hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミクログリアによる高次脳機能維持機構とその破綻

1.私たちはこれまで2光子顕微鏡を用いた生体イメージングによって、ミクログリアがシナプスに1時間に1度約5分程度直接接触することを明らかにしている(Wake et al., 2009)。本研究ではその機能的意義および高次脳機能への寄与を明らかにするために、ミクログリアに特異的にGFPが発現しているマウスの大脳皮質運動野にアデノ随伴ウィルスを用いて、神経細胞にカルシウム感受性蛍光タンパク質(GCaMP6f)および赤色蛍光タンパク質(tdTomato)を発現させ、2光子顕微鏡を用いて生体覚醒下でミクログリアの接触によるシナプス活動の変化を検証すべく、観察を行った。その結果、ミクログリアがシナプスに接触している間、シナプス活動が増強していることを明らかにした。詳細な解析によってミクログリアはシナプス活動の強いシナプスに誘引され、接触することでシナプス活動を増強し、そのシナプスを持つ神経細胞の活動電位の頻度を増加させることがわかった。さらにミクログリアを除去したマウスにおいては、神経細胞集団の活動の同期性が失われ、学習行動が阻害されることが明らかとなった。さらに炎症などによってミクログリアが活性化された際には、ミクログリアの接触によってもシナプス活動は増強しないことが明らかとなり、それを反映してミクログリアの活性化したマウスでは除去したマウス同様、神経細胞集団の活動の同期性が失われ、学習行動が阻害されることが明らかとなった。2.体循環系の炎症を起こしたマウスにおいて、ミクログリアが血管に接着するように遊走してくることおよびその接着によって、炎症初期には血液脳関門(BBB)とタイトジャンクションを形成し、BBBを保護すること、炎症後期にはミクログリアが貪食能を獲得し、アストロサイトの足突起を貪食することでBBBを障害することを明らかにした。現在複数の論文が査読中であり、順調に進捗している。今後の研究推進方策としては、まず運動学習にミクログリアが関与し、さらに神経活動依存的にミクログリアがシナプスに誘引されるのであれば、ミクログリアの動態は運動学習にともなって変化するはずである。さらにこれらの現象が病態モデルで障害されていることを示す。またミクログリア特異的な遺伝子プロファイルを病態モデルで明らかにすることで高次機能異常を担うミクログリアの分子基盤を回路基盤と関連づけて明らかにする。1.運動学習にともなって生じるミクログリアの動態変化を明らかにするために、レバー引きによる水報酬学習を用いる。ミクログリア特異的にGFPが発現するマウスにこの運動学習を2週間行わせ、その間の動態変化を観察する。得られたミクログリアの動態を数理学的に解析することで、その変化を抽出し、そこからシナプスへの作用を明らかにする。2.病態モデルとして、統合失調症モデルを用いる。本モデルにおいてミクログリアのシナプス活動修飾メカニズムの変化を抽出するとともに、血液脳関門に対する制御機構の変化も明らかにする。3.マウントサイナイ大学Anne Schaeferとの共同研究によって、各病態における領域特異的なミクログリアの発現遺伝子変化を抽出する。ミクログリア

特異的にGFPが発現するマウスにこの運動学習を2週間行わせ、その間の動態変化を観察する。得られたミクログリアの動態を数理学的に解析することで、その変化を抽出し、そこからシナプスへの作用を明らかにする。2.病態モデルとして、統合失調症モデルを用いる。本モデルにおいてミクログリアのシナプス活動修飾メカニズムの変化を抽出するとともに、血液脳関門に対する制御機構の変化も明らかにする。3.マウントサイナイ大学Anne Schaeferとの共同研究によって、各病態における領域特異的なミクログリアの発現遺伝子変化を抽出する。
アデノ随伴ウイルスベクターに対する中和抗体測定法の改良と血友病遺伝子治療への展開

AAVベクターに対する中和抗体測定法に改良を加え、検出感度を大幅に改善させた。特に8型、9型では細胞あたり1000ゲノムコピーで感染が成立しており、世界的に広く用いられている方法に比べて一桁少ない量で検討が可能であった。本法で陰性と判定したサル9頭に対して8型ベクターを静脈内投与したところ、全例で凝固第IV因子の発現を認め、本測定法の有用性が示唆された。AAVベクターキャプシドに対する中和抗体の検出法の感度を向上させるため、関連する諸条件の検討を行った。このためには少ないベクター量で感染を成立させることが有益と考えられることから、感染の増強法につき検討した。その結果、感染に際して様々な糖類を培地に添加させることで感染効率の増強が認められることを見出した。添加する糖の種類によって至適濃度は異なるものの、感染増強効果に関しては違いは少ないことから、以下主にショ糖を用いて検討を行った。また、用いるレポーター遺伝子と検出系の感度を最大にするべく、ルシフェラーゼ遺伝子などに関して検討を行ったところ、β-ガラクトシダーゼをONPGアッセイで検出する系が最も鋭敏であり、しかも結果の安定性及び再現性に優れていることが判明した。以上により、中和抗体検出系に関してはおおむね最適化が終了し、これまでの報告を大きく凌駕する感度の検査法を確立したと考えられた。過去の検査法で陰性と考えられた血清に関しても改良法で陽性となる例が散見されることから、本検査法は低力価陽性の個体を見出す上で有用と考えられる。爾後は実際の血清サンプルを対象にした測定を行った。医薬基盤研・霊長類研究センターにおけるカニクイザル血清試料を用いて測定した結果、大部分(76.8%及び69.5%)のサルが8及び9型に対して中和抗体陽性であった。このため、血管内にAAVベクターを投与する格好の前臨床研究に際しては、用いるサルの選別が重要と考えられる。今後はヒトにおける中和抗体陽性率に関して、健常人並びに血友病などの患者を対象として陽性率の検討を行う予定である。医薬基盤研・霊長類研究センターにおけるカニクイザル血清試料を用いて測定した結果、大部分(76.8%及び69,5%)のサルが8及び9型に対して中和抗体陽性であった。このため、AAVベクターの血管内投与に基づく前臨床研究に際しては、用いるサルの選別が重要と考えられる。
食用きのこ廃菌床を利用したプラントアクティベーターの開発に関する研究

作物の生産現場では、化学農薬の殺菌剤に替わる新たな病害防除法の確立が強く求められているが、その一つとして植物の抵抗性を誘導して病害を防除するという非殺菌性の抵抗性誘導剤(プラントアクティベーター)に関心が集まっている。植物病原菌の多くは菌類で、このような菌類の感染では、菌類の成分を植物がシグナル分子(エリシター)として認識し抵抗性を発現するという仕組みが明らかとなっている。一方、食用きのこも菌類であり、きのこ収穫後の菌糸体が充満した廃菌床は豊富なエリシター源となる可能性が高い。そこで、鳥取県の代表的食用きのことして栽培が推奨されているハタケシメジの廃菌床を用いて、キュウリ炭疽病に対する防除効果を調べた。廃菌床に水を加えて磨砕した後、オートクレープ処理により水抽出液を得た。ポット植キュウリの第1葉に水抽出液を数秒間浸漬処理し、1週間後に炭疽病菌を上位葉に接種すると、いずれの葉においても病斑形成が顕著に抑制され、全身的な防除効果がみられた。次に、オートクレープ処理した廃菌床を栽培土と1:2(v/v)に混合し、ポットに入れてキュウリを栽培すると、水抽出液処理の場合と同様、炭疽病に対する全身的な防除効果を示した。そこで、キュウリにおける全身獲得抵抗性(SAR)関連遺伝子の発現を調べると、水抽出液処理葉では炭疽病菌接種後1日以内にSAR関連遺伝子の急激な発現がみられ、水抽出液処理による炭疽病の防除効果は、キュウリにおけるSARの誘導によることが示唆された。今後、廃菌床水抽出液のプラントアクティベーターとしての効果を種々の病害で検討する予定である。植物病原菌の多くは菌類で、このような菌類の感染においては、菌類の成分を植物がシグナル分子(エリシター)として認識し抵抗性を発現するという仕組みが明らかとなっている。そこで、食用きのこ廃菌床の菌糸体を用いて数種野菜病害の防除効果を調べた。数種食用きのこ廃菌床菌糸体からのエリシター抽出方法を検討し、最も高い活性を示す抽出液を用いて、数種野菜病害の防除効果を調べた。その結果、抽出液を処理したポット植えキュウリでは、褐斑病には全く防除効果を示さなかったが、炭疽病には顕著な防除効果を示し、病害の種類による効果の有無がみられた。一方、廃菌床と混合した土壌をポットに入れて栽培したキュウリでも、抽出液処理の場合と同様、褐斑病には防除効果を示さず、炭疽病には防除効果を示した。両病害を引き起こす病原菌の感染機構はそれぞれ異なっており、炭疽病における防除効果が何に起因するのかを明らかにするため、現在、抽出液処理キュウリにおける誘導抵抗性関連遺伝子の発現について解析中である。また、他の病害に対する防除効果も今後検討する予定である。
特殊教育教員養成の質的改善に関する研究

2年間の継続研究により、特殊教育教員養成と研修にかかわるいくつかの知見を得ることができた。それらに基づき、特殊教育関係の教員の資質の向上に役立つ有益な方途を見出すことができた。1.教員養成系大学・学部の調査研究特殊教育関係のカリキュラム,教授内容,設備等の実態の一部が把握され,わが国における現状は、今なおけっして十分ではなく,障害児の多様化に伴う教育的ニ-ズに見合った教員養成には、今後さらに検討すべき課題が多いことが明らかとなった。2.現職研修についての調査研究教員の研修の重要性は言を俣たないが,全国的なベ-スでの特殊教育教員研修の実態の一部が明らかいなった。研修の種類,内容等については、細分化すれば,極めて多くの類型が考えられるが,教員の資質向上の見地から,研修の重要性は今後更に増大するものと思われる。それに対しての幾分かの参考となるべき手がかりを得ることができた。このことは、大学における教員養成の在り方にも少なからず影響するもので、双方の相互関連の下に、有機的な対応が必要と思われる。3.現職教員の意識についての調査研究特殊教育請学校の教員の意識について調査研究を行い,かつ一部の学校の教員に直接面接して心境を確めることもした。調査研究の資料は、いくつかの視点から分析・検討を行ったが、教員の意識は予想したより堅実かつ安定しており,このことは特殊教育の基盤の強化にも関係するものであった。また現職教員が大学における教員養成になにを期待しているかも窺うことができた。結果の一部は,オハイオ州立大学から寄せられた研究とも比較し,日米の教員の意識の共通性,差異等についても部分的に明らかになった。今後の研究の推進にも役立つものである。特殊教育教員養成の実態を把握し,増大する教員への期待に対応するためには、多面的なアプロ-チが必要であるので,平成2年度においては,次のような立場で研究を進めた.1、大学における教員養成の実態把握全国の国を教員養成系大学・学部に対して,特殊教育教員養成に係るカリキュラムの実情調査を行った、その結果,大学間相互に,カリキュラムは多岐に亘っており,免許法の規定に則ってはいるものの,相当な幅が認められた。また教援する知識内容に関しても,大学教官の研究的関心によって相当な差異があることがわかった。2、現職教員の意識特殊教育教員の意識を調べることを目的として、全国の特殊教育諸学校に勤務する教員600名を対象に意識調査を実施した。その結果,予想以上に,教員の意欲は旺盛で,研究心も盛んな反面,重度障害児に対応するためのノウハウを求めて苦悩する姿が浮きぼりにされた。今後の教員養成に参考となる数々の知見が得られた。3、教員の現職研修各都道府県教育要員会に対して、特殊教育教員の現職研修の状況について調査を実施した。初任者研修から中堅研修まで、多様な研修の場が設けられており,教員の参加もかなり活発に行われていると認められた。以上のような三つの方法により,立体的に特殊教育教員養成の質的改善に関する基礎資料を得ることができた.平成3年度においては.これらの資料を組部に亘って分析するとともに,必要に応じて,授業場面に足を運んで教育方法等の調査を行い,教員養成の改善に示唆と知見を得たいと考えている。平成2年度の研究に引続き,昨年度得られた資料の分析検討を行うとともに,大学学修士課程における教員養成の実情や,特殊教育諸学校教員の教職意識,教育委員会を対象にした現職教員の研修等について,調査研究を行った。1.大学院レベルの教員養成教育職員免許法の改正により,特殊教育関係の大学院修士課程,特別専攻科においても,新制度への対応が急がれているが、現状はまだ不安定要因が多く,質の高い専門教育科目が整備されたとは言えない状況にある。

今後の前進が望まれるところである。2.特殊教育教員の意識児童・生徒の障害の重度化,多様化に併い,教員の意識にも微妙な影響が見られるが、全体としては、予想より安定した気持で教育に携っていることが明らかとなった。また盲,聲,養護学校の学校種別について教員の教職意識を比較した結果、相互にかなりの差が認められた。こうした教員の意識を,アメリカの研究と比較してみたが、わが国の教員の方が、むしろ安定した気持で障害児の教育に従事している傾向すら窺えた。なおこの問題については、オハイオ州立大学との連携により部分的に比較研究を実施し,第4回日米教員養成研究協議会(JUSTEC)において発表した(1991年7月)。3.教員の研修について特殊教育教員研修の在り方にも多くの問題があるが、研修の実情と,その基盤となる知識ベ-スについて調査を実施し,貴重な資料を得た。以上のように,今年度は昨年度の研究をさらに拡大・深化させて,教員養成のあるべき姿を浮きぼりにし,ひいては特殊教育教員へ資質向上に役立つ指針となるべき数々の知見を得た。
環境負荷低減を指向した微少潤滑歯車の潤滑・冷却効果の検証

本研究は動力伝達用歯車の潤滑法・設計法を工夫することで,環境汚染の原因となる歯車潤滑油及び極圧添加剤の使用量を低減させ,環境保全に寄与しようとするものである.本研究により,(1)提案遠心潤滑法を適用することが,潤滑油量の低減に有効であることを明らかにした.(2)低すべり率に歯車を設計することで歯車運転にともなう発熱を低減できることを明らかにした.(3)提案遠心潤滑法と低すべり率に歯車を設計する方法とを併用することで歯車装置の環境負荷低減化が可能であることが検証された.本研究は動力伝達用歯車の潤滑法・設計法を工夫することで,環境汚染の原因となる歯車潤滑油及び極圧添加剤の使用量を低減させ,環境保全に寄与しようとするものである.本研究により,(1)提案遠心潤滑法を適用することが,潤滑油量の低減に有効であることを明らかにした.(2)低すべり率に歯車を設計することで歯車運転にともなう発熱を低減できることを明らかにした.(3)提案遠心潤滑法と低すべり率に歯車を設計する方法とを併用することで歯車装置の環境負荷低減化が可能であることが検証された.平成21年度は研究計画どおり、以下の(1)、(2)の項目について研究を行った。(1)平成23年度に研究対象となる負荷試験用はすば歯車を設計し外注製作した。加えて、消耗機械部品を購入し補完研究が実行可能なように歯車運転試験機(既存設備)の改造・整備をおこなった。(2)平歯車を対象に歯車箱を一部開放した状態(歯車箱内雰囲気温度が室温に近い状態)で歯車単体を回転させ、外部の一定熱源(IHインバータ装置による電磁誘導加熱で、負荷運転時の歯面のかみあいによって発生する熱の代わり)で間接的に歯車を加熱し、歯の冷却性能を遠心潤滑法とジェット潤滑法を用いた場合で比較・調査した(補完研究)。本研究で冷却性能を、温度効率(=(無給油時の定常歯車温度-給油時の定常歯車温度)/(無給油時の定常歯車温度-給油潤滑油温度))と伝熱特性数により評価することにした。結果、同じ潤滑条件(ISO VG 10,給油量150ml/min)で温度効率は、遠心潤滑法を採用した場合が約0.83(ジェット潤滑法を採用した場合が約0.68)と高かった。ジェット潤滑法を用いた場合、回転数を高くすると歯車に噴出された潤滑油への伝熱挙動が変化し冷却効果を低減させた。一方、遠心潤滑法の場合では歯内部を通過する潤滑油への伝熱挙動の変化はほとんど認められなかった。したがって、遠心潤滑法のような微少量潤滑法を適用することが歯車装置の潤滑油量の低減に有効であることがいえた。また、実機の歯車高速運転時では歯車箱内は歯車の回転によって潤滑油は噴霧状となり雰囲気温度を上昇させることから、実験とは別に、歯車箱内の空気の流れの様相について考察を行った。平成22年度は研究計画どおり、平歯車を対象に歯車箱を一部開放した状態で歯車単体を回転させ、外部の一定熱源(IHインバータ装置)で間接的に歯車を加熱し、歯の冷却性能をジェット潤滑法、遠心潤滑法、噴霧潤滑法をそれぞれ用いた場合で潤滑法のもつ歯車冷却性能を比較・調査した。加えて、外部大気を強制的に歯車箱内に取り込む方法や歯車箱を強制的に冷却する方法(ペルチェ素子による方法)が歯車冷却に及ぼす影響についても検討を加えた。本研究では冷却性能を、温度効率(=(無給油時の定常歯車温度-給油時の定常歯車温度)/(無給油時の定常歯車温度-給油潤滑油温度))と伝熱特性数により評価した。結果、同じ潤滑条件(ISO VG 10,給油量150ml/min)で温度効率は、どの運転速度域においても噴霧潤滑法の場合が最も高く、以下遠心潤滑法、ジェット潤滑法を採用した場合の順であった。また、伝熱特性数(ヌセルト数と回転レイノルズ数)の関係曲線において、噴霧潤滑法、遠心潤滑法の場合には回転レイノルズ数増大にともないヌセルト数が単調増加し、ジェット潤滑法の場合にはヌセルト数が単調減少する傾向を示した。このことから、潤滑油量が極端に少ない条件下で噴霧潤滑法、遠心潤滑法は高速回転歯車の冷却法として適していることが分かった。噴霧潤滑法は、潤滑油による歯車冷却とともに外部大気を強制的に歯車箱内に取り込むことで歯車箱内雰囲気温度上昇を抑制する方法であり、外部大気を強制的に歯車箱内に取り込むことによって歯車を効果的に冷却できることがわかった。しかし歯車箱を強制的に冷却する方法を併用しても、歯車箱内空気の熱伝導率が潤滑油のものより低いため歯車温度・歯車箱内空気温度に及ぼす影響は小さかった。

本研究の目的は,使用潤滑油量の低減や極圧添加剤の使用を避けることで歯車装置の環境負荷低減を図ることにある.昨年度までは冷却性能実験を実施した.本年度は,最大すべり率が低くなるように歯形設計しかつ確実に歯面に潤滑油を到達させることのできる遠心潤滑法を採用することで歯車温度やスカッフィング損傷の発生を抑制することができるかを評価・確認するための負荷試験を行った.用いた試験歯車は歯直角方式はすば歯車で,歯先での最大すべり率が約30%のものと約50%のものを用意した.負荷試験は,スカッフィング発生の有無と歯車温度の関係を検討するため,小歯車回転速度2500rpm一定条件の下,歯面法線荷重を1.0kNから0.5kNごとに増加させるステップストレス試験とし,各荷重段階の運転時間は600sとした.試料油には冷却性能実験と同様,ISOVG10鉱油基油を温度313±2K一定条件下で給油量Q_<oil>=150mL/minの割合で給油し,歯面法線荷重と歯車温度の関係を遠心潤滑法とジェット潤滑法を採用した場合とで調べた.以上のように給油量が極端に少ない条件下で,負荷荷重を変化させて負荷実験をおこなった結果,以下のことがわかった.遠心潤滑法を採用し低すべり率に歯車を設計すれば,歯車本体温度を大きく抑制することができるといえた.具体的には,遠心潤滑法を採用した場合では,ジェット潤滑法を採用した場合よりも歯車本体温度および負荷増加による温度上昇割合を抑制でき,最大すべり率約50%とした場合で最大約15°Cの歯車本体温度の低減が,最大すべり率約30%とした場合で最大約10°Cの歯車本体温度の低減ができた.ただし,耐スカッフィング能力や酸化膜生成の効果についての検証は未達成で,これらについては今後の課題とし,検証を継続する.
無菌性炎症からアプローチする新しい早産の臨床　－新規の診断・治療を模索する－

細胞/組織に及んだ損傷の修復やストレスからの回復を目的に、病原体が関与することなしに発動する無菌性炎症が、従来「詳細不明」と分類せざるを得なかった早産の発症機序となっている可能性について検証する。このため、胎盤組織中に存在する免疫担当細胞群や関連分子の発現パターンを解析し、無菌性炎症の展開様式を明らかにするとともに、その過程における介入作用点を見出すことで、新規の早産診断マーカーや予防/治療方法の確立も模索する。
流域内に連鎖する水利施設群が水系物質動態に及ぼす複合的影響の解明

本研究では,流程に沿って一時取水を繰り返す水利施設群を有する河川を対象とし,水位・水温・水質の連続観測と生息生物の定量調査により,物質動態への連鎖的影響を分析した.その結果,堰堤下流では取水比流量に応じて「瀬切れ」の消長が異なり,瀬切れが生じる低水期には伏流水の寄与が高まって溶存物質濃度が上昇し,特異な表流水質が形成される可能性が示された.さらに,溶存酸素の収支を利用したOdumの代謝構造モデルを援用したところ,藻類を始めとする付着生物膜量に応じて,水質とともに生産・呼吸などの代謝特性が日周性を伴いながら季節的に変化すること,低水期の堰堤下流ではその変動が特に大きくなることが明らかになった.本研究課題では、流域内に連鎖的に存在する複数の水利施設が、それらによって変質した水域生態系過程を介して、水系物質動態に及ぼす複合的な影響を明らかにすることを目指す。地質、被覆などの集水域の自然特性から水系ネットワークを類型化したうえで、灌漑や水力発電を目的とした取水施設(小規模堰堤)が連鎖する区域を対象とし、水・栄養塩・土砂の輸送・変換過程と水生生物に関する調査・分析を並行して実施する。この際、取水施設を含む河道区間における生産・呼吸過程の変質と河川合流過程における水・物質の移流混合をモデル化することにより、水域生態系過程を介した水系物質動態を統合的に解析するものである。平成26年度は、伊勢湾・三河湾に注ぐ水系における水利施設群と取水系統の配置状況について情報収集するとともに、流域内の表層地質、土地被覆などの属性データを地理情報システム上に整理し、流送物質が河道・州水位特性および取水状況と対応付けられる計測適地区間の抽出を行った。このうち、深成岩(花崗岩)からなる矢作川水系の三次支川については、流動環境、水中の溶存酸素、付着藻類、魚類に関する研究代表者らの先行的な現地観測をもとに、Stream metabolismの観点から一次生産、群集呼吸に関する定量評価を実施した。その結果、流込式発電堰堤下流に生じる減水区間における生態系変質について、代謝的観点からの環境影響評価の有効性を示すことに成功し、それが連鎖した場合の複合影響の評価に繋がる道筋を示すことができた。本研究課題では、流域内に連鎖的に存在する複数の水利施設が、それらによって変質した水域生態系過程を介して、水系物質動態に及ぼす複合的な影響を明らかにする。平成27年度は前年度までに観測・評価を実施した山地域の小渓流から調査範囲を拡大し、水系内に広く連鎖的に配置された、流込み式水力発電システムが水域生態系に及ぼす影響を対象とした。流込み式水力発電は、堰堤から取水した水を下流方向に設置された発電所まで水路で分派して流し、この間に稼いだ主流路との落差と取水量による位置エネルギーを利用した、再生可能かつクリーンな発電方式であり、山間地に連鎖的に配置されることが多い。大きな落差と多くの水量の確保が発電には有効であることから、平常時には流下方向に連続的、あるいは、断続的な低流量区間が生じるため、生態系への影響が懸念される。調査地とした矢作川支川巴川水系には、巴川に4つの堰堤と発電所、支川に2つの発電所と3つの堰堤が存在している。平成27年度の調査では、前年度に引き続いて水域内の代謝構造に着目し、巴川において堰堤からの取水と発電所からの放水による影響を、支川の神越川において堰堤群からの連鎖的取水による累積的影響を調査した。調査項目は、水位、電気伝導度、溶存酸素濃度の連続観測、水中の栄養塩濃度の計測と付着藻類、魚類などの現存量、生息密度である。調査結果にオダムの代謝理論を適用して各地点における一次生産速度や群集呼吸速度を算定した結果、生産速度の小さな渓流河川の生態系は、発電取水による減水の影響により生産速度が卓越するなどの代謝の変質を引き起こす一方、発電所からの放流水による影響の緩和効果は限定的であることが分かった。平成26年度より研究代表者の身上に変化があり、(同じ大学内ながら、)教育担当の専任教員から研究専従型の寄附研究部門教員への配置換えがあった。この職務変更に伴い、これまでのように大学院生を研究協力者とする実施体制を構築することがやや困難となった。そのため、申請当初に見込んだ研究計画のうち、長期の現地観測を要する一部の調査については内容変更した部分もあるが、平成27年度については、自記式の水質計測機器などを最大限活用することにより、マンパワーの不足を補うことができたものと思われる。本研究課題では、流域内に連鎖的に存在する複数の水利施設が、それらによって変質した水域生態系過程を介して、水系物質動態に及ぼす複合的な影響を明らかにすることを目的とした。平成28年度は山地域の渓流区間に広く連鎖的に配置された、流込み式水力発電システムが水域生態系に及ぼす影響を分析・評価した。流込み式水力発電は、堰堤から取水した水を下流方向に設置された発電所まで水路で分派して流し、この間に稼いだ主流路との落差と取水量による位置エネルギーを利用した発電方式である。

平成28年度の分析では、前年度に引き続いて水域内の代謝構造に着目し、巴川において堰堤からの取水と発電所からの放水による影響を、支川の神越川において堰堤群からの連鎖的取水による累積的影響を対象とした。調査項目は、水位、電気伝導度、溶存酸素濃度の連続観測、水中の栄養塩濃度の計測と付着藻類、魚類などの現存量、生息密度である。上下流に位置する2つの取水堰を有する山地渓流を対象とした調査により、流込み式発電堰堤の下流では「瀬切れ」を伴う減水区間が生じるが、取水比流量に応じてその消長が異なること、瀬切れが生じる低水期には伏流水の寄与が高まって溶存物質濃度が変化し、特異な表流水質が形成される可能性が示された。この際、藻類を始めとする付着生物膜量に応じて、水質とともに生産・呼吸などの代謝特性が日周性を伴いながら季節的に変化すること、低水期の堰堤下流ではその変動が特に大きくなることなどが明らかになった。さらに、発電出力、使用水量、有効落差などの発電所諸元情報と流域面積などの河道特性を組み合わせて発電効率と生態影響との関係性を考察することにより、単独の発電所による影響とその連鎖の影響を分けて記述する道筋を示した。本研究では,流程に沿って一時取水を繰り返す水利施設群を有する河川を対象とし,水位・水温・水質の連続観測と生息生物の定量調査により,物質動態への連鎖的影響を分析した.その結果,堰堤下流では取水比流量に応じて「瀬切れ」の消長が異なり,瀬切れが生じる低水期には伏流水の寄与が高まって溶存物質濃度が上昇し,特異な表流水質が形成される可能性が示された.さらに,溶存酸素の収支を利用したOdumの代謝構造モデルを援用したところ,藻類を始めとする付着生物膜量に応じて,水質とともに生産・呼吸などの代謝特性が日周性を伴いながら季節的に変化すること,低水期の堰堤下流ではその変動が特に大きくなることが明らかになった.平成26年度より研究代表者に異動があり、(同じ大学内ながら、)教育担当の専任教員から研究専従型の寄附研究部門教員への配置換えがあった。この職務変更に伴い、これまでのように大学院生を研究協力者とする実施体制を構築することがやや困難となった影響から、申請当初に見込んだ研究計画のうち、長期の現地観測を要する一部の調査研究課題について実施し切れなかったところがある。研究代表者らの職務変更に伴った実施体制の調整に関しては、現地調査に使用する機器の変更による効率化を図ってきた。平成2627年度に導入した、高精度ドップラー式3次元流速計、UAV(Unmanned Aerial Vehicle、無人航空機)、自記式水質計測機器、オートサンプラ付イオン分析計に関しては、いずれも精度・解像度の高い情報を効率的に取得できる機器となっている。今後もこうした機器を積極的に利用することによって、マンパワーの不足を補いながら調査研究を継続して進めていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。流域保全学研究代表者らの職務変更に伴った実施体制の調整に関しては、現地調査に使用する機器の変更による効率化を図ってきた。平成26年度に導入した、高精度ドップラー式3次元流速計、UAV(Unmanned Aerial Vehicle、無人航空機)に関しては、水中および地上における精度・解像度の高い情報について、時間的コストを節約しながら収集できる機器となっており、現在までにその運用に向けた準備を進めてきた。今後はこうした機器を効果的に利用し、空間的解像度の高い情報の分析に注力することにより、進捗の遅れを補っていく予定である。
少子・高齢化社会における成人親子関係のライフコース的研究-20代-50代;1991-2001年

平成13年度平成16年度の4年間にわたって、未婚20代および50代の2つのコーホートと、首都圏(東京都府中市)と地方都市(長野県松本市)の2つの地域に注目して、少子・高齢化社会における成人移行期の親子関係および移行のパターンを調査研究した。この間、4種類の構造化調査票による調査(留め置き・郵送)と、ヒアリングを実施した。なお、研究課題の副題に1991-2001年とあるのは、研究代表者および研究分担者の一部が、同種の調査を1991年から手がけており、成人移行期における90年代以降の変動を視野に含んでいるためである。したがって、本研究において扱う基本的なデータは、1991、1992年度のものと、2001、2002、2003、2004年度に新たに収集された、ほぼ10年間隔の2時点における、2地域、4コーホート、男女の、計16のデータ・セットおよびヒアリング・データである。ちなみに、今回扱った量的データのサンプル総数は3571(1991・1992年度府中20代333、松本20代186、府中50代474、松本50代308、2001年度府中20代620、2002年度松本20代400、2003年度府中50代585、松本50代665)であるが、1991年と2001年とでは多少質問紙およびワーディングが異なっているものがあり、一部の項目に関しては、単年度データとなっている。データ分析で10年間の変化をみると、労働市場の変化による初職の変化(非正規雇用の増加)が顕著である。未婚者の結婚志向は高いが時期には男女ともこだわらない。親老後の、親との同居志向は高くないが、半面、近居志向は高い(とくに女性)。家族規範に関しては、20代の扶養・介護および継承規範は両地域とも相対的に弱化しているが、いずれも地域差は大きい。成人移行期における親子関係のあり方については、規範と行動の両面に関して、総じてジェンダー差は縮小しているが、親の所属階層との関連はより顕著になっている。親子関係をめぐる20代の行動や規範と親の経済階層との強い関連性は、90年代後半の経済不況を背景にした時代効果と考えられる。本研究は、すでに行われ一定の成果をみた平成3年度、平成4年度の「青年期の親子関係と経済に関する調査」の10年間のスパンを経ての比較研究である。調査は、基本的に10年前と同じ設計で行われたが、さらに今回は、「成人への移行」という点に力を入れ、親子の経済関係とならんで、学校卒業から就職へのプロセスに関する質問にも多くを費やしている。また、女性のライフコースの選択など、ジェンダーの視点も盛り込んだ。調査対象地は10年前と同じく、東京都府中市と長野県松本市が選ばれた。今年度は、府中市在住の20代未婚者(19721981年出生コーホート)、男女各750名、合計1500名をサンプリングして構造化調査票を用いて訪問留め置き調査を行った(有効回収数は、男性322、女性298、合計620)。

なお当初、平成13年度に、府中市とともに松本市も同様の調査を行う予定であったが、予算の関係で2地点の調査は難しいことが判明し、松本市の20代調査は、平成14年度に回された。4月からの準備期間を経て、9月に実査に入り、実査後、データ打ち込み、データクリーニング、データ分析を行った。また、10年前データに関しても新たにデータセッティングを行った。これらの作業には、4名の研究分担者および8名の研究協力者があたった。平成13年度は、府中市データのみの分析であったが、10年間の時代効果、およびコーホート効果は、随所に見受けられた。なお、中間的ではあるが、これらの分析結果は、『若者のライフスタイルと親子関係-1991年度未婚20代調査との比較-』と題した報告書にまとめた。今後は、今回得られたデータ分析をさらに深めていくとともに、ケースに関してもデータ収集をする予定である。なお、成果の発表、論文作成については、今年度は初年度のため、すべてのデータが出揃う来年度以降の予定である。今年度は、昨年度の東京都府中市調査と同じ調査票を用いて、長野県松本市において20代未婚者調査を実施した。サンプリングは、2002年4月上旬に松本市役所において行われ、同市の住民基本台帳から19721981年出生コーホートに対して男女別層化無作為抽出で、男女各450、合計900の標本を抽出した(松本市の20代男女の住民17,626人)。実査は、2002年9月27日10月6日の期間に、訪問留め置き、一部郵送回収で実施され、400の有効回答を得た。回収率は44.9%。2002年10月後半からこのデータを入力・加工した上で、11月から分析作業に入り、2003年2月に、本データの第一次報告書を『未婚20代の仕事・結婚・親子関係-「成人期への移行」に関する調査研究PartII-』として刊行した。なお今年度の研究は、平成13年度からの引継ぎであると同時に、平成15年度へ続く研究の途上としての位置づけであり、それゆえメインの松本実査と並んで、以下の作業もまた今年度の大きな柱であった。1)平成13年度調査データおよび平成14年度データの詳細なデータセットの作成2)平成15年度実施予定の50代調査票の検討3)研究枠組みの理論化に向けた検討そのための活動として、大学院生を交えて11回の定例研究会および臨時のワークショップを年間を通じてもったことは、研究の進展にとって大きな成果であった。平成13年度から始まったこのプロジェクトは、平成14年、平成15年と3年間を経過し、順調に進行している。平成15年度においては、成人移行期の親世代に関するデータを収集した。内容は、主として20代の子どもとの関係および子どもへの態度で、離家、同別居、経済的援助・被援助、家事、会話、相互作用、扶養・介護、将来への不安や期待、家族規範、などの項目である。調査対象は、東京都府中市と長野県松本市に居住する、50代男女のサンプルをそれぞれ1500(男性750、女性750)ずつ、計3000サンプルを層化無作為抽出によって選び、郵送調査を行った。その結果、1250サンプルの有効票を回収した(回収率は41.4%)。得られたデータをクリーニングの上、分析を行い、報告書を作成し、合わせて対象者にも送付した。主たる知見は以下のとおりである。(1)両地域とも20代長子の男女ともに7割は未婚である、(2)府中市では未婚子の72%が親と同居(松本市では54%)、(3)両地域とも親子関係は良好である、(4)子どもの就職・結婚については、親の過半数は不安に感じている、(5)親の過半数は結婚の時期にはこだわっていない、(6)両地域とも、同居の子どもの身辺について、親がしてやっているのが8割以上、
多様な関連性に着目した特徴的部分構造パターンの発見に関する研究

本研究では、時間と共に構造が変化する動的ネットワークを対象に、ベースとなる連結グラフパターンとそこから拡張されるリンクの対からなるリンク生成パターンを想定した上で、複数のリンク生成パターンを集約することで得られるより特徴的な(メタ)パターンとして、関連・対比パターンを新たに提案するとともに、その効率的な発見技術を開発した。また、2つの実データを用いた実験により、開発した各手法の有効性を確認した。本研究では、主に、1.ネットワークデータを対象としたリンク生成に関する特徴的パターンの発見技術、2.履歴データのネットワーク化による特徴的ノード・特徴的部分ネッワークの同定技術、の2点に関して、それぞれ研究を行った。1.に関しては、動的ネットワークからの関連・対比パターン発見手法を開発するとともに、その利用範囲の拡大に関して検討を行った。関連・対比パターンとは、ベースとなる連結グラフパターンとそこから拡張されるリンクの対からなるリンク生成パターンを想定した上で、複数のリンク生成パターンを集約することで得られる特徴的な(メタ)パターンである。ネットワークの共進化に対応する、強い正の関連を持つリンク生成パターンの集合を関連パターンと呼ぶ。逆に、成長の分岐点に対応する、強い負の関連(排他性)を持つパターンの集合を対比パターンと呼ぶ。特に研究の最終年度では、開発したパターン発見アルゴリズムを精査するとともに、ベースとなる連結グラフパターンにおける時間情報の扱いに関して、いくつかの変種を考案した。2.に関しては、関連性評価技術の深化を目的に、種々の類似性・影響力等の評価尺度を用い、履歴データをネットワーク化する技術を開発するとともに、これを時間軸上に展開することで動的ネットワークを獲得する方法を検討した。これにより、時間的な変化を考慮した、特徴的なノード・部分ネットワークを同定する見通しを得た。本年度は、1.ネットワークデータを対象としたリンク生成に関する関連・対比パターン発見技術の開発、2.履歴データ(ログデータ)を対象としたネットワーク化技術の開発を行った。1.に関しては、時間と共に構造が変化する動的グラフを対象に、ベースとなる連結グラフパターンとそこから拡張されるリンクの対からなるリンク生成パターンを想定した上で、複数のリンク生成パターンを集約することで得られるより特徴的な(メタ)パターンとして、関連・対比パターンを新たに提案するとともに、その効率的な発見技術を開発した。具体的には、同一のベースパターンから、強い関連性を持って、ほぼ同時に生成されるリンクの集合を、リンク生成に関する関連パターンとして獲得する技術を開発した。また、関連性評価をより柔軟に行うため、ハイパークリーク及び疑似クリークに基づく2手法を開発した。一方、関連パターンの逆の意味を持つパターンとして、同一のベースパターンから強い関連性を持って、ほぼ排他的に生成されるリンク集合をリンク生成に関する対比パターンとして獲得する技術を開発した。なお、電子メールとモバイル通信に関する2つの実データを用いた実験により、開発した各手法の有効性を確認している。2.に関しては、パターン集約への、社会ネットワーク分析における関連性評価技術の適用可能性の調査の一環として、履歴データからのネットワーク生成技術の開発を行った。ユーザの行動履歴、及びユーザ属性データを対象に、種々の類似性評価技術を用いることでユーザ間のつながりの強さを推定し、ユーザ間ネットワークを構築する技術を開発した。開発した技術は、スマートフォンのアプリ実行履歴などの実データを対象に、その有用性の評価を行っている。研究目的の一つである、「関連性に着目した新たなパターンマイニング技術の開発」に関しては、動的グラフを対象とした新たな手法を提案している。また、もう一つの目的である、「部分構造パターンの集約・特徴付け技術の開発」に関しても、他分野での関連性評価技術の適用などに関する初期検討を開始しており、一定の見通しを得ている。以上の理由より、研究は概ね順調に進展していると考えている。今後は、部分構造パターンを対象としたパターン集約の技術に関して、本格的な研究開発を開始する。まず、パターンの形状や出現回数、評価値などに着目し、同一種構造パターンの集約に対して、既存技術の拡張適用を行う。その後、異種部分構造パターンを対象とした集約技術の開発を行う。種々の関連性を整理するためのオントロジー技術や、パターン間のさらなる関連性を推定するための推論技術、パターンを構造化するためのネットワーク分析技術などを中心に、より効果的な異種パターン集約技術の実現を目指す。研究を進めていく上で、必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額が異なったこと、及び、当初予定していた計算機サーバーの購入が遅れており、結果として23年度の研究費に未使用額が生じたが、研究計画に変更はなく、24年度に計算機サーバーを購入し、当初予定通りの計画を進めていく。
木質構造の断面欠損を有する部材の曲げ性能に関する研究

平成19年度に本研究で得られた実績は次の通りである。断面欠損(ホゾ孔形状)が断面中心にある部材の曲げ実験を行った。試験体は比較的ばらつきの少ない欧州アカマツの正角材とし,材小径,断面欠損方向および欠損長さをパラメータとして全87体用意した。曲げ実験の結果から,その性能の把握と構造力学的な評価を加えて得られた結果を以下に示す。(1)曲げ応力度について断面欠損部分において,断面欠損の方向や欠損長さに関係なく,弾性範囲内では,断面欠損部分の正味の断面係数を0.6倍した値と曲げモーメントで得られる曲げ応力度が断面の縁に生じていた。(2)最大変形角について各試験体の最大荷重時の変形角はおおよそ1/12rad1/30radであり,部材小径に関係なくすべての試験体で1/30radを超える変形角で最大荷重値を示した。(3)回転剛性について断面欠損がある部材の変形の評価方法として,断面欠損を回転バネにモデル化した評価方法を提案した。回転バネは非常に容易に扱えるモデルであるため採用した。曲げ実験結果より回転バネの回転剛性を断面欠損部分の曲げ剛性から導出する回転剛性算出式を求めた。また,断面欠損長さの影響を考慮した回転剛性算出式も同時に求めた。(4)破壊性状破壊性状は加力点の下端部で繊維の引張破壊のような割れが発生する場合と,加力点の下端部付近での節,目切れ,フィンガージョイントなどの欠点部分から割れが発生する場合に大別できた。後者の場合では,欠点から早期に割れが生じたので,最大荷重が低い傾向になった。断面欠損を有する部材の曲げ実験を行い,その性能の把握と構造力学的な評価式を提案することが本研究の課題である。木質構造住宅における部材の断面欠損の形状はさまざまある。伝統構法に分類される差鴨居構法の柱の断面欠損形状は非常に複雑であるのに対し,現代構法の金物構法のそれは比較的簡単な形状をしている。さまざまな欠損形状がある中から,曲げ実験を行う試験体の断面欠損形状は最も単純なホゾ孔形状とした。単純なホゾ孔形状は加工しやすく,実験後の評価がしやすい点等も利点である。試験体は比較的ばらつきの少ない欧州アカマツの正角材とした。材小径,断面欠損方向および欠損長さをパラメータとして組合せを考えた。材小径は120mm,150mmおよび180mmの3種類,断面欠損形状は加力方向に平行な場合と鉛直な場合の2種類とした。また,欠損長さは曲げ実験の支点間距離の長さに対する欠損長さの比率を00.5まで0.1刻みで6種類とした(材小径180mmの場合のみ0.2刻みとした)。欠損幅は材小径の1/4とした。これらの組合せで各試験体種類3体行うとし,全87体を想定している。18年度はこのうち全体の2/3にあたる58体の曲げ実験を行った。材小径が大きくなると剛性,最大耐力が高くなる傾向を示した。実験結果の詳細な分析は今後の検討課題である。19年度は,残りの試験体の曲げ実験を行う。これらの試験体にはひずみゲージを添付することにより曲げモーメント分布を把握することも目的として追加する。また,断面欠損を回転バネにモデル化した構造力学的な評価式の導出と回転剛性の評価を行う予定である。
垂直衝撃波の反射における気体論的境界条件の影響

衝撃波が進行方向に垂直な壁面に衝突し反射する過程を、気体論的方程式に基づき数値解析した。衝撃波が壁面に到達してから気体分子の平均自由時間程度の極めて短い時間の間に、壁面近傍の密度は急激に上昇し、この急激な時間的変化を如何に正確に捉えるかに解析結果の信頼性は大きく依存する。しかしながら、気体論の非定常方程式の既存の数値解法の精度は、時間に関してはせいぜい一次であり、これまでのところ正確な解析を行うには時間ステップを非常に小さくして計算を行うしか手立てがなかった。本研究では、この困難さを克服するために、非定常気体論的方程式の高精度数値解法の研究に着手し、高次精度のしかも気体論における非定常問題全般に適用できる汎用性の高い数値解法の開発に成功した。これまで、気体論的方程式の数値解法に関しては、時間分割法の定式化の枠組で高次精度が達成できることがソ連の数学者によって指摘され、一部の数学者らによってその具体化の検討も行わえていた。本研究では、その指摘は正しくなく、時間分割法の枠組ではどのような改良を行っても高次精度の計算は行えないことを、気体論的方程式の特性線に沿った積分形に基づく考察を行って明らかにし,その積分形から高精度な数値解法を導いた。この高精度数値解法は、決定論的な解法である離散座標法に対してだけでなく、現在気体論の数値解法として最もよく用いられている確率的解法である直接シミュレーション法に対しても適用できる。このように、気体論の基本的な本問題の研究から、応用上も重要な成果が得られた。
β-カロチン大量添加餌料による養殖魚の無投薬飼育に関する研究

ふ化直後のマダイとトラフグにカロテノイド(マダイ:β-カロテンあるいはアスタキサンチン,トラフグ:β-カロテン)で栄養強化した初期餌料を投餌し無投薬で生産を試みた。マダイでは、ふ化後20日の飼育で,β-カロテン及びアスタキサンチン強化区の生残率が対照区と比較して高くなった。トラフグでは,ふ化後28日の飼育でβ-カロテン強化区の生残率が対照区と比較して高くなった。両魚種ともに全長からみた成長にはカロテノイド強化による有意な差は認められなかった。飼育最終日の仔魚より脾臓を採取し,リンパ球の幼若化反応を検討したところ,両魚種ともにPWM20μg/mlあるいはCon A 100μg/mlの刺激で,カロテノイド強化区が対照区に比較して有意に高い幼若化の反応性を示した。これらの強化初期餌料でマダイやトラフグの種苗を飼育することにより,種々の感染症に対して抵抗力の高い健康な種苗の無投薬での生産の可能性が考えられた。引き続いてβ-カロテン強化モイストペレツトでブリ一年魚の飼育を2-3ヶ月間無投薬で行い飼育開始と飼育終了時の血液値と免疫防御能の比較を行った。飼育終了時における血液値では,両区とも飼育開始と飼育終了時では顕著な違いを認めず,実験期間を通じて健康であったと考えられた。実験終了時の免疫防御能をリンパ球の幼若化能を比較すると,β-カロテン区がマイトーゲン添加培養の全てで対照区より高い幼若化を示し免疫防御能が高いと考えられた。以上より,β-カロテン,アスタキサンチン共に免疫賦活作用を持ち,これらを餌料に添加することで無投薬飼育が可能となることが分かった。養殖魚に対するβ-カロチン大量投与無投薬飼育のため、β-カロチン及びアスタキサンチンをマダイ用モイストペレットに添加し,カロチノイド強化餌料を製作し,保存方法とその安定性を試験した。また,作成したβ-カロチン強化モイストペレットを用いて無投薬条件でマダイの海面養殖試験を平成11年8月21日から同年12月18日までの119日間まで行い,生存率,体長,血液及び飼育終了時の脾臓リンパ球の幼若化を用いた免疫防御能を測定した。マダイ用モイストペレット中のβ-カロチン及びアスタキサンチンの安定性を比較すると,モイストペレット中ではβ-カロチンがアスタキサンチンより安定であった。またその保存方法は,作成したモイストペレットをポリエチレンバッグに入れ,窒素置換し冷凍する方法が最も良かった。マダイの海面養殖試験の飼育終了時における生残率は,強化を行わなかった対照区では約80%であったのに対し,β-カロチン強化区では約90%と高い生残率を示した。両区の成長にはβ-カロチン強化による有意な差を認めなかった。血液値では,ヘマトクリット,ヘモグロビン,血清タンパク質量ともβ-カロチンの強化の有無に関わらず良好な値を示した。マダイ脾臓リンパ球をConA100μg/mlとPWM20μg/mlで培養し幼若化をみたところ,β-カロチン強化区は対照区に比べそれぞれ約3倍,約4倍と有意に高い幼若化を示した。養殖魚に対するβ-カロテン大量投与無投薬飼育のため、β-カロテンをブリ用モイストペレットに添加し,β-カロテン強化餌料を製作し,保存方法とその安定性を試験した。また,作成したβ-カロテン強化モイストペレットを用いて無投薬条件でブリ

2歳魚の海面養殖試験を平成12年4月から同年11月まで行い,生残率,体長,血液及び飼育終了時の脾臓リンパ球の幼若化を用いた免疫防御能を測定した。ブリ用モイストペレット中のβ-カロテンは平成11年度に行ったマダイ用モイストペレットとほぼ同程度の安定性を示した。またその保存方法は,作成したモイストペレットをポリエチレンバッグに入れ,窒素置換後,脱酸素剤を入れて冷凍する方法で行った。ブリの海面養殖試験の飼育終了時における生残率は,対照,強化区共に約90%と高い生残率を示した。両区の成長にはβ-カロテン強化による有意な差を認めなかった。血液値では,ヘマトクリット,ヘモグロビン,血清タンパク質量ともβ-カロテンの強化の有無に関わらず良好な値を示した。また,肝機能値を示すGOT,GPT値はβ-カロテン強化区が有意に低い値を示し,健康であった。ブリ脾臓リンパ球をConA100μg/mlとPWM20μg/mlで培養し幼若化をみたところ,β-カロテン強化区は対照区に比べそれぞれ約3倍,約1.5倍と有意に高い幼若化を示した。ふ化直後のマダイとトラフグにカロテノイド(マダイ:β-カロテンあるいはアスタキサンチン、トラフグ:β-カロテン)で栄養強化した初期餌料を投餌し無投薬で生産を試みた。マダイは、ふ化後20日の飼育で、β-カロテン及びアスタキサンチン強化区の生残率が対照区と比較して高くなった。トラフグでは、ふ化後28日の飼育でβ-カロテン強化区の生残率が対照区と比較して高くなった。両魚種ともに全長からみた成長にはカロテノイド強化による有意な差は認められなかった。飼育最終日の仔魚より脾臓を採取し、リンパ球の幼若化反応を検討したところ、両魚種ともにPWM20μg/mlあるいはConA100μg/mlの刺激で、カロテノイド強化区が対照区に比較して有意に高い幼若化の反応性を示した。これらの強化初期餌料でマダイやトラフグの種苗を飼育することにより、種々の感染症に対して抵抗力の高い健康な種苗の無投薬での生産の可能性が考えられた。引き続いてβ-カロテン強化モイストペレットでブリ一年魚の飼育を2-3ヶ月間無投薬で行い飼育開始と飼育終了時の血液値と免疫防御能の比較を行った。飼育終了時における血液値では、両区とも飼育開始と飼育終了時では顕著な違いを認めず、実験期間を通じて健康であったと考えられた。実験終了時の免疫防御能をリンパ球の幼若化能を比較すると、β-カロテン区がマイトーゲン添加培養の全てで対照区より高い幼若化を示し免疫防御能が高いと考えられた。以上より、β-カロテン、アスタキサンチン共に免疫賦活作用を持ち、これらの餌料に添加することで無投薬飼育が可能となることが分かった。
ケニア非文字社会のマルチメディア民族誌記述と情報公開に関する研究

本研究は、その計画調書において、平成11年度は、(1)本奨励研究のサイトのアップロード、(2)インターネット上における研究情報交換、(3)本研究の反省と総括を遂行することを目標としていた。このうち、(1)および(2)の項目を予定どおり完了した。平成11年4月1日に本研究のサイトの正式な公開を開始し、インターネット上における情報交換を実施した。また、平成12年1月には、サイト・デザインの見直しを行うとともに、平成11年度現地調査の成果に基づいて、サンプルの割礼儀礼を中心とした54点のコンテンツを新たに追加した。平成11年2月の時点でアクセス累計数は13,000を超え、このプロジェクトに関する電子メールの受信数は150点を超えている。アクセス・ログと受信した電子メールについては、プロジェクト完了時点で様々な角度から定量的な分析を行う予定であるが。フィールドワークの成果を国内外、学会内外を問わずに公開するという本研究の目的は達成されたといえる。特に欧米を中心とした海外の学生からの反響が予想以上に大きく、教材として本研究の成果を利用している教員も多いことがわかった。(3)については、既に断片的に議論をオンライン上に公開しているが、本研究の反省と総括をより包括的に試み、オンライン上で公開すると同時に、紙媒体による発表を行うことも予定している。特に、このプロジェクトの実践を通じてフィードバックされた論点である、(1)インターネットを利用した人類学教育の国際・学際的展開、および(2)人類学者が調査の現場と世界を直接的に媒介する手段としてのインターネットの意義を中心に論述することを予定している。なお、既に計画調書に述べたとおり、本サイトの運営は研究期間終了後も引き続き継続し、現地調査の進行に応じてコンテンツの更新を行っていく予定である。本研究は、その研究計画調書において、平成10年度は、(1)関連文献の講読と論評、(2)マルチメディア民族誌資料の収集、(3)民族誌資料のオンライン化を完了することを目標としていた。また、(4)本奨励研究のサイトのアップロードについても、コンピューターの準備が整い次第、ただちに試験的運用を開始することを計画していた。このうち、(1)から(3)の項目を予定どおり遂行した。ムービーやサウンドのファイルについてもデジタル変換を進め、計画通り、オンライン上で資料を閲覧することを可能にした。(4)についても、予定よりも早く、http://africa.u-shizuoka-ken.ac.jp/にて、アップロードを開始することができた。平成10年9月1日より研究室にウェブ・サーバーを設置した。日本語版ウェブ・ページは、同年12月1日より既に公開を開始し、英語版についても平成11年1月12日より試験公開を始めた。日本語版については、公開以来二ヶ月半で、予想を上回る500件を越えるアクセスがあった。また、各種検索エンジン、日本民族学会ホームページ、京都大学アフリカ地域研究資料センターホームページなどにリンクを依頼し、了承された。本研究の研究成果の発表は、現在のところ印刷メディアを通じて実施する予定はないが、当ウェブページ上で、情報化社会の人類学の問題を論じた小論を既に公開している。電子メールによる読者からの反応も既に寄せられている。ある若手研究者からは、情報化時代の民族誌家の在り方について啓発的である、という評価をいただいた。また、フィンランド在住のケニア人女性からは、「私達の国の人々を知るにはとても良い機会です」との感想が寄せられた。フィールドワークの成果を国内外、学会内外を問わずに公開するという本研究の目的は、このように、既にある程度達成されつつあるのである。