hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
境界制御系に対するスペクトル構造の幾何学的・代数学的研究：複雑干渉系を中心として

本研究では,線形放物系,および放物系と双曲系の中間に位置するC_0-半群を生成する線形系に対して,フィードバック安定化機構の構築を,境界観測-境界制御機構のもとで,代数学的・幾何学的アプローチにより行った.その結果,被制御系に対する何らの有限次元近似系の存在をも仮定しない(たとえば,係数閉作用素に関わるRiesz基底の存在も仮定しない).無限次元作用素方程式を基盤に,統一された原理に基づく安定化論を構築できた.また,系の状態を安定化しつつ,より速い減衰率をもつ自明でない出力安定化を達成する制御系についての新しい知見を得た.解析半群を生成する線形放物系に対する安定化論とより広いクラスのC_0-半群を生成する線形系に対する安定化論について研究を行った.線形放物系については,(1)楕円型作用素にはRiesz基底の存在を仮定せず,境界条件が第1 -- 3種が連続的に接続される一般的な被制御系である.また,系の何らかの有限次元近似も仮定しない.境界観測,境界制御機構のもとで,有限次元動的補償器を組み込む安定化機構の新しい枠組みを提案し,有限次元制御論との(無限次元性に関わる)微妙なギャップを完全に埋めた.(2) Static feedback機構における不安定固有値の再配置問題において,再配置が被制御系の安定固有値と共通部分をもつように設計する場合のスペクトラムの代数構造を解明した.すなわち,制御系の楕円型作用素には必ず一般化固有空間が現れ,またその次元を明らかにした.これより,制御系には安定性を減じる代数的増大オーダーが現れる.(3)系の状態安定化の下で,状態のある汎関数が任意の初期擾乱に対して状態より速い減衰率をもつ制御機構の構築を行った.フィードバック制御系のスペクトラム代数構造の複雑さを明らかにし,その汎関数の候補としては不変部分空間の(一般化)固有ベクトルを選ぶような単純なアイデアは期待できず,代わって新しい制御論的観点から汎関数の構築を行った.(4) 47年前に完成され,研究し尽くされたと思われた有限次元極再配置理論に対する新しい視点からの安定化論を提唱し,より具体的なフィードバック系の構成を保証した.本研究でのC_0-半群を生成する線形系の特徴づけは,放物系と純粋な双曲系の中間に位置し,時間とともに解の滑らかさが増大するような系である.(5)このような系に対して,上記(1)よりはスペクトラム設計の点で制約を伴う(自由度が低くなる)有限次元安定化補償器の存在を証明した(現在,投稿中).解析半群を生成する線形放物系より広いクラスのC_0-半群を生成する線形系に対する安定化論を中心に研究を行った.本研究の特徴は,被制御系に関わる何らの有限次元近似(Riesz基底や有限差分近似等)も仮定しない安定化論の構築であり,競合する他研究と本質的に異なることである.前年度行った線形放物系の境界安定化論に続き今年度は,擬似内部構造として現れる有限次元構造の研究とより広いクラスの無限次元系に対する安定化論の研究を行った:(1) 1967年に完成され,その後様々なアプローチにより研究し尽くされた(と一見思われた)有限次元極再配置理論は,有限次元系安定化論の根幹を形成している.本研究ではこれまでにない新しい視点からの安定化論を提唱し,より簡単で具体的なフィードバック系の構成を保証した.すなわち,可観測性の仮定のもとで,指定された減衰率ω>0を達成し,半群の上界: M exp{-ωt}, t≧0を実現する安定化制御器のより具体的な構成を行った.この制御系については,構成の簡単さのゆえに,本年度4年次卒業研究テーマの一つとして選び,様々な数値例を通じて,系のマージンM≧1の値が,従来の極再配置理論や伝統的な最適制御論に基づくアプローチの場合と比較して,より小さくなる特性を見い出した.(2)放物系では係数作用素である楕円型作用素のスペクトラムがあるセクターに存在するが,この範疇に属さない線形系が応用上現れる.たとえば,時間的遅れを伴う関数微分方程式はその典型であり,半群論の立場では放物系とエネルギー減衰のない純粋な双曲系の中間に位置する半群のクラスを形成する.そのようなより広い線形系に対する抽象的で統一的な安定化論について,有限次元動的安定化補償器の存在を証明した.この存在定理は,古典Fourier解析の立場からは放物系と比べて制約的である.過去30年以上にわたって推進してきた無限次元線形系に対する境界安定化論,関連する関数解析学に関して,整合性のある論理体系をまとめる総括的研究を行い,数学叢書として出版予定である.具体的な内容は,以下の通りである:(1)線形系安定化論については,解析半群を生成する放物系を始め,より広いクラスのC_0-半群を生成する線形系(時間遅れを伴う関数微分方程式等)に対する統一された安定化論を確立した.そのようなより広い線形系に対する抽象的で統一的な安定化論について,実現可能で放物系に比して幾分制約的な有限次元動的安定化補償器を構成した.他研究との本質的な差異は,被制御系に関わる何らの有限次元近似も仮定しないこと,係数作用素に関わるRiesz基底の存在も,有限差分近似や,有限要素近似等による有限次元近似系の存在をも仮定しないことである.

(2)制御系の構成には不適切な問題が現れ,筆者の提案による数値近似アルゴリズム(MCSS, 1994)がある.本年度研究での改良研究成果を,叢書の1章に加えることにした.(3)有限次元安定化論の成立は旧く(1967),その後様々なアプローチが提案されたが,完全に新しい視点からの安定化論を提唱し,系の安定マージンが,従来の極再配置論や最適制御論に基づく場合と比較して,より小さく選べる特性を見い出し,方法論としての無限次元安定化論との整合性を示した.(4)飽和特性のある非線形系の第1次近似として線形系を考察する場合,線形系の出力安定化についての研究成果を叢書に含めた.これは上記(1)における可観測性,可制御性が満たされない制御系においても,少なくとも出力の安定化が保証される制御系存在すること,温度や波動等,系の状態そのものの安定化までは数学上は保証しなくても,上記非線形特性によりそれらが現実には爆発することがない点で.十分な意義がある.本研究では,線形放物系,および放物系と双曲系の中間に位置するC_0-半群を生成する線形系に対して,フィードバック安定化機構の構築を,境界観測-境界制御機構のもとで,代数学的・幾何学的アプローチにより行った.その結果,被制御系に対する何らの有限次元近似系の存在をも仮定しない(たとえば,係数閉作用素に関わるRiesz基底の存在も仮定しない).無限次元作用素方程式を基盤に,統一された原理に基づく安定化論を構築できた.また,系の状態を安定化しつつ,より速い減衰率をもつ自明でない出力安定化を達成する制御系についての新しい知見を得た.放物系より広いクラスの線形系に対する安定化論を達成でき,また,有限次元系安定化論に関する極めて新しく効率的なアプローチの提唱により,研究計画の大きな部分が完成した.偏微分方程式に対する制御理論研究実績の概要欄(1)で述べた有限次元系安定化論は,まったく新しいアプローチによる制御系構成をねらったものであった.しかしながら,多くの数値計算例を通じて,系のマージンMの値が,従来のアプローチと比較してより小さくなるという特性をもち,これは予想していなかった特性である.線形系が非線形系の第1次近似であるという立場からは,このMは小さい方が望ましい.大きいMの場合は実際,線形理論上は意味のある安定化でも,系の状態(state)が初期時刻の近傍で大きく成長する可能性があり,線形近似モデルが破綻してしまうからである.このような小さいマージンMを保証する有限次元における議論は,無限次元系の安定化特性に好影響すると予想している.本年度は,この方向での研究を推進するとともに,(2)で述べたC_0-半群を生成する線形系に対する有限次元動的補償器の次元推定を行いたい.放物系と双曲系の中間に位置し,C_0-半群を生成する制御系に対する安定化論を達成した(現在,投稿中).また,static feedback機構のもとでの有限次元極再配置理論に対する新しい視点からの安定化論を提唱できたことで,放物系のstatic feedback機構のもとでの安定化論への足掛かりができた.一方,pde-odeの干渉系については,具体的な制御則の構築は次年度の計画になる予定である.昨年度末に計画していた研究会等への出張について,学内の年度末業務の処理を優先しなければならない状態になりました.そのため止むをえず,出張計画を中止し,次年度への繰り越し額が生じました.C_0-半群を生成する制御系に対する投稿中の安定化論の一般化,すなわち,より純粋波動に近いスペクトラムをもつ線形系に対する安定化論の構築.非ホロノミック境界拘束をもつ非線形弾性
時間感覚障害に着目した統合失調症の学習デザインの構築

統合失調症において時間感覚の障害はワーキングメモリや注意障害など他の認知機能の障害とは独立した障害であることがこれまでに示されている.時間感覚は,運動や学習を含む様々な認知的活動に必要不可欠である.本研究は,統合失調症における時間感覚障害の評価法,訓練法を開発し,統合失調症の認知機能改善につなげることが目標である.初年度である平成30年度は,統合失調症患者の時間感覚障害を評価するための課題を明らかにするため,様々な時間感覚課題の成績を健常者と統合失調症患者で比較し,統合失調症における時間感覚の評価に適切な課題を選定することを目標とした.課題を選定するための予備的研究として統合失調症における時間感覚障害に関する論文のメタアナリシスを行い,統合失調症の陽性症状と時間の過大評価が正の相関を示すことを示した.この成果は国際誌(Schizophrenia research: Cognition)に掲載された.また,時間感覚障害の分類について神経精神病学的視点から検討した記事を国際誌に投稿し,現在出版準備中である.さらに本年度は,臨床において統合失調症の時間感覚障害を量的に評価する方法を開発するため,予期課題,再生課題,記憶課題,学習課題等複数の時間感覚課題の実験データを集積し,臨床における評価尺度として応用可能性の高い課題を2種に絞り,データ取得を開始している.初年度である今年度の目標は統合失調症患者の時間知覚障害を検出する課題を決定するための予備的実験と,本実験のデータの取得開始であった.予備的研究の成果が,査読付き学術論文として掲載され,本実験により得られた統合失調症患者における時間感覚課題の成績に関する知見を国際学会にて発表準備中である.これらのことから,研究は概ね順調に進んでいると考えられる.本年度は時間感覚課題の結果により統合失調症の時間感覚障害を明らかにすることができた.今後学習課題の選定に移行する予定である.統合失調症において時間感覚の障害はワーキングメモリや注意障害など他の認知機能の障害とは独立した障害であることがこれまでに示されている.時間感覚は,運動や学習を含む様々な認知的活動に必要不可欠である.本研究は,統合失調症における時間感覚障害の評価法,訓練法を開発し,統合失調症の認知機能改善につなげることが目標である.初年度である平成30年度は,統合失調症患者の時間感覚障害を評価するための課題を明らかにするため,様々な時間感覚課題の成績を健常者と統合失調症患者で比較し,統合失調症における時間感覚の評価に適切な課題を選定することを目標とした.課題を選定するための予備的研究として統合失調症における時間感覚障害に関する論文のメタアナリシスを行い,統合失調症の陽性症状と時間の過大評価が正の相関を示すことを示した.この成果は国際誌(Schizophrenia research: Cognition)に掲載された.また,時間感覚障害の分類について神経精神病学的視点から検討した記事を国際誌に投稿し,現在出版準備中である.さらに本年度は,臨床において統合失調症の時間感覚障害を量的に評価する方法を開発するため,予期課題,再生課題,記憶課題,学習課題等複数の時間感覚課題の実験データを集積し,臨床における評価尺度として応用可能性の高い課題を2種に絞り,データ取得を開始している.初年度である今年度の目標は統合失調症患者の時間知覚障害を検出する課題を決定するための予備的実験と,本実験のデータの取得開始であった.予備的研究の成果が,査読付き学術論文として掲載され,本実験により得られた統合失調症患者における時間感覚課題の成績に関する知見を国際学会にて発表準備中である.これらのことから,研究は概ね順調に進んでいると考えられる.本年度は時間感覚課題の結果により統合失調症の時間感覚障害を明らかにすることができた.今後学習課題の選定に移行する予定である.計画していた国際学会発表が次年度に変更になったため.
強相関パイ電子－分子格子ダイナミクスが誘起する分極性量子液体相

分子性物質の特徴が現れる階層的な低エネルギー電子ー格子(フォノン)ダイナミクスの解明を目指します.本研究の進展により分子性物質が示す電子物性の背後にある階層的フォノンの重要性を解き明かされ,その結果として,スピン/電荷系のゆらぎの増強により創出される量子液体状態の解明,そしてフォノン結合や分極性を起源とする量子液体創出への新ルートを提案します.このような有機物質フォノン研究は,自然界の未解決問題の一つであるガラス状態の謎に対して,パイ電子系を対象として挑戦するものです.さらに,将来の有機フォノンサイエンス・エンジニアリングの礎となるものです.分子性物質の特徴が現れる階層的な低エネルギー電子ー格子(フォノン)ダイナミクスの解明を目指します.本研究の進展により分子性物質が示す電子物性の背後にある階層的フォノンの重要性を解き明かされ,その結果として,スピン/電荷系のゆらぎの増強により創出される量子液体状態の解明,そしてフォノン結合や分極性を起源とする量子液体創出への新ルートを提案します.このような有機物質フォノン研究は,自然界の未解決問題の一つであるガラス状態の謎に対して,パイ電子系を対象として挑戦するものです.さらに,将来の有機フォノンサイエンス・エンジニアリングの礎となるものです.
関節内軟部組織の再生のための機能的 MR 画像と機械特性の関係性の構築

本研究は、変形性関節症への新しい治療体系である、関節内の軟部組織(軟骨・半月板・靭帯・関節唇等)の再生医療(生体材料等の移植)に関するものであり、その目的としては、その関節内軟部組織の再生医療確立のための研究において、不足している力学特性の検討を十分に行うため、日本で入手困難な新鮮凍結屍体組織中の関節内軟部組織の力学特性を網羅的に調査することであった。本年度は、採択時期が非常に遅かったこともあり、渡航できる状況にはなかったが、海外研究者と国内共同研究分担者とともに、第一段階の標的とする軟部組織の設定や、実験方法の確立の計画を進めることができた。具体的には、膝蓋骨軟骨を用いてその強度を計測することを、従来から一般的に用いられる圧縮試験器と、申請者が開発した、手術中に使用可能なプローブ形状を有する力学評価機器を用いて、その関連性を調査することを検討することにした。対象は10例とし、膝蓋骨軟骨を内側と外側の2つに分けて、15mmx20mmの調査範囲を設定し、5mm四方毎、つまり、一例につき24か所の部位を計測することで明らかにしていく予定である。また、対応する機能的MR画像については、T1, T1rho mapping, T2*mapping, A UTE-MT sequenceのシーケンスで行うこととした。各シーケンスは0.5mmスライスで撮影する予定にしており、上記の計測個所一つ一つに対応した値が計測でき、これらの値と圧縮試験器による強度との関連性を調査する予定である。他、再生医療術後の至適な運動療法確立も本研究の目的の一つであるが、そのための非侵襲的に連続的に調査できる超音波計測機器を購入することとし、関節内部の軟部組織を動的評価も加えて評価できるかどうかを検討することにした。以上当初の研究計画書に従い、本研究の目的を達成しうる実際の研究計画実行へのプロトコール作成を行った。研究実績の概要のところで記載したように、年度終わり頃の採択であったこともあり、進捗としては遅れていると評価するしかない。しかし、次年度にすぐに実行できるための実際のプロトコールづくりは行えたので、次年度以降は改善できると考える。今年度の遅れをとり戻す方針を考えている。先に述べたようにまずは標的とする軟部組織を膝蓋骨軟骨として、その強度を一般的に用いられる圧縮試験器と、申請者が開発した手術中に使用可能なプローブ形状を有する力学評価機器を用いて、その関連性を調査することを予定しているが、今年度の進捗の遅さを挽回する必要もあるので、解析時間を促進させる検討を行っている。具体的には圧縮試験器での計測についてであるが、現在入手が容易な高分子材料で軟骨組織に見立てて計測した場合、一例で5分ほど必要になる。またこれを解析するため実験データを独自の解析シートで処理をしてElastic Modulusを算出するため、さらに同程度の時間を生じる。ここを改善するための計測機器の購入を検討している。また画像の解析について現状は研究施設から画像解析を施行してくれる別の研究機関に委託しているが、ここの時間調節も解析結果の算出の遅延に影響する。ここを改善するための方策として自分の研究室で解析できるように、ワークステーションでなくてもPCレベルで解析できるソフトウエアの購入を検討している。

先に述べたようにまずは標的とする軟部組織を膝蓋骨軟骨として、その強度を一般的に用いられる圧縮試験器と、申請者が開発した手術中に使用可能なプローブ形状を有する力学評価機器を用いて、その関連性を調査することを予定しているが、今年度の進捗の遅さを挽回する必要もあるので、解析時間を促進させる検討を行っている。具体的には圧縮試験器での計測についてであるが、現在入手が容易な高分子材料で軟骨組織に見立てて計測した場合、一例で5分ほど必要になる。またこれを解析するため実験データを独自の解析シートで処理をしてElastic Modulusを算出するため、さらに同程度の時間を生じる。ここを改善するための計測機器の購入を検討している。また画像の解析について現状は研究施設から画像解析を施行してくれる別の研究機関に委託しているが、ここの時間調節も解析結果の算出の遅延に影響する。ここを改善するための方策として自分の研究室で解析できるように、ワークステーションでなくてもPCレベルで解析できるソフトウエアの購入を検討している。年度末近くの採択であったため、今年度の計画を実行できない状況となった。しかしながら次年度の研究計画、プロトコール、日程調節も行えたので速やかに進捗状況を改善できると考えている。
シクロブテノンを経由する新規合成反応の開発および生理活性化合物合成への応用

三重結合を持つアルキニルイミンに置換基を有するマロン酸エステルのナトリウム塩を作用させたとき、共役付加反応が進行した後、分子内求核付加反応が進行することにより生じたシクロブテノンの開環反応を経由することによって、5位にエステル基を有する2-ピリドンが得られることを見出している。この従来にはない反応機構に着目し、マロン酸エステル、β-ケトエステル、またはシアノ酢酸エステルを求核剤に用いるアルキニルイミンへの共役付加反応により、4員環を経由する新規合成反応を開発できるのではないかと考え検討した結果、多置換2-ピリドンおよび環拡大反応による中員環を合成することができたので、これらを鍵反応に用い、生理活性化合物である、降血圧作用を示す薬のリード化合物である(-)-A58365A、(-)-A58365Bおよび抗癌作用が期待されるセスキテルペンラクトン(+)-Asteriscanolideの全合成を検討した。(-)-A58365Aおよび(-)-A58365Bの全合成検討においては、鍵反応である2-ピリドン合成反応が円滑に進行し良好な収率で必要な炭素骨格を有する中間体である多置換2-ピリドンが得られることを明らかにした。また、(+)-Asteriscanolideの全合成検討においても、鍵反応である環拡大反応により中間体であるシクロオクテノンが高収率で得られることを見出した。現在、それぞれの中間体からの(-)-A58365A、(-)-A58365Bおよび(+)-Asteriscanolideへの誘導を検討している。一方、アルキニルイミン等価体として、アルキニルピリジン、アルキニルピリミジン、またはアルキニルチアゾールにマロン酸エステルのナトリウム塩を反応させることによって、ピリドン骨格を有する二環性化合物、すなわちビシクロ-2-ピリドンが良好な収率で得られることも明らかにした。三重結合を持つアルキニルイミンに置換基を有するマロン酸エステルのナトリウム塩を作用させたとき、共役付加反応が進行した後、分子内求核付加反応が進行することにより生じたシクロプテノン開環反応を経由することによって、5位にエステル基を有する2-ピリドンが得られることを見出している。この従来にはない反応機構に着目し、マロン酸エステル、β-ケトエステル、またはシアノ酢酸エステルを求核剤に用いるアルキニルイミンへの共役付加反応により、4員環を経由する新規合成反応を開発できるのではないかと考え検討した。すなわち、(1)多置換2-ピリドンの合成、(2)多置換イミノピリジンの合成、(3)環拡大反応による中員環の合成を行った。その結果、求核剤に置換基を有するβ-ケトエステルを用いることによって、5位にアシル基を有する2-ピリドンを合成できることを見出した。アルキニルケチミンを用いた場合には、エステル基またはアシル基を有する3,4,5,6多置換2-ピリドンが合成できることも明らかにした。また、求核剤に置換基を有するシアノ酢酸エステルを用いたとき、5位にエステル基を有する多置換イミノピリジンを合成できることを見出した。さらに、2位にエステル基を有するシクロアルカノンを求核剤に用いることによって、アルキニルイミンへの求核付加反応が進行した後、分子内環化さらに環拡大反応が進行することによって、2炭素増炭したシクロアルケノンが良好な収率で得られることも明らかにした。
京都町家街区木造ストックの修復・再生技術に関する実験的研究

本研究は、京都都心部の木造建物、特に京町家に着目し、それら活用のための問題点を明らかにする事を目的に各種調査を行い、以下のような研究成果を得た。平成9年度は、既存研究成果およびデータベースをもとに、(1)京都都心部における木造建物ストックの現存状況データベースの構築、(2)それらの老朽度・耐震性の評価と補強・修復方法の提案、を行った。平成10年度は、これらをふまえて、以下のような研究成果を得た。1.京町家構法モデル制作と耐震性の検討:京町家の修復再生技術をまとめ、有効活用への具体的な方策を立案するためには、京町家がどのような原理により成り立っているのかを明らかにする必要があるという観点から、京町家構法の典型を表すものとして京町家構法モデルを作成した。そこから京町家構法の特徴として、(1)部材のウラ・オモテ的使い分け、(2)間口方向の壁量の少なさ、(3)解体・部材交換を考慮した接合部、(4)躯体構造形成コンセプト、を見いだした。さらに耐震補強のための技術開発を行いながら、現存する京町家の耐震性向上のための提案として、(1)構造部材の健全性の確保、(2)柱梁接合部の一体性の確保、(3)耐震性能形成を阻害する要因の改善、(4)土壁の耐震性向上および間口方向の耐震壁の確保、を挙げた。2.維持管理システムの現状と課題、現代的再構築の提案:木造住宅ストックの居住者・使用者の維持管理の内容、現在の問題点および今後のニーズについて分析を行うとともに、各種調査から現在の維持管理システムの検証を行った。そこから得られた知見は、以下のとおりである。(1)日常的なメンテナンスの低下、増改築などの工事によるリフォームの増加、(2)事業用途での使用、多世代居住などで改築改善意向の高さ、(3)京町家における「出入り関係」による維持管理の存在、(4)居住者の経済的状況、借家経営、持ち家政策などによる社会的・経済的変化による維持管理システムの衰退、である。これらを元に今後の維持管理システムの再構築提案を行った。本年度は、これまでの研究成果並びにデータベースをもとに、以下のような事柄について研究を進めた。1.京都都心部における木造建物ストックの現存状況データベースの構築:これまでに行った悉皆調査の地区(烏丸通千本通、丸太町通五条通)を拡大し、河原町通烏丸通、丸太町通五条通で囲まれた地域において悉皆調査を行い、その地区に現存する木造建物ストックの外観や残存状況、および老朽度を把握・分析を行った。その結果、昨年度行った3936軒のデータに加え、新たに3983軒の木造建物データを得え、合計7919軒のデータをもとに現在「木造建物ストックデータベース」を構築しつつある。これまでのところ、建物類型別概要、建物老朽度、伝統的要素保存状態などを把握するに至っており、またそれらの分布をデータベースを元に表現できた。今後これらの成果を元に、街区単位のより詳細な分析を行う予定である。2.1.の老朽度・耐震性の評価と補強・修復方法の提案:1.で構築したデータベースをもとに、建物の様式、残存改変状況および老朽度から建物の類型化を行った。その結果全体の約37%は「今後何らかの修繕が必要」、また約10%は「今すぐ修繕が必要」という結果となった。

また、伝統的要素の残存状況が低くなるにつれ、建物状態(老朽度)もよくない事が明らかになった。本年度はこれと平行して、必要な補強・修復方法の検討も行った。その結果、軸組構法における土壁の補強方法を検討することが重要であるとの認識に立ち、現在在来構法による土壁の耐震性、およびその補強方法として繊維による方法を検討している。今後、これらの補強方法の実効性を検証するとともに、実際に補強・修繕を行う上での施工上・設計上の問題点などについて明らかにする予定である。平成9年度は、既存研究成果およびデータベースをもとに、(1)京都都心部における木造建物ストックの現存状況データベースの構築、(2)それらの老朽度・耐震性の評価と補強・修復方法の提案、を行った。本年度は、これらをふまえて、以下のような研究を行った。1.京町家構法モデル制作と耐震性の検討:京町家の修復再生技術をまとめ、有効活用への具体的な方策を立案するためには、京町家がどのような原理により成り立っているのかを明らかにする必要があるという観点から、京町家構法の典型を表すものとして京町家構法モデルを作成した。そこから京町家構法の特徴として、(1)部材のウラ・オモテ的使い分け、(2)間口方向の壁量の少なさ、(3)解体・部材交換を考慮した接合部、(4)躯体構造形成コンセプト、を見いだした。さらに耐震補強のための技術開発を行いながら、現存する京町家の耐震性向上のための提案として、(1)構造部材の健全性の確保、(2)柱梁接合部の一体性の確保、(3)耐震性能形成を阻害する要因の改善、(4)土壁の耐震性向上および間口方向の耐震壁の確保、を挙げた。2.維持管理システムの現状と課題、現代的再構築の提案:木造住宅ストックの居住者・使用者の維持管理の内容、現在の問題点および今後のニーズについて分析を行うとともに、各種調査から現在の維持管理システムの検証を行った。そこから得られた知見は、以下のとおりである。(1)日常的なメンテナンスの低下、増改築などの工事によるリフォームの増加、(2)事業用途での使用、多世代居住などで改築改善意向の高さ、(3)京町家における「出入り関係」による維持管理の存在、(4)居住者の経済的状況、借家経営、持ち家政策などによる社会的・経済的変化による維持管理システムの衰退、である。これらを元に今後の維持管理システムの再構築提案を行った。
修飾制御を介したフォークヘッド転写因子の機能調節

転写因子はさまざまな生体刺激に反応して,転写を活性化・抑制化することで標的遺伝子の発現を制御している.しかし,遺伝子発現の『ON』や『OFF』は,単純に転写因子自身の遺伝子発現の"all or nothing"の反応ではなく,タンパクとして既に"待機"している転写因子の活性調節が必須で,modificationによって精巧にチューニングされている.フォークヘッド転写因子FQXOファミリー(FKHR, AFX, FKHRL1)は,糖代謝や脂質代謝に重要なインスリン刺激でリン酸化を受けて,核外移行し時空間的制御のもとに不活性化される.しかし,細胞質へ移動したリン酸化FKHRはどのように制御されているのかは不明である.申請者は,『フォークヘッド(FOXO)ファミリー転写因子・FKHRが転写共役因子CBPと結合してアセチル化されることで,転写活性が抑制される』ことを発見し,【アセチル化=転写活性化】という定説を覆した.さらに申請者の研究から,FKHRはリン酸化と共役してユビキチン化される事が判明している(未発表).このように,FKHRは《多重修飾》を受けますが(FKHRの多重修飾と共役制御),その生理機能は不明である.そこで本研究は,以下の3点に焦点を絞り,『多重修飾による転写因子の制御変換調節』の生物学的意義を明らかにすることを目的とした.(1)ユビキチン化による転写制御機構の解明:(2)アセチル化による転写抑制機構の解明:(3)多重修飾の共役リレー制御の解明:上記の目的を踏まえて,本年度はFKHRがプロテオソーム阻害剤MG132によって,HepG2における安定性が増強したことを明らかにした.さらに,インスリンによってユビキチン化が加速されることも明らかにした.今後は,ユビキチン化と転写活性化の関係を明らかにしていく予定である.転写因子はさまざまな生体刺激に反応して,転写を活性化・抑制化することで標的遺伝子の発現を制御している.しかし,遺伝子発現の『ON』や『OFF』は,単純に転写因子自身の遺伝子発現の"all or nothing"の反応ではなく,タンパクとして既に"待機"している転写因子の活性調節が必須で,modificationによって精巧にチューニングされている.フォークヘッド転写因子FQXOファミリー(FKHR, AFX, FKHRL1)は,糖代謝や脂質代謝に重要なインスリン刺激でリン酸化を受けて,核外移行し時空間的制御のもとに不活性化される.しかし,細胞質へ移動したリン酸化FKHRはどのように制御されているのかは不明である.申請者は,『フォークヘッド(FOXO)ファミリー転写因子・FKHRが転写共役因子CBPと結合してアセチル化されることで,転写活性が抑制される』ことを発見し,【アセチル化=転写活性化】という定説を覆した.さらに申請者の研究から,FKHRはリン酸化と共役してユビキチン化される事が判明している(未発表).このように,FKHRは《多重修飾》を受けますが(FKHRの多重修飾と共役制御),その生理機能は不明である.そこで本研究は,以下の3点に焦点を絞り,『多重修飾による転写因子の制御変換調節』の生物学的意義を明らかにすることを目的とした.(1)ユビキチン化による転写制御機構の解明:(2)アセチル化による転写抑制機構の解明:(3)多重修飾の共役リレー制御の解明:上記の目的を踏まえて,本年度はFKHRがプロテオソーム阻害剤MG132によって,HepG2における安定性が増強したことを明らかにした.さらに,インスリンによってユビキチン化が加速されることも明らかにした.今後は,ユビキチン化と転写活性化の関係を明らかにしていく予定である.
肝移植後のグラフト不全とグラフトの老化、寿命の関連

ヒト生体肝移植後の長期安定群と慢性拒絶群をテロメア短縮、キメリズム、染色体異数性の視点から比較検討した最初の報告である。移植後10年後の肝細胞のテロメア短縮率および染色体異数性の増加数、移植後1年以内のテロメア短縮率は安定群よりも拒絶群で大きかった。両群において実年齢以上のグラフト肝細胞の老化が進んでいたが、拒絶群でより進んでいた。本研究では生体肝移植後長期経過例における原因不明の線維化を示す例について、グラフトの老化・寿命を示しているのではないかという仮説をfluorescence in situ hybridization(FISH)法を用いて検証することを目的としている。10年以上の長期観察例約200例のうち、既知のグラフト不全の群(慢性拒絶など)とプロトコール肝生検で組織学的異常を示す群との2群に分け、該当症例は各々約20例であった。移植時のドナー肝(正常肝)を起点に、経過中の数回の生検も含め、経時的に移植肝組織の肝細胞に焦点を当て、テロメア配列特異的PNAプローブ(DAKO)を用いてFISHを施行、さらにconfocal laser scanningmicroscopy(Biozerd, Keyence)を使用し、標本上の蛍光シグナルの撮影を行った。H20年度に購入した米国モレキュラーデバイス社の画像解析ソフトを用いて、撮影した画像上で各標本における個々の肝細胞核のテロメアの光度を定量化した。FISHの手法および画像解析の条件設定についてはH20年度内に確立し、対照として約30例の正常肝(ドナー肝)の加齢によるテロメア長の短縮率を算出した。さらに長期生存例における移植後の合併症時の生検や肝機能異常のないプロトコール生検にて、経時的なテロメア長の解析を進めている。現在のところ、肝移植後早期にドナー年齢に関係なく、移植時の虚血、再潅流障害によると考えられる急激なテロメア長の短縮がみられる。また、グラフトに既知の慢性拒絶反応などのグラフト障害が加わった例では対照例の加齢によるテロメア長の短縮率よりもテロメアが短縮している。さらに長期経過観察例でも解析を進め、グラフトのテロメア長との関連、予後につき知見を蓄積したい。本研究では生体肝移植後長期経過例におけるグラフトの老化・寿命に関してfluorescence in situ hybridization(FISH)法を用いて検討した。10年以上の長期観察例約200例のうち、慢性拒絶などの既知のグラフト不全群と肝機能異常のないものの原因不明の線維化がみられる線維化群との2群に分け、該当症例は各10例であった。移植時のドナー肝(正常肝)を起点に、経過中の数回の生検も含め、経時的に移植肝組織の肝細胞に焦点を当て、テロメア配列特異的PNAプローブ(DAKO)を用いてFISHを施行、さらにconfocal laser scanningmicroscopy(Biozero, Keyence)を使用し、標本上の蛍光シグナルの撮影を行った。H20年度に購入した米国モレキュラーデバイス社の画像解析ソフトを用いて、撮影した画像上で個々の標本における肝細胞核のテロメアの光度を定量化した。FISHの手法および画像解析の条件設定についてはH20年度内に確立し、対照として40例の正常肝(ドナー肝)の加齢によるテロメア長の短縮率を算出した。今年度は長期生存例における移植後の合併症時の生検と肝機能異常のないプロトコール生検において、経時的なテロメア長の解析を進めた。肝移植後早期にドナー年齢に関係なく、移植時の虚血、再潅流障害によると考えられる急激なテロメア長の短縮がみられた。グラフト不全群と線維化群いずれも10年後のテロメアシグナルは対照例の加齢によるテロメア長の短縮率よりも著明に低下し、両群で差はなかった。ところがグラフト不全群では老化を示唆する肝細胞核の倍数体が増加しており、見かけ上テロメア長の輝度が上昇したとも考えられた。来年度は倍数体の解析を中心に、さらにグラフトの老化の知見を蓄積していく予定である。本研究では生体肝移植後10年におけるグラフトの老化に関してテロメア特異的fluorescence in situ hybridization (FISH)法、XY染色体によるFISH法を用いてグラフトの肝細胞に焦点を当て、経時的なテロメア短縮の程度、XY染色体にて異常核型を検討した。肝機能と組織学的にも異常のない安定群と慢性拒絶群との2群(各10例)で検討した。移植時のドナー肝(正常肝)を起点に、移植後1年以内の早期生検、移植後5年、10年の生検も含め、経時的にグラフトの肝細胞に焦点を当て、肝細胞核のテロメアシグナルを定量化した。まず対照として約40例の正常肝(ドナー肝)の加齢によるテロメア長の短縮率を算出した。2群の経時的な解析では両群ともに肝移植後早期にドナー年齢に関係なく、急激なテロメアシグナルの短縮がみられた。移植時の虚血、再潅流障害が考えられた。

両群とも10年後のテロメアシグナルは対照例の加齢によるテロメア長の短縮率よりも著明に低下し、慢性拒絶群で低下率がより高かった。さらにXY FISHでは、慢性拒絶群では安定群よりも有意に老化を示唆する肝細胞核の異数体を示す染色体が増加していた。移植後は、グラフトの老化に加え、周術期や細胞浸潤による酸化ストレスによると考えられる急激なテロメア短縮が認められ、長期のグラフトの状態を決定する可能性がある。今後、さらに多数例で検討し、周術期の抗老化療法にてグラフトの老化を防ぎ、グラフトの長期維持を目指したい。
キュウリモザイクウイルス感染による宿主代謝遺伝子の発現制御と退緑病徴発現との対応

毒性が異なる3種のキュウリモザイクウイルス(CMV)が感染した植物退緑組織における遺伝子発現を網羅的に解析した.CMV株間で発現が質的に異なる遺伝子はなく,宿主遺伝子発現の量的差違がCMV株間の毒性の違いに関係していると示された.発現量が減少していた遺伝子の多くは光合成関連遺伝子であり,これらの発現減少が退緑の原因と考えられた.一方で,光合成関連遺伝子の発現を制御するシロイヌナズナ転写因子atGLKが恒常発現する組換え体は,野性型植物同様に,CMV感染により退緑症状を示して光合成関連遺伝子の発現量も減少した.したがって,CMVによる退緑症状にはGLK経路は関与していないと考えられた.キュウリモザイクウイルス(CMV)に感染したタバコが退緑症状を発症する機構を解明するために,退緑の激しさが異なる3種のCMV株を用いてモザイク葉退緑組織におけるトランスクリプトーム解析をタバコマイクロアレイにより行った.全てのCMV株で共通して健全タバコと比べて発現量が2倍以上増加/減少していた遺伝子はそれぞれ935個/225個であった.遺伝子オントロジー解析の結果,発現量が増加している遺伝子では核局在遺伝子が最も多く(約30%),発現量が減少している遺伝子では葉緑体局在遺伝子が最も多かった(約35%).CMV株間では発現が質的に異なる遺伝子はなく,発現量増減の量的違いのみ認められた.このことは,毒性が異なるCMV株間でもタバコ応答機構が類似していること,CMV株間の毒性の違いはタバコ遺伝子発現の量的差違が関係していることを示唆している.光合成関連遺伝子の減少が退緑の原因であるかどうか確かめるため,光合成関連遺伝子の発現を誘導するシロイヌナズナ転写因子atGLK-mycが過剰発現する組換えタバコを作出した.各種光合成関連遺伝子の発現量が非組み換えタバコと比較して増加している2ラインに毒性の異なる3種のCMVを接種したところ,組換えタバコは野性型タバコ同様に退緑症状を示し,光合成関連遺伝子の発現量も減少していた.このことから,CMV感染による退緑症状にはatGLKが関わるパスウェイは関与していないことが考えられた.なお,活性酸素種(H2O2およびO2-)は退緑症状を示した部位からは検出されず,さらに全てのCMV感染に共通して発現量が増加していた抗酸化遺伝子は細胞質アスコルビン酸ペルオキシダーゼのみであった.毒性が異なる3種のキュウリモザイクウイルス(CMV)が感染した植物退緑組織における遺伝子発現を網羅的に解析した.CMV株間で発現が質的に異なる遺伝子はなく,宿主遺伝子発現の量的差違がCMV株間の毒性の違いに関係していると示された.発現量が減少していた遺伝子の多くは光合成関連遺伝子であり,これらの発現減少が退緑の原因と考えられた.一方で,光合成関連遺伝子の発現を制御するシロイヌナズナ転写因子atGLKが恒常発現する組換え体は,野性型植物同様に,CMV感染により退緑症状を示して光合成関連遺伝子の発現量も減少した.したがって,CMVによる退緑症状にはGLK経路は関与していないと考えられた.キュウリモザイクウイルス(CMV)変異体が感染したタバコのクロロシス組織における網羅的な遺伝子発現解析では,退緑の激しさが異なる3種のCMV株を用いてトランスクリプトーム解析を行った.タバコマイクロアレイ(アジレント)を用いて解析を行い,健全タバコと比べて発現量が2倍以上増減している遺伝子をCMV株間で比較したところ,CMV株間で発現が質的に異なる遺伝子はなく,発現量増減の量的違いのみ認められた.このことは,毒性が異なるCMV株間でもタバコ応答機構が類似していること,CMV株間の毒性の違いは退緑組織におけるタバコ遺伝子発現の量的差違が関係していることを示唆している.遺伝子オントロジー解析の結果,発現量が増加している遺伝子では核局在遺伝子が最も多く(約30%),次いで葉緑体,細胞質,細胞膜(それぞれ約10%)局在遺伝子であり,発現量が減少している遺伝子では葉緑体局在遺伝子が最も多く(約35%),次いで核局在遺伝子(約20%)であった.また,発現量が増加している遺伝子には非生物ストレス応答遺伝子が多く,減少している遺伝子には光合成や葉緑体形成に関与している遺伝子が多く含まれていた.抗酸化酵素遺伝子では,APXは全てのCMVに共通して発現量が増加していたが,CATとSODは退緑が激しい変異株でのみ発現量が増加していた.光合成遺伝子の発現を誘導するシロイヌナズナ転写因子atGLK-mycを導入した組換えタバコについて,カナマイシン培地による選抜により18のT1ラインを得た.抗myc抗体を用いてatGLK-mycが明瞭に発現している9ラインを選抜し,さらに各種光合成遺伝子の発現量が非組み換えタバコより増加している2ラインを得た.トランスクリプトーム解析により,CMVに感染したタバコのクロロシス組織では毒性の激しさに相関して各種葉緑体/光合成関連遺伝子の発現量が減少していることが網羅的に明らかになった.さらに,退緑症状との関連が示唆されている抗酸化酵素遺伝子の発現量について,アスコルビン酸/グルタチオンサイクルはCMV感染に対する一般的な応答であり,カタラーゼとSODは激しいクロロシス組織でのみ発現誘導されることが示され,ウイルス感染による酸化ストレス応答の順番は,各種葉緑体/光合成関連遺伝子の発現量減少→抗酸化酵素遺伝子の発現増加,であることが考えられた.以上のように,当初の予定通り,CMV感染によるタバコ遺伝子発現パターンと病徴との関連を示すことができた.

また,当初の予定通り,各種葉緑体/光合成関連遺伝子の発現量が野性型タバコより増加しているatGLK発現組換えタバコを得ることができた.H24年度に得られたatGLKタバコのT2ラインに各CMV変異株を接種し,その後atGLKタバコがクロロシス症状を示すのかを観察する.さらに,atGLKタバコにおけるCMV蓄積量,および各種光合成関連遺伝子のmRNA発現量をノーザン法あるいはリアルタイムPCR法により解析する.GLKタバコ葉がクロロシス病徴を示さなければ,光合成関連遺伝子の発現量減少がCMV感染によるクロロシスの直接的な原因と証明される.一方で,GLK恒常発現のために光合成関連遺伝子の発現量が減少しなければ,活性酸素種が多量に蓄積して細胞死(えそ症状)を示すことも予想される.この場合,タバコ葉細胞はCMV感染ストレスによる細胞死から回避する応答により,能動的に光合成能を低下させていることが証明される.さらに,光合成関連遺伝子mRNAの蓄積量減少と活性酸素種の蓄積との関係を明らかにするために,野性型タバコとatGLKタバコ間で活性酸素種の蓄積量を比較する.活性酸素種(過酸化水素とスーパーオキシドアニオン)の検出はCMV感染したモザイク葉のDABおよびNBT染色により行う.CMV感染葉における活性酸素種の分布と蓄積量に加えて,細胞内分布の観察を行い活性酸素種生成の由来(細胞質か,あるいは葉緑体か)を解析する.該当無し
日本人における腎洞内脂肪の実態解明.

本研究は日本人一般住民男性において、腹部単純CT画像から腎洞内脂肪の体積・面積を測定し、肥満指標、循環器疾患危険因子、腎機能等との関連を検討したものである。横断的分析結果により、腎洞内脂肪体積、面積ともに肥満指標と有意な正の相関関係を認め、血圧、血糖、中性脂肪と正の相関関係、HDL、eGFRと負の相関関係が示唆され、尿蛋白とは関連がなかった。またベースライン、追跡調査ともに腹部単純CT画像を得られた706人の検討では、4.7年の追跡期間で腎洞内脂肪体積、面積ともに有意に増加した。しかし今回の検討では測定者間の誤差が大きく、結果は過小評価されている可能性があり、測定系の確立に問題が残されている。1)腎洞内脂肪の評価用画像データベースの作成平成18年20年のベースライン調査時、および平成22年24年のフォローアップ調査時に腹部CTを撮像した対象者において、腎洞内脂肪評価に必要な部分のCT画像に関する画像電子データベースを作成を開始した。現在腹部CTの撮像は終わっており、画像データを収集中である。2)腎洞内脂肪の定量的評価のプロトコール作成(平成25年10月25日より、現在も研究中断中である。)本研究のコホートは滋賀県草津市の地域住民から無作為に抽出された男女約1200人(40歳79歳)が対象としている。1)ベースライン調査時の腎洞内脂肪の評価用画像データベースを作成した:平成18年20年に腹部CTを撮影した対象者1200人について、ベースライン時の腎洞内脂肪評価に必要な部分のCT画像に関する画像電子データベースを作成した。2)ベースライン調査時の腎洞内脂肪の定量的評価を開始した:腎洞内脂肪の定量については、米国Framingham研究の方法に準じた。画像解析用の特殊なソフトウェアを用いて、放射線科医師、放射線技師、ソフトウェア会社と腎洞内脂肪の定量方法の打ち合わせを行い、測定用マニュアルを作成した。研究補助員を募集し、採用したのち、マニュアルに準じて研究補助員と打ち合わせ、測定手順のトレーニングを行った。(2015年4月6日より実際のCT画像データベースを用いてベースライン調査時の腎洞内脂肪の計測を開始している。)3)一部のフォローアップ調査時の腎洞内脂肪の評価用画像データベースを作成を開始した:平成22年24年にフォローアップ調査時に腹部CTを撮影した対象者約600人の一部について、腎洞内脂肪評価に必要な部分のCT画像について電子データベースの作成を開始した。本研究のコホートは滋賀県草津市の地域住民から無作為に抽出された男女約1200人(40歳79歳)を対象としている。1)ベースライン調査時の腎洞内脂肪の評価用の画像データベースを作成し、腎洞内脂肪の定量的評価を行った。腎洞内脂肪の定量については画像解析用の特殊なソフトウェアを用いて行った。放射線科医師、放射線技師、ソフトウェア会社に相談のうえ、米国Framingham研究の方法に準じて作成した腎洞内脂肪測定マニュアルに従って、研究補助員により、腎洞内脂肪の計測を行っている。2)フォローアップ調査時の腎洞内脂肪の画像データベースを作成し、腎洞内脂肪の定量的評価を行った。1)と同様の手順により、腎洞内脂肪の計測を行っている。3)ベースライン調査時に採血した保存検体を用いて、血中シスタチンCの測定を行った。ベースライン調査時、フォローアップ調査時の腎洞内脂肪の計測を同時に進行しており、のべ864件の測定を終了し、現在も作業を進めている。またベースライン調査時の保存検体を用いた血中シスタチンCの測定は1092件行った。CT画像データベースよりベースライン時、フォローアップ時の腎洞内脂肪体積および面積の計測を同時に進行し、のべ960件の測定を終了した。測定結果は既存のベースライン調査およびフォローアップ調査データベースと統合した。また血清シスタチンCの測定結果もベースライン調査データベースと統合した。腎洞内脂肪の経年的変化を検討し、腎洞内脂肪と肥満指標、腎機能、血圧や脈拍等の古典的な動脈硬化危険因子との関連を横断的、縦断的に検討した。腎洞内脂肪測定が可能であった808人のうち、ベースライン時、フォローアップ時の両方で腎洞内脂肪を測定できた777人を分析の対象とした。平均年齢は64.4±3.7歳、平均観察期間は4.9±1.3年であった。ベースライン時の腎洞内脂肪体積は7.3±6.0cm3、腎洞内脂肪面積は2.4±1.9cm2であった。ベースライン時の横断的分析において、腎洞内脂肪体積・腎洞内脂肪面積と各肥満指標との間にはいずれも有意な正の相関が認められた。相関係数はそれぞれ、体重0.07・0.09、体脂肪率0.09・0.10、内臓脂肪面積0.09・0.12、皮下脂肪面積0.10・0.11であった。腎機能の指標であるeGFRやシスタチンCとの有意な関連は認められなかった。また、頸動脈IMTや血圧脈波伝播速度といった潜在性動脈硬化性指標との関連も認められなかった。炎症性マーカーとして、CRPとの関連は認めなかったが、フィブリノーゲンとは有意な正の相関関係を認めた(相関係数0.08・0.08)。フォローアップ時の腎洞内脂肪体積は10.1±7.6cm3、腎洞内脂肪面積は3.1±2.0cm2であり、有意な増加を認めた。

本研究は日本人一般住民男性において、腹部単純CT画像から腎洞内脂肪の体積・面積を測定し、肥満指標、循環器疾患危険因子、腎機能等との関連を検討したものである。横断的分析結果により、腎洞内脂肪体積、面積ともに肥満指標と有意な正の相関関係を認め、血圧、血糖、中性脂肪と正の相関関係、HDL、eGFRと負の相関関係が示唆され、尿蛋白とは関連がなかった。またベースライン、追跡調査ともに腹部単純CT画像を得られた706人の検討では、4.7年の追跡期間で腎洞内脂肪体積、面積ともに有意に増加した。しかし今回の検討では測定者間の誤差が大きく、結果は過小評価されている可能性があり、測定系の確立に問題が残されている。研究中断により研究はやや遅れている。しかし研究は速やかに再開され、順調に進行しており、今後は研究計画に沿って進められると考える。ベースライン調査時、フォローアップ調査時の腎洞内脂肪の計測を引き続き行う。測定終了後は既存のベースライン調査データベースと、腎洞内脂肪の定量結果を統合し、ベースライン調査データベースを構築する。作成したデータベースをもとに、腎洞内脂肪と腎機能および血圧等の腎機能に関連する因子、潜在性動脈硬化関連指標、肥満指標等との関連について、横断的解析を行う。フォローアップ調査データについても腎洞内脂肪の増大と腎機能の変化、さらに腎機能に関連する様々の生活習慣・危険因子、および潜在性動脈硬化指標の継時的変化との関連について、縦断的な解析を行う。分析の結果は学術集会への発表を行い、論文作成を行う。医学1)ベースライン調査時の腎洞内脂肪の定量的評価を行う:米国Framingham研究の方法に準じて作成した腎洞内脂肪の測定マニュアルを用いて、画像解析用の特殊なソフトウェアにて腎洞内脂肪の定量を開始している。これを完成させる。2)ベースライン調査データベースの構築:既存のベースライン調査データベースと、腎洞内脂肪の定量結果を統合し、ベースライン調査データベースを作り上げる。3)ベースライン調査データの解析:上記により作成したデータベースをもとに、腎洞内脂肪と以下の指標との関連について、横断的解析を行う。1:腎機能に関連する因子(尿蛋白、血清クレアチニン、eGFR)、および腎機能に影響を及ぼす因子(喫煙、飲酒、血圧、家庭血圧、降圧剤の種類等)、慢性腎臓病およびその重症度分類2:肥満指標(肥満度、腹囲、腰囲、体脂肪率、内臓脂肪面積、皮下脂肪面積)、メタボリックシンドロームおよびメタボリック危険因子の重積3:潜在性動脈硬化指標(冠動脈石灰化、頚動脈内膜中膜肥厚度(IMT)および頸動脈プラーク、脈波伝播速度、ABI)4:動脈硬化性疾患の古典的危険因子(血糖、糖尿病、脂質異常症、冠動脈疾患や脳血管障害の既往歴・家族歴など)上記の分析は、適宜、交絡因子を補正した多変量解析を用いて行う。妊娠、出産のため、平成25年10月25日より、現在も研究中断中である。研究中断前も体調不良であった期間があり、研究はやや遅れている。しかし、腎洞内脂肪の定量的評価の方法については実行可能なプロトコールを作成することができており、すでに腹部CT画像も撮影済みである。研究再開後、速やかに腎洞内脂肪の測定が実行できる準備を整えられたと考えている。腎洞内脂肪の測定作業がまだ終わっていないこと、そのためにまだ結果の分析が進んでおらず、学術集会などでの発表を行っていないため育児休業による中断があったため、研究に遅れが生じた。
対話文理解のための解析手法と認知意味論的モデルの研究

自然な発話状況における対話文では、言いよどみ、言い直しなどの現象や、意味はよくわかるが文法的にはおかしい文が多く発生するため、従来の自然言語処理研究で使用されて来ている文法や構文解析技術では不十分な点が多い。そのような対話文においては、意味を主体として解析を進める必要性が強く感じられている。従って、対話モデルにおける処理単位としては、構文情報を中心とした従来のものよりも、意味を主体としたまとまり(チャンク)を中心として情報を交換するというモデルを考える。本研究ではまず、そのようなチャンクという概念について日常言語の立場から考察して、チャンク操作定義を3つの基準(言語単位、慣用度、息継ぎ)として与えた。それを実際の英語対話データ(約3万語)について具体的に検証し、言語の断片性、慣用性、心理学的実在性などについて論じた。具体的には、You know I meanという慣用句の分析を定量的に行った。また、本研究では、柔軟な意味解析機構を持ったモデルの構築を目標のひとつとし、それに適した意味解析法や概念辞書が持つべき構造と機能に関して基礎的な検討を行った。具体的には概念間の距離をMDS法という認知心理実験を通して定量的な距離空間を構成することによって導入するための検討を行った。つぎに、意味空間における距離を、状態を表す概念を指標としてSD法という認知心理実験で観測し、意味理解における概念間の距離の変化の考察を行った。そのような状態を表す概念には多くの情緒的情報を含む概念が使われているため、自然言語処理における情緒的な意味情報の扱いに関する基礎的な検討も行った。