hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハダニ類自然個体群に対する捕食性天敵の制御効果に関する生態・行動学的研究

2年度にわたって,それまでに蓄積された野外個体群の調査データをコンピューターのデータベースとして入力し,これをもとにハダニ類とその天敵個体群の時間的および空間的分布変動について解析した.また,特定の天敵とハダニとの相互関係を,ビデオテープレコーダーを用いて行動学的に解析するとともに,ハダニとカブリダニの繁殖実験および天敵による捕食実験を行った.成果の概要は以下の通りである.1.亜社会性を示すハダニであるタケスゴモリハダニの野外での巣の創設パターンおよび実験室で発見された特異な繁殖特性から,本種の亜社会性の発達には同巣個体間の血縁選択が関与していることの傍証を得たので,この点をまとめて論文として公表した.2.さらに,タケスゴモリハダニの亜社会性の進化には,この種を専門的に捕食するタケカブリダニがきわめて重要な役割を演じてきたことが,個体群動態・生活史・行動および捕食実験によって明らかとされた.3.ササ葉に発生する他のハダニ類がタケスゴモリハダニの天敵の交替餌として重要であり,特定の種のハダニ個体群に注目する場合に,その周囲に発生する他の種の個体群動態も考慮する必要があることが判明した.4.研究の副次効果として,従来のハダニおよびカブリダニの生活史研究法に重大な欠陥のあることが判明した.そこで,本研究の一貫として,検討を加え,実験面の温度条件が環境湿度との関係でどのように変動するのかについて,予備的な成果を得たので,論文として公表した.2年度にわたって,それまでに蓄積された野外個体群の調査データをコンピューターのデータベースとして入力し,これをもとにハダニ類とその天敵個体群の時間的および空間的分布変動について解析した.また,特定の天敵とハダニとの相互関係を,ビデオテープレコーダーを用いて行動学的に解析するとともに,ハダニとカブリダニの繁殖実験および天敵による捕食実験を行った.成果の概要は以下の通りである.1.亜社会性を示すハダニであるタケスゴモリハダニの野外での巣の創設パターンおよび実験室で発見された特異な繁殖特性から,本種の亜社会性の発達には同巣個体間の血縁選択が関与していることの傍証を得たので,この点をまとめて論文として公表した.2.さらに,タケスゴモリハダニの亜社会性の進化には,この種を専門的に捕食するタケカブリダニがきわめて重要な役割を演じてきたことが,個体群動態・生活史・行動および捕食実験によって明らかとされた.3.ササ葉に発生する他のハダニ類がタケスゴモリハダニの天敵の交替餌として重要であり,特定の種のハダニ個体群に注目する場合に,その周囲に発生する他の種の個体群動態も考慮する必要があることが判明した.4.研究の副次効果として,従来のハダニおよびカブリダニの生活史研究法に重大な欠陥のあることが判明した.そこで,本研究の一貫として,検討を加え,実験面の温度条件が環境湿度との関係でどのように変動するのかについて,予備的な成果を得たので,論文として公表した.ササ葉上に発生する6種のハダニと6種の捕食性ダニ類についての4年間のデータをコンピューターに入力した。データの主要部分のディスクファイル化を完了し、上記ハダニのうちで亜社会性を持つことで注目されているタケスゴモリハダニの変異個体群の長毛型についての繁殖と野外生態について分析し、行動及び個体群の分布様式と併せて考察したところ、この種ではきわめて高い頻度で近親交配が生じており、これが亜社会性の発達に深い関連をもつことが判明した。なお、この点については既に原著論文として印刷中である。一方、上記タケスゴモリハダニの別個体群である中毛型と上記の長毛型との巣のサイズの変異は、前者においては巣の分散による天敵からの逃避、後者においては亜社会性の発展に深く関わっているという予測が、コンピュターシミュレーション及びVTRによる行動の研究によって明かになりつつある。一方、ササ上に生息する別のハダニ類については、ファイル化されたデータの解析から、それぞれのハダニが寄生植物上でどのように分布するかを決めている要因は、葉の微小な物理的環境であり、中でもササ葉に生える葉面毛の密度が重要であることが明かとなった。個体群動態を分析した結果、現段階でハダニの個体数の変動パターンには種間に差が認められ、タケスゴモリハダニ種群と残る5種のハダニとでは位相がずれている場合のあることが判明した。さらに、本研究で行動分析のために開発した微小測点平均気温測定器を用いて、従来汎世界的に用いられてきたハダニの生活史及び行動研究用の飼育法を検討したところ、方法に重大な欠陥のあることが判明した。これは本研究の副産物と見なされる成果であるが、この点については現在原著論文として投稿中である。
供用時微動計測に基づく構造健全度評価に向けた,減衰変化同定の精緻化

鋼トラス橋,鋼ランガー橋における供用時微動計測を行って計測の最小化に関する有用な知見を得るとともに,高精度振動計測データベースを構築した.また,鋼ランガー橋のデータを用いて減衰解析を行い,エネルギー的評価法における減衰のモデル化法,減衰パラメータの推定法,振動数・モード形とモード減衰に対するmodel updatingを段階的に行う2段階法について検討して,モード減衰比を精緻に同定できることを示した.鋼トラス橋,鋼ランガー橋における供用時微動計測を行って計測の最小化に関する有用な知見を得るとともに,高精度振動計測データベースを構築した.また,鋼ランガー橋のデータを用いて減衰解析を行い,エネルギー的評価法における減衰のモデル化法,減衰パラメータの推定法,振動数・モード形とモード減衰に対するmodel updatingを段階的に行う2段階法について検討して,モード減衰比を精緻に同定できることを示した.土木構造物の損傷を供用中の微動モニタリングによって検出し構造健全度を評価する方法論を,減衰変化同定に特化して展開することを研究目的とした.平成21年度の研究概要と研究成果は以下のとおりである.1.電気ノイズや外部からの誘導ノイズの影響を少なくして微小振動を精度良く計測できる高感度振動(加速度・速度・変位)センサー,無線データ収録器,電源を購入し,実構造物(RC造10層建物)の常時微動多点計測を例とした供用時微動計測の精緻化・最小化に関する予備検討を行った.2.鋼トラス橋である最上川橋を対象として行った供用時微動計測データ,および多導体大型送電線システムにおける風応答観測データに対して,高精度モード同定法ERAを相関関数法やRD法と併用して適用し,時不変系として同定したモード特性,特に減衰値の安定性について詳細に検討して,減衰変化同定の精緻化に関する予備検討を行った.3.最上川橋の供用時微動計測データから同定されたモード減衰比と,有限要素法に基づく固有振動解析から得られたモードベクトル(振動モード)を用いて,斜材の内部減衰と格点部エネルギー散逸の2つの減衰要因を仮定したエネルギー的減衰評価法の適用を試みた.その際,格点部のエネルギー散逸量の把握をするために,格点部に集まる各部材での振動を計測し,検討を加えている.これらにより,健全度評価につなげるための理論的減衰評価と減衰変化同定の精緻化に関して問題点が再認識された.土木構造物の損傷を供用中の微動モニタリングによって検出し構造健全度を評価する方法論を,減衰変化同定に特化して展開することを研究目的とした.平成22年度の研究概要と研究成果は以下のとおりである.1.通常の有線加速度センサーに加えて,高感度加速度センサーと無線データ収録器の組み合わせ,および光学式変位計を用いて,鋼ランガー橋である刀水橋を対象に供用時微動計測を実施し,計測の精緻化・省力化の可能性を検討した.2.鋼トラス橋である最上川橋を対象として行った供用時微動計測データを用いてERA解析をシステマティックに行い,斜材連成振動モードの減衰同定精度に及ぼす測点数の影響を調べて,計測の最小化に関する知見を得た.3.最上川橋の供用時微動計測データに対して,Wavelet変換に基づく瞬時モードパラメータ同定法を適用し,時不変系として同定した振幅依存減衰値の安定性について詳細に検討して,減衰変化同定の精緻化に関する一つの可能性を示した.4.刀水橋の供用時微動計測を行い,全体モード,鉛直材局所モード,鉛直材連成モードについて多くの固有振動数・振動モード・モード減衰比を同定するとともに,有限要素法に基づく固有振動解析を行って考察を加えた,また,エネルギー的減衰評価法の適用を想定して,支承変位の計測,ならびに鉛直材の打撃試験による減衰特性把握(ロスファクター同定)を行った.これらにより,健全度評価につなげるための理論的減衰評価と減衰変化同定の精緻化に関して,平成23年度にさらに研究を進める.土木構造物の損傷を供用中の微動モニタリングによって検出し構造健全度を評価する方法論を,減衰変化同定に特化して展開することを研究目的とした.平成23年度の研究概要と研究成果は以下のとおりである.1.鋼トラス橋,鋼ランガー橋における供用時微動計測データを整理してデータベース化を行った.また,そのデータを用いて滅衰解析を行い.減衰パラメータの推定に当たっては,基礎データとなる実験同定や,理論解析に含まれる誤差の影響を抑えるために,入力データとなる同定モードの数を増やすことが望ましいことを示す等,計測の最小化に関する有用な知見を得た.2.PC橋を想定し,腐食を生じさせたPCはり模型の打撃実験を行って,適切なフィルター処理後の自由振動波形から,振幅依存の滅衰を同定して腐食の影響を考察する等,減衰同定の精緻化に関する研究を深めた.3.減衰を扱う際の基本となる実験モード解析において,ERAを利用したモード同定スキームに新たな安定性指標EMACを採用し,MACよりも安定した同定が可能となることを実橋供用時微動データに対して示す等,EMACを利用した滅衰同定の精緻化を行った.4.鋼ランガー橋に対して,エネルギー的評価法における減衰のモデル化,減衰パラメータの推定法,振動数・モード形とモード減衰に対するmodel updatingを段階的に行う2段階法について検討し,鋼ランガー橋のモード滅衰比を良好に推定することが出来た.その際,娠動によっては減衰要因が変化し得ること,振動レベルに対して支承での減衰の有無は敏感に反応する可能性があること等が明らかとなった.5.エネルギー的減衰解析を,損傷を有する鋼トラス橋の供用時微動データに対して適用したが,妥当な結果は得られていない.
胚中心B細胞から記憶B細胞への運命決定機構

記憶B細胞は主に胚中心において親和性成熟を経て分化するが、その分化誘導に必要な転写因子は不明である。記憶B細胞には特有のマーカーがなく、その数も僅少であるためin vivoでその分化過程を追うことは困難であり、また、ナイーブB細胞から胚中心B細胞を経て記憶B細胞に分化する過程を再現する培養系が望まれていた。私たちが構築した誘導性胚中心B(iGB)細胞培養系では、ナイーブB細胞から大量の胚中心様B細胞を増殖させ、それをマウスに移入することにより記憶B細胞様(iMB)細胞を誘導できる。この系を基本として、胚中心B細胞から記憶B細胞への分化誘導に関わる因子群を同定することを目標とした。iGB細胞を最初にIL-4を用いて培養したiGB-4細胞はマウスに移入後、記憶B細胞様のiMB細胞となるが、IL-4の後にIL-21で培養したiGB-21細胞はマウスの骨髄に移行しプラズマ細胞となる。また、このiGB細胞の記憶B細胞への分化能とgp49の発現が相関し、Blimp1遺伝子の発現が逆相関する。そこで、iGB-4細胞に選択的に発現する遺伝子の中からgp49とBlimp1の発現を指標に記憶B細胞系列への分化を促進する転写因子の遺伝子を選択し、さらに、in vivoにおけるiMB細胞形成能により絞り込んだ。その結果、Spi-BがBlimp1の発現を抑制し、iMB細胞形成に促進的に働くことを見出した。さらに、Spi-BはPax5やBach2の発現を増強させた。今後、B細胞特異的Spi-B欠損マウスにおける免疫応答の解析を進める必要がある。また、同様の方法で見出したTcf7もBlimp1の発現と形質細胞分化を抑制し、Bcl6とBach2の発現を上方制御した。Tcf7は免疫早期の活性化B細胞に発現し、Tcf7の欠損は早期記憶B細胞の減少を引き起こした。長期記憶形成におけるTcf7の役割については研究の継続が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。私たちが構築した誘導性胚中心B(iGB)細胞培養系では、ナイーブB細胞から大量の胚中心様B細胞を増殖させ、それをマウスに移入することにより記憶B細胞を誘導できる。この系を基本として、本年度は胚中心B細胞から記憶B細胞への分化誘導に関わる因子群を同定することを目標とした。その結果、まずBach2に着目した。Bach2欠損マウス由来のiGB細胞はin vivoでiMB細胞を形成せず、また、このマウスではT依存性免疫応答が著しく低下していた。さらに、Bach2 Blimp1二重欠損マウスを免疫したところ、クラススイッチと胚中心形成はある程度回復したが、記憶B細胞は形成されなかった。よって、Bach2欠損による記憶B細胞形成不全の原因はBlimp1の脱抑制以外にあると考えられた。Bach2と同様に、Spi-BもBlimp1の発現を抑制し、iMB細胞形成に促進的に働いた。現在、IgG1+ B細胞特異的Spi-B欠損マウスにおける免疫応答を解析している。そこで、iGB-4細胞に選択的に発現する遺伝子の中からgp49とBlimp1の発現を指標に記憶

B細胞系列への分化を促進する転写因子の遺伝子を選択し、さらに、in vivoにおけるiMB細胞形成能により絞り込んだ。その結果、Spi-BがBlimp1の発現を抑制し、iMB細胞形成に促進的に働くことを見出した。さらに、Spi-BはPax5やBach2の発現を増強させた。今後、B細胞特異的Spi-B欠損マウスにおける免疫応答の解析を進める必要がある。また、同様の方法で見出したTcf7もBlimp1の発現と形質細胞分化を抑制し、Bcl6とBach2の発現を上方制御した。Tcf7は免疫早期の活性化B細胞に発現し、Tcf7の欠損は早期記憶B細胞の減少を引き起こした。長期記憶形成におけるTcf7の役割については研究の継続が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。上述の結果を受けて、Blimp1欠損マウスと比較しBach2 Blimp1二重欠損マウスのiGB-4細胞で発現が変動する遺伝子を同定し、それらの機能を解析している。また、IgG1+ B細胞特異的Spi-B欠損マウスにおけるT依存性免疫応答の解析も詳細に行っており、特に、記憶B細胞の形成とその応答の異常について確認中である。さらに、それら以外の候補となる転写因子についても解析を進めている。Blimp1欠損マウスと比較しBach2 Blimp1二重欠損マウスのiGB-4細胞で発現が増加した遺伝子の1つであるCdkn2a (p16)の役割を解析する。それ以外の、二重欠損マウスのiGB-4細胞で発現が増加した、あるいは減少した遺伝子についてもiGB細胞培養系を用いてそれらの機能を解析する。iGB細胞系において記憶B細胞分化への関与が示唆されたものについては、そのノックアウトマウスを入手し、T依存性免疫応答を解析する。さらに、Spi-Bにより直接発現制御される遺伝子を決定し、その制御機構を解明する。
CYP3A4を標的にしたSXRを介した薬物耐性に対する卵巣癌新規治療法の可能性

卵巣癌治療における抗癌剤の役割は非常に重要であり、次第に抗癌剤に対して薬剤耐性を獲得していく機序解明は非常に重要である。近年、SXRは着目されており、当教室においてヒト卵巣癌組織検体を用いた検討で予後に関連することを報告してきた。今回、平成25年度よりSXRの重要な標的遺伝子の1つであるCPY3A4に着目し、その発現の制御機構を解明し、卵巣癌における一層効果的な化学療法の確立を試みている。まず初めに、卵巣癌細胞株を9種類用いて各細胞株におけるSXR発現強度をRNAで検討し、細胞株によってSXR発現強度はかなり異なり、なかでもOV90細胞とJHOS2で強い発現を認めた。そこで、SXRの発現量が多い細胞株と少ない細胞株を選別し、これらに卵巣癌の標準治療で使用されるシスプラチンに対する薬剤抵抗性をみたところ、発現強度の高いOV90細胞ではそれ以外の細胞株と比較し、薬剤抵抗性が著しく亢進していた。さらに、siRNA法でSXRの発現を抑制しCPY3A4発現を見たところ、SXRを強く発現する細胞株で低下傾向を認めた。また、シスプラチン投与によるアポトーシス誘導をフローサイトメトリー法で検討したところ、CPY3A4の発現が認められる細胞株でアポトーシス発現が弱かった。よって、卵巣癌細胞株においてSXR過剰発現が深く関わっており、その背後ではCPY3A4が関与していることが推察され、現在はRNAだけでなくタンパクレベルでもそれらの発現を検討している。卵巣癌治療の中心は抗癌剤を用いた化学療法である。しかしながら、次第に抗癌剤に対して薬剤耐性を獲得していく上に、様々な癌における薬剤耐性の克服を目的に研究が行われているが、未だに臨床応用できる治療法は確立されていない。以前に当教室においてヒト卵巣癌組織検体を用いた検討で、SXR発現が増強すると有意に無病生存率と全生存率の低下が認められた。今回、SXRの重要な標的遺伝子の1つであるCPY3A4に着目し、その発現の制御機構を解明し、卵巣癌における一層効果的な化学療法を確立していく。本年度はまず初めに、卵巣癌細胞株を9種類用いて各細胞株におけるSXR発現強度をRNAで検討した。その結果、細胞株によってSXR発現強度はかなり異なり、なかでもOV90細胞とJHOS2で強い発現強度を認めた。次に、SXRの発現量が多い細胞株と少ない細胞株を選別し、これらに卵巣癌の標準治療で使用されるシスプラチンに対する薬剤抵抗性をみたところ、発現強度の高いOV90細胞ではそれ以外の細胞株と比較し、薬剤抵抗性が著しく亢進していた。また、シスプラチン投与によるアポトーシス誘導をフローサイトメトリー法を用いて検討したところ、CPY3A4の発現が認められる細胞株でアポトーシス発現が弱かった。以上より、卵巣癌細胞株においてSXR過剰発現強度が深く関わっており、その背後ではCPY3A4が関与していることが推察された。多数の細胞株を用いて検討することで、細胞間によるSXR発現動態の差異と細胞増殖スピードおよび細胞死の関係を明らかにすることができた。これまで検討した卵巣癌細胞株を用いて、SXR発現をタンパクでも確認する。さらに、それらの発現強度の差を比較検討するため、CYP3A4プロモーター領域におけるcis-acting elementの同定を行う。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成26年度請求額と合わせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
多重的社会問題の分析と解決を日本から国際発信する総合研究

当年度は、研究代表者、研究分担者、連携研究者全員が一堂に会するインテンシブな研究会の機会を減らし、国際学会への出席ならびに英語論文の作成準備に重点を置いた。研究代表者・赤川学は、日本の少子化問題に関する構築主義的自然史モデルによる分析をフーコー的な言説分析と連携させることを狙った英語論文を執筆し、学術雑誌に投稿、その校正に専念した。また2018年11月には、ソウル大学との国際ジョイントフォーラムで司会を行った。研究分担者のうち佐藤哲彦は世界社会学会で薬物に伴う痛みに関する言説分析の報告を行った。石島健太郎は同学会でALS(筋萎縮性側索硬化症)患者当事者のアドボカシー戦略に関する報告を行なった。また佐藤雅浩はトラウマ概念の変遷に関する英語論文をすでに執筆し、公刊した。その他の研究分担者も国際社会学会、アメリカ社会学会、社会問題学会などの国際学会に出席し、あるいは日本語による論文執筆を経て、来るべき英語論文執筆の準備を進めた。研究組織については、研究代表者の赤川が関東・北海道地区を統括し、研究分担者として山本功(淑徳大学教授)、苫米地伸(東京学芸大学准教授)、木戸功(聖心女子大学教授)がメンバーとなった。関西地区は研究分担者の中河伸俊(関西大学教授)が統括し、研究分担者の佐藤哲彦(関西学院大学教授)、がメンバーとなっている。今年度より佐藤雅浩(埼玉大学准教授)、石島健太郎(帝京大学助教)が新たな研究分担者として加わった。研究代表者は、昨年までの研究実施状況をもとに、英語論文の執筆並びに少子高齢社会の経験的/実証的研究を開始・展開し、新たな研究領域の開拓・進化に努めている。また研究分担者は、昨年に引き続き、日本語で書かれた既存業績を英語に翻訳・再構成して、国際学会で発表できる環境を整えた。本プロジェクトが目的とする既存研究業績の英語発信に関しては、研究代表者・分担者が国際学会への出席、報告を行った。また研究代表者を中心として、日本語による著書、論文の公刊を積極的に行っている。今年度は、最終年度であるので、これまで国際学会で行ってきた報告や論文をブラッシュアップし、投稿し、公刊できる体制を整える。構築主義の国際比較/国際発信は、アメリカ社会問題にあっても重要なテーマであり、海外の研究者との連携も引き続き継続する。研究代表者、研究分担者、連携研究者全員が一堂に会するインテンシブな研究会を2016年8月ならびに翌年3月、2回開催した。第1回目は8月3日に東京で、研究代表者、分担者による今後の報告構想を提示した。第2回目は2017年3月6日に大阪で、研究分担者である中河伸俊氏による報告ならびにこれに対するコメントを一般研究者に開放する形で行った。研究代表者は、個別の事例研究やフィールド調査、資料収集を通して、構築主義に基づく分析を引き続き展開するとともに、その精緻化・統合を試みた。また、国内の研究大会のシンポジウムで報告するとともに、構築主義に関する論文を2本執筆した(2017年度中に刊行決定)。さらに少子化に関する著書『これが答えだ!少子化問題』を2017年2月に刊行した。また研究分担者は、日本語で書かれた既存業績を英語に翻訳・再構成して、国際学会で発表できる環境を整えた。共同分担者のうち4名は国際学会での報告もしくは出席を行った。研究組織については、研究代表者の赤川が関東・北海道地区を統括した。研究分担者として山本功(淑徳大学教授)、苫米地伸(東京学芸大学准教授)、木戸功(札幌学院大学准教授)、佐藤雅浩(小樽商科大学准教授)がメンバーとなった。関西地区を統括するのは研究分担者の中河伸俊(関西大学教授)であり、研究分担者の佐藤哲彦(関西学院大学教授)、梅田直美(奈良県立大学講師)、連携研究者として工藤宏司(大阪府立大学准教授)がメンバーとなっている。本プロジェクトが目的とする既存研究業績の英語発信に関しては、研究代表者・分担者が国際学会への出席を行うとともに、翌年度セッション報告を行うべく下交渉を行った。またそれぞれの研究分担者が、学会報告、論文投稿を行うために英語論文を執筆する準備を行った。また英語論文を執筆するためには、日本語での論文発表も強化する必要がある。研究代表者を中心として、著書、論文の公刊を積極的に行っている。研究代表者、研究分担者、連携研究者全員が一堂に会するインテンシブな研究会を2017年7月ならびに翌年2月、2回開催した。第1回目は7月8日に東京で、構築主義を代表する研究者であるジョエル・ベスト氏を招請して、講演会ならびにワークショップを実施した。一般にも開放し、50人以上が集った。構築主義の未来を論じる貴重な機会となった。第2回目は2018年2月20日に東京大学で、研究分担者である中河伸俊氏による研究報告会ならびにこれに対するコメントを一般研究者に開放する形で行った。研究組織については、研究代表者の赤川が関東・北海道地区を統括し、研究分担者として山本功(淑徳大学教授)、苫米地伸(東京学芸大学准教授)、木戸功(札幌学院大学准教授)がメンバーとなった。関西地区は研究分担者の中河伸俊(関西大学教授)が統括し、研究分担者の佐藤哲彦(関西学院大学教授)、梅田直美(奈良県立大学講師)、研究協力者として工藤宏司(大阪府立大学准教授)がメンバーとなっている。今年度より佐藤雅浩(埼玉大学准教授)、石島健太郎(帝京大学助教)が新たな研究分担者として加わる。

研究代表者は、個別の事例研究やフィールド調査、資料収集を通して、構築主義に基づく分析を引き続き展開するとともに、その精緻化・統合を試みた。また、国内の研究大会のシンポジウムで報告するとともに、構築主義に関する論文を4本執筆した。さらに少子化に関する著書『少子化問題の社会学』を2018年2月に刊行した。また研究分担者は、日本語で書かれた既存業績を英語に翻訳・再構成して、国際学会で発表できる環境を整えた。共同分担者のうち4名は国際学会での報告もしくは出席を行った。本プロジェクトが目的とする既存研究業績の英語発信に関しては、研究代表者・分担者が国際学会への出席、報告を行った。またそれぞれの研究分担者が、学会報告、論文投稿を行うために英語論文を執筆する準備を行った。また研究代表者を中心として、日本語による著書、論文の公刊を積極的に行っている。当年度は、研究代表者、研究分担者、連携研究者全員が一堂に会するインテンシブな研究会の機会を減らし、国際学会への出席ならびに英語論文の作成準備に重点を置いた。研究代表者・赤川学は、日本の少子化問題に関する構築主義的自然史モデルによる分析をフーコー的な言説分析と連携させることを狙った英語論文を執筆し、学術雑誌に投稿、その校正に専念した。また2018年11月には、ソウル大学との国際ジョイントフォーラムで司会を行った。研究分担者のうち佐藤哲彦は世界社会学会で薬物に伴う痛みに関する言説分析の報告を行った。石島健太郎は同学会でALS(筋萎縮性側索硬化症)患者当事者のアドボカシー戦略に関する報告を行なった。また佐藤雅浩はトラウマ概念の変遷に関する英語論文をすでに執筆し、公刊した。その他の研究分担者も国際社会学会、アメリカ社会学会、社会問題学会などの国際学会に出席し、あるいは日本語による論文執筆を経て、来るべき英語論文執筆の準備を進めた。研究組織については、研究代表者の赤川が関東・北海道地区を統括し、研究分担者として山本功(淑徳大学教授)、苫米地伸(東京学芸大学准教授)、木戸功(聖心女子大学教授)がメンバーとなった。関西地区は研究分担者の中河伸俊(関西大学教授)が統括し、研究分担者の佐藤哲彦(関西学院大学教授)、がメンバーとなっている。今年度より佐藤雅浩(埼玉大学准教授)、石島健太郎(帝京大学助教)が新たな研究分担者として加わった。研究代表者は、昨年までの研究実施状況をもとに、英語論文の執筆並びに少子高齢社会の経験的/実証的研究を開始・展開し、新たな研究領域の開拓・進化に努めている。また研究分担者は、昨年に引き続き、日本語で書かれた既存業績を英語に翻訳・再構成して、国際学会で発表できる環境を整えた。今年度も、研究代表者、研究分担者ともに国際学会(アメリカ社会問題学会)などで報告を行い、その結果をフィードバックしつつ、論文投稿することを目指す。また7月にアメリカの構築主義を代表するジョエル・ベスト氏を招請し、講演会・研究会を行うとともに、日本の構築主義の国際発信に関してアドバイスを頂く。また研究業績の国内発信・広報に関しても、さらなる充実を図る。
高温高圧実験によるコンドライト隕石の衝撃変成過程の解明

激しい衝撃変成を受けた石質隕石中では,その主要構成鉱物である斜長石の一部が固相のまま非晶質化していることがあり,衝撃スケールの重要な一指標となっている.これまでは,衝撃回収実験のみ基づき非晶質化の圧力が見積もられてきた.しかし,衝撃実験における圧力保持時間はマイクロ秒であり,天然の隕石母天体(数秒程度)と比較すると極めて短い.したがって,相転移に必要な時間が十分与えられず,非晶質化圧力が過剰に評価されている可能性がある.本研究課題では,圧力保持時間をより長くとることのできる,ダイヤモンドアンビルセルを用いて斜長石の室温化49GPaまでの静的高圧実験を行い,回収試料の構造を,ラマン分光,及び透過電子顕微鏡を用いて検討した.出発物質としてNa : Ca=99:1,及び89:11の斜長石粉末を用い,非晶質化圧に対する化学組成依存性も検討した.その結果,静的圧縮による斜長石の非晶質化圧力は,1)衝撃実験に対してわずかに低圧(2GPa)であり,時間依存性はさほど大きくないこと,2)衝撃実験同様Na/Ca比が増加するほど高いこと(Na : Ca=99:1で37GPa,Na:Ca=99:1で34GPa)が明らかになった。しかし,本研究は室温での高圧実験であるため,高温下での相転移の活性化も考慮すると,非晶質化圧力はさらに低下する可能性が高い.現段階では予備的考察ではあるが,天然の衝撃変成では,普通コンドライトが経験したピーク圧力は30GPaを大きく超えない,と考えられる.これまで,斜長石の非晶質化を一つの基準として,強い衝撃変成を受けたコンドライトは45-90GPaの圧力を受けたと考えられているが,今回の結果から,このような圧力は過剰に見積もられている可能性が高いと考えられる。温度効果を検討するために,高温下での斜長石の静的圧縮実験を今後進めていく予定である.成果1)隕石の衝撃溶融脈中での,メルトの結晶化に対する冷却速度の影響を明らかにするため,Lコンドライトメルトの高圧下における急冷結晶化実験を行なった.高温高圧実験は,冷却速度の異なるマルチアンビル高圧発生装置(KHA)(10^3°C/s.於:岡山大固体地球研)と,ダイアモンドアンビルセル(DAC)(10^<6-8>°C/s.於:北海道大・理,セル本体は本研究費の購入備品)を用いて行なった.KHAでの実験は23GPa,2600°Cで行い,金属ヒーターで全溶融させた試料を高圧下で急冷した.DACでの実験は,試料を25.1GPaに加圧し,YLFレーザーで2100°Cに加熱・急冷した.回収試料は分析電顕で観察を行った.DACの試料はリングウッダイトに加え,メルトの超急冷によるガラスの割合が多いが,KHAの回収試料は粗粒なメージャライト結晶と,その隙間を埋める微細なケイ酸塩高圧相,金属鉄,硫化鉄から成り,その組織はTenham等の隕石に見られる衝撃溶融脈の組織と非常に類似している.以上の結果から,Tenham隕石等に見られる衝撃溶融脈メルトの冷却速度は,KHAでの冷却速度と同程度の10^3°C/sであることが明らかになった.現在,圧力による組織変化を明らかにする目的で,更に高圧領域での実験を進めている.成果2)上記の高圧実験回収試料との比較のため,天然のHコンドライト隕石の分析電顕による観察を行っている中で,Caに富む輝石の高圧分解反応をはじめて発見した.衝撃溶融脈中に取り込まれた母相のダイオプサイド輝石は固相反応により,メージャライト+ガラスの2相に分解している,ガラス相はCaSiO_3成分に富み,分解時にはペロヴスカイト構造であったものが,衝撃圧減衰時に非晶質化したこと,Hコンドライト母天体はLコンドライト母天体と同程度の衝撃変成を受けたことが明らかになった.激しい衝撃変成を受けた石質隕石中では,その主要構成鉱物である斜長石の一部が固相のまま非晶質化していることがあり,衝撃スケールの重要な一指標となっている.これまでは,衝撃回収実験のみ基づき非晶質化の圧力が見積もられてきた.しかし,衝撃実験における圧力保持時間はマイクロ秒であり,天然の隕石母天体(数秒程度)と比較すると極めて短い.したがって,相転移に必要な時間が十分与えられず,非晶質化圧力が過剰に評価されている可能性がある.本研究課題では,圧力保持時間をより長くとることのできる,ダイヤモンドアンビルセルを用いて斜長石の室温化49GPaまでの静的高圧実験を行い,回収試料の構造を,ラマン分光,及び透過電子顕微鏡を用いて検討した.出発物質としてNa : Ca=99:1,及び89:11の斜長石粉末を用い,非晶質化圧に対する化学組成依存性も検討した.その結果,静的圧縮による斜長石の非晶質化圧力は,1)衝撃実験に対してわずかに低圧(2GPa)であり,時間依存性はさほど大きくないこと,2)衝撃実験同様Na/Ca比が増加するほど高いこと(Na : Ca=99:1で37GPa,Na:Ca=99:1で34GPa)が明らかになった。しかし,本研究は室温での高圧実験であるため,高温下での相転移の活性化も考慮すると,非晶質化圧力はさらに低下する可能性が高い.現段階では予備的考察ではあるが,天然の衝撃変成では,普通コンドライトが経験したピーク圧力は30GPaを大きく超えない,と考えられる.

これまで,斜長石の非晶質化を一つの基準として,強い衝撃変成を受けたコンドライトは45-90GPaの圧力を受けたと考えられているが,今回の結果から,このような圧力は過剰に見積もられている可能性が高いと考えられる。温度効果を検討するために,高温下での斜長石の静的圧縮実験を今後進めていく予定である.
準結晶における低温の音速異常と2準位系

弾性定数は試料中のある種の欠陥の性質をよく反映するなど、物質の性質を研究する上での重要な物理量である。しかし、測定には大きなサイズの試料が必要であるなどの理由から、準結晶についての研究はあまり行われてこなかった。AlーLiーCu系の準結晶は大きいグレインのものを作ることができ、弾性定数の測定が可能である。本研究はブリッジマン法で作成したAl_6Li_4Cu準結晶の音速の温度依存性を測定したものである。測定はバルスエコ-法で行い。10MHzの縦波を用いて、2200Kの温度範囲で行った。多くの固体では音速は格子の非調和性により単調な負の温度逆存性を示す。我々が測定したAl_6Li_4Cu準結晶では、50K付近で音速υがピ-クを持ち、それ次下の温度では正の温度依存性を示す。温度による音速の変化率dυ/αTは低温になる程小さくなり、OKでは温度依存がなくなるように見える。準結晶の他の物性はよく非晶質固体のものと比較される。非晶質固体の場合にも数K以下で音速に正の温度依存性を示す領域があらわれ、音速の相対変化量Δυ/υが温度Tの対数に比例する。我々の結果はΔυ/υがtanh(E/2kT)に比例する形をしている。この結果は、非晶質固体同様に2準位系が存在するが、準位間のエネルギ-差は分布しておらず一定値Eをとると考えることが説明できる。測定結果に合うようにパラメ-タ-を決めてやると、2準位系の準位間のエネルギ-差Eは60Kとなる。2準位系の密度はこの実験だけでは求められないが、音波と2準位系の相互作用の大きさ(即ち、deformation potential)が1eV程度とすれば、密度は3×10^<25>/m^3となる。2準位条の原因としては、フェイゾンのような準結晶中の欠陥が候補として考えられるが、熱処理条件や試料の作成条件に対する依存性を詳しく調べる必要があり、今後の問題である。
地域と個の「強み」を活かす公衆衛生看護技術の統合と教授法の開発

2015(平成27)2017(平成29)年度に「公衆衛生看護が関わる地域の強み」と、その「地域の強みを高める公衆衛生看護技術」についてその枠組みと分類を明らかにし、2017(平成29)年度にはその技術習得のための3つのナラティブベースのシミュレーション学習プログラムと教育媒体を作成し、介入群と対照群を設けた不等価事前事後評価デザインを用いた保健師を対象とした研修を行った。2018(平成30)年度は、そのデータを分析し、効果を検証した結果を、学会発表およびワークショップ開催、論文作成を行うとともに、論文を投稿し、さらに書籍・WEBによる普及を目指した企画と執筆、制作活動を行った(2019年(令和元年)夏に公表予定)。さらに、地域の強みを損なう可能性のある倫理的課題について、文献検討より考案した枠組みを用いて、その実態、困難度、対処法に関する全国調査を行い、結果の分析、評価を行った(論文投稿準備中)。引き続き、地域の強みを高める公衆衛生看護技術を、対象別・課題別により詳細に明らかにするための文献レビュー、情報収集を行った。プログラムの効果検証の主要な結果:研究参加者は64名(介入群34名、対照群30名)であり、ベースライン(pre)、介入直後(post1)、2週間後(post2)に自記式質問紙調査を行った。対照群には介入群と同様の時間間隔で調査し、終了後に同じプログラムを実施した。結果、介入群のpreとpost1の変化量が、技術の重要度&自信度認識、公衆衛生基本活動遂行力、保健師の専門性発展力で有意に高まっていた。企画・プロセス評価では、企画評価の平均値が100点換算で75点、満足度も70点を超えていた。これより、本技術および基本的なコンピテンシーの向上に、本プログラムは効果的であり、本プログラムは参加者の学習ニーズに合致し、満足感と技術獲得に寄与することが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、地域と個の「強みpositive health assets」を活かす公衆衛生看護技術の理論と実践知を統合・整理し、基礎教育・現任教育におけるそれらの効果的な教授法と教材を開発することである。先行研究で得られた成果を土台とし、さらに国内外の知見を統合・検証・論文化するとともに、公衆衛生看護教育を行うすべての機関が活用できる書籍、教材、Webサイトを成果とし普及する予定である。平成27年度は「強みを活かす公衆衛生看護技術の統合」を目標として研究を進めた。まず、本研究における「強みPositive Health Assets」の定義を明確にし、過去10年間の41文献(キーワード:強み/エンパワ×住民/人/保健師/予防)より1保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、2保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的に分析を行った。また、健康増進に向けた行動変容を支援するプログラムへの参加観察より、個と地域の強みの捉え方および支援方法に該当する内容を探索した。平成27年度は、本研究における「強みPositive Health Assets」の定義を明確にし、過去10年間の41文献(キーワード:強み/エンパワ×住民/人/保健師/予防)より1保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、2保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的に分析を行ったが、思っていたよりも分析に時間を要し、目標としていた「強みを活かす公衆衛生看護技術の統合」までには至らなかった。特に2の分析が遅れている。本研究の目的は、地域と個の「強み」を活かす公衆衛生看護技術の理論と実践知を統合・整理し、基礎教育・現任教育におけるそれらの効果的な教授法と教材を開発することである。論文化とともに公衆衛生看護教育を行う機関が活用できる書籍、教材、Webサイトを成果とし普及する予定である。平成27年度は、本研究における「強み」の定義を明確にし、過去10年間の文献(キーワード:強み/エンパワ×住民/人/保健師/予防)より1保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、2保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的に分析を行ったが、当初の予定よりも分析に時間を要し、目標としていた「強みを活かす公衆衛生看護技術の統合」までには至らなかった。特に2の分析が遅れていたため、28年度はこれらを引き続き行った。1ついては、抽出した内容をRotegardら(2010)のHealth assetsの概念分析の枠組みを用いて整理し、さらに協議を重ねて精錬した。次に2については、1に対応する形で整理し、体系化について検討した。それらの結果は学会で発表するとともに、論文として投稿準備中である。また、これらの結果をもとに、個と地域の強みを活かす公衆衛生看護技術(以下、「技術」と略)を構成し、保健師教育に用いる際の到達目標と教授法、および、技術の多様な国内外の実践現場への転用可能性(transferability)について次年度意見収集調査を行うための検討も行った。調査方法は、保健師,教育研究者を対象とした自記式質問紙調査、および面接調査である。

平成29年度以降は、調査結果に基づいて、「到達目標と教授法の明確化」、「教育媒体の開発と試行」、「結果の検証と書籍・WEBによる普及」を目指す。平成27年度開始時より、過去10年間の文献(キーワード:強み/エンパワ×住民/人/保健師/予防)より1保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、2保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的に分析を行っている。しかし、当初予定より分析に時間を要し、目標としていた「強みを活かす公衆衛生看護技術の統合」までには至らなかった。特に2の分析が遅れている。研究代表者が平成28年度に岡山大学から大阪大学に異動したことにより公務に費やす時間と労力が増加したことも遅れの要因のひとつである。1.平成2729年度は、本研究における「強み」の定義を明確にし、過去10年間の約40文献(キーワード:強み/エンパワ×住民/人/保健師)より1保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」をどのようにとらえているか、2保健師/地域保健関係者が、個と地域の「強み」を引き出す/高めるためにどのように支援しているかに該当する内容を抜粋し、質的記述的分析を行い論文投稿した。2.平成29年度は、3実際に現場で行われている公衆衛生看護活動に関する面接調査等より、2で検討した公衆衛生看護技術(以下、技術と略)の具体的な事例を収集し、技術枠組みの検証と技術分類を行った。一連の分析にはSteps for Coding and Theorization(SCAT)を用いた。技術の枠組みは大きく4分類となり、4そのうち3つの技術を習得するための到達目標と教授法を研究班で協議し、3種類のシナリオベースのシミュレーション研修を考案、実施、評価した。シナリオは研究班メンバーが10数年かけて行った保健師活動事例をもとに、経験学習、劇化、ゲーミング手法などを用いて開発した。これは、介入群と対照群を設けた不等価事前事後評価デザインで行った。5研修の評価には、既存の評価指標とともに、今回開発した質問紙と尺度を用いた。さらに、6地域の強みを損なう可能性のある倫理的課題について、文献検討より枠組みを考案し、その実態、困難度、対処法について、保健師を対象とする全国調査を行った。配布数1500余、回収数534、有効回答は526であった。教育プログラムと教授法の開発について、ほぼ当初予定していた成果を出せており、最後の1年間で、実施したことをまとめて論文化するとともに、さらなる成果普及に向けて、書籍化、およびWeb教材化へと進む予定である。2015(平成27)2017(平成29)年度に「公衆衛生看護が関わる地域の強み」と、その「地域の強みを高める公衆衛生看護技術」についてその枠組みと分類を明らかにし、2017(平成29)年度にはその技術習得のための3つのナラティブベースのシミュレーション学習プログラムと教育媒体を作成し、介入群と対照群を設けた不等価事前事後評価デザインを用いた保健師を対象とした研修を行った。2018(平成30)年度は、そのデータを分析し、効果を検証した結果を、学会発表およびワークショップ開催、論文作成を行うとともに、論文を投稿し、さらに書籍・WEBによる普及を目指した企画と執筆、制作活動を行った(2019年(令和元年)夏に公表予定)。
HDAC阻害剤による「がんの個別化治療」確立のための基礎的検討

新規な抗癌剤であるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤は、ERK-MAPキナーゼ経路の恒常的活性化した癌細胞に選択性が高い。さらに、MEK阻害剤によって本経路を遮断することで、顕著なHDAC阻害剤感受性増強に至る分子機構を明らかにした。また、チロシンキナーゼ阻害剤であるいくつかの分子標的薬耐性がんにも有効である事を、in vitro、およびxenograftによる動物実験によって証明した。これらの成果は、今後のHDAC阻害剤によるがんの個別化治療に役立つことが期待される。平成21年度は、次の二点を明らかにした。1) Gefitinb耐性肺腺がん細胞/Imatinib耐性白血病細胞株に対して、EGFR/BCR-ABL下流に存在するERK経路またはPI3 kinase/Akt経路遮断を行うことで、新規抗がん剤HDAC阻害剤の抗腫瘍活性を何十倍にも増強できることを明らかにした。また、そのアポトーシス誘導効果は、細胞内に蓄積する活性酸素種(ROS)によって媒介されていた。従って、各シグナル遮断薬とHDAC阻害剤との併用療法は、現在がん分子標的薬として臨床応用されるチロシンキナーゼ阻害剤抵抗性癌の画期的治療法となることが期待される。また、ERK経路またはPI3 kinase/Akt経路はG1→S期にいたる細胞周期回転を促進する中心シグナルであることから、あらためてHDAC阻害による分子ターゲットは、G1→S期に存在すると考えられた。2) G1→S期制御の中心であるRB-E2F1経路に注目したところ、proapoptotic BH-3 only proteinであるBimの関与が明らかになった。すなわち、HDAC阻害によってE2F1が活性化されそのターゲット遺伝子であるBimの転写が促進され、さらにBimタンパク質を不安定化するERKによるリン酸化がERK経路遮断によって抑制されることによりBimの相乗的活性化がおこる。その結果、ミトコンドリア経路を介したROSの顕著な細胞内蓄積が誘導されることが併用メカニズムの一部を説明すると考えられた。現在更に、抗酸化酵素系にかかわる分子を詳細に検討している。平成22年度は、次の二点を明らかにした。2)HDAC阻害とMEK阻害剤との併用による癌細胞死誘導増強効果のメカニズム解明に関しては、proapoptotic BH-3 only proteinであるBimと抗酸化タンパク質Thioredoxin(TRX)阻害タンパク質TBP-2の関与を明らかにした。すなわち、HDAC阻害によってBimの転写が促進され、さらにBimタンパク質を不安定化するERKによるリン酸化がERK経路遮断によって抑制されることによりBimの発現が顕著に上昇し、作用が増強される。その結果生じる、ミトコンドリア膜電位の低下、ROSの漏出が、本併用メカニズムの一部を説明すると考えられた。一方、TBP-2の転写がHDAC阻害とMEK阻害剤の両薬剤によって誘導され、併用によるさらなる増強で、抗酸化レベルが低下すると考えられた。また、その遺伝子発現にかかわる転写因子としてFOXOファミリーに現在注目して研究を進めているところである。ERK1/2経路の活性化し準がん細胞において、MEK阻害剤は、HDAC阻害剤による活性酸素を介した細胞死誘導効果を増強する。本研究では、HDAC阻害剤とMEK阻害剤との併用効果に関わる鍵分子を同定し、その分子機構を明らかにした。まず、アポトーシス関連Bcl-2ファミリー遺伝子に注目したところ、HDAC阻害剤はアポトーシス促進因子Bimと抑制因子Mcl-1遺伝子を同時に誘導した。一方ERK1/2は両タンパク質をリン酸化し、Bimの分解とMcI-1の安定化によってがん細胞を生存へと導くことから、併用したMEK阻害剤がERK1/2経路を遮断して、生死バランスをアポトーシス促進に傾けた。更に、Bim遺伝子上流の転写因子と考えられたFOXOファミリー遺伝子FOXO3は、HDAC阻害剤とMEK阻害剤の両方によって誘導されたが、その下流遺伝子としては、Bimではなく抗酸化タンパク質thioredoxinを不活化するTBP-2/TXNIPを標的遺伝子としていた。また、Bim、FOXO3、TBP-2のsiRNAによる発現抑制は、両阻害剤併用による活性酸素蓄積、アポトーシス誘導を有意に阻害した。以上より、HDAC阻害剤にMEK阻害剤を併用することによって、Bim、TBP-2の発現増強の結果、顕著な活性酸素蓄積、アポトーシスが誘導されると考えられた。
頭役制とその記録の総合調査研究

本研究は日本の村落共同体の歴史的,宗教的性格を明らかにするために,村落祭祀における頭役制と宮座の果す役割を,歴史学および民族学の視点から考察しようとしたものである.本研究の対象である頭役制と宮座の関係史料はこれまで全面的調査がなされていなかった.このため昭和10, 11年を中心に肥後和男が調査した「宮座資料」(滋賀県19,京都府10,大阪府4,奈良県10,計43冊,明治大学図書館蔵)を整理,分析をした.また宇波西神社(福井県)鰐渕寺(島根県)野原八幡(熊本県)上賀茂神社(京都府)猿投神社(愛知県)鹿島神社(奈良県)などのこれまで未公開等の理由で研究困難でかつ貴重な頭役制関係史料をマイクロフイルムにおさめ,研究代表者の所属機関に保管し,研究者の利用を可能にした.研究の過程で「頭役制関係論文目録」を刊行した.また研究成果の一端として「頭役制関係史料目録」を作成,刊行した.本書は全国各地で刊行された県史,市町村史を対象に,そこに収められた頭役制,宮座に関係する史料の目録で,かつ史料の一部を収めることで,キーワードの役割をもたせるようにしたもので,今後の研究のための基本的文献となるものである.研究分担者の研究成果は論文集「頭役制の史的研究」(仮題)として,刊行助成費をえて刊行する予定である.本研究は日本の村落共同体の歴史的,宗教的性格を明らかにするために,村落祭祀における頭役制と宮座の果す役割を,歴史学および民族学の視点から考察しようとしたものである.本研究の対象である頭役制と宮座の関係史料はこれまで全面的調査がなされていなかった.このため昭和10, 11年を中心に肥後和男が調査した「宮座資料」(滋賀県19,京都府10,大阪府4,奈良県10,計43冊,明治大学図書館蔵)を整理,分析をした.また宇波西神社(福井県)鰐渕寺(島根県)野原八幡(熊本県)上賀茂神社(京都府)猿投神社(愛知県)鹿島神社(奈良県)などのこれまで未公開等の理由で研究困難でかつ貴重な頭役制関係史料をマイクロフイルムにおさめ,研究代表者の所属機関に保管し,研究者の利用を可能にした.研究の過程で「頭役制関係論文目録」を刊行した.また研究成果の一端として「頭役制関係史料目録」を作成,刊行した.本書は全国各地で刊行された県史,市町村史を対象に,そこに収められた頭役制,宮座に関係する史料の目録で,かつ史料の一部を収めることで,キーワードの役割をもたせるようにしたもので,今後の研究のための基本的文献となるものである.研究分担者の研究成果は論文集「頭役制の史的研究」(仮題)として,刊行助成費をえて刊行する予定である.1.研究会現在も中世的芸能と頭役制により運営、実施されている福井県三方郡の宇波西神社の4月の神事を見学、調査し、神事をビディオにおさめた。この宇波西神事のビディオは研究分担者全員の頭役制への理解を深めるのに有効であった。また京都府相楽郡棚倉の和伎坐天乃夫支売神社の居籠神事のビディオを購入し、宇波西神事と同様、全員の理解を深めた。研究会は山口,京都,東京で実施し、宇波西神事についての討論及び仲村,藤井から近江今堀日吉神社及び備後三河内八幡宮の頭役及び宮座についての研究成果が発表された。2.史料蒐集及び整理前年度に続き、肥後和男の宮座資料を複写し、京都府分を各研究分担者に配布した。頭役制関係の史料として、宇波西神社関係文書(8リール分),鰐渕寺文書(1リール分),猿投神社文書(1リール),京都上賀茂社日次記(40リール分)等を、共通の研究資料として整備した。なかでも京都上賀茂社の近世初頭から元禄期の日次記は、これまで部分的利用はされてきたが、全体として利用可能となったことの意義は、単に頭役制の研究のみに止まるものではない。3.論文目録その他前年度から準備した頭役制関係論文目録稿が完成、本年度末に刊行される。なお、頭役帳をはじめとする関係史料と市町村史類での宮座、頭役制の記述も調査中で、これも次年度には印刷の予定である。4.次年度の予定史・資料が準備されたので、頭役制、宮座等についての理論を互いに確認し、研究のまとめとしたい。