hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リポ蛋白質をキャリヤーとするスフィンゴシン1-リン酸の神経機能制御

これらの作用が実際にS1Pを介していることの証明実験として、リポ蛋白質を脂質画分、蛋白画分に分け、さらに、薄層クロマトグラフィーにより、S1P画分に活性があることを確認した。S1P受容体遺伝子を過剰発現させたC6細胞を作製し、リポ蛋白質によるERK活性化、Egr-1/bFGF発現作用にS1P受容体が関与しているかどうか判定した。(2)PC12神経細胞ではS1PやLPAがRho活性化を介して神経突起退縮応答を発現することを見いだしていたので、リポ蛋白作用が実際にRho活性化を引き起こすのかを検討した。また、酸化に伴い、リポ蛋白質中のS1P含量が減少し、一方でLPA含量が増加することが知られている。そこで、S1P、LPA受容体の脱感作実験を行い、酸化に伴う受容体依存性を調べ、これらの応答とリポ蛋白質中S1P、LPA量変化との関連を調べた。これらの結果から、リポ蛋白質による、速い神経突起退縮作用はリポ蛋白質に含まれるS1PまたはLPAが主要なメディエーターであり、Edg受容体/Rho/ROCK経路を介していること、また、リポ蛋白質の酸化状態の変化に伴い神経突起退縮応答をメディエートする脂質構成成分がS1PからLPA様物質に変化することが示唆された。本研究では、(1)リポ蛋白質作用発現におけるS1P関与の証明、(2)ラット新生児アストロサイトからのリポ蛋白質の放出と連携したS1Pの産生応答を以下のように検討した。(1)リポ蛋白質作用発現におけるS1P関与の証明とそのシグナル伝達経路---(a)前年度では主に、アストログリア細胞でのリポ蛋白作用を観察したが、本年度では類似の実験をPC12神経細胞における神経突起退縮応答を指標に行った。この細胞ではS1PやLPAがRho活性化を介して神経突起退縮応答を発現することを見いだしているので、リポ蛋白作用が実際にRho活性化を引き起こすのかを検討した。(b)酸化リポ蛋白質を作用させると神経細胞はアポトーシスを引き起こすことが知られている。また、酸化に伴い、リポ蛋白質中のS1P含量が減少し、一方でLPA含量が増加する。そこで、リポ蛋白質の酸化に伴う神経突起退縮、アポトーシス応答とそれらの作用に対する抗酸化剤などの効果を調べた。また、S1P、LPA受容体の脱感作実験を行い、酸化に伴う受容体依存性を調べ、これらの応答とリポ蛋白質中S1P、LPA量変化との関連を調べた。結果として、リポ蛋白質による、速い神経突起退縮作用はリポ蛋白質に含まれるS1PまたはLPAが主要なメディエーターであり、Edg受容体/Rho/ROCK経路を介していること、また、リポ蛋白質の酸化状態の変化に伴い神経突起退縮応答をメディエートする脂質構成成分がS1PからLPA様物質に変化することが示唆された。(2)リポ蛋白質放出と連携したS1PとLPA放出応答の解析---(a)ラット新生児アストロサイト培養系の無血清培養上清を回収し、S1PやLPA受容体を過剰発現させた細胞株における各種応答(イノシトールリン酸産生、細胞内cAMP濃度変化)の増大を指標に脂質メディエーターの有無を検討した。その結果、培養条件を選択することで培養上清に分泌されるS1PやLPA様の活性を確認した。(b)アストロサイトの培養上清にアポEを含むリポ蛋白質が分泌される。超遠心法でリポ蛋白質を分離し脂質メディエーター様の応答を調べたところ、S1P様の活性がリポ蛋白質画分に、LPA様の活性がアルブミン画分に濃縮されていた。
ケイ酸塩融体の高温(〜1500℃)NMR法による局所構造の研究

本研究では、申請者らの作製した高温NMRプローブを用いて、高温下で溶融状態になるケイ酸塩融体について多核のNMR測定を行い、それぞれの構成イオン種の配位環境を明らかにすることを目的とした。これまでの研究の引き続きとして、ケイ酸塩融体の^<23>Na測定により、ケイ酸塩融体中でのナトリウムの微視的な配位環境が温度、組成などに依らずほぼ7配位であるという結論を得た。(Physics and Chemistry of Minerals印刷中)また、^<29>Si NMR測定により、ケイ酸塩融体中に存在する微視的な構造単位の同定を行い、またそれらの間の平衡反応の温度変化を決定した。温度を上げることにより平衡反応はより不均質に構造単位が分布する方向にずれることを確認した。また温度係数から平衡反応のエンタルピーを得た。(Geochimica et Cosmochimica Acta印刷中)一方、ケイ酸塩融体中での水分子、水素原子の挙動を見るために、高温下^1H NMR測定を行った。水和ガラス試料を加熱することにより水分子の拡散、脱離挙動を追跡し、水分子からシラノール基(Si-OH)への変化を直接観測し、その定量に成功した。また融体中に極微量に残存する水分子からの^1H NMR信号を世界で初めて観測することに成功した。融体中の水分子はSi-OHの形で残存し、そのときの^1H化学シフト値は融体の組成に敏感で、融体の酸-塩基性に対応して広い範囲にまたがることを明らかにした。また、このことは新しい酸-塩基性の尺度となりうることが示唆できた。(投稿準備中)本研究では、申請者らの作製した高温NMRプローブを用いて、高温下で溶融状態になるケイ酸塩融体について多核のNMR測定を行い、それぞれの構成イオン種の配位環境を明らかにすることを目的とした。(投稿準備中)
設備被害を軽減するブロードキャスト対応制震システム

平成30年度は以下の2項目について,理論の構築ならびに数値解析,実験を行った。1建物応答情報の一斉送信による機能維持性の向上方法の構築平成29年度に設計したブロードキャスト情報を活用し動作するシステムについて,設備系(キャスター付きの医療機器を想定)の被害軽減に効果があるか,震動台実験により検証を行った。まず設備系のモデリングを行い,摩擦を考慮した動的解析によりキャスターの固定・非固定の切替制御の設計を行った。具体的には,以下の流れで制御を行った。まず,撮影装置により設備系のマーカーを撮影し位置座標を読み取る。次に,位置座標を計算機に送信しキャスターの固定・非固定の切替を判断,命令信号を出力する。最後に,無線通信により命令を制御装置に送信し装置を作動させる。制御にはニューラルネットワークを使用し,動的解析を用いて最大変位と転倒角度を抑制するよう強化学習を行った。震動台実験の結果,制御により設備系の変位,転倒角度を低減できることを確認した。2システム同定と構造制御の融合による制御性能の向上大学校舎を対象に構造パラメータを同定し,その結果に基づき被害発生確率が最小となるようセミアクティブ免震システムの制御パラメータを更新した結果について,国際会議および査読付き論文で発表した。同建物の地震観測システムについて,ブロードキャスト対応制震システムに用いられるよう,観測記録を外部出力できるようにした。建物の地震応答特性に関して,幾何学的非線形性により水平変位とそれに直交する慣性力によりねじれ振動が励起される現象の分析を行った。ガウス性白色雑音地動に対するねじれ応答の自己相関関数とパワースペクトル密度および回転方向強制項の確率密度関数を導出し,動的解析結果から理論が正しいことを確認した。さらにねじれ応答が強制項とは異なる形の非ガウス性分布となることを明らかにした。ブロードキャスト情報を活用し動作するシステムについて,理論の構築と数値解析・実験による検討を実施した。具体的には,ニューラルネットワーク制御の学習に摩擦を考慮した時刻歴応答解析を用いているが,そのために必要な設備系のモデルを構築することができた。また,ブロードキャスト制御するための無線通信システムについても実験により良好に動作することを確認している。加えて,平成29年度に発見した幾何学的非線形性により水平変位とそれに直交する慣性力により励起されるねじれ振動現象について,ねじれ応答の確率分布を明らかにするとともに,実験により理論予測された現象が実際に生じることを確認することができた。この現象が超高層建物でどの程度の地震被害リスクをもたらすのか定量的に明らかにするとともに制震装置など構造制御に応用することが次の課題である。研究計画に沿って,1建物応答情報の一斉送信による機能維持性の向上方法の構築と2システム同定と構造制御の融合による制御性能の向上について,実験・解析の両面の研究を研究協力者と連携して実施する。とくに,通信の遮断や遅延があった場合のロバスト性については,無線MEMSセンサーを用いた制御の振動台実験を行ったものの,性能確認結果をまとめるところまでは達成できなかったため,平成31年度(令和元年度)に検討を行う。平成28年度は以下の2項目について,理論の構築ならびに数値解析,実験を行った。1建物応答情報の一斉送信による機能維持性の向上方法の構築まず,建物内に存在する設備系として,キャスター付きの医療機器を想定し,地震時における建物応答情報のブロードキャストに基づき,キャスターの固定・非固定を切り換えるシステムの検討を行った。超高層建物の地震応答解析結果を設備系の入力波として用い,適切なキャスター切り換え制御を行う方法を数値解析とパラメータスタディにより検討を行った。また,コンピュータサーバーなどの設備系も想定し,ブロードキャスト情報を活用して動作する設備用の免震装置のプロトタイプシステムの検討を行った。試作した縮小試験体用のセミアクティブダンパーについて動的加力試験を実施し,ステップ応答などの動的特性を把握した。2システム同定と構造制御の融合による制御性能の向上不確定性を伴う建物の構造パラメータをシステム同定手法で特定し,その値に基づき構造制御を行う理論について検討した。まず,部分空間法の一つであるMOESP法をもとにシステム同定を行う方法について検討した。システム同定法のプログラムの実装を行い,震動台実験の観測記録を用いて同定精度に関する評価を行った。また,前述のセミアクティブダンパーについて,弁の切り換えの遅延時間を考慮して制御を行う方法および数値解析で遅延特性を模擬する方法について検討した。当初の計画どおり,理論の構築と数値解析・実験による検討を実施した。具体的には,システム同定理論・制御理論の検討や,試験体に用いる制御装置の設計・試作および動的特性把握のための実験を行った。平成29年度は1建物応答情報の一斉送信による機能維持性の向上方法の構築と2システム同定と構造制御の融合による制御性能の向上について,理論の構築ならびに数値解析,実験を行った。まず1について,建物内に存在する設備系としてキャスタ付きの医療機器を想定し,キャスタ部分の数値解析モデルを改良するとともに,次年度行う震動台実験に向け試験体の設計を行った。また,特にキャスタなどに埋め込むセンサを後付けで取り付ける場合,低消費電力化が重要な課題となる。センサネットワークにおける低消費電力化に寄与する,新たな通信ルーティングスケジュール手法を提案しその効果を評価した。加えて,制御装置に関し層間同調質量ダンパの検討を行い,層間変形を最小化する最適条件を定点定理により導いた。数値解析と震動台実験を行い,共振周波数付近の応答が低減できることを確認した。このほか,超高層建物の地震時の振動特性に関する検討も併せて行った。

次に,2について,データセンター内の免震床上のコンピュータサーバを想定し,評価関数に状態変数の6次式を用いた多項式制御の有効性の検討を行った。まず,建物・設備のモデルに基づく縮小試験体ならびにセミアクティブダンパを設計・製作した。セミアクティブダンパはその特性を正弦波加振実験により把握した。建物・設備縮小試験体は白色雑音地動の加振実験を行い,部分空間法の一つであるMOESP法によりシステム同定を行い,振動特性を把握した。前年度構築したセミアクティブダンパの弁の切り換えの遅延時間を考慮して制御を行う方法を取り入れた数値解析と震動台実験により検証を実施した。その結果,ローカルに設置され数が限られたセンサの観測情報を用いても,建物全層にセンサを設置した線形制御に匹敵する応答低減性能を達成できることを確認した。当初の計画どおり,理論の構築と数値解析・実験による検討を実施した。具体的には,制御理論ならびに振動特性に関する理論の検討や,試験体ならびに試験体に用いる制御装置の設計・試作および動的特性把握のための実験を行った。また,特筆すべき進捗として,超高層建物の地震時の振動特性に関する検討に関して,水平変位とそれに直交する慣性力により,偏心や位相差入力がなくてもねじれ振動が励起される現象を発見した。正弦波入力時にねじれ振動が励起される条件を導出し,条件を満たす場合,一方向入力の白色雑音地動でもねじれ振動が励起されることを数値解析により確認した。平成30年度は以下の2項目について,理論の構築ならびに数値解析,実験を行った。1建物応答情報の一斉送信による機能維持性の向上方法の構築平成29年度に設計したブロードキャスト情報を活用し動作するシステムについて,設備系(キャスター付きの医療機器を想定)の被害軽減に効果があるか,震動台実験により検証を行った。まず設備系のモデリングを行い,摩擦を考慮した動的解析によりキャスターの固定・非固定の切替制御の設計を行った。具体的には,以下の流れで制御を行った。まず,撮影装置により設備系のマーカーを撮影し位置座標を読み取る。次に,位置座標を計算機に送信しキャスターの固定・非固定の切替を判断,命令信号を出力する。最後に,無線通信により命令を制御装置に送信し装置を作動させる。制御にはニューラルネットワークを使用し,動的解析を用いて最大変位と転倒角度を抑制するよう強化学習を行った。震動台実験の結果,制御により設備系の変位,転倒角度を低減できることを確認した。2システム同定と構造制御の融合による制御性能の向上大学校舎を対象に構造パラメータを同定し,その結果に基づき被害発生確率が最小となるようセミアクティブ免震システムの制御パラメータを更新した結果について,国際会議および査読付き論文で発表した。
地域観光開発と選択的定住民-非選択的定住民関係の相互連関に関する社会学的研究

本年度も、昨年度から調査内容を継続し、調査対象に関連する各種資料の収集のほか、調査地における現地調査を行った。また同時に得られたデータのデータペース化作業を引き続き行った。得られた資料およびインタビュー・データの分析を行い、論文にまとめるための準備作業を行ってきた。本研究での調査対象である観光地化した地域社会に一定期間定住する人々について、職業選択と職業の専門性の観点からの調査・分析・考察を進めてきた。非定往者の地域社会へのコミットは職場選択の連続性と深く関連する。専門的職能を有する人々は、そうでない人々に比べて職業選択において自由度が高いと考えられるが、実際には前者のほうが、一定の職場での就労を連続的に継続させている例が多く観察されている。以上から非定往者の職能や職業の専門性が地域社会とのコミットにおいて重要なキーポイントになっていることを類推できる。ただし、専門職・非専門職の各層には連続性も観察されており、二項分類図式ではなく、相対的な二項連続図式で捉える必要がある。また、非専門職者に対する調査は流動性の高さから追跡調査の困難が伴い、ライフヒストリー法を用いるなどの方法によって対処していく必要を感じた。さらにここ数年で研究対象とした地域において各営業者の事業規模縮小などによって、就労環境も変化してきている点を考慮に入れる必要も感じた。以上のようなことを中心的な論点としてまとめつつ、調査研究の結果を論文として執筆するための準備を行ってきた。本年度は、調査対象に関連する各種資料の収集のほか、調査地における地域調査を行った。これらのことに関遅して、収集した各種文献資料およびインタビューによって得られたデータから必要事項を抽出して整理分類し、データベース化する作業を行ってきた。同時に得られた資料およびインタビュー・データの分析を行ってきた。本年度は、以上のような資料調査、インタビュー調査によってデータの蓄積を行うことを第一に考えて、集中的に行ってきた。聞き取り調査では、調査地に赴いて、インタビュー対象者と直接面接する方法で行った。資料収集・聞き取り調査および分析は現在進行中であるが、途中経過的な知見としては以下のようなことが得られている。本研究では、観光地化した地域社会に、観光シーズンに限定的に訪れて一定期間定住する人々に着目している。これらの人々は、地域社会に根ざした「地元」住民のように地域社会を中核的に担う人々ではないが、観光地化した地域社会において、単に季節労働者的な一時的寄留者という枠では収まりきらない存在として、地域住民と関わりをもち地域社会を構成する要素となっていると考えられる。これらの人々は流動的で不定形なため、社会集団としての性格づけは困難であると予測されるが、観光化が地域社会の生き残り戦略として声高に叫ばれる今日、このような人々の存在に留意しながら地域社会を考察することは重要な意味をもっていると考えられる。今後の課題としては、データをさらに蓄積して厚みを持たせながら、地域社会で先述のような人々が果たす機能や役割を詳細に検討していくことが挙げられる。本年度は、昨年度に引き続き、調査対象に関連する各種資料の収集のほか、調査地における地域調査を行った。また同時に得られたデータを整理分類し、データベース化する作業を継続して行い、得られた資料およびインタビュー・データの分析を行ってきた。今後も上記の作業は継続して行われる予定である。本研究では、観光地化した地域社会に、観光シーズンに限定的に訪れて一定期間定住する人々に着目しているが、本年度の調査研究では、それらの人々の職業選択に着目した。調査地においては、専門的技能が必要とされる専門職とさほど専門的知識・技能を問われない非専門職という二つに大別できる職業選択肢が存在していることが確認された。それらの職業選択の自由度と「定住」「非定住」の関係性、あるいは地元社会への参入の度合いが関連している傾向が読み取れることが明らかになりつつある。これまでの聞き取り調査の進行状況は、専門的技能職層に比重を重く置いてきたが、今後は非専門職層への調査にも厚みを加える必要性がある。専門職・非専門職の各層には連続性も観察されるため、各層の職業や職場の履歴も重要な調査項目となる。ただし非専門職層に特徴的な流動性と地域社会との関係性の希薄さから継続的な聞き取り調査およびデータ収集が困難となっていることも事実である。

また、非専門職者に対する調査は流動性の高さから追跡調査の困難が伴い、ライフヒストリー法を用いるなどの方法によって対処していく必要を感じた。さらにここ数年で研究対象とした地域において各営業者の事業規模縮小などによって、就労環境も変化してきている点を考慮に入れる必要も感じた。以上のようなことを中心的な論点としてまとめつつ、調査研究の結果を論文として執筆するための準備を行ってきた。
近代日本に於けるインド学仏教学の成立と展開―その書誌学的、文献学的研究―

この書誌学的・文献学的研究は、「インド学・仏教学の成立と展開は、近代日本人の精神形成とも密接な関わりを持つものであり、近代以降世界的な規模で爆発的に激化する出版文化、膨大な数量に上る硬軟・多様性に富む個々の書物への審及を通じてのみ闡明し得る」との堅固な見通しの下に開始された。だが書物の大半は散逸し、今や歴史の渦の中に埋没しつつある。それら貴重な書物の収集とその書誌の作成、さらに個々のトピックに肉薄するそれらのきめ細やかな解読と綜合を継続的に累積することによって、その成立と展開の実相を、具体的かつ生き生きと、歴史的に解明した。明治以降、おびただしい数量の書物が刊行され、多くの日本人を啓発啓蒙したことが想像される。書物は散逸しその大半は失われ埋もれてしまっている。誤解と誤記も山積みである。近代日本に於けるインド学仏教学の成立と展開の様を、膨大な文献の山の中に直に参入して俯瞰する。そしてその流れを文献的に明確に裏付けるべく企図されたのが本研究である。初年度に続く本年は、昨年度の継続としてPDFなどで蓄積された資料の収集と解読とその解析を意欲的に展開し、直接的には昨年度の成果を大きく更新する作業にあたった。併せて今後の作業を見越しての新たな資料の蓄積をより広範に心がけ、予定以上の成果を得た。当初今年度に予定していた海外における資料収集の現地調査などは、事情により次年度に持ち越したかっこうとなった。だが、研究方法自体の見直しと練磨を有意義に進め、近代日本におけるインド学仏教学の成立と展開に寄与した国の内外の人物の具体的な文献資料の収集と解読と解析を集中的に実施することにより、その成果をいくつかの論文にまとめることが出来た。古い書物は入手が困難であり、当初、成果をあげることもかなりの困難が予想されたが、幸い国会図書館の蔵書で著作権の切れた古い書物が続々と電子化され、PDFとしての公開が促進され、本研究の資料収集の効率を飛躍的に向上させた。最終的なデータ処理のためのコンピュータやスキャナの設置を後回しにして、PDF資料を手軽に参照する携帯可能なビューアなどをフルに活用して、初年度としては予想以上の成果をあげることができた。また、本研究の推進の為には、書物の流通させる状況の調査、出版の事情の調査も不可欠であり、その為に、近代における活字印刷と出版のメッカたるドイツのライプツィヒなどへ出張し、国立図書館や博物館での現地調査を進めることができた。膨大な資料をどのようにして組織的に活用して、成果を出すかという方法的な模索も初年度の一つの大きな課題であったが、縦割りの総花的な作業では、時代を動かした個々の人間のエネルギッシュな軌跡は捉えきれないと考え、歴史の大いなる流れの中の一点に狙いを定め、それに執拗に纏い付く方法こそ、真の歴史的な流れの再構築に不可欠であるとの展望に立っての作業であったが、いくつかの事例に則して成果をまとめることを通して、その方法の妥当性も具体的に確認できたように思われる。最終年度に当たる本年は、きめ細やかな資料収集と解読を継続し、その解析・綜合をさらに一段と意欲的に展開させ、欠落していた留学情報の一端を海外出張による現地調査などにより補填し、書誌学的・文献学的な成果を系統的に取り込んだ、総括的な論文をまとめる予定であったが、予想外の公務繁忙により、十分にそれを達成出来なかった。不充分な点を研究期間を延長しての次年度に持ち越すことになった。本年は初年度、次年度有る同様に、資料収集と解読に基づく、近代日本におけるインド学・仏教学の成立と展開に関わる、個別的な調査と分析の成果を何点か論文という形で公表したが、方法論上の新たな試みとして、有用なものである「翻訳と引用」の観点の導入を具体的に成果としてまとめることができた。明治以降、原語原典、研究書、翻訳、解説書、一般啓蒙書といったおびただしい数量にのぼる書物が刊行され、多くの日本人を啓発啓蒙したことが想像される。それはとりもなおさず、複雑多岐に亘る近代日本人の精神の形成として具体化したということである。その実情を伺うのも、個々の書物を通じてである。だが、出版された書物は消費されると同時に散逸し、その大半は失われ埋もれてしまっている。こうした状況の中で、近代日本に於けるインド学仏教学の成立と展開の様を、そうした膨大な文献資料の山の中に直に参入して読み解き、総合し、俯瞰する。

そして資料そのものを発掘整理し、書誌学的に整備綜合すべく企図されたのが、本研究である。予定の年限を一年延期して臨んだ真に最終年度となる本年は、いっそうのきめ細やかな資料収集と解読を継続し、その解析・綜合をさらに一段と意欲的に展開させ、欠落してした情報などを海外出張による調査などできめ細やかに補填して、書誌学的・文献学的に充実した研究論文の完成を目指すこととなった。本年は、初年度、次年度などと同様に、資料収集と解読に基づく、近代日本におけるインド学・仏教学の成立と展開に関わる、やはり個別的な調査と分析の結果を、具体性をもった何点かの論文として公表し、方法論上の新たな試みである「エピグラフなどに具体化する、翻訳と引用」の観点よりの整理とその可能性を具体化した。この書誌学的・文献学的研究は、「インド学・仏教学の成立と展開は、近代日本人の精神形成とも密接な関わりを持つものであり、近代以降世界的な規模で爆発的に激化する出版文化、膨大な数量に上る硬軟・多様性に富む個々の書物への審及を通じてのみ闡明し得る」との堅固な見通しの下に開始された。だが書物の大半は散逸し、今や歴史の渦の中に埋没しつつある。それら貴重な書物の収集とその書誌の作成、さらに個々のトピックに肉薄するそれらのきめ細やかな解読と綜合を継続的に累積することによって、その成立と展開の実相を、具体的かつ生き生きと、歴史的に解明した。本研究の中心は、文献資料の収集と整理・解読を根底に持つ。文献の収集と解読・解析の蓄積は順調に進んでいる。近代日本人の学問の成立に大きな要因となった、留学経験と海外での勉学・研究の実情の現地への出張による実地調査とそれらを取り込んでの総括的な論攷の模索を次年度に持ち越すことになったが、各種メディアや情報の宝庫たるインターネットの方法的なぶれのない活用を通じて、信頼に値する貴重な知見を蓄積することができた。膨大な資料をどのようにして組織的に活用して、成果を出すかという方法的な模索も初年度以降の一つの大きな課題であったが、縦割りの総花的な作業では、時代を動かした個々の人間のエネルギッシュな軌跡は捉えきれないと考え、歴史の大いなる流れの中の一点に狙いを定め、それに執拗に纏い付く方法こそ、真の歴史的な流れの再構築に不可欠であるとの展望に立っての作業であったが、「翻訳と引用」という新たな視点の導入の上、いくつかの事例に則して成果をまとめることを通して、その方法の妥当性も具体的に確認できたように思われる。人文学研究期間を一年延長しての最終年度になる平成27年度は、出張しての個別のきめ細かな実地調査を実現して、本年新たに取り込めた「翻訳と引用」という新たな視点をフルに活用した上で、書誌学的・文献学的にも充実した成果を論文と総括的な報告書としてまとめるつもりである。古い文献は散逸し、思うように資料を参照できないとの懸念を持っていたが、国会図書館他のデータの電子化と公開が予想以上に進み、比較的効率よくその作業を遂行出来た。オンデマンド出版が引き続き盛んで、各種刊本も比較的容易に参照できるようになった。また情報の宝庫たるインターネットの方法的なぶれのない活用を通じて、重要な知見を蓄積することができた。(1)近代日本に於けるサンスクリット学の成立(2)仏教学成立の社会的背景の実情(3)インド学仏教学の成立に関与した東西交流の実情
哺乳動物細胞の繊毛小胞形成に介在する分子機構の解明

網羅的なプロテオーム解析により、繊毛小胞形成に介在することが知られているRab11と結合する候補タンパク質として新規GTP結合タンパク質Rab-like 3 (Rabl3)を見出し、Rab11とRabl3が結合することを示した。また、ヒト網膜上皮由来RPE1細胞においてRabl3の細胞内局在を調べたところ、Rabl3が中心小体に局在することを検出した。さらに、Rabl3の発現抑制は一次繊毛形成率の低下を引き起こすことを示した。繊毛小胞形成を制御することが知られているRab11-Rabin8-Rab8-Sec15カスケードと関与するタンパク質をプロテオミクス法により探索した。その結果、Rab11と結合する候補タンパク質として新規の低分子量GTP結合タンパク質であるpX2が同定された。そこでまず、HEK293T細胞を用いて、Rab11とpX2の相互作用を調べたところ、Rab11とpX2が共沈降することが分かり、両者の相互作用が示唆された。次に、pX2の細胞内局在を調べたところ、一次繊毛を形成していない細胞においては中心小体に局在し、一次繊毛を形成している細胞においては一次繊毛の根元部分に局在することが分かった。また、一次繊毛研究で汎用されるRPE1細胞において、pX2の発現抑制実験を行ったところ、pX2を発現抑制した細胞では有意に一次繊毛形成が抑制されたことから、pX2は一次繊毛形成に必要であることが示唆された。さらに、pX2が一次繊毛形成過程のどの段階に寄与するかを調べるために、一次繊毛形成時に中心小体から乖離するCP110の動態を調べた結果、pX2発現抑制細胞においてはCP110が中心小体に留まっていることを見出した。これらの結果から、pX2は中心小体に局在し、Rab11との相互作用を介して、一次繊毛形成の初期段階に必須の働きを担うタンパク質であることが示唆された。現在、pX2とRab11-Rabin8-Rab8-Sec15カスケードの関連を調べている。繊毛小胞形成への介在が期待される新規タンパク質pX2の機能解析が進んだため。前年度までに、繊毛小胞形成を制御することが知られているRab11-Rabin8-Rab8-Sec15カスケードに介在する分子をプロテオミクス法により探索し、低分子量GTP結合タンパク質であるRab11と相互作用する候補分子として新規低分子量GTP結合タンパク質であるpX2を同定した。また、免疫染色法により網膜色素上皮由来RPE1細胞においてpX2が一次繊毛の根元である中心小体に局在することを見出した。さらに、RPE1細胞を用いたpX2の発現抑制実験により、pX2が一次繊毛形成に必要であること、pX2が一次繊毛形成抑制タンパク質であるCP110の乖離に必要であることが示唆されていた。今年度は、pX2とRab11の結合様式を詳細に解析した。pX2とRab11は共にGTP結合タンパク質であることから、両者の結合に対するグアニンヌクレオチド依存性を、HEK293T細胞を用いた免疫沈降実験により評価した。その結果、pX2、Rab11共に、特定のグアニンヌクレオチド型において結合能が高まることが示唆された。次に、両者が直接結合するかを調べるために、大腸菌発現系を用いてリコンビナントタンパク質の精製を試みたところ、pX2, Rab11共に純度の高い精製タンパク質が十分量得られた。現在は、これらの精製タンパク質を用いて、pX2とRab11が直接結合するか、またその結合に対するグアニンヌクレオチド依存性について評価している。繊毛小胞形成への介在が期待される新規タンパク質pX2の機能が解明されつつ有るため。前年度までの解析から、哺乳動物細胞の繊毛小胞形成を制御することが知られているRab11-Rabin8-Rab8-Sec15カスケードに関与するタンパク質をプロテオーム解析により探索し、Rab11と相互作用する候補タンパク質として低分子量GTP結合タンパク質であるpX2を同定した。また、ヒト網膜上皮由来RPE1細胞を用いた解析から、pX2が中心小体に局在すること、pX2が一次繊毛形成に関与すること、一次繊毛形成を抑制するタンパク質CP110の中心小体からの乖離にpX2が必要であることが示唆されていた。さらに、免疫沈降法を用いた解析からpX2とRab11が共沈降することも示されていた。本年度は、pX2とRab11の結合を詳細に解析するために、両者のリコンビナントタンパク質を大腸菌発現系を用いて精製した。これらの精製タンパク質を用いてpX2とRab11の結合を評価したところ、両者の共沈降が認められたことからpX2とRab11は直接結合することが示唆された。pX2, Rab11ともに低分子量GTP結合タンパク質であることから、両者の結合に対するグアニンヌクレオチド依存性を調べたところ、特定のグアニンヌクレオチド型で結合することが分かった。以上の結果から、pX2はRab11との結合を介して一次繊毛形成に関与する可能性が示唆された。また、ゲノム編集技術を用いてpX2をノックアウトしたRPE1を作成しており、今後表現型の解析を進める予定である。

さらに、一次繊毛形成時におけるpX2の局在様式も詳細に検証する予定である。網羅的なプロテオーム解析により、繊毛小胞形成に介在することが知られているRab11と結合する候補タンパク質として新規GTP結合タンパク質Rab-like 3 (Rabl3)を見出し、Rab11とRabl3が結合することを示した。また、ヒト網膜上皮由来RPE1細胞においてRabl3の細胞内局在を調べたところ、Rabl3が中心小体に局在することを検出した。さらに、Rabl3の発現抑制は一次繊毛形成率の低下を引き起こすことを示した。pX2による繊毛小胞形成制御を明らかにするために以下の解析を計画している。1. pX2とRab11の結合様式と細胞内局在の解析pX2による繊毛小胞形成制御機構を明らかにするため、以下の解析を計画している。1.リコンビナントタンパク質を用いたpX2とRab11の結合様式の解析2.pX2の発現抑制がRab11の機能、及び繊毛小胞形成に及ぼす影響の検証細胞生物学
中世フランス語版未刊行『金持ちとラザロ』の言語地理学的・文献学的語彙研究

17世紀のDu Cangeだけでなく、19世紀末のGodefroyも彼の辞書において『金持ちとラザロ』の作品を引用していることがわかったが、その引用の仕方にはさまざまな問題があることも同時に見出された。また、この作品が典拠として活用しているRenclus de Moiliensの作品との対応関係を調べる過程で、両者のテキストの相違が興味深い点を含むことも浮き彫りにすることができた。語彙の歴史、地理的な観点からも、宗教用語にとどまらず多様な分野の用語に、従来の知見を補完する情報を収集することができた。ハイデルベルクの『中世フランス語語源辞典』に校閲者として参加している松村が、今後この辞書に収めるべき用例を多数見つけることができたことは今後のフランス語史研究の発展に意義ある成果と言える。本年度は研究目的に従い、以下の研究を行った。1)アムステルダムのBibliotheca Philosophica Hermetica所蔵写本BPH108のCD-Romを基に、中世フランス語版『金持ちとラザロ』の校訂版を準備し、注目に値する単語・表現を収集した。とりわけ、ピカルディ地方に特有の語彙に着目し、それらについて様々な資料を使い、その使用地域、意味の歴史的変遷の特定に努めた。2)『金持ちとラザロ』が引用している中世フランス語ならびにラテン語作品を明らかにし、その対応関係、引用の手法、文体の変化などの点を検討した。3)関連する中世フランス語ならびにラテン語の作品をより広く研究し、補足的な情報を収集した。4)地方語の問題に関しても同様に言語地理学の成果を活用すべく、研究文献を調査し、『金持ちとラザロ』が制作されたピカルディ地方に特有の用語を浮き彫りにした。5)10月にスリジー(フランス)で行われたギヨーム・ド・ドゥギルヴィル学会に出席し、研究の成果の一部を発表した。1)中世フランス語版『金持ちとラザロ』の校訂版作成の作業を続行し、音声学的・形態論的な視点からの研究を行うと同時に、注目すべき単語・表現の収集を続行した。2)各種辞書・言語地図を活用し、収集した語彙の歴史的・地理的な意義を明らかにした。3)関連する中世フランス語・ラテン語作品の収集を続け、校訂版の批判的検討を行った。5)インスブルック・レオポルド・フランツェンス大学に出張し、中世フランス語版『金持ちとラザロ』の校訂版に関連する諸問題をマリア・イリエスク教授と検討した。1)アムステルダムのBibliotheca Philosophica Hemeticaに出張し、この図書館が所蔵している中世フランス語版『金持ちとラザロ』を伝える唯一の写本を検討し、いままで使用してきたCD-Rom版では不鮮明な箇所を確認した。2)中世フランス語版『金持ちろラザロ』の校訂版を作成し、その語彙の地理的・歴史的な特色を浮き彫りにした。3)文献学にとって必須の作業である、中世フランス語の諸作品の校訂版の収集、批判的検討を続け、その問題点と意義を明らかにした。
高齢透析者のセルフケアに影響を及ぼす要因-量的および質的アプローチから-

既存調査のデータベースの活用により透析者のセルフケアに影響する要因を検討した。糖尿病の有無や合併症の存在は5年後のセルフケア実施と関連がなかった。高齢透析者のセルフケアに対する職種別の医療従事者からの支援では、塩分・水分管理に対しては主治医や看護師、栄養士からの支援が、カリウム・リン管理に対しては主治医以外の医師や栄養士からの支援が効果をもつことが示された。高齢透析者の語りからは身体感覚や客観的なデータを判断材料にしながら生活の振り返りと自己分析、自分にあったセルフケア方法に関する試行錯誤が行われていることがわかった。高齢透析者と家族のペアへの調査からは、透析者のセルフケアのスタイルによって家族側の支援が規定されること、検査データ等に照らして自らの生活を振り返る機会のある患者に比べ、情報を得る機会が少ない家族では悩みを抱える可能性があることが示唆された。透析療法を受けている者にとって、水分制限や食事管理等のセルフケアは、生命や身体機能を維持する上で治療と同様に重要となるものである。本研究は、近年増加している高齢透析者に焦点をあて、日常生活におけるセルフケアへの取り組みとその影響要因について量的および質的アプローチを用いて明らかにしようとするものである。本年度は、質的アプローチとして当事者の視点からセルフケアに関する様々な取り組みをとらえ、高齢透析者のセルフケア獲得プロセスと構造を明らかにすることを目的とし、医療機関で通院透析を受けている65歳以上の高齢者17人(男性11人、女性6人)に対し、半構造的なインタビュー調査を実施した。対象者は年齢が6686歳で、75歳以上の者が7人おり、透析年数は1年未満26年であった。なお、医療機関よりセルフケアに関する客観的なデータとして体重や臨床検査データ、合併症等に関する情報を得た。インタビュー内容を逐語録に起こし、現在分析を行っているところであるが、対象者全員より何らかのセルフケアを実施していることが語られ、体重コントロール不良時の透析の苦しさや疲労感の増大等の身体感覚や客観的なデータを判断材料にしながら生活の振り返りと自己分析、自分にあったセルフケア方法に関する試行錯誤が行われ、納得と発見のプロセスを経て自分なりのセルフケアを取り入れていることが語られた。しかし、後期高齢者ほど客観的なデータとセルフケアへの取り組みに対する自己評価とのズレも見られることから、高齢者層の内部差を分析の軸に加え、セルフケアへの影響要因もあわせて、今後詳細な分析を進めていく。高齢透析者のセルフケアに影響する背景要因およびセルフケアに対する支援の効果を明らかにすることを目的とし、5年毎に実施されている全国透析患者実態調査(2001年,2006年)のデータを二次分析した。背景要因の分析には、二つの調査で生年月日、性別、透析開始年月が完全に一致したものを結合したデータを用いた。セルフケアは食事管理に関する項目でとらえ、「塩分・水分管理」および「カリウム・リン管理」をベース時(2001年)と5年後で比較した。それぞれ二時点とも実施または5年後に実施に転じた場合にセルフケア実施群、他を非実施群として二群を比較した結果、塩分・水分管理でのみ差がみられ、実施群では年齢が高く、循環器系合併症をもつ割合が高かった。ロジスティック回帰分析では、塩分・水分管理において年齢のみ有意な効果を示したが、性別や糖尿病有無、透析年数、合併症はいずれに対しても効果をもたなかった。2006年調査のデータのうち、医療従事者への相談経験に関する項目を情緒的または情報的支援に関する変数とし、水分・塩分管理とカリウム・リン管理に対する医療従事者からの支援の効果を年齢別にロジスティック回帰分析により検討した。水分・塩分管理では、65歳未満と65歳以上の群に共通して、主治医、看護師、栄養士からの支援がプラスの有意な効果をもっていた。カリウム・リン管理では、いずれの年齢群にも共通して主治医以外の医師と栄養士の支援プラスの効果をもち、さらに65歳未満の群で看護師、臨床透析技士からの支援がプラスの効果、ソーシャルワーカーからの支援がマイナスの効果をもっていた。セルフケアへの支援では家族の関与が大きいことから、患者と家族双方のセルフケアに対する認識や協力体制に関する半構成的面接を実施した。家族でも患者同様、食事管理等は生活の一部と認識されているものの、検査データ等に照らして自らの生活を振り返る機会のある患者に比べ、情報を得る機会が少ない家族では悩みを抱える可能性が示唆された。
デトネーション推進の新展開:デトネーション共振機構と環状エンジンの研究

本研究では、デトネーションエンジン機構(「環状デトネーションエンジン」及び「デトネーション共振機構」)を提案し、その物理機構を実験、数値解析によって確認・解明した。デトネーション共振機構に関しては、回転バルブ機構を用いて周波数依存性のない安定した推力生成に成功した。デトネーション共振機構として160Hzの回転バルブを用いたエンジン作動においてPDEサイクルの完全可視化に成功し閉管端近傍でのデトネーション遷移過程を詳細に解明した。比推力232秒、推力71Nを達成した。矩形断面曲管内を伝播するデトネーション波の可視化実験によって、環状デトネーションエンジンの安定作動条件を実験的に解明した。環状デトネーションエンジン内のデトネーション波面形状とセルサイズとの同時観測を実現するMSOP(Multi-frame Short-time Open-shutter Photography)法の開発に成功した。本研究では、デトネーション開始装置がなくとも、航空燃料にデトネーション波を安定的に伝播させることができ、かつ、高周波数(高推力密度)で作動する、デトネーションエンジン機構(「環状デトネーションエンジン」及び「デトネーション共振機構」)を提案し、その物理機構を実験、数値解析によって確認・解明する。これら二つのデトネーション発生器では、デトネーション開始機構を用いずに、極めて高い周波数(1kHz以上)でデトネーション波を発生させることが可能である。この二つの物理機構を、高推重比・高推力密度・高推力制御性・広範囲の推力ベクトルを有する航空宇宙推進用エンジンとして応用する。平成21年度の成果は以下のとおり。(1)矩形断面曲管内を伝播するデトネーション波の可視化実験によって、環状デトネーションエンジンの安定作動条件を実験的に解明した。環状デトネーションエンジン内のデトネーションの幾何形状を決定。内壁曲率半径がデトネーションセルサイズの約40倍以上であれば安定した。壁面の噴射ポートは、回折によるデトネーション波の減衰より、擾乱源としてデトネーション波を安定に伝播させる機能があることが判明した。(2)デトネーション共振機構に関しては、回転バルブ機構を用いて周波数依存性のない安定した推力生成に成功した。低充填率(ff=0.1)で、200sec程度の比推力を得た。(3)共振デトネーションエンジン機構へ発展させるためのパルスジェットエンジン観測装置を開発し、エチレン燃料での比推力測定に成功した。ガソリンおよびエチレンを用いた可視化・圧力測定実験装置が完成。バルブ運動の観測に成功。圧力波との練成関係を調査した。平成22年度には、デトネーション共振機構の研究として、(1)デトネーション共振機構として160Hzの回転バルブを用いたエンジン作動においてPDEサイクルの完全可視化に成功し(2)閉管端近傍でのデトネーション遷移過程を詳細に解明し、その特性時間に関して、見かけの燃焼波の伝播速度からDDT (Deflagration-to-Detonation Transition)に至る時間を決定しな。また、(3)160Hz安定作動によってIsp232秒、推力71Nを達成し、飛行試験への見通しを得た。最後に(4)アルミor FRPタンク、各部エンジンスケーリング則、飛行軌道を検討し、飛行試験には多気筒化が必須との結論を得た。環状デトネーションの研究として、(5)環状デトネーションエンジン内のデトネーション波面形状とセルサイズとの同時観測を実現するMSOP(Multi-frame Short-time Open-shutter Photography)法の開発に成功し、(6)環状デトネーションエンジンのための安定作動条件及び波面形状予測式を昨年度より格段に高精度化した。また、(7)環状デトネーションエンジンを模した試験装置を製作・試験し、環曲率半径へのデトネーション波の伝播速度の依存性を定量的に求めた。最後に(8)環状デトネーションエンジンの推進剤供給壁面として、デトネーション波を十分減衰させるためには、多孔壁の単位体積あたりの空隙面積×厚みで整理可能であることを明らかにした。

本研究では,「デトネーション共振機構」及び「環状デトネーションエンジン」を,高推重比・高推力密度・高推力制御性・広範囲の推力ベクトルを有する航空宇宙推進用エンジンとして応用する.平成23年度の成果として,成果(1)「多気筒回転バルブエンジン機構において,1枚ー4気筒ー軸対象ペア気筒同時作動型円盤が「定常供給・回転数の倍数周波数作動・重心方向推力」達成のための基本バルブ円盤であることを見いだした.成果(2)1枚-4気筒-軸対象ペア気筒同時作動型円盤を用いたエンジンを製作・試験し,飛行試験を実現可能な100g/sの推進剤質量流量を達成した,成果(3)回転バルブ型4気筒エンジンの推力測定試験を実施し,最大時間平均推力242N,作動時間2秒,比推力251秒を達成した.今回も明確な部分充填推力増大効果が確認された.成果(4)アルミタンク,各部エンジンスケーリング則を検討した.成果(5)大気圧充填の限界比推力を達成し,高圧充填システム実験を開始した.成果(6)真空下での弾道振子実験の不活性ガス膨張実験を行い数値解析手法の正当性を確認し,その手法から宇宙環境でのデトネーションRCSの性能を予測した.成果(7)デトネーション管の長さ,内部の表面粗さによる損失を考慮した推力の推定が可能となった.成果(8)反射衝撃波によるデトネーション開始過程に関して,境界層と反射衝撃波による温度変動の影響を捉えた.成果(9)多様な混合気に対してデトネーション波の無次元伝播速度と無次元曲率半径の関係を明確にし,その関係の広い一般性を確認した.
核医学画像による痴呆における神経伝達物質・受容体マッピングの研究

核医学画像による痴呆における神経伝達物質・受容体マッピングの研究のための、基礎的研究としてシナプス前性のムスカリン性アセチルコリン作動系のニューロンマーカーであるAH5183(vesamicol)のI-125標識化合物の合成を行い、その薬理学的性質を検討した。放射化学的純度は95%以上であり、比放射能が370-740GBq/mmolと高いものが合成された。さらに、ラット脳におけるオートラジオグラフィーを用いたEx Vivoイメージングを行い、H-3標識AH5183のオートラジオグラフィの分布と一致することを確認した。この誘導体を数種類検討したところ、m-iodovesamicol(mIV(2))が最もイメージング用剤として有望であり、ラット脳には投与量の役3%が集積し、長時間脳内に停滞することを観察した。さらに、この薬剤を用いて大脳基底部破壊によるコリン作動性除神経モデルラットにおいて、コリンの減少を早期に画像化しうるかどうかの検討を行い、脳血流オートラジオグラフィと比較することにより良好な結果を得つつある。近い将来、I-123標識によりヒトへの応用が期待される。また、ポジトロンCTへの応用に向けて、特にC-11標識薬剤の開発のためのC-11ヨ-化メチル合成のためのchemical black boxを開発した。一方、ポジトロンCTでの脳内の微量の放射性リガンドの高感度の検出に向けて、リング検出器間の隔壁を取り外した3次元収集法によるポジトロンCT画像再構成法を開発し、その基礎的検討を行っている。この収集法により従来の2次元的撮像法い比べ約7倍程度の感度を得ている。
指先滑りを積極的に用いたロボットハンドによる物体操作の実現

本研究では、多関節多指ロボットハンドによる物体操作およびセンシングを対象としている。多関節多指ハンドによる物体操作では、指先と操作対象との間に滑りが発生することがある。この指先滑りの方向や大きさが計測できれば、指の動作計画と計測を組み合わせることによって,指先滑りを積極的に利用した操作が可能になる。具体的には,指先のみの操作で持ち替えをせずに操作対象の可動範囲を広げることができる機能などである。その機能の実現に向けて、滑りを検出することを目的としてカメラ(視覚センサ)や6軸力センサ(触覚センサ)を統合したセンシングシステムを開発し、さらに滑り動作を計画するためのシミュレータを開発した。しかし、従来の計測システムでは、滑りを利用した物体操作に滑り計測結果を用いるためには、計測速度が十分ではなかった。今回、この問題を解決するため、先ず、カメラは取り込み時間の短いプログレッシブカメラを採用した。これは、通常のNTSCカメラでは、1画面(ODD/EVENの2つのフィールド)の取得に約33msの時間が必要であるのに対し、プログレッシブカメラはODD/EVENの2つのフィールドを同時に出力することができるため、1画面をNTSCの半分の約16.7msで取得することができる。これにより、約33msの取得周期、最大100msの遅れを持つシステムを、約16.7msの取得周期、最大50msの遅れを持つシステムへと改善することができた。さらに複数のパソコンを通信インターフェースボードで接続し、処理の分散を行い、計測にかかる時間を減少させた。今後の課題は、計測した滑り量を用いて実際に物体を操作するハンドシステムを構築することである。多関節多指ハンドによる物体操作では,操作対象と外部環境との摩擦や衝突などの相互作用が,指先と操作対象との間に滑りを発生させることがある.この指先滑りは計測されなければ,操作対象と環境との接触状態の認識を妨げ,安定な把持を困難にする.一方,指先滑りの方向や大きさが計測できれば,指先滑りを生じさせるための指の動作計画と計測を組み合わせることによって,指先滑りを積極的に利用した操作も可能になる.本研究の目的は,滑り動作の計画と滑りの計測を実時間で行うことにより,滑り動作を実現することにある.本研究では,ノイズの多いセンサ信号から滑りを検出/計測する式を導出し,対象物の位置と姿勢を計測する実時間視覚システム,関節角度を計測するエンコーダ,および指先力を計測する力センサを併用して,実際に指先滑りを検出している.但し,ハンド作業における操作対象の視覚計測では,カメラをハンドの外側に配置した場合,指や障害物による隠れが生じて対象表面の視覚情報が十分獲得できず,また,一方向からの計測の場合,カメラ奥行き方向の誤差が位置姿勢計算の結果に大きく影響を及ぼすという問題点があった.今回,これらの問題点を解決するために,掌にカメラを搭載してハンド内側からの視覚情報を獲得し,その情報を外部カメラからの情報と融合して計測を行った.掌カメラでの計測では,指や障害物による隠れがほとんど生じないため,対象物表面の視覚情報を得やすい.また,ハンドが移動する場合,カメラも把持物体も一緒に移動するので,把持物体を画像内に収めるためのカメラ自体の回転運動やズーム等は必要ない.さらに,外部カメラの視線と掌カメラの視線とが平行にならないようにカメラを配置すれば,奥行き方向の誤差の影響を互いに軽減することができる.実際に,対象物体をハンドに把持/操作させて計測実験を行い,提案手法の有効性を確認した.本研究では、多関節多指ロボットハンドによる物体操作およびセンシングを対象としている。
我が国の集素化及び塩素・集素化ダイオキシン類による環境及び人体負荷影響の解明

我が国の臭素化及び塩素・臭素化ダイオキシン類による環境及び人体負荷影響の解明することを目的として、まず、環境負荷指標としての底質に着目し、瀬戸内海沿岸地域で採取した底質試料を用いて、臭素系難燃剤及びダイオキシン類の汚染実態の解明を行うこととした。その結果、臭素系難燃剤であるPBDEsとTBBPAに関しては、大阪湾沿岸地域で採取した底質中に特に高い汚染を示したことから、この地域では、上記した両難燃剤等が大量使用されていることが推定された。また、岡山県水島の試料中に、極めて高濃度のPBDDs/DFs汚染が観察されたことであった。次に、我が国における臭素化及び塩素・臭素化ダイオキシン類による人体負荷影響を解明するために、ヒト母乳を用いて、人体汚染実態の解明を試みた。その結果、TEQ値は経産婦で平均8.40pg、初産婦で平均17.8pgとなり、両者には顕著な差が観察された。また、PXDDs/DFsでは、PCDDs/DFsの場合と比較して、PXDDs/DFsの実測値は極めて低いのに対して、TEQ値は、PXDDs/DFsのそれの446%に相当することが明らかとなり、母乳試料中には、毒性の高い2,3,7,8-体の臭素系ダイオキシン類が大量に存在する可能性が示唆された。一方、PBDDs/DFsについては、PXDDs/DFsの結果とは逆に、実測値において顕著な差が観察され、経産婦で平均41.4pg/g、初産婦で269pg/g lipidと6倍以上の濃度差が観察された。その中、大きな割合を占め、また、全ての母乳試料においてTeBDDsが5090%を占めいた。さらに、上記母乳試料を乳児に授乳した時の、生体負荷量を試算した結果、生体負荷量に対する寄与率は、PCDDs/DFs>PXDDs/DFs>PBDDs/DFsの順であった。とりわけ、PXDDs/DFsの平均寄与率が経産婦では17.9%、初産婦では12.6%であり、予想以上に高い寄与率を示しおり、母乳中のダイオキシン類による新生児、乳児への毒性影響を考慮する上で、PXDDs/DFsの関与が無視できないレベルであることが明らかとなった。平成16年度の研究成果としては、以下のことが明らかとなった。まず、4種の臭素系難燃剤と、2,4,5-TBPを選定し、上記5種の臭素系化合物の熱及び光分解実験を行った。その結果、光分解では、2,4,6-TBP、DeBDE及びHBBから、熱分解では、5種の全ての化合物から、臭素化ダイオキシン類が生成することが確認された。次に、実際の環境中の臭素系難燃剤(PBDEs)と臭素化ダイオキシン類の汚染を調査することを目的として、河川水中の上記化合物の汚染度を検討した。