hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光合成でのアンテナ機能をもつタンパク質/色素複合体の組織化とその機能解析

光合成膜ではタンパク質複合体が生体色素分子を積み木のごとく組み立てて光エネルギー変換機能をもつ自己組織化膜を作る。その膜では外界から採り入れた光エネルギーをポルフィリン誘導体などの色素が励起移動や酸化還元反応などを経て化学エネルギーに変換して生命活動を支えている。このメカニズムを分子レベルで明らかにすることは、科学の問題として興味深いばかりでなく、エネルギー、食料増産や医療・健康とも関係する重要な課題である。また、この膜の機能は、ナノレベルで高度に制御されおり、将来のナノテクノロジーが必要とする基本的な考えはすべて見出すことができる。したがって、この膜を構成する材料およびその機能を模倣することによって、ナノレベルで光電変換機能およびそれに続く電子伝達機能をもつ超微細のデバイスの開発が期待できるであろう。先に我々は、紅色光合成細菌のアンテナ系タンパク質を分離精製して界面活性剤中でアンテナ系タンパク質/クロロフィル色素複合体を調整した結果、この色素複合体の挙動は光合成膜のアンテナ色素複合体と類似していることがわかった。本研究では、光合成細菌から単離精製したアンテナ系タンパク質あるいはそのモデルタンパク質を用いてポルフィリン色素との複合体の組織化を界面活性剤および脂質二分子膜中で行ない、アンテナ機能をもつタンパク質複合体を人工的に組織化した。また、この複合体を電極基板上に再構成し、その複合体の動的な構造変化と連動した電子ならびにプロトンの輸送との相関について電流応答から評価した。すなわち、本研究では以下のような検討を行った。1)アンテナ系タンパク質による諸種のポルフィリン誘導体の組織化2)アンテナ系タンパク質によるクロロフィル色素誘導体の組織化と疎水性相互作用3)クロロフィル色素誘導体の基板上での自己組織化単分子膜の作成と光電変換および電子伝達機能4)アンテナ色素複合体の脂質二分子膜中での組織化と基板上での光電変換機能5)アンテナ系タンパク質/色素複合体の2次元組織化光合成膜ではタンパク質複合体が生体色素分子を積み木のごとく組み立てて光エネルギー変換機能をもつ自己組織化膜を作る。本年度は、光合成細菌から単離精製したアンテナ系タンパク質あるいはそのモデルタンパク質を用いてポルフィリン色素との複合体の組織化を脂質二分子膜中で行ない、アンテナ機能をもつタンパク質複合体を人工的に組織化した。植物、光合成細菌などの光合成膜では、アンテナ(LH)系、光化学反応中心(RC)およびそれに続く電子伝達系で光エネルギーから化学エネルギーへの効率の良い変換が行われている。この変換は、主として光合成膜中での諸種のタンパク質/色素複合体からなる超分子複合体で行われている。本研究は、光合成で光エネルギー変換機能をもつタンパク質/ポルフィリン色素複合体を人工的に組織化することを目的とする。

紅色光合成細菌、R.rubrumおよびR.sphaeroidesから単離精製したアンテナ系タンパク質(LH-α,β)およびそれらと類似した諸種の合成ポリペプチドとクロロフィル色素導体(BChl αおよびZnBChl α)を用いて界面活性剤(オクチルグルコシド,OG)ミセルならびに脂質二分子膜中で天然と類似したアンテナ色素複合体の組織化について検討を行った。脂質二分子膜はPE、DPPG、PG、およびコレステロール(2:1:1:4)ならびにDPPGあるいはDMPCを使用した。OGミセル中アンテナ系タンパク質(LH-α,β)共存下ではBChl αおよびZn-BChl αのQy帯の長波長シフトがいずれも850-860nm付近で観測され、光合成細菌のアンテナ色素複合体と類似の複合体形成が認められた。また、タンパク質-色素複合体の脂質二分子膜中への導入はOGミセル中で形成させた色素複合体のQy帯の長波長シフトを観察して確認した。また、昨年検討したR.rubrumのアンテナ系タンパク質(LH-α,β)と同様にR.sphaeroidesから単離精製したアンテナ系タンパク質(LH-α,β)を用いても、天然と類似したアンテナ色素複合体をOGミセル中ならびに脂質二分子膜中で作成できることがわかった。さらに、モデルポリペプチドを用いた組織化の比較検討の結果、その組織化にはアンテナ系タンパク質のNおよびC末端側の親水性アミノ酸残基が大きな影響をもつことがわかった。この影響は、クロロフィル色素誘導体としてZnBChl αよりもBChl αを用いた場合に顕著であった。光合成膜ではタンパク質複合体が生体色素分子を積み木のごとく組み立てて光エネルギー変換機能をもつ自己組織化膜を作る。その膜では外界から採り入れた光エネルギーをポルフィリン誘導体などの色素が励起移動や酸化還元反応などを経て化学エネルギーに変換して生命活動を支えている。このメカニズムを分子レベルで明らかにすることは、科学の問題として興味深いばかりでなく、エネルギー、食料増産や医療・健康とも関係する重要な課題である。また、この膜の機能は、ナノレベルで高度に制御されおり、将来のナノテクノロジーが必要とする基本的な考えはすべて見出すことができる。したがって、この膜を構成する材料およびその機能を模倣することによって、ナノレベルで光電変換機能およびそれに続く電子伝達機能をもつ超微細のデバイスの開発が期待できる。先に我々は、紅色光合成細菌のアンテナ系タンパク質を分離精製して界面活性剤中でアンテナ系タンパク質/クロロフィル色素複合体を調整した結果、この色素複合体の挙動は光合成膜のアンテナ色素複合体と類似していることがわかった。
材面強化木質材料の実用化試験

連続熱圧と同時に表層WPC化による材面強化技術の実用化を目的として、パーティクルボードの表面高密度化および新しく開発したロールプレス方式の試験装置によるヒノキ、スギ縁甲板の製造条件と物性について検討し、次の結果を得た。1.ロール温度220°C、圧縮率10%でパーティクルボードを材面強化した結果、密度増加は送り速度が遅いほど大きく、表層密度も増加した。すなわち、パーティクルボードの材面強化のためにはかなりの高温と時間が必要である。高密度化層の圧縮セットは高相対湿度(93%)では回復するが、放置される環境が高湿度でなければ維持された。しかし、含水率1%あたりの厚さ膨潤率は材面強化材の方が無処理材よりも大きく、寸法安定性の付与は認められなかった。高湿度下に暴露しない場合には表面あらさは減少し、表面平滑度は増大するので、印刷適性、オーバーレイ特性は向上すると考えられる。また耐摩耗性は熱圧処理により改質された。一方、内部結合力、表面はく離、曲げ性質などはパーティクル間の結合力が熱圧により低下するため減少した。今後表層WPC化について検討する必要がある。2. 3対のロールプレスによる素材の表層WPC化縁甲板の製造条件を検討した結果、メルトインデックス0.9の高密度ポリエチレンを用いて、処理速度42cm/min、圧縮率10%、ロール温度200°C(第一ロール)、90°C(第二ロール)、室温(第三ロール)、予備加熱(105°C、30min)の条件が最適であった。この縁甲板の曲げ強度、比例限応力、ヤング率は無処理材よりも1560%増大した。また樹種による材面強化の差異を検討すると、スギよりもヒノキの方が効果的であった。耐摩耗性は約5倍向上し、硬さも1040%増大した。すなわち、耐摩耗性、硬さ、曲げ強度の低いヒノキ、スギなどの木材を表層WPC化材面強化すると縁甲板、床材料として用いることができる。
高齢者のスキンテア（皮膚裂傷）発生リスクの同定とテーラーメイドプロトコルの開発

スキンテア(皮膚裂傷)は、主に四肢に生じる創傷であり、「せん断力、摩擦力または鈍的な力により皮膚層が分断する外傷」と定義される。本研究では療養病床病院における有病率と3か月累積発生率、発生リスクの高い皮膚特性を明らかにした。さらに、全国調査を行い、約10万5千人のデータから、粗有病率は0.78%であることが分かった。また、長期療養病院に入院中の患者のスキンテアを詳細にスケッチした結果、形状、皮弁の向き、部位、創周囲の紫斑の形状などのいくつかの特徴的な要素を明らかとし、起因外力推定アルゴリズムを構築する基礎データを取得した。H25年度の目的は1有病率並びに発生率を明らかにし、2表皮、真皮、皮下組織の皮膚特性に着目したスキンテア発生リスクを同定することとした。1では、療養型病院1施設に入院中の全患者を対象とした横断研究により有病率を推計した。発生率については、3ヶ月間の前向きコホート研究を実施し、創傷看護の専門家が対象者の四肢の皮膚を観察した。スキンテアの有病・発生の関連因子をロジスティック回帰分析により検討した。有病率調査では410名が対象となり、スキンテア有病率は3.9%であり、半数が前腕内側であった。68.8%がカテゴリー1bであった。スキンテア保有群と非保有群に全身要因の差は認められなかった。発生率調査では、368名が初回および3ヶ月間後の調査に参加した。14名がスキンテアを発生し、累積発生率は3.8%であった。半数が右前腕外側に発生しており、下肢には3名のみ発生していた。初回時点でのスキンテアの保有およびブレーデンスケール得点が有意に発生に関連していた。2では、スキンテア発生リスクとして加齢に伴う表皮、真皮、脂肪組織の構造・機能などの皮膚特性の変性に着目した。デザインはケースコントロール研究であり、対照群はケース群と属性をマッチングさせた。皮膚形態の構造、超音波検査による真皮の構造と厚み、角質水分量、経皮水分蒸散量、皮膚pH、真皮水分量を測定した。真皮蛋白質をSkin blotting法により同定し、表皮基底層の構成蛋白質、炎症マーカーを評価した。スキンテア保有群の非損傷部位では、非保有群に対して、超音波画像上の真皮のlow-echogenic pixelsの増加、type IV collagen、matrix metalloproteinase-2の低値、tumor necrosis factor-αの高値が確認され、リスクファクターとして日光曝露の影響が考えられた。平成26年度は、1スキンテアの全国有病率調査並びに2スキンテアの形態学的特徴から再発を予防するプロトコルの開発を目的に研究を行った。全国調査では、約250施設より約10万5千人のデータを回収し、950部位のスキンテアについて解析を行った。その結果、調査対象における粗有病率は0.78%であり、入院患者数や高齢者割合、診療科、一般病院か否かなどの施設種類、等がスキンテアの有病率に影響を与える施設特性であることが明らかとなった。スキンテア保有者の多くは寝たきり度がC2であり、42.9%の者にスキンテアの既往があることが明らかとなった。全国調査や先行研究により(Sanada et al, 2013)、スキンテアは再発のリスクが極めて高い創傷であることが示唆された。そこで、スキンテアの形態に着目し、どのような外力が加わったことで生じたスキンテアなのかを推定するアルゴリズムの構築のため、質的研究を行った。長期療養病院に入院中の患者のスキンテアを詳細にスケッチした結果、形状、皮弁の向き、部位、創周囲の紫斑の形状などのいくつかの特徴的な要素が明らかとなった。今後これらの要素を基に起因外力推定アルゴリズムを構築する予定である。また、スキンテアの発生リスクに関連する皮膚の脆弱性が日本人特有のものであるのかどうかを検証するため、オーストラリアのCurtin Universityと共同でスキンブロッティング法を用いた国際共同研究を実施した。スキンブロッティングにより高齢者の皮膚より我々の報告したスキンテア関連タンパク質であるIV型コラーゲンやMMP-2などをターゲットに比較するためのサンプルを回収した。これらの研究により、テーラーメイドスキンテア予防プロトコル開発のための疫学的データおよび分子生物学的データが収集でき、発生及び再発予防のための方略を立てることが可能となった。老年看護学/創傷看護学当初の計画通り、療養型病院1施設においてスキンテアの有病率及び発生率調査を実施した。調査施設の確保、倫理審査などの諸手続き、データ収集は順調に実施された。収集したデータについては解析を終え、結果を論文として投稿中であり、1編は掲載に至った。また、測定機器や蛋白質解析を用いた発生リスク要因に対する調査を並行して実施し、当初の計画通り、必要な機材の調達を行った。

現在、解析を終え、結果を有病率調査と合わせて論文投稿している。今年度は、1全国有病率調査と2前年度の調査結果からスキンテアの発生を予防するプロトコルの開発を目指す。1では、まず、サンプルサイズ設計、候補調査項目選定のためのプレ調査を行う。調査準備として、研究計画書の作成、調査項目の選定、調査協力病院のリクルート、倫理審査等の手続きを実施した。研究デザインは多施設横断調査であり、機縁法にて皮膚・排泄ケア認定看護師を調査者としてリクルートし、各皮膚・排泄ケア認定看護師の所属する病院・施設において、特定の1日に入院する患者全数を有病率調査の対象とする。調査項目は、患者特性(全身状態、疾患、ADL、皮膚疾患)、スキンテアの発生状況(患者の行動場面、看護師のケア場面、病棟)、創の状態(深さ、部位、サイズなど)、創局所処置、施設情報(施設種類、病床数、在院日数、予防対策の現状など)を予定している。プレ調査をもとに、サンプルサイズを設定し、全国の皮膚・排泄ケア認定看護師を対象とし、都道府県別の登録人数に比例したクラスターサンプリングを実施する。研究方法等はプレ調査に準ずる予定である。有病率は、都道府県別、施設種類(大学病院、一般病院、療養型病院など)、病棟別に算出する。また、スキンテア保有患者のリスク因子、ケア要因等の該当率を算出する。2では、まず昨年度の調査で明らかになった皮膚脆弱性以外に、スキンテアの形態に基づいた外力要因の抽出を試みる。研究デザインは質的研究であり、創部のスケッチから形態を分類し、外力の大きさ、方向性、関連するケア要因などを推定する。これらより得られた発生リスク要因に基づき、皮膚特性のアセスメント技術並びにそれに対する介入技術を検討してプロトコルを開発する。有病率調査の結果、単一施設のみではなく、全国規模の有病率調査及びリスクファクターの探索が必要となり、研究計画を一部変更した。そのため、新たに調査施設をリクルートし、研究開始の調整、手続き等の関係で、一部の調査機器・物品の手配の時期を次年度に移行することとなった。今年度未使用分について、準備中の実態調査の消耗品の購入にあてる予定である。
マルチメタル正四面体型ホスト分子のゲストの対称性を反映した多段階光応答性

複数の分子が集積して形成される超分子は、分子単独では見られない協同的な機能を発現しうる。本研究では、4つの曲面分子をパネルとした正四面体型の超分子ホストの光機能探索を検討してきた。正四面体の内部空孔にはゲスト分子を内包することができる。本年度は、内部にフラーレンC60をゲストとして包接した正四面体型ホストの光線力学療法としての応用を検討した。光線力学療法は、光を用いて活性酸素を発生させ、特定の患部を選択的に治療することができる手法である。C60は極めて効率的な光増感能を有することから、光線力学療法に有用とされているが、その溶解度の低さが応用のネックとなっている。正四面体型ホスト分子にC60を内包することで、光線力学療法に利用できると考えた。実際にC60を内包したホスト分子を生細胞を含む培地に加え、光照射を行うとほとんど細胞が死滅した。ホスト分子を加えずに光照射しても、細胞死はほとんど起きないことから、ホスト分子が機能していることが分かった。光照射により発生した活性酸素種を、トラップ実験により調べたところ、スーパーオキシドが生成していることを明らかにした。また、C60だけでなく様々なフラーレン誘導体を内包したホスト分子の合成も検討した。Nーメチルピロリジンを1つまたは2つ置換したC60を内包したホスト分子を合成、単離することができたが、内部空孔のサイズが限られており、より大きなサイズのゲスト分子を内包することはできなかった。このことから、ホスト分子はサイズ選択的にゲスト包接できることがわかった。28年度が最終年度であるため、記入しない。複数の分子が集積して形成される超分子では、個々の分子単独では見られない機能を発現することがある。このような協同的な機能は、非線形の応答を示すことから興味が持たれている。特に、複数の分子の自己集積により形成されるポーラス化合物は、ゲスト分子を包接できる協同的ホスト分子として機能する。本研究では、自己集積型ホスト分子に光機能を付与することで、包接するゲスト分子に応答した光機能の制御を目指している。これまでの研究で、リン原子の特性を利用したおわん型ホスト分子がフラーレンC60のホスト分子となることを見出している。しかし、溶液中おける1の集積はエントロピー的に不利であるため、安定なホスト分子を得ることができなかった。そこで、金属への配位を用いてホスト分子1を集積させたメタロホストを合成し、ゲスト分子の包接における光物性の変化を検討した。ホスト分子1を基本骨格としたおわん型配位子Lを新規に合成し、亜鉛イオンと反応させることで正四面体型メタロホストを合成した。また、Lと亜鉛イオンとの反応をC60共存下で行うことで、C60を内包したメタロホストC60⊂2を合成、単離することにも成功した。おわん型分子1やLの特徴の1つに、曲面構造に基づくキラリティーを有することがある。よって、集積型ホスト分子においても、その内部空孔はキラリティーを有することになる。光学分割した配位子Lを用いることで、メタロホスト2を純粋なエナンチオマーとして合成することに成功した。円二色性スペクトルを測定したところ、C60の吸収領域に顕著なコットン効果が観測された。すなわち、メタロホストのキラル包接場によって、C60の電子状態にキラリティーが生じていると言える。研究の第一段階として、正四面体型メタロホストの合成とゲスト分子の包接と分光特性の関係を明らかにした。四つの金属錯体部位を有する正四面体型メタロホストでは四段階の励起状態を取りうるが、励起に伴って対称性が変化するため、ゲスト分子の対称性に合わせてホストの励起状態を制御できると期待される(図4)。現在、d-ブロック金属錯体の比較的超寿命の励起状態を用いて、ゲスト分子が制御する高次励起状態を目指して検討を行っている。配位子となる化合物の合成には成功したが、その溶解度が低く、錯体形成の検討が十分に行えなかった。配位子の溶解度の向上を含めて、さらなる検討が必要である。上記の検討とは別に、光反応性部位としてアゾベンゼンを末端に3つ有するキラルおわん型分子を合成した。おわん型分子において3つのトランスアゾベンゼンがキラルに配向することから、比較的大きな円二色性を示した。トランスアゾベンゼンに光照射して、シス体へと異性化させたところ円二色性の強度が減少した。これは、トランスからシス体への変化によって遷移電気双極子の向きが変化したためと考えられる。以上のように、研究の主目的となる錯体形成に関しては検討課題が多いものの、高次複合光応答に関して新しい知見も得られており、現在のところ順調に進んでいる。

C60は極めて効率的な光増感能を有することから、光線力学療法に有用とされているが、その溶解度の低さが応用のネックとなっている。正四面体型ホスト分子にC60を内包することで、光線力学療法に利用できると考えた。実際にC60を内包したホスト分子を生細胞を含む培地に加え、光照射を行うとほとんど細胞が死滅した。ホスト分子を加えずに光照射しても、細胞死はほとんど起きないことから、ホスト分子が機能していることが分かった。光照射により発生した活性酸素種を、トラップ実験により調べたところ、スーパーオキシドが生成していることを明らかにした。また、C60だけでなく様々なフラーレン誘導体を内包したホスト分子の合成も検討した。Nーメチルピロリジンを1つまたは2つ置換したC60を内包したホスト分子を合成、単離することができたが、内部空孔のサイズが限られており、より大きなサイズのゲスト分子を内包することはできなかった。このことから、ホスト分子はサイズ選択的にゲスト包接できることがわかった。キラルな正四面体型メタロホストの合成は達成できているため、この骨格を用いて光誘起スピン転移(LIEST)を起こす錯体の構築を試みる。具体的には、トリス(イミダゾリルピリジル)鉄(II)錯体のような正八面体型の鉄錯体を用いることとする。溶解度の低下が検討を困難にすることから、適切な分子設計を行う必要がある。上記の検討に加えて、キラル正四面体型メタロホストがフラーレンを包接することができることから、包接させたフラーレンの光誘起電子移動や、フォトクロミック分子を導入したおわん型分子の光応答性、特に分子集積体を構築したときの光応答性など、幅広い視点で高次複合光応答に挑戦する方針である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
動学的最適化理論を応用した金融リスク管理・監督手法の開発

銀行によるリスク管理については、資産証券化の最適なタイミングと規模を明らかにした。本モデルは、バブル期や金融危機時における証券化の動向と整合的であった。また、金融危機時など貸出資産ポートフォリオが悪化する局面での、資本増強策の最適なタイミングを解法した。銀行監督については、早期是正措置の理論モデルを構築し、銀行破綻の社会的コストを考慮した場合、最適介入は、銀行の初期の自己資本に依存すること、また、政府の介入と助成による社会的厚生の変化を明らかにした。第一に、リスク管理に関する銀行行動の動学的最適化問題を扱った。具体的には、まず、銀行の最適資産証券化プログラムを分析するためのフレームワークを構築し、確率的な資産のリターンとレバレッジ規制を考慮して、銀行による証券化(債権流動化)の最適なタイミングと規模を明示的に求めた。また、証券化によって創造される価値を計量化することにより、銀行が証券化を行うインセンティブを明らかにした。さらに、資産の質や経済環境を変化させることによって証券化における比較静学を行い、バブル期や金融危機下における証券化の傾向を説明した。最後に、日本の銀行の財務データと株価データを用いて、イベント・スダティーを含む実証分析を行い、理論的含意と整合的であることを示した。これらの結果は学習院大学経済経営研究所年報(24巻、2010年12月)に刊行した(細野・江上)。第二に、監督当局による最適な介入問題を扱った。具体的には、銀行の破綻が経済に外部不経済(社会的コスト)をもたらす状況で、介入を始めるタイミングと終えるタイミングに関する動学的最適化問題を分析した。また、実証分析のため早期是正措置の対象となった日本の銀行の財務・株価データを整備した(細野・江上)。第三に、金融機関の信用リスク管理方法に関する研究を進めた。平成23年3月に参加・発表を予定していた日本オペレーションズ学会の「2011年春季研究発表会」が震災の影響で開催中止となったため、平成23年9月16日、同学会主催の「2011年秋季研究発表会」にて、金融機関の信用リスク管理方法に関する研究発表「レヴィーモデルにおける自己資本管理問題とその解法」を行った。この論文は急激に銀行の貸出資産ポートフォリオの価値が下落する局面で、規定の自己資本比率を保持しつつ、いかに逸失利益を最小にするかというトレードオフ問題を解法するものである(江上)。銀行破綻の社会的コストを考慮した最適介入問題を、東日本大震災における企業の二重債務問題に適用し、「経済学的視点から見た二重債務問題-企業の問題を中心に」(内田浩史、植杉威一郎、小野有人、宮川大介氏との共著)をとりまとめた。本論文は、金融契約の理論に基づき、東日本大震災の被災地企業の財務データを阪神・淡路大震災や中越地震の被災地企業と比較しながら二重債務問題に関する定量的な分析を行い、さらに政府・中央銀行による対策についての評価も行ったものであり、査読付き学術雑誌『金融経済研究』への掲載が決定した(細野)。また、これに関連する問題として、震災が金融システムを不安定にし、設備投資などの企業行動に影響を及ぼすことが考えられる。この点に関して、阪神・淡路大震災のケースを取り上げ、「大震災と企業行動のダイナミクス」(植杉威一郎、内田浩史、内野泰助、小野有人、間真実、宮川大介氏との共著)を取りまとめた。すでに学術雑誌に投稿し、現在、レフリー・コメントに沿った改訂作業中である(細野)。最適資産証券化プログラムに関しては、厳密なイベントスタディーが可能となるよう、銀行合併の時系列データを整備し、これを銀行財務・株式データを統合する作業を進めた。また金融機関のソルベンシーリスクを一定に保つために必要な監督当局の介入のタイミングに関する、社会的厚生を考慮したモデルに関する研究を進めている(細野、江上)。銀行破綻の社会的コストを考慮した最適介入問題について、最適介入のタイミングを解いた論文「銀行規制当局による最適介入プログラムについて」を学術誌『学習院大学経済論集』に刊行した(江上・細野)。また、規制当局の最適介入問題を東日本大震災時の企業の二重債務問題に適用した論文、「経済学的視点から見た二重債務問題ー企業の問題を中心に」(内田浩史、植杉威一郎、小野有人、宮川大介氏との共著)を査読付き学術雑誌『金融経済研究』に掲載した(細野)。本研究は、情報の非対称性や契約の不完備性に基づく金融理論と、リアルオプションなどの動学的最適化理論を結び付けることにより、金融危機の防止に役立つ銀行のリスク管理手法や政府の監督手法の改善に関する提言を行うことを目的としている。交付申請後、東日本大震災が発生し、予期せぬ形であったが、震災で生じた金融上の問題に本研究を応用することなどが可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。資産証券化については、理論モデルにレバレッジ規制をより適切に取り組みための改良に努めるとともに、そこで得られた実証的含意を、23年度に構築した証券化のデータベースにイベントスタディーの手法を適用して、検証する。

銀行監督については、金融機関のソルベンシーリスクを一定に保つために必要な監督当局の介入のタイミングに関し、社会的厚生を考慮した基本的なモデルを構築したが、早期是正措置の適用事例等を踏まえ、さらに現実的なモデルとするために改良を加える。24年度が最終年度であるため、記入しない。
プラトン「エピノミス」研究

プラトン『エピノミス』は、偽作の可能性が指摘されるが故に正面から論じられる機会が少ない作品であるが、本研究は以下の事柄について新たな角度から検討を加え、論文にまとめた。1.真偽問題について:『エピノミス』はプラトンの他の作品には見られない文体および表現上の特異性を呈するが、それらを上回るプラトン的常套表現が本作品の骨格を形成していることもまた事実であった。それゆえ本作品を安易に偽作として退けるのではなく、むしろプラトン的背景を深く考慮しながら、散見される特異な文体表現が本作品の主題と如何なる関係を切り結ぶのか、この点を特に考察することが重要である。プラトンが数学的諸学科およびその学説を紹介する際に用いる意図的曖昧表現は、既に『メノン』『国家』以来一貫して看取されることに着目し、本作品の表現上の特異性もこのプラトン的傾向の中に十分位置づけられることを提案した。2.数学的世界像について:数学的諸学科を数論に還元し、数列によって構成される万物を結ぶ一本の鎖の存在を強調する本作品は、無理量の取り扱いを巡る『テアイテトス』以来の一連の議論の延長上に位置づけられることが可能であり、プラトン思想の内的展開と共約不可能性を巡る数学的議論の深化が互いに影響を及ぼしあいながらプラトン諸作品に反映されていることを論証した。3.哲学と数学の関係について:『国家』において哲学的問答法の「前奏曲」の位置に押し込められた数学的諸学科であったが、本作品においてはその学問的自立性が強調され、フィロソフォスのソフィアの内実を構成するのは数学的諸学科以外にはありえない点が明確に主張された。この主張の背景には、数学的諸学科が如何なる経緯でプラトン哲学の枠組みの中に導入されたのか、その発端の様相が投影されている。即ち、ピュタゴラス学派の哲学的枠組みとプラトン哲学の構造の相互関係について本作品を中心に鳥瞰することが可能であり、その次第を描出した。プラトン『エピノミス』原典を、従来の注釈書を批判的に検討しながら精読し、新たな視点でコメンタリーを編むための基礎作業を続けた。この作業を通して得られた本年度の主な成果としては、以下の点が挙げられる。第一に『エピノミス』を巡る真偽問題について。現在、『エピノミス』をプラトンの真作とみなす諸家は少ない。その証拠としてしばしば言及されるのは、『エピノミス』には他のプラトンの諸作品にはみられない特異な文体および表現が散見される、という点である。しかし、文体および表現上の特異性を上回るプラトン的常套表現が『エピノミス』の骨格を形成していることもまた事実であった。この点に着目する限り、『エピノミス』は必ずしもプラトン偽書とは言い難い。むしろ探究すべきは、あくまでも『エピノミス』のプラトン的背景に立脚しつつ、散見される特異な文体表現が本作品の主題と如何に必然的な関係を結んでいるのかという点であろう。来年度はこの問題についてさらに考究する。第二に、『エピノミス』の背景には東方占星術の思想が流れているという指摘について。星辰崇拝を彷佛とさせる記述を含む『エピノミス』の背景には、オリエント的占星術の思想が流れていると従来みなされており、この見解は現在解釈の主流を占めている。しかしこの解釈は『エピノミス』理解にとって妨げとなることを本研究は主張する。確かに『エピノミス』は、ギリシア的トポスの中心を占める「太陽」に焦点をあてず、星辰界に目を向けている。だがその視座は、あくまでもギリシア中心主義であった。なぜならギリシア的太陽の領域を越えこそすれ、『エピノミス』が心血を注いでいるのは、オリエント的起源をもつ星々の名前のヘレニゼーションなのである。『エピノミス』において描出される数学的世界像が、プラトン対話篇の中でとりわけ数学的基盤に支えられる他の作品-『国家』『ティマイオス』『ピレボス』『法律』-との関連において如何なる連続性非連続性を呈するのか比較吟味し、プラトン哲学における数学的世界像の変遷がプラトンの思想の内的展開として如何に理解されうるのか、一つの見取り図を提示し活字にまとめた。まず第一に、数学的諸学科の中でもとりわけ天文学を奨励する点、そして数の由来およびその教示可能性を巡る議論が天空の観照という感覚与件に帰される点に着目し、この主張プラトンの他の諸作品との比較において如何に位置づけられるのか解釈を加えた。従来この問題は、『エピノミス』がプラトン偽書であることの証左として処理されるが、本研究は、必ずしもこの処理が妥当ではないこと、むしろそれはプラトン中後期の思索の変遷の中に十分位置づけられうることを論じた。加えて、この問題は、数学的必然性と神的必然性の関係を射程に含む地平で議論されるべきことを本研究は提起した。第二に、「万物を結ぶ一本の鎖ετζδεσμοζ」につい一つの解釈を試みた。この鎖は、全ての幾何学図形および全ての数列、そして全ての音階構造、全ての星々の回転運動の調和関係を繋ぐ一本の数的関係であり、それはこの世界に本来的に内在するものであった(δεσμοζπεψυκωζπαντωντουτωνετζ)(Epin.99le5-992al)。

この鎖の存在の認識とは一体何を意味するのか、『国家』における洞窟の比喩および線分の比喩との関係において、またプラトン晩年の「善について」の講義との関連において解釈を加えた。第三に、これらの『エピノミス』から看取される論点が、新ピュタゴラス主義との関連において如何に解釈されるべきか、いくつかの可能性について考察を加えた。プラトン『エピノミス』は、偽作の可能性が指摘されるが故に正面から論じられる機会が少ない作品であるが、本研究は以下の事柄について新たな角度から検討を加え、論文にまとめた。1.真偽問題について:『エピノミス』はプラトンの他の作品には見られない文体および表現上の特異性を呈するが、それらを上回るプラトン的常套表現が本作品の骨格を形成していることもまた事実であった。それゆえ本作品を安易に偽作として退けるのではなく、むしろプラトン的背景を深く考慮しながら、散見される特異な文体表現が本作品の主題と如何なる関係を切り結ぶのか、この点を特に考察することが重要である。プラトンが数学的諸学科およびその学説を紹介する際に用いる意図的曖昧表現は、既に『メノン』『国家』以来一貫して看取されることに着目し、本作品の表現上の特異性もこのプラトン的傾向の中に十分位置づけられることを提案した。2.数学的世界像について:数学的諸学科を数論に還元し、数列によって構成される万物を結ぶ一本の鎖の存在を強調する本作品は、無理量の取り扱いを巡る『テアイテトス』以来の一連の議論の延長上に位置づけられることが可能であり、プラトン思想の内的展開と共約不可能性を巡る数学的議論の深化が互いに影響を及ぼしあいながらプラトン諸作品に反映されていることを論証した。3.哲学と数学の関係について:『国家』において哲学的問答法の「前奏曲」の位置に押し込められた数学的諸学科であったが、本作品においてはその学問的自立性が強調され、フィロソフォスのソフィアの内実を構成するのは数学的諸学科以外にはありえない点が明確に主張された。この主張の背景には、数学的諸学科が如何なる経緯でプラトン哲学の枠組みの中に導入されたのか、その発端の様相が投影されている。即ち、ピュタゴラス学派の哲学的枠組みとプラトン哲学の構造の相互関係について本作品を中心に鳥瞰することが可能であり、その次第を描出した。
炭素ー水素結合活性化を基軸とする分子内redox反応を用いる環化反応の開発

医薬品や農薬等の生理活性を有する有機化合物を効率良く合成する手法の開発は,現在の有機化学の重要な課題の一つである。炭素ー水素結合を活性化し,水素の[1,5]移動に引き続く環化反応により新たな環状骨格を構築する手法の開拓に取り組んだ。分子内で酸化反応と還元反応が同時に進行しているために,外部から酸化剤を加える必要がない効率的な優れた反応であり,分子内レドックス反応とも称される。本研究では,連続的な分子内レドックス反応の開発による三環性化合物の合成に成功した。また,不斉触媒反応による光学活性な環化体の合成手法の開発にも成功した。炭素ー水素結合の活性化反応は,ハロゲン化物等の副生を伴なう事無く,新たな、炭素ー炭素結合の構築を行う事が可能となるため,グリーンケミストリーの立場からも重要な反応の一つである.これまで,遷移金属錯体を触媒として用い,等量以上の酸化剤を用いた,炭素ー水素結合の活性化反応が活発に研究されている.我々は,分子内で酸化と還元を同時に行う,分子内レドックス反応を伴う,炭素ー水素結合官能基化反応に着目し,研究を行ってきた.本反応は,[1,5]-ヒドリド移動とそれに引き続く環化反応により,含窒素環状化合物等の有用な骨格の合成を達する事ができ,高価な遷移金属錯体を必要とする事なく,更に,酸化剤を添加する事なく,反応が進行する事から,有機合成化学的にも有用な反応であると考えられる。本研究では,分子内レドックス反応の,更なる展開を目指し,強力に研究を進めている。平成26年度には,電子求引性の高い含フッ素化合物を基質として用いた,分子内レドックス反応の開発に成功した。トリフルオロメチルケトイミン部位を求電子部位として有する基質を用いる事により,ブレンステッド酸触媒あるいは,ルイス酸触媒を用いる事により,分子内レドックス反応が効率良く進行し,対応するテトラヒドロイソキノリン誘導体が収率よく得られる事を見出した。興味深い事に,窒素上の置換基を制御する事により,環化体のシス体とトランス体を制御し,それぞれの環化体を立体選択性よく得る事に成功した。すなわち,窒素上が4-メトキシフェニル基の場合には,シス体が優先し,窒素上に置換基を持たない,N-Hケトイミンを用いると,トランス体が優先して生成する事を見出した。本反応は,Sc(OTf)3等のルイス酸触媒を用いる事も可能であるが,ブレンステッド酸であるTf2NHを用いた際に,最も効率良く反応が進行した。本反応の立体選択性の発現の理由についても考察した。炭素ー水素結合の活性化反応は,ハロゲン化物等の副生を伴う事なく,新たな,炭素ー炭素結合の構築を行う事が可能となるため,グリーンケミストリーの立場からも非常に重要な反応である。これまで,遷移金属錯体を触媒として用い,等量以上の酸化剤を用いた,炭素ー水素結合活性化反応が活発に研究されている。我々は,分子内で酸化と還元を同時に行う,分子内レドックス反応をともなう,環状化合物の有用な骨格の合成を達する事ができ,高価な遷移金属錯体を必要とする事なく,更に,酸化剤の添加がなくとも,反応が進行する事から,有機合成化学的にも有用な反応であると考えられる。本研究では,分子内レドックス反応の更なる展開をめざして,強力に研究を進めている。平成26年度には,トリフルオロメチル基の置換した基質を用いてブレンステッド酸あるいは,ルイス酸を用いる事により,シスおよびトランスの化合物を作り分ける事に成功している。平成27年度には,[1,5]H移動を繰り返し行うドミノ型の分子内レドックス反応をデザインし,多環式化合物を一挙に構築することを目指した。すなわち,Yb(OTf)3等の金属錯体を触媒として用いる事により,連続的な分子内レドックス反応が効率良く進行し,三環性の化合物が収率良く得られる事を見出した。更に,キラルリン酸のマグネシウム塩を触媒として用いる事により,不斉触媒反応へと展開できる事も明らかにした。更に,分子間での水素移動反応に着目し,テトラヒドロイソキノリンのC-H結合の活性化反応を見出す事ができた。新たな分子内レドックス反応や,これまでに例のない連続的な分子内レドックス等をを開発する事ができ,また,触媒的な不斉反応反応への展開にも成功しており,本研究課題は,申請書に記載した通り,概ね順調に進展していると考えられる。炭素ー水素結合の活性化反応は,ハロゲン化物等の副生を伴う事なく,新たな炭素ー炭素結合の構築を行う事が可能となるため,グリーンケミストリーの立場からも非常に重要な反応である。我々は,分子内で酸化と還元を同時に行う,分子内レドックス反応をともなう,環状化合物の有用な骨格の合成を達する事ができ,高価な遷移金属錯体を必要とする事なく,更に酸化剤の添加がなくとも反応が進行する事から,有機合成化学的にも有用な反応であると考えられる。

平成27年度には,[1,5]-H移動を繰り返し行うドミノ型の分子内レドックス反応をデザインし,多環式化合物を一挙に構築することを目指した。すなわち,Yb(OTf)3等の金属錯体を触媒として用いる事により,連続的な分子内レドックス反応が効率良く進行し,三環性の化合物が収率良く得られる事を見出した。更に,キラルリン酸のマグネシウム塩を触媒として用いる事により,不斉触媒反応へと展開できる事も明らかにした。更に,分子間での水素移動反応に着目し,テトラヒドロイソキノリンのC-H結合の活性化反応を見出す事ができた。平成28年度には,引き続いてドミノ型の分子内分子内レドックス反応に着目し,キラルリン酸マグネシウム塩を用いさらに基質を選択することにより,極めて高い不斉収率で進行する連続的な分子内レドックス反応を見出すことができた。これにより,多環性の化合物が効率よく得られることを明らかにした。優れたエナンチオ選択的なドミノ型分子内レドックス反応を見出すことができた。炭素ー水素結合の活性化反応は,ハロゲン化物等の副生を伴う事なく,新たな炭素ー炭素結合の構築を行う事が可能となるため,グリーンケミストリーの立場からも非常に重要な反応である。これまで,遷移金属錯体を触媒として用い,等量以上の酸化剤を用いた,炭素ー水素結合活性化反応が活発に研究されている。我々は,分子内で酸化と還元を同時に行う,分子内レドックス反応をともなう,環状化合物の有用な骨格の合成を達する事ができ,高価な遷移金属錯体を必要とする事なく,更に酸化剤の添加がなくとも反応が進行する事から,有機合成化学的にも有用な反応であると考えられる。本研究では,分子内レドックス反応の更なる展開をめざして,強力に研究を進めている。平成26年度には,トリフルオロメチル基の置換した基質を用いてブレンステッド酸あるいは,ルイス酸を用いる事により,シスおよびトランスの化合物を作り分ける事に成功している。平成27年度には,[1,5]-H移動を繰り返し行うドミノ型の分子内レドックス反応をを見出した。更に,分子間での水素移動反応に着目し,テトラヒドロイソキノリンのC-H結合の活性化反応を見出した。平成29年度には,酸素の隣の水素のドミノ型分子内レドックス反応を見出した。医薬品や農薬等の生理活性を有する有機化合物を効率良く合成する手法の開発は,現在の有機化学の重要な課題の一つである。炭素ー水素結合を活性化し,水素の[1,5]移動に引き続く環化反応により新たな環状骨格を構築する手法の開拓に取り組んだ。分子内で酸化反応と還元反応が同時に進行しているために,外部から酸化剤を加える必要がない効率的な優れた反応であり,分子内レドックス反応とも称される。本研究では,連続的な分子内レドックス反応の開発による三環性化合物の合成に成功した。また,不斉触媒反応による光学活性な環化体の合成手法の開発にも成功した。研究実績の概要で述べた様に,新たな分子内レドックス反応を開発する事ができた。
インプラントへのカルシウム水熱処理による硬、軟組織結合性の向上

本研究ではチタン製インプラントにカルシウム水熱処理(Ca-HT)を施すことで、周囲組織との親和性が向上するとの仮説のもと、研究を行った。その結果、Ca-HTによりインプラント表面性状をほぼ変化させることなく、表面にカルシウムを修飾できることを確認した。細胞実験ではCa-HTにより細胞接着強度が向上することが明らかとなった。動物実験では、Ca-HTにより上皮組織との界面において接着構造物の発現が向上することが明らかとなった。これらの結果より、Ca-HTチタンが生体内において、より強固な接着を形成する可能性が示唆された。本研究ではチタン材料に対するカルシウム水熱処理の影響を解析することである。カルシウムは細胞が細胞外基質に接着する際に重要な役割を果たす。そこで、本手法では高温、高圧の水熱環境下でチタン材料にカルシウムを修飾することで細胞接着に有利に働くのではないか、という仮説をもとに検証を行った。また、当該研究の成果の一部は2014年PLOS ONE誌にて報告した。これらの成果より、カルシウム水熱処理の有効性を確認することができた。歯科インプラント治療において、早期の機能回復と、長期間にわたるインプラント周囲組織の維持は重要である。早期の機能回復に影響を与える因子としては、チタン製インプラントのオッセオインテグレーション能が考えられる。また、長期間でのインプラント周囲組織の維持に影響を与える因子として考えられるのは、インプラント周囲軟組織とインプラント体との親和性であろう。そこで、本研究では過去にも骨結合能を向上させることが報告されているカルシウム水熱処理によるチタン製インプラント表面改質の可能性について研究を行った。チタンを塩化カルシウム水溶液に浸漬し、高温、高圧下にて水熱処理することで、1)表面性状をほぼ変化させることなく、2)カルシウムを原子レベルで強固に修飾できることを確認した。次に細胞培養実験によって、上皮細胞、繊維芽細胞ともにカルシウム修飾チタン群では非修飾群と比較して1)接着関連タンパクの発現が強いこと、2)細胞接着強度が高いこと、が示された。このことは、カルシウム修飾チタンでは周囲軟組織との親和性が向上したことを示唆している。ラットを用いた動物実験系においては、抜歯即時インプラント埋入モデル、抜歯待時インプラント埋入モデルともにインプラントと上皮組織との界面における接着構造物の発現がカルシウム修飾チタン群では非修飾群と比較して向上したことを免疫組織学的手法にて確認した。このことは生体内においても、カルシウム修飾チタンが周囲軟組織との強固な接着に寄与する可能性を示唆している。歯科インプラントカルシウム水熱処理の有効性を示すデータが得られており、国内外の学会で発表をすることができた。また、専門誌でも論文が受理されたことで順調に研究が進行していると考えている。今後は細胞実験、動物実験を進めていき、さらなるデータの蓄積を目指す当初の予定より研究が順調に進んだため、次年度分も繰り越しを行ったが、結果的にそこまで使用しなかったため、繰り越しが生じた。当初の予定通りに今年度分の研究を進めることとする
干渉SAR解析による活火山における噴気活動評価手法の開発

人工衛星搭載の合成開口レーダー(Synthetic Aperture Radar: SAR)による干渉解析はこれまで地殻変動の検出に威力を発揮してきたが、本研究では、地殻変動解析においてノイズとして扱われてきた水蒸気による遅延を信号としてとらえ、活火山周辺の噴気地帯の抽出を試みるとともに、その活動を評価する手法の開発を行う。本研究で開発する手法は、人工衛星のデータを使用するため、立ち入り規制や奥深い山地などで現地の観測が困難な場合でもデータの取得・解析が可能となる利点があり、面的に観測するため噴気域の移動・拡大・縮小などの監視が可能であることから、火山活動のモニタリングに大きく貢献することが期待できる。
並行計算に基づくエージェント計算系の論理的意味論に関する基礎研究

本研究の目的は,知的エージェントの数学的計算モデルを構築し,その論理的動作意味論に関する基礎理論を確立することである.具体的な研究実施項目と内容を以下に記す.(1)エージェントのための計算モデルの構築(2)エージェント計算の論理的意味論に関する数学的基礎理論の確立(3)エージェント言語の開発(4)モデル検証システムの実装本年度は,以下の項目に関して,以下の成果を得た.(2b)モデル検証方法・システムの理論的構築(2a)のベース論理に基づき,エージェントの論理的性質を検証するために,以下の3種類の検証方法・システムについて検討した.演繹的手法:Gentzenのsequent計算風の合成性(compositionality)を有する証明システム.変換的手法:充足可能性に関して必要十分性を備えた論理式に変換し,充足可能であることとその論理式が真となることが等価であるような変換法.タブロー的手法:一般に,演繹システムを逆向き(トップダウン的)に用いるとタブロー的証明システムになるが,この小項目ではプロセスの構造によって定まる遷移関係に着目し,遷移関係に依存したシンボリックな証明システムを提案する.(3)エージェント言語の開発(4)モデル検証システムの実装(3)と(4)は,(1),(2)の成果に基づき,エージェント言語の開発と論理的意味をチェックするためのモデル検証システムを,初年度新設設備のスパークステーション上にjavaを用いて実装した.実装したシステムは,Web上に公開した.本研究の目的は,知的エージェントの数学的計算モデルを構築し,その論理的動作意味論に関する基礎理論を確立することである.具体的な研究実施項目と内容を以下に記す.(1)エージェントのための計算モデルの構築(2)エージェント計算の論理的意味論に関する数学的基礎理論の確立(3)エージェント言語の開発(4)モデル検証システムの実装本年度は,以下の項目に関して,以下の成果を得た.(2b)モデル検証方法・システムの理論的構築(2a)のベース論理に基づき,エージェントの論理的性質を検証するために,以下の3種類の検証方法・システムについて検討した.演繹的手法:Gentzenのsequent計算風の合成性(compositionality)を有する証明システム.変換的手法:充足可能性に関して必要十分性を備えた論理式に変換し,充足可能であることとその論理式が真となることが等価であるような変換法.タブロー的手法:一般に,演繹システムを逆向き(トップダウン的)に用いるとタブロー的証明システムになるが,この小項目ではプロセスの構造によって定まる遷移関係に着目し,遷移関係に依存したシンボリックな証明システムを提案する.(3)エージェント言語の開発(4)モデル検証システムの実装(3)と(4)は,(1),(2)の成果に基づき,エージェント言語の開発と論理的意味をチェックするためのモデル検証システムを,初年度新設設備のスパークステーション上にjavaを用いて実装した.実装したシステムは,Web上に公開した.(1)エージェントのための計算モデルの構築並行計算に基づき,高度な計算パラダイムを有するエージェント計算系のための数学的計算モデルを構築した.(2)エージェント計算の論理的意味論に関する数学的基礎理論の確立(1)で提案した計算モデルに対して,主に論理的意味論の立場から,以下の小項目に関する研究を実施し,その数学的基礎を確立させた.(2a)モデル検証のためのベースとなる様相論理体系の確立協調的マルチエージェントを並行計算の枠組で記述し,その性質を検証しようとした場合,「場」という新しい空間的様相性が本質となる.以上を考慮し,この項目では,並行計算のモデル検証を行なうためのベースとなる様相論理体系を,時間と空間に関する2種類の様相を備えたマルチモーダルな論理体系として体系化し,その論理的性質を明らかにした.最初に,富樫と和泉が個別にそれぞれ並行計算(特にπ計算)およびマルチエージェントの観点から基盤となる論理体系を検討し,その後2つの体系を多角的に検討し,最終的には2つの体系を融合した論理体系を構築した.エージェントの論理的側面は,(a)動作的側面,(b)静的側面,および(c)公理的側面と密接に関係する.論理体系に関する諸性質を明らかにするため,並行計算の分野での「双模倣を主要概念とす等価性理論」と論理的側面の関係,及びタイプ付けなどの静的側面と論理的側面の関係を明らかにした.和泉が前者を,富樫が後者を担当した.本研究の目的は,知的エージェントの数学的計算モデルを構築し,その論理的動作意味論に関する基礎理論を確立することである.具体的な研究実施項目と内容を以下に記す.(1)エージェントのための計算モデルの構築(2)エージェント計算の論理的意味論に関する数学的基礎理論の確立(3)エージェント言語の開発(4)モデル検証システムの実装本年度は,以下の項目に関して,以下の成果を得た.(2b)モデル検証方法・システムの理論的構築(2a)のベース論理に基づき,エージェントの論理的性質を検証するために,以下の3種類の検証方法・システムについて検討した.演繹的手法:Gentzenのsequent計算風の合成性(compositionality)を有する証明システム.変換的手法:充足可能性に関して必要十分性を備えた論理式に変換し,充足可能であることとその論理式が真となることが等価であるような変換法.タブロー的手法:一般に,演繹システムを逆向き(トップダウン的)に用いるとタブロー的証明システムになるが,この小項目ではプロセスの構造によって定まる遷移関係に着目し,遷移関係に依存したシンボリックな証明システムを提案する.(3)エージェント言語の開発

(4)モデル検証システムの実装(3)と(4)は,(1),(2)の成果に基づき,エージェント言語の開発と論理的意味をチェックするためのモデル検証システムを,初年度新設設備のスパークステーション上にjavaを用いて実装した.実装したシステムは,Web上に公開した.
東南アジアにおける夏のモンスーンの長期変動と環境変化

本研究では、東アジアを含む東南アジアモンスーン地域において、過去数十年での気候変動の実態を解明し、近年の環境変化との関係を解明することを目的として研究を行なった。その結果、下記の諸点が明らかになった。・中国華南地域で夏の雨季開始期における降水量の長期変動を解析し、降水量の多寡が南シナ海でのモンスーン開始の遅速と関係していること、また24月の南シナ海での海面水温と強い相関関係にあることがわかった。長江の1998年の大洪水については、降水量やその規模は、歴史的には特別に大きいものではないこと、流域の降水量は1954年を下回っていたのに、洪水水位はそれを上回っていたことがわかり、その原因は、堤防による河道の固定や堆積による河床の上昇といった、河川環境の変化と関連していることが示唆された。・タイにおける降水量が長期にわたって減少傾向にあることがわかり、特に9月にその傾向が顕著であることがわかった。その原因には森林伐採による地表面状態の変化という環境変化が深く関係していることがわかった。同時に河川流量も減少しているが、これには降水量の減少だけでなく、灌漑などによる人為的な取水量の増加という社会環境の変化が強く関係していることが示唆された。・マレー半島における熱帯雨林の一斉開花現象は、従来エルニーニョに伴って起こるとされていたが、むしろラニーニャ時に起こること、冬のモンスーンによる寒気ではなく、亜熱帯高気圧の発達による放射冷却に伴う低温が、その発生のトリガーとして重要であることをつきとめた。・1998年のインド洋における異常な海面水温分布形成のトリガーに、エルニーニョが関係していたことを解明した。・西太平洋のモンスーンと東南アジアモンスーンの季節推移の違い、モンスーンの南北半球での季節推移、それに対して冬のアジアモンスーンが果たす役割を新たに解明した。本研究では、東南アジアモンスーンおよびその周辺域における降水量の半世紀スケールでの変動の実態とメカニズムを解明し、また環境変化との関連を考察することである。本年度は降水量データの入手をはかったほか、中国大陸においていくつかの新事実が明らかになった。まず華南地域における夏の雨季開始期における降水量変動を解析し、その変動が大変に大きいこと、降水量の多寡は南シナ海北部でのモンスーン開始の遅速と関係していること、また2月中旬から4月にかけての南シナ海の海面水温と強い相関関係があることが明らかになった。また准河流域の降水量変動については、流域降水量としては、1991年は最近39年のなかでは3番目の大きさであったが、華中・華北の広域での降水量は最大級であったことがわたった。この他、タイの平原部における降水量の長期的な減少が9月に顕著に認められ、森林伐採の影響である可能性が示唆された。この他、1998年は東南アジアモンスーン地域全体でGAME特別観測が行われた。本研究においてもGAME領域全体についての、対流活動や大気循環場を広域的に準リアルタイムで把握し、その結果をインターネットのホームページで公開し、毎週ニュースを発行した。また全体をまとめた出版物を作成した。1998年はインドシナ半島から西太平洋にかけてのモンスーン活動は弱かった。これは、赤道南インド洋の東部で海面水温が大変高く、対流活動が活発となり、その北部地域がハドレー循環の下降域にはいったためと考えられる。また長江や中国東北部で大洪水が発生し大きな被害が出たが、これらの洪水のもとになった対流活動の異変は、このインド洋での対流活動の異常に対する、ロスビー波的な応答で一様に説明できる可能性が示唆された。