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北洋漁業と北方探検における「北洋」イデオロギーの形成過程の研究

1.今年度の研究の目的(1)19世紀半ばから20世紀後半に至る北洋漁業の歴史の諸問題のうち、ロシア帝国の行政機関であるプリアムール総督府の政策に関わる論点とシベリア出兵期の諸論点について再検討した。(2)標記の研究課題の補足的論点として、「日本社会におけるキャラクターとしてのロシア人イメージとその変遷」という課題を設定し、その予備的調査・研究を行った。2.今年度の研究の成果(内容)今年度の研究成果として下記の三つの見解が得られた。(1)シベリア出兵期、ロシア人漁業者の没落は競合する日本人漁業者にとって有利に働いた。ロシア人漁業者の没落の要因は、財産の没収や経営権の接収、それにともなう資金繰りの困難、戦火による直接的な人的ないし物的な被害、ヨーロッパ=ロシアとの経済的な紐帯の断絶による経営不振などさまざまだが、いずれの場合にもロシア人漁業者の没落が競合する日本人漁業者の競合漁区の取得や市場でのシェア拡大を後押しした結果となった。(2)シベリア出兵期には露領漁業(北洋漁業)が重要な産業として注目され、「露領漁業は重要な国家的権益だ」という文脈が成立した。こうした合意のもと、大手から中小までのそれぞれの漁業者の利害が関係省庁や軍の利害と調整され、国家権力が漁業者の利益を配慮する形で行われた政策がいわゆる「自衛出漁」だった。(3)日本社会における、キャラクターとしての「ロシア人(ソ連人)」について語る言説の類型には、20世紀初頭から20世紀後半に至るまで大きな変動が見られない。言説相互間の引用・被引用の関係もはっきりしているものが多い。3.今年度の研究の成果(発表)今年度の研究成果の一部は上記の「6.研究発表」欄に記載した3つの論文で発表した。なお、「日本におけるロシア・ロシア人イメージの変遷」についての研究成果は2007年度以降に発表予定である。以上1.要約「北洋」とは何か。「北洋」とは特定の物語構造のことである。1930年前後の雑誌記事や書籍における言説の分析を通じてこれを実証した。2.詳細2.1.今年度の研究の目的今年度の研究の目的は「北洋」に関わる雑誌記事や書籍に書かれたさまざま言説の分析通じて、以下の三つを明らかにすることだった。その1.「北洋」とは何か。人々は何を「北洋」として了解しているのか。「北洋」として何が語られているのか。その2。人々はどのようにしてそうした共通の了解を持つに至ったのか。その3。そうして広まった「北洋」についての共通の考え方が人々に何をもたらしたか。2.2.今年度の研究の成果今年度の研究成果として下記の3つの見解が得られた。1.「北洋」「北洋漁業」という語は1930年前後から使われるようになり、数年のうちにひろく定着した。また、「北洋」「北洋漁業」の定義は人によって多岐にわたる。にもかかわらず「北洋」「北洋漁業」は共通了解である。2.沿革から語り始めるような、よくある「北洋の歴史」言説を物語とみなしたところ、物語としての構造が似ていることに気づいた。ここでの「構造」とは形態論的な意味での「構造」である。この特定の構造こそが「北洋」言説を特徴づけている。すなわち「北洋」とは物語の構造上の特徴であるという見解を得た。3.「北洋漁業」が発展したから「北洋」という言葉が一般に受け入れられた、という従来の一般的な見解には同意できない。「「北洋漁業」が発展した」という見解は1930年前後に「北洋」という語が広く定着したことの結果に過ぎない。この新たな見解も今年度の研究成果である。1.要約1.1.19世紀半ばから20世紀後半に至る北洋漁業の歴史の諸問題のうち、外交史と制度史に関わる論点を再検討した。1.2.北洋漁業の歴史と北方探検の歴史の語りに共通する物語の構造を比較検討した。1.3.北洋漁業ないし北洋という概念の形成過程を物語理論とネットワーク理論を用いて検証した。2.詳細2.1.今年度の研究の目的今年度の研究の目的は、(1)北洋漁業の通史における諸問題の再検討、(2)北洋漁業と北方探検の思想的関連の評価、(3)「北洋漁業」概念の形成過程の詳細な分析、の三つだった。2.2.今年度の研究の成果(内容)今年度の研究成果として下記の三つの見解が得られた。(1)これまでは1905年のポーツマス講和条約が北洋漁業の権益を確立したという評価が一般的だった。本研究は、ロシア極東の漁業に関するロシア側の研究の参照とこの問題に関わる外交史料の系統的な研究を通じてこの見解を退けた。また、ロシア革命やシベリア出兵に関わる諸問題と関連づけて、北洋漁業の歴史に関わる既存の見解を再検討した。(2)上記(1)と下記(3)で得られた知見を参考にして、北方探検に関わる同時代の人物評が形成される過程を検証し、後の時代に及ぼした影響を明らかにした。(3)物語理論を応用することで「北洋漁業」概念の形成過程に関わる詳細な分析を行った。また、北洋漁業の歴史の語り方と日露関係の歴史一般の語り方を比較対照し、そこに形態論的な意味での共通の構造があることを確認した。

2.3.今年度の研究の成果(発表)今年度の研究成果はロシア史研究会大会(平成17年10月)ほかにおいて公にした。1.今年度の研究の目的(1)19世紀半ばから20世紀後半に至る北洋漁業の歴史の諸問題のうち、ロシア帝国の行政機関であるプリアムール総督府の政策に関わる論点とシベリア出兵期の諸論点について再検討した。(2)標記の研究課題の補足的論点として、「日本社会におけるキャラクターとしてのロシア人イメージとその変遷」という課題を設定し、その予備的調査・研究を行った。2.今年度の研究の成果(内容)今年度の研究成果として下記の三つの見解が得られた。(1)シベリア出兵期、ロシア人漁業者の没落は競合する日本人漁業者にとって有利に働いた。ロシア人漁業者の没落の要因は、財産の没収や経営権の接収、それにともなう資金繰りの困難、戦火による直接的な人的ないし物的な被害、ヨーロッパ=ロシアとの経済的な紐帯の断絶による経営不振などさまざまだが、いずれの場合にもロシア人漁業者の没落が競合する日本人漁業者の競合漁区の取得や市場でのシェア拡大を後押しした結果となった。(2)シベリア出兵期には露領漁業(北洋漁業)が重要な産業として注目され、「露領漁業は重要な国家的権益だ」という文脈が成立した。こうした合意のもと、大手から中小までのそれぞれの漁業者の利害が関係省庁や軍の利害と調整され、国家権力が漁業者の利益を配慮する形で行われた政策がいわゆる「自衛出漁」だった。(3)日本社会における、キャラクターとしての「ロシア人(ソ連人)」について語る言説の類型には、20世紀初頭から20世紀後半に至るまで大きな変動が見られない。言説相互間の引用・被引用の関係もはっきりしているものが多い。3.今年度の研究の成果(発表)今年度の研究成果の一部は上記の「6.研究発表」欄に記載した3つの論文で発表した。なお、「日本におけるロシア・ロシア人イメージの変遷」についての研究成果は2007年度以降に発表予定である。以上
位置選択的に合成したフラーレン誘導体等をモノマーとした2次元組織体の構築と機能

スチレン誘導体の分子内[2+2]光環化付加反応を経て合成されるカリックス[4]アレーンは、新規な母体構造を有し、その特徴は架橋鎖によりコーン配座に固定された剛直な分子骨格となっている。その結果として、四つの水酸基に一、二、ないし三つの置換基を導入するとそれぞれがキラル分子になるというユニークな特徴を持つ。本年度は、これらキラルカリックスアレーンを用い、分子内にイオンや有機物を捕捉できる官能基を有する分子の設計及び樹状分子へ変換可能な官能基の導入法の開発を中心に検討を行った。1)分子内に捕捉部位となる官能基を有するキラルカリックスアレーンの合成はカルボキシル基やホウ酸に変換可能なブロムベンゼン部位を、また水酸基に変換可能なアニソール部位を含むジトシラートをそれぞれ調製し、導入を試みたところ対応するエーテル体が収率72-53%で得られた。2)キラルな樹状分子への変換を目指して、酢酸エチル残基を導入したのちアミノアルコールと反応するとほぼ定量的に対応するアルコールが得られることがわかった。また、得られたアルコールは水酸基の数がそれほど多くないにもかかわらず、MeOH/水系に可溶であることが確認できた。一方、かさ高い3置換ベンゼンを構成単位とする側鎖を導入した場合、対応するエーテルを収率71-87%で与えた。しかし、立体的な要因のためか世代の進んだ大きな側鎖の導入の際には収率の低下が認められた。3)カリックスアレーンダイマーを目指して、キラルなジトシラートとジオールを反応したところ、収率21%で目的のダイマーが、唯一の生成物として得られた。
有用野草による草地造成のための種子繁殖技術開発に関する研究

当該研究は、野草種子に対応した種子収穫機を開発し、野草の採種性を向上させることを第一の目的としている。この収穫機に必要な仕様は、1,脱粒性が高い風散布種子を収穫可能なこと、2,穂の収穫と脱穀が同時に可能なコンバインとしての機能を持つこと、3,収穫能力が人力作業よりも高く採種コストを低減できること、4,不整立地や荒れ地でも使用可能な携帯型であること、5,機械が比較的安価であること、6.作業性と安全性が高いこと、7.収穫された種子の品質が人力収穫よりも劣らないことの7点である。宮崎大学で検討されてきた「茶摘機」に関する知見を応用することにより、エンジンブロアに改良を加え、上記15の仕様を満たす収穫機の試作機を開発することに成功した。しかしながら、6の作業性については、エンジン部を穂の高さまで手で持ち上げる必要性があるため、長時間作業の場合には作業者に負荷がかかる問題が生じた。また、7の種子の品質については、収穫の効率を上げるためにエンジン出力を上げると、発芽率が低下する問題が生じることが今年度に新たに明らかとなった。これは回転羽への衝突衝撃の増加や夾雑物の混入率の上昇によるものであった。そこで、今年度は、これらの問題の原因を解決することによって、作業性と種子の品質を向上させる目的とした新型の収穫機を開発した。これは、エンジン草刈り機に改良を加えることで6の作業性を向上させるとともに、より衝撃の少ない回転羽に取り替えることにより種子品質を向上させることが可能なものである。今後はこの収穫機による実用的な種子収穫技術の確立が期待される。有用野草の種子増殖による草地造成技術開発に関して、有用野草であるチガヤの種子繁殖特性を検討した。さらに、冠毛の存在により収穫が困難なチガヤ等の野草の種子採取方法について、採取機械を考案し、その作業効率を検討した。具体的には、種子繁殖特性については、チガヤには種子休眠性の深い系統と浅い系統が存在し、これらは形態や生理・生態的な特徴が異なることが全国での調査によって明らかとなった。両系統を緑化方法や立地によって使い分けることで効率的な緑化が可能であると考えられる。しかしながら、チガヤやススキの室内保存状態での種子寿命は1年以内と短いことが明らかとなり、有効な種子保存法を開発する必要があることが明らかとなった。来年度はこの点をさらに検討する。昨年度はエンジンブロアーの吸引によって種子を採取する方式を考案し、チガヤ種子の採取効率を手取りのそれと比較検討した結果、単位時間あたりの種子採取量は機械方式が手取りに比べて約28培となった。この方式では、1人の作業者による半日、もしくは1日の作業によって数kg以上の種子が採取可能であり、実用可能であると考えられた。しかしながら、約数キログラムのエンジンブロアーを野草の穂の位置まで持ち上げて長時間作業することは作業者にとって過重であり、この点の改良が必要であると考えられた。そこで、今年度は、エンジン付草払い機を改造し、回転刃用の動力を種子採取用の「こぎもみローラー」の回転に用いる「採種機」を試作してこの点の改良を試みた。エンジン付草払い機の場合は、エンジン部分を持ち上げることなく、回転部分をススキなどの穂の位置まで軽々と持ち上げて種子を採取できると考えた。そこで実際に試作して採種を試みたところ、作業性が大きく向上した。来年度はこの方式での採種効率を検討する。

この収穫機に必要な仕様は、1,脱粒性が高い風散布種子を収穫可能なこと、2,穂の収穫と脱穀が同時に可能なコンバインとしての機能を持つこと、3,収穫能力が人力作業よりも高く採種コストを低減できること、4,不整立地や荒れ地でも使用可能な携帯型であること、5,機械が比較的安価であること、6.作業性と安全性が高いこと、7.収穫された種子の品質が人力収穫よりも劣らないことの7点である。宮崎大学で検討されてきた「茶摘機」に関する知見を応用することにより、エンジンブロアに改良を加え、上記15の仕様を満たす収穫機の試作機を開発することに成功した。しかしながら、6の作業性については、エンジン部を穂の高さまで手で持ち上げる必要性があるため、長時間作業の場合には作業者に負荷がかかる問題が生じた。また、7の種子の品質については、収穫の効率を上げるためにエンジン出力を上げると、発芽率が低下する問題が生じることが今年度に新たに明らかとなった。これは回転羽への衝突衝撃の増加や夾雑物の混入率の上昇によるものであった。そこで、今年度は、これらの問題の原因を解決することによって、作業性と種子の品質を向上させる目的とした新型の収穫機を開発した。これは、エンジン草刈り機に改良を加えることで6の作業性を向上させるとともに、より衝撃の少ない回転羽に取り替えることにより種子品質を向上させることが可能なものである。今後はこの収穫機による実用的な種子収穫技術の確立が期待される。
肥満症発症過程における遊離脂肪酸代謝動態変化のレプチン抵抗性への関与

肥満症発症過程における脂肪酸代謝動態変化のレプチン抵抗性への関与について研究し、以下の成果を得た。1)食餌誘導性肥満ラットでは肥満発症早期から肝臓においてパルミトオレイン酸やオレイン酸などのMUFAが増加し、リノール酸やアラキドン酸などのPUFAが減少する。これらの脂肪酸組成変化は脂肪組織や筋肉へと拡大し、インスリン抵抗性の発症へとつながる。2)脂肪組織ob gene発現と血中レプチンは食餌誘導性肥満発症早期から反応する。3)Zucker fa/fa ratの肝臓内脂肪酸組成は食餌誘導性肥満ラットと同様のパターンを示す。fa/+ratでは過食や肝臓内脂肪酸組成変化を認めないが、肝臓内脂肪蓄積量が増加する。すなわち、レプチンは脂肪酸組成変化を介さずに肝臓内脂肪代謝に影響する。したがって、Zucker fa/fa ratにおける脂肪酸組成変化はレプチン作用不全の直接的結果ではなく、肥満あるいは過食によると考えられる。4)OLETF ratにおいても同様の肝臓内脂肪酸組成変化が認められる。5)脳内脂肪酸組成は末梢とは異なり、リノール酸の減少が著明である。脳内脂肪酸組成は肥満の影響を受けない。またレプチン作用不全の影響も少ない。6)視床下部神経ヒスタミンはレプチン欠損動物であるob/ob miceやレプチン受容体異常動物であるdb/db mice、fa/fa ratでは低下しているが、agouti obese yellow miceやOLETF ratでは変化がない。またsucrose負荷食餌誘導性肥満ラットでは増加している。これらの違いにレプチン作用不全やレプチン抵抗性の程度の差が関係している。7)agouti obesemiceの視床下部では、食行動調節物質であるCARTとAGRPが高レプチン血症によって変化し、レプチン抵抗性を示さない。すなわちレプチン抵抗性の影響は脳内物質によって異なる。8)脂肪酸単独成分含有食は視床下部神経ヒスタミンに影響しない。9)脂肪酸単独成分含有食飼育動物ではオレイン酸の負荷によって脂肪蓄積、インスリン抵抗性、レプチン抵抗性が助長される。以上、脂肪酸は高脂血症、脂肪肝、糖尿病、インスリン抵抗性などの発症に深くかかわり、特に肝臓の脂肪酸組成はそれら発症に重要である。脂肪酸のなかではオレイン酸が肥満およびその合併症の発症過程に関わり、レプチン抵抗性への関与も示唆される。しかし脳内脂肪酸組成が安定していることから、オレイン酸とレプチンの関わりは視床下部レベルではなく、末梢組織あるいは脳内へのレプチン輸送の段階で生じている可能性が高い。レプチン抵抗性における脂肪酸動態変化の関与を明らかにするために、本年度は以下の実験を行った。1.肥満動物モデルにおける脂肪酸動態変化。肥満に伴う脂肪酸動態変化を食餌誘導性肥満ラットおよびZucker obeseラットを用い解析した。

1)34%sucrose溶液負荷20週目の内蔵脂肪、皮下脂肪、肝臓、筋肉の各臓器において、オレイン酸増加とリノール酸減少が認めれた.2)これらの脂肪酸組成変化は負荷4週目の脂肪組織と骨格筋には認められないが、血清中および肝臓ではすでに存在していた.すなわち、食餌誘導性肥満における脂肪酸動態変化には臓器特異性が認められ、肝臓での脂肪酸組成変化がまず発生し、それが経時的に各臓器に波及することが高インスリン血症なとの合併症の進展を促していると考えられる。次に、遺伝的肥満動物モデルであるZucker obese rat(fa/fa)およびそのlean littermate(fa/+)(+/+)を用いて同様の解析を行った。fa/fa群で食餌誘導性肥満と同様なオレイン酸の上昇とリノール酸の減少が各臓器で認められるのに対し、fp/+群では変化がなく、特に食餌誘導性肥満では早期に異常が出現する肝臓においても変化がなかった.fa/+群では過食や肥満がみとめられないにもかかわらず、高脂血症や高インスリン血症が認められる。したがってfa/+群におけるインスリン値の上昇は食事性の要因である脂肪酸動態変化を介さずに、レプチンの作用不全に直接起因している可能性が高い。2.レプチンによる視床下部神経ヒスタミンの変化。1)神経ヒスタミンおよびその代謝産物であるテレメチルヒスタミン(tMH)は、レプチン分泌不全を示すobマウス、レプチン受容体異常を有するdbマウスおよびZucker obeseラットで低下していた。2)ヒスタミンとtMHは、受容体異常力がなく血中レプチンレベルも高値を示す食餌誘導性肥満ラットでは逆に増加していた。すなわち肥満状態ではあっても肥満抑制情報としてのレプチンは中枢神経系に作用しており、神経ヒスタミンレベルではレプチン抵抗性は認められないことになる。しかし表現型としての肥満と合併症は食餌誘導性に進展しており、生体全体としてはレプチン抵抗性が存在していることが示唆される。この矛盾が脂肪蓄積に程度によるものか、脳のレプチン-経ヒスタミン系の下に問題があるのか、それらに上記脂肪酸動態変化がどのように関与するかが次年度の課題である。レプチン抵抗性に関わる脂肪酸動態変化の関与を解明するために本年度は以下の実験をおこなった。1.肥満症での脂肪肝発症因子としてのレプチン作用不全。昨年度、高インスリン血症発症に関わる脂肪酸動態変化が食餌誘導性肥満動物とレプチン受容体異常動物であるZucker fatty(fa/fa)ratで異なることを報告した。本年度は脂肪肝発症に対する両者の違いを検討した。その結果、1)食餌誘導性肥満ラットとfa/fa ratの両者において肥満完成期においては肝臓の中性脂肪含量が増加し、脂肪肝を発症していること、2)レプチン受容体異常を部分的に有するfa/+
梗塞後心室リモデリングに対するバイオメカニクスによる新たなる治療戦略の開発

現在のところ動物実験準は準備段階である。残念ながら、京都大学再生医科学研究所における動物実験用のMRI装置が装置の老朽化など諸事情により2018年9月に廃棄処分となったため、新規にMRI装置を借用できる研究施設を模索中である。しかし、豚摘出心に様々な物性特性に調節したハイドロジェルを注入し拡散協調画像を京都大学こころの研究所所有のMRI装置を用いて撮像した。また、米国UCSFのCardiac Biomechanical Labo(Dr.Ratcliffe主宰)との共同研究によりハイドロジェルの物性特性により心筋内の分布が有意に変化することが判明した。また、拡散協調画像の解析により健常心筋繊維をできるだけ損傷することなく温存しやすいハイドロジェルの物性特性も解明されつつある。この共同研究により以下の学会発表および論文発表を行った。京都大学再生医科学研究所における動物実験用のMRI装置が装置の老朽化など諸事情により2018年9月に廃棄処分となったため。国立循環器病研究センターにおけるMRI装置の借用を交渉中である。また、豚摘出心において得たハイドロジェル物性特性の最適化データを学会発表し論文とする予定である。京都大学再生医科学研究所のMRI装置が廃棄処分となり動物実験ができなくなったため。
移植片拒絶反応におけるマクロファージ由来一酸化窒素(・N=O)の調節

移植片拒絶反応の場では免疫反応と炎症反応が絡み合っている。移植片障害のメカニズムについては現在、細胞障害T細胞(CTL)による特異的移植片障害と、活性化されたマクロファージなどによる非特異的移植片障害が考えられているが不明な点が多い。私たちはマウスのスポンジ移植モデル(マウスの皮下にポリウレタンスポンジを移植し、それにアロ脾細胞を注入するとアロ移植片となる)を用いた研究で、移植片ではCTL活性の上昇とともに一酸化窒素nitric oxide(NO)産生が増加し、Donor-Spesific Transfusion(DST)を行うと、Cyclooxygenase系のprostaglandinE_2(PGE_2)の産生が亢進され、NO産生、CTL活性が低下することがわかった。さらに、免疫抑制剤Tacrolimusをスポンジ移植モデルに投与すると移植片内のCTL活性抑制とともにグラフト浸潤細胞のNO2-産生が抑制され、NO産生はCTL活性の動向と一致していた。また、Tacrolimus投与にてNO2-産生を抑制されたグラフト浸潤細胞はLPS/IFN-g刺激にてNO2-産生の回復がみられた。遅延型過敏反応(DTH)も移植片障害のメカニズムの一つとして考えられているが、マウスを用いたアロ抗原によるDTH反応はNO合成阻害剤の投与により抑制されることがわかった。このことはDTH反応もNO産生と関連があることを示している。以上のように移植片拒絶反応の場においてNOは多様な働きを持っていることがわかった。今後さらに移植片拒絶反応時、免疫寛容時におけるNOの役割を検討していきたいと思っている。免疫反応と炎症反応が絡み合っている移植拒絶反応において、一酸化窒素(・N=O)がどのように関与し、拒絶反応を修飾しているのかを明らかにするのが目的である。今年度、以下の知見が得られた。1 Donor-specific tansfusion(DST)を行ったマウスのスポンジ移植モデルにおいて、移植片浸潤細胞中の細胞障害性T細胞数、ヘルパーT細胞数を検討し、ともに抑制されていた。ヘルパーT細胞(Th_1)はインターフェロンγ(IFN-γ)を産生してマクロファージを刺激し、・N=Oを産生させている可能性がある。DSTを行うとアロ移植片においてIFN-γ産生が抑制され、さらに・N=O産生の抑制を示唆する所見である。2人腎移植患者の拒絶反応時の生検組織を一酸化窒素合成酵素(iNOS)抗体で免疫組織学的に染色すると、近位尿細管が強く染色された。人腎移植拒絶反応に尿細管細胞由来・N=Oが関与している可能性がある。今後、症例を増やし、分子レベルでの検討を予定している。3マウスを用いたアロリンパ球による遅延型過敏反応において、・N=O合成阻害剤を投与すると遅延型過敏反応が抑制されることがわかった。いづれも今後さらなる検討、解析を予定している。また、現在ラット腎移植モデル作製中であり、ラット腎移植モデルを用いた移植腎拒絶反応と・N=Oの役割についても検討を予定している。私たちはマウスのスポンジ移植モデル(マウスの皮下にポリウレタンスポンジを移植し、それにアロ脾細胞を注入するとアロ移植片となる)を用いた研究で、移植片ではCTL活性の上昇とともに一酸化窒素nitric oxide(NO)産生が増加し、Donor-Specific Transfusion(DST)を行うと、Cyclooxigenase系のprostaglandin E_2(PGE_2)の産生が亢進され、NO産生、CTL活性が低下することがわかった。

さらに、免疫抑制剤Tacrolimusをスポンジ移植モデルに投与すると移植片内のCTL活性抑制とともにグラフト浸潤細胞のNO2-産生が抑制され、NO産生はCTL活性の動向と一致していた。また、Tacrolimus投与にてNO2-産生を抑制されたグラフト浸潤細胞はLPS/IFN-g刺激にてNO2-産生の回復がみられた。遅延型過敏反応(DTH)も移植片障害のメカニズムの一つとして考えられているが、マウスを用いたアロ抗原によるDTH反応はNO合成阻害剤の投与により抑制されることがわかった。このことはDTH反応もNO産生と関連があることを示している。以上のように移植片拒絶反応の場においてNOは多様な働きを持っていることがわかった。今後さらに移植片拒絶反応時、免疫寛容時におけるNOの役割を検討していきたいと思っている。
中世禅宗寺院の経済組織に関する研究-禅籍史料の活用を通して-

日本中世の経済に大きな影響を与えた禅宗寺院については、文書史料の残存の乏しさから、真言系寺院や南都寺院に比べれば必ずしもその経済組織の研究は進んでいるとは言いがたかった。本研究においては、文書以外の禅籍等を調査し、歴史学研究の史料として用いる方策を検討することを通して、禅宗寺院の経済組織を構成する「東班僧」の実態を明らかにした。本研究は、中世禅宗寺院の経済組織、具体的には「東班衆」とよばれる僧侶集団について、その組織構成や寺院経済活動への関与を明らかにするものである。その方法としては、文書史料のみならず禅宗寺院に関する典籍類(禅籍)をも分析し活用することによって、乏しい文書史料を補い、禅宗寺院の経済組織の実態に迫ろうとするものである。本年度の研究活動としては、まず第一に、各種目録類から関係する禅籍を抽出する作業を行い、可能なものから順次史料調査を行った。今年度の調査はとくに関東地方および中国地方を中心とし、茨城県・兵庫県・広島県などの史料所蔵機関・禅宗寺院に出張して史料調査を行い、必要なものについてはマイクロカメラによる写真撮影を行った。第二には、こうした史料調査を踏まえて、禅籍類にっいての分析・研究を行った。本年度は、禅籍を生み出す前提となる禅宗寺院における儒学学習活動に着目し、禅宗寺院の経済活動とのっながりも見通して考察した。具体的には、中世後期の常陸における儒学学習活動が建長寺・足利学校等とのつながりをもっており、その背後には佐竹氏を中心とする学問文化圏があることを明らかにし、「常陸儒檀」とも呼ぶべき禅僧・画僧らのネットワークがあることを考察した。なお、こうした点について、本年度は学会報告1本および論文発表1本を行い、成果を公表した。本研究は、中世禅宗寺院の経済組織、具体的には「東班衆」とよばれる僧侶集団について、その組織構成や寺院経済活動への関与を明らかにし、中世社会に大きな影響を与えた禅宗寺院の社会的役割について考察するものである。その方法としては、従来用いられてきた文書史料のみならず禅宗寺院に関する典籍類(禅籍)をも分析し活用することによって文書史料を補い、禅宗寺院経済の全体像に迫ろうとするものである。本年度の研究活動としては、まず第一に、京都および近郊の禅宗寺院の所蔵史料を調査し、必要なものについてはマイクロカメラによる撮影を行った。また、本年度は九州地域の禅宗寺院にも目をむけ、史料所蔵状況などの予備的な調査を行った。第二には、こうした史料調査を踏まえて、禅籍類についての分析・研究を行った。本年度は、禅宗寺院の経済組織を構成する「東班僧」の継続性の有無に着目し、その嗣法関係の実態について考察するとともに、東班僧の財産の継承について明らかにした。こうした考察は、直接的には寺内における財の蓄積を解明する手段となるものであるが、それのみにとどまらず、経済活動を行うにあたって必要となる実務的な知識がどのように継承されてゆくかという問題についても鍵となるものと考えられる。本研究は、中世禅宗寺院の経済組織について、その組織構成や寺院経済活動への関与を明らかにし、中世社会に大きな影響を与えた禅宗寺院の社会的役割について考察するものである。最終年度にあたる本年度は、兵庫県・岡山県・広島県および関東地方を中心とした禅宗寺院等において禅籍を中心とする所蔵史料調査を行った。なお、平成20年度の後半になって、さらに新たな調査が可能であることが判明したため、所定の繰越手続きを行い平成21年度にも一部の調査を行った。また、これらの調査を踏まえて、寺院経済活動に関する研究を行った。具体的には、足利学校遺蹟図書館所蔵の古写本『周易』の表紙裏貼に永享9年の三島暦版暦が用いられていることに着目し、その版暦がどのようにして伊豆三島から下野足利までもたらされたのかを考察することによって、伊豆から鎌倉・常陸を経て足利に至る関東一円の禅宗寺院のネットワークの存在を明らかにした。これらの調査および研究によって、中世における禅宗寺院経済の広がりの一端を明らかにするとともに、禅籍類を歴史学の史料として用いることについても一定の見通しを立てることができたものと考える。
森林の樹上パッチ状資源による腐食者群集の維持機構の解明

林冠の生物多様性機構を明らかにするために、樹上に存在するパッチ状資源(樹洞リター、樹洞水溜まり、枯死材、樹上付着リターなど)に着目し、それらに生息する無脊椎動物群集を調査した。本研究の結果は、1)無脊椎動物(クモ、トビムシ)の群集構造は森林の層間で異なること、2)パッチ状資源(樹洞リター、樹洞水溜まり)のサイズおよび形状は枯死有機物や水の流入資源量を変化させ、結果として群集を変化させること、3)資源のサイズ(枯死材の直径)の多様さが動物種のニッチ分割をもたらし、結果として定着者の種多様性をもたらすこと、を明らかにした。平成25年度は、1)研究協力者2名による国内野外調査、2)申請者による海外調査を実施し、本研究課題の成果として2編の論文が受理された。国内野外調査として、樹洞に生息する水生の腐食者群集の構造に対する資源(水・リター)流入の影響を明らかにするために、樹洞に流入する資源量を操作した野外実験をおこなった。その結果、水の流入制限によって個体数を増加させる種と減少させる種がみられ、樹洞外部からの資源供給に対する水生生物の反応は、生物種によって異なることが示された。もうひとつの国内野外調査では、自然条件下の樹洞内に生息する土壌動物群集を調査し、樹洞サイズ・資源量との関係を検証した。樹洞のサイズ(容量)と内部リター量の間に正の相関がみられたが、樹洞の容量、リター量、リター含水率などの環境因子と動物個体数の間には有意な関係はみられなかった。このことは、自然条件下の樹洞では、生息地サイズが内部資源量を規定しているが、内部資源の存在履歴・分解段階等、今回未調査の因子が相殺し合うことによって、動物に対する影響は検出されにくいことを示唆している。また、申請者は、オーストラリアにおいて、樹上の着生植物リターに生息する腐食者群集を調査した。樹幹部に粘着テープを設置することによって林床リター着生植物リター間の移動を遮断し、島としての着生植物リターの腐食者群集が大陸(林床リター)からの動物供給にどれくらい依存しているかを検証した。この調査のサンプル処理および解析は次年度に実施する予定である。本研究課題に関連した申請者の研究成果として、平成24年度および25年度に投稿した2編の論文が平成25年度に掲載受理された。平成24年度は、1)2種類の野外調査、2)国際学会発表、3)2編の論文投稿、を実施した。樹上パッチ状資源における腐食者群集の構造、およびそれらに及ぼす環境因子、を解明するために、研究協力者2名とともに、コナラ林、スギ林において、樹洞を模した円筒形容器を樹幹部に設置し、2種類の野外操作実験を実施した。ひとつ目の実験では、腐食者群集の構造に対するパッチ状資源(樹洞)の“形状"の影響を明らかにするために、同一容量で形状の異なる容器(狭く深い、広く浅い)を用いて、そこに含まれる資源量(リター量、水量)と水生生物群集を調査した。その結果、樹洞の形状はリター量と水量に正反対の影響を及ぼし、それに対して生物が分類群ごとに異なる反応を示すことで群集構造が複雑になっていることが示された。ふたつ目の実験では、パッチ状資源の“空間サイズ"とその内部の“資源量"のどちらがより強く生物群集に影響するかを明らかにするために、人工容器のサイズおよびリター量の異なるパッチを樹幹部に設置し、それらに定着する土壌動物を調査した。これらの結果は解析中である。また、申請者は、本研究課題の基盤となる、申請者の過去の研究成果を取りまとめ、国際学会において、2件発表した。その後、それらを2編の学術論文としてまとめ、学術誌に投稿した。これら2編の論文の内容は、樹上パッチ状資源を利用する腐食者の生活史、およびパッチ状資源への定着過程を明らかにしたものであり、本研究課題の目的において重要なものである。平成26年度は、2つの野外調査を実施し、また、本研究の課題の成果として、1編の論文が国際誌に掲載受理された。野外調査として、樹幹上のコケに生息する腐食者群集の定着過程を明らかにするために、円形状に採取し動物を排除したコケを樹幹部に固定する操作実験を実施した。5月にコケを設置した後、10月に回収し、動物を採集した。採集した試料は処理中である。もう一つの野外調査として、西表島において樹上および林床の岩上に生息する着生植物を探し、着生植物上の枯死有機物(落葉落枝)を利用する腐食者群集を調査することが可能かどうか、調査地選定のための下見をおこなった。結果として、研究課題に沿った調査を実施できることが分かったため、平成27年度において本格的な野外調査を実施する予定である。また、前年度までに研究協力者が採集したデータを解析し、それらを用いて2編の論文を執筆し、いずれも国際誌に投稿した。国際誌に掲載受理された論文は平成25年度に投稿したものである。林冠の生物多様性・バイオマス維持機構を明らかにするためには、腐食者群集による樹上のパッチ状資源の利用様式を解明することが重要である。本研究では樹上のパッチ状資源として、樹洞、着生植物、枯死材部などに着目して調査を実施してきた。最終年度には、ブナ林における樹洞調査と樹上の着生植物調査を実施し、1編の論文投稿し、1編の論文が受理された。

雪害や伐採によって樹洞が他の森林よりも多くみられる福島県只見町のブナ林において、樹木の形態変化がパッチ状資源と土壌動物群集に及ぼす影響を調査した。その結果、物理的撹乱を受けたブナ個体は樹洞を有意に増加させ、その結果、地上部に土壌動物の生息場所を形成していた。また、樹洞内の群集は林床の群集とは異なっていることを明らかにした。また、西表島において着生植物上の枯死有機物を採集し、それらを利用する腐食者群集を調査した。これらの結果は解析中である。土壌動物群集に対する樹洞の“空間サイズ"とその内部の“資源量"の影響について、自然樹洞と人工樹洞を用いて調査した結果を解析し、これらの内容を論文として投稿した。過去の調査結果を解析した1編の論文が受理された。これは、樹上のパッチ状資源として、枯死材部に着目した成果である。ウバメガシ枯死木に生息する木材穿孔性甲虫群集および樹上営巣性アリ群集を調査した結果、枯死材部のサイズ(直径)が増加するにつれて、甲虫バイオマスは増加し、小型種から大型種に入れ替わっていた。また、甲虫の形成した坑道を利用するアリ類もまた材のサイズが増加するにつれて小型種から大型種への入れ替わりがみられた。以上の結果から、枯死材を利用する昆虫群集は体サイズに基づく資源分割を行っており、結果として種多様性を維持していることが示された。林冠の生物多様性機構を明らかにするために、樹上に存在するパッチ状資源(樹洞リター、樹洞水溜まり、枯死材、樹上付着リターなど)に着目し、それらに生息する無脊椎動物群集を調査した。本研究の結果は、1)無脊椎動物(クモ、トビムシ)の群集構造は森林の層間で異なること、2)パッチ状資源(樹洞リター、樹洞水溜まり)のサイズおよび形状は枯死有機物や水の流入資源量を変化させ、結果として群集を変化させること、3)資源のサイズ(枯死材の直径)の多様さが動物種のニッチ分割をもたらし、結果として定着者の種多様性をもたらすこと、を明らかにした。平成26年度も前年度に引き続き野外調査を順調に実施することができ、本研究課題の成果をまとめた論文が受理されている。研究協力者の得たデータを用いた論文作成も計画通り進んでおり、本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。これまでに研究課題で設定した5種類の調査対象(樹上パッチ状資源:1樹洞水溜まり、2樹洞リター、3樹幹分岐部リター、4コケリター、5着生植物リター)のすべてを調査しており、追加で5の調査を最終年度において実施する予定である。森林保護学平成27年度にはこれまで得たデータを基に論文を執筆することを重点的におこない、並行して小規模な野外調査を実施する予定である。野外調査では、本研究課題に加えて発展的な内容についても予備的な調査を行いたいと考えている。本年度は、国内調査および海外調査を問題なく実施し、過去の成果をまとめた論文が掲載受理されたため、現在までのところ、本研究課題は順調に進展していると言える。特に、オーストラリアでの調査は当初計画とは異なる調査地(計画書では沖縄)で実施することになったにも関わらず、首尾よくおこなうことができた。これまでのところ、研究課題で設定した5種類の調査対象(樹上パッチ状資源:1樹洞水溜まり、2樹洞リター、3樹幹分岐部リター、4コケリター、5着生植物リター)のうち、4を除く4つの調査を終了している。本年度は、1)2種類の野外調査、2)国際学会発表、3)2編の論文投稿、を実施することができたため、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した。
白色LED光照射に伴う蛍光性有機染料の変退色挙動とその抑制

平成30年度は本研究の初年度として、蛍光性有機染料の白色LED光を照射した際の発光、発光による視覚への影響について、黄色染料である黄檗等による染織布による検証を行った。その結果として、(1)同じ白色LEDでも、色温度が高いほど、つまり青色光の寄与が大きいほど、反射光強度を基準とした相対的な蛍光強度が増大する。これは、染料が青色光により励起されることから予想されたことであるが、反射スペクトル測定によって定量的に示すことができた。(2)また、励起波長帯に相当する光をカットしたうえで、染織布を照射した場合の反射スペクトルを比較することによって、蛍光を発する場合とそうではない場合との色差を求めたところ、数値としては小さいものの、蛍光の発生は、視覚による色彩への影響となって表れることを示唆する結果を得た。また、白色LED光の色温度、照度による色彩への影響に関しては、実資料(浮世絵)による実験を行った。その結果、単に反射光のみではなく、色温度、照度に依存していると考えられる、表面での拡散反射の状態が視覚的な色彩に何らかの影響を与えていることも示唆された。法人内に新設された組織への配置換えとなり、業務の立ち上げ等のために、予定していたとおりの研究時間確保が難しく、遂行に遅れが生じた。令和元年度以降は、本務も軌道に乗りつつあるので、時間を確保し、また連携研究者の強化を図ることにより、遅れを取り戻したい。令和元年度は、制作したLED光長期照射・変退色測定システムによって、染織サンプルへの白色LED、ハロゲンランプ、蛍光ランプによる長期照射、定期的な色差測定の結果より、変退色速度を各照明ごとに求め、各光源間の相違を明らかにする。また、反射スペクトルより反射光と蛍光の経時変化をそれぞれ求めることを予定している。法人内の別組織に配置換えとなったために、当初計画に遅れが生じたこと、既存の物品等を活用できる内容を優先したために、次年度使用額が生じた。今後は、連携研究者の配置等による体制強化により、研究計画の遅れを取り戻し、それに伴う執行を進めたい。
CALR遺伝子変異により発症する骨髄増殖性腫瘍に対する新規治療戦略の開発

フィラデルフィア染色体陰性の骨髄増殖性腫瘍(以下MPNと略する)は、造血幹細胞レベルに体細胞変異が生じることで引き起こされる造血器の腫瘍である。MPNの予後は概ね良好であるが、一部の患者は、血栓症の併発による著しいQOLの低下や、予後不良の骨髄線維症や急性白血病を発症する。最新の分子標的薬を用いても寛解には至らず、根治は、治療関連死のリスクのある造血幹細胞移植に限られていることから、根治を目指した有効な治療薬の開発が切望されている。本研究では、変異型CALRによる腫瘍性細胞増殖を試験管内で再現した系を用いて、化合物ライブラリースクリーニングを行い、変異型CALR依存性の細胞増殖を阻害する11個の低分子化合物を取得した。さらに、取得した11個の低分子化合物の受容体下流シグナル伝達機構への影響を明らかにするため、変異型CALRによるTPO非依存性のMPL活性化が生じているUT-7/TPO細胞を、これらの化合物存在下で培養した上で、蛋白質抽出液を調製し、イムノブロット法を用いて、MPL下流シグナル伝達分子であるJAK2、ERK、STATファミリーの活性化状態を評価した。その結果、取得した11個のうち1個の低分子化合物において、これらのシグナル伝達系全てに阻害が見られた。今後は、この低分子化合物を用いて、変異型CALRによるMPLの活性化自体が抑制されている可能性について、変異型CALRとMPLの相互作用や、細胞内での局在部位の変化を明らかにする。本研究の推進により、腫瘍細胞選択性の高い低分子化合物の作用機序を解明が進み、医薬候補分子としての可能性を明らかにされ、MPNの根治を目指した有効な治療薬の開発が期待される。当初の計画通り、変異型CALRによるTPO非依存性のMPL活性化が生じているUT-7/TPO細胞を、11個の低分子化合物存在下で培養した上で、蛋白質抽出液を調製し、イムノブロット法を用いて、MPL下流シグナル伝達分子の活性化状態を評価した。その結果、取得した11個のうち1個の低分子化合物において、これらのシグナル伝達系全てに阻害が見られたことから、概ね研究は順調に進んでいると言える。MPL下流シグナル伝達系に阻害を与えた低分子化合物を用いて、変異型CALRによるMPLの活性化自体が抑制されている可能性について、変異型CALRとMPLの相互作用や、細胞内での局在部位の変化を明らかにする。しかしながら、これらに関して阻害効果が見られない場合は、変異型CALRにより惹起された細胞内の異常により、低分子化合物による細胞増殖の抑制が起きていることが考えられることから、化合物を担体に共有結合させた上で、結合する蛋白質を質量分析により解析し、化合物の標的分子を同定する。いずれの場合も、明らかになった低分子化合物の作用点を、既知の薬剤やshRNAで阻害した際に、低分子化合物と同様の効果が得られることを明らかにすることで、取得した低分子化合物の作用機序を明らかにする予定である。

しかしながら、これらに関して阻害効果が見られない場合は、変異型CALRにより惹起された細胞内の異常により、低分子化合物による細胞増殖の抑制が起きていることが考えられることから、化合物を担体に共有結合させた上で、結合する蛋白質を質量分析により解析し、化合物の標的分子を同定する。いずれの場合も、明らかになった低分子化合物の作用点を、既知の薬剤やshRNAで阻害した際に、低分子化合物と同様の効果が得られることを明らかにすることで、取得した低分子化合物の作用機序を明らかにする予定である。研究協力者の協力により、研究は順調に進んでいる。次年度使用額は、細胞の培養に必要な培地や血清、低分子化合物の購入費用などの一部に使用する予定である。
神経細胞その場破壊技術による線虫神経回路のシステム生物学的解析

線虫神経系は、遺伝子から行動までを繋げることが可能な理想的な実験系である。そのために種々の疾病の原因を探る研究として、突然変異体の単離とその原因遺伝子を明らかにする順遺伝学的な方法と最近のRNAi技術に代表されるような逆遺伝学的な解析手法が用いられてきている。しかしながら神経系に関わる疾患(学習および行動異常等)に関しては、原因遺伝子とその機能を直接結びつけることが従来困難であった。その最大の理由はこれら疾患に関わる原因遺伝子だけでは神経疾患を明らかにすることはできず、線虫神経系における神経回路接続とその動態についての知識が必要であるためである。つまり遺伝子→特定神経細胞→神経回路→行動というステップが神経機能疾患を調べるためには必要となる。本研究では蛍光タンパク質アナログであるKillerRedを細胞内導入することにより、特定神経細胞をその場破壊する方法の開発を行った。まず線虫神経細胞に特異発現するプロモータを検索し、神経細胞のとナプスレベルでの神経接続データベースと併用して、破壊実験をデザインした。神経破壊の効果を評価するために線虫個体の詳細行動解析法と化学走性実験を行った。その結果感覚神経細胞AWAに選択的にKillerRedタンパク質を発現させることに成功した。この神経細胞にKillerRedを発現させるための条件検討をさらに進めており、また光照射条件を検討することにより、緑色光でこの蛍光タンパク質を褪色させることができた。またこの蛍光タンパク質を発現している線虫について光照射に伴う誘引物質ジアセチルに対する化学走性を調べたところ、走性が低下していることも明らかにした。これらの結果はKillerRedを用いることにより特定神経細胞をその場破壊することが可能であることを初めて示したものである。線虫神経系は、遺伝子から行動までを繋げて解析することが可能な理想的な実験系である。線虫は302個の神経細胞接続が全てわかっており、また発生初期の神経前細胞のレーザー破壊により、特定の神経細胞を除去した際の行動変異から、神経回路と行動との関係が調べられてきた。しかしながら、この方法は発生初期のL1幼虫で特定神経細胞を除去するため、除去された神経細胞以外の神経回路構成は全く発生の段階で変化していないことを前提として、行動実験結果と個別神経細胞との対応が取れてきた。しかしながらそのような対応の妥当性については十分には検討されていない。そのため簡便に個別神経細胞をその場破壊する実験技術の開発と破壊細胞と行動変化とを対応づける方法の開発は重要である。本研究では蛍光タンパク質KillerRedに着目して、線虫特定神経細胞のその場破壊技術と行動観察を併用し、特定神経細胞の行動への貢献度を見積もる方法を開発する。KillerRedは緑色光を照射することにより活性酸素種を生成することが知られている殺細胞効果を有する蛍光タンパク質である。本研究ではこの蛍光タンパク質を特定神経細胞に発現させ、任意のタイミングでその細胞破壊する系の確立を目指した。本年度はAIY介在神経細胞に着目した。細胞質、細胞膜、ミトコンドリアへそれぞれ局在するように調製したKillerRedプラスミドをマイクロインジェクション法に線虫に導入したところ、細胞膜にKillerRedタンパク質を安定発現させる系の構築に成功した。この変異線虫について緑色光照射前後での後退行動の頻度を調べたところ、照射後に頻度は増大し、これはAIY神経細胞機能が不全であることが知られているttx-3変異体と同様であった。このことは、本方法により特定神経細胞のその場破壊に成功したことを示している。
電気化学的アフィニティー担体のプロテオミクス解析への適用

本研究の目的は、アフィニティー担体のリガンドを固定するスペーサー部分に電気化学的に共有結合を切断できる化合物を導入し、生体内から特定の蛋白質複合体を特異的に回収するプロテオミクスの手法として確立することである。昨年度は、電気化学的に切断できるジチオアセタールにベンゾイル基を導入した化合物を基に、カルボキシル基側に各種のリガンドを結合できるカセット化合物を作製し、それにビオチンをリガンドとしてストレプトアビジンを結合させ通電で溶出できることを確認したが、アフィニティー担体への結合効率が予想より低かった。今年度は、リガンド間の間隙が小さいため分子量の大きいタンパク質の結合効率が低下すると考え、それを改善する目的で、カセット化合物に加え、リガンド間に間隙を導入するための化合物を混ぜて担体に固定化することを試みた。同時に、各種のタグ融合蛋白質を作製し、それらに対して結合する複合体を、細胞抽出液との混合、あるいは、培養細胞に導入・発現させた抽出液からのアフィニティー回収実験を行い、同じ各種タグ融合蛋白質を用いて既知の方法で単離した複合体試料について、プロテオミクス分析に適しているかどうか比較検討を行った。その結果、タンパク質の結合効率に改善が見られたが、通常の方法に較べて結合効率と言う点で十分ではなかった。さらに結合効率を上げるために、単位体積当たりの表面面積を大きくすることができる粒子状の担体に固定化することを試みたが、粒子間の通電が起こりにくいという問題があることが判明した。そこで、分子量の小さいペプチドに適用することで密に結合したリガンドを有効に利用できると考え、ペプチドを選択的に修飾するためのリガンドとしてプロリン残基に導入するための化合物を合成し、電気化学的に切断できるカセット化合物に組み込む段階まで進めプロテオミクスへの応用の基礎を確立することが出来た。具体的には、水溶液中でその切断反応が可能な化合物をスペーサーとしたリガンドを固定化したアフィニティー担体を作製し、組織抽出液あるいはタグ融合蛋白質を発現させた培養細胞抽出液から特定の複合体の回収と電気化学的切断による溶出実験を実施することを目的とした。そのために、まず、有機溶媒系で電気化学的形成が可能な化合物をベースとして水溶液中で切断が可能な化合物を既に確立した有機化学的合成の手法を用いて各種の親和性官能基を導入し作製した。その中でジチオアセタールにベンゾイル基を導入した化合物を基に、アフィニティー担体への固定化及びリガンド結合を各種検討するための基本となるジチオアセタールを結合させたベンゾイル基にカルボキシル基を導入し、ジチオアセタール基のチオールで担体に結合させ、カルボキシル基側に各種のリガンドを結合できる、いわばカセット化合物を作製した。合成した化合物を通電できる担体に結合させたアフィニティー用担体を作製し、ビオチンをリガンドとしてストレプトアビジンを結合させ通電で溶出できることを確認した。しかし、アフィニティー担体への結合効率が予想より低いことが判明した。表面へのリガンドの結合密度が高すぎて、分子量の大きい蛋白質がうまくリガンドと結合できないことが考えられ、今後検討が必要である。この化合物が合成できたことで、担体の選定、及び各種リガンドを結合させた担体の作製が自在になると考えられ、今後は、より使いやすい担体の選定、及び他のリガンドを結合させたアフィニティー担体の作製とその利用法の確立を行う。そこで、分子量の小さいペプチドに適用することで密に結合したリガンドを有効に利用できると考え、ペプチドを選択的に修飾するためのリガンドとしてプロリン残基に導入するための化合物を合成し、電気化学的に切断できるカセット化合物に組み込む段階まで進め
サンゴ共生藻による環境応答機構と共生能力との関係

サンゴ共生藻として知られる褐虫藻は、サンゴやイソギンチャクなどの宿主刺胞動物に細胞内共生し、特に熱帯海域において重要な生態学的ニッチを構築している。この細胞内共生の成立には、褐虫藻と宿主との間で様々な代謝物質がやりとりされることが重要であると考えられているが、どのような物質の輸送がどれくらい起こり、どのように制御されているのかについては、良く分かっていない。本研究では、褐虫藻から宿主刺胞動物へと受け渡される代謝物質に着目し、物質輸送に関わる細胞内の経路と、それを制御するメカニズムについて解析する。