hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内成長ホルモン依存性二次ホルモンの受容体の決定と発育過程での変化

ミュータントマウス(dw,lit)および甲状腺ホルモン分泌異常ミュータントマウス(hyt,cot)の血清、肝臓、腎臓、大脳、脳幹、小脳のIGF-1を測定した。その結果、dw、lit、hyt、cogマウスでは血清、肝臓、腎臓のIGF-1値がいずれも有意に低下していたが、pgマウスでは正常マウスと全く差は認められなかった。また、脳各部位におけるIGF-1値はいずれのミュータントマウスにおいて正常マウスと有意な差は認められなかった。dwマウスを用いての発育期を追ってのIGF-1値の変化を調べた予備的実験結果から、血清、肝臓、腎臓でいずれも生後20日齢から有意な低値が認められた。一方、40日齢での血清中のIGF結合蛋白(BPs)は、pgマウスでは全く異常は認められなかったが、他の4種の先天性内分泌異常ミュータントマウスでは、IGFBP-3とIGFBP-4が著しく減少し、また、IGFBP-2に関しては、dwマウスで増加し、その他では減少していた。そこで、全体のIGFBPsに対するIGFBP-2(IGFBP-2%)とIGFBP-3(IGFBP-3%)の比(IGFBP-3%/IGFBP-2%)を求めたところ、成長ホルモン分泌異常ミュータントマウス(dw,lit)で著しく減少していたのに対し、甲状腺ホルモン分泌異常ミュータントマウス(hyt,cog)では著しく増加していた。このことから、肝臓におけるIGFBP-3とIGFBP-2産生がそれぞれ成長ホルモンと甲状腺ホルモンにより促進されていることが示唆された。成長ホルモン(GH)とソマトメジンの血中濃度が正常であるにもかかわらず、小人症を呈し、脳の発育異常(小頭症、ミエリン低形成)と行動異常(自発活動量の減少とその日内変動の消失)を示す、pygmyミュータントマウス(pg)を用いて、脳発育、発達に関与するGH依存性の二次ホルモンであるinsulin-like growthfactor-1(IGF-1)とその受容体について発育期を追って検索した。その結果、(1)生後10日から20日にかけてのpgマウスの血清IGF-1の増加が認められなかった。肝臓、腎臓、大脳、脳幹でも20日齢で正常マウスと比較して低値を示した。(2)pgマウスのサイロキシンは正常マウスと同様に10日目から30日目にかけて減少するが、いずれの時期も正常マウスの70から80%に低下していた。(3)大脳、脳幹、小脳のミクロソームへのIGF-1の特異的結合を発育を追って検索したがいずれも正常マウスと明らかな差は認められなかった。Pygmyミュータントマウス(pg)を用いて発育期を追っての血中Insulin-like growthfactor-1(IGF-1)値の変化の検索を行った。その結果、正常マウスの血中IGF-1値は10日齢から30日齢にかけて増加し、それ以後ほぼ一定値を示したのに対して、pgマウスでは、10日齢から20日齢にかけての増加が認められず、一過性に減少する時期のあることが明らかとなった。この結果は、同時に測定した肝臓および腎臓の湿重量当たりのIGF-1値も、血中IGF-1値と同様な変化を示したことから、pgマウスではIGF-1産生を促進する成長ホルモンあるいは甲状腺ホルモンに異常のあることが示唆された。そこで、血中甲状腺ホルモンレベルの変化を発育期を追って測定したところ、10日齢と20日齢では正常マウスの70%と有意に減少し、30日齢と40日齢でも低下傾向が認められた。
人工衛星デ-タの解析に基く超高層大気の研究

米国の人工衛星で計測された物理デ-タ(磁場・電場・プラズマ粒子)を解析して、太陽から地球磁気圏・電離圏・大気圏にかけてエネルギ-輸送と変換の過程および媒質の力学に関する重要問題の解明に取り組んだ。1.太陽・地球系巨観的エネルギ-輸送について:地球磁気圏・電離圏には、大規模巨大沿磁力線電流系(Region1、Region2、NBZ沿磁力線電流)が存在することは人工衛星による磁場観測を基に確認されている。沿磁力線電流系はそれぞれ固有の磁気圏電場と電磁場エネルギ-束を電離圏まで輸送し、電離圏に固有の電流系を、熱圏に固有の中性風系を形成する。Region1とNBZ沿磁力線電流系は、それぞれ、太陽風が磁気圏に直接与える反太陽向きおよび太陽向きのプラズマストレスによって生起されるのに対し、Region2沿磁力線電流系は磁気圏内部で発生するプラズマストレス(磁気圏尾部から押し寄せるプラズマ流の進路を地球近傍でそらせる)によって生起されると考えられている。DEー2衛星により同時に測定された電磁場とプラズマデ-タを用いて、Region2沿磁力線電流系は10ー20KeVのエネルギ-を持った降下イオン領域と一致することを発見し、従来の理論的仮説にあるイオン・アルヴェン層形成理論の有意を確認すると共に、プラズマストレスに伴って内部磁気圏に流れる放射状電流の存在の重要性をも示唆した。2.地球磁気圏におけるエネルギ-変換・帰還について:太陽風から輸送された電磁場エネルギ-および物質流運動エネルギ-は地球磁気圏で発生する新たな変換過程(サブスト-ム現象)を経て、一部は内部磁気圏に蓄積され、一部は電離圏で消費され、隣接する大気圏にも力学的相互作用をおよぼし、組成をも変化させていく。CCE衛星により測定された磁場デ-タを用いて、赤道域夜間磁気圏(地球中心からの距離範囲3.9-9.4Re、磁気的地方時範囲18-05時)で発生するサブスト-ム磁場変化の本質は、磁場形状の双極子型からの相対的変化と沿磁力線電流系の発達とから成ること、磁場形状は最初双極子型から離反し、その後急速に双極子型に接近すること(ダイポ-ラリゼイション)、沿磁力線電流系は磁場形状の双極子型化開始に約20ー30分先行して発生し、その強度は多くの場合、双極子型開始時に最大に達することを発見した。新たに確認されたこれらの事実の解釈には、従来の仮説では極めて不十分であることを指摘し、新たに発生機構のモデルを提唱した。
中国西部四川客家エスニシティの実態化をめぐる人類学的研究

本研究の目的は、中国西部、四川省の客家エスニシティを対象に絞り、地域社会の規則や規範、価値観を支える伝統的とみられる慣習などが、近年観光開発の影響の下で、どのように客家言説と関連付けながら変化しているのかを、現地の人々からの聞き取り、参与観察、ライフヒストリーなどから明らかにすることである。これにより平面から立体へと社会的に立ち現れる客家エスニシティの実態化の解明へと展開する。中国国内外のエスニック集団が如何にして複雑に連結、統合していくのかを、客家社会では周辺に位置づけられる四川省の客家エスニシティの実態の分析から明らかにする。
乳牛における卵胞発育の新しい病態生理学モデル:新規に開発した黄体不形成モデルを用いた卵胞嚢腫の作出

本研究は乳牛における卵胞発育の新しい病態生理学モデルとして、黄体不形成モデルを用いた卵胞嚢腫作出を試み、嚢腫化卵胞の形成過程における病態生理を検証し、以下の成果を得た。1.研究代表者らが新しく開発した、黄体不形成モデルを卵胞発育の観点から、詳細に検証した結果、黄体不在の状況で、下垂体からのパルス状LH分泌が亢進されていること、本来1つの卵胞が選抜されるべきところ、2個の主席卵胞が発育し、高率に2個排卵が認められることが明らかとなった。これらのことは、黄体不在状況が、卵胞発育を異常に亢進していることを示している。2.黄体不形成モデルにおける卵胞発育の亢進状態に着目し、黄体不在期間を延長することで、卵胞の嚢腫化を試みた。その結果、卵胞吸引を繰り返し、黄体不在状況を延長すると、約半分の個体で卵胞嚢腫が認められた。また、黄体不在による黄体ホルモンへの非暴露が、エストロジェンによるLHサージ誘引へのポジティブフィードバック発現を抑制していることが明らかとなった。また、腟内留置型製剤を用いた黄体ホルモンへの暴露により、このような下垂体反応性低下の状態が、正常化することも明らかになった。3.黄体不在期間の延長による卵胞の嚢腫化過程の状況を検索するために、卵胞嚢腫モデルにおいてさまざまな過程での嚢腫化卵胞の卵胞液を吸引採取し、卵胞内環境を調べた。その結果、嚢腫卵胞液中のエストロジェン、IGF-I濃度が高く、黄体不在によるパルス状LH分泌亢進が卵胞内環境を変化させていることが示唆された。ウシ卵胞嚢腫作出モデルの確立:・実験方法:PGF2α投与後にLHサージ発現前に主席卵胞を吸引除去し、その後、卵胞吸引を繰り返すことで、黄体不在期間を延長し、卵胞嚢腫の発生を調べた。・実験結果1)PGF2α投与後42時間目に初回の卵胞吸引、その4日後に再度卵胞吸引を行った場合、吸引部位の黄体化あるいは2回目吸引後に卵胞発育と排卵が見られ、卵胞嚢腫の発生は認められなかった。2)初回吸引の時期をPGF2α投与後36時間目に変更し、さらに、その4および8日後に卵胞吸引を行い、黄体形成の抑制および黄体不在期間の延長を試みた。その結果、供試牛10頭のうち5頭で、初回吸引から16日間以上、黄体の形成は認められなかった。さらに、そのうち4頭については、初回吸引から24日間、排卵および黄体形成は認められず、直径20mm以上の卵胞が持続的に観察された。以上のことから、卵胞吸引により黄体不在の状態を延長した場合、約40%の個体で、排卵障害が発生し、卵胞嚢腫へ移行するものと考えられ、高率に卵胞嚢腫を作出できるモデルが確立された。黄体不在の延長による卵胞嚢腫作出モデルにおける視床下部のエストロジェン(E2)感受性の評価:・実験方法:黄体不在の状態を延長が、視床下部のE2感受に及ぼす影響を調べるために、排卵障害を示したウシに対し、安息香酸エストラジオール(EB)を投与し、その後のLHサージの発現および排卵の有無を調べた。・実験結果1)排卵障害を示した4頭のうち、1頭はEB投与に反応し、LHサージおよびその後の黄体形成が認められたが、他の3頭は、LHサージの発現はなく、その後10日間以上、卵胞嚢腫が存続した。

以上のことから、卵胞吸引により黄体不在の状態を延長した場合、視床下部のE2感受性が低下し、LHサージの発現が抑制されることで、排卵障害が発生し、卵胞嚢腫へ移行するものと考えられた。黄体不在延長による卵胞嚢腫作出モデルにおける視床下部のエストロジェン(E2)感受性の評価(継続試険):実験方法黄体不在の延長が、視床下部のE2感受性に及ぼす影響を調べるために、排卵障害を示したウシに対し、安息香酸エストラジオール(EB)を投与し、その後のLHサージの発現および排卵の有無を調べた。実験結果黄体不在期間の延長により排卵障害を示した6頭のうち、1頭はEB投与に反応し、LHサージおよびその後の黄体形成が認められたが、他の5頭は、LHサージの発現はなく、その後10日間以上、卵胞嚢腫が存続した。以上のことから、卵胞吸引による黄体不在の延長の結果、視床下部のE2感受性が低下し、LHサージの発現が抑制されることで、卵胞嚢腫へ移行するものと考えられた。プロジェステロン処置が卵胞嚢腫作出モデルにおける視床下部のE2感受性に及ぼす影響:実験方法黄体不在期間の延長による視床下部のE2感受性低下に対するプロジェステロン処置の影響を調べるために、卵胞吸引により作出した卵胞嚢腫モデルに対し、膣内留置型プロジェステロン製剤を7日間留置した後に、EB投与を行い、その後のLHサージ発現を調べた。実験結果作出した卵胞嚢腫モデルのうち、EB投与により視床下部のE2感受性が低下していることを確認した個体4頭を用いて、プロジェステロン処置の影響を調べた結果、3頭において、プロジェステロン処置後たEB疫与に反応し、LHサージが確認されたことから、視床下部のE2感受性が回復したことが示された。以上のことから、本研究における卵胞嚢腫作出モデルに見られる視床下部のE2感受性低下は、プロジェステロン処置により回復すること、また、この現象は、自然発生した卵胞嚢腫の臨床病態と同様であるため、本モデルは自然発生した卵胞嚢腫と類似の病態であることが示唆された。プロジェステロン処置が卵胞嚢腫作出モデルにおける視床下部のE2感受性に及ぼす影響(継続)実験方法:黄体不在期間の延長による視床下部のE2感受性低下に対するプロジェステロン処置の影響を調べるために、卵胞吸引により作出した卵胞嚢腫モデルに対し、腟内留置型プロジェステロン製剤を3日間留置した後に、安息香酸エストラジオール(EB)を投与し、その後のLHサージの発現を調べた。実験結果:作出した卵胞嚢腫モデルのうち、EB投与によりE2感受性が低下していることを確認した個体4頭を用いて、3日間のプロジェステロン製剤留置の影響を調べた。その結果、2頭において、プロジェステロン処置後にEBに反応し、LHサージが確認され、他の2頭ではLHサージの発現は認められなかった。以上のことから、本研究における卵胞嚢腫モデルでの視床下部のE2感受性低下は、7日間のプロジェステロン処置(前年度試験結果)により回復するが、3日間の処置では不十分である可能性が示された。卵胞嚢腫作出モデルを用いた卵胞嚢腫発生過程における卵胞内局所環境の検索実験方法:黄体不在期間の延長による卵胞嚢腫発生過程の卵胞内環境の変化を調べるために、卵胞吸引により作出した卵胞嚢腫モデルに対し、嚢腫形成3,5,7,9日目の卵胞液を吸引採取した。卵胞液中のプロジェステロン、エストロジェン濃度を測定した。実験結果:作出した卵胞嚢腫モデルの嚢腫形成3,5,7,9日目の卵胞液では、日数の経過に伴ってエストロジェン濃度が高くなっていった。嚢腫卵胞のエストロジェン濃度は、排卵前の主席卵胞のエストロジェン濃度より高い傾向にあった。以上のことから、本研究における卵胞嚢腫モデルでは、黄体不在により亢進されたLHパルス状分泌により、嚢腫卵胞におけるエストロジェン産生が高まっていることが示された。
我が国の養殖淡水魚類における寄生繊毛虫のサ-ベイおよび検索のコンピュ-タ化

1.淡水産養殖魚からの寄生繊毛虫の採集と同定昨年度のウナギに関する調査に引き続き、キンギョおよびティラピアに寄生するトリコディナの分類、同定を試みた。材料はひれ、鰓、体表より集め、前年度と同様の方法を用いて鏡検した。また、キンギョの一部の材料はパラフィン包埋後薄切し、ヘマトキシリン・エオジン染色を施してトリコディナの宿主に対する病原性を考察した。鏡検の結果、キンギョ、ティラピアともそれぞれ寄生種は1種であり、これらの種名についての検討の結果、キンギョから得られたものはTrichodina reticulata、ティラピアから得られたものはTrichodina centrostrigataと同定された。過去本邦産キンギョからは5種が報告されているが、今回の観察から、それらはすべて同種の分裂時における形態変異であろうと考えられた。両種のSEM観察では、特に繊毛の配列についていくつかの新知見が得られたが、分類同定に容易に用い得る新たな形質は認められなかった。これに対して、従来鍍銀法を用いた観察で分類の標徴として採用さている諸形質はSEM観察でも容易に認められ、このことはSEM用試料のみの観察でも種の同定を行うことが出来る可能性を示している。昨年度からの研究において、調査した3種の宿主からいずれも異なった種のトリコディナが検出されたことは、これらの繊毛虫の宿主特異性の存在を示すものかもしれない。なお、キンギョの被寄生鰓の病理組織標本では、二次鰓弁間細胞の棍棒状化および鰓弁の融解壊死が観察され、SEM像では虫体の付着跡に深い組織のくぼみが認められた。2.トリコディナ属繊毛虫同定のためのコンピュ-タ化の試み昨年度に引き続き、文献に記載されている各種のデ-タをカ-ド化したものに基き、PC-9800パ-ソナルコンピュ-タに入力して実際に検索を行ったところ、若干の問題は残ったもののほぼ良好な結果が得られた。1.淡水産養殖魚からの寄生繊毛虫の採集と標本の作成今年度はまず、我が国の代表的な淡水魚類であるウナギに着目し、これらに寄生するトリコディナの分類、同定を試みた。材料はエラおよび体表の一部をフォルマリン固定したものを鏡検して集め、ノマルスキー微分干渉顕微鏡による無染色標本観察、ギムザ染色、マイヤーのヘマトキシリン染色、KLEINの鍍銀法等による染色標本の観察、および走査電子顕微鏡観察に供した。その結果、フランスウナギから1種、ニホンウナギから3種のトリコディナが認められた。フランスウナギから認められた1種は、過去に海外で報告されているT.jadranicaと形態が一致したことから本種と同定された。一方、ニホンウナギから認められた3種のうち、1種は同様にT.jadranicaと同定され、他の1種は各種淡水魚類に広く記載されているT.acutaと同定されたが、最も優勢に認められた残りの1種はこれらより小型で、各部の形態学的特徴もこれまでに記載の見られないものであったことから、新種の可能性が高いものと考えられた。ひき続き、キンギョのエラに寄生するトリコディナの検索に着手し、現在までに少なくとも2種の寄生を認め、そのうちの1種はT.reticulataであると同定された。他の1種については現在検討中である。2.関連種に関する文献の収集と記載のコンピュータ化の試み主として本学図書館の文献検索システムを利用して文献の収集につとめ、収集された淡水魚類

寄生性トリコディナに関する文献については、それらの記載内容の整理とカード化を終了した。これに基づいて、順次コンピュータに入力し、データベース化を行っている。現在、試験的にPC-9800パーソナルコンピュータにリードレックス社のデータボックス98版を用い、宿主、体中央部の顆粒の有無、および各部測定値等を検索項目として、実用的な検索が可能か否かについて検討中である。1.淡水産養殖魚からの寄生繊毛虫の採集と同定昨年度のウナギに関する調査に引き続き、キンギョおよびティラピアに寄生するトリコディナの分類、同定を試みた。材料はひれ、鰓、体表より集め、前年度と同様の方法を用いて鏡検した。また、キンギョの一部の材料はパラフィン包埋後薄切し、ヘマトキシリン・エオジン染色を施してトリコディナの宿主に対する病原性を考察した。鏡検の結果、キンギョ、ティラピアともそれぞれ寄生種は1種であった。過去本邦産キンギョからは5種が報告されているが、今回の観察から、それらは全て同種の分裂時における形態変異であろうと考えられた。これらの種名についての検討の結果、キンギョから得られたものはTrichodina reticulata、ティラピアから得られたものはTrichodina centrostrigataと同定された。両種の走査電顕的観察では、特に繊毛の配列についていくつかの新知見が得られたが、分類同定に容易に用い得る新たな形質は認められなかった。これに対して、従来鍍銀法を用いた観察で分類の標徴として採用されている諸形質は走査電顕観察でも用意に認められ、このことは走査電顕用試料のみの観察でも種の同定を行うことができる可能性を示している。昨年度からの研究において、調査した3種の宿主から、いずれも異なった種のトリコディナが検出されたことは、これらの繊毛虫の宿主特異性の存在を示すものかもしれない。なお、キンギョの被寄生鰓の病理組織標本では、二次鰓弁間細胞の棍棒状化および鰓弁の融解壊死が観察され、走査電顕像では虫体の付着跡に深い組織のくぼみが認められた。2.トリコディナ属繊毛虫の同定のためのコンピュ-タ化の試み昨年度に引き続き、文献に記載されている各種のデ-タをカ-ド化したものに基づき、PC-9800パ-ソナルコンピュ-タに入力して実際に検索を行ったところ、若干の問題は残ったもののほぼ良好な結果が得られた。
炎症と線維化・癌化の遺伝子発現プロフィル変化とイメージング

肝臓、膵臓において、DMN炎症・線維化ラットにおけるfollistatinによる炎症・線維化抑制効果、および、TGFファミリーを中心とした発現遺伝子の変化について解析した。TGF-alphaシグナルに関与するEGFRを標的とした分子標的治療薬(trastuzumab)の乳癌細胞に対しての放射線増強効果と発現遺伝子の変化について検討した。本研究は正常細胞、および腫瘍細胞を放射線照射、または、抗がん剤にて処理した後に、増感する遺伝子(mRNA)を捉え、これをイメージングすることで、炎症化、線維化、癌化、アポトーシス化などの変遷を追跡することにある。放射線治療や抗がん剤治療により腫瘍細胞の退縮化に伴う遺伝子プロフィルの変化や、正常細胞が炎症化する、または、線維化するプロセスに伴う遺伝子プロフィルを捉える。この変化したmRNAに対してアンチセンスシークエンスをもつオリゴヌクレオチド、あるいは、その修飾体をRIにて標識した後に、これによってイメージングすることで、正常細胞の腫瘍への変化、治療に伴う正常細胞や腫瘍細胞の変化などを非侵襲的手段で解析することを最終目標とする。本年度は以下の研究成果を得た。1.mENAに対してアンチセンスシークエンスをもつオリゴヌクレオチにRIを標識して、これを特異的に腫瘍に集積させるドラッグデザインを開発した。2.すい臓がんに対する特異的抗体をRIにて標識して、すい臓がん(PANC-1、HPC-yo)に対する特異的集積をin vitroとin vivoとの双方で確認した。3.乳がんに対する特異的抗体(ハーセプチン)の、乳がん細胞(SK-BR-3、MDA-MB-231)に対する反応性を検討した。1で開発したドラッグデザインを用いて、標識物質を作成して乳がん、すい臓がんへのターゲティングを検討している。研究者は、平成16年度以降の科学研究費補助により、TGFファミリーのシグナルカスケードを中心とした炎症、線維化、癌化のメカニズム解明に尽力してきた。本研究の最終的な目的は、正常細胞、および、腫瘍細胞において、放射線照射や抗癌剤などにより、TGFファミリーを中心とした発現の変化する遺伝子(mRNA)について、RI標識によりイメージングを行い、炎症や線維化、癌化、アポトーシスについての変化を捉えることにある。本年度は、Wistar系ラットを用いて、Halothene麻酔下にdimethylnitrosamineを連日腹腔内投与して、肝臓と膵臓の慢性炎症/線維化モデルを作成した。治療薬としてfbllistatinを、対照として生理食塩水を尾静脈投与した。3週間後に肝臓、膵臓を摘出し、炎症・線維化について評価した。治療群では、対照群と比較して、3週間後での生存率は有意に改善した。また、炎症・線維化は有意に抑制されていた。線維化に関係するactivinやTGF-betaなどのサイトカインの発現は、fbllistatinにより抑制されており、サイトカインの抑制が線維化抑制に関係した可能性が示唆された。アポトーシスについても、治療群では有意に抑制されていた。現在、遺伝子発現の解析をすすめている。次に、平成19年度に続いて、TGF-alphaシグナルに関与するEGFRを標的とした分子標的治療薬trastuzumabについて、乳癌細胞に対する抗癌剤や放射線照射との併用療法について、線維化抑制効果と抗腫瘍効果の研究を推進した。乳癌細胞(SK-BR-3、MDA-MB-231)について、抗癌剤や放射線照射による制癌効果の変化をコロニー法による評価をすすめた。
骨における細胞間情報伝達及び骨芽細胞、破骨細胞の分化機序に関する研究

本研究により骨吸収から骨形成への転換期に吸収窩に出現する単球と骨吸収時微小環境下でのカルシウム濃度上昇が骨における細胞間情報伝達に重要な役割を果たすことを明らかにした。即ち骨吸収窩に単球、続いて骨芽細胞が出現する現象を説明する上で、吸収窩でのCa濃度上昇が重要な役割を果たすこと及びこのCa濃度上昇が直接的にはIGF-1のオートクリン機構により、また間接的には単球由来の局所因子を介し骨芽細胞増殖を含む機能に促進的作用を及ぼすことが示された。一方Ca濃度上昇や単球の存在が破骨細胞形成能を抑制することにより、骨吸収にnegative feedbackを惹起する機序の存在を示した。カルチトニンが破骨細胞のみならず骨芽細胞にも直接作用を有し、IGF-1、1型コラーゲン、オステオカルシンのmRNA発現を促進し、骨形成に促進的にすることを明らかにした。副甲状腺ホルモン(PTH)の骨吸収促進作用にcAMP-dependent protein Kinase(PKA)が直接関与することを明らかにした。またPTHの破骨細胞分化促進作用には破骨細胞の前駆細胞に直接作用する系と骨芽細胞よりの液性因子が関与する系が存在し、両系共にPTH反応性の2岐の情報伝達機構(PKAとcalcium/プロテインキナーゼC)が直接関与することを明らかにした。筋肉、脂肪、軟骨そして骨芽細胞への分化能を有する未分化線維芽細胞株C3H10T1/2細胞においてはBone morphogenetic protein-2(BMP-2)が骨芽細胞への分化を誘導し、一方筋肉細胞への分化を阻害することが証明されており、骨芽細胞分化機構を研究する糸口となっている。私共はこの細胞と骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1細胞を用いて、BMP-2やノイン酸が新たな核タンパクや遺伝子を誘導することをそれぞれ2次元電気泳動とSubtraction法により見出しており、現在その分離、同定を進めている。骨髄細胞の象牙質上での吸収窩形成能を骨吸収活性の指標として、副甲状腺ホルモン(PTH)の2岐の骨芽細胞内情報伝達系〔cAMP依存性プロテインキナーゼ(PKA)とカルシウム/プロテインキナーゼC(Ca/PKC)〕の骨吸収促進作用における役割を検討し、PTHの骨吸収作用に直接PKAが関与し、またCa/PKC系も補佐的役割を有することを明らかにした。またPTHは骨芽細胞からの液性因子を介して及び破骨細胞の前駆体に直接作用することにより破骨細胞形成を促進するが、これらにもPKA及びPKC活性化が直接関与することを証明した。カルチトニンが骨芽細胞に直接作用し、増殖,アルカリフォスファターゼ,タイプエコラーゲンmRNA及びオステオカルシンmRNAを促進すること、さらにC-tos geneの発現を誘導することを見出した。人由来の単球培養上清が骨芽細胞増殖を促進し、一方活性型ビタミンD及びPTHにより誘導される破骨細胞形成を抑制する結果を得た。また活性型ビタミンD,レチノイン酸,エストロゲン及びデキサメサゾンで単球を処理することにより、培養上清の骨芽細胞への作用が変化する現象を見出した。さらには骨の徴少環境での重要な局所因子と考えられているサイトカインや成長因子が骨芽細胞のみならず単球の化学走化性を誘導することも見出した。以上は骨における細胞間連鎖機構に、吸収窩に出現する単球が重要な役割を果たしていること及び上記のカルシウム調節ホルモンは骨芽細胞に対し、直接作用のみならず単球を介する間接作用を有することを示している。

さらに骨吸収窩の微少環境下でおこる変化(カルシウム,リン濃度上昇等)が直接及び単球を介して骨芽細胞機能に影響を与えること、さらに上記の変化が骨芽細胞及び単球の化学走化性を惹起するデータも得ており、吸収窩の微少環境の変化自体が骨吸収から骨形成へのカップリングに重要な役割を果たしていると考えられる。私共は以前より骨芽細胞での副甲状腺ホルモン(PTH)の作用発現におけるPTH反応性の2岐の細胞内情報伝達機構[cAMP-dependent protein kinase(PKA)とcalcium/protein kinase c(Ca/PK)]の役割及びこれらのクロストークについて研究してきた。本年度の研究において、PTHの骨吸収促進作用にもPKA系が直接関与すること、またPTHは造血幹細胞由来の未分化芽球を破骨細胞に分化させる作用を有するが、これには芽球に直接作用する系と骨芽細胞よりの液性因子を介する系が存在し、両系共に骨芽細胞と同様のPTH反応性の2岐の細胞内情報伝達機構が直接関与することを明らかにした。私共は昨年の研究により骨吸収から骨形成への転換期に吸収窩に出現する単球と骨吸収時微小環境下でのCa濃度上昇が骨における細胞間情報伝達に重要な役割を果たすことを明らかにした。本年度の研究により以上に続いてCa濃度上昇や単球の存在が破骨細胞形成能を抑制することにより、骨吸収にnegative feedbackを惹起する機序の存在を示した。筋肉、脂肪、軟骨そして骨芽細胞への分化能を有する未分化線維芽細胞株においてはBone morphogenetic protein-2(BMP-2)が骨芽細胞への分化を誘導し、一方筋肉細胞への分化を阻害することが証明されており、骨芽細胞分化機構を研究する糸口となっている。私共はこの細胞と骨芽細胞様MC3T3-E1細胞を用いて、BMP-2やレチノイン酸が新たな核タンパクや遺伝子を誘導することをそれぞれ2次元電気泳動とSubtraction法により見出しており、現在その分離、同定を進めている。
運動開始直後の換気急増の生理学的役割の解明

生体には,活動する筋の酸素要求に応じて呼吸を調節する機能がある.しかし,運動開始直後の20秒間程度では,活動筋の酸素消費はまだ少ないにも関わらず換気量は急増する.その生理学的な意味を検討した.運動開始直後の20秒間の呼吸を増加させると口腔レベルで測定する酸素摂取量の立ち上がりの速度が速くなった.一方,運動開始直後の20秒間の呼吸を減らすと酸素摂取量の立ち上がりの速度が遅くなった.運動開始直後の換気急増は酸素摂取応答を早めようとする生理学的な意味をもつ可能性が考えられた.生体には,活動する筋の酸素要求に応じて呼吸を調節する機能がある.しかし,運動開始直後の20秒間程度では,活動筋の酸素消費はまだ少ないにも関わらず換気量は急増する.その生理学的な意味を検討した.運動開始直後の20秒間の呼吸を増加させると口腔レベルで測定する酸素摂取量の立ち上がりの速度が速くなった.一方,運動開始直後の20秒間の呼吸を減らすと酸素摂取量の立ち上がりの速度が遅くなった.運動開始直後の換気急増は酸素摂取応答を早めようとする生理学的な意味をもつ可能性が考えられた.生体には筋の代謝要求に応じて換気量を調節する機能がある.しかし,興味深いことに,運動開始直後の20秒間程度(Phase I)にはそれがあてはまらず,換気量は急増する.このPhase Iの換気急増がどの程度,筋の酸素摂取(代謝応答)の立ち上がりの速さに貢献しているのかは分かっていない.その生理的役割を調べることを本研究の最終目的としている.平成21年度の目的は,どのようにしたら運動開始直後の換気亢進の量を制御できるのかを調べることであった.被験者は学生男子2,女子4名であった.エルゴメータ上の自転車運動で,強度は無酸素性作業閾値以下であった.ペダル回転数は60rpmで,運動は3-5分間行った.ペダル回転数により換気量が変化する可能性があったので,運動開始直後20秒間のペダル回転数を[30,60,90rpm(60rpmがコントロール試行)]に設定した.また,換気亢進を煽るために,90rpm試行の際に腕を受動的に1Hzの頻度にて20秒間動かす試行(90rpm+PAS)をおこなった.さらに,呼吸は循環応答とは異なり,意識的に調整できるため,何も呼吸を意識しないで60rpmの運動を行う試行(N),意識的に運動開始直後10-20秒間,呼吸を減らす試行(D),増やす試行(U)も行った.60rpm試行に比べ30rpm試行は換気急増量が少なくなる傾向であった.90rpm試行では逆に換気応答は増加し,90rpm+PAS試行ではさらなる増加傾向であった.また,N試行に比べ,D試行のほうが換気急増量は少なくなる傾向にあり,U試行では逆に増加する傾向があった.これらの結果より,Phase I換気急増量は制御できることがわかった.今後,運動開始時に呼吸を制御した結果,運動時の代謝応答がどのような影響を受けるのかを調べることが可能となった.生体には筋の代謝要求に応じて換気量を調節する機能がある.しかし,運動開始直後の20秒間程度(Phase I)にはそれがあてはまらず換気量は急増する.このPhase Iの換気急増がどの程度,筋の酸素摂取(代謝応答)の立ち上がりの速さに貢献しているのかは分かっていない.その点を調べることが本研究の目的であった.21年度までに我々は,運動開始直後の換気量は運動(自転車)開始直後のペダル回転数の違いで変化することを確かめた,22年度はその手法を用いて,運動開始直後の換気量の変化と酸素摂取量の立ち上がりの速さの関係性について検討した.被検者は7名とし,運動強度が無酸素性作業閾値以下のステップ負荷で運動時間は5分の自転車運動を行った.基本ペダル回転数は60回転/分(rpm)とし,運動開始直後の換気量を変化させる目的で運動開始後20秒間だけは,ペダル回転数を変えた[30rpm, 90rpm, 60rpm(Cont)の3種類].ペダル回転数を変えても仕事量は一定にした.各試技はランダムに5回程度行った.運動開始直後の換気急増量は,30rpm, Cont, 90romの順で有意に多かった.酸素摂取の立ち上がりの速さを反映し得る時定数(τ)は試技間に有意な差は認められなかった.酸素摂取量が立ち上がり始めるまでの遅れ時間とτの和である平均応答時間(MRT)は,Contに比べて90rpmで有意に速く,30rpmで有意に遅くなった.τに有意差が認められなかったことから,運動開始直後の換気急増に筋における酸素摂取を早める効果はないと考えられる.しかし,MRTが90rpmで速く,30rpmで遅くなることから身体全体で反応を捉えた場合,運動開始直後の換気急増は酸素摂取応答を早めようとする生理学的な意味もつ可能性が示唆される.
アブラナ科植物の花粉・柱頭不和合性機構に関わる因子の遺伝育種学的研究

本研究では、アブラナ科植物の花粉・柱頭認識、情報伝達系の解明の足がかりとして、自家和合性(Self-compatibility; SC)変異体の原因遺伝子を解析する。また、既にこれまで全く報告されていない新規な不和合性現象を見出しており、この遺伝分析を行う。自家不和合性を支配するS遺伝子座の影響では説明できないこの現象の解析を通して、花粉・柱頭認識に関わる新規な要因の単離同定を目指す。
構造物の崩壊荷重に基づく津波荷重の評価法に関する研究

本研究では鉄筋コンクリート造壁状構造物について静的載荷実験および水理実験を実施した。水理実験において高強度試験体では弾性変形が見られた。低強度試験体は引張側鉄筋が伸びて転倒した。標準強度試験体では引張側鉄筋が伸びて降伏し,原位置に復元する応答性状が観察され,構造物の保有耐力と被災に明確な相関関係があることが実験的に検証された。波先端部の衝撃的な荷重に対しては試験体の引張鉄筋の歪は反応しておらず,継続時間の長い後続波に対して大きな歪値が計測された。試験体前面の水位が浸水深3倍に相当する値までは静水圧と波圧積分による転倒モーメントが概ね一致するが,それ以上では転倒モーメントが頭打ちとなった。本年度は形状を同一とし引張鉄筋の施工位置を変えることで転倒抵抗耐力を変化させた鉄筋コンクリート造模型6体(3種類×水理実験用試験体および静的実験用試験体)について静的載荷実験および水理実験を実施し,津波波力および静的集中荷重に対する応答性状の比較および検討を行った。試験体の設計では使用する造波装置の最大能力を考慮して,転倒破壊しうる模型形状高さ(高さ700mm,幅800mm,奥行120mm)および材料(モルタルおよび極細形鉄筋)を採用した。また,水理実験において模型縮小効果により自重および浮力が転倒耐力への寄与が大きくならないように,試験体内部に空洞を設けた。試験体配置は護岸からやや離れた位置とし,予め津波波力のシミュレーション解析を行い,衝撃波力が大きくなる位置を採用した。水理実験においては脚部固定により波力性状を確認した後に,本実験を実施し,ほぼ同程度の作用波力に対して引張鉄筋の施工位置に応じて異なる試験体の応答性状が確認された。試験体周囲においては水位および波圧の計測を行った。試験体頂部の応答については歪型加速度計および非接触型変位計による変形計測を行った。また,圧縮鉄筋および引張鉄筋には歪ゲージを添付し,鉄筋の降伏状況を確認した。静的載荷実験では試験体に油圧ジャッキにより集中荷重を与え,単調漸増載荷における荷重変形関係を検討した。実験は(1)水理実験において残留した試験体,(2)水理実験と同一形状配筋を有する試験体について実施し,荷重変形関係の交点から水理実験における最大応答点を推定し,水理実験において作用した浮力(揚力)の大きさを推定した。平成26年度は、初年度に実験を実施した水理実験施設((独)港湾空港技術研究所総合沿岸防災実験施設)について直立護岸の前面に傾斜を設けて約50cmの孤立波を作用させる追加水理実験を実施した。試験体は幅800mm,高さ700mm,厚さ120mmの転倒崩壊形を有する壁状構造物である。直径φ2mmの極細径鉄筋とコンクリートモルタルを用いて製作した。引張鉄筋は試験体の奥行中央位置に設けた標準強度を有する試験体とした。建築物と同様に内部に空洞を設けて,転倒抵抗に対する自重の影響を小さくしている。また,波圧はアクリル板をくり抜いて取り付けた小型波圧計により計測し,試験体上部および基礎底での加速度を歪型加速度計,試験体頂部の変形をレーザー変位計により計測した。津波先端部の衝撃力により通過波浸水深の10倍の波圧、静的載荷実験における降伏転倒耐力の2倍程度の波力モーメントが計測され,試験体が転倒した。しかしながら,衝撃的な外力が瞬間的に作用したものの,鉄筋歪は衝撃的な外力作用後に増加していた。同一形状の試験体に対して静的載荷実験を行い,応答性状に違いについて検討した。実験は油圧ジャッキ加力装置により実施した。試験体頂部の水平変形はレーザー変位計により計測した。また,試験体自重の転倒抵抗寄与が水理実験と異ならないようにアクリル板等を付加した状態で載荷している。昨年度の直立護岸を想定した水理実験では引張降伏後に試験体が復元する現象が見られており,本年度は異なる実験結果が得られた。しかしながら,持続波力による転倒モーメントが昨年度よりも大きく,静的載荷実験における最大転倒モーメントに概ね対応していることから,試験体崩壊には先端部の継続時間の短い衝撃的な荷重ではなく,その後の持続的な波力により倒壊していると判断された。本研究では3種類合計6体の鉄筋コンクリート造試験体について静的載荷実験および水理実験を実施した。試験体は高さ700mm,幅800mm,厚さ120 mmの壁状構造物とした。試験体はモルタルおよび極細径鉄筋により製作した。水理実験において高強度試験体ではわずかな弾性変形が見られた。低強度試験体は引張側鉄筋が伸びて転倒し,最終的にはすべての鉄筋が破断して元位置から0.3 m程度離れた位置で横倒しの状態となった。標準強度試験体では明らかに引張側鉄筋が伸びて降伏し,試験体頂部に大きな応答変形が観察された。本実験において試験体はそれぞれの転倒抵抗耐力に応じて,弾性変形,塑性応答後復元,転倒破壊と異なる損傷状況を示し,構造物の保有耐力と被災に明確な相関関係があることが実験的に検証された。

一方,波先端部の衝撃的は波力については瞬間的ではあるが,転倒モーメント最大値をやや下回る程度の最大荷重が計測されているが,衝撃的な荷重に対しては試験体の引張鉄筋の歪はほとんど反応しておらず,継続時間の長い後続波に対して大きな歪値が計測された。試験体前面の水位が0.6m程度までは静水圧にと波圧積分による転倒モーメントは概ね一致しているが,0.6m以上では転倒モーメントが概ね頭打ちとなっている。これは既往の研究において作用荷重の上限として指摘されている通過波浸水深の3倍に相当していた。水理実験前後の標準試験体2体の静的外力に対する荷重変形関係の交点から推察される水理実験時の経験最大応答点は水平波力から推定される転倒モーメントを上回り,水理実験において浮力による付加モーメントが作用していた。一方,全体転倒に至った低強度試験体および弾性変形に留まった高強度試験体では転倒モーメントと鉄筋歪みの関係について水理実験と静的実験に明らかな違いが見られず浮力による付加モーメントの影響は限定的であった。本研究では鉄筋コンクリート造壁状構造物について静的載荷実験および水理実験を実施した。水理実験において高強度試験体では弾性変形が見られた。低強度試験体は引張側鉄筋が伸びて転倒した。標準強度試験体では引張側鉄筋が伸びて降伏し,原位置に復元する応答性状が観察され,構造物の保有耐力と被災に明確な相関関係があることが実験的に検証された。波先端部の衝撃的な荷重に対しては試験体の引張鉄筋の歪は反応しておらず,継続時間の長い後続波に対して大きな歪値が計測された。試験体前面の水位が浸水深3倍に相当する値までは静水圧と波圧積分による転倒モーメントが概ね一致するが,それ以上では転倒モーメントが頭打ちとなった。水理実験については追加実験も含めて計画通り平成26年度中に実験を終了しており,平成27年度に実施予定の静的載荷実験についても当初の計画に先行して実施済みであるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。鉄筋コンクリート造建築物の構造性能評価別途研究課題で実施しているピロティ構造物に作用する津波崩壊荷重と壁状構造物に作用する崩壊荷重の比較から鉄筋ひずみ,入力エネルギー,堰上げ高さ等のパラメータと崩壊荷重の相関関係について整理する。また,縮小模型の実験結果および解析的検討に基づき,津波作用状態に応じた荷重評価方法の提案を行う。交付申請時の計画では今年度は試験体の設計および製作,同試験体の静的載荷実験のみを想定していたが,計画二年目に想定していた水理実験について初年度に既に実施済であるため27年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画より水理実験および静的載荷実験を過密に先行して実施したため,実験結果のとりまとめおよび対外発表については先送りとなっているため27年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画二年目には初年度に実施した水理実験および静的載荷実験についてデータを分析し,実験結果を取りまとめる。加えて初年度の静的実験および水理実験結果を踏まえた追加実験の実施について検討する。最終年度には作用波力に関する解析的検討および既往の水理実験結果との比較等を行い,痕跡高さから作用した波力を評価する方法について検討する。過年度の水理・静的実験データの整理,実験結果とりまとめに要する経費,および対外発表に要する論文投稿料や旅費として使用する27年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画時初年度に実施予定の静的漸増載荷実験における加力治具製作費として計上していたが,試験体設計を工夫し,既存の施設設備を活用することにより,製作せずに実験実施を可能とした。また,当初計画に先行して水理実験を併せて実施したため,静的載荷実験結果について論文発表ができなかった。
エルゴールド理論による数論へのアプローチ

ディオファンタス近似理論においてLittlewoodの予想というものがある.n個(n【greater than or equal】2)の任意の実数の,ある種の同時近似問題である.さて,Littlewoodの予想は,n=2の場合に帰着されることがわかっている.そこで,2つの実数が共に2次無理数であるときに,上記の予想に近づくことが本研究の目標であった.平成10年度は,H.Dickinsonの方法(1993,1994)を用いてのアプローチを試みた.同時あるいは非同時の1次形式についてのある種のディオファンタス不等式とエルゴード理論でいうnatural extension, skew pruduct, substitution等を組み合わせるものであったが,これはうまくいかなかった.平成11年度は,Minkowskiのconvexbody theoremに基づいた類似の不等式を用いてのアプローチを試みた.この不等式はMinkowski,W.M.Schmidt等によって提示され,さらにCassels, Davenport, Mahler等によってその評価が改良されている.本研究では実数を2次無理数に限定することにより,両者のある種の展開における周期性を用いることができた.このことと,既に得られている結果によって,同不等式の評価を改良することができると思われる.ディオファンタス近似理論においてLittlewoodの予想というものがある.n個(n【greater than or equal】2)の任意の実数の,ある種の同時近似問題である.さて,Littlewoodの予想は,n=2の場合に帰着されることがわかっている.そこで,2つの実数が共に2次無理数であるときに,上記の予想に近づくことが本研究の目標であった.平成10年度は,H.Dickinsonの方法(1993,1994)を用いてのアプローチを試みた.同時あるいは非同時の1次形式についてのある種のディオファンタス不等式とエルゴード理論でいうnatural extension, skew pruduct, substitution等を組み合わせるものであったが,これはうまくいかなかった.平成11年度は,Minkowskiのconvexbody theoremに基づいた類似の不等式を用いてのアプローチを試みた.この不等式はMinkowski,W.M.Schmidt等によって提示され,さらにCassels, Davenport, Mahler等によってその評価が改良されている.本研究では実数を2次無理数に限定することにより,両者のある種の展開における周期性を用いることができた.このことと,既に得られている結果によって,同不等式の評価を改良することができると思われる.ディオファンタス近似理論においてLittlewood予想というものがある.2個以上の任意の実数のある種の同時近似問題であるが,一方で近似の下からの評価(これはexplicitではない)も得られているので,評価の限界を正確に求めることは容易ではない.今までに,扱う実数を多項式としたcaseについてはDavenport-Lewis(1963),Baker(1964),Komatsu(1991)等によって考察されている.本研究では,このLittlewoodの予想について,扱う実数のクラスを2次無理数とした場合について研究する.数論の手法を用いることにより,H.Dickinsonは(1993,1994),同時あるいは非同時の1次形式についてのある種のディオファンタス不等式が無限に多くの解を持つ場合について,その実数の領域のHausdorff Dimensionなどを計算している.この結果と,エルゴード理論でいうnatural extension,skew product,substitution等を用いることによって,Littlewoodの予想の解決に近づくことができると思われる.また,explicitな解をこの方法で求めることは不可能であるので,今後はクラスを2次無理数としたときの解を求めるアルゴリズムを探る予定である.ディオファンタス近似理論においてLittlewoodの予想というものがある.n個(n【greater than or equal】2)の任意の実数の,ある種の同時近似問題である.これまで,実数を多項式に置き換えたアナロジーについてはDavenport-Lewis(1963),Baker(1964),Komatsu(1991)等によって考察されている.さて,Littlewoodの予想は,n=2の場合に帰着されることがわかっている.そこで,2つの実数が共に2次無理数であるときに,上記の予想に近づくことが本研究の目標であった.類似の不等式についてはMinkowski,W.M.Schmidt等によって提示され,さらにCassels,Davenport,Mahler等によってその評価が改良されている.本研究では実数を2次無理数に限定することにより,両者のある種の展開における周期性を用いることができた.このことと,既に得られている結果によって,同不等式の評価を改良することができると思われる.
エネルギー吸収装置を持つ鉄筋コンクリート建物の応答変形推定と必要設置量算定法

本研究では,鉄筋コンクリート建物にエネルギー吸収装置を設置した場合の地震応答について,エネルギー的な概念に基づいて応答推定を行い,さらに,目標とする損傷以内に応答を抑えるために必要な設置量の算定法を提案することを目的としている。これによって,以下の成果が得られた。地震動の入力エネルギーと構造物の消費エネルギーの対応に基づいて,建物の応答最大変形を地震動の弾性応答スペクトルから簡便に推定する手法を示し,さらにこれを拡張し,粘性ダンパーを設置した場合の適用法を示した。この手法においては,入力エネルギーに地震動の破壊力特性を反映し,消費エネルギーに各種構造種別の減衰性状と履歴性状を考慮できるため,より一般的な評価が可能であるといえる。鉄骨造フレームに粘弾性ダンパーを設置した試験体を用いて振動実験を行い,動的応答性状及びダンパー効果の把握を行った。この試験体においては,ダンパーを支持する部材の剛性も考慮した検討ができるように,支持装置に工夫している。また,実験結果のシミュレーション解析を行い,4要素のばね-ダッシュポットモデルによって粘弾性体特性の振動数依存性をよく模擬できること,支持部材剛性を考慮した解析モデルが妥当であること,を確認した。粘弾性ダンパーを設置した鉄筋コンクリート建物,粘性ダンパーを設置した多層鉄筋コンクリート建物について,提案した応答推定手法の適用性を検討し,概ねよい精度で推定できることが確認できた。また,粘性・粘弾性ダンパーのエネルギー吸収能力に大きな影響をもつ応答速度について検討し,建物が実際に振動している応答周期を用いて評価できること,応答周期は地震動の変位応答スペクトル特性と関連があることが分かった。1.瞬間入力エネルギーの概念を用いて、時刻歴応答解析を行わずに、設定した応答スペクトルから簡便に応答最大変形を求める方法を、1質点系モデルで開発した。ここでは、塑性時のエネルギー応答スペクトルは既往の研究成果より、弾性時の擬似速度応答スペクトルで推定し、これを建物の履歴吸収エネルギー及び各種装置の吸収エネルギーと等値することにより建物の最大応答変形を算定している。その際に、建物の復元力特性とエネルギー吸収装置の位相の特性を考慮できることが特長である。2.粘弾性ダンパーの基本モデルを製作し、インストロンを用いて、振動数と振幅をパラメータにして、基本的な動的特性を明らかにした。また、解析に用いる特性のモデル化も行い、4要素モデルにより、基本モデルにおける振動数依存、振幅特性を含めて、実験結果をよく模擬できることが分かった。3.鉄骨造の小型骨組み試験体を製作し、粘弾性ダンパーを骨組み内に設置して振動台による加振実験を行った。入力波は既往の記録実地震波であり、本実験により、粘弾性ダンパーを組みこんだ骨組みの基本的な特性が把握するごとができた。4.粘性ダンパーを取り付けた多層の鉄筋コンクリート建物を想定し、新たに開発した応答推定法の拡大適用を試みた。その結果、1次モードが支配的な場合においては概ね最大応答を推定できることが分かった。1.中型試験体による振動実験鉄骨造中型フレームの中にエネルギー吸収装置として粘弾性体を用いたダンパーを設置した試験体を作成し、振動台実験を行った。今回は特に、ダンパーを支持する部材の剛性もパラメータとしうるように支持装置を工夫するとともに、大地震時には変形を制御するための変形制御装置であるリミッターを併設した場合も合わせて検討した。特性把握実験として静的加力実験、自由振動実験、ランダム波加力実験を行った。さらに、海洋型の例として1978年宮城県沖地震東北大波を、直下型の例として1995年兵庫県南部地震神戸海洋気象台波を用いて地震波加振実験を実施した。2.振動実験結果の整理、検討ランダム波加振実験により,粘弾性体の動的特性を明らかにするとともに、Maxwell流体モデルとKelvin固体モデルを並列した4要素モデルで、粘弾性体の振動数依存性を表現できることを確認した。

地震波加振実験では、粘弾性ダンパーを支持する部材の剛性によってダンパーの効果が変化すること、大地震時にリミッターを併設した場合には応答変形が低減されるものの加速度応答が増加することが分かった。これらの傾向は、新たに開発した、支持部材剛性とリミッター特性を考慮した解析モデルにより良くシミュレーションできることが分かった。3.鉄筋コンクリート建物における応答推定法適用性の検討鉄筋コンクリート建物に粘弾性ダンパーを設置した場合の応答特性については、鉄筋コンクリートの復元力特性をモデル化した時刻歴応答解析により検討を行った。さらに、エネルギー応答を検討し、瞬間エネルギーの釣り合いを考えることにより、時刻歴応答を行わないで弾塑性応答を推定出来ることを明らかにした。ここでは、粘弾性ダンパーを取り付ける支持部材の剛性による影響と、粘弾性体の振動数依存性を考慮していることに特徴がある。1.中型試験体による振動実験鉄骨造中型フレームの中にエネルギー吸収装置として粘弾性体を用いたダンバーを設置した試験体を作成し、振動台実験を行った。今回は特に、ダンバーを支持する部材の剛性もパラメータとしうるように支持装置を工夫するとともに、大地震時には変形を制御するための変形制御装置であるリミツターを併設した場合も合わせて検討した。特性把握実験として静的加力実験、自由振動実験、ランダム波加力実験を行った。さらに、海洋型の例として1978年宮城県沖地震東北大波を、直下型の例として1995年兵庫県南部地震神戸海洋気象台波を用いて地震波加振実験を実施した。2.振動実験結果の整理、検討ランダム波加振実験により,粘弾性体の動的特性を明らかにするとともに、Maxwell流体モデルとKelvin固体モデルを並列した4要素モデルで、粘弾性体の振動数依存性を表現できることを確認した。地震波加振実験では、粘弾性ダンバーを支持する部材の剛性によってダンバーの効果が変化すること、大地震時にリミツターを併設した場合には応答変形が低減されるものの加速度応答が増加することが分かった。これらの傾向は、新たに開発した、支持部材剛性とリミツター特性を考慮した解析モデルにより良くシミュレーションできることが分かった。3.鉄筋コンクリート建物における応答推定法適用性の検討鉄筋コンクリート建物に粘弾性ダンバーを設置した場合の応答特性については、鉄筋コンクリートの復元力持性をモデル化した時刻歴応答解析により検討を行った。ここでは、粘弾性ダンバーを取り付ける支持部材の剛性による影響と、粘弾性体の振動数依存性を考慮していることに特徴がある。4.得られた成果を国内外で発表した。