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用水整備に伴う地域変容と水需給に関する地域計画的研究 ー豊川用水・愛知用水・三方原用水受益地域の比較研究ー

●前年度までの実績を踏まえて、最終年度である本年は、研究成果の全体調整と以下の項目に関する総括を行った。1)「総論土地利用と水ー東三河の例から」(紺野)では、豊川用水の完成によって利水条件が飛躍的に向上した東三河地域を例に、(1)利水条件の変化が土地利用の変化を促し、さらに土地利用の変化が水利用パタ-ンの変化をもたらすという水利用と土地利用・地域の相互の結び付き、(2)近年の生活スタイル・生産スタイルの変化に伴う新たな水不足問題を、水の月別・週別・日別利用パタ-ンの変化から捉え、その要因と水利用を捉える総合的視点の必要性を論じた。2)「豊川利水史」(中村)では、東三河の地域軸でもある豊川を対象に、(1)舟運、(2)漁業、(3)観光、(4)水力利用、(5)用水の5つの項目に着目して、川と地域の結び付きを「豊川利水史」としてまとめた。3)「三用水(愛知・豊川・三方原用水)の計画展開と地域変容では、これまでに収集した資科と地図分析から、三用水の構想・計画から実施に至る過程を、農業・工業・都市開発等の地域開発との関連から分析し、利水条件との関連から三用水の地域開発に対する影響をまとめた。さらに用水通水後の受益地域の変容を水利用・土地利用・農業構造の側面から実証的に分析した。具体的には、愛知用水の水利用の変化(久保田)、三方原地域の水利用と地域変容(大塚)、農業構造からみた三用水地域の特徴(久野)を論じた。4)豊川用水地域については、高収益農業の発展過程を用水整備・農村整備との関連から分析し農村土地利用・農業構造の変化を明らかにした。5)豊川用水実績デ-タを経年別・月別・支線別に分析し、水利用と土地利用の対応を明かにし、用水原単位を基礎とする地域水需要モデルを策定した。本年度の研究活動及び研究実績を要約すると以下のようになる。(1)研究フレームの検討:研究参加者全員による現地調査によって研究対象である豊川用水、愛知用水、三方原用水の三用水及びその受益地の概要を把握し、研究フレームを検討した。(2)用水計画の展開過程の整理:水資源公団や現地関係者によりのヒアリング、関連文献の分析によって、用水計画の発案から実施・現在に至る用水計画の展開過程を明らかにするとともに、三用水の特徴を明らかにした。(3)受益地域の地域変容の比較検討:三用水受益地域の地域変容を、人口工業、農業面から統計分析を行い、愛知用水受益地は工業化・都市化の進展、豊川用水受益地は施設園芸の飛躍的な拡大による農業生産の向上、三方原用水受益地では浜松の成長に伴う都市化と施設園芸の進展化が著しいことが明らかになった。(4)豊川用水受益地を対象とした水需給モデルの作成:従来からの研究を継続し、豊川用水の利用実態を支線別に検討し、受益エリアの土地利用形態と水利用の月別使用パターンの対応、用水原単位を明らかにした。ここでは、土地利用形態を大きく都市的土地利用、農業的土地利用に大分類し、さらに都市的土地利用を工業地、商業地、住宅地に、農業的土地利用を水田、露地畑、施設、果樹地に小分類し、単位面積当りの水使用量および月別水使用パターンの特徴を明らかにすると共に、水需給モデルのフレームを示した。

(5)豊川用水受益地における農村土地利用の変容分析:農業センサス集落カードを基礎資料に、集落を単位とした農業生産形態の特徴と用水通水後の変容特性を明らかにした。また用水通水以降、農業生産性の向上が著しい集落、主位作物に変更があった集落の中から調査集落を選定し、用水通水に伴う土地利用の変容と農業生産性の向上要因を現地調査によって明らかにした。(6)その他:(水利用データーの収集)豊川用水、愛知用水、三方原用水の通水以降の水使用データーを収集・整理した。(土地利用の基礎調査:知多地区)受益地域の土地利用の変容を明らかにするために10年ごとの地形図を比較し、土地利用変容図を作成した。本年度は、前年度の研究実績を踏まえて以下の3つの項目を中心に研究を進めた。(1)地域開発に果たしてきた役割の異なる豊川用水(農業開発型)、愛知用水(工業開発型)、三方原用水(都市開発型)の三用水受益地域における地域変容の概要と農業構造に着目した地域比較。(2)豊川用水受益地域に焦点を合わせた、水利用パタ-ンと地域及び土地利用の変容の解明と両者の対応関係の考察。(3)三用水の水源となる木曽川水系、豊川水系、天竜川水系の利水史に関する資料収集。上記の研究作業を概括すると、(1)については3用水の受益市町村を単位に昭和40年と60年の農業関連統計の分析を行い、受益地域全体の農業構造の変容を明らかにすると共に、受益地域を代表する自治体を選定し、現地構造ヒアリングを含めた調査活動を通じて、利水条件との関連から地域農業の変容実態を明らかにした。(2)については、豊川用水受益地域の関連11市町村が施設園芸・露地・畜産を主とする専業的高生産農業地域の渥美地区、都市化の進展するなかで兼業農家と高収益の専業農家が共存する豊橋、宝飯地区、施設みかんを中心とする高生産農業地区と都市化地区への二分化が著しい蒲郡地区、稲作地帯で兼業化が著しい新城地区の4地区に類型化できることを明らかにした。また豊川用水の通水以降の水利用パタ-ンの変化を土地利用・農業形態との関連から明かにし水利用パタ-ンの平準化・周年化が進行し従来の水需給のバランスが崩れていること、水利用と土地利用には密接な関係があり両者を一体とした地域計画の発想が必要なこと等が明かとなった。今後は、(3)で収集した資料の分析を含めて、3用水地域の比較に重点をおいた考察をすすめ、研究成果を取りまとめる予定である。■本年度は、以下の項目の検討と研究成果全体の調整・総括を行った。1)豊川の利水の歴史について豊川を対象に、(1)舟運、(2)漁業、(3)観光、(4)水力利用、(5)用水の5つの側面から、川と地域の結び付きを「豊川利水史」としてまとめた。2)豊川用水地域について(1)豊川用水地域については、高収益農業の発展過程を用水整備・農村整備との関連から分析し農村土地利用・農業構造の変化を明らかにした。ここでは特に、豊川用水の影響が最も顕著で、農業生産性の向上がみられた渥美農業に焦点をあて、渥美農業の発展構造を総括した。(2)豊川用水実績デ-タを経年別・月別・支線別に分析し、水利用と土地利用の対応を明かにし、用水原単位を基礎とする地域水需要モデルを策定した。特に農業用水については用水通水直後と現在の支線別の水利用パタ-ンの変化と特徴を、作物別土地利用の変化との対応、都市化との対応から考察し、用水原単位を算定した。3)三方原地域について(1)三方原用水の計画の展開過程に関する資料の収集と分析を行うと共に愛知用水・豊川用水計画との比較を行った。(2)三方原用水地域の水利用と地域変容について、主として土地利用のメッシュ分析を中心に考察した。
ゲノム編集による四倍体ブドウ「巨峰」の果皮着色の安定化技術の開発

本研究では、温暖化により果皮の着色不良が問題となっている四倍体ブドウ「巨峰」において、ゲノム編集技術を用いて着色能を増強させることにより、着色の安定化を試みるものである。転写活性のあるMYB転写因子の数は着色に影響しており、四倍体である「巨峰」には着色制御に関連するMYB転写因子が4個あるうち2個には活性がある。活性のない2個にはプロモーター中にレトロトランスポゾンが存在しており、発現が抑制されている。そこで、レトロトランスポゾンをゲノム編集技術により切り出すことによって活性を取り戻し、転写活性のあるMYB転写因子の数を増やすことによって着色を安定化するものである。一般的にブドウの形質転換はエンブリオジェニックカルスへアグロバクテリウムを感染させることにより成功している。そのため、「巨峰」のエンブリオジェニックカルスを誘導・増殖した。四倍体ブドウ「巨峰」でゲノム編集が可能かを検討するために、まずは植物のカロテノイド合成に関わる遺伝子で変異が入ると植物細胞が白化するPDS遺伝子を標的とし、次に果皮の着色に関連するレトロトランスポゾン(Gret1)を標的とする。これまでにブドウ二倍体品種「ネオマスカット」ではPDS遺伝子への変異導入個体が得られ、「シャインマスカット」ではGret1欠失の認められるカルスが複数得られた。平成30年度は、「巨峰」のGret1の5'および3'LTR領域をシークエンスし、配列の確認を行う。また、誘導・増殖した「巨峰」のエンブリオジェニックカルスにPDS遺伝子を標的、あるいはGret1欠失を目標としたベクターを持つアグロバクテリウムを感染させ、形質転換候補カルスや不定胚を得る。「シャインマスカット」でGret1の欠失を狙ってGret1の5'および3'LTR領域にCas9のguideを5カ所設計したところ、形質転換カルスにおいて#4のguideを用いた場合に最も切れることが分かった。「巨峰」のGret1の5'および3'LTR領域についてシークエンスして確認したところ、guide#4の配列が同じであること、guide#4の配列近辺に5'および3'LTR領域の間で4カ所のSNPがあることが明らかになった。「巨峰」についてもguide#4の配列をターゲットとして用いることが出来ると考えられる。PDS遺伝子への変異導入、Gret1欠失を目的としたベクターを持つアグロバクテリウムを「巨峰」のエンブリオジェニックカルスへ感染させたが、形質転換候補カルスや不定胚が得られなかった。要因として、「巨峰」の形質転換効率が欧州系のブドウ品種と比べて低いことや、アグロバクテリウムのオーバーグロースが全く認められなかったことから、感染操作の準備で行う遠心が想定よりも強く、アグロバクテリウムが操作過程で死んでしまった可能性が考えられる。形質転換候補カルスや不定胚が得られなかったため、GFPプラスミドをエンブリオジェニックカルスへパーティクルガンを用いて打ち込んでみたところ、一過的なGFP蛍光スポットが多数認められた。感染操作の際、遠心の強度を下げることで、PDS遺伝子を標的としたベクターを持つアグロバクテリウムの「巨峰」エンブリオジェニックカルスへの感染を再度行う。また、Gret1欠失を目的としたguideで設計したCRISPR/Cas9一体型ベクターを持つアグロバクテリウムについてもエンブリオジェニックカルスへ再度感染させる。「巨峰」ではアグロバクテリウムの感染効率が低いことも考えられるため、パーティクルガンを用いたブドウエンブリオジェニックカルスへのGFPプラスミド導入の最適化を行う。最適化した条件を用いてゲノム編集酵素の直接導入についても試みる。そのために、「巨峰」のエンブリオジェニックカルスを誘導・増殖し、人工制限酵素遺伝子をアグロバクテリウムにより導入する。四倍体ブドウ「巨峰」でゲノム編集が可能かを検討するために、まずは植物のカロテノイド合成に関わる遺伝子で変異が入ると植物細胞が白化するPDS遺伝子を標的とし、次にレトロトランスポゾンを標的とする。平成29年度は4°Cで保存した「巨峰」の休眠枝をインキュベーター内で成育させて蕾を得た。蕾の中から未受精胚珠などを無菌的に取り出し、液体振盪培養を行うことでエンブリオジェニックカルスを得た。エンブリオジェニックカルスに、PDS遺伝子を標的としたベクターを構築し、アグロバクテリウム法で、予備的に感染させた。今後エンブリオジェニックカルスが増え次第、本格的にアグロバクテリウムを感染させる予定である。4°Cで保存していた「巨峰」の休眠枝を2芽ずつで切り、ロックウールに挿して、22°C16時間日長8時間暗黒下で発芽(発蕾)を促した。

蕾が出てきたものは、成育が進んで蕾同士が離れ始めた頃に有効塩素1%の次亜塩素酸ナトリウム水溶液で滅菌し、滅菌水で2回洗った。実体顕微鏡下で蕾の中から未受精胚珠や花糸を取り出し、1マイクロモル2,4-D、1マイクロモルTDZと30g/Lシュークロースを含んだ1/2MS液体培地に置床した。26°C暗黒条件下において60rpmで振盪培養を行った。得られたエンブリオジェニックカルスは1マイクロモル2,4-D、50g/Lマルトースおよび3%寒天を含んだ1/2MS培地で継代、増殖を行っている。このように休眠枝を用いることで、圃場の材料を用いる場合のように1年に一度きりではなく、エンブリオジェニックカルスを誘導することが可能となった。PDS遺伝子の配列の中から、CRISPR/Cas9システムで切断でき、かつ変異が導入されると制限酵素で切断できなくなる配列を選び、guideの配列とした。このようにすることで、変異が導入された場合にCAPS解析が可能となる。遺伝子組換え細胞(再分化植物)の選抜にはカナマイシンが有効であるため、カナマイシン耐性遺伝子を用いた。Cas9とguide RNA(およびカナマイシン耐性遺伝子)一体型のベクターを作成し、アグロバクテリウムLBA4404へ導入した。エンブリオジェニックカルスにPDS遺伝子を標的としたCRISPR/Cas9ベクターを持つアグロバクテリウムを予備的に感染させた。今後エンブリオジェニックカルスが増え次第、本格的にアグロバクテリウムを感染させる予定である。本研究では、温暖化により果皮の着色不良が問題となっている四倍体ブドウ「巨峰」において、ゲノム編集技術を用いて着色能を増強させることにより、着色の安定化を試みるものである。転写活性のあるMYB転写因子の数は着色に影響しており、四倍体である「巨峰」には着色制御に関連するMYB転写因子が4個あるうち2個には活性がある。活性のない2個にはプロモーター中にレトロトランスポゾンが存在しており、発現が抑制されている。そこで、レトロトランスポゾンをゲノム編集技術により切り出すことによって活性を取り戻し、転写活性のあるMYB転写因子の数を増やすことによって着色を安定化するものである。一般的にブドウの形質転換はエンブリオジェニックカルスへアグロバクテリウムを感染させることにより成功している。そのため、「巨峰」のエンブリオジェニックカルスを誘導・増殖した。四倍体ブドウ「巨峰」でゲノム編集が可能かを検討するために、まずは植物のカロテノイド合成に関わる遺伝子で変異が入ると植物細胞が白化するPDS遺伝子を標的とし、次に果皮の着色に関連するレトロトランスポゾン(Gret1)を標的とする。これまでにブドウ二倍体品種「ネオマスカット」ではPDS遺伝子への変異導入個体が得られ、「シャインマスカット」ではGret1欠失の認められるカルスが複数得られた。平成30年度は、「巨峰」のGret1の5'および3'LTR領域をシークエンスし、配列の確認を行う。また、誘導・増殖した「巨峰」のエンブリオジェニックカルスにPDS遺伝子を標的、あるいはGret1欠失を目標としたベクターを持つアグロバクテリウムを感染させ、形質転換候補カルスや不定胚を得る。
単一ニューロン標識法による痛覚神経回路の解析

口腔・顔面領域の痛み情報が大脳皮質へ伝えられる神経回路の中で、特に三叉神経脊髄路核尾側亜核(Sp5C)は痛みの感覚のみならず、不快感や恐怖感などの情動面や様々な自律神経系反応、そして痛みの調節機構(下行抑制系)など、痛みという感覚の持つ複雑さに直接関与していると考えられる。このため、この核のニューロンに着目し、単一痛覚ニューロンを詳細に解析し、『痛みの地図』を明らかにするべく研究を開始した。その結果、当初目標としていたSp5Cから視床へ直接投射するニューロンの数は非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。口腔・顔面領域の痛み情報が大脳皮質へ伝えられる神経回路の中で、特に三叉神経脊髄路核尾側亜核(Sp5C)は痛みの感覚のみならず、不快感や恐怖感などの情動面や様々な自律神経系反応、そして痛みの調節機構(下行抑制系)など、痛みという感覚の持つ複雑さに直接関与していると考えられるため、この核のニューロンに着目し研究を開始した。本年度はまず単一Sp5Cニューロンを可視化するため、1)Sp5Cニューロンへのウイルスベクター注入条件2)連続凍結切片の作製条件3)染色条件の最適化を行った。次に得られたニューロンを検討したところ、当初メインでサンプリングを予定していた視床への投射ニューロンの数が非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。そのため、解析の対象を三叉神経脊髄路核内に軸索分岐をしていたインターニューロンに絞り、その形態を単一ニューロンレベルで再構築し、研究途中ではあるが得られた結果を学会で報告した。本研究では、極めて複雑な脳内の神経回路も、1つのニューロンが多数集合して形成されるという視点から、近年新たに開発された単一ニューロン標識法を用いて単一痛覚ニューロンを詳細に解析し、『痛みの地図』を明らかにすることで、痛みの根本的治療方法や制御方法を確立するための基礎的な知見を供給することを目的としている。本年度は当初の計画でメインでサンプリングを予定していた三叉神経脊髄路核尾側亜核から視床へ直接投射するニューロンがなかなか得られなかったことから、実験条件を再検討する必要が生じ、そこに多くの時間を費やした。検討の結果、もともと三叉神経脊髄路核尾側亜核から視床へ直接投射するニューロンの数は非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。そこでまず従来より広く使用されてきた古典的なトレーサーを用いた場合と、次に今回用いたものとは別の新しいトレーサーを用いた場合とで結果に差がない事を検証する必要が生じた。また、三叉神経脊髄路核内のみに軸索を出すニューロンは介在ニューロンである可能性が高く、目的の投射ニューロンがサンプリングできそうにない場合、解析対象を変更し介在ニューロンに着目した局所回路の解析に切り替える事も検討している。使用するトレーサーや、あるいはサンプリング対象の変更も考慮にいれた実験検証が必要であるとの結論に至り、今年度は追加実験の手法を確立するなどセットアップを行った。メインでサンプリング予定をしていたSp5Cから視床へ直接投射するニューロンがなかなか得られず、条件検討を繰り返し、そこに多くの時間を費やした。検討の結果、もともとSp5Cから視床へ直接投射するニューロンの数は非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。そのため、追加の実験検証が必要であるとの結論に至り、今年度は追加実験の手法を確立するなどセットアップに時間を要した。昨年度までの経過より、メインでサンプリング予定をしていたSp5Cから視床へ直接投射するニューロンの数は非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。そのため、解析の対象を三叉神経脊髄路核内に軸索分岐をしていたインターニューロンに変更するなど、研究の方針が変更した。また、これまでラットを用いて研究を行ってきたが、実験の作業効率(薄切、染色、軸索再構築など)と今後の発展(遺伝子組換え動物の導入)を考え、実験動物をマウスに切り替え、マウスでの実験手技の習得および条件検討を行った。その中で、痛覚の研究をするにあたりマウスの生体リズムを把握した上で実験を行うことの重要性を認識するに至り、基本手技の1つとして時間生物学的手法を取り入れ,その成果を学会で発表した。

口腔・顔面領域の痛み情報が大脳皮質へ伝えられる神経回路の中で、特に三叉神経脊髄路核尾側亜核(Sp5C)は痛みの感覚のみならず、不快感や恐怖感などの情動面や様々な自律神経系反応、そして痛みの調節機構(下行抑制系)など、痛みという感覚の持つ複雑さに直接関与していると考えられる。このため、この核のニューロンに着目し、単一痛覚ニューロンを詳細に解析し、『痛みの地図』を明らかにするべく研究を開始した。その結果、当初目標としていたSp5Cから視床へ直接投射するニューロンの数は非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。メインでサンプリング予定をしていたSp5Cから視床へ直接投射するニューロンがなかなか得られず、条件検討を繰り返し、そこに多くの時間を費やした。検討の結果、もともとSp5Cから視床へ直接投射するニューロンの数は非常に少なく、三叉神経脊髄路核内あるいはごく近傍領域への投射ニューロンの数が圧倒的に多い事がわかった。そのため、解析の対象を三叉神経脊髄路核内に軸索分岐をしていたインターニューロンに変更するなど、研究の方針が変更された事で当初の計画よりも多少時間がかかってしまった。しかし、方針変更後の最適な実験条件の検討も終わったため、遅れは取り戻しつつあると考えられる。1.追加実験の条件確立2.追加実験条件でのサンプルの収集3.集めたサンプルの3次元的な再構築とその形態学的かつ定量的解析4.再構築したニューロンの局在と形態との相関関係を比較検討5. 14で得られた所見より、Sp5Cの痛覚神経回路における機能を検討歯科麻酔学1方針変更後の実験条件でのサンプルの収集:サンプル数をあと5サンプル集めN=10まで増やす。2集めたサンプルの3次元的な再構築とその形態学的かつ定量的解析:収集されたサンプルを、デジタル標本作製システムを用いて網羅的に撮影して完全にトレースし、樹状突起および軸索を再構築する。3再構築したニューロンの局在と形態との相関関係を比較検討:再構築したニューロンのSp5Cにおける局在と、細胞体の大きさ、樹状突起の広がり、樹状突起の分岐の数、軸索の投射先、軸索終末の数などの間に相関関係がないか詳細に比較検討する。4 13で得られた所見より、Sp5Cの痛覚神経回路における機能を検討:当研究で得られた形態学的所見を、これまでの生理学的研究や分子生物学的研究などで得られた所見と照らし合わせ、Sp5Cニューロンの痛覚神経回路における機能を解明することを目指す。当初の研究計画に基づき行った研究成果を学会発表したが、その際に追加実験が必要であるとの結論に至った。そのため、今年度は追加実験の手法を確立するなどセットアップに時間を要したため、助成金については翌年度に使用を繰り越しした。研究方針の転換により、大きな出費が必要となる可能性があったため、研究方針の確定した次年度へ繰り越しをする事とした。追加実験の遂行と、研究成果発表(学会発表および論文発表)に研究費は使用する計画である。画像解析用の大型液晶ペンタブレットの購入費用にあてることとした。
対象モデルに基づく工学知識の概念モデリングと知識獲得の研究

本研究は、対象モデルの概念及び方法による、客観的工学知識の体系的モデリング法と、このモデルに基づく自動知識獲得法の基礎研究であり、長期的目標は、工学知識に関する共同利用型多目的知識ベースの構築と利用の為の基本的概念と実践技術を提供することである。工学に於ける問題解決では、対象に関する原理・原則および構造・機能に関する知識が重要である。この種の知識は深い知識とも呼ばれており、知識の客観性と解釈の多様性が基本的特微である。また、エンジニアによるこの様な工学知識の獲得法は、従来広く行なわれている帰納推論ではなく、客観的な工学上の法則あるいは既に存在する工学システムに関する記述情報からの"表現の変換"による知識獲得や学習であると考えられる。この事は、エンジニアが文献や専門書から基礎となる専門知識を獲得していること、あるシステムの設計、分解あるいは修理などの作業を通してそのシステムの構造や機能に関する専門知識を獲得していること、等から明らかである。本年度は知識獲得法に重点を置き、主にデジタル・システムを対象として3つの方法を研究した。第1は、e-rモデルに基づくデータベース記述から表現の変換によって対象モデルを生成する方法である。第2は、VLSI記述言語であるVHDLで記述されている論理回路から、表現の変換によって対象モデルを生成する方法である。そして第3は、対象モデルで表現されているデジタル・システムを用いた故障シミュレーションによる診断ルールの生成法である。最初の方法については実験システムを作成したが、次の二つについては概念と方法を研究し、現在実験システムの概念設計を行ないつつある。いずれも、対象モデルに基づく知識表現の枠組みとの親和性が高く、比較的順調に研究が進行している。なお、デジタル・システムのモデル表現法に関しては、未だ改善の余地があり、次年度の課題である。
乳児の社会的認知の発達：自律神経系の活動計測による検討

ヒトは表情や視線を用いて感情や意図を伝えたり受け取ったりする能力を有しているが,このような能力がいつどのようにして発達するのかいまだ十分に明らかになっていない.本研究では,対面コミュニケーションにおいて他者の視線に含まれる感情や意図に対して感情を持って反応する能力が,いつどのようにして発達するのか生理指標を用いて明らかにする.そこで,乳児を対象にコミュニケーションの場においてみられる他者の瞳孔径の動的な変化に対応した瞳孔径の同期現象を調査する.すなわち,自律神経系により制御され感情の発現を示す瞳孔径の同期現象の変化を明らかにすることで,感情や意図を理解する能力の認知的基盤の発達を明らかにする.ヒトは表情や視線を用いて感情や意図を伝えたり受け取ったりする能力を有しているが,このような能力がいつどのようにして発達するのかいまだ十分に明らかになっていない.本研究では,対面コミュニケーションにおいて他者の視線に含まれる感情や意図に対して感情を持って反応する能力が,いつどのようにして発達するのか生理指標を用いて明らかにする.そこで,乳児を対象にコミュニケーションの場においてみられる他者の瞳孔径の動的な変化に対応した瞳孔径の同期現象を調査する.すなわち,自律神経系により制御され感情の発現を示す瞳孔径の同期現象の変化を明らかにすることで,感情や意図を理解する能力の認知的基盤の発達を明らかにする.
バーチャルリアリティによる貯水池の高水・低水連続操作支援システムのモデル化

平成12年度は、計画最終年度であり、理論の総合化と実用化を図った。1.気象学的なシステム(入力)の異常を人工知能内の新しい知識とみなす知識獲得過程を提案し、知識レベルに応じた洪水予測・操作手順を明らかにした。台風の進路、雨の降り方、流出の特性などがあり、ファジイ値として統合化して、知識の分類・抽出・追加を行った。2.ファジイ理論とニューラルネットワークを活用し、ファジイーニューロ型の降雨・流出予測を行った。ハイエトグラフはパターン分類に基づくファジイ推論を、ハイドログラフはハイエトグラフを利用するものとそれまでの流量だけを利用する2方法を用い、流入量の変動によって使い分けた。また、知識量の表示には、情報量を導入し、管理者の知識レベルを伝達するようにした。3.バーチャルリアリティを貯水池操作の教育システムに取り入れ、ダムコントロール室内でのパネル操作、ゲート操作の再現と、ダム上下流での制御結果の立体表示を行った。訓練者があたかも実コントロール室にいるように感じることが重要で、立体的表現、目線に応じた画面の移動とズーミング、および指導者からの音声での指導が重要であった。4.Visual C++上でのプログラム化を試み、パーソナルコンピュータでの解析を行った。そのため、変数に対するマニュアルが少なく特別な解説が不要となった。データの取り込みに関しては別のファイルが用意されており、携帯電話や無線などの利用は図れなかった。ただし、実務者との連携を図り画面の改善を図る必要は感じられた。まず、知識ベース型操作支援システムとして、(I)過去の洪水資料を分類し出水パターンを想定、(II)出水パターン毎に貯水池最適操作を実施し、基本操作ルールとする。この(I),(II)を知識ベース、ルールベースとし、対象出水との類似度より実操作量(放流量)を決定する。本研究では、現行の操作規則を対象として、洪水資料が少なく知識を形成していくと共に、管理者が使用しやすい形での保存と提供を目的とした支援システムの作成を対象とする。具体的には、入手した情報(天気図、台風進路、中心気圧、対象流域での降雨強度、流量)、を最初の知識とする。知識が多い場合(適当な基準を設定する)は、パターン分類により知識の整理を行う。知識が少ない場合は、新しい知識か、今までの知識の一部かを判定する。判定には、分類の評価関数をファジィメンバーシップ関数を通じてファジィグレードとし、任意の基準を与えて決定する。さらに、基準に講じて、知識の分割、併合を行い知識内操作ルールの増加を押さえる。操作時の異常には、(a)システム内(機器関係)の異常と、(b)入力の異常、が考えられる。前者は、放流量の変動が流入量の変化を超える場合に、再計算として検証を進める。後者は、対象入力(台風位置、進路、降雨量)が知識内の気象、水文情報より偏って外れているかを判定し、その場合は異常入力として管理者に通告する。異常時においては、プログラム上での調整は実施せず、管理者との討議やより広い意見を入れて判断を行うものとする。本年度は、バーチャルリアリティー技術情報の収集と貯水池操作支援システムのモデル化を行った。3次元画像ソフトによる操作の表示に対して、擬似体験型のバーチャルリアリティー技術の可能性を検討した。いわゆるハードとソフトを組み合わせたモデルで、眼鏡を通じての擬似世界の作成である。この実施においては、高価な設備と画像処理技術の導入が必要なことがわかった。ダム管理者の教育や関係者へのモデル解説には有用である。支援システムに関しては、山岳地域の水量・濁質予測を試みた。まず、降雨予測に関しては、過去の降水記録を知識とするファジイベース型推論を適用した。特殊な降雨パターンに対処するため、形状の相違をもとに知識を修正する方法を提案した。その結果、降雨終了までの長期降水予測が可能となった。流量への変換に関しては、リカレント型のニューラルネットワークを利用した。

入力として、流域平均降雨、貯水流入量、貯水池流入濁質を現時刻、前時刻、前々時刻の9個とした。出力は、予測流量と予測濁質である。中間層には、9,18,27個の3ケースを適用し、数の多いほうが精度のよいことを確認した。2種類の出力間の重みにより精度が異なるので、流量ー濁質間の物理構造を考慮する必要がある。貯水池操作に関しては、山岳地域の発電用ダムを対象としたために、時間的に細かい操作ではなく、操作規則を継続した結果の水量、濁質分布が問題であった。従って、ファジイ推論で得られる降水量の時間分布(各時間での変動範囲)を基に、ニューラルネットワークで水量、濁質の変動範囲を予測し、放流量のリスク評価を行う必要がある。次年度は、制御予測値の時間的変動の利用手順を確立していきたい。また、治水用ダムや利水用ダムでの適用を図り、支援システムとしていきたい。平成12年度は、計画最終年度であり、理論の総合化と実用化を図った。1.気象学的なシステム(入力)の異常を人工知能内の新しい知識とみなす知識獲得過程を提案し、知識レベルに応じた洪水予測・操作手順を明らかにした。台風の進路、雨の降り方、流出の特性などがあり、ファジイ値として統合化して、知識の分類・抽出・追加を行った。2.ファジイ理論とニューラルネットワークを活用し、ファジイーニューロ型の降雨・流出予測を行った。ハイエトグラフはパターン分類に基づくファジイ推論を、ハイドログラフはハイエトグラフを利用するものとそれまでの流量だけを利用する2方法を用い、流入量の変動によって使い分けた。また、知識量の表示には、情報量を導入し、管理者の知識レベルを伝達するようにした。3.バーチャルリアリティを貯水池操作の教育システムに取り入れ、ダムコントロール室内でのパネル操作、ゲート操作の再現と、ダム上下流での制御結果の立体表示を行った。訓練者があたかも実コントロール室にいるように感じることが重要で、立体的表現、目線に応じた画面の移動とズーミング、および指導者からの音声での指導が重要であった。4.Visual C++上でのプログラム化を試み、パーソナルコンピュータでの解析を行った。そのため、変数に対するマニュアルが少なく特別な解説が不要となった。データの取り込みに関しては別のファイルが用意されており、携帯電話や無線などの利用は図れなかった。ただし、実務者との連携を図り画面の改善を図る必要は感じられた。
阪神大震災に伴う火災及び倒壊家屋廃材焼却における高毒性塩素化合物生成実態の究明

本研究は阪神大震災における火災および廃材の野焼き処理による高毒性ダイオキシン類の発生実態を明らかにし、また、それに伴う環境汚染を究明することを目的として行った。本研究成果は以下の通りである。(1)天然材に比べて倒壊家屋廃材は、野焼き処理により極めて多量のダイオキシン類の生成することが判明した。焼却灰に残存する量だけでも天然材の12230倍にもなる。西宮、尼崎および宝塚の3都市では約24万トンの廃材が野焼き処理され、焼却灰は約7万9千トンになる。焼却灰中に生成したダイオキシン類量は2,3,7,8-四塩化ダイオキシン毒性等価量(TEQ)で70.7gTEQとなる。大気中への放出量を加味した場合、生成量は約数百gTEQと推定された。(2)対照地点の土壌試料中のダイオキシン類濃度(3.23pgTEQ/g)と比較して、火災現場の試料は827060倍も高い。特に、電気商店の火災現場(22800pgTEQ/g)では極めて大量のダイオキシン類が生成していた。電気製品の電線や配線などに含まれる金属類がダイオキシン類の生成を促進したものと推測される。ケミカルシューズ工場の試料(1580pgTEQ/g)は一般民家のものよりも高濃度であった。民家の場合(130pgTEQ/g)よりもプラスチック類などの化学製品が多く燃焼したことに起因すると考えられる。(3)野焼きや火災現場の試料ではPCDFsが極めて高い比率で存在する。廃材の野焼きの場合、高濃度を示す西宮市や尼崎市の試料ではPCDFsがTEQ濃度の大半を占める。このような現象はダイオキシン類が大量に生成していた電気商店の場合にも認められる。従って、PCDFsが大量に生成する起源物質を究明することが今後の重要な課題になる。(4)西宮市と尼崎市では野焼き処理後、1995年6月から1996年10月頃まで簡易焼却炉で廃材が焼却された。黒松の針葉を指標試料とした大気汚染評価においては、両地点ともに23kmの範囲が焼却に伴う汚染を受けていることが判明した。
骨格筋損傷に対する寒冷および温熱療法の影響

筋損傷に対する予防や治療は、スポーツやリハビリテーションの臨床の現場において、理学療法士の重要な任務である。筋損傷急性期には寒冷療法が行われているが、筋再生の面から見ると好ましくない結果が出ている。科学的根拠に基づいた筋損傷に対する治療を確立するため、筋損傷に対する温度刺激の影響を形態学的、組織化学的、生化学的に観察した。温熱刺激を試みたところ、筋の再生は促進し、MyoDやmyogeninといった筋再生の重要因子の発現も早期化、促進できた。筋損傷後急性期の温熱刺激は禁忌とされているが、筋再生の面から見て検討を要すると考えられた。本研究では、筋損傷に対する寒冷・温熱療法の影響を形態学的、組織化学的、生化学的に観察するとともに、現在行われている処置法の実態を調査し、動物実験モデル上でその効果や影響を検証して、療法の根拠を明らかにするとともに、より有効で安全な方法を確立することを目的とした。本年度は筋損傷直後の温熱刺激により、筋再生が促進したことを示した。すなわち、筋損傷後無処置の動物に比べ、筋芽細胞の出現時期や筋管の形成時期が約1日早くなっていたことが分かった(Takeuchi et al., 2014)。また、この現象にはマクロファージが関与している可能性が示唆された。また、筋萎縮の2モデル(除神経と廃用性)の間での電気刺激の効果が異なることを、ユビキチンープロテアソーム系とカルパイン系の生化学的分析により明らかにできた(Matsumoto et al., 2014)骨格筋損傷に対し疼痛や腫脹を軽減する目的で患部を冷やす処置が広く行われている。しかし、われわれは以前、挫滅損傷を与えた骨格筋に対して寒冷刺激を与えると再生が遅延するという知見を得た。それは骨格筋損傷の急性期に起こる二次的な変性が、寒冷によって遅延したためと思われた。よって、われわれは、再生を速める方法として温熱刺激を与えることにした。温熱刺激を与えることにより、各種筋再生のマーカーがより早く発現することがわかり、それはIL-6などの炎症性のサイトカインの発現上昇とも関連することが示唆された。また、神経の切断による筋萎縮と非荷重によって起こる筋萎縮はメカニズムが異なると言われているため、蛋白質分解酵素の発現量を生化学的に調べた。また両系における筋萎縮予防に対して電気刺激の効果を比較した。非荷重よりも除神経の方が筋の萎縮は高度で,蛋白質分解酵素も多く発現していた。電気刺激は除神経モデルではある程度の萎縮予防効果が見られたが,非荷重系では認められなかった。筋損傷に対する寒冷・温熱療法の影響を形態学的、組織化学的、生化学的に観察するとともに、動物実験モデル上でその効果や影響を検証を試みた。筋損傷を挫滅により惹起し、そこからの筋再生過程をみかたところ、筋損傷直後に寒冷刺激を与えると、その再生過程が1日程度遅延した。免疫組織化学により、マクロファージの遊走と集積が遅延してしまうことが明らかとなった。in situハイブリダイゼーションにより、マクロファージがTGFβ1やIGFを出していることが明らかとなり、筋損傷に対する寒冷刺激は筋再生を遅延させてしまう事実とともに、そのメカニズムを明らかにできた。筋損傷直後に温熱刺激を与えることを試みた。この刺激は蛋白凝固を起こさない40°C以下のホットパックとし、筋温は5°C程度の上昇であった。すると、筋損傷直後の温熱刺激は筋再生過程を早めることが可能となった。筋芽細胞の出現、筋管の形成ともに1日程度早めることができた。マクロファージの遊走も早め、さらに促進することができた。筋芽細胞の分化に関係するmyoD、筋管形成と関与するmyogeninの動態を生化学的に調査したところ、筋再生過程に先立って、温度刺激によってこれらサイトカインの放出が促進したり遅延することが筋再生に影響することが示唆された。筋損傷直後の温熱刺激は禁忌とされてきたため、今回の結果を持って即時臨床応用が可能とは考えられないが、筋損傷直後の温熱刺激が筋の再生を早める可能性を示せたことは今後の理学療法にとって大きな一歩と考える。1)骨格筋損傷直後に与えた温熱刺激の影響を形態学的に解析した論文は時利された。これに続いて、骨格筋損傷直後の温熱刺激の影響をmyogenin、MyoD、IL-6の免疫染色に加えて生化学的に半定量化して経時的変化を調べ,骨格筋の再生過程に起こる様々な現象と経時的に対応させて,それぞれの生物学的役割を明らかにしようと試みた。本研究に関しても論文を作成し投稿したが,リバイスの要請があり,追加実験を含めて現在修正中である。2)骨格筋が損傷されると,多くの場合その筋を支配する末梢神経も損傷される。

例え温熱刺激が筋の再生を促進しても,末梢神経の再生を阻害したのでは意味がない。そこで神経再生に対する温熱や寒冷刺激の影響を純形態学的に観察したところ,筋再生と同様に,末梢神経の再生も温熱刺激によって促進される可能性が示唆された。3)末梢神経再生に関する研究の過程で,ラットやマウスの坐骨神経を両側性に切断すると踵部に人の褥瘡によく似た皮膚病変が現れることに気付いた。これは臨床的に非常に重要な意味があると判断し,その後動物の姿勢保持や荷重法を改良し,ほぼ前例に褥瘡様変化を惹起させることができるようになった。これまでのところ適切な動物の褥瘡実験モデルがないことから,肉眼観察に加えて組織学的,免疫組織化学的に観察したところ,組織レベルでも発症の過程がヒトの褥瘡と非常によく似ていることが分かった。これまでの実験で必要な所見が揃ったので,現在は論文作成中である。解剖学1)骨格筋が損傷された直後に温熱刺激を与えることは一般的に禁忌とされ,患部を冷やすことが推奨されている。しかし,われわれのこれまでの研究結果は,温熱刺激が筋の再生を促進し,寒冷刺激は再生を遅延させる可能性を示唆している。しかし,動物実験で得られた所見をそのままヒトの臨床に適用することは慎重でなければならない。臨床的な観点から、臨床の理学療法現場でどの実態を調査し,どのようなプロトコールであれば臨床応用が可能なのかを調べていきたい。2)末梢神経の再生過程では損傷軸索の変性,炎症反応,マクロファージの遊走、シュワン細胞の増殖などが順次起こる。これらの現象は骨格筋損傷後の再生過程とも共通点が多く見られる。そこで,坐骨神経を切断し,近位断端付近に起こるこれらの現象を抗ED1,抗S100蛋白,抗ニューロフィラメント抗体を用いて免疫組織化学的に観察し,温熱刺激や寒冷刺激が末梢神経の再生に及ぼす影響を観察する。そして,そのメカニズムも明らかにしたいと考えている。3)これまでの褥瘡に関する実験から,我々が開発した方法が褥瘡の動物実験モデルとして利用できる可能性があることが分かった。今後はこの方法を用いて褥瘡を作成し,減圧処置や種々の物理刺激を適用して,褥瘡の治癒過程を観察し,それらの治療効果を調べて行たいと考えている。骨格筋損傷直後の温熱刺激の影響の形態学的解析は論文にまとめることができた。現在、骨格筋損傷直後の温熱刺激の影響を、Myogenin, MyoD, IL-6の免疫染色と生化学的分析により解析中であり、論文投稿し、修正中である。実験計画にあった動物数をそのまま発注したが、差額が生じ、最終的に次年度使用額が生じた。温熱刺激は、損傷直後には禁忌とされてきたが、再生の観点から見れば有用である可能性も否定できない。臨床的な観点から、臨床の理学療法現場でどのように温熱刺激が用いられているのか、実態調査も含め、どのようなプロトコールであれば臨床応用が可能なのかを調べていきたい。大きな余剰金ではないため、今年度の計画そのままで使用可能である。実験動物、試薬など予定通り購入し、研究の遂行自体は当初の予定通りであった。試薬、とくに免疫染色に用いる抗体が、海外からの輸入のため、その値段が予測できなかったが、実際購入すると予想した金額よりも若干少額で購入できたため、次年度使用額が生じた。次年度使用額が生じたときには既に科学研究費を執行できる期間を過ぎていた。
テトラサイクリン系薬物による光毒性反応の基礎的研究

1.in vitroでのデメチルクロルテトラサイクリン(DMCT)先毒性反応惹起条件の確立:サトラサイクリン系薬物をはじめ種々薬物による光毒性反応の結果,様々の細胞障害がひき起こされる。従来,本反応の判定は、赤血球溶血現象をめやすとして行われてきたが、細胞障害のタ-ゲットとして細胞膜よりもむしろミトコンドリア(ミト)が重要視される。従って、ミトを欠く赤血球を用いての本反応の判定は適当ではない。我々は、分離ラット肝ミトを用いて、DMCT光毒性反応の惹起条件を報告した(Photochem.Photobiol,51,175ー183,1990)が、肝ミトを用いる事の是非を検討のため、他臓器のミトと比較検討し、肝ミトを用いた場合に最も低濃度のDMCTで本反応が惹起される事を見出した。即ち,(1)ラット骨格筋,(2)牛心臓,(3)ブタ睥,(4)牛副腎皮質,よりミトを分離し、LIVA照射条件一定(5.53×10^<ー2>Jcm^<ー2>)とした場合,DMCT濃度は,それぞれ,38.6μM,40.0μM,30.2μM,及び28.8μM,でミト酸化的リン酸化能の著明な障害とMg^<2+>ー活性化ATPaseの上昇が見られた。いずれもミトの膨化が電子顕微鏡により観察された。肝ミトでは21.5μMで本反応が惹起されること及びミト膨化が最も顕著であることから,本反応の判定には肝ミトを用いるべき推定された。2.フェオホ-バイドa(PPa)光毒性反応惹起条件:前田ら(Photomed,Photobiol,6,7ー11,1984)の方法に従い照的装置を設置。PPa単独では肝ミトのstate4呼吸が40μMで軽度上昇を認めたのみであったが、PPa+照射5分ではPPa濃度5μMで完全な脱共役が見られた。即ちDMCT光毒性に比し、PPa光毒性反応は肝ミトに対しはるかに強力な障害作用を及ぼすことが判った。ミトを用いた本反応惹起条件と赤血球溶血作用の比較,本反応の細胞レベルでの検討を目下試みている。
戦前期日本の軍法務をめぐる実証研究─陸軍法務官・堀木常助を中心として

平成30年度は、本研究の実施初年度であることを踏まえ、本研究を実施するための基盤整備を実施した。特に陸軍法務官・堀木常助の遺族と保管資料の譲受に関する具体的な打ち合わせを行ったことは、次年度以降の実施を予定している調査研究を大きく発展させるものである。また、故伊藤博ニューヨーク州立大学プラッツバーグ校教授から研究代表者が譲受した法務官経験をもつ最高裁裁判官経験者へのインタビュー・テープの音声反訳および内容分析に関する作業について、平成30年度は譲受されたテープの約半分(20本)を先行して実施したが、平成31年度は残余のテープ(20本)についても実施することを予定しており、現在所要の準備を進めている。併せて、これまでの調査研究をもとに、法務官の法的位置づけや法務官のリクルートと彼らの職業意識、法務官のキャリアパスと軍法会議の「個性」などといった軍法務官を取り巻く制度的な背景やその構成員の実態解明に取り組み、研究報告として取りまとめている。さらに、近代以降の我が国において、軍法務官を含む司法制度が内閣をはじめとする政治制度のどのような関係性を構築していたのかについても、立憲主義の観点から実態解明に取り組み、研究報告として取りまとめている。さらに、制度としての軍法務官や軍法会議を構築する前提条件である政軍関係についても、行政府における政府(内閣)と軍部の関係性のみならず、立法府と行政府(政府(内閣)および軍部)の関係にも注目し、その実態解明に取り組んでいる。平成30年度の調査研究の成果は、平成31年度以降の調査研究を大きく発展させることが期待されるものであり、当初計画のスケジュールとは前後するものの、全体としては概ね順調に進展している。平成31年度以降の研究の推進方策について、引き続き当初計画に従い、作業に取り組むとともに、必要に応じて新たな研究課題を設定するなどして、本研究の目的達成を図る。平成30年度は、前記(研究実績の概要)の通りの調査研究を実施したが、本研究に関連する基礎資料の分析を優先させた結果、申請段階で予定していた研究協力者や同分野の研究者とのミーティングや海外の文書館等における資料収集を実施しなかったため、次年度使用額が生じた。しかし、他の作業は当初の想定以上に進捗しており、全般的には本研究は順調に遂行されていると考える。平成31年度以降については、上記ミーティングや意見交換を実施するのみならず、他の研究や研究成果の発表などを積極的に実施し、申請段階での研究計画を達成しつつ、かつ本研究の目的を達成するよう精力的に研究を遂行したいと考えている。
世阿弥能楽論に投影する室町将軍家周辺の文芸・学術・思想

本年度の課題である世阿弥能楽論と儒学との関係について引き続き考察を行い、中でも東福寺と関連の深い程朱学に注目した。また、本年度の別課題であった禅の「一心」概念との関係は前年度以前に考察したため、本年度はさらに進めて、世阿弥能楽論の重要な背景である当時の日本の禅の思想・文化の中国的特徴や足利将軍家の禅との関係について立体的に考察を行い、同時に、足利将軍家文化圏において能楽と共存した連歌・花道など他の文化ジャンルやその藝道書と世阿弥能楽論との関係や、後代の能楽の武家文化としての展開についても考察を行った。これらの研究のため、数回の国内出張(東京及び近郊・和歌山等)を含め、関連文献・文化財等の調査、学会・研究集会を含む関連研究者との積極的かつ具体的な学術交流を行い、本研究に直接関わる重要な資料や知的情報の入手・交換など、大きな収穫があった。また、本研究に基づく世阿弥能楽論関連出版物の近年中の刊行に向けて、出版社とともに具体的、前向きに計画を進めることができた。また、本研究に係る海外(台湾)における学術講演1回を行った。また本研究の成果として、著書1冊(共著)・学術論文2本、学術的短文論考2本(短文論考1本は印刷中)、一部の世阿弥伝書の新校訂本文作成(現在researchmapのHPにファイル添付)があり、そのほか新たな論文3本等を執筆中である。以上のとおり、昨年度に続き、足利将軍家および周辺の文化圏における儒学や中国風の文化や、足利将軍家を核とした室町文化の他ジャンルについて、世阿弥能楽論との関連について新しい視点や関係を見出すことができ、それに基づき、世阿弥能楽論の成立や解釈に関して学術的新境地に到達したと考えている。また、本テーマに発展性を与える足利将軍家文化圏や後続する武家文化としての能楽に関する考察も進展させ、全体としてたいへん有意義な成果を上げたと考える。世阿弥能楽論と足利将軍家周辺の文藝・学問・思想との関係について、本年度の課題(1神道思想との関連、2連歌論との関連)を順調に進め、学術研究会にて関連研究報告4回を行い、当初の予想を上回る収穫を得ることができ、その過程で新たな研究視角にも気づいた。その結果当初の目算以上の論文執筆を要することとなったため、次年度以降も引き続き行うこととし、本年度は複数の論文の構想及び1の成果としての論文「『風姿花伝』神儀篇著述の経緯と意図ー「申楽」命名説に注目してー」約8割の執筆を行った。残りの執筆は28・29年度の研究の一部として行う。また、次年度以降に計画していた課題及び本研究の発展的課題(3禅の思想との関連・4足利将軍家文化圏の文藝等との関連)についても、本年度課題と切り分けにくい面があるため同時並行して取り組んだ。3の成果として共著『禅からみた日本中世の文化と社会』の一章を執筆し、34の成果としての論文「「夢幻能」概念の再考」を、学会発表を経て執筆した。さらに、米国マサチューセッツ州立ブリッジウォーター大学での学術交流により、日本文化理解に有用な世阿弥や足利将軍家文化圏の研究の最新成果を国際的に弘め、関連研究の相互情報交換を行うための、今後の国際間の情報共有化に向けて一歩を進めた。以上、本年度の課題と次年度以降予定していた課題を併せて進め、新たに本研究の一環として足利将軍家文化圏の美意識に関する考察をこれまで以上に深めることの重要性にも気づき、質・量ともに本年度の予定を大幅に超える研究結果を得ている。これらをとおして、世阿弥能楽論の、禅・中国古典・神道に関する思想・学問との関係、及び足利義持文化圏で好まれ後の日本の伝統的美意識の発端となった冷え・さびの美との関係について、従来の研究を大きく進展させる収穫を得ることができ、本研究第一年次として非常に有意義な成果を上げたと考えている。「研究実績の概要」に示したとおり、当初本年度に予定していた課題に加え、次年度以降の一部の課題、及び新たな研究的視角を見出したことによる本研究の一環としての発展的課題を進めることができ、調査・考察の結果としての収穫、研究成果とも当初の予定を上回ったため。本年度の課題の一部が来年度繰越となったが、それはその課題を進める際に当初の予想を超える大きな収穫を得て、年度内に執筆可能な論文原稿の分量を超えたために必要となったものであり、本年度の課題の進捗が遅れたためではない。研究成果として本年度に執筆投稿した論文の分量も、計400字×約170枚分相当に達し、当初の目算を超えており、人文系の研究成果の平均的分量に照らしても十分以上であると考える。世阿弥能楽論と足利将軍家周辺の文藝・学問・思想との関係について、昨年度の研究作業を論文として発表し、本年度の課題(1世阿弥能楽論と神道論・2中国古典の文体・3中国の儒学との関連)を順調に進め、学会・学術研究会にて関連研究報告多数を行い、大きな収穫を得ることができた。一部(禅関連)は次年度以降予定していた研究を前もって行った。これらをとおして、世阿弥能楽論の、禅・中国古典の文体・神道・儒学との関係、及び、同能楽論・足利将軍家文化圏と関連の深い文化に関して、昨年度に続いて従来の研究を大きく進展させる収穫を得ることができ、本研究第二年次として大きな成果を上げたと考えている。

また、中国南京大学等の中国学研究者を中心に、今後の研究推進に向けての学術交流を深めた。主な実績、及び成果に向けての活動は以下のとおり。・論文等執筆:発表済論文2本・投稿済(審査中)論文1本(武家政権と能楽に関する論考)・執筆中論文2本(『風姿花伝』神儀篇と神道・儒学等との関連に関する論文2本、29年度前半投稿予定)・学会・学術研究会発表・報告:学会発表1回・「『文史通義』研究班」(京都大学人文科学研究所)研究報告2回・藝道研究会研究報告3回・本研究に係る学術交流等のための出張:海外出張1回(中国江南地方への資料調査収集・南京大学教員等中国学研究者との学術交流);国内出張5回(東京・山形県・愛媛県・福井県、資料調査収集・学会発表・関連研究者との学術交流)・上記23及び来年度課題に関する文献のデータ入力を行い、来年度の考察に向けた準備を進めた。「研究実績の概要」に示したとおり、昨年度の研究を2本の論文として発表し、また、本年度に予定していた課題の調査・考察を順調に行い、論文執筆を進めている。また、平成30年度に予定していた一部の課題について前もって論文内容に盛り込んだ結果、次年度以降の研究をより充実させる余裕を持つことができた。本年度の成果としての論文をすでに投稿し(審査中、400字×50枚相当)、執筆中の論文(計400字×130枚相当)も大半の作業を終え、29年度前半に投稿する準備が整っている。以上のとおり本年度の研究を順調に進め、来年度研究への移行も円滑に行うことができる状況にある。世阿弥能楽論と足利将軍家周辺の文芸・学問・思想との関係について、本年度の課題(1世阿弥能楽論における中国古典的な文体、2世阿弥能楽論と易学との関連)を順調に進め、前年度以前の課題の発展的考察題(世阿弥能楽論と神道・連歌論・中国宋代以降の儒学との関連)の発展的な考察も併せて行った。これらの研究について、学術研究会等における関連研究の口頭発表・報告5回を行い、学術論文3本を発表し、さらに学術論文2本を執筆投稿し(30年度のジャーナル掲載が決定している)、当初の予定を上回る進展があった。また、国内出張(東京及び近郊・山形県鶴岡等)での調査を経て、足利将軍家周辺の文化と関連する武家文化についての資料調査でも、新資料発見を含む大きな収穫があった。なお、本年度実施予定の項目のうち、台湾の関連研究者との国際学術交流については、日本において打ち合わせを行ったが、台湾に出張して行う分については当地の研究者との調整のため次年度に行うこととした。以上、本年度予定の課題を中心に、適宜前後の課題にも取り組み、世阿弥能楽論と足利将軍家および周辺の文化圏における儒学(程朱学・小学等)・中国古典の派生としての日本の漢文学・連歌論等との関連について、これまで指摘されていなかった関連性の指摘及び従来説の再考を行い、学術的新境地に到達したと考えている。また、本テーマに発展性を与える武家文化としての能楽に関する考察・資料調査等、関連研究も進展させ、全体としてたいへん有意義な成果を上げたと考えている。本年度予定の課題ばかりでなく、前年度以前の課題の発展的課題、来年度の課題の一部にも取り組み、しかも、世阿弥能楽論と日本漢文学・道学(程朱学)・連歌論、その他中国古典との重要な関係を多々見出すことができ、今後の研究の進展に、質的に大きな成果を上げたため。また、成果の公開に関しても、本年度発表論文3本・来年度掲載決定論文2本の計5本の論文執筆を行い、その他関連する学術的短文執筆も行い、人文学として平均を上回る公開を行うことができた(来年度決定も含む)ため。
鼻ポリープ由来細胞を用いた副鼻腔炎のin vitro評価系の確立

副鼻腔炎では多様な分子免疫応答が引き起こされるが、免疫エフェクター細胞とIL-17等のサイトカイン標的細胞との相互作用機序を病態ごとに詳細分類できれば治療戦略に大きく貢献できると考えられる。本研究では、副鼻腔ポリープ由来細胞を用いたin vitroでの簡便な評価系を開発し多様な副鼻腔炎における分子免疫機構に関する新規な病態評価・分類法を確立することを目的とする。具体的には1鼻ポリープ由来の多種多様な培養系細胞の確立、2IL-17等の各種サイトカイン刺激による免疫物質の分泌応答の網羅的解析、3病態別の免疫応答プロファイルの確立である。