hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
補完・代替療法に取り組むがん患者への看護支援モデルの開発と精練

平成25年度の計画は、「がん患者のCAMへの取り組みを支える臨床看護実践方法について考案・開発するために、患者を取り巻く多職種が、CAMに関してどのような認識をもち、どのような実践をしているかを明らかにする」ことであり、以下の成果を得られた。1.多職種に対して統計学的な調査を行うことを前提に文献検討を行った。保険診療を行う医療施設において、がん患者の診療に関わる医療従事者(医師、看護師、薬剤師、栄養士、理学・作業療法士、言語聴覚士)が行うがん患者のCAM利用支援に影響するものは何かを明らかにするための質問紙の作成が必要であることが示唆された。変数として、対象となる医療従事者の基本属性(7項目)、CAMに関する知識・情報・技術(4項目)、CAMに関する心理的側面(2項目)、CAM利用支援を行う就業環境や利用者との関係等の社会的側面(8項目)、他の医療従事者との連携に関する側面(2項目)を導いた。また、CAM利用支援を量的に測定するための尺度を開発するために、各種医療従事者に対する質的方法による因子探索研究の必要性を導いた。2.CAMに取り組むがん患者に対する看護実践における経験について引き続き文献検討を行った。その結果、看護師は、CAMに関する知識や情報を意図的に得る機会をもつことにより、より積極的に患者・家族の体験を受け入れ、いつでも相談ができる環境を提供することが可能となると示唆された。3.今後は、1の質問紙を完成し調査を実施・分析したうえで、チーム医療の中で行われる臨床看護実践方法を考案していく。本研究の目的は、補完・代替療法(以下CAMとする)を利用するがん患者の取り組みを明らかにし、患者に対する具体的で継続的な看護支援モデルを開発・精練し、CAM利用者のQOLを向上させることである。平成24年度の計画は、「がん患者のCAMへの取り組みを支える看護援助を開発する」ことであり、以下の成果を得られた。1.前年度までに収集したデータを詳細に分析し、1体調の変化を敏感に察知して実践の継続を査定する、2がん再発の事実を受けとめ実践している方法を再評価する、3他から得た情報を吟味して納得した方法を取り入れる、4がん罹患により変化した身体機能を考慮してより健康に戻れる方法を選び実践する、5人生経験で得た健康に関する信念に基づいて実践する方法を精選する、6同じ効果が得られるのであればより身体に負担のない方法を選択する、7日常生活のなかで無理なく継続できることを習慣にする、8自分に必要なつとめや趣味を続け精神的な落ち着きを得る、など9の「がん患者のCAMへの取り組み」を導いた。さらに、患者の取り組みを支える本質となることは、〈心身の実感〉、〈獲得した知恵〉、〈無理のない継続〉であり、がん患者のCAMへの取り組みを支える看護援助の柱となることは、【患者自身がCAMによる心身の変化を実感できるよう助ける】、【健康に関する信念と新たに獲得したCAMに関する知識が統合され調和した生活を過ごせているか確認する】、【無理なくCAMを取り入れる生活をともに考える】であると考察した。2.「CAMを利用するがん患者への臨床看護実践」を明らかにするために文献検討を行うと同時に、海外の学術集会に参加し、看護として積極的に活用可能なCAMの実践方法および、その効果の評価に関する知見を得た。
初期変位を与えたセミアクティブTМDによる過渡応答の制御

(1)TMDが弱点とする過渡応答初期の制振効果を向上させることを目的として初期変位を導入する新しいセミアクティブTMDを提案し、数値解析による基礎的検討を実施し、最適初期変位や各種パラメーターに関する設計式を提案した。(2)提案した設計式を用いてインパルス外力を受けたときの大スパン屋根構造モデルにおける制振効果を解析的に確認した。(3)初期変位付与型TMDの小型模型を試作し、平板モデルに対する制振効果を実験的に確認した。本研究は、質量比が小さくても優れた共振応答低減効果を持つTMDにおいて、従来あまり効果が期待できなかった過渡応答初期の制振効果を向上させることを目的として、TMDに初期変位を導入するという簡単な機構を持つ新しいセミアクティブTMDの提案である。過渡応答初期の制振効果を向上させることにより、地震動やその他さまざまな外力に対するTMDの適用範囲の拡大を図ることを目的としている。本年度は、初期変位付与型セミアクティブTMDに関する研究の第一段階として、数値解析的手法を用いて基礎的な検討を行い、初期変位の大きさや各種パラメーターの設定などの基本となる設計式を提案した。具体的には以下に示す。1.初期変位の設計式の提案初期変位付与型セミアクティブTMDの設計パラメーターは、(1)初期変位の向きと大きさ、(2)同調比、(3)減衰比の3つがある。(2)同調比と(3)減衰比に関しては、調和地盤振動最適化パラメーターを用いている。1自由度の主振動系モデルを用いたインパルス応答を数値解析により検討した結果、TMDを設置することにより生じる固有振動数の近接した2つの振動モードが時刻歴で重畳することにより生じる"うなり"の包絡線の位相が初期の応答に与える影響が大きく、初期変位の大きさの設定により包絡線の位相をコントロールすることができることが分かった。そこで本研究では、1自由度系のインパルス応答解析結果に基づいて、初期変位の設計式を一般の建築構造物にも適用可能な形で提案した。2.地震動に対する制振効果の確認提案した設計式を用いて、通常のTMDでは明確な効果が現れない衝撃的な地震力であるJMA Kobe 1995NS波を1自由度系モデルに与えて検討した結果、初期変位解放直後の大きな制振効果の向上を確認することができた。3.モデル実験計画の作成来年度に実施する予定の平板モデル実験のための実験計画を数値解析手法を用いて作成した。昨年度は、初期変位付与型セミアクティブTMDに関する研究の第一段階として、数値解析的手法を用いて基礎的な検討を行い、初期変位の大きさや各種パラメータの設定などの基本となる設計式を提案した。本年度は、昨年度の研究成果に基づき、一般的な建築構造を想定した多自由度系モデルにおける制振効果に関する解析的検討を行うとともに、インパルスハンマーを用いた簡易な平板モデル打撃試験を実施した。具体的な研究成果を以下に述べる。1.多自由度系モデルにおける制振効果の確認昨年度の研究における1自由度系モデルを対象とした検討結果に基づいて提案した、(1)最適初期変位の大きさ、(2)TMDの同調比、(3)TMDの減衰比の3つの初期変位付与型TMDの設計パラメータを用いて、多自由度系モデル(本研究では大スパン屋根構造モデルを用いた)における制振効果を数値解析的に確認し、提案手法が一般的な建築構造においても有効であることを確認した。2.平板モデル実験による制振効果の確認通常のTMDに加えて電磁石、コントローラー、振動センサーを設置した初期変位付与型小型TMD模型を製作し、0.2×1.2mの小規模の鋼板モデルに設置して、インパルスハンマーを用いた打撃試験を行った。その結果、解析的手法によりこれまで検討した初期変位付与型TMDの制振効果を実験的に確認するとともに、試作した初期変位付与型TMD模型が有効に機能することを確認した。
口腔環境の変化が海馬CA1・CA3領域の細胞死に与える影響と活性酸素の関与

軟性咀嚼群のMC-PROXYLのシグナル減衰はcontrolに対して有意差が認められた。また、軟性咀嚼群とMix群の間にも有意差が認められた。コントロール群と比較して軟性咀嚼群、臼歯抜歯群では8OHdG陽性細胞が多い傾向が認められた。海馬のアンモン角(CAI, CA3)領域では様々な因子による影響で細胞死が引き起こされることが報告されている(Zhao Het.al. Neuroscience Letter421(2) : 115-120 ; 2007Jun27)。我々は今までの研究で、口腔環境の変化が海馬歯状回での神経新生に与える影響を調べてきたが、神経新生が起こりやすい状況ばかりでなく、アンモン角での神経細胞死を減らす口腔環境を見つけることが海馬全体での神経細胞数を増やし、そのことが記憶形成の過程に関わるものと考えている。このため本研究では、コントロール群と8週齢で上顎臼歯部の歯をすべて抜歯したラットを用いて、(1)咬合支持の喪失といった口腔環境変化が、海馬のアンモン角(CA1, CA3)領域における神経細胞死にどのような影響を与えるのかを検証する。(2)細胞障害で知られる活性酸素が海馬のアンモン角領域における神経細胞死にどの程度影響を与えるのかを検証する。アルツハイマー病ではアミロイドβによって活性酸素が産生され、神経細胞死が引き起こされることが知られているため、海馬のアンモン角領域での神経細胞死にも影響している可能性があると考えられる。20年度には、コントロール群と臼歯喪失群のラットを12週齢(若年期)まで飼育した後、ESR測定法を用いて全身麻酔下でMC-PROXYLを尾静脈より注入し、30秒後に脳の摘出を開始した。MC-PROXYL投与から2分後にL-band ESR(JES-RE3X型)にて脳のMC-PROXYLの減衰速度の測定を開始した。統計処理の結果より臼歯喪失群の摘出脳のMC-PROXYLのシグナル減衰はcontrolに対して有意差は認められなかった。今回の結果では、抜歯後1ヶ月後では有意差は認められなかった。これは臼歯喪失の期間が短く若齢期で老化がほとんど進んでいないため影響がなかったと考えられる。今後は抜歯してから測定までの期間を長くして検討していく必要がある。海馬のアンモン角領域では様々な因子による影響で細胞死が引き起こされることが報告されている。このため本研究では、コントロール群(硬食群)と軟食群、臼歯抜歯群を用いて、細胞障害で知られる活性酸素が海馬における神経細胞死にどの程度影響を与えるのかを検証する。アルツハイマー病ではアミロイドβによって活性酸素が産生され、神経細胞死が引き起こされることが知られている。21年度には、コントロール群と軟食群のラットを12週齢(若年期)まで飼育した後、ESR測定法を用いてMC-PROXYL投与から2分後にL-band ESR(JES-RE 3X型)にて脳のMC-PROXYLの減衰速度の測定を開始した。統計処理の結果より軟食群の摘出脳のMC-PROXYLのシグナル減衰はcontrolに対して有意差が認められた。また、コントロール群と臼歯抜歯群の老化促進マウス(SAMP8)を用いて同様の実験を行った結果では、抜歯後1ヶ月後・3ヶ月後では有意差は認められなかったが、5ヵ月後では有意差が認められた。ラット脳内での酸化ストレスによる細胞障害を検証するため、ラット脳内のDNA酸化損傷マーカー8OHdGを用いて免疫染色を行いました。コントロール群と比較して軟食群、臼歯抜歯群では8OHdG陽性の細胞が多い傾向が認められた。口腔環境の変化により、脳内に活性酸素がより多く産生され、その活性酸素が原因となって脳内の細胞が障害されて細胞死が起こっている可能性が推察された。
小中高大を貫く効果的な「仕事理解」の内容・方法の具体化に関する研究

本研究では、仕事理解の効率的・効果的な進め方を検討した。仕事を知らない児童・生徒・学生も学校の委員会や部活、サークルなどで役割を持っており、責任を果たす経験を積んでいる。そうした経験を掘り起こし意識化することで、「仕事とはどういうものか」「どういう仕事ぶりがいい仕事ぶりか」「自分はどういう仕事をやりたいか」が意識されることが示唆された。一方で過去の振り返りをしても興味・関心が明確化しない学生も少なくなく、役割体験やロールモデルを持つ支援、勇気づけも必要であることが示唆された。大学生に質問紙調査を実施し、自己理解・仕事理解とキャリア・レディネス等の関連を調べた。結果、キャリア・レディネス等と仕事理解は見た目的には(単純)相関があるものの、自己理解を含めた重回帰分析を行うと「自己理解を経由した相関」であることが示された。またインターンシップ参加大学生に質問紙調査を実施したところ、「仕事や企業に対する自分の興味や関心」「仕事や企業で必要とされる能力や態度」の理解が高い学生が「職業キャリア・レディネス」「目標指向性」が高く、「仕事や企業そのものに対する理解」「一般常識やマナー」「仕事や企業に対する自分の興味や関心」の理解が高い学生が「職業的自信」を持っていることが示された。即ち「自分の興味や関心」などの自己理解の重要性が示唆された。続いて小中教員、高校教員・生徒、大学教員・学生、企業担当者に、自己理解・仕事理解等に関する質問紙調査を実施した。全般的に児童・生徒・学生の理解は小<中<大<高、学校の支援は小<中・高>大であり、「自分の興味や関心」はかなり分かっているが「(特に)仕事や企業に関する自分の興味や関心」になると理解度が低くなる、「自分の能力や適性、態度」「仕事や企業に対する知識」は小・中・高・大ともに低い傾向があった。なお当該調査については引きつづき分析中である。欧米で主流になりつつある社会構成主義キャリア・カウンセリング、またその中で用いられる「質的キャリア・アセスメント」(=クライエントの興味や関心を自分のこととして明確化するツール)について情報収集を進め、主に大学生へのキャリア教育に活用を始めた。これら質的キャリア・アセスメントを用いたキャリア教育の結果、大学生の目標指向性が向上することが確かめられた。質的キャリア・アセスメントについては、産業カウンセリング学会の自主シンポジウムで広く周知したところである。また質的キャリア・アセスメントの1つである職業カードソートについて、本邦では数少ない社会人への適用を試みた。結果、一定の制限はあるものの社会人にとっても有用であることが示された。並行して、大学生へのキャリア・カウンセリング(就職相談)に質的キャリア・アセスメントを導入し、その成果・課題について検討を進めている。平成27年度は、平成26年度から取り組んでいた社会構成主義キャリア・カウンセリングの応用(グループワークのためのワークシートの開発、ロールモデルたり得る対象の調査や学生に対するキャリア・カウンセリング等)に励んだ結果として学生に対する社会構成主義キャリア・カウンセリング事例等を査読誌に掲載することができた。また副次的な成果の1つとして、福村出版より編著書として「社会構成主義キャリア・カウンセリングの理論と実践」を出版するに至った。社会構成主義キャリア・カウンセリングに関する学会自主シンポジウムも開催した。本研究では、小中高大を通しての「仕事理解」の効率的・効果的な進め方を検討してきたが、仕事や社会を知らない児童・生徒・学生であっても、学校での委員会や部活、サークル、学校生活や家庭生活などでは役割・分担を持っており、その中で自分の責任を果たすという経験を積んできている。社会構成主義キャリア・カウンセリングを踏まえて、そうした経験を掘り起こし意識化することで、「仕事とはどういうものか」「どういう仕事ぶりがいい仕事ぶりか」「自分はどういう仕事をやりたいか」ということが意識しやすくなる。その際、実際の経験と並行して、社会構成主義キャリア・カウンセリングで用いられる「質的キャリア・アセスメント」を用いることで、より効果的・効率的に仕事理解が進むことが示唆された。一方で振り返りでも自信が持てない学生も一定数おり、役割体験の支援やロールモデルを持つ支援、勇気づけも必要であることが示唆された。昨年度実施できなかった中学生(及び中学教員)への質問紙調査が実施できた。企業調査・支援は現状では困難であり、来年度は大学生に対する個別調査を増やしていきたいと考えている。キャリア教育、キャリア・カウンセリング昨年度新たに調査を行い始めた「質的キャリア・アセスメント」について、昨年度行った文献調査や本邦の有識者への調査に加えて、さらに詳細な調査を進める予定である。大学生だけでなく、小中教員、高校生徒・教員、大学教員、企業担当者あての調査を実施できた。他方で、小中高のキャリア教育へのアドバイスは可能であるもののその評価まで入ることが困難なこと、企業支援に入ることが困難なこと等の課題も抱えている。

データ入力謝金を予定より使用しなかったこと(一部は研究者自ら入力)、企業ヒアリング謝金を使わなかったこと等により、少額の次年度使用額が生じた。先行研究の調査・検討の過程で、アメリカのキャリア・カウンセリングで近年注目されている「質的キャリア・アセスメント」について情報を得るに至った。「質的キャリア・アセスメント」はアメリカでも1990年代以降、特に2000年代以降に活発になったもので、例えばGysbers(2006)は「質的キャリア・アセスメントは、クライエントの積極的役割を促進し自分自身について学ぶという概念を強調するため効果的」、またOsborn&Zunker(2012)では「クライエントが興味や関心を「自分のこと」(personalized)とすることができる」とするなど効果が認められている。今後は教員=児童・生徒・学生の評価の比較研究と並行して、この「質的キャリア・アセスメント」に関する情報収集も進め、より効果的・効率的な仕事理解の在り方について検討を進めてまいりたい。今年度は昨年度新たに調査を行うこととした「質的キャリア・アセスメント」について、文献調査や本邦の有識者への調査だけでなく、さらに詳細な調査を進める予定である。データ入力謝金を予定より使用しなかったこと(一部は研究者自ら入力)、企業ヒアリング謝金を使わなかったこと等により次年度使用額が生じた。今年度は引きつづき県下及び県外の小中高大及び企業への訪問に加えて、新たに調査を行うこととした「質的キャリア・アセスメント」についての調査研究を進めることとしている。
脳虚血再灌流障害に対するスフィンゴリン脂質の保護効果

FTY720投与により、脳梗塞のサイズの縮小、死亡率の改善、microgliaとmacrophage抑制効果は用量依存的に改善した。また運動機能回復の促進、BBB保護効果、アポトーシス抑制効果に関してはFTY投与の低・高用量の両群でvehicleに比較し有意に改善が確認された。PETによる経時的な炎症反応の経過を観察したところ、FTY720投与は用量依存性に炎症反応の亜急性での悪化を抑制したことが分かった(脳梗塞後2日目の炎症は各グループで変わりなかったが、9日後ではFTY投与グループで有意に抑制され、特にFTY720高用量グループではほとんど炎症の進行が認められなかった)。Real time PCR・Western blottingでBBBのtight/adherens junctionの構成要素の発現を検討したが、FTY720およびFTY720-Pの投与を行っても改善は認められなかった。一方、tight/adherens junctionの細胞間隙での分布は通常の状態であれば、細胞間にこれらBBB構成要素タンパク質が局在しており、虚血負荷によって細胞内にこれらのタンパクが移動し、結果BBBの破綻をもたらしていたが、FTY720-Pを投与することで細胞内への移動を防ぐことが出来ることが確認された。この機序はFTY720投与では得ることが出来なかった。その理由として血管内皮細胞は十分な酵素を有していないことからFTY720がFTY720-Pに変換されなかったことが考えられた。またこの効果はS1PレセプターアゴニストのPTXを投与することでブロック出来、BBB構成要素はS1Pレセプターのシグナリングが関与していることが証明された。そしてその効果はS1Pレセプター下流のERK1/2が関係していることも証明された。脳梗塞後の虚血再灌流障害に対するスフィンゴシン1-リン酸(S1P)の内因性細胞保護効果についての研究である。当該研究では、S1Pレセプターアゴニストのフィンゴリモド(FTY720)をラット一過性脳虚血モデルに投与し、この化合物の脳I/R障害抑制効果を検討することを目的とする。特にFTY720の投与量・投与ルートも併せて検討し、血管内血栓回収治療の場面でどのような投与法がベストであるかを検討し、臨床試験実施・標準治療化に向けた道筋をつけるためのファーストステップとするべく、基礎研究を進めている。初年度は最適な実験計画のための予備実験を進めており、概ね順調に推移している。ラット脳梗塞モデルの安定的な作成に時間を要したが、現在は規定の範囲内に収まる様な脳梗塞モデルを作成できるようになった。その後このモデルに対して、再灌流前にFTY720を複数の群において投与し、0.5mg/kg、1.5mg/kgと用量依存性に運動機能が改善することを証明した。また脳梗塞サイズも同様に用量依存性に縮小することを確認した。現在組織学的検討を行っている最中であり、CD68・Apoptagの染色を行っており、今後定量的な評価を行う方針である。また今後、FTY720の作用機序の解明を行うため、マイクログリアや脳微少血管内皮細胞において、発現しているmRNA、タンパク質の解析を行う方針としている。これに関しては既に多くの経験がある北大薬学部木原教授の研究室と合同で研究を進めることになっている。予想以上に予備実験の条件設定に時間を要しているが、概ね条件設定は終了してきている。本年度以降の実験の進行が予想される。Thread modelの作成をSDラット100匹前後でTrainingし、constantな脳梗塞モデルの作成に成功した。この間に脳血流モニタリング、脳梗塞サイズ測定、運動機能評価のデータ収集トレーニングを行った。

その後脳梗塞モデルに対して0mg/kg (sham), 0.5mg/kg, 1.5mg/kgのFTY720を投与し、dose-responsiveに脳梗塞の縮小、運動機能の改善を認めた。またDay 1において脳血液関門の保持(Evans-blue染色)、アポトーシス(Apoptag)が大きく減少していること、Day 7にてmicroglia/macrophageの集積(CD68/Iba1)が減少していることが認められた。これらの保護効果は既に報告されているFTY720のmulti-factorialな影響(S1P receptorを介する細胞保護効果等)によると思われるが、脳血液関門保護効果に関しては過去に報告されていないことから、FTY720の脳血液関門保持を更に調べる事とした。in-vitroでの研究を追加し、脳微小血管内皮細胞を用いて、脳血液関門の主要構成成分であるZO-1, Occludin, Claudin5, VE-Cadherinの発現を調べたところ、4時間虚血4時間再酸素化では、これらの成分の発現はmRNA, Proteinレベルにおいて減少が認められないものの、VE-Cadherinの細胞内移動(internalization)が生じていることを示すことが出来た。この構成成分の細胞内移動はFTY720では初めて証明されたと考えている。2年間で予定していたデータのほとんどを取得することが出来た。本実験を開始し、本年度中のデータ取得を目指している。動物PET/CTを用いて炎症の経時的な評価を行う予定である。また同時に本薬剤の脳血液関門保護効果について特許申請を行う方針である。本年度に購入を予定していたレーザー血流計オメガフローが他の研究室より借用することが可能となったため、今年の購入は見送った。その分が次年度使用額が生じた理由である。長期的な借用は難しいため、次年度以降に購入する可能性がある。研究は順調に進んでいるが、試薬について予定してた額よりも安価なものを購入することができたため。研究に必要な試薬および実験動物等が予想よりかかると考えられ、そのために拠出する予定である。
非一様な地表面上における大気-陸面相互作用に関する研究

本研究では、地球上の大気運動のエネルギーとなる地表面からの熱供給および水蒸気供給を題材として、複雑な地表面上での大気-陸面過程の仕組みを、野外観測とそのデータ解析によって明らかにしようというものである。2年目にあたる本年度は、初年度の観測に加えてさらに広範囲の条件化でのデータを得るために追加観測を行った。また、初年度と本年度によって得られた観測データの解析を行い,非一様地表面上における大気-陸面相互作用についての知見を得た.本年度の研究成果を以下に列挙する.水田上における野外観測昨年度と同様,新潟県西蒲原郡中之島町の中之島土地改良区に属する広大な水田上において乱流観測を行った.観測項目は昨年度と同様であるが,6月から10月と長期間にわたって観測を行ったため,稲の様々な生育段階,すなわち様々な地表面状態での観測データが得られた.消散法の実用性に関する解析乱流運動エネルギーが分子粘性によって熱に変換される量を消散率と呼ぶが,この消散率と境界層乱流による運動量・熱・水蒸気輸送量との関係を用いて,これらの輸送量を算定する方法を消散法と呼ぶ.ここでは、この消散法を観測データに適用することによって,消散法の実用性を検証するとともに,様々な地表面状態における消散率の特性を把握した.これによれば,2次モーメントである分散などに比べて,消散率は地表面状態の非一様性に影響を受けにくいことが見いだされた.分散法の応用性と分散特性に関する解析2次モーメント(=分散)と運動量・熟・水蒸気輸送量との関係を用いて,これらの輸送量を算定する手法を分散法と呼ぶが,ここでは、この分散法を観測データに適用することによって、その計測手法としての応用性を確認した。また、同時に分散特性を調べることによって、非一様な地表面上における分散値の特性を考察した.本研究では、地球上の大気運動のエネルギーとなる地表面からの熱供給および水蒸気供給を題材として、複雑な地表面上での大気ー陸面過程の仕組みを、野外観測とそのデータ解析によって明らかにしようというものである。初年度である本年度は、主に観測によるデータ収集と収集データの整理/初期解析を行った。1)チベット高原における野外観測:本年度の前半は、GAME(GEWEX Asian Monsoon Experiment)-Tibetの集中観測が本年度春から秋にかけて実施されたが、このうち第2次隊(5月-6月)および第3次隊に参加し、チベット高原上の草原地帯において基礎データの収集を行った。第2次隊においては、乾燥草原地帯においては観測サイトの建設と測器の設営を行った後、放射4成分と地表面熱収支の観測を行った。また、第4次隊においては、自動気象観測装置の校正を目的とした移動乱流観測を行った。2)水田上における野外観測:9月から10月にかけて、新潟県西蒲原郡中之島町の中之島土地改良区に属する広大な水田上において観測を行った。観測項目は、温度、風速3成分、湿度、二酸化炭素濃度の高周波(20Hz)成分と、地上3mまでの風速の鉛直プロファイルである。また、収集データの初期解析として、1)GAME-Tibetにおける移動乱流観測のデータを解析し、異常観測値の検出とデータの質の評価を行った。顕熱フラックスの計算を行った。2)中之島における観測のデータ解析を行い、データの質の評価及び顕熱フラックス・潜熱フラックスの計算方法について検討した。また、同時に分散特性を調べることによって、非一様な地表面上における分散値の特性を考察した.
高次元非線形ダイナミクスを用いた新しい音声情報処理機構の構築

本研究「高次元非線形ダイナミクスを用いた新しい音声情報処理機構の構築」では、レザバー計算を基に、聴覚データを想定した多次元時系列データに適用可能なモデリング原理の確立に取り組んだ。平成30年度はモデルを多面的に発展させ、音声に限らず様々な実データを用いた性能評価を行った。レザバー計算と予測符号化を組み合わせた動的予測符号化のネットワークモデルについては階層的なネットワークに拡張した。2層のネットワークのうち、低次層のネットワークでは入力時系列の再構成を行い、高次層では低次層の予測誤差・時系列の特徴量を予測するネットワークを構築した。音響データを用いて、その性能評価を行い、音響時系列データの階層的な構造を抽出することに成功した。またこのモデルを視覚系の情報処理モデルとして応用し、運動残効など動きが関わる視覚系の認知現象機序を説明する数理モデルを構築した。またモデルの構成素子の動力学特性について、振動子モデル(Stuart-Landau振動子)を導入し、その特性を解析し、特に振動性が強い時系列データのモデリングについて有効性を確認することができた。さらに時系列の予測誤差に基づいて駆動されるネットワークを多チャンネルで記録される脳波データの解析に応用した。提案手法により被験者の瞬きや感覚刺激についての情報を脳波から抽出することが出来た。また提案モデルが様々なセンサー情報の処理やロボット制御へ応用出来る可能性を見いだし、ロボットシミュレータの環境を構築した上で、ロボット制御・状態推定に非線形ダイナミクスを活用する数理モデルを構築した。本研究「高次元非線形ダイナミクスを用いた新しい音声情報処理機構の構築」では、リザーバ計算を基に、聴覚データを想定した多次元時系列データに適用可能なモデリング原理の確立と、その応用を目指している。平成28年度は、モデリングの基本原理の確立に取り組んだ。リザーバ計算とスパース性に基づく多次元時系列データの符号化の手法を提案した。この手法では、動的に生成されるカーネル関数と駆動系時系列のスパース性を考慮して符号化を行う。人工的に生成した比較的簡単な高次元時系列データについて、効率的にデータの符号化が可能であること、時系列データのエラー訂正に応用出来ることを示した。また符号化を高速化するアルゴリズムの改良を行った。また高次元非線形ダイナミクスの動力学特性の解析に取り組んだ。特にネットワークの結合強度が動的に変化する動的シナプスを含み不均一な結合パターンを持つニューラルネットワークについて、その平均場モデルの導出したうえで分岐構造解析を行うことで、多様な準周期的振動を含む動力学構造の詳細を明らかにした。脳の聴覚系の情報処理の機構をモデル化することで、予測符号化とリザーバ計算を組み合わせたモデリング原理を構築した。このモデルでピッチパターンの知覚に関連するミスマッチネガティビティと呼ばれる人の脳活動を定性的に再現することに成功した。また今後のモデル拡張の基盤になることを確認することが出来た。さらに聴覚知覚と類似の機構が視覚系にも存在することに見いだし、提案モデルが視覚系の機能不全の機序を説明するモデルになる可能性を臨床分野の研究者と議論した。研究は当初の計画以上に進展している。特に脳の聴覚系の知覚機構を調査、モデル化することで、新しい研究の方向性が明らかになった。聴覚系のみならず視覚系の情報処理への拡張の可能性を議論することが出来た。平成29年度は、モデルの構造を大きく拡張するとともに、実データを用いた性能評価を行った。これまでにリザーバ計算とスパース性に基づく多次元時系列データの符号化の手法を提案しているが、このアイデアを拡張し、脳の聴覚系のモデルを構築した。予測符号化とリザーバ計算を組み合わせたネットワークモデルを提案し、人工的に生成した時系列データについて、ネットワーク・ダイナミクスにより、与えられた高次元の時系列が再構成できることを確認した。また上記のネットワークモデルを階層的なネットワークに拡張した。またこの時系列を、長時間の時間相関を持つ実データ(音響データのパワースペクトラム)を用いてその性能評価を行い、基本的な動作を確認することが出来た。さらにここで提案した聴覚系のモデルが、視覚系のモデルとして捉えることが出来ることを見いだし、簡単な視覚刺激の時系列データを用いてその応答の特性を解析した。特に、提案モデルが視覚系の機能不全の機序を説明するモデルになる可能性を臨床分野の研究者と議論することが出来た。また提案モデルが様々なセンサー情報の処理やロボット制御へ応用出来る可能性を見いだし、これらの応用可能性を検討した。音声情報処理のモデルとして提案・機構したモデルが、脳の聴覚系・視覚系のモデルに発展し、さらに様々な情報処理に応用できる可能性を確認することが出来た。

2層のネットワークのうち、低次層のネットワークでは入力時系列の再構成を行い、高次層では低次層の予測誤差・時系列の特徴量を予測するネットワークを構築した。音響データを用いて、その性能評価を行い、音響時系列データの階層的な構造を抽出することに成功した。またこのモデルを視覚系の情報処理モデルとして応用し、運動残効など動きが関わる視覚系の認知現象機序を説明する数理モデルを構築した。またモデルの構成素子の動力学特性について、振動子モデル(Stuart-Landau振動子)を導入し、その特性を解析し、特に振動性が強い時系列データのモデリングについて有効性を確認することができた。さらに時系列の予測誤差に基づいて駆動されるネットワークを多チャンネルで記録される脳波データの解析に応用した。提案手法により被験者の瞬きや感覚刺激についての情報を脳波から抽出することが出来た。また提案モデルが様々なセンサー情報の処理やロボット制御へ応用出来る可能性を見いだし、ロボットシミュレータの環境を構築した上で、ロボット制御・状態推定に非線形ダイナミクスを活用する数理モデルを構築した。今後は、実データを用いた提案手法の評価を行う。大規模かつ複雑な高次元時系列データを用いる。また大規模データを想定し、さらに計算の効率化を図るアルゴリズムの改良を行う。さらにネットワークの階層化にも取り組む。また時系列データの認識、予測、生成と多面的にその特性を解析していく。今後は、さらに大規模な実データを用いた提案モデルの評価を行う。提案モデルの特性についてその詳細を調査していく。さらにその応用についても検討を進める。研究を進めていく上で、必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額が異なった。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額は異なった。研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初の予定通りの計画を進めていく。
百日咳毒素(PT)を用いたDown症の免疫機能の解析

腫瘍好発と免疫異常の関連をダウン症をモデルとして解明する為、本症患者の血液中の腫瘍マーカーを測定し、同時に免疫機能についても検討を加えた。対象は444才の施設入所ダウン症患者36名及び、性・年令をマッチさせた非ダウンコントロール(同数)である。測定した腫瘍マーカーは、<1>α-fetoprotein(AFP)、<2>carcinoembyonicantigen(CEA)、<3>immunosuppressive acidic protein(IAP)、<4>α1-acid glycoprotein(α1-AGP)、<5>β2-microglabulin(β2-MG)、<6>ferritin(FER)の6種であり、RPHA法、ELISA法、SRID法により測定した。その結果、IAP濃度はダウン症群はコントロール群に比して有意に高く(P<0.01)、又α1-AGPもダウン症群に有意に高かった(P<0.05)。他の4腫瘍マーカーについては、両群間で特に差異を認めなかった。なお、IAPとβ2-MGは、ダウン症群においては、年令と有意な逆相関を示した。更に、腫瘍マーカー濃度を用いてダウン・非ダウンを判別外的基準として判別関数式を組み立て、正判別率84.4%を得た。次に、本症の免疫異常のメカニズムを解明する為、血清中の、麻疹、風疹、ムンプスに対する特異抗体をHI試験を中心として調べた所、風疹の抗体保有状況は、非ダウン群と特に差異を認めないが、麻疹とムンプスの抗体保有状況は、ダウン群に有意に低いという結果を得た。これより、ダウン症における抗体産生異常には、抗原特異性がある事が示唆された。更にこのメカニズムを検討する為、cell-sorter(細胞解析装置)により、ダウン患者のリンパ球表在抗原を調べた所、T8はコントロール群と差異がないが、T4が低く、従来の結果と同様の結果を得た。現在、多様な生物活性をもつ百日咳毒素を用いて、ダウン症由来リンパ球のin vitroにおける対抗原反応性を調べており、予備成績として、本毒素によりimmunomodulateされにくいケースとされやすいケースがある事が示唆されており、更に検討を加えている。
近代ヨーロッパを中心とする空間的移動の実態と移動の論理に関する比較史研究

17世紀から20世紀前半までの近代ヨーロッパにおける、さまざまな形態の移動(国内移動/ヨーロッパ諸国間の移動/大陸間移動、経済的な移民/政治亡命/難民)を対象として、移動する人々を移動実践の行為主体として捉えた上で、移動の動機、移動先や移動手段の選定、移動後の生活の構築、アイデンティティ変容などの諸点を比較検討することにより、移動をめぐる論理の類型化を試みた。個別事例を集積し、それを移動の論理の諸類型のなかに置く作業を繰り返すことで、移動実践においては循環型(一時的)移動/直線型(永住的)移動という視点が重要であることや、女性の役割をいっそう重視する必要があることが知見として得られた。本研究は、17世紀から20世紀前半までの近代ヨーロッパにおける、さまざまな形態の空間的な移動(国内移動/ヨーロッパ諸国間の移動/大陸間移動、経済的な移民/政治亡命/難民)を対象として、移動する人々を移動という行為を実践する行為主体として捉えたうえで、移動の動機、移動先や移動手段の選定、移動後の生活の構築といった諸点を比較検討することによって、移動をめぐる論理を明らかにすることを目的としている。初年度である平成23年度は、二回の研究会を実施した。第1回研究会(平成23年7月9日開催)では、参加者全員が自らの専門とする地域における移動の個別事例を提示し、各人の問題関心を参加者全員が共有するとともに、今後の共同研究の遂行に向けて論点のすり合わせを行った。具体的には、国家の政策的意図と移動の実態との距離を測定すること、個人の行動を世帯の行動のなかに位置づけること、移動者たちが作るアソシエーションに着目することなどが、重要な論点であることが確認された。また、この研究会では、4年間にわたる本研究の具体的な研究計画を策定した。第2回研究会(平成23年12月10日)では、「帝政ロシアの移住と植民」、「アナーキスト赤十字による活動」の二つの報告が行われ、経済的な動機による国内移動と政治的な動機から大西洋を渡る移動の双方において、人的ネットワークが重要な役割を果たしていることが明らかにされた。また、研究会活動とは別に、各人が研究対象地域における史資料調査や文献購入を通じて、それぞれの研究を進めた。さらに、プロジェクトのホームページを作成し、研究成果を広く社会(世界)に発信するための基礎を築いた。本研究は、17世紀から20世紀前半までの近代ヨーロッパにおけるさまざまな形態の空間的な移動を対象とし、移動する人々を移動という行為を実践する行為主体として捉えた上で、移動をめぐる論理を明らかにすることを目的としている。三年目にあたる平成25年度は、三回の研究会と一回の国際シンポジウムを実施した。第1回研究会(2013年7月6日・7日、富山県内で開催)では、「ハンガリー系ディアスポラの論理の解明に向けて」、「バルカン山脈周辺の野菜栽培農民の移動の論理」、「ファシズム期イタリアの国内移民」の三報告が行われ、熟練技術を有した農民が出稼ぎ的な移動を行う際の移動の論理や、ディアスポラ概念を用いることの有用性について討議がなされた。また、黒部市内の漁業資料館を見学し、北方領土への移住を生んだ黒部市生地地区の移動の論理について考察する機会を得た。第2回研究会(2013年12月7日・8日)では、招聘が決定していたアメリカ合衆国ミネソタ大学ダナ・ガバッチャ教授の諸論考を読み合わせ、氏の移民史研究の方法論や成果について確認した。また、2014年度の日本西洋史学会で本科研が主体となって行う予定のシンポジウムの準備会合を行った。ガバッチャ教授を招いて行った第3回研究会(2014年1月24日)では、参加者全員がそれぞれの研究の概要を簡潔に報告し、各人の研究の進展に向けた意見交換を行った。翌1月25日に行われた国際シンポジウムでは、ガバッチャ教授、二名の研究分担者(山本明代、杉浦未樹)が女性移民に関する報告を行い、女性移民の移動の論理をめぐる最新の研究動向と事例の提示がなされた。以上の研究会活動とは別に、本年も各人が研究対象地域における史資料調査や文献購入を通じて、それぞれの研究を進めた。その成果は徐々に論文等の形で結実しつつあり、また共同研究として一冊の書物にまとめる計画が進行しつつある。本研究は、17世紀から20世紀前半までの近代ヨーロッパにおける、さまざまな形態の空間的な移動(国内移動/ヨーロッパ諸国間の移動/大陸間移動、経済的な移民/政治亡命/難民)を対象として、移動する人々を移動という行為を実践する行為主体として捉えた上で、移動をめぐる論理を明らかにすることを目的としている。二年目にあたる平成24年度は、三回の研究会と一回の国際シンポジウムを実施した。

第1回研究会(2012年7月7日開催)では、「北フランス炭鉱都市におけるベルギー移民」と「1908年メッシーナ大震災とシチリア移民の移動の論理」の二つの報告が行われ、安定した居住環境を求めて移民する人々の移動の論理や自然災害が人間の移動の形態に与える影響をめぐって具体的な事例に基づく議論が展開された。第2回研究会(2012年12月8日)では、招聘が決定していたオランダ・ライデン大学レオ・ルカッセン教授の諸論考を読み合わせることで、氏の移動の論理に関する基本的な考え方を確認した。ルカッセン教授を招いて行った第3回研究会(2013年1月25日)では、参加者全員が各人の研究の概要を簡潔に報告することで、近代ヨーロッパにおける移動の論理をめぐる意見交換を行い、問題関心と研究動向理解の共有を図った。翌1月26日に行われた国際シンポジウムでは、ルカッセン教授、研究代表者および貴堂嘉之一橋大学教授を報告者とし、研究分担者がコメンテータ(杉浦未樹)と司会(田中ひかる)を務め、移動の論理を通じて「移民」概念の再検討を目指した。以上の研究会活動を通じて、各人の問題関心の共有が深まった。また、研究会活動とは別に、本年も各人が研究対象地域における史資料調査や文献購入を通じて、それぞれの研究を進めた。その結果は徐々に論文等の形で成果となって現れつつある。さらに、プロジェクトのホームページの充実を図った。本研究は、17世紀から20世紀前半までの近代ヨーロッパにおけるさまざまな形態の空間的な移動を対象とし、移動する人々を移動という行為を実践する行為主体として捉えた上で、移動をめぐる論理を明らかにすることを目的としている。最終年度にあたる平成26年度は、二回の研究会と一回の学会シンポジウムを実施した。第1回研究会(2014年5月10日)では、来る学会シンポジウムに向けて、シンポジウムの登壇者を中心に準備報告を行い、参加者全員でそれに対する批判的な検討を行った。ついで、第64回日本西洋史学会(同年5月31日・6月1日、立教大学)において、科研費基盤研究(B)「近現代アメリカ社会運動史の再検討」(研究代表者:田中ひかる)とのジョイントにより、シンポジウム「「移民」概念の再検討とグローバル・ヒストリー」を開催し、本科研から青木恭子・平野奈津恵・田中ひかるが報告し、この時点で3年余りにおよぶ科研費の研究成果を披露した。会場には多くの聴衆が参集し、本科研に対する西洋史研究者の関心の高さが示されると同時に、フロアからも多くの質問・感想が寄せられ、本研究のさらなる発展に向けて多くの示唆を得ることができた。第2回研究会(2014年11月1日)では、研究代表者・分担者全員が4年間の共同研究における成果を披瀝し、移動の論理に関する理論的な枠組みと個別実証研究とのすり合わせの必要性を確認したうえで、研究成果を一冊の書物として刊行することを決定した。その後、メールにより参加者全員が意見を交換し、移動の論理をめぐる理論的な枠組み作りのためにマトリックスを作成することと、共同研究の成果を魅力的に提示するために、個別実証研究における「語り」に工夫を施すことが不可欠であることを確認した。また、参加者各人が自らの対象とするフィールドで史料調査を行い、個別実証研究の完成に向けて尽力した。26年度が最終年度であるため、記入しない。ヨーロッパ移民史イタリア近現代史26年度が最終年度であるため、記入しない。
過去の症例を基にした高速な画像検索法を備えたPACS用CT診断環境の開発

1.過去の症例を利用した診断支援腹部疾患を含むCT画像の読影報告書の文章を記述単位に変換して、約千例の症例を蓄積し、高速に過去の症例を検索することができるシステムを開発した。新しい症例の読影所見を入力して、過去の症例の中から類似した症例を検索して表示するまでに、読影所見の文章の内容や文章の複雑さにもよるが、12秒で検索・表示することができた。この読影所見と一番に一致した症例を検索し、最終診断が検索されたこの過去の症例の読影診断と一致した確率は約6割であり、臨床的にもCase Based Reasoninngは有効な方法である。このCBRの方法を利用することにより、読影の場合の勘違いや思いこみなどによる誤診断を予防できる効果もある。さらに、初心者の読影の教育という面でも効果が期待できる。2.診断支援装置として必要な画像データベース書き換え可能な直径130ミリの光磁気ディスクを使用して、画像データベースを構築した。1枚の光磁気ディスクには両面で約620MBの記憶容量があり、普通のCT画像(512kB)を約1200画像しか記録できない。一人の患者で平均20画像撮影すると仮定すると、60検査しか記録できないことになり、数千例の症例を扱う診断支援システムは、複数枚の光磁気ディスクを管理する必要が生じる。現在光磁気ディスク16枚を収納できる集合型装置を用いることにより、900検査程度の画像を管理することが可能となった。さらに、可逆圧縮を用いることによりさらに3倍程度の検査数を記録することが可能となった。CT画像を表示するためのデータフォーマットについて必要十分な項目を定め、診断装置としてこれらの項目が十分であることが確認できた。1.画像デ-タベ-ス、使用機器光磁気ディスク上にIS&Cフォ-マットを用いて報告書の文字デ-タを含むCT画像デ-タベ-ス構築を行った。磁気ディスク上に索引情報を持つことで高速検索が可能であることが分った。参照用に表示するCT像は400×400画素、8ビットの濃度分解能で通常の使用に耐える。これは安価な640×400画素のCRTを用いても表示可能である。高速に表示するために、予め必要とされそうな画像を主記憶上に読み込んでおく方法も有効である。2.報告書意味解析プログラム臓器毎のキ-ワ-ドで、報告書の記載をどの臓器に関するものかをある程度決定し、報告書の記載を臓器別に分解が可能である。こうして臓器毎に過去の症例と比較すれば比較すべき対象を減らすことができる。また臓器毎の検索が独立となるので並列化可能であり、将来の高速化に有効である。一般に報告書に述べられた記載がどの臓器に関するものであるかは分脈に依存するが、報告書の場合は一般文書と異なり、論理的で修飾関係が比較的明瞭である。キ-ワ-ドによる簡単な前処理を施すことで多くの場合、記述の対象となった臓器を決定することができる。報告書をまず、臓器毎の記載の分解するこの方法は、複数臓器にまたがる病変や起源となる臓器を決定できない場合の処理が未解決で今後の課題である。複数臓器の影響を与える疾患に関しては比較的認められやすい所見の組み合わせをモデルとして設定し、臓器毎の所見の比較と別にこのモデルと比較も平行させて行うことが必要な可能性がある。

この読影所見と一番に一致した症例を検索し、最終診断を検索されたこの過去の症例の読影診断と一致した確率は約6割であり、臨床的にもCase Based Reasoninngは有効な方法である。このCBRの方法を利用することにより、読影の場合の勘違いや思いこみなどによる誤診断を予防できる効果もある。さらに、初心者の読影の教育という面でも効果が期待できる。2.診断支援装置として必要な画像データベース書き換え可能な直径130ミリの光磁気ディスクを使用して、画像データベースを構築した。1枚の光磁気ディスクには両面で約620MBの記憶容量があり、普通のCT画像(512kB)を約1200画像しか記録できない。一人の患者で平均20画像撮影すると仮定すると、60検査しか記録できないことになり、数千例の症例を扱う診断支援システムは、複数枚の光磁気ディスクを管理する必要が生じる。現在光磁気ディスク16枚を収納できる集合型装置を用いることにより、900検査程度の画像を管理することが可能となった。さらに、可逆圧縮を用いることによりさらに3倍程度の検査数を記録することが可能となった。CT画像を表示するためのデータフォーマットについて必要十分な項目を定め、診断装置としてこれらの項目が十分であることが確認できた。
核力スピンフリップ振幅の原子核依存性の測定手法の確立

R&Dの対象として最難関の技術は光子のバックグラウンドが多い環境下での低エネルギーイオンを測定である。そのために、四重極電場で90度曲げてイオンをチャンネルトロンで捕らえる実験を行い反跳イオン検出器のデザインを完成した。現在他の予算を使い、反跳イオン検出器の建設に取り掛かっている。スピンフリップの実験が実現する前に、理化学研究所において電子散乱実験に組み込みその動作確認を行う予定である。核力スピンフリップ振幅の存在が示唆されたのは米国ブルックヘブン国立研究所のRHIC加速器における偏極度計の開発おいてである。これは陽子シンクロトロン内にフィラメント状の炭素標的を挿入して偏極陽子ビームにかざすことにより散乱されてくる炭素の左右非対称性を測定することにより判明した。本研究ではその逆運動学を用いてシンクロトロンで加速中の重イオンビームに偏極陽子ガスジェットターゲットを用いて偏極解析能を測定しようという試みである。加速ビームの核種を変えることによりその原子核依存性を解明することができる。具体的に実現を目指しているJ-PARCの主リングにおいてはそのビームバンチが50nsと長いためバンチ通過時間を起点とした飛行時間測定法によるバックグラウンドとの見分けが非常に困難である。本年度においてはその運動学をシミュレーションプログラムにより解析し、反跳陽子の一部はMeV以下のエネルギーしか持たず、2枚のシンチレーションを通過させるのは困難である。そこで、反跳陽子がフォイルを通過する際にたたき出す二次電子を捕らえることにより、長いバンチ長のビームにおいても飛行時間測定を可能にする手法のR&Dを行った。飛行時間の起点となる2次電子の検出効率を測定して、241Amからのα線が10μmのAlフォイルを1枚通過する際、マイクロチャンネルプレートと呼ばれる荷電増幅器を用いて50%程度の効率を達成した。フォイルの種類や枚数をふやすことで100%に近い検出効率を目指すことが今後の目標である。本年度においてはその運動学をシミュレーションプログラムにより解析し、反跳陽子の一部はMeV以下のエネルギーしか持たないことがわかっている、2枚のシンチレーターを通過させるのは困難である。光子のバックグラウンドが多い環境で低エネルギーイオンを測定するために、アルミメッシュ2枚で作る静電ミラーで90度曲げてイオンをチャンネルトロンで捕らえる実験を行い、十分バックグラウンドを低減した環境でイオンを捕らえることができることを確認した。最終年度の本年度においてはその運動学をシミュレーションプログラムにより解析し、反跳陽子の一部はMeV以下のエネルギーしか持たないことがわかっているので、長いバンチ長のビームにおいても飛行時間測定を可能にする手法のR&Dを行った。光子のバックグラウンドが多い環境で低エネルギーイオンを測定するために、四重極電場で90度曲げてイオンをチャンネルトロンで捕らえる実験を行い反跳イオン検出器のデザインを完成した。スピンフリップの実験が実現する前に、理化学研究所において電子散乱実験に組み込みその動作確認を行うyお定である、