hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期追跡研究による代謝関連遺伝子のDNAメチル化異常が生活習慣病発症に及ぼす影響

DNAのメチル化は、エピジェネティクスの1つであり遺伝子発現の制御に関与し、疾病発生に重要な役割を果たすこと示唆されている。しかし健常者を対象とした疫学的エビデンスは乏しい。我々は、一般住民を対象に白血球中の炎症、脂質代謝、糖代謝等に関与する各種遺伝子のDNAメチル化レベルを測定し、DNAメチル化レベルと生活習慣、およびがんや循環器疾患死亡に及ぼす影響を評価することを目的として解析を行っている。平成30年度は、白血球中のHDLコレステロールの生成に重要な役割を担い、抗動脈硬化的に働くと報告されているATP-bindingcassette transporter A1(ABCA1)の遺伝子および生体内のレドックス制御に関与するチオレドキシンの作用を制御するチオレドキシン相互作用タンパク質(thioredoxin-interacting protein:TXNIP)遺伝子のDNAメチル化率を測定し、生活習慣や血清成分値との関連について解析を行った。ABCA1遺伝子のDNAメチル化率はHDLコレステロール値と有意な負の関連を得た。野菜摂取頻度の多い女性では、少ない女性と比べるとABCA1遺伝子のDNAメチル化率が有意に低かった。TXNIP遺伝子のDNAメチル化率は、ヘモグロビンA1cおよび血糖と有意な負の関連を認めた。果物類の摂取が多い女性では、TXNIP遺伝子のDNAメチル化率が高かった。また、野菜や果物類の摂取指標である血清カロテノイド値とTXNIP遺伝子のDNAメチル化率との関連を調査した結果、男性においてTXNIP遺伝子のメチル化率は、血清ゼアキサンチン/ルテイン、β-クリプトキサンチン、α-カロテンおよびβ-カロテン値と有意な正の関連を認めた。野菜や果物類の食生活の相違がABCA1やTXNIP遺伝子のDNAメチル化率に影響を及ぼすことが示唆された。今後は白血球DNAメチル化率と疾患や生活習慣との関連についてさらに解析をすすめていく予定である。対象者の保存白血球から抽出したDNAを用いて、測定を予定していた脂質代謝、糖代謝及び炎症等に関する遺伝子のDNAメチル化レベルの一部解析を予定通り終了した。データベースの作成を行い、ABCA1やTXNIP遺伝子のDNAメチル化率について血清成分値や食習慣等の生活習慣との関連について解析し、学会報告や論文投稿を行う等ほぼ計画通りに進展している。引き続き、白血球中の各種遺伝子のDNAメチル化レベルの測定を実施するとともに、データベース作成を行い分析を進める。DNAメチル化レベルと疾患、血清成分および生活習慣との解析をすすめる。解析結果については関連学会等で発表を行い、さらに論文化し学術雑誌へ投稿する。DNAのメチル化は、疾病発生に重要な役割を果たすこと示唆されているが、疫学的エビデンスは乏しい。我々は、一般住民を対象に長期追跡コホート研究をおこなっており、平成23年時に採取した約1400人の白血球ゲノムDNAを保管している。本研究は、これらのゲノムDNAを利用し、炎症、脂質代謝、糖代謝等に関与する各種遺伝子のDNAメチル化レベルを測定することで、白血球DNAメチル化レベルが、がんや循環器疾患死亡に及ぼす影響を評価し、さらに平成2728年度に再度、血液を採取できた者を対象に約25年間の各種遺伝子のDNAメチル化レベルの変化について調査を進めている。平成29年度はゲノム全体のメチル化レベルを反映するlong interspersed nuclear element-1 (LINE-1)のDNAメチル化レベルと脂質異常との関連について解析を行い、LINE-1DNAの高メチル化は循環器疾患のリスクと関与する高LDLコレステロールおよび高LDL/HDL比と有意な関連を得た。さらに脂質代謝異常の数が多いほど、LINE-1DNAが高メチル化であった。また、HDLコレステロールの生成に重要な役割を担い、抗動脈硬化的に働くと報告されているATP-bindingcassette transporter A1(ABCA1)の遺伝子のDNAメチル化率と血管弾性の指標であるStiffness Parameter βとの関連を解析した結果、正の相関関係を認めた。さらにlipoprotein lipase(LPL)遺伝子のDNAメチル化率と脂肪摂取量との関連についても解析を行い、脂肪摂取量の多い人はLPL遺伝子の高メチル化との関連を認めた。今後も各種遺伝子のDNAメチル化レベルと疾患やライフスタイルとの関連について解析をすすめていく。果物類の摂取が多い女性では、TXNIP

遺伝子のDNAメチル化率が高かった。また、野菜や果物類の摂取指標である血清カロテノイド値とTXNIP遺伝子のDNAメチル化率との関連を調査した結果、男性においてTXNIP遺伝子のメチル化率は、血清ゼアキサンチン/ルテイン、β-クリプトキサンチン、α-カロテンおよびβ-カロテン値と有意な正の関連を認めた。野菜や果物類の食生活の相違がABCA1やTXNIP遺伝子のDNAメチル化率に影響を及ぼすことが示唆された。今後は白血球DNAメチル化率と疾患や生活習慣との関連についてさらに解析をすすめていく予定である。対象者の保存白血球から抽出したDNAを用いて、測定を予定していた脂質代謝、糖代謝及び炎症等に関する遺伝子のDNAメチル化レベルの一部解析を予定通り終了した。データベースの作成を行い、ABCA1やTXNIP遺伝子のDNAメチル化率について血清成分値や食習慣等の生活習慣との関連について解析し、学会報告や論文投稿を行う等ほぼ計画通りに進展している。平成29年度から引き続き、各種遺伝子のDNAメチル化レベルの測定とデータベース作成を行う。また作成したデータベースを用いてDNAメチル化レベルとライフスタイルや疾患等との解析をすすめる。解析結果については関連学会等で発表を行い、さらに論文化し学術雑誌へ投稿する。引き続き、白血球中の各種遺伝子のDNAメチル化レベルの測定を実施するとともに、データベース作成を行い分析を進める。DNAメチル化レベルと疾患、血清成分および生活習慣との解析をすすめる。分析に用いる試薬類の期限などを考慮し、順次に購入した。そのため、次年度に繰り越した。計画通りに分析に用いる試薬等の購入を行っていく。分析に用いる試薬類の期限などを考慮し、順次購入した。今後計画通りに分析に用いる試薬等の購入を行っていく。
制がん白金二核錯体の輸送機構の解明とオキサリプラチン耐性大腸がんに対する活性評価

部位別がん罹患者数、第一位の大腸がんの治療では、白金製剤を含む複数の薬剤を用いる多剤併用療法が実施される。しかし、白金製剤に対して耐性を示すがんの出現が治療の選択肢を狭めている。本研究で扱うテトラゾラト架橋白金(II)二核鎖体は、新奇構造を有する白金化合物である。本鎖体は、動物実験において、大腸がんに効果があることが明らかにされている。その効果には、本鎖体が、がん細胞内へ高効率に蓄積されることが寄与することが示唆されているが、その機構については明らかにされていない。本研究では、本鎖体の細胞内への蓄積に関する機構を明らかにし、白金製剤耐性がんにも有効な次世代白金製剤の創製を目指す。
原価企画におけるサプライヤーの疲弊問題

本研究による主な成果は次の2点である。1点目は、原価企画を実施する上でサプライヤーの疲弊を軽減していくためには,原価企画対象費目の拡大と原価見積の精度を向上させていくことが,今後管理会計が取り組むべき課題であることを明らかにした。2点目は、実態調査により、原価企画が製品プロジェクトを進行するか否かの判断にも利用され始めていることが判明し、今後原価企画がそうした意思決定機能として利用されていくためには、中止の意思決定の結果が自社およびサプライヤーの企業業績にどのような影響を及ぼしていくかを分析していくことが,管理会計が取り組むべき検討課題であると分かった。本研究の目的は,原価企画をどう運用すればサプライヤーの疲弊を生じさせずにバイヤーとサプライヤーがともに利益を享受できるWin-Winの関係を構築できるのかを解明し,そこで果たす管理会計の役割を明らかにすることである。この目的を達成するために,平成21年度はそもそもなぜ原価企画研究の中でサプライヤーの疲弊問題という逆機能が取沙汰されるようになったのかその背景を考察するとともに,当該年度に実施した実態調査を踏まえて,その疲弊問題の中身や逆機能の必然性の有無について思案することでこの問題の論点を整理し,今後管理会計が取り組むべき課題を検討してきた。その結果,企業環境の変化に対応するために選択された原価企画から,十分な効果が得られにくくなってきていることがこの問題の背景の一つにあることを明らかにした。また,サプライヤーの疲弊問題が利益配分の問題と下請酷使の問題に識別できる可能性があることが分かった。さらにこの問題には原価企画の運用上の問題だけでなく,日本的な製品開発上の問題も含まれていることが確認された。以上を踏まえて,サプライヤーの疲弊問題のタイプと原価企画の逆機能に内在する問題から論点を整理して研究を進めたことで,サプライヤーの疲弊を軽減するために原価企画対象の拡大と原価見積の精度を向上させていくことが,今後管理会計が取り組むべき検討課題であることを明らかにした。本研究の目的は,原価企画をどう運用すればサプライヤーの疲弊を生じさせずにバイヤーとサプライヤーがともに利益を享受できるWin-Winの関係を構築できるかを解明し,そこで果たす管理会計の役割と明らかにすることである。この目的を達成するために,平成22年度は現代企業が求める原価企画の機能を複数企業への訪問調査から明らかにするとともに,そうした機能が求められるようになった要因と今後管理会計が取り組むべき課題,特にサプライヤーの疲弊問題への影響を検討してきた。その結果,原価企画が製品プロジェクトを進行するか否かの判断にも利用され始めていることが分かった。また,そうした新たな役割期待が原価企画に求められるようになったのは,資金不足への懸念や,プロジェクト中止で余剰となった資源を集中させて原価企画を実施することで,最大限の価値向上とコスト低減を目指そうとしていること,そしてリコールなどの事後的問題への懸念が関係している可能性が高いことが明らかにになった。今後,原価企画が意思決定を支援する機能として利用されていくためには,中止の意思決定め結果を考慮に入れた新たな業績評価指標を開発することや,プロジェクト中止の意思決定が自社およびサプライヤーの企業業績にどのような影響を及ぼしていくかを分析していくことが,管理会計が取り組むべき検討課題であると分かった。
気液界面の温度差・濃度差によるマランゴニ対流を駆動源とする医療用微細泳動エンジン

本研究では,マランゴニ対流を動力源とした水中を遊泳するマイクロエンジンを開発し, PIV解析を用いてエンジンの推力を評価した.エンジン内の気液界面に酢酸を当て界面上に濃度勾配を生むことで,エンジンの穴を貫通するジェットを発生させることに成功した. PIV解析より最大流速がジェットの中心付近に存在したことを示した.約5秒間継続したジェットにより生まれたエンジンの最大推力は270nNであった.また,濃度差マランゴニ対流を利用して,マイクロ遊泳エンジン自身を水中で駆動できる推力が得られることも確認した.本研究課題では,生体内で治療や薬剤運搬を行うマイクロロボットの新たな駆動機構を創出することを目的に,気液界面上の温度差・濃度差によって生起するマランゴニ対流を用いた微細泳動エンジンを開発している.平成26年度には,研究計画に従って実験系の構築を行い,比較的大きなスケールで駆動原理の確認を行った.具体的には,1)泳動エンジン周りのPIVによる流体場計測・泳動エンジンの駆動力測定が可能な透明実験水槽を設計・製作し,観察系を構築した.2)MEMS加工技術を用いて,気液界面をもつデバイスを製作した.3)加熱用レーザによって微細泳動エンジンの持つ気液界面に温度差をつくり,マランゴニ対流を確認した.4)流体場解析のための計算機環境を構築し,粒子法を用いた計算コードが実行できることを確認した.実験の結果,PIV計測により微細泳動エンジン周りのマランゴニ対流の発生を確認し,計画時点で想定された流れ場が生まれることを実証できた.しかし,同時に自然対流の影響が大きいことも確認され.駆動したい方向だけではなく,デバイスを回転させてしまう方向にも力がかかりうることがわかった.駆動力を増すために温度差を大きくすると,同時に自然対流も大きくなり,自然対流による流れは重力方向に依存するため,任意の方向に駆動力を得るという本来の目的には合致しない.温度差マランゴニ対流による駆動ではこの問題を回避することは難しいため,今後は濃度差マランゴニ対流を駆動原理の中心に据えて,計画通りに研究を遂行する.本研究課題では,生体内で治療や薬剤運搬を行うマイクロロボットの新たな駆動機構を創出することを目的に,気液界面上の温度差・濃度差によって生起するマランゴニ対流を用いた微細泳動エンジンを開発している.平成27年度は,研究計画に従って,濃度差マランゴニ対流を駆動原理とした微細泳動エンジンを開発し,駆動力の測定を行った.具体的には,1)MEMS加工技術を用いて,微細な円盤に空けられた穴に気液界面を保持する新たな形状のエンジンを製作した.2)注射器によって円盤の表裏に酢酸と純水を供給し,気液界面に濃度差を設ける実験系を構築した.3)濃度差マランゴニによるエンジンの駆動実験を行い,流体の運動から駆動力を計測した.実験の結果,円盤に設けた穴を通り抜けるようにジェット状のマランゴニ対流が発生することが確認された.水中に吊るしたエンジンを固定しなかった実験では,マランゴニ対流の反動力により微細泳動エンジンが駆動される様子が観測された.次にエンジンを水中に固定した上でジェット流を発生させ,この流速分布をPIVを用いて求めた.流速分布からマランゴニ対流が生んだ運動量を求め,デバイスの表裏での運動量変化からエンジンの駆動力を推定した.推定された駆動力は理論上の推力の約1/10程度であったが,これは注射器によって作った濃度差が気液界面の一部にしか達していないことが原因と予想された.すなわち,濃度差実現の方法を工夫することでさらに大きな駆動力が得られる可能性が残された.ここまでの研究成果を熱工学に関する国際学会において発表し,専門家との議論を行った.また,発表した論文は,国際学会特集号へ掲載が推薦された.濃度差マランゴニ対流による微細泳動エンジンの駆動に成功した.ここまでの研究成果を国際学会で発表し,推薦を受けて国際誌への投稿を準備している.今後は,実際的な状況における駆動を可能とするため,外的な濃度差供給によらず,自身で濃度差を維持する機構の開発に従事する.本研究は,生体内で治療や薬剤運搬を行うマイクロロボットの新たな駆動機構を創出するために,気液界面上の温度・濃度分布によって起きるマランゴニ対流を用いた,液中を泳動するための微細なエンジン(以下ではマランゴニエンジンと呼ぶ)の開発を目的とする.マランゴニエンジンは,気液界面を構造体表面に保持し,その界面に温度分布・濃度分布を発生させる機構をもつ微細なデバイスで,水中に浸漬することで表面張力の不均一によるマランゴニ対流が誘起され,対流の反動で遊泳する.研究では,微細加工技術を用いてマランゴニエンジンを作成し,実験的研究によってデバイス周りの流れ場と推進力を計測した.・マランゴニエンジンの製作:微細加工技術を駆使して穴の空いた円板状の微小デバイスを製作し,デバイス内部にリング上の気泡を内包させた.水に触れている気泡表面(気液界面)に温度差や濃度差を付与することにより,表面張力の不均一に由来する流れ(マランゴニ対流)が誘起される.この流れは円板の穴を通り抜けるようなジェット状の流れとなり,流れの反動を駆動力として自身を推進させることができる.

・マランゴニエンジンの駆動実験:マランゴニエンジンを固定せず駆動を確認する実験では,自由に吊られたマランゴニエンジンがエンジン片面への薬液(酢酸)供給によって移動した様子が確認された.また,マランゴニエンジンを固定した実験でエンジン周りの流れを計測した.すなわち,実験水槽内に微粒子を懸濁させることで,粒子の動きから水の流れを可視化し,画像解析技術を用いて流れの大きさや向きを定量的に計測した.また,駆動力の発生する条件を網羅的に調査した.・推進力の計測:画像から計測した流れを液体の運動方程式(運動量保存則)を用いて推力に換算し,微小で直接計測することのできないマランゴニエンジンの推力を算定した.推力はおよそ270 nNとなった.本研究では,マランゴニ対流を動力源とした水中を遊泳するマイクロエンジンを開発し, PIV解析を用いてエンジンの推力を評価した.エンジン内の気液界面に酢酸を当て界面上に濃度勾配を生むことで,エンジンの穴を貫通するジェットを発生させることに成功した. PIV解析より最大流速がジェットの中心付近に存在したことを示した.約5秒間継続したジェットにより生まれたエンジンの最大推力は270nNであった.また,濃度差マランゴニ対流を利用して,マイクロ遊泳エンジン自身を水中で駆動できる推力が得られることも確認した.実験系の構築は完了し,予備的な実験を予定通り遂行できた.しかし,微細デバイスにおいても自然対流の影響が大きく,温度差マランゴニ対流では適切な駆動力が得られないことが判明した.今後は濃度差によるマランゴニ対流を利用し泳動するデバイスを設計し,駆動力の測定を行う.平成28年には,研究計画に従い,実際的な状況での駆動に関する知見を得るための新たな実験を行う.具体的には,以下の4項目について行う.1)濃度差の自己供給:エンジン片側に表面張力の異なる薬品を保持し放出する機構を組み込み,濃度差をエンジン自身で発生させるようにする.2)航続距離の延長:1)により濃度差を維持できた場合には,外部からのエネルギーの供給なしにエンジンを駆動できる.長距離の駆動に問題が発生しないかどうか,実験的に確認する.3)駆動力の増加:昨年度の研究では,濃度分布の作成に課題が残り,理論値に比べ,小さい駆動力しか得られなかった.濃度場・流れ場の検討により,界面全体で駆動力が生まれるようにする.4)数値計算による検証:濃度場を解けるように数値コードを改良し,界面付近のマランゴニ対流を計算する,伝熱工学平成27年度には,研究計画に従い,濃度差マランゴニを利用する泳動エンジンの駆動力測定を行い,同時に泳動エンジンの微細化を進める.流体場解析については,粒子法を用いた気液界面を含む流体計算に濃度差マランゴニによる影響を加えた計算手法を検討する.下記に各計画の具体的な推進方策を述べる.1)濃度差マランゴニ対流:昨年度と同様の泳動エンジンを作成し,駆動力測定用の金属細線に接着する.不均一な濃度場の形成には,はじめにマイクロチューブによる薬液の注入を用い,次にデバイスに塗布した薬品と流体中の薬品との化学反応を用いる予定である.2)微細エンジン作成:加工工程は昨年度と同様に,サイズを微細化したエンジンを作成する.微細化した場合には,製作物の保持や駆動力の測定が困難になることが予想されるが,犠牲層の一部をエッチングせずに金属細線として残すことで,0.1 mmオーダの泳動エンジンでも1)の方策を実施する.
常圧下における非化学量論単斜輝石の生成域

平成12年度は、先ず、透輝石(Di)30モル%、エシネアイト(Es)70モル%組成での晶出輝石について更に詳細な情報を得るために、1350,1325,1300,1250°Cで結晶晶出実験を行った。EPMAによる分析の結果、各温度で得られた単斜輝石の化学組成はそれぞれCa_<0.98>(Mg_<0.48>Al_<0.26>Fe_<0.29>)(Al_<0.57>Si_<1.43>)O_6,Ca_<0.75>(Mg_<0.03>Al_<0.81>Fe_<0.16>)(Al_<0.48>Si_<1.52>)O_6,Ca_<0.74>(Mg_<0.02>Al_<0.82>Fe_<0.15>)(Al_<0.48>Si_<1.52>)O_6およびCa_<0.74>(Mg_<0.04>Al_<0.84>Fe_<0.19>)(Al_<0.44>Si_<1.56>)O_6であることが示された。1350°Cでは実験誤差の範囲内で化学量論を満たした単斜輝石の晶出することが、1325°C以下の温度で晶出する単斜輝石は明らかに非化学量論的であることが分かった。そして、1325,1300,1250°Cで晶出する単斜輝石の化学組成は実験誤差の範囲内で同一といえ、しかも、Mgを殆ど含んでおらず、Alの含有量が非常に多いという特徴をもつ。次いで、Di_<40>Es_<60>組成のガラスについて、1350°Cで実験を行ったところ、この温度ではDi_<40>Es_<60>組成の場合も化学量論単斜輝石が晶出するという結果を得た。前年度までの成果をも加えて総括すると、Di-Es-An擬3成分系のEs成分に富む組成域では、約1325°C以下の温度では常圧下でも非化学量論単斜輝石が晶出すること、また、同じ組成点でも、高温では化学量論単斜輝石が、比較的低温では非化学量論単斜輝石が晶出することが明らかにされた。従来、造岩系非化学量論単斜輝石はキンバーライト中からのみ見いだされていることから、超高圧条件下に特徴的な単斜輝石であると考えられていた。事実、超高圧高温合成実験により非化学量論単斜輝石が得られている。ところが我々は透輝石(Di)23、エシネアイト(Es)53、灰長石(An)24mol%組成のガラスを比較的低温でアニールすることにより、常圧下で非化学量論単斜輝石が晶出することを見いだした。本研究はDi-Es-An擬3成分系において、常圧下で非化学量論単斜輝石が晶出する組成域と温度領域を明らかにすることを目的としている。平成10年度は斜長石成分の入らないDi-Es系の出発原料組成Di 30、Es 70mol%の場合について合成実験と生成物の同定、評価を行った。目的の組成が得られるように秤量し、湿式混合した試薬を1673Kで2時間溶融した後、急冷してガラスを作製した。これを瑪瑙乳鉢で微粉砕し、結晶合成実験に用いた。原料ガラス粉末を2分し、それぞれを1648Kおよび1593Kで90時間アニールし、それ等を急冷して生成物を調べた。何れの場合も生成物は単斜輝石とガラスであった。EPMAによる化学分析の結果、1648Kで得た輝石の組成は化学式Ca_<0.86>Mg_<0.26>Fe_<0.61>Al_<0.87>Si_<1.33>O_6で、1593Kで得た輝石はCa_<0.75>Mg_<0.02>Fe_<0.04>Al_<1.41>Si_<1.50>O_6で表されることが示された。前者は実験誤差の範囲内で化学量論比を満たし、ほぼDi-Es線上に載っている。一方、後者はM1席およびM2席に入る金属原子の総和が酸素原子6個につき1.73で、明らかに非化学量論的である。この非化学量論単斜輝石の格子定数はa=9.775(1),b=8.8496(1),c=5.3372(1)A,β=105.91(1)°で、単位胞が透輝石やエシネアイトの単位胞より大きい。この点で、透輝石より小さい単位胞をもつキンバーライト中から見いだされている非化学量論単斜輝石とは異なる。

平成12年度は、先ず、透輝石(Di)30モル%、エシネアイト(Es)70モル%組成での晶出輝石について更に詳細な情報を得るために、1350,1325,1300,1250°Cで結晶晶出実験を行った。EPMAによる分析の結果、各温度で得られた単斜輝石の化学組成はそれぞれCa_<0.98>(Mg_<0.48>Al_<0.26>Fe_<0.29>)(Al_<0.57>Si_<1.43>)O_6,Ca_<0.75>(Mg_<0.03>Al_<0.81>Fe_<0.16>)(Al_<0.48>Si_<1.52>)O_6,Ca_<0.74>(Mg_<0.02>Al_<0.82>Fe_<0.15>)(Al_<0.48>Si_<1.52>)O_6およびCa_<0.74>(Mg_<0.04>Al_<0.84>Fe_<0.19>)(Al_<0.44>Si_<1.56>)O_6であることが示された。1350°Cでは実験誤差の範囲内で化学量論を満たした単斜輝石の晶出することが、1325°C以下の温度で晶出する単斜輝石は明らかに非化学量論的であることが分かった。そして、1325,1300,1250°Cで晶出する単斜輝石の化学組成は実験誤差の範囲内で同一といえ、しかも、Mgを殆ど含んでおらず、Alの含有量が非常に多いという特徴をもつ。次いで、Di_<40>Es_<60>組成のガラスについて、1350°Cで実験を行ったところ、この温度ではDi_<40>Es_<60>組成の場合も化学量論単斜輝石が晶出するという結果を得た。前年度までの成果をも加えて総括すると、Di-Es-An擬3成分系のEs成分に富む組成域では、約1325°C以下の温度では常圧下でも非化学量論単斜輝石が晶出すること、また、同じ組成点でも、高温では化学量論単斜輝石が、比較的低温では非化学量論単斜輝石が晶出することが明らかにされた。平成10年度に灰長石CaAl_2Si_2O_8(An)成分を含まない、透輝石CaMgSi_2O_6(Di)30mol%、エッセネアイトCaFeAlSiO_6(Es)70mol%の出発原料組成の場合にも、An成分を可成り多量に含む場合と同様、比較的高温(1648K)では化学量論を満たすエッセネアイト固溶体が晶出するが、1595Kでは常圧下でも非化学量論単斜輝石の晶出することが確認されたので、本年度はDi成分とEs成分の割合がDi20mol%Es80mol%の場合について実験を行った。その結果、この場合1623Kでは化学量論を満たすエッセネアイト固溶体が晶出し、これが液体と共存していることが分かった。EPMAによる化学分析の結果、エッセネアイト固溶体の組成として(Ca_<1.05>Mg_<0.18>Fe_<0.78>)(Si1._<17>Al_<0.70>Fe_<0.13>)O_6が得られた。一方、1593Kでは非化学量論単斜輝石が晶出する。その化学組成は(Ca_<0.82>Al_<0.83>Fe_<0.12>Mg_<0.01>)(Si_<1.50>Al_<0.50>)O_6であった。低温で液と平衡に存在する単斜輝石がMgを殆ど含まない非化学量論輝石であることは本研究以前には全く知られていなかった。更に、出発原料組成比Di40mol%Es60mol%の場合についても1653Kでの相平衡関係を調べた。この温度では殆どが液体であるが、極く少量の結晶が晶出する。EPMAにより得られたこの結晶の化学組成は(Fe_<2.49>Al_<0.44>Mg_<0.12>Ca_<0.01>Si_<0.01>)O_4で、この出発原料組成では高温でマグネタイトが晶出するという既往の報告と一致する。現在、更に低温における相平衡関係を調べている。
第3染色体短腕における口腔癌関連遺伝子の同定

口腔癌に関連のある新たな癌抑制遺伝子の同定を3p末端領域で行い、クローニングすることを目的とした。口腔扁平上皮癌(SCC)36例を対象としてホルマリン固定、パラフィン包埋標本から抽出したのtumor/normal DNA pairを用いた。3p領域のLOHを検出し、欠失地図を作成した結果、3p25-p26にあるD3S2450からD3S3591の0.8cMが口腔扁平上皮癌において共通欠失領域であることを同定した。この領域にLOHをもつ症例は有意差をもって高浸潤性癌(浸潤様式3,4C,4Dtype)が多いことが判明した。口腔癌に特異的な欠失領域は、その原因遺伝子が存在する可能性がある領域であり、3p25-p26の0.8cM内に口腔癌に関与する癌抑制遺伝子の存在する可能性があることをJournal of Human Genetics 46:335-341(2001)に報告した。さらに、上記で示した共通欠失領域(3p25-p26)のBAC contigを作成し、ゲノムDNAの全長が1381kbであることを確認し、BACシーケンスを用いてGENSCANにて遺伝子領域の予測を行った。次に遺伝子予測プログラムのデータとESTのホモロジー検索を行い、欠失領域に存在するESTと既知の遺伝子を検索した。これらの遺伝子が口腔粘膜あるいは口腔癌培養細胞で発現がみられるかRT-PCRにて検討した。発現がみられたESTにおいては、5' RACEおよび3' RACEにて増幅を確認しており、PCRで増幅されたcDNAはTAクローニングを行なった。これらの研究成果からさらに飛躍して、全ゲノム上での口腔癌関連遺伝子を同定することを試みた。口腔癌のSCC cell lineから抽出したDNAを用いて、第1染色体からX染色体まで平均5cM間隔に位置する811ヶのマイクロサテライトマーカーにてホモザイガスな欠失領域を解析した。3p領域には、FHIT.hMLH1.TGFBR2、VHLなどの遺伝子の他、未知の癌関連遺伝子の存在が諸家の報告で示唆されている。口腔癌に関連のある新たな癌抑制遺伝子の同定を3p末端領域で行なうことを目的とした。口腔扁平上皮癌(SCC)36例を対象として3p領域のLOHを検出し、D3S2450(3pter-p24.2)において66%にLOHを認めた。今回(平成12年度)その領域を絞り込むため、3pter-p24.2の領域で8種類のマイクロサテライトマーカーを用いて、SCC36症例において更にLOH解析を行なった。その結果、24%から52%のLOHが認められた。D3S2450から0.8cMセントロメアにあるD3S3591に52%のLOHがみられ、欠失地図を作成した結果、D3S2450からD3S3591が口腔扁平上皮癌において共通欠失領域であると考えられた。また、この領域のLOHをもつ症例と臨床病理学的因子との関連を調べたところ、高い浸潤性(浸潤様式3,4C,4Dtype)をもつ症例が多いことが判明した。共通欠失領域における癌抑制遺伝子の同定のため、人工染色体(BAC)を用いてcontigを作成した。D3S2450からD3S3591のDNA全長を11のBACにてカバーした。そのDNA全長は1381kbで、シーケンスを用いてエキソン予測プログラム(Gene Scan)により、現在3つのEST(expressed sequence tags)を確認している。
表現型可塑性の共進化に関する実験生態学的研究

環境依存的な形態的可塑性について、エゾアカガエル幼生とそれを捕食するエゾサンショウウオ幼生をモデル生物とした野外調査・室内実験研究を行った。野外調査により、自然の池群集において2種の両生類幼生間の軍拡競争的形態発現がいくつかの環境条件下で生じていることを確かめた。カエル幼生に比べてサンショウウオ幼生のサイズが大きいとき、サンショウウオ幼生の密度が高いとき、他の相互作用種(上位捕食者や下位被食者)の密度が低いときに、2種の対抗的形態が強く発現する傾向にあった。これらの条件下では、サンショウウオ幼生による高い捕食圧が実現し、その結果として2種の形態反応が促進されていると考えられた。そこで、室内実験により、2種のサイズや密度、上位捕食者の存在の有無、下位のエサ生物量に応じて、2種の形態反応と2種の捕食-被食相互作用がどのように左右されるのか調べた。その結果、サンショウウオ幼生のサイズが大きいときや彼らの密度が高いときに、捕食されるカエル幼生の数が多く、生存個体の防御形態発現が強いことが明らかとなった。また、環境中に上位捕食者が存在するときやカエル幼生のエサ生物が多いとき、2種の捕食被食関係は緩和され、それに応じて対抗的な形態反応が抑制されていた。これらの結果は、エゾサンショウウオ幼生とエゾアカガエル幼生との間でみられる対抗的な形態変化は、2種の密接な相互作用が実現したときに発現されるものであり、それには生物群集内の他の生物種が深く関わっている可能性を示唆する。捕食者特異的な誘導形態発現とその柔軟性に関する最近の研究の成果を統合し総説としてまとめた。従来の捕食者誘導防御の進化条件に加えて、形態を一度変化させた後の柔軟性が可塑性の進化にとって重要であることを主張し、今後の研究の展望を述べた。1.可塑性の共進化仮説の実証:仮説を支持する実証的パターンの一つとして、生態学的時間スケールでの2種の両生類幼生間での対抗的形態の軍拡競争的発現様式を明らかにした。捕食形態を有するエゾサンショウウオ幼生からの危険に対してエゾアカガエル幼生が軍拡競争的に反応し、防御形態反応をより強く発現することを証明した(Kishida O, Mizuta Y & Nishimura K. Ecology, in press)。2.捕食者誘導防御形態の遺伝的変異とその基盤の検証:カエル幼生の誘導防御形態に関し、捕食者の分布の文脈から期待される地理的遺伝集団間の変異を検出した。捕食者の分布しない奥尻島のカエル集団は、捕食者の分布する北海道本島の集団に比べて防御形態発現能力が著しく劣っていた。また、交雑集団では中間的な発現能力を示した。これらの結果は、捕食圧が誘導形態防御の進化的駆動として機能してきたことを示唆する数少ない実証例である(Kishida O, Trussell G & Nishimura K, in preparation)。3.捕食者誘導防御形態の発生学的機構の解明(1)捕食者特異的な誘導形態発現とその柔軟性:カエル幼生は異なる捕食者種に対して異なる防御形態を発現する。それらの形態反応の可逆性および種特異的形態間での柔軟な転換能力について実証した。また、野外調査データを交えて、その適応性を議論した(Kishida O & Nishimura K, J.Anim.Ecol., in press)。(2)膨満形態誘導の分子遺伝学的研究:カエル幼生の膨満形態の発生機構の解明の第一歩として、誘導時に産生されているRNAを、RNAサブトラクション法によってリスト化した。結果から発現制御に関わる遺伝子について推論した(Mori T & Kishida O, et al., Biochem.Biophys.Res.Com.,2006)。
個別管理されたアクセスポイント群におけるWiFiエリア制御に関する研究

設置が容易で安価、高速・広帯域で優れるという利点から、無線LANが私的利用に留まらず公共の場やビジネスなどあらゆる場所・目的で広く利用されている。一方で、それらの無線LAN群は密なオーバラップエリアを持つため、電波干渉によりどの無線LANでも通信品質が低下するという問題が発生する。本研究では、任意の通信品質が得られる無線LANエリアを適切に検出するための品質指標を明らかにする。また、メッシュネットワークを実践的に構築する事でエリア重複の制御に対する知見を収集する。今後、無線LANは設置の自由度の高さから様々な管理者によってあらゆる場所に設置される。その結果、無線エリアの重複に起因する無線干渉が頻繁に発生し、無線LANを使用する移動端末の通信品質が大幅に低下してしまう。本研究ではそのような環境下においてアクセスポイント間で協調して無線エリア制御し、通信品質低下を低減する手法を検討している。昨年度までは各アクセスポイントで無線エリア内の各地点における通信品質をリアルタイムに監視するための無線計測アーキテクチャを提案した。本年度は、提案アーキテクチャを発展させ、リアルタイム計測における計測情報の適切な処理手法まで研究対象としていた。まず、先行研究の提案アーキテクチャを基に使用するため、新しいシミュレーション環境への移植を行った。先行研究では使用したシミュレータがQualnetのバ0ジョン4.0と古く、今後の拡張における潜在的なプログラムエラーの回避とシミュレーション結果の更なる信頼性向上のために、提案アーキテクチャを最新バージョン5.0.2上へ実装した。ただし、実装過程で大幅なプログラム改修が必要となり、来年度も継続して実装作業を行う必要がある。また、収集した計測情報の処理手法についての検討も行った。具体的には、実環境において無線計測を行い、通信品質を取得するための品質指標の調査を行った。その結果、フレームエラー率が品質指標として利用できる可能性が高い事を確認した。設置された無線LANのカバーエリアは互いに重なり合い、重複エリア内で無線通信を行う移動端末は両方の無線LANから影響を受けてしまう。その結果、無線エリアの重複に起因する無線干渉が頻繁に発生し、無線LANを使用する移動端末の通信品質が大幅に低下する。今年度では、昨年度より継続して実装していたシミュレーションを用いた移動端末の品質低下の要因を検討した。検討の結果、移動端末の通信品質の低下する原因はエリア重複にくらべ、一つのアクセスポイントへの通信が集中することによる影響が大きい事が判明した。また実環境においては様々な外的要因が重なって品質低下が発生する事が知られているため、実環境でのフィールド実験も行った。そこでは、複数のアクセスポイントを用いた無線メッシュネットワークを構築して実験を行った。実験は、140名程の参加者で行われた会議の一室をカバーした環境、及び140名程の参加者がおり6部屋にまたがるエリアを構成したイベント環境での無線計測を行った。計測の結果、通信品質の低下原因がエリア干渉だけでなく様々な要因で構成されている事を確認した。
光熱変換マイクロ波分光法による液体・固体ヘリウム中に捕捉された分子の研究

今年度はバルク液体He中におけるアンモニア(NH_3)のトンネル分裂(反転分裂)の観測をおこない、分子周囲のヘリウムが反転運動に与える影響を明らかにした。観測は以下のように行った。^<14>NH_3または^<15>NH_3を少量(20ppm)シードしたH:eガスを試料セル中に凝縮させ、1.4Kにて観測をおこなった。18.0GHz26.5GHzの領域を掃引したところ、20.57GHzおよび19.81GHzにそれぞれ^<14>NH_3および^<15>NH_3と思われるラインを観測した。これらの周波数比は19.81GHz(^<15>N)/20.57GHz(^<14>N)=96.3%であり、気相における(1,1)回転準位の分裂の周波数比95.4%とよく一致した。系の温度(1.4K)、NH_3分子の回転定数(10cm^<-1>)、および各回転準位の対称性を考慮に入れると、液体He中において観測可能なマイクロ波遷移は唯一、(」,K)=(1,1)回転準位のトンネル分裂の1本のみであり、その周波数は20GHz程度と予想される、いっぽう二量体およびさらに大きなクラスターの場合、トンネル分裂の大きさは3.3GHz以下と予想され、そのスペクトル・パターンも非常に複雑なものとなる。観測されたスペクトルの周波数およびパターンは、これらのラインが単量体のトンネル分裂であることを強く支持した。この結果に基づくと、液体He中におけるNH_3の反転分裂の大きさは、気相における分裂から13%減少し、周囲のヘリウムの存在により反転運動が阻害されたことを意味する。この13%という値は他の希ガス・マトリックス中における値(23%一38%)と比較して格段に小さい。今年度は光熱変換検出マイクロ波分光装置を組み上げ、実際の系への適用を開始した。マイクロ波の入射方法、液体ヘリウム中への分子の導入法、熱サイクルによるセンサーの劣化の問題、クライオスタット内のマイクロ波反射の問題等、さまざまな課題を克服しつつ、分光装置として使用できる段階へ到達した。装置のテストとして固体水素中のオルト水素対(二量体)のマイクロ波吸収を観測した。この吸収は対形成によるオルト水素のJ=1の回転準位の分裂に相当するものであり、Hardy(Can.J.Phys.,1977)により正確な遷移周波数が観測されている。13.65GHzの遷移を観測し、弱いながらもそのスペクトルを観測でき、超電導薄膜センサーを用いた光熱変換検出分光装置が低温凝縮相におけるマイクロ波分光に有効であることを実証した。ひきつづいて液体ヘリウム中におけるOCSの純回転遷移の観測に着手した。OCSはマイクロ波分光における標準テスト分子であり、またヘリウム液滴中の分子回転の研究においてたたき台となる分子である。(i)予冷したセルにOCSをシードしたHeガスを吹き付けOCSを器壁に付着させる。(ii)セルを4K以下に冷却し、セル内に純Heガスを注入し液体として凝縮させる(iii)YAGレーザーの2倍波を照射し、器壁に付着したOCSを液体He中にたたきだす、という手順で実験を行なったところ、12.9GHzの位置にOCSに起因すると思われるピークを観測した。このピークが真にOCSの回転線かどうか確定するためには、(1)液体ヘリウム中に十分な濃度で分子を拡散させる手法の確立、および(2)入射マイクロ波自体をセンサーが感じてしまう問題の克服が必要である。
新規睡眼障害モデル動物の作製ならびに革新的な睡眼薬候補物質の探索

これまでに,本睡眠障害モデルを用いて睡眠に対するカバカバ,パッシフローラおよびカモミールなどの生薬抽出物の効果を評価した(Shinomiya et al.,Psychopharmacology, 2005; Shinomiya et al., Acta Med. Okayama, 2005; Shinomiya et al., Biol. Pham Bull.2005).その結果,カバカバ抽出物は睡眠導入作用を示すだけでなく,質の高い睡眠を誘発した(Shinomiya, et. al., Psychopharmacology, 2005).この結果は,医療現場で最も使用されている睡眠薬であるゾルピデム(マイスリー)などのベンゾジアゼピン類似薬が睡眠の質を低下させることを考えると画期的な発見であった.しかし,残念なことに,カバカバ抽出物は,多量服用により肝炎を誘発する作用が最近報告された.そこで,研究代表者は,本補助金の交付を契機として,カバカバ抽出物中の含有成分であるkavainの睡眠に対する効果を,睡眠障害モデルを用いて評価した.その結果,kavainは,睡眠障害モデルラットにおいて,睡眠導入潜時の短縮,覚醒時間の減少,NREM睡眠時間の増加および睡眠の質の指標となる脳波デルタ波活性の増加作用を示した.さらに,Kavainは,カバカバ抽出物で見られる肝臓の代謝酵素阻害作用を示さないことが報告されている(Mathews JM, et al., Drug Metab. Dispos.,2002).これらのことから,kavainは,カバカバ抽出物とは異なり,肝炎などの副作用を発症せず,さらに,睡眠導入・維持作用のみならず,睡眠の質を高める革新的な睡眠薬候補物質と考えられる.以上の研究成果は,日本薬学会第128年会で発表するとともに,平成20年度中には国際誌に報告する予定である.これまでに,観察箱の底に水を張ったグリッド上にラットを置くことにより睡眠障害モデル動物を作製し,すでに,本睡眠障害モデル動物が催眠薬の効力を評価する上で有用であることを明らかにしてきた(Shinomiya et.al., Eur.J.Pharmacol., 2003 ; Shinomiya et.al., Psychopharmacology, 2004).しかし,本睡眠障害モデル動物と睡眠障害患者との病態類似性の評価は不十分であった.そこで,研究代表者らは,科学研究費補助金(若手スタートアップ)の交付を契機として,睡眠障害モデルラットの脳波の周波数解析を睡眠解析装置SleepSign Ver.2.0(キッセイコムテック株式会社)を用いて詳細に行った.その結果,木屑上に置いて測定したラットと比べ,底に水を張ったグリッド上に置いて測定したラットでは,測定開始から最初の2時間でシータ波(4-8Hz),アルファ波(8-13Hz)およびベータ波(13-35Hz)活性の有意な低下が観察され,さらに,測定開始から4時間目まで,オメガ波活性(45-60Hz)の有意な増加が認められた.一方,デルタ波(0.5-4Hz)およびガンマ波(35-45Hz)では,有意な変化は観察されなかった.Perlis MLら(Sleep, 2001)は,健常な者と比べて,うつ病を伴う睡眠障害患者では,シータ波(2.5-7.5Hz)およびアルファ波(7.5-12Hz)活性が有意に低下し,オメガ波(45-125Hz)活性が有意に増加したと報告している.これらの知見から,本睡眠障害モデル動物は,薬物の催眠作用を評価するために有用なモデルであるだけでなく,さらに,ヒトの睡眠障害疾患の中で,うつ病を伴う睡眠障害患者の病態モデルとなる可能性が高い.平成19年度では,本睡眠障害モデル動物を用いて睡眠薬候補物質の探索を行う.これまでに,本睡眠障害モデルを用いて睡眠に対するカバカバ,パッシフローラおよびカモミールなどの生薬抽出物の効果を評価した(Shinomiya et al.,Psychopharmacology, 2005; Shinomiya et al., Acta Med. Okayama, 2005; Shinomiya et al., Biol. Pham Bull.2005).その結果,カバカバ抽出物は睡眠導入作用を示すだけでなく,質の高い睡眠を誘発した(Shinomiya, et. al., Psychopharmacology, 2005).この結果は,医療現場で最も使用されている睡眠薬であるゾルピデム(マイスリー)などのベンゾジアゼピン類似薬が睡眠の質を低下させることを考えると画期的な発見であった.しかし,残念なことに,カバカバ抽出物は,多量服用により肝炎を誘発する作用が最近報告された.そこで,研究代表者は,本補助金の交付を契機として,カバカバ抽出物中の含有成分であるkavainの睡眠に対する効果を,睡眠障害モデルを用いて評価した.その結果,kavainは,睡眠障害モデルラットにおいて,睡眠導入潜時の短縮,覚醒時間の減少,NREM睡眠時間の増加および睡眠の質の指標となる脳波デルタ波活性の増加作用を示した.さらに,Kavainは,カバカバ抽出物で見られる肝臓の代謝酵素阻害作用を示さないことが報告されている(Mathews JM, et al., Drug Metab. Dispos.,2002).これらのことから,kavainは,カバカバ抽出物とは異なり,肝炎などの副作用を発症せず,さらに,睡眠導入・維持作用のみならず,睡眠の質を高める革新的な睡眠薬候補物質と考えられる.以上の研究成果は,日本薬学会第128年会で発表するとともに,平成20年度中には国際誌に報告する予定である.
社会通念の認知における内集団-外集団効果に関する一研究

社会には今どのような意見があり,どの程度の人々が各意見を支持しているのか,社会における諸意見の分布についての推定は個人の価値観,行動選択さらに社会全体の動向に重要な意味を持つと考えられる.堀田(1995)は,男女のあり方という問題をとりあげ,「性」により内集団-外集団を定義し,意見分布推定における集団間効果を分析した.本研究では,堀田(1995)をさらに発展させ,社会通念の認知についての理解を深めていくことを目的とした.(研究1)堀田(1995)で用いた質問紙に修正を加え,大学生を対象とし,調査を行った.主な修正点は,(1)当該争点に対する関与度(新聞・テレビ報道への接触頻度など)に関する設問を追加,(2)質問紙の最初に簡単な導入文を加え,そこで呈示される情報として,(a)統制条件,(b)格差情報条件(男女間では意識に差があるという主旨の情報を呈示),(c)変化情報条件(男女とも伝統的な考え方は減少しているという主旨の情報を呈示)の3条件を設定.結果(1)内集団意見と外集団意見に対する分布推定の比較を行った.その結果,堀田(1995)で見られた内集団-外集団効果-集団間での意見格差の過大視-が再確認された.結果(2)当該争点に対して関与度の低い回答者群では格差情報条件においてのみ集団間の意見格差認知が有意であり,格差情報の影響により意見格差の認識が生じたといえる.一方,高関与群では格差情報がない場合(統制条件)でも集団間での意見格差が認識され,また,格差情報条件でも格差の認識は同程度であった.これは,高関与群にとっては,日頃接触している情報に意見格差を強調しているものが多いため,今回呈示した格差情報の情報量は低く,推定には余り影響しなかったものと考える.しかし,低関与群のみならず高関与群でも,変化情報条件では推定に集団間差が認められなかったことから,変化情報の呈示は,集団間格差の推定を解消する方略として有効である可能性が示唆された.社会には今どのような意見があり,どの程度の人々が各意見を支持しているのか,社会における諸意見の分布についての推定は個人の価値観,行動選択さらに社会全体の動向に重要な意味を持つと考えられる.堀田(1995)は,男女のあり方という問題をとりあげ,「性」により内集団-外集団を定義し,意見分布推定における集団間効果を分析した.本研究では,堀田(1995)をさらに発展させ,社会通念の認知についての理解を深めていくことを目的とした.(研究1)堀田(1995)で用いた質問紙に修正を加え,大学生を対象とし,調査を行った.主な修正点は,(1)当該争点に対する関与度(新聞・テレビ報道への接触頻度など)に関する設問を追加,(2)質問紙の最初に簡単な導入文を加え,そこで呈示される情報として,(a)統制条件,(b)格差情報条件(男女間では意識に差があるという主旨の情報を呈示),(c)変化情報条件(男女とも伝統的な考え方は減少しているという主旨の情報を呈示)の3条件を設定.結果(1)内集団意見と外集団意見に対する分布推定の比較を行った.その結果,堀田(1995)で見られた内集団-外集団効果-集団間での意見格差の過大視-が再確認された.結果(2)当該争点に対して関与度の低い回答者群では格差情報条件においてのみ集団間の意見格差認知が有意であり,格差情報の影響により意見格差の認識が生じたといえる.一方,高関与群では格差情報がない場合(統制条件)でも集団間での意見格差が認識され,また,格差情報条件でも格差の認識は同程度であった.これは,高関与群にとっては,日頃接触している情報に意見格差を強調しているものが多いため,今回呈示した格差情報の情報量は低く,推定には余り影響しなかったものと考える.しかし,低関与群のみならず高関与群でも,変化情報条件では推定に集団間差が認められなかったことから,変化情報の呈示は,集団間格差の推定を解消する方略として有効である可能性が示唆された.
食道表在癌の分子生物学的検索に基づく予後規定因子の解析

食道表在癌、進行癌において細胞外マトリックス変化、特に細胞膜型ヘパラン硫酸変化を調べ、癌の進展、臨床病理学各次項との相関を検討した。またヘパリン親和性があり血管新生作用のあるサイトカイン、bFGF,VEGFの発現についても検討した。対象症例はm癌22例、sm癌25例、mp以上の進行癌が56例である。細胞膜型ヘパラン硫酸であるsyndecan-Iのコアプロテイン、ヘパラン硫酸糖鎖、コンドロイチン硫酸糖鎖に対するモノクローナル抗体を用いて免疫染色を行い、それぞれの染色強度、分布を組織学的に検討した。bFGF,VEGFについても免疫染色を行いその発現、分布を調べた。Syndecan-Iコアプロテインはm癌例で81.8%、sm癌例で52%、進行癌で37.5%の症例で発現を認め、癌が進行するにつれて発現頻度が低くなる傾向を認めた。ヘパラン硫酸糖鎖についてもm癌例72.7%、sm癌例48.0%、進行癌例26.8%と癌の進行につれて発現が弱くなる傾向が認められた。コンドロイチン硫酸糖鎖の発現頻度と癌の進展とは相関が認められなかった。Syndecan-Iコアプロテイン、ヘパラン硫酸糖鎖ともに同一例内においても浸潤深部、浸潤胞巣の先進部、特に炎症反応、肉芽反応が強い部位に発現が弱い傾向が認められた。コアプロテイン、糖鎖を比較すると糖鎖の消失がより浸潤早期に認める傾向があった。bFGF,VEGFともにsyndecan-I発現が高い例に発現を強く認める傾向があった。食道癌の進展にsyndecan-I、特に糖鎖の消失が深く関与していることがわかった。ヘパラン硫酸分解酵素、ヘパラナーゼ発現の関与が示唆される。1.食道癌細胞にはMMP-7,9,TIMP-2,MT1-MMPが高頻度に陽性を示した。MMP-2は癌細胞周囲の間質細胞には陽性所見を認めたが、癌細胞自身については発現は弱かった。2. MMP-7,9,MT1-MMPの発現は癌の深達度が進むに従って高頻度に認められた。MMP-7の発現頻度はm癌とsm癌の間に、MMP-9はm癌とsm癌、sm癌と進行癌の間、MT1-MMPはm癌とsm癌、sm癌と進行癌の間に有意な差を認めた。sm層浸潤の程度を3段階にさらに分けて調べると、MMP-7とMT1-MMPの発現頻度はsm2とsm3の間に有意な差が認められた。食道癌のリンパ節転移の頻度はm癌とsm癌、sm癌と進行癌、sm2癌とsm3癌の間に有意な差が認められる。このことはMMP発現が癌深達度とともに高頻度になることと対応する。3. MIVP-7,9,MT1-MMPの発現頻度は癌の腫瘍の大きさ、リンパ節転移の有無、リンパ管侵襲の有無では有意な差が認められなかったが、静脈侵襲の有無では有意な差が認められた。また高分化型扁平上皮癌に高頻度に発現が認められた。食道sm癌においてMMP-7,9,MT1-MMPの発現は深達度、静脈侵襲の有無と相関が認められた。MMPの発現を生検材料で調べることにより患者の予後を占い、治療に役立つものと考える。