hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域特性に応じた一人暮らし高齢者の自立支援プログラムの標準化と評価法の確立

研究の目的は、大都市で社会問題化している社会的孤立を予防し、健康長寿にむけた施策の確立に向けて、一人暮らし高齢者自立支援プログラムを標準化するとともにその評価ツールを開発することである。研究方法は疫学研究である。研究の結果、一人暮らし高齢者と地域住民を対象とする健康教育プログラムを提示するとともに「地域志向性尺度」ならびに、「地域高齢者見守り効力感尺度」の日本語版ならびに英語版を開発し、その信頼性、妥当性を検証した。研究目的は、一人暮らし高齢者の孤立を予防する地域を基盤とした見守り活動を評価するためのツールとして地域志向性と見守り活動効力感を測定する尺度を開発することである。研究対象は、地区組織活動に参加している地区住民であり、都市部Y地区の地区組織連絡会参加者110人と0地区介護予防研修会参加者47人ならびに福祉委員会参加者140人の総計297人である。研究方法は、無記名自記式質問紙調査を用いた集合または留置調査である。地域志向性の尺度原案については「高齢者・期への関心」8項目、「地域への帰属意識」4項目、「地域への貢献・還元」4項目、「近隣との共同性・凝集性」8項目から構成される計24項目案を作成し、また、地域高齢者の見守りの原案については「高齢者個人に向けた見守り」8項目、「近隣に向けた見守り」8項目、「地域に向けた見守り」8項目からなる計24項目案を作成し、項目分析ならびに因子分析を経て検討した。解析はSAS Ver. 9.2を使用し、有意水準p<0.05とした。なお、本研究の実施にあたりA大学倫理委員会の承認を得た。研究の結果、調査回答者数は、266人(回答率89.6%)であり、女性の割合62.0%、平均年齢67.2±7.3歳であった。まず、地域志向性については「帰属性」の8項目と「関係性」の4項目からなる計12項目2因子構造において最適解を得た。尺度全体の信頼性係数は0.85であった。また、見守り活動効力感については「近隣見守り」7項目ならびに「地域ネットワーク」5項目の計12項目2因子構造において最適解を得た。尺度全体の信頼性係数は0.86であった。今後、本調査により尺度の妥当性を確認し、尺度を完成することが課題である。本研究の全体構想は、急増しているわが国の一人暮らし高齢者における、地域での自立した生活の継続を可能にする、地域ケアシステムを構築することである。その中で、本研究の目的は、同ケアシステムにおける、一人暮らし高齢者自立支援プログラムを標準化することであり、また、その評価方法(評価ツール)を開発し、学術的・施策的有用性を検証することである。研究計画はPhaseI並びにPhaseIIからなり、PhaseIでは、一人暮らし高齢者自立支援プログラムの効果を適切に評価できるツール(地域志向性尺度ならびに地域高齢者見守り自己効力感尺度)を開発した。研究対象は、都市部O地区の福祉委員等を担うボランティア地域住民1,297名ならびにY地区の一般地域住民6,000名である。調査項目は、地域志向性尺度原案ならびに地域高齢者見守り自己効力感尺度原案における評定である。調査の結果、ボランティア地域住民ならびに一般地域住民における、項目分析ならびに因子分析により、地域志向性尺度については2因子8項目版にて、また地域高齢者見守り自己効力感尺度についても同様に2因子8項目版にておのおの最適解を得た。今後はその信頼性、妥当性を検討することが課題である。研究計画はPhase I並びにPhase IIからなり、Phase Iでは、一人暮らし高齢者自立支援プログラムの効果を適切に評価できるツール(地域志向性尺度ならびに地域高齢者見守り自己効力感尺度)を開発した。Phase IIでは、2種の評価ツールにおける信頼性、妥当性を実証的に検証することを目的とした。調査項目は、地域志向性尺度ならびに地域高齢者見守り自己効力感尺度における評定ならびに併存妥当性を検討するためのコミュニティ感覚(Brief Sense of Community)および世代性関心(Generative Concern Scale)である。

調査の結果(ボランティア地域住民)、地域志向性尺度におけるαは0.75、BSCとの相関係数は0.54であり、地域高齢者見守り自己効力感尺度におけるαは0.87、GCSとの相関係数は0.70であり、両ツールにおける信頼性、妥当性が実証された。本研究の全体構想は、急増しているわが国の一人暮らし高齢者における、地域での自立した生活の継続を可能にする、地域ケアシステムを構築することである。うち、本申請研究の全体の目的は2点ある。すなわち1点目は、すでに本研究班によって開発した地域ケアシステムにおける一人暮らし高齢者自立支援プログラムを標準化することであり、2点目は、その評価方法としての評価ツールを開発し、学術的・施策的有用性を検証することである。研究計画は、PhaseI(21年22年度)並びにPhaseII(23年24年度)とした。うち、本報告に相当するPhaseIIでは、目的の2点目である評価ツールとして「地域志向性尺度/ Community Commitment Scale」ならびに、「地域高齢者見守り効力感尺度/Self- Efficacy Scale for Reciprocal Support in Community for the Elderly」の日本語版ならびに英語版を開発し、その信頼性、妥当性ならびに有用性を検証することを目的に、日本の大都市圏における地域住民を対象として、自記式質問紙調査を用いた大規模疫学調査を実施した。その結果、2つの尺度は、内的一貫性ならびに構成概念妥当性および既知の類似概念における基準関連妥当性を有した尺度であることが実証された。今後は、本尺度におけるノミナルデータの蓄積ならびに普及が課題である(尺度名称は、2012年度末現在の仮称)。当初計画における研究対象は、都市部のボランティア地域住民のみを想定していたが、これらに加えて一般地域住民(6,000名)が可能となったことから、両者のデータセットを用いた新たなデータ解析に進展したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。都市部のボランティア地域住民及び一般地域住民における地域志向性尺度ならびに地域高齢者見守り自己効力感尺度の基準データを提示し、高齢者の社会的孤立を予防する地域ケアシステムへの学術的、施策的活用を推進する。
開発者個人の活動に対する深層学習によるソフトウェア不具合検出技法

ソフトウェアは今日の我々の生活を支える基盤の1つであり,無くてはならないものとなっている.そのため,ソフトウェアの不具合(バグ)は破局的な事故を引き起こす可能性があり,ソフトウェアのバグの発見と修正は重要である.一方で,ソフトウェア全体に対して品質保証を行うことは難しく,バグの混入は避けがたい.そこで,不具合予測手法により,バグが存在しそうな箇所を重点的にチェックすることが研究として行われている.本研究では,開発者個人の特徴に着目しつつ,近年注目を浴びている深層学習を適用した不具合予測手法について研究をしていく.ソフトウェアは今日の我々の生活を支える基盤の1つであり,無くてはならないものとなっている.そのため,ソフトウェアの不具合(バグ)は破局的な事故を引き起こす可能性があり,ソフトウェアのバグの発見と修正は重要である.一方で,ソフトウェア全体に対して品質保証を行うことは難しく,バグの混入は避けがたい.そこで,不具合予測手法により,バグが存在しそうな箇所を重点的にチェックすることが研究として行われている.本研究では,開発者個人の特徴に着目しつつ,近年注目を浴びている深層学習を適用した不具合予測手法について研究をしていく.
拡張アンサンブル法に基づく蛋白質フォールディング機構解析法の確立

本研究の目的は、ランダムコイル状態から天然状態への蛋白質フォールディング機構を物理化学的な観点から考察することである。そのため、溶媒効果を厳密に取り入れたポテンシャル関数を用い、さらに近年我々により開発された非常に効率のよい分子シミュレーションの手法(拡張アンサンブル法、例えばレプリカ交換分子動力学法など)を用いた。拡張アンサンブル法の利点は、多数に存在するエネルギー極小状態にトラップされることなく、広い構造空間を探索することが可能となる点である。しかし、従来の拡張アンサンブル法では事前に重み関数を推定する必要があり、複雑な系ではその重み関数の決定が困難であったため、適用範囲が限定されていた。レプリカ交換法およびその拡張版であるマルチカノニカルレプリカ交換法では、重み関数の決定が不要あるいは非常に容易であるため、拡張アンサンブル法の利点を生かしつつ、広い構造空間の探索が可能である。その結果としてより信頼性のあるカノニカル分布に基づく熱力学量が計算できる。この手法を用いて、溶媒を露に考慮した条件下で、5残基ペプチドであるMet-enkephalinや13残基のペプチドであるC-peptideに関する計算を行った。さらに、これらの計算結果をカノニカル分布に基づく熱力学変数として解釈するためにシングルヒストグラム法や多ヒストグラム法、さらに主成分解析法等の解析手法の開発を行い、蛋白質フォールディングにおける溶媒効果やヘリックス・コイル転移などに関する有用な知見を得た。
カルシウム調節因子のアポトーシスへの影響

我々は、舌扁平上上皮癌細胞株SCC-HOSOを樹立し、カルシウム代謝に関する研究を行っている。今回カルシウムとアポートシスとの関係を検索すべく研究を行った。(1) SCC-HOSOに発現する癌遺伝子・癌抑制遺伝子について解析した。SCC-HOSOにおいては、p53のミュテーションが検出されたが、c-mycの発現はみられなかった。(2) SCC-HOSOは副甲状腺関連蛋白(PTHrP)を高率に産出しておりプロスタグランディンE2によりSCC-HOSOからの副甲状腺関連蛋白mRNAの産生は促進された。SCC-HOSOは4つのサブタイプが知られているプロスタグランディンE2受容体のうちEP2mRNAのみを発現しており、培養液中にプロスタグランディンE2を添加することのよりSCC-HOSO細胞内のcAMPは上昇したことにより、EP2受容体は発現されていると考えられた。(3)プロスタグランディンE2や副甲状腺関連蛋白によりSCC-HOSOのアポトーシスは、影響を受けなかった。また、同じく舌扁平上皮癌細胞株である、SQIS,SQFKにおいても、プロスタグランディンE2や副甲状腺関連蛋白によるアポトーシスの促進は見られなかった。我々がすでに所有しているヒト口腔扁平上皮癌細胞株SCC-HOSO,SQFK,SQISの他にSQADAを含め当初の計画どうり、下記について解析した。1.p53発現量の解析免疫組織化学染色によりp53の発現を検索したところ、何れの細胞株も高率にp53を発現していた。2.p53ミューテーションの検出培養細胞株のp53ミューテーションをExon4からExon9までのExonに対し、RT-PCRにより検出した。アニーリングの条件が決まらず、安定した結果が得られていない。凍結標本より上記培養細胞に発現するc-mycを検出した。ただ、免疫組織化学染色を行ったが、バックグラウンドがかなり強く出ため、やはり安定した結果が得られていない。手技上の問題と思われ、プロトコールを検討している。概ねいずれの細胞もc-mycの発現はみとめられるようである。ノーザンブロッティングにより、定量を試みている。検出は出来るが、シグナルが非常に弱く、比較検討がかなり困難である。mRNA量を増やし、検出定量化の努力をしている。今後、解析条件の決定を含め、上記解析をすすめるとともに、カルシウム及びPTH,PTHrP,ビタミンD3,カルシトニン、プロスタグランディンE2によるアポトーシスへの影響を解析する予定である。我々は、舌扁平上皮癌細胞株SCC-HOSOを樹立し、カルシウム代謝に関する研究を行っている。
家族内発症頻発地域における筋萎縮性側索硬化症の網羅的遺伝子解析と臨床病理学的検討

筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症が多い地域のALS患者において遺伝学的,臨床病理学的に検討した.SOD1遺伝子L106V,C111Y,H46R変異に加え,新規挿入変異を見出した.SOD1遺伝子L106V変異では,発症1年程度に呼吸障害とほぼ同時期にみられる排尿障害が特徴で,これらに関連する部位で封入体を形成せずに神経細胞脱落が起きていた.また血清,髄液を用いたheat shock proteinなどの生化学的解析を行った.近年の高齢化に伴い,当地域内のALSの患者数はさらに増加傾向であり,さらなる症例の蓄積,情報共有のためネットワークシステムを構築している.SOD1遺伝子L106V変異を有する家族性筋萎縮性側索硬化症家系にみられる神経因性膀胱の臨床病理学的特徴について24例の臨床経過、5例の剖検所見を詳細に検討した。膀胱症状は10例中6例が発症1年前後で過活動膀胱で出現し、そのうち3例が人工呼吸器装着とほぼ同時期であった。視床、視床下部、前頭葉、黒質、線条体の障害に起因し、急速に進行する呼吸筋麻痺と共通する機序の存在が考えられ、現在論文執筆中である。また、SOD1陽性封入体の形成におけるユビキチン関連タンパクの関与に対する研究として、ユビキチン、p62、SUMO1、NUB1、NEED8免疫染色を行った。p62はSOD1陽性封入体にほぼ一致しており、封入体形成過程に関与している可能性を考え、研究継続中である。現在、家族性、孤発性筋萎縮性側索硬化症54例のDNA試料を収集、33例で遺伝子解析を施行し、うち、SOD1遺伝子L106V変異を有する家系(J. Neurol. Sci. 319:63-74, 2012)、SOD1遺伝子C111Y変異を有する家系(Amyotroph. Lateral Scler. 13:479-86, 2012)、SOD1遺伝子挿入変異を有する家系(Neurobiol. Aging, 2014, in press)を確認しており、臨床病理学的所見を検索中である。また、既知の遺伝子変異を認めない常染色体優性遺伝形式をとる家族性ALS家系についてexome解析を行った。さらに、剖検例の集積から他の運動ニューロンを障害する疾患との病理学的所見の比較を行っており、post-polio症候群の検索も行った。筋萎縮性側索硬化症患者の在宅診療サポートを目的としてモバイル端末を用いた在宅チームケアシステムを開発し、現時点で8名の患者に導入し、さらに使用拡大中である。臨床経過の網羅、検体収集にも有用となっている。SOD1遺伝子L106V変異を有する家族性筋萎縮性側索硬化症家系における神経因性膀胱の発現時期,および「排尿神経機構」として指摘されている各部位の病理学的所見を検討した.20例中5例が発症1年以内に排尿障害を発現し,人工呼吸器装着例では8例中6例が排尿障害を発現,うち3例は人工呼吸器装着とほぼ同時期であった.「排尿神経機構」では視床,視床下部,前頭葉,黒質,線条体,中脳水道灰白質,脊髄上行路,側索下行路,中間外側核,Onuf核が障害されていた.SOD1遺伝子L106V変異では発症1年前後と早期から神経因性膀胱が発現し,蓄尿障害が多く,人工呼吸器使用とほぼ同時期に発現する症例がみられた.現在論文執筆中である.また、ポリオ後症候群における脊髄前角の病理像を検索し、比較検討を行った。現在家族性、孤発性筋萎縮性側索硬化症の検体収集は150を超え、SOD1遺伝子L106V変異(J Neurol Sci. 319:63-74, 2012)、SOD1遺伝子C111Y変異(Amyotroph Lateral Scler. 13:479-86,2012)の他、新規にSOD1遺伝子挿入変異(Neurobiol Aging. 35:2420.e7-2420.e12, 2014)を認め報告した。さらに既知の遺伝子変異を認めない家族性筋萎縮性側索硬化症家系のexome解析も推進している。また、過去の臨床データ199例を集積しており、近年の患者の特徴を検討中である。この他、孤発性筋萎縮性側索硬化症の自律神経障害を検討するため、交感神経皮膚反応を行い、球麻痺型で病初期より低下することを見出した。さらに筋萎縮性側索硬化症患者の在宅診療サポートとしてICTを利用した電子連携システムシステムを開発し、大学のみでなく、県内の地域基幹病院、訪問看護も含め利用を拡大している。SOD1遺伝子L106V変異を有する家族性筋萎縮性側索硬化症(FALS)家系にみられる下部尿路機能障害の発現時期,およびこれまで「排尿神経機構」として指摘されてきた各部位の病理学的所見を検討した.20例中10例で排尿障害がみられ,うち6例が蓄尿障害であり,5例は発症1年以内に発現し,人工呼吸器装着例では8例中6例が排尿障害を発現しており,うち3例は呼吸器装着とほぼ同時期あった.

「排尿神経機構」では前頭葉,視床,視床下部,黒質,線条体,中脳水道灰白質,脊髄上行路,側索下行路,中間外側核,Onuf核で病理学的所見を認めた.下部尿路機能障害は他のSOD1遺伝子変異でもみられ,孤発性ALSでもまれではないと言われる所見であるが,本家系では発症後約1年と早期に発現するのが特徴であり,呼吸器装着時期とほぼ同時期に下部尿路機能障害を来す例が多くみられた.孤発性ALSでは呼吸器装着例で著明な自律神経障害が見られる例,呼吸器装着例で脊髄中間外側核の細胞脱落が強い,という報告があり,下部尿路機能障害と呼吸障害の関連性を検討する上で本家系の所見は重要であり,報告した(臨床神経. 56:69-76, 2016).また,孤発性ALSの自律神経障害評価のため,交感神経皮膚反応を行い,球麻痺型で病初期より低下することを見出し,現在論文執筆中である.さらにALS患者の在宅サポートとしてICTを用いたチームケアシステムを開発し,大学,地域病院で使用し,患者の生活の質の改善のため,視線入力装置や人工呼吸器の遠隔監視,アラーム通報システムの確立を試みている.研究室が耐震工事のため,遺伝子検査が行えない時期があり、滞りが生じた.一方、臨床症状,交感神経皮膚反応の解析は終了しており,論文執筆中である.またバイオマーカーについても論文印刷中である.今後これらの病態解明に向け,病理での検索,遺伝子の検討を進める.筋萎縮性側索硬化症(ALS)の血清,DNAを集積し,遺伝子検査,バイオマーカーの検索を行った.過去に報告したSOD1遺伝子L106V変異家系,C111Y変異家系,挿入変異dup18(GGCCCAGTGCAGGGCATC)家系の他,H46R変異家系を見出した.またALS患者の血清中のheat shock protein (HRP)-27,70,90を測定し,HSP-70と90で増加していることを報告した(Neusol Sci, 2016).過去にSOD1遺伝子L106V変異において,排尿障害の存在を報告したが,運動神経以外のALS病変,特に自律神経障害の病態を明らかにするために,孤発性ALS,家族性ALSの剖検例において,神経病理学的に検索した.一部の症例では中間外側核の細胞脱落やアセチルコリン量の低下,神経ペプチドの染色性の低下を認めており,今後さらに検索を進める予定である.また,県内の筋萎縮性側索硬化症患者の情報収集を行った.県内の協力病院より神経疾患の剖検例の情報をまとめ,標本を研究に利用できるようシステム(信州ブレインリソースネット)を構築した.現在63例の孤発性ALS,8例の家族性ALSを有しており(Neuropathology, 2016),ALS研究に利用している(Neuropathol Appl Neurobiol, 2016).また当院で過去30年診断したALS患者の発症者,病型の推移を検討した.近年の高齢化の影響もあり,高齢発症のALS患者が増加していることが確認された(Shinshu Med J, 2016).県内のALS患者の情報共有,患者家族の生活状況の改善を目指し,電子連携ケアシステム,人工呼吸器アラーム伝送の構築,視線入力装置の改良を含めたコミュニケーション支援にも携わり,成果を報告している.筋萎縮性側索硬化症(ALS)の発症が多い地域のALS患者において遺伝学的,臨床病理学的に検討した.SOD1遺伝子L106V,C111Y,H46R変異に加え,新規挿入変異を見出した.SOD1遺伝子L106V変異では,発症1年程度に呼吸障害とほぼ同時期にみられる排尿障害が特徴で,これらに関連する部位で封入体を形成せずに神経細胞脱落が起きていた.また血清,髄液を用いたheat shock proteinなどの生化学的解析を行った.近年の高齢化に伴い,当地域内のALSの患者数はさらに増加傾向であり,さらなる症例の蓄積,情報共有のためネットワークシステムを構築している.SOD1遺伝子L106V変異を有する家族性筋萎縮性側索硬化症に見られる神経因性膀胱の臨床病理学的検索は終了しており、論文執筆中である。
雑種型アントマルチエージェントによる組合せ最適化問題へのアプローチと確率的解析

巡回セールスマン問題(TSP)に対してDorigoは蟻のコロニーでの活動にアナロジーをもつアントシステムアルゴリズムを提案した。そこではシンプルな能力を与えた蟻のエージェントを計算機上に実現し、そのエージェントによって問題の解決をはからせる。しかし、そのアルゴリズムで構成されるアントエージェントでは実用的問題に対してクオリティーの高い解を求める能力はなく、また、コロニーとしてエージェントの集合体をあっかうため多くの計算時間を必要とする。そこで、本研究では、通常のアントシステムアルゴリズムにおいて異なる思考を持ったエージェントによって集団を構成することにより、より優位な問題解決手法の構築を行い、その有効性を確認した。具体的には、クオリティーの高い解を求めたエージェントが出力するフェロモン情報に着目し、そのフェロモン情報の効果を高めるフェロモン強化タイプエージェント、Tabu Searchにおけるタブー効果的な反作用を及ぼすフェロモンをもつ負のフェロモン型エージェント、局所的に有効な解を探索する能力を持った局所探索能力型エージェントを導入することにより多様性を増したコロニーを形成し有効なアルゴリズムを開発した。また、並列処理における有効なエージェント技法の開発を行い、解の質の改善と計算時間の短縮に成功した。さらに、アルゴリズムの性能を比較するため、確率的解析による理論的分析の検討を進めた。すなわち、解空間を確率空間と見た場合、その上での解の変化を確率過程モデルにあてはめ有効なモデルを構築した。特に、定常確率過程のAR(1)モデルが広く組合せ最適化問題における空間上の統計をうまくとらえることが可能であり、そこから近傍解の相関係数が見積もられ多くの統計量が推測されるものと考える。それにより求まる解、および必要なステップ数を予想し、アルゴリズムの収束性の特性を明らかにした。しかし、そのアルゴリズムで構成されるアントエージェントでは実用的問題に対してクオリティーの高い解を求める能力はなく、また、コロニーとしてエージェントの集合体をあつかうため多くの計算時間を必要とする。アントエージェントでは大域的な情報に対してフェロモン情報を通してコミュニケーションの能力が与えられていた。そこで、本研究ではこのフェロモン情報に替わるマルチエージェント間コミュニケーションの新たな手段を模索し、有効かつ実用的な組合せ最適化に対するエージェント技法を開発する。本年度は、通常のフェロモン情報では優良な解への収束を行うほどの影響力がない問題に対して、クオリティーの高い解を求めたエージェントが出力するフェロモン情報に着目し、そのフェロモン情報の効果を高める方法を提案した。また、Tabu Searchにおけるタブー効果的な反作用を及ぼすフェロモンなど、組合せ最適化に有効な戦略をコミュニケーションの過程に組込むことによって最適化に有効なエージェント技法によるアルゴリズムを提案した。さらに、今後のアルゴリズムの性能を比較するため、確率理論を用いアルゴリズムの性能を評価分析するモデルを作成した。すなわち、組合せ最適化問題における強多峰性の評価値空間を解析するために、その各点の評価値を確率変数と仮定し構造のモーメントを導出する。その上で確率過程の理論を導入し、求まる最終解と要求されるステップ数の分布を求めアルゴリズムの解析を行うモデルを構築した。巡回セールスマン問題(TSP)に対してDorigoは蟻のコロニーでの活動にアナロジーをもつアシトシステムアルゴリズムを提案した。

同時に、多くのメタヒューリスティック技法に対して、確率過程の理論を用いそれらの有効性の理論的検討を行う。本年度は、本アルゴリズムにおいて異なる思考を持ったエージェントによって集団を構成し、より優位な問題解決手法の構築を提案した。具体的には、フェロモン強化タイプ、負のフェロモン型、局所探索能力型エージェントを導入することにより多様性を増したコロニーを形成し有効なアルゴリズムを開発した。また、並列処理における有効なエージェント技法の開発についても検討をおこなった。さらに、アルゴリズムの性能を比較するため、確率的解析による理論的分析の検討を進めた。すなわち、解空間を確率空間と見た場合、その上での解の変化を確率過程モデルにあてはめ有効なモデルを構築した。特に、定常確率過程の一つの部分タイプであるAR(1)モデルが広く組合せ最適化問題における空間上の統計をうまくとらえることが可能であり、そこから近傍解の相関係数が見積もられ多くの統計量が推測されるものと考える。それにより求まる解、および必要ステップ数を予想し、アルゴリズムの収束性の特性を検討した。巡回セールスマン問題(TSP)に対してDorigoは蟻のコロニーでの活動にアナロジーもつアントシステムアルゴリズムを提案した。そこではシンプルな能力を与えた蟻のエージェントを計算機上に実現し、そのエージェントによって問題の解決をはからせる。しかし、そのアルゴリズムで構成されるアントエージェントでは実用的問題に対してクオリティーの高い解を求める能力はなく、また、コロニーとしてエージェントの集合体をあつかうため多くの計算時間を必要とする。そこで、本研究ではこのフェロモン情報に替わるマルチエージェント間コミュニケーションの新たな手段を模索し、有効かつ実用的な組合せ最適化に対するエージェント技法を開発する。本年度は、フェロモン強化タイプ、負のフェロモン型、局所探索能力型など異なる思考をもつエージェントにより多様性を増したコロニーに対して、有効な並列処理プロセスを開発し、その有効性を確認した。また、アルゴリズムの性能を比較するため、確率的解析による理論的分析手法を構成した。特に、定常確率過程の一つの部分タイプであるAR
X線回折援用歪み直読型引張り試験技術の開発によるナノSiC薄膜のポアソン比評価

本研究の目的は,X線回折援用引張試験装置を設計・開発し,次世代マイクロマシンの構成材料として期待されている炭化シリコン(SiC)膜のヤング率・ポアソン比の評価技術を確立することである.まず,マイクロスケールの厚さを有する薄膜等に適用可能な小型引張試験装置の設計・開発を実施した.装置開発に際し,変位増幅機構を有するアクチュエータケースに超小型1軸PZTアクチュエータを収納して,装置の小型化・軽量化を図った.アクチュエータケースの設計・開発は汎用有限要素プログラムANSYSを用いて実施し,同ケース内の変形部の最大応力が降伏応力の1/5以下となるように寸法・形状を決定した.次に,マイクロスケール試験片の作製工程を確立した.試験片標点部寸法は,X線を同部に照射することを考慮して1mm×3mmとし,応力集中による破損を無くす為に平行部両端にR部を設けた.X線回折装置内に引張試験装置を設置した後,予備試験としてマイクロスケール単結晶Si試験片を用いて歪み測定技術の確立を試みた.単結晶Si試験片に種々の引張荷重をかけた状態でX線を照射し,得られた回折パターンのピーク位置の移動量から横歪みを算出した.差動変圧器およびX線回折測定から得られた縦・横歪みより単結晶Siのヤング率・ポアソン比を求めた結果,それぞれ169GPaおよび0.351を示し,理論値とほぼ一致した.したがって,本研究で考案したX線回折援用引張試験法は,マイクロスケール結晶材料の弾性特性評価に有効であることを確認した.次に,スパッタリングによりSi試験片表裏に窒化チタン(TiN)膜の成膜を行い,TiN/Si/TiN試験片の引張試験を行った.TiN膜のヤング率およびポアソン比は成膜時のArガス圧力に大きく依存し,優れた機械的性質を有するTiN膜を形成するためには,低Arガス圧力下で,かつ,薄く成膜することが重要であることを確認した.本研究の目的は,X線回折援用引張試験装置を設計・開発し,次世代マイクロマシンの構成材料として期待されている炭化シリコン(SiC)膜のヤング率・ポアソン比の評価技術を確立することである.当申請研究の初年度にあたる平成15年度では,まず,マイクロスケールの厚さを有する薄膜等に適用可能な小型引張試験装置の設計・開発を実施した.装置開発に際しては,変位増幅機構を有するアクチュエータケースに超小型1軸PZTアクチュエータを収納することで,装置の小型化,軽量化を図った.ここで,アクチュエータケースの設計・開発は,当研究機関既存の汎用有限要素プログラム:ANSYSを用いて実施し,同ケース内の変形部の応力が降伏応力の1/5以下となるように寸法・形状を決定した.次に,マイクロスケール試験片の作製工程を確立した.試験片標点部寸法は,X線を同部に照射することを考慮して1mm×3mmとし,応力集中による破損を無くす為に平行部両端にR部を設けた.X線回折装置内に引張試験装置を設置した後,予備試験としてマイクロスケール単結晶Si試験片を用いて歪み測定技術の確立を試みた.単結晶Si試験片に種々の引張荷重をかけた状態でX線を照射し,得られた回折パターンのピーク位置の移動量から横歪みを算出した.差動変圧器およびX線回折測定から得られた縦・横歪みより単結晶Siのヤング率およびポアソン比を求めた結果,それぞれ169GPaおよび0.351を示し,理論値とほぼ一致した.したがって,本研究で考案したX線回折援用引張試験法は,マイクロスケール結晶材料の弾性性質評価に有効であることを確認した.次に,スパッタリングによりSi試験片表裏に窒化チタン(TiN)膜の成膜を行い,TiN/Si/TiN試験片の引張試験を行った.TiN膜のヤング率およびポアソン比は成膜時のArガス圧力に大きく依存し,優れた機械的性質を有するTiN膜を形成するためには,低Arガス圧力下で,かつ,薄く成膜することが重要であることを確認した.本研究の目的は,X線回折援用引張試験装置を設計・開発し,次世代マイクロマシンの構成材料として期待されている炭化シリコン(SiC)膜のヤング率・ポアソン比の評価技術を確立することである.まず,マイクロスケールの厚さを有する薄膜等に適用可能な小型引張試験装置の設計・開発を実施した.装置開発に際し,変位増幅機構を有するアクチュエータケースに超小型1軸PZTアクチュエータを収納して,装置の小型化・軽量化を図った.アクチュエータケースの設計・開発は汎用有限要素プログラムANSYSを用いて実施し,同ケース内の変形部の最大応力が降伏応力の1/5以下となるように寸法・形状を決定した.次に,マイクロスケール試験片の作製工程を確立した.試験片標点部寸法は,X線を同部に照射することを考慮して1mm×3mmとし,応力集中による破損を無くす為に平行部両端にR部を設けた.X線回折装置内に引張試験装置を設置した後,予備試験としてマイクロスケール単結晶Si試験片を用いて歪み測定技術の確立を試みた.単結晶Si試験片に種々の引張荷重をかけた状態でX線を照射し,得られた回折パターンのピーク位置の移動量から横歪みを算出した.差動変圧器およびX線回折測定から得られた縦・横歪みより単結晶Siのヤング率・ポアソン比を求めた結果,それぞれ169GPaおよび0.351を示し,理論値とほぼ一致した.

したがって,本研究で考案したX線回折援用引張試験法は,マイクロスケール結晶材料の弾性特性評価に有効であることを確認した.次に,スパッタリングによりSi試験片表裏に窒化チタン(TiN)膜の成膜を行い,TiN/Si/TiN試験片の引張試験を行った.TiN膜のヤング率およびポアソン比は成膜時のArガス圧力に大きく依存し,優れた機械的性質を有するTiN膜を形成するためには,低Arガス圧力下で,かつ,薄く成膜することが重要であることを確認した.
腎拒絶反応における脂肪由来間葉系幹細胞の免疫調整効果に関する研究

【背景】脂肪組織由来であるAdipose Tissue-Derived Stem Cells (ADSCs)は骨髄組織と比較して幹細胞数が多く、高い免疫調整効果を有するという特長を持つ。また比較的容易に採取可能であり、移植領域における臨床応用が期待される体性幹細胞である。今回申請者は科研費(若手研究B)の助成を受け、以下の研究成果を得た。【研究計画・方法】まずMixed Lymphocyte Reaction (MLR)により、ADSCsがレシピエントリンパ球増殖を抑制し得るかを検討した。次にラット腎移植急性拒絶反応モデルを作成し、2×106個のレシピエント系LEWラットより得たADSCsをドナー腎採取直前に腎動脈より動注した。移植後は生着率を検討するとともに、両群における移植腎の病理組織学的検討、RT-PCR法によるサイトカイン発現を検討した。【研究結果】MLRにおいてADSCsは用量依存性にリンパ球増殖を抑制した。腎移植モデルでは、移植腎病理組織像において、間質への著明な炎症細胞浸潤を伴う対照群と比較し、ADSCs投与群ではこれらの所見は著明に改善し、CD4+、CD8+T細胞数も減少した。これらを反映して、ADSCs投与により生着率は7.7±1.3日と対照群(6.6±0.6日)と比較し有意に延長し、移植腎組織における炎症性サイトカインの発現も有意に抑制された。以上よりADSCsは、直接的あるいは間接的にT細胞に作用し、移植腎におけるT細胞の活性化や浸潤を抑制することで生着率を延長し得ることが示された。【背景】脂肪組織由来であるAdipose Tissue-Derived Stem Cells (ADSCs)は骨髄組織と比較してグラム当たりの幹細胞数が多く、高い免疫調整効果を有するという特長を持つ。申請者は科研費(若手研究B)の助成を受け、平成26年度に以下の研究成果を得た。【研究計画・方法】詳細は平成25年度の研究成果報告書に示した通りである。【研究結果】平成26年度はADSCsの免疫調整効果の作用機序の解明を中心に行った。まずMLR/ADSCs共培養上清の検討により、免疫抑制効果を示すsoluble factorとして、抗炎症作用を持つTumor necrosis factor-inducible gene 6 protein (TSG-6)が有意に上昇していた。そこで移植腎組織中におけるTSG-6の発現をウェスタンブロット法により検討したところ、移植後3日目までADSCs投与群において、TSG-6の発現上昇を認めた。またGFPをラベルしたADSCsを本モデルに投与し、ADSCsの局在性を検討したところ、ADSCsは投与後3日目まで移植腎に存在した。以上から、ADSCsはTSG-6を分泌し、移植後早期のT細胞活性化や移植腎へのT細胞浸潤を抑制していると考えられた。さらにMLRにおいてrecombinant TSG-6(rTSG-6)を添加したところ、リンパ球増殖は有意に抑制されると同時に、T細胞における副刺激分子、接着分子であるCD44の発現が低下していた。そこでCD44中和抗体で前処理したMLRにおいてrTSG-6を添加したところ、rTSG-6によるリンパ球増殖抑制効果は有意に減少した。以上よりADSCsの分泌するTSG-6は、直接的あるいは間接的にT細胞上のCD44に作用し、移植後早期に移植腎におけるT細胞活性化や浸潤を抑制することで生着率を延長し得ることが示された。腎移殖学、移殖免疫学平成25年度研究計画(ラット腎移植急性拒絶反応モデルにおけるADSCsの拒絶反応抑制効果の検討)はおおむね検討できた。具体的な研究成果は研究実績の概要に記した通りである。今後はADSCsの分泌する免疫抑制作用を示すsoluble factorを中心として、ADSCsのT細胞に対する作用機序を解明していきたいと考えている。さらに平成26年度研究計画(ADSCsの組織障害抑制効果と制御性細胞誘導機序の解明)についても検討していく予定である。先述の様に、平成26年度は免疫抑制作用を示すsoluble factorを検討するため、まずMLR/ADSCs共培養上清中サイトカイン、タンパクの網羅的検討が必要である。免疫抑制作用を示すsoluble factorが特定できれば、in vitro、in vivoにおける作用の解析を進めるため、ラット用のリコンビナントタンパクを作成する予定があり、平成26年度に多くの経費を必要とする。MLR/ADSCs共培養上清中サイトカイン、タンパクの網羅的検討のため、ELISA法、Cyrometric Beads Arrray法、マイクロアレイ法などによる解析を行うために使用する。また大腸菌等によるリコンビナントタンパクの作成にも使用する。さらに研究に必要なラット購入費用、PCR関連試薬、RNA抽出試薬、遺伝子発現量測定試薬の消耗品に使用する。
閾上刺激に対する視覚系の時間的加重特性の精神物理学的研究

1.閾上刺激の極性が視覚系の時間的加重特性に及ぼす効果について精神物理学的に検討した.中程度の強度の背景上に提示された,エネルギー総量が一定で持続時間の異なる閾上矩形波刺激間の弁別率は,刺激対における持続時間の組み合わせが等しければ,刺激が輝度増分・減分のいずれであってもほぼ等しく,臨界持続時間に差は認められなかった.このことは,増分光と減分光とで,応答する視覚系内のメカニズムは異なるものの(オン経路とオフ経路),それらのメカニズムの時間的加重特性は等しいことを示すものと解された.また同一の刺激条件において測定されたマスキング関数は,刺激の極性によりその形状は異なるものの,やはり臨界持続時間には差が認められなかった.このことは,上記の刺激弁別実験の結果を確認するとともに,刺激の知覚像のもととなっている応答が,視覚系の比較的末梢のレベルに起源を有していることを強く示唆するものである.2.持続時間とともにエネルギー量の変化する閾上刺激に対する時間的加重に,刺激の極性の及ぼす効果について精神物理学的に検討した.強度一定の増分刺激および減分刺激の持続時間の変化にともない,見かけの明るさ・暗さがどのように変化するか検討した.その結果,増・減分刺激の強度の絶対値が等しい場合,明るさ・暗さの臨界持続時間には刺激の極性による差が認められ,減分刺激の方が臨界持続時間が幾分長かった.この結果は,知覚像の明るさ・暗さが決定される視覚系の中枢のレベルにおいては,明るさの知覚に関与するオン経路よりも,暗さの知覚に与るオフ経路の方が時定数が長いことを示唆するものと解された.また,マスキング法を用いて,視覚系の末梢での応答を精神物理学的に評価し,この考察の妥当性を検証する試みについても着手したが,現在のところ完結するには至っていない.3.これまでの実験的検討において明らかとなった拘束条件に基づき,閾レベルと閾上レベルの刺激に対する視覚系の時間的加重を定量的に説明するモデルの可能性について考察をすすめた.モデルの提出までには至っておらず,この問題に関する検討は今後も継続する必要がある.1.閾上刺激の極性が視覚系の時間的加重特性に及ぼす効果について精神物理学的に検討した.中程度の強度の背景上に提示された,エネルギー総量が一定で持続時間の異なる閾上矩形波刺激間の弁別率は,刺激対における持続時間の組み合わせが等しければ,刺激が輝度増分・減分のいずれであってもほぼ等しく,臨界持続時間に差は認められなかった.このことは,増分光と減分光とで,応答する視覚系内のメカニズムは異なるものの(オン経路とオフ経路),それらのメカニズムの時間的加重特性は等しいことを示すものと解された.また同一の刺激条件において測定されたマスキング関数は,刺激の極性によりその形状は異なるものの,やはり臨界持続時間には差が認められなかった.このことは,上記の刺激弁別実験の結果を確認するとともに,刺激の知覚像のもととなっている応答が,視覚系の比較的末梢のレベルに起源を有していることを強く示唆するものである.2.持続時間とともにエネルギー量の変化する閾上刺激に対する時間的加重に,刺激の極性の及ぼす効果について精神物理学的に検討した.強度一定の増分刺激および減分刺激の持続時間の変化にともない,見かけの明るさ・暗さがどのように変化するか検討した.その結果,増・減分刺激の強度の絶対値が等しい場合,明るさ・暗さの臨界持続時間には刺激の極性による差が認められ,減分刺激の方が臨界持続時間が幾分長かった.この結果は,知覚像の明るさ・暗さが決定される視覚系の中枢のレベルにおいては,明るさの知覚に関与するオン経路よりも,暗さの知覚に与るオフ経路の方が時定数が長いことを示唆するものと解された.また,マスキング法を用いて,視覚系の末梢での応答を精神物理学的に評価し,この考察の妥当性を検証する試みについても着手したが,現在のところ完結するには至っていない.3.これまでの実験的検討において明らかとなった拘束条件に基づき,閾レベルと閾上レベルの刺激に対する視覚系の時間的加重を定量的に説明するモデルの可能性について考察をすすめた.モデルの提出までには至っておらず,この問題に関する検討は今後も継続する必要がある.
顎・口腔・顔面における運動・感覚機能の統合機構

顎・顔面・口腔領域における感覚・運動機能を司る各器官・部位における神経系の統合機構を解析することを前提として、平成7,8年度は,各レベルにおける入出力系の同定,内部の神経回路網解析等各部位の性質を調べ,9年度は,これらの結果に基づいて統合機構について検索・考察した.(1)味覚需要膜:カエル味細胞の受容膜における各種味物質に対する各種イオンチャネルや細胞内情報伝達機構の相互作用・統合について調べた。(2)味神経:味覚一次求心線維(三叉顔面複合神経)における味反応の比較検討を行った。(3)味覚中枢:扁桃核,味覚野における味覚嫌悪条件付けに対する統合関係を見出した。(4)体性感覚神経:HRP細胞内染色-電顕法により,三叉神経感覚核-一次-ニ次ニューロン系における微細構造を調べ,統合について検索した.(5)感覚性中枢神経系:サルを用いて大脳皮質,帯状回から体性感覚ニューロンを記録し,統合機能を調べた.(6)運動中枢神経系:脳幹切り出し標本を用い,NMDA茂樹により咀嚼リズム様筋電図を誘発することができた.また,非麻酔又は麻酔したラット,ウサギの歯根膜,筋紡錘ニューロンの活動を調べ,中枢神経回路網における統合を検索した.(7)咀嚼運動:複数の種類の咀嚼ロボットを開発し,各種パラメータを変えて顎運動を行わせ,シミュレーションにより咀嚼運動の統合について検索した.顎・顔面・口腔領域における感覚・運動機能を司る各器官・部位における神経系の統合機構を解析することを前提として、平成7,8年度は,各レベルにおける入出力系の同定,内部の神経回路網解析等各部位の性質を調べ,9年度は,これらの結果に基づいて統合機構について検索・考察した.(1)味覚需要膜:カエル味細胞の受容膜における各種味物質に対する各種イオンチャネルや細胞内情報伝達機構の相互作用・統合について調べた。(4)体性感覚神経:HRP細胞内染色-電顕法により,三叉神経感覚核-一次-ニ次ニューロン系における微細構造を調べ,統合について検索した.(5)感覚性中枢神経系:サルを用いて大脳皮質,帯状回から体性感覚ニューロンを記録し,統合機能を調べた.(6)運動中枢神経系:脳幹切り出し標本を用い,NMDA茂樹により咀嚼リズム様筋電図を誘発することができた.また,非麻酔又は麻酔したラット,ウサギの歯根膜,筋紡錘ニューロンの活動を調べ,中枢神経回路網における統合を検索した.(7)咀嚼運動:複数の種類の咀嚼ロボットを開発し,各種パラメータを変えて顎運動を行わせ,シミュレーションにより咀嚼運動の統合について検索した.1.顎・口腔・顔面領域の感覚,運動機能に関する神経系各部位,各レベルにおける統合機構の解析を前提として,入出力系の同定,内部の神経回路網解析等各部位の性質を調べた.(1)味覚受容膜(佐藤):カエル単離味細胞のホールセルクランプとパッチクランプを行い,トランスダクションに関する各種イオンチャネルと相互作用を調べた.(2)味蕾・味神経(丸井,笠原):ラット,カエルを用いて,各種アミノ酸,脂肪酸,核酸関連物質,その誘導体,類似物質等の特殊な味刺激液にたいする,軟口蓋を含む特殊領域の味蕾由来線維の反応特性を調べた.(3)体性感覚神経(重永):HRP細胞内染色法と電顕観察を組み合わせ,三叉神経感覚核において機能が同定された一次神経中枢側終末のシナプス結合の様式を調べた.(4)感覚性中枢神経系(林,角野,山本):ラット,ネコ,サルを用いて脳幹,大脳皮質,扁桃核における味覚,体性感覚情報の入出力や内部の神経回路を電気生理学的,行動生理学的に調べた.(5)運動性中枢神経系(中村,野崎,村上,安井,天野):モルモット,ラット,ネコ,サルを用いて脳幹,大脳皮質・基底核,黒質における顎運動関連情報の入出力と単一神経の性質を電気生理学的に,また組織化学的に調べた.(6)咀嚼運動(渡辺,山田,森本,高西):ウサギ,ネコ,ヒトを用いて刺激誘発性または随意的に咀嚼運動を発現させ,外乱を加えてそれに対する運動,咬合力,神経,筋の応答変化から受容器や反射経路を調べた.さらに咀嚼ロボットの開発を行った.顎・顔面・口腔領域における間隔・運動機能を司る各機関・部位における神経系の統合機構を解析することを前提として,平成8年度は,各レベルにおける入出力系の同定,内部の神経回路網解析等各部位の性質を調べた.(1)味覚受容膜:カエルを用いて,味細胞膜における苦味物質に対する各種イオンチャネルや細胞内情報伝達機構の相互作用について調べた.(2)味神経:チャネルキャットフィッシュヒゲからの味覚一次求心線維(三叉顔面複合神経)におけるキニ-ネとアミノ酸反応の比較検討を行った.(3)味覚中枢:ラット扁桃核,味覚野における味覚嫌悪条件付けに対するPKC阻害剤作用はCTA獲得の初期段階で働くことを見出した.(4)体性感覚神経:HRP神経内染色-電顕法により,ヒゲからの三叉神経核一次-二次ニューロン系における微細構造を調べた.

(5)感覚性中枢神経系:サルを用いて大脳皮質から歯髄ニューロンを記録し,感覚強度の弁別速度と活動様式を調べた.(6)運動中枢神経系:脳幹切り出し標本を用い,錐体路連続刺激により顎二腹筋に咀嚼リズム様筋電図を誘発することができた.また,ラット,ウサギの中脳路核歯根膜,筋紡錘ニューロンの活動を調べた.(7)咀嚼運動:刺激誘発性または随意的な咀嚼運動と,外乱に対する応答変化から受容器や反射形路を調べた.さらに咀嚼ロボットWJ-3を試作し,各種パラメータを変えて顎運動を行わせ,シミュレートした.顎・顔面・口腔領域における感覚・運動機能を司る各器官・部位における神経系の統合機構を解析することを前提として,平成7,8年度は,各レベルにおける入出力系の同定,内部の神経回路網解析等各部位の性質を調べてきたが,本年度は,これらの結果に基づいて統合機構について検索・考察した.(1)味覚受容膜:カエル味細胞の受容膜における各種味物質に対する各種イオンチャネルや細胞内情報伝達機構の相互作用・統合について調べた.(2)味神経:チャネルキャットフィシュヒゲからの味覚一次求心線維(三叉顔面複合神経)におけるキニ-ネとアミノ酸反応の比較検討を行った.(3)味覚中枢:ラット扁桃核,味覚野における味覚嫌悪条件付けに対する神経受容体とCTA獲得の関係を見出した.(4)体性感覚神経:HRP細胞内染色-電顕法により,筋紡錘からの三叉神経感覚核一次-二次ニューロン系における微細構造を調べた.(5)感覚性中枢神経系:サルを用いて帯状回から体性感覚ニューロンを記録し,感覚強度の弁別速度と活動様式を調べた.(6)運動中枢神経系:脳幹切り出し標本を用い,NMDA刺激により顎二腹筋に咀嚼リズム様筋電図を誘発することができた.また,非麻酔又は麻酔したラット,ウサギの歯根膜,筋紡錘ニューロンの活動を調べ,中枢神経回路網における統合を検索した.(7)咀嚼運動:これまでに開発してきた咀嚼ロボットに,各種パラメータを変えて顎運動を行わせ,シミュレーションにより咀嚼運動の統合について検索した.
社会変動と教育実践・教育学構造に関する社会史的研究

本研究は、1930-40年代の社会変動に注目して、それとの関連で教育や教育学の新しい動向を位置づけ、教育の現代化状況をその中で見いだして検討を加えることを目的としたものである。研究を通して「教育人口動態」というカテゴリーを作りだし、それに基づいて全体の研究をまとめることができた。社会変動として工業化、都市化と教育との関係の検討を深めるなかで、そうした要因に規定されながら産出される教育人口が教育の実践や学に直接または間接的に大きな影響を与えているのではないかという仮説を持つに至ったからである。それに基づいて史的教育人口動態論(historical educational demography)研究という方法論を構築し研究を位置づけた。実際には、教育と人口の言説空間、教育人口動態の実態、それらと教育学、実践の関係分析という3つの柱で構成する検討を行った。報告書は370頁を越える分析となった。Iでは、人口問題研究会と人口問題研究所を中心とした「人口問題」を巡る言説空間に着目することで、1930-40年代当時の教育と人口の動態について検討した。IIでは、教育人口動態の実態を学校制度の側と労働社会の側から押さえ、検討を加えた。IIIは教育学を支える近接諸領域の展開を検討し教育学との関係を検討した。これらを通して、この時期の教師の教育実践や講壇教育学の場やそこで産出される教育学は実践と制作をめぐって新しい展開を遂げていた点を押さえた。そうした展開が学校から職業社会へ教育人口動態の変動を基盤として、また教育学を構成する近接領域の新展開と密接な関連をもっている点との関係を示した。以上を踏まえて狭義の教育と政治という枠組みだけでは捉えられない、社会の側からの教育(実践、学)への要請の質について検討を行った。本年は、I:教育研究と実践を巡る新しい枠組みとそれを巡る論争の整理と検討、II : Iを規定する社会(人口)動態の検討を二つの研究柱とし、以下のような検討を行った。Iでは、自由教育論争と部分的に国民学校論争ならびに生活教育論争を1)論争の場の検討、2)論争の当事者の検討、3)論争の教育評価-目標論からの検討という軸をもうけて検討した。さらに教育実践・教育学の形成過程に関する諸資料の収集を行った。その結果主として以下の成果を示した。(1)自由主義教育学と無政府主義教育の論争の整理を1920年代に遡り、その成果を論文に発表した。(2)新興教育運動の資料調査に基づく口頭発表を行った。他の論争ならびに資料収集については継続となる。(3)生活教育論争について、生活構造論との関係でその社会的基盤を試論的に押さえる作業を展開した。その結果については原稿化の予定にある。その過程で、教育科学論への展開を社会構造の変化を押さえながら生活認識の独自な回路を経て企画的な志向を獲得していく道筋を明らかにするという課題を得た。IIついては、人口間題研究所関連資料(『人口間題』『人口問題資料』等)、総理府統計局図書館資料(『人口関係文献並びに資料解題』参考)等を参考として、資料収集と検討会をおこない。メディア状況、農村、都市それぞれのの変動と若年労働者問題の形成、進路動向などに関する資料の収集と基礎的な検討を行った。加えて60年代の社会移動との比較を行うための研究の整理、なかでも進路問題や集団就職間題を扱った文献の収集・検討を並行して行った。本年は以下の作業を行った。I:生活変動と教育との関係を押さえる理論的な整理を先行研究を踏まえて行い。研究協力者と共著で論考を発表した。II:教育研究と実践を巡る新しい枠組みとそれを巡る論争の整理と検討を行った。1)論争の場の検討として現代教育機構解説叢書の検討を行った。

2)教育論の検討として、(1)国民学校論争の整理を「科学的精神」に注目して行った。その際、唯研、自由教育の資料収集を進め、検討を行った。また(2)教育科学運動、新興教育運動などの資料収集に加え教育運動の動向を踏まえ新しい知見を生みだした具体的な背景の分析を行った。その成果の一部を原稿にまとめた。さらに(3)戦後の展開や今日にも繋がる問題として広く押さえ、評価論の原論的な整理を行った。1)60年代までを見据えた全国的な人口動態、労働、経済、就学・学歴統計さらに家計統計などの収集と分析を行った。2)各地の社会過程とそれとの関連で顕在化する教育問題の検討のために、調査資料の収集とクリティークを実施した。それを踏まえて戦前戦後を貫く就学(不就学)問題把握の検討指標の検討を行った。さらに、中学校、高等小学校の変化に注目しつつも初等後の機関にも目を配った全体像の検討を行った。その際に、都市と農村を繋ぐ就学動態を調査資料から捉え、特に工業化の周辺の変化に目を配った(商業、徒弟など)。さらに1919年インパクトを積極的に浮き上がらせる枠組みを課題とした。3)人口問題言説生成の場の検討を人口問題研究会に即して行った。本年度は研究のまとめの年にあたり、論点を明確にして以下のように研究の集約を実施した。これまでの研究を教育人口動態というカテゴリーで捉え直し、全体の研究をまとめた。社会変動として工業化、都市化と教育との関係の検討を深めるなかで、そうした要因に規定されながら産出される教育人口が教育の実践や学に直接または間接的に大きな影響を与えているのではないかという仮説を持つに至ったからである。I部では、人口問題研究会と人口問題研究所を中心とした「人口問題」を巡る言説空間に着目することで、1930-40年代当時の教育と人口の動態について検討した。II部では、教育人口動態の実態を学校制度の側と労働社会の側から押さえ、検討を加えた。III部は教育学を支える近接諸領域の展開を検討し教育学との関係を検討した。これらを通して、この時期の教師の教育実践や講壇教育学の場やそこで産出される教育学は実践と制作をめぐって新しい展開を遂げていた点を押さえた。そうした展開が学校から職業社会へ教育人口動態の変動を基盤として、また教育学を構成する近接領域の新展開と密接な関連をもっている点との関係を示した。以上を踏まえて狭義の教育と政治という枠組みだけでは捉えられない、社会の側からの教育(実践、学)への要請の質について検討を行った。
分子標的治療薬に対する血中モニタリング法の開発

新潟大学を中心として、微小環境において低コストで簡便に薬物濃度が測定可能な、ダイヤモンド電極法が開発された。本申請課題では、ダイヤモンド電極法で、分子標的治療薬の血中濃度が測定可能か検証し、血中モニタリング法の開発を最終研究目的とする。ダイヤモンド電極法は、電流の変化をとらえるため、薬物特異度が高くないことが予想される。そこで、他の薬剤を服用中で、イマチニブまたはレンバチニブを服用予定の患者から、採血を行い、ダイヤモンド電極法およびHPLC-MS/MSで、薬物濃度の測定を行う。ダイヤモンド電極法で、臨床検体における薬物濃度が測定可能かを明らかにし、今後の機器開発の資料とする。