瞭な結果を得られるよう工夫してある。ところで、冷却装置である核断熱冷凍機に重大な問題があり研究は非常に遅れた。しかし現在この問題も完全に解決されている。超流動ヘリウム3はP波超流動ゆえ秩序変数に内部自由度がある凝縮相であり、この内部自由度は境界での現象に大きく反映される。特に界面近傍での素過程であるアンドレーエフ反射には、この内部自由度によりS波超伝導では見られない多様性が生まれることが予想されている。このアンドレーエフ反射の研究に対して超流動ヘリウム3上に形成されたウィグナー結晶の伝導度測定が有効であると考えられ、本年度の研究目標をウィグナー結晶の伝導度を100μKという超低温領域という極限温度まで測定するテクニックを確立すること、およびウィグナー結晶の移動度測定がアンドレーエフ反射の研究に対し有効かを明らかにすることとした。本研究で最も問題になるのは、液体ヘリウム3の100μKまでの冷却および液体ヘリウム3の温度の決定であるが、そのために次に示す2つの工夫を施したテストセルを作製した。1つは実験セルと液体ヘリウム3間の低温で急激に増大する熱抵抗(Kappiza抵抗)を小さくするために、銀粉末とプラチナ粉末の混合体できた膨大な表面積を有する熱交換器を用いることにより液体ヘリウム3の冷却の問題を解決すること、もう1つは、vibrating wireという手法で^3He準粒子密度を測定することにより、液体ヘリウム3自身の温度を直接かつ高感度に測定することである。本テストセルの冷却テストは平成14年度1月の段階ではまだ終了していないが、本年度中には終了する予定である。また本研究を行なうための核断熱冷凍装置は、本年度中に完成予定であったが、平成14年度1月の段階ではまだ立ち上がっておらず若干遅れぎみである。しかし平成14年度3月までには完成する予定である。すなわち、研究計画は若干の遅れはあるが概ね順調に進んでいる。この内部自由度により、特に界面近傍での素過程であるアンドレーエフ反射には、S波超伝導では見られない多様性が生まれることが予想されている。このアンドレーエフ反射の研究に対して超流動ヘリウム3上に形成されたウィグナー結晶の伝導度測定が有効であると考えられ、伝導度測定はアンドレーエフ反射の研究の新たなプローブになりうる可能性がある。そのためにはウィグナー結晶の伝導度を100μKという超低温領域という極限温度まで測定するテクニックを確立しなければならない。そこで本年度の第一の目標を、実験セルを核断熱冷凍装置に設置し100μKまでの冷却テストを行うこととした。冷却装置である核断熱冷凍機は、^3He-^4He希釈冷凍機の部分に重大な問題があり、立上げ作業は非常に遅れてしまった。しかし、平成15年度1月の段階ではその問題点も改善され、急ピッチで立上げ作業は進んでおり平成15年度3月までには核断熱冷凍機の試運転を行う予定である。また、液体ヘリウム3の100μKまでの冷却および液体ヘリウム3の温度の決定のために特に注意を払って昨年度に作製した実験セルで、来年度初めには測定が開始できる予定である。当初の計画より遅れはあるものの、来年度にはアンドレーエフ反射の現象で、P波超流動に特有な側面が明らかになると期待でき、新たな研究成果につながると考えられる。

ところで、液面上に形成された2次元電子ウィグナー結晶の移動度は、液体内部より飛来するヘリウム3準粒子が液体表面で反射される際に変化する運動量に依存する。そのためウィグナー結晶の伝導度の測定がアンドレーエフ反射を観測する新たなプローブになりうる可能性がある。本年度の第一の目標は、ウィグナー結晶の移動度測定がアンドレーエフ反射の研究に対し有効かを明らかにすることである。アンドレーエフ反射は表面現象でありバルクの寄与を抑えるために、超流動ヘリウムを100μKという超低温領域という極限温度まで冷却する必要がある。また、アンドレーエフ反射がもっとも明瞭に観測される超流動A相での測定を行いクリアーな結果を得ることを目指す。超流動A相では1ベクトルの空間変化(1テクスチャー)によりアンドレーエフ反射が起こると予想され、1テクスチャーを制御する必要がある。本年度は、昨年度までに開発してきた冷却テクニックを用いて実験セルを製作した。実験セルは超流動ヘリウムを100μKまで冷却するための膨大な表面積を持つ熱交換器を有する。超流動A相は0.4Tの高磁場中で実現するが、高磁場中でも100μKまで冷却できるようなデザインになっている。また、磁場は液面に水平にかけるようになっており、液面近くでの1テクスチャーを制御して明瞭な結果を得られるよう工夫してある。ところで、冷却装置である核断熱冷凍機に重大な問題があり研究は非常に遅れた。しかし現在この問題も完全に解決されている。
スリランカの農村貧困軽減に向けた日本のODAの可能性:青年海外協力隊に関する研究

1981年から始まったスリランカへの青年海外協力隊派遣事業は、2000年までにおいて約51億円を利用してきた。それは、同時期におけるスリランカへの日本政府開発援助総額の約1パーセントしか占めてない。しかし、その割合の援助から2001年3月まで532人の隊員が同国92以上の経済社会分野に派遣し、一人当り平均約1000万円を利用したのである。金額面から考察すると日本の青年海外協力隊事業がボランティア活動として評価することは非常に困難であるが、多くの隊員の派遣国での活動と彼らの地域社会への貢献度が極めて高いと言える。現地調査で明らかになったもう一つの事実は隊員の半分以上の目的はボランティアとして派遣国に貢献するよりも自分の将来のために外国で学ぶこと、特に語学力の向上や海外社会での経験を受ける、経済問題の削減、失業問題の解決などの様々である。しかし、過去3年間の調査結果によると、多くの隊員がスリランカのそれぞれの地域社会の中に入り込み、同地域社会の一員として経済社会発展に必要なノウハウを教えている。特に注目に値することは、農村の経済社会は、村民自らの努力によって活性化され、発展していくものだと指導していることである。それらの指導はできるだけ地域住民が持っている人的・物的資源が市場指向的生産物を生産するために必要な組織を設立することを積極的に行っている。最後に、隊員活動の効果的な運営のために、さらに国際協力事業団員やスリランカ政府役人、地域住民、民間部門の多くの方々の参加と協力が重要である。スリランカにおける日本政府の開発援助(ODA)は過去20年間で急速に増加している。現在、スリランカの対海外援助額の半分以上は日本からの援助であり、日本の援助対象国の中で、スリランカは第9位(累計額)となっている。また、日本からの援助を受給国の中でスリランカの一人当り援助額で見ても極めて高い。それによって、日本の援助は援助を受取り側(Demanding Side)だけでなく、援助を出す日本側(Supply Side)にとっても非常に重要な問題である。日本のODAの約半分を占めている技術援助、その中でも青年海外協力隊員の活動はスリランカの農村経済・社会発展のため大きな役割を果たしている。例えば、昨年同課題について行われた資料調査および聞き取り調査によると、若手の隊員が525人以上(累計)を派遣され、彼らの多くは農村社会で村民と一緒に住みながら様々な職業の指導を行われている。多くの隊員が農村の文化や言語、習慣、生活のパターンを学びながら村民社会の一員となり、生活水準を改良するために必要な技術のノウハウを教えている。このような活動はマクロ経済のレベルで見ると非常に小さい。しかし、ミクロレベルで見ると非常に大きな貢献していると言える。隊員と農村社会の人々の意見によると、農村社会が期待している専門家隊員はあまり多くないのが現状である。例えば、スリランカの農村の多くは農業と農業と関連する農産物加工産業の発展に関する技術とその指導が期待されている。しかし、そのような経験を持った隊員は多くない。最後に、その指導を中心した経済・社会活動はどのようにマクロ経済の連鎖ができるかによって村民の経済的安定と結びついている。しかし、これは短期間で活動を行う少数の隊員がどこまで可能かについて検討する必要がある。過去10年間のスリランカと日本の経済関係を考察すると、スリランカにとって日本は、輸出では第3位、輸入では第1位を占める重要な貿易相手国だけでなく、海外経済協力、特に2カ国間援助ではトップドナーになっている。日本の経済不慌およびスリランカの民族紛争にもかかわらず常に日本の援助はスリランカの全援助額の半分以上を占めている。本研究課題である青年海外協力隊の活動においても、同国の政治的不安定や民族紛争とは関係なく増加し、現在(2001年)でも60人に上る日本の若いの青年が、同国の農村社会やプランテーション部門の人々と一緒に生活しながら様々な職業指導、コミュニティー開発などが行われている。

昨年同課題について実施した現地調査によると、多くの隊員がそれぞれの地域社会の中に入り込み、同社会の一員として社会の発展に必要な技術ノウハウを教えている。特に注目に値することは、農村の経済社会は、村民自らの努力によって活性化され、発展していくものだと指導していることである。昨年から、農村だけでなく紅茶やゴム等のプランテーション部門、特に、イギリスの植民地時代に南インドから提供されたタミル人労働者共同組合のような組織作りのことや、日常生活の改善のために必要な指導等が行われている。しかし、「隊員」、「隊員のカウントパート」、と「農村社会の人々」に関する現地調査の結果によると、下記のことが主な問題となっている。(a)地域社会が期待する指導力を十分に持つ隊員が不十分であること;(b)隊員の社会的経験が浅いため、教えるよりも現地社会から習得しなければならないことが非常に多いこと;(c)カウントパートと隊員の間に相互理解があまりないことによって、両者の間で矛盾が多いこと;(d)隊員の活動期間が短いためにまとまった活動ができないこと;(e)資金援助は実施せず、指導だけを行なう隊員の活動に対して、村民の興味または協力を得ることが困難であること。このような問題をできるだけ避ける方法や隊員の効果的役割について、両国の責任および協力を明らかにしていくことが必要である。したがって、過去20年間、同国で隊員として活動してきた500人以上にのぼる隊員に対して、彼らの同国での活動に関するアンケート調査をしながら、スリランカの農村開発における青年海外協力隊の貢献がどの程度の可能性を発揮し得るのかについて検討したい。1981年から始まったスリランカへの青年海外協力隊派遣事業は、2000年までにおいて約51億円を利用してきた。それは、同時期におけるスリランカへの日本政府開発援助総額の約1パーセントしか占めてない。しかし、その割合の援助から2001年3月まで532人の隊員が同国92以上の経済社会分野に派遣し、一人当り平均約1000万円を利用したのである。金額面から考察すると日本の青年海外協力隊事業がボランティア活動として評価することは非常に困難であるが、多くの隊員の派遣国での活動と彼らの地域社会への貢献度が極めて高いと言える。現地調査で明らかになったもう一つの事実は隊員の半分以上の目的はボランティアとして派遣国に貢献するよりも自分の将来のために外国で学ぶこと、特に語学力の向上や海外社会での経験を受ける、経済問題の削減、失業問題の解決などの様々である。しかし、過去3年間の調査結果によると、多くの隊員がスリランカのそれぞれの地域社会の中に入り込み、同地域社会の一員として経済社会発展に必要なノウハウを教えている。それらの指導はできるだけ地域住民が持っている人的・物的資源が市場指向的生産物を生産するために必要な組織を設立することを積極的に行っている。最後に、隊員活動の効果的な運営のために、さらに国際協力事業団員やスリランカ政府役人、地域住民、民間部門の多くの方々の参加と協力が重要である。