hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可視化する地域社会の宗教／エスニック文化の比較映像分析～大阪生野とイスタンブール

イスラムに関連する宗教的シンボルが、街頭景観の中にどのように現れているかについて、イスタンブール市内の3街路を比較した。調査方法は、街路風景を切れ目なく撮影し、映像中の人々の服装をイスラム様式で分類し、数と比率を求めた。結果、イスラム的表象が現れる程度は地域と性別で差がみたれた。次に、同市在住の被験者群に対し、同映像を視聴させ聞き取りを行った。彼らが最も強く反応したのは映像中のイスラム式服装であった。この地域の宗教的表象の特徴は、服装、店頭商品や広告のような流動性にあると思われる。この特徴は、都市的状況下にあるムスリム・コミュニティの宗教景観を構成する重要な要素であると思われる。この研究の問題意識は、都市のアイデンティティにかかる文化的表象の可視化が急速に進行しているのではないかというものであった。本研究では、大阪・生野界隈(日本)のコリアン集住地域とイスタンブール(Istanbul, Turkey)・ファーティー(Fatih)界隈(トルコ)を対象として選び、共通する手続きにしたがって映像で記録し、その映像を比較分析することによって、地域社会の宗教/エスニック文化の変化を通文化的な位相において明らかにすることを試みた。12年度では、イスラームに関連する宗教的シンボルが、街頭景観の中にどのように現れているかについて、イスタンブール市内の3つの街路(Carsamba, Ihlamurdere Cd、Barbaros Blv)を選び比較した。調査方法は、まず街路の一部をサンプルとして選び、街路を歩行しながら、広角ビデオカメラで街頭景観を切れ目なく撮影し、その映像の中に写っているすべての人々の服装を、イスラームを象徴する服装のタイプで分類し、その数と比率を求めた。13年度では、イスタンブール居住者10名をインフォーマントに選び、同じ映像を視聴してもらい、その映像の中に現れる、どのような宗教的表象についてインフォーマントが反応するかをインタビュー調査した。結果として、まず、インフォーマントが最も頻繁にかつ強く反応した対象は、映像に現れた人々が着用しているイスラーム式の服装であった。つぎに強く反応したのは、商店の店名や店頭に陳列された商品やその広告/掲示に示された、イスラーム文化に関連する言葉や概念であった。一方、インフォーマントが反応した対象の中で、地域の歴史的構造物に関わる表象は、わずかであった。この地域における宗教的表象の特徴は、ハードな構築物よりも、むしろ人間の服装や店頭の商品や広告に見られるような流動性にあるという知見がえられた。2012年度の研究は、20122014年に実施される研究プロジェクト「可視化する地域社会の宗教/エスニック文化の比較映像分析大阪生野とイスタンブル」の一部として行われた。イスタンブル(Istanbul, Turkey)において、イスラームに関連する宗教的シンボルが、街頭景観の中にどのように現れているかについて、市内の3つの街路(Carsamba、Ihlamurdere Cd、Barbaros Blv)を選び、比較研究した。調査方法としては、最初に、街路の一部をサンプルとして選び、広角レンズを付けたビデオカメラを、進行方向に向けて歩きながら、街頭の風景を切れ目なく撮影した。つぎに、その映像の中に写っているすべての人々の服装に注目し、イスラームを象徴する服装のタイプで分類し、タイプごとの数と比率を求めた。結果として、Carsambaでは、映像に現れた女性の81.9パーセント、男性の12.3パーセントが、イスラームを象徴する服装を着用していた。他方、他の2つの地区では、イスラームを象徴する服装を着用している人は、女性に少し見られた。(Ihlamurdere Cd 11.2%、Barbaros Blv 5.4%)しかし、男性には一人も見られなかった。イスタンブルにおいては、イスラーム的表象が街頭に現れる程度は、地域によって、また性別によって差があり、地域ではCarsambaに、性別では女性に強く現れる傾向がみられた。12年度では、イスラームに関連する宗教的シンボルが街頭景観の中にどのように現れているか、イスタンブル市内の3つの街路(Carsamba, Ihlamurdere Cd, Barbados Blv)を選び比較を行なった。調査方法は街路を歩行しながら、ビデオカメラで街頭景観を切れ目なく撮影し、撮影されたすべての人物の服装をイスラームを象徴する服装のタイプで分類し、その数と比率を析出した。結果として、イスタンブルにおいては、イスラーム的表象が街頭に現れる程度は、地域によって、また性別によって差があり、地域ではCarsambaに、性別では女性に強く現れる傾向がみられた。13年度では、対象地区住民に対するインタビュー調査が行われた。インタビュー調査は、12年度の調査で収録された映像をもとに、そこに映された宗教的表象についての解釈と読み取りをインタビュー対象者に求めるものであり、本研究の中心的な作業の1つであった。

研究カウンターパートの協力によって5人の住民が選ばれ、通訳を介してインタビューが実施された。結果は、イスラームにかかる服装風俗について、イスラーム化という単線的な理解ではなく、むしろ多義的な解釈と読みが住民自身によって行われていることが確認できた。14年度では、現地研究者(シェーマ・ギョンギュル教授、アイシェ・E博士)の参加を得て、研究会議を開催した。会議では、アイシェ・E博士の研究報告「1980年以降のイスタンブルにおける女性のタイプ」が行われ、また、山中が「在日コリアンコミュニティの映像記録と分析」も報告され、日本からの研究者も参加し、有意義な意見交換が行われ、研究によって収集されたデータの解釈と分析が行われた。これらの成果は、論文として順次公表が行われ、また、現在、公表が予定されている。社会学イスタンブールでは、トルコの現政権に対する抗議運動が頻発しているため、現地での街頭撮影やフィールドワークに困難が予想された。しかし、現地カウンターパートであるイスタンブール大学社会学研究所教授、シェイマ・ギュンギョル博士の協力により、データ収集やインタビュー調査をきわめてスムーズに進めることができた。カウンターパートであるイスタンブル大学文学部シェイマ・ギュンギョル教授研究室の献身的な協力によって、対象地区での映像収録を効果的に完了することができた。さらに、本研究では、イスタンブルにおいてインフォーマントを選定し、映像を視聴させた後その読み取りをもとめるインタビュー調査を行う。この調査は2013年度に予定していたが、ギュンギョル教授の協力により、2012年度中に(2013年3月)その5人分を実施することができた。これらの作業を先行して行ったことによって、2013年度に予定している映像の分析作業をさらに効率的に実施することが期待できる。本報告で明らかになったように、街頭景観を構成する宗教的表象として、停留し行き交う人々の服装がもつ訴求力の相対的な大きさに、あらためて注目をする必要があるように思われる。このような問題意識を持続しながら、本研究プロジェクトの最終年度である2014年では、可視化する宗教/エスニック・アイデンティティとして、さらに服装をターゲットに絞り込んで、研究を進めるとともに、最終年度である14年度では、すでに撮影が完了している大阪生野との比較分析を中心に、研究全体をまとめる作業に入りたいと考えている。2013年度に関しては、すでに映像の読み取りインタビューの過半を実施しているため、その翻訳を鋭意実施し、その結果を映像分析に活用していく予定である。また、その結果をもって、カウンターパートのシェイマ・ギュンギョル教授をイスタンブルに訪ねて、データ分析結果について討議を進めたいと考えている。2014年度の最終年度に関しては、これらイスタンブルでの映像分析結果とすでに撮影記録が完了している大阪生野での分析結果との比較分析を予定している。
金属ケイ素からケイ素化合物の直接合成に関する研究

1.トリメトキシシラン直接合成における反応経路の解明金属ケイ素とメタノールとの反応では,主生成物であるトリメトキシシランが一次生成物であって,副生成物のテトラメトキシシランはトリメトキシシランがメタノールと反応することによって生成することを研究代表者らはすでに見出している。このトリメトキシシランの生成経路については,反応中の金属ケイ素表面にはシリレン種が存在しこれが反応に関与しているのではないかとの予備的な結果を得ている。そこで,このシリレン種を捕捉するためにメタノールに同伴させるエチレンの圧力を上げた実験を行なうために,これまでの常圧下での流通系反応装置ではなく,高圧流通系反応装置を用いて実験を行なった。この結果,ケイ素-炭素結合をもつ化合物が生成することを明らかになり,金属ケイ素とメタノールとの反応においてシリレン種が反応に関与していることが明確になった。2.非ハロゲン系触媒の探索非ハロゲン系触媒の探索については、水酸化銅・酸化銅をはじめ,ハロゲンを含まない銅化合物,ならびに銀化合物などの銅以外の化合物について触媒活性発現の可能性を調べた。この結果,酢酸銅(ll)が最も有効な触媒となることが明らかになった。
対話型知的ニュ-ラルネットシミュレ-タによる多目的ファジィ組合せ最適化とその応用

これまでのニュ-ラルネットワ-クの最適化問題への応用としては,ホップフィ-ルドのモデルやその改良型モデルによる,巡回セ-ルスマン問題や,ヒッチコックの輸送問題等の組合せ最適化問題に対する,高速近似解法がよく知られている.本研究では,複雑に依存しあう実社会の意思決定状況における様々な組合せ最適化状況を,多目的数理計画法やファジィ数理計画法の観点から,複数個の相競合する目的のみならず,定式化された問題に対する意思決定者の判断のあいまい性をも考慮した,ファジィ多目的組合せ最適化問題としてのモデル化を試みた.このようなファジィ多目的組合せ最適化問題に対しては,単一目的でしかも非ファジィの最も簡単な場合でも,NP完全問題として,これまでのディジタルコンピュ-タでは手の負えない問題のクラスであると考えられてきたが、本研究では,このように,多目的計画法やファジィ計画法の観点からの,ファジィ多目的組合せ最適化問題としての定式化を遂行するとともに,従来のホップフィ-ルドモデルやその拡張型モデルとしてのガウシアンマシン等のニュ-ラルネットワ-クを用いて,等式制約のみならず,不等式制約にも対処可能で,しかも,多目的であることや意思決定者の判断のあいまい性をも考慮することも可能であるという,新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法の提案に基づく高速近似解法の開発を行った.さらに,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法に基づいて,知的ファジィ・ニュ-ロ情報処理の観点から,C言語による対話型ニュ-ラルネットシミュレ-タを開発するとともに,ファジィ多目的プロジェクト選択問題,ファジィ多目的輸送問題,ファジィ多目的スケジュ-リング問題等の広範囲のファジィ多目的組合せ最適化問題の高速近似解法への応用を試みることにより,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法や開発したニュ-ラルネットシミュレ-タの有効性を示した.これまでのニュ-ラルネットワ-クの最適化問題への応用としては,ホップフィ-ルドのモデルやその改良型モデルによる,巡回セ-ルスマン問題や,ヒッチコックの輸送問題等の組合せ最適化問題に対する,高速近似解法がよく知られている.本研究では,複雑に依存しあう実社会の意思決定状況における様々な組合せ最適化状況を,多目的数理計画法やファジィ数理計画法の観点から,複数個の相競合する目的のみならず,定式化された問題に対する意思決定者の判断のあいまい性をも考慮した,ファジィ多目的組合せ最適化問題としてのモデル化を試みた.このようなファジィ多目的組合せ最適化問題に対しては,単一目的でしかも非ファジィの最も簡単な場合でも,NP完全問題として,これまでのディジタルコンピュ-タでは手の負えない問題のクラスであると考えられてきたが、本研究では,このように,多目的計画法やファジィ計画法の観点からの,ファジィ多目的組合せ最適化問題としての定式化を遂行するとともに,従来のホップフィ-ルドモデルやその拡張型モデルとしてのガウシアンマシン等のニュ-ラルネットワ-クを用いて,等式制約のみならず,不等式制約にも対処可能で,しかも,多目的であることや意思決定者の判断のあいまい性をも考慮することも可能であるという,新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法の提案に基づく高速近似解法の開発を行った.さらに,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法に基づいて,知的ファジィ・ニュ-ロ情報処理の観点から,C言語による対話型ニュ-ラルネットシミュレ-タを開発するとともに,ファジィ多目的プロジェクト選択問題,ファジィ多目的輸送問題,ファジィ多目的スケジュ-リング問題等の広範囲のファジィ多目的組合せ最適化問題の高速近似解法への応用を試みることにより,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法や開発したニュ-ラルネットシミュレ-タの有効性を示した.
高分子LB膜を用いた高速磁気記録装置の超潤滑膜の開発

1.N-アルキルアクリルアミドLB膜の高秩序分子組織体形成高分子LB膜潤滑膜の構造解析を行うため反射及び偏光透過FT-IRスペクトル測定を行いN-アルキルアクリルアミドLB膜の詳細な分子配向の決定を行った。その結果、基板の垂直方向に対する各官能器の分子配向だけでなく、累積方向に対しても高度に配向していることが明らかとなった。また、この二軸配向性はアクリレート基やアセトアミド基では見られず、アクリルアミド基の存在により初めて発現されることがわかった。これはアクリルアミド基が水面上でアミド基同士の水素結合により配向が行われていることを示している。2.超潤滑性高分子LB膜N-ドデシルアクリルアミドポリマー(DDA)LB膜を累積したガラス基板の往復動摩擦試験を行った結果、裸ガラス基板では摺動回数の増加に伴い基板表面の機械的破壊により動摩擦力が増える。しかし、DDA LB膜では動摩擦係数は0.2と極めて小さく、摺動回数に寄らず動摩擦力は一定であった。また、単分子層の厚さでこの潤滑特性を実現しており、DDA LB膜が高秩序有機超薄膜であるとともに優れた潤滑膜であることが明らかとなった。3.N-フッ化アルキルアクリルアミドLB膜の作製N-アルキルアクリルアミドの優れた単分子膜形成能を利用して、超潤滑特性が期待できる種々のフッ化アルキルアクリルアミドを新規に合成し、それらのモノマー及びポリマーの水面上単分子膜挙動を検討した。炭化水素鎖と同様にフッ化炭素鎖でも優れた単分子膜を形成することが示され、超潤滑膜としてだけでなく、フッ化炭素鎖の化学的性質を利用することで工業的に様々な応用を期待できることが明らかとなった。1)種々の長鎖アルキル鎖を有する高分子LB膜の作成と分子設計(宮下、青木)優れた凝縮単分子膜が得られるポリドデシルアクリルアミド(pDDA)を基本構造に種々の長鎖アルキル基及び潤滑特性に優れると思われるフッ化アルキル基を導入した両親媒性高分子化合物を合成した。それらの両親媒性高分子の水面上単分子膜挙動を表面圧-面積曲線などによりまた基板上への累積挙動を詳細に検討した。その結果として種々の両親媒性高分子の累積圧や累積速度などの諸条件を明らかにした。また、オクラデシルアクリルアミドモノマーラングミュアーブロジェット(LB)膜の配向性について偏光FT-IR法による解析により垂直方向に対する分子配向だけでなく累積方向に対しても分子配向しているという新規な知見を得た。(Lamgnuir,10,1994,3387-3389.)(蛍光分光光度計の購入)2)高分子LB膜の基本的潤滑特性の評価、分子論的考察(岩柳)高分子LB膜の基本的潤滑特性の評価を行うためpDDAをガラス基板上に異なる層数累積し、往復動摩擦試験を行った。得られた動摩擦係数はpDDAの累積によって被累積基板であるガラスの0.7から約0.1へ著しく減少し、高分子LB膜の被覆によってガラス基板の潤滑特性が向上したことが示唆された。また、累積層数に対する動摩擦係数の変化は少なく、1,2層とLB膜の特長である超薄膜においてこの潤滑特性が出現している。次年度においては基本潤滑特性の評価法を駆使してフッ素系炭化水素を中心として合成した種々の両親媒性高分子についての潤滑特性を検討し、分子論的に設計分子、分子配向や秩序性と膜の潤滑特性との関連性について考察を行う予定である。前年度に得られた高秩序分子組織体の分光学的結果や、N-ドデシルアクリルアミドポリマー(DDA)LB膜の動摩擦試験結果に基づいて、本年度は種々のN-フッ化アルキルアクリルアミドを分子設計し、それらの単分子膜特性の評価を行った。

調製したN-フッ化アルキルアクリルアミドは前年度の結果からアクリルアミド基が単分子膜形成に重要であることからN-アルキルアクリルアミド基を基本骨格として用いた。また、現在ハードディスクなどの磁気記録装置の潤滑膜としてフッ素系化合物が実際に使用されており、N-アルキルアクリルアミドポリマーの炭化水素鎖をフッ化炭素鎖に置き換え、鎖長の異なるN-フッ化アルキルアクリルアミドを調製した。N-フッ化アルキルアクリルアミドポリマーの水面上単分子膜挙動はN-アルキルアクリルアミドと同様に良好な単分子膜挙動を示し、炭化水素鎖だけでなくフッ化炭素鎖でも優れた単分子膜を形成することを明らかにした。さらにフッ化炭素鎖ではフッ素のより強い疎水性相互作用のため炭化水素鎖に比べ短い鎖長で同様な単分子膜挙動が得られることがわかった。また、一般に低分子量のフッ素系両親媒性化合物ではフッ素の低表面エネルギーにより基板への累積が困難とされているが、本試験研究を通して開発されたN-フッ化アルキルアクリルアミドポリマーは良好に累積でき、高秩序性超薄膜有機材料として期待できることが明らかとなった。
肝腫瘍化学塞栓療法における薬剤溶出性高吸水性ポリマーを用いたDDSの開発

肝腫瘍化学塞栓療法(TAE)における標的塞栓性及び薬剤溶出性を兼備えたdrug deliverysystem(DDS)として薬剤溶出性高吸水性ポリマー(DESAP)の開発を企図した。抗癌剤は肝細胞癌に比較的感受性が高いCDDPを選択し、家兎肝VX2腫瘍モデルを用いてin vitro検討を行った。DESAPの調整はSAP5mg/CDDP2.35mg/イオン性イオキサグル酸0.5ml/1羽とし、DESAPによるTAE施行群(DESAP群、n=6)、同量CDDP溶液注入後SAPによるTAE施行群(TAI+SAP群、n=6)を比較検討した。薬剤注入後5、10、30、60分、24時間における血液中totalCDDP平均濃度(μg/ml)は、DESAP群:1.04、0.88、0.47、0.27、TAI+SAP群:1.53、1.17、0.64、0.32であった。腫瘍辺縁部及び周囲肝の平均白金濃度(μg/g)は、各々、DESAP群:1.43、0.38、TAI+SAP群:0.49、0.34であった。血液中total及びfree CDDP濃度ともDESAP群がTAI+SAP群よりも低い傾向を示し、また腫瘍辺縁部でDESAP群は高い白金濃度を示した。以上より、DESAPの組織内での薬剤徐放効果が示唆された。但し、病理学的な腫瘍壊死効果については両群の差は不明であった。1.CDDPの造影剤溶解性CDDP各種(10mg/ml)混合液を24時間攪拌後、ろ過液のCDDP濃度を測定した。CDDP定量は、日本薬局方外医薬品規格シスプラチンの定量法(検出波長210nm,40°C)に準じて測定した。40°Cでの溶解度は生食3.0mg/ml、非イオン性イオパミドール(300mgI/ml)5.0mg/ml、同イオヘキソール(300mg/ml)6.6mg/ml、イオン性イオキサグル酸(320mgI/ml)で定量困難であった。比較的高溶解度のイオヘキソールを至適溶媒とした。2.SAPのCDDP溶解液の吸収性及び溶出性CDDP溶解液を吸収膨潤したSAP(106-150μm径,10mg/ml)の薬剤溶出性について検討した。日局溶出試験法パドル法(回転数10rpm,溶出液は37°C生食900ml)に準じたCDDPの経時的溶出率は、3,6,10,24時間後で各約50%,70%,90%,100%で、完全溶出に1日を要した。溶出曲線は静置時間10分及び1時間、あるいはCDDP濃度2mg/ml及び5mg/mlで何れも差はなかった。以上より、臨床応用を想定したDESAPの調整はSAP100mg/CDDP50mg/イオヘキソール10mlが至適割合と思われた。今後、更なる基礎検討の継続、及び動物実験によるDESAPの血管塞栓効果及び組織内薬剤溶出効果の検討を予定している。
ミラーシステムによる欠損した身体性情報の補完メカニズムの解明

ヒトは他人の運動を見るとき、あたかも自分が動いているかのように脳内で運動をイメージすることができる。特に熟練者はミラーシステムを介した欠損部分の補完により運動の認知精度を高めていると推察される。そこで、本研究では運動認知に貢献する身体部位を特定し、次に運動観察中の熟練者と初心者の運動野の興奮性を比較することで、ミラーシステムを介した運動認知の補完メカニズムの解明を目的とした。結果として、1熟達差に関わらず、肩と膝に光点を付けた条件において動きの識別が高まり、2また、熟練者は初心者よりも運動野の興奮性が高く、中でも肩と膝に光点を付けた条件において最も運動野の興奮性が高まることが明らかとなった。平成25年度は、研究1の正確な動きを認知する身体部位の位置の解明が目的であった。限られた情報で正しく運動を認知する際、どこの身体部位に注目して正確な動きを読み取っているのかを検討するため、呈示する刺激映像に光点表示を用いた。平成25年度前半は、実験に用いる映像の撮影を行い、編集する作業を行った。詳細には、モーションキャプチャを用いて「ラジオ体操の跳躍」と「後方宙返り1回ひねり」を撮影した。そして、4パターン(1手首と足首2肩と膝3手首と大転子4頭と胸の中心)の光点表示映像に編集した。プレ実験を行ったうえで、本実験を開始した。被験者は20名(熟練者10名と初心者10名)を予定しているが、まだ全被験者の実験を終了していないため現在継続して実験を行っているところである。また、平成25年度後半は、次年度に用いる実験機器(経頭蓋磁気刺激装置)の使用方法・実験方法について学んだ。このTMSを用いた電気生理学的検査法における指標は、皮質内の誘導電流により脳を経皮的に興奮させることで生じる筋の反応をみるものである。通常、用いられている0.2Hz以下の単一刺激では健常者に痙攣が生じることはなく、TMSがヒトで行われるようになって20年以上経過している中で、TMSの単発刺激による機能的副作用の報告は認められていないことより、単発刺激の方法論は安全と考えられている。このような点を十分理解した上で、動作確認や、実験のための練習を入念に行った。ヒトは他者の運動を見る時、あたかも自分が動いているかのように脳内で運動をイメージすることができる。我々は、熟練者が手や足など特定の部位の動きのみから全身の運動を正確に想起できることを確認している。このことから、熟練者はミラーシステムを介した欠損部分の補完により運動の認知精度を高めていることが推察されるが、その詳細は明らかになっていない。そこで本研究の目的は、第1実験として運動認知に貢献する身体部位を特定し、次に第2実験として運動観察中の熟練者と初級者の運動野の興奮性を比較することで、ミラーシステムを介した運動認知の補完メカニズムの解明を目指した。その結果、第1実験により体操競技の熟練性が関係する運動(側方倒立回転)においては、運動の識別に熟達差がみられ、熟練者は初級者よりも運動の識別が高いことを示した。また、部位別による運動の識別では、「肩と膝」の点にマーカーを置いた場合において運動の識別が高いことを示した。さらに、体操競技の熟練性が関係しない運動(跳躍)においては熟達差がみられず、「肩と膝」の点にマーカーを置いた場合において運動の識別が高いことを示した。次に、第2実験ではTMSを用いて運動観察中の運動野の興奮性を測定した。その結果、「肩と膝」の点にマーカーを置いた場合に運動野の興奮性が高まることが示され、その他の部位では有意な差が認められなかった。このことから、運動を認知する際に貢献する身体部位として「肩と膝」があげられ、これらの部位は、呈示する運動の種類に関わらず2点という極めて少ない光点条件においても運動の全体像がイメージしやすいため、映像を観察した場合において運動野の興奮性を高く示したことが考えられる。スポーツ心理学研究1について、呈示する刺激映像の作成に時間を要したため、実験開始時期が遅れてしまった。そのため、予定している全被験者の実験が終了していない。次年度は早急に残りの実験を行い、結果をまとめていく予定である。また、次年度の実験予定である経頭蓋磁気刺激装置については、今年度後半に機器の使用方法について入念に確認したため、次年度いつでも実験ができるように準備はできている。今後の研究については、研究1の被験者数を早急に増やし結果をまとめていく。終了予定は7月頃とする。その後、研究2を開始する。研究2で使用する予定の実験機器については、使用方法を今年度後半に確認したため、すぐに実験に取りかかれる予定である。

研究2の実験は8月に開始して10月頃には実験を終了し、12月末までに結果をまとめていけるように計画的に研究を進めていく。最終的には、研究1と研究2を論文にしていく。交付申請書に記載した「110mmダブルコーンコイル\693,000」について、本学の心理学実験室の予算(経常経費:2013年7月)において新規購入した経頭蓋磁気刺激装置(コイル含む)が、科研費を申請した(2012年10月)の時のものより機器の性能が随分良くなったため、110mmダブルコーンコイルは既存のコイルで十分に代用ができるため購入する必要がないと業者より判断を頂いた。そのため、機器を購入しなかったので当該助成金が生じた。翌年度の使用計画としては、研究2において使用する筋電図電極消耗品等を購入し、実験を円滑に進めていく。本基金による研究成果を国内・国外において学会発表するための国内旅費・国外旅費として使用し、これらの研究を論文にまとめて発表する。
家族内計測による思春期主体価値形成過程の解明

本研究では思春期発達のなかで価値観が個別化されることを主体価値と定義し、(1)価値観を家族全員から取得し、価値観の家庭内共有状況を検討する。(2)12か月後の調査で、価値観の共有過程が対象者の年齢層によってどう変化するのかを明らかにする。(3)こうした価値観伝達過程に、メタ認知機能が関与しているかを検討し、(4)だれのどのような価値観が子の価値感覚、内発的動機づけや精神疾患への偏見差別、いわば主体価値に関係しているかを明らかにする。
CLEペプチドの多機能性と統一性を探る萌芽的研究

1. CLEペプチドの機能を検定するためのシステムの開発CLEペプチドの機能解析のために実験系の開発を試みた。東山らの方法をもとにしたシロイヌナズナの花粉管伸長系、ニンジンの不定胚形成系、イネの根の伸長系を開発した。また、芽生えを液体培養することで、CLEペプチドの維管束分化への効果を直接観察できる系の開発に成功した。2. CLEペプチドの機能の多様性の検討シロイヌナズナのゲノム配列をもとに、2つのハイドロキシプロリンを含む12のアミノ酸からなる26種のCLEペプチドを合成し、これらを新たに開発した実験系に加えその効果を調べた。花粉管伸長系においては、いずれのCLEペプチドも効果を持たなかった。ニンジンの不定胚形成では、ある種のCLEペプチドが不定胚形成初期過程を促進した。イネの根の系のCLEペプチドの効果はアラビドプシスとほとんど同じであり、基本的に、種を越えて共通の仕組みであることが分かった。in situ維管束観察系において、TDIFはin vitro同様、維管束の連続性を阻害した。CLEペプチド存在下での維管束の詳細な観察から、この系において維管束形成に影響を与える他のCLEペプチドがあることが示された。3. CLEペプチドの拮抗作用の検討CLV3とTDIF等いくつかのペプチドについてその拮抗作用を調べたが、明白な拮抗作用はみられなかった。4. CLEペプチド遺伝子の発現解析TDIFをコードするCLE41,CLE44遺伝子、およびCLE46遺伝子のプロモーター領域をGUS遺伝子に繋いで、シロイヌナズナに導入し、遺伝子発現解析を行った。その結果、いずれも、維管束領域での発現が強いことが分かった。
オーストラリアにおける政権交代後の先住民教育政策の動向に関する実践的分析

本研究は、オーストラリア連邦政府において2008年1月に実現した、自由党から労働党への政権交代が、先住民教育政策に及ぼした影響を分析することを目的としてきた。1970年代に連邦政府主導の先住民教育政策が開始されて以来、労働党が政権を獲得するたびに、大きな変革がもたらされた。今回も、「格差是正」政策の一環として、先住民生徒の教育成果の向上が、これまで以上に強調されてきた。また、教育を受ける側としての先住民という位置づけが自明視されてきたが、労働党政権下での教育政策では、先住民もまた教育成果の向上に責任を有する立場としての教育提供者側との「対等」なパートナーシップを構築するシステムが提案されてきた。現在のところ、劇的な先住民の学力向上は見られないが、先住民自身の学校教育への意識は着実に変化している。本研究は、オーストラリア連邦政府における政権交代が先住民教育政策に及ぼした影響を実践的に分析することを目的としている。今年度は、研究一年目であり、歴史的な側面から、特に連邦政府における政権交代と先住民教育政策の関係性を分析した。同国は自由党と労働党の二大政党が、連邦政府だけでなく、州政府の政権を交互に掌握している。この政権交代が、先住民教育政策に大きな影響を及ぼし始めたのは、1970年代に入ってからである。そもそも、この時期まで、学校教育は州政府の管轄とされ、連邦政府のそれに対する関与は極めて小さかった。連邦政府の政権を獲得した労働党政権は、社会民主主義の理念(機会の平等)を基盤として、財政面のみならず、様々な教育支援を先住民に対して実施した。この流れは、若干の変更はあるものの自由党政権へと移行しても、現在なお継続している。ただし、先住民コミュニティへの教育自治権や、先住民生徒の教育成果の問題は、政権が交代することに、その強調点は変化している。興味深いのは、先住民教育政策から政権交代を分析すると、その断絶性よりも、継続性をより見出すことができる点である。もちろん、政権交代による、小規模な政策再編は見受けられるが、むしろ、経済状況や社会の流れ、税に対する国民の意識が教育政策に及ぼす影響の方が大きいことが、歴史的変遷を分析することによって明確となった。今後は、より具体的に、当時の自由党および労働党政権がオーストラリアの社会状況をいかに捉え、その理解を先住民教育政策にどのように活かしてきたかを分析したい。そして、その視点から、日本の先住民政策との比較分析を実施する。オーストラリア連邦政府が労働党政権に移行して、3年が経過した。その間、前教育大臣であるジュリア・ギラード氏が首相に就任し、学校教育の質の向上が、これまで以上に、オーストラリア国内の世論の注目を浴びてきた。そして労働党の(先住民)教育政策が企画段階から実施段階に移行し、その状況を客観的に分析できる最初の時期が2011年度であった。研究代表者は、今年度の研究実施計画の実現に先立ち、これまでの先住民教育に関する研究成果として博士論文「オーストラリアにおける先住民教育政策-社会的公正理念の変容-」を東北大学に提出した。これにより、1960年代後半から、各年代の保守系・労働党系政権が、どのような社会的公正理念を前提としつつ、先住民教育政策を策定実施してきたかを、振り返ることが出来た。その蓄積をもとに、2011年8月にはオーストラリアでの現地調査を行った。そして、連邦政府、クイーンズランド州政府における先住民教育政策に対して及ぼす労働党政権の影響を資料収集、関係者インタビューを通して、分析した。その結果、先住民教員を含む教員研修の充実によって、学校教育の質の向上を目的とした教育政策に関する分析することができた。また、全国学力調査の各学校の結果がインターネット上に掲載されている「私の学校ウェブサイト」から、先住民生徒の教育成果が、保護者の学校選択にどのような影響を与えるのかも考察した。しかし、一方で、2012年3月には、クイーンズランド州では労働党が政権を奪取されるなど、ここ数年の労働党の基盤が連邦・各州とも不安定な状況に陥っている。これらの状況を鑑みた上で、最終年度には、先住民教育政策を再考する予定である。以上の研究内容は、実施計画に沿って、日本比較教育学会、オセアニア教育学会で口頭発表、『週刊教育資料』など、教員向けの雑誌にも寄稿してきた。オーストラリア連邦政府が労働党政権に移行して、4年が経過した。その間、先住民教育政策では、生徒への学力成果や教員の質の向上が、優先目標とされてきた。また、労働党の先住民教育政策が企画段階から実施段階に移され、本年度も引き続き、その状況を分析してきた。本研究の最終年度は「社会的包摂政策における先住民教育の位置づけ」「教員の質の向上と先住民教育の関係性」を主たるテーマとして考察を行った。そのテーマに基づき、2013年2月にはオーストラリアでの現地調査を実施した。

そこでは、ニューサウスウェールズ州、クイーンズランド州政府における先住民教育政策に対して及ぼす労働党政権の影響を資料収集、関係者インタビューを通して分析した。その結果、先住民教員を含む教員研修の充実によって、学校教育の質の向上を目的とした教育政策に関する分析することができた。さらに、先住民教育の目標が学力向上に焦点化される中で、その実施プロセスに関する考え方は、先住民教育者の中でも議論されていることがわかった。これまでは学力向上を目指す上でのプロセスの多様化、つまり文化的配慮に先住民教育においては重視されてきた。しかし、社会的な包摂政策下における先住民・非先住民間の格差是正を目指す流れは、その多様性への配慮を一定程度、留保する考え方を生み出してきた。そのような背景から、本年度は、先住民の教育研究者・教育実践者がどのような方向性を打ち出しているかも分析した。特に、クイーンズランド州北部のケープヨーク地域を中心に活動するノエル・ピアソン(Noel Pearson)を中心として、現地調査時に入手した論文や著書に書かれている事柄を分析した。しかし、文献を通しての分析に留まり、本人へのインタビューは、今後の課題としたい。以上の研究内容は、実施計画に沿って日本比較教育学会で口頭発表、オセアニア教育学会で論文発表をしてきた。オーストラリア現地調査を通して、同国における先住民教育政策に関する資料収集および分析、成果発表はおおむね順調に進展している。しかし、「おおむね」と表現したのは、オーストラリアに関する研究成果を、北海道の先住民関係の団体で公表する機会を、まだ構築せずにいるからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究のタイトルには「実践的分析」の名を含めている。そこには、オーストラリア先住民教育政策に関する研究成果を、日本で先住民教育に携わっている教育関係者と連携した上で、分析を深めていく意図があった。2012年度は、最終年度となるが、これまでの研究成果を日本の研究者、教育関係者と共有しつつ、何らかの政策提言をなす、工夫をしていきたい。その一方で、それらの成果を日本の先住民教育政策と比較するための資料収集は、最終年度の課題である。
新しい耳石機能検査の開発

1半規管、および耳石器に対する生理的な刺激を用いた、新しい検査「偏中心回転検査」の開発。健常成人において偏中心回転時における半規管由来の眼球運動の成分、耳石器由来の眼球運動の成分の違いを明らかにする。とくに卵形嚢の機能を評価す流ことを目的とした。2健康成人とめまい患者(特にメニエール病患者)の結果の比較。偏中心回転時における卵形嚢の機能が健常成人とメニエール病患者の違いを検討した。3VEMPと回転検査の結果の比較。耳石機能検査として従来からあるVEMPは刺激として音刺激による間接的な耳石器の反応を調べる検査である。われわれの偏中心回転検査で、実際に日常生活でかかる直線加速度刺激を生理的な範囲で直接刺激した結果と比較し、相違ないかどうかを検討した。VEMPと偏中心回転検査の結果はほぼ一致していた。4画像検査と回転検査の比較メニエール病患者21名を対象に、内耳造影MRI画像とVEMPより卵形嚢障害の有無を判定し偏中心回転検査を施行。卵形嚢障害あり4例中3例で耳石動眼反射に異常、卵形嚢障害なし17例中16例で正常な耳石動眼反射が認められた。本研究ではヒトに対し、偏中心回転刺激にて内耳平衡器官の耳石器を刺激し、誘発される眼球運動を記録、解析することで耳石動眼反射を定量的に評価できる新しい検査法を開発する。耳石機能が障害されているメニエール病患者における耳石動眼反射を健康成人と比較して、患者ごとの適切な強度のリハビリプログラムを決定するシステムを完成させることを目的とした。研究実績を以下に示す。1偏中心回転検査の機器の改良および健常成人データの解析。偏中心回転検査時の刺激強度を決定した。患者に負担なくスムーズに検査できるように回転検査時の固定器具の改良および眼球運動記録装置の改良し偏中心回転検査の際の耳石動眼反射を眼球運動三次元解析により数値化し、健常成人における正常値を求めた。2メニエール病患者における偏中心回転検査と前庭誘発筋電図検査(VEMP)の比較。偏中心回転検査で耳石機能を数値化し、VEMP反応の有無と機能障害の程度に相関があるか比較検討を行った。3メニエール病患者における偏中心回転検査と内耳造影MRIの比較。メニエール病における内リンパ水腫による内耳の形態的な障害の程度は内耳造影MRIにより評価可能である。この形態異常の程度を数値化し偏中心回転検査により得られた機能障害の程度との関係を検討した。偏中心回転検査の検査手技を確立し、健常成人における正常値を求めることに成功した。また、前庭誘発筋電図検査においても検査手技を確立して正常値を求め、メニエール病患者における耳石障害について比較を行った。本研究ではヒトに対し、偏中心回転刺激にて内耳平衡器官の耳石器を刺激し、誘発される眼球運動を記録解析することで耳石動眼反射を定量的に評価できる新しい検査法を開発する。偏中心回転検査の機器の改良および健常成人データの解析。メニエール病患者における偏中心回転検査と前庭誘発筋電図検査(VEMP)の比較。メニエール病患者における偏中心回転検査と内耳造影MRIの比較。メニエール病における耳石機能障害は球形嚢に多く認められた。またVEMPにて卵形嚢機能障害が疑われる症例は偏中心回転検査でも異常値を示すものが多く認められた。上記の内容は論文としてまとめ採択された。Assessment of endolymphatic hydrops and otolith function in patients with Meniere's disease. EuropeanArchives of Otorhinolaryngology. 2017, Vol 274.偏中心回転検査を用いて耳石動眼反射を測定するシステムを確率した。健常人での基準値をもとめ、さらに耳石器が障害されていると考えられるメニエール病の患者を用いて検討した。メニエール病は内耳における内リンパ水腫が原因といわれているが、近年これを内耳造影MRIにより画像的に確認できる。内耳造影MRIの画像とVEMPの結果より耳石障害の有無を判定し、偏中心回転検査の結果と比較した。偏中心回転検査のVEMPに対する感度が75%、特異度94%と高い相関をみとめ、この新しい偏中心回転検査が耳石機能検査として使用可能なことを証明した。

2健康成人とめまい患者(特にメニエール病患者)の結果の比較。偏中心回転時における卵形嚢の機能が健常成人とメニエール病患者の違いを検討した。3VEMPと回転検査の結果の比較。耳石機能検査として従来からあるVEMPは刺激として音刺激による間接的な耳石器の反応を調べる検査である。われわれの偏中心回転検査で、実際に日常生活でかかる直線加速度刺激を生理的な範囲で直接刺激した結果と比較し、相違ないかどうかを検討した。VEMPと偏中心回転検査の結果はほぼ一致していた。4画像検査と回転検査の比較メニエール病患者21名を対象に、内耳造影MRI画像とVEMPより卵形嚢障害の有無を判定し偏中心回転検査を施行。卵形嚢障害あり4例中3例で耳石動眼反射に異常、卵形嚢障害なし17例中16例で正常な耳石動眼反射が認められた。当初予定していた偏中心回転刺激の設定は主に卵形嚢動眼反射を調べるものであったが、研究によりメニエール病においては耳石器のうち卵形嚢よりも球形嚢のほうがより障害されていることが判明した。リハビリプログラムに関しては今年度の課題である。偏中心回転検査により球形嚢動眼反射を測定できる刺激条件を検討しており、そちらの条件で再度リハビリプログラムを検討する予定である。メニエール病の場合は耳石器の中でも球形嚢が主に障害されているため、回転検査中の頭位を工夫することにより卵形嚢だけでなく球形嚢を評価する方法を検討し、予備実験をすすめている。眼球運動の詳細な解析に当初の計画よりも時間を要しているため、研究にやや遅延が生じている。頭位の工夫を行うことでさらに回転検査中の患者固定などの物品が必要となり、また、解析用の機器の整備のための備品購入が必要であった。偏中心回転検査機器のさらなる改良およびリハビリプログラムのための材料購入およびVEMP検査の消耗品の購入などが必要であるため。偏中心回転検査機器を制御するコンピューターに不具合が生じ、修理に時間を要した。また眼球運動解析に予定より時間を要したために当初の計画より遅延が生じた。各検査に用いる消耗品等も必要であったため。偏中心回転検査機器の改良のための材料購入およびVEMP検査の消耗品購入などに用いる。
四本鎖構造形成DNAと蛋白質間相互作用の精密解析

蛋白質結合による4本鎖DNA構造の制御に関する知見は,生体内におけるゲノムDNAの機能制御や,生体分子材料としての4本鎖構造を基盤としたDNAナノデバイスにおいて有用である。本研究員は以前に,thrombin蛋白質とDNAアプタマー(TBA)を用いて,金属カチオン非存在下においてthrombinがTBAを四本鎖構造へ誘起させることを円偏光二色性(CD)スペクトル測定によって明らかにした(Biochem.Biophys.Res.Commun.,352,812,(2007))。このThrombinとTBA間の相互作用に関する詳細な解析を行うために,動物細胞COS7を用いて前駆体prothrombinからのthrombinの大量発現を行った。イオン交換カラムクロマトグラフィー,heparinカラムクロマトグラフィーによる精製を行い,相互作用解析が可能な高純度のthrombin大量発現に成功した。これを用いて等温滴定型熱量測定によるTBAとの相互作用解析を行った結果,TBAがアンフォールド状態にあるNaCl条件下における会合定数は,TBAが4本鎖構造にフォールドしたKCl条件下における会合定数と同程度の値を示し,TBAとthrombinの複合体はいずれも1:2であった。また得られた熱力学的パラメータは,NaCl条件下においてよりエンタルピー得かつエントロピー損な相互作用であった。CDスペクトル測定の結果,KClとNaCl条件では複合体の4本鎖TBAはほぼ同じ構造であったことから,NaCl条件下におけるよりエンタルピー得かつエントロピー損な相互作用は,アンフォールドなTBAがthrombinとの結合により4本鎖構造へと誘起されたことに由来するエネルギー変化であることが明らかとなった。さらに,NaCl条件下でのthrombin結合TBAの熱安定性を測定した結果,K^+によって安定化された4本鎖TBAと同程度の安定性(約50°C)を有していることも明らかとなり,thrombinによるTBA4本鎖のループ構造の安定化がG-quartet構造の安定化に寄与していることが示唆された。これらの結果は,蛋白質によるDNA4本鎖構造の制御における生物学的な知見と,生体分子材料における4本鎖構造を基盤としたDNAナノデバイスにおいて有用なストラテジーを与えるものと期待される。蛋白質によるDNAの四本鎖構造形成における基礎実験として、本研究員はthrombin蛋白質とDNAアプタマー(TBA)を用いて、金属カチオン非存在下においてthrombinがTBAを四本鎖構造へ誘起させることを円偏光二色性(CD)スペクトル測定によって朋らかにした(Biochem.Biophys.Res.Cozzmun.,352,812、(2007))。Thrombinによって形成された四本鎖DNAのCDスペクトルは、金属イオン(K^+)による四本鎖形成によって得られたCDスペクトルと比較して、290-300nm付近の正のバンド位置が異なることが分かった。thrombinによって形成されるDNA四本鎖構造は、そのG-quartet構造が、金属イオンによって形成されるG-qurtet構造と異なることが示唆された。ThrombinとTBA間の相互作用に関して、熱量測定などによる詳細な解析を行うために、thrombin前駆体からのthrombinの大量作製を試みた。pET26ベクターを用いて、大腸菌(Rosetta2)による前駆体prethrombin-2の大量発現を行ったところ、蛋白質は封入体として得られることが分かった。グアニジン塩酸塩による可溶化を行い、L一アルギニン塩酸塩を用いた段階透析法によるリフォールディング操作を行った。しかし、得られた可溶性蛋白質はジスルフィド結合による多量体を形成することが分かり、大腸菌による大量のthrombin作製は困難であることが分かった。そこで、動物細胞を用いた前駆体prothrombinの発現を試みた。pSRαベクターを用いてCOS7細胞をOpti-MEM培地にてトランスフェクションし発現を行った。その結果prothrombinが培地上清において分泌された。これら培地を回収し、イオン交換カラムクロマトグラフィー、Ecarin酵素処理、さらにheparinカラムクロマトグラフィーによる精製を行い、高純度のthrombinを得ることができた。現在、培地量を増やして大量発現を行っており、得られたthrombinを用いて等温滴定型熱量(ITC)測定を行う予定である。

CDスペクトル測定の結果,KClとNaCl条件では複合体の4本鎖TBAはほぼ同じ構造であったことから,NaCl条件下におけるよりエンタルピー得かつエントロピー損な相互作用は,アンフォールドなTBAがthrombinとの結合により4本鎖構造へと誘起されたことに由来するエネルギー変化であることが明らかとなった。さらに,NaCl条件下でのthrombin結合TBAの熱安定性を測定した結果,K^+によって安定化された4本鎖TBAと同程度の安定性(約50°C)を有していることも明らかとなり,thrombinによるTBA4本鎖のループ構造の安定化がG-quartet構造の安定化に寄与していることが示唆された。これらの結果は,蛋白質によるDNA4本鎖構造の制御における生物学的な知見と,生体分子材料における4本鎖構造を基盤としたDNAナノデバイスにおいて有用なストラテジーを与えるものと期待される。
ソーシャルビッグデータにおけるデータ分析とデータ管理の統合理論の構築と実践

ソーシャルビッグデータ分析のための基本的な理論について国際会議招待講演として提案ができたと同時に,時空間情報を基にしたジオ・ソーシャルビッグデータの分析技術(アルゴリズム)を開発し,ソーシャルビッグデータ研究センターの下で具体的課題(JAXAや自動車関連企業,インバウンド観光関連企業)への応用を通して,それらの有効性を確認することができた.それらの成果は学術論文誌,国際会議,国内大規模研究フォーラムDEIMなどで発表し,当該分野の研究に貢献した.特に以下の成果を上げることができた.日本の料理(例えばお好み焼き)を類似した外国料理(例えば韓国のチジミ)との差異で表現する手法を考案し,日本知能情報ファジィ学会誌で発表した.ソーシャルビッグデータの高速処理のために必要な事前の性能評価に関して,従来よりも精密で異なる世代のアーキテクチャにも適用可能な性能評価モデルを構築し,国際会議HIC2018で発表した.・統合分析モデル:ソーシャルビッグデータの理論モデルの検討結果として,統合分析モデルを,索引付き集合族をベースとして構築できることを思いついた.・自然言語処理:地域について記述したソーシャルデータに出現する単語のWord2Vec(頑強な解析手法である分散表現)による学習に基づいて,どういう単語(次元)が特定の地域を特徴づけるか分析した.本結果は観光情報学会で報告した.・ジオソーシャル・時系列データ分析:一般に新たな応用を企画するために,複数の異なるソーシャルビッグデータの組み合わせ(関係性)を発見する必要がある.時間・位置情報の付いた異なるソーシャルメディアの特徴の違いに注目して,外国人観光客が手軽に利用可能なwifiスポットの設置場所の候補を発見する方式を開発・評価し,その結果をソーシャルメディア関連の国際会議SocInfo12016で発表した.またオープンデータ(道路,避難所,危険度)とソーシャルデータ(密集する場所と時間帯)を組み合わせて,災害時の最適な避難経路を計算する手法を考案・評価し,その結果を国際会議ACM LBSN 2016で発表した.さらに時系列のソーシャルデータとオープンデータの関係を利用して,桜や紅葉の見ごろなどを正確に予測する方式を情報学に関する国際会議IWIN2016で発表し,最優秀プレゼンテーション賞を受賞した.・ユースケース収集:5か月間にわたって,百貨店,ホテル,鉄道,観光協会など観光事業者に対してインタビューによりニーズ調査を行った.この結果をもとにして,ソーシャルメディアを用いて旅行者の行動分析や経路分析,さらにはスポットの訪問前後の感想の変化分析などの研究を行った.そのうち行動分析手法については人工知能関連の国際会議AI4Tourismで発表した.すべての課題において,本年度の成果を国際会議など外部に発表・投稿することができた.検討実験した技術の具体的課題(観光情報など)への適用の見通しを得た.国際会議並びに国内研究フォーラムで行った発表が受賞した.◆統合分析モデル:集合族の導入で,ソーシャルビッグデータ応用に出現するデータ管理とデータマイニングの両方を統一的に表せることを国際会議MMEDIA2017(最優秀論文賞)と国際論文誌IJANSで発表した.◆自然言語処理:ある観光資源名について記述したソーシャルデータ(ツイッター)に出現する単語の共起グラフに対して,BiasedLexRank手法を適用して,特定の地域を特徴づける単語を発見する方法を開発した.またソーシャルデータのSVMによる分類により,旅行者の行動が,東京が目的地か経由地かによって差異があるか分析し,国際会議ACM MEDES2017で発表した.また,ある観光地を訪れる前後で,その印象が変化することに基づいて期待以上の観光地を発見する方法を開発し,観光情報学会で発表した.◆ジオソーシャル・時系列データ分析:オープンデータ(道路,避難所,危険度)とソーシャルデータ(密集する場所と時間帯)を組み合わせて,災害時の最適な避難経路を計算する手法を開発し,DBSJ和文論文誌に投稿(論文賞)した.また時系列のソーシャルデータとオープンデータの関係を利用して,桜の見ごろなどを正確に予測する方式を,国際会議IWIN2017(最優秀プレゼンテーション賞),国際会議MMEDIA2017で発表,国際論文誌IJASMに論文として採録された.◆ユースケース:インバウンド観光事業支援のために(A)観光スポット間での移動を言語別,時間帯別で可視化,並びに(B)観光スポットに関する,みんなの評価の変化を発見する実証サービスなどを開発した.サイエンスビッグデータに関してはJAXAなどと共同で,地震波そのものでなく,月から見た地球・木星までの距離,速度などで月震分類が可能であることをbalanced random forest手法を用いて確認し,国際会議MMEDIA2017で発表した.すべての課題について,本年度の研究成果を国内会議・国際会議で発表し,国内・国際論文誌に論文を投稿することができた.またユースケースとしてインバウンド事業者向け実証サービスへの適用および科学データを用いた月震分類という研究への適用を通して,本年度に研究開発した成果の有効性が確認できた.さらに国際会議で4件,国内会議で1件,論文誌で1件受賞した.ソーシャルビッグデータ分析のための基本的な理論について国際会議招待講演として提案ができたと同時に,時空間情報を基にしたジオ・ソーシャルビッグデータの分析技術(アルゴリズム)を開発し,ソーシャルビッグデータ研究センターの下で具体的課題(JAXAや自動車関連企業,インバウンド観光関連企業)への応用を通して,それらの有効性を確認することができた.それらの成果は学術論文誌,国際会議,国内大規模研究フォーラムDEIMなどで発表し,当該分野の研究に貢献した.特に以下の成果を上げることができた.日本の料理(例えばお好み焼き)を類似した外国料理(例えば韓国のチジミ)との差異で表現する手法を考案し,日本知能情報ファジィ学会誌で発表した.

ソーシャルビッグデータの高速処理のために必要な事前の性能評価に関して,従来よりも精密で異なる世代のアーキテクチャにも適用可能な性能評価モデルを構築し,国際会議HIC2018で発表した.平成29年度以降は,ユースケースの開発を進めて,論理層を中心に時空間分析基盤・情報抽出内容分析基盤の機能設計とその実行エンジンの実現と速度向上を達成する.具体的には以下のように研究を進める.(課題A)構築した代数操作からユースケースの記述に適用し,それらの妥当性の検証を行う.その評価をもとにさらなるモデルの改良を行う.(課題B1)複数のホットスポットの階層化とホットスポット間にある関係の発見方式を確立する.さらに多次元インデクスの利用や並列化を含めた手法高速化の検討・実験を行う.(課題B2)分散表現を用いた内容語に基づき,ツイッター記事(ツイート)の極性分析手法を開発する.さらにこれを用いて,同一内容語の地域別の印象評価や地域に固有の内容語の発見などを行い,観光などのユースケースで評価を行い,手法の妥当性を検証する.(課題B3)バースト検出関連のアルゴリズムの考案と評価,並びにバーストのハイレベルなモデル化の実現を目指す.リアルタイムな時系列データ(ストリーム)へ有効な方式として移動平均法などのフィルタ利用も考える.ここでは特に予測をタスクとして考えて,開発する.(課題C)モデルの変換・写像と実行アルゴリズムを実装し,ユースケースに適用していき,提案内容の妥当性の検証を行う.これらの評価結果をもとにさらなるモデル実現手法の改良を行う.平成30年度は,ユースケースの開発を進めて,時空間分析基盤・情報抽出内容分析基盤の実現と改良の検討を行う.研究成果を国内・国際会議で発表や論文誌に投稿すると同時に,研究内容の全体像を学術書にまとめる.具体的には以下のように研究を進める.【課題A】提案する代数操作をユースケースの記述に適用し,その妥当性の検証を行い,それをもとに必要な改良を検討する.【課題B1】複数のホットスポットの訪問歴による投稿者の属性推定の方式を実現する.また広域のエリアにおける移動歴による投稿者の目的推定の方式を実現する.これらの精度や実行速度を評価し,必要な改良を検討する.【課題B2】ソーシャルデータに含まれる言語情報と画像情報を統合的に利用するハイブリッドな分析手法を実現し,投稿者の意図や視点を推定する手法を実現して,手法の妥当性を検証し,必要な改良を検討する.【課題B3】現実世界では,データ量が十分でないために分析ができないようなスポットであっても,適切な補完方法を適用し,時系列データを補完して分析する手法を確立し,手法の妥当性を検証し,必要な改良を検討する.【課題C】研究成果を観光や科学など複数のユースケースに適用し,その妥当性の検証を行い,必要な改良を検討する.