hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レドックス分離をめざす異種半導体－有機鎖サンドイッチ構造の構築と可視光光触媒反応

以上の結果より、可視光駆動型有機基修飾飾酸化チタン光触媒において、化学工業的に重要なアルキンの選択的な水素化反応が進行することが明らかとなり、また、溶媒効果の原因や温度依存性による反応制御などの知見は、他の触媒反応系においても活用可能であると考えられる。これらの結果・知見により、本研究課題にとって重要な可視光光触媒反応の研究における反応設計の指針が提供され、触媒機能の可能性が広がったと考えられる。レドックス分離をめざす異種半導体ー有機鎖サンドイッチ構造の構築と可視光光触媒反応のために、まず、半導体ー有機鎖構造の構築と適用する反応系の探索を行った。その中で、ナフタレン環構造が半導体の伝導帯への可視光電子注入に効果的であること、および、適切な助触媒を使用することで半導体の伝導帯から目的物質への電子注入(水素化)が極めて選択的に行えることを見いだした。具体的には、銅助触媒を用いることにより、アルキンがジアステレオ選択的にアルケンに水素化される。銅助触媒上での反応は光触媒から切り離された触媒反応であることから、わずかな加熱により水素化過程が著しく加速されることも見いだしている。光触媒作用と熱触媒作用の協奏効果を示した報告でもある。この成果を各種学会にて報告し、また、その成果をまとめた論文が学術雑誌Journal of Catalysisに受理された(掲載決定、YJCAT13214)。現時点でサンドイッチ構造の半分が構築されたことを示しており、予定通りの進捗状況であると考える。現在は、効果的な有機鎖構造の探索、および、半導体ー有機鎖構造に異種半導体を導入する検討を始めており、可能性と課題が見えてきている。一方で、詳細は省くが、研究課題から派生して新規な光触媒反応系を見い出しており、2報目の論文を準備している。以上を総合的に判断し、期待通り研究が進展したといえる。申請書に記載したように、酸化タングステン、酸化チタン、有機化合物(7,7,8,8-テトラシアノキノジメタン)の3種類によって構成されるサンドイッチ型構造を有するハイブリッド光触媒を合成する。その際、酸化チタンや酸化タングステンの比表面積の影響について確認するため、それぞれの合成法・条件を検討する。調製したWO3-TCNQ/TiO2-Ptを用いて、青色および緑色LED光源からの可視光を利用して、アルコールやグリセリン、アンモニアからの水素生成反応を検討する。この際、青色吸収・酸化反応場(WO3)、緑色吸収場(TCNQ/TiO2)、還元反応場(Pt)として、それぞれ機能を発揮し、効率的な電荷分離の促進が期待される。予想される励起メカニズムによって光触媒が駆動しているかを明らかにする。青色光または緑色アシスト光照射下において、多波長照射分光器の単色光を用いることで、波長依存性を確認し、本光触媒の駆動メカニズムを明らかにする。固体触媒内の二段階光励起の達成により、効率的な電荷分離が可能かどうかを評価する。その後、有機鎖の多様性について確認するために、TCNQ以外にさまざまな有機化合物(有機鎖が拡張されたものや他の官能基を有するもの)を検討し、多彩な可視光吸収を示す材料をTiO2に修飾する。これらの光触媒の可視光水素生成活性を評価・比較することで、異種半導体ー有機鎖サンドイッチ構造の応用性について確認する。
近世の自国意識とナショナリズム-「アジア」をめぐる自他認識の変容と展開

本研究を通じて、近代のナショナリズムについての一定の理解に到達することができたのではないかと考えている。ナショナリズムの問題を、戦後日本文化論を題材に、日本文化論的な語りの問題として、さらには文化研究そのものが抱える問題として理論的に考察してきた。文化相対主義、あるいは多元文化主義への批判的視座の獲得とともに、ナショナリズムへの向き合い方を検討した。また、近年の靖国問題、あるいは「アジア」をめぐる議論を題材に、ナショナリズムの問題を考えてきた。時局論的な題材に拠りながら、相互のナショナリズムの摩擦を理論的に考察する地平を切り開くことを試みてきた。そこでは、「アジア」へと開かれたあるいは相互理解が可能な語り、とはどのような語りであるのかをナショナリズムを超える視角から追求した。またこうした研究の中で、一貫して、戦後最高の思想家と称せられる、丸山真男のナショナルな思想についての議論も展開してきた。日本のナショナリズムを(ナショナリズム一般も同様だが)、排外的なものと健全なものとに分けて考える思考の危険性を、健全なナショナリストと目される丸山を題材に考察してきた。またナショナリズムと「アジア」というテーマの結節点として、靖国問題を考えたことは、具体的な戦争の記憶・表象を記念館や碑等に基づいて考察することの必要性の認識を深めることになった。そうした認識の深まりが、個人の研究を超えて、『季刊日本思想史』での「「靖国」の問い方-戦後史再考」との特集に結実した。本研究を共同研究の場へと発展させた成果である。江戸の自国意識とナショナリズム研究の有機的な連関について、理論化が足りずうまく機能しなかった点など反省もあるが、「アジア」とナショナリズムの問題を、戦争の記憶・表象に関わる問題として考察するという、本研究の発展的課題に行き着いたことは最も大きな成果であろう。かなり大きなテーマを考えていく、ひとつの足がかりとして、本年度は、近世・近代を問わず基礎的な資料の収集を継続的に行った。その上で、下記の二点について考察してきた。1,垂加神道の近代における再生のあり方の検討を行った。ナショナルな語りを持つ垂加派の言説が、近代において呼び出される様を、系譜的な語りと、その語りが隠蔽する断絶のありようを浮き彫りにすることで、ナショナリズムが近代の問題であることを捉えようとした。特に近世的な色彩を持つ垂加神道の顕彰は、限られた人々の中での語り直しの作業として、丹念に掘り起こしを行うことを目指した。2,戦後の日本文化論のありようを考察する中で、アジアへの視線が閉ざされていく様を思想レベルの問題として明らかにしようと考えて来た。特に日本文化論と言われるものが、アジアと分かたれ、1945年以後の国境線をのみ前提とした一国の中に関心を集中させていくのか、、そこでの問題は何かを考えて来た。日本文化論の戦後の展開と同時に、併行して思想家としての丸山真男、竹内好の検討にも入った。戦後日本文化論のあり方とは、丸山の思惟と重なり合うものであり、それを浮き彫りにするには、竹内の思想が有効ではないかとの予測に基づく。本年は以下の2点が具体的な研究成果である。1,ナショナリズムの問題を、現在の「アジア」をめぐる議論に引きつけながら考察した。具体的には、子安宣邦著『アジアはどう語られてきたか』(藤原書店)という日本からの議論を踏まえて、アジア論がナショナリズムを越える問題として考察されるべきことを、台湾の雑誌上(中国語に翻訳)で発表した。

また、中国での議論、孫歌氏の『アジアを語ることのジレンマ』(岩波書店)での問題提起を引き受けながら、紀要に「アジアの語りはナショナリズムを越えられるか」と題して、南京の虐殺をめぐる歴史の共有の問題等を考察し、研究成果をまとめた。2,戦後の日本文化論的言説の持つナショナルな語りの問題について考察した。特に「健全なナショナリズム」の問題と文化相対主義の問題を相関的に問題化することの必要性を論じた。その際、戦後を支配するの言説のあり方の問題として、丸山真男のナショナリズムへの立場を問題化した。文化研究がナショナリズムと親和的な関係にあり、そのことへの批判的な視座が必要であることを、それが孕む困難性を含めて明らかにしてきた。後半は、靖国問題を中心に先行研究や資料を集めた。今後は靖国が、なぜアジアからの関心を呼び、またどのようにアジアにかかわるものであるのかを、日本ナショナリズムの行方とともに、考察していく予定である。今年度は、靖国神社に関わる問題を集中的に研究してきた。これまでのナショナリズム研究や、「アジア」を視野に組み込んだ研究を踏まえつつ、靖国を軸にしてどのような問題を考えることが可能か模索してきた。前期は、靖国神社に関する基本的な研究文献の収集、読解あるいは講義をおこない、また、一時資料を収集した。そうした基礎的な研究をもとに、後期は、戦後論として「靖国」を考えることを追求してきた。戦勝国の民主主義の質が問われる情況の中で、日本の戦後がどのようにスタートし、いかなる問題を孕むものであったのかを考えてきた。特に丸山真男を題材にしながら、思想史的資料を読み進めた。これらの研究を踏まえた途中経過のかたちで、日本思想史学会において、「日本の戦後を考える」と題した共同のミニシンポを行った。戦後世界を靖国問題を通して捉え直そうとする企画であり、共同研究として次年度には成果がまとまる予定である。今年度は、研究の最終年度として、当初の予定通り、靖国問題の考察を通じて、戦後論としての日本ナショナリズム論をまとめることに専念した。1,ナショナリズムをどう捉えるかという点に関わって、理論的な考察を行った。特にエドワード・サイードの『文化と帝国主義』やベネディクト・アンダー・ソンの『想像の共同体』をもとに、ナショナリズムの問題性をいかに客観性を持って論じることが可能かを検討してきた。こうしたことを通じて「靖国問題」に見え隠れする「普通の国」へのナショナルな欲望への批判的アプローチを可能にした。2,理論的な検討を踏まえて、戦後を代表する「健全なナショナリズム」の担い手として、丸山真男の思想の検討を行った。丸山真男のナショナリズム論が、客観的にではなく、むしろナショナリストとしてなされていることを指摘し、日本へと閉じていく視線の問題を乗り越えなければ、現在の帝国日本と対峙することはできないことを明らかにした。3,「靖国問題」を考えることとは、戦後日本の在り方を再審にかけることであり、そのためには健全なナショナリズムと排外的なナショナリズムを区別するのではなく、ナショナリズムの問題として、その根元に届く批判的な視座が必要であることを明らかにした。
組織の物質移動抵抗性と化学抵抗性を考慮したフライアッシュ系硬化体の耐久性能評価

本研究は、フライアッシュを用いたセメント系硬化体の中性化および塩害の劣化因子としての気体・塩化物イオンの移動特性、生成物の変化に伴う移動抵抗性の変化、組成成分の中性化反応抵抗性を統合的に考慮し、そのメカニズムの解明をすることで、フライアッシュ系硬化体の耐久性能を定量的に評価したのを報告する。これにより、指定副産物のフライアッシュの有効利用の促進を図り、フライアッシュを用いたコンクリートの性能向上のほか、セメント代替によるCO2を削減して循環型社会の構築に貢献する。本研究は、フライアッシュを用いたセメント系硬化体の炭酸化および塩害の劣化因子としての気体・液状水・塩化物イオンの移動特性、生成物の変化に伴う移動抵抗性の変化と組成成分の炭酸化反応抵抗性および塩化物イオンの固定・分解能力を統合的に考慮し、そのメカニズムの解明をすることで、フライアッシュ系硬化体の耐久性能を定量的に評価することを目的とする。本年度の研究においては、中長期材齢においての、フライアッシュを用いた硬化体の炭酸化試験、塩化物イオンの拡散・移動試験を行い、組成物の変化を精緻に計測・分析することにより化学抵抗性を把握し、細孔構造の変化を計測分析することによる物質移動抵抗性を明らかにした。その結果、フライアッシュを置換することで、十分な養生を施すと、細孔径3.610μm範囲の非常に小さな細孔量が増えており、緻密な細孔構造になっていることが確認できた。また、中性化において、中性化促進環境では養生条件により、フライアッシュを置換することで、中性化進展が異なることが明らかになった。中長期材齢の普通環境で暴露した供試体と同じ程度の炭酸カルシウム生成量の促進環境の供試体の酸素拡散係数は、顕著なさがあり、促進環境においては、フライアッシュの性能を過小評価することが確認できた。また、フライアッシュを置換することで、供試体の遮塩性は増加したが、炭酸化の進行により、遮塩性は顕著に低下することが明らかになった。本年度の研究においては、中長期材齢においての、フライアッシュを用いたセメントペーストの継続検討を行い、既往の研究のまとめを行うとともに、さらに検討範囲を、フライアッシュを用いたコンクリートへ拡張して、組成分析、気体の拡散試験、塩化物イオンの拡散試験、中性化深さ試験などの実験結果のまとめ、評価を行った。その結果、フライアッシュを用いたコンクリートにおいて、養生に関わらず、フライアッシュを置換するによる気体の拡散係数は大きく影響を受けず、促進中性化環境においても高い気体移動抵抗性が確認できた。これは、これまでセメントペーストレベルとで検討した結果と異なる部分である。また、フライアッシュコンクリートの遮塩性は十分な養生をすることで、フライアッシュを置換していないコンクリートより高くなっているが、炭酸化の進行により、遮塩性は顕著に低下することが明らかになった。これは、炭酸化の進行によりC/Sが小さくなり、塩化物イオンの固定能力が弱くなったと考えられる。本年度の研究においては、中長期試験の供試体の作成とともに、フライアッシュを用いた硬化体の炭酸化試験、塩化物イオンの拡散・移動試験を行い、組成物の変化を精緻に計測・分析することにより化学抵抗性を把握し、細孔構造の変化を計測分析することによる物質移動抵抗性を明らかにした。その結果、フライアッシュを置換したものは、十分な養生により、非常に緻密な細孔構造が形成され、酸素拡散係数も小さく、炭酸化抵抗性も大きいであるが、炭酸化の進行により、粗大な細孔構造の形成とともに、物質移動抵抗性が小さくなり、炭酸化抵抗性も小さくなっていることが明らかになった。さらに、このような変化は、炭酸化による生成される炭酸カルシウムの種類、形成される生成物のC/S比、シリカゲルの量などにより、細孔構造が変化し、それに伴い物質移動抵抗性や炭酸化抵抗性が異なることが解明された。合わせて炭酸化抑制効果の指標になるk値の検討も行い、フライアッシュ系セメント硬化体の炭酸化抵抗性は、化学抵抗性および物質移動抵抗性との関連性があることが示唆された。

炭酸化抵抗性の評価のともに、遮塩性についても評価が可能であることが示唆されたが、十分な成果が得られなかったため、次年度に実験方法を変更して検討を続くとする。予定通りに、実験・分析・考察を行った。結果は、即時学会らで発表しておる。最終年度のまとめに向けての準備も整えている。したがって、概ね順調に進展していると判断する。予定とおりの実験・分析・考察を行い、それなりの成果を収めて、学会らで発表をし始めている。ただ遮塩性については、評価の可能性が示唆されているが、十分な成果を得られなかったため、次年度にも検討を続く予定である。予定通り、長期材齢の実験を行い、現在までの結果と照らし合わせて検討を行う。研究推進については、購入した装置を活用するともに、予定とおりの実験方法を適用する予定である。1,2年の成果および経験を生かす方針もある。予定とおり、中期材齢の実験を行い、若材齢時の成果と合わせて検討をする。研究推進においては、予定とおりの装置、実験方法を適用する予定である。1年目の成果および経験を生かす方針もある。直接経費は80万円であるが、物品購入費を30万、旅費を40万、人件費・謝金を5万、その他を5万円予定している。1,2年時より、旅費の比重が大きくなっているが、これは、これまでの成果を積極的に纏めて発信するためである。総額は80万円であるが、物品費を40万、旅費を25万、人件費・謝金を5万、その他を10万円計上している。1年時に比べて旅費の比重が大きいであるが、今年度からは成果を積極的にまとめて発信するためである。
アジア人、白人、黒人患者のための遺伝子情報に基づく抗凝固薬導入アルゴリズムの作成

異なる人種においても適応可能なワルファリン(WF)導入治療アルゴリズムを作成する目的で、体内動態(PK)と薬物応答性(PD)に関する遺伝子情報を基にアジア人(台湾系中国人)、黒人と白人患者を対象として、WFの応答性に関与する変動要因について検討した。その結果、WFのPKの変動因子として、CYP2C9*8、CYP2C9*3、CYP2C9*2、性別(女性)、年齢、PDの変動因子としてVKORC1*2、CYP4F2*3、投与前の凝固活性が抗凝固効果の個体差に寄与していた。アジア人におけるover-anticoagulationにはPK因子(クリアランス)が寄与していることが明らかとなった。【背景・目的】異なる人種においても適応可能なワルファリン(WF)導入治療アルゴリズムを作成する目的で、体内動態(PK)と薬物応答性(PD)に関する遺伝子情報を基にアジア人(台湾系中国人)に加えて、黒人患者を対象とした検討を開始した。WFの抗凝固効果の主体であるS-WFのCLpo(CL)は主代謝酵素CYP2C9の遺伝子変異の影響を受け、黒人ではアジア人や白人とは異なる特有の変異型(CYP2C9*5,*6,*8,*11)が存在する。しかし黒人の体内動態(PK)について人種間の比較検討はなされていない。そこでH24年度はPKの人種差に注目して、黒人・中国人患者を対象にCLを推定し人種間での比較、及びCLの変動要因を探索した。【方法】NONMEMを用いて母集団解析を行いCLを推定した。1黒人(56名、採血ポイントは定常状態の1点)・中国人(74名、総採血ポイント:542点)の患者背景因子を確認した。2PKモデルを一次吸収過程のある1-コンパートメントモデル、誤差モデルを個体間変動は指数誤差モデル、個体内変動は相対誤差モデルを選択しBase modelとした。3患者背景因子の内部相関を検討し、モデルの精度が上昇する背景因子を組み込みFinal modelを構築した。【結果・成果】1構築したPKモデルのCLは黒人の方が中国人より約38%有意に低かった。これは黒人の維持量が中国人より高い事実とは逆方向であった事から、黒人維持量の人種差にはPKの人種差(低CL)とは逆方向に働くPDの人種差(低感受性)が関与している可能性があった。2CLの有意な変動要因に関してはCYP2C9*3・CYP2C9*8・性別(女性)・年齢の順で影響が大きかった。人種が変動要因として検出されなかったことからCLの人種差は、単に“人種"でなくCYP2C9遺伝子変異の出現頻度の人種差等で説明できる可能性が示唆された。【背景・目的】異なる人種においても適応可能なワルファリン(WF)導入治療アルゴリズムを作成する目的で、体内動態(PK)と薬物応答性(PD)に関する遺伝子情報を基にアジア人(台湾系中国人)に加えて、黒人と白人患者を対象として検討した。WFの抗凝固効果の主体であるS-WFのCLpo(CL)は主代謝酵素CYP2C9の遺伝子変異の影響を受けるが、CLの低下に関与するCYP2C9遺伝子変異の出現頻度は3人種間で大きく異なる。しかし、アジア人、白人、黒人患者の体内動態(PK)について人種間の比較検討がなされていない。そこでH25年度は3人種におけるPKについてCLを推定し人種間での比較、及びCLの変動要因を探索した。1黒人(60名)・白人(122名)と中国人(196名)の患者背景因子を確認した。2PKモデルは一次吸収過程のある1-コンパートメントモデル、誤差モデルは個体間変動は対数誤差モデル、個体内変動は絶対誤差モデルを選択しBase modelとした。3患者背景因子の内部相関を検討し、CLに有意に影響する患者背景因子を組み込み、Final modelを構築した。【結果・成果】1構築したPKモデルのCLは黒人では中国人・白人より約30%有意に低かった。これは黒人の維持量が中国人より高い事実とは逆方向であった事から、黒人維持量の人種差にはPKの人種差(低CL)とは逆方向に働くPDの人種差(低感受性)が関与している可能性が示唆された。2CLの有意な変動要因に関してはCYP2C9*8・CYP2C9*3・CYP2C9*2・性別(女性)・年齢の順で影響が大きかった。【目的】ワルファリン(WF)導入治療の最大課題である出血リスクを軽減することを目的として、WF導入アルゴリズムの作成にむけて検討を開始した。【方法】

WFを外来導入した中国人患者74名を対象とし、WF投与開始前にCYP2C9*3とVKORC1*2遺伝子検査を行った。次いでWF導入後3ヶ月間について(1)WF投与開始後血中WF濃度(Cp)が上昇する過程、(2)Cp上昇により凝固活性(NPT;血漿中活性型Normal Prothrombin濃度)が低下する過程、(3)凝固活性(NPT)の低下により抗凝固効果(INR)が上昇する過程のそれぞれの時間推移とそれらの変動要因を定量的に表現できるモデルを母集団解析法により構築した。【結果・成果】(1)Cpは一次吸収過程のある1ーコンパートメントモデル、NPTが低下する過程は生成阻害型間接反応モデル、INRが上昇する過程は凝固活性阻害率を基にした非線形モデルを用いて、母集団解析をNONMEM法により行った結果、Cp、NPT、INRのいずれの時間推移も概ね実測値を反映するモデルを構築できた。(2)各過程の変動要因としてCpの上昇(経口CL)はCYP2C9*3変異と体表面積、NPTの低下(IC50)はVKORC1*2変異、INRの上昇(λ)は投与前NPTが抽出された。(3)WF導入期においてINR>4を示した患者群(11名)とINRコントロール群について各3過程の決定因子である経口CL、IC50、投与前NPTを比較した結果、INR>4の患者では経口CLのみが有意に小さい結果を示した。従ってWF導入期のover-anticoagulationには、CL低下を起こすCYP2C9*3変異やCYP2C9阻害薬の併用が寄与する可能性が示唆された。平成24年度の目標は血栓症予防の目的でWF導入が予定されているアジア人に加えて、黒人患者を追加し、PKの決定因子であるCLに認められる人種差の影響因子を母集団解析により明らかにする事であり、この目的は達成できた。H23年度の目標は、血栓症予防の目的でWF導入予定のアジア人(日本人と中国人)患者を対象にWF導入後3ヶ月の間定期的に採血を行い、(1)投与開始後WF血中濃度が上昇する過程、(2)WF血中濃度の上昇に伴う凝固活性(NPT)が低下する過程、(3)凝固活性の低下に伴い抗凝固効果(INR)が上昇する過程に及ぼす遺伝子変異や患者背景因子の影響について検討し、母集団解析法によりPK/PD過程におけるモデル解析を行うことであった。日本人患者においては現在は各施設倫理委員会で承認を受け患者エントリーの段階であるが、中国人患者においては、おおよそこれら3つの目標を達成できた。2.現在白人患者のエントリー数を増やすため、他の海外共同研究施設の協力を依頼中である。1.現在日本人と白人患者のエントリー数を増やすため、他の共同研究施設の協力を依頼中である。2.予備的検討により、黒人患者においてはアジア人に比較して体内動態(PK)はWFのCpが上昇し(CLが小さい)投与量を低下する人種差が存在するが、一方感受性(PD)に関しては黒人患者はアジア人と比較して低感受性であり投与量を増加させる方向の人種差が存在する結果を得ている。今後はWF投与量に影響するこれらPKとPDの相反する人種差の影響因子を解明するための検討を開始する予定である。1.H25年度はアジア人・黒人・白人患者を対象に1投与開始後
微細加工と単分子膜制御による低電圧・高速駆動ナノゲート有機トランジスタ

有機薄膜トランジスタ(OTFT)の高速動作を実現させるためのデバイス物理の構築を目的とし、高速化のための素子設計指針、律則要因の解明に関する研究を行った。端子部の寄生インピーダンスによって動作速度が律則されることを、これまでの研究から明らかにしている。端子部寄生インピーダンスを低減させるために、電極材料や電極作製方法を変えて寄生インピーダンスを解析した。インピーダンス解析の結果から、電極作製の際、電極-有機半導体界面に電気伝導を阻害するトラップ準位が形成され、このトラップ準位が寄生インピーダンスの要因となっていることが分かった。OTFTは長時間動作させると電流を阻害するトラップが生成され、性能劣化が起こることが知られている。この性能劣化の要因を時間応答測定、パルス応答測定によって解析した。性能劣化は有機半導体層の作製条件を変えてもあまり変化せず、半導体を形成する基板の前処理に大きく依存することが明らかになった。この結果から、性能劣化の要因となるトラップ準位は、半導体層の構造的な欠陥部ではなく、基板-有機半導体界面に存在することを明らかにした。ゲート絶縁層の微細化も素子の高性能化・高速化につながる。微細化を行うために自己組織化単分子膜(SAM)による絶縁層作製技術を提案している。種々のSAM分子を用いてその絶縁特性を測定している。この結果は有機半導体層に効率よくゲート電界を与えるための基礎データとなる。以上の結果はOTFT高速化の律則要因を排除する指針を与えており、OTFTのデバイス物理構築の重要な一端を担う成果であると考えられる。
両大戦間期における中・東欧のグラフィックデザインに関する歴史的研究

両大戦間期における中・東欧のグラフィックデザインに関する活動の全貌を実証的に解明するために、ドイツ、チェコ、ハンガリー出身のデザイナーが同時代に英米を訪問、あるいは移民した先の国のグラフィックデザインに与えた具体的な影響について、所蔵先のヴィクトリア・アルバート美術館(ロンドン)、クーパー・ヒューイット・デザイン美術館(ニュー・ヨーク)他にて調査をおこなった。アメリカでは、チヒョルト(ドイツ)とラディスラフ・ストナー(チェコ)、モホイ=ナジ(ハンガリー)の相互の影響関係と交流が浮かびあがった。ニューヨークで活躍したストナーはアメリカのデザイン界に中欧のデザイン理論と方法を根づかせ、1940年代にはアメリカ型のモダンデザインとして新しい造形を推進していった。シカゴでバウハウスの教育を継承したモホイ=ナジは、アメリカの視覚芸術の領域に彼のニュー・ヴィジョン理論を移植し、新しいメディアやテクノロジーと造形表現を融合する芸術作品の創造へと発展されたことが解明された。(井口)ベルリンにてモダン・アートの原理を商業や産業に応用するために開校した私塾「ライマン・シューレ」で知られるユダヤ系ドイツ人アルバート・ライマンは、1937年にロンドンに産業・商業美術学校を設立し、イギリスに商業美術に特化した教育実践を通じて、イギリス・デザイン界においてモダニズムの理論と実践に深く関わったことが解明された。(菅)以上のことから、大陸のモダニズムの流れは英米にて継承され、それぞれ異なる歴史と土壌をもつ土地で、新たな展開を導いたことが実証された。以上の研究結果から浮き彫りにされた国家の文化・産業政策とデザインの関係について、ナショナリズムの視点から研究を行っている研究者デイヴィッド・クラウリー(ポーランド研究)とエヴァ・フォルガーチ(ハンガリー研究)と意見交換を行った。さらにポーランドを事例とした先行研究David Crowleyによる"National Style and Nation-State",1992.を翻訳・出版した(邦訳『ポーランドの建築・デザイン史:工芸復興からモダニズムへ』彩流社、2006年、4月)。デザインを通じて形成されたナショナル・アイデンティティの表象の特性を、大戦間期の中東欧のアーティストの仕事から考察し、さらに英米へ移民したアーティストが、当地へ与えた影響を解明した。特に、ハンガリー、ドイツ、ルーマニアで活躍した芸術家マチス・テウチ・ヤーノシュに関する史料調査を新聞・雑誌史料を中心に収集し、大戦間期に国境を越え拡大したアヴァンギャルド芸術運動との関係を明らかにした。井口壽乃「マチス・テウチ・ヤーノシュと中欧のアヴァンギャルド:ブラッショー、ブダペスト、ベルリン、ブカレスト」(『Fuji Xerox Print Collection』紀要、no.1,2005)また、チェコ出身のグラフィック・デザイナーで後にアメリカへ移住し、活躍したラディスラフ・ストナーに関する作品および史料を収集し、データベースを作成した。さらにイギリスにおける大陸モダニズムの受容について、ライマン産業・商業美術学校を中心に考察した。井田(菅)靖子、"Politics of Modern Showmanship : the Reimann School and Studio"(イギリスデザイン史学会国際年次大会、2004年9月、ベルファスト)。井田(菅)靖子「大戦間期イギリスにおける大陸モダニズムの受容-ライマン産業・商業美術学校」(意匠学会研究例会、2004年9月)両大戦間期における中・東欧のグラフィックデザインに関する活動の全貌を実証的に解明するために、ドイツ、チェコ、ハンガリー出身のデザイナーが同時代に英米を訪問、あるいは移民した先の国のグラフィックデザインに与えた具体的な影響について、所蔵先のヴィクトリア・アルバート美術館(ロンドン)、クーパー・ヒューイット・デザイン美術館(ニュー・ヨーク)他にて調査をおこなった。
高レイノルズ数流れ解析のための有限要素法スキームの開発

GSMAC(Generalized Simplified MAC)有限要素法は、差分法と同程度の計算効率を持つ、非圧縮粘性流体解析用の高速有限要素スキームである。このスキームの長所としては高い計算効率と、高レイノルズ数における安定性があげられるが、境界条件の取り扱いに若干の問題が残されていた。本研究ではHSMAC法の概念を応用し、連続の式をより厳密に満足しつつ時間進行させることによりこの問題を解決した。この改良型GSMAC法は圧力を指定した境界条件のもとでも安定であり、非定常問題の初期段階においても高精度で解析できるという特徴を有する。また、より現実の問題に即した解析を行うために、スキームの3次元への拡張は不可欠である。しかし、従来の3次元GSMAC法では計算機上の制約により、単一の立法体要素から構成された問題以外には適用不可能であった。本研究では有限要素法の有利さを活かすべく、任意の6面体要素により構成される問題に対しても、高速かつ安定に解析できる3次元スキームを開発した。このスキームの特徴として、以下の項目があげられる。(1)立方体キャビティ内流れの解析では、低レイノルズ数領域においてスペクトル法による結果と良好に一致する。(2)立方体キャビティ内高レイノルズ数流れの解析では、TGL渦、コーナ渦等の複雑な3次元的流れ、およびその非定常変化を明瞭に捕らえられる。(3)スーパーコンピュータへの適合性に優れている。以上より、本解析スキームは実用的な3次元流動解析用の有限要素スキームである。よって、工学上実用的な流動現象の解明に役立つことが期待される。
抗原感作後の抗原の経口投与による寛容誘導に関する実験的研究

卵白アルブミン(OVA)を抗原とし、マウスに経口投与を行うと、その後のOVAに対する感作は抑制される。しかしあらかじめOVAに感作させておくと、OVAの経口投与を行ってもその後のOVAに対する反応は抑制されない。OVAは経口投与されると、腸間膜リンパ節でT細胞への抗原提示が行われ、制御性T細胞への分化が促されるが、感作されたマウスでは制御性T細胞への分化が阻害されており、感作を受けたT細胞自身ではなく抗原提示細胞にその原因があると考えられた。OVAを飲用水に溶解して持続的に摂取させる方法で経口免疫寛容を確立するモデルを採用し、確かにその後のOVAの感作が成立しなくなることを確認した。一方で、感作したマウスに同様のOVAの摂取を行っても、OVA吸入によって誘発される気道炎症は改善しないことを確認した。しかしながら、この方法でOVAを摂取して免疫寛容が誘導されたと考えられるマウスの脾細胞を他のマウスに移入した場合、移入を受けたマウスで免疫寛容は確認できなかった。脾細胞から樹状細胞を選択して移入する、脾細胞だけでなく腸間膜リンパ節、パイエル板、胸腺の細胞を移入するなど、条件をさまざまに変更して検証したが、レシピエントでの免疫寛容は確認されなかった。予定していたプロトコールは、OVAに感作したマウスにおいて、OVAの経口投与が免疫寛容誘導できない理由を、処置を受けたマウスの細胞分画を別のマウスの移入することによって検証するものであったため、免疫寛容の移入が成立しない系では、プロトコールを変更する必要が生じた。この系で免疫寛容の誘導にかかわる細胞を同定するため、樹状細胞とT細胞に注目し解析を行う方針とした。マウスにOVAを摂取させる前に、CFSEで標識したDO11.10マウスのT細胞を移入して、OVA経口投与後にOVA特異的T細胞の増殖がどの臓器で観察されるかを観察したところ、パイエル板および腸間膜リンパ節で移入細胞の有意な増殖が確認された。一部想定していない結果が得られたために、プロトコールの変更に関して改めて検討を行う必要があったため抗原の経口投与が抗原特異的な制御性T細胞の分化を促し免疫寛容誘導に関わるのかを検証するために、野生型マウスにDO11.10マウスのnaiveCD4T細胞を移入した上で、OVA経口投与を行った。ここではnaiveT細胞としてCD4陽性T細胞のうちCD44陰性もしくはCD62陽性分画を用いた。制御性T細胞の代表的なマーカーであるFoxP3の発現を観察したが、OVA経口投与が移入細胞のFoxP3発現を有意に促進するとの結果は得られなかった。あらかじめ水酸化アルミニウムゲルを用いてOVAに感作させたマウスに対しても、naiveCD4T細胞を移入して同様の実験を行ったが、事前の感作によりFoxP3の発現が有意に抑制されるとの結果は得られなかった。検体数・移入細胞数の不足によりこのような結果になった可能性は否定できないが、この実験系の免疫寛容誘導においては制御性T細胞への分化とは異なる機序が存在する可能性も想定された。一方、DO11.10のCD4T細胞を培養液中でTh2細胞に分化させてから野生型マウスに移入する受動感作モデルを作成したところ、このモデルでOVA吸入により誘発される気道炎症は、吸入前にOVAを経口投与することにより抑制された。このことから、抗原特異的エフェクターT細胞が存在しても抗原の経口投与による免疫寛容の成立は可能であり、水酸化アルミニウムゲルによる感作は、抗原提示細胞などT細胞以外の細胞への作用を介して免疫寛容の誘導を阻害している可能性があると考えられた。既報では、抗原の経口投与による免疫寛容の成立には誘導性の制御性T細胞の分化が関わるとされているが、本研究ではそれを示すことができず、新たな理由を探る必要が生じている。また、受動感作モデルの実験で安定した結果を得るのに時間を要した。昨年度は、DO11.10マウス由来のnaiveCD4T細胞を野生型マウスに移入したのちOVA経口投与を行った場合、移入細胞のFoxP3発現の促進効果がみられないとの結果が得られていたが、マウスの数を調整して再検討したところ、腸間膜リンパ節においては、統計学的に有意差をもってOVA経口投与が移入細胞のFoxP3発現を促進させるとの結果が得られた。すなわち、抗原特異的T細胞の制御性T細胞への分化が、抗原の経口投与による寛容誘導に関与する可能性が示唆された。一方レシピエントの野生型マウスをあらかじめ水酸化アルミニウムゲル(alum)をアジュバントとしてOVAで感作させておくと、OVA経口投与は反対に移入細胞のFoxP3発現を抑制するとの結果が得られた。以上から、alumを用いた感作は、その後の腸間膜リンパ節における抗原特異的な免疫寛容機構を阻害する可能性が示された。一方、同じアジュバントでDO11.10マウスにOVA感作を施し、このマウスからCD4T細胞を野生型マウスに移入してOVA経口投与を行った場合でも、移入細胞のFoxP3発現の促進は観察された。よって感作を受けたT細胞自体が免疫寛容に抵抗性となるわけではないと推測された。これは、Th2に分化させた細胞を移入して気道炎症を誘発する系で、OVA経口投与が気道炎症を抑制するという、昨年の結果と同じ方向性を示す結果と考えられた。

以上から、alumを用いた感作は、T細胞への直接作用以外の機序を介してOVA経口投与による免疫寛容機構に抵抗性を与えると考えられた。これがalumに特異的な事象であるのか、LPSを用いたOVAの経気道感作のモデルを用いて検証した。経気道感作したマウスはその後のOVA経口投与による寛容誘導に抵抗するとの結果が得られ、感作による経口免疫寛容への抵抗性はalumを用いた感作に特異的な事象ではないと考えられた。卵白アルブミン(OVA)を抗原とし、マウスに経口投与を行うと、その後のOVAに対する感作は抑制される。しかしあらかじめOVAに感作させておくと、OVAの経口投与を行ってもその後のOVAに対する反応は抑制されない。OVAは経口投与されると、腸間膜リンパ節でT細胞への抗原提示が行われ、制御性T細胞への分化が促されるが、感作されたマウスでは制御性T細胞への分化が阻害されており、感作を受けたT細胞自身ではなく抗原提示細胞にその原因があると考えられた。本年度の実験から、パイエル板および腸間膜リンパ節が、寛容を誘導する免疫応答の場となっている可能性が示唆された。免疫寛容を誘導するメカニズムとして、制御性T細胞への分化が想定されるため、DO11.10マウスのnaiveT細胞を移入してOVAを経口投与する実験を行い、移入細胞で制御性分子(FoxP3など)の発現がみられないか確認する。続いてあらかじめ感作されたマウスに対して、同様の実験を行い、制御性T細胞への分化がみられなくなるのかを確認する。事前の感作の有無によって制御性T細胞への分化に違いがみられるのであれば、naiveT細胞に対する抗原提示細胞の作用の仕方に違いが生じている可能性を考え、パイエル板や腸間膜リンパ節の樹状細胞を分離しT細胞に対する作用をin vitroで確認する。感作を受けたマウスで寛容誘導がなされないが、これが抗原提示細胞の性質の変化か抗原特異的T細胞の存在によるかを検証するために、OVA特異的T細胞のみを移入することで成立する受動感作モデルを利用して、これにOVAを経口投与して寛容が誘導されうるのかをみる。受動感作モデルでも抗原提示細胞の性質に変化が生じる可能性は否定できないため、パイエル板や腸間膜リンパ節の樹状細胞を分離してin vitroの実験も行い確認する。OVAの経口投与により、OVA特異的naiveT細胞がどのように分化することで、免疫寛容の成立に関わるのかを探るため、FoxP3以外の制御性T細胞のマーカーやアナジーに関わるマーカーを探索する。水酸化アルミニウムゲルによる感作が受動感作と異なり免疫寛容の誘導に抵抗性である理由を検証する。水酸化アルミニウムゲルにより感作を受けた個体の細胞を他のマウスに移入して感作させる方法を利用して、移入する細胞の種類を変えることで、どの細胞が免疫寛容の抵抗性に関わっているのかを探る。さらにより臨床的な状況に近い感作の方法として、抗原を経鼻で投与する方法があるため、この場合において経口免疫寛容が成立しうるのかを検証する。免疫寛容誘導に抵抗性であった場合に、その原因が感作により誘導された抗原特異的エフェクターT細胞の抵抗性に由来するのかについても検証する。医歯薬学本研究の遂行に関連する支出の一部を他の財源からまかなったのと、プロトコールの変更に伴い当初予定されていた支出を下回ったため。研究の遂行に関連する支出の一部を他の財源からまかなったため。先に記述した研究計画の遂行のための財源として使用する。
多値光変調信号の品質劣化を補償する偏光マニピュレーションの提案と実証

本研究は、変調を施した光波に残留する搬送波を抑圧する手法に関するものである。変調信号を重畳した光波・無変調の光波の偏光を互いに直交させて合波し、搬送波の偏光のみを選択的に操作する。提案手法により、変調された光波に含まれるキャリアを20dB以上抑圧した。またこの手法に双方向光変調を適用し、低次の光サイドバンドを抑圧する手法に発展させた。32dB以上の抑圧および、フィードバック制御を用いることなくこの状態を8時間以上持続させることに成功した。この知見をまとめた論文は、掲載号巻頭記事"in Brief"にて論文誌編集者による紹介をうけるとともに、その後2件の国際会議招待講演に繋がっている。本研究では、変調を施した光波に残留するキャリアを抑圧する手法を提案している。これは、光の高速変調にあたって不可欠となる進行波型電極構造の特長を利用するもので、研究代表者が独自に見出した光学系により実現可能となる。本年度は、提案する光学系のプロトタイプおよびそのモデルを構築して、アナログ光変調における定量的な評価を進め、最適動作条件の検討を実験・理論の両面から試みた。アナログ光変調を対象としたのは、そのスペクトルが離散的なものとなり、残留キャリアと所望の成分との区別が容易に可能となる点に因る。まずモデル解析により、無変調のままとする光波に対して、変調がかかる光波の強度比を2.6以上とするように入力光の偏光を調整すると、変調度が2.3-2.95の範囲に於いて所望の変調成分の振幅を大きくとれ、相応のキャリア抑圧も得られることを確認した。この結果を踏まえて、実験的検討を進めた。研究代表者が保有する外部共振器型半導体レーザを光源として用い、残留キャリアの抑圧比を、主に光周波数領域に於いて評価した。その結果、提案手法により、変調された光波に含まれるキャリアを20dB以上抑圧できる事を実験により裏付け、所望の変調成分に対して-25dB以下に抑えることに成功した。これらの検討を経て、提案手法の改良により、低次のサイドバンドも抑圧できる着想も派生的に見出し、その検討も進めた。その結果、その着想をも実験的に実証するとともに、不要波長成分の抑圧の安定化などの長所を示すことにも成功した。年度当初に掲げた研究実施計画をほぼ予定通り遂行した事に加え、その発展として、本手法が搬送波の抑圧に限定されない事や、光波を変調する高周波信号の位相制御に基づく動作の安定化など、当初の想定を超えた着想を見出すとともに、その実証にも成功した。得られた成果は、当該分野に於いて著名な論文誌の巻頭記事としても取り上げられる程の注目を集め、その学術的新規性や特長・技術的優位性を裏付けている。以上を鑑みて、標記の区分が最も妥当である。本研究は、変調された光波に残留するキャリアを抑圧する手法を提案するとともに、その妥当性の実証を目指すものである。研究代表者が検討を重ねている偏光保持サニャック干渉計を利用して、高速の光変調に於いて広く利用されている進行波型電極の特長を活用するもので、研究代表者が独自に見出した構成である。初年度の時点で光学系のプロトタイプの構築が済み、それを用いた定量的評価をアナログ光変調信号に対して進め、変調光に含まれるキャリアを20dB以上抑圧できる事等を実験で裏付けている。この成果は、平成28年に開催された著名な国際会議(Conf. on Lasers and Electro-Optics 2016)のオーラルセッションで採択され、発表を行った。また前述の実験的検討の過程で、低次の光サイドバンドをも安定して抑圧できることも実験およびモデル解析の両面から実証でき、この成果も、米国で開催された国際会議(IEEE Photonics conf. 2016)のオーラルセッションで採択され、発表に至った。更にこの成果をまとめた論文が本年度公表された事に加え、掲載号巻頭の記事"in Brief"で論文誌編集者により紹介され、相応のインパクトを与える成果である事も裏付けられた。上述の結果、本年度の計画として当初予定していた「光学系の更なる安定動作の確保」も、提案手法の実証に於いて十分な程度達成されたものと見込んでいる。これらの成果をベースとして、提案手法をデジタル光変調信号に対して実証すべく、RF信号発生器や光スペクトラムアナライザ等の立ち上げ等、構成要素の準備を進めている。引き続き実験系の構築に取り掛かるとともに、並行して、信号生成に必要となる構成要素の選定や調達等も進めている。更に提案手法を実証する光学系を準備する過程で、この光学系が光信号生成に於いても有用性を示す可能性を見出し、その検討も並行して遂行中である。初年度に進めた実験・モデル解析の成果が、当該分野に於いて著名な国際会議で2件採択された事に加え、出版された査読つき原著論文が雑誌編集者による紹介記事としても取り上げられ、提案する系の有用性を誇示することができた。並行して進めている光学系の構成要素の準備や構築も大きなトラブルに見舞われずに進行中である点も踏まえ、標記の区分が最も妥当と考えられる。本研究は、変調を施した光波に残留する搬送波を抑圧する手法を提案するとともに、その実証を目指すものである。電気光学効果を介して変調された光波の変調度は、光波と高周波(RF)信号との速度整合に依存する。そのため、光を対向させて電気光学結晶に伝搬させると、一方の光波のみに変調信号が重畳され、もう一方は無変調(搬送波成分のみ)のままとなる。

両者の偏光を直交させて合波し、搬送波の偏光のみを選択的に操作するという着想を基本とする。2光波の偏光を直交させた合波は、偏光回転操作を具備する偏光保持サニャック干渉計により可能で、研究代表者が独自に見出したものである。提案手法の有用性を実証すべく、まずモデルを構築し、アナログ光変調における定量的な評価および最適動作条件の検討を進めた。この結果を踏まえて実験を行い、変調された光波に含まれるキャリアを20dB以上抑圧できる事を裏付けた。この実験的検討の過程で、RF信号の位相反転を介する偏光回転への着眼が得られ、これを利用すると、低次の光サイドバンドをも安定して抑圧できるという着想も派生的に見出した。この手法についても、モデル解析を経て得た最適動作条件の下で実験的に検討した。その結果、偏光子により±1次光側帯波強度が32dB以上抑圧される事を裏付けるとともに、フィードバック制御を用いることなくこの状態を8時間以上持続させることに成功した。この知見をまとめた論文は、掲載号の巻頭記事"in Brief"にて論文誌編集者により紹介されるとともにその後2件の招待講演に繋がり、当該実績が相応のインパクトを与える成果である事を裏付けている。本研究は、変調を施した光波に残留する搬送波を抑圧する手法に関するものである。変調信号を重畳した光波・無変調の光波の偏光を互いに直交させて合波し、搬送波の偏光のみを選択的に操作する。提案手法により、変調された光波に含まれるキャリアを20dB以上抑圧した。またこの手法に双方向光変調を適用し、低次の光サイドバンドを抑圧する手法に発展させた。32dB以上の抑圧および、フィードバック制御を用いることなくこの状態を8時間以上持続させることに成功した。この知見をまとめた論文は、掲載号巻頭記事"in Brief"にて論文誌編集者による紹介をうけるとともに、その後2件の国際会議招待講演に繋がっている。まず、平成27年度に構築した光学系の更なる安定動作を確保すべく、光学系のドリフトを補償するフィードバック系等の構成を検討する。また構築した光学系を用いて、二値位相変調(BPSK)光信号などのデジタル光変調信号に対する検討を進める。提案手法の効果の検討を実験・理論(モデル解析)の両面から進め、原理実証の足掛かりとする。これらの結果を踏まえ、より多値度の高い光信号に対する検討の準備にも取り掛かる。その足掛かりとして、BPSK光信号の遅延干渉等によるテスト信号の生成等も検討する。そして生成したテスト信号を用いて、デジタル光変調信号に対する提案手法の検討も進め、多値光変調信号に対する本手法の効果の検討を試みる。構築した光学系を用いて、二値位相変調(BPSK)などに対する検討を実験的に進める。複数の光変調デバイスを用いる事なく消光比等に対する依存性を評価するために、入れ子のマッハツェンダー構造を有するデバイスの利用を予定している。またモデル解析に基づいて得られる結果との比較を通じて、提案手法の効果の検討を進める。この結果を受けて、多値光信号に対する提案手法の有用性の検討も模索する。そのためのテスト信号生成等も検討し、それを利用して提案手法の効果の検討に繋げる。光工学上述の通り、平成27年度に当初の想定を超えた成果を獲得することに成功した。
地域包括ケアシステムの導入が介護サービスの地域差に与えた影響に関する実証的研究

本研究課題の目的は、医療施設、介護施設・事業所の位置や人口の分布を表す地理空間データを用いて、地理的アクセスと介護サービスの地域差との関係を実証的に明らかにすることである。当該年度においては、地理的アクセスが介護サービスの地域差に与える影響を、介護サービスの種類に着目して分析した。高齢化の進展に伴う介護費用の増大や財政的・人的制約を背景に、介護保険制度においては一部施設介護サービスの対象者を限定する一方で、地域包括ケアシステムのもと「住み慣れた地域でその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう」な体制の構築が保険者に求められている。これまでの研究から、介護サービスの利用においてはサービスを提供する事業所などへの地理的アクセスが利用に影響していることが示唆されており、在宅介護サービスと施設介護サービスとの関係についても、こうした地理的な要因を考慮したうえで捉える必要がある。そこで本研究では地理情報システム(GIS: Geographic Information System)を用いて、在宅介護サービスのアクセシビリティが施設介護サービスの利用に与える影響を分析した。分析の結果、第1に、在宅サービスが近くにある地域ほど、介護老人福祉施設の利用が少ないことが明らかとなった。これは、介護保険制度において介護老人福祉施設が要介護高齢者のための生活施設と位置付けられていることから、在宅サービスと代替的な関係にあるためと考えられる。第2に、在宅サービスが近くにある地域ほど、介護老人保健施設および介護療養型医療施設の利用が多いことが示された。これは、介護老人保健施設および介護療養型医療施設では医療サービスが提供されるなど在宅サービスと異なる性質を持つためであると考えらえる。当該年度に行うことを計画していた、保険者別のパネルデータを用いた地理的アクセスと介護サービス利用の地域差に関する分析において、介護サービス施設・事業所の所在地の過去のデータの制約により遅れが生じている。保険者別のパネルデータを用いた地理的アクセスと介護サービス利用の地域差に関する分析において、対象とする期間を2期間とし新たなモデルを構築した上で分析を進める。当該年度においては、介護サービス及び地域データの収集・整備を行い、それらをもとに地理的アクセスが介護サービスの地域差に与える影響を分析した。これまでの研究では、介護事業所への地理的なアクセスが介護サービスの利用に影響することが示唆されてきたが、直接的にアクセシビリティを計測したうえで介護サービスの利用との関係を明らかにしたものはなかった。そこで本研究では、介護事業所へのアクセシビリティが介護サービス利用の地域差に与える影響を以下の方法により分析した。まず地理情報システム(GIS: Geographic Information System)を用いて高齢者人口の居住地から最寄りの介護事業所までの距離を測定したうえで、市町村別の平均値を算出し、次に算出した市町村別の平均距離を説明変数、介護サービスの給付件数を被説明変数とする重回帰分析を行った。分析の結果、介護サービスによる違いはあるものの、介護事業所へのアクセシビリティが高い地域ほど介護サービスの利用は多く、反対にアクセシビリティが低い地域ほど介護サービスの利用は少なくなるという関係があることが明らかになった。このことは、介護サービスの地域差がこれまで指摘されてきたような要因(人口の年齢構成、所得や家族構成、医療・介護サービスの提供体制が地域によって異なること)に加えて、サービスの地理的アクセスの違いによっても生じていることを示すものである。当該年度に行うことを計画していた、介護サービス及び地域データの収集・整備と地理的アクセスが介護サービスの地域差に与える影響に関する分析を行うことができた。パネルデータを用いて保険者ごとの地域包括ケアシステムの導入状況が介護サービスの地域差に与える影響を分析する。

また得られた結果をもとに、地域包括ケアシステムの導入が保険者の将来の介護サービスに与える影響を考察する。保険者別のパネルデータを用いた地理的アクセスと介護サービス利用の地域差に関する分析において、対象とする期間を2期間とし新たなモデルを構築した上で分析を進める。次年度使用額が生じたの理由は、当該年度に想定していたデータ購入を翌年度に見送ったためである。また翌年度分として請求した助成金は、主にデータの購入と学会報告や研究会報告をを行うための国内旅費・国外旅費として使用する。
異種細胞高受容マウス(NOGマウス)を用いた高精度ヒト癌転移モデルの確立

NOD-scid・IL-2Rγノックアウトマウス(以下NOGマウスとする)はT-、B-両細胞不全に加え、NK細胞もなく異種細胞の受容性が従来の免疫不全動物より格段に高いマウスである。本研究ではヒト癌の増殖・進展・転移を解析するための極めて再現性のあるin vivoモデルを確立することを目的としている。NOGマウス及びNOGマウスの遺伝的背景であるNOD-scidマウスに8株の大腸癌培養細胞株(SW480、SW403、HCT116、HT29、LS174T、COLO320DM、WiDr、LoVo)を1×10^4 cells/匹、脾内移植する実験を行い、本マウスの有用性を検討した。移植6週間後、各マウスの肝臓を肉眼的観察したところ、NOGマウスにおいては8株全例に転移巣が認められた。いっぽうNOD-scidマウスにおいてはNOGマウスとは逆に8株全例において全く転移巣が認められなかった。また、NOGマウスのみ移植細胞数を1×10^2 cells/匹までおとした実験でも8株全例に転移巣が認められた。このことからNOGマウスはSCIDマウスと比べ、異種細胞の受容性が極めて高いことが分かった。従来の免疫不全動物を用いたヒト癌の転移モデルでは、移植細胞数が10^6 cells/匹レベルを要し、また再現性に十分なものがなかった。本実験では1×10^2 cells/匹の移植で肝転移が確認された。ヒト大腸癌の肝転移がより簡便に再現できる新たなモデルに開発できる可能性が示唆された。NOGマウス及びNOGマウスの遺伝的背景であるNOD-scidマウスに3株の大腸癌培養細胞株(SW480、SW403、HCT116)を1×10^4cells/匹、脾内移植する実験を行い、本マウスの有用性を検討した。移植6週間後、各マウスの肝臓を肉眼的観察したところ、NOGマウスにおいては3株全例に転移巣が認められた。いっぽうNOD-scidマウスにおいてはNOGマウスとは逆に3株全例において全く転移巣が認められなかった。ヒト癌細胞の免疫不全動物移植系では、転移形成は極めてまれである為、これまでヒト癌転移モデルとして十分なものがなかった。本実験においては1×10^4cellsという従来より少ない細胞数で転移が確認されたことからも、ヒト癌の増殖・進展・転移がより簡便に再現性良く解析できる肝転移モデル系を新たに開発できる可能性が示唆された。