hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
iPS細胞の冠動脈内注入による低侵襲心筋再生療法

平成28年度はマウス虚血再灌流心筋梗塞モデルを用いて、異なる細胞数のマウスiPS細胞による冠動脈内注入を行い至適細胞数を決定する実験を行い、平成29年度はこの至適細胞数のマウスiPS細胞とすでにその効果が証明されている100万個のマウス心筋幹細胞をそれぞれ用いて冠動脈内注入による効果の差異をエコーによる心機能評価にて検討、平成30年度は結果の解析と病理学的な検討を行う予定であった。至適細胞数の検討実験を行うにあたり、冠動脈内注入した細胞がどの程度心筋内に生着しているかを病理学的に検討することは非常に重要である。そこでマウスiPS細胞の代わりにGFPラベルされた細胞種が使用可能なマウスES細胞を用いて実験を行うことにより生着率に関するより詳細な検討が可能となるため、より適切に至適細胞数を決定することができると考えた。iPS細胞とES細胞はいずれも多能性幹細胞であり、至適細胞数の検討実験にあたってES細胞はiPS細胞の代替と成りうると判断し、まずマウスES細胞を用いた実験を先行して行う方針とした。しかしながら、マウスES細胞の安定した培養を確立することに時間を要した。最終的にマウスES細胞の安定した培養が可能となり、現在このマウスES細胞による至適細胞数検討の実験を行っているが、マウス心筋梗塞モデルおよびマウス冠動脈内注入モデルの確立にも時間を要した。至適細胞数が決定されたのちにこの至適細胞数を用いて心筋幹細胞との比較実験を行う予定であるが、その際にはマウスiPS細胞を用いて実験を行う予定である。前述のようにマウスiPS細胞を用いた実験に先行してマウスES細胞を用いた実験を行う方針としたが、マウスES細胞の安定した培養の確立に時間を要した。またマウス心筋梗塞モデルおよびマウス冠動脈内注入モデルの確立にも時間を要した。引き続きマウスES細胞を用いた至適細胞数検討実験を行い、そのうえでマウスiPS細胞とマウス心筋幹細胞の冠動脈内注入による効果の差異を検討する実験を行う予定である。平成28年度はマウスiPS細胞培養およびマウス虚血再灌流モデルを用いた異なる導入細胞数によるマウスiPS細胞冠動脈内導入実験を行う予定であった。マウスやラットなどの小型動物においてはその免疫系は比較的寛容とされているが、幹細胞の冠動脈内導入による再生治療実験においては導入した細胞に対する拒絶反応を考慮して本来同系移植で行うことが望ましい。研究者らが以前心筋幹細胞を用いて行った実験ではマウスにおいては幹細胞をC57BL6/Jマウスから分離、培養し、その幹細胞を同じC57BL6/Jマウスを用いた心筋梗塞モデルマウスに導入する同系移植で行っった。ラットを用いた実験でも同様にドナー、ホストともにFischer344ラットを用いて実験を行っていた。iPS細胞の場合は直ちに利用可能なiPS細胞のソースが限られているため、まずはiPS細胞とほぼ同様と考えることができ、かつ同系での移植実験が可能なES細胞を用いて冠動脈内導入によって心機能改善効果が得られるかを確認することとした。まず本研究の共同研究者である本間耕平氏が以前使用していた129/Olaマウス由来のES細胞を用いて安定したcell lineの確立を行い、その上で同系移植での実験が可能なC57BL6のマウス由来のES細胞を用いて安定したcell lineを確立し、そのうえでC57BL6マウスを用いて虚血再灌流モデルを作成し冠動脈内導入実験を行う方針とした。平成28年度はマウスES細胞の安定したcell lineを確立する実験を主に行った。当初マウスiPS細胞を用いた実験から開始する予定であったが、その前段階の実験としてマウスES細胞を用いた実験を行うこととしたため、あらかじめマウスES細胞の安定した培養を確立する必要がでてきたため。平成28年度はマウス虚血再灌流心筋梗塞モデルを用いて、異なる細胞数のマウスiPS細胞による冠動脈内注入を行い至適細胞数を決定する実験を行い、平成29年度はこの至適細胞数のマウスiPS細胞とすでにその効果が証明されている100万個のマウス心筋幹細胞をそれぞれ用いて冠動脈内注入による効果の差異をエコーによる心機能評価にて検討する予定であった。そこでマウスiPS細胞の代わりにGFPラベルされた細胞種が使用可能なマウスES細胞を用いて実験を行うことにより生着率に関するより詳細な病理学的検討が可能となるため、より適切に至適細胞数を決定することができると考えた。iPS細胞とES細胞はいずれも多能性幹細胞であり、至適細胞数の検討実験にあたってES細胞はiPS細胞の代替となりうると判断し、まずマウスES細胞を用いた実験を先行して行う方針とした。最終的にマウスES細胞の安定した培養が可能となり、現在このマウスES細胞による至適細胞数検討の実験を行っている。前述のようにマウスiPS細胞を用いた実験に先行してマウスES細胞を用いた実験を行う方針としたが、マウスES細胞の安定した培養の確立に時間を要したため。

平成28年度はマウス虚血再灌流心筋梗塞モデルを用いて、異なる細胞数のマウスiPS細胞による冠動脈内注入を行い至適細胞数を決定する実験を行い、平成29年度はこの至適細胞数のマウスiPS細胞とすでにその効果が証明されている100万個のマウス心筋幹細胞をそれぞれ用いて冠動脈内注入による効果の差異をエコーによる心機能評価にて検討、平成30年度は結果の解析と病理学的な検討を行う予定であった。至適細胞数の検討実験を行うにあたり、冠動脈内注入した細胞がどの程度心筋内に生着しているかを病理学的に検討することは非常に重要である。そこでマウスiPS細胞の代わりにGFPラベルされた細胞種が使用可能なマウスES細胞を用いて実験を行うことにより生着率に関するより詳細な検討が可能となるため、より適切に至適細胞数を決定することができると考えた。iPS細胞とES細胞はいずれも多能性幹細胞であり、至適細胞数の検討実験にあたってES細胞はiPS細胞の代替と成りうると判断し、まずマウスES細胞を用いた実験を先行して行う方針とした。しかしながら、マウスES細胞の安定した培養を確立することに時間を要した。最終的にマウスES細胞の安定した培養が可能となり、現在このマウスES細胞による至適細胞数検討の実験を行っているが、マウス心筋梗塞モデルおよびマウス冠動脈内注入モデルの確立にも時間を要した。至適細胞数が決定されたのちにこの至適細胞数を用いて心筋幹細胞との比較実験を行う予定であるが、その際にはマウスiPS細胞を用いて実験を行う予定である。前述のようにマウスiPS細胞を用いた実験に先行してマウスES細胞を用いた実験を行う方針としたが、マウスES細胞の安定した培養の確立に時間を要した。またマウス心筋梗塞モデルおよびマウス冠動脈内注入モデルの確立にも時間を要した。平成29年度はマウスES細胞を用いた冠動脈内導入実験を行い、心エコーを用いて心機能改善効果が得られるを確認する。心機能改善効果が得られることが確認された場合、引き続きマウスiPS細胞を用いて冠動脈内導入実験を行う。この際には当初の計画通り異なる5つの導入細胞数を用いて実験を行い、至適導入細胞数を決定する。引き続きマウスES細胞を用いた至適細胞数検討実験を行い、その上でマウスiPS細胞とマウス心筋幹細胞の冠動脈内注入による効果の差異を検討する実験を行う予定である。引き続きマウスES細胞を用いた至適細胞数検討実験を行い、そのうえでマウスiPS細胞とマウス心筋幹細胞の冠動脈内注入による効果の差異を検討する実験を行う予定である。当初平成28年度はマウスiPS細胞の培養実験およびマウス動物実験を行う予定であったが、その前段階の実験としてマウスES細胞の培養およびマウスES細胞を用いた動物実験を行う必要性が生じ、平成28年度は主にマウスES細胞の培養に関する実験を行い、動物実験に関しては平成29年度に行うこととした。そのため動物実験関連費用を平成29年度に使用することとした。実験の進行状況が当初の予定よりも遅れているため。実験の進行に伴い次年度に合わせて使用する予定である。平成28年度に予定していたマウス動物実験に関連した費用を平成29年度に使用する。
台風はどこまで強くなれるのか？－想定される最大強度とその風水害

「台風はどこまで強くなり、想定される風水害はどの程度の規模なのか?」この問いに対して、様々な大気・海面水温の条件において発達する顕著な強度の台風を気象モデルによる数値シミュレーションにより再現し、顕著台風により想定される風水害を評価することを目的とした。実事例の再現シミュレーションとともに、仮に経路がずれた場合にどのような風水害が生じうるのかという観点から、台風の経路を操作したシミュレーションも実施した。関東地方・中部地方・近畿地方において過去に顕著な災害をもたらした事例、さらには2013年11月にフィリピンで大災害をもたらした事例を対象として台風による風水害のハザードを評価した。「台風はどこまで強くなり、想定される風水害はどの程度の規模なのか?」この問いに対して、最大到達可能な強度の台風を気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションにより再現し、最大到達可能強度の台風により想定される風水害を評価することを目的として研究を進めた。台風の最大可能強度の数値シミュレーション、台風の移動の数値シミュレーション、台風経路を多数のパターンに変化させたシミュレーションを平成24年度に引き続いて行った。東京を中心とした関東地方、名古屋を中心とした中部地方、大阪を中心とした近畿地方のそれぞれの地域において過去に顕著な災害をもたらした台風を例にとり、台風移動に伴う降水量・風速の空間分布と時間変化を1 kmメッシュで算出し、風水害に係わる気象統計情報を導出した。また、今年度秋に気象庁から公開された1958年以降の長期再解析値を利用し、伊勢湾台風の数値シミュレーションを行い、中部地方、近畿地方それぞれにおける風水害情報を求めた。得られた成果は、国内外の学会等で発表した。さらに、今年度11月にフィリピンで甚大な災害をもたらした台風30号による風水害影響評価も本研究課題の目的に合致するため、台風30号の再現シミュレーションを実施した。このシミュレーション結果は、海岸工学の研究者に提供し、共同で高潮影響評価を行った。「台風はどこまで強くなり、想定される風水害はどの程度の規模なのか?」この問いに対して、与えられた大気・海面水温の条件において仮に発達を阻害する要因を除外した場合に最大到達可能な強度の台風を気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションにより再現し、最大到達可能強度の台風により想定される風水害を評価することを目的とした。本研究では気象モデルWeather Research and Forecasting (WRF)を用いた数値シミュレーションを行った。WRFモデルは領域気象モデルであるため、初期条件・境界条件となる大気・海面水温の条件が必要となる。そのため、大気の客観解析データから台風発生の環境条件を抽出した。次に、台風発達の好条件をWRFモデルの初期条件・境界条件に与え、与えられた大気・海面水温の条件において台風の数値シミュレーションを行い、発達に好都合な条件が持続して台風は移動しないとした場合に最も強くなりうる台風の強度(最大到達可能強度)を算出した。日本の南海上の多数の位置に台風中心を置くことで、最大可能強度の台風を客観解析データに埋め込み、台風の移動のシミュレーションを行った。2001年以降で関東地方に接近または上陸した顕著台風について、台風移動に伴う降水量・風速の空間分布と時間変化を1 kmメッシュで算出した。数値シミュレーションには京都大学の大規模並列型スーパーコンピュータを利用した。得られた計算結果から、格子点別に降水量・風速の時間変化や積算値・平均値・最大値・頻度分布など風水害に係る統計量を算出した。「台風はどこまで強くなり、想定される風水害はどの程度の規模なのか?」この問いに対して、様々な大気・海面水温の条件において発達する顕著な強度の台風を気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションにより再現し、顕著台風により想定される風水害を評価することを目的とした。顕著な強度をもつ台風を気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションにより再現し、顕著台風により想定される風水害を評価することを目的として研究を進めた。台風の最大可能強度の数値シミュレーション、台風の移動の数値シミュレーション、台風経路を多数のパターンに変化させたシミュレーションを行った。東京を中心とした関東地方、名古屋を中心とした中部地方、大阪を中心とした近畿地方のそれぞれの地域において過去に顕著な災害をもたらした台風のうち多数のサンプルを例にとり、台風移動に伴う降水量・風速の空間分布と時間変化を各地域において1 kmメッシュで算出し、風水害に係わる気象統計情報を導出した。また、1958年以降の長期再解析値を利用し、伊勢湾台風など過去の顕著台風の再現数値シミュレーションを行い、地域規模での風水害情報を求めた。さらに、2013年11月にフィリピンで甚大な災害をもたらし最も発達したときの中心気圧が895 hPaの強度にまで達した台風30号の再現シミュレーションを実施し、風水害影響を行い、レイテ湾で発生した高潮への影響評価を行った。

得られた研究成果は国内外の学会等で発表し、研究論文として発表した。気象学本研究の目的は、「台風はどこまで強くなり、想定される風水害はどの程度の規模なのか?」という問いに対して、気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションを行うことにより最大到達可能強度の台風により想定される風水害を評価することである。このために、台風の中心位置をずらして台風経路を多数のパターンに変化させたシミュレーションを実施し、最大想定強度の風水害を地域毎に評価することを目標とした。平成25年度においては、日本の主要大都市圏、すなわち、東京を中心とした関東地方、名古屋を中心とした中部地方、大阪を中心とした近畿地方のそれぞれの地域において過去に顕著な災害をもたらした台風を例にとり、台風移動に伴う降水量・風速の空間分布と時間変化を1 kmメッシュで算出し、風水害に係わる気象統計情報を解析した。さらに、1958年以降の長期再解析値を利用して伊勢湾台風、今年度11月にフィリピンを襲った台風30号についてもシミュレーションを行い、風水害情報を導出したこと。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると言える。本研究の目的は、「台風はどこまで強くなり、想定される風水害はどの程度の規模なのか?」という問いに対して、気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションを行うことにより最大到達可能強度の台風により想定される風水害を評価することである。このために、台風の中心位置をずらして台風経路を多数のパターンに変化させたシミュレーションを実施し、最大想定強度の風水害を地域毎に評価することを目標としている。平成24年度においては、与えられた大気・海面水温の条件において仮に発達を阻害する要因を除外した場合に最大到達可能な強度の台風を気象モデルによる物理ダウンスケール・シミュレーションにより再現した。また、関東地方に接近または上陸した顕著台風を対象として、台風の中心位置をずらすことにより台風経路を操作し、異なる経路によりもたらされる風水害の時空間分布を算出した。このことから、研究目的のうち、関東地方における顕著台風を対象とした解析を行ったことから、研究はおおむね順調に進展していると言える。(今後の推進方策)平成25年11月にフィリピンに甚大な災害をもたらした2013年台風30号のシミュレーション結果を解析し、当該台風による風水害影響の評価を行い、学会等で成果発表を行う。(次年度使用額が生じた理由と使用計画)平成25年11月にフィリピンで甚大な災害をもたらした台風30号も本研究課題のテーマに合致するため、当該台風のシミュレーションも行うこととした。当初計画に追加して、台風30号のシミュレーションをして解析を行うこととしたため、次年度使用額が生じた。
原子種の識別可能なSTM装置の開発

本研究では、非弾性トンネル現象を利用して原子種を直接同定するための新しいSTM装置の開発を行った。非弾性トンネル過程の起こる確率は弾性過程の1%程度である上、室温では温度によるぼやけの効果により微細構造は観測が困難である。このため、本研究ではまず測定ユニット全体を液体ヘリウム温度まで冷却でき、かつ温度安定性に優れた超高真空低温型STMシステムを試作した。通常の装置ではSTMユニットに冷却ヘッドを接触させることにより冷却するが、この方式では熱輻射の影響が大きく、最低到達温度及び温度安定性に問題がある。本研究では、液体ヘリウムクライオスタット内に縦長の円筒状超高真空チャンバーを挿入し、冷却部分を広くとることにより温度安定性を高めた。また、STMユニットは共振周波数が高くなるよう極力小型化し、チャンバー内にバネで吊るすとともに真空系全体を空気バネダンパー上に乗せて防振した。測定チャンパーには試料準備チャンバー及び試料導入室を接続し、真空を破ることなく試料及び探針の交換を行えるよう工夫した。計測系に関しても、従来はトンネル電流を数値微分することによりコンダクタンスを求めていたが、ノイズレベルを低く抑えるため本研究ではロックインアンプを用いた微分検出法を採用した。電圧変調幅、周波数などの動作パラメータの最適化を図った結果電気ノイズを従来の1/10に減少させることに成功した。上記のシステムを用い、層状物質の低温AST観察を行ったところ、各原子位置におけるトンネルスペクトルの変化を再現性良く捉えることに成功した。現在、非弾性トンネル現象を観測すべく、合金や伝導性酸化物への応用を図っている。
『平家正節』の譜記による近世京都アクセントの研究

本研究は、『平家正節』の≪口説・白声≫二つの曲節を対象に、そこに施された譜記から、それが反映する近世中期あるいはそれよりもやや遡る時代の京都アクセントを解明しようとしたものである。そのうち、とくに漢語アクセントと和語からなる複合名詞アクセントについて、それらがきわめて伝統的なものであることが明らかになった。すなわち漢語アクセントは、とくにそれが呉音形である場合、それぞれの漢字声調から説明することができる。また複合名詞は、平安鎌倉時代のアクセント型、またはその規則的変化型であらわれるものが多いことが判明した。これらは平曲譜本という資料性によるところもあろうから、そのまま近世中期前後の京都アクセントの実態と考えることは危険かもしれない。しかし、『平家正節』の譜記からは、以下のような点を指摘できることも、確認されるべきである。(1)2拍1字漢語の場合、漢音形・呉音形いずれも漢字声調に基づくアクセント型、またはそれから規則的に変化したアクセント型が近世に認められるが、現代にいたるまでの間にHL型に集中する傾向をみせる。(2)3拍2字漢語の場合、{1+2}構造ではHLL型が多く、基本アクセントと認められる。{2+1}構造ではHLL型のほか、前部去声字のLHL型も多い。(3)4拍2字漢語{2+2}構造の場合、多数型にHHHL型からHHHH型への移行が看取され、それが現代にも及んでいる。また呉音形による漢語は、字音声調をよく反映するアクセントが認められる。(4)和語からなる{2+2}構造および{2+3/3+3}構造の複合名詞は、平安鎌倉時代のアクセントを継承したものがほとんどで、いわゆる「式保存」は認められず、近世以降現代までの間に変化があったことをうかがわせる。1.近世京都における漢語アクセントの実態とその史的位置づけについて考察した。(a)2拍1字漢語の場合、『平家正節』にあらわれるもの約120語のうち、漢音形・呉音形いずれの場合も、その多くは伝統的な声調に基づくか、そこから規則的に変化したアクセント型をとるが、現代にいたるまでに基本型であるHL型にいくぶん集中する傾向をみせる。(b)3拍2字漢語の場合、{1+2}拍構造のもの(約300語)では、HLL型に半分以上の語が集まり、基本型化している様子がみられる。対して{2+1}拍構造のもの(約300語)では、HLL型への集中はそれほどでもなく、むしろ前部が2拍で「去声」がLHで実現することから、低起式のLHL型が数を増している。(c)4拍2字漢語の場合({2+2}拍構造のもの、約650語)は、《口説》という曲節においてはHHHL型が比較的多く、《白声》ではHHHH型が比較的多い。現代京都アクセントと比較すると、HHHH型を基本アクセントとする動きが近世に出てきていると見ることができる。2.平曲伝書の一つ『言語国訛』の識語ならびにそのアクセントに関わる記述内容に考察を加えた。(a)同書識語にみえる「羽鳥の翁」について筑波大学附属図書館蔵本中の記述から、それが平曲伝承者「羽鳥松□」(□は「多」に、しんにょう)であることを確認した。(b)同書の記述に、漢音・呉音の区別なく、韻書の声調を説明に用いたところがまま見られ、そこに同書の音調記述におけるあいまいさの一因がある。近世京都における漢語アクセントについて(1)二字

漢語の前部が去声字の場合(漢音は上声全濁字の場合も)、その漢語アクセントは低起式になり、逆に漢語アクセントが低起式ならば、その前部の漢字声調は去声である。(2)二字3拍漢語におけるHHL>HLLの変化は前部2拍のものよりも、前部1拍のものに先行した可能性が高い。(3)前部2拍入声字の二字3拍漢語において、近世に低起式アクセントであるものは、入声韻尾が独立する以前に「アクセントの体系変化」を経た可能性を示唆している。(4)前部が数宇の漢語や並立語・対立語の漢語には、その前部成素のアクセントを生かすものがある。同じく複合名詞のアクセントについて(5)後部2拍の複合名詞(4拍・5拍)は『平家正節』<口説・白声>においてアクセント型を特定できるものが222語あり、そのうち4拍語は180語、5拍語は42語である。(6)後部2拍の複合名詞(4拍語)の場合は、前部成素中にアクセントの下がり目のあるH1型の語が10%、境界部にあるH2型が35.6%、後部成素中にあるH3型が27.2%、高平のHO型が22.2%であり、低起式はあわせて5%である。(7)後部2拍の複合名詞(5拍語)の場合はすべて高起式で、前部成素中が16.7%程度、境界が21.4%、後部成素中が31%、高平のHO型が同じく31%である。(8)後部3拍の複合名詞(5拍)は、境界型のH2型の語が53.4%でもっとも多く、次いで後部型のH4型が34.5%である。『平家正節』《口説・白声》所載の譜記から推定される、和語から成る複合名詞のアクセントは概ね以下のようであることが明らかになった。(1)全体に「式一致(式保存)」はほとんど認められない。前部低起式の複合語も多くは、高起式の複合語アクセントをとる。ただし、一部に複合語が低起式のものもあるが、それらの前部成素は低起式である。(2)『正節』にあらわれるような古語的・文語的文脈のなかの語彙においては、全体に「体系変化」後の伝統的アクセントが継承されている。同じ江戸期の大坂アクセントを反映する「近松世話物浄瑠璃」の胡麻章からは、もう少し崩れた様相がうかがわれる。(3){2+2}構造の複合名詞アクセントは、現代京都への過程でHHHH型への移行が顕著に認められる。(4){2+3}構造の複合名詞アクセントは、HHHHL型とHHLLL型とにまとまってあらわれる。前者は古来その型であり、後者はLLLHL>HHLLLの変化を軽たものと推定されるもので、その「伝統性」は顕著である。(5){2+3}構造の複合名詞アクセントは、近世中期の京都アクセントを反映する《白声》において、HHLLL型へ集中する傾向をみせる。また、現代京都ではその多くがHHHLL型に移行している。(6){3+3}構造の複合名詞アクセントでも、全体的にHHHHHL型・HHHLLL型という伝統的なアクセント型が優勢で、《白声》ではHHHLLL型に傾く様相がみられ、現代京都ではHHHHLL型になりがちである。(7){3+2}構造の複合名詞アクセントについては、必ずしもその史的変化を追跡できないが、他の構造の複合名詞アクセントの動きから推すに、その「伝統性」は維持されていると推定される。
大規模複雑非線形系のRH制御に対する実時間アルゴリズムとその応用

シミュレーション結果の特異値分解,縮小写像,線形相補性問題,可換環論をそれぞれ利用して,非線形Receding Horizon制御(RH制御)の計算量削減と精度向上を達成した.従来は非線形RH制御の適用が不可能と考えられていた熱流体現象のような非線形分布定数系に対しても,実時間で非線形RH制御を実装できる可能性が高まった.解析的に解ける非線形RH制御問題の存在も示した.シミュレーション結果の特異値分解,縮小写像,線形相補性問題,可換環論をそれぞれ利用して,非線形Receding Horizon制御(RH制御)の計算量削減と精度向上を達成した.従来は非線形RH制御の適用が不可能と考えられていた熱流体現象のような非線形分布定数系に対しても,実時間で非線形RH制御を実装できる可能性が高まった.解析的に解ける非線形RH制御問題の存在も示した.本研究の目的は,従来不可能だった大規模複雑非線形系の制御を実現するために,非線形Receding Horizon制御(RH制御)の計算量を今まで以上に低減することである。非線形RH制御の実時間アルゴリズムであるC/GMRESでは,各サンプリング時刻で連立1次方程式を1回解くのみで最適制御入力が更新できる。したがって,計算の大部分を占める連立1次方程式のサイズを低減できれば計算量も減らすことができる。また,実際の制御ではシステムの初期状態がある程度限定されている場合が多いため,その事前情報を利用することも考えられる。そこで,オンラインでの制御に先立って,想定される初期状態からオフラインでシミュレーションを行い,その時間応答を解析することで最適制御入力を少ないパラメータで表現し,オンラインで解く連立1次方程式のサイズを減らすことを検討した。そのための方法として,オフライン・シミュレーションで得られた最適制御入力の時系列行列に特異値分解を適用し,制御入力の時系列を表す正規直交基底から重要度の高い基底を取り出した。それらの基底を用いて解くべき連立1次方程式を変換し,そのサイズを低減した。そして,数値シミュレーションによって,提案手法と従来手法の計算速度および計算精度を比較した。その結果,シミュレーションの応答はほとんど変わらず,計算速度の向上が見られた。また,用いる基底の数を変えることによって計算速度と計算精度とのトレードオフが可能なことも分かった。本研究の目的は,従来不可能だった大規模複雑非線形系の制御を実現するために,非線形Receding Horizon制御(RH制御)の計算量を今まで以上に低減することである。したがって,計算の大部分を占める連立1次方程式のサイズを低減したり,計算を簡略化したりできれば計算量を減らすことができる。そこで,オフライン・シミュレーションの結果を利用して重要度の高い入力時系列成分を決定し,連立1次方程式のサイズを減らす手法を,昨年度に引き続き検討し拘束条件を含む問題へ拡張した。さらに,連立1次方程式を直接解く代わりに,縮小写像の原理を利用して,ごく簡単な計算の反復で置き換えることも検討した。その結果,適用対象は若干限定されるものの,従来手法に比べて10倍程度高速なアルゴリズムを開発することができた。このアルゴリズムによって,従来は非線形RH制御の適用が不可能と考えられていた非線形分布定数系に対しても,実時間で非線形RH制御を実装できる可能性が出てきた。たとえば,非線形偏微分方程式で記述される熱・流体現象が非線形分布定数系の例であり,そのような複雑な現象ですら,実時間での非線形RH制御が視野に入ってきた。今年度は,具体的な非線形分布定数系として鋼板の熱間圧延工程における冷却を扱い,その非線形RH制御に提案アルゴリズムを適用し,数値シミュレーションによって有効性を確認した。本研究の目的は,従来不可能だった大規模複雑非線形系の制御を実現するために,非線形Receding Horizon制御(RH制御)の計算量を今まで以上に低減することである.非線形RH制御の実時間アルゴリズムであるC/GMRESでは,各サンプリング時刻で連立1次方程式を1回解くのみで最適制御入力が更新できる.したがって,計算の大部分を占める連立1次方程式のサイズを低減したり,計算を簡略化したりできれば計算量を減らすことができる.そこで,オフライン・シミュレーションの結果を利用して重要度の高い入力時系列成分を決定し,連立1次方程式のサイズを減らす手法を開発し,オンラインの計算量と精度のトレードオフが可能なことを示した.さらに,連立1次方程式を直接解く代わりに,縮小写像の原理を利用して,ごく簡単な計算の反復で置き換えることも検討した.その結果,適用対象は若干限定されるものの,従来手法に比べて10倍程度高速なアルゴリズムを開発することができた.このアルゴリズムによって,従来は非線形RH制御の適用が不可能と考えられていた非線形分布定数系に対しても,実時間で非線形RH制御を実装できる可能性が出てきた.たとえば,非線形偏微分方程式で記述される熱流体現象が非線形分布定数系の例であり,そのような複雑な現象に対して非線形RH制御のシミュレーションを行い良好な応答を得た.鋼板の熱間圧延工程における冷却の非線形RH制御にも提案アルゴリズムを適用し,数値シミュレーションによって有効性を確認した.また,不等式拘束条件が課された問題を精度良く解くためにアルゴリズムを改良し,従来手法では計算に失敗する問題でも解けるようになった.さらに,数値計算を補完する手法として,数式処理によって非線形RH制御問題を解く方法についても検討し,限られたクラスではあるが,解析的に解ける場合があることを示した.
サーカディアンリズムによる造血制御システムの解明

本研究においては、中枢および末梢神経組織に豊富なNeuron specific beta3 Tublin抗体を用いてマウス骨髄内神経組織の可視化を行い成功した。しかし、組織の密度は血管に比して予測よりも極度に少なく、神経ネットワーク網を形成するには十分では無いと考えられた。また、β2およびβ3アドレナリンを介した造血細胞/血液細胞への交感神経支配の影響を検証を行った結果、ほぼ全ての血球細胞が定常状態ではアドレナリンに対するレセプターを発現しておらず、β刺激薬による刺激を行った後に解析を行うも、刺激前と同様にレセプターの発現を認めず、アドレナリンの影響下にはない事が明らかとなった。骨髄における造血は、血流中の可溶性ファクターおよび自律神経によって厳格に制御されており、その生理学的作用過程は決して一様ではなくむしろ日内変動により非常に多彩である。サーカディアンリズとは24時間周期で変動する生理現象を示しており、生物は生態を維持する為に必要とされる生理学的ニーズをあらかじめ予測し、かつその生理機能を調節している。近年、造血幹細胞の遊走、増殖、分化において、生態学的な体内時計が関与している事が複数報告されている。本研究では骨髄内の神経組織の走行、および生態内のサーカディアンリズムを司る交感神経に注目し、β2/β3アドレナリン受容体を介した造血幹細胞の制御機構を、共焦点顕微鏡およびその他の手法を用いて解析する事を目的としている。造血は神経組織、特に交感神経による影響を受けていると考えられること、現時点では骨髄内の神経組織分布に関する報告はない事から、第1段階としては神経組織の可視化を試みた。当初は中枢および末梢神経組織に豊富なNeuron specific beta3 Tublinに対する抗体を購入し、マウス骨髄内の神経組織の可視化を行うも染色が得られず、最終的には固定法の検証や抗体の変更(GFAP:Glial fibrillary acidic protein)後に神経組織の染色に成功した。結果として描出された神経組織の密度は血管に比して予測よりも著明に少なく、血管に平行して走行するものの緻密なネットワークを形成するほどには多くはないと考えられた。また、β2およびβ3アドレナリンを介した造血細胞/血液細胞への交感神経支配の影響を検証するため、それぞれのレセプターに対する抗体を購入しフローサイトメトリーを用いて検証を行ったところ、単核球においてはほぼ全ての細胞が定常状態ではアドレナリンに対するレセプターを発現していない事が明らかとなった。骨髄における造血は、血流中の可溶性ファクターおよび自律神経によって厳格に制御されており、その生理学的作用過程は決して一様ではなく、むしろ日内変動により非常に多彩である。本研究では骨髄内の神経組織の走行、および生態内のサーカディアンリズムを司る交感神経に注目し、β2およびβ3アドレナリン受容体を介した造血幹細胞の制御機構を、共焦点顕微鏡およびその他の手法を用いて解析する事を目的としている。造血は神経組織、特に交感神経による影響を受けていると考えられること、現時点では骨髄内の神経組織分布に関する報告はない事から、第1段階として、中枢および末梢神経組織に豊富なNeuron specific beta3 Tublinに対する抗体を購入し、マウス骨髄内の神経組織の可視化を行った。免疫染色のための条件設定に時間がかかるも、最終的には神経組織と思われる構造物の染色に成功した。しかし、描出された神経組織の密度は血管に比して予測よりも極度に少なく、一部は血管に平行して走行していると考えられるものの、神経ネットワーク網を形成するには十分な量では無いと考えられた。また、β2およびβ3アドレナリンを介した造血細胞/血液細胞への交感神経支配の影響を検証するため、それぞれのレセプターに対する抗体を購入しフローサイトメトリーを用いて検証の結果、ほぼ全ての血球細胞が定常状態ではアドレナリンに対するレセプターを発現しておらず、免疫染色でも同様の結果であった。そして、近年、造血幹細胞の遊走、増殖、分化において、生態学的な体内時計が関与している事が報告されている。

本研究では骨髄内の神経組織の走行、および生態内のサーカディアンリズムを司る交感神経に注目し、β3アドレナリン受容体を介した造血幹細胞の制御機構を、共焦点顕微鏡およびソフトウェアを用いて解析する事を目的としている。造血は神経組織、特に交感神経による影響を受けていると考えられること、現在までに骨髄内の神経組織分布に関する報告はない事から、第1段階としては神経組織の可視化を試みた。具体的には中枢および末梢神経組織に豊富なNeuron specific beta3 Tublinに対する抗体を購入し、マウス骨髄内の神経組織の可視化を試みた。しかし、良好な蛍光発色が得られず抗体の濃度条件設定および固定処理をパラホルムアルデヒドからエタノールに変更するも、背景ノイズおよび細胞膜の破壊が強く、最終的にはパラホルムアルデヒドによる短時間固定処理にて一定の蛍光を得る事が出来た。しかし、神経組織の密度は予測よりも少なく、抗体を変更し検証を行った。変更後に固定法に関しても再度の検証を行い最終的には同様の結果を得ていることから、神経組織の染色に関しては一定の成果を得られた。ただし、Tublinによる染色は依然として不十分である可能性が否定できないことより、ここでさらにneurofilamentおよびGFAPなどの他の神経組織に対する抗体を用いた検証を現在行っている。骨髄における造血は、血流中の可溶性ファクターおよび自律神経によって厳格に制御されており、その生理学的作用過程は決して一様ではなく、むしろ日内変動により多彩である。サーカディアンリズとは24時間周期で変動する生理現象を示しており、生物は生態を維持する為に必要とされる生理学的ニーズをあらかじめ予測しかつその生理機能を調節していることから、本研究では骨髄内の神経組織の走行、および生態内のサーカディアンリズムを司る交感神経に注目し、アドレナリン受容体を介した造血幹細胞の制御機構を、共焦点顕微鏡およびその他の手法を用いて解析する事を目的としている。造血は神経組織、特に交感神経による影響を受けていると考えられること、現時点では骨髄内の神経組織分布に関する報告はない事から、第1段階として、中枢および末梢神経組織に豊富なNeuron specific beta3 Tublinに対する抗体を購入し、マウス骨髄内の神経組織の可視化を行い、神経組織と思われる構造物の染色に成功した。しかし、描出された神経組織の密度は血管に比して予測よりも極度に少なく、一部は血管に平行して走行していると考えられるものの、神経ネットワーク網を形成するには十分な量では無いと考えられた。また、β2およびβ3アドレナリンを介した造血細胞/血液細胞への交感神経支配の影響を検証するため、それぞれのレセプターに対する抗体を購入しフローサイトメトリーを用いて検証を行った結果、ほぼ全ての血球細胞が定常状態ではアドレナリンに対するレセプターを発現しておらず、免疫染色でも同様の結果であった。さらに、活性化状態における各アドレナリンレセプター発現の可能性について検証する目的で、β刺激薬による刺激を行った後にフローサイトメトリーによって解析を行ったところ、刺激前と同様にレセプターの発現を認めなかった。
超低反射率透明多孔フィルムの創製

超低反射率透明多孔フィルムは,自動運転技術やスマートフォン用ディスプレイなど様々な分野において,光の反射を抑えて人間の目やカメラなどのセンサーデバイスを保護するために注目を集めている。本研究では,ポリカーボネート板上に塗布されたUV硬化樹脂が,ポリカーボネート板表層を結晶化させ,フィブリル上の凹凸を形成することを利用して,これら拡散反射とMoth-Eye特性を具備した超低反射フィルムを作製した。従来の低反射率フィルムよりも反射率が1/30以下の超低反射率フィルムを高圧露光装置により作製することに成功した。従来品よりも低反射が起こるメカニズムは,ポリカーボネートフィルム上に紫外線硬化樹脂が部分的に溶解し,球晶形成を促すことにより,フィルム表面に拡散反射層が形成され,かつ,結晶表面に100ナノメートルオーダーの微細な突起が生成されたことにより,拡散反射効果とモスアイ効果を同時に実現できたため大幅な反射率の低下が起こったことが明らかになった。研究当初は,フィルム内に数百ナノメートルオーダの気泡が存在していることを予想していたが,これは電子顕微鏡などによる観察の結果,否定された。この方法で作成されたフィルムは,低反射率にもかかわらず,文字に接触させると文字がフィルムを透過して見えることから,外光の影響が著しい夏場の日中などで液晶モニタを視認する用途に適していると考えている。また,近赤外領域についても可視光域と同等の低反射率特性を有していることから,暗視カメラなど様々な分野への展開が期待される。当初は低反射率が起こるメカニズムを解明するための計画を立てていたが,これは,初年度でほぼ完了し,論文が査読付き雑誌に受理されている。本年度は,この低反射が起こるメカニズムを利用して,より簡便な方法で低反射率が実現できるプロセスを開発しており,既に,低反射層が両面に存在するさらに低い反射率のフィルムを作製できている。)として成果を公表している。しかしながら,高圧露光装置は比較的大掛かりな装置であり,本研究の作製原理を生かして,より簡便で生産性の高い方法を模索することが2年目の課題であった。そこで,紫外線硬化樹脂を水面上に展開して,紫外線を照射することで,数ミクロン程度のしわがあるフィルムを容易に作成できることが分かった。この方法は従来法よりも反射率の観点では劣るものの,作成が容易であり,しわの間隔を小さくすることで,反射率を改善できる余地があることから,基本的な作成原理と効用について大学を通じて特許(特願2017-107406)を出願した。さらに紫外線硬化樹脂を展開している水中に水溶性の重合禁止剤を添加することで,フィルムの両面にリンクルを作製できるほか,他官能のUV硬化樹脂を添加すると,サブミクロンオーダのリンクルも形成可能であることが明らかになった。これらのフィルムは,反射率の角度依存性に優れており,より拡散反射が起こりやすくなっている。一方で,当初期待していたような,モスアイ効果は得られておらず,さらにリンクルを微細化していく必要がある。現在開発中の簡便なプロセスをさらに発展させ,曲面ディスプレイやLEDなどへ低反射率膜を形成させ,光取出し効率を向上させるための研究に取り組む予定である。高分子化学工学
メダカ突然変異体を用いた骨格筋パターン形成機構の進化に関する研究

平成19年度は、骨格筋パターニング機構をメダカとヤツメウナギで比較する目的で、生きたヤツメウナギ胚を用いた実験を行った。まず、ヤツメウナギの側板中胚葉であると考えられる領墟をDiIでラベルし、アンモシーテス幼生期まで飼育し固定した。次に胚を凍結切片にし、筋肉をMF20抗体で染色して観察した。その結果、DiIセラベルされた側板中胚葉と体節由来の筋肉は細胞が混じり合わないことが分かった。顎口類の移動性軸下筋では体節由来の筋芽細胞が側板中胚葉の環境下で分化するが、今回の実験からはヤツメウナギではそのような細胞間相互作用が起こらないという可能性が示唆された。また、皮筋節の発生に必須であると予想されるPax3/7遺伝子に対するモリフォリノオリゴヌレオチドを合成し、受精卵に顕微注入して発生させた。モリフォリノを注入された胚の多くに、頭部が前方に伸長できないという表現型がみられた。メダカでは、筋肉特異的microRNAであるmiR-1,miR-206,miR-133に対しLNA(locked-nucleic acid-modified oligonucleotide)プローブを作製し、in situハイブリダイゼーションを行って発現領域を同定した。その結果、miR-206はメダカ胚においてすべての骨格筋に発現するのに対し、miR-1は体幹部の筋肉には発現するが、移動性軸下筋である対鰭の筋肉には発現しないことが分かった。現在、このようなmicroRNAの発現領域の違いと、移動性軸下筋に特異的な遺伝子制御機構との関連を明らかにするため、各発生段階におけるより詳細な発現様式を調べる実験を行っている。平成18年度は、骨格筋パターニング機構をメダカとヤツメウナギで対比する目的で、シクロパミン処理によるHh(ヘッジホッグ)カスケードの阻害が骨格筋形成に及ぼす影響について検討した。メダカを同薬剤で処理すると、筋節の発生が異常になり、水平筋中隔が欠失、すなわち軸上・軸下の境界が失われるが、対鰭には正常な筋芽細胞の移動が見られる。ヤツメウナギ胚をシクロパミンを含む飼育水で培養すると、処理開始のステージ依存的に発生異常が現れた。第14期以前から処理したものは、体が背側に湾曲し、頭部が大きくなり、眼胞の形成が異常になった。これらは主に神経管および脳のパターニングの異常によるもののようである。ヤツメウナギのHhは神経管のfloor plateおよび脳のZli(zona limitans intrathalamica)で発現していることが知られており、これらの領域がヤツメウナギにおいてもオーガナイザーとして機能している可能性が示唆された。一方、シクロパミン処理胚では、骨格筋組織の大きさや細胞の配置には異常が見られなかった。ヤツメウナギには真骨魚類で見られるような、速筋と遅筋の配置の領域化や、水平筋中隔の形成が起こらないことと合わせ、ヤツメウナギの骨格筋形成機構にはHhカスケードが大きく関与はしていないと考えられる。さらに、骨格筋の発生過程において、新たな筋繊維が筋節の特定の部位から発生するかどうか調べるために、筋分化決定因子MRF(myogenic regulatory factors)のヤツメウナギ相同遺伝子を単離した。この遺伝子は筋節の外側、すなわちPax3/7遺伝子の発現領域とオーバーラップする領域で発現することを示唆する結果を得た。現在、この発現パターンのより詳細な解析と、シクロパミン処理による発現に対する影響を調べる実験を行っている。
機能概念に基づいた振舞いの抽象化と説明生成に関する研究

部品の振舞いを高度な抽象レベルで説明する際に必要な知識の内容とその利用方法を明らかにした.まず,具体的な説明文を解析し,7つの説明情報軸を同定した.説明情報軸は説明の内容を規定し,説明文章の構成要素に対応する.次に,説明情報軸と対応させて説明文の構成要素を記述した.文の構成要素は機能モデル表現言語FBRLの表現する機能解釈情報の組み合わせに対して定義された.さらに,これらの知識に基づく説明生成システムを計算機上に実現した.説明システムは従来から開発してきた故障診断システムの一部として設計され,シミュレーションによって同定されたパラメータの値の時系列を入力として説明文を生成する.説明文の生成は,ユーザが入力した説明情報軸の値に沿って,説明構成要素を組み立てることで行われる.プラントを対象として故障時の振舞いの説明を生成する実験を実施し,機能概念に基づいて振舞いの適切な抽象化を行い分かりやすい説明を生成できることを確認した.また,説明情報軸の組み合わせによって,様々な種類の説明を異なる抽象化の方法や度合いにおいて生成できた.これは従来研究開発部されてきたテンプレートに基づく説明生成手法が生成する説明文が固定的であるのに比べると,多様な説明生成能力を持つと言える.また,抽象的な機能概念に基づいた説明生成手法を実現する過程を通して,振舞いの抽象化の方法と知識に関する知見を得た.振舞いの抽象化の内容を規定する説明情報軸を同定し,抽象化に必要な知識がFBRLの機能解釈情報によって表現されている.本研究はこれらの振舞いの抽象化に関する知見を通して,物理的対象の抽象化を伴う問題解決の実現に貢献する.部品の振舞いを高度な抽象レベルで説明する際に必要な知識の内容とその利用方法を明らかにした.まず,具体的な説明文を解析し,7つの説明情報軸を同定した.説明情報軸は説明の内容を規定し,説明文章の構成要素に対応する.次に,説明情報軸と対応させて説明文の構成要素を記述した.文の構成要素は機能モデル表現言語FBRLの表現する機能解釈情報の組み合わせに対して定義された.さらに,これらの知識に基づく説明生成システムを計算機上に実現した.説明システムは従来から開発してきた故障診断システムの一部として設計され,シミュレーションによって同定されたパラメータの値の時系列を入力として説明文を生成する.説明文の生成は,ユーザが入力した説明情報軸の値に沿って,説明構成要素を組み立てることで行われる.プラントを対象として故障時の振舞いの説明を生成する実験を実施し,機能概念に基づいて振舞いの適切な抽象化を行い分かりやすい説明を生成できることを確認した.また,説明情報軸の組み合わせによって,様々な種類の説明を異なる抽象化の方法や度合いにおいて生成できた.これは従来研究開発部されてきたテンプレートに基づく説明生成手法が生成する説明文が固定的であるのに比べると,多様な説明生成能力を持つと言える.また,抽象的な機能概念に基づいた説明生成手法を実現する過程を通して,振舞いの抽象化の方法と知識に関する知見を得た.振舞いの抽象化の内容を規定する説明情報軸を同定し,抽象化に必要な知識がFBRLの機能解釈情報によって表現されている.本研究はこれらの振舞いの抽象化に関する知見を通して,物理的対象の抽象化を伴う問題解決の実現に貢献する.
3.11以降の環境文化とエネルギー政策の倫理的基盤の構築

近代国家における公共性は「現代世代」の「人間」の利益を最大化することを前提とし、科学技術はそのための道具とされてきた。こうした近代的枠組みを批判し、過剰に人間中心的でも、現代世代中心的でもない倫理規範を提示するためには、死者との対話や未来世代への責任意識が欠かせない。本研究では、それを「不在者の倫理」としてとらえ、その基礎付けを行った。それは公共性の中に宗教をいかに位置づけるかではなく、宗教の中に閉じ込められてきた「公共性」を解放する試みとして展開される。(1)近代的(西洋的)自然理解は自然を支配するのに対し、日本の伝統的な自然観は自然と人間との共生に基づき、そこに立ち返るべきだという言説が、東日本大震災以降、多く観察される。日本の近代化を批判的に見る視点としては大事であるが、このような言説が日本の自然観の優位性を説く文化ナショナリズムに接近する場合、かえって環境問題に対する責任意識を麻痺させるため、有害な側面を持つ。安易に「自然との共生」を説くことができないほど、人間による自然破壊が深刻であることを「生物多様性」などの科学的議論から学ぶ必要がある。呪術的畏れの回復ではなく、科学的手法による「畏敬の念」の回復が求められる。(2)原発を含むエネルギー政策は、これまで技術的・経済的視点からの判断に依存してきた。しかし、放射性廃棄物の処理は、どの世代まで先延ばしすることが許されるのかという議論を筆頭に、将来世代の安全を現代世代が考えることは倫理的急務である。富とリスクの配分を現代世代を中心に規定し過ぎると、持続可能な社会の形成を阻むことになる。技術的・経済的な評価は短期的な成果に集中しがちであるため、それを批判的に検証する倫理的な判断基準が不可欠である。(3)上記の倫理的課題は、未来世代に対する責任倫理をいかに構築するのかという問いに収斂する。その問いに答えるためには、世代間コミュニティを再確認しつつ、時間的に拡張された「公共性」「責任」の概念を形成する必要がある。リベラリズムの責任倫理は、アトム的個人の自由意思を重視し、結果的に、共同体としての道徳的責任に対する無関心を生み出す危険性がある。こうした点を踏まえながら、個人の多様性の尊重と両立し得る「集合的な道徳的責任」を模索しなければならない。伝統宗教が持っていた求心力は、ほとんどの国において低下しており、多くの人々は、伝統宗教に帰属することなく、自分自身に合った宗教性やスピリチュアリティを求める。すなわち、今日の宗教性は、個人別にカスタマイズされた「小さな物語」の集合体であると言える。これをポストモダンにおける宗教のあり方の一側面として理解することができる。しかし、そうした個人単位でセグメント化された「小さな物語」では、個人の精神世界を満足させることができたとしても、地球環境問題のような課題には対応できない。なぜならば、地球環境問題は、人間一人ひとりが何を信じているか、信じていないかにかかわらず、強制的にすべての人間を巻き込むことになる「大きな物語」だからである。つまり、「小さな物語」による充足に慣れきった社会の中で、いかにして「大きな物語」としての地球環境問題を語ることができるのか、そして、その際の宗教の固有の役割とは何なのかを今年度は探求し、以下のテーゼとしてまとめた。テーゼ1:環境問題における宗教の固有の役割は、社会の公共性を刺激する「物語」を語り続け、環境文化を形成していくことである。このテーゼのもとに、記憶のエシックス、世代間倫理、公共性の再解釈をめぐる考察を行った。ここでは動物と人間の関係をめぐる従来の宗教学的言説(宗教が動物と人間の境界線となる)の検証も行った。テーゼ2:日本宗教の固有の役割は、グローバル世界の「大きな物語」と対峙できる「物語」を文明論的な視点から形成することである。このテーゼのもとに、一神教的な物語、資本主義・進歩主義の物語、ナショナルな物語への批判的考察を行った。持続可能なエネルギー政策を実現するために、科学技術に対する倫理視座が必要であるが、本年度の研究では、その宗教倫理的な応答として「不在者の倫理」の基礎的構築をなすことができた。宗教倫理が持続可能な社会の形成に固有の貢献を果たすためには、現代世代の利益を最大化することを前提とした近代的(西洋的)なコミュニティ意識を批判的に検証し、過剰に人間中心的でもなく、現代世代中心的でもない公共性を再発見・再解釈する必要がある。日本宗教の場合、世代間の権利関係を超えて、生者と死者の関係、生命・非生命の関係にまで議論を広げることができるポテンシャルを有している。そこで「過去の不在者」と「未来の不在者」を統合的に見、その中間存在としての「現在の存在者」(我々)を倫理的に止揚する視点として「不在者の倫理」(Ethics of the Absent)を考案した。「不在者の倫理」は宗教文化と世俗をつなぐインターフェース(interface)を備える必要があるが、その中心的な機能として以下の三点をあげることができる。(1)記憶の倫理:伝統宗教が持つ、世代を超えて出来事や記憶を継承する作法を、歴史的教訓を顧みない健忘症的な情報化社会において展開する。(2)食の倫理:公共性の原点(公共性の転換)としての食卓(食の共同体)を、エネルギーの大量消費・貧富の格差を前提とする世界に対置させる。

(3)犠牲の倫理:伝統的共同体に組み込まれていた相互犠牲のシステム(世代間コミュニティ)を批判的に展開し、特定の人々(地域)に犠牲を強いることによって成り立っている社会構造(エネルギー供給)の問題性を明らかにしていく。以上のように、公共性の中に宗教をいかに位置づけるか(3.11以降の中心的な議論)ではなく、宗教の中に閉じ込められている「公共性」を解放する試みとして「不在者の倫理」を展開することができる。エネルギー政策や科学技術に対する包括的かつ批判的な視座を提供するために、宗教倫理がどのような要件を備えるべきかについて、基本的な構想を得ることができた。それによって、問題解決のためのより具体的な提言をするための準備をすることができたと言える。原発を筆頭に、科学技術がもたらすリスクは人類的なものである。宗教の有無、違いにかかわらず、そのリスクを考え、対応できる倫理的通路を多様に見出すために、諸宗教は固有の伝統を活用しつつ、相互に交響する宗教倫理的「公共性」を展開すべきである。その手がかりとなる点を、以下のように得ることができた。(1)エネルギー問題と「食」:人間の肥大化する欲求(科学技術がそれを牽引している)に対応するエネルギーの大量消費や環境破壊は、広い意味での「食」にかかわる問題である。食のグローバル化が進む一方、先進国での飽食、発展途上国での栄養不足・餓死といった食の不平等・不公正(犠牲のシステム)は21世紀においても改まってはいない。宗教史(人類史)において「犠牲」は社会システムを考える上で欠かすことのできない古典的問いであるが、エネルギー問題を考える際、「犠牲」の現代的な意義を探求する必要がある。(2)「公共性」変革のトポスとしての宗教倫理:世俗社会の「公共性」の中に宗教を位置づけるだけでは十分ではない。むしろ、「公共性」を批判的に変革する力を宗教伝統(宗教倫理)の中に見出していくべきであろう。そうすることによって、「現代世代」の「人間」の利益を最大化することを前提とする近代的枠組み(公共性)を相対化・批判できる倫理的視座を得ることができる。その基盤として、食の倫理、犠牲の倫理、記憶の倫理を統合する「不在者の倫理」(Ethics of the Absent)を具体的に展開していく必要がある。エネルギー政策や科学技術に対する包括的かつ批判的な視座を提供するために、宗教研究(特に宗教倫理)が着眼すべきポイントを明確化することができた。その手がかりとなる点を、本年度は以下のように得ることができた。(1)食と大地の関係性の発見:人間の肥大化する欲求に対応するエネルギーの大量消費や環境破壊は、広い意味での「食」にかかわる。本研究はそれを「食の倫理」として対象化してきた。西洋思想においても、「人間は食べるところのものである」というテーゼを示したフォイエルバッハのような哲学者はいるものの、思想や宗教の主流をなしたのは、人間の精神や魂の特殊性(崇高さ)への着目であって、肉体やそれを支える大地に積極的な意義が見出されることはまれであった。