hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強いキラリティをもつ有機化合物の構造に関する研究

光学活性な4,4,4-トリフルオロ-3-(6-メトキシ-2-ナフチル)ブタン酸(TFMNBA)を調製し、これを用いて種々のらせん誘起材料を合成した。ホスト液晶であるZLI-1132に添加して、そのらせん誘起力(Helical Twisting Power : HTP)を評価したところ、ビフェニルコア構造とカルボニル基を介して結合させることにより、最も大きなHTP=42.4μm^<-1>を発現することが分かった。考察の結果、HTPにはらせん誘起材料の立体的な因子が大きく影響を与えていることが示唆された。また、シクロヘキサン不斉構造によりビフェニル構造に軸不斉を誘起させたらせん誘起材料について、ビフェニル構造を種々変化させて構造とHTPの関係について検討を行ったところ、ビフェニル部位のコア構造を延長させることによりHTPが増大することが確かめられた。しかしながら、アルキル鎖などの柔らかい基を延長させるとHTPは減少することが判明した。考察により、軸不斉構造の固定化の程度によってHTPが変化することが示唆された。一方、シクロヘキサン不斉構造をもつらせん誘起材料を添加する実験を行っている過程で、ネマチック液晶相の配向状態が温度に依存して可逆的に変化する現象を見いだした。この現象は、ホスト液晶構造や添加するらせん誘起材料の濃度に依存している。しかしながら、らせん誘起材料の光学純度には必ずしも依存していないことが分かった。光学活性化合物がネマチック液晶にらせん構造を誘起する能力とその分子構造の関係を調べるために検討を行った。光学活性な原料としてナプロキセン、4,4,4-トリフルオロ-3-(4-メトキシフェニル)ブタン酸を用いて、これら化合物をベンゼンおよびナフタレン誘導体に1つもしくは2つ置換した化合物を合成してそのらせん誘起力を測定した。その結果、どちらの光学活性体についてもベンゼン環に対して1・2位、1・3位、1・4位に置換した場合、それぞれにおいてらせん誘起力の大きさは顕著に変化し、1・4位に置換した場合に最も大きならせん誘起力を発現することが分かった。一方、4,4,4-トリフルオロ-3-(4-メトキシフェニル)ブタン酸をナフタレン環に置換した化合物では、2・3位に置換した化合物が最も大きならせん誘起力を発現した。このことは、必ずしもパラ位の関係に置換した化合物が最も大きならせん誘起力を発現するわけではないことを示している。また、光学活性な1,2-シクロヘキサンジカルボン酸無水物を出発原料として各種ジエステル体を合成してそのらせん誘起力を測定した。また、この無水物とベンゼン誘導体のフリーデル-クラフツ反応によりケトン化合物を合成し、さらにエステル化することによりケトンエステル体の合成も行った。その結果、シクロヘキサン環に対する2つの置換基の構造に対してらせん誘起力は顕著に変化することが分かった。特に、置換基の末端鎖によりらせん誘起力は大きく変化した。これまでの研究では、らせん誘起材料の末端鎖の影響は主にホストとなる液晶への溶解性が主なものと考えられてきたが、今回の結果は、分子の構造によってはらせん誘起力に対しても大きな寄与をしていることを示唆していると考えられる。4,4,4-トリフルオロ-3-{4-(4-メトキシフェニル)フェニル}ブタン酸(TFMBBA)を新規に合成してこれを光学分割し、光学活性なTFMBBAから誘導されるらせん誘起材料について次のことを検討した。すなわち、1)キラル部位とコア部位との結合様式,2)コア上の置換基の置換位置,3)分子内に2つのTFMBBA部位を持つ場合,4)キラル部位の末端側鎖長などがらせん誘起力(Helical Twisting Power : HTP)へ与える影響について検討した。1)キラル部位とコア部位の結合様式の検討より、ケトン結合型らせん誘起材料が最も大きなHTPを発現することが分かった。2)置換基の置換位置の検討より、置換位置によってHTPが大きく異なる事が分かり、特に1,4-位置換体が最も大きなHTPを発現する事が判明した。3)2つのキラル部位を持つらせん誘起材料の検討より、対応する1つのキラル部位を持つらせん誘起材料よりも大きなHTPを発現する事が分かり、この場合も1,4-位置換体が最も大きなHTPを発現する事が判明した。しかし、キラル部位を2つとすることでらせん誘起材料がホスト液晶に溶けにくくなり、1wt%の添加量であってもらせん誘起材料が結晶化してしまった。4)2つのキラル部位を有するらせん誘起材料において、キラル部位の末端鎖を長くする事により、ホスト液晶への溶解性が向上し透明点の低下も抑えることが確かめられた。

また、シクロヘキサン不斉構造によりビフェニル構造に軸不斉を誘起させたらせん誘起材料について、ビフェニル構造を種々変化させて構造とHTPの関係について検討を行ったところ、ビフェニル部位のコア構造を延長させることによりHTPが増大することが確かめられた。しかしながら、アルキル鎖などの柔らかい基を延長させるとHTPは減少することが判明した。考察により、軸不斉構造の固定化の程度によってHTPが変化することが示唆された。一方、シクロヘキサン不斉構造をもつらせん誘起材料を添加する実験を行っている過程で、ネマチック液晶相の配向状態が温度に依存して可逆的に変化する現象を見いだした。この現象は、ホスト液晶構造や添加するらせん誘起材料の濃度に依存している。しかしながら、らせん誘起材料の光学純度には必ずしも依存していないことが分かった。
融合型ドナーを基盤とした有機分子性超伝導体の開拓

本研究では、二分子のテトラチアフルバレン(TTF)が融合した-TTPの新規類縁体を合成し、それらを用いた分子性錯体の構造と物性を解明することにより、二次元有機分子性金属および有機超伝導体の設計指針を確立することを目的としている。得られた成果は以下のとおりである。(1) TTPのセレン類縁体、ST-TTPが対アニオンの形状に関係なく4.2Kまで金属的なカチオンラジカル塩を与えることを見いだした。それらのうち、多くの塩のX線構造解析に成功し、対アニオンの形状に関係なく二次元的なβ型と呼ばれるドナー分子配列をとることが明かとなった。(2) ST-TTPの新規誘導体の合成に成功し,それらを用いたカチオンラジカル塩の作製を行った。それらのうち、多くの塩のX線構造解析に成功すると共に,大部分のものが4.2Kまで金属的な伝導性を示すことを見いだした。(3)アルキル誘導体の一つであるCPEO-TTP八面体アニオンと低温まで金属的な塩を形成することを見出した。それらのうち、(CPEO-TTP)(SbF_6)_<0.4>はκ型構造をとることが明かとなった。(4)チオピランあるいはピラン環を含む融合型ドナー、TM-TPDS,TM-PDSの合成に成功し,これらが四面体および八面体アニオンと擬三次元的なドナー分子配列を有するカチオンラジカル塩を形成することを見いだした。(5)シクロヘキセン環が挿入された新規拡張型TTPドナー、CHDTDTの合成に成功し、その電気化学的性質を明らかにした。これまでに得られた大部分のCHDTDT塩は低温まで金属的であることを見出した。上記の結果をまとめた論文については一部を除き投稿済みである。本研究では、二分子のテトラチアフルバレン(TTF)が融合したBDT-TTPの新規誘導体を合成し、それらを用いた分子性錯体の構造と物性を解明することにより、二次元有機分子性金属および有機超伝導体の設計指針を確立することを目的としている。本研究により得られた成果は以下のとおりである。(1)二分子のジセレナジチアフルバレンをユニットとして含む融合型ドナー、ST-TTPが対アニオンの形状に関係なく4.2Kまで金属的なカチオンラジカル塩を与えることを見いだした。(2)BDT-TTPおよびST-TTPにメチル置換やシクロヘキセン縮環などのアルキル基による化学修飾を行った。得られたドナーのうち、シクロヘキセン縮環誘導体、CH-TTPおよびCH-TS-TTPが対アニオンの形状に関係なく理想的な二次元構造であるκ型構造をとることが明かとなった。これらの新規κ塩はいずれも4.2Kまで金属的であるが未だ超伝導転移は観測されていない。(3)アルキル誘導体の一つであるCPEO-TTPが八面体アニオンと低温まで金属的な塩を形成することを見出した。上記の結果をまとめた論文については投稿準備中である。

本年度得られた成果は以下のとおりである。(2)チオピランあるいはピラン環を含む融合型ドナー、TM-TPDS,TM-PDSの合成に成功し,これらが四面体および八面体アニオンと擬三次元的なドナー分子配列を有するカチオンラジカル塩を形成することを見いだした。(3)シクロヘキセン環が挿入された新規拡張型TTPドナー,CHDTDTの合成に成功し,その電気化学的性質を明らかにした。これまでに得られた大部分のCHDTDT塩は低温まで金属的であることを見出した。上記の結果をまとめた論文については一部を除き投稿済みである。
東南アジア彫刻史上におけるドヴァーラヴァティー様式の成立と展開に関する基礎研究

本研究の最終年度となった平成12年度は、これまで収集した画像資料について、基礎データの確認作業を行うとともに、個々の作例について法量や図像的特徴など詳細な文字データを組み込む作業を中心に作業を進めた。こうしたデータ整理が一通り終了した段階で、ドヴァーラヴァティーを取り巻く周辺地域における同時代的作例を主に写真資料によって検証し基礎データに加えるとともに、ドヴァーラヴァティー彫刻様式の成立プロセスを解明する比較検討資料とした。こうして準備されたが基礎データをもとに分析を加えた結果、次の諸点についてドヴァーラヴァティー様式成立プロセスが推論されるに至った。従来、この彫刻様式は全体的な作風からインドのグプタ朝時代のサールナート美術の流れをくむものとされてきた。しかし、今回の調査でほぼ同時代に展開したミャンマーのピュー王国における初期彫刻様式との共通性から、両地方に共通する南インドのアーンドラ地方の仏教彫刻様式(アマラーヴァティー美術)から影響を付加しなければならないことが判明した。前者を代表する典型的な作例としてたとえば、アユタヤのワット・ナープラメーン発見の仏陀立像(像高173cm、バンコク国立博物館)は、比較的大粒の螺髪や先がやや尖った小ぶりの肉髻、左右の眉が連続する「連眉」、瞼がうねった吊り上がり気味の目、小さく張った鼻翼、厚い口唇など、その頭部と顔容にかかわる造形はもとより、通肩にまとう大衣の胸元の縁や襞を省略し、身体の線を強調する薄い衣の処理、奥行きを減じた浮彫り的な体躯表現、腰高なプロポーション等々に著しい特色を見せる。このなかでも、衣文を表さない形式はインドのサールナート派に見られる後(ポスト)グプタ様式の濃厚な影響と結び付けて論じられてきており、今回の調査でもこの点を再検討する新たな資料は見いだし得なかった。たしかにこれは、7世紀に始まるドヴァーラヴァティー様式の仏像に通有のものともいえ、かなりの部分が89世紀の造像まで継承されていくことが確認できた。しかし、チャイヤーのワット・プラ・バロマタート出土仏坐像(高さ104cm、チャイヤー国立博物館)のように半跏趺坐に組む坐法は、アーンドラ地方からスリランカにその図像的淵源が求められ、しかも同様の作例がマレー半島からミャンマー南部、インドシナ南部におよぶ広い地域に偏在するところから、この彫刻様式発生の要因としてインド亜大陸東海岸一帯から波状的に及んだ複数の彫刻様式のなかでも、アーンドラ地方からの影響は看過できないことが判明した。特に、ドヴァーラヴァティー王国を興したモン族の出自が、ミャンマー南部タトーン地方であることを勘案すれば、ミャンマー古代彫刻との強い結びつきが想起され、本様式の淵源と共通するとの結論に達した。

平成12年度までの3年計画で始まった本研究は、初年度にあたる平成10年度、下記の機器を揃えることにより、画像資料の収集及びデータ入力のプログラムを立ち上げた。2.フィルムスキャナ(NIKON LS-2000)先ず、これまでに公刊されているタイ及び東南アジア古代彫刻関係の図版、報告書類を検索し、30点以上の資料を手に入れることが出来た。この結果、カラー及びモノクロ図版としてこれらの資料のなかから100点近い作例を抽出し、カラースキャナを用いて画像データ化し、基礎的なデータベースとしてVisual Shotを用い、個別に作品名・所蔵先・出土地・法量をサムネイルとして入力した。次に大阪大学文学部肥塚隆教授の協力を得、同大学所蔵の35m/mカラースライドの画像資料50点をフィルムスキャナーを用いて入力し、上記と同じ方法でデータベース化した。さらに青山学院大学文学部浅井和春教授の協力も得、同士がかつて東京国立博物館に勤務していた折りに収集したタイ国内博物館所有の作例およそ400点に関するカラースライドを調査し、この大部分をデータベースとして入力した。こうして得られた貴重な画像資料は、先ずコンピュータのハードディスクに保存した後、データ入手先ごとのファイルとしてDVD-ROMに保存する方法を選んだ。これは、多量の画像資料保存法には最も有益な手段であったと考える。本研究の初年度及び次年度の目的が、画像資料の収集にあるところから、現段階で取り立てて新知見を指摘することは難しいが、今後の見通しとして東京国立博物館所蔵をはじめ諸処で所有している東南アジア関係画像資料の調査とデータベース化が要求される。本研究の目的であるドヴァーラヴァティー様式成立のメカニズムを解明することには、本年度の研究の目的であるドヴァーラヴァティー様式成立のメカニズムを解明するには、本年度の研究で緒についた方法により、多くの画像データ収集と解析を行うことにより初めてその概要が明らかになると思われる。今後の課題として、研究代表者が収集している南アジア彫刻の画像資料と比較することで、ドヴァーラヴァティー様式の起源や成立時期などこれまで恣意的に考えられてきた部分が実証的に解明されると思われる。平成10年度から3年計画で始まった本研究は、第2年度にあたる平成11年度、前年度に引き続き、画像資料の収集及びデータ入力のプログラムを継続し後述する成果を上げることが出来た。新しい画像資料として今年度は東京国立博物館彫刻室の協力を得て、同室が平成48年度にタイ国で実施した海外調査の際収集したドヴァーラヴァティー彫刻に関する35m/mカラースライドおよそ1600点に及ぶ画像資料を新データに加えることが出来た。また、昨年度に続き大阪大学文学部肥塚隆教授の協力を得、肥塚教授所蔵の35m/mカラースライド50点に及ぶ画像資料をフィルムスキャナーを用いて入力し、上記と同じ方法でデータベース化した。こうして得られた貴重な画像資料は、昨年度の調査で確立した方法でコンピュータのハードディスクに保存した後、データ入手先ごとのファイルとしてDVD-ROMに保存した。これは、多量の画像資料保存法として最も安全で効率的な方法であると考えている。また、データ分析に使用中の画像データベースソフトの「Visual Shot」は、操作が容易で画像と文字を同時に検索可能であり、極めて有効なシステムが構築されたこと確信している。
小型・高温度効率熱交換器のためのスプリングフィンの研究

本研究は,マイクロガスタービンや高温燃料電池などの分散電源において重要となる高温コンパクト熱交換器を念頭に,新しい拡大伝熱面形状としてスプリング(つる巻きバネ)の利用を提案し,その伝熱性能についての基礎データを蓄積し,有効性を示すとともに伝熱機構を解明することを目的としている.前年度までの検討により,スプリングの配置方法や,スプリング素線径および巻ピッチによってスプリングフィンの伝熱性能は大幅に変わること,同一ポンプ動力における熱交換量で評価した場合には,既存のオフセットフィンを超える場合があることが明らかとなった.本年度はさらに詳細な検討を行うために,前年度に製作した実験装置を用い定常法と非定常法の2種類の伝熱実験を行った.またテストセクション前後の圧力差を測定した.テストセクションに設置するスプリングの素線径,巻きピッチ,ピッチ比,スプリングの設置方向,スプリング素線の断面形状,空気流量を系統的に変化させ,スプリングフィンの基礎データを取得した.また同じ熱交換器性能評価用実験装置を用いて,スプリングフィンと壁面の接触熱抵抗の影響と明らかにするために,ロウ付けの有無による伝熱性能の違いを調べ,接触熱抵抗の効果について検討した.さらにスプリングフィンを代表する素要素に注目し,3次元定常熱流動解析を行うことで,スプリングフィンの伝熱機構の解明を試みた.特に,実験において有望とみなされたスプリング形状に注目して解析を行ったところ,上流側のスプリング素線間を通過することにより加速された流体が,下流側素線に衝突する際に高い熱伝達率が達成されることが明らかとなった.本研究は,マイクロガスタービンなどの分散電源において重要となる高温コンパクト熱交換器を念頭に,新しい拡大伝熱面形状としてスプリング(つる巻きバネ)の利用を提案し,その伝熱性能についての基礎データを蓄積し,有効性を示すとともに伝熱機構を解明することを目的としている.スプリングは材料の選択肢が多く高温熱交換器にも対応可能であり,また幾何形状の制御が容易で,大量生産が可能であるため低価格化も見込まれる.これらの利点に加え,スプリングフィンはその形状から主流方向のフィン自体の熱伝導を抑制することができるため,マイクロガスタービン用再生器のように90%を超える高い温度効率が要求される熱交換器に適する.初年度は,単一の矩形流路に素線径・巻きピッチ・素線断面形状などの幾何形状を制御して特注した種々のスプリングをフィンとして挿入し,非定常実験の一種である改良シングルブロウ法によるフィンの伝熱性能の評価と,圧力損失の測定を行った.その結果,幾何形状が一定のスプリングであっても,テストセクション内での配置方法によってその伝熱性能は大幅に変化することがわかった.これはスプリング形状の異方性に起因していると考えられる.計測を行った範囲内では,スプリングの軸が主流方向と直角になるように設置した場合に良好な結果が得られた.また,この配置を採用した場合でも,スプリング素線径や巻ピッチによって性能は大幅に変わること,巻ピッチを素線径で除したピッチ比によって,伝熱性能はおおむね整理できそうであることなどがわかった.同一ポンプ動力における熱交換量で評価した場合には,ピッチ比が小さくなると,既存のオフセットフィンを超える場合があることが明らかとなった.本研究は,マイクロガスタービンや高温燃料電池などの分散電源において重要となる高温コンパクト熱交換器を念頭に,新しい拡大伝熱面形状としてスプリング(つる巻きバネ)の利用を提案し,その伝熱性能についての基礎データを蓄積し,有効性を示すとともに伝熱機構を解明することを目的としている.前年度までの検討により,スプリングの配置方法や,スプリング素線径および巻ピッチによってスプリングフィンの伝熱性能は大幅に変わること,同一ポンプ動力における熱交換量で評価した場合には,既存のオフセットフィンを超える場合があることが明らかとなった.本年度はさらに詳細な検討を行うために,前年度に製作した実験装置を用い定常法と非定常法の2種類の伝熱実験を行った.またテストセクション前後の圧力差を測定した.テストセクションに設置するスプリングの素線径,巻きピッチ,ピッチ比,スプリングの設置方向,スプリング素線の断面形状,空気流量を系統的に変化させ,スプリングフィンの基礎データを取得した.また同じ熱交換器性能評価用実験装置を用いて,スプリングフィンと壁面の接触熱抵抗の影響と明らかにするために,ロウ付けの有無による伝熱性能の違いを調べ,接触熱抵抗の効果について検討した.さらにスプリングフィンを代表する素要素に注目し,3次元定常熱流動解析を行うことで,スプリングフィンの伝熱機構の解明を試みた.特に,実験において有望とみなされたスプリング形状に注目して解析を行ったところ,上流側のスプリング素線間を通過することにより加速された流体が,下流側素線に衝突する際に高い熱伝達率が達成されることが明らかとなった.
3'-Me-DAB誘発肝癌実験系における悪性腫瘍とユビキチン動態との関連

ユビキチンは、選択的細胞内蛋白分解を誘起する因子である。すなわち、“遊離型ユビキチン"が酵素群の作用で標的蛋白質に結合し、“マルチユビキチン鎖"を形成することで26Sプロテアソームによる標的蛋白質の分解を惹起する。本研究は、ラット肝癌におけるユビキチン動態の解析を目的として行った。ラットを0.06%3'-methyl-diaminobenzidine(3'-Me-DAB)含有固形試料を用いて140日間飼育し、肝臓癌を誘発した。この肝臓の癌部と非癌部及び正常ラット肝臓の各々から、トリス緩衝液に可溶な易様性画分と同緩衝液に不溶で8M尿素で可溶化される難溶性画分を調製した。各画分の単位蛋白あたりの“遊離型ユビキチン"と“マルチユビキチン鎖"を2種類の特異的イムノアッセイで定量し、以下のような知見を得た。1.すべての組織において、殆どの遊離型ユビキチンは易溶性画分にのみ認められた。一方、マルチユビキチン鎖は、易溶性および難溶性の両画分に見出された。2.癌部の遊離型ユビキチン量は、非癌部および正常の肝臓と比較し、有意に多かった。3.癌部の易溶性マルチユビキチン鎖量は、非癌部および正常肝臓よりも有意に多かった。4.癌部の難溶性マルチユビキチン鎖量は、非癌部および正常肝臓よりも多い傾向を示した。また、同様の肝癌ラットの血清マルチユビキチン鎖濃度は、正常ラットよりも有意に高値を示した。以上の結果から、肝癌ではユビキチン全体量が増加し、それが血清マルチユビキチン鎖濃度に反映されることが示唆された。今回の結果がユビキチン依存性蛋白分解の亢進を意味するのか、また、標的蛋白質は何かといった問題が、肝癌におけるユビキチン系の意義を解明する上で重要な今後の課題である。
聴覚障害者のイメージ言語処理特性を踏まえたウェブコンテンツのデザインと評価

本研究の目的は、聴覚障害者がウェブベースのタスクを円滑に遂行できるようなユーザインタフェースの要件を明らかにし、それに基づいてウェブサイトをデザインする方法を提案することであった。平成18年度は、聴覚障害者16名、健聴者16名を対象として、インターネットのポータルサイトで使われている代表的なディレクトリ(27個)をあらわすようなピクトグラムを準備し、ピクトグラムとディレクトリを対応させる課題を実施した。平均正答率を比較した結果、聴覚障害者は健聴者と比較して正答率が高く(86.61% vs 75.45%)、その差には有意傾向が認められた。アクセシブルなWebコンテンツを提供するためには、このような特性に配慮し、音声言語情報(文字・手話)だけでなく、ピクトグラムなどのイメージ情報を効果的に利用したWebデザインを行うことが有効であろうとの結論を得た。平成19年度は、前年度に続き、ディレクトリの表現方法が検索行動にどのように影響するかを、視線計測実験を行って検討した。ディレクトリ(27個)は、テキストのみ、ピクトグラムのみ、ラベル付ピクトグラムの3種類で表示された。聴覚障害者21名、健聴者21名を対象として、情報探索課題(38種類)を実施した。結果は、次の通り。1)平均タスク遂行時間はピクトグラム表現が他の表現に比べて有意に長い、2)選択されたディレクトリのばらつきはピクトグラム表現が他の表現に比べて有意に大きい、3)視線計測データから平均視線停留時間と平均視線停留回数を導出し情報獲得効率として指標化すると、ラベル付ピクトグラム表現のみにおいて、健聴者、聴覚障害者の間に有意な差が認められなかった。また、聴覚障害者において、ラベル付ピクトグラム表現とテキスト表現の間に有意な差が認められなかった。以上から、ディレクトリをラベル付ピクトグラムで表現すれば、聴覚障害者が健聴者と比べて同等のパフォーマンスを出せることがわかった。結果は、次の通り。聴覚障害者にとって使いやすいWebコンテンツを制作するために、以下の実験を実施した。1.実験の内容:1.1被験者聴覚障害者群16名、健聴者群16名。インターネット使用経験、日本語運用力は統制。1.2課題インターネットのポータルサイトで使われている代表的なディレクトリ(27個)をあらわすようなピクトグラムを準備し、ピクトグラムとディレクトリを対応させる課題を実施した。制限時間無し、質問紙を用いて集団で実施した。2.結果2.1ディレクトリ表現の意味理解ディレクトリとして示した言葉の意味が正確に理解されているかどうかについて確認したところ「グルメ・オークション・地図」の意味は正確に理解されていないことがわかった。2.2ピクトグラムの意味理解「資格、求人・転職」のピクトグラムの正答率は両群とも25%以下であり、ピクトグラムの意味理解が正しくされていないことが分かった。2.3聴覚障害者群と健聴者群のピクトグラム認知の差上記のディレクトリとピクトグラム、および、両群とも100%の正答率となったものを除いて分析を行った。平均正答率を比較した結果、聴覚障害者は健聴者と比較して正答率が高く(86.61% vs 75.45%)、その差には有意傾向が認められた(p<.09)。最も差が出たピクトグラムは、「占い」であった(聴覚障害者75%、健聴者25%の正答率)。3.考察聴覚障害者がピクトグラムから意味を解釈する感性認知能力は健聴者よりも優れている傾向にある。

聴覚障害者は音韻的な符号化と併用して視覚的な符号化を行っているため、約87%の高い正答率を出せると考えられる。アクセシブルなWebコンテンツを提供するためには、このような特性に配慮し、音声言語情報(文字・手話)だけでなく、ピクトグラムなどのイメージ情報を効果的に利用したWebデザインを行うことが有効であろう。本研究の日的は、聴覚障害者がウェブベースのタスクを円滑に遂行できるようなユーザインタフェースの要件を明らかにし、それに基づいてウェブサイトをデザインする方法を提案することであった。今年度は、ポータルサイト等のディレクトリを利用して情報を検索する状況を想定し、ディレクトリの表現方法が検索行動にどのように影響するかを、視線計測実験を行って検討した。ディレクトリは、テキストのみ、ピクトグラムのみ、ラベル付ピクトグラムの3種類で表示された。ディレクトリ数は27であった。21名の健聴者、21名の聴覚障害者が被験者として参加し、38の情報探索課題を達成することを求められた。被験者は、いずれかの表現方法(テキスト、ピクトグラム、または、ラベル付ピクトグラム)でディレクトリが表示されているウェブページから、課題を達成するのにもっとも適していると思われるディレクトリを速やかに選択することを求められた。実験の結果、以下のことがわかった。1)平均タスク遂行時間はピクトグラム表現が、他の表現に比べて有意に長い、2)選択されたディレクトリのばらつきを情報論的エントロピーで指標化すると、平均エントロピーの値はピクトグラム表現が他の表現に比べて有意に大きい、つまり、ばらつきが大きい、3)視線計測データから平均視線停留時間と平均視線停留回数を導出し情報獲得効率として指標化すると、ラベル付ピクトグラム表現のみにおいて、健聴者、聴覚障害者の間に有意な差が認められなかった。また、聴覚障害者において、ラベル付ピクトグラム表現とテキスト表現の間に有意な差が認められなかった。以上の結果から、ディレクトリを利用した情報探索課題において、ディレクトリをラベル付ピクトグラムで表現すれば、聴覚障害者が健聴者と比べて同等のパフォーマンスを出せることがわかった。
ジャガイモ疫病菌半数体菌株の遺伝学的解析

ジャガイモ疫病菌ではこれまで二倍体以上の倍数性が知られていたが,半数体の存在は未報告であった。本研究では,我々が新しく発見した半数体菌株について,(1)核とミトコンドリア遺伝子の塩基配列に基づく分子系統解析,(2)フローサイトメトリーによるDNA含量とゲノムの安定性の解析,(3)体細胞核・染色体の顕微鏡観察,(4)生育特性の調査,(5)栄養要求性突然変異体の作出,(6)形質転換法の確立,などの遺伝学的研究を行ったジャガイモ疫病菌ではこれまで二倍体以上の倍数性が知られていたが,半数体の存在は未報告であった。本研究では,我々が新しく発見した半数体菌株について,(1)核とミトコンドリア遺伝子の塩基配列に基づく分子系統解析,(2)フローサイトメトリーによるDNA含量とゲノムの安定性の解析,(3)体細胞核・染色体の顕微鏡観察,(4)生育特性の調査,(5)栄養要求性突然変異体の作出,(6)形質転換法の確立,などの遺伝学的研究を行った本研究は、ジャガイモ疫病菌Phytophthora infestansの半数体菌株(MX980400)の遺伝的特性を明らかにし、半数体を利用した疫病菌の遺伝解析法を確立することを目指して、3ヶ年計画で実施するものである。平成22年度は菌の系統解析やゲノムの染色体構成の解析等を主な目標として実験を行い、次のような結果を得た。1.菌の系統解析Griffith and Shaw(1998)のPCRプライマーを用いてmtDNAハプロタイプを調べ、半数体株がJP-2系統やUS-1系統の菌株とは異なるハプロタイプIaに属することを明らかにした。また、交配型については、テスター株との対峙培養では卵胞子を形成しなかったが、PCR-RFLPによる交配型決定法(Judelson et al.,1995))によってA2であることが判明した。2.ゲノムの染色体構成解析半数体菌株は遊走子を形成せず、発芽管破裂法は適用できなかった。そこで、種々の体細胞の核・染色体標本作製法を試みた。その結果、プロトプラストをメタノール・酢酸混液(混合比9:1)で固定し、水蒸気で表面を曇らせたスライドガラス上に滴下する方法が、蛍光観察に適した細胞質の被覆の少ない間期核標本作製に有効であることを見出した。また、再生プロトプラストを中期染色体標本作製に用いるための、プロトプラストの作製・再生方法を確立した。3.半数体株の安定性に関する解析半数体株の継代保存培養株のDNA含量をフローサイトメトリーで解析したところ、ゲノムの自然倍加によると思われる2n核が高頻度で存在することがわかった。そこで、hyphal tip cultureと単一プロトプラスト培養を併用して、n核の比率が90%を超える株を再分離した。平成23年度は,プロトプラストの単離培養によって半数体元株であるMX980400株から前年度作出したn系統(菌糸中のn核の割合が90%以上)と2n系統(2n核が90%以上)を使用して下記の成果を得た。1.核DNAとしてITSとEas,ミトコンドリアDNAとしてP3(rpl14,rp15,tRNAs)とP4(cox1)の計4領域について塩基配列を決定し,Phytophthora infestans及びPhytophthora属他種の多数の菌株のデータを加えて分子系統解析を行った。その結果,n系統(したがって,MX980400株も)はコスタリカ,メキシコ,ペルー産のP.infestans菌株と同じcladeに属することが明らかとなった。2.MX980400株から2n系統が出現した理由を探るために,2n系統のRas及びITSの塩基配列を決定し,n系統や標準的な2n株と及び比較した。その結果,n系統と2n系統の配列が一致したので,2n系統の出現はMX980400株のヘテロカリオン性に起因するのでなく,n核の2n核化によって出現した可能性が高いということが示唆された。3.半数性の生育に及ぼす効果を調べるために,n系統と2n系統及び標準株(2n)の栄養培地(pea broth agar,ryeB,V8)上での生育を比較した。その結果,n系統の菌糸生育(菌そう直径)は2n系統の5060%,標準株の7080%程度で,遊走子形成量も少なかった。したがって,植物の場合と同様,半数性は生育に負の効果をもたらすことが示された。4.半数体から突然変異体作出する実験の一環として,卵菌類では未報告のnit変異体の作出を試みた。その結果,pea broth agarにKCIO_3を2%(w/v)添加した培地がnit変異によると思われるセクターを生じさせるのに有効であることがわかった。平成24年度は栄養要求性突然変異体の作出,形質転換体の作出,体細胞染色体の観察法の改良について研究し,下記の成果を得た。1.栄養要求性突然変異株として半数体菌株と二倍体標準菌株から硝酸塩利用能欠損変異(nit変異)株を塩素酸塩抵抗性を利用して多数作出し,遺伝的安定性を確認した後,塩素酸塩に対する抵抗性の程度を評価した。次いで,変異の原因遺伝子候補であるNiaA遺伝子の塩基

配列解析を二倍体nit株を用いて行い,変異体のNiaAは変異遺伝子と野生型遺伝子がヘテロ接合しており,変異遺伝子は塩基配列中にアミノ酸置換をもたらすトランジションタイプの置換を有することを見いだした。このようなnit変異の作出と解析は本菌では初めてある。また,nit以外の栄養要求性変異体を選抜するために既報の4種の合成培地にアミノ酸等を添加した最少培地の作成を試み,本菌の栄養特性に関する知見を得た。2.プロトプラストを用いたPEG-リポフェクチン処理法による形質転換系を確立した。まず,再生能の高いプロトプラストを作出する条件を確立し,最高で36%の再生率を得ることができた。次に,選抜マーカーのgeneticin抵抗性遺伝子に卵菌類で働くプロモーターを融合させた形質転換ベクターを使い,形質転換体を作出することに成功した。卵菌類の形質転換系の確立は日本では初めてである。3.体細胞染色体の観察法として,発芽管破裂法の改良と,培養菌糸体を用いる方法を試みた。前者では,培地を新鮮な自家製potatobrothに変更することにより,発芽管伸長と核分裂が向上し,より効率的な染色体観察が可能となった。後者では,液体培養した菌糸体をコルヒチン・コルセミド併用処理をすることにより,凝縮した染色体像を得ることに成功した。平成22年度まで研究に参加していた大学院生が家庭事情により退学したため,年度当初計画していた細胞遺伝学的観察の進捗が遅れた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は最終年度であるから,これまでのフローサイトメトリーや分子系統解析のデータを取りまとめて年度内に原著論文として投稿する予定である。また,研究グループに新たに大学院生1名と学部生2名が加わったことにより,平成24年度は充実したマンパワーで研究を遂行できるので,細胞遺伝学的観察の遅れの挽回が期待できる。
70歳，80歳高齢者における口腔機能とサルコペニアについての6年間の前向き研究

超高齢社会を迎えたわが国において,健康長寿を達成することが望まれている.筋肉量,筋力,身体能力の低下(サルコペニア)は,高齢者の自立喪失,要介護の原因となると考えられている.また,身体機能の低下が顕在化する前に,早期介入を行ことで,一次予防による健康維持を促すことが,今後非常に重要である.このことは,高齢者のQOLを高めるとともに,医療費の削減など社会的意義は大きい.これまでに,口腔機能と身体機能との関連が報告されており,栄養摂取がその関連を媒介するものと考えられている.しかしながら,この一連のメカニズムについては,推察されているものの,エビデンスは未だ確立されていない.これまでに我々は,横断研究の結果から,口腔機能の一つである咬合力の低下が,タンパク質摂取の不足や,身体機能の低下と関連することを明らかにしてきた.しかし,横断研究では,加齢による変化を検討できないため,因果関係を求めることはできない.そこで今回,6年間の前向き研究を行い,自立した生活を送っている高齢者を対象に,初回の調査から3年後と6年後に調査を行い,初回調査時の口腔機能と栄養摂取,さらに筋肉量,筋力,身体能力の低下(サルコペニア)の発症ならびに進行との関連について検討した.その結果,80歳時に咬合力が低い高齢者において,83歳時に低栄養となる可能性が示された.また,86歳時の高齢者において,サルコペニア群と正常群の間における咬合力について検討すると,サルコペニア群の咬合力の方が有意に低かった.今後も調査を継続し,口腔機能の維持が,健康長寿を創ることを明らかにしていきたいと考えている.本研究においては,自立した生活を送っている70歳ならびに80歳の高齢者を対象に,6年間の前向き研究を行い,口腔機能が低下していると,サルコペニア(筋肉量,筋力,身体能力の低下)に関連する栄養摂取が不十分となり,サルコペニアの発症ならびに進行に影響を及ぼす,という仮説を検証することを目的としている.平成29年度は,6年間の前向き研究として76(±1)歳の高齢者について,口腔内診査,口腔機能検査,栄養調査,サルコペニアの評価などを行った.口腔機能検査としては,検査用咬合力感圧シートを用いた咬合力,咀嚼能率検査用グミゼリーを用いた咀嚼能率検査を行った.栄養調査としては,簡易型自記式食事歴法質問票を用いて,1000kcalあたりの食品群や栄養素の摂取重量を算出した.サルコペニアの評価としては,体組成計による筋肉量の測定,握力や歩行の速さを測定した.また,医学検査として,サルコペニアを関連のある疾患の既往について問診し,身体測定やBMIを記録した.現在データ入力が完了し,今回追跡調査を行えなかった対象者への参加呼びかけの準備とデータ分析を行っている.もし,「口腔機能の低下により,サルコペニアに関連する栄養摂取が不十分となり,サルコペニアの発症ならびに進行に影響を及ぼす」という仮説が明らかとなれば,口腔機能とサルコペニアとの間に栄養摂取が媒介することと,その因果関係が示されることになる.このことで,高齢期まで歯や口腔機能を維持する意義,さらに高齢化社会における歯科の重要性がより明確となる.計画より被験者数は少ないが、おおむね計画通りに進んでいる。超高齢社会を迎えたわが国において,健康長寿を達成することが望まれている.筋肉量,筋力,身体能力の低下(サルコペニア)は,高齢者の自立喪失,要介護の原因となると考えられている.また,身体機能の低下が顕在化する前に,早期介入を行ことで,一次予防による健康維持を促すことが,今後非常に重要である.このことは,高齢者のQOLを高めるとともに,医療費の削減など社会的意義は大きい.これまでに,口腔機能と身体機能との関連が報告されており,栄養摂取がその関連を媒介するものと考えられている.しかしながら,この一連のメカニズムについては,推察されているものの,エビデンスは未だ確立されていない.これまでに我々は,横断研究の結果から,口腔機能の一つである咬合力の低下が,タンパク質摂取の不足や,身体機能の低下と関連することを明らかにしてきた.しかし,横断研究では,加齢による変化を検討できないため,因果関係を求めることはできない.そこで今回,6年間の前向き研究を行い,自立した生活を送っている高齢者を対象に,初回の調査から3年後と6年後に調査を行い,初回調査時の口腔機能と栄養摂取,さらに筋肉量,筋力,身体能力の低下(サルコペニア)の発症ならびに進行との関連について検討した.その結果,80歳時に咬合力が低い高齢者において,83歳時に低栄養となる可能性が示された.また,86歳時の高齢者において,サルコペニア群と正常群の間における咬合力について検討すると,サルコペニア群の咬合力の方が有意に低かった.今後も調査を継続し,口腔機能の維持が,健康長寿を創ることを明らかにしていきたいと考えている.追跡調査ができなかった対象者について,再度参加を呼びかけ,研究参加の同意の得られた者に対して調査を行う.随時,学会での発表や論文化を計画していく.平成29年度の調査人数が,予定より下回ったため,次年度使用額が生じた.平成30年度は,平成29年度に参加できなかった者に再度調査への参加を呼びかけ,追跡調査を行う.さらに,本年度86(±1)歳の高齢者に対し,同様の項目,方法で調査を行う.参加者は500名と予想している.
水溶液科学に立脚した階層的集積化ナノセラミックスの合成と界面機能分野への応用

本研究では、水溶液系における金属イオンと有機分子やマトリクスとの相互作用を活用し、酸化物系およびリン酸塩系材料においてバイオミネラルに類似した階層的集積化ナノ結晶の構築法を検討するとともに、それらの電気化学・光触媒・生体適合性などの機能の調査をおこなった。マトリクスを利用した結晶成長により合成したマンガン系およびスズ系酸化物の階層的集積化ナノ結晶では、合成条件によって多様な酸化状態の化合物の作製が可能であり、Liイオン二次電池の正極および負極活物質としてサイクル特性・レート特性に優れた機能を有することを見出した。また、中間体を経由した合成ルートを用いることでナノロッドやナノシートから構成された水酸アパタイトの階層的集積化ナノ結晶が得られ、細胞との適合性について検討をおこなった。その結果、水酸アパタイトのナノ構造が各種の細胞の接着性や増殖性に影響を及ぼし、その活性をコントロールできることが示唆された。原料や反応条件を制御して水溶液から析出させた二酸化チタンの階層的集積化ナノ結晶では、酸化・還元反応の選択性をもつ光触媒活性を付与することが可能であった。以上のように、多様な機能性材料において階層的集積化ナノ結晶の作製手法を開発するとともに、それらの優れた機能性を実証することに成功した。具体的内容取り組んでいる物質系と界面機能は以下の2つである。(1)酸化物およびリン酸塩ナノセラミックスによる電極機能への展開バイオミネラルに類似したナノ結晶の秩序化された種々の階層的構造体を構築する手法として、水溶液系における有機分子制御による結晶成長法および中間体経由法を開発した。具体的には、中間体経由の酸化スズナノメッシュ、有機ゲルあるいはキレート剤による多孔質およびナノシート状マンガン酸化物、有機還元剤による階層的リン酸鉄系化合物の合成が挙げられる。特に、多孔質マンガン酸リチウムでは、Li電池正極として優れたレート特性およびサイクル特性が示された。単純な酸化物粒子混合物と比較して階層的なセラミックス構造がLiイオンの脱挿入に有利であることが確認され、細孔径や結晶連結性などに関するさらなるナノ構造デザインへの指針が示された。(2)リン酸塩ナノセラミックスによる生体機能への展開擬似体液や前駆体を用いる手法により水酸アパタイトなどのリン酸カルシウム系結晶のナノ形態および組成の制御に成功するとともに、形態によるタンパク質の吸着特性や、これらをユニットとするマクロには平滑な基板を用いて細胞との相互作用を調査し、生体との親和性を検討した。ナノ形態による特異なタンパク質吸着の可能性、および100nm以下のユニット結晶による骨芽細胞や繊維芽細胞の活性への強い抑制作用が見出された。最近では、より深い生命活動の理解のため、ナノレベル表面と細胞との相互作用が着目される。水酸アパタイトのナノ界面が細胞に及ぼすことが確認されたことは、新規な人工骨や細胞培養の足場材料の開発ばかりでなく、万能細胞への機能付与や、骨再生・リモデリングにおいて重要な知見を与える。本年度の目標は、階層的集積化ナノ結晶の制御法の開発と界面機能物性の評価およびその合成法へのフィードバックである。現状では、電気化学機能および生体機能の2テーマに集中して取り組んでいる。(1)酸化物およびリン酸塩ナノセラミックスによる電極機能への展開20年度の成果として、水溶液系における有機分子制御による結晶成長法および中間体経由法によるバイオミネラルに類似した階層的構造体の開発がある。これによって得られたナノ構造酸化スズ、ナノシート状マンガン酸化物、階層的リン酸鉄系化合物、および多孔質マンガン酸リチウムについて、その構造制御を精密化するとともに、それらの光電特性およびLi電池正極としての特性を検討した。その結果、直接遷移に由来する特異な電気化学特性をもつ一酸化スズナノシート、特異なサイクル特性を有する3価のマンガン酸化物ナノシートなどの階層構造に関連する特性が新たに見いだされた。また、マンガン酸リチウムについては合成法の再検討をおこない、低温において高い特性を有する多孔質体の作製に成功した。(2)リン酸塩ナノセラミックスによる生体機能への展開20年度に開発した水酸アパタイトなどのリン酸カルシウム系結晶の合成手法を改良し、二種類のリン酸カルシウムから構成されるメノ結晶構造体を合成し、その生体との親和性を検討した。

100nm以下の水酸アパタイトナノ結晶のみでは骨芽細胞や繊維芽細胞の活性への強い抑制作用が見られたのに対し、溶解性の高いリン酸塩結晶を含む場合には骨芽細胞の成長の促進効果も見いだされた。この成果は、ナノ構造と組成制御がおよぼす細胞との相互作用への影響として着目され、今後の展開が期待される。本研究の目的は、階層的集積化ナノ結晶の制御法の開発と界面機能物性の評価およびその合成法へのフィードバックである。最終年度では、3年間の総括として電気化学機能・生体機能・光触媒機能に関する実績が得られている。ここでは、特に電極機能および生体機能について階層的ナノ結晶の可能性が示された。(1)酸化物およびリン酸塩ナノセラミックスによる電極機能への展開これまでの成果として、水溶液系における有機分子制御による結晶成長法によりMn系酸化物を合成し、その階層構造の制御をおこなってきた。ここでは、水熱処理および熱処理条件の最適化により、バイオミネラルに類似したナノ結晶が方位をそろえた多孔質マンガン酸リチウムおよび多孔質一酸化マンガンを作製し、それぞれLiイオン電池正極および負極活物質としての特性を検討した。その結果、それらの階層的集積化ナノ結晶が高い電気化学的特性を有することを確認した。これは、高い容量と耐久性ともつ二次電池の開発の基礎的知見として重要である。(2)リン酸塩ナノセラミックスによる生体機能への展開これまでに開発した中間体経由の方法によりナノ構造を有する水酸アパタイトおよび水酸アパタイト/β三リン酸カルシウム二相系結晶を合成し、細胞との適合性を評価し、細胞活性のコントロールの可能性を検討した。その結果、100nm以下のナノ結晶のサイズおよび溶解性の変化によって、骨芽細胞および繊維芽細胞の活性制御の可能性が示された。これは、細胞選択性を有する新規で適合性の高い人工骨および細胞培養足場材料の開発への基礎的知見を与える。
塩基性ポリアミノ酸ワールド：放線菌が獲得した準普遍的な生存戦略ペプチド

本研究は,微生物により生産される抗菌性の塩基性ポリペプチド類(BPP)について,その生産と機能に関する生物学的意義を明らかにするとともに,BPPの新機能性分子としての利用展開の礎を築くことを目的としている。研究代表者らは微生物の一属である放線菌が環境中にBPPを「準普遍的」に生産していることを見出した。本研究計画では,BPPの抗菌剤としての役割を再考するとともに,環境応答的な生産制御の理解を目指す。
公共性と社会性:国際化時代におけるコスモポリタン的市民の可能性-90年代の日韓英米の比較研究から

平成17年度の研究は、グローバル化時代における「社会性」と「公共性」の現状把握とともに、その理解に基づく「他者との共存」つまり「コスモポリタン的市民性」を模索するという目的において進められた。研究成果は大きく著作と学会等における口頭発表からなる。具体的な内訳はつぎの通りである。まず、著作としては、『日常という審級:アルフレッド・シュッツにおける他者・リアリティ・超越』、東信堂、2005年12月(単著)と『感情社会学の展開』船津衛編、担当箇所:第五章・他者感情、北樹出版、2006年1月(共著)がある。平成16年度科学研究費補助金に基づく研究成果は大きく三つの領域、すなわち1.研究成果に基づく学会発表2.論文執筆と掲載3.本研究プロジェクトにおける共同研究者西原和久と李晟台による調査研究からなる。尚、3の成果はさらに、西原和久と李晟台の共同研究・調査と両者がそれぞれ行った個別調査に分けられる。以上の研究成果の概要は次の通りである。学会発表1.「9/11以降の市民的連帯の可能性について:アーレントの「市民的不服従」概念を中心に」名古屋大学社会学会第四回年次大会、名古屋大学、2004.7論文掲載1.「グローバル化時代の社会理論:特集に寄せて」(西原和久、朱安新との共著)『現代社会理論研究』第14号、人間の科学社、2004.112.「9/11以降の市民的連帯の可能性について:アーレントの「市民的不服従」概念を中心に」『現代社会理論研究』第14号、人間の科学社、2004.113.「「羅生門」における日本的社会性の含意について:呼びかけとしての他者と共存の始まり」『名古屋大学社会学論集』第25号、2004.12共同研究・調査1.特集:東北アジアの社会理論:グローバル化時代におけるアジアの社会学理論を中心に[1]の共同企画及び実行運営『現代社会理論研究』第14号、人間の科学社、2004.112.2004.7.6-2004.7.12第36回世界社会学会(北京)参加および国際化と社会性というテーマに関する研究者へのインタビュー調査;2004.8.28-2004.9.12シンガポール(Nanyang Technological University)2004.10.28-2004.11.10イギリス(ロンドン大学・ケンブリッジ大学、マンチェスタ大学)における資料収集と本研究プロジェクトのテーマに関係する研究者へのインタビュー調査個別調査平成17年度の研究は、グローバル化時代における「社会性」と「公共性」の現状把握とともに、その理解に基づく「他者との共存」つまり「コスモポリタン的市民性」を模索するという目的において進められた。
太平洋島嶼国における持続可能な開発目標（SDGs）の創造的適用に関する学際的研究

持続可能な開発目標(SDGs)の太平洋島嶼地域における実践可能性を探るべく、(1)MDGsからSDGsへの変遷を成果と課題の観点から整理するための文献研究、(2)太平洋島嶼地域に対する我が国ODA案件をSDGsの観点から調査、(3)ミクロネシア、メラネシア、ポリネシア各地域における現地調査を実施、(4)研究の進捗状況を相互検証するための研究会を開催した。(1)については主に研究代表者の関根と分担者の野田が担当した。(2)と(3)は統合的に行われ、研究代表者の関根と分担者の三村はメラネシアのソロモン諸島を、分担者の小林はミクロネシア連邦、分担者の東はメラネシアのフィジーとソロモン諸島、分担者の畝川はポリネシアのトンガ、分担者の梅村はパラオとフィジーを対象に資料収集やインタビュー調査を国内及び現地で行った。各国いずれもがSDGsを国家開発計画の中核に位置づけ、双方をマッチングさせる作業を進めている段階である。一般的な傾向として、経済成長を念頭に置いた普遍的な開発観に基づくSDGsを達成させることを指針として示されているが、太平洋島嶼地域の地域的特徴であるサブシステンス経済や豊かな自然環境との相互性、家族・親族との緊密な紐帯などの社会文化的要素を具体的な施策の中に取り入れるところまでは至っていないことが明らかになった。SDGsは国家や地域の特性に応じてカスタマイズされることを想定した、一種の開発の指針である。次年度は調査対象国をさらに広げるだけでなく、今年度の調査結果をもとに、国内外の関係各機関や関係者との意見交換を進めていく。2019年3月3日に、研究代表者および分担者による本科研課題に関する研究会を実施した。メンバー全員が1年間活動に関する詳細な報告を行うと共に、SDGsの観点から捉えた太平洋島嶼国の地域的特徴や開発の方向性などについて議論した。関連文献の渉猟、国内・海外調査ともに概ね計画に近い内容で進めることができている。ただし、地域的に日本からの交通の便が必ずしも多くなく、またメンバーの中には本務校で要職に就いている者もおり、海外調査を実施しているものの、その期間を十分に確保できているわけではない。地域的特徴を踏まえたSDGsを考察の対象とする本研究課題にとって現地調査は研究遂行上の要諦であるため、克服するべき課題であると認識している。前年度に引き続き、国内・海外双方における資料収集およびインタビュー調査、現地視察を中心にプロジェクトを行う。研究代表者、分担者全員が4年間の研究期間中に太平洋島嶼3地域(ミクロネシア、メラネシア、ポリネシア)ずべてを対象とすることにしているため、今年度は昨年度の調査対象国から担当国を変えて調査を実施する。また、昨年度一部のメンバーに限定されていた国内の政府開発援助実施機関に対する調査(情報交換)の回数や時間数を今年度は増やし、太平洋島嶼国に対するODAに占めるSDGs関連施策等についての理解を深めたい。研究代表者、分担者全員が4年間の研究期間中に太平洋島嶼3地域(ミクロネシア、メラネシア、ポリネシア)

ずべてを対象とすることにしているため、今年度は昨年度の調査対象国から担当国を変えて調査を実施する。また、昨年度一部のメンバーに限定されていた国内の政府開発援助実施機関に対する調査(情報交換)の回数や時間数を今年度は増やし、太平洋島嶼国に対するODAに占めるSDGs関連施策等についての理解を深めたい。
皮膚三次元培養モデルにおけるヒトパピローマウイルス複製機構の解析

1.HPV陽性癌細胞におけるE6/E7発現の意義に関する研究.HPV陽性癌細胞としてはHeLaやSiHa、Caski細胞を用いた。これらの細胞内では活性を有するE6/E7の発現が認められ、この研究ではHPV16由来のE2を発現させることでE6/E7のプロモーター活性を抑え、その効果を検討した。HPV陽性癌細胞でE6/E7の発現を抑えると細胞増殖が抑制され、この抑制はE7の発現を補うことで解除された。しかしE6の発現は細胞の増殖性には影響しないことが分かった。E7の機能として、RBファミリー蛋白と相互作用してその機能を阻害する活性が知られている。E7の変異体を用いることで、ここで見られた細胞増殖に対する効果にはE7-RB相互作用が重要であることを示した。増殖停止した細胞がsenescenceの状態にあることが確認されたので細胞内のtelomerase活性を評価したところ、E7の発現低下と共にtelomerase活性が抑制されることを見出した。E7発現低下による細胞増殖抑制がtelomerase活性を補うことで部分的に解除されることから、細胞の増殖性の維持機構にtelomerase活性、あるいはtelomere構造が関わっていることが示唆された。2.HPV E4遺伝子機能の解析.ハイリスク型のHPV由来のE4遺伝子をHeLa細胞内に発現させるとG2期の細胞集団の増加と細胞増殖性の低下が認められた。同様の活性を持つことが知られるHIV-1のVprの活性と比較してみると、ほぼ同程度の活性を持つことが分かった。増殖停止した細胞では有意のapoptosisは検出されなかったが、BrdUの取り込みなどの解析からDNA合成のre-entryが起こっていることが確認された。E4とGFPとの融合タンパクは既に報告されているサイトケラチンの崩壊を引き起こす活性を保持しているが、細胞周期への影響を失っていた。このことはこれらの2つの活性が独立した機序を持つことを示している。3.皮膚三次元培養モデルにおけるHPV DNA複製機構の解析.ヒトの初代培養角化細胞(keratinocyte)を用いて皮膚モデルを構築し、その培養系においてHPV DNAの複製を再現した。ウイルスDNAはHPV18をもとに作成したplasmid状の構造を持つもので、同じDNAからblasticidin S耐性遺伝子を発現するものである。このplasmidを角化細胞に導入し、薬剤選択を行った後に皮膚モデルの構築を行うとウイルスDNAのコピー数の増大が観察された。今後はこの系をもとにして必要な遺伝子やcisエレメントの同定を行う予定である。