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鎌倉時代史研究の再構築に向けた『平戸記』新訂本の作成

本研究の目的は、鎌倉時代史の基本的文献である『平戸記』に関して、信頼に足るような新たな校訂本を作成し、研究の基盤整備を行うことにある。第3年度にあたる平成30年度には、前年度に終えた伏見宮家旧蔵本の校訂作業を基盤としながら、伏見宮家旧蔵本に含まれていない年次について、校訂作業を実施するとともに、人名・地名の比定作業および人名索引の作成、各記事を端的に要約して示すような標出の作成に着手した。これまで研究協力者などで構成される8人のメンバーで校訂会を開催し、伏見宮家旧蔵本の校訂を実施してきたが、それが一段落したことを受け、伏見宮家本以外の校訂、人名・地名の比定、標出の作成、といった3つの部門に分け、それぞれが担当の作業を行うこととした。そして、計4回の会合をもって、各担当部分の進捗状況の確認や、作業を遂行する上で発生した諸問題の検討などを行った。校訂作業については、日次記部分の全てにおいて、諸本の相違点を抽出した。その後、抽出した写本間の相違点について、どの文字を校訂注として示すか、または示さないかを検討し、校訂を確定させる作業に着手した。このような形で平成30年度中に校訂を確定し終えたのは、全体の半分程度である。人名・地名比定作業については、日次記全体から人名・地名を抽出し、比定作業を順次行った。平成30年度中に一通りの比定を終えることはできたものの、なお検討が必要な箇所が少なからず存在する。また、比定ができたものについても、実際にどの記載を新訂本で明示するかについては、これから検討することになる。標出作成作業については、全体の半分程度で標出を作成することができた。その際、すでに標出を行っている大日本史料の記述方法などを参考にした。第3年度にあたる平成30年度には、上記のように研究協力者などで構成される8名のメンバーを3つの作業チームに分け、各担当部分について従事することとした。そして、作業の進捗状況の確認や作業を進める上で発生した諸問題の検討などは、4回開催した会合で実施した。作業自体はおおむね順調に進展してはいるものの、当初、見積もっていた作業時間数では足らず、本来の最終年度であった平成30年度のうちに、全ての作業を終えることはかなわなかった。以上のことから、「やや遅れている」と判断した。上記のように、平成30年度までの研究において、予定していた作業の多くを終えることができたが、まだ、校訂作業・標出作成作業はまだ完了しておらず、人名・地名比定作業についても、なお検討を必要とする箇所が残されている。最終年度となる平成31年度においては、残った作業を遂行するとともに、新訂本の印刷・刊行に向けて、原稿を整序していきたいと考える。初年度にあたる平成28年度には、唯一の古写本である伏見宮家本を用いた校訂作業を実施するとともに、江戸時代の新写本について写本調査を行った。伏見宮家本を用いた校訂作業については、研究協力者など8人で構成される校訂会を11回開催し、9巻からなる伏見宮家本第7巻及び第8巻の校訂作業を実施した。これで伏見宮家本の残りは第9巻のみとなり、平成29年度の前半には伏見宮家本の通覧を終える予定である。写本調査に関しては、国立国会図書館、国立公文書館、宮内庁書陵部、東京国立博物館、神宮文庫、刈谷市立中央図書館に赴き、合計19種の写本を調査した。平成28年度に調査した写本を含め、これまで調査を終えた写本は23種となるが、調査の結果、含まれる年次の内容などから、写本は6系統に分類できることが判明した。平成29年度以降も引き続き写本調査を実施し、伏見宮家本を底本とする箇所の対校本、伏見宮家本が存在しない箇所の底本及び対校本を確定することとする。その他では、今後の作業のしやすさを考えて、史料大成本の入力作業を行った。全体の4分の3程度が終了し、これも平成29年度の前半には終える予定である。また、底本、対校本となる可能性の高い陽明文庫所蔵の近衛家本、京都御所所蔵の東山御文庫本、京都大学附属図書館所蔵の平松家本に関して、紙焼き写真を入手した。初年度である平成28年度には、上記のように11回の校訂会を開催し、19種の写本調査を実施した。その結果、伏見宮家本を底本とした校訂作業は、平成29年度前半には終了する可能性が高く、また、おおよその写本系統を把握することができた。当初、予定していた人名比定作業については着手できなかったが、その下準備としての資料入力作業は進展し、今後の作業に寄与するものと思われる。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。第2年度にあたる平成29年度には、唯一の古写本である伏見宮家本を用いた校訂作業を実施するとともに、写本調査の成果をもとにして、新訂本に用いる底本・対校本の確定を行った。

伏見宮家本を用いた校訂作業については、研究協力者など8人で構成される校訂会を8回開催し、9巻からなる伏見宮家本の第8巻・第9巻の校訂作業を実施した。その結果、伏見宮家本の通覧を終えることができた。写本調査に関しては、国学院大学図書館、静嘉堂文庫、宮内庁書陵部、筑波大学附属図書館、西尾市岩瀬文庫を訪れ、合計10種の写本を調査した。調査の結果、写本は7類に分けられることが判明した。それをうけて、新訂本を作成するにあたっては、宮内庁書陵部所蔵伏見宮家本及び東山御文庫所蔵本を底本に定め、東山御文庫所蔵別本、宮内庁書陵部所蔵松岡本、陽明文庫所蔵本、東京大学史料編纂所所蔵中院本、静嘉堂文庫所蔵田中頼庸旧蔵本を対校に用いて行うこととした。その他では、今後の作業のしやすさを考えて、前年度に引き続いて史料大成本の入力作業を行い、その作業を終えるとともに人名比定作業にとりかかった。また、東京国立博物館所蔵本、東山御文庫所蔵別本、宮内庁書陵部所蔵松岡本、静嘉堂文庫所蔵田中頼庸旧蔵本について、紙焼き写真を入手した。さらに、研究協力者と相談して、人名比定および標注付加の担当者を決定し、新訂本作成のための基盤整備を行った。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究の目的は、鎌倉時代史の基本的文献である『平戸記』に関して、信頼に足るような新たな校訂本を作成し、研究の基盤整備を行うことにある。第3年度にあたる平成30年度には、前年度に終えた伏見宮家旧蔵本の校訂作業を基盤としながら、伏見宮家旧蔵本に含まれていない年次について、校訂作業を実施するとともに、人名・地名の比定作業および人名索引の作成、各記事を端的に要約して示すような標出の作成に着手した。これまで研究協力者などで構成される8人のメンバーで校訂会を開催し、伏見宮家旧蔵本の校訂を実施してきたが、それが一段落したことを受け、伏見宮家本以外の校訂、人名・地名の比定、標出の作成、といった3つの部門に分け、それぞれが担当の作業を行うこととした。そして、計4回の会合をもって、各担当部分の進捗状況の確認や、作業を遂行する上で発生した諸問題の検討などを行った。校訂作業については、日次記部分の全てにおいて、諸本の相違点を抽出した。その後、抽出した写本間の相違点について、どの文字を校訂注として示すか、または示さないかを検討し、校訂を確定させる作業に着手した。このような形で平成30年度中に校訂を確定し終えたのは、全体の半分程度である。人名・地名比定作業については、日次記全体から人名・地名を抽出し、比定作業を順次行った。平成30年度中に一通りの比定を終えることはできたものの、なお検討が必要な箇所が少なからず存在する。また、比定ができたものについても、実際にどの記載を新訂本で明示するかについては、これから検討することになる。標出作成作業については、全体の半分程度で標出を作成することができた。その際、すでに標出を行っている大日本史料の記述方法などを参考にした。第3年度にあたる平成30年度には、上記のように研究協力者などで構成される8名のメンバーを3つの作業チームに分け、各担当部分について従事することとした。そして、作業の進捗状況の確認や作業を進める上で発生した諸問題の検討などは、4回開催した会合で実施した。作業自体はおおむね順調に進展してはいるものの、当初、見積もっていた作業時間数では足らず、本来の最終年度であった平成30年度のうちに、全ての作業を終えることはかなわなかった。以上のことから、「やや遅れている」と判断した。
ハイパーサーミアの発生毒性とその予防に関する実験的研究

妊娠中の高温環境が胎児の発育と生後発達に及ぼす影響を調べるため,妊娠マウスを水槽につけて高温を負荷し,その胎児及び出生児を観察した.1.胎児の器官形成期に当たる妊娠8日に, 42°Cを12.515分間または43°Cを7.510分間,母マウスに負荷し,妊娠18日に開腹して胎児を調べた.外表と骨格の奇形が温度と負荷時間に応じて増加し, 42°C12.5分間以上, 43°C8.5分間以上で有意の催奇形作用が認めされた.外表奇形は神経管奇形(外脳症・無脳症・脳膜瘤など)が,骨格では脊髄・肋骨など軸性骨格の奇形が最も多く誘発された.なお,高温負荷後経時的に胚子を組織学的に検索したところ, 1時間後に神経上皮組織内で有糸分裂像が消失し, 612時間後に壊死像の増加が認められた.以上から,器官形成期に負荷された高温は細胞の分裂・増殖を阻害し,それによって種々の奇形を誘発すると考えられた.2.胎児中枢神経糸の発育時期に当たる妊娠1215日に1日1回または2回, 42°Cまたは43°Cの高温を10分間ずつ母マウスに負荷した後,自然分娩させてその子マウスの発育,行動,学習能力を調べた.雄,雌ともに対照群に比して体重が低く,対照群に体重がcatch upする傾向を示さなかった.オープンフィールドにおける観察では,高温負荷群のマウスは行動量が少なかった.水迷路およびシャトルボックスによる学習試験では,高温負荷群は対照群よりも学習効果が劣り,誤動作も多い傾向が見られた.生後11週齢時における脳重量は,高温負荷群が対照群に比べて有意に低かった.3.妊娠8日の母マウスに単独では催奇形作用をもたない用量のエタノール(2.5%水溶液.0.015ml/g)と高温(42°C分間)を同時または1時間間隔で負荷したところ,外表及び骨格奇形の頻度が単独処理群に比べて有意に高くなり,低用量域のエタノールと高温がマウスにおいて相乗的な催奇形作用を有することが示された.妊娠中の高温環境が胎児の発育と生後発達に及ぼす影響を調べるため,妊娠マウスを水槽につけて高温を負荷し,その胎児及び出生児を観察した.1.胎児の器官形成期に当たる妊娠8日に, 42°Cを12.515分間または43°Cを7.510分間,母マウスに負荷し,妊娠18日に開腹して胎児を調べた.外表と骨格の奇形が温度と負荷時間に応じて増加し, 42°C12.5分間以上, 43°C8.5分間以上で有意の催奇形作用が認めされた.外表奇形は神経管奇形(外脳症・無脳症・脳膜瘤など)が,骨格では脊髄・肋骨など軸性骨格の奇形が最も多く誘発された.なお,高温負荷後経時的に胚子を組織学的に検索したところ, 1時間後に神経上皮組織内で有糸分裂像が消失し, 612時間後に壊死像の増加が認められた.以上から,器官形成期に負荷された高温は細胞の分裂・増殖を阻害し,それによって種々の奇形を誘発すると考えられた.2.胎児中枢神経糸の発育時期に当たる妊娠1215日に1日1回または2回, 42°Cまたは43°Cの高温を10分間ずつ母マウスに負荷した後,自然分娩させてその子マウスの発育,行動,学習能力を調べた.雄,雌ともに対照群に比して体重が低く,対照群に体重がcatch upする傾向を示さなかった.オープンフィールドにおける観察では,高温負荷群のマウスは行動量が少なかった.水迷路およびシャトルボックスによる学習試験では,高温負荷群は対照群よりも学習効果が劣り,誤動作も多い傾向が見られた.生後11週齢時における脳重量は,高温負荷群が対照群に比べて有意に低かった.3.妊娠8日の母マウスに単独では催奇形作用をもたない用量のエタノール(2.5%水溶液.0.015ml/g)と高温(42°C分間)を同時または1時間間隔で負荷したところ,外表及び骨格奇形の頻度が単独処理群に比べて有意に高くなり,低用量域のエタノールと高温がマウスにおいて相乗的な催奇形作用を有することが示された.胎児期における異常高温環境が生後の発育と行動発達に及ぼす影響を調べるため、妊娠後半期のマウスに高温を負荷した後、自然分娩せしめ、その仔の生後発育、行動発達、ならびに学習能力を調べた。動物はICR系マウスを用い、妊娠12-15日に1日1回または2回、42°Cまたは43°Cの水槽に10分間ずつ下半身をつけて高温を負荷した。対照群のマウスは、1日2回各10分間ずつ、38°Cの水槽につけた。各群のマウスを自然分娩せしめ、その出生仔について次記の生後観察を行った。離乳は生後3週に行った。a.体重(毎週)b.生存率c.形態及び機能の分化(眼瞼開裂、耳介開展、膣の開口、精巣の下降、前進歩行、正向反射、断崖回避反応、negative geotaxisなど)d.open field activity(5週齢)e.複合T字型水迷路試験(7週齢)f.Shuttle boxによるavoidanceテスト(10週齢)

g.脳重量(11週齢)以上の実験結果から、高温負荷群のマウスは、生後の身体と脳の発育が温度負荷の強さに応じて抑制され、生後11週までに対照群にcatch upする傾向を示さなかった。また、高温負荷群のマウスは、生後の情動がhypactiveとなり、迷路試験や条件回避試験で学習能力の劣る傾向が認められた。すなわち、マウスにおいて、胎生期後半の異常高温環境は、その仔の生後の発育と機能発達を障害することが示されたが、これは細胞の増殖が高温によって阻害され、特に感受性の高い神経組織の分化が障害をうけたものと考えられる。我々は、マウスにおける高温の催奇形作用を昨年度までに明らかにしたが、これらの結果から、胎生期の異常高温環境は、時期特異的に、各種奇形や胎児死亡、生後の機能発達の障害など広範囲の異常を誘発し得ることが明らかになった。
自由水面を有する開水路流れの高精度化乱流モデルの開発と浮遊砂混相流への応用

本研究は、乱流モデルを水工学へと発展させ、自由水面を考慮した3次元流れ、また、任意な水面形や河床面に適合した計算格子発生法を開発して、河川・開水路の流れやそれに伴う土砂・物質輸送を高精度に予測できる数値計算手法を開発し、これを水工設計や河川工学に積極的に応用するものである。研究代表者と分担者とが緊密に研究交流・打ち合わせを行い、当初の研究目標を得ることができた。主要な研究成果を分担者ごとに列挙すれば、以下のようである。1)禰津家久:乱流モデルの第一人者であるイスラエルのNaot教授と共同研究研究を行い、自由水面の境界条件として組織渦の概念を導入した散逸モデルを提案し、最も複雑乱流である複断面開水路流れの3次元乱流構造を良好に計算することに成功した。また、本年度は植生がある流れのモデルも行われ、その構造が解明された。2)武本行正:任意河床面をもつ開水路乱流の計算手法の開発が分担課題であり、一般化座標スタガード格子の改訂版を完成させ、京大大型計算機センターに登録して、学内外の研究者が利用できるように研究成果を公表した。3)富永晃宏:河床の粗度が急変する場合の数値計算を行い、禰津家久が実験的に発見したせん断応力のオーバーシュート特性を良好に再現することに成功した。また、水面が変動する複雑な数値計算の開発に見通しを立てた。4)細田尚:河川の側岸に死水域を有する流れの非定常性を浅水流方程式を数値計算することによって、主流と死水域の混合層から発生する組織渦の成長過程をシミュレーションすることに成功した。以上の研究成果4件とも、平成6年12月に開催された「第8回数値流体力学シンポジウム」ですでに発表している。
哲学的知識の本性と哲学方法論に関するメタ哲学研究

本年度は以下の活動を実施した。1.オスロ大学のHerman Cappelen教授との共同研究活動として、同大学Concept Labとの共催で、2018年10月に東京大学駒場キャンパスでWorkshop on Metasemanticsを開催し、おもに言語哲学に関連するメタ哲学的問題について検討した。2.上記ワークショップ参加者のHerman Cappelen氏ら3名およびカリフォルニア大学リバーサイド校のPeterGraham教授を講演者として、2018年9月から11月に東京大学駒場キャンパスで4回のメタ哲学セミナーを開催し、メタ哲学の諸問題についてさらに検討した。3.2018年7月に東京大学駒場キャンパスで、9月に新潟大学でメタ哲学セミナーを開催した。セミナーでは、自由意志や倫理学に関連するメタ哲学的問題についてプロジェクトメンバーが発表を行い、その内容について議論した。5.本研究プロジェクトの研究成果の一部を、戸田山和久・唐沢かおり編『<概念工学>宣言!:哲学×心理学による知のエンジニアリング』(鈴木貴之・太田紘史・共著)、『よくわかる哲学・思想』(笠木雅史・共著)、および『科学哲学』掲載論文(笠木雅史)などとして公刊した。6.本研究プロジェクトの最終成果のひとつとして、実験哲学をテーマとした概説書の出版について検討し、2019年度の刊行に向けた出版企画を決定した。研究計画に挙げた5つの課題のうち、1,哲学的知識の本性の解明、2.従来の哲学方法論の批判的評価、3.哲学的自然主義の可能性と限界、4.実験哲学の哲学的意義の評価については、研究会や学会ワークショップの開催などを通じて順調に計画が進展している。とくに4については、研究成果としてプロジェクトメンバーを中心とした共著の執筆に着手できている。今後は、これまで十分な活動を行うことができなかった課題5.メタ哲学的観点からの哲学史の見直しについて研究を進めるとともに、課題1におけるアプリオリな知識をめぐる問題など、他の4課題に関連してさらに検討すべき論点について、研究会の開催などを通じて研究を進める。上でも述べたように、最終年度は課題5について、研究会や学会ワークショップの開催などを通じて研究を進める。あわせて、課題1におけるアプリオリな知識をめぐる問題など、他の4課題に関連してさらに検討すべき論点についてもさらに検討する。また、最終的な成果物として、実験哲学を主題とした概説書の執筆を進めるとともに、メタ哲学を主題とした概説書の執筆についても検討を進め、2019年度内に出版企画を確定することを目指す。今年度は、本研究の5つの課題のうち、主に「哲学的自然主義の可能性と限界」および「実験哲学の哲学的意義の評価」について研究を進めた。前者については、2016年11月に信州大学で開催された日本科学哲学会において「哲学的自然主義のメタ哲学的評価」と題したワークショップを開催し、鈴木貴之および井頭昌彦が提題を行った。ワークショップでは、物理主義的な自然主義、多元主義的な自然主義、反自然主義という3つの立場からの提題と議論を通じて、自然主義者と反自然主義者の一致点と不一致点の明確化が図られた。後者については、2016年9月に南山大学で「南山大学哲学セミナー:メタ哲学の諸問題」を開催し、鈴木貴之および太田紘史が研究発表を行い、2017年2月にはヴィクトリア大学ウェリントン校のジャスティン・シツマ氏を講師に招いて、南山大学でExperimental Philosophy: The Study, the Practice, and the Theoryと題したセミナーを開催した。これらのセミナーにおける発表と議論を通じて、自由意志や心の哲学などの問題について、実験哲学研究の意義や実験哲学研究が哲学方法論に対して持つ含意について考察が進められた。そのほか、自由意志に関する実験哲学研究について鈴木貴之と太田紘史が国際学会で研究発表を行い、自然主義について井頭昌彦が学会発表を行い、実験哲学および哲学的知識に関して笠木雅史が国際会議で研究発表を行い、自然主義的な倫理学について鈴木真が国際会議で研究発表を行うなど、メンバーによる研究成果の発表が活発に進められた。研究計画において本年度の課題として設定した2つの課題に関して、予定通りに研究を遂行することができた。国内の研究者を発表者とする研究会は1度の開催にとどまったが、一年前倒しで海外研究者を招へいしセミナーを実施することができたため、全体としては研究計画は順調に進展していると判断できる。今年度は、本研究プロジェクトの5つの研究課題のうち、従来の哲学方法論の批判的評価、哲学的自然主義の可能性と限界、実験哲学の哲学的意義の評価、という3つの課題についておもに研究を進めた。従来の哲学方法論の批判的評価に関しては、2017年10月に香港大学からマックス・ドイッチュ氏およびジェニファー・ネド氏を招いて、科学基礎論学会秋の研究例会および東京大学で、哲学における直観の重要性と信頼性に関するワークショップを開催した。また、笠木雅史が同月に開催された日本科学哲学会のシンポジウムで、分析哲学における哲学方法論の歴史について発表を行った。哲学的自然主義の可能性と限界に関しては、井頭昌彦が自然主義の定式化や代替案を論じた論文を発表し、鈴木貴之と太田紘史が、自然主義的な心の哲学の現状や課題について、論文や共著を発表した。また、鈴木貴之が道徳に関する心理学研究の哲学的意義について、2018年2月に東京大学で開催された社会心理学コロキウムで発表を行った。実験哲学の哲学的意義の評価に関しては、笠木雅史が文化間の実験哲学研究に関する問題について論文を発表し、鈴木貴之が哲学における責任をめぐる議論の現状と、そこにおける実験哲学の意義について論文を発表した。

また、鈴木真が実験哲学についての辞典項目を執筆した。さらに、来年度以降に本格的に研究を進める予定であるメタ哲学的観点からの哲学史の見直しに関しても、2017年8月に東京大学で研究会を開催し、小山虎氏が20世紀前半における分析哲学と科学哲学の関係について講演した。研究期間前半に取り組む予定であった3つの研究課題について、順調に研究が進んでいる。本年度は研究代表者の所属大学が変更になったこともあり、多くの研究会を開催することはできなかったが、各自が研究成果を発表することができた。本年度は以下の活動を実施した。1.オスロ大学のHerman Cappelen教授との共同研究活動として、同大学Concept Labとの共催で、2018年10月に東京大学駒場キャンパスでWorkshop on Metasemanticsを開催し、おもに言語哲学に関連するメタ哲学的問題について検討した。2.上記ワークショップ参加者のHerman Cappelen氏ら3名およびカリフォルニア大学リバーサイド校のPeterGraham教授を講演者として、2018年9月から11月に東京大学駒場キャンパスで4回のメタ哲学セミナーを開催し、メタ哲学の諸問題についてさらに検討した。3.2018年7月に東京大学駒場キャンパスで、9月に新潟大学でメタ哲学セミナーを開催した。セミナーでは、自由意志や倫理学に関連するメタ哲学的問題についてプロジェクトメンバーが発表を行い、その内容について議論した。5.本研究プロジェクトの研究成果の一部を、戸田山和久・唐沢かおり編『<概念工学>宣言!:哲学×心理学による知のエンジニアリング』(鈴木貴之・太田紘史・共著)、『よくわかる哲学・思想』(笠木雅史・共著)、および『科学哲学』掲載論文(笠木雅史)などとして公刊した。6.本研究プロジェクトの最終成果のひとつとして、実験哲学をテーマとした概説書の出版について検討し、2019年度の刊行に向けた出版企画を決定した。研究計画に挙げた5つの課題のうち、1,哲学的知識の本性の解明、2.従来の哲学方法論の批判的評価、3.哲学的自然主義の可能性と限界、4.実験哲学の哲学的意義の評価については、研究会や学会ワークショップの開催などを通じて順調に計画が進展している。とくに4については、研究成果としてプロジェクトメンバーを中心とした共著の執筆に着手できている。今後は、これまで十分な活動を行うことができなかった課題5.メタ哲学的観点からの哲学史の見直しについて研究を進めるとともに、課題1におけるアプリオリな知識をめぐる問題など、他の4課題に関連してさらに検討すべき論点について、研究会の開催などを通じて研究を進める。来年度以降も研究計画に沿って研究を進めていくことに加えて、来年度も海外研究者を招へいしてセミナーを開催するなど、海外研究者との連携をさらに強化し、再来年度以降に国際会議などのイベントを開催する準備を進める。あわせて、メンバーによる国際学会での研究発表についても準備を進める。
知覚スキルトレーニング法の基礎研究I－運動スキル練習は知覚スキルを向上させるか？

知覚スキルパフォーマンス向上に対する運動スキル習得の効果を検証するため,投球動作を対象とする基礎研究を行った.円筒投擲具を用いたボール的当て課題の学習実験とボール垂直投げ上げ動作のパントマイム実験を行った.1)野球経験に関わらず,被験者はボール反力の得られないときにも,ボール反力があるかのような動作を再現できた.2)ボールを投げ上げるフリをする身体運動によって,より現実的なボール軌跡をイメージできた.これらの結果は,行為者の運動計画および運動実行由来の情報がその行為結果の予測に顕著に貢献することを示唆する.対戦型スポーツ競技において,対戦相手の行動予測や行為結果予測に係る知覚スキルは,優れた競技成績に不可欠な要素である.一般に,運動スキルの高い競技者は知覚スキルも高い傾向にある.しかし,その相互依存関係は不明な点が多い.本研究の目的は,知覚スキルパフォーマンス向上に対する運動スキル習得の効果を検証することである.平成23年度は,円筒形の投擲具を用いたテニスボール的当て課題を被験者に2ヶ月間練習させた.その結果,投球スキル学習の個人差は,ボールリリース時に投擲具にかかる反力の検出能力に関係している可能性を突き止めた.反力を効果的に利用して投球している被験者の課題パフォーマンス(的あて成功数)は,反力を利用できていない被験者のパフォーマンスよりも明らかに優れていた.このことは,ボール反力の知覚スキルと投球スキル間に相互作用が存在することを示唆する.そこで,平成24年度は,ボール垂直投げ上げ動作のパントマイムパラダイムを用いて,ボール反力情報の有無が投球動作に及ぼす影響を解析した.実験課題は,目標高までボールを垂直にできるだけ正確に投げ上げることであった.被験者はこの運動課題を,実際にボールを投げ上げる条件とボールを投げ上げるフリをする(パントマイム条件)条件の2つの方法で行った.長期間の野球経験を持つ被験者は,実条件・パントマイム条件に関わらず,スイング加速度/スイング振幅の比はほぼ一定であった.他方,野球やその他の球技経験のない被験者は,スイング加速度/スイング振幅比がボールの有無によって変化した.この結果は,投球スキルの高い個人は,ボール反力の得られないときにも,ボール反力があるかのような動作を再現できること,すなわちボール反力の大きさを知覚認知して動きを調整できることを示唆する.この研究成果は,平成25年11月に開催される国際学会において発表を予定している.対戦型スポーツ競技において,対戦相手の行動予測や行為結果予測に係る知覚スキルは,優れた競技成績に不可欠な要素である.一般に,運動スキルの高い競技者は知覚スキルも高い傾向にある.しかし,その相互依存関係は不明な点が多い.本研究の目的は,知覚スキルパフォーマンス向上に対する運動スキル習得の効果を検証することであった.平成23年度24年度において,円筒形の投擲具を用いたテニスボール的当て課題の学習実験およびボール垂直投げ上げ動作のパントマイム実験を行った.長期間の野球経験を持つ被験者は,投球腕のスイング加速度/スイング振幅の比をほぼ一定に保つ傾向があった.他方,野球やその他の球技経験のない被験者は,スイング加速度/スイング振幅比がボールの有無によって変化した.これらの実験を通して,投球スキルの高い個人は,ボール反力の得られないときにも,ボール反力があるかのような動作を再現できること,ボール反力の大きさを知覚認知して動きを調整できることがわかった.平成25年度は,運動行為結果予測スキルに対する運動スキルの効果を検証するために,投球後のボール軌道予測と運動イメージの関連性に着目した実験を行った.ボール垂直投げ上げ動作のパントマイムパラダイムを用いて,投球動作の有無が投球後のボール軌跡イメージに及ぼす影響を解析した.実験課題は,目標高までボールを垂直に投げ上げ,その後キャッチするまでのボール軌道をできる限り正確にイメージすることであった.実験の結果,ボールを投げ上げるフリをする身体運動によって,ボール軌跡イメージが現実のものに近づくことが明らかとなった.この結果は,行為者の運動計画および運動実行由来の情報がその行為結果の予測に顕著に貢献することを示唆する.これらの研究成果は,平成26年度内には論文発表される見込である.知覚スキルパフォーマンス向上に対する運動スキル習得の効果を検証するため,投球動作を対象とする基礎研究を行った.円筒投擲具を用いたボール的当て課題の学習実験とボール垂直投げ上げ動作のパントマイム実験を行った.1)野球経験に関わらず,被験者はボール反力の得られないときにも,ボール反力があるかのような動作を再現できた.2)ボールを投げ上げるフリをする身体運動によって,より現実的なボール軌跡をイメージできた.これらの結果は,行為者の運動計画および運動実行由来の情報がその行為結果の予測に顕著に貢献することを示唆する.対戦型スポーツ競技において,対戦相手の行動予測や行為結果予測に係る知覚スキルは,優れた競技成績に不可欠な要素である.一般に,運動スキルの高い競技者は知覚スキルも高い傾向にある.しかし,その相互依存関係は不明な点が多い.本研究では,学習実験パラダイムを用いて,知覚スキルパフォーマンス向上に対する運動スキル習得の効果を検証する.この目的を達成するために,日常生活においてあまり経験したことのない運動パターンとして,円筒形の投擲具を用いたテニスボール投げを運動学習課題に採用した.平成23年度は,行為結果予測パフォーマンスに対する視覚遮蔽効果を検証するために,投擲筒先端に取り付けた赤外線センサーを用いて投擲筒からボールが射出された瞬間を検出し,自動で液晶シャッターを閉じる実験システムを構築した.

その一方で,健常な成人男子2名の被験者を対象に,視界遮蔽しない条件で投擲練習を実施した.運動課題は,2.5m離れた籠にテニスボールを投げ入れることであった.週3回,1回あたり30分,200240球の投擲を行わせた.成功率を運動スキルの修得度の尺度とした.練習セッション開始時点では,成功率は両者ともに30%未満であった.8週間の練習セッション終了時点で,1名は約60%であったが,もう1名は80%を超える成功率を達成した.この結果は,当該運動スキルの修得には約2カ月程度必要であること,スキルの修得水準に個人差があることを示している.今後,運動スキルと知覚スキルの相互作用の仕組みを明らかにする目的で当該課題を学習実験に用いる場合には,運動スキル修得度の差が大きいことを想定した実験デザインにする必要性がある.いずれにしても,成功率80%は,極めて高いスキルレベルと判定できる.そこで,この被験者の投擲動作をビデオ撮影し,熟練者モデルとして,知覚スキル評価用のテストを作成した.当初の計画では,年度上半期までに,投球動作の知覚スキルを評価するテスト方法としてリリース時に投擲具にかかるボール反力の計測装置を製作する予定であった.その計測装置の試作機に不具合が見つかり,その修正と改良機の製作に時間を要してしまった.これらの理由により,投球動作知覚スキルと動作スキルの関連性を解析するための学習実験を実施できなかった.平成23年度に作成した視覚遮蔽実験システムは有線方式であった.そのため,投擲動作スキルの修得を阻害することがわかり,無線化へと改良することにした.無線機器の選定,電子基板作成,実証実験等に予想外に時間を要し,計画していた行為結果予測パフォーマンスに対する視覚遮蔽効果の検証実験を行うことができなかった.投擲具に加わるボール反力の計測装置が完成したので,年度の上半期までに実験システム全体を完成させ,下半期中には実験を完了させる予定である.これに平行して,昨年度得られた研究成果を国際学会において発表する作業を行う.平成24年度上半期までに視覚遮蔽実験システムの無線化への改良を完成させ,下半期には行為結果予測パフォーマンスに対する視覚遮蔽効果の検証実験を実施する.これと並行し,知覚スキル評価テストを実施し,運動スキル修得前の知覚スキル水準の一般的傾向を明らかにする.平成24年度当初の計画では,24年度内に国際学会発表を予定し,そのための旅費を計上した.しかしながら,研究進行が予定より遅れたために国際学会への発表投稿ができなかった.また,実験被験者の謝金も計上していたが,実験実施の遅れにより予定通りには支出されなかった.平成25年度内の国際学会発表が採択されたので,翌年度分として請求し合算して国際学会の参加費と旅費に充てる.また,作業が遅れている実験の被験者謝金に充てる.実験システムの不具合により行為結果予測パフォーマンスに対する視覚遮蔽効果の検証実験を行えなかったために,被験者謝金が予想よりもかなり少ない額になった.次年度使用額は,主に被験者への謝金として使用する計画である.
腫瘍細胞指向性の新規超音波造影剤を用いた膵癌診断法の開発

難治性癌である膵癌は,有用なmodalityが存在せず早期診断が困難である.現在,体外式超音波検査法,CTや超音波内視鏡が膵の腫瘤性病変の鑑別診断に用いられているが,腫瘤形成性膵炎などの良性疾患との鑑別に苦慮する事も稀ではない.これまで申請者らは,膵癌細胞の高いフコース要求性に着目し,そのreceptor-mediated endocytosisを利用したフコース結合ナノキャリアを開発し,癌細胞そのものを標的とした新規抗がん療法を報告した(PLoS ONE 2012).本研究では,フコース結合ナノキャリアの高い膵癌指向性を利用し,ペルフルブタンを内包化することで膵癌細胞にuptakeさせ可視化し,超音波診断を可能にする新しい超音波造影剤の開発を目指した.その結果,フコース結合ナノキャリアにペルフルブタンを内包化した超音波造影剤のプロトタイプを作製し,モデルラットを用いてin vivoでの描出に成功した.難治性癌である膵癌は,有用なmodalityが存在せず早期診断が困難である.現在,体外式超音波検査法,CTや超音波内視鏡が膵の腫瘤性病変の鑑別診断に用いられているが,腫瘤形成性膵炎などの良性疾患との鑑別に苦慮する事も稀ではない.これまで申請者らは,膵癌細胞の高いフコース要求性に着目し,そのreceptor-mediated endocytosisを利用したフコース結合ナノキャリアを開発し,癌細胞そのものを標的とした新規抗がん療法を報告した(PLoS ONE 2012).本研究では,フコース結合ナノキャリアの高い膵癌指向性を利用し,ペルフルブタンを内包化することで膵癌細胞にuptakeさせ可視化し,超音波診断を可能にする新しい超音波造影剤の開発を目指した.その結果,フコース結合ナノキャリアにペルフルブタンを内包化した超音波造影剤のプロトタイプを作製し,モデルラットを用いてin vivoでの描出に成功した.難治性癌である膵癌は、有用なモダリティーが存在せず早期診断が困難である。現在、体外式超音波検査法、CTや超音波内視鏡が膵の腫瘤性病変の鑑別診断に用いられているが、腫瘤形成性膵炎などの良性疾患との鑑別に苦慮する事も稀ではない。これまで研究者らは、膵癌細胞の高いフコース要求性に着目し、そのreceptor-mediated endocytosisを利用した特異的に経静脈投与で膵癌細胞に取り込まれるフコース結合ナノキャリアを開発し、癌細胞そのものを標的とした新規抗がん療法を開発した(PLoS ONE, 2012)。本研究では、フコース結合ナノキャリアの高い膵癌指向性を利用し、ペルフルブタンを内包化し膵癌細胞に積極的に取り込ませることで、膵臓癌を可視化できる新しい超音波造影技術の顕在化を行った。ペルフルブタンガス内包化フコース修飾リポソーム(Fuc-liposome- PFB)を作製し細胞への導入効果をin vitroで解析した.その結果,Fuc-liposome-PFBをCA19-9産生膵癌細胞株(BxPC3)に暴露すると2時間で取り込みが認められた.またin vivoにおいて,膵腫瘍担がんヌードラットを作製し,Fuc-liposome-PFBの封入条件に関する検討を行った結果、超音波造影で検出される程度のガス封入手法を確立できた。更にマウスを用いた副作用試験の結果、通常使用濃度で顕著な副作用は認められなかった。今後は,リポソームに封入するペルフルブタンガス量を増加させ、安定性を確保しうる製剤の作製方法が明確になった.実用化に向けて更なる検討を実施する予定である.難治性癌である膵癌は,有用なmodalityが存在せず早期診断が困難である.現在,体外式超音波検査法,CTや超音波内視鏡が膵の腫瘤性病変の鑑別診断に用いられているが,腫瘤形成性膵炎などの良性疾患との鑑別に苦慮する事も稀ではない.これまで申請者らは,膵癌細胞の高いフコース要求性に着目し,そのreceptor-mediated endocytosisを利用した特異的に経静脈投与で膵癌細胞に取り込まれるフコース結合ナノキャリアを開発し,癌細胞そのものを標的とした新規抗がん療法を開発した(PLosONE, 2012).本研究課題では,フコース結合ナノキャリアの高い膵癌指向性を利用し,ペルフルブタンを内包化することで膵癌細胞にuptakeさせることで可視化し,超音波診断を可能にする新しい超音波造影剤を開発することを目的とした.平成24年度はペルフルブタンあるいはマイクロバブル内包化フコース結合リポソームを作成し,それぞれの配合比,安定性,特異性などの検討を行った.その結果,ペルフルブタン内包化フコース結合リポソームの作製に成功し,in vitroでのガス導入の基礎検討を行った.膵癌細胞への特異的な導入を認め,現在更に至適条件の設定を行なっている.また,in vivoの検討に備え,胆癌マウス,ラットの作製を行い,ペルフルブタン内包化リポソームの特異性などの基礎検討を開始している.ペルフルブタン内包化

リポソームの作製は成功しているが,in vitroにおける導入効率を更に改善しin vivoへの展開に向けた基礎検討を更に行なう必要がある.平成25年度は,前年度の研究成果を踏まえ,in vivoにおける薬物送達の特異性,描出効果などを検討する.主にin vivoで膵癌細胞株の担癌ヌードラットに対するL-Fucose-liposomeーペルフルブタンあるいはフコース結合-liposome-マイクロバブルのdelivery効率,病変同定能の基礎検討を行い,膵癌診断の新たなmodalityとしての有用性を検討し,新規超音波造影剤の開発を目指す.主に前年度の結果を踏まえて,担がんヌードマウス,ヌードラットを用いたin vivoでの検証を行なうため,研究費の多くは動物実験モデル作製に必要な経費となる.in vitroの研究試薬などについては前年度の研究費により準備されている.
放電プラズマを利用した光触媒の作製と室内空気汚染対策への応用

本研究では光触媒作用のあるTiO_2に着目して,TiO_2薄膜のプラズマプロセスによる作製およびTiO_2と放電プラズマの併用による有害物質の除去を行った。今回行った研究及びその成果を以下にまとめる。1.プラズマプロセスによる光触媒の作製触媒の作製からガス処理への応用までを行えるシステムを試作した。放電プラズマを利用して光触媒を作成し,成膜後にそのままの状態から大気圧で放電による光・ラジカルを利用したガス処理を検討した。作製条件について検討し、良質な光触媒を作製するための指針を得た。2.TiO2膜作製放電プラズマの計測揮発性有機金属材料であるTiO(dpm)_2の放電プラズマによる分解過程の計測を分光器を用いて発光スペクトルを計測し,プラズマの状態の定量化や発生ラジカルの同定から内部でのプラスマ化学反応について検討した。3.室内空気汚染に影響する有害ガスの処理TiO_2を用いたガス処理装置として,成膜後にそのままの状態で大気圧で放電が行える無電極方式による大気圧マイクロ波放電の発生方法を調べた。針対メッシュ板によるコロナ放電やTiO_2上に電極を配置する沿面放電による有電極方式の装置作製も行った。これらの装置を用いて室内空気汚染対策への応用として,NOxの分解実験を行い、プラズマと触媒の併用による効果を確認した。
蓄電システム用ポストリチウムイオン電池開発に向けた新規電極材料探索および迅速評価

1.高容量新規電極材料の探索V2O5-MoO3系固溶体材料として最初に取組んだV2MoO8については、V2O5とMoO3を等しいモル数で混合し大気中焼成で容易に合成できると考えていたが、混合条件変更や焼成雰囲気調整を行っても単相化するまでには至らなかった。一方α-V2O5のMo固溶域を広げた(V0.75Mo0.25)2O5については、原料を石英管に真空封管して真空雰囲気下焼成することで、単相合成することに成功した。この材料は、挿入時の電解液還元分解副反応により若干クーロン効率は低かったが、予想通りCa2+イオンの挿入・脱離が可能であり、当初目標の150mAh/gを超える165mAh/gの脱離容量を示した。この研究過程で電極特性に及ぼす電解液の影響が大きいことが判明したため、電解液中水分の影響評価やイオンペアなど電解液構造の溶媒・溶質依存性について精査し、今後の電極材料特性評価の高精度化に向けた基礎データを蓄えた。2.単一粒子測定技術の高度化予備検討単一粒子測定の研究スピード向上を目指して、本研究では大気圧下で多数の電極材料粒子を各々別々の集電極に容易に固着できる新規電極作製プロセス確立を一つの目標に据えている。今年度はその第1ステップとして、顕微鏡下でマイクロマニピュレーターを操作し、従来用いていた白金よりも電気化学耐性に優れた金ナノインクを固着剤として適用し、集電極上に一個の電極材料粒子を固定して粒子/集電体一体型電極とする検討を進めた。固着剤として選択した金の電気化学耐性は、Ca系電解液中におけるサイクリックボルタンメトリーによって評価を行い、従来の白金に勝る耐性を有していることを実験的に検証した。また、真空吸着ツールを使用した顕微鏡下でのマイクロマニピュレーターによる単一粒子のハンドリングも可能となり、改良型電極による単一粒子特性評価を開始した。カルシウムイオン電池用新規正極材料として種々の材料合成・評価を行い、Ca非含有酸化物系電極材料として当初目標値を超える165mAh/gの脱離容量を示す(V0.75Mo0.25)2O5を開発した。これに加えて、高容量材料として期待できるCa含有型酸化物系電極材料も見出しつつある。また、単一粒子測定技術の高度化も着実に進んでおり、研究実施計画に従っておおむね順調に進展している。今年度の研究により、新規電極材料を複数見出すことができ、また、電極特性に及ぼす電解液の影響も明確になりつつある。今後は、電極材料/電解液の組合せの適正化を図り、並行して行っている単一粒子測定技術開発を更に一段高度化することで、魅力的な電極特性を有する新規電極材料開発を更に進めていきたい。
水疱性類天疱瘡における水疱内好塩基球とTSLPとの相互作用

水疱性類天疱瘡(BP)の水疱内にTSLP受容体を強く発現する好塩基球が高密度に存在することが今回の研究にて判明した。また、患者水疱内にはTSLPが高濃度で放出されていることも明らかとなった。水疱内から単離した好塩基球をrhTSLPにて刺激することでIL-5の産生が促進されることがin vitro環境下にて確認されたことから、BPで見られるTh2反応にはTSLPとそれに反応しうる好塩基球が大きく関わっていることが本研究より明らかとなった。類天疱瘡の水疱内容に好塩基球が多数存在していることが我々のパイロットスタディーから判明している。好塩基球は様々なアレルギー疾患と強い関わりを持つことが推測されているが、病態における役割は未だに未解明な部分が多い。類天疱瘡における好塩基球の役割に関してはこれまでの研究でも着目されてきておらず、ほとんど未解明な分野である。さらに、これら好塩基球の膜表面に、TSLP受容体が強く発現していることも確認している。TSLPは表皮細胞から産生されるサイトカインであり、Th2反応を強く導く重要な分子である。類天疱瘡では強い掻痒やIgEの上昇などが臨床的に特徴的である。我々は、TSLP受容体を強く発現する好塩基球が、類天疱瘡においてみられる強いTh2反応に大きく関わっていると推測し、研究を進めている。今年度は、この画期的な発見をより確かなものと認識するため、解析症例数を増やし、その他の水疱形成疾患と比較することで、類天疱瘡において好塩基球が鍵となる役割を担っていることを示すことができるかにつき力を注いだ。結果、10例以上の類天疱瘡症例の水疱内溶液FACS解析において、水疱内単核球の内、好塩基球が数十%以上占めていることが確認された。一方で、熱傷により生じた水疱内溶液には好塩基球はほぼ存在しないことも確認された。水疱性類天疱瘡(BP)では強い掻痒や蕁麻疹様の紅斑も形成され、局所や血清中の好酸球やTh2サイトカイン増加が顕著にみられる特徴も併せ持つが、その詳しい機序はいまだに不明である。我々は、本疾患の病態形成に好塩基球とTSLPが強く関与している可能性を考え、研究を進めてきた。本研究の最重要点は、BP水疱内にTSLP受容体を強く発現する好塩基球が多数含まれている、という観察である。好塩基球はアレルギー疾患の形成に重要な役割を持つと考えられている免疫細胞であり、本疾患においても好塩基球が強く関与していることを強く裏付ける重要な発見である。この観察をもとに、我々は水疱液より好塩基球を磁器ソーターにて単離し、vitro下にてrhTSLPの作用影響などを解析した。結果、TSLPで刺激をすることで好塩基球のIL-5産生が高まることが確認された。これは、TSLPが好塩基球に作用し、好酸球などの遊走などに必要なIL-5の産生を誘導し、BPにおける強い好酸球浸潤や痒みなどの形成に働いていることを物語っていると考える。また、BP水疱内のTSLP濃度を解析したところ、熱傷患者水疱と比較し非常に高濃度であることがわかった。TSLPはケラチノサイトから産生される表皮サイトカインであり、様々な刺激にて誘導されうることが知られている。BPにおいてTSLPがケラチノサイトからどのような機序で産生されているかは不透明であるが、患者血清をNHEKに作用させることで、TSLPの産生が高まることを我々は突き止めた。患者血清にはBP180をはじめとした表皮成分に対する抗体が多く含まれており、そのような因子がBPにおけるTSLPの誘導の背景となっていると我々は考えている。今後、この水泡内好塩基球を用いたin vitro実験を検討していく予定である。現在、パイロット的に水疱内溶液から好塩基球を単離することを試みている。実際、magnetic beadsを使用した手法で好塩基球を高いpurityで単離することに成功しており、来年度はこの単離した好塩基球を使用した実験を進めていく。皮膚免疫学計画より実験が順調に進展したため、一部試薬の購入が不要となった継続する実験の試薬に充てる予定である
導電材用Fe-Cu基合金の相平衡

Fe-Cu-Si、Fe-Cu-Pに代表されるように、多くのFe-Cu基合金は広い2液相分離領域を持つ特異な相平衡を示すことが知られている。この2液相分離現象を利用し、鉄マトリックス上に銅リッチ相を微細分散させたFe-Cu基合金が高性能電導材、軟磁性材等として利用されている。また、両系は最近注目されている都市ごみ焼却灰溶融処理法において生成するメタル相の基本系であり、更に鉄スクラップ中に高頻度で混入する銅を除去する上でFe-Cu-X系の熱力学的性質は重要な基礎数値である。しかし、Fe-Cu-X3元系状態図は十分整備されておらず、的確な各プロセス制御のためには本系の正確な状態図が望まれている。本研究はFe-Cu-Si及びFe-Cu-P系合金を取り上げ、両3元系の相平衡を実測すると同時に、本系状態図と熱力学特性を数値化して確立することを目的とした。初年度では、12501550°Cにおいて、Fe-Cu-Si系の相平衡の実測と本系相平衡の熱力学的評価を行った結果、本系の状態図は既報のものと大きく異なることを明らかにした。最終年度では、Fe-Cu-Si系における固体Si及びFeSi相の飽和溶解度線を実測すると共に、置換型準正則溶液モデルを適用して熱力学的にFe-Cu-Si系の状態図を決定した。更に、固-液拡散対法を用いてFe-Cu-P系における固体鉄と溶銅間の相平衡を1250°Cで実測した。その結果、Fe-Cu-P系においても実測された相平衡は既報の状態図と一致せず、2液相分離領域をα-鉄、Fe_3P相等の固相安定域が分断する、極めて複雑な相平衡を示すことが分かった。2液相分離組成域は、既報の状態図よりかなり銅、鉄コーナーへ広がっており、1550°Cでも2液相分離領域は消滅しないことが判明した。侵入型準正則溶液モデルを用いてFe-Cu-P系の相平衡を理論的に評価し、信頼できる状態図を構築することができた。Fe-Cu-Siで代表されるFe-Cu基合金は、高性能電導材、軟磁性材等として利用されている材料であるが、的確な合金組織制御のためには本系の正確な状態図が必要不可欠である。Fe-Cu-Si、Fe-Cu-P代表されるように、多くのFe-Cu基合金は広い2液相分離領域を持つ特異な相平衡を示すことが知られているが、Fe-Cu-X3元系状態図は十分整備されておらず、信頼性も乏しい。本研究は代表的な電導材料用Fe-Cu基合金として、Fe-Cu-Si及びFe-Cu-P系合金を取り上げ、両3元系の相平衡を、特に工業的に重要な2液相分離領域を重点的に実測すると同時に、実験値と熱力学的モデルを組み合せ、本系の状態図と熱力学特性を数値化して確立することを目的としている。平成7年度では、1250°Cから1550°Cにおいて、Fe-Cu-Si系の相平衡の実測を行った。その結果、本系の状態図は、既報の状態図と大きく異なり、1400°C以下では2液相分離領域をα-鉄、τ相等の固相安定域が分断する、極めて複雑な相平衡を示すことが分かった。

2液相分離組成域は、既報の状態図よりかなり銅、鉄コーナーへ広がっており、1550°Cでも2液相分離領域は消滅しないことが判明した。置換型準正則溶液モデルを適用して、熱力学的にFe-Cu-Si系の相平衡を評価した結果、上記の結果は理論的にも妥当なものであることを証明し、本系の熱力学的性質を組成と温度の関数として数式化した。また、Fe-Cu-P系についても相平衡の実測を行い、やはり既報の状態図よりかなり広い2液相分離領域が存在することを明らかにした。以上の研究実績を踏まえ、平成8年度では、侵入型準正則溶液モデルを用いてFe-Cu-P系の相平衡を理論的に評価すると共に、より詳細な検討を行なって、Fe-Cu-Si、Fe-Cu-P系に関する熱力学的各パラメーターを確定する計画である。Fe-Cu-Si、Fe-Cu-Pに代表されるように、多くのFe-Cu基合金は広い2液相分離領域を持つ特異な相平衡を示すことが知られている。この2液相分離現象を利用し、鉄マトリックス上に銅リッチ相を微細分散させたFe-Cu基合金が高性能電導材、軟磁性材等として利用されている。しかし、Fe-Cu-X3元系状態図は十分整備されておらず、的確な合金組織制御のためには本系の正確な状態図が望まれている。本研究は代表的な電導材料用Fe-Cu基合金として、Fe-Cu-Si及びFe-Cu-P系合金を取り上げ、両3元系の相平衡を、特に工業的に重要な2液相分離領域を重点的に実測すると同時に、実験値と熱力学的モデルを組み合せ、本系の状態図と熱力学特性を数値化して確立することを目的としている。平成7年度では、1250°Cから1550°Cにおいて、Fe-Cu-Si系の相平衡の実測を行うと共に、本系の相平衡を熱力学的に評価した。その結果、本系の状態図は、既報の状態図と大きく異なることが判明した。本研究の最終年度である平成8年度では、Fe-Cu-Si系における固体Si及びFeSi相の飽和溶解度線を1250°Cから1550°Cで実測すると共に、置換型準正則溶液モデルを適用して熱力学的にFe-Cu-Si系の状態図を決定した。更に、固一液拡散対法を用いてFe-Cu-Pi系における固体鉄と溶銅間の相平衡を1250°Cで実測した。その結果、Fe-Cu-P系においても実測された相平衡は既報の状態図と一致せず、2液相分離領域をα-鉄、Fe_3P相等の固相安定域が分断する、極めて複雑な相平衡を示すことが分かった。侵入型準正則溶液モデルを用いてFe-Cu-P系の相平衡を理論的に評価し、信頼できる状態図を構築することができた。
東南アジアにおける環境教育の実態に関する実証的比較研究

本研究では、タイ、マレーシア、シンガポール、フィリピンという4ヶ国において、(1)フォーマル/ノンフォーマルな環境教育の枠組み、(2)仏教、キリスト教、イスラーム等といった価値規範の反映の状況、(3)環境教育カリキュラム、教科書・教材、教育方法等における(1)国際的な共通点(グローバルな環境意識)、(2)民族の伝統文化や宗教など価値教育の視点(文化的環境観)からみた相違、(3)教育方法における異同、といった三点から比較・考察を行い、東南アジアの環境教育の現状と課題を明らかにした。学校教育では、各国とも社会科・理科を中心とした横断的カリキュラムを展開。ノンフォーマルなNGOの活動は、学校教育の補填として体験的な環境教育に利用されている。教科書・教材では国際的に共通した教材とともに、タイでは仏誕節などの仏教的行事や各地方の自然信仰等、マレーシアでは「神の創造物としての環境」「環境に対する人間の責任」等のイスラーム的価値といった、環境に対する宗教道徳的価値を扱った内容・記述が色濃く見られる。フィリピンでも、道徳の教科書などに「環境=神の創造物」という記述が見られる。シンガポールは多民族・都市国家のためか、環境に関わる価値的・情感的な記述は少ない。体験重視・批判的思考力を重視する教育方法は、各国共通の部分が多く、世界標準的なアプローチといえる。しかし、各国・地域の生活に密着した教材を扱い、子どもたちに体験・探究させる方法は普及しているが、各国の文化的・宗教的価値観については単に教条主義的な扱いも目立ち、各国・地域教材を通して学ぶ環境意識が、グローバルな環境意識へと拡大するための有効な促進要因として必ずしも機能しているとはいえない。また、政府機関とNGO・NPO等の民間組織の結びつきや、政府のコントロールが極端に強い事例もあり、国家にとって都合のよい環境教育のみが部分的に強調される危険性もある。<研究会>平成16年12月4日に第1回会合(筑波大学付属学校教育局)実施。具体的な研究枠組み、調査項目・日程等を決定。<現地調査>鈴木は平成16年12月29日1月6日にタイ(バンコク近郊)を訪れ、教育省(MOE)、教育評議会(OEC)、タイ環境教育振興事務所(SEET)、環境改善局(DEQP)を訪問、関連資料収集、聞き取り調査等を実施。市川は平成17年3月3日10日にフィリピン(マニラ近郊)を訪れ、教育局(Dep. Ed)、アテネナ・デ・マニラ大学、デ・ラ・サール学園を訪問、環境教育実践見学、関連資料収集、聞き取り調査等を実施。手嶋は平成17年3月10日3月18日にマレーシア(クアラルンプール近郊、ジョホール・バル)を訪れ、教育省(MOE)、自然協会(MNS)、森林調査研究所(FRIM)、自然教育センター(NEC)等を訪問し、関連資料収集、聞き取り調査、NGO団体による環境教育実践見学等を実施。池田はシンガポールの小・中学校教科書やシラバスを購入し、カリキュラム分析を実施。これらの研究成果は、以下の学会発表や報告書頒布等を通して積極的に公開に努める。<報告書>平成16年度の研究概要の中間報告書(資料分析集)を手嶋、池田、市川、鈴木の分担執筆で作成。各種学会、教育機関、研究者等に随時配布予定。<現地調査>鈴木は平成17年5月2829日、6月45日にタイのチュラロンコン大学等を訪問、関連資料収集等実施。手嶋は平成17年7月298月12日にマレーシアの環境局、自然センター等を訪問、関連諸機関・NPO等との連携による環境教育実践の調査、関連資料収集等実施。池田は平成17年9月310日にシンガポールの各種環境NPO団体、現地環境教育推進研究校等の訪問調査、関連資料収集等実施。