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スピン状態の自由度をもった遷移金属無機化合物の構造相転移と交差相関物性

スピン状態は磁性イオンにおけるスピン量子数Sで表現されるが、それは各イオンに局在した電子の軌道状態を反映している。物質の中には温度、圧力、光などでスピン状態が変化するものがあり、その現象をスピン状態転移という。今回我々はスピン状態転移を示すコバルト酸化物に着目し、その結晶構造と物性の関係を調べた。対象としたコバルト酸化物ではスピン状態転移が起きると同時に、酸素イオンの原子サイト間の移動を伴う大きな結晶構造の変化が観測された。ダブルペロブスカイトコバルト酸化物(RBaCo2O5+x)において、RサイトをR = Eu, Gd, Tbと変化させた多結晶試料を合成した。熱処理条件を調整することで、酸素量xを制御し、室温で3a×3aの擬整合変調構造をもつ結晶相(以下、3a×3a擬整合変調構造相と記す)の単相試料の合成に、上記のRのすべてに対して成功した。ここで3a×3aの超構造相はR = Gdの時に特異な構造相転移を示すことを申請者らが明らかにした結晶相である。得られた試料に対して、高温電子回折実験を行い、構造相転移の確認を行った。全ての試料が高温で3a×3a擬整合変調構造相から1a×2a超構造相へ相転移することを見出した。また、転移温度はRサイトのイオン半径に応じて変化することが分かった。多結晶試料について明確な構造相転移を示したEuBaCo2O5+xとGdBaCo2O5+xの単結晶試料の育成を行った。浮遊帯域溶融法による結晶育成において雰囲気調整することで、室温で3a×3a擬整合変調構造相の作製に成功した。得られた試料に対して、高温電子回折実験を行った結果、多結晶試料と同様、構造相転移を確認した。合成した多結晶試料の磁化の温度依存性を測定した。温度変化に関する磁気転移点(この変化点の上下でCoイオンの有効磁気モーメントの大きさが変化する)を組成ー温度平面上の結晶構造相図の上にプロットし、磁気転移点と構造相転移点には明瞭な相関があることが見出した。さらに、単結晶試料についても、多結晶試料と同様、構造相転移点の上下の温度でCoの有効磁気モーメントの大きさが変化することを見出した。ダブルペロブスカイトコバルト酸化物(RBaCo2O5+d)において、本研究で対象としている3a×3aの超構造を有する結晶相はこれまでにRサイト(希土類イオンサイト)がGdより小さい系についてのみ報告されていた。本研究ではGdよりイオン半径の大きい希土類を有した3a×3a超構造相(332相)を作製することを試み、R = Pr, Nd, Smの単結晶の育成を行った。これまで、いずれも超構造を有しない母体物質(112相)の単結晶育成に成功した。現在、ポストアニールにより112相から332相への相変化を試みている。様々な希土類イオンから成る332相を比較することで、結晶構造とスピン状態転移の関係を見出すことができると考えられる。昨年度までに332相単結晶の作製に成功したR = Eu試料について単結晶X線構造解析を行った。基本的にR = Gdの332相と構造は類似している。さらにそこから見積もられる酸素量dは0.39となり、結晶構造から期待される値(d = 0.44)と整合しない値を示す。また、R = Euについては高温電子回折実験により、温度変化に対する変調波数ベクトルの変化を調べた。昇温により擬整合相から非整合相へ転移し、更なる昇温で整合相である1a×2a超構造相(122相)へ相転移することが分かった。構造相転移点近傍で電気抵抗率と磁化率を測定した結果、電気抵抗率の振舞が各転移点で変化することを見出した。また、磁化率については非整合332相から整合122相への構造相転移点でのみ大きな変化を示した。加えて、透過型電子顕微鏡と偏光顕微鏡によるドメイン観察で332相から122相への構造相転移を実空間観察し、マルチスケール解析を行った。さらに、Fe2+を有する層状無機化合物に着目し、スピン状態転移について調べた。現在までのところ、この物質群でのスピン状態転移は確認できていない。H27年度は前年度までに得ていた単結晶RBaCo2O5+d (R=Pr,Nd,Sm)に対して、ポストアニールにより酸素量dを調整して、酸素と空孔が秩序配列することにより形成される3a×3a×2a(a:単純立方ペロブスカイトの基本格子)の超構造相(332相)の成長を試みた。R=Smについては332相の形成を確認したが、R=Pr,Ndについては、これまでのところ332相の成長条件を最適化できていない。また、R=Smについては、これまでに報告のない新しい超構造を見出すことにも成功し、現在解析を進めている。これまで332相が得られた単結晶試料(R=Sm,Gd,Eu,Tb)については単結晶X線構造解析を行ってきたが、構造解析が成功したものについて酸素量dを評価した。酸素量dは結晶構造から期待される理想値(d=0.44)より、いずれも小さく、Coの2価と3価が1:8の整数比となるd=0.39に近い値をとることは興味深い。

実際、構造解析の結果から推定されるCoイオンの電荷は2価と3価が3倍の超構造を形成した電荷整列状態にある。これは酸素量dがCoの電荷(整列)により自発的に調整されうることを示唆していると考えている。正方晶である332相は昇温により、1a×2a×2aの超構造相(122相、直方晶)に相転移するが、両相に存在する結晶学的ドメインの観測を行った。直方晶122相への相転移時に発生する双晶について斜方歪みの小さい系で良くみられる回転双晶が観測された。本系の相転移は酸素イオンのサイト間の移動を伴っているので、通常の双晶が観測されることは興味深い。また、H27年度は圧力印加や光照射でのドメインの変化の観測も開始しており、現在も引き続き評価を続けている。総括するとスピン状態の自由度をもったコバルト酸化物において、結晶構造と構造相転移の観点から研究を行い、比較的低温での酸素イオンのサイト間移動や磁場印加による構造相転移の変化など特異な物性をいくつか見出した。スピン状態は磁性イオンにおけるスピン量子数Sで表現されるが、それは各イオンに局在した電子の軌道状態を反映している。物質の中には温度、圧力、光などでスピン状態が変化するものがあり、その現象をスピン状態転移という。今回我々はスピン状態転移を示すコバルト酸化物に着目し、その結晶構造と物性の関係を調べた。対象としたコバルト酸化物ではスピン状態転移が起きると同時に、酸素イオンの原子サイト間の移動を伴う大きな結晶構造の変化が観測された。本研究の目的はスピン状態転移を示すと考えられる物質群を対象に新奇交差相関物性の開拓と物質探索を行うものであるが、目的達成のために計画したH26年度課題について多くを達成あるいは取り掛かることができた。特にさまざまな希土類イオンをRサイトにもつRBaCo2O5+d単結晶の育成に成功し、R = Euについては単結晶X線構造解析により、その結晶構造、組成の詳細をあきらかにすることができた。他の希土類イオンをもつRBaCo2O5+dについても332相の単相化を行うことで、組成ー温度相図を完成することができる。これにより、結晶構造相転移とスピン状態転移の相関を明らかにすることができると考えている。また、相転移の結晶学的側面については、結晶学的ドメインのその場観察をマルチスケールで行うことができ、その転移様式を明らかにし、重要な知見を得たと考えている。加えて、Co以外の遷移金属からなる化合物でスピン状態転移と構造相転移が相関した系の探索については、H26年度はFe2+イオンに着目した。結果的にはスピン状態転移を見出すことはできなかったが、今後の物質探索に有益な知見が得られた。一方で、新奇交差相関物性をねらったRBaCo2O5+dの圧力効果と光誘起相転移については進展させることができなかった。そこで、おおむね順調に進展していると判断した。構造物性母物質RBaCo2O5+dの単結晶が育成できているものについては、ポストアニールにより332相を成長させ、引き続き電子顕微鏡法と単結晶X線回折法により、その結晶構造を調べ、同時に酸素量dを決定する。332相の構造相転移については、上記方法に加え、偏光顕微鏡によるマクロスコピックな結晶学的ドメインの観察と、高温ラマン分光法によるミクロスコピックな相成長の計測によりマルチスケールで解析を行う。加えて、得られた332相の基礎物性を調べ、構造相転移とスピン状態転移の相関を明らかにする。また、電子エネルギー損失分光法や電子スピン共鳴分光法により、332相におけるCoの電子状態を調べ、構造とスピン状態の相関の理解に繋げる。
ピンサー機能を附与したジフェノールを鍵とする高選択的パラジウム抽出剤の革新的開発

本研究は、ピンサー配位子特有の性質である特定元素と特異的な結合を形成する能力を附与したパラジウム抽出剤を開発し、二次資源に含まれるパラジウムを高選択的・高効率で回収できる抽出システムの構築を目的とする。平成30年度は、ピンサー配位子特有の性質である、「配位子構造中の3つの元素が金属と配位(捕捉)して特異的な結合を形成する」、という機能を持たせたパラジウムに高選択性を示す抽出剤(ピンサー型抽出剤)の開発を主として取り組んだ。本年度、対象とした出発原料は、架橋部に硫黄(-S-)を持つ2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルフェノール)であり、次に示す4段階の反応経路を経て最終目的物であるピンサー型抽出剤の合成を目指した。第一段階目は、既知の反応方法をもとに、ジフェノールのヒドロキシ基(ーOH)にジメチルチオカルバモイル(-C(=S)-N=(CH3)2)をエーテル化反応によって導入した。第二段階目は、得られた1,1'-ビス[(ジメチルチオカルバモイル)オキシ]-2,2-チオビス[4-ターシャルブチルベンゼン]を高温に加熱することで、チオカルバモイル部位の硫黄(=S)をジフェノールの酸素(-O-)に転位反応させ、1,1'-ビス[(ジメチルカルバモイル)チオ]-2,2-チオビス[4-ターシャルブチルベンゼン]を合成した(収率77%)。第三段階目では、ジメチルカルバモイル基を脱離させるために水酸化カリウムを使用することで、2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルチオフェノール)を合成できた(収率99%)。第四段階目の直鎖や分岐アルキル基の導入では、2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルチオフェノール)のチオール基(ーSH)に塩基性条件下、ブロモアルカンを作用させ、アルキル基の導入を試みており、今後、反応条件の精査を行う予定である。今年度の目標は、2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルフェノール)を出発物質としてピンサー型抽出剤の合成ルートを確立することであった。各段階での反応条件の最適化を行い、目標とする最終物質の合成条件の検討をするとことまで到達することができた。また、各反応段階で生成した化合物も効率よく合成できることが明らかとなった。さらに、現段階では、架橋部にメチレン基を持つ2,2'-メチレンビス(4-ターシャルブチルフェノール)を基本構造としたピンサー型抽出剤の合成も並行して行っており、当該年度の研究計画通りに本研究課題は順調に進展していると言える。本年度の研究成果を踏まえ下記の課題に重点的に取り組む。現在、2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルチオフェノール)に直鎖や分岐アルキル基の導入条件の検討を行っているところであり、反応温度や時間、試薬などを変え、最適な反応条件の精査を行う。また、本年度に検討した2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルチオフェノール)の合成ルートを参考に、架橋部にメチレン基を持つ2,2'-メチレンビス(4-ターシャルブチルフェノール)を基本構造としたピンサー型抽出剤の合成を進める。各反応において、目的物の最適な反応条件を調査し、効率的な合成手法の確立を目指す。合成に成功したピンサー型抽出剤は、Pd(II)を含む単独溶液からの抽出実験を行い、Pd(II)への抽出能力の評価を実施する。

今年度の目標は、2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルフェノール)を出発物質としてピンサー型抽出剤の合成ルートを確立することであった。各段階での反応条件の最適化を行い、目標とする最終物質の合成条件の検討をするとことまで到達することができた。また、各反応段階で生成した化合物も効率よく合成できることが明らかとなった。さらに、現段階では、架橋部にメチレン基を持つ2,2'-メチレンビス(4-ターシャルブチルフェノール)を基本構造としたピンサー型抽出剤の合成も並行して行っており、当該年度の研究計画通りに本研究課題は順調に進展していると言える。本年度の研究成果を踏まえ下記の課題に重点的に取り組む。現在、2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルチオフェノール)に直鎖や分岐アルキル基の導入条件の検討を行っているところであり、反応温度や時間、試薬などを変え、最適な反応条件の精査を行う。また、本年度に検討した2,2'-チオビス(4-ターシャルブチルチオフェノール)の合成ルートを参考に、架橋部にメチレン基を持つ2,2'-メチレンビス(4-ターシャルブチルフェノール)を基本構造としたピンサー型抽出剤の合成を進める。各反応において、目的物の最適な反応条件を調査し、効率的な合成手法の確立を目指す。合成に成功したピンサー型抽出剤は、Pd(II)を含む単独溶液からの抽出実験を行い、Pd(II)への抽出能力の評価を実施する。
在外日本人学校における中学生の心身の健康管理システムの構築とその効果に関する研究

中国の日本人学校の生徒に健康調査を実施し、ストレス症状、身体計測、循環機能、保健医療状況について検討した。対象校は、広州にある日本人学校で、中学生の総在籍数は90名程度あった。養護教諭を配置し、生徒の健康管理を積極的に行っている。対象校の生徒は異動が多いため、当初3年間予定していた追跡は2年間にとどまった。対象の学校では生徒の健康管理が積極的に行われているため、生徒の健康課題は少なかった。在外日本人学校における健康管理としては、歯科医師、ワクチン接種、市販の薬は日本で対応や準備をすることが大切であり、インターネットなどを活用した医療相談ができるシステムの構築が望まれる。本研究は、在外教育施設(中国広州市にある日本人学校)における中学生の心身の健康状態を明らかにし、生徒の心身の健康管理のあり方について検討し、適切な介入プログラムとしての健康教育の方法を構築し、その効果について検討することを目的とする。平成25年は初年度にあたるため、基礎調査として、下記の調査を行った。すなわち、調査対象校に在籍する中学校1・2・3年生のうち、検査について承諾が得られた生徒62名(男29名、女33名)を対象に、生活実態調査とメンタルヘルスの調査、生理学的検査を実施した。生活実態調査では、生活状況調査票を用い、普段の生活、勉強、受療、健康状態等を質問した。さらに、タイムテーブルによる生活時間や、食生活調査表による食物摂取状況を調査した。メンタルヘルスの調査には、メンタルへルス・チェックリストを用いた。身体計測として、身長、体重、体脂肪率、腹囲、内臓脂肪量の推定(男子のみ)、循環機能検査として、血圧と、大動脈脈波伝播速度(PWV)を指標とした動脈硬化の検査、ストレスの客観的な検査として、唾液アミラーゼの測定を行った。身体計測の平均値を見ると、身長、体重は標準的な値であった。内臓脂肪量は25名で測定できた。その平均値は、この機種による日本の中学校で測定してきた同年代の対照集団に比べ、有意な差はなかった。血圧、PWVは、これまで測定した同年代の対照集団と有意な差はなかった。細かい点については今後検討していくとともに、生活習慣やメンタルヘルスとの関連性を検討していく予定である。基礎調査に合わせて、学校で行われている健康管理の方法、生徒ならびに保護者に対する健康教育の内容についての情報を入手した。本研究は、在外教育施設(中国広州市にある日本人学校)における中学生の心身の健康状態を明らかにし、健康管理の在り方について検討し、適切な介入プログラムとしての健康教育の方法を構築し、その効果について検討することを目的とする。平成26年度は2年目に当たるため、昨年と同様の調査を行った。すなわち、調査対象校に在籍する生徒のうち、検査について承諾が得られた69名(男39名、女30名)を対象に、生活実態調査とメンタルヘルスの調査、生理学的検査を実施した。生活実態調査では、生活状況調査票を用い、普段の生活、勉強、受療状況、健康状態等を質問した。さらに、タイムテーブルによる生活時間や、食生活調査票による食物摂取状況を調査した。メンタルヘルスの調査には、メンタルヘルス・チェックリストを用いた。身体計測として、身長、体重、体脂肪率、腹囲、内臓脂肪量(男子のみ)の測定を、循環機能検査として、血圧と、脈波伝播速度(PWV)を指標とした動脈硬化の検査を、ストレスの客観的な指標として、唾液アミラーゼの検査を行った。さらに、生徒の保護者を対象に、現地における保健医療行動に関する問題点をアンケート調査によって把握した。内臓脂肪量は34名で測定できた。血圧、PWVは、これまで測定して同年代の対照集団と有意な差はなかった。生活習慣やメンタルヘルスの、2年間の縦断データとしての解析、保健医療行動の影響などは、今後検討していく予定である。平成27年度は3年目に当たるため、昨年と同様の調査を行った。すなわち、調査対象校に在籍する生徒のうち、検査について承諾が得られた61名(男26名、女35名)を対象に、生活実態調査とメンタルヘルスの調査、生理学的検査を実施した。身体計測として、身長、体重、体脂肪率、腹囲を測定し、循環機能検査として、血圧と、脈波伝播速度(PWV)を指標とした動脈硬化の検査を、ストレスの客観的な指標として、唾液アミラーゼの検査を行った。今回は、内臓脂肪量の測定は、機器の都合で行えなかった。さらに、生徒の保護者を対象に、現地における保健医療行動に関する問題点や希望する支援をアンケート調査によって把握した。血圧、PWVは、これまで測定してきた同年代の対照集団と有意な差はなかった。さらに、比較対象校として、フィリピン・セブ市にあるに日本人補習校についても、生活実態調査とメンタルヘルスの調査を行うことができた。

生活習慣やメンタルヘルスの資料は縦断データとして解析し、保健医療行動の影響などは、今後検討していく予定である。平成25年度に中国広州市にある日本人学校の中学生で3年間のコホートを作成することができた。このうち、検査に協力が得られた生徒を対象に、健康調査(生活実態調査とメンタルヘルスの調査、生理学的検査)を実施し、心身の健康状態を明らかにすることができた。平成27年度も計画通り調査ができたとともに、生徒の保護者を対象に現地における保健医療行動の問題点や希望する支援について情報を収集することができた。平成27年度における生徒の健康調査の結果では、とりわけ健康上の問題点が認められなかったが、調査結果(個人票)の返却が生徒と保護者の健康意識の向上につながり、養護教諭による学校での健康教育の契機になった。さらに、平成27年度には比較対照校として、フィリピン・セブ市の日本人補習校でも、生活実態調査、メンタルヘルスのアンケート調査を行うことができた。中国の日本人学校の生徒に生活習慣病予防のための健康調査を実施し、ストレス症状、身体状況、循環機能、食物摂取状況、保健医療状況について検討した。対象校は、広州にある日本人学校で、中学生の総在籍者数は90名程度であった。養護教諭を配置し、生徒の健康管理を積極的に行っている。対象校での調査は順調に実施できたが、異動が多いため当初3年間行う予定であった追跡は2年間にとどまった。ストレス症状は、いずれの学年も標準から少ないレベルにあった。しかし、性別にみるとストレス症状が多かった学年もあり、養護教諭等と連携して改善を試みた。27年度の身体状況では、数名に肥満傾向が認められた。一方、20名にやせ傾向が認められた。循環機能では、正常高値血圧者が2名認められたが、脈波伝播速度(PWV)には異常が見られなかった。食物摂取状況では、全体的に塩分摂取量が多かった。保健医療状況をみると(27年度)、保護者の保健医療に関する情報の入手先はインターネットが多かった。健康に関する教育・指導は、市内の病院等の日本語が話せる医師・看護師(39%)から受ける場合が最も多く、次いで養護教諭(25%)であった。医師に診てもらいたい時に十分な対応がある者の割合は34%、歯科医師に診てもらいたい時に十分な対応がある者の割合は10%、市販の薬を買いたい時に十分な対応がある者の割合は8%であった。インフルエンザなどの予防接種を受けた割合は51%であった。日本国内への医療相談ができる医療支援サービスのシステムを希望する者が多くみられた。対象の学校では生徒の健康管理が積極的に行われているため、生徒の健康課題は少なかった。在外日本人学校における健康管理としては、歯科医師、ワクチン接種、市販の薬は日本で対応や準備をすることが大切であり、インターネットなどを活用した医療相談ができるシステムの構築が望まれる。中国の日本人学校の生徒に健康調査を実施し、ストレス症状、身体計測、循環機能、保健医療状況について検討した。対象校は、広州にある日本人学校で、中学生の総在籍数は90名程度あった。
交通災害判例検索システムの開発研究

判例検索の対象のうち、「書誌情報」及び「判決全文」(事実・判決理由)は、判決に本来的に備わっている情報である。これらの情報は、昭和五九年度の研究においてデータベースへの蓄積方法の検討及び蓄積作業を行った。今年度の研究においては、上・下級審情報、判例評釈、出典等の書誌情報の追加を行うとともに、判決全文中の用語による検索についての研究を行った。第一に、判決文中の用語を正しく切り出すための方式を研究開発した。一般に、日本語は分かち書きをしないとともに、とりわけ判決においては連続した漢字熟語が少なくない。他方、コンピュータは意味内容を理解する能力を現在の段階ではいまだ持ち合わせていない。そこで、判決文中の用語を正しく切り出すための方策について研究開発することが極めて重要な課題になってくる。本年度は、判決文中の語彙分析によってその手掛りをつかみ、さらに接頭語、接尾語を認識する処理を拡張することによって、右の課題に一定の回答を与えることができることとなった。また、数字を含む文字列についても同様の課題が存在するところ、当該数字について数値表現部分を認識する処理を拡張することによって、これを相当程度まで解決することができた。第二に、切り出した判決中の用語による、目的に適った検索の実効性についての調査研究を行った。ここにおいては、検索テーマを設定し、あらかじめ当該テーマにあった判例を調査した上で、実際に自動抽出キーワードによる検索を行うとともに、キーワードの語間距離を指定した検索を行い、各テーマに対して判決中の用語による検索がどのように機能するかを調査研究した。これらの二つの方法の研究を行うことによって、判例検索の効率をはかり、かつ多様な検索指針から生じる様々の検索目的に対応することができるように、検索システムの向上に努めた。
被爆表象・言説の批判的エスノメソドロジー：「被爆の記憶」の語り方の解読

被爆問題をテーマとした映画(純愛映画)とNHKで放映された被爆ドキュメンタリーをもとに被爆表象の理解や「被爆の記憶」の伝え方(「方法」)の特徴として「定型化する力」と「個別化する力」を明らかにした。また広島市平和記念資料館の地下にある情報資料室に通い、禁帯出として保管されている資料(大衆週刊誌、月刊総合誌、学術雑誌、教育関連雑誌など)を渉猟し、重要な資料を選定し、複写した。それらは約600点にも及んだが、さらなる解読のための資料として整理し、ファイル化した。広島市平和記念館資料センターに所蔵されている禁退出の資料(原爆被害当事者の手記や当時の関連雑誌など)を閲覧し、特徴的な言説を筆写する作業を続けた。並行して広島市映像文化センターで被爆問題関連の映像を視聴するとともに、市販されている原爆関連映画やドキュメンタリーを分析資料として入手した。こうした作業にもとづいて、まずは一般的な娯楽映画のジャンルである純愛映画で被爆者がどのように描かれているのかを『その夜は忘れない』(吉村公三郎監督、1962年)と『愛と死の記録』(蔵原惟繕監督、1966年)の2作品を中心として詳細に解読し、その成果として「純愛映画で描かれる被爆者表象を読み解く」『社会学論叢』第177号、日本大学社会学会、19ー48頁、として論文化した。引き続き、すでに前年度の科研研究で収集していたNHKアーカイブスで視聴可能な20本の被爆ドキュメンタリーの映像とナレーションの書き起こしであるトランスクリプトを詳細に検討した。こうしたドキュメンタリーはいわゆる被爆問題や反核平和をめぐる一定形が決まった語り口や描かれ方があり、それらが「被爆の記憶」を定型化しているといえる。しかし、ドキュメンタリーという映像作品それ自体を詳細に検討すると、典型的な被爆者イメージや原爆の悲惨イメージを作品が視聴する側に提示すると当時に、そうした定まった形では、被爆の悲惨や被害者の体験や生きてきた歴史は把握できないことを伝えるいま一つの力が働いていることがわかる。この解読作業の成果として、「定型化する力と個別化する力ー被爆ドキュメンタリーの解読」という論文を執筆し、現在、『理論と動態』(社会理論・動態研究所)という学術誌に投稿し、査読を受けている途中である。この論文は平成26年秋には掲載される予定である。昨年度に引き続き広島市平和記念館資料センターに所蔵されている禁退出の資料(50年代から80年代にかけての平和教育関連文献や当時の週刊、月刊マンガに掲載された被爆問題をテーマとした作品、教育や労働組合の機関誌、若い世代が読む芸能文化雑誌や受験雑誌、主婦層が読む雑誌などに掲載されていた被爆問題関連記事、さらには広電、広銀など地元企業広報誌など)を詳細に閲覧し、必要なものを複写した。平行して被爆ドキュメンタリーの映像解読を進め論文化した。「定型化する力と個別化する力ー被爆を描くドキュメンタリーを解読する」『理論と動態』第7号、社会理論・動態研究所、2014年11月20日、21ー39頁として成果を出している。本論文では、NHKスペシャル「なぜ助けられなかったのか......広島・長崎7000人の手記」(1990年8月2日放送)、ETV特集「昭和20年被爆の言葉第一夜被爆の証として」「昭和20年被爆の言葉第二夜ヒロシマの心の芽生え」(1996年8月7・8日放送)、NHKスペシャル「サダコヒロシマの少女と20世紀」(1999年8月6日放送)という作品を取り上げ、映像とナレーションを詳細に解読することで、視聴する側に働きかける「定型化する力」と「個別化する力」を例証した。そして被爆表象を考えていく上で、この二つの力のバランスや過剰が問題となること、そのバランスこそが、被爆の記憶を継承していく上での重要な「問題」となることを論した。今年度は、資料閲覧収集の作業をさらに進めるとともに被爆映画の解読作業も精力的に行っていく予定である。今年度は、被爆ドキュメンタリーや映画の収集および解読と平行して、資料収集に集中した。広島市平和記念資料館の地下にある情報資料室に何度も出かけ、保管されている禁帯出資料をできるかぎり閲覧し、言説分析に必要な資料を選定し、複写した。具体的には『婦人倶楽部』『婦人之友』『婦人生活』『婦人朝日』などの女性雑誌、『アサヒグラフ』『毎日グラフ』『太陽』などの写真雑誌、『週刊朝日』『サンデー毎日』『週刊読売』『週刊現代』『朝日ジャーナル』などの週刊誌、『中央公論』『婦人公論』『思想の科学』『潮』『リーダーズダイジェスト』など月刊総合誌、『歴史評論』『歴史地理教育』『広島教育』『家庭と教育』など学術誌や教育問題誌、さらには『高1コース』などの大学受験雑誌、『マーガレット』など週刊漫画雑誌、地元銀行や国鉄労組、RCCなど地元マスコミの社内誌、福島町など広島市内地域で出された被爆体験手記集など約600点を選定し複写した。膨大な数にのぼる資料であり、現在分析に利用できるよう整理をした。言説分析に関しては、以前の科研で収集している新聞報道記事とあわせて、今後少しずつ成果を形にしていきたいと考えている。本研究では、「製作された」映像・言説のなかに、平板化され、個別の人生等歴史性が語りつくされていない被爆イメージをめぐる描き方や語り口の特徴が明らかになった。

本研究から得られる成果は、私たちの日常生活世界で維持されている偏った被爆問題イメージを説得的に例証できる資料となり、同時に、今後日本社会に対して要請されている、より意味に満ちた「被爆の記憶」の継承という実践的な課題を達成するために、どのような新たな被爆をめぐる描き方や語り口が創造できるのかを模索する重要な資料を提供できると考えている。被爆問題をテーマとした映画(純愛映画)とNHKで放映された被爆ドキュメンタリーをもとに被爆表象の理解や「被爆の記憶」の伝え方(「方法」)の特徴として「定型化する力」と「個別化する力」を明らかにした。また広島市平和記念資料館の地下にある情報資料室に通い、禁帯出として保管されている資料(大衆週刊誌、月刊総合誌、学術雑誌、教育関連雑誌など)を渉猟し、重要な資料を選定し、複写した。それらは約600点にも及んだが、さらなる解読のための資料として整理し、ファイル化した。被爆表象の詳細な解読から被爆の記憶の「語り方」を考えようとする本研究において、毎年原爆関連映画を解読した論文や被爆ドキュメンタリーのナレーションと映像の関係性を考える論文を執筆してきている。そしてその成果として、被爆の記憶の特徴的な「語り方」、被爆表象を呈示する「方法」をとりだすことができている。また被爆言説・平和教育をめぐる言説の解読に向けて広島市平和記念館所蔵の禁退出の貴重な資料を渉猟し、内容を検討する作業をとおして、さらに解読すべき価値ある言説を選択し、該当部分を複写し収集する作業が順調に進んでいるので。社会学今後は、引き続き広島市平和記念館資料センターに所蔵されている資料の閲覧・収集という作業を進めながら、収集した資料を整理するとともに、大衆映画における被爆表象を解読する論考を書き進めたい。この映画解読、ドキュメンタリー解読の成果は、本研究終了後になるが『原爆映画の社会学』(仮)という形で単著としてまとめたいと考えている。また、被爆をめぐる言説の解読は、最終年度で完了することはできないが、まずは今後の分析作業のためにも最終年度にあたっているので、収集した資料の整理とこれまでの論文成果などをあわせて報告書を作成する予定である。一般的な大衆映画ジャンルや被爆ドキュメンタリーの中で原爆や被爆がどのように描かれているのかを本研究で一定まとめようと考えて作業を進めているが、純愛映画の分析と被爆ドキュメンタリーの分析論文ができており、構想している論文成果化が順調にすすんでいるので。関連図書の購入状況の結果、652円の差額が生じてしまった。今後は、引き続き広島市平和記念館の資料センターの所蔵されている禁退出資料の閲覧、言説収集作業を進めながら、映画とドキュメンタリーの分析論文を執筆する予定である。そのうえで、まだできていない新聞言説や収集した資料言説の特徴分析に至る道筋をつける予定である。652円は今年度使用予定の消耗品費に加えることで使途する予定である。
アソシエーション・スキームの表現の研究

アソシエーション・スキームとコヘレント配置の表現、特にモジュラー表現の研究を行った。それらの隣接代数は一般に半単純ではなくまだあまり研究されていない。いくつかの例を計算した:ハーフ・ケース、サイクロトミック・アソシエーション・スキーム、対称デザインに対応するコヘレント配置。また[1]6次元非可換アソシエーション・スキーム可能性に関する研究(P.-H. Zieschangとの共同研究)[2]アソシエーション・スキームに関するクリフォードの定理の精密化(宮崎泰明との共同研究)[3]アソシエーション・スキームに対するマシュケの定理のブロックへの精密化、も行った。Quasi-symmetric designについては、そのincidence matrixのp-ランク(標数pでのランク)が、ある種の情報を与えることが知られている。これは、そのモジュラー表現の様子を示すパラメーターとなっていることが予想される。これについて、p-ランクはdesignから得られるcoherent configurationのモジュラー標準加群の構造から決定されることを示し、加群の構造がより詳しい情報を与える可能性があることを示した。小さな具体例ではp-ランクが標準加群の構造を決定してしまい、詳しい情報が得られることは確認できていないが、大きなdesignに対して、そのようなことが起きることが期待される。アソシエーション・スキームの研究の多くは組合せ論的な議論によってなされており、表現論的な手法が本研究の特徴である。これまでの表現論的な研究ではその隣接代数と呼ばれる代数の表現を扱っていたが、それだけでは組合せ論的な情報が多く失われてしまい、強い結果は望めない。そこで単なる代数の表現を見るのではなく標準表現と呼ばれる特別な表現をもつ代数として隣接代数を扱う。複素数体上の表現では標準表現を考えても新たに得られることはないため正標数の体上での表現を考える。表現の圏も標準表現込みのものとして扱うべきであると考えるが、これは今後の課題として、まずは有用な例を考えている。またアソシエーション・スキームの一般化であるcoherent configurationに対しても同様のことが考えられる。いくつかの論文で隣接代数に含まれる行列のpランク(標数pの体上でのランク)が扱われているが、これは標準表現の様子から得られるものである。歪対称デザインから得られるcoherent configurationに対して、標数2の体上での標準表現を考え、標準表現を考えない今までの方法では違いが現れない二つのものに対して、その構造の違いが2ランクの違いとなって現れること、またランクが等しくても標準表現の様子に違いが現れることがあることを示した。サイクロトミック・スキームに対して、その正標数の体上の隣接代数の構造を決定するための有効な手段を与え、小さな場合や、ある特殊な場合にはその構造を完全に記述した。またそれを用いて小さなサイクロトミック・スキームに対して標準加群の直既約分解と行列のpランクを決定した。代数的に同型なアソシエーション・スキームを区別することは一般に難しい。この場合でも正標数の体上での標準加群(モジュラー標準加群)には差が生じることがあり、その研究は重要であると思われる。モジュラー標準加群の研究はまだほとんど行われていないが、他の研究者たちが研究を行なっているp-rankの情報をある意味で含んでいる。しかしモジュラー標準加群は具体例の計算も容易ではなく、次元が小さい場合などを除いてほとんど行われていない。サイクロトミック・スキームは有限体へのアフィン変換群の部分群の作用で定まるものであり、基本的かつ応用上も重要なアソシエーションスキームの例である。サイクロトミック・スキームのモジュラー隣接代数およびモジュラー標準加群の構造を調べた。その一般的な構造を完全に記述することはできていないが、与えられたパラメータに対してそれを計算する方法を与え、小さなパラメータについてはそれを具体的に計算した。成果は論文としてまとめられ、すでにJournal of Algebraic Combinatoricsに受理されている。完全グラフのレス積を繰り返し行なったアソシエーション・スキームに対して、そのモジュラー標準加群の構造を完全に決定した。考えているアソシエーション・スキームは、ある意味で最も簡単なものではあるが、これは次元を制限しないアソシエーション・スキームについてのモジュラー標準加群の計算として初めてのものであり、今後の研究にも影響を与えるものであると思われる。成果は島袋修氏(長崎大学)との共同研究として論文として提出され、現在査読を受けている。平坂貢氏(韓国:釜山大学)とのアソシエーションスキームのゼータ関数に関する研究、吉川昌慶氏(兵庫教育大学)とのコヘレント・コンフィギュレーションとgroupoidの研究が、それぞれ出版された。アソシエーション・スキームのモジュラー標準加群の構造を明らかにすることが大きな目標であり、そのために具体例の計算を行うことが重要と考えている。具体例の計算は進んでいるが、まだ一般論はほとんど何もできていない。計画当初から一般論の構築が難しいことは予想されていたことであり、計画は順調であると考えられる。またアソシエーション・スキームのブロックの不足数を定義することが重要と考えており、まだ発表できるような内容にはなっていないが、この方向の研究も進展している。はじめに平成28年度の成果について述べる。アソシエーション・スキームのモジュラー表現に関する研究を行った。モジュラー表現とは係数体を正標数の体としたものである。特にその標準加群の構造に注目し、いくつかの具体例に対してその直既約分解などを求めた。

まずサイクロトミック・スキームについて、その隣接代数の構造を一般に求める方法を与えた。それを使うことによって標準加群の直和分解を得ることが出来る。しかし一般には得られた直和分解が直既約分解であることは保証されない。そのために比較的小さなものについてのみ、直既約分解を完全に与えた。次に、アソシエーション・スキームとしては最も簡単な構造をもつクラス2のものに注目し、それのレス積の繰り返しで得られるアソシエーション・スキームを考えた(島袋修氏・長崎大学との共同研究)。この場合にその標準加群の直既約分解を完全に決定した。この場合には一般に隣接代数の表現型がワイルドとなり、隣接代数がワイルドである場合の直既約分解を与える初めての例となった。また、この議論をより一般化し、p-スキームの標準加群が常に直既約であることも示した。研究期間を通じて、一貫してアソシエーション・スキームおよびその一般化であるコヘレント・コンフィギュレーションの表現に関する研究を行った。6次元非可換アソシエーション・スキームの構造と構成に関する研究はすでに他の研究者によって類似に研究や一般化がなされており、新しい研究の広がりを見せている。またアソシエーション・スキームのモジュラー標準加群はパラメータの等しいものを区別するのに役立ち、またその構造についても情報を与えることが示され、今後の更なる発展が期待できる研究となった。アソシエーション・スキームとコヘレント配置の表現、特にモジュラー表現の研究を行った。それらの隣接代数は一般に半単純ではなくまだあまり研究されていない。いくつかの例を計算した:ハーフ・ケース、サイクロトミック・アソシエーション・スキーム、対称デザインに対応するコヘレント配置。また[1]6次元非可換アソシエーション・スキーム可能性に関する研究(P.-H. Zieschangとの共同研究)[2]アソシエーション・スキームに関するクリフォードの定理の精密化(宮崎泰明との共同研究)[3]アソシエーション・スキームに対するマシュケの定理のブロックへの精密化、も行った。正標数の体上の隣接代数の構造はこれまでにほとんど決定されておらず、知られている例が少ないため一般論の構築が難しい。サイクロトミック・スキームは基本的な例ではあるが、その構造をきちんと記述することは容易ではない。またそこから得られる代数は常に局所可換対称という強い性質をもつが、多くの複雑な構造のものが得られることが分かった。またサイクロトミック・スキームに対しては標準表現の直既約分解を考えることも可能であり、これまでにない結果が得られてきている。本研究では具体例を調べ、それを解析することによって一般論を構築することが目標であるため、概ね順調に進展していると考えられる。引き続きアソシエーション・スキームのモジュラー標準加群を中心に研究を行う。
スワヒリ語圏における超民族語と諸民族語の相克と均衡-言語文化的動態の記述を通して

本研究では「スワヒリ語圏」におけるスワヒリ語すなわち「超民族語」(民族を超えた共通語)と諸民族語の相互の影響を明らかにするために,東アフリカにおいてスワヒリ語と各民族語に関する社会言語学的調査および記述言語学的調査を行なった。スワヒリ語圏には異なるタイプの言語接触の状況が存在するが,各地域での調査結果を比較しつつ網羅的に言語状況を捉えたことにより,スワヒリ語圏の言語文化的な動態をより正確に記述することができたと思われる。平成19年度は、研究代表者・研究分担者・研究協力者7名を8回にわたってタンザニア・ケニアおよびギニアに派遣し現地でスワヒリ語諸方言、民族語記述調査、さらに、それらの社会言語学的な調査等を実施した.また、それぞれ関係資料の収集を行なっている.より具体的に調査地と調査内容を述べると、タンザニアでは、ザンジバルでスワヒリ語諸方言調査を、モシでスワヒリ語と民族語との関係の予備的調査を、ダルエスサラームで関係文献の収集と同時にダルエスサラーム大学で研究者と学術的な交流を行なっている.タンガとムヘザのミジケンダ社会でスワヒリ語方言調査や文化人類学的調査を、ルショトでマア語とその周辺言語の記述を行なっている.ケニアでは、ラムでスワヒリ語の社会言語学的調査を行ない,ナイロビでスワヒリ語関係の文献資料収集を行なった.また、比較対照することによって、東アフリカの社会言語学的状況をより明らかなものとするために、西アフリカの言語社会的調査をコナクリ(ギニア)で行なった.それらの調査研究は、スワヒリ語標準語と同諸方言間,スワヒリ語と諸民族語間との言語接触の状況を明らかにし、言語文化的な動態を捉えようとするものである.加えて,1950年代に東アフリカスワヒリ語委員会がいくつかのスワヒリ語方言の調査をはじめ,5点の方言調査報告書が出されたが,統一的な記述方式を取っておらず,方言相互の比較が難しい.それも途中で放棄され,東アフリカ諸国が独立した後,方言調査は個人レベルはさておき,組織的になされてこなかった.本研究では,スワヒリ語諸方言を統一的な記述の元にデータを集積し公開することを目指している.本研究の目的は多民族・多言語状況が常態であるアフリカの言語文化的動態を、主にスワヒリ語圏における言語状況の記述を通して明らかにしようとするものである。中心となるテーマは課題名にもあるように「超民族語と諸民族語の相克と均衡」であり、タンザニアにおけるローカルな土着の民族語と、諸民族間の共通語として用いられる「超民族語」であるスワヒリ語との関係を、社会言語学的調査を踏まえて明らかにする。本年度は現地調査に7名の研究協力者を派遣した。それぞれの氏名と派遣国:調査内容は以下の通りである。1.八尾紗奈子(タンザニア:キリマンジャロ州の社会言語学的調査、チャガ語文法記述)2.安部麻矢(タンザニア:タンガ州の社会言語学的調査、マア語の文法記述調査)3.荒瀬早幸(タンザニア:ザンジバルの社会言語学的調査、ザンジバルの方言記述調査)4.日野舜也(タンザニア:ザンジバルの社会言語学的調査、ザンジバルの文化調査)5.阿部優子(タンザニア:ルクワ州の社会言語学的調査、ベンデ語の文法記述調査)6.大門碧(ウガンダ:カンパラの社会言語学的調査、ステージ・パフォーマンスの調査)7.神谷俊郎(南アフリカ:バッツァ語記述調査)現地調査により、タンザニアのそれぞれの地域の社会言語学的状況の調査結果が持ち寄られ、今後のまとめに向けて大変有意義なデータを集めることができた。またそれぞれの研究テーマである言語記述や文化記述を行い、その成果は今後、論文などの形にまとめられる。スワヒリ語圏における社会言語学的状況の解明を目指すべく,今年度は対象地をタンザニアにしぼってスワヒリ語と民族語の関係を各自が調査し,収集したデータについて共有・討議する研究会を持った。昨年度まではコミュニティに見られるスワヒリ語と民族語の関係すなわち社会言語学的影響を中心に調べてきたが,今年度は民族語自体に見られるスワヒリ語の影響を明らかにするために言語及び変種そのものの記述調査に力を入れた。今年度現地調査を行なったタンザニアの地域と民族語は次のとおりである。米田(代表者)ルブマ州(西南部)マテンゴ語竹村(分担者)ザンジバル(島嶼部)スワヒリ語地方方言以下研究協力者八尾:キリマンジャロ州(北部)チャガ語,阿部:ルクワ州(西部)ベンデ語,品川:アルーシャ州(北部)ルヮ語またプロジェクトの最終年度であることを踏まえ,本年度は研究成果の発表を積極的に行なってきた。主なものは業績一覧に記したが,それ以外にアフリカ言語研究会やバントゥ諸語研究会等において,プロジェクトメンバー全員が発表を行なった。

さらに,対象地域を含む諸外国の研究機関との研究交流も本プロジェクトの目的のひとつであったが,今年度はロンドン大学(英国)の主催でボツワナ大学にて開催された「南部アフリカ諸語ワークショップ」において,アフリカ,ヨーロッパ諸国のアフリカ言語研究者たちと研究交流を持つことができた。また3月にはダルエスサラーム大学のタンザニア地域言語プロジェクトと合同で「タンザニアの民族語とスワヒリ語」に関するワークショップを開催した。
暑熱寒冷暴露時の体温調節反応パターンの解析と評価に関する研究

本研究では暑熱寒冷暴露時の体温調節反応パターンから「環境温度変化に対する調節能力」を解析・評価することが目的であった.局所寒冷負荷実験の皮膚温の反応パターンから分類することで、より詳細な個人差の分析が可能であること、さらに温度感覚との関連性から、温度変化に対して温度感覚の変化が遅い場合、冷感覚の感受性に関して劣るということが推察された。また、運動鍛錬者の方が耐寒性に優れ、運動様式別に耐寒性を検討した結果、耐寒性に大きな差は見られなかったが、浸漬部を使う種目の鍛錬者は皮膚温が下がっても温度感覚はあまり下がらないことから、冷刺激による侵害刺激にも慣れていることが推測された。今年度は、温度感覚の連続的測定法を用いて、局所寒冷負荷時における浸漬指の温度感覚を連続的に測定し、局所寒冷負荷時におけるCIVDと温度感覚の関連性について検討した。被験者は20代前半の健康な男子27名であった。実験に先立ち、書面と口頭にて実験について詳細な説明を行ったうえで、実験参加への同意を書面にて得た。被験者は半袖・半ズボン姿で温度26°Cに設定した人工気象実験室に少なくとも実験開始の30分前までには入室してもらい安静着席状態を保った。その間に被験者の逆利き手の中指爪床部に温度と血流のセンサを取り付け浸漬指には防水用のワセリンを塗布した。各測定部位の温度、血流量が安定していることを確認してから実験を開始した。実験は開始してから安静を10分間保った後、逆利き手の中指の第二関節までを5°Cの冷水に20分間浸漬した。浸漬後は再び10分間安静を保ち実験終了とした。実験中は常に浸漬指先が心臓の高さになるようにいす椅子の高さを調節した。被験者を温度感覚が最初に上昇するS群(21名)と指皮温が最初に上昇するT群(6名)の2つのグループに分けた。局所寒冷負荷時における様々な指標の比較から、S群のほうがT群よりも局所寒冷耐性に優れていることが示唆できた。またS群のほうがT群よりも高い傾向が見られたBMIとTBIの相関をみると正の相関が確認でき、T群のほうがS群と比較して痩せ型で手指の平均温度が低いことから冷水浸漬後、温度変化に対して温度感覚の変化が遅く、冷感覚の感受性に関して劣るということが推察された。H24年度は「暑熱暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」を以下の手順で行う計画であった。しかしながら、H24年度は実験棟の耐震改修工事が行われたため、実験を実施する「人工気象室」が7月から平成25年3月まで利用できず、本実験の実施ができなかった。そのため、一般の実験室において,平成25年度に実施予定の「局所寒冷暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」も含めた予備実験を行い、購入した機器の状態、実験プロトコールの点検等を行った結果、問題なく本実験を行うことが出来ることを確認できた。「局所寒冷暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」の予備実験の方法、結果の概要[実験方法]健康な中国人留学生を対象とし、室温27°C、相対湿度50%の人工気象室で、局所寒冷暴露実験を行った.身長、体重、体脂肪率の測定を行った後、人工気象室に少なくとも実験開始30分前に入室、安静着座状態を保たせ、サーミスターセンサーと血流計のプローブを取り付け5°Cの冷水に中指を20分間浸漬後、15分間の安静を保たせ実験終了とした.浸漬した中指の皮膚温、皮膚血流量及び温度感覚を測定した。[結果]被験者を北部出身者と南部出身者の2群に分けて分析した結果、北部出身者の寒冷耐性が優れていることが推察された。さらに、各被験者の皮膚温の反応パターンからクラスター分析により分類したところ3種類のパターンに分類され、居住地域の属性による分析よりも詳細な個人差の分析が可能であることが示唆された。平成26年度は運動鍛錬者と非鍛錬者の局所寒冷暴露時の体温調節反応について比較検討した。被験者は日頃運動を行っている男子学生とほとんど運動を行っていない男子学生であった。実験は室温26°C、湿度50 %RHに設定された人工気象室内で行い、10分間の安静の後、左手中指を5°Cの冷水に20分間浸漬、その後、再び10分間の安静を保たせた。皮膚温・血流量・温度感覚・温度快適性を測定した。CIVD諸値から運動鍛練者の方が耐寒性に優れていた。

運動鍛錬者の様式別に耐寒性を検討した結果、耐寒性に差は見られなかったが、浸漬部を使う種目は皮膚温が下がっても温度感覚はあまり下がらず、刺激に慣れていると推測された。運動環境においては、より気温の高い環境で活動している人の方が、熱放散を促進するために血管の拡張運動が盛んに行われる。そのため寒冷曝露時に一度収縮した血管を早く拡張させ、耐寒性に優れていることが推測された。本研究では暑熱寒冷暴露時の体温調節反応パターンから「環境温度変化に対する調節能力」を解析・評価し、快適環境の追求による自然環境への適応能力の低下や猛暑、大きな寒暖差によって引き起こされる「熱中症」、また「冷え性」等の不定愁訴や「生活習慣病」に関連する自律神経失調症予防のための基礎的資料の提供と、暑熱と寒冷適応との関連、さらには身体運動と調節能との関連性について明らかにすることが目的であった.各被験者の皮膚温の反応パターンからクラスター分析により分類したところ3種類のパターンに分類され、被験者の属性による分析よりも詳細な個人差の分析が可能であること、さらに温度感覚との関連性から、温度変化に温度変化に対して温度感覚の変化が遅く、冷感覚の感受性に関して劣るということが推察された。今後、温度感覚の反応パターンについてもより詳細に検討することが必要である。環境生理学(含む体力医学)H24年度は耐震補強工事のため実験室の利用が制限され実験計画に影響が出たが、H25年度は実験室も完成し、オムね計画通りに実行できた。H24年度は実験棟の耐震改修工事が行われたため、実験を実施する「人工気象室」が7月から平成25年3月まで利用できず、本実験の実施ができなかった。そのため、一般の実験室において,平成25年度に実施予定の「局所寒冷暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」も含めた予備実験を行い、購入した機器の状態、実験プロトコールの点検等を行った結果、問題なく本実験を行うことが出来ることを確認できた。「暑熱暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」に関わる本実験を遂行すると共に、平成26年度に実施予定の「暑熱寒冷暴露時の体温調節反応パターン解析・評価における運動鍛錬者と非鍛錬者との比較検討」に関する実験を予定通り行う。併せて成果の発表も行う予定である。人工気象室改修のため実施できなかった「暑熱暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」に関わる本実験を遂行すると共に、平成25年度に実施予定の「局所寒冷暴露時の体温調節反応パターン解析・評価」に関する実験を予定通り行う。購入した機器の価格が予算額より低かったため。物品費:100000旅費: 600000謝金:200000物品費:800千円旅費:700千円謝金:250千円
リモートセンシングを活用したオアシスのモニタリングに関する研究

本研究では,人工衛星によるデータを用いて新疆ウイグル自治区(中国)における生態系劣化を検知を試みた。この際,先行研究などで広く用いられているSOM及びRFに加え,KELMによる分類も実施し,これらの分類結果の比較を実施した。結果としてKELMが最も優れており、検証用データに対して0.8を超えるκ係数を示した。2000年から2015年に取得されたMODISデータ(MOD13A2)とKELMを組み合わせることによって、15,739 km2ものオアシスが減少したとことが判明した。画像を分類する上で有効なアルゴリズムを検討し、1シーン単位でのリモートセンシングデータを用いた土地被覆分類に関する研究を遂行した。2偏波の合成開口レーダデータによる電力成分分解結果を用いることが分類精度の向上に有益であることを明らかにすることができた。なお、電力成分分解の手法間における分類精度の差は有意なものではなかった(Z検定)ものの、分類結果に関しては有意な差を確認することができた(McNemar検定)。本結果により、手法間で得意・不得意とする条件が異なることを明らかにすることができた。また、空間分解能が30mの光学センサによるデータを用いた手法を検討した。従来の4バンド(青、緑、赤、近赤外)のデータを用いた場合では十分な精度が得られていなかったが、短波赤外のデータを組み合わせることによって、1シーンだけで作付状況を90%以上の精度で識別可能であることが明らかとなった。当初の予想通り、土地被覆分類において2偏波の合成開口レーダデータを用いることに有効性を示すことができた。加えて、短波赤外バンドのデータが土地被覆分類に有益であるという新たな知見を得ることができた。なお、本成果をまとめた学術論文が受理されている。年間数百万トンもの黄砂が微生物や基準を超える有害物質によって汚染された状態で日本に飛来しており,視程障害,大気汚染等において深刻な被害をもたらしている。この黄砂の原因の1つに中国西部乾燥地帯における沙漠化がある。さらに,中国西部乾燥地帯ではオアシスの縮小そして沙漠化が進行しており,日本を含め広域での砂塵による被害の拡大が懸念されている。本研究では,人工衛星によるデータを用いて新疆ウイグル自治区(中国)における生態系劣化の検知を試みた。リモートセンシングを用いた土地被覆分類は全球的な変化を明らかにするうえで広く用いられてきた。リモートセンシングデータから全球スケールでの土地被覆マップを作成する上で,自己組織化写像(Self-organizing maps, SOM)やランダムフォレスト(Random forests, RF)が用いられた成果が公開されている。本研究では,使用する機械学習アルゴリズムの違いを明らかにするため、先行研究などで広く用いられているSOM及びRFに加え,KELMによる分類も実施し,これらの分類結果の比較を実施した。光学センサによるデータの評価および広域への適用を図っていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。環境動態解析28年度が最終年度であるため、記入しない。