hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌幹細胞を標的とした消化器癌の重粒子線治療の基礎的研究

我々はヒト膵臓癌細胞株を用い、超高速セルソーターにて膵臓癌幹細胞を分離収集後、これら癌幹細胞に対して炭素線はX線照射に比べやはり2倍以上強く(RBE=2.23-2.66)癌幹細胞を殺傷すること認められた。また、X線に比べ炭素線照射24時間後でより多くのDNA損傷マーカーgammaH2AX fociの残存が認められ、Gemcitabine併用時はさらに増加した。移植動物実験の分子病理学的所見から比較的低線量(25Gy)にGemcitabine併用では著しく膵癌幹細胞を殺傷することでより強い腫瘍増殖抑制や高い治癒率が認められた。本年度では、重粒子線単独或はGemcitabine併用時の放射線抵抗性、再発や転移と強く関与するとされる膵癌幹細胞及び移植腫瘍に対する影響を調べた。ト膵臓癌細胞株を用い、超高速セルソーターにて癌幹細胞を分離・同定し、これら癌幹細胞に対して、X線、炭素線単独或はGemcitabineとの併用によるcolony、spheroid形成能、apoptosisやautophage誘導やDNA損傷の違いを調べ、また移植腫瘍に対する増殖抑制や治癒率の違いについて比較検討したところ、CD44+/ESA+、CD44+/CD24+細胞が癌幹細胞性質を有することがcolony、spheroid形成能及び腫瘍形成能が有意にCD44-/ESA-、CD44-/CD24-細胞より高いことから確認された。癌幹細胞の割合はX線、炭素線照射単独に比べ、Gemcitabineとの併用時に著しく上昇したが、colonyとspheroid形成能は顕著に低下した。そして、炭素線とGemcitabineとの併用はX線のものに比べapoptosis関連遺伝子BAX、Cytochrome cやautophagy関連遺伝子LC3、p62等の発現をより顕著に上昇させた。また、X線に比べ炭素線照射24時間後でより多くのDNA損傷マーカーγH2AX fociの残存が認められ、Gemcitabine併用時はさらに増加した。照射1ヶ月後の病理所見では、炭素線25Gy単独照射に比べGemcitabine併用時の腫瘍細胞の繊維化、空洞化が顕著であり、血管新生もより乏しくなり、X線60Gy照射に比べより強い腫瘍増殖抑制や高い治癒率が認められた。以上より、炭素線とGemcitabine併用は炭素線単独に比べ、比較的低い線量でも膵癌幹細胞に対しより強いDNA損傷を与え、apoptosisやautophagyを誘導し、より高い腫瘍抑制効果と治癒率をもたらすことが示唆された。ヒト肝癌由来HepG2、Huh7細胞を用い、in vitro及びin vivoにて癌幹細胞を同定・分離し、これら癌幹細胞に対して、炭素線(290, 50keV/um, 6-cm SOBP)或いはX線照射前後の細胞生存率、コロニー形成能、spheroid形成能、DNA損傷の違いを調べ、またSCIDマウスに移植し、腫瘍形成能、移植腫瘍に対する増殖抑制や治癒率の違いについて比較検討した。上記各種癌細胞において、炭素線照射に比べX線照射では程度の違いはあるもののCD133、CD44、ESA等癌幹細胞マーカー陽性細胞の割合や蛋白発現がより顕著に増加させることが認められた。肝癌細胞ではCD133+/CD90+がそれぞれのマーカー陰性の細胞に比べ有意にcolony形成数が多く、spheroid形成能や動物移植腫瘍形成能が高いことが認められた。CD133+/CD90+、CD44+/ESA+細胞は、X線或いは炭素線照射に対しともに抵抗性を示すが、炭素線はX線照射に比べより強い細胞殺傷能力が認められ、またより強い腫瘍増殖抑制や高い治癒率が認められた。そして、癌幹細胞マーカー陽性細胞に対して炭素線はX線照射に比べより多く、かつサイズの大きいDNA二本鎖切断損傷マーカーであるgammaH2AX fociが形成され、修復しにくい複雑なDNA損傷を与えていることが確認された。以上の結果から、炭素線は放射線抵抗性や抗癌剤耐性を示す癌幹細胞を有効的に殺傷することが示唆され、今後より選択的に癌幹細胞をターゲットとした新規重粒子線治療法の開発が期待される。膵臓癌は悪性度が高く、全体平均では5年生存率がわずか10-20%で、年間日本では3万人近く死亡している。近年、重粒子線による術前照射やGemcitabine併用試験では長期生存例が増えており、良好な治療成績が得られているが、そのメカニズムについては未知である。本研究で、我々はPK45やPANC1ヒト膵臓癌細胞株を用い、超高速セルソーターにてCD44+/CD24+、CD44+/ESA+細胞を分離収集後、その癌幹細胞性質をcolony、spheroid形成能や腫瘍形成能の違いから確認した。そして、これら癌幹細胞に対して、X線、炭素線単独或はGemcitabine併用によるcolony、spheroid

形成能、DNA損傷、移植腫瘍に対する増殖抑制や治癒率の違いについて比較検討したところ、炭素線はX線照射に比べやはり2倍以上強く(RBE=2.23-2.66)癌幹細胞を殺傷すること認められた。癌幹細胞の割合はX線、炭素線照射単独に比べ、Gemcitabine併用時に著しく上昇したが、colonyとspheroid形成能は顕著に低下した。また、X線に比べ炭素線照射24時間後でより多くのDNA損傷マーカーgammaH2AX fociの残存が認められ、Gemcitabine併用時はさらに増加した。移植動物実験の分子病理学的所見から、高線量(35Gy)炭素線単独、或は比較的低線量(25Gy)にGemcitabine併用では炭素線25Gy単独照射に比べ腫瘍細胞の繊維化、空洞化が顕著であり、X線60Gy照射に比べ著しく膵癌幹細胞を殺傷することでより強い腫瘍増殖抑制や高い治癒率が認められた。これは現在、放医研で進行膵癌に対して炭素線とGemcitabineとの併用治療を行っており、2年生存率が54%と今まで世界各施設の報告より2倍以上高い生存率を得ており、我々の結果はある程度この臨床データを基礎的研究からその分子機構を解明することができた。放射線生物学実験手技は確立され、当初の計画とおり重粒子単独とGemcitabine併用による膵臓癌幹細胞に対する影響についての論文は現在JNCI誌に投稿中である。実験手技の確立により、当初の計画以上に進展しており、膵臓がん幹細胞に対する重粒子影響については、初年度でさらに新しい実験手技の取り込みにより、予想以上の成果をあげるよう努力する。さらに新しい実験手技の取り込みによって、予想以上の成果をあげる事を期待している。QIAGEN社のRT PCR ARRAYシステムを利用する予定である。
高次コミュニケ-ションのシステム構策に関する研究

人間と機械の間で円滑な高次コミュニケ-ションを可能にするシステムを構策する技術を確立することを目的とし,平成2年度は以下の研究課題について研究を行った。研究課題(1):基本機能モジュ-ルとアルゴリズムに関する研究ニュ-ロン素子に焦点をあて、新しく提案したニュ-ロンモデルの有用性を最適化問題や時空間パタ-ンの弁別への適用を通して実証した。また、種々のパタ-ン認識や画像処理にニュ-ラルネットワ-クの考え方を適用し,有用な成果を得ている。ニュ-ロン計算機を実現するために、ニュ-ラルネットワ-クのVLSI化についても検討を加え,CMOS回路によるA/Dコンバ-タの試作に成功している。研究課題(2):知的コンピュ-タア-キテクチャに関する研究マルチメディア情報処理を指向し,問題に適応し結合網とメモリア-キテクチャが動的に変更できる可変構造型並列計算機を設計し,128台の処理装置からなる試作機を完了し,関連するOS・並列プログラム言語・応用ソフトウエアの開発を行っている。また、高レベルの図的手法を含む仕様言語をデ-タ駆動型並列プログラムに直接変換する原理を確立し、その処理に適したVLSIプロトタイプシステムを試作し、評価を行った。研究課題(3):高次コミュニケ-ションシステムの開発に関する研究高次コミュニケ-ションシステムのあり方ならびにその構築法を確立するために、マルチメディア情報の電子化図書・身体言語の計算機による認識・法律家の専門知識を蓄え,相談事例に対して法的判断を導出する類推推論システム・異機種ソフトウエアの利用に対するユ-ザの要望に応える知的対話システムなどを具体的に開発し,評価を行っている。
免疫記憶制御分子を標的とした腎移植後慢性拒絶反応の予防法の開発

腎移植後の慢性拒絶反応の予防には、現在長期にわたり免疫抑制剤の多剤投与が行われている。しかし、免疫抑制剤の長期投与は易感染性などの副作用の問題がある。慢性拒絶反応では、病態形成の一因に、アロ抗原特異的メモリーT細胞による慢性炎症の惹起があるとされている。本研究では、DNAM-1遺伝子欠損マウスを用いて、DNAM-1がアロ抗原特異的免疫記憶の成立に重要な役割を担っていることを示した。さらに、DNAM-1遺伝子欠損マウスでは、腎移植後の腎の繊維化が軽減されていることを観察した。これらの結果より、DNAM-1を標的として慢性拒絶反応を予防できる可能性が示唆された。腎移植後の慢性拒絶反応では、病態形成の一因に、アロ抗原特異的メモリーT細胞による慢性炎症の惹起と、慢性炎症による腎の線維化があると考えられている。現状では、慢性拒絶反応の予防として、長期にわたる免疫抑制剤の多剤投与が行われている。しかし、副作用も少なからず存在することから、慢性拒絶反応を特異的に予防できる方法の開発が望まれる。DNAM-1は、T細胞上に発現する活性化受容体である。私達はDNAM-1遺伝子欠損マウスを用いて、DNAM-1が生体内においてアロ免疫応答を促進することを観察した。また、DNAM-1欠損CTLの機能解析より、DNAM-1は、抗原特異的免疫記憶の成立にも重要な役割を担っていることを明らかにした。そこで、生体内におけるアロ免疫記憶の成立においてもDNAM-1が関与しているかどうかを調べるために、野生型マウスとDNAM-1欠損マウスに皮膚移植を行い、移植片を拒絶したマウスよりT細胞を採取して、これをRAG-1遺伝子欠損マウスに移入し、さらに心臓移植を行った。その結果、DNAM-1欠損T細胞を移入したマウスの方が早く移植心臓を拒絶し、DNAM-1がアロ免疫記憶の成立にも重要な役割を担っていることが明らかになった。今後は腎移植後の慢性拒絶反応の病態におけるDNAM-1の機能について解析していく。次にC57BL/6系統のDNAM-1遺伝子欠損マウスならびに野生型マウスにBALB/c系統の腎臓を移植し、腎機能を観察した。その結果、DNAM-1遺伝子欠損マウスをレシピエントマウスにした場合には、移植腎の腎機能の低下が軽減されることが観察された。また、DNAM-1遺伝子欠損マウスでは移植腎への浸潤細胞数が有意に軽減されていた。このことから、DNAM-1が腎移植後の拒絶反応に重要な役割を担っていることが示唆された。生体内において、DNAM-1がアロ免疫応答の免疫記憶の成立に関与していることを実験的に証明した。免疫学、臨床免疫学初年度の研究にて、DNAM-1が生体内において、アロ免疫応答の免疫記憶の成立に関与していることを示した。腎移植後の慢性拒絶反応では、病態形成の一因に、アロ抗原特異的メモリーT細胞による慢性炎症の惹起と、慢性炎症による腎の線維化があると考えられているので、初年度の研究成果は、DNAM-1が腎移植後の慢性拒絶反応に関与していることを示唆するものである。今後は、DNAM-1遺伝子欠損マウスを用いて、腎移植後の慢性拒絶反応の病態を解析する。具体的には、C57/BL系統のDNAM-

1遺伝子欠損マウスもしくは野生型マウスに、BALB/c系統の野生型マウスから摘出した腎臓を移植し、その病態をCREやBUNなどの腎機能、抗アロ抗原抗体価、線維化や補体の沈着などの病理学的解析を指標に用いて比較検討する。また、DNAM-1を分子標的とした治療が有効であるかどうかを、上記モデルを用いて検討する。
量子系のエネルギー準位反発にみられるフラクタル的挙動の研究

本年度は研究成果の発表と査読者などからの依頼に応えるための補足的な研究を行った。研究成果については日本物理学会等での口頭発表を経て、国際的に定評のある2編の学会誌に論文を発表した。その際の査読者からの要望に応えるため、幾つかの補足的な研究を行っている。具体的には(1)量子系の準位間隔分布から準位反発の大きさを導出するためのフィッティング関数の適合度をカイ二乗分布を用いて明らかにする(2)分岐点の前後で起こるエネルギー準位間隔分布の急激な性質変化をグッツゥイラーの跡公式を用いて説明するである。また、本課題の成果と過去に報じられている他の研究成果との関連をより明確化させるため、新たに数値実験による2点相関関数の分析を計画に追加した。この関数はスペクトル硬度や準位数分散などを扱った過去の研究と明確な関係を持つうえ、我々が本課題で研究対象としている準位間隔分布にも単純な関係で結ばれている。本課題と他の研究との間の見通しのよい関係を与えてくれる。数値実験の結果、分岐点では2点相関関数はスパイク状に振動しており、ベリーやキーティングらが1998年に報じた準位数分散におけるLIFT-OFF効果[1]と本課題で明らかにした成果が大きく関係していることが判った。さらには申請者が1999年に発表したベリー・ロブニックパラメータの引き込み現象[2]がスパイク振動の原点付近での振る舞いからうまく説明できることもわかってきた。2点相関関数を詳細に分析することで、今後さらに研究を発展させるための足掛かりを得ることができた。今年度の前半は本課題を実行する基盤固めとして、レモン型ビリアードの古典力学系に生じるフラクタル構造の幾何学的な性質を理論的に解明する研究に取り組んだ。パラメータ空間内における周期軌道の安定性を線形化安定性解析によって調べ、分岐パラメータ値の厳密解を2周期から8周期点まで決定した。続いてカオス領域の相体積比(リュービルメジャー)を数値計算により精密に求め、パラメータ空間内、特に分岐点のまわりにおける挙動を詳細に分析した。高性能なワークステーションを用いて相体積比を精密に計測し、相体積比のパラメータ挙動にフラクタル的な振動を検出するとともに分岐図との対応を明らかにすることができた。古典系の結果が順調に完了したため、今年度後半からは量子系のシミュレーションプログラムの高速化に取り組んむとともに、予算で研究購入した高速なワークステーションを用いて量子系のエネルギー準位を数値的に求める準備に取り掛かった。シミュレーションプログラムの高速化はかなり順調に進み、研究代表者が2001年に発表した研究論文の段階で用いたプログラムと比べ、約20倍の計算スピード(実行時間1/20)が得られるようになった。2016年2月から量子系のエネルギー準位の計算にとりかかている。当初の研究計画では古典系のフラクタル構造の分析と量子系の数値計算の準備までであったが、双方とも年度中に完了することができ、次年度の計画としていた量子系の数値計算を実行段階に進めることができた。前年度の古典系に対する研究結果を踏まえ、今年度は高速ワークステーションを用いた量子系の数値実験に取り掛かった。量子レモン型ビリアードのエネルギー準位を境界要素法を用いて大量に求め、エネルギー準位をベリーロブニックパラメータで特徴づけることで、量子系の準位反発の挙動を精密に調べた。古典系のリュービルメジャーが自己相似振動を示す前後で、量子系にも対応する振動が得られ、古典系のフラクタルを量子系の側から検出することが可能である事がわかった。量子系を徐々に半古典的なエネルギー領域に接近させると、ベリー・ロブニックパラメータとリュービルメジャーの一致がよくなり、自己相似振動をある程度の振動スケールまで再現できることを発見した。一方、半古典領域から遠い、量子力学的なエネルギー領域では、古典系に対応する振動こそみえるものの、古典系と量子系の定量的な対応関係がうまく得られないことがわかった。これは、古典系にみられる自己相似振動のうち、微細な相空間構造を発生原因とする小さな振動は、量子系の側から捕捉できないことを意味している。この部分を有効プランク定数を用いて議論するとともに、今後は論文の発表準備にとりかかる。今年度は量子系の数値計算に力を注ぐ計画をたてていた。予定通りにすべての行程をこなすことができ、量子系の実験をほぼ完了させることができた。本年度は前年度まで実施した高速ワークステーションによる量子系の数値計算の結果を分析・評価し、論文にまとめる作業に取り掛かった。また、論文にまとめる段階で量子状態の局在に関する分析を行う必要が生じたため、伏見関数を用いた追実験を実施した。伏見関数が位相空間の微細構造に局在してゆく過程を有効プランク定数を用いて明かにした。数値実験により以下の事が明らかになった。(1)深い半古典極限ではベリー・ロブニックパラメータがより微細な振動を拾うことができた。(2)低エネルギー領域ではカオス領域とトーラス領域の双方に振幅を持つトンネル状態が多数発生した。一方、高エネルギー領域(深い半古典領域)では量子状態が古典系の微細構造にある程度のスケールまで局在できるようになるが、プランク体積を微細構造の体積よりも十分小さな値に設定しているにも関わらず、カオス領域とトーラス領域の双方に振幅を持つトンネル状態が依然として消滅することは無かった。

(3)(2)の条件下でベリー・ロブニックパラメータを分析したものの、ベリー・ロブニックパラメータが自己相似振動を再現できるパラメータ領域は限定的であり、古典系の自己相似性を完全に再現することは不可能であった。(4)分岐点の前後におけるエネルギー準位間隔分布の挙動を説明するため、新たに2点相関関数に対する数値的実験を行い、グッツウィラーの跡公式を基礎とする周期軌道理論により、その振る舞いを理論的に説明した。2点相関関数は分岐点の前後において、跡公式から導かれる予想をサポートする顕著な振動が生じることがわかった。当初の計画段階では予期していなかった家庭の事情により、2016年9月より1年間、研究ができない期間が発生しました。延長申請により計画全体の期間を1年間伸ばし、予定していた研究計画を実施することになっています。本年度は研究成果の発表と査読者などからの依頼に応えるための補足的な研究を行った。研究成果については日本物理学会等での口頭発表を経て、国際的に定評のある2編の学会誌に論文を発表した。その際の査読者からの要望に応えるため、幾つかの補足的な研究を行っている。具体的には(1)量子系の準位間隔分布から準位反発の大きさを導出するためのフィッティング関数の適合度をカイ二乗分布を用いて明らかにする(2)分岐点の前後で起こるエネルギー準位間隔分布の急激な性質変化をグッツゥイラーの跡公式を用いて説明するである。また、本課題の成果と過去に報じられている他の研究成果との関連をより明確化させるため、新たに数値実験による2点相関関数の分析を計画に追加した。この関数はスペクトル硬度や準位数分散などを扱った過去の研究と明確な関係を持つうえ、我々が本課題で研究対象としている準位間隔分布にも単純な関係で結ばれている。本課題と他の研究との間の見通しのよい関係を与えてくれる。数値実験の結果、分岐点では2点相関関数はスパイク状に振動しており、ベリーやキーティングらが1998年に報じた準位数分散におけるLIFT-OFF効果[1]と本課題で明らかにした成果が大きく関係していることが判った。さらには申請者が1999年に発表したベリー・ロブニックパラメータの引き込み現象[2]がスパイク振動の原点付近での振る舞いからうまく説明できることもわかってきた。2点相関関数を詳細に分析することで、今後さらに研究を発展させるための足掛かりを得ることができた。今年度は量子系の数値計算に本格的に取り掛かる。古典系の各分岐パラメータ値の前後で量子系のエネルギー準位列を数値的に精密に求め、ベリー・ロブニック分布関数により準位反発の大きさを定量化、量子系のベリー・ロブニックパラメータが古典力学系のカオス領域相体積比のパラメータ挙動を定性的に再現できることを示す。また、量子系の準位をその成分に分離し、相互エントロピーを用いて準位間の独立性を検証することにも取り組む。エネルギーが低く微細構造を再現しきれない場合にはプランクセルのサイズに配慮しながら更に高いエネルギー値で数値実験を繰り返す。フラクタル性を量子系の側から検出できることを明らかにする。おおむね数値実験は完了しているので、研究計画の最終年は補足的な数値実験をおこなうとともに、研究成果を論文発表に力を注ぐ。本年度は昨年度までの研究成果を論文にまとめ発表します。
人事査定制度の国際比較研究の企画

本研究は、「人事査定制度の国際比較研究」を企画するため、欧米の研究者との意見交換と研究プロジェクトへの参加と協力を要請することであった。イギリスでは、マンチェスター大学のJill Rubery教授と意見交換し、研究への協力を要請した。また、教授の下で勉強している大学院生の杉橋やよい氏と面談し、研究プロジェクトへの参加を要請した。杉橋氏との面談と、その後のやり取りの結果、彼女の博士論文完成を優先しつつも、その後もイギリスに滞在することを前提に、研究プロジェクトへ彼女が参加することとなった。また、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのJohn Kelly教授およびカディフ・ビジネス・スクールのEdmund Heery教授と意見交換し、研究への参加ないしは協力を要請した。両者とも協力を約束してくれたが、John Kelly教授とは、研究プロジェクトが本出発するならば、2000年秋に再度意見交換することになった。アメリカのニューヨークでは、コロンビア大学のChristina Ahamdijian教授とニューヨーク大学のTish Robinson教授に研究プロジェクトへの参加を要請した。Tish Robinson教授は参加を真剣に検討してくれたが、すでに予定されているの他の研究プロジェクトの研究負担との関係から、本研究プロジェクトへの参加は不可能との結論になってしまった。期待していたので、残念であった。しかし、両教授とも、ニューヨークで本研究プロジェクトが実施するかもしれない企業実地調査への協力は、快諾してくれた。意見交換し面談したすべての研究者が、本研究プロジェクトに大きな関心を持ってくれた。それぞれの国でも、本研究プロジェクトと同様な研究関心があることがよくわかった。研究協力の約束をもとに、本研究をなるべくすみやかに立ち上げたい。
錫132の中性子スキン厚測定で探る中性子核物質の状態方程式

初年度の始めに行った理研RIBFで初めての炭素16不安定核陽子弾性散乱測定の成功から、さらに重く大強度の不安定核ビームを用いた同測定を可能とするために、新たな多芯線ガス検出器一式を作成し、このテストを行った。重イオンビームを用いた検出器開発テストを放射線医学総合研究所の重イオン加速器施設であるHIMACにおいて行った。テストは2014年7月及び2015年2月に行った。7月には核子あたり200300MeVのXeビーム及び原子番号が2050までの様々な2次ビームを用いて、それぞれに対する測定効率及び位置分解能の評価を行い、100%の効率と100um(rms)以下の分解能を得た。この時使用したガスは50200Torrの低圧イソブタンである。この結果は不安定核陽子弾性散乱を測定するために必要な条件を十分満たす結果である。さらに2月のテストでは他のガスを用いた場合の特性や、大強度ビームを用いた場合の性能を試験した。前回に加えてメタン及びエタンガスを低圧で用い、ビーム強度を5kHz500kHz程度まで変えることで強度依存性を調査し、大強度下においても性能がほぼ変わることが無いことを確認した。さらに2015年1月により実践的なテストとしてRIBFでの開発実験を申請しこれが認められ、2015年3月から4月にかけて実施した。これは新しい検出器構成と新しい粒子識別方法を用いた大強度の重い不安定核ビームの粒子識別を可能にする実証実験である。この測定に欠かせないのが、低圧ガスを用いた多芯線ガス検出器であり、この実験でほぼ1MHz近い大強度の不安定核ビームが実用可能であることが示された。これにより既に採択されているRIBFでの132Snの陽子弾性散乱測定が高い精度で実現可能であることを示した。翌015年度に本測定を実施する予定である。また、本研究結果は我々が進めている研究だけでなく、不安定核実験物理の分野にとって非常に重要な成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.当該年度はまず、理研RIBFで初めて、大強度不安定核炭素16ビームによる逆運動学陽子弾性散乱測定を行いこれに成功した。各検出器が適切に働き、その結果励起エネルギー分解能で500keV(rms)を達成し、広い角度領域(重心系で10度から35度程度)の弾性散乱微分断面積を測定することができた。これにより我々の開発している測定装置の性能が示され、今後RIBFで実験を行う上での最適化を行うことが出来た。現在このデータの解析をすすめている。2.さらに、既にRIBFにおいて採択されている、より重い不安定核である錫132での陽子弾性散乱実験を行うために欠かせない開発の内、高い強度の重イオンビームの飛跡を測定するのに欠かせない新しい検出器である多芯線ガス検出器及び検出器動作用の真空チェンバーの作成及び開発を始めた。この検出器はより狭い芯線間隔(2.5mm)を持ち高いビーム強度に対応するようデザインされている。また、これを年末にかけて製作し、検出器のエイジングや密封線源による信号読み出しテスト等を行い期待通りの動作が確認され始めている。3.この検出器やその他の開発中の検出器を原子番号が50以上と非常に大きなXe重イオンビームを用いてその性能をテストするため、放射線医学総合研究所のHIMACでの共同利用研究に実験を提案し、この申請が認められた。この実験では2種類のエネルギー(200, 300MeV/A)のXeビームと、さらにそこから作られる2次ビームを用いて思い核種での位置及び角度分解能や検出効率を測定する実験である。さらに平成26年度の7月にこの実験を行う予定である。4.本研究に関する成果発表を国内外の研究会で行った。

この測定に欠かせないのが、低圧ガスを用いた多芯線ガス検出器であり、この実験でほぼ1MHz近い大強度の不安定核ビームが実用可能であることが示された。これにより既に採択されているRIBFでの132Snの陽子弾性散乱測定が高い精度で実現可能であることを示した。翌015年度に本測定を実施する予定である。また、本研究結果は我々が進めている研究だけでなく、不安定核実験物理の分野にとって非常に重要な成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の計画として挙げた2つの目標の内1.RIBFで初めての不安定核陽子弾性散乱実験を成功させた。大強度の軽い不安定核ビームを用いた初めての実験であり、高精度の散乱実験をRIBFで実現したことは非常に大きな意味を持つ。2.新しい位置検出器である大強度重イオンビーム用の多芯線ドリフト検出器の作成を行った。密封線源による動作テストを行い正常に動作することを確認した。また、放射線医学総合研究所のHIMAC施設での大強度Xe重イオンビームを用いた実験を提案しこれが採択された。実験も平成26年度に実施することが決まっている。以上から、実験自体を25年度に行うことはなかったが、ほぼ計画通り順調に進んでいる。引き続き作成した検出器のテストを行い、さらに実際の重イオンビームを用いた測定を千葉の放射線医学総合研究所にあるHIMACにて行う計画をしている。これにより大強度の重い重イオンビームに対する新しい検出器の耐久性や性能を確認しする。その後RIBFへの設置をし、大強度の錫132ビームによる陽子弾性散乱実験の実現を目指す。
近年の対外証券投資減少の原因に関する実証分析

本研究は、近年の対外証券投資における投資家の危険回避度の変化を推計することによって、投資家が対外証券投資を控えている理由が危険回避度を高めたためなのか、外国通貨の予想減価率が高まったためなのかを分析することにある。先ず、期間投資家を代表する生命保険会社の行動を理論的に分析することを行った。生命保険会社が保険契約者に支払う配当を異時点間にわたって最大化すると想定することによって、生命保険会社が配当支払額から得られる効用を最大化するために最適な行動として時間を通じて配当支払額を平準化するように行動するという結果が得られる。また、消費に基づくCAPM(C-CAPM)の応用として、生命保険会社の効用関数を特定化することによって、配当の変化率と金融資産(外債)収益率と危険回避度との関係を理論的に導出することができる。実証分析では、配当と外債収益率のデータから、GMM推定によって、危険回避度を計測するとともに、構造変化があったかを分析した。これまでの分析では、良好な統計量が得られており、一つの構造変化テストでは1990年代に入って危険回避度が高まっているという結果が得られている。実証分析については、なお、より適切なデータ(インカムゲインとキャピタルゲイン/ロスの両方を含んだ期間収益率)やより精緻な分析手法(ダミ-変数を利用する方法)による分析が必要と判断されるために、継続中である。
本門寺苔細胞壁の銅蓄積機能の解明

1)栃木県及び近県の本門寺苔の分布調査栃木県内の本門寺苔分布地として日光と足尾が確認されている。昨年度に益子町、湯津上村、矢板市に新たな生息地を発見し、今年度は塩谷町に新たな生息地を発見した。2)本門寺苔の銅および他重金属蓄積量東日本(関東東北)に分布する本門寺苔中の重金属濃度を測定したところ、銅以外に鉄、亜鉛、マンガン、鉛などの蓄積が見られた。採取場所の違いによるこれら重金属元素の蓄積量の相対標準偏差は、銅で25.5%、鉄で108.5%、亜鉛で61.5%、マンガンで64.9%であった。これらの数値に見られるように、各重金属の蓄積量は採取場所によってかなり異なっており、環境中の各元素濃度を反映していると考えられ、環境指標植物となりうる可能性を示している。3)細胞壁中の銅の化学的性質植物の細胞壁調整法を参考に、本門寺苔細胞壁を調整した。細胞壁と胴との結合に知見を得るため、異なる濃度に調整した塩酸による連続抽出を試みたところ、0.1、0.01、0.001規定画分に銅の溶出を認めた。従って、結合性は一様ではなく数種類の結合様式があることを示唆している。4)細胞壁の糖組成細胞壁を構成する糖組成の一部を分析したところ、アミノ糖の存在が確認された。N-アセチルグルコサミンが大部分を占めていた。下等植物にはキチンの存在が知られており、アミノ糖は銅との結合性が強いことから、本門寺苔細胞壁の銅蓄積機能の中で重要な働きをしていると考えられる。1)栃木県及び近県の本門寺苔の分布調査日本における本門寺苔の分布は岩手県中尊寺を北限とし、47箇所報告されている。栃木県内では日光および足尾にその存在が確認されているが、今回の調査で、益子町、湯津上村、矢板市に新たな生息地を発見した。2)本門寺苔の銅蓄積量に影響する環境要因本門寺苔の分布は環境中の銅濃度と関係があるとされている一方、本門寺苔の生息分布や銅蓄積量と環境中の銅濃度分布との関係を評価した報告例はない。2-1)栃木県大平山神社の事例一区画15cm×15cmのコドラート法により、本門寺苔および他の植物の生息分布を調査し、生息域の表層土壌を採取した。土壌中の銅濃度は、銅屋根直下の雨の落下する地点から遠ざかるに連れて低下し、土壌pHは遠ざかるに連れて上昇した。本門寺苔は、0.1N塩酸抽出土壌中銅濃度が約2001200μg/gと高く、土壌pHの低い区画に生育していた。本門寺苔中の銅濃度は0.51.3%で、0.1N塩酸抽出土壌中銅濃度との関連性が見い出された。2-2)栃木県内本門寺苔コロニーに注ぐ雨水中の銅濃度と本門寺苔の銅蓄積量本門寺苔は銅屋根や銅像など銅製品の直下に生息しており、銅製品を伝った雨が降り注いでいる。これらの雨水中の銅濃度は17μg/mlで、本門寺苔中の銅濃度は乾重当たり0.71.2%であった。濃縮率は2002000倍であり、雨水中の銅濃度と苔中の銅濃度に正比例の関係は見い出せなかった。3)本門寺苔栽培法の検討寒天培地および液体培地に本門寺苔を移植し、MS培地を基本として改変を加え培地組成等の条件を検討したが、個体増殖速度を早める方法は現在見つかっていない。
ＬＥＤ通信の特性を考慮した車車間通信プロトコルの開発

近年のLED通信の技術革新により、信号機や車のヘッドライトなどのLED照明にLED通信機能を付与することで、車車間あるいは路車間で数Mbps程度の光通信と数cm程度の誤差の測距が行えるようになってきている。LED通信は見通し通信が可能であれば無線通信のようなパケット衝突を起こさずに複数の車両間との並行同時通信が行える。本研究では、走行車両群のリアルタイムな位置情報を高精度に推定するためのLED通信ベースの車車間通信プロトコルの開発を行った。提案プロトコルにより、従来の無線通信ベースの周辺車両群の走行位置推定方式より高精度に周辺車両群の位置推定が行えることを確認した。近年のLED通信の技術革新により、信号機や車のヘッドライトなどのLED照明にLED通信機能を付与することで、車車間あるいは路車間で数Mbps程度の光通信が行えるようになってきている。本研究では、まずLED通信の特性を分析・整理し、得られた結果に基づき、(i)衝突事故防止、(ii)行き先経路情報取得、(iii)周辺走行車両群の走行位置のリアルタイム予測の3つの情報伝達を念頭に、走行車両群のリアルタイムな位置情報を高精度に推定するための車車間通信プロトコルの開発を行った。提案手法では、一定数の車両がGPS受信機とヘッドライト・テールライトからのLED通信機能(数メガbps程度の通信機能と数センチの誤差の測距機能)を有していること、ならびに、ランドマークとして自身の座標情報をLED通信で送信可能な信号機の存在を仮定し、LED通信機能を持つ車両が信号機から受信した座標情報に加え、自身の測距機能を用いてLED通信機能を持たない車両群の位置推定を行う。また、直接もしくは間接的に車両の位置推定が行えない疎な環境の場合は、GPSを利用して自身の位置を推定する。考案方式では、LED通信機能付信号機や車両の割合が少ない場合でも、LED通信機能を保持する周辺車両や対向車線の走行車両が非保持車両の位置や状況を推定してLED通信機能付車両間で効率よく情報交換できる仕組みを構築し、現実的な車両の速度変化などの走行状況を再現できるようにしている。本年度は、走行車両群のリアルタイム位置推定プロトコルを改良し、その効率や精度を評価した。また、様々な道路長や車線数、車両密度の大小、LED通信機能付信号や車両の割合に対する評価を行なった。これらの研究成果の一部は国際会議で発表予定である。本研究では、まずLED通信の通信状況を詳しく分析すると共に、様々な走行状況における見通し通信可能時間・確率分布データを収集・分析した。次に、得られた分布結果を元に、(i)衝突事故防止、(ii)行き先経路情報取得、(iii)周辺走行車両群の走行位置のリアルタイム予測の3つの課題を念頭に、走行車両群のリアルタイムな位置情報を高精度に推定するためのLED通信特性を考慮した車車間(路車間)通信プロトコルの概略設計を行った。提案手法では、一部の車両がGPS受信機とヘッドライト・テールライトからのLED通信機能(数メガbps程度の通信機能と数センチの誤差の測距機能)を有していること、ならびに、ランドマークとしてLED通信により自身の座標情報を送信可能な信号機の存在を仮定している。提案手法では、各車両が信号機から受信した座標情報に加え測距を行うことで自分の位置の推定を行う。さらに、車車間で情報共有を行い、見えない範囲の車両の位置の把握を行う。その上でLEDの欠点となる見通し通信のみしか通信できない問題を周辺車両が協調して解決する仕組みを設計した。提案手法では、直接もしくは間接的に車両の位置推定が行えない疎な環境の場合は、GPSを利用して自身の位置を推定することとした。その際、車車間での位置情報の共有により自身の推定位置を平均化することで、GPS測位の誤差を小さくする仕組みを構築した。また、その性能を評価する評価システムを試作し,シミュレーションおよび理論解析により提案プロトコルの性能を精査した。近年のLED通信の技術革新により、信号機や車のヘッドライト・テールライトのLED照明にLED通信機能を付与することで車車間(あるいは路車間)で10Mbps以上の光通信が行えるようになってきている。LED通信は見通し通信が可能であれば無線通信のようなパケット衝突を起こさずに複数の車両間で並行同時通信が可能になるため、従来の車車間(路車間)通信より効率よく車車間で情報交換できると想定される。本年度は、走行車両群のリアルタイム位置推定プロトコルを考案し、その効率や精度などの関係を評価してきた。

これまでの評価結果では、比較的条件のよい環境下では誤差数十センチ程度でリアルタイムでの位置推定が行えることを確認しており、おおむね目標とする走行車両群のリアルタイム位置推定が可能であるとの見通しを得ることができ、研究は順調に進展していると思われる。現在までの達成度の項目でも述べたとおり、直線の片側2斜線の道路など比較的条件のよい環境下では誤差数十センチ程度で走行車両軍のリアルタイム位置推定ができるとの見通しを得ている。一方、実際の有効性を示すためには、カーブを含む曲線道路や車線数の大小、車両密度の大小、LED通信機能付信号や車両の割合に対する有効性評価などを行なっていく必要がある。25年度はこれらの研究項目を詳細に検討し、その研究成果を国際会議や論文誌に投稿することで、評価の高い成果にしていきたいと考えている。ごく少額(18,409円)の経費を次年度に移行しているのみであり、25年度の研究費の総額はほとんど変化しないため、研究計画等に変更はない。
局所環上のMCM加群とヒルベルト級数

近年、可換環論、特異点論、表現論など各方面で活発に研究が進められている、ネーター局所環上の極大コーエン・マコーレー加群(以下MCM加群と略す)について研究した。基本的な問題は、与えられた局所環または特異点上にどのようなMCM加群が存在するか(不変量など)、それらはどのように分類され、更に、特殊な型のMCM加群の存在により局所環または特異点がどのように特徴付けられるかを研究することである。本研究では、双対性の観点からMCM加群について研究する試みを行った。任意のMCM加群には、その双対MCM加群が対応し、双対理論が成り立つ。ここでは、特に、自己双対なコーエン・マコーレー加群について調べた。1.MCM加群とその双対MCM加群の数値不変量などの基本的な関係を調べた。2.双対MCM加群と同型なMCM加群は自己双対的であると言う。自己双対性が成り立つ、即ち、任意のMCM加群が自己双対的であるような局所環または特異点の特徴付けを求める問題を考察した。先ず、このような特異点は一般的に超曲面になることを示し、低次元(0次元、1次元、2次元)の場合に自己双対性が成り立つような特異点を決定した。3.アウスランダー加群と呼ぶ特殊な自己双対的MCM加群の類を導入し、それらと局所環の余次元2のゴレンスタイン・イデアルの偶連関類(even linkage class)との間に一対一の関係(ラオ対応)が成り立つことを示した。4.MCM加群の理論を完全交叉の問題に応用した。特に、6次元以上の超曲面の独立特異点の余次元2のゴレンスタイン・イデアルは完全交叉であることを示した。
魚類の海水適応を担うにがり成分排出トランスポーターの同定と分子機構の解明

海水魚は体液の約3倍の高浸透圧環境で生存しているため,常に体液中の水を環境水に奪われる。そこで海水魚は海水を飲み,エラ塩類細胞(Na^+,Cl^-),腸(Ca^<2+>,Mg^<2+>),腎臓(Mg^<2+>,SO_4^<2->,ホウ酸,Ca^<2+>)から余剰なイオンを排出して体液浸透圧を維持する。フグゲノムを利用したイオン輸送体の発現解析及び活性測定の結果,SO_4^<2->,ホウ酸,Ca^<2+>の腎排出を担うイオン輸送体を特定した。そこで海水魚は海水を飲み,エラ塩類細胞(Na^+,Cl^-),腸(Ca^<2+>),腎臓(Mg^<2+>,SO_4^<2->,ホウ酸)から余剰なイオンを排出して体液浸透圧を維持している。本研究ではこれまで解析が進んでいなかった腎臓によるにがり成分(Mg^<2+>,SO_4^<2->,ホウ酸)の尿中への濃縮・排出に着目し,以下の研究を行った。(1)硫酸排出モデルの構築:腎尿細管における硫酸排出トランスポーターSlc26a6Aを同定した論文が受理された(Editorial Focusに選ばれた)。(2)ホウ酸排出モデルの構築:海水魚がホウ酸を尿中に約300倍濃縮して排泄することを見いだし,その担い手となるホウ酸輸送体の候補を同定した。ホウ酸輸送体の候補が近位尿細管尿細管apical膜上に発現することを明らかにし,現在その活性をXenopus oocyteや酵母の発現系を用いて解析している。(3)マグネシウム排出モデルの構築:海水魚の尿は100mM以上ものMg^<2+>を含み,そのMg^<2+>は近位尿細管から分泌されることが知られている。私たちはNa^+/Mg^<2+>交換輸送体の候補遺伝子をフグゲノムから見いだした。特異的抗体による免疫組織染色の結果,候補輸送体は海水適応したメフグ近位尿細管のapical膜上に発現していた。今後,Mg^<2+>輸送活性の詳細な解析を行う予定である。本研究ではNaCl以外の海水成分(にがり成分:Mg^<2+>,SO_4^<2->,ホウ酸,Ca^<2+>)の尿濃縮・腎排出に着目し,フグゲノムを利用した輸送体遺伝子の特定及び腎排出モデルの構築を目指した。(1腎尿細管における硫酸排出を担うトランスポーターSlc26a6Aを同定し,フグSlc26a6Aが哺乳動物の相同遺伝子(マウスSlc26a6)に比べて10100倍の硫酸透過性を有することを明らかにした。(2)海水魚がホウ酸を尿中に濃縮して排泄することを初めて見いだし,その担い手となるホウ酸輸送体Slc4a11を同定した。Xenopus oocyteを用いた電気生理学的な解析の結果,フグSlc4a11は起電性の排出型ホウ酸イオンチャネルであることを明らかにした。(3)フグ腎臓に発現するMg^<2+>輸送体遺伝子の網羅的な発現解析の結果,尿細管に高発現するMg^<2+>輸送体遺伝子を3種特定した。また哺乳動物の神経や筋肉の細胞膜でCa^<2+>排出を担うNa^+/Ca^<2+>交換輸送体(Slc8a2,NCX2)が海水魚の腎臓に高発現することを見いだし,フグNCX2によるCa^<2+>の腎排出モデルを提案した。(4)海水魚は尿中からNa^+,Cl^-,H_2Oを再吸収してMg^<2+>やSO_4^<2->を濃縮する。トラフグ腎臓の集合管にNa^+-K^+-Cl^- cotransporter 2が高発現することを見いだし,尿濃縮モデルを提案した。
産業の静脈部に関する経済地理学的研究

前年度に引き続き、政府資料(通商産業省、農林水産省、厚生省、環境庁)福岡県内の地方自治体資料(福岡県、福岡市、北九州市等)の収集を行った。また、研究代表者が委員となった九州地域リサイクル促進協議会、同協議会使用済み自動車部会・環境ビジネス部会・焼酎かす専門部会(以上は九州通商産業局より委嘱)、九州地区廃家電品処理システム基本構想策定プロジェクト検討委員会、福岡県環境保全技術開発促成事業審査委員会(福岡県より委嘱)での議論は、研究上大いに役立った。また、本研究費で購入したパーソナル・コンピュータをインターネットに接続し、各種情報を適宜収集し研究に活用できたことも研究の遂行に有意義であった。今年度後半は、とくに家電リサイクル法施行に伴う諸問題の聞き取り調査、自動車リサイクルのマニュフェスト・フロン回収に関わる諸問題について地域別検討を行った。また、自動車整備業界のリサイクルへの取り組み、地域特質に関しても研究を開始している。さらに鉄スクラップの国債流通について、Metal Bulletin誌を精読しながら、静脈物流の特質を検討している。これらの研究では今までほとんど研究対象にされなかった産業の静脈部の歴史・地域特質を明らかにした。また、近年の日本・アジア経済不況は産業の静脈部の物流形態のみならずその経営形態までも変容させ、同時に環境規制も引きがねとなり、産業の静脈部と動脈部の連携が徐々に進みつつあることが明らかになった。これらの研究成果は、環境経済・政策学会、経済地理学会で報告し、また外川健一『自動車産業の静脈部』大明堂,1998年9月(単著)、としてまとめ、公にすることができた。また韓国の自動車リサイクル問題に関しては、日本のそれと比較しながら、韓国資源リサイクリング学会、韓国環境経済学会で報告した。研究代表者の予期せぬ入院加療のため、当初の計画よりおくれ、実質の研究は8月より開始した。8月は政府資料(通商産業省、農林水産省、厚生省、環境庁)福岡県内の地方自治体資料(福岡県、福岡市、北九州市等)の収集を行った。本研究費で購入したパーソナル・コンピュータをインターネットに接続し、各種情報を適宜収集し研究に活用できたことも研究の遂行に非常に役立った。9月から12月にかけては主として家電・OA機器のリサイクルを主眼に検討した。とくに今春に国会で審議される予定の「家電リサイクル法」(案)に関してその理論と実現性を検討した。というのも、家電製品のリサイクルは東京・大阪といった大都市圏と福岡・北九州といった地方都市圏、さらには離島を含む九州の周辺地域とでは全く異なるシステムであるということが徐々に判明した(ビジネスとしての家電リサイクルの有無、地方自治体の関与の実態、廃家電処理のハード面ソフト面の違い)からである。来期は更なる細かい検討を加えながら、その地域の実状にあったリサイクルシステムを提起していきたい。また11月から2月にかけて古紙のリサイクルシステムに関して、福岡市をフィールドに研究を行っている。ここでは同市を中心にして行われている余剰古紙の輸出に関してデータを収集し、問題点を検討中である。12月から2月にかけては自動車リサイクルの現状を地域別に比較・検討した。また、韓国の自動車リサイクルシステムも調査・研究を行った。韓国に関しては、政府の自動車メーカー保護政策から中古部品の流通が立ち後れていること、廃車処理業は政府の許可が必要であるが、その環境対策は必ずしも万全ではないこと、廃車処理業は主として鉄スクラップの回収により利益を得ているが、シュレッダ-処理を行うケースが少なく、自動車由来の鉄スクラップが電炉に利用されるときのダイオキシン対策も今後の課題であることが指摘できた。
フォルジャー図書館所蔵のシェイクスピア・フォリオにおける読者の書き込み

17世紀に出版されたシェイクスピア・フォリオに、18世紀のエディションの新装置(具体的には、作者評伝、整備された登場人物表、ト書き、幕場割り表示、語注や校訂注、校訂された本文、そして場面やセリフの評価標識、材源情報などの中から選択的に)を手書きで移入するという18世紀の読者行動が、明星大学所蔵本(MR733)だけでなく、フォルジャー図書館所蔵本にも複数保存されている行動であることを明らかにした。17世紀中に4回二つ折り本で出版されたいわゆるシェイクスビア・フォリオで現存するコビーの中には,所有者・読者の書き込みが散見されるものが少なくない。書き込みの中には,本格的な本文編纂と注釈を搭載しはじめた18世紀のシェイク冬ピア版本から,フォリオとは異なる読みや注釈,作者評伝などをラォリオの当該箇所に書き写し.たものがあり,明星大学所蔵のサード・フォリオの例では,一貫してひとつの版本から注釈を書き写している。本課題はフォルジャー・シニィクスピア図書館所蔵のフォリオの書き込みを調査し,18世紀版本とフォリオへの書き込みの関係を示すデータを蓄積することで,明星サード・フォリオ・コピーの事例の相対化を図ろうとするものである。3年間を予定している研究の初年度にあたる平成19年度では,サード・フォリオ23冊中で18世紀から19世紀初頭の筆跡による書き込みをもろとされる6冊を選び出し,閲覧室にて全ページを丁寧に観察した。それらは,フォルジャーのコピー番号では,2,3,13,20,22,23と番号付けされているサード・フォリオでいずれも『ロクライン』まで含む2刷りである。このうち20,22,23については補助資料として依頼したマイクロフィルム果,19年度の研究成果として,フォルジャーCopy20には,なり強く認められ,しかも単独の筆者による書き込の到着をまってより詳細に検討をした結みがみ.られるという発見があった。なお,このコピーについてはオリジナルの損壊じ泥部分ポウプ本(1723-25年)との関連ががを補う手書きテクストが随所に挿入されており,それらの出典と転写精度も調査する必要があるので,20年度も継続して調査研究対象としたい。フォルジャー・シェイクスピア図書館所蔵のフォリオの書き込みを調査し、とくに18世紀版本とフォリオへの書き込みの関係を示すデータを蓄積することで、明星サード・フォリオ・コピー(MR733)のような特定の版本との間に密接な関係が見て取れるような事例の相対化を図ろうとする本課題の2年目にあたる平成20年度では、同図書館にて、セカンド・フォリオ23冊およびフォース・フォリオ4冊のチェックを行った。いずれもオンライン・カタログHamnetによる事前検索で相当量の書き込みのあるコピーである可能性が判明していたものである。書き込みの転写にもとづく解析はマイクロフィルムの入手ができた6冊について21年度に継続しておこなうこととなるが、現地での閲覧できた範囲で、書き込み筆者の多様な関心のあり方や手法の存在を確認することができた。一方で、幕場割りとト書きの補充、テクストの校訂と注釈は、フォリオ全体にわたって書き込みを施す事例ではかなり共通してみられる関心対象であることが浮かび上がってきたように思われる。幕場割りとト書きでは、ポウプ本のそれに依拠している書き込みが多いとひとまず観察される。ただし、ポウプ本のそれは18世紀のポウプ以降の版本にも受け継がれているので、書き込みの底本がどの版であるかの判定には詳細な調査分析が必要である。また、19年度からもちこしたサード・フォリオ(S2914Fo.3no.20)の書き込みの調査を、入手できたマイクロフィルムをもとに続行した。その結果、書き込みのほとんどすべてがポウプ本に依拠するものであることが確かめられた。成果は日本シェイクスピア学会での口頭発表と明星大学人文学部国際コミュニケーション学科の紀要に論文として公表したフォルジャー・シェイクスピア図書館所蔵のフォリオの書き込みを調査し、とくに18世紀版本との関係を示すデータを蓄積することで、明星サード・フォリオの1冊(MR733, Meisei Shakespeare Collection Database上で全ページ画像を公開中)のような、特定の版本との間に密接な関係が見てとれる事例の相対化をはかろうとする本課題の最終年度では、同図書館にて、ファースト・フォリオ(14冊)、フォース・フォリオ(16冊)のほか、過去2年間に閲覧できなかった、もしくは、追加調査の必要のある、残りのフォリオ(10冊のF2、5冊のF3)を調査した。総じて19世紀の華麗な製本に再製本された堅牢なコピーよりは、製本保存状態の悪いコピー(保護のため、ページを開く角度は60度以内、45度以内という制限下での難しい調査となる)の方に、上述のデータが多く見つかる傾向が見られた。18世紀読者の書き込みが、19世紀の古書マーケットでどのような評価対象となっていたかの証と言えよう。

収集蓄積できたデータは、特定の版本の幕場割りやト書き、本文への校訂や注釈を900頁超のフォリオ本に手入力するタイプの書き込みが、MR733だけの特異な出現ではないことを明確に示すことになった。全書き込みの転写データを採取できるコピーは補助資料となるマイクロフィルムやディジタル画像を入手できたもの(3年間で18冊)に限られるが、その中では、F1-70、F2-24、F3-20がMR733に近い典型的な事例と判明した。最後に、このような読者行動の位置づけについてであるが、Used Books(2008)の著者W.H.Shermanは、ルネサンス時代の英国では、読者は書物を、自ら積極的に手を加えることでより完成された状態にカスタマイズするべきものと捉えていたと指摘する。版本から情報を落とし込む読者行動け18世紀版カスタマイズ行動であったと考えられよう。
対流圏と岩石圏間の二酸化炭素グローバルフラックスに関する研究

化学風化が大気中CO_2の消費に関係し,化学風化により消費されるCO_2量が地球規模炭素循環を議論する上で無視できない。大気圏と岩石圏の間のCo_2グローバルフラックス推定の精度を高めることを目的として,今年度は以下の研究を行った。〈土壌層CO_2濃度測定〉炭酸塩岩地域である福岡県平尾台では植生の異なる地点4地点について,台湾タロコにおいては標高50m,1000m,2000mにおいて,非炭酸塩岩地域である九州大学福岡演習林ではスギ林中で,土壌温度とともにガス検知管を用いて土壌層CO_2濃度の測定を行った。秋吉台で得られた土壌CO_2濃度の対数と土壌温度の間には直線関係は,今回の測定値においても同様であることがわかった。台湾で観測された5%を越える土壌CO_2濃度も,秋吉台腐植土壌での濃度を高温域に外挿することで説明することが可能であり,土壌特性を考慮すれば,土壌温度から任意の地域の土壌CO_2濃度を予測することが可能であることが明かとなった。〈河川水,地下水の量的・質的変動の追跡〉現在それぞれの地域ににおいて流出量,溶存成分含量の定期観測を継続中である。観測期間が1年を経過した時点で,化学風化による炭素フラックスの見積もりを行う予定である。〈土壌CO_2,地下水および雨の安定同位体比測定〉秋吉台における化学風化は土壌二酸化炭素を供給源とした開放系で起こっているということを化学平衡論的に示唆していたが,天然水と土壌二酸化炭素の炭素安定同位体比測定から同位体平衡論的にもそれを明かとした。化学風化に対する地球深部からの炭素フラックスは,台湾タロコ寧安橋湧泉において300トン(CO_2として)/年であった。また,その湧泉の集水域の推定のために水の安定同位体比の高度効果を用いた。湧出地点は標高約200mであるのに対して,集水域の平均標高は約2500mであり,地下水系を通じて湧出する間に,破砕帯にそって湧き上がるCO_2あるいはその反応生成物を溶存していることが推定できた。このような現象は,プレート縁辺部の変動帯では普遍的におこる現象と考えられ,火山ガスや地熱流体から大気圏へのフラックス以外の地下深部→大気への炭素フラックスについて再検討する必要があることが明かとなった。
代数多様体の構造

代数多様体の構造に関し以下のような成果を得た。1.まず、正規代数曲面上の直線束のコホモロジ-群の精密な消減定理(ライダ-の定理の拡張)を証明し、その応用として線形系が非常に豊富であるための有効な判定条件を得た。これにより、多量標準写像がいつ埋め込みになるかが判明した。証明には正規曲面上の特異点の不変量の詳しい研究が必要であった。2.平面曲線の存在および構造に関して新しい結果が得られた。各特異点のミルナ-数の総和の上限を4通り得た。場合により、最も有効なものが異なりそれぞれに意味を持つ結果であり、これにより平面曲線の特異点に関する制限が得られる、方法を論的には宮岡型不等式を用いるもの、アレクサンダ-多項式の可分性定理を用いるもの、分岐被覆の構造を採用するもの等である。3.特別な自己同型群を持つK3曲面の構造を決定した。K3曲面の構造は2次元ホモロジ-群の格子群によって記述することが出来、2次形式論を採用することによって、自己同型群を制御することが可能である。