hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
唇裂・口蓋裂原因遺伝子の解析

日本人唇裂・口蓋裂の発症感受性遺伝子を同定する目的として、東北大学医学部倫理委員会の承認の基、東北大学医学部附属病院で遺伝子診断および遺伝子解析研究における遵守事項に則り、書面及び口頭で説明し、同意を得た200家系の検体を得た。当初の予定では、白色人種唇裂・口蓋裂と相関が示唆されている遺伝子:MSX2,TGFA, TGFB2,TGFB3,RARAに対し、日本人の唇裂・口蓋裂患者の遺伝子解析を行う予定であったが、さらに他の候補遺伝子:GAD67,MTHFRを加え遺伝子解析を行った。その結果、GAD67において相関が示唆された。いままでの研究で、日本人唇裂・口蓋裂原因遺伝子の解析手法が確立された。そこで、環境因子の影響を調べるために、ダイオキシン関連遺伝子:AHR, ARNT, CYP1A1遺伝子の解析を行った。AHR, ARNT, CYP1A1遺伝子における、日本人で報告のある一塩基多型(SNP)に対し、唇裂・口蓋裂家系の検体を用いて遺伝子解析し、相関解析を行った。さらにARNTに関しては、家族歴のある唇裂・口蓋裂患者の検体を用い、プロモーター部位とエクソン部位のSNPのスクリーニングを行った。その結果、日本人で未報告の2つのSNPを発見した。このSNPと唇裂・口蓋裂家系の相関解析を行い、相関が示唆された。この研究により、環境因子のひとつと考えられているダイオキシンが、唇裂・口蓋裂の発生に影響を与えていることが示唆された。日本人唇裂・口蓋裂の発症感受性遺伝子を同定することを目的として、東北大学医学部倫理委員会の承認の基、東北大学医学部付属病院での遺伝子診断および遺伝子解析研究における遵守事項に則り、書面および口頭で説明し、同意を得た130家系の検体を得た。これまで相関が示唆されている遺伝子:(1)RARA、(2)MTHFR、(3)GAD67、(4)TGFB2、(5)TGFAに対し、検体を用い遺伝子解析を行った。(1)RARA遺伝子;遺伝子近傍のマーカーを用い伝達不均衡テスト(TDT)を、またDenaturing HPLC(DHPLC)を用いエクソンおよびプロモーター部位の一塩基置換多型(SNP)のスクリーニングを行った。(2)MTHFR遺伝子;他人種で相関が示唆されたアミノ酸置換を伴う677C>T変異に対し、アレル特異的TaqMan(TaqManASA)法を用いタイピングを行いTDTおよび相関研究を行った。(5)TGFA遣伝子;日本人において有意差を得たという報告がある3'側の非翻訳領域のSNPに対し、TDTおよび相関研究を行った。これらの結果、GAD67遺伝子において伝達不均衡が得られ、この遺伝子と日本人の唇裂・口蓋裂との相関が示唆された。日本人唇裂・口蓋裂の発症感受性遺伝子を同定する目的として、東北大学医学部倫理委員会の承認の基、東北大学医学部附属病院で遺伝子診断および遺伝子解析研究における遵守事項に則り、書面及び口頭で説明し、同意を得た160家系の検体を得た。当初の予定では、白色人種唇裂・口蓋裂と相関が示唆されている遺伝子:MSX2,TGFA,TGFB2,TGFB3,RARAに対し、日本人の唇裂・口蓋裂患者の遺伝子解析を行う予定であったが、さらに他の候補遺伝子:GAD67,MTHFRを加え遺伝子解析を行った。現在は、ダイオキシン関連遺伝子:AHR,ARNT,CYP1A1の遺伝子解析を行っている。すでにAHR,ARNT,CYP1A1遺伝子における、日本人で報告のある一塩基多型(SNP)に対し、唇裂・口蓋裂家系の検体を用いて遺伝子解析し、相関解析を行っている。

さらにARNTに関しては、家族歴のある唇裂・口蓋裂患者の検体を用い、プロモーター部位とエクソン部位のSNPのスクリーニングを行った。その結果、日本人で未報告の2つのSNPを発見し、唇裂・口蓋裂家系の検体を用いて遺伝子解析し、相関解析を行った。今後はAHR, CYP1A1, AHRR, ARNT2などのダイオキシン関連遺伝子のスクリーニングと相関研究を、更に進めていく予定である。日本人唇裂・口蓋裂の発症感受性遺伝子を同定する目的として、東北大学医学部倫理委員会の承認の基、東北大学医学部附属病院で遺伝子診断および遺伝子解析研究における遵守事項に則り、書面及び口頭で説明し、同意を得た200家系の検体を得た。当初の予定では、白色人種唇裂・口蓋裂と相関が示唆されている遺伝子:MSX2,TGFA, TGFB2,TGFB3,RARAに対し、日本人の唇裂・口蓋裂患者の遺伝子解析を行う予定であったが、さらに他の候補遺伝子:GAD67,MTHFRを加え遺伝子解析を行った。その結果、GAD67において相関が示唆された。いままでの研究で、日本人唇裂・口蓋裂原因遺伝子の解析手法が確立された。そこで、環境因子の影響を調べるために、ダイオキシン関連遺伝子:AHR, ARNT, CYP1A1遺伝子の解析を行った。AHR, ARNT, CYP1A1遺伝子における、日本人で報告のある-塩基多型(SNP)に対し、唇裂・口蓋裂家系の検体を用いて遺伝子解析し、相関解析を行った。その結果、日本人で未報告の2つのSNPを発見した。このSNPと唇裂・口蓋裂家系の相関解析を行い、相関が示唆された。この研究により、環境因子のひとつと考えられているダイオキシンが、唇裂・口蓋裂の発生に影響を与えていることが示唆された。
EU(欧州連合)におけるICT化と成長のための金融インフラ形成に関する研究

本研究は、(1)欧州経済のICT化の現状とその影響に関する実物分析、(2)EU域内各国と日米の部門別資金過不足の長期時系列比較分析を遂行する金融分析、(3)EUによる「ICT化と成長企業のための金融インフラ形成」政策の評価からなる。3年間の研究を通じて得られた知見は以下の通りである。第1に実物側では、EU経済の情報化は進展しているものの、それが1990年代後半の米国のように生産性の上昇と潜在成長率の引上げをもたらすには至っていない。第2に金融側では、2000年にはヨーロッパの株式市場もハイテク株・通信関連株などを中心に大きく値を下げ、いわゆる実物経済の成長軌道への転換を示す1990年代後半の「金融構造変容交差」(=資金循環勘定の赤字主体の政府部門から企業部門への転換)が、域外の米国経済の成長と欧州域内資産市場のバブルという脆弱な基盤の上に生じていた一過性の現象であったことが明らかとなった。第3に、EUの政策評価に関しては、FSAP(金融サービス行動計画)および「ラムファルシー委員会報告」にみられるEU証券立法過程の改革は、欧州経済のICT化や成長のための金融インフラ形成を目的としたものであると位置づけられた。とはいえ、2000年のバブル崩壊以降の欧州経済、とりわけドイツ経済の停滞のなかで、これらの改革は目に見えた成果を挙げていない。現在は、こうしたEUの金融インフラ形成政策のグランド・デザインを示してきた「リスボン戦略」自体の総括と見直しが行われている段階であることが明らかにされた。2000年のバブル崩壊後の欧州域内の資金循環については、引き続き国別の詳細な分析と比較が必要である。また本研究期間終了後に、リスボン戦略の見直しとポストFSAPの基本方針が検討されている。さらにEU域内外の成長エリアである中東欧およびアジアで得られた個別の知見をもとに、資金循環の視点から停滞する欧州コア諸国と比較検討する展望が開けている。ともに、今後と課題としたい。本研究は、(1)欧州経済のICT化の現状とその影響について長期波動論視点から分析する実物分析、(2)資金循環勘定を用いて、EU域内各国と日米の部門別資金過不足の長期時系列比較分析を遂行する金融分析、(3)EUが追求する「ICT化と成長企業のための金融インフラ形成」という新たな次元の政策に対する評価から成る。本年度は、これら3つの基本線に沿いつつ、以下の3点を明らかにした。第1に、EU経済の分析に関しては、田中がユーロ導入後のEU経済について、とりわけ国際通貨としてのユーロの利用という側面から分析し、ユーロの国際通貨として利用が当初の予想より限られたものとなっていることを外国為替市場調査データより明らかにした。これによりEU域内の資金循環分析の際の対外的制約条件の一部が明らかにされた。第2に、資金循環分析に関しては、岩田が主要国における長期資金循環データの一層の加工につとめ、それらは岩田健治編著『ユーロとEUの金融システム』に収録された。さらに日本金融学会秋季大会でパネル報告(招待報告)を行い、ユーロ導入後の証券市場の現状についてICT化との関連を踏まえた分析を行うと同時に、本研究の基本仮説である「金融構造変容交差」について問題提起を行った。

第3に、EUの政策に関しては、岩田が「ラムファルシー委員会報告」にみられるEU証券立法過程の近年の改革についてとりあげ、その所産である新しいEU証券関連法制について詳細な分析を行い、それらが欧州経済のICT化や成長金融インフラ形成のためのEUの政策に他ならないことを明らかにした。さらにドイツ・ハンブルグ大学のH.シュミット教授と欧州の証券取引所の最新の動向、とりわけ新興成長企業向けにEU各国で創設された「新市場」の一部の閉鎖の動きについて、その問題点を中心にディスカッションを数次にわたって行い、次年度以降の研究で特に着目すべき視点を共有化した。本研究は、(1)欧州経済のICT化の現状とその影響に関する実物分析、(2)EU域内各国と日米の部門別資金過不足の長期時系列比較分析を遂行する金融分析、(3)EUによる「ICT化と成長企業のための金融インフラ形成」政策の評価からなる。本年度は、当初計画通り欧州での現地調査・研究会を実施し、それを中心に上記3課題を並行的に進めた。欧州現地においては、田中、岩田が、独ハンブルグのHWWA世界経済研究所において現地研究者との間で2日間にわたる国際ワークショップ"German Economy, Japanese Economy, and the Eastern Enlargement of the EU"を開催し、実物面(ユーロ導入以降EU域内の「不況地域」へと転化しICT化も遅れるドイツ経済と日本経済との比較等)、金融面(ICTバブル崩壊によるバランスシート毀損が懸念されるドイツ銀行業の状況と資金循環面からみたいわゆる「金融構造変容交差」の評価等)それぞれについて、EU(とりわけその中心国ドイツ)と日本が共通する直面する諸問題についてディスカッションを行った。またブリュッセルにおいて欧州委員会メンバーとのディスカッションおよびEUが出した金融分野での最新の研究報告Quantification of the Macro-Economic Impact of Integration of EU Financial Marketsの翻訳に関する打ち合わせを行った。さらに本研究の最終年度である2004年5月には中東欧10カ国のEU加盟が予定されているため、これらの諸国における金融インフラ形成の現状把握が本研究の不可欠の要素となってきている。そのため、ワルシャワ・ブダペスト・プラハにおいて聞取り調査も実施した。それに先立ち国内研究会および研究打合わせを弘前および札幌において実施し、新規EU加盟諸国の実物・金融面の現状に関する分析を進めた。その過程で、これら中東欧諸国における資金循環その他の金融データのEUデータヘの整合化と整備が、ECB(欧州中央銀行)を中心に急速に進められている現状が把握できた。本年度は日経NEEDSのFinancialQUESTのデータが容易に入手できたため、過去2年度の研究を補完する現地調査を欧州およびアジアで追加的に実施することができた。欧州においては、田中、岩田が、エストニア・リトアニア・ベルギーを訪問し、聞き取り調査を実施した。バルト海諸国の成長戦略は、昨年度調査を実施した中東欧のコア諸国の外資による実物投資中心のそれとは大きく異なり、EU(欧州連合)のICT化を通じた成長戦略(=「リスボン戦略」)に比較的忠実に沿う形でICT化を成長の軸に据えていることが明らかになった。
病原性因子ファイロジェンが有する多機能性の基盤となる分子機構の研究

植物病原細菌ファイトプラズマが分泌するタンパク質「ファイロジェン」は、植物の花器官を葉に転換させる葉化を引きおこすのに加えて、媒介昆虫を植物に誘引することが報告されているが、そのメカニズムについての詳細は不明である。本研究はファイロジェンの標的となる既知の植物因子に構造が類似した異なる宿主因子がファイロジェンの標的となるかを検証し、その影響を解析する。これにより、本因子の多機能性の根底にある分子的機能が解明されることが期待される。
東西方言から見たチベット語の基層の研究

昨年度より妊娠、入院、育児のため、研究期間の途中で研究活動を休止せざるをえず、2017年6月1日から2018年4月末まで育児休業を取得し、補助事業期間延長を申請した。2018年5月に課題を再開した後は、単著『アムド・チベット語文法』の執筆・校正に専念した。本書は2018年度成果公開促進費(課題番号18HP5081)の助成を受け、2019年2月に刊行することができた。その他、執筆を続けていた、アムド・チベット語の文法現象(「アムド・チベット語の使役」)やジャンル研究に関する論文(Linguistic features of Tibetan proverbs witha focus on Amdo)を発表した。口頭発表としては、第66回日本チベット学会のパネル・ディスカッションに登壇し「チベット牧畜文化辞典の活用・応用の事例」と題する発表を行った他、トルコ・カッパドキアで開催された国際学会Workshop on Silk Road Languages from Chang'an to Istanbulにおいて''Reconsideration on Tibetan wordlist described by Nikolai Prejevalsky''と題する発表を行った。また、東京外国語大学で行われた第2回「チベット文学と映画制作の現在」国際シンポジウムで「『チベット語圏文学』の周辺ーシッキム、ラダック、ブータンにおけるチベット語文学」という発表を行い、チベット語圏の周辺部において、母語であるチベット語各方言をチベット語で表記するという試みが行われている事例を紹介した。今年度の業績は主に、a)中国およびインドにおける東西チベット語方言の現地調査、b)文献およびこれまで調査したデータを用いた比較言語学的な分析、そして、c)口頭・ポスター発表および論文の執筆、の三つにまとめることができる。a)に関しては、8月に中国青海省の純牧地域においてアムド方言の語彙調査を行い、3月には南インドのチベット難民居住地区において西部方言の語彙・音韻・文法に関する聞き取り調査を行った。b)については主に、代名詞や接辞・接語の形態音韻的な交替現象、さらに証拠性を表す形式に注目して比較研究を行った。c)の成果の内容は次の三点にまとめられる。1)東西チベット語方言の記述研究、2)文献とチベット語各方言のデータを用いた比較研究、3)チベット文化・文学に関する一般向けの紹介である。1)に関しては、アムド方言の特徴の一つであるロゴフォリックな代名詞についての研究をまとめた。さらにアムド方言のうちのホワリ下位方言の語彙集の編集を進めた。2)に関しては、チベット語各方言における1人称代名詞包括形・除外形の区別の有無とその形に関するデータを言語地図上にプロットし、比較言語学的な観点から分析を行い、発表と論文執筆を行った。この現象を含めたいくつかの音韻・形態的特徴について方言周圏論の観点から考察をし、発表した。3)に関してはチベット現代文学の翻訳・解説の他、西部チベットの言語状況に関するエッセーの執筆を行った。27年度は、主に、a)中国およびインドにおける東西チベット語方言の現地調査、b)アムド方言の参照文法の執筆、およびc)口頭発表と論文の執筆、の三つを行った。a)に関しては、8月に中国青海省の純牧地域においてアムド方言の語彙・文法調査を行い、3月にはインド、ジャンム・カシミール州ラダックにて西部方言(シャム地方のラダック下位方言)の語彙・文法調査を行い、それらの調査結果の電子的な入力作業を行った。b)に関しては、アムド方言の調査結果をふまえて、2008年に提出した博士論文の加筆・訂正を進めた。この原稿は、参照文法として28年度中に出版できるよう準備を進めている。c)に関しては、アムド方言の純牧地域で使用されている家畜に関する語彙の体系について口頭発表を行い、エッセーの執筆を行った。また、アムド方言の名詞句に関する論文を発表した。予定していたアムド、西部方言の語彙・文法調査を実施しデータの入力作業を行い、口頭発表、論文の発表を行った。アムド方言に関する参照文法の執筆も進展し、包括的な文法記述を行うことができた。28年度は主に、a)中国におけるチベット語方言の現地調査、b)アムド方言の参照文法の執筆、c)文献および東西方言のデータを用いた比較言語学的な分析、d)口頭発表と論文の執筆・発表、の4つにまとめることができる。a)に関しては、2016年8月、2016年12月-2017年1月に中国青海省のツェコ県および西寧市においてアムド方言の語彙、文法調査に関する現地調査を実施した。この調査に基づき、b)の参照文法の執筆、d)の論文の執筆が可能となった。さらに、これまで現地調査で収集したデータや文献のデータを用い、c)の比較言語学的な分析を進め、チベット語東西方言の共通点・相違点からチベット語の歴史的な伝播について考察し、メンバーとして参加している京都大学人文科学研究所共同研究「チベット・ヒマラヤ文明の史的展開の学際的研究」の研究会において「アムド、バルティ、その他のチベット語」と題する発表を行い、参加者ら(歴史学者、文献学者、人類学者、仏教学者等)と本テーマに関して議論を行った(2016年12月17日)。ここでの議論は29年度に刊行予定の、本課題のまとめとなる報告論文執筆にもつながる有意義なものであった。この議論も参考に29年度には成果報告の論文を執筆することとなる。

d)に関しては、本課題の研究成果を国内外の学会(アジア地理言語学会、国際チベット学会、日本チベット学会等)、国内研究会において口頭発表を行い、文法現象や地理言語学的な分析、民俗語彙などについて論文の執筆・発表も複数行った。予定していた現地調査を継続して行い、東西方言およびチベット書写語の分析・比較を進め、本研究についてのおおよその展望がつかめてきた。また、その成果の一部を口頭や、論文において計画通りに発表することができた。本年度は、妊娠、入院、育児のため、研究期間の途中で研究活動を休止せざるをえず、2017年6月1日から2018年4月末まで育児休業を取得し、補助事業期間延長を申請した。そのため、現地調査、国内外の学会での発表は中止し、研究活動は論文の校正、執筆を主に行った。論文校正に関しては、数年前からFive Levels of Clause Linkage: an Outline of the Theory and Methodologyに寄稿していた`Amdo Tibetan'の校正を2017年4月から7月まで行い、2018年2月にDe Gruyter Mouton社から出版された。また、アムド・チベット語における民俗語彙であるヤクの分類語彙の研究を「アムド・チベット語におけるヤクの呼び分けー青海省ツェコ県の事例を中心にー」という論文としてまとめ、その論文が京都大学人文科学研究所共同研究プロジェクト「チベット・ヒマラヤ文明の継承と史的展開の学際的研究」の成果となる論集『チベット・ヒマラヤ文明の歴史的展開』として2018年3月に出版された。東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所共同研究プロジェクト「青海チベット牧畜民の伝統文化とその変容ドキュメンタリー言語学の手法に基づいて」(2017-2019)の成果となる『チベット牧畜文化辞典』(パイロット版)の編集及び英訳を担当し、2018年3月に公開された。論文執筆に関しては、参画していた東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所共同研究プロジェクト「アジア地理言語学」(2015-2017)で行った研究のまとめとなる論文```Milk'' in Asia'の執筆を行った。本論文は、Studies in Asian Geolinguistics Vol. 8として出版予定である。本年度は、妊娠、入院、育児のため、研究期間途中で研究活動の休止を余儀なくされた。研究活動を休止したのは、切迫早産のため入院した2017年6月1日からである。入院時は妊娠7ヶ月であったが、出産までの3ヶ月間は入院が必要と診断されたため、研究の継続は困難と判断し、研究課題の「産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う補助事業期間延長」届けを提出し受理された。2017年1月に妊娠が判明したため、中国現地調査(8月)、シンポジウムでの発表(9月)、国内外の学術会議への参加など予定していた活動の一部を休止せざるをえなかった。また入院中は長時間のパソコン作業が禁止されていたため、メールでの研究連絡、論文校正、論文閲読以外は行えず、上述のアムド方言参照文法の執筆、東西方言の言語特徴の比較に関する調査・分析結果のとりまとめの上で著しい支障が生じた。
悪性黒色腫に対するiPS細胞由来ミエロイドラインによる新規免疫療法の開発

iPS細胞由来ミエロイドラインからマクロファージを作成し、悪性黒色腫に対しる有効性をマウスモデルで検討した。免疫系が正常なマウスで、すべて同系統の腫瘍、iPS細胞由来マクロファージ(iPS-MP)を用いて、抗腫瘍サイトカインであるIFN-βを導入したiPS-MPが免疫不全マウスのときと同様に有効であることを確認した。さらに強力な効果を求めてIL-15を遺伝子導入したiPS-MP(iPS-MP-IL-15)を作成した。IFN-βを導入したiPS-MPがもっとも強い効果を示したが、iPS-MP-IL-15を併用した場合、さらに上乗せ効果を示した。悪性黒色腫に対して、ヒトiPS細胞から誘導したマクロファージ(iPS-MP)の有効性や安全性を前臨床試験として示していくのが本研究計画の目的である。前年度までに、その有効性についてヒトメラノーマ細胞を免疫不全マウスに播種させて、IFN-α, IFN-β分子を遺伝子導入したヒトiPS-MPで治療するin vivo実験を概ね成功させていた。さらに平成27年度においては、in vitroでサイトカイン産生能、貪食能などを検討し、その抗腫瘍メカニズム解明を行った。その結果、IFN-α, IFN-β分子いずれを遺伝子導入したiPS-MPもマクロファージの活性、遊走を増強するサイトカイン(MCP-1、RANTES、IP-10、IL-6、IL-8)分泌能が、遺伝子導入をする前の細胞iPS-MPと比較し著明に亢進していることを見出した。また、抗腫瘍免疫に利するM1マクロファージのマーカーであるCD169の発現が上昇し、一方、免疫抑制に傾くM2マクロファージマーカーである、CD206の発現が低下することも発見した。すなわち、IFN-αやIFN-β分子を導入したiPS-MPが、導入する前のiPS-MPよりも、サイトカイン産生プロファイルが大きく変化しM1マクロファージというタイプになっていくことで強い抗腫瘍効果を示すことを明らかにした。また腹膜播種したメラノーマ細胞は概ね大網に集積するが、投与したiPS-MPが実際にヒトメラノーマ細胞の周りに集積することも免疫組織学的検討で確認した。さらには、IFN-αやIFN-β分子を導入したiPS-MPを投与することによって、マウスの内在性のマクロファージが担がん状態でM2タイプが増加しているのを、正常化することも証明した。さらに平成27年度は、免疫不全マウスではなく、通常の免疫系をもつB6マウスで上述のような実験系を行うために、B6マウスのgenetic back groundを有するiPS細胞を入手し、IFN-β分子の導入を行った。この細胞を用いて、樹状細胞およびマクロファージに分化誘導し、細胞表面マーカーで確認した。まだ予備実験であるが、遺伝子導入していないiPS-MPを投与したマウス体内では、マウスメラノーマが播種シテ行くのに対し、IFN-βを導入したiPS-MPを投与したマウス体内メラノーマが減少することを、ルシフェラーゼで定量化するシステムにて確認した。以上のように本計画はすでに一定の成果を挙げ、さらに先の計画へ進行中であり、順調であると考えている。ヒトメラノーマ株の免疫不全マウスでの腹膜播種をヒトiPS細胞由来マクロファージ(iPS-MP)の有効性に関しては、前年度までに得られた成果を発表した。(Cancer Immunol Res. 2016 4:248-58. )今年度は、免疫系を有するB6マウスにおいて、同系のiPS-MPを投与したマウスでの検討を進めていった。まず、ヒトiPS-MPにおける知見から、インターフェロンβを遺伝子導入したiPS-MPでの治療実験を行ったが、マウスでも有意にコントロールに対して有意に強力な抗腫瘍効果を示した。さらに効果を増強するために、抗腫瘍サイトカインであるIL-15の遺伝子導入を行った。このとき、単にIL-15を遺伝子導入した細胞ではIL-15は細胞外に分泌されなかったが、IL-15Rαを共導入することで、高いIL-15分泌能を持つiPS-MPを得た。これらの細胞を用いて、in vivoイメージングで抗腫瘍効果を観察したところ、インターフェロンβ、IL-15単独に比べて、両方を混じて治療した群においてより強い抗腫瘍効果を確認した。またiPS細胞による細胞治療を臨床応用にもっていくためには、腫瘍化のリスクを検証することが極めて重要である。そこでMHC完全一致マウス由来のiPS-MPと、一つだけMHCが一致しないsemiallogenicなマウスES細胞由来マクロファージを用いて実験を行ったところ、同等の効果を確認した。さらに、MHC完全一致マウス由来iPS-MPが長期観察すると同系マウス体内で腫瘍化すること、逆に、semiallogenicな治療細胞は腫瘍化しないことを確認した。またこのとき、自己免疫現象も発生しないことを確かめた。上述の成果については、すでに論文投稿準備中である。当初計画からすると、早い進行である。理由としては、当初予想した結果が、実験により順調に得られていることが挙げられる。免疫系が正常なマウス(C57BL/6以下B6マウス)で、すべて同系統の腫瘍(マウスメラノーマ;B16-BL6)、iPS細胞由来マクロファージ(iPS-MP)を用いて、IFN-βを導入したiPS-MPが免疫不全マウスのときと同様に有効であることを確認した。

さらに、より強い臨床効果を目指し、IL-15を遺伝子導入したiPS-MP(iPS-MP-IL-15)を作成した。ルシフェラーゼ遺伝子を導入したB16-BL6をB6マウスに腹膜播種させ、腫瘍の生着を確認後、遺伝子改変していないiPS-MP、iPS-MP-IL-15、IFN-βを導入したiPS-MPにて治療比較を行った。IFN-βを導入したiPS-MPがもっとも強い効果を示したが、iPS-MP-IL-15を併用した場合、さらに上乗せ効果を示した。その効果発現メカニズムとして、iPS-MP-IL-15を投与したマウス体内で、NK細胞の活性化が起こっていることを確認した。また、B6マウス、B6マウス由来のiPS-MPで治療した場合、投与したiPS-MPが腫瘍化したが、一方でMHCの一座が異なる129細胞由来のES細胞由来のマクロファージ(ES-MP)で治療した場合は、拒絶され腫瘍化しないことを確認した。またなんら自己免疫現象がおきていないことも確認した。この実験は、将来の臨床応用の際に、HLAをシェアするが、一部異なる他人のiPS細胞で転移性メラノーマを治療することを想定したものであり、iPS-MP療法の安全性を示すものと考えている。また、メラノーマの免疫療法において、鋭敏な診断マーカーを開として、免疫療法施行前後の血清中のmicroRNAについてmicroRNAアレイにて解析、さらに抗体アレイを用いて、タンパク質解析を行った。結果として、いくつかのバイオマーカー候補を見出し、その有用性を検討中である。iPS細胞由来ミエロイドラインからマクロファージを作成し、悪性黒色腫に対しる有効性をマウスモデルで検討した。免疫系が正常なマウスで、すべて同系統の腫瘍、iPS細胞由来マクロファージ(iPS-MP)を用いて、抗腫瘍サイトカインであるIFN-βを導入したiPS-MPが免疫不全マウスのときと同様に有効であることを確認した。さらに強力な効果を求めてIL-15を遺伝子導入したiPS-MP(iPS-MP-IL-15)を作成した。今後さらに多くのB6マウスを用いて上述した予備実験の再現性を確認する予定である。また、さらに強力な抗腫瘍効果を期待して、自然免疫系を賦活する作用、メモリーT細胞の指示作用、樹状細胞やマクロファージの機能的成熟を促すとされるIL-15の遺伝子導入もすでに行っている。これまで何度もIL-15の発現ベクターを作成してもIL-15分泌が確認できなかったが、最近、IL-15の分泌には、IL-15Rαの発現が小胞体からゴルジ体への輸送に必須であることがわかった。よって、IL-15にリンカーでIL-15Rαを同時発現するベクターを用いて、iPS細胞に遺伝子導入を行ったところ、ついに培養上清中に著明なIL-15を確認することができた。今後、これらの細胞をもちいて、in vivoおよびin vitroの実験を行っていく予定である。さらILl-18やIL-21の遺伝子導入も検討してゆく。上述の効果を裏付けする、抗腫瘍効果のメカニズムについてさらなる検討を加えていく。また、順当に論文発表に至った場合は、今後は、さらに別の免疫活性化分子の遺伝子導入を検討し、より強い抗腫瘍効果の発現を目指して研究を推進していく。がん免疫療法
金属への水素侵入および吸蔵機構原子過程に関する研究

水素の貯蔵は来たるべき水素社会における要素技術であり、金属への固溶はその一つの方法として期待されている。吸収された水素が一所に集まり水素化物が析出すると金属は脆化する。特に表面直下のサブサーフェイスはHにとって安定なサイトであるため、この領域への水素堆積による脆化が懸念されている。また、不純物COの吸着はH2吸放出を減速させることが知られている。当該年度、本研究ではPd (110)表面に共吸着したCOがH2の吸放出を抑制する原子機構およびPd内部での水素濃度分布を検討した。結果として、COによる抑制効果は、その被覆率に応じて3つの異なる様式が存在することが明らかとなった。まず被覆率0.25ML以下の低被覆域では、迅速なH2吸放出サイトであるPd表面の欠陥サイトへCOが選択的に吸着することによるサイト・ブロッキングが起きる。次に0.6ML程度までの中被覆域では、CO吸着サイト付近で水素誘起のPd (110)表面再構成が解け、同面の特徴である平坦なテラスサイトからの水素吸放出が局所的に抑制されていく。最後に0.6ML以上の高被覆域では、CO誘起の表面再構成が起こり、改めてテラスサイトからH2の吸放出が行われるようになる。共鳴核反応法を用いたPd表面下での水素濃度分布測定から、吸収された水素は190Kを境界として、これ以下の温度ではサブサーフェイス付近に蓄積し、これ以上の温度ではバルクへ広く拡散していくことが分かった。CO被覆域の増加に伴う上記3つの変化を通して、Pdに吸収されたHの脱離温度は高温へシフトし、最終的には室温を大きく超過して380Kにおいて脱離するようになる。これはPd内部への水素貯蔵に冷却の必要が無くなったことを意味し、貯蔵コスト削減に繋がる重要な発見である。またこの温度領域ではHがサブサーフェイスに堆積しないため、吸蔵合金の高寿命が期待できる。(抄録なし)(1)表面下への水素侵入、蓄積のモデル化これまでに明らかにした水素吸収機構(吸着水素の表面下侵入と、気相水素による表面空きサイトの再占有という協調現象)について、気相水素と吸着子との配置の交換を取り入れたモデルを構築した。吸着子に対して同位体標識付けした実験の結果を比べることで、水素侵入前には、気相由来の水素原子と吸着子がほぼ自由に交換していることを明らかにした。さらに水素の侵入流量と拡散量を速度論的に立式し、共鳴核反応法(NRA)から実験的に求められていた表面下水素濃度の温度依存性を記述することに成功した。(2)脱離水素分子の回転状態分光測定Pd(110)内部に吸収された水素が熱脱離する際の内部状態分布を、多光子共鳴イオン化法(REMPI)により測定した。これにより、低い回転状態(J<3)ではほぼ脱離温度での熱平衡分布に従っているのに対し、高い回転状態(J>3)は熱平衡分布と比べて強く占有されていることを見出した。これは脱離過程が分子回転とエネルギーのやり取りをしていることを意味し、逆過程である水素侵入は回転状態からのエネルギー遷移により促進されていることを示唆する。この原子ダイナミクスの観察は、水素侵入・脱離過程のポテンシャル面の理解に向けて大きな前進と言える。(3)表面下水素によるブテン水素化触媒反応実験Pd触媒による炭化水素不飽和結合への水素付加反応では、表面下水素の必要性が知られていたが、その役割や有効な深さなどは未解明であった。本研究でPd(110)の表面、一層下、表面近傍(nm)、バルク(>100nm)に水素を分布させる方法を見出していたため、これら各水素種のブテン水素化触媒反応における役割を検討した。結果、一層下の水素がPd-ブテンの吸着を弱め、反応を活性化させることを解明した。二層目以下の水素はその深さ分布は重要ではなく、反応によって消費される表面の水素を補填する役割を負っていることを考察した、このように高活性触媒の開発に向けて重要な知見を得た,水素の貯蔵は来たるべき水素社会における要素技術であり、金属への固溶はその一つの方法として期待されている。

共鳴核反応法を用いたPd表面下での水素濃度分布測定から、吸収された水素は190Kを境界として、これ以下の温度ではサブサーフェイス付近に蓄積し、これ以上の温度ではバルクへ広く拡散していくことが分かった。CO被覆域の増加に伴う上記3つの変化を通して、Pdに吸収されたHの脱離温度は高温へシフトし、最終的には室温を大きく超過して380Kにおいて脱離するようになる。これはPd内部への水素貯蔵に冷却の必要が無くなったことを意味し、貯蔵コスト削減に繋がる重要な発見である。またこの温度領域ではHがサブサーフェイスに堆積しないため、吸蔵合金の高寿命が期待できる。侵入・脱離機構の解明では、原子レベルでの詳細な素過程にまでアプローチすることに成功しており、実験グループとしては世界最高峰にある。特に脱離時の水素回転状態分布が熱平衡と大きく異なることの発見は重要であり、長い間待たれていた突破口になるものと期待している。原理的にレーザー光の波長を変えることでより広範囲の回転状態をプローブすることができ、鋭意取り組んでいるところである。また水素付加触媒反応において一層下水素が果たす役割については従来のナノ粒子による実験では予想だにしなかったことであり、単結晶というよく制御された試料へ、NRAによる深さ分解能を有効活用した本研究でなしえた貴重な発見となった。Pdは水素を発熱的に吸収するため平衡濃度は低温ほど高くなり、この領域での知見は吸蔵合金の開発で重要となる。しかし反応速度の指数関数的減少が起こるため、低温域での相図はこれまでに調べることができていない。本研究ではNRAによる深さ分解能を利用し、測定領域を表面付近に限定することで初めて低温域でのH-Pd相図を作成することを目指す。さらに、測定領域を表面極近傍(数nm)にすると、サブサーフェス領域での相図を得ることもでき、バルクとは異なる新しい相図が得られる可能性に期待が持てる。すでに行った予備的な実験により用いるべき水素圧力を割り出すことに成功し、また現実的な時間スケールで疑似的な平衡状態に達することが確認できた。今後、温度・圧力・深さごとの到達濃度を測定することで、新規な知見を得られるものと考えている。(抄録なし)
量子位相現象の基礎理論

この計画研究の主たる目的は人工極微構造に現れる基礎物理学上重要な問題を理論的に解き明かし,新しい概念を創出することである.物性基礎論理的な純粋論的な問題から,実験グループと密接な関係を保ちながら行う研究,さらにはデバイスの動作原理や限界と関連した問題まで,幅広い研究を総合的に行うことを目的とする.本最終年度は以下のような主たる成果を得た.[1]量子細線の電気伝導に対する電子間相互作用の効果,特に朝永-Luttinger流体効果によるコンダクタンスの量子化値について,原理的な問題として取り上げられた.その結果,電子間多体効果は量子化値には影響しないことがほぼ明らかになった.Landauer流の理論と久保公式との間の関係が,メソスコピック系の輸送現象を記述する理論の枠組みに関する大きな問題として浮上した.これは将来にわたり,さらに議論されるべき大きな問題である.[2]量子点の電子状態と輸送現象・トンネル効果に関しては,マイクロ波など振動電場の及ぼす影響について研究した.[3]局在領域と非局在領域のクロスオーバ領域でのコンダクタンスゆらぎについて,その統計性を調べ,Wigner分布となることを示した.[4]ウィグナー分布関数による多次元量子構造モデルの具体的な応用では,デバイスとして用いたときに現れる種々の量子効果の影響についての考察を行った.本年度は特に,光学フォトンによる散乱と,サブバンド間散乱の効果についての研究が進展した.[5]アンチドット格子では,整合ピークの起源とカオスの関係について明確な理論的説明を与えることができた.また,整合ピークの回りの量子振動について,散乱行列を用いた量子力学的な計算を行い,アンチドットの不規則性が重要な役割を演じることを示した.また,最近の局在効果についての実験的な報告に呼応して,その理論的研究を開始した.この計画研究の主たる目的は人工極微構造に現れる基礎物理学上重要な問題を理論的に解き明かし,新しい概念を創出することである.物性基礎論的な純粋理論的な問題から,実験グループと密接な関係を保ちながら行う研究,さらにはデバイスの動作原理や限界と関連した問題まで,幅広い研究を総合的に行うことを目的とする.開始初年度の具体的研究課題として取り上げた線形応答理論の見直しに関しては,バリスティック伝導に対する非弾性散乱の効果を含める方法を開発し,Buttiker-Landauer流の透過確率で決まる電気伝導から電導率テンソルで決まる古典的な伝導の間のクロスオーバを明らかにすることができた.また,量子細線の電気伝導に対する電子間相互作用の効果,特に朝永-Luttinger流体効果による温度変化などついて,実験と直接対応した大きな発展があった.さらに,量子点の電子状態と輸送現象・トンネル効果に関しては,ポテンシャルゆらぎによりクーロン振動の不規則なゆらぎを説明することができた.コンダクタンスゆらぎについては平均とゆらぎの関係,ゆらぎに対する磁場効果などが明らかになりつつある.ウィグナー分布関数による多次元量子構造モデルの具体的な応用では,デバイスとして用いたときに現れる種々の量子効果の影響についての考察を開始した.本年度の実験グループの成果に基づき,来年度は関連のテーマについて密接な共同研究を推進することを目指す.この計画研究を主たる目的は人工極微構造に現れる基礎物理学上重要な問題を理論的に解き明かし,新しい概念を創出することである.物性基礎論的な純粋理論的な問題から,実験グループと密接な関係を保ちながら行う研究,さらにはデバイスの動作原理や限界と関連した問題まで,幅広い研究を総合的に行うことを目的とする.本年度は以下のような主たる成果を得た.[1]前年度に開発したバリスティック伝導に対する非弾性散乱の効果を含める方法を用いて,量子化ホール伝導率で記述される“古典的な"場合からButtiker-Landauer流の透過確率で決まる“量子的な"場合への量子ホール効果のクロスオーバーを具体的に実現することができた.[2]また,量子細線の電気伝導に対する電子間相互作用の効果,特に朝永-Luttinger流体効果による温度変化などについては,Landauer流の理論と久保公式との間の関係が問題となり,その結果いくつかの見直しがあた.[3]さらに,量子点の電子状態と輸送現象・トンネル効果に関しては,ポテンシャルゆらぎによりクーロン振動の不規則なゆらぎを説明することができた.コンダクタンスゆらぎについては平均とゆらぎの関係,ゆらぎに対する磁場効果などが明らかになりつつある.[4]ウィグナー分布関数による多次元量子構造モデルの具体的な応用では,デバイスとして用いたときに現れる種々の量子効果の影響についての考察を行った.[5]アンチドット格子では,実験的に観測された量子干渉によるAAS振動について理論的検討が加えられ,アンチドットの不規則性重要な役割を演じているという皮肉な結論も得られた.この計画研究の主たる目的は人工極微構造に現れる基礎物理学上重要な問題を理論的に解き明かし,新しい概念を創出することである.物性基礎論理的な純粋論的な問題から,実験グループと密接な関係を保ちながら行う研究,さらにはデバイスの動作原理や限界と関連した問題まで,幅広い研究を総合的に行うことを目的とする.本最終年度は以下のような主たる成果を得た.[1]量子細線の電気伝導に対する電子間相互作用の効果,特に朝永-Luttinger流体効果によるコンダクタンスの量子化値について,原理的な問題として取り上げられた.その結果,電子間多体効果は量子化値には影響しないことがほぼ明らかになった.Landauer流の理論と久保公式との間の関係が,メソスコピック系の輸送現象を記述する理論の枠組みに関する大きな問題として浮上した.これは将来にわたり,さらに議論されるべき大きな問題である.

[2]量子点の電子状態と輸送現象・トンネル効果に関しては,マイクロ波など振動電場の及ぼす影響について研究した.[3]局在領域と非局在領域のクロスオーバ領域でのコンダクタンスゆらぎについて,その統計性を調べ,Wigner分布となることを示した.[4]ウィグナー分布関数による多次元量子構造モデルの具体的な応用では,デバイスとして用いたときに現れる種々の量子効果の影響についての考察を行った.本年度は特に,光学フォトンによる散乱と,サブバンド間散乱の効果についての研究が進展した.[5]アンチドット格子では,整合ピークの起源とカオスの関係について明確な理論的説明を与えることができた.また,整合ピークの回りの量子振動について,散乱行列を用いた量子力学的な計算を行い,アンチドットの不規則性が重要な役割を演じることを示した.また,最近の局在効果についての実験的な報告に呼応して,その理論的研究を開始した.
膵癌の浸潤,転移における微小環境の検討-免疫機構分化誘導との関連

膵癌細胞と健常人末梢血単核球(MNL)との混合培養(MLTC)にて、TNF-α,IL-1βの産生がみられ、これは単球からの産生であることが確認され、また血管内皮細胞上のELAM-1発現誘導に関与し、癌細胞-内皮細胞接着から転移形成に作用する可能性が示唆された。つぎに免疫関連分子の発現を検討した結果、3種類の膵癌細胞SW1990-高肝転移性株、CAPAN-2-低転移性、PANC-1非転移性にてHLA classI抗原はすべてに高発現がみられたが、ICAM-1発現はSW1990で低く転移能と逆相関し、MNLのSW1990への接着性は低く、細胞障害活性も低値であり、ICAM-1/LFA-1システムを介した免疫機構(NK,LAK細胞)からの癌細胞回避の関与が示唆された。そこで手術材料を用いた免疫染色から、ICAM-1発現と臨床病理学的因子との関連を検討した結果、組織型、リンパ節転移や門脈浸潤の有無との関連は認めなかったが、肝転移ではICAM-1陽性に比し陰性例において多い傾向がみられた。次にICAM-1発現を制御する因子としてサイトカインによるICAM-1発現変化を検討した。TNF-αはSW1990を除き膵癌細胞のICAM-1発現を濃度依存性に増強したが、TGF-β1は4,20ng/mlの濃度でICAM-1発現を有意に低下させ、それに伴いリンパ球の癌細胞接着能、細胞障害活性も低下した。このTGF-β1の作用は中和抗体にて抑制されるレセプターを介した特異的作用であり、またノザンブロットの検討ではmRNAレベルでの低下は極軽度のみで転写レベル以後の蛋白発現での異常の関与が示唆された。最後にこのTGF-β1が膵癌自体の浸潤、転移能におよぼす影響を検討したが、MMP-2,u-PAなどのプロテアーゼ産生を増強するとともに、in vitro浸潤能さらにはin vivo転移性を有するSW1990,CAPAN-2の肝転移能を有意に増強させることが判明し、TGF-β1は宿主免疫能を低下させるのみならずautocrine,paracrineに癌細胞の免疫関連分子発現を制御し免疫機構からの回避に作用し、また癌細胞自体の浸潤、転移能を亢進させ、膵癌の転移形成に大きな一因子として関与していることが示唆され、このことからTGF-β1中和抗体やTGF-β1産生を制御する薬剤を応用した転移抑制の可能性も今後の課題として考えられた。ヒト膵癌細胞株を用い、浸潤、転移における微小環境とくに癌細胞と免疫機構との関連について検討した。ヌードマウス脾内注射にて高率に肝転移をきたすSW1990細胞と末梢血よりFicol遠心分離法にて得た単核球(PBML)との混合培養(MLTC)時における培養上清中への各種サイトカイン産生をELISA kitを用い測定した。まず健常人のPBMLとSW1990のEffector : target ratio=10 : 1でのMLTCにおける上清中TNF-α産生は、培養開始後2時間より上昇し最大1200pg/mlまで達し約72時間持続、またIL-1 βの産生も4時間より上昇し400pg/mlで最大となり約72時間持続した。健常人でのこれらサイトカインはマクロファージからの産生であることが確認され、リンパ球添加にても変化は認めず、またPANC-1, Capan-1&2,など他の膵癌細胞とのMLTCでも産生はみられ非特異的な反応であると考えられた。一方担膵癌患者血ではマクロファージに加えリンパ球を添加したMLTCにおいてTNF-αおよびIL-1 β産生はさらに上昇し、またIFN-γの産生も認められリンパ球による癌細胞認識とくにCTLの関与が示唆された。次に癌細胞上の免疫関連分子発現をフローサイトメトリーにて検討した。肝転移能を有する細胞(SW1990, Capan-1)と転移を示さない細胞(PANC-1, Capan-2)間では、HLA class抗原はいずれも強い発現を示し、またHLA classIIの発現においても肝転移能との関連は認められなかった。ICAM-1の発現を検討したところSW1990, Capan-1での発現率は27.1, 48.1%と低率であるのに対し、PANC-1, Capan-2では94.1, 73.2%と転移を示さない細胞でICAM-1の高発現を認めた。またPBMLとのMLTC時における癌細胞の受ける細胞傷害活性を検討したところ高肝転移性細胞では弱いcytotoxicityしか受けず、一方肝転移を示さない細胞は非常に強いcytotoxicityを受け、ICAM-1発現との相関が認められた。すなわちICAM-1発現の低下が免疫機構なかでも初期免疫に関わるNK cellからの回避につながり、肝転移形成の一部に関与していることが示唆された。

つぎに免疫関連分子の発現を検討した結果、3種類の膵癌細胞SW1990-高肝転移性株、CAPAN-2-低転移性、PANC-1非転移性にてHLA classI抗原はすべてに高発現がみられたが、ICAM-1発現はSW1990で低く転移能と逆相関し、MNLのSW1990への接着性は低く、細胞障害活性も低値であり、ICAM-1/LFA-1システムを介した免疫機構(NK,LAK細胞)からの癌細胞回避の関与が示唆された。そこで手術材料を用いた免疫染色から、ICAM-1発現と臨床病理学的因子との関連を検討した結果、組織型、リンパ節転移や門脈浸潤の有無との関連は認めなかったが、肝転移ではICAM-1陽性に比し陰性例において多い傾向がみられた。次にICAM-1発現を制御する因子としてサイトカインによるICAM-1発現変化を検討した。TNF-αはSW1990を除き膵癌細胞のICAM-1発現を濃度依存性に増強したが、TGF-β1は4,20ng/mlの濃度でICAM-1発現を有意に低下させ、それに伴いリンパ球の癌細胞接着能、細胞障害活性も低下した。このTGF-β1の作用は中和抗体にて抑制されるレセプターを介した特異的作用であり、またノザンブロットの検討ではmRNAレベルでの低下は極軽度のみで転写レベル以後の蛋白発現での異常の関与が示唆された。最後にこのTGF-β1が膵癌自体の浸潤、転移能におよぼす影響を検討したが、MMP-2,u-PAなどのプロテアーゼ産生を増強するとともに、in vitro浸潤能さらにはin vivo転移性を有するSW1990,CAPAN-2の肝転移能を有意に増強させることが判明し、TGF-β1は宿主免疫能を低下させるのみならずautocrine,paracrineに癌細胞の免疫関連分子発現を制御し免疫機構からの回避に作用し、また癌細胞自体の浸潤、転移能を亢進させ、膵癌の転移形成に大きな一因子として関与していることが示唆され、このことからTGF-β1中和抗体やTGF-β1産生を制御する薬剤を応用した転移抑制の可能性も今後の課題として考えられた。癌細胞の免疫担当細胞による認識機構は、様々な接着分子が関与しているが、癌細胞上のICAM-1はICAM-1/LFA-1システムを介してNK,LAK細胞のdirect signalあるいはCTLのcostimulatorとして癌認識に作用している。そこで当科で切除された膵癌原発巣27例を対象とし抗ICAM-1抗体を用いた免疫組織染色を行い、臨床病理学的背景因子との関連を検討した。ICAM-1発現陽性は13/27(48.1%)にみられたが、年齢、性別、組織型あるいは膵癌に特徴的である後方浸潤とくに門脈浸潤やリンパ節転移の有無ではICAM-1発現との関連はみられなかった。一方肝転移については、ICAM-1陽性例で30.8%、陰性例では50.0%の転移率であり有意差はないもののICAM-1発現の低下と肝転移との関連が示唆された。つぎに転移における微小環境、免疫機構との関わりについて、ヒト膵癌細胞を用い種々のサイトカインによる癌細胞上ICAM-1発現の変化を検討した。高肝転移性のSW1990細胞に比し、転移を示さないCapan-2,PANC-1細胞ではELISAにてICAM-1の強い発現が認められた。Capan-2,PANC-1でのICAM-1発現は、2.0,10.0,50.0ng/mlのTNF-α,24hr処理で濃度依存性に有意に発現の増強が認められたのに対し、SW1990でのICAM-1発現は変化なかった。
慢性咳嗽の診断・治療アルゴリズムの確立と診断バイオマーカーの探索

後ろ向き検討については、研究実績の概要で述べたように大幅に症例数を拡大し、複数の成果も残すことができた。前向き検討については引き続き症例の集積を継続している。バイオマーカーに関してELISAなどによる測定を進めている。外注検査である寒冷凝集反応についてはすでにデータが得られているため、現時点でのデータを解析して副鼻腔気管支症候群における診断的有用性の検証を行う。当科喘息・慢性咳嗽外来で呼気NO濃度測定を導入した2013年3月から2017年3月までの遷延性・慢性咳嗽症例を対象に、主要な原因疾患である咳喘息、胃食道逆流症、副鼻腔気管支症候群、感染後咳嗽について治療前診断手法の候補を後方視的に決定するべく、現時点で100例余のデータ収集を終えた。また候補となるバイオマーカー測定のためのELISAキットなども購入し、予備的測定を開始している。本研究は研究協力者である大学院生の黒川良太が中心に取り組んでいるが、黒川は平成29年度は社会人大学院として関連病院に勤務したため、データ収集は実質的に週末に大学病院に出向して行なっていた。しかしながら勤務先で重症患者が発生したりするなど、大学に出向できなくなる事態も度々発生し、その結果データ収集に遅れが生じた。他の大学院生は論文執筆、自身の学位申請の準備などに追われており、教員も診療、教育などの日常業務が多忙で、助けを借りることは困難であった。本年度から黒川は大学病院に常在し、研究に専念できるため、すでにペースを上げてデータ収集に取り組んでいる。あと数か月で終了し、最終的には200例程度になると想定している。その後方視的解析から前方視的研究に組み入れるべき有力な治療前診断手法候補をピックアップする予定である。海外出張が少なかったため。次年度は出張費用、バイオマーカー測定用キット購入などに使用する予定である。研究資金の一部が他の財源で賄えたこと、参加を予定していた国際学会の一部から招請を受けたことで参加費用などが削減できたことによる。次年度に予定しているバイオマーカー測定のための検査・消耗品購入、国内外の学会などの参加・出張費用などにあてる予定である。
未公刊・新資料の活用によるパーソンズ理論像の再構築

平成14年度:2回の海外調査により、1.ペンシルベニア大学所蔵のパーソンズ資料の新たな収集と、同大学関係者でもあるパーソンズ研究者(海外共同研究者)と研究交換し、2.ノッティンガム大学で研究発表し、ケンブリッジ大学で海外共同研究者と意見交換した。神戸においては、国際会議「パーソンズ生誕百年記念神戸セミナー」を主催し、アメリカ2名、英国1名、ドイツ1名、オーストリア1名と、日本研究者の諸報告と討議を組織した。単著を1冊と、パーソンズの1論文の翻訳を出版した。平成15年度:全国学会で報告1、海外調査(ハーヴァード・アーカイブズ)1、海外大学での講演3(ポーランド、インスブルック、イタリア)を行い、研究成果を発表するとともに、日本及び海外の専門家との研究交流をすすめた。パーソンズの未公刊草稿を翻訳出版し、解題を付した(1点)。共著1点を公刊した。平成16年度:4月、シンポジウム「シュッツとその同時代人たち」で報告し、7月国際社会学機構(IIS)北京大会において2つの部会を組織し自らもパーソンズに関連して報告した。第二回「パーソンズ神戸セミナー」を組織・主催するとともに報告した。神戸大学COE「市場化社会の法動態学」国際会議「比較規範生成論の可能性」を組織し、パーソンズに関連して報告した。海外の3つの大学において研究成果を発表するとともに専門家との研究交流を発展させた(ケンブリッジ大学、インスブルック大学、トレント大学)。論文を2点、共著2点を公刊し、さらに共著2点を公刊予定である。以上、全期間をとおして、単著1冊、共著5冊、論文2本、国際会議での成果の公表3回、海外大学での成果の報告7回、日本全国学会での報告1回、翻訳2点、解題1点、という成果をあげた。共著1点を公刊した。・平成14年8月6日から20日、アメリカ合衆国・フィラデルフィア市に出張しペンシルベニア大学図書館所蔵のパーソンズ文庫調査に従事した。同文庫は、T・パーソンズが、座右の書としていた個人蔵書であり、多くの文献への興味深い書き込みが見られる。パーソンズ理論像の再構築にとって、ハーヴァード大学古文書館の未公刊資料とともに、第一級の資料といえる。文庫すべての書き込みについて調査し重要なものについて複写を行った。・同市において、海外共同研究者であるペンシルベニア大学名誉教授のH・バーシャデイ氏、及び同市在住のもう一人の海外共同研究者のドレクセル大学教授V・リッツ氏と意見交換・研究交流にあたった。この二人の研究者は、アメリカにおけるパーソンズ研究の第一人者であり、パーソンズ晩年のペンシルベニア連続講義の組織者でもある。・平成14年8月26日から9月14日、ノッティンガム・トレント大学において、M・フェザーストン教授主催のコロキアムで報告した後、ケンブリッジにおいて海外共同研究者である同大学B・ターナー教授と新たなパーソンズ解釈をめぐり意見交換・研究交流に従事した。・平成14年12月14日・15日、神戸市において「パーソンズ生誕百年記念神戸セミナー」を組織・主催し、アメリカからH・バーシャディ教授、V・リッツ教授、ドイヅからH・ヴェンゼル教授、オーストリアからH・スタウブマン教授を招聘し、日本からも第一線の研究者が参加し、延べ70人ほどの参加者を得て、諸報告と活発な議論を展開した。・平成15年7月26日、「社会科学基礎研究会」主催、「シュッツ-パーソンズ研究会」共催のシンポジウム「<危機の時代>の行為論」(会場・大正大学、東京)で「ホロコーストとユートピア-構造・機能主義の誕生とシュッツ」と題して報告した。