hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非共鳴ラマン分光法によるタンパク質全体の構造変化の追跡

タンパク質が機能する上で重要な動的構造を解析する研究手段にラマン分光法がある。ラマン分光法によるタンパク質研究のほとんどは励起光の波長と分子の吸収波長が一致するとラマン信号が増大する共鳴効果を用い、発色団など特定部位の振動スペクトルを測定している。しかし共鳴効果は吸収帯が200nm以下の鎖状アミノ酸残基には応用できず、タンパク質全体の構造解析には限界がある。また蛍光を発する試料の場合、しばしば蛍光によって微弱なラマン信号の観測が妨げられるという問題もある。そこで本研究では光受容タンパク質を題材に非共鳴ラマン分光を中心にした研究から機能発現に伴うタンパク質全体の構造変化の追跡を試み、以下の成果を得た。1.フラビンを発色団として有する新規青色光受容タンパク質、BLUFタンパク、について、アミノ酸残基を一部改変した変異タンパク質についてラマンスペクトルの測定を行った。また結晶構造を基に密度汎関数理論に基づいた基準振動解析を行った。これらの結果から暗状態ならびにシグナル状態について活性部位の構造を明らかにすることができた。2.紅色光合成細菌由来の青色光受容タンパク質であるイエロープロテインについて、同位体ラベルした発色団を再構成した試料について共鳴および非共鳴のラマンスペクトルを測定した。更に密度汎関数理論に基づいた基準振動解析を行い、主なラマンバンドの帰属に成功した。3.BLUFタンパク質と同様にフラビンを発色団として有する青色光受容タンパク質であるフォトトロピンについて、暗状態とシグナル状態のラマンスペクトルの測定を行った。フォトトロピンはBLUFタンパク質とは異なり、発色団の大きな構造変化が観測された。1.紅色光合成細菌由来のイエロープロテインについて、その光反応サイクルのメカニズムを解明する上で鍵を握る短寿命L中間体の構造解析を行った。その結果、L中間体の活性部位には2つのコンフォメーションが存在することを見いだした。また活性部位近傍のアミノ酸残基を改変した変異タンパク質を用いた実験や密度汎関数理論に基づいた基準振動解析を行い、各コンフォメーションにおける構造の違いを明らかにした。2.フラビンを発色団として有する光受容BLUFタンパク質について、そのラマンスペクトルの測定を行った。測定は全て非共鳴条件下で行い、光反応サイクルに伴う発色団やタンパク部分の構造変化の観測に成功した。その結果、BLUFタンパク質は他の光受容タンパク質と異なり、光照射による発色団自身の大きな構造変化が見られず、発色団-タンパク間相互作用の変化が引金となって、信号伝達を実現していることが明らかとなった。

これらの結果から暗状態ならびにシグナル状態について活性部位の構造を明らかにすることができた。2.紅色光合成細菌由来の青色光受容タンパク質であるイエロープロテインについて、同位体ラベルした発色団を再構成した試料について共鳴および非共鳴のラマンスペクトルを測定した。更に密度汎関数理論に基づいた基準振動解析を行い、主なラマンバンドの帰属に成功した。3.BLUFタンパク質と同様にフラビンを発色団として有する青色光受容タンパク質であるフォトトロピンについて、暗状態とシグナル状態のラマンスペクトルの測定を行った。フォトトロピンはBLUFタンパク質とは異なり、発色団の大きな構造変化が観測された。
群発地震に関する海底熱水活動の地球化学的研究

本研究では、1991年および1992年に活発化した西表島群発地震活動域に存在する熱水活動として、(1)竹富海底温泉と、(2)西表島高那温泉がある。“群発地震活動の経過と共にこれらの熱水活動がどのように変動するのか?"について監視し、群発地震活動の原因およびその推移に関する研究をおこなった。その結果以下のことが明らかになった。(1)竹富海底温泉の地球化学【.encircled1.】海底温泉付随ガスの組成は、メタンを主成分とするものであり、水素および硫化水素が含有され火山性のガス組成に類似するものである。とくに、炭化水素組成比およびヘリウム同位体比ははその特徴を示している。【.encircled2.】海底温泉の水質は、海水が高温で岩石と反応したことを示唆している。地下深所で形成される熱水の組成が経年的に変化することを示唆する。【.encircled3.】海底温泉の水温変動は特異的であり、地震活動の推移にともなう監視を必要とする。(2)西表島高那温泉の地球化学【.encircled1.】高那温泉の水質はCaSO4型であり、第三紀海底火山で形成されたグリーンタフ層に関連するものである。【.encircled2.】西表島群発地震の活動に伴う高那温泉の水質変動から、マグネシウム、ナトリウムおよび塩化物および硫酸塩の特異的な変動が観測された。地震活動に先だって、これら成分が供給されるメカニズムがありそうである。(3)総括として、西表島群発地震活動にともなって、海底温泉など熱的な活動も変動しており、今後も監視を継続する必要性を感ずるものである。
移民第1. 5世代の子ども達の適応過程に関する国際比較研究-フィリピン系移民の事例

子ども時代の一時期を出身地で過ごした後、親に連れられて、あるいは呼び寄せられて親の移住先へと移住した人々を第1. 5世代と呼び、フィリピン系の第1. 5世代に関する国際比較研究をおこなった。フィリピン研究、比較教育を専門とする研究者からなる研究グループを組織し、アメリカ、カナダ、フランス、イタリア、イギリス、オーストラリア、日本で調査を実施した。それぞれの国への移住過程、移住後の適応過程の特徴を調査によって把握した子ども時代の一時期を出身地で過ごした後、親に連れられて、あるいは呼び寄せられて親の移住先へと移住した人々を第1. 5世代と呼び、フィリピン系の第1. 5世代に関する国際比較研究をおこなった。それぞれの国への移住過程、移住後の適応過程の特徴を調査によって把握した初年度である平成21年度は、8月に研究会を実施し、全体の方針と各自の研究計画についての意見交換をおこなった上で、各自が次のような調査研究を実施した。長坂は、移民の子どもの移動およびイタリアの移民政策に関する理論的実証的文献の収集と検討をおこなった他、海外研究協力者(Pertierra, Fresnoza-Flot, Pingol)の調査実施を支援した。これら文献・調査資料の検討から、1.5世代が経験せざるえない二重のディスロケーション(フランス)、アイデンティティ形成におけるICTの役割(オーストラリア)など、今後の調査の焦点が明確化された。小ヶ谷は、9月に10日間、カナダ・トロントにてフィリピン人移住者の子どもの呼び寄せ状況に関するインタビューを実施した他、横浜での1.5世代のインタビュー調査も実施した。鈴木は、6月に比較の視点を確保するためにフィリピンで開催されたジャパニーズ・フィリピノ・チルドレンに関する会議に参加した他、3月にアメリカ・カリフォルニア州にて、カリフォルニア大学バークレー校の学生組織の協力を得て9人の1.5世代の学生に対するインタビューを実施し、さらにエスニシティ研究の専門研究者へのインタビューを実施した。関は、2月から3月にかけて2週間、アメリカ・カリフォルニア州にて、フィリピン系コミュニティや大学のフィリピン系組織などを訪問し、インタビューを実施した。高畑は、日本におけるフィリピン系1.5世代のインタビューのための協力体制を構築し、大阪および横浜で1.5世代の人々のライフヒストリーの聞き取りを実施した。矢野は、多文化教育に関する文献の収集検討をおこなった他、横浜での1.5世代のインタビューを実施した。これらの文献調査現地調査からは、固定的な1.5世代概念の問題点、各国の教育・移民行政の違いがもたらす1.5世代の生活世界の多様性などが浮上した。総じて次年度以降のための予備的調査として、実証的理論的焦点の明確化につながった。2年目にあたる平成22年度は、6月に東京で分担者・連携研究者による研究会を開催し、前年度の調査結果と今後の研究視点・方法について検討した。また各自は次のような調査研究を実施した。長坂は、海外研究協力者(ペルティエラ,フレスノサ=フロット、ピンゴール)の調査実施(オーストラリア、フランス、フィリピン)を支援しつつ、3月に約2週間のイタリア調査を実施した。イタリア調査では、第1.5世代への聞き取りと参与観察を実施した他、小中学校教員、授業後に外国人児童生徒にイタリア語教育や補習をおこなっている非政府組織職員への聞き取りを実施した。小ヶ谷は、9月にカナダで約10日間の調査をおこない、特に台湾での就労、カナダのリブイン・ケアギバー・プログラムを経て家族再結合に至った女性たちに聞き取りを実施した。鈴木は、9月に約2週間、アメリカ西海岸の有力大学で学ぶ第1.5世代約20名を対象に故郷の記憶および移住後の教育経験などに関する聞き取りを実施した。関は、3月にアメリカ西海岸で約20日間、複数の大学にて約30名の第1.5世代に、故郷の生活や将来の希望職種などに関する聞き取りを実施した。高畑と矢野は、年度を通じて、日本の複数地域で、第1.5世代を対象に移住過程や家族・学校生活に関する聞き取りを実施した。全体として、対象国におけるフィリピン人イメージや社会的経済的法的地位、親子の別離と再結合を伴う移住過程における家族関係の調整、第1.5世代の移住以前の生活の記憶および移住後の学校生活における社会的ネットワークの構築のあり方、彼らのキャリア設計がなされる構造的文脈など、次年度の現地調査を実施した上で比較検討すべき主題が明確化してきた。なお、代表者は第2回国際フィリピン研究会議アジア地区日本大会(11月)にてフィリピン系第1.5世代に関するパネルを組織した。パネルでは海外研究強力者を含む5名による本共同研究の中間報告がおこなわれた。本年度は、次のような調査研究を実施した。長坂は海外研究協力者3名の調査実施を支援しつつ、8月9月に4週間、イタリア、ローマで第1.5世代への聞き取りを実施し、「家族」イメージの世代間での違いが彼らの特異な移動経験と深く関わるという知見を得た。小ヶ谷は、9月に10日間、カナダ、トロントで、台北から移住したフィリピン女性たちに呼び寄せられた子どもへの聞き取りを実施した。母子関係やフィリピンに残されている父親との関係の複雑さの解明が1.5世代研究の重要な課題となるという知見を得た。鈴木は、3月に2週間、アメリカ西海岸の移動経験を持つ大学生を対象に聞き取りを実施するとともに、学生組織の集会において研究成果報告を行った。

関は、カリフォルニア州サンフランシスコ周辺のコミュニティカレッジで、第1.5世代に、社会階層的背景、本人の進路に関する希望、第2世代に関する印象等に関する聞き取りを実施した。高畑は、日本における1.5世代の聞き取りを随時実施するともに、2月に浜松市内において「フィリピンから来た子ども達先輩後輩交流会」を企画・運営し、調査対象者と同様の経験をした子ども達との交流など、彼らのエンパワーメントにつながりうる活動を展開した。矢野は、横浜市のユーラシア文化館における展示「フィリピンの文化と交易の時代」を立案するなかで、来館するフィリピン系の子ども達へのまなざしについての聞き取りを実施した。3月に最終研究報告会を開催し、各自の調査研究成果および残された課題についての討論をおこなった。全体として、異世代間の「家族」イメージおよび移住経験の差異と交錯、ネオリベラル多文化主義の潮流における主体化プロセスなど、多様な移住先におけるフィリピン系1.5世代の生のあり方に関する重要な論点の抽出や、いわゆるアクションリサーチの導入の可能性に関する議論がなされた。
行動実験と計算機モデリングの統合的アプローチによる洞察プロセスの解明

行動実験により,自ら目標設定を行うことは,目標を固定的なものと捉えると洞察問題解決を阻害するのに対して,暫定的な作業仮説として捉えた場合には,むしろ促進することが明らかとなった。また,洞察問題解決過程を意識的にモニターすることは困難であり,無意識的なプロセスが関与している可能性が示唆された。計算機モデリングによって,他者の情報を利用することによって,問題解決のスピードが速まるだけでなく,多様なアイデアが創発することが明らかとなった。また,技術伝達モデルにおいて「アーリー・アダプター」と呼ばれる,知識が少なく,新技術への積極性が低い個人において,イノベーションが起こる頻度が高いことがわかった。*行動実験洞察問題の代表的な課題であるTパズルを用いて2つの行動実験を行った。実験1では,意識的にモニターできないプロセスが洞察問題解決に関与していることを確認した。実験2では,意識的な処理が無意識的な認知プロセスに与える影響を検討した。具体的には,サブゴールの熟考(意識化)を促すことが解決成績に及ぼす影響を検討した。実験の結果,課題達成率には有意な差がみられなかったが,解決に関与する制約の緩和および方略に影響が認められた。*計算機モデリング既存の多くの認知モデルでは,学習や問題解決の過程を単一のベクトルで表現された知識・方略の最適化として扱ってきた。本研究では,新たな試みとして,知識を「独立したノードが繋がり合ってネットワークを形成しているもの」と仮定し,学習・問題解決を「ネットワークを形成している個々の要素が相互作用しながら最適化・自己組織化されるもの」としたモデルを提案した。計算機シミュレーションの結果,多くのネットワークがその構造をもつと言われるsmall world network的な知識ネットワークが最適化されると,pareto optimalと呼ばれる,頑健で多様性があり,汎用性の高い知識が形成されることが示唆された。また,上記のモデルを応用して,複数の個人からなる社会での洞察問題解決やイノベーションの創発のメカニズムを再現する計算機シミュレーションを行った結果,他者の情報を利用することによって,問題解決のスピードを速めるだけでなく,多様なアイデアが創発することがわかった。【行動実験】洞察問題解決における意識的処理の関与について検討した。具体的には,解決者が自らの問題解決過程を意識的にモニターすることが可能かどうかを検討した。参加者はTパズルを解くことと,1分ごとに「どのぐらい解に近づいているか(warmth評定)」を評定することを求められた。その結果,解決できた参加者では,実際の解決状況は徐々に解に近づいていたにもかかわらず,warmth評定はそれに対応しておらず,解決の直前になって高い値を示していた。一方,未解決の参加者は,課題全体を通して低いwarmth評定値を示しており,ピースの配置も解に近づいてはいなかった。以上より,洞察問題解決過程を意識的にモニターすることは困難であり,無意識的なプロセスが関与している可能性が示唆された。【計算機モデリング】(1)マルチエージェントシミュレーションを用いて,個人間の情報交換を介したイノベーションの創発可能性について検討した。その結果,技術伝達モデルにおいて「イノベーター」と呼ばれる,多くの情報を有し,積極的に新しい情報・技術を導入する個人は,「情報過多」となり,イノベーションを起こすことが困難となることが示された。一方,技術伝達モデルで「アーリー・アダプター」と呼ばれる,「イノベーター」より知識が少なく,新技術への積極性が低い個人において,イノベーションが起こる頻度が高いことがわかった。この結果は,「アーリー・アダプター」は「イノベーター」によって導入された技術をイノベーターより少ない知識で評価するため,結果的に過学習や過剰一般化を避けることが可能となったものと考えられた。(2)異なる性質や価値観をもつグループが存在する場合,他者とのコミュニケーションにより,全体としてパレート最適な知識群,つまり,事象の本質を見通すことが可能となる知識の集合を形成できるということが示された。本研究では,行動実験と計算機モデリングという2つのアプローチを双方向的に用いることによって,洞察問題解決プロセスを明らかにすることを目的としている。今年度は,2つの行動実験と1つの計算機モデリングを行った。実験1では,自らの思考を言語的に振り返ることが洞察問題解決に及ぼす影響を検討した。自らの思考について言葉で振り返る条件,図を用いて振り返る条件,無関連な課題を行う統制条件を設定し,洞察問題の解決成績を比較した。その結果,振り返りによる明確な影響は確認できなかった。実験2-aでは,解決者自身が目標設定を行うことが洞察問題解決に及ぼす影響を検討した。最初に自分で目標設定を行う条件(目標設定条件)と,目標設定を行わない統制条件の解決成績を比較したところ,先行研究とは異なり,目標設定を行うことはむしろ解決を妨害していた。

しかし,実験2-bにおいて,自ら設定した目標とは異なる解も許容したところ,目標設定条件において統制条件よりもよい結果が得られた。以上の結果から,(1)他者によって与えられる目標と自ら設定した目標では影響が異なる可能性があること,また,(2)目標は作業仮説あるいはプランとして機能していることが示唆された。計算機モデリングについては,Tパズルを解くモデルを,ベイズ的学習アルゴリズムを用いて構築した。当モデルでは,Tパズルを遂行するにあたり,どのような行動が適用されていないか,といった顕在化された行動ではなく,顕在化されなかった行動の可能性を評価し,学習した。計算機シミュレーションの結果,至極単純な評価関数(正解ならば1,不正解なら0)を用いた場合によっても,顕在化されなかった行動パターンを記憶し,データとして用いることによって,正解が得られることが示された。計画していた2つの行動実験を実施することができた。しかし,実験2については,課題成績に関して明確な影響が見られなかったことから,今回得られた実験群のデータを成績により分割し,再分析を実施することにより,調整要因を特定する必要がある。また,計算機モデリングについては,従来の研究とは異なる新たなモデルを提案することができた。行動実験を進めて,その結果を踏まえて,モデルを精緻化していく必要がある。実験1に関しては,教示に従わない参加者が多く見られたため,教示や課題の見直しを行って追加実験を行う必要がある。実験2については,先行研究とは異なる新たな知見を得ることができた。計算機モデリングについては,先行研究の仮説を組み入れたモデルを1つ構築することができた。また,隠れマルコフモデルを応用した洞察課題解析法の開発を目的として,計算機シミュレーションを基に,予備実験を実施している。行動実験に関しては,実験2のデータを再分析した後,再度,意識的な処理が無意識的な認知プロセスに及ぼす影響を検討する。また,洞察問題とは異なる課題を用いて同様の検討を行うことにより,洞察問題固有のプロセスを明らかにする。計算機モデリングについては,今年度提案した枠組みを用いて,行動実験を行った先行研究により示されている現象の再現が可能であるかという点について,さらに検討を進める。それとともに,本研究の行動実験により得られた結果を踏まえて,モデルの精緻化を行う予定である。行動実験に関しては,実験1において,改善すべき点が見出されたため,教示,課題を改良した上で追加実験を実施する予定である。また,実験2において収集されたビデオデータを分析することにより,実験参加者が用いていた方略についての詳細なデータを得,計算機モデリングにつなげることを予定している。計算機モデリングについては,先行研究の仮説を組み入れることに重点を置いたため,シミュレートされた行動パターンが現実のデータと比べると粗かった。この点を改善し,より現実的なモデル・計算機シミュレーションを行う必要がある。
直接検波方式アイセーフ・ドップラーライダーの高効率化

3次元の風速分布を測定する目的で、目に安全な波長1. 5μmのレーザを光源とし、ドップラーシフト検出デバイスとして狭帯域の誘電体多層膜干渉フィルタを用いた新たな直接検波方式の受光部を試作し、性能を検証した。トータルの効率は従来のFBG方式と比較して50%向上した。今回、干渉フィルタを3枚重ねて急峻なエッジを得たため、最大透過率が30%と低下し、大幅なトータル効率の改善は見られなかったが、1枚の低損失干渉フィルターを用いることで大幅な効率改善が見込まれる。3次元の風速分布を測定する目的で、目に安全な波長1.5μmのレーザを光源とし、受信系に低損失で立ち上がりの非常に急峻な光学フィルタを用いた新たな直接検波方式のドップラーライダーを試作し、性能を検証することが本研究の目的である。直接検波ドップラーライダーは、光学フィルタを用いて風によるドップラーシフト成分を強度変調に変換し、風速を測定するリモートセンシング装置である。本研究で取り扱う光学フィルタは直径10mm以上の有効径が可能で、従来の光ファイバー素子のFBGフィルタを用いる方法と比較して散乱光の損失が30%以上改善することを数値計算によって明らかにした。また、昨近の技術進歩により、立ち上がりが急峻な光学フィルタが実現可能となり、従来のFBGフィルタを用いる方式と同様に透過光と反射光を利用することで、ドップラー感度(ドップラー周波数に対する光強度の変化量)をFBGフィルタと比較して20%以上改善可能であることを数値計算によって明らかにした。数値計算により仕様を決めた波長1.5μmの光学フィルタを物品費で購入し、物品費購入の光検出器、アンプ、光学部品、電子部品を用いてフィルタの透過特性およびドップラー感度の測定を行った。1つの光学フィルタだけでは従来のFBGフィルタのドップラー感度を上回ることができなかったため、複数の光学フィルタを重ねることによりドップラー感度の向上を図ることが次年度の課題である。本研究は、目に安全な波長1.5μmのレーザを光源とする直接検波方式のドップラーライダーの受光部について、大気散乱光に含まれるドップラーシフト成分を従来のFBG方式より高効率で検出する、波長1.5μmの光学フィルターを用いた新たな方式の技術確立を目指すものである。今年度は、前年度設計した干渉フィルターを用い、ドップラー検出感度の測定、超音波風速計を用いた検証実験及びFBG方式との比較を行った。干渉フィルター方式のドップラー検出感度は従来のFBG方式と比較して半分になった。しかし、空間配置が可能な干渉フィルターを用いることにより、散乱光の結合効率が10%と低いシングルモード光ファイバーで構成されるFBGフィルターより損失が低減され、トータルの効率はFBG方式と比較して50%向上した。今回、干渉フィルターを3枚重ねて急峻なエッジを得たため、最大透過率が30%と低下し、大幅なトータル効率の改善は見られなかったが、1枚の低損失干渉フィルターを用いることで大幅な効率改善が見込まれる。超音波風速計を用いたドップラーライダーとしてのシステム誤差の検証実験では、ドップラーライダーとの差は0.2m/sとFBG方式とほぼ同等のシステム誤差であることが実証された。これらの結果から、受光部の高効率化が実証され、本方式の有用性が確認された。
サケ科魚類におけるホルモンの拮抗作用による成長・海水適応と耐病性のトレードオフ

ホルモンの受容体遺伝子と免疫に関係する遺伝子について、長期的な海水への適応実験による発現動態の変化を解析し、内分泌系と免疫系の相互関係について解析を試みた。長期海水馴致した個体では、血漿中のアドレナリンならびにコルチゾル濃度には、淡水との差がみられなかった一方、血中甲状腺ホルモン濃度と下垂体の成長ホルモン・プロラクチンmRNA量には、有意な変化がみられた。各ホルモンの受容体では、白血球・鰓・表皮では減少の傾向がみられたが、腸では逆に有意な増加が検出された。免疫関連では、血中リゾチーム活性には上昇がみられた一方、各部位でのリゾチーム遺伝子の発現には、有意な変化がみられなかった。併せて自然免疫機能の調節に関わるTLR遺伝子の発現では、白血球と表皮での有意な減少がみられた。これが一種の平衡状態に達した姿と仮定すると、海水に適応する過程での制御機構の劇的変化は既に修了し、全体が抑制的基調に入っているものと思われる。また海水への移動を自発的に促し、ハンドリングによるストレスの影響を抑えた実験系を構築し、自然に近い海水適応の再現を試みた。24時間後に淡水と海水のどちらに居たかで分別すると、海水の個体では血漿浸透圧が淡水よりも有意に高かったが、アドレナリンならびにコルチゾルの血漿中濃度には、両者の間に差がみられなかった。自発的な海水適応に伴う浸透圧調節の変化は、必ずしもストレス反応を伴わない可能性が示唆される。昨年度から先送りしていた長期海水馴致実験も、濾材の検討結果を踏まえて成功裏に実施することができた。塩分躍層水槽を用いた自発的な海水移行実験も目処が立ち、並行して実施した長期海水馴致の結果も踏まえ、最終年度は両実験の橋渡しとして、細部にわたる解析による総合的な理解を試みる。“ホンマス"は日光中禅寺湖に約100年前に移植された、サクラマスの地域個体群である。形態的には体色の銀白色化のような銀毛(スモルト化)の特徴を示すが、海水への適応能力は調べられていなかった。本研究はホンマスの海水適応能力を、他の陸封または非降海性のサケ科魚類と比較しながら明らかにすることを目指した。スモルト化の特徴として血中濃度が上昇することが知られている甲状腺ホルモンについて調べると、春に体色が銀白色化したホンマスのスモルトでは、体色が変わらずに斑紋が残っているパーよりも、有意に高い血中甲状腺ホルモン濃度を示した。過去のサケ銀毛化の研究に従い、ホンマスの海水適応能力を淡水から海水への移動実験と、血漿浸透圧とナトリウム濃度の測定によって調べた。移動3日後、海水に移したパーの血漿浸透圧とナトリウム濃度は、淡水中のものよりも有意に高かった。一方海水に移したスモルトでは、淡水中のものよりも血漿浸透圧は有意に高かったが、ナトリウム濃度には有意な差は見られなかった。鰓のナトリウム-カリウムATPase(NKA)活性は、スモルトでは海水移行後に上昇したが、パーでは変化は見られなかった。さらに海水に移行したスモルトでは、淡水タイプのNKA遺伝子のmRNA量は減少していた一方、海水タイプのNKAが上昇していた。本研究の結果は、海から切り離されて世代を経ているにもかかわらず、ホンマスのスモルトが海水適応能力を発達させることを示していた。長期海水馴致には濾材の検討に十分な予備実験が必要なため、今年度は小型水槽による試行に留め、躍層水槽での行動実験を前倒しして実施する。スモルト化と海水適応に関連したホルモンの分泌状態が異なる条件下で、受容体と免疫機能の反応性について解析し、海水適応と免疫のトレードオフの実態把握を目指す。また塩分躍層水槽を用いた自発的な移行実験を実施し、海水への適応状況を検証する。

塩分躍層水槽を用いた自発的な海水移行実験も目処が立ち、並行して実施した長期海水馴致の結果も踏まえ、最終年度は両実験の橋渡しとして、細部にわたる解析による総合的な理解を試みる。(理由)2台購入を予定していた低温恒温水循環装置が、水槽システム全体を小型化することで、1台で実施可能となった。外国旅費での出張先がヨーロッパから台湾に変更となり、交通費を軽減できた。賃金を支払う必要がなくなった。(使用計画)外国出張が立案時より高くなる可能性があるため充当する。精度の高いデータ取得を目指して解析回数を増やす。(理由)初年度に購入の必要がなくなった低温恒温水循環装置と、出張先の変更で軽減できた外国旅費が繰り越されているため。合わせて塩分躍層水槽も自作することができ、制作業者に特別注文する必要がなくなったため。(使用計画)今年度は運営費交付金による研究費の配分が減額となるため、実験解析を補助する職員の賃金として、支出する必要がある見込みである。
解釈レベル理論を用いた顧客満足規定要因に関する研究

人の物事の評価・選択は心理的な距離(時間、空間、社会的親しさ等)が遠いほど抽象的になされるという仮説に基づいて、顧客の満足度の規定要因を様々な製品あるいは購入状況に絡めて研究した。研究の結果はおおむね仮説を支持するものとなった。消費者の考え方の抽象度測定のための尺度開発においても一定の前進をすることができた。本研究は解釈レベル理論に基づき顧客満足の規定要因が、時間、空間、社会的距離、経験などの心理的距離によって変化することを探る研究である。22年度は文献研究と研究仮説構築を大きな目標としたが、月約2回の研究会を開いて消費者の製品・サービス評価軸および選択行動の変化についての対抗・関連する仮説を導く諸理論の文献研究を行い、それらの理論との比較可能な研究仮説構築を進めた結果、次の1)、2)についてはデータ収集と分析の結果を学会報告及び報告申し込みすることができ、3)、4)、5)についてもデータ収集の段階まで研究が進捗した。1)電子辞書を対象製品として解釈レベル理論とプロスペクト理論に基づく比較方向性効果との比較研究。分析の結果、製品購入までの時間軸による解釈レベルの差異を見出すことは可能であるものの、比較の仕方や価格差等の条件的差異を超えて解釈レベルの効果が常に頑健に生じるものではないことが示唆された。結果の一部を12月の行動経済学会で発表。2)冬物外套を対象として製品購入の緊急性と使用期間の長短という二つ異なる時間軸に焦点を当てた研究。結果は2011年5月の日本商業学会で報告予定。3)顧客満足度調査において、全体的な満足を対象とする場合と取引特定的な満足を対象とする場合の回答者の解釈レベルの差異という満足度の調査測定手法に関する研究、4)解釈レベル理論で前提される本質的属性と副次的属性という捉え方の妥当性についての基礎的研究、5)コミュニケーション戦略との関連でパッケージに製品の写真の提示の有無による解釈レベルの差異の研究。2011年度は、以上およびその他の研究仮説について実証的研究をさらに進める。マーケティングにおける顧客満足に関する研究は、これまで様々な視点で進められてきているが、その時間的変化のメカニズムはほとんど未解明のままである。本研究は解釈レベル理論の視点から、競合する仮説間の比較研究を行いつつ、顧客満足の時間的変化要因を明らかにし、変化に効果的に対応した戦略的提案を行うことを目的としている。2011年度の研究は次の五つの研究グループを形成して進めた。グループ(1):2010年度の研究に基づき、マーケティング・コミュニケーションの具体的な事例として写真入りのパッケージと文字だけのパッケージの効果の差を解釈レベル理論から解明し、日米のデータで比較分析を行い、ほぼ仮説通りの結果を得た。グループ(2):割引き率の捉え方について解釈レベル理論による一般的なモデルを構築し、その経験的妥当性を確認できた。グループ(3):製品購買及び意思決定の緊急性だけでなく、予想される商品の使用期間が解釈レベル理論における心理的距離として働くことを海外旅行向けレンタル・スーツケースを事例として確かめた。グループ(4):解釈レベルの測定についてこれまでBehavior Identification FOrm(BIF)尺度が用いられてきたが、項目数が多いこと、国際比較に必ずしも適していないこと等の問題を解決するために、尺度の修正改善及び新規の尺度開発を進めた。グループ(5):解釈レベル理論について関連する諸概念(比較の方向性、長期志向性、不確実性回避等)との関連を研究するとともに解釈レベル理論の国際比較研究への適用可能性を採った。以上の五つである。研究結果は国内の関連学会で発表するとともに、海外での関連学会に発表申し込み(いくつかは既に受理済み}の形でまとめることができた。24年度の実績本研究は顧客満足の規定要因のうち、消費者の感じる様々な心理的距離がどのように満足の時間的変化に影響しているかについて、解釈レベル理論をベースとして、競合する仮説との比較研究を行いつつ、明らかにしていくことを目的としたものである。研究は解釈レベル理論をめぐる消費者行動論の理論的精緻化とともに、顧客満足の変化に対応したマーケティング戦略の提案を行うための基礎的知識としての意義を持つものである。2012年度の研究は次の五つの研究グループを形成して進めた。グループ1:店舗開設の時点と半年後の時点における顧客満足度の変化を追跡し、6ヶ月の間の顧客満足の構造的な変化を、解釈レベル理論に依拠しつつ、多母集団分析の手法により解明を試みた。グループ2:割引率の捉え方について解釈レベル理論による一般的なモデルを構築し、その理論的・経験的研究を重ねた。グループ3:解釈レベルの測定について、これまでBehavior Identification Form(BIF)尺度が用いられてきたが、項目数が多いこと、国際比較に必ずしも適していないこと等の問題を解決するために、尺度の修正改善及び新規の尺度開発を2011年度に行ったが、そのさらなる妥当性のテストを意思決定に関する諸尺度と関連づけつつ進めた。グループ4:解釈レベル理論と並んで選好の逆転現象を説明する比較の方向性仮説を取り上げ、両仮説の効果差について2010年度の研究における未解明部分に焦点を当てる形で経験的研究を行った。

グループ5:マーケティング・コミュニケーションにおける視角情報の提示の仕方が、解釈レベル理論との絡みで、どのような情報処理の差をもたらすのかについて、アイトラッキングの装置を用いた分析を行い、基礎的知見を得た。以上の五つである。研究結果は国内外の関連学会で発表するとともに、一部は論文の形にまとめることができた。本研究では顧客満足の規定要因の分析に解釈レベル理論を適用することを目標としたが、その点に関して現段階では明確な支持的結果を出すことが出来ていないことは末達成の点である。その代わり、解釈レベル理論と他の理論あるいは概念との関係、解釈レベルの測定に関わる基礎的研究等に関して一定の成果を固めることが出来た。また国際比較研究にまで研究を展開できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。2年間の研究成果を踏まえて、当初の目標である顧客満足の規定要因の解明に解釈レベル理論をつなげていくべく工夫する。概念間の関連、心理的距離の捉え方等について購買意思決定後に焦点を合わせて経験的研究を推進する。現在と将来時点という時間的捉え方に加えて、現在と過去という時間的捉え方を組み合わせて解釈レベル理論の適用可能性をさぐる。信頼性の高い解釈レベルの測定尺度の開発を進めるとともに、関連する諸概念のうち国際比較研究に有用性の高い概念、長期志向、不確実性回避等についてさらに国際比較研究を進める。
遺伝的多型に基づくケロイド疾患感受性遺伝子の同定及び蛋白機能解析

ゲノムワイド関連解析にてケロイドと有意な関連を示す3領域4座位を同定した。その中の1領域において新規のnon-coding RNA遺伝子の同定に成功し、本遺伝子の発現がケロイド組織において高発現を示し、繊維芽細胞の増殖を促進する働きを有することが明らかとなった。またマイクロアレイ解析の結果から本遺伝子がwntシグナル経路の調節を介してケロイド形成に関与している可能性が示唆されたゲノムワイド関連解析で同定された領域内のEST配列をもとにノザンブロット解析を行った結果、数種の異なる長さのmRNAの発現が認められた。さらにRACE法により同遺伝子のmRNA全長配列の特定を試みたところ、一部共通配列を有するが、5'あるいは3'末端配列が異なる数種のバリアントが存在する遺伝子の存在を確認した。同遺伝子内に明らかなORF構造が認められなかったことから、同遺伝子群はlong non-coding RNA(lnc RNA)であると考えられた。本遺伝子のケロイド形成への関与を検討するため、まず正常皮膚組織およびケロイド組織から抽出・作成したcDNAを用いて定量的RT-PCRを行い両者の遺伝子発現量の比較を行ったところ、ケロイド組織において同遺伝子の高発現を認めた。このことから、本遺伝子の発現上昇がケロイド形成に関与している可能性が示唆された。そこで線維芽細胞株を用いてSiRNAオリゴヌクレオチドによるlnc RNAの発現抑制を行い、細胞増殖能の変化を検討した結果、lnc RNA発現抑制群において細胞増殖抑制効果が認められた。さらに、5種類の細胞株を用いてlnc RNAの発現抑制時の遺伝子発現パターンの変化をマイクロアレイ解析にて検討したところ、lnc RNAの発現を抑制した群において、wntシグナル経路を抑制する遺伝子の発現が上昇し、またAKTシグナル経路を促進する遺伝子の発現が抑制されることを発見した。このことは、lnc RNAがこれらの経路を介して細胞増殖やコラーゲン等の細胞外マトリクスの生成に関与している可能性を示唆するものであると考えられた。lnc RNAは蛋白を生成せず、直接他の遺伝子や蛋白に働きかける遺伝子である。そこで、本遺伝子の発現を抑制することでケロイド形成の予防が可能となり、新たなケロイド治療の標的になり得る可能性が示された。またマイクロアレイ解析の結果から本遺伝子がwntシグナル経路の調節を介してケロイド形成に関与している可能性が示唆された我々はゲノムワイド関連解析によりケロイドと遺伝的素因との関連を証明しており、現在同解析により同定された疾患感受性遺伝子の発現・機能解析研究を行い、本疾患の予防・治療法の確立を目指している。まず、疾患感受性候補領域の中でデータベース上遺伝子登録のない領域に関しては、ダイレクトシークエンス法を用いて候補領域の全塩基配列解析を行い、十数個の疾患関連候補多型を同定している。次に領域内のEST配列をもとにノザンブロット解析を行った結果数種の異なる長さのmRNAの発現が認められた。さらにRACE法によりmRNA配列全長の特定を試みたところ、共通配列を有し3'末端配列が異なる数種のバリアントが存在するnon-coding RNAと考えられる遺伝子の存在を確認している。このことはケロイド形成においてこれまで報告されていない未知の遺伝子が関与している可能性を示唆するものであり、同遺伝子の機能を解析することでケロイド発生機序の解明の一助となる可能性が考えられる。また、他の候補領域に存在するFOXL2は疾患感受性候補遺伝子の一つであり、正常皮膚組織およびケロイド組織から抽出・作成したcDNAを用いた定量的RT-PCRでは、ケロイド組織におけるmRNAの高発現が認められた。また、線維芽細胞株を用いた細胞増殖能の検討では、FOXL2蛋白の一過性過剰発現では増殖能に有意な変化は認められなかったが、SiRNAオリゴヌクレオチドを用いてFOXL2の発現を抑制することで細胞増殖抑制効果が認められた。さらに、FOXL2を抑制することで、線維芽細胞株におけるコラーゲン蛋白の産生が減少することから、FOXL2がケロイド形成におけるコラーゲン産生に関与している可能性が考えられ、創傷におけるFOXL2の発現とコラーゲン形成経路への関与を明らかにすることで新たなケロイド治療薬の標的になり得る可能性が考えられる。まず、患関連多型近傍に既知の遺伝子が存在しない領域においては、当初の予定通りダイレクトシークエンス法による塩基配列解析およびジェノタイピングが終了している。また、同領域内の転写産物情報をもとにノザンブロット法、RACE法での解析を施行し、スプライシング配列、PolyA配列を有する新規候補遺伝子の存在を確認している。また、他の候補領域に存在する遺伝子については、遺伝子近傍の塩基配列解析が終了しており、エクソン上に蛋白置換を伴う疾患関連多型を同定している。現在多型と転写効率やタンパク結合能への影響等を検討しているところである。以上の結果は当初予定していた研究計画に沿ったものであり、今後のケロイド治療の一助となり得る可能性が考えられる。今回新たに同定した新規候補遺伝子に関しては、まずその全塩基配列の同定を行う。次に、全ての候補遺伝子に関してその機能を明らかにするために、培養細胞を用いて多型と発現量の相関・蛋白合成の有無・関連経路の検索等を行う。

また、同定されたタンパクが細胞毒性に与える影響を評価するために、同タンパクの強制発現系及び発現抑制系にて細胞レベルでの毒性評価を行う。さらに、臨床組織検体を用いてケロイドと正常皮膚における遺伝子発現量や局在の変化を比較検討する。1. cDNAライブラリーの作成;今回同定した新規遺伝子に関して、すでに数種類の3'末端配列の同定を行っているが、未だ5'末端の配列が確認できていない。今後、さらなる解析を行うためには、まず同遺伝子の全配列を明らかにする必要があることから、オリゴキャッピング法を用いたcDNAライブラリーの作成を行いmRNAの全配列を明らかにする。2.培養細胞株を用いた遺伝子発現変化の検討;培養細胞において候補遺伝子の発現抑制あるいは過剰発現時に生じる他の遺伝子の発現変化をcDNAマイクロアレイを用いて検討を行う。これにより、未知の遺伝子が制御あるいは関与していると考えられる遺伝子/経路の検索を行う。3. Ruciferase assay;疾患関連多型と遺伝子の転写活性を制御するプロモーター/エンハンサー/サイレンサーの活性や作用する転写調節因子の影響を調べるためにRuciferase Assayを行う。4. In vitro translation assay;特定されたmRNAの塩基配列からタンパクの合成が行われているかを検討るするため、In vitro translation法を用いてタンパクの合成を試みる。もし、タンパク合成が確認された場合には、同タンパクへの抗体作成を行い、免疫沈降法を用いて共役タンパクの解析を行う。5.細胞毒性・コラーゲン産生能への検討;候補遺伝子の発現抑制・あるいは過剰発現系での培養細胞への毒性・コラーゲン産生能への影響をMTTassyおよびWestern blotなどを用いて検討する。
肝炎、肝硬炎、肝癌における網羅的microRNAプロファイルと機能的RNA探索

申請者は研究計画に従いmiRNAのcloningを施行した。特にHBV陽性Hepatocellular carcinoma(HCC)症例における肝癌とその周囲の肝組織よりのmiRNA sequencingとその発現頻度により臨床的患者の推移が予測できるかに着目し実験を始めた。clustering解析結果により、HCCと周囲肝組織におけるプロファイルにより多くのmiRNAの発現に統計的異差を認めており、特に肝組織に豊富に発現しているmiR-21のHCCにおける発現低下とapoptosisに関連しているmiR-21のHCCにおける発現増大は多くの症例にも認められており、疾患特異的変化の可能性が高く、研究の進行により病態生理の解明や新たな治療法の確立に至る可能性があると考えられる。これらの肝癌組織特異的miRNAを臨床統計学的手法を用いて解析したところmiR-21が有意に肝癌外科手術後の再発率と強く相関することを見出した。また、454sequencerを用いた大量cloningにおいて肝癌、非癌部よりそれぞれ30万以上のmiRNAを同定した。得られた結果のうち、新規miRNAの可能性があると考えられるものを選定しそのpre-miRNAの構造をコンピューター予測した。その結果約250種類の新規miRNAを同定した。また、既存のmiRNAに関してもpre-miRNAの反対側にも多くのmiRNAがcodeされていることが見出した。これらの実験結果をまとめ現在論文投稿中である。特にHBV陽性Hepatocellular carcinoma(HCC)症例(19例)における肝癌とその周囲の肝組織よりのmiRNA cloningとそのディファレンシャル解析を施行している。1症例における1000以上のcloningによる解析結果(110種類のmiRNAが検出された)で、発現頻度をclustering解析結果により、HCCと周囲肝組織における発現プロファイルに統計学的異差を認めており、特に肝組織に豊富に発現しいているmiRNA-122aのHCCにおける発現低下とapoptosisに関連しているmiRNA-21のHCCにおける発現増大は多くの症例にも認められており、疾患特異的変化の可能性が高く、研究の進行により病態生理の解明や新たな治療法の確立に至る可能性があると考えている。また、miRNA cloningにより得られた結果の内、新規miRNAの可能性があると考えられるものを選定しそのpre-miRNAの構造をコンピューター予測した。その結果約200種類の新規miRNAを同定した。また、既存のmiRNAに関してもpre-miRNAの反対側にも多くのmiRNAがcodeされていることを見出した。これらの実験結果に基ずき、さらに臨床因子などを交え、miRNAが癌発生リスクとなり得るのが否かを統計学的に検定していく予定である.申請者は研究計画に従いmiRNAのcloningを施行した。特にHBV陽性Hepatocellular carcinoma(HCC)症例における肝癌とその周囲の肝組織よりのmiRNA sequencingとその発現頻度により臨床的患者の推移が予測できるかに着目し実験をすすめた。clustering解析結果により、HCCと周囲肝組織におけるプロファイルにより多くのmiRNAの発現に統計学的異差を認めており、特に肝組織に豊富に発現しいているmiRNA-21のHCCにおける発現低下とapoptosisに関連しているmiRNA-21のHCCにおける発現増大は多くの症例にも認められており、疾患特異的変化の可能性が高く、研究の進行により病態生理の解明や新たな治療法の確立に至る可能性があると考えている。これらの肝癌組織特異的miRNAを臨床統計学的手法を用いて解析したところmiR21が有意に肝癌外科手術後の再発率と強く相関することを見出した。得られた結果の内、新規miRNAの可能性があると考えられるものを選定しそのpre-miRNAの構造をコンピューター予測した。
二核鉄および銅タンパクによる酸素活性化の精密モデル錯体の開発

本研究では生体系でモノオキシゲナーゼとして作用しているメタンモノオキシゲナーゼ(MMO:二核鉄および多核銅錯体)などの機能モデルとして,二核鉄及び銅酸素錯体の設計・開発を目的とし,下記に述べるMMOの反応中間体モデルとしてカルボン酸イオンを多く含む二核鉄パーオキソ錯体,および高原子価銅(III)オキソ錯体の合成に成功した。<鉄錯体> MMOのパーオキソ中間体モデルとして,(μ-O_2)(μ-O or μ-OH)Fe(III)_2コアーを持つ2種のパーオキソ錯体を合成し,それらの結晶構造,共鳴ラマンおよびメスバウアースペクトル等より,MMOなどで観測されているパーオキソ中間体は,(μ-O_2)(μ-OH)Fe(III)_2コアーを持っていることが示唆された。またモノオキシゲナーゼの反応モデルとして,カルボン酸イオンを多く含む二核鉄(III)錯体と過酸化水素との反応により,配位子に組み込んだベンゼン環の効率的かつ位置選択的水酸化に成功した。
南海トラフ巨大地震の予測高度化を目指した紀伊半島下の３次元地震波速度構造の推定

本研究では、南海トラフ巨大地震の発生や強震動の予測を高度化するために、巨大地震の震源域であり、破壊開始点であり、強い地震波の経路である紀伊半島の3次元地震波速度構造を正確に推定することを試みた。沈み込むスラブが深さ3040 kmに達するあたりの深部低周波イベント発生域は、低速度異常を示した。和歌山県北部の地震活動が活発な地域の下部地殻にも強い低速度異常域が存在することがわかった。これらは、スラブ内の含水鉱物が深部低周波イベント発生域付近で脱水分解して、その結果放出された流体がマントルウェッジや下部地殻に移動して、低速度域を作り出し、地震発生に関与していることを示している。本研究は、南海トラフ巨大地震の発生や強震動の予測を高度化するために、巨大地震の震源域であり、破壊開始点であり、強い地震波の経路である紀伊半島の3次元地震波速度構造を正確に推定することを目的としている。昨年度は、我々が独自に紀伊半島に展開しているリニアアレイ観測のデータを解析して、地震波速度不連続面の3次元形状を推定し、それらを組み込んだ地震波走時トモグラフィを行い、紀伊半島下の3次元地震波速度構造を推定した。その結果、深さ40 kmでは海洋地殻は低速度であり、浅くなるにつれて、低速度領域はマントルウェッジから下部地殻へと広がっていき、紀伊半島北西部において深さ16 kmに大きな強い低速度域が存在することが明らかになった。この特徴は、海洋地殻の含水鉱物が深部低周波イベント発生域付近で脱水分解して、その結果放出された「水」がマントルウェッジや下部地殻に移動して、低速度域を作り出していることを示している。この知見はプレート境界面やマントルウェッジの状態を議論するうえで非常に重要であり、とても意義のある結果が得られたといえる。今年度は、南海トラフ巨大地震の想定震源域の下限にあたる深さ40 km付近の解像度の改善を図るために、紀伊半島周辺で発生する深発地震の読み取りデータを活用することを試みた。深さ40 km付近の解像度をある程度改善することはできたが、深発地震の読み取りデータを加えるだけでは、この深さの解像度を満足できるほど改善できないことが分かった。深さ40 km付近の解像度を向上させるためには、解析領域を水平方向に広げ、この深さをほぼ水平に伝播する波線も取り込む必要があると思われる。これと並行して、近地地震と深発地震のP波とS波の読み取りを行い、データを蓄積した。具体的には、我々が独自に紀伊半島に展開したリニアアレイ観測のデータを解析して、地震波速度不連続面の3次元形状を推定し、それらを地震波走時トモグラフィの速度構造モデルに組み込み、さらに、定常観測点に加えて、リニアアレイを構成する臨時観測点の読み取り値も使用して、紀伊半島下の深さ60 kmまでの3次元地震波速度構造を推定した。沈み込むスラブが深さ3040 kmに達するあたりで深部低周波イベントが発生しているが、この発生域周辺は、P波速度(Vp)もS波速度(Vs)も低速度異常を示し、それらの比Vp/Vsは1.8程度と比較的大きな値を取る。これらは深部低周波イベント発生域周辺に流体が存在することを示唆する。紀伊半島北西部の下部地殻に中心をもつ非常に強い低速度異常域では、VpもVsも10 %以上の速度低下を示していることからこの低速度異常の成因も流体と考えられる。この低速度域の直上にあたる和歌山県北部の上部地殻内では地震活動が非常に活発であることが知られている。この地域では、下部地殻の低速度域から上昇してくる流体により地震が発生しやすくなっていることが示唆される。これらは、海洋地殻の含水鉱物が深部低周波イベント発生域付近で脱水分解して、その結果放出された「水」がマントルウェッジや下部地殻に移動して、低速度域を作り出し、地震発生に関与していることを示している。とても意義のある結果が得られたといえる。我々は,紀伊半島下に沈み込むフィリピン海プレートとその周辺の構造を推定するため,フィリピン海スラブの傾斜方向の4測線とこれらにほぼ直交する2測線において,約5km間隔で地震計を配置する稠密リニアアレイ観測を行ってきた。観測された波形データを用いてレシーバ関数解析を行い,大陸モホ面,海洋地殻上面および海洋モホ面の3次元的形状を推定した。本研究のトモグラフィでは,これらの地震波速度不連続面を速度構造モデルに組み込んだ。

定常観測点に加えて稠密リニアアレイを構成する臨時観測点の読み取り値も使用した。臨時観測点の稠密な配置により,これまでにない高い分解能が得られた。トモグラフィの結果として推定された紀伊半島下の地震波速度の不均質構造は次のような特徴を示した。深さ40 kmでは海洋地殻は低速度であり,浅くなるにつれて,その低速度領域はマントルウェッジ,下部地殻へと広がっていくように見える。紀伊半島北西部では深さ16 kmを中心とする大きな低速度域が存在する。その上方の上部地殻内では地震活動が非常に活発である。また,紀伊半島の東部に比べ,西部の方が低速度の程度が強い。これらの特徴は,海洋地殻の含水鉱物が深部低周波イベント発生域付近で脱水分解して,その結果放出された「水」がマントルウェッジや下部地殻に移動して,低速度域を作り出していることを示している。紀伊半島の西部と東部に見られるスラブ周辺の構造の違いは,脱水分解で放出される「水」の量の違いで説明できるのではないかと考えられる。これらの知見はプレート境界面やマントルウェッジの状態を議論するうえで非常に重要であり,とても意義のある結果が得られたといえる。本研究は、南海トラフ巨大地震の発生や強震動の予測を高度化するために、巨大地震の震源域であり、破壊開始点であり、強い地震波の経路である紀伊半島の3次元地震波速度構造を正確に推定することを目的としている。紀伊半島において我々が独自に展開した延べ約100点のリニアアレイ観測点のデータを用いて、レシーバ関数解析により地震波速度不連続面の3次元形状を推定した。それらを地震波走時トモグラフィの速度構造モデルに組み込み、さらに、定常観測点に加えて、リニアアレイを構成する臨時観測点の読み取り値も使用して、紀伊半島下の深さ60 kmまでの3次元地震波速度構造を推定した。得られた3次元構造から次のような興味深い特徴を抽出することができる。まず、沈み込むスラブが深さ3040 kmに達するあたりで深部低周波イベントが発生しているが、この発生域周辺は、P波速度(Vp)もS波速度(Vs)も低速度異常を示し、それらの比Vp/Vsは1.8程度と比較的大きな値を取る。これは深部低周波イベント発生域周辺に流体が存在することを示唆する。つぎに、紀伊半島北西部の下部地殻に中心をもつ非常に強い低速度異常域では、VpもVsも10 %以上の速度低下を示していることからこの低速度異常の成因も流体と考えられる。ただし、Vp/Vs比は1.6程度と小さく、上述の深部低周波イベント発生域周辺の低速度異常域とは異なる性質を示す。この低速度域の直上にあたる和歌山県北部の上部地殻内では地震活動が非常に活発であることが知られている。下部地殻の低速度域から上昇してくる流体により地震が発生しやすくなっていることが示唆される。これらは、海洋地殻の含水鉱物が深部低周波イベント発生域付近で脱水分解して、その結果放出された「水」がマントルウェッジや下部地殻に移動して、低速度域を作り出し、地震発生に関与していることを示している。地震学昨年度は、本研究のトモグラフィ解析に用いているFMTOMOというプログラム(Rawlinson et al., 2006)をチューニングし、紀伊半島下で推定された不連続面を組み込んだ地震波速度構造モデルと紀伊半島周辺の近地地震の読み取りデータに対して計算を遂行できるようにした。今年度は、FMTOMOの入力データを地震波速度構造モデルの領域外で発生する深発地震まで拡張した。
AAC活用におけるユニバーサルコミュニケーション教材の開発

「研究の目的」知的障害のある生徒が通う特別支援学校に勤務し、過去10年間において「交流及び共同学習」を進め、一般中学校等を中心に他校の生徒と共に国際交流にも取り組んできた。その中で海外の生徒との間で直接的なコミュニケーションを持ちたいとする場合、言語理解が大きな問題となる。そこでAAC(拡大代替コミュニケーション)を活用することにより、コミュニケーション理解を促すことができると考えた。そこで、その実用を目的とした教材の開発を目的とする。「研究の方法」言葉以外の手段(非言語:ノンバーバルコミュニケーション方法)が多く存在する。その中で知的障害のある生徒が、海外の生徒との直接交流をするという目的に即したコミュニケーション方法を模索・検討し、実践的に海外の交流校の生徒と本校の生徒の言葉の理解の比較検討をする。そのことから共通で理解できるための要因を探り出す。「研究の成果」先ず、コミュニケーション方法の検討から始め、ICT活用を考えた。そこで、相互に書き込めるホームページを考え、そこにクリックなどで絵カードの貼り付けができる工夫があれば、複雑な入力が必要無く、利用しやすい。また利用するコミュニケーションの媒体として、絵カードを選んだ。また、より広く活用できるためには著作権フリーであることが望ましく、「コミュニケーション支援用絵記号デザイン原則(JIS TO103)」を利用した。しかし、これは日本の規格であるため海外の生徒に理解されない部分もあると考えたが、予想以上に日本の文化は理解されており、大きな困難は無かった。またそのことから、文化差や経験の違いから理解の違いを検証することはできた。欠点としては、語彙数が限定されるが、生徒たちは、自ら絵を描く等の様々な方法で工夫してそれを補うように使用する場面も見ることができた。