hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カント美学における醜さ：「醜の美学」の体系化へ向けて

近代まで美の欠如と見なされてきた「醜」は、現代に入り美しくない芸術作品の登場とともに、作品を構成する一つの要素として積極的意義を担わされるようになった。現代美学は、醜に崇高さを惹起する効果があることを解明したが、これにより、すべての種類の醜さが明らかにされたわけでも、ましてや醜の体系的理解が得られたわけでもない。そこで、本研究は、「醜の美学」の体系化に向け、第一に、醜さを類型化し、第二に、別種の醜さの体系性を明らかにする。そのために、18世紀ドイツの哲学者I・カントの美学を用いる。というのも、カント美学では、不快の感情に基づいて、種々の醜さを分類し、それらの体系性を考察できるからである。
ATR阻害剤ゴミシンNの作用機作の解明とがん治療増感剤への応用

ATRとゴミシンNとの相互作用を部位を検討するための放射活性ゴミシンNの調製を行った。また、Phosphokinase DomainにおけるゴミシンNの結合部位および結合様式を検討するためにPhosphokinase Domainの立体構造モデルを構築し、ゴミシンNのドッキングを行った。その結果、ゴミシンNの結合様式を推定し、その結合モデルからゴミシンNに関連した構造を持つ新しいリグナン誘導体をデザインした。ゴミシンNの効率的で実用的な不斉合成法を確立した。この方法はゴミシンのほぼ最終段階において14Cラベルを導入することが可能な合成経路が検討でき、ラベル導入と同様の実験をコールドサンプルにおいて行うことができ、必要に応じてラベル化体の調整が可能となった。ATRの結合ドメインの候補としてキナーゼドメインについて、テンプレート構造を用いてその立体構造モデルを作成し、さらにゴミシンNをドッキングした複合体構造モデルの構築を行い、キナーゼドメインにおけるゴミシンNとの相互作用部位を検討した。ヒト由来ATRの活性評価としてエフェクター分子(p53, SMC1, Chk1)のリン酸化を用いて実験を行った。ゴミシンNに関連した化合物を複数比較したがゴミシンNのATR活性阻害が強いことを確認した。試験管内の組み替えATRを用いたキナーゼ活性についても感度向上に向けた検討を重ねている。in vitrokinase assayを行ったところ,ゴミシンNは分裂酵母由来ATR(Rad3)がエフェクター分子の一つであるCcq1をリン酸化するのを阻害しない可能性が考えられた。ヒトと分裂酵母のATRへのゴミシンNの阻害効果の違いが,アミノ酸配列の違いによる可能性があるので,両者を比較し,ゴミシンNとヒトATRのドッキングサイトのさらなる絞り込みを行っている。昨年度に開発したゴミシンNの不斉合成法を応用して、標的タンパク質への結合を検討するために14Cラベル化したゴミシンNの合成を試みた。すなわち、14位のメチルオキシキ基がフェノール性水酸基に置き換わたゴミシンN前駆体をゴミシンN合成中間体より合成し、これに対して14Cラベル化されたヨウ化メチルを用いてTHF中、水素化ナトリウムの存在下反応させたところ、4.7 MBq/mgの放射活性ゴミシンNが合成できた。そこで、14Cラベル化ゴミシンNによるATR(毛細血管拡張性運動失調症およびRad3関連遺伝子)阻害の作用メカニズム、とくに分子間相互作用について明らかにするために、炭素14(14C)で標識したGNを作成してATR分子との結合状態を評価した。Flagでタグ付けしたATRの酵素タンパク質を293T細胞にて強発現させて組み換えタンパクを精製した。ATRタンパク質および14Cラベル化ゴミシンNを混合して反応させ、Flag-ATRに結合した標識GNの放射能を測定した。その結果、14Cラベル化ゴミシンNが濃くなるにつれて放射活性は上昇したことから、標識GNはATRと直接的に結合していることが推測された。本年度はゴミシンNとATRの相互作用に焦点を絞り、以下の3項目について検討した。1.放射活性ゴミシンNの調製昨年度までに確立した合成経路に基づき、タンパク質との相互作用解析が可能なC14でメトキシメチル基をラベルした放射活性サンプルを大量に合成し確保した。2.ATRのPhosphokinaseDomain部分の発現とタンパク質の調製モザイク構造を持つATRのPhosphokinase Domain領域の遺伝子の調製を試みたが、用いた遺伝子に欠陥があることが判明したため、まだタンパク質の発現タとンパク質ドメインのphosphokinase活性を確認するに至っておらず、今後の課題となった。3.ATRのPhosphokinase DomainにおけるゴミシンNとの相互作用のシミュレーションPhosphokinase活性を持つタンパク質でATRのPhosphokinase Domainと相同性のある4種の結晶構造が明らかとなっているタンパク質(PDB code: 4OVV, 2Y3A, 3APD,2WXG)を用いてホモロジーモデリング法により立体構造モデルを構築し、ゴミシンNの構造を活性部位およびその周辺にドッキングし相互作用を検討した。その結果、相互作用にもっとも重要と考えられるゴミシンNのメチレンジオキシ構造を特定し、その相互作用を保持したゴミシンN関連誘導体をデザインしその結合について検討した。14Cラベル化ゴミシンNの合成を終了し、標的タンパク質との結合実験に使用できる状態になった。また、標的タンパク質ATRの生成と精製が可能となり、結合実験も行うことができ、ATRがゴミシンNの標的タンパク質であることを明確にした。現在、ATRを各ドメインに分解した、それぞれのドメインの発現について検討している。27年度が最終年度であるため、記入しない。生物機能化学合成した14Cラベル化ゴミシンNを用いて、ATRへの結合部位を明確にするため、各ドメインをそれぞれ発現させ、それぞれのドメインタンパク質への結合を検討し、結合ドメインを確定する。また、既に行ってきているドメイン特にキナーゼドメインの立体構造モデルから、さらに詳細な結合シミュレーションを行って、構造活性相関と新しい分子のデザインに応用する。結合ドメインタンパク質については大量生産を行い、結晶化も試みる。ラベル体の合成経路を確立し、必要に応じた調整が可能となっている。

また、分子モデリングによりATRとゴミシンNとの複合体モデル構築から、相互作用部位を特定することができた。ヒト癌細胞を用いたATR活性試験でゴミシンNの阻害活性を確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。蛋白質生産と精製に予定していた費用について、今年度タンパク質を発現する菌の取得が遅れたため、次年度に使用する予定を立てた。現在までに確立した合成経路からゴミシンNの関連したリグナン化合物の合成を行う。また、複合体モデルから予想される相互作用部位に関連する構造部位の修飾を行う。一方、ATRドメインの発現からタンパク質を調整し、調整したラベル化合物との結合実験をを行うとともに修飾化合物の結合特性を検討する。試験管内の組み替えATRを用いたキナーゼ活性を用いて、14CゴミシンNの結合を確認する。ドメインタンパク質の発現と培養による生産・生成に使用する予定。本課題における標的タンパク質の発現と精製、結晶化について、25年度では酵母における発現と精製を試みてきたが、26年度では大腸菌などを用いた発現と精製を行うこととしたため、そのための使用額が生じた。使用計画として、1.大腸菌による標的タンパク質(ATRのkinase domain)の発現2.標的タンパク質の精製3.標的タンパク質を用いた阻害剤探索のための系の確立を目的として使用する予定である。
女性ホームレスをつくり出す社会―貧困と路上生活の国際比較を視野に入れて

本研究の第一の目的は、ホームレスの女性について、男性とは異なる生活実態や形成メカニズムを明らかにするということであった。これに対して、本年度はこれまで聞き取りを行った女性ホームレス33人の生活史を分析し、女性に固有の排除の過程について検討した。女性がホームレスになる過程は、大きく3種類にわけられる。第一はカップルでホームレスになるケースで、主たる生計者である男性の失業にともなって、住居を失っており、これまで明らかにされている男性のホームレス化の過程がよくあてはまる。第二は単身で仕事を続けていた女性が、失業してホームレスになるケースである。彼女たちが単身になった理由は、パートナーとの離死別が大半で、前職は水商売、旅館の住み込み仲居、掃除のパートなど、女性に特徴的な低賃金不安定労働がほとんどである。こうした職は保険や年金の保障のないものも多く、病気や高齢化が直ちに住居の喪失につながっている。第三は、夫や息子からのDVなど、家族とのトラブルから逃れてホームレスになるケースである。従来のホームレス研究では、男性を前提に、職歴の変化によってホームレスにいたる過程が分析されてきた。しかしこうした方法は、パートナーの職に生活が大きく左右される女性の経験をとらえられるものになっていない。特に第二、第三のケースでは、女性の経済的不利益、標準家族制度からはずれた女性に対する社会保障の不備や、パートナーとの関係が生活状況に大きく影響する、ジェンダー化された社会的排除のプロセスが明らかになった。女性の貧困の実態とその形成メカニズムについて実証的に把握し、そこから新たな福祉国家像を構想することを目的とする本研究において、今年度は歴史分析および国際比較という手法を導入することで、その研究をより広い視野から位置づける作業に力を注いだ。上半期は貧困研究の中でも研究蓄積の乏しい女性の貧困について、女性に対応してきた近代以降の福祉施策を整理し、女性の貧困が現代にいたるまで、どのようなまなざしのもとに問題化されてきたかを歴史的に検討する論文を執筆した。近代的な福祉制度の成立以降、貧困女性は母として子とともに保護されるか、売春婦として処罰と更正の対象になるか、二つの系譜のいずれかにおいて援助の対象となるしかなく、この二分法は現在にいたるまで続いていることを見た。9月からはイギリス・ラフバラ大学社会科学部に滞在し、調査研究に従事した。貧困研究の大家であるRuth Lister教授の受け入れの下、女性の貧困を理論化する視点と、新しい福祉国家像についてフェミニズムに立脚しながら構想する議論について学んだ。また日本の貧困の状況について英語で発表し、イギリスの貧困研究者との交流を深めた。さらにロンドンにおいて、複数のホームレス支援の活動に加わりながら、イギリスのホームレスの実態とその先進的菜支援活動について、実地調査を行った。その他、近年加速度を増しつつある都市貧困の増加に関する英語本の翻訳を行った。本研究の目的は、女性ホームレスの貧困の実態を把握し、それを基点に新たな福祉国家のあり方を構想することである。路上生活者のうち女性は3%しかいないことが示すように、男性と女性とでは貧困の表出過程が異なる。女性ホームレスへのインタビュー調査から、女性がホームレスに至る要因には、パート労働やDVなど、女性の従属的な社会位置が大きく反映された特徴的なものであり、従来の男性労働者を中心とした研究枠組みではとらえきれないことがわかった。日本の場合とは異なり、欧米の先進諸国では、ホームレスのうち女性の割合は3割を超えている。今年度前半はイギリス・ラフバラ大学で在外研究を行い、日英の違いを検討した。最大の理由はホームレスの定義が異なることで、日本ではホームレスは路上生活者のみを指す概念であるのに対し、イギリスでは家がない人を広く指す概念で、施設に滞在する傾向のある女性がそこに多く含まれている。路上生活者はイギリスでは2000年代に入って激減しているが、その女性の割合は日本と大差がないことがわかった。またラフバラ大学では、ルース・リスター教授の受け入れのもと、フェミニズム・シティズンシップ論について検討を行った。市民の義務と権利とに着目するシティズンシップ論は、再分配の基礎にある社会的公正とは何かを理論的に問い直すアプローチとして、注目が集まっている。歴史的に女性が市民としての権利から排除されてきた現実を見据え、女性が私的領域で負担してきたケアを社会関係の基礎に据えようとするリスター教授のアプローチは、これまで調査研究を進めてきた日本の貧困女性の実態に立脚しながら、望ましい福祉制度について構想するときに有効である。

従来のホームレス研究では、男性を前提に、職歴の変化によってホームレスにいたる過程が分析されてきた。しかしこうした方法は、パートナーの職に生活が大きく左右される女性の経験をとらえられるものになっていない。特に第二、第三のケースでは、女性の経済的不利益、標準家族制度からはずれた女性に対する社会保障の不備や、パートナーとの関係が生活状況に大きく影響する、ジェンダー化された社会的排除のプロセスが明らかになった。
ドイツ語における動詞範疇について

(1)アスペクト概念が文法範疇として確立している言語においては、完了・不完了アスペクトの相違を積極的に表現することが可能である。例えば英語では、「be+動詞の現在分詞」という形式が確立しており、それによって不完了アスペクトの一種である「出来事の進行性」を積極的に表現することが可能である。英語のような言語とは異なり、アスペクトが文法範疇として確立しておらず、進行形という形式も確立していないドイツ語で、出来事の進行性の概念がどのような手段を用いて表現される得るのか、さらにその表現手段と分布を英語とドイツ語の比較対照によって示すことができた。(2)個々の動詞に含まれる語彙概念と動詞範疇の関連を調査し、ドイツ語とフランス語において特定の語彙概念(状態変化)が複合時制形式の助動詞選択にどのような影響を及ぼすのかを示すことができた。さらに両言語において、場所の移動を表す自動詞の複合時制を作る際に、方向規定の語彙概念が助動詞選択に及ぼす影響範囲や度合いの相違を示した。現代ドイツ語は、英語の進行形に相当する統語的形式が存在するにもかかわらず、その使用頻度の低さゆえに、スラヴ語やロマンス語と比べた場合、アスペクト(動詞の相)の概念が文法範疇として確立していない言語として捉えられている。つまり、現代ドイツ語のアスペクト概念は、様々な文法範疇や言語形式の中に分散した形で表現されている。本研究の目的は、これらの表現形式をできるだけ数多く抽出してそれを体系的かつ明確に示すこと、さらには、ドイツ語におけるアスペクト概念の使用頻度を低くしている原因を解明することである。現代ドイツ語では、アスペクト(動詞の相)という概念が、文法範疇として確立していないために、別の文法範疇や言語形式に分散した形で表現されている。本年度はまず、これら複数の表現形式にどのようなものがあるのか、そのおおまかな枠組みを突き止めることを第一の目的とした。夏には予定通りドイツに赴き、参考文献や資料の収集を実施することができた。その結果、まずはドイツ語と英語のアスペクトに関わる表現を比較対照することで、現代ドイツ語における不完了相を表現する形式の分布を把握することができた。具体的には、英語で不完了相アスペクトに該当する進行性(Progressivity)と、それをドイツ語で再現する場合にどのような表現が選択されるのか、例文を収集して分析を行った。例文の総数は128あり、約50%が単純時制形式に副詞を添えるという手段を選び、続いて動詞がActivityを表す場合には、動詞sein/haben(英語のbe/haveに相当する)と副詞句を組み合わせて状態を表す表現に置き換える例が約17%を占めていた。本年度の研究で得られた結論は、2008年3月発行の機関誌「ニダバ」第37号(裏ページ参照)に投稿することができた。結論は以下の3点にまとめることができる:(1)Progressivityがドイツ語で積極的に表現される際に選択される言語形式は複数の手段に分布する。(2)この分布は任意ではなく、叙述される出来事の意味論的特質・内容に応じて選択される傾向がある。(3)英語ではアスペクトで表現する内容を、ドイツ語では別範疇に解釈の変換を行う例が多い。今後は、アスペクトの概念が積極的に表現される例等をさらに収集し、そのデータに基づいて、Progressivityを積極的に表現することを義務付ける統語的・意味論的条件をより詳細に突き止めることが課題となる。1.進行形に関する研究に伴い、研究対象とする各言語における動詞の意味論的性質をアスペクチュアルaspectualな観点から探ることを本年度の第1の課題とした。まず、現代フランス語において完了形(Perfect)を形成する際に、etreとavoirのどちらかが助動詞として選択されるという現象およびその意味論的基準と、現代ドイツ語で完了形が形成される際にseinとhabenの間で助動詞の選択が起こる現象とを比較対照して、両言語において、とりわけ自動詞から状態叙述を導く出すための意味論的条件にどのような相違があるのかを調査した。その結果、ドイツ語では動詞句全体の動作様態が助動詞選択の決め手になるのに対して、フランス語では、あくまでも動詞そのものの動作態様が単独で助動詞選択の際の決め手となっていることが判明した。

2.不完了アスペクトの1つとみなされる進行形という形式が、文法的に確立している英語においても、進行形が表現することができる意味には幅があること、また、言語によって同じ進行形であっても、使用されるにあたって意味論的条件や制約といったものが異なるという2点に着目し、進行形に当たる部分がドイツ語に翻訳される場合、原文のおける進行形が担う意味内容に応じて、ドイツ語において選択される表現形式が異なる可能性をつかむことができたので、今後はこの「原文における意味とドイツ語での表現形式の対応関係」および「ドイツ語における表現形式の分布」を体系的に示すことが課題の1つとなる。本年度は、本研究過程の第3年目に当たり、特定の動詞範疇に関して、ドイツ語と他のインド・ヨーロッパ言語を具体的に対照する形で研究を進めた。本年度の研究の具体的な対象として、助動詞と過去分詞を組み合わせて作る複合時制のうち、ドイツ語の「現在完了形式」とフランス語の「複合過去形式」を取り上げた。どちらの言語も、過去分詞として現れる「本動詞」の意味に応じて、2つの助動詞のうちどちらを使うのかという選択が起こる仕組みになっているところが共通点として挙げられる。助動詞として使われる動詞のペアは、ドイツ語では「sein vs. haben」であり、フランス語においては「etre vs. avoir」である。いずれの場合も、英語のBE動詞に相当する動詞とHAVE動詞に相当する動詞の間で助動詞の選択が行われる。同系統の動詞ペアの間で助動詞の選択が起こるこれら2つの言語において、その選択基準の共通点や相違点がどのようなものであるのかを具体的に示すことを目的として調査を進めた。両者の共通点として、本動詞自体の語彙レヴェルでの意味論的な特性が、複合時制形式を作る際には助動詞選択の決め手になっていることがまず確認できた。しかし、ドイツ語ではこれに加えて、動詞と共起する副詞句を含めた「動詞句」全体が備え持つアスペクチュアルな価値すなわち『動詞句全体のAktionsart』も助動詞の選択に決定的な影響をおよぼすケースがあることが確認できたために、フランス語では動詞本体の語彙レヴェルで、ドイツ語では動詞句のレヴェルで複合時制形式の助動詞選択が行われるという相違点を明らかにすることができた。平成19年以降、ドイツ語では文法範疇として確立しているとは言えない「アスペクト(相)」の概念が、積極的に表現される際の特徴を探る調査を中心にして研究を進めてきた。研究初年度には、英語の進行形で表現される不完了アスペクトの概念をドイツ語で表現する際に用いられる手段とその分布を英独語の比較対照によって示し、3年目までに動詞の語彙に含まれる意味論的特性が、自動詞の複合時制を作る際の助動詞選択にどのような影響を及ぼすのかを仏独語の対照によって調査した。これらの成果を受けて、動詞を構成する語彙概念とそれが文法範疇に及ぼす影響をより体系的に示すことが必要であると考え、ドイツ語の動詞の語彙化の特色および語彙概念が動詞範疇に及ぼす影響を明らかにすることを、研究の次段階の課題と考えている。平成22年度にはその第1段階として、ドイツ語における「『進行運動』を表す自動詞」の語彙化の特徴の調査を開始した。現在、該当する自動詞の収集を行っており、それと平行して語彙化される共通要素の列挙、および語彙化のパターンを突き止める作業を進めている最中である。
シリアデデリエネアンデルタール幼児人骨の形態学的研究

同じ遺跡のデデリエ1号と2号との形態比較で、類似する点として、ネアンデルタールの特徴を示す頭蓋形態、頭蓋冠と顔面の大きさ、歯の形態と大きさが挙げられる。一方、相違する点として、咀嚼に関する顎顔面骨の大きさ、四肢骨の大きさが抽出された。具体的には、頭蓋冠や顔面では、1号と2号は形態や大きさが大変類似するのに対して、咀嚼に関係する、頬骨弓の高さ(zygomatic process height)、そして、下顎、とくに、骨体の高さと厚さ(corpus height and thickness)では、2号は、明らかに小さい。分析を行っていないが、項平面や顎二腹筋窩でも、1号に比べ、2号は小さい。歯では、非計測項目の組合せは、デデリエをSkhul-Qafzehの違いを明確にするが、計測値はそれほどでもない。デデリエ1号と2号は歯の形態では、よく類似する。デデリエ1号の大腿骨長や脛骨長は、現代人の平均よりも長いが、統計学的には、0.05をわずかに超えて、有意ではない。デデリエ2号については、現代人集団の変異の中に充分入っている。他のネアンデルタールや早期新人たちも現代人の変異幅の中に落ちる。一方、デデリエ1号の大腿骨や脛骨の周は、現代人平均より有意に大きい。デデリエ2号は現代人平均に近く、有意差は認められない。他の化石も現代人の変異の中に入るので、他のネアンデルタールや早期新人の特徴は見られなかった。1999年の論文(Akazawa et al,1999)で、発表した数々のネアンデルタール特徴所見に加えて、デデリエ2号人骨頭蓋は次のような特徴を持つことが分かった。ラムダ縫合骨(最大径11.7mm)が右側に認められた。側頭鱗の長さは47.4mm、高さは28.4mmであり、長幅示数は60.0である。外耳道のすぐ上に、3×5mmの凹みが見られ、おそらく、suprameatal depressionである。これは、デデリエ1号頭蓋にも認められる。下顎窩および関節結節が発達する。乳様突起は、幅が12.7mm、高さが13.1mmである。mastoid protuberance(Santa Luca,1978),もしくは、anterior mastoid tubercleは認められない。左側に残る内耳孔の形は丸い。後頭骨の最大幅は114mmである。後頭隆起の下縁、すなわち、上項線は、カーブを描いて外側に走る。前頭骨の弧長は99mm、弦長は81.5mmであり、示数は82.3である。これは、前頭骨のふくらみが強いことを現している。側頭線は前頭骨で強く認められる。右側に眼窩上切痕、左に眼窩上孔が見られる。デデリエ1号、Rock de MarsalやPech del'Aze、それに解剖学的現代人のSkhul1と比べてみると、ネアンデルタール小児の中でも、頭蓋変異があることが推察できる。歯の表面を走査型電子顕微鏡により精査したが、年齢の推定にはいたらなかった。

具体的には、頭蓋冠や顔面では、1号と2号は形態や大きさが大変類似するのに対して、咀嚼に関係する、頬骨弓の高さ(zygomatic process height)、そして、下顎、とくに、骨体の高さと厚さ(corpus height and thickness)では、2号は、明らかに小さい。分析を行っていないが、項平面や顎二腹筋窩でも、1号に比べ、2号は小さい。歯では、非計測項目の組合せは、デデリエをSkhul-Qafzehの違いを明確にするが、計測値はそれほどでもない。デデリエ1号と2号は歯の形態では、よく類似する。デデリエ1号の大腿骨長や脛骨長は、現代人の平均よりも長いが、統計学的には、0.05をわずかに超えて、有意ではない。デデリエ2号については、現代人集団の変異の中に充分入っている。他のネアンデルタールや早期新人たちも現代人の変異幅の中に落ちる。一方、デデリエ1号の大腿骨や脛骨の周は、現代人平均より有意に大きい。デデリエ2号は現代人平均に近く、有意差は認められない。他の化石も現代人の変異の中に入るので、他のネアンデルタールや早期新人の特徴は見られなかった。
生体用共焦点レーザー顕微鏡によるヒト鼓索神経切断後の味蕾退縮・再生過程の解明

中耳真珠腫患者の鼓室形成手術中にやむを得ず鼓索神経を切断した7症例に対して、術前および術後定期的に電気味覚検査と生体用共焦点レーザー顕微鏡による茸状乳頭味蕾の観察を行った。その結果、神経切断後210週までに味蕾は消失し、7症例の平均では完全消失までに約50日を要することが判明した。この7症例を術後3ヵ月目から1年目までは毎月1回、その後2年目まで36ヵ月毎に検査を反復した。その結果、味蕾再生は7例中5例で神経切断の58ヵ月後に観察され、味蕾数の増加とともに味覚機能も術前値に回復した2例、味蕾の再生は見られるが、味覚機能が回復しない3例、味蕾の再生が全く見られない2例の3群に分かれた。鼓索神経切断後の茸状乳頭味蕾退縮過程および再生過程の解明1.研究方法:これまでに中耳手術中に鼓索神経が切断された7症例の舌表面を共焦点レーザー顕微鏡で継時的に観察を行ってきた。舌の先端から2cm後方で、2cm外側に相当する部位は、同側の鼓索神経のみによって支配される領域であるので、この部位に分布する茸状乳頭10個を0.5%メチレンブルーで染色し、その乳頭を共焦点レーザー顕微鏡から出る赤色レーザー光に合わせることでモニター画面に乳頭内部が映し出される。これを静止画像および動画として記録保存した。特徴的な形態を有する茸状乳頭、あるいは特徴的な配列を示す味蕾を有する茸状乳頭があれば、同一の乳頭を継時的に観察した。2.観察項目:(1)中耳手術中に鼓索神経が切断された7症例において、術後定期的に舌表面を観察し、茸状乳頭味蕾が消失し始めるまでの日数、完全に消失するまでの日数を同定。(2)鼓索神経が切断された症例において、茸状乳頭内に味蕾が再生するまでの期間を同定。3.結果:(1)鼓索神経切断後、数日20日で味蕾の変性・消失が始まり、平均約50日ですべての味蕾が消失したが、乳頭毎・個人毎に差が大きかった。(2)鼓索神経切断後に茸状乳頭が一旦消失した後、術後5ヵ月8ヵ月目に味蕾が再生し始めた。その後、味蕾数が増加傾向にある群、味蕾が明らかに再生しているが増加傾向がみられない群、味蕾再生なしの3群に分類された。味蕾数が増加傾向にある群では、どの時点で増加が停止するか、観察を継続中である。1.生体用共焦点レーザー顕微鏡による茸状乳頭内部の観察共焦点レーザー顕微鏡で観察できる範囲は0.4mm四方に限られるので、不随意運動が避けられない舌の表面の一個の茸状乳頭をその枠内に入れて観察するのは非常に難しい。そこで、味蕾の観察効率を上げるための工夫として、1手術用顕微鏡下に舌表面を観察しながら目標となる茸状乳頭を0.5%メチレンブルーで染色する。2助手が被験者の頭部を持ちながら顕微鏡の対物レンズから出力される赤色レーザー光の位置に色素でマークした茸状乳頭がくるように誘導する。3もう一人の検者が顕微鏡操作を行って茸状乳頭を見つけ出し、観察画面内に乳頭が入るよう顕微鏡を操作しながらフットスイッチで画像を記録した。2.観察項目:(1)中耳手術中に鼓索神経が切断された症例において、術後定期的に舌表面を観察し、茸状乳頭味蕾が消失し始めるまでの日数、完全に消失するまでの日数を同定。3.結果:(1)鼓索神経切断後、数日20日で味蕾の変性が始まり、26週間で味蕾は完全に消失したが、乳頭毎・個人毎の差が大きかった。(2)鼓索神経切断後に茸状乳頭が消失し、その後再生するまでの期間に関しては観察期間がまだ短く、今後の課題である。1.鼓索神経切断茸状乳頭味蕾消失までの日数中耳真珠腫患者の術前には電気味覚検査、共焦点レーザー顕微鏡による茸状乳頭内部の観察を行い、静止画像と動画として保存した。中耳手術中にやむを得ず鼓索神経を切断した症例に対して、手術の12日後に1回目、その後の2週間は1週間に23回、24週間後までは1週間に1回、4週目以後は味蕾が完全に消失するまで24週毎に検査を繰り返した。その結果、個人差が大きかったが、神経切断後210週間までの間に味蕾は完全に消失し、7症例の平均では完全消失までに約50日を要することが判明した。

2.鼓索神経切断味蕾再生までの期間上記7人の神経切断患者を、術後3ヵ月目から1年目までは月に1回ずつ、その後2年目まで36ヵ月毎に検査を反復すると以下のような結果が得られた。まず、味蕾の再生は神経切断の58ヵ月後に始まり、徐々に味蕾数が増加していく症例、味蕾の再生は見られるものの、数の増加が頭打ちになる症例、味蕾が全く再生しない症例の3群に分かれた。また、味蕾の再生は舌縁で最初に観察されたが、その後、舌背の乳頭内に再生する症例、舌縁のみでの再生で終わる症例に分かれた。次に、電気味覚検査域値は神経切断後早期にスケールアウトになるが、味蕾の再生が始まって味蕾数が増加していくよりも、時間的に遅れて回復する傾向がみられた。以上のように、ヒトの鼓索神経切断後に舌背の鼓索神経固有領域における茸状乳頭味蕾が約50日で完全に消失することを世界で初めて解明した。この研究成果はすでに英文誌に掲載された。さらに、味蕾が消失後、鼓索神経が再生して味蕾が再生するまでの期間は58ヵ月であること、その後の再生経過についての追跡も終了した。現在、英文誌に投稿準備中である。この味蕾再生までの期間解明に関しても、ヒトでは世界で初めての報告になる。医歯薬学本研究の最終目標は鼓索神経を切断した症例において、茸状乳頭の味蕾が消失するまでの日数、さらに味蕾が再生するまでの月数を同定することである。研究開始2年で鼓索神経切断後に味蕾が消失するまでの日数を観察できた症例は7例であり、味蕾消失までの日数は平均約50日であることが判明した。しかし、各乳頭、個人によって大きな差がみられた。これらの結果はヒトで初めて解明されたものであり、英論文(Otology Neurotology, 2014b)として発表したが、査読者の評価は極めて良好であった。鼓索神経切断後に再生した味蕾の存在を、生体用共焦点レーザー顕微鏡によって非侵襲的に観察できることを証明し、英論文(Otology Neurotology, 2014a)として発表した。共焦点レーザー顕微鏡によって観察された味蕾数は、乳頭の生検材料を用いて組織学的に観察した結果と一致し、茸状乳頭を生検しなくても味蕾の再生を証明できたという点において、画期的な成果であると考えられる。この他、20歳代から70歳代までの10歳毎の群において、電気味覚検査域値と茸状乳頭味蕾数に差がないかを検討したが、現時点では茸状乳頭1個当たりの平均味蕾数に大きな差はみられないことが判明している。また、慢性中耳炎、真珠腫性中耳炎患者の術前における平均味蕾数を正常者と比較した。その結果、真珠腫性中耳炎の中でも緊張部型真珠腫では、電気味覚検査域値の上昇と味蕾数の減少が認められる症例が多く認められた。これは鼓索神経が走行する鼓室内において、真珠腫から産生される炎症性サイトカインによって鼓索神経線維の変性が引き起こされたと推測される。その結果として、茸状乳頭味蕾数の減少、ひいては味覚機能の低下へ結びつくと考えられた。以上の結果もこれまでにない新しいものである。本研究の最終目標は鼓索神経を切断した症例において、茸状乳頭の味蕾が消失するまでの日数、さらに味蕾が再生するまでの月数を同定することである。今年度、鼓索神経切断後に味蕾が消失するまでの日数を観察できた症例数は5例であったが、味蕾消失までの日数においては各乳頭、個人によって大きな差がみられることが判明した。これは過去の動物実験報告とは異なる結果であった。すなわち、動物実験では種を同じにすれば個体差はそれほど大きくならないが、ヒトでは個体差が大きいことを示唆している。今年度は、この他に、1過去に鼓索神経を切断され、電気味覚検査域値が完全回復した患者の鼓索神経固有領域の茸状乳頭を共焦点レーザー顕微鏡で観察し、再生味蕾の存在の有無、平均味蕾数を求めた。
新規開発の染色体テロメアGテイルの測定を指標としたがん・染色体異常のリスク評価

本年度は、各種がん疾患におけるG-tail長を調べるためのG-tail長測定の確率と臨床検体の大規模採取によるがん診断のリスク評価を目的として研究を行った。G-tailの急激な短縮がin vitroで再現できるかについても研究し、G-tail測定の優位性を検証した。1.種々のがん細胞株におけるテロメア、テロメアG-tail長の測定によるテロメア長とG-tailの相関関係の検証●種々の臓器由来のがん細胞株を約50種類に対して、ゲノムDNAを精製し、G-tail telomere HPA法にて測定し定量した。その結果、培養がん細胞において全テロメア長とG-tailは非常によく相関することが明らかになった。2.細胞にアポトーシス誘導する条件下で全テロメア長とG-tailはどのように変化するかを検証した。●テロメア標的薬剤は、短期に細胞がアポトーシスを誘導する濃度で全テロメア長の短縮を誘導せず、G-tailの短縮を顕著に誘導しうることを明らかにした。既存の抗がん剤では、そのような現象はみられなかった。In vivoにおいてもテロメアに対するDNA障害やストレス、薬剤により全テロメア長に影響を及ぼさずG-tailの短縮を誘導しうる可能性が示唆された。臨床検体を用いたG-tai1測定によるがん診断リスクを行うため、胃がん、大腸がんなどについて検討を行い、健常人に比べてがん患者においてテロメア長、G-tai1ともに効率よく測定および評価できる臨床現場とG-tail測定の効率的なシステムが構築できた。実際に、これら検体にっいてG-tai1を測定したところ、患者群において、テロメア長が健常人レベルであるのにG-tai1が健常人にくらべて短い事例があり、G-tai1測定の有効性が示唆された。がん化のリスクの一つである染色体の不安定化の原因はいくつか知られているが、染色体の末端に存在するテロメア一本鎖突出DNA(G-tail)が、重要視されている。G-tailは、染色体末端のわずか数百塩基の一本鎖テロメアDNAであるためにそれらを正確に測定する良い方法がこれまでなかった。そこで、我々は迅速、簡便、高感度かつ高精度にG-tailを測定する方法としてG-tail telomere HPA法を開発した。この方法は、一つのチューブに約3-5マイクログラムのゲノムDNAを入れて、アクリジニウムエステルラベルしたテロメアプローブを含むhybridization bufferを加えて60度で20分間加温、次に加水分解bufferを加え60度で10分間加温した後ルミノメーターで測定する非常に簡便な方法である。この方法を用いて、ヒト繊維芽細胞、乳腺上皮細胞、血管内皮細胞などで細胞老化に伴うG-tailの短縮が起こっていることを明らかにできた。また、がん細胞株では、テロメアG-tailの長さはテロメアの長さに比例していることを明らかにした。本研究の目的は、非癌患者と癌患者において血液を採取し、テロメアおよびテロメアG-tailの短縮が起きているかどうかを比較検討することである。まず、血液や組織など臨床検体を用いたG-tail測定のために、G-tail telomere HPA法に適したDNAの精製法を検討し、安定なデータが得られるDNA精製法の確立に成功した。次に、健常人や癌患者から血液を採取してDNAを精製し、テロメアおよびテロメアG-tailの測定を行った。現在、約100人程度のデータを得ており、G-tailの長さに年齢差や個人差が見られる予備的なデータを得ている。さらに、テロメアに結合するタンパク質POT1の解析から、G-tailの長さ調節にはテロメア結合タンパク質が重要であることも明らかにできた。
「Oxidative Window」による麦類の種子休眠・発芽機構の再考

オオムギ種子の発芽試験により、過酸化水素により発現上昇し、アスコルビン酸ナトリウムで発現抑制された活性酸素応答遺伝子(Responsive gene of reactive oxygen species forgermination; RRGs)について、休眠および非休眠種子を用いて、機能解析を行った。RRG1遺伝子は、休眠種子でより発現量が低く、非休眠種子では発芽と共に発現量が上昇した。さらに、in situ hybridizationによりその発現部位が明らかとなり、胚盤上皮細胞やアリューロン細胞において発現が高い事が確認された。さらに、RRG1と植物ホルモンの関係を調査したところ、発芽抑制に関わるアブシジン酸によって胚における発現が抑制される事が明らかとなった。しかしながら、発芽促進に関わるジベレリンには反応しなかった。一方、アリューロン細胞では、RRG1はジベレリンにより発現が促進し、アブシジン酸により抑制された。以上の結果は、胚盤上皮細胞とアリューロン細胞でRRG1の作用が異なる事を示した。また、登熟期間の遺伝子発現を休眠性の異なる品種で確認したところ、RRG1は休眠性の高い品種で低く、休眠性の低い品種で高い事が示された。以上の結果は、RRG1はアブシジン酸に発現を制御されるタンパク質であり、種子休眠に関与し、ムギ類栽培で問題になる穂発芽耐性へも寄与する事が示された。現在、RRG1の形質転換体を作成しており、その表現型から本遺伝子の機能を詳細に解析する。さらにその他のRRGs遺伝子についても次年度、解析する予定である。複数の活性酸素応答遺伝子(Responsive gene of reactive oxygen species for germination; RRGs)の内、RRG1の機能解析について局在やホルモン応答などを明らかにすることができた。更に登熟過程においても、休眠性との関連が確認され、本遺伝子は、これまでに報告のない新規の遺伝子であることから種子休眠・発芽機構において非常に興味深い。さらに、その他のRRGsについても、いくつか重要な候補遺伝子を絞り込む事がでた。RR1については、現在、形質転換体を作成中であり、発芽試験を実施する事で本遺伝子の種子休眠における役割を明らかにできると考える。さらに、形質転換体を用いて、RRG1と相互作用する因子の解析を行なうことで、RRG1の機能を詳細に明らかにする。また、その他の候補遺伝子についても、予備試験により非常に興味深い結果が得られており、こちらも詳細に解析する事で、活性酸素により機能する複数の遺伝子について、その機能が明らかになると思われる。オオムギを用いて過酸化水素およびアスコルビン酸ナトリウム処理後、種子胚からRNAを抽出し、網羅的な遺伝子発現解析を行なったところ多数の活性酸素応答遺伝子が確認された。その内の一つである、ABA代謝関連遺伝子は活性酸素により誘導され、ABA含量の調節し、さらにABAはHvABI5を誘導し、HvCAT2のプロモーター領域に直接結合し活性酸素量を調節する事が明らかとなった。これらの結果は、種子休眠と発芽機構において、活性酸素とABAのサイクルが重要な役割を果たしていることを示唆した。更に、先に報告した活性酸素によるGAの誘導と共に考察すると、種子休眠は活性酸素によってGAとABAのバランスを調節することで、種子休眠と発芽を調整する事が示唆された。現在、その他の活性酸素応答遺伝子(Responsive gene of reactive oxygen species forgermination; RRGs)について調査中であり、これまでに報告されていない新規休眠・発芽関連遺伝子を単離されることが期待される。現在のところ、活性酸素に応答する既知遺伝子については、すでに報告することができ、新規遺伝子については、候補遺伝子としていくつか選抜する事ができた。今後は新規遺伝子について機能解析を進める事で、活性酸素による発芽制御における重要な因子を特定できると考える。

更に登熟過程においても、休眠性との関連が確認され、本遺伝子は、これまでに報告のない新規の遺伝子であることから種子休眠・発芽機構において非常に興味深い。さらに、その他のRRGsについても、いくつか重要な候補遺伝子を絞り込む事がでた。候補に挙がった遺伝子について,吸水後の発現レベルの時間的変動をリアルタイムPCRを用いて解析する.種子における候補遺伝子の局在をIn situ hybridaizationにて明らかにし,細胞内局在についてはGFP融合タンパク質をタマネギ表皮細胞に導入し確認する.また、形質転換体を作成する事で、候補遺伝子の種子発芽における役割について明らかにしたい。RR1については、現在、形質転換体を作成中であり、発芽試験を実施する事で本遺伝子の種子休眠における役割を明らかにできると考える。さらに、形質転換体を用いて、RRG1と相互作用する因子の解析を行なうことで、RRG1の機能を詳細に明らかにする。また、その他の候補遺伝子についても、予備試験により非常に興味深い結果が得られており、こちらも詳細に解析する事で、活性酸素により機能する複数の遺伝子について、その機能が明らかになると思われる。
持続可能な森林経営における環境会計の可能性に関する研究

(1)環境会計の基礎理論と持続可能な森林経営との関係...従来の会計(学)は企業会計として主に経済性の問題として説明責任の履行という狭い関係において機能していた。しかし企業経営はもはや地域(あるいは世界)との環境の調和、さらには地域社会への貢献等を組み込んだ説明責任が重要となってきており(CSR:企業の社会的責任)、そのための新たな外部報告システムとして環境会計が注目され、その理論的検討をおこなった。さらに自然環境と密接に関わる生物産業としての森林および森林経営の持続性と環境会計的導入の可能性を試みた。(2)従来の林業会計の限界と環境会計の有効性...従来の林業会計は経済性を主要課題とする企業会計に当てはめたものであり、その限界を明らかにするとともに、森林環境会計の有効性を環境、地域社会をメルクマールとして解き明かした。(3)森林の評価法と環境会計との関わり...従来の森林の評価方法は林業経営あるいは森林施業という所有者・施業主の役割・評価がうまく表現できない所謂外からの評価であり、これを労働・技術(施業)を重要な評価基準と見る環境会計を導入することによって、森林経営の科学的内部価値を正当に評価し、あわせて経営実践が環境保全や地域社会に貢献することを明らかにした。(4)森林作業法と環境会計の融合的視点...皆伐作業・漸伐作業・択伐作業を中心に、森林環境会計の枠組みを構築した。すなわち育林技術・収穫技術の各作業のコストおよび作業法の違いにたいして、環境保全指標の概念を導入し、環境保全コストおよび環境効果を算出を試みた。その結果、従来の皆伐作業をに比べ、漸伐作業、択伐作業がコストの面でも環境への負荷の点でも優れていることが示唆された。なお詰めるべき問題も多いが、森林環境会計の構築の可能性を見出した。(5)森林環境会計とその周辺...特に森林整備を積極的に掲げる長野県の実態を、森林条例とアクションプラン、その可能性と問題点を明らかにし、環境保全型森林経営の重要性を説いた。また山梨県有林の森林認証;FSCについて検討し、持続的森林経営の重要性を説いた。今日、森林管理においては環境と調和した持続的な森林経営が世界的に注目されている。この意義は木材生産と環境との調和にあり、それを具体化するものとしてFSC(森林管理協会)、ISO14000などがある。FSC、ISO14000などは徐々に広がりを見せつつあるが、世界的にはわずかの面積にとどまり、今日、持続可能な森林経営の定着にはなお程遠いものがある。一般的に、経済活動における環境規制はコストアップにつながり、経済活動の停滞とみられることが多い。林業においても同様で、これが持続的な森林経営推進の大きな制約になっている。持続可能な森林経営は、森林生産量(木材やキノコなどの特用林産物、果実や野生鳥獣等々)と森林の公益および機能を恒常的に向上させることが基本である。そのため、FSCやISO14000などの認証が導入されれば、森林の環境経営が目指されることになるが、これらはあくまで森林経営の原則と基準であり、多くの指標は定性的である。したがって森林環境経営を客観的に評価するため環境会計の導入が必要となる。この際の森林環境会計の基本構成は以下のように考える。1.費用構成

1)基本費用:一般森林経営の費用、2)環境費用:森林の環境・公益的機能を高めるために実施された個別作業(例えば間伐)や森林整備などの費用2.効果構成1)直接効果:一般森林経営により獲得された木材や林産物の算出効果、2)間接効果:主に森林の環境・公益的効果をさすここで特に問題になるのは、定量的計算が困難であるか、未だ研究成果が十分とはいえない間接効果(例えば生物多様性や自然遺産、炭素固定量や水源涵養、酸素生産量や土砂流出防止機能などなど)をどのように客観的に示すかという点である。これまでもいくつかの手法が検討されてきた。代表的な手法は、(1)代替法、(2)CVM法、(3)ヘドニックアプローチ法、(4)トラベルコスト法などであるが、間接効果の評価については議論すべき点が多い。また現実の具体的個別林分の環境費用と間接効果をどのようにとらえるかという問題は、その林分構造および施業歴との関係で重要な検討課題である。今回、3カ所の択伐作業の具体的林分の基本調査を実施した。調査箇所は石川県珠洲市、愛媛県久万町、岐阜県今須である。珠洲市の択伐作業は4代(130年)にわたる択伐林、久万田下の択伐作業は3代(100年)にわたる択伐林、今須では択伐の歴史は古いが施業の停滞による一斉林化が進行しつつある。こうした歴史的経緯に基づく現実林分にたいし、いかに森林環境経営を評価し、具体的な森林環境会計の枠組みを構築するかは、今後の検討課題である。(1)IS014000取得企業の検討については、公的機関(東京都水道局や横須賀市等)や一般企業の環境会計を中心に分析を進めている。特に環境会計の対象範囲や環境保全コストの算定法はまだまだ多くの改善の余地がある。理論的・実践的に多くの課題が明確になりつつある。(2)また現実の具体的個別林分の環境費用と間接効果をどのようにとらえるかという問題は、その林分構造および施業歴との関係で重要な検討課題である。本年度は漸伐作業の実態について1件、長伐期人工林の実態について1件の検討をおこなった。漸伐作業林分(88年生)は植栽から保育、間伐を施し、下種伐から後伐の段階にあって更新木の成立・成長によって2段林を形成し、水源涵養機能や木材の経済的効果においても高い評価が与えられると予想される。また長伐期人工林分(103年生)は植栽・保育と5回に及ぶ利用間伐が実施され、上木の大径木と下層の豊かな下層植生によって土砂流出の防止機能と経済的効果は極めて高いものと予想される。こうした長期にわたる投資とそれによって形成された森林の総合的価値と森林環境経営の視点から見た評価を、いかに森林環境会計の枠組みとして構築するかは、今後の検討課題である。(3)FSCとSGEC(Sustainable Green Ecosystem Council)については、FSCは本年度認証取得をした吉田山林本家の現地視察と、山梨県有林のFSC認証森林の実態調査をおこなった。また日本独自の森林認証としてSGECが創設され、その認証森林として日本製紙(株)北山社有林(富士宮市)の現地検討をおこなった。特にSGECはFSCの基準に環境マネジメントシステムの導入を加え、さらにわが国の森林・林業の実態に合わせた基準・評価を設定している点で優れていると評価される。
新しいインスリン抵抗性発症因子としての"脂肪感受性"規定因子の解明

【目的】健常者に対する3日間の高脂肪食が骨格筋細胞内脂質とインスリン感受性に与える影響とその規定因子について明らかとすることを目的とした。【方法】健常男性38名に対して、普通食とそれに引き続く高脂肪食をそれぞれ3日間ずつ摂取させ、インスリン感受性(GIR)と骨格筋細胞内脂質(IMCL)をそれぞれ高インスリン正常血糖クランプ検査、1H-MRSにより測定した。【結果】3日間の高脂肪食摂取で、ヒラメ筋および前脛骨筋におけるIMCLは有意に増加し、ヒラメ筋におけるIMCLの変化とGIRの変化には有意な負の相関を認めた(r=-0.39, P<0.05)。運動習慣の無い対象者においてはヒラメ筋において身体活動量と高脂肪食摂取後の骨格筋細胞内脂質の増加率に強い負の相関を認めた(r=-0.72, P<0.01)。【結語】高脂肪食によりIMCLが増加しやすい人ほどインスリン抵抗性を発症しやすく、運動習慣が無い者においては、身体活動量がその規定因子の一つであることが示唆された。(目的)近年、ヒトにおける^1H-MRSを用いた骨格筋細胞内脂質(IMCL;intramyocellular lipid)の定量的評価が可能となり、細胞内脂質とインスリン抵抗性の関連が明らかにされてきた。日本人において高脂肪食が肥満の発症とは独立してIMCLを増加させ、インスリン抵抗性を惹起し、メタボリックシンドロームや2型糖尿病の発症に結びついていることが推測される。そこで、今回我々は、一定量の高脂肪負荷による骨格筋細胞内脂肪の増加の程度を「脂肪負荷感受性」として新規に定義し、脂肪負荷感受性の生理的規定因子、遺伝的影響、原因遺伝子を同定することを目的とした。(対象及び方法)20-30歳の非肥満の健常人を対象とした。それぞれの被験者に対してMRI測定装置(東芝VISART EX V4.40)を用いて、前脛骨筋(TA;tibialis anterior muscle)、ヒラメ筋(SOL;soleus muscle)におけるIMCLを測定した。また、高インスリン正常血糖クランプ法(目標血糖値95mg/dl、インスリン注入速度100mU/m^2/min)による骨格筋のインスリン感受性の評価を行った。(結果と考察)3日間の高脂肪食は、TA、SOLの骨格筋細胞内脂質を平均22%,30%増加させ、インスリン抵抗性の指標であるグルコース注入率(GIR)を平均10%低下させた。糖尿病家族歴の有無にて2群に分けて解析すると、家族歴の無い者ではいずれも有意な変化を示さなかったものの、家族歴のある者では、SOLのIMCLは45%の有意な増加を示し、GIRは17%低下傾向を認めた。これらのことは、今後症例数を増加させることにより確認していくことが必要であるが、生理学的には脂肪負荷感受性は明確に存在し、さらに2型糖尿病の家族歴と密接に関連していることが推測される。このような報告は世界でも未だなされておらず、今後、症例を増やすと共に骨格筋生検とマイクロアレイによる解析を随時行い、脂肪負荷感受性を規定する遺伝子についても解析し同定していく。(目的)近年、ヒトにおける^1H-MRSを用いた骨格筋細胞内脂質(IMCL; intramyocellular lipid)の定量的評価が可能となり、細胞内脂質とインスリン抵抗性の関連が明らかにされてきた。(対象及び方法)20-30歳の健常人を対象とした。それぞれの被験者に対してMRI測定装置(東芝VISART EXV4.40)を用いて、前脛骨筋(TA; tibialis anterior muscle)、ヒラメ筋(SOL; soleus muscle)におけるIMCLを測定した。(結果と考察)

3日間の高脂肪食摂取で、SOLおよびTAにおけるIMCLは有意に増加し、IMCLの変化とGIRの変化には有意な負の相関を認めた(TA; r=-0.58,P<0.05,SOL; r=-0.60,P<0.05)。ヒラメ筋において身体活動量と高脂肪食摂取後の骨格筋細胞内脂質の増加率に強い負の相関を認めた(r=-0.72,P<0.01)。これらのことから、生理学的には脂肪負荷感受性は明確に存在し、それがインスリン抵抗性の発症と関連していることが明らかになった。日常身体活動量がその規定因子の一つであることが示唆された。今後、症例を増やすと共に骨格筋生検とマイクロアレイによる解析を随時行い、脂肪負荷感受性を規定する遺伝子についても解析し同定していく。
一重項分裂性超分子の創出と光線力学的反応への応用

π共役分子が一次元に集合した超分子ポリマーは,π骨格の分子間相互作用に起因して特異な光・電子物性を示すため,機能性に優れる材料群である.中でも,一重項分裂(SF)特性を示す集合体は,光励起により効率良く励起三重項分子を生成するため,活性酸素を発生させて患部組織を壊死させる光線力学療法への利用が期待できる.そこで本研究では,ジケトピロロピロール(DPP)色素に着目し,水中でのSF性集合体の創出を目指す.この実現に向けて,集合体内部の分子配向や励起状態のダイナミクスについて,実験的,理論的な評価法を駆使して理解を深める.また,光線力学反応への応用を視野に入れ,集合体の細胞への導入法を検討する.π共役分子が一次元に集合した超分子ポリマーは,π骨格の分子間相互作用に起因して特異な光・電子物性を示すため,機能性に優れる材料群である.中でも,一重項分裂(SF)特性を示す集合体は,光励起により効率良く励起三重項分子を生成するため,活性酸素を発生させて患部組織を壊死させる光線力学療法への利用が期待できる.そこで本研究では,ジケトピロロピロール(DPP)色素に着目し,水中でのSF性集合体の創出を目指す.この実現に向けて,集合体内部の分子配向や励起状態のダイナミクスについて,実験的,理論的な評価法を駆使して理解を深める.また,光線力学反応への応用を視野に入れ,集合体の細胞への導入法を検討する.