hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
波長計測限界を超えた超音波周波数解析技術による男性不妊症診断法の確立

1:様々な周波数での検証と浸透力が弱い10MHz以上での実用同定達成度:2,5,10Mhzの周波数を用いた実験を行った結果、同一素材(ナイロン)では、同じ帯域内で同じ結果を得た。従って同一異素材では、周波数と径の関係が同じであることを確かめた。二種類の直径の異なるナイロン糸を箱の中に多重に配置した精細管のファントムによる実験とゴムチューブに2種類のナイロン糸を乱雑に入れた睾丸を模したファントムによって、高周波では浸透率が弱く、臨床現場での応用を考えると中心周波数が5MHz以下でこの医療装置を開発する必要があることがわかった。周波数解析法として、ウエブレット変換を使用し高速に解析を行う手法を開発したが、ウエブレット変換はデータを多重に使用しないため、位置特定の精度はあるが、強度の面でショートフーリエ変換に劣るため、この研究では、ショートフーリエ変換が最適であることを確かめた。課題2:ヒトの精細管に近い超音波ファントムでの実験を行う。実際のヒトで摘出されたヒトの睾丸を対象として研究開発を行った。この実験を行うに当たり、兵庫県立大学、石川病院及び大阪大学での倫理委員会を通過させていることを明記しておく。真値はMRI撮影によって得る。MRI(11.7T)は大阪大学の装置で取得した。第1回目は、睾丸を冷凍保存したものを用いた。この際、冷凍を何度も繰り返すと生体組織が劣化するため、1回の解凍で実験を行うために、大阪大学に超音波装置を移動させ実験を行った。その結果、超音波による結果とMRIによる結果を比較するためには、MRIの画像でどの部分が精細管であるのかを同定する技術が必要であることが分かった。2回目の実験では、手術の直後に超音波計測した結果とその後冷凍して大阪大学で取得した画像で比較を行った。超音波の結果と画像による結果を今後精査することで、今後の方針を決定する。平成26年度は、平成25年度で実施した研究を基盤として以下のように研究を推進する。また、平成25年度で新たに発生した課題も含めて平成26年度は、以下の方策で実施する。課題3:倫理委員会で承認を受けた上で実際のヒトのボランティア及び実際の患者に対してこのシステムを適用し、その有効性及び実用性を検証する。平成26年度ですべての組織の倫理委員会を通過させたため、人体での実験を行う。平成25年度の研究によって明らかになった以下の課題を解決する。(1)摘出されたヒトの睾丸を用いた実験:1ヒトから摘出された睾丸を水浸で、超音波の研究・実験を行うため、睾丸を固定するジグの開発を行う。睾丸は水に浮くため、それをなるべく圧力をかけずに固定し、超音波を照射してデータ取得を行う装置と方法論を開発する。2MRI画像からの研究として、ヒト睾丸のMRI画像上で、どの部位が精細管であるかを判断する技術が必要である。この研究は、平成25年度に実施するまで明確にならなかった新たな研究である。研究者の畑は、MRI画像処理の経験も豊富であり、画像処理技術も持ち合わせているため、この研究を新たな課題として取り組む。3冷凍と解凍を繰り返すと摘出された睾丸の組織が劣化して実際のデータと合致しないため、冷凍することなく迅速に計測するためのスケジューリングの方法を開発する。これらの研究を推進するため、最新の超音波データ取得装置とMRI画像処理技術を駆使し、今後の研究を推進させる。
一次繊毛形成過程における中心体新規機能領域の解析

非運動性の突起構造である一次繊毛は細胞外の化学的・機械的シグナルを受容するアンテナとして働く。その機能的・構造的欠陥は網膜変性や嚢胞性腎疾患、肥満や多指などの症状を複合的に呈する遺伝性疾患(繊毛症)と密接に関連することから、一次繊毛の形成や機能構築を担う分子基盤の全貌解明が早急に望まれる。本研究では当該研究期間中に、超解像イメージング技術を駆使して中心体近傍に見出した特徴的なアクチン構造について、その構築・機能調節機構を明らかにし、一次繊毛形成を担う新たな分子基盤の解明を目指す。本研究の進展は、繊毛形成不全に由来する各種繊毛症の発症メカニズム理解に繋がることが期待される。
浮体式/フラップ式波力発電装置をめぐる不規則波浪の変形モデル

暴波浪場におけるロバスト性が高く安定的にへ津伝を行える波力発電デバイスとして,越波型の発電装置が近年注目され始めている.本年は浮体式越波型発電装置周辺に設置されたスロープ上における波の屈折と,それによるデバイスへの波エネルギーの集中により発電の高効率化を図り得るか検討するための研究を水理実験を通して行った.実験水槽中に設置した発電装置を単純化した模型周囲の波面をLaser Induced Fluorescence (LIF)により可視化し画像計測することにより,通常の容量式波高計を用いた点計測よりも効率的かつ非接触で水位の面計測を行うことを可能にした.本実験により装置模型周辺における屈折波面の測定結果から波線の追跡を行い,その理論値との整合性と相違性について検討を行った.また,海洋発電施設運用時における被災リスクの決定要因のひとつとなる冬季の爆弾低気圧通過イベント時の高波高潮発達過程の特徴についても検討を行った.過去22年間に日本付近を通過した爆弾低気圧を,その経路パターンに基き3つに分類し,それぞれの分類毎に海象被害の発生リスクを検討する手法を提案した.近年冬季の気象外力として注目されている爆弾低気圧では,その経路や海域ごとに災害リスクをパターン化して評価し得ることが分かった.本研究課題は前年度応募により新たに採択された基盤研究(B)「海洋エネルギー発電装置の将来気候に対する最適化およびサバイバビリティ」へと引き継がれる.本課題を通して調査してきた発電装置周辺における波浪変形について,今後より詳細に特徴化していくと共に,波力発電よりも早期に実用化が見込まれる潮流発電を含めて海洋エネルギー発電事業を包括的に評価していく.波力発電装置を実海域に設置する場合,発電装置と波浪との相互作用により設置サイト周辺における波浪場が変化するため,周辺の生物環境や地形への影響を予測,評価する必要がある.そこで本年度は浮体式振動水柱型波力発電装置に入射する不規則波浪の周波数スペクトルの変化について特徴化を行うことを目的として研究を行った.全長28mの二次元造波水槽内に1/50スケールの二次元発電装置模型を設置し,日本周辺海域の典型的な波浪条件に基づき決定した種々の不規則波浪条件,及び模型の設置条件のもと,水理実験を行った.装置模型に対する波浪の透過率は低周波数の波ほど高く,反射率は高周波数の波ほど高いという一般的な浮体構造物と同様な波の応答が確認された.発電装置に最も吸収される波の周波数は喫水,即ち装置の空気室容積に依存して変化した.同一喫水条件下におけるピーク吸収周波数は波の条件に依らず一定であり,これは装置の諸元に依存して決定される共鳴周波数に対応するものと考えられる.入射波に対する透過,反射波の周波数スペクトルの変化は,入射波スペクトルのピーク周波数が装置のピーク吸収周波数よりも高い場合と低い場合とで異なる特徴が表れるなど,本研究の最終目的である波浪エネルギー発電装置に対する透過.反射波スペクトル変形予測モデルを構築する為の基本的な特徴を把握することができた.更に本年度の研究では,波浪エネルギーと空気流エネルギーの収支についても検討を行った.波浪が装置に作用する場合,装置全面における局所的な剥離流の形成や,空気室内における渦の形成など,種々の要因によりエネルギーのロスが生じ得る.波浪条件とエネルギーロスの大きさとの関係については現在検討中であり,次年度においてより詳細な研究を行う予定である.当初の計画通り浮体式波力発電装置に対する波浪スペクトルの変化について水理実験を通して調査を行っている.研究を行う中で渦などの形成によるエネルギーロスと波浪条件との関係についても検討する必要性が見えてきた.これについては次年度以降の研究計画に追加して継続的に研究を行っていく予定である.当初の予定では今年度はフラップ式波力発電装置に対する不規則波スペクトルの変化の特徴について調査を行う予定であったが,前年度の研究との連続性から,浮体式振動水柱波力発電装置への波の入射現象に伴うエネルギー収支について,より詳細な研究を行った.発電装置内の空気チャンバー内における気体の熱力学的変化を考慮して,チャンバー上部の空気孔を出入りする空気ジェットのエネルギーを,周囲の気温,気圧,密度,入射波の周期と波高,振動流装置の諸元などを入力パラメータとして算定する方法を提案した.本方法に基き,入射波エネルギーから気流エネルギーへの変換率を算定すると共に,その波浪条件による変化につて調査した.また,装置全面における流れ場の剥離や空気チャンバー内の渦の発生などによると言われているエネルギーロスについても,入射波の条件に対する発生量の違いを比較検討した.更に,浮体式振動水柱波力発電装置周辺の波浪スペクトル変化について特徴化を行った.本研究の水理実験結果にもとづき入射波スペクトルの角周波数ごとの透過率,反射率を与えるための簡易的なスペクトル変形モデルを構築すると共に,浅海波浪推算モデルへの適用例を提示した.これにより,装置背後における波エネルギーの減衰と,波浪の回折効果により表れる装置背後のエネルギーの回復を予想し得る.本手法を複数の発電装置を一カ所で運用する場合の配置の最適化等に応用することが可能であり,今後より実用的なモデルとするためには更に多くの条件での波浪スペクトルの変化の特徴について調べると共に,モデルの適用性についての更なる検討が必要となる.初年度の計画とは異なるものの,当初研究の最終年度に行う予定であった波力発電装置周りにおける波浪スペクトル変形モデルの提案と,その波浪推算モデルへの適用を本年度行うことができた.

今後,発電装置周辺における波浪場の波浪推算モデルによる予測結果の妥当性についてより詳細に検討を行っていく必要がある.暴波浪場におけるロバスト性が高く安定的にへ津伝を行える波力発電デバイスとして,越波型の発電装置が近年注目され始めている.本年は浮体式越波型発電装置周辺に設置されたスロープ上における波の屈折と,それによるデバイスへの波エネルギーの集中により発電の高効率化を図り得るか検討するための研究を水理実験を通して行った.実験水槽中に設置した発電装置を単純化した模型周囲の波面をLaser Induced Fluorescence (LIF)により可視化し画像計測することにより,通常の容量式波高計を用いた点計測よりも効率的かつ非接触で水位の面計測を行うことを可能にした.本実験により装置模型周辺における屈折波面の測定結果から波線の追跡を行い,その理論値との整合性と相違性について検討を行った.また,海洋発電施設運用時における被災リスクの決定要因のひとつとなる冬季の爆弾低気圧通過イベント時の高波高潮発達過程の特徴についても検討を行った.過去22年間に日本付近を通過した爆弾低気圧を,その経路パターンに基き3つに分類し,それぞれの分類毎に海象被害の発生リスクを検討する手法を提案した.近年冬季の気象外力として注目されている爆弾低気圧では,その経路や海域ごとに災害リスクをパターン化して評価し得ることが分かった.本研究課題は前年度応募により新たに採択された基盤研究(B)「海洋エネルギー発電装置の将来気候に対する最適化およびサバイバビリティ」へと引き継がれる.本課題を通して調査してきた発電装置周辺における波浪変形について,今後より詳細に特徴化していくと共に,波力発電よりも早期に実用化が見込まれる潮流発電を含めて海洋エネルギー発電事業を包括的に評価していく.今後も波力発電装置周辺における波浪スペクトルの変形を予測する為のモデルを構築することを目指して研究を進めていく.2015年度の研究を行う中で,装置周辺における局所的な渦の形成に伴うエネルギーロスについても定量化を行う必要性が見えてくるなど,新たな課題が浮上した.当初2016年度はフラップ型波力発電装置に対する波浪変形について研究を行う予定ではあったが,この新たな課題を解決したのち当初の研究計画に戻る予定である.更に,これまでに得られた実験結果に対する波の理論に基づくより詳細な考察を今後加えていきたい.本年度は波浪スペクトル変形モデルの提案とその波浪推算モデルへの適用を行ったが,その妥当性についてより詳細に検討を行う必要がある.また,学会等においてこれまでの成果の発表と他研究者との議論を重ねる中で,今後我が国で波力発電を実現するためには,荒天時の高波に対しロバストで,且つ砂や海面を漂うゴミなどに対するメンテナンス性が良い装置の開発が不可欠であるという課題が見えてきた.
官能基化された多重結合間における新反応の開発とそれを用いたヘテロ環合成

ヘテロ環は、医薬品などの機能を持つ分子に含まれる基本構造である。ところが、所望の構造を有するヘテロ環の合成法が不足しているため、医薬品などの誘導体合成・活性評価を行う際には困難を要する場合があった。そこで、2つの官能基化された多重結合を持つ基質と、有機金属触媒との新規反応を開発し、新規多置換ヘテロ環の合成法を見出すことにした。そして、その開発した合成法を用いて、創薬研究を展開することにした。
人文科学とコンピュータ -イメージ処理-

本研究課題は、人文科学で研究の素材として利用される、さまざまな画像、図形、形状情報(これらを「イメージ情報」として総称している)をコンピュータシステムで取り扱うための手法やシステムについての開発研究を行い、これによって、人文科学の客観性・再現性を高めることを目的としている。本年度は、以下のような成果を得た。1)画像処理・パターン認識:古文書などのイメージデータの復元、また、これを対象とした画像処理の手法の開発を行った。さらに、浮世絵を対象とした画像計測手法と、これを用いた、浮世絵の作者判定のための基礎的研究を行った。2)三次元形状計測:仏像や石像などの物体の3次元形状を非接触で計測する手法についての開発研究を行った。開発したシステムを実際に石像計測に使って、その評価を行った。3)画像データベース:人文科学で対象とするさまざまな画像データをデータベースとして蓄積管理し、これらを効率的に検索するための手法について研究した。特に、絵画データを対象とし、色彩の分布や主要対象物の空間的配置(画面構成)の状況を画像処理により抽出し、これを検索の際のキー情報として利用する、いわゆる内容検索の手法とシステムについて研究を行った。4)コンピュータグラフィックス:舞踊や、しぐさなどの非言語コミュニケーションにおける人間の身体運動を対象とし、これをコード化して記述・蓄積するための効率的手法とシステムについて研究した。身体運動の簡易入力と記述方法、舞踊譜Labanotationの自動入力と編集のためのシステム、記述データの再利用、身体運動の検索の手法などについて、成果を得た。5)バーチャルリアリテイ(VR)とマルチメディア処理:多方向から撮影した多数の画像を用いて、擬似的に三次元形状を表示するQuickTime VRの手法をX線画像に応用して民俗資料内部の形状を疑似三次元表示するための研究を行った。また、実写のビデオ映像中に、CGにより作成した運動する人物像を違和感なく合成する手法についても研究した。さらに、古代遺跡の状況をCGにより再現し、この中を仮想的に歩きまわり(ウォークスルー)、遺跡や遺物に関するデータベースを対話的に検索のできるシステムを作成した。人文科学の研究領域では、ディジタル化、コード化されない生の研究情報が重要である。本研究では、人文科学の研究領域における、画像情報(「イメージ情報」)の処理に重点をおき、アルゴリズムやシステムの開発を行い、これにより人文科学研究の質的変革を支援しようとするものである。本年度は、画像データの蓄積と検索、すなわち、おもに画像データベースを研究対象とし、非定型の画像データの例として絵画のデータをとりあげ、このような画像データから、データの蓄積管理、検索に有意な特徴量を抽出することについて検討した。この結果、絵画のなかから、絵画の印象を形成するのに大きな働きをしていると思われる主要色領域を抽出し、この結果を利用して絵画を検索する方法、主要色と印象語をリンクさせ、印象語で間がを検索することなどについて試みた。また、概略画を指定して検索する方法や、カラーヒストグラムを利用して検索することについても実験を行った。この結果は、現状では必ずしも完全なものではないが、さらに検討することにより、人文科学分野における大量の画像データを管理・検索するのに利用できるものと判断された。また、民族学の分野で扱われる画像データの例として、アボリジニの民族絵画を蓄積管理するための画像データベースについて、問題点を整理し、来年度以降の開発に向けて検討した。人文科学の研究領域では、コード化されない生の研究情報(0次情報)が重要である。本研究では、人文科学の諸領域における、画像、図形などの0次情報の処理に重点をおき、このための手法やシステムの開発を行い、これにより人文科学研究の質的変革を支援しようとするものである。(1)昨年度に引き続き、画像データの蓄積と検索に関する手法について検討した。ここでは、画像の内容検索の一環として、画像中の対象物についてのキーワードと位置情報をもとに、画像を検索するシステムを作成し、実験により機能を確認した。また、形容詞や副詞などの、いわゆる感性語により、絵画データを検索するシステムについても、昨年度に引き続き、検索能力の向上について検討した。(2)舞踊などの人間の身体運動の記述と蓄積、検索のためのシステムについても検討した。身体運動の記述には、3次元人体モデルのキーフレーム入力による動作指定が可能になった。また、このようにして記述した身体運動データに対して、類似の身体動作を検索する手法を検討した。(3)考古学などの研究で対象になる、さまざまな物体の形状を非接触で計測する手法について検討した。ここでは、屋外の石像のようなものを対象として考え、大がかりな設備や特殊な装置を必要としない手法について研究した。(4)民族学の分野における画像データベースとして、アボリジニの民族絵画とそれに関連する民話とを関連づけてデータベース化することについて、検討した。(5)画像処理手法については、古文書のような劣化画像を回復する処理手法に関して研究した。また、人文科学の研究者にも使いやすい画像処理ソフトウェアの調査を行い、解説文の作成などの環境整備を行った。(6)本計画班主催のシンポジウム「人文科学とイメージ処理」を開催し、研究発表と討論を行った。1)画像処理:古文書などのイメージデータの復元、また、これを対象とした画像処理の手法の開発を行った。

さらに、浮世絵を対象とした画像計測手法と、これを用いた、浮世絵の作者判定のための基礎的研究を行った。2)三次元形状計測:仏像や石像などの物体の3次元形状を非接触で計測する手法についての開発研究を行った。開発したシステムを実際に石像計測に使って、その評価を行った。3)画像データベース:人文科学で対象とするさまざまな画像データをデータベースとして蓄積管理し、これらを効率的に検索するための手法について研究した。特に、絵画データを対象とし、色彩の分布や主要対象物の空間的配置(画面構成)の状況を画像処理により抽出し、これを検索の際のキ-情報として利用する、いわゆる内容検索の手法とシステムについて研究を行った。4)コンピュータグラフィックス:舞踊や、しぐさなどの非言語コミュニケーションにおける人間の身体運動を対象とし、これをコード化して記述・蓄積するための効率的手法とシステムについて研究した。身体運動の簡易入力と記述方法、舞踊譜Labanotationの自動入力と編集のためのシステム、記述データの再利用、身体運動の検索の手法などについて、成果を得た。本研究課題は、人文科学で研究の素材として利用される、さまざまな画像、図形、形状情報(これらを「イメージ情報」として総称している)をコンピュータシステムで取り扱うための手法やシステムについての開発研究を行い、これによって、人文科学の客観性・再現性を高めることを目的としている。本年度は、以下のような成果を得た。1)画像処理・パターン認識:古文書などのイメージデータの復元、また、これを対象とした画像処理の手法の開発を行った。特に、絵画データを対象とし、色彩の分布や主要対象物の空間的配置(画面構成)の状況を画像処理により抽出し、これを検索の際のキー情報として利用する、いわゆる内容検索の手法とシステムについて研究を行った。
加齢による筋の形態的・機能的特性の変化と身体運動の効果

本研究では、1)加齢に伴う体肢筋群の形態的・機能的特性の変化を定量化すること、2)身体運動がこれらの変化の程度に及ぼす効果について検討することを目的とした。形態的特性を把握するために、本研究では超音波法を用いて、筋の形状を測定した。成人男女について、青年層から高齢者まで幅広く測定を行ない,横断的なデータを収集した。加齢が筋に及ぼす変化と身体運動の効果を把握し、望ましい身体運動の種類及び強度について検討を加えた。実験1青年期高齢者における筋の形態的特性637名の男女を対象に,上肢および下肢の筋の羽状角、筋線維長、筋厚を超音波法を用いた組織断層画像から求めた。その結果,筋の形状には大きな変動が認められ,加齢によって筋量や羽状角は減少する傾向が認められたが,日常定期的に身体運動を行っている高齢者では筋量の減少がみられない筋も存在することが明らかになった。また,特に下肢の筋において,日常の動作の遂行の可否を決定する最低限の筋量の存在が示された。実験2身体運動が加齢による筋の形態的・機能的特性の変化に及ぼす効果中高年男女を被験者とし,定期的な身体運動を行なった時の筋の形態と機能の変化について検討する実験計画を現在進めている。身体運動は日常生活に深く関わるものとし,実験1の手法によって筋の形態的特性に関する測定および身体組成の推定を行なう。さらに,動作のパフォーマンスの定量化を行ない,定期的な身体運動が筋の形態および機能に及ぼす効果について検討する。実験1、2の結果をふまえて、中高年における望ましい運動処方のための具体的な指針の作成を試みる計画である。
頭部外傷後の二次的障害における興奮性アミノ酸の役割と脳細胞外液pHの影響

【背景と目的】前年度の結果より、ラット頭部外傷モデルで頭部外傷6時間後の海馬において、神経細胞骨格蛋白のひとつであるmicrotubule-associated protein 2(MAP2)の減少が明らかになった。その原因として外傷後の興奮性アミノ酸放出によるNMDA受容体の活性化、細胞内カルシウムの増加による蛋白分解酵素calpainの活性化の関与が想定される。本研究は、calpain inhibitor(CI)の外傷後のMAP2減少に対する保護効果について検討した。【方法】Wistar系雄性ラットを用い、isoflurane麻酔下に左半球に開頭し、重量落下法で頭部外傷を作成した。ラットを無作為にsham群(開頭のみ)、非治療群、CI投予群に分類した。CI群はCIを(非治療群では生食)外傷作成15分前より外傷6時間後まで持続静注した。外傷6時間後に脳を摘出し、MAP2免疫染色とwestern blottingによるMAP2測定を行った。【結果】外傷6時間後において非治療群、CI群ともに外傷部直下の海馬に正常神経細胞の減少とMAP2染色性の低下を認め、両群に差はなかった。Western blottingではsham群を100%とした場合、非治療群13±9%、CI群28±33%と有意に低下したが、両群間に差はなかった。【結論・考察】CIを外傷作成前から投与したが、MAP2減少に対する明らかな保護効果はみられなかった。これまでの報告では、細胞骨格蛋白の障害を指標としたCIの保護効果は一定しない。モデル、CIの種類、投与経路などの相違が原因と考えられるが、calpain以外の蛋白分解酵素の関与も否定できない。今後、興奮性アミノ酸神経毒性説において、蛋白分解酵素の活性化という障害因子の関与についてのさらなる検討が必要である。【背景と目的】頭部外傷後の二次的傷害過程のひとつに、興奮性アミノ酸放出によるNMDA受容体の活性化、細胞内カルシウムの増加による蛋白分解酵素の活性化の関与が挙げられる。本研究は、ラット重量落下頭部外傷モデルを用い、神経細胞骨格蛋白のひとつであるmicrotubule-associated protein2(MAP2)の外傷後急性期の障害について検討した。【方法】Wistar系雄性ラットを、イソフルラン(Iso)・酸素麻酔下に挿管・人工呼吸(PaCO_2=35-40mmHg)を行い、動静脈にカニュレーションした。脳定位装置に固定、左半球側に開窓した。血圧、血液ガス、血糖、頭蓋温を測定後、硬膜上に置いたアルミ片に、高さ30cmから5.7gの重りを落下し外傷作成後に閉頭、覚醒、抜管した。抜管後6時間目の神経所見をスコア化(0-20点、0:正常、20:死亡)した後、ホルマリンによる固定後、脳を摘出、MAP2免疫染色用標本を作製した。顕微鏡による標本観察で、外傷側と非外傷側の神経細胞とMAP2染色性を評価した。【結果】外傷後6時間目の神経スコアは3-5点であった。MAP2免疫染色で外傷周辺部皮質と外傷部直下の海馬に正常神経細胞数の減少とMAP2免疫染色の低下がみられた。【考察】外傷後6時間目の急性期にMAP2染色を指標とする神経細胞骨格蛋白の障害が起こっていることが明らかになった。今後は、人工呼吸設定を調節し、PaCO_2を変化させることによる脳細胞外pHの変化がこの障害の程度をどのように修飾するか、頭蓋内圧、脳血流などの生理学的因子とあわせて検討していく予定である。
高等英語教育における学習者の動機づけ、投資、抵抗

言語習得過程は、学習者の身体、パフォーマンス、アイデンティティ、そして感情の交絡する主観世界としての空間である。研究代表者の本務校において工学を専門とする学生の、学習に対する苦手意識や無関心を説明しうる要因、同時に、選択科目としての外国語を進んで履修する者の経験を記述した。本研究は外国語学習との関連において観察される学習離脱の存する範囲を検討するための質問紙の開発と、英語学習を希望する学生に対する教育介入施策起案の過程で下される諸判断の根拠となる、学習者の外国語学習動機、学習方略、学習履歴などの特徴の実証的検討からなる。平成26年度は文献調査及び関連学会参加を通じて、研究動向の把握および資料収集への着手から開始した。年度半ばからは定量的データおよび定性的データの両方を収集した。定量的データに関しては、学習者の抵抗行動の理論枠組みの整合性を検討するための質問紙調査を行った。データ処理及び予備的分析を行い、因子分析によって学習者抵抗の理論枠組みとの整合性を確認したがおおよそ理論とデータとの整合性が確認できたと自己評価をしている。今年度はその分析を完成させ論文として取りまとめ、学術誌に送り分析の評価を受け、モデルの精緻化を目指す。定性的データは、学生に対するインタビューデータおよび教員の授業観察を通じたダイアリーデータである。こちらに関してはデータの文字おこしおよびデータ管理の仕組みづくりを終了する段階までこぎつけている。今年度はデータの分析を進めていく。引き続き文献蒐集および関連研究会への参加を通して、研究動向の把握のための情報収集および資料収集を続けた。前年度までに蒐集した定量的データおよび定性的データの両方について予備分析を行った。定量的データに関しては、学習者の学習行動と行動観察に基づいた理論枠組みとの整合度合いを検討するため、質問紙調査で得られたデータの処理及び本分析を行い、因子分析によって学習者抵抗の理論枠組みとの整合性を確認した。分析の結果、学習者の行動を説明する因子として5つ説明因子を抽出した。5つの説明因子に着目することにより、学習者の行動改善・向上に向けた教育上の介入方法について考察し、予備的な提案として取りまとめた。結果としてはおおよそ理論とデータとを比較・対照させながら整合度合いを検討できたと評価をした。この結果に関して広島のシンポジウムにて口頭発表を行い、同じ教育学関連の複数の専門家より意見や情報をいただくことができた。蒐集した情報を総合的に勘案したうえで、分析を精緻化させ論文として取りまとめのち学術誌に送付した。論文は現在査読中である。定性的データに関しては、学習者に対するインタビューデータおよび教員の授業観察を通じたダイアリーデータについて分析に着手している。こちらに関してはデータの文字おこしおよびデータ管理の仕組みづくりが完了しており、平成28年度に予備分析結果を取り纏め学会・論文にて報告を予定している。先行研究文献の収集および文献ならびに研究発表からの研究動向調査は順調に進展している。また、昨年度までに選定した観察クラスおよび調査参加者を通じてのデータ収集はほぼ終了しており、当初計画のとおり順調に推移したと評価できる。データ収集は初年度より着手しており、一定程度のデータが蓄積できた。学習者抵抗の理論枠組みによる質問紙調査はデータ収集、学会発表、および論文投稿まで進んでいる。さらに昨年度までの学生インタビューデータは、昨年度には分析が始まっていた(ただし新年度は定性データの分析が遅滞なく進展するよう計画に基づき実行するため特に注意を要する)。代表者が授業中に観察した出来事(学生の行動、様子、発言;教員自身の発言、反応、感情;学生・教員間のインタラクション)、特に投資と抵抗に関するものに焦点を当てながら観察記録を作成し、それをもとに省察と研究進行状況をジャーナルとして継続して作成した。前年度の時点において調査参加者による回想録を作成することを企画していたが、これまでのデータの予備分析から不要であると判断した。因子分析により、学習離脱を説明する5つの因子を推定できた。第1因子は学習関与の欠如と推定した。第2因子は注意散漫、第3因子は学習に対する備えの欠如、第4因子は反集団的傾向、そして第5因子は関心・集中力の欠落と推定した。観測変数の得点は平均して1.482.71であった。5件法の中間点数が3であるから、当初想定とは対照的に代表者本務校では学習離脱の度合いや範囲は限定的あると評価できる(詳細は掲載決定査読付き論文参照のこと)。調査対象者の学習歴、英語を選択した動機、学習の取組みと学習方略に認められる個人の動機について、次の特徴が認められた。1学習方略中等教育で使う学習方略は限定されたレパートリーである。記憶・認知に頼る機械的学習が中心。学習方法を確立していない、多様な学習方略に触れる経験を欠くなどの様子がある。複数の学習方略を、個人差に合わせて選択的に実践する機会が重要。他方で、中等教育で経験した学習アプローチを逸脱して、自由に勉強方法を考案、実践している様子も。2学習動機選択科目の英語をあえて履修するという点では、一定強度の動機づけが認められる。しかし洋楽の歌詞を理解したい、などの余暇や消費活動としての英語学習である。よって、教室内で動機づけを学習行動に結び付ける介入のほかに、教室外でも自律的な学習行動が持続する施策が重要。学校環境を鑑みると、学習者の文化的側面についての要望に寄り添うことを許さない制約も存する。ポップカルチャーを題材とした発音指導、多様な目標言語共同体との関係性を許容するコンテンツが有効かもしれない。

加えて、日常的に英語を使う環境整備や、自己の動機づけを意識化・多様化させる機会が必要。3目的志向語学試験受験は、学生が自ら動機づけストラテジーとして実践している。実用に耐える英語運用力が伸びている実感を持てることが、本学学生の動機と合致する介入には必要。言語習得過程は、学習者の身体、パフォーマンス、アイデンティティ、そして感情の交絡する主観世界としての空間である。研究代表者の本務校において工学を専門とする学生の、学習に対する苦手意識や無関心を説明しうる要因、同時に、選択科目としての外国語を進んで履修する者の経験を記述した。本研究は外国語学習との関連において観察される学習離脱の存する範囲を検討するための質問紙の開発と、英語学習を希望する学生に対する教育介入施策起案の過程で下される諸判断の根拠となる、学習者の外国語学習動機、学習方略、学習履歴などの特徴の実証的検討からなる。先行研究レビューの執筆についてはやや遅れが生じている。しかし、先行研究文献の収集および文献並びに研究発表からの研究動向調査は順調に進展しており、研究全体の他の部分に影響を及ぼすものではない。平成26年度の観察クラスおよび調査参加者の選定についてはすでに終了しており、こちらも当初計画のとおり順調に推移したと評価できる。データ収集方法の決定および開始については、すでに平成26年度内にデータ収集を開始し、一定程度のデータが収集できた。学習者抵抗の理論枠組みによる質問紙調査はすでに実施しデータを収集した。今後因子分析により質問紙データの理論との整合性を分析・整理する。また平成26年度の学生のインタビューデータおよび教員のダイアリーデータ収集の様子から、今後のデータ収集フォーマットおよび様式を精緻化するための経験を得られており、こちらも順調に推移したと評価する。今後も代表者が講義中に観察した出来事(学生の行動、発言;教員自身の発言、反応;学生・教員間のインタラクション)、特に投資に関するものに焦点を当てながら記録し、それをもとにジャーナル作成を継続する。内容は授業前後と授業中の出来事(自分の行動、意欲や感情の動き、そのきっかけについて)を記録し、一定期間ごとに振り返るもの。追加の定性データ収集の必要性を早期に判断し、必要である場合にはすみやかに実行する。そのためにも分析は遅滞なく計画に沿って行う必要がある。前年度までには定量データの報告がほぼ完了したため、今後は蓄積した定性的データの分析を継続し、取りまとめ報告の準備を行う。同時に研究会などで成果の報告を行い、情報収集をしたうえで学術誌への投稿を検討する。外国語教育1.(データ収集の継続)(1-1)研究代表者は授業中に観察した出来事(学生の行動、様子、発言;教員自身の発言、反応、感情;学生・教員間のインタラクション)、特に投資と抵抗に関するものに焦点を当てながら観察記録を作成し、それをもとに省察と研究進行状況をジャーナルとして作成する。(1-2)研究協力者は研究代表者のデータ分析に際し、批判的立場から助言をしデータ分析と解釈の議論に協力する。
ウンシュウミカン果実の果皮成分の動向と着色の難易に関する研究

ウンシュウミカン果実の着色生理について,主に内的要因の面から検討した結果,次のような知見を得た.1.果皮中の糖含量は着色に伴い上昇するが,その上昇時期は果汁の糖上昇より遅れ,脱緑開始時期と一致した.また,果皮中の糖含量は果皮色及びクロロフィル含量と極めて高い相関を示し,果汁中の糖と着色の関係より強い関与が示唆された.果皮中のN含量は着色に伴い低下するが,その低下時期は脱緑開始時とほぼ一致し,果皮色との間にも負の高い相関が認められた.このような傾向は,着色期が異なる果実部位間,産地間,品種間のいずれの調査においても認められた.2.果皮中の糖, Nレベルと着色の関わりが,着色に伴う結果であるのか原因であるのかについて果皮培養によって検討した結果,培地中の糖レベルの上昇によって着色が促進され,逆に高Nレベルによって着色抑制がみられた.この際の着色の遅速には培養果皮からのエチレン発生の関与は認められず,培養果皮内の糖・Nレベルの直接的関与と考えられた.3.着色期における高気温による着色遅延は果皮中への糖集積が著しく抑制されるのが原因であり,また,収穫後の高温予措による着色促進効果については,収穫時点において一定レベルの糖集積が効果発現のために必要であることが明らかとなった.4.ジベレリン様物質の急減, ABA様物質の急増が着色に伴い認められたが,外生処理によると, ABAの着色への関与は明らかでなく, GAの関与が示唆された.また,エチレンの外生処理によって着色が促進されたが,樹上果実の着色には,その発生量から推して関与の可能性は少ないと推察した.ウンシュウミカン果実の着色生理について,主に内的要因の面から検討した結果,次のような知見を得た.1.果皮中の糖含量は着色に伴い上昇するが,その上昇時期は果汁の糖上昇より遅れ,脱緑開始時期と一致した.また,果皮中の糖含量は果皮色及びクロロフィル含量と極めて高い相関を示し,果汁中の糖と着色の関係より強い関与が示唆された.果皮中のN含量は着色に伴い低下するが,その低下時期は脱緑開始時とほぼ一致し,果皮色との間にも負の高い相関が認められた.このような傾向は,着色期が異なる果実部位間,産地間,品種間のいずれの調査においても認められた.2.果皮中の糖, Nレベルと着色の関わりが,着色に伴う結果であるのか原因であるのかについて果皮培養によって検討した結果,培地中の糖レベルの上昇によって着色が促進され,逆に高Nレベルによって着色抑制がみられた.この際の着色の遅速には培養果皮からのエチレン発生の関与は認められず,培養果皮内の糖・Nレベルの直接的関与と考えられた.3.着色期における高気温による着色遅延は果皮中への糖集積が著しく抑制されるのが原因であり,また,収穫後の高温予措による着色促進効果については,収穫時点において一定レベルの糖集積が効果発現のために必要であることが明らかとなった.4.ジベレリン様物質の急減, ABA様物質の急増が着色に伴い認められたが,外生処理によると, ABAの着色への関与は明らかでなく, GAの関与が示唆された.また,エチレンの外生処理によって着色が促進されたが,樹上果実の着色には,その発生量から推して関与の可能性は少ないと推察した.1.果皮中の糖含量の増加は果汁中の糖集積より遅れ、着色開始直前より急速に増加した。またN含量は着色の進行に伴い低下した。これらの傾向は着色期の早い品種ほど早期に始まり、着色期の早晩性と密接な関係がみられた。さらに、同一果実でも着色期の異なる部位間(果頂部,果梗部)で同様の糖、N含量の動向が認められた。2.樹体温度を30-25゚C(昼-夜温)および20-15゚Cで管理した場合、低温区で着色が促進したが高温区では抑制された。この時の果皮内糖含量の変化は、低温区で著しく増加したのに対して高温区では糖集積が抑圧され、着色期の高温による着色不良は果皮への糖集積の低下が一因と思われる。3.各種ホルモンの外生処理によると、ABA,エスレルによって着色が促進され、逆にGA処理で抑制された。また、果皮中の内生レベルでは、着色に伴い、GAの減少,ABAの活性増加が認められた。4.果皮の培養実験によると,着色には糖、Nレベルが大きく関与しており、培地中の糖濃度が高いほど早期にクロロフィルの消失がみられた。また、Nレベルが低いほど着色が進行した。温度条件に関しては、1530゚Cの範囲ではいずれの培地組成においても高温区ほど早期にクロロフィルの消失が認められた。培地中のホルモンレベルの影響は、ABA、エスレル促進効果がみられ、GA、BAでは抑制効果がみられた。これらのことから、温州ミカンの着色の進行には、Nレベルの低下および糖レベルの上昇が重要と考えられ、糖レベルについては約3%(対新鮮重)が着色開始の閾値と思われる。また、温度要因と着色の関係については、培養実験と樹上果実実験で傾向が異なり、今後検討を要する点である。
冷間/温間非比例二軸圧縮に伴うチタン系材料の双晶支配型硬化挙動

金属材料の加工硬化挙動を把握することは、成形加工における工程設計や最終製品の品質保証に極めて重要である。本研究では研究代表者らが開発した経路可変型二軸圧縮試験機を用いて、チタン系材料に種々の経路の二軸圧縮試験を実施し、変形履歴や双晶発生が硬化挙動に及ぼす影響を調べた。その成果として、変形双晶の発生は主として初期異方性と変形履歴に依存し、それらが経路変化時の流れ応力低下や降伏曲面の非対称性などの特徴的な塑性挙動をもたらすことなど、多くの新たな知見を得ることができた。当該年度は,チタン系材料の加工硬化挙動について,特に冷間塑性変形における双晶の役割に着目した検討を行った.まず,研究代表者らが開発し,自由な非比例ひずみ経路の二軸圧縮試験を可能にする経路可変型二軸圧縮試験機を,チタン系材料に適するように改良した.その後,α型チタンおよびβ型チタン合金に対して試験を実施した.α型チタンとしては熱間圧延純チタン板を用い,予圧縮,圧延および真空焼鈍によって集合組織を調整した後,ひずみ経路変化を伴う二軸圧縮塑性変形を与えた.このとき素材が有する集合組織を考慮し,すべり支配域と双晶支配域を区別して変形経路を設定した.その結果として,経路変化前のひずみ量に対応する変形双晶が,経路変化時に流れ抵抗の低下をもたらすこと,双晶支配域を経て変形した場合には,経路変化角に応じた耐力の変動が生じることなどを明らかにした.これらの知見は,多段鍛造における工程設計に極めて有用な情報となり得る.一方,β型チタンとしてはTi-Mo合金板を用い,圧縮および純せん断から負荷反転を伴う変形域まで,広範囲な試験を適用した.その結果,圧縮および多軸変形域で双晶による変形能向上が現れること,負荷反転時に双晶支配型挙動の顕著な特徴が認められ,双晶の発生と消失のバランスに基づく駆動応力低下とセレーションが生じることなどを示した.現在これらの成果を基に,加工硬化モデルに関する結晶学的検討に着手している.一方,温度制御に要する二軸圧縮試験機用昇温機能については,ヒーターの組込み設計および製作を実施済みであり,平成20年度から温間硬化挙動試験を開始する予定である.当該年度は,集合組織調整が容易な熱間圧延純チタン板を主として用いた.圧延集合組織を基本とし,真空焼鈍と予圧延により,異なる初期集合組織を有する試験片を準備した.また,一部の試験片については切出し角度を変えることによりc軸を面垂直方向に配置し,圧縮に伴う変形双晶の促進を図った.これらの試験片に対して,ひずみ平面全体を網羅する二軸圧縮と,圧縮途中でひずみ経路を急変させる二軸圧縮を実施した.前者から得られた応力ひずみ関係を基に等塑性仕事点を評価した結果,初期異方性に起因した降伏曲面の非対称性,すなわち加工硬化率の経路依存性が現れること,その程度は変形双晶割合にほぼ対応することなどを明らかにした.また,後者から得た応力ひずみ関係と双晶割合を比較することにより,経路急変前の予圧縮量が大きいほど経路急変後における新たな双晶の発生が促進されること,その傾向は経路変化角が大きいほど顕著になることなど,多くの新しい知見を得た.これらの成果は,純チタンの多軸鍛造において,初期異方性に応じて適切なひずみ経路を選択することにより変形双晶の制御が可能となることを示唆しており,塑性異方性を含めた最終組織の最適化につながる重要な情報と考えられる.一方,加工温度の影響については,昇温装置の問題から未だ高温域での試験に成功していないものの,200°C付近の温度域における単軸圧縮および二軸圧縮結果より,昇温時には変形双晶の発生割合が低下し,その影響として冷間時に現れる一時的な加工硬化率増加の抑制が認められた.今後さらに昇温機能の改善を図ることにより,高温域まで段階的なデータ取得を実施し,多軸鍛造時の温度環境選択に有用な情報を提供したい.
文人政治家とフランス近代政治精神の特徴

本年度の研究対象は文人政治家ティエールである。歴史家としてのティエールについては、彼のフランス革命に関する著書、執政政府と第一帝政に関する著書を入手することができず、東京大学と一橋大学でその一部を閲覧・複写した。19世紀フランス政治史研究図書や同時代人の回想録などを通じて、ティエールの復古王政下の自由主義派、七月王政下の首相、共和主義的ブルジョアジーの中央左派としての反政府活動、二月革命実現に尽力し秩序党を代表し反ボナパルト派の指導、パリ・コミューンの無産派政府の弾圧、第三共和政初代大統領としての活動、歴史家・政治家として貫徹した共和主義的ブルジョア思想の特徴を解明することができた。しかし、平成4・5年度の一般研究(C)「フランスにおける学校の制度化と国民統合-教会と国家のイデオロギー」の研究成果を著書『教育闘争と知のヘゲモニ--フランス革命後の学校・教会・国家』(御茶の水書房、平成10年3月)としてまとめる作業と同時平行のため、従来必ず論文として発表してきた方針を貫けなかった。研究成果の論文発表は今後2年計画で実行する予定である。本年度の研究対象は、二人の文人政治家ロアイエ・コラールとフランソア・ギゾ-である。1.復古王政下でソルボンヌ大学で近世哲学史を講じたあと、代議士となり、下院議長を務めたロアイエ・コラールに関する研究書を入手・複写し、彼の議会演説については《Archives Parlementaires》を閲覧し、関連部分を複写した。これらの文献・資料の検討を通じて、彼が哲学的な自由論と、フランス革命後の新しい支配階級であるブルジョアジーを中心とする政治体制として立憲君主制論を解明した。彼の立憲君主制論は、政治学的観点からみると、必ずしも理論的成熟度とが高いとは言えない。ただし、彼の哲学的な自由論は当時の純理派に指導的な影響力を与えていることを実証的に解明した。彼の思想・議論の文法は、一般的・抽象的な原理論の傾向が強く、現実的主義的な思考・議論様式は弱い。2.復古王政下でソルルボンウ大学で近世史を講じ、純理派の創始者としてのフランソア・ギゾ-が展開した代議政治論、ヨーロッパ文明論、フランス文明論を、入手した彼の著書と研究書で解明した。また、七月王政におけるギゾ-の内相、文相、外相、首相としての政治戦略がブルジョア体制の安定化のための平和・無改革、さらには労働者階級の要求を無視する路線であったことを解明した。彼のブルジョア体制の安定化のための制度整備や政治戦略、二月革命で彼を失脚させた彼の政治的指導力と統治能力のあり方についての解明にとっては、特に彼の回想録と議会演説集が有益である。今年度の研究対象は、二人の文人政治家ヴィクトル・ユゴ-とラマルティーヌである。1.ヴィクトル・ユゴ-については、七月革命(1830年)後における自由主義・民主主義・社会的人道主義への思想的目覚め、二月革命(1848年)後における議員としての共和政支持の立場、ルイ・ボナパルトによるク-デタ(1851年)への抵抗活動を中心的課題として、その解明に必要なメモワールや研究書を入手・複写し、彼の議会演説については≪Archives parlementaires≫を閲覧し、関連部分を複写した。これらの文献・資料の検討を通じて、彼はフランス革命の理想を引照しつつ、同時代の社会を批判しているが、その主義・主張は抽象的な情緒主義の域を出ず、フランス社会の構造的変化を把握するにはいたっていないこと、およびそこで展開されている哲学的思考方法と論理の特徴とを解明できた。2.ラマルティーヌについては、代議士選出(1833年)後、秩序と力を尊重した政治哲学、民衆の正義と自由への渇望、反ギゾ-政権の立場、二月革命後の臨時政府の首班としての短命性、1848年12月10日の大統領選挙での政治的敗北を中心的課題とし、その解明のために関連の研究書を入手・複写し、議会演説については≪Archives parlementaires≫を閲覧・複写した。これらの文献・資料の検討を通じて、彼の芸術家的政治センスが民衆を引きつけた時代的雰囲気、彼の情緒主義的抽象性の域を出ない、直接選挙こそ真の民主主義に相応しいとする政治的楽観主義を解明することができた。
新規コンビネーションプロダクトを用いた骨再生治療の実現

(1)オクタカルシウムフォスフェート(OCP)を人工合成し顆粒状に整粒し、ブタ皮膚由来アテロコラーゲン濃縮液と混練・凍結乾燥・成型し、OCP・コラーゲン複合体(OCP/Col)スポンジを作製した。その後、作製したOCP/Colに骨粗鬆症の治療に用いられている副甲状腺ホルモン(PTH)の活性部分であるテリパラチド(TPTD)溶液(1.0μg、0.1μg)を滴下・凍結乾燥しOCP/Col/TPTD凍結乾燥体を作製した。なお対照試料は市販のβ-リン酸三カルシウム(β-TCP)を用いて、OCP/Col/TPTD凍結乾燥体と同様にTPTD溶液(1.0μg、0.1μg)を滴下・凍結乾燥し、β-TCP/Col/TPTD凍結乾燥体(1.0μg or 0.1μg)を作製した。(3)雄性Wistar系ラットの頭蓋冠骨欠損モデル(自然治癒の望めない9mmφの欠損)にOCP/Col/TPTD凍結乾燥体、β-TCP/Col/TPTD凍結乾燥体、OCP/Col、β-TCP/Colを埋入し、実験動物用X線CTを用いて経時的に試料埋入部位を観察し、同部の新生骨の骨密度の解析を行った。術後12週で標本を摘出し、10% EDTAにて脱灰後、パラフィン切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色を行った。染色切片上の関心領域における骨形成量について組織定量学的解析を行い、OCP/Col/TPTD凍結乾燥体の骨再生能はβ-TCP/Col/TPTD凍結乾燥体、OCP/Col、β-TCP/Colに比較して有意に増強されることを確認した。「研究実績の概要」に加え、弾性率算出、結晶構造変化、気孔径、気孔率測定、表面性状観察などの材料学的解析を進め、学会発表を行った。また、免疫組織化学的解析による骨再生メカニズムについては、ラットの頭蓋冠骨欠損モデルに埋入したOCP/Colあるいはβ-リン酸三カルシウム(β-TCP)・コラーゲン複合体(β-TCP/Col)から得られた摘出試料を用いて、骨形成系細胞の分化動態・分布状況や血管新生の状況をオステオカルシン、オステオポンチン、I型コラーゲン等の骨特異タンパク質やVEGF等に対する抗体を用いて行い、その成果の一部について学会発表を行った。さらに、イヌ下顎骨離断モデルへ適用したOCP/Col/TPTDのX線学的解析についても着手し、その成果の一部について学会発表を行った。次年度はラットの頭蓋冠骨欠損モデルを用いてOCP/Col/TPTDとβ-TCP/Col/TPTDの免疫組織化学的解析を進めるともに、前年度にイヌ下顎骨離断モデルへ適用したOCP/Col/TPTD等の摘出標本から非脱灰研磨標本を作成し、それらの組織定量学的解析を進め、それらの骨再生材料としてのOCP/Col/TPTD実用化への橋渡しを目指したい。

次年度はラットの頭蓋冠骨欠損モデルを用いてOCP/Col/TPTDとβ-TCP/Col/TPTDの免疫組織化学的解析を進めるともに、前年度にイヌ下顎骨離断モデルへ適用したOCP/Col/TPTD等の摘出標本から非脱灰研磨標本を作成し、それらの組織定量学的解析を進め、それらの骨再生材料としてのOCP/Col/TPTD実用化への橋渡しを目指したい。
<文明の衝突>から<文明の対話>へ-諸宗教間の相互理解の為の哲学的理論構築の試み

<文明の衝突>から<文明の対話>への道は、各社会が己の価値観を絶対視することなく、互いの相違を外的表現の相違であって本質的な相違ではないことを認識することによって確保されうる。たとえば宗教において教義と儀礼を冷静に区別した上で、儀礼は各社会の文化によって表現形式が異なることを認識して、儀礼の間に相違が存在するから教義も異なるに違いないとする誤った推論を避けることである。キリスト教ユニテリアニズムとイスラームの間の教義には本質において相違がないが、儀礼形式は大いに異なることでしばしば紛争が生じ、他方、カトリックとユニテリアニズムの間では教義は大いに異なるにもかかわらず、儀礼が類似しているとみなされることで、ほとんど紛争が生じない、という事実に着目すれば、われわれの主張が裏付けられるであろう。「<文明の衝突>から<文明の対話>へ-諸宗教間の相互理解の為の哲学的理論構築の試み」と題する研究課題の初年度の研究活動の主なるものを以下に記す。課題採択の通知到着後すぐに、研究分担者に諮って、9月に開催される日本宗教学会でパネルを設定することを決めてその申請をすると共に、メンバーの各自はパネルでの発表を一つの目標として研究を進めることとなった。5月16日には本研究課題のメンバーが一堂に会したキックオフ研究会を開催して、各研究分担者の研究課題と進捗状況を確認すると共に、9月の宗教学会でのパネルの計画細部についても検討した。9月12日には京都大学を会場に開催された日本宗教学会において、上記のパネル「宗教間対話の思想-歴史的諸相とそれらの対話」を開催した。研究代表者八巻和彦が司会を務め、5名のメンバーが発表と討論を行い、約50名の聴衆を集めた。会場からの質問もたくさん出されて、成功裏に終えることができた。同時に、折から京都大学に研究滞在中であったカターシュ教授(パリ大学)を招いた研究会を、メンバーの川添教授の協力のもとに設定し、現代フランスにおける「文明の衝突」の諸相について講演をしてもらった。この催しには、われわれ研究メンバーのみならず、上記のパネル参加者にも参加を呼びかけて、有意義な研究会となった。本年3月7-9日には年度末の合宿研究会を開催した。研究代表者をはじめ全部で7名が、この一年間の各自の研究の成果を発表をすると共に、参加者全員で熱心な討議を展開し、有意義な研究会となった。また、都合でこの研究会での発表をしなかった研究メンバーも、研究課題に沿った研究をそれぞれに進めていることが確認できた。研究業績欄には6人のメンバーの、各三点ずつを掲げるにとどめる。研究計画二年度にあたる平成22年度にも日本宗教学会でのパネルを本研究課題のメンバーで設定する予定である。本年度の研究活動の概要は以下の通り。(1)研究代表者はじめ研究グループのメンバーが、各自において研究を展開した。(2)4回、早稲田大学を会場にして小さな研究会を開催した。(3)2010年9月4日に日本宗教学会学術大会(於、東洋大学)で研究メンバーである、矢内義顕、降旗芳彦、橋川裕之、佐藤直子、比留間亮平により「宗教間対話の思想-その歴史と理論-」と題するパネルを組み、各自の研究成果の一端を報告した。参加者は約40名で、有意義な質疑応答があった。2011年度にもパネルは実施予定である。(4)2011年3月68日に早稲田大学を会場として「<文明の衝突>を超える思想」と題する国際コロキウムを開催した。メンバーの全員が参加して、ドイツから招聘した三人、国内から招聘した一人、それにメンバーである八巻和彦と松本耿郎による報告について、熱心に討議して有益な成果をあげた。その一端を紹介すると、宗教の間の理論の相違が相互理解を妨げて深刻な対立を生み出すのか、それとも宗教と密接に関わって発現する文化の相違が相互理解を妨げて深刻な対立を生み出すのかという点について、後者が原因ではないかという点が、招聘講師らとの激しい議論から浮き彫りにされたことである。つまり、キリスト教内のカトリックと米国の福音主義派との相違は「対立」にならないのに、カトリックとイスラームでは、前者間の理論的隔たりと殆ど変わらないにもかかわらず、なぜ「対立」になるのかということが一つの新たな視角である。本コロキウムのURL:http://sizer.main.jp/kolloquim/(5)研究代表者の勤務する早稲田大学において「現代の諸問題-<文明の衝突>を超える」というオムニバス方式の講義を設置し、研究グループのメンバーが講師陣の中心となった。受講学生数は69名であり、熱心に聴講された。これは2011年度にも実施する。