hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
層間強化CFRP積層板のマルチスケールインピーダンスモデリング

2018年度の研究項目は,層間強化型CFRP積層板の厚さ方向インピーダンスについて1LCR成分に空間分布を持たせることによってマクロインピーダンスモデルの定式化を行う,2インピーダンスの応力依存性データ(ピエゾインピーダン酢データ)を取得すること,である。1については2,8層のインピーダンス挙動についてLCRメータでインピーダンスを詳細に測定した結果,L成分がないことが実験的に示されたため,RC並列回路モデルを用いた周波数依存性を検討した。その結果,低周波数領域で顕著に現れる直流抵抗成分Rのバラツキが大きい,および,高周波で顕著に現れるキャパシタンス成分Cのバラツキが小さい,という結果からR成分のみに空間分布を持たせればよいことが判明した。この空間分布は層間を貫く導電繊維(ILCF)のランダムな分布に起因している。次に,これに基づいて,RC並列回路ミクロユニットセルからなる1プライ積層板の等価インピーダンス回路モデルを考案し,nプライの総和をとった積層板のインピーダンスを定式化した。次に,ユニットセル内のILCFの個数確率fを仮定し,Rのランダム空間分布を考慮した導電率(抵抗率)を考えることにより,寸法効果とバラツキを予測できる個数確率モデルを構築した。本モデルによるインピーダンス挙動は実験結果と定性的に一致していることが示された。さらに,適当なfを仮定した個数確率モデルが2017年度に確立した対数正規分布畳み込み積分を用いた数理モデルと等価であることが示された。一方,2のピエゾインピーダンスデータについては,非層間強化型積層板のデータについては整理できたが,層間強化型については2019年度初頭にデータベース取得が完了する見込みである。研究実績概要に記載のとおり,1についてはモデリングが完了し,さらに2つの異なる数学的モデルの等価性を示すことができたことは計画以上の成果が得られたと判断される。一方,2については既存の非層間強化型積層板のデータ整理はできたが,層間強化型積層板のデータベース取得が完了していない。その原因は,層間の効果を抽出するために,単一の層間をもつ2プライ積層板を作製したが,非常に薄いため,電極形成と負荷を加えながらのインピーダンスデータ取得に困難が生じたためである。しかし,これに対する解決法(サンプル形状の工夫など)が判明したため,2019年度の早い時期にデータベース化が完了する見込みである。以上から,おおむね順調に進展していると判断した。2019年度の研究項目は1ピエゾインピーダンスの温度依存性データ取得,2ジュール熱解析である。1については,薄い2プライ積層板で測定する手法を確立したため,恒温槽付き万能試験機を用いて,ピエゾインピーダンスデータベース取得は迅速に遂行できる予定である。同様により厚い8プライ積層板についてピエゾインピーダンスデータベースを測定することにより,構築したインピーダンスモデルの適用可能性が検討できる。2については,必ずしも1のデータベースがなくても,これまでに確立したモデルとインピーダンスデータさえあれば,FEMなどの数値解析手法でジュール熱解析は可能であり,年度内に完遂することが可能である。1,2ともに研究スピードを上げるために,研究協力者として2名の学生とともに実験を進める。また,電気工学を専門とする学内研究者に助言を求める。本研究の平成29年度の目的は,層間強化型CFRP積層板について,1インピーダンスの周波数依存性と寸法依存性およびその値のバラツキのデータベースを取得すること,2パルス電流に対する過渡応答結果と微視構造の観察結果を加えてミクロユニットセルモデルを構築すること,である。1については,積層数(厚さ)が2,8,16層の場合の一方向積層板について,LCRメーターを用いてインピーダンスの周波数依存性と寸法依存性をバラツキとともに測定し,データベース化した。この際,単一の大きなCFRP板を順次分割していくことによって,分割後のR成分の値の平均値が分割前の値にほぼ等しくなるように測定条件を調整することにより,高精度な測定を達成できた。さらに,この寸法依存性のバラツキが対数正規分布の畳み込み積分によって表されることが示された。これにより,寸法が小さいほどR成分のバラツキが大きいことを数学的に表現することができた。一方,2については,微視構造の観察により,層間の厚さの変動と基材層から層間樹脂層への炭素繊維のランダムな侵入がバラツキに起因していることを解明した。その一方で,パルス過渡応答からL成分はなく,均質材料とみなせば,ミクロにもマクロにもRC並列回路で表せることが明らかになった。特にC成分の空間的ばらつきが小さいことが実験的に示された。次に,パルス電流に対する電磁場解析(ジュール熱解析)を通してモデルの妥当性を検証した。上記1,2については,厚さ方向のインピーダンス特性であるが,面内の繊維方向,直交方向については,従来のばらつきのないRC並列回路で概ね表されることが実験的に明らかになった。平成29年度の目標の1インピーダンスの周波数依存性と寸法依存性およびその値のバラツキのデータベース化,については一方向積層板についてはデータベース化が終了した,2パルス電流に対する過渡応答結果と微視構造の観察結果を加えてミクロユニットセルモデルを構築すること,については,抵抗成分についてのみバラツキを表す数理モデルを構築できた。以上により,おおむね順調に進展していると判断される。一方,今後の課題として,クロスプライ積層板,擬似等方積層板についてのデータ取得とキャパシタンス成分に関する空間分布の測定が必要である。

最後に,面内の繊維方向,直交方向については従来モデルでよいが,雷撃のように直交異方性導電率の影響が大きい過渡的電磁場解析に適用するためには,数理モデリングだけでなく,数値シミュレーションによる現象の理解が必要となる可能性がある。2018年度の研究項目は,層間強化型CFRP積層板の厚さ方向インピーダンスについて1LCR成分に空間分布を持たせることによってマクロインピーダンスモデルの定式化を行う,2インピーダンスの応力依存性データ(ピエゾインピーダン酢データ)を取得すること,である。1については2,8層のインピーダンス挙動についてLCRメータでインピーダンスを詳細に測定した結果,L成分がないことが実験的に示されたため,RC並列回路モデルを用いた周波数依存性を検討した。その結果,低周波数領域で顕著に現れる直流抵抗成分Rのバラツキが大きい,および,高周波で顕著に現れるキャパシタンス成分Cのバラツキが小さい,という結果からR成分のみに空間分布を持たせればよいことが判明した。この空間分布は層間を貫く導電繊維(ILCF)のランダムな分布に起因している。次に,これに基づいて,RC並列回路ミクロユニットセルからなる1プライ積層板の等価インピーダンス回路モデルを考案し,nプライの総和をとった積層板のインピーダンスを定式化した。次に,ユニットセル内のILCFの個数確率fを仮定し,Rのランダム空間分布を考慮した導電率(抵抗率)を考えることにより,寸法効果とバラツキを予測できる個数確率モデルを構築した。本モデルによるインピーダンス挙動は実験結果と定性的に一致していることが示された。さらに,適当なfを仮定した個数確率モデルが2017年度に確立した対数正規分布畳み込み積分を用いた数理モデルと等価であることが示された。一方,2のピエゾインピーダンスデータについては,非層間強化型積層板のデータについては整理できたが,層間強化型については2019年度初頭にデータベース取得が完了する見込みである。研究実績概要に記載のとおり,1についてはモデリングが完了し,さらに2つの異なる数学的モデルの等価性を示すことができたことは計画以上の成果が得られたと判断される。一方,2については既存の非層間強化型積層板のデータ整理はできたが,層間強化型積層板のデータベース取得が完了していない。その原因は,層間の効果を抽出するために,単一の層間をもつ2プライ積層板を作製したが,非常に薄いため,電極形成と負荷を加えながらのインピーダンスデータ取得に困難が生じたためである。しかし,これに対する解決法(サンプル形状の工夫など)が判明したため,2019年度の早い時期にデータベース化が完了する見込みである。以上から,おおむね順調に進展していると判断した。均質材料とみなしたとき,ミクロ,マクロともに三方向の直交異方性インピーダンス特性がRC並列回路によって表されることが明らかになったが,これを不均質材料とみなしてマルチスケールモデリングを行うことにより,ミクロ物性とマクロ物性を結びつけることが今後の課題である。
原始星アウトフローの長時間進化と星周円盤の形成過程

大規模数値シミュレーションを用いて、分子雲コア中での星と円盤の形成過程を調べた。星はガスが収縮して誕生するが、星形成の過程で角運動量保存により回転円盤が形成し、その円盤から磁場の効果によりアウトフローが出現する。このアウトフローは分子雲コアのガスを掃き集めて星間空間に放出するため、星形成率を50%以下に抑えることが出来る。大規模数値シミュレーションを用いて、分子雲コア中での星形成過程の研究を行った。本年の研究では、最近観測された褐色矮星からのアウトフローを説明するために、低質量分子雲コア中での星形成過程を調べた。研究の結果、太陽質量の1/10程度の低質量の分子雲コア中でもガスの重力崩壊によりアウトフローの駆動が可能であることが分かった。また、アウトフローにより初期にガス雲が持っていた質量の50-70%が星間空間に放出され、星形成率が30-50%に抑えられることが分かった。これは、(i)褐色蟻星は、星形成過程と同様に、ガス雲コアからの重力崩壊によって形成可能であること、(ii)アウトフローによつて星形成率が50%以下に抑えられることを意味している。また、星周円盤の形成過程を調べるために、重力崩壊するガス雲の中心部にシンクセルを実装して、分子雲コアの収縮から星周円盤の形成までの長時間計算を行った。このような分子雲コアからの円盤形成は、世界初の計算であり、星周円盤の形成に関して多くの知見が得られた。計算の結果、星形成前のガス収縮段階で出来るファーストコアが星形成後に星周円盤に成長していくことが分かった。これは、星形成前にすでに円盤が存在していることを意味している。これは、従来の星形成理論とは大きく異なる結果であり、将来のALMAなどで観測されることが期待できる。また、原始星誕生後、千年から1万年の間は、原始星よりも星周円盤の方が重いことが分かつた。このような円盤は重力不安定を起こしてガス惑星を誕生させることが出来る。近年、直接撮像によって、中心星から10-100AU程度離れた場所で系外惑星が多数確認されている。これらは全て巨大ガス惑星だと考えられている。しかし、このような惑星がどうのようにして誕生したのかは分かっていない。この研究では、星周円盤中での巨大ガス惑星の形成過程を調べるために、3次元Resistive MHD多層格子法の数値コードを用いた大規模数値シミュレーションによって、円盤・惑星形成過程の解明を目的として研究を行った。研究の結果、星形成前に出来るファーストコアという天体が星形成後に直接星周円盤になることが分かった。ファーストコアは、原始星の10-100倍の質量を持つため、原始星形成直後では、円盤の方が中心星より十分に重く重力的に不安定であることが分かった。また、このような円盤中では、分裂により原始ガス惑星が形成可能であることが分かった。惑星の形成現場、すなわちガスの分裂が起こる領域は、磁場の散逸領域と関係している。円盤の外周領域では、比較的面密度が低いために、イオン化度も高く、磁場と中性ガスはよく結合している。従って、この領域では、余分な角運動量は、磁気制動や原始星アウトフローによって輸送され、ガスは円盤の内側領域に流れ込む。他方、円盤の内側領域では面密度が高く、磁場はOhmic dissipationによって散逸する。そのため、磁場による角運動量輸送が効率的ではなく、ガスがこの内側領域に蓄積する。そのため、面密度が上昇し続けて、最終的には分裂が起き、ガス惑星が誕生する。計算した結果、このガスの散逸領域は、中心星から5-50AU程度離れた領域に分布していることが分かった。従って、この領域での分裂によるガス惑星の形成は、直接撮像されている系外惑星の形成を説明することが可能である。星形成領域で数多くの原始星アウトフローが観測されており、これらは星形成過程で普遍的な現象だと考えられている。理論的には、原始星アウトフローは、ガスの重力収縮によって生じた重力エネルギーが磁気エネルギーに変換され、磁場(ローレンツ力)と回転の効果によって駆動することが分かっている。また、原始星アウトフローは、星形成過程で2つの大きな役割を担っていると考えられている。一つは角運動量輸送で、もう一つは星形成率の決定である。前者は、重力収縮の過程で生じた過剰な角運動量をアウトアローによって外層に吹き飛ばし、ガスのさらなる収縮を促進するというものである。この効果によってガスが高密度まで収縮することが出来、星を誕生させることが出来る。また、後者は、原始星または、星周円盤近傍から駆動したアウトフローが周囲のガスをはき集めて吹き飛ばすことにより星形成率を下げるという効果である。今まで前者の角運動量輸送の過程は多く研究されており理解が進んでいるが、後者の星形成率に関してはほとんど研究されてこなかった。この研究では、この3次元抵抗性磁気流体多層格子法コードを用いて数値シミュレーションによって、アウトフローが星形成率に与える影響を調べた。初期条件として、観測されているような重力とガスの圧力によってほぼ平衡状態にある分子雲コア塗採用して、その重力収縮の過程を計算した。

収縮するガス雲中で、原始星と星周円盤の形成・進化の過程とアウトフローの伝播を調べた。計算の結果、星周円盤から駆動したアウトフローは磁力線にそって広がり、広い開口角を持つことが分かった。そのたや、このアウトフローは分子雲コア中を伝播する過程で多くのガスを集め、星間空間に放出することが出来る。その結果、初期に分子雲コアが持っていた質量の半分以上が原始星アウトフローによって星間空間に放出されることが分かった。したがって、単一の分子雲コアから出来る星形成率は与0%以下である。観測から単一の分子雲コアでの畢形成率は30-70%であることが分かっているため、この結果は観測をよく説明する。結果として、原始星アウトフローは星形成率の決定に重大な役割を果たすことが分かった。
補体制御因子の糖化より検討した被嚢性腹膜硬化症の病態解明と治療戦略

腹膜透析患者の腹膜中皮細胞と結合織では糖化現象が起きていて、C3、C4、MACの沈着があり、腹膜炎の既往がある症例ではMACの染色性が増強した。培養中皮細胞に血清を添加してもProperdin(P)の沈着は認めなかったが、factor H(H)、C3、MACの沈着を認めた。また血清添加前にPを添加すると、C3とMACの沈着が増強した。腹膜中皮細胞上ではPのHによる抑制を凌駕する作用により第二経路及びProperdin direct pathwayの活性化が起こると考えられた。以上より、腹腔内では恒常的に糖化が起きており、補体の活性化がEPS発症に関与している可能性が示唆された。1)ヒト腹膜組織の収集と検討:これまでに腹膜透析患者の腹膜組織の採取、腹膜組織の染色による炎症所見及び補体の沈着が確認された。腹膜炎の既往がある症例では、腹膜深層の結合織への膜侵襲複合体(MAC)の沈着が強い傾向が見られた。2)培養細胞を用いた補体活性化の検討:既報では、腹膜透析液中の補体成分の存在が確認されている。そこで、当科で使用経験のあるHK-2細胞を用い、もっとも関連があると考えられる補体第二経路活性化の検討のための実験を行った。本実験では、補体源としてヒト血清を用い、培養HK-2細胞に血清を添加(5%及び25%濃度)した。血清由来の補体の影響を明らかにするために、明らかな形態変化及び培養細胞内による新たな補体産生が起きない条件を設定することができた。次に、同実験系におけるHK-2細胞上の補体成分及び補体制御因子(プロパジン(P)、ファクターH(fH)、C3、MAC)の沈着が蛍光顕微鏡とFACSにより確認され、血清由来の補体成分の沈着および補体第二経路の活性化の関与が示された。さらに補体第二経路における活性化に重要な分子Pとその抑制に重要な分子であるfHの働きについて検討を進めた。それぞれの単独添加では細胞表面への濃度依存的な沈着を認めたが、両者の混合添加では、競合的な沈着は示さなかった。また、血清添加前にPを先行して添加すると、C3およびMACの沈着が増強したことから、第二経路及びProperdin direct pathway(PDP)の活性化の関与が示唆された。3)腹膜透析液排液の検討:前年度に続き、排液中の補体成分や活性測定を繰り返し行ったが、透析液中の高濃度なブドウ糖のため安定した結果が得られなかった。(1)腹膜組織の収集と検討:腹膜透析患者の腹膜組織の採取、腹膜組織の染色による炎症所見及び補体の沈着が確認され、補体活性化経路のすべて(古典的・レクチン・第2経路)の活性化が確認された。また、腹膜透析導入以前より腹膜の糖化があり、さらに透析導入により糖化が亢進することが確認された。(2)in vitroで、培養細胞を用いて補体活性化の検討1)ヒト尿細管上皮細胞(PTEC)を用いた補体活性化経路の検討:ヒト腹膜中皮細胞の検討に先立ち、実績のあるPTECで実験系を確立した。PTEC上では補体(プロパジン(P)、ファクターH(fH)、C3、MAC)の沈着が血清濃度依存的に認められ、血清由来の補体の沈着及び第2経路の活性化の関与が示唆された。さらに、P、fHの単独添加ではPTECへの濃度依存的な沈着を認めたが、混合添加では、競合的な沈着は示さなかった。また、血清添加前にPを先行添加すると、C3及びMACの沈着が増強したことから、第2経路及びProperdin direct pathway(PDP)の活性化の関与が示唆された。さらに、PTEC上では補体活性化を介したviabilityの低下が示された。2)ヒト腹膜中皮細胞での補体の活性化の検討:上記プロトコルを踏襲して行った。25%血清添加によりPの沈着は認めなかったが、fHのわずかな沈着を認め、C3及びMACの沈着を認めた。また血清添加前にPを添加すると、Pの沈着とともに、C3及びMACの沈着が亢進した。このことは、腹膜中皮細胞上で補体活性化が起こることが示され、また、Pの先行添加による補体のAP及びPDPの活性化の亢進が起こる可能性も示唆された。腹腔内では恒常的に炎症が起きており、浸潤した炎症細胞が腹膜局所でPを産生することにより、補体の活性化を亢進する可能性が示唆された。1.検体の取集と検討

(1)腹膜組織の収集と検討:これまでに、腹膜透析(PD)の新規導入例26人分と腹膜カテーテル抜去症例(PD終了時)27人分の腹膜組織をインフォームド・コンセントにもとに採取し保存した。内17例に細菌性の腹膜炎の既往があった。(2)腹膜組織の染色:PAS染色、HE染色、Masson trichrome染色、AZAN染色、PTAH染色を行った。PDの継続期間が長いほど腹膜の線維性肥厚から硬化性肥厚への移行と細動脈壁の肥厚・内腔狭小化が観察され、フィブリンや硝子様物質の増加が認められた。また特に感染歴のあるものでは、好中球を中心とした炎症細胞の浸潤が観察され、病原体に対する生体防御反応が確認できた。(3)補体の特殊染色:補体の活性化が感染防御に重要であるかについて検討するために、酵素抗体法による補体の沈着を検討した。いずれの組織にも中皮細胞・中皮下結合織・臍動脈にC3、C4、膜侵襲複合体(C5b-9)の沈着が認められたが、腹膜炎の既往がある症例では中皮下結合織にC5b-9の強い染色性が認められた。(4)PD排液の収集:PD排液は20人分採取できた。(5)PD排液の検討:すべての検体は、ブドウ糖濃度を測定し腹膜への糖の暴露を確認した。遠心分離を行い炎症細胞の分画を調べ、感染歴のあるものでは好中球の割合が高かった。また、三つの補体経路による病原体認識能の測定法の確立当研究室の井下(BMC Nephrol Vol.11, 34, 2010)がヒト血清対して用いたWielisa®を用いてPD排液の病原体認識能を測定したが、比較検討に十分な再現性が得られなかった。1.患者から得られた臨床病理検体の染色から、被嚢性腹膜硬化症においても補体の活性化が起きている傾向は確認できたが、腹膜組織の脆弱性から、組織薄切や染色の段階で十分な資料が得られないことが多い。2.HK-2細胞での実験プロトコールの確立は順調に行い成果を得るに至ったが、患者由来の中皮細胞を用いた腹膜中皮細胞での応用まで進んでいない。PD患者の腹膜組織については、好中球を中心とした自然免疫の働きが確認され、背景に補体によるopsonin化及び組織障害が起きていることが判明してきている。腹膜そのものの病理学的な検討は、順調に進行しているが、PD排液中の補体の検討が遅れている。PD液中に含まれる高濃度のグルコースが実験系に影響していると考えられ、現在測定時の希釈条件を調整中である。平成24年度までの結果から、被嚢性腹膜硬化症における補体のかかわりについては、疑いのないものとなった。次年度は最終年度であるため、これまでに十分な再現性を持った実験系が確立できなかったものについては実験を進めず、ヒト腹膜組織の組織染色と、今回確立した実験プロトコールを発展させ、補体の活性化および制御の検討を行っていく。来年度も腹膜及びPD排液を継続して収集する。腹膜組織の補体成分とAdvanced glycation endproducts (AGE)の染色症例を増やし検討する。PD排液中の補体の検討が進まない場合は、組織片もしくは排液中の細胞成分(中皮細胞、好中球等)に対し、補体とAGEの働きをFACSなどで検討する。物品費については、主に精製補体、細胞染色に使用する抗体の購入に充てるが、これまでの購入により、不足しているものは少ないと考えられる。旅費については、国内学会(腎臓学会・透析学会・補体シンポジウム)への参加・発表を予定している。物品費については、主に組織染色・FACSに使用する抗体やバッファーの購入に充てる。旅費については、国内学会(腎臓学会・透析医学会・補体シンポジウム)への参加・発表を予定している。
新規防除技術の展開に向けた検疫害虫ミバエ類の原産地における生態特性の解明

検疫害虫、Bactrocera属ミバエ類の原産地において、雄誘引剤を用いたトラップ調査と、被害果実の標本抽出調査を実施し、この地域に生息する主要害虫種として、ミカンコミバエ同胞種群の2種を含む5種のミバエ類を特定した。同胞種であるB. carambolae(B.c)とB. papayae(B.p)について、新たな簡易判別法を開発した。被害果実の標本抽出調査の結果、B.cは主にスターフルーツを、B.pは主にマンゴを利用することが明らかになった。しかし室内飼育実験では両種の寄主特異性は認められず、従って野外で観察された寄主利用の特異性は、配偶行動など両種の生態特性に依拠したものだと推察された。本研究の初年度である平成22年度は、ミバエ各種の生態特性の概要を把握するための野外調査に重点をおくとともに、生命表解析の基礎となる卵・幼虫期の飼育実験を実施した。(1)西ジャワ州スメダン県のマンゴー農園におけるミバエ類個体数の季節変動採集されたミバエ類の同定と種組成:メチルオイゲノール誘引トラップで採集されたミバエ類の大部分(約9割)はミカンコミバエ種群(B.dorsaliscomplex)であり、一部(約1割)にB.mbrosaが含まれていた。ミカンコミバエ種群について、解剖してペニス長を測定したところ、大部分の個体が2.53.4mmの範囲に含まれ、それらはB.papaYaeと推測された。しかし、少数ではあるが、2.5mm以下の個体(B.caramholaeと推測)や3.4mm以上の個体(それ以外のミカンコミバエ種群)も採集された。個体数の季節消長:ミバエ個体数は、マンゴーの結実期であり降雨量も多い11月、12月をピークとする一山型を示した。今後の継続調査により、ミバエ個体数と植物資源(マンゴー果実)量、及び降雨量の関係を分析する予定である。(2)農業省果樹実験林(西ジャワ州スバン県)におけるミバエ類個体数の季節変動採集されたミバエ類の同定と種組成:採集されたミカンコミバエ種群のペニス長を測定したところ、2.03.5mmまで変化し、ペニスの短い個体はB.carambolae、長い個体はB.papayaeと推測された。しかし、ペニス長は連続的に変化したため、ペニス長(またはペニス長/体長比)による両種の判別は不可能だった。今後、ペニス長に代る新しい簡易判別法の開発が必要である。以上の研究結果について、第55回日本応用動物昆虫学会大会で発表した。(3)卵・幼虫期の発育期間に及ぼす温度の影響:野外での生命表解析の基礎として、また飼育実験における最適飼育温度条件を知るため、卵期・幼虫期の発育期間に及ぼす温度の影響について実験した。成果の概要については、平成22年7月にインドネシア・バリ島で開催された国際会議で報告した。(1)B.carambolaeとB.papayaeの簡易判別法の開発腹部背板の数ヶ所と前翅の数ヶ所の形態を数値化し判別分析を行うことにより、この極めて近縁な2種を区別する新しい簡易判別法を開発した。成果の概要について学会発表を行うとともに、学術雑誌に論文として投稿した。この2種を判別する方法としては、ペニス長(またはペニス/体長比)(メスでは産卵管長)を用いるのが一般的であるが、本研究では、マレーシアなどでの研究例に比べB.carambolaeのペニスが相対的に長く、その結果、ペニス長による判別は困難であった。今後、ペニス長(及び産卵管長)の地理的変異について調査するとともに、繁殖生態や寄主選択との関連について検討したい。(2)野外におけるミバエ類の寄主選択:特に果実の標本抽出調査についてB.carambolaeとB.papayaeの2種では、それぞれ100種以上の寄主植物が知られ、著しい広食性を示すといわれる。しかし、これまでの調査の結果、マンゴーから羽化する個体の大部分(8090%以上)はB.papayaeであり、スターフルーツから羽化する個体の大部分はB.carambolaeであることが明らかになった。またマンゴーに寄生するB.papayaeでは、果実当たりのミバエ羽化数が著しい集中性を示した。このことは、B.papayaeの産卵特性がB.carambolaeのそれとは大きく異なることを示唆しており、今後の重要な研究課題である。(3)個体数変動に関与する要因;特に幼虫期の捕食寄生者についてスターフルーツから脱出して蛹化したミバエのうち、520%が幼虫期に寄生する捕食寄生者によって死亡することが明らかになった。

他方、マンゴーについては、すでに2,000個体以上の蛹を調査したにもかかわらず、捕食寄生者の羽化は、1個体も観察されていない。マンゴーのミバエが捕食寄生者に寄生されない理由について、その原因がミバエ(B.papayae)にあるのか果実(マンゴー)にあるのか今のところ不明であるが、今後、理解すべき重要課題である。(1)Bactrocera属ミバエ類の野外での寄主選択と実験室での飼育実験西ジャワ州スバン県にある農業省果樹実験林において、ミバエ類の主要寄主植物について被害果実の標本抽出調査を行った結果、B.carambolaeは主にスターフルーツを、B.papayaeは主にマンゴーを利用し(グアバ等については、両種共に利用)、両種は著しい寄主利用の特異性を持つことが明らかになった。しかし室内の飼育実験では、両種のメス成虫は様々な果実種に産卵し、卵から孵化した幼虫は正常に発育・羽化することが明らかになった。従って、野外で観察された寄主利用の特異性は、種のもつ生理的性質によるのではなく、繁殖過程や種間の配偶干渉など両種の生態特性に強く依拠したものだと推察された。病害虫予察センターでの野外ケージ実験により、BcとBpの配偶行動を観察、比較した。両種とも早朝に飛翔や頭突きなどを開始し、朝と夕方にピークを迎えた。マウントと交尾は夕方に行われ、交尾したペアは翌朝まで継続した。日齢が進むと飛翔頻度は低下したが、Bpのマウント率は増加した。両種ともオス間でのマウントが観察され、異性識別能は低いことが分かった。種間の配偶干渉の可能性を検討するため、両種のペア数を変えて同一ケージで飼育した結果、次世代個体数は親のペア数に比例して増減するのではなく、ペア数が相対的に少ない種は、次世代個体をほとんど残さなかった。このことは、両種間の配偶干渉の可能性を示唆している。ペア数が同じ場合、Bcの交尾成功率が高く、次世代個体数も多かった。平成23年8月頃から徐々に、主要な研究活動の場をパジャジャラン大学から農業省病害虫予察センターに移した。予察センターからは、ミバエ研究専用の実験室を提供され、また1名の責任者(研究マネージメント)と3名の専属スタッフが配置され(必要に応じてアルバイトとして雇用する)、研究条件は著しく改善された。24年度が最終年度であるため、記入しない。拠点研究施設をパジャジャラン大学から農業省病害虫予察センターに移すことで、実験室での研究条件だけでなく、野外調査や野外操作実験の条件も大きく改善された。現在の主要な野外調査地である農業省果樹実験林(西ジャワ州スバン県)は、予察センター、パジャ大、いずれからも遠いため(車で約23時間)、この調査地を廃止し、現在、予察センターの近くに新しい調査地(西ジャワ州プルワカルタ県)を設置しつつある。また予察センターの敷地内には、マンゴー、グアバなどミバエの食樹が多数植栽され、ミバエ密度も比較的高いので、野外操作実験は予察センターの敷地内でも実施可能である。
睡眠時無呼吸症の口腔内装置治療における内視鏡・ＣＰＡＰ至適圧を用いた診断法の確立

睡眠時無呼吸症候群に対する口腔内装置治療の適応症については、様々な報告がなされているものの、明らかになっていない。本研究では、内視鏡とCPAP至適圧を用いた口腔内装置の治療効果予測について報告した。本研究により、内視鏡検査にて、下顎前方移動時に鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方法の全てにおいて開大が認められる症例では、口腔内装置による治療効果が高いことが示された。また、CPAP至適圧が低い症例ではOAによる治療効果が高い事が示された。以上のことから、口腔内装置の適応症を診断するうえで内視鏡画像所見とCPAP至適圧が指標の一つになることが考えられた。閉塞型睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療において、口腔内装置(OA)の適応症は明らかにされていない。OAの予知性の低さが、治療法としてOAを選択しづらい一因となっていることが考えられる。本研究では、内視鏡検査所見とCPAP至適圧を用いた口腔内装置治療の効果予測法を確立した。PSG検査にて無呼吸低呼吸指数(AHI)>20/hのOSASと診断された60名を対象とし、内視鏡検査にて下顎を前方移動させたときの鼻咽腔、下咽頭腔の前方向、左右方向の開大の有無と、AHI減少率との関係を検討した。AHIの減少率は、鼻咽腔の左右方向の開大有り群、下咽頭腔の前方向の開大有り群、下咽頭腔の左右方向の開大有り群でAHI減少率が有意に高かった。OAの治療成功(AHI with OA<10/h, AHI減少率>50%)率は、鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方向、全てが開大した症例では73.2%であり、いずれか一つが開大しなかった症例では10.5%、二つ以上開大しなかった症例では0%であった。以上から、内視鏡検査にて、下顎前方移動時に鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方向の全てにおいて開大が認められる症例では、OAによる治療効果が高い可能性が伺われた。また、CPAP治療とOA治療の両方を行っている患者15名に対し、OA治療によるAHI減少率とCPAP至適圧との関係を検討した結果、有意な相関が認められ、CPAP至適圧が高い患者では、OA治療の効果が低い可能性が示された。本研究から、内視鏡検査所見とCPAP至適圧からOAの適応症が診断できる可能性が示唆された。口腔内装置治療の適応症を明確することにより,医科・歯科の連携医療をスムーズに行うことができ,国内500万人と推定される睡眠時無呼吸症候群患者に対して適切な医療の提供が可能となる.終夜睡眠ポリソムノグラフィー検査(PSG検査)にて無呼吸低呼吸指数(AHI)>20/hのOSASと診断された60名を対象として以下の方法で実験を行った。各症例について、覚醒時、仰臥位の状態で内視鏡を挿入し、下顎を前方移動させたときの鼻咽腔、下咽頭腔の前方向、左右方向の開大の有無を評価した。各症例についてOAを作製し、内視鏡所見とOA治療前後のPSG検査結果との関係を検討した。結果、AHIの減少率は、鼻咽腔の前方向の開大有り群:72.4%、無し群:64.4%であり有意差を認めず、左右方向の開大有り群:70.5%、無し群:44.7%と、開大群でAHI減少率が有意に高かった。下咽頭腔の前方向の開大有り群:69.6%、無し群:51.0%、左右方向の開大有り群:72.9%、無し群45.9%であり、それぞれ開大群でAHI減少率が有意に高かった。内視鏡検査にて、下顎前方移動時に鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方向の全てにおいて開大が認められる症例では、OAによる治療効果が高いことが示唆された。また、OA装着によるAHIの減少率が50%以上であった症例を成功群、減少率が50%未満であった症例を非成功群と定義すると、CPAP至適圧は成功群で6.3±2.6(4.011.0)cmH2O、非成功群で10.7±0.6 (10.011.0)cmH2Oであり、成功群の方が有意に低かった(p<0.01)。CPAP至適圧が低い症例ではOAによる治療効果が高いことが示された。以上のことから、OAの適応症を診断するうえで内視鏡画像所見とCPAP至適圧が指標の一つになることが考えられた。

本研究により、内視鏡検査にて、下顎前方移動時に鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方法の全てにおいて開大が認められる症例では、口腔内装置による治療効果が高いことが示された。また、CPAP至適圧が低い症例ではOAによる治療効果が高い事が示された。以上のことから、口腔内装置の適応症を診断するうえで内視鏡画像所見とCPAP至適圧が指標の一つになることが考えられた。閉塞型睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の治療において、口腔内装置(OA)は軽度中等度またはCPAPが使用できない症例に適応とされているが、重度でもOAが有効であった症例も報告されていることから、重症度のみがOAの適応症を判断する根拠にはならないと考えられる。OAの予知性の低さが、治療法としてOAを選択しづらい一因となっている。平成23年度の研究では、内視鏡検査を用いた口腔内装置治療の効果予測法を検討した。終夜睡眠ポリソムノグラフィー検査(PSG検査)にて無呼吸低呼吸指数(AHI)>20/hのOSASと診断された60名を対象として以下の方法で実験を行った。各症例について、覚醒時、仰臥位の状態で内視鏡を挿入し、下顎を前方移動させたときの鼻咽腔、下咽頭腔の前方向、左右方向の開大の有無を評価した。各症例についてOAを作製し、内視鏡所見とOA治療前後のPSG検査結果との関係を検討した。結果、AHIの減少率は、鼻咽腔の前方向の開大有り群:72.4%、無し群:64.4%であり有意差を認めず、左右方向の開大有り群:70.5%、無し群:44.7%と、開大群でAHI減少率が有意に高かった。下咽頭腔の前方向の開大有り群:69.6%、無し群:51.0%、左右方向の開大有り群:72.9%、無し群45.9%であり、それぞれ開大群でAHI減少率が有意に高かった。OAの治療成功(AHI with OA<10/h, AHI減少率>50%)率は、鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方向、全てが開大した症例では73.2%であり、いずれか一つが開大しなかった症例では10.5%、二つ以上開大しなかった症例では0%であった。内視鏡検査にて、下顎前方移動時に鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方向の全てにおいて開大が認められる症例では、OAによる治療効果が高いことが示唆された。内視鏡画像データ、PSG検査結果データの追加解析が必要となったため、現在解析中である。当初は10名の対象者を想定していたが、無呼吸低呼吸指数(AHI)>20/hのOSASと診断された60名の内視鏡所見とOA治療前後のPSG検査結果を検討することができた。また、OAの治療成功(AHI with OA<10/h, AHI減少率>50%)率は、鼻咽腔の左右方向、下咽頭腔の前方向、下咽頭腔の左右方向、全てが開大した症例では73.2%であり、いずれか一つが開大しなかった症例では10.5%、二つ以上開大しなかった症例では0%であったという結果がでたため、おおむね順調に進展していると考えられる。今後は、更に被験者数を増やし、睡眠時無呼吸症の重症度別の検討を行うことと、内視鏡画像の定性評価の方法について検討する予定である。23年度の研究にて、内視鏡所見とOA治療前後のPSG検査結果を検討できたため、24年度では、CPAP至適圧の値別,下顎の前方移動量の値別の検討を加える予定である。内視鏡画像データ、PSG検査結果データの追加解析のための解析費用などに研究費を使用する予定である。PSG検査の元データを外注でデータ解析を依頼する予定である。また、内視鏡検査の画像解析のためのソフトや機器を購入予定である。論文執筆・投稿に関する費用に使用する予定である。学会参加の費用に使用する予定である。
弦の場の理論の双対性

本研究課題は、超弦理論の非摂動論的構造の理解に対して重要な役割を果たす"弦理論の双対性"を『弦の場の理論』の枠組みの中で理解すると共に、双対性を基礎にして『弦の場の理論』の定式化を完成させ、更にそれを用いて弦理論の非摂取論的解析を行うことを目的としたものである。弦理論の双対構造の基礎を成す"D-brane"を弦の場の理論の枠組みで取り扱うことに対しては、ある程度の成果が得られたが、双対構造の完全な取り扱いに対しては多くの課題を残している。しかし、弦の場の理論に限らない超弦理論の双対性に関連した研究に対しては、いくつかの満足する成果を得ることが出来た。具体的な研究成果をいかに記す。1)閉弦の場の理論におけるD-brane:超弦理論の双対性において重要な役割を果たすD-braneの自由度を、弦の場の理論に基づいて導入することを行った。閉弦のゲージ対称性の要求により、boundary stateのD-brane力学変数F_<μν>に対する依存性、および、F_<μν>の運動項の形が決定された。3)Matrix模型における共形対称性の解析:超対称Yang-Mills理論からのAdS時空の共形対称性の量子論的出現に関して、アイコナール近似に依らない完全な解析を与えた。4)非可換空間上の超対称Yang-Mills理論における古典解:空間座標同士が互いに交換しない"非可換空間"上の超対称Yang-Mills理論において、モノポール古典解・stringjunction古典解等を構成し、その物理的解釈を行った。本研究計画では、弦理論の双対性を『弦の場の理論』の枠組みの中で理解すると共に、双対性を基礎にして『弦の場の理論』の定式化を完成させ、更にはそれを用いて弦理論の非摂動論的解析を行うことを目的としている。今年度はその第一歩として、超弦理論の双対性において重要な役割を果たすD-braneの自由度を、弦の場の理論に基づいて導入することを行った。具体的には、本研究の研究代表者(畑)を含むグループが以前に構築した。共変かつゲージ不変な閉弦の場の理論に対して、閉弦のゲージ対称性を保つことを指導原理にして、boundary stateを通じた閉弦場-D-brane相互作用を導入した。このゲージ不変性の要求により、boundary stateのD-brane力学変数Fμνに対する依存性および、Fμνの運動項の形が決定された。さらに、このように得られた閉弦場+D-braneの系の作用が、従来からBorn-Infeld作用として知られていたD-braneの有効作用を閉弦の無質量成分場について展開したものと一致することが確認された。これらの結果は、理学研究科大学院生の橋本幸士氏との共著論文としてPhysical Review Dに発表した。なお、この閉弦場+D-braneの系は、D-braneに付随した力学変数に対する微分に関して最低次のみを考慮したものであったが、これに対して、高次微分の補整を加えて行く手法についても研究を進めている。これらの研究により、本研究計画の目標の一つである、"D-BraneとしてCFTの枠組みの中で構成されたソリトン的物体を閉弦の場の理論におけるある種の古典解として理解すること"に対する端緒が開けたと思う。なお、元々本年度の目標としていた"閉弦の場の理論において電気⇔磁気(強結合⇔弱結合)双対変換を構成すること"に関しては、まだ具体的な手掛かりが得られていない。今年度はその目的とは少し逸れるが、i)

string junctionに対応した古典解を超対称Yang-Mills理論において構成すること、および、ii)Matrix模型における共形対称性に対するアイコナール近似を越えた解析、の二つの研究を行った。まず第一のstringjunction古典解の構成について説明する。3つのD3-braneから発した3本の弦が一点に会した状態としてのstring junctionが、弦理論の双対性に関連して、最近注目されている。我々は、D3-braneの低エネルギー有効理論としての超対称Yang-Mills理論において、このstringjunctionを表すと考えられる古典解の構成に成功した。この研究は、String junctionの量子論的性質の解析に向けての第一歩として重要なものである。次に、Matrix模型における共形対称性の解析について述べる。最近、超対称Yang-Mills理論とAdS時空上の超弦理論の対応が注目されており、これに関連して、超対称Yang-Mills理論からAdS時空の共形対称性が量子効果として出現するという議論がされていた。我々は、アイコナール近似に基づいたこの議論が間違った結果を出すことを指摘し、アイコナール近似に依らない完全な解析を与えた。なお、本来の研究課題である『弦の場の理論の双対性』についても、本年度の研究を手がかりとして研究を進めて行きたい。今年度は、以下の二つのテーマについて研究を行った。1)Matrix模型における共形対称性の解析:最近、多くの研究者によって活発に議論されているAdS_<d+1>/CFT_d対応、あるいは、M-理論の定義としてのMatrix modelと11次元超重力理論との対応に関連して、Jevicki-Kazama-Yoneyaは、超重力理論におけるDp-brane解のnear-horizon geometryの持つ非線型な共形対称変換が、Dp-brane上の低エネルギー有効理論であるところの(p+1)次元超対称Yang-Mills理論から量子論的効果として導かれるという興味深い事実を指摘した。しかし、彼らはeikonal近似を用いていたため、その解析は不十分かつ不正確であった。研究代表者と森山翔文氏(理学研究科大学院生)は、Matrix modelにおける共形対称性に対してeikonal近似を超えた完全な解析を行なった。2)非可換空間上の超対称Yang-Mills理論における古典解:空間座標同士が互いに交換しない"非可換空間"上の場の理論は、様々な意味で興味深いが、特に、反対称テンソル場が背景にある超弦理論の低エネルギー有効理論として、非可換空間上の超対称Yang-Mills理論がある。研究代表者と理学研究科大学院生のグループは、この非可換空間上の超対称Yang-Mills理論におけるモノポール古典解を非可換性パラメータの1次で構成し、更に、この古典解に対する弦理論的解釈を得るために"非可換固有方程式"なるものを提唱・解析した。得られた結果は、期待されていた『D3-brane間に斜めに張ったD-string』の描像を再現した。更に、同様の解析をstring junction解に対しても行ない、望ましい結果を得た。
情報管理システムを備えた土地利用デ-タベ-スの環境変化への活用方法に関する研究

いくつかの都市では、近代化により軟弱性、低湿性の土地にも開発が進み、安定性欠如の土地利用問題が起こっている。そのため、土地情報の収集や、情報管理システム、それを構成する土地利用デ-タベ-ス構築などが、重要な検討項目となっている。本研究では、このような観点から、次のような問題点について検対する方法について考え、実証的な研究を通して、それらの方法論の適用可能性を考察した。(1)近代化による土地利用変化と地域の安定性の相互関連性を動学的に把握するためのシステムモデルの構築(2)地理情報としてグリッドデ-タをベ-スにした、自然環境要因と、社会環境要因のあいまい結合による関係システムの構築と、具体的ケ-ススタディの検計(3)地理情報システム(GIS)による土地利用評価に関連する自然環境要因、社会環境要因の知識情報の収集とデ-タベ-スの作成およびその利用方法の検討のためのパイロットモデルの構築。その検討結果は、次のようにまとめられる。(1)土地利用状態は、その当時の地域安定性,基盤整備の重点政第等などとの関係性が極めて高い。その相互関連性を再現性、後方積分型を導入した動学システムモデルで検討できた。(2)自然環境要因、および社会環境要因を含む土地利用要因は、地域に及ぼす様々な環境インパクトに対する脆弱性や低抗性に関係する。ここでは、洪水による水害危険性の評価を、それら土地利用要因との自己組識化モデル(ニュ-ラルネットワ-クモデル)によって弾力的に表現できることを確めた。(3)土地利用情報デ-タベ-スを地理情報として作成することは、地域、都市問題を検討する上で重要である。ここでは、地域のアクセスの問題と、地城住民、特に高齢者の病院利用可能性について適用し、有効性を確めた。
ドイツ語圏の現代演劇におけるパラダイム・チェンジに関する研究

平成10-11年度の科学研究費補助金を得て当該テーマ"ドイツ語圏の現代演劇におけるパラダイム・チェンジに関する研究"に関連して、この年間でかなりの成果を出しえたと思う。学会誌「ドイツ文学」でのドイツ現代演劇特集の企画から、ブレヒト生誕100年をめぐってのさまざまなプロジェクト、静岡での第2回シアターオリンピックスにおける一連のハイナー・ミュラー関連企画への参画等々、研究および演劇文化の実践型場多方におけるその成果の概要はすでに報告したが、ここに提出する報告書は、この十年来の私の研究成果をまとめたものとしてもそのメインとなるものである。ハイナー・ミュラーは、演劇を軸に20世紀前半を生き抜いたブリヒトの後継者として、いわば20世紀後半の世界の演劇、アート・シーンパラダイム・チェンジの索引者である。その存在の位置と意義をミュラーの没後4年の20世紀のうちにまとめえたことは大きな意味のあることと自負している。それもこれも科研費のこの助成をうけたおかげであると感謝している。さらにハイナー・ミュラーを軸に、これからは世界の演劇アートシーンと研究・実践の両面で連動していくことを考案中である。科研費助成の最終に2000年3月にバリブハイナー・ミュラーに関しての国際シンポに参加して報告。好評を得るとともに、世界の関連するミュラーの研究者や芸術家たちとも知己を得たので、科研費の国際交流へとつないでいきたい。初年度の活動としては、文献収集整理と研究成果への準備、演劇と研究の現場への多様な協力を行なった。1.平成十(1998)年は現代演劇の変革者プレヒトの生誕百年で、世田谷パブリックシアターで全五回のレクチャー「プレヒトの演劇世界」、および同劇場での宮崎真子演出による改作『アンティゴネ』と松本修演出による『ガリレオの生涯』の上演台本を翻訳。その機関誌にドイツにおけるプレヒト受容に関する論文や松本修へのインタヴューを寄稿。朝日新聞に「古典になったプレヒト-生誕百年に寄せて」を、生活クラブ生協機関誌にも「プレヒトの『子供の十字軍』」を執筆。十月の日本独文学会では「プレヒト100」のシンポジウムを企画・司会、演出家で劇作家の佐藤信も参加し、演劇の研究と現場の交錯としても意義深く、報告は学会誌に掲載。2.プレヒトの後継者ハイナー・ミュラーに関連して、東横短大の公開講座「演劇の復権-新しい表現のパラダイムをめぐって」で「『ハムレット』と『ハムレットマシーン』の間」を講演、その原稿が「女性文化研究所報14」に掲載。また錬肉工房による『ハムレットマシーン』の上演台本と上演パンフ、ポストトークにも協力、さらに図書新聞に「谺しあう謎-異文化との新たな出会いを拓いた錬肉工房の『ハムレットマシーン』」を寄稿した。現代の演劇と舞踊の接点としてのピナ・バウシュについても雑誌「バレエ」に論考を発表した。3.日本独文学会の編集委員として学会誌一〇三号でドイツ現代演劇の特集を企画し、進行中。静岡で開催される「第二回シアター・オリンピックス」の「ハイナー・ミュラー写真展」などにも協力している。申請書に記したドイツ現代演劇研究者としての演劇の研究と現場への貢献・協力という意義は十分に果たしていると思うが、それをさらに自らの研究上の成果としてまとめる作業が、次年度に残されている。最終年度の二年目は、演劇と研究の現場への多様な協力と、研究成果をまとめることが中心課題となった。1、昨年のブレヒト生誕百年の流れで、春には拙訳による世田谷パブリックシアターでの宮崎真子演出による『改作アンティゴネ』と松本修演出による『ガリレオの生涯』が上演。秋には拙著をもとにした斎藤憐作、佐藤信演出、村井国夫・鳳蘭主演の『ブレヒト・オペラ』が新国立劇場から全国に巡演。上演への協力とその他のブレヒト上演も含めていくつかのパンフなどに原稿を執筆。

今年はまたピナ・バウシュの「ヴッパタール舞踊団」芸術監督就任25周年にもあたっていて、来日公演にあわせてヨッヘン・シュミットの"Pina Bausch--Tanz geg en die Angst"の翻訳『ピナ・バウシュー怖がらずに踊ってごらん』をフィルムアート社から刊行、巻末に解説として論文「ピナ・バウシュの<タンツ・テアター>」を掲載。関連原稿も雑誌などにいくつか執筆した。2、46月に静岡で開催された「第二回シアター・オリンピックス」ではハイナー・ミュラー関係の企画に協力。シュトルヒ企画・構成の写真展「ハイナー・ミュラー劇場」のテクストや資料、パンフレットの翻訳、対談ビデオの翻訳・日本語録音。シンポジウム「ギリシア神話とハイナー・ミュラー」での司会と報告。これも静岡新聞や学会誌などに関連記事を掲載。その記録集『第2回シアター・オリンピックス公式記録』や『シンポジウム・21世紀を読む』の刊行にも協力。3月にはパリでのハイナー・ミュラー国際シンポに参加して発表。3、日本独文学会の編集委員としてドイツ現代演劇特集の企画を担当した学会誌「ドイツ文学」103号が、特集依頼論文の11本、「日本におけるハイナー・ミュラー受容」の書誌やマルジナリア欄も含めてすべて揃って、何とか無事に刊行。学会員以外の多くの演劇研究者などにも送付して好評だった。また我が東京外国語大学の総合文化研究所が9798年度に行なった公開講座をもとに大修館から『翻訳百年』が刊行され、そのなかでブレヒトやミュラーを中心に日本でのドイツ演劇の受容についての原稿を執筆した。4、今年度の課題である自らの研究上の成果をまとめる作業は鋭意進行中で、今年中にはブレヒトやミュラーに関しての著作がまとめられ、上梓できることと思う。この科研費を助成されたことに心から感謝している。
各種ビジネス・オーガナイゼーションとその法―日米比較を中心として―

平成14年度は、アメリカにおいて小規模な事業組織として利用されるパートナーシップとその法を検討した。パートナーシップは、2人またはそれ以上の人々により任意に契約が締結され、彼らにより所有される組織である。契約に従い、各人は事業組織に金銭、財産、労働、技術等を投入し、各人は事業組織から利益と損失を分配される。パートナーシップと各人の関係は、プリンシパルとエージェントの関係である。1914年に、Uniform Partnership Actが制定されたが、パートナーシップは時代とともに形を変え発展したのに対し、その法は放置された。1980年代後半から90年代前半に入り、ようやくRevised Uniform Partnership Actの改正作業が進んだ。改正内容をまとめると、(1)契約がパートナーシップの内容を決定し、それが明らかでなければ、Actが適用される、すなわち、Actはデフォルト・ルールであると確認したこと、(2)各人の信認義務を広範に規定したこと、である。これらの特徴は、他の事業組織と共通するが、多少の程度が異なる(比較は今後の課題である)。アメリカのパートナーシップに対応するものとしては、日本には代理や組合が存在するが、同じ法制度ではない(比較は今後の検討課題である)。以上のように、検討課題が山積し、公表に至ってはいないが、来夏までには、公表の目処を付けたい。なお、他の事業組織である信託の研究も進めたが、信託には、家族(民事)信託と事業(商事)信託が存在するため、本研究とは直接に関係するわけではないが、前提知識として家族法の検討が必要であると痛感した。そこで、日本の家族法に関する判例研究を公表した(新堂明子「民事判例研究」北大法学論集53巻5号1497-1517頁)。本研究は、日米のビジネス・オーガナイゼーションとその法を考察することが主眼となるが、平成13年度は、その基礎的前提知識として、ファイナンス理論の習熟に努めた。それは、1.金融資産をリスクとリターンに分解し、計量化することを試みる。2.リスクには、分散可能リスクと分散不能リスクがあり、分散可能リスクとは、複数の金融資産に分散投資すれば負担せずにすむ、特定の金融資産特有のリスクであり、分散不能リスクとは、分散投資しても負担しなければならない、経済全体に影響を与えるような規模の危険に曝されるリスクである。3.分散不能リスクとリターンの間には、より多くの分散不能リスクをとれば、より多くのリターンを期待できる、という関係があるとする理論である。アメリカ信託法においては、上記のファイナンス理論の成果を受け、信託における受託者の責任につき、1990年代にプルーデント・インベスター・ルールが構築された。Restatement(Third)of Trusts : Prudent Investor Rule(American Law Institute, 1990)と、Uniform Prudent Investor Act(National Conference of Commissioners on Uniform State Laws, 1994)である。その内容は、ビジネス・オーガナイゼーションの一種である信託において、受託者が信託財産を投資運用する際の責任を規定したものであり、1.分散可能リスクにつき、受託者に分散投資義務を定め、2.分散不能リスクをどのくらいとり、リターンをどのくらい期待するかに関する判断につき、受託者に広範な裁量権を与えるものである。以上のアメリカ信託法におけるプルーデント・インベスター・ルールの分析を試みたものが、下記の研究発表である。新堂明子「アメリカ信託法におけるプルーデント・インベスター・ルールについて-受託者が信託財産を投資する際の責任規定-」北大法学論集52巻5号1830-1776頁(2001年)。