hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンドトキシンを用いたマウスモデルによるニッケルアレルギーの解析

平成18年度:グラム陰性細菌のエンドトキシンまたはlipopolysaccharide(LPS)は,ニッケル(Ni)アレルギーをsensitization(感作)とelicitation(炎症発現)の両段階で強力に促進することを見いだし,これに関連して以下を解明(Clin Exp Allergy 2007;37:743-751に発表).2.炎症はTNF欠損やT細胞欠損マウスでも対照マウスと同程度だか,TLR4変異,マクロファージ枯渇,IL-1欠損などのマウスでは微弱である.ヒスタミン合成酵素(HDC)活性が炎症に平行して増加する.炎症はマスト細胞欠損マウスでむしろ増強,HDC欠損マウスでは微弱である.5.LPSとの併用は他の金属(Cr, Co, Pd, Cu,Ag)に対するアレルギーの成立も促進する.平成19年度:以下を示唆する結果を得た(補足実験を加え論文投稿予定).Niアレルギーの発症にはマクロファージに加えNK細胞または好塩基球が関与する.3.ヒスタミンはelicitationの過程に関与する.5.LPSが存在すると,Niはelicitationで1x10^<-12>Mの極めて低濃度で炎症を誘導する(感染は金属アレルギーに対し極めて敏感にする).平成18年度:グラム陰性細菌のエンドトキシンまたはlipopolysaccharide(LPS)は,ニッケル(Ni)アレルギーをsensitization(感作)とelicitation(炎症発現)の両段階で強力に促進することを見いだし,これに関連して以下を解明(Clin Exp Allergy 2007;37:743-751に発表).2.炎症はTNF欠損やT細胞欠損マウスでも対照マウスと同程度だか,TLR4変異,マクロファージ枯渇,IL-1欠損などのマウスでは微弱である.ヒスタミン合成酵素(HDC)活性が炎症に平行して増加する.炎症はマスト細胞欠損マウスでむしろ増強,HDC欠損マウスでは微弱である.5.LPSとの併用は他の金属(Cr, Co, Pd, Cu,Ag)に対するアレルギーの成立も促進する.平成19年度:以下を示唆する結果を得た(補足実験を加え論文投稿予定).Niアレルギーの発症にはマクロファージに加えNK細胞または好塩基球が関与する.3.ヒスタミンはelicitationの過程に関与する.5.LPSが存在すると,Niはelicitationで1x10^<-12>Mの極めて低濃度で炎症を誘導する(感染は金属アレルギーに対し極めて敏感にする).1.Lipopolysaccaride(LPS, endotoxin)は皮内注射と腹腔注射のいずれにおいてもFCAやH_2O_2よりもはるかに強力なアジュバント効果を示した.以下Ni+LPSにより成立したアレルギーをNi(+LPS)-Aと略す.2.Ni(+LPS)-AはBALB/cマウス(Th2優位)よりもC57BL/6マウス(Th1優位)で強力であった.3.Ni(+LPS)-AはTNF-KOマウスやヌード(T細胞欠損)マウスでもコントロールマウスと同程度であったが,C3H/HeJマウス(TLR4変異),マクロファージ枯渇マウス,IL-1-KOマウスでは微弱であった.5.Ni(+LPS)-Aはマスト細胞欠損マウスではむしろ増強されたが,ヒスタミン合成酵素(HDC)を欠損するマウスでは僅かだった.7.LPSとの併用は他の金属(Cr, Co, Pd, Cu, Ag)に対するアレルギーの成立も促進した.研究成果に関する考察と今後の研究方針金属とLPSの併用により再現性の高い金属アレルギーのマウス・モデルを作製することに成功した.この結果は金属アレルギー発症の背景には感染自然免疫があること,また,非マスト細胞でのHDC誘導により産生されるヒスタミンが関与することを示唆する.さらに,抗原となる自己タンパクは,多くの金属において共通する可能性も示唆する.従来のT細胞を中心にした概念と抗原タンパクに関する概念を再吟味する必要があると思われる.今後は関与する細胞の同定,交叉反応,LPSの作用機序,ヒスタミンやIL-1の作用機序,金属イオンの濃度と抗原性との関係などを調べる.次の項目について以下を示唆する結果を得た.1.関与する細胞:マクロファージに加えて,NK細胞または好塩基球の関与が示唆された.2.交差反応:Niに感作したマウスは,Co, Cr, Pd, Ag, Cuに対しても反応してアレルギー炎症を発症し,広い交差反応を示すことが示された.3.ヒスタミンの関与:ヒスタミンはpriming (or sensitization)phaseではなくelicitation phaseにおいて炎症の発現に関与することが示された.5.金属イオン濃度と抗原性:elicitation phaseにおいて,LPSが存在すると,Niは1x10^<-12>Mの極めて低濃度で炎症を誘導することが示された,この結果は,いったん感作が成立すると,感染時,極めて低濃度の金属イオンがアレルギー炎症を誘導することを示唆する.以上の結果については,さらに詳細な補足実験を加え,2年以内に論文として投稿する予定ある.
販売職に就く人たちの準拠集団・就労意識・技能意識:対照的な集団間の比較分析

本研究の目的は、販売職に就く人々を対象として、彼・彼女たちの長期勤続意思やサービス水準、技能意識を決定づける要因を探ることにある。とりわけ、同僚や家族、友人といった準拠集団のもつ役割に注目することに特徴がある。主に、百貨店において勤務する販売員に対する調査の結果として、内発的動機づけは組織にとって有用な様々な成果をもたらすこと、次いで準拠集団の影響力は先行研究において取り上げられるその他の要因と比較しても十分に評価できることがわかった。これらの知見は、雇用形態や勤務先などについて対照的な性質をもつ集団の分析結果から得られたものである。本研究は、販売職に就く人々を対象として、その準拠集団や技能意識を独立変数、職務満足や勤続・離職意思などを従属変数とした調査仮説に基づき、質問票調査とヒアリング調査を実施するものである。また、勤務先企業の販売員管理の方法(動機づけ、職務の定義、タスク・成果・努力ベースの報酬・評価制度、自律裁量の程度など)といった、経営管理論的変数も仮説の検証に加味する。特に、非正規雇用・短期従業の繰り返しによって特徴づけられるサンプルと自称"優秀"とするサンプルとの比較分析をおこなう。初年度は、販売業やサービス業のオペレーション戦略を豊富な事例によって取り上げた著書の翻訳を通じて、調査項目の洗い出しをおこなった。また、損害保険販売の事例を用いて、商品取り扱い経験とオペレーション・コストとの関連性を分析した。その結果、事前に実施していた自動車や住宅、生命保険などの事例と同じように、経験の蓄積による顕著なコスト削減の実態を把握することはできなかった。すなわち、(これまでの方法では)販売業の技能や効率性は経営指標に現れないことが確認された。そこで、販売職に就く人々の身辺により密着した調査を実施するプロセスに入った。これまでに、日用品、アパレル(特定セグメント向け)、同(オール・セグメント向け)に従事する販売職の人々を対象に簡易な質問票調査を実施した。その結果として、今後はより注意深く、準拠集団や技能意識と勤務先企業の(認識レベルにおける)安定性などの変数との交互作用に注目していくことが求められる。また、調査仮説について、準拠集団の存在は勤続意思にも離職意思にも影響することが示唆されており、今後は定量的な支持を得ていきたいと考えている。本年度には対照的な2集団の販売員たちに対して質問票調査をおこなった。ここでいう対照的な集団とは、勤務地(首都圏と関西圏)、勤務先(メーカーと百貨店)、安定性などにおいて対照的なプロフィールの販売員たちのことである。126サンプルについて分析し、以下のとおり結論を得た。販売員管理の諸要素について、販売員たちの準拠集団の存在は、先行研究において取り上げられる変数と十分に比較可能なレベルで影響力を有する。より詳しくいうと、販売員の離職・勤続意図やパフォーマンス(ロイヤルティ、サービス水準、同僚との関係構築など)を被説明変数とし、準拠集団の種類、規模、組織内の存在を本研究独自の説明変数とし、内発的動機、報酬制度、職務・役割の定義などといった先行研究のレビューに基づく説明変数との影響力を比較した。パス解析の結果として、内発的動機づけはサンプル企業にとって概ね様々に有益な成果をもたらすことを確認し、特定の被説明変数に対して影響をおよぼす説明変数を識別した。たとえば、販売員の離職意図に対しては、職務遂行上のジレンマ、内発的動機、将来の自分自身をイメージできる人物が組織内に存在するか、年齢の近い家族との対話機会、以上の変数が影響をおよぼしている。本研究の意義について。販売員の管理方法については状況や環境に応じて様々にアドホックな説明をせざるをえず、本来普遍的な理解をすることは難しいが、準拠集団の存在が販売員たちのまさにこうした状況や環境の解釈に影響している可能性がある。また、実務的に、個人の先天的性質や組織の制度的要因のコントロールは極めて困難であることに対して、準拠集団の存在についての社内広報など、コントロール可能なインプリケーションを導き出すことができた。
土器の材質および製作技術の復元研究

古代の土器の製作過程には、製作地による材料の差、混和材の添加や水簸による加工、焼成技術の差、などの要素が加わり、それは道具としての機能や装飾とも深く関連している。研究の目的は、これらの諸点を自然科学的な手法によって復元することにあり、以下の点を明らかにした。また成果のいくつかは研究発表欄にあげた中で発表した。1製作地と材質の関係--群馬県藤岡市猿田II遺跡と本郷窯跡群の埴輪に加わる砂の種類には違いがあり、周辺の古墳出土の埴輪との関係を検討する要素を明らかにした。成果の一部は国立歴史民俗博物館での研究会において発表した。2土器の混和材の添加の事例--(1)石川県真脇遺跡の縄文土器の砂の混和率を求めた結果、蓋などに砂を添加しない精良な土器があり、機能と関係し晩期に顕著にあらわれる。(2)香川県中間西井坪遺跡の古墳時代の土師器に、角閃石や輝石などを意図的に混和した土器があること、同県鴨部川田遺跡の弥生前期の土器では、砂の混和量が器種と器形の大小と関係するなどの諸点。(3)長野県川原田遺跡の縄文土器には、混和材の種類が土器型式と密接に関係するものがある。3土器の色調と焼成法との関係--中国遼寧省四平山遺跡の黒陶について、X線マイクロアナライザーによって、表面の黒色を示す部分の成分を測定し、炭素濃度が高い結果を得た。したがって光沢をもつ黒色は、特殊な粘土を用いたり、焼成後に油脂成分を塗布して着色したものではなく、還元雰囲気の中で焼成され、炭素の吸着によって生じたものであることが明らかになった。研究課題の一つである土器の焼成時の形状変化の研究については、静岡県清水市天王山遺跡および同天神山下遺跡出土の縄文土器の胎生の成分から、その原因となる要素の分析をおこなった。螢光X線分析では、鉄の含有率が正常な土器よりも多く含まれる傾向があることが明らかになり、またX線回折分析では、発泡変形した土器の胎土からスピネルを検出している。形状変化の要因となるべき原因のいくつかが抽出でき、分析資料の追加によって、単一の要因か複数の要素が複合されたものかを検討する段階である。窯を用いた高温焼成による須恵器や瓦の溶融化現象については、焼結過程における粘土の物理的変化、温度による海成粘土特有の成分の変化などを取り上げて、溶融化の原因を明らかにし、「須恵器の焼結と海成粘土」『国立歴史民族博物館研究報告』第76集、pp.119(1998年)に研究成果を発表した。土器の製作技術の復元研究の一つである、混和材の分析については、混和した砂の種類の差を検出すると同時に、器種や器形の大小による混和材の含有率の差を検討した。香川県中間西井坪遺跡の古墳時代の土師器、および同県鴨部川田遺跡の弥生前期の土器について分析し、前者では角閃石や輝石などの有色鉱物を意図的に混和した状態の土器の存在が明らかになり、遺跡報告書に成果を発表し、後者では器種と器形の大小によって砂の混和量に大きな差があることを明らかにした。またこの研究課題は、国立歴史民族博物館の特定研究『歴史資料の分析の多角化と総合化』の共同研究の一環として、長野県御代田町川原田遺跡の縄文中期の土器についても実施中である。

1土器の材質の復元(1)分析を継続している清水市天王山遺跡の縄文土器には、胎土中の鉱物の特徴に、富士川流域以東の地域の堆積物に類似する要素をもつものがあること、また発泡した土器が生じている原因は、熱変成鉱物が存在していること、発泡変化が胎土の表面に偏在することなどから、局部的な高温によるものであることなどを明らかにした。これらの成果は『清水天王山遺跡-第4次第5次発掘報告-』に発表し現在印刷中である。(2)長野県、群馬県下の縄文中期の土器の胎土について、岩石鉱物の特徴から、原料の採取の地域あるいは堆積層の差を示すと考えられる胎土、雲母が意図して多量に加えられた胎土があることなどを把握した。現在これらの差を生じうる地域や堆積物の存在などを調査中である。また群馬県猿田II遺跡・本郷窯跡群の埴輪の胎土は、混和材として堆積岩類を多量に含む1群があること、およびそれらの混和率が他の埴輪と著しく異なっていることなどが明らかになった。この研究は国立歴史民俗博物館の特定研究の一環として実施しているもので、成果は個々の研究会で発表した。2土器製作技術の復元(1)中国新石器時代の黒陶の器面は、微細な黒色の光沢層で覆われており、従来中国の研究では炭素の吸着層であることが指摘されている。しかし遼寧省四平山遺跡出土の黒陶の胎土の断面では、3つの異なる粒径の層が区分でき、黒色は炭素との関連であるが、表面の光沢は微細な粘土と温度が関係した複雑な固結現象による可能性があり、現在分析を進めている。土器の材質分析を課題として、今年度は製作地による材料の差を検討すること、製品に特殊な効果を付加するために施された技術の復元することなどを中心においた。1土器の製作地による材質の差の検証については、発表文献に記したように、香川県大川郡志度町の鴨部・川田遺跡、および兵庫県多可郡中町の西安田遺跡出土の弥生土器について検討した。鴨部・川田遺跡の土器には、深成岩に属する砂粒を多量に含む大多数の胎土のほかに、流紋岩、変成岩などが加わる胎土が少数づつ混在し、製作地をことにした可能性を示すものである。また西安田遺跡では、2点の絵画が描かれた土器のうち1点が、混在する砂粒の性質から、多数の共伴した弥生土器の胎土とは異なる性質をもち、他の地域からの搬入の可能性が高いことが明らかになった。2群馬県藤岡市猿田II遺跡・本郷窯跡群出土の埴輪の胎土について、含まれる砂粒の混和率を測定する試みをおこなった。その結果本郷窯跡群出土の埴輪の中に、混和材として堆積岩類を多量に含む1群があること、およびそれらの混和率が他の埴輪と著しく異なっていることなどを検証した。3土器に特殊な効果を付加した技術の一つとして、中国新石器時代の黒陶の器面に見られる微細な黒色の光沢層を生みだしたものがある。遼寧省西平山遺跡出土の黒陶の胎土には、断面に3つの異なる色調の層が確認でき、それは表面に付加した元素と、焼成時の雰囲気との関係から生じたものである可能性が高く、現在、断面各層ごとの含有元素の分析を実施中である。1窯業製品の材質の復元については、おもに以下の3点の成果を得た。(1)長野県川原田遺跡の縄文土器の分析から、黒雲母と阿玉台式土器など、添加された混和材の種類が土器型式と密接に関係したものがある点を明らかにした。(2)石川県真脇遺跡の縄文土器の砂の混和率を求めた結果、蓋などに砂を添加しない精良な土器があり、それは機能と関係しているとともに晩期に顕著にみられることを示した。(3)群馬県藤岡市猿田II遺跡と本郷窯跡群の埴輪に加わる砂の種類には違いがあり、周辺の古墳出土の埴輪との関係を検討する要素を明らかにした。成果の一部は国立歴史民俗博物館での研究会において発表した。
鈍い細長物体の形状と流体力特性に関する基礎的研究

1軸船型と2軸船型およびポッド推進器装備船型(バトックフロー船型)を取り上げて、これら主船体の斜航・旋回中の左右力と回頭モーメントに関する基本的な操縦流体力特性を実験的に系統立てて明らかにした。高次の細長体理論と翼理論ならびにCFD(数値流体力学)によって、ポッド推進器装備船型に取り付けた各種スケグの効果も含めたこれらの流体力特性を精度良く推定することができることを示すとともに、これらの手法を用いて操縦運動中の船体周りの流場構造を明らかにした。本研究では(1)船種形状が同じで船尾形状のみが異なる3種類の船型の流体力特性を水槽実験によって把握すること、(2)理論計算によってこれら3船型の流体力特性を求め、実験結果と比較検討をもとに計算手法の改良をおこなうこと、(3)改良した計算手法を用いて船型の変化に対する流体力特性の変化を系統的に調べ、船としての性能改善策の指針としてとりまとめることを目標としている。当初の計画では本年度に1軸船型と2軸船型を、2年度目にバトックフローライン船型(ポッド推進器装備船型)を設計製作する予定であったが、理論計算等の結果に基づき、本年度は設計製作の順序を変更して2軸船型とバトックフローライン船型を設計製作した。これは、同船型の1軸船模型の過去の詳細な水槽実験データを活用することで研究遂行の大幅な効率化と2年度目以降の研究内容の発展を期したものである。数値流体力学(CFD)および細長体理論を用いた理論計算結果と1軸船型の過去のCMT(Circular Motion Test)水槽実験データとの比較検討により、基本となる1軸船型に対してはこの計算手法が良い精度を持つことを確認した。数値流体力学(CFD)によるバトックフローライン船型の斜航および旋回中の左右力と回頭モーメントに関する推定計算をおこなった。計算結果はバトックフローライン船型の針路安定性が1軸船型のそれと大きく異なるものであることを示した。また、1軸船型とバトックフローライン船型の斜航および旋回による流体力と圧力分布を検討し、斜航流体力の着力点位置に大きな違いは見られない一方、旋回流体力の着力点に大きな違いが見られることから、針路安定性の違いは主に旋回に起因する流体力によるものであることを明らかにした。これらの傾向を次年度の実験でも詳細に把握するため、特にバトックフローライン船型模型についてはスケグ形状を、船体中央に1枚の状態と左右舷に2枚の状態、スケグ面積を半分にした状態など複数の船尾形状の模型を製作した。本年度は2軸船型とバトックフローライン船型の水槽実験を実施した。バトックフロー船型についてはスケグ無しの状態の他、センターフルスケグ、ツインフルスケグ、ツインハーフスケグ、ツインテールスケグの4つのスケグ状態でも計測をおこなった。これらの実験データと過去に実施した1軸船型の実験データとの比較検討によって、船尾形状のみが異なる船型の流体力特性を実験的に把握することができた。実験データは船型によって明確に異なる流体力特性を示した。これらの流体力特性の違いが針路安定性や船体と舵・ポッドとの干渉影響等現れていること、バトックフロー船型についてはスケグの位置と大きさと数によって流体力特性が大きく変化することが明らかとなった。細長体理論をスケグ無し状態のバトックフロー船型に適用し、理論計算結果が実験結果をよく説明するものであることを明らかにした。スケグ付き状態のバトックフロー船型の流体力特性を推定した。2軸船型についても推進器軸の通る部分をスケグと見なして2軸船の流体力特性を推定した。これら推定結果と水槽実験データの解析結果を比較したところ、大まかな傾向はこの推定手法で捉えることができることが分かった。しかし、詳細に見るとスケグの種類・大きさ等に基づくわずかな違いをこの推定法は十分表現できていないことも明らかとなった。現在、上記の結果のとりまとめ中であり、今後はこれらの水槽実験と理論計算で明らかになった問題点に取り組む予定である。1軸船型と2軸船型、ポッド推進器装備船型、ならびにポッド推進器装備船型に2枚の大スケグ、2枚の矩形スケグ、2枚の小スケグ、1枚の大スケグをそれぞれ取り付けた状態(図2参照)について細長体理論によってこれら流体力特性を推定した。2軸船型は理論的な適用範囲外であるものの、ポッド推進器装備船型については、スケグ無しの状態を精度良く推定できることが確認できた。スケグの効果および2軸船の性能については薄翼理論を基本とする簡易な推定法によって大略推定できることを確認した。

流体力特性の推定結果から得られる流体力微係数からは針路安定性を知ることができる。この針路安定性指数については、船型およびスケグの違いによる系統的な性能の差が実験結果に表れていること、そしてその傾向を細長体理論と薄翼理論に基づく推定計算結果が良く表すことがわかった。CFD(数値流体力学)によって1軸船型と2軸船型、スケグ無しポッド推進器装備船型、各種スケグ付きポッド推進器装備船型の流体力推定をおこなった。大スケグ2枚付きポッド推進器装備船型の斜航・旋回時の左右力特性など斜航・旋回時の横力が精度良く推定できることが確認できた。CFD計算で得られた船体周りの圧力分布の計算結果を基にしてスケグの効果を分析した。ポッド推進器装備船型の大スケグ1枚付き(Single skeg)と大スケグ2枚付き(Twin skeg)の斜航(Oblique motion)および旋回(Turning motion)の各状態についてまとめた結果から、スケグの発生する左右力は主船体との干渉によって約64%増加すること、その増加分の圧力中心は船体中央から後ろに船長の約29%の位置にあることがわかった。この圧力中心位置はスケグの前端付近に相当する。
ASEAN経済統合・EPA下の医療保健人材の東アジア域内移動と職場適応の実証研究

最終年度にあたる平成30年度は、最終成果論集の作成も兼ねた研究会議を2回開催し、メンバー各自の論文構想や補足調査課題などを報告した。第2回の会議では、コメンテーターに保健医療などの倫理学専門家である川本隆史教授(国際基督教大学教授・東京大学名誉教授)も招聘して議論を行った。補足調査は永井・金子がタイで、池田・新美(研究協力者)がベトナムで、奥島がインドネシア・マレーシア(マレーシアには石川・金子も同行)で13週間程の現地調査を行った。永井・金子はタイ保健省、ナコーンパトム県・ピッサヌローク県などの介護施設や高齢者ケアの視察・聞き取り・文献収集を行った。また、池田・新美はハノイ・ホーチミンの介護施設などで聞き取りを行った。池田はその後、中国深川におけるハーバード大学・中山大学共催の医療人文学セミナーで招待講演も行っている。奥島・金子はインドネシア・東カリマンタン州にて病院・助産院・保健省臨床検査機関での聞き取り調査を実施したほか、現地の主力看護学校にて日本の保健医療に関するゲストレクチャと簡単なアンケート調査を実施した。また、奥島・石川・金子はマレーシアではジョホール州バトパハッ県のトゥン・フセイン・オン大学との共同調査にて、州内のクリニック・介護施設・看護学校などを視察・インタビューした。特に、いわゆる保護少数民族であるオラン・アスリの村落における保健医療事情と政府の巡回検診を調査できたことは貴重であった。また奥島はその後サバ州で州内最大の病院にも赴き、医師・看護師の学歴や研修過程についてもインタビューを行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。プロジェクト初年度にあたる2014年度は、全体方針の検討を研究会議にて行い、予備的現地調査を国内外にて開始した。その中間報告として、タイ・インドネシア・ベトナムの保健医療およびその人材派遣・移住労働に関する政策と法制度的枠組の現状・動向変化についてまとめ、移民政策学会シンポジウムや日本看護科学学会学術集会交流集会、各自の学内研究会議などで報告し、さらに『アジア研究』(アジア政経学会学会誌)における特集論文3本を刊行する機会に恵まれた。一方、講師招聘によるワークショップ・輪読研究は、ASEAN経済統合にあわせて次年度以降の公開ワークショップにて実施することとした。その可能性を探るため、タイ保健省職員との意見交換、また次年度のワークショップへの招聘のうちあわせを行い(2014年9月、永井)、またカンボジア・タイ現地調査でカンボジア保健省、私立病院、タイ保健省、高齢者向けクリニックなどを訪問・ヒアリングした(2015年3月、金子)。インドネシアでは、国立パジャジャラン大学看護学部において日本のEPAを通じた看護師受け入れ制度とその問題点についてワークショップを行い(2014年9月、奥島)、またいくつかの現地医療法人の視察も実施した(2015年13月、奥島、研究協力者の奥田)。また、国内も含めた保健医療人材とその患者などへの聞き取り調査、参与観察も進められている(池田、石川、ほか)。2015年度は各自の東南アジア調査および外国人保健医療人材への学習支援を継続するとともに、前年度より懸案のタイ保健省職員招聘を実施した。まず、研究分担者・石川陽子教授、研究協力者・尾形直子准教授、および首都大学東京主催のEPA看護師候補養成事業の一環として「EPA看護師候補者参考書ワークショップ」が6月6日に開催され、奥島もオブザーバーとして参加した。EPA候補者、厚生労働省、JICWELS、HIDA、外務省、国際交流基金、候補者の配属先などから担当者が集まり議論した。次に、6月21日に科研会議を京都テルサにて開催し、前年度の現地調査報告と今後の課題検討をした。ASEAN経済統合の年となったものの、予想以上に人材移動の制度整備が進んでおらず、特に送り出し主要国のうちインドネシアは保健省の国内福祉主眼に転向した政策下で看護師・医師の送り出し、また海外からの受け入れに消極的姿勢を示すようになった。このため、2015年度はメンバーが個々の研究調査を進める余裕があり、EPA候補者支援やタイ保健省職員とのワークショップ・視察などに力を注ぐことができた。こうした活動を通じて、地域の保健医療機関や教育機関の関係者との交流・意見交換も深められた。前年度実績報告書に書いた通り、H28年度は各メンバーの専門地域であるインドネシア、タイ、ベトナムなどについて個々の現地調査を行った。たとえば、インドネシアでは脳梗塞などによる要介護度が高い地方在住高齢者への介護やリハビリの現状を視察する機会に恵まれた。また、11月13日開催(於:京都・ベーコンラボ貸会議室)の研究会議では、ドイツの介護労働市場(天瀬光二氏・労働政策研究研修機構)、ベトナムの高齢化と介護国際ボランティア(山田修司氏・NPO法人ASCA事務局長)、ベトナム看護教育(グエン・ソンハー・さつき台病院EPA看護師)についてそれぞれの専門家を外部研究機関・民間団体より招へいして、有意義な議論を行った。この研究会議に基づいて、ベトナムにおける保健医療の現状と日本・ドイツその他のEU諸国などへ送り出す種々の人材(看護師、介護福祉士、介護研修生など)育成について共同現地調査を3月310日に実施することができた(研究代表者・分担者および研究協力者の新美達也の6名と現地カウンターパート:ベトナム学・科学開発研究所他)。

視察先はタインホア省(タインホア医療短期大学、タインホア省総合病院)、ナムディン省(ナムディン看護大学)、フンイエン省(看護師他事前研修施設視察)、ハノイ市(海外就労管理局、在ハノイ日本大使館、高齢者介護施設)である。日系企業も含め、多数の先進諸国の企業・語学学校が進出している現在、ベトナム人保健医療人材も送出し政府機関も目先の出稼ぎにふりまわされがちな現状であること、人材流出やより専門的な教育・研修の強化については対応が遅れているという事実が明らかとなった。H28年度までの研究調査により、東南アジアにおける保健医療人材の送り出し国であるインドネシアとベトナム、および東南アジア大陸部における看護・介護機関と保健医療教育機関のいわば「ハブ」的存在になりつつあるタイについての現状が明らかになってきた。ただし、受け入れ側としては日本の現状についての調査は進んでいるものの、フィリピンやマレーシアにおける研究調査がまだ残っている。残りの2年間でこれらの国々における研究調査を推進するという課題も明らかになった。最終年度に予定している国際シンポジウム、および成果論集の準備にむけて、研究代表者・分担者・協力者などの間での役割分担を確認し、今後招聘すべきゲストスピーカーや共同調査の必要性についても洗い出した。本年度は引き続きASEANにおける看護・介護人材の調査を中心に進めた。まず、奥島はマレーシア、ブルネイ、インドネシア、ベトナムで現地調査を実施した。本プロジェクト初のマレーシア・ブルネイの調査では、保健省・看護師協会・大学などを訪問し、政策方針、外国人看護師の受け入れ状況、看護教育、卒業後の進路などについてインタビューを行った。両国はインドネシアと同じマレー語圏だが主に受け入れ国であり、しかし近年は現地看護師のシンガポールや中東への流出にも苦しんでいることがわかった。金子はタイ、カンボジアにおいて現地調査を実施し、医療政策や病院経営などについて調査を進めた。また、インドネシアにも奥島の調査に合流し、地方部(東カリマンタン州)における保健医療の現状を探るため、保健所(地域保健センター)、助産院、看護学校、現地民の自宅介護などについて参与観察・インタビューした。地方部では海外就労の機会は少ないが、結婚・出産・育児などのライフステージに合わせて大学や大学院への進学や、昇進にむけたプロモーション(地方勤務)などを行い、長期的な勤務を続けていくことが可能であることがわかった。永井は金子、および研究協力者の河野あゆみ教授(大阪市立大学看護学部)と、タイにおいて共同調査を実施し、医療政策や看護教育のほか、介護制度の普及と自治体の役割について調査した。なお、同教授には次年度の成果論集にて、主に看護教育面に関する報告・執筆などでも協力を依頼する予定である。さらに日本国内では、石川がEPA看護師や所属機関関係者へのインタビュー、池田は多様な保健医療の在り方と今後の動向について講演を行った。本年度は当初、メンバーの本務校における業務日程や体調不良が重なり、ゲストスピーカーを招聘しての研究会議や学会報告は行えなかった。だが2018年23月には、各自の専門調査地にて海外調査を実施し、とくに一般に受け入れ国とみなされているが近年送り出しも拡大しつつあるマレーシアとブルネイの政策方針や教育制度についての調査を開始できた。
糖尿病性腎臓病を含めた糖尿病患者の実態・リスク・長期予後の時代変遷による影響

糖尿病患者の予後改善のためには、血管合併症の克服が大きな医療課題である。糖尿病データマネージメント研究会(JDDM)で実施している時代背景が10年異なる2つの前向きコホート研究を比較検証し、時代変遷に伴うわが国の糖尿病診療・治療成績の推移、生命予後への影響、血管合併症リスク因子の変化を明らかにすること、特に、我が国におけるDKDの実態・リスク因子・予後を解明することで、糖尿病血管合併症の克服に向けた新たな糖尿病治療戦略の構築を目指す。
WPW症候群における副伝導路位置推定と治療戦略に関するシミュレーション研究

平成30年度は,平成29年度に開発したシミュレーション実験システムを用いて,WPW症候群における副伝導が成立するための副伝導路の形態的・電気生理的な条件の詳細な検討を行った.形状を単純化した心房筋領域と心室筋領域とがKent束(副伝導路)領域を介して接続している副伝導路形状モデルを構築した.Kent束は断面形状を正方形とし,断面の1辺の長さを0.30, 0.45, 0.60, 0.75, 0.90, 1.05, 1.95 mmの7種類とした.副伝導路形状モデルに対して,心筋電気生理数理モデルとして知られるCourtemancheモデル,O'Hara-Rudyモデルを組み込んだ.導電率の範囲は,興奮伝導が成立する下限である0.02 mS/cmから心筋線維走向に沿った方向と同等の1.36 mS/cmまでの生理的な範囲で,3つの領域それぞれで12段階で変化させることとした.心房筋領域から心室筋領域へ伝導するAnterograde conduction,心室筋領域から心房筋領域へ伝導するRetrograde conductionの双方について,Kent束断面大きさと各領域の導電率とを網羅的に変化させながら,副伝導が成立するかどうかについてのコンピュータシミュレーション実験を実行した.前年度までに開発したシミュレーション実験システムを用いて,形状を単純化した副伝導路モデルを用いてのシミュレーション実験を実行し,得られた結果についての学会発表が確定している.さらに小児と成人の詳細形状モデルを用いてのシミュレーション実験も準備が完了していることから,(2)おおむね順調に進展していると評価する.形状を単純化した副伝導路モデルを用いてのシミュレーション実験である程度の成果が得られたことから,今後は小児と成人の詳細形状モデルを用いてのシミュレーション実験に注力していく.加えて成果をわかりやすく表現するための可視化ツールについても合わせて整備する予定である.平成29年度は,WPW症候群における副伝導路における興奮伝播過程を再現するためのシミュレーション実験システムの開発を行った.本研究計画の目標の1つは,WPW症候群において,成人と小児における心臓の形態的差異や電気生理的性質の差異が心電図デルタ波にどのように反映されるかをコンピュータシミュレーション実験により理論的に明らかにすることである.そこでまずはじめにスイスIT'IS Foundationより"Virtual Population"形状データを4例(34歳男性,26歳女性,11歳女児,6歳男児)購入した上で,体表面領域・肋骨・胸骨・心臓などを抽出して体表面形状モデルを構築した.心臓形状モデルについては,Virtual Populationモデルでは解像度が不足していたため,US National Library of MedicineよりVritual Human Male/Femaleの使用許諾を得てデータを入手した上で,抽出ソフトウェアVoTracer2を用いて形状モデルを構築した.副伝導路の形態的特徴については,研究分担者の松山らによりWPW症例の組織切片画像3次元再構築による検討を行ったところ,副伝導路であるKent束の幅は4mm程度であった.次にシミュレーション実験システムの開発を行った.形状を単純化した心房筋と心室筋とがKent束で結合しているモデルを構築し,電気生理数理モデルとして知られるCourtemancheモデル,O'Hara-Rudyモデルを組み込んだ.予備実験としてKent束の幅を2.5mmから12.5mmまで変化させながら心房から心室への伝導が成立するかのシミュレーション実験を行った.1,000msのシミュレーションに20並列で2時間を要した.成人と小児の各形状モデルを入手し,シミュレーション実験に用いるためのデータ変換が完了している.購入した形状モデルの心臓部分の解像度が低かったため,急遽別ソースから形状データを入手しデータ変換を行うことになったが,平成29年度中に作業は完了している.電気生理数理モデルとしては,心房筋Courtemancheモデルと心室筋O'Hara-Rudyモデルを採用し,次年度以降の大規模計算に向けた高速化チューニングがある程度完了している.Kent束の電気生理数理モデルについては引き続き検討が必要であるが,ひとまずCourtemancheモデルで代用している.このように,研究計画において述べた成人と小児を想定したシミュレーション実験システムの開発に必要なモジュールはほぼ揃っており,次年度以降のより詳細な実験のための基礎が出来上がっていることから,(2)おおむね順調に進展していると評価する.平成30年度は,平成29年度に開発したシミュレーション実験システムを用いて,WPW症候群における副伝導が成立するための副伝導路の形態的・電気生理的な条件の詳細な検討を行った.形状を単純化した心房筋領域と心室筋領域とがKent束(副伝導路)領域を介して接続している副伝導路形状モデルを構築した.Kent束は断面形状を正方形とし,断面の1辺の長さを0.30, 0.45, 0.60, 0.75, 0.90, 1.05, 1.95 mmの7種類とした.副伝導路形状モデルに対して,心筋電気生理数理モデルとして知られるCourtemancheモデル,O'Hara-Rudyモデルを組み込んだ.導電率の範囲は,興奮伝導が成立する下限である0.02 mS/

cmから心筋線維走向に沿った方向と同等の1.36 mS/cmまでの生理的な範囲で,3つの領域それぞれで12段階で変化させることとした.心房筋領域から心室筋領域へ伝導するAnterograde conduction,心室筋領域から心房筋領域へ伝導するRetrograde conductionの双方について,Kent束断面大きさと各領域の導電率とを網羅的に変化させながら,副伝導が成立するかどうかについてのコンピュータシミュレーション実験を実行した.前年度までに開発したシミュレーション実験システムを用いて,形状を単純化した副伝導路モデルを用いてのシミュレーション実験を実行し,得られた結果についての学会発表が確定している.さらに小児と成人の詳細形状モデルを用いてのシミュレーション実験も準備が完了していることから,(2)おおむね順調に進展していると評価する.平成29年度にシミュレーション実験システムの開発に必要なモジュールがほぼ揃ったことから,今後はこのシステムを用いて,成人と小児におけるデルタ波の現れ方の違いを検証するために,成人と小児の心臓サイズの差異,壁厚,心拍数,Kent束の長さ・太さ・数,伝導速度といった諸条件を変化させながら,網羅的にシミュレーション実験と解析を行う.合わせて,胸郭内における位置や心長軸の向きの差異,体表面心電図の電極位置と心臓との相対位置の差異が,デルタ波の現れ方にどう反映されるかについても検証を行っていく予定である.形状を単純化した副伝導路モデルを用いてのシミュレーション実験である程度の成果が得られたことから,今後は小児と成人の詳細形状モデルを用いてのシミュレーション実験に注力していく.加えて成果をわかりやすく表現するための可視化ツールについても合わせて整備する予定である.次年度使用額が生じたのは,効率的な執行に務めたためである.本研究計画に関連して申請した国際共同研究加速基金が採択に至らなかったことから,次年度の海外旅費の一部として使用する計画である.次年度使用額が生じたのは,効率的な執行に務めたためである.
ウナギビテロゲニン合成の分子機構

ウナギの産卵は生理、生態学的に未だ多くの謎を残しており、これまで、生物学的な研究対象として多くの研究者の興味を惹いてきた。また、我国ではウナギは産業的にも重要な魚種であり、近年の天然シラスウナギの不漁により、ウナギの人工採苗法の確立には社会的要請が高まっている。これまで、ウナギ人工採苗法の確立のため、雌ウナギの人為催熟の試みは申請者の研究グループを含めた日本をはじめとしてヨーロッパ諸国などで行われてきた。しかし、それらの多くの努力にも拘わらす、その採苗法の確立には至っていない。その原因の多くは外因性のホルモンを投与されたウナギの卵巣発達の内分泌機構が未だ不明であることによる。人為催熟されたウナギには主に2つの問題が生じている。1つは卵黄形上記の情報を踏まえて、本研究ではウナギのビテロゲニン合成機構の解析を通して、健全な稚魚の発生のためのビテロゲニンの合成を統御することを目的とした。ウナギの人為催熟はサケなどの脳下垂体を投与することにより行われているが、本研究ではまず、性成熟に伴う血中E2量の変化及びE2産生に重要な酵素であるアロマターゼの卵濾胞での活性変化を調べるとともに、肝臓でのエストロゲン受容体量の変化を結合実験により調べた。その結果、血中E2量は卵黄形成前期にはやや上昇するが、中期には低値を示し、卵母細胞が核移動期に達する最終成熟直前に急増することが明らかとなり、他魚種での報告と大きく異なっていた。また、卵濾胞におけるアロマターゼの変化及び肝臓でのエストロゲン受容体量の変化も血中E2量の変化によく相関していた。次に、肝臓でのビテロゲニン合成機構を詳細に調べるため、肝細胞で発現しているエストロゲン受容体とビテロゲニン遺伝子のcDNAクローニング、肝細胞培養系の確立及び培養肝細胞から分泌される微量なビテロゲニンが検出できる測定系(ELISA法)の確立を試みた。その結果、エストロゲン受容体cDNAのクローニングには成功した。しかし、ビテロゲニンcDNAのクローニングは未だ成功しておらず、現在継続中である。また、肝細胞培養系の確立及びビテロゲニンのELISA法の確立にも成功し、予備実験の結果では、雄よりも雌の肝臓の方がはるかに高いビテロゲニン合成、分泌能を有することが明らかになった。1.人為催熟した下り雌ウナギの肝臓からmRNAを精製し、それを鋳型としてcDNAを合成した。次にERの保存配列のうち2ヶ所よりそれぞれ30塩基程度を選択し、合成オリゴヌクレヲチドを作製して、PCR(polymerase chain reaction)反応を行った。その結果、約1kbpのPCR産物が得られ、これは設計したプライマー間の距離から推定される大きさとほぼ同じであった。このPCR産物の全塩基配列を決定したところ、これまでに報告されているヒトからニジマスまでの各動物種のER遺伝子と高い相同性を示した。また、ノーザンブロットの結果、E_2投与した個体の肝臓から調製したmRNAにのみ大きさ約5.8、4.6及び1.5kb特異的な3つのバンドが認められた。

しかし、その反応性には雌雄ならびに個体間で差がみられた。これらの結果から、今回得られたPCR産物はER断片であることがほぼ確定された。また、ウナギの肝臓では大きさならびに発現量の異なる3種のER mRNAが存在することが示唆された。しかし、このPCR産物はERのcoding領域の半分程度しか含んでいないと考えられるため、さらにcoding領域全体を含むクローンを得るべく、このPCR産物をプローブとして成熟下りウナギ雌肝臓のcDNAライブラリーをスクリーニングした。その結果、数個の陽性クローンが得られ、現在それらのクローンを解析中である。2.肝臓でのビテロゲニン合成機構解析の基礎資料を得るため、性成熟に伴う血中ビテロゲニン(VTG)および卵黄蛋白の変化を調べた。血中VTGはWestern blotting法より、200Kdの1本のバンドとして認められた。この200Kdのバンドは卵黄形成の進行に従い反応性は増大したが、卵黄形成後期には200Kdのバンドに加え、新たに110Kdのバンドが認められた。一方、卵黄蛋白はWestern blotting法により、主にサイトゾール画分に検出され、110Kdと80Kdの2本のメインバンドと複数のマイナーバンドが認められた。この110Kdと80Kdの2本のバンドの反応性は成熟に伴い増大するが、110Kdの方は卵黄形成後期になると反応性が急減した。以上の結果より、血中VTGおよび卵黄蛋白質は成熟に伴い質的および量的に変化することが示唆された。1.エストローゲンレセプター_cDNAのクローニング今年度は先ず、成熟中のウナギの肝臓由来の_cDNAライブラリーを作製した。次に、昨年度PCR法により得られたエストローゲンレセプター(ER)_cDNA断片をプローブとして、この_cDNAライブラリーをスクリーニングした。得られた陽性クローンの中でインサートが最長(約3Kbp)のものをP Bluescriptベクターに組み込み、塩基配列をダイデオキシ法により決定した。その結果、coding領域の全体を含むクローンであることが確認できた。ウナギERは573個のアミノ酸からなり、他種と比較してDNA結合領域で約80%、ホルモン結合領域で約55%と高い相同性を示した。次いで、人為催熟に伴うERmRNA量をノーザンブロットにより調べた結果、約5.6KbのmRNAが成熟に伴って増加することが確認できた。2.肝臓でのビテロゲニン合成昨年度は肝細胞培養系でビテロゲニン(VTG)の合成機構の解析を開始した。しかし、肝細胞培養系実験は操作が煩雑であるため、多数の個体のVTG合成能の比較等の実験には不適である。そこで、今年度は肝臓片を用いた簡便な短期培養を試みた。様々な成熟段階になる個体の肝臓を用いた実験の結果、催熟処理前の個体ではVTG合成・分泌能は低かったが、処理3回の卵黄形成初期までは直線的に増加した。しかし、処理59回の卵黄形成中期から後期の肝臓ではVTG合成分泌能はやや減少する傾向にあった。また、核移動期になると、それは再び増加傾向を示した。このようなVTG合成・分泌能の変化は血中VTG量のそれをよく反映していた。
教科専門教員と教科教育教員の連携による「教職実践演習」指導マニュアルの開発

本研究の目的は、全ての教育学部教員が教員養成に貢献できる「教職実践演習」指導マニュアルを、教科専門教員と教科教育教員が連携して開発することである。具体的に次の3点を明らかにした。1臨床経験科目における実習を参観する際にどのような指導・助言を行えばよいか。2リフレクション演習に参画する際にどのような指導・助言を行えばよいか。3「教職eポートフォリオ(履修カルテ)」を閲覧する際にどのような指導・助言を行えばよいか。本研究の目的は,全ての教育学部教員が教員養成に貢献できる「教職実践演習」指導マニュアルを,教科専門教員と教科教育教員が連携して開発することである.2年度目である本年度は次の研究を実施した.1.教育学部の改組及びカリキュラム改革により,1年次の前期「教育臨床入門」及び後期「教育経営」の授業の中で,コース・課程別のリフレクション演習の時間を設定することとした.各コース・課程の1年次生クラス担任である学部教員が指導することとした.附属松本学校園等における臨床経験のリフレクションを,自分の目指す教師像の構築及び2年次以降の自己課題の明確化につなげるためには,リフレクション演習時の教員コメント時にそれらのことを意識したコメントをしていく必要がわかった.2.1年次「教育臨床入門」の課題として,「教職eポートフォリオ(履修カルテ)」の作成を開始することとした.信州大学教育学部のディプロマ・ポリシーに対応した自己評価の12観点から,学生は自己評価を行い,それに続いて同じコース・課程の学生間で相互評価することとした.さらに学部教員からの指導者評価を記入することとしたが,1人ひとりに対してコメントすることに対するガイドラインが必要であることがわかった.3.次の研究発表等を行った.(1)谷塚光典・安達仁美・八木雄一郎・西一夫・鈴木崇晃・斉藤優一・河野寛樹「教員養成初期段階の学生に対する授業研究方法指導プログラムの開発(3)ー教育実習生の研究授業参観の事前・事後指導の効果ー」,日本教育大学協会全国教育実習研究部門第26回研究協議会(鹿児島大学).(2)谷塚光典・安達仁美・岩田靖・平野吉直・結城匡啓「教員養成初期段階におけるリフレクション指導の在り方ー学生の課題の明確化と目指す教師像の構築に向けた学部教員の役割ー」,平成24年度日本教育大学協会研究集会(鹿児島県民交流センター).本研究の目的は,全ての教育学部教員が教員養成に貢献できる「教職実践演習」指導マニュアルを,教科専門教員と教科教育教員が連携して開発することである.最終年度である平成25年度は,次の研究を実施した.1.「教職実践演習」開講初年度である平成25年度になったため,「教職実践演習」を履修する4年次生が,1年次から蓄積してきた教職ポートフォリオを活用して,自己の学びの履歴をふり返ることができるようになった.学生による自己評価(総合評価と観点別評価),学生間の相互コメント,そして指導者(4年次生の場合は卒業研究の学部指導教員)コメントを記入・閲覧できるシステムを実際に本格運用した.「教職実践演習」のまとめにあたって,指導者コメントの記入を依頼し,「教職実践演習」を履修してきた4年次生に対する指導者コメントを分析するためのデータを収集した.2.24年次生で履修する臨床経験科目におけるリフレクション演習の場面に,他学年の学生が参加・参観する仕組みを検討・実施した.2年次生が履修する「教育臨床演習」におけるリフレクションを活性化するように,3年次生が履修する「教育実習事前・事後指導」の事後指導におけるリフレクションの様子を2年次生が参観するようにした.また,4年次生が履修する「教職実践演習」における学びの履歴のプレゼンテーションの場面に,23年次生や大学院生が参加することも試みた.このようにリフレクション演習に様々な学年の学生が参加・参観するによって,学生間の相互コメントを同一学年間のみならず,学年を超えたコメントの場を設定する可能性を提案できた.3.次の研究発表等を行った.谷塚光典・安達仁美・岩田靖・平野吉直・結城匡啓「教職ポートフォリオに対する学部教員による指導者コメントの分析の試み」,平成25年度日本教育大学協会研究集会(札幌全日空ホテル)ほか.本研究の目的は、全ての教育学部教員が教員養成に貢献できる「教職実践演習」指導マニュアルを、教科専門教員と教科教育教員が連携して開発することである。本研究の目的は,全ての教育学部教員が教員養成に貢献できる「教職実践演習」指導マニュアルを,教科専門教員と教科教育教員が連携して開発することである。初年度である平成23年度は次の研究を実施した。1.1年次「教育臨床基礎」のリフレクション演習参画時の指導の在り方を検討した。前期と後期のそれぞれの最後に,附属松本学校園における臨床経験をふり返り,自分が経験したことの意義・意味を考え,その場では気づかなかったことを再発見するとともに,経験によって成長した自分をも自覚し,今後の活動に生かせるようにするグループ討議・討議の機会を設定した。そして,専攻・分野別のリフレクション演習に,1年次生クラス担任である学部教員が加わり,討議のなかから課題や問題を抽出したり,学生の今後に示唆を与えたりするようにした。

2.1年次「教育臨床基礎」履修学生が,教育実習の研究授業を参観する際の事前指導・事後指導の在り方を検討することと合わせて,教員養成初期段階の学生が教育実習生の授業研究会へ参加することの成果と課題を明らかにした。参観記録をとりながら授業参観することに加えて,授業研究会にも参加することによって,教員養成初期段階の授業研究力を育てることができ,このことが「教育実習」や「教職実践演習」の履修に体系的につながることがわかった。3.次の研究発表等を行った。(1)谷塚光典・安達仁美・岩田靖・平野吉直・結城匡啓「体系的な臨床経験科目におけるリフレクション指導の検討ー教科専門教員と教科教育教員の連携に着目してー」,日本教育大学協会全国教育実習研究部門第25回研究協議会.(2)安達仁美・八木雄一郎・西一夫・谷塚光典・三澤雅志・中村紗矢香・丸山剛生「教員養成初期段階の学生に対する授業研究方法指導プログラムの開発(2)ー教育実習生の授業研究会への参加を通してー」,日本教育大学協会研究集会.2年度目である本年度は,特に1年次生の「教育臨床入門」にリフレクション指導及び教職eポートフォリオへの指導者コメントのあり方を検討した。目指す教師像の構築を開始する時期である教員養成初期段階について研究することによって,4年間の体系的な教職指導の方向付けをすることに繋がった。これらの研究成果は,日本教育大学協会全国教育実習研究部門及び日本教育大学協会研究集会において研究発表を行うことができた。初年度である平成23年度は,特に1年次生の「教育臨床基礎」に焦点を合わせて,リフレクション演習の指導の在り方及び教育実習参観の指導の在り方を検討した。教職キャリアへの動機付けとしても重要な教員養成初期段階について研究することによって,2年次以降の教職指導の方向付けをすることに繋がった。これらのことから,研究はおおむね順調に進展していると考えられる。(1)2年次「教育臨床演習」・3年次「教育実習事前・事後指導」・4年次「教職実践演習」の中で行われる,グループ討議によるリフレクション演習について,参画する学部教員がどのように指導・助言を行うのか,学生による討議の様子と学部教員による指導の様子を記録・分析し,指導のポイントをまとめる。(2)1年次「教育臨床入門」・2年次「教育臨床演習」・3年次「教育実習事前・事後指導」・4年次「教職実践演習」の中で学生が作成した「教職eポートフォリオ(履修カルテ)」を閲覧した学部教員がどのようにコメントを記入するのかを分析し,指導のポイントをまとめる。(3)日本や諸外国における教員養成に関する文献・資料の収集・分析を継続する。(4)国内学会に参加し,教師教育研究者との交流を通して情報収集を進めることと合わせて,これまでの成果を発表して意見交換する。(1)2年次「教育臨床演習」履修学生から長野市内公立小・中学校の特定の学校に所属する学生群を取り上げて,参観時の指導のポイントを検討する。