hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
付加体形成における海嶺衝突の影響-四国東部を例にして

より好条件の素材を選ぶといった観点から,対象地域を四国東部に限定することなく,南西諸島から四国東部まで広げて研究を行った.その結果,以下の結果が得られた.1.未固結の泥質岩中に玄武岩が貫入することにより,玄武岩と泥質堆積物との間で反応が生じ,泥質物へのSiO2やCaOの富化および泥質物からのK2Oの除去が行われた.2.東部九州に分布する上部白亜系槙峰層を中心にビトリナイト反射率の測定を行った.槙峰層は,高い平均最大反射率を示す(Romax=5.56.5%).また,槙峰層中のドレライトに含まれる泥質岩ゼノリスは,最大で9%に達する非常に高い平均最大反射率を示す.槙峰層の高い反射率は,玄武岩やドレライトの噴出・貫入に由来する可能性がある.3.四国東部の白亜系四万十累層群の砂岩は,化学組成の上から北から南に三つの岩石相(I,IIおよびIII)に区分できる.4.四国東部の白亜系四万十累層群砂岩は,年代とともに基本的により酸性になる.この傾向は,中国地域西部の白亜紀火山活動の傾向と調和的である.5.白亜紀末に中国地方西部は,広く流紋岩質火山岩類に覆われ,海嶺衝突に先だって海溝域に多量の粗粒砕屑物を供給した.これらの粗粒砕屑物は,付加して日和佐累層などの厚い地層を形成した.6.三波川変成帯の大歩危砂質片岩は,カンパニアンに堆積した日和佐累層を源岩としていると考えられる.7.カンパニアンに海溝域に多量に堆積した粗粒砕屑物の一部はOffscrapingして日和佐累層を形成し,一部はより深部でunderplatingして大歩危ユニットを形成した.より好条件の素材を選ぶといった観点から,対象地域を四国東部に限定することなく,南西諸島から四国東部まで広げて研究を行った.その結果,以下の結果が得られた.1.未固結の泥質岩中に玄武岩が貫入することにより,玄武岩と泥質堆積物との間で反応が生じ,泥質物へのSiO2やCaOの富化および泥質物からのK2Oの除去が行われた.2.東部九州に分布する上部白亜系槙峰層を中心にビトリナイト反射率の測定を行った.槙峰層は,高い平均最大反射率を示す(Romax=5.56.5%).また,槙峰層中のドレライトに含まれる泥質岩ゼノリスは,最大で9%に達する非常に高い平均最大反射率を示す.槙峰層の高い反射率は,玄武岩やドレライトの噴出・貫入に由来する可能性がある.3.四国東部の白亜系四万十累層群の砂岩は,化学組成の上から北から南に三つの岩石相(I,IIおよびIII)に区分できる.4.四国東部の白亜系四万十累層群砂岩は,年代とともに基本的により酸性になる.この傾向は,中国地域西部の白亜紀火山活動の傾向と調和的である.5.白亜紀末に中国地方西部は,広く流紋岩質火山岩類に覆われ,海嶺衝突に先だって海溝域に多量の粗粒砕屑物を供給した.これらの粗粒砕屑物は,付加して日和佐累層などの厚い地層を形成した.6.三波川変成帯の大歩危砂質片岩は,カンパニアンに堆積した日和佐累層を源岩としていると考えられる.7.カンパニアンに海溝域に多量に堆積した粗粒砕屑物の一部はOffscrapingして日和佐累層を形成し,一部はより深部でunderplatingして大歩危ユニットを形成した.今年度は,徳島県海南町から上那賀町にかけて四万十帯北帯について泥質岩中のイライトの結晶度および砂岩の化学組成,高知県興津町地域に分布する興津メランジ中の緑色岩の産状を検討した.検討結果を以下に例記する.1.海南町上那賀町にかけて分布する白亜系四万十累層群は,岩相や放散虫化石年代の相違により北から成瀬累層,古屋累層,日野谷累層,オソ谷累層,谷山累層,日和佐累層,牟岐累層に区分される.2.メランジ相からなる谷山累層の泥質岩のイライト結晶度は高く,典型的なタ-ビダイト相からなる日和佐累層のイライト結晶度は低い.両層の境界部では,イライト結晶度に明らかな不連続的相違が認められる。.3.牟岐累層は,日和佐累層よりもイライトの結晶度が若干高いが,両層の境界部では,牟岐累層側から日和佐累層に向かって次第にイライト結晶度が高くなる.4.海南町上那賀町にかけての白亜系四万十累層群砂岩は,化学組成上次の3つの堆積岩岩石区(I,II,III)に区分できる(泥質岩主体の古屋累層をのぞく).

I:成瀬累層,II:日野谷累層・オソ谷累層,III:谷山累層・日和佐累層・牟岐累層.IからIIIにかけてSiO2は次第に増加し,Fe2O3やMgO,TiO2などは次第に減少する.IからIIIにかけての堆積岩岩石区は,それぞれの地層が堆積した時代における後背の岩石構成の相違を反映していると考えられる.いずれの岩石区の砂岩も火山岩岩片を最も多く含んでおり,後背地における火山活動が時代とともにより酸性になっていったと推定される.5.興津メランジ中の緑色岩は,Campanianに定置した現地性の緑色岩である.今年度は,徳島県海南町から上那須賀町にかけて(四国東部),および高知県須崎市から中村市にかけて(四国西部)分布する白亜系四万十累層群砂岩の主成分組織および微量成分組成を検討した.また,徳島県の大歩危地域に分布する三波川変成帯大歩危ユニット中の砂質片岩の主成分組織と微量成分組成を検討し,四万十帯白亜系砂岩と比較した.その結果,以下の諸点が明らかになった.3.四国東部・西部白亜系四万十累層群中のlateAlbianCenomanian砂岩は,主成分・微量成分組成が極めてよく一致する.両地域のConiacianCampanian砂岩も組成的に類似するが,有意な相違が認められ,後背地の源岩構成やその割合などに違いが生じたと推定される.4.大歩危ユニット砂質片岩は,主成分組成のみならず微量成分組成においても四国東部の白亜系四万十累層群を構成する日和佐累層の砂岩と極めてよく一致し,これが源岩となっていると推定される.より好条件の素材を選ぶといった観点から,対象地域を四国東部に限定することなく,南西諸島から四国東部まで広げて研究を行った.その結果,以下の結果が得られた.1.未固結の泥質岩中に玄武岩が貫入することにより,玄武岩と泥質堆積物との間で反応が生じ,泥質物へのSiO2やCaOの富化および泥質物からのK2Oの除去が行われた.2.東部九州に分布する上部白亜系槙峰層を中心にビトリナイト反射率の測定を行った.槙峰層は,高い平均最大反射率を示す(Romax=5.56.5%).また,槙峰層中のドレライトに含まれる泥質岩ゼノリスは,最大で9%に達する非常に高い平均最大反射率を示す.槙峰層の高い反射率は,玄武岩やドレライトの噴出・貫入に由来する可能性がある.3.四国東部の白亜系四万十累層群の砂岩は,化学組成の上から北から南に三つの岩石相(I,IIおよびIII)に区分できる.4.四国東部の白亜系四万十累層群砂岩は,年代とともに基本的により酸性になる.この傾向は,中国地域西部の白亜紀火山活動の傾向と調和的である.5.白亜紀末に中国地方西部は,広く流紋岩質火山岩類に覆われ,海嶺衝突に先だって海溝域に多量の粗粒砕屑物を供給した.これらの粗粒砕屑物は,付加して日和佐累層などの厚い地層を形成した.6.三波川変成帯の大歩危砂質片岩は,カンパニアンに堆積した日和佐累層を源岩としていると考えられる.7.カンパニアンに海溝域に多量に堆積した粗粒砕屑物の一部はOffscrapingして日和佐累層を形成し,一部はより深部でunderplatingして大歩危ユニットを形成した.
心臓外科領域における完全無輸血および低侵襲手術を目指した次世代型人工心肺の開発

体外循環は開心術において必要不可欠な補助手段であるが、現在なお手術成績や患者の術後QOLに影響を及ぼす種種の臨床上の問題点が存在する。その代表的なものは体外循環により惹起される炎症に起因する臓器障害である。体外循環施行による生体異物反応により、術中術後にサイトカインネットワークが活性化され、IL-6,IL-8などの上昇を伴う強い炎症反応が惹起され、術後感染症や術後臓器機能障害を引き起こす誘引の1つとなるとされ、特に、人工肺がその炎症反応を惹起する中心と考えられている。そこで本研究においては、体外循環の侵襲を減少させるため、炎症反応の少ない人工肺を模索することを目的とした。まず、新しい生体適合性材料PMEAによる人工肺コーティングの効果に関して検討した。新しい生体適合性材料を用いて人工肺、および体外循環回路の血液接触面をコーティングしたものの効果について豚を用いた体外循環モデルにより検討した。新しい生体適合性材料PMEAは、回路および人工肺内面への蛋白の接着を抑制することにより、生体の炎症反応、凝固線溶系の活性化を、ヘパリンコーティング回路とほぼ同程度抑制することが明らかになった。従来のヘパリンコーティング法と比べて安価であること、どのような素材のものでもコーティング可能なことから、従来のヘパリンコーティング法より臨床応用がひろがるものと考えられた。つぎに人工肺ホロファイバーの血液接触面に細胞を接着させることにより生体適合性を向上させるハイブリッド人工肺の開発について研究を進めている。ハイブリッド人工肺は、NOSのcDNAを遺伝子導入した血管内皮細胞を人工肺ホロファイバーの血液接触面に接着させ、体外循環により惹起される炎症反応を軽減させることには成功したが、その接着効率を上昇させることにはまだ成功していない。プラズマ放電処理による接着効率の上昇にむけて現在なお、実験を進めているところである。体外循環においては、従来の落差による脱血法では脱血効率に制限があるが、陰圧吸引による脱血法は効率が良く、かつ回路の短縮が可能なことから、低容量で高効率な体外循環法と考えられる。最近我々は陰圧の変動を最小限にする定圧制御弁を使用することにより、安定したリザーバー内陰圧を確保するシステムを開発し臨床応用しており、有用性を検討した。【対象】1997年9月より1998年5月までに当科にて施行した待期的初回成人開心術症例のうち、吸引脱血を併用した体外循環を施行した17例(V群)を対象とし、落差脱血による開心術症例18例(C群)と比較した。年齢、体表面積、体外循環時間、術前貯血量および術前血中Hb値は2群間で有意差を認めなかった。【方法】全例無血充填とし、遠心ポンプ送血による軽度中等度低体温体外循環を施行した。落差脱血では内径1/2インチ、吸引脱血では内径3/8インチの脱血側回路を使用した。吸引脱血では低圧制御弁付き吸引ポンプによってハードシェル静脈リザーバー内を一定の陰圧(-20-60mmHg)に保つことにより静脈脱血を行った。【結果】脱血側回路を変更することにより、回路充填量はV群で有意に低くする事が可能となり(VvsC,1226±98vs1798±155ml)、また体外循環中の輸血率はV群で低い傾向にあった(VvsC,11.7vs27.8%)。体外循環開始後経時的に測定した血清中遊離ヘモグロビン、ハプトグロビンの体外循環開始直後の値に対する変化率は両群間で有意差を認めなかった。

吸引脱血では定圧制御弁の使用により静脈リザーバー内をほぼ一定の設定圧に保つことが可能であり、体表面積1.61m2の症例に対して、20Frの脱血管を使用しても安全に体外循環が施行可能であった。【結語】定圧制御弁を用いた吸引脱血による体外循環は低容量で安全かつ効率の良い脱血が可能であった。当施設においては、次世代型の人工心肺の開発を目指している。埋め込みも考慮にいれた、より生体適合性を獲得した人工心肺の基礎実験を施行してきた。これまでに、ラット体外循環モデルを確立し、これを用いて体外循環炎症病態の解析を行った。充填量5mlの人工肺をポリプロピレン中空糸を用いて作製し、これに小型ローラーポンプを組み合わせて体外循環回路を作製した。これを用いてラットの体外循環を行い、1時間の安定した潅流が得られるモデルを開発した。このラット体外循環モデルを用いて、体外循環下での炎症病態生理の解明、更には各臓器における組織levelでの炎症細胞浸潤及びその活性化を検討した。引き続き、抗炎症性サイトカインであるIL-10、NOの合成酵素であるc-DNAを我々が従来用いているHVJ-リポソーム法により血管内皮細胞に遺伝子導入し、多機能性血管内皮細胞を作成、培養した。また、これらの蛋白発現を確認した。これまでに作成した多機能性血管内皮細胞の人工肺外膜及び内膜表面への細胞接着を試みるとともに、その細胞接着効率及び耐久性上昇のための改良を行った。具体的には、現在臨床応用されている疎水性のポリプロピレン中空糸をプラズマ放電処理することにより親水性とし、細胞接着効率及び耐久性が上昇するか否かを検討した。その効果については、本年度においても引き続き継続中である。さらに抗血小板凝集作用を有するprostacyclin合成酵素を含めた抗炎症性因子産生能を有した多機能性血管内皮細胞のラット体外循環モデルでの炎症抑制効果及び血小板吸着抑制効果を検討する。この結果をふまえ、もっとも炎症抑制に効果のある多機能性血管内皮細胞、肺胞上皮細胞を接着させたHybrid人工肺を作成する。
高エネルギー核ビーム輸送の研究

近年わが国においても高エネルギー加速器において、陽子のみならず、重陽子,α粒子、炭素原子核、酸素原子核などが加速され、原子核物理学の研究に用いられようとしているが、このような核ビームを加速器ら取り出し、実験標的まで輸送する場合に、(1)加速される粒子数が陽子の場合に比べてけた違いに少なく、(2)かつ輸送中にもフラグメンテイションで失われてゆき、(3)フラグメンテイションで生成した二次粒子も、陽子数・中性子数比が元の核と同じ場合には、分離する事なく同時に輸送されてしまう(標的上での粒子の純度が悪くなる)、といった陽子には無い困難がある。また粒子強度の絶対測定を行う場合、陽子については指標となる核反応の断面積ガ多数蓄積されており、容易に放射化学的方法で決定可能であるのに対して、核ビームの場合には信頼しうる方法は確立されているとはいえない状況にある。本研究の目的は、この様な核ビーム輸送方法に関する技術的問題に対する世界にの『核ビームを用いている研究機関』の取り組み状況を調査し、わが国における核ビームを用いた実験に資することである。昨年度より開始したこの調査は、まず我が国の唯一のGeV領域のハドロン加速器である高エネルギー物理学研究所12GeV陽子シンクロトロン(KEK-PS)における核ビーム加速とその輸送、実験への利用、を想定して実施された。全世界に高エネルギー核ビームの加速施設としては、KEK-PSと同程度のエネルギーである核子当り110GeV領域のものが、ドイツ(GSI)、フランス(SATURNE),アメリカ合衆国(ENL-AGS)で稼働中である。また不幸にして既に閉鎖されてしまったアメリカ合衆国のBeV alac加速器施設には、このエネルギー領域の核ビーム技術に関する長年の蓄積がある。またKEK-PSよりはるかに高いエネルギーである核子当り100GeV領域のものは、スイス(CERN)で稼働中であり、アメリカ合衆国で建設中(BNL-RHIC)である。そこでまず、これら各地の核ビーム施設(アメリカ、フランス、ドイツ、スイス、ロシア等)に研究者を派遣し、それぞれの施設における核ビームへの対応技術の現状を調査した。特にビームモニターとビームトランスポート、及びビーム強度の絶対校正に関する調査を中心に実施した。ビームモニターについては、できるだけ実物(または図面)を入手できるように努めたが、不可能な場合は図面等を入手し、国内で試作した。一部は、KEK-PSからの遅い取り出しビームラインに設置して試運転をおこない、また九州大学タンデム加速器施設、筑波大学タンデム加速器センターにおいて低エネルギー核ビームの提供を受け、モニター類の性能検査を実施した。二年目は、核加速及び核ビームを用いた実験と核ビーム輸送技術は密接に関連しているので、上記の施設における核ビーム加速技術、実験関連のビーム技術、実験プログラムなども併せて調査する事とした。またビームトランスポート系全体の運転に関するソフトな技術(インターロックシステム)についても同時に調査をおこなった。また、核ビーム加速、技術開発は各地のタンデム加速器、サイクロトロン施設でもおこなわれており、種々の興味深いビームモニター等が開発されている。これらの高エネルギー領域での応用の可能性をさぐるために、これらの施設(米国インデアナ大、ミシガン州立大、ロシア・サンクトペテルスブルグ核研、フィンランド・ユバキュスラ大、タンペレ工大)等へも研究者を派遣し調査を実施した。核ビームに限らず、固定標的を用いた実験を行っている加速器施設にはそれぞれ独特の加速、モニター技術が蓄積されている。それらのある部分は核ビームに利用できそうである。特に電子線加速器はその独特の時間構造から、将来の核ビームのパルス運転を行う場合に参考になる。そこで陽子加速器施設(英国ラザフォード研、米国FNAL)電子線施設(米国SLAC、CEBAF、北京高能研、独ボン大)等に研究者を派遣、または立ち寄らせて、調査を実施した。またカナダ国立中間子工場(TRIUMF)、ロシア核研(INR)より研究者を招待し、討論、聞き取り調査等を実施した。これらの調査の結果の一部は一連の学術雑誌に掲載し、また掲載決定済みであり、また高エネルギー物理学研究所物理学研究部ビームチャンネル・グループにおいて整理、保管されている。

全世界に高エネルギー核ビームの加速施設としては、KEK-PSと同程度のエネルギーである核子当り110GeV領域のものが、ドイツ(GSI)、フランス(SATURNE),アメリカ合衆国(ENL-AGS)で稼働中である。また不幸にして既に閉鎖されてしまったアメリカ合衆国のBeV alac加速器施設には、このエネルギー領域の核ビーム技術に関する長年の蓄積がある。またKEK-PSよりはるかに高いエネルギーである核子当り100GeV領域のものは、スイス(CERN)で稼働中であり、アメリカ合衆国で建設中(BNL-RHIC)である。そこでまず、これら各地の核ビーム施設(アメリカ、フランス、ドイツ、スイス、ロシア等)に研究者を派遣し、それぞれの施設における核ビームへの対応技術の現状を調査した。特にビームモニターとビームトランスポート、及びビーム強度の絶対校正に関する調査を中心に実施した。ビームモニターについては、できるだけ実物(または図面)を入手できるように努めたが、不可能な場合は図面等を入手し、国内で試作した。一部は、KEK-PSからの遅い取り出しビームラインに設置して試運転をおこない、また九州大学タンデム加速器施設、筑波大学タンデム加速器センターにおいて低エネルギー核ビームの提供を受け、モニター類の性能検査を実施した。二年目は、核加速及び核ビームを用いた実験と核ビーム輸送技術は密接に関連しているので、上記の施設における核ビーム加速技術、実験関連のビーム技術、実験プログラムなども併せて調査する事とした。またビームトランスポート系全体の運転に関するソフトな技術(インターロックシステム)についても同時に調査をおこなった。また、核ビーム加速、技術開発は各地のタンデム加速器、サイクロトロン施設でもおこなわれており、種々の興味深いビームモニター等が開発されている。これらの高エネルギー領域での応用の可能性をさぐるために、これらの施設(米国インデアナ大、ミシガン州立大、ロシア・サンクトペテルスブルグ核研、フィンランド・ユバキュスラ大、タンペレ工大)等へも研究者を派遣し調査を実施した。核ビームに限らず、固定標的を用いた実験を行っている加速器施設にはそれぞれ独特の加速、モニター技術が蓄積されている。それらのある部分は核ビームに利用できそうである。特に電子線加速器はその独特の時間構造から、将来の核ビームのパルス運転を行う場合に参考になる。そこで陽子加速器施設(英国ラザフォード研、米国FNAL)電子線施設(米国SLAC、CEBAF、北京高能研、独ボン大)等に研究者を派遣、または立ち寄らせて、調査を実施した。またカナダ国立中間子工場(TRIUMF)、ロシア核研(INR)より研究者を招待し、討論、聞き取り調査等を実施した。これらの調査の結果の一部は一連の学術雑誌に掲載し、また掲載決定済みであり、また高エネルギー物理学研究所物理学研究部ビームチャンネル・グループにおいて整理、保管されている。世界の高エネルギー核ビームを用いて研究を行っている施設にわが国より研究者を派遣し、核ビーム用ビームモニター及び強度測定方法について資料を収集した。特にモニターについては、重点的に図面等の入手に努めた。
CTLを誘導するペプチドワクチン開発に関する基礎的研究

本研究の研究実績の概要は以下の通りである。1.マウスコロナウイルスJHM株に対するCTLの誘導にCD4^+ヘルパーT細胞が必要であるか検討した。BALB/cマウスに200μg抗CD4抗体(GK1.5)を週3回注射し、フローサイトメトリーによりCD4^+T細胞が除去されたことを確認した。このマウスにJHMウイルス10^6PFUを腹腔内接種した。感染7日後のマウス脾細胞をエフェクター細胞としてCTLアッセイを行ったところ、ウイルス感染J774.1細胞に対して細胞傷害性を示した。以上の結果より、この実験系ではCTLの誘導にCD4^+ヘルパーT細胞は必ずしも必要ないことが示唆された。2.マウスコロナウイルスJHM株に対するCTLの誘導にどのようなサイトカインが関与しているか若干検討した。BALB/cマウスに抗IL-1レセプター抗体を投与し、そのマウスにJHMウイルスを接種し、CTLが誘導されるか検討した。その結果、感染7日後のマウス脾細胞はウイルス感染J774.1細胞に対して細胞傷害性を示した。抗IFN-γ抗体を用いて同様の実験を行ったがCTLは誘導された。しかし、抗IFN-γ抗体の生物活性が確認されておらず、結果の解釈についてはさらに検討を要すると考えられる。3.JHMウイルス特異的CTLクローンP11Dがウイルス感染J774.1細胞を破壊する機構を知るために、CTLクローンとウイルス感染細胞を共培養し電子顕微鏡により観察した。共培養1時間後には、CTLがウイルス感染細胞に結合し、ウイルス感染細胞の核にクロマチンの凝縮および偏在が観察された。さらに時間が経過するとウイルス感染細胞が小塊(apoptotic bodies)に分断される像が観察された。電気泳動によりウイルス感染細胞のDNAフラグメンテーションが明らかとなった。CTLによってウイルス産生は抑制された。これらの結果は、CTLクローンP11Dがウイルス感染J774.1細胞のアポトーシスを誘導しウイルス産生を抑制していることを示唆している。
高齢者の舌運動能に関する研究

高齢者におけるOral Motor Behaviour、特に有床義歯補綴における咀嚼機能の回復に大きな影響を及ぼすと考えられる舌運動の変化を明らかにすることを目的として、若年者との比較において、高齢者の舌運動の巧微性に関して検討し、その結果を第80回日本補綴歯科学会学術大会(10月23日、岐阜)で「超音波診断装置による観察」と題し口頭発表を行い、日本補綴歯科学会雑誌33巻2号に「加齢と舌運動の巧微性について-超音波診断装置による観察-」と題し論文発表(論文原稿受付証明添付)を行なった。研究方法は若年有歯顎者群と高年全部床義歯装着者群について、汎用超音波診断装置を用いて、メトロノームで規制したリズムに合わせた舌の上下運動を行わせ、Motion-Modeにおける運動軌跡をVItrasono-Recorderで記録し、波形分析用プログラムを用いてデジタイザーにて計測、分析するものである。そして、運動速度から運動機能を、運動リズムの規則性から運動系に加えた感覚系や情報処理系の機能を検索した。結果は以下の通りである。1)舌の運動リズムは高年者群の方が若年者に比べてバラツキが大きく、急速な指示運動ほど規則性が失われる傾向が認められた。2)運動速度は両群で大きく異なり、若年者群では、規制された頻度が高い場合には舌の運動速度も増加するのに対し、高年者群では舌運動の速度はあまり変化していなかった。3)加齢に伴う舌運動における巧綴性の低下が示唆された。高齢者における舌運動の巧緻性,指示追従性を若年者と比較・検討することを目的として,超音波診断装置により舌運動を観察・記録した.記録装置:超音波診断装置はAloka社製汎用超音波診断装置SSDー630を,舌運動観察用探触子として周波数5MHz,曲率半径60R,電子コンベックス浅部用探触子USTー935Nー5,表示深度70mmを用い,記録には, Aloka社製Ultrasono Recorder SSZー95,6インチドライシルバーペーパー使用を使用した.記録方法:被験者をフランクフルト平面が可及的に床と平行になるように椅子に座らせ,下顎底にエコーゼリーを塗ったProbeを置き, BーMode像にて矢状面における舌の断面をモニターに写し出し, TrackballによりMカーソルの位置を下顎骨前方部の陰影の遠心端と舌安静時の最上端部の中央に移動し, Mモードにて咬頭嵌合位での舌の上下運動を記録した.上下運動は咬頭嵌合位にて舌を安静にさせた位置より,メトロノームにあわせて舌尖を切歯乳頭と舌小帯上方付着部に,毎分60回と120回の2種類のスピードで軽く触れる運動を指示した.分析方法:安定した10回の運動リズムを観察した.すなわち,上下運動サイクル,上昇運動時間,口蓋接触時間,下降運動時間,舌小帯接触時間である.そして,各々の時間およびサイクル中に占める割合,上昇・下降運動の平均速度とそれらの規則性を分析した.なお,これらの演算は,分析用プログラムを制作し,デジタイザーにより行った.現在,分析結果について検討中であり,未だ論文発表は行っていない.高齢者におけるOra1Motor Behaviourの変化に関して、その舌運動に着目し、舌運動の功緻性、指示追従性などの評価が義歯装着者における咀嚼機能の客観的な診断基準となりうるか否か、また、舌運動能の増齢に伴う変化がいかなるものかなどの基礎的資料を得ることを目的として、汎用超音波診断装置を用いて舌運動の観察を行っており、今年度は、正常有歯顎者と全部床義歯装着者における指示運動時の規則性について比較検討した。方法は、Aloka社製汎用超音波診断装置SSD-630、周波数5MH_z、曲率半径60Rの電子コンベックス浅部用探触子UST-935N-5にてM-Modeによる舌の上下運動を観察し、Aloka社製Ultrasono Recorder SSZ-95にて記録を行った。

舌の上下運動は、咬頭嵌合位にて舌を安静にさせた位置より、メトロノームにあわせて舌尖を切歯乳頭部と舌小帯上方付着部に、毎秒60回と120回の2種類のスピードで軽く触れる運動を指示した。数回の練習を行わせた後、レコーダーによる記録を行い、安定した10回の運動軌跡をデジタイザーにて計測した。すなわち、上下運動サイクル、上方接触時間、下方接触時間、上方行運動時間、下方行運動時間である。そして、各々のステージの規則性を分析した。本研究により、加齢に伴う舌運動における功緻性の低下が示唆されたが、この結果を第80回日本補綴歯科学会学術大会(10月23日、岐阜)で「超音波診断装置による舌運動の観察」と題し口頭発表を行い、日本補綴歯科学会雑誌33巻2号に「加齢と舌運動の功緻性について--超音波診断装置による観察--」と題し論文発表(論文原稿受付証明添付)を行った。
選択的レドックスのための超分子反応場制御

ナノメートルサイズの空間で、エネルギー、電荷、あるいは電子の移動を制御することを目的とする研究である。本年度は、(1)両末端にピレニル基を導入したらせん構造を持つオリゴマーの光捕集能、(2)フェロセン構造を軸の片末端に有するロタキサンにおけるシャトリングの制御、並びに(3)ロタキサンのキラル合成、について検討した。ビナフチル構造を持つオリゴカーボナートの両末端にピレン構造を導入した分子では、ある分子長以上では、ナフタレン部分を励起したにもかかわらず、発光は全てピレンからのものであり、ナフタレン環からピレン環への効率よいエネルギー移動が認められた。さらに、この現象は高分子マトリックス中でも同様に起こり、ガラス転移温度以下の運動性の低い状態でもこの現象が認められたことから、分子間相互作用なしにエネルギー移動が達成されていることが明らかとなった。安定な酸化還元状態を取ることのできるフェロセン構造を軸末端に持たせたロタキサンを合成し、フェロセンの酸化に伴う輪成分クラウンエーテルのシャトリング挙動を検討した。その結果、クラウンエーテル上の酸素原子からの電荷または電子移動が輪の移動を促進していることが明らかとなった。この結果より、軸末端にあるエンドキャップ基であるフェロセン環の酸化還元により、輪の移動がコントロールできることが示された。また、クラウンエーテルと強い相互作用を持つ二級アンモニウム部位を軸上に持たせた場合には、クラウンエーテルの移動が困難になるために、フェロセンの酸化還元電位がかなり上昇することがわかり、このことも輪のシャトリング挙動を裏付ける結果となった。中央付近に二級アンモニウム塩構造を持ち、左右非対称な軸成分からなるロタキサンにおいて、アンモニウム部分のアシル化することにより大きなジアステレオ選択性が認められ、光学活性なロタキサンのキラル合成へ道を拓いた。らせん分子とロタキサン分子の構造精密制御による選択的なレドックスシステムの構築を目的として研究を行い、ナノメートルサイズの反応場の制御に関し、以下の成果を得た。1.フェロセン構造を軸末端に持つロタキサンの合成と酸化還元挙動ジベンゾ-24-クラウン-8を輪成分、末端に嵩高いグループとアルコール基を持つ鎖状二級アンモニウム塩を軸成分として擬ロタキサンを形成させ、そのアルコール末端をフェロセンカルボン酸無水物でアシル化し、ロタキサン1を42%の収率で合成した。このロタキサンのアンモニウム窒素上をアセチル化し、塩構造を持たないロタキサン2を収率77%で合成した。これらのロタキサンの酸化還元電位をサイクリックボルタンメトリーにより測定したところ、輪の動きが制限されているロタキサン1の半波電位は、輪の動きが自由なロタキサン2よりも75mVも高かった。また、ロタキサン2の輪コンポーネントをはずした鎖状分子はロタキサン1とほぼ同様の酸化還元電位を示した。この結果は、輪が自由に動けるロタキサン2ではクラウンエーテルからフェロセンへ電子が供与されることによってフェロセニウムイオンへの酸化が促進されたためと考えられ、電気化学的な酸化還元によりロタキサンのスイッチングの可能性が示唆された。2.光学活性ビナフチルーサレン複合型ポリマーの設計と不斉合成への応用光学活性な3,3'-diformyl-1,1'-binaphthol誘導体をdiamineと反応させ、ポリShiff塩基を合成した後、酢酸亜鉛と反応させることによりビナフチルーサレン複合型ポリマーを合成した。diamineと金属酢酸塩を種々組み合わせていくつかのビナフチルーサレン複合型ポリマーを合成した。これらのポリマーの構造は、IR、NMR、UV、CD、並びにGPCにより決定した。特に、IRスペクトルにおいて、炭素-窒素二重結合の変化から、サレン錯体の生成、すなわちポリマー構造を確認した。このポリマーをジエチル亜鉛のアルデヒドへの付加反応における触媒、オレフィン類のシクロプロパン化反応あるいはエポキシ化反応の触媒として用いて、その不斉触媒能を検討した。その結果、特にジエチル亜鉛の付加反応において95%eeが達成され、ナノメートルサイズの不斉触媒空間が精密に制御されたことが明らかとなった。本年度は、(1)ロタキサン系におけるナノメートルサイズの反応場の構築、(2)らせん系におけるナノメートルサイズの反応場の構築とその応用を目標として研究を進めた。その結果、非常に注目すべき成果を得た。(1)フェロセン構造を軸の末端に持ち、クラウンエーテルを輪成分とするロタキサンにおいて、フェロセン部位の酸化電位を測定すると、軸上にアンモニウム塩との水素結合で並進運動の制限されたクラウンエーテルをもつロタキサンでは、アンモニウム窒素をアセチル化して中和し、自由な運動可能なクラウンエーテルを持つロタキサンよりも、約80mVの酸化電位が大きくなることが認められた。この関係は軸の長さに依存しないことから、軸末端のフェロセン部位の酸化の際にクラウンエーテルが軸末端まで移動できるロタキサンでは酸化電位が低下することが示された。この結果は、ロタキサンスイッチにおける新しいスイッチング制御システムを提供すると共に、軸末端を活用する有用なスイッチング方法を示した。一方、ポルフィリン、トリアリールアミン、フェロセン等のドナーユニットとフラーレン(C60)ユニットをロタキサンの環上と軸上に持つ分子における光誘起電子移動による電荷分離を検討したところ、非常に長い電荷分離状態の寿命が観測され、空間結合を介するユニットの配置の重要性とそれを実現するためのロタキサンプラットホームの意義を明らかにした。

(2)らせんの溝(groove)を反応場とする新しい不斉合成反応を開発した。キラルなねじれユニットとしてのビナフチル基と、平面連結部としての金属サレン錯体構造を持つ人工らせん分子を触媒に用いてオレフィンの酸化反応を検討した結果、ジヒドロナフタレンの不斉エポキシ化において光学活性なエポキシドを与え、らせんの溝が有効な反応場として機能していることを明らかにした。ナノメートルサイズの空間で、エネルギー、電荷、あるいは電子の移動を制御することを目的とする研究である。本年度は、(1)両末端にピレニル基を導入したらせん構造を持つオリゴマーの光捕集能、(2)フェロセン構造を軸の片末端に有するロタキサンにおけるシャトリングの制御、並びに(3)ロタキサンのキラル合成、について検討した。ビナフチル構造を持つオリゴカーボナートの両末端にピレン構造を導入した分子では、ある分子長以上では、ナフタレン部分を励起したにもかかわらず、発光は全てピレンからのものであり、ナフタレン環からピレン環への効率よいエネルギー移動が認められた。さらに、この現象は高分子マトリックス中でも同様に起こり、ガラス転移温度以下の運動性の低い状態でもこの現象が認められたことから、分子間相互作用なしにエネルギー移動が達成されていることが明らかとなった。安定な酸化還元状態を取ることのできるフェロセン構造を軸末端に持たせたロタキサンを合成し、フェロセンの酸化に伴う輪成分クラウンエーテルのシャトリング挙動を検討した。その結果、クラウンエーテル上の酸素原子からの電荷または電子移動が輪の移動を促進していることが明らかとなった。この結果より、軸末端にあるエンドキャップ基であるフェロセン環の酸化還元により、輪の移動がコントロールできることが示された。また、クラウンエーテルと強い相互作用を持つ二級アンモニウム部位を軸上に持たせた場合には、クラウンエーテルの移動が困難になるために、フェロセンの酸化還元電位がかなり上昇することがわかり、このことも輪のシャトリング挙動を裏付ける結果となった。中央付近に二級アンモニウム塩構造を持ち、左右非対称な軸成分からなるロタキサンにおいて、アンモニウム部分のアシル化することにより大きなジアステレオ選択性が認められ、光学活性なロタキサンのキラル合成へ道を拓いた。
「文検」修身科の研究

「文検」は、戦前期日本において、独学者が中等教員になるための検定試験であった。本研究は、その「修身科」に着目する。「修身科」は戦前期中等教育の基幹科目のひとつであり、今日の「道徳教育」に相当するものである。本研究では、「文検」修身科の全体像が明らかにされた。本研究は、以下の五つの手順を踏んだ。(1)その通史を概観した。(2)試験問題の特質を明らかにした。(3)試験委員の学説と試験問題との相関を考察した。(4)受験生のライフヒストリー(受験動機、受験生活、受験後のキャリアなど)を明らかにした。(5)教科書の分析から、中等修身科教育の特質を明らかにした。今年度行った作業は二つである。ひとつは、前年度終了しなかった作業課題の遂行であり、いまひとつは、試験委員の著作リストの作成である。前者については、『文検受験生』『文検世界』『教育修身研究』の3誌から、試験問題に関する情報と、試験委員に関する情報を抽出し整理する作業を行った。作業課題は明確であり、着実に進めているが、本年度は校務が多忙であり、期待したエフォートが確保できず、すべてを終了させることはできなかった。後者については、先の3誌からの情報の取得と、試験委員の著作の収集を主要に行った。前者と同様に、研究時間の確保がなかなか難しく、すべてを予定通りに終了させることはできなかった。以上二つの作業課題については、予定通り終了させることはできていないが、以下のような成果は着実にあがっている。・戦前期を通して、試験問題の復元がほぼ終了した。・戦前期を通して、担当した試験委員がほぼ判明した。・試験委員のうち、とりわけ担当期間の長かった宇野哲人、吉田静致、深作安文、友枝高彦の4名については、彼らの著作と彼らの弟子筋の人たちが編んだ著作目録・回想録などを精力的に収集した。また、彼らは中等学校用の修身教科書をたくさん編纂しているので、それらを古書店を通じて大量に購入し、研究代表者である船寄が所属している神戸大学の人間科学系図書館にコレクションとして残すべく作業を行っている。・先にあげた3誌に掲載された情報の収集がかなり進んだ。試験委員と出題された問題との関係を知ることが必要であり、その解明のためには試験委員の研究関心を知らなければならず、著作の収集を行い始めている。哲学・倫理学関係の雑誌を渉猟する必要があるが、申請者の専門を越える作業であるため、やや作業は難航している。次年度以降試験問題の分析に取り掛かる予定である。試験問題の復元はすでに別の機会に行っているため、現在、中等諸学校で行われていた授業内容を知るために、授業で使用された検定教科書の収集に着手するための準備を行っている。本研究は、「文検」修身科の全体像を明らかにすることを目的としている。その目的を達成するために、(1)制度の解明、(2)試験問題の分析、(3)試験委員の分析、(4)受験者の分析、(5)「中等修身」の実態解明の五つの作業課題を設定している。5年間の研究期間のちょうど中間であった今年度は、前年度までに達成できなかった課題の遂行と、当初の研究計画に基づいて、予定していた研究計画を遂行した。まず、前年度からの課題として、「文検」修身科の試験委員の分析に関し、明治期の試験委員の特定とその人物の言説に関する資料の収集を行った。ついで、当初の予定であった次の二つの作業を行った。一つは、「文検修身科」の試験問題の分析であり、いま一つは、「中等修身」の実態の分析である。前者については、『文検受験生』『教育修身研究』という二つの受験雑誌に焦点をあて、同誌に収載されている試験問題の分析欄の分析、同じく合格体験記による合格者の言説の分析、同じく模擬試験欄の模範解答の分析を行った。後者については、修身教科書を収集し、そこに記載されている内容について、中学校、高等女学校、師範学校、さらには実業学校別に、記載されている内容の精読を行った。その上で、記載内容の学校種別ごとの共通性と異質性に留意して分析を行った。ただ、いずれの課題も作業量が膨大かつ細かく、予定通り作業が終了しているわけではなく、いくつかの作業を同時並行的に行っているのが実状である。本研究の目的は、「文検」修身科の全体像を明らかにすることである。その目的を達成するために、(1)「文検」修身科の制度の解明、(2)試験問題の分析、(3)試験委員の分析、(4)受験者の分析、(5)「中等修身」の実態解明の五つの作業課題を設定している。本研究を申請した段階での予定では、今年度(平成27年度)は、前年度からの引き続きとして上記の(2)と(5)の作業を行う予定になっており、それを遂行した。(2)では、『文検受験生』『教育修身研究』という二つの受験雑誌に焦点を当て、同誌に収載されている試験問題の分析欄の分析、同じく合格体験記による合格者の言説の分析、同じく模擬試験欄の模範解答の分析などを行った。(5)については、中等諸学校で使用された修身科教科書を収集し、そこに記載されている内容について、中学校、高等女学校、師範学校、さらには実業学校別に分析を行った。

分析の視点としては、各学校種ごとの記述内容の違いと共通性に留意した。ただ、この二つの課題は作業量が膨大かつ細かく、予定通り作業が進んでいるわけではなく、むしろ遅れ気味になっている。また、本研究の研究期間の前半で終える予定であった(3)と(4)の作業についても、上記の受験雑誌二誌を精読する過程で平行して行っており、それが作業の遅れにつながっている。なお、中等所学校の修身科教科書については、発行数が増加する昭和期の教科書の収集に手間取っており、次年度の早い段階で集中的に収集する作業が必要である。一つの理由は、作業の対象としている受験雑誌のうち『教育修身研究』誌の冊数および記載内容の量が予想以上に多く、必要なデータの収集と分析に手間取っているためである。いま一つの理由は、中等諸学校の修身科教科書のうち昭和期発行の教科書の入手に苦労しており、なかなか分析作業にいたらないためである。本研究は、「文検」修身科に、(1)制度史の解明、(2)試験問題の分析、(3)試験委員の分析、(4)受験者の分析、(5)「中等修身」の実態の解明の五つの作業課題の遂行を通して迫ろうとするものである。研究期間の前半(2年間)に(1)(3)(4)の作業を、後半(3年間)に(2)(5)の作業を主として行った。以上のうち、(1)(2)(3)(4)については史料の収集に大変な時間がかかったが、ほぼそのすべてを収集することができた。とりわけ(3)の試験委員の分析については、長く試験委員を務めた友枝高彦、吉田静致、深作安文、宇野哲人の4名の著作をかなり細かいものまで収集することができた。ただし、(2)と(3)はかなりの相関関係があると考えられるが、その関係を深く掘り下げることは今後の課題として残っている。(4)の受験者の分析については、受験雑誌に掲載された合格体験記をほとんど収集することができた。とくに『教育修身研究』についてはほぼ全冊をそろえることができた。しかし、その分析に当たっては、とりわけ昭和戦前期の史料がかなり大量にあることと、分析の前提となる日本思想史の研究が遅れ、今後の課題として残った部分がある。(5)については、戦前の中等教育諸学校(中学校、高等女学校、師範学校、実業学校)の修身教科書のコレクションとしてはかなりの量を収集することができた。しかし、戦前に発行されていた総数から言えば、まだ2割にも満たない分量であり、今後さらに収集をつづけていく必要がある。最終年度には、研究をまとめ諸学会で発表する予定であったが、(1)から(5)の研究の柱を総合することができず実現に至っていない。しかし、5年間の科研の助成は、この未踏の研究課題の推進に大きく寄与したことは言うまでもなく、研究の成果の発信に引き続き務めたい。「文検」は、戦前期日本において、独学者が中等教員になるための検定試験であった。本研究は、その「修身科」に着目する。「修身科」は戦前期中等教育の基幹科目のひとつであり、今日の「道徳教育」に相当するものである。本研究では、「文検」修身科の全体像が明らかにされた。本研究は、以下の五つの手順を踏んだ。(1)その通史を概観した。(2)試験問題の特質を明らかにした。(3)試験委員の学説と試験問題との相関を考察した。(4)受験生のライフヒストリー(受験動機、受験生活、受験後のキャリアなど)を明らかにした。(5)教科書の分析から、中等修身科教育の特質を明らかにした。
固体トリチウム増殖材中に生成させたホットトリチウムの非平衡化学挙動に関する研究

本研究は、固体トリチウム増殖材中に生成するトリチウムの動的挙動を化学的見地から解明することを目的としている。特に、熱中性子と^6Liとの核反応により生成するトリチウムは非常に高いエネルギー(2.7MeV)を持っているため、その解明にはホットアトム化学的視点からの研究が必要となる。これまでに、固体トリチウム増殖候補う材として考えられているいくつかの三元系リチウム酸化物に対し、原子炉内熱中性子照射を行い、生成したトリチウムの捕捉状態と脱捕捉挙動に関し、系統的に明らかにしてきた。特に、昨年度においてトリチウムの脱捕捉過程は全試料にわたり同様の過程を経ていること、およびその速度論は酸素空孔形成エントロピーに従うことをMeyer-Neldelプロットおよび空孔拡散機構の適用から明らかにした。本年度は、前年度調製条件を整えたLi_2TiO_3に対し、ホットトリチウムの挙動を模擬するため、イオンガンを用いて重水素イオン照射を行った。この際、フルエンスおよび照射温度を変化させて照射を行い、XPSやTDSなどの測定を行うことにより、核反応により生成したトリチウムの捕捉過程の解明を試みた。重水素照射したLi_2TiO_3中において、重水素は4種類の捕捉状態にあることがTDS測定より明らかとなった。照射温度依存性実験から、E'-centerへの捕捉はホットアトム化学的過程であることを明らかにした。また、フルエンス依存性実験から、E'-centerへの捕捉が優先的に進行した後に水酸基の形成が進行した。この結果と、照射温度依存性実験の結果から、熱化した重水素とホットアトム化学的に形成される短い寿命の欠陥とが相互作用することにより水酸基が形成することが示唆された。以上、本2年の研究期間を通して、中性子照射により生成するトリチウムのバルク内における捕捉と脱捕捉に関する動的挙動の解明を行った。固体トリチウム増殖候補材として、いくつかの三元系リチウム酸化物が考えられている。これまでに、各種三元系リチウム酸化物に対し、原子炉内熱中性子照射を行い、生成したトリチウムの捕捉状態と脱捕捉挙動に関し、系統的に明らかにしてきた。本年度は、上記の系統的議論において、定量的には異なるも、定性的には全試料にわたり同様の形でトリチウムは捕捉されており、同様の過程によりトリチウムが脱捕捉されることが明らかにされた。そのため、中性子照射した三元系リチウム酸化物中に生成したトリチウムの捕捉状態と、そこからの脱捕捉過程に関し、統一的解明を試みた。その結果、中性子照射により各種三元系リチウム酸化物中に生成する酸素空孔の一種であるE'-centerやF^+-centerに捕捉されたトリチウムは、酸素イオンが拡散し、酸素空孔を回復させることにより脱捕捉すること、そして、その速度論の差異は酸素空孔形成エントロピーに従うことをMeyer-Neldelプロット、および空孔拡散機構の適用から明らかにした。また、来年度はトリチウムの捕捉挙動の解明を試みる予定であり、その前準備として、Li_2TiO_3焼結材の作成条件や前処理条件、重水素照射条件、昇温脱離(TDS)条件の最適化を行った。また、中性子照射した試料に関するトリチウムTDS装置の設計・構築を行った。
表面を媒体とするモレキュラーインプリンティング不斉金属錯体触媒の創成と制御

不斉シッフ塩基を配位したバナジウム単核錯体をシリカ表面のシラノール基と選択的に反応させて固定化し、シリカ表面で2つのシッフ塩基バナジウム錯体が自発的に会合する不斉自己組織化現象を初めて見出した。ダィマーの会合体内部に不斉バナジウム中心とカップリング反応に有利な不斉反応空間が形成され、この構造をDFT計算によって明らかにした。2-ナフトールの不斉カップリング反応において、この固定化ダイマーは高い活性と選択性を示し、シリカ表面上のバナジウム錯体の被覆率が最大のとき最高不斉選択性90%eeを示した。不斉ビスオキサゾリン(BOX)配位子をシリカ表面に固定化し、その表面の空間をメタクリル基やオクタデシル基などの有機官能基を有する複数のシランカップリング剤で修飾し、表面修飾Cu-BOX錯体触媒を調製した。Diels-Alder反応の触媒反応活性を検討したところ、均一系のCu-BOX錯体では触媒活性が非常に低かったのに対し、シリカ固定化触媒は高い触媒活性を示すことを見出した。更に、表面の有機官能基修飾により、不斉選択性が飛躍的に増加することを見出した。表面の不斉選択性は、表面修飾シランカップリング剤に大きく依存し、メタクリル基を有したシランカップリング剤が最も高い不斉選択性の増大効果を示すことを見出した。表面修飾メタクリル基と表面のBOX配位子の間に水素結合が働き、、固定化したBOX配位子の周辺に表面修飾基が集まり、かさ高い不斉構造が形成されたことで、高い不斉選択性の増幅効果が得られたものと考えられる。人工酵素型の高い立体形状選択性、分子認識能を有した新規触媒表面の構築のために、酸化物表面上に固定化した新規金属錯体触媒およびその表面におけるモレキュラーインプリンティングを組み合わせた表面インプリンティング触媒の新規設計を行った。表面を利用した新規活性構造の創出に加えて、高い立体選択能を持つ活性構造の設計、制御に成功した。更に、表面での触媒活性構造、反応過程を明らかにするために、新たなキャラクタリゼーション手法の開発、実際の触媒反応への展開も行った。Rh-アミン錯体を配位させた新規シリカ固定化Rh単核錯体を調製し、テトラメトキシシランを用いて表面モレキュラーインプリンティングを行い、表面マトリックスを作成した後、テンプレートとしたアミン配位子を脱離させることにより、配位不飽和な活性Rh種とその近傍のテンプレート形状の反応空間キャビティーを設計した。実際、前駆体錯体及び表面固定化錯体はアルケン水素化反応に活性を示さなかったが、表面インプリント触媒のみが高い活性と高い選択性を示した。形状の異なるアミン配位子を反応阻害剤として導入したところ、表面の反応サイトの阻害効果に顕著な差が見られ、アミン配位子の立体形状に応じた高い立体選択能を有していることが明らかになった。これらの表面活性構造形成過程のメカニズムについても詳細な構造解析及び理論計算を行った。いまだ有効な設計法が確立されていない表面での不斉触媒反応を実現するために、不斉バナジウム錯体を利用した新規不斉固定化錯体触媒を設計し、シリカ表面において2つのバナジウム単核錯体が自発的に不斉会合して、新規の不斉ダイマー構造を形成することを見出した。2-ナフトール不斉カップリング反応に90%の高い不斉選択性(現在世界最高)を示すことを明らかにした。表面における触媒反応メカニズムの詳細も検討した。
理科実験苦手克服プログラムの開発研究～小学校教員向け「出前おもしろ実験室」～

理科実験に対して敷居の高さを感じている小学校教員を対象として,科学や実験に対する苦手意識の克服プログラムの開発を目的に,小学校教員対象講習会(教員向け出前おもしろ実験室)を計画・実施・評価した.これまでの知見から,休日またはわざわざ出向く形での事業に参加者を募ることは難しいことが察せられた.そこで,できるだけ多くの教員が参加しやすいように次のようなプログラムで実施した.1.すでに開発済みの小学生対象の「出前おもしろ実験室」を開催した.2.「出前おもしろ実験室」終了後(放課後),小学校教員に対して(1)気軽にでき,(2)教科書への導入につながる実験を指導し解説する講習会を実施した.3.開催前には,教員の意識と希望調査を行ない,開催後はアンケートを実施した.4.アンケート結果や,県内外の科学・技術館などと交流し情報収集することにより,開催方法,内容などを随時見直し,より効果的なものとなるよう改良しながらいくつかの形式で実施した.(1)グループ別研修:事前に希望する分野の調査を行い,それに沿った実験を指導した.実施回数2回参加人数24名(2)全員研修:準備した実験と部外講師による講義を行った.実施回数1回参加人数25名(3)他事業との共同企画:実施回数2回参加人数20名総計69名の小学校教員を対象として講習会を開催することができ,事後アンケートの結果によると,大方の参加者から高い評価を得ている.子どもを対象とした「出前おもしろ実験室」とリンクさせることで効果的なプログラムを構築できた.この研究を通して,予想以上に実験を苦手とする教員が多く,小学校教員の理科実験離れが深刻であると感じている.やらなければいけないという義務感ではなく,やってみると楽しいという意識をもつことが教員にも必要であるという知見を得た.このような活動は何より継続することで大きな効果が得られる.今後も本研究と実践を通じて,いろいろな理科授業のかたちを提案し,小学校の理科授業における実験不足を補うことに寄与できるものと期待する.理科実験に対して敷居の高さを感じている小学校教員を対象として,科学や実験に対する苦手意識の克服プログラムの開発を目的に,小学校教員対象講習会(教員向け出前おもしろ実験室)を計画・実施・評価した.これまでの知見から,休日またはわざわざ出向く形での事業に参加者を募ることは難しいことが察せられた.そこで,できるだけ多くの教員が参加しやすいように次のようなプログラムで実施した.1.すでに開発済みの小学生対象の「出前おもしろ実験室」を開催した.2.「出前おもしろ実験室」終了後(放課後),小学校教員に対して(1)気軽にでき,(2)教科書への導入につながる実験を指導し解説する講習会を実施した.3.開催前には,教員の意識と希望調査を行ない,開催後はアンケートを実施した.4.アンケート結果や,県内外の科学・技術館などと交流し情報収集することにより,開催方法,内容などを随時見直し,より効果的なものとなるよう改良しながらいくつかの形式で実施した.(1)グループ別研修:事前に希望する分野の調査を行い,それに沿った実験を指導した.実施回数2回参加人数24名(2)全員研修:準備した実験と部外講師による講義を行った.実施回数1回参加人数25名(3)他事業との共同企画:実施回数2回参加人数20名総計69名の小学校教員を対象として講習会を開催することができ,事後アンケートの結果によると,大方の参加者から高い評価を得ている.子どもを対象とした「出前おもしろ実験室」とリンクさせることで効果的なプログラムを構築できた.この研究を通して,予想以上に実験を苦手とする教員が多く,小学校教員の理科実験離れが深刻であると感じている.やらなければいけないという義務感ではなく,やってみると楽しいという意識をもつことが教員にも必要であるという知見を得た.このような活動は何より継続することで大きな効果が得られる.今後も本研究と実践を通じて,いろいろな理科授業のかたちを提案し,小学校の理科授業における実験不足を補うことに寄与できるものと期待する.