hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トキソプラズマNTPase遺伝子の検出による新しい診断法の開発

我々の今までの基礎的実験の結果、RT-PCRの感度はタキゾイト虫体1個相当からも検出が可能で、DNAのそれが10虫体相当であるのと比べ、約10倍の検出能を有していた。RNAを用いた検出系がDNAに比べより高度な感度を有するのは、急性期に出現するタキゾイトがmRNAに富み、虫体内のコピー数が多いことより説明できる。この症例を通して我々は、RT-PCRを用いた先天性トキソプラズマ症の診断が、感度の上で優れていること、とくに今回のようなタキゾイト虫体が引き起こす急性期症例では有用であることを示唆する結果を得た。この検査法は従来の虫体検出法に比べて大幅に時間を短縮可能である。今後、症例を増やし基礎的データを積み重ねることにより、一層実用的な方向に進めることが可能と考えられた。本年度は該当研究の最終年度であるので、前年度の実験を継続すると共に現在まで得られたデータを解析して診断法の有用性について検討を行った。トキソプラズマ感染動物及び先天性トキソプラズマ症を疑われた患者検体よりDNAとRNA抽出し、増幅区間約800ベースを標的としたPCR及びRT-PCRを行った。動物実験では前年と同様に標的遺伝子及びmRNAの検出を行い、診断法の基礎的条件をさらに検討した。その結果、テンペレートRNAの抽出条件が以下のように決定された。RNAの抽出;細胞の可溶化液(4M Guanidium thiocyanate,25mM Na-Citrate,0.5% Sarcosyl,0.1M 2-Mercaptoethanol)を細胞あるいは組織の10倍量加えてホモジナイズする。1/10量のNa-Acetate、等量のフェノール、1/5量のクロロホルム/イソアミル(49:1)を加えて、攪拌後15分間氷冷する。これを9250gで15分間4°Cで遠心し、上清に等量のイソプロパノールを加えて-70°Cで1時間RNAを沈殿させる。次に9250gで20分間4°Cで遠心し、沈殿したRNAを真空乾燥後再度細胞の可溶化液をもとの組織と等量加える。これに等量のイソプロパノールを加えて-70°Cで一晩RNAを沈殿させる。沈殿したRNAを前述と同様に遠心で集め、75%エタノールで洗浄後乾燥する。先天性トキソプラズマ症を疑われた患者の臨床診断を前年度に引き続き試みたが、両例とも全て陰性であり症例の追加はできなかった。しかし、実用のための基礎的条件は動物実験と前年の症例で全て得られた。
肺癌における解毒酵素GSTP1の発現調節ならびに抗癌剤感受性についての検討

1.肺癌細胞におけるGSTP1の発現量と抗癌剤感受性との関連A549などの肺腺癌細胞において、GSTP1の発現量低下により、シスプラチン・パクリタクセル・カンプトテシンへの抵抗性の減弱が見られた。カンプトテシンに対する耐性については、BSOによる細胞内グルタチオン濃度の低下に伴いGSTP1による効果が見られなくなったため、GSTP1がグルタチオン抱合を介してカンプトテシンに対する抵抗性に寄与しているものと考えられた。一方、パクリタクセルに対する耐性については、JNK inhibitor SP600125を添加するとGSTP1による効果が顕著に減少した。よって、GSTP1がJNK inhibitorとしてはたらき、パクリタクセルによるJNK依存性の細胞毒性を抑制していることが示唆された。パクリタクセル誘導性のc-Junの活性化をGSTP1が抑制することも観察され、この推測を裏付けるものと考えられた。1.肺癌培養細胞におけるGSTP1プロモーターのCpG islandへのmethylation誘導、および抗癌剤感受性との関連肺癌培養細胞A549において、GSTP1プロモーター領域のCpG islandにはbisulfite sequencingにて調べたところメチル化はかかっていなかった。同領域の一部に相補的なメチル化オリゴヌクレオチドを遺伝子導入したところ、このCpG islandにメチル化が誘導され、GSTP1の発現が抑制された。このメチル化オリゴヌクレオチドの誘導によりアポトーシスが誘導され、またシスプラチン暴露時の細胞死の増加も見られた。2.GSTP1の発現と肺癌細胞の生存能との関連GSTP1の発現を肺癌細胞A549にて制御し、刺激を他に加えない状態での生存能について検討した。GSTP1の発現を抑制すると、アポトーシス及びネクローシスの割合が増大した。機序について検討をおこなったところ、JNK pathwayとの関連は認められず、glutathione抱合との関与が示唆された。3.肺癌細胞におけるGSTP1の発現量と抗癌剤感受性との関連予備実験としてHeLa細胞について、GSTP1のcDNAをセンス及びアンチセンスの向きに導入したプラスミドを用いてGSTP1の発現量を制御した。GSTP1の発現量を増大させると、カンプトテシン誘導性のアポトーシスが減少、GSTP1のカンプトテシン抵抗性への寄与が示唆された。次に、肺癌細胞において抗癌剤感受性とGSTP1発現量との関連を検討した。Adenovirus vectorによりGSTP1発現量増加、siRNAによりGSTP1の発現量低下させた。A549などの肺腺癌細胞において、GSTP1の発現量低下により、シスプラチン・バクリタクセル・カンプトテシンへの抵抗性の減弱が見られた。
選択的細胞除去による脊髄運動ニューロン数の制御メカニズムの解析

本研究課題では脊髄運動ニューロン数が発生過程でどのようにコントロールされているのか(産生と細胞死による除去)を明らかにする目的で、実験的に運動ニューロンを選択的に除去する系の構築を試みた。細胞死を促進する分子として知られるBaxのgain-of-function変異体をテトラサイクリン反応配列に連結してドキシサイクリン添加とrtTA発現によってBaxのgain-of-function変異体発現が誘導されるようにし、また一方でrtTAは運動ニューロン特異的エンハンサーであるHB9の制御を受けるようにすることによって、脊髄運動ニューロンでドキシサイクリンを添加した場合にのみ遺伝子が発現するようにデザインした。その結果、頚髄において本来細胞死を起こさず生き残るはずの運動ニューロンで、Baxのgain-of-function変異体が発現することによって細胞死を引き起こすことに成功した。また野生型Baxは生体エレクトロポレーション法で遺伝子導入後時間をおいてから(24時間程度)ドキシサイクリンによって発現誘導をおこなっても細胞死を惹起しないが、通常の発現ベクターを用いて生体エレクトロポレーション法で導入した場合は数時間後から脊髄全般で細胞死を引き起こすことが明らかになった。これらの手法を組み合わせることによって空間的・時間的に運動ニューロンの除去を行うことが実験的に可能になると予想され、本研究課題の成果を基に運動ニューロン数が発生過程でどのようにコントロールされているのかそのメカニズムの解析が一層進展することが期待される。本年度は選択的細胞除去の系の構築を第一目標として研究を進めてきた。はじめに細胞死をコントロールするBcl-2分子ファミリーの中で細胞死を促進させる分子として知られるBaxの発現系を検討した。Baxは通常不活型で細胞死の刺激がないと細胞死を引き起こさないため、Baxのgain-of-function変異体を用いることで健常細胞にアポトーシスを誘導することにした。Baxのgain-of-function変異体をテトラサイクリン反応配列に連結してドキシサイクリン添加とrtTA発現によってBaxのgain-of-function変異体発現が誘導されるようにし、また一方でrtTAは運動ニューロン特異的エンハンサーであるHB9の制御を受けるようにすることによって、脊髄運動ニューロンでドキシサイクリンを添加した場合にのみ遺伝子が発現するようにデザインしたのである。その結果、細胞死を促進する分子の一つとして知られるBaxを用いた細胞死を誘導する系を構築することに成功すると共に、この方法を生かすことによってBaxのニューロン死における生体での機能解析を提示する論文を発表することができた。またBax以外の細胞死誘導分子としてはRho及びRho-kinaseのdominant-negative変異体導入を検討した。これらの変異体を導入することによって様々な場所(脊髄および脳)で神経上皮細胞の細胞死を引き起こすことを見出した(未発表)。この詳細は現在研究を進めている。遺伝子発現のコントロールに関してはHB9エンハンサーの他にIslet-1エンハンサーも検討を進めている。またこれらのエンハンサーによってどのような運動ニューロンが除去されうるのかの検討を進めている。本年度は選択的細胞除去の系の構築をさらに発展させるための研究を進めてきた。細胞死をコントロールするBcl-2分子ファミリーの中で細胞死を促進させる分子として知られるBaxの発現系を詳細に検討した。その結果、生体エレクトロポレーション法によってBaxのgain-of-function変異体をドキシサイクリン添加によって発現誘導を行う系(運動ニューロン特異的エンハンサーHB9でrtTAを発現させ、テトラサイクリン反応領域にBaxを連結したコンストラクトを同時に導入する)では、脊髄運動ニューロンの凡そ510%程度が細胞死を起こして除かれることが明らかになった。また野生型Baxを運動ニューロン特異的エンハンサーであるHB9やIslet-1で直接発現させる系では、脊髄運動ニューロンの凡そ520%が細胞死を起こして除かれることが明らかになった。レトロウイルスを用いた発現系では野生型Bax発現によっても細胞死が惹起されなかったため、これはエレクトロポレーションによる遺伝子導入が運動ニューロンヘストレス刺激となったことが推察された。

さらに一般的なCMVプロモーターなどを用いてBax発現を行ったところ、ほとんどの運動ニューロンが取り除かれたが、細胞死は脊髄細胞全般にわたって観察され、脊髄の半側(エレクトロポレーションによって遺伝子導入された側)は非常に薄くなってほとんどの神経上皮細胞も失われた。これらの観察結果はそれぞれの発現システムにレポーター遺伝子であるGFPを用いて観察された遺伝子発現の分布と程度と一致した。またBax以外の細胞死誘導分子としてはRho及びRho-kinaseのdominant-negative変異体導入を検討した。これらの変異体をHB9やIslet-1エンハンサーを用いて導入しても運動ニューロンは細胞死を起こさないことが明らかになった(未発表)。この詳細は現在研究を進めている。
外周刃ブレ-ドによる高精度スライシング加工に関する研究 (ハイドロプレイニング現象を利用したブレ-ドの撓み制御装置の試作)

外周刃ブレ-ドによるスライシング加工では切断精度の向上とカ-フロス(切断による材料のロス)の低減が同時に求められる.こうした要求は材料が高価であるほど強い.後者の要求を満たすため,切断には薄いブレ-ドが使用されるが,この場合ブレ-ドの撓みによる切断精度の低下が問題となる.以上の問題に対し,本研究ではブレ-ド両側面に供給する研削液圧力を操作することによりブレ-ドの撓みを制御することが可能か検討した.試作したブレ-ドの撓み制御装置は主に次の要素から成る.・研削液供給口から供給された研削液の圧力を効果的にブレ-ドに伝える構造を持ち,さらにブレ-ドの変位を測定する渦電流式変位センサーを備えたブレ-ドガイド部・圧力センサーを備え,コンピュータからの指令によりコックの開閉角を調節してブレ-ド側面に作用する研削液供給圧力を調する研削液供給圧力制御部試作した制御装置の特性調査実験を行った結果,コックの開閉角に対し研削液供給圧力が急激に変化したり,ブレ-ドの変位検出時間遅れが大きいなど,本実験装置にはまだ多くの改良の余地が残されていることがわかった.これらの問題点の解決は今後の課題として,今年度はこの装置を用いて切断実験を行い,以下の結果を得た.(1)ブレ-ドの変位検出時間遅れや研削液供給圧力の出力時間遅れを考慮し,さらに制御目標圧力差を算出する際の制御係数を最適にとることによって切断中のブレ-ドの変位をほぼ零に収束させることができた.(2)この制御切断により,切断面の最大うねりが約40%低減した.外周刃ブレ-ドによるスライシング加工では切断精度の向上とカ-フロス(切断による材料のロス)の低減が同時に求められる.こうした要求は材料が高価であるほど強い.後者の要求を満たすため,切断には薄いブレ-ドが使用されるが,この場合ブレ-ドの撓みによる切断精度の低下が問題となる.以上の問題に対し,本研究ではブレ-ド両側面に供給する研削液圧力を操作することによりブレ-ドの撓みを制御することが可能か検討した.試作したブレ-ドの撓み制御装置は主に次の要素から成る.・研削液供給口から供給された研削液の圧力を効果的にブレ-ドに伝える構造を持ち,さらにブレ-ドの変位を測定する渦電流式変位センサーを備えたブレ-ドガイド部・圧力センサーを備え,コンピュータからの指令によりコックの開閉角を調節してブレ-ド側面に作用する研削液供給圧力を調する研削液供給圧力制御部試作した制御装置の特性調査実験を行った結果,コックの開閉角に対し研削液供給圧力が急激に変化したり,ブレ-ドの変位検出時間遅れが大きいなど,本実験装置にはまだ多くの改良の余地が残されていることがわかった.これらの問題点の解決は今後の課題として,今年度はこの装置を用いて切断実験を行い,以下の結果を得た.(1)ブレ-ドの変位検出時間遅れや研削液供給圧力の出力時間遅れを考慮し,さらに制御目標圧力差を算出する際の制御係数を最適にとることによって切断中のブレ-ドの変位をほぼ零に収束させることができた.(2)この制御切断により,切断面の最大うねりが約40%低減した.
RFID情報システムの基盤となるデータ管理技術の研究

物品が複数のRFIDリーダに逐次,または同時に反応するような状況を想定し,システム全体としてのRFIDの信頼性を確保する技術を開発した.RFIDは無線通信に基づくため,電波の干渉によってリーダがRFIDの認識に失敗したり,利用者がRFIDを故意に認識させないというように,通信の品質や認識の信頼性を保つことが難しいことが多々ある.このことはシステムの信頼性に直結するため,重要な課題である.このような問題に対して,単純にリーダにおける認識の確実性を上げることを考えるのではなく,リーダの性能は変わらなくてもシステム全体で何らかの工夫をすることで,システムの信頼性を向上させるという考え方が必要である.たとえば,コンテナ内の物品の個数を記述することで,コンテナ内の物品が認識に失敗した場合にはそのことを検知できるし,商品陳列棚からレジを通りスーパーの出口を通るという物品のフローを記述し各地点にリーダを設置することで,レジでの一括清算にもれた商品を検知できる.この仕組みにより,RFIDの信頼性を確保しやすいような物品のフローの設計の方法が実験とシミュレーションから明らかとなった.本研究では,RFID情報システムのための基盤技術をデータ工学の観点から研究した.具体的には,RFIDの信頼性を確保するために最低限必要な現実世界の知識をモデル化し記述する方法を開発し評価した.たとえば,コンテナ内の物品の個数を記述することで,コンテナ内の物品が認識に失敗した場合にはそのことを検知できるし,商品陳列棚からレジを通りスーパーの出口を通るという物品のフローを記述し各地点にリーダを設置することで,レジでの一括清算にもれた商品を検知できる.RFIDの信頼性を保証するために必要な現実世界の知識をモデル化する.モデル化に当たっては,簡単な無線通信の実験を行い,リーダとRFIDタグの通信の特性を調査した.その結果を踏まえモデル化を、有向グラフにマッピングすることにより行った。有向グラフは、ノードがリーダに対応し、枝がリーダ間の可能な通路に対応する。この情報をシステムが知っておくことにより、リーダがタグを読み落とすようなエラーを自動的に検知することができるようになる。次にこの方法のエラー検知可能性を解析し、エラー検知率の上限を導いた。また、提案手法をシミュレーションにより評価したところ良好な結果を得た.物品が複数のRFIDリーダに逐次,または同時に反応するような状況を想定し,システム全体としてのRFIDの信頼性を確保する技術を開発した.RFIDは無線通信に基づくため,電波の干渉によってリーダがRFIDの認識に失敗したり,利用者がRFIDを故意に認識させないというように,通信の品質や認識の信頼性を保つことが難しいことが多々ある.このことはシステムの信頼性に直結するため,重要な課題である.このような問題に対して,単純にリーダにおける認識の確実性を上げることを考えるのではなく,リーダの性能は変わらなくてもシステム全体で何らかの工夫をすることで,システムの信頼性を向上させるという考え方が必要である.たとえば,コンテナ内の物品の個数を記述することで,コンテナ内の物品が認識に失敗した場合にはそのことを検知できるし,商品陳列棚からレジを通りスーパーの出口を通るという物品のフローを記述し各地点にリーダを設置することで,レジでの一括清算にもれた商品を検知できる.この仕組みにより,RFIDの信頼性を確保しやすいような物品のフローの設計の方法が実験とシミュレーションから明らかとなった.
欧米の多国籍企業における地域統括会社の研究

本研究の目的は,日本にある欧米系多国籍企業の日本法人をつうじて,欧米系多国籍企業の実態を明らかにすることにあった。そのために,本年度は,1.文献研究,2.アンケート調査の準備,3.インタビュー調査などおこなうこととした。まず,外資系企業にかんする文献・資料の収集をおこなった。それらの検討については,まだ資料の数が少なく,具体的な検討を行う段階には至っていない。しかしながら,大まかに見ていくと,日本企業の地域統括会社と同様,製品事業部と地域統括会社の関係が複雑であり,日本企業と同様の問題があるようだとわかってきた。今後,この文献研究をさらに発展させることにより,その問題をどのように解決してきているのかどうか,探っていきたいと考えている。また,アンケート調査の準備については,アンケート調査の質問項目の検討については文献研究で明らかになってきた問題をもとに,検討を行っている段階である。また,発送リストの作成もおこなった。最後に,インタビュー調査であるが,関連の機関や,関わりの深い人などに話を聞いた。その結果,情報システムの発展により地域経営が進んできている.また,グローバルな統合が進んでいるなかで地域統括会社の役割が変わっでくるのではないか,ということが見えてきている。だたし,以上のことは,代表的な企業のケースをもとにしたものであり,次年度以降,アンケート調査をおこなうことにより,地域統括会社の全体像を明らかにしていく予定である。
多孔質層と流体層の界面近傍の流れおよび伝熱機構

多孔質層と流体層界面近傍の流れおよび伝熱機構を把握するべく,種々の実験および解析を行った。まず平板の両面にステンレス箔を張り,下半分にスポンジを詰めた多孔質層と純流体層からなる積層中に設置し通電加熱した。マッハツェンダ干渉計による測定より,界面近傍では急激な温度勾配の変化が生ずること,界面を通過できない流体が角部で循環渦を形成し高温スポットが出現することなどが判明し,等密度干渉じま法が界面近傍の温度場の可視化に極めて有効であることが分かった。さらに界面近傍の非定常流に注目し,数種の透過率を有するスポンジ製の角柱を風洞内の一様気中に置き,背圧分布,抗力係数,ストロ-ハル数に関する測定を行った。その結果,スポンジ角柱の直後に多孔質体を透過する順流域が形成されその下流に循環流域が追いやられる;ストロ-ハル数はレイノルズ数やダルシ-数に依存しない;レイノルズ数の増加につれ順流域が伸長し循環流域が後退する;抗力係数はダルシ-数の増加につれ低下するなどの知見が得られた。今一つの非定常流のモデルとして多孔質体コラムを下降する過渡流れを取上げ,実験及び理論の両面より検討した。水位を一定に保った水槽をガラス玉を充填した流路でつなぎ,下端に電磁バルブを設けた。流路内にタングステン線を張り電磁バルブのスイッチと同期させ電流を流すことで水素気泡を発生させ,その時間経過を高速度カメラで撮影した。撮影したフィルムをフィルムモ-ションアナライザで解析し時々刻々と変化する降下速度を算出した。理論においては非定常非ダルシ-一次元流モデルを提案し実験結果との比較を通し,多孔質体慣性効果は流れを減速させると共に定常値に達っする時間を短縮する方向に働らく;その時定数は水頭に無関係で透過率により支配されるなど,多孔質体内流の非定常挙動及び多孔質層・純流体層の界面近傍の流れと伝熱に関する多くの有益な知見を得た。多孔質層と流体層の界面近傍の流れおよび伝熱機構に関する研究の一還として本年度はマッハツェンダ干渉計を用い、等密度干渉じま法に基づき温度場の可視化実験を試みた。平板の両面にステンレス箔を張り通電加熱し、一方の加熱面をマッハツェンダによる可視化用、もう一方をCu-Co熱電導による表面温度の測定用とした。この加熱平板を上端を開放したようの中央に鉛直に設置し、容器の下半分の空間に多孔質材として高気孔率を有する市販のスポンジをつめた。等密度の干渉じまはそのまま等温線に対応するが、この様にして得られた可視化写真より、多孔質体内では対流が弱く、伝導が支配的となることが分かった。また界面近傍では温度勾配に急激な変化が生ずること、壁に沿って極めて薄い温度境界層が形成されること、さらには界面を通過できない流体が角部で循環渦を形成する結果、高温のスポットが出現することなどが判明した。以上の様にマッハツェンダ-による等密層干渉じま法は多孔質層と純流体層の界面近傍の温度場を可視化する上で極めて有効であることが分かった。数値解析も一部既に行っている。ナビコスト-クスの式を多孔質体内にも通用できるよう一般化したVafan-Tienの式を採用し、圧力補正法による数値シミュレ-ションを試みた。

なお多孔質層と純流体層の界面に物数値の不連続面が存在するが、この不連続性を考慮するべく新たにハイブリッド差分スキ-ムを提案した。実験条件下行った数値シミュレ-ション結果は、加熱面近傍で緩起された上昇法が上方に向い上壁そして側壁に沿い冷却され下降する様子、さらに下降し界面に達した〓体の一部が多孔質層内に侵入し残りが再循環する様子を明確にとらえている。以上の一連の成果は平成2年11月に開かれた東海熱流体講演会において発表した。本年度においては,まず流体層と多孔質層との界面近傍の非定常流れに注目した。数種の透過率を有するスポンジ製の角柱を風調内の一様気流中に置き,背圧分布,抗力係数,ストロ-ハル数に関する詳細な測定を行った。あわせて油膜法,流動パラフィンミスト法,スモ-クワイヤ法を用い,可視化した非定常流動場を写真撮影およびVTR撮影した。また同時にVafaiーTienの式を用いた圧力補正法に基づく数値解析を行い,実験結果との比較・検討を行った。その結果,スポンジ角柱の直後には多孔質体を透過する流れが順流域を形成し,その下流に循環流域が追いやられる;角柱後方で検出されるストロ-ハル数はレイノルズ数やダルシ-数に依存しない;レイノルズ数の増加と共に順流域が伸長し,循環流領域が後退する;多孔質体角柱の抗力係数は,透過流が下流へ運動量を輸送することから,ダルシ-数の増加に伴い低下する;等の結論を得た。次に非定常流れの今一つのモデルとして,多孔質体コラムを下降する過渡流れを取り上げ,実験および理論の両面より検討を行った.水位を一定に保った水槽をガラス玉を充填した流路でつなぎ,下端に電磁バルブを設けた。流路内にタングステン線を張り電磁バルブのスイッチと同期させ電流を流すことで水素気泡を発生させ,その時間経過を高速度カメラで撮影した。撮影したフィルムをフィルムモ-ションアナライザで解析し時々刻々と変化する降下速度を算出した。理論においては,非定常・非ダルシ-一次元流モデルを提案し,実験結果との比較・検討を行い,多孔質体慣性効果は流れを減速させると共に,定常値に達っする時間を短縮する方向に働らく;その時定数は水頭に無関係で透過率により支配される;透過率が増加するにつれ,多孔質体慣性効果が顕著となる;等の有益な知見を得た。
鼻咽腔閉鎖が確実にできる顎義歯製作法

1.スピーチ・バルブ付き顎義歯製作法1)個人トレーを作製し,アルジネート印象材にて咽頭側壁や後壁を含む印象採得を行う.2)採得した印象材に硬石膏を注入し,作業模型を完成する.必要以上のアンダーカットは石膏で修正する.スピーチ・バルブの設置位置はPassavant隆起を指標にしてワックス・アップを行う.通法どおり咬合採得,人工歯排列,試適を経て,重合,研磨を行い,顎義歯を完成する.3)完成したスピーチ・バルブ付き顎義歯の調整は通法どおりオブチュレータ部のアンダーカットを修整し,顎義歯の維持安定が得られるように注意しながら行う.4)スピーチ・バルブの調整は咽頭側壁ならびに後壁には僅かな隙間(1-2mm程度)があるように調整を行う.5)鼻咽腔ファイバースコープにてスピーチ・バルブの形態・大きさを調整,修正し,鼻咽腔閉鎖が確実な顎義歯を完成する.2.機能評価法完成したスピーチ・バルブ付き顎義歯の機能評価は以下のような診査法により行われる.1)鼻咽腔閉鎖機能の診査法(1)頭部側方X線規格写真,(2)水飲みテスト,(3)blowing検査,(4)鼻咽腔ファイバースコープによる診査,(5)呼気流量測定2)構音機能診査法(1)発語明瞭度検査,(2)会話明瞭度検査,(3)構音検査,(4)音響学的分析検査3)嚥下機能診査法(1)水飲みテスト,(2)X線ビデオによる診査,(3)X線映画による診査これら評価法のうち鼻咽腔ファイバースコープによる診査はスピーチ・バルブ付き顎義歯製作に際しても顎義歯の機能を評価する際にも有用であることが明らかになった.1.スピーチ・バルブ付き顎義歯製作法1)個人トレーを作製し,アルジネート印象材にて咽頭側壁や後壁を含む印象採得を行う.2)採得した印象材に硬石膏を注入し,作業模型を完成する.必要以上のアンダーカットは石膏で修正する.スピーチ・バルブの設置位置はPassavant隆起を指標にしてワックス・アップを行う.通法どおり咬合採得,人工歯排列,試適を経て,重合,研磨を行い,顎義歯を完成する.3)完成したスピーチ・バルブ付き顎義歯の調整は通法どおりオブチュレータ部のアンダーカットを修整し,顎義歯の維持安定が得られるように注意しながら行う.4)スピーチ・バルブの調整は咽頭側壁ならびに後壁には僅かな隙間(1-2mm程度)があるように調整を行う.5)鼻咽腔ファイバースコープにてスピーチ・バルブの形態・大きさを調整,修正し,鼻咽腔閉鎖が確実な顎義歯を完成する.2.機能評価法完成したスピーチ・バルブ付き顎義歯の機能評価は以下のような診査法により行われる.1)鼻咽腔閉鎖機能の診査法(1)頭部側方X線規格写真,(2)水飲みテスト,(3)blowing検査,(4)鼻咽腔ファイバースコープによる診査,(5)呼気流量測定2)構音機能診査法(1)発語明瞭度検査,(2)会話明瞭度検査,(3)構音検査,(4)音響学的分析検査3)嚥下機能診査法(1)水飲みテスト,(2)X線ビデオによる診査,(3)X線映画による診査これら評価法のうち鼻咽腔ファイバースコープによる診査はスピーチ・バルブ付き顎義歯製作に際しても顎義歯の機能を評価する際にも有用であることが明らかになった.1.鼻咽喉ファイバースコープ(科研費にて購入)を硬口蓋から軟口蓋に及ぶ欠損を有する患者の鼻孔から挿入し,発音時咽頭後壁ならびに側壁の動きを直接あるいはカラービデオモニター(科研費にて購入)にて観察を行った.必要があればファイバースコープから画像を記録・再生機器であるデジタルイメージファイル(校費にて購入)に送り,MOディスクに収録した.後日,その画像を研究室にあるパソコンに接続し,再生,写真撮影等ができるようにした.2.経過観察中の患者について鼻咽喉ファイバースコープにより発音時の鼻咽腔閉鎖の様態について診査を行い,鼻咽腔閉鎖が不完全な場合は顎義歯オブチュレータ部あるいはスピーチ・バルブの形態を修正し,嚥下,発音機能の改善を図った.3.鼻咽腔閉鎖が確実に行われていると診断した顎義歯オブチュレータ後縁部形態,スピーチ・バルブの大きさならびに形態と最適設置部位をセファロX線写真を用いて診査した.4.鼻咽腔閉鎖が確実に行われているかを検証するためにX線ビデオにて患者がX線診断造影剤の水溶液10mlを飲む様態を撮影し、ファイバースコープで決定した顎義歯オブチュレータ後壁部形態ならびにバルブの大きさ、形態が適切であるか確認を行い,オブチュレータ後壁やバルブの大きさを計測した.すべて被験者には研究の主旨を説明し,同意を得て研究を行っている.また被験者のプライバシーには十分気を付けている.平成10年は下記のように研究を遂行した.1.硬・軟口蓋に欠損を有する患者の顎義歯製作に際し,発音時の鼻咽腔閉鎖機能を鼻咽腔ファイバースコープを用いて診査し,スピーチ・バルブ部の大きさ,形態を完成した.

その際,必要な画像を記録・再生機器に送り,後日,その画像を再生,写真撮影等ができるようにMOディスクに収録した.2.経過観察中の患者について鼻咽腔ファイバースコープにより発音時の鼻咽腔閉鎖の様態について診査を行い,鼻咽腔閉鎖が不完全な場合は顎義歯オブチュレータ部あるいはスピーチ・バルブの形態を修正し,嚥下,構音機能の改善を図った.3.鼻咽腔閉鎖が確実に行われていると診断したスピーチ・バルブの大きさ,形態と最適設置部位を頭部側方X線規格写真を用いて診査した.4.構音機能検査を行い,スピーチ・バルブが鼻咽腔閉鎖に寄与していることを確認した.5.嚥下機能が確実に行われていることを検証するため,X線ビデオにて患者がX線造影剤の水溶液を飲む様態を撮影し,鼻咽腔ファイバースコープで決定したスピーチ・バルブの大きさ,形態が適切であるか確認を行った.6.研究成果を第15回日本顎顔面補綴学会学術大会(6月5日,大阪)および第3回国際顎顔面補綴学会学術大会(6月19日、トリノ,伊)において発表した.7.論文を投稿し,また研究成果を報告書にまとめた.すべて被験者には研究の主旨を説明し,同意を得て研究を行った.また被験者のプライバシーには十分気を付けた.
多重鎖DNA結合蛋白質の高次構造と多重鎖DNA認識機構

近年DNA構造として二重らせん構造以外の三重鎖DNA,四重鎖DNAなどの多重鎖DNA構造が注目されている。三重鎖DNAはホモプリン・ホモピリミジン二重鎖(pur・pyr)の主溝に沿ってホモピリミジン単鎖およびホモプリン単鎖がHoogsteen型の水素結合をすることにより形成され、構造維持のためにはMg^<2+>イオンが必要である。pur・pyr配列は真核生物のゲノム中に広く分布しており、遺伝子発現の調節領域や組み換えのホットスポットに位置することから、三重鎖DNAが遺伝子発現調節や組み換えに関与すると考えられている。これまで三重鎖DNA構造に結合する蛋白質は全く知られていなかったが、ヒト癌遺伝子c-mycのプロモーター近傍のpur・pyr配列が分子内で形成する三重鎖DNA構造に結合し、c-mycの発現を制御する三重鎖DNA結合蛋白質MAZは我々は単離した。またアミノ酸配列よりこの蛋白質がCys2His2型の5個のZn finger motifを有することを明らかにした。今年度、この5個のZn finger motifのうちN末端に位置する3個が三重鎖DNAに結合するのに必要な最小領域であることを確立した。またこの三重鎖DNAに結合するのに必要な最小領域の遺伝子をpETベクターにクローニングし、大腸菌内での大量発現系を樹立した。大量発現した大腸菌を破砕した分画を、ヘパリンSepharoseCL-6Bカラム、逆相HPLCカラムに通すことにより、MAZを単品にまで精製することに成功した。精製したMAZを円偏光二色性(CD)で測定し、αヘリックスやβシート構造を有することを見い出した。またMAZが二重鎖DNAよりも単重鎖DNAや三重鎖DNAにより強く結合することも見い出した。現在NMRを駆使してMAZの詳細な高次構造を解析すると共に、ゲルシフト法でMAZの結合特異性を解析している。
放送波を用いた地下探査装置の開発と斜面崩壊予知への適応性の研究

放送波(搬送波)の水平・鉛直磁場成分を同時に受信し、両者の位相差から地下電気伝導度分布の異常域を特定する装置を開発した。装置は小型・低コスト、取り扱いが容易な方式をめざしたが、ほぼこれを満足するものとなった。放送波の周波数は500. 1600kHz程度であるので、対象となる深度は約5m程度以下の浅部である。河川堤防での試験測定では、漏水と思われる位相の変化が観測され、電気伝導度異常の検出に有効であることが確認できた。AM放送波(搬送波)の水平・鉛直磁場成分を同時に受信し、両者の位相差から地下電気伝導度分布の異常域を推定する装置を開発・製作した。装置は、小型・低コスト、取り扱いが容易であるような方式をめざしたが、高周波ノイズを避けるため、水平、鉛直磁場コイルからなるセンサー部と、位相検出・表示部を別装置とせざるを得なかった。本装置が用いる放送波の周波数は4001000kHZ程度であるので、対象となる地下深度は約5m程度より浅いことが予想され、斜面等の地下水分布の検出には最適である。なお、室内での性能試験では、700kHzの電波に対して、金属板上で位相差が増大することが確認でき、装置は正常に動作するにとを確かめた。プロトモデルを用いた観測が,薩摩川内市の川内川「シラス堤防」湛水試験場で実施されている。これは、垂水にあるNHK鹿児島放送局のAMラジオ電波(576kHz)を用いたものであるが、結果は,測定時,湿潤状態であった湛水池跡が,他より810度大きな位相差を示した.この位相値を説明するために,今回、誘電率も考慮した2次元有限要素モデル計算を実施した。その結果,この位相差の増大は、比抵抗が100Ω・m大地中の深度1.5mにある約10Ω・mの低比抵抗層で説明できることが明らかになった.これにより、本装置は当初の目的どおり、斜面崩壊の一因となる地下水異常分布の検出法として有効であることが確認できた。昨年度制作・改良したAM放送波(搬送波)の水平・鉛直磁場成分を同時に受信し、両者の位相差から地下電気伝導度分布の異常域を推定する装置を用いて、六角川支流の牛津川堤防の測定を実施した。この測定の目的は、大きな干満の差を有する有明海に注ぐ六角川では、長い感潮域を持っており、1、満潮時には河川の電気伝導度が高いこと、2、特に牛津川では堤防下端部の一部に河川水が浸透している箇所があるため、予想される堤防下で高電気伝導度域の存在を検出することにある。測定は、堤防上部の道路沿いに50m間隔で18点を、堤防を横断する1測線(約10m間隔、5点)で実施した。測定では佐賀NHK第1放送(周波数963kHz)を受信した。後者の測線では、河川に近づくにつれ位相差は増大し、1に述べた電気伝導度の異常域(河川水)を本方法で検出できることが明らかになった。道路沿いの測線では、2カ所で位相差の増大が認められた。そのうちの1カ所で電気探査を実施したところ、堤防下部に高電気伝導度層の存在が明らかになった。用いた周波数ではスキンデプスが短いため、この下端の高電気伝導度層(深度約5m)までは到達できないが、この層上の地表からの深度0.5mに高電気伝導度層(厚さ0.6mm)を仮定すると、観測された大きな位相差が説明できることが、モデル計算から明らかになった。この結果は、位相がMT同様深部構造に左右されることで理解できるが、より直接的には、例えば堤防下端部に沿った測定を実施することにより、おそらく河川からの浸透を示す堤防下部の高電気伝導層の存在が検出できると思われる。放送波(搬送波)の水平・鉛直磁場成分を同時に受信し、両者の位相差から地下電気伝導度分布の異常域を推定する装置を開発した。装置は、例えば水質調査用電気伝導度計のような、小型・低コスト、取り扱いが容易であるような方式をめざしたが、ほぼこれを満足するものとなった。利用する放送波の周波数は4001000kHZ程度であるので、対象となる深度は約5m程度より浅い、ごく浅部の電気伝導度異常の検出に有効である。このような仕様であるため、例えば自治体の職員が本装置を用いた測定により、斜面等の地下水分布異常の検出から、大雨時の斜面崩壊による土砂災害事故の可能性のある場所を特定し、避難等の情報に利用できるものと考えられる。昨年度、試作装置を用いて六角川の支流である牛津川堤防で測定を実施した。目的の一つである、海水遡上による塩分を含んだ低比抵抗河川に近づくに従っての位相め変化が観測された。しかし、電気探査から漏水が堤防底付近で生じており、これは本装置の探査深度より深くに位置する。

これらの結果から、漏水の検出には、堤防のスロープ最下端に沿っての観測が必要であることが分かる。このことを確認するために、昨年と同じ堤防(場所)での堤防斜面を利用して、最下端から測定点までの距離の違いによる位相変化量の差異を検出する観測を行った。また、VLF-MT測定も併せて実施した。その結果、昨年度の結果を支持する結果が得られた。また、より深部の情報を持つVLF-MT測定結果も、これを支持するものであった。
位相力学系におけるカオス写像と複雑な不変集合の連続体論的研究

カオス力学系理論で重要な拡大同相写像や、パイこね変換の数学的概念である連続体的拡大同相写像の不変集合、特に極小集合について研究を行った。本研究以前、Mane及び研究代表者によって拡大同相写像の極小集合は零次元であることが証明されていた。本研究では、更に1-次元空間上の連続体論的拡大同相写像は、カントール集合と同相になる極小集合を無限個許容することを証明した。特に、continuum-wise fully expansive homeomorphismについて、次元の制限なくカントール集合と同相になる極小集合が存在することを示した。実際、この極小集合上の力学系は、カントール集合上のシフト写像と位相共役になっていることが証明される。これによって、条件付ではあるが(連続体的)拡大同相写像の周期性に関するカオス性の証明に成功した。しかしながら、一般次元nの連続体的拡大同相写像に関する問題は依然として未解決である。また、フラクタル幾何学で重要な空間であるregular curve上のconfluent mapについて、そのエントロピーの計算公式を発見した。その系として、regular curve上のmonotone mapのエントロピーは零となることが分かる。従来の研究は同相写像に関するもので、この結果はより強力でかつ一般的な結果となっている。また、ごく最近この結果を更に進化させて、一般的な写像に関するエントロピーの計算公式を求めることに成功した。エントロピーの概念は、複雑さを表す量として力学系では極めて重要な概念である。更に、位相力学系に付随したトポロジーの研究では、コンパクト距離空間から多面体上へのBing map及びLelek mapが写像空間内で稠密に存在することを証明した。これらの結果は、Bing, Levin, Lelekの従来からの研究を更に推し進めたものであり、位相力学系、次元論および連続体論への更なる応用が期待される。拡大同相写像の極小集合が零次元であることは、1979年にManeによって証明され、ついで研究代表者によってこの結果は連続体的拡大同相写像にまで拡張された。本研究ではこの研究を更に推し進め、無限集合となる極小集合の存在について研究した。有限集合となる極小集合は周期点であるが、無限集合の場合はカントール集合になり、すべての点が稠密な軌道をとることになる。この論文で、1-次元空間上の(連続体論的)拡大同相写像は、カントール集合である極小集合を無限個許容することを示した。特に、continuum-wise fully expansive homeomorphismについては、次元の制限がなく同様の極小集合が存在する。本研究では、更に1-次元空間上の連続体論的拡大同和写像は、カントール集合と同相になる極小集合を無限個許容することを証明した。特に、continuum-wise fully expansive homeomorphismについて、次元の制限なくカントール集合と同相になる極小集合が存在する。

これによって、条件付ではあるが(連続体的)拡大同相写像の周期性に関するカオス性の証明に成功したことになる。しかしながら、一般次元nの連続体的拡大同相写像に関する問題は依然として未解決である。また、フラクタル幾何学で重要な空間であるregular curve上のconfluent mapについて、そのエントロピーの計算公式を発見した。その系として、regular curve上のmonotone mapのエントロピーは零となることが分かる。従来の研究は同相写像に関するもので、この結果はより強力でかつ一般的な結果となっている。エントロピーの概念は、複雑さを表す量として力学系では極めて重要な概念である。更に、位相力学系に付随したトポロジーの研究では、コンパクト距離空間から多面体上へのBing map及びLelek mapが写像空間内で稠密に存在することを証明した。これらの結果は、Bing, Levin, Lelekの従来からの研究を更に一般化したものであり、位相力学系、次元論および連続体論への更なる応用が期待される。カオス力学系理論で重要な拡大同相写像や、パイこね変換の数学的概念である連続体的拡大同相写像の不変集合、特に極小集合について研究を行った。本研究以前、Mane及び研究代表者によって拡大同相写像の極小集合は零次元であることが証明されていた。本研究では、更に1-次元空間上の連続体論的拡大同相写像は、カントール集合と同相になる極小集合を無限個許容することを証明した。特に、continuum-wise fully expansive homeomorphismについて、次元の制限なくカントール集合と同相になる極小集合が存在することを示した。実際、この極小集合上の力学系は、カントール集合上のシフト写像と位相共役になっていることが証明される。これによって、条件付ではあるが(連続体的)拡大同相写像の周期性に関するカオス性の証明に成功した。
心の教育のための教師トレーニングプログラムの展開

平成13年度に引き焼き、学校教育における「心の教育」のプログラムを開発しつつ、教育方法を支える技術と理論の追求を行った。目標は、1)『応答構成法』による教師の生徒および父兄との対話能力を高めるトレーニングプログラムの完成、2)学級集団を心の教育現場均と見立てた学級集団精神療法の試みをベースにした学級集団介入のトレーニングプログラムの開発、そして3)教師サポートグループプログラムの開発にあった。1)は、小谷・能他(2001)、小谷・中川他(2001)、教師自身のストレスと技術との関連の検討を継続し、方法論として安定した成果を出せるものへと精錬させた。2)は、小谷他(2001,2003)で4年間に渡り小学生を対象に行った『学級集団精神療法』の継続実践研究により、構造的、技術的方法を構成した。その結果、児童・生徒のグループに反応する敏感性とその影響力の大きさに関わる力学への焦点化が、教師によるグループカウンセリングの新たな技法展開を呼ぶものとなり、学会における実践技法の検討(小谷他2001,西村・小谷2003)、教師によるグループカウンセリングのトレーニング法の展開へと導かれた(中川・西村2003,西村・2003)。3)に関しては、教師を技術習得の場に導き、かつ相互に支え合い技術を高めるサポートグループの必要性を知らしめるというより大きな課題がこれより先にあることを痛感し、改めて現代の児童・生徒を理解するための人格理論および心理学的メカニズムを整理し、問題基盤の理解を共有する作業へと課題をシフトした。児童・生徒のキレる問題を軸に、その問題の荒れと収束の時期である青年期にまず焦点を当て、人格理論の整備から入り(小谷2002)、集中的な心理教育的グループ処方の構成と実験観察を繰り返し(小谷他2001、西川・西村2003)、具体的な収束の流れを生む力学を示した。その上で教師が心理教育を押し進める理論と技能を身につけるための展望を、将来のマニュアル作成を見込んで行った(小谷2002)。平成1011年度の文部省科学研究の成果を踏まえ、「心の教育」を実践する教師に必要な心理教育能力を訓練するシステム構築の基礎を固めるため、実践資料収集とその分析に基づいた理論的検討を行った。資料収集方法として、学級集団内に見られる潜伏期児童の攻撃性の現れとその対処の様態を、集団精神療法的視点から通年3学期間の観察を行った。また、青年期非臨床群の攻撃性処理に関する実験的な短期集中アイデンティティ・グループを7グループ実施し、精神分析的な観察を行った。攻撃性の精神療法的な吟味検討が、健康な青年期の人格発達に極めて有効であることが認められ、その力動的メカニズムを分析中である。これらの資料収集とその分析による、教師の心理教育能力訓練技法の精錬を進め、年度末3月に実践プログラムの構成による「教師応答構成法」の試行実践研究を行う。またこれまでの、実践研究成果を心理教育のアウトリーチ・インターベンションに用いる冊子2冊をまとめる作業に入っている。以上の、資料、実践成果、理論構成、及び技法構成を統合し、訓練プログラムの改善を進め、訓練法のマニュアルを完成させること。対で、その効果を実践的に検討するとともに、さらなる実践環境を整えていく次なるステップとしての「教師サポート・グループ・プログラム」の開発へと、確かな道付けをするのが最終年度の研究作業目標である。平成13年度に引き続き、学校教育における「心の教育」のプログラムを開発しつつ、教育方法を支える技術と理論の追究を行った。

目標は、1)『応答構成法』による教師の生徒および父兄との対話能力を高めるトレーニングプログラムの完成、2)学級集団を心の教育現場と見立てた学級集団精神療法の試みをベースにした学級集団介入のトレーニングプログラムの開発、そして3)教師サポートグループプログラムの開発にあった。1)は、小谷・能他(2001)、小谷・中川他(2001)を踏まえ、教師自身のストレスと技術との関連の検討を継続し、方法論として安定した成果を出せるものへと精錬させた。2)は、平成13年度(小谷他2001)より引き続き小学生を対象に行った『学級集団精神療法』の継続実践研究により、構造的、技術的方法を構成した(小谷他2003)。その結果、児童・生徒のグループに反応する敏感性とその影響力の大きさに関わる力学への焦点化が、教師によるグループカウンセリングの新たな技法展開を呼ぶものとなり、学会における実践技法の検討(西村・小谷2003)、教師によるグループカウンセリングのトレーニング法の展開へと導かれた(中川・西村2003,西村・2003)。3)に関しては、教師を技術習得の場に導き、かつ相互に支え合い技術を高めるサポートグループの必要性を知らしめるというより大きな課題がこれより先にあることを痛感し、改めて現代の児童・生徒を理解するための人格理論および心理学的メカニズムを整理し、問題基盤の理解を共有する作業へと課題をシフトした。児童・生徒のキレる問題を軸に、その問題の荒れと収束の時期である青年期にまず焦点を当て、人格理輪の整備から入り(小谷2002)、平成13年度より引き続き、集中的な心理教育的グループ処方の構成と実験観察を繰り返し(小谷他2001、西川・西村2003)、具体的な収束の流れを生む力学を示した。その上で教師が心理教育を押し進める理論と技能を身につけるための展望を、将来のマニュアル作成を見込んで行った(小谷2002)。
器官培養法を用いた歯胚の組織分化機構に関する微細構造学的、免疫組織学的研究

歯胚の発育分化およびエナメル質の形成機構を総合的に解明することを目的として、本研究を行ない、以下の結果を得ることが出来た。1.培養歯胚の発育に関する微細構造学的観察では、培養4日目において、象牙芽細胞への分化が認められ、咬頭頂領域で象牙質基質の形成が観察される。培養8日目では象牙質に石灰化が生じ、石灰化象牙質と相対している領域で、エナメル芽細胞の分化が認められ、エナメル質基質の分泌が開始する。培養16日目以後の歯胚では、エナメル質に接した遠位端に、明瞭な刷子縁を持つものと、刷子縁が形成されず小胞が多数認められるものの2種類の成熟期エナメル芽細胞が観察される。一方、培養歯胚の象牙質形成に関しては、エナメル質形成と石灰化が進行すると、象牙芽細胞の変性および消失が生じ、象牙質の形成が停止している。2.培養歯胚のエナメルタンパク質の局在に関する免疫電顕的観察では、基底板が不連続となる時期に一致して、エナメル芽細胞の遠位端の分泌顆粒や遠位端部の細胞間隙に存在するスティブル様物質にエナメルタンパク質をしめす金粒子のラベルが初めて観察された。基質形成期エナメル芽細胞では、分泌顆粒やゴルジ野のゴルジ空胞やゴルジ顆粒にラベルが認められたが、周囲の粗面小胞体には観察されなかった。成熟期エナメル芽細胞では、刷子縁の細胞膜間隙および刷子縁部の近位側の小胞や空胞に金粒子が多数観察された。したがって、本培養システムでは、培養歯胚におけるエナメル芽細胞の分化発育過程は、約2倍の発育時間を要することを除いて、生体内発育歯胚のそれと基本的に同様であった。3.マウスエナメルタンパク質抗原としたラット-マウスキメラモノクロナール抗体の作製では、得られた単クロナール抗体でマウスの培養歯胚を免疫染色すると、エナメル質にのみ特異的な免疫陽性反応が認められた。この単クロナール抗体に関して、詳細な検討を行う予定である。1.歯胚成分を抗原とした抗体の作製においては、生後4日齢1週齢のマウス臼歯歯胚および生後12週齢までのラットの切歯歯胚を抗原として用い、ウサギに免疫することにより、歯胚および歯胚の各成分に対する抗体を作製した。これらの抗体の性質に対しては、現在免疫学的、免疫組織学的に現在検討している状況である。2.生体内発育歯胚および培養歯胚におけるエナメルタンパク質の出現時期に関する観察では、ウシのエナメルタンパク質に対する抗体を用いて、光顕的には酵素抗体法および蛍光顕微鏡を用いた蛍光抗体法により、生体内発育歯胚では出生直後に、胎生16.5日齢の臼歯歯胚を培養すると培養8日目にエナメルタンパク質が形成され、免疫電顕的には生体内発育歯胚では胎生18.5日齢に、培養歯胚では培養6日目に、前エナメル芽細胞直下の基底板が断裂し、不連続となる時期に一致してエナメルタンパク質が出現することが観察された。3.再構成歯胚におけるエナメル芽細胞の分化、発育にともなう形態学的観察では、胎生16.5日齢のマウス歯胚の酵素処理により、上皮成分と間葉成分とに分離した後に再び組み合わせて培養すると、通常の培養歯胚と比べ再構成歯胚では約4日間の発育の遅延が認められた。しかし、それ以降の歯胚の分化発育過程は通常の培養歯胚のそれと一致していた。また、異なった発育時期の歯胚における再構成実験は現在検索中である。

4.培養歯胚の象牙質形成における培養条件の影響に関しては、培養歯胚ではエナメル質形成が進み、石灰化が進行すると、象牙芽細胞の変性および消失がみられ、象牙質の形成が停止することが認められた。さらに、培養条件として培地(BGIb、IDEM、DMEM)、酸素分圧(25%、50%)、添加物(血清濃度、アスコルビン酸濃度、成長因子やホルモン添加)などを変化させても、象牙質形成に顕著な影響は認められなかった。1.歯胚成分を抗原としたモノクロナ-ル抗体の作製においては、牛後4日齢1週齢のマウス臼歯歯胚を抗原として用い、ラットに免疫し、通法によりマウス骨髄腫細胞を用いて細胞融合をおこない、ラットモノクロナ-ル抗体の作製を行なた。しかし、特異的抗体を得ることが出来なかったため、IN VITROモノクロナ-ル抗体作製法を用いて再度抗体の作製を行っている状況である。2.培養歯胚におけるエナメル芽細胞の分化にともなう微細構造学的観察では、胎生16.5日齢のマウス胎仔の下顎臼歯を器官培養して、培養4日目に内エナメル上皮がエナメル芽細胞に分化し、培養8日目になると典型的な基質形成期のエナメル芽細胞の微細構造を示し、エナメル質基質の分泌を開始する。その後、培養16日目以後では、成熟期のエナメル芽細胞に分化発育し、遠位端に刷糸縁の形成も認められた。3.前年度作製した抗体等を用いた生体内発育歯胚および培養歯胚におけるエナメルタンパク質に対する免疫組織化学的検索では、エナメルタンパク質の局在及びその発現において、、生体内発育歯胚と培養歯胚との間には、培養歯胚における発育の遅延に相当するエナメルタンパク質の発現の遅れを除き、基本的には同一であった。しかし、培養歯胚のうちで石灰化が不良な歯胚では、象牙質基質内にエナメルタンパン質が広範囲に分布している場合も、免疫電顕的に観察された。4.再構成歯胚におけるエナメル芽細胞の分化に及ぼす間葉組織の影響では、マウス歯胚を酵素処理することにより上皮と間葉組織との分離した後、胎生15.5、16.5、17.5、18.5日齢の歯胚で再構成してエナメル芽細胞の分化を観察した。胎生15.5、16.5、17.5日齢の場合では、再構成歯胚においてエナメル芽細胞は分化し、エナメル質を形成した。胎生18.5日齢では実験結果が不定で、現在再実験を行っている。1.歯胚成分を抗原としたモノクロナ-ル抗体の作製においては、生後4日齢から1週齢のマウス臼歯歯胚を抗原として用い、ラットに免疫し、通法によりマウス骨髄腫細胞を用いて細胞融合をおこない、ラットモノクロナ-ル抗体の作製を前年度に引き続き試みた。しかし、特異的モノクロナ-ル抗体を得ることが出来なかった。IN VITROモノクロナ-ル抗体作製法を用いたモノクロナ-ル抗体の作製を現在進めている状況である。一方、ポリクロナ-ル抗体等を用いた生体内発育歯胚および培養歯胚におけるエナメルタンパク質に対する免疫組織化学的検索では、生体内発育歯胚と培養歯胚との間には、培養歯胚における発育の遅延に相当するエナメルタンパク質の発現の遅れとエナメルタンパク質の形成量を除き、基本的には同じであった。また、長期間培養歯胚では、成熟期エナメル芽細胞が観察され、エナメル質の二次石灰化にともなうエナメルタンパク質の脱却過程が免疫電顕的に観察された。2.再構成歯胚におけるエナメル芽細胞の分化に及ぼす間葉組織の影響に関する観察では、マウス歯胚を酵素処理することにより上皮と間葉組織とに分離した後、再構成してエナメル芽細胞の分化を観察した。その結果、上皮成分であるである内エナメル上皮およびエナメル芽細胞と間葉組織である歯