hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人の定常状態造血を維持するエリスロポエチン産生制御機構と病態との関係

マウス遺伝子改変技術をもちいてGATA1、GATA2の制御領域の研究を行い、GATA2遺伝子上流ー77-kbにある制御領域は造血幹細胞、前駆細胞特異的な転写活性を持ち、この活性がinv(3)(q21;q26)転座による白血病を引き起こすことを報告した。また、ヒトGATA1遺伝子の上流-29-kbに存在するCTCF因子の結合部位はインシュレーターとして働き、クロマチン構造の制御を介してGATA1遺伝子発現を制御することを報告した。さらに、GATA1遺伝子プロモーター中のdouble GATA配列が造血前駆細胞におけるGATA1発現に重要であることを報告した。エリストポエチン(EPO)は成人では主に腎臓から分泌され、赤血球系細胞の増殖と分化を促進する。腎不全時にはEPO産生が低下して貧血になるが、その発症機序は不明である。我々が作成したEPO遺伝子に緑色蛍光タンパク質(GFP)遺伝子を挿入したノックインマウス(EPO-GFP-KI)のホモ体はEPO遺伝子欠損の為胎生致死となる。このマウスと、EPO遺伝子の肝臓制御領域を含む短い断片を導入したマウスとの交配の中から、胎仔肝臓からのEPO産生により貧血にならずに出生するが、EPO産生臓器が肝臓から腎臓に移行する時期から重度の貧血を呈するマウスを得ることができた(ISAM, inheritied super anemic mice)。ISAMは重度の貧血のままで1年以上生存し、同株同士の交配も可能であった。そこで、このISAMを用いて、成体の赤血球造血におけるEPOの役割と、腎臓のEPO産生細胞の検討を行った。まず、骨髄や脾臓の造血組織において、EPOに反応して赤血球産生の増強に関わる遺伝子群を同定した。また、腎臓では、線維芽細胞と同じマーカーを持つ細胞の一部がEPOを産生することを報告した。網膜や胎児期の中枢神経細胞におけるEPO産生も同定された。さらに、人工的に腎機能を低下させると、炎症反応の亢進と共に、腎臓のEPO産性能を持つ細胞は、そのEPO産生能を失って腎臓の線維化に関わる筋線維芽細胞に変化することを報告した。27年度には、日本人の全ゲノム解析の結果を共著論文として発表し、ヒトゲノムの変異の場所と頻度を公開し、種間の保存性の高い領域の転写因子結合予測部位の変異の探索など、上記EPO発現調節について、ヒト遺伝子からの解析を検討している段階である。エリスロポエチン(Epo)は、赤血球産生の刺激因子であり、成体では腎臓から産生される。本課題では、出生後に重度のEpo欠乏を呈するマウス(ISAM, Inherited Super Anemic Mice)を報告し、Epo欠乏による骨髄前赤芽球及び塩基性赤芽球の減少とEpo制御下の遺伝子群を特定した。また、腎臓及び胎仔期神経系のEpo産生細胞を同定した。さらに、片側尿管結紮実験により、腎臓のEpo産生細胞の筋繊維芽細胞への変化が、Epo産生低下と腎繊維化が引き起こすことを示した。この変化は回復可能であり、腎繊維化と腎性貧血の新規治療法として、炎症因子の抑制が有効である可能性が示唆された。2013に論文として報告したISAM (Inherited super-anemic mice)は、EPO遺伝子ノックアウトマウスを主要な制御領域を欠損したEPO遺伝子によって胎性致死性を免れるが、成体ではEPO欠乏による重度の貧血を呈する。
分子イメージングを用いた原発性肺癌に対する高精度放射線治療の研究

「非小細胞肺癌におけるFMISO-PETの有用性評価のための基礎的研究」を2013年7月より開始し、2014年12月までにcStageIの非小細胞性肺癌症例12例の登録を行ない中間解析を行った。低酸素領域を決定するため正常筋肉内のSUVmaxを測定し、その「平均値+1.96×標準偏差」を閾値と設定したところ、SUVmax1.60以上の領域を低酸素領域と判断した。12例のうち7例において有意なFMISOの集積を認められ、58%(7/12)の症例に低酸素細胞の存在が示唆された。FMISO集積を認めた5例のうち4例(80%)は照射後にFMISOの有意な集積低下を認め、再酸素化現象が示唆された。「分子イメージングを用いた原発性肺癌に対する高精度放射線治療の研究」の準備を2013年4月より開始している。まずは低酸素イメージングプローブである、[18F]fluoromisonidazole(FMISO)を用いて、「非小細胞肺癌におけるFMISO-PETの有用性評価のための基礎的研究」という前向き研究を立ち上げ、2013年7月に北海道大学病院のIRBより承認を受け、患者リクルートを開始した。この研究では、ステージI期III期の非小細胞肺癌で放射線治療(同時併用化学療法を含む)予定の患者を対象とし、放射線治療前後にFMISO-PETとFDG-PETを撮像するプロトコールとしている。この研究の主要評価項目として、FMISO-PET画像を用いて、病変へのFMISO集積をSUV、Tumor/blood ratio、Tumor/muscle ratioを用いて半定量的に評価し、再発例に対するそれぞれの評価方法の精度を、ROC解析を用いて解析し、適切な評価方法を検討する予定である。また副次的評価項目として、FMISO-PET画像における呼吸同期装置の有用性などを評価し、最適な撮像方法を検討することや、放射線治療中や治療後のFMISO集積の変化、治療成績とFMISO集積の関連、FMISO-PETとFDG-PET画像所見の比較など、肺癌の放射線治療におけるFMISO-PETの有用性検討のための基礎データを得ることも予定している。まずは低酸素イメージングプローブである、[18F]fluoromisonidazole(FMISO)を用いて、「非小細胞肺癌におけるFMISO-PETの有用性評価のための基礎的研究」という前向き研究を立ち上げ、2013年7月に北海道大学病院のIRB認可を受け、患者リクルートを開始した。この研究の主要評価項目として、FMISO-PET画像を用いて、病変へのFMISO集積をSUV、Tumor/blood ratio、Tumor/muscle ratioを用いて半定量的に評価し、再発例に対するそれぞれの評価方法の制度を、ROC解析を用いて解析し、適切な評価方法を検討する予定である。また副次的評価項目として、FMISO-PET画像における呼吸同期装置の有用性なども評価し、最適な撮像方法を検討することや、放射線治療中や治療後のFMISOの変化、治療成績とFMISO集積の関連、FMISO-PETとFDG-PET画像の比較など、肺癌の放射線治療におけるFMISO-PETの有用性検討のための基礎的データを得ることも予定している。当該年度にて放射線治療前後のFMISOの変化につき、12例の基礎的データを解析し、治療前の状態において12例中7例において有意なFMISO集積を認め、低酸素細胞の存在が示唆された。FMISO集積のあった7例のうち5例において、治療後もFMISO撮像を施行し、そのうち4例に有意な集積低下を認め、再酸素化現象が示唆された。2014年12月までの期間にcStageIの非小細胞肺癌症例12名の登録を行ない中間解析を行なった。全例体幹部定位放射線治療前にFMISO-PETを撮像した。年齢の中央値は85歳、腫瘍サイズは12-34mm(中央値23mm)であった。FMISO-PETはFMISOを400MBq投与し、4時間後に撮像している。撮像は全例呼吸同期PETにて行なった。低酸素領域を決定するため、正常筋肉内の40か所のSUVmaxを測定し、その「平均値+1.96×標準偏差」を閾値と設定したところ、SUVmax1.60以上の領域を低酸素領域と判断した。12例のうち7例に有意なFMISOの集積が認められ、58%(7/12)の症例に低酸素細胞の存在が示唆された。またFMISO集積を認めた7例のうち5例は体幹部定位放射線治療後にもFMISO-PETを撮像し、そのうち4例(80%)に有意な集積低下を認め、再酸素化現象が示唆された。その後も順調に症例を集積しており、2016年3月までにおいて21例まで登録した。

現在も研究は継続中である。今後は「低酸素イメージングによる体幹部定位放射線治療の予後因子解析」や「低酸素イメージングによる体幹部定位放射線治療後の再酸素化と予後の解明」などの検討を進めていく予定。「非小細胞肺癌におけるFMISO-PETの有用性評価のための基礎的研究」を2013年7月より開始し、2014年12月までにcStageIの非小細胞性肺癌症例12例の登録を行ない中間解析を行った。低酸素領域を決定するため正常筋肉内のSUVmaxを測定し、その「平均値+1.96×標準偏差」を閾値と設定したところ、SUVmax1.60以上の領域を低酸素領域と判断した。12例のうち7例において有意なFMISOの集積を認められ、58%(7/12)の症例に低酸素細胞の存在が示唆された。FMISO集積を認めた5例のうち4例(80%)は照射後にFMISOの有意な集積低下を認め、再酸素化現象が示唆された。患者リクルートが軌道にのっており、順調に症例集積を重ねている。放射線治療このまま症例集積を進めていき、放射線治療前後のFMISO集積の変化のみならず、低酸素状態と再発リスクの関連性についても検討を進めていく予定。当初の予定では平成25年度に低酸素イメージングの研究を進め、「低酸素イメージングによる体幹部定位放射線治療の予後因子解析」や「低酸素イメージングによる体幹部定位放射線治療後の再酸素化と予後の解明」などの検討を進めていく予定だったが、、「非小細胞肺癌におけるFMISO-PETの有用性評価のための基礎的研究」のIRB審査などで時間がかかり、患者リクルートを始めたのが2013年8月からとなってしまったので、まだ上記の解析ができる段階に至っていない。このまま患者リクルートを進めていき、データを蓄積していく予定である。ほぼ順調に使用したが、わずかに残ってしまった。「非小細胞肺癌におけるFMISO-PETの有用性評価のための基礎的研究」の患者データを蓄積し、「低酸素イメージングによる体幹部定位放射線治療の予後因子解析」や「低酸素イメージングによる体幹部定位放射線治療後の再酸素化と予後の解明」などの検討を進めていく予定。解析結果により、低酸素状態と再発高リスク群の関連性が示されたら、当初の予定通り、再発高リスク群に対する、「X線による体幹部定位放射線治療の線量増加試験」や「スポットスキャニング法による陽子線治療の前向き臨床試験」を立案していきたい。学会旅費などで使用していく予定。患者リクルートの開始が遅れ、検査に必要な経費が残ってしまった。PET検査の費用などを中心に使用していく予定。
用具の力学的特性がスポーツの動作に及ぼす影響

野球のバットの力学的特性を変えると打動作にどのような影響を及ぼすかについて解析した。その結果、大学野球選手については、・バットが軽くあるいは短くなると、スイング後半からインパクトまでの腰、肩の角速度が低下しない。・バットが軽くなると、投手側にある腕の肩に対して動く範囲が大きくなるが、短くなってもその影響は小さい。・バットが長くなると、スイング初期のバットの角速度が低下するが、重くなってもその影響は小さい。が明らかになった。子どもに軽いバットを用いて打たせた際の動作の変化とその練習効果をみることを目的とした。小学24年生(79歳)を対象とした動作及びバットの動きの分析から、通常練習で使用しているバットに比べて、軽いバットを用いた場合、・バットの回転と肩部の回転位相が近づいた。・ボールインパクト時には肩部に対してバットがより多く回転していた。・地面の静止座標系でみると、ボールインパクト時には、腰部、肩部、バットはそれぞれより多く回転していた。その後、6週間の素振り練習をしてもらったところ、素振り回数は、65±61回/日(平均±標準偏差)と大きくばらついた。通常練習で使用しているバットによる打つ動作及びバットの動きには、練習前の軽いバットを用いた場合と同様な変化が認められたが、素振り回数に応じての変化の違いまでは認められなかった。が明らかになった。野球のバットの力学的特性を変えることが打動作にどのような影響を及ぼすかについて、動作自動計測システムを用いて収録、解析した。標準バット(長さ0.845m、重さ0.900kg、慣性モーメント0.0496kgm^2)の重さを±30%増減しても打動作には大きな影響を及ぼさないことがすでに報告されている(平野,2003)ので、長さを含めた形状は変えずに、重さを±50%増減させたバットを作成した。また、長さに関しては、野球規則の適用範囲内ということで、重さを変えずに、長さを±18%増減させたバットを作成した。さらに、重さ-50%バットに可動式リング(450g)を取り付けることによって、重さと長さを変えずに慣性モーメントを±10%増減させたバットを可能にした。以上3項目の特性の増減相対値は、項目間の比較を可能にするものではない。大学野球選手10名、一般学生10名に、同意を得た上で、動作自動計測のためのマーカーを張り付け、吊り下げた固定ボールを、上記の3項目7種類の力学的特性をもつバットを用いて打撃してもらった。その動作を250Hzでサンプリングし、マーカーの空間座標値を構築した。その結果、この範囲の特性の違いにおいて、大学野球選手については、・バットが軽くあるいは短くなると、スイング後半からインパクトまでの腰、肩の角速度が低下しない。バットが長くなると、スイング初期のバットの角速度が低下するが、重くなってもその影響は小さい。が明らかになった。バットの慣性モーメントの違いが打動作に及ぼす影響について、および野球経験の違いによって打動作に及ぼす影響が異なるのか、については現在解析中である。野球のバットを用いての打つ動作を対象として、「バットが軽くなると、投手側にある腕の、肩に対して動く範囲が大きくなる」という平成16年度の知見をもとに、子どもに軽いバットを用いて打たせた際の動作の変化とその練習効果をみることを平成17年度の目的とした。小学24年生(79歳)の野球経験者25名を対象に、通常練習で使用しているバット(7581cm、600750g)と軽いバット(2,3年生は、65cm、450g、4年生は70cm、470g)を用いて、上から紐で吊るした固定ボールを打ってもらった。その動作を2台のハイスピードカメラ(250fps)で撮影し、動作及びバットの動きをDLT法により分析した。分析のポイントは、上記平成16年度の知見から、腰部(両大転子結線)、肩部(両肩峰結線)、バット、それぞれ及びお互いの水平面内における回転様相とした。

さらに、毎日の素振り回数を記録できる練習日誌を作成して、6週間の素振り練習を記録してもらった。ただし、その間、通常練習で使用しているバットでの練習は妨げなかった。コントロール群を作らなかったのは、素振り回数に応じて練習効果に違いがでるものと仮定し、それを比較する想定であった。6週間後、通常練習で使用しているバットのみを用いて、同様の打つ動作を同様の方法で撮影・分析し、軽いバットを含めた場合の練習効果をみた。練習前の動作及びバットの動きの分析から、通常練習で使用しているバットに比べて、軽いバットを用いた場合、(1)バットの回転と肩部の回転位相が近づいた。(2)ボールインパクト時には肩部に対してバットがより多く回転していた。(3)地面の静止座標系でみると、ポールインパクト時には、腰部、肩部、バットはそれぞれより多く回転していた。6週間の素振り回数は、65±61回/日(平均±標準偏差)と大きくばらついた。通常練習で使用しているバットによる打つ動作及びバットの動きには、練習前の軽いバットを用いた場合と同様な変化が認められたが、素振り回数に応じての変化の違いまでは認められなかった。
電力システムのディジタル制御と推定に関する研究

電力システムの高精度・高性能を目指した制御においては、ディジタル制御技術の果す役割は大きい。本研究では、配電システム、海洋温度差発電システム、水槽水温システム、メカニカルシステムを対象にしてシステム制御的方法で個々の問題の解決を図った。1.配電システムに関しては、細かな地区ごとの電力負荷の特質をうまく抽出した電力負荷予測方式を確立し、当初の目的に合う電力負荷予測値を得ることが出来た。この電力負荷予測方式は、今後配電系統の停電時における負荷融通計算の中に取り込む予定である。2.海洋温度差発電システムに関しては、その制御方式についてここ数年研究を行ってきているが、本年度は計算機シミュレータを製作し、本研究の推進において計算機シミュレータは重要な役割を演じることを示した。目下、計算機シミュレータを介して、海洋温度差発電のより高性能なプラント設計、より高精度な制御設計を遂行中である。3.水槽水温システムでは、システム中のむだ時間のために、制御の際に水温が目標値まわりで振動を起こすことを見い出し、その補償制御法を提案した。この補償制御法は、この実験装置のみならず、一般にむだ時間を含むシステムすべてに対し、高精度制御法として利用可能である。4.メカニカルシステムに関しては、ロボットの柔軟なアームの振れ止め制御、走行クレーンの振れ止め制御、倒立振子の安定化制御等を行っているが、これらに対する制御器設計においても、計算機シミュレータの果す役割が大きいことを示した。以上、個々のシステムにおける問題を解決したが、本研究の終局目的は、個々の問題解決を通じて得られた、共通的な問題解決の方法論、つまり「システム制御科学的方法論」の確立にあり、その努力を今後も図っていきたい。
乱流制御法の開発とその土砂・物質輸送問題への応用

1。まえがき本年度の主要な研究目的は、開水路段落ち剥離流れの乱流構造とその再付着点から放出される組識渦の動特性を明らかにすること,および,開水路合流部での組識渦の水理挙動とその乱流制御法の開発である。2。開水路段落ち剥離流の乱流構造に関する研究堰や水門などの水理構造物の周辺や河床波の背後には剥離流が形成される。高いせん断層ができるためにKelvin・Helmholtgの不安定性によって剥離渦が発生し,再付着点付近からは大規模な組識渦が発生して自由水面まで及びボイル渦になるものと考えられる。これらの渦は物質の拡散や土砂の巻き上げの主原因となるから,乱流構造とともに組識渦の動特性を解明することが重要である。本研究は,レーザ流速計を駆使して,逆流域をも含む開水路段落ち剥離流の乱流構造を運動量式に基づいて解明した。再付着点はその時間平均位置から段落高の50%も前後に伸縮することがわかり,このため再付着点付近から組識渦が吐き出され,ボイル渦になることが速度と圧力との相関解析から明らかにされた。3。開水路合流部の組織渦の特性とその制御工法の開発開水路合流部の混合層には組織渦が発生し,周囲流体を連行しなから発達し,合体して乱流混合に多大な寄与を及ぼす。本研究は,可視化法及び点計測法を用いて混合層での組織渦の水理挙動を流速比及び外部撹乱を与えることによって検討し,その乱流制御法を開発して物質の乱流拡散の制御を試みたものである。その結果,流速比が大きいほど組織渦の発生は盛んであること,低周波振動を与えると合体が促進され,乱流拡散は盛んになるが,高周波振動を与えると逆に合体はほとんど見られず,単列渦となり,乱流拡散は抑制されることがわかった。1。2。3。1.はじめに乱流を制御するにはその乱れの発生機構をまず解明しなければならない。一様開水路乱流の乱れ発生機構はバースティングであることを著者らは明らかにし、吹出し・吸込みを行うと乱れの発生をある程度制御できることを示した。一方、河川での乱れは断面形の急変や粗度の急変によって惹起される剥離渦である場合が多く、土砂・物質輸送問題へ応用を計るには剥離渦の水理特性を解明することが不可欠であるとの認識が得られた。そこで、本研究では剥離渦の典型例である開水路段落ち流れをとり上げ、その乱流構造を明らかにした。2.本年度の研究成果段落ち流れは、乱れの発生率や逸散率が非常に大きく、エネルギー損失が大きいから、これを制御することは水工学的に重要である。しかし、段落ち頂部から発生する剥離渦は乱れ変動が大きく、しかも逆流を伴うから従来のホットフィルム流速計では計測が困難で、その内部機構は不明である。本研究の設備品として購入したレーザ流速計を使うと、逆流域まで高精度に計測できることが示された。そこで、本研究は、種々の水理条件のもとで段落ち剥離流の平均流特性及び乱れ特性を実験的に解明した。流線を解析することによって再付着点特性や逆流域がレイノルズ数の関係で解明された。せん断応力や圧力分布を運動量解析から解明し、水面のわずかな変化がせん断応力の形成に大きく寄与することを明らかにした。3.今後の研究再付着点付近からボイル渦が発生されることを示唆するデータが得られ、土砂輸送の制御にはこのボイル渦を解明することが不可欠である。

次年度では乱れの時間・空間相関解析によってボイル渦の動特性を解明し、乱流制御法を開発したい。1.まえがき本年度の主要な研究目的は、開水路段落ち剥離流れの乱流構造とその再付着点から放出される組織渦の動特性を明らかにすること、および、開水路合流部での組織渦の水理挙動とその乱流別御法の開発である。2.開水路段落ち剥離流の乱流構造に関する研究。堰や水門などの水理構造物の周辺や河床波の背後には剥離流が形成される。高いせん断局ができるためにKelvin・Helmhceltzの不安定性によって剥離渦が発生し、再付着点付近からは大規模な組織渦が発生して自由水面まで及びボイル渦になるものと考えられる。これらの渦は物質の拡散や土砂の巻き上げの主原因となるから、乱流構造とともに組織渦の動特性を解明することが重要である。本研究は、レーザー流速計を駆使して、逆流域をも含む開水路段落ち剥離流の乱流構造を運動量式に基づいて解明した。再付着点はその時間平均置から段落高の50%も前後に伸縮することがわかり、このため再付着点付近から組織渦が吐き出され、ボイル渦になることが速度と圧力との相関解祈から明らかにされた。3.開水路合流部の組織渦の特性てその制御工法の開発開水路合流部の混合局には組織渦が発生し、周囲流体を連行しながら発達し、合体して乱流混合に多大な寄与を及ぼす。本研究は、可視化法及び点計測法を用いて混合局での組織渦の水理挙動を流速比及び外部撹乱を与えることによって検討し、その乱流制御法を開発して物質の乱流拡散の制御を試みたものである。その結果、流速比が大きいほど組織渦の発生は盛んであること、低周波振動を与えると合体が促進され、乱流拡散は盛んになるが、高周波振動を与えると逆に合体はほとんど見られず、単列渦となり、乱流拡散は抑制されることがわかった。
アレルギー遺伝子診断キットの開発

近年、気管支喘息、アトピー性皮膚炎などアレルギー疾患の増加が大きな社会問題になっている。従ってこれらに対する適格な対策の確立が急務である。個々の患者における多彩な病因・病態に対して、個々に対する対策の開発。すなわちオーダーメイド治療(個別化治療・テーラーメイド治療)である。その為に必須なことは、個々の患者の病因・病態を適格に認識し、把握することである。そこで申請者らは本研究において、病因・病態を正確に診断するためのアレルギーの系統的な遺伝子診断キットを開発することを目的とした。本研究の研究実施計画はほぼ達成された。(1)アレルギー(アトピー)の病因遺伝子群を系統的、多角的に解明し、アレルギーの系統的遺伝子診断キットが開発され特許申請中である。(2)(1)アレルゲン侵入からアレルギー症状出現までの全免疫アレルギー反応系における個々の部位・分子をコードする遺伝子とその異常を系統的に整理・分類し、新たにアレルギーを遺伝子学的に分類した。(3)すなわち<1>抗原提示<2>過剰なIgE産生(IL-12R, IL-18R, IFNγR, IL-4Rなど)<3>メディエーター産生(5LO,LTC4S遺伝子など)<4>標的臓器。上記の結果を中心としてアトピー(アレルギー)を系統的に遺伝子学的に分類し、これらの遺伝子診断(予知・早期診断)キットが開発された。(1日で結果が得られる)。その方法としてインベーダー法を採用した近年、気管支喘息、アトピー性皮膚炎などアレルギー疾患の増加が大きな社会問題になっている。本年度の研究実施計画はほぼ達成された。(1)アレルギー(アトピー)の病因遺伝子群を系統的、多角的に解明し、アレルギーの系統的遺伝子診断キットが開発されつつある(近藤)。(1)アレルゲン侵入からアレルギー症状出現までの全免疫アレルギー反応系における個々の部位・分子をコードする遺伝子とその異常を系統的に整理・分類し、新たにアレルギーを遺伝子学的に分類した。すなわち(1)抗原提示(2)過剰なIgE産生(IL-12R, IL-18R, IFNγR, IL-4Rなど)(3)メディエーター産生(5LO, LTC4S遺伝子など)(4)標的臓器。上記の結果を中心としてアトピー(アレルギー)を系統的に遺伝子学的に分類し、これらの遺伝子診断(予知・早期診断)キットが開発されつつある。その方法としてインベーダー法を採用した
分解の細胞場としてのオートファジー：その経路と植物老化における役割の解明

1.「タバコ細胞のオートファジー」:リン酸飢餓ストレスや高塩濃度、高浸透圧のストレスを与えると、マクロオートファジーが誘導されることを確認した。オートファジーは遠心操作などの機械的刺激によっても一過的に誘導されるが、低浸透圧ストレスが重なるとその誘導が抑えられることを見出した;オートファゴソームはまずエンドサイトーシス経路からの膜供給を受け、次に液胞からの膜供給を受けるという二段階の過程を通してオートリソソームに変換されることを示した;タバコ培養細胞をショ糖飢餓条件下に置くと、ミクロオートファジーも誘導される可能性を見出した。2.「ヒメツリガネゴケの細胞死」:オートファジーが暗所で誘導される細胞死を負に制御することを見出した;逆に、乾燥ストレスによって誘導される細胞死はオートファジーによって正に制御されることを示した。暗所で誘導される細胞死は微弱な赤色光を照射すると阻害され、赤色光照射の後に遠赤色光を照射すると阻害が解除された。また、培地の栄養分は細胞死の進行速度に影響を与えた。よって、暗所で誘導される細胞死は、フィトクロムと光合成停止によって起こる栄養飢餓の両方が細胞死を制御していると考えられるが、オートファジーがどちらの経路を介して細胞死を制御しているかは不明である。乾燥ストレスによって誘導される細胞死は、オートファジーが起こることで細胞死が起こるという「オートファジー細胞死」が植物細胞にも存在する可能性を示唆している。3.「ゼニゴケの暗誘導老化」:ゼニゴケ葉状体でも暗誘導老化が起こることを確認した:過酸化水素処理によってプログラム細胞死(PCD)を誘導する条件を検討し、PCDに関する突然変異株をスクリーニングする実験条件を確立した;ゼニゴケのゲノムにただ一つ存在するATG5遺伝子をノックアウトしてゼニゴケのオートファジー欠損株を作製しようとしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.タバコ培養細胞を用いて、ショ糖飢餓で誘導されるマクロオートファジー経路とエンドサイトーシス経路、液胞からの膜輸送経路の関係を解析した。オートファゴソームがGFP-Atg8で可視化できるように細工されたタバコ細胞を用いた。細胞膜をFM4-64で標識してエンドサイトーシスが可視化できる条件下で、ショ糖飢餓処理によりマクロオートファジーを誘導すると、観察されるオートファゴソームの中の比較的多数がFM4-64を持っていた。それに対して、液胞膜をFM4-64で標識して液胞膜の動態が可視化できるような条件下で、マクロオートファジーを誘導しても、オートフナゴソームはFM4-64を持たなかった。このことは、オートファゴソームはまずエンドサイトーシス経路と合流し、次に液胞からの膜輸送経路と合流するという少なくとも二段階で進行することを示唆している。2.ヒメツリガネゴケatg5株の様々なストレスに対するクロロフィル分解、細胞死、コロニーの成長などの表現型を調べた。栄養培地上、明条件下で1週間培養した野生株とatg5株の原糸体コロニーはどちらも鮮やかな緑色をしており、見かけ上、区別がつかない。これらのコロニーを暗条件下に移すと、コロニーの緑色が退色し細胞死が誘導されたが、この反応はatg5株の方が野生株よりも早く起こった。窒素飢餓培地上でも細胞死が誘導され、この細胞死もatg5株の方が野生株よりも早く起こった。熱ストレスや乾燥ストレスなどの様々なストレスを与えて両者の応答を比較すると、ほぼ全般に、ストレス環境下ではatg5株の方が野生株よりも早く細胞死を引き起こす(すなわち、atg5株は野生株に比べてストレスに弱い)という結果を得た。3.「ゼニゴケの暗誘導老化」:ゼニゴケ葉状体でも暗誘導老化が起こることを確認した:

過酸化水素処理によってプログラム細胞死(PCD)を誘導する条件を検討し、PCDに関する突然変異株をスクリーニングする実験条件を確立した;ゼニゴケのゲノムにただ一つ存在するATG5遺伝子をノックアウトしてゼニゴケのオートファジー欠損株を作製しようとしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.研究費補助金により研究に必要な物品が購入できた。2.研究組織「植物環境感覚」で出会えた他の研究者との交流により、新しい研究手法を学ぶことができた。以上2点が、おおむね順調に研究を進めることができた理由であると考える。1.液胞膜とオートファゴソーム膜の両方がGFPやRFPで蛍光標識されたタバコ細胞を作製し、観察回数を増やして、液胞とオートファゴソームの相互作用をさらに調べる。2.ヒメツリガネゴケ原糸体が暗所で実行する細胞死に伴って起こる細胞内変化をメタボローム解析する。ヒメツリガネゴケでATG5遺伝子以外のATG遺伝子を破壊したり、ゼニゴケでオートファジー関連遺伝子破壊株を作製し、現象の首尾一貫性を明らかにする。
ヒト化マウスを用いた同種/異種抗体関連型拒絶反応の新規制御法の確立

ヒト細胞を用いたHLA抗体産生ヒト化マウスモデルを確立するため、抗体産生B細胞を活性化させるための伝達シグナル(CD40-CD40ligand)を遺伝子導入した培養系でヒトの末梢血を培養し、HLA抗体産生ヒト化マウスが誕生した。しかし目的とした抗ドナー特異的HLA抗体産生のみが産生抑制に傾いている現象を認めた。ドナー特異的抗体産生抑制機序を検証し得るマウスモデルである可能性が示された。また異種抗体産生ヒト化マウスモデルは異種抗原を欠損する免疫不全マウスを産生できたが、安定性に欠けるためヒト細胞を移入したヒト化異種抗体産生マウスモデルは未だ確立できていない。本研究は従来解析困難であった同種ないし異種移植におけるヒト細胞の抗体性拒絶反応メカニズムをヒト化マウスモデルにより解明し、その制御法の確立を目的としている。1)ヒト化マウスモデルにおける抗ドナーHLA抗体の定量化と抗体産生細胞の同定:まず同種HLA抗体産生モデルを確立した。重度免疫不全マウス(NSG)にヒト臍帯血由来CD34陽性幹細胞を静脈内投与ないし脾臓内投与し、ヒト免疫担当細胞の再構築を確認した。このヒト化マウスにHLA型の異なる健常人アロ末梢血リンパ球を免疫したところ、全例ヒトIgG抗体を産生するマウスが得られた。さらにこのヒト化マウスの血清をLuminex法によりHLA抗体の定量化を行ったところ、高率に(90%以上)HLA抗体産生マウスが確立できた。さらに健常人responderヒト末梢血と、HLA型の異なる(アロ)放射線照射stimulatorヒトPBMCを3日間in vitro共培養し、naive NSGに静注ないし脾臓内注射したところ抗ドナー特異的HLA抗体(DSA)の検出が可能となった。現在このマウス中の抗体産生細胞の同定を行っている。2)異種抗体産生ヒト化マウスを用いた異種膵島移植モデルの確立:現在までに、異種抗原Gal/NeuGcダブル欠損マウス(2009年作製)とNOD/SCIDマウスを交配させた、異種Gal及びNeuGc抗体を持つヒト化マウス(異種抗体産生ヒト化マウス)を継代中であるが、作製過程でGal/NeuGcホモダブルノックアウト免疫不全マウスはGal/NeuGcヘテロノックアウト免疫不全マウスより明らかに寿命が短いことが分かってきた。そのためブタ膵島移植の実施を行えていないが、現在これらのマウス細胞・組織におけるGalおよびNeuGc非発現と末梢血中のリンパ球不全状態を確認している。本年度計画の1)に関しては、当初の計画通りに進展しており、ヒト化マウスモデルを多様化する(naive NSGマウスに健常人末梢血液をアロ末梢血によってin vitroで刺激した後にマウスへ投与したモデル)ことにより、目的としていた抗ドナー特異的HLA抗体の産生が可能となった。本年度計画の2)に関しては、計画した異種抗体産生マウスの確立は達成できたが、マウス個体の寿命に問題があるため、長期観察モデルとして問題があると判断している。よって当初目的であったブタ膵島移植実験が遂行できていない状況である。当研究目的は、1同種異系抗体産生マウスモデルにおいて、慢性拒絶反応の原因となる抗ドナーHLA抗体産生を制御する治療法開発を行うこと、2異種抗体産生モデルにおいてヒトNeuGc抗体による遅延型抗体性拒絶反応の制御を試みることである。当該年度の研究実施計画ではヒト化マウスモデルにおける抗ドナーHLA抗体の定量化と抗体産生細胞の同定、抗HLA抗体産生を制御する治療法の確立であった。同種異系抗体産生マウスモデルでは、ヒト化マウスモデルにより抗ドナー特異的HLA抗体産生が定量的に確認された。そのヒト化マウス生体内(脾臓・骨髄・リンパ節)で抗体産生細胞の同定を試みるべく、ヒトHLA抗原からテトラマーの作製を行った。しかしながらこのヒト化マウス体内ではヒトB細胞自体少なく、抗体産生細胞の同定を試みたが困難であった。ヒト抗ドナーHLA抗体産生マウスモデルの報告はほとんどなく、HLA抗体を産生する組み合わせと産生しない組み合わせにおいて、抗ドナー特異的HLA抗体産生に関与すると考えられているBAFFシグナルを誘導することによる抗体産生の相違を現在調べている。また、異種抗体産生モデルにおいて、当該年度の研究実施計画は異種抗体産生ヒト化マウスを用いた異種膵島移植モデルの確立、そして遅延型異種抗体拒絶反応の制御であった。異種抗体産生ヒト化マウスモデルは当初の計画通りNOD-scidベースの免疫不全マウスで交配を行ってきて、作製に成功したが、T細胞リークの懸念があるためか、十分にヒト免疫担当細胞が生着しないマウスも散見された。このため安定したブタ膵島移植モデルとなりえないと判断しNSGベースの免疫不全マウスで交配を開始する予定である。1同種異系抗体産生ヒト化マウスモデルにおいては当初の予定より少し時間がかかったが、いまだ報告されていない、ヒトドナーHLAアリル抗原に対する抗体を産生しうるマウスモデルの作製に成功した。この成果は非常に大きいと考えており、以降はこの安定したマウスモデルを用いて細胞解析を順調に行っている。2異種抗体産生マウスモデルにおいては、マウスモデル自体は作成できたものの、安定性にかけることからモデルの変更を検討している。

目的の異種ブタ膵島移植はそのソースの確保、プロトコールは確立できているので、安定したモデルができ次第、研究は進展していく見込みである。当研究目的は同種異系抗体産生マウスモデルにおいて、慢性拒絶反応の原因となる抗ドナーHLA抗体産生を制御する治療法開発を行うこと、異種抗体産生マウスモデルにおいてヒトNeuGc抗体による遅延型抗体性拒絶反応の制御を試みることである。平成29年度の研究成果としては、ヒト末梢血単核球をB細胞活性化伝達シグナル(CD40-CD40ligand)を遺伝子導入したfeeder細胞上で培養した後に、ヒト化マウスへ移入することによって安定したHLA抗体産生が認められるようになったが、抗ドナー特異的HLA抗体産生のみが産生抑制に傾いている現象を認めた。そこで、B細胞活性化し抗体産生を促進する別のシグナル(BAFF-BAFF受容体)をさらに遺伝子導入した培養系や、培養中のrespnder細胞からヒト抗体産生を抑制する可能性のあるCD4陽性CD25陽性で分画される制御性T細胞を除去し、同様にヒト化マウスモデルを作製した。しかしHLA抗体産生はむしろ低下し抗ドナー特異的HLA抗体の産生も認めなかった。そこで、この培養系で使用したresponder細胞上の他の抑制性シグナルを調べたところ、T細胞活性抑制シグナルPD1-PDL1がドナー抗原特異的に増強している可能性を見出し、responder抗原提示細胞上のPDL1発現のupregulatioが確認された。平成27年29年度全期間を通じての研究成果としては、ヒト細胞を用いたHLA抗体産生ヒト化マウスモデルを確立し得たこと、ドナー特異的抗体産生抑制機序を検証し得るマウスモデルである可能性が示されたことが挙げられた。また異種抗体産生ヒト化マウスモデルにおいてNOD-SCIDベースの異種抗原ダブルノックアウトマウスはT細胞リークが生じることがわかり、モデル変更を余儀なくされた。ヒト細胞を用いたHLA抗体産生ヒト化マウスモデルを確立するため、抗体産生B細胞を活性化させるための伝達シグナル(CD40-CD40ligand)を遺伝子導入した培養系でヒトの末梢血を培養し、HLA抗体産生ヒト化マウスが誕生した。しかし目的とした抗ドナー特異的HLA抗体産生のみが産生抑制に傾いている現象を認めた。ドナー特異的抗体産生抑制機序を検証し得るマウスモデルである可能性が示された。また異種抗体産生ヒト化マウスモデルは異種抗原を欠損する免疫不全マウスを産生できたが、安定性に欠けるためヒト細胞を移入したヒト化異種抗体産生マウスモデルは未だ確立できていない。上記1)の計画に対しては予定通り、ヒト化マウスモデルにおいてHLA抗体産生細胞の同定を行う。ドナーHLA抗原に応答するテトラマーを作製中であり、現在ビオチン化HLA抗原を既に作製しており、今後は蛍光標識ストレプトアビジンを用いてテトラマー化を試みる。このテトラマーを用いてHLA分子に特異的に反応する細胞をフローサイトメーターで同定する予定である。上記2)の計画に対しては、異種抗体産生マウス誕生後の寿命が問題となるが、既に作製済みで長期間観察可能なGal/NeuGcダブルノックアウトマウスに放射線照射を行いヒト臍帯血由来CD34陽性細胞移入を行うことでヒト免疫担当細胞の生着が得られるか否か確認する方法も模索していく予定である。
妊娠高血圧症候群における胎盤の脂質代謝バランスとその意義の解明

妊娠高血圧腎症(Preeclampsia=PE)の発症・進行には、酸化ストレスや炎症が関与する。PEの胎盤では、抗酸化遺伝子群の転写因子Nrf2活性が低下していた。in vitroでは、低酸素環境でNrf2活性は低下するが、statinによりその活性が増加した。Nrf2発現を抑制し酸化ストレスを加えると、抗酸化遺伝子群発現は抑制されたが、statin添加によりそれらの発現は増加した。また、酸化ストレスを加えると活性酸素種(ROS)の増加が認められたが、statinにより減弱した。statinはNrf2を活性させ、PEに対する治療となる可能性が示唆された。妊娠高血圧腎症の胎盤において酸化LDL受容体(LOX-1)、脂質排出トランスポーター(ABCA1)、ABCA1発現を制御する脂質センサーLiver X Receptor (LXR)、酸化ストレス防御因子であるHO-1発現、酸化ストレス防御遺伝子群の発現を制御する転写因子Nrf2の活性が低下していることを見出した。絨毛細胞培養系の実験において酸化LDLを添加すると、Nrf2が活性化し、HO-1、ABCA1、LXRの発現が増強した。また、LOX-1の機能阻害により、ABCA1の発現低下、およびNrf2 signalingの活性化低下を引き起こすことが判明した。妊娠高血圧症候群(PIH)にあっては、1高脂血症(過酸化脂質増加)および2酸化ストレスの増大が重要な病態としてとらえられている。我々はこの2つの病態を分子レベルで解明することでPIHの治療につながる知見が得られるものと考えている。まず、インフォームドコンセントを得て、ヒト胎盤(正常およびPIH)を収集し、脂質関連遺伝子(LOX-1、CD36、ABCA1、LXR)の発現を検討したところ、これら遺伝子のmRNA発現が有意に低下していた。LOX-1およびABCA1は蛋白発現も有意に低下していた。さらに絨毛組織を低酸素(1%酸素)で培養するとLOX-1のmRNAは発現低下した。つぎに、PIHの胎盤における抗酸化ストレス遺伝子であるHO-1の発現を検討したところ、PIHの胎盤において有意にmRNA発現が低下していた。また、HO-1の発現を調節する転写因子Nrf2の活性を、ヒト胎盤から抽出した核蛋白において検討したところ、Nrf2の活性化はPIHの胎盤で有意に低下していた。一方、絨毛細胞株であるJAR細胞にPIHの母体で増加する酸化LDLを添加すると、Nrf2の活性化(核内集積)およびHO-1の発現増強がみられた。ところが中和抗体によって、JAR細胞における酸化LDL受容体(LOX-1)の機能を阻害したうえで酸化LDLを添加すると、Nrf2の活性化は有意に抑制された。PIHの胎盤においては、過酸化脂質(酸化LDL)受容体であるLOX-1の発現が低下し、そのために酸化LDLによるNrf2の活性化が生じにくくなっていることが示唆された。このことはPIHにおける酸化ストレスの増大の一因となっている可能性がある。妊娠高血圧腎症(Preeclampsia=PE)は妊娠20週以降に生じる高血圧と蛋白尿を主徴とする疾患で、全妊娠の2-8%に合併し、周産期領域における母体の主要な死亡原因となる。その原因としては、母体血中の酸化ストレスや炎症が関与していると推測されている。また、PEの母体においては正常妊娠にもまして母体の血中脂質が高値となることが知られている。近年高脂血症治療薬であるpravastatinによって、実験動物のPE様症状を改善したことが報告されている(Kumasawa et al. 2011)が、その作用機序の詳細については明らかでない。そこで本研究では、PEに対するstatinの治療的役割を模索することを目的とした。PEの胎盤においては、抗酸化遺伝子群の発現を統一的に制御している重要な転写因子nuclear factor erythroid 2-related factor2(Nrf2)活性が低下していた。ヒト由来絨毛癌細胞株を用いた実験では、低酸素環境下でNrf2活性が低下するが、simvastatinによりNrf2活性が増加した。Nrf2をknock downした状態で酸化ストレスを加えると、抗酸化遺伝子群の発現は低下したが、simvastatinの添加によりそれらの発現は増加した。また、ヒト不死化絨毛細胞株を用いた実験において、酸化ストレスを加えると活性酸素種(ROS)の増加が認められたが、simvastatinにより減弱した。これらの結果から、以下のことが示唆された。1Nrf2活性抑制する因子に関しては、今日までほとんど知られていないが、低酸素はNrf2活性の重要な抑制性制御因子の1つである。2simvastatinは絨毛細胞において、Nrf2シグナルの活性を通して酸化ストレスを阻害し、preeclampsiaに対するstatinの潜在的な治療的役割を担う。婦人科学産科学研究実施計画に沿い、おおむね順調に進展している。

平成24年度は、1脂質代謝関連分子の発現プロファイル検討、2脂質代謝関連分子の発現と臨床データとの関連の解析、3低酸素・酸化ストレスによる酸化LDL受容体の発現変化の検討、をそれぞれ研究実施計画として策定していたが、これらのうち1および2に関してはほぼ計画通りに研究が遂行された。また3については低酸素環境によって酸化LDL受容体の発現が低下するという知見を得ることができた。ここまでの研究成果はThe Journal of Clinical Endocrinology and Metabolism(2012)において発表した。一方、2のうち、母体血中の各種脂質(総コレステロール、HDL、LDL、中性脂肪など)の調査は現在解析中であり、また3の酸化ストレス環境における脂質関連分子の発現変化の検討も、現在進行中である。上記の通りであるから、研究計画はおおむね順調に進展していると判断される。研究実施計画に沿い、妊娠高血圧症候群の病態改善や治療につなげるための知見を得るために研究をさらに推進させる平成24年度の研究成果をふまえ、平成25年度は以下のように研究を推進する計画である。1ヒト絨毛細胞培養系にPIH母体で増加する酸化LDLを添加し、細胞の増殖、酸化ストレス(ROS産生)、抗酸化ストレス遺伝子の発現などの変化をそれぞれ検討する。2さらに同培養系においてPIHの胎盤で活性が低下しているNrf2のノックダウンを行い、そのうえで酸化LDLを添加するなどの酸化ストレスを付加し、アポトーシスの程度、脂質代謝関連遺伝子の発現、抗酸化ストレス作用のあるグルタチオン産生、などについて定量的に検討する。3PIHの胎盤で発現が低下している、脂質排出遺伝子ABCA1について、絨毛細胞培養系においてノックダウンを行い、絨毛細胞における脂質代謝に与える影響を検討する。上記の計画により、胎盤における脂質代謝、酸化ストレス防御機構を明らかにすることが、PIHの病態の解明につながるものと考察される。該当金額では必要試薬の購入が難しく、次年度予算と合わせて必要試薬購入予定として、繰り越しとした。次年度予算と合わせて、試薬代に充当する。該当なし
多角的プロテオーム解析における予後不良消化器癌の早期診断法の開発

プロテオーム解析手法である、MALDI-TOFMSペプチドプロファイリングシステムを川い、胃癌手術前後81例の血清、健常人コントロール66名の血清を網羅的に比較解析した.その結果、2種類の高分子キニノーゲン断片ペプチドが同定され、胃癌手術前の検体において有意に高レベルにあった。これら2種類のペプチドは従来のCEAやCA19-9といった腺癌マーカーよりも、特に甲期癌の検出に有川であった。平成20年度は共同研究機関である君津中央病院にて、胃癌約120症例(うち早期胃癌約50例、進行胃癌約70例)の手術実施前後の血清を収集した。一方、正常人コントロール検体を柏戸クリニックの人間ドックより収集し、約400例の血清を収集した。これらの検体収集は今後も継続的に行う予定である。ClinProt^<TM>Systemを安定稼動させながらこれらの血清84例ずつ(胃癌手術前後84例、正常コントロール84例の計252検体)をWCX、IMAC-Cu、C8の三種類の磁性ビーズで解析した。その結果、複数のピークが手術前後の比較および胃癌症例と健常人の比較において統計学的に有意差をもって変化することを見出した。このうち3000Daより低分子量のペプチドについては、MALDI-TOF MSのリフレクターモードを使用したMS/MS分析によって同定に成功した。胃癌症例の血清をClinProt^<TM>Systemで解析した報告としてはEbert et al.のもの(J Proteome Res. 2006 ; 5 : 2152-8)があるが、今回同定に成功したペプチドはこの論文で報告されているFibrinopeptide Aとは異なるものであった。従って、新規のペプチドを胃癌マーカー候補として見出したことになる。また、分子量が7000Daから10000Daの領域で見出したピークはこれまでに他の消化器癌の解析において当研究室で同定したものと同じペプチドと推定された。これは多種類の癌に共通する病態(転移・浸潤など)を反映するペプチドと考えられる。以上のように、平成20年度は当初計画どおり、タンパク質/ペプチドの検出と同定を行うことに成功し研究の遂行は順調である。平成21年度は、前年度にWCXビーズを用いた検討で高分子キニノーゲンの断片と同定した2種類のペプチド(1945Daと2210Da)について、胃癌腫瘍マーカーとしての診断効率を検討した。既存のCEAとCA19-9と比較したところ、2210DaはCEAおよびCA19-9を、1945DaはCA19-9を上回るAUCを示した。これを早期癌(粘膜下層までの癌)に限定して検討したところ、両ペプチドともにCEAとCA19-9を圧倒するAUCを示し、特に早期癌の検出に有用なマーカー候補であることが確認された。一方、血清のWestern blotを行ったところ、高分子キニノーゲンのバンドが術後検体や正常コントロール検体でより強い発現を示した。血清中のペプチドのレベルと高分子キニノーゲンのレベルの相関を検討したところ、両者は有意に逆相関していた。したがって、胃癌患者の血清中では高分子キニノーゲンが分解され、断片化したペプチドがMALDIで観測されたものと推測された。近年、高分子キニノーゲンのHKaとD5ドメインについて新しい機能が明らかになってきた。HKaとD5ドメインは血管新生抑制作用を持つされ、今回同定したペプチドのアミノ酸配列はD5ドメイン内に存在していた。本研究により、局所の癌やその周辺環境が高分子キニノーゲンやD5ドメインを分解し、血管新生を亢進させているメカニズムの存在が示唆された。今回同定したペプチドおよび高分子キニノーゲンの分解機溝は胃癌の新しい血清バイオマーカーとなるものと考えられる。
青少年指導者講習会(IFEL)とその影響に関する総合的研究

戦後の社会教育に大きな影響を与えたIFEL・青少年指導者講習会は1948年から50年にかけて4回にわたって実施された。昭和10年代の軍国主義的な青少年施策の影響で、多くの青少年指導者は民主的な青少年指導の方法については案中模索の段階であった。IFELで導入されたグループワークの方法論によって指導者たちは民主的な討議法と団体運営法を体験的に学んだ。グループワークは欧米に起源をもつYMCAやボーイスカウトなどの指導者にとっては比較的理解しやすいものであった。しかし、日本独自の青年団体である青年団にとってはその適応に困難を生じた。GHQの基本政策は戦時中の政府による青年団体への統制の教化の排除であった。従ってその政策の基本目標は地域青年団の民主化にあった。GHQの教育政策を担当したCIEでは、学徒隊・青年学校の廃止→YMCAなどリベラルな青少年団体の復活→青年団全国組織化の抑制→ネルソン通達による政府補助金の禁止→社会教育法の公布→IFEL・青少年指導者講習会でのグループワークの導入→青年団のインタレスト・グループ化→日本青年団協議会の結成、という手順で青年団の体質改善と民主化を図った。しかし、青年団のインタレスト・グループ化は結果的に青年団の活動の停滞を招き、後に青年団自身により「共同学習」という方法論が創り出される。共同学習論にはグループワークと日本独自の生活綴方の方法が取り入れられている。IFELの影響は青年団体の活動方法論に留まるものではなく、IFELによって培われた人間関係が「日本社会教育学会」や「中央青少年団体連絡協議会」の結成に大きく寄与している。また、社会教育主事制度の成立過程にも影響を及ぼしている。戦後民主教育を現実化するために文部省とCIE(占領軍教育部)との共催で8期にわたって実施された教育指導者講習会(IFEL)は、わが国の戦育実践に多大な影響を与えた。本年度は2か年の研究計画の初年度に当たり、青少年指導者講習会に関する文献資料を収拾、整理し講習会の全貎を明らかにすることを目標とした。IFELの会場となったお茶ノ水大学、東北大学、京都大学、及び九州大学の図書館を訪問し資料の収拾に努めた(但し、東北大学の資料は宮城教育大学に移管されていた)。その結果、『IFEL小史』と60分冊に及ぶ講義録『教育指導者講習研究集録』等の所在を確認した。また、各大学には「IFEL文庫」などと称するおよそ300冊から成る文庫が存在した(大学によっては本調査のおかげでその所在が明らかになった)。これは、193040年代にかけて発行された米国の主要な教育書と昭和20年代の日本の教育関係書である。また、国立国会図書館の憲政資料室の「SCAP/GHQ資料」の中からIFEL関係の資料と戦後復活ないしは新設される各青少年団体の資料をマイクロ・フィルムの形で複写することができた。その結果、青少年指導者講習会で導入されたグル-プワ-クの方法論が各青少団体活動の方法論の基礎となったことを改めて確認するとともに、YMCAやボ-イスカウトなどの団体ではこれが必ずしも新奇なものではなく戦前に下地があったことも判明した。一方青年団のように日本に固有な団体でかつ戦時中軍国主義に巻きこまれた団体ではグル-プワ-クの受容過程に問題を生じている。次年度は青少年指導者講習会の内容がどのように各青少年団に受け入れられ変容していったかについて明らかにする予定である。今年度は2つの目標をもって調査を実施し。第一は昨年度にひきつづき青少年指導者講習会(IFEL)の実施に関する資料調査である。お茶ノ水女子大学、東京大学教育学部、国立教育研究所および国立国会図書館において資料を収集した。

国立国会図書館の憲政資料室にある「SCAP/GHQ資料」は膨大なものであり昨年度にひきつづきIFEL関係資料の発見、収集そして分析に努めた。またIFELを直接担当した当時の文部省関係者にも会いIFELの意図や実施状況につき聞き取りを行なった。IFELは反軍国主義および民主主義を理解できる指導者を新たに育成し、その後の青少年指導顧問制度を通して社会教育主事の育成と青少年団体指導者の育成の橋渡しをする重要な役割を担っていたことが判明した。中央青少年団体連絡協義会および日本社会教育学会はIFELがひとつの契機となって結成されていることが分かった。第二は青少年指導者講習会のその後の影響について調査した。これは上記の図書館の他、仙台、京都、福岡、東京の各公立図書館を訪問して各都市における昭和20年代の青少年団体活動に関する資料を収集した。また日本青年館、ボーイスカウト日本連盟、日本YMCA同盟、中央青少年団体連絡協義会など青少年団体の事務所においても同様の調査を実施した。CIEは新しい青少年団体として都市部ではボーイスカウトYMCAに期待し、農村部では4Hクラブを広めて伝統的な青年団には冷淡であった。しかし、IFEL実施の過程で青年団の現実を理解しグループワークの方法論を導入して農村民主化の担い手となるよう期待するようになる。しかしグループワークはそのままでは根付かず青年団は独自に共同学運動を始める。これらの経緯に関る資料については報告書の形でとりまとめる。