hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像情報によるバレイショ流通時の自然毒濃度の非破壊迅速決定法

3.Phytophthora菌懸濁液の近赤外分光法における透過率データを測定し、各種微分値が蒸留水、発芽溶液、培地と明らかに異なる波長域が特定された。バレイショ加工場では,外観品質(表皮色や形状,腐敗,緑化の有無等)について選別除去基準を設定している。ここでは緑化したバレイショは除去されるものの,表皮色に変化の表れないPGA果に関しては迅速な判定方法がないことから,外見では緑化していなくても多量にPGAを含んだバレイショ(低緑化・高PGA果)が原料に使われている可能性がある。本研究では,画像処理法と分光分析法を用いて,低緑化・高PGA果の存在を確認するとともに,熟練作業員の選別作業に替わりうるPGA果の迅速非破壊検出法の検討を行った。供試用暗室に設置した供試バレイショへハロゲン光を照射し,反射光を液晶チューナブルフィルタによって分光し,CCDカメラによってハイパースペクトル画像を取得した。また,光ファイバーにより透過光を受光し,吸光度を測定した。PGAの定量にはプロット呈色法を用いた。供試バレイショを約13°Cの冷蔵室内に静置し,緑化およびPGAを生成させるために設定した時間だけ曝光させた。曝光時間を1日に0時間(無曝光),1時間,24時間の曝光区を設けた。緑化の特徴波長として分光バンド比とPGA濃度をプロットした結果,分光バンド比「1」付近において1時間曝光のバレイショの方が0時間曝光のバレイショより高いPGA濃度を示していることから,「低緑化・高PGA果」の存在が確認できた。また,各波長における分光反射率の一次微分値を算出して,PGA濃度との比較を行った結果,男爵ではある波長における一次微分値が上昇するほど,PGA濃度が高くなる傾向が見られ,この一次微分値からPGA濃度を推測できる可能性が示唆された。さらに,各波長における一次微分吸光度を算出し,PGA濃度との比較を行った結果,一次微分吸光度が減少するほどPGA濃度が上昇する傾向が見られ,波長Eにおける一次微分吸光度からPGA濃度を推測できる可能性が示唆された。
重症マラリア病態形成機構に関わる因子の同定と宿主-寄生体相互作用の解析

1)データベース検索から4種類のSRリガンド候補蛋白質を同定し、組み換え蛋白質の作製を試みた結果、2種類を除いて組み換え蛋白質の作製に成功し、現在生理活性等の確認中である。2)ネズミマラリア感染による遺伝子発現解析の結果、脾臓辺縁帯マクロファージ(Mo)や肝臓血管内皮細胞でMARCOの発現上昇が認められた。また、感染致死群ではM2a Moの誘導が推察されたが、感染回復群では、M2c-like Moに変化していることが推察された。本研究年度は、主としてネズミマラリア感染モデルを用いた1臓器毎のSR遺伝子発現解析、2感染致死群と回復群における単核球/マクロファージ(Mφ)および脾臓での発現遺伝子パターンの比較解析を行った。【研究の方法】1ではPbANKA感染後3および7日に臓器からRNAを回収し、SRについてRT-PCRおよび定量PCRにて遺伝子発現量の比較ならびに免疫組織化学にて臓器内のSR発現部位を観察した。2について、Py17XL/129svマウス感染系を用、致死群および感染回復群のMφおよび脾臓からRNAを回収した後マイクロアレイにより発現遺伝子の解析を行った。【結果と考察】1SR遺伝子の定量PCRの結果、CD36遺伝子発現は変動しなかったが、肺・脾臓・肝臓でのMARCOの遺伝子発現増強が顕著であった。免疫組織化学的解析によるMARCOの局在は、脾臓では辺縁帯Mφ、肝臓では肝細胞および血管内皮細胞で観察された。この結果は、臓器毎の利用分子群の組み合わせによる臓器毎の病態形成が重症マラリアを形成するとの我々の仮説を支持するものと考えられた。2Mφ表現型に関する遺伝子では、致死群においてM2a Mφの誘導が推測されたが、回復群では、IL-4R-α, Ym1, IL-10遺伝子発現低下、RELM-α, A2A受容体, PTX3, TGF-β遺伝子発現上昇が観察され、M2c Mφの誘導とMφ表現型スイッチングの可能性が示唆された。脾臓での発現遺伝子解析の結果、59304遺伝子中5893遺伝子の発現上昇および352遺伝子の発現低下が観察され、B細胞活性化、ADCC増強およびNK細胞活性化に関する遺伝子が含まれていた。以上の結果から、感染回復には、M2c型のMφへのスイッチング、B細胞の活性化とADCC増強による原虫感染赤血球貪食の昂進、NK細胞の関与による排除機構が働いていると推察された。当該研究年度では、(1)ネズミマラリア原虫感染モデルを用いた重症マラリア病態形成機構の解析、(2)SRに対するPRBC表面分子の探索が計画であった。(1)については、過去の申請者の研究によりSRのうちMARCOおよびSR-Aについて知見を得ていたが、新たにSRCL, FEELについても臓器毎のmRNA発現パターンについて知見を得た。SRCLについてはウエスタンブロット法により臓器毎のタンパク発現パターンについても解析を行い、感染の有無に関わらず発現していることを確認した。臓器内での発現部位について知見を得るために、現在凍結組織およびホルマリン組織を用いた免疫組織学的解析を進めている。また、Toll-like受容体については、ネズミマラリア原虫感染により脳においてTLR2,TLR6 mRNA発現が認められたことから、これらについて遺伝子導入THP-1細胞の作製を行い、細胞株を得たところである。(2)については、過去の申請者の研究で同定済みSRに関して、報告のあったHSPおよびHMGB1にターゲットを絞り研究を行った。まず、報告のあった細菌類の当該タンパク質アミノ酸配列をモチーフとして熱帯熱マラリア原虫のデータベース上で相同タンパク質の存在を確認したところ活性部位の保存された相同性の高いタンパク質配列の存在が確認された。そこで、データベース上の配列を基に大腸菌にて組換え体タンパク質の作製を行い、HSPおよびHMGB1の精製タンパク質を得たので生理活性の測定を進めている。研究目的である(1)ネズミマラリア原虫感染モデルを利用した臓器毎のSR発現部位、発現パターンの解析についてはRT-PCR,ウエスタンブロットにより確認し、現在免疫組織学的解析を進めている最中である。またSRと協調する宿主因子としてはToll-like受容体の可能性が高く、Toll-like受容体のネズミマラリア原虫感染モデルにおける臓器毎の発現パターンの解析を進めている。(2)膜結合型ケモカインおよびSRに対するPRBC側リガンドの同定については、PRBC側のターゲットタンパク質を絞り込んだ上で組換え体タンパク質の作製まで進行しており、24年度には宿主細胞への影響評価を行う上で必要なツールが準備できたと認識している。よって交付申請書に記載した「研究目的」の達成度としてはおおむね順調に進展していると認識している。(1)研究計画に従い、ネズミマラリア原虫感染モデルを用いたSRの発現部位について引き続き免疫組織科学的解析を進める。また、ネズミマラリア原虫感染モデルを用いた末梢血単核球の遺伝子発現プロファイルについて検討する。

(2)研究計画に従い、原虫のHSPおよびHMGB1組換え体タンパク質の生理活性を確認した後、ヒト貪食細胞株培養系に添加して、サイトカイン産生・遺伝子発現プロファイル・貪食機能等への影響を評価する。ネズミマラリア原虫感染モデルを利用した末梢血単核球遺伝子発現プロファイルの検討を行うためにマイクロアレイチップの購入およびマウスの購入に研究費の約半分を使用する。残りの研究費については、細胞培養、組換え体タンパク質作製や免疫組織科学的解析に関わる経費並びに論文作成・学会発表など成果報告に使用する予定である。
ポンプ-プローブ時間分解分光による有機超伝導体での擬ギャップ研究

本研究では高温超伝導メカニズムの解明の鍵を握る擬ギャップの起源、超伝導との関連性を電子相関の観点からを調査するため、近赤外レーザーパルスを用いたポンププローブ時間分解分光を電子相関の異なる有機超伝導体に対して行った。その結果、超伝導転移温度よりはるかに高い温度から擬ギャップ形成に関する応答が現れ、その温度依存性が電子相関により異なっていることを明らかにした。また超伝導転移温度以下では超伝導と擬ギャップ応答は分離することができ、共存関係にあることが示唆される。また急冷実験により、擬ギャップ形成有機分子の秩序化が重要な役割を果たしていることもわかった。長年に渡る物性研究者の夢であり、応用上極めて大きな進展をもたらすことが期待される高温超伝導発現機構の解明を目指し、擬ギャップの起源、超伝導との関連性を電子相関の観点から明らかにする。この目的に対して、本研究ではキャリア数を変化させずに電子相関を制御できる有機超伝導体を研究対象とし、近赤外域フェムト秒光パルス励起によるポンプ-プローブ分光を用いる点に特色を持つ。電子状態の波数(k)空間特性を探索可能な角度分解光電子分光(ARPES)が適用困難である有機化合物に対し、フェムト秒光パルスで励起された準粒子応答の示す対称性変化(偏光特性)から試料非破壊で電子状態のk空間特性を探索する。準粒子応答とその偏光特性を温度、励起エネルギー、有効電子相関に対して詳細に調べ、擬ギャップ起源の対称性、および超伝導との関連性を明らかにすることである。初年度はk-(BEDT-TTF)2Cu(NCS)2(k-NCS)においてポンプ-プローブ時間分解分光を行い、超伝導転移温度(10K)より高温(70K)から擬ギャップ(PG)と考えられる応答を観測することに成功した。またk-NCSより強い電子相関を持つk-(BEDT-TTF)2[N(CN)2]Br(k-Br)に対しても同様の測定を行い、PG応答を得ることに成功した。しかし驚くべきことにPG応答の温度依存性は、両者の間で異なっていることがわかった。この結果は有効電子相関がPG応答に強く影響していることを示唆するものである。一方で圧力下でのポンプ-プローブ時間分解分光を実現するために、ピストンシリンダー型圧力セルと光ファイバーバンドルを用いて圧力可変装置の開発に成功した。有機超伝導体では、これによりPG応答の圧力依存性を詳細に調べることが可能になった。初年度の目的である、k-NCSにおいては十分な測定及び、詳細な解析を行うことができたと考えている。申請者が行っている時間分解分光で、PGだけなく超伝導由来の信号を得ることにも成功した。また電子相関の強いk-Brにおいても同様の測定を実施することができ、PGと超伝導の信号の観測に成功している。また電子相関のよってPGの温度依存性が異なることも見出すことに成功し、PG発現には電子相関が関連していることを示唆する結果を得ることができたと考えている。並行して行っていた極低温圧力下時間分解分光測定系を立ち上げ、成果を論文としてまとめることができた。本研究の目的は高温超伝導発現機構の解明を目指し、擬ギャップ(PG)の起源、超伝導(SC)との関連性を電子相関の観点から明らかにする。今年度は初年度に行ったk-(BEDT-TTF)2Cu[N(CN)2]Br(k-Br)およびk-(BEDT-TTF)2Cu(NCS)2(k-NCS)における時間分解分光の結果の再現性を確かめると共に、詳しい解析を行った。また比較として超伝導を示さないk-(BEDT-TTF)2Cu[N(CN)2]Cl(k-Cl)における測定を行った。その結果、k-Br、k-NCSでは前年度観測されたPG応答の他に緩和時間の長い応答成分があることがわかった。この応答は新たに測定したk-Clでは観測されなかったため、SC由来の応答であると結論できる。また驚くべきことにSC応答が現れる温度は、k-NCSでは10Kであるがk-Brでは40K付近であることが判明した。電気抵抗測定などの結果ではk-Brの超伝導転移温度(Tc)は13Kであるので、この振る舞いはSCゆらぎが関与していることが示唆される。このような大きな違いは電子相関効果が影響していることが強く示唆される。このようにPG応答とSC応答が区別されて観測されたことは、SCがPGの直接的起源ではないことを意味しており、PGの起源を解明する上で非常に重要な示唆である。またk-NCSに対して圧力下時間分解分光測定を行い、印加した圧力に依存して光誘起準粒子の緩和時間が変化することがわかった。電子相関効果が光誘起準粒子ダイナミクスに影響している証拠であり、今後PG応答、SC応答に対する電子相関効果を考える上で重要となる。k-Br、k-NCS両物質でPG応答の他に応答があることを発見し、k-Clと比較することでそれがSC由来であることを明らかにした。またSC応答の現れる温度は電子相関によって異なっていることも見出すことがきた。

これはPGの起源を考える上で、SCがPGの直接的起源ではないことを強く示唆する結果ある。平行して行っていたk-NCSにおける極低温圧力下時間分解分光測定により、光誘起状態の緩和時間が圧力に依存することを明らかにした。この成果は論文としてまとめることができた。本研究の目的は高温超伝導発現機構の解明を目指し、擬ギャップ(PG)の起源、超伝導(SC)との関連性を電子相関の観点から明らかにする。この目的に対して、本研究ではキャリア数を変化させずに電子相関を制御できる有機超伝導体を研究対象とし、近赤外域フェムト秒光パルス励起によるポンプ-プローブ分光を用いる点に特色を持つ。準粒子応答とその偏光特性を温度、励起エネルギー、有効電子相関に対して詳細に調べ、擬ギャップ起源の対称性、および超伝導との関連性を明らかにすることである。今年度は初年度及び次年度にk-(BEDT-TTF)2Cu[N(CN)2]Br(k-Br)およびk-(BEDT-TTF)2Cu(NCS)2(k-NCS)における時間分解分光を行い、PG応答が超伝導転移温度(10K)よりはるかに高温の70-80Kから現れることを明らかにした。応答が現れる温度に着目すると70-80Kは結晶を構成するBEDT-TTF分子のガラス転移温度Tgと一致していることがわかった。ガラス転移はBEDT-TTF分子の末端エチレン基の秩序化に対応する構造転移と考えられているため、電子系と格子系の相互作用がPG発現に重要な役割を果たしている可能性がある。これを明らかにするため急冷条件下(30K/分)で測定を実施した。通常の徐冷条件下(1K/分)での測定と異なり、急冷の場合エチレン基は秩序化せずに構造的不規則な状態(ガラス状態)が実現される。この測定の結果、k-Brでは徐冷条件の場合と同様のPG応答が観測されたが、k-NCSではPG応答が観測されなかった。これは格子系の構造的不規則性により電子系が影響を受け、PG応答が現れなかったと解釈することができ、PGの発現には強い電子相関効果だけでなく、格子系の秩序化が重要であることを示唆している。本研究では高温超伝導メカニズムの解明の鍵を握る擬ギャップの起源、超伝導との関連性を電子相関の観点からを調査するため、近赤外レーザーパルスを用いたポンププローブ時間分解分光を電子相関の異なる有機超伝導体に対して行った。その結果、超伝導転移温度よりはるかに高い温度から擬ギャップ形成に関する応答が現れ、その温度依存性が電子相関により異なっていることを明らかにした。また超伝導転移温度以下では超伝導と擬ギャップ応答は分離することができ、共存関係にあることが示唆される。また急冷実験により、擬ギャップ形成有機分子の秩序化が重要な役割を果たしていることもわかった。k-NCSとk-Brそれぞれの物質においてPGと超伝導の応答を観測することに成功したので、次はPGと超伝導の相関関係を調べるため、偏光特性、緩和時間の違いを利用して、それぞれの応答を分離、個別に評価することを計画している。またPGの起源を明らかにするため、冷却速度を変えた測定を行い、PGが1次、2次の相転移かを調べる。またk-Brでは、超伝導転移温度(Tc)以上で、PGとは別の信号(超伝導ゆらぎ)も観測されており、その起源、及びPGとの関連性を調べるために、Tc付近の低温で測定を行う。また超伝導を示さないk-(BEDT-TTF)
複合性局所疼痛症候群の高次運動機能障害評価とその機構解明

complex regional pain syndrome(CRPS)とその他の神経障害性疼痛患者を対象に、視覚系と体性感覚系(疼痛)のcross-modalityについての心理物理実験を行い、CRPS患者においては疼痛によって視空間認知が障害されている一方で、その他の神経障害性疼痛患者では視空間認知の障害が認められないことを明らかにし、このような視空間認知の障害がCRPS患肢の運動障害にも影響を与えることを明らかにした。複合性局所疼痛症候群(CRPS : complex regional pain syndrome)をはじめとする神経障害性疼痛の病因は、末梢神経系および脊髄レベルでの感作と機能再構築が動物実験によって示唆されている一方、ヒト患者を用いた研究ではその実験方法のモダリティーから大脳レベルでの機能再構築を評価した研究がほとんどである。これまでの研究では、fMRIなど脳機能画像研究が多く行われているが、我々は心理物理実験によってCRPSをはじめとする神経障害性疼痛の病因が感覚系と運動系の情報伝達(知覚-運動協応)の障害に起因する可能性を報告してきた。本研究課題では、そのような知覚-運動協応の障害を、詳細に解析することを目的に上肢の運動計測を行っている。まず、上肢の日常生活動作での行動量(使用量)を定量化することを目的に腕時計型高感度加速度センサーを用いた研究を開始し、健常被験者だけでなく臨床患者のデータ収集も行っている。また、上肢のポインティング動作の評価も3次元磁気式空間位置定位装置を利用して評価を開始している。本年から研究を開始しているため、まだ統計解析等を行っていないが計画していた通りの研究を行っている。運動機能評価の他、感覚系の評価にも取り組み上肢(手)の大脳での感覚表象の評価についての特徴を国際学会で報告した。これらの患肢についての感覚系、運動系の評価は既に我々が明らかにしてきた神経障害性疼痛に観察される視空間知覚の障害と照らし合わせることによって、神経障害性疼痛患者の高次認知機能障害と病因論をつなぎ合わせることができるものと考えている。昨年から研究を開始し、現在当初の計画通り統計解析等を行っている。運動機能評価の他、感覚系の評価にも取り組み上肢(手)の大脳での感覚表象の評価についての特徴を昨年度に国際学会で報告した。複合性局所痛症候群(CRPS:complex regional pain syndrome)をはじめとする神経障害性疼痛の病因は、末梢神経系および脊髄レベルでの感作と大脳レベルでの機能再構築が動物実験によって示唆されている一方、ヒト患者を用いた研究ではその実験方法のモダリティーから大脳レベルでの機能再構築を評価した研究がほとんどである。これまでの研究では、fMRIなど脳機能画像研究が多く行われているが、我々は心理物理実験によってCRPSをはじめとする神経障害性痙痛の病因が、中枢における感覚系と運動系の情報伝達(知覚-運動協応)の障害に起因する可能性を報告してきた。平成20年から研究を開始し、現在当初の計画通り統計解析等を終え、今後国際学会等で発表を行う予定である。運動機能評価の他、感覚系の評価についても取り組み、神経障害性疼痛患者における高次認知機能障害の評価についての特徴を昨年度に学会等で報告した。これらの患肢についての感覚系の評価を運動系の評価と照らし合わせることによって、神経障害性疼痛患者の高次認知機能障害と病因論をつなぎ合わせることができるものと考えている。
クォーク・ハドロン相転移を記述する有効理論の構築

前年度に続き、量子色力学(QCD)の相図についての研究を行った。QCD相図上には多様な相が存在することが理論的に示唆されているが、用いる有効模型や近似の方法などにより得られる結果が異なり、未だ定まっていない。本研究では、相図全体の解析をする前にまずは温度と密度の軸に沿った解析が重要であると考える。前年度は、低密度領域に限定し有限温度でのカイラル相転移と非閉じ込め相転移が相図上のどこで起こるかを調べたのに対し、今年度は低温高密度領域でのカイラル相転移についての研究を行った。前年度までの結果から、状態方程式の計算にはメソン的励起の効果を取り入れる必要があることがわかっているので、有限密度の計算でもメソン的励起を考慮した。今年度は、有限密度の記述に適したNucleon-meson modelを用い、汎関数繰り込み群(FRG)の方法でメソン的励起を記述した。FRGの方法では、基本となる方程式の性質からその方程式を解く際に近似を行う必要がある。その近似の仕方を改良することで先行研究に含まれていたメソン的励起のみでなく、さらにには含まれていなかったフェルミオン場の揺らぎも取り込むことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。クォーク・ハドロン相転移を記述するため、Nambu-Jona-Lasinio model with the Polyakov loop (PNJL模型)にメソン励起を取り込む方法を構築した。PNJL模型は、カイラル相転移を記述するNJL模型に、非閉じ込め相転移の秩序変数であるPolyakov loopを取り込んだ模型で、これを用いるとカイラル相転移と非閉じ込め相転移を同時に記述することができる。PNJL模型はクォーク場を基本的な場とし、相互作用をクォーク・反クォークの4点相互作用で記述する。メソン場は、補助場として導入され、クォーク・反クォーク4点相互作用を湯川型相互作用に書き換える働きをする。グルーオンは有効ポテンシャルとして与える。圧力やエントロピーなどの物理量を計算する際、従来平均場近似がよく使われてきたが、平均場近似ではメソンの熱励起が記述できないため、我々の先行研究[1,2]の方法に従ってメソン励起を取り込み、エントロピーを計算した[3]。メソン励起がない場合とメソン励起を取り込んだ場合の計算結果を比べると低温で違いが現れる。温度が上昇すると二つの差はなくなるが、これは低温でエントロピーを担っていたメソンが相転移点近でクォーク・反クォークのペアに溶け、その結果高温でクォークとグルーオンのエントロピーに変わったためである。当初の計画通り、PNJL模型にメソン励起の寄与を取り込みエントロピーの計算を行った。メソン励起と取り込んだ場合とメソン励起がない場合を比較し、メソンの寄与がどの温度領域で現れるかを確かめた。この内容をまとめた論文“Entropy in the quark-hadron transition"は、Nucl. Phys. Aから出版された。また、IPN-Orsay (フランス)とLPT-Orsay (フランス)でのセミナーや、研究会等で成果を発表した。PNJL模型にメソン励起だけでなくバリオン励起も取り込み、有限密度領域での状態方程式を計算する。メソン励起の取り込み方はゼロ密度の場合と同様である。バリオン励起は[4]の方法に倣い、補助場としてダイクォーク場を導入し、ダイクォークとクォークを組み合わせることで、クォーク三体のバリオンを構成する。このようにしてバリオンを構成したら、状態方程式を計算し、平均場近似で得られた結果と比較する。平均場近似による結果にはハドロンは入っていないため、この比較をすることにより、ハドロンの状態方程式への寄与が確かめられる。この方法では、メソンとバリオンをそれぞれ計算することもできるので、相転移付近でのメソンとバリオンそれぞれのクォークへの溶け方を見ることもできる。また、ハドロンを取り込んだ分配関数から相図を計算し、平均場近似で計算された相図と比較することで、ハドロンを取り込んだことによる影響が相図にどのように反映されるかを調べる。さらに、非平衡過程への拡張も試みる。
シリコンRF-MEMS技術による超小型無線システム

Dual-SPDT(Single Pole Double Throw)RF-MEMS(Radio Frequency Micro Electro Mechanical Systems)スイッチ,および,そのスイッチとLTCC(Low Temperature Co-fired Ceramics)移相回路によるKu帯4-bit型線路切換移相器に関する原著論文が,IEEE Journal of Micro electro mechanical Systemsで受理された.この論文では,(1)SOI(Silicon on Insulator)ウェハによる機能分離レイヤ分離設計,(2)シリコン深堀加工と電解金めっきによる新MEMSプロセス,そして,(3)MEMSスイッチとLTCC移相回路のハイブリッド実装手法とその実例を掲載した.これにより,本研究で提案したレイヤ分離設計を用いることで,従来よりも小型・低損失・低コストを可能にするディスクリート型RF-MEMSスイッチが,10GHz以上の高周波用途に実現できることを示した.次に,従来のコプレーナ導波路(CPW)と比較して,レイヤ分離設計によるエア分離CPWが小型・低損失化に優れることを,計算機シミュレーション(HFSS,ANSYS社)で理論検証し,作製したエア分離CPWで実証した.3次元電磁界シミュレーション結果より,エア分離CPW構造を用いた場合のギャップ長は通常CPW構造と比較して,高抵抗シリコン(0.01S/m)基板上では3分の1の寸法まで縮小できることを示した.また,エア分離CPWの高い電界閉じ込め効果により,導波路基板厚み100μmのSOIウェハを用いても低損失性を維持できることがわかった.また,CPW型水平駆動MEMS導波路の信号線とGNDとの静電容量結合の変化に関しても考察した.解析モデルと3次元電磁界シミュレータを用いた理論計算,および,SPDT型RF-MEMSスイッチの実測結果を比較・評価した.計算結果より,スイッチON/OFF時の空気ギャップの最小値が1.5μm以上であれば,高周波特性に与える影響は少ない(挿入損失変化<0.05dB/mm)ため,可動導波路駆動時の左右非対称性によらずデバイス設計が可能である.この新設計ルールにより初期設計が容易になり,MEMSと高周波回路の集積化をさらに促進できる.Ku帯(1218GHz)フェイズドアレイアンテナ用に,SOIウェハの両面D-RIE加工によるレイヤ分離型RF-MEMSスイッチとLTCC遅延線路によるハイブリッド移相器を作製した.スパッタ導波路スイッチを用いることで8mm×8mm×0.55mm角チップの4ビット移相器を実装した.4ビットそれぞれの移相評価と120万回以上の駆動試験を行った.その後,高周波特性改善と歩留まり向上へ向け,金めっき厚膜導波路によるシリコンモノリシック移相器の開発を進めた.SOI基板による4ビットシリコンモノリシック移相器の原理検証として,1ビット型(22.5°移相)のモノリシック移相器を作製し,動作評価と高周波特性測定を行った.サイズは2,0mm×3.4mm×0.14mm角とハイブリッド型1ビット分の半分以下であり,櫛歯型静電アクチュエータの駆動電圧40V, 12.5GHz信号0.10mW通過時における挿入損失-1.64-1.82dB,反射損失-8,92.-12.6dB,アイソレーション-40.29dB,移相誤差は1ビットあたり5.5°であった.複数ビット移相器開発へ向け,有限要素法の3次元電磁界シミュレータHFSSを用いて2ビットと4ビットのシリコンモノリシック移相器の設計最適化,ハイブリッド移相器に対する優位性評価を行った.設計したモノリシック移相器で見込まれる最小サイズは4.9mm×4.0mmであり,実用化されている化合物半導体スイッチを用いた移相器と比較しても,サイズ・高周波特性ともに優れた結果を得た.また,移相器以外のSOIレイヤ分離設計によるRF-MEMSデバイスとして,櫛歯電極によるアナログ可変容量MEMSキャパシタをHFSSで設計し,従来のMEMSキャパシタに対する小型化の利点を示し,実際にプロセス検証まで行った.現在実用化されているデジタル可変容量MEMSキャパシタでは,数百MHz数GHz帯域での小型無線デバイスに対して十分に微小な容量値変化が難しいため,アナログ可変容量コンデンサの改善が求められており,本研究手法のレイヤ分離設計により,MEMSアナログキャパシタが困難とする小型化を可能にできると考えられる.Dual-SPDT(Single Pole Double Throw)RF-MEMS(Radio Frequency Micro Electro Mechanical Systems)スイッチ,および,そのスイッチとLTCC(Low Temperature Co-fired Ceramics)移相回路によるKu帯4-bit型線路切換移相器に関する原著論文が,IEEE Journal of Micro electro mechanical Systemsで受理された.この論文では,(1)SOI(Silicon on Insulator)ウェハによる機能分離レイヤ分離設計,(2)シリコン深堀加工と電解金めっきによる新MEMSプロセス,そして,(3)MEMSスイッチとLTCC移相回路のハイブリッド実装手法とその実例を掲載した.これにより,本研究で提案したレイヤ分離設計を用いることで,従来よりも小型・低損失・低コストを可能にするディスクリート型RF-MEMSスイッチが,10GHz以上の高周波用途に実現できることを示した.次に,従来のコプレーナ導波路(CPW)と比較して,レイヤ分離設計によるエア分離CPWが小型・低損失化に優れることを,計算機シミュレーション(HFSS,ANSYS社)で理論検証し,作製したエア分離CPWで実証した.

3次元電磁界シミュレーション結果より,エア分離CPW構造を用いた場合のギャップ長は通常CPW構造と比較して,高抵抗シリコン(0.01S/m)基板上では3分の1の寸法まで縮小できることを示した.また,エア分離CPWの高い電界閉じ込め効果により,導波路基板厚み100μmのSOIウェハを用いても低損失性を維持できることがわかった.また,CPW型水平駆動MEMS導波路の信号線とGNDとの静電容量結合の変化に関しても考察した.解析モデルと3次元電磁界シミュレータを用いた理論計算,および,SPDT型RF-MEMSスイッチの実測結果を比較・評価した.計算結果より,スイッチON/OFF時の空気ギャップの最小値が1.5μm以上であれば,高周波特性に与える影響は少ない(挿入損失変化<0.05dB/mm)ため,可動導波路駆動時の左右非対称性によらずデバイス設計が可能である.この新設計ルールにより初期設計が容易になり,MEMSと高周波回路の集積化をさらに促進できる.
多数箇所から発生進展する微小表面き裂のアスペクト比変化に関する研究

大型溶接構造物中で成長する疲労き裂は,一般に応力集中場の多数点から表面き裂状で発生し,合体を繰り返して成長するという複雑な成長過程をたどるため,この成長を数値シミュレーションすることは困難である。本研究において研究代表者らは,表面き裂をだ円形に近似し,そのアスペクト比(短軸長/長軸長)をパラメータとし,き裂発生前の応力分布と関連づけた形状変化則を検討した。研究成果は以下の通りである。(1)多数点から発生・合体成長する疲労表面き裂の仮想単独表面き裂への置き換え手法について,置き換えに必要な数値データを収集すると共に同手法の妥当性を再確認した。(2)応力集中部を有する試験片を用いて,応力比の異なる載荷条件下における疲労試験を行い,成長中の表面き裂形状(アスペクト比)の計測を行い,表面き裂成長形状に応力比は影響しない事を確認した。(3)幅方向に応力勾配を有する疲労表面き裂の成長挙動が観察可能な試験体の形状を検討するために,船殻構造においてこのタイプの疲労損傷が確認された事例を調査した結果,船体二重底構造のバルクヘッド基部近傍で疲労損傷が比較的多く発生していることを確認した。(4)船体二重底構造のバルクヘッド基部近傍の形状を模擬した試験体の設計・製作を行い,この構造要素試験体を用いた疲労試験を実施し,インク浸透法とビーチマーク法を併用して成長中の表面き裂形状(アスペクト比)の計測を行った。(5)以上の結果及び,船殻隔壁基底部のように広範囲のき裂発生領域(船幅方向に長い溶接ビードが存在)に対する適用性の検討結果を踏まえて,アスペクト比変化推定式を拡張した。また,構造適応力集中によりき裂幅方向に応力勾配が存在する場合でも,き裂成長に伴う形状変化はだ円で近似出来ること及び,応力拡大係数をパラメータとするき裂形状変化則が適用出来る可能性を確認した。(6)材料軟化現象が疲労き裂発生挙動に及ぼす影響については,弾塑性構成関係として下負荷面モデルの考え方を導入した弾塑性FEM解析により検討し,最大公称応力が降伏点以下(比例限以上)の荷重範囲で繰り返し載荷を受ける場合であっても,非弾性ひずみの蓄積が進展する現象を数値的に再現することを可能とした。大型溶接構造物中で成長する疲労き裂は,一般に応力集中場の多数点から表面き裂状で発生し,合体を繰り返して成長するという実に複雑な成長過程をたどるため,この成長を数値シミュレーションすることは困難である。一方,研究代表者らによるこれまでの研究の結果,(a)実構造におけるき裂進展に伴うK値変化を平面問題に再現したき裂進展で実構造の疲労き裂進展が評価できること,(b)単独表面き裂のアスペクト比変化は板厚方向および板幅方向の応力振幅分布に依存するがその大きさには依存しないこと,(c)表面き裂最深部に着目すればき裂合体時にも連続なき裂成長曲線となるため,き裂進展に伴う最深表面き裂の最深部のK値を与えれば良いこと,は判明しているが,表面き裂成長に及ぼす応力比の影響については未だよくわかっていない。

本年度の研究では,まず最初に,研究代表者らが過去に行った研究で方針を確立した,多数点から発生・合体成長する疲労表面き裂の仮想単独表面き裂への置き換え手法について,FEM解析等により,置き換えに必要な数値データを補強すると共に同手法の妥当性を再確認した。次に,応力集中部を有する試験片を用いて,応力比の異なる載荷条件下における疲労試験を行い,インク浸透法とビーチマーク法を併用して成長中の表面き裂形状(アスペクト比)の計測を行った。その結果,表面き裂成長形状には応力比は影響を与えない事が判明した。この結果と研究代表者らによる過去の実験結果を統合し,残留応力が存在しない応力場において,発生・成長する,仮想単独表面き裂のアスペクト比変化推定式を導出した。また,来年度以降に実施する,アンブレラ型疲労表面き裂成長観察に用いる構造試験体の試設計を行うために,アンブレラ型疲労表面き裂が観察された実構造様式について調査を行い,構造試験体の候補を絞り込んだ。さらに,弾塑性FEM解析により疲労き裂発生領域の材料軟化現象を確認し,材料軟化現象の疲労き裂発生挙動へ及ぼす影響の力学モデル化を行った。大型溶接構造物中で成長する疲労き裂は,一般に応力集中場の多数点から表面き裂状で発生し,合体を繰り返して成長するという実に複雑な成長過程をたどるため,この成長を直接数値シミュレーションで推定することは極めて困難である。研究代表者らは,表面き裂の成長形状の指標としてだ円型き裂の場合にそのアスペクト比(短軸長/長軸長)に着目し,これと応力分布を関連づけることで,角回し溶接部止端から発生する疲労表面き裂のアスペクト比変化推定式を与えているが,疲労表面き裂は種々の形状・応力場を有する溶接止端から発生するため,上述の手法の拡張が必要である。そこで今年度は以下の検討を実施した。幅方向に応力勾配を有する疲労表面き裂の成長挙動が観察可能な試験体の形状を検討するために,船殻構造においてこのタイプの疲労損傷が確認された事例を調査した結果,船体二重底構造のバルクヘッド基部近傍で疲労損傷が比較的多く発生していることを確認した。この成果を踏まえて,船体二重底構造のバルクヘッド基部近傍の形状を模擬した試験体の設計・製作を行った。次にこの構造要素試験体を用いた疲労試験を実施し,インク浸透法とビーチマーク法を併用して成長中の表面き裂形状(アスペクト比)の計測を行った。計測結果及び,昨年度までの研究により得られている疲労表面き裂のアスペクト比変化に関する知見を勘案してアスペクト比変化推定式の導出を試みたが,計測試験体数が少なかった影響もあり,陽な形での推定式の導出には至らなかった。しかしながら,表(データベース)形式でアスペクト比変化を推定できるように実験結果の整理を行った。一方,き裂発生領域の材料軟化現象が疲労き裂発生挙動に及ぼす影響については,弾塑性構成関係として下負荷面モデルの考え方を導入した弾塑性FEM解析により検討し,最大公称応力が降伏点以下(比例限以上)の荷重範囲で繰り返し載荷を受ける場合であっても,非弾性ひずみの蓄積が進展する現象を数値的に再現することを可能とした。なお,下負荷面モデルを規定するための材料定数の取得が十分ではないため,上記現象の表現は定性的なものに留まっている。大型溶接構造物中で成長する疲労き裂は,一般に応力集中場の多数点から表面き裂状で発生し,合体を繰り返して成長するという実に複雑な成長過程をたどるため,この成長を数値シミュレーションすることは困難である。
ワーキングメモリ容量の個人差の認知心理学的分析

人間のワーキングメモリ容量の個人差を測定するために広く使用されている,処理および情報貯蔵の組み合わせによる二重課題を用いた方法の,測定内容の明確化を目的とし,次のような研究を行った。測定課題を構成する処理成分および貯蔵(記憶)成分について,言語的な材料とし視空間的な材料をそれぞれ組み合わせ,4種の課題を構成した。さらに,処理成分については難易度の操作を行い,それぞれについて2水準を設定した。実際は,前年度の研究内容を継続,発展させたものである。実験の結果,以下の点が示された。1.処理成分と貯蔵成分が同質の材料(言語的材料どうし,または視空間的材料どうし)から構成された課題の場合には,異質の材料(言語的材料と視空間的材料の組み合わせ)から構成された課題よりも,同じ記憶材料の場合でも記憶成績が低かった。2.難易度操作の影響は,処理成分と貯蔵成分が同質材料の組み合わせの課題の方が異質材料の組み合わせの課題よりも大きい傾向がうかがわれた。ただし,この点に関する結果は強固なものではなく,さらに検討が必要である。3.課題間の相関構造を検討すると,全課題にわたって高い正の相関が見られた。更に,貯蔵成分の材料が同一の課題間の相関が特に高い。処理成分の難易度操作の相関構造への影響については,一貫した傾向は見られなかった。上述の1,2の結果からは,測定課題の遂行成績に対し,処理成分の内容の影響が大きいと考えられる。しかし相関関係を検討した3の結果から,測定される個人差を規定する要因としては処理成分の内容よりも記憶成分の内容の影響が大きいと考えられる。先行研究の知見と照らし合わせると,記憶プロセス中に処理課題が同時的に存在すること自体が,ワーキングメモリ容量測定に重要であることを支持する結果が得られたと言える。処理と記憶の二重課題によるワーキングメモリ容量の個人差の各種課題により測定されるリソースの明確化を目的として,以下のような研究を行った.1.ワーキングメモリ容量測定課題の収集と先行研究から示唆される課題特性の整理先行研究で用いられている測定課題を収集した結果,言語的材料を用いた課題が全体に多く,一部に視空間的材料を用いた課題も見られた.視空間的な課題と言語的課題との相関は,言語的課題相互の相関よりは低く,言語的/視空間的なワーキングメモリ容量はある程度異なったリソースであると考えられる.2.言語的成分と視空間的成分を組み合わせた課題による処理と記憶のトレードオフの検討ワーキングメモリ容量測定課題の構成として,処理成分と記憶成分にそれぞれ言語的な材料と視空間的な材料を準備し,これらの組み合わせによる4課題を作成した.各課題について処理成分の難易度に2水準を設け,処理の難易度と記憶成績の関係から,ワーキングメモリ容量における言語的/視空間的成分の関係を検討した.この検討は現在も進行中であるため最終的な結論ではないが,処理成分と記憶成分が同質の材料から構成された課題の場合に,そうでない課題の場合よりも処理成分の記憶成績への影響が大きいという傾向がうかがわれている.3.児童を被験者とした言語理解および計算を対象とした課題特性の相関分析研究他に,児童を対象として言語的材料をもちいた課題と視空間的な材料を用いた課題の関係についても検討している.年齢を統計的にコントロールした後では両課題間の相関は低く,ワーキングメモリ容量は言語的なものと視空間的なものでは異なったリソースである可能性がここからも示唆されている.人間のワーキングメモリ容量の個人差を測定するために広く使用されている,処理および情報貯蔵の組み合わせによる二重課題を用いた方法の,測定内容の明確化を目的とし,次のような研究を行った。
オオムギ系統進化の解明に向けたESTの大量シーケンシング

<背景と目的>オオムギのゲノムサイズは約5,000Mbpと極めて大きいので,cDNA配列を用いたESTプロジェクトはゲノム解析を進める上で効率的な手法である.1999年末までにNCBIのESTデータベース上にオオムギのシーケンスはわずか80件しかなかった.しかし,複数のオオムギESTプロジェクトが精力的に解析を進めた結果.2001年1月現在で約7万件のオオムギESTがNCBIに登録されている.現在,米国(60,000シーケンス解析済み),ドイツ(同13,000)フィンランド(9,000),英国(3,000)などで解析が進んでいる.<検討結果>材料には醸造用オオムギ「はるな二条」(発芽時の芽,幼苗の葉身,止葉期の上位3葉),「赤神力」(栄養成長期の葉身)および野生オオムギH.spontaneum(OUH602)(止葉期の上位3葉)を使用し,cDNAライブラリーをそれぞれ作成した.シーケンス解析は国立遺伝学研究所のシーケンシングセンターで行った.シーケンシングは各クローン3′および5′の両端から行い.2001年1月末現在で約43,000シーケンスの解析を終了している.<考察>現在,我々を含めた各国のESTプロジェクトはデータを共有するコンソシアムを形成し,Unigene化したデータと直ちに利用可能なDNAサンプルを共同開発する方向で合意している.また,ESTデータベースについても,いくつかのプロジェクトで我々とデータを共有する予定である.イネのESTとの相同性を検索し,シンテニーを利用してオオムギのESTをマップ上に配列する仮想ESTマップは,イネのマップと遺伝子の情報が効率的に利用できるので,オオムギのESTを利用する上で極めて有用である.さらに,現在,ESTの大規模STS化や,そのPCR産物のシーケンスを系統間で比較して検出するSNP情報など,遺伝子配列に基づいた効率的なゲノム研究手法を開発中である.<背景と目的>オオムギのゲノムサイズは約5,000Mbpと極めて大きいので,cDNA配列を用いたESTプロジェクトはゲノム解析を進める上で効率的な手法である.1999年末までにNCBIのESTデータベース上にオオムギのシーケンスはわずか80件しかなかった.しかし,複数のオオムギESTプロジェクトが精力的に解析を進めた結果.2001年1月現在で約7万件のオオムギESTがNCBIに登録されている.現在,米国(60,000シーケンス解析済み),ドイツ(同13,000)フィンランド(9,000),英国(3,000)などで解析が進んでいる.<検討結果>材料には醸造用オオムギ「はるな二条」(発芽時の芽,幼苗の葉身,止葉期の上位3葉),「赤神力」(栄養成長期の葉身)および野生オオムギH.spontaneum(OUH602)(止葉期の上位3葉)を使用し,cDNAライブラリーをそれぞれ作成した.シーケンス解析は国立遺伝学研究所のシーケンシングセンターで行った.シーケンシングは各クローン3′および5′の両端から行い.2001年1月末現在で約43,000シーケンスの解析を終了している.<考察>現在,我々を含めた各国のESTプロジェクトはデータを共有するコンソシアムを形成し,Unigene化したデータと直ちに利用可能なDNAサンプルを共同開発する方向で合意している.また,ESTデータベースについても,いくつかのプロジェクトで我々とデータを共有する予定である.イネのESTとの相同性を検索し,シンテニーを利用してオオムギのESTをマップ上に配列する仮想ESTマップは,イネのマップと遺伝子の情報が効率的に利用できるので,オオムギのESTを利用する上で極めて有用である.さらに,現在,ESTの大規模STS化や,そのPCR産物のシーケンスを系統間で比較して検出するSNP情報など,遺伝子配列に基づいた効率的なゲノム研究手法を開発中である.
キャビテーション不安定流れシステムのLES解析に関する研究

流体機械内の非定常キャビテーション現象に対して、数値シミュレーションによる解析・予測手法の高精度化を目的とし、乱流のラージ・エディ・シミュレーション(LES)のモデル、管路系の応答も考慮した不安定解析手法、相変化に伴う熱力学的効果を考慮した界面の移動モデルを検討した。その結果、乱流変調を表現するモデルの開発、旋回キャビテーションからサージに至る不安定化の再現に成功した。また、熱力学的効果に関しては研究内容を発展させて新たな研究課題に移行した。研究期間を第1期(平成2021年度)と第2期(平成2223年度)に大別し、第1期ではキャビテーション乱流解析技術すなわちLESのサブグリッドスケール(SGS)モデルと低マッハ数流れ解析法を構築し、第2期では翼列のキャビテーション不安定流れに対して、熱力学効果(流体物性の影響)と境界条件(上流側と下流側の応答特性)を解析するコードを開発し、翼列キャビテーション乱流の連成解析コードに統合する。1.キャビテーション乱流解析法の確立乱流キャビテーションモデルに関しては、剪断乱流の直接数値シミュレーション(DNS)を実施してデータベース確立し、乱流渦キャビテーションが発生した場合の運動エネルギー,散逸率,エネルギー再分配など,モデル化の基礎となる諸量を解析し、次年度に想定するラージエディシミュレーション(LES)の1方程式型ダイナミックモデルに取り入れるべき乱流変調現象を明らかにした。さらに、直線翼列に対しては、二次元RANS解析を実施して、「二次元直線翼列における旋回キャビテーションの一般性」と題する論文にとりまとめ、日本機械学会論文集に投稿するとともに、次年度に想定する三次元解析の基礎を確立した。2,キャビテーション流れシステム解析の基礎研究上記の翼列計算に対して、本研究期問の後半で取り入れるべき熱力学的効果、すなわち相変化に伴う潜熱による温度変化に起因する物性値変化の影響に関しては、低マッハ数近似解法の高精度化、単独翼周りの流れ(等温場)の測定値による検証を実施しつつ、温度場の解析との結合、相変化しつつ移動する界面の捕獲法の高解像度化など、解析法の確立に不可欠な要素技術の開発を推進した。一方、上流側・下流側の応答特性をモデル化してシステム不安定を解析する計算手法の構築に関しては、流体の圧縮性に伴う圧力変動を考慮した流入・流出境界条件の安定化に注力し、システム解析は次年度以降の課題として残った。1.キャビテーション乱流解析モデルの構築:剪断乱流のDNSの結果を解析し、非定常乱流解析手法であるLES(1方程式ダイナミックモデル)にキャビテーション初生モデルを組み込こむため、微細渦による圧力変動モデル作成した。同時に、気泡力学方程式(準線形化したRayleigh-Plesset式)に基づく初生モデルの構築のため、圧力変化を伴う流れ場での気泡核のふるまいを解析した。その結果、気泡力学モデルに基づくキャビテーション乱流モデルの定式化の見通しを得た。2.三次元解析の設定条件の調査:三次元LESによる実用的な翼列流れ解析の設定を検討するため、単独翼まわりの乱流に対して独自の弱圧縮解法によるLESを実施し、時空間解像度について検証を行い、境界層のストリークや剥離泡をとらえるための格子解像度ならびにLESモデルの特性を系統的に調査した。3.キャビテーション流れシステム解析:旋回キャビテーションの二次元解析に関しては、実験的に見いだされている旋回モード、交互モードのすべてのパターンを再現することに成功し、翼枚数、迎え角、キャビテーション数の効果を系統的に調べ、一般特性を明らかにした。キャビテーション不安定に対する上流側・下流側の応答特性をモデル化の前段階として、流量変動を与える境界条件モデルを導入し、キャビテーションサージが見いだされている周期では強い不安定が観測され、本計算手法が翼列だけでなく管路系を含めたシステム解析にも有用であることを示した。1.キャビテーション乱流解析1.1サブグリッドスケール(SGS)モデルの検証:剪断乱流の直接数値シミュレーション(DNS)の結果を解析し、1方程式ダイナミックモデルに組み込んだ乱流渦キャビテーション発生モデルのaprioriテスト(DNSにフィルターをかけた結果とモデルの相関試験)とa posterioriテスト(実際にラージエディシミュレーション(LES)を実施してDNSの結果の再現性を検証)を実施した。1.2直線翼列のキャビテーション不安定流れ解析:上記のLESモデルの組み込むための三次元プログラミングを行った。また、二次元単独翼まわりのキャビテーション流れに対して、弱圧縮解法に基づく三次元解析を実施するとともに、幅広いキャビテーション数に対する翼特性を最近の実験データとの比較して二次元解析の信頼性を検証した。2.キャビテーション流れシステム解析2.1熱力学的効果の解析のための基礎研究:流体の熱物性を考慮した解析に着手するため、蒸発および凝縮を伴う気液界面に対して、全ての相に非圧縮を仮定せず、分子動力学的に導出された境界条件を適用する方法を提案し、これを安定に計算するためのスキームの検討を進めた。2.2翼列不安定に及ぼす境界条件の影響:キャビテーション不安定に対する上流側・下流側の応答特性をモデル化して境界条件として与え、その影響の大きさを調べ、人為的に加えた流量変動による翼列流れの不安定とサージとの関係を明らかにし、サージの予測法を提案した。
セミパラメトリックモデルのための集中情報量規準の開発

モデル選択の目的は、観測されたデータを基に「最適な」モデルを選ぶことである。しかしながら、最適なモデルはモデルの使用目的に応じて異なる。本研究では、モーメント制約によってモデルが記述されているときに、経験尤度推定量を用いて、興味のあるパラメータを正確に推定するためのモデル選択の方法を考察した。また、推定量の平均2乗誤差を最小にすること目的とした、モーメント制約モデルのためのモデルアベレージングの方法を提案した。本研究では、モーメント制約モデルに代表されるセミパラメトリックモデルにおいて、興味のあるパラメータを正確に推定するためのモデル選択の方法を考察した。昨年度に引き続き、経験尤度推定量に基づくモーメント制約モデルの集中情報量規準の研究を進めるとともに、経験尤度推定量を用いたモデル・アベレージング推定量を提案し、特に、漸近的なMSEを最小化するようなアベレージングの方法を考察した。モーメント制約モデルにおけるモデル・アベレージングに関する研究はまだ発展途上の段階にあり、本研究の成果はひとつのアプローチ方法を示すものである。Sueishi and Yoshimura (2013)では、部分線形モデルと呼ばれるセミパラメトリックモデルのための集中情報量規準を開発した。ノンパラメトリックな関数をシリーズで推定することで、ノンパラメトリック部分のチューニング・パラメータの選択とパラメトリック部分の変数選択を同時に行うことができる方法を提案した。Sueishi (2013)では、経験尤度推定量と類似する推定量であるexponential tilting (ET)推定量の性質について考察した。モーメント制約モデルの定式化が誤っている場合、ある種の条件の下で、パラメータの疑似真値が識別できないことを示した。従来、ET推定量は疑似真値の一致推定量であると考えられていたが、ある種の条件の下では、一致性すらないことを示すもので、実用上の注意を喚起する研究である。モーメント制約によって記述される計量モデルのための集中情報量規準(Focused Information Criterion (FIC))に関する研究を行った。FICとは特定の興味のあるパラメータ(focus parameter)を正確に推定するために考案された情報量規準であり、パラメトリックモデルについてはClaeskens and Hjort (2003, JASA) (以下、CH (2003))で理論的枠組みが与えられている。しかし、計量経済学において用いられるモデルは、モーメント制約モデルに代表されるセミパラメトリックが多く、CH (2003)のFICの適用範囲はやや限定的である。本研究では、経験尤度法を基にして、モーメント制約モデルのFICを導出した。基本的な設定はCH (2003)に倣い、局所的な定式化の誤り(local misspecification)の設定の下で、focus parameterの推定量の漸近分布を導出した。FICは漸近的な平均2乗誤差の推定量として導かれる。候補となっているすべてのモデルについてFICを計算し、FICを最小にするモデルが選択される。またFICの拡張として、モデル・アベレージング(model averaging)推定量についても考察した。FICでは単一のモデルを選択し、それに基づき推定するのに対し、モデル・アベレージングでは候補となっているすべてのモデルを用いて、各モデルに基づく推定量の加重和を用いて推定を行う。本研究では、従来、Hjort and Claeskens (2003, JASA)で提案されているアベレージング推定量を考察するとともに、新たに、アベレージング推定量の漸近的な平均2乗誤差を最小にするようなウエイトを用いることを提案した。研究実績の概要において記載した通り、23年度では、局所的な定式化の誤りのもとでの経験尤度推定量の漸近分布を導出し、モーメント制約モデルのFICを求めた。これにより、交付申請書の23年度の研究計画に記載した内容はすべて達成された。また、同じく研究実績の概要で述べたアベレージング推定量に関しては、研究計画時にはなかった新たな着想に基づいて導出したものであり、その点においては計画していたよりも進展があった。したがって、シミュレーションに関しては若干不十分な点があったものの、総合的に判断すれば、進捗状況は順調であると考える。23年度の研究により大まかな理論的な枠組みは完成したが、提案した情報量規準が有限標本でどの程度機能するかを検証するモンテカルロ実験はやや不十分であった。そこで、24年度ではまず、シミュレーションを集中的に行う。また、23年度では、候補となっているモデルの集合の中に真のモデルが含まれているという仮定のもとで情報量規準が導かれているが、モデルは現実の近似に過ぎず、すべてのモデルの定式化が誤っていることも考えられる。よって、24年度では、そのような仮定を緩めた下での情報量規準の構築方法について考察する。23年度中に予定していた研究打ち合わせを1件キャンセルしたために、24年度に若干の繰り越しが生じた。