hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーキンソン病の嚥下障害へのシータバースト刺激効果に関する臨床的研究

経頭蓋磁気刺激(iTBS)の効果指標を設定することを目標として、嚥下造影検査による動画を静止画に分解し、舌骨の前方移動と垂直移動を各々分析した。嚥下運動は随意運動と嚥下反射の複雑な複合運動であり、私たちは、随意的な舌骨の拳上開始から嚥下反射への連続的な運動(sequence movement)が障害されることが、パーキンソン病(PD)の嚥下障害の重要な一要因である可能性を示した。舌骨の随意的な挙上開始(口腔期後期)から嚥下反射が惹起された時点と接骨の最大挙上、最大前方移動(咽頭期)までの舌骨移動の連続的な動きを各々設定して、随意的開始から最大挙上(最大前方移動)までの時間と移動距離の各協調性(リズム)を検討した結果、正常対象(NC)と比較し、時間的協調性はPD、NC両群で差はなく、PD群において移動協調性(移動リズム)において高い相関を示した一方で、PD群では相関関係は得られなかった。これは、PDでの口腔期から咽頭期への連続的な嚥下運動の規則性が障害されている可能性を示唆する所見と考えられる。これらの結果が、どのようにPDの病態と関わりがあるのかについて、PDの嚥下障害と主要運動症状である動作緩慢との関連性を指摘する既知の報告は多いが、一般に運動の速度を対象にしている報告がほとんである。しかしながら、動作緩慢は単一の運動単位ではなく、主に速度、振幅、リズムの3要素からなる運動障害であり、各々の要素に対するL-dopaの有効性の相異も示唆されている。これらよりこの運動リズムと時間リズムを検討することは、動作緩慢の各要素を同時に検討できる利点があり、これらを経頭蓋磁気刺激効果の指標とすることが有用であると考えられた。初年度では、経頭蓋磁気刺激の効果指標を設定する目的で、パーキンソン病(PD)の嚥下障害について、嚥下運動に関する随意運動(舌骨の随意的惹起開始)と嚥下反射の両者の複合運動である口腔期後半から咽頭期嚥下について、嚥下造影検査の所見を用いて、正常対照(NC)と比べ随意的な舌骨の挙上開始(I)から嚥下反射の惹起開始から嚥下反射惹起開始(R)までおよび嚥反射惹起開始(R)から最大前方移動(M)の舌骨運動を移動距離と移動時間の協調性として、(I-R)と(R-M)の相関関係を求めた結果、移動の時間的協調性(時間リズム)にPD、NC両群で相違は認めないが、移動距離の協調性(移動リズム)において、PD群では移動の協調性が有意に保持されていないことが明らかとなった。このことは、PDでは嚥下時の運動リズムが障害されており、これがPDの嚥下障害の一要因となる可能性がある。時間リズムと移動リズムの解離は、PDの動作緩慢にも関わることから、この結果を効果指標とすることが可能と考えた。併せてPDの主要運動症状である動作緩慢が、運動振幅、運動スピード、運動リズムに関わることから、L-dopaなどの抗PD薬の有効な嚥下障害と効果不応の嚥下障害の相異評価に有用である。経頭蓋磁気刺激に関しては、現在刺激部位の選定に配慮しており、感覚障害が嚥下障害に関与する可能性から磁気刺激部位において末梢での磁気刺激(シータバースト刺激)の余地も併せて検討している。この成果は2018年の第55回日本リハビリテーション医学会学術集会において発表した。パーキンソン病(PD)の嚥下障害は、運動障害と感覚障害(喉頭)の両面が関与するため、磁気刺激(iTBS)効果を検討するに当たり、当初の前運動野を標的としているが、並行して末梢からの感覚入力に対する磁気刺激(iTBS)を考慮している。これは、PDの嚥下反射に関わる舌咽神経および迷走神経(おもに舌骨上筋群を標的)とその感覚枝である上喉頭神経(喉頭の感覚)を磁気刺激するものであり、現在まで内外の当該研究は見当たらない。しかし、最新のPDの嚥下障害の病態から末梢の磁気刺激(iTBS)を臨床的に検討することは、PDの嚥下障害の病態に基づいた有効な治療法となる可能性がある。なお、検討にあたっては、刺激部位として現在舌骨上筋群を標的としているが、感覚入力が舌咽神経、迷走神経領域となるため、想定されるリスク(徐脈や意識消失、疼痛など)を慎重に検討しており、修正推進方策として申請準備を行っている。

舌骨の随意的な挙上開始(口腔期後期)から嚥下反射が惹起された時点と接骨の最大挙上、最大前方移動(咽頭期)までの舌骨移動の連続的な動きを各々設定して、随意的開始から最大挙上(最大前方移動)までの時間と移動距離の各協調性(リズム)を検討した結果、正常対象(NC)と比較し、時間的協調性はPD、NC両群で差はなく、PD群において移動協調性(移動リズム)において高い相関を示した一方で、PD群では相関関係は得られなかった。これは、PDでの口腔期から咽頭期への連続的な嚥下運動の規則性が障害されている可能性を示唆する所見と考えられる。これらの結果が、どのようにPDの病態と関わりがあるのかについて、PDの嚥下障害と主要運動症状である動作緩慢との関連性を指摘する既知の報告は多いが、一般に運動の速度を対象にしている報告がほとんである。しかしながら、動作緩慢は単一の運動単位ではなく、主に速度、振幅、リズムの3要素からなる運動障害であり、各々の要素に対するL-dopaの有効性の相異も示唆されている。これらよりこの運動リズムと時間リズムを検討することは、動作緩慢の各要素を同時に検討できる利点があり、これらを経頭蓋磁気刺激効果の指標とすることが有用であると考えられた。初年度では、経頭蓋磁気刺激の効果指標を設定する目的で、パーキンソン病(PD)の嚥下障害について、嚥下運動に関する随意運動(舌骨の随意的惹起開始)と嚥下反射の両者の複合運動である口腔期後半から咽頭期嚥下について、嚥下造影検査の所見を用いて、正常対照(NC)と比べ随意的な舌骨の挙上開始(I)から嚥下反射の惹起開始から嚥下反射惹起開始(R)までおよび嚥反射惹起開始(R)から最大前方移動(M)の舌骨運動を移動距離と移動時間の協調性として、(I-R)と(R-M)の相関関係を求めた結果、移動の時間的協調性(時間リズム)にPD、NC両群で相違は認めないが、移動距離の協調性(移動リズム)において、PD群では移動の協調性が有意に保持されていないことが明らかとなった。このことは、PDでは嚥下時の運動リズムが障害されており、これがPDの嚥下障害の一要因となる可能性がある。時間リズムと移動リズムの解離は、PDの動作緩慢にも関わることから、この結果を効果指標とすることが可能と考えた。併せてPDの主要運動症状である動作緩慢が、運動振幅、運動スピード、運動リズムに関わることから、L-dopaなどの抗PD薬の有効な嚥下障害と効果不応の嚥下障害の相異評価に有用である。経頭蓋磁気刺激に関しては、現在刺激部位の選定に配慮しており、感覚障害が嚥下障害に関与する可能性から磁気刺激部位において末梢での磁気刺激(シータバースト刺激)の余地も併せて検討している。この成果は2018年の第55回日本リハビリテーション医学会学術集会において発表した。パーキンソン病(PD)の嚥下障害は、運動障害と感覚障害(喉頭)の両面が関与するため、磁気刺激(iTBS)効果を検討するに当たり、当初の前運動野を標的としているが、並行して末梢からの感覚入力に対する磁気刺激(iTBS)を考慮している。これは、PDの嚥下反射に関わる舌咽神経および迷走神経(おもに舌骨上筋群を標的)とその感覚枝である上喉頭神経(喉頭の感覚)を磁気刺激するものであり、現在まで内外の当該研究は見当たらない。しかし、最新のPDの嚥下障害の病態から末梢の磁気刺激(iTBS)を臨床的に検討することは、PDの嚥下障害の病態に基づいた有効な治療法となる可能性がある。なお、検討にあたっては、刺激部位として現在舌骨上筋群を標的としているが、感覚入力が舌咽神経、迷走神経領域となるため、想定されるリスク(徐脈や意識消失、疼痛など)を慎重に検討しており、修正推進方策として申請準備を行っている。経頭蓋刺激(iTBS)療法施行に関わる諸経費および当該研究課題に関連する他施設研究状況調査、当該研究成果報告、討論を目的とした内外学会参加を計画している。
食細胞による死細胞の貪食機構とそれに伴う免疫制御機構の解明

本研究では、死細胞貪食に伴うマクロファージによる免疫制御機構、およびマクロファージ研究から派生した好中球のNET形成の分子機構について、引き続き研究を進めた。1.マクロファージによる死細胞の認識機構:死細胞由来因子によるCCL8産生促進の分子機構の解析を進めた。死細胞培養上清および各種臓器の抽出液中に存在するCCL8産生促進因子の精製を進めたところ、各種の分析により、この因子の少なくとも一部が、分子量1000前後のペプチド様分子である可能性を見いだした。これとは別に我々は、組織傷害の回復期に骨髄で産生される新規単球サブセットを同定した。この単球は、回復期の組織に浸潤し、炎症の抑制と組織修復を促す役割をになっていることを見いだした。さらに、傷害組織の局所では死細胞貪食に関与する分子を高発現することを見いだした。2.NET形成の分子機構:我々はこれまでに、ネトーシスを制御する作用を有する化合物を探索し、スルファサラジンおよび4-アミノビフェニルスルホンが、細胞内の脂質過酸化を亢進し同細胞死を亢進することを見いだした。袖岡班との共同研究により、これらの化合物の誘導体を作製することで構造活性相関を明らかにし、さらにこれらの化合物の標的の候補分子を同定した。また、ネトーシスを抑制する複数の化合物を発見し、袖岡班、佐藤班とともに構造活性相関の解析を行った。3.肝細胞死共同研究プロジェクト引き続き、田中稔班と共同で、肝マクロファージの動態の解析を行った。我々が作製したCD169-DTRマウスおよびCD204-DTRマウスを用いて、種々の肝障害モデルにおけるマクロファージサブセットの役割を解析した。さらに、我々が新しく樹立したYm1-DTRマウスおよびYm1-Venusマウスを用いた解析により、肝障害モデルの種類によって、Ym1陽性単球の出現率が異なることを見いだした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまでに、CD169陽性の特殊なマクロファージが免疫応答や炎症誘導に重要な役割を担っていることをつきとめた。本研究ではこのCD169マクロファージによる死細胞の貪食機構とそれに伴う免疫制御機構の解明を目指す。本年度は以下の研究を進めた。1.腸炎モデルにおけるCD169陽性マクロファージの役割とその分子基盤:我々は、マウスDSS誘導腸炎モデルにおいて、CD169陽性マクロファージが病態形成に重要な役割を担っていることを明らかにした。このマクロファージは、粘膜下層の中で粘膜筋板の近傍に局在する組織常在性の細胞であり、腸上皮の傷害に応答して、炎症を惹起する役割を担っている。CD169陽性マクロファージを誘導的に消失したマウスでは、DSS誘導腸炎時の単球の浸潤が見られず、腸炎の重症度が有意に改善することから、同マクロファージは腸炎誘導の初期応答において重要な役割を担っていることが明らかとなった。この炎症誘導の分子基盤を明らかにする目的で、腸炎を誘導した大腸から同マクロファージを単離し、マイクロアレイにより遺伝子発現を解析したところ、ケモカインの一種であるCCL8が特異的に発現していることが分かった。CCL8は単球に対する遊走活性を有し、中和抗体の投与により、DSS誘導腸炎の重症度が有意に改善することが分かった。2.マクロファージによる死細胞の認識機構とその意義:死細胞がCD169マクロファージに認識される機構を検討したところ、死細胞由来粒子が同マクロファージに選択的に取り込まれることを示唆する実験結果を得た。また、生体内でのがん細胞死に伴うマクロファージの挙動について研究を進め、腫瘍随伴マクロファージ非存在下では、放射線照射後のがん再増殖が阻害されるにもかかわらず、個体死が高率に起こることを見いだした。この原因についてもメタボローム解析を含めて検討を行っている。本研究は、CD169マクロファージによる死細胞の貪食機構とそれに伴う免疫制御機構の解明を目指す。1.腸炎におけるCD169陽性マクロファージの死細胞認識我々は、マウスDSS誘導腸炎モデルにおいて、腸の粘膜下層に局在するCD169陽性マクロファージが病態形成に重要な役割を担っていることを明らかにした。このマクロファージは、粘膜下層の中で粘膜筋板の近傍に局在し、腸上皮の傷害や最近の侵入に応答して、炎症を惹起する役割を担っている。我々は、このCD169陽性マクロファージが、ケモカインの一種であるCCL8が特異的に発現していることを見いだした。さらに、germ-freeマウスにおいても、CCL8の産生が見られることから、細菌だけでなく組織傷害を認識して、同ケモカインを産生することが示唆された。この認識機構を明らかにするために、我々はBMDMを用いてin vitroでの死細胞認識-CCL8産生のアッセイ系を確立し、マクロファージ表面抗原に対するモノクローナル抗体のスクリーニングを行っている。現在阻害活性を有するいくつかのモノクローナルが樹立できつつある。また、これとは別に、死細胞由来の粒子がCD169マクロファージに選択的に取り込まれることをつきとめており、さらにこの取り込みにCD169分子が関与していることも明らかにした。この取り込みとがん細胞死に伴うマクロファージの挙動の関連についても検討を進めている。

2.細胞死に伴う炎症誘導機構における領域内共同研究領域内共同研究として、田中稔班、中野班とマクロファージの肝傷害における役割について、マクロファージ特異的消去マウスを用いて研究を行っている。また、袖岡班が独自に開発した新規細胞死制御化合物が、腎臓虚血再灌流傷害に対して抑制効果を持つことを明らかにし、そのメカニズムを解析している。本領域では、多様な細胞死様式の分子機構と死細胞が周囲の細胞に発信する情報の特定とその受容機構の解明を目指している。本研究はこの領域のコンセプトに沿って、マクロファージによる死細胞の認識とその応答の分子基盤を明らかにすることを第一の目的としている。これまでの2年間で我々は、腸炎モデルにおいて、CD169陽性マクロファージが組織傷害(死細胞および死細胞放出因子)を認識して、特異的にCCL8を産生することを明らかにすることができた。さらに、上述のようにこの認識と産生機構に関与する分子の同定につながる可能性のある、マクロファージに対するモノクローナル抗体を複数樹立できつつある。これらの点から、予定通りに研究が進んでいると考えており、次年度以降に分子の同定と機能解析を行う予定である。また、上述のようにCD169陽性マクロファージは、死細胞由来分子だけでなく、死細胞由来の粒子状物質も選択的に取り組むことが分かってきた。今後、この粒子状物質の取り込みの分子基盤とその生理的、病理的意義についても検討を行っている。領域内の研究共同研究についても、肝細胞死共同プロジェクトとして、田中稔班、中野班と緊密な連携ができている。また、袖岡班が独自に開発した新規細胞死制御化合物の治療効果も確認するができ、さらに細胞死様式に関する新たな共同プロジェクトを袖岡班、今井班(公募班)を立ち上げている。これらのことから、領域内共同研究も順調であると評価する本研究は、CD169マクロファージによる死細胞の貪食機構とそれに伴う免疫制御機構の解明を目的として行った。さらに、本研究遂行の過程で、好中球細胞死の分子機構とその病理的意義に関する新たな知見を得ることができ、これに関する解析も合わせて進めた。具体的には以下の通りである。1.マクロファージによる死細胞の認識機構CD169陽性マクロファージが、死細胞由来因子を認識してCCL8を特異的に産生する分子機構の解析を進めた。すでに我々は、マクロファージ表面分子に対するモノクローナル抗体を作製し、死細胞レセプター分子を認識する可能性のあるモノクローナル抗体を複数樹立している。いくつかの抗体に関しては、アフィニティカラムにより抗体が認識する分子を精製し、質量分析によりその分子を同定することに成功している。現在、同定した分子の機能解析を進めるとともに、新たな阻害抗体のスクリーニングを行っている。2.疾患動物モデルにおける好中球細胞死の意義我々が以前に開発した劇症型腎虚血再灌流傷害モデルにおいて、袖岡班が開発した細胞死阻害化合物が傷害の改善効果を有することをつきとめていたが、この効果が、好中球細胞死であるNETosisを阻害するによることを明らかにした。
非シナプス性結合に入力経路・細胞選択的に集積するNR3A受容体の機能的意義の解明

NMDA受容体サブユニットNR3Aは、生後1週頃にマウスの脳で一過性に発現が増加する。NR3Aが“古典的"NMDA受容体に加わると、応答やCa2+透過性が減弱し、発達期のシナプス除去につながるとされている。しかし、これはin vivoでの生理機能の基盤となる解剖学的裏付けを欠いた仮説であり、実際にはシナプス局在や発現細胞については殆ど不明である。申請者は自らの研究成果と予備実験を踏まえ、発達期・成体期のマウス脳におけるNR3A受容体の局在と機能的意義を明らかにすることを目標とし、本研究計画を立案した。初年度であるH29年度は、マウス脳における選択的局在部位を解剖学的に同定した。2年目となるH30年度は、NR3Aと共局在し、生化学的複合体を形成する分子の探索とその生理機能の解析を行った。その結果、NR3AチャネルのアセンブリにはNR1サブユニットが必須であることがわかった。またNR1コンディショナルノックアウトマウスにおいてはNR3A受容体の特徴的な集積が認められなかった。さらに、NR1/NR3Aをアフリカツメガエル卵母細胞に発現させ、グルタミン酸やグリシンなど機能修飾物質の作用を検討したが、いずれの組み合わせの投与でもイオンチャネルとしての活性は全く認められなかった。来年度以降は新規のアゴニスト発掘を視野に入れて検討を進める予定である。予定していた解析を行い、結果が得られているため。受容体の機能を明らかにするために、アゴニストの探索を行う。また、入力線維を選択的に刺激し、in vivoでの機能を検討する。NMDA受容体サブユニットNR3Aは、生後1週頃にマウスの脳で一過性に発現が増加し、不要なシナプスの除去関わるという仮説が提唱されている。そして、NR3Aが“古典的"NMDA受容体が構成するチャネルに加わると、応答やCa2+透過性が減弱し、発達期のシナプス除去につながるとされているが、その実際の局在は全く不明である。こうした全体像を解明する目的で、初年度である今年度は主に解剖学的手法により検討を進め、マウスの脳における局在に関して以下の重要な3つの新規の知見を得た。1)発達期・成体の脳において、シナプスではなく、非シナプス性結合に局在する2)成体の脳でも、特定の抑制性介在ニューロンに高レベルで発現が維持されている3)小脳では登上線維ー抑制性介在ニューロン間の非シナプス性結合に選択的に局在する。また、各種マーカーとの多重蛍光in situハイブリダイゼーションにより、小脳では分子層の介在ニューロンに、海馬や大脳皮質ではソマトスタチン陽性の抑制性介在ニューロンに、発達期・成体期を問わず一貫して強く発現していることを明らかにした。また、シナプス外とシナプス部の分子の同時検出に最適なフリーズレプリカ免疫電顕法により詳細に検討した結果、やはり古典的シナプスには集積せず、それ以外の部位に分布していることが明らかになった。これらの所見を足がかりとして、来年度以降はNR3A受容体を非シナプス部に集積させる分子メカニズムや、チャネル構成などについて検討を進める予定である。既に核となる新規の解剖学的所見を得ており、それらを元に来年度以降の機能的意義の解明に向けて準備を進めている。NR3A受容体を非シナプス結合に集積させるメカニズムの解明するために、国際共同研究を行う。具体的にはNR3Aと共局在し、生化学的複合体を形成する分子の探索とその生理機能の解析を予定している。
沖縄死者慣行の現代的変容に関する地域研究-「本土化」と「沖縄化」の相互作用-

沖縄から本土への移住者の文化習慣の変化と、沖縄で進行しつつある本土的な文化慣習が普及する変化(「本土化」)とを比較することで、現在の沖縄で起きている変化は、単に本土の文化慣習が沖縄に移入しているわけではなく、それに先だって、まず本土へ移住した沖縄系移住者が、自らの文化慣習を本土に適応させて新たな形を作り出すということがあり(「沖縄化」)、それが再び沖縄に移入されるという形で、文化変容が起きていることが明らかになった。以下の三つを主たる活動として行った。(1)沖縄県における調査:7月には首里の西来院住職・片岡禅教氏から伝統的供養である「首里12カ所詣り」に代表される民俗的伝統と臨済宗の伝統(信徒集団・花園会)との相互関係、また「宗教者平和の会」の片岡氏から情報を得るとともに事務局担当・長渡一憲氏(立正佼成会沖縄教会長)に具体的活動について聞き取り調査をおこなった。2月の調査では沖縄の伝統を強調する修験本宗・浄開院寺友寄隆志師、金竜寺住職・金城光順氏への聞き取りを行うとともに、北谷町役場資料編纂室の玉城氏に鶯谷墓地公園の成立について話をうかがった。(2)大阪府における調査:3月に、大正区の「関西沖縄文庫」の主宰者金城馨氏、沖縄系住民が中心信徒となっている浄土真宗正等寺住職・上平大樹氏、また修験本宗若江不動教会・内堀覚善主管と信者3名に聞き取り調査をおこなった。さらに、大阪生駒霊園の沖縄県人墓域を調査した。(3)シンポジウム(於沖縄国際大学):「沖縄民俗学会」並びに沖縄国際大学の教員、沖縄在住の研究者の参加(15名程度)を得て、沖縄国際大学構内で調査報告および意見交換を行った。報告内容は1)本科研の目的と調査経過の報告(鷲見)、2)沖縄における仏教通過儀礼に関する意識について(武田)、3)本土復帰と沖縄葬墓制の変容(村上)、4)現代沖縄における戦死者をめぐる思念表象-死者の感受と追悼文化の可能性(佐藤)であった。盛んな質疑および議論が行なわれた。20年度の主たる活動内容は、(1)大阪大正区調査、(2)シンポジウム開催、そして(3)沖縄北部調査であった。以下、それぞれの内容について説明する。1,大阪大正区調査(7月2830日)大阪生駒霊園にて沖縄系墓地の調査をするとともに、大正区内の正等寺、了照寺、呑海寺にて大正区に住む沖縄系住民の死者慣行等についてそれぞれ住職より話をうかがった。また、「関西沖縄文庫」の主宰者・金城馨氏から大正区の会館「アゼリア大正」にて開催された集会「沖縄戦慰霊の日を前にして」について聞き取り調査をおこなった。2.シンポジウム開催(2月17・18日)琉球大学教授・赤嶺政信氏ならびに津波高志氏、そして沖縄国際大学講師の具志堅邦子氏を発表者に迎え、「死をめぐる沖縄文化の変容-墓制・祖霊観・家族」と題し、2日間にわたるシンポジウムを開催した。昨年度、沖縄国際大学で開催されたシンポジウムは本土在住の研究者側からみた沖縄死者慣行の変容に関するものであったが、本シンポジウムは沖縄在住研究者からのそれらへの応答の意味があり、「沖縄」の一言で語られがちな沖縄死者慣行の中に見られる多様性を明らかにするものとなった。3.沖縄北部調査(3月811日)沖縄の伝統的死者慣行が色濃く残るとされる沖縄県北部の本部町をたずね、浄善寺ならびに桂林寺住職より本部町における死者慣行の在り方について聞き取り調査を行った。さらに、伊江島役場において伊江村が運営する聖苑(葬祭場および火葬場からなる)の設立経緯について資料を入手し、担当者にインタビューをおこなった。本研究は、現在沖縄で進行しつつある、本土的な文化慣習が普及する形の変化について、ただ本土的な文化が移入されるというのではなく、本土的な文化が沖縄的な変容を加えられながら取り入れられてゆく、いわば「本土化」を「沖縄化」の相互作用として捉えようとしてきた。その相互作用を明らかにするために昨年まで、沖縄からの移民の多い大阪市大正区を選定し、移住してきた人々の葬儀や死者慣行、民間宗教家(巫者)、戦争体験などについて、自らの文化をいかに「本土化」させ適用させていったかについて、文字資料の収集と聞き取り調査を行ってきた。本年度は最終年度であるので、8月にまとめのための調査を大阪で行った。特に移住者のうち本土で神懸かり体験をし、真言宗や修験本宗などの宗教団体で修行の後、資格を取つて、本土のみならず沖縄にもどっても宗教活動を行う事例について聞き取りを行うことができた。3月には、大阪での調査結果の確認をする目的で、沖縄において聞き取り調査と本土移民についての文献資料の収集調査を行った。現在、成果報告書としてこれまでの調査内容をまとめる作業を行いつつある。

沖縄で現在普及しつつある本土式の墓地の原型が、大阪生駒霊園の沖縄からの移住者の墓地に見いだされる例などのように、これまでの調査によって、葬儀し・死者慣行、民間宗教者、戦争死者祭祀の3側面において、沖縄から本土への移住者が自文化を本土に適応させる目的で改良し、その改良されたものが沖縄に再移入されるという一つのパターンが見いだされた。
間葉系幹細胞の発生,増殖と分化機構の解析

成体骨髄中の造血幹細胞は血球のみならず、他の組織の細胞にも分化しうることが最近の研究から示されている。成体型造血幹細胞はマウス胎齢11日頃のAGM領域において血液-血管前駆細胞より発生し、肝臓において造血を行ない、出生期前後より骨髄性造血を開始する。当研究室ではマウスAGM領域の分散培養系を確立し、IL-6ファミリーのサイトカインであるOncostatin M(OSM)存在下で、多能性造血前駆細胞が誘導されることを明らにしている。この系を用いることで、造血幹細胞の発生、増殖および分化・維持のメカニズムを解析した。OSMはシグナル伝達分子として、STAT3やRasを活性化することが知られているが、どのシグナル経路が造血幹細胞の誘導あるいは支持の機能を有するのか不明である。この点を明らかにするために、まずSTAT3の作用を調べた。dominant-negative型STAT3をレトロウイルスを用いAGM培養系に導入すると、OSM存在下での血球の増殖が著しく抑制されたことから、OSMによる造血発生にはSTAT3が必須であることが示された。一方、STAT3-ER融合タンパク質は4-hydroxytamoxifen(OHT)によりSTAT3が活性化されるが、STAT3-ERを発現するTgマウスのAGM分散培養ではOSM非存在下でOHTにより血球の増殖が誘導され、またコロニー測定法により造血前駆細胞数の増加が認められた。さらにこのSTAT3-ER TgマウスのAGM分散培養を用い、DNAマイクロアレイ法によりSTAT3シグナル下流で発現が増強あるいは抑制される遺伝子群を見いだした。以上、本研究によりAGM領域おいて、STAT3の活性化が造血幹細胞の増殖に重要であることが示され、STAT3の活性化による造血に関与すると考えられるSTAT3により発現変動する遺伝子群を見いだした。成体骨髄中の造血幹細胞は血球のみならず、心筋など他の組織の細胞にも分化しうることが最近の研究から示されている。この成体型造血幹細胞はマウス胎齢11日頃のAGM領域において血液-血管前駆細胞(hemangioblast)より発生し,肝臓において造血を行なった後に出生期前後より骨髄性造血を開始する。これまでに当研究室では、マウスAGM領域の分散培養系を確立し、IL-6ファミリーのサイトカインであるOncostatinM(OSM)存在下で、多能性造血前駆細胞が誘導されることを明らにしている。この系を用いることで、、造血幹細胞の発生、増殖および分化・維持のメカニズムを解析することが可能である。dominant-negative型STAT3をレトロウイルスを使ってAGM培養系に導入すると、OSM存在下での血球の増殖が著しく抑制されたことから、OSMによる造血発生にはSTAT3が必須であることが示された。一方、STAT3-ER融合タンパク質は4-hydroxytamoxifen(OHT)により活性化されるが、STAT3-ERを発現するTgマウスのAGM分散培養ではOSM非存在下でOHTにより血球の増殖が誘導され、またコロニー測定法により造血前駆細胞数の増加が認められた。よってAGM培養系においては、STAT3の活性化が造血幹細胞の増殖に重要であることが示された。今後はSTAT3シグナルが直接造血幹細胞に働くのかあるいは環境に働くことで間接的に造血幹細胞に働くかを明らかにする必要がある。
地域包括ケアシステムにおける訪問看護師が取り組む連携モデルの開発と適応

本研究の目的は、地域包括ケアシステムの構築に向けて、地域看護・在宅看護専門看護師(訪問看護師など)が行っている医療・看護・介護の連携を可視化し、インテグレーション(統合)レベルの連携に必要と思われる要素を明らかにすることであった。研究の手法には、グループインタビュー法を用いた。その結果からインテグレーション連携の要素を明らかにした。インテグレーション連携の要素は1意思決定を中心に据える2本人・家族の代弁者となる3段階を踏んでチームを創る4直に会って話すであった。これらの要素をもとに、インテグレーション連携モデルを検討した。モデルの内容には、「対象者の意思確認」「チーム創りとチームアプローチ」「病状の変化を捉える力」「調整力(マネジメント力)」を盛り込んだ。今後、住みなれた地域で、その人らしい生活が過ごせるよう、インテグレーション連携モデルを活用した研修に着手する。インテグレーション連携モデルの研修によって、医療の質の向上と経営の改善に繋がることを期待したい。またインテグレーション連携モデルを活用した支援活動の提供によって、患者(療養者)・家族の便益が向上すると思われる。現段階では、支援者(保健医療従事者)サイドの研修に終わっている。研修を受講した支援者が、患者(療養者)・家族に対し連携要素を駆使して関わった結果に生じるであろうアウトカムまで捉えきれなかった。よって、以下、今後の課題として取り組んでいきたい。1.インテグレーション連携モデルのアウトカム評価指標を明確にする2.患者(療養者)・家族に提供される価値を見出し、その為の資源提供の収集や収益モデルの対価も検討する以上2点を課題とし、質の高い看護実践の提供と地域ケアに貢献したいと考える。平成26年度は、「連携」に関する文献渉猟を行った。一方、看護師間における「連携・やりとり」に注目をして研究を行った。文献渉猟は、医学中央雑誌を用いて「連携」をキーワードに20052013年の間で検索した。その結果、絞り込みをかけて43件を分析対象とした。連携についての定義は、統一されたものが見当たらないが、「いくつかの機関・職種が同じ目標に向けて協働して取り組むこと」に集約できた。そしてのそのレベルは、連絡から連携、連帯へと積みあがるものであることが分かった。看護師間の「やりとり」については、慢性疾患患者が病院から自宅に退院をする際、どのようなやりとりが病院看護師と訪問看護師の間で行われているのか、参加観察法を用いて調査を実施した。その結果、病院看護師と訪問看護師の間に患者サイドの有効なやりとりは少なく「連絡」に終わっていた。また、現在、介護保険制度における居宅介護支援専門員の関わりに依存する傾向もみられ、看護職同士で、患者の生活部面に関するやりとりが十分でないことが分かった。以上の結果から、27年度は、海外文献の渉猟を行い、28年度の全国調査に向けて質問紙を作成する予定である。平成27年度は、「連携」に関する海外文献の渉猟を行った。文献情報データベースは、CINAL, MEDLINE, Web of Sciencecore Collectionを用いた。文献検索の領域は、「Home Health Care」とし、key wordは、「colaboration」「cooperation」「coordination」「linkage」とした。また、対象期間、原著論文、英語表記の文献であることを限定条件とした。検索の結果、計111文献が得られた。米国においては、入院期間の減少によるコスト削減の目的のために、循環器疾患、糖尿病、感染症などの患者に対し継続的な支援をするうえで連携が欠かせないことが述べられていた。その結果、患者満足度は向上し、専門職としての能力向上の効果があり、職務満足も高まるという結果が示されていた。海外では、IPW教育も進んでいるが日本では始まったばかりである。連携を促進する一つの解決策として他職種理解の取り組みについて考えていきたいと思う。平成28年度は、「インテグレーション連携モデル」を文献から検討し、構築する。その後、経験豊富な訪問看護師を集め、グループインタビューを実施する。連携モデルの適応について意見収集をする予定である。当初の計画通り、海外文献の渉猟を行った。しかし、参加観察法を用いた他職種の調査はすべて行うことができなかった。平成28年度の研究計画は、I-連携モデルの開発である。第1段階として、熟練看護師および地域看護専門看護師を対象にグループインタビューを実施した。地域包括ケアシステムの構築には、連携が欠かせない。しかし、その具体的な連携・協働に関する内容は可視化されていない。そこで、臨床経験5年以上の熟練看護師が行っている医療・看護・介護の連携を可視化し、専門分野の枠を超えたインテグレーション(統合)レベルの「連携」に必要と思われる要素を明らかにすることに取り組んだ。グループインタビューの内容は、療養移行の場面において誰とチームを組んだのか、チームメンバーの連携はうまくいったのか、うまくいった理由は何だったのかであった。その結果得られたカテゴリは、【意思決定を中心に据える】【本人・家族の代弁者となる】【段階を踏んでチームを創る】【状況を予測してチームを編成する】【直に会って話す】【人を知りアプローチを探る】であった。熟練看護師は、連携の根幹に療養者の意思決定を据えていた。チームの編成においては、療養者と家族の状況を予測し・見極めたうえで、誰と、どのようなチームを組むかを考えチームを編成していた。

さらに、連携をスムーズにするために、直に会って話すことや人を見てアプローチを変えるなど工夫を凝らしていた。連携は、療養者と家族のその後の生活を、その前の生活から捉え直し、連続的なケアの視点をもって関わっていることが示唆された。この結果をもとに、全国調査を実施する予定であったが、年度内に取り組むことが出来なかった。フォーカスグループインタビューの対象者を獲得するのに時間を要した。そのため、倫理審査委員会の承認を得るのが遅くなり、結果として進捗が遅れている。平成29年度は、インテグレーション連携モデルの開発に取り組んだ。本研究の問題意識は、地域包括ケアシステムが名ばかりではなく、真に各機関・職種が目的を共有しサービス提供体制の構築が図れるかにある。医療・看護・介護の連携には、相互理解のもと連絡レベルの連携からインテグレーション(統合)レベルの水準に引き上げる必要がある。平成29年度は、インテグレーションレベルの連携を阻害している要因を明らかにし、ケア推進のためのインテグレーション連携モデルを開発することであった。これまでの研究の成果として、連携の核となる部分を調査によって明らかにした。すなわち、熟練看護師が実践している「連携」の重要な要素は、【意思決定を中心に据える】取り組み姿勢をもち【本人・家族の代弁者となる】ことで【段階を踏んでチームを創る】また【予測してチームを編成する】その際には【直に会って話す】ことを通し【人を知りアプローチを探る】という円環であった。この結果をもとに、「対象者の意思確認」「チームづくり」「病状の変化を読む力」「調整力」などの内容を盛り込み、インテグレーション連携モデルを構築した。モデルの核となるのは、マネジメント力と考えた。インテグレーション連携モデルの遂行には、マネジメント力を含む援助技術を獲得する必要がある。今後は、研修プログラムを実施して、モデル検証を行う予定である。平成28年度から研究がやや滞り、遅れ気味であるが、着実に本研究の目的達成のため地道に取り組んでいく予定である。平成28年度において、すでに研究が遅れ気味であったことが影響し、平成29年度も遅れている。インテグレーション連携モデルを構築したが、研修プログラムの着手で終わり、モデル検証までは至っていない。本研究の目的は、地域包括ケアシステムの構築に向けて、地域看護・在宅看護専門看護師(訪問看護師など)が行っている医療・看護・介護の連携を可視化し、インテグレーション(統合)レベルの連携に必要と思われる要素を明らかにすることであった。研究の手法には、グループインタビュー法を用いた。その結果からインテグレーション連携の要素を明らかにした。インテグレーション連携の要素は1意思決定を中心に据える2本人・家族の代弁者となる3段階を踏んでチームを創る4直に会って話すであった。これらの要素をもとに、インテグレーション連携モデルを検討した。
鋼板の長大ぜい性き裂の停止機構の解明に関する研究

本研究の背景は、従来の脆性き裂伝播停止実験において、比較的短距離進むき裂の解析に有効であった破壊力学による静的解析が、長大き裂に対し整合性ある結果を与えず、したがって、ぜい性き裂伝播停止特性の定量化が行きづまりの様相をみせてきたことにある。そこで本研究では、これまでの研究におけるアプローチの仕方を見直すことから始めた。従来の考え方の根底にあったエネルギー平衡論に対し、応力条件の考え方を導入することにした。この際、煩雑な数値解析はさけ、現象の本質のみをとらえる簡易モデルとしてHallの考え方に注目しこれを発展させた。初年度は、かなり単純化した仮定のもとにこのモデルを用いてぜい性き裂の伝播停止シミュレーションを行い、定性的に従来の問題、すなわちき裂長さの相対的違いによる見かけ上の停止靭性の差を、応力条件を導入することにより統一的に説明できる可能性を示した。2年度(最終年度)は、この成果をさらに発展させ、より実際問題との対応を検討した。まず、ドライビングフォースとしてのき裂先端応力をより物理的に意味のあるき裂垂直方向の引張応力とすることにしモデルを改良した。ついで、数種の材料についての破壊実験データを逆解析することによって、材料の限界応力の値を求めたところ、ほぼ材料固有の値をもっと見られることが判明した。この結果、本モデルの有効性あるいは停止現象に対する考え方の妥当性を再確認することができた。従来の静的概念による脆性き裂の伝播停止の取扱いにおいては、通常の二重引張試験(幅500mm)の結果と広幅(2000mm)との結果に整合性がとれないという致命的な欠点があった。その後エネルギ-論的立場による動的解析が精力的に行われたが、やはり長大き裂の結果を説明できなかった。このことは、根本的なアプロ-チの仕方の変更を示唆するものと思われ、そこで本研究ではき裂の伝播停止条件に局所応力論を導入することを考えたのである。本研究では、HALLによるき裂先端近傍での塑性波拡大モデルに着目し、降伏現象のひずみ速度依存性をつけ加えることにより伝播中のエネルギ-吸収量を具体的に算定する手法を提案した。同時に塑性域中にHRR特異場による応力分布を考えている。これによりエネルギ-論および応力論の2者を同時に考察することが可能になったのである。上記の修正HALLモデルを用い、従来の温度勾配型および広幅混成型の実験結果を考察した結果、以下のことが明らかとなった。1)き裂速度には下限値が存在し、これは負荷応力、き裂長さ、温度などに依存する。このことは従来の実験デ-タと定性的に一致する。またエネルギ-条件に比し応力条件の方が厳しく、エネルギ-論的には伝播可能でも応力論的には伝播不可能である状況が存在する。2)温度勾配型における伝播シミュレ-ションによれば、応力論的に考えて統一的に説明できる現象が、静的概念によればき裂長さにより停止靭性に差が生じ、このことはやはり従来の結果に一致する。つまり伝播停止挙動は応力論的に捉えるべきなのである。3)広幅混成型に対しても応力論的に考えることにより従来の実験デ-タを説明することができる。今後の課題は、有限幅の影響を導入し、より現実的な状況にさせることである。前年度においては、従来のエネルギーベースの考え方に応力論を導入することによって、長大ぜい性き裂の停止挙動に関し実験結果の矛盾を説明できる可能性を示した。そこでは、Hallの考え方に注目し、簡易モデルによって検討を行なった。本年度は、この成果をさらに発展させ、より実際問題との対応を検討してみることにした。まず、ドライビングフォースとしてのき裂先端応力を、より物理的に意味のあるき裂垂直方向の引張応力とすることにし、モデルを改良した。ついで、数種の材料についての破壊実験データを逆シミュレーションすることによって、材料の限界応力σcの値を求めてみたところ、ほぼ材料固有の値と見なせることが判明し、本モデルの有効性が示された。

一方、前年度においては、材料特性と仮定したき裂速度温度関係について、逆にこの関係を導出することを試みた。しかし、停止点の実験データのみに頼らざるを得ない結果、その傾向を否定することにはならないものの、十分意味のある関係を導き出すには至らなかった。この点については、別の視点、例えばstrain rate-temperatureパラメータとの関係を考察するなどの手法を取り入れる必要があろう。最後に、改良されたモデルを用いて、き裂伝播停止のシミュレーションを行ない、見かけ上、き裂寸法に依存する停止靭性の値が、応力論の導入によってその矛盾を説明することができることでさらに確固たるものにすることができた。今後は、有限幅の問題へと本モデルを拡張することが課題であると思われる。
選好の不確実性および信念の改訂に関する研究

不確実性に関連する情報を得たときに意思決定主体は(不確実な選好に対する)自己の信念をどのように改訂するのかということは意思決定主体の頭の中にあり、分析者が直接観察することはできない。しかし、選択行動には考えが反映されるはずであることから、選択行動を通じて意思決定主体がどのように信念を改訂するかを分析するのが本研究の目的である。例えば、我々が直面する誘惑は気温などに影響されるはずであり、天気予報などから情報を得たときに、意思決定主体がどのように信念を改訂するのかということを考えるのが本研究の目的である。
シリコン表面障壁型半導体検出器におけるプラズマ・ディレイの比抵抗値依存性の解明

1.プラズマディレイの実験を日本原子力研究所および京都大学理学部のダンデム加速器を用いて行った。酸素イオンなどを加速し,金膜により散乱させて飛行経路上にイオンを取り出した.飛行経路の途中にマイクロチャンネルプレート検出器(MCP)を置き,経路の終端にシリコン表面障壁型半導体検出器(SSBD)を配置した.イオンのMCP-SSBD間の飛行時間をSSBDに掛けるバイアス電圧を10点程度変化させて測定した.また,比抵抗値の異なるSSBDを用いて測定した.この実験により,プラズマディレイは比抵抗値に依存し,比抵抗値が大きい場合に時間遅れが大きくなる結果が得られた.2.上記の結果を物理的に理解するため,以前報告したプラズマディレイのモデルを改良した.プラズマディレイは,電子と正孔とを電極へ引きつける力と電子と正孔がプラズマ柱の半径方向へ拡散するのを妨げる力の兼ね合いで表される.電極へ引きつける力は電場の強さに比例し,電子と正孔の拡散は電場の自乗に比例する力によって妨げられる.誘電体の性質を持つプラズマ柱が空乏層内部に存在すると,空乏層内の電場の強さが変化する.シリコンよりも誘電率が大きいプラズマ柱の内部では,電場は小さくなる.一方,プラズマ柱の外部では,電場は強くなり,空乏層内部の電気ポテンシャルはプラズマ柱が存在しない場合と同じ,一定の値を取る.以前のモデルでは,引きつける力と妨げる力を表すために有効電場の強さを用いていた.これは,プラズマ柱の電荷の重心に相当する点に於ける電場の強さである.本研究において,妨げる力としては,有効電場の強さを用い,引きつける力としては,プラズマ柱の先端と相対する増大した電場の強さを用いるのがより物理的に根拠があることを見いだし,モデルを改良した.このモデルにより,実験結果が再現され,プラズマディレイの比抵抗値依存性を説明する明瞭な解釈ができた.この実験結果およびプラズマディレイの比抵抗値依存性の物理的解釈について,'94原子力学会春の大会で発表するほか,7月にモロッコ王国で開催される第6回国際放射線物理学シンポジウムにおいても報告する予定である.1.プラズマディレイの実験を日本原子力研究所および京都大学理学部のダンデム加速器を用いて行った。酸素イオンなどを加速し,金膜により散乱させて飛行経路上にイオンを取り出した.飛行経路の途中にマイクロチャンネルプレート検出器(MCP)を置き,経路の終端にシリコン表面障壁型半導体検出器(SSBD)を配置した.イオンのMCP-SSBD間の飛行時間をSSBDに掛けるバイアス電圧を10点程度変化させて測定した.また,比抵抗値の異なるSSBDを用いて測定した.この実験により,プラズマディレイは比抵抗値に依存し,比抵抗値が大きい場合に時間遅れが大きくなる結果が得られた.2.上記の結果を物理的に理解するため,以前報告したプラズマディレイのモデルを改良した.プラズマディレイは,電子と正孔とを電極へ引きつける力と電子と正孔がプラズマ柱の半径方向へ拡散するのを妨げる力の兼ね合いで表される.電極へ引きつける力は電場の強さに比例し,電子と正孔の拡散は電場の自乗に比例する力によって妨げられる.誘電体の性質を持つプラズマ柱が空乏層内部に存在すると,空乏層内の電場の強さが変化する.シリコンよりも誘電率が大きいプラズマ柱の内部では,電場は小さくなる.一方,プラズマ柱の外部では,電場は強くなり,空乏層内部の電気ポテンシャルはプラズマ柱が存在しない場合と同じ,一定の値を取る.以前のモデルでは,引きつける力と妨げる力を表すために有効電場の強さを用いていた.これは,プラズマ柱の電荷の重心に相当する点に於ける電場の強さである.本研究において,妨げる力としては,有効電場の強さを用い,引きつける力としては,プラズマ柱の先端と相対する増大した電場の強さを用いるのがより物理的に根拠があることを見いだし,モデルを改良した.このモデルにより,実験結果が再現され,プラズマディレイの比抵抗値依存性を説明する明瞭な解釈ができた.この実験結果およびプラズマディレイの比抵抗値依存性の物理的解釈について,'94原子力学会春の大会で発表するほか,7月にモロッコ王国で開催される第6回国際放射線物理学シンポジウムにおいても報告する予定である.
交感神経系と液性系による統合的な循環調節機構に及ぼす身体トレーニングの影響

運動時の血圧と活動筋への血流配分調節は持久トレーニングで向上する。この循環調節の適応反応の仕組みを明らかにする目的で運動時の筋交感神経活動及び液性系の血管拡張・収縮因子物質をトレーニング群と非トレーニング群で比較検討した。その結果、液性反応は両群で差はなかったが神経反応はトレーニング群で高くなったことから、運動時の神経性及び液性循環調節に対する持久トレーニング効果は異なることが明らかとなった。運動時の適切な血圧と血流再配分調節には交感神経系が中心となり、これに加えてカテコールアミン、血管収縮・拡張因子などの液性系因子が重要な役割を果たすと考えられる。本研究では循環の神経、液性調節の研究がそれぞれ個別に行われていたこれまでの欠点を補うため、運動時の交感神経活動と液性循環調節因子を同時に測定することにより運動時循環の調節を明らかにする。加えてトレーニングに伴う適応について明らかにしようとする。初年度は有酸素トレーニングに対する神経性、液性系循環調節の基礎データとして、有酸素運動時の呼吸循環応答、筋交感神経活動(MSNA)、および液性因子としてのカテコールアミンを測定し、異なる運動強度に対する反応について解析を実施した。運動は最高酸素摂取量の40%(40%VO_<2peak>)および60%強度(60%VO_<2peak>)をそれぞれ15分間、最大運動(100%VO_<2peak>)は疲労困憊に至るまでとした。結果:1)1分間のバースト発射頻度で定量化したMSNAは、40%VO_<2peak>では安静値との差は認められなかったが、60%VO_<2peak>および100%VO_<2peak>では有意に増加した。2)血中カテコルアミン濃度は、ノルアドレナリン、アドレナリンともに運動強度に比例して増加したが、安静値と40%VO_<2peak>の間に有意差は認められなかった。60%VO_<2peak>および100%VO_<2peak>においてはノルアドレナリン、アドレナリンともに有意な増加を示した。MSNAは強力な骨格筋血管収縮作用を持つことから運動時の活動筋血管の収縮を促進し血流を低下させることが考えられる。本結果において、高強度運動時のMSNA亢進に呼応して血中アドレナリン濃度が高まったことは、筋血流調節に対するMSNAの負効果を液性系により調整する役割を果たした可能性が考えられる。適切な血圧と血流再配分調節は運動を持続するために不可欠である。この循環調節は交感神経系が中心となり、これに加えてカテコールアミン、血管収縮・拡張因子などの液性系因子も重要な役割を果たす。本研究では交感神経活動と循環調節液性系因子を同時に測定することにより、運動時の循環調節を明らかにするとともにトレーニングに対する循環調節適応について明らかにしようとする。今年度は神経性および液性因子が高強度の運動時にどのような反応を示すか明らかにするため、最高酸素摂取量の60%から疲労困憊に至る運動時の呼吸循環応答、筋交感神経活動、および液性調節因子としてカテコールアミン、ドーパミン、血管由来の一酸化窒素を測定した。最高酸素摂取量の40%および60%強度の運動は15分問とし、最大運動は最高酸素摂取量の95%強度で疲労困憊に至るまでとした。筋交感神経活動は1分間のバースト発射数で定量化した。結果:1.交感神経活動は40%以上の運動強度では安静時より有意に上昇した。2.最大運動では筋交感神経活動バースト発射の重畳を認めたが、心拍同期性は保たれることが確かめられた。3.血中カテコールアミン濃度は、ノルアドレナリン、アドレナリンともに運動強度に比例して増加したが、60%強度以上および最大運動においては両者とも有意な増加を認めた。ドーパミン濃度は安静値と比較して最大運動時にのみ有意な上昇が認められた。4.一酸化窒素指標因子は(NOx)運動強度に応じて高まり、最高酸素摂取量の70%強度において最高値を示し、その後の疲労困憊時には僅かに低下して安静値との差は認められなかった。高強度運動の筋交感神経活動は運動強度に比例して疲労困憊まで高まるが、液性調節因子は中枢性の影響を受けるカテコールアミンと末梢性血管由来の血管作動物質では反応性に差が認められた。運動時の血圧と血流再配分は交感神経系と血管収縮・拡張因子に代表される液性系によって行われる。本研究の目的は運動時の循環調飾に対する交感神経系と液性調節系に対し運動トレーニングがどのような効果を及ぼすか明らかにすることである。平成21、22年度には低強度から最大運動までの運動時における筋交感神経活動及び血管収縮・拡張因子の反応を解析し、両反応に乖離がみられることを明らかにした。今回は、交感神経及び液性調節系に対するトレーニング効果を明らかにする目的で、持久トレーニング者と非トレーニング者を対象とし、最大下運動時の交感神経活動として筋交感神経活動の直接観察及び血管収縮・拡張因子の反応について比較検討した。

運動は最高酸素摂取量の40%(低強度)及び60%(中強度)運動を10分間の休息時間を挟んでそれぞれ15分間行った。運動時の呼吸循環反応と同時に、筋交感神経活動及び液性調節系因子(カテコールアミン)を測定した。筋交感神経活動は1分間のバースト発射数で定量化した。結果:非トレーニング群は中強度運動においてのみ筋交感神経活動は安静より増加したが、トレーニング群は低強度及び中強度運動においてともに安静値より増加した。トレーニング群の筋交感神経活動は両運動強度においてともに非トレーニング群より高値を示した。液性因子のうちカテコールアミン濃度は安静及び運動時ともに両群間で差は認められなかった。呼吸循環系の測定項目については、トレーニング群の拡張期血圧が非トレーニング群より低値を示した以外、両群間で差は認められなかった。筋交感神経活動の直接観察から得られた本結果は、血中カテコールアミン反応から得られた従来の持久トレーニングは運動時の交感神経活動反応を低下させるという考えを覆すものである。
核多角体病ウイルスの宿主特異性決定機構の解析

本研究の目的は、カイコ由来の培養細胞系であるBmN-4細胞におけるカイコ核多角体病ウイルス(BmNPV)の増殖が、アメリカシロヒトリ核多角体病ウイルス(HycuNPV)によって阻害されるという現象を引き起こす因子を同定し、その因子が持つ機能を解析することによって、この現象のメカニズム、すなわち核多角体病ウイルスの宿主特異性が決定される新たな機構を明らかにすることである。今年度はBmNPVの増殖を阻害する要因因子を同定し、その機能解析をおこなうことを目標に研究を進めた。まず、BmNPVゲノムDNAとHycuNPVのゲノムDNA断片とを用いたコトランスフェクションアッセイをおこない、要因遺伝子がコードされる領域を約2.3kbpにまで限定した。この領域の塩基配列を決定したところ、Orgyia pseudotsugata NPV (OpMNPV)のopep32遺伝子のホモログであるhycuep32が存在していた。そこでhycuep32発現ベクターを作製し、BmNPVゲノムDNAとコトランスフェクトした。その結果、BmNPVの増殖が阻害された。さらに、ep32による阻害は、ep32のdsRNAを用いたRNAiによってレスキューされた。これらの結果より、BmNPVおよびHycuNPV同時感染BmN-4細胞におけるBmNPVの増殖阻害には、HycuNPVのep32遺伝子が深く関与することが示唆された。続いてep32欠損組み換えHycuNPVを作製した。この組み換えウイルスは、ep32遺伝子のORFの部分をポリヘドリンプロモーターに制御されるlacZカセットに置き換えたものである。今後はこのep32欠損組み換えHycuNPV感染がBmNPV増殖に及ぼす影響を詳細に調査することにより、ep32の機能を明らかにし、BmNPV増殖阻害のメカニズムを解明したいと考えている。
白血球接着分子発現抑制のsiRNA発現ベクターによる脈絡膜新生血管の治療の開発

加齢黄斑変性における脈絡膜新生血管発症過程においても他の新生血管同様に白血球が関与していると考えられている。白血球の接着、その後に起こる炎症や血管新生において重要な役割を担っているのが血管内皮細胞におけるICAM-1であるが、そのICAM-1をコントロールすることはこれら疾患の治療につながると考えられる。我々はRNA干渉技術を用い、マウス網膜のICAM-1をノックダウンし、脈絡膜新生血管を抑制することを試みることを目的とした。まずは、siRNAの網膜細胞への導入の有無を確認するために、導入確認用のGFP発現plasmidを静脈内(hydrodynamics based transfection法)あるいは硝子体に投与した。静脈内、硝子体内投与後いずれも網膜の細胞内にGFPが発現していることが確認できたが、静脈内投与でより高い導入効果がみられた。次に目的遺伝子であるICAM-1に対するsiRNA発現ベクター用オリゴの設計、合成を行った(5'-ACC GAT CGT CAC GGC GAT TTA TAA GTT CTC TAT AAA TCG CCG TGA CGA TCT TTT TC-3')。それをベクターヘクローニングした。このように作成したsiRNAplasmidを静脈内注射あるいは硝子体内に投与した。対照として、scramble control siRNAを使用した。ICAM-1の過剰な発現方法は、汎網膜光凝固あるいはストレプトゾトシンによるマウス糖尿病モデルを使用した。治療群では網膜あるいは網膜色素上皮-脈絡膜におけるICAM-1の過剰な発現が抑制されたが、対照群では過剰に発現したICAM-1が抑制されなかった。今後は網膜光凝固で実験的脈絡膜新生血管を作成し、上記のように作成したICAM-1をターゲットとしたsiRNA plasmidの投与により、脈膜膜新生血管を抑制することができるか検討を行う予定である。