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後期イスラーム神秘主義の思想と運動-スンナ派とシーア派の比較的検討

その2年目にあたる本年度は、東長、鎌田が各々の個別研究を拡張するとともに、3年目の比較に向けての共通の土台を形成することにつとめた。東長はボスネヴィーの写本に関する情報収集に引き続きあたるとともに、それらをオスマン帝国の思想状況および神秘主義教団の活動の中に位置付ける作業に従事した。具体的には、2005年5月にオクスフォードで開催されたMuhyiddin Ibn Arabi Societyの第22回年次大会に発表者として招待され、フルペーパーを読み上げたが、この発表によって、同学会の名誉会員(honorary fellow)に選ばれた。また、日本オリエント学会第47回大会(2005年10月30日)において「オスマン帝国期のスーフィズム-ボスネヴィーを中心として」と題する研究発表を行い、研究成果の一端を公表した。他方鎌田は、モッラー・サドラーについて個別研究を進展させるとともに、サファヴィー朝というシーア派国家の思想・活動状況の中において考察した。具体的には、モッラー・サドラーのクルアーン注釈を取り上げて、シーア派思想・哲学・神秘主義の混交を分析するとともに、モッラー・サドラーの弟子であるファイド・カーシャーニーの聖者論を取り上げて、シーア派のイマーム論と神秘主義の聖者論の交錯する様を検討し、考察の射程を広げた。共通討議の過程では、オスマン帝国ではイスラーム神秘主義の思想も教団の運動もともに主流にあったのに対し、サファヴィー朝では思想のみが主流にあり、教団の運動は弾圧されてきたという大きな違いを浮き彫りにすることができた。本研究は、後期イスラーム神秘主義を、スンナ派とシーア派、思想と運動という二つの参照軸を用いつつ検討することを課題とする。そのため、スンナ派のボスネヴィー、シーア派のモッラー・サドラーという共に17世紀に生きた二人の思想家に焦点をあて、彼らの思想と運動を検討した。東長は、第2回世界中東学会大会(ヨルダン・アンマン、2006年6月)において、パネル"The Logic of Succession around Sufis and Saints"を組織し、司会をつとめるとともに基調報告を行い、存在一性論という思想とタリーカの運動との間をどう考えるべきかという問題提起を行った。このパネルを元とした英語による特集は、既に刊行されたOrient42号及び2007年度刊行予定の『アジア・アフリカ地域研究』に掲載される。鎌田は、モッラー・サドラーに関する研究をさらに進展させ、「幸福と哲学者の営み--モッラー・サドラーの実体運動説の意味--」と題する論文を発表するとともに、スンナ派・シーア派という図式を超えたより大きな視点から「イブン・ハズムとユダヤ教」を発表して、イスラームと他宗教との関係を論じた。共通討議により、同時代に生きた二人の思想家には、存在一性論学派という同一の学的系統に属するという共通点がありながら、数々の相違点があることも浮き彫りになってきた。それは、スンナ派・シーア派という学問伝統に依拠すると同時に、イスラーム神秘主義の思想と教団の運動がともに主流にあったオスマン帝国(ボスネヴィー)と、思想のみが主流で、教団の運動が弾圧されたサファヴィー朝(モッラー・サドラー)という活躍の場の違いが大きく影響しているであろうことが明らかとなった。
パウリ作用素のスペクトル解析に基づく超格子構造の解析

超格子構造とは、江崎玲於奈の提唱による異種半導体の薄膜を積層させて製造される人造の構造物で、量子効果を用いた半導体デバイスの一種である。本研究の特徴は、所望の透過特性からポテンシャル形状を決定したいという工学的要請を視野に入れた上で、この超格子構造を数学的対象ととらえて、その特性を数学的に解析することにある。この問題は数学的には一次元のシュレーディンガー方程式の逆散乱問題であり、解を得ることは困難である。工学研究者(浅倉邦彦氏、真田博文氏、鈴木正清氏)の研究協力も受けて、次の成果を得た。1.層厚の変調を受けたポテンシャルならびにデルタ型ポテンシャルによる新しい超格子構造が、従来の変調超格子構造と類似の透過特性を持つことを見い出した。また影像インピーダンスや映像パラメータを用いた真性透過域の推定手法を構成できた。2.変調超格子構造の特質である準透過域の生成の説明が、新しい等価ポテンシャル構造を見い出すことで定性的に可能になった。すなわち、等価ポテンシャルに2重バリア構造が生じて、それによる共鳴現象が準透過域を生成していることが明らかになった。これを用いた定量的な解析は今後の課題である。3.デルタ型ポテンシャルを持つ一次元シュレーディンガー作用素の離散固有値の個数の問題を、下からの評価のみであるが解決できた。上からの評価は今後の課題である。これはデルタ型ポテンシャルによる変調超格子を設定に含む問題である。4.類似の純数学的な問題として、超格子構造を離散化したモデルを考察した。整数全体集合上の離散ラプラシアンのグリーン関数を初等関数の合成として書き下すことに成功し、それを用いて、離散スペクトルの構造の解析が可能になった。また数値計算により、超格子構造と同様な、真性透過域、準透過域、阻止域が生成されることも確認された。変調超格子の透過特性の解析半導体の積層によって構成される変調超格子は特定のエネルギーを透過または遮断する特性を持つ量子デバイスであり、透過域には真の透過域と準透過域が生じるごとが知られているが、その生成の原因は不明で、その制御は難しい問題になっている。数学的には1次元のシュレーディンガー方程式の散乱問題の一つである。従来より米子工業高等専門学校の浅倉邦彦講師と共同で研究をすすめており、今までとは違うタイプの変調(層厚に対する変調)をポテンシャルに加えることによっても真の透過域と準透過域が形成されることを示した。この結果は公表済である。また本年も北見工業大学の鈴木正清教授、北海道工業大学の真田博文助教授の協力を得て、今までは考察してこなかったデルタ型のポテンシャルによる変調超格子の構成を行ない、従来型と同様の透過域と準透過域が形成されることが確認した。従来型ではポテンシャルのパラメータが非常に多いことが解析を困難にしているが、このデルタ型の場合は大幅にパラメータを減らすことができる。また、グリーン関数が構成できる可能性が高く、今後の解析に期待が持てる。変調超格子の透過特性の解析半導体の積層によって構成される変調超格子は特定のエネルギーを透過または遮断する特性を持つ量子デバイスであり、透過域には真の透過域と準透過域が生じることが知られているが、その生成の原因は不明で、その制御は難しい問題になっている。数学的には1次元シュレーディンガー方程式の散乱問題のひとつである。米子工業高等専門学校の浅倉邦彦講師と情報交換をしながら研究を進めており、昨年度に提案した新しいタイプの層厚に対する変調を利用することで、準通過域の生成原因の解明につながる等価ポテンシャルの算出方法が発見された。

この等価ポテンシャルを用い、注目している透過域前後のエネルギー帯域に制限して考えると、2重ないし3重程度のバリア構造とみなせる可能性がある。数値的な検証数はまだまだ少ないのだが、もっともらしい計算結果となっているので、数学的な解析が今後の課題である。また、昨年度の研究成果からグリーン関数を用いた解析の有効性が期待されていたが、純数学的な拡張問題として、無限離散グラフとしての整数全体集合上の離散ラプラシアンを考察した。その成果として、この問題のグリーン関数を具体的に構成すること、すなわち初等関数の合成として書き下すことに成功した。通常、グリーン関数は積分表示等が得られるだけであり、それだけでもとても有益なのだが、今回得られた関数表示からは従来以上に多くの情報を得られると期待できるので重要である。現時点では離散スペクトルの分布を容易に求めることができている。またもとの超格子モデルの理論的解析の道具にもなると期待している。超格子構造とは,江崎玲於奈の提唱による異種半導体の薄膜を積層させて製造される人造の構造物で,量子効果を用いた半導体デバイスの一種である。特定のエネルギーを透過または遮断する特性を持つ量子デバイスであり,透過域には真の透過域と準透過域が生じることが知られているが,その生成の原因は不明で,その制御は難しい問題になっている。本研究はこの超格子構造を数学的対象ととらえて,その特性を数学的に解析することにある。この問題は,数学的には一次元のシュレーディンガー方程式の逆散乱問題のひとつである。本年度の研究では次のような成果が得られた。まず,研究協力者である浅倉邦彦らとの合同の検討で,半無限の周期的超格子に付随する影像インピーダンスと呼ばれる量を使った透過域の新しい算出法を得た。この新しい算出法では,いままでよりも少ない計算量ですむ。また,新しい等価ポテンシャルの算出法が得られて,それに基いた研究により等価ポテンシャルの2重バリア構造と準通過域の形成の関連を見い出した。さらに,これらの検討を通して,純数学的な課題として,デルタ型ポテンシャルによる有限個の点相互作用を伴う一次元シュレーディンガー作用素の離散固有値の個数の問題を,下からの評価のみであるが解決できた。従来はポテンシャルがすべて負の値の場合にのみ知られていた固有値の個数についての条件(Albeverioらによる)を,一般の場合に十分条件としてえることができ,論文を投稿中である。上からの評価は今後の課題である。
新規に同定された線虫ドーパ受容体の機能解析と哺乳類における相同分子の検索

我々はアフリカツメガエル卵母細胞発現系において線虫cDNAライブラリーより、ドーパ受容体候補分子CeDOPARを同定した。CeDOPARはそのアミノ酸配列から7回膜貫通型のG蛋白連関型受容体に属することが判明した。この受容体を発現する卵母細胞系においてドーパはpMにおいて、L-スレオードプスはmMにおいて電流応答を示すことが碓認された。CeDOPARの抗体を作製し、線虫個体の免疫組織化学を行った結果、CeDOPARの発現は線虫の発達の段階において大きく変動することが判明した。成虫における発現部位の一つはM1神経に近接する細胞であり、このM1神経は咽頭運動の制御に関わることが示唆されている。線虫をドーパを含むプレートにのせると、線虫の咽頭運度は亢進し、この効果はCeDOPARのRNAiにより抑制された。この結果は、同受容体候補分子がドーパの応答を媒介する受容体分子であることを示唆する。現在、CeDOPARに対するリガンドの検索を行っている。従来ドパミンの前駆体に過ぎないとされてきたドーパ自身が神経伝達物質であるとの仮説を提起し、検証を重ねてきた。生理作用として従来より見い出していたラット孤束核に微量注入したドーパの血圧下降応答に、nNOS活性化が関与することを初めて証明した。一方、線虫のmRNAをソースとして、アフリカツメガエル卵母細胞系において神経伝達物質候補ドーパの受容体クローニングを施行した。その結果、同発現系においてドーパおよびその作動薬L-threo-DOPS(ドプス)に応答を惹起する受容体分子CeDOPAR(C elegans DOPA receptor)を同定した。同受容体はアミノ酸配列から7回膜貫通型のG蛋白質連関型受容体であることが判明した。ほ乳類ホモログの検索を行ったが、最も相同性の高い受容体はPAF受容体であり、identitiesは21%程度に止まった。CeDOPAの性質は以下の通りであった。1)ドーパおよびドプスの反復適用により強い脱感作を生ずる2)他の構造類似体、フェニールアラニン、チロシン、ドパミン等は無作用である。3)ドプスの応答はドーパ拮抗薬のドーパシクロヘキシルエステルにより拮抗される。4)免疫組織化学的方法において線虫の特定の細胞体において発現が認められる。5)CeDOPARに対するRNAi法を行った線虫個体においてドーパに対する行動変化(咽頭運動の亢進等)が消失する傾向がある。6)HEK293細胞において3H-DOPA結合の検出を試みたが今迄のところ明確な結合活性を検出できない。C06H5.7は線虫DOPA受容体候補分子としてクローニングされた分子であるが,そのリガンド結合部位は他のモノアミン受容体とは異なり、アミノ基を認識する部位を有していなかった。C06H5.7のリガンドを探索した結果、DOPAそのものではなくアスコルビン酸により産生が抑制されるDOPA代謝物であった。さらに、DOPA様アゴニスト活性を有するL-threo-DOPS代謝物よりリガンドの一つを単離し、3,4-dihydrox ybenzaldehyde(DHBAL)と同定した。DOPA代謝物に含まれるリガンドは少なくとも二つ存在し、3,4-dihydroxyphenyl基を有し、アミノ基およびアルデヒド基を有していない、分子量約150の低分子化合物であることを突き止めた。線虫固体においては、C06H5.7とその相互作用分子(C01F6.6a)は、いずれもpharynxに発現しており、DOPAの咽頭運動への関与が示唆された。実際に、DOPAは咽頭運動を亢進したが、培地中にアスコルビン酸を添加しておくとDOPAの作用が抑制されたことから、アスコルビン酸によりその産生が抑制される代謝物を介してDOPAは咽頭運動を亢進していると考えられた。一方、ラットにおいては、ドーパミンおよび上記低分子化合物以外のDOPA代謝物による血圧降下作用が確認された。従来観察されてきたドーパ作用の少なくとも一部がこの新規物質への変換で説明されうる場合には,哺乳類においても,この誘導体に応答する内在性の系の存在が推定されることとなり,ドーパ神経伝達物質仮説に全く新たな局面が加わる可能性がある。
新形式の移流項による挑戦

本研究では,自乗量保存形を与える新形式の移流項を使用し,高次精度で安定な流れの非定常数値計算手法を構築した.具体的には(1)圧縮性流体の高次精度差分スキーム(2)自乗量保存形差分スキームと衝撃波捕獲法の混合スキーム(3)ALEタイプの移動格子に対する高次精度差分スキーム(4)気液混相流の高次精度差分スキーム,を構築した.それぞれの計算手法の信頼性は,検証計算を実施して確認された.本研究の目的は,研究代表者がごく最近発見した新形式の移流項を使用し,従来は達成できなかった移流方程式の超高精度数値計算や,従来は安定に解くことが困難であった移流形方程式の新たな数値計算および理論解析手法の開発に挑戦することである.新形式の移流項は密度が変化する流れ場に対しても輸送量の自乗量保存形を与える事に特徴がある.平成23年度は,自乗量保存形差分と衝撃波捕獲法の混合スキーム,コンパクト差分による高次精度流体解析手法,移動格子の自乗量保存形差分,を構築した.平成24年度は,平成23年度に構築した計算手法の発展および応用・検証計算を実施した.まず,自乗量保存形差分と衝撃波捕獲法の混合スキームを移動格子の差分スキームへと発展させた.検証計算として振動翼周り流れのLESを実施し,実験結果との比較により提案した手法の信頼性を確認している.応用問題として,正弦振動壁を有する2次元正方キャビティ内流れのカオス的混合の数値解析も実施した.また,移動格子の差分スキームにより回転系振動格子乱流のDNSを実施し,回転系乱流に特徴的な準二次元的縦渦構造の発達過程の説明や乱流統計量に及ぼす回転の効果を調べた.スパン方向に進行波状壁をするチャネル乱流のLESでは,進行波状壁による摩擦抵抗低減効果を調べた.さらに,気液混相流の差分スキームを構築し,角柱周りにおける気液混相流の数値計算を実施した.高レイノルズ数の非定常乱流の数値解析では提案された差分スキームをLESに適用する必要があり,それに適したSGSモデルとしてベクトル・レベルの恒等式を用いたグローバル係数ダイナミックSGSモデルも提案している.以上の研究実績は,平成23年度に雑誌論文3報および学会発表6回,平成24年度に雑誌論文2報および学会発表6回,として公表している.本研究では,自乗量保存形を与える新形式の移流項を使用し,高次精度で安定な流れの非定常数値計算手法を構築した.具体的には(1)圧縮性流体の高次精度差分スキーム(2)自乗量保存形差分スキームと衝撃波捕獲法の混合スキーム(3)ALEタイプの移動格子に対する高次精度差分スキーム(4)気液混相流の高次精度差分スキーム,を構築した.それぞれの計算手法の信頼性は,検証計算を実施して確認された.本研究の目的は,研究代表者がごく最近発見した新形式の移流項を使用し,従来は達成できなかった移流方程式の超高精度数値計算や,従来は安定に解くことが困難であった移流形方程式の新たな数値計算および理論解析手法の開発に挑戦することである.新形式の移流項は密度が変化する流れ場に対しても輸送量の自乗量保存形を与える事に特徴がある.平成23年度は,1)自乗量保存形差分と衝撃波捕獲法の混合スキーム,2)コンパクト差分による高次精度流体解析手法,3)移動格子の自乗量保存形差分,を構築した.1)新形式の移流項は圧縮性流体に対しても自乗量保存形を与えるので,これと衝撃波捕獲法との混合スキームを構成し,乱流計算に要求される低数値散逸性と衝撃波捕獲性能の両立を達成した.2)高精度の空間離散化手法としてコンパクト差分を取り上げ,高精度の空間離散化手法を使用した場合に問題となる非線形数値不安定性を自乗量保存形の移流項の採用によって抑制する手法を提案した.3)新形式の移流項の形式を利用し,移動格子に対する自乗量保存形差分を構成した.これは,移動格子に対する輸送方程式の移流項と圧縮性流れの輸送方程式に対する移流項のアナロジーを利用し,移動格子に対する自乗量保存形差分を構成したものである.これら以外にも,混相乱流,流体音響,回転系乱流,旋回乱流,に適した数値計算スキームの構築を試みている.上記研究実績について,雑誌論文3報および学会発表6回により,研究成果を示している.平成24年度は,平成23年度に構築した計算手法の応用に加え,混相乱流,流体音響,回転系乱流,旋回乱流,に適した数値計算スキームの完成を目指し,研究を進める.混相乱流の数値計算スキームでは界面追跡法が重要になるので,従来のVOF法およびCFSVOF法に加え,近年提案されたTHINC法,THINC/WLIC法,THINC/SW法,およびMTHINC法についても検討する.流体音響計算では,噴流における流体音響を詳細に検討する.また,回転系乱流と旋回乱流のコードは非圧縮性流れに対する計算アルゴリズムであり,圧力ポアソン方程式の高速解法としてMG法の導入を試みる.計算プログラムの作成と数値計算の実施は設備備品費に計上しているワークステーションを使用する.計算結果の整理等には作業用パソコンを使用する.また,第26回数値流体力学シンポジウム等の講演会にて,研究成果発表と研究動向の調査を行なう.
環太平洋における地盤構造、気候、土地利用の変動が流域スケールでの土砂流出に及ぼす影響

(1)資料収集および室内作業として以下の解析を行った。1.日本の土砂災害に関連する文献収集・本より土砂災害のデータベースを作成し、災害状況および災害復旧の解析を行った(一ツ瀬川支流大藪川)。2.中国の土砂災害に関する論文・報告書を収集し、流域スケールでの土砂生産量、土砂流出速度、土砂滞留量および河床変動量などに関する記述の整理と解析を行い、データベースを作成した。3.比較研究のためニュージーランドにおける土砂流出災害の文献記録を収集し、データベースを作成した。4.中国黄河流域吉県にある北京林業大学演習林の流量観測施設のこれまでの全データを収集し、データベースとした上で解析した。(2)野外調査1.九州宮崎県における土砂流出観測流域の調査およびデータ収集を行った。2.黄河流域吉県にある北京林業大学演習林の流量観測施設の調査およびデータ収集を行った。3.ニュージーランド北島ワイアプ川において流出土砂量の調査とデータ収集を行った。(3)現地視察および研究会参加1.北海道襟裳岬の沙流川において土砂流出調査および資料館の視察を行い、現地での観測業務の説明を受けた。2.東北北海道流域保全研究会(参加者45名)に参加し、発表と討論を行った。3.北海道大学大学院農学研究科において2年間の研究成果について発表を行った。4.研究成果について現在(帰国後)論文執筆中である。1.日本の土砂災害データの収集解析を行った。1)日本の土砂災害に関連する文献収集2)日本の土砂災害に関して刊行された本の収集3)土砂災害のデータベース作成と災害状況および災害復旧の解析2.中国の土砂災害データの収集解析1)土砂流出関連の論文・報告書収集流域スケールでの土砂生産量、土砂流出速度、土砂滞留量および河床変動量などに関する記述の整理と解析を行い、地域ごとの一般的な傾向を抽出した。2)土砂災害および災害復旧に関する資料収集黄河および長江流域において土砂災害を生起した降雨量、流出土砂量などに関する記述を収集し、整理解析した。3.野外調査1)九州宮崎県における士砂流出観測流域の視察を行った。ここでの計測および解析システムを見学し、中国における計測システムとの比較を行った。2)北海道石狩川流域を視察し、流域管理システムを見学した。3)日中共同研究に参加し、黄河および長江の水・土砂流出実態を調査した。成果発表1.毎週開催される研究室ゼミに参加し、4回の口頭発表を行った。(1)中国の土砂流出と災害、(2)中国の2河川における土砂流出の特徴、(3)土砂流出に関する実験的研究レビュー、(4)土砂生産源の土地利用と土砂生産の実態2.地形学会(大阪)において、中国の土砂移動と地形的特徴に関する研究発表を行った。3.国際ワークショップ(札幌)において、流域を通じた土砂流出プロセス-中国のケース-を口頭発表した。4.現在、これらの研究成果をレビューし、学会誌投稿論文を執筆中である。本年12月に投稿予定である。
文献資料と石窟壁画による敦煌仏教社会史の研究

本研究では,9世紀から10世紀にかけての敦煌オアシスを主対象として,イスラーム化以前の中央ユーラシアのオアシス地域における仏教と社会の関係を,漢語・チベット語などの文書史料および莫高窟に残された銘文・図像資料から明らかにする。本年度は,以下の研究を進めた。(1)仏教儀礼を紐帯として仏教寺院と敦煌社会の各階層とがどのように結びついていたかを明らかにするために,既出版の寺院会計帳簿のうちなるべく首尾完存している漢語文書61点をもとに仏教年中行事を復元し,その儀礼の内容・規模・儀式次第・参加者を分析した。さらに,今後の研究の基盤となるデータベースを構築した。(2)また敦煌の仏教寺院は,農耕・牧畜・交易・製粉・製油・貸付業など多角経営を行っており,彼らの残した帳簿や世俗文書から,寺院をめぐる人的移動(労働力,商人,牧畜業を代行する遊牧民,巡礼者,外国使節など)や物流(原材料,生産品,交易など)の規模や範囲を復元しうる。これをもとに,寺院を中核とする流通経済のあり方,敦煌とその周辺地域で展開された流通経済に占める寺院や教団の地位や役割を分析した。(3)杏雨書屋(武田科学振興財団)所蔵の敦煌将来寺院会計帳簿7点を2回にわたり実見調査した。いずれも本格的な研究は手つかずの史料であり,精確なテキストを作成するとともに,(1)(2)と同じ手法で分析・検討を行った。(4)対象となる敦煌社会や敦煌石窟の歴史的背景に関して,学術論文2本を発表し,学会発表2件を行った。本年度の研究では,既刊史料が中心であったが,寺院会計帳簿より仏教儀礼や流通経済のあり方を抽出・分析する指標作りを進め,今後の本格的な原文書調査の基礎を作ることができた。また,当初の計画案では海外での史料調査を予定していたが,校務の都合により予定していた時期の渡航が困難となったために計画を変更し,12年目に予定していた国内での史料調査を優先させた。本年度は,武田科学振興財団・杏雨書屋にて,敦煌文献の原物調査を行い,十分な成果を挙げることができた。引きつづき,仏教年中行事を復元し,儀礼を通じた各社会階層の諸関係について考察する。また,敦煌地域の流通経済に占める教団の地位や役割も検討する。これらの基礎史料となる寺院会計帳簿や祈願文については,まずは既刊史料のうちまだ作業を進めていない漢語文書を集中的に分析し,様々な指標を立ててデータベースを作成する。また,それをもとに海外研究機関での原文書調査を夏期ないし冬期に行う予定である。また,敦煌オアシスにおいて仏教の最大の保護者であった敦煌王と教団との関係を読み解くために,その史料となる敦煌石窟の壁画・銘文の調査を冬期に行う。敦煌石窟では,国家鎮護や敦煌王の安寧を祈念した法要がしばしば営まれていた。そのような石窟や祈願文を通じて,敦煌王による仏教社会の支配のあり方や教団との関係を分析する。

これらの基礎史料となる寺院会計帳簿や祈願文については,まずは既刊史料のうちまだ作業を進めていない漢語文書を集中的に分析し,様々な指標を立ててデータベースを作成する。また,それをもとに海外研究機関での原文書調査を夏期ないし冬期に行う予定である。また,敦煌オアシスにおいて仏教の最大の保護者であった敦煌王と教団との関係を読み解くために,その史料となる敦煌石窟の壁画・銘文の調査を冬期に行う。敦煌石窟では,国家鎮護や敦煌王の安寧を祈念した法要がしばしば営まれていた。そのような石窟や祈願文を通じて,敦煌王による仏教社会の支配のあり方や教団との関係を分析する。(理由)事前計画では海外(ロシア科学アカデミー東方学研究所)での史料調査を予定していたが,校務の都合により予定していた時期での渡航が困難となり,その分の旅費を使用することができなかった。また,次年度調査に備えて敦煌石窟の写真資料の撮影費用を予算に計上し,実際に申請したものの,年度内に許可が下りなかったため,その分の残額も生じた。(使用計画)次年度以降はヨーロッパ(大英図書館やロシア科学アカデミー東方学研究所)での史料調査をすでに予定しており,次年度の旅費の一部として使用する目処はついている。また,前年度に申請した敦煌石窟の写真資料代としても使用する。
持久力発現効果に及ぼす食環境の栄養生理的役割に関する研究

単価不飽和脂肪酸高含有脂肪であるオリーブ油を強化した高脂肪食の長期にわたる摂取が,運動時のエネルギー代謝に及ぼす影響について調べ,さらに長期高脂肪食摂取と運動時の栄養素補充との組み合わせの効果について検討した.被験者は男子大学生5名とし,1日当り約50gのオリーブ油を含む高脂肪食を15週間摂取させた.実験開始後1,13,14,15週目に65%VO_<2max>相当の自転車エルゴメーター運動を40分間実施し,1,13週目では水,14週目では紅茶及び15週目ではフルクトース飲料を摂取させ,運動前後の血清の生化学的項目及び運動負荷時の呼吸商を測定した.血清グルコース値は1週目で運動後に減少していたが,13週目では増加傾向が認められた.血中乳酸値はいずれの運動負荷においても有意に増加していたが,特に1週目の増加率が顕著であった.運動負荷によって,血中カテコールアミン値は1週目に比較して13,15週目の方がそのレベルが低く,血中乳酸値の動態のそれと共通していた.一方,摂取飲料間の比較では,フルクトースが運動前後において血清グルコース値に変動がなく,血中乳酸値の増加度が他の飲料に比べ抑制されていた.さらにFFA値は運動後に増加していた.運動中の呼吸商は13週目の方が1週目よりも低く推移する傾向にあった.以上のことから単価不飽和脂肪酸を強化した高脂肪食摂取が,運動時の好気的代謝能の促進を助長し,さらに長期高脂肪食摂取とフルクトース摂取の組み合わせが脂肪酸分解を阻害せずに運動時の栄養補給を可能とすることが伺われた.単価不飽和脂肪酸高含有脂肪であるオリーブ油を強化した高脂肪食の長期にわたる摂取が,運動時のエネルギー代謝に及ぼす影響について調べ,さらに長期高脂肪食摂取と運動時の栄養素補充との組み合わせの効果について検討した.被験者は男子大学生5名とし,1日当り約50gのオリーブ油を含む高脂肪食を15週間摂取させた.実験開始後1,13,14,15週目に65%VO_<2max>相当の自転車エルゴメーター運動を40分間実施し,1,13週目では水,14週目では紅茶及び15週目ではフルクトース飲料を摂取させ,運動前後の血清の生化学的項目及び運動負荷時の呼吸商を測定した.血清グルコース値は1週目で運動後に減少していたが,13週目では増加傾向が認められた.血中乳酸値はいずれの運動負荷においても有意に増加していたが,特に1週目の増加率が顕著であった.運動負荷によって,血中カテコールアミン値は1週目に比較して13,15週目の方がそのレベルが低く,血中乳酸値の動態のそれと共通していた.一方,摂取飲料間の比較では,フルクトースが運動前後において血清グルコース値に変動がなく,血中乳酸値の増加度が他の飲料に比べ抑制されていた.さらにFFA値は運動後に増加していた.運動中の呼吸商は13週目の方が1週目よりも低く推移する傾向にあった.以上のことから単価不飽和脂肪酸を強化した高脂肪食摂取が,運動時の好気的代謝能の促進を助長し,さらに長期高脂肪食摂取とフルクトース摂取の組み合わせが脂肪酸分解を阻害せずに運動時の栄養補給を可能とすることが伺われた.本研究ではオリーブ油を用いた高脂肪食にカルニチンまたはパントテン酸を添加した場合の糖質および脂質代謝に及ぼす影響について血清エネルギー基質や関連酵素の動態からマウスを用いて検討を行なった.1)実験期間中の動物の体重の増加は,5%オリーブ(5%Oと略)群に比べて40%オリーブ(40%Oと略)群,40%オリーブ+カルニチン(40%OCと略)群,40%オリーブ+パントテン酸(40%OPと略)群および40%オリーブ+カルニチン+パントテン酸(40%OCPと略)群のいずれも,高い様子にあった.2)血清グルコースレベルは絶食負荷により5%O群で有意に低値を示したのに対し,その他の群ではそのような現象は認められなかった.3)血清遊離脂肪酸レベルは,いずれの群も絶食負荷により著しく増加を示したが,その中でも特に40%O群,40%OC群,40%OP群および40%OCP群で増加の程度は大きかった.4)筋肉グリコーゲン量は,絶食負荷により5%O群で有意に減少していたのに対し,40%O群,40%OC群,40%OP群および40%OCP群のいずれも絶食負荷による減少は認められなかった.5)肝臓グリコーゲン量は,5%O群,40%O群,40%OC群,40%OP群および40%OCP群のいずれも,絶食負荷により著しく減少した.6)肝臓の総脂肪重量は,安静時および絶食時において,40%O群,40%OC群,40%OP群および40%OCP群のいずれも,5%O群に比較して顕著に低値を示した.7)肝臓組織のトリアシルグリセロール画分脂肪酸組成は,5%O群のC18:1において絶食負荷による顕著な変動は認められなかったのに対し,40%O群,40%OC群,40%

OP群および40%OCP群のいずれも,絶食負荷によりC18:1が著明に減少した.8)筋肉のHAD活性は,5%O群において絶食負荷による顕著な変動は認められなかったのに対し,40%O群および40%OC群では増加する傾向にあった.また40%OP群および40%OCP群では,絶食負荷前に比べて顕著に高い活性を示した.単価不飽和脂肪酸高含有脂肪であるオリーブ油を強化した高脂肪食の長期にわたる摂取が,運動時のエネルギー代謝に及ぼす影響について調べ,さらに長期高脂肪食摂取と運動時の栄養素補充との組み合わせの効果について検討した.被験者は男子大学生5名とし,1日当り約50gのオリーブ油を含む高脂肪食を15週間摂取させた.実験開始後1,13,14,15週目に65%VO_<2max>相当の自転車エルゴメーター運動を40分間実施し,1,13週目では水,14週目では紅茶及び15週目ではフルクトース飲料を摂取させ,運動前後の血清の生化学的項目及び運動負荷時の呼吸商を測定した.血清グルコース値は1週目で運動後に減少していたが,13週目では増加傾向が認められた.血中乳酸値はいずれの運動負荷においても有意に増加していたが,特に1週目の増加率が顕著であった.運動負荷によって,血中カテコールアミン値は1週目に比較して13,15週目の方がそのレベルが低く,血中乳酸値の動態のそれと共通していた.一方,摂取飲料間の比較では,フルクトースが運動前後において血清グルコース値に変動がなく,血中乳酸値の増加度が他の飲料に比べ抑制されていた.さらにFFA値は運動後に増加していた.運動中の呼吸商は13週目の方が1週目よりも低く推移する傾向にあった.以上のことから単価不飽和脂肪酸を強化した高脂肪食摂取が,運動時の好気的代謝能の促進を助長し,さらに長期高脂肪食摂取とフルクトース摂取の組み合わせが脂肪酸分解を阻害せずに運動時の栄養補給を可能とすることが伺われた.
電気けいれん療法前後での神経生理学的変化と臨床的変化との比較研究

平成15年度の実績で、あるが、3つの聴覚性誘発電位(聴覚性誘発電位ABR、および事象関連電位P-300)の測定に関しては、対象症例が当初の予定より少なく、3例に測定をお願いし、そのうちインフォームド・コンセントを得られた1例で行った。その1例の結果では、修正型無けいれん電気療法の前では、事象関連電位P-300に関しては、潜時はFz:治療前418ms、治療後442ms、Cz:治療前392ms、治療後448ms、Pz:治療前392ms、治療後452ms、と治療前後で延長を認めた。振幅はFz:治療前4.3μV、治療後1.9μV、Cz:治療前6.3μV、治療後2.8μV、Pz:治療前1.7μV、治療後4.9μVと治療前と比較して治療後ではCzでは振幅は低下していたが、Fz,Pzでは振幅は増大していた。ABRにっいては、右耳:I波治療前1.66ms、治療後1.54ms、II波治療前2.38ms、治療後2.40ms、III波治療前3.74ms、治療後4.34ms、IV波治療前5.08ms、治療後5.75ms、V波治療前5.41ms、治療後6.23msと、III波以降に遅延が認められた。左耳:I波治療前1.62ms、治療後1.65ms、II波治療前2.32ms、治療後2.68ms、III波治療前3.78ms、治療後4.38ms、IV波治療前4.86ms、治療後5.26ms、V波治療前5.50ms、治療後6.06msと治療前と比較して治療後ではI波から遅延が認められた。健常者10例の結果の平均と比べると、健常者10例の平均では、事象関連電位P-300潜時はFz333.9ms、Cz334.0ms、Pz335.9ms、振幅はFz7.48μV、Cz10.13μV、Pz11.88μVであり、患者の治療前と比べると潜時は患者で遅延しており、振幅も患者の方が小さかった。この傾向が患者すべてにみられるかは症例を増やして検討したい。頭部PET検査では治療前後で変化はみられなかった。長谷川式知能検査は治療前後で低下を認めた。今後も同様の手法で、来年度はインフォームド・コンセントを文書で得た電気けいれん療法を行う予定の患者(10例を想定)の治療前後で測定する。平成14年度の実績であるが、3つの聴覚性誘発電位(聴覚性誘発電位ABR、中潜時聴覚誘発電位、および事象関連電位P-300)の測定に関しては、音刺激装置の設置準備にやや時間がかかったものの終了した.実際には、音刺激装置を用いて刺激し、記録は脳波記録用紙に記録すると同時に、光ディスクに収納し、データの解析を行う。現在まで、10名の健常者での測定を行った。データに関しては、まだ10例と少ないので統計学的解析は行っていないが、個々のデータは、今までの報告のデータと大きなズレはなく、測定技法に関しても適切であると考えている。同様の手法で、来年度はインフォームド・コンセントを文書で得た電気けいれん療法を行う予定の患者(10例を想定)の治療前後で測定する。頭部PET検査、およびデキサメサゾンCRHチャレンジ試験の施行に関しては、文書にてインフォームド・コンセントを確認した10例の患者で、試験を行った。同時に、うつ病の症状の程度の推移を確認する目的で、ハミルトンうつ病評価スケール、およびベックうつ病自己評価スケールを用いて評価した。同時に、健忘の程度を評価する目的で、質問紙法を用いて評価した。症例数が少ないため統計学的解析は行っていないが、個々のデータからは測定技法は問題ないと考えられる。

左耳:I波治療前1.62ms、治療後1.65ms、II波治療前2.32ms、治療後2.68ms、III波治療前3.78ms、治療後4.38ms、IV波治療前4.86ms、治療後5.26ms、V波治療前5.50ms、治療後6.06msと治療前と比較して治療後ではI波から遅延が認められた。健常者10例の結果の平均と比べると、健常者10例の平均では、事象関連電位P-300潜時はFz333.9ms、Cz334.0ms、Pz335.9ms、振幅はFz7.48μV、Cz10.13μV、Pz11.88μVであり、患者の治療前と比べると潜時は患者で遅延しており、振幅も患者の方が小さかった。この傾向が患者すべてにみられるかは症例を増やして検討したい。頭部PET検査では治療前後で変化はみられなかった。長谷川式知能検査は治療前後で低下を認めた。今後も同様の手法で、来年度はインフォームド・コンセントを文書で得た電気けいれん療法を行う予定の患者(10例を想定)の治療前後で測定する。
おむつ利用者の身体障害状況別にみたおむつ介護における介護負担に関する研究

"おむつ利用者の身体障害状況別にみたおむつ介護における介護負担に関する研究"という課題で研究を行った。その主な成果を以下に示す。おむつ介護は介護作業において大きな位置を占めると考えられるため,施設介護における実態を知るべく特養96施設のおむつ利用者の心身障害状況と介護形態を調査した。その結果,おむつ利用率は62.3%であり,おむつ利用率は障害が重度になるほど増加し,おむっ利用者中の75%が何らかの障害を有していた。施設の介護者1名当たりのおむつ利用者数は,夜勤介護者1名当たりが日勤介護者1名当たりの3.6倍で顕著に多かった。また,1名のおむつ交換に関わる介護者数(交換要員数)が2名の施設は36%あり,大規模施設で多い傾向を示した(日本看護研究学会雑誌vol.27(No.2),77-84,2004)。おむつ交換労力を軽減する可能性を探るため,1回のおむつ交換作業の従事者数(交換要員数)が1名と2名の場合の介護労力の差異について,おむつ交換モデル実験を行い定量的に検討した。おむつ交換作業を21サブタスクに分け,交換要員数が1名と2名の場合の作業時間,負荷量,疲労度を測定した。その結果,2名は1名に対して時間は約2/3(64%)に減少し,作業負荷量は約1/2(48%)に減少した。また連続交換による疲労度増加率は,2名が1名の場合の1/3に留まっていた。この結果から,1回のおむつ交換に関わる要員数が2名の場合は1名より有利である可能性が考えられた(介護福祉学vol.14(No.1),35-45,2007.4)。さらに特養のおむつ利用者の関節可動域の測定調査を行い,その結果を基にして身体障害程度別(軽度・中度・重度)おむつ利用者モデルを作り,おむつ交換実験を行った。結果を今後解析し,報告する予定である。テーマ:特養におけるおむつ利用者の心身障害状況とおむつ介護形態の分析おむつ介護労力推定の基礎データを得るため,96の特別養護老人ホーム(特養)のおむつ利用者の心身障害状況と介護形態を調査した。その結果,入所者(6,217名)中のおむつ利用率は62.3%で,施設規模に関わらず入所者に対するおむつ利用者の比率はほぼ一定であった。寝たきり,痴呆を有する入所者は共に80%を越え,おむつ利用率は障害が重くなるほど増加し,おむつ利用者中の75%が何等かの程度の寝たきりと痴呆を重複することが分かった。施設の日勤及び夜勤帯の平均おむつ交換回数は,それぞれ4.0±1.0回,2.8±1.0回で,施設の介護者1名あたりのおむつ利用者数はそれぞれ4.5±1.2名,16.2±4.2名であった。また、1名のおむつ交換に関わる介護者数(交換要員数)が2名の施設は36%あり,大規模施設に多い傾向を示した。本研究では、介護負担の大きいおむつ介護労力の軽減を求めて、おむつ介護労力の定量化を試みることを目的として17年度については以下の研究を行った。1.おむつ交換の要員数別モデル実験を行い、おむつ交換作業分析を基にサブタスク毎の所要時間と負荷量を測定した。また、交換作業の回数毎に疲労度を測定した。これらの結果を分析した。2.上記の結果を第13回日本介護福祉学会(神奈川県立保健福祉大学2005.10.23)で発表した。

以下に学会発表の要旨を示した。テーマ:1回のおむつ交換に関わる交換者数と介護負担の関係について高齢者施設における入所者のQOL向上が言われる中、限られた介護要員による介護労働は増大傾向にある。介護の中でも負担の大きいとされるおむつ交換に注目し、その軽減の可能性を探るため、1回のおむつ交換作業の従事者が1名の場合と、2名で行なう場合の介護労力の差異を定量的に検討した。今回、おむつ交換モデル実験を行い、おむつ交換作業をサブタスクに分節化し、おむつ交換従事者が1名と2名の場合の作業時間と負荷量及び疲労について測定した。交換作業を21のサブタスクに分類した。それらを作業内容で区分すると、事前準備、交換作業前半部、交換作業後半部、事後処理の4区分された。サブタスク毎の所要時間と作業負荷量を、交換者数別に調べた。要員数に関わらず作業後半部で作業時間と作業負荷量の双方が大きかった。具体的に時間では、「16.おむつの前を組み合わせ、カバーを止める」、「17.ズボンを上げる/左半分」が長く、負荷量では「14.臀部に新しいおむつを当てる」、「17.ズボンを上げる/左半分」が大きかった。1回のおむつ交換作業において介護者1名当たりの作業労力は、作業時間、作業負荷量ともに交換者2名が交換者1名より少なく、作業時間で約2/3(64%)、作業負荷量は約1/2(48%)となった。また、連続交換による疲労度は、交換者数に関わらず交換回数ぶ増えるのに伴い増加し、増加の割合は、1名の方が2名より大きかった。18年度の研究は,介護負担の大きいおむつ介護における労力軽減検討のために,おむつ介護労力の定量化を試みることを課題として以下の研究を進めた。1.おむつ交換の要員数別モデル実験を行い,おむつ交換作業のサブタスク毎の所要時間と負荷量の実験的検討2.高齢者施設のおむつ利用者の体重,股関節,膝関節の関節可動域調査3.身体障害程度別のおむつ交換労力測定モデル実験上記の1.について,「おむつ交換時の交換要員数が介護労力軽減に及ぼす効果について」というテーマで介護福祉学に投稿し,論文掲載された(2007年14巻1号)。その内容を以下に記す。高齢者の1回のおむつ交換に従事する要員が1名と2名の場合の介護労力の差異を検討するため,成人健常者で高齢失禁者を想定したおむつ交換モデル実験を行った。おむつ交換作業を20サブタスク,4区分に分け,各々の所要時間と作業負荷量及び連続交換時の疲労度を交換要員数別に測定した。要員2名では,1名に比べて1回のおむつ交換にかかる合計時間と合計作業負荷量は,それぞれ35%,50%減少した。要員が2名になることで起きた時間及び作業負荷の減少は脱衣とおむつ除去作業であり,それぞれ30%,57%の減少であった。疲労度は要員数に関わらず交換回数が増すと直線的に増加したが,増加率は2名が1名の約1/3であった。結論として要員2名が1名に比しておむつ交換労力や疲労軽減効果があると考えられた。上記2.については,特養のおむつ利用者を対象に,関節可動域の測定調査を実施した。上記3.については,2の計測結果を基礎に,身体障害程度別(軽度・中度・重度)のおむつ交換労力計測実験を行った。今後結果を解析し,論文にまとめる予定である。
光渦レーザーを横切る流れのドップラー分光計測

光渦はこれまでプラズマの計測に用いられていなかった。我々は、光渦を用いたプラズマ中粒子の流れ速度計測の原理実証を目指して、アルゴン準安定原子を対象とした光渦レーザー吸収分光実験を初めて行った。光渦による周方向ドップラーシフトは空間依存性をもつため、2次元計測した透過光強度から各位置におけるドップラーシフトを評価した。得られた周波数シフトは理論から予想させるものと定性的に一致した。一方、その絶対値は実際の速度よりかなり大きく、今後更なる検討が必要であることがわかった。本研究は,近年多くの分野で注目されている軌道角運動量をもつ伝播モードの光である“光渦"(ラゲールガウスビーム)を用いたプラズマ中のイオン・中性粒子の流れ計測の原理実証および簡便な利用技術の確立を目的としている.今年度は,光渦レーザーの整備を行い,原理実証実験を開始した.波長可変の外部共振器型半導体レーザーを光源として,空間光位相変調器を用いたホログラム法により光渦を生成した.ホログラムパターンを最適化することで,レーザー吸収分光実験に使用できる品質の光渦の生成に成功した.光渦に特徴的な周(方位角)方向のドップラー効果を観測するために,核融合科学研究所のHYPER-I装置で生成した電子サイクロトロン共鳴プラズマ中のアルゴン中性粒子の準安定状態を対象としたレーザー吸収分光実験を行った.計測にはビームプロファイラを用い,レーザー波長を変化させながら透過光強度の二次元分布を取得した.周方向ドップラー効果は強度の弱い光渦の中心付近で大きくなるため,ビームの中心付近(半径0.25mm)を計測できるようゲイン調整を行った.取得した1100枚の二次元分布から吸収スペクトルを再構成し,通常の平面波ビームを用いた場合のスペクトルと比較することで周方向ドップラーシフトを評価した.初期結果として,光渦の周方向ドップラーシフトに対して予想されるシフト量変化の空間依存性が定性的に確認された.一方、シフトの絶対値は理論から予想されるものよりかなり大きいものであった.この理由としては,ビーム径の広がりによるシフト量の過大評価や正確な周波数基準がないことによる誤差が考えられる.これらの改善による周方向ドップラーシフトの定量的評価が次年度の課題である.プラズマ計測用の光渦光源というものはこれまで開発されていなかったため,初年度は光源の開発から研究を開始した.波長・トポロジカルチャージ可変な光渦光源が必要であったため,波長可変外部共振器型半導体レーザーとホログラムを描画できる空間光位相変調器を用いた光渦生成実験を行った.ホログラムパターンの階調を最適化することで,プラズマのレーザー吸収分光実験に使用可能な光渦を生成することに成功した.実際にプラズマ中の準安定アルゴン中性粒子を対象とした光渦レーザー吸収分光実験を行い,吸収スペクトルのシフト量の空間依存性を調べた.アルゴン中性粒子の流速は遅いため,有意な結果が得られない可能性もあったが,シフト量の空間依存性において光渦の周方向ドップラーシフトと定性的に一致する結果が得られた.以上より,研究はおおむね順調に進展しているといえる.本研究は,光渦レーザーを用いたプラズマ粒子の流れ速度計測の原理実証と利用技術の確立を目的としている.今年度は,引き続き核融合科学研究所のHYPER-I装置で生成した電子サイクロトロン共鳴プラズマ中の準安定励起状態のアルゴン中性粒子を対象としてレーザー吸収分光実験を行った.観測される周方向ドップラーシフトは10MHzオーダーの小さなものであるため,正確な周波数基準が不可欠である.そこで,今年度新たに製作した小型RFプラズマ源を用いて飽和吸収分光を同時に行うことでLambディップを観測し,Fabry-Perot干渉計の信号と併せてレーザーの絶対周波数較正を行った.また,空間伝搬に伴うビーム径の広がりを評価した.上記の対策を講じた後に光渦レーザー吸収分光実験を再度行い吸収スペクトルのシフト量を評価したが,結果は依然として理論から予想されるものより2桁大きな値となった.この原因について来年度も引き続き検討する必要があるが,レーザー周波数決定時の誤差によるものではないことが明らかとなった.一方,トポロジカルチャージの大きな光渦を利用することで,理論的なシフト量の増加が見込まれる.高次の光渦では,特異点近傍の位相構造の正確な評価が重要となる.そこで,光渦と平面波の干渉パターンを取得できるように光学系の拡張を行い,得られた干渉パターンに対して空間フーリエ変換を用いることで光渦の位相構造を可視化した.トポロジカルチャージが±1の光渦については一定の位相変化が確認できたが,高次の光渦の場合,特異点の分裂が観測された.高次の光渦をレーザー分光に用いる場合は,特異点近傍の位相構造の高精度化が求められる.これまで,空間光位相変調器(SLM)を用いた光渦生成を行ってきたが,今年度からq-plateを用いた光渦生成を開始した結果,SLMを用いた場合より理想に近いビーム形状が得られた.初年度の周波数シフト計測の課題であった正確な周波数基準については,小型RFプラズマ源を製作し飽和吸収分光を行うことで4MHz以下の精度で絶対周波数を決定できるようになった.レーザーとビームプロファイラをPCによって制御し,小型RFプラズマ源での飽和吸収スペクトルおよびFabry-Perot干渉計の信号と同期してビームプロファイラ画像を取得することで,十分高精度な吸収スペクトルの再構成が可能となった.実験で得られた周方向

ドップラーシフトは理論予想より2桁大きなものであったが,これがレーザー周波数決定時の誤差によるものではないことが明らかとなった.また,q-plateによる光渦生成を前倒しで開始し,波長板による偏光およびトポロジカルチャージの符号の制御に成功した.空間光位相変調器を用いた場合と比べて,ビームの強度分布は理想的なラゲールガウスビームに近づいており,吸収分光実験時のビーム位置の安定性が向上した.以上より,研究はおおむね順調に進展しているといえる.本研究は,光渦レーザーを用いたプラズマ中の粒子の流れ速度計測の原理実証と利用技術の確立を目的としている.研究開始当初は,空間光位相変調器(SLM)を用いたホログラム法によって光渦を生成して実験を行ってきた.平成28年度後半からは,より簡便な光渦ビーム生成法として軸方位分割位相差板(q-plate)を利用した平面波光から光渦への変換を採用した.q-plateはSLMより安価であり,使用することでこの技術をより広く使いやすいものにすることができると考えた.光渦のねじれ具合を表すトポロジカルチャージが1と2のq-plateは市販されており,比較的容易に入手できる. q-plateにより生成したトポロジカルチャージ±1の光渦を用いたレーザー吸収分光実験を行った結果,理論から予想される吸収スペクトルのシフトと定性的に一致する結果が得られた.ただし,観測されたシフト量はこれまで同様に理論より2桁大きな値となった.これは周波数決定精度や分解能によるものではなく,他のモードのわずかな混在によって光渦ビームの位相分布が理想的なラゲールガウスモードからずれていることが原因と考えられる.本研究によって,光渦中の原子が感じる周方向ドップラーシフトを実験的に観測することができ,また,光伝搬に伴う高次モードの影響など技術的・原理的な改善点を明らかとすることができた.今後は,本研究をベースとして,光渦レーザー吸収分光から光渦レーザー誘起蛍光法へと発展させる計画である.光渦レーザー誘起蛍光法では,光渦と原子の相互作用の情報は誘起蛍光が運ぶため,不安定な光渦の透過光強度分布を計測する必要がなくなる.また,光路に沿った線積分である吸収分光と異なり,レーザー誘起蛍光法では計測に空間分解能をもたせることができる.本研究を発展的に継続していくことで,光渦を用いたプラズマ計測法の確立が期待される.光渦はこれまでプラズマの計測に用いられていなかった。我々は、光渦を用いたプラズマ中粒子の流れ速度計測の原理実証を目指して、アルゴン準安定原子を対象とした光渦レーザー吸収分光実験を初めて行った。光渦による周方向ドップラーシフトは空間依存性をもつため、2次元計測した透過光強度から各位置におけるドップラーシフトを評価した。得られた周波数シフトは理論から予想させるものと定性的に一致した。一方、その絶対値は実際の速度よりかなり大きく、今後更なる検討が必要であることがわかった。平成27年度の研究で,光渦の周方向ドップラーシフトと定性的に一致する結果が得られている.