hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多民族のサルコイドーシス患者を対象とした遺伝要因の解明

サルコイドーシスは全身の諸臓器に炎症を繰り返す原因不明の難治性炎症性疾患である。本研究では、サルコイドーシスの疾患感受性遺伝子を同定するため、日本人集団およびチェコ人集団を用いてサルコドーシスのゲノムワイド関連解析(genome-wide association study:GWAS)を実行した。その結果、ゲノムワイドな相関(P<5E-8)を示す1個の遺伝子領域を同定した。サルコイドーシスは、全身の諸臓器・組織に、非乾酪性類上皮細胞肉芽腫が形成され、様々な臓器傷害を呈する疾患である。本邦において、ぶどう膜炎の原因疾患として上位を占め、心臓病変を主因とする死亡の割合が高い。そのため、サルコイドーシスの予防および迅速な診断法を確立することは、非常に有意義なものといえる。私達は、日本人サルコイドーシス患者を対象としたゲノムワイドな相関解析(genome-wide association study:GWAS)を完了している。本研究では、GWASで有意性を示したSNPを対象に、新たな集団を用いて相関解析(再現性の検討)を行った。日本人集団のGWASで得られた結果を新たな日本人集団およびチェコ人集団を用いて再現性の検討を行った結果、人種を超えてサルコイドーシスと有意に相関を示す疾患感受性遺伝子を同定した。同定した遺伝子を対象に機能解析(立体構造解析および発現解析)を行ったところ、疾患感受性SNPs(single nucleotide polymorphisms:一塩基多型)に起因して遺伝子の機能異常および遺伝子発現量の変動が生じる可能性が示唆された。本研究で同定された遺伝情報は、サルコイドーシスの発症のメカニズムおよび病態の解明に大きく貢献すると考えられる。さらに、同定された遺伝情報はサルコイドーシス感受性遺伝子(分子)の機能を抑制する分子標的薬の開発につながり、その臨床的意義は極めて大きいと言える。私たちは、日本人サルコイドーシス患者を対象としたゲノムワイドな関連解析(genome-wide association study: GWAS)を完了しており、日本人サルコイドーシス患者の発症リスクと相関を示す遺伝子変異(SNP:一塩基多型)の情報をすでに取得している。したがって本研究では、日本人のGWASで有意性を示したSNPについて、新たな集団を対象に相関解析(再現性の検討)を行い、サルコイドーシスと真に相関する遺伝因子を同定する。ゲノムワイドな相関を示す遺伝子変異は免疫応答に深く関与する遺伝子上に位置する。したがって、この遺伝子がサルコイドーシスの発症において重要な役割を担っている可能性が示唆された。本研究では、日本人サルコイドーシス患者を対象としたGWASで有意性を示したSNPについて、新たな集団を対象に相関解析(再現性の検討)を行い、サルコイドーシスと真に相関する遺伝因子を同定する。その後、さらに、同定された遺伝情報をもとに、遺伝子の機能解析を行い、サルコイドーシスの発症機序の解明を行う。現在までに、GWASで得られた結果について、新たな日本人集団およびチェコ人集団を対象とした再現性の検討を完了しており、サルコイドーシスの非常に有力な疾患感受性遺伝子を見出している。本遺伝子は新規の疾患感受性遺伝子であり、免疫応答に重要に関与している。したがって、本遺伝子を対象とした解析をより詳細に進めることで、サルコイドーシスの発症機序の解明が可能になるとともに、サルコイドーシスの新規の治療薬の開発につながることが期待される。以上より、本研究は当初の研究計画のとおり、「おおむね順調に進展している。」といえる。今後引き続き研究を進めることで、当初の目標を達成できると考えている。平成24年度までに、人種を超えてサルコイドーシスとゲノムワイドに相関する1遺伝子を同定している。したがって、平成25年度は、本遺伝子領域を対象に、より詳細な遺伝子解析を実行する。具体的には、すでに得られている本遺伝子領域の遺伝子変異の情報をもとにimputatuion analysisを行うとともに、本遺伝子領域内に任意にSNPを設定してfine mappingを実行する。このように、imputatuion analysisおよびfine mappingを実行することで、本遺伝子領域において、サルコイドーシスと最も顕著に相関する遺伝子変異の特定を行う。さらに、本遺伝子を対象とした機能解析も実行する。得られた遺伝子変異の情報をもとに、病因アリルによる遺伝子発現量の相違の解析、in situ hybridizationによる疾患感受性遺伝子の局在の解析、およびタンパク質の立体構造解析などを行い、本遺伝子がサルコイドーシスの発症にどうのように関与するかを検討する。以上に示した実験法はいずれも研究代表者が得意とするものであり、今後の研究が滞りなく進展することが期待できる。該当なし
癌原物質の代謝的活性化機構と発癌の特異性に関する研究ー特にヒトへの外挿

〔研究目的〕化学発癌の第一のステップは,生体内における代謝的活性化であることが多くの癌原物質につき明らかにされている.最近,癌原物質の代謝的活性化機構の研究が進むにつれて,実験動物間における発癌性の種差系統差,性差の原因の多くは,その代謝的活性化の種差にあることを示唆するデータが報告されてきた.それゆえ,本研究では癌原物質の代謝的活性化の実験動物間およびヒトとの間の差異につき詳細に検討することにより,実験動物における発癌実験の結果から代謝的活性化の種差をふまえて,ヒトにおける発癌性の程度の外挿に役立つデータを蓄積することを目標とした.〔研究成果〕癌原性芳香族炭化水素に,代謝的活性化を行うチトクロムPー450を始め芳香族アミンを水酸化する酵素,さらにニトロピレン類を代謝する酵素にも,著しい種差,性差の存在することが示された.また,これらの活性代謝物をさらに活性化するOーアセチル化酵素, Oー硫酸化酵素の活性にも著しい種差や性差が存在することが明らかにされた.しかしこれらの種差や性差の現れ方が,個々の癌原物質によってもかなり異なることが明らかにされた.一方,癌原物質によるDNA傷害や発癌率にも著しい種差,性差のあることも示された.〔考察〕これらの研究を通じて,癌原物質の代謝活性化能力には著しい差があり,それが発癌率に関与しているとの確信が強められた.しかし,ヒトにおける発癌の危険性の予測に役立つデータを作るには,より組織的な研究のつみ重ねが必要である,と考えられた.〔研究目的〕化学発癌の第一のステップは,生体内における代謝的活性化であることが多くの癌原物質につき明らかにされている.最近,癌原物質の代謝的活性化機構の研究が進むにつれて,実験動物間における発癌性の種差系統差,性差の原因の多くは,その代謝的活性化の種差にあることを示唆するデータが報告されてきた.それゆえ,本研究では癌原物質の代謝的活性化の実験動物間およびヒトとの間の差異につき詳細に検討することにより,実験動物における発癌実験の結果から代謝的活性化の種差をふまえて,ヒトにおける発癌性の程度の外挿に役立つデータを蓄積することを目標とした.〔研究成果〕癌原性芳香族炭化水素に,代謝的活性化を行うチトクロムPー450を始め芳香族アミンを水酸化する酵素,さらにニトロピレン類を代謝する酵素にも,著しい種差,性差の存在することが示された.また,これらの活性代謝物をさらに活性化するOーアセチル化酵素, Oー硫酸化酵素の活性にも著しい種差や性差が存在することが明らかにされた.しかしこれらの種差や性差の現れ方が,個々の癌原物質によってもかなり異なることが明らかにされた.一方,癌原物質によるDNA傷害や発癌率にも著しい種差,性差のあることも示された.〔考察〕これらの研究を通じて,癌原物質の代謝活性化能力には著しい差があり,それが発癌率に関与しているとの確信が強められた.しかし,ヒトにおける発癌の危険性の予測に役立つデータを作るには,より組織的な研究のつみ重ねが必要である,と考えられた.
2層2次元電子系におけるマイクロ波誘起ゼロ抵抗状態の探索

半導体2次元電子系にマイクロ波を照射することにより、低磁場領域で、磁気抵抗がゼロになるが量子ホール状態とは異なる現象が発見された.この状態は、「マイクロ波誘起ゼロ抵抗状態」と呼ばれ、一見量子ホール状態に似た現象に見えるが、ホール抵抗は量子化されないなど、量子ホール状態とは顕著な違いが見られる。2層2次元電子系においては、擬スピン自由度が加わることにより、層間に電子密度差をつけることができるようになり、電子間の相互作用を微妙に調節することが可能となり、マイクロ波誘起ゼロ抵抗状態の理解に有用と考えられる。2層2次元電子系でマイクロ波誘起ゼロ抵抗状態を観測するための分子線エピタキシー装置を用いて成長された2層系高移動度試料をデバイス化して実験を行った.ミリケルビン温度域までの測定が可能なマイクロ波を導入が出来る希釈冷凍機を用いて,試料にかける横磁場方向を変えられるようにするために、横磁場を発生できる超伝導磁石自身を回転させる機構を作った.50GHz程度までの高周波を発生できるシンセサイザ及びネットワークアナライザを準備し、希釈冷凍機内へマイクロ波を導入するために低温用同軸ケープルを設置した。ワンターンコイルを用いてマイクロ波を照射し,磁気抵抗の誘起ゼロ抵抗状態の存在を調べた.しかし期待したゼロ抵抗状態は見出すことができなかった.2層系では誘起ゼロ抵抗状態が存在しないのか,さらに実験を進めて確認する必要がある.ワンターンコイルを用いたマイクロ波照射では均一性の良い交流電磁場を加えられないことも問題なので,今後照射方法の改善を行う.アンテナの工夫をしてさらに実験を進める予定である.また,この装置を用いて輸送現象の測定を行い成果が得られた.半導体2次元電子系にマイクロ波を照射することにより、低磁場領域で、磁気抵抗がゼロになるが量子ホール状態とは異なる現象が発見された.この状態は、「マイクロ波誘起ゼロ抵抗状態」と呼ばれ、一見量子ホール状態に似た現象に見えるが、ホール抵抗は量子化されないなど、量子ホール状態とは顕著な違いが見られる。マイクロ波誘起ゼロ抵抗状態を観測するための2層系高移動度試料の成長を分子線エピタキシー装置を用いて行った.研究棟にできたクリーンルームにオーミックコンタクトやゲートを作るために蒸着装置や紫外線露光器を整えた.現在2層2次元電子系試料にマイクロ波誘起ゼロ抵抗状態測定のための電流、電圧端子を設けるとともに、電子密度調整をするためのショットキーゲートを試料の両面に取り付けた試料の製作を行っている.ミリケルビン温度域までの測定が可能な、マイクロ波の導入が出来る希釈冷凍機を完成させた。この希釈冷凍機は、横磁場を発生できる超伝導磁石を持つので、試料にかける横磁場方向を変化させるために、超伝導磁石自身を回転させる機構にした.50GHz程度までの高周波を発生できるシンセサイザ及びネットワークアナライザを準備し、希釈冷凍機内ヘマイクロ波を導入するために低温用同軸ケーブルを設置した。量子ホール効果測定のためのもう1台の希釈冷凍機の整備・設置した.すでに量子ホール効果の輸送現象測定において成果が得られた。量子ホール効果測定のためのもう1台の希釈冷凍機の整備・設置した.すでに量子ホール効果の輸送現象測定において成果が得られた半導体2次元電子系にマイクロ波を照射することにより、低磁場領域で、磁気抵抗がゼロになるが量子ホール状態とは異なる現象が発見された.この状態は、「マイクロ波誘起ゼロ抵抗状態」と呼ばれ、一見量子ホール状態に似た現象に見えるが、ホール抵抗は量子化されないなど、量子ホール状態とは顕著な違いが見られる。

2層2次元電子系でマイクロ波誘起ゼロ抵抗状態を観測するための分子線エピタキシー装置を用いて成長された2層系高移動度試料をデバイス化して実験を行った.ミリケルビン温度域までの測定が可能なマイクロ波を導入が出来る希釈冷凍機を用いて,試料にかける横磁場方向を変えられるようにするために、横磁場を発生できる超伝導磁石自身を回転させる機構を作った.50GHz程度までの高周波を発生できるシンセサイザ及びネットワークアナライザを準備し、希釈冷凍機内へマイクロ波を導入するために低温用同軸ケープルを設置した。ワンターンコイルを用いてマイクロ波を照射し,磁気抵抗の誘起ゼロ抵抗状態の存在を調べた.しかし期待したゼロ抵抗状態は見出すことができなかった.2層系では誘起ゼロ抵抗状態が存在しないのか,さらに実験を進めて確認する必要がある.ワンターンコイルを用いたマイクロ波照射では均一性の良い交流電磁場を加えられないことも問題なので,今後照射方法の改善を行う.アンテナの工夫をしてさらに実験を進める予定である.また,この装置を用いて輸送現象の測定を行い成果が得られた.
小・中学生の電動糸鋸盤操作技能の習熟に関する人間工学的研究

小学校の図画工作科や中学校技術・家庭科の木工作や木材加工では,教師は電動糸鋸盤に関する経験知をもとに漠然と指導し,児童や生徒はそれをみようみまねで無造作に使用してきた.すなわち,電動糸鋸盤を用いた鋸断作業は誰にでも比較的簡単に出来るため,正しい使用方法や技能向上に関する研究・実践は疎かにされており,図画工作教育関係者は言うに及ばず技術教育研究者からも一切なかったといっても過言ではない.本研究では電動糸鋸盤の操作時に手の指にかかる指圧をリアルタイムで測定し,熟練者と初心者における指圧変化の特性を見出し,その分析を通して電動糸鋸盤による鋸断指導の方法を確立することを目的としている.昨年度までの研究によって,鋸断作業時の指圧をリアルタイムで測定するシステムの原型は出来上がっており,本年度はこのシステムを修正し被験者に装着させ,鋸断作業させた.その結果,以下のことが明らかになった.1)鋸断作業時の指圧が忠実に測定できたこと.2)鋸断作業熟練者の左右5指の平均指圧は,協応関係にあること.ただし,非熟練者の平均指圧パターンにも,協応関係らしきものが見られる場合もあり,10指相互の関係を検討する必要があることが分かった.また,被験者の鋸断技能のランク付けも,学校種(年齢)を考慮したものが必要であることも分かった.ただし,本システムには以下の(1),(2)の問題点もある.(1)本システムは両腕の各指に1枚の極小薄型圧カセンサ(3mm角)を取り付けるのに時間がかかること.(2)圧カセンサを取り付けた指位置が作業時に絶えず材料に接触しているとは言い切れないこと。センサ数を増やすことは可能であるが,被験者にセンサを取り付ける時間が今以上にかかることになる.(1),(2)の解決策として市販の多点測定型センサグローブを用い,本システムは作業時の足裏の圧力測定等,複合的な鋸断構造を解明するために利用することを計画している。本研究は,従前から小学校図画工作科の木工作において無造作に漠然と使用されてきた,電動糸鋸盤の技能習熟に関する実験的研究である.すなわち,電動糸鋸盤を用いた鋸断作業は誰にでも比較的簡単にできるため,正しい使用方法や技能向上に関する指導方法の研究は,図画工作教育関係者は言うに及ばず技術教育研究者からも一切なかった.そこで,電動糸鋸盤の操作時に手の指にかかる指圧をリアルタイムで測定し,その指圧の変化と実際の作業映像をシンクロさせることによって,作業の熟練者と未熟練者の差異を見出し,その知見を通して電動糸鋸盤による鋸断作業の指導に役立てることを本研究の最終目標にしている.本年度はゴム製の小型圧力センサ(製品名イナストマーSF-R3,イナバゴム社製)10本からの圧力を同時に測定するためのハードウェアとソフトウェアの開発を行った.測定用回路はOPアンプによるボルテージフォロワであり,圧力100g2000gまで出力された電圧の測定を10ch分(10指)行うことによって,指圧測定を行なうことができる.センサの特性データをもとに,比較的圧力が小さい場合と大きい場合でそれぞれy=cx^b(累乗近似),y=dln(x)+e(対数近似)を用い,双方とも最小2乗法を用いて近似した(b,c,d,eは係数).データはエクセルを用い処理することができるようにした.

ゴム系圧力センサ特有の問題(同一荷重でも時間経過に伴って抵抗値が変化する)を解決しなければならないが,本ハードウェアとソフトウェアを用いることによって,定性的なすなわち10指間の力の大小が比較できる.次年度は今回の成果を用い,被験者を用いて実験を行い,関連学会において報告する.小学校の図画工作科や中学校技術・家庭科の木工作や木材加工では,教師は電動糸鋸盤に関する経験知をもとに漠然と指導し,児童や生徒はそれをみようみまねで無造作に使用してきた.すなわち,電動糸鋸盤を用いた鋸断作業は誰にでも比較的簡単に出来るため,正しい使用方法や技能向上に関する研究・実践は疎かにされており,図画工作教育関係者は言うに及ばず技術教育研究者からも一切なかったといっても過言ではない.本研究では電動糸鋸盤の操作時に手の指にかかる指圧をリアルタイムで測定し,熟練者と初心者における指圧変化の特性を見出し,その分析を通して電動糸鋸盤による鋸断指導の方法を確立することを目的としている.昨年度までの研究によって,鋸断作業時の指圧をリアルタイムで測定するシステムの原型は出来上がっており,本年度はこのシステムを被験者に装着させ,鋸断作業させた.その結果,以下のことが明らかになった.1)鋸断作業時の指圧が忠実に測定できたこと.2)鋸断作業熟練者の左右5指の平均指圧は,協応関係にあること.ただし,非熟練者の平均指圧パターンにも,協応関係らしきものが見られる場合もあり,10指相互の関係を検討する必要があることが分かった.また,被験者の鋸断技能のランク付けも,学校種(年齢)を考慮したものが必要であることも分かった.小学校の図画工作科や中学校技術・家庭科の木工作や木材加工では,教師は電動糸鋸盤に関する経験知をもとに漠然と指導し,児童や生徒はそれをみようみまねで無造作に使用してきた.すなわち,電動糸鋸盤を用いた鋸断作業は誰にでも比較的簡単に出来るため,正しい使用方法や技能向上に関する研究・実践は疎かにされており,図画工作教育関係者は言うに及ばず技術教育研究者からも一切なかったといっても過言ではない.本研究では電動糸鋸盤の操作時に手の指にかかる指圧をリアルタイムで測定し,熟練者と初心者における指圧変化の特性を見出し,その分析を通して電動糸鋸盤による鋸断指導の方法を確立することを目的としている.昨年度までの研究によって,鋸断作業時の指圧をリアルタイムで測定するシステムの原型は出来上がっており,本年度はこのシステムを修正し被験者に装着させ,鋸断作業させた.その結果,以下のことが明らかになった.1)鋸断作業時の指圧が忠実に測定できたこと.2)鋸断作業熟練者の左右5指の平均指圧は,協応関係にあること.ただし,非熟練者の平均指圧パターンにも,協応関係らしきものが見られる場合もあり,10指相互の関係を検討する必要があることが分かった.また,被験者の鋸断技能のランク付けも,学校種(年齢)を考慮したものが必要であることも分かった.ただし,本システムには以下の(1),(2)の問題点もある。(1)本システムは両腕の各指に1枚の極小薄型圧力センサ(3mm角)を取り付けるのに時間がかかること。(2)圧力センサを取り付けた指位置が作業時に絶えず材料に接触しているとは言い切れないこと。センサ数を増やすことは可能であるが,被験者にセンサを取り付ける時間が今以上にかかることになる。(1),(2)の解決策として市販の多点測定型センサグローブを用い,本システムは作業時の足裏の圧力測定等,複合的な鋸断構造を解明するために利用することを計画している。
異文化間理解能力を育成するための言語教育カリキュラムの構築

本研究の目的は、学校教育における異文化間理解能力を育成する言語教育カリキュラムを構築することである。そのために、近隣諸国・地域であり、異文化間理解教育と言語教育が進んでいる台湾とオーストラリアを研究対象とし、1グローバル化に向けての対応政策、2言語教育政策と言語教育カリキュラム、3異文化間理解教育について、比較分析を行う。その上で、グローバル化する社会で日本に求められる言語教育カリキュラムを構築し、その有効性を検証し、提案するものである。平成30年度(から平成32年度前半まで)は、1近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察期を行う間である。平成30年度は日本におけるグローバル人材育成に関する資料収集を行い、考察を行った。その結果の一部は、大学英語教育学会の国際大会、東アジア英語教育研究会、香港比較教育学会の年次大会で発表をした。さらに、学内紀要、日本語教育関連論集、学会の紀念論集に一部をまとめ論文を投稿した。同期間は、2近隣諸国における言語教育カリキュラムと異文化理解教育の考察を行う期間でもある。平成30年度は異文化間理解教育に関する先行研究に焦点を当て文献収集を行った。また、研究の最近の動向を知るために、グローバル人材育成教育学会、東アジア英語教育研究会、国際研修集会2019「CEFRの理念と現実」、言語教育エキスポ2019等に参加し、情報収集を行なった。特にグローなる人材育成教育学会では、異文化対応力を測定するための基礎研究に関して多くの知見を得ることができた。さらに関連分野で科研費を取っている研究者と合同で研究集会を開催し、情報収集を行うとともに意見交換を行った。最後に、研究環境を整えるために、プリンターのトナーや文房具などを購入をした。本研究では、5つの到達目標を掲げている。その内、平成30年度から行うものは2つあり、1近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察、2近隣諸国における言語教育カリキュラムと異文化理解教育の考察である。1に関しては、日本に焦点を当て研究を進めてきた。2に関しては、異文化間理解教育に関して知見を深めてきた。その研究の一部か関連学会で発表を行ったり、論文執筆し投稿したりした。12ともに近隣諸国(オーストラリアと台湾)における資料収集はあまり行っていない。しかし、いずれも平成32年度前期までに完了すべき目標であるので、平成31年度からオーストラリアと台湾に焦点を当てて研究を進めていく。特に平成31年度はオーストラリアに行き、現地で資料収集と情報収集を行うことになっている。全体を通して見てみると、進捗状況が現在の時点でおおむね順調である。平成31年度は引き続き、1近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察と2近隣諸国における言語教育カリキュラムと異文化理解教育の考察を行う期間である。特に異文化間理解教育に関してさらに資料収集を行い、研究動向を探る。また、日本に関してだけではなく、対象国・地域として選んだオーストラリアと台湾におけるグローバル社会への対応政策、言語教育カリキュラム、異文化理解教育等に関して資料収集と情報収集を行う予定である。さらに31年度は、3言語教育と異文化間理解教育カリキュラム等の比較・分析を行う期間でもある。オーストラリアと日本の言語教育と異文化間理解教育カリキュラムなどを比較・分析し、学会や研究会で発表するとともに、分析結果の一部を論文として投稿する予定である。

しかし、いずれも平成32年度前期までに完了すべき目標であるので、平成31年度からオーストラリアと台湾に焦点を当てて研究を進めていく。特に平成31年度はオーストラリアに行き、現地で資料収集と情報収集を行うことになっている。全体を通して見てみると、進捗状況が現在の時点でおおむね順調である。平成31年度は引き続き、1近隣諸国・地域におけるグローバル社会への対応政策の考察と2近隣諸国における言語教育カリキュラムと異文化理解教育の考察を行う期間である。特に異文化間理解教育に関してさらに資料収集を行い、研究動向を探る。また、日本に関してだけではなく、対象国・地域として選んだオーストラリアと台湾におけるグローバル社会への対応政策、言語教育カリキュラム、異文化理解教育等に関して資料収集と情報収集を行う予定である。さらに31年度は、3言語教育と異文化間理解教育カリキュラム等の比較・分析を行う期間でもある。オーストラリアと日本の言語教育と異文化間理解教育カリキュラムなどを比較・分析し、学会や研究会で発表するとともに、分析結果の一部を論文として投稿する予定である。研究代表者が直接経費の旅費の一部を使用せず、分担研究者が直接経費を使用しなかったためである。これらは2年目のオーストラリアの現地調査や文献収集、及び関連学会に参加するために充てる予定である。
歯周病原細菌をターゲットとした歯肉溝挿入型微小バイオセンサーの開発

本研究では、歯周病の病原菌やそれらが分泌する病原因子を計測できるバイオセンサーを開発することによって、歯周病の病態を短時間で評価できる診断法を確立することを目的とした。歯周病原菌であるP. gingivalisが分泌する病原因子(Kgp)によって分解・生成されるK6Fペプチドをその抗体を修飾した水晶振動子を用いて計測したところ、10 ng/mlから1,000 ng/mlの範囲で共振周波数変化と濃度の対数との間に直線関係が得られた。一方、電位差測定法ではK6Fペプチドの検出限界は約5 mg/mlであり、水晶振動子マイクロバランス法よりは高かったが、短時間で計測できることが明らかとなった。本年度は、特定の歯周病源菌をターゲットとした診断デバイスを開発するために、抗原-抗体反応を利用したバイオセンサーを作製するための基盤技術を確立した。具体的には、チタン電極の表面に歯周病源菌の抗体を機能を維持した状態で安定に結合させる表面処理法を詳細に検討し、抗体を高密度で電極表面に修飾する手法を確立した。チタン電極表面の(1)洗浄法、(2)表面皮膜の熟成法、(3)カップリング剤(ホスホン酸系)を用いた抗体の結合法を検討し、各処理段階のチタン表面の構造ならびに架橋剤と抗体の結合状態をX線光電子分光装置(XPS)と水晶振動子微小を用いて調べた。その結果、(1)チタン電極の表面は、塩化メチレン、メチルエチルケトンおよびメタノール中でそれぞれ5分間超音波洗浄することによって、表面に存在していた汚染物質が除去されて清浄となることが分かった。(2)清浄にしたチタン電極を200°Cの電気炉内で2時間加熱することによって、酸化物皮膜の成長と表面水酸基量が増大て、表面が親水性化することが分かった。(3)親水性化したチタン電極を0.1%10-carboxydecylphosphonic acid (10-CDPA)水溶液を用いてスピンコーティングし、その後120°Cの電気炉内で48時間加熱することによって架橋剤分子を結合させ、チタン電極の表面にカルボキシ基を導入した。(4)チタン表面のカルボキシ基と抗体のアミノ基を縮合剤(EDC)を含む緩衝液(pH7.0)中で結合させることによって、チタン電極表面に歯周病源菌の抗体を修飾できることが分かった。研究初年度は、歯周病源菌をターゲットとした診断デバイスを構築するために、抗原-抗体反応を利用したバイオセンサーを作製するための基盤となるチタン電極の表面処理法を検討した。具体的には、チタン電極の表面にProtein Aを修飾し、これを介して抗体を結合させる手法を開発した。平成27年度は、チタン電極の表面に抗体を高密度で固定化する最適な条件を見出すことを目的とした。Carboxy-EG3-HPA (HPA)を結合させて表面にカルボキシ基を導入したチタン電極をProtein A濃度1μg/ml- 50 μg/mlに調整した溶液に4°Cで72時間浸漬し,結合したProtein AをXPSを用いてN 1sスペクトルの強度を指標として評価した。その結果、N1sのピーク強度はProtein Aの濃度依存的に上昇し、10ー25μg/mlで一定値に達した。この結果から、HPAを介してチタン表面にProtein Aを固定化させる際の最適濃度は、25μg/mlであることが分かった。次に、最適濃度でProtein Aを結合させたTiディスクをIgG濃度50μg/ml-700 μg/mlに調整したリン酸緩衝溶液に37°Cで1時間浸漬し,同様にXPSを用いてTi表面に結合したIgGの量を評価した。その結果、N 1sのピーク強度はIgGの濃度依存的に上昇し,300 μg/mlで一定値に達した。これらの結果から、HPAを介してチタン表面にprotein Aを結合させる条件として,処理液のProtein A最適濃度は25 μg/ml、さらに,Protein Aを介してIgGを結合させる処理液のIgG最適濃度は300 μg/mlであることが確認された。平成27年度の研究によって、抗原-抗体反応を利用したバイオセンサーを作製するための最適な表面処理条件を見出すことができた。昨年度に作製した抗体を結合させたチタン電極では、細菌との結合を電位応答として検出することができなかった。そこで平成26年度は、抗体の結合密度を高くするために、表面処理条件の最適化を行った。その結果、抗体を結合させたチタン電極を細菌を懸濁させた溶液に浸漬し、電位応答が得られるところまでは確認しているが、検出限界の決定や検量線の再現性を確認するまでは達していない。ターゲットとする細菌検出の選択性を含めた確認実験を速やかに行う必要がある。昨年度までに確立した抗体をチタン電極表面に化学修飾する手法を適用してバイオセンサーを作製した。歯周病源菌であるP. gingivalisが分泌する病原因子であるリシン特異的ジンジパイン(Kgp)によって歯肉上皮細胞の構造的結合を保持する中間フィラメントの分解によって生成するK6Fペプチド(サイトケラチン6フラグメント)を計測することを試みた。具体的には、チタン表面にHPAを化学修飾し、その表面にカルボキシ基を導入した。その後、Protein Aを縮合剤(EDC)を用いて表面に固定化し、さらにK6Fペプチドの抗体を結合させた。

K6Fペプチドの検出は、電気化学的手法(電位差測定)と水晶振動子微小天秤法を用いて行った。電位差測定の基準電極には、Pritein Aにアルブミンを結合させたチタン電極を用いた。水晶振動子微小天秤法の水晶振動子には、金電極にチタンをコーティングし、前述の表面処理によってK6Fペプチドの抗体を固定化したものをを用いた。電位差測定法によるK6Fペプチドの検出限界は、約5 mg/mlであった。それに対して、水晶振動子微小天秤法の検出限界は著しく低く、約10 ng/mlであった。また、10 ng/mlから1,000 ng/mlの範囲で周波数変化と濃度の間に直線関係が得られ、広い濃度範囲でK6Fペプチドを定量できることが分かった。以上の結果から、P. gingivalisが分泌する病原因子による分解生物(サイトケラチン6フラグメント)を検出するセンサーとしては、水晶振動子にK6Fペプチドの抗体を固定化したバイオセンサーが優れ、本センサーを用いた測定システムを用いることによって、歯周病の病態を短時間に評価できる可能性が示唆された。本研究では、歯周病の病原菌やそれらが分泌する病原因子を計測できるバイオセンサーを開発することによって、歯周病の病態を短時間で評価できる診断法を確立することを目的とした。歯周病原菌であるP. gingivalisが分泌する病原因子(Kgp)によって分解・生成されるK6Fペプチドをその抗体を修飾した水晶振動子を用いて計測したところ、10 ng/mlから1,000 ng/mlの範囲で共振周波数変化と濃度の対数との間に直線関係が得られた。一方、電位差測定法ではK6Fペプチドの検出限界は約5 mg/mlであり、水晶振動子マイクロバランス法よりは高かったが、短時間で計測できることが明らかとなった。当初は、バイオセンサーを構築した上でその病原菌に対する応答を調べ、開発初期における基本的な性能(感度、検出限界など)を明らかにする予定であったが、センサーの構築に目途は立ったものの、性能の評価までには至らなかった。したがって、予定していた学会での成果の発表も実現しなかった。この理由は、チタン電極の表面に抗体を化学修飾する手法を従来から採用してきた手法から、より高いセンサーの感度を実現するために、抗体をより高密度に安定して修飾できる手法を検討するのに時間を要したためである。しかし、センサー開発の基盤技術は既に確立できたことから、本年度(平成27年度)には昨年度に実施できなかった分も含めて研究計画通りに研究を進行させる予定であり、特に大きな問題ではない。研究最終年度は、予定衣通り前年度までに構築したチタンセンサーの必要な特性評価を終え、さらに歯肉溝に直接挿入できるようにセンサーを微小化することを試みる。最近、水晶振動子マイクロバランス(QCM)の性能が飛躍的に向上し、水溶液中における質量の超微量測定が可能となっている。また、装置本体も携帯可能なほど小型化され、歯科診療室での使用も問題なくできる状況となった。微生物の検出感度は、現在検討しているポテンシオメトリーを利用した電極よりも格段に高いことが予想されるため、現在開発している抗体を結合させたセンサーをQCMに応用する検討も、申請した実験計画に追加して行う予定である。生体材料工学初年度の研究は、当初の研究計画からは少し遅れているものの、平成27年度に実施する研究に特に支障は生じない。
戦時下における能楽の実態解明－大衆化の進展と植民地における享受

○研究目的第二次世界大戦下における能楽の実態を文献史料によって解明することである。○研究方法まず、主要全国紙の新聞記事データベースを用いて能楽関係記事を抽出し、それらの収集・整理を行った。具体的には、『朝日新聞』記事データベースである「聞蔵II」、『読売新聞』の「ヨミダス歴史館」、『毎日新聞』の「毎索」を用いて昭和10年から昭和20年にかけての能楽に関する記事1, 137件に当たった。加えて国立国会図書館・法政大学能楽研究所・早稲田大学中央図書館等において関連資料の収集・調査を実施した。このうち法政大学能楽研究所鴻山文庫所蔵の近代能楽関連資料(『昭和十六年哈爾濱宝生流能楽鑑賞会番組』『新曲忠霊発表能組』『昭和十六年明治神宮法楽能番組』『大阪能楽報国会紀元節奉讃能番組』『昭和一七年帝劇能番組』『昭和十八年松本謙三秋季別会・宝生会別会能番組』『上海宝生会秋大会謡曲番組』『昭和二十年観世九皐会能番組』『能狂言などにつき額田県・神奈川県布達』『唐相撲装束借用願いにつき徳川義礼宛書状下書』『新作謡曲「時宗」著作権・出版権申合せ』等)約30点の撮影・複写を実施した。○研究結果能楽学会の学会誌『能と狂言』第11号に戦時下におけるメディアに関する論考を発表した。また、レコードやトーキー映画に関する論考を、来年度法政大学能楽研究所より発行される研究報告集に掲載の予定である。加えて、調査の過程で発見された資料『乱舞進退録』に関する発表を中世文学会において行った。同発表についても来年度発行予定の『中世文学』第60号に掲載の予定である。このほか『東海能楽研究会年報』第19号に「鴻山文庫蔵近代東海地方関連能楽資料二種」と題する研究報告を掲載した。
海外の日本語学習者の日本就職を支援する協働的コミュニティの実践研究

本研究では、日本企業への就職をめざす韓国の日本語学習者の就職活動の実態を明らかにしたうえで、実践研究を通じて就職活動支援のあり方を提言した。調査の結果、韓国の学習者は就職活動において孤立しやすく、困難を感じていることが明らかになった。そこで、スタディーグループおよびセミナーの形式で、就職活動生同士の協働的コミュニティを創出し、活動支援の実践を行った。実践の結果、参加者同士が対話を重ねていく中で個々のキャリア観が明確化されること、それが就職活動における主体的行動へとつながっていくことが示唆された。本研究の成果は、キャリア教育としての日本語教育のあり方に示唆を与えるものである。本研究の目的は、日本企業への就職をめざす海外の日本語学習者の就職活動の実態を明らかにし、協働的コミュニティ創出の実践研究を通じてそれを支援することである。研究初年度である2016年度は、韓国の日本語学習者の就職活動の実態を明らかにするため、次の4つの調査を行った。(1)大学生対象アンケート調査:5月から9月にかけて韓国内の大学に在籍する日本語専攻者77名を対象に実施した。設問の内容は、日本企業への就職に対する意識、就職活動の悩み、大学の就職支援の取り組みなどに関するものである。(2)就職活動中の大学生対象の半構造化インタビュー: 1名の学生に対し複数回にわたってインタビューを行い、就職活動の実態や悩みについて聞いた。(3)日本語教師対象のアンケート調査および半構造化インタビュー:1名の日本人教師に対し、ビジネス日本語授業に関するアンケートに回答してもらったのち、就職支援に対する意識に関してインタビュー調査を行った。(4)日本の大学における留学生就職支援の実態調査:海外の事例と比較するため、留学生が多数在籍する日本の大学ではどのような就職支援の取り組みが行われているのかを公開資料をもとに調査した。調査の結果、韓国の大学生が日本企業への就職に際しさまざまな問題を抱えていること、しかし韓国の大学では日本企業就職に特化した支援が殆ど行われていないことが明らかになった。そこで、本研究では(2)の調査協力者とともに就職活動生同士のスタディーグループを企画し、運営の支援を行った。さらに、大学における就職支援に対するニーズを鑑み、日本企業への就職希望者を対象としたキャリアセミナーを企画し、韓国の大学で二度にわたり実施した。研究計画では、初年度は個別による就職支援実践、次年度にグループ形態での実践を計画していたが、初年度中にグループ実践(スタディーグループ)まで進展した。さらに、より大規模・対多数のクラス形態での実践として、数十名が参加するキャリアセミナーも企画し、実施に至った。また、海外の日本語学習者の就職活動の実態を明らかにするための方法として、当初は学習者対象の個別の半構造化インタビュー調査のみを計画していた。しかし、それに加えて複数名の学習者に対するアンケート調査もすることで、質的と量的の両側面から分析することが可能となった。また、教師にもアンケートとインタビュー調査を実施することで、学習者視点のみならず教師視点もふまえ、より包括的な実態の把握が可能となった。さらに、海外のみならず日本国内の実態も調査することで、比較分析を行う知見が得られた。このように、調査や実践を精力的に行うことで、当初の計画よりも研究が進展し、期待以上の成果が得られた。2017年度の主な研究実績は次の4点である。前年度から引き続き、(1)海外の大学生や留学生の日本就職の実態と就職支援に関する調査、(2)海外の日本就職希望者のスタディーグループに対する支援を行った。また、これまでの研究成果を活かし、(3)日本就職希望者対象のキャリアセミナーを韓国の大学で実施した。さらに、日本語教師の役割とは何かという問題意識をもとに、(4)日本語教師の専門性に関する調査・発表を行った。(1)の調査では、従来の支援は大学生側の個別性や主体性を看過し、同化主義にもとづく就職のノウハウ的支援に偏っていたことが浮き彫りになった。(2)の参加者にインタビューを行ったところ、就職活動希望者同士が情報交換や対話を重ねながら、課題解決に向けて支援し合うスタディーグループが協働的コミュニティとして機能していること、スタディーグループへの参加によって個々の課題やキャリア観が明確化され、それが就職活動やインターンシップなどの主体的行動へとつながっていることが明らかになった。こうした成果をもとに、(3)のセミナーでは、参加者の個別性と主体性を重視し、実践者からの情報提示や参加者同士の協働を通じて自身のキャリア観を明確化することを意図した活動を行なった。セミナーの参加者からは概ね好評が得られたが、運営などに関する課題も浮き彫りになった。研究を進める中で抱いた問題意識に基づき、(4)では、日本語教師の専門性に関する文献調査を行い、学会発表を行った。今後は、本研究で得られたデータの分析と理論化に努め、成果を発表することで、日本企業への就職をめざす海外の日本語学習者に対するキャリア教育・就職支援の発展への一助となることをめざす。

実践の結果、参加者同士が対話を重ねていく中で個々のキャリア観が明確化されること、それが就職活動における主体的行動へとつながっていくことが示唆された。本研究の成果は、キャリア教育としての日本語教育のあり方に示唆を与えるものである。今後は、研究成果を発表するため、収集したデータの分析および論文執筆に努める。日本語教育初年度中にスタディーグループにおける参与観察調査やセミナー実施のため予定よりも多く韓国出張の必要が生じた。そのため、前倒し請求により出張を行ったが、航空券代などが安価に抑えられたため、残額が生じた。次年度は追加調査および論文発表のために助成金を使用する計画である。
ラジアル偏光場によるアト秒電子ビーム発生の基礎研究

従来の電子ビーム診断の高度化により、パルス圧縮に有利な電子ビーム発生条件のパラメータ最適化を行った。また、レーザー変調器を用いたパルス圧縮手法により、サブフェムト秒のパルス構造を有する電子ビーム発生の研究を行った。電子ビーム発生条件のパラメータ最適化においては、コヒーレント遷移放射の強度測定により、シングルショットのバンチ長モニタへの可能性が明らかとなった。光伝導アンテナを用いた研究では、電子ビームから発生したテラヘルツ電場の向き・強度を測定可能であることが分かった。レーザー変調器の研究では、一次の相互作用を通したサブフェムト秒電子ビーム変調の理論的研究を行った。平成27年度は、次年度の電子ビーム実験に向けた、測定系の開発およびパルス圧縮のためのアンジュレータ設計を行った。1.時間・周波数領域測定系の開発:従来よりも詳細なコヒーレント遷移放射(CTR)のテラヘルツ波解析の可能な、時間・周波数領域測定系の開発を行った。CTRで発生したテラヘルツパルスを模擬して、光電導アンテナ(PCA)にフェムト秒レーザーを照射してテラヘルツパルスを発生した。発生したテラヘルツパルスの時間領域測定手法として、テラヘルツ光路内に挿入した高抵抗シリコンに、分岐・時間遅延を調整したフェムト秒レーザーを照射して、透過テラヘルツパルスの強度をモニターした。一方、周波数領域測定として、レーザーを照射しないシリコン透過テラヘルツパルスをマイケルソン干渉計により分光した。また、石英等の分散媒質により検出されるテラヘルツパルスの周波数が変化したときに、時間領域の立ち上がりに変化が起きることが分かった。2.アンジュレータ設計:光源加速器等で用いられているレーザーとアンジュレータによる電子ビームのエネルギー変調について、短パルス電子ビームの発生への応用可能性の検討を行った。具体的には、光電場(波長:800 nm)とアンジュレータ(1次の共鳴条件の波長:800 nm)による電子ビーム(32.5 MeV)のエネルギー変調とマイクロバンチング過程を利用した、パルス圧縮に利用可能なアンジュレータの設計を行った。アンジュレータの磁場分布を、Poisson Superfishコードにより計算した。電子ビーム進行方向の磁場の周期長6.6 mmの半分の長さを考慮し、幅:3.3 mm着磁方向が180度異なる2種類の磁石を交互に並べた系を計算した。ギャップ長が3 mmの時に磁場強度は3.5 kGとなることが分かった。1.時間・周波数領域測定系の開発:今後、従来よりも詳細なコヒーレント遷移放射(CTR)のテラヘルツ波解析が可能になると考えられる。また、測定テラヘルツパルスの周波数が変化した時に時間領域の挙動に変化が起きることが明らかとなり、電子ビームが発生した電場波形の時間領域と周波数領域の情報が実験的に繋がる可能性が期待されるためである。2.パルス圧縮装置の設計、ラジアル偏光テラヘルツ波の応用:32.5 MeVの電子ビームに対するアンジュレータ(1次の共鳴条件の波長:800 nm)を製作できることが分かった。今後、共鳴条件を満たすアンジュレータとフェムト秒レーザーを用いて、マイクロバンチングによるパルス圧縮が期待されるためである。一方では、光伝導アンテナ(PCA)を用いたテラヘルツ発生の電場強度を高めるための電極間破壊電圧(>50 V)の見積も行った。今後、電子ビーム圧縮におけるラジアル偏光テラヘルツ波の利用検討も行う。平成28年度は、次年度の電子ビーム・レーザー実験に向けた、時間分解テラヘルツ分光実験・アト秒電子ビーム発生のための理論的研究を行った。1.時間分解コヒーレント遷移放射測定系の開発:これまでに行ってきたフェムト秒電子ビームのマイケルソン干渉計と光伝導アンテナを組み合わせて、それぞれ、周波数領域と時間領域測定の同時計測が可能であることが明らかになった。現段階では、両手法の測定結果に差異が観測されているが、35 MeVのサブピコ秒の電子ビームの測定に応用可能であることが分かった。さらに、光伝導アンテナでは電場の方向(負電荷の電場の流入)の測定を議論できる可能性も明らかになった。今後、光伝導アンテナ測定系の高感度化・広帯域化を行うとともに、コヒーレント遷移放射等のパルス電子ビームの放射する電場の周波数・時間領域の情報に関する包括的な理解を深める。2.アンジュレータを用いた電子ビーム変調・圧縮の検討:今年度はレーザーとアンジュレータを用いた電子ビームエネルギー変調(・圧縮)についての理論的な研究を行った。実験的な側面から、電子ビームのエネルギー:32.5 MeV、エネルギー分散:0.2%の電子ビームに対するエネルギー変調の計算を行った。アンジュレータの周期長、周期数、最大磁場強度を、それぞれ、6.6 mm、20、2.5 kGとした。その結果、波長800 nmのレーザーを用いて、電子ビームのスライスエネルギー分散を約1.5倍に変調可能であることが計算により得られた。今後、自由空間における位相空間分布の回転によるパルス圧縮の検討・実験を行うと共に、アト秒電子ビーム発生を実現する。1.時間分解コヒーレント遷移放射測定系の開発:今後、電子ビームとレーザー相互作用を研究するための下地を整えた。また、光伝導アンテナの特殊性(電場の方向測定)の研究も行うことが可能となった。今後、レーザーを利用したラジアル偏光場による電子ビーム圧縮・高時間分解能の時間領域測定への展開を行う。

2.アンジュレータを用いた電子ビーム変調・圧縮の検討:アンジュレータ製作と磁場・レーザー強度・自由空間等の最適化は今後の課題であるが、32.5 MeVの電子ビームに対するアンジュレータを用いた電子ビーム圧縮の可能性が明らかとなった。また、電子ビームとレーザーによる時間分解計測への展開も可能であると考えられる。1.レーザー変調器における三次の相互作用の検討:レーザー変調器(周期長2.5 cm、周期数10、アンジュレータパラメーター1.3、基本波発振波長2400 nm)における、電子ビーム(35 MeV)に対する三次の相互作用を通したレーザー変調(レーザー波長800 nm)の研究を行った。電子ビームトラッキングコードELEGANTを用いた理論的な計算により、三次の相互作用であってもエネルギー変調を行うことができることが明らかとなった。また、この手法は電子ビーム圧縮のみならず、自由電子レーザーの計算コードGENESISを用いた計算により、コヒーレントアンジュレータ放射に基づく高強度テラヘルツ波発生の可能性も明らかとなった。2.電子ビーム変調・圧縮の研究:一次の相互作用に基づくレーザー変調器を用いたアト秒パルス列電子ビーム発生の研究を行った。レーザー変調器(周期長6.6 mm、周期数20、アンジュレータパラメーター0.15、基本波発振波長800 nm)における、電子ビーム(エネルギー32.5 MeV、電荷量2 pC、パルス幅9 fs、エネルギー分散0.1%)に対するレーザー変調(レーザー波長800 nm、レーザーパルス幅100 fs、パルスエネルギー200 uJ、パワー2 GWに相当)の研究を行った。下流に100 mmの自由空間をを想定し、電子ビームトラッキングコードELEGANTを用いた計算を行った。その結果、レーザー波長に相当する時間間隔2.7 fs毎に380 as(rms)の時間構造を実現できることが明らかとなった。また変調後のピーク電流は、変調前の約2倍となることも分かった。従来の電子ビーム診断の高度化により、パルス圧縮に有利な電子ビーム発生条件のパラメータ最適化を行った。また、レーザー変調器を用いたパルス圧縮手法により、サブフェムト秒のパルス構造を有する電子ビーム発生の研究を行った。電子ビーム発生条件のパラメータ最適化においては、コヒーレント遷移放射の強度測定により、シングルショットのバンチ長モニタへの可能性が明らかとなった。光伝導アンテナを用いた研究では、電子ビームから発生したテラヘルツ電場の向き・強度を測定可能であることが分かった。レーザー変調器の研究では、一次の相互作用を通したサブフェムト秒電子ビーム変調の理論的研究を行った。1.アト秒電子ビーム測定系の開発:時間・周波数領域の測定が可能な、測定系の開発を行う。テラヘルツ波解析に限らず、より短パルスの電子ビームを測定するために、分析光等に利用可能なフェムト秒レーザーの白色化による再圧縮されたパルス光(電場)発生系の構築も行う。同時に、電子ビーム発生条件を最適化し、光伝導アンテナ、干渉計、過渡反応解析(イオン化反応等)等を利用した測定系を構築する。2.電子ビームパルス圧縮系の開発:前述の、フェムト秒レーザーを用いた電子ビーム圧縮実験を行う。
集団ストラテジーに基づく産業ストレスの歯周疾患に対するリスク評価

本研究は、産業ストレスを含む種々のストレス指標を用いた質問紙調査と唾液中のストレス関連物質を測定することにより、勤労者のストレスの状況を分析するとともに、歯科健康診断で得られる歯周疾患の情報を解析し、そして、両者の関連性を解明することにより、歯周疾患のリスクファクターとしての産業ストレスの重要性を明らかにすることを目的とした。2003年度には295名が、そして、2004年度には235名からデータを得られた。1998年をベースラインとし、この器官に歯周ポケット深さが3mm以上進行した部位を2ヶ所以上有する者を歯周疾患進行者とした。1998年から2003年まで追跡できたのは187名であり、そのうち歯周疾患進行者は38名であった。また、1998年から2004年まで追跡できたのは162名で、歯周疾患進行者は33名であった。1998年に自覚的ストレスの多い者は無い者に比較して1998年から2003年の間での歯周疾患進行者の割合が有意に高いことが示された。しかし、1998年におけるGHQ-28やSDSなどの質問表によるストレス指標と歯周疾患進行との間には有意の関連性は認められなかった。GHQ-28の質問項目中、「気分爽快」「疲れていない」「怒りっぽくない」と答えた群は、それぞれ有意に歯周疾患進行者が少なく、SDSにおいて、「将来にかなり希望がある」「イライラしない」と答えた群もそれぞれ歯周疾患進行者が少なかった。2004年度のデータでは自覚的ストレスの有無により、歯周疾患進行に有意に差が見られ、唾液中のストレスマーカーについては、コルチゾールがストレス有群では無群に比べて有意に高い値を示した。その他のストレスマーカーであるs-IgA、アミラーゼやクロモグラニンAについては差はみられなかった。以上の結果から、産業ストレスは歯周疾患進行のリスクファクターとなることが示唆され、質問表のみならず唾液中のコルチゾールなどストレスマーカーは、歯周疾患とストレスの関連性を評価するのに有用であることが示された。本研究は、産業ストレスを含む種々のストレス指標を用いた質問紙調査と唾液中のストレス関連物質を測定することにより、勤労者のストレスの状況を分析するとともに、歯科健康診断で得られる歯周病の情報(歯周ポケット深さ、アタッチメントレベル)を解析し、そして、両者の関連性を解明することにより、歯周疾患のリスクファクターとしての産業ストレスの重要性を明らかにすることを目的とした。ストレス、生活習慣および作業歴と作業状況について、自記式質問票により調査した。また、ストレスのバイオマーカーとして唾液中コルチゾール、アミラーゼおよびsIgAの測定を行った。277名からデータが得られた。歯周病については、3.5mm以上の歯周ポケットをもつ有病歯率は18.8±21.7%であり、3.5mm以上のアタッチメントレベルをもつ有病歯率は12.5±19.0%であった。唾液中のコルチゾール、アミラーゼおよびsIgAはそれぞれ、0.29±0.5μg/dL、170.6±103.3KIU/Lおよび91.0±61.8μg/mLであった。現在、歯周病有病状態とこれらストレス指標との関連性について解析を行っており、両者の関連性について解明する予定である。