hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重度重複障害者のコミュニケーション指導における効果的な支援方法の構築に関する研究

最終年度の状況を考えると、この結果分析は少し急ぐ必要があると考えられるが、当初の計画に含まれていなかった手法を追加して分析を試みていることから現況としてはおおむね順調と解釈している。成果公表については、対象者個々のデータによる報告を行ったが、全体としての報告はできていない。しかしながら年間計画では総括報告は最終年度である29年度に行うこととしているため、現段階での個々のデータを元にした成果報告ができていることはおおむね順調に実践できていると言える。今後は対象者個々のデータ分析を踏まえ、総括評価、総合考察を行う予定である。今年度は知的障害児と重度重複障害者を対象とした実践として、1)要求行動をサイン化しコミュニケーション機能の拡大を図ることを目的とした指導、2)OAK Camシステムを用いたモーションヒストリー機能による分析、を試みた。結果、1)については機会利用型による指導によりサインを示す回数は上昇し、サインも正しい形が出現するようになった。さらに「伝わる」体験を積み重ねた成果が見られ、コミュニケーション機能の拡大が図られた可能性が示唆された。2)については、ビデオ分析においては、顔全体(表情)の動きでは全ての指導回において口の周囲の動きが確認された反面、他の部位の動きはほとんど確認することができなかった。一方、OAK Camシステムを用いたモーションヒストリー機能による分析では、ビデオによる確認が難しかった鼻翼周囲の動きが確認されると同時に、口を開けたままの状態で確認される舌の動きが出現後に口角が動いていることも確認された。今までは口角を上げるといった動作のみでの評価であったが、口角を上げる前に鼻翼周囲の動き、あるいは舌の動きがすることが確認できたことで、「Yes」の意思表出と捉えられていた動きが出現する予兆行動様の動きが特定された。他の事例でも同様に、ビデオ記録では反応の確認が難しい重度重複障害者であってもモーションヒストリー機能による分析により、鼻翼や口唇の動きが視覚的に確認された。これにより、反応の評価が療育者の印象や抽象的な表現にとどまり、反応に対するフィードバックが難しい重度重複障害者においても、療育者が的確にフィードバックできる可能性が示唆された。今回得られた分析結果の活用は、療育者の抽象的な表現による応答行動(反応)を視覚化することで、動きのサイン化につなげるための着眼点を得る契機になりうること、重度重複障害者の反応(応答)しやすい環境作りにも寄与できると考えられた。本研究は、2015(平成27)年4月から2018(平成30)年3月までの3年間において、重度重複障害者のコミュニケーション指導における効果的な支援方法を検討した。結果、1療育者が感じたビデオ分析では確認が難しいわずかな動きを療育者間で共有する、2印象を視覚化し観察ポイントを定める、3療育者が対象者へのアプローチに対し、着目した動きへのフィードバックや対象者への注目を促す、4上記3点を合わせた支援が「重度重複障害者の反応を引き出すかかわり」としての意味づけや「刺激への応答行動として意味性を持たせる」ことにつながる、ことが示唆された。27年度は実践データの蓄積ができた点は評価できる。一方で、対象者間のカウンターバランスにばらつきも見られた。
タイトジャンクションを標的としたアスピリン起因性小腸粘膜傷害の予防・治療薬の開発

高齢化社会に伴い、脳・心血管イベント二次予防に低用量アスピリンが長期処方されるようになった。一方、アスピリンは、副作用として胃だけでなく小腸粘膜にも傷害を生じることがわかり、大きな臨床的問題となっている。我々は、アスピリンが小腸上皮細胞内のミトコンドリアで活性酸素を生じ、細胞と細胞とを接着させる役割を持っている装置のうちのひとつであるタイトジャンクションに酸化修飾をひき起こすことにより、腸管粘膜の透過性が亢進する機序を本研究を通して解明した。また、本研究で得られた知見を元に、既存の実臨床で広く用いられる安全性の確立した抗酸化作用を有する薬剤を用いて、新たな「腸薬」の可能性を探った。低用量アスピリンは、脳・心血管イベントに対する二次予防が確認され、広く使用される薬剤であるが、近年、アスピリンは胃だけでなく、小腸粘膜傷害を引き起こすことが明らかになり、その機序解明ならびに予防薬の確立は急務である。我々は、これまでに、アスピリン起因性小腸粘膜傷害の初段階とされる上皮細胞の透過性亢進に関与する上皮細胞間タイトジャンクション構成蛋白質をZO-1蛋白質と同定し、また、低濃度アスピリンが小腸上皮細胞内に酸化ストレスを引き起こすことを見出している。酸化ストレスにより修飾された蛋白質を標的としたアスピリン起因性小腸粘膜傷害予防・治療薬の開発を目指すべく、1.ミトコンドリア機能解析、2.タイトジャンクション解析に焦点を絞り、本研究を立案した。平成26年度は、アスピリンによる1.小腸上皮細胞内のミトコンドリア機能障害を介した酸化ストレス産生、2.上皮細胞の透過性亢進について検討を行った。具体的には、ヒト大腸上皮癌培養細胞株Caco-2細胞を分化させ、小腸上皮細胞モデルとして用い、1.アスピリン添加により生じる酸化ストレスを、酸化ストレス反応性蛍光色素を用い、ミトコンドリア選択性蛍光色素と共染色し、共焦点顕微鏡で細胞内局在の評価を行った。また、蛍光強度計で経時的な蛍光強度の変化を定量し、ミトコンドリア依存性の上皮細胞内酸化ストレスの検討を行った。2.アスピリンを、0.4μmの多孔を有するメンブレン上に培養したCaco-2に添加し、transepithelial electrical resistance(TEER)とFITC標識デキストランを用い、透過性を測定した。その結果、アスピリンは1.小腸上皮細胞内のミトコンドリア機能障害を介した酸化ストレス(スーパーオキサイド)産生亢進、2.小腸上皮細胞間の透過性亢進を引き起こすことを明らかにした。低用量アスピリンは、脳・心血管イベントに対する二次予防が確認され、世界中で広く使用される薬剤である。しかし、アスピリンは胃だけでなく、小腸粘膜傷害を引き起こすことが明らかになり、時に重大な消化管出血から生命予後の悪化に至ることがある。その機序解明ならびに予防薬の確立は急務である。申請者は、これまでにアスピリン起因性小腸粘膜傷害の初段階とされる上皮細胞の透過性亢進のメカニズムを明らかにし、その過程に関与する上皮細胞間タイトジャンクション構成蛋白質をZO-1蛋白質と同定した。また、低濃度アスピリンが、小腸上皮細胞内のミトコンドリア障害からスーパーオキサイド産生亢進を引き起こすことを見いだしている。本研究は、酸化ストレスにより修飾されたそれら蛋白質を標的としたアスピリン起因性小腸粘膜傷害予防・治療薬の開発を目指すべく立案した。平成27年度は、アスピリン刺激後の上皮細胞間透過性亢進をより詳細に検討すべく、ヒト大腸上皮癌培養細胞株Caco-2を分化させ、小腸上皮細胞モデルとし、Cell Z scopeを用いて経時的なTEER測定ならびにFD4で透過性を評価した。また、western blotting法ならびに蛍光免疫染色法を用いてタイトジャンクション構成蛋白質の経時的変化を評価した。さらに、抗酸化作用を有する薬剤を用いてその抑制効果について評価した。その結果、アスピリンは時間依存性に小腸上皮細胞間の透過性亢進を引き起こすこと、ZO-1蛋白質のみ発現低下を引き起こすこと、また、抗酸化剤を用いると前述の透過性亢進を抑制することが可能となること、さらに、ZO-1の発現低下を抑制することが可能となることを明らかにした。本研究は、1)アスピリンにより小腸上皮細胞の透過性がミトコンドリア機能依存性に亢進すること2)アスピリンにより酸化ストレス依存性にタイトジャンクション構成蛋白質の酸化修飾が起こり、最終的な構造変化が起こること3)タイトジャンクションの酸化修飾を標的とした薬剤スクリーニングにより、アスピリン起因性小腸粘膜傷害に対する新規予防・治療薬を確立することを目的としている。平成26年、27年度は、アスピリンが小腸上皮細胞内のミトコンドリア機能障害を引き起こすこと、それに伴いスーパーオキサイドをはじめとする酸化ストレス産生亢進を引き起こすこと、また、酸化ストレス依存性に小腸上皮細胞透過性亢進を引き起こすこと、その過程にZO-1蛋白質が関与していることを明らかにした。また抗酸化作用を有する薬剤を用いて、その透過性亢進抑制作用を明らかにした。低用量アスピリンは、脳・心血管イベントに対する二次予防が確認され、世界中で使用される薬剤である。

申請者は、アスピリン起因性小腸粘膜傷害の初段階とされる上皮細胞の透過性亢進のメカニズムを明らかにし、その過程に関与する上皮細胞間タイトジャンクション構成蛋白質を同定した。本研究は、酸化ストレスにより修飾されたタンパク質を標的としたアスピリン起因性小腸粘膜傷害予防・治療薬の開発を目指すべく立案した。平成26年度、27年度は、in vitroで低用量アスピリンが小腸上皮細胞内ミトコンドリア障害を引き起こすこと、それに伴いスーパーオキサイドをはじめとする酸化ストレス産生亢進を引き起こすこと、酸化ストレス依存性に小腸上皮細胞透過性亢進を引き起こすこと、その過程にZO-1蛋白質というタイトジャンクション構成裏打ち蛋白質の酸化修飾が関与していることを明らかにした。平成28年度はこれまでに得られた知見をもとに、実臨床で広く用いられ安全性の確立した抗酸化作用を有する薬剤であるrebamipideを用いて、in vivo,in vitroで、アスピリン起因性小腸粘膜傷害の抑制作用を検討し、rebamipideの小腸粘膜粘膜保護作用を証明した。研究当初に設定した1)アスピリンにより小腸上皮細胞の透過性がミトコンドリア機能依存性に亢進すること。2)アスピリンにより酸化ストレス依存性にタイトジャンクション構成蛋白質の酸化修飾が起こり、最終的な構造変化が起こること。3)タイトジャンクションの酸化修飾を標的とした薬剤スクリーニングにより、アスピリン起因性小腸粘膜傷害に対する新規予防・治療薬を確立することを3年間で明らかにした。高齢化社会に伴い、脳・心血管イベント二次予防に低用量アスピリンが長期処方されるようになった。一方、アスピリンは、副作用として胃だけでなく小腸粘膜にも傷害を生じることがわかり、大きな臨床的問題となっている。我々は、アスピリンが小腸上皮細胞内のミトコンドリアで活性酸素を生じ、細胞と細胞とを接着させる役割を持っている装置のうちのひとつであるタイトジャンクションに酸化修飾をひき起こすことにより、腸管粘膜の透過性が亢進する機序を本研究を通して解明した。また、本研究で得られた知見を元に、既存の実臨床で広く用いられる安全性の確立した抗酸化作用を有する薬剤を用いて、新たな「腸薬」の可能性を探った。本研究は、アスピリンにより、小腸上皮細胞の透過性がミトコンドリア機能依存性に亢進すること、酸化ストレス依存性にタイトジャンクション構成蛋白質の酸化修飾が起こり、最終的な構造変化が起こること、タイトジャンクションの酸化修飾を標的とした薬剤スクリーニングによりアスピリン起因性小腸粘膜傷害に対する新規予防・治療薬を確立することを目的としている。そのために、本研究は3年で次に示す3つの研究計画を予定した。計画1では、アスピリン刺激により、酸化ストレスが小腸上皮細胞内でミトコンドリア機能障害依存的に亢進することを証明する。計画2では、アスピリン起因性の酸化ストレスが、タイトジャンクション構成蛋白質の構造変化ならびに上皮細胞間透過性亢進を引き起こすことを証明する。計画3では、アスピリン起因性の酸化ストレスが、タイトジャンクション構成蛋白質を酸化修飾することを証明し、それを標的とした薬剤スクリーニングを行う。
交流用超電導導体の電磁的・熱的特性に関する研究

CuNi母材を有する交流用超電導線材の持つ不安定性に関する研究を行った。線材径、断面構成の異なる線材を10種類ほど用意し、まず常電導伝播特性について、実験と有限要素法を用いた解析を繰り返し行った。これより、母材にCuNiを含む線材における常電導伝播速度は、線材径や母材比、フィラメント位置に関係なく通電電流の1次関数で表すことが可能であることが明らかになった。また、母材に銅が含まれる線材(NbTi/Cu/CuNi)では最小伝播電流がゼロにならないことが明らかになった。つぎに、急激な電流変化に対するクエンチ電流低下現象に関し、初期通電電流を変化させて実験を行い、原因解明の検討に役立てた。これより、初期通電電流が小さい時程クエンチ電流の低下が大きくなることが明らかになった。この初期通電電流依存性より、撚線化された交流用超電導ケーブルの高速常電導伝播現象が、繰り返し生ずる転流時の電流変化率とクエンチ電流の低下現象との関係に依存しているということを確認することができた。また、これらの結果より、急激な電流変化に対するクエンチ電流低下現象を支配する線材内部での熱および電流拡散のメカニズム解明の指針が得られた。そしてこれをシミュレートする計算機コードの開発を行い、実験結果をほぼ再現することができた。超電導巻線の冷却特定性を含めた過渡安定性に関する検討も行った。その結果最も安定性マージンの大きな線材構成(銅比)を探ることができた。この結果は、線材設計に役立つものと考える。本研究の成果を踏まえ、実際の交流応用機器(ここではリニア誘導機を予定)における超電導巻線の不安定性に関する研究を行っていく予定である。この際、巻線が経験する磁界について高い精度での解析が必要であり、そのための三次元電磁界解析手法の開発を行った。銅巻線を用いたリニア誘導機のモデルを実際に製作し、開発した電磁界解析手法の妥当性の確認を終えている。CuNi母材(高抵抗母材)を有する素線の長手方向への常電導伝播特性に関する実験を昨年度から繰返し行ない、固有の伝播現象が明かになりつつあった。本年度は、まずこの現象を三次元有限要素法解析により検討した。常電導の波及していく先端部(ノ-マルフロント部)において、高抵抗母材の電気的、熱的特性から電流分配、熱拡散がスム-ズに行なわれず、素線半径方向への温度勾配が大きいため、冷媒(液体ヘリウム)による冷却効果がほとんど期待できず、超電導体部附近のみが温度上昇し、それが常電導伝播に大きく影響を与えている。これにより、最小伝播電流(常電導が伝播していく最小の電流)がほとんどゼロとなっていること、低磁界、大電流領域で、通常の銅母材を有する線材の場合に比べ、特に高速の常電導伝播が起こりやすい状態になっていることなどが明らかになった。また、撚線導体についても、素線を2本撚った導体を製作し、上記で得られた素線の長手方向への常電導伝播速度とともに、素線間の電磁的、熱的結合の常電導伝播特性への影響についても実験を行なった。さらに素線間の熱伝導の有限要素法解析も併せて行なった。これらの結果から、電磁的結合による電流上昇によって起こる常電導転移と線間の熱伝導による温度上昇によって起こる常電導転移との時間差により高速の常電導伝播の有無が説明できることを実験と解析の両面から明かにできた。本研究補助金の分配が第三次内定であったため、設備備品である超電導パルスマグネット用実験装置の納入が予定より遅れてしまった。現在、これを用い、交流用導体に変動磁界を印加した場合の実験に入るところである。これと平行して、交流電流、交流磁界における常電導伝播現象について、有限要素法による解析を試みている。また、電流変化が激しい際の臨界電流の低下現象についても、実験と解析の両面からの検討を行なっている。

この結果は、線材設計に役立つものと考える。本研究の成果を踏まえ、実際の交流応用機器(ここではリニア誘導機を予定)における超電導巻線の不安定性に関する研究を行っていく予定である。この際、巻線が経験する磁界について高い精度での解析が必要であり、そのための三次元電磁界解析手法の開発を行った。銅巻線を用いたリニア誘導機のモデルを実際に製作し、開発した電磁界解析手法の妥当性の確認を終えている。本年度は、昨年度に引き続き、交流用の導体構成として不可欠となる撚線構造の導体における高速常電導伝播現象の解明のための検討を中心に実験と有限要素法による解析を行ってきた。その成果の一つとして、常電導転移初期の急激な電流変化に対するクエンチ電流の低下現象が、その後の常電導伝播特性に大きく影響を与えていることがわかった。そこで、線径やマトリクス比の異なる素線試料を用いて、通電電流の変化率とクエンチ電流の関係を調べた。その結果、数千A/秒の変化率を越えるとクエンチ電流の低下が始まり、低下の割合は印加磁界の低い場合ほど大きいことが明らかとなった。この原因を探るため、自己磁界による損失と素線内部の温度分布変化を考慮した解析を試みているが、今のところ実験で得られたような大きな低下現象を示す結果は得られていない。自己磁界損失以外に温度上昇をもたらす原因があると考え、現在、素線内部への磁界の拡散現象を考慮に入れた検討を行っている。クエンチ電流の低下の影響が現れる他の実用上の問題として、磁気浮上用超電導コイルシステムに用いられる並列接続された永久電流スイッチの不安定性についての検討を行ない、安定性マ-ジンに関する新たな指針を与えることができた。超電導巻線の冷却特性を含めた過渡安定性に関する検討として、三次元有限要素法解析プログラムを作成し、最小クエンチエネルギ-や線材の最高到達温度などを、エポキシ樹脂を含浸した場合としない場合について計算し、擾乱の位置や構成材料の熱特性等の影響を調べた。この結果は、臨界電流マ-ジンに関する評価基準を決定するために役立つものと考える。本研究ではリニア誘導機を取り上げ、実機における超電導巻線の不安定性に関する検討を最終的に行っていく予定であるが、この場合の巻線が経験する磁界の解析を行うための計算機コ-ドの開発を完了し、銅巻線のモデルの解析を行い良好な結果を得た。本年度は、本研究課題の最終年度である。CuNi母材を有する交流用超電導線材の持つ不安定性に関する研究のまとめを試みた。線材径、断面構成の異なる線材を10種類ほど用意し、まず常電導伝播持性について、実験と有限要素法を用いた解析を繰り返し行った。これより、母材にCuNiを含む線材における常電導伝播速度は、線材径や母材比、フィラメント位置に関係なく通電電流の一次関数で表すことが可能であることが明らかになった。また、母材に銅が含まれる線材(NbTi/Cu/CuNi)では最小伝播電流がゼロにならないことが明らかになった。つぎに昨年度に引き続き、急激な電流変化に対するクエンチ電流低下現象に関し、初期通電電流を変化させて実験を行い、原因解明の検討に役立てた。これより、初期通電電流が小さい時程クエンチ電流の低下が大きくなることが明らかになった。この初期通電電流依存性により、撚線化された交流用超電導ケーブルの高速常電導伝播現象が、繰り返し生ずる転流時の電流変化率とクエンチ電流の低下現象との関係に依存しているということを確認することができた。
発現蛋白質を合成ブロックとして用いる高純度長鎖ペプチド合成法の開発

化学的方法と生物学的方法を融合する新規な高純度長鎖ペプチドの合成法の開発を目的として研究を行った.本研究では,NMRを用いた構造解析を念頭におき,部分的に安定同位体標識した蛋白質の合成を行った.1.部分保護C-端ペプチド合成ブロックの合成法の開発申請者らが開発した長鎖ペプチド合成法,チオエステル法,を適用するために,発現蛋白質をカルボキシ(C)端相当する合成ブロックへ誘導する方法を開発した.これにより,遺伝子組換法により大腸菌を用いて調製したMax蛋白質の部分ペプチド,Max(22-110)から,部分保護ペプチドセグメント,[Lys(Boc)^<24,34,40,57,66,77,89,104>]-Max(23-110)(1)を合成した.2.Max蛋白質,リン酸化部分ペプチド(1-110)の合成リン酸化ペプチドチオエステルセグメント,Boc-[Ser(PO_3H_2)^<2,11>]-Max(1-22)-SCH_2CH_2CO-Leu-OH(2)はBoC法により合成した.これらの合成ブロック1と2を銀塩存在下で縮合し,保護基を除去し,[Ser(PO_3H_2)^<2,11>]-Max(1-110)を合成した.さらに,安定同位体で均一に標識した合成ブロック1を調製し,非標識リン酸化ペプチドチオエステル2との縮合により,部分的に標識したリン酸ペプチドを合成した.3.保護基を用いない新規な縮合法による長鎖ペプチドの合成法の開発チオエステル法においては縮合時に保護基を必要とし,有機溶媒中で反応を行う.この問題を回避するために,より温和な条件で縮合反応を行う方法を開発した.C端側合成ブロックのN端に縮合補助基を用い,それを発現蛋白質に応用するために,遊離のペプチドからその合成ブロックを調製する方法を開発した.化学的方法と生物学的方法を融合する新規な高純度長鎖ペプチドの合成法の開発を目的として研究を行った.化学的方法と生物学的方法を融合し,発現蛋白質を合成ブロックとして利用できるようになれば,それぞれの利点を組み合わせることにより,その応用範囲が格段に広がると期待できる.本研究では,NMRを用いた構造解析を念頭におき,部分的に安定同位体標識した蛋白質の合成を行うこととした.1.部分保護C-端ペプチド合成ブロックの合成法の開発申請者らが開発した長鎖ペプチド合成法,チオエステル法,を適用するために,発現蛋白質をカルボキシ(C)端に相当する合成ブロックへ誘導する方法を開発した.アミノ(N)末端のアミノ酸1残基を,化学的方法により除去できることが報告されている.この方法では,N末端がオキソアシル基となった中間体を経る.この中間体の側鎖アミノ基に保護基を導入した後,オキソアシル基を除去することにより,遺伝子組換法により大腸菌を用いて調製したMax蛋白質の部分ペプチド,Max(22-110)から,部分保護ペプチドセグメント,[Lys(Boc)^<24,34,40,57,66,77,89,104>]-Max(23-110)(1)を合成した.2.Max蛋白質,リン酸化部分ペプチド(1-110)の合成リン酸化ペプチドチオエステルセグメント,Boc-[Ser(PO_3H_2)^<2,11>]-Max(1-22)-SCH_2CH_2CO-Leu-OH(2)は,これまで行ってきた合成法により合成した.これらの合成ブロック1と2を銀塩存在下で縮合し,トリフルオロ酢酸により保護基を除去し,[Ser(PO_3H_2)^<2,11>]-Max(1-110)を合成した.現在,安定同位体で均一に標識した合成ブロック1を調製し,非標識リン酸化ペプチドチオエステルとの縮合により,部分的に標識したリン酸ペプチドを合成中である.化学的方法と生物学的方法を融合する新規な高純度長鎖ペプチドの合成法の開発を目的として研究を行った.本研究では,NMRを用いた構造解析を念頭におき,部分的に安定同位体標識した蛋白質の合成を行った.1.部分保護C-端ペプチド合成ブロックの合成法の開発申請者らが開発した長鎖ペプチド合成法,チオエステル法,を適用するために,発現蛋白質をカルボキシ(C)端相当する合成ブロックへ誘導する方法を開発した.これにより,遺伝子組換法により大腸菌を用いて調製したMax蛋白質の部分ペプチド,Max(22-110)から,部分保護ペプチドセグメント,[Lys(Boc)^<24,34,40,57,66,77,89,104>]-Max(23-110)(1)を合成した.2.Max蛋白質,リン酸化部分ペプチド(1-110)の合成リン酸化ペプチドチオエステルセグメント,Boc-[Ser(PO_3H_2)^<2,11>]-Max(1-22)-SCH_2CH_2CO-Leu-OH(2)はBoC法により合成した.これらの合成ブロック1と2を銀塩存在下で縮合し,保護基を除去し,[Ser(PO_3H_2)^<2,11>]-Max(1-110)を合成した.さらに,安定同位体で均一に標識した合成ブロック1を調製し,非標識リン酸化ペプチドチオエステル2との縮合により,部分的に標識したリン酸ペプチドを合成した.

3.保護基を用いない新規な縮合法による長鎖ペプチドの合成法の開発チオエステル法においては縮合時に保護基を必要とし,有機溶媒中で反応を行う.この問題を回避するために,より温和な条件で縮合反応を行う方法を開発した.C端側合成ブロックのN端に縮合補助基を用い,それを発現蛋白質に応用するために,遊離のペプチドからその合成ブロックを調製する方法を開発した.
メチル化ヒストンＨ４をＤＮＡ二本鎖損傷特異的シグナルに変換する分子機構の解明

DNA2本鎖切断応答では、染色体上に普遍的に存在するメチル化ヒストンH4がDNA損傷部位限定的にシグナル伝達に利用されている。通常時、メチル化ヒストンH4にはポリコーム分子L3MBTL1などが結合しており、細胞応答は起こらない。DNA2本鎖切断が発生すると、DNA損傷部位局所においてL3MBTL1がE3ユビキチンリガーゼRNF8によるマルチユビキチン化を受け、クロマチン上から取り除かれ、その後、メチル化ヒストンH4にDNA損傷応答分子53BP1が新たに結合し、応答シグナルを伝達する。本研究では、脱ユビキチン化酵素OTUB2が、RNF8による過剰なL3MBTL1のユビキチン化を抑制し、DNA損傷部位におけるメチル化ヒストンH4の露出をfine tuningしていることを明らかにした。OTUB2は他にもRNF8-UBC13依存的なK63-linkedユビキチン鎖の形成を抑制し、E3ユビキチンリガーゼRNF168のDNA損傷部位への局在も抑制する。その結果、53BP1に加え、RAP80のDNA損傷部位への局在もOTUB2により制御され、非相同末端結合と相同組換え修復との選択が行われる。OTUB2は以前報告者が発見したOTUB1による酵素活性非依存的なDNA損傷応答の抑制とは異なり、脱ユビキチン化酵素活性依存的に役割を果たしている。それでは、53BP1局在以降の相同組換え修復がOTUB1, OTUB2によりどのように制御されているかを研究したところ、やはりこの過程でもOTUB1とOTUB2には異なる機能があることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。DNA2本鎖損傷応答では、染色体上に普遍的に存在するメチル化ヒストンH4がDNA損傷部位限定的にシグナル伝達に利用されている。DNA2本鎖損傷が発生すると、DNA損傷部位局所においてL3MBTL1がユビキチン化を受け、クロマチン上から取り除かれる。そして、メチル化ヒストンH4にDNA損傷応答分子53BP1が新たに結合し、応答シグナルを伝達する。平成25年度に行った研究では、DNA2本鎖損傷部位ではL3MBTL1がRNF8により細胞内でマルチユビキチン化されていることを示した。また、脱ユビキチン化酵素OTUB2はRNF8によるL3MBTL1のユビキチン化を脱ユビキチン化により抑制的に制御していることも明らかにした。OTUB2をノックダウンした細胞では、DNA2本鎖損傷部位におけるユビキチン化が急速に進む結果、メチル化ヒストンH4が急速にDNA2本鎖損傷応答シグナルに変換され、53BP1のDNA損傷部位への局在も急激に進むことが示された。53BP1はDNA2本鎖損傷修復経路のうち、非相同末端結合を促進することが知られているが、OTUB2ノックダウン細胞でも非相同末端結合が優先的に選択されることが示された。E3ユビキチンリガーゼRNF8と脱ユビキチン化酵素OTUB2の相反するユビキチン化活性によりL3MBTL1のユビキチン化が精密に制御され、適切なレベルでメチル化ヒストンH4がDNA損傷応答に変換されるという分子機構を明らかにできた。これは、当初の2年計画の目標の70%以上を達成した。また、研究成果を研究分野におけるtop journalにおいて論文として発表した。OTUB2によるRNF8依存性の活性がどのような分子機構により抑制的に制御されているのかを明らかにしていく。特に細胞周期の違いに着目して解析を行う。1)OTUB

2はDNA損傷部位へと局在するが、この局在はどの様にして制御されているのかを明らかにする2)細胞周期ごとに細胞を分収して、それぞれの細胞群からOTUB2を精製した後に、OTUB2の脱ユビキチン活性を測定し、OTUB2の脱ユビキチン活性が細胞周期に依存的な制御をうけているか、実験的に検証する
幕末維新期における農民日記に関する研究

幕末維新期の農民日記のなかで、最も注目されているものの一つである「年内諸事日記帳」(いわゆる「大黒屋日記」)は、近代日本の作家島崎藤村が「大黒屋日記抄」を作成し、それをもとにして長編小説『夜明け前』を書き上げたことで有名であるが、未だこの原文を解読して、多くの人々に利用できる形にした人はいない。それは、解読が難解であること、公開が遅れたこと、残存分だけでも41年分31冊に及ぶ膨大な量であること、所蔵されている場所が長野県木曽郡山口村馬篭という交通不便なところであったこと、などの理由があった。本研究は、コピー借覧の機会に恵まれたことから、コピーによる解読から始めて、現蔵の藤村記念館に通って原史料で確認をしながら全文の解読をすすめた。その次ぎに、解読文をコンピュータに入力して全文テキストを作成し、その厖大なテキストデータベースから研究に必要とするデータの抽出・検索を行い、日記史料の研究の進展を図ろうとした。本研究は、日記コピーに落丁部分があったり、鮮度が悪い部分があって解読・筆記に一年以上を費やし、入力の外注も数度に及んだ。9年度の6月にはすべての入力が済み、納品された。そのデータを合体させた結果、「大黒屋日記」は、総記事42207項目のデータベースとなった。以後は、この「大黒屋日記」全文テキストを検索し、研究データ取りにつとめた。その傍ら、日記史料の特質把握のために、愛知県の豪農古橋源六郎日記を採集して比較検討した結果、「大黒屋日記」は村社会の日常性の解明のためにきわめて有用な日記であることを確信した。本研究成果の一部は、「農民日記史料論」「農民日記史料の可能性」などの論文として発表し、さらに村落生活史を内容とする研究を用意しつつある。幕末維新期の農民日記のうちで最も注目されているものの一つで、しかも最近ようやく公開されるところとなった「年内諸事目録帳」(いわゆる「大黒屋日記」)の解説と採集を、予定通りに進めてきた。「年内諸事日記帳」は、作家島崎藤村が「大黒屋日記抄」を作成し、それをもとにして長編小説『夜明け前』を書き上げたことで有名であるが、未だこの原文を全文解読した人はいない。なかなか公開されなかったことに加えて、日記独特の解読困難な部分が少なくないこと、残存分だけでも41年分31冊におよぶ厖大な量であり、所蔵されている所が長野県木曽郡山口村馬篭の藤村記念館という交通の不便な所にある、という条件も全文解読を遅らせてきたのである。幸い、東京においてコピーのコピーを借覧して解読を進めることが出来るようになったので、日常的に借覧コピーの解読にあたってきた。しかしながら、コピーのコピーであるために不鮮明な部分があり、加えてコピー自体に落丁部分があるので、夏期いはいるまでは出来るだけ解読を進め、その上で7月下旬から8月中旬にかけて集中的に日記が所蔵されている長野県馬篭の藤村記念館に出かけた。ここでは、今まで全く未公開であった日記最後の部分である明治元、明治2、明治3年の3冊の全文解読・筆記を果たし、さらにそれまで解読困難であった部分について、原日記を閲覧させてもらい解読・筆記にあたり、またコピーの落丁部分、不鮮明部分の閲覧・解読・筆記を進めてきた。このようにして解読したものは、日記全体のほぼ三分の二の分量に達した。これを購入したパソコンで入力モデルの検討を行った上で、全文入力方を外注し、すでにその納品はなされている。

一方、現在は残りの部分の解読・筆記を積み重ねつつあり、「年内諸事日記帳」全文収集の見通しがついたところである。昨年度に引き続き、農民日記として注目され、最近公開されるようになったいわゆる「大黒屋日記」(原題「年内諸事日記帳」)の解読・筆記をすすめた。5月には、昨年の残り分である三分の一を読み終えたので、早速に全文入力を外注し、6月には入力したものが納入された。本研究が対象とするような日記史料は、入力分の校正・点検に多くの労力を要するのであるが、ここでは校正・点検をすすめる傍ら入力データを合体させ、日記全体の傾向性を把握することにつとめた。この「大黒屋日記」は総記事が42207項目におよび、これをもとにデータ取りの試みの段階に入った。ここでもデータ取り検索のモデルの検討をしてから、実際のデータ取りは謝金にて処理した。この段階でも、「大黒屋日記」が農民日記の中でどのうような特色を持つものであるかを明らかにするため、愛知県の著名な豪農である古橋源六郎の日記を採集し、比較検討を行った。その結果、村社会の日常性を記録したものとして「大黒屋日記」は、きわめて優れた内容を持つものであるとみてよいと、結論することができた。データの蓄積をすすめる途中においても、昨年分・今年分ともに誤字や入力ミスが少なからず見つかり、データ修正を行っているが、全文テキストの検索・データ取りをしているうちにも、当日記史料の性格が明らかになりつつある。その一部を、「農民日記史料の可能性」、「大黒屋日記にみる島崎家について」などとして発表をしたり、当史料館研究紀要に「農民日記史料論二」と題して発表した。引き続き人名・村名や用語による検索の結果は、村落生活史研究としてまとめるつもりである。
金ナノ粒子増感効果による超適応治療に向けての基礎研究

我々は、金ナノ粒子のさまざまな投与法について評価検討した。悪性黒色腫細胞をマウスの大腿部に移植し、以下の8群に分け効果を評価した。1対照群2ペグ化金ナノ粒子を経静脈的に投与3ペグ化金ナノ粒子を、腫瘍を直接穿刺して投与4放射線照射のみ52に対し放射線照射63に対し放射線照射7非ペグ化金ナノ粒子を経静脈投与し放射線照射8非ペグ化金ナノ粒子を直接穿刺投与し放射線照射。放射線量は10Gyを大腿部に照射。腫瘍サイズの推移と生存期間を評価した。金ナノ粒子は、有意な程度までの放射線増感作用、生存期間の改善を示さなかった。ペグ化GNP単独投与で、投与初期に軽度の腫瘍抑制効果が見られた。金ナノ粒子はX線を照射することによりコンプトン効果オージェ電子発生により腫瘍周囲の線量を限局的に増加させ、生体との親和性がよく毒性も少ないことから放射線増感材としての効果が期待される。我々は今回マウスの尾静脈より金ナノ粒子を注入し、濃度あるいは線量を変化させ治療効果への影響を調査することを試みた。また当大学には動物用CTがあることから、これを使用し線量分布を作成し、治療効果との整合性を検証することも試みた。線量分布と治療効果に相関が確認されれば、コンピューターシュミレーションにより放射線増感材として治療効果を予測することが可能になると考えられる。放射線は癌の治療に使用されているが、放射線抵抗性の癌については十分な効果を得られないことがある。このような放射線抵抗性腫瘍に対する放射線増感剤がこれまでいくつか開発されてきたが、臨床的に有用性が確認されるに至ったものは存在しない。金ナノ粒子は放射線を照射するとオージェ電子を発することから局所的な放射線増感作用があり、これまで実験動物において放射線増感作用があることが報告されておいる。今後このような放射線抵抗性の腫瘍に対して、金ナノ粒子が新しい作用機序の放射線増感剤として、治療効果を高める可能性が期待できるかもしれない。しかしその生体内での分布と治療効果についての関連性は十分には解明されていない。またある研究結果では放射線増感作用のみならず、薬剤そのものが抗がん剤に類似した効果をもたらしているとの報告がある。今回我々は実験動物用CTを使用しこの薬剤分布と治療効果の関連性についての分析をおこなうとともに薬剤そのものの効果についても合わせて評価を試みた。ヌードマウスの大腿部皮下に癌細胞(悪性黒色腫)を移植し担癌マウスを作製した。担癌マウスは無治療群、照射単独群、(高濃度薬剤静注+照射)群、(高濃度薬剤直接注入+照射)群、生体親和性低濃度薬剤静注群、生体親和性低濃度薬剤直接注入群、(生体親和性低濃度薬剤静注+照射)群、(低濃度薬剤直接注入+照射)群に分けて治療をおこなった。また、薬剤注入をした4群については動物用CTを使用して薬剤の分布を確認した。静注群は尾静脈より薬剤を注入し、直接注入は皮下腫瘍を直接穿刺し注入をおこなった。その後各群より1匹マウスを選びCT撮像をおこない、引き続き各群に対し照射をおこなった。治療効果としては腫瘍の縮小率と生存期間を観察した。本研究の目的は金ナノ粒子の放射線増感作用について検討することである。金ナノ粒子の放射線増感作用については今だよく判っておらず、もし金ナノ粒子の放射線増感作用をCT画像を用いてシュミレーションすることができれば、より確実な治療法に近づくこととなる。我々はマウスに投与した金ナノ粒子の集積をCTで画像化した上で、そこに照射した場合の線量分布をコンピューターで作成し、その縮小効果や生存期間を対比させることによりこれが達成できると考え実験をおこなった。実験には悪性黒色腫を大腿部に移植したマウスを使用した。投与した金ナノ粒子は、長期間生体内で安定しているペグ化した金ナノ粒子と、通常の高濃度金ナノ粒子の2種類を使用した。また投与方法はマウス尾静脈からの投与と、マウス大腿部の腫瘍を直接刺して注入する方法の2方法でおこなった。各群を5匹とし、腫瘍の縮小効果を経時的に測定して抗腫瘍効果を評価するとともに、生存率についても評価した。実験結果としては、いずれの金ナノ粒子及びいずれの投与方法でもCTで金ナノ粒子の集積を画像化をすることができなかった。また抗腫瘍効果については、経静脈投与群において、いずれの金ナノ粒子においても投与初期に若干の放射線増感作用が認められたが、最終的には有意な結果とはならなかった。加えて、金ナノ粒子には放射線増感効果以外に、薬物そのものの抗腫瘍効果が投与初期において認められた。生存期間の評価では、金ナノ粒子の放射線増感作用による生存期間の延長は認められなかった。また、高濃度金ナノ粒子静注併用放射線照射群で、投与後比較的早い時期にほとんどのマウスが死亡した。

腫瘍サイズの推移と生存期間を評価した。金ナノ粒子は、有意な程度までの放射線増感作用、生存期間の改善を示さなかった。ペグ化GNP単独投与で、投与初期に軽度の腫瘍抑制効果が見られた。各群のCT画像撮像及び、照射単独群、生体親和性低濃度薬剤静注群、生体親和性低濃度薬剤直接注入群、(生体親和性低濃度薬剤静注+照射)群、(低濃度薬剤直接注入+照射)群については生存の観察まで終了している。今後は、照射単独群、(高濃度薬剤静注+照射)群、(高濃度薬剤直接注入+照射)群の観察結果が出次第解析をおこなう予定である。放射線治療学CTによる画像化に関しては期待した結果が得られなかった為、今後は生物学的効果のみが解析対象となる。すべての群に関し縮小率及び生存期間が出次第解析をおこなう。尾静脈への注入が当科での過去の経験から成功率が20%と低いことからこの技術に習熟した人員を探すことが必要となった。その後の文献検索で金ナノ粒子の増感作用は、癌細胞株の種類によってことなり肺癌の細胞株では増感作用がほとんどないことが判明した。金ナノ粒子は放射線増感作用というより、細胞膜を通過することによるシスプラチン類似の直接作用があるという趣旨の論文も見つかった。共同研究者が配置転換になった。11月に医療事故が発生しその対応に追われていた。群分けを当初予定より少し変更しPEG化した金ナノ粒子を使用した。これが高価であったため群分けを簡略化した。また当初担癌マウスを購入予定であったが、我々で作成できたため。加えてCT画像化が期待した結果とはならず、ずべてのマウスで撮像する必要がなくなったため。金ナノ粒子そのものの生物学的効果を見る研究を先ずおこなう必要があると考えられた。実験手技に習熟した研究員の確保をおこなう。昨年は担癌マウス作成の段階から検討したが、担癌マウスの購入も含めて再度検討をおこなう。統計解析ソフトの購入や論文作成のために使用する予定薬剤が高く失敗しないよう十分な検討をおこなったため、まだ購入していない。研究デザインの再検討も必要と考えられたため。薬剤(金ナノ粒子)担癌マウスの購入研究助手の雇用に使用する
ヨーロッパ「歴史の場」に関する研究

研究会を継続して行い、ODクラスの研究協力者9名の執筆を含め、モノグラフ『歴史の場』(ミネルヴァ書房)刊行の準備を完了させた.アメリカ史の研究者とも連携し、同書は国別編成でアメリカ史4、イギリス史3、フランス史2、東欧・北欧史3、ドイツ史6と広く欧米をカバーした.これと並んで、研究成果報告書『ヨーロッパ「歴史の場」に関する研究』も取りまとめ、欧米の記憶・顕彰文化の多様な姿と特質を明らかにした.研究会を継続して行い、ODクラスの研究協力者9名の執筆を含め、モノグラフ『歴史の場』(ミネルヴァ書房)刊行の準備を完了させた.アメリカ史の研究者とも連携し、同書は国別編成でアメリカ史4、イギリス史3、フランス史2、東欧・北欧史3、ドイツ史6と広く欧米をカバーした.これと並んで、研究成果報告書『ヨーロッパ「歴史の場」に関する研究』も取りまとめ、欧米の記憶・顕彰文化の多様な姿と特質を明らかにした.主要設備としてヨーロッパ各国の「記憶の歴史学」関係の研究文献を収集した。特にドイツ史関係ではまとまった文献の充実をはかり、雑誌『ドイツの文化と遺産保護』(Deutsche Kunst und Denkmalpflege)のバックナンバーを購入し、戦士記念碑研究の代表的な文献であるMeinhold Lurzの6巻本を整備した。定例の研究会は隔月で開催し、研究分担者3名と研究協力者7名、さらに西山暁義氏(共立女子大学)の招聘ほか2名を含め、合計で13名が報告を行った。これにより、各研究分担者および研究協力者のテーマに関する研究の深化と相互交流を図った。また平成19年度には研究分担者の大野(イギリス)、高木(フランス)、棚僑(ドイツ)がそれぞれの研究対象と関連する文書館、図書館、大学を訪問して史資料の収集や研究者との交流を行った。研究協力者の杉藤、櫻井、望月、早坂も、フィンランド、フランス、ドイツなど研究対象としている諸国の「歴史の場」および文書館を訪問して調査研究を行った。こうして本年度は、史資料の収集と研究会活動、および研究対象を訪問しての調査研究・史資料の収集により、研究協力者を含めて近代ヨーロッパにおける記憶・顕彰行動の比較史を取りまとめる準備を整えた。前年度に引き続き、2008年度の前期には研究会を隔月で開催し、原則として一回につき2名が報告を行った。前年度の経験を生かし、一回の報告に集中して密度を高めることにより事実上の研究協力者の論文作成が進むよう、研究会の効率的な運営を図った。6月にはウィーン大学のJ.エーマー教授を招聘し、社会史や人口史の研究と「記憶の歴史学」との関係について意見交換を行った。今年度の後期は、各自の論文作成とその取りまとめに集中し、和田光弘氏(名古屋大学)を中心とするアメリカの「歴史の場」研究グループとも協力し、若尾祐司・和田光弘編『歴史の場--史跡・記念碑・記憶--』(ミネルヴァ書房)を刊行する準備を完了させた。同署の目次は国別編成で、アメリカ史4、イギリス史3、フランス史2、東欧・北欧史3、ドイツ史6からなる。内容的には、個人に関する記念碑5、戦争関係記念碑6、墓地・墓碑3、記念碑空間2、その他4と多岐に渡り、欧米の近代における記念・顕彰文化の多様な姿を解明し、提示している。これと並んで、研究成果報告書『ヨーロッパ「歴史の場」に関する研究』を取りまとめた。研究代表者・研究分担者・連携研究者のみならず、研究協力者も2名が執筆し、アメリカとイギリス、フランスとドイツにまたがる大部の報告書となった。以上の作業により、欧米の記憶文化・顕彰文化の特質を、多様な側面から検討することができた。さらに記念碑文化と近代化との関連を問うためには、たとえば「都市計画と遺産保存」や都市公園墓地など、もっと枠組みを狭めた単一テーマの比較研究を積み上げることが望まれる。
吹雪障害防止のための,道路形状に基づく空力特性を考慮した、高性能防雪棚の開発

吹雪現象は、雪が風によって運ばれるという流体工学的な現象であるが、従来型の防雪棚は流体工学的なセンスに基づくことなく考案されているため、流体工学的センスに基づいて高性能な防雪棚を開発した。剥離せん断層の巻き込みが路面付近の雪を巻き上げることから、剥離せん断層を小さな平板や有孔防雪板を用いて拡散させる「剥離せん断層制御法」と、風の運動量を有効に利用した「翼形状防雪板制御法」の二つのものを基本的なタイプとして研究を進めた。その結果、有孔板を用いたタイプにおいて大幅な視程の改善が得られ、翼形状の防雪板タイプにおいては棚の背後の流体の死水領域が除去され、より一層の防雪効果があることが分かった。一方、北見工業大学においては水路や風洞実験が主体であり、やはり実験によるスケールモデルであることと、十分にコントロールされた環境下であるため、実際のフィールドでの実物大の棚による実験が不可欠である。そこで、北海道内の防雪棚メーカーの一つである三英鋼業(株)の協力を得て、実物大の試作モデルを実際の道路に設置していただき、効果の検証を行なった。翼形状のタイプは平成6年度に考案したものであり、また形状も複雑なために実地へのモデル設置は行えなかったが、5年度に考案した有孔板による剥離せん断層制御タイプのものは東北地方および北海道において設置することができた。関連行政からの許可の問題もあり、設置が3月に入ってしまい十分な観察期間が得られなかったものの、付近に設置された従来型のものよりも効果が見られるとの報告を得ている。メーカーの協力のもと、この有孔板タイプと翼形状タイプについて、来冬は本格的に実地テストを行なうとともに、関係行政機関にも高性能防雪棚の普及を働き掛けて行く考えである。従って、本研究の実用化への目処は十分に立ったものと考える。本研究は3つの基本検討事項に沿って進めることを研究計画書で述べた。1.の「設置角度」については、柵を高盛土の路肩に垂直に設置した場合、平地の場合よりも雪が巻き上がり、却って視程が悪化することが分かった。特に幅員25mの高速道路を想定した道路モデルでは、下流側の2車線に大きな剥離領域が形成され、防雪柵が全く役立たない。また設置角度を変化させた時の流動パターンから、柵を垂直から30度傾けて設置した時に不十分ではあるが、最良の吹き払い効果が得られた。3.の「断面形状の工夫による吹き払い効果」については、曲線的な断面形状を用いて気流を路面付近に集中させて、吹き払い速度を向上させても、柵の背圧が下がって剥離せん断層の巻き込みが強まり、下流での気流の路面からの巻き上がりも強くなった。さらに防雪柵メーカーの技術者との意見交換から、柵は制作と設置における施工を容易にする目的で、これからは垂直に設置する単純な構造にして行きたいことも分かった。そこで本年度は、現行の基本設計を大きく変えることなく、柵に通常4枚ある防雪板の個々の設置角度を検討して性能の向上を計った。また、メーカーからは視界を改善する意味からも、一部に有孔板を使いたいという要望があり、検討の結果一番上の防雪板に有孔板を使うことによって、剥離せん断層における強い速度勾配を弱めることで、2.の「剥離せん断層制御」が可能ではないか考えた。このような観点から降雪期には実際の雪を用いた屋外の風洞実験において部分的に有孔板を用いたモデルの個々の防雪板の設置角度を色々と変えた実験を行なった。その結果、標準の防雪柵の一番上の防雪板を有孔板に取り替えるだけで視程が大幅に改善されることが分かった。

また、高盛土においては、個々の防雪板の設置角度を上から順に25度、30度、40度、50度としたモデルにおいて下流側車線までの広い範囲で視程が最も改善されることが分かった。昨年度は、現行の基本設計を大きく変えることなく、かつ気流の運動量を十分に活かした棚として、4枚ある防雪板の一番上の板を有孔板にして剥離せん断層を制御し、各防雪板の設置角度を変化させることによって高い吹き払い効果が得られることが分かった。本年度はまず水路実験において新たな画像処理手法を開発して柵下流の路面付近における速度分布を求めた結果、有孔板を用いたモデルにおいて吹き払い効果が改善されることを定量的に確かめることができた。これに基づき北海道内の防雪柵メーカーとの打合わせを行ない、東北地方および北海道において実際の道路に有孔板を用いた柵を設置して性能の評価を行ない、効果が確かめられている。一方、さらなる性能の向上を得るため、現行の基本設計にとらわれることなく、より流体工学的見地から新しいタイプの柵の開発を行なった。その結果、柵の防雪板の形状をこれまでの平板状のものから、各板に反りを持たせた曲線形状のものを考案し、いわゆる翼列を構成した場合に吹き払い効果がより向上することが分かった。特に柵全体を風上に20°傾けたものが気流の運動量を消失することなく、気流および浮遊する雪の粒子を路面付近に集中させ、視程が大幅に改善されることが分かった。このタイプは柵高の数倍下流(現行のものは2倍程度)まで路面付近の気流の巻上がりが生じず、高速道路や高規格道路のような道路幅員の広い場合にも十分に対応できることが分かった。今後の課題としては、翼型の防雪板では吹き払い効果の改善に伴って柵に働く揚力が増大し、柵基礎の設計の見直しが必要になるものと思われる。しかし、今後の研究においてモーメント力や力の成分がうまく配分されるような柵の形状を開発することによって、流体力による問題も解決できるものと考えている。また、柵形状を曲面化することで、制作費の増大が心配されるが、パイプやシートなどを組み合わせることによって近似的な曲面を形成して、コストの低減も十分可能である。今後も防雪柵メーカーの協力を得て、研究を続けて行く考えである。
狂犬病ウイルスの神経病原性発現に関する分子生物学的・細胞生物学的研究

狂犬病ウイルスのもつ神経特異的な感染の起こる仕組みを明らかにすべく,まず神経由来の培養細胞(神経芽腫細胞および初代神経培養)および非神経性の培養細胞(ハムスター腎臓由来の線維細胞,BHK-21細胞)における感染効率を比較検討した.この実験目的には神経病原性を有するウイルス株としてERA株,神経病原性を失ったウイルス株としてHEP株を比較に用いた.両ウイルス株のBHK-21細胞における感染効率を1として,神経芽腫細胞における感染の効率をみるとHEP株は数倍,ERA株は20倍以上の高い感染効率を示した.次に,ウイルスの侵入速度を比較すると,この結果と平行して,ERA株は速やかに感染が進み,30分以内に90%以上の感染が成立するのに対して,HEP株は2時間後でもまだ100%に達していなかった.一方,非神経性のBHK-21細胞ではERA株,HEP株のいずれにおいても感染の成立が遅く,狂犬病ウイルスの感染の成立には,ウイルス側の要因のみならず,非神経性細胞には存在しない宿主側の因子も重要な役割をすることが分かった.以上に示された宿主因子が関与する感染効率の違いは,初代神経培養における狂犬病ウイルスの感染においても観察され,特にERA株は神経培養系に含まれる非神経性の細胞には殆ど感染が成立しなかった.また,HEP株ではERA株と比べて感染の効率がかなり低いことが示された.なお,当方でクローン化したアセチルコリンレセプター遺伝子cDNAを用いて作成したプローブにより同遺伝子の発現をみると,神経芽腫細胞では発現がみられたが,BHK-21細胞では殆ど発現がなかった.この所見は上記の実験結果と符合するが,必ずしもアセチルコリンレセプター遺伝子の発現との関わりを直接示すものではない.今後この点についての追及を行う予定である.狂犬病ウイルスのもつ神経特異的な感染の起こる仕組みを明らかにすべく,まず神経由来の培養細胞(神経芽腫細胞および初代神経培養)および非神経性の培養細胞(ハムスター腎臓由来の線維細胞,BHK-21細胞)における感染効率を比較検討した.この実験目的には神経病原性を有するウイルス株としてERA株,神経病原性を失ったウイルス株としてHEP株を比較に用いた.両ウイルス株のBHK-21細胞における感染効率を1として,神経芽腫細胞における感染の効率をみるとHEP株は数倍,ERA株は20倍以上の高い感染効率を示した.次に,ウイルスの侵入速度を比較すると,この結果と平行して,ERA株は速やかに感染が進み,30分以内に90%以上の感染が成立するのに対して,HEP株は2時間後でもまだ100%に達していなかった.一方,非神経性のBHK-21細胞ではERA株,HEP株のいずれにおいても感染の成立が遅く,狂犬病ウイルスの感染の成立には,ウイルス側の要因のみならず,非神経性細胞には存在しない宿主側の因子も重要な役割をすることが分かった.以上に示された宿主因子が関与する感染効率の違いは,初代神経培養における狂犬病ウイルスの感染においても観察され,特にERA株は神経培養系に含まれる非神経性の細胞には殆ど感染が成立しなかった.また,HEP株ではERA株と比べて感染の効率がかなり低いことが示された.なお,当方でクローン化したアセチルコリンレセプター遺伝子cDNAを用いて作成したプローブにより同遺伝子の発現をみると,神経芽腫細胞では発現がみられたが,BHK-21細胞では殆ど発現がなかった.この所見は上記の実験結果と符合するが,必ずしもアセチルコリンレセプター遺伝子の発現との関わりを直接示すものではない.今後この点についての追及を行う予定である.