hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経管栄養患者の排便状態を改善するための半固形化栄養剤による援助方法の開発

その結果、便の性状はやや硬化し、広範囲に便汚染されることがなくなり、QOLの向上へと繋がった。二次調査の内容は変更となったが、おおむね順調に進展していると考えている。経管栄養をうける高齢者の排便の実態と下痢症状に関連する要因を明らかにすることを目的に、療養病床に入院中で経管栄養を開始して6か月以上経過している高齢者140名を対象に調査を実施した。下痢症状が認められる者は、113名(80.7%)で、便失禁している者が138名(98.6%)であった。下痢症状と有意な関連が認められた項目は、座位保持能力,栄養剤の形態,液状栄養剤使用者の1時間当たりの注入量であった。下痢症状のある者は、そうでない者に比べて1時間当たりの注入量が少なく、注入速度をゆっくりにすることによる下痢症状の改善が難しいことが推察された。また、下痢していない者は,半固形栄養剤の使用者が多かったことから,下痢症状の改善に半固形栄養剤を用いることが有効であることが確認された。さらに、下痢症状は,座位保持能力が低いこととの関連が認められ、身体機能が排便に影響していることが示唆された。さらに、経管栄養を受ける高齢者で下痢を繰り返す者に対し、下剤内服量の減量と、経管栄養剤の半固形化による下痢の改善を試みた。事例は、くも膜下出血後後遺症により認知機能障害、嚥下障害、四肢麻痺等が出現し、胃瘻を造設し、寝たきりの状態の70歳代女性である。大腸刺激性下剤を毎日内服し、3日毎に下痢し、下腹部から腰背部までの汚染される状態であった。そのため、便汚染による尿路感染症を繰り返しバルンカテーテルが挿入されていた。まず、下剤投与は3日毎とし、3日目に排便がない場合は浣腸した。経管栄養剤は、今までの液状栄養剤に増粘剤を大匙2杯加えて半固形化し、カテーテルチップによる注入に変更した。その結果、開始2日目の朝に少量の水様便を認め、午後に浣腸し片手量の軟便を排便した。以降3日毎に片手両手量の軟便を認め、広範囲の便汚染が消失したため、6日目にバルンカテーテルを抜去することができた。下痢症状と有意な関連が認められた項目は,座位保持能力,栄養剤の形態,液状栄養剤使用者の1時間当たりの注入量であった.下痢症状のある者は,そうでない者に比べて1時間当たりの注入量が少なく,注入速度をゆっくりにすることによる下痢症状の改善が難しいことが推察された.また,下痢していない者は,半固形栄養剤の使用者が多かったことから,下痢症状の改善に半固形栄養剤を用いることが有効であることが確認された.さらに,下痢症状は,座位保持能力が低いこととの関連が認められ,身体機能が排便に影響していることが示唆された.26年度は、経管栄養をうける高齢者の排便状態の問題を正しく把握するために、経管栄養剤と排便状態の実態を把握するための質問紙調査を実施した。調査票の作成については、関連要因を明らかにするために、対象者の背景および身体状況に関する項目、経管栄養法に関する項目、および排便状態に関する項目とし、過去の研究を参考にしながら作成した。調査は、記入の漏れや記入者による判断の差がないように、研究者が施設に出向き、カルテより転記した。カルテに記載のない項目や、不明な点についてはスタッフに直接尋ねて情報を得た。現在、54名の対象者の情報を得ることができており、その実態を第20回老年看護学会で発表する予定である。しかし、対象者を増やす必要性を考えており、現在も引き続き調査を続けているのが現状である。そのため、おおむね順調に進展していると考えている。療養病床において経管栄養を受ける高齢者の排便の実態と下痢に関連する要因についてその調査を終了した。下痢を改善するためには、半固形化栄養剤の使用が一つの有効な手段であることは認められた。事例検討は1事例のため、今後はケースを増やしていきたいと考えている。
高炉セメントの使用を前提とした持続可能な高品質再生骨材リサイクルシステムの提案

本研究で扱う技術的な課題は,高炉セメントコンクリートの収縮抑制と,骨材周囲の微細損傷を抑制することによるひび割れ抵抗性の改善である。この課題に対して,以下の3つの目標を達成した。1.軽量細骨材の内部養生効果による収縮抑制方法の確立,2.アコースティックエミッション(AE)法による骨材周囲の微細損傷の定量評価手法の確立,3.外部拘束試験とAE法を組み合わせた実験により,微細損傷を制御することによるひび割れ抵抗性の改善効果を定量的に示すこと,である。この課題に対して,以下の3つの達成すべき目標を掲げた。1.軽量細骨材の内部養生効果による収縮抑制方法の確立,2.アコースティックエミッション(AE)法,収縮-逸散水量関係,X線造影撮影法などの非破壊試験による骨材周囲の微細損傷の定量評価手法の確立,3.インバー鋼を用いた外部拘束試験により,微細損傷を制御することによるひび割れ抵抗性の改善効果を定量的に示すこと,である。1.の軽量細骨材の内部養生効果による収縮抑制方法は,骨材周囲の微細損傷の抑制に大きな効果を発揮することが明らかにできた。2.については,AE法により骨材周囲の微細損傷の定量評価手法を確立できた。硬化過程に高温履歴を受けるコンクリートにAE法を適用した世界初の事例である。評価手法を用いて,微細損傷の機構解明を深度化する予定である。3.については,インバー鋼を用いずに外部拘束ひび割れを発生させる試験装置を開発した。この装置を用いて,ひび割れ抵抗性の検討を開始する。技術的な課題については,順調に研究が進んでおり,残りの1年間でその内容を高度化できる見込みである。これらの技術的な成果を活用し,リサイクルシステム構築に向けて,高炉セメントの使用を前提に,構造物の選定・解体・再生骨材の製造・ストック・コンクリート材料としての供給システム・各種規準などについて解決すべき課題を整理する。1.軽量細骨材の内部養生効果による収縮抑制方法の確立,2.アコースティックエミッション(AE)法による骨材周囲の微細損傷の定量評価手法の確立,3.インバー鋼を用いた外部拘束試験により,微細損傷を制御することによるひび割れ抵抗性の改善効果を定量的に示すこと,である。3。については,インバー鋼を用いて外部拘束ひび割れを発生させる試験装置を開発し,外部拘束を受けて温度応力を受ける過程でAE法により微細損傷を分析できるシステムを構築した。マスコンの温度履歴を与えたときに,温度降下時に特に外部拘束による引張応力が作用するときに,同じ温度履歴を受ける無拘束の試験体と比べて,より大きな損傷が発生している可能性をAE法により検出した。高炉セメントコンクリートが高温履歴を受けるときにひび割れやすいことの一つの理由である可能性がある。種々のひび割れ抑制材料の効果の検証や,低発熱低収縮型高炉セメントの性能の検証などを今後継続的に検討していく。
ナノファイバーを骨格にもつ塊状柔軟マクロ多孔体の圧縮変形と構造・物性制御

さまざまな化学組成で作製される塊状(モノリス型)多孔体は古くから利用されてきた材料(構造体)である。粉体や薄膜とは異なり厚みをもつ三次元構造であることから、空間・表面の両方を活かした特徴的物性をもたせることができる。本研究に用いたナノファイバーやその複合材料を骨格にもつ多孔体は、骨格径や嵩密度に対して比較的高い強度や破壊耐性をもつ特徴がある。クラックが入りにくい特性を生かし、圧縮変形によって嵩密度や光学特性、熱伝導率などの物性を制御する目的で研究を行った。アルミニウム酸化水酸化物・ベーマイト組成のナノファイバーの分散液を適切な条件下で反応を行うことで、単体で5 mg cm^-3以下の透明な超低嵩密度エアロゲルを作製することができる。この材料はクラックを生じることなく圧縮変形可能であるが吸湿により劣化することが問題であった。今回、ナノファイバーをポリシルセスキオキサンで薄く被覆することで、ある程度の可視光透過性をもちつつ疎水的なもつ柔軟マクロ多孔体の作製に成功した。また、この材料を圧縮変形することで熱伝導率を制御できることがわかった。シルセスキオキサンの代わりにレゾルシノール・ホルムアルデヒド樹脂を用いたベーマイトナノファイバー複合マクロ多孔体の作製にも取り組んだ。得られたモノリス体は、直径数十ナノメートルの骨格内にナノファイバーが分散した、これまでほとんど報告されたことがない微細構造をもつことがわかった。構造形成の仕組みはシルセスキオキサン系の場合とは異なっていたと考えられる。ヤング率が高く圧縮変形による加工には向かないが、軽量な耐炎・遮熱性材料などへの応用や、新しい作製手法の発展が期待できる。セラミックス、有機ポリマー、コルク等の天然物から成る塊状(モノリス型)多孔体は古くからさまざまな用途に利用されてきた。これらは粉体や薄膜とは異なり厚みをもつ巨視的な三次元構造であることから、空間・表面の両方を制御して物性を引き出すことが可能である。研究代表者・早瀬はこれまで主にマクロ多孔体(細孔径50 nm以上)について、断熱材などへの可能性を検討してきた。多孔体の物性はかさ密度や細孔径を変化させることで制御可能であるが、これまでは出発組成を変更して構造を変えていく方法が主であった。最近、多孔体の構成パーツとしてナノファイバー・ナノチューブ・ナノワイヤーといった一次元材料が注目されている。微細な繊維で構成される多孔体は原理上クラックが入りにくく、押し潰すことで厚みやかさ密度を調整することが可能である。早瀬はアルミニウム酸化水酸化物・ベーマイト組成のナノファイバーを用い、最低1.2 mg cm^ー3という超低かさ密度エアロゲルの作製に成功している。この材料は10 mm厚・90 %以上の可視光透過率およびおよそ1.001の低屈折率というユニークな光学特性をもっている。内部に材料を分散・固定することができるため触媒やセンサー材料の担体としての利用が見込まれる他、細孔制御や複合化によりエアロゲル断熱材への応用が考えられる。本研究はまずナノファイバーを用いた多孔体の作製法改善に取り組み、さらに単一ゲルを加工してさまざまな物性をもつ材料に仕上げる技術の確立に挑むものである。本研究課題でのひとつの目標に、圧縮変形を用いて密度・細孔径を変化させることで熱伝導率制御を狙うものがあったが、研究開始から間もない段階で他の一次元材料を用いた類似内容の論文が海外グループから出てしまったため計画を見直した。当初は自身の既発表材料を用いて変形による物性変化を調べるつもりであったが、「加工」だけでは新規性が乏しくなってしまうため、ベースとなるベーマイトナノファイバー多孔体の作製手法をより磨き、簡潔にする研究に注力した。

試行錯誤の結果、湿潤ゲルの凍結乾燥法により厚さ5-7 mm程度の透明モノリス体(クライオゲル)を作製することに成功し、この材料中に蛍光色素を分散させることで光学材料として用いることができることを確認した上で論文にまとめた。従来、凍結乾燥法で得られるモノリス体は不透明であることが常識であったため、ナノファイバー多孔体だからこそできることを新たに発見したといえる。しかし超臨界乾燥法を用いた既発表材料(エアロゲル)に比べて本手法で得られる材料は力学強度が小さく、圧縮変形に用いることが困難であった。簡易な乾燥法での高強度ベーマイトナノファイバー多孔体作製にはまだハードルがあるといえる。本研究課題においてはエアロゲルを用いて研究を推進した方が好ましいという結果を得た。ナノファイバーを用いた複合材料の研究も進めており、こちらは未発表ながらも予想以上の成果が得られている。有機樹脂内にナノファイバーを組み込んだ強靱な多孔体ができるなどこれまで報告されていない結果が出てきており、数ヶ月以内には対外発表できる段階にきている。上述のようにベーマイトナノファイバークライオゲルの研究を中断して、エアロゲル研究に回帰する予定である。平成29年度には小型の超臨界乾燥装置を導入したため、3 cm角・径のエアロゲルの作製が自前で可能になった。円柱状の透明エアロゲルについて力学特性を調べ、まずは圧縮変形時における可視光透過率および屈折率の変化に関して検討していく予定である。当初計画していたエアロゲルを圧縮しての熱伝導率変化に関しては外部機関における複数回の測定が必須となるため、研究がある程度進行した段階で予算・期間的に可能であるかを判断する。初期計画とは多少異なる研究推進方策となってきてはいるが、量・質とも概ね想定通りの成果が得られるよう研究を遂行する。ナノファイバーを用いた複合材料に関しては、早い段階で作製条件と基本物性に関して論文にまとめる予定である。特にレゾルシノールーホルムアルデヒド樹脂との複合化に注力し、特異な力学特性の評価と応用性について多方面から詳細検討していく。当初予定よりも年度内の消耗品購入が少なく済んだため、次年度での購入分に充てる。
男性家庭科教師のライフヒストリーとアクションリサーチによる実践コミュニティの育成

本研究は、女性教師によって担われてきた家庭科に参入してきた男性教師に焦点をあて、フロントランナーのライフヒストリーから、教師教育をめぐる課題を明らかにした。男性家庭科教師のネットワークの分析から得た学習する組織の特徴を参考に、アクションリサーチの理論を検討し、自主的なネットワーク育成を企図したワークショップを通じて、家庭科教員の学習に対する支援の枠組みを明らかにした。本研究の目的は、女性教師によって担われてきた家庭科に、1994年の高等学校家庭科男女必履修を契機に参入してきた男性教師に焦点をあて、高等学校家庭科教師を目指したフロントランナーの男性教師らが立ち上げたネットワークの変遷を追跡し、教員養成や家庭科教育に内包するジェンダー構造とその課題を検討することにある。本年度は、(1)学校現場及び学校外の現職教員の学習の場を、企業経営の組織論における「学習する組織」を手がかりに理論的検討を進めるともに、1990年代に旗揚げした「家庭科教員をめざす男の会」の10年間の活動を調査し、その一部を論文化した。フロントランナーに続いて家庭科教員を目指す男性教員にとって、「家庭科教員をめざす男の会」で学習し共有したレパートリーやメンバーの存在が、心理的バリアーを乗り越えるリソースとなっていることが明らかになり、教員養成制度の隙間に生じた実践コミュニティは、エンパワーメントの装置として機能していることが示唆された。(2)男性家庭科教員の配置状況を調査し、男性教師の参入を阻む課題を、制度的・歴史的文脈において検討する必要性が見いだされた。本研究の目的は、主に女性教師によって担われてきた高等学校家庭科に、1994年の高等学校家庭科男女必履修を契機に参入してきた男性教師に焦点をあて、教員養成や家庭科教育に内包するジェンダー構造とその課題を検討することにある。男女共学化が実現した家庭科教育の「男女共教」への実現に向けて、アクションリサーチの可能性を検討することを企図している。昨年度は、「家庭科教員をめざす男の会」がエンパワーメントの装置として機能する可能性が示唆された。この仮説に基づき、家庭科の男性教員の実態と、教員養成大学の家庭科教師を目指す男子学生の情報収集とともに、教員養成制度の隙間に生じる実践コミュニティの育成の育成について理論的検討を進めた。具体的には、アクションリサーチを目指す他分野の研究者や実践家とともに、海外のアクションリサーチの文献講読を継続し、アクションリサーチの理論的・方法論的フレームワークを検討した。また、家庭科教育研究者や現職の家庭科教員らと協働し、現在の高等学校家庭科をめぐる固有の課題を検討するとともに、家庭科の女性教員及び男性教員や家庭科免許取得を目指している学生らとワークショップを2都県で開催し、高校家庭科教員のネットワークの構築の具体的な検討に着手した。学校教育における男女共同参画の課題として、男女共学の研究は積み重ねられてきているが、男女共教の研究はわずかである。本研究の目的は、女性教師によって担われてきた家庭科に、高校家庭科男女必履修を契機に参入してきた男性教師に焦点をあて、フロントランナーの男性教師らが立ち上げたネットワークの変遷を追跡し、男性教師の参入を阻む制度的課題と、個々の教師の課題を解明することである。さらに、それらの知見を踏まえて、学校内に同僚教師が少ない教科にとっての教師のネットワークの構築と専門性を高める方策を検討した。本年度は、現職教員の自主的なネットワークが、どのような機能を果たすのかを、男性の家庭科教員を目指す会を事例に探求し、制度的なバリアを変革するための大学の課題を見出した。教員養成系大学の家庭科教員を目指す男子学生の実態を調査した。また、アクションリサーチに関する内外の研究動向を把握するために文献研究を進め、他領域のアクションリサーチの専門家と共に文献講読を重ね、アクションリサーチに基づいた男性家庭科教師を含めた家庭科教師のネットワークの育成の方法論を検討した。それらの知見に基づき、家庭科教員を対象としてワークショップを開催した。
ケースメソッド教育を活かした若手教員対象の校内研修プログラムの開発と評価

研究の目的:本研究は、学校現場の若手教員を対象とした校内研修においてケースメソッド教育を用いた研修プログラムの開発を行い評価することを目的とする。ケースメソッド教育とは、参加者が判断や対処を求められる模擬ケースを教材に討論し,当事者の立場に立って,とるべき行動を判断できるようになるための参加型・問題解決型の学習方法であり、各分野でその活用が進められている。ケース教材の開発:初任者研修・経験者研修で実際に行われている研修内容について検討を行い、学級経営・生徒指導に関する項目について4つのケース教材の作成を行った。ケースを作成する際は、若手教員からの聞き取り調査を行い、執務の悩みや問題点を参考に作成した。研修の実践と評価:作成したケースを用いて4回の校内研修を実践した。研修時間は90分とし、20分のグループ討議、50分の集団討議を行った。それぞれ実施後に、調査用紙を用いて、属性、ケース・研修に関する項目(4件法)と、自由記述による評価を行った。また、全ての研修後に参加者によるグループインタビュー調査を実施した。研究の結果:ケース教材は「身近」で「理解しやすい内容」であり、研修は「自己の課題の解決、校務等に役立つ」、「ディスカッションの内容は今後に生かせる」ものであった。また、「新しい視点の発見」や「新たな知識の習得」だけでなく「実務への取入れの意欲」「自己の実務の振り返り」など参加者の思考の変容、さらに「教員間のつながり」、「他の教員からの学び」など、研修の形態による成果も抽出された。今回の研究から、「ケースメソッド教育」は校内研修に活かすことができる教育方法であると考えられた。今後、校内研修での活用を広めるため、さらに汎用性を持つ研修プログラムへの改善に向けた検討を進めていく必要があると考える。
擬似反強磁性体を用いたスピントルクデバイスの創製

磁性酸化層に特有の90度磁気結合を用いて、特異な磁気構造をもつ“擬似反強磁性層"を創製し、スピントルクによりサブTHzまで磁化発振を目指す。3d強磁性体は発振周波数GHzでスピントルク発振が実証されているが、反強磁性体は周波数THzと期待されるものの課題がありスピントルク発振は実証されていない。本提案の擬似反強磁性層は、隣り合う磁区の磁化が反平行で、反強磁性体のように磁化がゼロの物質である。ただし磁区の中は強磁性体であることから、強磁性体と反強磁性体の中間に相当する。この独自の擬似反強磁性層で、反強磁性体では実証の難しいスピントルク発振を実証する。
旋回渦流型血液ポンプの開発(形状の最適化と骨格筋駆動補助心臓システムへの応用)

本研究では、血液のよどみや乱流を防ぐことによって抗血液凝固特性に優れると期待される新型の旋回渦流型血液ポンプに対して、流体力学的解析に基づいて特性向上を図り、それを重症心臓病患者への治療手段として臨床利用することを最終目標とした。この独創的な設計の血液ポンプの原型モデルに対して、日本側では主に血液ポンプの評価法の開発と評価(ポンプ拍出量の測定法、及び内壁近傍の流れの解析法の開発)、並びにポンプ製作法の改良に関する基礎的研究を行い、豪国側では流体力学的測定・解析並びに骨格筋駆動法に応用するための基礎研究を行ってその形状を改良・最適化していくと共に、その評価のための動物実験を開始することを目的とした。まず、本ポンプの特殊形状(コーン型)を利用した新しい原理に基づくポンプ流量測定装置を設計・試作した。すなわちポンプ外壁に装着した電極間の静電容量がポンプ内血液量に依存して変化する原理に基づき、ポンプ内血液量を測定する方式を考案し、測定装置を試作してin vitro評価実験を行い、極めて良好な結果を得、国内の研究会で発表した。またポンプ内ハウジング表面近傍流れの測定に用いる、水素気泡発生装置を設計した。ポンプの作製法に関しては2軸回転モールディング装置を用いて、技術的な種々の基礎的検討を加え、さらに真空成型機を用いて加工技術の向上を進めた。その結果、ポンプを比較的容易に制作できるようになり、ポンプの最適形状が決定されれば、すぐにでも試作できる体制が整った。そこで現有する旋回渦流型人工心臓プロトタイプ血液ポンプの特性を改善しうると経験的に考えられる、物理的パラメータの異なる種々のポンプを設計・試作して、その評価実験を行い、それらパラメータ(特にダイアフラム形状)のポンプ性能に及ぼす効果について検討して、その結果を国内の学会で発表した。これに付随して、従来よりも格段に流体力学的特性が優れ、安価な人工心臓用ボール弁の可能性が示唆されたので、そのプロトタイプを新たに設計・試作して、in vitro評価実験を開始した。現在までのところ、順方向圧力損失特性、逆流特性等で極めて良好な結果が得られてきている。ポンプ内の流れの解析のためには、レーザドプラ流速計でモデルポンプ内流れを3次元的に測定するための基本データ解析方法を開発し、国際会議で発表すると共に、実測・解析を行って、アニメーション画像によるポンプ内流れの表示が可能となった。また骨格筋駆動の補助心臓システム開発のための基礎的データとするだめ、プロトタイプ血液ポンプ・ダイアフラムの力学的特性を調べ、国際会議で発表した。ポンプ内流れを解析する場合に必要となる、ポンプ内表面性状のポンプ性能(特に抗血栓性)に及ぼす影響を定量的に検討するためには、レーザ光を用いた微細加工技術を応用して種々の表面微細粗さを有する高分子膜を作成し、人工血管状にして動物(羊)に埋め込んで評価実験を行い、その結果の一部を国際会議で発表した。さらにポンプシステムの総合的評価を行うための予備的急性動物実験を、手術手技の確立と動物介護の方法論の検討、並びにポンプシステムの急性期における特性評価を目的として、豪国において全研究者立ち会いのもとに羊を用いて開始した。その結果、ポンプは良好に動作し、ポンプ内には極めて理想的な旋回渦流が認められた。動物は人工心臓ポンプで8時間維持されたが、真空成型法では克服できないポンプ作製上の小さな欠点が幾つか指摘され、今後は成形方法を射出成型法に変更してポンプを作製していくことになった。なお本研究で開発しているポンプシステムは、豪国内での企業化にむけて極めて有望視されており、そのための調査が開始されている。

これに付随して、従来よりも格段に流体力学的特性が優れ、安価な人工心臓用ボール弁の可能性が示唆されたので、そのプロトタイプを新たに設計・試作して、in vitro評価実験を開始した。現在までのところ、順方向圧力損失特性、逆流特性等で極めて良好な結果が得られてきている。ポンプ内の流れの解析のためには、レーザドプラ流速計でモデルポンプ内流れを3次元的に測定するための基本データ解析方法を開発し、国際会議で発表すると共に、実測・解析を行って、アニメーション画像によるポンプ内流れの表示が可能となった。また骨格筋駆動の補助心臓システム開発のための基礎的データとするだめ、プロトタイプ血液ポンプ・ダイアフラムの力学的特性を調べ、国際会議で発表した。ポンプ内流れを解析する場合に必要となる、ポンプ内表面性状のポンプ性能(特に抗血栓性)に及ぼす影響を定量的に検討するためには、レーザ光を用いた微細加工技術を応用して種々の表面微細粗さを有する高分子膜を作成し、人工血管状にして動物(羊)に埋め込んで評価実験を行い、その結果の一部を国際会議で発表した。さらにポンプシステムの総合的評価を行うための予備的急性動物実験を、手術手技の確立と動物介護の方法論の検討、並びにポンプシステムの急性期における特性評価を目的として、豪国において全研究者立ち会いのもとに羊を用いて開始した。その結果、ポンプは良好に動作し、ポンプ内には極めて理想的な旋回渦流が認められた。動物は人工心臓ポンプで8時間維持されたが、真空成型法では克服できないポンプ作製上の小さな欠点が幾つか指摘され、今後は成形方法を射出成型法に変更してポンプを作製していくことになった。なお本研究で開発しているポンプシステムは、豪国内での企業化にむけて極めて有望視されており、そのための調査が開始されている。山形大学では新しい原理に基づくポンプ流量測定装置を設計、試作し、評価実験を開始した。またポンプ内ハウジング表面近傍流れの測定に用いる、水素気泡発生装置を設計した。早稲田大学では2軸回転モールディング装置を購入し、種々の予備的検討を加え、さらに真空成型機を用いて加工技術の向上を進めた結果、ポンプを比較的容易に作成できるようになった。ダイヤフラム、ハウジング接合部もかなりスムーズに製作できるようになってきており、ポンプの最適形状が決定されれば、すぐにでも試作できる体制ができた。この結果、現有する旋回渦流型人工心臓プロトタイプ血液ポンプの特性を改善しうると経験的に考えられる、形状の異なるポンプの設計と試作も始められることになり、既にいくつかを作製した。ニュー・サウス・ウエールズ大学ではモデルポンプ内の流れを計測しながらレーザドプラ流速計の測定データ解析用基本ソフトウェアを構築し、国際学会でその一部を発表した。また骨格筋駆動の際の基礎的データとするため、ポンプ・ダイアフラムの力学的特性を調べ、国際学会で発表した。研究遂行上特に障害となる点は今のところ見つかって居らず、当初の予定より若干遅れているものの、ほぼ計画通りに進んでいる。北海道大学では本ポンプの特殊形状を利用した新しい抽出量測定システムを開発した。早稲田大学では真空成型機を用いて種々の物理的パラメータの異なるポンプの供給を安定に行うとともに、それらパラメータ(特にダイアフラム形状)のポンプ性能に及ぼす効果について検討し、国内学会で発表した。
咬合異常の全身運動能(スポーツ競技)に及ぼす影響

スポーツ競技においても、咬合の大切さが指摘されるようになってきている。しかし、これまでの研究の中で運動能(体力)と咬合異常との間に関連があるかどうかを調査しているものは少ない。今回はこれらに関する研究の中で、プロ競輪選手に咬合異常をの改善を目的としたBSスプリント(バイオセクショナル・スプリント)を装着した結果、興味ある知見が得られた。尚、数あるスポーツ競技の中でも自転車競技は、身体の発揮パワーが直接パフォーマンスに結び付く数少ない競技の一つであると言われており、選手の体力は競技成績の決定要因として非常に重要である。被験者:咬合異常を伴うプロ競輪選手診査項目:非乳酸性パワー(瞬発力)、乳酸性パワー(筋持久力)、血中乳酸値静的・動的筋力測定、顔面形態計測、顎関節所見、咬合異常≪研究実績≫1、咬合異常を伴うプロ競輪選手に、咬合異常の改善を目的としたBSスプリントを考察した。2、非乳酸性パワー(瞬発力)と乳酸性パワー(筋持久力)が増加した。3、動的筋力測定において、膝屈曲力が増加した。また、静的筋力測定(背筋力)でも著しい増加がみられた。4、これらのことより、咬合異常はスポーツ運動能(体力)と関連があり、本来さらに発揮できうる運動能を阻害している要因の一つであると考えられた。5、さらに咬合異常の改善により、体力のみならず緊張性頭痛、疲労感などの全身症状の改善やレース上の出足やペダリングなどもよくなり、集中力やねばりも増加した。(今後の研究)今後さらに資料採得を重ね、競輪のみならず、種々のスポーツ運動能(体力)と咬合異常の関連性について、詳細に引き続き調査・研究していく予定である。現在、スポーツ・プロ選手の協力を得て、資料採得中であるため、まだ、研究発表のするには資料が不足している。2年目の本年度中にはある程度の結果がでそうである。特に、各種の運動選手のなかでも競輪選手に着眼を絞り資料採得を行なっている。これまでの研究結果)ある競輪選手においては、咬合異常を診断した患者に我々が開発したBSS(バイオセクショナル・スプリント)を装着した結果、パワー測定において1分間の回転力が約10%増加した。筋力測定においてはBSS装着前には背筋力が150kgだったのに対し、装着後は180kgと著しく増加した。、また握力も著しく増加した。本人の体調も良好であった。このことからも咬合異常とスポーツ運動能の間に関連があることが改めて理解できた。今後(2年目)は、さらに多くの選手の資料を採得し、咬合異常と運動能との関連を調査する予定である。数あるスポーツ競技の中でも自転車競技は、身体の発揮パワーが直接パフォーマンスに結び付く数少ない競技の一つであると言われており、選手の体力は競技成績の決定要因として非常に重要である。そこで、体力の指標ともいえる運動能と咬合異常との間に関連があるかどうかを調査している。現在、症例数資料採得中であるので総論的には結論を出していないが。症例的には、開咬を伴う競輪選手の咬合治療前後の変化(下記)を第6回日本全身咬合学会に報告した。《結果》.身体計測(無酸素性能力)を測定した。1.非乳酸性パワー(瞬発力)(1).ハイパワー測定:明らかな増加を示し、スピード系も筋力系も増加した。(2).動的筋力測定:膝伸展においては若干の減少がみられたが、膝屈曲では増加した(3).静的筋力測定:背筋力が増加した2.乳酸性パワー(筋持久力)(1).ミドルパワー:平均パワーも最高回転数も増加した。

(2).血中乳酸値:安静時は若干減少し、運動後は増加していた。《まとめ》開咬(上顎第二小臼歯に及ぶ対咬接触の欠如)を伴うプロ競輪選手の咬合治療(Eゾーン治療)を行なった結果、スポーツ運動能と咬合異常との間に関連があることが示唆された。また、同時に咬合治療により、全身症状および精神力も改善された。スポーツ競技においても、咬合の大切さが指摘されるようになってきている。しかし、これまでの研究の中で運動能(体力)と咬合異常との間に関連があるかどうかを調査しているものは少ない。今回はこれらに関する研究の中で,プロ競輪選手に咬合異常をの改善を目的としたBSスプリント(バイオセクショナル・スプリント)を装着した結果、興味ある知見が得られた。尚、数あるスポーツ競技の中でも自転車競技は、身体発揮のパワーが直接パフォーマンスに結び付く数少ない競技の一つであると言われており、選手の体力は競技成績の決定要因として非常に重要である。被験者:咬合異常を伴うプロ競輪選手調査項目:非乳酸性パワー(瞬発力)、乳酸性パワー(筋持久力)、血中乳酸値静的・動的筋力測定、顔面形態計測、顎関節所見、咬合異常《研究実績》1、咬合異常を伴うプロ競輪選手に、咬合異常の改善を目的としたスプリントを装着した結果、非乳酸性パワー(瞬発力)と乳酸性パワー(筋持久力)、筋力が増加した。2、これらのことより、咬合異常はスポーツ運動能(体力)と関連があり、本来さらに発揮できうる運動能を阻害している要因の一つであると考えられた。3、さらに咬合異常の改善により、体力のみならず緊張性頭痛、疲労感などの全身症状や精神力も改善された。(今後の研究)今後さらに資料採得を重ね、競輪のみならず、種々のスポーツ運動機能(体力)と咬合異常の関連性について、詳細に引き続き調査・研究していく予定である。
訓点資料を利用した日本語音節構造史の研究

本研究は、平安・鎌倉時代の訓点資料を中心とした、一次資料を利用することにより、日本語の音節構造の歴史を明らかにしようとするものである。研究代表者は、開拗音・合拗音、二重母音・長母音、撥音・促音、清音・濁音のそれぞれについて、従来の学説とはかなり異なる見解を提出してきたが、本研究においては、それらを補強あるいは修正するための具体的なデータを収集した。この成果は『日本語音節構造史の研究』として、2018年度中に刊行予定である。築島裕編『訓点語彙集成』全九巻の通覧作業の第一回を終了した。『訓点語彙集成』は原則として和語のみを収録するので、本研究計画で想定するトピックスのうち、促音・撥音に関わるもの、具体的には、m音便・量的撥音便の表記の異例について、後続子音の差による整理、m音便・ウ音便の交代現象のリストアップ、ハ行四段動詞の音便形を「ム」表記する文献のリストアップ、および当該資料における促音表記の整理、等を行うための準備作業を行った。また、「たぶ」「はべり」等、濁音を含む補助動詞の前に出現する音便形のリストアップも同時に行った。東寺(8月)・石山寺(7月・12月)において訓点資料の調査を行った。東寺で拝観した資料のうち、本研究計画にもっとも関連深いのは、『三論祖師相伝』一帖鎌倉初期点(第一三一箱第四四号)である。この資料は、Φ音便・m音便はム表記、促音便・量的撥音便は零表記という原則があると見て良い。例外はm音便の無表記、「翰〈フテ〉」「薀〈ツヽ〉テ」の二例であるが、いずれもウ段音の直後の例であり、m音便形ではなく、ウ音便形の短表記である可能性が残る。また、本資料は伝記であるため、仏書であるにもかかわらず漢字音には、漢音系字音が用いられる(歴〈レキ〉、営〈エイ〉、成〈セイ〉、興〈キヨウ〉、婉〈ヱン〉など)。石山寺においては、『成唯識論』寛仁点の調査を継続中である。また、山梨県立博物館において、山県大弐『華曇文字攷』の調査を行った。この悉曇学書は学界未紹介の資料で、唐音を利用して、日本に伝来する伝統的な梵字の発音を修正しようとする研究書である。paのパ、haをハに修正するなど、悉曇学書として一定の成果を上げているとともに、語頭のガ行音と語中のガ行鼻濁音が異なることを、明確に指摘した、日本語研究史上、もっとも早い著作としても貴重である。築島裕編『訓点語彙集成』(全九巻)の第二回の調査を、第四巻まで行った。第一回の調査において、方針未決定のために採集から漏れていた語例を補うことが出来た。東寺(八月)・石山寺(七月・十二月)において訓点資料の調査を行った。東寺において拝観した資料は以下の通り。『大日経疏音義』(一冊・室町後期写)は、『大日経疏』の巻音義で、単字・熟語を掲出し、字音(仮名・声点)、和訓を注記する。字音は原則として呉音系字音であるが、漢音系字音も、かなり目に付く。また、「経〈ケイ、キヤウ〉」「激〈ケキ、キヤク〉」のように、呉音・漢音系字音を併記することも多い。和訓の音便形として注意されるものに、「地〈ヨトコロ〉」「唯〈ウケタマハヌ〉」「拱〈タンタイテ〉」等があった。また、「逐之〈シタカムテ〉」と、ハ行四段動詞の音便形の表記に「ム」を用いた例があるのが注意される。他のハ行四段動詞の音便形は、「貿〈カフテ〉」「儀〈ヲモフテ〉」「効〈ナラフテ〉」等ののフ表記、「奮〈フルウテ〉」「人ニ面〈ムカウテ〉」のウ表記、「導〈シタカツテ〉」のツ表記、「招召〈マネキヨハテ〉」の零表記の例が指摘できる。『三教指帰巻下』(一巻・建久八年写)の漢字音は、概ね漢音系字音によるが、呉音系字音も混じる。両音の併記もある。「茶(平)〈(右)ト・(左)チヤ〉蓼(上)〈レウ〉」の例は、高山寺蔵『恵果和尚之碑文』(延久承暦頃写)に「茶蓼チヤレウ(五オ)」東大国語研究室蔵同書(長暦天喜頃加点か)では、「茶蓼トレフ(六五)」となっているのが思い合わされる。石山寺においては、引き続き『成唯識論』寛仁点の調査を行った。東京大学国語研究室蔵『大日経疏』治安四年点・『大日経疏』永久二年点については、勤務先にて継続的に調査を行っている。また、オノマトペにおける撥音の歴史を明らかにするために、抄物や近世文献についても調査を行い、論文にまとめた。2016年2月に、東京大学出版会より『古語大鑑』第二巻が刊行された。

研究代表者は、当辞書の編集委員、実務を担う中核メンバーの一人であり、この編集作業に忙殺された。当辞書は、訓点資料の用例を豊富に採用していることで高く評価されており、本研究計画とも深い関連を持ったものである。(一)築島裕編『訓点語彙集成』(全九巻)の二巡目の調査を終えた。これで本研究計画における予定の調査は終了したものとするが、必要に応じて個別の語についての点検は行う。(二)二〇一六年七月・一二月に石山寺(滋賀県大津市)において聖教調査を行った。引き続き『成唯識論』寛仁点の調査を行った。二〇一六年八月には、東寺(教王護国寺・京都市)において聖教調査を行った。金剛蔵聖教より、第一三一箱の全箱調査を行った。主要な資料として以下のものを挙げる。○第一三一箱第一四号『金剛界儀軌上』一帖・天永二年(一一一一)点は、「我蓮花の身と為〈ナ〉ヌト(我為蓮花身)〔一六オ〕」「金剛の三業をモテ(金剛三業)〔五オ〕」「世間を救〈スク〉ム下へ(救世間)〔五ウ〕」など、量的撥音便・促音便は「零表記」、ハ行四段動詞音便形が「ム表記」される資料である。○第一三一箱第二五号『吉祥天法』一帖・保延三年(一一三七)点は、「踏〈フ〉ムテ」「訖〈ヲハ〉ンナハ」「握〈ニキ〉テ」など、m音便を「ム表記」、量的撥音便を「ン表記」、促音便を「零表記」する資料である。○第一三一箱第四四号『三論祖師相伝』一帖・鎌倉初期点は、「噎〈ムセ〉ムテ既(に)吐(く)コトヲモ得不(るか)如シ(如既不得吐)〔一〇ウ〕」「字号〈ヨハ〉ムテ龍樹ト曰(ふ)[也](字号曰龍樹也)〔一一ウ〕」など、m音便・ハ行四段動詞音便形は「ム表記」、量的撥音便・促音便は「零表記」を原則とする資料である。(三)東京大学文学部国語研究室蔵『大日経疏』治安四年(一〇二四)点、『大日経疏』永久二年(一一一四)点については、勤務先において継続的に調査を行っている。年度初めの目標は、概ね達成できた。訓点語学会において、平安初期・平安中期の訓点資料(漢書楊雄伝・法華経釈文など)、および平安時代の平仮名文献(関戸本三宝絵・源氏物語絵巻など)を使用して、漢字音の鼻音韻尾について、研究代表者の撥音史の立場から再解釈する研究発表を行った。平安時代にはm韻尾とn韻尾の区別があったが、平安中期には失われ、平安後期・院政期には区別が復活し、鎌倉時代に再び失われたとするのが、文献資料の実態に対する素朴な解釈であるが、研究代表者の撥音史の枠組(従来のn音便を、量的撥音便と解釈変更し、後続音に同器官的に依存する、促音とも共通性の強い鼻音であったとする)においては、そのような不自然な歴史を想定する必要がないことを示した。同発表は、機関誌『訓点語と訓点資料』において、「撥音史から見た漢字音の三種の鼻音韻尾」として論文化した。また口訣学会(韓国)において、開拗音と合拗音の分布・表記・歴史的変遷などの問題を整理した上で、開拗音は分解圧縮法により、合拗音は分解されることなく一単位で受け入れられたとする解釈を提出した。さらに、サ行開拗音の場合は、分解圧縮法と分解されない一単位での受け入れが併存していたため、開拗音でありながら、合拗音に通じる性質をも持っていると主張する口頭発表を行った。同発表は、『口訣研究』に論文「サ行拗音ー開拗音と合拗音のあわいー」として掲載される予定である。また、二重母音・母音連接の長母音化についての総合的な歴史を描くために、いわゆる江戸語の連母音音訛現象について、音節構造史の立場から分析する枠組を提案した。この内容は、近代語学会の機関誌『近代語研究』に、論文「音節構造史から見た江戸語の連母音音訛」として掲載された。以上のような平成29年度の研究成果を含んだ学位論文に加筆・修正を加えたものを、平成30年度中に単著として刊行する予定である。本研究は、平安・鎌倉時代の訓点資料を中心とした、一次資料を利用することにより、日本語の音節構造の歴史を明らかにしようとするものである。
流域総合管理のためのオンライン分散型データベースシステムの開発

流域総合管理のための水理・水文情報には雨量・水位・流量などの時系列データと地形・土地利用などの流域場に関する情報がある。ここでは流域場に関する情報に注目し、水工学上有用となるデータ形式とその流れの数理モデルとの統合に関して取りまとめた。最近、地形に関するデータセットが高分解能でかつ非常に安価に入手できるようになり、分布型流出モデルが実用的なモデルとなる下地が整って来た。このようなデータを水工学、特に流れの数理モデルへの適用を考える場合、重要なのは、どのような情報をどのようなデータ形式で整備するかということである。そこで、河道追跡モデルや斜面流れのモデルを構築する上で、どのようなデータ形式が合理的であるかを考え、地形情報を加工するシステムを開発し、地形データセットと流れのモデルの統合を図った。開発したシステムを以下に列挙する。1.画像化された地図情報をデータソースとする場合の河道網データセットの生成システム2.国土数値情報をデータソースとする場合の河道網データセットの生成システム4.国土数値情報をデータソースとする斜面系データセットの生成システムまた、ここで生成したデータセットを入力とする以下の流れのモデルを構成し実流域に適用した。本研究の目的は,流域場およびそこで生起する水文現象を示すデータ(数値地図情報・衛星リモートセンシグ情報・AMeDAS・レーダ雨量形・地上雨量計・河川水位計などによる水文情報)の蓄積・検索技術と,流域場のモデリング技術を総合することにより,流域の水文学的情報を総合的に蓄積・加工・共有することのできるオンライン分散型データベースシステムを開発することである.具体的には,水文現象のモデルを含む総合的かつ立体的な流域場表現モデルの設計,それに適した水文学的データの整理・蓄積システムの開発,およびこれらのソフトウエア化を行なう.平成8年度は,研究計画の初年度として,数値地形情報・衛星情報など流域場の形状・状態に関する基礎データから,主題情報,総合流域場情報を作成する技術の開発・総合を中心に検討を行なった.具体的な成果は以下の通りである.1.土地被覆推定モデル,流域地形表現モデル,流出機構の要素モデルの重ね合わせとオンライン化に関する研究既に本研究グループが個別に進めてきた衛星リモートセンシングデータを用いた流域土地被覆推定モデル,TIN-DEM形式による流域地形表現モデル,流出機構の要素モデルを重ね合わせるオンラインシステムの基本設計を行なった.さらに,これと併せて,各モデルの持つ時間的・空間的精度の関係を検討することにより,流域場総合情報の持つべきスケール水準を明らかにする.2.主題情報・総合流域場情報を念頭においた基礎データの表現-保存形式の確定目的別主題情報やそれを一体化した総合流域場情報を作成するたには,基礎データ間の時間的・空間的関係を中心とする関係記述情報が重要になる.そこで,1)で開発するシステムのの処理形態や精度関係に注意しつつ,基礎データの表現形式を検討した.流域総合管理のための水理・水文情報には雨量・水位・流量などの時系列データと地形・土地利用などの流域場に関する情報がある。
国際比較による「過剰消費される祖父母」を超えた世代間関係の可能性に関する実証研究

研究目的1)の「成長した孫との有意味な関係を結んでいる祖父母の事例の国際比較調査」は、国内では札幌で、国外ではオランダで聞き取り調査をおこなった。札幌での調査は、20代前半から40代前半の、女性4人・男性2人のインフォーマントに対しておこなった。調査内容は成長した孫側からの世代間関係の認識であり、祖父母の「短期過剰消費」を示す典型的な事例が確認されるとともに、有意味な関係が長期に渡って継続した事例も調査結果として得られ、最終的な研究目的である「過剰消費される祖父母」問題の回避を考える1つの手がかりとなった。オランダでの調査は、ワークシェアリングによる女性の就業率の上昇(=専業主婦の減少)が世代間関係にどのような影響を及ぼしているか、特に祖父母が子育てエージェントとしてどの程度利用されているかに焦点をあてて、祖父母世代2人・親世代9人に聞き取り調査をおこなった。世代関係に及ぼすオランダの制度的影響を検討する為にも、オランダ人以外のインフォーマントも多く得られるようつとめた。当該研究課題との関係で最も興味深い調査結果は、上述のような専業主婦の減少にもかかわらず、ワークシェアリングシステムと社会の表層下での保守的なジェンダー関係の存続が、子育て支援エージェントとしての祖父母の活用の程度を一定程度に押さえているということだった。他に、北欧調査の為にコペンハーゲン大学図書館で資料収集をおこない、また7月にはトロントで、社会学ではもっとも規模の大きい大会で当該研究の成果の一部を発表した。研究目的2)の「国内の地方自治体における施策」に関しては、自治体が発行する育児支援エージェントとしてのガイドブックの内容の比較分析によって、独自性を有する自治体の背景要因に関する新たな分析課題を得た。他には、利用可能な可能性のある公開データを用いた分析に必要な技法の講習を受けた。2018年度の計画は、比較的順調に進捗した。先行研究において強調されている北欧の特異性をにもとづき、当初は北欧のみを調査対象として計画したが、北欧のような高度な福祉国家ではないにもかかわらず、孫との関係における祖父母の態度・養育サポート行動では北欧諸国と同様なパターンを示すオランダで調査が出来たことは収穫であった。所謂「ポルダーモデル」「オランダモデル」として知られているワークシェアリングのシステム(実際は交渉メカニズムであるが)は、労働市場に対してだけでなく、保守的であった夫婦間のジェンダー関係にも影響を及ぼしたことは日本でよく知られているが、このシステムが、社会の表層の下に留まる伝統的な価値意識と相互作用しながら、子育て支援における「祖父母の過剰消費」を防ぐ作用を持っていたことは、大きな発見・成果であった。ただし、オランダにおけるこの効果は、実質的には女性(母親)のケアワークの増大をともなう可能性があるので、ポルダーモデルの結果を単純に日本の世代間関係のモデルとすることは出来ない。7月のカナダでの社会学の世界大会での発表も、大きな収穫であった。発表した部会のchairは、ヨーロッパの祖父母・孫関係の国際比較調査の中堅世代の代表の1人であり、当該テーマにかかわる成長した孫と祖父母との関係に関しては、ヨーロッパでも一定の規模でのプロジェクト自体がないことが確認出来きた。それ故、共同研究の可能性を探って行くことにもなった。また、先の今年度の活動の箇所で述べたように、国内の調査でも、有意味な関係が長期に渡って継続した事例が得られて、最終的な考察のための重要なデータとなった。以上のように、2018年度計画に関しては順調に研究を進めることができた。ただし、2017年度の体調不良による前年度の遅れを完全に取り戻すことは時間的に出来なかったので、表記のような全体評価とする。オランダに関しては、これまで述べたように、当初の計画時点では予想していなかった可能性が開けたため、祖父母側のインフォーマントを増やし、また青年期の孫のインフォーマントにも聞き取り調査を試みられるようにしていきたい。北欧の調査に関しては、交付申請時に考えていたのとは異なるコーディネーターにもアクセスできたので、当初計画に従って調査を進めていきたい。北欧の中では、当初計画に記したノルウェーと、昨年度に可能性として言及したデンマークでの聞き取り調査を実施していく予定である。福祉国家の類型と祖父母による孫のケアとその長期的影響ということでは、2018年度調査の結果より、親族ネットワークが比較的強く、日本よりも子育てケアにおける公的サポートが少ない社会での調査も必要となることが示唆された。この点に関しては、経済成長の速度と段階がインフォーマルなサポートネットワークに及ぼす点や、追加調査ということでの調査の実現可能性(別のテーマで現地社会学者との共同研究の関係を築いていること)に鑑み、トルコでの調査も可能であれば行いたい。また、昨年度と同様に、積極的に当該研究の成果の一部を海外の学会でも報告し、国際比較が重要となる当該研究の進展にフィードバックさせていきたい。H29年度は、研究目的の1)「成長した孫との有意味な関係を結んでいる祖父母の事例の国際比較調査」に関しては、日本の状況を確認する事例調査をおこなった。まず、孫が小さな時期に集中的かつ過剰に育児支援エージェントとして動員される「祖父母の過剰消費」という状況が存在することが、幾つかの祖母の聞き取り調査で確認できた。また、成長した孫の側にも聞き取り調査を行い、その祖父母との関係において、やはり「祖父母の過剰消費」の影響の可能性が確認できた。

2)「国内の地方自治体における施策」に関しては、自治体が発行する育児支援エージェントとしての祖父母に関する資料は、本研究課題の申請後に既に収集を開始していたが、H29年6月末の採択通知後は、採択後に新たに発行された資料も入手して分析し、自治体での実際の調査項目案を作成し実査の準備をおこなった。こうした調査や準備に加えて、聞き取り調査で得られた質的データの分析を効果的・効率的に行うための準備をし、それとともに、新たに利用可能となった量的なデータの分析で必要となる分析手法の研修を受けた。また申請課題にかかわる文献研究も行った。今後の研究の展開に関しては、交付申請時にはノルウェーの大都市・地方都市の調査を計画の中心としたが、H30年度以降では、国際比較における調査の実施範囲を交付申請時より拡大していく。これは、北欧の高度な福祉国家の間にも具体的な制度には相違があるため、複数の北欧の国で調査することで、そうした個別の国の制度ではなく、高度な福祉国家であることの影響か否かを検討出来るようにするためである。交付申請時にも北欧ではフィンランド、またポルダーモデルのオランダについては可能性として言及したが、加えてデンマーク・スウェーデンについても実査の可能性を検討し、すべてではなくとも、複数の国での調査を試みる。当初計画より遅れているのは、海外での調査の準備と予備調査である。H28年に募集のあった挑戦的研究(萌芽)はH29年6月末に採択結果が通知され、それをうけて、H30年2月もしくは3月にノルウェーに赴いて予備調査を含めた準備を行う予定であった。しかし、交付申請時には予期していなかったが、当該研究課題の研究代表者が体調不良となり、海外への渡航ができなかった。そのため現地での予備調査を含めた準備が出来ず、当初計画より遅れることとなった。ただし、その間に北欧の調査に関して、交付申請時には挙げることができなかったデンマーク・スウェーデンでの実査が考えられるようになったことは収穫であった。日本国内での計画に関する進捗状況は、概ね順調である。当該研究課題の研究代表者の勤務地周辺での聞き取り調査に限られるが、「祖父母の過剰消費」の状況が存在することを、祖父母の聞き取り調査でも孫の聞き取り調査でも確認することが出来た。この国内の調査は交付申請時には平成30年度に予定していたが、上で述べたように体調不良となって海外への渡航が難しくなったため、一部の地域のみではあるものの、その代わりとして前倒ししておこなった。その調査の準備のための整理の一部を、H29年に刊行した単著の終章に反映できたのも成果であった。また、子育て支援エージェントとしての祖父母に関する自治体の施策の特徴も、当該研究課題の採択の前後に収集した資料の分析をして、自治体の聞き取り調査の準備とすることが出来た。全体の評価は、以上の点に鑑みてのものである。研究目的1)の「成長した孫との有意味な関係を結んでいる祖父母の事例の国際比較調査」は、国内では札幌で、国外ではオランダで聞き取り調査をおこなった。札幌での調査は、20代前半から40代前半の、女性4人・男性2人のインフォーマントに対しておこなった。
社寺参詣の総合的調査研究

平成5年6年度にかけて本研究は、江戸時代の民衆が霊場といわれる社寺に参詣した様子を史料で裏付けるため、調査研究を行ない、大きな成果をうることが出来た。調査対象地としたのは、社寺参詣の有力な霊場である金毘羅(香川県)・東大寺(奈良県)・高野山高室院(和歌山県)・善光寺(長野県)・羽黒山(山形県)である。いずれの地域においても史料はほとんど未整理の状況であったが、まず史料整理・目録作成をし、さらに史料を検討し、主要なものを影撮し、印影をした。特色ある史料をあげてみると、檀家帳、壇廻帳、登山帳、壇廻日並記、日牌月牌帳、勧進帳などであり、いずれの地域にも残されており、今後これらの史料の分析によって社寺参詣の実態が構造的に把握できると思う。江戸時代の庶民の生活における宗教は、民衆にとっては年中行事や農事暦、あるいは人生の通過儀礼と重なりあってとらえられていることがわかる。今回は多くの調査の中から、香川県金刀比羅宮に伝存されている「金刀比羅宮崇敬講社講帳」の目録を報告書として提出した。江戸時代以降の金毘羅信仰が、全国各地に講を作り、民衆の信仰と切りはなすことができなかったことが明らかに出来る史料である。本報告書は約7300点の講帳を整理したものであり、北海道九州に至る全国各地に金毘羅講が存在したことを示すものである。特に明治元年の神仏分離令によって、仏教的建築物や御師の還俗などによって解体させられた金毘羅講を再成編していく過程が詳細にわかる史料である。この研究成果は、学会に大いに利用され寄与するものである。研究実施計画のとうり,本年度は金比羅,羽黒山を中心に,長野西光寺,奈良東大寺等の古文書,及びそれに付随する掛副等の絵画資料を通じて,民衆的側面からの社寺参詣の実態について,その解明を試みた。以下,それらの調査により得られた成果について個別に述べてみたい。(1)金比羅では,金比羅神社の所蔵する約三千冊にのぼる「崇敬講社加入名簿」という講の基本台帳を,地域別に分類,整理することにより金比羅信仰の地域的広がりと,それらが江戸期から明治期にかけてどのような変容を遂げ、さらに近代へと再編成されてゆくのかを分析した。約三千冊の台帳の分類の結果,信仰圏は,西日本全域と東海北陸地方それに関東地方の一部がその中心であることが判明した。また,これらの信仰圏の成立時期に関しては,全てが江戸期以来のものばかりではなく,神道国教化政策のもとに設立された崇敬講を軸にあらたに編入されたものも少なくないこと等も明らかとなった。以上の研究成果に加え,善光寺門前に位置する長野西光寺の出開帳史料,及び掛副を使った絵解き史料等の分析により,かつての善光寺聖の系譜を引く聖の江戸期における展開と善光寺,西光寺への参詣,奈良東大寺の近世文書のなかから二月堂信仰の講に関する文書調査による民衆の講的参詣の実態等,全国で展開された社寺参詣の実態を民衆側の参詣行為を中心に構造的に捕らえる事ができたことが本年度の研究実績の概要である。平成5年から6年にかけて行なわれた本研究は、主に日本各地に所在する社寺に人々がどのようにして参詣を行なって来たかを、各社寺が所蔵してきた史料、資料の発掘を通じて解明しようというものであった。調査対象とした社寺の抽出は、人々が村々に伝存してきた「社寺参詣道中記」を手がかりに行い、金毘羅宮(香川県)・高野山(和歌山県)・羽黒山(山形県)、さらには京都・奈良といった名刹・寺院の集中している地域を調査対象として、資史料の所在調査を平成5年から開始した。

その結果、従来、参詣者に関する史・資料は所在しないとされていた金毘羅宮(香川県)において、1万4千点に及ぶ文書を発見し、その内約7千点を整理・目録化することができた。さらに、高野山(和歌山県)については、本研究グループが、平成2年年以来の調査の結果をふまえて、主に関東地方からの参詣者の実態を解明することができた。同様のことは羽黒山(山形県)についても指摘することができる。これらの二地域は、人々が単に参詣に訪れるだけではなく、高野山ないしは羽黒山からも宗教者(御師・先達など)が村々を訪ねあるき、札くばり・勧進・勧化をおこなって両山への参詣をうながすということが行なわれていた事が史料的に裏付けられた。前述の「社寺参詣道中記」にみる江戸時代以来の人々の社寺参詣は、こうした両者による信仰的なつながりの所産であった事を明らかにした。本研究の成果によって今後一層の社寺参詣の具体像が解明できるものと思う。今後は全国各地に伝存している「社寺参詣道中記」の収集の必要性を痛感している。