hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪組織の肥大化と糖エネルギー代謝異常におけるＰＤＧＦシグナルの意義の解明

肥満に伴う脂肪組織の肥大化には、組織を支持する血管新生が必要である。肥満マウスの脂肪組織では血管新生因子PDGFBとその受容体PDGFRbの発現が亢進する。本研究ではPDGFRb欠損マウスおよび中枢神経特異的PDGFRb欠損マウスを作製し、高脂肪食負荷の影響を検討した。その結果、PDGFシグナルは肥満に伴う脂肪組織の血管新生に重要であり、その阻害はエネルギー消費を亢進させ、肥満抵抗性を示した。その機序として、視床下部ニューロンへのPDGFの直接作用ではなく、脂肪組織へ脂肪蓄積が出来ない事に対する代償機構が存在することが示唆された。肥満に伴う脂肪組織の肥大化には、脂肪組織を支持する血管新生が重要であり、我々はこの過程にPDGFの関与を想定し検討を行ってきた。初年度の研究では、C57BL/6マウスに高脂肪食負荷を行うとPDGFの発現が増加し、またdb/dbますにPDGFR阻害剤を投与すると耐糖能が改善する事を示した。2年目の研究では、主にPDGF及びその受容体を欠損するマウスは胎生致死であるため、マウスが生育後にPDGFRβの欠損を誘導できるconditional KOマウス(bKO)を用いて解析を行った。bKOマウスは通常食飼育下では野生型マウスと代謝表現型に変化を認めなかった。しかし高脂肪食負荷に対し、肥満抵抗性を示した。MRIを用いた体組成の解析において、本マウスの肥満抑制効果は、内臓脂肪および皮下脂肪量の減少に伴うもので、lean massには変化が認められなかった。bKOマウスの摂餌量は野生型と変化は認めなかったが、小動物代謝計測システムを用いた検討で、bKOマウスは高脂肪食負荷による暗期のエネルギー消費量の低下が抑制されており、その結果体脂肪量の増加が抑制されたと考えられた。以上の結果と一致して、bKOマウスは高脂肪食負荷において、脂肪細胞サイズの縮小、脂肪細胞への炎症性マクロファージの浸潤抑制が認められ、その結果糖負荷・インスリン負荷試験でも良好な耐糖能・インスリン感受性を示した。脂肪細胞の分化に対するPDGFシグナル遮断の影響を3T3L1脂肪細胞にPDGFRキナーゼ阻害剤を投与し検討したが、分化の指標となる遺伝子発現にも形態学的にも変化を認めなかった。以上PDGFRβシグナルの遮断は、肥満における体脂肪増加を抑制し、糖代謝を改善すると考えられたた。今後そのメカニズムをさらに解明し、臨床的に応用可能となる知見の創出に努めたい。肥満に伴う脂肪組織の増大には、個々の脂肪細胞の肥大化だけでなく脂肪組織における血管新生が重要な因子であり、PDGF(血小板由来増殖因子)はこの両者のプロセスに関わり重要な役割を担うことが想定される。そこで本研究では、肥満過程での脂肪組織の肥大化および糖脂質代謝におけるPDGFの作用を検討し、初年度は以下のことを明らかにした。高脂肪食負荷マウスの血清PDGFR-BBは通常食マウスに比べ、有意な上昇を認めた。各組織におけるPDGFbetaの発現レベルの変化を検討したところ、内臓脂肪、皮下脂肪、褐色脂肪組織において著明なPDGF発現レベルの上昇を認めたが、骨格筋、肝臓、膵臓、視床下部では変化を認めなかった。2型糖尿病モデルマウスのdb/dbに、PDGFR阻害薬を4週間投与したところ、体重および体組成分布、摂餌量、エネルギー消費には影響を与えなかった。精巣上体脂肪の脂肪細胞サイズにおいても明らかな変化を認めなかった。しかし脂肪組織における慢性炎症の指標はPDGFR阻害薬により低下を認めた。さらに糖負荷試験、インスリン負荷試験において、、PDGFR阻害薬投与はdb/dbマウスの耐糖能障害とインスリン抵抗性を有意に改善した。PDGFおよびPDGFRのKOマウスは胎生致死であるため、タモキシフェン投与によりPDGFRbetaが欠損するコンディショナルノックアウトマウス(KO)の解析を行った。KOは高脂肪食負荷に対し、肥満抵抗性を示した。この体重増加抑制効果は、内臓脂肪と皮下脂肪の増加抑制に起因し、脂肪細胞サイズも抑制されていた。またKOでは肝臓への脂肪蓄積も抑制されていた。これらの結果、高脂肪食負荷で認められる耐糖能障害とインスリン抵抗性の悪化は、対照マウスと比較しKOで改善を認めた。肥満に伴う脂肪組織の増大には、個々の脂肪細胞の肥大化だけでなく脂肪組織における血管新生が重要な因子であり、血小板由来増殖因子(PDGF)はこの両者のプロセスに関わり重要な役割を担うことが想定される。しかし現在まで、PDGFシグナルと糖代謝の関連性は、全く検討されてこなかった。そこで本研究では、肥満過程での脂肪組織の肥大化および糖脂質代謝に対するPDGFの関与とその作用機構を検討した。

また内臓脂肪、皮下脂肪、褐色脂肪組織において著明なPDGF発現の上昇を認めた。PDGFおよびPDGFRのKOマウスは胎生致死であるため、生後PDGFRβ欠損を誘導できるマウス(KO)を用い解析を行った。KOは高脂肪食負荷(HFD)に対し、肥満抵抗性を示した。その結果、HFDで認められる耐糖能障害とインスリン抵抗性の悪化は、KOで軽減された。KOが肥満抵抗性を示す機序として、エネルギー代謝を検討したところ、KOの摂食量はむしろ増加していたが、自発運動量とエネルギー消費量が亢進していた。視床下部はエネルギー代謝の中枢であり、視床下部ニューロンに対するPDGF作用の欠落がエネルギー消費の亢進に関与する可能性を考えた。そこで新たに中枢神経細胞特異的PDGFRβ欠損マウス(CKO)を作製し、そのエネルギー代謝表現型を解析した。その結果、中枢神経ニューロンに対する直接的なPDGF作用の欠損はKOのエネルギー代謝亢進の原因ではないことが明らかとなった。さらに内臓脂肪組織の肥大化に伴う血管新生に関し、検討を行った。その結果KOは通常食下においても脂肪組織の血管が減少しており、高脂肪食下においても同様に血管新生が阻害されていた。この血管新生の低下が脂肪組織の肥大化を抑制し、肥満抵抗性を誘導したと考えられた。糖尿病学マウスの表現型の解析はほぼ終了したため。しかし今後、そのメカニズムの解析を行う必要があり、その検討には時間を要することが予想される。通常マウスにおける、肥満病態での変化を検討し、db/dbマウスの糖代謝障害に対するPDGF作用阻害による治療介入効果も明らかとなった。またPDGFRbeta conditional KOマウスの基礎的な解析も終了した。本学の動物実験センターの改修工事に伴い実験が抑制されたが、その間も工夫し研究が停止しないように計画した。しかし新しい遺伝子改変マウスに関する準備は必ずしも順調に進行しておらず、センターの再開以降、鋭意促進して検討にあたる。次年度以降は、これらが生じる作用メカニズムにつき、詳細に検討する。bKOマウスが高脂肪食負荷に対し、肥満抵抗性を示すメカニズムとして、特に暗期におけるエネルギー消費がコントロールと比べ増大していることに起因すると考えられた。現在そのメカニズムとして、1個体のエネルギー代謝の中枢である視床下部におけるPDGF作用の消失に伴う機序、および2脂肪組織の血管新生が抑制されたことにより、脂肪組織の肥大化が障害され、これを代償するためにエネルギー消費が亢進するとした機序、の両者を想定している。次年度ではこれらのメカニズムの関与を明らかにしたい。また肥満に伴う脂肪組織の慢性炎症がbKOでは抑制されていたが、脂肪組織の肥大化抑制に伴う機序以外に、炎症細胞および脂肪細胞への直接的なPDGFの作用に関してもin vivo, in vitroで検討することを次年度の研究課題としている。次年度の検討は、1年目に得られた成果に対し確認作業を行い、かつそのメカニズムの探究を行う。特にPDGFRbeta conditional KOで認められた肥満抑制効果が生じる原因解明を主眼とする。高脂肪食負荷PDGFRbeta conditional KOに対し、1代謝計測システムにより、エネルギー代謝を検討する。
特別な支援を要する児童生徒の行動問題への機能的アセスメント・アプローチの活用

特別な支援を要する児童生徒の行動問題への機能的アセスメントアプローチの活用として、特別支援学校及び通常の学級の担任教員に対して、指導者研修プログラムを開発するための実践的研究を行った。まず、簡易型機能的アセスメントツールを作成し、それを用いるための使用マニュアルも作成した。それらを用いて2年間にわたり、教員を対象とした研修プログラムを開発し実施した。そしてこのプログラムの効果を検証するために、参加教員の機能的アセスメントの知識、行動支援計画作成のための技能の習得度を査定した。その結果、全ての参加教員において研修プログラムの効果(研修前後、及び事後の追跡調査)が示された。本研究は、文部科学省の「小中学校の通常の学級における特別な教育的支援を必要とする児童生徒の実態調査」の結果(文部科学省, 2012)を踏まえて、彼らの行動問題(加藤, 2000)の解決のための機能的アセスメント・アプローチ(Functional Assessment;以下、FAとする)の開発を目的としている。このアプローチは、通常の学級の教師が使用できる、児童生徒の行動問題の解決に向けたFAのツールとマニュアルを作成し、さらに、そのツールとマニュアルを実行・定着化させるためのコンサルテーションと研修プログラムを含む包括的なシステムである。1年目の26年度では、小中学校において、行動問題を示す児童生徒に対するFAに関する内外の先行研究についてレビューを行った。具体的には、対象児の特徴(障害種、年齢、行動問題など)、機能的アセスメントのタイプや効果量、介入方法と効果量、対象者の生活スタイルの改善を観点に分析を行った。この作業を通じて得られた最新の研究情報は、量質ともに広範囲に渡り、これらの結果をもとに、FAツールを試作するためのデータを集積した。また、簡易型FAツールの試案では、研究代表者及び分担者がそれぞれの研究フィールド、即ち、小中学校や特別支援学校、福祉施設を通じて活用してきた臨床、実践の成果から、FAツールを小中学校の教育現場に普及させるための試案はできたと考えられる。このように、研究代表者及び分担者が、それぞれの研究フィールドや臨床、実践活動を通じて活用してきた成果をもとに、簡易型FAツールを試作した。これらの成果は、平成26年11月2324日、大阪国際会議場で開催された日本LD学会第23回大会において、「行動問題の解決ツール」というテーマによる自主シンポジウムで報告した。本研究は、文部科学省の「小中学校の通常の学級における特別な教育的支援を必要とする児童生徒の実態調査(文部科学省, 2012)」の結果を踏まえて、彼らの行動問題(加藤, 2000)の解決のための「機能的アセスメント・アプローチ(Functional Assessment:以下、FAとする)」の支援ツールの開発を目的としている。このツールは、通常の学級の教員が使用できる、児童生徒の行動問題の解決支援のためのアセスメント、演習教材、及びマニュアルを作成し、さらに教員がこの教材やマニュアルを用いて、実際に児童生徒に対して効果的な支援を実行することができることを目的とした、研修プログラムとコンサルテーションを含む包括的なシステムである。1年目の26年度は、小中学校において、行動問題を示す児童生徒に対するFAを用いた内外の先行研究や、実際に行った実践の情報を収集した。FA研究の先進的情報を収集するために「国際行動分析学会(米国、シカゴ市で開催)」に参加し、約50件の研究報告を収集し、分析を加えた。その成果は、平成26年11月に大阪で開催した日本LD学会第23回大会におけるシンポジウムで報告した。2年目の27年度は、前年度の資料収集及び分析結果を踏まえて、研修プログラムを開発し、このプログラムによる研修会を平成27年8月に実施した。本年度は、行動問題のある児童生徒を指導する機会の多い特別支援学校の教員20名を公募し教員研修会を実施した。ここで行った研修プログラムの効果については、独自に開発したFA知識量テスト、行動支援計画作成力アセスメント、教師の介入受容性評価尺度等を用いて検討した。その結果、研修プログラムの効果は概ね認められた。これらの研究の概要は論文でまとめられた。2年面の平成27年度では、当初から予定していた、教員を対象としたFA研修プログラムを開発し、その効果について20名の教員を対象とした研修会を実施し、そこで研修効果に関するデータ収集を行うことができたため。本研究では3カ年にわたり、特別な支援を要する児童生徒の行動問題への機能的アセスメントアプローチの活用として、特別支援学校、特別支援学級、及び通常の学級を担任する教員に対して、指導者研修プログラムを開発するための実践的研究を進めてきた。初年度である平成26年度には、内外の学会(日本特殊教育学会、日本行動分析学会、国際行動分析学会(ABAI))において、機能的アセスメントの教員対象の研修プログラムとその効果に関する研究報告書を収集し、その成果の分析から必須となる研修要素を抽出し、それらを盛り込んだ「簡易型機能的アセスメントツール」作成のためのたたき台を作成した。2年目の平成27年度には、「簡易型機能的アセスメントツール」及び「使用マニュアル」を作成し、それらをもとに特別支援学校教員を対象とする指導者研修会を実施した(平成27年8月18-19日)。そして、研修会に参加した教員から得られた、参加者の機能的アセスメントに関する知識、及び作成力を査定するためのデータをもとに、指導者研修会の研修プログラムの効果を評価した。評価基準は、研修会参加者の機能的アセスメントに基づく各々の参加者が担任する児童生徒の行動問題に対する「行動支援計画」の作成力、及び計画実行に関する研修会参加者の計画受容性であった。その結果、20名の研修会参加者の大半において効果が認められた。

これらの結果を踏まえて、最終年度の平成28年度には、通常学級及び特別支援学級担任教員を対象に、機能的アセスメント・ツールを用いた指導者研修会の効果を検証するための研修会実施、及びデータ収集を行った。その結果、このツール及びそれを用いた指導者研修会プログラムは参加12名の教員にも効果がみられ、学校種にかかわらず、児童生徒の行動問題解決のためのツールとして有用であることが最終的に認められた。特別な支援を要する児童生徒の行動問題への機能的アセスメントアプローチの活用として、特別支援学校及び通常の学級の担任教員に対して、指導者研修プログラムを開発するための実践的研究を行った。まず、簡易型機能的アセスメントツールを作成し、それを用いるための使用マニュアルも作成した。それらを用いて2年間にわたり、教員を対象とした研修プログラムを開発し実施した。そしてこのプログラムの効果を検証するために、参加教員の機能的アセスメントの知識、行動支援計画作成のための技能の習得度を査定した。その結果、全ての参加教員において研修プログラムの効果(研修前後、及び事後の追跡調査)が示された。1年目の26年度では、当初の研究計画通り、FAに関する内外の先行研究のレビューと、臨床や実践活動を通じて活用してきた成果をもとに簡易型FAツールを試案したが、これらを通じて、簡易型FAツールのソフト(試案)と使用マニュアル作成を実現するための有益な情報の収集、分析、整理ができたと考えられる。先行研究のレビューでは、関連領域である特別支援教育や障害者福祉、応用行動分析において、行動問題を示す児童生徒に対して機能的アセスメントに関する内外の過去10年間の文献を幅広く収集した。さらに、米国シカゴで開催された国際行動分析学会において、ポスター発表・シンポジウムに参加し、内外の研究者との討論を行い、最新のFA研究の情報収集も行った。具体的には、対象児の特徴(障害種、年齢、行動問題など)、機能的アセスメントのタイプや効果量、介入方法と効果量、対象者の生活スタイルの改善を観点に分析を行った。この作業を通じて得られた最新の研究情報は、量質ともに広範囲に渡り、これらの結果をもとに、FAツールを試作するためのデータが集積できたと考えられる。また、簡易型FAツールの試作では、研究代表者及び分担者がそれぞれの研究フィールド、即ち、小中学校や特別支援学校、福祉施設を通じて活用してきた臨床、実践の成果から、FAツールを小中学校の教育現場に普及させるための試案はできたと考えられる。以上のことから、(2)おおむね順調に進展していると自己点検による評価を行った。3年目の平成28年度においては、通常の学級の教員を対象とした研修プログラムを作成し、その効果を評価するための研修会を下記に実施する。そして、研修会の効果を高めるために、フォローアップのコンサルテーションを実施し、それらを含めた包括的なFAアプローチのプログラム及びシステムをまとめ、公表する予定である。
Nepmucinによる白血球動員および免疫反応制御機構の解明

NepmucinはIgドメインを有し、血管内皮細胞などに発現する接着分子である。本研究課題において、nepmucinは隣接する血管内皮細胞の間隙面に発現し、ホモフィリックな結合を媒介すること、また、Igドメインを介してリンパ球の血管外遊走を亢進することが明らかになった。さらに、nepmucinはフォスファチジルセリンに結合し、アポトーシス細胞の取り込みを媒介することも明らかになった。このようにnepmucinは生体内において、異なる複数の役割を果たすことが示唆された。報告者らは、これまでにリンパ節の特殊な細静脈、高内皮細静脈(HEV)に発現する新規分子nepmucinを同定し、nepmucinはHEV上で、リンパ球のローリングおよび接着を媒介することを報告してきた。本研究課題で、リンパ球動態におけるnepmucinの役割を詳細に検討した結果、nepmucinはリンパ球上の未同定リガンドとヘテロフィリックに結合するだけでなく、ホモフィリックな結合様式を介してnepmucin自身と結合することが明らかになった。リンパ球の血管外遊走を制御する分子機構には不明な点が残されているが、報告者らは血管内皮細胞に発現するnepmucinによるホモフィリックな結合が、リンパ球の血管外遊走を促進することを新たに見出し、その成果を学術論文として発表した。さらに、報告者は研究計画に従い、nepmucin以外のnepmucinリガンドの同定を試みたところ、nepmucinはアポトーシス細胞に強く結合することを見出した。アポトーシス細胞では細胞膜内面に存在するフォスファチジルセリンが細胞膜外面に露出されることから、細胞膜を構成する種々のリン脂質に対するnepmucinの結合性を検討したところ、nepmucinは選択的にフォスファチジルセリンに結合することを明らかにした。Nepmucinを発現する細胞株はアポトーシス細胞を細胞内部に取り込むこと、またnepmucinは血管内皮細胞だけでなく特定の貪食細胞にも発現することから、貪食細胞上のnepmucihはアポトーシス細胞を取り込むことにより、免疫反応を制御する可能性がある。現在、nepmucinによるアポトーシス細胞の取り込みが、どのような生理的意義を果たしているか解析を進めているところである。われわれは、これまでにリンパ節の高内皮細静脈(HEV)を含む微小血管に発現する接着分子nepmucinを新たに同定し、nepmucinがリンパ球の接着および血管外遊走を媒介することを明らかにしてきた。計画書に従ってnepmucinリガンドの同定を試みたところ、nepmucinは選択的にフォスファチジルセリン(PS)に結合を示した。PSはアポトーシス細胞の細胞表面に存在することから、nepmucinがアポトーシス細胞のとりこみに関与するか検討した結果、nepmucinを強制的に発現させた血管内皮細胞株ではアポトーシス細胞の取りこみが増加した。さらに、野生型マウスと比較しnepmucin遺伝子欠損マウスでは、リンパ節由来HEVによるアポトーシス細胞の取り込みが有意に減少した。これらの成果を学術論文に発表すべく現在、原稿作成中である。また、nepmucinを介したリンパ球の動態制御機構を詳細に検討した結果、nepmucinは血管内皮細胞においてリンパ球のparacellular migrationを媒介するだけでなく、transcellular migrationも媒介するとの予備的知見を得た。予定していたnepmucinおよびそのリガンドの発現を視覚化する試みについては、リンパ球上のnepmucinリガンドの同定がなされていないことから、今後再検討の可能性がある。以上の知見により、リンパ節HEVはnepmucinを介して血液中の生きたリンパ球を組織実質へ移行させる一方、アポトーシス細胞の取り込みによる血液中のアポトーシス細胞除去を促進する可能性がある。
資本市場における会計情報の有効性に関する実証研究

1.研究目的:本研究は、企業の公表する決算報告などの会計情報が、資本市場における企業評価に利用されているかどうかを、東証一部上場企業の会計情報の公表と当該企業の株価変化との相関を統計学的に分析して検証することを目的としている。2.研究設計:この研究にあたり、われわれは次のような研究デザインを行い、実践した。(1)研究方法の選択:統計学的仮説検定手法の適用(2)研究モデルの設計:市場モデルによる残差分析(3)標本の抽出:東証一部上場企業でサンプル選定基準を満たす全企業(4)関連データの収集:サンプル企業の数年分の各週末株価と各年度の諸会計変数値の収集とコンピュータへのインプット(5)コンピュータによるデータ処理:データ処理のシステム設計とプログラミング(6)結果の解釈と評価:仮説検定結果の解釈と会計情報の有用性の評価3.研究の構成第1章会計情報と証券市場第2章決算報告の情報効果第3章会計利益数値の情報内容第4章決算内容の情報効果第5章利益予測情報と株式市場第6章個別決算情報と連結決算情報第7章会計方法の変更に対する市場の反応1.研究目的:本研究は、企業の公表する決算報告などの会計情報が、資本市場における企業評価に利用されているかどうかを、東証一部上場企業の会計情報の公表と当該企業の株価変化との相関を統計学的に分析して検証することを目的としている。(1)研究方法の選択:統計学的仮説検定手法の適用(2)研究モデルの設計:市場モデルによる残差分析(3)標本の抽出:東証一部上場企業でサンプル選定基準を満たす全企業(4)関連データの収集:サンプル企業の数年分の各週末株価と各年度の諸会計変数値の収集とコンピュータへのインプット(5)コンピュータによるデータ処理:データ処理のシステム設計とプログラミング(6)結果の解釈と評価:仮説検定結果の解釈と会計情報の有用性の評価3.研究の構成第1章会計情報と証券市場第2章決算報告の情報効果第3章会計利益数値の情報内容第4章決算内容の情報効果第5章利益予測情報と株式市場第6章個別決算情報と連結決算情報第7章会計方法の変更に対する市場の反応
虚血心筋細胞におけるエネルギー代謝・イオン流のNMRによる研究

心筋の虚血によるエネルギー代謝関連物質の変動を^<31>P-NMRより,また心筋細胞内Na, K含量の変化を^<23>Na-, ^<39>K-NMRにより測定し,エネルギー代謝とイオン流との情報によって心機能の障害過程の解析を試みた.心筋細胞内ATPの分布は均一ではないことが示唆されて来た.高分解能^<31>P-NMRの測定では,運動性の低いタンパクに結合しているATPやミトコンドリア内ATP等では観測できない.したがって^<31>P-NMR法と化学的測定法を対比させて,心筋細胞内ATP分画の存在を明らかにした.ラット心Langendorff標本の^<31>P-NMRを繰り返し時間6秒, 256回の積算を行って,スペクトルの測定をした. ^<31>P-NMR測定直後,液体窒素により反応を停止させて,燐化合物の化学的測定を行った.正常潅流時における化学的測定値はATPとCr-Pは夫々22.4と22.9μmol/g.dry wt.であった. ^<31>-NMRより求めたATPとCr-Pは夫々13.7と22.8μmol/g.dry wt.であった.阻血開始後, ^<31>のATPのシグナル次第に減少し, 16分にて完全に消失した.この時点における化学的測定では5.7μmol/g.dry wt.のATPが測定された.このように,心筋内ATPにはNMRにて観測し得る分画(約60%)と観測されない分画(約40%)の二種類が存在することが明らかなてった.高分解能NMRの特性から,前者のATPは遊離型きして存在し,後者はミトコンドリア内に,あるいはタンパク結合型として存在しているものと推察される.また阻血時において細胞質の遊離型ATPがより早く枯渇したことより,阻血時におけるATPの減少は心筋細胞内において均一ではない事も明らかとなった.この様な結果を利用して,心筋内エネルギー代謝のキネティックな動態を検討した.心筋の虚血によるエネルギー代謝関連物質の変動を^<31>P-NMRより,また心筋細胞内Na, K含量の変化を^<23>Na-, ^<39>K-NMRにより測定し,エネルギー代謝とイオン流との情報によって心機能の障害過程の解析を試みた.心筋細胞内ATPの分布は均一ではないことが示唆されて来た.高分解能^<31>P-NMRの測定では,運動性の低いタンパクに結合しているATPやミトコンドリア内ATP等では観測できない.したがって^<31>P-NMR法と化学的測定法を対比させて,心筋細胞内ATP分画の存在を明らかにした.ラット心Langendorff標本の^<31>P-NMRを繰り返し時間6秒, 256回の積算を行って,スペクトルの測定をした. ^<31>P-NMR測定直後,液体窒素により反応を停止させて,燐化合物の化学的測定を行った.正常潅流時における化学的測定値はATPとCr-Pは夫々22.4と22.9μmol/g.dry wt.であった. ^<31>-NMRより求めたATPとCr-Pは夫々13.7と22.8μmol/g.dry wt.であった.阻血開始後, ^<31>のATPのシグナル次第に減少し, 16分にて完全に消失した.この時点における化学的測定では5.7μmol/g.dry wt.のATPが測定された.このように,心筋内ATPにはNMRにて観測し得る分画(約60%)と観測されない分画(約40%)の二種類が存在することが明らかなてった.高分解能NMRの特性から,前者のATPは遊離型きして存在し,後者はミトコンドリア内に,あるいはタンパク結合型として存在しているものと推察される.また阻血時において細胞質の遊離型ATPがより早く枯渇したことより,阻血時におけるATPの減少は心筋細胞内において均一ではない事も明らかとなった.この様な結果を利用して,心筋内エネルギー代謝のキネティックな動態を検討した.
極低温媒質中に蓄積した分子イオンの分光研究

本研究の目的は、低温媒質中に交流電場の作用で色素分子を含む微粒子を蓄積し、色素分子のレーザー誘起蛍光スペクトルを測定することによって、微粒子と光との相互作用、分子と媒質との相互作用を壁の影響を除いた条件で調べようとするものである。当初の目的は超流動ヘリウムに設置したイオントラップに分子を蓄積して極低温分子の分光特性を研究することであったが、本研究代表者が新設機関に所属を変えたこともあり、液体ヘリウムを使える状況ではなくなったため大気圧のガス中でのトラッピングを行うことになった。一昨年度に開発した平行平板型イオントラップは構造は単純であるが、レーザー光の入射や蛍光の観測が容易に行える構造になっている。このトラップの中心に、極微量の色素分子を溶かしたグリセリンの微小液滴を静止させ、レーザー誘起蛍光スペクトルを観測した。この球形微粒子の直径は数μmであるが、ディーゼルエンジンなどから放出され大気中に浮遊する微粒子などこれと同程度のサイズを持つ微粒子が近年注目されており、本研究はそのような微粒子の光学特性を解明するという目的をも併せ持つ。色素分子を含む液滴微粒子の発光スペクトルは、微粒子のサイズで決まる特定の波長にピークを持つ構造となり、これらは微粒子を光共振器としたレーザー発振によるものであることがわかった。本実験では空間に浮遊させた液滴を対象としているため光共振器は理想的な球面になっている。この現象の特性を調べるために、発振スペクトルにおける微粒子のサイズ依存性、色素分子の濃度依存性、ポンプレーザーの強度依存性などを調べて発振条件を明らかにした。本研究の目的は、極低温液体中にrf電場の作用で蓄積された分子イオンのレーザー励起スペクトルを観測することによって、極低温分子イオンのスペクトル線の幅とシフトを測定し、その結果から分子イオンと媒質との相互作用を調べようとするものである。このような測定により、単一分子のスペクトルを不均一広がりをなくした状態で観測することが可能になる。本年度は、極低温液体中に分子イオンを蓄積するための装置の開発を行った。イオントラップを設置できるスペースを有し、レーザー誘起蛍光を測定できる観測窓を備えた、超流動液体ヘリウムクライオスタットを購入した。また、これに内蔵するに適した小型イオントラップ電極とそれに付随する装置の設計・製作を行った。これとは別に予備実験として、大気圧のヘリウムガス中で微粒子イオンをトラップする実験を行った。この微粒子は色素分子を低濃度で溶かしたグリセリン液滴で、大きさは1μm程度である。一般に真空中でイオンをトラップすることは広く行われているが、大気圧中でも適当な電場条件を与えれば数十時間にわたる長時間の浮遊が可能なことを確認した。複数の微粒子を同時に蓄積したときにはイオン同志の反発力によって微粒子は複雑な運動を行うが、1個だけを蓄積した場合には空間の1点に、孤立した状態で静止させることができた。これら微粒子に、波長532nmのレーザー光を照射し蛍光スペクトルを観測した。本研究の目的は、極低温液体中に交流電場の作用で分子イオンを蓄積し、分子のレーザー誘起蛍光スペクトルの観測から分子イオンと媒質との相互作用を調べようとするものである。このような手法を開発することにより、まわりの媒質との相互作用がきわめて小さな単一分子イオンを対象とした測定が可能となる。本年度には本研究代表者の新設大学への異動があったため、研究の進展が当初の予定より遅れるている。昨年度末に納入された超流動液体ヘリウムクライオスタットの試運転を行い、この装置が計画通りの性能を持つことを確認したものの、新所属機関では液体ヘリウムを使用できる体制になっていないため液体ヘリウム中の分子イオンの蓄積実験はまだ行っていない。これに代わってヘリウムガス中または真空中で直径が約10μmの微粒子イオンを浮遊させ、この微粒子の光学的特性を調べる実験を行った。こういう微粒子をイオン化してトラップする手法、および静止させた単一微粒子によるレーザー光の散乱パターンから粒子サイズを決定する手法を獲得した。単一微粒子を静止させた状態でこのような実験が行えることは微粒子の特性を調べる上で重要な意味を持つものと思われる。また、極微量の色素分子を溶かしたグリセリンの微粒子液滴をガス中に静止させ、レーザー誘起蛍光スペクトルを測定した。本年度購入した光電子増倍管用冷却器の使用と、ガス中に静止した液滴を対象とすることとによって、高感度の測定が、再吸収効果を伴わずに極微量のサンプルを使って行えることが分かった。

この球形微粒子の直径は数μmであるが、ディーゼルエンジンなどから放出され大気中に浮遊する微粒子などこれと同程度のサイズを持つ微粒子が近年注目されており、本研究はそのような微粒子の光学特性を解明するという目的をも併せ持つ。色素分子を含む液滴微粒子の発光スペクトルは、微粒子のサイズで決まる特定の波長にピークを持つ構造となり、これらは微粒子を光共振器としたレーザー発振によるものであることがわかった。本実験では空間に浮遊させた液滴を対象としているため光共振器は理想的な球面になっている。この現象の特性を調べるために、発振スペクトルにおける微粒子のサイズ依存性、色素分子の濃度依存性、ポンプレーザーの強度依存性などを調べて発振条件を明らかにした。
線形計画問題に対する内点法とその応用に関する研究

平成3年度および4年度に計画した研究目標は以下通りであった。1.主双対内点法の計算効率の向上および評価に関する基礎研究。2.非凸型2次計画問題および組合せ最適化問題への内点法の適用に関する基礎研究。3.内点法を中心とする線形計画法のソフトウェアに関する基礎研究。4.内点法の一般化に関する基礎研究。研究目標1に関しては,(1)内点法の各反復でのステップ長をコントロールする新手法の提案,(2)内点法の初期点に関する研究を行い理論的な成果を得るとともに,研究目標3と関連して,これらの成果を主双対内点法のソフトウェアに組み込んだ計算実験を行いその有効性を検証した。研究目的2に関しては、非凸型2次計画問題および組合せ最適化問題そのものについての研究成果はあげたが、内点法を適用出来るまでには研究は進んでいない。これはこれらの問題がもともと非常に難しい問題であることが主な原因であり、今後もこの方向で研究を続ける必要がある。研究目標の4に関しては、上述の線形計画問題に関する結果を一般の凸型計画問題に拡張することが出来、充分な成果をあげたと言える。平成3年度当初に計画した研究は、大きく分けて以下の3つである。1.小島および水野を含むグル-プが開発した主・双対内点法の計算効率の向上に関する基礎研究。2.特殊な構造を持った非凸型2次計画および組合わせ最適化問題に内点法を適用するための基礎研究。3.内点法を中心とする線形計画法のソフトウェア開発のための基礎研究。これらのうち、1に関連して、小島、水野等は内点法の各反復でのステップ長をコントロ-ルする新手法を提案し、それに基づく計算効率のよいソフトウェアの開発に理論的な基礎を与えた(研究発表の1番目の論文)。また、水島、水野等は人工的な初期点に関する研究を行い十分な理論的成果をあげた(研究発表の2番目の論文)。2に関連して、田村等は特殊な構造の組合わせ最適化問題に関する研究を行ったが(研究発表の3、4番目の論文)、内点法と結び付けるには至っていない。また、久野、矢島等はある種の非凸型2次計画問題が平均的に多項式オ-ダで解けることを示した(1991年日本オペレ-ションズ・リサ-チ学会秋期研究発表会)。3に関連して、小島等は研究発表の5番目で提案したアルゴリズムの試作および計算実験を開始した。現在の段階では、上で述べた人工的な初期点が非常に有効に働くことを検証している。また、当初は計画していなかったが、4.一般の凸計画問題への内点法適用に関しても理論的な成果を得ている(研究発表の6番目の論文)。平成4年度に計画した研究目標およびそれらに関しての成果は以下の通りである.1.計算効率の向上および評価に関して:実用的にも計算効率がよいと期待される主・双対内点法を提案し,その収束性に関する理論的な考察を行った(研究発表の1番目の論文).また,内点法を効率的に適用するための初期点に関して研究を行った(研究発表の2,3番目の論文).2.線形計画法のソフトウェアに関して:上述の手法(研究発表の1,2,3番目の論文)に関してソフトウェアを試作し,計算実験を行い,それらの手法が実用的であることを検証した(石原亨修士論文,小貫淳史修士論文).3.内点法の一般化に関して:線形計画問題に対しての内点法のステップ長をコントロールする手法の一般化を行った(研究発表の4番目の論文).また,より一般的な問題に内点法を柔軟に適用出来るように内点法の枠組みを拡張した(研究発表の5,6番目の論文).4.非凸型2次計画問題および組合せ最適化問題への内点法の適用に関して:これらの問題に対する研究はある程度進んだが(発表論文の7,8,9番目の論文),内点法を組込むには至っていない.
宇宙大規模構造形成に伴う超高エネルギー物理過程の研究

銀河・銀河団などの宇宙の大規模構造は、重力の影響で衝突を繰り返しながら形成されてきたと考えられているが、その際生じる衝撃波によって高エネルギー粒子の加速とガンマ線放射なども自然に起きると予想され、このような現象が、謎の超高エネルギー宇宙線や未同定ガンマ線源の起源となっている可能性もある。我々はこれらの物理過程の理論的研究を進めるとともに、現在のX線・ガンマ線観測を通じてその検証を試みたところ、少なくとも一部の予想を裏付ける結果が得られた。このような、宇宙の最大スケールにおける加速現象は、将来の高精度観測で一層理解が進むと期待される。平成22年度は、当初想定していなかった任務として、CTA (Cherenkov Telescope Array)計画のガンマ線バースト(GRB)のサイエンスワーキンググループのリーダーを務めることとなったため、雑誌論文や学会発表もGRBに関するものが多くの割合を占めることとなった。本研究課題の主要な研究対象天体である銀河や銀河団は、GRBと比較すると相違点も多いが、一方で銀河系外天体であることと、超高エネルギー物理過程が起きる環境であることは重要な共通点であり、GRBを中心とした研究であっても、本課題にとって非常に有意義な成果が得られた。例えば、GRBにおける超高エネルギー宇宙線加速とそれに伴うハドロン放射過程の研究を進め、場合によってはX線や可視光でその兆候が現われることを示したが、類似の過程が銀河団での超高エネルギー宇宙線加速においても起きる可能性があり、現在詳細に調べているところである。また、GRB起源高エネルギーガンマ線が銀河間空間を伝播中に吸収される割合の定量的な評価、およびその際生成される二次ガンマ線の観測可能性なども調べたが、同様の過程で銀河団周囲に生じるガンマ線ハローも大変興味深く、それを利用して銀河間空間の磁場を探れる可能性なども現在調査中である。さらには、CTA計画のガンマ線検出感度や様々な性能を熟知することができたため、将来のCTAによる銀河団観測の具体的検討に向けた足がかりにもなった。平成23年度は、昨年度から引き続きCTA(Cherenkov Telescope Array)計画におけるガンマ線バースト(GRB)のサイエンス検討グループ・リーダーの任務が増えたため、GRBに関する研究の比重が当初の予定より大きくなった。一方で、CTAを含むガンマ線・X線・宇宙線・ニュートリノ等に関する様々な将来観測計画の詳細について、知識を一層深めることができた。目標としていた、1)銀河系降着に伴う非熱的放射、2)銀河団ガンマ線放射の統計的性質、3)銀河団ニュートリノ放射、の各課題について総括する。まず1)については、観測されている未同定TeVガンマ線源との関係を議論するに当たって一番の問題点であった、角度サイズの不一致について検討を進めた。high velocity cloud(HVC)に関する最新の電波観測結果をよく調べたところ、角度サイズが1度以下のcompact HVCと呼ばれるものに着目すれば、未同定TeVガンマ線源の全ての性質が説明可能であり、今後の多波長観測によって銀河円盤との相互作用位置の距離を決定することで、これを検証できることも明らかにした。一方で、より大きなサイズのHVCに起因する非熱的放射も起きているはずであるが、このような現象を探すためには、TeVガンマ線より全天サーベイ観測があるGeVガンマ線の方が有利なため、現在、Fermi衛星による公開データを調べながら、対応天体を探査中である。2)と3)については、Fermi衛星による新たな観測結果として、個々の銀河団からのGeVガンマ線は検出されなかった一方、ガンマ線背景放射については、従来の観測値が修正されるとともに、既知の天体では説明できない謎の成分が残ることが発表された。これを受け、以前の理論予想を修正しながら、銀河団によるガンマ線およびニュートリノの背景放射への寄与を慎重に再検討中である。最終年度の平成24年度は、前年度と同様、CTA (Cherenkov Telescope Array)計画におけるガンマ線バースト(GRB)サイエンス検討グループのリーダーとしての任務があり、結果的にGRBに関する研究の比重が大きかった。しかし、年度の後半は、本研究課題の中核をなす、銀河団における高エネルギー物理過程について、すざく衛星による二つのX線観測結果を軸とし、重要な新成果をまとめることができた。また、MAGIC Collaborationの提携メンバーとして、近傍銀河団のガンマ線観測計画提案に参加し、今後の観測へ向けて展望を議論した。X線観測による新成果:i)Coma銀河団外縁部の広域観測データを元に、電波レリック放射が見える領域で弱い衝撃波を発見し、そこにおける高エネルギー電子の起源は、既存の非熱的電子成分が衝撃波で再加速されたものである可能性が高いことを明らかにした(Akamatsu, Inoue et al.)。

ii) Fornax銀河団外縁部に存在する電波銀河Fornax Aについて、詳細な広域観測データから、ジェットのローブ領域内に多くの熱的プラズマが混入していることを発見し、電波銀河が銀河団ガスを加熱する際の具体的な物理過程について新たな知見が得られた(Seta, Tashiro & Inoue, PASJ, submitted)。平成24年度当初の具体的目標としていた二つの課題について:1)銀河団における超高エネルギー原子核起源のX・ガンマ線放射については、第一ステップとして、理論予想が比較的しやすい電波銀河起源の宇宙線を想定した状況設定で、現在詳しい計算を進めている最中である。2)銀河系ガス降着に伴う非熱的放射については、引き続きFermi衛星による公開データを調べながら、GeV帯域ガンマ線の対応天体を探査中である。当初想定していなかった任務として、平成22年度からCTA(Cherenkov Telescope Array)計画のガンマ線バースト(GRB)のサイエンス検討グループのリーダーを務めることとなったため、GRBに関する研究が予定より多くの比重を占めることとなった。しかし超高エネルギー物理過程が起きる環境であることは銀河団などと重要な共通点であり、GRBに関する研究であっても、本課題にとって非常に有意義な成果が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度からMAGIC collaborationに加入したことを受け、MAGIC望遠鏡を用いた新たなTeVガンマ線観測提案を行う予定である。銀河団は、今のところGeVガンマ線領域では検出されていないが、この結果を踏まえ、超高エネルギー宇宙線陽-子・原子核に伴う非熱的放射の可能性を吟味し、新たなTeV観測候-補天体を絞るとともに、ASTRO-H、NuSTARによる硬X線観測にも備える。銀河系物質降着現象による非熱的放射については、現在Fermi衛星による全天サーベイデータを用いてGeVガンマ線対応天体を探査中であるが、北半球における新たなTeV観測候補天体も検討する。
不定胚形成におけるホメオボックス遺伝子の役割

(1) CHB1の機能解析これまで35Sプロモーター支配下でセンス及びアンチセンスRNAを恒常的に過剰発現させることでCHB1の機能解析を進めてきた。本年度はグルココルチコイド誘導型プロモーターを用いてCHB1の機能を調べた。まず、グルココルチコイドであるデキサメタゾン(DEX)を不定胚誘導時から与え、CHB1センスまたはアンチセンスRNAを過剰発現させた。その結果、いずれの過剰発現でも35Sプロモーターによる発現改変と同様に、センスRNAによる子葉の形態異常、アンチセンスRNAによる不定胚形成率の低下と魚雷型胚から幼植物体への進行の抑制、が起こった。また、不定胚誘導1週間後にDEXを与えてアンチセンスRNAを過剰発現させた場合でも、不定胚形成率が下がりカルス増殖が起こった。この結果から、誘導後1週間目以降にもCHB1が機能していることが示唆された。(2) CHB36の機能解析CHB36のセンス及びアンチセンスRNAの過剰発現実験をこれまで繰り返し試みたが、いずれの場合でも形態異常は見られなかった。(3) CHB2の発現解析CHB2についてin situ hybridizationを行い、不定胚形成における発現様式を解析した。CHB2はRNAゲルブロット解析により心臓型胚の時期に一過的に発現が上昇する事がわかっている。in situ hybridizationの結果、CHB2は心臓型胚では子葉原基の付け根部分に発現し、魚雷型胚では管状要素とその周辺の細胞に局在していた。
ヒト母乳の安全性に関する研究

[乳仔移行]β-BHC、PCB,コプラナPCBを各々妊娠マウスに、妊娠10日目より経口投与し、それぞれの化合物の母体蓄積、母体から乳仔への移行について検討した。β-BHC:出産直前の母体には、全投与量の40%、胎仔には2%の蓄積が認められた。出産後1週間では、全投与量の約40%が母乳を介して乳仔に移行した。これは、母体に蓄積したβ-BHCの大部分が乳仔に移行するということである。PCB,コプラナPCB:出産直前の母体には、全投与量の30%、胎仔には0.2%の蓄積が認められた。出産後1週間では、全投与量の約15%が母乳を介して乳仔に移行した。これは母体に蓄積したPCB量の1/2量に相当する。ヒト体内(母乳中)に見られる平均的PCDDs/PCDFs組成を実験室で再構築した。このPCDDs/PCDFs混合物を妊娠マウスに経口投与し、生まれた乳幼仔マウス(胎仔期・乳仔期暴露)の免疫応答に及ぼす影響を検討した。母親(マウス)体内に蓄積したPCDDs/PCDFsを母乳を介して乳幼仔が摂取すると、仔のlgM抗体産生に関わるB細胞の機能に影響はみられないが、lgG抗体産生に関わるB細胞、T細胞の機能は抑制され、その程度はT細胞の方が大きかった。さらに接触性アレルギー反応に関わるT細胞の機能も軽度に抑制された。乳幼仔マウス(胎仔期・乳仔期暴露)lgG抗体産生に関わるT細胞の機能抑制を指標としてPCDDs/PCDFsの影響を算出すると、乳幼仔の無作用量は推定約0.02μg/1匹になった。この値は成熟マウスの1/10量以下である。lgG,lgM産生能を測定するために、高速液体クロマトグラフィーによるlgG,lgM同時分析法を確立した。すなわち、GPC(ゲル浸透クロマト)カラムによりlgGとlgMを分離させた後UV検出器で測定する。
光駆動型分化に向けた金ナノ粒子含有ヒドロゲルへの胚様体包接

我々はこのプロジェクトで、成長因子で修飾した金ナノロッド(GNR)を含む3次元球状コアシェル構造ハイドロゲルを用いた人工多能性幹(iPS)細胞培養プラットフォームの開発を目指している。このシステムは、まずハイドロゲルビーズにiPS細胞、GNRを均一に分散し、その後、ハイドロビーズの中心(コア)に胚体(EB)のin-situ生成を行い、コアシェル構造を構築する。その後、ハイドロビーズの望みの場所に局所的に光を照射することにより、GNRが光スイッチとして働き、EB内細胞の一部にのみ成長因子の放出を可能にする。このような手法で、時空間的制御によるin-vivoを模倣したEBの分化誘導を実現する。このシステムは、より効果的、効率的、バイオミメティックなiPS細胞分化のためのプラットフォームになることが期待される。その結果、再生医療の研究コミュニティに利益をもたらし、また、発生生物学者にとって胚発生をより良く理解するための貴重なツールとなる可能性がある。2012年度は2つの研究を平行して行った。1)単分散で近赤外線照射に反応する金ナノロッド(GNR)の合成。2)iPS細胞をカプセル化するためのハイドロゲルマトリックスの開発。これは培養の際にハイドロゲルビーズの中心でのEBのin situ形成を可能にする。具体的には、1)として、近赤外領域で強い吸光を伴う単分散のGNRの合成に成功した。これらのGNRは成長因子放出制御の担体として利用する予定である。2)については、iPS細胞をカプセル化するために様々なハイドロゲル材料を検討し、さらにそれらがiPS細胞の成長をサポートし且つEBをin situ形成する能力があるかどうかを評価した。EBが水の粘度に近いハイドロゲルビーズの内部に形成される傾向があること、さらにこのようなハイドロゲルビーズが安定に存在するためには保護殻の添加が必要であることがわかった。保護殻はポリ-L-リシン(PLL)やポリエチレンイミン(PEI)など高分子電解質の浸漬コーティングで生成できる。本研究ではPLLおよびPEIによって安定化された0.51%のアルギン酸ヒドロゲルによって、mTeSR1媒体中の培養においてハイドロゲルビーズの中心でiPS細胞が成長し、EBが形成されることを見出した。このハイドロゲルシステムを用いて成長因子で修飾したGNRの取り込みに関する研究を行う予定である。我々は2012年度末までに、提案されたプロジェクトに必要な2つの材料の開発に成功している。すなわち、1)近赤外光照射に反応する金ナノロッドと、2)ハイドロゲルビーズの中心(コア)における胚体(EB)のinsitu形成を可能にする、3次元球状コアシェル構造を持つ人工多能性幹(ips)細胞培養プラットフォームである。残り1年半で以下の目的を達成する予定である。1)合成された金ナノロッドを成長因子で機能化し、近赤外線照射によるその放出を確認する。2)成長因子修飾金ナノロッドを3次元球状ハイドロゲルベースのips細胞培養ビーズに組み込む。3)光活性化によるハイドロゲルビーズの中心にある胚体(EB)への成長因子輸送を検証する。4)ハイドロゲルビーズ内の成長因子の異方的暴露に伴うEBの形態および表現型の変化を明らかにする。
医療分野における安全性の確保のためのデザイン研究

本研究は複数の薬を服用することによって生じる「薬の相互作用」のリスクをいかに軽減するか、視覚伝達デザインの領域から「安全のデザイン」として提案することを目的としている。薬のパッケージ上に印刷されるメッセージのあり方を吟味する。単剤をグルーピングした薬効分類に色彩を対応させ、各製薬会社に共通の分類マークを提案する。パッケージ上での表現のあり方として、重要メッセージの強調・拡大表示し、用法/容量の表現は服用時間のピクトグラムを制作提案する。QRコードやこれから期待されるICタグの特徴を捉え、それら現代テクノロジーと多機能携帯電話を利用した情報のあり方を検討する。そして安全の確保のためにアナログシステムとデジタルシステムの共存を提案する。医師が指示する医療薬と薬店で購入できる一般薬を区別し考察する。人はどういう場面で相互作用に関わることになるのか、誰もが日常いつでも購入できる一般薬を対象とし.新たなメッセージのあり方をパッケージを中心に提案する。本研究は複数の薬を服用することによって生じる「薬の相互作用」を、視覚伝達テザインの領域から「安全のテザイン」として提案することを目的としている。本年度研究は、医師が指示する処方せん薬と一般薬店で購入できる薬を区別し、誰もが日常いつでも購入できる薬店の薬をまずサンプル対象とし、安全のデザインへ向けてのシミュレーションを行うこととした。薬店の薬分類は、基本的には治療薬マニュアルの63分類を参考に、一般に多く薬店にて購入される「解熱鎮痛」「鎮咳」「胃・消化」をコアとした。コアの各成分とその他薬品成分との関係性を把握する作業を行った。「併用禁忌」と「併用注意」の区別を前提に、その確認・把握ができる視覚的表現を多面的に検討した。設定したコア成分と他成分の関係性は、ストックデータとしている.これらのデータは医薬品全体のきわめて部分であるが、その重層的関係性はきわめて膨大である。また、薬の量的問題や臨床データの資料の蓄積、さらに実際に販売されている薬のパッケージの実体の把握も今年度の作業項目であった。シミュレーションのためのサンプルをもとに、薬の相互作用として量的にどの程度の組み合せが想定されるのか、その組み合わせがパッケージの視覚表現分類にどのように対応できるのかという見極め作業が中心となった。今年度の部分的シミュレーションの1つの結果として、パッケージ上の色彩分類に加え、形状を加味した分類項目の必要性を対応における検討項目に加えた。前年度設定したコア成分のストックデータを用いてパッケージデザインの試作および評価を行い、その提案にリンクしたあり方で、他のメディア(ICチップデータ/センターデータベース/NetWebsite)との視覚伝達的視点からの関係性を考察した。製薬会社の薬品管理調査において、今後数年以内にICチップによるデータ管理の可能性があることが分かった。Network社会における1つのあり方として期待できる。この想定されるICチップの端末としてのPC画像のプレゼンテーションが、本研究の1つである医薬品パッケージデザインとリンクしたとき、薬運用の安全性におおいに寄与できうると考える。ペーパーメディアとしてのパケージデザインとWeb端末画像は分かりやすくリンクされねばならない。現在、薬の相互作用に関する日常的端末画像はない。それゆえ生活者に直接関わるのはパッケージからのメッセージであり、薬の関係性が読み取りやすい簡潔な視覚伝達デザインが求められる。近い将来、携帯電話の映像機能から、暗号化された図像を解析して、簡単にそれら相互作用を認識できるようになると思われる。そんな将来を見据えて、現状の安全へ向けてのさまざまなメディアがリンクしたデザインを考察している。1.パッケージ上への相互作用に関する分かりやすい表現2.ICチップによるデータ管理の画像表現3.PC画像のプレゼンテーションの分かりやすい表現以上を本年度研究の中心課題とした。薬は1薬1剤ではなく、1薬多剤となっており、A薬とB薬の場合、剤の関係性は多岐にわたる。現在、いわゆる成人病では、いくつかの疾患を合併している場合が多く、たとえば、高血圧症、糖尿病、肝障害などをいちどに抱える場合もある。そこでは病院からの調剤薬と個人で購入する薬局の市販薬の数の増加が考えられる。前年より考察してきたパッケージ表示のサンプルの可能性の追求と、それらの限界性の克服がおおきなテーマとなった。具体的には、パッケージ表現における相互作用の認知を前提に、他のメディアとのリンクを構築することの大切さも理解できた。ICチップの活用、家庭用電子辞書の相互作用に関するソフトウェアのあり方の検討も視野に入れた。ただ、当初より、生活者がふつうに理解できる方法はベースに置きながら考察、およびサンプル制作を続けた。

デザインの視点からは、各剤の量の関係性を盛り込んだ、各剤のn次元マトリクス的な関係性をつめて考えた。また各薬の薬を飲む時間帯のこと、A薬とB薬、C薬・・の薬の数が増加したときの対応を考察した。本年は、調割薬局の専門家とも検討会を設け、具体的な方向付けの段階に進んでいる。パッケージモデルの評価,そしてパッケージ上に印刷されるメッセージのあり方のまとめを行なった。日々進化するICチップの利用を検討するとともに、コストおよび現実問題としてデジタルネットワークに参加するには何が今、有効であるのか。アナログシステムとデジタルシステムの共存を考え薬局および総合病院内での薬のあつかいについてまとめた。これまでの考察が、現実とのすり合わせを通して、有効であったり、そうでなかったりする提案を総括した。科学技術の進歩により、カバーできうる領域と、日常ではどうしてもアナログによる対処が最も有効である場合も含め、薬のパッケージデザインという視点でまとめた。