hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
排泄・性機能障がいのある思春期女性の課題克服支援

総排泄腔遺残症の思春期女性の学業・就労・恋愛・結婚への支援について研究した。1性の多様性と理解性分化疾患については、医療者も対応に苦慮しているのが実状で、社会全体で理解促進が必要である。2障がい者の就業支援排泄障害を持つほとんどの者が上司や同僚からの配慮を必要としている。職場・社会全体の理解促進が必要である。3障がいをもつ女性のエンパワメント総排泄腔遺残症の女性とパートナーのもつ思いやり・やさしさ・強さなどを社会に発信していきたい。研究成果物として、『膣拡張用樹脂製ダイレーター』『総排泄腔遺残症ってこんな病気』『総排泄腔遺残症の就労支援』『DSDの子どもをもつご家族の皆様へ』などがある。1.班会議5月21日に第1回班会議を開催し、下記、29の内容について、研究分担者・協力者と議論・検討した。2.セクシュアリティ外来相談の実施毎月第3木曜日の午後、大阪府立母子保健総合医療センター泌尿器科外来で、相談内容に対応した。3.学会・研究会活動日本小児泌尿器科学会、日本看護学会、近畿ストーマ研究会で発表をおこなった。4.樹脂製ダイレーターの検討をし、新しく4サイズを試作した。5.啓発用小冊子「総排泄腔遺残症ってこんな病気」を製作した。自分自身の障がいへの理解を深め、大切な人に障がいを理解してもらえるように、イラストを豊富に用いた小冊子を開発した。6.患者会の運営5月と10月に患者が加わっての班会議をおこなった。10月は、岡山で開催し、松山、博多、倉敷、姫路、大阪から患者が参加し、移行期支援について、活発に意見交換ができた。ブログではなく、フェイスブックで繋がりながら、啓発と情報交換を継続する。7.第6回CAH(先天性副腎過形成)の家族会の運営3月19日母子医療センターで開催され、学生ボランティア5名とともに参加した。8.DSD(性分化疾患)患者教育プログラム企画キックオフミーティングが3月4日に開催され、ミラノ会議での発表資料を輪読した。日本文化になじむ内容への修正が必要であり、今後、企画会議を継続する予定。9.国立岡山医療センター2月5日総排泄腔外来見学10.看護研究セミナー開催3月2日「研究の初歩(1)データ収集と分析」11.『こころとからだBOOK』今年度は、持ち運びや送付に便利なように、表紙や体裁を簡素にし、新たに100冊印刷製本を行った。次年度の学会や研究会で必要なところに配布する予定である。平成27年度は、これまでの研究活動(班会議・セクシュアリティ外来担当・国内外の学会活動・障がい者用衣服の検討・膣用ダイレーターの検討・患者会活動)を継続しながら、ブログの新規作成と意思決定の共有についての文献や情報収集をおこなうと予定しており、計画通りに進展した。具体的内容:1.毎月の外来カウンセリングで、主に総排泄腔遺残症の思春期以後の女性(のべ40名)の相談に乗った。2.小児泌尿器科専門医による研究指導を受け、医療的なアドバイスを得て研究を進めることができた。3.はがきサイズのイラスト絵本『総排泄腔遺残症ってこんな病気』は、外来や患者会で得た情報を元に作成したものである。恋愛のパートナーに病気のことを説明するために役立っている。就業先の上司や人事担当者にも、障がい者就労支援の視点で役立ててもらえるような内容に修正・追加する予定である。4.拡大患者会を企画し、西日本と東京から12名の参加者があった。上記のイラスト絵本について意見を得た。5.研究方法の深化のために、PILテスト・現象学研究会・MGTA研究会に参加した。6.学会発表・参加日本小児泌尿器科学会・日本思春期学会・DSDセミナーに参加した。意義:総排泄腔遺残症の女性は、出生後からの排便・排尿のケアに加えて、思春期以後は月経・学業・恋愛・仕事・結婚についての問題が加わり、さらに課題が複雑になる。平成26年に難病に新たに指定され、思春期以後のケアの充実が求められているが、排泄・性機能ともに良好な者は少ない。毎月のカウンセリングで体調を確認しながら、恋愛・学業・仕事のことについて疾患をよく知るものが相談外来は全国でもほとんどないのが現状である。小冊子やイラスト絵本など、一般のかたの理解を促す教材を今後も工夫する。重要性:総排泄腔遺残症の女性の移行期支援の内容は、他の先天性の疾患や慢性疾患の女性にも応用できるものである。からだやこころや生き方の多様性への社会の理解を増進し、総排泄腔の女性が生きやすい社会を目指すことは、すべての国民が生きやすい幸せな社会を作ることにつながる。これまでの研究活動(班会議・セクシュアリティ外来担当・学会発表・患者会活動)を継続しながら、SNSを活用した情報共有をおこなった結果、思春期以後の女性の課題や必要な支援が明確になってきた。恋愛や結婚・性生活についてパートナーに理解を促すためのイラスト絵本を製本することができ、当事者や当事者の職場、難病支援課などに配布することができた。総排泄腔遺残症は小児期希少難病であり、生涯にわたる排泄・性機能の問題が、学業・就業・人間関係に影響を及ぼし、身体的・精神的・社会的にも負担が大きい。

特に、思春期女性の学業・就労・恋愛・結婚への支援について研究した。1性の多様性と理解2年前に文科省から「性同一性障害や性的指向・性自認に係る、児童生徒に対するきめ細かな対応等の実施について」という資料が公表され、性的少数者の理解促進がはじまった。一方、性分化疾患については、教員だけではなく、医療者にとっても対応に苦慮しているのが実状である。性の多様性について、社会全体で理解促進が必要である。2障がい者の就業支援障がい者の就労支援は政府がさまざまな法律を作り、雇用がすすんできた。排泄障害をもつ者は、前夜または早朝から洗腸や浣腸を1時間以上かけておこない、日中も13時間おきの導尿をおこなうなど、努力と工夫をしながら就労している。生活習慣病などの持病を抱えながら、育児・家事・介護などの課題を抱えている人を加えると、ほとんどの労働者が上司や同僚からの配慮を必要としている。職場・社会全体で就労を応援することが大切である。3障がいをもつ女性のエンパワメント女子会には交際中のものや結婚している女性が参加するが、膣性交ができず、子どもが産めない女性もいる。日本は、セックスレスが世界で一番多く、無理に膣拡張術や膣形成術を受けないという選択肢もある。大切なことは、病気や障がいをふくめたこころとからだと相手のこれまでの人生を丸ごと受け止めて応援しあうことである。総排泄腔遺残症の女性とパートナーのもつ思いやり・やさしさ・強さなどを社会に発信していくことも必要である。4研究成果物として、『膣拡張用樹脂製ダイレーター』『総排泄腔遺残症ってこんな病気』『総排泄腔遺残症の就労支援』『DSDの子どもをもつご家族の皆様へ』などがある。総排泄腔遺残症の思春期女性の学業・就労・恋愛・結婚への支援について研究した。1性の多様性と理解性分化疾患については、医療者も対応に苦慮しているのが実状で、社会全体で理解促進が必要である。2障がい者の就業支援排泄障害を持つほとんどの者が上司や同僚からの配慮を必要としている。職場・社会全体の理解促進が必要である。3障がいをもつ女性のエンパワメント総排泄腔遺残症の女性とパートナーのもつ思いやり・やさしさ・強さなどを社会に発信していきたい。研究成果物として、『膣拡張用樹脂製ダイレーター』『総排泄腔遺残症ってこんな病気』『総排泄腔遺残症の就労支援』『DSDの子どもをもつご家族の皆様へ』などがある。次年度は、3年計画の2年目になる。引き続きこれまでの研究活動(班会議・セクシュアリティ外来担当・国内外の学会活動・障がい者用衣服の検討・膣用ダイレーターの検討・患者会活動・教材の改訂)を継続しながら、ブログの更新と意思決定の共有についての文献や情報収集をおこなう。より多職種の専門家の意見や患者・家族の希望を取り入れながら、研究期間後半に向けて内容の充実をはかる。来年度は、特に就業支援に焦点を当てて、当事者が職場の人事課や上司に障がいについて説明する際に支援の内容が具体的に理解しやすくなるような小冊子またはパンフレットを検討し、製本する予定である。生涯発達看護学『こころとからだBOOK』印刷製本のために、60万円を予定していたが、体裁を非常に簡素化することによって、20万円弱に抑えることができた。その残りを膣用ダイレーターや旅費に当てることができた。
内湾近底層における微生物生産に関する研究―隔離実験による微生物ループの検証

海底に4個の塩化ビニール製の隔離装置を設置し、隔離装置内の環境をそれぞれ変化させた場合に微生物ループに関係する微小生物がどのように変動するかを実証的に調べようとして企画した。平成14年度には隔離装置を熊本県水産研究センター地先の海面に設置することに成功し、9月10日から10月10日まで現場実験を試みた。この隔離装置はバケツを逆さにしたような形で海底に固定するが、その上部の蓋の部分には直径150mm窓穴を開け、そこにゴム栓をしておき、環境因子測定の計測器や採水、採泥の時のみダイバーによりゴム栓を取り外して測定や試料の採取をすることとした。4個の隔離装置にはそれぞれ大きさの異なる窓(直径350mm,250mm,150mm,50mm)を本体の横側に各2個ずつ開け、これによって海底に設置したときの各装置内の海水交換率に差があるため、4個の隔離装置内の近底層においては大きな環境の差が出きることを期待した。隔離装置上部の直径15cmの穴は採水や採泥の時に機器を通過させるためにあり、そこはゴム栓で海水の交換がないようにする予定であったが、ゴム栓を付けると毎回のサンプリング時にダイバーが必要になるため、平成14年度はゴム栓を特に付けなかった。その結果、思ったよりも海水交換に果たすこの部分の効果が大きく、4この隔離装置の間に環境傾度が出来なかった。そこで、平成15年度はこの点に最大限の注意を払って実験を行った。9月4日にセットに必要な準備を行い、9月5日に干潮時に水深が4.5mになる筏の下に海岸に沿って4個の隔離装置を約3mの間隔で4個設置した。9月10日に第1回目の調査後、台風の急激な接近のため、危険であるとの判断のもとに隔離装置を撤去せざるを得なかった。台風の通過後、9月18日に再設置し、それから10月20日に最終的に隔離装置の回収までの約1ヶ月間に約1週間の間隔で5回の隔離装置内の環境測定と近底層海水と堆積物の採取を行った。サンプリングや環境因子の測定は毎回、ダイバーの協力が必要であった。表面水温が約29.4Cある時期で、海底の水温も28.5Cで隔離装置の中の近底層でも海底での酸素消費がかなり大きく、4個の隔離装置内の環境には大きな変化が認められた。しかし、台風の接近による一時的な避難のため、9月18日の隔離装置の再設置以後は装置間の環境にも大きな差が認められなくなってしまったこれは、秋口に入り、海底での微生物による酸素消費が減ったためか、それとも、土嚢袋13個と4本の竹竿、さらに4カ所からの碇によって固定を行っているが、それでも海底を通じての海水の交換があったために装置間での差が出来なかったのかは明らかではない。プロジェクトの中では潮汐差の大きな有明海に面した沿岸海域にある程度大きな隔離装置をダイバーの援助のもとに設置することには成功した。しかし、台風のような気候要因や砂質海底での海水の微小な流れなどが環境因子としてかなり働くため、予想していた隔離装置間での大きな環境傾斜を実現することが出来なかった。そのため、初期に目的とした大きな環境傾斜のもとでの微小生物群集の動態については十分な成果は得られなかった。本年度は初年度であり、どのような隔離装置が良いかの検討を行った。特にこのプロジェクトは研究代表者が東京にいる時に申請したもので、海域としては三浦半島の東京大学三崎臨海実験所の地先海岸を想定していた。ここであれば、満潮と干潮の潮汐差は大きくても1.5m程度である。ところが、昨年4月から熊本県立大学に赴任してきて、こちらでは海域として有明海にしても八代海にしても潮汐差が最大で4m以上になってしまう。このような海域では潮流も相当早くなるし、海底の状態も十分理解しないと隔離装置の設計、設置も出来ない。そこで今年度は隔離装置の作成を断念し、設置場所の選定と設置の方法さらに隔離装置の設計を主に行うことにした。また、新しい大学に移り、実験室と実験台しかない全く新しい場所のため、少なくとも今後実験が出来るように研究室の整備に力を入れた。隔離装置の設置場所に関しては、天草にある熊本県水産研究センターとも相談をし、水産研究センターの地先に海底が砂浜で、最干潮時でも干上がらなく、ある程度閉鎖された水域があり、研究センターがこの測定やサンプリングに協力をしてくれるとの約束をしていただいた。そこで、塩ビあるいはアクリルによる隔離装置の設計、さらにその設置に関しプロのダイバーとも交渉を重ねることが出来た。実際には平成14年5月頃、ある程度水温が上がってきた頃に設置し、第1回の実験を行うことにした。その前には隔離装置の大きさで1/2のものを作製し、国土交通省港湾技術研究所の実験用水槽を利用して、隔離装置の両側の窓の大きさを変えて、さらに水流を変えたときに隔離装置の近底層での海水交換率がどのように変化するかの実験を行うことにした。これに関しては設置の前、平成14年4月を予定している。この実験により、現場に設置したときのそれぞれ大きさの異なる窓での近底層の環境条件を予測する手がかりになるものと思っている。

平成14年度には隔離装置を熊本県水産研究センター地先の海面に設置することに成功し、9月10日から10月10日まで現場実験を試みた。この隔離装置はバケツを逆さにしたような形で海底に固定するが、その上部の蓋の部分には直径150mm窓穴を開け、そこにゴム栓をしておき、環境因子測定の計測器や採水、採泥の時のみダイバーによりゴム栓を取り外して測定や試料の採取をすることとした。4個の隔離装置にはそれぞれ大きさの異なる窓(直径350mm,250mm,150mm,50mm)を本体の横側に各2個ずつ開け、これによって海底に設置したときの各装置内の海水交換率に差があるため、4個の隔離装置内の近底層においては大きな環境の差が出きることを期待した。隔離装置上部の直径15cmの穴は採水や採泥の時に機器を通過させるためにあり、そこはゴム栓で海水の交換がないようにする予定であったが、ゴム栓を付けると毎回のサンプリング時にダイバーが必要になるため、平成14年度はゴム栓を特に付けなかった。その結果、思ったよりも海水交換に果たすこの部分の効果が大きく、4この隔離装置の間に環境傾度が出来なかった。そこで、平成15年度はこの点に最大限の注意を払って実験を行った。9月4日にセットに必要な準備を行い、9月5日に干潮時に水深が4.5mになる筏の下に海岸に沿って4個の隔離装置を約3mの間隔で4個設置した。9月10日に第1回目の調査後、台風の急激な接近のため、危険であるとの判断のもとに隔離装置を撤去せざるを得なかった。台風の通過後、9月18日に再設置し、それから10月20日に最終的に隔離装置の回収までの約1ヶ月間に約1週間の間隔で5回の隔離装置内の環境測定と近底層海水と堆積物の採取を行った。サンプリングや環境因子の測定は毎回、ダイバーの協力が必要であった。表面水温が約29.4Cある時期で、海底の水温も28.5Cで隔離装置の中の近底層でも海底での酸素消費がかなり大きく、4個の隔離装置内の環境には大きな変化が認められた。しかし、台風の接近による一時的な避難のため、9月18日の隔離装置の再設置以後は装置間の環境にも大きな差が認められなくなってしまったこれは、秋口に入り、海底での微生物による酸素消費が減ったためか、それとも、土嚢袋13個と4本の竹竿、さらに4カ所からの碇によって固定を行っているが、それでも海底を通じての海水の交換があったために装置間での差が出来なかったのかは明らかではない。プロジェクトの中では潮汐差の大きな有明海に面した沿岸海域にある程度大きな隔離装置をダイバーの援助のもとに設置することには成功した。しかし、台風のような気候要因や砂質海底での海水の微小な流れなどが環境因子としてかなり働くため、予想していた隔離装置間での大きな環境傾斜を実現することが出来なかった。そのため、初期に目的とした大きな環境傾斜のもとでの微小生物群集の動態については十分な成果は得られなかった。咋年度に作成計画を立てた隔離装置はかなり大きくなるため、先ずは小型にした装置1個を作成し、これを用いて実際に海底現場に設置するための作業手順を検討した。その後、計画通りの隔離装置4個を作成した。隔離装置は厚さ10mmで直径500mmのアクリルのパイプを1,300mmの長さで切り、上の部分は海底での固定に耐えられるよう厚さ20mmのアクリル板で蓋とした。この隔離装置はバケツを逆さにしたような形で海底に固定するが、その上部の蓋の部分には直径150mm窓穴を開け、そこにゴム栓をしておき、環境因子測定の計測器や採水、採泥の時のみダイバーによりゴム栓を取り外して測定や試料の採取をする予定にした。
サイクリン依存性キナーゼ阻害剤の放射線感受性増強とその分子メカニズム

サイクリン依存性キナーゼ(cyclin-dependentkinase:CDK)はセリン・スレオニンキナーゼで、サイクリンと呼ばれる調節サブユニットと結合して活性化され、哺乳動物の細胞周期進行に働いている。このことからCDKは古くから制癌剤の標的として注目されてきている。また細胞周期の調節にはCKI(CDK inhibitor)と呼ばれるブレーキ役の阻害たんぱく質が結合してキナーゼ活性を調節している。スルフォラファンをはじめ、イソチオシアネート類の発癌予防効果にはCKIの発現増強が関与していることが知られている。今回、我々はこれらの植物由来化学物質には、ヒト由来がん細胞に対して細胞致死効果、および放射線増感効果を有することを見出した。サイクリン依存性キナーゼ(cyclin-dependent kinase:CDK)はセリン・スレオニンキナーゼで、サイクリンと呼ばれる調節サブユニットと結合して活性化され、哺乳動物の細胞周期進行に働いている。異常な増殖をする悪性腫瘍では、様々な種類の癌においてCDKの異常な活性化が認められている。CDKは細胞周期進行のエンジンともいえることから、CDKが癌治療の制癌剤の標的として注目され、CDK阻害剤の創薬研究が進められてきた。本研究では、CDK阻害剤と放射線との併用効果について、ヒト腫瘍由来の培養細胞を用いて調べ、放射線増感効果のメカニズムについて分子生物学的な検討を進めた。研究はまずsulforaphane(SFN)について単層培養で放射線との併用効果について調べた。SFNとは、ブロッコリーに含まれるイオウ化合物がある種の酵素との化学反応によって生成される成分であり、このイオウ化合物は、ブロッコリーをはじめ、キャベツ、カリフラワー、かいわれ大根などのアブラナ科の野菜にだけ含まれるグルコシノレートという成分である。今回の我々の研究で、ヒト腫瘍細胞に対してSFNは射線増感効果が観察され、その放射線増感効果のメカニズムには、アポトーシスの感受性の増強と放射線照射により誘発されるDNA二重鎖切断の修復系であるNHRJとHRRの両者がSFNにより阻害されることが示された。またin vivo実験系のヌードマウスを使った放射線とSFNの併用実験でも、併用効果が示された。さらに、SFNと近縁のイソチオシアネートの一種であるベンチルイソチオシアネートと放射線の併用効果について、ヒト膵臓癌細胞で検討し、放射線増感効果を見出し、それにはアポトーシス誘発が強く関与していることを見出した。現在、その分子メカニズムについて詳細に検討を進めている。サイクリン依存性キナーゼ(cyclin-dependent kinase : CDK)はセリン・スレオニンキナーゼで、サイクリンと呼ばれる調節サブユニットと結合して活性化され、CDK1(CDC2)、CDK2、CDK4、CDK6が主に哺乳動物の細胞周期進行に働いている。そこで、CDK阻害活性を有し、抗がん剤としての可能性を有しているCDK阻害剤について、ヒト癌細胞に対しての細胞致死効果、ならびに放射線との併用実験により、薬剤の放射線増感効果について検討した。プルバラノールはCDC2に対して阻害活性が高いが、ヒト腫瘍細胞に対する放射線増感効果は限定的であった。またCDK1/2 inhibitor IIIはCDK2,CDC2に対して強力な阻害作用を有するが、放射線増感効果はほとんど見られなかった。フラボピリドールはATP拮抗型のCDK阻害剤であり、CDK2、CDC2、CDK4、CDK7の阻害活性があり、in vitro系で放射線増感効果が観察されている。一方、我々はIsothiocyanateの一種であり、CDKの阻害作用を有するSulforaphaneが癌細胞に対する放射線増感効果を有することを見出した。そしてそのメカニズムには、放射線照射で生じたDNAの二重鎖切断の修復系である非相同末端結合修復と相同組換え修復の両方の修復系が、sulforaphaneにより抑制されることに起因していることを示した。またsulforaphaneはヌードマウスにヒト癌細胞を移植したxenograft系においても、放射線との併用効果が見い出された。サイクリン依存性キナーゼ(cyclin-dependent kinase : CDK)はセリン・スレオニンキナーゼで、サイクリンと呼ばれる調節サブユニットと結合して活性化され、CDK1 (CDC2), CDK2, CDK4, CDK6が主に哺乳動物の細胞周期進行に働いている。また細胞周期の調節にはCKI (CDK inhibitor)と呼ばれるブレーキ役の阻害たんぱく質が結合してキナーゼ活性を調節している。ブロッコリーなどに多く含まれるsulforaphaneは、発癌予防効果が知られているが、その作用にはCKIの発現増強が関与していることが知られている。我々はsulforaphaneがヒト由来の癌細胞の放射線感受性を高めること、そしてそのメカニズムにはDNA二本鎖切断の修復系の非相同末端結合と相同組換えの両方を阻害することによることを報告した。SulforaphaneはIsothiocyanateに属する。本年はその他のisothiocyanateに含まれる類縁体のヒト癌細胞に対する放射線増感効果について検討した。

調べた物質はsusulforaphaneのほかに、Benthyl isothiocyanate (BITC)、Allyl isothiocyanate (AITC)、Phenethyl isothiocyanate (ITC)である。実験にはヒト膵臓癌由来の培養細胞、PANC-1とMiAPaCa-2を用いた、放射線増感効果はsulforaphaneが最も大きく、次いでBITCであり、AITCとPITCは放射線増感効果は大きいものではなかった。そこで、BITCの放射線増感効果について詳細にそのメカニズムについて調べた。BITCと放射線の併用による放射線増感には両方の膵臓癌細胞で、放射線誘発アポトーシスの増強が観察された。このアポトーシスの増強には、アポトーシス誘導を阻害するタンパクであるXIAPの発現がBITCの投与により低下が観察され、またcaspaseの活性を増強するApaf-1の発現の増加が観察された。これらの結果はsulforaphaneに加え、BITCも放射線治療の増感剤としての可能性を示唆するものである。
地域在住高齢者の抑うつ頻度とその危険因子-総合的機能評価による縦断的検討-

Single question(SQ)法やGeriatric Depression Scale(GDS-15)は高齢者のうつスクリーニング法として有用であるが、日本人地域在住高齢者を対象とした感度と特異度の検討はこれまでなかった。精神科医面接によるうつ診断をGold Standardとした127名の検討では、SQ法で感度70.0%、特異度72.6%、GDS-15のCut-off8/9で感度70.0%、特異度87.7%、Cut-off9/10で感度40.0%、特異度89.5%であることがあきらかとなった。これらのスクリーニング法をもちいたうつ頻度の横断調査をおこなったところ、北海道浦臼町の699名において、SQ法で25.8%のものにうつ傾向をみとめた。また、高知県土佐町の1031名と、京都市の有料老人ホーム在住者152名を対象とした検討ではGDS-15で10点以上のうつ傾向の頻度はそれぞれ16.2%と13.2%であった。北海道浦臼町の2年間の縦断調査(N=642人(回収率86%、平均年齢74.4±7.1))では、ベースラインでうつ傾向なし(SQ法)の群466名を、2年後に新規にうつ傾向有りとなった群76名(男28、女48)とうつ傾向に変化がない群390名(男190、女200)の2群にわけてロジスティック回帰分析をおこない、新規うつ傾向の危険因子を検討した。単変量解析において、ベースラインの基本的ADL非自立OR=1.98、老研式活動能力指標非自立OR=2.15(下位項目では知的能動性OR=1.96、社会役割の非自立OR=1.85、聴覚低下OR=2.08が新規うつ傾向に有意な危険因子であり(p<0.05)、これらは年齢、性で調整しても有意な危険因子であった。一方、婚姻状況(離死別・未婚)、家族構成(独居)生活習慣(喫煙・飲酒・庭仕事)疾患の有無各項目では有意差を認めなかった。質問紙による地域在住高齢者のうつ頻度の検討では、北海道浦臼町の699名において、Single question法で25.8%のものにうつ傾向をみとめた。高知県土佐町においてはGeriatric Depression Scale(GDS)の15項目全回答者1031名を対象にして検討したところ、10点以上のうつ傾向の頻度は16.2%あった。同様に京都市の有料老人ホーム在住者152名の検討では、GDSで10点以上のうつ傾向の頻度は13.2%であった。グループ回想法は認知症高齢者の認知機能やうつ傾向を改善する可能性が報告されている。自立生活可能な京都市の有料老人ホーム居住者に対してグルーブ回想法による介入を行い、高齢者のうつ傾向、認知機能、活動能力、QOLが変化するか検討した。対象は回想法教室参加を希望した19名(平均年齢85.3歳±4.0、男4女15)とし、10名を介入群、9名をコントロール群とした。介入群には週に1回のグループ回想法を8週間行い、介入期間前後の諸指標を比較検討した。うつ傾向はGDS-15とSingle questionで、認知行動機能は長谷川式痴呆スケール、MMSE、コース立方体テストとTrail Making Test

(TMT)で評価し、老研式活動能力指標とQOL評価(健康度、主観的幸福度)もおこなった。介入期間前後2回とも評価しえた介入群8名とコントロール群8名について、各スコアの変化をpaired t-testを用いて検討した。介入群、コントロール群ともに介入期間前後でうつ傾向、QOL、老研式活動能力指標、MMSE、長谷川式痴呆スケール、コース立方体の各スコアに有意差は認めなかった。一方、TMTスコアについては有意差とはならなかったが、介入群でスコアの改善傾向(P=0.09)を認めた。グループ回想法により、認知行動機能の改善が短期的効果として期待できる。【目的】うつ傾向は高齢者のメンタルヘルスを脅かすばかりでなく、地域のプライマリケア医にとっても時に身体疾患の診断を困難にし、時間的、医療経済的にも脅威となる。今回、北海道U町において2年間の追跡をおこない、地域在住高齢者におけるうつ傾向の危険因子を明らかにすることを目的とした。【方法】北海道U町において65歳以上の地域在住高齢者を対象にSingle Question(SQ)によるうつ傾向の評価をおこない2年後も評価しえた642人(回収率86%、男271、女371、平均年齢74.4歳±7.1)を対象としたコホート研究を行った。このうちベースラインでうつ傾向なしの群466名を、2年後に新規にうつ傾向有りとなった群76名(男28、女48)とうつ傾向に変化がない群390名(男190、女200)の2群にわけてロジスティック回帰分析をおこない、ベースラインでの基本的ADL非自立(歩行、階段昇降、食事、更衣、トイレ、入浴、洗面の7項目;21点満点中20点以下)、老研式活動能力指標非自立(手段的自立;5点、知的能動性;4点、社会的役割;4点、総合点;13点満点中12点以下とそれぞれの下位項目満点未満)、婚姻状況(離死別・未婚)、家族構成(独居)生活習慣(喫煙・飲酒・庭仕事)、疾患(脳卒中、心臓病、骨関節疾患、降圧薬)の有無、視聴覚低下の各項目を独立変数として新規うつ傾向の危険因子を検討した。【結果】単変量解析において、ベースラインの基本的ADL非自立OR=1.98(95%CI=1.06-3.70)、老研式活動能力指標非自立2.15(1.23-3.75)(下位項目では知的能動性1.96(1.16-3.31)、社会役割の非自立1.85(1.08-3.15))、聴覚低下2.08(1.10-3.93)は新規うつ傾向に有意な危険因子であり(p<0.05)、これらは年齢、性で調整しても有意な危険因子であった。一方、婚姻状況(離死別・未婚)、家族構成(独居)生活習慣(喫煙・飲酒・庭仕事)疾患の有無各項目では有意差を認めなかった。【結論】2年間での地域在住高齢者における縦断的検討では、婚姻状況、家族構成、医学的状況は新規うつ傾向の危険因子とはいえず、基本的ADL低下、高次ADL低下が危険因子であることが明らかとなった。転倒を繰り返す高齢者はうつ傾向にあり、転倒回数とうつスコアの相関がみとめられることが報告されているが、本邦高齢者を対象とした検討はきわめてすくない。また、転倒を繰り返す群と繰り返さない群の比較で、年齢やActivities of Daily Living(ADL)に差がなかったとされ、この点についての再検討は重要である。高知県T町在住の地域在住高齢者1261名(男529名、女732名、平均年齢75.4)を対象に、Geriatric Depression Scale (GDS-15)をもちいて「うつ」スクリーングを実施するとともに、過去1年間の転倒の既往を質問紙法により評価した。
新エネルギー利用技術を目的とした磁気ハイパーコンダクターの研究開発

本研究では,磁気機能性流体の沸騰現象に着目し,そのメカニズムを解明することを目的として,磁気排除効果を用いた新しい熱輸送装置を提案することを目指したものである.本年度は,主に非一様磁場下における単孔より離脱する空気気泡の生成メカニズム,および,非一様磁場下における沸騰気泡について実験的,解析的に調査を行った.(1)単孔より離脱する磁性流体中の気泡について実験的に可視化を行い,現象を理解するために二次元非圧縮の単孔より離脱する磁性流体中の気泡について数値解析を行い,磁性流体内の気泡変形挙動について定性的調査を行った.その結果,単孔より離脱する気泡は磁場方向に沿って伸長を伴い離脱することが確認できた.また,無磁場下での離脱気泡に比べ,磁場下での気泡は小さくなることがわかった.次に,数値解析法を用いて磁場下での単孔より離脱する気泡変形・運動挙動を調査した結果,浮力が表面張力・慣性力・粘性抵抗の釣り合いより気泡の離脱が推測できることがわかった.さらに,単孔より離脱する気泡に非一様磁場を印加する場合,磁気浮力が気泡に作用し,離脱を促進する力が大きくなることで,磁場下の気泡は伸長を伴いながら速く離脱することがわかった.(2)非一様磁場が磁性流体の沸騰気泡に与える影響を調査するために,電磁誘導計測法を用いて,磁性流体沸騰ボイド率の計測を行った.また,沸騰ボイド率が磁性流体の沸騰熱伝達特性に与える影響を調査した.その結果,非一様磁場下における非共沸混合磁性流体の沸騰ボイド率の計測を行った結果,印加磁場強さの増加に伴い,沸騰ボイド率が減少することがわかった.また,磁気圧力が加熱面に付加されることにより,沸騰気泡体積が縮小することがボイド率の減少の要因であることがわかった.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,磁気機能性流体の沸騰現象を計測し,そのメカニズムを解明することを目的として,磁気排除効果を用いた新しい熱輸送装置を提案することを目指している.本年度は,主に非一様磁場下における沸騰気泡の生成メカニズム,および,非一様磁場下における単孔より離脱する空気気泡の生成メカニズムについて実験的,解析的に調査を行った.(1)非一様磁場下での沸騰気泡の生成メカニズムの解明:沸騰気泡に働く力を解明するために,電磁誘導計測法を用いて,非共沸混合磁性流体の沸騰ボイド率計測を行った.その結果,沸騰気泡に非一様磁場を印加すると沸騰ボイド率は減少し,磁場強さを強くするにつれて,沸騰ボイド率の低下を電磁計測により確認した.(2)非一様磁場下における単孔より離脱する空気気泡の生成メカニズムの解明:基礎的な知見を得るため,単孔より離脱する空気気泡の計測を行った.その結果,非一様磁場と単孔より離脱する気泡径の大きさに一定の関係があり,静的な力学的釣合式を用いて,関係式を作成した.また,単孔より連続して離脱する離脱周期に関しても,非一様磁場との関係があることを計測より明らかにした.(3)数値解析を用いた磁場下における気泡挙動の解明:非一様磁場下での磁性流体の沸騰現象を可視化することを目的として,本年度では等温場における非一様磁場下での磁性流体中の気泡挙動について解析を行った.数値解析手法として移流項にCIP法を用いるVSIAM3法を導入し,気液界面の補完にはLevel Set法とVOF法を組み合わせたCLSVOF法を用いた.無重力場における一様磁場下での磁性流体中での気泡の数値解析を行った結果,空気と磁性流体の透磁率の違いによる磁束の曲折により気泡へ磁気体積力が働き,気泡が伸長および断裂する様子を確認できた.本研究では,磁気機能性流体の沸騰現象に着目し,そのメカニズムを解明することを目的として,磁気排除効果を用いた新しい熱輸送装置を提案することを目指したものである.本年度は,主に非一様磁場下における単孔より離脱する空気気泡の生成メカニズム,および,非一様磁場下における沸騰気泡について実験的,解析的に調査を行った.(1)単孔より離脱する磁性流体中の気泡について実験的に可視化を行い,現象を理解するために二次元非圧縮の単孔より離脱する磁性流体中の気泡について数値解析を行い,磁性流体内の気泡変形挙動について定性的調査を行った.その結果,単孔より離脱する気泡は磁場方向に沿って伸長を伴い離脱することが確認できた.また,無磁場下での離脱気泡に比べ,磁場下での気泡は小さくなることがわかった.次に,数値解析法を用いて磁場下での単孔より離脱する気泡変形・運動挙動を調査した結果,浮力が表面張力・慣性力・粘性抵抗の釣り合いより気泡の離脱が推測できることがわかった.さらに,単孔より離脱する気泡に非一様磁場を印加する場合,磁気浮力が気泡に作用し,離脱を促進する力が大きくなることで,磁場下の気泡は伸長を伴いながら速く離脱することがわかった.(2)非一様磁場が磁性流体の沸騰気泡に与える影響を調査するために,電磁誘導計測法を用いて,磁性流体沸騰ボイド率の計測を行った.また,沸騰ボイド率が磁性流体の沸騰熱伝達特性に与える影響を調査した.

その結果,非一様磁場下における非共沸混合磁性流体の沸騰ボイド率の計測を行った結果,印加磁場強さの増加に伴い,沸騰ボイド率が減少することがわかった.また,磁気圧力が加熱面に付加されることにより,沸騰気泡体積が縮小することがボイド率の減少の要因であることがわかった.研究課題に対して,非共沸混合磁性流体における沸騰加熱面に対して,非一様磁場を印加することで,沸騰ボイド率の変化を明らかにし,また磁性流体中の単孔より離脱する気泡挙動に関して基礎的な知見を得ることが出来た.また,磁場下における沸騰気泡解明のための数値解析のベースコードとして,エネルギー方程式および磁場解析を含む,気液二相流解析コードを作成した.これらの成果は新しい熱輸送装置実現へ可能性を示すことから,おおむね順調に研究は進展している.27年度が最終年度であるため、記入しない。非共沸混合磁性流体の磁場下における沸騰現象を解明するために,沸騰単一気泡生成可能な実験装置を作成し,非一様磁場下での沸騰単一気泡を計測する.また,赤外線およびX線による磁性流体中の気泡の可視化に取り組む.また同時に,単孔より離脱する気泡について,単孔径や印加磁場の勾配を変更することで,液ー気に対する磁性流体の表面張力および固体壁面への接触角度への磁場の影響を調査する.また,磁性流体中の沸騰気泡発生メカニズムを解明するために,CIP法を用いた磁場下での沸騰解析に取り組む.27年度が最終年度であるため、記入しない。
ゲノム・細胞工学的手法を用いた家族性血球貪食症候群の包括的診療基盤の確立

NK細胞/CTLの脱顆粒機能解析、責任蛋白発現解析、及び既知の原発性HLHの責任遺伝子解析を通じて症例を集積し、一般的な検査データの組み合わせでHLH症例の病態分類が可能である事を報告した。更に、HLH症例由来のCTLライン作成に成功し、脱顆粒機能や細胞傷害活性の評価を行うシステムを構築した。加えて、FHL3患者由来のCTLラインに原因遺伝子UNC13Dの変異cDNAコンストラクトを強制発現させて、蛋白発現や脱顆粒機能に与える影響を解析する系の確立にほぼ成功した。FHLの病態として、NK細胞や細胞障害性Tリンパ球(CTL)の細胞障害活性発現に関与する分子の障害によりウイルス感染細胞等の標的細胞が排除できず、持続的NK細胞やCTLの持続活性化状態によるIFN-gammaを中心とするサイトカインの過剰産生が根底にあるとされる。しかし、遺伝子の異常が同定される症例は10%程度に留まる。一方、病態の重篤性から、患者さんから免疫細胞を入手できる機会は乏しく、本態としての病態解明、治療の適正化が十分には行われていない。さらに、1NK活性が低下していながら既知の分子異常を認めず、診断確定、治療方針の決定に難渋する重症HPS症例、2家族内集積を認めながらもNK活性の低下を伴わない症例など、従来の概念を逸脱するFHL疑い症例も多く存在し、疾患把握の抜本的変革が迫られている。加えて、さらなる治療成績向上のためには、疾患病態の補正を目的とした脱顆粒促進剤の開発等新しい視点に立つ治療基盤の開発が急務となっている。まず、我々が確立した迅速スクリーニング法にて既知の病型、新規の病型を集積する。平成25年度において、血球貪食症候群58症例の解析を行い、FHL2 3症例、FHL3 5症例の迅速診断を行った。原因不明症例に関しては、網羅的な遺伝子発現解析やエクソーム解析を行い、新規原因分子の同定を行っている。今後、既知・新規を含め包括的に患者由来のiPS細胞を樹立して各種免疫細胞を作製し、非治療下での本態としての病態解明を行う。その結果を踏まえ、治療適正化を行うとともに、脱顆粒を回復する新規治療薬等の開発を行う。FHLの病態として、NK細胞や細胞障害性Tリンパ球(CTL)の細胞障害活性発現に関与する分子の障害によりウイルス感染細胞等の標的細胞が排除できず、持続的NK細胞やCTLの持続活性化状態によるIFN-γを中心とするサイトカインの過剰産生が根底にあるとされる。平成25年度、平成26年度において、それぞれ血球貪食症候群58症例、49症例の解析を行い、計FHL2 5症例、FHL3 8症例の迅速診断を行った。今後、既知・新規を含め包括的に疾患細胞ラインや患者由来のiPS細胞を樹立して各種免疫細胞を作製し、非治療下での本態としての病態解明を行う。本研究の目的は、血球貪食性リンパ組織球症(HLH)、中でも代表疾患である家族性血球貪食性リンパ組織球症(FHL)の病態解明と、革新的な治療薬の開発基盤確立である。まず、1NK細胞及びCTLの脱顆粒機能解析、2家族性HLH(FHL)の責任蛋白発現解析、3既知の原発性HLHの責任遺伝子解析、を通じてHLH症例の集積を行った。この過程で、一般的な検査データの組み合わせのみでFHL症例をかなりの確立で絞り込めることを突き止めた(Yasumi, et al. British J Haematology, 2015)。又、通常の遺伝子解析では変異を同定出来なかったが、12の方法でFHL3型の診断が可能であった症例を経験し、その原因が遺伝子の部分重複である事を突き止めた(投稿準備中)。更に、異なるHLH症例(EBV関連HLHやFHLを含む)のCTLラインの作成に成功し、脱顆粒機能や細胞傷害活性の評価を行うシステムを構築した。これらの細胞株は各々のHLH病態の解明に役立つものであるが、中でも大きな成果として、FHL3患者由来のCTLライン作成に成功した事が挙げられる。同細胞に原因遺伝子UNC13Dの変異cDNAコンストラクトを強制発現させて、蛋白発現や脱顆粒機能に与える影響を解析する系の確立にほぼ成功しており、今後のFHL3の病態解明に大きく寄与する事が期待される。更に、この細胞株は脱顆粒機能や細胞傷害活性を回復させる薬剤のスクリーニングにも応用が可能である。

NK細胞/CTLの脱顆粒機能解析、責任蛋白発現解析、及び既知の原発性HLHの責任遺伝子解析を通じて症例を集積し、一般的な検査データの組み合わせでHLH症例の病態分類が可能である事を報告した。更に、HLH症例由来のCTLライン作成に成功し、脱顆粒機能や細胞傷害活性の評価を行うシステムを構築した。加えて、FHL3患者由来のCTLラインに原因遺伝子UNC13Dの変異cDNAコンストラクトを強制発現させて、蛋白発現や脱顆粒機能に与える影響を解析する系の確立にほぼ成功した。平成26年度において、血球貪食症候群49症例の解析を行い。FHL2 2症例、FHL3 3症例の迅速診断を行った。患者集積は全国から行っており、本研究を進展させるための基盤整備は順調に進展している。1NK活性が低下していながら既知の分子異常を認めず、診断確定、治療方針の決定に難渋する重症HPS症例、2家族内集積を認めながらもNK活性の低下を伴わない症例など、従来の概念を逸脱するFHL疑い症例に対しても、病態所見の蓄積により、発症初期の血液データによる分類や、CTL脱顆粒機能評価による正確なFHLの診断が可能となり、今後その病態解明が期待できる。また疾患iPS細胞が樹立され、TALENやCRISPR/Cas9を用いたゲノム編集による疾患細胞ラインも作製段階に入っており、本態としての病態解明ならびに治療基盤の開発にも進展が見込める。小児免疫・アレルギー学継続して、既存のリンパ球内蛋白発現解析と、我々の開発した血小板を用いる迅速スクリーニング法、CTL脱顆粒機能評価法による疾患分類を駆使して病型分類を行う。引き続いて次世代シークエンサーを用いて未知病型の原因遺伝子同定、RNAseqによる既知・未知病型の病態把握、疾患細胞ラインや疾患iPS細胞から作製する免疫細胞を用いた非治療下での病態把握を行い、病態の本質に迫るとともに、疾患管理上重要となる重症度を反映するバイオマーカーの同定を行う。さらに疾患iPS細胞から作成する免疫細胞、NOGマウスを用いたヒト病態モデルの作製、ゲノム編集による疾患細胞ラインの作製を通して、脱顆粒促進剤の開発等新しい視点に立つ治療基盤の開発を行う。平成25年度において、血球貪食症候群58症例の解析を行い、FHL2 3症例、FHL3 5症例の迅速診断を行った。1NK活性が低下していながら既知の分子異常を認めず、診断確定、治療方針の決定に難渋する重症HPS症例、2家族内集積を認めながらもNK活性の低下を伴わない症例など、従来の概念を逸脱するFHL疑い症例に対しても、経過に伴う病態所見が集積されつつあり、その病態解明が期待できる。病態解明のためのゲノム編集による疾患細胞ラインのクローニングに時間がかかり、当初予定していた細胞障害活性評価の解析が未実施となり、解析に必要な試薬代が残ったため。継続して、我々の開発した血小板を用いる迅速スクリーニング法による疾患分類を駆使して病型分類を行う。引き続いて、次世代シークエンサーを用いて未知病型の原因遺伝子同定、RNAseqによる既知・未知病型の病態把握、疾患iPS細胞から作製する免疫細胞を用いた非治療下での病態把握を行い、病態の本質に迫るとともに、疾患管理上重要となる重症度を反映するバイオマーカーの同定を行う。
壁面近傍の渦構造特性を反映させた非定常複雑乱流解析用高性能乱流モデルの構築

本研究課題の一連の研究を通して,従来の等方SGSモデルと比べて粗い格子でも高い予測精度を維持できる新しい非等方SGSモデルを開発した.また,LES/RANSハイブリッドモデルのLES領域に新たに開発した非等方SGSモデルを適用することにより,LES領域を従来よりも壁面近傍に広げることができるようになった.H25年度以降で実施予定であった,(1)LESおよびRANSモデルの高精度化の検討・モデル改良,(2)LES/RANS接続手法の高精度化の検討・提案・組込み,(3)新たなLES/RANSハイブリッドモデルの性能評価・研究のまとめ,について以下の通りの進捗を得た.(1)本項目については,H24年度報告書で述べたように,昨年度中に著しい進捗が得られ,既に新たな高精度1方程式LESモデルが開発されている.本年度は,このモデルのさらなる高精度化に向けて,翼周りや3次元ディフューザ等の種々の流れ場にモデルを適用して詳細な検討を行った.その結果,本モデルが複雑乱流場においても安定に計算が実行可能であり,従来のLESモデルよりも高い予測性能を示すことが確認された.(2)LES/RANS接続手法の高精度化の検討については,新たなLESを用いることにより従来よりもLES領域を広げることが可能であることを確認し,その最適な接続位置の検討を行った.また,そのLES/RANSハイブリッドモデルを用いて(1)で述べた流れ場を対象に計算を実施し,より粗い格子解像度で純粋なLESよりも予測精度が向上することを確認した.なお,本項目についてはH26年度でも引き続き検討を進める予定である.(3)新たに開発したLES/RANSハイブリッドモデルの性能評価・研究のまとめについては,最終年度であるH26年度に実施する予定である.本研究課題の一連の研究を通して,従来の等方SGSモデルと比べて粗い格子でも高い予測精度を維持できる新しい非等方SGSモデルを開発した.また,LES/RANSハイブリッドモデルのLES領域に新たに開発した非等方SGSモデルを適用することにより,LES領域を従来よりも壁面近傍に広げることができるようになった.今年度実施予定であった,(1)既存のLESおよびRANSモデルの詳細な性能評価,(2)乱流構造解析による接続領域における現象の考察,(3)既存の接続手法の評価,の3点について以下の通りの進捗を得た.(1)LESの性能評価により,高精度化には壁面近傍の乱流構造の反映が不可欠であることが明らかとなった.(2)乱流構造解析を通して,LESモデルの高精度化にはスケール相似則モデルの特徴を反映させることが有用であることが明らかとなった.(3)接続手法を改善するためには,まずLESモデルの粗い格子での高精度化が不可欠であることが明らかとなった.上記のうちで,特に(1),(2)のLESモデル評価と乱流構造解析を通してLESの高精度化につながる非常に有用な知見が得られたことから,次年度以降に実施する予定であった計画のうちのLESモデルの高精度化を前倒しで実施することが可能となり,得られた知見を反映させたLES用の新しいSGSモデルの開発に成功した.これにより,研究の最終目的である高精度LES/RANSハイブリッドモデルの新たな開発において,LESの部分については今年度のうちに非常に大きな進捗が得られた.本研究課題の一連の研究を通して,主に以下のような研究成果が得られた.1.従来のLESで用いられているSGSモデルの評価により,高精度化には壁面近傍の乱流構造の反映が不可欠であることが明らかとなった.そこで,スケール相似則モデルの特徴を反映させることにより,従来の等方SGSモデルと比べて粗い格子でも高い予測精度を維持できる新しい非等方SGSモデルを開発した.2.LES/RANSハイブリッドモデルのLES領域に新たに開発した非等方SGSモデルを適用することにより,LES領域を従来よりも壁面近傍に広げることができるようになった.このモデルを翼周り流れや簡易車体形状物体周り流れに適用し,従来モデルよりも格子依存性が低い計算結果を得ることが可能となった.3.新たに開発した非等方SGSモデルが粗い格子でも従来モデルより予測精度が向上する理由を明確にするために,まずチャネル乱流のシミュレーションによって得られた壁面近傍の乱流構造について,非等方項を付けた場合と付けない場合の計算結果を比較した.その結果,非等方SGSモデルの非等方項は壁面近傍の乱流構造の活動を強める能力があり、その効果により壁水平方向格子解像度が粗い場合でも予測精度を大幅に向上させたことが明らかとなった.4.非等方SGSモデルが実際のSGS応力(真の値)をどのように再現するのかについて検討した.チャネル流れのDNSデータを用いて,代表的なSGSモデルのアプリオリテストの結果と本モデルの結果を比較した.一般的な線形モデルでは全体的にSGS垂直応力を正確に再現できなかったのに対して,スケール相似則モデルの効果を取り入れた非等方SGSモデルでは垂直成分まで含めてSGS応力をより適切に再現でき,SGS応力の非等方項はSGS応力をより適切に予測する能力を持つことが明らかとなった.乱流工学昨年度開発したLES用の新しい高性能モデルをLES/RANSハイブリッドモデルに適用することにより,従来のLES/RANSハイブリッドモデルよりも適切にLES領域を広げることに成功した.これにより,本年度の主たる実施項目であった「LES/RANS

接続手法の高精度化の検討」については,当初の目的を十分に達成できたと考えている.当初次年度以降で実施する予定であったLESで用いるSGSモデルの高精度化に関して,今年度中に新たなモデルの開発に成功した.このモデルは,粗い計算格子でも従来モデルより高い予測精度を維持でき,計算の安定性についても配慮されている.これにより,高レイノルズ数の複雑乱流場へLES/RANSハイブリッドモデルを適用する際に,従来モデルよりLES領域を広げることができる目途が立ち,次年度以降の研究計画の実施に弾みがついたと言える.これまでの研究により,(1)LESおよびRANSモデルの高精度化の検討・モデル改良,(2)LES/RANS接続手法の高精度化の検討・提案・組込み,については当初の目的を達成できた.従って最終年度である次年度は,この新たに開発したLES/RANSハイブリッドモデルを種々の実用的な乱流場に適用した結果を詳細に検討し,必要に応じて改良を加えてモデルの完成を目指す.今年度LESモデルの高精度化に成功したので,今後は「LES/RANS接続手法の高精度化の検討・提案・組込み」に注力し,新たな高精度LES/RANSハイブリッドモデルの開発を進めていく予定である.次年度使用額は既受領額累計に対して2%程度であり,全体的に予算については適切に執行されていると考えている.次年度は最終年度であるため,すべての予算を適切に執行していく予定である.最終年度については,研究の人件費・謝礼,研究発表のための旅費,計算機使用料等で予算を使用する予定である.次年度への繰越額は今年度の予算全体から考えて極めて小さな金額であり,年度内にほぼ予定通り使用されたものと考えている.次年度についても,当初の予定通り適切に研究費を使用していく予定である.
新興市場における多国籍企業の市場行動に関する研究

今年度も研究計画に従い、日本企業と欧米企業の本社と現地法人のヒアリングを行った。上海、北京、東莞などの現地調査で中国での市場戦略、現地法人の戦略的位置付け、現地での販売活動、現地からの輸出活動および部品調達の現状と問題、広告・営業活動、代金回収などについて一次情報を収集した。また、平成13年7月にはAntwerp大学CIMDAを訪問し、EU企業の対中投資に詳しい研究者にヒアリングを行った。現地調査では、日系企業や欧米企業の現地法人のほかに海爾など有力現地企業の市場戦略も調査した。さらに外資系企業に関する各種資料を収集し、整理した。また、日米欧多国籍企業の現地法人を対象に質問票調査を実施した。回収された質問票のデータ入力作業とその統計分析を終え、過去に実施した調査研究と新しい収集した調査データをプールして複数時点間の比較分析を行っている。現時点では、つぎのような結論といくつかの新しい事実を発見した。1)長期的なコミットメント、ブランド・イメージの確立、全国市場を目指した戦略展開、そして、マーケティング資源の移転が重要であること。2)日本企業のマーケティング活動は相対的に低調であること。3)輸出生産拠点として、また従来の取引先への販売を中心になっていること。4)現地市場でのブランド・イメージの確立やマーケテイング活動が相対的に重視されてないこと。5)日本企業は地域市場適応戦略を採用している。この事実はこの調査研究の大きな発見である。結果的に、日本企業のブランド資産を維持できず、また、ブランド・イメージを確立していない。6)結論的に、生産技術や製造プロセスに関連した資源、あるいは人的資源の移転や蓄積のみでなく、マーケティング資源にもっと目を向ける必要がある。なお、これらの研究成果をとりまとめ、学会での報告を行う予定である。今年度は研究計画に従い、日本企業の本社を中心にヒアリングを行った。ITビジネス、自動車、建築材料、日用雑貨などの業種の企業の中国事業担当者から、中国市場戦略、中国現地法人の戦略的位置付け、現地での販売活動、現地からの輸出活動および部品調達の現状と問題、広告・営業活動、代金回収などについて一次情報を収集した。また、平成12年9月には上海市と長江デルタ地域の都市を訪問調査した。現地調査では、日系自動車部品工場、有力な国有企業や欧米企業の現地法人などを調互した。さらに中国での外資系企業に関する各種研究資料を収集し、整理した。現時点では、いくつかの新しい事実を発見した。(1)日本の自動車部品メーカーのように、かなり遅い時点で対中投資したが、「現地市場指向型」戦略のもとで中国現地市場で高い市場シェアを占めることに成功したケースがある。そのマーケティングは、欧米企業の現地法人をターゲットとして高いブランドイメージを生かした高価格戦略のもとで成功を収めている。このようなケースはかなり多くの業界で見られるではないかという仮説を導き出すことができる。また、中国現地法人の工場で複数の関連企業や複数の製品ラインを同時に生産できるような柔軟な生産システムを構築しているケースもある。注目されているアメリカや台湾のEMSと同様な機能を果たすこれらの現地工場は高い競争力を維持するためには、現地調達率をいっそう高めることが必要とされている。今後の研究では、戦略的製造拠点としての中国現地法人における現地調達、現地販売、輸出と現地法人の経営業績の関係を解明する上で重要な発見である。調査した企業は与信管理と代金回収についての問題をうまく対処しているが、現地企業への販売という市場浸透が阻害されていることも発見した。その実態と対処の方策を明らかにすること、現地での市場シェアが高い欧米企業の実態もさらに解明する必要がある。