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胎児行動と胎児中枢神経系の発達過程に関する研究

子宮外胎仔保有法を用い、胎児仮死時におけるヤギ胎仔中枢神経系機能につき検討した。中枢神経系機能に関する指標としては頸動脈血流量と脳波を用い、脳波は周波数分析をすることにより各周波数成分ごとの量的変化を検討した。本研究に用いた子宮外胎仔保育システム及び生理機能モニター法については省略する。実験動物としては胎齢110135日のザーネン種山羊胎仔を用いた。胎仔の状態が安定したところで低酸素負担を加えた。負荷時間は6、4+2、0分、負荷前PaO_2は、30、9+4、6mmHg、負荷後PaO_2は14、4+4、6mmHgであった。胎児心拍数は低酸素負荷開始後2分で低下傾向を示し、その後も進行性に低下し負荷解除直には0.58+0.02と最低値を示した。負荷解除後は速やかに上昇し6分で負荷物前値まで回復した。頚動脈血流量は負荷開始後4分までは0.98±0.05と著変を認めないがその後減少し、負荷開始後6分では0.74±0.06と最低値となった。解除後には急速に増加し1.15±0.04と前値を越えるようになるが、一過性であり再びやや低値を示した。一心拍あたりの頚動脈血流量を見ると、24分にかけては直線的な増加傾向を示し負荷開始後4分では1.38±0.05となるのに対し、6分後では1.29±0.08とやや減少した。負荷解除後は再び増加し、2分後には1.51±0.04となった。その後は急速に減少し、負荷前値より低値を示した。脳波の記録上では振幅の軽度減少が認められるが、完全な平坦化は認められなかった。θ波に関しては低酸素負荷による変化は少なかった。α波領域では変化が出たものではα_1波・α_2波ともに負荷開始後約3分で低値を示した。低酸素負荷解除後は回復するがα_2波の方がα_1波に比し回復が遅れた。α_2波含有率の推移と頚動脈血流量の推移とを時相を合わせて検討すると両者間には密接な関連性があることが明らかとなった。胎児中枢神経の発達過程を調べる目的で、人工子宮内胎仔哺育実験システムを用い胎仔行動出現様式の周期性を検討した。〈方法〉80136日齢の胎仔を帝王切開にて取り出し、人工羊水腔内で哺育した。換気は膜型人工肺で行、い血液ガス、電解質等を生理的状態に保ち、動脈圧,CVP,気管内圧,心電図,脳波等をモニターし胎仔の状態を判断した。24時間以上生存した15頭について、呼吸様運動(BM)を指標として行動の周期性を検討した。135日齢の胎仔では急速眼球運動(REM),口唇(MM),躯幹(TM),頭部(HM),及び四肢(EM)の動きを同時に観察・記録し、signal processorを用いてそれらの出現様式を解析した。〈成績〉(1)胎齢110日未満の胎仔ではBMは散発的に出現したが、110130日の胎仔ではBMのない時間帯が周期的に認められその持続時間は4.3±1.411.3±3.5分(mean±SD)であった。(2)この周期性は循環不全及び脳のhypoxiaで消失した。(3)135日齢の胎仔には(a):REM密度(REM期における単位時間内REM出現度数)が高い時間帯(平均8.45/10秒),(b):それが低い時間帯(1.16/10秒)及び(C):REMの全くない時間帯が存在し、それぞれ、平均9.1,11.2及び9.2分の持続時間で周期的に出現した。(a)ではMMとBMの出現度数が(b)(c)より有意に高く、(b)でのEMのそれは(a)(b)より高い特徴が認められた(a)(b)(c)に於るMM,BM,EMの10秒当りの出現度数の平均:MM:5.01,0.04,0.02,BM:2.55,0.41,1.20,EM:0.13,0.32,0.10)。〈結論〉ヤギ胎仔では、胎齢110日以降に行動の周期性が出現する事、130日以降では、REM密度と各行動出現度数が異なる2種類のREM期及びnon-REM期の3期が周期的に出現する事を明らかにした。正常ヒト胎児と中枢神経系の異常を有する胎児(全前脳胞症,水頭症など)を対象として行動を観察し,両者を比較することにより行動と中枢神経系の関連性を解明することを目的とした.1.正常例呼吸様運動は妊娠後半期は増加傾向を示し妊娠3235週頃ピークを形成する.躯幹運動は妊娠中期に高くそれ以後減少傾向にある.急速眼球運動は妊娠末期まで増加傾向を示す.呼吸様運動と急速眼球運動との一致性は妊娠経過により有意な変化は認められない. 2.全前脳胞症・単眼症妊娠37週1日に行動を観察し,妊娠36週40週の正常例と比較したところ躯幹運動と急速眼球運動は統計的に有意に低値を示した.各行動の一致性を比較すると,呼吸様運動と急速眼球運動・躯幹運動と急速眼球運動はいずれも一致性の低いことが明かとなった.

剖検による中枢神経系の所見では小脳・脊髄の発達は比較的良いが,脳幹の発達は乏しく大脳皮質はほとんど形成されていなかった.3.水頭症・18trisomy妊娠34週5日に行動を観察し妊娠3235週の正常例と比較すると呼吸様運動と急速眼球運動が少なく躯幹運動は多いことが明らかとなった.呼吸様運動と急速眼球運動・躯幹運動と急速眼球運動はいずれも行動の一致性に正常例と差が認められなかった.4.まとめ全前脳胞症では呼吸様運動は低値ではあるが正常範囲内であり,呼吸様運動の直接的中枢である延髄は形成されているものと思われる.躯幹運動や急速眼球運動並びに各行動の一致は延髄より上位の神経系に支配されていることが示唆される.水頭症では躯幹運動が増加しておりこのことは脳圧亢進による上位中枢抑性機構の機能低下によるものと思われる.各行動の一致性が保たれていることは運動中枢間を統合する機構は形成されており,その機能は水頭症により低下していないことが示唆される.子宮外胎仔保有法を用い、胎児仮死時におけるヤギ胎仔中枢神経系機能につき検討した。中枢神経系機能に関する指標としては頸動脈血流量と脳波を用い、脳波は周波数分析をすることにより各周波数成分ごとの量的変化を検討した。本研究に用いた子宮外胎仔保育システム及び生理機能モニター法については省略する。実験動物としては胎齢110135日のザーネン種山羊胎仔を用いた。胎仔の状態が安定したところで低酸素負担を加えた。負荷時間は6、4+2、0分、負荷前PaO_2は、30、9+4、6mmHg、負荷後PaO_2は14、4+4、6mmHgであった。胎児心拍数は低酸素負荷開始後2分で低下傾向を示し、その後も進行性に低下し負荷解除直には0.58+0.02と最低値を示した。負荷解除後は速やかに上昇し6分で負荷物前値まで回復した。頚動脈血流量は負荷開始後4分までは0.98±0.05と著変を認めないがその後減少し、負荷開始後6分では0.74±0.06と最低値となった。解除後には急速に増加し1.15±0.04と前値を越えるようになるが、一過性であり再びやや低値を示した。一心拍あたりの頚動脈血流量を見ると、24分にかけては直線的な増加傾向を示し負荷開始後4分では1.38±0.05となるのに対し、6分後では1.29±0.08とやや減少した。負荷解除後は再び増加し、2分後には1.51±0.04となった。その後は急速に減少し、負荷前値より低値を示した。脳波の記録上では振幅の軽度減少が認められるが、完全な平坦化は認められなかった。θ波に関しては低酸素負荷による変化は少なかった。α波領域では変化が出たものではα_1波・α_2波ともに負荷開始後約3分で低値を示した。低酸素負荷解除後は回復するがα_2波の方がα_1波に比し回復が遅れた。α_2波含有率の推移と頚動脈血流量の推移とを時相を合わせて検討すると両者間には密接な関連性があることが明らかとなった。
パーソナルモディフィケーションのための衣服プロポーションの提案に関する研究

本研究ではパーソナルオーダー衣服のカスタマイズにおいて、着装者のスタイリングを向上させる方法を明らかにし、それに基づく衣服の設計方法を提案する。バストライン、ウエストライン、ヒップラインの位置とゆとり量をパラメータとし、任意の人体が与えられた時の、衣服着装により見映えが向上する範囲を明らかにする。着装者の外観を美しく見せる衣服の設計条件が明らかになることにより、着装者の体型に応じてより見映えのよい衣服を設計する方法が明らかになる。また、衣服のパーソナルオーダーにおいて、より付加価値の高い衣料の生産が可能となり、産業界での応用も大いに期待される。
高輝度放射光回折法による心筋アクチン・ミオシン相互作用の心周期内経時解析

心筋の収縮・弛緩の基本単位はサルコメアであり、その分子機構はアクチンとミオシンの相互作用であることは良く知られている。本研究では、心筋のアクチンとミオシンの分子間相互作用を3次元的・時系列的に解析することを目的とした。アクチンとミオシンの立体構造を観察するためにX線回折法を用いたが、一心周期内の時系列観測のためには強力なX線源が必要であるので、兵庫県播磨リサーチパークに日本原研と理研が共同で建設し、高輝度光科学研究センターが管理する世界最大の放射光施設Spring-8(Super Photon ring-8 GeV)の放射光を使用した。LB45XUの狭角散乱用のX線は波長1オングストロームとX線散乱に適した波長を有し、放射光子数も10ミリ秒で回折像を得るに十分な明るさである。ラットを麻酔、開胸して心臓を摘出、BDM添加タイロード液にて大動脈より逆向性に心筋を潅流した。右室を切開して乳頭筋を取り出し、張力測定筋長制御装置に装着し、酸素化タイロード液で潅流し、電気刺激で収縮させた。乳頭筋の長軸に垂直な赤道面散乱のうち、ミオシン格子に由来する(1,0)反射とアクチン格子に由来する(1,1)反射の強度の比を計算すればその値が、ミオシンの頭部がアクチン分子にどれだけ近寄っているかの指標となる。等尺性収縮時に、(1,0)/(1,1)比は、張力発生に先行して増加し、張力減少に少し遅れて減少した。ミオシンヘッドがまずアクチン分子に近づき、続いて分子間相互作用が発生して張力発生に至り、張力消滅時にはその逆の過程が発生すると考えられる。等尺性収縮における筋長増加による発生張力の増加時に、ミオシン頭部がアクチンにどれだけ接近しているかを示す(1,0)/(1,1)比は張力の変化と同じ動きをした。これによりスターリング法則の分子立体構造的基盤が、ミオシンヘッドのアクチン分子への接近量の増減によることが明らかとなった。心筋収縮がアクチンとミオシン間のクロスブリッジ形成によりATPの化学的エネルギーを力学エネルギーに変換して行われることはよく知られているが、アクチン・ミオシン間の分子的相互作用の収縮弛緩による経時的変化は不明である。兵庫県播磨リサーチパークに、日本原子力研究所と理化学研究所が共同で建設した大型放射光施設(Super Photon Ring 8 GeV:SPring-8)は、平成10年度に稼働を開始したが、世界最大のシンクロトロン放射光施設であり、X線光源としての性質は、高輝度・単色性の2点において、アクチン・ミオシン分子によるX線回折像を連続的に計測可能であり、心筋収縮弛緩の分子メカニズムを経時的に解明できると考えられる。本研究の目的は、SPring-8のBL45狭角散乱光(波長1Å、強度5×10^<11>photon・s^<-1>)を用いて、ラット乳頭筋にX線を照射し、心筋収縮弛緩によるアクチン・ミオシンの立体構造と相互関係の経時的変化を明らかにすることである。本年度では、特に、心筋収縮性増大および減少の分子メカニズムを明らかにすることを目的とした。ラット右室乳頭筋標本による等尺性収縮では、発生張力が心筋長増大により増加するスターリング機構が観察された。この時、X線回折像によりアクチン・ミオシンの間隔は筋長増大により減少すること、すなわちサルコメア長も筋長と同じ変化をすることが示された。さらに、ミオシンからアクチンへの質量の移動量は発生張力と比例していた。以上、筋長増大による発生張力の増加は、分子立体構造において、形成されるクロスブリッジ量に比例することが直接確認された。

等尺性収縮における筋長増加による発生張力の増加時に、ミオシン頭部がアクチンにどれだけ接近しているかを示す(1,0)/(1,1)比は張力の変化と同じ動きをした。これによりスターリング法則の分子立体構造的基盤が、ミオシンヘッドのアクチン分子への接近量の増減によることが明らかとなった。
アスコルビン酸高含量ストレス抵抗性トマトの作成

トマトにおけるアスコルビン酸の生合成に焦点をあてるともに、トマトのアスコルビン酸含量を増大するための研究を遂行した。まず、トマトにおけるアスコルビン酸生合成に焦点をあて、研究を遂行した。トマトにおけるアストコルビン酸生合成の最終段階に関与しているL-ガラクトノ-1,4-ラクトン脱水素酵素に着目し、トマトのL-ガラクトノ-1,4-ラクトン脱水素酵素cDNAのクローニングを行った。また、もう一つのアスコルビン酸生合成酵素であるGDP-D-マンノースピロホスホリラーゼのcDNAについても、RT-PCR法、RACE法を用いて、クローニング後、同様に、ノーザンプロッティング法により、トマト植物体の各組織やトマトの発芽過程、貯蔵中のGDP-D-マンノースピロボスホリラーゼmRNAの発現様式を調べた。その結果、L-ガラクトノ-1,4-ラクトン脱水素酵素の発現量については、アスコルビン酸含量との間に正の相関が示され、トマトにおいても、L-ガラクトノ-1,4-ラクトン脱水素酵素がアスコルビン酸の生合成を律速する酵素であることが示唆された。一方、GDP-D-マンノースピロボスホリラーゼmRNAの発現とアスコルビン酸含量は組織レベルでは、いくぶん相関性を示したが、他の場合では、両者は必ずしも相関せず、GDP-D。マンノースピロボスホリラーゼが、アスコルビン酸の生合性を調節するかどうかは不明であった。次に、トマトのアスコルビン酸含量を高めるための研究を行った。最初に、アスコルビン酸含量がトマトのものより10倍以上高いアセロラのアスコルビン酸生合成に着目し、アセロラの高いアスコルビン酸生合成能力をトマトに賦与するための研究を行った。さらに、アセロラのアスコルビン酸生合成酵素の遺伝子をトマトに導入するための形質転換法を検討するとともに、トマトのアスコルビン酸含量を高め、ストレス抵抗性トマトが作出できる可能性が考察された。今年度は、トマトにおけるアスコルビン酸生合成に焦点をあて、研究を遂行した。まず、トマトにおけるアスコルビン酸生合成の最終段階に関与しているL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素に着目した。L-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素はL-ガラクトノーγーラクトンを基質に、これを酸化することでアスコルビン酸を生合成する酵素である。これまでにカボチャとタバコ等のL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素cDNAがクローニングされている。しかし、トマトにおいてはL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素cDNAクローニングの報告がない。そこで、今回トマトのL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素のcDNAクローニングを行った。RT(reverse transcription)-PCR法、RACE(rapid amplification of cDNA ends)法を用いて、トマトのL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素cDNAのクローニングを試みた。結果的には、全鎖のトマトL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素cDNAは得られず、3'末端が一部欠落したcDNAを得た。クローニングされたcDNAから推定されるトマトのL-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素のアミノ酸配列をカボチャ、タバコ、サツマイモ、カリフラワーのものと比較したところ、非常に高い相同性を示した。この結果から、L-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素はトマトにも発現し、植物界に非常に高く保存されていることがわかった。また、推定アミノ酸配列中にはミトコンドリアへの移行シグナルと思われる配列が認められ、L-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素はミトコンドリアに局在する酵素と推定された。

一方、もう一つのアスコルビン酸生合成酵素であるGDP-D-マンノースピロホスホリラーゼのcDNAについても、RT-PCR法、RACE法を用いて、クローニングした。トマトのGDP-D-マンノースピロホスホリラーゼの一次構造を明らかにし、本酵素の酵素化学的性質を明らかにした。また、両酵素のトマトにおける発現様式とアスコルビン酸含量を調べた結果、L-ガラクトノーγーラクトン脱水素酵素の発現とアスコルビン酸含量との間に正の相関が示された。トマトにおけるアスコルビン酸の生合成に焦点をあてるともに、トマトのアスコルビン酸含量を増大するための研究を遂行した。まず、トマトにおけるアスコルビン酸生合成酵素の発現様式の解析を行った。すでにそのcDNAがクローニングされているL-ガラクトノ-γ-ラクトン脱水素酵素の発現様式に着目した。L-ガラクトノ-γ-ラクトン脱水素酵素はアスコルビン酸生合成の最終段階を触媒する酵素であり、したがって、アスコルビン酸の生合成を律速する酵素である可能性が強い。トマト植物体の各組織におけるアスコルビン酸含量、トマトの発芽過程や貯蔵中のアスコルビン酸含量を調べるとともに、ノーザンブロッティングにより、L-ガラクトノ-γ-ラクトン脱水素酵素のmRNA量についても調べた。また、もう一つのアスコルビン酸生合成酵素であるGDP-D-マンノースピロホスホリラーゼのcDNAについても、RT-PCR法、RACE法を用いて、クローニング後、同様に、ノーザンブロッティング法により、トマト植物体の各組織やトマトの発芽過程、貯蔵中のGDP-D-マンノースピロホスホリラーゼmRNAの発現様式を調べた。その結果、L-ガラクトノ-γ-ラクトン脱水素酵素の発現量については、アスコルビン酸含量との間に正の相関が示され、トマトにおいても、L-ガラクトノ-γ-ラクトン脱水素酵素がアスコルビン酸の生合成を律速する酵素であることが示唆された。一方、GDP-D-マンノースピロホスホリラーゼmRNAの発現とアスコルビン酸含量は必ずしも相関せず、GDP-D-マンノースピロホスホリラーゼが、アスコルビン酸の生合性を調節するかどうかは不明であった。次に、トマトのアスコルビン酸含量を高めるための研究を行った。最初に、アスコルビン酸含量がトマトのものより10倍以上高いアセロラのアスコルビン酸生合成に着目し、アセロラの高いアスコルビン酸生合成能力をトマトに賦与するための研究を行った。さらに、アセロラのアスコルビン酸生合成酵素の遺伝子をトマトに導入するための形質転換法の開発を行い、最終的にトマトのアスコルビン酸含量を高め、ストレス抵抗性トマトが作出できる可能性が示唆された。
アメロブラスチンによる歯根象牙質の形成促進機構の解明と歯根吸収治療への応用

アメロブラスチンはエナメル芽細胞の増殖に関与していることが明らかとなった。その調節機構は細胞周期のp21Cip1およびp27Kip1を抑制することで細胞増殖を抑制していることが明らかとなった。またアメロブラスチンは根尖部のHertwig's上皮鞘の増殖も制御していることが明らかとなった。エナメル芽細胞と象牙芽細胞の共培養に対するアメロブラスチンの添加実験においてアメロブラスチンの石灰化促進機能が示唆された。矯正歯科治療中に生じる問題として避けることができないのが歯根吸収である。歯根吸収にはセメント質に限局するものと、その吸収が象牙質まで進行するものがある。後者まで進むと修復は生じにくく、歯の正常な機能を維持することが困難となる。一方アメロブラスチンはエナメル芽細胞より分泌されるエナメル蛋白で、歯の硬組織形成に関与している。しかしアメロブラスチンはそれ以外に様々な機能を有していることが明らかとなってきており、そのひとつとしてエナメル芽細胞の増殖や接着に関与していることが近年明らかになってきている。また象牙芽細胞にも作用している可能性も示唆されている。本研究はアメロブラスチンが象牙質形成に直接的に、もしくはエナメル芽細胞を介して象牙質形成に間接的に関与しているという仮説のもと、我々はアメロブラスチンを用いて歯根吸収をコントロールすることを目指した本研究を着想するに至った。最終年度、我々はエナメル芽細胞においてアメロブラスチンがその増殖に与える影響について検討を行った。アメロブラスチン過剰発現させたエナメル芽細胞はその細胞増殖サイクルにおいて細胞増殖抑制因子であるp21Cip1,p27Kip1の遺伝子発現が亢進し、その結果細胞増殖が抑制されていた。一方アメロブラスチンを多く発現しているエナメル芽細胞を使用しその発現を抑制したところ、先ほどとは逆の結果となり、増殖は促進された。よってアメロブラスチンのエナメル芽細胞の増殖に与える影響が明らかとなった。しかし、本研究期間を通じて象牙芽細胞に関しては明らかな作用が確認されなかった。また象牙芽細胞とエナメル芽細胞の相互作用において、アメロブラスチンがエナメル芽細胞の分化度を調節することでコントロールしていると考えたが、両細胞の共培養に多くの困難があり、明らかな結果を得られるまでにはならなかった。当該年度、我々はエナメル芽細胞より分泌されるアメロブラスチン蛋白(AMBN)がエナメル芽細胞および象牙芽細胞に対して与える影響について検討を行った。これまでエナメル芽細胞に対する影響は概ね明らかにすることができた。AMBNはエナメル芽細胞の分化および増殖に関与していた。エナメル芽細胞へAMBNを過剰発現すると細胞の増殖は抑制された。また同時にアメロジェニン、エナメリンといったその他のエナメル蛋白の遺伝子発現が有意に更新された。一方AMBNをノックダウンした場合、細胞増殖は逆に促進され、アメロジェニンおよびエナメリンの遺伝子発現は抑制された。このことより、AMBNはエナメル芽細胞の分化を促進させ、増殖を抑制する作用があることが明らかとなった。象牙芽細胞に対する影響に関してはAMBNの直接的な影響が今のところ確認できていない。これは実験手技によるものが大きいと考えられ、今後改善が可能だと考えている。これまでのところAMBNが直接的に象牙芽細胞に影響を及ぼしているとは言えない。このことから、AMBNは直接的に象牙芽細胞へ影響を与えているのではなく、AMBNはエナメル芽細胞の分化を促進させ、その結果エナメル芽細胞が象牙質の形成を促進しているのではないかという仮説に対して実験を同時並行で行うこととした。エナメル芽細胞と象牙芽細胞を共培養し、さらにAMBNの有無で硬組織形成能に違いが有るのではないかと考え、研究を進めている。現在両細胞の増殖スピードが大きく異なることから、共培養における両細胞の割合や、AMBNの量など変化させて検討を行なっているところである。当初予定していたAMBNをエナメル芽細胞および象牙芽細胞に対して添加して行う実験だが、AMBNの精製にやや問題があり、その安定した使用および効果の確実性に関して検討が必要になったことから、実験が遅れている。今後長期安定した実験結果を得るために、精度の安定した蛋白を精製する必要があると考えている。AMBNは断片化されると、効果が変化することが指摘されており、精製したAMBNがどのような形で細胞へ到達しているのかというところは実験結果に大きく影響する所と考えている。またエナメル芽細胞と象牙芽細胞の共培養の実験も同時に行なっているが、その両細胞の増殖スピードが大きく異なることから、こちらも実験結果がその細胞比率によって大きく影響をうけてしまっている。このことより、細胞の比率およびAMBNの比率など変化させて、安定した結果を得ることができるように現在調整しているところである。また次年度の実験を先行して動物実験を開始した。ラットを使った歯根吸収モデルであるが、予定していたコイルスプリングによる歯の移動に対し、何点か困難な問題が発見されたため、そのモデルを変更する必要性に迫られている。現在検討中、実験継続中である。

これまで述べたように、様々な困難により実験は少し遅れているといえる。今後はまず細胞実験において、蛋白を安定供給できる状況を一刻もはやく確立するとともに、細胞実験の条件検討を早く確定させ、象牙芽細胞に対するAMBNの作用について検討をすすめていくつもりである。エナメル芽細胞と象牙芽細胞の共培養に関しても同様で、最適な細胞比率および添加する蛋白の比率、また検討する投与後の時間も予備実験によって確定させ、次の詳細な実験へ進む必要がある。また動物実験であるが、ラットの歯根吸収モデルの変更を検討しているところである。予定していたコイルスプリングを用いた歯の移動では確実に歯根吸収が生じない、また予想外の歯根吸収が生じてしまうこともある。また装置装着の困難性から、実験効率も悪いことが明らかになった。よって別のワイヤーを用いた口腔内装置を使うことでこれらの困難を解決できないか現在模索中である。この装置が決定すればAMBNの口腔内投与によるin vivoでの象牙質形成に対するAMBNの影響に関する何らかの結果が得られるものと期待される。現在のところ研究費は実験に必要な薬品および分析機器の消耗品などに当てられるよていである。当初検討されていた遺伝子発現発光測定装置であるが、現有の機器による検討でこれまでのところ足りておりまだ購入していない。実験計画の遅れがあるため、もう少しデータが揃った所で、より詳細な検討が要求される場合は購入の必要があると考えている。また、動物実験が軌道に乗った場合、これよりも多くの蛋白を精製する必要性があるため、その精製に必要な機器および消耗品の購入に当てられると考えられる。
戦後台湾の統治体制と台湾原住民族社会の変容:周縁としての組み込み過程の検討

本研究は、近代国家が原住民(先住民)社会・地域をその周縁として組み込んでいく過程について、その戦後台湾における展開に関して、統治者側の政策とフィールド内の人々の経験の両面から明らかにすることを目的としている。昨年度は現地調査の実施に活動の主眼をおいていたが、今年度は主に史資料・データの整理と、成果の発表を行った。まず、戦後初期の対原住民行政制度の確立過程に関して整理したのが「戦後原住民行政制度確立過程之検討」である。この論文では、国民党政権が台湾を接収するに当たって、原住民居住地域の行政制度や対原住民の政治施策に関する基本方針をいかに確立していったかについて、台湾調査委員会や孫文の思想・憲法に関する議論などを通じて明らかにした。次に、戦後の(原住民居住地域に対する)「山地」行政の経済施策の前提となる日本統治時代の「理蕃」統治の経済施策とその影響について論じたのが「白く塗りつぶす-コメに見る『理蕃』統治の経済施策とその影響」である。これによって、日本統治時代にすでに原住民居住地域に対する資本主義経済体系下への組み込みは開始されていたが、日本統治時代までの状況に限ればその影響は文化的なものに止まったことが明らかになった。戦後においては、国民党政権によってさらに資本主義経済体系下への組み込みが進められていく。こうした戦後における「山地」行政のあり方については、まもなく完成予定の博士論文の後半部に盛り込まれる予定である。本研究では、近代国家が先住民社会・地域をその周縁として組み込んでいく過程について、その戦後台湾における展開に関して、統治者側の政策とフィールド内の人々の経験の両面から明らかにすることを目的としている。この研究目的のため、史資料調査とフィールドワークを組み合わせた現地調査を実施した。まず調査に関しては、予定よりも多くの現地調査を実行することができた。3回に及ぶ台湾調査(平成20年8月・9月/12月・平成21年1月/3月)では、戦後台湾の原住民行政関連の史料に関して、多くの図書館・史料館をめぐることで、特に台湾省関連に関する新たな史料を発掘することができた。また、同時に、フィールド内での戦後行政経験者の聞き取りに関しても繰り返し実行することができた。どちらも、上記の研究目的から言って、重要な進展となった。また、北京での資料調査でも、台湾で得た史料を補う資料を得ることができた。次にこれらの調査成果の発表に関しては、まず日本文化人類学会において、戦後原住民政策に関するフィールドでの聞き取り調査の成果を発表した。戦後の「生活改進」運動に関して、それを支えた戦後統治制度の存在について明らかにした。また、台湾における日台台湾原住民族フォーラムでは、戦前の事例を例にとりながらも、主に上記の「周縁としての組み込み過程」の概念について提示し、多くの意見を得た。そして、やはり台湾における台湾史青年学者国際シンポジウムでは、上述のように集めてきた史資料の一部を用いた会議論文を発表した。これは特に戦後初期の原住民行政制度の確立過程について、史料を用いて実証的に明らかにすることができた。調査成果の発表は平成21年度も継続し、集大成として博士論文を完成させる。なお、国際人類学民族学会議(IUAES)は平成20年7月から平成21年7月へと開催が延期となっており、発表が一年延期となった。
eEF1BδLによるタンパク質翻訳と転写制御を介した脳内ストレス応答機構の解明

研究代表者はこれまでにタンパク質翻訳因子をコードするEEF1D遺伝子のスプライシングバリアントであるeEF1BδLの欠損マウスが聴原生てんかんを引き起こすことを発見している。そこで本研究ではeEF1BδLの欠損が如何にてんかん発作を引き起こすのか明らかにすることを目的とし、欠損マウスについて他のタンパク質翻訳因子群の発現レベルやタンパク質合成効率変動、シグナル伝達タンパク質レベルおよび下垂体遺伝子発現レベルについて解析した。具体的に平成30年度では以下の成果が得られた。1)eEF1BδL欠損マウスの海馬で、カノニカルeEF1Bδ1レベルの有意な増加、eEF1Bαレベルの有意な減少が認められた。2)eEF1BδL欠損マウスの海馬培養神経細胞で、タンパク質合成効率の有意な亢進が認められた。3)eEF1BδL欠損マウスの海馬で、リン酸化ERKレベルが増加傾向にあった。4)eEF1BδL欠損マウスと野生型マウスの下垂体について、全遺伝子発現レベルを比較したところ、欠損マウスにおいて下垂体前葉ホルモンPomc、Gh、Prl、Cgaの遺伝子発現量が減少していた。以上の結果はどれもeEF1BδL欠損マウスの脳内における異常を示す結果である。特にタンパク質合成効率の亢進とリン酸化ERKレベルの増加は他の研究者の報告から聴原生てんかんを引き起こす要因になり得る。本成果は上述の目的に近づくものである。平成30年度では、当初の研究計画に沿った実験の中で「研究実績の概要」で述べた通り重要な結果が得られた。要約するとeEF1BδL欠損マウスの海馬で、タンパク質合成効率の亢進とリン酸化ERKレベルの増加が生じていることである。同様に聴原生てんかんを呈する脆弱X症候群のモデルマウスでもタンパク質合成効率の異常とリン酸化ERKレベルの増加が認められている。eEF1BδL欠損マウスではこのタンパク質合成効率の亢進がてんかん発作を招いている可能性があり、当初の目的であるてんかん発作が如何にして起こるのかについての答えに近づくものである。以上の理由により、本研究はおおむね順調に進んでいると自己評価する。今後も概ね申請書に記載した「研究の目的」、「研究計画」に沿った研究を遂行する。具体的には以下の内容である。1)欠損マウスにおけるタンパク質翻訳因子群の構成変化について、今後は遺伝子レベルでの変化も解析する。2)タンパク質合成効率への影響について、今後は具体的にどのタンパク質の合成効率が変化しているかについて、タンパク質合成時にPuromycinが取り込まれたタンパク質を免疫沈降しマススペクトロメトリーにより同定する。3)シグナル伝達タンパク質の変動について、今後はERKの他にAkt、CaMKなどのタンパク質のリン酸化レベルを解析する。4)てんかん発作に対するeEF1Bδ発現抑制効果をインビボsiRNAを用いて評価する、5)下垂体ホルモン遺伝子発現変動について、今後は欠損マウスでの下垂体前葉ホルモン遺伝子レベルの変動をqPCR法により確認する。6)下垂体ホルモン、コルチコステロンレベルについて、欠損マウスの血清を採取し、ELIZA法により野生型マウスと比較する。以上の研究により、欠損マウスで聴原生てんかんが如何に起こるのか、その分子メカニズムを解明し雑誌論文に発表する。

具体的には以下の内容である。1)欠損マウスにおけるタンパク質翻訳因子群の構成変化について、今後は遺伝子レベルでの変化も解析する。2)タンパク質合成効率への影響について、今後は具体的にどのタンパク質の合成効率が変化しているかについて、タンパク質合成時にPuromycinが取り込まれたタンパク質を免疫沈降しマススペクトロメトリーにより同定する。3)シグナル伝達タンパク質の変動について、今後はERKの他にAkt、CaMKなどのタンパク質のリン酸化レベルを解析する。4)てんかん発作に対するeEF1Bδ発現抑制効果をインビボsiRNAを用いて評価する、5)下垂体ホルモン遺伝子発現変動について、今後は欠損マウスでの下垂体前葉ホルモン遺伝子レベルの変動をqPCR法により確認する。6)下垂体ホルモン、コルチコステロンレベルについて、欠損マウスの血清を採取し、ELIZA法により野生型マウスと比較する。以上の研究により、欠損マウスで聴原生てんかんが如何に起こるのか、その分子メカニズムを解明し雑誌論文に発表する。
咀嚼・嚥下機能に対する診断支援システムの構築

咀嚼・嚥下機能に対する診断支援システムの構築咀嚼・嚥下評価診断法について検討した。咀嚼機能診断支援については煎餅を用いた咀嚼能力評価法を考案した。この実験研究と同時に,疫学研究を行い,高齢者の顎関節症状が重篤な者がほんどみられず,咀嚼能力に顎関節の影響はほとんどないことも明らかになった。嚥下機能診断支援についてはピエゾセンサーの出力波形パターンから嚥下診断できることから,簡易型嚥下機能評価装置を開発した。遠隔医療の基礎実験を行なった。(1)咀嚼機能評価について本研究は,咀嚼障害患者を治療する歯科開業医に対して簡便な咀嚼能力評価法を確立し,ネットワークを活用した診断支援と治療方針の助言を行うシステムを構築することを目的としている。また,義歯使用患者に対して欠損状態や義歯の使用状況と満足度,鉤歯・残存歯の状態とを比較し,基準値を明らかにしホームページにて利用しやすい形式で公開することにより,補綴装置の機能回復について客観的な評価が可能になる。(2)嚥下機能評価について嚥下障害患者に対しては,携帯型超音波診断装置を用いて新たな嚥下診断支援モデルと嚥下指導を行う体制も同時に構築していく。超音波診断装置を用いた診断支援については,最初は正常者で機能評価を行なう。検査手技が確定後,関連病院で比較的健康な高齢者で嚥下機能診断が可能か行い,データをインターネット経由で転送して遠隔診断支援の実証実験を行ないたい。本研究の最終目的は高齢者の咀嚼・嚥下機能障害に対する遠隔診断支援システムの確立である。本研究の目的はインターネットを応用した咀嚼・嚥下障害患者の歯科総合診断支援システムを設計して試行することである。診断支援は歯科総合診断支援専用データテンプレートと他のデジタル臨床のデータを使用している。歯科開業医は初めにインターネットからこの歯科総合診断支援システムに登録する。我々のホームページは2つのユーザインタフェースで構成されている。それは,非会員もアクセス可能な公開ホームページと会員限定のユーザー認証機能を持ったホームページである。この会員限定のホームページ内にログインすると,会員専用の電子掲示板システム(BBS)と歯科総合診断支援専用データテンプレートにリンクしており,大学の各科専門医と相談できるシステムとして構築されている。セキュリティに関しては,我々の大学ネットワークのファイヤーウォールと診断支援システム専用サーバーのSecure SocketLayer(SSL)を使用することで確立している。咀嚼・嚥下障害患者診断支援のために,我々は市販の煎餅を用いて嚥下までの咀嚼回数を計測する簡便な咀嚼能力評価法を開発し,義歯装着患者の咀嚼能力評価に応用可能であることを検証した。今後,これらの実験データを応用して,咀嚼・嚥下能力評価について遠隔診断支援が可能になるようなホームページを構築し試行して検証し,歯科総合診断支援システムの完成を目指したい。さらに,患者と大学病院専門医間をIPテレビ電話で交信して遠隔診療のモデルを開発中である。予備実験として咀嚼・嚥下障害患者診断支援のために,我々はピエゾフィルムを応用した簡便な嚥下能力評価法を開発し,正常有歯顎者に対して応用可能であることを検証した。今後,これらの実験データを応用して,咀嚼・嚥下能力評価について遠隔診断支援が可能になるようなシステムを構築し試行して検証し,咀嚼・嚥下能力評価を含めた歯科総合診断支援システムの完成を目指したい。また自立した高齢者を対象として義歯の満足度と咀嚼能の自己評価と相関の高いことも報告した。さらに患者と大学病院専門医間をIPテレビ電話で交信して遠隔診療のモデルを開発中である。

今年度は,いままでのデータをもとに既に購入した携帯型超音波診断装置にて,ボランティアの正常者に対して嚥下時の舌エコー画像について検討し,分析可能であることを確認した。咀嚼能力評価法・嚥下能力評価法について検討する。また,健常嚥下のピエゾフィルムのよるPowerLabシステムによる舌骨による波形を解析し,さらに高齢女性でもピエゾフィルムによる嚥下分析が可能であることを明らかにした。そこで,これらのデータをもとにピエゾフィルムを用いた簡易型嚥下機能評価装置を開発した。このピエゾフィルムによる簡易型嚥下機能評価装置の出力波形パターンと超音波画像は同時測定可能であることが明らかになった。今後,この装置を応用して高齢者の病態生理学的評価を行う。これは,高齢者の咀嚼能力評価,軽度の嚥下障害患者の嚥下能力評価および診断支援を想定して行なう。これをもとにインターネットを用いた遠隔診断モデルを構築することを想定している。この実験研究と同時に,高齢者の補綴装置と咀嚼機能,顎関節症状についても研究し,義歯の満足度が低いと咀嚼能力が低下することが明らかになった。また,高齢者において,顎関節症状が重篤な者がほとんどみられず,咀嚼能力にその影響はほとんどないことも明らかになった。
海底メタンハイドレート層の研究

平成16年度は、本課題の特定研究として最終年であったが、調査航海、掘削に加え、大量の試料の分析を行い、南海トラフのガスハイドレートの分布に関して多くの知見を得た。(1)南海トラフで国際深海掘削船ジョイデスリゾリューション号により、ガスハイドレートの分布する海域での全層コアリングを行われたが、本研究グループではこの調査を全面的に支援し、また、大量の優れた試料を得た。(2)回収された堆積物コアから間隙水を搾り取り、間隙水の地球化学的分析を行った。その結果、ガスハイドレートの分布を示す塩素濃度の異常な低下が認められる一方、その周辺の泥中では塩素濃度が逆に大きく高くなっていることが分かった。この異常は、地層中では水の移動が阻害されるため、ハイドレートの生成で生じた塩分濃度で説明出来る。(3)地層温度の測定を行った。従来は深度とともにリニアに温度が上昇すると考えられていたが、今回の調査で、(1)必ずしも直線的には温度は上昇しない。(2)測定された地温勾配からは、BGHSは現在のBSR分布深度より深い位置に存在する。(3)二重のBSRが見られるところでは、相図から見積もった安定温度はガスハイドレートの実際の分布深度位置よりかなり深いところに位置する。この事は、従来の見込みと逆である。(4)日本海の東縁でピストンコアリングとドレッジを行い、この海域から始めてガスハイドレートを回収した。また、海底からはきわめて強いメタンガスバブルが立ち上がっているのが分かった。今後は、発見されたUT04海域のメタン湧出の温暖化への寄与の見積もりを計算したい。ガスハイドレートは水とメタンからなる氷状の固体物質であり、メタンガスの容積倍率(単位堆積当たりのメタン含有量)は164倍である。近年、大陸周辺、深度数100数1000メートルの斜面堆積物中に広分布していることが分かり、新しい天然ガス資源として注目を集めている。ガスハイドレートは深海底のような低温、高圧条件で安定に存在するが、温度上昇(=温暖化)や圧力の低下(=海水面の低下)が起こると不安定になり、大量のガスハイドレートが短時間で分解する事が予想される。大量分解の結果、堆積物中に大量のメタンガスと水とが放出され堆積物が不安定化、斜面崩壊を引き起こす可能性が指摘される。海水に放出されたメタンは海洋を貧酸素化し、海洋中層、表層の生物群に致命的なダメージを与える。メタンは二酸化炭素の数10倍という温室効果があり、メタンの放出は地球温暖を促進する要因となる。このように、ガスハイドレートは次世代のクリーンエネルギーという側面を持つ一方、地球環境に大きなインパクトを与える潜在的驚異であるといえる。ガスハイドレートの影響を評価するには、海洋におけるメタンフラックス、堆積物中のガスハイドレート量、堆積物深部におけるバクテリア生物起源のメタン生産量を知る必要がある。また、堆積物中のガスハイドレート分解がどのように進行するのか、その応答速度はどれほどか、実フィールドで検証する必要がある。これらの課題を解決するため、ガスハイドレートが広く分布している南海トラフ域での海底掘削を計画した(国際深海掘削計画・掘削提案)。また、その準備調査として、石油公団が掘削した基礎試錐「南海トラフ」調査孔からの堆積物コアを入手し、化学分析、同位体分析を行った。その結果、南海トラフ堆積物にはこれまで報告されている中では最大レベルのハイドレートが集積していることが確認された。1.南海トラフでの学術ボーリング(国際深海掘削計画)を実現するための準備作業として、掘削提案に必要な資料の整理と予備的分析作業、取りまとめのためのワークショップを開いた。提案は外部評価のあと科学委員会で審議されたが、最終的に、2003年までのフェーズでの掘削は難しい見通しとなった。しかし、提案内容自体は高く評価されているので、次のフェーズでの実現を目指して準備作業を進めたい。2.南海トラフからは多くの湧水が発見されている。湧水現象とハイドレートの関係を明らかにするため、湧水や湧水の影響をうけた堆積物の分析が必要である。平成12年度においては、東海沖の南海トラフで4回の潜水調査を行い、試料を採取した。今回の潜水では、(1)ハイドレートの広域的な分解に伴うと推定される巨大地滑りを観察し、落差7mほどの正断層を確認した。(2)表層堆積物中の間隙水を採取し分析したが、塩素や酸素の異常は確認出来なかった。3.沖縄南方、黒島海台の炭酸塩チムニーの分析を行った。海底から突出する産状のものはいずれもドロマイトのみから成ることが明らかになった。ドロマイトが形成されるには、水のマグネシウム;カルシウム比が大きくなる必要がある。蒸発作用や淡水の混入がドロマイト化を促進する事が知られているが、いずれも黒島海台では適用できない。本研究では、メタン湧水のフラックスが大きく海水の硫酸還元反応が進んだことが、マグネシウムの活動度を大きくしたと解釈した。4.ドロマイトの酸素同位体組成は現在の海水温度と海水の同位体組成から予測される値より有意に重い。水深800m程の海水温度が過去数千年の間に23°Cも変動することは考えにくいので、同位体組成の異常は水の同位体が重くなったと考えた。これは、南海トラフ域の湧水がハイドレートに関係していることを示す最初の証拠である。1,沖縄県石垣島

南方沖に位置する水深約600メートルの黒島海台の潜水調査を行い、多数の炭酸塩のサンプル、底質の泥、基盤岩と考えられる島尻層の泥岩、堆積物から絞り取つた間隙水、海底付近の海水を採取した。炭酸塩岩類には2つのタイプがあり、チムニー状のものは全てドロマイトから成ること、海底を固結するものはカルサイトから成ることを明らかにした。ドロマイトの炭素は著しくC-13に欠乏しており、メタンの関与を示唆する。酸素同位体組成は、海水組成、水温から予測される値より若干重い。これらのデータは、ドロマイトの生成がメタンハイドレートの分解に由来するメタンガスに強く支配されていることを意味する。海底環境でドロマイトが生成するには溶液(海水)の硫酸イオン濃度が減少することが有利である。メタンの湧出による硫酸還元反応が、一方で硫酸濃度を低下させ他方でアルカリ度を大きくしたことが、ドロマイト生成に直接関与したと考えられる。間隙水、湧水の直接測定からも塩分濃度の低下や酸素同位体組成の異常が認められ、黒島海丘の海底からメタンハイドレート由来のメタンが湧出していることが支持された。2,現在の海底での現象を地質時代の岩石に見るため、黒島海丘と同じ島尻層が露出している沖縄県知念村の大露頭の調査を行った。ここでは、島尻層が緩く傾動しながら知念砂層に覆われ、ついに塊状の琉球石灰岩に覆われる様子が観察される。島尻層の最上部と知念層の基底部分にドロマイトから成るノジュールが多産し、中には、チムニー状のものも見られた。また、同位体組成も黒島海丘と同様の特徴を示した。これらの観察事実は、島尻層の傾動と隆起、それに引き続く知念層の堆積のころに、メタンの上昇、湧出が在ったことを強く示唆する。3,南海トラフでの学術ボーリングを実現するためのワークショップを複数回開き、データの収集を行った。提案書を3月中にまとめる計画で作業を進めている。1.南海トラフで得られた掘削試料の分析・解析から、(1)ハイドレート安定領域の基底よりさらに深い深度の堆積物中に、フリーガスとメタンハイドレートが混在する層準のあることが判明した。このゾーンは、圧力変動に対応するハイドレート安定層の基底での分解の進行を見せる。これは、条件変化への応答に時間がかかることを示す。(2)二重のBSRが従来知られていた第二天竜海丘だけでなく、東海沖の水深1000-2000m付近に広く分布することを明らかにした。掘削試料の分析と検層データにから、二重のBSRが準安定層(=漸移帯)に対応するものであることが明らかになった。2.石垣島沖の黒島海丘でのメタン湧水の観察を試料の分析解析から、(1)メタンの酸化にともなうアルカリ度の上昇で海底付近に大量の炭酸塩鉱物が沈殿していること、(2)メタンのフラックスの強弱により、ドロマイトやカルサイト、アラゴナイトなど多様な炭酸塩が沈殿することが、明らかになった。この事実は、過去のメタンフラックスを復元する有力な手がかりとなる。
母乳育児が産後うつ症状とBondingに及ぼす影響

1.目的:母乳育児が産後うつ症状およびBonding障害に及ぼす影響について明らかにする。具体的には、母乳育児、母乳育児セルフエフィカシー、オキシトシン・コルチゾール・メラトニン分泌と、産後うつ症状ならびにBondingとの関連、授乳方法とオキシトシン・コルチゾール分泌との関連<調査1>、直接授乳によるストレス反応の抑制および鎮静効果の有無<調査2>について分析する。2.方法および成果:<調査1>大阪府内1施設で、産後入院中、産後1-2か月の女性を対象とし、基本属性、育児支援状況・授乳状況・精神的状況・睡眠状況との関連を検討した。外来で36週の妊婦349名をリクルートし、269名より研究同意を得、産後6か月まで追跡調査を実施した。唾液中オキシトシンの測定は、入院中65名、産後1-2か月45名分を行い、関連を検討中である。産後入院中の192名について、直接授乳前後唾液中コルチゾール率の減少に関連する要因は1日の睡眠時間が長い事、一方、唾液中コルチゾール値増加(ストレス反応が高くなる)に関連する要因はPostnatal Bonding Questionnaire得点の減少(ボンディングが良くなる)、母乳栄養より人工栄養である事、母乳の自己効力感尺度得点が高くなる(良くなる)事であった。産後1か月時の115名では、直接授乳前後の唾液中コルチゾール値減少に関連する要因は、妊娠の計画性あり、実家への里帰り、睡眠の質が悪い事であり、一方、増加に関連する要因は、夜間中途覚醒のための睡眠困難、抑うつ傾向、直接授乳回数が多い事、母乳育児自己効力感が高い事であった。<調査2>都内の助産院で、母乳外来の予約待ちまたはon callで対象者のリクルート待機した。授乳中の自律神経系の変動を観る心拍モニターの装着方法の工夫等、展開方法の打ち合わせを行った。調査1については、大阪府内で当初の計画通りデータ収集を行い、2018年12月末までに269名より研究同意を得、産後6か月まで追跡調査を実施し、データ収集は今年度で終了した。直接授乳前後の唾液中コルチゾール値の測定は大阪大学内の実験室で終了し、要因との関連を解析した。唾液中オキシトシンの測定は、入院中65名、産後1-2か月45名分を行い、関連を検討しているところである。調査2については、東京都内の助産院での乳外来の予約のタイミングが諸事情(乳房トラブル、天候・対象者の家庭の事情)で外れたり、同意の得られるサンプル数が少ない。調査2については、東京都内の助産院での乳外来は対象者の諸事情で、同意の得られるサンプル数が少なかったため、次年度以降、関東県内の調査施設(栃木県内を交渉中)を追加して、データ収集を行う。1.目的:本研究は、母乳育児が産後うつ症状およびBonding障害に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。具体的には、母乳育児、母乳育児セルフエフィカシー、オキシトシン・コルチゾール・メラトニン分泌と、産後うつ症状ならびにBondingとの関連、授乳方法とオキシトシン・コルチゾール分泌との関連(調査1)、直接授乳によるストレス反応の抑制および鎮静効果の有無(調査2)について分析する。2.方法:先行研究から本研究目的に適合し、本研究で使用する3つの尺度の使用許諾を取り、対象者への調査の説明書、調査票の作成、唾液採取に関わる様々な物品の準備をした。大阪大学の倫理審査の承認後、研究協力施設での倫理審査の承認まで約7か月を要した。(調査1)1)先行研究のレビューから、本研究目的に関連する変数の整理、使用する尺度の選択、バイオマーカー分析方法の検討を行った。2)2017年2月から、大阪府内1施設にて健康な妊娠36週前後の女性のリクルートを開始した(調査1)。産褥入院中、産後1か月、3か月、5か月時に質問紙調査および唾液採取を行う計画で、23名の対象の協力が得られた。(調査2)都内の助産院で2017年11月から、心拍モニターについては授乳を妨げない装着法やケーブルの配置・カバーについて現場での検討、ストレスホルモンを測定する唾液採取方法等、調査に関する具体的な展開方法の打ち合わせを複数回行い、授乳中の自律神経系の変動を観る心拍モニターを試行を行った。[理由]調査1については、当初の計画通りデータ収集を開始し、2017年3月末までに23名の対象者から研究協力を得ている。現在、唾液サンプルが蓄積されてきており、バイオマーカー測定方法の妥当性・信頼性の検証を近日中に実施する予定である。調査2については、都内助産院で予備調査を実施した。調査に必要な物品は準備できている。2.方法および成果:<調査1>2017年2月から、大阪府内1施設で、健康な妊娠36週前後の女性のリクルートを開始した。産褥入院中、産後1か月、3か月、5か月時に質問紙調査および唾液採取を行った。2018年3月末までの妊娠後期でのリクルート数は278名であり、同意が得られた対象者数は221名(79.5%)であった。

各時期での調査数および調査票・唾液の返信者数は、産後入院中調査数201名および返信者数185名(92.0%)、産後1か月調査数160名および返信者数117名(73.1%)、産後3か月調査数130名および返信者数93名(71.5%)、産後5か月調査数93名および返信者数70名(75.3%)であり、現在も継続して調査を行っている。解析の済んだ一部のデータを学会で発表した。引き続きフィールド調査、バイオマーカーの測定を行い、産後うつ症状およびBonding障害への影響を明らかにする予定である。<調査2>都内の助産院で2017年10月から、母乳外来の予約待ちまたはon callで対象者のリクルート待機した。授乳中の自律神経系の変動を観る心拍モニターの装着方法の工夫等、展開方法の打ち合わせを行い、唾液中ストレスホルモンの測定を大阪大学で行った。調査1については、当初の計画通りデータ収集を行い、2018年3月末までに221名の対象者から研究協力を得ている。現在唾液サンプルが蓄積されてきており、バイオマーカーの唾液コルチゾールの測定は信頼性・妥当性を確立して、唾液サンプルの測定を進行中である。もう1つのバイオマーカは信頼性・妥当性の検証中である。調査2については、助産院の閉鎖はないが、乳外来の予約のタイミングが諸事情(天候・家庭の事情)で外れたり、同意の得られるサンプル数が少ない。1.目的:母乳育児が産後うつ症状およびBonding障害に及ぼす影響について明らかにする。具体的には、母乳育児、母乳育児セルフエフィカシー、オキシトシン・コルチゾール・メラトニン分泌と、産後うつ症状ならびにBondingとの関連、授乳方法とオキシトシン・コルチゾール分泌との関連<調査1>、直接授乳によるストレス反応の抑制および鎮静効果の有無<調査2>について分析する。2.方法および成果:<調査1>大阪府内1施設で、産後入院中、産後1-2か月の女性を対象とし、基本属性、育児支援状況・授乳状況・精神的状況・睡眠状況との関連を検討した。外来で36週の妊婦349名をリクルートし、269名より研究同意を得、産後6か月まで追跡調査を実施した。唾液中オキシトシンの測定は、入院中65名、産後1-2か月45名分を行い、関連を検討中である。産後入院中の192名について、直接授乳前後唾液中コルチゾール率の減少に関連する要因は1日の睡眠時間が長い事、一方、唾液中コルチゾール値増加(ストレス反応が高くなる)に関連する要因はPostnatal Bonding Questionnaire得点の減少(ボンディングが良くなる)、母乳栄養より人工栄養である事、母乳の自己効力感尺度得点が高くなる(良くなる)事であった。産後1か月時の115名では、直接授乳前後の唾液中コルチゾール値減少に関連する要因は、妊娠の計画性あり、実家への里帰り、睡眠の質が悪い事であり、一方、増加に関連する要因は、夜間中途覚醒のための睡眠困難、抑うつ傾向、直接授乳回数が多い事、母乳育児自己効力感が高い事であった。<調査2>都内の助産院で、母乳外来の予約待ちまたはon callで対象者のリクルート待機した。授乳中の自律神経系の変動を観る心拍モニターの装着方法の工夫等、展開方法の打ち合わせを行った。