hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多成分・広粒度分散微粒子系のための表面局在電磁波を利用する粒径同時測定法の開発

単粒子層形成法の基礎実験として、単分子の表面存在状態・形態について調べ、金属銀上でのp-ニトロ安息香酸およびアルミナ上でのアントラキノンカルボン酸の状態・形態を明らかにした。2.多種類の微粒子についてATR信号-粒径の関係を調べる(吉留)これまでの研究で、シリカについてATR信号の粒径依存性が求められている。同様に旧装置により、アルミナについてもATR信号-粒径の関係を求めた結果、信号の粒径依存性が小さいことがわかり、今後の課題となった。3.多成分微粒子系へのATR法の応用(吉留)シリカやアルミナを混合した粒径の異なる2成分微粒子系の粒径の同時測定を行った結果、ATRスペクトル上では成分分割できることがわかり、本法の適用性が示唆された。本課題は、既存の手法とはまったく異なり、表面増強赤外吸収(SEIRA)現象および赤外全反射吸収(ATR)現象を応用する新しい原理に基づいて、多成分混合微粒子系の粒子サイズを、成分分別することなく各成分ごとに同時に測定する手法を開発することを目的とする。本申請では、これまでに行った、単一成分・単一粒径のシリカ粒子に対する基礎実験をもとに、多成分混合した粒度分散のある微粒子系への適用性を明らかにする。本年度は交付申請の実施計画書に基づいて研究を行い以下のような結果を得た。1.多成分の微粒子についてATR信号一粒径の関係を調べる(吉留)H17年度までに、シリカとアルミナについてATR信号の粒径依存性を求めた。引き続き同様に、炭化ケイ素についてもATR信号一粒径の関係を求めた結果、シリカ同様、ATR信号に理論予想通りの粒径依存性が観測され、本法の適用可能性が示唆された。現在までに、シリカや炭化ケイ素のように理論どおりの粒子もあれば、アルミナのように理論と異なるものもあることがわかった。その原因究明と対策が必要である。2.多成分混合微粒子系へのATR法の応用(吉留)H17年度にシリカやとアルミナの混合系で粒径の同時測定を行った。シリカと炭化ケイ素の混合系でも粒径の同時測定を行った結果、単一成分の場合同様な測定が行え、混合系への本法の適用性が示唆された。3.ATR法を用いて微粒子系の粒度分散を求める手法の検討_1(吉留)シリカなどの単一成分で分散のある微粒子系を想定して、その分散をATR法により求める手法を検討した。ATR法による粒径測定の理論的考察を進め、代数的な数値演算を援用することで分散を求める手法を確立した。4.SEIRAによる粒径測定法の基本手法の確認(吉留、肥後)Ag,Pb薄膜によるSEIRAを用いて、微粒子サイズを木める基本的手法を検討するための装置的な準備を行った。5.ATR法を用いて微粒子系の粒度分散を求める手法の検討_2(吉留)シリカで分散のある微粒子系を想定して、その分散をATR法により求める手法を検討した。"3"で確立した理論を援用する具体的手法を検討し、本年度はシミュレーションにより粒度分散を実際に求められるか調べた結果、単分散を仮定した場合はエラーなく計算できることがわかった。H19年度の実績は、研究計画調書とH18年度の進行状況に、配分額および人員などの研究態勢を加味して立案した交付申請書に沿って以下のとおりである。1.単一成分の微粒子についてATR信号と入射角度の関係を調べる: H18年度にシリカについてATR信号-入射角度の関係を求めた結果、理論との大きなズレが観測された。
まぐろの視程に関する研究

まぐろ延縄漁では、漁具(枝縄)資材が従来のワイヤからナイロンテグスへ替わっている。この試みは釣獲率向上に効果があるが、その理由は不明である。一方、資材の利活用で釣獲率を向上するためには、操業海域別のまぐろの視認距離を事前に把握しておく必要がある。水中で魚が物体を視認し得るか否かは、物体の大きさ、物体のコントラスト及び海中の明るさの3要素で決まる。1.釣獲率が資材の種類で向上する現象を解明した。(平成2年度)(1)調査した操業海域(インド洋・ベンガル湾)の海水は非常に清澄(濁度:0.110.22m^<-1>)で、懸濁粒子が少ない。(2)現場と同一の光条件下、資材の固有コントラストはナイロンテグス(直径:2.0mm,#150)で1.1、釣元ワイヤ(直径:1.7mm,#28)は6.3である。(3)まぐろの線視力を0.90(視力の5倍に相当)と仮定し、前記(1)、(2)の結果を適用した時、枝縄の水中視認限界距離はワイヤで3.6m、ナイロンテグスで1.1mである。又、餌の鯖(尾叉長:25cm)は同一条件で27.5mである。このことから、まぐろの視程は漁具資材の種類で変り、テグスがワイヤより小さいといえ、釣獲率向上の主因と考える。2.操業海域別のまぐろの視程を海洋・光学観測資材及び文献より算出した。(平成3年度)(1)操業海域はインド洋、太平洋及び大西洋・地中海である。それらの海水の光学的性質はJerlov(1976)の水型分類に基づくと、それぞれOceanic type I、II及びIIIに該当する。(2)この海域に前記の資材の規格を適用した時、水深50mの昼間における水中視認限界距離はテグスで1.3m、0.9m及び0.8m、ワイヤで3.8m、2.6m及2.1mである。まぐろの視程は水中の光環境,物体の光学的特性及びまぐろの視力によって規制される。1.まぐろ操業海域(インド洋・ベンガル湾)の光環境当海域の海水はJerlov(1964)の光学的水型分類の“oceanic water type I"に該当し非常に清澄といえる。又海水の濁度(光束消散係数)は0.110.22m^<-1>(波長486nm)で海中懸濁粒子が少ない。2.枝縄の光学的特性まぐろ操業で使用した枝縄の太さ(直径)は,ナイロンテグス( ^#150,モノフィラメント製)2.0mm,釣元ワイヤ( ^#28,3×3)1.7mmである。又清澄な水中(濁度:0.14m^<-1>)で且つ十分な明るさ(水中照度;2000 1×)の条件下,枝縄の固有のコントラストはナイロンテグスで1.1,釣元ワイヤで6.3である。3.まぐろの視力まぐろの線視力を0.90(視力の5倍に相当)と仮定し,前記1,2の結果を適用した時の枝縄の水中視認限界距離は釣元ワイヤ-で3.6m,ナイロンテグスで1.1mである。

又餌(鯖の尾又長;25cm)の視認距離は同じ条件下で27.5mである。これらのことからまぐろの視程が用いられた資材によって変り,ナイロンテグスの方が釣元ワイヤ-よりも小さいことを明らかにした。これが釣獲率向上につながる主因と考えられる。今後は釣獲率向上の現象が昼夜の操業の違いで生じるか,又垂下した餌の運動状態が枝縄の差でその違いが発生するかを検討する。まぐろの視程は主に海中の光環境で制限される。従って,水中の光環境は操業海域によって変るので,まぐろの視認限界距離は相異する。操業海域の海水の光学的性質をJerlou(1964)に従って3種類:oceanic type I,II and IIIとした。前者はインド洋,中者は太平洋,後者は大西洋・地中海に該当する。本研究では,まぐろが視認[線視力:0.90,視力の5倍]する対象物体は枝縄漁具(ワイヤ-・ナイロンテグス)と餌(鯖)である。それらの規格は次の通りである。直径(尾又長)色彩固有のコントラストワイヤ-: 1.7mm鉛色6.3テグス: 2.0mm乳黄色1.1鯖: 250.0mm青緑色16.0昼間(水深50m前後)における水中視認限界距離は次表の通りである。この表から,太平洋ではまぐろは遠方(約16m水平臨離)から餌を視認し,約2.6mの手前でワイヤ-を,1.0mの手前でテグスを,それぞれ認識していることが判る。この結果は資材開発に奇与する。照度の消散係数(475nm) 0.018m^<-1> 0.062m^<-1> 0.116m^<-1>光束消散係数(486nm) 0.10m^<-1> 0.30m^<-1> 0.50m^<-1>
セラミックス・ガラスの動的照射損傷と欠陥構造の解明

平成12年度では、名古屋大学現有の30keVイオン注入装置を用いてシリカガラスに対して水素・重水素イオン照射を行った。イオン照射前後の試料について、紫外赤外領域の吸収スペクトルを測定し詳しく検討したところ、水素・重水素イオン照射によってシリカガラス中ではSi-OHやSi-ODがSi-HやSi-Dよりも優先的に生成されることが分かった。Si-O-Siのサイトに水素(重水素)イオンが結合し、Si-OH(Si-OD)とE'centerが生成したことが推測される。その一方で、昨年度に引き続き原子炉照射下(東大・弥生炉)に置かれたシリカガラスやシリカ単結晶試料からの発光のその場測定を行うと共に、この応用として新たにγ線照射誘起発光測定にも着手し、γ線による電子励起効果と中性子による原子弾き出し効果をより明確に区別しながら照射損傷過程の統一的理解を図った。更に、原子炉照射中の試料の光吸収測定にも成功し、これによって試料中にあらかじめ存在する欠陥と原子炉照射によって形成される欠陥とを区別するだけでなく、照射初期において試料中にあらかじめ存在する金属不純物は欠陥形成を促進するがOH基は欠陥回復を促していることを見い出した。更にシリカガラスについてSiK殻吸収端X線吸収スペクトルを測定・解析し、原子炉照射前後の局所的な構造変化について検討した。原子炉照射によってSiO_4 unit間の結合が切断された事によってSi原子の周りの対称性が照射前よりも向上した事が見い出され、照射初期にシリカガラス中で起こる一種の構造緩和を捉えることができた。この結果を微小押し込み試験による硬度測定実験の結果と比較したところ、この構造緩和は、照射初期に認められるシリカの硬化現象の原因となっていることも明かとなった。平成11年度では、名古屋大学現有の30KeVイオン注入装置を用いて水素・ヘリウムイオン照射を行い、その時にシリカガラスから放出される発光のその場観察を行った。この発光は、試料中の酸素欠陥種がイオン照射により電子励起される様子を主に反映していることが分かり、この発光強度の照射時間に対する変化を詳細に調べることによって、照射により生成した点欠陥が欠陥集合体へと変化してゆく動的過程を捉えることができた。その一方で、原子炉照射下(東大・弥生炉)に置かれたシリカガラスからの発光をその場観測することにも成功し、照射時間によって急激に強度が減少する発光とゆっくり成長する2種類の発光があることを見い出した。γ線照射実験や可視紫外光吸収発光スペクトルの測定を併用して行うことにより、前者の発光は原子炉中のγ線による電子励起効果によって酸素欠陥種が異なる電子状態へ変化する様子を、後者は主に中性子の原子弾き出し効果によって新たな酸素欠陥種が形成される様子をそれぞれ反映していることが明らかとなった。つまり、本研究の第一目標である照射損傷過程における電子励起と原子弾き出し効果を区別して観測することに成功した。更にESRや放射光を利用した真空紫外光吸収発光スペクトルの測定を行うことにより、シリカガラス中に存在する欠陥種の同定を行い、主にE'やE,B_2centerといった酸素点欠陥種が原子炉照射初期段階において生成していることが明らかとなった。
サル脳におけるアロマターゼmRNAの解析

サル及びラット脳内のアロマターゼ遺伝子の構造解析をreverse transcription-polymerase chain reaction(RT-PCR)法とrapid amplification of cDNA ends(RACE)法を用い行った。サル脳におけるアロマターゼmRNAの大部分は脳特異的な第1エクソンを有しており脳内に広汎に存在することが明らかになった。この研究成果は、国内の学会、懇話会等で発表するとともに、論文とした。また、ラットを用い、サルと同様に脳におけるアロマターゼmRNAの大部分は脳特異的な第1エクソンを有していることを明らかにするとともに、genomic DNAより脳特異的エクソン1周囲のクローニングを行いプロモーター領域の検索も行っている。さらに、ラット大脳皮質には第4エクソンより上流の塩基配列が異なっているアロマターゼmRNA variantが存在していることを明らかにした。これらの研究成果は国内の学会、5月に行われた12th International Symposium of the Jounal of Steroid Biochemistry and Molecular Biologyにおいて発表した。また本年6月に行われる10th International Congress of Endocrinologyと4th International Aromatase Conferenceにおいても発表予定である。
相分離と結晶化の競合による多孔性イオン液体ゲルの作製とゲル化機構の解明

昨年度までにリチウム塩の添加による結晶性フッ素樹脂(poly(vinylidene fluoride))とイオン液体(1-ethyl-3-methylimidazolium bis(trifluoromethylsulfonyl)amide)からなるイオン液体ゲルの融点上昇や相分離と結晶化の競合による多孔構造の形成を系統的に評価した。また、高温下でのFT-IR測定を行い、PVDFへの溶媒和、リチウム塩とイオン液体との錯体形成を評価して融点上昇や相分離を引き起こす分子論的起源を明らかにした。これらの結果をまとめて論文(RSC Advances, 8, 40570-40580 (2018).)として成果発表を行うに至っている。また、多孔構造の制御とその形成機構を詳細に理解するために、リチウム塩だけでなく、他のアルカリ金属塩を用いた研究を実施している。他のアルカリ金属塩を用いた場合にも融点上昇と相分離が発生することを確認できた。リチウム塩の添加によるイオン液体ゲルの多孔構造の形成を発見し、その機構を分子論的に解明して論文出版にまで至っており、当初予定した計画に沿って研究を実施できたと考えることができる。そのため、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えられる。リチウム塩以外のアルカリ金属塩を添加してイオン液体ゲルの詳細な相図を作成する。また、高温下でのFT-IR測定とラマン散乱測定を行い、融点上昇や相分離を引き起こす溶媒和構造の変化を詳細に明らかにする。これらの測定と並行して昨年度までに購入したLCRメーターを用いて多孔構造に起因した電気物性の評価を行っていく。高濃度のリチウム塩存在下において結晶性フッ素樹脂(poly(vinylidene fluoride))とイオン液体(1-ethyl-3-methylimidazolium bis(trifluoromethylsulfonyl)amide)からなる溶液が、冷却により相分離と結晶化を起こし、多孔性イオン液体ゲルを形成することを見出した。この発見を契機として、昨年度までにリチウム塩濃度に依存した相分離温度と結晶化温度の詳細な相図作成から取り組み、DSCによる熱物性(融点、結晶化度)の評価、広角・小角X線散乱測定による構造評価(poly(vinylidene fluorideの結晶相、ラメラ長周期、結晶ラメラの厚み)を行った。相分離が起きるリチウム塩濃度は20wt%以上であり、急激に相分離温度が上昇すること、相分離の発生により球晶成長速度が急激に上昇すること、球晶成長速度の上昇によりpoly(vinylidene fluoride)の結晶相がγ相からα相へ転移すること、リチウム塩によるpoly(vinylidene fluoride)の融点上昇は結晶ラメラ厚みの増加に起因しないこと、などが明らかにされた。側鎖アルキル基の長さの異なるイオン液体や、水素結合を形成し得る水素をメチル基に置換したイオン液体を用いて結晶化速度、結晶化温度、相分離温度などの定性的な比較を行い、マクロな物性挙動を基にして溶媒和に関する考察を行った。また、顕微鏡観察を詳細に行うことで、相分離の発生が空気と接するイオン液体表面近傍から起きるなど、当初想定していなかった新規現象の発見があり、こちらの解明も進めている。当初予定した計画に沿って研究を実施することができており、得られたデータを基に相分離を引き起こす分子論的機構の考察が行えている。これまでの成果を論文にまとめる作業をすすめながら、イオン液体の表面近傍から相分離が進展する新規現象の解明などを進めていく。また、得られた多孔性イオン液体ゲルの電気物性を評価するために装置の購入、実験環境の構築を行っていく。
形態形成因子レセプターのリガンド認識機構-その多様性と普遍性の構造的基盤-

本研究は、形態形成因子リガンドのレセプターによる認識に焦点をあて、まず相互作用の基本単位を蛋白質化学的に調べ上げ、そして最終的にはもっとも物理化学的にsolidな情報である立体構造を決定することで、これら生物学的に重要な現象の化学的記述を目指した。レセプター・リガンド系として、特にReelin/ApoER2のペアに焦点を絞り研究した。Reelinは大脳皮質の形成に必須の細胞外因子である。まずReelinの第3リピートの構造解析を完了させ、また、4つのリピートからなる活性フラグメントについて電子顕微鏡イメージングによって低解像度の立体構造を得、論文発表した(Nogi, et. al., EMBO J)。次にReelinの受容体結合に必要な最小活性単位を特定し、同フラグメントの結晶化と、受容体結合に必須なLys残基の同定に成功し、報告した(Yasui, et. al. Proc. Nat. Acad. Sci USA)。レセプター側のフラグメント化も進め、最小フラグメントとReelinフラグメントとの複合体の結晶化、構造決定にも成功している(論文準備中)。シグナル伝達機構の解明に関しては、マウスニューロンを使ったDab1リン酸化実験を行い、上記のLys残基やReelinの多量体化がシグナリングに必須であることを明らかにした。より生理的なシグナル伝達複合体構造については、細胞外領域全長を含む受容体に加えて、巨大な全長リーリンタンパク質の精製にもついに成功し、電子顕微鏡イメージングによる解析を進行中である。リーリン以外の形態形成因子/受容体については、Wntとその受容体LRP6について発現と精製を完了した。LRP6細胞外ドメインの電子顕微鏡イメージングにより、4つのドメインからなる立体構造を世界で初めて明らかにすることが出来た(未発表)。また、リガンドであるWntタンパク質の効率的発現に必須な因子の同定に成功し、この因子との共発現により生化学実験に供するのに必要な量のタンパク質精製が完了した。本研究は、形態形成因子リガンドのレセプターによる認識に焦点をあて、まず相互作用の基本単位を蛋白質化学的に調べ上げ、そして最終的にはもっとも物理化学的にsolidな情報である立体構造を決定することで、これら生物学的に重要な現象の化学的記述を目指すものである。具体的には、形態形成因子リガンドとレセプターのペアを多数取り上げて、(1)リガンド側のレセプター結合部位(すなわち最小活性フラグメント)の特定、(2)レセプター側のリガンド結合部位の特定、(3)細胞上での複合体形成とシグナリングの際の各分子の挙動の解析、そして(4)複合体のX線結晶解析による構造決定という所まで、4年間の研究期間で目指すものである。本年度はまずレセプター・リガンド系として、Reelin/ApoER2のペアに焦点を絞り研究した。Reelinは分子量約40万の巨大な糖蛋白質で脳に特異的に発現し、大脳皮質や海馬の神経層構造の形成に必須の細胞外因子である。全長のReelinコンストラクトから、様々な長さのフラグメントを293T細胞に一過性に発現させ、上清中に放出されるReelin蛋白質を分析した。その結果、8つあるリピート構造(いわゆるReelinリピート)のうち、5番目と6番目のものを含む断片にレセプター結合活性が残り、それ以上欠失させると活性が消失することをつきとめた。レセプター側のフラグメント化も進め、リガンド結合部位がN末端のLAリピートの最初の3つに存在することを突き止めた。

また、レセプター結合活性は無いが、3番目のリピート(R3)が単独で極めて良く発現することがわかり、この蛋白質を発現する安定細胞株を樹立した。その大量培養上清からR3蛋白質を精製し、結晶化を試みた結果、構造解析に耐える良品質の結晶を得ることができた。すなわち、初年度においてすでに4つの目的のうち2つ半を達成するという驚くべきペースで研究を遂行することが出来た。本研究は、形態形成因子リガンドのレセプターによる認識に焦点をあて、まず相互作用の基本単位を蛋白質化学的に調べ上げ、そして最終的にはもっとも物理化学的にsolidな情報である立体構造を決定することで、これら生物学的に重要な現象の化学的記述を目指すものである。具体的には、形態形成因子リガンドとレセプターのペアを多数取り上げて、(1)リガンド側のレセプター結合部位(すなわち最小活性フラグメント)の特定、(2)レセプター側のリガンド結合部位の特定、(3)細胞上での複合体形成とシグナリングの際の各分子の挙動の解析、そして(4)複合体のX線結晶解析による構造決定という所まで、4年間の研究期間で目指すものである。2年度目である本年度は、前年度までに進めたReelinの第3リピートの構造解析を完了させた。分解能1.9Åで得られた構造は、3つのサブドメインが馬蹄形にアレンジしてコンパクトな球状ドメインを形成しているという、予想外のものであった。また、4つのリピートからなる活性フラグメントについて電子顕微鏡イメージングによって低解像度の立体構造を得、先に得られた単独リピートの原子構造を当てはめることによって、巨大なReelin分子の半分近くを占める部分について3次元情報を得ることに成功した。ここまでの成果は現在論文投稿中である。また同時に、昨年度に狭めたレセプター側のReelin結合部位からさらに短い、わずか40残基ほどの活性フラグメントを得ることに成功し、Reelin側の最小活性単位である第5-第6リピート領域の結晶化にも成功した。Reelin以外の形態形成因子/受容体については、Wntとその受容体LRP6についての予備的な発現実験をすすめた。3年度目である本年度は、前年度までに進めたReelinの第3リピートの構造解析を完了させ、論文発表した(Nogi et al, EMBO J)。また、Reelinの受容体結合に必要な最小活性単位を第5-第6リピート領域に特定し、同フラグメントの結晶化と、受容体結合に必須なLys残基の同定にも成功した。この成果は現在論文投稿中である。
非臨床性能評価を深化する超小型血液循環シミュレータの開発

研究代表者の40年間にわたる“血液循環シミュレータ"開発の総仕上げとして、従来の約1/6のスケールで新鮮血を循環させる“超小型血液循環シミュレータ"の開発を目指す。従来は、一巡の回路の一部を分岐させて新規医療機器の性能評価をしていたが、このミニ循環の手法により、機器ごとに血圧・血流条件を正確に設定できるので、適正使用法やリスク対応がより明確化できる。そして最終年には、厚生労働省が出す評価法ガイドライン、JIS規格、ISO規格に活用される装置の開発を目指す。これにより産官学それぞれに対して有用となる“血液循環シミュレータ"ができると考えており、新規医療機器の品質の保証、安全性と有効性確認の今まで以上に科学的根拠に基づいた方法論が確立できる。本年度は、超小型血液循環シミュレータの開発を行った。開発した内部容量は55 mLの回路は、小容量拍動ポンプ、高分子製の流入出弁、大動脈圧調整チューブ、抵抗器、リザーバ要素弾性チューブで構成した。小容量拍動ポンプは血液適合性に優れたポリウレタンシートから真空成型法によりハウジング、ベースとダイアフラムを製作し、それぞれの要素を高周波ウェルダーを用いて溶着して製作した。流入出弁は弁閉鎖時の弁膜のたわみ量を考慮して設計したポリウレタン製の弁座に順路抵抗と静的漏れ量を考慮して選定したポリウレタン製の弁膜を溶着して作製した。内部容量12 mLの小容量ポンプの流入出部に高分子製の弁を組込んだ。ポンプ流出側には大動脈調整用弾性チューブ、ポンプ流入側にはセグメント化ポリウレタン製のリザーバ要素弾性チューブを接続した。開発した空気非接触/拍動一巡閉鎖系回路を用いて、平均流量290 mL/minの拍出流量を得られた。また、回路内部圧力をポンプ出口圧120±1/80±3(平均100±2)mmHg、ポンプ入口圧4±23 mmHgを創出することができた。本年度には拍動循環を創出可能な回路内部容量55 mLの空気非接触一巡閉鎖系回路を開発した。本研究で開発した回路は従来の回路内部容量600mLから約1/10と大幅に容量を減少させたチャレンジングな試みであったにも関わらず、開発に成功することができた。特に本回路の開発のためには小容量の拍動ポンプ、小口径の流入出弁といった高い開発技術が求められる要素があったにも関わらず、計画的に進めることができたため、今後の研究をより円滑に進められる。本年度に拍動循環可能な小容量の回路を開発することができた。今後は、循環器系の医療機器である冠動脈ステントと塞栓コイルの2製品がそれぞれ適用される部位の循環環境に合わせたシミュレータを開発し、新規医療機器の品質の保証、安全性と有効性確認の今まで以上に科学的根拠に基づいた方法論の確立を目指す。

今後は、循環器系の医療機器である冠動脈ステントと塞栓コイルの2製品がそれぞれ適用される部位の循環環境に合わせたシミュレータを開発し、新規医療機器の品質の保証、安全性と有効性確認の今まで以上に科学的根拠に基づいた方法論の確立を目指す。
組合せ論的可換代数への導来圏や位相幾何学的手法の応用

今年度は、以下の2つの論文(ともに単著)を執筆した。この他、実質的に昨年度に執筆した論文で、投稿・受理が今年度にずれ込んだものも有るが、これは次頁に記す。どちらも、受理の直前に若干の改良や修正を行っている。[1]は、これまで(E.Sbarraの先行する仕事は別として)、単なる組合せ論的な手順として扱われてきた、"(単項式イデアルの)polarization"を、関手として捉え直したもので、具体的な応用も幾つか与えた。導来圏は余り出てこないが、圏論的手法を組合せ論的可換代数に応用するという本研究課題の目的に則ったものである。[2]は、Borel fixed ideal(斉次イデアルのgeneric initial idealとして登場することで有名な、単項式イデアルの重要なクラス)が、通常とは異なる構成のpolarizationを持つことを示したもので、応用として、単体的複体の代数的シフティングの構成法に現れるsquarefree operationに新たな視点を与えた。本補助金からの助成を受けて、9月に、ベルゲン大学(ノルウェー)のG.Floystad教授を訪ね、情報交換を行ったが、この論文は、その際に得た知見がベースとなっている。今回与えたアプローチはsquarefree operationの従来の扱いより格段に組織的になっているが、(少なくとも安直には)関手として扱えないなど改良の余地も有る。今後の課題としたい。今年度は、大阪大学大学院特任助教の岡崎亮太氏と共著で、以下の論文を執筆した。22年度(以前)に執筆した論文で、出版が23年度にずれ込んだものも有るが、これらは次頁に記す。なお、論文タイトルにもある通り、今回与えた自由分解は、Formanの離散モース理論と密接に関連する。2002年頃から、Welkerとその協力者たちは、単項式イデアル等の極小自由分解を、離散モース理論を用いて構成する(あるいは、極小自由分解に離散モース理論経由で、胞体構造を入れる)試みを行っている。本分野で注目を浴びた興味深い仕事ではあるが、計算が極めて煩雑で、微分写像まで具体的に記述できる例は殆ど無かったところ、今回構成したb-pol(I)の自由分解は、その具体例となっている。[1]の完成後も幾つかの進展があり、現在は続編的な論文を進備中である。平成24年度は、以下の2つの論文([1]は単著、[2]は岡崎亮太氏との共著)を執筆した。この他、既に出版・受理されたものは別項に記すが、共に[2]の前段階の結果である。組合せ論的可換代数に、位相幾何学的手法を応用することが、研究目的の一つである。今年度は、(紛れも無く位相幾何学的な手法である)離散モース理論を応用し、非常に大きな進展が有った。その意味では(1)であるが、計画立案時に想定した「位相幾何学的手法」は、トーリック多様体論等がメインであり、研究の方向性は維持したまま、題材を一部変更したとも言える。これらを総合的に判断し、(2)とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。上述した通り、計画立案時に「位相幾何学的手法」の具体例として想定していた、トーリック多様体論ではなく、離散モース理論との関連に於いて、予想外のブレークスルーが有った。離散モース理論も、現在、位相幾何学で注目を浴びている話題の一つであり(実際、位相幾何学がメインの研究集会で、今回得られた結果について、2度口頭発表を行っている)、今後も現在の方向を推し進めて行きたい。また、年度末にJ.Alvarez Montaner氏(カタルーニャ工科大)を訪ね、議論を行ったことで、単項式イデアルの"Lyubeznik表"に関して、新たな研究の端緒をつかんだので、こちらも進展させたい。なお、この話題の研究には、本課題のもう一つのテーマである導来圏が本質的に使われる。
移行経済における私的所有の生成メカニズムに関する比較研究

「計画経済」から「市場経済」への経済体制の移行期にはいってから、中国やベトナムは国家所有の私有化を漸進的に進めてきた。これに対して、ロシアは国家所有の私有化を急進的に行った。この過程においてどのような企業が私有化されたか、どういう手続きによって私有化が進められたかを解明する。それだけでなく、前者の中国とベトナムにおいては私的所有が国有生産手段の私有化以外の「増加分」として着実に増えつつある。このような私的所有をよく調べ、どのような産業分野で、個人か家族か、または共同出資によってベンチャーを興したかを明らかにする。このロシア型「大衆的私有化」の手続き、プロセスをさらにいっそう明らかにすることが要請されている。この研究課題はインサイダー、アウトサイダーが国家所有の株を如何に入手できたかをより明確に把握する。また、国有の私有化の他、ベンチャーの興起があるかを明らかにする。そこで、移行経済における私的所有の生成を一つの社会現象として考察しなければならない。この見地からこの研究課題は経済倫理、社会倫理、大衆生活の理念の変化を重要視し、研究の視点を経済活動の担い手や一般大衆までに降ろして、それらの意識の変化が如何に起きているかを考察することにした。既存の経済学理論を全力的に駆使するだけでなく、社会学の優れた論理を取り入れて、学際的に総合して制度、慣習の形成する社会環境、あるいは土壌の変容に関して比較分析を行った。この比較分析を通して移行経済における生産手段の私的所有の性格を根底から社会科学的にみることができた。本年度にはまず移行経済関連の先行研究、特に漸進的移行型と急進的移行型の比較研究を重点において、資料をサーベイしました。そして、ロシア、ベトナム、中国の経済発展、産業・企業の変化に関する基礎的なデータを収集し、その一部のデータについて分析を行いました。移行期に入ってから、ロシアの経済パフォーマンスが中国、ベトナムとかなり違っているのが検出できました。産業構造の変化、企業所有の変化については、膨大なデータを収集しましたが、分析までに行きませんでした。来年度に完成させます。データの収集について、叶剛はできるかぎり、日本において関連データを集めました。しかし、ベトナムに関するデータの一部を海外共同研究者(ベトナム経済貿易大学)にデータ収集の協力を要請せざるをえませんでした。また、中国の一般市民に対して、私的所有制度、私的経済に関する意識や見方のアンケートを無作為に行いました。今回は、最も早く私有化が進んでいるといわれる温州市、北部の北京市と中部の重慶市にてアンケートの回収を海外共同研究者(温州市行政大学、北京大学、重慶大学)に依頼しました。18年1月末に、回収されたアンケートが日本に届きました。只今、整理しているところです。具体的な分析は来年度に譲ります。移行経済の現状をよりよくわかるために、中国北京大学、温州市行政大学にて、またベトナムの経済貿易大学にて、現地の経済学者と学術交流を行いました。これらの交流を通じて、各国の移行経済の実態をよくわかるようになっただけでなく、移行経済についての視点、分析方法などに関する現地学者の知見を学ぶことができました。まずは移行経済の関連先行研究をサーベイし、独自の分析枠組みを構築することを試みました。各国の私有企業の関連データを、特に企業数、資本金、売上高などのデータを収集しました。また、データの収集について、叶剛はできるかぎり、日本において関連データを集めました。しかし、ベトナム、ロシアに関するデータの一部を海外共同研究者(ベトナム経済貿易大学、ロシアアカデミー)にデータ収集の協力を要請せざるをえませんでした。また、ベトナム、ロシアの一般市民に対して、私的所有制度、私的経済に関する意識や見方のアンケートを無作為に行いました。今回は、ベトナム経済貿易大学とロシアアカデミーに協力を得て、アンケートの作成、アンケートの配布、アンケート回収を行いました。ロシアのアンケートはやや早く12月上旬、日本に届きました。ロシアのアンケートの集計は終わりました。

基本的な統計分析を終えました。ベトナムのアンケート調査はようやく3月上旬に回収できました。集計と統計分析はこれから行う予定です。そして、前年度に中国の北京市、温州市、重慶市において実施したアンケートについて、集計、統計分析を大部終えました。それについて、6月11日に東北比較経済研究会によって開催された勉強会にて発表しました。また、これらの資料に基づいて統計分析を行う予定です。特にロシア、ベトナム、中国のアンケートデータを活用し、比較分析を行う予定です。これから最終報告書を完成させます。それに基づいて投稿論文をまとめ、大学紀要、研究機関誌、学会雑誌に投稿する予定です。投稿論文のほか、国内、海外の学会で口頭発表もする予定です。
環境保全型農法がミミズの土壌肥沃度改善機能に及ぼす効果

ミミズは団粒形成を促進し、養分循環を促進するため、持続的農業生産を行ううえで重要な生物群である。しかし、農薬散布や下草管理といった農法がミミズ群集やミミズの肥沃度改善機能に及ぼす影響は明らかになっていない。そこで本課題では、大きく4つのテーマで進めている。初年度からは1)ミミズの生活型区分の解明、2)農法がミミズ群集に及ぼす影響の解明、3)ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係の解明の3つのテーマを行い、最終年度に4)環境保全型農法によるミミズの土壌肥沃度改善効果の推定を行う予定である。1)ミミズの生活型区分の解明では、つくば市、苫小牧市、福島市の3ヶ所でサンプルを採取した。分析には1ヶ所につき同一種で3個体が最低必要となるが、今年の調査により、新たに2種の分析結果を得ることができた。またそれぞれの採取地でこれまでに採取していた種を採取出来た。今後、採取地毎の安定同位体比を比較し、場所により餌資源が変化しないかを評価する。2)農法がミミズ群集に及ぼす影響の解明に関する研究では、カバークロップがミミズ群集に及ぼす影響を調べるため、秋田県の農家と茨城大学で調査を行った。ミミズ幼体の種名を調べるサンプルは茨城大学で採取した。秋田県の調査は本年度で終了し、調査の結果カバークロップによるミミズ生息密度増加の効果は認められなかった。一方で低土壌pHにより生息密度が低下する傾向が検出できた。欧米では低pHによりミミズの生息密度が低下することが知られており、今後はpHの影響も評価していく必要がある。3)ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係を解明する研究では、団粒形成量と窒素無機化速度の関係を調べ、団粒形成量が増加するとともに窒素無機化速度が増加することを明らかにした。また、団粒形成量と養分溶脱量の関係を評価する実験系を検討し、実験準備を整えた。ミミズの生活型区分については、順調に2種のデータを得ることが出来た。新たに追加出来る種数が少なくなってきており、農地で優占している種を採取出来ていると考えている。農法がミミズ群集に及ぼす影響を評価する研究では、予定通りの調査を行うことが出来た。ただ、茨城大で採取した幼体のDNAはまだ抽出出来ておらず若干遅れ気味である。来年度に抽出および解析を行う。土壌パラメータと団粒形成量の関係を把握する実験では6つの土の分析まで終了した。残り10の土を来年度分析する。ミミズの機能と団粒形成量の関係を評価する試験では、団粒形成量と養分溶脱量の関係を評価する実験のみ残されており、順調に進展している。ミミズの生活型区分を解明する研究では、分析が終了した種はフトミミズ科の種が殆どでツリミミズ科の種は1種しか分析出来ていない。フトミミズ科は日本全国で優占しているものの、北日本ではツリミミズ科の種も多数生息している。このため来年度はツリミミズ科の種を増やしていく。農法がミミズ群集に及ぼす影響を評価する研究では、秋田県の農家においては夏と秋の2回ミミズサンプリングを行っており、夏の生息密度が低かった。秋田では初夏において乾燥し、越冬する種が殆どなため、春まで生息密度が高く初夏の乾燥により減少すると考えられる。これを確認するために秋田では春の生息密度を調査する。また、当初予定していた茨城大での夏の調査、遮光試験での夏と秋の調査を行う。これにより当初予定していた調査計画を終えることができ、秋田県と茨城大では草生栽培が、愛媛大学では有機栽培がミミズ群集に及ぼす影響を、また遮光試験により草生栽培で起こる草による遮光がミミズ群集に及ぼす効果を明らかにできる。ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係を解明する研究では、土壌パラメーターと団粒形成量の関係を明らかにする実験を進めると共に、団粒形成量と土壌養分保持能の関係を把握する実験を行う。全ての結果を取りまとめることで、愛媛、茨城、秋田において有機栽培や草生栽培がミミズの生息密度に及ぼす影響、さらにはミミズによる肥沃度改善効果(炭素蓄積や窒素無機化促進)がどの程度期待できるかを評価する。ミミズは団粒形成を促進し、養分循環を促進するため、持続的農業生産を行う上で重要な生物群である。初年度からは1)ミミズの生活型区分解明、2)農法がミミズ群集に及ぼす影響の解明、3)ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係の解明の3つのテーマを行い、最終年度に4)環境保全型農法によるミミズの土壌肥沃度改善効果の定量化を行う予定である。1)ミミズの生活型区分解明の研究では、愛媛大学の果樹園1ヶ所からサンプルを採取した。果樹園のため施肥を行っており、これにより窒素同位体比での生活型区分が難しい結果となった。次年度は愛媛サンプルを15C分析を用いる手法で解析するとともに施肥を行っていない農地でミミズを採取する。2)農法がミミズ群集に及ぼす影響の解明に関する研究では、愛媛大学、秋田県の農家でミミズを採取した。

ミミズは幼体では形態観察からでは種名が分からないが、DNAを用いて種名を特定することが出来る。本年度は愛媛大学のサンプルをDNA解析を行い、現在解析中である。3)ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係を解明する研究では、団粒形成量を測定する手法を検討し、ミミズが土壌の養分保持能に及ぼす影響を評価する15Nを含む有機物を作成した。団粒形成量を測定する手法は現在も検討中で、次年度から土のパラメーターと団粒形成量の関係を評価する予定である。農法とミミズ群集の関係を評価する研究は、計画通り進めている。生活型区分に関する研究では、施肥の影響が無いと考えていたが、毎年施肥を行うことで、15Nを用いた解析では生活型を区分することが難しいことが明らかとなった。15Cを測定することで、区分することが出来ると考えられることから、本年度のサンプルは15Cを測定することで対応する。団粒形成速度を測定する方法を開発することが想定以上に難しいことが明らかとなった。現在のところ想定範囲内の進捗だが、遅れないように次年度中には手法を確立する。ミミズは団粒形成を促進し、養分循環を促進するため、持続的農業生産を行う上で重要な生物群である。しかし、農薬散布や下草管理といった農法がミミズ群集やミミズの肥沃度改善機能の及ぼす影響は明らかになっていない。そこで本課題では、大きく4つのテーマで進めている。初年度からは1)ミミズの生活型区分の解明、2)農法がミミズ群集に及ぼす影響の解明、3)ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係の解明の3つのテーマを行い、最終年度に4)環境保全型農法によるミミズの土壌肥沃度改善効果の定量化を行う予定である。1)ミミズの生活型区分解明の研究では、弘前大学附属農場と農業環境変動研究センター管理地において調査を行った。標本個体数は1ヶ所につき3個体最低必要となるが、今年の調査により、5種のデータを得ることが出来た。2)農法がミミズ群集に及ぼす影響解明に関する研究では、愛媛大学、秋田県の農家、茨城大学でミミズを採取した。ミミズ幼体の種名を調べるサンプルは秋田県の農家で採取した。愛媛大学では、ミミズの調査が終了し初夏においては有機栽培の方が環境保全型栽培よりもミミズバイオマスが増加することが明らかとなった。その要因として、両栽培体系における地表温度と湿度の差と考えられ、これらについては次年度調査する予定である。3)ミミズの機能の解明及び団粒形成量との関係を解明する研究では、団粒形成量を測定する手法を再度検討した。また、砂質土壌においてミミズが植物生育に及ぼす影響をポット実験にて評価した。生活型区分については、順調に5種のデータを得ることが出来た。農法がミミズ群集に及ぼす影響に関する研究では、予定通りの調査を行うことが出来た。ただ、DNAによる種同定は各幼体のDNA抽出までとなっており、来年度に解析を行う。団粒形成を評価する方法で、20g程度の少量の培養土の場合は評価出来るようになった。しかし、80gの量になると上手く評価出来ず、未だ完全には確立出来なかった。次年度団粒形成速度を評価するのに適切な土壌量を決定し、順次分析を進めていく。4年計画全体では、大幅な遅れは無く、おおむね順調に進展している。ミミズは団粒形成を促進し、養分循環を促進するため、持続的農業生産を行ううえで重要な生物群である。しかし、農薬散布や下草管理といった農法がミミズ群集やミミズの肥沃度改善機能に及ぼす影響は明らかになっていない。
長鎖ノンコーディングRNAの機能発現における核小体の関与

核小体とlncRNAの関連性は強く示唆されているが、そのメカニズムについてはほとんど不明のままである。本研究はlncRNAの局在制御に関わる核小体因子のスクリーニング・同定することによりlncRNAの局在制御機構の一端が明らかになることが期待される。長鎖ノンコーディングRNA(lncRNA)は、ゲノム上の数百キロベースにわたる遺伝子座、染色体全体などの大規模な遺伝子発現を、発生初期からコントロールする重要な役割をもっているが、lncRNAがどのようにして特定のゲノム領域に局在しているかはほとんどわかっていない。lncRNAによって制御される染色体領域は、高頻度に核小体近傍に存在することが知られており、特にXist RNAによるX染色体不活性化については、核小体とlncRNAによる不活性化の関連性は強く示唆されているが、そのメカニズムについてはほとんど不明のままである。そこで本研究では核小体の動態とlncRNAの局在の関係に注目し、約700種類の核小体因子に対するsiRNAライブラリーを用いてXistの局在制御に関わる核小体因子をスクリーニングすることを試みる。さらにXISTと同様にシスに働くlncRNAであるKcnqlot1やAirnに対しても同様にスクリーニングを行う。同定された核小体タンパク質からlncRNA局在制御のメカニズムを解析する手がかりが得られることが期待される。本研究は、長年解き明かされていなかったlncRNAの局在制御機構の一端が、核小体という新たな角度から切り開こうとするものであり、また、lncRNAによるエピジェネティックな遺伝子発現制御と細胞外からの情報を結びつける情報伝達の場としての核小体の位置づけを示すことが期待される。
エントロピックホスト分子の重金属識別能の評価とソフト金属イオンセンサーへの応用

Ag^+イオノフォアとして有望なN,N'-ビス(2'-ヒドロキシイミノ-1'-フェニルプロピリデン)-1,3-プロパンジアミン(PHO3)のイオン選択性を向上させるとともにPVC膜中での加水分解を抑制するためには、配位原子数の減少、隣接置換基の静電的効果および立体障害を加味した配位サイトの分子設計が重要と看做され、この方向に添って、ピリジン残基(2-pyridylmethylimino)およびモノオキシムを持つ3座配位子であるSchiff塩基(Me-PyO2,MePyO3,PH-PyO3)の合成単離を試みた。得られた3種のSchiff塩基をイオノフォアとするPVC電極膜(組成:イオノフォア4.0mg,PVC 58.0mg,可塑剤(o-NPOE)136.0mg,カウンターイオン排除剤(KTpClPB)1.0mg)を作成し、電位差測定法により電極の基本特性および混合溶液法ならびにMatched-potential法に従いイオン選択性を調べた。また、X線結晶解析ならびにNMR測定により、これらSchiff塩基のAg^+との錯形成能について調べ、その構造とイオノフォアとしての機能性との関連性について、既報の12種のPHO3誘導体のそれと比較対象した。その結果、(1)配位座として3つのN原子を有するこれらのSchiff塩基は、結晶状態において3つのN原子が直線的に配列する構造であり、コンフォメーション変化によりAg^+を捕捉することが示唆され、エントロピー効果によってイオン選択性が発現したものと考えられる。(2)CDCl_3-CD_3OD溶液中におけるモル比(Ag^+/Schiff塩基)変化法によるNMR測定から、Ag^+はオキシム基およびピリジン残基の2つのN原子と対角線的に配位することによってPVC膜中に捕捉される。このとき生じるAg^+錯体の安定度が低く、これが疑似Nernst応答を導いたと看做される。(3)上記(1)、(2)の現象に由来して、Nernst傾斜が4835mV/dec.と僅かに低下するものの、Me-PyO3-NPOE系電極の直線応答範囲(log a_<Ag>=-1.1-6.3)は広く、電位応答時間(T^<95>)も10秒以下と優れ、さらに、Me-PyO3のTl^+ならびにK^+に対すAg^+イオンの選択係数の対数値(-log K^<pot>_<AgM>)は、各々2.3,3.8となり、4座配位子であるPHO3の場合の、2.0,3.0に比べて格段に改善されることを見出した。これまでに、23種のSchiff塩基についてAg^+-Ionophoreとしての機能性を電位差測定法により比較検討し、検出下限、イオン選択性、寿命など実用性の改善する方向性として、配位原子間の距離の調整、静電的効果をもたらす置換基の導入、配位原子を減じて3座配位子とすること等が有効であることを見出した。Ag^+-Ionophoreの評価については、Schiff塩基、PVC、可塑剤、陰イオン排除剤から成るPVC膜電極を作成して行なうため、マトリックス材との相補的な相互作用によって電極性能が複雑に左右され、特にAg^+に類似するTl^+、Hg^<2+>による妨害が常に問題となった。これら親油性に富むソフト金属イオンは、陰イオン排除の目的で添加したテトラフェニルホウ酸カリウム(KTpClPB)との相互作用によってPVC膜中に侵入するためであり、陽イオン排除剤と陰イオン排除剤とを適度に組み合わせることによって、最も脂溶性に富むHg^<2+>用センサーが構築できると期待された。そこで、陽イオン排除剤として、フェニル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基あるいは炭素数が210のアルキル基をもつ19種類の第4級アンモニウム塩(R'R_3NX)と陰イオン排除剤として一般的なKTpClPBとを組み合わせ、PVC:30wt%,o-NPOE:68wt%,添加塩:2wt%{モル比(R'R3NX/KTpClPB)=020}から成るPVC膜電極を作成し、Hg^<2+>センサーとしての性能を評価し、次の知見を得た。(1)陽イオン排除効果が不十分なベンジルトリメチルアンモニウム塩化物(PhMeNMe3Cl)とKTpClPBをモル比(10:1)とした電極は、Hg^<2+>の濃度範囲5.0×10^<-7>1.0×10^<-3>mol・dm^<-3>において傾き52.9mv・decade^<-1>の電位応答と優れたHg^<2+>イオン選択性(logK^<pot>_<Hg,Ag>=-3.43,logK^<pot>_<Hg,Tl>=-3.36,logK^<pot>_<Hg,M>>-5)を発揮する。また、Hg^<2+>を添加した擬似実試料を用いて実用性を確認した。(2)ペンチルトリメチルアンモニウムヨウ化物塩(PeMeNMe3I)を用いたPeMeNMe3I-KTpClPB(4:1)-NPOE系のPVC膜電極では、1.0×10^<-7>1.0×10^<-3>mol・dm^<-3>の範囲においてNernst応答を示し、Hg(OH)

^+イオンの選択係数はlogK^<pot>_<Hg(OH),Ag>=-3.28,logK^<pot>_<Hg(OH),Tl>=-3.43に達することを見い出した。
ロバート・ヘリックの抒情詩における社会性と政治的機能

本研究は平成2021年度、平成2223年度にかけて科学研究費補助金の若手研究(B)にて行われた研究課題「ロバート・ヘリックの理想郷と動乱のイギリス社会」及び「ロバート・ヘリックの田園世界ー『ヘスペリディーズ』の抒情性と社会性ー」を基底とするものである。研究を進める中、当時の言論統制・検閲といった時代背景と「詩」というジャンルの表現上の特殊性から「抒情性」と「社会性」という一見相反する二つの概念がヘリック詩の中で密接に融合していることが解ってきた。こうした知見をもとに、王党派詩人ヘリックが描いた理想郷『ヘスペリディーズ』中でのピューリタン批判、抒情詩集が持つ社会性や政治的機能を明らかにした。本研究は、これまで行ってきた若手研究(B):平成2021年度「ロバート・へリックの理想郷と動乱のイギリス社会」及び平成2223年度「ロバート・へリックの田園世界ー『ヘスペリディーズ』の抒情性と社会性ー」における取り組みを踏まえ、17世紀イギリスの王党派詩人ロバート・ヘリック(Robert Herrick, 1591-1674)の抒情詩集における社会性や政治的機能について考察を深め、その成果を纏めるというものである。研究の柱として第一に「田園生活に隠された政治性」、第二に「博物学・民俗学的興味に隠された政治性」を大きな柱に据えており、前年度は第一の柱中に設定した題材・テーマで分析を行った。平成25年度は、当初の計画通り第二の柱の枠組みにおいて研究の進展を図ったが、所属する比較文学会のワークショップに参加し、へリックの得意とする「今日を楽しめ」(“carpe diem")の思想について日本で大正時代に流行した「ゴンドラの唄」の源流としてのヨーロッパの伝統という大きな視点で俯瞰し捉え直すことができた。以下の研究発表及び論文作成を行った。学会発表(2件)1.ワークショップ「『ゴンドラの唄』の比較文学」平成25年7月27日日本比較文学会東北支部第11回比較文学研究会於仙台ビジネスホテル2.ワークショップ「生誕110年・没後80年/小林多喜二の国際性」平成25年11月30日日本比較文学会2013年度東北大会於カレッジプラザ(秋田市)本研究は、若手研究(B):平成2021年度「ロバート・ヘリックの理想郷と動乱のイギリス社会」及び平成2223年度「ロバート・ヘリックの田園世界ー『ヘスペリディーズ』の抒情性と社会性ー」(科研費採択課題二件)において四年間に亘り続けてきた取り組みを踏まえ、17世紀イギリスの王党派詩人ロバート・ヘリック(Robert Herrick, 1591-1674)の抒情詩集における社会性や政治的機能について考察を深め、その成果を纏めるというものである。これまで、ヘリックが描いた理想郷的世界がピューリタン社会とはいかに対極的な世界になっているか、またそこに込められたピューリタニズム批判のメッセージに着目することで、最終的には抒情詩集『ヘスペリディーズ』(Hesperides, 1648)が持つ社会性や政治的機能を明らかにしようと作品研究を重ねてきた。具体的には、ヘリック詩集の政治性を探るため、研究の柱として第一に「田園生活に隠された政治性」、第二に「博物学・民俗学的興味に隠された政治性」を大きな柱に据えた上で分析を進めている。平成24年度には、当初の計画通り、第一の柱「田園生活に隠された政治性」の枠組みの中から特に「カントリー・ハウス・ポエム」について取り上げ、以下の学会発表を行うと共にそれをもとにした論考を纏めた。学会発表(1件)「ヘリックのカントリー・ハウス・ポエム」平成24年7月21日十七世紀英文学会東北支部例会於東北学院サテライトステーション図書(1件)「ヘリックのカントリー・ハウス・ポエム」『十七世紀英文学における終わりと始まり』平成25年5月(刊行予定)金星堂, pp.97-113.本研究は、平成2021年度「ロバート・ヘリックの理想郷と動乱のイギリス社会」及び平成2223年度「ロバート・ヘリックの田園世界ー『ヘスペリディーズ』の抒情性と社会性ー」(科研費採択課題二件)において四年間に亘り続けてきた若手研究(B)における取り組みを踏まえ、17世紀イギリスの王党派詩人ロバート・ヘリック(Robert Herrick, 1591-1674)の抒情詩集における社会性や政治的機能について考察を深め、その成果を纏めるというものである。平成26年度は、本研究課題の柱として設定したテーマや題材に通底するへリックの詩想「今日を楽しめ」(“carpe diem")について、前年度の研究実績であるワークショップ「『ゴンドラの唄』の比較文学」(パネリストとして参加)における研究成果をもとに、以下のシンポジウム(司会兼パネリストとして参加)において研究発表を行った。学会発表(1件)「ヘリックと『カルペ・ディエム』の詩想」(シンポジウム「オリジナルとアダプテーション」)平成26年11月30日日本英文学会東北支部第69回大会於弘前大学発表(報告)では、ヘリックという詩人を中心に、ヨーロッパの伝統的な主題「今日を楽しめ」の詩想について、ヘリック詩「乙女たちに時間を大事にするように」またその系譜を引く「ゴンドラの唄」というように、<ギリシャ・ローマ>→<イギリス16-17世紀>→<明治期