hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌に対する抗ＶＥＧＦ治療に血管内皮前駆細胞が及ぼす影響に関する検討

Bevacizmabは腫瘍血管新生を標的とし、化学療法に併用される。循環EPC数は、腫瘍血管新生マーカーであるが、この研究の目的は、NSCLC患者のBev.併用化学療法の効果とEPC数との関連の調査である。未治療NSCLC患者、EPCのレベルに関連して2つの群に分け、各群において、Bev.併用の有無による腫瘍縮小率、無増悪生存期間、客観的奏効率、および疾患制御率を比較した。高EPC群においてのみ、Bev.併用化学療法は、有意に腫瘍減少率、ORRおよびPFSの上乗せをもたらした。EPCの数は、NSCLC患者でBev.の上乗せ効果を予測するバイオマーカーとなりえる。非扁平上皮癌患者にけるBev.併用による効果の上乗せがEPC値と関連していることを明らかにする研究を遂行中である。そのため、手術不能未治療非扁平上皮癌患者を対象とする多施設共同の臨床研究でBev.併用化学療法と通常の化学療法を行い、EPCの高低と奏効率、腫瘍縮小率、無増悪生存期間などとの関連を評価している。EPCが化学療法にBevacizumabを併用すべきかのマーカーとなるというエビデンスを構築する研究は、上述の内容を受けた前向き多施設共同研究で、End pointを腫瘍縮小率、奏効率、無増悪生存期間、全生存期間とするものであるが、現時点では未実施である。非扁平上皮癌患者に対する化学療法におけるBev.併用による効果の上乗せが末梢血中のEPC値と関連していることを明らかにすることを主題とした研究を遂行中である。そのため、手術不能未治療非扁平上皮肺癌患者を対象とする臨床研究でBev.併用化学療法と非併用化学療法を行い、EPC値の高低と奏効率、腫瘍縮小率、無増悪生存期間などとの関連を評価している。昨年度はフローサイトメトリーを用いて化学療法前に末梢血中の抗CD34抗体陽性、抗VEGFR-2抗体陽性で定義したEPC値を測定。上述の比較を2群間で施行したが、EPC低値群ではBev併用の有無で腫瘍縮小率と無増悪生存期間に明らかな差は認められなかった。しかし、EPC高値群ではBevを併用することで腫瘍縮小率が高く、無増悪生存期間が長い傾向があり、非扁平非小細胞肺癌患者において、EPCが多い症例でBevの併用によって化学療法の効果がより上乗せされることが考えられている。臨床研究であるゆえ、患者数の確保が達成度に大きく影響することが問題であり、Bev.併用化学療法およびそのコントロールとなる治療を行う非扁平上皮癌患者の登録がようやく目標数に近づいてきている状況である。EPCの高低がBev.併用化学療法の無増悪生存期間に有意に関与するというデータもでており、学会での発表も行っている。ただし、EPCの測定系に関して、一部、再検討が必要となっており、現在は、データの再検討および、統計処理、論文の作成、投稿をすすめている。現在、肺癌においても癌治療のテーラーメード化がいわれているが、同時に治療薬も高額になってきている。治療効果を予測することは癌治療自体のみならず、医療経済的にも重要となっている。非扁平上皮癌では腫瘍血管新生をターゲットにした抗VEGF薬であるbevacizmabが治療適応となっている。抗VEGF薬は、腫瘍血管新生をターゲットにする治療であるが、まだどのような患者に効果があるかはわかっていなかった。骨髄由来の血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell : EPC)組織へと組み込まれ増殖、コロニーを形成し、血管内皮へと分化する細胞であり、腫瘍血管内皮にも分化していることも明らかになった腫瘍血管新生のマーカーである。我々の先行研究において、過剰な血管新生つまり「EPCの高い群」では抗癌剤の効果として腫瘍縮小率および無増悪生存期間が劣るという結果を得ている。一方、報告ではEPCの高低で抗VEGF薬併用化学療法の効果が同等とされている。我々の検討との比較から、抗VEGF薬併用化学療法はEPCが高い群で顕著な上乗せ効果が得られるという仮説を立て検証した。非扁平上皮肺癌患者を対象とした臨床研究において、Bevasizmab併用化学療法の効果を評価した。EPC数が少ない群では非併用療法と比べ無増悪生存期間および腫瘍縮小率に上乗せがなかったが、EPC数が多い群では、両者で有意な上乗せ効果を認めた。治療前の末梢血中のEPCは治療ターゲットであるばかりでなく、その数は抗VEGF薬併用化学療法の効果予測因子となる可能性を見出した。臨床研究であるゆえ、患者数の確保が達成度に大きく影響することが問題であり、Bev.併用化学療法およびそのコントロールとなる治療を行う非扁平上皮癌患者の登録数が不十分であることが、遅れの理由となっている。

サイトカインやEPCの計測等は順調に行われており、予測された傾向が得られつつあるも、EPCの高低と奏効率、腫瘍縮小率、無増悪生存期間などとの関連を統計的な差をもって評価するに至っていない。患者数が確保されてきている状況から、仮説で予測した結論が得られうる状況となっている、ただし、EPC値に関するデータの信頼性を上げるべく、一部の測定に関して再検討を行っていく。また、統計学的検討を確実にするため、症例数をもう少し増やす必要はあるものの、同時に、学会での成果の報告、論文での報告を進めている。肺癌患者数の確保の遅れが研究の遅れの理由となっていることから、当施設および関連施設からの患者登録数を増やすべく、連絡体制を再確認していく。サイトカインやEPCの計測等は順調に行われており、継続可能な状況である。当初、患者登録が遅れたこともあり結果を報告するべきだった学会等へ旅費としての使用額が減ることとなった。患者登録が遅れており、検査に要する費用がかからなかったため、その分、次年度の使用額が生じることとなった。患者の登録および解析は継続していくため、検査および解析に関係する費用がかかる予定である。さらに、学会等での報告のための旅費、および論文投稿にかかる英文校正費用等が必要となる予定である。本年度の登録患者の検査費用および、業績発表において使用する予定である。
メラノジェネシス制御シグナリングにおけるホスホリパーゼDの関与とその分子機構解析

我々はこれまでに、リン脂質分解酵素のPhospholipase D1(PLD1)が色素細胞の重要な機能であるメラニン色素生合成(メラノジェネシス)の制御分子として作用する可能性を見出している。本研究課題は、メラノジェネシス制御シグナリングにおけるPLD1の関与を明確にするための更なる分子機構解析を行った。B16メラノーマ細胞内のPLD1発現を、RNA干渉(RNAi)法を用いてノックダウンしたところ、Tyrosinase、Tyrosinase-related protein 1(Tyrp1)、Dopachrome tautomerase(Dct)といったメラニン生合成に必要な酵素群の発現量(mRNAおよびタンパク質)が上昇し、メラノジェネシスが誘導されることが確認された。さらに、PLD1発現をノックダウンするとmTOR(mammalian target of rapamycin)活性が特異的に低下すること、mTORの選択的阻害剤であるrapamycinを添加するとメラノジェネシスが誘導され、その作用はPLD1遺伝子の過剰発現により減弱することから、PLD1によるメラニン生合成制御機構においてもmTORが深く関わっている可能性を見出した。また、PLD1によるメラノジェネシス制御に関与する分子を見いだすこと目的とし、B16メラノーマ細胞においてPLD1活性型遺伝子の過剰発現により発現量が変動する遺伝子を、DNAアレイ法によって網羅的に探索した。現在、PLD1遺伝子の過剰発現により変動が確認されたいくつかの候補分子について詳細に解析を進めている。我々は最近、リン脂質分解酵素のPhospholipase D1 (PLD1)が色素細胞の重要な機能であるメラニン色素生合成(メラノジェネシス)の制御分子として作用する可能性を見出している(K.Ohguchi et al. J.Biol.Chem. 2004)。本年度は、メラノジェネシス制御シグナリングにおけるPLD1の関与を明確にするために更なる分子機構解析を行った。マウスB16メラノーマ細胞をメラノサイト刺激ホルモン(α-MSH)で分化誘導すると、メラノジェネシスの増大に伴ってPLD1の発現量が著しく低下することが分かった。また、B16メラノーマ細胞のPLD1発現をRNA interference (RNAi)を用いてノックダウンしたところ、メラノジェネシスが誘導されることが明らかとなった。PLD1ノックダウンによるメラノジェネシスの亢進は、tyrosinaseをはじめとするメラニン生合成に必要な酵素群の発現量(mRNAおよびタンパク質)の上昇と相関することが確認された。また、PLDの働きにより産生されるボスファチジン酸(PA)のターゲット分子としてmammlian target of rapamycin (mTOR)が知られているが、B16メラノーマ細胞においてPLD1遺伝子をノックダウンすると、mTOR活性が低下することが分かった。B16メラノーマ細胞にmTORの選択的阻害剤rapamycinを添加するとメラノジェネシスが誘導されたが、その作用はPLD1遺伝子を過剰発現させることにより減弱した。
チェレンコフ光の精密再構成によるニュートリノ振動解析とCP対称性の破れの探索

純水内で発生したチェレンコフ光をタンクの壁にしきつめられた光電子増倍管で捉え、光量と時間情報から粒子の物理量を再構成するという手法はカミオカンデの時代に確立し、現在まで引き続き用いられている。本研究ではまず、光電子増倍管の間に再帰反射材を配置し、反射光によってもう一つのリングを生成させるという筆者考案の新手法を実用化に向け開発する。またこれまでのリング再構成法において無視されてきた、荷電粒子の水中での微細な散乱に伴うチェレンコフ光の揺らぎを再構成に取り入れ、リング再構成の精度向上を目指す。これらによりニュートリノ振動等の物理をより正確に捉える他、将来実験に向けた検出器コスト削減への貢献を狙う。
シングルイオン注入法の実現と固体物性制御への応用

0.1μm以下の寸法を持つ極微半導体構造に、ドーパントイオンを1個づつ任意個数だけ打ち込むためのシングルイオン注入装置(SII)の開発を行った。注入イオンの計数、イオン入射の検出効率の調査を行い、注入イオン数の揺らぎをランダムな場合の半分以下に押さえる見通しを得た。シングルイオンマイクロプローブを利用し、超LSIのメモリデバイス中でのソフトエラー耐性の弱い部位の特定、エラーの発生条件、および発生機構を明らかにした。従来のFIBを用いた極微構造加工法における加工損傷、加工精度の問題点を、FIBによる熱酸化膜の表面改質と異方性エッチングを組み合わせることにより克服し、ナノスケールSi極微構造を実現した。SIIによりナノサイズの表面改質を行ったシリコン表面に、メッキが選択成長することを確認した。I-V特性の温度依存性等の調査により、金属/半導体界面近傍のイオン照射欠陥による界面整流性の変化の原因がフェルミレベルピニングの変化に起因したショットキー障壁高さの変化であることを明らかにした。注入イオンによって生成される欠陥を陽電子消滅法によって評価し、欠陥の深さ方向分布と注入イオン種の関係を明らかにした。陽電子ビーム強度の向上のため、高効率の陽電子減速材の開発、^<60>Coから放出されるγ線の利用を試み、従来の方法に比べて1000倍の効率を予想させる基礎的実験結果を得た。分子軌道法を用いて、シリコンの表面構造、反応の理論解析を行い、酸化、水素原子の脱離、アルカリ金属吸着過程およびその安定構造を明らかにした。7×7構造形成過程のエネルギー計算を行い、酸素原子との相関を議論した。Si表面に形成されるDAS構造の成長過程をSTMを用いた高温その場観察で詳細に研究した。また、この構造の核の形成、消滅を高温でその場観察し、核の臨界サイズを明らかにした。極微構造半導体の物性制御の手段として、イオンを1個ずつ抽出して、試料の極微小部に注入するシングルイオン注入法(Single Ion Implantation,SII)の実現のために、(1)シングルイオンの抽出及び照射領域への照準、(2)SIIによる結晶欠陥生成の温度依存性を解明するための試料冷却機構、(3)その場熱処理を可能にするための急速熱処理機構、の設計を行い、製造業者と機密に緊議を行いつつ製作を委託した。平成5年度末の納入を持って試運転を行える段階に至った。極微構造半導体におけるSIIの効果を解明するためのテスト試料の構造ならびにプロセスの検討を行い、寸法100mum2mumの加工を本学共同利用施設において、又0.10.05mumの加工をシングルイオン注入装置を用いて、それぞれ行う方針を固めた。その中間領域の加工は外部に委託することとし、近く協議を行う予定である。SIIに伴って導入される点欠陥の解明を目的として、単色陽電子ビームラインの整備および陽電子消滅gamma線測定システムの整備を行った。高計数率Ge検出器、極低温小型冷凍器、赤外線導入加熱装置、非磁性加速管、制御用コンピュータ等の導入により、(1)電場併用型Si高効率陽電子モデレータの原理的開発に世界で最初に成功した、(2)高計数率陽電子消滅計測の試行の結果として半導体中の点欠陥の深さ分布の検出に成功した。これらの成果は、既に、印刷中のものを含めて70篇以上の論文として公表した。これらの成果を基礎として、次年度の計画に万全の構えで臨んでいる。極高真空中で、酸素含有量の異なるSi(111)結晶について、構造相転移温度を酸素被曝量の関数として計測した結果、高温の清浄化処理後の冷却速度によって相転移温度が異なる現象を発見した。

極微構造半導体の物性制御の手段として、イオンを1個ずつ抽出して、試料の極微小部に注入するシングルイオン注入法(Single lon lmplantation,SII)の実現のために、(1)シングルイオンの抽出及び照射領域への照準、(2)sIIによる結晶欠陥生成の温度依存性を解明するための試料冷却機構、(3)その場熱処理を可能にするための急速熱処理機構、の性能試験を行い基本性能を確認した。またGa^+イオンによる約50nm位のビーム集束ならびに像観察機能を達成した。極微構造半導体におけるSIIの効果を解明するため外部に製作委託したテスト試料が平成6年度末に納入される運びとなったので、シングルイオン注入装置を用いて、近々0.10.05μmの極微加工およびSII効果確認実験を開始する予定である。平成6年度は、単色陽電子ピ-ムラインの整備および陽電子消滅γ線測定システムの整備を行った。この過程で、全く新しい手法による極めて高効率の陽電子減速法を発見した。この方法は、高抵抗シリコンや半絶縁性GaAsやダイヤモンドを陽電子ストッパーとして利用し、これに電場を与え、ストッパー中で熱エネルギーにまで減速された陽電子の約40%を陽電子仕事関数か負である金属薄膜に導き、単色の低速陽電子へと変換させるものである。この方法では、低速陽電子への変換効率は、少なく見積もっても10%と予想される。従来の変換効率が、0.01%のオーダーであるので、当初計画していたものに比べ、1000倍の強度の陽電子線を利用できることになる。この開発と平行して、半導体中の点欠陥の深さ分布測定を多数の試料に対して適用し、他の方法では得られないユニークな欠陥情報を得、精密な理論的解析との対比を可能にした。また、陽電子マイクロビームの軌道計算に基づく静電レンズ系の試作により、100keVで、ビーム径か1μm以下、発散角が1度以下のビームを得る見通しをつけた。極高真空中で、Si(111)結晶における1×1→7×7構造相転移のその場観察を行い、多数の原子が協同する特異な新現象を発見した。Si(111)表面に関しては、表面過渡現象の観察が著しく進み、これに基づいて、表面原子集団の挙動における偶然性や必然性に関する理論の構築、相転移の活性化エネルギーの決定、などの成果を得た。半導体デバイスの基礎構造としての金属/SiおよびSiO_2/Si界面へのシングルイオン照射実験が進み、界面に導入される欠陥数と照射イオン数の間に線形な関係を見いだした。これにより、シングルイオンを探針として半導体デバイスやプロセスの診断を行う新しい評価技術の基礎を固めることが出来た。低速陽電子線のマイクロ・ビーム化および超短パルス化に取り組み、100Vで45μmまで絞り込み、150psecの超短パルス化に成功した。これらのビーム開発と平行して、シリコン、ヒ化ガリウム、グラファイト、ダイヤモンド等へのイオン注入誘起欠陥の同定および深さ分布の決定に成功した。また、これらの欠陥研究の基礎として、ゲルマニウム中の熱平衡点欠陥の絶対濃度測定を実施した。単一イオン注入装置(SII)装置の抽出イオン数を固体飛跡検出器で見積もり、平均抽出イオン数が1個以下に設定できることを示した。
ナノ加工スライドガラスを用いた次世代一分子イメージング法の開発

従来の一分子蛍光イメージング法では観察不可能であった、大きな解離定数を有する弱い生体分子間相互作用を観察できる次世代のイメージング法を開発することを目的として本研究を推進した。この新手法は、生体分子を固定するスライドガラスに金属のナノ開ロを配列形成し、そのナノ開口内に閉じ込められる近接場をプローブとして一分子同士の相互作用をリアルタイムで可視化する。すなわち、溶液中に浮遊する多数のタンパク質の中の1分子が、ナノ開口内に固定したタンパク質1分子と結合・解離する瞬間を観察可能にするものである。(1)金属ナノ開口の形状とタンパク質の配置を工夫することにより、原理的に10μMの高濃度色素存在下で一分子イメージングできることを計算機シミュレーションにより明らかした。(2)「金属ナノ開口形状とタンパク質配置」に関する2種類の実現方法を特許出願した。具体的には、金属ナノ開口の底部を掘り下げ、観察領域をニアフィールドではなく、ファーフィールドに配置することが、高いS/Nと信号強度を同時に獲得できる鍵となる。(3)一分子蛍光強産とS/N比を実測し、1μMまでの高濃度色素存在下においては明瞭に一分子観察できることを証明した。これ以上の濃度においては、背景光ノイズが上昇しS/N比が低下し始める。(4)シャペロニンGroELとコシャペロニンGroESをモデルタンパク質として用い、1μMの蛍光標識GroES溶液中でのGroEL-GroES間一分子相互作用リアルタイムイメージングに成功した。(5)これまで提唱されていた、GroEL-GroES間の結合モデルに関する2つの相矛盾する定説、すなわち「フットボール型結合モデル」と「ツーストローク型結合モデル」に関して検証し、後者の妥当性を明らかにした。これまで検出不可能であった弱い生体分子間相互作用を、1分子レベルで観察・解析できる次世代の一分子イメージング法を開発することを目的として本研究を推進した。(1)一分子イメージング基板(ナノ加工スライドガラス)の最適加工条件の獲得スライドガラスへの金属薄膜の蒸着と電子線パターニングの条件出しを終了した。ナノホールの底部のガラス表面を20nmだけ掘り下げた構造が一分子観察に最も適していることを見出した。また、スパッタや反応性イオンエッチングにおける金属残渣が蛍光観察において高いノイズを発することも分かった。(2)ナノ加工スライドガラスを用いた一分子蛍光のシグナル対ノイズ強度評価3次元の計算機シミュレーションにより、ナノホール内の一分子からの蛍光シグナル強度、および環境からのノイズ蛍光強度を見積もった。加えて、(1)で取得した実験結果と比較考察を行った。(3)分子シャペロンを用いたデモンストレーションシャペロニンGroELおよびコシャペロニンGroESを用いて、ナノ加工スライドガラスを用いて一分子観察を行ったところ、1μMという高濃度の蛍光色素存在下で、GroEL-GroES間の結合・解離を一分子レベルでリアルタイムに観察できたことに加え、この反応の結合定数やATP依存性が、細胞内にある場合と比較して、ほとんど変化していないことを確認した。上記の結果は、試作したナノ加工スライドガラスが、弱い分子間相互作用の一分子イメージングに適していることを示すものである。なお、本研究成果により、下記を受賞したことも合わせて報告する。
英語教育における携帯型電子辞書の「学習効果」と「検索行動」に関する実証的研究

携帯型電子辞書の「学習効果」の実証的検証ならびに「検索行動」に関して研究を進め、その成果を国際学会2回、全国大会3回で発表した。また、論文の投稿も積極的にすすめ、国際学会Proceedings(FLEAT-V:英文)および国際研究誌(CALICO Journal;英文)に論文を投稿し、それぞれ受理された。さらに、国内学会の研究誌に1編論文を投稿し掲載された。実証研究の主要な成果は、以下の5点に要約することができる、つまり、日本人大学生英語学習者(上級、中級、初級)を対象とした場合、1)携帯型電子辞書を利用した場合、単語等の検索頻度は(統計的にみて)有意に上昇する2)電子辞書を利用した場合、単語等の検索速度は(統計的にみて)有意に上昇する3)電子辞書を利用した場合、既知の単語でも確認のために検索する傾向が顕著に認められる4)にもかかわらず、英文の内容理解得点は、検索頻度に比例する形では向上しない(2種類の研究で確認)5)英語上級学習者と初級学習者の間には、電子辞書の検索方略に質的な違いが認められるこれらの実証的な研究の成果をうけて、研究発表や論文では、理論的考察を行ったほか、検索回数の増加を理解の向上につなげるための「検索行動」(辞書検索方略)について、上級学習者の質的研究をもとに、教育的示唆の提示を試みた。本年度は、携帯型電子辞書の「学習効果」の実証的検証に重点をおきながら研究を進め、その成果を国際学会1回、全国大会2回で発表し、Proceedings(英文)および大会発表論文集用(和文)に論文化した。また、成果の一部を、国際雑誌を含む2誌に投稿し、現在審査結果まちの状況である。これらに加えて、先行研究のレビューのため、学内紀要用に英文論文を1編発表した。本年度の実証研究の主要な成果は、以下の5点に要約することができる、つまり、日本人大学生英語学習者(中級、初級)を対象とした場合、1)携帯型電子辞書を利用した場合、単語の再認率が、若干ではあるが、さがる傾向が認められる2)その理由は、情報処理の深さと関係する可能性がある3)携帯型電子辞書を利用した場合、単語等の検索頻度は(統計的にみて)有意に上昇する、4)また、電子辞書を利用した場合、既知の単語でも確認のために検索する傾向が顕著に認められる、5)にもかかわらず、英文の内容理解得点は、検索頻度に比例する形では向上しない。これらの研究成果をうけて、研究発表や論文等では、情報処理の深さを深めるためのタスクの必要性と、検索回数の増加を理解の向上につなげるための「検索行動」について、教育的示唆を提示した。また、上述のタスクに関する研究にも着手しており、その成果として、6)検索した単語の意味にあう例文を同時に確認するようなタスクでは情報処理の深さは向上しない、7)タスクそのものよりも、タスクの中で利用する「検索行動」に処理の深さは関係するということがわかった。次年度では上級学習者のとる「検索行動」に研究の重点を移しながら、電子辞書利用についての考察を深めていく予定である。本年度は、昨年度に引き続き、携帯型電子辞書の「学習効果」の実証的検証を行ったほか、「検索行動」に関しても研究を進め、その成果を国際学会2回、全国大会1回で発表した。さらに、もう1編の論文(英文)を国内学会の研究誌に投稿しており、現在審査結果を待っている状況にある。本年度の実証研究の主要な成果は、以下の5点に要約することができる、つまり、日本人大学生英語学習者(上級、中級、初級)を対象とした場合、1)携帯型電子辞書を利用した場合、単語等の検索頻度は(統計的にみて)有意に上昇する2)電子辞書を利用した場合、単語等の検索速度は(統計的にみて)有意に上昇する3)電子辞書を利用した場合、既知の単語でも確認のために検索する傾向が顕著に認められる4)にもかかわらず、英文の内容理解得点は、検索頻度に比例する形では向上しない(2種類の研究で確認)

5)英語上級学習者と初級学習者の間には、電子辞書の検索方略に質的な違いが認められるこれらの実証的な研究の成果をうけて、研究発表や論文では、理論的考察を行ったほか、検索回数の増加を理解の向上につなげるための「検索行動」について、上級学習者の質的研究をもとに、教育的示唆の提示を試みた。
高反応性中間体ボリルエナミン類の特徴を活用する新規ドミノ反応の開発

アルキンに共役したオキシムエーテルへのトリエチルボランをラジカル開始剤とした炭素ラジカル付加反応を検討した結果、位置選択的にβ-付加体が得られた。次に、有機銅試薬を用いたアルキニルオキシムエーテルへの求核付加反応を行ったところ、ラジカル反応とは付加する位置が逆転しα位にアルキル基が導入された付加体が得られた。さらに、位置選択性の逆転現象を解明するために、計算化学を用いて、遷移状態や活性化エネルギーなどを検討した。本年度は、アルキンに共役したオキシムエーテルの多様な反応性を活用したラジカル種および有機金属試薬との位置および立体選択的共役付加反応を検討した。はじめに、碓にエステル部を有するアルキニルオキシムエーテルへのトリエチルボランをラジカル開始剤とした炭素ラジカル付加反応を検討した。その結果、プロトン化剤としてMeOHを添加し、-80°Cで反応を行った場合に、位置選択的かつ立体選択的にβ-付加体が得られた。本反応過程で、反応中間体としてボリルアミノアレンが生成していることが考えられる。そこで、次に求電子剤として種々のアルデヒドを用いてボリルアミノアレンを捕捉することを試みた。脂肪族アルデヒドを用いるドミノ型ラジカル付加-アルドール型反応を検討したところ、2級および3級ラジカルとの反応においては、ラジカル付加、アルドール型反応およびラクトン化が連続的に進行し、ラクトン体が選択的に得られた。次に、有機金属試薬を用いて求核付加反応を検討した。はじめに、Et_2CuLiを用いたアルキニルオキシムエーテルへの求核付加反応を行った。その結果、興味深いことに、ラジカル反応とは付加する位置が逆転しα位にエチル基が導入された付加体が75%の収率で得られた。さらに、Et_2CuLiとの反応後、同一反応容器内へ求電子剤を加えることにより、中間体アレノレートをワンポットで捕捉することを検討した。すなわちMeIまたは、BzClを用いて反応を行ったところ、効率よく反応は進行し、4置換オレフィンが収率良く得られ、一挙に複数の炭素-炭素結合を構築することに成功した。最後に、位置選択性の逆転現象を解明するために、計算化学を用いて、遷移状態や活性化エネルギーなどを検討した。その結果、熱力学的にも速度論的にも、その位置選択性の逆転を説明できることが、明らかとなった。共役イミン類は、付加反応における求電子剤としての性質のみでなく、環化付加反応や窒素原子が求核剤として働くなど多様な反応性をもつ有用な合成素子である。そこで今年度は、共役オキシムエーテルへのラジカル付加反応によって生成するN-ボリルエナミンを新たなドミノ型反応へ展開する目的で[3,3]-シグマトロピー転位を含むドミノ型反応の開発を目指し、酸素原子上にフェニル基を有する共役オキシムエーテルへのラジカル付加反応を検討した。はじめに、β位にエチルエステルを有する共役オキシムエーテルを基質として用いて、ドミノ型反応を検討した。ジクロロメタン還流中、ルイス酸としてトリメチルアルミニウム及びラジカル開始剤としてトリエチルボランを加えて反応を行ったところ、期待どおり、エチルラジカル付加反応に続いて、[3,3]-シグマトロピー転位が進行した生成物benzofuro[2,3-b]pyrrole-2-oneが、17%と低収率ではあるが得られた。次に収率の向上を目指し、様々な反応条件を検討した。その結果、溶媒としてベンゼンを用いて、還流条件下反応を行った場合に、64%の収率でbenzofuro[2,3-b]pyrrole-2-oneが得られることが、明らかとなった。さらに、エチルエステルの代わりに様々なカルボン酸誘導体を用いて本反応を検討した。その結果、ペンタフルオロフェニルエステルを有する共役オキシムエーテルを基質とした場合に、88%と最も良い収率でbenzofuro[2,3-b]pyrrole-2-oneを与えることが明らかになった。benzofuro[2,3-b]pyrrole骨格は、これまで合成研究がほとんどなされてなく、生物活性評価を含めた今後の展開が期待される。
脳細胞表面の増殖抑制タンパク質の精製

本研究は、生体内の多くの細胞が、増殖能力を有したままで増殖を停止し、分化機能を営んでいるしくみを明らかにするための一端として、細胞表面にあって増殖抑制活性をもつ因子を分離精製し、その作用機作を解明しようとするものである。増殖停止した培養細胞、増殖していない組織の細胞等にこの活性が検出されるが、本研究では脳組織よりこれを分離することを試みた。ウシ脳より機械的に細胞浮遊液を調製し、これを酵素処理することによって活性因子を細胞膜から遊離させ、これを有機溶媒処理して脱脂し、更にゲルロカその他のクロマトグラフィ-によって精製を進めることとした。初年度に問題になったのは、第一に活性成分の回収率が不安定で再現性に乏しいことであった。次に、活性を検定する細胞の種類と細胞の増殖相の適性の問題があった。酵素としては、タンパク分解酵素とホスフォリパ-ゼを主に検討し、ホスフォリパ-ゼCの使用により、活性の回収は少ないものの安定した結果が得られた。しかし本酵素は高価であるため、大量精製には使用し難かったので検討に留めた。タンパク分解酵素は活性の回収に再現性がない欠点があったが安価であるため、これを用いて条件の安定化に努力した。検定細胞は正常細胞を用いるのがよく、予め増殖停止状態に導入した後、増殖因子による増殖誘導と同時に検体を添加し、前駆体とり込みによるDNA合成誘導抑制活性として検定した。これらを含めた種々の検討の後、精製を試みた。とりあえずの最終段階としての糖鎖によるアフィニティカラム吸着画分は、増殖抑制活性を有していた。タンパク質の純度としては数本のバンドを含んでいた。標品は糖鎖を含むことが示唆されたが、その生物学的意義を検討するには至らなかった。一応の精製標品を得たことにはなるが、量的には不充分で、種々の生物活性を検討できなかった。大量精製には、更に操作法の改良工夫が必要とされる。本研究の目的は、生体内の多くの細胞が増殖能力を有したままで増殖を停止し分化機能を営んでいるしくみを明らかにするために、細胞表面にあって増殖抑制作用をもつ因子を分離精製し、その作用を明らかにすることにある。モデル材料として牛脳を材料として用い、これを機械的にほぐして細胞浮遊液とした後、酵素処理によって細胞表層の分子を緩和に解離させた。細胞を遠心分離して除去した上清を、硫安沈澱、イオン交換クロマト、ゲル濾過、吸着クロマト、高速液クロなどに順次かけて、活性分画を濃縮した。この過程で、活性の検定法として、培養ラット細胞3Y1および培養ハムスタ-細胞BHKに対するタンパク質合成阻害およびDNA合成阻害を指標として用いたが、両活性は必ずしも同一の分画に回収される訳ではなかった。すなわち、細胞表層分子のなかには、タンパク質合成阻害を介して増殖抑制効果を示す成分と、タンパク質合成を介することなく増殖抑制効果を示す成分との、少くとも二種類があることが明らかになった。いずれの成分も化学的にはタンパク質あるいはペプチドであると考えられた。精製過程で最も問題となったのは、活性成分の回収率の不安定性であった。これには主に2つの原因が考えられ、ひとつは活性検定に用いる細胞のフェイズの問題であり、もうひとつは、活性成分分画の初期段階でのプロナ-ゼ処理と有機溶媒処理条件の問題であった。実験条件の微妙な違いが、活性成分回収に大きな影響を与えることが明らかになった。

次年度はこの経験を生かし、これら条件を厳密に設定して、充分な量の精製標品を得て、作用機作の解析に進めることを目指したい。本研究の目的は,生体内の多くの細胞が,増殖能力を有したままで増殖を停止し,分化機能を営んでいるしくみを明らかにするために,細胞表面にあって増殖抑制活性をもつ因子を分離精製し,その作用機序を明らかにすることにある。前年度の研究で問題となったのは活性成分の回収率の不安定性にあった。これは主に2つの原因が考えられ,ひとつは活性検定に用いる細胞条件の不安定性に起因し,もうひとつは活性成分分画初期段階での酵素処理に起因するものと考えられた。本年度は,これらの問題を改善し,その上で活性成分を精製すべく努力した。まず,検定細胞については,前年度用いた細胞が,がん細胞に近い性質を有することから,本年度は正常のラットおよびヒト細胞を用いて改善をはかった。用いる細胞のフェイズとして,まず増殖停止状態に導入し,これを増殖因子によって増殖誘導すると同時に標品を添加し,増殖誘導抑制能として検定することが至当と考えられ,改善された。次に,脳細胞表面より活性成分を遊離させる際の酵素処理条件であるが,ホスフオリパ-ゼを用いることにより,より安定した活性の回収が見られた。しかし本酵素は高価なため度々用いることができず,もとのタンパク分解酵素法により,反応条件をできる限り一定に保つことで再現性向上をはかった。以上の検討のうえ,活性成分の精製を実施し,最後のアフィニティカラム吸着部分の回収により,活性を有する標品を得た。しかし,未だ数本のタンパクバンドを含み,完全精製には至らず,また,微量しか得られなかったので更に精製を進めることはできなかった。ある程度の精製品を得たことは初期の目的の一部を果したことにはなるが,今後,より大量の標品を得て更に精製が進められる様,回収率の向上を工夫する必要があるものと考える。
超幾何関数の研究

1)古典的超幾何的黒写像の的は理満球面であったが、的を又曲3-空間、弩叱咤3-空間にした。又黒像曲面の単位法線は弩黒であり、弩黒像曲面の単位法線は又黒である。それら法線の測地的延長は理想境界なる理満球面に至り、元祖黒及び裏黒を回復する。これらの曲面は方程式の特異点以外にも特異点を有し、元祖黒以上の幾何的不変量を提供する。2)実射影空間内の一般の位置にある超曲面配置は空間n次元のときn+3枚が組み合わせ的に一意性を有し興味深い。組み合わせ的一般論のあと、巡回群作用が明示的な表示に取り組んでいる。(1)双曲的Schwarz写像。Gaussの超幾何微分方程式の二つの独立解の比で定義される写像を(創始者の名前を取って)黒写像と言い、方程式の径数が実数の時は黒氏による古典的研究がある。この時の黒写像の的は理満球面である。一方方程式の測多価群は2行2列の複素一般線形群である、この群が自然に働くのは理満球面でなく内部の3次元又曲空間である;勿論その理想境界の理満球面にも働くが。正しい黒写像の的は3次元又曲空間で在るべきだとの考えから、又曲黒写像を以下のように定義した:2つの独立解とそれらの一階の微分を並べて2行2列の行列を作り、それとそれの転置複素共役行列の積は正値得る水戸行列であり、それを3次元又曲空間の点と考える。こうして出来た又曲黒写像は以下に述べるように元祖栗写像を超えたよいものであることが分かった。方程式の径数が複素数であっても測多価群が離散群ならば像は閉部分多様体になる。方程式の(3点の)特異点以外にも或る曲線に沿って像は特異点(尖曲線)を有し所々に燕尾を持つ。合流型にしても尚像曲面は幾何的に明快な意味を持つ。像曲面上の点から測地的法線に沿って理想境界に達すれば、一方は元祖懲り写像を回復し、他方(裏黒写像と名付けた)も関数論的に興味深い性質を持つ。(2)実射影空間内の一般の位置にある超平面配置により切り分けられる部屋。次元の数より3多い数の超平面のとき、配置は組み合わせ的に一意であり、この場合を詳しく調べ始めた。特に3次元の時は切り分けられた部屋がどう配置されているかが文章で記述できるくらい理解が深まった。1)(3,6)型超幾何微分方程式で、測多価群が4型古典対称領域に不連続に作用する物、有限群になる物を発見し、詳しく調べた(北大の松本、山口、神戸大の佐々木、高山と共同研究)。方程式が既約の時に黒写像が幾何的に意味がある例を模索中である。松本と東大の寺杣と共同。2)元祖超幾何的黒写像の的は複素射影直線であるが、的を又曲3-空間にした方が自然である。又黒像の特異点を調べた。又黒像の各点から法線を測地的に辿れば理想境界としての複素射影直線(理満球面)に当たり、それが元祖黒写像を回復する。逆方向に行けば裏黒写像となる。黒像の平行曲面族と焦曲面を調べた。合流方程式特に絵有の又黒を調べた。絵有的又黒の離散化に成功した。山田光太郎、佐治健太郎、野呂正行、小池達也、T. Hoffmann, W. Rossman達との共同。3)理満球面の外側の弩叱咤3-空間に的を持つ弩黒写像の存在に気付いた。又黒像の単位法線を与えるのが弩黒であり、弩黒像の単位法線が又黒であった。どちらの場合も法線を測地的に辿れば、元祖及び裏黒写像を回復する。弩黒はある程度まで又黒と平行な議論が出来るが、本質的違いがある:空間に働く群SL(2,C)の離散部分群が又曲空間には不連続に働くが、弩叱咤空間にはどんな無限群も不連続に働かないことである。しかしSL(2,Z)位小さい群だと、弩叱咤空間の部分領域には不連続に働くことが知られているので、この群を測多価群にもつ弩黒の像が綺麗に収まるかは微妙な問題である。神戸の佐々木、佐治、岡山の藤森と共同。4)実射影空間内の超平面配置の研究。n次元空間内のn+3枚の一般の位置にある超平面の配置が組み合わせ的に一意で興味深い。舌寝配置と言う特別な配置で一般的に論じた(趙康次と共同)。3,4次元のときの詳しい研究が進行中(F. Apery, B. Morinと共同)1)古典的超幾何的黒写像の的は理満球面であったが、的を又曲3-空間、弩叱咤3-空間にした。

組み合わせ的一般論のあと、巡回群作用が明示的な表示に取り組んでいる。{(1)} Eulerによる超幾何関数の{積分表示}は背負ってる回路({捻表路地群})と捻れ形式({捻裏路地群})の双対として定式化されている.表路地群の{交叉理論}を喜多通武と作った.裏路地群の交叉理論は松本圭司が趙康治と作った.色々な例で交叉形式の具体形の導出とその応用を試みている.(+三町勝久、松本、趙).{(2)}今までの黒写像は的が複素射影直線であったが,私は昔から,この的はおかしいと思っていた;測多価群が離散的でも的空間に不連続に働かないからである.この不都合を解決するためにも、的が{\bf又曲}3-空間である{又黒写像}を調べ始めた.副産物の{\bf裏黒写像}も関数論的に興味深い.像は{平前曲面}になり{燕尾}特異点を有する.超幾何方程式の径数を動かして燕尾が{交尾}する様子を調べた.超幾何方程式を{\bf合流}させて,又黒の{漸近}性質を調べた.平前曲面の{平行曲面族}と{\bf焦曲面}の{\bf特異点}を調べた.(+佐々木武,山田光太郎,野呂正行,佐治健太郎). {(3)}絵有的又黒写像に{離散類似}があること,離散的曲面の特異点の研究を始めるべきこと等が分かった:又曲3空間内の{離散平坦曲面}と線形葡萄園曲面(+ Hoffmann, Rossmann,佐々木).{(4)}実射影空間内の{超平面配置}を調べている.一般次元で{舌寝配置}で切り分けられる部屋の様子を記述した(+趙).三次元内の六枚の平面が特に興味深い対象であることが分ってきた(+B. Morin).(研究目的1)超幾何積分の基礎付け:捩(コ)ホモロジー群の交叉理論。この理論を使って多変数超幾何関数の研究が最近発展している。(研究目的2)実射影空間内の超平面配置の補集合の配列:舌寝配置の時には組み合わせ的に有効な表示法を発見。空間の次元より3多い数の超平面の場合が特に興味あり、空間次元3の時は相当よく分かった。(研究目的3)双曲的黒写像:方程式の3点の特異点以外の特異点はどこにどのように表れるか、それが径数を変化させたときにどのように振る舞うか。元祖黒写像、又黒写像、裏黒写像を繋ぐ平行曲面族。方程式の合流により像はどう変化するか。究極的合流方程式の絵有のときを特に詳しく調べた(酢と楠現象の幾何学化)。(研究目的4)離散曲面・離散正則関数:絵有方程式の又黒写像の離散類似を構成。この過程で離散正則関数の重要さが認識された。(研究目的7)一寸来群。超幾何方程式の3つの特異点での指数差が純虚数のとき測多価群が週数2の一寸来群になることを発見。その結果と一寸来群に関する保形関数の無限積表示から、古典的楕円的保形関数である乱舞だ関数の新しい無限積表示(絶対収束はしない)を発見。(1)捩表裏路地群の交叉形式は、三町・松本の協力の下に、測多価群の基底に依らない表示、微分方程式系の基底に依らない表示を得る為に使われることになった。この交叉形式は我々が発見してから15年以上経過しているにもかかわらず、その重要性が広まっていなかったが、徐々に認識が広がってきた。(2)超幾何微分方程式の又黒写像は従来の黒写像を含むより自然な対象で、曲面論・特異点論を含む対象として発展し、満足出来る発展をしたとおもう。(3)これの離散版は始まったばかりであるが、正則関数の離散類似という大問題に具体的例を与えるものとして、注目を集めている。出版予定論文:又曲3-空間内の離散平坦曲面と線形葡萄園曲面(+T. Hoffmann, W. Rossman,佐々木),米数学会Trans.(4)実射影空間内の{超平面配置}。
2波長発振レーザーは齲蝕の進行抑制効果があるか

2波長発振レーザーはレーザーダイオードによりNd:YAG(波長1.06μm)を励起して、その後オプティカルパラメトリック発振器(OPO)により波長を変換して2.1μmを境に長波長側、短波長側に同時に波長を可変出来る2波長のレーザーを得る装置である。このことにより1.6から4.0μmの波長域のレーザー光を得ることと、また2波長同時に発生することが可能な装置である。今回、3μm帯を歯の硬組織を切削する有効とされるEr : YAGと同等の2.94μmの波長を用いた。このため2μm帯は1.61μmとなり、同一の発振器より取り出した。臨床応用をシミュレーションするため導光ファイバー、ハンドピースを通して、広帯域レーザーパワーメーター(パワーメーター:LASERSTAR、ディテクター:L30A-SH・オフィール社製)を用いて2波長の出力を得ることを確認した。2.94μm帯は齲蝕象牙質の切削においては十分な切削能力を発揮したものの、健全象牙質においてはやや劣っていた。このことは市販のEr : YAGレーザー装置と比較して、歯の切削に有効である3μm帯(40pps)ではエナメル質の十分な切削性能を得るまでには至らなかった。さらに高出力を得るには容量の大きなOPOを用いること、レーザー装置の多段スタック、また導光系の減衰を抑えることなどが必要であることが示唆された。動物実験において、象牙質に対する窩洞形成を行った結果、歯髄の炎症性変化は少なく、優れた成績を示した。このことより、2波長発振レーザーによる硬組織の切削は、エナメルに対しては効率が劣るものの、安全な切削性を示すことが判明した。2波長発振レーザーはレーザーダイオードによりNd:YAG(波長1.06μm)を励起して,その後オプティカルパラメトリック発振器(OPO)により波長を変換して2.1μmを境に長波長側,短波長側に同時に波長を可変出来る2波長のレーザーを得る装置である。このことにより1.6から4.0μmの波長域のレーザー光を得ることと、また2波長同時に発生することが可能である。この装置を用いて2μm帯、3μm帯の2波長を選択しウシ抜去歯を用いて実験を行った。今回は3μm帯を歯の硬組織を切削する有効とされるEr:YAGに近似させるために2.81μmを用いた。このため2μm帯は1.7μmを同一の発振器より取り出した。臨床応用をシミュレーションするため導光ファイバー、ハンドピースを通して、広帯域レーザーパワーメーター(パワーメーター:LASERSTAR,ディテクター:L30A-SH・オフィール社製)を用いて安定した可変波長の出力を得ることを確認した。現状では切削に十分な出力を得ることができず、先端出力130mj、40ppsの出力にて実験を行った。本装置で用いているOPOにおいて安定したレーザー出力を得るためには現段階ではほぼ65mjが限界であり、今回は2段スタックにして130mjを得ている。しかしながら歯の切削に有効である3μm帯(40pps)ではエナメル質の十分な切削量が得られなかった。さらに高出力を得るには容量の大きなOPOを用いる、レーザー装置の多段スタック、また導光系の減衰を抑えること等の必要性が分かった。装置の改良を行い、2μm帯での吸収特性、エナメル表層における亀裂等,レーザー照射の歯質に与える影響を検討する。2波長発振レーザーはレーザーダイオードによりNd : YAG(波長1.06μm)を励起して、その後オプティカルパラメトリック発振器(OPO)により波長を変換して2.1μmを境に長波長側、短波長側に同時に波長を可変出来る

2波長のレーザーを得る装置である。このことにより1.6から4.φμmの波長域のレーザー光を得ることと、また2波長同時に発生することが可能である。この装置を用いて2μm帯、3μm帯の2波長を選択しウシ抜去歯を用いて実験を行った。今回は3μm帯を歯の硬組織を切削する有効とされるEr : YAGに近似させるために2.94μmを用いた。このため2μm帯については1.67μmを同一の発振器より取り出した。臨床応用をシミュレーションするため導光ファイバー、ハンドピースを通して、広帯域レーザーパワーメーター(パワーメーター: LASERSTAR、ディテクター: L30A-SH・オフィールド社製)を用いて安定した可変波長の出力を得ることを確認した。耐水研磨紙により#1200まで研磨した牛歯エナメル質に2μm帯(1.67μm)のレーザー光を照射し、エナメル質表面の形態的変化、温度上昇赤外線温度計(ミノルタ、TR-0506C)にて計測、検討を行った。10秒間の照射において出力2.05Wでは28.3°C、1.02Wでは15.9°Cの上昇を認めた。実体顕微鏡による表面観察では形態的な変化は認めなかった。観察試料を縦断し落射偏光顕微鏡像(ニコン、エクリプス: E600POL)では2.05Wでのみエナメル質表層付近に約30μmの幅で反射特性の異なる層が認められた。2波長発振レーザーはレーザーダイオードによりNd:YAG(波長1.06μm)を励起して、その後オプティカルパラメトリック発振器(OPO)により波長を変換して2.1μmを境に長波長側、短波長側に同時に波長を可変出来る2波長のレーザーを得る装置である。このことにより1.6から4.0μmの波長域のレーザー光を得ることと、また2波長同時に発生することが可能な装置である。今回、3μm帯を歯の硬組織を切削する有効とされるEr:YAGと同等の2.94μmの波長を用いた。このため2μm帯は1.61μmとなり、同一の発振器より取り出した。臨床応用をシミュレーションするため導光ファイバー、ハンドピースを通して、広帯域レーザーパワーメーター(パワーメーター:LASERSTAR、ディテクター:L30A-SH・オフィール社製)を用いて2波長の出力を得ることを確認した。2,94μm帯は齲蝕象牙質の切削においては十分な切削能力を発揮したものの、健全象牙質においてはやや劣っていた。このことは市販のEr:YAGレーザー装置と比較して、歯の切削に有効である3μm帯(40pps)ではエナメル質の十分な切削性能を得るまでには至らなかった。さらに高出力を得るには容量の大きなOPOを用いること、レーザー装置の多段スタック、また導光系の減衰を抑えることなどが必要であることが示唆された。動物実験において、象牙質に対する窩洞形成を行った結果、歯髄の炎症性変化は少なく、優れた成績を示した。このことより、2波長発振レーザーによる硬組織の切削は、エナメルに対しては効率が劣るものの、安全な切削性を示すことが判明した。
コンクリート系骨組への制振ダンパーの合理的活用法の提案とその構造性能評価法の構築

コンクリート系骨組に制振ダンパーを組み込むことは耐震安全性の確保に有効であるにも関わらず,接合方法に決定的なディテールがないこと,接合形式の違いによる制振効果の定量的評価法がないこと,確立された制振設計法がないことなどの理由から,制振ダンパーは必ずしも活用されていないのが実情である.本研究では,提案した接合方法,接合形式により制振ダンパーを合理的に活用したコンクリート系骨組について,接合部,部分架構,さらに全体骨組までの実験と解析を行い,この構造の力学挙動および制振効果を明らかにするとともに,構造性能評価法を構築する.コンクリート系骨組に制振ダンパーを組み込むことは耐震安全性の確保に有効であるにも関わらず,接合方法に決定的なディテールがないこと,接合形式の違いによる制振効果の定量的評価法がないこと,確立された制振設計法がないことなどの理由から,制振ダンパーは必ずしも活用されていないのが実情である.本研究では,提案した接合方法,接合形式により制振ダンパーを合理的に活用したコンクリート系骨組について,接合部,部分架構,さらに全体骨組までの実験と解析を行い,この構造の力学挙動および制振効果を明らかにするとともに,構造性能評価法を構築する.
重度重複障害者のコミュニケーション指導における効果的な支援方法の構築に関する研究

本研究は、2015(平成27)年4月から2018(平成30)年3月までの3年間において、重度重複障害者のコミュニケーション指導における効果的な支援方法を検討した。結果、1療育者が感じたビデオ分析では確認が難しいわずかな動きを療育者間で共有する、2印象を視覚化し観察ポイントを定める、3療育者が対象者へのアプローチに対し、着目した動きへのフィードバックや対象者への注目を促す、4上記3点を合わせた支援が「重度重複障害者の反応を引き出すかかわり」としての意味づけや「刺激への応答行動として意味性を持たせる」ことにつながる、ことが示唆された。研究協力施設と連携し、実践を試みデータの収集を行った。近隣の研究協力施設には月2回の頻度で施設を訪問し、療育者が行う集団活動場面を複数の方向から撮影するとともに、対象者と支援者との1対1場面における、支援者の働きかけと対象者の反応のビデオ記録と支援者の振返り記録から当該場面における対象者の反応の解釈について分析を試みた。併せて、協力施設で実践されている個別療育場面についても集団活動場面と同様の記録を行った。連携研究者との協力体制については、12月および3月に、連携協力者との研究打合せおよび連携協力者の実践協力施設を訪問し、実践場面の記録を行った。得られたデータの分析には購入した画面合成プロセッサを用いて、画面合成を行い分析した。対象者の表情等、細かな部分は画面合成とは別個に大画面テレビにて分析した。結果は、複数の支援者が同一の判断をしている場面は、応答行動や対象者の意図を支援者が理解して対処できていることが推測され、その場面では、コミュニケーションのターンが継続することがうかがえた。一方、ビデオ上、応答行動や動きがはっきりと確認できない場合のコミュニケーションのターンについては、支援者の対応方法が統一されておらず、この部分の分析を詳細に行い行動特定の方法を確認することが今後の課題とされた。上記の成果のうち、個別活動場面で行われた絵本の読み聞かせ活動に関する成果の一部は山形大学特別支援教育臨床科学研究所研究紀要にて発表した。研究協力施設に定期的に訪問し、実践参加とデータ収集を継続することができた。また、28年度においても引きつづきデータ収集が可能であることが確認でき、協力体制ができている。このことから、当初の計画である実践データの蓄積についてはおおむね順調と評価できる。データ分析が全て終了してはいないものの、継続データによる分析分のため、おおむね順調であると評価できる。データの専門家による指導助言については、当初は組み込んでいたものの、先方の都合もあり行うことが出来ていないが、前述のようにデータの蓄積と分析ができていることから、おおむね順調と評価した。さらに、成果の一部を連名研究ではあるが発表することができている。一方、連携研究者が関係している施設においてもデータの収集が出来ており、協力体制が構築することができた。この点も当初の計画から見て、おおむね順調であると言える。28年度も引きつづき協力体制が確保できることから、継続したデータ収集と分析が出来る者と考えられるため、当初の予定をおおむね達成できていると判断した。以上のことから、3年間の計画の内、初年度の計画の実践についてはおおむね順調と判断できる。本年度は今までのビデオ分析および療育者への聞き取りシートの分析に加え、OAK Camソフトを用いた微細運動の変化を評価指標として導入した。現在、協力施設において、機器の貸し出し、データの収集、分析を行っている。このデータ収集にあたっては研究協力者である伊勢正明氏とも研究打合せを重ね、複数の施設で実践を試み、データの収集が出来ている。次年度(29年度)の成果公表に向けて、対象者個々のデータ分析および対象者全体の傾向について詳細な分析に取り組んでいる。また、OAK Cam使用前のビデオ分析によるデータと比較検討する予定であるが、本年度についてはここまで至っていない。一方、初年度(27年度)から実施してきたビデオ分析及び聞き取りシートの結果については、今年度(28年度)は1事例についてデータの整理が終了し、日本育療学会でのポスター発表にて成果公表を行った。併せて、現在10名の事例についてデータの分析を進めており、成果公表した事例と合わせての全体評価を行っている。さらに、そのうちの1事例については、27年度から実施している絵本の読み聞かせを用いた応答行動の確認を本年度実施し、昨年度とは別事例の成果として成果公表を行った。この結果の一部は山形大学特別支援教育臨床科学研究所研究紀要に投稿し、第4号に掲載されている。27年度の発表と併せた2つの報告から、類似する傾向が確認されており、個々の対応ではなく、重度重複障害者に対する応答行動の変化や療育者の対応方法の系統化の一助となり得ることが推測された。データ分析作業が若干遅れ気味ではあるが、おおむね順調に実践できている。当初の計画立案後に確認することができたOAK Camシステムを用いた分析も活用することができ、ビデオ分析と平行してデータ収集を行うことができている。研究実績の概要でも触れたように、臨床像が異なる重度重複障害者に対する応答行動の分析結果に類似する傾向が確認されており、重度重複障害者に対する応答行動の変化や療育者の対応方法の系統化の一助となり得ることが推測されたことも現在の進捗状況が順調にできていることの根拠と考えている。収集したデータの分析については、現在は対象者個々のデータの分析に多くの時間を費やしている。