hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
陸産貝類Euhadra属の多種間の交雑と進化

当初の計画に沿い,マイクロサテライトDNA,ITS,mtDNA,生態実験による結果を順調に集めた.結果の一部は,進化生物学上の重要な雑誌Biological Journal of the Linnean Societyにて印刷中である.また,伊豆半島に分布するミスジマイマイとヒタチマイマイの交雑起源であると考えられる集団についても解析が進んでおり,同時に進めている同属他種との系統解析も併せることにより,複雑な種間関係が明らかになってきた.以下に概要を述べる.研究1(印刷中,裏面に記載)伊豆諸島に分布するミスジマイマイは,島ごとに多様な色彩変異をもつ.一方これらの個体群について,ニュートラルマーカーであるmt16SrRNAの変異を研究したところ,島間,島内の変異がほとんど存在しなかった.そこで,殻の模様(色帯の数,殻の地色)といった客観的な観察項目を用い,その多様度と遺伝子の多様度とを比較した.その結果,島個体群の殻色彩の多様度は本土よりも大きく,mt16Sの多様度は本土と比べ小さいことが分かった.従って,伊豆諸島の個体群には強い創始者効果もしくは遺伝的浮動が働いているが,それを上回る頻度依存的なメカニズム,捕食圧や種間競争の軽減による表現型の多様度の増大が起こっていると考えられる.研究2伊豆半島中部には表現型はミスジマイマイでありハプロタイプ(mt16S)は分布域の異なる他種ヒタチマイマイ型である集団が存在する.核ITSで解析した結果,これらの個体はミスジマイマイとヒタチマイマイの遺伝子型をヘテロで有していた.ミトコンドリアと表現型の不一致が観られる場合,遺伝子浸透と祖先多型の両方の可能性があるが,本研究の場合は遺伝子浸透であることを明らかにした.陸貝の個体密度が大きい伊豆半島でこれらの現象が発見されたことは,交雑とそれに伴う遺伝子浸透の詳細なプロセスを解明する大きなチャンスである.伊豆諸島は以前から,島ごとにシモダマイマイの殻の模様が,著しく異なると報告されており,これに関して「カタツムリが鳥などの捕食者に対して適応し,蛇に擬態している為である.」といった,ユニークな仮説まで存在する.しかし,これらの議論は,定性的なものが多く,客観性炊けている点が問題である.そこで,私はカタツムリの殻に観られるバンドの数と,殻の地色というシンプルかつ定量化が可能な形質を用いて伊豆諸島のシモダマイマイが,島ごとに特徴的な殻の形態を有しているかについて検討した.また,ミトコンドリア16SrRNAの系統解析によって起源集団と推定した伊豆半島の個体群とも比較した.その結果,伊豆諸島大島,神津島,新島,式根島において伊豆半島の個体群よりも大きな多様度を有することが明らかになった.また,これらの島における個体群にはミトコンドリア16SrRNAの変異がほとんど存在しなかった.このことから,単系統のシモダマイマイは伊豆半島から各島に海洋分散し,個体群に働く強い遺伝的浮動が働いているにも関わらず,頻度依存的な機構によって外部形態が多様化したと考えられる.伊豆諸島新島のシモダマイマイは同一集団内に殻の色に黒と白という極端な一型が存在している.これらの二タイプは,他の島では観られないことから,新島における独自の進化をとげてきたと考えられる.そこでこのような極端な分化がなぜ同所的に起こるのか,という点に注目し,この個体群を生態的,遺伝的な側面から研究した.その結果,黒い個体と白い個体の間には,気温に依存して活動量が異なる,という生態的な差異が観察された.また,マイクロサテライトDNAの解析により,同一集団内で遺伝的な分化が起こっている可能性も示唆された.これらのことは,新島の西暦886年の大噴火からわずか1100年という短い時間で同所的な種分化が起こりうる可能性を示唆する.当初の計画に沿い,マイクロサテライトDNA,ITS,mtDNA,生態実験による結果を順調に集めた.結果の一部は,進化生物学上の重要な雑誌Biological Journal of the Linnean Societyにて印刷中である.また,伊豆半島に分布するミスジマイマイとヒタチマイマイの交雑起源であると考えられる集団についても解析が進んでおり,同時に進めている同属他種との系統解析も併せることにより,複雑な種間関係が明らかになってきた.以下に概要を述べる.研究1(印刷中,裏面に記載)伊豆諸島に分布するミスジマイマイは,島ごとに多様な色彩変異をもつ.一方これらの個体群について,ニュートラルマーカーであるmt16SrRNAの変異を研究したところ,島間,島内の変異がほとんど存在しなかった.そこで,殻の模様(色帯の数,殻の地色)といった客観的な観察項目を用い,その多様度と遺伝子の多様度とを比較した.その結果,島個体群の殻色彩の多様度は本土よりも大きく,mt16Sの多様度は本土と比べ小さいことが分かった.従って,伊豆諸島の個体群には強い創始者効果もしくは遺伝的浮動が働いているが,それを上回る頻度依存的なメカニズム,捕食圧や種間競争の軽減による表現型の多様度の増大が起こっていると考えられる.研究2伊豆半島中部には表現型はミスジマイマイでありハプロタイプ(mt16S)は分布域の異なる他種ヒタチマイマイ型である集団が存在する.核ITSで解析した結果,これらの個体はミスジマイマイとヒタチマイマイの遺伝子型をヘテロで有していた.ミトコンドリアと表現型の不一致が観られる場合,遺伝子浸透と祖先多型の両方の可能性があるが,本研究の場合は遺伝子浸透であることを明らかにした.
磁気軸受による超高速回転と軸振動

磁気軸受は,磁気浮上の原理によって回転体を浮上させ支持するものである.そして電動機により回転させるが,高速になると軸の不つりあい,軸のたわみが原因となっと振動を発生しやすくなる.本研究はその軸振動を押え,より高速で電動機を駆動するための基礎技術を作るものである.本年度の研究は次のように行なった.1.軸の不つりあいが回転軸系に与える影響を明確に数式モデル化した.2.その数式モデルを基礎にして,軸振動を抑えるための磁気浮上系の制御方式を考案した.3.実験ではまず,電動機回転速度が一定(低速度,中速度)の場合について制御装置を製作し,実験を行なったところ,軸振動制御に対し顕著な効果が見られた.4.次に,回転速度が変化する場合についても制御装置を製作し,実験を行なったところ,ある速度範囲内で効果が見られた.超高速領域では困難である.この原因は電力増幅器の能力によることが明らかになった.5.なお,この研究の過程で次の研究も行った.(1)磁気軸受における摩擦特性,とくにクーロン摩擦(2)ラジアル・スラスト制御兼用の理論と制御系設計法(3)磁気浮上系のディジタル制御の理論と実験なお,磁気軸受のたわみの効果を単純化したモデルによる研究計画を作製し実験に移りつつある.磁気軸受は,磁気浮上の原理によって回転体を浮上させ支持するものである.そして電動機により回転させるが,高速になると軸の不つりあい,軸のたわみが原因となっと振動を発生しやすくなる.本研究はその軸振動を押え,より高速で電動機を駆動するための基礎技術を作るものである.本年度の研究は次のように行なった.1.軸の不つりあいが回転軸系に与える影響を明確に数式モデル化した.2.その数式モデルを基礎にして,軸振動を抑えるための磁気浮上系の制御方式を考案した.3.実験ではまず,電動機回転速度が一定(低速度,中速度)の場合について制御装置を製作し,実験を行なったところ,軸振動制御に対し顕著な効果が見られた.4.次に,回転速度が変化する場合についても制御装置を製作し,実験を行なったところ,ある速度範囲内で効果が見られた.超高速領域では困難である.この原因は電力増幅器の能力によることが明らかになった.5.なお,この研究の過程で次の研究も行った.(1)磁気軸受における摩擦特性,とくにクーロン摩擦(2)ラジアル・スラスト制御兼用の理論と制御系設計法(3)磁気浮上系のディジタル制御の理論と実験なお,磁気軸受のたわみの効果を単純化したモデルによる研究計画を作製し実験に移りつつある.
自然免疫応答と脂質代謝の連携分子基盤の解明

アミノ酸や脂質などの栄養素が欠乏すると、個体レベルでも、細胞レベルでも免疫応答が低下する。このことからも、代謝と免疫応答は密接に連携していることが分かる。この連携の分子基盤において、代謝センサーmammalian target of rapamycin (mTOR)と自然免疫センサーとの連携の重要性が明らかになりつつある。mTORはmTORC1、mTORC2という2つの複合体を形成する。mTORC1はリソソームに局在するアミノ酸のセンサーであると同時に、Toll-like Receptor (TLR)によるI型インターフェロン(Interferon, IFN)産生を誘導するシグナル伝達分子としても機能する。一方、mTORC2については、代謝センサーとしての役割さえも不明である。我々は既に、mTORC2が2重鎖RNAセンサーTLR3のマスター制御因子であるという結果を得ている。本研究において、mTORC2の代謝センサー、脂肪酸センサーとしての機能を明らかにし、脂質代謝と自然免疫応答の連携に関与する分子基盤を解明することを目指す。本年度において、mTORC2が活性化されたTLR3と会合し、TLR3の細胞内移行、炎症性サイトカイン産生、I型インターフェロン産生すべてに関与していること、すなわちTLR3応答のマスター制御因子として機能していることを報告している。また、mTORC2によって活性化されたTLR3が細胞内移行して、mTORC1と会合し、I型インターフェロン産生を誘導することから、TLR3応答におけるmTORC1、mTORC2の関係についても報告した。これらの結果は、自然免疫の分野ばかりでなく、mTORの分野においても興味深い知見であると我々は考えている。今後は、mTORC2の代謝センサーとしての役割について検討する。今年度は、TLR3の応答において、TLR3がマスター制御因子として機能していることを報告することができた。mTORC1については、TLRの応答においてI型インターフェロン産生に関与していることが報告されてきたが、mTORC2についてはほとんどわかっていない。また、mTORC1とmTORC2の関係についても、不明な点が多い。我々の結果は、mTORC2がTLR3応答のマスター制御因子として、mTORC1依存性のI型インターフェロン産生に関与していることを示しており、mTORC1、mTORC2の新たな関係を示した点は、自然免疫の分野を超えたインパクトを持つと我々は考えている。この点において、順調に研究が進展しているといえる。今後は、TLR3応答において、脂質代謝の役割について解析を進める予定である。mTORC1については、アミノ酸やコレステロールなど代謝産物のセンシングに関与していることが報告されてきたが、mTORC2についてはほとんど報告がない。代謝センサーかどうかもわからない。我々は、mTORC2が代謝産物のセンシング、特に脂質代謝産物のセンシングに関与している可能性を考えており、その点についての検討を進めてゆく。具体的には、脂質代謝に関与する分子群のTLR3応答における必要性を検討してゆく。必要と分かった分子群については、mTORC2との関係を検討する。これらの解析を通して、TLR3応答と脂質代謝の関係を分子レベルで理解することを目指す。来年度においては、TLR3応答と脂質代謝との関係を検討する。例えば、アミノ酸代謝については、代謝産物であるアミノ酸をmTORC1がモニターするとともに、TLR応答によるI型インターフェロン産生に関与する事で、自然免疫系と代謝系の連携に貢献している。一方、mTORC2については、そのような報告はなく、ほとんど不明である。Growth factorの下流でmTORC2が活性化され、細胞骨格の活性化などに関与していることが知られている程度である。われわれの本年度の結果において、mTORC2が自然免疫応答に深く関与していることが明らかになったが、依然として、代謝との関係については、ほとんどわかっていない。本年度において、TLR3応答における、mTORC2と脂質代謝との関係を検討する。このような報告はなく、ユニークな観点からの解析といえる。具体的には、脂質代謝に関与する分子群にCRISPR/CAS9の手法で機能低下型遺伝子変異を導入し、その変異のTLR3応答への影響を検討する。これにより脂質代謝とTLR3との関係を明らかにする。脂質代謝が変化したときに、TLR3応答が影響されるという結果が出たら、脂質代謝が、TLR3のシグナル伝達経路のどこに影響しているのか検討する。特に、mTORC2の上流か、下流かについて検討する。さらに脂質代謝にかかわる酵素の阻害剤についてもTLR3応答への影響を検討する。これらの解析を通して、TLR3と脂質代謝の関係、その関係におけるmTORC2の関与を検討する。

本研究において、mTORC2の代謝センサー、脂肪酸センサーとしての機能を明らかにし、脂質代謝と自然免疫応答の連携に関与する分子基盤を解明することを目指す。本年度において、mTORC2が活性化されたTLR3と会合し、TLR3の細胞内移行、炎症性サイトカイン産生、I型インターフェロン産生すべてに関与していること、すなわちTLR3応答のマスター制御因子として機能していることを報告している。また、mTORC2によって活性化されたTLR3が細胞内移行して、mTORC1と会合し、I型インターフェロン産生を誘導することから、TLR3応答におけるmTORC1、mTORC2の関係についても報告した。これらの結果は、自然免疫の分野ばかりでなく、mTORの分野においても興味深い知見であると我々は考えている。今後は、mTORC2の代謝センサーとしての役割について検討する。今年度は、TLR3の応答において、TLR3がマスター制御因子として機能していることを報告することができた。mTORC1については、TLRの応答においてI型インターフェロン産生に関与していることが報告されてきたが、mTORC2についてはほとんどわかっていない。また、mTORC1とmTORC2の関係についても、不明な点が多い。我々の結果は、mTORC2がTLR3応答のマスター制御因子として、mTORC1依存性のI型インターフェロン産生に関与していることを示しており、mTORC1、mTORC2の新たな関係を示した点は、自然免疫の分野を超えたインパクトを持つと我々は考えている。この点において、順調に研究が進展しているといえる。今後は、TLR3応答において、脂質代謝の役割について解析を進める予定である。mTORC1については、アミノ酸やコレステロールなど代謝産物のセンシングに関与していることが報告されてきたが、mTORC2についてはほとんど報告がない。代謝センサーかどうかもわからない。我々は、mTORC2が代謝産物のセンシング、特に脂質代謝産物のセンシングに関与している可能性を考えており、その点についての検討を進めてゆく。具体的には、脂質代謝に関与する分子群のTLR3応答における必要性を検討してゆく。必要と分かった分子群については、mTORC2との関係を検討する。これらの解析を通して、TLR3応答と脂質代謝の関係を分子レベルで理解することを目指す。来年度においては、TLR3応答と脂質代謝との関係を検討する。例えば、アミノ酸代謝については、代謝産物であるアミノ酸をmTORC1がモニターするとともに、TLR応答によるI型インターフェロン産生に関与する事で、自然免疫系と代謝系の連携に貢献している。一方、mTORC2については、そのような報告はなく、ほとんど不明である。
角膜輪部上皮のニッシェにおけるエヌカドヘリンの役割

角膜輪部基底層に発現するN-cadherin(N-cad)の役割を明らかにするため、組織学的解析とinvitroにおける前駆細胞の維持への影響について検討した。AQP1陽性細胞(+)は上皮直下の実質側で観察され、共焦点顕微鏡においてもAQP1+はN-cad+, Keratin(K) 15+, p63+の輪部上皮基底層直下で観察された。電子顕微鏡においては実質細胞と上皮細胞の直接的なインターラクション像を観察し、N-cad+輪部基底細胞はCa依存性にAQP1+細胞に接着した。siRNAによりN-cadの発現を減少させたフィーダーを使ったコロニー形成率は減少し、上皮シート中のK15の発現を減少させた。N-cadheriは輪部上皮細胞の前駆細胞のフェノタイプを維持するのに重要であることが考えられた。N-cadはAQP1+の間葉系のニッシェ様細胞とN-cad+輪部上皮前駆細胞の直接なインターラクションを行なうのに重要であると考えられた。N-cadherinは造血幹細胞とそのニッチ細胞である骨芽細胞で発現し幹細胞を維持するのに重要である。角膜輪部上皮基底層にもN-cadherinが発現しており、上皮幹細胞ニッチの構成成分である可能性が考えられる。これまでに我々はN-cadherinを発現しているNIH3T3フィーダー細胞を用いた角膜輪部上皮コロニーの培養が、角膜輪部ニッチのモデルとして有用である事を確認している。今回は角膜輪部ニッチモデルにおけるN-cadherinの役割を明らかにするため、以下の実験を行った。N-cadherinを発現するNIH3T3細胞にN-cadherin siRNAを組.み込んだ発現ベクターを用いてN-cadherinの発現を抑制させたフィーダー(N-cad^<low>フィーダー)を作成し、角膜輸部上皮のコロニーを培養した。コントロールにはコントロールベクターを発現させたNIH3T3フィーダーを使用した。比較はコロニー形成率と単位コロニーあたりの面積で行った。さらに、これらのフィーダーを使用し、duplexフィーダー法を用いた上皮シートを作成した。上皮シートは免疫染色(ケラチン12,15)による組織学的な比較を行った。ひと輪部組織においてさらに詳しくN-cadherinの発現を調べるため、免疫霞子顕微鏡解析ならびに共焦点レーザー顕微鏡によるヒト輪部組織におけるN-cadherinの発現についても検討した,N-cadherin^<low>フィーダー上のコロニーはコントロールと比較してコロニー形成率も面積も共に優位に減少した。また、角膜輪部表原型を示すK15の発現は、N-cadherin^<low>フィーダーを使用したDuplex培養上皮シートの基底層で減少していた。ヒト輪部組織における今回の解析では角膜輸部上皮基底層の上皮細胞間でN-cadherinの発現が認められたが、上皮細胞とメラノサイトならびに実質細胞とのインターラクションを示すような直接的な像を観察することはできなかった。実質側とのインターラクションにつては今後さらに検討が必要であるが、K15陽性角膜輪部上皮細胞の未分化の維持にN-cadherinが関与していることが示唆された。角膜輪部には角膜上皮幹細胞が存在し、骨髄幹細胞のようにその幹細胞を維持する環境であるニッシェの存在が考えられる。そこで我々はエヌ・カドヘリンを発現したヒト角膜上皮前駆細胞とそのニッシェとの関係を明らかにするため、本年度においては、角膜輪部上皮基底膜直下に存在する細胞に注目し組織学的な解析を行った。組織は角膜移植後の輸入角膜輪部組織を凍結包埋したものを使用した。角膜輪部上皮下の細胞を染色するため、上皮細胞、メラノサイトで発現されないアクアポリン1を用いて検討した。角膜上皮の基底層に存在する上皮細胞はエヌ・カドヘリン、メラノサイトはMART-1等の抗体を用いて免疫組織染色を行い、蛍光顕微鏡、電子顕微鏡、共焦点レーザー顕微鏡を用いて組織学的解析を行った。角膜輪部基底層直下には上皮中に観察されないアクアポリン

1陽性細胞が観察され、その細胞は血管内皮を染色するCD31、リンパ管を染色するポドプラニン、メラノサイトを染色するMART-1すべて陰性だった。電子顕微鏡では基底膜直下の細胞が基底膜を通過して輪部上皮基底細胞と接している像が観察された。さらに、共焦点レーザー顕微鏡において基底膜直下のアクアポリン陽性細胞がエヌ・カドヘリン陽性の輪部上皮基底細胞に密接な状態で存在している像が観察された。骨髄幹細胞とそのニッシェ細胞のように、角膜輪部基底膜直下の細胞は、エヌ・カドヘリン陽性の角膜輪部上皮基底細胞と直接細胞間のインターラクションを行っている可能性が考えられた。このように、エヌ・カドヘリンは重要な働きをしている可能性が考えられる。来年度においてもエヌ・カドヘリンとニッシェとの関係について検討し、エヌ・カドヘリンの役割を明らかにしていく予定である。本年度においてもN-cadherinとニッシェとの関係について調べてN-cadherinの役割について検討した。まず、上皮細胞とその直下に存在する実質の細胞との関係を出来るだけ壊さないようにコラゲナーゼを使って細胞塊を回収した。その細胞塊の容細を調べるため、輪部上皮基底層で発現するN-cadherinと実質側の細胞で発現するAQP1の二重免疫染色を行って、共焦点レーザー顕微鏡によって1um中における細胞同士の関係について観察した。さらに、N-cadherin陽性の角膜上皮基底細胞と直接細胞間のインターラクションを行っていることを証明するために、N-cadherin blocking抗体、ならびにN-cadherin-FCキメラ抗体を用いて角膜輪部上皮基底細胞とその直下に存在するニッシェ様細胞との接着試験への影響を観察するとともに、上皮幹細胞の評価法の一つとしてマイトマイシン処理した3T3細胞のフィーダー上皮に播種し、コロニー形成能を観察した。また、フィーダーによる影響を考慮するため、フィーダーブリーの無血清培地におけるコロニー形成能についても観察した。コラゲナーゼ処理によって回収した細胞塊ではN-cadherin陽性の輪部上皮基底細胞に密接した樹状突起をもった約100um前後の大きなAQPl陽性細胞が存在していた。共焦点レーザー顕微鏡下で、1umスキャンにおいて角膜輪部上皮基底細胞でN-cadherinを発現している部分に手を伸ばすかのように共存している像が観察することができた。接着試験後の細胞塊を観察するとN-cadherin陽性細胞とAQP1陽性細胞との接着率が増加傾向を示していた。接着試験後のコロニー形成能において、フィーダーを使用した方ではN-cadherin blocking抗体ならびにN-cadherin-FCキメラによる影響を観察することは出来なかったが、フィーダーフリーの無血清培地におけるコロニー形成では優位にN-cadherin blocking抗体ならびにN-cadherin-FCキメラによる影響を観察することができた。これにより、角膜輪部基底細胞におけるN-cadherinの発現はAQP1陽性ニッシェ様細胞への接着で重要な役割を担っていることが示唆された。
超臨界流体中における分子の回転異性化のダイナミックスと溶媒和

1.本年度の研究は、超臨界キセノン流体を溶媒として赤外吸収スペクトルを測定するための実験装置の製作を中心に行った。先ず、(1)千代田精機製の特別仕様の移動式昇圧器を購入した。これにより、6barの圧縮空気を駆動源として、ガス容器からの30barのキセノンガスを600barまで昇圧することができる。(2)高圧セルは以下の仕様で設計・製作した。本体の材質:SUS630、動作圧力:1000bar、使用温度:ー50100°C、窓部有効開口径:φ6mm、窓材質:シリコン、試料部光路長:110mm。窓部の圧力シ-ルは、円柱状窓の側面でOーリングによって行った。(3)セルは安全シ-ルドを兼ねたステンレス製の真空チェンバ-内に取り付け、真空チェンバ-をフ-リエ変換型赤外分光器(BOMEM・DA3)の試料槽に設置して、チェンバ-内と試料槽を含めた分光器内全体を0.2mmHg程度の真空に排気したのちにスペクトルを測定した。2.ジアセトンアルコ-ルを試料として、23°Cでキセノンの圧力6090barの範囲でスペクトルを測定した。OH伸縮領域において二硫化炭素および四塩化炭素溶液に比べると、キセノン溶液中では(a)バンド全体が高波数にシフトする。(b)バンド幅が約半分となる、(c)自由OHバンドの相対強度が半分程度に減少する、(d)分子内水素結合OHバンドの低波数側の裾に明瞭な肩が現れる、等の違いを見いだした。また、キセノンの圧力が60barから70barに上がると、(e)水素結合OHバンドの中心は約5cm^<ー1>低波数にシフトし、(f)バンド幅は26.2cm^<ー1>から29.8cm^<ー1>に広がり、(g)自由OHバンドの相対強度が増す、等の変化が起こった。以上のうち、(d)は分子内水素結合OHバンドの形状を決定している要因を考える上で重要な手がかりを与える。また、(e)(g)は、僅か10barの圧力上昇によって密度が0.62から1.31gcm^<ー3>へ大きく変化する伯臨界流体キセノンの特性によるもので、キセノンが物理化学の基礎研究における有用な溶媒であることを示している。
中世対馬宗氏領国と朝鮮貿易

〔史料調査〕国立国会図書館・東京大学史料編纂所・長崎歴史文化博物館において、中世から近世初期にかけての対馬史料(おもに家文書)、および東アジア交流史関係史料を調査した。〔現地調査〕大韓民国済州島の港町で現地調査を実施した。海上交通の要衝であった済州島の自然環境などを実見することで、中世日朝交流にかんする理解を深めることができた。〔研究成果〕(1)『中世対馬宗氏領国と朝鮮』では、近年の中世日朝交流史研究の最大の論点である「偽使問題」を「宗氏領国」という視点から分析し、対馬と朝鮮との政治・経済交流のありかたを明らかにすることで、中世日朝交流史像を再構築するためのひとつの道筋をひらくことができた。なお、本書には新稿「一六世紀宗氏権力の変容と朝鮮通交権」を収録した。これは対馬宗氏が1512年の壬申約条にともなう通交貿易権益の激減をどのようにして克服して権力維持につとめていたのか(より具体的にいえば、どのように偽使通交権益・偽受職通交権益を集積し、それらをどのように家臣団に分配していたのか)を明らかにしたものであり、「偽使問題」の本質にせまったものである。(2)「一五・一六世紀の島津氏-琉球関係」は中世日琉交流史をメインとした論考であるが、島津氏の日琉交流統制策である「印判制」と対馬宗氏の日朝交流統制策である「文引制度」とを比較検討することで、後者のもつ意義がよりいっそう明確になった。(3)「1416世紀の三島地域と朝鮮」、および(4)「15・16世紀対馬の経済と朝鮮貿易」は、中世対馬の経済構造(「佐賀経済圏」・浅茅湾岸地域・府中)の形成・変容を日朝貿易の推移とのかかわりのなかで論じたものであり、中世日朝交流史研究を中世日本経済史(流通史)研究や近世日朝交流史(貿易史)研究に架橋しようとするこころみである。本年度の研究目的の達成状況は下記のとおりである。1, 1516世紀の宗氏権力の形成・変容と朝鮮通交貿易権との関係を検証した。(1)拙稿「一五世紀対馬宗氏の権力形成と朝鮮通交権」では、1430年代に宗氏が「文引制度」(渡航証明制度)を領国内のあらゆる朝鮮渡航船に適用して朝鮮方面での生産・流通・貿易活動に規制をかけることで在地社会からの求心力をうみだしたこと、および1443年に朝鮮王朝が「島主歳遣船制度」(対馬の年間通交回数を50回に制限する制度)を導入したため、それまで家臣たちに貿易機会をあたえることで権力を維持してきた宗氏は危機に直面し、それを克服するために「偽使通交権」を集積しはじめたことを指摘した。本研究によって、現在の中世日朝関係史研究の焦点である「偽使」問題(貿易権の対馬集中)の発生メカニズムが明らかになった。(2)拙稿「15・16世紀の島津氏-琉球関係」では、中世日琉関係史研究の重要な論点である「島津氏印判制」を再検討し、それが島津氏の領国形成ときわめて密接なかかわりをもつことを指摘した。これは(1)において検討した対馬宗氏の文引制度との比較によってえられた知見であり、文引制度の政治史的意義がいっそう明らかになった。2, 1416世紀の日朝貿易と対馬の経済構造との関係を検証した。(1)佐伯弘次・松尾弘毅・荒木和憲「1416世紀の三島地域と朝鮮」では、1350年代1420年代には浅茅湾岸地域が対馬の経済の中心であったが、1430年代1590年代には佐賀(室町期の守護所所在地)を中核とする北部・中部地域がそれにとってかわったこと、および府中(戦国期の守護所所在地)は1600年代に領国経済が再編されるまでは経済の中心となりえなかったことを指摘した。本研究によって、I(1)で政治史的視点から検討した「貿易権の対馬集中」を経済史的視点からとらえなおすことができた。

(2)「一五・一六世紀の島津氏-琉球関係」は中世日琉交流史をメインとした論考であるが、島津氏の日琉交流統制策である「印判制」と対馬宗氏の日朝交流統制策である「文引制度」とを比較検討することで、後者のもつ意義がよりいっそう明確になった。(3)「1416世紀の三島地域と朝鮮」、および(4)「15・16世紀対馬の経済と朝鮮貿易」は、中世対馬の経済構造(「佐賀経済圏」・浅茅湾岸地域・府中)の形成・変容を日朝貿易の推移とのかかわりのなかで論じたものであり、中世日朝交流史研究を中世日本経済史(流通史)研究や近世日朝交流史(貿易史)研究に架橋しようとするこころみである。
鋼橋の超長寿命疲労挙動の究明と延命化

垂直補剛材取付け部、ウェブ貫通部、アタッチメント取付け部等の実物大のディテ-ルを有するプレートガーダー試験体を用いた疲労実験、および道路橋の疲労照査に用いる設計活荷重および鉄道橋の疲労寿命評価法に関する解析を実施した。得られた主な成果は以下のとおりである。(1)垂直補剛材取付け部では、疲労亀裂は垂直補剛材下端部のウェブ側の溶接止端、ウェブと下フランジを接合する縦方向溶接と垂直補剛材を取付ける横方向溶接の交差部の溶接止端、垂直補剛材上端部のウェブ側と上フランジ側の溶接止端、および上フランジ上面の載荷板の前面すみ肉溶接部で発生した。疲労強度は継手部の破断寿命を基準とすれば日本鋼構造協会疲労設計指針のD等級を全て満たす。(2)ウェブ貫通部では、疲労亀裂は貫通フランジ縁端部のウェブ側のすみ肉溶接止端から発生した。疲労強度は、せん断応力の影響を考慮した主応力で評価すればF等級を十分満足する。(3)あて板型フランジアタッチメント取付け部では、前面すみ肉溶接部にルート亀裂が発生、最終的にはトウ亀裂と合併しフランジが破断した。疲労限は鋼構造協会指針のF等級を満たしていない。(4)道路交通荷重のシミュレーション解析により、一車線同時載荷係数と二車線同時載荷係数は交通条件に関わりなくスパンのみの一次関数として設定することができること、二車線同時載荷係数の低減係数は交通条件に依存せず荷重分配係数比のみの放物線関数で表せることが明らかとなった。(5)電車型荷重によって鉄道橋部材に生じる変動応力に対し、設計標準で規定されている打切り限界を用いて線形累積被害則による寿命評価を行った場合には、特に実用上重要な低応力域において疲労被害を30%以上過小評価するケースがあることが示された。本年度は、補剛材取付け部とガセット取付け部の実物大のディテ-ルをもつプレートガーダー試験体の製作、コンピュータシミュレーションによる変動荷重波形の作製、交流ポテンシャル法による亀裂自動検出システムとパーソナルコンピュータによる変動荷重制御とを組み合わせた疲労試験機の長期自動制御運転システムの構築を完了し、それらを用いた超長寿命疲労実験、および試験体の3次元モデルを用いた疲労亀裂進展解析を実施した。これまでに得られた主な成果は以下のとおりである。(1)垂直補剛材取付け部をもつプレートガーダー試験体では、疲労亀裂は、垂直補剛材下端部のウェブ側の溶接止端、ウェブと下フランジを接合する縦方向溶接と垂直補剛材を取付ける横方向溶接の交差部の溶接止端、ウェブと下フランジを接合する縦方向すみ肉溶接部内のブロ-ホール、垂直補剛材上端部のウェブ側と上フランジ側の溶接止端、および上フランジ上面の載荷板の前面すみ肉溶接部で発生した。下フランジ側で生じた亀裂は進展し、下フランジを破断させている。一方、上フランジ側に生じた亀裂は溶接部内で進展が停止し、停留亀裂となった。(2)垂直補剛材取付け部の疲労強度は、継手部の破断寿命を基準とすれば、止端仕上げしたすみ肉溶接継手に適用される日本鋼構造協会疲労設計指針のD等級を全て満たす。ブロ-ホールから疲労亀裂が生じた縦方向すみ肉溶接部の疲労強度は、同指針のC等級を十分に満たしている。本年度は、プレートガーダーのウェブ貫通部やアタッチメント取付け部を対象とした疲労実験、道路橋の疲労照査に用いる設計活荷重および鉄道橋の疲労寿命評価法に関する解析を実施した。

(1)ウェブ貫通部を持つプレートガーダーでは、疲労亀裂は貫通フランジ縁端部のウェブ側のすみ肉溶接止端から発生し、主応力に対してほぼ直角方向に進展する。ウェブ貫通部の疲労強度は、曲げ引張り応力でみれば鉄道構造物等設計標準のG等級程度であるが、せん断応力の影響を考慮した主応力で評価すればF等級を十分満足する。(2)あて板型フランジアタッチメント取付け部では、前面すみ肉溶接部にルート亀裂が発生、最終的にはトウ亀裂と合体しフランジが破断する。また、疲労限は鋼構造協会の疲労設計指針で長さ300mm以下のカバープレート取付け部に適用されるF等級を満たしていない。(3)道路交通荷重のシミュレーション解析により、一車線同時載荷係数については交通条件に関わりなくスパンのみの一次関数として設定することができること、二車線同時載荷係数については交通条件およびスパンに関わらず一定値に設定できること、また、二車線同時載荷係数の低減係数ついては交通条件に依存せず荷重分配係数比のみの放物線関数で表せることが明らかとなった。(4)電車型荷重によって鉄道橋部材に生じる変動応力に対し、設計標準で規定されている打切り限界を用いて線形累積被害則による寿命評価を行った場合には、特に実用上重要な低応力域において疲労被害を30%以上過小評価するケースがあることが示された。
交代制勤務の心血管系疾患発症に関する病態生理学的研究

本研究は交替制勤務の自律神経機能への影響を明らかにすることを目的とした。銅製錬工場で働く男子交替制勤務者と事務・管理部門で働く男子日勤者を研究対象とした(データの揃っていた交替制勤務者156名と日勤者90名)。職域定期健康診断がおこなわれる時期に、工場内産業看護師とともに定期健康診断項目の他に心電図RR間隔時間を測定した。この計測では、自律神経機能の副交感神経活動指標(PSD_<HF>、C-CV_<HF>)および交感神経活動指標(PSD_<LF>、C-CV_<LF>)が算出され、同時に心電図QTc時間も測定された。交替制勤務者および日勤者の間で、年齢、勤務年数、喫煙・飲酒習慣、血液生化学データ(総コレステロール、中性脂肪、肝機能のALTとγ-GTP、ヘモグロビン、ヘマトクリット)、血圧に有意な差は認められなかった。心電図QTc時間は交替制勤務者の方が日勤者よりも有意に延長していた。一方、交感神経活動指標は交替制勤務者で有意に低下していた。日勤者では、QTc時間は副交感神経活動指標と有意な負の相関があった。以上より、健常者におけるQTcの延長は心臓性自律神経機能(特に、副交感神経活動)の低下を反映し、交替制勤務者におけるQTcに、延長は交感神経機能低下を含む心臓性自律神経機能低下と関連することが示唆された。これらの自律神経機能の変化が、最終的に心血管系機能の低下に何等かの影響を及ぼしているものと推定された。本年度は、研究分担者(矢野)と共同研究している産業医が勤務している銅製錬工場(福島)で働く男子交替制勤務者,--,1週間の中で日勤、準夜勤、夜勤、休みの順に交替制勤務をしている, ,と事務・管理部門で働く男子日勤者の合計326名を対象として、職域定期健康診断が行われる時期に、定期健診項目の他に心電図RR間隔時間の測定を工場内産業看護婦と共に行った。現在、労働安全衛生法で規定されている血圧、血液、尿の生化学検査項目(心電図QT時間、心拍数、総コレステロール、中性脂肪、HDL-コレステロール、GOT、GPT、γ-GTP、血糖、赤血球数、白血球数、ヘモグロビン量、BMI)のデータのコンピュータヘの入力作業を進めるととともに、測定された心電図RR間隔のパワースペクトル解析を行っている途中である。これまでに解析した一部の結果によると、心電図QT^^cc間隔(QT時間をRR間隔時間で調整した値)は日勤者と比べ交替制勤務者で延長傾向が認められた(これらは、平成10、11年度基盤研究Γ勤労者の突然死と定期健康診断データの関係に関する研究」で明らかにした結果と同様)。一方、血圧値には両群に有意差が認められなかった。自律神経機能を表す指標として心拍変動CV_<RR>の他に、HF、C-CV_<HF>(副交感神経活動レベルの指標)およびLF、C-CV_<LF>(交感神経活動レベルの指標)を解析することにより、交替制勤務者のQTc間隔の延長の病態生理学的意味を明らかにする予定である。本研究は、研究分担者(矢野)と共同研究している産業医が勤務している銅製錬工場(福島)で働く男子交替制勤務者-1週間の中で日勤、準夜勤、夜勤、休みの順に交替制勤務をしている-と事務・管理部門で働く男子日勤者の合計326名を対象として、職域定期健康診断がおこなわれる時期に、定期健診項目の他に心電図RR間隔時間の測定を工場内産業看護師とともにおこなった。データの揃っていた交替制勤務者156名と日勤者90名を研究対象とした。

心電図RR間隔では、自律神経機能の副交感神経活動指標(PSD_<HF>、C-CV_<HF>)および交感神経活動指標(PSD_<LF>、C-CV_<LF>)が測定され、同時に心電図QTc時間も測定された。交替制勤務者および日勤者の間で年齢、勤務年数、喫煙・飲酒習慣、血液生化学的データ(総コレステロール、中性脂肪、肝機能のALTとγ-GTP、ヘモグロビン、ヘマトクリット)、血圧に有意な差は認められなかった。心電図QTc時間は交替制勤務者の方が日勤者よりも有意に延長していた。逆に、交感神経活動指標は交替制勤務者で有意に低下していた。日勤者では、QTc時間は副交感神経活動指標と有意な負の相関があった。以上より、健常者におけるQTcの延長は心臓性自律神経機能(特に、副交感神経活動)の低下を反映し、交替制勤務者におけるQTc延長は交感神経機能低下を含む心臓性自律神経機能低下と関連することが示唆された。
生活環境中化学物質によってもたらされる肝細胞内相対的低酸素状態に関する研究

1,ラット潅流肝臓実験系を確立した。外在性基質を供給せず、31°C95%/5%CO2で飽和させた潅流液により潅流を行うことにより、潅流肝臓は生理的、かつ、外在性の環境化学物質による肝細胞内低酸素状態を観察するうえで適切な状態を長時間保持した。従って、本実験系は機能する臓器における化学物質によってもたらされる細胞内の相対的な低酸素状態を評価するうえで優れた系であり、化学物質の複合影響を観察するのに適していると結論した。2,フルフェナム酸を治療に使用している投与量を経口で投与した場合、血中エタノール濃度は有意に増加した。また、組織におけるアルコールの影響がフルフェナム酸の共存によって増強する可能性が示唆された。フルフェナム酸はミトコンドリアの酸化的リン酸化反応において脱共役作用を示すにもかかわらず、エタノール代謝経路中のアセトアルデヒド脱水素酵素活性を抑制することが明らかになった。3,エタノールのNO2-酸化抑制作用はエタノールがカタラーゼcompound Iに対する電子供与体として作用することによるものであり、通常の飲酒により実現される可能性のある血中エタノール濃度OmMにおいてほぼ最大となることが認められた。4,エタノールは肝細胞中の還元型ピリジンヌクレオチド量を変化させることによりスチレン代謝に影響を及ぼしており、しかもエタノールのスチレン代謝への影響は摂食条件下では抑制的に、絶食条件下では促進的に作用することが判明した。5,エタノールの急性投与によるラット行動量リズム影響には時刻依存性が認められ、そのメカニズムとして肝細胞の生理的なサーカデイアンリズム変動である肝細胞内相対的低酸素状態が関与している可能性が示唆された。6,これらの結果はすべて日常我々が環境より摂取あるいは曝露される可能性のある範囲内の濃度で起こりうることが示唆された。1、平成3年度はラット潅流肝臓実験系を確立した。外在性基質を供給せず、31°C,95%5%CO2で飽和させた潅流液により潅流を行うことにより、潅流肝臓は生理的、かつ、外在性の環境化学物質による肝細胞内低酸素状態を観察するうえで適切な状態を長時間保持した。2、ethanol、flufenamic、acid、nitrite、styreneによる細胞内酸化還元状態および各影響観察を行った。i)ethanolにより肝細胞内は還元状態に傾き、投与されたethanolは酸化されずに蓄積している状態であることが推定された。ii)flufenamic acidにより、肝ミトコンドリア電子伝達系は脱共役状態にあることが示唆された。iii)肝カタラ-ゼのペルオキシダ-ゼ反応においてnitriteはnitrateに酸化されると共に電子供与を行うことが確認された。Vi)styreneによって肝細胞内は酸化状態に傾くことが明かとなった。3、ethanolと各化学物質(flufenamic acid、styrene、nitrite)の相互作用について評価した結果、i)flufenamic acidは、通常の服用量を想定した濃度において飲酒を想定した濃度のethanol代謝およびacetaldehyde代謝を抑制する、ii)ethanolが低濃度であってもstyreneの肝取り込み率、肝styreneglycol生成率を減少させる、iii)nitriteの代謝をethanolは抑制する、ことが明らかになった。4、ethanol急性投与によるラット総行動量抑制に時刻依存性が認められたことより血流量の日内変動による細胞内酸素レベルの変動や、ethanolに対する細胞膜の時間感受性の関与が考えられた。

5、低酸素状態下で肝酸化型グルタチオンの放出を観察した結果、その低下が認められたことから、酸化型グルタチオンが影響評価に利用できることが明かとなった。1.平成4年度はethanolと各化学物質(nitrite,styrene)の肝細胞内酸化還元状態における相互作用について、より詳細な検討を行ない以下の結果を得た。1)200μM NaN0^2と1.6,4.0,10.0,25.0mM ethanolの同時負荷により、酸素消費率、カタラーゼスペクトル変化率はNaNO^2単独負荷と比較して有意な増加が認められ、エタノール濃度10mMにおいて最大の変化が認められた。また、NOO_2-酸化率、NO_3生成率はエタノールにより有意に抑制され、その作用は通常の飲酒により実現される可能性のある血中エタノール濃度10mMにおいてほぼ最大となることが明かとなった。2)エタノールは摂食条件下ではスチレン代謝に抑制的に作用し、絶食条件下では促進的に作用することが示された。これには還元型ピリジンヌクレオチド量の増減が密接な関連性を有しており、MADH/NAD比が上昇すると抑制的に、NADH/NAD比が低下すると促進的になることが明らかにされた。2.市販されている食品中の亜硝酸塩およびソルビン酸含有量を測定した結果、国産ワイン、輸入果実酒中のソルビン酸含有量は00.8ppm(n=9)、ソーセージ、ハム中の亜硝塩含有量は047.1mg/Kg(n=22)であった。3.日常的に多く摂取される化学物質であるエタノールについては、日常摂取量で肝細胞内は還元状態に傾き、エタノールは酸化されずに畜積される状態、相対的低酸素状態になることが示唆された。さらに、1)この状態はフルフェナム酸によって増強される、2)スチレン代謝は栄養状態により、抑制・促進される、3)NaNO^2の代謝を抑制する、4)これらの結果はすべて日常我々が環境中より摂取あるいは曝露される可能性のある範囲内の濃度で起こりうることが示唆された。
分子的手法を用いた食虫類の適応進化と系統分類の研究

表現型進化と分子進化とのかかわりを探ることを目的として、眼を退化させたモグラ類を実験材料として、眼という器官の分子的基礎となるクリスタリン遺伝子とロドプシン遺伝子をクローニングして塩基配列を決定し、それらの進化速度を推定する実験を試みた。また、哺乳動物の適応放散した年代を推定するため食虫類ミトコンドリアの塩基配列を決定する準備を行なった。モグラの眼のレンズタンパク質の主要成分であるαAクリスタリン遺伝子は、眼の退化にともなって偽遺伝子化している可能性を強く示唆する結果が得られた。この遺伝子の進化速度を定量的に推定するため、モグラの遺伝子ライブラリーを作成してクローニングを行った。制限酵素による切断パターンの異なる。すくなくとも3種類の孤立なクローンが得られているので、この遺伝子領域が遺伝子重複を行っていることがわかる。現在、これら遺伝子クローンの構造解析を行い、塩基配列の決定を行う準備をしている。ロドプシン遺伝子は、PCR法により第4エクソン部分をクローニングすることができた。この塩基配列を決定したところ、(1)5か所以上の塩基の欠失があり、(2)エクソン-イントロン境界領域の共通配列である。AGGTに反するAGTGに塩基置換を起こしていること、(3)光受容に本質的な役割を果たすレチナ-ルと結合するアミノ酸リジンがアルギニンにかわっていることがわかり、モグラのロドプシンが光受容タンパク質としての役割を果していないことを強く示唆するデータが得られた。これらの結果を更に確認して、第3エクソン領域をクローニングして、現在塩基配列を決定しているところである。また、ミトコンドリアDNAの抽出にも成功したので新しい系統分類学的知見も得られることが期待される。表現型進化と分子進化とのかかわりを探ることを目的として、眼に退化させたモグラやミミズを含む食虫類を実験材料として、眼という器官の分子的きそとなるクリスタリン遺伝子とロドプシン遺伝子をクローニングして塩基配列を決定し、これら分子の進化速度を推定する実験を行っている。モグラの眼のレンズタンパク質の主要成分であるαAクリスタリン遺伝子は、眼の退化にともなって偽遺伝子化している可能性が強く示唆される結果が得られた。この遺伝子の進化速度を定量的に推定するためにモグラの遺伝子ライブラリーを作製してクローニングを行った。制限酵素による切断パターンの異なる、少なくとも三種類の独立なクローンが得られているので、この遺伝子領域が遺伝子重複を行っていることがわかる。ロドプシン遺伝子は、PCR法による遺伝子増幅によって第四エクソン部分をクローニングすることができた。この塩基配列を決定したところ、(1)5カ所以上の塩基部分で欠失が見られ、(2)エクソン-イントロン境界領域の共通塩基配列であるAGGTに反するAGTGに塩基置換を起こしていること、(3)光受容に本質的な役割を果たすレチナールと結合するアミノ酸のリジンがアルギニンに変わっていることがわかり、モグラのロドプシンが光受容タンパク質としての役割を果たしていないことを強く示唆するデータが得られた。表現型進化と分子進化とのかかわりを探ることを目的として、眼を退化させたモグラ類を実験材料として、眼という器官の分子的基礎となるクリスタリン遺伝子とロドプシン遺伝子をクローニングして塩基配列を決定し、それらの進化速度を推定する実験を行っている。また、哺乳動物の適応放散した年代を推定するため食虫類ミトコンドリアの塩基配列決定の準備を行っている。

制限酵素による切断パターンの異なる、すくなくとも、独立な三種類のクローンが得られているので、この遺伝子領域が遺伝子重複を行っていることがわかる。現在、これら遺伝子クローンの構造解析を行い、塩基配列の決定を行う準備をしている。ロドプシン遺伝子は、PCR法により第3および第4エクソン部分をクローニングすることができ、現在、塩基配列を決定しているところである。また、ミトコンドリアDNAの抽出にも成功したので新しい系統分類学的知見も得られることが期待される。
地域創生に貢献する高専グローバルエンジニア育成のための教養教育システム構築

本研究は、高専におけるグローバル・エンジニア育成に資する教養教育(リベラル・アーツ)の在り方に着眼し、地域貢献と国際化を重視した各種教育実践を行なう計画となっている。具体的には、1地域創生型高専教養教育の理論と実践研究。2高専教員組織における一般科目及び学科所属教員の学際横断型連携による共同研究に基づいた高専教養教育科目モデルの構築。3高専教養教育用英語テキストの出版準備。4地域貢献の視野を有したグローバル・エンジニア教育の研究と実践である。最終年度の主要な研究実績について、上記1から4に基づき報告する。1については,原口が実践した地域密接型のグローバル・エンジニア育成の英語プレゼンテーション教育が挙げられ、来年度の日本高専学会論文集への掲載も決定している。2に関しては、手嶋を中心に高専における社会科(歴史)教育の新カリキュラム策定を試み、本科・専攻科の教養教育系新体系の設置につながった。また、歴史教育の授業形態や成績評価についての新しいあり方を実践中である。3では、藤田を中心に、テキスト作成の学内プロジェクトが計画され、来年度の活動予定となっている。4は1から3の総括ともいうべき研究目標であるが、以下のiからiiiを主要業績として報告する。i研究報告書を刊行した。本書では、齋藤恭一千葉大学教授(公益社団法人日本工業英語協会会長)による高専学生教職員対象の特別講演の収録を始め、上記以外の研究実績も幅広い執筆陣でカバーされている。iiグローバル・エンジニアに必要な英語プレゼンテーション能力育成のDVD教材を作成し(日本工業英語協会協力)、高専学生を中心に広く活用していく計画である。iii主要な教育実績は次の通り。11月実施の工業英語試験(3級)において、男子留学生1名が文部科学大臣賞を受賞。また1学年生(200名)が工業英検試験(4級)を全員一斉受験し、成績優秀で文科大臣賞を受賞した。本研究では、高専の特色を生かしたグローバルエンジニア育成に資する工学教養教育(リベラルアーツ)の在り方について、地域貢献と国際性育成を重視した各種研究実践を行なうことを全体構想としている。具体的には、1地域創生型工学教養教育の定義付け。2高専教養教育のモデル研究。3高専専門,一般科目教員相互の学科横断型連携による共同研究を通しての英語教育を中心とした融合新教養科目設置及び実施。4工学教養教育を主眼とした英語教育テキストの出版準備。5グローバルエンジニア育成に必要な工学教養教育モデルの提示,の5点を主要研究目的としている。原口はPBLとAL、地域貢献等等に言及した論文5本(含国際学会)と学会発表講演5件(国際学会発表3件を含む)を公表した。分担者である手嶋は、カリキュラム改善のために、以下のような調査を行った。まず、高専制度の成立過程から現行カリキュラムの特徴を浮き彫りにすることを目指し、国立公文書館に所蔵されている史料を現地に出張して確認、複写した。その際、ウェブサイト上のデジタルアーカイブで閲覧できる史料はそこで確認し、調査の効率化を図っている。そこで収集した史料について分析をした結果、高専制度の成立過程について、経済界の要求に基づいて設立されたという一般的なイメージだけではとらえられない歴史像が抽出された。すなわち、経済界・文部省・大学関係者・短大関係者が中央教育審議会という政治的アリーナのもとで、高等教育機関における「教養」をどのようにとらえるのかを激しく議論していたことが判明した。同じく分担者の藤田は、本校HPページ上にて、学生、教職員による英語使用体験エッセイを掲載したり、リスニング教材の開発を行ったりする等のICTを活用した学習支援を行ない、今後は学生と協同で英語学習コンテンツの開発を計画している。以上が本研究実績の概要であり、研究計画は概ね順調に進展している。原口はPBLとAL、地域貢献等に言及した論文5本(含国際学会)と学会発表講演5件(国際学会発表3件を含む)を公表した。分担者の手嶋はカリキュラム改善のために、以下のような調査を行った。ここから、現行のカリキュラムの原型となるものは、そうした思惑の違う政治主体間の妥協の産物であることがわかり、こうした知見は今後、カリキュラム改定をしていく際の有用な知見となると考えられる。また、そうした調査と並行して、現行の一般科目教育の改善のために、手嶋は舞鶴高専に出張し、他高専でのカリキュラムのありかたや授業実践を視察するとともに、情報交換を行った。その結果、社会科系の科目については特に各高専でありかたなどに非常に大きな違いがあることがわかり、カリキュラム改善のためには、今後もこうした取り組みを継続、拡大していく必要があると考えるに至っている。総合的に、研究計画は概ね順調に進展している。

本研究では、高専という早期技術者養成教育を重視した工学系高等教育機関において、グローバル・エンジニア育成に資する教養教育(リベラル・アーツ)の在り方に着眼し、地域貢献と国際化を重視した各種教育実践を行なう計画となっている。具体的には、1地域創生型高専教養教育の理論と実践研究。2高専教員組織における一般科目及び学科所属教員の学際横断型連携による共同研究に基づいた高専教養教育科目モデルの構築。3高専教養教育用英語テキストの出版準備。4地域貢献の視野を有したグローバル・エンジニア教育の研究と実践である。研究代表者である原口は、論文4本(含英語論文)、学会発表3件(含国際学会)を公表した。特に、学生の主体的学習姿勢に基づいた英語教育の研究と実践に重点を置いた。また分担者である手嶋はカリキュラム改善のために、以下のような調査を行った。まず、高専制度の成立過程から現行カリキュラムの特徴を浮き彫りにすることを目指し、広島大学文書館で森戸辰男関係文書を、国立教育政策研究所教育図書館で石川二郎旧蔵資料をそれぞれ調査し、史料を収集するとともに分析も行なった。研究成果は「中央教育審議会からみた高等専門学校制度の成立過程」(東北史学会、東北大学川内キャンパス文学研究科棟、2017年10月1日)として口頭発表を行なっている。そこで明らかになったことは、高専制度は大学・短大・産業界それぞれの利害をめぐる駆け引きの中で成立したものであったということであり、こうした成立時の事情を踏まえて現行カリキュラムを眺める必要があるということである。同じく分担者の藤田は、主にICTを活用した英語学習用各種コンテンツを開発し、福井高専HPを中心に公開している。これにより、ALにつながる自主的学習態度育成が可能となっている。また、TOEICの4学年生全員受験制度を導入し、次年度(平成30年度)との比較分析を予定している。本研究2年目を終了した段階で、最終年度である次年度に本研究の主たる総括事業2件を実施する目途がついた。すなわち、公開シンポジウム開催と研究報告書刊行である。両事業とも工学系高等教育機関である高専における教養教育の展開に関し、国際化と地域貢献という2つの視点を重視して研究実践するものである。両事業の基盤研究実践として、研究代表者である原口は、2年目である本(平成29)年度は論文4本(含英語論文)と学会口頭発表3件(含国際学会)を公表した。また、学生の主体的学習姿勢を重視した英語教育の研究実践を行なった。具体的には、ICT教材(工業英語自習用アプリソフト)制作である。研究分担者である手嶋はカリキュラム改善のために、以下のような調査を行った。