hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顆粒球系細胞の活性酸素産生を負に制御する分子の研究

顆粒球系細胞の活性酸素産生を負に制御する分子としてBtk及びBtk会合分子に焦点を当てて検討を行った。ROS産生はNADPHオキシダーゼ複合体によって遂行されるが、Btkが欠如すると、アダプター分子であるMalはPI(3)キナーゼやsrcタイプチロシンキナーゼ(PTK)と形質膜で会合していた。これらのキナーゼはまた過リン酸化し活性化していた。一方健常人の好中球ではBtkはMalと細胞質で会合し、細胞質にとどめる働きをしていた。この研究ではさらに、PTKがBtk不在化で活性化される機序について主としてPTKを負に制御するホスファターゼやCsk,Cbp/PAGに焦点を絞って検討を行った。また細胞膜透過性ペプチドをもつ組換え型Mal(野生型、膜移行型、細胞内滞在型)を作成して、Malの膜移行が好中球のプライミングに決定的な役割を果たしているかを検討した。さらにBtkは好酸球においてもその過剰なROS産生を抑制していることを明らかにし、現在はさらにマスト細胞などにおいて検討を進めている。またBtkと同様にTecfamilykinaseであるItkについてもT細胞でのROS産生制御について検討を開始できた。本研究ではBtk及びMalが顆粒球系においてのROS過剰産生を制御する分子であることを明らかにした。また今までの検討からMalを細胞内にとどめておくことにより、プライミングを抑制できることが明らかになりつつある。この結果は、敗血症など過剰なプライミング刺激が入っている状態では、細胞内滞在型Malがその過剰反応抑制に作用する可能性があることを示唆している。(1)BtkによるROS産生制御機構の解析:Btk欠損によるROS産生亢進について、細菌菌体成分、オプソニン化細菌、FcgR抗体などの刺激系で検証を加えた。前二者では明らかなROS産生の亢進を認めた。FcgR刺激については32.2, IV.3, 3G8(それぞれFcgRI, II, IIIに対する抗体)を産生するハイブリドーマから抗体を精製し、F(ab2)'分画として、刺激実験を開始した。本年度は野生型、膜移行型、細胞質滞在型Malのコンストラクトを作成し、組換えタンパク発現の至適化実験から、100mgレベルのタンパク作成が可能になった。これを用いMalの局在によるROS産生制御や、会合分子を探る実験を開始した。(2)非特異的アレルギー反応におけるBtkの関与についての検討:Btk欠損患者末梢血あるいは骨髄からCD161陽性細胞を単離し、SCF, IL-6などでマスト細胞を分化させ、採取した。得られたマスト細胞にFceR刺激を加え脱顆粒やキマーゼ、トリプターゼ産生系を立ち上げた。(3)ItkのT細胞生存・アポトーシスにおける役割の検討:T細胞からのROS産生はluminol法で解析可能であることを明らかにし、アポトーシスへもCaspase3断片の測定やAnnexin V検出で可能となったが、ITKの十分なknock downには成功していない。発現低下手法が確立すれば、ItkのNADPHオキシダーゼ活性への関与、アポトーシスへの関与が解析可能な段階となった。(4)Btk欠損症の新規治療確立に向けた検討:細胞質滞在型MalのBtk欠損好中球への導入により過剰なROS産生が制御可能となった。NOG-SCIDマウスへのBtk欠損骨髄生着実験は未だ半ばであるが今後、リコピンやNAC(抗酸化薬)やMalの制御による解析の下地が整った。まずBtkが好中球の基底状態におけるROS産生を負に制御する分子機構を明らかにした。

好中球においてはBtkとMalの会合が重要であり、Btkが存在しないとSrcプロテインチロシンキナーゼ(PTK)がMalの活性化と膜移行を誘導することを明らかにした(Nat. Immunol., 13: 369-378, 2012)。さらに、Btk非存在下でのPTK活性化機構について検討をすすめた。Csk/CskbpはBtkの有無で発現・局在・リン酸化に差がなかった。好中球に発現するホスファターゼはBtkの有無で発現量の差はないが、活性については不明である。Btkと会合しないMalがPTKを活性化する可能性については検証中である。スカベンジャーであるパーオキシレドキシンについては、そのリン酸化の程度がBtkの有無で異なっており、Redoxシステムとの関連の中でさらに検討している。また、Btk欠損患者末梢血から分離した好酸球を用いて、ROSやケミカルメディエータの産生について解析したところ、好酸球でROS産生が亢進していることが明らかになった。脱顆粒指標であるEDNについては大きな差が認められなかった。マスト細胞は臍帯血より誘導し、Btk特異的阻害剤を用いて検討中であるが、ROS産生自体が弱く、差を明らかにするには至っていない。今後、組換え型Btkタンパクを膜透過性ペプチドに結合させた形で用意して好酸球に導入し、ROS産生の挙動について検討する準備を整えている。さらに、PreB細胞段階におけるBtk欠損による細胞のアポトーシスを検証するために、iPS細胞からのB細胞分化の予備実験を共同研究の形で開始した。本システムが動けば、より直接的に仮説を検証可能と考えている。T細胞におけるROS産生については感度良く検出する系を立ち上げた。ヒト(健常人およびBtk欠損患者)末梢血好中球を用いて、BtkのROS産生シグナルにおける役割をMalとの関連において明らかにし、PI(3)Kや、Lyn, c-Src, Sykなどその他の分子群を含むシグナル伝達系を詳らかにした。それぞれの分子の刺激前後の発現、局在や修飾などは多数検体を用いて検討することができた。ROS産生に至るシグナル伝達については、好中球と単球の間でも比較検討した。その結果、本研究に関する論文は2012年2月にNature Immunologyにアクセプトされた。好中球以外の顆粒球における研究も進み、好酸球においてもBtkがROS産生を負に制御していることを明らかにした。マスト細胞については培養法を確立したが、T細胞における検討は開始したところであり、Tecファミリーキナーゼの発現を比較検討しているところである。B細胞分化における検証は時間がかかる作業と認識し、NOG-SCIDマウスへの移植実験やiPS細胞を用いた分化系の確立などの基礎的な実験を着実に進めている。平成24年度は特に、PTKとMalの関連について研究を進めると共に、TLRシグナル、FcgammaRシグナルなどにおける関与について、さらに詳しく検討する。得られた研究成果を元にして、最終的には組換え型の野生型Mal、膜移行型Mal、細胞質滞在型Malを用いて、好中球活性化の制御を試みる。さらに単球においてはBtkが欠損するとROS産生が低下するという現象に注目して、好中球と単球からのROS産生シグナルにおけるBtk, PTK, Mal, PI(3)Kの役割の違いについて末梢血細胞を用いて検討を加え、明らかにする。
各種緑内障眼cDNAライブラリーを使ったサブトラクション法によるスクリーニング

原発性開放隅角緑内障眼、原発性閉塞隅角緑内障眼、続発性閉塞隅角緑内障眼、ステロイド緑内障眼の手術時に得られた線維柱組織から、チオシアン酸-グアニジン法により全RNAを抽出し、オリゴdTセルロースカラムによりポリA^+RNAを分離しcDNAライブラリーを作製した。合成されたcDNAの定量を試みたが、合成量が非常に少なかったため定量ができなかった。そのため、cDNA合成後量末端にカセットを付加しPCRによりこのcDNAを増幅させたところ約500bpにピークを持つスメア-なバンドが得られた。このライブラリーを使ったサブトラクションでは良好な結果が得られないことが予想されたためもう一度ライブラリーを作り直したが結果は同様であった。現在良質なライブラリーの作製を検討中である。
インスリン転写因子Ｍａｆａの新規標的遺伝子の解析と膵β細胞再生への応用

転写因子Mafaの直接的標的因子を見出し、同因子のGSISへの関与メカニズムを解析した。MIN6細胞とMafa抗体を用いてChIP assayを行い、deep sequencing解析によりMafaが結合しているDNA配列を網羅的に解析した。結果、インスリン分泌へ関与し得る因子を同定し得た。膵β細胞新生を目指した検討ではMafaを他の膵β細胞関連転写因子とともに組織特異的に発現誘導し得るトランスジェニックマウスを作製し、各転写因子を異所性に発現誘導した。結果、様々な非β細胞からインスリン陽性細胞を誘導し得ることが示された。これら結果は膵β細胞機能・新生におけるMafaの有用性を示している。B) in vivoにおける膵β細胞への分化転換に適した候補細胞を見出すことを目的とし、組織特異的にインスリン転写因子を発現誘導し得るトランスジェニックマウス4種類(Mafa, Pdx1, Ngn3, NeuroD1各転写因子のconditional mis-expression mice)を作製した。これらの膵外分泌細胞及び膵導管細胞への異所性発現誘導を試みており、いずれの成熟組織においてもインスリン遺伝子発現を誘導し得ることを確認している。これまでに、膵外分泌細胞に比べ膵導管細胞において、より効率的にインスリン陽性細胞への分化転換を誘導し得ることを報告しており、また、Slc2a2やNkx6.1の発現も膵導管細胞でより明瞭に確認できることから、膵β細胞関連転写因子による成熟膵β細胞への分化転換には、膵導管細胞が、より候補細胞として適しているとの考えに至っている。今回申請している研究の2つ目の目的はin vivoにおける膵β細胞への分化転換に適した候補細胞を見出すことである。この目的のため、組織特異的にインスリン転写因子を発現誘導し得るトランスジェニックマウスを4種類作製した。これらマウスを用いて、これまでに、MafaおよびPdx1が膵α細胞のβ細胞への分化転換を試みる上で重要な因子であることを示してきた。現在、膵外分泌細胞及び膵導管細胞への各種インスリン転写因子の異所性発現誘導を試みており、いずれの成熟組織においてもインスリン遺伝子発現を誘導し得ることを確認している。さらに効率的に膵β細胞への分化転換を誘導するべく、インスリン転写因子の異所性発現誘導時期を胎生期にも行うことを予定している。インスリン合成・分泌などの膵β細胞機能において重要な働きをする転写因子Mafaがどのようなメカニズムでインスリン分泌に関与するのかは明らかではない。我々は、Mafaの直接的標的因子を新たに見出すことにより、同メカニズムに迫ろうと考えた。そこで、MIN6細胞とMafa抗体を用いてChIP assayを行い、deep sequencing解析によりMafaが結合しているDNA配列を網羅的に解析した。この結果、既報にはない数個のMafa標的候補遺伝子が見出され、その中の一つがインスリン分泌へ関与し得ることを明らかとした。膵β細胞新生を目指した検討ではMafaを他の膵β細胞関連転写因子とともに組織特異的に発現誘導し得るトランスジェニックマウスを作製し、各転写因子を異所性に、単独または組み合わせて発現誘導し、インスリン発現の有無を解析した。結果、in vivoにおいて成体マウスにおいても様々な非β細胞からインスリン陽性細胞化を誘導し得ることが明らかとなった。これら結果は膵β細胞機能及び新生におけるMafaの重要性を示すものと考えられる。糖尿病いまだ論文化には至っていないが、今年度実施の実験では、予想通りの結果が得られている。今年度実施の実験では、予想通りの結果が得られている。A) Mafa標的遺伝子の同定に成功し、同因子の全身でのヘテロノックアウトマウスを作製し得た。同マウスでは膵β細胞機能障害を認めており、現在、膵β細胞特異的ノックアウトマウスの完成間近である。B)上記候補細胞においてインスリン発現が誘導されており、ROSA-GFPマウス(Jackson lab.より入手済)を用いてCre発現細胞をGFPにより標識し、FACSにより単離した後、膵β細胞関連因子の発現量をTaqMan PCR Arrayにより網羅的に解析・評価する予定としている。A)我々は膵β細胞特異的、タモキシフェン誘導性Cre発現マウスを有しており、作出したflox mouseとの交配により、上記Mafa標的遺伝子の膵β細胞特異的ノックアウトマウスを作製し、インスリン分泌及び耐糖能への影響を評価する予定である。該当なし
津波計としての海底電位磁力計

磁場の下で良導体が運動すると、その発電作用により導体内にまず電場が、次いで流れた電流により二次磁場が発生する。この現象をダイナモ作用と呼ぶが、海洋中にもこの作用は現れる。すなわち、海水は電気伝導度35S/mの良導体であり、それが地球主磁場中で運動すると海洋の内外に誘導電磁場が作られる。しかし、地磁気は弱い磁場である為、通常はノイズレベル以下の微小な電磁場しか作り出せない。本研究では、千島列島沖で発生した地震による津波が、海洋のダイナモ効果を介して発生させた電磁場変化を、北西太平洋海盆に設置した海底電位磁力計で捉えることに成功した。電磁場観測は本質的にベクトル観測であるから、津波に伴う電磁場の実測により津波の到来方向が精度良く推定できただけでなく、粒子運動速度も一点だけの観測から推定可能である事が示された。海底圧力計を中心とする従来の津波計で粒子運動を見積もるには多点観測が必要であったことを考えれば、大きな違いである。また、推定した粒子運動速度から波高や到来方向を求めてみると、津波の流体力学的数値シミュレーション結果を非常によく一致する事も明らかとなった。更に、津波電磁場各成分の正負と津波の押し引きとの対応が良い事、短い波長の津波の場合には分散が効く為、津波の流体力学的数値シミュレーションを行う際には浅水長波近似より高次の近似(線形ブシネスク近似等)が必要である等も示す事ができた。平成22年度は、津波の流体力学的数値シミュレーション結果から予想される海底での電磁場変化を見積もる事に重点をおいた研究を行った。その結果、非一様薄層導体近似を用いれば、周波数領域で津波に伴う海面または海底電磁場の理論計算が可能である事が分かった。これにより、海底で検出した津波電磁場.から津波の持つ力学的性質を決定する逆問題を定式化する道が開けた。以上の成果は、22年度に開催された二つの学会で口頭発表し、査読付き国際誌の論文一篇にまとめて公表した。磁場の下で良導性の流体が運動すると、発電作用により流体内に電磁場が発生する。この現象をダイナモ効果と呼ぶが、海洋にもこの効果は現れる。すなわち、海水は電気伝導度35S/mの良導体であり、それが地球主磁場中で運動すると海中に誘導電磁場が作られる。しかし、地磁気は磁場として弱い為、通常はノイズレベル以下の微小な電磁場しか海底には現れない。電磁場観測は本質的にベクトル観測であるから、津波に伴う電磁場の実測により津波の到来方向が非常に精度良く推定できただけでなく、粒子運動速度の推定も一点だけの観測から可能である事が示された。海底圧力計を中心とする従来の津波計で粒子運動を見積もるには多点観測が必要であったことを考えれば、画期的な進歩である。津波は重力波であるから、粒子運動速度が分かれば、直ちに波高が計算できる。平成21年度の研究では、観測された海底電磁場の時間変化と津波の流体力学的数値シミュレーション結果とを照合し、波高・粒子運動速度共に両者がよく一致することが確認できた。また、検証に使用した千島列島沖地震は、2006年11月と2007年1月に相次いで起きた双子とも言うべき地震であった。すなわち、前者は海溝陸側斜面で起きた逆断層型の、後者は海側斜面で発生した正断層型の地震であった。発震機構の違いを反映して、前者では押し波型の、後者では引き波型の津波が海底電位磁力計により観測され、それぞれの電磁場変化の符号が丁度反対であることも明らかになった。この様に海底電位磁力計は、押し波・引き波の判定といった従来の津波計が持っていた機能だけでなく、一点観測による方向探知や粒子速度の推定を可能にするなど新たな機能を備えていることが分かった。これらの点を踏まえ、次年度(最終年度)は、海底電位磁力計を用いた実効的津波予測についての研究を行う。

更に、津波電磁場各成分の正負と津波の押し引きとの対応が良い事、短い波長の津波の場合には分散が効く為、津波の流体力学的数値シミュレーションを行う際には浅水長波近似より高次の近似(線形ブシネスク近似等)が必要である等も示す事ができた。平成22年度は、津波の流体力学的数値シミュレーション結果から予想される海底での電磁場変化を見積もる事に重点をおいた研究を行った。その結果、非一様薄層導体近似を用いれば、周波数領域で津波に伴う海面または海底電磁場の理論計算が可能である事が分かった。これにより、海底で検出した津波電磁場.から津波の持つ力学的性質を決定する逆問題を定式化する道が開けた。以上の成果は、22年度に開催された二つの学会で口頭発表し、査読付き国際誌の論文一篇にまとめて公表した。
光化学反応を利用した細胞培養器の開発

(a) Ti,(b) SiO2基板上にTiO2を成膜した培養器を作製した。培養器(a)に骨芽細胞を播種し,紫外光(UV)の連続照射と断続照射を行った。連続照射では細胞数が減少した。TiO2では,上方からの直接照射によるダメージに加え,基板の光化学反応による効果が重畳した。一方,断続照射では細胞数は増加した。UV照射による水酸基密度の上昇によると推察した。培養器(b)では光を照射するとTiO2でUVが完全に吸収された。培養器に接着した細胞は,UV照射によって剥離した。TiO2の光化学反応を利用することで,細胞の接着を促進・抑制したり,接着している細胞を剥離したりできる可能性が実験的に示された。§1光応答する酸化物膜の合成:Ti(OC3H7)4を主原料としたゾル・ゲル法で石英基板上にTiO2膜をスピンコーティングした。NH3, Ca(OH)2中で水熱処理を施すことにより結晶性の高いTiO2, CaTiO3が合成できた。しかし,基板密着性が良好とは言えず,引き続きその改善策を探索している。可視光吸収特性を付与するため,HClに溶解したNbClを添加し,(Ti,Nb)O2膜も合成した。§2熱処理:ゾル・ゲル法で合成したTiO2, (Ti,Nb)O2粉末に400-800°Cの熱処理を施した。X線回折により,結晶性の向上が確かめられた。熱処理直後,粉末は黄色を呈色し,可視光を吸収していることが確かめられた。§3合成膜の諸特性:ゾル・ゲル法でガラス上に合成したTiO2, (Ti0.95Nb0.05)O2に400°Cで熱処理を施し,光吸収スペクトルを測定した。Nb添加により,360-420nm付近にも明瞭な光吸収が確認された。Ti上に化学・水熱処理で合成したTiO2の電気化学特性も調べた。180°Cで水熱処理したTiO2では,400°Cでポスト熱処理することにより,紫外光(UV,波長:365nm)照射下での光電流が34倍増加することがわかった。§4 UV照射下TiO2上での細胞の接着・増殖:マウス由来初代骨芽細胞をTiO2上に播種し,4-72hのUV連続照射を行った。いずれも生細胞数は,暗所下の場合に比べ著しく減少した。次に最初の1h,その後は24h毎に1hずつUV断続照射を行った。4hでは,TiO2上で生細胞数の明瞭な増加が観察された。一方,72hでは,細胞数の減少が認められた。この現象は,UV照射を行ったTiで認められなかったことから,TiO2の光化学反応による接着特性の向上,ならびに増殖の抑制が示唆された。§1可視光応答性の付与と光化学反応の鋭敏化: Ti(OC3H7)4にNb源として,水に溶解したC10H8N2O33Nb2,もしくはHClに溶解したNbCl5を添加したゾルを用いて(Ti,Nb)O2膜を合成した。後者の合成膜では光吸収スペクトル上にわずかに可視光の吸収が認められたが,光応答性が顕著に向上したとは言えず,更なる工夫が必要であることが示された。§2光照射による細胞の接着・増殖・剥離挙動の制御:純Ti基板上にTiO2を化学・水熱複合処理によって成膜した培養器(a),SiO2基板上にTiO2をゾル・ゲル法によって成膜した培養器(b)を作製した。構造(a)の細胞培養器にマウス由来初代骨芽細胞を播種し,4-72 h培養した。培養中,上方から紫外光(UV)を常時照射する「連続照射」と播種直後,および24 h毎に1 h照射する「断続照射」を行った。連続照射を行うと細胞数は暗所下のそれに比べ減少した。さらにTiO2におけるその減少は,Ti(コントロール)のそれに比べ顕著であった。上方からの直接照射によるダメージに加え,基板の光化学反応による効果が重畳したと推察される。一方,断続照射を行うと,細胞数は増加した。UV照射による水酸基密度の上昇が関与したと推察している。構造(b)の細胞培養器では,Hanks液中で背面からUVを照射すると37 nA/mm2の光電流が発生した。また,背面から白色光を照射するとTiO2膜でUVが完全に吸収され,細胞の接着面へは可視光のみ透過された。この培養器に細胞を接着させた後,UVを背面照射すると細胞の一部が剥離することが確認された。このように,TiO2の光化学反応を利用することで,細胞の接着を促進・抑制したり,接着している細胞を剥離したりできる可能性が実験的に示された。

培養器(b)では光を照射するとTiO2でUVが完全に吸収された。培養器に接着した細胞は,UV照射によって剥離した。TiO2の光化学反応を利用することで,細胞の接着を促進・抑制したり,接着している細胞を剥離したりできる可能性が実験的に示された。TiO2, ATiO3膜の合成,ポスト熱処理,合成膜のキャラクタリゼーション(光学・光化学特性,表面状態)を予定していた。いずれも,ほぼ予定通り遂行できた。ATiO3膜の合成に関しては,基板密着性に問題があったため,継続して改善法を探索している。その代替として,TiサイトをNbで置換した膜の合成を進めた結果,(Ti0.95Nb0.05)O2で可視光吸収特性を確認するに至った。当初,H26年度には予定していなかったが,マウス由来骨芽細胞の接着・増殖実験も行うことができた。この実験では,UVの連続照射に加え,断続照射も行い,予想を上回る興味深い結果が得られた。このように,遂行した実験では,ほぼ想定した結果が得られており,さらに,H27年度に予定していた内容の一部も繰り上げて実施できたことから,研究は順調に進んでいると判断している。材料物性学§1可視光応答性の付与と光化学反応の鋭敏化:具体的には下記を行う。(i)1ゾル・ゲル法,または化学処理により合成した結晶性の低いTiO2膜に対する,Nbイオン含有アルカリ溶液中での水熱処理,または,2結晶性の低い(Ti,Nb)O2に対するアルカリ溶液中での水熱処理によって,結晶性の高いn型(Ti,Nb)O2膜,A(Ti,Nb)O3膜(A:例えば,Ca)を合成する。(ii)上記と同様の手法で,ATiO3に不純物添加を行い,p型半導体にする。TiO2をp型化することは不可能であるが,ATiO3では,不純物のAサイト置換,Tiサイト置換が原理上可能であり,バンド構造制御の自由度が高い。光照射下で,n型半導体,p型半導体の表面近傍が正,負に帯電することを確認する。これにより,電気的チャージの制御範囲と用途範囲が格段に拡大する。(iii)合成したATiO3の表面近傍からA元素をリーチングし,TiO2-ATiO3複合膜,すなわち半導体ヘテロ構造を構築する。これにより,表面近傍の拡散電位が増大し,光応答性を著しく鋭敏化させることができる。§2光照射による細胞の接着・増殖・剥離挙動の制御:合成・調整した酸化物膜上に細胞を播種し,細胞を含む培地側(上方)より光照射を行う。紫外光の場合は,断続照射,可視光の場合は,連続照射を基本とする。Ti上に合成したTiO2膜を石英ガラスで密閉した培養器も作製する。Ti側に細胞を播種し,密閉されたTiO2側にUVを下方から照射することで,光照射に由来する電気刺激のみを細胞に与える。細胞を播種し,所定の時間経過後,表面の被覆率,細胞数を測定する。複数の方法によって細胞をカウントすることで,基板上に接着した細胞数,基板から剥離し,培地中に浮遊した生細胞数をそれぞれ測定する。さらに,免疫染色を行い,細胞の形状,大きさ,接着斑数を定量的に観察・評価する。H26年度に予定していたATiO3膜の合成において,基板密着性に関する課題が明らかとなったため,H27年度に予定していたTiO2へのNb添加に関する研究と順序を変え,研究を遂行した。これに伴い,上記Aサイトの原料となる試薬,それに使用する器具の分が予定の支出より減少した。その実施内容の軽微な変更によって,細胞を使った実験もH26年度に行うことができたので,適正な変更であったと考えている。上記の残された課題は,H27年度に行う。
各種変異p53遺伝子導入細胞による放射線治療と制癌剤のスクリーニングシステム

(1)4種類の変異p53遺伝子を導入した細胞の放射線感受性を測定したところ放射線感受性が、p53の変異部位によって異った。放射線感受性と相関している項目は、yeast functional assayの判定とアポトーシスの誘導であった。また、いくつかの制癌剤に対する感受性を調べたところ、制癌剤によって変異p53遺伝子導入細胞の感受性が異なった。(2)これらの実験結果をもとにして、データベースによる各種癌細胞におけるp53の変異部位を検索して、p53タンパク質アミノ酸配列全領域での変異部位、変異頻度、どのアミノ酸へ変異したかを調べて、作成すべき変異p53遺伝子のデザインを行った。(3)デザインした変異p53遺伝子のうち、変異頻度が比較的多いものから順に人工的に変異を導入した。特異的変異導入キット(QuikChange site-directed mutagenesis kit)により変異p53遺伝子を作成した。癌細胞でよく見つかっている変異p53を約70種類、リン酸化やアセチル化が起こる部位での変異を27種類作成した。これら約100種類の変異p53遺伝子は、シーケンサーで塩基配列を確認済みである。現在、DNAを精製し細胞に導入しようとしている。
決済機能を有する民法規定の体系的研究ー多数当事者の決済を中心としてー

多数当事者間の決済においては、決済の原因となる取引の当事者以外の者が主体的に関与している。そのため、その決済の原因となる取引に瑕疵があった場合、その取引当事者は、自らの損害・損失について、誰に対して請求すべきかが問題となる。しかしながら、契約の相手方以外に対する直接の請求は原則として認められないこと(契約の相対効の原則)、決済として機能する民法の各規定は個別の債権の消滅原因を中心として規定されていることから、上記の請求権に関する民法の基礎的理論は十分に提供されていない。本研究は、上記の請求権を理論的に説明することのできる民法の基礎的理論の解明を行うことを目的とする。
内頚動脈切除症例における術後脳循環動態の変化-経頭蓋骨的超音波ドプラ法を用いた脳血流の経時的測定-

まず、経頭蓋骨的超音波ドプラ法を用いて、正常成人を対象としたhead up tilt, head down tilt試験を行い、中大脳動脈の血行動態を測定し、動的脳血管自動調節能の評価を試みた。ドプラ法によって計測された中大脳動脈血流波形より、実質的に脳動脈の環流が停止する圧(CCP: critical closing Pressuure)を算出し、中大脳動脈の高さに静水圧補正した橈骨動脈圧(ABP_<MCA>)より、脳環流圧(CPP: cerebral perfusion pressure)を算出し、中大脳動脈血流速度(FV_<MCA>)との対応を検討した。これによれば、FV_<MCA>はCPPの変動に一致して変動し、CPPはABP_<MCA>の変動に伴うCCPの変動によって規定されていた。さらに、重炭酸負荷状態で脳血流自動調節能を測定すると、FV_<MCA>はCPPの変動に一致して変動したが、CCPの著明な低下によって、CPPはABP<MCA>の低下の影響をうけにくくなることが示された。頸動脈切除症例を対象とした検討では、中大脳動脈血流速度は術後1-2日で著明に回復することが示された。これは同様の検討を行うと、CPPがABP_<MCA>の上昇ではなくCCPの低下により上昇したためであった。また、頸部郭清術による内頸静脈の切除はCCPを上昇させ、頸動脈切除症例における動的脳血流自動調節能を狭い範囲に限局することが示された。以上より、一側頸動脈切除後には脳血流自動調節能が作用し脳血流を維持することが示された。自動調節能が不十分な症例においては、CPPを上昇するため血行再建を行いABP_<MCA>を上昇させるか、あるいは頸部郭清術を伴う症例では、丙頸静脈の再建によるCCPの低下をはかることが有用であることが示された。経頭蓋骨骨的ドプラ法を用いた内頸動脈切除症例における脳血流測定では、患側中大脳動脈血流速度は低下するものの、脳自動調節能により末梢抵抗が低下し、動脈のpulsatility index(PI)は低下して、脳循環血流量は保たれていることが示された。この脳血管の拡張は酸素吸入によって収縮が認められ、逆に二酸化炭素に対する拡張反応は抑制されていた。脳血流を駆動する脳環流圧は脳動脈圧、脳血管緊張度、脳内圧などによって決定されるが、それ以下になると機能的に脳血管の虚脱するような圧をcerebral critical closingpressure(Pcc)とよび、脳内圧と血管緊張度のバランスで決まる。上述の内頸動脈切除症例においては、Pccは著明に低下し、脳血流自動調節能はこれを介して作動している可能性があることが示唆された。まず、経頭蓋骨的超音波ドプラ法を用いて、正常成人を対象としたhead up tilt,head down tilt試験を行い、中大脳動脈の血行動態を測定し、動的脳血管自動調節能の評価を試みた。ドプラ法によって計測された中大脳動脈血流波形より、実質的に脳動脈の環流が停止する圧(CCP:critical closing pressure)を算出し、中大脳動脈の高さに静水圧補正した橈骨動脈圧(ABP_<MCA>)より、脳環流圧(CPP:cerebral perfusion pressure)を算出し、中大脳動脈血流速度(FV_<MCA>)との対応を検討した。

さらに、重炭酸負荷状態で脳血流自動調節能を測定すると、FV_<MCA>はCPPの変動に一致して変動したが、CCPの著明な低下によって、CPPはABP_<MCA>の低下の影響をうけにくくなることが示された。頸動脈切除症例を対象とした検討では、中大脳動脈血流速度は術後1-2日で著明に回復することが示された。これは同様の検討を行うと、CPPがABP_<MCA>の上昇ではなくCCPの低下により上昇したためであった。また、頸部郭清術による内頸静脈の切除はCCPを上昇させ、頸動脈切除症例における動的脳血流自動調節能を狭い範囲に限局することが示された。以上より、一側頸動脈切除後には脳血流自動調節能が作用し脳血流を維持することが示された。自動調節能が不十分な症例においては、CPPを上昇するため血行再建を行いABP_<MCA>を上昇させるか、あるいは頸部郭清術を伴う症例では、内頸静脈の再建によるCCPの低下をはかることが有用であることが示された。
介護予防訪問看護利用者像と要支援者への予防的アプローチの評価に関する実証研究

本研究は大きく分けて次の2点を明らかにすることを目的としている。2点とは(a)介護予防訪問看護の利用者像と利用による効果の検証、(b)介護予防訪問看護における訪問看護師の役割の明確化であり、2018年度は(b)に関しての取り組みを進めた。2017年度に取り組んだ(a)の結果では、認定調査や介護給付の情報からだけでは把握できない交絡となる要因(既往歴や現病歴、世帯状況など)を視野に入れた分析の必要性が示唆された。そこで2018年度はそれらの示唆を踏まえ、より現場の実態に即した分析を進めるため、サービス提供者側およびサービス利用者側からの情報把握ならびに介護予防領域において訪問看護が果たしている役割の明確化や効果を測ることを目指した質問紙の作成に着手した。作成過程においては、文献検討を進めるとともに、質問内容の構成について等、訪問看護領域における調査研究の経験・知識が豊富な専門職の助言を仰ぎ、連携研究者との検討をおこなった。質問紙の作成に時間を要し、倫理審査への提出が予定より遅延してしまった。今後は速やかに倫理審査を経て、調査の実施に取り組む。2点とは(a)介護予防訪問看護の利用者像と利用による効果の検証、(b)介護予防訪問看護における訪問看護師の役割の明確化であり、平成29年度は(a)について所属機関の共同研究により蓄積されたデータを二次利用した分析をおこなった。蓄積されたデータとは、介護給付および認定調査データであり、それらに基づいてどのような人に介護予防訪問看護が利用されているか(利用者像)をまず明らかにし、利用者における要介護度の変化を検証した。その結果、介護予防訪問看護利用者は、他のサービスと比べて医療処置のある者の割合が高い一方で、医療処置以上に薬の服薬管理のニーズが高く、障害自立度もA1(準寝たきり)以上の者が多いことが示された。またサービス利用による効果については、介護予防訪問看護の利用者では他のサービスと比べ改善した者の割合が低かったことから、もともと自立度の低い利用者の割合が高いことや、認定調査や介護給付の情報からだけでは把握できない交絡となる要因(既往歴や現病歴、世帯状況など)を視野に入れた分析の必要性が示唆された。今後は、それらの情報の収集方法について検討するとともに、サンプルサイズを絞り、世帯の構成や介護力、既往歴や現病歴などの医療情報も加味した分析によって、サービス利用の有無による影響の検証をより精度を高めておこなうことが必要となる。実際の地域における療養の場においては、医療の視点も介護の視点も理解でき、それらをつなぐ訪問看護が果たしている役割の効果は明確な結果として見えにくい。その見えにくい部分をどのようにエビデンス化していくか、引き続き検討していく。質問紙調査に関しては着手が遅れている。特に質問内容の構成について等、訪問看護領域における調査研究の経験・知識が豊富な専門職の助言を仰ぎ、連携研究者と検討する時間の確保が困難であった。今年度は連携研究者との協力を密にし、調査用紙の作成から調査の実施まで一連の研究を進める必要がある。今後はできるだけ早い時期に質問紙の検討に取り組み、計画通り今年度中に調査を実施する。また質問紙調査と並行して聞き取り調査の対象選定にも取り組む。今年度予定していた計画のうち、調査用紙の作成と調査協力施設の検討に関して着手できなかったため、郵送費や人件費などが発生せず、次年度への先送りとなった。質問紙送付による全国調査を実施する年度として予定していたが、調査用紙の完成が遅れ、年度内に倫理審査への申請ができず実施に至らなかった。次年度は最終年度となるため、それらすべての計画を実施する。
歯周病原菌代謝産物に起因した炎症に関わる局所に存在する好中球の役割

歯周疾患において歯周病原菌代謝産物が歯肉溝に存在し、その刺激が炎症の進行に大きく関与することが知られている。また、好中球は細菌による感染時に食作用と殺菌作用を行うことにより、生体の防御因子として機能している。本研究では、歯周病原菌代謝産物のひとつであるプロピオン酸の好中球細胞内刺激情報系に対する作用について好中球の刺激物質であるfMLP、PMA、タプシガ-ジン(TG)、A23187を用いてプロピオン酸との相互作用について以下の検討を行った。1.細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]i:PMA以外の刺激物資は[Ca^<2+>]iを上昇させた。fMLPとプロピオン酸による[Ca^<2+>]iの上昇はPMAにより抑制されたので、プロピオン酸はホスホリパーゼCを介する系により[Ca^<2+>]iを上昇させることが示唆された。2.活性酸素産生量:プロピオン酸は単独では活性酸素の放出を起こさなかった。しかし、fMLP、PMA、TG、A23187による活性酸素産生にに対しては約2030%の増強用作用が認められた。3.ホスホリパーゼD活性:プロピオン酸は単独ではホスホリパーゼD活性の上昇を示さなかった。しかし、他の刺激物質と併用することにより、活性酸素の増強と同程度のホスホリパーゼD活性を高めた。4.各種阻害剤による効果:活性酸素の産生に対するH-7およびBPBの効果を測定した結果、これらの阻害剤により活性酸素の産生は阻害された。チロシンキナーゼ活性、ジアシルグリセロール産生については現在検討中である。以上の結果とこれまでの我々の実験結果より、歯周病原菌代謝産物のひとつであるプロピオン酸の好中球の刺激応答に対する作用は、単独では[Ca^<2+>]iの上昇、細胞内pHの変化を起こし、また他の刺激物質に対してはその応答作用を増強することが認められ歯周疾患において炎症の進行に関与することが推測された。
複雑な形質の遺伝的背景の解明に向けた多因子的なゲノム情報処理技術の開発

複雑な形質の遺伝的背景の解明に向けた多因子的なゲノム情報処理技術を開発する。ゲノムDNA配列変異間の連鎖不平衡を抽出して構造化する手法、および、空間的な形状や分布に関する形質を抽出して定量化する手法を開発する。構造化されたゲノム情報と定量化された形質情報の間の多因子的な関係を定式化する数理モデルを構築する手法を開発する。ミトコンドリア電子顕微鏡画像等に適用して疾患との関連性の評価を行う。実データに適用した結果を蓄積したデータベースを構築し、画像データもクエリーとして指定できるビジュアルな検索手法を開発する。検索結果を公共データと連係させてデータの解釈や注釈を支援する情報処理技術を開発する。
心筋ギャップ結合コネキシン43のリモデリングにおけるPKC活性化の意義

2.TypeII糖尿病ラット心筋においてもTypeIと同様の結果が得られた。3.PMA処理ラット心筋(PKC活性化促進)でも糖尿病心筋と同様の結果が得られた。4,糖尿病心筋、PMA処理心筋では、aconitine誘発心筋細動の易発生が見られた。5.PKA活性化促進によりCx43のPKA依存性燐酸化促進、細胞間連結の促進、Cx43蛋白量の増加、Cx43のgap junctionでの発現促進、不整脈発生の抑制が観察された。心筋Cx43はPKC依存性燐酸化の促進によりproteasome, lysosome pathwayを介するproteolytic degradationを受け易くなること、このCx43のremodelingはarrhythmogenesis(不整脈発生)の素地となることが判明した。PKA依存性燐酸化促進はCx43のassembly促進、degradation抑制する可能性が示唆された。心室筋におけるAconitine誘発心室細動発現の難易とconnexin43(Cx43)のremodelingとあ関係をラット、モルモット摘出心で追究した。細動発現時、隣接細胞間電気的干渉(micro-reentry)、PKCε活性化、Cx43のPKCε依存性燐酸化亢進、Cx43蛋白量減少、Cx43のgapjunction部位での不均一粗発現、心筋組織Angiotensin II(Ang II)レベル上昇、PKA依存性燐酸化抑制がみられ、これらが細動進展につれ増強されることが観察された。これらは正に糖尿病心、PMA処理心、低酸素下心で観察(前年度成果)されたもと同様なCx43のdownwardremodelingである。これを病態心で検証した。その結果、糖尿病ラット心(STZ誘発:TypeI, OLETF, GK : TypeII),PMA処理心、Ang II analog処理心では、細動発生は有意に促進され、これらの易細動誘発性はPKC抑制剤、ProteasomeやLysosome inhibitor、Ang II inhibitor(AT 1 blocker)で改善された。また、Cx43のPKA依存性燐酸化抑制、Cx43蛋白量減少をもたらす低酸素下心で細動誘発は促進され、この易細動誘発性はPKA activatorで緩和された。一方、PKAactivator、Cyclic AMP analogはCx43蛋白量増加、PKA依存性燐酸化促進、Cx43発現促進をもたらし細動発現を著明に抑制した・これらの結果から、心室細動発生の重要な要因であるgap junction機能低下は、Cx43のPKA依存性燐酸化抑制、PKC依存性燐酸化亢進によるdownward remodelingに起因(reentryの基盤を生成)することが示唆された。PKA activator、Ang II inhibitorは高頻脈性不整脈(細動)の発現予防、抑制に寄与する可能性が示唆された。
福島県における牧場の産業遺産を活用した地域再生デザインの実践的方法論

本研究は,福島県岩瀬郡鏡石町桜町222番地に存在する「岩瀬牧場」を対象とし,農牧畜業の近代化産業遺産としての価値と現状における問題点を調査し,今後の保全のあり方に関する知見を得ることを目的とした。そのため,岩瀬牧場および東北開拓に関する文献・資料を調査した。さらに牧場の運営状況・土地利用・景観・歴史的建造物・産業機械類・植栽・展示資料などの現況実測調査を行った。その結果,岩瀬牧場は日本最古の西洋式官営牧場であり,それを示す資源が現存しているが,それら資源が有効に活用されておらず様々な問題点が抽出された。それを改善する地域再生デザインを具体的に提案し,地元において持続的な保全活動を開始した。本研究の目的は,福島県須賀川市と鏡石町にまたがる「岩瀬牧場」を近代産業遺産ととらえ,その歴史的意義を明らかにするとともに,現代的な活用方法を環境デザインの実践として提案するものである。昨年度は岩瀬牧場の歴史的な価値の再評価を行い,日本造園学会に査読論文として発表した。今年度は,対象を福島県の中南部として一回り大きな枠組みで考察し,同学会に査読論文として投稿中である。環境デザイン的展開としては,(1)牧場所蔵文献資料のアーカイブ化,(2)古農具類・樹木群の形態情報の把握,(3)牧場内資源(歴史的建造物・古農具・トラクターなどの農業機械)の利用促進方策の検討,(4)Web ,展示発行物,パッケージ等のインフォメーションデザインの検討,(5)牧場景観活用計画の策定(土地利用マスタープラン図の作成)について,関連する岩瀬牧場(有限会社イワセファーム)経営者,支援団体,地元自治体などと協議しながら,検討を行った。その過程において,(1)敷地の土地利用が細かく分断され過ぎており,そのため管理区分が分散して非効率である,牧場の境界が景観的に不明確であり,東北本線鏡石駅をはじめとるす近隣施設のアプローチが活用されていない,ことが明確になった。また,(2)牧場景観の現況を解析した結果,利用度の低い施設・整備,景観を損なっている施設・設備の撤去が必要であり,また利用度は高いが改善が必要な施設・設備があり,さらに敷地を細分化・分断している要素として,生け垣とアスファルト舗装の一部が抽出された。加えて(3)牧場内における飲食空間と生産品の魅力が乏しく,ブランドとしてのイメージが不足していると考察された。これらの分析を受けて,(4)原有資源の有効利用,阻害施設と設備の撤去,周辺観光資源との連携・近隣地域融和が課題となった。これらの課題を受けて,具体的な土地利用マスタープランとデザイン提案を行った。本研究の当該年度においては、福島県須賀川市と鏡石町にまたがる日本初の西欧式官営牧場を前身とする岩瀬牧場の歴史的な経緯を明らかにし、地域における近代化産業遺産としての複合的な価値を再評価することを目的とした。そのため、公開されている文献および、牧場に残されていた資料、現経営者および前牧場長などからのヒアリングなどにより歴史的経緯をまとめた。さらに、牧場に現存するトウモロコシ貯蔵庫、牛舎、穀物倉の建築的実測調査を行った。また、場内に残されている巨木の毎木調査を行った。現在の岩瀬牧場に残されている資料・建築・景観の地域資源としての価値を考察し、その結果、岩瀬牧場の空間的価値は当時の構造物が現存している状況のみによるものではなく、生産技術の経年変化に伴うランドスケープ化にあり、加えて明治期における牧畜産業の技術、風景概念を海外から直接持ち込んだ「西洋化」の事例としての歴史的価値を有していることが明らかになった。岩瀬牧場は東日本大震災により被災したが、歴史的建造物は被害がきわめて少なく、逆に近年整備された施設群は大きく損壊した。このことから、当牧場を地域における正統的な環境資源として捉え、震災復興を包含する将来の景観整備モデルとして取り上げる価値と意義を認めた。以上の研究成果について2012年度の日本造園学会全国大会において発表した査読論文は日本造園学会よりベストペーパー賞を受賞し、日本造園学会関東支部大会におけるポスター発表はプレゼンテーション奨励賞を受賞した。25年度の実践的課題として研究計画にあげていた、地元自治体や関連組織・団体の協力体制の確立については、申請者らの助力により「牧場の朝顕彰会」が設立され、一部前倒しの成果を得た。地元においてワークショップを開催し、牧場の価値に関する共通理解を得た。これらの経緯については地元新聞数紙で大きく取り上げられた。福島県須賀川市と鏡石町にまたがる、日本初の西欧式官営牧場を前身とする岩瀬牧場について、その近代化産業遺産としての価値を評価し、それを地域再生に活用するための課題を明らかにして、デザイン提案する方法論を具体的に展開することを目的とした。

そのため、岩瀬牧場および周辺関連地域に関する歴史的資料の調査、現地環境資源の実測調査、現況の問題点把握、改善方策の検討を行い、地元関連組織と協力して、地域再生活動を展開した。研究全体の成果として、1.牧場所蔵文献資料のアーカイブ化2.歴史的トラクター・古農具類の調査3.樹木群の実測調査と樹勢診断4.歴史的建造物の実測調査5.インフォメーションデザイン(WEB・展示・パンフレットなど)の検討などを行って6.牧場景観と運営に関する改善プランを作成し7.それらを関連組織との連携で実行するような誘導支援を行った。この結果、岩瀬牧場は牧畜農業の近代化産業遺産として貴重な存在であり、明治期の東北開拓の実情を伝える資源を多く有していることが分かった。しかしながら、現状の経営においてそれら資源を有効に活用しているとは言いがたく、歴史的牧場としての景観としてそぐわない部分が散見された。これらを改善することによって、岩瀬牧場は広域的な歴史・観光資源として評価される余地が大きいと判断した。以上について「環境デザイン研究No.5福島県岩瀬牧場の近代化産業遺産としての価値と保全に関する研究」として最終的にとりまとめた。これらの研究成果は、学術的には日本造園学会ベストペーパー賞およびプレゼンテーション奨励賞として評価され、地域活動としては「牧場の朝顕彰会」の設立として反映し地元新聞で報道され、文化財行政的には、「茅葺きトラクター倉庫」および「フォードソンF型トラクター」が鏡石町において文化財登録されることが確実になるなど、幅広い波及効果を示した。環境デザイン学学術的課題としては,日本造園学会に査読論文として1編発表しベストペーパー賞を受賞するなど,高く評価されつつある。さらに1編を投稿中である。また,日本デザイン学会にポスター発表を行い,牧場内に保存されている,工業遺産としてのフォードソン社製F型トラクターの意義について明らかにした。デザイン的課題としては,土地利用マスタープラン図を作成し,岩瀬牧場経営当事者に採用されつつある。また,フォードソン社トラクターの修理作業をはじめつつある。これらが経営的に稼働し,社会的評価を受けるまでには至っていないが,確実に実現に向かっている。25年度に予定していた産業遺産の利活用を目指した地元関連団体の組織化がすでに実現している。一方、24年度に予定していた場内の建築物などに関する実測調査が一部完了していないため、文化財登録申請が未済であり、これを25年度研究計画に継続した。以上総合的に勘案して、おおむね順調に進展していると自己評価した。来年度は本申請の最終年度にあたるが,明治期より始まった東北開発がまだ途上であるという意識において,東北地方における震災復興プロジェクトの一つのモデルとなるべく研究を進めたい。そのためには,岩瀬牧場の歴史的意義に関する学術的解明をすすめる。さらに並行して,地域ブランドとして成立させるための環境デザインの具体的な展開を行う。昨年度未済部分の、建築実測調査を継続し、文化財登録に向けて努力する。牧場に現存する農業機械などの資源を調査・整理・データベース化し、現在活用されていない板倉を、資料展示のためにリニューアルするデザイン提案を行う。
シリコンナノ構造配列への選択的分子固定技術の開発とマイクロシステムへの応用

本COE拠点形成の目的は、「シリコンナノ構造配列を基盤とした分子ナノ工学の構築とマイクロシステムへの応用」であるが、この観点から、ナノマテリアルとしてのカーボンナノチューブ(CNT)の配列形成と、CNT上への選択的な生体分子の固定、および、生体分子-CNT複合材料の特長を活用した、溶液中の特定生体分子のセンシングを行った。溶液中に含まれるタンパク質などの特定生体分子の検出は、蛍光標識を用いて行われることが多く、実際、多くの研究は、蛍光強度の改善や蛍光材料の開発に終始している。また、従来のバイオチップのほとんどがスライドガラスやプラスチック表面上に固定したタンパク質と、溶液中の生体分子との特異的結合-heterogeneous target-binding procedure-を用いている。本研究では、まったく新しい観点-homogeneous target-binding procedure-を用いた検出限界の改善を試みた。Homogeneous target-binding procedureとは、生体分子を固定したCNTが、水溶液中に対して高い分散性を示すことを活用して、効率的に反応を促進させる。実際、この方法により、反応速度論の観点から生体分子間相互作用が促進され、結果として感度向上を達成した。IgG抗体をモデルとして、多層CNTに固定し、その分散性の高さを活用して、Anti-IgGを定量したところ、100pg/mlという高い検出感度を得た。本研究「シリコンナノ構造配列への選択的分子固定技術の開発とマイクロシステムへの応用」において、(1)シリコンナノピラミッド構造配列からの電界放出評価、(2)シリコンナノ構造配列上への機能性タンパクの選択固定、の2つの課題を視野に入れて研究を開始した。(1)については、研究開始(2004年9月)後間もないこともあって、未着手であるが、課題(2)の可能性が大きく開けたことから、研究残存期間が1年と短いことに配慮し、本課題には着手しない予定である。(2)については、抗原-抗体反応検出型プロテインチップ実現へのアプローチとして、電気的機械的性質および生体親和性に優れるカーボンナノチューブ(CNT)のタンパク質による機能化、続いてシリコン基板上への自己組織化、の2段プロセスを考案した。第1段については、CNTに沿って蛍光標識したタンパク質の固定ならびに発光の確認に成功し、可能性は既に検証した。第2段の自己組織化については、組織化の決め手となる分子間相互作用がタンパク質の機能化によって改変されるので、CNTの自己組織化の知見を新たに集積する必要がある。
ガロア表現の変形空間の幾何、ｐ進ホッヂ理論とラングランズ双対性

研究代表者の得た成果のうち顕著なものは次の3つである.山下剛氏と共同で,(1) Q_pの2次元クリスタリン表現の法p還元の計算を,ホッジ・テイト重さの差が(p -1)/2以下の場合に、わずかな例外を除いて完成させ, (2) p進体上の開多様体のコホモロジーの比較定理の詳細を検討し,証明に必要な道具立てを整備した.(3)広瀬稔氏,赤木和真氏と共同で,対数的クリスタリンコホロモジーを用いて重さkのp進多重ゼータ値が, k次の分母つき巾イデアルに属することを示し,有限多重ゼータ値のなすQ代数の構造についての金子・Zagierの予想の部分的解決を得た.研究代表者は山下剛氏と共同で、p進体上の開多様体のコホモロジーの比較定理の詳細を検討した。証明の詳細を書きあげるためには、対数的スキーム上の相対正規交叉因子や、フロベニウス持ち上げと因子のデータが付随した埋め込み系になどについて、いくつか道具立てを用意する必要があることがわかり、それらの整備を行った。研究代表者はp進多重ゼータ値を計算するアルゴリズムを考案し、そのアルゴリズムに基づいてコンピュータを用いた数値実験を行った。その結果、p進多重ゼータ値と有限多重ゼータ値の間を結びつける予想に到達した。この予想は有限多重ゼータ値のなす環の構造についての金子・Zagierによる予想の部分的解決を導くものであり、整係数p進コホモロジーの理論を用いた現実的なアプローチがしやすい形となっている。研究代表者と研究分担者の近藤は、保型表現の圏の構造を調べるために、保型表現の圏をトポスとして与えるサイトの構築について共同研究を行い、ある種のガロア理論の大筋を完成させた。これはGrothendieckのガロア圏および保型表現からくるトポスを含むトポスに対して適用可能であり、またJoyal・Tierneyの理論ほどの一般性はないが具体的な計算に適している。研究分担者の田口はガロア表現の合同について小関祥康氏と共同研究を行った。代数体の2つの幾何的なl進ガロア表現が法lで合同なとき、それらは局所的には元々同型か、という問題を研究し、適当な条件の下この種の命題を証明した。研究分担者の平之内は、主に局所体上の楕円曲線の積に対するGalois記号写像やサイクル写像の単射性について研究した。研究代表者の得た成果のうち顕著なものは次の3つである.山下剛氏と共同で,(1) Q_pの2次元クリスタリン表現の法p還元の計算を,ホッジ・テイト重さの差が(p -1)/2以下の場合に、わずかな例外を除いて完成させ, (2) p進体上の開多様体のコホモロジーの比較定理の詳細を検討し,証明に必要な道具立てを整備した.(3)広瀬稔氏,赤木和真氏と共同で,対数的クリスタリンコホロモジーを用いて重さkのp進多重ゼータ値が, k次の分母つき巾イデアルに属することを示し,有限多重ゼータ値のなすQ代数の構造についての金子・Zagierの予想の部分的解決を得た.研究代表者の安田は次の研究を行った山下剛氏(豊田中研)と共同で, p進数体の2次元2のクリスタリン表現の法p還元の計算を,ホッジ・テイト重さの差が(p^2 -1)/2の場合に、わずかな例外を除いて完成させた.さらに,研究代表者の安田と研究分担者の近藤は、p進体あるいは有限アデール上のGL_dの表現について,以前確立していた層の理論を用いた定式化を見直し,トポスの理論を用いたより根源的な定式化を得た.また研究代表者の安田は,次年度以降の研究に備え,中村健太郎氏との研究打ち合わせを通じてp進表現の理論の最新の状況についての理解を深め,位相的保型形式に関する研究集会を主催し,無限圏に関する基礎技術の習得に努めた.研究分担者の田口は次の研究を行った:(1)局所体上のアーベル多様体の、大きい拡大体上の有理的捻じれ点の有限性についての「今井の定理」をp進Hodge理論的手法で一般化し,岩澤理論に応用した.(2)代数体のl進表現について「法lで合同なら,ある素点で局所的に同型か?」という問題を考察し、Rasmussen-玉川予想の「半安定の場合」に応用した.(3)固有保型形式のヘッケ体が一つのフーリエ係数a_pで生成される様な素数pの密度が,適当な条件の下1になる事が知られているが,これをガロア表現の言葉で一般化する研究を行った.研究分担者の平之内は,主に代数群に付随するミルナー型K群を対象に研究を行った.更に特別な代数群をとったときのケーラー微分加群やミルナーK群,及び加法的チャウ群との関係を調べることができた.また完全体上の曲線の積に対する一般アルバネーゼ多様体との関係や(分岐を許した)高次元類体論への応用についても研究した.研究代表者は広瀬稔氏、赤木和真氏と共同で、対数的クリスタリンコホモロジーを用いて古庄氏の定義したp進多重セータ値がp進整数であること、より強く、重さkのp進多重ゼータ値が、k次の分母つき巾イデアルに属することを示した。