hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高精度乳がん治療支援システムの開発

本研究では,近年乳がんの低侵襲治療法として注目されているラジオ波焼灼療法を対象として,治療精度を向上させるために乳がんラジオ波焼灼療法を支援するシステムを開発した.本システムは主に(1)高精度温度分布シミュレータと(2)最適な穿刺プロセスで構成されている.温度分布シミュレータの開発において,動物を用いた精度評価実験では,温度分布シミュレータの解析結果と組織の実測結果の差が4.0°C以内に収まり,温度分布シミュレータが高精度を実現したことを確認した.最適な穿刺プロセスの導出においては,乳房に埋め込んだ模擬がんに最適に穿刺するための穿刺条件を導出した.本研究では,近年乳がんの低侵襲治療法として注目されているラジオ波焼灼療法を対象として,治療精度を向上させるために乳がんラジオ波焼灼療法を支援するシステムを開発した.本システムは主に(1)高精度温度分布シミュレータと(2)最適な穿刺プロセスで構成されている.温度分布シミュレータの開発において,動物を用いた精度評価実験では,温度分布シミュレータの解析結果と組織の実測結果の差が4.0°C以内に収まり,温度分布シミュレータが高精度を実現したことを確認した.最適な穿刺プロセスの導出においては,乳房に埋め込んだ模擬がんに最適に穿刺するための穿刺条件を導出した.本研究では,近年社会的問題となっている乳がんの治療精度向上を目指し,術中に温度分布を推定する温度分布シミュレータを規範とした乳がんRFA(ラジオ波焼灼療法)治療支援システムの開発を行うことを目的としている.平成22年度の研究実績は以下の通りである.(1)臓器の熱物性値の取得とそのモデル化温度分布シミュレータを構築する上で重要となる乳房の力学的基礎特性に関するデータを取得し,乳房の粘弾性モデルを構築した.(2)温度分布シミュレータの構築乳がん用温度分布シミュレータを開発するにあたり,まずは組織が均質で複雑性がない肝臓を対象に,有限要素法を用いて温度分布シミュレータを開発した.シミュレータでは,電磁気学的見地からRFA用の電極針から印加される電圧を基に肝臓全体に形成される発熱量を算出し,算出された発熱量を基に生体熱輸送方程式から温度分布を算出した.開発したシミュレータの精度評価を行うため,摘出したブタ肝臓に対するRFA焼灼実験を実施し,肝臓の温度についてシミュレーション値と実測値を比較した.シミュレーションでは2次元ブタ肝臓モデルを構築しモデル上辺より中央まで穿刺したRFA針先端20[mm]から30[V]を印加した際の温度分布を算出した.この際,境界条件として,モデル周囲の温度を体温を想定し36°Cに設定した.一方,肝臓モデルと同様の寸法を有する実際の摘出ブタ肝臓を用意し,36°Cに一定保持した温水を肝臓の周囲に還流させることで温度境界条件を再現した.実験の結果,実測値と解析値は全ての時間領域について高い精度で一致しRFA中のシミュレーションによる温度の予測が可能であることが示唆された.今後は,血流が存在するIn vivoにてシミュレータの精度検証を行い,さらにシミュレータを規範とした電力供給法を開発する.<実施事項(1)乳房の熱物性値の取得とそのモデル>生きたヤギを用い,乳房をラジオ波焼灼療法にて焼灼することで,乳房の熱物性を取得した.また,次年度実施予定の乳房内部の血流量測定を行う前段階として,肝臓に対する血流量測定実験を実施し,血流量と熱物性の相関性を取得した.<実施事項(2)高精度温度分布シミュレータの開発昨年度より解析時の操作性を向上させるため,GUIを用いて,直観的に解析条件を入力できるようなシステムに改良し,乳房のように複雑な形状を持つ物体のモデル化に優れる有限要素法を用いて,プログラムを実装した.シミュレータを開発後,最終的に開発したシミュレータの精度評価を行うため,RFA装置(Radionics社Cool-tip RF System)を用いて摘出したブタ肝臓に対する焼灼実験を実施し,肝臓の温度についてシミュレーション値と実測値の比較を行った.シミュレーションでは,70×70×15mmの3次元ブタ肝臓モデルを構築し,モデル上辺より中央まで穿刺したRFA針先端20mmに30Vを印加した際の温度分布の時間的変化を算出した.一方,肝臓モデルと同様の寸法に切り出した実際の摘出ブタ肝臓を用意し,36°Cに一定保持した温水を肝臓の周囲に還流させることで体内の環境を再現した.焼灼中,RFA針先端から水平にとった4点adの組織の温度を熱電対温度計により実測した.実験の結果4点adの実測値と解析値の温度上昇傾向は高い精度で一致しており,シミュレーションによる温度の予測が高精度に実現可能であることが示された.結果として,温度が一定となる定常期において,実測値とシミュレーション値の最大差は3.2°Cであり,シミュレータが高い精度を有することを確認した.最終年度にあたる今年度は,術前に計画された焼灼プロセス,および術中の実際の温度分布情報に基づき,電極針の穿刺位置および熱量の双方を調整することで,自動的に最適な焼灼形状を形成する焼灼システムの開発を目的とした.具体的には,RFAにおいてコンピュータによる定量的な治療を行うために,術中の肝臓の物性を考慮して適切に出力電圧を制御するシステムの開発を行った.開発したシステムは以下の流れで用いられる.(1)超音波などの医療画像と肝臓の物性値のデータベースから,目的の温度分布が得られる制御量(出力電圧)のプランニングを行う,(2)決定した制御条件に応じて焼灼を行う,(3)電極針に内蔵した温度センサにより,針の温度を計測する,

(4)計測した温度から逆解析により肝臓の物性を算出し温度分布を推定する,(5)推定した温度とプランニング時の温度との差分を制御に反映する.開発した制御システムの有効性を評価するため,実際の臨床に近い実験系を構築し,評価実験を実施した.具体的には,本システムを用いることで,RFA針から任意の距離だけ離れた点の温度を医師が想定した任意の温度に制御することが可能か確認するため,寒天を用いて作成した模擬臓器にRFA針を穿刺し,RFA針から10mm離れた位置の温度を60°Cに制御することが可能であるか確認した.事前に,前年度までに構築した温度分布シミュレータを用いて,10mmの位置を60°Cに制御するために要求される熱量制御量を同定し,上記(1)(4)の手順に従って制御を行った結果,実測とシミュレーションの双方でRFA針から10mmの位置における温度が60°Cに維持され,制御が可能であることが確認された.以上より,本システムを用いることにより従来定性的に行われていたRFA療法が定量的に実施することが可能であることが示唆された.本年度は,本申請にて目標とするシステムの内、核となる技術である術中に治療の進行状況を推定する高精度温度分布シミュレータの開発が完了し,計画通り,最終年度である来年度に術前プランニングと術中ナビゲーション情報に基づき実際に治療を行う焼灼ロボットを開発することが可能である.本年度,上記ロボットの開発も一部進めることができており,進捗としてはおおむね順調に進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方針には,当初計画より概ね変更はない.最終年度にあたる来年度には術前に計画された焼灼プロセス,および術中の実際の温度分布情報に基づき,電極針の穿刺位置および熱量の双方を調整することで,自動的に最適な焼灼形状を形成する焼灼ロボットを開発する.具体的には,これまで開発してきた穿刺ロボットにをベースに,熱量制御機構を付加することで,穿刺と焼灼の双方に特化したロボットを開発する.熱量制御機構の開発にあたっては,従来のRFA装置では不可能であった患部の冷却を行えるシステムを考案する.具体賄的には,従来のRFA装置が有する高周波電流による加熱機構に加え,ペルチェ効果に基づいた冷却機構を電極針に内蔵することで,患部の加熱と冷却の双方を実現し,患部全域を等温で加熱するシステムを開発する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
蛍光性サーモセンサーを用いた生体内温度の恒常性を担う熱産生機構の解明

体温調節は、哺乳類をはじめとした恒温動物の生命維持に必須である。生体内の温度制御機構に関しては、複数のオルガネラにおいて異なる機構が提案されているが、未だに物議をかもしている。今回、我々は、蛍光性温度センサーtsGFPを用いて、細胞内の熱産生および温度分布について評価し、褐色脂肪細胞におけるミトコンドリアからの熱産生、および骨格筋細胞の小胞体からの熱産生の可視化に成功した。興味深いことに、ミトコンドリア移行型tsGFPを用いることで、HeLa細胞におけるミトコンドリアの温度不均一性を確認し、その不均一性はミトコンドリア膜電位と相関があることがわかった。褐色脂肪細胞で蛍光性サーモセンサー(TWIX)を発現させるために、TWIXをコードするアデノウィルスを昨年度に作製した。本年度は、ミトコンドリアに発現するTWIX-mitoを褐色脂肪細胞に発現させて、各種刺激に伴う熱産生を評価した。まず、ミトコンドリア脱分極剤として知られるCCCPを投与したところ、温度上昇に相当する蛍光変化が得られた。また、褐色脂肪細胞はUCP1の活性化に伴い熱産生を起こすと知られているので、UCP1の活性化に必須な遊離脂肪酸の産生を引き起こすβアドレナリン受容体刺激を行ったところ、同様に温度上昇に相関する蛍光変化が得られた。このことから、褐色脂肪細胞における熱産生の可視化に成功したと言える。近年、骨格筋も熱産生を起こすことが報告された。しかし、骨格筋からの熱産生に関しては、主に膜画分を用いた生化学的な方法で評価されており、細胞内での寄与に関しては意見が割れていた。そこで、筋繊維芽細胞であるC2C12に小胞体に発現するTWIX-ERを発現させて、筋管細胞へと分化させて熱産生を評価した。骨格筋においては、小胞体に発現するCa2+ポンプであるSERCAのATPase活性が熱産生を引き起こすと考えられている。そこで、TWIX-ERを発現させた筋管細胞にSERCA阻害剤を添加したところ、温度降下に相当する蛍光変化が得られた。一方で、SERCA阻害剤をwash-outした際には、元の蛍光状態に戻った。すなわち、筋管細胞におけるSERCAを介した恒常的な熱産生を可視化できたと考えている。これまでに、蛍光性サーモセンサー(TWIX1)をHeLa細胞のミトコンドリアに発現させることで、定常状態においても温度分布が存在するという初期的な結果を得ている。そこで、ミトコンドリアにおける熱産生機構を評価するために、ミトコンドリア膜電位、ATP濃度、pH変化と熱産生の相関関係について評価した。その際には、これらの生体パラメーターを可視化できる蛍光センサーと熱産生を評価できるTWIXとを同時にHeLa細胞に発現させ、蛍光の変化から熱産生機構を評価した。その結果、ミトコンドリア温度とATP濃度に相関があることがわった。次にプロトンを透過させることでミトコンドリア膜電位を解消する脱共役剤であるCCCPを投与してTWIXで熱産生を評価したところ、ミトコンドリアからの熱産生を確認できた。一方、ミトコンドリア膜電位形成自体を阻害する脱共役剤であるロテノンを処置した後にCCCPを投与しても、熱産生は確認できなかった。以上の結果から、ミトコンドリアにおける温度分布及び熱産生には、ミトコンドリアの酸化的リン酸化が関与することが示唆された。次に、生体の熱産生組織として知られる褐色脂肪細胞を用いて熱産生を行うことを検討した。トランスフェクションによる遺伝子導入ではTWIXは発現できなかったので、今年度は褐色脂肪細胞での遺伝子導入のためのTWIX発現アデノウィルスを作成した。各オルガネラにTWIXを発現可能なアデノウィルスの作成に成功した。当初の予定通り、TWIXを用いることでHeLa細胞内における熱産生機構を明らかにすることができた。特にさまざまな生体パラメーターを可視化できるセンサーと我々が開発したTWIXとを同時に用いることで、熱産生機構をより明確に解明できた。今後は、生体内の熱産生組織と言われる細胞で熱産生が観測できるかどうかを評価する予定が、そのために必須なTWIX発現用のアデノウィルスを作成できたことも、次年度につながる成果と言える。次年度は、実際の熱産生組織として知られる褐色脂肪細胞が骨格筋を用いて、熱産生機構について評価する。褐色脂肪細胞においては、内在的な刺激物質と考えられているアドレナリンを投与した際に見られる応答について評価する。骨格筋に関しては、Ca2+濃度変化による熱産生の可能性が言われているが、賛否両論である。そこで、TWIXを用いて骨格筋における熱産生の度合いを評価する予定である。

次年度は、TWIXの遺伝子導入、細胞の単離、細胞培養、蛍光イメージング等の実験が主になるので、それに必要なタンパク質試薬、細胞培養試薬、細胞培養用消耗品、蛍光試薬等の使用を計画している。特に、褐色脂肪細胞の単離や培養細胞から骨格筋への分化などを予定しているので、それに関わる、タンパク質試薬やプラスチック消耗品などの使用が多くなると考えている。
可積分測地流と関連する諸問題の研究

この研究は可積分測地流を持つリーマン多様体に関わるいくつかの主要な問題について、これまでの研究成果を踏まえつつ、更なる進展を目指すものである。研究内容は大きく分けて4つあり、それらは可積分測地流を持つ特定のクラスの多様体の探求、共役跡とカットローカスの問題、C-射影同値の類似物の問題、ラプラシアンの固有値の分布、である。当初の予定としては、これまで我々が発展させてきた、Liouville多様体とKahler-Liouville多様体、さらにはHermite-Liouville多様体というクラスの延長上にある、「Kahler-Liouville多様体の奇数次元版」およびそれらとHermite-Liouville多様体との関係について詳細な検討を行う予定であったが、Finsler多様体の関係で、上記の最初の問題と密接に関係する問題が出てきたので、今年度はその研究を優先した。その内容は以下の通りである。Finsler曲面でflag曲率が定数1であるようなものの分類はFinsler幾何において主要な未解決問題の1つであるが、R. Bryantの指摘により、その一部がZoll曲面(測地線が全て閉じている曲面)からある種の変換によって得られることが知られていた。私は、Zoll曲面が可積分測地流を持ち、測地線の様子がよくわかることを使って、Sabau氏、渋谷氏とともに、回転面の場合に上記の変換の具体的な表示を得た。より具体的には、問題のFinsler計量のパラメータによる表示式を与えた。その結果はThe geometry of a positively curved Zoll surface of revolutionとして論文の形にまとめ、雑誌に投稿中である。現状は研究実績の概要で述べた通りであり、新たに現れた問題に集中した結果、当初の計画からすれば、やや回り道をしている。しかしながら、新たに現れたこの問題は研究計画全体の趣旨から見て、非常に重要であり、先に集中して研究する価値のあるものであるので、全体としては概ね順調に進展していると考えている。当初の予定の部分も基本的なところはできているので、いつでも実質的に取りかかることができる状況にある。上記に述べた通り、研究計画にFinsler幾何関連の新たな方向が加わっているので、今後の研究はそれを含めた形に展開される。具体的には研究実績の概要で述べたことの続編として、flag曲率1の曲面の分類問題を可積分測地流の立場から引き続き検討する。さらに同様の問題が高次元のFinsler多様体でもあり、類似の対応が可能かどうか検討する。それらと並行して、当初の予定にあった問題の研究を推進する。2018年度は時間的な都合で、予定していた研究集会のいくつかに参加できないことがあり、次年度繰越が発生している。2019年度はその分も含めて積極的に研究集会への参加を予定している。
歯科インプラントの植立評価システムの開発に関する研究

われわれは以前に、ヒトの歯根膜の生体力学特性を測定するために歯の動揺度白動診断システムを開発した。このシステムでは、インプラントおよび大臼歯の測定を行うには、インピーダンスヘッド部が大きすぎたので、T-Mテスタと呼ぶ簡易型装置を開発した。単一周波数の振動が歯面に加えられ、加速度信号が測定され、歯根膜の機械モビリティが計算される。歯の動きを捉えるセンサには、バイモルフ構造の圧電セラミックスを採用した。そのため、小型化、軽量化が可能になり、囗腔内の検査に適用できるようになった。模型実験によって、この装置の基本特性および臨床使用の可能性の判定を行った。歯根膜とインプラント周囲組織の力学特性を比較するために、T-Mテスタをインプラントに適用した。その結果、インプラントの動揺測定が可能であること、モビリティ・インデックス・スコアは、インプラントの方が天然歯より小さな値を示すことがわかった。われわれは、T-Mテスタで得られた知見をもとに、インプラント・ムーブメント(IM)チェッカーを開発した。適切な測定条件を決定するために、最初は天然歯で検討した。さらに、人工歯およびインプラントを用いた模型実験を行い、性能を判定した。臨床トライアルで、IMチェッカーは、インプラント動揺(安定性)と骨結合状態の長期変化を評価できることがわかった。新たに開発したIMチェッカーは、十分な測定再現性があり、歯科臨床でインプラントの動きを客観的に推定することを可能にした。本研究の目的は,歯科インプラントの植立状態を評価するためにインプラントの動揺を測定するシステムを開発することである。研究期間は3年であるが,まずシステム開発のための基礎データの採取とシステムの基礎設計,さらに臨床試用が可能で簡便なDIM(Dental Implant Mobility)テスタ(DIM-I型)の試作・評価を行った後,DIM-II型を製作し,総合評価を行ってシステムの開発を完了する。研究代表者(岡久雄)は主にインプラント植立模型でのデータ採取およびシステムの設計を行い,研究分担者(更谷啓治)は,口腔内に植立されたインプラントを中心とした臨床データの採取および試作システムの臨床評価を行う。平成11年度は以下の内容について研究を実施した。(1)測定システム開発のための基礎データの採取:新たに購入した増幅器を利用して,まず,多くの歯科インプラントの機械モビリティの周波数特性の臨床データを採取し,DIMテスタを動作させる最適な測定周波数について検討したところ,天然歯の場合と同様に,300500Hzが適していることがわかった。さらにインプラントに加える振動や初期荷重の大きさについて検討し,その結果をもとに,岡山大学ではインプラント植立模型を製作した。また大阪歯科大学では口腔内に植立されたインプラントで基礎的な検討を行った。(2)DIMテスタ本体及び測定プローブの設計:(1)での検討結果をもとに,DIM用測定プローブの基本設計を行った。測定プローブは先端がφ10mmの小型に設計したので,大小臼歯あたりに植立されるインプラントの測定も可能である。またテスタ本体は,チェアサイドでの使用が可能でかつ携帯型となるよう,アンプの小型化やインプラントの動揺指標の表示法,プローブの操作性などを考慮して設計した。(3)臨床試用DIM-I型の試作:これらの結果をもとに,臨床試用DIM-I型を設計・購入し,岡山大学および研究分担者の大阪歯科大学において,臨床データの採取およびシステムの評価を行った。

研究代表者(岡久雄)は主にインプラント植立模型でのデータ採取およびシステムの設計を行い,研究分担者(更谷啓治)は,口腔内に植立されたインプラントを中心とした臨床データの採取および試作システムの臨床評価を行う。平成12年度は以下の内容について研究を実施した。1臨床試用DIM-I型の評価:平成11年度で設計・購入した臨床試用DIM-I型の基礎的評価および臨床的評価を行った。すなわち,臨床試用DIM-I型を用いて歯科インプラントモデルを測定し,その基本的特性を評価した。特にDIMテスタを動作させる最適な測定周波数(300500Hz)が適しているかどうか,インプラントに加える振動や初期荷重の大きさはどうか,などを検討した。さらに臨床チェアサイドで使用し,口腔内に植立されたインプラントデータを採取しながら,臨床使用上の問題点を明らかにした。特に,臨床使用上,測定精度は十分か,操作性はどうか,などを詳しく検討した。2臨床試用DIM-II型の設計:(1)での検討結果をもとに,臨床試用DIM-II型の設計を行った。使用する測定プローブは平成11年度に完成しているので,DIM-II型とのヒューマンインタフェースなどを検討した。またチェアサイドでのDIM-II型の操作性を考慮し,測定結果の音声読み上げ,液晶画面表示,印刷,履歴データの保存などを考慮した設計を行った。さらに各種測定条件の設定を簡単に行えるように設計した。3臨床試用DIM-II型の試作:これらの結果をもとに,臨床試用DIM-I型を改良・購入し,岡山大学および研究分担者の大阪歯科大学において,臨床データの採取およびシステムの評価を行った。本研究の目的は,歯科インプラントの植立状態を評価するためにインプラントの動揺を測定するシステムを開発することである。研究期間は3年であり,初年度はシステム開発のための基礎データの採取とシステムの基礎設計,さらに臨床試用が可能で簡便なDIM (Dental Implant Mobility)テスタ(DIM-I型)の試作を行い,続いて2年目に試作装置の評価を行った後,DIM-II型を製作し,最終年度には装置の総合評価を行ってシステムの開発を完了する予定であった。研究分担者(満田隆)は主にインプラント植立模型でのデータ採取およびシステムの設計を行い,研究代表者(更谷啓治)は口腔内に植立されたインプラントを中心とした臨床データの採取および試作システムの臨床評価を行った。平成13年度は本研究の最終年度であり,平成12年度において開発を行った臨床試用DIM-II型の臨床サイドも含めた総合評価を行った。すなわち,チェアサイドでのDIM-II型の操作性,測定結果の音声読み上げ,液晶画面表示,印刷,履歴データの保存などについて詳細に検討し,また各種測定条件の設定方法が十分であるかどうかなどの評価を行い,不十分な点については改良を加えた。また臨床面においては、実際の患者のケースにおいて、植立状態の評価が可能かどうかの判定を行った。インプラントの植立状態の経時的変化を捉えることができるかどうかについても判定を行った。
総合電機企業と外部組織の関係形成とその変遷―リーディング企業4社の比較を通じて

本研究課題は、GE、および歴史的に強い関係性のあるWH、東芝、日立を研究対象とし、各企業の全社戦略と重電事業の関係性、及び4社の異質化過程の解明にある。本年度は、資料収集や研究遂行に加え研究成果の積極的発表を行った。(1)約1ヶ月にわたる米国資料調査を遂行し、分析の中心となる米国企業資料を収集した。(2)前年度までの研究から構築された投資軌道分析モデルによって、1970年代から1990年代におけるGEとWH、及び1990年代から2000年代までの東芝と日立の比較考察を行った。この研究成果の一部は、「Corporate Transformation and Conglomerates in the U.S.:AComparison of General Electric Company V.S.Westinghouse Electric Corporation,c.1970-c.1999」及び「A Comparative Study of Toshiba and Hitachi in "the Lost Decades":Corporate Investments and Strategic Attributes」という論文の形で、「20世紀後半におけるアメリカ総合電機企業の変容-1970年代から1990年代までのGEとWHの比較を通して-」という学会発表において報告されている。(3)また、日米総合電機企業4社を投資軌道、事業セグメントの比重、全社業績のデータから定量的に考察した。ここから企業変容や異質化の要因としてビザクタビリティ(Visactability)という概念を提示した。(4)加えて、経営陣の経営構想力とR&D戦略の関連性から、1970年代のGEとWHを定性的に考察した。これにより断続的側面が強調される企業変容期におけるそれ以前との連続的側面の一部を明らかにした。(5)さらに、鍵概念のひとつである組織能力に関する多面的検討の中で、製品オペレーションに関する組織能力における「ソフトロニクス的」擦り合わせ能力の存在を明らかにした。これら研究成果は、査読付きの学会誌に投稿が行われ、またその一部においては海外学会での発表が決定しており、随時、論文及び学会発表として公表していく予定である。全体的評価としては、研究目的は概ね順調に進展している。ただ、次の理由からその一部に若干遅れている。(1)一般的に公表されているデータセットでは分析が困難である部分が判明したことで、新たなデータセット構築への時間ロス、(2)震災の影響による研究環境の一時的悪化により研究遂行に一時的支障が生じた。本研究課題の一部である各社タービン事業の市場競争力と6外部組織との関係構築及び変容に関する考察について、新たなデータセット構築が完了するまで、先行研究の成果を可能な限り援用することで円滑な課題遂行を図る。本研究は、20世紀末に変容を遂げ、再成長を果たしたGE、およびGEと歴史的に関係があったWH、東芝、日立を研究対象とし、とくに重電機産業において各企業と外部組織どのような関係を構築し、またそれを変容させてきたのかという課題設定のもとで、本度は、まず各企業の概略史把握および1970年代以降の投資軌道の考察をした。(1)まず、対象企業4社に関する基礎的文献・資料収集した。研究の中核となるGE社に関しては、8月4日から9月1日まで渡米し、スケネクタディ・ミュージアム、ハグリー・ミュージアム、コーネル大学等を訪問、社内広報や内部資料を収集、合わせてWH社の年次報告書も収集した。(2)加えて、先行研究で示された「経営モデル分析図」に依拠し対象企業の投資軌道を分析し、各企業の経営戦略転換期を明らかにした。GE社およびWH社は、成熟産業およびサービス業へのシフトという点ではともに一致しているが、そこに至るまでの投資軌道は非常に異なっていることが明らかになった。東芝および日立においては、全体的に類似した軌道を描き、とくに日本経済のバブル崩壊以降においては両企業とも研究開発費および設備投資ともに低下していることが確認された。しかし同時に、このモデルがマクロ経済の影響に左右されやすく、各企業の経営戦略転換を明確に表せないのではないかという重要な課題も持ち上がった。この一連の研究成果の一部は、宮田憲一「1970年代から1990年代におけるGEの戦略転換」において報告されている。(3)最後に、既存モデルの問題点を考慮しつ、「三つ叉投資」の概念を導入し、経営史研究に対してより親和性のある分析モデル構築に着手した。本年度、論文というかたちでは結実していない研究成果については、次年度以降に学会発表および論文という形でというかたちでまとめたいと考えている。本研究課題は、20世紀末に変容を遂げ、再成長を果たしたGE、および歴史的に関係が強かったWH、東芝、日立を研究対象とし、各企業の全社戦略とガスタービン事業競争力の関係性、およびその市場における外部組織との関係構築・変容のプロセス解明である。10ヶ月のアメリカ滞在の利点を活かし、本年度はアメリカの総合電機企業であったGEおよびWHの20世紀後半期を中心に考察した。(1)まず、GE及びWH、ガスタービン市場に関する新史料発掘および収集を行い、(2)加えて、本研究に関するアメリカの研究者からのアドバイスを得られ、研究アプローチの改善が行えた。(3)また、より経営史研究に適合した投資分析モデルのプロトタイプを構築した。以上を行いながら、(4)20世紀後半期のGEおよびWHの分析をさらに進め、ガスタービン市場に関する考察に着手した。

本年度は1970年代GEの新史料の発見(技術戦略・全社戦略に関する史料)、分析モデルの構築に一定のめどが着いたこと(投資と企業成長の相関を組み入れたモデル)、そしてGEと比べ研究蓄積が少ないWHの20世紀後半期の全社戦略の解明をした点(1970年代:製造業深化→80年代以降:成熟産業・サービス産業へ傾倒)で非常に意義があった。当該期の研究成果の一部は宮田憲-「Westinghouse Electric Corporation in the Late 20th Century : A View from an Investment Trajectory Analysis Perspective」において報告されている。また、本年度、論文や学会発表という形では結実していない研究成果については、次年度以降に随時発表していく予定である。本研究課題は、GE、および歴史的に強い関係性のあるWH、東芝、日立を研究対象とし、各企業の全社戦略と重電事業の関係性、及び4社の異質化過程の解明にある。本年度は、資料収集や研究遂行に加え研究成果の積極的発表を行った。(1)約1ヶ月にわたる米国資料調査を遂行し、分析の中心となる米国企業資料を収集した。(2)前年度までの研究から構築された投資軌道分析モデルによって、1970年代から1990年代におけるGEとWH、及び1990年代から2000年代までの東芝と日立の比較考察を行った。この研究成果の一部は、「Corporate Transformation and Conglomerates in the U.S.:AComparison of General Electric Company V.S.Westinghouse Electric Corporation,c.1970-c.1999」及び「A Comparative Study of Toshiba and Hitachi in "the Lost Decades":Corporate Investments and Strategic Attributes」という論文の形で、「20世紀後半におけるアメリカ総合電機企業の変容-1970年代から1990年代までのGEとWHの比較を通して-」という学会発表において報告されている。(3)また、日米総合電機企業4社を投資軌道、事業セグメントの比重、全社業績のデータから定量的に考察した。ここから企業変容や異質化の要因としてビザクタビリティ(Visactability)という概念を提示した。(4)加えて、経営陣の経営構想力とR&D戦略の関連性から、1970年代のGEとWHを定性的に考察した。これにより断続的側面が強調される企業変容期におけるそれ以前との連続的側面の一部を明らかにした。(5)さらに、鍵概念のひとつである組織能力に関する多面的検討の中で、製品オペレーションに関する組織能力における「ソフトロニクス的」擦り合わせ能力の存在を明らかにした。これら研究成果は、査読付きの学会誌に投稿が行われ、またその一部においては海外学会での発表が決定しており、随時、論文及び学会発表として公表していく予定である。全体的評価としては、研究目的は概ね順調に進展している。ただ、次の理由からその一部に若干遅れている。
荷重ケースを想定した垂直軸風車の構造と安全性に関する研究

風力発電プロジェクトにおいて風車設置場所と設置高度の最適化や、風車に作用する疲労荷重や発電時の最大荷重を正確に評価するためには、建設地点における風速別の出現頻度を高精度に評価する必要がある。風速別の出現頻度は、周辺の地形のみならず森林や近傍の建築物等の障害物の影響を強く受ける。このことは特に市街地中に設置される小型風車において顕著である。本研究では、まず、ASIによって提供された衛星データからイタリア北部の土地利用データを、合成開口レーダーのデータから同地域の数値標高データを作成した。次に作成した数値標高データおよび土地利用データに基づき、非線形風況予測プログラムmSCOTにより気流解析を実施し、2009年1年間に対象地点近傍の地上高8mにおける現地観測データと組み合わせることによりプロジェクト対象地点の風況精査を実施した(図1)。MASCOTは東京大学で開発された風況解析プログラムで、現地観測データと組み合わせることにより日本やイタリアのような複雑地形中における風況を、高精度に予測することができる。次に解析した風況に基づき、垂直軸風車プロジェクトの実現可能性と風車配置場所と設置高度の最適化を行った。さらに、垂直軸風車のブレード周りの流れ場の解析をするために、ソフトウェアInventor fusion 2011を用いて、ブレード周りのメッシュ生成を行った(図2)。数値流体解析プログラムCFDAutodeskを用いて垂直軸風車ブレード周辺の流れ場の解析を行い、MASCOTにより推定した風況と組み合わせることにより、砂漠地帯における風車ブレードの砂による磨耗を評価し、砂漠地帯における垂直軸風車の耐久性を明らかにした。またこれらの研究成果をとりまとめ、EWEA Annual Conference 2012にて発表した。衛星データを活用することにより、全球任意地点での標高データ・土地利用データの作成を可能にすることができた。非線形風況予測モデルMASCOTを用いて山間部における局所風況を明らかにするとともに、予測した風況に基づき、垂直軸風車プロジェクトの実現可能性と風車配置場所と設置高度の最適化を行った。数値流体解析プログラムCFDAutodeskを用いて垂直軸風車ブレード周辺の流れ場の解析を行い、MASCOTにより推定した風況と組み合わせることにより、砂漠地帯における風車ブレードの砂による磨耗を評価することに成功し、砂漠地帯における垂直軸風車のライフタイムの維持費用を明らかにすることができた。局所風況予測モデルMASCOTは日本各地のプロジェクトにおいて検証されてきており、今回の研究によって南ヨーロッパの複雑地形上での風況予測への適用可能性が示された。今後、それ以外の世界の各国における適用可能性を検証する必要がある。また、風車荷重の長期計測の実測値との比較により、長期の風車荷重評価への適用可能性を検証する必要もある。平成22年度は,まず,植生・建物による流体力を統一して表現可能な流体力モデルの定式化をいった。従来は,計算格子内の物体占有率が30%を超えると会席が困難であったが,本研究では高占有率となるにしたがって,乱流エネルギーの生成項が0になるという仮定に基づき,このような高占有率の流れ場にも適用可能な乱流モデルを提案した。また,任意占有率を有するキャノピー内外の流れ場を解析できる一般化キャノピーモデルを構築した。従来提案された手法では、建物群落、植生、多孔質媒体に応じて異なる流体力が提案されているのに加え、流体力を表す形式に現れるパラメータも障害物の種類により異なっていたが、本研究では障害物の抗力係数と見つけ面積を用いて統一的な流体力の定式化を行った。さらに,既存の土地利用データベースから障害物のキャノピーモデルのパラメータを推定するための手法を確立し,提案したキャノピーモデルを全国の任意地点で利用可能とするとともに,従来の粗度長に基づくモデルとの整合性を確認した。最後に,本研究で構築した一般化キャノピーモデルを用いて占有率が低い樹木周りの流れ、様々な占有率を有する街区モデル、そして占有率の極めて高い建物周りの流れに対して解析を行い、風洞実験結果と比較することにより適用可能性と予測精度を検証した。その結果、本研究で提案したモデルは,風洞実験結果を精度よく再現し,建物周りの流れ場の解析に適用可能であることを示した。風車に作用する疲労荷重や発電時の最大荷重を正確に評価するためには,建設地点における風速別の出現頻度を高精度に評価する必要があるが,風速別の出現頻度は,周辺の地形のみならず森林や近傍の建築物等の障害物の影響を強く受ける。このため,樹木,建物が混在する領域の風環境を統一的なモデルで簡便かつ高精度に予測できる手法が望まれている。また,解析の実務においては,地形データ(DEM),地物形状データ(DSM),土地利用データなどの各種データベースからキャノピーモデルのパラメータを求める手法が必要である。平成23年度は,既存の地形・土地利用データベースおよび日本国内外の衛星リモートセンシングデータからキャノピーモデルのパラメータを求める手法の開発を行った。まず日本国内の国土交通省提供の土地利用データとキャノピーモデルのパラメータとの関係を明らかにし,既存のデータベースから,キャノピーモデルパラメータを推定する手法を開発した。この研究により,提案したキャノピーモデルに基づく気流解析が日本国内のみならず,全球で使用可能となった。

風速別の出現頻度は、周辺の地形のみならず森林や近傍の建築物等の障害物の影響を強く受ける。このことは特に市街地中に設置される小型風車において顕著である。本研究では、まず、ASIによって提供された衛星データからイタリア北部の土地利用データを、合成開口レーダーのデータから同地域の数値標高データを作成した。次に作成した数値標高データおよび土地利用データに基づき、非線形風況予測プログラムmSCOTにより気流解析を実施し、2009年1年間に対象地点近傍の地上高8mにおける現地観測データと組み合わせることによりプロジェクト対象地点の風況精査を実施した(図1)。MASCOTは東京大学で開発された風況解析プログラムで、現地観測データと組み合わせることにより日本やイタリアのような複雑地形中における風況を、高精度に予測することができる。次に解析した風況に基づき、垂直軸風車プロジェクトの実現可能性と風車配置場所と設置高度の最適化を行った。さらに、垂直軸風車のブレード周りの流れ場の解析をするために、ソフトウェアInventor fusion 2011を用いて、ブレード周りのメッシュ生成を行った(図2)。数値流体解析プログラムCFDAutodeskを用いて垂直軸風車ブレード周辺の流れ場の解析を行い、MASCOTにより推定した風況と組み合わせることにより、砂漠地帯における風車ブレードの砂による磨耗を評価し、砂漠地帯における垂直軸風車の耐久性を明らかにした。またこれらの研究成果をとりまとめ、EWEA Annual Conference 2012にて発表した。平成23年10月、キャノピーモデルに基づく気流解析に使用している気流解析ソフトウェアに問題があることが分かったが、本年度の目的である、既存の地形・土地利用データベースを用いてキャノピーモデルのパラメータを求める手法の開発を行うために開発者に修正を依頼し、当初の補助事業を完了することができた。衛星データを活用することにより、全球任意地点での標高データ・土地利用データの作成を可能にすることができた。非線形風況予測モデルMASCOTを用いて山間部における局所風況を明らかにするとともに、予測した風況に基づき、垂直軸風車プロジェクトの実現可能性と風車配置場所と設置高度の最適化を行った。数値流体解析プログラムCFDAutodeskを用いて垂直軸風車ブレード周辺の流れ場の解析を行い、MASCOTにより推定した風況と組み合わせることにより、砂漠地帯における風車ブレードの砂による磨耗を評価することに成功し、砂漠地帯における垂直軸風車のライフタイムの維持費用を明らかにすることができた。局所風況予測モデルMASCOTは日本各地のプロジェクトにおいて検証されてきており、今回の研究によって南ヨーロッパの複雑地形上での風況予測への適用可能性が示された。今後、それ以外の世界の各国における適用可能性を検証する必要がある。また、風車荷重の長期計測の実測値との比較により、長期の風車荷重評価への適用可能性を検証する必要もある。
プロラクチン産生下垂体腫瘍のphenotypeとgenotypeの解析

手術によって得られた、下垂体腫瘍組織の6umの凍結切片状を作り、免疫染色を行った後、100個の細胞を、レーザーマイクロダイセクションし、mRNAを抽出すれば、RT-PCTにより増幅すれば、mRNA発現の有無を確認するに必要な情報量が、得られることが判明した。この設定条件下で、目的とするreceptorの発現量を解析すべく実験を試みた。先に、われわれは、TGF beta RII遺伝子のcodon389のSNPとTGF beta RIIのmRNA,蛋白質発現とは相関する事を見いだしたが、このcodon389のSNPと、薬効にっいてもgenomic DNAを用いて並列して検討を行った。PRLoma症例のうちCB-154の有効な症例、と無効な症例の間にTGF beta RII遺伝子のcodon389のpolymorphismと関係があるか否か検討した。16名の患者の血液及び腫瘍からDNAを抽出し、TGF beta RII遺伝子のsequenceを行った。その結果7例でpolymorphismが確認された。しかしpolymorphismの有無と、CB-154の有効な症例、と無効な症例との間に相関は認められなかった。しかし、腫瘍組織にpolymorphismのあった症例(何れもヘテロ)の血液を調べると、2例でsomaticには、異常が、なかった。即ち、腫瘍化に伴い、polymorphismは生じたものであることが判明した。このTGF beta RIIの発現に及ぼす、他のシグナル伝達形に異常がないか否か、特に、menin, Smad3との関係について着目し、検討を行った。検討は、未だ未完成に終わった。123例のプロラクチン産生腫瘍について、下垂体ホルモン産生能の検討、及び増殖能を検討した。また、女性例21例では、クロナリテイーの解析も行った。(A)ホルモン産生能についての検討。123例のプロラクチン産生腫瘍のうち、61例(49%)がpure prolactinomaで、62例(51%)が多ホルモン産生腫瘍であった。多ホルモン産生腫瘍は、ホルモン産生の組み合わせにより、10種類あることが判明した。その組み合わせは、PRL+a-SU(12%), PRL+GH(12%), PRL+GH+a-SU(7%), PRL+GH+ACTH+a-SU(6%), PRL+GH+ACTH(4%), PRL+ACTH(3%), etc.であった。これより、従来からいわれていたように、プロラクチン産生腫瘍は、最も分化した腫瘍で、単一ホルモン(PRL)を分泌するものではなく、約半数の症例が、複数の下垂体ホルモンを分泌しているのだということを明らかにした。次に、(1)PRL単独産生(pure prolactinoma)群、女性8例、(2)PRL及び他の下垂体ホルモン産生群、女性13例、の合計21例につき下垂体腫瘍細胞のクロナリテイを調べた。その結果、PRL単独産生8例中7例がモノクロナール、多ホルモン産生腫瘍13例中11例がモノクロナールであることが判明した。(B)殖能についの検討Ki-67 labellingindexで見た増殖能は、平均=3.5%(女性=3.2%、男性=3.6%)であり、平均値を見る限り、男女差がなかった。しかし、年齢、世代別に増殖能を見ると、年齢が高い程増殖能が高いという一般の下垂体腫瘍の傾向と比べると、女性の場合は明らかに異なり、生殖年齢の若いときには増殖能が高く、閉経頃より増殖能は低くなるという、年齢と増殖能とが逆相関の関係にあるという際だった特徴があることがことが判明した。
mTORシグナル抑制を介した認知機能改善戦略―モデルマウスを用いての検討

近年、アルツハイマー病による認知機能低下にはmTORシグナルの過剰な活性化の関与が指摘されている。私たちの研究グループはこれまで培養細胞を用いたin vitro研究でテオブロミンやカフェインがmTORシグナルを抑制することを報告した。さらに、ラットを用いたin vivo実験でテオブロミンの作用を検討した結果、テオブロミン含有飼料(0.05%W/W)を摂取したラットの脳では、mTOR活性の指標であるリン酸化mTORの量が減少すること見出した。さらに、テオブロミンがマウスの記憶・学習行動を促進すること、脳内の脳由来神経栄養因子(BDNF)を増加させることを報告した。そこで本研究では、1)学習・記憶障害を呈する老化促進モデルマウス(Senescence Accelerated Mouse Prone 8: SAMP8)およびその対照マウスである正常老化マウス(Senescence Accelerated Mouse Resistant 1: SAMR1)、さらに2)高齢マウス(2324ヶ月齢)を用いて、テオブロミン含有飼料摂取がマウスの認知機能を改善するか否かを明らかにする。さらに、mTORシグナルを含む分子メカニズム解析や形態学的解析も加え、総合的にテオブロミンの効果を解明することを目的とした。その結果、テオブロミン含有飼料を摂取したSAMP8マウスにおいて、通常飼料を摂取したSAMP8マウスと比べ、短期記憶が改善することが行動実験から明らかになった。さらに、脳(大脳皮質、海馬)やその他の組織、血液を採取し、mTORシグナル(リン酸化mTOR量、mTORの下流分子であるリン酸化4E-BP1量など)、BDNF量などをウエスタンブロット法や免疫組織化学法等で検討する。平成30年度計画では、老化促進モデルマウス(SAMP8)および正常老化マウス(SAMR1)を用いて、テオブロミン含有飼料摂取後に行動実験(Y迷路・Novel Object Recognition test)を行い、認知機能改善効果を検証することであった。これら行動実験が滞りなく終了し、その後マウスの血液や組織採取を行った。また、高齢マウスを作成する為、現在正常マウスを長期間飼育し、2324ヶ月齢になるまで飼育する予定である。SAMP8マウスにおいて、テオブロミン含有飼料を摂取したマウスの短期記憶が、通常飼料摂取マウスと比べて改善したことから、リン酸化mTOR量の減少、BDNF増加が期待できる。平成31年度は、採取した組織や血液を用いて、mTORシグナル(リン酸化mTOR量、mTORの下流分子であるリン酸化、4E-BP1量など)や、BDNF量を測定する予定である。さらに、2324ヶ月齢の高齢マウスを用いて、SAMP8マウスと同様の実験を行う予定である。以前の研究で使用していた試薬が残っており、それらを使用した為、当初の使用額より抑えられた。測定値が安定していなかった生化学項目があった為、再度条件検討を行う予定である。
胎内発育と成長におけるIGF受容体の役割:変異遺伝子の機能解析と表現型の関連

原因不明の低身長児,特に胎内発育遅延(IUGR)に伴う低身長児,を対象にインスリン様成長因子(IGF)受容体1型(IGF-IR)の遺伝子解析を行い,IGF-IRの異常に起因する成長障害を検討した.その結果2例のIGF-IR遺伝子異常を見出した1.症例1(2)同じ変異を有する母親の線維芽細胞では,未切断のproIGF-IR蛋白がコントロールの約3倍に増加し、一方正常のIGF-IR蛋白は60%に減少していた。2.症例2(2)IUGRに伴う低身長として成長ホルモン(GH)治療は受けたが,GH投与による血中IGF-Iの上昇は認めるも身長の改善は認められなかった.(3)本例で認められたアルギニンからロイシンへの置換はアミノ酸の極性が極めて変化するため,IGF-IRのα鎖の構造変化を来たし,IGF-Iとの結合に障害が起きるものと考えられる.症例1はproIGF-IRからIGF-IRへのプロセッシング障害による正常IGF-IRの量的不足により,症例2はIGF-IRのα鎖の構造変化によるIGF-Iの結合障害により,IUGR性低身長を来したことが示唆された。原因不明の低身長児,特に胎内発育遅延(IUGR)に伴う低身長児,を対象にインスリン様成長因子(IGF)受容体1型(IG:F-IR)の遺伝子解析を行い,IGF-IRの異常に起因する成長障害を検討した.2)制限酵素を用いた検討により,同様にIUGR性低身長を示す母親(在胎週数41週2500 grのIUGR、成人身長145cm)にも同じ変異をヘテロで認めた。しかし,正常身長でIUGRの既往が無い同胞および父親には本変異は認められなかった.3)同じ変異を有する母親の線維芽細胞を用いて、IGF-IRβ鎖に対する抗体を用いたウエスタンブロット法で,線維芽細胞のIGF-IRとproreceptorの発現量を検出したところ,母親の線維芽細胞では明らかに200Kdaの位置に存在するproIGF-IR蛋白がコントロールに比して約3倍増加し、一方正常のIGF-IR蛋白は、コントロールの60%に減少していた。4)同様に母親の線維芽細胞を用いた,[^<125>I]-IGF-I結合実験では,Scatchard解析により,線維芽細胞上のIGF-IRの結合能は正常であったが,結合部位(IGF-IR)の数がおよそ半分に減少していた.原因不明の低身長児,特に胎内発育遅延(IUGR)に伴う低身長児,を対象にインスリン様成長因子(IGF)受容体1型(IGF-IR)の遺伝子解析を行い,IGF-IRの異常に起因する成長障害を検討した.その結果2例のIGF-IR遺伝子異常を見出した1.症例1(2)同じ変異を有する母親の線維芽細胞では,未切断のproIGF-IR蛋白がコントロールの約3倍に増加し、一方正常のIGF-IR蛋白は60%に減少していた。2.症例2(2)IUGRに伴う低身長として成長ホルモン(GH)治療は受けたが,GH投与による血中IGF-1の上昇は認めるも身長の改善は認められなかった.(3)本例で認められたアルギニンからロイシンへの置換はアミノ酸の極性が極めて変化するため,IGF-IRのα鎖の構造変化を来たし,IGF-Iとの結合に障害が起きるものと考えられる.症例1はproIGF-IRからIGF-IRへのプロセッシング障害による正常IGF-IRの量的不足により,症例2はIGF-IRのα鎖の構造変化によるIGF-Iの結合障害により,IUGR性低身長を来したことが示唆された。
持続可能な地域環境変化の誘導理論の研究　－臨床医学理論適用の試み－

既存研究・文献のレビュー、有識者との意見交換、福島原発事故被災地における社会実験を通し、地域環境の変化が住民によって受容されるためには、当該地域環境に関わる人々の間にコミュニティ意識が共有されている必要があることがわかった。また、そのための一つの誘導理論として、記憶障害に対する心理療法からヒントを得た地域の記憶(コミュニティ形成史)の共有化の有効性を確認することができた。以下研究計画の項目に沿って記述する。(1)意識集合としての地域概念の整理:既存研究のレビューとして、環境哲学、コミュニティ心理学、人類学等の多分野の文献に当たった。(2)環境変化と地域の持続可能性:昨年度に引き続き、東日本大震災被災地域全般の状況や識者の知見を把握するための情報収集に多くの時間を費やした。(3)記憶の構造に関する臨床医学理論調査:昨年度に引き続き、安西祐一郎著「心と脳」、宮地尚子著「トラウマ」等の文献により、精神科医の提起する理論を深めることができた。(4)平成24年度実施済み。(5)地域環境崩壊の臨床医学的説明:「地域デザイン戦略総論」(芙蓉書房出版)に「フィジカルデザインからメンタルデザインへ」を分担執筆するとともに、日本建築学会大会資料に論文「住環境の再価値化の指標としての『コミュニティ感覚』についての考察」を投稿し、中間的な考察とした。(6)地域環境分野への臨床医学理論適用の試み:日本建築学会東日本大震災2周年シンポジウム資料に論文「福島原発事故被災者のコミュニティ意識の分断と修復支援に関する考察」を投稿するとともに、地域デザイン学会新潟東北地域部会主催の公開研究会「広域災害避難者支援の現状と課題」を開催した。(7)社会実験プログラムの立案:福島原発事故により帰還困難区域に指定された飯館村長泥行政区をカウンターパートとし、住民の意識共有支援の社会実験を開始した。期間延長した平成25年度にも引き続き社会実験を継続する予定。(8)調査研究報告書のとりまとめ:平成25年度に繰り越し。期間延長した平成25年度は、福島原発事故により帰還困難区域に指定された飯館村長泥行政区をカウンターパートとした住民の意識共有支援の社会実験を行い、地域の記憶(コミュニティ形成史)が地域継承(コミュニティ意識共有化)に果たす役割の有効性を確認することができた。社会実験は道半ばであるが、3年間に渡る本研究成果を総括するならば、既存研究・文献のレビュー、有識者との意見交換、福島原発事故被災地における社会実験を通し、地域環境の変化が住民によって受容されるためには、当該地域環境に関わる人々の間にコミュニティ意識が共有されている必要があることがわかった点が挙げられる。また、そのための一つの誘導理論として、記憶障害に対する心理療法からヒントを得た地域の記憶(コミュニティ形成史)の共有化の有効性を確認することができつつある。助成申請段階で想定した研究成果に対する、事後の振り返りは以下の通りである。i地域性を住民意識の集合としてとらえようとする点:本研究のフィールドワークにおいて、その有効性が検証された。/ii現代の地域崩壊過程に対する地域環境政策に新たな視点を提供できる点:現在進行中の飯舘村長泥行政区における社会実験を通して、地域住民への臨床心理学における心療的なケアが、今後の地域環境政策の新たな視点となる可能性が示唆されつつある。/iii平成の広域合併や道州制の導入等の地域再編政策に住民意識への指標を提供できる点:平成の合併の評価が問われつつある現在、「コミュニティ意識」を地域政策における住民意識の評価指標の一つとして抽出できるものと思われる。/iv国際地域学的観点での政策理論につながりえる点:本研究成果からは、言及するところまで及ばなかった。(並行して山中がとりまとめた論文『国際地域間交流の定性的事後評価に関する研究、国際地域研究論集No.4、査読有、2013,31-54』において示唆した。)既存研究・文献のレビュー、有識者との意見交換、福島原発事故被災地における社会実験を通し、地域環境の変化が住民によって受容されるためには、当該地域環境に関わる人々の間にコミュニティ意識が共有されている必要があることがわかった。(1)意識集合としての地域概念の整理:本研究申請後に発生した東日本大震災により、研究フレームを見直す必要があると考え、既存研究のレビューはフレーム見直しに併せ、平成24年度に向けて留保した。かわりに、被災地域全般の状況や識者の知見を把握するための情報収集に多くの時間を費やした。(2)環境変化と地域の持続可能性:当初想定した新潟県域首都圏に、東日本大震災被災地をフィールドに加え、さいたま市南区/川口市鳩ヶ谷/長岡市/小千谷市/新潟市中央区沼垂/新潟市東区/大船渡市吉浜/南相馬市/等で協力者の案内を得ながら情報収集を行った。(3)記憶の構造に関する臨床医学理論調査:理化学研究所脳科学総合研究センター編「脳科学の教科書」等の文献および精神科医師・川上保之氏へのインタビュー調査から、現在の当該臨床医学理論の大枠を捉える事ができた。また、宮地尚子著「震災トラウマと復興ストレス」により、精神科医の提起する被災地における地域継承モデルを知ることができた。(4)遺伝の構造に関する臨床医学理論調査:伊庭斉志著「遺伝的アルゴリズムと進化のメカニズム」により、情報工学分野における遺伝を援用したモデルの慨要を知ることができた。(5)地域環境崩壊の臨床医学的説明:日本建築学会編