hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
阻血肝の病態・代謝に及ぼす麻酔薬の影響

ラットを用いて肝の部分阻血モデルを作り、阻血によって生じる肝障害に対する麻酔薬(ハロセン、セボフルレン、エンフルレン、イソフルレン、ペントバルビタ-ル)の影響を阻血時間と酸素濃度を変えて検討した。また肝障害に対する治療薬についても検討を行った。15分阻血(Fio_2 0.3)により軽度の肝壊死面積の増加、血清逸脱酵素活性の上昇、30分阻血(Fio_2 0.3)により著しい壊死面積の増加、血清逸脱酵素活性の上昇がみられ肝障害が生じた。ハロセン、セボフルレンは阻血による肝障害に対し壊死面積の増加と血清逸脱酵素活性の上昇を抑えむしろ肝保護的に作用した。エンフルレン、イソフルレンでも阻血による肝障害の増強は起こらなかった。低酸素下(Fio_2 0.9)での阻血によりFio_2 0.3下での阻血と比較して血清逸脱酵素活性の著しい上昇はみられなかったが、壊死面積はさらに増加し肝障害が強く生じた。しかし低酸素下でもハロセン、セボフルレンは肝障害の程度を低く抑えて肝保護的に作用する傾向にあった。阻血後の肝のエネルギ-レベルは麻酔薬により高く保たれておりこの事が肝の保護作用に関与している可能性が考えられた。30分阻血(Fio_2 0.3)の系でペントバルビタ-ル麻酔下での肝障害はハロセン麻酔時と比較して壊死面積が低下し、血清逸脱酵素活性、ライソゾ-ム酵素活性の上昇が抑えられて軽減した。また肝エネルギ-レベルは有意に高く維持されておりペントバルビタ-ルはハロセンよりも肝保護的に作用した。30分阻血(Fio_2 0.3)の系でのハロセン麻酔下での肝障害に対し環元型グルタチオンは壊死面積を低下し、血清逸脱酵素活性、ライソゾ-ム酵素活性の上昇を抑えた。また肝エネルギ-レベルを有意に高く維持して肝障害を有意に軽減した。以上の事より阻血によって生じる肝障害に対し麻酔薬は肝保護的に作用する事、肝障害の発生に肝エネルギ-レベルが関与する事が考えられた。術後の肝障害の一因として麻酔薬による、呼吸、循環抑制による肝の低酸素や麻酔薬自体の代謝が関与していると考えられており、麻酔薬は肝切除等の際の予後に影響を及ぼすと考えられる。今回我々は肝の一部を阻血し阻血肝に生じる病態と吸入麻酔薬の影響を検討した。方法)9週令の雄ウィスタ-系ラットを用いてエ-テル麻酔下で肝の内外側左葉の阻血を行った。<実験1>吸入酸素濃度による影響を30%酸素濃度、9%酸素濃度で比較した。実験群として酸素のみの無麻酔群、2%ハロセン群、1.5%セボフルレン群をつくり、30%又は9%酸素(低酸素)下で各々を吸入させながら15分阻血をした。阻血解除後さらに45分間吸入させ、24時間後の阻血肝の壊死面積率と、血清逸脱酵素活性、吸入終了時の肝アデニンヌクレオテド、吸入前後の直腸温を測定した。<実験2>無麻酔群、2%ハロセン群、1.5%セボフルレン群、1.5%

エンフルレン群、1.2%イソフルレン群をつくり、30%酸素下で各々を1時間吸入させながら65分又は30分阻血した。結果)壊死面積率は阻血により高くなり15分阻血で軽度、30分阻血で重篤な肝障害が生じた。又低酸素おより高い値を示した。ハロセン、セボフルレン群では無麻酔群よりむしろ低い傾向を示した。血清逸脱酵素活性は15分阻血で上昇し30分阻血で著しく上昇したが、低酸素およる影響はなかった。麻酔群では無麻酔群よりむしろ低値であった。肝ATP、Enorgy chorge、ATP/ADP Di比は阻血により低下したが麻酔群では無麻酔群より高く、肝エネルギ-レベルは高く保たれた。低酸素による影響はなかった。直腸温は阻血、低酸素、麻酔薬により低下した。結論)阻血により肝障害が生じたが、ハロセン、セボフルレンでは障害を抑える傾向にあった。イソフルレン、エンフルレンでも障害を強めなかった。静脈麻酔薬のペントバルビタ-ルを用いて、肝阻血時に生じる肝障害への影響と、ハロセン麻酔時の阻血肝の障害に対する還元型グルタチオンの効果について検討した。実験1[方法]ラットを用いて1群:対照群(麻酔、阻血を行わない)、2群:ハロセン群(2%ハロセン麻酔下で30分間肝阻血を行い、阻血解除後さらに30分間麻酔を行う)、3群:ペントバルビタ-ル群(外頚静脈より30mg/kgのペントバルビタ-ルを投与し30分間肝阻血を行う。阻血解除後30分間酸素を吸入させる)にわけた。吸入終了時に肝外側左薬のアデニンヌクレオチド、過酸化脂質、グルタチオン、吸入終了24時間後に肝外側左葉の壊死面積、血清逸脱酵素活性、ライソゾ-ム酵素活性を測定した。[結果]壊死面積は1群0.1±0.1、2群14.5±5.7、3群4.1±2.4(%)で阻血のみの場合18.6±5.0であった事より2、3群とも肝保護的に作用し3群でその作用は強く現れた。肝エネルギ-レベルは阻血により低下したが2群より3群で高く維持された。阻血により過酸化脂質は増加しGSHは減少したが2、3群間に差はなかった。血清逸脱酵素活性、ライソゾ-ム酵素活性は阻血により上昇したが、3群で上昇が抑制された。以上の事よりペントバルビタ-ルはハロセンより肝保護的に働いた。実験2[方法]ラットを用いて2%ハロセン麻酔下で肝の内外側左葉を30分間阻血した阻血群、阻血前にGSH 100mg/kgを投与したGSH群、シャム操作のみを行ったシャム群を作った。麻酔を1時間行ない麻酔終了時の肝外側左葉のアデニンヌクレオチド、血清逸脱酵素活性、ライソゾ-ム酵素活性、24時間後の肝外側左葉の壊死面積、血清逸脱酵素活性、ライソゾ-ム酵素活性を測定した。[結果]GSHは阻血による壊死面積の増加、血清逸脱酵素及びライソゾ-ム酵素活性の上昇、肝エネルギ-レベルの低下を抑えて阻血による肝障害にたいし保護的に作用した。
多元素同時追跡法による脳内金属SOD酵素の生物無機化学の研究

活性酸素種の一つスーパーオキシドアニオンを分解する酵素,SODをからだの中に多くもつ動物ほど長生きすると考えられている。金属がこの酵素の中心的な役割を果たしている。「原子核をプローブとするマルチトレーサ法および中性子放射化分析法」を用いて,脳内の金属SOD酵素の生物無機化学的研究を展開してきた。初年度平成10年度は,脳内各部位(大脳皮質,線条体,海馬,橋延髄,小脳)における金属の取込率と金属濃度を決定した。平成11年度は年齢を1日齢53週齢に拡大し、Zn、Mnの金属のデータを収集した。平成12年度は、1日齢6週齢までに特に注目し、マルチトレーサ法および中性子放射化分析さらにマクロオートラジオグラフ法を適用し、脳局所における代謝について知見を得た。1.Mnの短期間の取込が、若年齢(1日21日齢)で極めて高い。一方、Mn濃度はこの期極めて低い。この成長期におけるMn要求度は、脳重量の急激な増加、さらにはSOD濃度の増加と関連しているようであった。2.Znにおける傾向は、Mnほどではないが同様であった。これもやはり成長期におけるSOD濃度の増加と考えられる。SODの生物無機化学の寄与としては成果があった。今後、脳内の酵素そのものの単離と機能発現について探求すべきであろう。SOD酵素はその活性部位にCu,Zn,Fe,Mnの金属をもち,金属が機能発現の中心的な役割を果たしている。この課題に対して「原子核をプローブとするマルチトレーサ法および中性子放射化分析法」を用いて,脳内の金属SOD酵素の生物無機化学的研究を展開する。期間中に明らかにしたい点として,(1)多元素同時追跡の2法(ラジオアイソトープ・マルチトレーサ法と中性子放射化分析法)により脳内各部位における金属の取込率と金属濃度を決定する。(2)脳内SOD濃度の定量と金属濃度と金属取込率との関係を明らかにする。(3)各種金属SODの単離し,活性酸素種との反応を分光学的手法を駆使し明らかにする。このように目標を設定している。初年度98年度は,脳内各部位(大脳皮質,線条体,海馬,橋延髄,小脳)における金属の取込率と金属濃度を決定した。SOD酵素の関連金属についてその知見を整理すると以下のようになる。2.Mnでの短期間の取込は0.2-0.9%dose/gと局所により大きく変化している小脳で多く橋延髄で少ないようであった。一方,Mn濃度の定量結果では局所による変化は認められなかったが,週齢の高いマウスではMn濃度が減少していた。現在SOD酵素の単離法を考察中である。SOD酵素そのものにある金属濃度と今年度の成果との関連について探求する。活性酸素種の一つスーパーオキシドアニオンを分解する酵素、SODをからだの中に多くもつ動物ほど長生きすると考えられている。この課題に対して「原子核をプローブとするマルチトレーサ法および中性子放射化分析法」を用いて、脳内の金属SOD酵素の生物無機化学的研究を展開している。研究期間の初年度98年度は、脳内各部位(大脳皮質、線条体、海馬、橋延髄、小脳)における金属の取込率と金属濃度を決定した。(1)Znでの短時間の取込は1-2%dose/g程度で局所の変化は認められなかった。一方、Zn濃度の定量結果では海馬に濃縮がみられた。(2)Mnでの短時間の取込はは0.2-0.9%dose/gと局所により大きく変化している小脳で多く橋延髄で少ないようであった。一方、Mn濃度の定量結果では局所による変化は認められなかったが、週齢の高いマウスではMn濃度が減少していた。今年度99年度も、年齢を1日齢53週齢まで拡大し、脳内Zn、Mnの金属について次のような知見を得た。

1.Mnの短期間の取込は、若年齢(1日齢1週齢)で極めて高い。一方、Mn濃度はこの期に極めて低い。このことは成長期におけるMn要求度の高さを示している。2.Znについても調べ、若年齢(1日齢1週齢)での取込は高いが、Mnほど極端なものではなく、Zn濃度についてもMn違ってはこの期に一定であることが判った。このことより、成長期におけるSOD濃度の決定が非常に重要であることが判明した。現在SOD酵素の単離法を引き続き考慮中である。活性酸素種の一つスーパーオキシドアニオンを分解する酵素,SODをからだの中に多くもつ動物ほど長生きすると考えられている。金属がこの酵素の中心的な役割を果たしている。「原子核をプローブとするマルチトレーサ法および中性子放射化分析法」を用いて,脳内の金属SOD酵素の生物無機化学的研究を展開してきた。初年度平成10年度は,脳内各部位(大脳皮質,線条体,海馬,橋延髄,小脳)における金属の取込率と金属濃度を決定した。平成11年度は年齢を1日齢53週齢に拡大し、Zn、Mnの金属のデータを収集した。平成12年度は、1日齢6週齢までに特に注目し、マルチトレーサ法および中性子放射化分析さらにマクロオートラジオグラフ法を適用し、脳局所における代謝について知見を得た。1.Mnの短期間の取込が、若年齢(1日21日齢)で極めて高い。一方、Mn濃度はこの期極めて低い。この成長期におけるMn要求度は、脳重量の急激な増加、さらにはSOD濃度の増加と関連しているようであった。2.Znにおける傾向は、Mnほどではないが同様であった。これもやはり成長期におけるSOD濃度の増加と考えられる。SODの生物無機化学の寄与としては成果があった。今後、脳内の酵素そのものの単離と機能発現について探求すべきであろう。
天然反応に立脚した有機物の酸化還元活性元素-酸化物協同触媒/光酸化反応の探索

前年度の研究から過マンガン酸カリウム滴定法では、固体酸化物が共存している系での有機物濃度の測定は困難であることが分かった。このため、溶存有機物と懸濁有機物を分別して定量する方法を検討した。すなわち、溶存有機物は溶存有機炭素測定装置で、懸濁有機物は元素分析装置で測定することを試みた。実験に供した固体酸化物を硝子フィルター上に捕集して、それを元素分析装置で分析することにより、酸化物の種類に関わらず精度よく懸濁態有機炭素を測定できることが分かった。この方法で光酸化反応後の試料中の有機物を測定することが可能となったので、現在、有用な酸化還元活性元素-酸化物共同触媒の探索を行っているところである。上記の研究と並行して、湖水中の有機物の分布ならびに水中懸濁有機物としての植物色素の定量法について研究を行った。種々の栄養レベルにある複数の湖での溶存有機炭素を測定したところ、基本的には栄養レベルが高いほど溶存有機炭素濃度が高いことが明らかになった。しかしながら、同ベルの湖においても、個々の分析値については湖によって大きな差があった。天然起源の水中有機物の一つである植物色素の液体クロマトグラフィーによる定量法について検討した。オクチル基担持樹脂を分離に用いることで8種の植物色素を逐次分離定量することができた。溶存ならびに懸濁有機物の評価法として、過マンガン酸カリウム酸化法による化学的酸素要求量の滴定に基づく方法を検討した。試薬として市販されているような粒状MnO_2やFe_2O_3の粒子が共存する系での化学的酸素要求量(COD)の測定は上記の方法で十分に可能であった。そこで、この方法を溶存態と懸濁態の和として求められる全有機物の定量法として採用することにした.光分解する有機物としてクエン酸と酒石酸を選び、粒状MnO_2を共存させた系で、紫外線照射による分解実験を行った。粒状MnO_2が共存していない系に比べ、それが共存している系では僅かではあるが、有機物の分解が促進された。そこで、より反応性の高い不定形のMnO_2を合成して、それを用いての分解実験を行った。しかしこの方法では、光照射後の残存有機物を上記の方法で定量する際に不都合が生じた。それは定量操作において、試料を酸性にする操作が必要で、その際にもともと共存しているMnO_2によって光照射後の有機物の分解が起こることであった。このため、滴定の終点決定に酸化還元電位測定を用いる方法や共存MnO_2を濾別後に溶存態と懸濁態に分けて有機物を定量する方法などを検討することにした。しかし、現在のところ適切な定量法の確立にはまだ至っていない。粒状MnO_2の使用による光分解効率の上昇は確認されたので、定量法を再検討した後、従来の研究計画に基づいて今後の実験を進める予定である。
大学における理工系資料館のあるべき姿について

基本的な作業としては、全国の主要大学の理工系学部に対して、資料館の存否、その必要性の存否、望ましい形態、管理方法、利用方法、問題点などに関するアンケート調査を実施した。アンケート調査の実施自体、問題の性格上、危惧される側面もあったが、質問項目の設定などにかなり時間をかけて錬り上げた成果もあって予想以上の回答率を得た。最終的な回答率は、締め切り期限をはるかに過ぎた今日でさえなお、時に回答が届くというような状況のなかで、正確な数字にはならないが、70パーセントを超えることは確実であり、こうした調査としては異例とも言えるものであった。そのことは、現在理工系の学部学科において、単に、過去の資料の貯蔵というだけでなく、現在の教育制度の一環として資料館、もしくは博物館を位置付け、かつ、そのに期待する役割が大きいことを物語っていると考えられる。実際、理工系に要求され、期待されている資料館は、一般の博物館と違って、最も先端的な化学技術を、十分な教育効果の下で、学生たちに習得させるような機能を備えているべきである、という見解が目立ったことに、我々は注目している。それは、専門領域が益々細分化され、学部でも大学院でも、専門領域の知識と技術との習得で手一杯となっている理工学教育現状に鑑み、資料館という場において、他領域に関する基礎から先端までのあらましを、実地に見聞し接近できるようにしたいという意志として理解できる。こうして、我々の課題は、単に資料館についての議論を超えて、大学における理工学教育の理想と現実という、極めて今日的な問題に踏み込まざるを得ないことを確認しつつある。本年度の研究を遂行するにあたって、総計五回の研究会議を開催し、主に二つの側面からアプロ-チを行なった。その第一は、博物館全般に対する理解を深めるフレイン・スト-ミングである。具体的には、この分野に詳しい種田明、下坂英、高橋雄造の三氏に話題を提供していただき、博物館の発生の歴史、日本の博物館、海外の博物館の分析と各々の理念の比較などについて議論をした。その過程で、研究分担者でもある高橋氏からは、現存の博物館のあり方の多様性、あるいはその必然性についての重要な指摘がなされた。本年度のアプロ-チの第二は、日本の大学の理工系資料館の現状を調査するためのアンケ-ト表の作成および実際の調査活動である。アンケ-ト表は、歴史的な資料の扱いが問題になっていると想定される大学を集中的に調査するという観点から、昭和45年以前に設立された大学の理工系学部(医歯薬学部を除く)と付置研究所に対して送付することが決定された。この条件に該当する調査対象の概数は三百件であった。調査表については、試作版を作成の後、理工系資料館が現存する東京農工大学工学部と東京大学教養学部に協力を得て試験的に記入をいただき、その上で改訂版を送付した。現在アンケ-トは回収の途上にあり、結果については今後分析を加えて行く。次年度の研究としては、予定にしたがって、この分析を踏まえ、東京大学先端科学技術研究センタ-に設置計画中の日本科学技術資料館の青写真を描く。基本的な作業としては、全国の主要大学の理工系学部に対して、資料館の有否、その必要性の有否、〓ましい形態、管理方法、利用方法、間題点などに関するアンケ-ト調査を実施した。アンケ-ト調査の実施自体、問題の性格上、危惧される側面もあったが、質問項目の設定などにかなり時間をかけて練り上げた成果もあって、予想以上の回答率を得た。最終的な回答率は、締切期限をはるかに過ぎた今日でさえなお、時に回答が届くというような状況のなかで、正確な数字にはならないが、70パ-セントを越えることは確実であり、こうした調査としては、異例とも言えるものであった。そのことは、現在理工系の学部学科において、単に過去の資料の貯蔵というだけでなく、現在の教育制度の一環として、資料館もしくは博物館を位置付け、かつ、そこに期待する役割が大きいことを物語っていると考えられる。

実際、理工系に要求され、期待されている資料館は、一般の博物館と異なり、最も先端的な科学技術を、十分な教育効果の下で、学生たちに習得させるような機能を備えているべきである、という見解が目立ったことに我々は注目している。それは、専門領域が益々細分化され、学部でも大学院でも、専門領域の知識と技術との習得に手一杯になっている理工学教育の現状に鐺み、資料館という場において、他領域に関する基礎から先端までのあらましを、実地に見開し接近できるようにしたいという意志として理解できる。こうして、我々の課題は、単に資料館についての議論を超えて、大学における理工学教育の理想と現実という、極めて今日的な問題に踏み込まざるを得ないことを確認しつつある。
帝国とコモンウェルスの総合的研究-国際秩序形成機能を中心に

本研究では、20世紀前半のブリティシュ・コモンウェルス・オヴ・ネーションズならびにそれが発展・変容した世紀半ば以降のコモンウェルス・オヴ・ネーションズが、きわめて柔軟・包括的なシステムとして自ら変容するとともに、ポスト帝国のソフトパワーとして、グローバル国際秩序の形成に重要な役割を果たしてきたことを歴史学的観点・方法をもって明らかにした。本年度は研究初年度であり、6月と12月に行った研究会において、メンバー各人がこれまでの自己の帝国・コモンウェルス研究の方向と成果を報告し、かつ各人が役割分担に記載されたそれぞれの本共同研究における観点・立場-たとえば、山本はアイルランド史の観点、細川はカナダ史の立場、大津留はハプスブルク帝国研究の立場、岩井は思想的系譜の観点、平野はフランス帝国史の立場、半澤は国際関係論の立場といったように-から、具体的にどのように本共同研究にコミットしていくかを開示することで、本共同研究に向けてのメンバー間での意思の疎通を図った。12月の研究会においては国際秩序形成機能の意味するところについてメンバー間でのコンセンサスを確保すべく、近現代世界の国際秩序(国際政治経済秩序)と帝国・コモンウェルスとの関係(後者の前者の中での位置や機能)という面だけでなく、帝国・コモンウェルスそれ自体がある種の国際秩序であるという面もあるとの問題提起の上で、討議を重ねた。その結果、白人ドミニオンのネットワーク(白人優越の人種主義ネットワークといったネガティヴなものも含めて)の観点、コモンウェルス共通の宗教・言語といった「リベラリズム」の側面、「言語のコモンウェルス」という観点、「反人種主義」、「多文化主義」という国際共通概念とコモンウェルスの関係への着目する必要性や、国際秩序を厳格に(狭く)捉えるのではなく、国際規範に近い緩やかな捉え方をする必要性についても、メンバー間で意思疎通を図った。このような作業を通じて、2年目以降における共同研究の土台を構築するとともに、メンバー各人が個別に研究を進めた。研究2年目にあたる本年度は、平成22年5月と平成23年2月に研究会を行った。5月の研究会においては、本年度からグローバル化の観点からの「コモンウェルス」の変容過程・要因の研究担当としてメンバーに加わった旦が、これまでの自己の帝国・コモンウェルス研究の方向と成果、本研究へのコミットの仕方を報告するとともに、人種主義等の影響という観点からの「コモンウェルス」の内的構造の研究担当の松本が研究報告「ホワイト・ドミニオンと米国における「白人優位主義ネットワークの形成、18461975年-白禍vs黄禍:アイルランド系vsアジア系移民?」を行った。2月の研究会では、6名のメンバーによる研究報告が行われた。以下、報告者(研究担当)と報告タイトルを記す。山口(イギリスの外交史研究の立場からの「コモンウェルス」の変容過程・要因の研究)「戦後国際政治・経済秩序の展開とコモンウェルス」、浜井(移民という観点からの「コモンウェルス」の変容過程・要因の研究)「イギリスへの入移民とコモンウェルス」、平野(フランス帝国史の立場からの「コモンウェルス」の変容過程・要因の研究)「フランス版コモンウェルス、フランコフォニー-その歴史から読み解く植民地帝国の変遷-」、川本(文化的ネットワークの観点からの「コモンウェルス」の内的構造の研究)「エンパイア・ゲームズからコモンウェルス・ゲームズへ-帝国-コモンウェルス史のなかで/を超えた位置づけを求めて-」、細川(カナダ史の立場からの「コモンウェルス」の内的構造の研究)「イギリス帝国・コモンウェルスの変容とカナダ」、山本(アイルランド史の立場からの「コモンウェルス」の内的構造の研究)「ドミニオンとしてのアイルランドとイギリス帝国・旧コモンウェルス-1921年1949年-」。また、年度を通じて、上記報告者以外のメンバー各人も個別に研究を進めた。研究3年目にあたる本年度は、平成23年9月と11月、平成24年2月の計3回の研究会を開催した。9月の研究会においてはメンバーの4名、すなわち岩井淳(思想的系譜の観点からの「コモンウェルス」の内的構造の研究担当)が「コモンウェルス概念の史的変遷」、半澤朝彦(国際関係論の立場からの「コモンウェルス」の変容過程・要因の研究担当)が「連盟・国連とコモンウェルス」、旦祐介(グローバル化の観点からの「コモンウェルス」の変容過程・要因の研究担当)が「20世紀初頭のグローバルな視点」、前川一郎(アフリカ諸国との関連からの。コモンウェルス」の変容過程・要因の研究担当)が「イギリス開発援助政策とコモンウェルス」という研究報告を行うとともに、外部からの招聘研究者である五十嵐元道氏(北海道大学大学院法学研究科)に「トラスティーシップの生成と国際化」という研究報告を行っていただいた。11月の研究会では、メンバーの大津留厚(ハプスブルク帝国史の立場からの。

コモンウェルス」の内的構造の研究担当)が「ハプスブルクの国籍論」という研究報告を行うとともに、イギリスから招聘したロンドン大学コモンウェルス研究所長Philip Murphy教授に基調報告"The Crown, End of Empire and 'De-Dominionisation'"を行っていただき、これをめぐるメンバー内でのワークショップをもった。また、Murphy教授には、イギリス帝国史研究会との共催で、'Acceptable Levels? The threat and use of violence in British Central Africa, 1959-65'という講演もしていただいた。平成24年2月の研究会では、本研究終了後に出版予定の研究成果論集について、全体の構成を検討・確認するとともに、出席したメンバー、すなわち細川道久、大津留厚、岩井淳、平野千果子、浜井祐三子、松本佐保、川本真浩、山口育人、山本正が、それぞれ担当予定の章の概要について報告し、検討した。また、年度を通じてメンバー各人が個別に研究を進めた。研究4年目・最終年度にあたる本年度は、平成24年7月に研究会を開催した。そこでは、本研究課題の全体構想に照らして、研究終了後公刊予定の研究成果論集のタイトル、全体構成、ならびに各メンバー担当の章の内容を確認した。タイトルについてはさまざまな案が提起されたが、これについては予定されている出版社との協議で詰めていくことになった。全体構成については2部構成とし、第1部を「関係と比較の観点からみるコモンウェルス」第2部を「コモンウェルスと国際秩序」とすることになった。第1部、第2部とも6章からなり、第1章を岩井がコモンウェルス概念の変遷、第2章を山本がアイルランドとコモンウェルスの関係、細川がコモンウェルスの変容とカナダの関連、浜井がイギリスへの入移民とコモンウェルスとの関連、大津留がコモンウェルスの観点からのハプスブルク帝国の再考、平野がコモンウェルスの観点からのフランコフォニーの再考(以上第1部)、第7章を旦がコモンウェルスと国際連盟の関連、第8章を松本がラウンドテーブル運動とコモンウェルスの関連、第9章を半澤がコモンウェルスと国際連合の関連、第10章を川本がスポーツの観点からのコモンウェルスの国際秩序形成機能、第11章を山口がコモンウェルスの観点から第二次大戦後のインド洋安全保障問題、第12章は前川が1960年代のコモンウェルス構成アフリカ諸国の経済的対外動向(以上第2部)をそれぞれ執筆することになった。平成24年12月にはイギリス帝国史研究会にて研究報告会を行い(司会は細川)、山本が科研プロジェクトの経緯について、岩井が予定の論集第1章、平野が同第5章、松本佐保が同第8章の内容に関する報告を行った。質疑応答を通じて、研究成果を集約するのに貴重な意見を得ることができた。これらと平行してメンバー各人が個別に研究を進めた。最終年度にふさわしく研究成果発表へと着々と歩を進めた。所期の計画通り、年3回の研究会を行い、メンバーの研究成果を報告するとともに、本研究の研究成果全体の公表(論集執筆)についても目途をたてることができた。また、外部からの招聘者についても予定どおり招聘することができた。以上から、おおむね順調に進展していると自己評価する。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたる平成24年度には、7月に研究会を開き、論集各章の構成・内容を検討・確認する。また、12月には外部に向けてのこれまでの研究の成果報告を予定。
高分解能トルク測定による高温超伝導体の異方性および磁束系の振る舞いの研究

2次元性が特に強い酸化物超伝導体の磁気異方性をキャパシタンス式高感度トルク計によるトルク測定から明らかにした。対象にした物質はBi_2Sr_2CaCu_2O_8、Tl_2BA_2CuO_6の単結晶、及びYBa_2Cu_3O_7/PrBa_2Cu_3O_7の超格子膜である。特にピンニングの弱いBi2212系を典型物質に選び、詳細に研究し、高温での超伝導相の磁束状態には外部磁場と結晶のc軸との成す角度θに応じて3つの磁気相が存在することを実験的に明らかにした。θ=0を含む相のボルテックスはほぼ外部磁場の方向を向きながら直接的な磁束構造をとる(チルト相)が、θπ/2の相では磁束は面に平行な成分のみとなり、両者の中間の相では磁束線は階段状になる(キンク相)になることが判明した。この場合、チルト相は従来考えられていた3次元ロンドンモデル的な直線磁束とは異なり、超伝導のCuO面を貫く2次元的な磁束キンクを弱く繋いだものであることが判った。これらの相の性質を利用して、これまで困難であった2次元性の強い超伝導体の異方性パラメーターを決定する信頼性の高い新しい方法を考案した。この方法により、Bi2212の場合γ=87、Tl2201の場合γ20と評価することが出来た。この方法は2次元性が強い系に対して一般的に適用できるので、超格子膜にも適用できる。本研究に用いた超格子膜はピンニングが大変強いサンプルであったのでγを評価できなかったが、その可逆トルクのピークはバルクのY123系からは予想出来ないくらいに異方性の大きい形をしており、超格子の生成により見かけの異方性が増大していることを明らかにした。
染色体異常解析を用いた膵臓癌における発癌原因遺伝子の探索

我々は膵臓癌に対してspectral karyotyping (SKY)法、fluorescence in situ hybridization (FISH)法を用いて網羅的染色体転座の解析を行った。その中で高頻度に染色体異常を認めた部位の一つである8p12に位置するNRG1が膵臓癌において,その融合遺伝子の存在していると考え,ゲノムアレイ法およびbubble PCR法を用いて解析を行った。t(8;17)(p11.2;q23)、t(8;18)(p23;q12)を有した細胞株Aとt(7;8)(q11.2;p11.2)i(8q)を有した細胞株Bについて、細胞株Aではエクソン1の近傍に、一方、細胞株Bでの切断点は、エクソン9から17の間に切断点が存在することを明らかにした。現在更なる解析を行い融合遺伝子の探索を進めている。対象として膵臓癌細胞株および病理組織学的に膵臓癌と診断された患者腹水中の腫瘍細胞を用いて染色体標本を作製し、SKY (spectral karyotyping)法で網羅的に染色体転座を解析しkaryotypeを決定した。腫瘍細胞より抽出したgenomic DNAを高密度オリゴヌクレオチドアレイ(Affymetrix, Human mapping 250K array)を用いてゲノムコピー数を解析しSKY法のデータと比較し特異的染色体転座における切断点の詳細な同定および相手候補遺伝子の同定を行った。NRG1遺伝子内およびその近傍に染色体転座点の詳細な解析は行うことに成功した。一方候補遺伝子の同定はしえなかった。FISH法を用いてNRG1遺伝子内での切断を確認した。転座関連候補遺伝子の検索をcDNAバブルPCR法を用いて相手遺伝子の探索を行った。特にこれまでの解析によりFISH法にてNRG1遺伝子のスプリットを確認した細胞株について、詳細な解析を行う。このうちt(8;17)(p11.2;q23),t(8;18)(p23;q12)を有した細胞株Aとt(7;8)(q11.2;p11.2)i(8q)を有した細胞株Bについて、これまでの解析で細胞株Aではエクソン1の近傍に、一方、細胞株Bでの切断点は、エクソン9から17の間に切断点が存在すると考えていたが最終的に同定にはいたらず現在検索を続けている。我々は消化器癌において予後不良な膵臓癌においてこれまでにspectral karyotyping (SKY)法、fluorescence in situ hybridization (FISH)法を用いて網羅的染色体転座の解析を行ってきた。その中で高頻度に染色体異常を認めた部位の一つである8p12に位置する乳癌において融合遺伝子が報告されているNRG1が膵臓癌においても関連する可能性を考えた。さらにゲノムアレイ法およびFISH法で詳細な染色体切断点を解析したところ、細胞株22株中の2株(9%)において、NRG1内でゲノム切断が認められた。同遺伝子の発現はゲノム切断を認めた対象において低下および消失を認めておりNRG1は膵臓癌の発癌に関与していると考えられた。今後我々は、NRG1の融合遺伝子の存在を強く考え、ゲノムアレイ法や我々が開発したcDNAバブルPCR法を用いてその探索を行う予定である。また、他の遺伝子においても融合遺伝子の存在が推定でき、これまで膵臓癌において研究がすすめられているp53やK-RASなどとは全く異なる新しい発癌のメカニズムが判明することとなる。さらに最近の報告ではNRG1はoncogeneおよびtumor suppressor geneいずれの側面も持つ遺伝子であり今後同遺伝子のメチル化やmutationについても検討を予定している.それらにより飛躍的に病態の解明がなされれば膵臓癌の予後が改善できる可能性があると考え研究を進めている。NRG1の融合遺伝子の存在を強く考え、ゲノムアレイ法や我々が開発したcDNAバブルPCR法を用いてその探索を行っているが現時点では同定しえていない。今後も引き続き探索を行う予定である。さらにNRG1についてoncogeneおよびtumor suppressor geneいずれの側面も持つ遺伝子と考え同遺伝子のメチル化やmutationについても検討を予定している.またNRG1以外の遺伝子についても融合遺伝子の候補があるためそちらも合わせて検索していく。特にNRG1についてoncogeneおよびtumor suppressor geneいずれの側面も持つ遺伝子と考え同遺伝子のメチル化やmutationについても検討を予定している.
EGFRのセリン残基を分子標的とした新規治療薬の開発

我々は、緑茶カテキンの成分のひとつである(-)-epigallocatechin-3-gallate(EGCG)やheat shock protein(HSP) 90阻害剤、anisomycinによりp38 MAPKを介したEGFRの1046/1047番目のセリン残基のリン酸化が起き、EGFRがinternalization(内在化)ののち脱感作されることを見出した。さらに我々は短波長紫外線(UV-C)がp38 MAPKの活性化を介したEGFRの1046/1047番目のセリン残基のリン酸化によるEGFRの脱感作により、EGFからの刺激を回避させる働きを有することも見出している。つまり、これら一連の研究はp38 MAPKを介したEGFRのセリン1046/1047のリン酸化が、広くEGFRの脱感作に重要であることを示唆するものであり、このリン酸化を標的とした分子標的薬の開発の基礎となるものと考えている。目的:本研究は膵・大腸がんを含む各種がんにおいて異常発現していることが報告されているepidermalgrowthfactor receptor(EGFR)に着目し、この脱感作を目指すことにより臨床上有効な薬物併用療法を確立することを目指している。我々は今までにp38MAPKあるいはEGFRのセリン1046/1047のリン酸化を誘導するchemicalがEGFRの脱感作を起こす可能性があることを見出しており、まずこのセリンのリン酸化による脱感作のメカニズムを解明を行った。この1年間の進捗状況と実績:短波長紫外線(UV-C)の膵がん細胞(Pancl,KP3)および正常膵上皮細胞(PE)に対するUV-Cの殺細胞および細胞増殖抑制効果、UV-CによるEGFRの脱感作(内在化および分解)への影響、EGFRの各種リン酸化、その下流の細胞内情報伝達機構への影響について検討した結果、Pancl,KP3ではUV-Cにより殺細胞効果とBrdUの取り込み低下を認めたが、PEではその効果はほとんど認めなかった。Pancl,KP3で高発現するEGFRはUV-Cによりその内在化が誘導された。またUV-CによりEGFRのセリン残基(Ser1046/1047)のリン酸化亢進およびEGFRの分解を認めた。さらにUV-Cはp38MAPKのリン酸化を惹起し、siRNA等でp38MAPKを阻害するとEGFRのセリン残基のリン酸化およびEGFRの内在化が抑制された。またUV-CによりEGFRの活性化及びubiquitin ligase(c-Cbl)とは独立した脱感作(分解)が見られた。つまり、UV-Cはp38 MAPKを賦活しEGFRのセリン残基をリン酸化した後、EGFRの脱感作を引き起こす、というEGFによる脱感作とは異なるメカニズムを見出した。またこの現象はHSP90阻害剤でも同様に見られ、EGCGと合わせEGFRのセリン残基のリン酸化による脱感作は普遍的なものである可能性が強まった。今後はさらにEGFRの局在に主眼をおいた研究を進めたいと考えている。大腸癌をはじめとした各種癌では受容体型チロシンキナーゼ(RTK)の一つである上皮成長因子(EGF)受容体(EGFR)の発現異常が報告されている。我々はp38 MAPKを介したEGFRの1046/1047番目のセリン残基のリン酸化は緑茶カテキンEGCGによるEGFRの脱感作に重要であることを明らかにした。そこでEGFRのセリン1046/1047のリン酸化がどのような役割を果たしているのかを解明することを目的に、このセリンのリン酸化を引き起こす他の物質の検索を行ったところ、短波長紫外線(UV-C)に着目した。その結果、大腸がん細胞および膵がん細胞に対するUV-Cの殺細胞および細胞増殖抑制効果、UV-CによるEGFRの脱感作(内在化および分解)への影響、EGFRの各種リン酸化、その下流の細胞内情報伝達機構への影響について検討したところUV-Cにより殺細胞効果と細胞増殖能の低下に並行してEGFRの内在化が誘導されることを見出した。さらにUV-Cはp38 MAPKのリン酸化を惹起し、siRNA等でp38 MAPKを阻害するとEGFRのセリン残基のリン酸化およびEGFRの内在化が抑制された。

またこの現象はHSP90阻害剤でも同様に見られ、EGCGと合わせEGFRのセリン残基のリン酸化による脱感作は普遍的なものである可能性が強まった。このセリン残基は新たな分子標的となる可能性が高く、特にUV-Cを臨床応用する試みが今後期待される。
有機ドナー・アクセプタ界面のカスケード電子構造と電荷再結合過程の関連の解明

本研究は、有機ドナー/アクセプタ(D/A)界面における有機光電変換の原理的な側面を探求するものである。具体的には、D/A界面に存在するカスケード(階段状)電子構造が光電変換に理想の界面構造になり得るという仮説のもと、その電荷再結合過程を評価し、これまでの研究結果と合わせてカスケード電子構造の包括的な理解を目指すものである。本研究で取り扱うのは、薄膜転写法によって作成したD/A界面である。薄膜転写法は、D/A界面に生じうる分子の混合や無秩序化を極限まで低減した界面を得るために欠かせない手法である。これにより、D/A界面で起こる現象をより確かに捉えることが可能になる。薄膜転写法で作成したD/A界面の場合、TPV/TPC測定がもっとも妥当な測定結果を与えた。ISとCEX測定では、D/A界面と電極に蓄えられた電荷の寄与を区別することができず、D/A界面で起こる現象の評価ができなかった。D/A界面で分子混合する場合の極限のケースとして、バルクヘテロジャンクション(BHJ)構造でも同様の評価を行った。BHJの場合は全ての測定で測定誤差範囲内で一致した結果を与えた。ISとCEXを用いる場合にはD/A界面積が電極の面積よりも十分大きいことが必要、一方でTPV/TPCは適切なデータ処理をすればD/A界面積と電極面積が等しい場合でも評価に使える。薄膜転写法による素子作製の最適化が完了した。電気的・過渡測定で、作成した素子の評価を行うことができた。過渡測定による再結合速度と電荷寿命の評価値がどの程度妥当なのか、詳細な議論に耐えうる精度で評価できているのかが重要であった。複数の測定法の比較・検討を行った結果、TPV/TPC測定は幅広い素子構造に使用可能で、その評価結果も理論的な想定どうりであり、妥当性・信頼性が高いと判断できた。素子の作製・評価方法の検討が完了し、より詳細な議論ができる状態にある。おおむね順調に進展していると判断する。ここまでの検討はシンプルなD/A界面構造で行ってきた。次はD-Aの間にもう一層きわめて薄い(2から10 nm)カスケード電子構造を形成し、その評価を行う。極薄膜の形成条件の最適化は済んでおり、すみやかにカスケード構造の評価をすすめる。2019年度初めに高入力インピーダンスの電圧アンプを特注した。これにより過渡光電圧測定の精度をがさらに向上することが期待される。カスケード構造で重要なのはその厚みと、ドナー・アクセプタ材料とのエネルギーレベルの相対的な位置関係である。厚みはカスケード構造形成時のスピンコート条件で制御する。エネルギーレベルはカスケード層に用いる材料を変えて検討する予定である。

厚みはカスケード構造形成時のスピンコート条件で制御する。エネルギーレベルはカスケード層に用いる材料を変えて検討する予定である。FEMTO社の高速電圧アンプを購入の予定であったが、NF社製の特別仕様のアンプを用いるほうが測定の精度が高くなりかつ安価であることが判明したのが理由の一つである。安価であるのは、測定に必要な性能に特化した装置系にし、後で必要に応じて装置を拡張していける仕様にしたからである。今後、とくに電圧の高い太陽電池の測定が必要になった場合に、アンプを拡張して対応していく予定である。パルスレーザを新規に購入の予定であったが、いまのところ従来機の性能で十分な精度が出ている。これも今後新たな素子の評価が必要になった場合に変更できる余地を残しておきたい。
ユリアヌスを中心とするペラギウス派第２世代の神学に関する思想史的・実証的総合研究

昨年度に引き続き、ペラギウス派第2世代に属するエクラヌムのユリアヌスとアウグスティヌス最晩年の論争の書であった『未完の書(opus Imperfectum)』等を取り上げながら、今年度は、第2世代が第1世代のペラギウスから、とりわけ女性や女性性に関して、どのような見解を受け継ぎ、いかなる女性観を展開させていたかとの課題を基に研究を進め、同時に、今回の科研研究全体を締め括る総纏めの作業を行なった。『未完の書』で展開されたユリアヌスによる女性性、特にアウグスティヌスの原罪論に対する批判的見解を取り上げながら、合わせて、カエレスティウスやペラギウス派第2世代の手になるものとされる女性宛ての書簡群の内容を研究対象として、自由意志や自然本性、女性の意志の喚起や女性の尊厳についてペラギウスの見解が第2世代にどのように継承されているか、また、それにより、アウグスティヌスの見解とどのように相違をきたし、排斥されるに至ったかについて研究を進めた。研究の過程で、ペラギウス派から女性信徒に対して施された東方型神化思想による教育内容は決して異端的見解等ではなかったことを示すべく、東方アンティオキア伝承に属するクリュソストモスが女性助祭に宛てた書簡内容との比較を試み、これによりペラギウス派は東方型の女性信徒に対する教育的勧告やアスケーシスの実践とほぼ同等の内容を施していたことが明らかとなった。さらに、後代、ペラギウス主義として批判の対象となった、カエレスティウスによる「恩恵無しに人は救いに到達できる」との発言の真意に関する教会政治学的考察を行った。さらに、アクイレイアのルフィーヌス、クロマティウス、ユリアヌスに共通する、教師としてのキリスト理解や成人洗礼の強調が、当時のモザイク画など古代末期の考古学データによっても、ひとつの神学的傾向として伺えることについて、仮説レベルに留まったが、検証を試みた。本研究は、研究実施計画に従って、「主要研究」と「補完研究」との二つの部分に分けられる。初年度研究実績としては、「主要研究」の内、ユリアヌス文書の解析とユリアヌスの排斥に至るまでの歴史的経緯の分析・考察を行った。まず、ユリアヌス文書が論争相手であるアウグスティヌスとの神学的、人間学的諸問題に関する論争記録であることから、双方の論点の展開過程を辿りつつ、両者の主張の根本的な相違点の解明に集中した。アウグスティヌスは、アダムの堕罪以降、人間の自然本性は質的実態変化をきたし、これが罪責をも伴った原罪として親から子へ、先祖から子孫へとあたかも遺伝的であるかのうように伝播すると考え、その痕跡を人間の性欲の内に見ようとする。一方、ユリアヌスにとって、アダムとイブの侵した罪は、アウグスティヌスが主張したように罪責をも伴った原罪として遺伝的に伝播するものではなく、ましてや性欲がその痕跡というわけでもない。ユリアヌスは、いわば生物学的、人間学的に人間の自然本性を捉え、それが人祖の堕罪によって回復し難いほどの損傷を被ったとは理解していない。アウグスティヌスの原罪理解は、マニ教的人間観に根ざしており、キリスト教的人間観、自然観とは言えないものである、とユリアヌスは主張した。この論争の過程・経緯を辿り、論旨を解明する中で、アウグスティヌスもユリアヌスも、当時としてはきわめて高度な修辞的(レトリカル)なロジックを踏襲しており、とりわけ、ユリアヌスは、アウスグティヌスの修辞法、論法を逆手にとって真逆の論理で切り返すという手法を自家薬籠中のものとしていたことが明らかとなった。「補完研究」としては、北イタリアを中心に、ミラノ、アクイレイア、ローマ、それぞれの地での洗礼盤にどのような特徴が伺えるかを調査したが、調査時期が3月末と年度末にずれ込んだため、調査事項の分析や解明には、これから着手する予定である。「主要研究」と「補完研究」の内、「主要研究」については、おおむね予定通りに研究が進行し、ユリアヌス文書の大筋の歴史学的・文献学的な分析・解明が順調に進展したと考えられる。しかし、「補完研究」としての、ローマ、ミラノ、アクイレイアの地に存在する洗礼堂や洗礼盤の調査・研究については、調査自体が年度末にまでずれ込んだこと、研究代表者本人が学部長の重責を担っており、十分な研究時間を費やすことができなかったことなどの理由から、分析・考察をこれから行う予定となっている。その点で、進捗状況としてはやや遅れ気味であることを付記する。2016年度の研究概要として二つの成果を指摘することができる。一つは、アウグスティヌスとエクラヌムのユリアヌスとの間の論争の書'Opus Imperfectum'の中でも、とりわけ人間の性欲に関する見解の相違が、論争全体の人間観に関わる両者の言説と如何に関わっているのかという点に注目し、性欲観の相違には、より根源的な人間観の相違、とりわけキリストの人性と神性の関係に関わる根本的相違が根底にあり、その違いを基に両者がそれぞれ独特な修辞的言説を構築している点を解明したことである。ユリアヌスにとって、性欲とは健全な人間本性の一部であり、人は自由意志によりその制御が可能との肯定的性欲評価を下す。むしろ問題は、性欲の過度な刺激による濫用である。従ってユリアヌスは、キリストは他の人間同様に性欲を有し、それを意志により制御することで人の模範となったと理解する。

他方アウグスティヌスは、性欲自体は勝手に暴走する悪徳であり、キリストには悪徳としての性欲はなかったと解釈する。両者の相異なる修辞的論証には、かつてグリルマイアーが指摘した異端排斥に際しての3つの特徴全てが確認できた。研究成果の第二点目は、昨年度末に北イタリアならびにローマ市において行った、洗礼盤やそれに付随する図像学的史料から、当時の教会内部に洗礼をめぐるどのような傾向が存在し、その傾向とペラギウス派との繋がりについて考古学的、美術史的側面からも考察を行った点である。その結果、4世紀末にまで遡るアクイレイアのモザイク図像群からは、当時、成人洗礼が中心的に実施されていたことを伺わせるモチーフが多数確認された。また、洗礼盤の形状からも、8角形ではなく6角形やギリシャ十字型の洗礼盤が、(ギリシャ)→アクイレイア→ローマ→ナポリ(ノラ)において存在し、この系譜がペラギウス派の拠点と重なるものと推察できることが確認された。考古学的・図像学的調査が、役職(学部長職)により滞りがちとなり、昨年度末にずれ込んでしまったが、その成果や文献研究の方も、何とか当初の計画に近い水準にまで進めることができたので、以上の評価となった。ペラギウス派第2世代の中でも、とりわけペラギウスの弟子として最晩年のアウグスティヌスとの間で激しい論争を行ったエクラヌムのユリアヌスが、アウグスティヌスの原罪論の、特に何を問題とし自らの独自の論陣を張ったのかについて研究を行った。ユリアヌスとの論争の書であり、アウグスティヌスの遺作とも言える『ユリアヌス駁論ー未刊の書(Opus Imperfectum)』は、5世紀初めに執筆された後、20世紀後半に至るまで、その内容の問題性から現代語に翻訳されてこなかった。本書の内容で特に問題視されたのは、アウグスティヌスが自ら提唱した原罪論を性欲と結びつけ、性欲に対してきわめてネガティブな評価しか下さず、ひいては、キリストは性欲を持たなかったとの見解を主張した点である。他方、その点を激しく批判したユリアヌスは、全く逆に、キリストの人性は人間の人性と変わらぬ性欲を宿していたこと、そうでなければ、キリストは決して性欲を制御し、人類のあるべき模範とはなり得なかったであろう、と主張した。ユリアヌスの主張の一貫性、妥当性に比べれば、アウグスティヌスの性欲に関する評価や立場はきわめてネガティブなものであり、とりわけ、キリスト者の夫婦の場合は、受洗後も性欲は残るがキリスト者であることによりその罪は不問に付されるが、しかし異教徒の夫婦の場合には性欲は依然として悪質な情緒として残り、罪のままに留まる、と主張した点は、アウグスティヌスの際どい性欲解釈と言わざるを得ない。本年度は、ユリアヌスの性欲観とアウグスティヌスのそれとの比較検証に焦点を当て、そこからキリスト論、教会論、さらには古代末期の教会が抱える派閥闘争にまで言及することで、ミクロレベルからマクロレベルまで貫く形で、当時のローマ教会ならびに北アフリカの教会が置かれていた問題状況を浮き彫りにした。ペラギウス派第2世代の思想家の中でも、とりわけエクラヌムのユリアヌスに関して集中的に研究を行い、かつ、国際学会での発表や国内でのゲスト・スピーカーとしての発表を行った。まず、7月27日30日にかけてアメリカ合衆国シアトルのシアトル大学神学部において行われたBridgefolk Conferenceにて研究発表を行い、質疑応答も含めてきわめて有意義な成果を得ることができた。
Fibrocyte分化制御による肺線維症の新規治療戦略への展開

FibrocyteはCD14陽性monocyte由来のコラーゲン産生能を持つ細胞で、線維化における役割が注目されている。NintedanibはFGFR、PDGFR及びVEGFRに対するマルチキナーゼ阻害薬であり、特発性肺線維症に対する抗線維化効果が期待されているが、作用メカニズムに不明な点も残されている。今回、我々はNintedanibのヒトfibrocyte機能に及ぼす効果の解析を行い、その抗線維化メカニズムについて検討した。in vitroにおける検討の結果、fibrocyteはmonocyteやfibroblastよりも多量のPDGF-AAやPDGF-BBを分泌しており、FGF-2もfibroblastと比較して同等程度の量を分泌していたことを示した。また、fibrocyteの培養上清中に含まれるgrowth factorによるfibroblastへの増殖刺激作用と、それに対するnintedanibの阻害効果を検討したところ、fibrocyte培養上清により、fibroblastの増殖が促進され、更にnintedanibを加えることにより、その増殖活性は量依存的に阻害された。これらin vitroで得られた結果を経て、ブレオマイシン誘発肺線維症マウスモデルにおけるnintedanibの抗線維化効果を検討した。nintedanibは同モデルのday7における肺内浸潤fibrocyte数を減少させ、day21における線維化スコアを低下させた。これらの結果から、Nintedanibはfibrocyteを介した多彩な抗線維化効果を有している可能性が示唆された。in vitroの結果は2015年の米国胸部学会において発表された。
東アジア海域経済文化圏形成と展開に関する史的研究

本研究の目的は、近・現代及び近代以前の海域経済文化圏の交流史を解明すること、並びに北九州市と大連市の今後の発展への基礎的資料と展望を得ようとするものである。日・中両国の大学研究者は、平等・互恵の原則に立ち、ミクロ・マクロな分析方法によって、国際的・学際的(経済学・社会学・歴史学)に共同研究を行なった。両大学の研究協議会は、1991年度は3回(北九州2回、大連1回)、1992年度は3回(北九州1回、大連1回、北京1回)、1993年度は1回(北九州市)、それぞれ行なわれた。又、資料輯集は、初年度と中間年に日中双方で行なわれた。それに関連する成果としては、『日本未現存大連側輯集経済文化断片資料集』及び『東北地方文献聯合目録』(近・現代)の複刻、『門司新報(1883-1945)』の複刻〈継続中〉、『泰益号関門書簡の内容摘録ノート』の作成、蘇崇民『満鉄史』の翻訳(出版中、葦書房)、があげられる。両大学の研究会は、日本側は訪中の際、大連・北京において開催すると同時に、大連側の訪日の際や、国際シンポジウム実行委員会(1993年度、計12回)のなかで、研究スタッフ以外の講師も加えて行なわれた。研究会の一環として開催した国際シンポジウムは、11月25日(木)の専門家会議(北九州国際交流村)と、翌26日(金)の公開国際シンポジウム(北九州国際会議場:学・官・業界より計800余名参加)として行なわれた。前者の報告レジュメは、『東アジア海域と華商ネットワーク』(九州国際大学・国際商学部)として、後者の報告書は、現在編集中である。本年度の個別研究成果は、日本側では大学・研究所の紀要等に発表された。鄒煥壬の報告「歴史上の東アジア海域経済文化圏における中国の日本・朝鮮との経済貿易関係」は、漢・魏から明・清に至る中国朝貢体制下の日本・朝鮮との経済・貿易関係を概観したものである。李世成の報告「東アジア文化圏『四元構造』の形成と展開」は、中国唐時代を中心にみた東アジア文化圏を、儒家・漢字・仏教・芸術の各文化圏の四元構造として把え直したものである。和田正広の報告「福建税監高〓の海外私貿易」は、大航海時代のオランダによる台湾占領直前期における明末の中国沿海密貿易について検証したものである。市川信愛(戴一峰論文の校閲)の報告「近代中日海上貿易史研究および旧税関保存書類の利用について」は、中日海上貿易史研究に価値をもつ旧厦門税関に保存された税関文書の内容と利用方法についての紹介である。曹瑞林の報告「大連を東北アジア地域の商業・貿易・金融・観光・情報等の中心としてその背景、予測及び若干の留意点について」は、東北アジア地域の商業・貿易・金融・観光・情報等のセンター化が進む大連経済の現状と将来予測を概観したものである。山下睦男の報告「中国型求償取引による物資協力について」は、物資と物資の物々交換や、物資と資金・技術・人材などの生産要素間の協力を意味するところの、条件付き取引きであると同時に、見返りの取引きでもある特殊な中国的取引きである「物資協力」の歴史や現状を分析したものである。金鳳徳の報告「東アジアの新時代」は、冷戦体制崩壊後の東北アジア地域(中国・香港・台湾・蒙古・日本・韓国・北朝鮮・ロシア)における経済圏の現状について、それを新「雁行型」の形成過程として把えたものである。市川信愛の報告である「近代中国海域交易圏の変容構造と在日華商」は、当該テーマについての共同研究による個別成果の概括と、残された課題に言及したものである。