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銀河進化における分子雲の形成・進化の研究

銀河の進化におけるガス(分子ガスを含む)の役割の重要性が明らかにされた。分子雲形成は、銀河スケールの現象と星スケールの現象をつなぐ中間スケールの現象として、どちらにも重要な役割を果たしていると考えられるが、その重要性が、具体的な観測事実と理論モデルとの比較を通じて、明らかにされた。星間ガスは通常外部から加熱され、また輻射を外部に放出することで自身は冷却する、非平衡開放系の流体である。加熱・冷却のプロセスから幾つかの相に分離しているが、本研究で考察しているのは、温度T10^2K,密度n10cm^<-3>程度の冷たいガス(Cold Neutral Medium ; CNM)と、T10^4K, n0.1cm^<-3>程度の暖かいガス(Warm Neutral Medium ; WNM)である。これらの相は、加熱と冷却の釣り合いより定まる安定な熱平衡状態に対応している。二つの相の界面では、温度の異なるガスが接触しているため、熱伝導によりWNMからCNMに向かって熱が輸送される。系全体として加熱・冷却の収支が合っていなければ、どちらかの相のドメインが成長することになる。本研究では、WNM相の中に球対称のCNM相の雲を置き、これがどのように蒸発・凝集するかを調べた。まず動径方向の進化を解く非定常の数値シミュレーションを行い、現実的な加熱・冷却の状況で、どれくらいのタイムスケールで蒸発・凝集が起こるのかを、外圧をパラメータとして調べた。その結果、通常の外部加熱がある状況では、雲のサイズが0.01pc程度の場合、外圧にあまり依らず、1Myr程度で蒸発することがわかった。また0.1pcを超えるようになると、外圧の違いがタイムスケールを大きく変え、圧力が高い場合は凝集に転ずることも分かった。半解析的に系を表す方程式系を解くことにより、蒸発過程は雲の表面の曲率に依存する項と外圧に依存する項に分離できることがわかった。雲のサイズが小さい場合は曲率項が卓越し、外圧にはあまり依らない。サイズが大きく外圧が高いと、曲率項による蒸発を外圧による凝集が凌駕し、全体として凝集が起こることもわかった。密度の低い星間ガスは外部からの紫外線などにより加熱され、また輻射を外部に放出することで自身は冷却する、非平衡開放系の流体である。加熱・冷却のプロセスから幾つかの相に分離しているが、本研究で考察しているのは、温度T10^2K,密度n10cm^<-3>程度の冷たいガス(Cold Neutral Medium; CNM)と、T10^4K,n0.1cm^<-3>程度の暖かいガス(Warm Neutral Medium; WNM)である。これらの相は、加熱と冷却の釣り合いによる安定な熱平衡状態に対応している。系全体として加熱・冷却の収支が合わなければ、どちらかの相のドメインが成長することになる。非定常の数値シミュレーションにより,雲のサイズが0.01pc程度では,およそ1Myr程度で蒸発することがわかった。また外圧が高いと凝集に転ずることも示された。また半解析的な手法で蒸発率についての公式を導くことにも成功した。さらに応用として,銀河進化において星間ガスがどのような影響を及ぼすかについて調べた。特に高赤方偏移で発見されているLyα輝線天体は,銀河内ガスの高速噴流を考えると,銀河形成モデルから得られた星形成率をもとに観測をよく説明することが分かった。銀河に含まれるガスの大半は中性水素である。その中性水素は、さらに希薄で暖かなガス、冷たいガス、濃密で分子を構成するガスに分けられる。また一部はイオン化した高温のガスとして存在している。銀河を構成する星は、濃密から誕生するが、ここに至るまでのガス成分の進化についてはまだよくわかっていない。そこで、今年度は、マクロな視点からモデルに制限を加えるべく、銀河形成のモデル計算を通してガスの進化を考察した。銀河スケールでのガスについては、最も大量に存在する中性水素ガスを使うのが第一歩としては望ましい。近年、ようやく近傍銀河のガスの量が統計として使えるほどのデータとして得られるようになってきた。そこで、ガスの量と星形成率の相関を調べ、モデル計算の結果と整合していることを確認した。またガス成分の進化については、超新星爆発による加熱を抜きにすることは許されない。そこで、いままで考慮されていなかった効果として、ガスが加熱により銀河外に放出され、重力ポテンシャルが変動することにより銀河の構造がどれくらい変化するかを調べた。これは、銀河モデルと観測とにいまだ存在する一部の矛盾を解決することが可能である程度に強いことがわかった。また々のだけでなく、近傍小銀河の重元素量もガスから星への変換やガスの加熱過程を知る有力な手がかりになり得るが、それについても調べた。
御前崎周辺における広域傾斜変化と傾斜計連続観測結果との関係

東海地震の予知を目的として、静岡県地震対策課が、1983年5月に静岡県相良町(34゚40.5'N.138゚11.0'E.105m)に365mに長距離水管傾斜計をN60゚W方向に設置した。この傾斜計の記録を解析したところ、大きな年周変化を示していることがわかった。この大部分は降雨による地下水位の変化と温度の変化の影響と考えられる。そこで、牧ノ原アメダスの雨量記録と傾斜計北西端の温度記録をもとに、50日前までの雨量と当日の温度が得られた傾斜記録に影響を及ぼしているとして、それぞれの補正係数を最小二乗法で求めた。この値を用い、傾斜変化から雨量と温度の影響を補正すると、傾斜計設置以来、北西側(内陸側)に約1μrad/yearの速度で傾斜変化していることがわかった。これは、国土地理院によるこの地域の水準測量による広域的な地殻変動とは逆の傾向である。この原因を調べるため、国土地理院2等水準点BM2591、同009、傾斜計の南西間、水準点105および同007の水準測量を実施した。その結果、傾斜計傾斜計の設置位置を含む水準点009と水準点105の間は傾斜計と同じ変動を示し、その他の区間は、傾斜計とは逆の傾斜を示していることがわかった。また、傾斜計の周辺で詳しい重力測定を実施し、精密なブ-ゲ-異常図を作ったところ、傾斜計の設置場所付近に、1mgal程度の正の異常が存在することがわかった。このことは、この地域に局所的な活褶曲が存在することを示唆するものと考えられ、この活褶曲の活動により、傾斜計の周辺のみ広域の地殻変動とは逆の傾向を示していると考えられる。このように、プレ-ト運動に伴う広域の地殻変動よりも、短波長の運動の方がより早い運動をしているのが事実であれば、測地学のみならず地質学的にも興味深いことである。東海地震の予知を目的として、静岡県地震対策課が、1983年5月に静岡県相良町(34°40.5'N、138°11.0'E、105m)に365mの長距離水管傾斜計をN60°W方向に設置した。この大部分は降雨による地下水位の変化と温度の影響と考えられる。そこで、牧ノ原アメダスの雨量記録と傾斜計北西端の温度記録をもとに、50日前までの雨量と当日の温度が得られた傾斜記録に影響をおよぼしているとして、それぞれの補正係数を最小二乗法で求めた。この原因を調べるため、国土地理院2等水準点BM2591、同009および傾斜計の両端間の水準測量を実施した。その結果、傾斜計とその近くの海岸との間の約4kmでも、傾斜計とは逆の傾斜を示していることがわかった。また、傾斜計の周辺で詳しい重力測定を実施し、精密なブ-ゲ-異常図を作ったところ、傾斜計の東約1kmのところに、1mgal程度の正の異常が存在することがわかった。

このことは、傾斜計の東に向斜軸を持つ局所的な活褶曲が存在することを示唆するものと考えられ、この活褶曲の活動により、傾斜計の周辺のみ広域の地殻変動とは逆の傾向を示している可能性が強い。このように、プレ-ト運動に伴う広域の地殻変動よりも、短波長の運動の方がより早い運動をしているのが事実であれば、測地学のみならず地質学的にも興味深いことである。東海地震の予知を目的として、静岡県地震対策課が、1983年5月に津岡県相良町(34゚40.5'N,138゚11.0'E,105m)に365mの長距離水管傾斜計をN60゚W方向に設置した。この傾斜計の記録を解析したところ、大きな年周変化を示していることがわかった。この大部分は降雨による地下水位の変化と温度の変化の影響と考えられる。そこで、牧ノ原アメダスの雨量記録と傾斜計北西端の温度記録をもとに、50日前までの雨量と当日の温度が得られた傾斜記録に影響を及ぼしているとして、それぞれの補正係数を最小二乗法で求めた。この値を用い、傾斜変化から雨量と温度の影響を補正すると、傾斜計設置以来、北西側(内陸側)に約1μrad/yearの速度で傾斜変化していることがわかった。これは、国土地理院によるこの地域の水準測量による広域的な地殻変動とは逆の傾向である。この原因を調べるため、国土地理院2等水準点BM2591、同009、傾斜計の南西間、水準点105および同007の水準測量を実施した。その結果、傾斜計傾斜計の設置位置を含む水準点009と水準点105の間は傾斜計と同じ変動を示し、その他の区間は、傾斜計とは逆の傾斜を示していることがわかった。
実験的歯周病モデルへのLPSレセプター抗体を用いた治療薬の開発

本研究の基礎的実験として、ヒト歯肉線維芽細胞のLPSレセプターがCD14とTLR4であり、P.g.菌由来LPS(P.g.-LPS)がCD14とTLR4に結合後細胞内でチロシンリン酸化が起こり、MAPキナーゼの情報伝達路より、サイトカインが産生することを証明した。さらにP.g.菌由来LPSが線維芽細胞に作用しIL-6を産生し、そのIL-6が破骨細胞を活性化し、骨吸収に至るカスケードを培養系で再現することも明らかにした。さらに、P.g.:菌由来LPSの感染によるマウスの実験的歯周病モデルを確立し、LPSレセプター抗体を用い骨吸収抑制効果を検討した。すなわち、マウスの上顎第一臼歯頬側より、LPSを除放性に投与した場合、頬側に有意な歯槽骨の吸収が認められた。さらにこの吸収は、経時的に増大する傾向を示した。さらにこの動物実験系に抗P.g.-LPSレセプター抗体の投与した結果、骨吸収抑制効果を確認できた。以上の培養系と動物実験系から、P.g.-LPSが歯周病の病原因子の可能性を示唆され、P.g.-LPSの宿主細胞のレセプターがCD14である可能性を示唆することができた。本実験で確立された実験的歯確立された実験的歯周病モデルを用いることによりこのモデルを用い、骨吸収を阻害する物質のスクリーニングを行う。この物質が歯周病治療・予防薬の可能性を秘めている。歯の喪失をもたらす歯周疾患は特定のグラム陰性菌が密接に関わって、歯周病菌となっており、共通して保有する歯周病原因子は外膜を構成する内毒素(LPS)である。我々はこれまで歯周疾患の原因菌といわれるグラム陰性菌であるPorphyromonas gingivalis(P.g.菌)が増殖した場合、大量に放出されたLPSが免疫担当細胞であるマクロファージや線維芽細胞の持続的なインターロイキン(IL)-1や6をはじめとする様々なサイトカインの産生を促することにより炎症の増悪や歯槽骨の吸収など歯周組織の崩壊を起こすことを解明してきた。そのなかで線維芽細胞のLPSレセプターがCD14であることを発見した。さらにP.g.菌由来LPSが線維芽細胞に作用しIL-6を産生し、そのIL-6が破骨細胞を活性化し、骨吸収に至るカスケードを培養系で証明した。本研究ではマウスによる実験的歯周病モデルを確立し、LPSレセプター抗体を用いた骨吸収抑制効果を検討し、歯周疾患治療薬の開発の可能性を追及した。実験方法として、マウスの上顎第一臼歯頬側より、LPSを除放性に投与した場合、頬側に有意な歯槽骨の吸収が認められた。これらの結果はP.g.菌由来LPS投与による実験的歯周病モデルを確立されたと考えられる。このモデルの確立によりLPSレセプター抗体を用いた骨吸収抑制効果を検討する段階に至った。さらに、P.g.菌由来LPSの感染によるマウスの実験的歯周病モデルを確立し、LPSレセプター抗体を用い骨吸収抑制効果を検討した。

すなわち、マウスの上顎第一臼歯頬側より、LPSを除放性に投与した場合、頬側に有意な歯槽骨の吸収が認められた。さらにこの吸収は、経時的に増大する傾向を示した。さらにこの動物実験系に抗P.g.-LPSレセプター抗体の投与した結果、骨吸収抑制効果を確認できた。以上の培養系と動物実験系から、P.g.-LPSが歯周病の病原因子の可能性を示唆され、P.g.-LPSの宿主細胞のレセプターがCD14である可能性を示唆することができた。本実験で確立された実験的歯確立された実験的歯周病モデルを用いることによりこのモデルを用い、骨吸収を阻害する物質のスクリーニングを行う。この物質が歯周病治療・予防薬の可能性を秘めている。
CBN砥石による高能率円筒トラバース研削の検討

本研究では、まず、WAステックによるレジンボンドCBN砥石のドレッシング機構を把握するために、ダイヤモンド触針で4ヶ所の砥石幅、円周方向でのステック量の変化に伴う砥粒の突き出し過程を測定した。その結果、幅、円周方向とも砥粒突き出し量はある値まではステック量に比例して増加するが、ある値以上になるとステック量を増しても増加しない限界の突き出し量がある。また、幅方向と円周方向では砥粒の突き出し状態が異なることがわかった。すなわち、砥粒の逃げ面側にはドレッシングにより削り取られない一部のボンドが残る。このために幅方向での測定データからは波形の山が砥粒であるのかボンド部分かの認定が出来ないのに対して、円周方向での波形の山は全てが砥粒であることを顕微鏡観察で確認した。したがって、レジンボンド砥石の砥粒の個数や間隔などの分布状態を調べる場合には円周方向での測定データが有効であることがわかった。そこで、全円周方向での砥粒分布をマイクロコンピュータ処理で調べた結果、限界突き出し量に達する以前においては砥石円周方向の各部分(4等分)で砥粒の個数,間隔,突き出し量などにムラがあることもわかった。次に、限界突き出し量に達した状態での砥石作業面の状態、すなわち最外周からボンド部分までが約80μmで、最外周から10μm程度に分布する砥粒は総数の約2%程度、砥粒平均間隔は約10mmの状態で被削材SCM435を被削材周速度14.5m/min、砥石切込み10μmで研削した。そして、研削過程における砥粒の損耗挙動を調べるために直接に研削に関与している砥粒を顕微鏡で追跡観察したところ、砥粒は一部で摩滅摩耗や破砕摩耗を生じるが、工作物表面粗さは1μm程度の良好な精度が得られた。このように、研削前後の砥石作業面を適格に把握し解析することにより、CBN砥石による高能率で高精度な研削加工が充分に可能であることが明らかになった。
トラックエッチ膜フィルターを母体とする積層型マルチ酵素センサーの開発

本研究では,トラックエッチ膜フィルター電極を用いる新しい電流検出型酵素センサーを構築した。提案するシステムは,作用電極,検出電極,およびこれらの電極で挟まれた固定化酵素反応器から構成される。L-アスコルビン酸や尿酸のような共存物質は,固定化酵素反応器の上流に位置する作用電極にてほぼ完全に分解される。検出電極で検出される電流のシグナルは,酵素反応によって生成した過酸化水素の電気分解のみに由来し,その大きさは分析対象である基質の濃度に依存する。この結果,ペルオキシダーゼなどの触媒を用いることなく,フィルター電極と固定化酵素反応器を重ねるだけで選択的かつ高感度な酵素センサーとなることが実証された。本研究の目的は、試料液を通すだけで全電解が可能なトラックエッチ膜フィルター電極と固定化酵素を積層した新しい集積化酵素センサーシステムを提案することである。本研究で提案するシステムは、固定化酵素をトラックエッチ膜フィルター電極で挟んだ構造であり、アスコルビン酸や尿酸のような共存物質を分解しつつ酵素反応で生成した過酸化水素を検出電極で検出する原理である。平成25年度は、当該システムの動作における各種条件の検討を行った。固定化酵素の前段に配置された作用電極において、スパッタリングで作製した電極を2枚重ねることによってヒトの血液に含まれる濃度レベルでの尿酸やアスコルビン酸を分解除去できることがわかった。このことは、対象とする試料の共存物質にあわせて作用電極として積層する枚数を変化させれば良いことを示している。過酸化水素を検出する際には、固定化酵素の後段に配置する検出電極の枚数によって感度が異なることがわかった。また、流速が大きくなるほど、検出電極における過酸化水素の酸化による電流値は大きくなるが、同時に固定化酵素のとの反応率が低下するため、本研究で提案するシステムでの流速はこれらのことを考慮したうえで最適値を決定する必要があることがわかった。本研究の目的は,試料液を通すだけで全電解が可能なトラックエッチ膜フィルター電極と固定化酵素を積層した新しい集積化酵素センサーシステムを提案することである。これはアスコルビン酸等の妨害物質を全電解フィルターで完全に分解・除去しつつ,酵素反応で生成した過酸化水素を全電解で検出・消費するシステムである。平成24年度は,まず当該システムの動作を実証するために,トラックエッチ膜フィルター電極と固定化酵素を搭載したフロー電解セルの作製を行った。本研究で作製した電解セルは,作用電極と検出電極の間に固定化酵素を配置し,検出電極と対電極の間に,電極同士の短絡を防ぐためのスペーサーを挿入した構造となっている。固定化酵素部については,別途作製したサポートスクリンを用いて配置した。アミノ基が修飾されたシリカゲルを固定化担体として使用し,グルタルアルデヒドを用いる架橋法によって酵素を固定したのち,サポートスクリンーを用いて試料液の流路に配置した。本研究では,グルコース酸化酵素を用いて,アスコルビン酸および尿酸が共存する溶液中のグルコースを選択的に検出することで当該システムの実証試験を行った。作製した電解セルは,定流量送液ポンプ,六方バルブ,サンプルループと接続し,連続分析が可能なフローインジェクションシステムを構築した。電解セルの各電極は,本年度導入したマルチポテンショスタット(北斗電工社製HA1010mM4A)に接続してデータレコーダを介してデータを回収した。その結果,ヒトの血液中で検出される濃度レベルでのアスコルビン酸と尿酸が共存する試料において,グルコースに選択的な電流応答を得ることができ,当該システムの動作を実証することができた。この成果は,次年度以降において,さらに複数段の酵素を直列に配置することや,作製した電解セルの実用化に向けた布石となる重要なものである。本研究の目的は,試料液を通すだけで全電解が可能なトラックエッチ膜フィルター電極と固定化酵素反応器を積層した,新しい集積型酵素センサーを提案することである。このシステムは,2枚のトラックエッチ膜フィルター電極で固定化酵素反応器を挟み,これに試料溶液を貫通させるという構造である。すなわち,アスコルビン酸や尿酸のような共存物質を分解しつつ,酵素反応で生成した過酸化水素を選択的に検出することができる。これに従えば,過酸化水素選択性透過膜や電子メディエータ分子などの用いることなく,重ねるだけのシンプルな構造で,目的とする物質を選択的に検出できる酵素センサーとなる。さらにこのセンサーでは,異なる固定化酵素を搭載した反応器をフィルター電極で挟み込んだものを直列に配置することで,複数種の対象物質を同時に検出できるシステムとなる。平成26年度は,これまで筆者らが開発してきたフロー電解セルを改良し,固定化酵素反応器を複数段設置できるセルを作製した。

その結果,グルコースと乳酸のそれぞれの酸化酵素を用いて,これらの濃度がそれぞれ独立に電流シグナルとして反映されるシステムとしての動作が確認され,重ねるだけのシンプルな構造でありながら,共存物質の影響を受けずに選択的に複数種の対象物質を同時検出できることが実証された。分析化学本年度は、作製したセンサーシステムの動作条件について検討しその改良方針について検討した。その結果、固定化酵素の前段に配置する作用電極の枚数と共存する妨害物質の分解能の関係、および後段に配置する検出電極の枚数と過酸化水素の検出能の関係が明らかとなり、これらの分解能、検出能における流速の影響についても明らかとなった。また、固定化酵素を搭載した場合においても流速による検出感度への影響が明らかとなり、本研究で提案するシステムの設計指針が明確となった。また、フローインジェクション分析系だけでなく、連続流れ方式においても十分に動作し濃度変化において鋭敏に応答することも確認された。以上、平成25年度は当初計画通りに順調に進展したといえる。トラックエッチ膜フィルター電極と固定化酵素を搭載したフロー電解セルの作製本年度は当初計画通り,トラックエッチ膜フィルター電極と固定化酵素を搭載したフロー電解セルの作製に成功した。また,本研究では,これに先立ってトラックエッチ膜フィルター電極を用いる電解による妨害物質の分解・除去性能についても確認し,アスコルビン酸および尿酸については,一枚のフィルター電極で90%以上の分解除去が可能であることが確認できた。さらに,フロー電解セルを作製するにあたっては,作用電極を複数枚重ねることによって当初目標の全電解を達成できることがわかった。また,固定化酵素部については,当初アフィニティーメンブレンの使用を検討したが,固定化酵素の十分な活性が得られなかった。そこでこれに代えて,サポートスクリーンを新たに作製し,アミノ基が修飾されたシリカゲルを固定化担体として用いて流路に設置することによって,当初目標のフロー電解セルの作製に成功した。フローインジェクション分析系の構築と性能評価前記で作製したフロー電解セルを,定流量送液ポンプ,六方バルブ,サンプルループと接続してフローインジェクションシステムを構築した。電解セルの各電極は,本年度導入したマルチポテンショスタットに接続して定電位電解を行いつつ各電極における電流値データを回収した。その結果,ヒトの血液中で検出される濃度レベルでのアスコルビン酸と尿酸が共存する試料において,グルコースに選択的な電流応答を得ることができ,当該システムの動作を実証することができた。以上のように,平成24年度は当初計画通り順調に進展した。今後は、これまでに明らかとなった諸条件の検討結果を基にして、実試料への応用研究を進めることで将来的な実用化に備える。特に食品分析を目指す場合には、作用電極の枚数とニーズの関係を考慮して設計する。また、微少量試料へ対応するためフロー電解セルの小型化を同時に進めることとする。今後は,当初計画通り,複数種の基質を同時に検出できるマルチ酵素センサーシステムの構築と,将来的な実用化を想定したフロー電解セルの改良を行う。
機能化を目指した二核遷移金属錯体の分子設計

本研究では二核金属タンパクの機能モデルの構築を目的とし,酸素運搬体であるヘムエリトリンやヘモシアニンの機能モデルとして,二核鉄及び銅酸素錯体の設計・開発を行った。特に二核鉄錯体では,μ-peroxo錯体の熱的安定性と酸素親和性の制御,さらに銅錯体では単核superoxo銅およびμ-peroxo二核銅錯体の作り分けに成功した。鉄酸素錯体:様々な二核化配位子を用い二核cis-μ-1,2-peroxo鉄錯体の不可逆的酸化の防止を試みた。その結果今回得られた酸素錯体([Fe_2(Ph-bimp)((C_6H_5)_2CHCO_2)(O_2)]^<2+> Ph-bimp = 2,6-bis[bis{2-(1-methyl-4,5-diphenylimidazolyl)methyl}aminomethyl]-4-methylphenolate)では,40°Cの高温でも可逆的酸素化が可能となった。結晶構造解析から二核化配位子(Ph-bimp)のフェニル基と架橋カルボン酸イオンのフェニル基が,酸素結合部位を囲む疎水的反応場を作り,これが酸素錯体の熱的安定性に大きく寄与していることが明らかとなった。また二核化配位子の架橋骨格の立体化学により酸素親和性を数万倍の範囲で制御可能であることを見い出した。高酸素親和性および低酸素親和性錯体のそれぞれの酸素化前後の錯体の結晶構造解析に成功し,高酸素親和性錯体では,酸素化前後で大きな構造変化がなく,低酸素親和性錯体では大きな構造変化があることが明らかとなった。銅酸素錯体:様々な置換基を持つ三脚型四座配位子((R_1R_2NCH_2CH_2)_3N:L)を用い銅(I)錯体([Cu(L)]^+)と酸素との反応性を調べた。その結果,置換基の立体的かさ高さにより単核superoxoおよび二核trans-μ-1,2-peroxo錯体の作り分けに成功し,構造および様々な分光学的性質を明らかにした。金属イオンの特質は,その多様な立体化学,幅広い酸化還元能およびルイス酸性度にある。本研究では二核金属錯体における二つの金属イオンのこれら特性を,配位環境の立体的・電子的効果により自由自在に制御することを目的とし,下記の課題について研究を行った。1)二核鉄パーオキソ錯体の酸素親和性の制御,2)酸化・酸素化能を有する二核金属錯体(Fe,Ni,Cu)の設計・開発,3)加水分解能を有する非対称二核金属錯体の設計・開発。課題1)一連の二核鉄およびコバルト二価錯体の酸素親和性を測定し,酸素化反応の熱力学的パラメータを求めた。その結果素親和性の制御には,エントロピー効果が重要な役割を果たしていることを見出し,二核化配位子の立体化学によって,エントロピー効果をかなりの程度制御できることがわかった。課題2)二核鉄錯体による酸素分子の活性化では,メタンモノオキシゲナーゼの反応中間体モデルとして提案されている(μ-hydroxo)(μ-peroxo)および(μ-oxo)(μ-peroxo)Fe_2(III,III)錯体の合成および構造解析に初めて成功した。

また銅錯体では,高原子価bis(μ-oxo)Cu_2(III,III)錯体を合成・単離し,その結晶構造を明らかにした。このbis(μ-oxo)Cu_2(III)錯体は,配位子の水酸化を経て酸化的N-脱アルキル化をすることがわかった。またトリフェニルフォスフィンとの反応により,酸素-酸素結合を生成して酸素分子を再生することをも見出した。課題3)Purple acid phosphatase等のモデル二核鉄(II,III)混合原子価錯体および異種金属二核亜鉛(II)鉄(III)錯体を得るための非対称的二核化配位子を開発し,二核鉄(II,III)混合原子価錯体および異種金属二核亜鉛(II)鉄(III)錯体の選択的合成を可能とした。本研究では二核金属タンパクの機能モデルの構築を目的とし、酵素運搬体であるヘムエリトリンやヘモシアニンの機能モデルとして、二核鉄及び銅酸素錯体の設計・開発を行った。特に二核鉄錯体では、μ-peroxo錯体の熱的安定性と酸素親和性の制御、さらに銅錯体では単核superoxo銅およびμ-peroxo二核銅錯体の作り分けに成功した。鉄酸素錯体:様々な二核化配位子を用い二核cis-μ1,2-peroxo鉄錯体の不可逆的酸化の防止を試みた。その結果今回得られた酸素錯体([Fe_2(Ph-Bimp)((C_6H_5)_2CHCO_2)(O_2)]^<2+>Ph-bimp=2,6-bis[bis{2-(1-methyl-4,5-diphenylimi dazolyl)methyl}aminomethyl]-4-methylphenolate)では、40°Cの高温でも可逆的酸素化が可能となった。結晶構造解析から二核化配位子(Ph-bimp)のフェニル基と架橋カルボン酸イオンのフェニル基が、酸素結合部位を囲む疎水的反応場を作り、これが酸素錯体の熱的安定性に大きく寄与していることが明らかとなった。また二核化配位子の架橋骨格の立体化学により酸素親和性を数万倍の範囲で制御可能であることを見い出した。高酸素親和性および低酸素親和性錯体のそれぞれの酸素化前後の錯体の結晶構造解析に成功し、高酸素親和性錯体では、酸素化前後で大きな構造変化がなく、低酸素親和性錯体では大きな構造変化があることが明らかとなった。銅酸素錯体:様々な置換基を持つ三脚型四座配位子((R_1R_2NCH_2CH_2)_3N:Lを用い銅(I)錯体([Cu(L)]^+)と酸素との反応性を調べた。その結果、置換基の立体的かさ高さにより単核superoxoおよび二核trans-μ-1,2-peroxo錯体の作り分けに成功し、構造および様々な分光学的性質を明らかにした。
ATMファミリーの異常による免疫不全の分子病態

免疫不全やリンパ腫等の頻発を主病状とするataxia telangiectasia(AT)の原因遺伝子(ATM)の異常がどのような機序によって免疫異常を引き起こすのかは明らかではない。我々はこの点を明らかにするため、ATMの遺伝子ノックアウトB細胞株をトリB細胞株DT-40で作成した。これらのノックアウト細胞株を用い、抗体リセプターのシグナル伝達系、免疫グロブリンL鎖遺伝子の再編成、さらにDNA損傷や組み換えの修復、等におけるATMファミリーの役割について検討した。その結果、ATMノックアウト細胞は放射線に対する細胞応答において、G_2/M期でのチェックポイント機構の異常、染色体断裂数の著しい増加、著しい放射線感受性、等の様々な異常を示した。さらに、ATノックアウト細胞では、geneconversionによるL鎖遺伝子再編成はほぼ正常であると判断されたが、外来性の遺伝子のhomologousあるいはrandam integrationは著しく低下していた。一方、以前の報告とは異なり、ATノックアウト細胞では抗体リセプターからのシグナル伝達によるCaのinfluxは正常に起こり(関西医大黒崎教授との共同研究)、ATでの免疫不全の原因としては、抗体リセプターからのシグナル伝達系における異常ではなく、DNA組み換え機構における異常が重要であろうと考えられた。現在さらに、この過程におけるATMの機能を解析中である。
臨界現象の概念を用いた地震発生時期推定の新手法

近年、時間は事象が起きたときにのみ進むとするNatural timeという新しい時間概念に基づいて臨界現象の時系列解析を行うと、システムが臨界点に達しているか否かを推定できることが示唆された。Natural Timeはイベントごとに時間が進む性質を持ち、指標κ1が0.07に収束することで臨界状態かどうか判別できる。本研究では、κ1の値が臨界点接近にともなって0.07に収束することを既知の臨界現象の知見をもとに示した。さらに、統計的性質を調べるべくκ1の分布形状の時間変化を調べたところ、2011年東北地方太平洋沖地震前のみに顕著な変動があることがわかった。近年、時間は事象が起きたときにのみ進むとするNatural Timeという新しい時間概念に基づいて臨界現象の時系列解析(NT解析)を行うと、システムが臨界点に達しているか否かを推定できることが示された(Varotsos et al., PRE, 2002)。すなわち、臨界状態に達した場合にはκ1とよばれる指標の値が0.07に収束するという。我々はNT解析の理論的妥当性を種々の既知の臨界現象によって示したが(Varotsos et al., 2011)、2012年度には、まず地震は臨界現象であるとの見地から、我が国の数個の大地震発生前のNT解析を気象庁地震カタログについて行なった。κ1の計算には臨界状態の別の指標である地震電気信号(SES)活動発生時から解析を始めるのが、常道であるが、我が国ではSESデータが存在しない場合が多いので、特殊なパラメータ探索法が案出された。その結果、2000M7.3鳥取県西部地震、2008M7.2岩手宮城地震などでは明確ではなかったが、1995M7.3兵庫県南部地震,2004紀伊半島沖地震、2005M7.0福岡県西方沖地震等の明確なκ1ー>0.07、即ち臨界状態が検出された。また、κ1頻度分布がG-R則のb値と密接に関連すること、その変動度が大地震発生の1ないし数ヶ月まえに減少するという事実もその存在が指摘され、現在その統計的研究が進捗中である。また神津島で観測されたSESが地震先行した現象であることを統計的に示した論文も出版した(Orihara et al., PNAS, 2013)地震を臨界現象とみる立場の研究は、Bakらの自己組織化臨界現象の研究をはじめとして数多い。これらは地震発生マグニチュードの頻度分布や余震の発生数時系列などが臨界現象の特徴であるべき的変化を示すこと及び大地震などのイベントが相転移に対比できることから予想されている。自己組織化臨界現象とみなせる地震や砂山崩しなどでは、発生マグニチュードの時間発展はごく僅かな例外を除き、磁性体の相関長などのようにべき的な変化ではなく単調増加でもない。ゆえに、大地震の発生時を、臨界現象の立場から予測することは難しいと考えられている。しかしながら、Varotsosらによれば本概念を地震発生時系列に適応させることによって、大地震のような最大イベント発生前の臨界状態を知ることができるとされている。だが、Varotsosらの計算方法は、重み付き時間と閾値を満たす地震のマグニチュードのみをパラメーターにして計算している。実際の地震は余震などからわかるように空間的な相関をもち距離に大きく依存していると考えられる。平成25年度では、κ1の分布形状について時間変化を調べたとこ、2011年東北地方太平洋沖地震前のみに顕著な変動があることがわかり、米国アカデミー紀要に論文発表した(Sarlis et al., PNAS, 2013)。近年、時間は事象が起きたときにのみ進むとするNatural timeという新しい時間概念に基づいて臨界現象の時系列解析を行うと、システムが臨界点に達しているか否かを推定できることが示唆された(Varotsos et al., PRE, 2002)。すなわち、N個の事象をふくむ時系列では、k番目の事象はNatural time χk (χk = k / N)に起きたと記述され、その時系列が臨界状態に達した場合にはκ1とよばれる指標の値が0.07に収束するという。指標κ1は規格化された物理量Qk(例えば各事象のエネルギー)の重みを付したNatural time χk "重み付き時間"の概念から得られる値である。地震は臨界現象であるとの見地から、大地震発生前の地震発生時系列の解析を行いκ1が0.07となるときを推定すれば、大地震の直前予知が可能となる。本研究の目的は、上記の諸特性の一般性を検証し、その理論的基礎を明らかにすることにある。

我々は、2011年度の成果として、κ1の値が臨界点接近にともなって0.07に収斂することを既知の臨界現象である強磁性体のIsingモデルや、自己組織化現象などについて実証することによってNatural time解析の理論的妥当性を示した(Varotsos et al., 2011)。ごく最近では、2011年東日本太平洋沖M9地震の前に著しいκ1の変動があった可能性を指摘した。本研究の重要な課題のひとつとして時系列解析の開始点となるSESの存在を統計的に示す論文を学術論文を出版することができたため。本研究の重要な課題のひとつとしてk1が0.07になることを複数の物理モデルで示す学術論文を出版することができたため。κ1が0.07に収束することを本邦の大地震における解析で示すことができたので本年度は、これらを学術論文としたい。また2011年東日本太平洋沖M9地震などの前に著しいκ1の変動の可能性については、いまだ再検討の必要性が大きいので、鋭意、検討をすすめる。Natural time概念はκ1が0.07に収束することによって臨界現象における臨界点の発生時を認定できることを既にいくつかの地震について示したので、ギリシャにおいては短期予知に有効であるとされている。我々が行った本邦の地震での解析では2000年の伊豆群発地震では成功をおさめたが、あらゆる大地震には有効ではなかった。これについては臨界点発生認定の数学的記述に問題があるとも考えられるため、パラメーターチューニングの手法によってその原因を探る。特に2011年東日本太平洋沖M9地震などの前に著しいκ1の変動の可能性については、再検討の必要性が大きいので、鋭意、検討をすすめる。共同研究者のグループとの研究討論を行うための旅費および計算等で使用するコンピューターなどの備品を購入する共同研究者のグループとの研究討論を行うための旅費および計算等で使用するコンピューターなどの備品を購入する。
無菌マウスを用いたヘリコバクター・ピロリの胃十二指腸に対する病原性の解析

Helicobacter pylori TK1402株を無菌(GF)マウスに経口接種(10^8-10^9cfu/0.5ml,3日間連続投与)した結果,感染9週にわたるまで安定な本菌の持続感染が認められた。幽門部粘膜には著明な炎症細胞の浸潤と部分的な粘膜萎縮が検出され,GFマウスはH.pyloriの定着-持続感染のモデルになり得ることが示された。また感染マウス糞便より本菌の存在を免疫磁気ビーズ法とPCR法との併用により検出することができた。本法により感染マウスを斃死させることなく,定着H.pylori,を評価することが可能となった。H.pyloriの熱ショック蛋白(HSP60)は本菌の胃上皮細胞への付着に関与することがin vitro実験で示された。また本菌を抗HSP60モノクローナル抗体で前処理することにより,無菌マウスへの胃内定着菌数が著減することか明らかにされた。本結果はin vivoでもHSP60が本菌の胃上皮細胞への付着に深く関与することが示された。HSP60のGFマウスへの経口投与は胃粘膜に著名な病変を引き起こさなかった。しかし,HSP60経口投与後,H.pyloriの感染を行った結果,対照に比べ胃炎病変の増強が認められたが,定着菌数の著明な減少がみられた。H.pylori定着マウスへのイミダゾール誘導体およびLactobacillus salivarius又はClostridium butyricumの投与により,H.pyloriの除菌が認められた。これらの結果はGFマウスが副作用(下痢,耐性菌の誘導等)のない抗菌剤(因子)の開発および評価に有用であることを示している。Helicobacter pylori TK1402株を経口的に無菌マウス(IQI系、5週齢)に3日連続投与した。投与菌数は10^810^9cfu/0.5mlに調整した。投与後1週毎5週までマウスを屠殺し、胃、十二指腸および空腸の粘液中H.pylori菌数を定量培養した。胃粘液中では1.47.4×10^4cfu/g粘液のH.pyloriが検出された。十二指腸粘液からも本菌は検出されたが、その菌数は1.3×10^22.5×10^3cfu/g粘液と低値であった。空腸粘液からは感染3週以降では本菌は検出されなかった。これらの結果より無菌マウスの胃内にH.pyloriが安定に持続感染し得ることが明らかになった。組織学的検索の結果、胃粘膜に好中球およびリンパ球から成る炎症細胞の浸潤が認められたが、萎縮や潰瘍形成はみられなかった。(感染5週)。H.pylori分離菌株の胃上皮細胞への付着性、空胞化毒素活性、ウレアーゼ活性、および菌体表層に発現される熱ショック蛋白60(分子量60kDa)(HSP60)とを比較検討した。その結果、菌体表層でのHSP発現量と本菌の胃上皮細胞への付着性とが相関することが認められた。HSP60に対するモノクローナル抗体をH.pyloriに前処理することにより、本菌の上皮細胞への付着性が抑制された。これらの結果よりH.pyloriのHSP60は本菌胃内持続感染に際し、病原因子として作用する可能性が示唆された。H.pyloriは大腸内ではその形態を変化させ球形菌(coccoid form)となり、代謝活性はあるが培養不能な状態になる。

無菌マウスへH.pyloriを感染させ、糞便中より本菌を免疫磁気ビーズ法およびPCR法とを組みあわせた手段により検出することに成功した。これらの研究結果から、胃粘膜に病原性を発現させる動物実験モデルの基盤が確立されたものと考えられ、次年度の研究成果が期待される。Helicobacter pyloriの病原因子のうち,熱ショック蛋白heat shock protein(HSP60)は本菌の胃上皮細胞への付着因子として作用することをin vitroの実験系で明らかにした。また本菌をHSP60に対するモノクローナル抗体(H20)で前処理した後,無菌(GF)マウスに経口投与した結果,対照に比べ定着菌数の著明な減少が認められた。本結果はHSP60がin vivoでも本菌の胃上皮細胞への付着に関与する可能性を示している。HSP60のGFマウスへの経口投与は胃粘膜病変を誘導しなかった。しかし,HSP60の経口投与後,本菌をチャレンジした場合,対照(PBS投与)に比べ,有意に強度に胃粘膜炎症が引き起こされた。定着菌数はHSP60の前投与により対照に比べ有意に低く,HSP60がワクチンとして作用し得ることが示唆された。H.pylori定着GFマウスを用いて,イミダゾール誘導体およびプロバイオティックス(Lactobacillus salivarius,Clostridium butyricum)の除菌効果を解析した。イミダゾール誘導体投与後1週で菌数は1/50に減少し,2週後にH.pyloriは検出限界以下となった。また,L.salivariusおよびC.butyricumの投与により3週後にH.pyloriが完全に除菌された。これらの結果はGFマウスが副作用のない抗菌剤および抗菌因子の開発やその評価に有用であることを示している。
監査人の判断・心証形成プロセスに関する理論的・実証的研究

本研究は,監査判断形成の理論的な枠組の解明と判断形成モデルの構築,および当該判断形成モデルにもとづいて,現実の監査判断の形成プロセスを実証的に確認すること,以上2つの課題を研究目的としていた。前者の研究目的については,監査判断形成の理論的な構造モデルを構築し,現代の財務諸表監査の基本的アプローチであるリスク指向監査における判断形成のあり方を提示した。後者の研究目的については,アンケート調査の結果,質問票の回収率が低く,検証に資するデータ数に達していないため,この調査を補充するものとして,諸外国の監査規範の詳細な分析により抽出した監査判断の指標と,最新の監査報告書の事例から帰納し,推測した監査判断の規準を用いて,当該モデルの有効性について検討を行った。これにより,具体的な監査判断を例示的に示すことができ,一層説得力のある判断形成プロセスの解明に至ったということができる。なお,質問票の回収については再度回答依頼の連絡を行い,当初の検証を完遂する計画である。新たに得られた知見としては、監査判断がさまざまな監査の局面において異なった形態で現れるため、心証形成上これらを区別して扱うべきこと、また、心証形成プロセスにおいては、判断は三段論法による推論過程を経て形成され、証拠の収集は、小前提の収集過程に対応し、要証命題はそれらの小前提からの帰納的な推論によって証明されていくこと、および、監査意見の形成は、要証命題の統合化のプロセスであり、ベイズの定理の応用によって客観化の可能性が十分認められることなど、これまで未解明であった点が具体的な監査判断に照らして解明されたことをあげることができる。さらに,ゴ-イング・コンサーン監査のあり方について,監査機能の再検討にもとづく独自のパースペクティブを提示しえた点も,重要な成果の一つである。平成5年度は,本研究の第一の目的である監査判断形成の理論的な枠組みの解明と判断形成モデルの形成を行い,第二の目的である実証的分析についてはその準備作業を行うことを課題としていた。そのため次のような手順にしたがって研究を進め、次の1から3の作業をほぼ終了し、現在4の課題にとりかかっているところである。1.会計監査における監査判断の形成に関する,わが国および諸外国の文献の収集。2.それらの文献を用いて,三つのアプローチ毎に監査判断形成のプロセスの解明を行う。3.2.の成果をまとめ,監査における判断形成モデルないし心証形成モデルの構築を試み,理論的な枠組みについての試案を作成する。4.この理論的な枠組みについてのモデルから,現実の監査判断形成プロセスの理論的な枠組みの解明と判断形成モデルの構築のために、実態調査の対象となる内容を探求し,質問票の作成を行うとともに,アンケート調査を主体とした調査結果をデータベース化するための作業表の作成などの準備を行う。新たに得られた知見としては、監査判断がさまざまな監査の局面において異なった形態で現れるため、心証形成上これらを区別して扱うべきこと、また、心証形成プロセスにおいては、判断は三段論法による推論過程を経て形成され、証拠の収集は、小前提の収集過程に対応し、要証命題はそれらの小前提からの帰納的な推論によって証明されていくこと、および、監査意見の形成は、要証命題の統合化のプロセスであり、ベイズの定理の応用によって客観化の可能性が十分認められることなど、これまで解明されていなかった点が具体的な監査判断に照らして明らかとなったことをあげることができる。

前者の研究目的については,監査判断形成の理論的な構造モデルを構築し,現代の財務諸表監査の基本的アプローチであるリスク指向監査における判断形成のあり方を提示した。後者の研究目的については,アンケート調査の結果,質問票の回収率が低く,検証に資するデータ数に達していないため,この調査を補充するものとして,諸外国の監査規範の詳細な分析により抽出した監査判断の指標と,最新の監査報告書の事例から帰納し,推測した監査判断の基準を用いて,当該モデルの有効性について検討を行った。これにより,具体的な監査判断を例示的に示すことができ、一層説得力のある判断形成プロセスの解明に至ったということができる。なお,質問票の回収については再度回答依頼の連絡を行い,当初の検証を完遂する計画である。新たに得られた知見としては、監査判断がさまざまな監査の局面においては異なった形態で現れるため、心証形成上これらを区別して扱うべきこと、また、心証形成プロセスにおいては、判断は三段論法による推論過程を経て形成され、証拠の収集は、小前提の収集過程に対応し、要証命題はそれらの小前提からの帰納的な推論によって証明されていくこと、および、監査意見の形成は、要証命題の統合化のプロセスであり、ベイズの定理の応用によって客観化の可能性が十分認められることなど、これまで未解明であった点が具体的な監査判断に照らして解明されたことをあげることができる。さらに,ゴ-イング・コンサーン監査にあり方について,監査機能の再検討にもとづく独自のパースペクティブを提示しえた点も,重要な成果の一つである。
ビタミンE欠乏の内分泌腺特に下垂体と精巣に及ぼす影響

ビタミンE(VE)欠乏の下垂体・性腺系に及ぼす影響について,組織学的に検討を重ね, VE欠乏による精巣の退行変性は下垂体の機能不全によるものではないと推定した.しかし,一方VE欠乏ラットでは下垂体の性腺刺激ホルモンの分泌が低下し,そのため精巣が退行変性するという報告もみられいまだ見解は一致していない.そこで本研究ではVE欠乏ラットを作成し下垂体及び精巣について組織学的に再検討すると共に下垂体から分泌される性腺刺激ホルモン(卵胞刺激ホルモンFSHと黄体形成ホルモンLH)と性ホルモン(テストステロン)をラジオイムノアッセイ法により測定し,それらの間連性について検討した.さらにVE欠乏ラットではテストステロンの合成が抑制されている傾向がみられたので, VE欠乏による性ホルモン合成低下の機構についてライデッヒ細胞の性腺刺激ホルモンに対する受容体の感受性とサイクリックアデノシンーリン酸(c-AMP)産生能について測定を行った.1.VE欠乏ラットでは下垂体前葉からの生腺刺激ホルモンの分泌は増大する傾向が認められた.一方精巣ではテストステロンの分泌減少が明らかに認められた.これらの結果から, VE欠乏による下垂体の性腺刺激ホルモンの分泌の増加は精巣の障害からもたらされる性ホルモンの分泌不足によるネガティブ・フィードバックによるものと考えられた.2.精巣のラィデッヒ細胞におけるLHに対するレセプターの親和性の低下, C-AMP産生能の減少が認められた.3.これらのことから, VE欠乏は精巣のライデッヒ細胞等におけるレセプターの親和性の低下や,それに伴うc-AMPの合成の低下を通じて,性ホルモン合成に影響を及ぼすことが認められた.4.合成抗酸化剤DPPD投与により, VE欠乏ラットの性ホルモン低下は抑制された.ビタミンE(VE)欠乏の下垂体・性腺系に及ぼす影響について,組織学的に検討を重ね, VE欠乏による精巣の退行変性は下垂体の機能不全によるものではないと推定した.しかし,一方VE欠乏ラットでは下垂体の性腺刺激ホルモンの分泌が低下し,そのため精巣が退行変性するという報告もみられいまだ見解は一致していない.そこで本研究ではVE欠乏ラットを作成し下垂体及び精巣について組織学的に再検討すると共に下垂体から分泌される性腺刺激ホルモン(卵胞刺激ホルモンFSHと黄体形成ホルモンLH)と性ホルモン(テストステロン)をラジオイムノアッセイ法により測定し,それらの間連性について検討した.さらにVE欠乏ラットではテストステロンの合成が抑制されている傾向がみられたので, VE欠乏による性ホルモン合成低下の機構についてライデッヒ細胞の性腺刺激ホルモンに対する受容体の感受性とサイクリックアデノシンーリン酸(c-AMP)産生能について測定を行った.1.VE欠乏ラットでは下垂体前葉からの生腺刺激ホルモンの分泌は増大する傾向が認められた.一方精巣ではテストステロンの分泌減少が明らかに認められた.これらの結果から, VE欠乏による下垂体の性腺刺激ホルモンの分泌の増加は精巣の障害からもたらされる性ホルモンの分泌不足によるネガティブ・フィードバックによるものと考えられた.2.精巣のラィデッヒ細胞におけるLHに対するレセプターの親和性の低下, C-AMP産生能の減少が認められた.3.これらのことから, VE欠乏は精巣のライデッヒ細胞等におけるレセプターの親和性の低下や,それに伴うc-AMPの合成の低下を通じて,性ホルモン合成に影響を及ぼすことが認められた.4.合成抗酸化剤DPPD投与により, VE欠乏ラットの性ホルモン低下は抑制された.ビタミンE(VE)欠乏の下垂体・性腺系に及ぼす影響について、組織学的に検討を重ね、VE欠乏による精巣の退行変性は下垂体の機能不全によるものでないと推定した。しかし、一方VE欠乏ラットでは下垂体の性腺刺激ホルモンの分泌が低下し、そのため精巣が退行変性するという報告もみられいまだ見解は一致してない。そこで本研究ではVE欠乏ラットを作成し下垂体及び精巣について組織学的に再検討するとともに下垂体から分泌される性腺刺激ホルモン(卵胞刺激ホルモンFSHと黄体形成ホルモンLH)と性ホルモン(テストステロン)をラジオイムノアッセイ法(小型冷却遠心機使用)により測定し、それらの間の関連性について明らかにした。さらにVE欠乏ラットではテストステロンの合成が抑制されている傾向がみられたので、VE欠乏による性ホルモン合成低下の機構について性腺刺激ホルモンに対する受容体(レセプター)の感受性の面から検討した。1.VE欠乏により、組織学的には下垂体の性腺刺激ホルモン分泌細胞は増数し、肥大が認められた。ゴルジー装置は環状を呈し、去勢した動物にみられる去勢細胞様の外観を示した。精巣はVE欠乏により精細管が萎縮し、発育各期の精細胞に退行変性が認められた。2.VE欠乏ラットでは下垂体前葉からの性腺刺激ホルモンの分泌は増大する傾向が認められた。一方精巣ではテストステロンの分泌減少が明らかに認められた。これらの結果から、VE欠乏による垂体の性腺刺激ホルモンの分泌の増加は精巣の障害からもたらされる性ホルモンの分泌不足によるネガティブ・フィードバックによるものと考えられた。3.精巣の性腺刺激ホルモンに対する受容体(FSHレセプターとLHレセプター)について検討した結果、VE欠乏によりレセプターの親和性が減少することが考えられた。