hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
終末糖化産物（ＡＧＥｓ）はインプラントのリスク評価に有用か

そこで我々は、AGEsが高発現を来たす糖尿病がインプラント治療のリスクとなるのは、易感染性や治癒不全だけでなく、骨内のAGEs蓄積による骨質低下が影響していると考えた。本研究ではStreptozocin (STZ)投与によるAGEs高発現ラットを作成し、AGEsの発現量と大腿骨に埋入したインプラント体のオッセオインテグレーションの評価項目を比較、末梢血AGEs発現量との相関性を明らかにすることで「AGEsがインプラント治療におけるリスク評価に有用である」ことを証明することを目的とした。本実験では、4週齢雄性SD系ラットに対して尾静脈内投与(65mg/kg)を行ない、STZ投与1週間後に血糖値が300mg/dlとなった糖尿病ラットを実験群、STZの代わりに生理食塩水を投与した群を対照群とした。右側に対してインプラントを埋入、左側は骨欠損のみとし術後14週後に大腿骨・脛骨を摘出した。骨欠損形成部、インプラント埋入部をマイクロCT撮影にて放射線学的評価を行った。マイクロCT所見では、両群ともに骨欠損境界部に新生骨が見られ、継時的に不透過像の亢進が確認された。3次元骨構造解析では、有意差は見られなかった。組織形態学的評価では、脱灰後にインプラント体を除去し、パラフィン切片を観察した。インプラント周囲骨は両群ともに継時的に緻密化し、免疫蛍光染色による局在評価においては、対象群と比較して実験群と比較してインプラント界面に一部陽性像を呈する所見が認められた。今後、オッセオインテグレーションの長期的な維持やインプラント周囲炎の罹患率との関連性を明らかにすることで、終末当科産物の蓄積評価がインプラントの長期予後の有効な評価方法になると考えられる。終末糖化産物(AGEs)の蓄積が、骨質低下に影響することが知られている。しかし、AGEsが骨結合が重要となるインプラント治療に影響するかについては知られていない。本研究は、糖尿病モデルラットを用いてインプラントとAGEsの関係を明らかにすることである。対照群と比較して、実験群では、骨欠損部やインプラント周囲の新生骨量に著明な違いは認められなかった。しかし、実験群ではインプラント頚部皮質骨にAGEsの局在発現を認めた。本研究の結果から、AGEsの蓄積は早期のオッセオインテグレーションには影響を及ぼさなかったが、インプラント頚部が炎症の起点となることから長期的な予後に関与する可能性が示唆された。初年度となる平成24年度では予備実験として糖尿病モデルラット作成におけるSTZ投与の方法ならびに容量の検討から行った。4週齢雄性SD系ラットに対して腹腔内投与(70mg/kg)ならびに尾静脈内投与(65mg/kg)での検討を行った。腹腔内投与では投与1週間後の生存率は良好であるが、血糖値が300mg/dl以上となる割合が50%以下であった。一方、尾静脈投与では投与1週間後における生存率が30%と低かった。この為、当初の予定より実験群のn数確保が少なかったことから進捗にやや遅れが生じた。現在、効率的な糖尿病モデルラット作成方法を確立するために、今後ラットへの投与する週齢や時期、さらにSTZの投与量ならびに希釈程度等の検討を継続している。また、STZ投与群を対照群よりも多く作成することで継続的に糖尿病モデルラットの試料作製も平行して行うことで、実験の進捗の遅れは修正が可能であると考える。
塑性流動を利用した光ディスク記憶素子面等の超精密表面創成に関する研究

平面しごき形転写装置(超精密ポンチ画工具)を用いて、工具面転写条件の検討を行った。実験装置の原理を図1に示す。帯板素板【○!4】とポンチ【○!1】を一体で上方に引き上げ、ダイス【○!3】によりしごき加工を加えると同時に、ポンチ面の転写加工を行う。しごき率の変更はガイド軸受【○!2】を左右に移動することにより行う。実験はRa=0.06μmの超精密仕上げされたポンチを用い、アルミニウム合金A-1100材を用いて行った。しごき率は5約50%までの範囲で種々変更する。しごき速度は摩擦発熱による温度効果、動圧流体力学的効果をできるだけ小さくするため、1mm/Sの低速で一定とした。工具および素板摩擦面をアセトンで十分脱脂した後冷風乾燥し、潤滑油を塗布して直ちに実験を行った。ダイス側素板面では、ダイス面との摩擦すべりによって表面が創成されるが、低粘度油潤滑適用時には焼付きによる表面むしれが生じ、高粘度油潤油ではおおむね擦過傷面となり、Ra=0.05μm程度の表面仕上げが得られる。これはダイス面に比べかなり劣るものである。ポンチ側素板面では、ポンチ面への転写によって表面が創成される。ポンチ面を無潤滑としてしごき率を高めても、焼付きは発生せず、転写性は著しく高まる。ポンチ面Ra=0.020μmの場合には、しごき率20%程度まで高めるとほぼ完全な転写面がえられる。最もなめらかなRa=0.004μmのポンチではしごき率50%程度でほぼ完全な転写面がえられる。素材表面あらさと潤滑油粘度の関係についても検討したところ、無潤滑より、できるだけ低粘度の潤滑油を用いた方が転写性が向上すると思われた。平面しごき形転写装置(超精密ポンチ面工具)の設計製作を行った。さらに、しごき用ダイス面上に作用する垂直力・摩擦力・しごき行程を同時測定し得る計測システムを製作した。詳細は以下の様である。帯板素板(4)はポンチ(1)と一体で上方に引き上げられ、ダイス(3)によってしごき加工が加えられる。ダイス側では比較的大きな相対すべりを伴いながらダイス面との摩擦を介して製品表面が創成されるが、ポンチ側では素板とポンチ表面との間に面圧が負荷された状態で比較的微小の相対すべりを生じて表面が創成される。しごき率の変更はガイド軸受(2)を左右に移動することにより行う。しごき加工中ダイス面に作用する垂直力および摩擦力は同時に分離測定され、しごき行程を通して記録される。実験はアルミニウム合金A-1100-0材を用いて行った。影響因子とし、しごき率、潤滑条件、ポンチ面表面あらさを考え、これらの因子と鏡面転写条件との関係を検討した。ダイス側素板面では、ダイス面との摩擦すべりによって表面が創成されるが、低年度油潤滑ではおおむね擦過傷面となりRa 0.05μm程度の表面仕上げが行われる。無潤滑としてしごき率を高めても、焼付きは全く発生せず、転写性は著しく高まる。R_0=0.004μmの超精密表面ポンチを用い、無潤滑でしごき率50%程度まで高めるとほぼ完全な転写鏡面が得られる。

今後は製品表面の観察を主に研究を行なう予定である。平面しごき形転写装置(超精密ポンチ面工具)を用いて、工具面転写条件の検討を行った。実験装置の原理を図1に示す。帯板素板(4)とポンチの一体で上方に引き上げ、ダイス(3)によりしごき加工を加えると同時に、ポンチ面の転写加工を行う。しごき率の変更はガイド軸受(2)を左右に移動することにより行う。実験はRa=0.06umの超精密仕上げされたポンチを用い、アルミニウム合金A-1100材を用いて行った。しごき率は5約50%までの範囲で種々変更する。しごき速度は摩擦発熱による温度効果、動圧流体力学的効果をできるだけ小さくするため、1mm/sの低速で一定とした。工具および素板摩擦面をアセトンで十分脱脂した後冷風乾燥し、潤滑油を塗布して直ちに実験を行った。ダイス側素板面ではダイス面との摩擦すべりによって表面が創成されるが、低粘度油潤滑適用時には焼付きによる表面むしれが生じ、高粘度油潤滑油ではおおむね摩擦傷面となり、Ra=0.05um程度の表面仕上げが得られる。これはダイス面に比べかなり劣るものである。ポンチ側素板面では、ポンチ面への転写によって表面が創成される。ポンチ面を無潤滑としてしごき率を高めても、焼付きは発生せず、転写性は著しく高まる。ポンチ面Ra=0.020umの場合には、しごき率20%程度まで高めるとほぼ完全な転写面がえられる。最もなめらかなRa=0.004umのポンチではしごき率50%程度でほぼ完全な転写面がえられる。素材表面あらさと潤滑油粘度の関係についても検討したところ、無潤滑より、できるだけ低粘度の潤滑油を用いた方が転写性が向上すると思われた。
アスペルギルス毒素"グリオトキシン"による好中球活性酸素生成機構の阻害

好中球が生成する活性酸素(O_2^-、H_2O_2)は、自然免疫の中核をなし感染防御に大きく貢献している。先天的に活性酸素生成能を欠く慢性肉芽腫症(CGD)患者は、アスペルギルス反復感染に陥り致死的である。一方、免疫能の低下した患者では、重篤な感染症としてアスペルギルス症が問題になっているが、その侵襲性に関しては実体が明らかでない。本研究では、アスペルギルス侵襲性の理解を目的として、好中球活性酸素生成酵素(NADPH oxidase)に対するアスペルギルス病原因子の影響を検討した。先ず、アスペルギルス高感度定量法を開発し、CGDマウス好中球の抗アスペルギルス活性がほぼゼロであることを明らかにした。次に、アスペルギルス病原因子をスクリーニングした結果、グリオトキシンのみが高いO_2^-生成阻害活性を示した。通常、NADPHoxidaseの構成因子は、細胞膜(cyt.b558:gp91-p22複合体)とサイトゾル(p67,p47,p40,Rac2)に分配されて不活性型である。しかし、病原体を認知するとサイトゾル因子がcyt.b558上で集合体を形成してNADPHoxidaseは活性化され、O_2^-を生成し、殺菌に用いられる。この活性化にはp47のリン酸化が中心的な役割を担っている。つまり、p47は、リン酸化後、細胞骨格系と会合しているp67に取り込まれてcyt.b558上へ移行し、活性型NADPH oxidaseを構築する。グリオトキシンはこれら一連のステップを阻害した。最後に、グリオトキシンは、極低濃度で好中球の抗アスペルギルス活性を阻害した。以上の結果より、好中球の生成する活性酸素がその抗アスペルギルス活性にとって必須であること、逆に、アスペルギルスが、病原因子グリオトキシンを用いて防御側である好中球のNADPHoxidaseを阻害してその攻撃から逃れ、侵襲性を発揮することが明らかになった。好中球が生成する活性酸素(O_2、H_2O_2)は、自然免疫の中核をなし、感染防御に大きく貢献している。先天的に活性酸素生成能を欠く慢性肉芽腫症(CGD)患者、更に、食細胞機能の低下した癌患者・高齢者では、重篤な感染症としてアスペルギルス症が問題になっている。活性酸素生成を担う酵素(phagocyte NADPH oxidase)は、膜因子(cytochrome b558のgp91およびp22サブユニット)とサイトゾル因子(p67、p47、p40)から成る複合酵素系であり、その活性はRac2に制御される。これらNADPHoxidaseの構成因子は、蛋白質間の相互作用を制御するモチーフ:srchomology3(SH3)ドメインとその結合相手であるproline-rich領域に富んでいる。恒常的な活性酸素生成は宿主に対して毒性があり、NADPHoxidaseの活性化は厳密に制御されなければならない。実際、これらのモチーフを介した会合様式が分子生物学的手法を用いて解析され、好中球に於ける活性酸素生成機構の大略は明らかにされた。しかし、攻撃相手である病原体との係わりに注目した研究は殆どない。

我々は、CGDノックアウトマウスを用いて、好中球の生成する活性酸素がその抗アスペルギルス活性にとって100%必須であること、逆に、アスペルギルスが、病原因子グリオトキシンを用いて、防御側である好中球のNADPHoxidaseを阻害することによりその攻撃から逃れ、侵襲性を発揮することを見いだした。好中球が生成する活性酸素(O_2^-、H_2O_2)は、自然免疫の中核をなし感染防御に大きく貢献している。先天的に活性酸素生成能を欠く慢性肉芽腫症(CGD)患者は、アスペルギルス反復感染に陥り致死的である。一方、免疫能の低下した患者では、重篤な感染症としてアスペルギルス症が問題になっているが、その侵襲性に関しては実体が明らかでない。本研究では、アスペルギルス侵襲性の理解を目的として、好中球活性酸素生成酵素(NADPH oxidase)に対するアスペルギルス病原因子の影響を検討した。各病原因子をスクリーニングした結果、グリオトキシンのみが高いO_2^-生成阻害活性を示した。通常、NADPHoxidaseの構成因子は、細胞膜(cyt.b558:gp91-P22複合体)とサイトゾル(p67,p47,p40,Rac2)に分配されて不活性型である。しかし、病原体を認知するとサイトゾル因子がcyt.b558上で集合体を形成してNADPHoxidaseは活性化され、O_2^-を生成し、殺菌に用いられる。この活性化にはp47のリン酸化が中心的な役割を担っている。つまり、p47は、リン酸化後、細胞骨格系と会合しているp67に取り込まれてcyt.b558上へ移行し、活性型NADPH oxidaseを構築する。グリオトキシンはこれら一連のステップを阻害した。最後に、グリオトキシンは、極低濃度で好中球の抗アスペルギルス活性を阻害した。CGD患者がアスペルギルス感染のハイリスク患者であることから、好中球の生成する活性酸素がその抗アスペルギルス活性にとって必須であることが示唆されていた。本研究では、アスペルギルスが、病原因子グリオトキシンを用いて防御側である好中球のNADPH oxidaseを阻害してその攻撃から逃れ、侵襲性を発揮することが明らかになった。そして、p47のリン酸化阻害が標的である可能性が示唆された。
低感度・低解像のNMRデータにも適用可能な新規信号処理と蛋白質構造解析法の開発

本年度は,ベイズ推定を用いたNMR立体構造計算法を応用して生きた昆虫培養細胞(sf9)中での3つの蛋白質(GB1, TTHA1718,ユビキチン)の構造決定に成功した成果を学術専門誌Angewandte Chemie 58, 1 (2019)に報告した.本成果は,真核細胞中でのde novo蛋白質立体構造決定としては世界初の例であり,本手法の有効性を示すことができた.GB1については,蛋白質側鎖原子も含め正確な構造決定が達成できた.解析の結果,GB1のαヘリックス領域の相対配置が,希薄溶液下と細胞内とで異なっていることが示唆された.また,Rasとカルモジュリンについては,高精度の立体構造決定には至らなかったものの,高感度の3D NOESYスペクトルの計測と,複数の原子間距離情報の取得には成功した.またNMRスペクトルパターンから,Rasはsf9細胞中でGDP結合型として存在しており,カルモジュリンは,Mg2+型として存在していることを明らかにした.常磁性効果を用いた蛋白質構造解析法では,YUH1蛋白質の全体構造決定に成功した.これまでは,活性部位付近の構造の解析が不十分であったが,RDC, PCS, PREといった遠距離の構造情報の得られるNMRデータを計測・解析したことにより,この領域の解析精度が大きく向上した.これにより,YUH1のユビキチン切断の分子機構のモデルを提案できた.本研究は,現在学術雑誌への投稿を準備中である.また,常磁性効果を利用して,マルチドメイン蛋白質であるGRB2の溶液中でのドメイン配向を決定した.GRB2の全体構造は,すでにX線結晶構造解析により明らかになっているが,本研究により,溶液中での構造を決定し,2つの構造を比較したところ,結晶構造とは明らかに異なるドメイン配向を持っていることが分かった.常磁性効果を用いた立体構造計算手法の開発では,これまでに開発してきた手法を複数の蛋白質に応用する段階に有り,いくつかの成果が出始めている.特に,マルチドメイン蛋白質のドメイン配向決定の研究プロジェクトについては,GRB2やポリユビキチンの研究が進んでいる.まだ複数の検証実験が必要なものの,大まかなドメイン配向分布が明らかになりつつある.よって,常磁性効果を利用した構造解析法の研究は,概ね予定通り研究が進捗している.また,前年度までの研究プロジェクトで開発を行った,ベイズ推定を用いた立体構造計算手法については,昆虫の培養細胞中での蛋白質構造決定に応用した成果を学術誌上で発表した.新規信号処理法の開発では,現在,2次元のNMRスペクトルのみに適用可能な暫定的なプログラムではあるが,基本的なプログラムの骨格は完成した.この新規プログラムを用いて,2次元HSQCスペクトルの再構成を行ったところ,これまで我々のグループで開発してきた最大エントロピー法を用いた方法と比べて,疑似ピークが出にくく,スペクトルの再現性が良いことが分かった.現在,より高次元のスペクトルにも本手法を適用可能な形に改良中である.以上より,立体構造計算手法の開発では特に応用面について,また,信号処理法の開発ではプログラムの骨格部分の開発の成功という点において,それぞれ進捗が見られており,概ね研究計画通りに進行中である.常磁性効果を利用した立体構造計算手法の開発では,常磁性緩和効果の1つであるpseudo-contact shift (PCS)について,再帰的な繰り返し計算により計算精度を向上させる手法の開発に成功している.今後は,この手法を実際の蛋白質に応用し,これまで高精度の構造解析が難しかった系に適用させる.ベイズ推定を用いた立体構造計算は,NMRのNuclear Overhauser Effect (NOE)データへの適用はすでに達成しているが,もう一つの常磁性緩和効果である,paramagnetic relaxation enhancement (PRE)データへの適用がまだ進んでいない.本年度は,この実装を進める.新規信号処理法の開発では,現在のプログラムは,2次元のNMRスペクトルのみに適用可能な暫定的なものであるため,これをより高次元のスペクトルにも適用可能な汎用的な手法に拡張する.この手法を,複数のシミュレーションデータと実測データに適用し,従来法と性能比較を行うことで,本手法の有効性を検証する.本年度は,ベイズ推定を用いたNMR立体構造計算法を応用して生きた昆虫培養細胞(sf9)中での3つの蛋白質(GB1, TTHA1718,ユビキチン)の構造決定に成功した成果を学術専門誌Angewandte Chemie 58, 1 (2019)に報告した.本成果は,真核細胞中でのde novo蛋白質立体構造決定としては世界初の例であり,本手法の有効性を示すことができた.GB1については,蛋白質側鎖原子も含め正確な構造決定が達成できた.解析の結果,GB1のαヘリックス領域の相対配置が,希薄溶液下と細胞内とで異なっていることが示唆された.また,Rasとカルモジュリンについては,高精度の立体構造決定には至らなかったものの,高感度の3D NOESYスペクトルの計測と,複数の原子間距離情報の取得には成功した.またNMRスペクトルパターンから,Rasはsf9細胞中でGDP結合型として存在しており,カルモジュリンは,Mg2+型として存在していることを明らかにした.常磁性効果を用いた蛋白質構造解析法では,YUH1蛋白質の全体構造決定に成功した.

これまでは,活性部位付近の構造の解析が不十分であったが,RDC, PCS, PREといった遠距離の構造情報の得られるNMRデータを計測・解析したことにより,この領域の解析精度が大きく向上した.これにより,YUH1のユビキチン切断の分子機構のモデルを提案できた.本研究は,現在学術雑誌への投稿を準備中である.また,常磁性効果を利用して,マルチドメイン蛋白質であるGRB2の溶液中でのドメイン配向を決定した.GRB2の全体構造は,すでにX線結晶構造解析により明らかになっているが,本研究により,溶液中での構造を決定し,2つの構造を比較したところ,結晶構造とは明らかに異なるドメイン配向を持っていることが分かった.常磁性効果を用いた立体構造計算手法の開発では,これまでに開発してきた手法を複数の蛋白質に応用する段階に有り,いくつかの成果が出始めている.特に,マルチドメイン蛋白質のドメイン配向決定の研究プロジェクトについては,GRB2やポリユビキチンの研究が進んでいる.まだ複数の検証実験が必要なものの,大まかなドメイン配向分布が明らかになりつつある.よって,常磁性効果を利用した構造解析法の研究は,概ね予定通り研究が進捗している.また,前年度までの研究プロジェクトで開発を行った,ベイズ推定を用いた立体構造計算手法については,昆虫の培養細胞中での蛋白質構造決定に応用した成果を学術誌上で発表した.新規信号処理法の開発では,現在,2次元のNMRスペクトルのみに適用可能な暫定的なプログラムではあるが,基本的なプログラムの骨格は完成した.この新規プログラムを用いて,2次元HSQCスペクトルの再構成を行ったところ,これまで我々のグループで開発してきた最大エントロピー法を用いた方法と比べて,疑似ピークが出にくく,スペクトルの再現性が良いことが分かった.現在,より高次元のスペクトルにも本手法を適用可能な形に改良中である.以上より,立体構造計算手法の開発では特に応用面について,また,信号処理法の開発ではプログラムの骨格部分の開発の成功という点において,それぞれ進捗が見られており,概ね研究計画通りに進行中である.常磁性効果を利用した立体構造計算手法の開発では,常磁性緩和効果の1つであるpseudo-contact shift (PCS)について,再帰的な繰り返し計算により計算精度を向上させる手法の開発に成功している.今後は,この手法を実際の蛋白質に応用し,これまで高精度の構造解析が難しかった系に適用させる.ベイズ推定を用いた立体構造計算は,NMRのNuclear Overhauser Effect (NOE)データへの適用はすでに達成しているが,もう一つの常磁性緩和効果である,paramagnetic relaxation enhancement (PRE)データへの適用がまだ進んでいない.本年度は,この実装を進める.新規信号処理法の開発では,現在のプログラムは,2次元のNMRスペクトルのみに適用可能な暫定的なものであるため,これをより高次元のスペクトルにも適用可能な汎用的な手法に拡張する.この手法を,複数のシミュレーションデータと実測データに適用し,従来法と性能比較を行うことで,本手法の有効性を検証する.蛋白質調製に必要な実験試薬の購入が,予定より安価に済んだため,一部次年度に繰り越すこととした.繰り越した予算は,実験試薬等の消耗品の購入に充てる予定である.
水質汚染防止を目的とした鋼矢板による廃棄物海面処分場の遮水工に関する基礎的研究

本研究では難透水性層と透水性層からなる地盤条件下において,難透水性層に鋼矢板を根入れした場合,鋼矢板の根入れ長の変化および矢板内外の水位差の変化が地盤内の汚染物質の拡散抑制性能に及ぼす影響について検討するために,遠心模型実験を行なった.また,解析ソフトGMSを用いて実験と同条件下の移流拡散解析を実施し,実験結果と比較検討を行なった.得られた結論を以下に示す.(1)粘土最上層での矢板外近傍地点において、C/COがある規定値に到達するのに要する時間の根入れ長の増加に対する増加率は、地盤条件によって異なる。根入れ長の増加に対する簡便法による浸透時間の増加率と比較すると、その大小関係はC/COの値に依存し、簡便法による浸透時間計算に基づく設計は基準値となるC/COによって,危険側の評価を与えたり安全側の評価を与えたりするので,根入れ長のみならず基準となる濃度を十分考慮する必要がある.(2)不透水性層下部に透水性層がある場合は,砂層近くまで鋼矢板を貫入させてしまうと,地盤全体においては浸出抑制能が低下する.すなわち,貫入させた矢板の先端が透水層に近づくにつれて,矢板外近傍における透水層では汚染物質の拡散を著しく促進する危険性がある.(3)根入れ長を増加させることにより,矢板内での汚染物質の封じ込め効果は大きくなるが,透水性層近くまで根入れさせると,透水性層が汚染物質の拡散を助長する役割を果たす可能性があることが実験より示された.(4)塩化物含有量試験の結果,模擬汚水が面的な広がりを有していることが明らかとなった.従って,旧運輸省港湾局監修の「管理型廃棄物護岸設計・施工・管理マニュアル」に記載されている設計基準では、現在考慮されている浸透路長のみならず,汚染水をフラックスで考慮する必要がある.(5)GMSによる移流分散解析の結果,実験と同様に矢板内での汚染物質の封じ込め効果が確認できた.また,粘土地盤の透水係数を水平方向に大きくすることにより,実験値との整合性が高くなったことから,模型地盤において,水平方向の透水係数が大きいと十分考えられる.本研究では難透水性層と透水性層からなる地盤条件下において,難透水性層に鋼矢板を根入れした場合,鋼矢板の根入れ長の変化および矢板内外の水位差の変化が地盤内の汚染物質の拡散抑制性能に及ぼす影響について検討するために,遠心模型実験を行なった.また,解析ソフトGMSを用いて実験と同条件下の移流拡散解析を実施し,実験結果と比較検討を行なった.得られた結論を以下に示す.(1)粘土最上層での矢板外近傍地点において、C/COがある規定値に到達するのに要する時間の根入れ長の増加に対する増加率は、地盤条件によって異なる。根入れ長の増加に対する簡便法による浸透時間の増加率と比較すると、その大小関係はC/COの値に依存し、簡便法による浸透時間計算に基づく設計は基準値となるC/COによって,危険側の評価を与えたり安全側の評価を与えたりするので,根入れ長のみならず基準となる濃度を十分考慮する必要がある.(2)不透水性層下部に透水性層がある場合は,砂層近くまで鋼矢板を貫入させてしまうと,地盤全体においては浸出抑制能が低下する.すなわち,貫入させた矢板の先端が透水層に近づくにつれて,矢板外近傍における透水層では汚染物質の拡散を著しく促進する危険性がある.(3)根入れ長を増加させることにより,矢板内での汚染物質の封じ込め効果は大きくなるが,透水性層近くまで根入れさせると,透水性層が汚染物質の拡散を助長する役割を果たす可能性があることが実験より示された.(4)塩化物含有量試験の結果,模擬汚水が面的な広がりを有していることが明らかとなった.従って,旧運輸省港湾局監修の「管理型廃棄物護岸設計・施工・管理マニュアル」に記載されている設計基準では、現在考慮されている浸透路長のみならず,汚染水をフラックスで考慮する必要がある.(5)GMSによる移流分散解析の結果,実験と同様に矢板内での汚染物質の封じ込め効果が確認できた.また,粘土地盤の透水係数を水平方向に大きくすることにより,実験値との整合性が高くなったことから,模型地盤において,水平方向の透水係数が大きいと十分考えられる.本研究では,不透水性地層に根入れする遮水鋼矢板の必要根入れ長とその遮水性能に関して,安全な廃棄物埋立護岸の設計に資する知見を得ることを目的としている.今年度は,海面管理型処分場において遮水工として粘土層内に鋼矢板を根入れした場合を対象として,地下水解析ソフトGMSを用いて遮水鋼矢板の根入れ長の違いと地盤条件の違いに着目した浸透流解析及び汚染物質の移流拡散解析を行った.得られた結論を以下に示す.(1)浸透流解析砂層の有無に関わらず,根入れ長が増加すると浸透経路が延長されるために浸透流量が減少した.また粘土層下部に砂層がある場合はない場合と比較して浸透流量が増加した.

これは水の浸透が砂層に影響されたためであると考えられる.浸透流量をみると粘土層下部に砂層がある場合には根入れ長が200cmから350cmに増加した場合,浸透流量が1.24×10^<-3>cm^3/s減少したのに対し,砂層がない場合においては2.27×10^<-3>cm^3/sの減少と砂層の有無によって浸透抑制に1.8倍の差があることが分かった.また浸透流量は同じ地層,同じ根入れ長であっても地盤に対して根入れされている比率にも影響する.地盤に対して根入れされている比率が0.61である場合の浸透流量は5.9×10^<-3>cm^3/sであるのに対し,比率が0.93である場合の浸透流量は3.5×10^<-3>cm^3/sと比率が1.5倍になると浸透抑制に1.7倍の差があることが分かった.(2)移流拡散解析砂層の有無に関わらず,根入れ長が増加すると,浸透経路が延長されるために,カオリン最上層における矢板外近傍地点での任意の時間におけるC/C_0の値は低くなり,これは地盤条件を変えた3ケースすべてにおいて現れた.しかしながら,砂層がある場合ではない場合と比較して,矢板外近傍地点ではC/C_0が約0.5になる時間の増加割合は,根入れ長が200cmのケースでは約1.13倍であるのに対し,根入れ長が250cmのケースにおいては約1.26倍,根入れ長が350cmのケースにおいては約1.28倍と根入れ長が増加するにつれて大き<なり,汚染物質の浸出現象が根入れ長のみならず砂層の影響を受けることが明らかになった.本研究では,遮水鋼矢板の必要根入れ長とその遮水性能に関して,安全な廃棄物埋立護岸の設計に資する知見を得ることを目的としている.具体的には,遠心模型による浸透拡散実験とその解析結果を比較検討することを通して,遮水鋼矢板の遮水性能から必要とされる根入れ長の決定(設計)方法とその際に考慮すべき事柄について提案することが最終目標である.平成16年度は以下の結論を得た。(1)鋼矢板の遮水性能について●鋼矢板の貫入量が増加するにつれて、浸透経路が延長されるため矢板内から矢板外への浸透量が抑制された。●矢板の貫入量が増加するにつれて、矢板外への浸透時間は長くなることが分かった。しかし、最短経路から推定される時間と浸透量から推定される時間には大きな隔たりがあることが生じる場合があり、浸透時間の判定には注意する必要がある。(2)鋼矢板の汚染物質拡散抑制性能に関する遠心模型実験について●今回のNaCl溶液浸透試験では、矢板内に給水されたNaCl溶液が、地盤内を浸透し、拡散現象による濃度分布を再現できた。●NaCl溶液の濃度は、上流側から下流側に行くにつれて薄くなる分布を示し、浸透経路が長いほどある濃度に到達する時間が遅くなることが分かり、鋼矢板を設置することで汚染物質の移流拡散現象を抑制することができる。(3)貫入量違いによる鋼矢板の汚染物質拡散抑制性能について●矢板外近傍におけるカオリン層では、汚染物質は矢板内から矢板を回りこんで浸透して行くため、浸透距離が大きいほど拡散の速さが抑制される。●不透水性地層の下に透水性地層が存在する地盤では、浸透距離を十分確保するために鋼矢板の貫入量を大きく設定したとしても、透水性の高い地層の影響で矢板外への汚染物質拡散を助長する可能性がある。従って、鋼矢板の地盤への貫入量設定に当たっては、対象としている地盤の層構成も考慮して行うことが望ましい。本研究では難透水性層と透水性層からなる地盤条件下において,難透水性層に鋼矢板を根入れした場合,鋼矢板の根入れ長の変化および矢板内外の水位差の変化が地盤内の汚染物質の拡散抑制性能に及ぼす影響について検討するために,遠心模型実験を行なった.また,解析ソフトGMSを用いて実験と同条件下の移流拡散解析を実施し,実験結果と比較検討を行なった.得られた結論を以下に示す.(1)同根入れ長下において,矢板内外の水位差が1.35倍大きい時,浸透増加割合は約4.2倍大きくなることが分かった.したがって,矢板内外の水位差を低く保つことは浸透抑制に有効である.
エージェントベース・シミュレーションによる金融市場における定式化された事実の分析

近年の金融均衡理論研究の興味の中心は、Financial stylized facts(以下ではFSFと略する)をできるだけ多くを包含するような、より洗練されたモデルの構築にあるといえる。もしそのようなモデルが見つかれば、金融資産価格形成に大きな役割を果たす要因が特定できるからである。しかしながら、一般に、これまでの伝統的な理論モデルで採用されてきた強い仮定を緩め、「情報の不完全性」や「投資家の限定合理性」を均衡モデルの枠内で分析するのは非常に難しい作業となる。本研究ではこのような分析上の問題に対して、エージェントベース・シミュレーションを積極的に用いることで、解析的には分析することが困難な均衡収益率の統計的性質を明らかにし、既に知られているFSFとの整合性を検証したい。(1)「ロス回避性」および「情報の拡散」効果といった意思決定上のバイアスが、市場価格形成にどのような影響を持ち得るかを分析した。その結果、両者ともに、多くのFSFと整合性を持つことがわかった。具体的には、収益率分布の大尖度、負の歪度、分散の強い自己相関、収益率の短期の自己相関など現実の市場でもよく知られている市場価格のゆがみが、これらの意思決定バイアスから生じうることを明らかにした。(2)さらに、オプションなどより複雑な金融資産価格形成でのバイアスと意思決定モデルの関係を追求した。(3)また、意思決定モデルそのものの精緻化も行った。近年、プロスペクト理論型効用モデルの精緻化が進んでいる。我々は、行動学的アプローチと脳神経科学アプローチの両面から、比較的大規模な経済学実験を行い、意思決定モデルをさらに精緻化した。さらに、この意思決定モデルを均衡理論の枠組みに組み込み価格形成との関係をシミュレーションにより明らかにした。本研究ではこのような分析上の問題に対して、エージェントベース・シミュレーションを積極的に用いることで、解析的には分析することが困難な均衡収益率の統計的性質を明らかにし、既に知られているFSFとの整合性を検証したいと考える。本年度は、このような研究目的に沿って、「ロス回避性」および「情報の拡散」効果といった意思決定上のバイアスが、市場価格形成にどのような影響を持ち得るかを分析した。これらの成果はいくつかのJournalおよび学会で発表された。近年金融均衡理論研究の興味の中心は、Financial stylized facts (以下ではFSFと略する)をできるだけ多くを包含するような、より洗練されたモテルの構築にあるといえる。

本研究ではこのような分析上の問題に対して、エージェントベース・シミュレーションを積極的に用いることで、解析的こまことが困難な均衡収益率の統計的性質を明らかにし、既に知られているFSFとの整合性を検証したいと考える。本年度は、研究計画に基づき、「均衡モデルのさらなる精緻化」をテーマとした。まず、情報拡散の価格への影響や、オプションなどより複雑な金融資産価格形成でのバイアスと意思決定モデルの関係を追求した。また、意思決定モデルそのものの精緻化も行った。近年、プロスペクト理論型効用モデルの精緻化が進んでいる。我々は、行動学的アプローチと脳神経科学アプローチの両面から、比較的大規模な経済学実験を行い、意思決定モデルをさらに精緻化した。さらに、この意思決定モデルを均衡理論の枠組みに粗み込み価格形成との関係をシミュレーションにより明らかにした。
面接技法実習における模擬患者からの評価の妥当性に関する研究

本研究は、医療専門職者(学生を含む)に対して模擬患者を利用した面接技法実習を行う場合に、模擬患者から実習者に対して行われる評価(感想も含む)が客観的に妥当なものであるかどうかを検討することを目的として行われた。その結果、以下の実績をあげることができた。1.現在までに養成されている10名の模擬患者を利用した面接技法講習会を10回開催した。2.1.で収集した記録(面接場面のビデオ・模擬患者からの評価・第三者からの評価など)を元にいて、模擬患者から実習者に対して行われる評価の妥当性を検討した。平成4年度と5年度の研究で蓄積された記録も合わせて利用した。検討に際しては、北米などでの研究報告も収集・整理して参考にした。3.2.の検討を元に、模擬患者からの評価方法を見直すための調査研究計画(面接場面のモデルとなるビデオを選定し、異なる立場の多数の評価者に観せて多様な項目について評価を求め、各者間の評価の相関を分析する)を作成した。4.3.で計画した内容に従って、約200名から面接場面のモデルビデオに対する評価を得た。5.4.で収集した評価の分析を元に、各評価項目の妥当性と、評価に適した評価者の選定について考察した。6.1.の講習会には、受講者の他に保健・医療・福祉関連の教育担当者を招き、面接技法教育の必要性や、教育資源としての模擬患者の有用性を啓蒙した。7.模擬患者を用いた教育に関するこれまでの活動を日本医学教育学会や雑誌で発表した。8.1.7.の活動と並行して、新たな模擬患者の養成とモデルケースの新規開発を進めた。
皮質骨への破骨細胞遊走性制御メカニズムの解明

骨粗鬆症は高齢化と切り離せない要因による骨代謝バランスの崩壊を原因とし、超高齢社会である日本では約10人に1人が骨粗鬆症罹患者である。その治療には主に破骨細胞の細胞死や形成不全を誘導するビスホスホネート製剤が用いられ、海綿骨量増加に大きな効果を発揮している。しかしながら、ビスホスホネート製剤の長期連用により主に皮質骨からなる大腿骨骨幹部に骨折が生じることが報告され、皮質骨の制御機構の解明が急務となっている。本研究では、細胞骨格制御因子の破骨細胞特異的欠損マウスを用いて、その制御機構の解明を目指す。本研究成果は骨生物学の基盤となる知識の提供と骨疾患治療薬開発につながる基盤研究となる。
１ｍｍ以下の解像力を持つ超高分解能半導体ＰＥＴ（：次世代型ＰＥＴ）の開発

癌の死亡率は年々増加しており、現在、微小癌を検出できる高分解能PETが求められている。シンチレーション検出器を用いた従来のPETでは約4mmの分解能しか得られなかったが、CdTe半導体検出器を小型化することによって、1mm以下の空間分解能を持つ半導体PETを開発した。これは、超高分解能PET時代の夜明けをもたらす。本装置を用いて、マウスの実験により1mmの癌のFDG画像を得ることに世界で初めて成功した。さらに、高分解能と高感度の両方を可能にする2次元位置敏感型CdTe検出器の開発に成功した。この2次元検出器を積層して、3次元位置敏感型検出器ブロックを製作し、ヒト用超高分解能半導体PETを開発した。1mm以下の空間分解能を持つ超高分解能PETの基礎開発として、検出器配置が変更可能な対向型半導体PETガントリーを製作し、32チャンネルCdTe検出器を用いての幾何的配置の基本設計行い、この結果の元に、リング型小動物実験用PET装置を製作した。5cm15cmのガントリー径に設定された対向型ガントリーを用いて得られた^<22>Na点線源(0.6mmφ)の画像から、上記のガントリー径においては、検出器幅1.2mm程度の検出器を用いても、1mm以下の空間分解能が実現できることが判明した。また、同様のシステムを用いて、より正確な評価を行うため、最小間隔1mmの複数のホットスポットが配列した^<18>Fファントムの測定を行った。再構成画像においてホットスポットの分離が確認され、このことにより前述の分解能の実現性が実証された。上記の調査によって得られた幾何的条件を元に、リング型小動物用PET装置を製作した。このPET装置に512チャンネル検出器モジュールを組み込んだ。検出器モジュール内の検出器1素子当りのサイズを、視野幅1.2mm、体軸方向厚さ1.0mm、ガンマ線入射方向奥行5.0mmとした。これらの素子をガントリー接線方向に1.4mmピッチで16素子、その後方にさらに同数の素子を配列した。これらの後段には32チャンネルをカバーする信号処理用ASICが実装されており、16セット積層させることで、512チャンネルの検出器モジュールが作製された。この検出器モジュール10台を、微調整可能な移動式ベースへ円形に取り付けることにより動物用ガントリーを構成した。各モジュールからのデータはブレードサーバーベースで構成したデータ収集装置によりデータ処理され、測定データがファイルとして保存される。今後、ファントム測定や小動物実験を通じて性能の評価を行い、また、その他高分解能化に向けて必要な技術に関して開発を行う。昨年度製作したCdTe小動物用高分解能PETシステムを、^<22>Na点線源(放射能分布は半値幅で約0.5mm)を用いて、空間分解能が最小になるように測定・解析と調整を繰り返しました。その結果、本装置が視野中心において0.8mmFWHMの分解能を達成し、また、2cm径の視野において1mm以下の高い分解能を保持していることが確認されました。これは、実用型半導体動物用PETでは、世界で初めてのものであります。そこで、この高分解能の生体実験に対する性能評価を調べるために、マウス及びラットの^<18>FDG測定を行いました。マウスにおいて、世界で初めて、大脳皮質、灰白質、線条体が区別されたPET画像が得られました。また、ラットについては、これまでのPETでは見られなかった繊細なFDG脳画像が得られました。さらに、^<18>Fイオンをマウスに注入し、繊細な骨格画像の取得にも成功しております。これらの成果は、現在市販されている商用PET装置では得ることができません。平成19年3月に、これらの成果を公表し、さらに国際ワークショップを開催することで、米国、欧州の複数の半導体PET開発グループの研究者と現状と今後の開発に関して議論を行ないました。また、本研究の最終目標である可変開口径型PET装置開発のための位置敏感型CdTe検出器の開発を行ないました。位置敏感型検出器(PSD)の製作には、抵抗性電極膜の形成が不可欠となりますが、CdTe結晶への電極材金属の蒸着量を制御することにより、位置特定可能な電極膜の形成に成功しました。この技術を用いた1次元PSDを開発し、これを組み込んだ計測システムの開発を行ないました。また、抵抗性電極のさらに上面に形成される集電極のパターンを変更することで2次元PSDの開発も行ないました。これらの検出器は1mm以下の位置弁別能を有しており、高分解能PETに有効であると考えます。

最終年度における可変開口径PET装置のための2次元位置敏感型CdTe検出器の開発およびそれを用いたプロトタイプ機の開発を行ないました。位置敏感型検出器の位置分解能はその引出電極配置に大きく依存するため、検出器開発に関しては、適切な電極配置に関する検討を行ないました。この検討を通じて決定した電極配置を持つ検出器を使い、6つの検出器ブロックから構成されるプロトタイプ機を開発し、^<22>Na密封線源の再構成画像を得ると同時に、検出器の校正法や画像再構成といった位置敏感型検出器におけるPET装置の実現に必要となる要素技術開発を行ないました。また、本計画において既に開発に成功している超高分解能動物用PET装置をPET-CT化するためのCT装置開発を行ないました。この開発において構築したCdTe検出器アレーとX線管を組み込んだCTシステムによって、小動物を模擬した実験体系においてサブミリの分解能でのCT画像を取得することが出来ました。工学分野において装置を開発し、その装置を応用することにより新薬の開発といった新たな医学的知見を創出することは、本計画の特徴の1つであります。超高分解能動物用PETを学内共同利用とし、これを用いた複数の応用研究が行われております。これらの中でも、NaIシンポータによるマウスの癌の可視化や、^<124>I-イオマゼニルを用いた脳機能画像の取得といった中半減期の陽電子標識核種である^<124>Iを用いた研究において大きな成果を得ています。本研究の最終目標は半導体検出器を利用することで1mm以下の空間分解能を持つヒト用PETを開発することです。ヒトへの応用を考慮した場合、高い分解能を実現しつつも被曝低減の観点から高感度も達成することが必須となります。このため、最終年度開発予定のPETには2次元位置敏感型CdTe半導体検出器を搭載する予定です。平成20年度では、それ以前にプロトタイプとして開発してきた2次元位置敏感型に新たな設計概念を追加することで、位置分解能を飛躍的に向上することに成功しました。この改善で、検出器の全領域において、2つのいずれの軸に対しても約1mmの分解能を達成しました。また、これらの検出器をPET装置に搭載する場合は、積層化することにより3次元位置検出ブロックを形成して行います。この積層方法に関する研究を行いました。これらの検出器からの信号は専用の増幅器回路を介してデータ収集システムに接続されます。PETの検出システムには同時計数測定のために高い時間分解能を達成することが必要で、これらは増幅器回路の最適化とここから得られる信号から正確に時間情報を抽出するタイムピックオフ法の開発が必須となります。本年度の研究を通じて、これらの開発を完了したため、最終目標とするヒト用PETの検出系の仕様が決定されました。また、ヒト用PETから正確な画像を取得するために必要な装置全体の校正方法の開発も完成しました。本研究計画では、既に開発された超高分解能動物用PETを用いた複数の生命科学研究が行われており、これらに関しても複数の生物学的知見が得られております。検出器の小型化により、PET装置の空間分解能の向上が望めます。本研究は、小型化可能で検出感度に優れた化合物半導体検出器を利用することでPET装置の分解能向上を図るものです。
新規プリオン蛋白質(PrP)ファミリーShadoo とPrP の相互作用に関する研究

本研究では,プリオン蛋白質(PrP)遺伝子発現がShadoo(Sho)遺伝子発現に与える影響を解析するため,PrP遺伝子欠損細胞株(HpL)を用いてPrP遺伝子導入によりSho遺伝子の発現量はどう変わるか,また血清除去するとSho遺伝子の発現量に変化はあるかの解析を行った.HpLにPrP遺伝子発現ベクターを導入したPrP細胞と空ベクターを導入したEM細胞でSho遺伝子の発現量は変わらなかったことから,PrP遺伝子発現はSho遺伝子発現に特に影響を与えないことが示唆された.また,血清除去下でEM細胞とPrP細胞でSho遺伝子の発現量は変わらなかった.PrP遺伝子発現はアポトーシス抑制するが、これはSho遺伝子の発現に関係ないものと考えられた.本研究では,プリオン蛋白質(PrP)遺伝子発現がShadoo(Sho)遺伝子発現に与える影響を解析するため,PrP遺伝子欠損細胞株(HpL)を用いてPrP遺伝子導入によりSho遺伝子の発現量はどう変わるか,また血清除去するとSho遺伝子の発現量に変化はあるかの解析を行った.HpLにPrP遺伝子発現ベクターを導入したPrP細胞と空ベクターを導入したEM細胞でSho遺伝子の発現量は変わらなかったことから,PrP遺伝子発現はSho遺伝子発現に特に影響を与えないことが示唆された.また,血清除去下でEM細胞とPrP細胞でSho遺伝子の発現量は変わらなかった。PrP遺伝子発現はアポトーシス抑制するが、これはSho遺伝子の発現に関係ないものと考えられた.本研究では,プリオン蛋白質(PrP)遺伝子発現がShadoo(Sho)遺伝子発現に与える影響を解析するため,PrP遺伝子欠損細胞株(HpL)を用いてPrP遺伝子導入によりSho遺伝子の発現量はどう変わるか,また血清除去するとSho遺伝子の発現量に変化はあるかの解析を行った.HpLにPrP遺伝子発現ベクターを導入したPrP細胞と空ベクターを導入したEM細胞でSho遺伝子の発現量は変わらなかったことから,PrP遺伝子発現はSho遺伝子発現に特に影響を与えないことが示唆された.また,血清除去下でEM細胞とPrP細胞でSho遺伝子の発現量は変わらなかった.PrP遺伝子発現はアポトーシス抑制するが、これはSho遺伝子の発現に関係ないものと考えられた.申請者らは、PrP遺伝子(Prnp)欠損マウスからPrnp欠損神経細胞株を作製し、正常型プリオン蛋白質(PrPC)の機能部位がオクタリピート領域と疎水性領域であることを明らかにするとともに、PrPCが抗酸化ストレス・抗アポトーシス機能を持つことを世界に先駆けて報告した。さらに、Prnp欠損神経細胞に欠損変異Prnpを導入した細胞へのマウススクレイピー感染でオクタリピート領域がプリオン増殖に必須であることを示した(科学研究費補助金:若手(B)平成1719年度)。本研究は、これらの背景をもとに発展的展開を図るものであり、Prnp欠損細胞株を用いることで、プリオン増殖の必須因子であるPrPCを中心にPrPCと最近発見されたプリオン蛋白質(PrP)様蛋白質Shadoo(Sho)の機能類似性やプリオン感染時や正常時の両者の相互作用の生理的意義についての細胞レベル・蛋白質レベルでの解析に焦点を絞り解析を行う。最終的には、Prnp欠損マウス神経細胞株にSprnやPrnp、およびそれらの欠損変異遺伝子や融合遺伝子を導入した細胞を作製するために、本年度はSprnおよびPrnp遺伝子発現プラスミドの作製を行った。そして、HEK293細胞を用い、導入遺伝子がこれらのプラスミドにより発現できることを確認した。今後は、これらのプラスミドをPrnp欠損マウス神経細胞株に導入して、その機能解析を行う予定である。Prnp欠損マウス神経細胞株にSprnやPrnpを導入した細胞を作製するためのSprnおよびPrnp遺伝子発現プラスミドの作製をが終了しており、順調に研究進展がみられる。作製されたプラスミドをPrnp欠損マウス神経細胞株に導入して、ShadooやPrPの機能解析を行う予定である。主に試薬やプラスチック製品などの消耗品に使用する予定である。
東シベリアの古アジア諸語にかんする緊急調査

本研究では、東シベリアに話されているユカギール語・コリャーク語・イテリメン語(それぞれ下位方言群を含む)に関して調査研究を行った。今年度は最終年度にあたるため、過去2年間に蓄積された研究資料をも参照しそれらを有効に活用しながら研究を進めた。主要な研究成果は次の4点である。(1)これら諸言語に関して記述言語学の立場から現地調査を行った。(2)それによって得られた資料および過去の資料を検討し、過去2年間に引き続いて語彙・文法・テキスト面でのコーパス(資料体)ならびに画像音声資料を作成・蓄積する作業を進め、3年間の研究活動をまとめるとともに将来の研究への確実な基礎を築いた。(3)過去2年間および今年度に行った現地調査の成果に基づいてこれら諸言語の言語動態に関する考察を行い、現地におけるこれら諸言語の保存・継承の試みとの連携を図った.(4)2002年11月に京都で行われた特定領域科研「危機に瀕した言語」全体会議の環北太平洋班(A02)分科会において、現時点までの研究成果の一部について言語学的報告を行うとともに、東シベリアの危機言語の言語動態に関して報告し討議を行って、研究成果をできるだけ一般に還元するよう努めた。それぞれについてより詳細に述べるならば、研究代表者はユカギール語コリマ方言について現地調査を行い一次資料の収集と分析にあたる一方、研究協力者の長崎郁はこれと別の地域に話されるユカギール語コリマ方言について現地調査を行い、言語学的特徴の下位方言間での対照の可能性をも含めて研究資料のコーパス化をすすめた。これらの研究資料はユカギール語コリマ方言の用例付き語彙集の中に含めて出版する準備を進めている。また研究代表者は海外共同研究者G.N.クリロフとともにユカギール語全体の言語動態に関する資料を収集し、研究成果の現地還元のためのユカギール語教材作りの準備を進めた。一方研究分担者はコリャーク語(チャヴチュヴェン方言)に関して現地調査を行い、良質の一次資料の収集と分析を進めた。また研究分担者は研究成果の現地への還元としてコリャーク語の絵本を出版し、現地におけるコリャーク語保存継承の試みとの連携を図った。また研究協力者の小野智香子はイテリメン語北部方言の現地調査を行い、一次資料の収集と分析を進めた。この研究成果の一部はイテリメン語北部方言の文例集として出版する準備を進めている。本研究で扱った諸言語は話者数の減少・話者の高齢化が近年著しく、若年層への継承も切れかけた危機言語である。現地調査による資料の蓄積・コンピュータを利用したそれら諸言語のコーパス作成は、成果の現地還元が将来適切に行われるという条件の下で、それらの言語の保存継承に向けて一定の成果を収めえたと考える。本研究では、東シベリアに分布するユカギール語・コリャーク語・イテリメン語(それぞれ下位方言群を含む)に関して調査研究を行った。その主要な研究成果は次の2点である。-(1)これらの諸言語に関して記述言語学の立場から現地調査を行った。(2)それによって得られた資料および過去の資料を検討し、語彙・文法・テキスト面でのコーパス(資料体)ならびに画像音声資料を作成・蓄積する作業を進め、将来の研究の確実な基礎を築いた。それぞれについてより詳細に述べるならば、研究代表者はユカギール語コリマ(コルイマ)方言について、現地調査(8月7日31日)を行い一次資料の収集と分析にあたるとともに、研究協力者たる長崎郁と協力して研究資料のコーパス化の作業を進めた。一方、研究分担者はコリャーク語(チャヴチュヴェン方言)に関して夏に行った現地調査において一次資料(ビデオカメラによる画像・音声資料も含む)の収集と分析にあたった。また研究協力者たる小野智香子と谷津光宏はそれぞれイテリメン語北部方言と南部方言の現地調査(小野:7月21日9月11日、谷津:7月22日9月1日)を行い一次資料の収集と分析を行った。それらの研究成果は研究分担者の研究成果とあわせ、現在準備中のComparative Basic Vocabulary of the Chukotko-Kamchatkan Language Family(次年度に出版を予定)の重要な基礎となる。本研究で扱った諸言語は話者数の減少・話者の高齢化が近年著しく、若年層への継承もほとんど切れた「消滅の危機に瀕した」言語である。現地調査による資料の蓄積・コンピュータを利用したそれら諸言語のコーパス作成・若手研究者である研究協力者の研究の進展を目論む本研究計画の果たす役割は、将来にわたって大きいといえる。今年度における主要な研究成果は次の3点である。-(1)これら諸言語に関して記述言語学の立場から現地調査を行った。(2)それによって得られた資料および過去の資料を検討し、昨年度に引き続いて語彙・文法・テキスト面でのコーパス(資料体)ならびに画像音声資料を作成・蓄積する作業を進め・将来の研究の確実な基礎を築いた。(3)今年度までに行った現地調査に基づいて、これら諸言語の言語動態にかんする考察を行い、現地におけるこれら諸言語の保存・継承の試みとの連携を図った。