hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有害鳥類の防除を目的とした学内連携による画像位置計測技術の実装

有害鳥類防除に関する学内連携プロジェクト及び「産学連携ものづくりフロー実践に基づく設計教育プログラムの開発」の授業(「機械創造実験設計」科目)の一環として防除システムのメカ設計を進めている.本研究は,授業の範囲がメカ設計のみであることから学生や教員が従事しにくいハードとソフトの実装作業分野をターゲットとした技術開発を目的とした。具体的には,有害鳥類であるカラスを対象として,カラス位置の検出部及び防除刺激のための制御部についてグラフィカル開発言語LabVIEWを用いて統合開発した.1.画像処理アルゴリズムのLabVIEWへの移植(平成22年7月末完了)画像処理の方法については,本学電機系の岩橋准教授が開発した機能的階層符号化等のアルゴリズムが応用可能である.このアルゴリズムをLabVIEWに移植し,現場の電線に留っているカラスの動画を用いてテストした.その結果,現場の状況により変動するものの,7080%程度の認識率が得られた.2.メカ・システムとの統合及び実験(平成22年9月末完了)本研究に用いるメカ設計は,カメラの撮影方向を制御するステージ部とカラスに対する暫定的刺激であるレーザ光の照射方向を制御するレーザ駆動部である.なお今回用いたレーザ光(Class2)は,カラスを防除する暫定的刺激であるとともに,検出した画像座標が実空間座標に反映しているかの確認を兼ねている.室内実験ではカラスを含む実際の画像を印刷して実空間の代わりとして動作実験を行い,紙面上のカラス全てにレーザが照射できることを確認した.3.フィールド実験(平成22年10月末完了)本研究で作成した装置を実際の現場に持ち込んでカラスの認識実験を行ったところ,上記1の動画を用いた実験と同様の結果を得た.しかし現場におけるカラス防除実験については,安全確保や構造物の距離情報の不足といった事由から本格実施には至っていない.現在,さらに課題解決に向けた装置仕様を検討中である.有害鳥類防除に関する学内連携プロジェクト及び「産学連携ものづくりフロー実践に基づく設計教育プログラムの開発」の授業(「機械創造実験設計」科目)の一環として防除システムのメカ設計を進めている.本研究は,授業の範囲がメカ設計のみであることから学生や教員が従事しにくいハードとソフトの実装作業分野をターゲットとした技術開発を目的とした。具体的には,有害鳥類であるカラスを対象として,カラス位置の検出部及び防除刺激のための制御部についてグラフィカル開発言語LabVIEWを用いて統合開発した.1.画像処理アルゴリズムのLabVIEWへの移植(平成22年7月末完了)画像処理の方法については,本学電機系の岩橋准教授が開発した機能的階層符号化等のアルゴリズムが応用可能である.このアルゴリズムをLabVIEWに移植し,現場の電線に留っているカラスの動画を用いてテストした.その結果,現場の状況により変動するものの,7080%程度の認識率が得られた.2.メカ・システムとの統合及び実験(平成22年9月末完了)本研究に用いるメカ設計は,カメラの撮影方向を制御するステージ部とカラスに対する暫定的刺激であるレーザ光の照射方向を制御するレーザ駆動部である.なお今回用いたレーザ光(Class2)は,カラスを防除する暫定的刺激であるとともに,検出した画像座標が実空間座標に反映しているかの確認を兼ねている.室内実験ではカラスを含む実際の画像を印刷して実空間の代わりとして動作実験を行い,紙面上のカラス全てにレーザが照射できることを確認した.3.フィールド実験(平成22年10月末完了)本研究で作成した装置を実際の現場に持ち込んでカラスの認識実験を行ったところ,上記1の動画を用いた実験と同様の結果を得た.しかし現場におけるカラス防除実験については,安全確保や構造物の距離情報の不足といった事由から本格実施には至っていない.現在,さらに課題解決に向けた装置仕様を検討中である.
東南アジアの土着的住居・集落にみられる計画技術の活用に関する研究

過去2ヵ年度の研究にひきつづき、カンボジアを主な調査対象地とし、「東南アジアの土着的住居・集落にみられる計画技術の活用に関する研究」を進めた。これまで、都市居住に焦点をあて、街区居住という視点から宅地割りや路地形態の分析を行うとともに外部空問の利用形態について分析を行ってきた。また街路景観の分析も行ってきた。18年度は、フランス統治期の都市計画と現在の都市構成の関係を明らかにするため、施設分布や道路構成などに着目しながら都市構成に関する研究を行った。また、東南アジアの都市部でランドマークあるいは都市資源として位置づけられるコロニアル建築に焦点をあてそのデザインの特徴ならびに空間利用の変化について分析を試みた。また、外部空間の活発な活用について詳細な分析を行うため市場の空問構成・空間利用についての分析も行った。都市居住の根幹をなす都市住居・ショップハウスにっいての分析では、増改築に着目し、多様な増改築の事例を(1)居住面積の確保、(2)独立性の確保、(3)アクセス経路の変更という3点に整理した。今後さらに東南アジアの都市部では開発圧力が高まり、集合住宅の需要が高まっていくと考えられるが、西洋型の集合住宅の型を導入するのではなく、その地域独自の居住様式に適合した集合住宅の型の検討が望まれる。本研究の成果は、その基礎的研究として位置づけられるが、これら3点の特質をべ一スにしながら冗長性の高い建築計画技術の開発が望まれることが明らかとなった。「東南アジアの土着的住居・集落にみられる計画技術の活用に関する研究」は、1.土着的住居・集落に関する研究と2.計画技術の活用に関する研究の2つに分かれる。1.については、既往文献の整理を行いながら、その他にフィリピン・ルソン島山間部の住居・集落の空間構成に関してフィールドワークによる調査を行った。2.については、カンボジアにおける小学校建設ならびにフィリピン・マニラにおける集合住宅居住にしぼり現地調査を行った。カンボジアの小学校建設については、現地の土着的な建設技術がかならずしも採用されているとは限らず、基本的に全国で画一的な学校が建設されているのが現状である。今後の小学校建設の方向性として、以下の9点を明らかにした。1.変化に対応できるフレキシブルな空間構成システム、2.住宅建設技術との連続性を確保、3.地域のコミュニティ施設としての機能を、4.多様な要求に即した施設計画、5.ソフトからのアプローチ、6。子どもの生活空間として、7.適正技術による建設システム、8.寺子屋=学校という考え方、9.新しい学校のイメージの創出。地域の気候・風土や伝統・慣習、材料・技術、地域の人々を巻き込んだ建設が必要であるという認識のもと、実際に小学校建設技術の開発ならびに小学校建設を通じて、来年度は検討を深めていく予定である。マニラの集合住宅では、外部空間の活発な利用が明らかになったが、現状では、外部空間の活発な利用をサポートする集合住宅の計画技術が開発されているとはいえない。内部空間ついては、3m×6mの狭小な空間を居間、就寝、水まわりスペースの3つに分けて利用する形式が一般的である。調査対象とする集合住宅の範囲を広げ、汎用性のある集住の計画技術に関する検討することが今後の課題である。1.については、昨年度実施したバナキュラーな住居・集落の研究にあわせ、範囲を広げ都市居住について焦点を当てた。カンボジアの首都プノンペンを対象とし、一般的な都市住居であるショップハウスの平面構成について、類型化を試みるとともに、都市居住を住居だけでなく街区全体への居住という視点を用意し、街区居住の形態についても考察を行った。具体的には、街区内の宅地割りや路地形態の分析を行うとともに、アジア一帯で顕著な外部空間の活発な利用形態について、類型化を行った。宅地割りについては、単数背割り型、複数背割り型、垂直路地型、ロの字型、複合型があることが明らかとなった。プノンペンの中心部ドンペン地区は、東南アジアでもめずらしく中層のショップハウスが連続して建ち並ぶ地区であるが、ドンペン地区を対象に、ショップハウスによって形成される街路景観の特性についても考察を行った。ここのショップハウスのファサードは、(1)ベランダ、(2)たれ壁・櫛形窓・多孔ブロック、(3)手すり、(4)壁面仕上げ、(5)窓・ドア、(6)庇・増改築、(7)植栽・祠で構成されるが、4mグリッドで構成される街区ファサードが、個々の住戸の多様性に統一感を与えていることが明らかとなった。2.計画技術の活用に関しては、版築工法をもちいた学校建設の実現可能性について検討を行った。版築工法とは、現地の材料を用い現地の人々の手で実現可能な、学校建設の施工技術である。現地で集会所を1棟建設するとともに、中学校建設に一部版築工法を用いた。材料コストとしては、一般的なRC造と比較して7割のコスト削減が可能であることが明らかとなった。

18年度は、フランス統治期の都市計画と現在の都市構成の関係を明らかにするため、施設分布や道路構成などに着目しながら都市構成に関する研究を行った。また、東南アジアの都市部でランドマークあるいは都市資源として位置づけられるコロニアル建築に焦点をあてそのデザインの特徴ならびに空間利用の変化について分析を試みた。また、外部空間の活発な活用について詳細な分析を行うため市場の空問構成・空間利用についての分析も行った。都市居住の根幹をなす都市住居・ショップハウスにっいての分析では、増改築に着目し、多様な増改築の事例を(1)居住面積の確保、(2)独立性の確保、(3)アクセス経路の変更という3点に整理した。今後さらに東南アジアの都市部では開発圧力が高まり、集合住宅の需要が高まっていくと考えられるが、西洋型の集合住宅の型を導入するのではなく、その地域独自の居住様式に適合した集合住宅の型の検討が望まれる。本研究の成果は、その基礎的研究として位置づけられるが、これら3点の特質をべ一スにしながら冗長性の高い建築計画技術の開発が望まれることが明らかとなった。
量子ダイナミックによる準安定状態の緩和

量子ダイナミックスが重要な役割をする現象に関して以下の研究を行った。Mn_<12>,Fe_8,V_<15>など微小分子磁性体でのヒステリシス現象における量子ダイナミックスを非断熱遷移の立場から研究し、特に、極低温での見かけ上の非断熱遷移、熱励起がある場合のパリティ効果、熱の流入のある場合の量子フェーン現象など、散逸環境中での非断熱遷移の特徴を詳しく研究した。また、分子間の双極子作用や核スピンからの超微細相互作用などの効果を明らかにした。(Miyashita,Saito,DeRaedt,Barbara)また、量子相関が非常に強い系での電子スピン共鳴の吸収線に関する直接計算法を開発し、双極子相互作用、異方性、ジャロチンスキー・守谷相互作用のついて、実験の幾何学的構造(格子の配位と静磁場、振動磁場の方向)と吸収線の関係(ダイナミカルシフト)を明らかにした。(Miyashita)さらに、不均一性のある系でのゆっくりとした緩和の特徴として、スピングラスやランダムボンド系でのダイナミックスの研究も進めた。(Young,Vincent,Kawashima,Miyashita)量子スピン系の特徴として格子系の空間的構造を反映した量子効果による新しい磁性状態として、S=1反強磁性ハイゼンベルグ模型(ハルデーン系)にS=1/2の不純物をドープした際に生じる局所磁気構造、S=1/2反強磁性ハイゼンベルグ模型(量子スピン流体)において局所的に相互作用の大きさを変えた場合に生じる磁気構造、さらにボンド交替S=1/2反強磁性ハイゼンベルグ模型(ダイマー系)においてボンド交替の欠陥のまわりに生じる磁気構造の性質について量子モンテカルロ法を用いて研究し、さらにそのダイナミックスも調べた。また、従来困難であった磁場中での量子モンテカルロ法に関するアルゴリズムの開発を行った。(Miyashita,Kawashima)さらに、これまで量子コンピューティングに関してNMRなどで用いられているスピンの動的制御に関して数値シミュレーションを行い、不安定性があることを見いだした。(DeRaedt,Miyashita)量子ダイナミックスが重要な役割をする現象に関して以下の研究を行った。(DeRaedt,Miyashita)量子揺動が顕著になる低温において、熱的な励起ではなく量子揺動のためによる準安定状態の緩和の機構について理論的定式化を行ってきた。特に、純粋に量子力学的な現象として非断熱遷移による現象の特徴を明らかにした。特に、外場を時間的に掃引したときの時間の変化や、交流外場のもとでの干渉現象などにおける特徴を周期ごとの時間発展演算子(フロケ演算子)の固有値問題として研究し、磁性体や伝導系に応用した。さらに、格子との相互作用の効果を調べるためボゾン系と結合した場合の非断熱遷移の性質も詳しく調べ、通常エネルギー準位の幅といわれるものの意味についての具体的機構を考察した。その上で緩和過程の効果を考える具体的理論的枠組みを熱浴と結合した系において熱浴の自由度を消去した縮約密度行列の方法で作り、実際の微小磁性体のヒステリシス現象に応用した。また、量子揺動が大きな系での電子スピン共鳴の吸収曲線に関する新しい方法を開発し、共鳴磁場の温度変化の空間的な構造依存性を明らかにするとともに、これまで困難であった吸収の線幅を双極子相互作用から第一原埋的に求めることができた。最近興味を集めている様々な量子スピン相における特徴を明らかにしようとしている。

また、量子系では絶対零度での不確定性原理による揺動が残り、古典系とは異なる無秩序相の存在が知られているが、そのような現象をもたらす量子揺動は系の不均一さと相乗効果を発揮して新しい特徴を持つ状態を生じさせる。このような効果の典型例として、非磁性原子で希釈した2次元反強磁性ハイセンベルグ模型(スピン1/2)の基底状態でのグリフイス相の特徴を量子モンテカルロ法で研究した。量子ダイナミックスが重要な役割をする現象に関して以下の研究を行った。Mn_<12>,Fe_8,V_<15>など微小分子磁性体でのヒステリシス現象における量子ダイナミックスを非断熱遷移の立場から研究し、特に、極低温での見かけ上の非断熱遷移、熱励起がある場合のパリティ効果、熱の流入のある場合の量子フェーン現象など、散逸環境中での非断熱遷移の特徴を詳しく研究した。また、分子間の双極子相互作用や核スピンからの超微細相互作用などの効果を明らかにした。(Miyashita,Saito,DeRaedt,Barbara)また、量子相関が非常に強い系での電子スピン共鳴の吸収線に関する直接計算法を開発し、双極子相互作用、異方性、ジャロチンスキー・守谷相互作用について、実験の幾何学的構造(格子の配位と静磁場、振動磁場の方向)と吸収線の関係(ダイナミカルシフト)を明らかにした。(Miyashita)さらに、不均一性のある系でのゆっくりとした緩和の特徴として、スピングラスやランダムボンド系でのダイナミックスの研究も進めた。(Young,Vincent,Kawashima,Miyashita)量子スピン系の特徴として格子系の空間的構造を反映した量子効果による新しい磁性状態として、S=1反強磁性ハイゼンベルグ模型(ハルデーン系)にS=1/2の不純物をドープした際に生じる局所磁気構造、S=1/2反強磁性ハイゼンベルグ模型(量子スピン流体)において局所的に相互作用の大きさを変えた場合に生じる磁気構造、さらにボンド交替S=1/2反強磁性ハイゼンベルグ模型(ダイマー系)においてボンド交替の欠陥のまわりに生じる磁気構造の性質について量子モンテカルロ法を用いて研究し、さらにそのダイナミックスも調べた。また、従来困難であった磁場中での量子モンテカルロ法に関するアルゴリズムの開発を行った。(Miyashita,Kawashima)さらに、これまで量子コンピューティングに関してNMRなどで用いられているスピンの動的制御に関して数値シミュレーションを行い、不安定性があることを見いだした。(DeRaedt,Miyashita)
グロス・ピタエフスキー方程式のダイナミクスとその周辺

グロス・ピタエフスキー方程式に時間のみに依存するホワイトノイズが摂動に加わった方程式について,安定な渦に対するノイズの影響を変調パラメータ解析により計算し,変調パラメータがどのくらい長い間意味を持つか,ノイズの影響を受けながらも渦の初期状態がどのくらいの間保たれるのかを評価した.また,半古典近似の考え方を用いて,周期的光学格子にトラップされているボース・アインシュタイン波動関数の離散シュレディンガー方程式による近似を正当化した.離散シュレディンガー方程式による近似を応用して,粒子間相互作用が斥力の場合でも,波動関数の局所化が現れる場合があることを数学的に証明した.ボース・アインシュタイン凝縮のモデルとして導出されるグロス・ピタエフスキー方程式において、安定な渦解に対するノイズの影響を変調パラメータ解析により計算した。その成果として、安定な渦解と同じ対称性を持つ摂動を与えると、ノイズの大きさに対し、どのくらいの時間にわたってその渦解の形が保たれるかということを理論的に証明できた。ここで、変調パラメータもノイズに依存しランダムな量となるが、変調パラメータの満たす確率微分方程式を導出し、ノイズがどのように解の位相に影響を与えるかも調べた。これらの証明の中に幾つかの新しい研究成果が含まれる。例えば、新しい解表現の公式の確立、それによりブラウン運動に対する解の強い意味での連続性や、解の球面調和可分解性の保存など多くの情報が得られ、解の存在や解がどのくらい滑らかさを持つかを議論することが(ランダムな場合でも)簡易化された。さらには、考え得る非線形項の種類が広がった。与える摂動が渦解と同じ対称性を持たない場合は、現在理論的に証明することが困難であるため、Radoin Belaouar氏とAnne de Bouard氏(Ecole Polytechnique・フランス)と数値解析による観察を行っている。Andrea Sacchetti氏(Modena大学・イタリア)と行った、周期ポテンシャルを伴う定常グロス・ピタエフスキー方程式の、離散シュレディンガー方程式による半古典的近似の結果を論文にまとめ、投稿済み、現在査読審査中である。グロス・ピタエフスキー方程式に時間のみに依存するホワイトノイズが摂動に加わった方程式について,安定な渦に対するノイズの影響を変調パラメータ解析により計算し,変調パラメータがどのくらい長い間意味を持つか,ノイズの影響を受けながらも渦の初期状態がどのくらいの間保たれるのかを評価した.また,半古典近似の考え方を用いて,周期的光学格子にトラップされているボース・アインシュタイン波動関数の離散シュレディンガー方程式による近似を正当化した.離散シュレディンガー方程式による近似を応用して,粒子間相互作用が斥力の場合でも,波動関数の局所化が現れる場合があることを数学的に証明した.グロス・ピタエフスキー方程式にホワイトノイズが摂動に加わった方程式について,渦のダイナミクスの解析をするため,当初計画していた調査すべき項目に関して,得られた研究結果は以下のとおりである.1.ノイズが伴わない場合,グロス・ピタエフスキー方程式に対する巻き数1の渦の軌道安定性は,渦と同じ構造を持つ摂動に関して軌道安定であることがわかった.2.トーマス・フェルミ近似により形式的に導出される,同値な方程式である複素ギンツブルグ・ランダウ方程式の検討を行い,確率項を伴った複素ギンツブルグ・ランダウ方程式の渦解を含む解の存在を証明した.3.準古典近似による波動関数の解析を,確率項を伴わない場合の「非線形」方程式に対する結果と,確率項を伴う「線形」方程式に対する結果を考慮しながら,数値計算を行った.ノイズによるCausticの消滅のような具体的な変化は期待できないことがわかったため,ノイズの効果が見え,しかも非線形効果も見えるような解析手法を調査することになった.グロス・ピタエフスキー方程式にホワイトノイズが摂動に加わった方程式について,渦のダイナミクスの解析をするため,当初計画していた調査すべき項目に関して,得られた研究結果は以下のとおりである.1.グロス・ピタエフスキー方程式に対する任意の巻き数の渦点は,渦と同じ構造を持つ摂動に関して軌道安定である.その安定な渦点を初期データとしたとき,確率的な摂動を持つグロス・ピタエフスキー方程式の解は一般的にはノイズの効果で不安定となる,すなわち初期に与えた形は崩れてしまう.そこで,今年度の研究では,ノイズの大きさと比較して,どの程度の時間まで渦の形を保つことができるのかを,安定な渦点のまわりにおける線形化作用素からの情報と方程式の保存量を組み合わせることによって理論的に証明した.方程式の線形部分の発展作用素の積分核表示が具体的であることが証明のポイントとなっており,その表示の発見も研究実績の一つである.また,数値計算により,渦を初期データに持つ解の長時間挙動を観察し,周期的な挙動を確認した.2.トーマス・フェルミ近似により形式的に導出される,上述のグロス・ピタエフスキー方程式と同値な方程式である複素ギンツブルグ・ランダウ方程式において,渦点の振る舞いを解析できるかの検討を行い,確率項を伴った複素ギンツブルグ・ランダウ方程式の渦点のダイナミクスを導出した.解析学上に述べた成果に関しては数値計算で観察中であるが、平成26年度中には論文発表ができることに疑いがないため。また、グロス・ピタエフスキー方程式に基底状態解を介した変換を施した後の複素ギンツブルグ・ランダウ方程式の渦解の解析も試みた。このタイプの方程式に関しては多くの国内外の研究者が競って研究しているが、既存のJerrard, Brezis, Bethuel, Smetsらの結果を確率的な摂動を付けた場合にどのように応用するかの方針を具体的に立てることができた。細かく数学的な正当化を行う部分がかなり残っているが、プロジェクト期間中に完成させることは不可能ではないように思われる。

申請をした当時考えていた研究計画に関しては,予想をしていた結果がみえず,試行錯誤の上多くの方法を試し続けたのが今年度となった.今年度でかなり方向性は見えたと思うが,申請をした項目の中でインパクトある結果を残すという点では満足のいかない達成度である.しかしながら,準古典近似を用いる手法を研究しながら,副産物として,周期ポテンシャルを伴うグロス・ピタエフスキー方程式の離散近似を数学的に証明し,現実に物理実験で用いられているポテンシャルを含むモデルについての数学的正当化に成功したことは,この研究課題の物理学的動機に付随する成果の一つと言える.上記の研究成果に関する論文を発表する。グロス・ピタエフスキー方程式の渦の数値計算を行っているXavier Antoine氏(Lorraine大学・フランス)を招聘し、得られた各々の数値スキームについて議論する。複素ギンツブルグ・ランダウ方程式において変分的手法と確率解析を組み合わせ、ノイズの影響を含んだ渦点のダイナミクスについて大偏差原理を利用する。渦の解析の共同研究者であるAnne de Bouard氏(EcolePolytechnique・フランス)とEric Gautier氏(ENSAE・フランス)を7月に訪問する予定である。Double wellや周期的なポテンシャルを伴う非線形Schrodinger方程式においては、これまでの研究により、強い非線形効果によって波動関数のトンネル効果が抑制され、ある1つのポテンシャルの中に局在化されることがわかっている。そこで、弱い非線形性を持つ場合はどうなるか、例えばノイズを加えることで局在化が推進されるかどうか考察予定である。この項目については、Andrea Sacchetti氏(Modena大学・イタリア)と議論をするため同氏を5月に招聘する。定期的に東北大学で「青葉山勉強会」を開催し,研究計画内容に関連する知識を持つ国内研究者に講演してもらう。オイラーやナビエ・ストークス方程式での渦解のダイナミクスを他の確率的手法で研究しているMassimiliano Gubinelli氏(パリDauphine大学・フランス)を秋に招聘し議論の機会を持つ予定である。1.安定な渦に対するノイズの影響を変調パラメータ解析により計算する.変調パラメータがどのくらい長い間意味を持つか,ノイズの影響を受けながらも渦の初期状態がどのくらいの間保たれるのかを,大偏差原理とそれに付随する非線形Schrodinger方程式の制御問題を使って解決を目指す.2.複素ギンツブルグ・ランダウ方程式において変分的手法と確率解析を組み合わせ,ノイズの影響を含んだ渦点のダイナミクスを,特異極限においてランダムな力学系の解析に帰着させる方針で進む.当面は渦点のダイナミクスの平均挙動をまず考察する予定である.3.準古典近似による波動関数の解析を平成24年度の結果をもとに,この分野の専門家である眞崎聡氏(学習院大学)と議論する.
非平衡電子多体系のゆらぎと応答の理論

結合共振器QED列において、共振器損失と外部からの励起の効果を取り入れた量子マスター方程式による解析を行った。平均場近似を用いた解析の結果、凝縮相において非平衡効果が誘起する新奇なプラトー現象を発見した。また、平均場近似を用いない有限系での解析も行い、平均場近似での結果に対応する非平衡プラトー現象が起こることを示した。また、非平衡熱力学の一般論をマクロな現象論(非平衡定常状態の線形応答関係式)を用いて解析し、過剰エントロピー生成の幾何学的表現を導出した。そしてこれをミクロな理論とつなげて既存の結果との整合性を示した。さらに、量子マスター方程式の非平衡定常状態を求める新たな方法を提案した。量子マスター方程式が環境系との弱結合のもと有効であることを利用し、結合強度についての摂動論を用いて定式化した。その際、無摂動部分として永年近似を施したマスター方程式を用いることで従来の方法よりも効率よく定常状態を求めることが可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。応答関数、とくに電子系の光学伝導度の総和則の研究を進展させた。光学伝導度の総和則の成立には因果律のみが本質的に重要であることを示した。さらに、総和則の形を決めるのは、系を記述するハミルトニアンのうちの照射光のベクトルポテンシャルの自乗に比例する項であることを示した。また、このことを応用して、これまで全てのバンドを考慮した系もしくは単一バンドのみを考慮した系だけで具体系が分かっていた光学伝導度の総和則を、(全てではないが)複数のバンドをもつ電子系でも導出することに成功した。その際、光が照射されたときの複数バンド電子系の有効ハミルトニアンを導出することが重要であった。量子開放系を記述する一般的な量子マスター方程式を用い、系内のパラメータや熱浴のパラメータ(温度と化学ポテンシャル)をゆっくりと変化させたときに熱浴から流入する物理量のキュムラント生成関数を導出し、そこにマスター方程式の生成子に関する幾何学的位相からの寄与が存在することを示した。これは、断熱ポンプと呼ばれる現象を量子マスター方程式という新たな視点から見直したことに相当しており、この研究で導出したポンプ量の幾何学的表現を用いることで熱浴との結合や系内の相互作用の影響をうまく扱える枠組みが与えられた。実際、この枠組を適用した量子ドット系では、系内に相互作用がなければ熱浴のパラメータのみを変化させても断熱ポンプは起こらないというポンプ禁止則が存在することや、系内に相互作用を導入することでこの禁止則が解かれることを示した。また、この結果はバイアス電圧がかかっているような非平衡条件下でも使えるものである。そのことを利用して、パラメータをゆっくりと変化させたときの非平衡定常状態間の遷移に伴うエントロピー生成の大きさを求めた。その結果、非平衡定常状態の熱力学で期待されるクラウジウス関係式の素朴な拡張は一般には不可能であることを示した。量子マスター方程式で記述される一般的な開放系に対し、2つの非平衡定常状態の間をゆっくりと(準静的に)遷移させたときに系が獲得するエントロピー生成を定常状態が元々持っていた部分と遷移に特有な部分に分解し、後者に対するパラメータ空間上の幾何学的表現を得た。これは量子マスター方程式に対するベリー位相に(類似した)量で表わされる。この結果は準静過程におけるクラウジウスの等式が非平衡状態へ拡張できないことを示している。また、具体例として量子ドット系にこの一般論を適用した。その結果、電子間相互作用がない場合には1つの電子溜の温度と化学ポテンシャルのみを操作する場合にはクラウジウスの等式が拡張できるが、その他の操作や電子間相互作用がある場合には拡張はできないことが分かった。さらに、マクロ側からのアプローチとして非平衡定常状態における線形応答関係式から上記の幾何学的表現を導き、応答関数との関係を示した。多数個の共振器QED系がフォトン場によって結合した系(結合共振器QED列)を考える。この系ではフォトン場は「各共振器における(物質を介した)有効的な斥力相互作用」と「共振器間ホッピング」を持つため、光子の量子多体系が実現する。この系に対して、共振器ロスをもたらす熱浴Aと温度と化学ポテンシャルが定義された熱浴B(共振器内の物質をインコヒーレント励起)をつなげ、この非平衡状況下におけるインコヒーレント相からコヒーレント相への非平衡相転移を明らかにした。また、コヒーレント相においてフォトン場の振動数μが熱浴Bの化学ポテンシャルμBに対してどのように変化するかを調べた。振動数が全く変化しないプラトー領域が出現することを見出した。共振器ロスがない平衡状態では常にμ=μBが成り立つため、このプラトーは共振器ロスによって誘起された非平衡状態に特有のものであることが言える。さらに、このプラトーが熱浴Bからの系の励起の供給が完全に熱浴Bへと散逸する場合に起こることを見出し、プラトー化の機構の一端を明らかにした。

また、非平衡熱力学の一般論をマクロな現象論(非平衡定常状態の線形応答関係式)を用いて解析し、過剰エントロピー生成の幾何学的表現を導出した。そしてこれをミクロな理論とつなげて既存の結果との整合性を示した。さらに、量子マスター方程式の非平衡定常状態を求める新たな方法を提案した。量子マスター方程式が環境系との弱結合のもと有効であることを利用し、結合強度についての摂動論を用いて定式化した。その際、無摂動部分として永年近似を施したマスター方程式を用いることで従来の方法よりも効率よく定常状態を求めることが可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。光学伝導度の総和則を複数バンド系において導く計算が申請時に予想していたよりも難しく時間がかかった。そのため、この課題は達成できたが、それ以外の二つの課題である、非平衡定常状態における低振動数領域でのゆらぎと応答の理論の構築と測定過程を含めたゆらぎと応答の量子論の構築はまだ定式化の途中の段階にとどまっている。非平衡定常状態間遷移の一般論を応答関数の理論と結びつけることに成功したことは本研究課題における重要な進展である。また、新たな非平衡多体系としての結合共振器QED列で非平衡状態において初めて現れるプラトーという非平衡特有の現象を発見したことも本研究課題における重要な進展となった。今年度に達成しきれなかった課題に集中的に取り組む。低振動数領域でのゆらぎと応答の理論は分子動力学シミュレーションによる具体系での数値計算と確率過程を用いた現象論とを併用して定式化を進める。測定過程を含めたゆらぎと応答の量子論は量子ドットに測定器がついた系を具体系として考えながら一般論の構築を並行して進める。また、光物性系の具体例として結合共振器列を考え、これの非平衡定常状態の性質(特に、ゆらぎと応答)を調べる。結合共振器QED列の解析をさらに進める。微小な摂動や散逸があったときにコヒーレント相で真に実現する状態は何かという問題について、厳密な基底状態の解析とその状態の摂動に対する頑強性を調べることによって解明を経るまた、非平衡定常状態の線形安定性やゆらぎ・発光スペクトルを調べ、プラトー領域の特徴付けとそれが起こる機構の理解を進める。
左巻きトルサトロンの磁気面に関する研究

以前から直線上のらせんを軸とする近似を用いて、Grad-Shafranov方程式を解くことが出来るようになっているのでその解を基にして、左巻きコイルによる楕円率が負の磁気面について、パラメータを広範囲に変化させて、その形状をコンピュータに描かせ、その特性を明らかにした。またプラズマの圧力による影響を考慮するため、先ず対称性の良いトカマクの正の楕円率をもつ磁気面と負の楕円率をもつ磁気面とを比較してみた。トカマクの閉じ込め特性からは、左巻きコイルによる楕円率が負の磁気面は、双極子電流が大きく、従って軸の変位も右巻きコイルによる楕円率が正の磁気面の場合よりも大きいことが明らかになった。またこれまで、双極子電流のプラズマ柱外に作る磁場の表示式が、SHAF RANOVとJOHNSONとで異なっている点が問題であったが、これは磁気軸を固定して、それを常に座標軸にとった場合の解が後者であり、プラズマ柱の幾何学的中心を座標軸にとったのがSHAFRANOVの解であることを明らかにした。これらの関係はトルサトロンにおいても全く同様に成り立つので、トーラスプラズマ全体を総括的に把握する上でも興味深い。即ち、双極子電流のプラズマ柱外に作る磁場を測定することによって、磁気軸の位置を求めることが出来るし、プラズマのベータ値に関係なく磁気面形状を一定にするために必要な垂直磁場、四重極子磁場、六重極子磁場を求めることが出来る。サーキュラライザーの設計については、計算精度を上げ、磁気井戸やシヤーをコイル電流の関数として求め、最適パラメータを明らかにした。またVINTOTRONの実験では、約1KAの放電電流をロゴスキーコイルで測定することが出来た。これは磁力線が閉じた磁気面を形成していることを示すものであり、これによって小型VINTOTRON実験としての所期を目的はおよそ達っせられた。直線状のらせんを軸とする近似的ではあるが、完全ならせん対稱性をもつらせん軸トーラスのグラッド・シャフラノフ方程式を解き、軸からの距離のべき展開で6乗までの解析解を求めた。これによって楕円率ε、三角率Q,プラズマの圧力分布,プラズマ電流密度分布などの特性パラメータを与えたときの磁気面を簡単に描くことが出来るようになった。これを用いて、右巻きと左巻きの場合の磁気面を比較し、次のことが明らかになった。a)プラズマの圧力(ベータ値)によって、ε及Qは右巻きの場合は減少するが、左巻きの場合は増加する。即ちいづれの場合も磁気面は円形に近ずくことになり、従って軸近傍の回転変換は減少するので、平面軸ステラレータやヘリァックのようなシャーがOになるような危険はない。b)プラズマ圧力による磁気軸のシフトは右巻きの場合も左巻きの場合も同程度であり、従ってベータ値の上限もほぼ同じと考えてよい。次に、上述の解で得られたプラズマ電流の双極子成分の物理的な意味が明白になった。即ちこの双極子電流は、プラズマの圧力によりトーラス大半径が増加される所謂フープ力と釣合うものであり、その値は凡そ6.25×【10^5】a〈β〉Bo/L[A](a:プラズマ半径.L:回転変換)で与えられる。この電流はプラズマの平衡に必要なもので、実験的に檢証出来る量として重要であるのみならず、平面軸ステラレータやトカマクにも適用出来る一般的な関係式である。(特にトカマクにおいては、従来からプラズマ圧力によるフープ力は重直磁場による力と釣合うものと考えられていたので、多くの問題と関係している。)トーラス一般の高ベータ化に有効な知見といえよう。3次元の左巻き磁気面については平面軸ステラレータの2.3の場合について得られたので、らせん軸へ発展させつつ研究を進めている。昨年度は直線状のらせんを軸とし,完全ならせん対〓性をもつトーラスについて,グラッド・シャフラノフのプラズマ平衡方程式を解き,近軸解を得た.本年度はこの解を用いてプラズマ境界を固定したまゝプラズマのベータ値が増加した場合,装置パラメータをどのように制御しなければならないかを各種磁気面について求めた.これはトカマクについてもそのまゝ利用出来るので興味ある結果である.また本年度はらせん軸トーラスのみならずトカマクについても,双極子電流とポロイダル磁界とのベクトル積による力が,プラズマ圧力によってトーラス大半径を大きくする方向に働く,いわゆるフープ力と釣合うことを最密解によって示すことが出来た.これによって平面軸ステラレータについても同様なことが近似的に成立することが明白になった.これまでは,この作用はフィルシュシュルータ電流によって行われるとの説があったが,これは磁場に平行な電流であるため実際の力とはならず,誤った解釈である.これらの計算の結果,トカマクの重直磁場の公式としてはシャフラノフの式が有名であるが,この式のうちプラズマ圧力に比例する項は不要であること,またらせん軸トーラスやステラレータにおいて正味の電流がないにも拘らず,重直磁場によって磁気面の位置を制御出来ることも理解出来るようになった.しかし左巻トルサトロンの磁気面について,この双極子電流を計算した結果,右巻きトルサトロンに比較し電流密度が約2倍程度大きいことが明らかなった.そのためベータ値の小さい範囲では磁気井戸の効果も大きいので有利であるが,ベータ値の上限としては,楕円率ε>0の右巻きらせん軸トーラの方が優れているのではないかと考えられる.これらについては,今後さらに検討する必要がある.

以前から直線上のらせんを軸とする近似を用いて、Grad-Shafranov方程式を解くことが出来るようになっているのでその解を基にして、左巻きコイルによる楕円率が負の磁気面について、パラメータを広範囲に変化させて、その形状をコンピュータに描かせ、その特性を明らかにした。またプラズマの圧力による影響を考慮するため、先ず対称性の良いトカマクの正の楕円率をもつ磁気面と負の楕円率をもつ磁気面とを比較してみた。トカマクの閉じ込め特性からは、左巻きコイルによる楕円率が負の磁気面は、双極子電流が大きく、従って軸の変位も右巻きコイルによる楕円率が正の磁気面の場合よりも大きいことが明らかになった。またこれまで、双極子電流のプラズマ柱外に作る磁場の表示式が、SHAF RANOVとJOHNSONとで異なっている点が問題であったが、これは磁気軸を固定して、それを常に座標軸にとった場合の解が後者であり、プラズマ柱の幾何学的中心を座標軸にとったのがSHAFRANOVの解であることを明らかにした。これらの関係はトルサトロンにおいても全く同様に成り立つので、トーラスプラズマ全体を総括的に把握する上でも興味深い。即ち、双極子電流のプラズマ柱外に作る磁場を測定することによって、磁気軸の位置を求めることが出来るし、プラズマのベータ値に関係なく磁気面形状を一定にするために必要な垂直磁場、四重極子磁場、六重極子磁場を求めることが出来る。サーキュラライザーの設計については、計算精度を上げ、磁気井戸やシヤーをコイル電流の関数として求め、最適パラメータを明らかにした。またVINTOTRONの実験では、約1KAの放電電流をロゴスキーコイルで測定することが出来た。これは磁力線が閉じた磁気面を形成していることを示すものであり、これによって小型VINTOTRON実験としての所期を目的はおよそ達っせられた。
パルスマグネットによる強磁場下での軟x線領域の磁気円二色性

1.軟x線領域で測定されたCeRh_3B_2のCe4d→Ce4f吸収スペクトルの磁気円二色性の実験結果を不純物アンダーソンモデルにより解析した。磁気円二色性の結果はCe4f電子の軌道角運動量がスピン角運動量よりも大きいことを示している。そこで以前測定した線二色性の結果(これはc軸方向の結晶場の存在を示していた)と合わせてこの電子状態を説明するために、2つの軌道混成効果をモデルに取り入れた。1つはRh4d-Ce4f混成で、これは近藤状態を作ろうとする。そのためにこの効果が大きければ系は磁気モーメントを持たなくなる。もう1つの混成はc軸方向に隣り合ったCe同士の4f-5d間に働くもので、この混成を通して系は強磁性的になろうとする。この2つの混成効果が競合しあって、系のキュリー点やその他の特性を与えると考えた。実験より求めたパラメータを用いると、このモデルによる計算結果は近藤温度や4f電子数をよく再現することがわかった。キュリー点は実験値よりも低く見積もられたが、これまで提唱されていたモデルよりも近い値であった。またこのモデルはCeやRhを他の元素に置換していったときの振る舞いも定性的に説明することができる。以上のような実験と回析は今後近藤効果と結晶場、スピン軌道相互作用が結びついた混合原紙価状態を解明する有力な手段になると考えられる。2.パルスマグネットを用いた強磁場の下で磁性半導体EuSeの可視域でのファラデー効果とルミネッセンスを測定した。ファラデー効果から波長によって2つの異なるヴェルデ定数が存在することがわかった。また磁場によるルミネッセンスの変化から、d-f交換相互作用定数を見積もった。
妊娠糖尿病既往のある女性の分娩後の糖尿病発症を予防するチーム医療のあり方

A市は市内の全妊婦の妊娠糖尿病(Gestatitional Diabetes Mellitus以下GDM)のスクリーニングを行い、GDM発症妊婦に「妊娠糖尿病手帳」を渡し、妊娠中の治療を勧め、分娩後も新生児家庭訪問時に分娩後の血糖検査を勧奨している。A市は、GDM妊婦と分娩後のフォローについて、病院・診療所の産科と内科の協力体制、治療方法、分娩後の検査体制を整備している。A市はGDM妊婦と分娩後の女性のフォロー体制を先進的に取り組みをしている地域である。そのようなA市の体制についてGDM妊婦、医師、保健師、助産師に機会をつくり話を伺った。A市内のB病院の産科外来におけるGDMの検査・診断システム、GDMと診断された妊婦の内分泌外来の医師による診察と看護師による妊婦の血糖の自己検査・データ記載の説明、分娩時の産科医師、助産師の関わり、分娩後の内分泌内科医師の診察、その後のフォロー体制の実際について見学を行った。A市内のGDMの診断とフォローの体制整備の中心となった医師にこれまでの体制つくりの経過について説明を受けたり、分娩後の母子への家庭訪問をしている助産師に家庭訪問時の血液検査の勧奨の方法、GDM既往女性が検査機関へ受診する費用や時間の作り方などの説明を受けた。A市の糖尿病のよりよい連携医療を目指した取組みとしての活動報告や勉強会に参加して現状を知ったり、平成28年度のGDM診断者数、赤ちゃん訪問件数、分娩後のGDM既往女性へのアンケート調査(妊娠糖尿病手帳の保有率、出産後の定期健診受診率、受診結果、未受信理由など)についての結果を把握した。A市は妊娠糖尿病妊婦と分娩後のフォロー体制を先進的に取組み、成果を徐々にあげつつあるといえる。そのシステムについて話を伺い、研究を行うための予備調査を行った段階である。送れている理由は、研究者の事情により研究に費やす時間がとれなかったことである。今後はA市内のB病院を中心にして、GDMと診断された女性を妊娠期から分娩期、分娩後の受診状況と本人の受診動機などをインタビューする準備を行う。それと平行して医師や保健師、助産師などの医療者へのインタビューを行う準備を行う。そのための研究倫理審査受審準備を行っていく。研究の進み度合が予定より遅れているためである。次年度は調査を行うように準備していく。研究調査のためのインタビューの研鑽、インタビューに必要な物品の購入、研究協力者への謝礼などに使用予定である。
新規シーケンス制御リビング重合によるAB_n型共重合体の合成

本研究は、アニオンリビング重合とカチオンリビング重合とをともに用いた概念的に新しい手法に基づき、新規定序性ポリマーとしてのAB_n型共重合体(ユニットAと鎖長が規制されたBブロックとが交互に配列された共重合体)を、2-オキサゾリンとアミノ酸N-カルボキシ無水物(NCA)のリビング的な重合を利用して合成するとともに、それらの重合反応挙動の解析を行うことを目的としている。まず、鎖長が制御されたBブロックを形成するために、糖置換NCAの重合反応挙動を反応速度論的解析を中心に検討した。すなわち、グルコースおよびN-アセチルグルコサミン誘導体置換NCAのn-ヘキシルアミン開始剤を用いた重合が、重水素化クロロホルム中でリビング的に進行することを新たに見出した。開始反応速度定数は成長反応速度定数に対して2600倍以上大きく、特に低重合度領域での精密な重合度の規制に優れていた。このように、糖置換NCAは、高いリビング性と迅速開始反応性とを兼ね備えており、通常のアラニン、フェニルアラニン、γ-ベンジルグルタマートNCAなどと比較して、定序性ポリマーの合成に有利であることが判明した。そこで、AB_n型共重合構造を構築する上で、最も重要な反応となるカチオン性リビング活性種とアニオン性リビング活性種とのカップリング反応について検討を加えた。つまり、ポリオキサゾリンのリビング末端であるオキサゾリニウム種とNCAのリビング重合末端との停止反応を行った(重水素化クロロホルム中で,25°C,120時間,乾燥窒素下)。その結果、新規ポリ(2-メチル-2-オキサゾリン)・ポリ(O-グルコース置換セリン)ブロック共重合体を45%の収率で合成することに成功した。現時点では、2-オキサゾリンと糖置換NCAの無触媒リビング共重合によるAB_n型共重合体の単離には到っていないが、反応条件を選ぶことによって合成は可能であると考えられ、今後さらなる探索を継続する。
ERM情報の価値関連性の分析：非財務情報研究とERM研究の統合

本研究の目的は、財務報告とERM(全社的リスクマネジメント)とを結びつけるフレームワークを提示することにある。近年の研究でERMが企業価値・企業業績の向上に寄与している実証結果が提示され、ERMが有用な戦略ツールであるとの認識が一般的になりつつある。ERM構築の有用性に関するエビデンスは示される一方で、非財務情報としての検証は乏しい。財務報告における非財務情報の重要性が相対的に高まる中で、ERMの非財務情報としての位置づけは定まっていない。本研究ではERMの価値関連性を検証し、非財務情報としての有用性ならびに開示の在り方を明らかにする。
生殖細胞に寄与しないマウス胚盤胞補完法の確立

本研究目的は、外来性幹細胞が生殖細胞に寄与しない胚盤胞補完法を開発し、in vivoでヒト化膵臓マウスを用いた糖尿病モデル開発へ応用することがゴールである。先ずGFPを発現するマウスES細胞をゲノム編集により、生殖細胞の分化に関わるPrdm14遺伝子をノックアウト(KO)(Prdm14KO-ES細胞)し、胚盤胞へ注入した。その結果、作成されたキメラマウスは雌雄ともに不妊であり、生殖細胞でGFPは検出されず、Prdm14KO-ES細胞は生殖細胞に寄与しなかったと思われた。これによりヒトと動物の集合胚での倫理的懸案事項の1つである外来性幹細胞の生殖細胞への分化を解決することができると思われた。27年度は最初に、既に当研究所で樹立された129系統マウス由来のES細胞であるMM-8にGFP発現ユニットを導入したGFP発現ES細胞のキメラマウス作製能の検討を行った。GFPを指標にマウスの解析を行った結果、MM-8はGFPの免疫染色により肝臓、膵臓、腎臓、精巣に寄与していたが、蛍光下での観察ではGFP発現は弱く、生体でのMM-8のモニターは困難であると思われた。そこで、大阪大学で樹立されたEGR-G101を分与して頂き、キメラマウス作製能の検討を行った。その結果、現在蛍光下で生体のままGFP発現を確認できるキメラマウスを得ることができた。従って、EGR-G101にて生殖器に寄与しないES細胞を樹立することにした。生殖器に寄与しないES細胞は、MM-8にて既に樹立していたが、EGR-G101はキメラマウスのGFP発現検索に適している。さらに、MM-8ではPrdm14遺伝子に対するshRNA発現ユニットの導入により作製したが、近年ゲノム編集技術が台頭しており、Prdm14遺伝子のノックアウトはshRNAによるノックダウンより確実であるため、EGR-G101のPrdm14遺伝子のノックアウトを作り直すことにした。GFP発現ユニットを導入して樹立したES細胞のGFP発現は、予想よりも低く、蛍光下での外貌での寄与の判断が難しかったため、トランスジェニック由来のGFP発現ES細胞に切り替えた。これらのES細胞のキメラ作製能の検証で本年度を費やしたため、進行度は遅れた。昨年度は標的遺伝子に対するshort hairpin (sh)RNAベクターを導入したES細胞の樹立を目指したが、近年のゲノム編集技術の台頭により、年度の途中からCRISPR/Cas9によるノックアウトES細胞の作成に切り替えた。さらに、ドナーであるマウスES細胞は129系統由来のES細胞にGFP発現ユニットを導入したMM8を用い、キメラを作成してみた。しかし、蛍光顕微鏡下でのGFPは微弱であったため、他の候補を模索することとした。本年度は、CRISPR/Cas9により生殖細胞への分化に関わる遺伝子Prdm14をノックアウト(KO)したES細胞を樹立し、正常マウスへの胚盤胞へのインジェクションを実施した。Prdm14KO-ES細胞は、大阪大学から導入したGFPを発現するES細胞(EGR-G101)で相同組み換えを実施して作成した。すなわち、ターゲッティングベクターに組み込んだピューロマイシンによる薬剤耐性およびDS-Redにより組み換え体を選別した。その結果、4つのクローンを採取し、サザンブロットを行った結果、4つのクローン全ては相同組み換え体であることが明らかになった。樹立したPrdm14KO-ES細胞をドナー、正常なIQI/Jicマウスの胚盤胞をレシピエントとし、キメラの作成を試みた。その結果、作成されたキメラの精巣および卵巣からGFPは検出されなかった。さらに、キメラの雌雄それぞれを正常なマウスの雄雌で交配させたが、雌雄ともに次世代の獲得はできなかった。これらの結果からPrdm14遺伝子をノックアウトしたES細胞はキメラの生殖細胞へ寄与せず、不妊になることが明らかになった。Prdm14遺伝子に対するCRISPRのベクターは、既に構築済みである。Prdm14遺伝子のshRNAの場合、そのユニットでトランスジェニックマウスを作成し、生殖器が発生しないことを確認しなければならない。しかし、CRISPRによるノックアウトの場合、そのステップを省略できるため、27年度での遅れを取り戻せるものと予測している。実験動物学既に樹立したES細胞のGFP発現が、マウス(in vivo)では予想に反して悪く、大阪大学からの入手とそのキメラ作製能の検定に時間を要し、実験スケジュールが遅れたため未使用の金額が生じた。28年度では、Prdm14遺伝子のshRNAからCRISPRによるノックアウトに切り替える。Prdm14のCRISPR用のベクターがサンタクルズ(SC-436411-HDR)から販売されている。この購入に27年度の未使用分を充当し、Prdm14ノックアウトES細胞の樹立を行う予定である。
消費者契約における契約解消法理の研究

消費者保護のための契約解消権について、その導入根拠、複数の解消権の相互関係、解釈論上の問題、立法課題について、ドイツ法・アメリカ法との比較を踏まえた検討を行った。比較法研究から、消費者契約に特有のものとすべきルールと契約法に取り込み可能なルールとを見極める視点について示唆を得、不当条項規制アプローチの利点や訴訟インセンティブの観点からの制度設計など今後の立法政策にかかわる知見を得た。本年度は、本研究を遂行する上で、必要となる文献情報の収集を行うとともに、必要となる書籍の一部について随時購入をすすめた。また、本研究のテーマにかかわる邦語文献については、その内容に目を通し、我が国における関連議論の整理に努めた。具体的には、特定商取引に関する法律におけるクーリング・オフ制度、消費者契約法における取消権、特定商取引に関する法律における取消権、同法の中途解約権にかかわる邦語文献を収集し、現時点における我が国の議論状況の整理を行った。そのうち、本研究テーマの一部である「消費者契約における取消の効果論」という問題に関しては、民法における不当利得法理の理解にかかわる難しい課題であるため、問題の所在と議論状況を正確に把握するため、東北大学大学院法学研究科の消費者問題研究会において、報告をさせていただき、研究会における議論を経ることによって検討をすすめた。そして、かかる検討の成果の一部を、筑波ロー・ジャーナル創刊号(2007年3月刊行)に「消費者契約における取消権と不当利得法理(1)」として発表をすすめている。現時点では、消費者契約の取消の効果をめぐる議論は、不当利得法理において事業者の非難可能性などを反映した調整的清算を行うべきか否か、消費者契約における違法行為抑止という目的達成のために事業者の価値返還請求を否定できるか否か、自己決定に問題のある取引において「押し付けの利得論」を参考とし主観的価値による清算を認めることが可能か否か、という問題軸に整理できるのではないか、との分析を行った。さらに不当利得に関する伝統的見解も含めて分析を進める予定である。また、今年度は、ドイツ法及びアメリカ法における関連文献収集を行い、比較法研究のための準備作業をすすめている。現時点では、クーリング・オフ制度について比較整理をすすめてきたところであり、制度の射程や要件・効果の組み立てについて相違が確認できたところである。本年度は、研究計画に則り、図書資料の収集・検討を継続するとともに、ドイツに資料収集及び調査のために渡航した。現地では、ミュンヘン大学やバイエルン消費者センターを訪問し、資料の収集・購入を行い、また消費者センターの相談員やドイツ及び日本の状況に詳しい弁護士に具体的な課題を設定してインタビューを試みた。今回の調査において得られた興味深い成果としては、近時の日本における高齢者被害などを題材に、現在日本において議論されている契約解消権の拡大などについて意見を求めたところ、否定的な意見が示されたことである。例えば、判断力不足者による不相当な内容(加量販売など)の契約について取消権を導入するといったことについては、相談員からは、どの程度で判断力不足とされるのか、何が不相当かについて疑義があり、そのような取消権の導入には疑問があること、私的自治や契約自由との関係に配慮すべきことが指摘され、弁護士からは、取消権を特定領域(特商法対象領域等)で導入するといったやり方よりも、公法と私法(取締法規違反の私法上の効力の問題)とのよりよき結合を民法レベルで図ったほうがよいのではないか、といった意見が示された。消費者保護法の展開の仕方には、国民性や歴史も関連していることが伺われ、日本のアプローチの独自性についても深く研究する必要を感じた。現地で入手・購入した資料については検討を継続中である。また、本年度は、研究テーマの一部に属する「消費者契約の取消と清算」という問題について、もっぱら邦語文献に依拠した研究成果を発表した。論文の最後に指摘している課題について、今後比較法を踏まえた研究を進める予定である。アメリカ法の研究部分に関しては、アメリカのナショナル消費者センターにアクセスし、資料購入を行うとともに、定期的にnewsreportsを郵送してもらい、資料情報収集をすすめた。本年度も、研究計画に則り、図書資料の収集・読解・検討を継続した。この間、本研究テーマに関連する割販法および特商法の改正が行われたが、この法改正の審議には委員として参加し、契約解消にかかわる見解の提示にあたっては、本研究が活かされている。また、今回の日本の法改正に関し、ドイツMunchen大学のStephan Lorenz先生に評価・意見を求める機会を自主的に設け、昨年行った実務家中心の調査とはまた違った視点からの示唆を得ることができた。具体的には、日本の過量販売撤回権や中途解約権などの制度はドイツでの導入は不要と考えるが、これは類似の被害事例に対して別の手段で十分に対応可能であると考えられるためであり、アプローチが異なるといった意見を伺うことができた。