hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNＡ付加体の網羅解析を用いた中国の食道・噴門部胃がん多発地域の発がん要因の探索

変異スペクトラム解析の結果、NPIPはC->Tのトランシジョンを顕著に誘発することがわかった。NPIPを0.0075及び0.015%の濃度で22週間、ラットに飲水投与したところ、60%100%に乳頭腫瘍が、1333%に扁平上皮癌を形成した。現在、これら腫瘍の全ゲノム解析を行っており、NPIPに由来する変異パターンの解析を行っている。更に、中国の食道癌高発および低発地域住民の食道癌の全エクソン解析も行っており、NPIPに暴露したバクテリア、実験動物腫瘍及びヒト食道癌における変異のパターンを相互に比較し、NPIPがこの地域の食道癌発生に寄与しているかどうかを検証する。食道がん・噴門部胃がん多発地域(磁県;n=7)及び低発地域(石家荘; n=8)の食道がんの手術検体(非癌部)から抽出したDNAを用いて、アダクトーム解析を行なった結果、高発地域に特徴的である付加体のうちの一つがTHP-dGであることが推測された。この付加体はN-ニトロソピペリジン(NPIP)由来の付加体であり、ラットに食道癌及び肝臓がんを誘発することが報告されている。NPIPの食道癌発症との関係を調べるため、THP-dGの分析を行なった結果、両地域住民からTHP-dG付加体が検出されたが、その陽性頻度及び曝露レベルともに高発地域住民で高い傾向があることがわかった。予定通り中国の食道癌多発および低発地域住民の生体試料(手術検体、血液など)を日本に持ち込む事が出来たので、その後は順調に研究をすすめる事が出来た。また、付加体の網羅解析により中国食道癌の候補要因を見出す事に成功し、その後の解析も概ね順調にすすんでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。化学発がん今後は、引き続き中国の食道癌低発地域、高発地域住民の生体試料を用いてTHP-dGの解析を行い、NPIPの曝露と中国における食道癌高発地域の食道癌発症との関係を疫学的に検討する。更に、研究計画に記載したように、高発地域住民の食道癌サンプルを用いて遺伝子変異解析を行い、この地域における塩基置換プロファイルの特徴などについて調べる。また、トランスジェニック動物を用い、NPIPの変異プロファイルについても分析し、ヒトの変異プロファイルとの相関について調べる。特定の遺伝子のみの変異解析を行うのではなく、全エクソン解析にした方が本研究の目的にはより適切と判断し、H26年度に高発地域5例分解析をした。低発地域の解析結果との比較が必要と考え、追加症例の解析をH27年度に行うこととした。今後は、引き続き中国の食道癌低発地域、高発地域で生活する別の集団を用いてTHP-dGの解析を行い、NPIPの曝露と中国における食道癌高発地域の食道癌発症との関係について検討する。また、NPIP曝露の基となり得る環境因子を、疫学研究により得られた、被験者の曝露の情報から探索する。食道癌原因候補物質を用いた変異原性解析多発および低発地域住民の食道・噴門部胃がんサンプルを用い、塩基置換プロファイルを全エクソン解析により解析する。スクリーニングされた、食道癌原因候補物質が輸入品であり、入荷に時間が掛かったため。特定の遺伝子のみの変異解析を行なうのではなく、全エクソン解析にした方が本研究の目的にはより適切と判断し、そのための準備(倫理審査委員会への変更等)に時間がかかったため、実験の実施を来年度に延期した。
カオス時空間解析による生物生産システム時空間ダイナミクスの同定・分級・予測

研究背景:本研究のモチベーションは農林地の時空間変動を引き起こすメカニズムの究明に必要な方法の探索である。即ち、耕地、果樹園、森林の各種属性パラメータの時空間変動が内在的な決定論的ダイナミクス、確率過程、環境外乱の何れによるものか、もしくはそれらの貢献度を定量化したいということである。そこで、本研究では、耕地、果樹園、森林、草地など生物生産の場における時空間変動メカニズムの解明のための技術として、カオス時空間解析手法を開発し,耕地、果樹園、森林における時空間変動データに対して当該解析手法を応用して変動メカニズムの解明を行い、その有用性を実証することを目的とした。農林生態系を対象として工学的なアプローチを実施しようとした場合、(1)データサイズ問題、(2)オブザベーション問題、(3)マニピュレーション問題、の3課題を克服しなくてはならない。データサイズ問題とは、農林生態系の諸現象においては年に1点というようなスケールでしか時系列データが得られない場合も多く、非線形時系列解析などが数千点以上のデータサイズを要求するのに対して極めてデータサイズが小さい。この極めて短い時系列データを如何にして非線形時系列解析の枠組みに適用させるかという問題がデータサイズ問題である。これについては、第1部で扱った。ここでは、データサイズ問題をアンサンブル時系列によるダイナミクスの再構成として課題化した。大域的線形・局所線形ダイナミクスの再構成を試み、1年先の収量予測によって手法の妥当性を示した.第2部ではオブザベーション問題を扱った.特に,航空ハイパースペクトル画像,マルチスペクトル画像を用いて温州みかんおよびコナラの個体レベルでの収量推定の可能性を明らかにした.研究背景:本研究のモチベーションは農林地の時空間変動を引き起こすメカニズムの究明に必要な方法の探索である。大域的線形・局所線形ダイナミクスの再構成を試み、1年先の収量予測によって手法の妥当性を示した.第2部ではオブザベーション問題を扱った.特に,航空ハイパースペクトル画像,マルチスペクトル画像を用いて温州みかんおよびコナラの個体レベルでの収量推定の可能性を明らかにした.1.根府川試験場において継続的に実施してきた5年間の96個体の温州みかん収量データのアンサンブル時系列データセットに対して、大域モデリングと局所線形予測の2つの代表的なモデリングと予測手法を適用した。大域予測に関しては、RSMとニューロによる非線形モデリングと重回帰タイプの線形モデルを利用した。局所線形予測手法としてヤコビ行列推定による1年後予測を実施した。その結果決定係数0.71ときわめて高い予測精度を得た。2.ハイパースペクトル分光器を購入し、ハイパースペクトル画像取得のための携帯型システムを試作した。また、GUI(グラフィックインターフェース)を試作した。3.ハイパースペクトル画像に対し、Wavelet解析を適用することにより、大幅な情報圧縮が可能となり、任意の目的変数に対する効果的な推定モデルの可能性を示すことができた。4.神奈川県所有のヘリコプタに試作したハイパースペクトル画像取得システムを搭載し、根府川試験場上空より航空撮影を行った。これにより、試作したGUIにより効果的に情報取得できることを確認した。5.本学付属実験施設であるFM多摩においてハイパースペクトル画像の地上撮影をこなら群落に対して実施し、効果的に分光情報が得られることを確認した。6.競争生態系の時空間ダイナミクス推定の基礎モデルの提案を、雑草-クローバ競争系において提案した。7.カリフォルニア大学の斎藤教授を招聘し、ハイパースペクトル解析の共同研究を行った。また、同大学Upadhyaya教授、Brawn教授とはナッツデータ解析の情報交換を実施した。1.14年度は、大域線形予測および局所線形予測による温州みかん隔年結果収量の1年後予測を実現した。特に局所予測に関しては、ヤコビ行列推定による変位ベクトル推定を実データから行い、極めて高い精度(決定係数=0.71)を実現した。本年度は、これをさらに改良し、24次元相空間への拡張および、ヤコビ行列推定の際の超球半径の最適設定法を開発した。2.ハイパースペクトル画像およびマルチスペクトル画像を、4月、5月、6月、7月、8月に各1回の航空撮影を実施した。同時に、根府川試験場の温州みかんと八王子の農工大付属演習林においてこなら群落を撮影し、26個体のコナラについてシードトラップを設置し、堅果収量を収集した。

本プロジェクトにて14年度に試作した携帯型ハイパースペクトルカメラを用いて地上撮影を実施し、このデータと、ハイパースペクトルデータにより、近赤外領域において豊凶判定に有効な波長域の存在を確認し、豊凶情報の判別可能性を明らかにした。3.温州みかんの状態変数である収量のオブザーバーとして、葉面分光スペクトル画像を検討した。そのために、マルチスペクトルによる線形重回帰、ハイパースペクトルによるニューラルネット非線形回帰法の有効性を31個体のデータに関して示した。また、これらについて2件の研究論文を国際ジャーナルに投稿した。4.アンサンブル時系列を用いたヤコビ行列推定による局所線形予測解析アルゴリズムをVBによりPCに実装したソフトを実現した。これを用いて、継続して計測している温州みかんの収量データ(6年間)に対して予測の有効性を確認した。5.研究成果を国内学会(3件)、国際学会(6件)にて公表した。6.海外研究協力者のカリフォルニア大学Upadhyaya教授を招聘し、セミナーを実施した。同時に、共同研究についての討議と解析結果の吟味、ならびに16年度の研究計画について意見交換を行い、それを立案した。1.昨年度は、局所線形予測による温州みかん隔年結果収量の1年後予測精度の大幅な向上を実現し、従来のヤコビ行列推定に際に、最近接ベクトル点の時間発展によるベクトル点を基準とした。16年度は最近接ベクトル点の周辺MP点の近接ベクトル点の距離の逆比で重み付した重心を新たなベクトル点とし、この時間発展ベクトル点に対して、推定したヤコビ行列推定によって変位ベクトルを算出して予測ベクトル点を求めた。この手法により、2002年、2003年、2004年の3年全てについて高い精度で1年後予測精度の検証が出きた。RRMSEで0.5-0.6程度の精度であった。2.昨年の31個体に加えて47個内のハイパースペクトル画像によ温州みかんについての収量予測を実施した。本年度は、PCA, PLSによる入力変数圧縮と線形重回帰、ニューラルネットもよる非線形写像同定を行った。クロスバリデーションによる検証を行い、安定的な写像関係の存在も確認出来た。3.コナラ林におけるハイパースペクトルイメージングおよびマルチスペクトルイメージングの月毎の撮影を実施し、地上踏査によって得られた堅果個数の計測データを用いて、収量推定を実施した。その結果、2003年および2004年の収量に対して、安定的な写像関係の存在を示唆しうる結果が得られた。これらの結果は国内学会誌へ投稿原稿を作成した。4.携帯型ハイパースペクトルイメージングシステムによって得られたデータの解析システムを改良し、MATLAB上でより簡易に解析可能なソフトをノートパソコン上で実装した。
飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の発現の違いや共通性を生み出す分子の解明

本研究では、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の発現の違いや共通性を生み出す分子を明らかにする。平成29年度では、トランス脂肪酸の存在下で分化させた脂肪細胞で、インスリン刺激による糖の取り込みが低下し、その際に糖の取り込みにおいて中心的な役割を担う分子の活性化が抑制されることを見出した。一方、飽和脂肪酸の存在下で分化させた脂肪細胞では、インスリンに応答した糖の取り込みが低下するものの、この分子の活性化は抑制されていないことを明らかにし、この分子がトランス脂肪酸による脂肪毒性に関わる分子であることを示した。平成30年度では、トランス脂肪酸がどのような機序で活性化を抑制しているのかを明らかにする目的で、この分子の上流のシグナル分子について調べた。本研究で標的としている分子を活性化する酵素のリン酸化や複合体形成の度合い、細胞膜での活性化の足場となるリン脂質を生成する酵素の活性について調べたが、トランス脂肪酸の存在下で分化させた細胞とコントロール細胞とで同程度であった。ところが興味深いことに、トランス脂肪酸の存在下で分化させた細胞では、インスリンで刺激した際の標的分子の細胞膜への集積が低下していた。一方、このような変化は、飽和脂肪酸の存在下で分化させた細胞では見られなかった。これらの結果と、昨年度明らかにした結果とを考え合わせると、トランス脂肪酸は、細胞膜リン脂質の量や割合を変化させて膜の状態を変えることで、標的分子の細胞膜への集積を妨げ、インスリンに応答した糖の取り込みを低下させる可能性がある。しかし、細胞膜リン脂質の変化と標的分子の細胞膜への集積低下との因果関係は示せておらず、今後の追加検討が必要である。また、飽和脂肪酸の存在下で分化させた脂肪細胞での糖の取り込みの低下に関わる分子は明らかに出来ておらず、候補分子の探索などの研究を継続する必要がある。脂肪酸の過剰摂取により起こる組織や細胞の機能障害は、脂肪毒性と呼ばれ、代謝性疾患などの発症原因の一つと考えられているが、その機序はほとんど明らかになっていない。脂肪毒性を引き起こす脂肪酸には飽和脂肪酸があるが、我々はトランス脂肪酸も脂肪毒性を引き起こすことを明らかにしてきた。そこで本研究では、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の発現の違いや共通性生み出す分子を明らかにすることを目的としている。これにより、ほとんど明らかになっていない脂肪毒性の発現機序が明らかになるだけではなく、本研究で見出した分子を指標に脂肪毒性をモニタリングし、適切な脂肪酸の摂取方法を提案できる。平成29年度では、トランス脂肪酸により脂肪毒性が発現し、インスリン刺激による糖の取り込みが低下した脂肪細胞では、糖の取り込みに関わる分子の活性化が抑制されていることを明らかにした。一方、飽和脂肪酸では、この分子の活性化が抑制されておらず、活性化を抑制する因子が飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の違いを生み出す分子であると推測された。そこで、リン脂質はこの分子が活性化する際の足場となることから、LC-MSを用いてリン脂質を網羅的に解析した。その結果、結合する脂肪酸が異なる数百種類のリン脂質分子種の中で、トランス脂肪酸によってインスリン応答性が低下した場合でのみ増加するものを複数見出した。この変化は、飽和脂肪酸の場合では見られなかったことから、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の違いに結びつく因子である可能性が示唆された。変化を見出したリン脂質分子種は、脂肪毒性の機序を明らかにするための手掛かりとなるだけではなく、その変化を測定することで脂肪毒性のモニタリングに応用できる可能性があり、研究を次にステップに進める重要な結果を得たと考えている。平成29年度30年度の前半にかけて、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の発現の違いや共通性を生み出す分子を明らかにすることを計画した。まず、目的とする分子を絞り込むために、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸により脂肪毒性が引き起こされた細胞の中では、何が起こっているのかを詳細に解析した。その結果、トランス脂肪酸によって脂肪毒性が引き起こされた細胞では、インスリンシグナルの中でも特定の分子が抑制されていることを見出した。さらに、得られた結果に基づき解析を進めた結果、その分子の足場となるリン脂質分子種にも変化が引き起こされていることを明らかにした。このように、平成29年度では、脂肪毒性の発現の違いを生み出す分子の候補を見出した。本年度前半には当初の予定通りに、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の発現の違いに寄与する分子を明らかにできると予想されるため、おおむね順調に進展しているといえる。

これらの結果と、昨年度明らかにした結果とを考え合わせると、トランス脂肪酸は、細胞膜リン脂質の量や割合を変化させて膜の状態を変えることで、標的分子の細胞膜への集積を妨げ、インスリンに応答した糖の取り込みを低下させる可能性がある。しかし、細胞膜リン脂質の変化と標的分子の細胞膜への集積低下との因果関係は示せておらず、今後の追加検討が必要である。また、飽和脂肪酸の存在下で分化させた脂肪細胞での糖の取り込みの低下に関わる分子は明らかに出来ておらず、候補分子の探索などの研究を継続する必要がある。平成30年度では、脂肪毒性の発現とリン脂質分子種での変化との因果関係を示し、飽和脂肪酸とトランス脂肪酸による脂肪毒性の発現の違いを生み出す分子を同定する。そこで、リン脂質代謝酵素の発現量を変化させる、あるいはリン脂質分子種を細胞外から導入することでリン脂質分子種の含有量を変化させ、それにより脂肪毒性が引き起こされるのかを調べる。まず、どちらの方法が適しているのかを判断するために、酵素の量や活性、リン脂質分子種の代謝物の量の測定を進めている。これらの結果が得られた上で、遺伝子導入による酵素の発現量の調節方法、あるいはリポソームなどを用いたリン脂質分子種の細胞外からの導入方法の検討を進める予定である。また、当初の計画ではマウスを用いた動物実験を予定していたが、マウスで得られた結果がヒトへ応用できる確証はない。そこで、ヒトへの応用を視野に入れ、平成29年度で見出したリン脂質分子種を利用し、低侵襲的に脂肪毒性をモニタリングする方法の確立を目指す。細胞から血液中へと放出される物質の中には、細胞膜がちぎれて放出される小胞(マイクロパーティクル)が含まれており、マイクロパーティクルにも様々なリン脂質分子種が含まれる結果をすでに得ている。そこで、血液からマイクロパーティクルを分離した後に、含まれるリン脂質分子種を測定し、インスリン応答性に関わる指標との相関性を調べることで、脂肪毒性の新たなモニタリング方法の開発に繋げようと考えている。そのために、平成30年度では、培養細胞を用いた実験で細胞とマイクロパーティクルでのリン脂質分子種の含有量の比較を行いつつ、血液中からマイクロパーティクルを分離する方法を検討する。
確率的信号処理による屋内無線測位手法の開発

屋内で無線モバイル機器の座標位置を計測する技術を研究した。通常の無線機器は狭い周波数帯域のみ割り当てられているため、それを使って位置計測しても、得られる精度に原理的な限界がある。本研究では位置の推定に通常のユークリッド的手法ではなく、確率的手法を用いることでその限界を超えた位置精度を得ようとした。精密な信号処理のため、主に超音波の無線通信で実験し、位相限定フィルタリング処理により、等価的に60dBのSNRを達成でき、表記目的の達成に見通しをつけることができた。無線モバイル機器の屋内測位を目的に、距離計測のための信号遅延を計測する新しい手法を研究した。従来手法は受信信号波形と理想波形との相関計算により、相関ピークを検出し、信号遅延を得るものであった。しかしそれでは測定される距離の確度は使用する信号波形の周波数帯域幅で決まってしまい、典型例として帯域幅30MHzの無線を使用すると約10mが限界となる。測位の精度も10m程度しかとれず、これが屋内でモバイル機器の位置決定を行う際の大きな難点となっていた。申請者らは測定の相関計算をほどこす際、統計処理を加味することで、従来の測定精度の理論限界を打破する着想を得、デジタル信号処理の観点からそれを試験した。信号は線形波動ならどのようなものでも共通な性質をもつため、無線に加え、超音波、高周波変調したレーザー波などでも適宜試験した。最終年度において、超音波を使用した確率的情報処理、およびレーザー変調光を用いた測位技術において、統計的手法の利点を生かす信号処理方式を見つけだし、試験ののち数件の成果を発表することができた。信号検出に使用するフィルタとして、確率的なウィーナーフィルタは既知のものであったが、これを再帰的に適用することで大きな信号品質の改善を得られることを見つけだし、報告した。また平面画像のパターンマッチの手法として知られていた位相限定フィルタを信号パターンマッチに適用すると、従来にないダイナミックレンジをもつ信号処理が可能なことを見出し、国際会議で発表した。レーザー光においては高速信号を長時間観測して統計処理を行うと、従来の常識を超えた精度の測位の可能であることを報告した。これらはすべて本研究のテーマである統計的無線測位の基礎的方法論であり、この成果を屋内測位の確認研究に発展させる予定である。情報機器の送信する電波を使用して、利用者の3次元座標を決定する手法についての研究である。測位精度と測定信号の周波数電力スペクトルに直接の関係式のあることが知られているが、情報機器の狭帯域信号では屋内測位において実用的な精度を達成できない。新しい統計距離に基づく測位手法によってその突破をはかる。初年度である平成23年度には、1.変調波の統計処理による位置推定精度の測定と信号雑音比の理論精度の対応実験2.光学的認識手法、超音波測位手法などの複合による精度向上の実験3.統計的信号処理フィルターの構成とその性能評価を行った。これに基づき次年度の研究方針を策定するとともに、結果についての学会発表を行った。初年度の平成23年度において、この研究に必要な実験システムの構築と、その評価手法の策定が完了した。事前の計画に沿った研究進行を行っていると考える。初年度において、その成果を学会発表しており、研究は順調に展開している。その中でも、この研究テーマにもつづき再帰型ウィーナーフィルターを発表した。これは測位システムの処理特性に応じて、ウィーナーを数10段に縦続接続したものである。かつてない特定をもつフィルターとして、発表会場で注目された。初年度で構築したシステムを利用することで、次年度には各種の条件でデータを取得し、評価を行いたい。従来のユークリッド距離による評価と、この研究の目標である確率距離にもとづく評価の対比を行い、確率距離の有利になる局面を見つける段階へと展開することになる。無線計測に必要な任意波形生成器の購入を計画している。また、実験で順次に必要となるケーブル、増幅器等の機器類の購入を予定している。最終年度にあたることから、研究発表の旅費支出も見込んでいる。
災害医療・健康危機管理における法的および制度的枠組みに関する国際比較研究

平成30年度は、先進主要国である米国、英国、フランス、ドイツの4か国について、災害対応、健康危機管理を規定する法令や指針、制度、組織等について情報収集・整理し、各国の法令・制度の歴史的経緯、各国の政治体制、医療制度等を考慮して、それぞれの共通点と相違点について分析を行った。いずれの国も比較的近年、テロや感染症パンデミック、大規模災害を契機に災害・健康危機管理に関する法制度的整備がすすめられてきているが、個別の災害(ハザード)を対象としたものではなく、あらゆる危機に対応可能な、オールハザードアプローチに基づいた制度が構築されていた。英国は内閣府の民間緊急事態事務局(CCS)が緊急事態管理を主導するが、保健医療分野では公衆衛生庁(PHE)、国民保健サービス(NHS)がEmergency Preparedness, Resilience and Response(EPRR)プログラムを実施し、リスク評価、事業継続計画などを通じて体制整備を行う。フランスは、診療所・病院・公衆衛生の3部門による地域圏内の調整を重視したplan ORSAN(健康危機における保健システムの対応体制)のもと、緊急事態の規模・種類、地域の対応能力に応じて県-地域圏-管区-国と段階的に医療支援が行われる。米国、ドイツは連邦制であり州等の裁量が大きいが、米国は、連邦緊急事態管理庁(FEMA)による国家事態管理システム(NIMS)の整備、および保健省事前準備・対応担当次官補局(ASPR)を中心とした様々な支援体制、ドイツは内務省連邦住民保護・防災支援庁(BBK)による関係組織の調整と計画、危機管理の教育・研究・訓練の実施など、いずれも国家としての調整・支援を拡充する傾向がみられた。また、4か国とも、広域および多機関連携による事前準備を重視した体制整備が行われていた。平成30年度の予定は、主要国の関連法令、制度等の収集・整理であったが、主要国(米国、英国、フランス、ドイツ)の災害医療・健康危機管理に関する法令、制度、組織に関する資料を、体系的に収集し、法令の種別、規定項目に応じて整理することができた。また、米国、英国、フランスでは政府等の危機管理担当者へのヒアリングを行い、危機管理体制の現状について意見交換を行うとともに、今後の研究協力関係を構築することができた。以上から、概ね順調に進展していると考えている。平成31年度(令和元年度)以降の本研究の主目的は、国際保健規則(IHR)、仙台防災枠組の要件等に基づいた評価指標の構築、評価指標を用いた政策の評価(Policy Surveillanceの実施)、対策強化と国際協調に向けた法的、制度的枠組みのあり方についての提言であり、これに向けた推進方策は以下の通りである。1)1年目に整理した各国の法令とIHR、仙台防災枠組などの関連資料のレビューを行い、必要な要件を「評価指標案」として作成する、2)評価指標の策定にあたっては、電子的デルファイ法(e-Delphi法)などの手法を検討する、3)その上で、評価項目をもとに、主要国の法令の評価・比較分析を行う。また、分析結果等について、日本語・英語により情報提供を行う専用ウェブサイトの構築準備を行う。期間中、東京オリンピック・パラリンピック等の大規模イベントが開催されるが、これに伴う健康危機管理上の新たな取り組みや見直しも予想される。各国の法制度を継続的に把握し、主要な結果を確実にフォローアップすることが重要となる。国内外の危機管理関係者との協力関係を構築・維持しながら研究を推進する。

また、米国、英国、フランスでは政府等の危機管理担当者へのヒアリングを行い、危機管理体制の現状について意見交換を行うとともに、今後の研究協力関係を構築することができた。以上から、概ね順調に進展していると考えている。平成31年度(令和元年度)以降の本研究の主目的は、国際保健規則(IHR)、仙台防災枠組の要件等に基づいた評価指標の構築、評価指標を用いた政策の評価(Policy Surveillanceの実施)、対策強化と国際協調に向けた法的、制度的枠組みのあり方についての提言であり、これに向けた推進方策は以下の通りである。1)1年目に整理した各国の法令とIHR、仙台防災枠組などの関連資料のレビューを行い、必要な要件を「評価指標案」として作成する、2)評価指標の策定にあたっては、電子的デルファイ法(e-Delphi法)などの手法を検討する、3)その上で、評価項目をもとに、主要国の法令の評価・比較分析を行う。また、分析結果等について、日本語・英語により情報提供を行う専用ウェブサイトの構築準備を行う。期間中、東京オリンピック・パラリンピック等の大規模イベントが開催されるが、これに伴う健康危機管理上の新たな取り組みや見直しも予想される。各国の法制度を継続的に把握し、主要な結果を確実にフォローアップすることが重要となる。国内外の危機管理関係者との協力関係を構築・維持しながら研究を推進する。次年度使用額が生じた主な理由は、法令や指針等の翻訳等を研究者が自ら行ったため謝金が発生しなかったことによる。次年度は、資料の量も増加するため、資料収集および整理、翻訳等に対する謝金として使用するほか、学術論文等の成果物の校正費用、海外の協力機関(世界保健機関(WHO)、米国政府機関(FEMA、CDC、保健省等))の訪問旅費に使用する計画である。
黒色頁岩:その形成メカニズムと物質循環モデルの構築

本年度は,イタリアの白亜紀チュノマニアン/チュロニアン境界層で採取した有機物に富んだ黒色頁岩(全有機態炭素で16%)およびその周辺の岩石をキャピラリーガスクロマトグラフ(GC)、GC/質量分析計にて分析し、アルカン、アルコール、、カルボン酸の分布を明らかにした。その結果、この白亜紀黒色頁岩中には、微生物起源のホパノールとホパン酸が極めて高い濃度で存在することが明らかとなった。一方、堆積物中に一般的に存在するノルマルアルコールは微量でしか存在しないことがわかった。これらの結果は、シアノバクテリアまたはメタン酸化細菌のような原核細胞を持つ微生物がホパノール・ホパン酸の生成に大きく寄与したことを示唆した。また、この黒色頁岩の窒素安定同位体比を測定したところ,-2から0パミールという低い値を示た。この低い窒素同位体比は、周辺の岩石には一般に認められず、黒色頁岩に特有なものであった。この結果は、黒色頁岩中の有機物は大気中の窒素を直接に固定するような微生物によって生産されたものであることを強く示唆した。バイオマーカーと窒素同位体の結果から、黒色頁岩の形成にはシアノバクテリアが大きく寄与していることが結論づけられた。現在、EPMA(Electron Probe Micro Analyzer)分析によって得られたアルミニウムなど金属元素の測定値より堆積速度の推定を行っており、これに基づいて有機物や各化合物の沈堆速度(フラックス)を計算しつつある。その予備的結果によれば、黒色頁岩形成の時代における炭素のフラックスは他の時代に比べ数十倍になったと見積もれら、この時代には生物ポンプが強力に駆動した可能性が指摘される。現在、本年度得られた結果をもとにして、黒色頁岩が形成された時代の、大気・海洋・堆積物リザーバー間でのグローバルな炭素・窒素循環モデルを検討中である。
カント、フィヒテにおける力動的「自我論」の研究―理論的自己知から実践的自己知へ―

本研究はイマヌエル・カント(1724-1804)およびヨハン・ゴットリープ・フィヒテ(1762-1814)の思想に依拠し、私が自らを知るということ(「自己知」あるいは「自己認識」)の問題における、この知の在り方について、理論ならびに実践というふたつの哲学的領野から分析し、「動的な自己規定プロセスとしての自我」論というかたちで、将来的には自我に関する現代的な諸問題(たとえば心の哲学やパーソン論など)をも射程に入れた、あくまでも古典的な思想研究に留まらない自我論の構築を目指すものである。
口腔粘膜上皮の創傷治癒における表皮細胞増殖因子の役割

表皮細胞増殖因子(KGF)は線維芽細胞から産生され、上皮細胞のみを標的としてその増殖、分裂を促進する増殖因子である。近年、KGFは皮膚においてその受溶体とともに創傷治癒に深く関与していることが明らかとなってきた。しかし口腔粘膜上皮におけるKGFの役割は明らかにされていない。そこで本研究では、手術時に採取した口腔粘膜組織片より得られたケラチノサイトの細胞増殖におけるKGFの影響をMTT法にて検討した。その結果、細胞増殖はKGF処理にて有意に促進した。さらにrasor bladeを用いて培養細胞の一部を培養皿表面より除去し、その断端を観察した結果、KGFによってケラチノサイトの走化性も促進することも明らかとなった(migration assay)。これらの結果は、皮膚と同様に口腔粘膜においてもKGFが創傷治癒に関与している可能性を示唆するものである。また初代培養にて得られた線維芽細胞におけるKGFの発現を抗KGF単クローン抗体を用いた間接蛍光抗体法にて検索したが陽性シグナルは検出できなかった。さらにDigoxigenine標識ヒトKGFアンチセンスオリゴヌクレオチドプローブを用いたinsituハイブリダイゼーションによる解析でも正常粘膜組織においては、明らかな陽性シグナルは検出されなかった。一方、近年ある種の疾患の病因とKGFあるいはその受容体との関連性が示唆されている。そこで嚢胞性病変におけるKGFの発現を免疫組織学的に検討した。その結果、歯原性角化嚢胞の嚢胞壁に、KGFの存在を示唆する陽性のシグナルが検出された。歯原性角化嚢胞はその嚢胞上皮の増殖能が高く、再発しやすいといわれており、本研究の結果はこの疾患の特徴あるいは病因にKGFが関与していることを示唆するものである。表皮細胞増殖因子(KGF)はFGFファミリーに属する成長因子で、線維芽細胞から産生され、上皮細胞のみを標的としてその増殖、分裂を促進するパラクリンタイプの増殖因子である。一方、口腔粘膜上皮におけるKGFの影響を解析した報告は少なく、また口腔粘膜の創傷治癒におけるKGFの役割も明らかではない。本研究では手術時に採取した口腔粘膜組織片より初代培養にて得られたケラチノサイトの増殖と分化に及ぼすKGFの影響を検討した。すなわち継代可能となったケラチノサイトの増殖培養液中に各種濃度の遺伝子組換え型KGFを混入し、MTT法によって細胞増殖曲線を作製した結果、KGFの濃度に依存して細胞増殖が促進した。さらにrasor bladeを用いて単層培養細胞の一部を培養皿表面より除去し、その断端を経時的に観察した結果、KGFによってケラチノサイトの走化性が促進することも明らかとなった(migration assay)。これらの結果は、皮膚と同様に口腔粘膜においてもKGFが創傷治癒に関与している可能性を強く示唆するものである。なお採取した口腔粘膜の部位によるKGFの影響の差は認められなかった。一方、歯肉、頬粘膜、口蓋の組織片より得られた培養線維芽細胞におけるKGFの発現を抗KGF単クローン抗体を用いた間接蛍光抗体法にて検索したが有意な差は認められなかった。しかし歯原性角化嚢胞の嚢胞壁より得た線維芽細胞には強いKGFの発現がみられ、KGFが創傷治癒だけではなく、このような病変の発症にも強く関与していることが示唆された。現在RT-PCRを用いてKGF cDNAプローブを作製し、口腔粘膜の創傷治癒および口腔粘膜病変の発症におけるKGFの役割を分子生物学的に解析中である。表皮細胞増殖因子(KGF)は皮膚においてその受容体とともに創傷治癒に深く関与していることが知られている。

そこで本研究では、培養ケラチノサイトにおよぼすKGFの影響を検討した。既に我々は、KGFがケラチノサイトの細胞増殖と走化性を有意に促進することを平成8年度研究実績報告書において報告しており、この結果は、口腔粘膜においてもKGFが創傷治癒に関与していることを示唆している。さらに本年度は、Digoxigenine標識ヒトKGFオリゴヌクレオチドポローブを用いたin situハイブリダイゼーションにて、KGF mRNAの発現を検索した。しかし正常粘膜組織においては、明らかな陽性シグナルは検出されなかった。この理由は明らかでないがおそらく正常粘膜でのKGFの発現量は極めて低く、創傷などの刺激が伝達されることによってはじめてその合成が促進され、再上皮化がすすむと思われる。現在、器官培養法を用いてKGFの創傷治癒に対する影響を検索中であり、さらにin situ PCRによる解析も予定している。一方、近年ある種の疾患の病因とKGFとの関連性が示唆されている。そこで嚢胞性病変におけるKGFの発現を免疫組織学的に検討した。その結果、含歯性嚢胞歯根嚢胞にはKGFは検出されなかったが、歯原性角化嚢胞および同一患者の再発病変においてその嚢胞壁にKGFの存在を示唆する陽性のシグナルが検出された。歯原性角度嚢胞はその嚢胞上皮の増殖能が高く、再発しやすいといわれており、本研究の結果はこの疾患の特徴あるいは病因にKGFが関与していることを示唆するものである。
乳幼児期における共同注意の発達と障害に関する縦断的研究

1.乳幼児期における共同注意の発達過程を把握するために共同注意に関連する25項目、運動発達に関する10項目、言語発達に関する6項目からなるアンケート調査紙を作成し、福岡県糸島地区(前原市・志摩町・二丈町)と連携して、その地区の出生児(約1000人/年)が、生後8ヶ月から18ヶ月になるまでを二ヶ月間隔で3年間縦断調査を実施した。2.得られた有効回答数5876件(標準化集団)を対象に新版K式発達検査に準じて標準化を施した。標準得点の分布から-2SD以下を臨床域、-1SD-2SDを境界域、その他を正常域にゾーニングし、正常域データーから共同注意の発達過程に関するnolmative modelを検討した。また、18ヶ月じてんでまだ臨床域にいる乳幼児(約5%)と境界域にいる乳幼児を要チェック児とし1歳半健診で詳細に観察した。3.CHATやM-CHATなど自閉症児の早期発見をめざした最近のスクリーニング法を参考に要チェック児を分析したところ自閉症ハイリスク児が2名検出された。他の多くは知的障害を主とした発達障害ハイリスク児と推測された。平成15年1月から最初の調査対象児が3歳(36ヶ月)を迎えるため、3歳児健診において児童精神科医、発達心理学研究者、保健師、保育士からなるプロジェクトチームを組織し、詳細に観察しながら確定診断を実施継続中である。4.過去のデータと確定診断とを比較し、感度と特異度を検討し、本年度中に世界で類を見ない乳幼児発達評価法を提案する予定である。5.こうした数々の知見は、学術論文(九州大学心理学研究など)と学会発表(日本発達心理学会、日本特殊教育学会、国際乳幼児学会ICIS,国際自閉症会議など)で公表した。1.共同注意33項目、言語発達10項目,運動発達11項目からなる質問調査紙を作成し、生後4ヶ月から24ヶ月までの乳幼児1256名を対象に各月齢ごとの横断調査を実施した。2.月齢に関するクラスター分析の結果、共同注意は生後10ヶ月を境にして急速な発達を示し、16ヶ月頃にはほとんどの行動的指標が80%以上の通過率に達することから、生後1歳半前には三項関係における原初的な社会的理解が発達することが示唆された。3.共同注意項目の因子分析の結果、第一因子(所謂,共同注意行動として一般的に理解されている行動群)だけで80%以上が説明されるため、今後は、項目反応理論に基づくガットマン尺度化によって、それぞれの項目の発達順序を明確にし、早期スクリーニング法の開発をめざす必要性があると考えられる。4.共同注意行動を得点化し、その分布を検討した結果、-2標準偏差以下の乳幼児が1256人中薬60名近くいることが示唆された。この結果は、内外の最近の文献を裏付けるものであり、新しい乳幼児健診システムの構築に有用であることが示唆された。5.現在は、福岡県内の1市2町の協力を得て、出生児の追跡的な悉皆調査を実施中である。1000人規模の乳幼児を対象にした縦断調査はこれまでに例がなく、発達的連関や、個人差の問題、さらには発達障害の初期予兆に関する重要な情報が得られるものと期待される。1.前年度に開発した共同注意の発達に関する質問紙の改訂版を作成した。発達年齢の外部基準妥当性を検討するために、これに遠城寺式発達検査と新版K式発達検査の一部を追加して最終的な質問紙とした。2.福岡県前原市・志摩町・二丈町における平成12年及び平成13年の出生児全員(約2000人)を調査対象とし、生後8ヶ月から18ヶ月まで2ヶ月ごとに本調査紙を郵送・回収している。

本調査は現在も継続中である。3.現在までに回収したデータ(3456名)を集計し、様々な共同注意行動の発達時期を特定した。つまり、新版k式発達検査に準じて、標準化手続きを施した。その結果は九州大学紀要(2002)、日本発達心理学会(2002・3)に公表した。4.それぞれの共同注意行動の初発月齢は、指差し理解が9ヶ月頃から始まり、呈示/手渡し行動が出現した後に、指差し産出が生じることが明らかになった。さらに、その後、ふり遊びに見られる表象系の発達を経て、15ヶ月頃から他者の苦痛の理解や慰め行動のような向社会的行動が出現することから共同注意は幾つかの行動的および心的メカニズムが複雑に絡んで発達することが示唆された。5.3456名の標本を基に横軸を月齢、縦軸を発達年齢(標準得点)とした散布図から、-1SD-2SDでゾーニングすると、臨床域(-2SD以下)にいる乳幼児は共同注意の発達の遅れが推定された。そこで、18ヶ月健診時で問診・行動観察を開始したが、現在までのところ、臨床域に乳幼児は、言葉の遅れ、注意調節の不全、あるいは自閉傾向が疑われる場合が多く、本調査が早期スクリーニングの機能を持っていることが示唆された。1.乳幼児期における共同注意の発達過程を把握するために共同注意に関連する25項目、運動発達に関する10項目、言語発達に関する6項目からなるアンケート調査紙を作成し、福岡県糸島地区(前原市・志摩町・二丈町)と連携して、その地区の出生児(約1000人/年)が、生後8ヶ月から18ヶ月になるまでを二ヶ月間隔で3年間縦断調査を実施した。2.得られた有効回答数5876件(標準化集団)を対象に新版K式発達検査に準じて標準化を施した。標準得点の分布から-2SD以下を臨床域、-1SD-2SDを境界域、その他を正常域にゾーニングし、正常域データ-から共同注意の発達過程に関するnolmative modelを検討した。また、18ヶ月じてんでまだ臨床域にいる乳幼児(約5%)と境界域にいる乳幼児を要チェック児とし1歳半健診で詳細に観察した。3.CHATやM-CHATなど自閉症児の早期発見をめざした最近のスクリーニング法を参考に要チェック児を分析したところ自閉症ハイリスク児が2名検出された。他の多くは知的障害を主とした発達障害ハイリスク児と推測された。平成15年1月から最初の調査対象児が3歳(36ヶ月)を迎えるため、3歳児健診において児童精神科医、発達心理学研究者、保健師、保育士からなるプロジェクトチームを組織し、詳細に観察しながら確定診断を実施継続中である。4.過去のデータと確定診断とを比較し、感度と特異度を検討し、本年度中に世界で類を見ない乳幼児発達評価法を提案する予定である。5.こうした数々の知見は、学術論文(九州大学心理学研究など)と学会発表(日本発達心理学会、日本特殊教育学会、国際乳幼児学会ICIS,国際自閉症会議など)で公表した。
光誘起現象の増大を目指したナノ構造制御ガラス

光機能素子の高性能化、小型化の要素技術として光誘起現象の大きなガラス材料の探索と評価を行ないました。(1)銀イオン伝導性カルコゲナイドガラスの光誘起異方性Agをドープしたカルコゲナイドガラスは光照射によってAg^+イオンが光照射領域に移動することが分かっています。この現象は非常に大きな構造変化が生じていると理解でき、従来の材料と比べて大きな光学的異方性が誘起される可能性があります。そこで、Ag濃度の異なる試料について詳しく調べた結果、Ag_<25>As_<25>S_<50>組成のガラスにおいて異方性の発現が顕著であることを見出しました。複屈折の絶対値は0.01にまで達し、母体のカルコゲナイドガラスに比べ一桁大きな現象です。そして偏光による異方性の発現には非常に奇妙な表面変形(猫ひげ状のパターン)が伴っていることを付きとめました。EPMAによる局所的な組成分析から数百ナノメートル周期のAg濃度分布(最大で5at.%)があることがわかりました。この屈折率分布は構造性複屈折を引き起こすと理解できます。猫ひげ状のパターンはAg^+イオンの移動によって形成されると考えられます。(2)カルコゲナイド含有酸化物ガラス(ハイブリッドガラス)の光誘起現象共スパッタ法により、ナノメートルサイズのカルコゲナイドガラスを酸化物ガラス中に分散させた構造(ハイブリッドガラス)の作製を試みました。分光透過率の測定結果から、母体である酸化物ガラス中にカルコゲナイドガラスが分散していることを確かめました。構造柔軟なカルコゲナイドガラスの3次元的な閉じ込めた状態で、光誘起現象が生じることが分かりました。(1)銀イオン伝導性カルコゲナイドガラスのレーザー微細加工による銀濃度制御Agをドープしたカルコゲナイドガラスは光照射によってAg^+イオンが光照射領域に移動することが分かっています。この現象は非常に大きな構造変化が生じていると理解でき、従来の材料と比べて大きな光学的異方性が誘起される可能性がありました。そこで、Ag濃度の異なる試料について詳しく調べた結果、Ag_<25>As_<25>S_<50>組成のガラスにおいて異方性発現が顕著であることを見出しました。複屈折の絶対値は0.01にまで達し、母体のカルコゲナイドガラスに比べ、一桁の増大に対応します。さらに偏光による異方性の発現には非常に奇妙な表面変形(猫ひげ状のパターン)が伴っていることを付きとめました。今後は大きな異方性と特徴的な表面変形の発現を理解するために、局所的な組成分析や形状分析などの実験を行なう予定です。(2)カルコゲナイド含有ハイブリッド酸化物ガラス共スパッタ法により、ナノメートルサイズのカルコゲナイドガラスを酸化物ガラス中に分散させた構造(ハイブリッドガラス)の作製を試みました。分光透過率の測定結果より、母体である酸化物ガラス中にカルコゲナイドガラスが分散している構造が想像されます。構造柔軟なカルコゲナイドガラスが3次元的に閉じ込められ、光誘起現象の増大が期待できます。
乳癌に対するマイクロRNAを用いたエストロゲンレセプター・ノックダウン療法

ERαを標的とすると報告されたマイクロRNA(miR-18a、miR-18b、miR-22、miR-193b、miR-206、miR-221/222、miR-302c)の乳癌組織における発現を定量的RT-PCR法にて解析し、臨床病理学的因子との関連性について検討した。その結果、miR-18aおよびmiR-206はER陽性乳癌よりER陰性乳癌において高発現していた。しかし、miR-193bとmiR-221の発現レベルは、逆に、ER陽性乳癌よりER陰性乳癌において低発現していた。miR-22およびmiR-302c発現レベルは、ER発現レベルと相関は認めなかった。また、ER陽性乳癌細胞株(MCF-7)にmiR-206を強制発現させると、濃度依存性、時間依存性に細胞増殖が抑制されることがわかった。エストロゲン・レセプター(ER)α陽性)および陰性乳癌組織それぞれ80例(合計160例)からマイクロRNAを含むtotal RNAを抽出し、ERα発現を調節していると考えられるマイクロRNA(miR-206, miR-221/222, miR-17-5p, miR-18a, miR-193b, miR-302c)をAppliedBiosystems 7500FastリアルタイムPCRシステムにて測定した。その結果、ERα陽性乳癌組織において、以前に報告したとおりmiR-206発現とERα発現は負の相関を示したものの、新規に測定したその他の5種類のマイクロRNAのうちmiR-302cを除く4種類のマイクロRNA値とERα発現には有意な相関は得られなかった。マイクロRNAは一般的に複数の標的を持ち、標的となるERαも複数のマイクロRNAの調節を受けているので、miR-302cを除く4種類のマイクロRNAでは培養細胞を用いた基礎実験の結果が実際のヒト乳癌組織内の現象と結びつかったと考えられた。一方で、miR-302cはmiR-206と同様にERα発現は負の相関を示した。以上の結果と踏まえて、現在、miR-206とmiR-302cを単独または組み合わせてERα陽性乳癌細胞株(MCF7およびT-47D細胞)に形質導入してERαmRNA・蛋白発現を解析する実験を、さらに、これらの細胞をマイクロRNAのアンタゴニスト(antago miR-206とantago miR-302c)で処理したあとERαmRNA・蛋白発現を解析する実験を予定している。昨年度の研究において、エストロゲン・レセプター(ER)α陽性および陰性乳癌組織からマイクロRNAを含むtotalRNAを抽出して各マイクロRNA(miR-206, miR-221/222, miR-17-5p, miR-18a, miR-193b, miR-302c)とERα発現を検討した結果、miR-206とmiR-302cを除く4種類のマイクロRNA値とERα発現には有意な正相関は得られなかった。そこで、miR-206とmiR-302cを単独または組み合わせてERα陽性乳癌細胞株(MCF7およびT-47D細胞)に形質導入してERαmRNA・蛋白発現を解析する実験を施行した。さらにこれらの細胞株をマイクロRNAのアンタゴニスト(antago miR-206とantago miR-302c)で処理したあとERαmRNA・蛋白発現を解析する実験を施行した。また、miR-206にmiR-302cを組み合わせて投与することにより、ERα陽性乳癌に対する抗腫瘍効果が増強するかどうかを検討した。しかし、いずれの検討においても、miR-206とmiR-302cの組み合わせがmiR-206単独を凌駕する結果は得られなかった。本年度は、既存の抗エストロゲン剤とマイクロRNA(miR-206 and/or miR-302c)を併用投与することにより、ERα陽性乳癌に対する抗腫瘍効果が増強するかどうか、増強すれば、さらには、ERα陽性乳癌に対するマイクロRNA(miR-206 and/or miR-302c)(±抗エストロゲン剤)の抗腫瘍効果が、ヌードマウスを用いたXenograftモデルにより、in vivoでも認めるかどうかを検討したい。ERαの発現調節メカニズムにはいまだ不明な点が多いが、いくつかのマイクロRNAが関与している可能性が報告された。

ERαを標的とすると報告されたマイクロRNA(miR-18a、miR-18b、miR-22、miR-193b、miR-221/222、miR-302c)の乳癌組織における発現を定量的RT-PCR法にて解析し、臨床病理学的因子との関連性について検討した。その結果、miR-18aおよびmiR-206はER陽性乳癌よりER陰性乳癌において高発現していた。しかし、miR-193bとmiR-221の発現レベルは、逆に、ER陽性乳癌よりER陰性乳癌において低発現していた。miR-22およびmiR-302c発現レベルは、ER発現レベルと相関は認めなかった。マイクロRNAは複数の遺伝子発現調節を行っているため、ERαを標的とすると報告されたマイクロRNAは、ER発現調節に直接関わっているわけではないことが分かった。また、ER陽性乳癌細胞株(MCF-7)にmiR-206を強制発現させると、濃度依存性、時間依存性に細胞増殖が抑制されることがわかった。また、miR-206強制発現により、ERα下流遺伝子であるPgR、サイクリンD1、pS2 mRNA発現が抑制されることもわかった。以上より、miR-206がER陽性乳癌におけるホルモン療法の新たな標的となることが示唆された。
口腔の健康と生活習慣病発生との関連に関する歯科医師・高齢者集団のコホート研究

歯科医師集団(21,260名)の平均9.5年間に及ぶ追跡調査において、喪失歯数が多い場合に、全死亡、脳卒中罹患、肺炎死亡リスクが高い傾向が認められた。また1日の歯磨き回数が多いほど、脳卒中罹患のリスクは低くなる傾向が観察された。一方、喪失歯数と虚血性心疾患、および歯磨き回数と全死亡、脳卒中罹患、肺炎死亡との間には有意な関連はみられなかった。本年度は2つのコホート研究について、下記の検討、調査を実施した。1.歯科医師を対象としたコホート研究自記式調査票にて口腔状態を把握でき、歯科医師会を通じた追跡調査が可能な歯科医師を対象としたコホート研究である。本年度は2012年6月までの追跡調査を行い、歯牙喪失と死亡および疾病罹患リスクとの関連を解析した。今回の分析対象は21,053名(追跡期間1年以上、ベースライン時平均年齢±標準偏差52.3±12.2歳、女性1,684名)、平均追跡期間は7.9年間である。歯牙喪失と死亡リスクとの関連の解析では、1,085名の死亡が同定された。喪失歯数(智歯除く、以下同じ)が0-4本を1とした、5ー9、10ー14、15ー19、20ー24、25ー28本のグループの多変量調整死亡ハザード比は、それぞれ1.17、1.32、1.35、1.54、1.30であり、喪失歯数25本以上で若干低下したが、ほぼ喪失歯数増加とともに死亡リスクが上昇した(trend P = 0.004)。また歯牙喪失と脳卒中、虚血性心疾患、肺炎死亡との関連の検討では、追跡期間中に脳卒中242名、虚血性心疾患172名の罹患、および肺炎死亡54名が確認された。喪失歯数が0ー9本のグループを1とした、10-19、20本以上のグループのハザード比は、それぞれ脳卒中罹患で1.30、1.60、虚血性心疾患罹患で1.04、1.14、肺炎死亡で2.46、2.37で、脳卒中罹患、肺炎死亡で喪失歯数が多い場合に危険度が高い傾向(それぞれtrend P = 0.037、0.027)がみられた。2.高齢者を対象としたコホート研究追跡調査は昨年度までに終了した。本年度はベースライン調査と56年後の追跡調査データをリンクし、ベースライン時点の歯科所見とその後の高血圧症、糖尿病、脂質異常症などの新規発生との関連を解析するためのデータを作成した。本年度は2つのコホート研究について、下記の検討、作業を実施した。1.歯科医師を対象としたコホート研究全国の歯科医師会員を対象としたコホート研究である。本年度は2013年6月までの追跡調査を行い、歯牙喪失と死亡および疾病罹患リスクとの関連を解析した。今回の分析対象は19,822名(全死亡リスク分析の場合。ベースライン時平均年齢±標準偏差51.5±11.7歳、女性1,624名)、平均追跡期間は8.9年間である。歯牙喪失と全死亡リスクとの関連の解析では、1,009名の死亡が同定された。喪失歯数(智歯除く、以下同じ)が0-4本を1とした、5ー9、10ー14、15ー19、20ー24、25ー28本のグループの多変量調整死亡ハザード比は、それぞれ1.11、1.21、1.21、1.54、1.32であり、喪失歯数25本以上で若干低下したが、ほぼ喪失歯数増加とともに死亡リスクが上昇した(trend P = 0.002)。また口腔関連QOLが、歯牙喪失とは独立に死亡リスクと関連することも示された。さらに歯牙喪失と脳卒中、虚血性心疾患、肺炎死亡との関連の検討では、追跡期間中に脳卒中267名、虚血性心疾患182名の罹患、および肺炎死亡64名が確認された。喪失歯数が0ー9本のグループを1とした、10-19、20本以上のグループのハザード比は、それぞれ脳卒中罹患で1.22、1.54、虚血性心疾患罹患で0.98、1.16、肺炎死亡で3.15、2.68となり、脳卒中罹患、肺炎死亡で喪失歯数が多い場合に危険度が高い傾向(それぞれtrend P = 0.045、0.010)がみられた。2.高齢者を対象としたコホート研究本年度はベースライン調査とその後の死亡や介護認定状況等のデータをリンクし、ベースライン時点の歯科所見とその後の死亡、要介護状況との関連を解析するためのデータを作成した。1.歯科医師を対象としたコホート研究本年度は2011年6月までの追跡調査を行い、歯牙喪失と死亡および疾病罹患リスクとの関連を解析した。今回の分析対象は21,147名(ベースライン時平均年齢±標準偏差52.3±12.2歳、女性8.0%)、平均追跡期間は7.1年間である。歯牙喪失と死亡リスクとの関連の解析では、1,013名の死亡が同定された。