hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動的な対人認知の発達に関する比較文化モデルの構築－日米の違いの検討ー

意図なく,無意識に生起する自発的特性推論について,世界で初めて異なる文化の参加者を直接的に比較した実証研究を行った。次の3点を明らかにした。1)日本人と北米人(アメリカ人,カナダ人)のいずれにおいても,自発的特性推論は生起する,2)北米人の方が日本人よりもより自発的推論を生起しやすく自動的である,3)日本人は自発的特性推論と自発的状況推論のいずれも同程度生起するが,北米人は自発的特性推論の方を強く生起する。これらの結果を,思考スタイルや帰属スタイルの違いといった,文化心理学の理論に基づき分析し,自発的特性推論の普遍的特徴と文化固有の特徴に関するモデルを構築した。成果は国際誌に掲載された。本プロジェクトは,意図せず,自動的・自発的に,他者の行動から特性を推論する自発的特性推論(Spontaneous Trait Inference; STI)の発達に関して,比較文化的検討を行うことである。初年度であるH26年度は,日本人とアメリカ人の大学生を対象とした2つの実験を行った。実験1では,63名の日本人大学生と59名のアメリカ人大学生を対象とした。誤再認パラダイムを用いた手続きにより,特性を暗示した行動記述文から特性を自発的に推論する程度を調べた。PDP(Process Dissociation Procedure)分析により,STIの生起を自動的過程と統制的過程に分離した結果,日本人とアメリカ人のいずれにおいてもSTIは生じるが,アメリカ人の方がより自動的過程に依存していることが示唆された。実験2においては,アメリカ人グループを,さらにヨーロッパ系アメリカ人とアジア系アメリカ人に分けてサンプリングした。また,特性が推論されやすい刺激(行動を記述する2文)を用いた。対象は,50名の日本人,60名のヨーロッパ系アメリカ人,58名のアジア系アメリカ人であった。実験2の結果は,実験1を追認するものであった。すなわち,2つのアメリカ人グループにおいて,より自動的過程に依存したSTIが生起していた。以上の結果より,日本人とアメリカ人のいずれにおいてもSTIが生起するが,アメリカ人の方がより自動的過程に依存していること,またアメリカ人のサブグループ間の違いは見られないことが示唆された。STIの生起はuniversalであるが,その生起プロセスにはculture-spesificな特徴が見られると考えられる。なお,小学5年生も対象とした実験を行う予定であったが,参加者の確保が難しくH26年度には行えなかった。H27年度に実施予定である。欧米人は行動の原因を特性など人の内的要因に,東アジアの人々は状況などの要因に帰属しやすいことが先行研究で示されている。そこで,このような帰属の文化差がimplicitで自動的な推論においても現れるのかについて検討した。・予備調査の実施:行動と状況のいずれも暗示している刺激分を選出するため,日本人大学生20名とアメリカ人大学生37名を対象とした予備調査を実施した。73の行動記述分から40文を選出し,刺激として用いた。・本実験:再学習パラダイムを用いて,自発的特性推論・自発的状況推論の文化差について検討した。132名のヨーロッパ系カナダ人大学生と,124名の日本人大学生を対象とし,特性と状況のいずれも暗示している行動文から自発的に特性または状況を推論する傾向について調べた。まず接触フェイズにて行動文と写真(顔写真+状況写真)を40ペア提示した。その後,アナグラム課題のフィラータスクをはさみ,学習フェイズにて特性語もしくは状況語と顔写真のペアを40ペア提示した。さらにフィラータスクを行ってもらった後,最後に再生フェイズにて顔写真のみを提示し,学習フェイズで各写真とペアになっていた単語を思い出して再生してもらった。分析の結果,日本人とカナダ人のいずれにおいても,自発的特性推論と自発的状況推論が生起したが,日本人においてはその2つの推論の生起頻度が同程度であるのに対し,カナダ人においては自発的特性推論の方が生起頻度が高かった。すなわち,カナダ人の方が特性に帰属しやすいという傾向がimplicitなプロセスでも見られた。本研究成果を論文としてまとめ,国際雑誌に投稿中である。共同研究者がアメリカの大学からカナダの大学へと異動したため,対象がアメリカ人ではなくカナダ人となった。ただし,先行研究ではアメリカとカナダは北米としてひとくくりにされることが多く,またヨーロッパ系カナダ人のみを対象としたため,計画通りの研究実施に支障は生じない。小学5年生のデータ収集は,カナダ人(もしくはアメリカ人)を対象にリクルートを進めている。27年度中のデータ収集はできなかったが,28年度中には収集できる見込みである。最終年度は,カナダと日本において再学習パラダイム(savings-in-relearning paradigm)によって得られた,自発的特性推論と自発的状況推論に関するデータを分析した。特性と状況のいずれも暗示する行動文もしくはニュートラルな統制文と顔写真を提示し,その後顔写真と特性語もしくは状況語のペアを記憶してもらった。最後に顔写真のみを提示し,ペアになっていた単語を思い出してもらった。そして,特性・状況暗示文を提示した時点で,自発的特性推論・自発的状況推論が生起していれば,その後の顔写真と単語の記憶は再学習となり,より思い出しやすくなると考えられる。結果から,カナダ人は自発的特性推論と自発的状況推論を同程度行うが,日本人は自発的特性推論よりも自発的状況推論を行いやすいことを示した。

研究期間全体においては,まず自発的特性推論について,世界で初めて異なる文化の参加者を直接的に比較した実証研究を行った。そして,日本人とアメリカ人にいずれにおいても自発的特性推論を生起するが,アメリカ人の方がより,自発的特性推論を行いやすく,またその過程が自動的であることを示した。成果は国際誌に掲載された。さらには,自発的特性推論と自発的状況推論の同時生起に関して,世界で初めて文化差を明らかにした。この結果についても,論文にまとめ国際誌に投稿し採択された。意図なく,無意識に生起する自発的特性推論について,世界で初めて異なる文化の参加者を直接的に比較した実証研究を行った。次の3点を明らかにした。1)日本人と北米人(アメリカ人,カナダ人)のいずれにおいても,自発的特性推論は生起する,2)北米人の方が日本人よりもより自発的推論を生起しやすく自動的である,3)日本人は自発的特性推論と自発的状況推論のいずれも同程度生起するが,北米人は自発的特性推論の方を強く生起する。これらの結果を,思考スタイルや帰属スタイルの違いといった,文化心理学の理論に基づき分析し,自発的特性推論の普遍的特徴と文化固有の特徴に関するモデルを構築した。計画通り,日本人とアメリカ人を対象としてデータを収集し,また分析も完了した。論文執筆にも取り掛かり,またH27年度の実験用の材料を作成した点においては,計画以上の進展が見られたと言える。しかし,計画にあった小学5年生を対象としたデータ収集については,H27年度に持ち越しとなった。これまで日本と北米におけるデータ収集は順調に進み,また論文の作成・投稿も並行して行っている。今後は,小学5年生のデータ収集に焦点化し,最終的に自動的な特性推論の発達の比較文化モデルを構築する。社会的認知,文化心理学,認知発達日本だけでなく,アメリカでのデータ収集も順調に進んでいる。ただしリサーチアシスタントの大学院生が,カナダの大学に進学したため,今後はアメリカ人の代わりにヨーロッパ系カナダ人を対象とした実験を行う予定である。この点については,先行研究より,ヨーロッパ系アメリカ人とヨーロッパ系カナダ人は同様の傾向を示すことが報告されていることから,問題ないと考えられる。カナダ人の小学5年生の参加者の確保が最大の課題であるが,現在共同研究者との打ち合わせを行い,実験実施の目途が立ちつつある。実験参加者への謝金,調査結果報告書の郵送料において,当初の予定よりも低く抑えられたため。端数の余りが出たため。次年度繰り越し分は,論文投稿の際の英文校正が文字数が多く予定よりも多くかかるため,それに充てる。その他の事項は交付申請のとおりに使用する。物品購入に充てる。
ヒト初期胚におけるメチル化状態の解析

当初ヒト初期胚をもとに解析を開始したが、ヒト初期胚では得られるサンプル数が少量であり、研究継続のためにサンプルを蓄積中である。妊娠帰結におけるメチル化状態と初期胚の時点での形態学的評価との関連性について検討したところ、妊娠中の環境因子がメチル化状態に影響を与えている可能性が示唆された。本研究は受精卵が発生する段階におけるメチル化状態の変化について影響を与える因子について、また形態学的な変化とメチル化状態の変化の相関の有無について検討するものである。初期胚での検討においてはいくつかの発生にかかわる遺伝子領域についての解析を試みているが、現段階で明らかな差異を示唆するメチル化状態の変化は認められていない。しかしこれまでに得られた胚の数には限りがあり、特にVeeck分類(Veecketal.,1983)での良いグレードの受精卵を短期間に得ることは困難であることから今後も解析数を増やし検討を継続していきたいと考えている。さらに妊娠帰結における胎児付属物のメチル化状態の差についても検討を試みており、胎盤においてPGF(Placenta Growth Factor)のCpG領域におけるメチル化状態について解析した。全ての分娩症例を妊娠方法(自然妊娠・人工授精・体外受精のグループ)、また妊娠に伴う合併症等(妊娠高血圧・糖尿病・喫煙等のグループ)に分け、メチル化状態を比較した。それぞれの群においての決定的な相違は認めていないものの、メチル化状態は均一ではなくその原因についてその他の遺伝子領域についても考慮しさらに検討を続けたいと考える。妊娠の各段階で受ける影響が発生における固体のメチル化状態に変化を与えており、それが妊娠帰結に反映されていることが示唆されるためこれらの影響について検討し臨床にフィードバックさせたいと考える。本研究は受精卵の段階での相違が発生・成長後のメチル化状態に変化に影響を与えているかどうかについて検討するものである。初期胚の時点では胚の状態を示す形態学的分類であるVeeck分類(Veeck et.al., 1983)がある。この分類にて良いグレードの受精卵であれば妊娠率も高く、形態学的に良好でない場合には妊娠に至らない場合が多い。初期胚の分析においては特に良好胚の解析数が少なく明らかなメチル化状態の変化は認められなかった。そのため今年度は正常妊娠と体外受精を施行して受精卵の形態学的分類が確実になされている妊娠症例について胎盤を用いた解析を行った。主な発生及び胎盤に関する遺伝子領域のうち、PGF(Placenta Growth Factor)に注目してCpG領域におけるメチル化状態について解析した。それぞれの群においての決定的な相違は認めていないものの、メチル化状態は均一ではなく、双胎妊娠においてもそれぞれの児のメチル化状態は異なっていた。最終的に2絨毛膜双胎であっても単一の胚からの発生であるかそうでないかによっても結果は異なる可能性があるためその検討も追加する必要性があると思われた。また生殖医療を要した妊婦ではその他の合併症があることも少なくないため、今後は生殖医療による影響に限定せず、胎盤をもとに網羅的なメチル化状態を検討することで、最終的には様々な合併症が妊娠帰結に与える影響について解析を行いたいと考える。
哺乳類の５大基本味を超越して宿主認識に機能する昆虫の味受容体

宿主植物認識に貢献する味受容システムを解明する目的で,まずカイコガ幼虫の味受容細胞が発現している味受容体(BmGr)を明らかにすることとした.カイコガ幼虫上唇の上咽頭感覚子の感覚神経細胞壊を分取し,そこからレーザーキャプチャーマイクロダイセクションによって1細胞を採取した.この細胞からはBmGr10を含む6種のBmGrの発現が確認され,イノシトール受容を決定づける組み合わせであろうと考えられた.一方,蛍光カルシウムプローブGCaMP3.0を用いる培養細胞の系とアフリカツメガエル卵母細胞の2電極電圧クランプ法の両者で,BmGr10のリガンドがイノシトールであることを世界で初めて明らかにした.宿主植物認識に貢献する味受容システムを解明する目的で,まずカイコガ幼虫の味受容細胞が発現している味受容体(BmGr)を明らかにすることとした.カイコガ幼虫上唇の上咽頭感覚子の感覚神経細胞壊を分取し,そこからレーザーキャプチャーマイクロダイセクションによって1細胞を採取した.この細胞からはBmGr10を含む6種のBmGrの発現が確認され,イノシトール受容を決定づける組み合わせであろうと考えられた.一方,蛍光カルシウムプローブGCaMP3.0を用いる培養細胞の系とアフリカツメガエル卵母細胞の2電極電圧クランプ法の両者で,BmGr10のリガンドがイノシトールであることを世界で初めて明らかにした.今期は以下の2点を実施した。1.小顋味受容ニューロンのLCMによる採集とRT-PCRによる味受容体発現の確認1)レーザーキャプチャーマイクロダイセクション(LCM)によりカイコガ幼虫の小顋の凍結切片からトルイジンブルーで染色された味受容ニューロンの単離を試みた。味受容ニューロンはブドウの房状に固まって存在したため単一細胞としての単離が完全にできた保障は得られなかったが、おおかた単離に準じたレベルで採集ができるようになった。2)採集した細胞からcDNAを調製し味受容体の発現の有無の確認をRT-PCR法で試みた。その結果、糖受容体と考えられているGr.7、8、9、10を発現する細胞が見られたが、その組み合わせには再現性が見られず、さらには苦み受容体と考えられているGr.14、15、16やGr.49、53、56などがコンタミして検出される例も多かった。すなわち、単一細胞が取得できていないか、それともLCMによる細胞採集からcDNAを調製に至るどこかの過程でコンタミネーションが起きていると考えられ、現在はこの問題の対応を検討中である。2.味受容体のリガンド同定系の確立1)既にリガンドがイノシトールであると報告されているGr.9を対象として、Baculovirus発現系でカルシウムインジケーターである発光タンパク質aequorineとこの味受容体を一緒に発現させたSf9細胞が本当にイノシトールへの反応を検出できるか否かを検討した。その結果、特異的な反応は検出できなかった。2)そこで次に、カルシウムに対する検出感度がはるかに高いとされているカルシウムインジケーターGCaMP3とGr.9をHEK293細胞に発現させた系を試みた。その結果、細胞はイノシトールに対して特異的に反応した。すなわち、これによりリガンド同定系が確立できたと考える。1.カイコガ上唇の上咽頭感覚子にあるニューロンが発現する味受容体の解析小腮粒状体にある味受容細胞のLCMによる単離がうまく行かなかったので,上咽頭感覚子にあるイノシトール細胞と苦味細胞のマニュピレーターに取り付けたガラスキャピラリーによる単離を試みた.まず,カイコ5齢幼虫にメチレンブルーを注射し,神経細胞を染色した.次に,カイコ幼虫から上唇を取り外し,内側のクチクラを剥がして上咽頭感覚子直下の感覚神経細胞を露出させた.ガラスキャピラリーで吸引したところ,3個の感覚細胞がまとめて採取できた.3個の感覚細胞は何らかの構造物で束ねられており,単一細胞の分取はできなかった.しかし,これをスライドグラスに貼りつけると平面化して単一細胞が他の細胞と離れることがあった.そこで,その単一化した細胞をレーゼーキャプチャーマイクロダイセクション(LCM)により切り出した.その細胞に対してRT-PCRを行ったところ,味受容体Gr5,Gr6,Gr7,Gr9,Gr10,Gr63,Gr67が検出された.この操作を繰り返して行い,このような所謂糖クレードのGrをまとめて持つ細胞の存在に確証を得ようと試みている.2.カイコガ味受容体糖クレードに属するGr5,Gr6,Gr7,Gr9,Gr10のリガンド解析Gr5,Gr6,Gr7,Gr9,Gr10のcRNAを調製してアフリカツメガエル卵母細胞に注射し,受容体を発現させ,そこに糖を滴下して,電気生理学的手法を用いて応答を検出した.結果,Gr5,Gr6,Gr7発現細胞については応答が見られなかったが,Gr9発現細胞は既存の報告通りにフルクトースに応答した.一方,Gr10発現細胞はmyo-イノシトールとepi-イノシトールに応答し,Gr10の世界で初めてのリガンド確認となった.昆虫生理学,昆虫病理学「小顋の味受容ニューロンのLCMによる採集とRT-PCRによる味受容体発現の確認」に関しては技術的な問題に突き当たっている。目的を達成のためにはコンタミの理由の解明が必須な状況にあり、試行錯誤を繰り返している。一方、「味受容体の味

リガンド同定系」は予想以上にうまく仕事が進んだ。よって、大方うまくいっているといえる状況にあると認識している。26年度は以下の点を集中的に検討する。1.小顋味受容ニューロンのLCMによる採集からRT-PCRまでの間におけるコンタミのない操作法の確立と単一ニューロンの味受容体発現パターンの決定味受容体Gr.7、8、9、10やGr.14、15、16、さらにはGr.49、53、56が個々のどの味受容ニューロンで発現しているかを明らかにする目的で、コンタミの原因を究明し、再現性あるデータの取得を試み、単一ニューロンの味受容体発現パターンを決定する。2.味受容体Gr.7、8、10およびGr.14、15、16等のリガンドの検討まだ、それぞれの受容体がどのニューロンで発現しているかは未決定であるが、それらが小顋で発現していることは事実であると考えている。そこで、これらの味受容体のリガンドを昨年度確立したHEK293細胞のGCaMP3、Gr.9共発現系で明らかにして、それらの結果からカイコガ幼虫が味をもとに宿主(クワ)を認識するしくみの有無に関して考察する。クワの葉に含まれることが知られている2次代謝産物についても詳細に検討する。また、1細胞に同時に多種類の味受容体が味受容多細胞で発現している場合を想定した実験も実施する。28,447円は微調整範囲であり、無理をせず残した。28,447円は微調整範囲なので当初の計画の物品費の部分に組み込む。
高比重リポ蛋白組成異常による冠動脈疾患進展の機序解明と制御

高比重リポ蛋白(HDL)コレステロールよりもHDLの組成変化が冠動脈疾患発症に係わる可能性がある.本研究はHDL組成異常としてHDLトリグリセライド(TG)/HDLリン脂質(PL)比の上昇が種々の動脈硬化リスクと有意の相関が見られることを明らかにした.同比率は特に糖尿病や慢性腎疾患との相関が強くHDL機能低下と関連する可能性がある.本邦ではコレステリルエステル転送蛋白(CETP)欠損症が高頻度であるが,血中CETP蛋白量はHDL-TG/PLと正相関を示し,CETP欠損症ではHDL-TG/PL比は有意に低値であった.低比重リポ蛋白(LDL)コレステロール低下療法は確立されてきたが,いまだ高比重リポ蛋白(HDL)をいかに治療すべきかが確立されていない.HDL-C上昇だけでは冠疾患予防に役立てられないことが明らかとなり,HDLの組成が冠疾患発症に係わる可能性がある.われわれはLDL-C高値でスタチンが投与されている対象者における冠動脈造影施行患者ではLDL-Cは既に動脈硬化への寄与は低下していること,軽度の糖尿病や慢性腎疾患が大きく寄与している(すなわちスタチン普及後のResidual riskである)ことを確認した.この群において,HDL組成異常,とくにトリグリセライドを多く含む(TG-rich)HDLがこのLDL低下療法後のResidual riskを良く反映しており,バイオマーカーとして有用であることを見いだした.すなわち,耐糖能障害および糖尿病,慢性腎疾患においてこれらの疾患との合併を良く表していることが明らかとなった.また冠疾患におけるCETPの影響が近年注目され,CETP阻害薬の臨床試験が活発に行われているが,TG-rich HDLはCETPと有意に正相関しており,CETP阻害はHDL組成においては有利に作用する可能性が示唆される結果であった.我々は小胞体ストレスを制御するXBP1遺伝子多型が慢性腎疾患発症に影響を与えていることを見いだした.XBP1は小胞体ストレスの制御だけでは無く,肝細胞においては脂肪合成を適切に行うために必要で有り,また膵臓においては亜インスリン分泌やグルカゴン分泌を制御しているが,われわれはXBP1がインスリン分泌能に有意の影響を与えており,またLDL-TGに影響を与え,さらに冠疾患進展にも有意の影響があることを見いだした.なおこれらの研究は2012年のアメリカ心臓病会議において採択され発表した.予想に反し冠疾患予防における治療による高比重リポ蛋白(HDL)C上昇の治療的意義は明らかでなくHDLの組成変化が冠疾患発症に係わる可能性がある.本研究はHDL組成異常としてHDL-TG/HDL-PL比が種々の動脈硬化リスクと有意の相関が見られることを明らかにした. HDL-TG/PL比は血清総TGとも相関するが,むしろHbA1cや慢性腎疾患との相関が強かった.本邦ではHDL-C上昇とLDL-C低下をもたらすCETP欠損症が高頻度であるが,動脈硬化に及ぼす影響は未だに議論がある.冠疾患高リスク群の検討では,血中CETP蛋白量はHDL-TG/PLと有意の正相関を示し,またLDL-Cとも強い正相関を示した.脂質異常症を伴う冠疾患高リスク群において冠動脈造影による検討を行い,HDL-TG/PL比は冠動脈硬化症の重症度と正の相関が見られており,さらに本邦に高頻度のCETP遺伝子変異保持者では冠動脈硬化所見は有意に軽症であることを報告した.遺伝子解析によるCETP欠損変異保持者ではHDL-TG/PL比は有意に低値であった.同様の検討を家族性高コレステロール血症(FH)患者で行ったが,FH群においてはHDL-C高値,LDL-C低値であったが,HDL-TG/TG比は全く差が見られず,冠動脈造影所見では有意の差は確認されなかった.HDL組成の変化の有無がFHおよび非FHのCETP遺伝子変異と冠動脈硬化症の関連の相違に影響している可能性がある.またFHの遺伝子診断を行いPCSK9機能亢進型遺伝子変異はLDLR遺伝子変異より有意にTG高値であったが,HDL組成を検討したところLDLR遺伝子変異によるFHと比較し有意のHDL組成変化は認められなかった.また動脈硬化で上昇する可溶性LR11の検討ではHbA1cおよびHDL-TG/PL,FHのアキレス腱黄色腫の重症度と相関が見られた.高比重リポ蛋白(HDL)コレステロールよりもHDLの組成変化が冠動脈疾患発症に係わる可能性がある.本研究はHDL組成異常としてHDLトリグリセライド(TG)/HDLリン脂質(PL)比の上昇が種々の動脈硬化リスクと有意の相関が見られることを明らかにした.同比率は特に糖尿病や慢性腎疾患との相関が強くHDL機能低下と関連する可能性がある.本邦ではコレステリルエステル転送蛋白(CETP)欠損症が高頻度であるが,血中CETP蛋白量はHDL-TG/PLと正相関を示し,CETP欠損症ではHDL-TG/PL比は有意に低値であった.高比重リポ蛋白(HDL)組成異常の背景因子として,耐糖能障害および糖尿病,さらに近年注目されている慢性腎疾患の関連が見出された.糖尿病においても高トリグリセライド(TG)血症は高頻度であるが,TGそのものより血糖コントロールとの相関が高い結果であった.またHDL組成異常の遺伝的背景の検討において近年miRNAを介したHDL代謝への制御機構が明らかとなった胆汁酸受容体の高頻度

遺伝子多型のホモ型でHDLがTG-richとなることを見出した.耐糖能障害の進展にHDL組成が係わることが近年注目されており,同変異の存在はHDL-Cそのものも低下させるため,耐糖能障害進展への影響を前向き集団で検討を開始している.薬物療法による改善効果を検討ではアトルバスタチンを用いた高脂血症患者での評価ではLDLーCおよびVLDL-Cは著明に低下し,同時にLDL-PL,VLDL-PLも低下.その一方LDL-TGおよびVLDL-TGの変化は小さく結果としてVLDLおよびLDLのTG/PL比はむしろやや上昇.CETPを介して相互作用するHDLにおいてもTG/PLは軽度上昇傾向であった.HDL組成異常はスタチンで改善できないResidual riskの一つである可能性が示唆される結果である.HDL-TG/PLの変動にはCETPを介したLDLおよびVLDLとの相互作用が重要であることが明らかとなった.興味深いことにCETPとの相互作用はVLDLとLDLが競合しており,VLDL過剰の状態ではCETPとHDL-TG/PLに有意の正相関が認めらL-が,VLDLが少なくLDLとHDLがCETPを介して相互作用する状態においてはCETPとHDL-TG/PLには相関が見られない.これはCETPとLDLの相関にも同様の影響が見出されており,CETPの機能がVLDL代謝によって大幅に変動することが示唆される結果である.HDL組成異常の背景因子の解析は予定通り進行している.HDL組成異常はバイオマーカーとして極めて有望であると考えているが,超遠心法による分析は費用も掛かりまた時間も要しており一般臨床において普及させるには非常に煩雑であるため,簡便なHDL組成の判定法が必要である.その一つの方法としてアガロース電気泳動におけるトリグリセライド染色からのHDL-TG半定量は,超遠心と良好な相関が得られており有用である可能性が示される結果が得られている.同方法であれば即日結果を得ることが可能である.また遺伝的背景の解析において,我々は小胞体ストレスを制御するXBP1に注目しており,その機能多型の解析では,おそらくは小胞体ストレスを介して同変異は慢性腎疾患発症に関与すると考えられる結果を見いだしている.その一方XBP1は肝細胞において適切な脂質合成に必要であることも示されており,また近年は膵β細胞のインスリン分泌,さらに膵α細胞におけるグルカゴン分泌にも重要であることが示されてきた.我々もXBP1がヒトにおいて糖代謝においても非常に重要であり,その一環としてHDL組成に影響している仮説を検証している.また慢性腎疾患はHDL組成異常に関与しており,HDL組成異常を生じるメカニズムに作用している可能性があると推定しておりさらなる解析を進めている.なお連携研究者の野口徹の年度途中の退職があったが,後任として大谷留珠子が当研究室に配属となり本研究の遂行に問題はない.HDL組成異常の背景因子の解析は予定通り進行している.遺伝的背景の解析において胆汁酸受容体との関連は予想外であったが,近年この受容体がHDL代謝に影響するメカニズムが明らかになってきており,合致するものである可能性がある.またCETPとの関連は機序的に納得できるものであるが近年CETP阻害薬が臨床応用間近にまで開発されており,HDL-CだけではなくHDL組成における影響を考える重要な知見を見出していると考えている.また前向き長期予後研究の解析も進んでおり,研究期間内に結果を確認出来るものと考えている.
体幹部深層筋の筋力発揮特性の検討及び振動を用いたトレーニング法の深層筋への効果

定期的にストレッチングなど柔軟性を向上させる運動を実施することによって柔軟性関連の指標(関節可動域や筋腱スティフネスなど)が改善することが示されている。近年、ストレッチングを補助する各種器具が市販されているが、エビデンスが確立したものは少ない。そこで、本研究では、健常な中高齢女性32名(56.9±7.4歳)を対象に8週間の静的ストレッチングにストレッチング補助器具を使用することによる関節可動域、筋機能および筋スティフネスへの影響を検討する無作為化比較試験を実施した(研究1)。8週間の介入期間終了後、長座位体前屈、左右開脚時の骨盤前傾角および外側ハムストリング近位部の筋硬度においてEX群と比較してEX-SC群のほうが有意に改善した。研究1の結果から、静的ストレッチングにおいて専用のクッションを用いることによって、対象筋の筋硬度が低下し、可動域が増大するなど柔軟性を改善する上で有益である可能性が示された。また、運動プログラムおよびリハビリテーションにおいて振動を用いることの有用性を明らかにするために、トレーニングの有疾患者またはリハビリテーションプログラムへの適用可能性を検討する文献調査(研究2)、振動を利用したトレーニングに関する標準化したプロトコルを検討するための文献調査(研究3)を実施した。研究2でメタアナリシスを行った結果、ACL再建術後に行う従来のリハビリテーションプログラムと比較して振動を用いたリハビリテーションプログラムでは、膝関節位置覚テストが有意に改善した。一方、研究3の結果では、健常者を対象にWBVとレジスタンス・トレーニングを組み合わせた際の筋力および筋パワーへの改善効果をみたとき、WBVを組み合わせることによる付加効果は認められなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。振動を利用したトレーニングが、低体力者への導入やリハビリテーション用の運動として欧米諸国を中心に普及している。しかし、振動を利用したトレーニングには、科学的根拠に基づいたプログラムは未だ存在せず、その運動効果は一致した見解に至っていない。また、振動利用の有無、それぞれの条件で同一運動プログラムを行ったとき、振動によって上乗せされる運動効果は明らかではない。本年度は、振動を利用したトレーニングによって得られる筋力、筋パワー、および柔軟性への効果に関するシステマティックレビューを行った。メタアナリシスの結果、振動を利用した場合、振動なしと比較して膝伸展筋力(standardized mean difference[SMD]=0.74, 95% confidence interval[CI]=0.25-1.22 ; p<0.001)および垂直跳び高(SMD=0.87, 95% CI=0.29-1.46 ; p=0.003)に対して有意に高い効果を認めた。また、柔軟性への効果を検討したメタアナリシスの結果では、振動を付加した運動前後で比較すると、有意に柔軟性が向上し(SMD=0.79, 95% CI=-1.14--0.43 ; p<0.001)、さらに運動内容をストレッチングに限定すると効果量がより大きくなる傾向を示した。これらのメタアナリシスの結果および既報から、振動を利用したトレーニング種目として静的ストレッチングを用いることで、振動によって運動効果が高まることが示唆された。また、採用第2年度目以降に行う介入研究で測定予定の骨格筋の質を評価する指標として、既報にある超音波エコー強度の多寡と運動機能および身体活動との関連性について高齢者を対象に検討した結果、エコー強度と運動機能との間に有意な関連を認めた。振動を利用したトレーニングによって得られる筋力、筋パワー、および柔軟性への効果に関するシステマティックレビューを行った。メタアナリシスの結果、振動を利用した場合、振動なしと比較して膝伸展筋力(standardized mean difference [SMD]=0.74,95% confidence interval [CI]=0.25-1.22 ; p<0.001)および垂直跳び高(SMD=0.87,95%CI=0.29-1.46 ; p=0.003)に対して有意に高い効果を認めた。また、柔軟性への効果を検討したメタアナリシスの結果では、振動を付加した運動前後で比較すると、有意に柔軟性が向上し(SMD=0.79,95%CI=-1.14--0.43 ; p<0.001)、さらに運動内容をストレッチングに限定すると効果量がより大きくなる傾向を示した。これらのメタアナリシスの結果から、振動を利用したトレーニング種目としてストレッチングを用いることの有用性が示唆された。既報からストレッチングは姿勢によって効果が異なることが示されている。ハムストリングおよび股関節周囲筋の柔軟性を向上させるには骨盤前傾位でストレッチングを行うと効果が高いことが報告されている。近年、座位でストレッチングを行う際に骨盤下に補助器具を使用することで効率的にストレッチングを行えるとして注目を集めている。そこで、本年度は、中高齢者女性を対象に、ストレッチング補助器具を用いることによって、同一ストレッチを行う場合と比較して柔軟性および運動機能への効果を検討する8週間の無作為化比較試験を実施した。介入研究で、関節可動域、筋腱スティフネス、筋力および筋パワーを測定した。その結果、補助器具を用いることによって、ストレッチ時の骨盤前傾位が有意に亢進し、関節可動域が向上することが示唆された。

近年、ストレッチングを補助する各種器具が市販されているが、エビデンスが確立したものは少ない。そこで、本研究では、健常な中高齢女性32名(56.9±7.4歳)を対象に8週間の静的ストレッチングにストレッチング補助器具を使用することによる関節可動域、筋機能および筋スティフネスへの影響を検討する無作為化比較試験を実施した(研究1)。8週間の介入期間終了後、長座位体前屈、左右開脚時の骨盤前傾角および外側ハムストリング近位部の筋硬度においてEX群と比較してEX-SC群のほうが有意に改善した。研究1の結果から、静的ストレッチングにおいて専用のクッションを用いることによって、対象筋の筋硬度が低下し、可動域が増大するなど柔軟性を改善する上で有益である可能性が示された。また、運動プログラムおよびリハビリテーションにおいて振動を用いることの有用性を明らかにするために、トレーニングの有疾患者またはリハビリテーションプログラムへの適用可能性を検討する文献調査(研究2)、振動を利用したトレーニングに関する標準化したプロトコルを検討するための文献調査(研究3)を実施した。研究2でメタアナリシスを行った結果、ACL再建術後に行う従来のリハビリテーションプログラムと比較して振動を用いたリハビリテーションプログラムでは、膝関節位置覚テストが有意に改善した。一方、研究3の結果では、健常者を対象にWBVとレジスタンス・トレーニングを組み合わせた際の筋力および筋パワーへの改善効果をみたとき、WBVを組み合わせることによる付加効果は認められなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。振動を利用することによって運動効果が高まることが期待できる運動様式および体力指標は、これまで一致した見解に至っていない。そこで、採用1年度目は、振動と組み合わせると付加効果が期待できる運動様式および評価指標を検討することを目的とした。本年度では、文献レビューによる検討を行った結果、振動と静的ストレッチングを組み合わせることによって、柔軟性への付加効果が期待できる可能性が示された。また、柔軟性を評価する指標の再現性および予備実験を行った結果、Primary outcomeは高い級内相関係数を認めた。予備実験の結果では、8週間の静的ストレッチングによって他動的関節可動域テスト時のpeak torqueが50.8Nmから38.8Nmへと低値傾向を示した。採用2年度目では、1年度目より取り組んでいた文献レビュー論文を行った。文献レビューによる検討を行った結果、振動と静的ストレッチングを組み合わせることによって、柔軟性への付加効果が期待できる可能性が示された。また、ストレッチ補助器具を用いることによる関節可動域および骨盤角度に対する影響を検討した結果、器具を用いることによって、骨盤前傾位が有意に亢進し、左右開脚時の関節可動域および前屈距離が有意に増大した。平成25年度は、健常な中高齢者を対象に8週間の無作為化比較試験を実施する。
プラズマディスプレイパネルの高効率発光機構に関する研究

プラズマディスプレイパネル(PDP)で、紫外線の高効率の発生が最近報告されている。その一つの要因としては、放電の単パルス化が関っているが、それがどのように発光効率改善に結びついているかは明らかでない。本研究では、放電プラズマ中の電子密度、電子温度という基本的パラメータの計測をもとに、高効率発光と単パルス放電構造との関係の解明を試みた。PDPを模擬する放電と針対半球電極系での容量結合放電(CCD)を対象に、実際に単パルス化で紫外線発光の効率が改善されることを確認し、その原因について検討した。まず、トムソン散乱計測が可能でPDPの放電維持電極を模擬する電極基板(幅2mm、厚さ3mm長さ50mmのガラスの上にギャップ間隔0.1mmの対向型電極を形成し誘電体とMgO膜で被覆したもの)に、厚み0.2mm,幅2mm,長さ20mmのカバーガラスを貼り付けて、ギャップ両側に0.15mmだけ電極部がむき出しになった狭奥行き電極基板を製作した。また、比較用に奥行き長さ0.5mmの電極基板も製作した。これらの電極を用いて、Xe原子とNe原子の可視および近赤外域での発光線について、時間的・空間的進展の様子をICCDカメラにより観測した。その結果、比較的高い印加電圧と高Xe分圧(10%以上)の条件では、発光強度の時間的立ち上がりが数10nsと速く、また放電の空間的広がりも時間的に進展するより電極全面に短時間で広がって形成されるという、PDPテストパネルにおいて観測されていると同様の現象が確認された。さらに、Xeの分子線である174nm付近の真空紫外線発光の分光的測定を行った。新たに製作した真空容器とフッ化カルシウム製のレンズで真空紫外線用分光器まで174nm光を伝送し、光電子増倍管により、放電全体からの分子線発光を観測した。その結果、Xe分圧10%以上の場合について、長さ0.15mm電極基板の方が長さ0.5mm電極基板より真空紫外線発光効率が2倍程度高いことが確認できた。分光的観測から、狭奥行き放電による発光効率改善が、本研究の模擬電極でも観測されたので、放電構造をトムソン散乱計測で調べる実験を行った。その結果、比較的高い電圧と高Xe分圧(10%以上)の放電の場合は、電極エッジ部の狭い領域で電子密度が極めて高くなることが観測された。この結果は、電極の狭い領域に紫外線発生が集中するため、余分な領域のない狭奥行き放電での効率がよくなったことを示唆する。昨年度までに、トムソン散乱計測が可能でPDPの放電維持電極を模擬する電極基板に加工を加えて、間隔0.1mmのギャップ両側に0.15mmだけ電極部がむき出しになった狭奥行き電極板を製作した。また、奥行き長さ0.5mmの電極基板も製作して比較の対象とした。これらの電極を用いた実験により、高Xe分圧での放電で、実際に狭奥行き放電の発光効率が高くなる傾向にあることを確認し、可視・近赤外・真空紫外分光計測とトムソン散乱計測を実行して放電構造について検討した。模擬電極基板での放電プラズマにおいて、トムソン散乱で得られた電子密度は、10^<20>m^<-3>を超えるものであった。その場合、Xeイオンの再結合過程が紫外線発光に20%にも及ぶ寄与をする可能性がある。そのため、実際のPDP放電にも適用できるシュタルク効果を用いた電子密度測定の可能性について検討した。模擬電極放電において、Ne/Kr混合ガスに水素を1%以下の微量添加することで、バルマーβ線の広がりから電子密度を評価した結果、この方法でも10^<20>m^<-3>を超える電子密度力弐得られた。次年度に、実際のPDPミニパネルの放電にシュタルク法を適用し、10^<20>m^<-3>以上の電子密度が得られるかどうかを確認する予定である。究極的な発光効率が期待できる、短パルスの誘電体バリア放電(DBD)または容量連結放電(CCD)についても、トムソン散乱計測により、その構造を調べた。CCDについては、放電開始後30ns以降の電子密度、電子温度の時間変化が、3体再結合過程で説明できることを示した。DBDについても、CCDの回路と電極を改良することで、安定した放電プラズマの生成が可能となった。DBDでは、電流として流れる総電荷量がCCDの1/5となったが、予備的な測定を行った結果、電子密度のピーク値も1/5となることがわかった。昨年度、PDP模擬電極放電において、Ne/Kr混合ガスに水素を1%以下の微量添加することで、水素バルマーβ線の広がりからシュタルク計測法により電子密度を評価できることを示し、トムソン散乱計測結果と矛盾しない10^<20>m^<-3>を超える電子密度が得られた。

そこで、本年度は、まず実際のPDPミニパネルの放電にシュタルク計測法を適用することを試みた。水素を0.1%から3%程度まで混合したミニパネルを4枚製作してバルマーβ線を検出しようとしたが、残念ながらいずれのパネルでも検出できなかった。MgO保護膜に水素が吸着されて、放電ガス内の水素濃度が0.1%より大幅に減少したことが原因と考えられる。本研究で目的とする、高発光効率発現機構の放電構造との関係を明らかとするには、PDP模擬電極を用いた放電より、対向電極間の容量連結放電(CCD)を用いた方が、トムソン散乱計測により詳しく電子密度、電子温度の分布とその時間発展を知ることができ、有利である。CCDのトムソン散乱計測は、昨年度までにNeガス中放電について行ってきた。そこで、本年度は、NeガスにXeガスを1020%混合してCCD放電からのXe分子線の2次元的発光分布を直接観測できるシステムを製作した。PDP模擬電極を針対半球対向電極(ギャップ05mm)に置き換え、放電容器の窓材をXe分子線(174nm)の透過するフッ化カルシウムとした。放電容器外側に真空容器を接続して、対向側に真空紫外光に感度を持つICCDカメラを設置し、フッ化カルシウムレンズにより、CCD放電からのXe分子線のイメージをICCDカメラの感度面に結像できるようにした。CCDの放電電荷制約用コンデンサーの容量を、50pFから300pFの範囲で取り換え、放電のパルス幅をこれで変化させた。その結果、Xe分子線の発光量は、容量を増やすほど減少する傾向を示し、単位電荷量(あるいは単位エネルギー)当りにすると、50pFの場合が300pFの場合の10倍以上に発光量が大きいことがわかった。すなわち、短パルスとする程、Xe分子線の発光効率が増大することを、CCDで確認することができた。
復興公営住宅における福祉支援及び地域産業との連携に関する研究

新潟県中越地震の発生から間もなく10年を迎える。震災後、自力再建が困難であった高齢者向けに集落単位で建設された災害復興公営住宅の空洞化に歯止めがかからない。本研究では、医療福祉面での住民支援や地域産業との関係性の現状と課題を明らかにするため、戸別訪問調査を重ねた。災害復興公営住宅の使われ方について、入居者の属性と生活支援の受け方に基づき類型化した。高齢者向けとして生活エリアを集約しすぎることの問題点を把握できた。住宅内では福祉住環境視点からの改善、中山間地ならではの地域における生活上の問題として除雪や移動手段、地域産業面からの生きがい支援の必要性などの課題を同時に解決していく必要がある。最終年度の平成25年度は、まず、新潟県中越地震で被災した長岡市山古志地区における災害復興公営住宅を対象とした現地調査を継続し、その成果を日本建築学会第8回住宅系研究報告会住宅系研究報告会の査読論文としてまとめた。本研究では、1山古志地区において集落単位に災害復興公営住宅を計画した意義、2集合住宅タイプによる災害復興公営住宅の高齢入居者への受け入れられ方、3高齢化対応として生活階を1階に集約することに対する評価とその他福祉住環境の視点から見た課題について、入居者の住まい方を類型化することから明らかにした。本研究で示した入居者の住まい方に関する類型結果のうち、「1階完結型(寝室・接客分離型)」と定義した事例の台所の使われ方から、生活階を著しく1階に集約すると住環境の低下をもたらすことが確認できた。現在の入居者の年齢構成から判断すると、階段部分が現状のままであれば、洗濯物干し場所も含めた生活スペースの1階への集約化が促進し、住環境の質の低下が進むことが予見される。同時に、東日本大震災の被災地において、早期に竣工した災害復興公営住宅のうち、山古志地区における事例とプランに共通点が見られる岩手県大槌町大ヶ口災害復興公営住宅において、計画経緯や、住まい方、運用状況等に関する現地調査を行い、山古志地区における事例と比較した。大ヶ口地区における場合も入居者の高齢化率はすでに50%を超えており、1集合住宅タイプの住環境に入居者が不慣れなことに伴う問題、2集会所など共用空間の運用上の課題が山古志地区における事例と共通して把握できた。今後、大ヶ口地区においても入居者の高齢化が促進する。住環境の質を維持するため、住民の外出行為を妨げないための共用空間の環境改善実施と住居の空洞化を見越した弾力的な運用方法の早期検討が求められる。2012年度前半は、中越地震時の仮設住宅の計画と運用に関して文献調査と開設当時に計画等に携わった有識者に対しヒアリング調査を行った。その結果、中越地震の仮設住宅の計画は阪神淡路大震災の時に深刻となった孤独死をはじめとした運用実態における様々な問題点を回避すべく検討を重ね、有機的で質の高い居住環境の構築に至った経緯が明らかなった。特に注目されるのが仮設住宅団地における共用空間の計画特性と利用実態である。東日本大震災の被災地の仮設住宅でも、この計画特性が継承されているが、コミュニティの円滑化に関しては中越地震時と比較すると改善すべき問題が顕在化している。山古志地区における支援員など、コーディネートを行う人員配置なども同時に行う必要性が認められた。2012年度後半は、新潟県中越地震の被災地の新潟県長岡市山古志地区に建設された復興公営住宅の使われ方と地域居住継続に必要な福祉サービス等の利用状況及び日常生活圏域に関してアンケートと訪問調査を実施した。復興公営住宅の住民は貧困の高齢者が大半を占める。畑を持つ人は多く、畑仕事を毎日の日課とする人が多いが、冬季は雪の影響で畑仕事ができず、外出頻度が著しく減少する。調査結果を分析すると、住民は生活に必要なデイサービスやショートステイ、ホームヘルパーなど福祉サービスを利用しながら費用を抑えた独自の工夫を住宅に施しながら生活を継続している。さらに、6次産業に参加せず、車を運転できず、親族による定期的な訪問支援を受けられない者の日常生活圏域は非常に限定されるという状況も明らかとなった。こうした住民が独居となり要介護度の上昇が進むと、復興公営住宅での生活の継続に限界を迎え、施設等へ転居を余儀なくされ退去に至るプロセスが判明した。復興住宅の配置に関しては、コミュニティを考慮する点に加え、福祉サービスの提供拠点との位置関係も踏まえた計画が求められる。山古志地区の復興公営住宅の住民に対するアンケート調査では、調査票回収率が約6割に達した。訪問・ヒアリング調査についても3割弱の住民に協力していただいた。調査時に入居したばかりで居住環境に対する評価を得られなかった世帯や日程の関係で調査実施に至っていない数事例については、今年度改めて調査依頼を行い、調査を行う必要がある。

また、冬場の居住環境に関しては、残雪が消えた2013年度前半頃に改めて実態調査を行う必要がある。また、復興公営住宅の入居状況に関しては、開設から2012年12月末までの段階の状況は把握しているが、その後の推移については最新の状況を長岡市山古志支所等で確認を行い、これまでの調査データに追記する必要がある。よって、2013年度は東日本大震災における被災地の仮設住宅を対象とした調査が中心となるが、2012年度に得られなかったデータを得るため山古志地区における調査も並行して行う。前年度に引き続き、新潟県長岡市山古志地区における復興公営住宅における使われ方や住民の生活圏域の変動に関して季節ごとに定点的な調査を行う。また、2012年末に新たに若年層の入居者も見らており、居住環境と産業とのかかわりを中心とした訪問調査も計画している。今年度の研究の中心は、山古志地区の調査で得られた知見を東日本大震災の被災地における仮設住宅での住まい方と比較し、住環境の問題点を整理することにある。比較対象として、山古志地区と同様に震災発生時に福祉的支援を提供する施設が十分ではなかった大船渡内を選定し、仮設住宅住民の住環境に対するニーズの把握、地域での生活を継続する上での工夫、震災後に新規で要介護認定を受けた人の福祉サービス利用状況を把握するための調査を実施する。福祉的なサービスの中でも住環境に関連した福祉用具の利用状況、ホームヘルプサービスの利用状況については、山古志の事例と比較し、地域特性や住宅形式の違いが利用状況に反映される要素があるか分析を進め、今後の仮設住宅及び復興住宅の計画に資することを目的とする。新潟県山古志地区及び東日本大震災の被災地を対象としたアンケート調査、ヒアリング調査を行うため、アンケート実施時の郵送費、現地調査時に必要となる旅費・交通費として大半の研究費を利用する。その他、調査結果のデータ整理や分析時に必要となる消耗品費や研究成果物制作時に図版等を制作する際の補助作業費や学会への投稿料に使用する。
西洋美術における「目」と「眼差し」の総合的研究

本年度は分担者による研究報告会(名古屋大学文学部2014年12月21日)を開き,岡田(眼差しの観点から見た映画論と絵画論の比較検討),金井直(カノヴァの彫刻受容・批評における写真の役割),石田美紀(高倉健とカメラの眼差し)がそれぞれ発表を行ない,議論を重ねた.2015年3月2日と3日は,ローマ大学トル・ヴェルガータとの共同開催で『哲学と芸術における目と眼差し』という国際シンポジウムを開催し,海外研究協力者のローマ大教授ジュゼッペ・パテッラ(ラカンにおける目と眼差し),パオロ・ダンジェロ(ヘーゲル美学における彫刻の眼差し)をはじめ,京都大学の若手研究者8名がそれぞれ意欲的な発表を行った.本年度は分担者による研究報告会(名古屋大学文学部2014年12月21日)を開き,岡田(眼差しの観点から見た映画論と絵画論の比較検討),金井直(カノヴァの彫刻受容・批評における写真の役割),石田美紀(高倉健とカメラの眼差し)がそれぞれ発表を行ない,議論を重ねた.2015年3月2日と3日は,ローマ大学トル・ヴェルガータとの共同開催で『哲学と芸術における目と眼差し』という国際シンポジウムを開催し,海外研究協力者のローマ大教授ジュゼッペ・パテッラ(ラカンにおける目と眼差し),パオロ・ダンジェロ(ヘーゲル美学における彫刻の眼差し)をはじめ,京都大学の若手研究者8名がそれぞれ意欲的な発表を行った.初年度である本年度の第一回目の研究会(京都大学大学院人間・環境学研究科、2011年7月24日)において、代表者である岡田温司が、本科研の趣旨説明をおこなうとともに、西洋の古代から近代における「デスマスク」というテーマで研究報告をおこなった。続いて、共同研究者である名古屋大学の秋庭史典が、「美術館・博物館における観客の眼差し」というテーマで研究報告をおこなった。これは秋庭自身が関わっている名古屋大学博物館における展示を例に、観客の眼差しの展示の効果について、批判的考察を加えたものである。1月13日20日までの期間、名古屋大学の木俣元一が、ミュンヘンのアルテピナコテークで中世美術の調査と資料収集に当だった。2月16日22日までの期間、岡田、金井直、喜多村明里、門林岳史は、イタリアのトリノとボローニャとローマとナポリにて、「アルテ・ポーヴェラ」に代表されるイタリア現代美術の展覧会と観客について、現地で調査と資料収集を共同でおこなった。この間、海外協力者であるローマ大学のジュゼッペ・パテッラ教授と情報交換をおこなった。3月17日23日まで、秋庭史典は、ベルリン自然史博物館ほかで、引き続き博物館の展示と観客の眼差しというテーマで、現地調査と資料収集をおこなった。3月8日18日まで、シエナ大学古典学教授のマウリツィオ・ベッティーニ教授を招聘し、とりわけ肖像の表象における「仮面」と「変身」、「眼差し」と「目」というテーマに関して、講演会とセミナーと通じて、意見交換と情報交換をおこなった。古代ローマではたとえば、ウェルトゥムヌスという神話の登場人物は、様々なアイデンティティを装うことで知られる。その名は、ラテン語で「変化すること」を意味する「ウェルテレ」から由来するとされる。古代神話には変身する神々たちで溢れているが、この神の変身で特徴的なのは、自然現象や動物等に変身するのではなくて、常に何らかの社会的な役割を担うキャラクターに変身するという点である。そのことは、オウィディウスの『変身物語』やプロペルティウスの『エレギア』からも推し量ることができる。その変身には、「他者の眼差し」というテーマが密接に関わっている。こうしたウェルトゥムヌス的な変身のテーマは、肖像の問題を考える上で極めて示唆に富んでいる。たとえば、16世紀の画家アルチンボルドが描いた《ウェルトゥムヌスとしてのルドルフ2世の肖像》は、その意味で象徴的である。肖像の問題は、モデル本人とその絵との関係にのみ限られるわけではない。誰がそれを見るのか、その社会的な機能はどこにあるのかといった点も重要となる。そのとき、いったいそのモデルは、その肖像を描かせることでいかなる役割を演じようとしているのかが問われる必要があるだろう。本年度は2回の国際シンポジウム、「スポリアー建築・都市の継承と再利用」2013年7月28日(日)と「現代美術の保存と修復ー何を、いかに、どこまで」(2013年3月23日)を、本科研の主催で京都大学大学院人間・環境学研究科にて開催した。過去の建築をいかに再利用していくか、それは、地球規模の環境破壊と資源の乱用の中で大きな現代的問題となっている。このテーマをめぐって、古代と中世イタリア、現代イタリア、明治以降の近代日本、現代の日本について、それぞれの具体的な事例と問題点が、イタリアの研究者(オリンピア・ニリオ、ボゴダ大学教授)を含めて5人の専門家によって報告され、活発な議論が行なわれた。過去の建築の再利用、いわゆる「スポリア」は、全体の構造から部分的断片に至るまで、都市空間に関わるものから個々の建造物に至るまで、様々なレヴェルに及んでいるが、そこには、経済的で実践的な理由のみならず、多様な政治的・宗教的・社会的要因が絡み合っている。たとえば、過去の建築の断片を再利用することで、そこに政治的あるいは宗教的なシンボル的意味を担わせたり、共同体や集団の記憶を過去から未来に伝えたりするといった役割である。