hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光化学変換系モデル化のための有機二重層フィルムで構成される可視域光触媒の創製

我々は有機二重層フィルムを湿式条件の光電極として適用し,光電気化学法によりその特性の理解に努めてきた.例えば,ペリレン誘導体/コバルトフタロシアニン系フィルムをアルカリ水中で光電極として用いると,光発生したホールの電導とカップルした酸素発生反応がコパルトフタロシアニン表面上で起こることを明らかにしている.ペリレン誘導体/コバルトフタロシアニン系フィルムは可視全域の光エネルギーが利用可能な光アノードであり,それに加えて,無機材料系でもほとんど実現していない酸素発生を誘起できるという点が特筆される.また,フタロシアニン/フラーレン系フィルム(光カソード)は上述の系の原理に準じてフラーレン上での還元反応を光誘起できることも明らかにした.その上,フラーレン上に触媒を担持すると,光誘起の水素発生が起こることもわかった.これはフラーレン上で誘起された水素発生の初めての例となった.フラーレン上で起こる水素発生反応は誘導期が存在し,これは活性種の形成と同期しているものと推定されたため,in situの電気化学ラマン分光法により水素発生に対するフラーレンの活性種を詳細に調べ,同定も行った.その他,種々の有機二重層フィルムの作製・探索を行うとともに,光化学変換系モデルの構築に関する検討を行った.現在,フィルムの作製条件・反応条件などを詳細に検討しながら,基礎データを蓄積し,デバイスの最適化を図っている.研究代表者はこれまでにペリレン誘導体とフタロシアニンからなる二重層フィルムが湿式系の光電極として適用できることを明らかにし報告している。例えば、二重層フィルム中のフタロシアニン/水界面では、光誘起の酸化反応が起こることを光電気化学法により見いだしている(参考:ChemPhysChem,5,716-720(2004);J.Electroanal.Chem.,587,127-132(2006);Angew.Chem.Int.Ed.,45(17),2778-2781(2006);J.Solid State Electrochem., in press.)。本研究では、上記を踏まえて、ペリレン誘導体/フタロシアニン系フィルムの光触媒特性に関する検討を行った。被酸化物質としてメチレンブルー(標準有機試料)を用い、その水溶液中で二重層フィルムによる分解活性を調べた。その結果、二重層フィルムへの可視光照射によりメチレンブルーの分解が進行することを確認した。さらに、光電気化学的条件下においても、メチレンブルー存在下で光アノード電流の発生が確認されたことから、光誘起の酸化分解の進行が支持された。対照実験として、酸化チタンを用いた条件でもメチレンブルーの分解反応を調べたが、可視光照射下でのメチレンブルー分解は確認できなかった。酸化チタンは太陽光中のエネルギー密度が極めて低い紫外光にのみ応答するため、少量・低濃度物質の分解除去に対して大きな効果を発揮するが、本二重層フィルムは広範な可視領域の光エネルギーが利用できることから、大量・高濃度物質の分解除去システムとしての適用が期待できる。以上のように,先行している無機材料系でもほとんど実現されていない可視全域の光エネルギーに応答する光触媒技術を,有機材料系で創出できた。今後は単位時間当たりの活性の向上に関する検討等を行い、本研究の遂行を目指す。我々は有機二重層フィルムを湿式条件の光電極として適用し,光電気化学法によりその特性の理解に努めてきた.例えば,ペリレン誘導体/コバルトフタロシアニン系フィルムをアルカリ水中で光電極として用いると,光発生したホールの電導とカップルした酸素発生反応がコパルトフタロシアニン表面上で起こることを明らかにしている.ペリレン誘導体/コバルトフタロシアニン系フィルムは可視全域の光エネルギーが利用可能な光アノードであり,それに加えて,無機材料系でもほとんど実現していない酸素発生を誘起できるという点が特筆される.また,フタロシアニン/フラーレン系フィルム(光カソード)は上述の系の原理に準じてフラーレン上での還元反応を光誘起できることも明らかにした.その上,フラーレン上に触媒を担持すると,光誘起の水素発生が起こることもわかった.これはフラーレン上で誘起された水素発生の初めての例となった.フラーレン上で起こる水素発生反応は誘導期が存在し,これは活性種の形成と同期しているものと推定されたため,in situの電気化学ラマン分光法により水素発生に対するフラーレンの活性種を詳細に調べ,同定も行った.その他,種々の有機二重層フィルムの作製・探索を行うとともに,光化学変換系モデルの構築に関する検討を行った.現在,フィルムの作製条件・反応条件などを詳細に検討しながら,基礎データを蓄積し,デバイスの最適化を図っている.
複雑な系の上の確率過程―離散モデルとそのスケール極限の解析

ランダムな媒質中のダイナミックスとそのスケール極限について、体系的に解析を行った。大きな成果としては次が挙げられる。i)境界のあるランダムなコンダクタンス上のマルコフ連鎖について、媒質について確率1での収束定理を広い範疇で証明した。ii)2次元一様全域木と呼ばれる、スケール極限が共形不変なモデルについて、その上のランダムウォークの部分列の収束性を示し、極限過程の熱核評価を行った。iii)測度距離空間における飛躍型確率過程に関する熱核評価の安定性を証明した。2。相川は一般領域のDirichlet最小固有値を容量的幅を用いて評価した。熱半群に対するIntrinsic Ultracontractivityを容量的幅とGreen関数により導いた。竹田は強Feller性と既約性を持つ対称マルコフ過程に対して、そのレゾルベントにある種の緊密性を仮定すると、その生成作用素にground stateが存在することを示した。その応用として、一様なドンスカー・バタダァーン型大偏差原理を示した。3。舟木はヤング図形の集合上で空間的な一様性のない保存量から定まるカノニカルなアンサンブルを考え、サイズを大きくする極限の下でのアンサンブル同値を示した。4。日野はウィナー空間上の局所有界変動関数に関する理論展開を行った。一般論及び確率解析への応用を論じ、従前知られていた有界変動関数の場合とほぼ同様な結果が得られることを示した。また、古典ウィナー空間における具体的な集合の指示関数が局所有界変動となるための十分条件を与えた。1。熊谷は昨年に引き続き、2次元uniform spanning tree(UST)上のランダムウォークの収束について考察した。ランダムウォークのスケール列の部分列が、UST上のブラウン運動に収束する事を示し、さらに極限過程の熱核の詳細な評価を得た。また、ランダムコンダクタンスモデルでコンダクタンスの値が上から有界、原点周辺で多項式増大する場合に、対応するマルコフ連鎖の熱核の精密な評価を与えた。特に、ガウス型熱核評価をもつための条件を、原点での増大度のオーダーを用いて導きだした。木上は、n-次元の立方体を含むSierpinski carpetsの上のBrownian motionのtime changeについて考察を行い、time changeが可能であり、熱核が存在し連続関数になるための十分条件や、熱核の漸近挙動について幾つかの結果を得た。2。相川は、一般領域のDirichlet最小固有値を容量的幅を用いて評価した。熱半群に対するIUを容量的幅とGreen関数により導いた。集合のcapacityに関する密度を考察し、密度をとる球の半径が大きくなったときの極限は0か1しかないことを導いた。竹田は、ディリクレ形式にポテンシャル項を加えてできる正定値シュレディンガー形式に対する臨界性・劣臨界性、最大値の原理、リュービル性の判定を時間変更過程のスペクトル下限で与えた。3。舟木は、水中の泡の運動を記述するRayleigh-Plesset方程式の確率摂動ならびに界面揺動を記述するKPZ方程式の不変測度等について調べた。4。日野は、フラクタル上のエネルギー測度の分布についての研究を行った。R. Bell, C.W. Ho, R.S. Strichartzによる先行研究において提出された2つの予想のうち1つを肯定的に解決した。確率論的手法と実解析学的手法を融合させることにより汎用性の高い手法を編み出し、広い範疇で離散モデルとそのスケール極限の上の物理現象を解析するという中心課題については、原点付近に多項式増大を持つランダムコンダクタンスモデルにおいて、熱核のガウス型評価が成り立つための必要十分条件を明らかにするなどの進展があった。確率論的ポテンシャル論の基礎理論については、boundaryHarnackprincipleに関する論文が雑誌に掲載されるなど、研究成果が目に見える形になった。このように、全体的にはまずまずのペースで進展していると言える。代表者や分担者は海外での多くの研究集会に招待され、特に熱核の安定性の成果については、我々の研究に対する高い評価を実感している。研究代表者が国際数学者会議(ICM)で日本の確率論研究者として20年ぶりに招待講演を行ったことは、特筆に値する。最終年度に向け、さらに成果を深めていきたい。1。熊谷は一般の測度付き距離空間における飛躍型確率過程に関する熱核評価の同値条件を研究し、熱核の安定性を証明した。これにより、当該分野における10年以上の重要な未解決問題が解決した。(Z.Q. Chen氏、J. Wang氏との共同研究で、現在論文を投稿中。)また、時間依存する離散的なランダム媒質においては、媒質の小さな摂動で離散時間マルコフ連鎖の長時間挙動が大きく変わり得ることを示した。これにより、時間依存しないランダム媒質との顕著な違いが明確になった。(R. Huang氏との共同研究で、雑誌に掲載された。)木上は、Z.Q. Chen氏との共同研究により、jump核の下からの評価が任意のanulusの一定の割合の領域の上で成り立つ場合に、その領域上で対応する熱核の下からの評価が得られることを、幾つかの例において示した。2。相川は、グラフで与えられた領域が大域的境界Harnack原理をみたすかどうかについて研究し、成立するためのグラフのシャープな滑らかさを明らかにした。また、様々な容量大域平均の0-1法則を導いた。

竹田は、ランダムな時間変更を定義するスムーズ測度がグリーン緊密であれば、時間変更過程のマルコフ半群がコンパクトになることを示し、対称安定過程の場合にはグリーン緊密性がコンパクトであるための必要十分条件になる場合があることを示した。3。多成分がカップルしたKPZ方程式は流体力学揺動理論において重要な役割を果たすが、無限大の発散を繰り込む必要がある。舟木は、単純な繰り込みを行った場合と、不変測度の解析に適した繰り込みを行った場合の違いをパラコントロール理論を用いて解析した。4。日野は、一般の状態空間における強局所正則ディリクレ形式に付随する指数の決定問題に取り組み、ある付加条件の下で指数がスペクトル次元で上から評価されることを証明した。時間依存する離散的なランダム媒質に関して、staticな場合と大きく異なり熱伝導等の摂動安定性が確保できなくなることを示したことは、当該分野の今後の研究に向けての重要な観点となるだろう。また、飛躍型確率過程の熱核評価の解析を測度付き距離空間の範疇で確立したことも、長距離相互作用のあるランダムなモデルの解析に向けた重要な発展であり、大域的境界Harnack原理に関する結果も、境界Harnack原理が成り立つためのグラフの滑らかさをギリギリのところまで解析したという点で、究極の結果と言える。このように、本研究の中心課題のうち特に、確率論的手法と実解析的手法を融合させることにより汎用性の高い手法を編み出すという目的に関して幾つかの重要な進展をもたらすことができた。研究代表者及び分担者は、今年度も海外での多くの研究集会に招待され、当該研究の世界への情報発信も順調である。以上のように、本研究は全体的には順調に進展している。応用面に関して少しテコ入れをしていきながら、引き続き研究を深めていきたい。1。熊谷は、一般の距離付き測度空間における飛躍型確率過程に関する楕円型ハルナック不等式及び放物型ハルナック不等式の同値条件を研究し、これらの不等式の安定性を証明した。(Z.Q. Chen氏、J. Wang氏との共同研究で、前者は論文が雑誌掲載予定、後者は論文を投稿中。)木上は、Stretched Sierpinski gasketと呼ばれるSierpinski gasketの分岐点を区間で置き換えた集合上の確率過程の研究を行い、symmetricなlocal regular Dirichlet formの完全な分類を行った。2。相川は、非有界集合の容量密度について考察した。半径一定の球に対する容量密度の中心を動かしたときの下限(下容量密度)を研究し、半径を大きくしたときの下容量密度の極限値は0か1に限る0-1法則(dichotomy)を様々な状況で示した。また、竹田は既約性,強フェラー性,緊密性なる三つの性質をもつ対称マルコフ過程の半群はコンパクト作用素になることを示し、時間変更過程や吸収壁マルコフ過程の半群やファインマン・カッツ半群のなかに応用例を見つけた。3。
神経細胞酸毒性死防御にむけた酸感受性アニオンチャネルの温度感受性解明と分子同定

脳内は虚血条件、テンカン、脳外傷および過血糖症において強度に酸性化し、ニューロンやグリアは酸毒性死に至る。一方、強酸条件下では、外向整流性アニオンチャネルASORが活性化され、酸毒性死誘導に関与することが、他の細胞種において知られている。今回、私達はマウス大脳皮質ニューロンにもASORが発現し、酸毒性ネクローシス死の誘導に関与すること、そしてこのASORは高い温度感受性を示し、25°C以下の低温で酸毒性死が救済され、脳障害低体温療法の一部の成因となることを明らかにした。また、これまで考えられてきた多くの候補分子が、ASOR分子実体から排除されること示した。まず第1に、胎仔マウス大脳皮質より単離して初代培養したニューロンにパッチクランプ全細胞記録によるアニオンチャネル電流観察を行い、外液酸性条件下で活性化される電流の性質を調べたところ、上皮細胞ASORと同様に、ASOR特有の生物物理学的・薬理学的性質を示すことを確認した。そして第2に、脳ニューロンASOR電流の温度感受性を定量的に観察し、この絶対温度の逆数に対して電流値の対数をプロット(アルレニウスプロット)し、アルレニウス式から活性化エネルギーとQ10値を計算して、高い温度感受性(Q10値>10)を有するチャネルであることを確認した。更に第3に、大脳皮質ニューロンを外液酸性条件下で培養し、そのネクローシス死をPI染色陽性で、アポトーシス死の関与のないことをカスパーゼ3活性化がみられないことで定量的に確認した。そして、この酸毒性ネクローシス死の薬物感受性を調べ、ASORの薬理学的性質と一致することを確認した。第4には、ネクローシス死初期過程に伴われるネクローシス性細胞膨張(NVI: necrotic volume increase)が、実際に見られることを確認し、そのNVIのASOR阻害剤感受性を調べ、ASORの酸毒性ネクローシスへの本質的関与を確かなものとした。平成25年度において、酸感受性外向整流性アニオンチャネルASORは、マウス大脳皮質ニューロンに発現しており、この活性化が本ニューロンの酸毒性死に関与することを明らかにし、加えてこのASORは強い温度感受性を示すことを明らかにした。一方、脳卒中や脳外傷時に、低体温療法が有効であることが知られている。そこで、平成26年度においては、まず第一に、この低体温療法のメカニズムに、ASORの温度感受性が関与するかどうかについて検討した。ニューロンの酸毒性ネクローシス死は、ASORブロッカーのみならず、低温(25°C)条件によっても有意に抑制されることが明らかになった。その結果、低体温療法の機序の少なくとも一部は、このニューロンASORの温度感受性で説明されることが示唆された。次に、このASORの分子実体が未だ不明であるので、その同定に向けた取組を行った。ヒト癌細胞KB株の抗癌剤シスプラチンに対して耐性を獲得した亜株は、このASOR分子の発現を失っていることを明らかにしたので、この亜株と親株の間の遺伝子発現差をマイクロアレイ法で解析し、8個の遺伝子が亜株で大きく減少していることを見出した。そこで、それらの一つ一つに対してsiRNA遺伝子サイレンシンク法を適用し、どの遺伝子のノックダウンがASCR電流活性を減少させるかについて調べて行った。その結果、AQP3、AQP5、TMC5、SLC16A6、SLC16A14、SLC10A5およびSLC44A2の遺伝子のノックダウンは、ASOR活性に影響を与えず、ASOR遺伝子とは無関係であることが明らかとなった。残されたもう1つの遺伝子についての検討は、平成26年度内には完了することができず次年度以降に残された。生理学一般神経生理学2013年度に計画した研究をすべて終えると共に、その成果を英文論文として発表することができた。順調に進んでいるの計画通りに推進する。実験が順調に進んだので、実験支援補佐員に他課題の業務に移ってもらった。それにより当初の計画より謝金の支出が減ったため。研究代表者がH26年4月に葉山に移動したので、実験実施場所の岡崎との間を毎週行き来して研究を進めることになったので、その旅費に当てる計画である。
ラオス焼畑山村における土地・林野配分事業実施の意義と問題点に関する研究

ラオス人民民主共和国では現在、山間僻地集落の移転事業が政府主導の下で活発に実施されている。これは、焼畑民を低地の幹線道路沿いに移住させ、水田稲作をはじめとする集約性の高い農業に転換させることで、焼畑やケシ栽培を放棄させるとともに、彼らの生活向上や国家への統合を進めようとするものである。また、焼畑民が教育・医療施設、市場などへの近接性を求めて、幹線道路沿いに自主的に移住するケースも多い。本年度は、10ヶ月間ラオスに滞在し、このような焼畑民の高地から低地への移住が、彼らの暮らしと土地利用にどのような影響を与えているかということを考察するために、ルアンパバーン県シェンヌン郡のフアイペーン村(高地に位置する)とフアイカン村(低地の幹線道路沿いに位置する)を事例として調査を行った。フアイカン村の住民のほとんどはフアイペーン村出身であり、両村住民の生計活動と土地利用は比較しやすい。具体的には、GPS測量により、各村の焼畑の分布や面積を比較・考察したのち、世帯経済に関して全戸調査を実施した。その結果、高地から低地への移住により、移住世帯の焼畑面積が狭小化するとともに、彼らが焼畑以外の多彩な生計活動に従事する傾向があること、高地のほうが焼畑稲作に適しているにもかかわらず、教育・医療施設、市場などへの近接性を求めて低地に移住する世帯が多くなっていること、しかし、低地への移住は移住世帯の深刻なコメ不足や貧困化を結果していることなどが明らかになった。このことから、焼畑民を低地という開発の場に移住させるのではなく、幹線道路から高地に延びる支線を造成することによって、焼畑民が高地に居住しながら、低地へのアクセスを高めうるような開発策に可能性が見出せるのではないか。詳細な調査結果については、次年度中に論文として公表する予定である。今年度の4月から10月までは熱帯地域(特に東南アジア)の焼畑社会に関する先行研究を読み、自身の研究を位置づけることに専念した。私自身の研究の目的は、焼畑の卓越するラオス北部において、近年の政府の焼畑抑制策や換金作物栽培の導入が、人々の暮らしと土地利用にどのような影響を与えているかを明らかにすることである。文献研究を行う中で気づいたことは、ラオス以外の多くの焼畑社会でも現在、国家の介入と市場経済化の影響をさまざまな形で受けているということである。なお、7月には人文地理学会アジア地域研究部会で、「換金作物導入に伴うラオス焼畑農村の暮らしと土地利用の変化」という題で、修士論文の研究内容を発表した。10月末からはラオスに渡航し、現在まで調査を継続している。ラオス側のカウンターパートはラオス国立大学社会科学部地理学科であり、11月は同学科に毎日通い、文献研究やラオ語の勉強をしていた。12月からルアンパバーン県シェンヌン郡の中心地シェンヌンに住み、調査村である10番村に毎日通っている。10番村は1996年に政府の焼畑抑制策である「土地林野配分事業」が実施された村であり、この事業の影響を明らかにするのに非常に適した村である。この村で私はまず、全世帯の陸稲とハトムギ(換金作物)の焼畑地194箇所すべてをGPSによって測量した。また、聞き取りにより、各焼畑地の10年間の土地利用歴を明らかにした。これにより、たとえば、多くの世帯が「土地林野配分事業」により配分された土地以外で焼畑をしており、この事業の効力が現在弱いことなど、多くの事実が明らかになった。現在は、村内の全世帯に対し、生業構造と世帯経済について聞き取り調査をしている。これにより例えば、ひとつの村の中でも世帯による生業構造は多様であり、貧富の差も大きいことが明らかになった。この調査結果については近く雑誌論文として公表する予定である。平成16年度は前年度のフィールド調査で得たデータを分析し、論文の形として公表することに時間を費やした。4月から7月までは、ラオス北部、ルアンパバーン県シェンヌン郡における幹線道路沿いの一行政村、10番村で収集した陸稲焼畑、水田、ハトムギ畑、カジノキ畑(後二者は換金作物)のGPSによる測量データと各世帯の土地利用に関する聞取り調査データをもとに、1990年代以降の土地林野配分事業の実施と換金作物栽培の受容が村人の土地利用にどのように影響したかを考察した。この論考、「ラオス焼畑山村における換金作物栽培受容後の土地利用」は人文地理第56巻5号に掲載された。さらに、9月から12月までは、GPSによる各耕地の面積測量データと各世帯の世帯経済に関する聞取り調査データをもとに、各世帯の生計戦略を明らかにした。10番村では、現在、焼畑以外にも、換金作物栽培、家畜飼育、森林産物採集、仲買などさまざまな仕事が営まれている。ところが、どの仕事を生業として選択するかは世帯によって異なる。この生業選択の世帯差とそれが生ずる要因を考察した。この論考「ラオス北部焼畑山村に見られる生計活動の世帯差」は現在、地理学評論に投稿中である。これにより、ラオス北部の幹線道路沿いの一焼畑山村における土地利用と生計活動の実態が事例に基づき明らかにされたわけであるが、私は今後の研究で、これを幹線道路沿いから離れた山間僻地村落の事例と比較したいと考えている。そこで、1月と3月にはそのための文献調査を実施した。

さらに、2月にはラオスに赴き、10番村で2004年の土地利用に関する追加調査を行ったほか、この村に近接する、今後の調査の対象村落をも訪問し、土地利用と生業構造に関する予備調査を行った。ラオス人民民主共和国では現在、山間僻地集落の移転事業が政府主導の下で活発に実施されている。これは、焼畑民を低地の幹線道路沿いに移住させ、水田稲作をはじめとする集約性の高い農業に転換させることで、焼畑やケシ栽培を放棄させるとともに、彼らの生活向上や国家への統合を進めようとするものである。また、焼畑民が教育・医療施設、市場などへの近接性を求めて、幹線道路沿いに自主的に移住するケースも多い。本年度は、10ヶ月間ラオスに滞在し、このような焼畑民の高地から低地への移住が、彼らの暮らしと土地利用にどのような影響を与えているかということを考察するために、ルアンパバーン県シェンヌン郡のフアイペーン村(高地に位置する)とフアイカン村(低地の幹線道路沿いに位置する)を事例として調査を行った。フアイカン村の住民のほとんどはフアイペーン村出身であり、両村住民の生計活動と土地利用は比較しやすい。具体的には、GPS測量により、各村の焼畑の分布や面積を比較・考察したのち、世帯経済に関して全戸調査を実施した。その結果、高地から低地への移住により、移住世帯の焼畑面積が狭小化するとともに、彼らが焼畑以外の多彩な生計活動に従事する傾向があること、高地のほうが焼畑稲作に適しているにもかかわらず、教育・医療施設、市場などへの近接性を求めて低地に移住する世帯が多くなっていること、しかし、低地への移住は移住世帯の深刻なコメ不足や貧困化を結果していることなどが明らかになった。このことから、焼畑民を低地という開発の場に移住させるのではなく、幹線道路から高地に延びる支線を造成することによって、焼畑民が高地に居住しながら、低地へのアクセスを高めうるような開発策に可能性が見出せるのではないか。詳細な調査結果については、次年度中に論文として公表する予定である。
低温化学溶液還元によって酸化物中の遷移金属元素の価数を制御する

平成29年度に、酸化物LiNbO3中にある遷移金属元素Feの価数を低温化学溶液還元によって制御することに成功した。これは当初の予定通りであった。その過程で予想していなかった実験結果を得て、その原因を考えることによって、還元の制御機構について新しい物理的モデルの確立に成功した。このため、研究計画を前倒しして平成30年度前半にこの物理的モデルについて論文を投稿する予定を立てたが、データ解析の定量性に問題が生じ、平成30年度内に論文を投稿できなかった。問題解決のめどはある程度たったので、平成31年度前半には投稿したいと考えている。論文執筆作業と並行して平成30年度後半では、低温化学溶液還元技術の更なる開発を行った。具体的にはLiNbO3に加えてBiFeO3やBaTiO3粉末を準備し、低温化学溶液還元によってドープしたFeやMnなどの遷移金属元素の価数制御を試みた。どの粉末においても還元には成功したが、まだ系統的な実験結果を得るに至っていない。M&ouml;ssbauer分光測定に必要なCo線源の強度が研究開始当初の予想よりも落ちてきているため、今後はESR(電子スピン共鳴)測定なども併用して遷移金属元素の価数決定を行うことを考えている。平成31年度からは、還元機構のさらなる解明に向けて、遷移金属二元酸化物の還元をも試みる。合わせて酸化物強誘電体の光電変換機能増強や酸化物高温超伝導体の超伝導転移温度制御などのデモンストレーションを行い、研究をまとめる。酸化物のモデル材料としてLiNbO3を選び、ドープした遷移金属元素Feの価数制御技術を確立した。具体的には、反応時間・反応温度・ヒドリド還元剤濃度などを系統的に変化させてFe(10 mol%):LiNbO3粉末試料を還元し、M&ouml;ssbauer分光測定によってFeの平均価数を調べた。十分に時間が経って飽和した時点での[Fe2+]率を還元条件から予想できるようになった。研究開始当初は、[Fe2+]率の飽和は表面還元反応の律速過程の切り替わりによって起こっていると考えていた。しかし、試料粉末の粒径によって飽和[Fe2+]率が変化することが明らかになり、「還元によって導入された酸素空孔と電子の拡散が止まっている」という新しい物理モデルを構築するに至った。この物理モデルについての論文投稿を計画したが、データ解析の定量性に問題が生じ、平成30年度内に論文を投稿できなかった。問題解決のめどはある程度立ったので、平成31年度前半は論文投稿に専念する。また平成30年度後半からLiNbO3に加えてBiFeO3やBaTiO3といった強誘電体酸化物粉末を準備し、複数のヒドリド還元剤を用いて低温化学溶液還元を試みた。どの粉末試料においてもドープしたFe元素の価数変化には成功したが、(1)強還元すると母物質の結晶構造が壊れてしまうことがある、(2)母物質の組成元素のためにM&ouml;ssbauer分光測定によるFeの価数決定が容易でない、などの問題が生じた。平成31年度からは、遷移金属二元酸化物の低温化学溶液還元を試み、ESR(電子スピン共鳴)測定なども価数決定に併用して、これらの問題に実験的に対処したい。合わせて酸化物強誘電体の導電率向上・光電変換機能増強や酸化物高温超伝導体の超伝導転移温度制御などを行い、低温還元技術としての応用可能性のデモンストレーションを行う。平成30年度前半から、論文の執筆・投稿に取り組んでいる。試料粉末の粒径によって飽和[Fe2+]率が変化することから、「還元によって導入された酸素空孔と電子の拡散が止まっている」という新しい物理モデルを構築した。粉末形状を球形と仮定して常微分方程式の境界値問題として定式化したが、数値計算の結果から実験データを定量的に説明することに難航した。問題解決のめどがある程度立ったので、平成31年度前半に論文としてまとめる。平成31年度後半からは、酸化物全般の低温還元技術というより幅広い視点から、ペロブスカイト類似構造を持つ酸化物、遷移金属二元酸化物の低温化学溶液還元を本格的に行う。ペロブスカイト類似構造を持つ酸化物では、擬酸素八面体構造の中心にある金属元素によって還元のしやすさが変わってくると予想される。また遷移金属二元酸化物では、通常のプロセスでは実現できない結晶構造を還元処理によって実現できる可能性がある。また低温化学還元技術としての応用可能性のデモンストレーションを行う。ペロブスカイト類似構造を持つ酸化物の幾つかは強誘電体としてよく知られており、強誘電体ベースの太陽電池応用も期待されている。還元によって試料に導電性を付加することができれば、強誘電体ベース太陽電池としての特性を劇的に向上できる。合わせて酸化物強誘電体の光電変換機能自体の増強も期待できる。また電子ドープ型酸化物高温超伝導体を焼成し、還元処理による超伝導転移温度制御を試みる。当初の予定では、平成29年度に酸化物中の遷移金属元素の価数制御技術を確立することを目指していたが、これはほぼ達成できた。具体的には、反応時間・反応温度・ヒドリド還元剤濃度などを系統的に変化させてFe(10 mol%):LiNbO3粉末試料を還元し、M&ouml;ssbauer分光測定によって[Fe2+]率を調べた。研究開始時に既に得ていた予備的な実験結果を裏付け、かつさらに発展させることができた。[Fe2+]

率ははじめ反応時間の平方根に比例して増加するが、還元剤過剰条件下で還元しているにもかかわらず、ある時間で飽和する。新たに得られた実験結果によって、飽和[Fe2+]率および飽和時間が、還元条件から予想できるようになった。これらの実験過程において、粉末試料の実効的な粒径によって、飽和[Fe2+]率および飽和時間が大きく影響されることを発見した。これは当初予想していたことではなかったが、原因を考えることによって、還元機構についての新しい物理的モデルを確立することができた。平成30年度前半では、まずこれを論文にまとめ投稿する。平成30年度後半では、これまで主に対象としてきた酸化物LiNbO3に加えて、BiFeO3やBaTiO3にも遷移金属元素をドープし、低温化学溶液還元を試みる。還元のしやすさから還元機構についての知見が得られると考えている。またこれらの酸化物は強誘電体としてよく知られており、還元によって導電性を付加することができれば、強誘電体ベースの太陽電池特性を劇的に向上できると期待する。酸化物のモデル材料としてLiNbO3を選び、不純物としてドープしたFe元素の価数制御技術を確立することに成功した。具体的には、反応時間・反応温度・ヒドリド還元剤濃度などを系統的に変化させてFe(10 mol%):LiNbO3粉末試料を還元し、M&ouml;ssbauer分光測定によって[Fe2+]率を調べた。[Fe2+]率ははじめ反応時間の平方根に比例して増加するが、還元剤過剰条件下で還元しているにもかかわらず、ある時間で飽和する。飽和[Fe2+]率および飽和時間が、還元条件から予想できるようになった。これに加えて、制御技術を確立する過程で還元機構に関わる物理的モデルを確立することができた。低温化学溶液還元には、(I)界面における還元反応と(II)還元によって導入された酸素空孔・電子の拡散という二つの過程が関わっていると考えられる。研究会氏当初は、[Fe2+]率の飽和は、当初律速過程の切り替わりによって起こっていると考えていた。しかし、飽和[Fe2+]率および飽和時間が粉末試料の粒径によって変化することが明らかになり、律速過程の切り替わりに代わる物理的モデルの提唱が必要になった。幸いなことに物理的モデルが確立できたと思われるので、平成30年度前半でこれを論文にまとめ投稿する。そのために、当初の予定よりも早く論文が投稿できる見込みである。このため当初平成31年度に予定していた論文投稿費用を平成30年度に前倒しして請求することにした。今後さらに研究が進展して別の論文を投稿できる事態になった場合には、学会参加費用を転用するか、大学の教育研究費など他の財源の使用も検討する。平成29年度に、酸化物LiNbO3中にある遷移金属元素Feの価数を低温化学溶液還元によって制御することに成功した。これは当初の予定通りであった。その過程で予想していなかった実験結果を得て、その原因を考えることによって、還元の制御機構について新しい物理的モデルの確立に成功した。このため、研究計画を前倒しして平成30年度前半にこの物理的モデルについて論文を投稿する予定を立てたが、データ解析の定量性に問題が生じ、平成30年度内に論文を投稿できなかった。
Wntを中心とする基幹的細胞シグナル破綻機構の解明と大腸がん制御への応用

本課題では,基幹的細胞シグナルWntの制御機構が破綻してがん化シグナルに変貌する仕組みと,このシグナル活性を修飾する分子・細胞メカニズムを解明する.想定される成果に基づいてβ-カテニンを中心とするがん化シグナルネットワークの概念を創出し,その帰結を癌細胞やがん腫の解析により具現化する.ヒト大腸癌の癌腫-宿主境界におけるβ-カテニン活性化が発がんから浸潤・転移の経路をリンクするWntがん化シグナルを誘発することをこれまでに実証した.そして,一昨年来の研究から,大腸癌ではユビキチンシステムに異常を認め,β-カテニンとそのE3ユビキチン連結酵素であるβ-TrCP発現のネガティヴフィードバック調節不全によりWntとNF-κB経路が交差応答し,がん細胞のアポトーシスを抑制し,浸潤や転移を促進することを明らかにした.これを受けて今年度は,Wntシグナル依存的なβ-TrCP mRNAの安定化に作用するβ-カテニン/Tcf複合体の新規転写標的CRD-BPを同定した.Wntシグナルに応答してCRD-BPが大腸癌で過剰発現する結果,c-mycやIGF-IIのmRNAを安定化することにより複数の細胞増殖経路(Wnt,NF-κB,c-Myc,IGF-II)を統括すると想定し,解析を進めている.GSK3βは正常細胞ではWntシグナルを抑制する一方,NF-κB細胞生存機構に必須である.Wntがん化シグナルネットワーク研究の一環として,細胞生存・増殖の調節破綻を本質とするがんにおける本酵素の機能に着目して解析した.その結果,GSK3βの異常発現や活性調節破綻が癌細胞の生存と増殖を維持・推進するという,従来は予測されていなかった「がん促進機能」を発見した.今年度は,GSK3β阻害の制がん効果をがん細胞から担がん個体で検証することにより,本酵素が消化器癌に共通の新しい治療標的であることを同定・実証した.基幹的細胞シグナルWntの調節機構が破綻してがん化シグナルに変貌する仕組みと,このシグナル活性を修飾する分子・細胞メカニズムを調べることにより,大腸がんの病態解明や診断・治療に有用な知見が得られると想定して研究を進め,その過程で我々は,本シグナルを中心とするがん化シグナルネットワークの概念を創出してきた.本研究ではこの概念に基づいて,大腸癌におけるβ-cateninシグナルの活性化制御,修飾のメカニズムと帰結を分子,癌細胞,癌腫および担がん個体レベルにわたって明らかにすることを目的とする.今年度の成果を以下に列記する.(1)以前に実施された免疫化学療法の臨床試験(CIP)に登録された大腸癌症例を解析し,β-cateninの特異的活性化パターンが免疫療法剤(PSK)の感受性に影響することを明らかにした.(2)β-cateninの検出によるがんの血液診断の可能性を検討するために,組換えβ-catenin蛋白を作成し,抗β-catenin抗体を組み合わせて,ELISAによるβ-cateninの検出・定量法を作出した.これを用いて,健常人と大腸癌患者の血清検体におけるβ-catenin蛋白を測定し,その疾患マーカーとしての可能性や有用性を検討した.昨年度までの研究により,Wnt経路に関係しないGSK3β阻害の制がん効果を明らかにした.分子標的治療の観点から,新規のGSK3β阻害剤のスクリーニングが重要である.そこで,免疫沈降法により細胞内GSK3βを単離し,上記の組換えβ-catenin蛋白(基質)とリン酸化ペプチド特異抗体を組み合わせて,放射性同位元素(Ri)を使用しないGSK3β酵素活性測定法(non-RI in vitro kinase assay)を考案・開発した.基幹的細胞シグナルWntの調節機構が破綻してがん化シグナルに変貌する仕組みと,このシグナル活性を修飾する分子・細胞メカニズムを調べることにより,大腸がんの病態解明や診断・治療に有用な知見が得られると想定して研究を進め,その過程で我々は,本シグナルを中心とするがん化シグナルネットワークの概念を創出してきた.本研究ではこの概念に基づいて,大腸がんにおけるβ-cateninシグナルの活性化制御,修飾のメカニズムと帰結を分子,がん細胞,がん腫と担がん個体レベルにわたって明らかにすることを目的とする.CRD-BPはRNAトランス因子で,Wntシグナルにより大腸がん細胞で過剰発現し,c-mycやIGF-IIのmRNAを安定化して複数の細胞生存・増殖経路(Wnt, NF-kB, c-Myc, IGF-II)を統括することを明らかにした.今年度は,ヒト大腸がん細胞株と大腸がん症例について,CRD-BPがHedgehog(Hh)経路のGli-1mRNAを安定化し,同経路を活性化することを見出した.これにより,大腸がんではWntシグナルがとHh経路を活性化することが示唆された(論文投稿中).2.ヒト大腸がんにおけるβ-catenin活性化と膜輸送分子発現レベルの比較解析(特許出願を検討中)理化学研究所(横浜)との共同研究で,腸上皮細胞の膜輸送分子AとWnt経路の関系を検討した.Wnt/β-catenin経路が活性化している大腸がんでは,正常粘膜に比べてAmRNAの発現は低下し,E-cadherinの膜輸送障害にともなうβ-cateninの核移行と活性化を誘導していることが示唆された.3. GSK3β阻害剤による動物腫瘍モデルの治療実験(論文投稿中)

Wnt経路に関係しないGSK3β阻害の制がん効果に関して昨年までに,ヒト大腸がん細胞株SW480のヌードマウス移植腫瘍に対して,小分子GSK3β阻害剤の腹腔内投与が有害事象を伴わずに腫瘍増殖を抑制することを明らかにした(Cancer Sci 2007; 98: 1388-93).今年度は,別のヒト大腸がん細胞株HT-29の移植腫瘍モデルを作成し,GSK3β阻害剤の長期間(10週間)投与の抗腫瘍効果を実証した.金沢医科大学腫瘍内科学との共同研究により,gemcitabine耐性を示す膵がん細胞株PANC-1についても同様の結果を得た.
連続反応による環形成を活用する抗腫瘍活性分子の効果的合成法開発研究

本研究では、δ-トコトリエノール、コリオリン、パクリタキセルなどの抗腫瘍活性を有する化合物の合成研究を行った。この研究により以下の4つの成果1)-4)が得られた。1)δ-トコトリエノール類の新規かつ短工程合成法が開発できた。2)コリオリンの合成研究の過程で、δ位にシリルオキシ基を有するビスα,β-不飽和エステルのSmI_2の誘起する連続反応で光学活性なビシクロ[3.3.0]オクタン誘導体を高立体選択的に合成する方法を見出した。3)パクリタキセル合成上重要なC環部の立体選択的かつ高効率的合成法が開発された。4)ケトン、エステル及びα,β-不飽和エステルを備えた鎖状分子のSmI_2の誘起する連続環化反応により、一挙にビシクロ[n.3.0]アルカノン類を合成する方法を開発した。この反応では、α,β-不飽和エステルのオレフィンのE、Zの使い分けにより、生成物の核間のcis、transの作り分けができる。新規抗がん剤開発における先導化合物を化学合成により得る場合、標的化合物の環構造を適切な官能基を備えた形でいかに効果的に構築するかが重要な問題となる。本研究では、抗腫瘍活性物質パクリタキセル、アシルフルビン、コリオリン、δ-トコトリエノール等の合成に有用な環形成法の開発と、これらの化合物及びその関連化合物の合成を目的に検討を行っている。パクリタキセル合成に関しては、2つの基本戦略に従い検討を進めてきた。四環性化合物のフラグメンテーション反応による骨格形成を基軸とする第一の計画では、標的化合物の1位及び2位に相当する酸素官能基が導入されたビシクロ[2.2.2〕オクタノン誘導体の合成に成功した。また、分子内ニトリルオキシド環化反応を骨格構築の基軸とする第二の計画では、合成上重要なポインとの1つであるC環部合成法を開発した。コリオリン合成に関しては、Sml_2が誘起する連続環化反応による光学活性シクロペンタノン誘導体合成の新手法を開発した。δ-トコトリエノール類合成においては、フェノール誘導体と第三級アリルアルコールとの環化反応によるクロマン骨格の形成とClaisen転位の繰り返しによる側鎖部合成を基盤とするδ-トコトリエノール類関連化合物の合成法を見出した。また、ケトン、エステル及びα,β-不飽和エステルを備えた鎖状分子のSmI_2の誘起する連続環化反応によるビシクロ[4.3.0]ノナノン誘導体及びビシクロ[3.3.0]オクタノン誘導体合成の応用範囲と限界を明らかにした。平成21年度の研究では、抗腫瘍活性を有する3種類の化合物(パクリタキセル、コリオリン、δ-トコトリエノール)の効果的な合成法開発を中心に検討を行った。パクリタキセルの合成研究は2つの合成計画に従い検討を進めた。ニトリルオキシドを用いる分子内Friedel-Crafts型環化反応を骨格構築の基軸とする第一の計画では、合成上重要なC環部とA環の結合した化合物を高立体選択的かつ高収率で合成する方法が開発された。合成された化合物は、分子内ニトリルオキシドによる分子内環化の適用によりパクリタキセル合成に必要な全ての官能基を備えたタキサン骨格に誘導可能である。また、四環性化合物のフラグメンテーション反応による骨格形成を基盤とする第二の計画では、パクリタキセル合成上重要な2位及び10位に酸素官能基の導入されたビシクロ[2.2.2]オクタン誘導体の合成ルートを確立し、重要な鍵反応の一つである分子内Diels-Alder反応前駆体の合成直前まで到達している。得られるDiels-Alder環化体のラグメンテーション反応でパクリタキセルの骨格合成を完成する予定である。コリオリン合成に関しては、これまでカルボニル基γ位に不斉点を有するビスα,β-不飽和エステルのSmI_2による連続反応の再現性に問題があったが、実験条件の詳細な検討により、安定的に光学活性ビシクロ[3.3.0]オクタン誘導体を合成することが可能となった。この改良によりコリオリンの合成研究が大きく前進した。δ-トコトリエノール類合成に関しては、2,6-ジメチルベンゼン-1,4-ジオールを出発原料とするクロマン骨格の新しい形成法を見出し、短工程でδ-トコトリエノール類を合成するルートを開発した。

抗がん剤開発における先導化合物を合成する場合、標的の環構造を適切な官能基を備えた形でいかに効果的に構築するかが重要な問題となる。本研究では、3種類の抗腫瘍活性化合物(パクリタキセル、コリオリン、δ-トコトリエノール)の効果的な骨格合成法開発を中心に検討した。パクリタキセルの合成研究は2つの計画に従い検討を進めた。ニトリルオキシドの分子内Friedel-Crafts型環化を骨格構築の基軸とする経路では、合成上重要なC環部の立体選択的かつ高効率的合成法が開発された。合成された化合物にA環を結合し、分子内ニトリルオキシドによる分子内環化を行えば、必要な全ての官能基を備えたタキサン骨格に誘導可能である。四環性化合物の環開裂反応によるタキサン骨格形成を基盤とする経路では、合成上重要な2位及び10位酸素官能基の導入されたビシクロ[2.2.2]オクタン誘導体の合成ルートを確立し、鍵反応の一つである分子内Diels-Alder反応前駆体の合成直前まで到達した。得られるDiels-Alder環化体の環開裂反応で骨格合成を完成する予定である。コリオリン合成に関しては、これまで3位に不斉点を有するビスa,β-不飽和エステルのSmI2による連続反応の再現性に問題があったが、詳細な検討により、安定的に光学活性ビシクロ[3.3.0]オクタン誘導体を得ることが可能となった。この改良によりコリオリンの合成研究が大きく前進した。δ-トコトリエノール類合成に関しては、2,6-ジメチルベンゼン-1,4-ジオールを出発原料とするクロマン骨格の新形成法を見出し、短工程でδ-トコトリエノール類を合成するルートを開発した。さらに、鎖状分子のSmI2の誘起する新しい連続環化反応によるピシクロ[n.3.0]アルカノン類合成における有効性と応用範囲を明らかにした。
高分子微粒子中の自己組織化ナノ構造を利用した単色・指向性・低閾値レーザの開発

ブロック共重合体微粒子をレーザ発振素子として用いるため、ブロック共重合体と蛍光色素(1,4-bis(2-methylstyryl)benzene)を含むTetrahydrofuran(THF)溶液に純水を加えた後、THFを徐々に2日間かけて蒸発させ、蛍光色素担持ブロック共重合体微粒子を作製した。ブロック共重合体の周期構造の影響を検討するため、数万百数十万に至る様々な分子量のブロック共重合体を用いて微粒子を作製した。作製した色素担持ブロック共重合体微粒子の光学物性を調べるため、可視紫外近赤外吸光光度測定を行った。その結果、微粒子の光散乱に由来するベースラインの増加が確認されるとともに、紫外領域に明確な吸収ピークが観測された。微粒子中おける吸収スペクトルと用いた蛍光色素のTHF溶液中の吸収スペクトルとの比較を行ったところ、僅かながら長波長シフトしていることが明らかとなった。この結果は、色素が会合状態を形成していることを示唆しており、蛍光色素がブロック共重合体微粒子中に存在していると考えられる。さらに、蛍光顕微鏡を用いて色素担持ブロック共重合体微粒子の観察を行った。UV光により励起し、微粒子を観察した結果、蛍光色素の発光が観察された。これより、蛍光色素が微粒子中に含有されていることが示された。ブロック共重合体微粒子をレーザ発振素子として用いる上で、粒子内部のラメラ構造の周期は重要であり、その制御は非常に重要な課題である。そこで、ブロック共重合体微粒子中のラメラ構造の周期における、ブロック共重合体の分子量の効果を検討するため、様々な分子量のブロック共重合体から微粒子を作製した。作製されたブロック共重合体微粒子内部の相分離構造を走査型透過電子顕微鏡およびウルトラミクロトームを用いた粒子断面の構造を観察した結果、微粒子中のラメラ構造はブロック共重合体の分子量に伴って増大することが明らかとなった。また、最大で93.8nm周期のラメラ構造を有する微粒子が得られた。これより、微粒子中のラメラ構造を制御可能であることが示された。周期約100nmのラメラ構造を有するブロック共重合体微粒子の作製に成功したことから、この粒子に発光媒体である蛍光色素の担持を試みた。ブロック共重合体と蛍光色素を含む混合溶液から微粒子を作製した。同様に走査型透過電子顕微鏡による観察を行ったところ、蛍光色素を含むない場合と同様のラメラ構造を有する微粒子が形成していることがわかった。現在、この蛍光色素含有ブロック共重合体微粒子の光学物性について、鋭意検討を行っている。
粘液胞子虫感染におけるコイの抗体産生機構に関する研究

1)コイの体側筋に寄生する粘液胞子虫Myxobolus artusの抗体保有魚の検査Myxobolusartusの感染のみられる水域のコイ(02才魚)を材料とし、組織学的検査によって発育異常を示すシストの保有魚と受身赤血球凝集反応によって抗体を保有する魚を調べたが、両者を直接関連づける証拠は得られなかった。重篤な寄生を受けた0才魚のシストから、粘液胞子虫の種々の発育ステージが得られた。これを胞子と胞子形成前のステージに分け、それぞれをコイに接種したところ、胞子形成前のステージを接種したコイの血清のみが赤血球凝集反応陽性となった。したがって、寄生体の若いステージがコイに対して抗原性を持つことが実験的に明らかになった。種々の発育ステージを内包する若いシストを抗原とし、抗体保有魚の血清を用いた間接蛍光抗体法を行った。その結果、栄養体と胞子芽細胞に対しては特異蛍光が認められた。一方、胞子に対しては特異蛍光は認められなかった。従って、発育中の寄生体のみが抗原性を有すると考えられた。このことにより、被包形成が不完全など、異常な発育を示すシストが、胞子形成を完了する前に崩壊することによって、シスト内の抗原性のある発育中の寄生体が宿主の免疫系にさらされた結果、粘液胞子虫に対する抗体産生が誘導されたという仮説が裏付けられた。3)寄生体の接種によるコイの感染防禦能の獲得精製胞子の超音波破砕物を抗原として接種したコイを実験魚とした。その後、接種魚と対照魚を感染水域で飼育した結果、感染率、血中の好中球の割合および貪食能で、実験区と対照区で差はなく、胞子を抗原としてはワクチン効果はないことが確認された。1)粘液胞子虫Myxobolus artusに自然感染したコイの体側筋を、常法に従い、組織学的に検討した。ほとんどのシストは筋繊維の束の間に形成されていたが、まれに筋繊維内に存在するシストもあった。また、筋繊維間のシストのうち、宿主の被包が部分的に不完全なものもあった。胞子形成を終えた成熟シストのうち、筋繊維内のシストや被包が不完全なシストはみつからなかった。M.artusのシストは筋繊維間で宿主の結合織によって完全に被包されるのが正常な発育形態と考えられる。従って、筋繊維内のシストや被包が不完成なシストは正常に発育せず、胞子形成終了前に崩壊するものと考えられた。2)M.artusの寄生とコイの抗体保有との関連を調査した。まず、胞子の超音波破壊によって得た胞子原形質と羊赤血球を用いた受身赤血球凝集反応によって抗体価を測定した。その結果、寄生を受けていたコイ(=胞子が検出された魚)と抗体保有との間には明確な関連は認められなかった。3)寄生体のどの発育ステージがコイに対して抗原性を有しているかを調べた。胞子、胞子超音波破砕物、発育中のステージ(胞子形成前の栄養体、胞子芽細胞などを含む)など、寄生体を種々に調整し、コイに腹腔内接種して、前項の方法で抗体価を測定したところ、発育中のステージを接種した群にだけ抗体産生が認められた。4)以上の結果から、コイM.artusに対する抗体産生機構を想定した。まず、異常な発育を示すシストが胞子形成終了前に崩壊する。すると、胞子形成前の栄養体や胞子芽細胞など、宿主に対して抗原性のある寄生虫のステージが宿主の免疫系にさらされ、その結果として抗体が産生される。これに対して、正常なシストでは、胞子形成終了後に、胞子のみが免疫系にさらされる。

胞子には抗原性はないので、抗体は産生されない。1)コイの体側筋に寄生する粘液胞子虫Myxobolus artusの種々の発育ステージのコイに対する抗原性;間接蛍光抗体法種々の発育ステージを内包する若いシストの内容物(栄養体、胞子芽細胞および胞子を含む)を抗原とし、抗体保有魚の血清を用いた間接蛍光抗体法を行った。その結果、栄養体と胞子芽細胞に対しては特異蛍光が認められた。特に、寄生体の内部と辺縁部に強い蛍光が認められた。一方、胞子に対しては特異蛍光は認められなかった。従って、発育中の寄生体のみが抗原性を有すると考えられた。このことにより、被包形成が不完全など、異常な発育を示すシストが、胞子形成を完了する前に崩壊することによって、シスト内の抗原性のある発育中の寄生体が宿主の免疫系にさらされた結果、粘液胞子虫に対する抗体産生が誘導されたという仮説が裏付けられた。2)寄生体の接種によるコイの感染防禦能の獲得今年度は若いシストを持つ自然感染魚を十分に採集できず、胞子形成前のステージをコイに接種する実験は実施できなかった。そこで、精製胞子の超音波破砕物を抗原として接種したコイを実験魚とした。その後、接種魚と対照魚を感染水域で飼育した結果、感染率、血中の好中球の割合および貪食能で、実験区と対照区で差はなく、胞子を抗原としてはワクチン効果はないことが確認された。
コンピューター通信を利用した市民活動ネットワーキングの実態についての調査研究

インターネットを利用して活動を展開する市民活動グループ(JCA:Japan Computer Access)や、阪神・淡路大震災を契機として新たに活動を展開し始めた情報ボランティアのグループ(VAG:Volunteer Support Group)が利用しているホームページ上に掲載されている記事やメーリングリストの通信記録(logfile)分析し、さらに、インターネットを利用したアンケート調査によって、それらのグループの活動実態と組織構造を把握した。他方で、これらの市民活動グループや情報ボランティアのグループは、阪神・淡路大震災で救援活動にあたった日本国内の主要な市民活動団体やグループの情報化を支援しているが、こうした支援活動が日本における市民活動の発展に今後どのように貢献していくかを明らかにするために、淡路島における地域の情報化を行政(洲本市)や地域の情報ボランティア団体(淡路島インターネット協会)と連携しながら支援する情報ボランティアグループ(インターVネットユーザー協議会)の活動に焦点を当てたケーススタディーを、参与観察やインタビュー調査によって行った。さらに、今回の日本社会における公共的領域の構築に対するこのような情報ボランティアの活動の可能性と課題を、情報社会論やハ-バーマスの公共圏論に基づいて考察した。今後は、日本海重油流出災害の救援活動におけるボランティアによるインターネットを利用した情報収集・発信活動の実態調査を行い、コンピューター通信を利用した市民活動ネットワーキングの展開をさらに調査研究していく予定である。