hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎運動再現システムを用いた6自由度咬合器の開発と応用

I.目的本研究では6軸制御ステージを用いて被験者の顎運動を機械的に再現することにより,これを補綴物の製作に使用する咬合器としで応用し,6自由度顎運動の完全な再現の可能な高精度咬合器の開発することにある.II.方法被験者として上顎左側第一大臼歯に全部鋳造冠による歯冠補綴を予定した患者(31歳,男性)を同意を得て選択した.支台歯形成及び印象採得は本学附属病院補綴科で用いている標準術式に準じて行った.顎運動の測定は磁気位相空間を利用した顎運動測定器BS-3を用い行った.顎運動の再現には6軸自動制御ステージ(ヘキサポッドM-850・50型,PI-polytec社製)を用いた.支台歯模型にFGP用ワックスを咬合面に築盛したオクルーザルテーブルを装着し,上下顎模型をヘキサポッド可動ステージに取り付けた状態で,顎運動の再現を行い、下顎歯列模型の運動経路を印記した.オクルーザルテーブルに印記した対合歯の滑走運動記録から機能コアを採得し,FGP咬合器を用いて蝋型採得を行った後,通法に従い埋没,鋳造し全部鋳造冠を製作した.III.結果と考察BS-3の分解能は平行移動において約10μmであり,回転移動について0.001°である.またヘキサポッドの運動精度は平行移動について0.51.0μm,回転運動について1.0arcsec(0.000278°)と高いものであり,測定した6自由度顎運動データをほぼ完全な形で再現することが可能であった.また顎運動の再現に際して,歯列模型には歯根膜などによる弾性がないため,模型を強固に固定すると,咬み込み現象を生じ歯列模型を破壊する恐れがあった.そこで本研究では上顎模型の固定の際にシリコーン印象材を歯列模型と固定装置の間に注入し,印象材の弾性を利用した緩圧機構を持たせることにした.開発した6自由度咬合器によって被験者の顎運動に調和した全部鋳造冠の咬合面形態を製作することができた.1.目的本研究の目的は歯列模型と6軸可動ステージを用いて,顎運動を立体の三次元運動として再現する顎運動再現システムを応用した6自由度咬合器を開発し,FGP法を模した自動削合法により,顎運動に調和した咬合面形態を持つ歯冠補綴物の製作法を確立することにある.2.方法個性正常咬合を有する男性被験者(31歳)1名の空口時咀嚼様運動の再現を試みた.顎運動の測定はディジタル方式顎運動測定器(MM-JI,松風社製)により行った.6自由度顎運動の再現には6軸自動制御ステージ(ヘキサポッドM-850・50型,PI-polytec社製)を用いた.ヘキサポッドは可動プレートおよびベースプレートと,この両者を結ぶ6個のリニアアクチェーターにより構成されており,各リニアアクチェーターの伸縮により可動プレートの6軸制御が行われる.本研究では下顎歯列模型をヘキサポッドの可動プレート上面に固定し,このプレートをMM-JIにて測定した6自由度顎運動データに基づいて操作することにより顎運動の再現を行った.3.結果と考察顎運動再現システムを用いることにより歯列模型にて高精度に顎運動を再現することが可能となった.しかし歯列模型には生体とは異なり歯根膜等による弾性が無いため,これを咬合器として使用するためには,可動ステージに取り付けた下顎歯列模型に対合する上顎歯列模型を固定する際に,何らかの緩圧機構を介在させる必要が認められた.今後は緩圧機構を考案するなど,同システムの6自由度咬合器としての完成度を高めるとともに,臨床で歯冠修復症例に用いることにより,臨床応用を行ってゆく予定である.本研究の要旨は第27回日本補綴歯科学会中国四国支部学術大会(平成13年9月2日,高松市)において報告した.I.目的本研究では6軸制御ステージを用いて被験者の顎運動を機械的に再現することにより,これを補綴物の製作に使用する咬合器としで応用し,6自由度顎運動の完全な再現の可能な高精度咬合器の開発することにある.II.方法被験者として上顎左側第一大臼歯に全部鋳造冠による歯冠補綴を予定した患者(31歳,男性)を同意を得て選択した.支台歯形成及び印象採得は本学附属病院補綴科で用いている標準術式に準じて行った.顎運動の測定は磁気位相空間を利用した顎運動測定器BS-3を用い行った.顎運動の再現には6軸自動制御ステージ(ヘキサポッドM-850・50型,PI-polytec社製)を用いた.支台歯模型にFGP用ワックスを咬合面に築盛したオクルーザルテーブルを装着し,上下顎模型をヘキサポッド可動ステージに取り付けた状態で,顎運動の再現を行い、下顎歯列模型の運動経路を印記した.オクルーザルテーブルに印記した対合歯の滑走運動記録から機能コアを採得し,FGP咬合器を用いて蝋型採得を行った後,通法に従い埋没,鋳造し全部鋳造冠を製作した.III.結果と考察BS-3の分解能は平行移動において約10μmであり,回転移動について0.001°である.またヘキサポッドの運動精度は平行移動について0.51.0μm,回転運動について1.0arcsec(0.000278°)と高いものであり,測定した6自由度顎運動データをほぼ完全な形で再現することが可能であった.

また顎運動の再現に際して,歯列模型には歯根膜などによる弾性がないため,模型を強固に固定すると,咬み込み現象を生じ歯列模型を破壊する恐れがあった.そこで本研究では上顎模型の固定の際にシリコーン印象材を歯列模型と固定装置の間に注入し,印象材の弾性を利用した緩圧機構を持たせることにした.開発した6自由度咬合器によって被験者の顎運動に調和した全部鋳造冠の咬合面形態を製作することができた.I.目的本研究の目的は6軸制御ステージを用いて被験者の顎運動を機械的に再現することにより,これを補綴物の製作に使用する咬合器として応用し,6自由度顎運動の完全な再現の可能な高精度咬合器の開発することにある.II.方法被験者として上顎左側第一大臼歯に全部鋳造冠による歯冠補綴を予定した患者(31歳,男性)を同意を得て選択した.支台歯形成及び印象採得は本学附属病院補綴科で用いている標準術式に準じて行った.顎運動の測定は磁気位相空間を利用した顎運動測定器BS-3を用い行った.顎運動の再現には6軸自動制御ステージ(ヘキサポッドM-850-50型,PI-polytec社製)を用いた.支台歯模型にFGP用ワックスを咬合面に築盛したオクルーザルテーブルを装着し,上下顎模型をヘキサポッド可動ステージに取り付けた状態で,顎運動の再現を行い,下顎歯列模型の運動経路を印記した.オクルーザルテーブルに印記した対合歯の滑走運動記録から機能コアを採得し,FGP咬合器を用いて蝋型採得を行った後,通法に従い埋没,鋳造し全部鋳造冠を製作した.III.結果と考察BS-3の分解能は平行移動において約10μmであり,回転移動について0.001°である.またヘキサポッドの運動精度は平行移動について0.51.0μm,回転運動について1.0 arcsec(0.000278°)と高いものであり,測定した.自由度顎運動データをほぼ完全な形で再現することが可能であった.また顎運動の再現に際して,歯列模型には歯根膜などによる弾性がないため,模型を強固に固定すると,咬み込み現象を生じ歯列模型を破壊する恐れがあった.そこで本研究では上顎模型の固定の際にシリコーン印象材を歯列模型と固定装置の間に注入し,印象材の弾性を利用した緩圧機構を持たせることにした.開発した6自由度咬合器によって被験者の顎運動に調和した全部鋳造冠の咬合面形態を製作することができた.
東南アジアで大量発生するクラゲ類の集団遺伝学と生活史戦略

本年度はタイ国およびベトナム国において、研究協力者と共に合同調査を実施した。また、タイ国において現地研究者の教育の一環としてクラゲ類に関するワークショップを開催した。タイ国では、ペチャッブリ他で調査を行い、大量発生するミノクラゲや箱虫類などのクラゲ類試料を採取し、ブラパ大学臨海研究施設において形態および遺伝子に関する解析を行った。ミノクラゲとビゼンクラゲに関して、室内飼育実験を実施し、ポリプ成長速度など生活史に関する知見を得ることに成功した。また、箱虫類については、形態学と分子生物学的研究により同国から2種の初出現記録が確認され、論文として公表した。ブラパ大学海洋科学研究所の施設等において、ブラパ大学、タイ国沿岸海洋資源局、日本学術振興会の共催による「タイにおけるクラゲ類の分類と飼育に関する国際ワークショップ」を開催し、クラゲ類の同定や飼育に関する講義と実習を行った。また、ブラパ大学の研究者1名を東海大学に招聘し、分子生物学的な解析を実施した他、水族館において飼育に関する指導を行った。ベトナム国では、昨年度同様ニャチャン周辺海域でクラゲ類、クシクラゲ類の採集を実施し、知見の少ない同海域におけるクラゲ相を明らかにした。特に、移入種について形態学的解析に加えて、遺伝子解析等を実施し、結果を公表予定である。前年度フィリピン国パワラン島で採集したクラゲムシの1種の形態的特徴を観察したところ、東南アジアでは初となるV. multiformisとであることが判明し論文として公表した。これまでの研究成果をまとめる形で、クラゲ漁業、クラゲ類と共生生物、クラゲ類の飼育・展示に関する報告を行った。以上、本年度得られた結果について、論文8報、国内外における学会発表14件(うち招待講演8件)等により公表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度である今年度は、調査各国での情報収集ならびに試料の採集を実施した。マレーシアのバガン・ダトー、タイにアン・シラ、フィリピンのパワランの計3カ国、3カ所において、それぞれ漁獲種であるAcromitus hardenbergi, Lobonemoides rubustusとRhopilema hispidum, L. robustusなどの大型クラゲ類を対象とした集団遺伝学的試料と生活史研究に関する試料の採取に成功した。一方、調査を予定していた国のうち、ベトナムは調査が実施できなかった。バガン・ダトーではA. hardenbergiの交配実験に成功した。また、そこから、プラヌラ幼生、ポリプ、エフィラの各発育ステージまでの室内飼育に成功した。このことは、汽水域にのみ生息する本種のユニークな生活史を解明する上で重要な一歩である考えられ、結果の一部について学会発表を行った。また、アン・シラとパワランでは、特に共生生物について様々な知見が得られた。特に、パワランで採集されたクラゲ類に共生していたカイアシ類は新種であることが判明し、論文として公表した。これら以外にも様々なクラゲ類と共生生物の関係について、論文2本、学会発表2件として公表した。集団遺伝学的試料は、十分とはいえないが、ある程度の量を各地で得ることが出来た。これについては、次年度以降に試料数を増やしていきたい。研究の第一段階として、クラゲ類のDNAバーコーディングに関する総説を公表した。2年目である本年度は、フィリピン、マレーシアの2カ国、3カ所において調査を実施した。フィリピン・パラワン島において、ミンダナオ州立大学および西フィリピン大学などの共同研究者と共に食用クラゲLobonemoidesrobustusを対象とした遺伝子解析および共生生物の試料の採取を行った。また、現地の漁業について聞き取り調査を行った。さらに、ハブクラゲの1種に共生していたカイアシ類の新種を記載した。マレーシアでは、プトラ・マレーシア大学の共同研究者と共にサラワク州クチン周辺で食用クラゲLobonemoidesの遺伝子解析用の試料採集を実施し、同時に漁業についての実態調査も行った。さらに、ペラ州のベルナム川およびペラ川で、Acromitus hardenbergiなどの食用クラゲ累の採集調査を実施した。プトラ・マレーシア大学に生きたままの個体を持ち帰り、水槽で飼育し、繁殖させることにより、プラヌラ幼生を得ることが出来た。初期生活史を調べる一環として、このプラヌラ幼生を用いて様々な条件下で着生実験を行った。一方、これまでに東南アジア各地で採集した食用種Rhopilema hispidumについて、COI遺伝子の増幅に成功し、ハプロタイプ分析を行うことに成功した。得られた成果は、来年度中に国際シンポジウムにおいて公表予定である。共生生物に関しては、東南アジアとの比較を目的として瀬戸内海産の鉢クラゲ類を中間宿主・延長宿主として利用する吸虫類の寄生率、寄生個体数の季節変動および生活史を解明した。事前準備等を綿密に行った結果、2カ国、3カ所で順調に調査が終了し、一定の成果を上げることが出来たと考えている。また、初年度とあわせて今年度も論文3編と国内外での学会発表9件(うち招待講演1件)を成果として公表することが出来たので、このペースを維持していきたい。ただし、ベトナムについては今年度調査が出来なかったので、次年度以降に行う予定である。また、集団遺伝に関する試料の収集も、特に現在解析が難航している種について引き続き精力的に行っていきたい。3年目の本年度は、現在までに得られていない試料を補完する目的で、タイ国、フィリピン国の数カ所において各国の研究協力者と共に合同調査を実施した。

タイ国では、ブラパ大学と共にタイランド湾沿岸の3か所において、大型クラゲ類Rhopilema hispidumおよびLobonemoides robustusの試料採集を実施し、帰国後、遺伝子解析を実施した。その結果、2種についてこれまでの結果を補完するデータが新たに得られた。一方、フィリピン国では、ミンダナオ州立大学および西フィリピン大学の研究者と共に、パラワン島マランパヤサウンドにてAcromitus muculosusの採集を行い、生活史研究のための試料を多数得ることができた。また、飼育下でポリプからエフィラを得ることに成功した。今後、プラヌラ、エフィラ、稚クラゲの記載を予定している。これまでに東南アジア各地で採集したRhopilema hispidumについて、COI遺伝子に加えてITS領域の増幅に成功し、ハプロタイプネットワーク分析を実施した。得られた結果は、国際シンポジウムJellyfish Bloom Symposiumにて発表し、現在論文を作成中である。また、マレーシアの漁獲対象種、Acromitus hadenbergiについて、初期生活史に関する知見が蓄積し、本種が環境変動の激しい河口域で大量発生できる機序について明らかになりつつある。このことについても論文を作成中である。現在までに得られた成果を、東京で行われた日本プランクトン学会シンポジウムおよびタイ国で行われたJellyfish Bloom Workshopにおいて、それぞれ招待講演として発表した。昨年度の実績を背景に、本年度も2カ国で調査が実施出来、試料の収集やデータの蓄積において一定の成果を上げることが出来たと考えている。ただし、ベトナムについては調査が実施出来ず、次年度には実施出来るよう現在打合せ中である。本年度は、フィリピン国およびベトナム国の数カ所において、各国の研究協力者と共に合同調査を実施した。フィリピン国では、パラワン島で調査を行い、マランパヤ湾においてミノクラゲ(Lobonemoides robustus)の試料を採取し、形態および遺伝子に関する解析を行った。また、ヒョウガライトヒキクラゲの初期生活史について、帰国後に室内飼育実験を実施し、プラヌラ幼生の着生、変態率に関する知見を得た他、ポリプの口盤サイズ、増殖率、無性生殖法、ストロビラ形成の有無などを確認出来、本種の初期発生について多くの新知見を得ることに成功した。また、パワラン島で採集したクラゲムシの1種の形態的特徴を観察したところ、Vallicula属の特徴である1対の錨型の触手鞘が観察され、mtDNAのCOI領域を解析したところ、既知のV. multiformisと同クレード内に含まれ、本種は東南アジアでは初となるV. multiformisとであることがわかった。さらに、同島の死サンゴ下から発見された二枚貝ベッコウマメアゲマキの擬態についても報告した。ベトナム国では、ニャチャン周辺海域でクラゲ類、クシクラゲ類の採集を実施し、移入種、未記載種を含む多数の小型クラゲ類の採集に成功した。
実験的多発性筋炎の発症機構の解明と遺伝子治療の開発

多発性筋炎の動物モデルである実験的自己免疫性筋炎を用いて以下の研究を行った。まず部分精製骨格筋ミオシンを出発材料として、DEAE、hydroxyapatiteクロマトグラフィー等により、精製ミオシン、C蛋白を分離・精製した。これらの抗原をLewisラットに免疫して筋炎惹起性を検定した。その結果、C蛋白に強い筋炎惹起性が認められたが、精製ミオシンの免疫では軽度の筋炎しか発症しなかった。このことから、部分精製骨格筋ミオシンの中で主に筋炎の発症に関与するのはC蛋自であることが明らかとなった。しかしながら、この精製法では精製C蛋白の収量ケが極めて低く、かつ筋炎惹起牲にロット間のばらつきがあるため、これ以上の解析は困難であった。そこで、以下の手法でこの問題を克服し、より詳細な分析を進めた。まず全C蛋白分子を4分割した長さの塩基配列をコードした発現ベクターを作製し、それぞれ大腸菌に感染させて、組み換え蛋白を作製した。これを精製分離後、Lewisラットに免疫して、筋炎が発症するかを検討した。その結果、程度の差はあれ、いづれの蛋白にも筋炎惹起性があることが明らかとなった。そのうち、特に筋炎惹起性の強いフラグメント2について、この蛋白をカバーするオーバーラッピング・ペプチドを作製してより詳細な解析を進行中である。これまで得られた所見では、他の臓器特異炎型自己免疫疾患(脳脊髄炎、神経炎など)と異なり、巨大分子であるC蛋自には筋炎惹起エピトープは多数存在することが示された。今後は、これに反応するT細胞のT細胞レセプター遺伝子を同定し、免疫特異療法を開発する予定である。このことから、部分精製骨格筋ミオシンの中で主に筋炎の発症に関与するのはC蛋白であることが明らかとなった。次に、筋炎病巣中よりT細胞を分離し、RNAを抽出後、T細胞レセプターVβ鎖(Vβ1-20)に特異的なプライマーと蛍光色素標識Cβプライマーを用いたRT-PCRを行った。PCR産物を変性後、ウレア加ポリアクリルアミド・ゲル上で電気泳動し、その泳動パターンを蛍光イメージ・アナライザーで分析した。正常T細胞ではランダムにT細胞レセプターの遺伝子組み替えが起こるので、各T細胞レセプター・サブタイプにおいて、5-7本のバンド(スペクトラタイプ)が認められる。一方、免疫疾患の発症に関連して、特定のVβを持ち、かつ特定の遺伝子組み替えを起こしたT細胞が増加しているような場合、この分析では特定のバンドの密度が増加して、T細胞レセプターのオリゴクロナリティが認められることになる。これらの検索をC蛋白で誘発した多発筋炎において行い、Vβ8.2とVβ10の活性化を認めた。現在、これらのT細胞レセプター遺伝子を含むバンドをゲルより切り出しクローニング後、各クローンのCDR3領域の塩基配列を決定しつつある。この分析により、特定のT細胞レセプターが認識する抗原分子の特性を明らかにすることになる。

これらの抗原をLewisラットに免疫して筋炎惹起性を検定した。その結果、C蛋白に強い筋炎惹起性が認められたが、精製ミオシンの免疫では軽度の筋炎しか発症しなかった。このことから、部分精製骨格筋ミオシンの中で主に筋炎の発症に関与するのはC蛋白であることが明らかとなった。しかしながら、この精製法では精製C蛋白の収量が極めて低く、かつ筋炎惹起性にロット間のばらつきがあるため、これ以上の解析は困難であった。そこで、以下の手法でこの問題を克服し、より詳細な分析を進めた。まず全C蛋白分子を4分割した長さの塩基配列をコードした発現ベクターを作製し、それぞれ大腸菌に感染させて、組み換え蛋白を作製した。これを精製分離後、Lewisラットに免疫して、筋炎が発症するかを検討した。その結果、程度の差はあれ、いづれの蛋白にも筋炎惹起性があることが明らかとなった。そのうち、特に筋炎惹起性の強いフラグメント2について、この蛋白をカバーするオーバーラッピング・ペプチドを作製してより詳細な解析を進行中である。これまで得られた所見では、他の臓器特異炎型自己免疫疾患(脳脊髄炎、神経炎など)と異なり、巨大分子であるC蛋白には筋炎惹起エピトープは多数存在することが示された。今後は、これに反応するT細胞のT細胞レセプター遺伝子を同定し、免疫特異療法を開発する予定である。
AAVベクターを用いたNO合成酵素発現調節による骨病変に対する遺伝子治療の検討

1992年のザ・モレキュール・オブ・ザ・イヤーとして脚光を浴びたNO(一酸化窒素)は各分野でその重要性が明らかにされた。われわれは骨形成・骨吸収機構において、NOが重要な代謝調節因子であることを明らかにした(1997、2000)。NOを合成する酵素には、サイトカインの刺激により誘導されるinducible NO合成酵素(iNOS)と常に発現するconstitutive NO合成酵素(cNOS)の2種類がある。われわれは、両酵素とも骨組織中に存在することを示し、iNOSが炎症における骨破壊に大きく関与していることを示した。しかも、cNOSから生じるNO自体には骨形成作用があるが、サイトカインの刺激により誘導されたiNOSにより産生されるNOは、同時に産生されるsuperoxide(O_2^-)と反応し細胞障害性の強いperoxynitrite(ONOO^-)に変化し、骨破壊をおこすという機構も明らかにした(2000)。さらに、iNOSのアンチセンス遺伝子を骨芽細胞に導入しiNOSによるNOの産生を抑制することによって、炎症時の骨破壊機転が阻止されることも明らかにした(2003)。本研究では、ヒトへの病原性を持たず効果が長期発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いたiNOS antisenseによる遺伝子治療が、関節炎ラットモデルにおいて有効か否か検討することを目的とした。その結果、AAVセロタイプの中で最も高い遺伝子発現を持つセロタイプを示し、さらにこのベクターを用いたiNOS antisense DNAが関節炎発症後の炎症および骨破壊の抑制に有効であることを示した。本研究の意義は、iNOSの制御により関節リウマチだけでなく変形性関節炎や難治性の顎骨骨髄炎などの炎症性骨破壊病変、歯周病、さらに顎関節症を治癒する道を開くことを可能にしたことである。1992年のザ・モレキュール・オブ・ザ・イヤーとして脚光を浴びたNO(一酸化窒素)は、循環器系、脳神経学系を中心とする各分野で、その重要性が明らかにされた(2000;Amer.J.Physiol.,引地)。われわれは骨形成・骨吸収機構において、NOが重要な代謝調節因子であることを明らかにした(2000;Amer.J.Physiol.,引地、1997;FBSletter,引地)。NOを合成する酵素には、サイトカインの刺激によりinducible NO合成酵素(iNOS)を誘導し、これより産生されるNOは細胞障害性の強いperoxynitrite(ONOO^-)に変化し、骨破壊をおこすという機構も明らかにした(2000;Amer.J.Physiol.,引地)。また、iNOSのアンチセンス遺伝子を骨芽細胞に導入し、iNOSによるNOの産生を抑制することによって、炎症時の骨破壊機転が阻止することを明らかにした(2003;Amer.J.Physiol.,安部)。本研究では、ヒトへの病原性を持たず、効果が長期発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いたiNOS antisenseによる遺伝子治療が、関節炎モデル動物の1つであるアジュバント誘導型関節炎(AIA)ラットにおいて有効か否か検討することをその目的とした。その結果、現在使用可能な5種類のAAVセロタイプ(AAV1-AAV5)の中でAAV3が最も高い遺伝子発現を持つことを示し、さらにこのAAV3ベクターを用いたiNOS antisense DNAが関節炎発症後の炎症および骨破壊の抑制に有効であることがわかった(投稿準備中)。

本研究の意義は、iNOSの制御により、関節リウマチだけでなく変形性関節炎やシェーグレン症候群等のリウマチ性疾患、難治性の顎骨・骨髄炎などの炎症性骨破壊病変、歯周病、さらに顎関節症を治癒する道を開くことを可能にすることにある。1992年のザ・モレキュール・オブ・ザ・イヤーとして脚光を浴びたNO(一酸化窒素)は各分野でその重要性が明らかにされた。われわれは骨形成・骨吸収機構において、NOが重要な代謝調節因子であることを明らかにした(1997、2000)。NOを合成する酵素には、サイトカインの刺激により誘導されるinducible NO合成酵素(iNOS)と常に発現するconstitutive NO合成酵素(cNOS)の2種類がある。われわれは両酵素とも骨組織中に存在することを示し、iNOSが炎症における骨破壊に大きく関与していることを示した。しかも、cNOSから生じるNO自体には骨形成作用があるが、サイトカインの刺激により誘導されたiNOSにより産生されるNOは、同時に産生されるsuperoxide(O_2^-)と反応し細胞障害性の強いperoxynitrite(ONOO^-)に変化し、骨破壊をおこすという機構も明らかになった(2000)。さらに、iNOSのアンチセンス遺伝子を骨芽細胞に導入しiNOSひよるNOの産生を抑制することによって、炎症時の骨破壊機転が阻止されることも明らかにした(2003)。本研究では、ヒトへの病原性を持たず効果が長期発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いたiNOS antisenseによる遺伝子治療が、関節炎ラットモデルにおいて有効か否か検討することを目的とした。その結果、AAVセロタイプの中で最も高い遺伝子発現を持つセロタイプを示し、さらにこのベクターを用いたiNOS antisense DNAが関節炎発症後の炎症および骨破壊の抑制に有効であることを示した。本研究の意義は、iNOSの制御により関節リウマチだけでなく変形性関節炎や難治性の顎骨骨髄炎などの炎症性骨破壊病変、歯周病、さらに顎関節症を治癒する道を開くことを可能にしたことである。
湾外水の差込み現象(密度流)とこれに伴う大規模貧酸素化の発達機構の解明

夏季の浦の内湾では,底層部や亜表層部で強い貧酸素水塊が発達し,しばしば養魚の大量斃死が生じている.本研究では底層および亜表層部の大規模な貧酸素化の原因とメカニズムを調べた.底層部の貧酸素化は密度成層の発達する6月から9月にかけて形成され,例年7月下旬と9月上旬の大潮時には,湾外水の差込みが生じてDOが補給されるため貧酸素化は一時的に解消される,しかし,この時底泥表面の還元物質や栄養塩を大量に巻き上げ水質を著しく悪化させる.(2)貧酸素化が進行すると,硫化水素が溶出する.硫化水素は溶出量の倍の酸素を消費するため,底層の貧酸素化を加速する.(3)G.nagasakiense(鞭毛藻プランクトン)は底層部の貧酸素化の進行とともに中層部で増殖がみられ,差込みが発達すると表層部で赤潮を形成する.(4)1988年9月上旬,1993年8月および9月中旬,11月上旬に,水面下16mの亜表層部で3ppm以下の強い貧酸素水塊が生じた.亜表層部の貧酸素化は,天候の悪化が続き日照時間が極端に低下した直後から始まった.貧酸素化の初期には,鞭毛藻プランクトンによる赤潮がみられ,湾外水の差込みが発達していた.(5)鞭毛藻プランクトンは日中表層に分布するが,日没とともに水面下815mまで降下し,亜表層から中層でかなりの酸素(DO)を消費する.(6)亜表層部のDO濃度は海水中での生産と消費に支配されており,鉛直混合や差込みによるDO補給の影響は比較的小さかった.日照時間が減少すると,亜表層部の生産速度は晴天時の1/3程度まで減少する.一方,海水のDO消費ポテンシャルは減少することはなく,むしろ,鞭毛藻プランクトンの夜間降下による亜表層部でのDO消費が加わるため,DO生産を大きく上回り急激な貧酸素化が生じる.夏季の浦の内湾では,底層部や亜表層部で強い貧酸素水塊が発達し,しばしば養魚の大量斃死が生じている.本研究では底層および亜表層部の大規模な貧酸素化の原因とメカニズムを調べた.底層部の貧酸素化は密度成層の発達する6月から9月にかけて形成され,例年7月下旬と9月上旬の大潮時には,湾外水の差込みが生じてDOが補給されるため貧酸素化は一時的に解消される,しかし,この時底泥表面の還元物質や栄養塩を大量に巻き上げ水質を著しく悪化させる.(2)貧酸素化が進行すると,硫化水素が溶出する.硫化水素は溶出量の倍の酸素を消費するため,底層の貧酸素化を加速する.(3)G.nagasakiense(鞭毛藻プランクトン)は底層部の貧酸素化の進行とともに中層部で増殖がみられ,差込みが発達すると表層部で赤潮を形成する.(4)1988年9月上旬,1993年8月および9月中旬,11月上旬に,水面下16mの亜表層部で3ppm以下の強い貧酸素水塊が生じた.亜表層部の貧酸素化は,天候の悪化が続き日照時間が極端に低下した直後から始まった.貧酸素化の初期には,鞭毛藻プランクトンによる赤潮がみられ,湾外水の差込みが発達していた.(5)鞭毛藻プランクトンは日中表層に分布するが,日没とともに水面下815mまで降下し,亜表層から中層でかなりの酸素(DO)を消費する.(6)亜表層部のDO濃度は海水中での生産と消費に支配されており,鉛直混合や差込みによるDO補給の影響は比較的小さかった.日照時間が減少すると,亜表層部の生産速度は晴天時の1/3程度まで減少する.一方,海水のDO消費ポテンシャルは減少することはなく,むしろ,鞭毛藻プランクトンの夜間降下による亜表層部でのDO消費が加わるため,DO生産を大きく上回り急激な貧酸素化が生じる.1.水温、塩分、DO、Feなどの海洋環境調査と暗瓶法によりDO消費速度の観測を行い、以下の知見を得た。(1)差込み時に硫化水素によって消費されるDO量を推算した結果、暗瓶法から求めたDO消費をはるかに上回った。(2)貧酸素化時における硫化水素の生成、Feの溶出には一定のパターンが見られた。(3)9月9日16日の大潮時に差込みが発達し、表層部の低酸素化と黒色化が生じた。(4)差込み時にはFeが大量に水中に分布することから、底泥還元物質の巻き上げが示唆された。2.差込み発達期にドップラー流速計を用いて流速分布と浮遊物質分布の観測を行い、以下の知見を得た。(1)差込み発達期には湾内底層部で流入、表層部では流出が卓越する流動構造が見られた。(2)湾口浅部では流速の鉛直成分が発達しており、底層部では上昇流、表層部では下降流が観流が観測され、この流れに対応して底層部での浮遊物質の巻き上げと表層部での沈降が見られた。(3)湾内表層部では浮遊物質が流出成分に乗って湾口方向に流出する傾向が見られたが、湾口浅部での下降流に乗って、この付近で浮遊物質の収束と集積が生じていた。

3.過去(1988年1991年)の事例研究から以下の知見を得た。(1)浦の内湾では6月から9月にかけて、底層部は強い貧酸素水塊が形成され、底層部は硫化水素や栄養塩などが溶出する。(2)大潮時には湾外の高塩分水が底層部に侵入する差込み現象が生じて、底層の貧酸素化は解消されるが、湾央から湾口にかけて表層部の低酸素化や黒色化が見られ、しばしば鞭毛藻赤潮が発生する。時にはこれらが原因と思われる魚介類の大量斃死が生じている。(1)1993年度は降雨量が平年値大きく上回り,日照時間が極端に少ない異常気象が続いた。(2)例年発生する底層部の貧酸素化はみられなかったが,8月と9月の中旬および11月上旬に,水面下16m層で3ppm以下の強い貧酸素水塊が形成された。亜表層部の貧酸素化は,いずれの場合も,天候が悪化し日射時間が極端に低下した直後から始まり,貧酸素化の初期には鞭毛藻プランクトンが1000cells/mlを越え,赤潮を形成していた。(2)鞭毛藻プランクトンは日中表層に分布するが,日没とともに水面下815mまで鉛直降下する。DO消費速度は海水中のプランクトン数(クロロフィル濃度)に比例して増大した。その結果,鞭毛藻プランクトンが表層部に1000cells/ml程度おれば,これが夜間に降下し亜表層部で1020mg/m^3/hの酸素を消費することが分かった。(3)亜表層部のDO収支を推算した結果,亜表層部のDO濃度は海水中での生産と消費に支配されており,鉛直混合や差込みによるDO補給の影響は小さかった。(4)貧酸素化が始まった9月18日のDO生産速度および消費速度は,それぞれ30,40mg/m^3/h程度であった。9月18日頃から日照時間が減少し、生産速度Pは10mg/m^3/h程度まで減少する。一方,海水のDO消費ポテンシャル(Cp=40mg/m^3/h)は減少することはなく,むしろ,鞭毛藻プランクトンの夜間降下による亜表層部でのDO消費1020mg/m^3/hが加わわるため,DO消費速度60mg/m^3/h程度まで増加し,急激な貧酸素化が生じる。(5)9月23日頃から天候が回復すると,消費速度は4060mg/m^3/hのままで,DO生産が6075mg/m3/hまで増大し濃度が回復する。
大気汚染物質の規制に関する国際法制度の研究

1.広域越境大気汚染の国際的規制-極東地域の場合この地域における越境大気汚染(特に酸性雨)問題の国際的解決のために,これまでの欧州や北米における事例の研究結果から,次のような段階的措置が勧告できる。(1)問題の共通認識のための科学者レベルの国際会議の開催,(2)UNEPやESCAPのような国際機関のよびかけによる,又はこの分野で先進国である日本のイニシャチブによる政府間レベルの国際会議の開催,(3)政治的合意が成立した段階での国際条約の交渉(内容的には,規制物質の特定,科学調査・モニクリング・情報交換のための国際協力,締約国会議の設立など),(4)締約国会議に対するナショナルレポートの提出と同会議による審査,(5)締約国会議による条約実施のための勧告やガイドラインの採択,(6)科学的知見が確立し政治的合意が成立した段階での締約国会議による議定書(例えば国際的モニタリング・ネットワークの確立,特定物質の削減値の設定など)の採択,(7)この地域の構成国の特徴から,科学的調査やモニタリングのための資金調達や汚染防止のための技術移転において,先進国日本は積極的貢献をすべき(それは日本に対してプラスのブーメラン効果をもたらす)。2.地球温暖化防止のための国際法制度1992年6月に調印された気候変動枠組み条約は全ての締約国に温室効果ガスの排出と吸収についての目録作成を義務付ける一方,先進国に対しては「差異のある責任」(温室効果ガスの1990年レベルへの回帰,途上国に対する「新規かつ追加的」資金の提供と技術移転を行う義務)を課した。資金については当面地球環境ファシリティ(GEF)を利用する。条約交渉では賦課金や排出権取引などの非法律的手法の導入を議論されたが結局採用されなかった。しかし温暖化問題はエネルギー消費に密接に関連するためこのような手法は今後導入される可能性を多く残している。
胃がん腹膜転移におけるエプスタイン・バーウィルス関連Bリンパ腫の役割に関する研究

がんの転移は治療を困難にする最も大きな要因の一つであることから、転移に関する分子機構の解明は革新的な治療法の開発に貢献できると考えられる。本研究では、未分化型胃がんおよび食道扁平上皮がん患者の転移巣(腹腔・リンパ節)において、エプスタイン・バーウィルス感染Bリンパ腫細胞が高頻度で存在していることを発見した。さらに、未分化型胃がんにおいては当該リンパ腫が腹膜上の中皮細胞を活性化させることで、腹膜における腫瘍の生存及び進展に寄与していることを明らかにした。これらの知見は、当該リンパ腫細胞が間質成分への作用を介してがんの転移を促進する微小環境を形成しており、新たな治療標的となる可能性を示唆している。未分化型胃がんは、高頻度に腹膜播種を来たして致死的な癌性腹膜炎へと発展する難治がんである。我々は最近、当該患者の腹水中にエプスタイン・バーウィルス(EBV)感染Bリンパ腫が存在することを発見した。本研究は、上記リンパ腫の特性評価を行うとともに、転移巣における微小環境への役割を解明することを目的としている。本年度は当該リンパ腫の特性評価とがん患者における発生頻度の推定に関して研究を進めた。未分化型胃がん患者の腹水から9症例12株のリンパ腫様細胞株の樹立に成功した。DNAマイクロアレイおよびSNPアレイ解析により、上記細胞株は未分化型胃がんとは異なるmRNA発現プロファイルを有し、ゲノム安定性が高いことを確認した。さらに、細胞免疫染色とゲノムPCRにより、当該細胞株はB細胞マーカであるCD20とEBVの感染を示すEBER1を高発現していることを確認した。当該リンパ腫をマウス腹腔内に移植した結果、リンパ腫を形成すると同時にマウス由来の活性化中皮細胞株を2株樹立した。重要なことに、単独では生存できない胃がん細胞が、上記中皮細胞存在下で安定的に増殖できることを明らかにした。以上は、未分化型胃がん患者の腹腔内では当該リンパ腫が中皮細胞の活性化を介して、腹膜播種した胃がん細胞の生存・増殖を促進することを示唆している。また当該リンパ腫の発生頻度としては、胃がん患者45例の腹水沈査を用いたゲノムPCRによって20症例(44%)においてEBV陽性を確認した。興味深いことに、扁平上皮食道がん患者の手術検体においても、高頻度(24症例中15例)でEBV陽性を認めたことに加え、胸管内リンパ液からもEBV感染Bリンパ腫を2株樹立した。以上から、EBV感染リンパ腫は未分化型胃がんだけに限らず扁平上皮食道がんの原発・転移巣にも存在しており、間質成分への作用を介してがんの進展に寄与することが考えられる。未分化型胃がんの腹水中に存在するリンパ腫様細胞を新たに樹立するとともに、ゲノム・トランスクリプトーム・免疫染色といった多角的な分析から当該細胞がEBV感染Bリンパ腫であることを証明した。さらに、45例の患者腹水沈渣の分析を行い、EBV陽性例が高頻度で存在することを明らかにした。また付随研究として、当初の計画には無かった扁平上皮食道がんの解析によって、当該リンパ腫が食道がんの原発および転移リンパ節においても高頻度で存在していることを発見した。一方で、リンパ腫により活性化された中皮細胞存在下でのみ生存・増殖可能な胃がん細胞の存在を明らかにすることができたが、共培養系においてリンパ腫ならびに中皮細胞が胃がん細胞に与える影響の評価が完了していない。これは安定発現細胞株を樹立するまでに予想以上に時間を費やしたことが原因である。以上、臨床検体の評価は、新たに追加された扁平上皮食道がんを含めて極めて順調に進行しているのに対し、腫瘍ニッチにおける各細胞の生物学的特性評価は当初予定より遅れていることから、全体としてはやや遅れているに区分した。エプスタイン・バーウィルス(EBV)関連胃がんは胃がんの10%を占めるが、我々は上記とは別の組織型に分類される未分化型胃がんの患者の腹水中においても、EBV感染Bリンパ腫細胞が存在していることを発見した。前年度までの研究で、未分化型胃がん原発巣65例中6例(9.2%)に比して、腹水中には33例中6例(18.2%)とEBV感染B細胞(Bリンパ腫細胞)が高頻度で存在することを明らかにした。また、このBリンパ腫細胞がin vivoにおいてマウスの中皮細胞を活性化させることも明らかにした。本年度は、中皮細胞と胃がん細胞との相互作用および臨床検体の解析を進めた。未分化型胃がん患者75症例の腹水をin vitroで培養した結果、患者自身の中皮細胞に依存している症例は26%(20例)と高頻度で存在した。しかし、その多くはマウス活性化中皮細胞をフィーダーとしても培養できず、自身の活性化中皮細胞との相互作用が増殖・生存に必要であることが示唆された。従って、腹水から樹立できた胃がん細胞株の多くは、元々中皮細胞に依存しておらず、活性化中皮細胞との共培養においても細胞の増殖・生存に影響を与えなかった。一方で、中皮細胞依存性の胃がん細胞と活性化中皮細胞とを混合移植したマウス腹膜播種モデルでは、腹膜上に両方の細胞から構成される結節を形成したことから、活性化中皮細胞から成る微小環境が腫瘍の進展に必要であることが示唆された。

重要なことに、EBV感染B細胞株を樹立した患者腹水沈査をマウスの腹腔に移植したところ、リンパ節への遠隔転移を来したことから、当該細胞が遠隔転移にも寄与することが示唆された。以上、本研究を通して転移巣に存在する当該細胞が中皮細胞の活性化等を介して胃がんの転移に寄与している可能性が高くなった。今後、同一症例からBリンパ腫、中皮、株化がん細胞の再構築モデル等による本態解明が期待される。がんの転移は治療を困難にする最も大きな要因の一つであることから、転移に関する分子機構の解明は革新的な治療法の開発に貢献できると考えられる。本研究では、未分化型胃がんおよび食道扁平上皮がん患者の転移巣(腹腔・リンパ節)において、エプスタイン・バーウィルス感染Bリンパ腫細胞が高頻度で存在していることを発見した。さらに、未分化型胃がんにおいては当該リンパ腫が腹膜上の中皮細胞を活性化させることで、腹膜における腫瘍の生存及び進展に寄与していることを明らかにした。これらの知見は、当該リンパ腫細胞が間質成分への作用を介してがんの転移を促進する微小環境を形成しており、新たな治療標的となる可能性を示唆している。当該年度までの研究はやや遅れているが、臨床検体の評価に関しては当初予定より前倒しで完了することが予想されるため、今後は共培養細胞の生物学的特性評価に注力して研究を推進する予定である。これと並行してマウスへの細胞混合移植を行い、胃がん・活性化中皮・Bリンパ腫が腹腔内で形成するニッチの解析及び病態の評価を行う。一方で、当初計画していたマウスモデルにおける抗がん剤併用効果に関しては、リツキシマブの腹腔投与による薬効および副作用の評価が前例なく困難であるため、単剤投与の実験へと計画を修正する。また当初の計画には無かった研究として、食道がん患者におけるEBV感染リンパ腫の検索を行う。我々は最近、局所進行性扁平食道がん患者において免疫活性化サブタイプを同定しており、上記サブタイプと当該リンパ腫との関係を調査することは、昨今話題になっている腫瘍免疫療法に対しても新たな方向性を見いだせることが期待される。腫瘍学当機関では入札による物品購入が定められているため、ごく少額の次年度使用額が生じる。ただし、当該年度の交付決定額のほぼ全ては当初の計画通りに使用することができた。本年度の繰越金額は非常に少額であるため、次年度の物品購入の一部として使用する予定である。
新卒看護師の看護実践能力育成を支援するe-ラーニングシステム構築の試み

本研究の目的は、新卒看護師が診療補助技術を習得する際の困難感を考慮した自己学習用コンテンツを製作し、学習者-教授者間及び学習者-学習者間のインタラクティブ性を保障した看護技術教育用システムNursing Support System 2.0を用いて、自己学習のための教育環境を検討することであった。研究により、新卒看護師が気管吸引、採血、注射を習得する際の困難感が明らかとなり、それを元にしたコンテンツは、一定の評価を得た。NSS2.0は自己学習に利用可能であるとされ、また修正点が明らかとなった。新卒看護師の看護技術習得におけるe-ラーニングの実施状況について文献検討を行った。また、先行研究結果から、研究者らが構築した学生に対する看護技術教育支援のためのe-ラーニングシステムNursing Skill Support(以下「NSS」とする)の構成を見直し、これに関連するシステムの修正を行った。本研究では、看護実践能力のうち看護の計画的な展開能力に含まれる看護の基本技術に焦点をあてているが、このうち「注射」「採血」「気管内吸引」の技術習得を対象とする。これらは、技術実施の過程における危険性(リスク)の認識とリスクマネジメントを意識して行動する能力を必要とし、事故を未然に防ぐように予測的に準備して、事故発生時には適切に敏速な対応ができなければならない。しかし、対象者への身体的侵襲を伴うために、基礎看護教育課程においてはモデル人形での実施にとどまっている教育機関も多くあり、卒後教育による技術習得の中でも指導を要する項目となってくる。これらの技術について、NSSで配信する新人看護師用教育コンテンツの製作のため文献にて教育内容を検討した。また、検討結果を補完するために、実際の新人看護師が「注射」「採血」「気管内吸引」の技術習得過程で、困難と感じる要素を把握し、習得に必要な要素を確認することを目的とした面接調査を実施した。総合病院に勤務し、平成18年3月に看護基礎教育を終了した看護師22名に対して、技術習得の過程で困難に感じる点、習得に必要と考える知識、習得に際して必要と考える教育支援について、インタビューガイドを用いて半構成面接法にてデータ収集を行った。面接した内容に関しては現在、分析中である。今後、この結果を踏まえてコンテンツを製作し、試験運用する予定である。本研究の目的は、新卒看護師の看護実践能力の向上を目指して、即応性があり、学習者-指導者間相互のコミュニケーションが促進されるような学習環境を整えることである。本研究では、研究者らが構築した看護技術教育用システム(Nursing Skill Support、以下NSS)(日本学術振興会科学研究費補助金(研究種目(C)(2)、課題番号:16592135)を基盤とする。気管吸引は、人体への侵襲が大きく患者の負担が大きいため、看護学基礎教育の中で実施されない場合があり、卒業後に研修を経て実施される技術の1つである。今年度は、気管吸引技術の習得に向けたe-ラーニング用教育コンテンツ作成の基本資料とするため、新卒看護師の気管吸引技術の習得に際する困難感について半構成的面接により調査した結果をまとめた。対象者は、平成18年3月に看護基礎教育機関を卒業し、プリセプターによる卒後教育が実施されている総合病院に勤務した看護師22名であった。その結果、気管吸引技術の困難感として、【気管吸引を実施する前段階の知識】、【気管吸引の手順】、【実施前・中・後の観察】【状況に応じた対応・対処】の4つのカテゴリーが抽出された。これらを踏まえて、具体的な困難点が繰り返し確認できるような内容の自作ビデオを製作した。これらに関連して、技術実施に際して必要な知識が確認できるようなコンテンツの製作を進めている。NSSについては、看護基礎教育段階の学生を対象とした機能が、新卒看護師の卒後教育での利用に適当かどうか検討した。この中で、多施設に属する看護師の利用や教育コンテンツの拡張のために一部の機能を修正する必要があり、新卒看護師へのe-ラーニングシステムとして運用できるようNSS2.0へとバージョンアップした。今後、NSS2.0の試験運用と教育コンテンツの拡充、それらの評価を進める予定である。今年度は、前年までの研究によって明らかとなった新卒看護師の専門的技術の習得における困難感についての調査結果をふまえ、気管吸引、点滴静脈内注射の教育用コンテンツを制作した。そして、教育ニーズが異なる集団へのコンテンツの配信ができるように修正した、インタラクティブな環境を提供する看護技術教育用システムNursing Support System2.0(以下「NSS2.0」このコンテンツとする)を用いて、コンテンツを配信し、NSS2.0およびコンテンツの具体的な操作性と学習への影響について調査した。調査は、平成20年10月14日平成21年1月28日に行われた。対象者は、平成20年3月に卒業した病院勤務の新卒看護師および私立看護系大学3年生とし、データ収集は、質問紙法により実施した。

また、同意が得られた場合に電話によりインタビューを行った。アンケートの項目については、5段階評価で量的に分析し、自由記載については質的に内容を分析をした。本研究は、日本赤十字豊田看護大学倫理委員会の承認を得た。研究参加者は、2名の病院勤務看護師、4名の看護学生であった。質的分析において、NSS2.0の良い点として「時間や場所を限定しない自己学習の可能性」と「NSS2.0学習の効果」が抽出された。問題点および改善点については、「疑問に対する教員の対応」「ビデオ画面の拡大とその効果」「ビデオ画面の構成・内容」が抽出された。調査結果を踏まえ、システムの修正について検討した。そして、利用者によるコンテンツ閲覧状況の確認、戻るボタンの設置などシステムに機能を追加した。本研究において、NSS2.0の十分な実証検証を行うことはできなかったが、新卒看護師は、時間や場所を限定しない自己学習のシステムや、実践上の疑問が即座に解消されるような環境を求めていることが明らかとなった。新卒看護師の教育システムの構築は、重要な課題であり、本研究の結果を踏まえて今後の教育活動に活かしていく必要があると考えられた。
身体運動の実行と感覚信号との間の時間差処理過程の解明

身体運動の実行と感覚信号との間の時間差を人間がどのようなメカニズムで処理しているのかを解明するために,3つの心理学実験を行う。まず,身体運動-感覚間の時間差の処理に能動的身体運動特有の信号である遠心性コピーが関わっているのか検討する。次に,身体運動-感覚間の時間差の処理が異種感覚間の時間差の処理と異なるのか検討する。さらに,身体運動-感覚間の時間差処理に重要な役割を果たす脳領域はどこか検討する。これらの検討を通して,まだ解明されていない能動的な身体運動の関わる時間差処理システムの提案を行う。
薄液膜法による電気磁気機能性多層薄膜の作製とその特性制御に関する基礎的研究

1.薄液膜法によるFeBアモルファス薄膜の作成・・・薄液膜法を用いてFeBアモルファス薄膜の作製を試みた。独立に用意した反応液A(硫酸第一鉄+アンモニア+ロッシェル塩)と反応液B(水素化ホウ素ナトリウム+アンモニア)を活性化処理を行ったガラス基板上の狭領域中で無電解メッキ処理し、基板上に金属光沢をもつ薄膜試料を得た。組成分析、磁気特性評価から、得られた試料はホウ素を40at.%以上含むアモルファス状態にある。このホウ素含有量は、従来通常のメッキ法で得られるものの2倍以上という高いものであり、薄液膜法で製膜された試料の特徴といえる。ホウ素濃度は反応液B中の水素化ホウ素ナトリウム濃度で制御できるので、高磁歪軟磁気特性を持つことで知られるアモルファスFe_<80>B_<20>を目標組成として製膜を行う予定である。2.高周波スパッタ法によるTbFe/FeB系超磁歪軟磁性薄膜材料の開発・・・優れた電気磁気機能性膜を実現するには磁性膜に磁歪が大きくかつ軟磁性を示すものが必須である。この観点から、1のアモルファスFeB薄膜とは別に、高周波スパッタ法でアモルファスTbFe/FeB多層構造膜を作製し、その磁気及び磁気弾性特性を詳しく調べた。その結果、多層構造を導入することで、TbFe膜に匹敵する超磁歪特性を持ちながら保磁力が10Oe以下とういう極めて優れた超磁歪軟磁性薄膜試料を得た。この薄膜試料を基礎として、今後電気磁気機能性薄膜材料開発を行う予定である。
コンクリートと鋼材を圧着した摩擦すべり接合部を有するPCaRC制震壁に関する研究

鋼製骨組を構成するH形鋼梁に取り付けたファスナーを,2枚のプレキャスト鉄筋コンクリート造耐震壁で挟み,PC鋼棒により締め付けたボルト摩擦すべり接合部により接続した部分架構の縮小模型試験体について,ボルト摩擦すべり接合部の負担摩擦力を調整し,鉄筋コンクリート壁板にせん断及び曲げひび割れが発生しない実験条件を設定した3体の試験体に関して,動的載荷実験を実施した結果,以下の知見が得られた。1.初期ボルト張力を調整しボルト摩擦すべり接合部の負担摩擦力が,鉄筋コンクリート壁板のせん断ひび割れ発生時せん断力を下回るように設定した試験体では,いずれの試験体においても壁板へのせん断ひび割れの発生を防止することが可能であった。2.いずれの試験体においても,鋼製骨組の水平力と層間変形角の関係の履歴特性は,鉄筋コンクリート壁板上部のボルト摩擦すべり接合部の摩擦すべり挙動に依存する性状を示し,鉄筋コンクリート壁板にひび割れ損傷を発生させない状態では,大きなエネルギー吸収性能を発揮出来ることが分かった。3.昨年度及び今年度の実験結果から得られた鉄筋コンクリート壁板にひび割れ損傷が発生しない場合の当該制震壁の荷重変形復元力特性は,筆者が提案したコンクリートと鋼材を圧着しボルトで締め付けた摩擦すべり接合部の摩擦力評価式を用いて,概ね評価可能である結果が得られた。鋼製骨組を構成する梁に取り付けたファスナーを,2枚のプレキャスト鉄筋コンクリート造耐震壁で挟み,PC鋼棒により締め付けたボルト摩擦すべり接合部により接続した部分架構の縮小模型試験体について,ボルト摩擦すべり接合部の負担摩擦力及び鉄筋コンクリート壁板のコンクリート圧縮強度を実験変数として設定した上で,動的載荷実験を実施した結果,以下の知見が得られた。1.ボルト摩擦すべり接合部の負担摩擦力は,初期ボルト張力に概ね比例した。2.ボルト摩擦すべり接合部の負担摩擦力は,鉄筋コンクリート壁板のコンクリート圧縮強度とは概ね無関係であった。3.初期ボルト張力を調整しボルト摩擦すべり接合部の負担摩擦力が,鉄筋コンクリート壁板のせん断ひび割れ発生時せん断力を下回るように設定した試験体では,壁板へのせん断ひび割れの発生を防止することが可能であった。4.3の試験体においては,鋼製骨組の水平力と層間変形角の関係の履歴特性は,鉄筋コンクリート壁板上部のボルト摩擦すべり接合部の摩擦すべり挙動に依存する性状を示し,鉄筋コンクリート壁板にひび割れ損傷を発生させない状態で,大きなエネルギー吸収性能を発揮出来ることが分かった。5.壁板にせん断ひび割れが発生した試験体では,鋼製骨組の水平力と層間変形角の関係の履歴特性は,鉄筋コンクリート壁板のせん断ひび割れ発生後の履歴特性とボルト摩擦すべり接合部の摩擦すべり挙動の両者に依存する複合的な性状を示した。