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興味・関心の高まりを意図した探究過程モデルの構築と教材・プロセスの開発

理科における探究過程に依拠した探究学習・活動の実現を図るために探究過程の実践的なモデルの構築とそれに基づく教材・プロセスの開発を行った。まず、探究学習を実践的にデザインあるいは評価できるモデルとして「前仮説段階を考慮した探究過程」を提案し、従来の科学的な探究過程「仮説-実験(検証)-結論」では把握・整理が困難だった教育実践のなかにある児童・生徒の探究プロセスを明らかにすることができた。このモデルは児童・生徒の興味・関心の発生・高まりに基づく探究過程を意図したものである。このモデルの実践的な適応性を検討するため、数種の探究的な教材・プロセスの開発を行い、小・中・高において授業実践を行い、このモデルの有用性を確認した。最終的にはWeb教材としての可能性も確認できた。つぎに、探究学習の実現へ向けて国内外の状況を調査・分析するためシンポジウム((1)現状と課題(2)連携教育、(3)科学認識(4)英国のナショナルカリキュラム(5)探究的な教材・プロセス・カリキュラムについて)、海外調査(英国3回、米国1回、中国2回)、授業観察・教員研修会を行った。日本で探究学習が有意に機能している例のほとんどは、興味・関心を強調したプロセスをもち、英米にはあまり見られない特長であることが明らかになった。このような探究の姿は、今後の展開によって「日本型の探究」として確立できる可能性がある。このような経過から、今日の日本において探究学習・活動の実現にむけての課題は、探究に対応できる教員の育成および教材・プロセス・カリキュラムの開発にあることが浮上してきた。本研究の遂行に当たり、平成15年度は以下について研究・調査を実施し成果を得た。(1)探究過程モデルの構築に向けて「前仮説段階」を構造化した探究過程モデルの構築を目指した。そのために、本モデルを適用した小、中の理科教科書の分析を行い、本モデルの有用性の検討を行った。また、探究の事例研究として授業(探究学習)、理科クラブ(中学校)について具体的な事例を抽出し、本モデルとの関わりを検討した。さらに、探究学習を主題とした一連のシンポジウム(平成15年7月、12月、平成16年3月)を開催し、研究の進捗状況に応じたテーマにそって、研究者、教員、マスコミなどの意見を収集・分析した。(2)探究過程に基づく教育実践の調査・分析国内外の探究学習の状況を調査した。外国の調査は英国(平成15年8月、平成16年2月)、チュニジア(平成15年8月)、中国(平成16年3月)にて行い、初等・中等教育における学校訪問、授業観察研究者・教員との協議などを通じて探究学習の状況を探った。特に英国の状況は先進性が認められ、日本の探究学習の実践に向けて示唆に富んでいた。(3)探究過程に適する教材の分析および開発探究過程モデルを考慮した教材開発を行い、初等・中等における授業で実践した。探究的な授業で必要となる教員の資質・能力と授業で必要な要素の検討が可能となった。(4)探究過程を軸とした連携教育の在り方を探る探究学習を実現するために連携教育はきわめて有効であることがわかった。英国の例では連携教育を導入して探究学習の新しい取り組みが見られた。日本でも、連携教育が探究に好影響を与えている事例が多く見いだされた。

このモデルの実践的な適応性を検討するため、数種の探究的な教材・プロセスの開発を行い、小・中・高において授業実践を行い、このモデルの有用性を確認した。最終的にはWeb教材としての可能性も確認できた。つぎに、探究学習の実現へ向けて国内外の状況を調査・分析するためシンポジウム((1)現状と課題(2)連携教育、(3)科学認識(4)英国のナショナルカリキュラム(5)探究的な教材・プロセス・カリキュラムについて)、海外調査(英国3回、米国1回、中国2回)、授業観察・教員研修会を行った。日本で探究学習が有意に機能している例のほとんどは、興味・関心を強調したプロセスをもち、英米にはあまり見られない特長であることが明らかになった。このような探究の姿は、今後の展開によって「日本型の探究」として確立できる可能性がある。このような経過から、今日の日本において探究学習・活動の実現にむけての課題は、探究に対応できる教員の育成および教材・プロセス・カリキュラムの開発にあることが浮上してきた。
ミトコンドリア膜透過性遷移孔(MPTP)に着目した再灌流障害予防療法の開発

本研究課題は大きく以下の2つに分かれる。1.ブタを用いた動物実験において、急性心筋梗塞時の虚血再灌流障害発症予防に対する遠隔虚血プレコンディショニングとグルカゴン様ペプチド-1併用療法の梗塞サイズ縮小効果の確認2.動物実験で確認された有効性を人を対象とした臨床研究で評価し、予後改善効果の確認そのため、本研究を開始するにあたり、まず当院における急性心筋梗塞に対する標準的な再灌流療法時の虚血再灌流障害の頻度と予後について調査した。2018年4月1日から2019年3月31日までの1年間に、当院で247件の経皮的冠動脈インターベンションを施行した。そのうち185件が急性心筋梗塞(ST上昇型急性心筋梗塞120件、非ST上昇型急性心筋梗塞65件)に対する経皮的冠動脈インターベンションであった。再灌流障害は、急性心筋梗塞185症例の約8%に認められた。しかし、入院中、退院後30日までの死亡や心筋梗塞再発などの心血管イベント発症には再灌流障害の有無で違いは認められなかった。また、全症例に心臓MRIでの梗塞サイズの評価を行えておらず、再灌流障害の有無による梗塞サイズの比較は行うことはできなかった。短期での予後に差が認められなかったのは、経皮的冠動脈インターベンション治療のみならず、抗血小板薬やスタチンなどの薬物療法の最近の進歩も大きく関与していると考えられる。長期予後に関して、引き続き調査を本研究課題と並行して進めていく予定としている。また、動物実験に関しては、遂行準備段階にある。動物実験は、遂行準備段階であるが、時間的制約があり、また、動物実験の専門施設(Medstar Washington Hospital Center)において、ブタ虚血再灌流心筋梗塞モデル作成などの見学も遅くなったため進捗が遅れている。今後も当院での再灌流障害患者の長期予後調査を継続して行く。また、動物実験に関しては、時間的制約が解除されれば遂行可能であると考えている。今年度は、経費のかかる動物実験が行えなかったため次年度使用額が生じた。研究成果発表が重要であるため、次年度は積極的に研究を遂行する予定である。
明治・大正期の翻訳家事教科書からみえる時代が求めた模範家庭像

大正期に発行された翻訳教科書『模範家庭』は、新たな中間層家庭の出現、「主婦」という女性の役割分担の確立、経済的困窮への対処や合理的生活の推進を目的とする生活改善運動等を背景に、新たな価値観を模索していた大正期における「模範的家庭像」を示すことを目的にしていたと推測した。そこで翻訳教科書と原典と対比し、原典との相違点を明らかにし、そこから翻訳の意図を分析するにより大正期の家庭観の成立過程の一端を明らかにした。研究目的としては、明治・大正期の翻訳家事書の分析を通して、当時の学校教育である家事教育の中で如何なる家庭像を創りあげようと試みたかを明らかにすることを目的とした。本年度の研究実績は、研究計画に平成22年度実施予定内容として示した研究項目について以下のような成果を出した。(1)明治の女子教育と家事教育について明治期の翻訳家事書の内容から捉えた時代が理想とした家庭生活像について、明治期の教科書分析により課題を明らかにした。(2)大正期の翻訳家事書「模範家庭」が理想とした家庭生活像(原本との対比)の資料収集及び分析については、イギリスのボドリアン図書館において原典を明らかにし、翻訳書と原典との内容比較に取り組んだ。その成果については平成23年度報告予定である。(3)大正期の生活改善運動と主婦像、および大正期の婦人向け雑誌における生活改善と新たな主婦像については、大正期の家事書及び同時期に発刊された婦人向け雑誌30冊を対象に関連項目に関する分析を行い、その成果については国立民族学博物館のシンポジウムにおいて報告(平成22年9月)した。本年度の研究実績は、研究計画に平成23年度実施予定内容として示した研究項目について以下のような成果を出した。(1)明治期の翻訳家事教科書『模範家庭』の原典を英国ボドリアン図書館にて入手し、翻訳教科書と原典との内容比較を、研究論文として報告した(名古屋大学大学院教育発達科学研究紀要第58巻第1号。2011)。(2)前年度の継続として、明治の女子教育と家事教育について明治期の翻訳家事書の内容から捉えた時代が理想とした家庭生活像について、明治期の教科書分析により課題を明らかにした。この成果については今年度2012年に日本生活文化史学会『生活文化史』投稿予定である。(3)今年度新たに大正期の翻訳家事書「模範家庭」に関する資料収集を、イギリスのボドリアン図書館において行い(2011・3)、翻訳書と教師用指導書との内容比較に取り組んだ。その成果については2011年12月、日本風俗史学会中部支部において発表し、今年度その内容を日本風俗史学会中部研究紀要に掲載予定である。(4)前年度の継続として、大正期の生活改善運動と主婦像及び大正期の婦人向け雑誌における生活改善と新たな主婦像については、大正期の家事書及び同時期に発刊された婦人向け雑誌30冊を対象に関連項目に関する分析を行なった。本研究の最も重要な課題は、大正期の模範家庭像を翻訳教科書の内容分析から明らかにすることである。成果として翻訳書原典をイギリスで入手し、内容分析に着手できた。明治期の翻訳家事書の導入は、欧米の家事教育などを通して日本の家庭像や生活観の近代化を意図したのに対し、大正期に発行の翻訳教科書『模範家庭』は、新たな中間層家庭の出現、「主婦」という女性の役割分担の確立、経済的困窮への対処や合理的生活の推進・普及を目的とする生活改善運動などを背景に、新しい価値観を模索していた大正期における「模範的家庭像」を示すことを意図していた。翻訳教科書の内容を原典と対比し、原典との相違点を明らかにし、そこから翻訳の意図を分析するにより、大正期の家庭観の成立過程について言及することを試みた。その結果『模範家庭』は、原著と比較し「POEMS OF HOME」の欠如により「イギリスの家庭観」の補足が薄まり、「NOTES AND MEANINGS」で示される「家事に関する専門用語の知識・技術」の欠如により、家事教育の専門書の意味合いが薄まることが、さらに「SUMMARY OF DOMESTIC ECONOMY」の欠如により、「家事教育で習得すべき要点」を確認できず、イギリスの「家庭生活の価値観」、「実践的な家事」、「科学的知識」に裏付けされた家事教育を学ぶ教科書としての本来の教育目的を達成できないことが予測できる。鳩山は英文の解読に優れていたとされ、原著の構成や意図は十分に理解していたと思われる。あえて本文のみを翻訳し、教科書として紹介したのが実状と思われる。本研究では、翻訳家事書『模範家庭』とその原典内容の対比を通して、その相違点を明らかにしたが、今後の課題として、大正期の困窮した生活実態を背景に、時代に対応した独自の生活像の確立を『模範家庭』として描いたのではないかという視点からも検討していきたい。

本研究のテーマは、翻訳家事書とその原典との対比をもとに大正期に求められた模範家庭を明らかにすることであったが、本研究で重要な資料となる原典の人手が比較的順調に行うことができた点が研究成果に結びついたと考えている。また、本研究に関する研究成果の発表の機会、研究報告の機会を得たことも研究成果をまとめる上で有効であったと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度が本研究テーマの最終年度となるため、3年間の研究成果を整理しまとめる年度としたい。具体的には以下に示す3点について報告する予定である。(1)時代が理想とした家庭生活像について、明治・大正期の教科書分析の成果について、2012年に日本生活文化史学会『生活文化史』投稿予定である。(2)翻訳家事書と原典の内容比較に取り組んだ成果については2011年12月日本風俗史学会中部支部において発表したが、今年度その内容を平成24年日本風俗史学会中部研究紀要に掲載予定である。(3)3年間の本研究成果のまとめの報告書を7月から執筆予定である。
地震作用を受けるRC地中シェル構造の残在機能と復旧コスト評価システム

(1)RCシェルモデルの高度化面内せん断と面外多方向曲げを受けるRCシェルの履歴依存型構成モデルを基本にして,さらにMindlin-shellの定式化に面外せん断破壊エネルギーを導入して,面外せん断・面内せん断・面外曲げの組み合わせを考慮できるように改良を施した。検証実験は研究代表者の所属機関に設置されている3軸動的載荷装置を用いて行った。(2)面内・面外応力を受けるRCシェルの残留損傷度指数積層シェルの各層の面内損傷度は,研究分担者らが開発してきた,2次元RC構成モデル中の圧縮・引張・せん断破壊パラメータを用い,これらが厚み方向に分布する状況下において,適切な板としての損傷指数を提案した。その際,力学的欠損が耐久性能に関連する保水能力と物質透過特性に及ぼす影響を定量化する為に,非圧・湿度勾配下での水分移動を実験的に再現した実験を行い,解析精度の検証を行った。(3)3次元土粒子骨格構成モデルの高度化土粒子骨格に関する繰り返しせん断モデルを一般3次元場での液状化解析へ組み入れ,RCシェル非線形構造解析システムと連動させるようにした。研究分担者が所属する機関の振動台を用いて,水平2方向に振動を受ける模擬地盤の液状化実験により,数値解析システムの検証を行った。(4)復旧コスト評価との連結上記3項目を3次元地盤構造解析プログラムに組み込み,作動の検証を多角的に実施した。これには各分担者の所有する計算環境を使用して行った。人工島立地の地中RC地下タンクの性能試設計,並びにトンネル縦孔の概略設計を行い,精度が特に要求される仮定・モデルを特定することができた。さらに復旧コスト算定に必要な出力情報を整理し,動的応答解析手法の出力結果の後処理法について検討を行った。(1) RCシェルモデルの高度化:熱応力作用によって先行ひび割れを導入したRC部材に面外せん断を作用させ、破壊まで載荷実験を実施した。また,せん断変形成分を分離し,先行ひび割れの影響を実験的に把握した。さらに、ティモシェンコ型RC梁要素およびMindlinシェル要素の面外変形成分に非線形項を追加し,動的繰り返し3次元応力化においても安定した収束解を得ることのできる要素とアルゴリズムの整備を終了した。(2)構造損傷を受けたRC要素の物質透過特性:コンクリート中の塩分の固定と自由塩と吸着塩との平衡条件を,数値解析システムDuCOMに取り入れることのできる形でモデル化し,材料分離を呈する部材を含めて,塩化物イオンの浸透実験と計測を行った。その結果,低水セメント比(50%以下であれば,細孔組織の屈曲度と電気的なイオン移動抵抗度はほぼ同じとモデル化して問題ないこと,高水セメント比(60%以上)では、純粋中のイオン拡散と同等の物質移動抵抗であることを見出した。(3)土粒子骨格の繰り返しせん断モデルと間隙水圧モデル:多塑性局面型構成則を用いた土粒子骨格モデルを,RC3次元構造解析システムに組み込みを終了した。また,液状化を呈していない状況での地盤とRC箱型膜型の連成実験のシュミレーションを実施し,組み入れたモデル化が妥当な予測を与えることを確認した。(4)復旧コスト:復旧コスト評価に必要な,掘削単価,可能性のある補修材の候補選定,工事期間の大凡の見積もりを行った。

(2)面内・面外応力を受けるRCシェルの残留損傷度指数積層シェルの各層の面内損傷度は,研究分担者らが開発してきた,2次元RC構成モデル中の圧縮・引張・せん断破壊パラメータを用い,これらが厚み方向に分布する状況下において,適切な板としての損傷指数を提案した。その際,力学的欠損が耐久性能に関連する保水能力と物質透過特性に及ぼす影響を定量化する為に,非圧・湿度勾配下での水分移動を実験的に再現した実験を行い,解析精度の検証を行った。(3)3次元土粒子骨格構成モデルの高度化土粒子骨格に関する繰り返しせん断モデルを一般3次元場での液状化解析へ組み入れ,RCシェル非線形構造解析システムと連動させるようにした。研究分担者が所属する機関の振動台を用いて,水平2方向に振動を受ける模擬地盤の液状化実験により,数値解析システムの検証を行った。(4)復旧コスト評価との連結上記3項目を3次元地盤構造解析プログラムに組み込み,作動の検証を多角的に実施した。これには各分担者の所有する計算環境を使用して行った。人工島立地の地中RC地下タンクの性能試設計,並びにトンネル縦孔の概略設計を行い,精度が特に要求される仮定・モデルを特定することができた。さらに復旧コスト算定に必要な出力情報を整理し,動的応答解析手法の出力結果の後処理法について検討を行った。
ナノメディスンを標榜したInVivoから電子顕微鏡までの同一細胞観察法の確立

In Vivoからレーザ顕微鏡・電子顕微鏡レベルまでの一連の生体深部観察を可能にする為には、生体非浸襲で透過性の高い近赤外光領域プローブの活用が考えられる。近赤外量子ドット(Qdot、Se/Cdの半導体)は、強い蛍光強度が期待されるが、その体内代謝・残留の過程が充分に解明されていない。そこで、近赤外Qdotのマウス腎臓クリアランスを明らかにすべく、コアサイズ・コーティング材の異なるQdotの体内代謝・残留を解析した。他の臓器(肺、肝臓、脾臓)も合わせて観察した。[材料・方法]カルボキシル基コートQd 530(<5nm;緑色),アミノ基コートQd630(712nm;黄色),PEG(ポリエチレングルコール)コートQd705(>12nm;赤)。3種類のQdotをそれぞれ単独、混合の4種類をマウス尾静注によりinjectionし、10分後、30分後、60分後、24時間後の体表部より観察(ICE:日本ローパー)した。24時間後のマクロ観察後、イソフルレン麻酔下に開腹、各臓器(腎臓、肺、肝臓、脾臓)の蛍光マクロ観察を施行し、臓器を摘出、電顕観察用(2.5%グルタールアルデヒド固定)、レーザ顕微鏡観察用(4%PFA固定)を採取、凍結ブロック・切片、パラフィンブロック・切片を作成した。共焦点レーザ顕微鏡観察を施行しその観察像に3次元画像処理・解析を施した。電子顕微鏡観察は現在解析中である。[結果]粒子サイズの小さいQd530は尿細管内部に観察されたが、粒子サイズの大きいQd630,Qd705は、腎糸球体、糸球体動脈内部に観察された。これは、Qdotの腎代謝がその粒子サイズに依存し、粒子サイズが、5nmより小さいとボウマン嚢を透過し尿中に排出され、サイズが大きいと、代謝されず体内に残留する可能性が示唆された。今回の結果では、コート材の違いによる血管内凝集能の差異は認めらなかった。
低活動膀胱に対するβ３刺激薬の治療としての可能性の探求

現在では過活動膀胱は動脈硬化が原因で、加齢とともに動脈硬化が強くなり、頻尿が出現、さらに虚血が長じると低活動膀胱となるとされている。この研究では低活動膀胱となるのを遅らせることが血流を改善する薬剤で可能かどうかを調べるものである。本研究では血流を増加させる作用が報告されているα1阻害剤の塩酸タムスロシンをβ3刺激薬の代わりに使用した。頻尿を起こす慢性骨盤内虚血ラットを作成し、8週間待って、頻尿となっていることを確認してから、これを2群にわけて薬剤投与群と非投与群とし、コントロール群と3群で比較した。薬剤投与群では頻尿は改善しており、低活動膀胱に対して血流改善させる薬剤は有効である可能性がある。慢性虚血が持続することによって過活動膀胱から病態が進展すると低活動膀胱に移行するということがすでに報告されている。(Nomiya M et al.;J Urol 2014)この予防としてミラベグロン投与が予防的に膀胱機能を保護することはすでに報告している。(Sawada N et al.;Eur Urol 2013)本研究ではミラベグロンをいったん血管が傷害をうけてから頻尿の症状を改善させるかをみるものであったが、近年、α1ブロッカーであるタムスロシンが膀胱内の血流を改善させることが証明されたため、タムスロシンによる膀胱機能改善効果があるかどうかを確かめる実験に変更した。(Mine S et al.;Urology 2013)17週令のSprague-Dawley雄性ラットを以下の3群にわけて排尿動態およびオーガンバススタディのパラメーターを比較検討した。8週間後からタムスロシン投与し、すでに傷害を受けた膀胱組織の改善作用があるかどうかをみるのは16週後で2群(コントロール、慢性虚血)と比較し、慢性虚血+タムスロシン投与群で排尿間隔、平均膀胱容量、平均排尿量の改善の有無を検討した。慢性虚血群と慢性虚血+タムスロシン投与群は8週間目では排尿機能のパラメーターでは有意差がなかったが、16週間後にはタムスロシン投与群はコントロールと有意差が消失しており、タムスロシンによる症状の改善があったと考えられた。今後は膀胱組織および総腸骨動脈の切片を使用した動脈硬化の程度とeNOS, nNOS, iNOSの免疫遜色の変化をみる予定である。膀胱血流測定は機械の調整が間に合わず、不可であった。病理組織、免疫組織学的検討は現在行っている。慢性虚血が持続することによって過活動膀胱から進展して低活動膀胱に移行するということが想定されている。(Nomiya M et al,;J Urol 2014)この予防としてさまざまな薬剤が予防的に膀胱機能を保護することが知られている。(Sawada N et al,;Eur Urol 2013)しかしながら、実臨床においては患者が排尿症状が出現する前から医療機関を受診することはほとんどない。したがって、この予防効果を示す薬剤が果たして本当に実臨床でも有効であるかどうかを示すのが本研究のねらいである。近年タムスロシン投与によって膀胱への血流が改善させることが示されてたため、本研究では慢性虚血にさらされて頻尿となった病態モデルに対して8週間おいてからタムスロシン10mg/kgの経口投与され、膀胱機能、オーガンバスによる収縮実験、その後にeNOS, nNOS, iNOSの発現が免疫染色に手定量された。結果としてタムスロシンの膀胱機能改善効果が示されており、現段階ではそのメカニズムの探求を行っている。eNOS, nNOS, iNOSのWestern blotのためのサンプル量が間に合わず、遅れている。これは免疫染色によって定量することで代用としている。17-18週令のSprague-Dawleyラットを用いて総腸骨動脈を2frFogartyカテーテルで擦過することによる人為的な動脈硬化を起こし、慢性骨盤内閉塞モデルを作成した。これを8週間おいてから薬剤を投与し、動脈硬化が完成してからの効果をみることを目標としていた。当初はミラベグロンを投与する予定であったが、すでに4週間おいてからのモデルで投与されていることが知られていたため、最近血流が増加することが報告されている塩酸タムスロシンを採用することとした。そこでコントロールグループ、慢性骨盤内虚血モデル群、慢性骨盤内虚血モデル+8週後からの塩酸タムスロシン群の3群にわけることとした。それぞれの群の半数の動物は8週の時点でシストメトリー、オーガンバス実験をしており、慢性骨盤内虚血モデル群と薬剤投与する予定の慢性骨盤内虚血モデル群とで差がないことを確認した。16週後に残りの3群を比較すると、塩酸タムスロシンを投与した群はコントロール群までは改善しないが、薬剤未投与である慢性骨盤内虚血モデル群と比較して排尿回数とオーガンバス実験による膀胱平滑筋切片の収縮力に有意な改善がみられた。以上から、ある程度動脈硬化の進行した状態であっても血流改善作用のあるα1阻害剤投与は膀胱機能の改善に効果があることが予想された。

本研究では血流を増加させる作用が報告されているα1阻害剤の塩酸タムスロシンをβ3刺激薬の代わりに使用した。頻尿を起こす慢性骨盤内虚血ラットを作成し、8週間待って、頻尿となっていることを確認してから、これを2群にわけて薬剤投与群と非投与群とし、コントロール群と3群で比較した。薬剤投与群では頻尿は改善しており、低活動膀胱に対して血流改善させる薬剤は有効である可能性がある。病理組織、免疫学的染色を行うこと。上記の結果をみて、今回、タムスロシンによる改善効果は血流の改善によるものであることを証明したいと考えている。塩酸タムスロシン投与によってすでに頻尿となった場合でも、慢性虚血膀胱においては機能を改善させることがわかった。今後はeNOS, nNOS, iNOSの発現を定量するとともに、虚血のマーカーであるHIF-1αや、8OHdG,神経マーカーでCGRPなどを定量することで、改善したメカニズムを検討していく方針である。排尿機能、性機能、慢性虚血購入予定であった機械の調整が間に合わず次年度以降の購入となったため繰越金が発生した。今年度購入出来なかった機械の購入などに充てる予定である。
コンピュータビジョンと拡張現実感を融合した知的学習机の開発

本年度は以下の研究を行った。(1)アプリケーションの開発開発した机システムを用いて以下のようなアプリケーションを開発し評価を行った。・理科アプリケーション利用者が理科の教科書を開くと、教科書にあらかじめ添付されたバーコードを認識し、対応するビデオあるいはCGシミュレーションを机上に表示する。利用者は自分自身の手で、投影された電子情報(ビデオやCG)を直接操作する事ができた。なお本研究では従来の研究ではできなかった、実時間(20frame/sec)での認識を手認識を実現した。・図形描画システム両手を利用して図形を構画するシステムを開発した。図形の位置指定、移動・回転操作、コピー・ペーストなどがすべて手だけで実現できた。左手周辺には本研究で新たに開発した円形メニューが表示される。また、ジェスチャ認識による図形指定(形と大きさ)、把持操作、メニューの表示・非表示などを実現した。そして既存の図形描画ツールとの被験者実験を行った結果、簡単な図の描画では既存のシステムに比べ、ほぼ同等かそれ以上の成績を収める事が分かった。(2)両手ジェスチャ認識の高機能化これまでに開発した実時間手認識手法を用いて、さらに高機能なジェスチャ認識を実現した。具体的には隠れマルコフモデル(HMM)を用いて、10種類のジェスチャ認識を行えるようになった。ジェスチャの種類にもよるが平均では95%以上の認識率を達成した。このジェスチャ認識手法は上記の図形描画システムに利用された。以上のように、3年間の研究により、当初の目的通りの机システムとそのアプリケーションの開発を行う事ができた。今後は、このシステムの実用化(低価格化、およびコンパクト化)を考えていきたい。また、遠隔に離れた2つの机システムを通信で結び、遠隔教育の実験を行えればと考えている。本年度は申請者が既に開発していた机の1号機を基に2号機のハードウェア開発と画像処理モジュールの開発を行った。具体的には:(1)2号機の製作これは下記機材から構成される。1.赤外線カメラ2.画像処理用計算機3.グラフィックス生成用計算機4.画像投影用高輝度高精細液晶プロジェクタ(2)画像認識モジュールの開発画像認識モジュールは、バーコード認識、手指認識のサブモジュールからなる。赤外線カメラは背景画像からの手指の高速な切り出しを可能とした。(3)机上への重ね合わせ表示画像処理の結果得られたページ情報に対応するCGが生成され、机上に拡大投影される。平成12年度以降は、平成11年度に開発した実験機を用いたアプリケーション開発を行った。さらに、システムの拡張、被験者を用いたシステムの総合評価を行った。(1)アプリケーション開発・理科学習支援アプリケーション理科の教科書のページ開閉に伴い、自動的に対応する実験のビデオが前方に表示した。また、CGシミュレーションは机上に投影され、手を使って実際に体験することが可能とした。(2)ビデオ表示用ディスプレイの付加机上は本等が置かれているため、ビデオ映像のようにある程度大きな画面には机前方に別なディスプレイがあるほうがよい。そこで、新規購入したビデオ映像表示用プラズマディスプレイを机前方に設置し、バーコード情報に基づき対応するビデオデータをビデオサーバ(新規購入)から検索し表示した。プラズマディスプレイを使用する理由は、奥行きの薄さにある。10cm程度の薄さのディスプレイは実用化された場合の机設置面積を小さく押えることができる。また、オフィス等での使用を考慮した時、パーティションの機能も合わせ持つことができた。(3)評価実験システムの評価は、付近の中学、高校の学生を被験者として、システムを使用してもらい、感想を聞いた。

本年度は以下の研究を行った.(1)アプリケーションの開発開発した机システムを用いて以下のようなアプリケーションを開発し評価を行った.-理科アプリケーション利用者が理科の教科書を開くと,教科書にあらかじめ添付されたバーコードを認識し,対応するビデオあるいはCGシミュレーションを机上に表示する.利用者は自分自身の手で,投影された電子情報(ビデオやCG)を直接操作することができた.なお本研究では従来の研究ではできなかった,実時間(20frame/sec)での認識を手認識を実現した.-図形描画システム両手を利用して図形を描画するシステムを開発した.図形の位置指定,移動-回転操作,コピー・ペーストなどがすべて手だけで実現できた.左手周辺には本研究で新たに開発した円形メニューが表示される.また,ジェスチャ認識による図形指定(形と大きさ),把持操作,メニューの表示・非表示などを実現した.そして既存の図形描画ツールとの被験者実験を行った結果,簡単な図の描画では既存のシステムに比べ,ほぼ同等かそれ以上の成績を収めることがわかった.(2)両手ジェスチャ認識の高機能化これまでに開発した実時間手認識手法を用いて,さらに高機能なジェスチャ認識を実現した.具体的には隠れマルコフモデル(HMM)を用いて,10種類のジェスチャ認識を行えるようになった.ジェスチャの種類にもよるが平均では95%以上の認識率を達成した.このジェスチャ認識手法は上記の図形描画システムに利用された.以上のように,3年間の研究により,当初の目的どおりの机システムとそのアプリケーションの開発を行うことができた.今後は,このシステムの実用化(低価格化,およびコンパクト化)を考えていきたい.また,遠隔に離れた2つの机システムを通信で結び,遠隔教育の実験を行えればと考えている.
精神科における高規格病棟の治癒環境性能に関する研究

精神科救急病棟をはじめとする精神科の急性期患者を対象とする病棟では、多くの患者が、まず隔離室に入院し、行動制限を受ける。もちろんこれは自傷・他害などを回避する必要からではあるが、一方、対人関係の改善など治療上の意味からは、徐々に行動制限を介助する必要があり、クリニカルパス上でもそのように示されている。しかし、多くの病院の隔離エリアでは、隔離室を出て対人関係を構築できるような日常生活が行なえる空間や設備が用意されていない。これらを改善することが本研究の目的であるが、今年度は国内の32の救急病棟から平面図およびクリニカルパスを収集し、患者のパスに従って拡大する患者の日常生活行為の広がりの具体的な空間場所およびその状況を分析した。クリニカルパスより患者の生活行為を17抽出し、それらが入院経過後のどの時期にどこで行なわれるかを類推した。また、パスより、隔離エリア内における病状回復のステージとして、拘束期・隔離期・臨界期・開放期(・退院準備期)の4(5)期に分けることとした。これにより各期(ステージ)のどの段階で行なわれている行為を整理することができた。拘束期と隔離期が隔離室内、臨界期には保清行為や職員との交流が行なえる空間であり、行動制限解除のきっかけとなるが、それらに必要な空間と設備をどこに配置すべきかを明らかにできた。さらに、隔離エリアにある生活空間のつくりようによって、行動拡大のパターンが異なることが明らかになった。隔離室から徐々に生活行為を獲得していくそのプロセスには空間構造によって、前半飛躍型、段階型、後半飛躍型、中間飛躍型の4類型があることが分かった。今年度中に図面上の分析だけでなく、隔離エリアにおける患者行動の実際を追跡調査する予定であった。これには患者の個人情報が含まれる可能性があり、研究者が所属する研究機関における倫理審査を申請しているが、調査手法についての修正事項が指摘され、調査を実施することができなかった。既に調査対象機関(病院)における承認は得ているが、場合によっては当該機関での倫理審査申請を求められる可能性もある。倫理審査委員会との協議により早急に調査に着手できるよう、努めているところである。2018年度中に実施を計画をしていた隔離エリア内のいける患者日常行為追跡調査を実施する。併せて、当初計画していた通り、隔離エリアから一般病床に移り、退院にいたる一連の病室処遇の追跡(記録による)を実施する。精神科における高規格病棟の基本条件として、隔離室数と一般病床数のプロポーション、それぞれのエリアにおける患者生活行為を担保する空間と設備の条件を明らかにする。新たに着手する記録追跡調査についても、既に研究倫理審査を申請しているが、患者情報の取扱い、病院の記録をどこまで病院外研究者が閲覧できるかについて、倫理審査委員会と鋭意協議している。精神科救急・急性期医療における高規格病棟を想定する病棟内環境のうち、特に隔離室およびその周辺ゾーンに焦点を当て、行動制限解除に伴う患者の行動拡大の可能性を探った。対象は救急入院料病棟22である。隔離ゾーンは病棟全体の625%程度(平均16%)の面積を占め、多くの場合は病室以外の専用デイコーナーを有する。なお、隔離室の割合は1030%(平均22%)の間に分布し、隔離室も含めた個室数は50100%(平均70%)までの範囲であった。隔離室から、行動制限解除を受けて病棟全体の共用空間(デイスペース)までに広がるの患者の行動場面をステージとして各空間の機能(隔離室・隔離前室・準隔離室・廊下)と日常的な行為である洗面・入浴・休息(食事)を行なう位置・場所・設備に着目し、関係付けてまとめ、類型化を行なった。その結果6つのタイプに分けることができた。これらの違いは、そのステージごとに獲得できる行為数と、その順序である。つまり、たとえば洗面行為は前室で行なえる型と、隔離ゾーン共用空間に出ないとできない型がある。これらの獲得できる行為がきめ細かく配慮されていると、部分開放(時間開放)として隔離室から出られる可能性が増すと考えられる。少なくとも行為の獲得順序については、治療的な概念もあり、各病棟ごとにクリニカルパスなどで示されているものであるが、それらに対応して建築空間が用意されているとは限らない。反対に、物理的な空間整備が患者の行動制限解除に影響(制約)を与えていることも考えられる。今後、実際の制限解除の状況を追跡調査により把握し、また隔離ゾーン内共用空間での行為観察などを行ないながら、建築性能に求められる治癒的機能を追及する。対象としているのは精神科救急病棟であり、既に「施設基準」として定められている条件があので、一定の質を担保している病棟建築を対象としている。とは言え、隔離室を治癒装置として利用するというからには、そこからの制限解除も念頭に置かれた計画となっているべきであり、これらの条件は「基準」には触れられていない。これまでの研究により、病棟建築の実際にはさまざまな状況があるので、対象をさらに広げる必要も明らかになった。

これらを改善することが本研究の目的であるが、今年度は国内の32の救急病棟から平面図およびクリニカルパスを収集し、患者のパスに従って拡大する患者の日常生活行為の広がりの具体的な空間場所およびその状況を分析した。クリニカルパスより患者の生活行為を17抽出し、それらが入院経過後のどの時期にどこで行なわれるかを類推した。また、パスより、隔離エリア内における病状回復のステージとして、拘束期・隔離期・臨界期・開放期(・退院準備期)の4(5)期に分けることとした。これにより各期(ステージ)のどの段階で行なわれている行為を整理することができた。拘束期と隔離期が隔離室内、臨界期には保清行為や職員との交流が行なえる空間であり、行動制限解除のきっかけとなるが、それらに必要な空間と設備をどこに配置すべきかを明らかにできた。さらに、隔離エリアにある生活空間のつくりようによって、行動拡大のパターンが異なることが明らかになった。隔離室から徐々に生活行為を獲得していくそのプロセスには空間構造によって、前半飛躍型、段階型、後半飛躍型、中間飛躍型の4類型があることが分かった。今年度中に図面上の分析だけでなく、隔離エリアにおける患者行動の実際を追跡調査する予定であった。これには患者の個人情報が含まれる可能性があり、研究者が所属する研究機関における倫理審査を申請しているが、調査手法についての修正事項が指摘され、調査を実施することができなかった。既に調査対象機関(病院)における承認は得ているが、場合によっては当該機関での倫理審査申請を求められる可能性もある。倫理審査委員会との協議により早急に調査に着手できるよう、努めているところである。初年度研究により患者の行動範囲拡大に関する現状は把握できたが、これらの作業は図面分析により得られた情報である。今後は、診療録等の分析による実際の部分開放の状況を明らかにし、また行動観察を加えて隔離ゾーン共用空間の建築・設備に必要な条件を整理する予定である。また、これまでに対象とした病院以外の精神科病院についても部面分析は継続する必要もある。2018年度中に実施を計画をしていた隔離エリア内のいける患者日常行為追跡調査を実施する。併せて、当初計画していた通り、隔離エリアから一般病床に移り、退院にいたる一連の病室処遇の追跡(記録による)を実施する。精神科における高規格病棟の基本条件として、隔離室数と一般病床数のプロポーション、それぞれのエリアにおける患者生活行為を担保する空間と設備の条件を明らかにする。新たに着手する記録追跡調査についても、既に研究倫理審査を申請しているが、患者情報の取扱い、病院の記録をどこまで病院外研究者が閲覧できるかについて、倫理審査委員会と鋭意協議している。これまでの研究活動は図面収集とその内容の確認に要した旅費がおもであったが、次年度以降は患者の行動記録調査などを実施するので、そのための旅費および調査協力者への謝金等が発生するので、合算して使用する計画である。研究の進捗状況欄に示したとおり、2018年度に実施を予定していた病院訪問の上の患者追跡実態調査が倫理審査上の課題により遅れたため、当該調査は次年度に実施することとなった。ここで必要な研究費は、調査員の派遣旅費および謝金である。
アロマセラピーにおける鎮静効果の科学的検討と歯科恐怖症患者への臨床応用について

鎮静作用を持つといわれる植物精油の自律神経系および脳組織代謝への影響を検討した。1.自律神経系脳波・心電リアルタイム解析システム(MemCalc/Makin2,GMS, Japan)を用いて自律神経活動を測定した。鎮静薬およびフローラル系植物精油は交感神経の活動を表すLF/TF値には有意な変化を与えなかった。副交感神経系の活動を表すHF値に関しては植物香油では有意な変化は認めず、鎮静薬でも上昇傾向は認めたものの有意は変化ではなかった。鎮静作用を持つといわれる薬物や植物香油は昨年度副交感神経遮断薬であるアトロピンで認めたような単一的な作用ではなく、自律神経系に複雑な影響を与えていることが推測された。2.脳組織代謝レーザー組織酸素モニター(OMEGAMONITOR, BOM-L1TRW, OMEGAWAVE, Japan)を用いて大脳前頭葉の脳組織代謝を測定した。鎮静薬は体表面の循環を上昇させる現象を認めたが、フローラ系の植物精油はそれを一過性に抑制する現象を認めた。前頭葉の脳組織代謝に関しては、鎮静薬は酸化ヘモグロビン量が減少し、酸素供給が減少したが、還元ヘモグロビン量は不変であった。一方、フローラル系の植物精油は、むしろ還元ヘモグロビンが増加し、脳組織代謝は上昇する現象を認め、この作用は持続的であった。以上の結果より、鎮静作用を持つといわれる植物精油は自律神経系への影響は解析できなかったが、脳組織代謝に対しては賦活的である可能性が示唆された。1.アロマセラピーに関する基礎調査大学研究機関、食品業界、化粧品業界など様々な分野において"匂い"の研究が盛んに行われており、その最先端の情報収集を行った。食品業界ではフレーバー添加によるヒット商品の開発、香料業界ではトイレの悪臭に対する消臭芳香剤開発、健康増進関連業界ではグレープフルーツの香りの痩身効果に着目し、グレープフルーツの香り加工をしたストッキングを最近開発していることがわかった。しかし、嗅覚の研究は始まったばかりで、実験手法もはっきりと確立されておらず、特に植物精油の神経系への作用は不明な点が多く、基礎的研究の必要性が示唆された。2.植物精油の神経系への作用に関する研究手法の検討脳波・心電リアルタイム解析システム(MemCalc/Makin2,GMS,Japan)を用いて副交感神経遮断薬である硫酸アトロピン筋注後の自律神経活動を測定した。副交感神軽系(迷走神経)の活動に対する指標のHFめ減少を観察し、このモニターが自律神経系のモニターとして信頼性が高いことが示唆された。このモニターを用いて次年度に各種植物鉱油が自律神経系に及ぼす影響を検討する。脳組織血流・酸素代謝に関する測定機器の検討レーザー組織酸素モニター(OMEGAMONITOR,BOM-L1TRW,OMEGAWAVE,Japan)を用いて過換気により脳血管を収縮させて前頭部より2cm4cm下の脳組織血流・酸素代謝に関する測定を行った。過呼吸開始後より酸化ヘモグロビンは減少、還元ヘモグロビンは増加、全ヘモグロビンは減少し、脳血流量の減少が示唆され、このモニターの脳組織血流及び酸素代謝を検討するモニターとして信頼性が高いという結論が得られた。このモニターを用いて各植物製油の嗅刺激が脳循環に及ぼす影響を検討する。
皮膚におけるアミノ酸代謝の紫外線被曝による影響のオミクス解析

Ultraviolet B(UVB)照射がアミノ酸代謝に及ぼす影響を検討した。UVB照射により、皮膚中システイン量、グルタミン酸量、グルタチオン量が増加し、タウリン量が減少した。UVB照射により増加した活性酸素除去のため皮膚中にグルタチオンが蓄積したことが推察された。また、システインからタウリンへの合成が抑制され、システインが蓄積したと考えられ、その結果、タウリンが減少し皮膚機能悪化を引き起こす一つの要因になったことが示唆された。UVB照射により肝臓中グルタミン量が増加し、3つの分岐鎖アミノ酸量が減少した。このことからUVB照射は肝臓のアミノ酸代謝にも影響を及ぼす可能性が示唆された。アミノ酸は、体内でタンパク質の構成成分としてだけでなく、mTORなどの細胞内シグナルに関わる因子の活性化や、旨味成分などとして重要な役割を果たしている。アミノ酸代謝に関する研究は、肝臓、骨格筋などで盛んに行われている。しかし、紫外線などの外部刺激を最も敏感に受ける皮膚でのアミノ酸代謝については不明な点が多い。そこで我々は、皮膚でのアミノ酸代謝について明らかにし、他の組織との比較を行うとともに、紫外線被曝による光加齢によって、皮膚でのアミノ酸代謝がどのような影響を受けるかをオミクスを用いて分子レベルで検討することにした。本年度は、皮膚に照射する紫外線量の決定後、紫外線の刺激を受けたあるいは受けていないヘアレスマウスの皮膚中のアミノ酸代謝に関わる酵素について、mRNA量レベルをゲノミクス、アミノ酸およびアミノ酸に関連する分子をメタボロミクスにて解析し、肝臓など別組織のアミノ酸およびその代謝関連酵素と比較した。その結果、紫外線照射により、皮膚でもっとも多くの遺伝子変動が認められ、肝臓でも多くの遺伝子において増減があった。しかし、骨格筋では、その変動は非常に少ないことがわかった。メタボロミクス解析を行ったところ、紫外線照射により、皮膚中のシステイン量が著しく増加し、グルタミン酸も増加した。他のアミノ酸量の変動はなかった。また、肝臓では、グルタミンの増加、リシン、セリン、トレオニン、バリン、ロイシン、イソロイシンの減少が認められ、皮膚以上に変動するアミノ酸が多いことがわかった。平成27年度の検討事項であった「プロテオミクスによるアミノ酸代謝に関わるタンパク質の臓器間比較」ができなかった。それは、来年度以降に行うことになっていた「ゲノミクスによる紫外線照射の有無での比較」および「メタボロミクスによる紫外線照射の有無の違いによるアミノ酸量の比較」を先行して検討したためである。よって、全体としての進行は「おおむね順調である」と判断した。アミノ酸は、体内でタンパク質の構成成分としてだけでなく、mTORなどの細胞内シグナル因子の活性化や、旨味成分などとして重要な役割を果たしている。アミノ酸代謝に関する研究は、肝臓、骨格筋などで盛んに行われているが、紫外線(UV)などの外部刺激を最も敏感に受ける皮膚での代謝については不明な点が多い。そこで、研究代表者は、皮膚でのアミノ酸代謝について明らかにし、他の組織と比較するとともに、UV被曝による皮膚でのアミノ酸代謝への影響をオミクスを用いて分子レベルで検討することにした。昨年度は、UV刺激を受けたあるいは受けていないヘアレスマウスの皮膚中のアミノ酸代謝に関わる酵素について、mRNAレベルをゲノミクス、アミノ酸およびアミノ酸に関連する分子をメタボロミクスにて解析し、肝臓、骨格筋のアミノ酸およびその代謝関連酵素と比較した。その結果、UV照射によって皮膚で多くの遺伝子変動が認められ、肝臓でも多くの遺伝子が増減した。皮膚中ではシステイン(Cys)量が著しく増加した。そこで、本年度は、Cys代謝に関わる分子について検討したところ、還元型グルタチオン量の増加、タウリン量の減少が認められた。還元型グルタチオン量の増加は、分解に関わる酵素γーグルタミルトランスフェラーゼの減少によることが考えられ、UV照射により増加した活性酸素種の除去のためと考えられた。さらに、グルタチオンは、還元型とともに、酸化型も増加した。ここには、酸化酵素グルタチオンペルオキシダーゼ増加と還元酵素グルタチオンレダクターゼ減少が関わっていると考えられた。タウリン量減少は、Cysからのタウリン合成に関わるcysteine sulfinic acid decarboxylaseの減少に起因すると考えられた。皮膚中タウリンの減少によってCysの消費が抑制され、Cys量増加に繋がったと考えられた。平成27年度および平成28年度における「プロテオミクスによるアミノ酸代謝に関わるタンパク質の臓器間比較」ができていない。それは、来年度に行う予定である「紫外線によるアミノ酸代謝の変動するメカニズムの解明」を行ったこと、さらに、平成27年度に用いたヘアレスマウスがアルビノ種であり、メラニンを産生するマウスを用いた皮膚でのアミノ酸代謝の研究がより重要課題と考え、平静28年度にその予備を行ったためである。アミノ酸代謝に関する研究は、肝臓、骨格筋などで盛んに行われているが、紫外線などの外部刺激を最も敏感にうける皮膚での代謝については不明な点が多い。そこで、研究代表者は、皮膚でのアミノ酸代謝について明らかにし、他の組織と比較するとともに、紫外線被曝による皮膚でのアミノ酸代謝への影響をオミクスを用いて分子レベルで検討することにした。昨年度までに、紫外線被曝によって皮膚だけでなく、肝臓でも多くの遺伝子が増減すること、皮膚ではシステイン量の著しい増加、還元型・酸化型両グルタチオン量の増加、タウリン量の減少を明らかにした。

グルタチオン量の増加は、紫外線被曝により増加した活性酸素種の除去が関わっており、そのため、グルタチオンペルオキシダーゼ量増加やレダクターゼ量減少が起こったと考えられた。またタウリン量減少には、cysteine sulfinic acid decarboxylaseの減少が関わっていると考えられた。今年度は、肝臓のコレステロール代謝に関わる変動について検討した。紫外線被曝によって、コレステロール量が増加した。そのメカニズムを検討したところ、コレステロールの律速酵素HMG-CoA還元酵素mRNA量は変化なかった。コレステロールから胆汁酸合成に関わる酵素CYP7A1mRNA量は減少していた。このことから、肝臓でのコレステロール量増加は、胆汁酸へ代謝されないためと考えられた。また、コール酸(1次胆汁酸)量も増加していた。CYP7A1量が減少していたことから、コール酸の増加は、コレステロールからの代謝によるものではなく、血液からの胆汁酸吸収が、増加していることが考えられた。Ultraviolet B(UVB)照射がアミノ酸代謝に及ぼす影響を検討した。UVB照射により、皮膚中システイン量、グルタミン酸量、グルタチオン量が増加し、タウリン量が減少した。UVB照射により増加した活性酸素除去のため皮膚中にグルタチオンが蓄積したことが推察された。また、システインからタウリンへの合成が抑制され、システインが蓄積したと考えられ、その結果、タウリンが減少し皮膚機能悪化を引き起こす一つの要因になったことが示唆された。UVB照射により肝臓中グルタミン量が増加し、3つの分岐鎖アミノ酸量が減少した。このことからUVB照射は肝臓のアミノ酸代謝にも影響を及ぼす可能性が示唆された。平成28年度は、27年度に行ったゲノミクス、およびメタボロミクスの解析をさらに進める。また、皮膚でのメラニン合成可能なマウスを用いて、「ゲノミクスによる臓器間比較」、「プロテオミクスによるアミノ酸代謝に関わるタンパク質の臓器間比較」、「メタボロミクスによるアミノ酸量の確認」についても検討し、平成27年度の結果と比較することでメラニン合成の有無により、アミノ酸代謝がどのように変動するのか比較する。平成29年度は、平成27年度および28年度に引き続き、アルビノ種およびメラニン合成可能マウスを用いたゲノミクス、メタボロミクスの解析を進める。さらに、遺伝子レベルで変化のあった酵素等については、プロテオミクスあるいはウエスタンブロッティング法を用いて、タンパク質レベルでも検討する。栄養生化学皮膚科学ほとんど予定通りの支出であったが、端数が生じたため、その金額を次年度使用額に入れた。ほとんど予定通りの支出であったが、端数が生じたため、その金額を次年度使用額に組み入れた。平成28年度においては、ほぼ予定通りの使用を予定している。平成29年度においては、ほぼ予定通りの使用を予定している。
水俣病事件報道のメディアテクストとディスクールにかんする研究

水俣病の加害企業がチッソであることが、1968年に政府によって認定されるまでの水俣病事件報道においては、水俣病の患者とその家族たちを、抑圧的に表象する言説が形成されてきた。チッソ水俣工場の加害責任が明確にされないまま、わずかな金銭的支払いだけで患者と家族への補償を済ませようとする「見舞金契約」が1959年に12月に締結されたが、その後は、患者と家族を、金銭的支払いを受け取る存在として語り、また、水俣病事件それ自体もすでに終結したと語る物語がメディア環境に形成された。その結果、水俣病事件は、メディア環境における出来事としては、もはや顕在的に生ずる出来事ではなくなっていった。1956年以降の『経済白書』には、経済発展によって日本の独立と国際的地位が確立されるという経済ナショナリズムの言説が形成されていたが、水俣病事件報道に形成されていた言説もまた、こうしたイデオロギー的特徴を示していた。さらに、このような報道の言説には、経済発展こそが、それによるさまざまな矛盾を解決するという戦後日本の高度経済成長のイデオロギーの特徴を見て取ることができる。1962年にチッソ水俣工場で起こった労働争議、すなわち安定賃金闘争も、経済発展を追い求める経済政策の矛盾が表面化した出来事として大規模に報道された。しかし、そうした重大な社会問題として、労働争議を報道する言説は形成されていたものの、他方では同じ言説が、水俣病の原因物質がチッソ水俣工場の排水に含まれていたことを明らかにした1963年のスクープを潜在化させていた。つまり、経済発展がもたらす矛盾としての労働争議にっいての報道が、当時の経済発展を支える有力な企業の一つであったチッソの加害責任を追及する言説の形成を阻むこととなったのである。本年度は東京で5回の研究会、熊本・水俣地域で2回の現地聞き取り調査と資料収集、東京で2回の聞き取り調査と資料収集を実施した。この過程では、おもに19611969年の水俣病事件関連の新聞記事(複写)2253点を収集している。研究会では、(1)水俣病事件報道にみられるディスクールの分析を進めるための理論的枠組みの検討と構築、(2)水俣病事件史の概略と問題点の把握、(3)高度経済成長期における産業政策の把握を中心課題として検討を進めた。熊本地域では、熊本学園大学教授・原田正純氏のほか、熊本日日新聞社、熊本放送の報道関係者に聞き取り調査をした。この調査の主たる目的は、水俣病事件史の概要を把握し、この事件を、たんなる公害事件としてではなく、戦後日本の高度経済成長期における地域社会、経済産業政策、社会意識、世論、イデオロギー、あるいは医学の取り組み方などの多角的視点から、構造的に再構成することにあった。今回の調査では、所期の最も基本的な目的は概ね達成されたが、なお、報道関係者や社会科学研究者にたいする、今後の聞き取りの必要性が確認された。水俣地域では、認定患者、胎児性患者とその家族への聞き取り調査を実施した。この調査は、水俣病事件史の最初期とその直前の段階での患者、家族たちの生活状況を把握することと、患者、家族たちにとっての、この事件のメディア報道によって構成される世界の特徴を理解することを目的としていた。今回の調査からは、水俣病患者、家族たちの初期段階での生活が、「漁民の貧しい生活」といったキーワードに関連していくディスクールによって表象されてきたが、そこにはなお、生活の実態の多層的な特徴が潜在させられていることが示唆された。一般には「チッソの企業城下町」などといわれてきたこの地域に特有の空間形態について、その特徴と歴史的変容を把握していくことが、今後の課題として確認された。