hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
開発途上国における環境汚染の発生・生殖影響に関する国際共同研究

微量金属の非職業曝露を有する女性の妊娠、出産に至るまでの生殖機能影響、ならびにこれらの女性由来の胎児・新生児に出現する影響を明らかにするため、テヘラン、大連および上海で疫学調査を行った。臍帯または母体血ないし母体尿中の微量金属濃度と妊娠・分娩異常や胎児・新生児への影響との関係を検討した。低濃度の曝露レベルであったが、鉛、アンチモンおよびマンガンと妊娠高血圧性腎症、マンガンやヒ素と低体重児、さらに鉛と流産の関連について可能性が示唆された。研究対象は、テヘラン医科大学、上海交通大学および大連医科大学の付属病院に出産の目的で訪れる妊婦、その配偶者および胎児である。これらの妊婦・配偶者に研究目的と方法を十分説明し予め同意を得た上で(informed consent)、以下を収集する(海外研究協力者とその補助者が日本側研究者と打ち合わせて行っている)。(1)母親(妊婦)の静脈血および臍帯血(出産時)、尿。(2)対象者が常用する食物、飲料水、薬品(民間薬等があれば)、化粧品のサンプル。(3)母親の年齢、体重、身長、血圧、教育歴、収入、分娩形態、職歴、喫煙・飲酒、既往歴(周産期異常を含む)、妊娠・出産歴、飲料水供給源(水道、井戸など)、牛乳消費量等。(4)新生児の出産週齢、身長、体重、頭囲、胸囲、Apgar score、先天異常(体表奇形ほか)等。(5)父親(配偶者)の年齢、体重、身長、血圧、教育歴、収入、職歴、喫煙・飲酒、既往歴、飲料水供給源(水道、井戸など)、牛乳消費量等。(1)は病院で採取し、テヘラン医科大学および上海交通大学で一般生化学分析を行う。残りは冷凍保存(してテヘランのサンプルは日本に搬送し、東京労災病院産業中毒センターや順天堂大学で鉛ほかの微量金属と農薬(および代謝物)の濃度を測定する(すでに一部は行った)。中国のものは中国内で測定中である。(2)は同様に保存・搬送して鉛および他の微量金属と農薬の濃度を測定する。(3)、(4)、(5)は病院の診療記録および本人への面接聞き取り調査により収集する。近年、内分泌かく乱物質をはじめとする各種環境化学物質の低濃度曝露によるヒトへの健康影響、とりわけ次世代に継代されうる生殖影響、あるいは胎児への急性・慢性毒性影響が世界規模で危惧され、その実態解明は急務である。こうした中で、鉛および農薬というグローバルに使用されている環境化学物質と生殖・胎児毒性影響との因果関係を明らかにすることは、人類の存続に直接関わる生殖機能を正常に維持し、次世代を担う胎児の健全な出生をサポートするための予防医学的あるいは臨床医学的方策を決定する上で極めて重要である。また、急速に産業化しつつある中国およびこれまで学術交流が乏しいイランとの研究交流を推進することは重要な社会的かつ学術的意義があると考える。以上より本研究の構想にいたった。本研究では、妊娠、出産に至るまでの女性生殖機能影響、ならびに胎児・新生児に出現する先天異常障害の量-影響(反応)関係を、開発途上国を対象として明らかにする。4年の初年度(平成18年度)ではベースラインの調査を行った。研究対象は、テヘラン医科大学、上海交通大学および大連医科大学の付属病院および関連病院に出産の目的で訪れた妊婦、その配偶者および胎児。以下を収集した。本年度では計300程度の分娩のデータを集め、分析中である。グローバルに使用されている環境化学物質と生殖、胎児毒性影響との因果関係を明らかにすることは,人類の存続に直接関わる生殖機能を正常に維持し,次世代を担う胎児の健全な出生をサポートするための予防医学的あるいは臨床医学的方策を決定する上で極めて重要である。また,急速に産業化しつつある中国およびこれまで学術交流が乏しいイランとの研究交流を推進することは重要な社会的かつ学術的意義があると考える。本研究では,妊娠,出産に至るまでの女性生殖機能影響,ならびに胎児、新生児に出現する先天異常障害の量一影響(反応)関係を,開発途上国を対象として明らかにすることを目的としている。

平成19年度では,テヘラン医科大学,上海交通大学および大連医科大学の付属病院および関連病院に出産の目的で訪れた妊婦,その配偶者および胎児から以下を収集した。(1)母親(妊婦)の静脈血および月臍帯血(出産時),尿。(2)対象者が常用する食物,飲料水,薬品(民間薬等があれば),化粧品のサンプル。(3)母親の年齢,体重,身長,血圧,教育歴,収入,分娩形態,職歴,喫煙、飲酒,既往歴(周産期異常を含む),妊娠、出産歴,飲料水供給源(水道,井戸など),牛乳消費量等。(4)新生児の出産週齢,身長,体重,頭囲,胸囲,Apgar score先天異常(体表奇形ほか)等。(5)父親(配偶者)の年齢,体重,身長,血圧,教育歴,収入,職歴,喫煙、飲酒,既往歴,飲料水供給源(水道,井戸など)牛乳消費量等。本年度では,約200分娩で血液を採取し,測定した。現在,新生児の体格との関連を分析中である。グローバルに使用されている環境化学物質と生殖・胎児毒性影響との因果関係を明らかにすることは、人類の存続に直接関わる生殖機能を正常に維持し、次世代を担う胎児の健全な出生をサポートするための予防医学的あるいは臨床医学的方策を決定する上で極めて重要である。また、急速に産業化しつつある中国およびこれまで学術交流が乏しいイランとの研究交流を推進することは重要な社会的かつ学術的意義があると考える。以上より本研究の構想にいたった。本研究では、妊娠、出産に至るまでの女性生殖機能影響、ならびに胎児・新生児に出現する先天異常障害の量-影響(反応)関係を、開発途上国を対象として明らかにすることを目的としている。平成20年度では、テヘラン医科大学、上海交通大学および大連医科大学の付属病院および関連病院に出産の目的で訪れた妊婦、その配偶者および胎児から昨年度収集し、さらに追加収集した以下のデータを解析し、総合的に検討した。(1)母親(妊婦)の静脈血および臍帯血、尿。(2)対象者が常用する食物、飲料水、薬品(民間薬等があれば)、化粧品のサンプル。(3)母親の年齢、体重、身長、血圧、教育歴、収入、分娩形態、職歴、喫煙・飲酒、既往歴(周産期異常を含む)、妊娠・出産歴、飲料水供給源(水道、井戸など)、牛乳消費量等。(4)新生児の出産週齢、身長、体重、頭囲、胸囲、Apgar score、先天異常(体表奇形ほか)等。(5)父親(配偶者)の年齢、体重、身長、血圧、教育歴、収入、職歴、喫煙・飲酒、既往歴、飲料水供給源(水道、井戸など)、牛乳消費量等。以上より、砒素、マンガン、鉛等が新生児体重や子宮内発育に影響を及ぼすことを見いだした。一部は国際誌の論文(Reproduct Toxicol 25,2008ほか)や学会報告として公表した。さらに、次年度に、対象母子の追跡調査を予定している。近年、内分泌かく乱物質をはじめとする各種環境化学物質の低濃度曝露によるヒトへの健康影響、とりわけ次世代に継代されうる生殖影響、あるいは胎児への急性・慢性毒性影響が世界規模で危惧され、その実態解明は急務である。こうした中で、鉛および農薬というグローバルに使用されている環境化学物質と生殖・胎児毒性影響との因果関係を明らかにすることは、人類の存続に直接関わる生殖機能を正常に維持し、次世代を担う胎児の健全な出生をサポートするための医学的方策を決定する上で極めて重要である。
モルヒネの耐性・精神依存形成を抑制する:バソプレシ受容体との関連性

私たちは、脳のバソプレシン受容体拮抗薬(V1a・V1b受容体)がモルヒネの耐性や依存を抑制するという興味深い現象を見出し、一部報告しました。(1)神経障害痛モデル動物で、神経障害痛の発現に伴って、脊髄でCCL-1およびCCL-1の受容体であるCCR-8の発現が変化していることを明らかにしました。さらに、CCL-1中和抗体やミノサイクリンを髄腔内にあらかじめ投与すると、この神経障害痛が抑制されることを見出しました。(2)ヒトの痛みにより近いものとするために、「脳での痛みの経路」、帯状回(ACC)に注目しました。その結果、帯状回のムスカリンM1受容体が神経障害痛に関与していることを証明しました。(3)バソプレシンV1b受容体は、脳でオピオイド受容体と共存化し、モルヒネ耐性に関与するadenylatecyclase感受性を増強することを明らかにしました。さらに、V1b受容体は、細胞内ERK1を介してこのadenylatecyclase感受性を調節していることが証明されました。22年度は、次の2点に焦点を当てました。(1)なぜバソプレシン拮抗薬がモルヒネの耐性と依存性を抑えるか。そのメカニズムの解明。(2)ヒトの痛みにより近いものとするために、「脳での痛みの経路」に注目し、モデル動物を作製。その研究成果を基に、「ヒトの疼痛緩和」の観点から、モルヒネの新たな使用法を提案し、かつ薬剤開発へと発展させます。1.疼痛実験動物を用いての痛みの評価は主に次の方法で行なった。熱刺激に対しては、Hot plate法やTail flick法で評価し、機械刺激に対しては、von Freyテスト法で行なった(代表者高野、分担者本多)。2.バソプレシン受容体とモルヒネ耐性・依存との関連性モデル動物を用いてモルヒネ連続投与による耐性を調べた。また、モルヒネの精神依存の評価はddYマウスを用い,条件性場所嗜好性試験(conditioned place preference, CCP法)で行なった。本研究で、バソプレシン受容体(V1a,V1b)受容体に特異的なリガンドを用いて調べた結果、モルヒネ耐性にはV1bが、精神的依存にはV1aが関与していることが明らかになった。今回の実験結果から、バソプレシV1b受容体拮抗薬がモルヒネを含めた薬物依存症や抗不安薬の新たな治療薬になる可能性が示唆された(代表者高野、分担者本多、高崎)。ヒトの痛みを考慮して、脳の帯状回に注目して、痛みの経路との関連を調べた。この研究は23年度に継続する。23年度は、次の2点に焦点を当てました。(1)使用頻度の高い抗がん剤の一つであるパクリタキセル誘発性疼痛モデル動物の開発と疼痛の仕組み。(2)ヒトの痛みにより近いものとするために、「脳での痛みの経路」に注目し、特に帯状回(ACC)に注目する。結果:動物を用いての痛みの評価は、次の方法で行なった。(1)パクリタキセル投与群で、アロディニアが生じた。ミノサイクリンはこのパクリタキセル誘発性疼痛を抑制した。パクリタキセル誘発性疼痛モデルにおいて、脊髄グリア細胞の発現が認められた。これらの結果から,ミノサイクリンによる抗アロディニア作用は,少なくとも神経障害初期でのミクログリア細胞の増殖と活性化の抑制に起因することが示唆された。こメカニズムの研究は24年度へ継続する(代表者:高野、分担者:本多)。(2)神経因性疼痛モデル動物を用いて、「脳での痛みの経路」について検討した。

帯状回(ACC)のムスカリンM1受容体が関与していることが証明された。この2つの結果に関して、本研究テーマのモルヒネ受容体との関連を検討し、ヒトへの痛みへ適用する。私たちは、脳のバソプレシン受容体拮抗薬(V1a・V1b受容体)がモルヒネの耐性や依存を抑制するという興味深い現象を見出し、すでに一部報告しています。24年度は、1神経障害痛モデル動物を用い、グリア細胞やサイトカインとの関連性について研究を発展させました。とりわけ、ケモカインの1つであるchemokine ligand 1(CCL-1)の役割について注目し、神経障害性疼痛発現への神経およびグリア細胞との連関について検討を行ないました。その結果、神経障害痛モデルマウスで、アロディニアの発現に伴って、脊髄でCCL-1およびCCL-1の受容体であるCCR-8の発現が変化していることを明らかにしました。さらに、CCL-1や神経因性疼痛に臨床的に有効なミノサイクリンの髄腔内投与が神経障害痛を抑制することを明らかにできました。これらの結果を、国際学会で発表し、現在論文投稿中です。2本研究の主題である、脳のバソプレシン受容体拮抗薬(V1a・V1b受容体)がモルヒネの耐性や依存を抑制するという興味深い現象をすでに報告ています。24年度は、そのメカニズムについて、分子生物学的に明らかにすることができました。詳細は、現在Natureに投稿中です。バソプレシンV1b受容体とオピオイド受容体は共存化で、モルヒネ耐性に関与するadenylate cyclase感受性を増強することを見出しました。さらに、β-アレスチン欠損動物では、バソプレシンによるモルヒネ耐性に関与するadenylate cyclase感受性が減弱することを証明しました。バソプレシンV1b受容体は、adenylate cyclase感受性に関与する細胞内ERK1を調節していることを発見しました。痛みは多種多様で、その痛みの多くに注目して研究を進めている。現時点で、多くの基礎的な証拠が得られつつあり、おおむね順調に進行している。しかし、本論の「モルヒネの耐性・精神依存形成を抑制する」への関連性と結び付ける点で、やや遅れている。この分野は、共同研究者の京都大学と並行して進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本論の「モルヒネの耐性・精神依存形成を抑制する」への関連性と結び付ける必要がある。しかしながら、痛みの仕組みの基礎的部分の解明も大切で、この研究も推進していく。
関節表層細胞におけるＲａｃ－１によるＷｎｔシグナル制御機構の解明

顎関節や四肢、指趾の関節を構成する関節軟骨(硝子軟骨)の損傷は痛みと運動障害を招きQOLを著しく低下させる。申請者はこれまでに関節軟骨の表層を覆う「表層細胞」が、隣り合う軟骨細胞とは異なる形質を示し関節の機能発現に必須である一方、環境に応じ関節軟骨に分化し得る細胞である事、表層細胞の機能維持にWnt/β-cateninシグナルが関与する事を見出した。本研究では、細胞形態、機能制御において多面的な作用を保持するRac-1が、表層細胞の機能制御においてWntシグナルの活性化を調節するのか、また、どのように機序であるのかについて解析をすすめた。本研究は関節軟骨の維持機構の1つの機序を示すものである。関節表層を覆う表層細胞の維持機構の解明を目的として研究を進めてきた。昨年度までに、Rac-1欠損マウスにおいて、形態学的に関節軟骨の菲薄化を認めたことから、Rac-1がWntと相互的に関節表層細胞の維持に重要な因子であることを明らかにしてきた。今年度は、Wntシグナルの下流で重要なシグナル経路の1つであるカルシウムシグナルに着目し解析を行ってきた。培養条件下でカルシウム濃度を変化させた培地で表層細胞を培養すると低カルシウム培地において有意に表層細胞のマーカー遺伝子の上昇が認められた。低Ca培地で培養した細胞では細胞内Caシグナルは低下しており、β-cateninやRac-1の蛋白発現の減少を認めた。これらの知見は炎症に伴うCa濃度の変化を関節軟骨表層細胞が感知し、その機能変化をきたし、関節軟骨の変性や関節破壊の促進あるいは防御に何らかの役割を果たしていることを示唆している。今後さらに、Rac-1及びβ-cateninの下流でのシグナル制御機構について検討していく。一方で、骨端軟骨におけるβ-cateninシグナルの作用について検討するために、レポーターマウスを用いて骨端軟骨におけるβ-catenin局在を明らかにした。さらに、軟骨特異的にβ-cateninを欠損させたマウスにおいて、骨軟骨膜部に異所性の軟骨形成を生じることを見出した。このことはβ-cateninが軟骨細胞の細胞死を誘導することで生じることが明らかとなった。この知見は研究成果1に報告した。表層細胞においてもβ-cateninやその相互作用因子による細胞増殖や細胞死の機構についても解析を行っていく予定である。関節の表面は「表層細胞」と呼ばれる数層の扁平な細胞が存在し、関節軟骨の表面を覆っている。本研究課題では、表層細胞の活性化によって関節疾患の予防、修復再生への応用を目指し、表層細胞の維持にどのようなシグナル制御機構が存在するのかを明らかにすることを目的として遂行されている。本研究課題を通して、表層細胞は、隣り合う軟骨細胞とは異なる形質を示し、関節の機能発現に必須である一方、環境に応じ関節軟骨に分化し得る細胞である事が証明された。また、表層細胞の機能維持にWnt/β-cateninシグナルが関与し、そのシグナル制御機構において、細胞形態をはじめ多面的な作用を保持するRac-1が、Wntシグナルの活性化を調節する重要な因子であることを示唆する所見が遺伝子改変マウスから得られた。形態学的にも、μCT解析および、組織免疫化学的解析の結果、軟骨特異的Rac1欠損マウスは野生型と比較して骨格の短縮を認め、関節軟骨においては、関節表層がβ-catenin欠損マウスと類似して菲薄化した。表層細胞の機能維持にはWntシグナルの調節機構の解明が必至であるが、Racだけでなく、他のシグナル機構とも相互作用する事が示唆されている。これらの知見は、第30回日本骨代謝学会で研究報告し、1st Asia-Pacific Bone and Mineral Research Meeting -22nd ANZMB Travelawardならびに優秀ポスター演題賞を受賞した。生体により近い関節軟骨の再生を可能にするため、今後、Wntシグナルのポジティブ、ネガティブフィードバックについてさらに詳細な検討を行っていく予定である。関節軟骨の表層を覆う「表層細胞」が、隣り合う軟骨細胞とは異なる形質を示し関節の機能発現に必須である一方、環境に応じ関節軟骨に分化し得る細胞である事、表層細胞の機能維持にWnt/β-cateninシグナルが関与する事から、本研究では、細胞形態、機能制御において多面的な作用を保持するRac-1が、表層細胞の機能制御においてWntシグナルの活性化を調節するのか、また、どのように機序であるのかについて解析をすすめた。

軟骨特異的Rac1欠損マウス(Col2Cre-Rac1flox/flox)の関節表層の形態学的変化とタンパク質の発現を免疫組織化学的手法による解析に着手したところ、生後0日齢のRac1欠損マウスは野生型と比較し、小人症を呈し、軟骨内骨化の遅れを生じていた。さらに、3及び6ヶ月齢のRac1欠損マウス関節軟骨は平坦な形態を示し、関節軟骨の非薄化と表層細胞が減少しており、これらの特徴は軟骨特異的なβ-catenin欠損マウスと類似していた。また、in vitroにおける解析からRac1欠損マウスから採取した関節表層細胞は、野生型に比べAsporinおよびlublicin遺伝子の発現が低く、ルシフェラーゼアッセイの解析よりWnt3aに対するWntレポーター活性の反応性も減少していた。以上の結果から、関節表層の細胞増殖やlubricinの発現はWnt/β-cateninシグナルの活性化を介して調節されていること、さらにβ-cateninの活性化にはsmall GTPaseの1つであるRac1が関与することから、Rac1がWnt/β-cateninシグナルの活性化を調節することで関節の機能維持に関与する事が示唆された。申請者は関節表層細胞を焦点におき、関節疾患の予防、修復再生への応用を目指し、本研究は関節軟骨の維持機構の1つの機序を示すものである。細胞分子機能病理学実験手順の前後はあったが、申請時に計画した通り概ね順調に実験を行ってきた。実験手順の前後はあったが、申請時に計画した通り概ね順調に実験を行ってきた。平成26年度はこれまでに明らかとなったWnt/β-cateninとRac-1やCa2+シグナルの相互作用について表層細胞の機能発現に及ぼす作用をex vivoの系で再現する。また、関節破壊や関節損傷に対する表層細胞の細胞機能発現を検討する。平成25・26年度は平成24年度に明らかとなったシグナル伝達経路の相互作用を明らかにするため、Rac-1を活性化するシグナル伝達経路に着目し、特にα5インテグリンとCa2+シグナルがWntシグナルと相互的に表層細胞の機能発現に及ぼす作用について解析する。さらに、表層細胞特異的遺伝子をターゲットとしたCreER-loxPシステムが必要であり、新規遺伝子改変動物の作出等に着手する予定である。また、関節損傷モデルマウスを用いた関節軟骨の修復機構を検討する。表層細胞特異的遺伝子をターゲットとしたCreER-loxPシステムの作出や疾患モデルマウスをもちいた実験手順に前後が生じたため。今年度は主にin vitroの系で実験を行った。来年度に実行予定である。表層細胞特異的遺伝子をターゲットとしたCreER-loxPシステムが必要であり、新規遺伝子改変動物の作出等に着手する予定であるこれまでに明らかとなった細胞内シグナル伝達系の詳細な解析とともに、受託解析による新規遺伝子改変動物の作成・購入および関節損傷モデルマウスの誘導を試みる。
都市水循環における水量・水質の需要と負荷の発生構造とその制御方法に関する研究

本研究では都市活動に伴い必要とされ,また排出される水の質と量を明らかにしそれを制御することを目的とした.家庭に対しては,炊事や洗濯,風呂など種々の活動に伴い消費する水の量を,水利用機器の普及と開発状況をも考慮して検討した.一般住宅だけではなく,事務所その他の都市活動に必要とされる水と,排水される水の質及び量を示すとともに,質と量のバランスから,それらの循環再利用の可能性についても検討した.このような都市を構成する個々の要素の他に,雨天時に発生する非点源からの負荷流出について検討した.このような負荷の発生特性を検討するとともに,それを制御する方法として,雨水貯留施設を利用することを考えた.雨水貯留施設を有効に利用することで,浸水を防ぎつつ,降雨初期に集中して発生する汚濁の著しい雨水を貯留することにより,汚濁を制御する手法について検討した.一方,小規模な地域では,いまだに生活排水の処理施設の整備が十分に行われていない.そこでこのような地域に対して有効な処理施設整備を行うために,集中型と分散型の処理施設のいずれが経済的に優れているかを,地域の人口や面積などにより合理的に検討する方法を示した.都市に対して安定的に水を供給するために,現在多くの貯水池が建設されている.これらは大規模で複雑なシステムを構成しているが,それを最も有効に操作して,洪水を防ぎかつ渇水をも防ぐための操作方法を導くための計算手法の開発を行った.本研究では都市活動に伴い必要とされ,また排出される水の質と量を明らかにしそれを制御することを目的とした.家庭に対しては,炊事や洗濯,風呂など種々の活動に伴い消費する水の量を,水利用機器の普及と開発状況をも考慮して検討した.一般住宅だけではなく,事務所その他の都市活動に必要とされる水と,排水される水の質及び量を示すとともに,質と量のバランスから,それらの循環再利用の可能性についても検討した.このような都市を構成する個々の要素の他に,雨天時に発生する非点源からの負荷流出について検討した.このような負荷の発生特性を検討するとともに,それを制御する方法として,雨水貯留施設を利用することを考えた.雨水貯留施設を有効に利用することで,浸水を防ぎつつ,降雨初期に集中して発生する汚濁の著しい雨水を貯留することにより,汚濁を制御する手法について検討した.一方,小規模な地域では,いまだに生活排水の処理施設の整備が十分に行われていない.そこでこのような地域に対して有効な処理施設整備を行うために,集中型と分散型の処理施設のいずれが経済的に優れているかを,地域の人口や面積などにより合理的に検討する方法を示した.都市に対して安定的に水を供給するために,現在多くの貯水池が建設されている.これらは大規模で複雑なシステムを構成しているが,それを最も有効に操作して,洪水を防ぎかつ渇水をも防ぐための操作方法を導くための計算手法の開発を行った.都市のいろいろなところで発生する水需要と汚濁流出を,水量や水質に着目して検討を行っている.家庭内での洗濯や風呂等個々の水需要とその変化を,ライフスタイルの変化に結びつけて検討を行った.その結果,入浴用の水量がこの数十年間に最も増加が著しく,さらに今後もしばらく増加し続けることが明らかになった.水使用に伴うエネルギー消費も,入浴が最も大きく寄与することが分かった.都市内において,どのようなレベルの水質の水がどれくらいの量必要とされているか,また使用後の排水も同様にどのような水質と水量が発生しているのかについて調査研究を継続中である.事務所,公共施設等各施設別,用途別に水の利用を予測し,地域ごとの水量,水質の需要と排出及びその分布を明らかにしようとしている.現在,各事業所のデータを調査収集中である.これをもとに,都市における水の再利用の可能性について検討を行う.都市のノンポイント汚染源からの汚濁流出について観測を継続しており,精度の高い流出予測手法の開発と,汚濁流出の制御方法について研究を行っている.水質汚染の制御の一手段として,水生生物を利用する方法に着目し,ヨシ原におけるヨシの生育の状況について詳しい調査を行った.この様な調査はこれまであまり行われておらず,ヨシ群落の生態に関する新たな知見の蓄積が行われた.それをもとに,どのようなタイミングでヨシの刈り取りを行えば,最も効果的,経済的に水域から栄養塩を除去できるかを検討した.本研究では都市活動に伴い必要とされ,また排出される水の質と量を明らかにしそれを制御することを目的とした.家庭に対しては,炊事や洗濯,風呂など種々の活動に伴い消費する水の量を,水利用機器の普及と開発状況をも考慮して検討した.一般住宅だけではなく,事務所その他の都市活動に必要とされる水と,排水される水の質及び量を示すとともに,質と量のバランスから,それらの循環再利用の可能性についても検討した.このような都市を構成する個々の要素の他に,雨天時に発生する比点源からの負荷流出について検討した.このような負荷の発生特性を検討するとともに,それを制御する方法として,雨水貯留施設を利用することを考えた.雨水貯留施設を有効に利用することで,浸水を防ぎつつ,降雨初期に集中して発生する汚濁の著しい雨水を貯留することにより,汚濁を制御する手法について検討した.一方,小規模な地域では,いまだに生活排水の処理施設の整備が十分には行われていない.

そこでこのような地域に対して有効な処理施設整備を行うために,集中型と分散型の処理施設のいずれが経済的に優れているかを,地域の人口や面積などにより合理的に検討する方法を示した.都市に対して安定的に水を供給するために,現在多くの貯水池が建設されている.これらは大規模で複雑なシステムを構成しているが,それを最も有効に操作して,洪水を防ぎかつ渇水をも防ぐための操作方法を導くための計算手法の開発を行った.
大脳皮質での言語認知および表出における脳の活動過程

言語の想起・産生(word generation)に関わる神経機構へのアプローチの一つとして、しりとり課題などの自由連想課題による脳活動の検討が行なわれる.これらの方法は語想起のタイミングが測れない為に、本来時間分解が得られない.PETやfMRIによる検討では、言語優位半球に優勢な反応が報告されている【杉下守弘;失語症からみたことばの神経科学,45-50,1997/成相直;脳と神経53(2),107-116,2001】が、それらの領域の時間的関わりについての情報が得られていない.そこで外部から言語や形態の属性を持たない刺激(純音・閃光刺激)を与え、それをタイミングとしたしりとり課題を行なうことによって、word generationの際の脳内賦活部位及びそれらの経時的過程に関しての情報が得られると考え、以上を時間分解に優れるMEGを用いて検討した.Word generationに関わる神経機構は純音・閃光刺激単独のcontrolでは賦活せず、課題時においてcontrolよりも加算平均波形のroot mean square(RMS)にパワーの増大が生じると仮定し、RMSを比較検討している.現段階では被験者数は少ないが、幾つかの潜時帯においてcontrolと比較して課題時でRMSのパワー増大を認め、その潜時帯でのdipole estimationを行なった.その結果、左中下側頭回後方、前頭弁蓋部、紡錘状回等の、従来臨床病理対応や大脳皮質電気刺激による検討でword generationの関連領域とされている領域にdipolarityを得た.今後多被験者での検討並びにword generationの応答により同期した刺激を与えられる課題の確立が必要と考えている.MEGを用いた言語研究では一般的に、文字や単語(あるいは偽文字や偽単語)、絵などの視覚・聴覚刺激提示に対する反応の検討が行なわれる.しかしこの方法では提示刺激に対する一次反応に加え、認知・記憶との照合・語産生などの一連の高次反応が関与すると考えられ、これら高次反応個々の神経メカニズムが未だ解明されていない以上、それらの解析・評価は困難であると考えられる.これに対してしりとりや特定の音節から始まる単語の想起課題は1.本来刺激提示が不要であり、提示刺激に対する一次反応が生じないこと2.語産生機構のみの選択的賦活が期待されること、の二点を特徴とし、PETやfMRIを用いた検討で優位半球同定におけるしりとり課題の有用性も知られている。以上の点を踏まえ、視覚・聴覚提示言語刺激による研究の前段階として、現在しりとり課題で語産生機構の脳内賦活部位及びその経時的過程の解明をMEGを用いて試みている.この言語に関わる神経機構は広範囲にわたり、かつ同時並行処理が行なわれていると考えられることから、MEGの解析法として従来行なわれているダイポール法では捕らえ難いと思われ、今回は周波数解析による方法を試みている.この周波数解析法は、脳波での研究で、従来から言語処理機構を含む高次情報処理過程においてγ-band activityが上昇するという報告が散見されているが、最近MEGでも同様の報告がなされている.我々はMEGを用いて、しりとり課題中に優位半球でこのγ-band activityの上昇がみられるか現在検討しているところであるが、現段階では明らかな上昇は認めていない.しかしながらα-band activityについては課題遂行中に優位半球側で逆に低下する傾向がみられており、これが優位半球側での言語活動に伴なうα-desynchronizationを示唆するのではないかと考えている.言語の想起・産生(word generation)に関わる神経機構へのアプローチの一つとして、しりとり課題などの自由連想課題による脳活動の検討が行なわれる.これらの方法は語想起のタイミングが測れない為に、本来時間分解が得られない.PETやfMRIによる検討では、言語優位半球に優勢な反応が報告されている【杉下守弘;失語症からみたことばの神経科学,45-50,1997/成相直;脳と神経53(2),107-116,2001】が、それらの領域の時間的関わりについての情報が得られていない.そこで外部から言語や形態の属性を持たない刺激(純音・閃光刺激)を与え、それをタイミングとしたしりとり課題を行なうことによって、word generationの際の脳内賦活部位及びそれらの経時的過程に関しての情報が得られると考え、以上を時間分解に優れるMEGを用いて検討した.Word generationに関わる神経機構は純音・閃光刺激単独のcontrolでは賦活せず、課題時においてcontrolよりも加算平均波形のroot mean square(RMS)にパワーの増大が生じると仮定し、RMSを比較検討している.現段階では被験者数は少ないが、幾つかの潜時帯においてcontrolと比較して課題時でRMSのパワー増大を認め、その潜時帯でのdipole estimationを行なった.その結果、左中下側頭回後方、前頭弁蓋部、紡錘状回等の、従来臨床病理対応や大脳皮質電気刺激による検討でword generationの関連領域とされている領域にdipolarityを得た.今後多被験者での検討並びにword generationの応答により同期した刺激を与えられる課題の確立が必要と考えている.
象牙質/歯髄複合体の修復機構解明のための新規モデルの開発と分化決定因子の探索

ラット臼歯へのGaAlAsレーザー照射は修復象牙質形成を非感染性に誘導するため、その形成機序の追究に有用と面われる。本研究は、同モデルにおけるdentin matrix protein 1 (DMP1), osteopontinの免疫組織化学的局在とmRNA発現を解析し、修復象牙質形成への関与を追究することを目的とした。その結果、修復象牙質形成に先立ちosteopontinとDMP1のmRNA発現が亢進し、続いてこれらの共発現が修復象牙質形成の起点(原生・修復象牙質境界部)で観察された。osteopontinとDMP1の、新生象牙芽細胞様細胞の分化や修復象牙質形成誘導への関与が示唆された。申請者らはラット臼歯へのGaAlAsレーザー照射が修復象牙質、反応象牙質あるいは骨様象牙質の形成を誘導することを見いだしている。同レーザーは歯質を蒸散させないため、細菌感染の影響を排除した条件で象牙質/歯髄複合体の修復機序を追究することが可能な新規モデルとして有用と考えられる。本研究は、「ある種の分化決定因子の発現挙動の相違が、形成される新生硬組織の種類を規定する」との新規仮説の検証の端緒として、同モデルの再現性向上のための照射条件の検討を行うとともに、硬組織関連非コラーゲンタンパクや硬組織分化マーカーなどの免疫組織化学的あるいはmRNA発現解析を行い、新生硬組織の形態的特徴との関連を解析することを目的としている。本年度は、硬組織関連非コラーゲンタンパクであるosteopntin (OPN)、dentin matrix protein 1 (DMP1)を解析の対象として、これらのタンパクの局在を免疫組織化学的に観察した。その結果、歯髄では照射部直下で限局性の組織変性に続いて修復性変化が活発となり、照射後7日以降で修復象牙質と反応象牙質、21日後ではこれらに加えて骨様象牙質形成が観察された。また、免疫組織化学的にはDMP1,OPNとも照射後7日以降に、原生象牙質と新生硬組織との界面を中心に観察された。DMP1,OPNと、mineral trioxide aggregate直接覆髄後の被蓋硬組織形成過程においても、新生硬組織形成の拠点である変性層直下に明瞭な局在を示した。osteopntinおよびdentin matrix protein 1を解析の対象として、これらのタンパクの局在と新生硬組織形成状況との関連を解析することが可能であった。しかしながら、mRNA発現状況の解析が十分進行していないため、やや遅れているものと判断した。本研究は、「ある種の分化決定因子の発現挙動の相違が、形成される新生硬組織の種類を規定する」との新規仮説を検証するための端緒として、分化決定因子の候補として硬組織関連非コラーゲンタンパクを取り上げ、GaAlAsレーザー照射されたラット臼歯における免疫組織化学的局在解析あるいはmRNA発現解析を行い、新生硬組織の形態的特徴との関連を解析することを目的とした。ラット上顎第一臼歯にGaAlAsレーザーを出力1.5W、180秒間照射後の歯髄の変化を病理組織学的に解析するとともに、硬組織関連非コラーゲンタンパクであるosteopntin (OPN)、dentin matrix protein 1 (DMP1)の歯冠歯髄における免疫組織化学的局在解析ならびにmRNA発現解析を経時的に実施した。その結果、歯髄では照射部直下で限局性の組織変性に続いて修復性変化が活発となり、照射後7日以降で修復象牙質と反応象牙質、21日後ではこれらに加えて骨様象牙質の形成が観察された。免疫組織化学的にはDMP1,OPNとも照射後7日以降に原生象牙質と修復象牙質との界面を中心に観察された。また、DMP1、OPNのmRNA発現は照射1-7日、3-7日に有意に亢進した。また、以上より、原生象牙質直下におけるDMP1,OPNタンパクの共発現、およびそれに先立ち歯髄で生じるDMP1,OPN mRNA発現の亢進が、修復象牙質形成の誘導に役割を演じることが示唆された。保存治療系歯学研究機関に中断が生じたため、既存資料並びに現有機材を用いた解析にとどまった。mRNA発現解析並びに免疫組織化学的解析に対して物品費の支出が見込まれるため、これに充当する予定である。
旋剤加工のエキスパ-トシステムの開発に関する研究

本研究では熟練技術者の思考と判断を代行する旋削加工の最適切削条件選定用エキスパ-トシステムの開発について、システムの全体構成と必要な機能について検討した。まず熟練技術者の思考経路を分析するためにアンケ-ト調査を行ない、最適切削条件選定過程では、与えられた切削作業の特徴抽出と、加工中に発生する切削トラブルの予測と回避が重要であるとの知見を得た。また切削トラブルの予測と回避については定性的な評価ではなく定量的な評価を行うことが必要であり、これについて過去の切削デ-タを利用する経験的評価手法と切削理論アルゴリズムを作用する解析的評価手法を考察した。これらの手法はいずれも充実したデ-タベ-スと知識ベ-スが必要であるため、本研究ではデ-タベ-スの自己拡張機能と知識ベ-スの学習機能を装備した。なお知識ベ-スの学習機能については、現在のところ経験的評価手法で必要な線形評価関数の学習のみを対象としているが、熟練技術者の述語的な知識の学習等については今後検討していく予定である。次に知識ベ-スとデ-タベ-スの構造と、利用法について検討した。知識ベ-スについて上述のアンケ-ト調査で、熟練切削技術者の経験と専門知識を分析し、これらを計算機上で実現するためにフレ-ム型の知識表現と推論方法を採用した。またデ-タベ-スについても知識表現と同様、フレ-ム形式で構成することが便利であるためこれを採用した。最後にデ-タベ-スと知識ベ-スの管理についてシステム推論状況を説明する機能について検討し、試作した初期切削条件決定システムにその機能を具体化した。以上のシステムを用いて初期切削条件の決定を行ない、システムの有用性ならびに高度なトラブル予測能力を確認した。熟練技術者は与えられた工作物,切削作業に対して特徴をにらみ,勘と経験によってトラブルの回避と経済性を評価し,最適切削条件を選定している.本研究は熟練技術者の思考,判断を代行できるエキスパートシステムを開発し,最適切削条件の自動決定を実現することを目的としている.本年度は論理処理(推論エンジン),知識ベース,数値データベース,計算アルゴリズムベースから構成される旋削加工のためのエキスパートシステムを大型計算機上に構築することに重点をおき,研究を遂行した.先ず,アンケートおよびインタビューにより,熟練者の経験等の知識獲得を行ない,さらに旋削加工における諸常識,切削理論を集大成した.この結果をメタ知識を用いて整理し,知識ベースの充実を図った.この結果,熟練者の思考過程は,(1)切削作業の諸特徴の把握と順位づけ,(2)特徴に対する部分問題の設定,(3)部分問題の解決案の発見と重みづけであることが明らかになり,その過程における不確定な諸量はファージ論理により表現できた.次に最適切削条件のデフォルト値をシステムに導入するために被削性データハンドブック等を参照して数値データベースを作成した.なお本システムではプロログを基本言語として用い,数値計算を行う際にはフォートランを使用した.種々の被削材の旋削作業に対してエキスパートシステムの応答を調べたが,本システムは妥当な初期切削条件を与え,限られた範囲ではあるが多少のトラブルに対しても十分に機能することが確認された.続いてパーソナルコンピュータを介して旋盤のCNC機能とエキスパートシステムの有機的結合の具体化を図った.そのためにCNC情報をエキスパートシステムに取入れることを試みた.最後に最適切削条件のデフォルト値を用いてCNC旋盤を稼働し,本年度中に完成したシステムの実用性が高いことがわかった.本研究は熟練技術者の思考・判断を代行し、最適切削条件の児童決定を実現できるエキスパートシステムの開発を目的としている。

本年度は切削トラブルの発生に対し、これを回避して次善の切削条件を的確に選びうるトラブル処理専用システムの開発を行い、昨年度までに大型計算機上で開発したシステムとの結合を図った。トラブル処理システムにおける問題解決の基本的な戦略は(1)発生したトラブルだけでなく、作業条件の変更によって生ずる可能性がある各種トラブルの「発生し易さ」を工作物の材種・形状と作業条件をパラメータとして評価する(2)経済性評価アルゴリズムを併用して加工前に設定された仕様基準とのトレードオフを最小とするような作業条件を選択することである。しかしトラブルの「発生し易さ」なる概念を定量的に評価することは本質的に不可能であるから、それぞれのトラブルについて、その「発生し易さ」を工作物の材種・形状と切削条件を特徴にパラメータとする線形評価関数で表し、種々の事例と切削の諸常識により予め「発生し易さ」の順位付けを行った。この関数により与えられた作業条件についてその順位を調べ、これを「発生し易さ」の評価として用いた。特徴パラメータとしては曖昧な量が表現できるようにそれぞれファジー関数を採用している。またトレードオフが許容範囲を越える場合はメタ知識を用いて決定した。なおトラブルの「発生し易さ」を線形評価関数により表現したのは次年度に行う学習機能の付与を考慮したためである。データベース、メタ知識、経済性評価アルゴリズムの充実を図るとともに、旋盤加工状態をオンライン、オフラインでモニタリングした結果を用いて線形評価関数を改善し、開発したエキスパートシステムの信頼性を向上させた。最終的に幾つかの事例に対して本システムを適用し、その実用性を確認した。本年度は最適切削条件選定のためのエキスパ-トシステム構築について、前年度までに開発したシステムの連結と稼動を実現し、デ-タベ-スと知識ベ-スの管理機能の充実を図った。具体的には数値デ-タと述語表現知識の新登録、変更、削除を自動的に行なう「学習機能」と、学習過程においてシステムの推論過程の妥当性検証を行なうための、「推論説明機能」の完備を行なった。もちろん、「推論説明機能」は上述の目的以外にシステム使用者に対して本システムの実行状況を提示し、システムの信頼性を示すものである。「学習機能」については前年度で切削トラブル発生の判断について線形評価関数を作成したので、本年度は切削実験を行ない事例学習により評価関数の重み係数を自動修正する機能を付加した。述語表現知識については各知識に重み付けを行ない、各種加工事例について推論結果と実際の切削デ-タとの照合により、重み係数の修正を行なった。「推論説明機能」についてはシステムの推論過程において使用した知識とその時の判断、重み付けを逐次出力することができる。またこれらの判断に対し本研究では切削理論アルゴリズムを用いて解析的に切削トラブルを評価し、これにもとづいた推論を行なっているので、この時のシミュレ-ションもグラフィクスによって提示する。以上の機能を完備し種々の切削作業に対して自動学習機能を含めた全体システムを稼動させ、システムの実用性について評価した。その結果デ-タベ-スが充実し、線形評価関数、述語表現知識について学習が十分な場合、本システムの推論は良好に作動することが確められた。
分子標的治療を目指した、IgA腎症の病態におけるAPRILの病因的役割の解明

IgA腎症患者(IgAN)口蓋扁桃胚中心(GC)において、B細胞の分化に関わるサイトカインであるAPRILの発現上昇を認め、その発現量と疾患重症度,血清IgG-IgA免疫複合体および口蓋扁桃摘出術とステロイドパルス併用療法の治療効果との間に相関を認めた。また、口蓋扁桃GCのAPRILの主要な産生源がB細胞であることが判明し、外来抗原によりTLR9活性化を介し過剰に発現したB細胞由来のAPRIL variantを含むAPRILがGC B細胞の延命に関与し、glycan specificまたはpolyreactiveな内因性抗体産生を介し免疫複合体形成に関わり、腎症進展に寄与していると考えられた。IgA腎症の病因に扁桃を含む粘膜免疫異常の関与が示唆されており、IgA腎症の治療として口蓋扁桃摘出術とステロイドパルス併用療法(扁摘パルス)の治療効果が報告されているが、扁摘の理論的根拠は明らかにされていない。APRILはB細胞および形質細胞の分化・延命に中心的な役割を担うサイトカインであり、近年IgA腎症の病因との関連が示唆されているが、その詳細は明らかにされていない。そこで、今回我々はAPRILの側面から扁桃免疫に着目し、口蓋扁桃におけるAPRIL発現量と、臨床経過および病因との関連を検討している。扁摘パルスが施行されたIgA腎症患者(IgAN)56名および慢性扁桃炎患者(CT)12名の口蓋扁桃におけるAPRIL発現量と臨床経過の関連を検討した。免疫染色(IHC)およびフローサイトメトリー(FCM)の解析には、APRIL産生細胞に特異的な抗体であるStalk-1を用いた。IgA腎症患者口蓋扁桃におけるAPRILのmRNA発現量は、CTと比較しIgANで有意に高値であり、IHCにおいてCTと比べIgANの口蓋扁桃の胚中心(GC)で多くのAPRIL産生細胞が確認された。IgANの口蓋扁桃GCのStalk-1陽性率は、CTと比較し有意に高値であり、尿蛋白量、扁摘パルス後の尿蛋白低下量および血清IgG-IgA免疫複合体との相関が確認された。また、IHCおよびFCMにより、IgANの口蓋扁桃GCにおける主要なAPRIL産生細胞がCD19+B細胞である可能性が示唆された。IgANでは口蓋扁桃GC内APRIL産生B細胞が糖鎖異常IgAに対する自己抗体あるいは多反応性抗体産生に関与し、IgANの発症・進展を規定している可能性が示唆されている。A proliferation-inducing ligand (APRIL)はB細胞の分化・延命に中心的な役割を担うサイトカインである。IgA腎症の病因に粘膜、特に口蓋扁桃における免疫異常が示唆されており、APRILの側面から扁桃免疫に着目した。また、IgA腎症の病因に、糖鎖異常IgA産生と糖鎖異常IgAに対する内因性抗体産生、それらの免疫複合体形成と糸球体沈着が深く関与しているが、それらの産生部位や責任細胞はいまだ不明である。今回IgA腎症患者(IgAN)口蓋扁桃胚中心(GC)におけるAPRILの発現上昇を認め、その発現量と疾患重症度,血清IgG-IgA免疫複合体および口蓋扁桃摘出術とステロイドパルス療法(扁摘パルス)による治療効果との間に相関を認めた。また、口蓋扁桃GCのAPRILの主要な産生源がB細胞であり、口蓋扁桃GC B細胞がAPRILvariantsを含むAPRILとTLR9を過剰発現していることが判明し、それらの発現量に相関が確認された。TLR9のligandであるCpGでB cell lineを刺激するIn Vitroの実験により、元々発現のないAPRILの発現上昇と、TLR9 antagonist投与によるAPRIL発現低下が確認された。以上より、外来抗原によるTLR9活性化を介し、過剰に発現したB細胞由来のAPRIL variantを含むAPRILがGC B細胞の延命に関与し、glycan specificまたはpolyreactiveな内因性抗体産生を介し免疫複合体形成に関わり、腎症進展に寄与していると考えられた。本研究はIgAN口蓋扁桃におけるAPRILに関連した免疫異常の一部を解明し、扁摘およびAPRILをターゲットとした新規治療の理論的根拠の一つになりえると考える。免疫IgA腎症患者口蓋扁桃におけるAPRILの発現と臨床経過との関連、およびIgA腎症の病因におけるAPRILの役割が明らかにされてきており、当初の予定どり研究はおおむね順調に進展していると考える。IgA腎症患者口蓋扁桃GC内APRIL産生B

細胞が糖鎖異常IgAに対する特異抗体あるいは多反応性抗体を産生していることを証明するため、in Vitroの実験で口蓋扁桃のB細胞を抽出後APRILで刺激・培養し、培養上清中の糖鎖異常IgA、糖鎖異常IgAを含む免疫複合体の測定を予定している。また、末梢血中のB細胞抽出後、TLRの各種リガンドで刺激し、Stalk-1を用いてFCMを行い、末梢血中のB細胞のAPRIL産生の有無を確認する予定である。元々平成26年度も本研究を継続する予定であり、平成26年度は主にin Vitroの実験経費に使用する予定である。in vitroの実験を含めた各種抗体などの試薬、国内外の学会参加目的に使用予定である。
医療訴訟事例の類型化ならびに医療管理学的解析研究

次の視点より検討した。1.判例データベースを用いて、35年間の最高裁判決から医療訴訟における事例を17例(医療側勝訴3例、医療側敗訴14例)抽出した。これを今回考案した1事例1頁の一覧性をもつフォーマットに要約し、事故防止を考慮した類型化を試みた。その結果、病状の進行が凡そ1ヶ月未満で比較的急性に進展する病態においては、慢性に経過した病態とくらべて、診療早期の「観察」による誤りや、その当時の医療慣行に従って診療することが、判断の誤りに基づく誤行為を招きやすい傾向であった。2.患者側の真摯な訴えはコメディカルスタッフにもインフォームドコンセントが適応されるべき課題か否かを検討した。その結果、コメディカルスタッフをどこまでの職種とするかについて、大きな差がみられた。3.病院の立地条件やコメディカルスタッフのインフォームドコンセントまで広げると、地域医療における医療管理も視野に入れる必要が考慮された。NPO法人「たすけあい」名古屋が地域に根付く過程を検討した。4.地域医療連携を視野にいれて、病院医療の立場から患者の安全をどのように担保していくかについて、本院の電子カルテシステムを日本医療機能評価機構の自己調査評価票に基づいて検討した。その結果、患者の安全医療の観点から電子カルテシステムをもっと見直すべきであること、システムの機能を拡大していくことが確認できた。以上を総括すると、「安全の医療」「安心の医療」「満足の医療」を「安全の生活」「安心の生活」「満足の生活」へ還元すべきことが示された。このことの基準は最終的には法律によって規定されるべきであると思われた。しかし、患者の真摯な訴えに代表される患者側の要請は、価値観を包含しており、法律と倫理の狭間の問題ともいえる。したがって、医療管理からみた場合、医療側が患者側の求める「満足の医療」「満足の生活」の垣根をどこまで共有できるかは、次の課題である。上記研究課題に対して2つの面から研究を開始した。1つは主要法律雑誌を網羅した新・判例秘書のDVDならびにパソコンなどを購入し、DVDが有用に利用できる環境を整備して開始した。具体的には医療訴訟事例の類型化の視点を明確にするために、種々のキイワード検索を試み適切な組み合わせを模索している。現状では医療事故、医療水準を基盤において、予見義務、結果回避義務、説明義務などの法的枠組みのなかでの、具体例を探ることを検討中である。キイワード検索は多岐にわたり、内容抽出は容易でなく、その方法も意外に重要な要素である。同時に、勝訴の対象を抽出しているが、この定義が不確かで、現在関係方面に問い合わせ中であるが、同様の視点からの検討を模索している。もう1つは愛知県医師会内にある苦情相談センター委員会に寄せられた内容の解析である。これは医療管理の底流をなす患者の側の言い分を類型化するとともに、言い分の妥当性を検証しようと思うもので、現在その内容を電子媒体に落とし、整理中である。ごく大雑把に見ると、患者の側と医療の側のコミュニケーションギャップがあり、両者の溝を埋める組織体制のあり方が示唆されている。この2つの課題を纏めるために、同様の視点をもっている他病院や他大学の職種の異なる研究者とも連携しながら、毎月1回共同研究者がミーティングをもって、研究の方向性を話し合いながら進めている。医療事故における裁判所の判決は重要な意味をもつと同時に、医療現場の背後の要因に影響を与える。共同研究者を中心に月1回の研究打ち合わせ会議を開催し、電子化された判決データベースに基づき、最高裁判決の分類の共通理解を深めた。

現在、欧文誌への投稿準備中である。次の3つの視点から研究を発展させた。1.医療訴訟判決の内容を法的解釈の視点から分析するための図式化:少なくとも最高裁判決は、物理的医療環境を要因とする判決はなく、むしろ急性病態時の対応判断が問われる傾向であり、同時に患者の側の真摯な訴えへの対応が重要な分岐点となった。2.A県医師会における苦情相談センターに寄せられた内容の解析:医師やコメディカルスタッフのインフォームドコンセント、それに基づくコミュニケーションスキルの重要性が示唆された。コメディカルスタッフにおけるインフォームドコンセントは論文化したが、一方では医療の側から苦情が増加している点も注目され、この点からの実態は現在投稿準備中である。3.電子カルテシステムにおける医療事故への対応の実際的問題:上記2つの成果の背景から本院で稼動しているシステムの開発過程における問題点の検討からシステム開発のあり方について論文化した。このように研究を発展させるに際し、共同研究者間のみならず、他の様々な職種の方々の見解を参考にする必要性を感じ、薬剤師、企業人、病院院長、他大学他職種の方々と討議を行った。いずれにせよ、判決を分類し、徹底的に解析することから現場へ波及される安全医療の視点は多様な対策を出すことが確認できた。電子カルテシステムにおける患者との医療情報の共有のみならず、保険診療や法律と倫理の関係も重大な課題と考えられた。医療事故に関わる医療管理の原則は裁判所の判決を適切に斟酌して対処すべき事柄であることも極めて重要な観点であるといえる。