hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重症心身障害児における「行動リズム」の研究-身体を揺らす行動への接近と教育的展開-

本研究の目的は、教師と障害児の相互交渉の比較的単純なものを通じて、相互の行動リズムを合わせる現象を検討し、また、実践の中での簡易な測定の方法を開発することにあった。1.前者の比較的単純な相互交渉として、重症心身障害児の身体を揺らす行動と、それに対して、教師ないし指導者が、リズムに合わせて身体を他動的に揺するように働きかける方法に着目した。実践の中で、重症心身障害児の身体を常同的に揺らす行動に対して、教師がリズムを合わせて揺する働きかけをすると、子どもは、最初は拒否するが、容易にその働きかけを受入れ、さらには期待するように変化していった。また、身体を揺らす働きかけには、例えば、介助歩行しているが当初は方向を意識していないと見做されていた事例で、体を揺らすことが方向を選択しやすくする援助になることも見いだされた。2.目的の後者のように、実践の中での簡易な測定の方法(測定機器とソフトウェア)を開発し提供することを計画していたが、予算の制約と、画像処理には時間がかかるため、申請時に計画していた程度の使いやすい水準のものを開発することは因難であった。3.そこで今回は、非常に処理に時間がかかるが、身体を揺らすリズムについてはビデオから測定する方式を以下のように作製した。すなわち、ビデオ信号をA-D変換して画像情報として取り込み、その一部を切り取って順次畜積していき、後に、再生して、図一地の境界の位置をマウスにより入力していくという、手仕事の多い方法を今回は用いた。この方法では、1コマ毎に静止させて分析していたので、次年度の通常の予算の中で、順次ソフトの改良を行い、学校現場で使える程度に処理の時間を短縮し現場での試用を行っていくことにしている。研究代表者の実践研究の成果から、ここでは「子どもが自発する身体の動きや声などのリズム」(以下「行動リズム」と呼ぶ)に注目して今回の研究を行なった。この「行動リズム」に合わせる教師の働きかけを研究対象とした。具体的に代表者は、重症心身障害児が身体を左右や前後に揺するロッキング行動に合わせて子どもの身体を揺するようにしている。その指導を平成4年度にも実施し、重症心身障害児における有効性を再確認した。群馬大学教育学部附属養護学校を訪問したり、県内の養護学校の情報を収集したりしたが、顕著なロッキング行動を示す事例の協力は得られなかった。そこで、定期的な訪問は断念して、集中的な指導をして、その資料をビデオに収集する方式へ改めた。その一例を述べれば、行動リズムに合わせて子どもの身体を揺すって働きかけると、それまで勝手に揺すっていた子どもが、指導者の働きかけを待つようになり、次第にその働きかけを要求するようになることが確められた。さらに、翌日になると約8m離れた所から、寝返りで移動し、指導者に接近してから要求した事例もいた。記録の分析用ソフトウェアの開発については、ビデオ画面上に格子(グリット)をスーパーインポウズし、マウスで計測点を入力し、その座標を表示するソフトウェアについては完成している。ただし、現象が予想より早く、かつ事例差もあるため、測定時間間隔を適性化するためのソフトウェアを開発する必要が生じてきた。予算的制約もあり、かつ、高度のソフトウェアであるため、この点では充分進捗していないのが現状である。次年度には、主に計測ソフトの開発に力点を置き、上記の問題点を解決すべく作業を進めている。
全身持久力が転倒リスクに与える影響についての探究

転倒リスクの1つに疲れやすさに関連する体力の1つとして全身持久力がある。本研究では高齢者における全身持久力の低下が転倒リスクと関連するかについて探求することを目的とした。転倒リスクスコアにおいて今後転倒するの危険性が高い人ほど全身持久力が低い傾向にあることが明らかとなった。さらに日常生活における身体活動量が多くても短時間・高強度の運動をしていない人では筋委縮が進行しており、これにより膝や腰などに痛みが出やすく転倒につながる危険性が考えられた。すなわち日常的にウォーキングや家事などの低強度の身体活動を行っているだけでは全身持久力の維持は難しく、転倒にもつながる可能性が示された。平成25年度は関連研究からの知識、研究手順の確立および予備実験を中心に実施した。本研究に関連した研究を検索し、海外文献を和訳することで新しい評価基準を学びながら実験プロトコルを見直した。実験プロトコルに則して予備実験を繰り返すことで本研究の目的を達成すためより綿密な計画を立てることを試みた。また予備実験データから新しい仮説を導き出す可能性が示された。本研究の目的は転倒リスク因子と全身持久力の関連性を明らかにすることである。平成26年度は前年度に引き続き被験者のリクルートおよびデータ収集を実施した。被験者は呼吸循環器疾患の既往がなく研究に影響を与える服薬を行っていない健常高齢者および通所介護サービスに通う要介護者を対象とした。また最大酸素摂取量を推定するため自転車エルゴメーターを用いた最大下運動テストが実施できる状態であることを確認した。データ収集内容は医師の立会いのもとで実施する運動テスト(自転車エルゴメーターを用いた最大下運動テスト、6分間歩行テスト、Timed Up and Goテストなど)と被験者からのインタビュー(転倒スコアやADL実施状況など)を行った。収集されたデータから順次スコア化および最大酸素摂取量を算出するなどの分析を行い、転倒リスクの各因子やADL実施状況と全身持久力の関連性について解析を行った。データ収集および解析を実施しながらまとまったデータは研究協力者を含むグループ勉強会を定期的に開催し、報告および意見交換を行うことにより、さらに必要となるデータや解析についての議論を深めている。また関連する学会への参加および他研究者との情報交換を行うことにより新たな知見を増やすことができた。以上のような検討を重ねることで研究内容や解析方法の見直し作業を繰り返し、要介護状態の起点となりやすい転倒のリスク因子を明らかにすること、さらには有効な介入法を提案することで高齢化社会において重要性の高いより有益な情報を発信することを目標とした学会発表や論文にまとめる準備を行っている。本研究に関連した全身持久力と日常身体活動の関連性についてまとまった部分から論文執筆を開始している。平成25年度、26年度と被験者のリクルートを行い、最大酸素摂取量および転倒に関連する各種テストやインタビューを実施しデータを収集した。引き続き27年度もデータ収集を実施しながら解析する予定であったが出産のため産前産後休暇及び育児休暇を取得したため研究を一次中止していた。平成28年度は研究を再開し引き続きデータ収集および解析を行うとともに研究協力者とのグループディスカッションを定期的に実施し、学会や論文として発表する準備を行う予定である。平成27年度に産前産後および育児休暇を取得したため研究を一時中止とした。このためデータ解析が送れ、解析後さらに必要とするデータの収集が遅れたことが原因である。最大酸素摂取量および転倒に関する各種テストやインタビュー等のこれまで得られたデータをもとに解析を行っている。しかしながら本研究は高齢者に運動負荷をかけることが必要であるため統計分析のための十分なサンプル数、特に健康な6070歳代のデータを得ることが困難であった。そのため引き続き新たな被験者によるデータの収取が必要である。一方でデータ数は少ないが転倒リスクの高い高齢者では全身持久力および日常身体活動量ともに低下していることが明らかになりつつある。定期的に共同研究者と研究ミーティングを実施しデータの解析方法等を検討し、学会や論文として社会に公表できるように準備を進めている。平成28年度は国内外において本研究に関連する研究を行っている研究者や研究チームとも意見交換会を実施し今後の研究の方向性についての検討を行った。転倒リスクには全身持久力だけではなく筋力、筋持久力との関連も重要であることを再認識し、今後新たに収集するデータには筋力、筋持久力の項目を加えることも検討する必要性を感じ検討している。また高齢者と同様に転倒リスクが高いと考えられる障がい者についても全身持久力に関する研究の重要性を認識することができた。障がい者における全身持久力と転倒リスク、日常身体活動量および筋力との比較など今後の研究の広がりを考えることができた。今後も本研究計画をもとに新たな被験者を対象とした研究を継続することで様々な人の健康維持に貢献できるものと考える。対象が高齢者のため望ましいすべてのデータを得ることが難しい事例が多く、科学的根拠に基づいた新しい知見を示すためのデータ数としては少ないため。平成29年度はこれまで得られた全身持久力の指標である最大酸素摂取量、日常身体活動量および転倒リスクに関するスコアに関するデータを整理し、研究グループあるいは本研究に関連する他の研究グループからの意見の集約を行った。さらに必要となるサンプル数を得るための追加実験を行った。新しい知見として全身持久力、筋持久力の低下とともに転倒のリスクが高まる可能性が得られる見込みである。

また国内外における高齢者の日常生活の観察やインタビュー等を通して、日常身体活動の量的あるいは質的な違が全身持久力や転倒リスクに影響している可能性が考えられたため、ケース別のデータを整理することで今後の研究の展開について考察することができそうである。これまでのデータの総括を行い、新たな知見に関して今後も学会や論文において社会に発信する用意を行っている。本研究の全体を通して、高齢者の全身持久力測定や日常身体活動に関するデータを得ることの難しさもあったが、転倒に関連する原因については様々な因子が相互に作用していることが考えられた。特にケース検討を通して、日常身体活動量が多い人で速筋を動員する短時間・高強度の身体活動や運動を日常的に行っている人では、筋委縮があまり見られず、全身持久力の低下率が低い傾向にあった。逆に日常身体活動量は非常に多く1日中動き回っている人でも短時間・高強度の瞬発的な動作が少ない人では筋委縮(サルコペニア)や全身持久力の低下が観察される人も多く、筋委縮や全村持久力の低下を防止するために適した身体活動について新しい知見が得られる展望が開けたと考える。本研究は引き続き高齢者や障がいのある人を対象に継続して行い、体力低下に伴う転倒を防ぐための新しい指針を提案することを目標としたいと考えている。転倒リスクの1つに疲れやすさに関連する体力の1つとして全身持久力がある。本研究では高齢者における全身持久力の低下が転倒リスクと関連するかについて探求することを目的とした。転倒リスクスコアにおいて今後転倒するの危険性が高い人ほど全身持久力が低い傾向にあることが明らかとなった。さらに日常生活における身体活動量が多くても短時間・高強度の運動をしていない人では筋委縮が進行しており、これにより膝や腰などに痛みが出やすく転倒につながる危険性が考えられた。すなわち日常的にウォーキングや家事などの低強度の身体活動を行っているだけでは全身持久力の維持は難しく、転倒にもつながる可能性が示された。平成27年度には学会や論文等で発表できるようこれまでデータ収集解析を実施し、収集内容の検討を重ねてきたが、本研究の目的を十分に満たす内容の発表を行うためには足りないデータや解析といった問題点もでてきている。これまで収集できたデータで十分な発表内容となるかについての見当がまだ必要である。速やかに不足するデータを収集するとともに研究グループでのディスカッションを定期的に実施することを計画している。これまで得られたデータのみで示すことができる新しい知見について検討するとともに可能であれば被験者数を増やし新しいデータを得ることを考えている。また生活様式による全身持久力や転倒リスクに違いについて国際比較することも検討中である。運動生理学これまでの収集データの再検討およびさらなる被験者に追加実験を行うことにより足りないと思われる部分を補いながら、グループ勉強会で検討を重ねることにより本研究を推進したいと考える。被験者の確保、実験ができる環境づくりが予定よりも時間がかかってしまい、本実験に進められなかった。
用水路に設置する200W級クロスフロー水車の性能向上に関する試み

研究目的小規模水力発電は,設置場所の条件や水量の持続性などにより性能に大きな差が生じる.小水力発電普及のため,これらの変化に対してどのような出力が得られるのかを調査する必要がある.しかし,自然が生み出す水量は膨大であり,人工的にこのような流れを模擬することは莫大な費用がかかるためほとんど調べられていないのが現状である.本研究では, 200W級のクロスフロー水車を想定し,その最重要部である回転部の形状と性能の関係を明らかにし,最適な翼形状を明らかにする.研究方法3次元CADを用いて設計を行った.設計時の3次元モデルから汎用流体解析ソフトを用いて性能予測を行う.また,本体や付属部品はCADCAMを用いて加工した.特に羽根車と翼型(翼曲線の形状)の枚数や,長さなどの条件を変え複数枚製作した.実験装置は流量20L/sを模擬することができる落差工(滝)を製作し,試験設備等も同時に整備した.また,水路途中に電磁流量計を取り付け,正確な水量を計測できるような装置とした.水車軸にはパウダーブレーキによる一定の負荷トルクをかけ,発電量やトルク,回転数などのデータを測定し,負荷トルクと羽根車の角速度のから水車の出力を計測したのち,算出し効率等を比較する.研究成果負荷トルク0.1Nmから0.5Nmまで0.1Nmごとに設定し,水量毎秒3.3リットルの下で出力を比較した.落差1.3mの場合,最大で210W程度の出力が得られた.今後の課題水の流れに関して十分に考慮することができておらず,流路内の損失や羽根車形状の最適化などを行えていない.現状ではトルク変換器の性能上, 0.5Nmまでの負荷までしか測定できておらず,さらに高い負荷を明らかにする必要がある.研究目的小規模水力発電は,設置場所の条件や水量の持続性などにより性能に大きな差が生じる.小水力発電普及のため,これらの変化に対してどのような出力が得られるのかを調査する必要がある.しかし,自然が生み出す水量は膨大であり,人工的にこのような流れを模擬することは莫大な費用がかかるためほとんど調べられていないのが現状である.本研究では, 200W級のクロスフロー水車を想定し,その最重要部である回転部の形状と性能の関係を明らかにし,最適な翼形状を明らかにする.研究方法3次元CADを用いて設計を行った.設計時の3次元モデルから汎用流体解析ソフトを用いて性能予測を行う.また,本体や付属部品はCADCAMを用いて加工した.特に羽根車と翼型(翼曲線の形状)の枚数や,長さなどの条件を変え複数枚製作した.実験装置は流量20L/sを模擬することができる落差工(滝)を製作し,試験設備等も同時に整備した.また,水路途中に電磁流量計を取り付け,正確な水量を計測できるような装置とした.水車軸にはパウダーブレーキによる一定の負荷トルクをかけ,発電量やトルク,回転数などのデータを測定し,負荷トルクと羽根車の角速度のから水車の出力を計測したのち,算出し効率等を比較する.研究成果負荷トルク0.1Nmから0.5Nmまで0.1Nmごとに設定し,水量毎秒3.3リットルの下で出力を比較した.落差1.3mの場合,最大で210W程度の出力が得られた.今後の課題水の流れに関して十分に考慮することができておらず,流路内の損失や羽根車形状の最適化などを行えていない.現状ではトルク変換器の性能上, 0.5Nmまでの負荷までしか測定できておらず,さらに高い負荷を明らかにする必要がある.
空間にかんする綜合的な人文学研究－－哲学と創造実践の対話

今年度は、哲学的な研究に関しては、人間存在の空間性についての哲学的考察を、「人新世」の観点から展開を試みた。人間世界が自然と触れたところに成り立つことのリアリティを、哲学的に明確化することを試みた。文献研究だけでなく、建築家・アーバンプランナーとの共同のなかで、考察をおこなった。その成果の一つが「人新世的状況における「人間の条件」の解体についての試論」(『現代思想』)である。哲学など人文科学では人新世学説を踏まえた転換が求められると言われているがこれに対して空間哲学の立場から試みた試論である。また、建築家、アーバンプランナー、アーティスト、キュレーター等、空間実践にかかわる人たちに示唆を与えうるものでもある。そしてティモシー・モートンの著作(Ecology without Nature)の読解および翻訳作業をおこない、翻訳出版した。空間哲学と環境思想のハイブリット的展開を試みる著書として位置づけ、申請者の研究をベースとする解説も付した。さらに、空間実践との対話研究においては、4月に「建築雑誌」の座談会を行い、建築家・アーバンプランナーとの議論をおこなった。これをうけ、アーバンプランナーの蓑原敬氏と幕張ベイタウンを訪問し、その建設思想の概要などを教えていただき、議論を深めた。また、8月には、2018年1月に出した「人新世の哲学」をベースに、建築家の能作文徳たちと合評会・建築批評会を行った。9月には建築学会でミニシンポジウムを行い、人新世と建築についての考察を踏まえた報告を行った。10月にはキュレーターの服部浩之氏の招待で「地域美学スタディvol.8」(アセンブリッジ・ナゴヤ)でのトークイベントに登壇し、公共空間についてのレクチャーをおこない、本研究の主題である空間哲学の現時点での成果を地域アートとの関連で報告した。空間表現に関する研究として、多木浩二による篠原一男批評のテクスト読解を踏まえた論文を作成し、京大人文研の紀要『人文學報』に投稿し、受理された。多木における現象学的な空間論の意義と限界を検証することに重きを置いたが、1970年代における建築批評の型を定めた多木の議論の理解を進めることは、日本におけるそれ以後の建築思想の変容、空間哲学の方向性を見定める上で重要であった。さらに、2016年5月のヴェネチア・ビエンナーレ国際建築展の制作委員としてヴェネチアに行き、国内の建築だけでなく、国際的な建築の動向について広くサーヴェイを行った。2016年末には、ビエンナーレに関わった五人の建築家へのインタヴューを行った。これらのサーヴェイは、現代における空間思想の広く知るうえで重要であったが、次年度以降、空間哲学のさらなる体系化と理論化を行うための素材集めとしての意義があったと考えている。また、空間哲学にかんする研究としては、現代における空間思想の世界的動向のサーヴェイを行うために、8月にライス大学のティモシー・モートンのもとを訪問し、インタヴューを行った。そして、このインタヴュー成果と、さらにモートンの主要著作の読解をもとにした単著(『複数性のエコロジー』)を以文社より刊行した。世界における空間哲学の動向を広くかつ詳細に知り、その可能性について自分なりに批評的に検討しておくことは、詳次年度以降の空間哲学研究の方向性を見定める上でも重要であったと考えている。10月以降はドゥルーズの『差異と反復』の読解と関連文献の収集を進め、次年度に投稿する論文のための準備を行っている。次年度(平成29年度)以降の「発展」にむけた現状把握は、ヴェネチア・ビエンナーレへの参加をつうじた現状のサーヴェイ、日本の建築家へのインタヴューと記録により、おおむね達成された。研究計画段階では、いまだに見取り図でしかなかったものが、実際の見学・聞き取りにより、研究の支えとなるべき建築実践現場にかんする具体的な状況分析、実際に何が問題になっているかを把握することができた。また、ライス大学のティモシー・モートンへの訪問は、次年度以降を予定していたのだが、たまたま応募者が彼に関する著作を準備していた都合上、今年度に行うことができた。エコロジー思想の現状に関する多くのことを教えてもらっただけでなく、関連資料の収集、アメリカにおける思想家・研究者・実践者のネットワークの現状について知ることができた。次年度以降、マヌエル・デランダやグレアム・ハーマンへの訪問を予定しているが、そのための布石にもなったと考えている。さらに、多木浩二と篠原一男の交流に関する論文の作成は、応募者が今やろうとしていることの先例を知る上で重要であった。論文作成に際しては、多木の著作の読解だけでなく、現代の建築家へのインタヴューなどを行い、篠原一男の位置づけ、影響を知ることもできた。すべてを論文に反映することはできなかったが、今後、日本における空間思想の研究を深めるうえで、重要な布石になったと考える。篠原の弟子である坂本一成、その後継者である塚本由晴にまでつづく建築実践と並走して可能な哲学思想の知はいかなるものかを考えることが課題として見えてきたのがその最たる収穫であった。また、今年度は、単著『複数性のエコロジー』を刊行した。この著書は、モートンへのインタヴューおよび彼の著作の研究をベースにしつつ、今後の空間哲学の可能性を探ろうとするものであったので、本研究の重要な成果の一つと言える。

今年度は、哲学研究に関しては、人間存在の空間性についての考察を、「人新世」についてのチャクラバルティの論文で提起された「人間世界と自然世界の境界の不分明化」の問題に即して展開を試みた。具体的には、ジル・ドゥルーズの『差異と反復』『千のプラトー』の読解を踏まえたと、ハンナ・アーレントの制作(work)概念についての考察を踏まえた研究である。いずれも文献研究だが、論文作成(「共存空間論」『現代思想』6月号、「円環が滲み出し、溶け出していく」『現代思想』12月号)、および単著(「人新世の哲学」人文書院)の刊行に帰結した。以上の研究は、人新世という理科系的な問題について哲学的な考察を行う点で文理融合的といえるが、刊行後は、建築家・都市プランナーなどにも読まれ、高い評価を得ている。また、ティモシー・モートンの著作(Ecology without Nature)の読解および翻訳作業を行った。これは、エコロジカルな実在論の最新の知見を日本国内の知的文脈に導入を試みる点で意義のあるものといえる。さらに、モートンの読解との関連で、カンタン・メイヤスーやグレアム・ハーマンの著書の読解を行い、それをもととする単著の刊行計画を立てた。空間実践の研究に関しては、建築家への聞き取りおよび実作見学を継続した。9月にはミサワホーム主催の「Aプロジェクト」関連のシンポジウムにて建築家二人との討論を行い、11月にはCINRA主催のトークイベント「ニューフラットフィールド」でアーティストとの討論を行うなど、研究成果のアウトリーチ活動を実行した。当初の予定では、英米系の環境哲学の研究を試みる予定だったが、チャクラバルティの論文の読解等を経て、人新世の問題について考察することが重なった結果、大陸哲学を環境哲学的に読解することになった。結果として、人工と自然のハイブリッドについて考えるという当初の試み通りではあったが、若干の方向転換はあったと思う。今年度は、哲学的な研究に関しては、人間存在の空間性についての哲学的考察を、「人新世」の観点から展開を試みた。人間世界が自然と触れたところに成り立つことのリアリティを、哲学的に明確化することを試みた。文献研究だけでなく、建築家・アーバンプランナーとの共同のなかで、考察をおこなった。その成果の一つが「人新世的状況における「人間の条件」の解体についての試論」(『現代思想』)である。哲学など人文科学では人新世学説を踏まえた転換が求められると言われているがこれに対して空間哲学の立場から試みた試論である。また、建築家、アーバンプランナー、アーティスト、キュレーター等、空間実践にかかわる人たちに示唆を与えうるものでもある。そしてティモシー・モートンの著作(Ecology without Nature)の読解および翻訳作業をおこない、翻訳出版した。空間哲学と環境思想のハイブリット的展開を試みる著書として位置づけ、申請者の研究をベースとする解説も付した。さらに、空間実践との対話研究においては、4月に「建築雑誌」の座談会を行い、建築家・アーバンプランナーとの議論をおこなった。これをうけ、アーバンプランナーの蓑原敬氏と幕張ベイタウンを訪問し、その建設思想の概要などを教えていただき、議論を深めた。また、8月には、2018年1月に出した「人新世の哲学」をベースに、建築家の能作文徳たちと合評会・建築批評会を行った。9月には建築学会でミニシンポジウムを行い、人新世と建築についての考察を踏まえた報告を行った。
スピン液体発現機構の解明とπ-d型擬二次元有機超伝導体の統一相図

本研究の第一の目的は比熱・ゼロ磁場及び磁場中μSR、誘電率、磁化、圧力下の輸送現象測定等を駆使し、正三角格子から大きくずれている二次元三角格子スピン液体を調べることによりピン液体物質の安定化の仕組みを解明すること。第二の目的は、λ型結晶とほぼ同じ結晶構造を持ちながらπ-d相互作用やd-d相互作用が異なるλ'およびλ''型結晶系を研究することにより、π-d系の統一的理解を目指すことである。
痒みの伝達に関与する新規受容体の神経行動学的および分子生物学的解析

現在遺伝子レベルでの痒みの研究は、数個の遺伝子が痒みの伝達に関与することが報告されただけで、ごく初期段階である。そこで、これまで私たちの疼痛に関する研究で進めてきたヘモキニン-1(HK-1)の機能解析より、HK-1は痒みの伝達物質としても機能し、脊髄後角におけるHK-1特異的受容体は痒みの受容体であることが示唆された。そこで、本研究ではin vivoおよびin vitroの幅広い視点にて研究を展開することで、HK-1特異的受容体の痒み伝達系への寄与について詳細な機能解析を進める。本年度は、HK-1特異的受容体の遺伝子改変マウスを用いた痒みおよび痛み行動の解析を進めた。その結果、このマウスでは、痒み誘発物質の皮下投与により誘発される一過性の痒みだけでなく、持続的に痒みが生じる物質の繰り返し塗布による痒みに対しても、野生型より痒み行動が生じないことが確認された。他方、侵害性熱刺激、触刺激さらにホルマリン皮下投与による炎症性の痛みにより生じる痛み行動は、野生型との違いが認められなかった。また、脊髄組織を用いた免疫組織化学染色においては、HK-1特異的受容体はすでに報告されている痒み受容体との発現様式が類似する可能性があるが、同じ細胞に発現するか否か等の詳細な検討をする必要がある。以上の結果より、HK-1特異的受容体が新たな痒み伝達の受容体であることが示唆された。さらにこの受容体の脊髄における形態学的な特徴は十分に明らかにすることで、痒み伝達系の解明へつながる可能性が高まることが期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。中枢神経系における新規の痒み受容体の探索を目的として、これまで進めてきたサブスタンスP(SP)の受容体であるneurokinin-1受容体(NK1R)の疼痛系における研究を基とし、新規の痒み受容体の同定を進める。具体的には、NK1Rおよびその受容体に相同性のある受容体だけでなく、疼痛系においてNK1Rと機能的関連性が報告されている数種の受容体に着目し、脊髄のくも膜下腔に留置したカテーテルを介してsiRNAを投与し、ノックダウン動物を作製する。そこでこれらの動物に対する疼痛および痒み行動学的な評価を進める。平成25年度は主にノックダウン動物に対する痒みおよび疼痛行動の解析を進めた。その結果、NK1Rのノックダウン動物では痒み行動がノックダウンしていない動物と同様の痒み行動を示すなど、標的とするsiRNAの種類によって痒みおよび痛み行動に対する行動の違いが認められた。またこの結果は、NK1Rが痒みの伝達に寄与しないことを示すことができ、NK1R以外の受容体を標的とした新たな痒み受容体の探索が求められることとなった。さらに今年度はNK1RおよびNK1Rに相同な受容体の安定発現株の培養細胞の作製を行った。作製した安定発現株に候補となるリガントを探索するために、NK1Rに対して親和性のあるサブスタンスP(SP)およびSPと同族のファミリーペプチドであるヘモキニン-1(HK-1)をリガンドの候補として用い、リガント添加に伴う細胞内カルシウムの変化を評価し、リガンドと受容体との関係をin vitro系にて解析を進めた。これらの結果より、HK-1をリガンドとするNK1Rに相同性のある受容体の存在を示唆する結果が得られ、この受容体を介して痒み伝達に寄与する可能性が考えられた。具体的には、NK1Rおよびその受容体に相同性のある受容体だけでなく、疼痛系においてNK1Rと機能的関連性が報告されている数種の受容体に着目し、脊髄に留置したカテーテルを介してsiRNAの髄腔内投与によってノックダウン動物を作製する。平成26年度はNK1Rに相同な受容体を数種取り上げ、これらの受容体の痒み伝達系における機能解析も併せて行った。具体的には、これらの受容体に対するsiRNAを用いて、脊髄のくも膜下腔に留置したカテーテルを介してsiRNAを投与し、ノックダウン動物を作製し、これらの動物に対する痒みおよび疼痛行動を評価した。その結果、平成25年度に実施した実験結果から存在が推測されたHK-1をリガンドとする受容体が、痒み行動に関与することが推測された。さらに、NK1Rと相同性のあるHK-1をリガンドとする受容体の脊髄後角および脊髄の初代神経培養細胞における発現様式の確認を進めたところ、これらの受容体の発現様式に違いがあることが確認された。これらの結果より、脊髄に存在するHK-1をリガンドとする受容体が痒み伝達に寄与する可能性が考えられた。しかし、この受容体以外の脊髄後角に発現する痒みの伝達に寄与する受容体に関して十分に検討できていない。そこで、平成27年度は、他の受容体に関して同様の手法にて解析を進めていく。したがって、これらの受容体等に関しても併せて検討することで、中枢神経系における痒み伝達機構の全容の解明へとつなげていきたい。

そこで、これまで私たちの疼痛に関する研究で進めてきたヘモキニン-1(HK-1)の機能解析より、HK-1は痒みの伝達物質としても機能し、脊髄後角におけるHK-1特異的受容体は痒みの受容体であることが示唆された。そこで、本研究ではin vivoおよびin vitroの幅広い視点にて研究を展開することで、HK-1特異的受容体の痒み伝達系への寄与について詳細な機能解析を進める。本年度は、HK-1特異的受容体の遺伝子改変マウスを用いた痒みおよび痛み行動の解析を進めた。その結果、このマウスでは、痒み誘発物質の皮下投与により誘発される一過性の痒みだけでなく、持続的に痒みが生じる物質の繰り返し塗布による痒みに対しても、野生型より痒み行動が生じないことが確認された。他方、侵害性熱刺激、触刺激さらにホルマリン皮下投与による炎症性の痛みにより生じる痛み行動は、野生型との違いが認められなかった。また、脊髄組織を用いた免疫組織化学染色においては、HK-1特異的受容体はすでに報告されている痒み受容体との発現様式が類似する可能性があるが、同じ細胞に発現するか否か等の詳細な検討をする必要がある。以上の結果より、HK-1特異的受容体が新たな痒み伝達の受容体であることが示唆された。さらにこの受容体の脊髄における形態学的な特徴は十分に明らかにすることで、痒み伝達系の解明へつながる可能性が高まることが期待できる。ノックダウン動物による行動学的解析を進めていたところ、この遺伝子に特異的な痒み行動が認められた。この問題を解決するには、NK1Rに相同性な受容体の遺伝子改変動物における行動学的な解析が必要であり、新たに遺伝子改変動物を作製し、これらの受容体の痒み伝達系での特徴を明らかにする必要が生じた。そのため、平成25年度計画していた研究の一部を変更し、平成26年まで今年度の実験を継続した。また、今年度の実験結果だけでは研究目的の一部は達成された。具体的には、NK1Rと相同性のある受容体のリガンドがヘモキニン-1(HK-1)であることを支持する結果が安定発現株の結果より得られた。また、NK1RおよびNK1Rの相同性のある受容体がHK-1に対して親和性が高いことを示唆する結果となったことである。平成26年度の計画はおおむね進めることができた。しかし、HK-1をリガンドとする受容体の抗体の染色条件等の検討に時間を要しただけでなく、脊髄の培養細胞での染色を試みることとなり、今年度計画していた実験が完了できていない。しかし、研究計画に挙げていたHK-1特異的な受容体の遺伝子改変動物に対する痒みおよび疼痛行動は計画以上に進むことができ、予想を上回る結果を得ることができた。さらに、当初の計画に加えて、平成25年度の研究計画を延長し、新たに遺伝子改変動物を作製し、系統の樹立に向けた遺伝的な解析を開始したことで、研究計画以上の実験を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。変更した研究計画に従って平成26年度に引き続き研究を進めていく。具体的には、新たに遺伝子改変動物を作製と並行して当初の計画としているオーファン受容体の形態学的な特徴や生化学的な解析による受容体の機能を解析する。
家族のライフスタイルの個別化が世帯の生活変容に及ぼす影響-京都市とミラノ市における伝統的自営業世帯の比較分析

近年わが国においては、家族のライフスタイルの個別化が急速に進行しており、従来「家族」が継承してきた伝統的な生活は変容し、家族のライフスタイルにも世代差が生じているとみられるが、自営業経営者とその家族の生活においても同様である。自営業経営者の生活は、従来、家族の生活の中に労働や企業経営といった生産の部分と消費生活あるいは家族の生活という双方を内包してきたが、生活の個別化の進展により、ライフスタイルの全容にわたって変容を来している。本研究で実施した京老舗を対象とする生活実態調査およびケース研究の結果ならびに1991年調査との比較分析によれば、廃業・移転もかなり認められたが、小規模で零細な家族経営が中心であることには変わりなかった。その生活実態をみると、生活時間・生活空間の使い方など家族の日常生活、営業状況や経営方針などの老舗経営という双方の面で個別化の進展が顕著に認められた。今後の老舗経営方針でも家族員個々人の方針でそれぞれが取り組んでいくという個別化現象的な動向や、若い経営者世代に新しい経営・継承パターンや家族の生活・居住パターンなどが発現していた。これらは家族のライフスタイルの個別化が進展した結果、それを尊重しつつ老舗経営を維持するための結果として出現したものと考えられた。また、ミラノ市における検討結果との比較から、居住・営業している地域や街区の変容が多大な影響を及ぼすことが示唆された。歴史的地区における営業・出店過程や、伝統的な家族構成・居住スタイルが異なるため明言は困難であったが、これらをふまえ、具体的な地域社会への影響については今後のさらなる課題としたい。本年度に実施した研究の概要は、以下の通りである。(1)京都市中心部(上京区、中京区、下京区)における自営業の現状と、近年の生活の実態について、各商店振興会等でヒアリングを行った結果、近年の生活変容が顕著に見られ、これらが地域の変容に多大な影響を及ぼしている実態が認められた。代表的な商店街の一つである寺町京極商店街では、(1)小規模ながら株式・有限会社が多いが、実態は零細生業型の家族経営がほとんどであり、(2)借家率が高く、(3)職住共存地区であるが、近年は流出傾向が特に顕著になっていることが明らかにされた。(2)京都市都心部において100年以上営業を継続している老舗として「京の老舗表彰」を受けた自営業者の民住・営業の継続状況について実態調査を実施し、平成4年に筆者が実施した「京老舗経営者とその家族の生活実態調査」の結果との比較分析を行った。その結果、(1)老舗の営業状況の変容には三タイプが認められるものの、(2)多くが株式・有限会社であるが、その実態は依然として小規模で零細な家族経営であり、(3)後継者問題がさらに深刻化しているという実態が明らかにされた。特に、後継者問題では、現経営者が希望する「家族による老舗の継承」が、必ずしも家族全員の合意にはなっていないケースもかなり見られた。これについては、今後、地域の変容に直結していくと考えられる。今後は、京老舗経営者世帯の生活変容について更に実態分析を深め、地域の生活変容に及ぼす影響を検討すること、ミラノ市の歴史的都心地域の生活実態と変容状況を明らかにすることが当面の課題である。家族経営の零細自営業が集積するミラノ市は、イタリアが1968年に「橋渡し法施行令」によって定めた「Centro Storico(歴史的・芸術的価値ある都心地区)」に該当し、都市計画上の保存地域とされている。その変容過程に着目して、ライフスタイルの変化について検討した。概要は以下の通りである。イタリアは、中世の生産者優先の商業制度を、戦前には消費者利益にかなう統一的な小売商業制度に変え、第II次世界大戦後には、中心市街地の空洞化・業務地化による小売商業の劇的な衰退への対応策として、自治体が策定する地域商業計画に基づく登録許可制度により長年月をかけて計画どおりの地域に誘導した結果、歴史的地域が観光客の拠点として活性化した。

その背景を見ると、ミラノ市では、(1)小売店舗はテナントが多い、(2)テナントの多くは世代継承しない、(3)建物自体がヨーロッパの伝統的な構造で(1階に店舗、2階以上にアパートメント)これに適したライフスタイルが普遍的、(4)都心の路上仮設店舗で生鮮食料品を営業する施策がとられ、これが都心生活者の不便を補っている、(5)個人や世帯のライフスタイルが変容しても前述の要件は不変であった、という5点が指摘できる。一方、わが国の歴史的都心地区である京都市中心部では、商店街の衰退、老舗の廃業が近年とくに顕著であり、京町家が現代建築に建て替わるケースも急増している。そこで、今後は、社会・文化的な違いをふまえてミラノ市と京都市都心部との比較分析をさらに進め、家族のライフスタイルの個別化が世帯の生活変容に及ぼす影響、さらに地域変容に及ぼす影響を検討することが課題である。近年わが国においては、家族のライフスタイルの個別化が急速に進行しており、従来「家族」が継承してきた伝統的な生活は変容し、家族のライフスタイルにも世代差が生じているとみられ、しかもこの傾向は、自営業経営者とその家族の生活においても同様である。自営業経営者の生活は、従来、家族の生活の中に労働や企業経営といった生産の部分と消費生活あるいは家族の生活という双方を内包してきたが、生活の個別化の進展により、ライフスタイルの全容にわたって変容を来している。本研究で実施した京老舗を対象とする生活実態調査およびケース研究の結果ならびに10年前に実施した同様の調査結果との比較分析から、生活時間、生活空間の面や、老舗経営への関わり方などにおいて、特に個別化の進展が顕著であることが明らかにされた。加えて、老舗経営に対する考え方や姿勢、老舗経営のノウハウなどにおいても家族員個々人の方針でそれぞれが取り組んでいくというような、個別化現象とも見られる動向が認められた。また、特に先代から継承直後あるいは継承途中にある若い世代(30代後半から40代前半)の経営者の中に、従来には見られなかった継承パターンや経営タイプ、あるいは家族の生活や居住の新しいパターンなどが認められた。これらのケースは、家族のライフスタイルの個別化が進展し、それを尊重しつつ老舗経営を維持する結果として出現したものと考えられた。また、近年の京都市歴史的都心地区においては、マンション建設などが隆盛を極めており町並み変容が著しいことから、居住や営業の地域や街区の変容が影響を及ぼしている部分があることも指摘されたので、今後の課題としたい。
繊維補強コンクリートの合理的な設計に資する評価法の提案

本研究では、各種の繊維補強セメント複合材料(FRCC)を対象として、はり部材のせん断耐力に及ぼす要因を明らかにするとともに、直接せん断試験によりひび割れ面のせん断伝達特性の把握を試みた。また、有限要素法に適用可能なFRCCのせん断伝達モデルを開発し、はり部材のせん断破壊挙動に及ぼす影響について考察した。実験と解析による検討の結果、繊維の架橋力は、ひび割れ面のずれ変形の抑制には大きく影響せず、部材のせん断耐力は繊維によるひび割れ幅抑制の影響により増加することを明らかにした。また、FRCCのひび割れ面のせん断伝達特性は、ひび割れ開口に伴い消費される破壊エネルギーにより評価可能なことを示した。繊維補強コンクリートを構造部材として利用する際の合理的な設計法を提案することを目的として、繊維補強コンクリートの構造挙動を評価可能な材料構成則の検討を行うとともに、種々の繊維補強コンクリート部材のせん断破壊挙動について検討を行い、それぞれ以下の成果を得た。繊維補強コンクリートの構造挙動を評価可能な材料構成則の検討においては、ひび割れ面の幾何学的な形状と繊維の架橋効果による影響を考慮したせん断応力伝達モデルを提案した。提案したせん断応力伝達モデルを有限要素解析に適用し、高強度で高靱性な繊維補強モルタル(UHPーSHCC)で作製されたRCはりのせん断破壊実験を対象とした解析を行った。その結果、提案した構成モデルを用いることで、破壊進展挙動までも含めてUHPーSHCCはりのせん断破壊挙動を評価できることを示した。種々の繊維補強コンクリート部材のせん断破壊挙動の検討においては、主に実験的な検討を行った。具体的には、繊維種類(鋼繊維とPVA短繊維)、繊維量、マトリクス(モルタルとコンクリート)をパラメータとしたRCはりの載荷試験を行い、繊維とマトリクスの違いがRCはりのせん断挙動に及ぼす影響について検討した。その結果、マトリクスの違いと混入繊維の種類の違いにより、繊維補強コンクリートのせん断耐力の増加傾向が異なることを明らかにした。また、混入繊維がせん断耐力増加に及ぼす要因としては、繊維がひび割れの開口を抑制するとともに、ひび割れ面のずれ変形を抑制している可能性があることを示した。この点については,実験的な検討とともに、前述の材料構成則を用いることでより詳細に検討する予定である。以上の成果を、国際会議へ1編、査読付き論文として1編、それぞれ発表した。H25年度に続き、繊維補強コンクリート(FRC)の材料構成則の検討を行うとともに、種々のFRC部材のせん断破壊挙動について検討を行った。材料構成則の検討においては、H25年度の研究成果であるせん断応力伝達モデルを、種々の繊維補強コンクリートへ適用することを試みた。普通強度のコンクリートおよびモルタルに鋼繊維またはPVA短繊維を混入したFRCに対して、パラメータ解析を行うことでせん断伝達モデルの特性の把握とモデルの高度化を行った。また、提案したモデルをせん断破壊する部材へ適用し、モデルの適用性とFRC部材のせん断挙動についての検討を行った。その結果、今回対象としたFRCにおいては、必ずしも繊維の架橋効果はせん断伝達挙動に影響を及ぼさない可能性が示唆された。せん断応力伝達モデルの妥当性を明確にすることも含めて、より詳細な検討を進める予定である。また、ひび割れ面のずれ挙動を評価可能な実験装置を開発し、各種FRCのせん断応力伝達挙動の検討を可能とした。種々のFRC部材のせん断破壊挙動の検討については、超高強度材料とひずみ硬化型材料を用いた検討を行った。超高強度材料を用いた検討では、圧縮強度が150MPa以上の超高強度繊維補強セメント系複合材料を開発し、部材のせん断挙動の評価を行った。その結果、繊維を2.0%程度混入すれば、せん断破壊は生じないことを確認した。ひずみ硬化型材料を用いた検討では、直接一軸引張試験において平均ひずみ2%程度までの引張性能を有する材料を開発するとともに、当該材料に粗骨材を体積混入率で520%混入することで、せん断伝達挙動の改善を試みた。部材のせん断挙動の評価を行った結果、粗骨材を10%程度混入することにより、材料の引張性能は低下するももの、部材としてのせん断耐力は同程度以上となることを確認した。現在、繊維補強セメント複合材料(FRCC)に対する設計指針がいくつか提案されているものの、それらの設計式は、FRCCの種類により異なった設計式が提示されており、適用範囲が限定されている。本研究の目的は、種々のFRCCの合理的な設計に資する評価法を提案することであり、特にせん断耐力評価法の提案を行うことにある。最終年度には,種々のFRCCに対して、直接せん断試験を行うことでせん断伝達特性の定量的な把握を試みるとともに,ひずみ硬化型セメント複合材料(SHCC)に粗骨材を混入した際の、最適な繊維量および粗骨材量の把握を試みた。FRCCの直接せん断試験の結果、ひび割れの開口を許容した場合には,マトリクスや繊維の種類の違いに依らず,せん断強度は繊維の混入率に伴い増大することを明らかにした。また、ひび割れ幅を一定に制御した場合には、マトリクスの違いに依らずPVA短繊維や鋼繊維はせん断変形に抵抗しないことを確認した。一方,マトリクスがモルタルの場合には,繊維がひび割れ面のせん断変位にある程度抵抗する可能性があることを明らかにした。また、超高強度繊維補強モルタルに対しては、従来の直接せん断試験法ではせん断伝達特性を評価できないことを示した。

SHCCに粗骨材を混入することによる、材料の力学性能(圧縮、引張、曲げ)と部材の力学性能の変化を実験的に検討した結果、粗骨材混入率が020%の範囲においては,繊維混入率が0.02.0%であれば、材料としても部材としても力学性能は大きく低下しないことを明らかにした。研究期間全体を通じて、FRCC部材のせん断破壊挙動は、ひび割れ面のずれ変形の抵抗性能に影響を受けることを示した。すなわち、繊維はひび割れ面のずれ変形に対して寄与しないが、ひび割れ幅を抑制することで間接的にずれ変形の抵抗性能を高めていることを明らかにした。本研究では、各種の繊維補強セメント複合材料(FRCC)を対象として、はり部材のせん断耐力に及ぼす要因を明らかにするとともに、直接せん断試験によりひび割れ面のせん断伝達特性の把握を試みた。また、有限要素法に適用可能なFRCCのせん断伝達モデルを開発し、はり部材のせん断破壊挙動に及ぼす影響について考察した。実験と解析による検討の結果、繊維の架橋力は、ひび割れ面のずれ変形の抑制には大きく影響せず、部材のせん断耐力は繊維によるひび割れ幅抑制の影響により増加することを明らかにした。また、FRCCのひび割れ面のせん断伝達特性は、ひび割れ開口に伴い消費される破壊エネルギーにより評価可能なことを示した。本研究の目的は、繊維補強コンクリート(FRC)を構造部材ならびに補強材として利用する際の合理的な設計に資する設計法を提案することにある。その目的を達するためとして、材料の力学特性と部材の力学性能の関係性を明確にすること、繊維補強コンクリートの材料構成則を提案すること、ならびに破壊メカニズムを考慮した設計法を提案することを行ってきた。このうち、材料構成則については、現在実験結果との比較を通して、妥当性評価とモデルの精度向上を行っているところである。また、種々のFRCを対象として、材料の力学特性と部材の力学性能の関係性の把握を行った結果、部材のせん断挙動は材料の引張性能とともにひび割れ面のせん断伝達特性に影響を受けること等を明らかにした。H26年度はこれらの知見を考慮して、FRC部材の設計法を提案していく予定であったが、未だ設計法の提案には至っていない。一方、H26年度に実施予定であった補強材としての利用を視野に入れた検討については、解析的な検討を進めているものの、実験的な検討については未着手である。以上のことから、やや遅れていると評価した。コンクリート工学種々の繊維補強コンクリートを対象とした1面せん断試験との比較を通して、材料構成則の妥当性確認とモデルの高度化を行う。また、その材料構成則を有限要素解析に適用し、種々のFRCの部材挙動を解析的に評価するとともに、解析から得られた種々の力学情報(応力やひずみ)を基に、せん断耐力評価法を検討する。また、補強材としての利用を視野に入れた検討として、補強に最適な力学特性を有する材料の提案を、解析と実験の両面からの検討により行う予定である。本研究の目的として、繊維補強コンクリートを構造部材ならびに補強材として利用する際の、合理的な設計に資する評価法を提案することにある。
高強度の身体運動が中年期の健康度に及ぼす影響

これまで・中年期は人生の中でも非常に安定した時期として認知されてきた。しかし、社会が急激に変容を遂げると共に中年期を取り巻く環境も変化し、それにより中年期の社会適応と個人内適応は共に難しさを増している。著者は、UM参加行動は、中年期参加者の持つ自己に関する問題意識と彼らを取り巻く外的要因から生じていると考える。彼らは自己に対して達成困難な課題を設け、それに挑み、あるいは達成する過程で、自己と向き合い、自己を吟味しながら、自己を再構築しようとしていると推察される。言い換えれば、高強度の身体運動が自己の心理的課題の解決を図る場としての役割を果たしているとも考えられる。そこで、本研究においてUMにはどのような人格特性を持った参加者が集まるのか、また彼らは自己に対してどのように評価していて、レース前後でその評価は変わるのかについて着目しながら分析・検討を行った。【方法】UMにエントリーしてくる参加者に対して、調査用紙を郵送により配布した。そして大会前日の受付時に回答した調査用紙を回収した。1)調査対象:ウルトラマラソン参加者500名2)調査期間:2001年4月2002年3月3)調査用紙の構成と内容:a)参加者の属性(年齢、性別、職業、家族構成、UMへの参加状況、マラソン頻度等),b)参加動機の調査項目,c)KG式日常生活質問紙(日本語版成人用タイプA検査):全体のタイプA得点の他に、攻撃・敵意(AH)、精力的活動・時間切迫(HT)・行動の速さ・強さ(SP)の下位得点が測定可能である,d)自尊感情尺度(Self-Esteem Scale):Rosenberg(1965)が作成した10項目を山本ら(1982)が邦訳した尺度,e)改訂版UCLA孤独感尺度:ここで定義している孤独感とは、願望レベルと達成レベルの間にギャップを感じたときに生ずる感情である,f)UMに対する考え方についての設問項目。以上6事項を調査用紙内に配置し、調査用紙を作成した。【結果と考察】1)UM参加者のタイプA特性は、男性42.0、女性48.7であり女性が有意に高い傾向を示した。一般的にタイプA特性は、男性より女性が低いと言われているが、本研究対象者においてはこれに相反する結果がみられた。さらに、女性参加者のHT, SPも高いことが特徴的である。またAHは男女共に低い値を示した。2)UM参加者の自尊感情について平均値±1SDで高自尊感情群(H-SE)、低自尊感情群(L-SE)の2群を設定し、自尊感情の高低、性別が孤独感情に与える影響について検討した。その結果、交互作用は認められなかったが、自尊感情の高低と性別に主効果がみられ、L-SEはH-SEより有意に孤独感が高いことが判明した。また孤独感情は男性が女性より有意に高かった。UM女性参加者はタイプA特性の強いパーソナリティを有することが特徴的であり、さらに高い自尊感情を持ち孤独感の低い集団と考えられる。これは過酷で男性的な色彩の強いUMを完走することで得られる達成感にも強く関連していることが予想される。3)レース前後での比較においては、自己における評価が変化している傾向がみられた。近年、一般のジョギング愛好者がウルトラマラソン(以下UM)という1日で100キロを走り抜くという限りなく過酷なマラソンに参加する傾向が認められており、しかもこの競技への参加人数は年々増加している。UMという新しい競技は、走るという最もシンプルでありながら最も過酷な競技の一つである。このUM参加者の特徴として、中年期の参加者が全体の80%を占め、さらに、その参加者の持つ不安傾向が非常に高いことが、著者らによる先行研究から明らかになっている(矢野ら,1995,1996,1997)。本来、中年期は人生の中でも非常に安定した時期として認知されてきた。しかし、社会が急激に変容を遂げると共に人間の趣味志向も変化していることが予想される。すなわち、中年期参加者の志向性が、何らかの要因により過酷な方向へと動いていると考えられる。著者は、この行動は、中年期の持つ内的な自己への意識とそれらを取り巻く外的な要因から派生し、それが中年期参加者の行動へ影響を与えているのではないかと考える。つまり、中年期参加者は、個人を取り巻く仕事や家族などの社会環境要因と深く関わり合いながら、この過酷なスポーツに挑むことを、自己の心理的解決のきっかけの場として選択しているということである。平成12年度:過酷なスポーツに挑む中年期参加者の性格特性と、自己に対する評価と感情に関する分析1.調査方法と手続き:UMにエントリーしてくる参加者に対し、事前に受付状況から得た情報によりゼッケン番号とリンクさせ、既にナンバーリングされた調査用紙を郵送により参加者に配布した。そして大会前日の受付時に調査用紙を回収した。2)調査期間:2000年4月2000年10月3)調査対象:ウルトラマラソンの参加者800人4)調査用紙の構成と内容:a)参加者の属性b)参加動機の調査項目c)TypeA検査d)自尊感情尺度e)孤独感尺度以上の5つを調査用紙内に配置し、調査用紙を作成した。また、併せて中年期参加者に対しては、直接面接法による面接調査も行った。2.結果と考察平成12年度の調査から以下のことが判明した。1)30代の参加者の自尊感情は40代、50代の参加者に比べ有意に低いことが特徴的であった。

性別による自尊感情の有意差はみられなかった。2)孤独感情においては男性が女性に比べ有意に高いことが判明した。年代による孤独感情の有意差は認められなかった。また、「もしケガや病気のため、UMをやめなければいけなくなった時にやめられるか」という設問に、対象者の27.3%が「やめられない」と回答している。UM参加者は現在、自己の存在や価値を確認する場としてUMを選択している感があるが、もしこれが何らかの理由により損なわれることになった場合、代替を何に求めていくかという問題は、現代人の抱える大きなテーマであり、この問題解決は著者における今後の大きな研究課題でもある。これまで・中年期は人生の中でも非常に安定した時期として認知されてきた。しかし、社会が急激に変容を遂げると共に中年期を取り巻く環境も変化し、それにより中年期の社会適応と個人内適応は共に難しさを増している。著者は、UM参加行動は、中年期参加者の持つ自己に関する問題意識と彼らを取り巻く外的要因から生じていると考える。彼らは自己に対して達成困難な課題を設け、それに挑み、あるいは達成する過程で、自己と向き合い、自己を吟味しながら、自己を再構築しようとしていると推察される。言い換えれば、高強度の身体運動が自己の心理的課題の解決を図る場としての役割を果たしているとも考えられる。そこで、本研究においてUMにはどのような人格特性を持った参加者が集まるのか、また彼らは自己に対してどのように評価していて、レース前後でその評価は変わるのかについて着目しながら分析・検討を行った。【方法】UMにエントリーしてくる参加者に対して、調査用紙を郵送により配布した。そして大会前日の受付時に回答した調査用紙を回収した。1)調査対象:ウルトラマラソン参加者500名2)調査期間:2001年4月2002年3月3)調査用紙の構成と内容:a)参加者の属性(年齢、性別、職業、家族構成、UMへの参加状況、マラソン頻度等),b)参加動機の調査項目,c)KG式日常生活質問紙(日本語版成人用タイプA検査):全体のタイプA得点の他に、攻撃・敵意(AH)、精力的活動・時間切迫(HT)・行動の速さ・強さ(SP)の下位得点が測定可能である,d)自尊感情尺度(Self-Esteem Scale):Rosenberg(1965)が作成した10項目を山本ら(1982)が邦訳した尺度,e)改訂版UCLA孤独感尺度:ここで定義している孤独感とは、願望レベルと達成レベルの間にギャップを感じたときに生ずる感情である,f)UMに対する考え方についての設問項目。以上6事項を調査用紙内に配置し、調査用紙を作成した。【結果と考察】1)UM参加者のタイプA特性は、男性42.0、女性48.7であり女性が有意に高い傾向を示した。一般的にタイプA特性は、男性より女性が低いと言われているが、本研究対象者においてはこれに相反する結果がみられた。さらに、女性参加者のHT, SPも高いことが特徴的である。またAHは男女共に低い値を示した。2)UM参加者の自尊感情について平均値±1SDで高自尊感情群(H-SE)、低自尊感情群(L-SE)の2群を設定し、自尊感情の高低、性別が孤独感情に与える影響について検討した。