hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像認識処理に適した組込み向けプロセッサのアーキテクチャに関する研究

本研究では,近年益々その需要が高まっている画像認識処理に適した,組込み向け画像認識プロセッサのアーキテクチャを提案することを目的とする.前年度の研究により,特に歩行者の認識においてCoHOGと呼ばれる特徴量抽出手法が有用であるという知見が得られ,これを用いた認識システムの構築に向けた検討を行ってきた.今年度は前年度の成果を元に,ソフトウェア,ハードウェアの両面からCoHOGを用いた認識アルゴリズムの高速化検討を行い,それに基づき実時間認識システムの構築を行った.まず,ソフトウェアによる高速化検討として,識別器を多段接続することにより,認識制度を落とさずに処理速度を向上させる手法を提案した.本手法により世界最高水準の歩行者検出精度を維持しつつ,処理速度を約3倍向上させることが可能となった.しかし提案手法を適用しても依然として計算量が多いため,次にCoHOG特徴量を高速に計算可能な専用ハードウェアの開発を行った.提案ハードウェアではCoHOGのアルゴリズムに含まれる並列性を十分に活用した,高度な並列アーキテクチャを採用している.これにより,FPGAへの実装,評価を行った結果,CPUと比較し100倍以上の高速化を達成した.さらに提案アーキテクチャでは,アルゴリズムに含まれるヒストグラム生成と内積演算を融合する手法を採用しており,これにより回路規模を大幅に削減することに成功した.本手法は特許としても現在出願中である.また,上記提案ハードウェアをFPGAボード上に実装し,実際にカメラから取り込んだ画像から実時間で歩行者検出を行うことが可能な認識システムの構築も行った.これにより,実環境における認識精度の評価を行うことが可能となった.また,提案システムはCoHOG以外の画像認識アルゴリズムの評価が行えるため,組込み画像認識の評価プラットフォームとしても有用なものである.1.画像認識アルゴリズムの検討対象アプリケーションとして歩行者認識を取り上げ,高精度かつ並列性の高いものを選定すべく,現在提案されている認識アルゴリズムについて既存研究の調査,性能比較,アルゴリズムの改良を行った.歩行者認識は「検出」および「追跡」処理から成るが,前者についてはCoHOGと呼ばれる方向付き輝度勾配を用いる手法に着目し,世界最高水準の歩行者検出精度を実現しつつ処理速度を向上させる手法を開発した.本成果については現在論文を国際会議に投稿中[5]である.また,後者については多段粒子フィルタと呼ばれる確率モデルを用いる手法に着目し,並列実行による高速化の検討を行なっている.次年度はこれらの検出処理と追跡処理を組み合わせ,より高精度な歩行者認識システムを構築する予定である.2.プロセッサアーキテクチャの基礎検討本研究の目標は上に述べた歩行者認識手法を組込みシステム上で実現可能ならしめるプロセッサを提案することであるが,今年度はまず検出処理に対象を絞り,アルゴリズムの性質を活かした並列プロセッサのアーキテクチャを提案した.本アーキテクチャは,画像中の注目すべき領域とそうでない領域に適切に演算リソースを振り分け,効率の良い並列処理を実現している.また,要求性能に応じ複数の回路構成を選択可能な柔軟な設計環境の提案も行った.本成果は論文誌上にて発表を行っている[1].次年度以降は,本アーキテクチャの柔軟な枠組みおよび設計時に得られた知見を元に,上述のCOHOGや粒子ワイルクを組み合わせた歩行者認識手法の実時間実行に適したプロセッサアーキテクチャの検討を行う予定である.本研究では,近年益々その需要が高まっている画像認識処理に適した,組込み向け画像認識プロセッサのアーキテクチャを提案することを目的とする.前年度の研究により,特に歩行者の認識においてCoHOGと呼ばれる特徴量抽出手法が有用であるという知見が得られ,これを用いた認識システムの構築に向けた検討を行ってきた.今年度は前年度の成果を元に,ソフトウェア,ハードウェアの両面からCoHOGを用いた認識アルゴリズムの高速化検討を行い,それに基づき実時間認識システムの構築を行った.まず,ソフトウェアによる高速化検討として,識別器を多段接続することにより,認識制度を落とさずに処理速度を向上させる手法を提案した.本手法により世界最高水準の歩行者検出精度を維持しつつ,処理速度を約3倍向上させることが可能となった.しかし提案手法を適用しても依然として計算量が多いため,次にCoHOG特徴量を高速に計算可能な専用ハードウェアの開発を行った.提案ハードウェアではCoHOGのアルゴリズムに含まれる並列性を十分に活用した,高度な並列アーキテクチャを採用している.これにより,FPGAへの実装,評価を行った結果,CPUと比較し100倍以上の高速化を達成した.さらに提案アーキテクチャでは,アルゴリズムに含まれるヒストグラム生成と内積演算を融合する手法を採用しており,これにより回路規模を大幅に削減することに成功した.本手法は特許としても現在出願中である.また,上記提案ハードウェアをFPGAボード上に実装し,実際にカメラから取り込んだ画像から実時間で歩行者検出を行うことが可能な認識システムの構築も行った.これにより,実環境における認識精度の評価を行うことが可能となった.また,提案システムはCoHOG以外の画像認識アルゴリズムの評価が行えるため,組込み画像認識の評価プラットフォームとしても有用なものである.
妊婦頚管粘液中のサイトカイン動態と切迫早産・早産との関連について

妊婦の頚管粘液中の炎症性サイトカイン(IL-1α,IL-1β,IL-6,IL-8)を測定し、頚管の炎症の程度との関係を検討した。多胎や胎児奇形、合併症などのない妊婦239例を対象とし、妊娠10週(n=130)、20週(n=144)、30週前後(n=158)に同意を得て頚管粘液を採取した。独自に開発した綿棒で頚管粘液を採取(平均20mg)し、綿棒を検体希釈液1ml中に入れ振盪し抽出した後、EIAキット(R&D,Systems,Inc.)でサイトカイン濃度を測定した。頚管の炎症の程度を知るために、同時に検体中の顆粒球エラスターゼ(GE)濃度をEIAキット(三和化学研究所)で測定した。これらの測定により以下の成績を得た。1.炎症所見のないGE低値群(<0.72μg/ml,n=306)の頚管粘液検体中のIL-1α,IL-1β,IL-6,IL-8濃度(pg/ml)は各々31.86±3.48(mean±S.E.)、243.53±16.15、141.82±9.43、1934.0±123.7であり、妊娠週数により有意な変動を示さなかった。2.頚管の炎症の増強に伴い、検体中のIL-1α,IL-1β,IL-8濃度は有意に上昇した。すなわち、GE高値群(≧1.78μg/ml,n=21)のIL-1α,IL-1β,IL-8濃度は75.36±19.93、1005.29±238.75、4822.4±633.2で、GE低値群と較べて各々2.4倍(P=0.004)、4.1倍(P<0.0001)、2.5倍(P<0.0001)に増加した。3.IL-6濃度は、頚管の炎症が増強しても有意な変化を示さなかった。以上の結果から、妊娠時の頚管粘液中には炎症性サイトカインが生理的に存在し、炎症の増強に伴ってIL-1α,IL-1β,IL-8濃度が有意に上昇することを明らかにした。早産の原因として注目されている子宮内感染の多くは,腟・頚管を経由した上行性感染により生じるため,細菌性腟症や頚管炎の治療は早産の予防に役立つと考えられる.妊婦にこれらの感染症のスクリーニングと治療を行い,早産予防におけるこの方法の有効性と問題点を検討することを目的とした.当科の妊婦外来を受診した妊婦のうち,内科的・産科的合併症や胎児奇形,多胎妊婦などのない365例を対象とした.妊娠10週,妊娠20週,妊娠30週の検診時に,同意を得た後,細菌性腟症と頚管炎のスクリーニングを行った.スクリーニングの結果,上記の感染症が判明した症例は抗生剤・抗菌剤による治療を行った.

365例中58例(15.9%)が細菌性腟症と診断された.治療後、54例が治癒していたが,3例は治療に抵抗性を示し,1例は再燃した.頚管炎は37例(10.1%)において診断され,そのうち7例(1.9%)は細菌性腟症を合併していた.治療により,頚管炎の全例が陰性となった.早産は365例中9例(2.5%)と低率であり,妊娠35週未満の早産は頚管無力症の1例(妊娠23週6日で分娩)のみであった.早産の原因としては7例が特発性,2例が頚管無力症(1例は経腟超音波断層法所見と臨床経過より診断され,頚管縫縮術後,妊娠36週3日で分娩)であった.細菌生腟症と頚管炎のスクリーニングおよび治療は、早産を予防する上で有用と考えられたが,経腟超音波断層法による頚管無力症のスクリーニングを併せて行う必要性が示唆された.経腟超音波断層法により診断された頚管無力症(エコー上の頚管無力症)の症例を,入院の上,緊急的頚管縫縮術を行わずに保存的に治療し,頚管長を経日的に計測した.入院後の頚管長の変化を観察することにより,エコー上の頚管無力症が実際に今までの一般的な頚管無力症(臨床的頚管無力症),早産の原因となるかどうかを検討した.対象は1995年8月から1997年6月までに,教室で経腟エコーにより頚管無力症と診断された7例の単胎の妊婦である.なお,同期間中,727例の妊婦に経腟エコーによる頚管無力症のスクリーニングを行った.エコー上の頚管無力症の頻度は1.0%(7/727)であり,3例(0.3%)が臨床的頚管無力症となり,そのうち1例(0.1%)が頚管縫縮術を必要とした.保存的治療に抵抗して外子宮口が徐々に開大してくる症例や,頚管長の変動が大きい症例は早産となる危険性が高かった.また,入院後,頚管長がほとんど変化しない症例の中には,外来で経過観察をすることが可能であった症例もみられた.上述したエコー上の頚管無力症の7例中,4例が臨床的頚管無力症または早産と最終的に診断され,エコー上の頚管無力症の診断は臨床的頚管無力症・早産となる症例をスクリーニングする有用な手段と考えられた.一方,エコー上の頚管無力症の頻度は全妊婦の1.0%と、臨床的頚管無力症と比較して高いことから,各々の患者によって,保存的治療,経過観察,頚管縫縮術を選択することが将来的には必要と思われた.早産例の約1/3に前期破水(FROM)の関与が報告されており,「早産期の前期破水(PPROM)の取り扱い」は産科臨床上,極めて重要な問題の一つである.教室におけるPPROMの診断・治療の実際と管理上の問題点を明らかにするとともに,PPROMの予防の可能性を検討した.まず,教室におけるPPROMの診断・治療の実際と管理上の問題点を検討した.PPROMの約1割は外子宮口より明らかな羊水流出のない診断困難な症例である.したがって,PSP法などの破水の確定診断法を用いることが重要である.また,28週未満のPPROMに対しては,待機的かつintensiveな治療を行ってきたが,CAM・陣痛抑制困難など感染が原因となったterminationの症例,児の予後が不良な症例がなお存在し,PPROMが発生してからでは管理上の限界があると考えられた.次に,破水の発生機序として細菌性腟症,頚管炎からの上行性感染が注目されているが,このような下部生殖器感染症のスクリーニングと治療によりPPROMの予防が可能かどうかを検討した.スクリーニング群では11例が早産となり,PPROMは2例で認められた.2例とも細菌性腟症,頚管炎はなく,早産の原因は特発性と頚管無力症(前述した症例)であった.スクリーニング群では37週未満のFROMが2例(0.5%),35週未満のPROMはみられず,対照群と比べて,37週未満のFROMは減少する傾向(p=0.06)を示し,35週未満のPROMは有意φ=0.03)に減少した.以上より,細菌性腟症と頚管炎のスクリーニングと治療が上行性感染を阻止し,PPROMの発生を予防する可能性が推察された.しかし,細菌学的スクリーニングにもかかわらず,PPROMとなる症例が少数例ながら存在し,感染以外の原因によるPPROMの発生機序の存在が推定された.
中耳炎病態モデルとしてのスンクスの有用性

滲出性中耳炎は学童期小児に多発・再発生を繰り返し難聴を伴う難治疾患であるが、近年、それら中耳滲出液中に炎症性細胞や免疫担当細胞が検出され、中耳局所免疫応答不全が重要な鍵を狙うとされ、とりわけ耳管扁桃の機能異常が発症因子として注目されている。しかしながら、現在、実験医学的研究に汎用されているラット・マウスなど齧歯目実験動物は扁桃(耳管扁桃を含む)を欠く事から、animal modelが無く、これ迄、実験動物を対象とした中耳炎に関する基礎的研究は殆どなされていない。本研究課題ではスンクスの耳管扁桃(筆者らが発見)に着目、人工抗原(Hoeseradish peroxidase/P6など)を用い実験的慢性中耳炎や上気道炎を惹起し、耳管扁桃局所免疫と全身性免疫との関係(腎糸球体への扁桃局所抗原や抗体の移動、標識リンパ球の扁桃へのhoming)なと゚検索し、当初実験計画に従いスンクスの中耳炎モデルとしての実験動物学的評価を行った。この間、平成9年8月米国コロラド州アスペンでの第一回国際小児耳鼻咽喉科感染症シンポジウム、平成10年3月の第6回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会総会シンポジウムに「中耳炎病態モデルとしてのスンクスの有用性」をテーマ、また平成11年11月ベルギー、ゲントでの第4回国際扁桃アデノイドシンポジウムにそれぞれ講演依頼された内外に中耳炎モデルとしてのスンクスの有用性を公表する事ができた。この間、実験的験的中耳腔感作では感作側耳管扁桃の炎症性肥大とそれによる慢性的耳管狭窄像が得られ、本掌の発症機序を理解する上で興味ある所見を得た。また、この様なケースでは免疫応答が感作側耳管扁桃に限局するのみでなく、対照側耳管扁桃さらに口蓋扁桃や所属リンパ節経由で全身性粘膜免疫応答を惹起する事を明らかにする事ができた。本研究課題は3ケ年の研究期間が内示されているので平成九年度(研究初年度)は申請研究実施計画に従い以下の4項目の研究に取り組んだ。(1)幼獣期スンクス口蓋扁桃/耳管扁桃二次小節及びリンパ上皮共生域でのT/Bリンパ球サブセットの分布について自家製の抗スンクスT/Bリンパ球単クローン抗体を用い免疫組織学的に検索した。T/Bリンパ球はそれら二次小節の暗帯/胚中心に一致しており、リンパ上皮共生域ではTリンパ球に混ざってM細胞が確認され粘膜抗原に対するIgA免疫系の存在が示唆された。(2)これら扁桃における局所免疫と全身性免疫系との係わりを調べるためフロインドアジュヴァント加HRPを用い中耳腔を感作し、M細胞など抗原提示細胞やHRP特異抗体産生細胞/T/Bリンパ球の細胞動態を調べ免疫臓器としての機能と血中HRP抗体価の変動とそれらHRP特異抗体免疫複合物の腎メサンギウム域での特異沈着等に関し免疫組織化学的に検索し中耳腔抗原に対する全身性免疫応答について考察した。IgA抗体の誘導に関してはフロインドアジュバント感作法では良好な成果を得ることが出来ないので、現在、コレラ毒素混合など試みている。当該研究年度(平成10年)の3月、第16回日本耳鼻咽喉科免疫アレルギー学会シンポジウム「上気道の粘膜感染免疫」(英語セッション)に本研究課題

「中耳炎病態モデルとしてのスンクスの有用性」に関連する事項が取り上げられ研究代表者がシンポジストとして参加することができ、海外の耳鼻科免疫領域研究者の示唆に富んだ評価を受けることができた。近年、米国を中心として上気道感染防御に噴霧等による経鼻粘膜ワクチン開発が試みられ、その有用性が注目されているが、ラット、マウスが扁桃を欠くことからチンチラ・フェレットなどで開発実験が試みられているらしいが、それらいづれの実験動物でもヒト扁桃に相同の扁桃を欠き実験的研究に支障きたしている状況で、小型実験動物スンクスは、中耳炎病態モデルとしてのみでなく、経鼻粘膜ワクチン開発モデルとしても注目された。既に、坑スンクスpanT,IgM,IgG単クローン抗体を我々研究組織で精製しているので、研究年度中は坑スンクスIgA単クローン抗体精製に取り組んでいる。現在、EY社で市販されている坑マウスIgAポリクロナール・山羊抗体がスンクスIgAに交差反応を示すことが判ったので、現在、それら山羊抗体を用い実験的中耳炎惹起時でのIgA抗体産生細胞の鼻粘膜内/耳管扁桃/口蓋蔦桃などでの細胞動態を免疫組織学的に検索し、T/Bリンパ球や免疫担当細胞とのinteractionを調べている。それらの一連の実験ではスンクス鼻粘膜/口蓋扁桃/耳管扁桃ではIgA陽性細胞細胞数はIgM/IgGのそれらに比し有意に高く、特に、それら扁桃陰窩上皮細胞間に多く認められたことや、バイエル板IgA陽性細胞の一部が扁桃にホーミングしている可能性を有する事など、実験的中耳炎発症メカニズム解析に有用な所見を得つつ有る。滲出性中耳炎は学童期小児に多発し難聴を伴う再発生の疾患であるがその発症機序が不明で有効な治療法が開発されていない難治疾患である。これ迄は、それらの発症因子として耳管狭窄や閉塞による非炎症性捕空水腫説が有力であったが、近年、それら滲出液中に炎症性細胞や免疫担当細胞が検出され、中耳局所免疫応答不全が重要な鍵を担うとされ、とりわけ耳管扁桃の機能異常が注目されている。しかしながら、現在、実験医学的研究に汎用されているラット・マウスなど齧歯目実験動物は扁桃(耳管扁桃を含む)を欠く事から、これ迄、実験動物を対象とした中耳炎に関する基礎的研究は殆どなされていない。これらの点に鑑み本研究課題では耳管扁桃を有するスンクスを対象に顕微鏡にて観察可能な人工抗原を用い実験的慢性中耳炎や上気道炎を惹起し、耳管扁桃局所と全身性リンパ組織との関係(腎糸球体への扁桃局所抗原や抗体の移動、標識リンパ球の扁桃へのhoming)など検索し、当初実験計画に従いスンクスの中耳炎モデルとしての実験動物学的評価を行った。本年は当研究課題の最終年度であるので、当初研究計画に則り、それらの成果をまとめ第4回国際扁桃・アデノイドシンポジウム(ベルギー、チェコ)に発表し実験的中耳炎モデルとしての専門家の評価を受けることができた。それの実験的中耳腔感作では感作側耳管扁桃の炎症性肥大とそれによる慢性的耳管狭窄像が得られたことは、本症の発症機序を理解する上で興味ある所見であった。また、この様なケースでは免疫応答が感作側耳管扁桃に限局するのみでなく、対照側耳管扁桃さらに口蓋扁桃や所属リンパ節経由で全身性粘膜免疫応答を惹起する事を明らかにする事が出来た。
2次元量子反強磁性体の新しいモデルに対する基底状態の相図

2次元量子反強磁性体の新しいモデルとして、飾り付き正方格子上の競合する交換相互作用をもつS=1/2等方的ハイゼンベルグモデルを提出し、その基底状態を調べた。この系の古典近似の基底状態はパラメ-タの広い範囲で巨視的な縮重度をもち、量子系では新しい型の基底状態を示す可能性がある。本研究では、厳密対角化の方法によって基底状態を求め、その知見に基づいて無限系の基底状態の相図について考察した。(1)スピン数24の系について、周期境界条件のもとで厳密対角化の方法を用いて基底状態を求めた。モデルに含まれる1箇のパラメ-タを変えていくと、4つの相が現われる。それぞれの相において、基底状態におけるスピン対相関関数を計算した。(2)厳密対角化の結果とスピン波近似の結果を総合して、無限系のこのモデルには5つの相が現われると推測した。そのうち2つは、完全に分極した強磁性相と、ネ-ル秩序をもつフェリ相であり、良く知られた状態である。残りの3つの相が興味深いが、厳密対角化の方法で確定的な結論を得るのは困難である。(3)競合する相互作用の比が小さいときに現われる相について、摂動論を展開した。1つの副格子上のスピンはネ-ル秩序を保持し、他の副格子上のスピンはそれらに垂直な面内でヘリカル構造をとる立体的なスピン構造を示す。(4)今後、変分モンテカルロ法を適用することを計画している。その準備として、この方法を用いて磁場中の2次元量子反強磁性体を調べ、いくつかの知見を得ている。以上の成果については、近いうちに雑誌論文で発表する予定である。
食餌由来オリゴ糖による免疫応答・炎症反応制御の細胞・分子基盤

α-結合ガラクトオリゴ糖(α-GOS)の摂取がアレルギー反応を抑制する機構を明らかにするため、以下の検討を行った。1.α-GOSによるI型アレルギーの抑制に、α-ガラクトシル基をもつ糖脂質により活性化されることが知られているNKT細胞が関与すると想定したConA誘導肝炎およびエンドトキシンショックのマウスモデルを用いて検討した結果、α-GOSは抑制効果を示さなかった。また、マウスの脾細胞をex vivoで培養し、LPS、抗原、ならびにNKT細胞の内因性リガンドおよび外因性リガンドで刺激するとIFN-γ産生が増加し、また抗CD1d抗体の添加により抑制されたので、このときのIFN-γ産生にはCD1d拘束性のNKT細胞活性化が寄与することが示唆されたが、α-GOSを培地に添加してもIFN-γ産生は変化しなかった。以上より、NKT細胞活性化にα-GOSは影響しないことが示唆された。2.α-GOSは炎症性細胞浸潤を抑制するので、その機構について検討した。感作マウスの腹腔に抗原を投与した後の腹腔洗浄液に含まれる細胞を計数することにより、in vivoにおける細胞浸潤を評価した結果、α-GOS摂取により細胞浸潤が減少することが示された。また、腹腔浸潤細胞あるいは末梢血白血球はin vitroにおいて腹腔洗浄液上清に対して走化性を示し、これはα-GOS摂取マウスの腹腔洗浄液上清で低下した。しかしながら、培地にα-GOSを添加しても細胞遊走は変化しなかったので、α-GOS摂取はケモカイン発現を抑制することが示唆された。3.難消化性オリゴ糖が腸内細菌叢の変化を介してIV型アレルギーを改善する可能性について、ハプテン誘導性接触皮膚炎マウスを作成し、食餌オリゴ糖の影響を調べたところ、皮膚炎は有意に抑制され、これは盲腸内ビフィズス菌数と良く相関した。我々がこれまでに動物モデルで観察した、難消化性オリゴ糖ラフィノース(RAF)によるアレルギー抑制効果について、RAFと同様にα-ガラクトシル基をもつ糖脂質α-ガラクトシルセラミドにより活性化されることが知られているNKT細胞が関与すると想定し、以下のような検討を行った。1.Brown NorwayラットのOVA特異的アレルギー性気道好酸球浸潤モデルを用い、各種難消化性オリゴ糖を食餌に添加したときの影響を比べた結果、α-ガラクトシル基をもつRAF及びα-結合ガラクトオリゴ糖(GOS)は好酸球浸潤を抑制したが、α-ガラクトシル基をもたないフラクトオリゴ糖(FOS)及びキシロオリゴ糖(XOS)は無効であったので、α-ガラクトシル基がこのモデルのアレルギー性炎症抑制に関与することが示唆された。2.In vivoにおいてオリゴ糖がNKT細胞の活性化に及ぼす影響についてコンカナバリンA誘導肝炎及びエンドトキシンショックのマウスモデルを用いて検討した結果、RAF及びGOSは抑制効果を示さなかった。また、in vitroにおけるマウスのNKT細胞活性化(サイトカイン産生)に対してもRAF及びGOSの影響は見られなかったので、今のところRAFによるアレルギー抑制効果にNKT細胞が関与することを証明できていない。3.細胞性免疫が関与する遅延型過敏症に食餌オリゴ糖が及ぼす影響をマウスを用いて調べた結果、RAF、GOS、FOS及びXOSのいずれも抑制効果を示したので、オリゴ糖のプレバイオティクス効果としてIV型アレルギーが抑制される可能性が示唆された。

我々はこれまでに、ラフィノース及びα-結合ガラクトオリゴ糖の摂取がI型アレルギー反応(抗原特異的気道好酸球浸潤)を抑制することを動物モデルで観察した。これらのオリゴ糖と同様にα-結合ガラクトシル基を含む内因性のスフィンゴ糖脂質であるiGb3はCD1d拘束性にNKT細胞を活性化し、獲得免疫系のTh1/Th2バランスを調節する。これらのことから、α-結合ガラクトオリゴ糖はNKT細胞の活性化を修飾するものと想定し、以下のような検討を行った。また、難消化性オリゴ糖が腸内細菌叢の変化を介してIV型アレルギーを改善する可能性についても検討した。1.BALB/cマウス及びC57BL/6マウスの脾細胞をex vivoで培養し、サイトカイン産生をELISAで定量した結果、LPS刺激時のIFN-γ産生は抗CD1d抗体により抑制されたので、このときのIFN-γ産生にはCD1d拘束性のNKT細胞活性化が寄与することが示唆された。しかしながら、α1,1、α1,2、α1,3、α1,4及びα1,6ガラクトビオースを培地に添加してもIFN-γ産生は変化しなかった。更に、抗原感作したマウスの脾細胞をex vivoで抗原刺激したときのIFN-γ産生にもやはりCD1d拘束性のNKT細胞活性化が寄与することが示唆されたが、この場合にも各種α-結合ガラクトビオース添加はIFN-γ産生に影響しなかった。以上の結果より、感染時ならびに抗原刺激時においてNKT細胞がCD1d拘束性に活性化されることが示唆されたが、これにα-結合ガラクトビオースは影響しないことが示唆された。2.IV型アレルギーのモデルとして2,4-ジニトロフルオロベンゼンを抗原とした接触皮膚炎マウスを作成し、耳介浮腫を指標にして食餌オリゴ糖の影響を調べたところ、フラクトオリゴ糖の摂取により耳介浮腫は有意に抑制され、これは盲腸内ビフィズス菌数と良く相関した。動物実験においてα-結合ガラクトオリゴ糖の摂取がI型アレルギー反応を抑制する機構を明らかにするため、α-結合ガラクトオリゴ糖がNKT細胞の活性化の修飾を介してアレルギー抑制効果を発現するものと想定し、検討を行ってきた。これについて今回は以下の1.に示す検討を行った。また、α-結合ガラクトオリゴ糖はアレルギー惹起時の炎症性細胞浸潤を抑制するので、その機構について以下の2.に示す検討を行った。1. BALB/cマウスの脾細胞をex vivoで培養し、内因性リガンド(iGb3)および外因性リガンド(αGalCer)で刺激すると、IFN-γ産生はこれらのリガンドにより増加し、また抗CD1d抗体の添加により抑制されたので、このときのIFN-γ産生にはCD1d拘束性のNKT細胞活性化が寄与することが示唆された。しかしながら、α1,1、α1,2、α1,3、α1,4及びα1,6ガラクトビオースを培地に添加してもIFN-γ産生は変化しなかったので、CD1d拘束性のMT細胞活性化にα-結合ガラクトビオースは影響しないことが示唆された。2.抗原感作したBALB/cマウスの腹腔に抗原を投与した後、屠殺して腹腔洗浄液を回収し、それに含まれる細胞をフローサイトメトリで計数することにより、in vivoにおける細胞浸潤を評価した結果、α-結合ガラクトオリゴ糖を摂取させたマウスにおいて、細胞浸潤が減少することが示された。また、腹腔浸潤細胞あるいは末梢血白血球はin vitroにおいて腹腔洗浄液上清に対して走化性を示し、これはα-結合ガラクトオリゴ糖摂取マウスの腹腔洗浄液上清で低下した。しかしながら、培地にα-結合ガラクトビオースを添加しても細胞遊走は変化しなかった。
keV中性子を用いた元素合成の研究

恒星中での元素合成を考察する上で星の温度に対応する10250keVの中性子エネルギーにおける^<14>N(n,p)^<14>C反応断面積を測定することは極めて重要である。そこで我々は窒素ガス中で作動できる新型の蛍光感応型ドリフトチャンバーを製作した。そしてアルファ線源を用いたオフラインでのテスト(エネルギー及び時間分解能、検出効率等)では期待通りの性能をもつことを明らかにした。その後のオンラインテストでは、平均中性子エネルギー40keVで1.3ミリバーンの反応断面積を得ることに成功した。更に統計精度を上げた実験が必要ではあるが、上記結果は鉄欠乏型の大質量星ではN(窒素)が重元素を合成するための中性子を吸収する可能性が高いことを示唆しており、元素合成機構を考える上で重要な結果である。また^<12>C(n,γ)^<13>C反応断面積測定の解析を終了した。その結果中性子エネルギーが10250keVの範囲で精度の高い値が初めて得られた。この結果鉄欠乏型の大質量星では、炭素が中性子反応抑止剤として作用することが明らかになり、恒星中での重元素合成のシナリオに大きな影響を与えるものと考えられる。ところでこの反応では、中性子エネルギーが大きくなると断面積も大きくなることが初めて示されたが、これはp波中性子捕獲の寄与であることが、そのエネルギー依存性及び捕獲状態からのγ線分岐比から結論された。一方中性子捕獲実験では多量の試料が使われるので試料中での中性子エネルギーの減少を正しく評価する必要がある。このためモンテカルロシミュレーションプログラムを作成した。このプログラムの妥当性は、厚さの異なるパラフィン試料を用い、H(n、γ)D反応断面積を測定、解析することにより検証された。(1)ガス蛍光を用いたワイヤ検出器の開発:この検出器は、S過程元素合成に影響する^<14>N(n,p)^<14>C反応断面積測定用に開発中。開発の要点は蛍光検出の効率が100%で時間分解能が5ナノ秒以下を達成する点にある。試作品はこれらを満たす事が分かった。そこで本番実験用のものを製作し現在その性能テストを行っている。(2)UNIXをベースにしたデータ収集系の開発:中性子捕獲実験では、データ収集用計算機としてVAX等の計算機がまたデータ解析用にはUNIXベースの物が安価である等の点から利用されている。しかし両計算機の言語が異なるためその書換えに多大の労力を必要としている。そこでデータ収集系をUNIXベースにしてこれを改善すベくSPARC station等のワークステーションを導入し現在その整備を行っている。すでに擬似信号の処理が可能な状態になっている。(3)軽核の中性子捕獲実験: ^<12>C,^<13>C及び^<14>Nについて中性子エネルギーが1090kevで測定を行った。これらは恒星中の元素合成で中性子を消費しつくす可能性のある元素である。^<12>C及び^<13>Cについては理論値の5倍及び10倍の大きな値を得たがこの結果はこれら元素がS元素合成にかなり影響を与えることを意味している。又^<14>Nについては理論値とほぼ一致した。又厚い試料中での中性子散乱の影響を補正するためのモンテカルロコードを開発した。そしてこのコードの妥当性をH(n,γ)D反応断面積の測定で得た値と比較して検証した。この結果今後厚い試料を用いて研究を行う道が確立した。恒星中での元素合成を考察する上で星の温度に対応する10250keVの中性子エネルギーにおける^<14>N(n,p)^<14>

C反応断面積を測定することは極めて重要である。そこで我々は窒素ガス中で作動できる新型の蛍光感応型ドリフトチャンバーを製作した。そしてアルファ線源を用いたオフラインでのテスト(エネルギー及び時間分解能、検出効率等)では期待通りの性能をもつことを明きらかにした。その後のオンラインテストでは、平均中性子エネルギー40keVで1.3ミリバーンの反応断面積を得ることに成功した。更に統計精度を上げた実験が必要ではあるが、上記結果は鉄欠乏型の大質量星ではN(窒素)が重元素を合成するための中性子を吸収する可能性が高いことを示唆しており、元素合成機構を考える上で重要な結果である。また^<12>C(n,γ)^<13>C反応断面積測定の解析を終了した。その結果中性子エネルギーが10250keVの範囲で精度の高い値が初めて得られた。この結果鉄欠乏型の大質量星では、炭素が中性子反応抑止剤として作用することが明きらかになり、恒星中での重元素合成のシナリオに大きな影響を与えるものと考えられる。ところでこの反応では、中性子エネルギーが大きくなると断面積も大きくなることが初めて示されたが、これはp波中性子捕獲の寄与であることが、そのエネルギー依存性及び捕獲状態からのγ線分岐比から結論された。一方中性子捕獲実験では多量の試料が使われるので試料中での中性子エネルギーの減少を正しく評価する必要がある。このためモンテカルロシミュレーションプログラムを作成した。このプログラムの妥当性は、厚さの異なるパラフィン試料を用い、H(n、γ)D反応断面積を測定、解析することにより検証された。
インド・干ばつ常習地域の農業と村落変化

独立以来の精力的な潅漑投資や高収量品種の導入によって、1980年代はじめ、インド農業は念願の食料自給を達成した。しかし、国内には劣悪な自然環境ゆえに、そうした農業発展の波に乗り切れずにいる乾燥地域や山間地域がなお数多く残っている。本研究の目的はかかる低開発農業地域の内、インド中部の干ばつ常習地域を対象にして、その農法体系や農村構造を自然環境要素と関連づけて、生態地理学的に解明するものである。特に、干ばつ発生の実態と、1970年代以降の農業・農村開発の諸政策と農村社会変化の関係を明らかにすることに力点をおいた。調査方法は、村落レベルのインテンシブな調査を中心に、適宜、関係官庁の資料収集、聞き取り調査を並行して行った。村落の選定には、干ばつ地域であるとともに、経済発展段階が異なり、また社会・文化的にもカ-スト・トライブなどの多様性を有することを基準とした。平成元年度はマディヤプラデ-シュ州において、2村落(インド-ル県ナハルケ-ダ村、モレナ県ディカトプラ村)の調査を実施し、平成2年度は、マハラシュトラ州の2村落(プ-ナ県ダヒワディ村、同県バブルガオン村)、マディヤプラデ-シュ州の1村落(グナ県ガデ-ル村)を新規に調査するとともに、前年度調査のマディヤプラデ-シュ州2村落の補足調査も行った。平成3年度には、これら村落に昭和62年度調査のラジャスタン州の1村落を加え、またインドから共同調査者のシャルマ教授を招いて、インド干ばつ常習地域の農業と村落変化について総括検討を行った。研究の成果は、『インド・干ばつ常習地域の農業と村落変化』の題名で刊行した。我々の調査した6村落の分析結果から得られた結論は、以下の通りである。干ばつ常習地域をはじめ後進的農村地域を対象とした政府の開発計画は、当該地域の経済と生活の向上に一定の効果をあげ、一部で住民に自己革新の意識を与えていることは否定できない。しかし、以下のような、なお看過できないいくつかの問題があり、それらを改善しない限り持続的な発展は期待できない。(1)開発計画が中央の政治状況に左右されて猫の目のように変わるため、行政末端では本来の主旨を生かして執行できないことが多い。所期の成果を挙げないまま打ち切られるケ-スが見受けられる。(2)融資・補助金による村民の自力向上を期待しているが、それに応えるだけの経済水準になく、開発資金は依然贈与的性格にとどまっていることが多い。より基本的な社会基盤の整備との適合性が必要である。(3)後進地域の農民といえども市場諸力に敏感となり、商品作物の導入を志向している。しかし、過大な投入財に依存する傾向が強く、借財がかさんで経営を困難にしている。(4)経済性を求めて農民個々が自立的となり、ジャ-ティ制、ジャジマニ制で代表される伝統的村落社会の規範は急速に崩壊している。その結果、弱者層ほど経済社会のきびしい影響を直接に受けている。(5)自然条件がきびしく開発ポテンシャルの少ない地域で、住民が競って土地・水資源を利用するようになったので、諸種の荒廃と資源の枯渇が急速に進行している。本調査の最終的な目的は、インド地誌書の完成でもあった。上記の刊行物によってその目的は達成されたと考えるが、継続的な地誌研究のためには分析の基礎となる資料のデ-タベ-ス化が肝要である。それゆえ、現地調査を行った6つの標本調査村の基本資料(世帯悉皆調査等)を、広島大学総合地誌研究資料センタ-所蔵な南アジア地誌情報デ-タベ-スシステムに追加入する作業を行った。入力件数は世帯総数769の家族構成、職業、姻戚関係、土地所有、飼育家畜等の10数項目であり、これにより標本調査村の社会的経済的全体像をきわめて正確かつ効率よく把握することが可能となった。インド地誌の動態的研究のためには、将来の追跡調査が欠かせないことは言うまでもない。このシステムによってその基盤は整えられたといえよう。

平成元年度はマディヤプラデ-シュ州において、2村落(インド-ル県ナハルケ-ダ村、モレナ県ディカトプラ村)の調査を実施し、平成2年度は、マハラシュトラ州の2村落(プ-ナ県ダヒワディ村、同県バブルガオン村)、マディヤプラデ-シュ州の1村落(グナ県ガデ-ル村)を新規に調査するとともに、前年度調査のマディヤプラデ-シュ州2村落の補足調査も行った。平成3年度には、これら村落に昭和62年度調査のラジャスタン州の1村落を加え、またインドから共同調査者のシャルマ教授を招いて、インド干ばつ常習地域の農業と村落変化について総括検討を行った。研究の成果は、『インド・干ばつ常習地域の農業と村落変化』の題名で刊行した。我々の調査した6村落の分析結果から得られた結論は、以下の通りである。干ばつ常習地域をはじめ後進的農村地域を対象とした政府の開発計画は、当該地域の経済と生活の向上に一定の効果をあげ、一部で住民に自己革新の意識を与えていることは否定できない。しかし、以下のような、なお看過できないいくつかの問題があり、それらを改善しない限り持続的な発展は期待できない。(1)開発計画が中央の政治状況に左右されて猫の目のように変わるため、行政末端では本来の主旨を生かして執行できないことが多い。所期の成果を挙げないまま打ち切られるケ-スが見受けられる。(2)融資・補助金による村民の自力向上を期待しているが、それに応えるだけの経済水準になく、開発資金は依然贈与的性格にとどまっていることが多い。より基本的な社会基盤の整備との適合性が必要である。(3)後進地域の農民といえども市場諸力に敏感となり、商品作物の導入を志向している。しかし、過大な投入財に依存する傾向が強く、借財がかさんで経営を困難にしている。(4)経済性を求めて農民個々が自立的となり、ジャ-ティ制、ジャジマニ制で代表される伝統的村落社会の規範は急速に崩壊している。その結果、弱者層ほど経済社会のきびしい影響を直接に受けている。(5)自然条件がきびしく開発ポテンシャルの少ない地域で、住民が競って土地・水資源を利用するようになったので、諸種の荒廃と資源の枯渇が急速に進行している。本調査の最終的な目的は、インド地誌書の完成でもあった。上記の刊行物によってその目的は達成されたと考えるが、継続的な地誌研究のためには分析の基礎となる資料のデ-タベ-ス化が肝要である。それゆえ、現地調査を行った6つの標本調査村の基本資料(世帯悉皆調査等)を、広島大学総合地誌研究資料センタ-所蔵な南アジア地誌情報デ-タベ-スシステムに追加入する作業を行った。入力件数は世帯総数769の家族構成、職業、姻戚関係、土地所有、飼育家畜等の10数項目であり、これにより標本調査村の社会的経済的全体像をきわめて正確かつ効率よく把握することが可能となった。インド地誌の動態的研究のためには、将来の追跡調査が欠かせないことは言うまでもない。このシステムによってその基盤は整えられたといえよう。平成2年度のインドの政治状況は、公務員予約制度問題やヒンドゥ-・イスラム対立騒動等のため極めて不安定であり、調査計画に一部変更を余議なくされたが、インド側研究分担者の努力もあって所期の成果を十分に挙げることができた。その概要は次の通りである。1,標本調査は5ヵ村を対象として実施した。前半はマハラシュトラ州の2村(バブルガオン・ダヒワディ)およびマディヤプラディシュ州の2村(ディカトプラ・ナハルケ-ダ)での分担者による分散調査とし、後半は全員による集中調査をマディヤプラディシュ州のガデ-ルで行った。2,かつて干ばつに苦しめられていたディカトプラ・バブルガオンは、大規模潅漑によって農業の大転換のみならず、村落社会構造にも大き変貌が認められる。前者ではマスタ-ド、後者ではサトウキビの導入による収入増加があるが、反面過剰投資による負債の増加、土壌変化・地下水枯渇等の生態系破壊も現実化し、予断を許さない。
シャペロニンGroELの新しい反応モデル構築と細胞内動態

細胞内全タンパク質の約15%の構造形成(フォールディング)を助けるタンパク質であるシャペロニンGroELの作用機構を明らかにするため、重要な中間体であるフットボール型複合体の性質を生化学的に調べ、2つの反応槽の非対称性を明らかにした。また、細胞内で形成された複合体を単離・検出する手法を確立するとともに、基質タンパク質を空洞内に閉じ込めた状態の複合体の構造解析を行った。GroELの片側のリングのリセット(ADP、GroES、基質タンパク質の解離)は、反対側のリングへのATP結合によって起こると言われてきたが、フットボール型中間体の存在はこのことと矛盾する(両リングにATPが結合しているにもかかわらず解離していないため)。フットボール型中間体を組み込んだ新しいダブルストロークモデルを構築するためには、2つのリング間でどのようなやりとりがなされて、リリースのタイミングを制御しているのかを明らかにする必要が出てきた。そこで、フットボール型中間体に結合した2つのGroESの解離には秩序性があるのかを検討した。即ち、ATP加水分解が極端に遅くなったGroEL変異体を用いて、フットボール型複合体ができる際に先に結合したGroESが必ず先にリリースするのかを調べた。その結果、先に結合したGroESが先に解離することがわかってきた。まず両リングにATPが結合しATP加水分解がそれぞれのリングで始まるが、GroESが結合することで加水分解速度が速くなり、その結果GroESが先に結合した側の加水分解が先に終了するためこのような秩序性ができるのではないかと予想し、さらに詳細に解析している。2つのリングにおけるATP加水分解とGroES結合解離の順序の規則性を明らかにし、リング-リング間の構造変化と併せて考察することで、GroELの新しい作用機構が提案できると考える。これまで、in vitroの生化学的な実験からシャペロニン反応機構を調べ、フットボール型反応中間体を組み込んだ新しいダブルストロークモデルを提唱している。シャペロニンGroELが細胞内でも新モデルに従って作用していることを検証する目的で、光反応性のアミノ酸アナログであるパラベンゾイルフェニルアラニン(pBpa)を目的タンパク質の特定の部位に取り込ませ、紫外線照射によって導入したpBpaと近接する別のタンパク質との間に架橋を形成させるin vivoクロスリンク技術を導入した。この技術は、細胞内において目的タンパク質と相互作用するタンパク質をアミノ酸残基レベルで解析できる他、目的タンパク質と相互作用するタンパク質を架橋によって安定に回収することをも可能にするので、寿命の短い反応中間体の単離・同定に役立つ強力な技術である。この方法を用いて、大腸菌内で1分子のGroELが2分子のGroESと結合したフットボール型複合体を単離できれば、in vitroの実験から我々が提案したダブルストロークモデルを、in vivoにおいても検証することができる。まず、GroESのGroEL結合部位のいくつかのアミノ酸残基にアンバー変異を導入した遺伝子を作製し、これをアンバーサプレッサーtRNA、pBpa特異的アミノアシルtRNA合成酵素とともに大腸菌内で発現させた。宿主にはゲノム上のGroESの発現をアラビノースの有無によって制御可能なMGM100株を使用し、大腸菌内のほとんどのGroESが変異型となるようにした。大腸菌がある程度生育した後、菌体に紫外線を照射して細胞内GroEL/GroES複合体を光架橋し、SDS PAGEにてクロスリンク産物の量を比較した。これにより、大腸菌内でGroELとGroESはクロスリンクすることが可能でることを示し、最もクロスリンク効率の良いGroESのアミノ酸残基を決定した。
日本の禅浄言説における黄檗宗

本研究期間内には、日本の宗教形態、主に黄檗宗を中心に禅仏教と浄土仏教との共通の言説、そして、戦国時代末・江戸初期のキリスト教と仏教の思想的交流史を取り上げ、それぞれの霊魂観、救済観、後生観の比較研究を行ったきた。その結果としては、自力宗教の禅、他力宗教の浄土教、そして外来宗教のキリスト教のいずれにしても、一定の教理に基づいても、人間という媒体を通じてしか理解・実用できないものであるため、時代と場所によって大いに異なり、人間の多様性や解釈の余地を見せてくれることである。この年度の研究活動は主に研究の基盤、土台作りであった。研究テーマは、黄檗宗の禅浄言説(念仏禅という概念など)に重点が置かれているが、黄檗宗の思想的背景も研究範囲内のため、黄檗の道教的要素、近世初期の思想背景を取り上げ、研究を進めてきた。研究目的の一つは、近世社会の中でどういうふうに黄檗宗が活路を開いていこうとしたということにあるため、『桃蘂編』とうテキストを検討する必要がある。今年度はその研究を行い、論文一つが完成でき、採用が決まったので、来年度学術雑誌に掲載される。その研究を行うのに黄檗の道教的要素を検討し、Ming Religion in Edo Japan: A Look at Some of the Obaku School's Daoist Elementsという論文を発表した。この論文は、幅広く黄檗における道教の色彩を取り上げ、検討するものだが、これもより長い『桃蘂編』を取り上げる論文の基盤的研究の成果であった。この論文は、あまり研究されていない黄檗の道教的性格を明らかにすることに意義がある。黄檗の禅浄関係についての研究活動は、万福寺四代住持である独湛性瑩と『翻刻当麻図記』というテキストとの関係を検討した。独湛禅師は、「念仏独湛」と呼ばれたほど浄土行と連想が強く、黄檗禅浄言説における中心的人物である。このテキストは、当麻曼荼羅への縁起説であり、独湛によるものであるとされている。この曼荼羅を見てきたのは、独湛が浄土宗の学僧である義山と忍徴との交流によるものとされ、浄土的色彩の強い明末仏教(禅)と当時の日本浄土宗との交流史における大切な一齣である。このエピソードによって明末仏教(特に禅系の宗教団体)と日本浄土教との共通性を垣間見ることができ、大陸と日本の仏教形態の相違点も浮き彫りにすることに意義が見出せる。この資料の版本はハーバード大学と九州大学にしかないものであり、今年度中には両本を検討し、書き下し、現代語訳もできた。来年度からさらにこの研究を進める予定である。この年度の研究成果は、近世の日本仏教界における黄檗宗の位置づけを取り上げるものです。黄檗僧は来日した時点から零落した明末の禅浄融合体と非難されたにもかかわらず、閉鎖的近世社会では強い位置を確保できたのである。他の流派から教学的に批判の対象になったが、徳川幕府、皇室に優遇されたため、江戸の仏教界、美術界、そして思想史にも消えない跡を残したことになった。しかし、1680年に、黄檗宗の確保者であった後水尾天皇と徳川家綱がなくなり、以前揺ぎ無かった黄檗宗の社会位置が困難になってきた。そこで、『桃蘂編』という書物が現れ、内容は中国の有名な仙人である陳博が日本の天子(霊元天皇となった人物)の誕生を隠元に予言したということである。報告している年度の研究成果はこのテキストを取り上げ、どのように黄檗宗が社会的位置を確保できたかということを検討する。この研究の意義の一つは、日中交流史のあまり知られていないこのエピソードに新たに光を当てることにある。もう一つは、拙論には『桃蘂編』の道教的性格を述べながら、日本の皇室も道教的要素が多々あることを論じ、日中の文化の共通のルーツを検討した。『桃蘂編』の序は霊元天皇が書き、陳博とその予言を褒め称える。それはなぜか。論文の説は、18世紀のはじめのころに幕府の政策による、皇室の逆境を改善するため、中国の仙人が霊元天皇の誕生を予言したということ主張することによっては、日本の皇室が中国の神々(仙人)にも認められることになり、社会位置や権威を上げるこどに繋がると。この歴史的エピソードを明らかにすることが日中文化史のあまり知られていない面を見せてくれる。これからの研究は黄檗宗の教学、日中の禅と浄土の交流史を取り上げ、検討する。平成25年度の研究活動は、江戸初期の仏教思想形成を主に取り上げてきたものである。

本来の研究課題は、江戸時代の仏教思想や文化形成史において黄檗宗が果たした意義・役割を明らかにすること、そして自力仏教と言われる禅と他力仏教と言われる浄土教の両者がどのように禅浄兼修概念の形成に結びついていったのかを明らかにすることであったが、研究が進めば進むほど、江戸仏教や思想形成を十分に検討するため、研究範囲をさらに広げていく必要があることに気づいてきたのである。そのため、戦国末期・江戸思想に多大なる影響を与えたキリスト教、そして、その護教書と反駁書の両方を研究範囲内に入れ、霊魂観、後生観、救済観などを中心に研究してきた。この研究に当って、主に取り上げてきた書物は、日本人のキリスト教改宗者である不干斎ハビアンの手による『妙貞問答』であり、その中、仏教、神道、儒教と幅広く日本の思想システムを批判する中、当時の日本人やイエズス会の日本思想における理解を測ることができるため、大変貴重な資料である。今年度やってきた仕事は、江戸期の仏教思想形成や仏教とキリスト教との交流についての研究成果を発表してきた。まず、『妙貞問答を読むーハビアンの仏教批判』(末木文美士編、2014年)に「妙貞問答の禅宗批判ーその空と無について」を発表し、そしてReligion Compassに"Christian Buddhist Polemics in Late Medieval/Early Modern Japan (Religion Compass 8/2 (2014) 37-48も発表することができた。最後の25年度の業績は、黄檗宗と当麻曼荼羅との関係を語る、「資料紹介:「念仏」独湛の『翻刻当麻図記』ーその背景と内容」を発表できた(九州工業大学大学院情報工学研究院紀要(人間科学)27号平成26年3月)である。25年度の研究実績の概要は上記の通りである。禅宗(自力宗教)と浄土教(日本の浄土宗と浄土真宗にあたる他力宗教)とは反対の宗教表現とされることが多い。二元論的思索を超越し、悟りに到るよう勤める禅宗と、自分の力の不足に気付き、阿弥陀仏に頼って、他の力で(阿弥陀仏)救済を求めるという二つの宗教形態や言説は日本の精神史の中核を占める。しかし、このような思想などは、江戸以降形成するようになったものである。思想の坩堝であった江戸初期の宗教形態を研究するには、日本思想システムとキリスト教との交流を研究すべきであるように思う。16・17世紀に来日したキリスト教宣教師の世界観には人間界に介入する絶対的・全能の神、輪廻を認めない永住不朽の霊魂観、そして、永遠の天国と地獄の後生観などは、日本人の考え方や人生観に大いなる衝撃を与えた。だから時代背景を考察するにあたり、キリスト教と仏教との相互理解、交流も検討すべきもので、大変重要な関係である。そのため、研究の発展や進化に追って、今年の研究の主軸となしたものは、禅・浄土・キリスト教の世界観や後生観であった。現在、研究している『妙貞問答』という江戸初期のキリスト教の護教書は日本人の元禅僧の不干斎巴鼻庵の手によるものであった。テキストの中身としては、キリスト教の視点から、仏教の各宗派、儒教、と神道を論破非難する。論点の中心は、仏教(儒教にも神道にも同じ論理をあてはめる)は「空」や「無」に帰着するものなので、後生の救いはないということである。テキストは「空」や「無」をキリスト教の絶対「有」の神と比較対照させながら展開していく。禅宗は「空」に基づいた悟りを目的にすると論破され、浄土の往生も阿弥陀仏も同じく「空」であるので、浄土教も救済にならないとハビアンは論じる。この世界観、後生観の衝突を検討することによって、江戸初期以来の日本人の人生観や後生観を理解する上では非常に大切な手がかりになるかと思う。おおむね順調に進展していると思います。
超臨界流体中の荷電種の反応及び輸送過程

1.超臨界流体中の電子移動度μの測定超臨界エタン中のμを温度33-47°C,圧力40-120barの範囲で測定した。μは圧力増加と共に指数関数的に減少し各温度で極小を通過するが,臨界点に近い33°C,48bar付近で最も顕著である。この領域で圧縮率は極大を示し,極小付近のμ値の大きさ(50-100cm^2/Vs)から過剰電子は準自由状態にあることは明らかであるから,この極小は圧縮率極大=密度揺らぎ極大による散乱の結果である。2.電子付着反応速度の測定と付着・脱離平衡定数の決定超臨界エタン中で,CO_2,ピリミジン,ピラジン,スチレン,NOについて測定。CO_2,ピリミジン,ピラジンの場合,レーザー電子線加速器からの10ピコ秒パルス照射により電子付着-,脱離反応速度を測定できたが,スチレンについては高濃度でもこのパルス幅では付着反応を観測できなかった。前3者の溶質について付着-脱離平衡定数を温度・圧力の関数として決定,ΔG_r,反応体積変化ΔV_rを求めた。いずれの値も圧縮可能連続体モデル(Compressible Continuum Model)により求めた理論値と良い一致を示す。特に圧縮率極大領域におけるΔVrの-9l/molにも及ぶ鋭い極小もこのモデルは定量的にも正確に再現するので,ΔVrに対して電縮効果が支配的であり,電子付着によって生成するイオンの部分モル体積とΔVrがほぼ等しいと結論できる。同様に,小さいNOの場合は生成するNO^-の分極エネルギーが大きくΔGrが著しく負になるため,脱離反応は起こらないことを示した。3.イオン移動度の測定超臨界エタン及びキセノン中の陽イオン移動度及び超臨界CO_2中の陽・陰イオン移動度を測定した。エタン中のイオン・クラスターは上記の臨界点付近で急激に増大しStokesの関係式から推定した半径値は1.5nmにも達し,CC-Modelによる計算値も同様な値を示す。CO_2中では臨界圧以上でほぼ等量の2種類のイオン(クラスター)の存在が電流シグナル減衰から示され,早い方が陰イオンと思われる。このイオンのStokes半径は0.36nm,遅いイオンの半径は0.61nmである。予備的測定に依れば,キセノン中の陽イオン移動度はエタン中の場合より低くクラスター半径の最大値は1.2nm(293K)である。研究実施計画(1),(2)について超臨界流体エタン中で二酸化炭素,ピリミジンによる電子付着・脱離平衡反応速度定数および平衡定数を測定した.(3)に関して純エタン中で電子シグナル減衰後の正イオンの移動度を測定した.3. k_d,k_a,Kの圧力変化平衡定数Kとk_aは各温度で臨界圧付近で急激に増加する.