hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胆汁酸代謝に着目したＮＡＳＨ発症機序の解明と新規治療法の探索

本研究では、1BSEP発現調節によるNASH病態の再現とそのメカニズムの解明、特に栄養負荷との協調により肝細胞の恒常性が破綻する要因の解明、2BSEP発現低下に起因するヒトNASH病態模倣モデルマウスの確立、3当モデルマウスを用いたBSEPを標的とする新規治療の検討を期間内の中心的な目標と定めているが、平成29年度に引き続き、平成30年度中に主に12の部分で一定の成果を得ることができた。BSEPの発現調節においては、2通りの遺伝子発現制御方法を用いており、一つはsiRNAを用いたBSEPのマウス生体内(in vivo)でのノックダウン(KD)テクニック、そしてもう一つはBSEPノックアウト(KO)マウスの活用である。前者について、平成29年度にsiRNAによるBSEPの抑制によりコレステロールの取り込みを司り肝内のコレステロール濃度上昇を来すlow-density lipoprotein receptorの発現亢進が生じており、NAFLD発症の一因となっている可能性を見出したが、平成30年度において組成の異なる高脂肪食でも同様の結果が得られることを確認でき、現在学術論文としての報告に向けて知見を集積中である。後者のBSEP KOマウスにおいても進展があり、BSEPをヘテロでKOしたマウスへの高脂肪食投与により、20週齢の時点で著明な脂肪化に加えて、組織学的に線維化を示唆する所見が得られており、ヒトNASHとの類似点・相違点についてより詳細な形態学的評価、そして分子レベルでの発現変化について現在検討を進めている。2のモデルは、BSEPのHomo KOマウスと比較して、発現低下の程度がより生理的であり、繁殖も比較的容易である。組織・分子レベルでのヒトNASHとの類似性が確認できれば、3の新規NASHモデルマウスによる治療法の開発に活用していくことができると考えている。本研究では、1BSEP発現調節によるNASH病態の再現とそのメカニズムの解明、特に栄養負荷との協調により肝細胞の恒常性が破綻する要因の解明、2BSEP発現低下に起因するヒトNASH病態模倣モデルマウスの確立、3当モデルマウスを用いたBSEPを標的とする新規治療の検討を期間内の中心的な目標と定めているが、平成30年度中までに主に12の部分で一定の成果を得ることができている。BSEPのマウス生体内(in vivo)でのノックダウン(KD)テクニックを用いた検討では、BSEP発現抑制が高脂肪食負荷と連関して、肝内脂質過剰を来すメカニズムについて知見を集積することができている。BSEPノックアウト(KO)マウスでの検討でも、BSEPをヘテロでKOしたマウスへの高脂肪食投与により、20週齢の時点で著明な脂肪化に加えて、組織学的に線維化を示唆する所見が得られており、新規NASHマウスモデルとなり得ると考えている。BSEPヘテロKOマウスは、ホモKOマウスと比較して、発現低下の程度がより生理的であり、繁殖も比較的容易である。組織・分子レベルでのヒトNASHとの類似性が確認できれば、最終的な目標である3新規NASHモデルマウスによる治療法の開発に活用していくことができると考えている。本研究では、1BSEP発現調節によるNASH病態の再現とそのメカニズムの解明、特に栄養負荷との協調により肝細胞の恒常性が破綻する要因の解明、2BSEP発現低下に起因するヒトNASH病態模倣モデルマウスの確立、3当モデルマウスを用いたBSEPを標的とする新規治療の検討を期間内の中心的な目標と定めている。これまでに一定の知見を集積できている12、特に1については早期に学術論文としての報告に進んでいきたいと考えており、データの再現性確認などを進めていきたい。2BSEPノックアウト(KO)マウスでの検討でも、BSEPをヘテロでKOしたマウスへの高脂肪食投与により、20週齢の時点で著明な脂肪化に加えて、組織学的に線維化を示唆する所見が得られており、新規NASHマウスモデルとなり得ると考えている。BSEPヘテロKOマウスは、自身の経験上、非常に産まれにくいBSEPホモKOマウスと比較して、発現低下の程度がより生理的であり、繁殖も比較的容易である。当モデルマウスの組織・分子レベルでのヒトNASHとの類似点・相違点の評価が肝要と考えており、この部分を平成31年度前半に中心的に行っていきたい。これらの点が確認・整理できれば、最終的な目標である3新規NASHモデルマウスによる治療法の開発に活用していくことができると考えており、有望な化学物のスクリーニングを平成31年度後半で行うことを目標としたい。本研究では、1BSEP発現調節によるNASH病態の再現とそのメカニズムの解明、特に栄養負荷との協調により肝細胞の恒常性が破綻する要因の解明、2BSEP発現低下に起因するヒトNASH病態模倣モデルマウスの確立、3当モデルマウスを用いたBSEPを標的とする新規治療の検討を期間内の中心的な目標と定めているが、平成29年度中に12の部分で一定の成果を得ることができた。前者について、野生型マウスへのsiRNA投与後の肝内の遺伝子発現変化について検討し、高脂肪食負荷と併せて胆汁酸や上流のコレステロール代謝の変化を検討した。

BSEP発現抑制という外的な変化に対して、胆汁酸・コレステロール代謝の恒常性を維持する機構が正常に作用する一方で、コレステロールの取り込みを司り肝内のコレステロール濃度上昇を来すlow-density lipoprotein receptorの発現亢進が生じていた。これはBSEPが、高脂肪食という代謝全体への負荷と連関しNAFLDの進行に関与する可能性を示唆する結果と考えられる。後者のBSEP KOマウスについても、ヘテロKOマウスへの高脂肪食摂取実験を開始しており、20週投与時点で著明な脂肪化と炎症を認めることができており、そのタイムコースや肝発がんも含めたより強い組織学的な変化に繋がるような因子の検討を加えていきたい。平成29年度に予定していた2通りの手法、すなわち生体内(in vivo)でのノックダウン(KD)、遺伝子改変によるノックアウト(KO)を用いた検討のそれぞれで概ね予定通りの成果を得ることができている。特に、In vivo KDの系においては短期的な経過でNASH病態の形成に繋がる可能性がある遺伝子発現の変化(LDLRを中心とするコレステロール代謝の発現変化)が確認できており、今後のさらなる検討によりNASH病態の一端を解明できる結果と考えている。そしてKOマウスの系においては平成29年度内にヘテロKOマウスへ高脂肪食を投与した結果が得られてきており、未だNASHモデルマウスの樹立にはさらなる検討を要するが、平成30年度以降の研究の発展につながる基盤ができたと考えている。本研究では、1BSEP発現調節によるNASH病態の再現とそのメカニズムの解明、特に栄養負荷との協調により肝細胞の恒常性が破綻する要因の解明、2BSEP発現低下に起因するヒトNASH病態模倣モデルマウスの確立、3当モデルマウスを用いたBSEPを標的とする新規治療の検討を期間内の中心的な目標と定めているが、平成29年度に引き続き、平成30年度中に主に12の部分で一定の成果を得ることができた。BSEPの発現調節においては、2通りの遺伝子発現制御方法を用いており、一つはsiRNAを用いたBSEPのマウス生体内(in vivo)でのノックダウン(KD)テクニック、そしてもう一つはBSEPノックアウト(KO)マウスの活用である。前者について、平成29年度にsiRNAによるBSEPの抑制によりコレステロールの取り込みを司り肝内のコレステロール濃度上昇を来すlow-density lipoprotein receptorの発現亢進が生じており、NAFLD発症の一因となっている可能性を見出したが、平成30年度において組成の異なる高脂肪食でも同様の結果が得られることを確認でき、現在学術論文としての報告に向けて知見を集積中である。後者のBSEP KOマウスにおいても進展があり、BSEPをヘテロでKOしたマウスへの高脂肪食投与により、20週齢の時点で著明な脂肪化に加えて、組織学的に線維化を示唆する所見が得られており、ヒトNASHとの類似点・相違点についてより詳細な形態学的評価、そして分子レベルでの発現変化について現在検討を進めている。2のモデルは、BSEPのHomo KOマウスと比較して、発現低下の程度がより生理的であり、繁殖も比較的容易である。組織・分子レベルでのヒトNASHとの類似性が確認できれば、3の新規NASHモデルマウスによる治療法の開発に活用していくことができると考えている。
中東産油国における金融システムの安定性に関する研究

「イスラーム経済体制論の基本性格」において,「イスラーム経済」がイスラーム共同体の利益を重視する思想に支えられたものであるが,機械制大工業として発展した近代資本主義と接触することにより,厳密にはイデオロギー的にさまざまな問題に直面することが明らかとなった。したがって,これまでのところ,現実で実施されている「イスラーム経済化」の動きは,近代資本主義の経済活動様式とイスラームのイデオロギーに矛盾が生じない場面に限って進められている,と考えるのが妥当と判断される。「『国民経済』概念の再検討について」では,国民国家概念よりもイデオロギー的に「イスラーム共同体」概念を第一義とする議論に対し,国境が設定されることにより,好むと好まざるとに拘わらず,国民経済が形成されてゆくことを示した。したがって,国境にまたがる共同体はあり得ず,中東諸国は国民経済として分析するのが妥当と判断される。「人々を繋ぐもの-鋳貨と紙幣-」では,資本主義世界における基軸通貨ドルの流通根拠が,世界大の再生産活動とそれと表裏をなす国際金融の円滑な継続にあることを明らかにした。したがって,世界市場の一領域となる中東産油国の金融もまた,世界大の再生産活動とそれと表裏をなす国際金融の円滑な継続によってのみ支えられる,と考えるのが妥当と判断される。「グローバル化の中の湾岸産油国金融システム」では,90年代後半に開発途上国,ロシアなどで発生した通貨危機を伴う経済危機は,一部の国を為替投機にさらしたが,中東産油国の金融がいまだ国際金融に対し閉鎖性を持つために世界大で移動する投機資金が中東湾岸産油国経済に大きな影響を与えることはなかったことを検証した。しかしそれらの国は,国内のいっそうの規制緩和と民営化を通じて市場経済化を進めており,今後もそれらの経済的安定性については注意深く観察を続ける必要があると判断される。国民経済における金融システムの安定性にかかわる議論を叙述する前提として、先行論文に見られた国民経済概念の不明瞭さを明確なものに改めるための検討を行なった。その結果、1.大塚久雄における国民経済概念は、多数の小国が存在する現状においては、それら小国を含む形に拡張する必要がある。2.国民経済概念の核心は、分業体系の持つ自立性ではなく、領域内の土地所有の存在、あるいは、為替政策を含む国際収支管理政策の存在などにより、規定されるべきである。3.自立性を持つ分業体系がもたらす政治的独立・民主主義、などの影響は、小国の場合、経済関係を取り結ぶ国家集団における問題として再構成されるべきである、との認識を得た。これについては学部・社会科学ディスカッション・ペーパ-第2号『「国民経済」概念の再検討について』にまとめた。イスラーム金融制度については、アダム・スミス『国富論』とバーキルッ=サドル『イスラーム経済論』を比較し、イスラーム経済体制論全体の持つ理論的な弱点として国際貿易、外国為替管理、など、国民国家間の経済関係を管理する理論的視点の欠落がある、という知見を得、『現代の中東』に掲載した。このほか、イスラーム金融機関の発展と、制度上内包する問題点の概略についても、上記ディスカッション・ペーパー第3号『1980年代までのイスラーム金融業の発展』にまとめた。ここでは、イスラーム金融体制が事業と直結するため、世界的な株価の変動、景気変動の影響を直接被るという危険性が確認された。これらディスカッション・ペーパーについては、補足の上、雑誌論文として投稿予定である。イスラーム銀行制度を原理的な理論から評価した場合,その核心はリバーの禁止であるが,その原則的立場に対しては,(1)金融が短期的なものに限定されがちになる,(2)ベンチャー・ビジネスへの融資が行われにくい,(3)手形割引が困難,(4)経済変動に対する銀行の耐性が限られる,

(4)社会基盤の整備など,直接の生産活動に係らない事業への投資が制限される,(5)金融市場が形成されにくく,社会的な資金分配が非効率化する,(6)非イスラーム銀行制度の金融機関との取引の整合性がとりにくい,などを問題点として指摘できる.他方,現実には様々な迂回路を通じて利子が導入された場合と同じ環境が作られており,このような問題点は現実には回避されている,とみなされてもいる.また,中東諸国の金融制度は,国民国家の成立に従い,中央銀行を持つ体系として整備されてきたが,各国の制度はさらにIMF,IBRD,等の国際機関により,その制度的安定性が補強され,国際金融市場への依存も深い.イスラーム的価値観が重視されるパキスタンでは,国民経済のイスラーム的な運営が決定されたが,その帰趨はいまだ明らかではない.12年度には,非イスラーム近代世界の金融に関する論理を整理するとともに,このような多重構造を持つ中東の金融制度の資料収集を中心に作業を進めた.中東地域で近年影響力を強めつつある「イスラーム経済」と呼ばれる経済システムについて、その経済学的な理論内容は、現在のところ、倫理的判断に基づく経済行動と、利益を追求する中で達成される再生産、という二つの側面を統合しようとする点で、学説史におけるアダム・スミスの位置に相当すると考えられる。このため、「イスラーム」経済の性格を巡っては、社会主義に極めて近づく、とする議論一般均衡分析による経済運営の可能性を論証しようとする議論など、その可能性を巡って多様な議論が存在する。「イスラーム経済」で前提される「利子」の廃止と損益分配システムという基本政策は、今後、大衆消費社会が成立した場合の個人消費者向け金融や、工業化が成立した後に生じる景気循環および貿易を通じて世界経済の動向が国内経済活動に反映される構造が成立した後に必要となる、財政資金調達や資本調達などへの対処、管理通貨制度の下でインフレをコントロールする能力、などの点で、資本主義先進工業国型における政策に比べて、政策効果の面で相対的に低い成果しか達成できない可能性がある。中東産油国では、財政収入は依然として炭化水素関連に依存しており、経済制度が現時点では複雑化しておらず、また、外資に依存した開発手法のため、現時点では前段の問題は生じていない。しかし、若年層の失業に伴う社会不安を解消するために経済の多様化が緊急の課題となっており、この多様化が進展した場合、前段で述べた「イスラーム経済」の限界が顕在化し、経済の不安定化を経た後、経済制度は先進工業国型の資本主義システムへ接近する可能性が高い。そしてこのことは、中東地域におけるこれまでの伝統的な「イスラーム」の教義理解の方法論の再考を意味し、社会思想としてのイスラームのあり方にまで議論が及ぶ可能性を持つ。
株化ヒトリンパ球が分泌する抗ピーナツ抗体によるアレルゲン解析

ヒト末梢血リンパ球からピーナツアレルゲンAra h1に対する抗体を分泌する31種の短期培養可能なオリゴクローンのB細胞が得られた.Ara h1アミノ酸配列から合成したペプチドとの反応解析により,抗体結合部位は大きく6つに分類することができた.つぎにAra h1に対するモノクローナルIgM抗体92-2および#86を得た.92-2抗体の認識するエピトープはQEWGTPGS配列であり,#86抗体はDEDEEEEであった.ヒト末梢血リンパ球からピーナツアレルゲンAra h1に対する抗体を分泌する31種の短期培養可能なオリゴクローンのB細胞が得られた.Ara h1アミノ酸配列から合成したペプチドとの反応解析により,抗体結合部位は大きく6つに分類することができた.つぎにAra h1に対するモノクローナルIgM抗体92-2および#86を得た.92-2抗体の認識するエピトープはQEWGTPGS配列であり,#86抗体はDEDEEEEであった.日本におけるピーナツの消費量の増加に伴ってピーナツアレルギー患者が増加している.かつて3大食物アレルゲンのひとつと言われた大豆より高頻度に患者が発症していることが報告されている.しかし日本国内でピーナツアレルギーに関する研究はほとんど行われていない.そこで研究では報告者らが開発したヒト抗体作製手法をピーナツアレルゲン解析に応用して得たオリゴクローナルIgM抗体を用い,アレルゲンによる免疫系刺激の初期段階でのピーナツアレルギー発症機構を解明することを目的とした.エプスタインーバールウィルスで形質転換し短期間の培養が可能になった多数のヒト末梢血リンパ球由来の細胞群(ライブラリー)から,ピーナツアレルゲンに対する抗体分泌細胞の検索を行った.得られた抗体のうち,ピーナツの主要アレルゲンタンパク質であるAra h1分子上のどのアミノ酸配列を認識するかを大まかに把握した.形質転換ヒトリンパ球ライブラリーの抗体スクリーニングを行ったところ,31種の抗体分泌細胞が得られた.Ara h1のアミノ酸配列から合成した20アミノ酸長のオーバーラッピングペプチドとの反応性を解析した結果,抗体が結合する部位は大きく6つに分類することができた.このうちエリアCと名付けたアミノ酸配列171-230のエリアは,米国のピーナツアレルギー患者IgEを用いた結合試験では見いだされていない新規な抗体結合部位であることが明らかになった.[目的]ピーナツアレルギー患者は食物アレルギー患者の約3%を占めるとされ,ピーナツ消費の拡大とともに患者数が増加していると考えられている。本研究ではピーナツアレルゲンに対するヒトモノクローナル抗体を作製し,ピーナツの主要アレルゲンタンパク質であるArah1の一次構造上の抗体結合部位を明らかにすることを目的とした.[結果および考察]ヒト末梢血リンパ球をEpstein-Barrウィルスで形質転換し,Arah1に対するオリゴクローンの抗体分泌細胞を得た。この細胞をマウスミエローマと細胞融合してクローニングし,ピーナツアレルゲンArah1に対するIgM抗体分泌ハイブリドーマクローン92-2を得た。Arah1のアミノ酸配列からN末端から10アミノ酸ずつシフトさせた20アミノ酸からなるペプチド63種類を合成し,モノクローナル抗体の結合部位を検討した結果,ペプチド番号16番のGREGEQEWGTPGSHVREETS配列に抗体が結合することが判明した。さらにこの20ペプチドの配列から10アミノ酸あるいは8アミノ酸ペプチドを合成し,モノクローナル抗体の結合性検討した結果,8アミノ酸からなるQEWGTPGS配列がコアとなるエピトープ配列であることが判明した.本年度得られた抗体結合配列はこれまでピーナツアレルギー患者の血清IgEによって明らかにされた配列とは異なっていた.アラニン置換ペプチドとの反応性から,エピトープ中のQ, E, Wの三つのアミノ酸が抗体との結合に特に重要な働きをしていると推察された.日本におけるピーナツの消費量の増加に伴ってピーナツアレルギー患者が増加している.しかし日本国内でビーナツアレルギーに関する研究はほとんど行われていない.本研究では申請者らが開発した独創的なヒトモノクローナル抗体作製手法をピーナツアレルゲン解析に応用し,ピーナツアレルギー発症機構を解明した.1.抗ピーナツアレルゲン抗体分泌マウス-ヒトハイブリドーマの作製:形質転換ヒト末梢血リンパ球のうちArah1に対する抗体分泌細胞を新たに選抜し,マウス骨髄腫細胞株SP2/O3と細胞融合を行った.これをクローニングし抗体分泌の安定な新ハイブリドーマクローン#86を得た.2.クローン#86が分泌する抗体によるAra h1の詳しいエピトープ解析:Ara h1のアミノ酸配列をもとに合成した20アミノ酸ペプチドに対する結合試験によって,クローン#86が分泌するヒトモノクローナル抗体は,481 EEEEDEDEEEEGSNREVRRY500の配列に結合することが明らかになった.より短いアミノ酸配列を合成してさらに検討したところ,485DEDEEEE491が最小配列として抗体に認識されていることが判明した.加えて,485DED487のいずれかのアミノ酸をアラニンに置換すると抗体の反応性が著しく低下したことから,この3つのアミノ酸からなる配列部分に抗体が結合する重要な構造が存在することが考えられた.3. 22年度に新たに明らかになったエピトープ配列は,21年度に用いたクローン92-2モノクローナル抗体が認識する配列とはまったく別の配列であった.

これらのエピトープに係るアミノ酸配列は,患者がピーナツアレルゲンに感作される時に,抗原提示細胞としてのB細胞表面上で重要な役割を果たす配列であると考えられ,本研究結果はピーナツアレルギーのペプチド治療に役立つ知見を与えるものである.
質量分析を用いたβラクタマーゼ産生腸内細菌科細菌の検出法の開発

【研究目的】カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌(CPE)が世界的に問題となっており、抗菌薬治療および感染対策において迅速な検出が重要である。現在、CPEの検出には薬剤感受性試験、PCR法、Modified Hodge Test、CarbaNP、CIM法など様々な方法が存在するが、全て感度・特異度ともに100%示す方法は存在しない。また、迅速性に乏しい方法もある。そこで、MALDI Biotyperの機能の一つであるSTAR-BL Asseyを使用したCPEの検出について検討し、CPE検出ツールの一つとしての有用性を評価した。【研究成果】ETPM 0.1μg/mLでは、IMP-6型、IMP-1型、KPC型、VIM型、SMB型、NDM-1型は、ETPMの分解が確認されカルバペネマーゼ産生と同定された。OXA48型は判定が境界ライン上で判定保留となった。OXA181型およびGES型は、陰性と判定された。0.02μg/mLでは、OXA48、OXA181型およびGES型も陽性となり、CPE検出のETPMの最適濃度は0.02μg/mLと考えられた。加えて、CMY-10型セファロスポリナーゼも、陽性と判定され、これは過去にカルバベネム分解性があると報告されており、通常では検出困難な型も検出可能であった。STAR-BLを使用したカルバペネマーゼ産生菌の検出は、日本で多く検出されるIMP型やVIM型の検出に問題はないと考えられた。また、ETPMの濃度を改良することで、感度を向上することができた。カルバペネマーゼの迅速な検出は、薬剤耐性菌対策への貢献と抗菌薬適正使用に寄与できると考えられる。
多面型ディスプレイを用いた実映像コミュニケーションに関する研究

本研究では、複数の多面ディスプレイをネットワークで接続し、実映像世界を共有したコミュニケーション技術を確立することを目的としている。本年度は、まず実験環境の構築として、東京大学インテリジェント・モデリング・ラボラトリーに設置されている5面ディスプレイCABINと学内の70インチの1面スクリーンのディスプレイ間をネットワークで接続した実映像共有環境の構築を行った。次に、このネットワーク環境の中で実映像コミュニケーションを行うための人物像の投影技術として、利用者の姿をビデオカメラで撮影し、ネットワークを経由して転送し、相手側のスクリーンに映像として合成するビデオアバタ手法の開発を行った。この方法では、あらかじめ撮影しておいた背景映像との差分によって、撮影映像から人物像だけを切り出して用いること、複数台のカメラを設置し相手の視線方向に応じて最も近いカメラを選択して用いる等の方法を取っていることが特徴である。この方法を用いたコミュニケーション支援技術の評価として、指さし等の指示動作実験を行った結果、15cm程度の誤差で相手に指示位置の情報を伝達できることがわかった。また実映像世界の共有に関する研究としては、東京大学のCABINと郵政省通信総合研究所に存在する3面ディスプレイ間のATMネットワークの通信回線を利用し、東京大学側で撮影あるいは再生された多面対応のビデオ映像をそれぞれのディスプレイで表示することで、映像空間を共有する実験を行った。また人物像の投影技術に関する応用としては、東京大学と通信総合研究所の多面ディスプレイ間でビデオアバタを用いたコミュニケーション実験を行った。今後の研究としては、ビデオカメラで撮影された実映像世界の中に利用者のビデオアバタ映像を合成することで、実映像を基本としたコミュニケーション手法を確立することが課題である。
家畜飼養と食肉習慣の変容から見るブータンにおける「食の主権」の構築

ブータンは、インドと中国に挟まれた地政学的状況の下で、国家政策として仏教思想を軸とする国民総幸福度(GNH)を唱え、世界で類を見ない進歩的で多面的な開発政策や制度をいち早く進めてきた。申請者はこれまで、そうした国家主導の有機農業政策と現実的な近代化政策との合間におかれた小規模家族農家がいかに柔軟にそれに対応しているかを実証的に辿ってきた。本研究は、家畜飼養と食肉習慣の変容に焦点を当て、ブータンにおける国家主導の開発政策や宗教さえ含むトップダウンの制度的要素が、実際の暮らしを成り立たせているさまざまな要素とどう関係し合い、「食の主権」の構築にどのような影響を及ぼしているのかに着目する。
母乳育児の推進を目指した母乳中セロトニンの生理的役割と意義の解明

1.最終年度の成果今年度は、ヒト母乳中5-HTの生理的変動に関する検討を行った。岩手医科大学附属病院で出産した健康授乳婦を対象に、母乳中の5-HT濃度が授乳前後で変化するのか、さらには、約1年の授乳期間にわたってどのように変動するのかを調べた。授乳前後における母乳中の5-HT濃度の変動に関する検討では、11名の健康授乳婦を対象とした。母乳の採取は、出産後約3ヶ月目にあたる任意日に、授乳直前、授乳12時間後、次回授乳直前の連続3回行った。解析の結果、授乳前後における母乳中5-HT濃度に、大きな変動は認められなかった。また、授乳期間における母乳中5-HT濃度の変動に関する検討では、5名の健康授乳婦を対象とした。母乳の採取は、出産56日後(初乳)、1ケ月後、3ヶ月後、6ケ月後、離乳後、の計5回行った。解析の結果、5名の授乳婦全てにおいて、初乳の5-HT濃度が最も高く、授乳期間が進むにつれて、その濃度は減少することが明らかとなった。2.研究期間全体を通じて実施した研究成果本研究では、まず始めに、乳腺上皮細胞における母乳産生制御に関与している5-HTの詳細な分子メカニズムについて検討を行った。その結果、5-HTは、5-HT7受容体を介して、脱リン酸化酵素の一つであるProtein- tyrosine phosphatase 1B(PTP1B)の発現誘導と、STAT5のリン酸化の阻害を引き起こし、β-カゼイン発現を抑制していることを明らかにした。また、陽イオン交換樹脂が充填された固相抽出カラムと、蛍光検出器を附属した高速液体クロマトグラフィーを用いることにより、ヒト母乳中の5-HTを効率良く抽出し、かつ再現性の高い分析方法を確立した。さらに、母乳中の5-HT濃度は、授乳前後の大きな変動は認められないが、その濃度は、成乳に比べて初乳で高いことを明らかにした。授乳期の乳腺では、母乳産生を担う乳腺上皮細胞がセロトニン(5-HT)を合成し、母乳中へ分泌していることが分かっている。また、母乳中に存在する5-HTは、母乳産生制御に関与していることが示唆されているが、その詳細な分子メカニズムは分かっていない。本年度では、母乳タンパク質の一つであり、母乳産生機能の指標とされるβ-カゼインの発現に着目し、5ーHTによるβ-カゼイン発現の抑制に関与するシグナルカスケードの解析を行った。過去の研究において、申請者は、非腫瘍性ヒト乳腺上皮細胞株MCF-12Aを用いて、プロラクチン(PRL)処理がPRL受容体を介したsignal transducer and activator of transcription 5(STAT5)のリン酸化を誘導し、β-カゼインの発現を上昇させることを報告した。また、5-HTによるβ-カゼイン発現の抑制には、乳腺上皮細胞膜上に発現する5-HT7受容体を介したSTAT5のリン酸化の抑制が関与していることを明らかにした。そこで、本解析では、Gsタンパク質共役型受容体である5-HT7受容体の下流に位置するシグナル分子に焦点を当て、どのような分子がSTAT5のリン酸化の抑制に関与しているのかについて種々検討を行った。その結果、5-HTは、5-HT7受容体を介して、cAMPおよびPKAの活性化を引き起こすことが分かった。また、これらの活性化は、脱リン酸化酵素の一つであるProtein- tyrosine phosphatase 1B(PTP1B)の発現誘導を介してSTAT5のリン酸化を阻害し、β-カゼインの抑制に関与していることを明らかにすることができた。平成28年度の研究計画では、培養細胞を用いて、5-HTによる母乳タンパク質発現の抑制に関与する分子メカニズムを明らかにすることを目標にしており、この目標についてはおおむね達成できたと考えている。ヒト母乳中のセロトニン(5-HT)濃度に関する報告はほとんどない。ヒト母乳中5-HT濃度を知ることは、新生児や乳児がどのくらいの量の5-HTを1日に服用していることになるのかを知ることになり、この情報は、母乳中5-HTの乳児に対する影響を探る上で重要である。今年度は、ヒト母乳中に含まれる5-HTの抽出・定量方法の確立を目的に種々検討を行った。岩手医科大学附属病院で出産した4名の健康授乳婦から母乳を得た。授乳婦の平均年齢は34.8歳(32-40歳)であり、出産経験は初産が3名、経産が1名であった。母乳からの5-HTの抽出には、陽イオン交換樹脂が充填された固相抽出カラムのSupel-Select SCX SPE(SPELCO)を用い、定量には蛍光検出器を附属した高速液体クロマトグラフィーを用いた。母乳からの5-HTの回収率および変動係数について評価を行ったところ、回収率は96.1101.0%、変動係数は3.398.62%であった。これらのことから、同カラムを用いた母乳中の5-HT抽出方法は再現性が高く、母乳中の5-HTを効率よく抽出できる方法であることが分かった。また、5-HTおよび内部標準物質(プロカイン塩酸塩)の保持時間は、それぞれ22.5および32.3 minであり、妨害ピークの影響を受けずに両物質の検出が可能であった。また、4名の母乳中5-HT濃度は、11.151.1 ng/mlであることが分かった。平成28年度は、培養細胞を用いて5-HTによる母乳タンパク質発現の抑制メカニズムについて評価した。

平成29年度は、ヒト母乳中5-HTの抽出・定量方法の確立、5-HTの濃度測定を行った。過去2年間の研究計画では、5-HTによる母乳タンパク質発現の抑制メカニズムに関与するシグナルカスケード、ヒト母乳中の5-HT濃度をそれぞれ明らかにすることを目標にしており、これらの目標についてはおおむね達成できたと考えている。1.最終年度の成果今年度は、ヒト母乳中5-HTの生理的変動に関する検討を行った。岩手医科大学附属病院で出産した健康授乳婦を対象に、母乳中の5-HT濃度が授乳前後で変化するのか、さらには、約1年の授乳期間にわたってどのように変動するのかを調べた。授乳前後における母乳中の5-HT濃度の変動に関する検討では、11名の健康授乳婦を対象とした。母乳の採取は、出産後約3ヶ月目にあたる任意日に、授乳直前、授乳12時間後、次回授乳直前の連続3回行った。解析の結果、授乳前後における母乳中5-HT濃度に、大きな変動は認められなかった。また、授乳期間における母乳中5-HT濃度の変動に関する検討では、5名の健康授乳婦を対象とした。母乳の採取は、出産56日後(初乳)、1ケ月後、3ヶ月後、6ケ月後、離乳後、の計5回行った。解析の結果、5名の授乳婦全てにおいて、初乳の5-HT濃度が最も高く、授乳期間が進むにつれて、その濃度は減少することが明らかとなった。2.研究期間全体を通じて実施した研究成果本研究では、まず始めに、乳腺上皮細胞における母乳産生制御に関与している5-HTの詳細な分子メカニズムについて検討を行った。その結果、5-HTは、5-HT7受容体を介して、脱リン酸化酵素の一つであるProtein- tyrosine phosphatase 1B(PTP1B)の発現誘導と、STAT5のリン酸化の阻害を引き起こし、β-カゼイン発現を抑制していることを明らかにした。また、陽イオン交換樹脂が充填された固相抽出カラムと、蛍光検出器を附属した高速液体クロマトグラフィーを用いることにより、ヒト母乳中の5-HTを効率良く抽出し、かつ再現性の高い分析方法を確立した。さらに、母乳中の5-HT濃度は、授乳前後の大きな変動は認められないが、その濃度は、成乳に比べて初乳で高いことを明らかにした。平成29年度は計画通り、ヒト母乳中5-HT濃度の定量方法の確立を目標に進めていく予定である。また、母乳試料収集のために必要となる本学医学部倫理審査委員会への承認等の手続きは既に終了している。平成30年度については、当初の計画通り、母乳中の5-HTが乳児の消化管発達に対してどのような影響を及ぼしているのかについて調べ、母乳中5-HTの乳児に対する役割を探索していく予定である。実験には新生児マウスを用い、空腸および回腸の組織形態や、消化管バリア機能(タイトジャンクションタンパク質発現)に対する5-HTの影響を評価していく予定である。一部物品の納品時期が遅れたために残額が生じたが、研究計画自体に支障は無く、順調に進んでいる。一部物品の納品時期が遅れたために残額が生じたが、研究計画に支障はない。現時点で残額分の物品は納品済みであり、研究計画に基づいて使用していく予定である。残額分の物品は、既に納品済みであり、研究計画に基づいて使用していく予定である。
維管束パターン形成での組織対称性および細胞分裂を制御する転写因子HANの解析

維管束植物は、根や茎などの深部に物質輸送のルートとなる維管束組織を構築する。この維管束組織には、水やミネラルを輸送する木部と光合成産物を輸送する師部が分化する。これら2つの通導組織は、維管束組織内にパターンをもって形成される。シロイヌナズナの根においては、根端分裂組織内において細胞分裂と細胞分化が同時進行する事で、二原型の組織対称性に沿った維管束パターンを構築する。このダイナミックな発生過程を制御する分子機構を明らかにするために、維管束発生において細胞分裂および組織の対称性を統合的に制御する因子としてGATA型転写因子HANABA-TARANU (HAN)の機能解析を進めた。まず、HAN転写因子の下流因子の探索では、維管束での細胞増殖を制御する鍵因子であるDOF型転写因子PEAR1を同定した。PEAR1は予定師部細胞で転写され、その細胞非自律的な機能を通じて、予定師部細胞付近で、細胞増殖を促進する。HAN機能欠損体では、このPEAR1の転写ドメインが拡張しており、結果的に、HAN機能欠損体では、維管束組織の細胞増殖パターンに異常が生じていることが明らかになった。また、HAN機能欠損体では、通常まっすぐ構築される木部軸の直線性が低下する。この点を理解するために、維管束組織内に存在する力学的要素に着目した。パルスレーザーを用いた細胞破壊実験から、木部細胞列には、両側の細胞群から圧縮応力が働いており、この圧縮力が、木部細胞列の直線性に機能することを見出した。また、数理モデルを用いた解析から、この圧縮応力の発生には、師部付近での集中的な細胞増殖が機能する事を見出した。これら研究成果から、維管束パターニングにおいて、HANが細胞増殖の局所性を制御する事で、圧縮応力を組織内に発生させることで、組織パターン構築に寄与することを見出した。シロイヌナズナの根の維管束は、細胞分裂と細胞分化が同時に進行し、二原型の組織対称性をもつ放射維管束を形成する。このダイナミックな発生過程を制御する分子機構への理解は非常に乏しい。申請者は、維管束発生において、細胞分裂および組織の対称性を統合的に制御する因子としてGATA型転写因子HANABA-TARANU (HAN)を見出している。平成29年度の目標として、(1)HANの下流因子の探索、および(2)パルスレーザーを用いた細胞破壊実験系の構築を予定していた。まず、HANの下流因子の同定に関しては、han機能欠損体をもちいたトランスクリプトーム解析から、HAN機能活性の変化に伴って変動する遺伝子群の同定を行った。この時、転写抑制因子であるHANの機能欠損によって、発現が上昇する遺伝子群に着目した。その結果、維管束内で特定の領域で発現し、細胞分裂を誘導する新規転写因子を同定した。この転写因子は、HANによってその発現領域を限定されており、han機能欠損体における過剰細胞分裂を誘発する原因として考えられた。さらに、この転写因子の過剰発現は、維管束組織の細胞分裂を促進するとともに、シロイヌナズナ根の維管束の二原型の組織対象性をも変化させることを見出した。つまり、これらの結果から、GATA型HAN転写因子の下流として新規の機能因子の同定を達成した。さらに、パルスレーザーを用いた細胞破壊実験の構築を行い、実際に細胞破壊実験を進めた。その結果から、放射維管束形成過程において、細胞同士が機械的な力による相互作用が生じており、維管束の対称性の構築に機能していることを見出しつつある。平成29年度の計画として、トランスクリプトーム解析からGATA型転写因子HANの下流因子の候補因子の同定と、平成30年度の計画において、それら因子の機能解析を計画していた。しかしながら、上記の通り、すでに、HAN遺伝子の下流で機能し、細胞分裂および組織対称性の両方に機能する新規転写因子を同定することに成功しており、当初の目標をはるかに超える成果が平成29年度に達成されたと考えられる。また、当初から予定していたパルスレーザーを用いた細胞破壊実験から、維管束組織の構築過程において、細胞間に働く機械的な力が重要な機能を有することを見出しつつある。この知見は、これまで予想だにしなかった結果であり、研究の更なる発展の可能性を秘めていると考える。以上の理由から、本課題の平成29年度における進捗は、当初の計画以上に進展していると考えられる。

また、HAN機能欠損体では、通常まっすぐ構築される木部軸の直線性が低下する。この点を理解するために、維管束組織内に存在する力学的要素に着目した。パルスレーザーを用いた細胞破壊実験から、木部細胞列には、両側の細胞群から圧縮応力が働いており、この圧縮力が、木部細胞列の直線性に機能することを見出した。また、数理モデルを用いた解析から、この圧縮応力の発生には、師部付近での集中的な細胞増殖が機能する事を見出した。これら研究成果から、維管束パターニングにおいて、HANが細胞増殖の局所性を制御する事で、圧縮応力を組織内に発生させることで、組織パターン構築に寄与することを見出した。新たに同定されたHAN下流の転写因子は、維管束組織において細胞分裂を誘導するが、HANによって発現領域が限定化される事が明らかになっている。今後は、この新規転写因子が如何にして細胞分裂を誘発するのか、また、その発現がどのように規定されるのかの2点に着目し、細胞分裂と組織対称性の構築における機能を明らかにする。本課題の計画段階で予想されていなかった「細胞間の機械的な力」による組織対称性構築における機能については、新たに数理モデルを用いた理論生物学的なアプローチを行う予定であり、分子生物学的な手法では可視化することのできない細胞間に働く機械的な力を、計算機上で維管束発生をシミュレートする事から、その詳細を明らかにする。これら分子遺伝学的手法および、理論生物学的な手法を統合することによって、維管束組織において、細胞分裂と細胞分化が同時に進行し、二原型の組織対称性を構築するというダイナミックな発生過程の制御機構の理解を深める。平成29年度に予定していたトランスクリプトーム解析において、より少ないデータセットで十分な実験結果を得ることができた。そのために平成30年度使用額が生じた。しかしながら、現在、目的としていたHAN遺伝子の下流解析を達成し、さらに新たな転写因子を同定しており、この新たな転写因子に対しても、トランスクリプトーム解析を、新たに平成30年度で行うことを予定する。また、平成30年度では、研究のスピードをさらに加速させるために、実験補助員の雇用時間の延長も予定している。
地域性の継承を可能とする復興プロセスの構築に関する研究

2018年度は、南海トラフが懸念される宇和海沿岸地域における5つの自治体や地元の愛媛大学との協働を進めた。具体的には、まず学生の現地研修と提案による教育である。地形に基づいた生業や暮らしの歴史を追い、災害に対する地域に密着した工夫を理解したうえで、想定される災害への対応策を検討して、地域住民の方々に伝わる形でとりまとめた。もう一つは、事前復興のための拠点と体制の構築である。自治体の担当者は危機感をもって南海トラフへの備えを進めたいという意思があっても、自治体全体の財政上の制約や地元住民の関心が高まらない状況もあることがわかった。自治体の首長を招いたシンポジウムなども行い、地域住民への周知にも努めた。また一連のスタジオ期間の中で西日本豪雨災害が生じた。実働としての復旧支援にはじまり、同じ地域においても想定していた地震や津波による低頻度巨大災害ではない豪雨・土砂災害に対処する必要性は次年度以降の研究に生かさなければならない。西日本豪雨については、呉市などにおける災害復興に向けたスタジオも急遽遂行した。このような対応が可能になったのは、これまでの蓄積により復興デザインを支える枠組みが次第に整いつつあると考えている。一方、原発被災地域における実践的研究は、現場に設置した行政や市民との協働の拠点を運営しながら進めている。こうした議論は年度末に広く復興デザインに関するシンポジウムを開催し、議論を深めた。研究対象地域で豪雨災害が生じたので、取り組み内容は多少変化したが、さらに研究の視野を広げることで対応できた。既述の研究業績の実績状況を受けて、研究期間の後半は多様な災害現場における復興に有益な知見としてとりまとめていきたい。一つの地域では多様な頻度と規模の災害が生じ得る。それらを総合的に対応する論理を構築する必要がある。また、自然災害と人為災害は完全に分別できるものではなく、両者が組み合わさったものである点にも留意をして、事後復興のみならず事前復興を実現する道程も示したい。具体的には、2018年度と同じ宇和海沿岸地域の5つの自治体と愛媛大学との協働を進める。また原発被災地域での実践的研究を進める。そのような中で、理論化を図ることとしたい。本研究では、災害復興について進行中の実践と過去の事例のトレスを通して、地域性の継承を可能とする災害復興プロセスを考察し、未来に活かせる知見として提示することを目的としている。近年災害が多発し、防災や復興が社会的に注目される中、従来の災害復興が被災都市や被災地域の空間、具体的には、インフラストラクチャ、街区、建築などを再編し、防災性を向上させる一方で、地域性や生活弱者の居住環境を断絶する側面をもつ点に着目する。災害前後の空間再編が、そうした点に与えている影響を多次元的に検証し、地域性の継承を可能にする災害復興プロセスを構築し、現在進行中の災害復興に反映させるとともに、今後発生が予測される災害、たとえば南海トラフ地震や首都直下地震の事前復興に実装していくことをめざす。当該年度である2016年度は、東日本大震災の津波被災地域と原発被災地域の両方において、特定の被災地に深く入り込み、被災者の方や自治体職員らとともに、復興の実践に取り組んだ。地形と被災の関係やマクロな状況の整理も進めた。また、熊本で進行中の地震災害や30年前の酒田の大火跡地などの現地調査や関係者のインタビューなどをふまえて災害復興の事例のトレスを試みることができた。こうした中で、地域の形成史に照らし合わせて、被災時に失われるものと、復興時にさらに失われるものや取り戻せないものが異なるという枠組みを整理しつつある。日常と非日常の関係性のデザインが次の課題の一つである。各研究者の個別研究の進捗も順調である。メンバー内での濃密な議論から、外部より研究者を招いた研究集会、広く外に開いたフォーラムなど多様な場を設定することができた。2017年度の主な研究対象の一つは、東日本大震災の津波被災地域とした。特に、石巻市と女川町という、二つの自治体が特徴は大きく異なり、隣接している津波被災自治体の復興の方法を素材として、復興デザイン研究に関係するメンバーで議論してきたことで、東日本大震災後の非常に複雑で多様な状況を理解するアプローチがみえてきた。既存の都市計画手法で対応する以外に手段がないときに、極めて厳しい低地の市街地を再開していくために土木事業をベースに、都市構造の変化の様相については震災前の傾向を加速していったという状況は共通している。一方で、自治体の規模によって、復興の方向性を明確にする意思決定とその共有が可能になると、震災前とは大きく異なる空間構造へと激変する状況が生じ得る。そのような差異の幅の中で、多くの自治体の復興計画の意図と空間のあり方は位置付けることができる。また、大槌町赤浜の状況を精査した結果、安全性の向上、地域性の継承、復興プロセスの有益性、被災者の関与、といった四点を評価項目として整理できる枠組みが作業仮説として構築できた。今後、被災後7年間を終えて、津波被災地域ではほぼ復興事業が完了しつつあり、現地調査も含めて、作業仮説の検証に入りたい。また、火山などの津波以外の被災からの復興についても現地調査や、火山の専門家などをまじえた研究会を行った。さらに、住宅、公共事業、学校などの各分野ごとに進む復興計画の連携や統合についても、現場の自治体職員や多様な分野の研究者の参画を募り、研究会を続けている。特に、経済学的な視点もふまえて総合的な復興デザインのあり方について、知見を深めている。

成果としては「復興デザインスタジオ」という書籍を刊行した。メンバー全員が、それぞれやるべき研究を進めながら、適宜、連携して議論も進めている。2018年度は、南海トラフが懸念される宇和海沿岸地域における5つの自治体や地元の愛媛大学との協働を進めた。具体的には、まず学生の現地研修と提案による教育である。地形に基づいた生業や暮らしの歴史を追い、災害に対する地域に密着した工夫を理解したうえで、想定される災害への対応策を検討して、地域住民の方々に伝わる形でとりまとめた。もう一つは、事前復興のための拠点と体制の構築である。自治体の担当者は危機感をもって南海トラフへの備えを進めたいという意思があっても、自治体全体の財政上の制約や地元住民の関心が高まらない状況もあることがわかった。自治体の首長を招いたシンポジウムなども行い、地域住民への周知にも努めた。また一連のスタジオ期間の中で西日本豪雨災害が生じた。実働としての復旧支援にはじまり、同じ地域においても想定していた地震や津波による低頻度巨大災害ではない豪雨・土砂災害に対処する必要性は次年度以降の研究に生かさなければならない。西日本豪雨については、呉市などにおける災害復興に向けたスタジオも急遽遂行した。このような対応が可能になったのは、これまでの蓄積により復興デザインを支える枠組みが次第に整いつつあると考えている。一方、原発被災地域における実践的研究は、現場に設置した行政や市民との協働の拠点を運営しながら進めている。こうした議論は年度末に広く復興デザインに関するシンポジウムを開催し、議論を深めた。研究対象地域で豪雨災害が生じたので、取り組み内容は多少変化したが、さらに研究の視野を広げることで対応できた。本年度は、災害の種類を広く理解したうえで、災害復興事例から深く理解をすべき事例を適切に抽出し、災害復興プロセスをトレスすることで災害復興パタンと、復興を経た空間再編の体系化を行う。各事例における地域性の継承と断絶、特に環境変化に大きな影響を受ける災害弱者の居住環境の変化に着目して調査を進める。具体的には、東日本大震災の復興の現場において、実践的に問題を解いていき、そこから事業化することや制度化するための知見を構築する。同時に、そのために必要な法制度のあり方についても、他分野との連携もふまえて検討する。復興デザイン学として、ここまでの議論をいったんまとめたいと考えている。そのうえで、南海トラフや首都直下をはじめ、さらなる巨大災害に直面した備えとなる学問につなげたい。既述の研究業績の実績状況を受けて、研究期間の後半は多様な災害現場における復興に有益な知見としてとりまとめていきたい。一つの地域では多様な頻度と規模の災害が生じ得る。それらを総合的に対応する論理を構築する必要がある。また、自然災害と人為災害は完全に分別できるものではなく、両者が組み合わさったものである点にも留意をして、事後復興のみならず事前復興を実現する道程も示したい。具体的には、2018年度と同じ宇和海沿岸地域の5つの自治体と愛媛大学との協働を進める。また原発被災地域での実践的研究を進める。そのような中で、理論化を図ることとしたい。
極限微生物に由来する多糖分解酵素の構造―活性相関と糖鎖認識機構

好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株キシラナーゼは触媒ドメインとキシラン結合ドメイン(XBD)から構成される.41M-1株キシラナーゼの触媒ドメインについて,タンパク質工学的検討を行った.Asn44を酸性アミノ酸Aspに置換したところ,反応の至適がアルカリ性(pH9.0)からが中性(pH6.0)へとシフトすることがわかった.次に,進化分子工学によるXBDの機能変換を試みた.ファージベクターfNE2を用い,繊維状ファージの外殻タンパク質gIIIpのアミノ末端に相当する位置に41M-1株キシラナーゼ遺伝子XBD領域を連結した.この組換えファージDNAを導入した大腸菌より調製した組換えファージは不溶性キシランヘの高い結合能を有しており,XBDがファージ表面に正しくディスプレイされていることが示された.Error-prone PCRによりXBD遺伝子にランダム変異導入を行った.変異導入後のXBD遺伝子をfNE2に挿入した後,大腸菌に導入し,約20,000株の変異体を含むファージライブラリーを作製した.ファージライブラリー溶液を不溶性キシラン充てんカラムに通し,流出した画分を回収して大腸菌に再感染させた.感染後の大腸菌からファージ粒子を調製し,上の操作を繰り返すことにより,不溶性キシラン結合能が野生型XBDの1/1,000以下に低下した変異体10株を選抜した.得られた変異型XBD遺伝子の塩基配列解析により,XBD中のW317およびF284が不溶性キシランヘの結合に重要な役割を果たしていることが明らかとなった.好アルカリ性バシラス属細菌41M-1株キシラナーゼは触媒ドメインとキシラン結合ドメイン(XBD)から構成される.41M-1株キシラナーゼの触媒ドメインについて,タンパク質工学的検討を行った.Asn44を酸性アミノ酸Aspに置換したところ,反応の至適がアルカリ性(pH9.0)からが中性(pH6.0)へとシフトすることがわかった.次に,進化分子工学によるXBDの機能変換を試みた.ファージベクターfNE2を用い,繊維状ファージの外殻タンパク質gIIIpのアミノ末端に相当する位置に41M-1株キシラナーゼ遺伝子XBD領域を連結した.この組換えファージDNAを導入した大腸菌より調製した組換えファージは不溶性キシランヘの高い結合能を有しており,XBDがファージ表面に正しくディスプレイされていることが示された.Error-prone PCRによりXBD遺伝子にランダム変異導入を行った.変異導入後のXBD遺伝子をfNE2に挿入した後,大腸菌に導入し,約20,000株の変異体を含むファージライブラリーを作製した.ファージライブラリー溶液を不溶性キシラン充てんカラムに通し,流出した画分を回収して大腸菌に再感染させた.感染後の大腸菌からファージ粒子を調製し,上の操作を繰り返すことにより,不溶性キシラン結合能が野生型XBDの1/1,000以下に低下した変異体10株を選抜した.得られた変異型XBD遺伝子の塩基配列解析により,XBD中のW317およびF284が不溶性キシランヘの結合に重要な役割を果たしていることが明らかとなった.
信仰と科学：原爆と長崎の戦後史を中心に

本研究は、原爆死没者をめぐる慰霊と医学調査という二つの側面に着目し、被爆地長崎における信仰と科学の関係を検討するものである。具体的には次の3つの課題を明らかにするとともにその関連性を分析する。1長崎において原爆はどのように捉えられたのか?2宗教施設はどのように復興し、原爆死没者の慰霊をどのように行ったのか?3それは被爆者調査とどのように関わったのか?原爆投下から約30年間を主要な検討対象として、新聞や雑誌などのメディア、宗教団体や被爆者団体の機関誌、医学調査資料、被爆者の手記や証言を分析することを通して、戦後長崎において慰霊や行事や復興のもと結びついていく信仰と科学の容態を解明する。
ラテックスアレルギー予防に向けたタンパク質フリー天然ゴム素材の開発

ラテックスアレルギー(LA)に関連する国内外の動向として,FDAでパウダー付き医療用手袋の使用が禁止となり,国内における生産が中止となって2年が経過した.本研究では,バックキャスト思考を用いて「ラテックスアレルギーが起きない医療現場の実現」に近づくことを目指す基盤研究として,「人」と「モノ」へのアプローチを相互に補完しながら進めていく.具体的には,医療現場でのラテックスアレルギーに関する現状を明らかにし,ラテックスフリー環境の実現可能性と課題を検討する.加えて,ラテックスフリー環境への完全移行についての課題を整理したうえで,新素材の開発に向けた糸口がつかめないか,可能性を探っていく.ラテックスアレルギー(LA)に関連する国内外の動向として,FDAでパウダー付き医療用手袋の使用が禁止となり,国内における生産が中止となって2年が経過した.本研究では,バックキャスト思考を用いて「ラテックスアレルギーが起きない医療現場の実現」に近づくことを目指す基盤研究として,「人」と「モノ」へのアプローチを相互に補完しながら進めていく.具体的には,医療現場でのラテックスアレルギーに関する現状を明らかにし,ラテックスフリー環境の実現可能性と課題を検討する.加えて,ラテックスフリー環境への完全移行についての課題を整理したうえで,新素材の開発に向けた糸口がつかめないか,可能性を探っていく.