hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気球搭載型エマルションガンマ線望遠鏡による宇宙線加速天体の精密観測

現在、フィルム間のアライメントの精密化および飛跡の再構成条件の最適化を行いつつガンマ線事象の抽出アルゴリズムを磨き上げている。解析結果を大きく左右する個々のフィルムの飛跡検出効率が、フィルム間のバラつき無く均一で狙い通りの性能を発揮していることが確認できている。並行してタイムスタンパ部の解析、姿勢モニター部のスターカメラの解析も進んでおり、Velaパルサーを十分な有意度で観測できる見通しが得られつつある。2015年5月にオーストラリアアリススプリングスにて実施した開口面積0.38m2の望遠鏡による気球実験のフライトデータの解析を進めた。100枚のフィルムを積層したコンバーター部および3段のシフターからなるタイムスタンプ部のフィルム(双方合わせて総面積40m2以上)の読み取りを完了し、得られた全飛跡に対して全自動処理によりフィルム相互のアライメントを行いながら通過飛跡の再構成を行った。コンバーター部内では、ガンマ線による電子陽電子対生成事象の候補を自動抽出し、その事象の飛跡をコンバーター部最下流面まで追い下げタイムスタンプ部につなぐ処理を確立した。タイムスタンプ部については、3段の多段シフターの再構成を行い、各飛跡の通過時刻を決定した。特にVelaパルサーが望遠鏡の視野内を横切る6時間については、約90ミリ秒のパルサーの周期に対するガンマ線の位相を解析するためシフターの高速運転を行い10ミリ秒の精度でのタイムスタンプを打つことに成功した。コンバーター部内では、ガンマ線事象だけでなく宇宙線粒子によるハドロン反応も捉えられており、その反応点で発生したガンマ線は宇宙由来のガンマ線と同様にコンバーター部内で電子陽電子対生成を起こす。これらの事象は、宇宙ガンマ線の観測に対してノイズとなるバックグラウンドとなるため、タイムスタンプ部の情報も合わせて解析することにより宇宙ガンマ線シグナルからは排除する。他方、これらのガンマ線については、コンバーター部内で発生点が正確にわかっているため、親ガンマ線の到来方向がわかっている。これらのガンマ線を用いて電子陽電子対生成から決定できる親ガンマ線の到来方向の決定制度を評価した結果、6.7-10.1mradとなり150 MeVガンマ線から期待される分解能8.7mradとコンシステントな結果が得られ、天体からのガンマ線検出に必要な角度分解能を有していることが示せた。宇宙から飛来するガンマ線を、高い角度分解能と偏光感度を有して観測できるエマルション(原子核乾板)望遠鏡を開発し、オーストラリア・アリススプリングスでのJAXA国際気球実験において観測を行った。これにより、海外のサイトで時間にして日オーダーの観測・回収ができる体制を整え、エマルション望遠鏡中に蓄積されたガンマ線による電子陽電子対生成事象の大量処理手法を確立した。100-200MeVの帯域での観測中の実データから、バックグラウンド事象として捉えられている外部の気球システム構造体や望遠鏡内部で宇宙線により二次的に生成されたガンマ線を用いて所期の角度分解能が実現できていることを確認した。JAXA大気球実験室がオーストラリアにおいて展開する気球観測実験キャンペーンにおいて観測を行うことが認められ、その準備を整えることができている。
寒冷地帯における水田用・排水の有効的水管理

本研究は、東北・北海道地方における水田用・排水の有効的水管理の立場から次の三分担課題に分れ、その成果は次のとおりである。1.減反下における用水送水系施設の有効的水管理(片岡・桜田)(1).水田の水利用に関するアンケートを行った結果、代かき期の最終日には全水田面積の80%以上が田植えを終了しており、また深水期の水田水深は目標水深よりかなり浅い。(2).代かき期及び深水期におけるそれぞれの潅漑所要日数の短縮と、普通期における連続潅漑の間断潅漑への切り替えを図って、開水路の有効的利用が望まれる。(3).水田水温、開水路水温、温水池水温の水温モデルを設定し、これにより連続潅漑及び間断潅漑における時別水温を算出して、間断潅漑のメリットを立証するとともに、望ましい間断潅漑所要時間及び潅漑開始時刻を指摘した。2.冷水潅漑地域水田の用水需用構造と有効的水管理(佐藤・青木・泉)圃場整備による水管理の変化を明らかにするため、北東北の冷水潅漑地域である三つの山間農村においてアンケート調査を行った。多くのデータを解析した結果、水田の水管理は連続潅漑から間断潅漑に移行し、そのため水田水温が上昇するようになり、この水田地域の冷害、冷水害が著しく減少することが分った。3.畑地転換に伴う既存排水系施設の有効的内水排除(秋野・嵯峨)内水排除事業の行われた石狩川流域の低平地水田地帯で内水災害を被ることの多い北村(北村地区)と南幌町(夕張太地区)の2個所の内水排除地区を研究対象地域に選定し、おもに昭和50年8月および同56年8月の豪雨を対象として、その内水排除の構造を把握するため、過去の豪雨による内水湛水の実態を調べるとともに、これらの地区の豪雨の水文統計的評価および湛水解析を行い、これに基づき、既存排水系施設の有効的内水排除とその問題点を明らかにした。
細胞の機能分化に関わる遺伝子制御ネットワーク

遺伝子の情報発現制御の多くは転写レベルでなされており、これと細胞機能との関わりについての研究は国際的に活発に行われている。わが国においても、真核生物遺伝子の転写制御についてはこれまで重点領域研究として取り上げられ、国際的にも注目される研究成果があげられている。本研究では、これまでの転写制御の研究成果を基盤において、転写制御因子とそれに関わる多くの遺伝子のネットワークを重視した新たなる研究の展開をめざして、「細胞の機能分代に関わる遺伝子制御ネットワーク」というテーマのもとに重点領域研究と立案すべく、関連分野の研究動向と研究方法の調査、分析、さらには検証可能な作業仮説について検討した。研究計画遂行中に申請していた上記重点領域研究の採択内定が得られたので、直ちに最終的計画立案と計画班員の人選を行ない、7月2728日東京における幹事会においてその大筋が了承された。さらに11月1920日に再度東京において、本班員と重点領域研究の総括班幹事予定者との懇談会が持たれ、この学問分野における研究の国際動向と今後の展望について白熱した議論が展開され、この方面の研究がライフサイエンス分動において益々重要になっていくことの認識の再確認がなされた。一方、本研究班では、平成5年2月2627日の2日間にわたり開かれたワークショップ「転写因子研究の新展開」の若手参加者に旅費の1部を援助した。このワークショップは現在実施中の重点領域研究「転写制御因子」との共催でなされたもので、応募者の中から選ばれた40数名の若手(2535)研究者が一堂に集まり学会発表とは全く異なる発表形式で白熱した会が持てたことは極めて意義深いものとなった。本研究により平成5年度発足の重点領域研究の準備状...は万全となった。
CK2阻害剤による副腎皮質癌やステロイド産生副腎腫瘍の新たな治療法の開発

CK2阻害剤であるCX-4945は、ステロイド産生のマスターレギュレーターであるNR5A1の発現を阻害し、H295R細胞の増殖を抑制することを見つけ、本研究費を申請した。H30年度は、CX-4945による、1)H295R細胞の増殖抑制がオートファジーとERストレス関連アポトーシスを誘導していること、2)NR5A1の発現阻害により標的のステロイド代謝酵素の発現が低下していること、3)NR5A1の発現阻害がCK2を介さないこと、3)NR5A1の発現阻害がNR5A1のmultiple exon-skippingによること、4)環状RNA(NR5A1 exon 2-4)が発現すること、を見出しています。また、5)正常副腎total RNAに発現している新しいタイプのIRE型circRNA(circIRE NR5A1 ex6-1 RNA)がH295R細胞で消失しており、ERストレスによりcircIRE NR5A1 ex7-1 RNAが発現してくることを見つけています。この新しいタイプのIRE型circRNAは、新規性および試験管内でも作製に成功した報告があり、BBRCに投稿し、受理された。6)H295R細胞の担癌マウスに関しては、CX-4945の効果を認めなかったが、MELK阻害剤がCX-4945と同様なNR5A1 exon skipping活性があることを見つけた。以上、CX-4945はH295R細胞の担癌マウスでの効果を認めず、メカニズムを含め、論文化予定。
ニューラルネットワークによる音響パターン認識に関する研究

本研究ではニューラルネットワークを用いた音響診断による破壊・故障予知の高精度化と信頼性向上を目指すことを目的としている.具体的には,(1)稼働中の回転機の音響診断に対しては1つのマイクロフォンによる複数台の空気圧縮機のバルブ異常診断の可能性を検討し,ネットワークの構成や学習則などの改良を行った.(2)衝撃音による欠陥検出に対しては時系列データを空間的に展開せずに扱うことのできるリカレント型ネットワークの適用を検討し,その有効性を評価した.得られた結果を回転機の異常診断と衝撃音による異常診断に分けて述べる.◯回転機の異常診断音響法の特質を生かして,1つのマイクロフォンで数台の空気圧縮機の複数のバルブをより高精度に診断できるようにネットワークの構成やその学習則に対して種々の検討を加えた.音響診断実験として,実際の工場での使用を模倣した種々の診断パラメータ(バルブ部を構成している弁板やスプリングに加わる人工欠陥の種類,マイクロフォンの位置や方向,ノイズの付加,吐出圧の変動,空気圧縮機やバルブの数など)の状態で空気圧縮機の稼働音の音響信号を収集した.そして、既に提案している特徴抽出と異常識別から構成されるハイブリッド・ネットワークの異常識別ネットワークをより異常診断に適したネットワークに変更して評価したところ,良好な結果が得られた.◯衝撃音による異常診断種々の診断条件(衝撃力,衝撃位置,マイク位置など)の下で,欠陥形状やその程度などをパラメータにして衝撃音を収集した.そして,衝撃音のような時系列信号の特徴を抽出するようなネットワーク・モデルの検討を行った.その結果,相互結合しているリカレント型ネットワークを適用することが効果的であった.本研究ではニューラルネットワークを用いた音響診断による破壊・故障予知の高精度化と信頼性向上を目指すことを目的としている.具体的には,(1)稼働中の回転機の音響診断に対しては1つのマイクロフォンによる複数台の空気圧縮機のバルブ異常診断の可能性を検討し,ネットワークの構成や学習則などの改良を行った.(2)衝撃音による欠陥検出に対しては時系列データを空間的に展開せずに扱うことのできるリカレント型ネットワークの適用を検討し,その有効性を評価した.得られた結果を回転機の異常診断と衝撃音による異常診断に分けて述べる.◯回転機の異常診断音響法の特質を生かして,1つのマイクロフォンで数台の空気圧縮機の複数のバルブをより高精度に診断できるようにネットワークの構成やその学習則に対して種々の検討を加えた.音響診断実験として,実際の工場での使用を模倣した種々の診断パラメータ(バルブ部を構成している弁板やスプリングに加わる人工欠陥の種類,マイクロフォンの位置や方向,ノイズの付加,吐出圧の変動,空気圧縮機やバルブの数など)の状態で空気圧縮機の稼働音の音響信号を収集した.そして、既に提案している特徴抽出と異常識別から構成されるハイブリッド・ネットワークの異常識別ネットワークをより異常診断に適したネットワークに変更して評価したところ,良好な結果が得られた.◯衝撃音による異常診断種々の診断条件(衝撃力,衝撃位置,マイク位置など)の下で,欠陥形状やその程度などをパラメータにして衝撃音を収集した.そして,衝撃音のような時系列信号の特徴を抽出するようなネットワーク・モデルの検討を行った.その結果,相互結合しているリカレント型ネットワークを適用することが効果的であった.
20世紀初期日本大衆小説の朝鮮文学への影響様相

本研究は、日本の明治大正期の大衆小説を、明治大正期の国民統合に果たした役割という観点から再検討し、朝鮮半島の文芸作品に与えた影響を明らかにするという点で、従来の研究史にはない観点から検討しようとするものである。既存の研究で指摘されているように、近世朝鮮の物語本から近代文学への架け橋と評価される李人植の小説(血の涙、1906)は、日本の大衆小説家である村井弦斎の『血のなみだ』(1896)を参照した。李人植は、参照した日本の作品を自らの作品のタイトルに入れたことになる。本研究では、これを読者への一つのメッセージとしてとらえ、積極的に関連性を見出すところから出発する。村井弦斎のみならず、1900年を前後する日本の大衆小説群において「血涙」という言葉をめぐって、どのようなイメージが形成されているかを調査した。調査の結果、当該時期の大衆小説では、「血涙」という言葉が作品の題名として多用されていることが明らかになった。その作品群は、日本の小説本はもちろん、外国文学の翻訳作品も含んでいる。「血涙」という言葉が、苦難の道のりを歩む人物の精神的苦しみを表現するのは、漢文に由来する。欧米系の言語では、「血涙」という言葉は、単純に血液交じりの涙であり、精神的苦闘を表現するものではない。翻訳された外国文学の原題にも、「血涙」という単語は含まれていない。にもかかわらず、日本で日本語で翻訳作品として刊行される際に、作品の内容を端的にあらわす題名として「血涙」という言葉をわざわざ使用している作品が複数見出された。これらの作品のテーマは共通している。李人稙の小説(血の涙、1906)は、題名に「血涙」という言葉を使用することによって、「血涙」という題名を付された日本の大衆小説や、日本以外の外国の小説と、そのメッセージを共有したことが明らかになった。研究開始時点には一つに定まっていなかった方向性が定まり、学術論文を作成中にある。李人稙が「血涙」という題名を使用することによって、日本の大衆小説のみならず、日本で翻訳されていた外国の作品とその志を共有していることが明確になったため、題名を共有する複数の作品を包括的に分析することによって、共有されたメッセージについての解釈を学術論文として発表する。研究成果発表費を考慮した「その他」の項目を使用しなかった。次年度で必要とされる場合に支出する。
ルソン島北部、先史時代における土器編年の精密化と植物利用の研究

本研究は、ルソン島北部のラロ町に所在する5枚の良好な堆積層を有するカトゥガン貝塚を層位的に発掘調査することにより、出土土器、特に埋葬址に伴う完形の出土土器群をもとに精度の高い土器編年を打ち立てるものである。また、堆積土壌(貝層を含む)をフローテーション法によって処理し、浮いてきた種子等の植物遺存体を回収して同定することによって本地域における植物利用の実態と変遷の解明を目指すものである。あわせて、現在、水田として利用されている地点においても発掘調査を実施し、先史時代の水田址の検出に努めるものである。
エネルギー代謝勾配：組織パターン形成を制御する新規因子

近年、エネルギー代謝経路が細胞のエネルギー制御に留まらず、種々のシグナル経路、エピジェネティクス因子の機能・活性を制御することで複雑な生命現象を制御することが明らかになった。しかし、多くの代謝研究は癌等の病理学の観点から進められており、胚発生時における代謝の動態、機能はほとんど明らかになっていない。申請者は最近の結果から、「エネルギー代謝経路が勾配を形成し「モルフォジェン」同様に組織パターン形成因子として働く」という仮説を考えた。本研究では、エネルギー代謝経路を個体レベルで可視化・定量できるシステムを構築し、その役割を解析することでこの仮説を検証し、発生研究・栄養代謝研究の新概念構築を目指す。
病院向け災害対応E-ラーニングシステム構築パッケージの開発

都市は様々な自然災害・人為災害のリスクに晒されている.来るべき大地震や大事故に備えて,病院では職員一人一人の災害対応力を向上させておく必要がある.本研究では,病院がハザードおよび病院特性に合わせてラーニングパーツを選択して組み合わせることにより,自病院に適した災害対応eラーニングシステムとしてカスタマイズできるパッケージの開発を行った.本パッケージを活用することにより,中小から大規模までの様々な病院において,手ごろなコストで職員に災害対応マニュアルを浸透させることが可能になると考える.都市は様々な自然災害・人為災害のリスクに晒されている.来るべき大地震や大事故に備えて,病院では職員一人一人の災害対応力を向上させておく必要がある.本研究では,病院がハザードおよび病院特性に合わせてラーニングパーツを選択して組み合わせることにより,自病院に適した災害対応eラーニングシステムとしてカスタマイズできるパッケージの開発を行った.本パッケージを活用することにより,中小から大規模までの様々な病院において,手ごろなコストで職員に災害対応マニュアルを浸透させることが可能になると考える.本研究では,病院職員の災害対応力向上を目指して,病院向け災害対応eラーニングシステム構築パッケージの開発を行っている.あらかじめ様々なハザードや病院特性を踏まえたラーニングコンテンツを開発し,これらを病院側がハザード(地震・火災・テロなど)および病院特性に合わせて選択して組み合わせることにより,自分に適したeラーニングシステムとしてカスタマイズできるパッケージの開発を目指している.平成20年度は,災害後の傷病者の受け入れに際して.最前線のマンパワーとして期待される救急部医師・看護師を対象として,発災直後から患者受け入れまでの準備・傷病者のトリアージ体制の構築・トリアージという一連の過程を,時間軸に沿って仮想体験するためのラーニングコンテンツを制作した.教材中には,病院固有のパーツと,一般的なパーツが存在しており,これらを組み合わせることにより,病院独自のラーニングシステムとしてカスタマイズできるように,設計を行った.教材では,実際の災害対応に使う物品や衣類などの写真,災害対応を演技している動画も入れ,リアルなイメージを想起できるようなわかりやすい内容を目指した.一般看護師編,およびトリアージの指揮を取るリーダー看護師編などの, 5段階の教材として作成し,東京都内のA病院の救急部職員を対象とした試験運用を行った.アクセス解析および感想の分析から,教材として修正すべき箇所の検討を行った,平成21年度はコンテンツを拡張するとともに,パッケージ化に向けた検討を行う予定である.本研究では,病院職員の災害対応力向上を目指して,病院向け災害対応eラーニングシステム構築パッケージの開発を行っている.あらかじめ様々なハザードや病院特性を踏まえたラーニングコンテンツを開発し,これらを病院側がハザード(地震・火災・テロなど)および病院特性に合わせて選択して組み合わせることにより,自分に適したeラーニングシステムとしてカスタマイズできるパッケージの開発を目指している.平成21年度は,コンテンツメニュー,コンテンツ素材シート,コンテンツパーツをセットとして,「災害対応eラーニングシステム構築パッケージ」としてまとめ,当初の研究目的を達成した.まずは,病院がコンテンツの組み合わせを考える際の判断材料としてのコンテンツメニューを作成した.また,各コンテンツについて,自分の病院向けに内容をカスタマイズする際にどのような情報や素材が必要であるかを示すコンテンツ素材シートも作成した.これに基づき,病院が職員に学習させたいコンテンツを選択し,コンテンツ素材シートに記載されている素材(部局名称,院内レイアウト,院内写真など)を用意すれば,あらかじめ用意したeラーニングコンテンツ上にこれらの素材を埋め込み,コンテンツパーツを連結することで,自分の病院向けのコンテンツとして仕上げることができる.コンテンツパーツは,平成21年度にA病院で試験運用した教材に基づき,A病院固有なところを修正し,内容に応じてカットアンドペーストできるようにパーツ化することで,カスタマイズ用の個別コンテンツパーツとして仕上げた.
高齢化する在米被爆者の心理社会状況と外傷体験の長期的対処過程に関する研究

2009年度は、在米被爆者を対象としたライフレビューデータ及びサーベイ調査データの分析方法の精錬化と研究成果の発表及び出版を目指した。サーベイ調査に関しては、一次分析結果(基本属性、変数間相関)を軸に「高齢化する在米被爆者の実態調査:被爆による身体的・心理的・社会的影響の包括的理解と政策および研究課題」と題して『人間福祉学研究』から論文を刊行した。さらに、「在外被爆者支援サービス利用に関する実態把握:日米の医療機関の利用状況、健康管理手当など日本政府からの公的支援の活用状況に影響を及ぼす要因分析」及び「メンタルヘルスに関する実態把握;PTSD、抑うつ、不安症状などメンタルヘルス領域の実態と影響要因分析」を終了。両分析結果をふまえ、論文の推敲に至った。ライフレビューについては、MAXQDAによる質的分析が終了。被爆体験のコーピング・メカニズムのなかで、locus of controlの要因として浮かび上がった「生存者罪悪感」の内容分析結果を導きだした。本結果は英語に翻訳されている。加えて、今回の研究で経験した研究者-被爆者間で生じた交流に関するフィールドノートから、トラウマ被害者研究における研究者のポジショニングについて論考を学会発表用資料としてまとめた。「中立性の保持」と「支援者としての役割」の狭間で在米被爆者と向き合う経験から、「参加型リサーチ」という調査手法では語られていないトラウマ被害者の研究における研究者のポジションそしてアイデンティティのゆらぎと対処方法について取り上げている。標記研究課題に関する平成19年度に達成された研究実績を下記の通り報告する。1.資料収集及び文献レビュー:日系アメリカ人、とくに帰米二世及び三世に関する文献、在米被爆者に関する手記及び記録、在韓被爆者・在ブラジル被爆者など他の在外被爆者に関する文献、トラウマ体験が高齢期に及ぼす長期的影響(transformational effects)に関する理論・実証研究に関する文献レビューを終了。2.ライフレビュー・インタビューの実施:前記文献レビュー及び高齢化による外傷体験の変容過程の理論的枠組みに基づくインタビューガイドの作成、NPO法人「北米在外被爆者の会(NABS)」の協力によるライフレビュー・インタビューへの参加者の募集、ライフレビューインタビュー(8名)をロスアンゼルス近郊及びニュージャージー州において実施完了した。インタビューは逐語録化され、第一次分析を質的分析ソフトMAXQDAによって実施。予備的オープンコーディング及び軸足コーディングの結果をまとめた。3.サーベイ調査の実施:文献レビューに基づき、調査票の作成、試行、発送作業の完了。NABSの協力を得て、名簿管理から調査票を発送し、回収した。264名への発送で135名の回答。回収率は51.1%。統計解析ソフトSPSSへのデータ入力を完了。質問項目に対応する記述的統計分析結果を抽出完了した。次年度は、前記文献レビューに基づき、分析モデル構築と分析方法の検討段階に入る。標記研究課題に関する平成20年度に達成された研究実績を下記の通り報告する。1.ライフレビュー・インタビューの完了と学会発表:NPO法人「北米在外被爆者の会(NABS)」の協力によるライフレビュー・インタビュー計23名を完了。インタビューは逐語録化され、質的分析ソフトMAXQDAによって継続中。データ分析の一部は、2008年11月、International Society for Traumatic Stress Studies(ISTSS)において発表した。2.サーベイ調査のデータ分析:135名のデータ分析を継続。このデータ分析に基づき論文1本を推敲(「高齢化する在米被爆者の実態調査:被爆による身体的・心理的・社会的影響の包括的理解と政策および研究課題」)。『人間福祉学研究』に投稿済み。もう1本の論文のドラフト(「在外被爆者支援事業再考:在米被爆者のサービス利用状況に着目した援護政策提言」)を完成。
大気汚染物質と黄砂との相互作用

近年,東アジア地域において,主に中国経済の急速な成長に伴ったエネルギーの大量消費と都市化の進行に起因した大気汚染及び黄砂問題は益々深刻化している。黄砂と大気汚染物質は我が国に同時に飛来するケースが多いが,国際共同研究体制が十分ではないため,由来の違いや飛来している間に生じる両者の反応に関する知見は極めて少なかった。本研究では,アジア大陸に面する本学能登半島大気観測ステーションを本拠地とし,黄砂発祥地及び飛行ルート上にある蘭州,北京,ソウルで黄砂と大気汚染物質を観測し,曝露チャンバーを用いたモデル実験の結果に合わせて,それらの相互作用機構を明らかにすることを目的とした。本年度は,昨年度に続き金沢大学能登半島大気観測ステーションと蘭州大学半乾燥地域研究所で,PM2.5を夏季(7月から9月)と冬季(12月から1月)に分けてそれぞれ2週間捕集した。同時に窒素酸化物,イオン酸化物及びオゾン濃度の測定を行った。中国の暖房期間中における大気中PAH濃度は,中国の蘭州では28.9 ng/m3であり,日本の輪島では0.49 ng/m3であった。同じバックグラウンド地域においても,蘭州の大気中PAH濃度が輪島のそれらより約60倍高く,暖房期における中国北部都市の大気汚染の深刻さが再び伺われた。本年度はさらに,北京(中国環境科学院)と韓国の清州(忠北大学校)においても同様な調査を行った。また,摸擬チャンバーを用いた黄砂への曝露実験では,遮光条件において,PAHsと黄砂との間に,弱いながら物理吸着を示すことが分かったが,黄砂によるPAHsの分解が起こらなかった。光照射(254nm)の条件下では,中性,酸性溶媒の中,いずれもPAHsの光化学分解が確認された。生成物は水酸化体,ニトロ体及びキノン体であった。しかし,光照射の条件では,PAHs並びにそれらの生成物は黄砂への吸着現象が確認できなかった。本年度は,計画通りの化学分析と曝露実験を順調に行った。さらに,次年度に予定していた韓国でのサンプリングについての予備調査を実施したためである。今後,PM2.5及びガス状大気汚染物質の捕集地点を,計画通りの韓国清州での本番調査を始める予定である。昨年度と同様に捕集及び化学分析を行い,大気汚染物質の国及び地域別の汚染現状を把握しながら,多環芳香族炭化水素と黄砂との相互作用を続けて評価し,得られた反応生成物について,反応速度及び反応条件(摸擬大気条件)のもと,反応メカニズムを探る。本年度は,金沢大学能登半島大気観測ステーションと蘭州大学半乾燥地域研究所で,PM2.5を夏季(7月から9月)と冬季(12月から1月)に分けてそれぞれ2週間捕集した。また,蘭州郊外で人為汚染がされていない黄砂を採集して,粒径分布,細孔分布,比表面積などの物性と構成成分について測定した。サンプル中の多環芳香族炭化水素類(PAHs)の分析は進行中であるが,PM2.5またはガス状大気汚染物質の濃度は季節に因らず,いずれも蘭州で高いことが分かった。また,摸擬チャンバーを用いた黄砂への曝露実験では,遮光条件において,PAHsと黄砂との間に,弱いながら物理吸着が確認できた(0.08ug/mg,32.7ug/m2)。本年度は,計画通りのサンプリングを行い,化学分析と曝露実験を順調におこなったためである。

同じバックグラウンド地域においても,蘭州の大気中PAH濃度が輪島のそれらより約60倍高く,暖房期における中国北部都市の大気汚染の深刻さが再び伺われた。本年度はさらに,北京(中国環境科学院)と韓国の清州(忠北大学校)においても同様な調査を行った。また,摸擬チャンバーを用いた黄砂への曝露実験では,遮光条件において,PAHsと黄砂との間に,弱いながら物理吸着を示すことが分かったが,黄砂によるPAHsの分解が起こらなかった。光照射(254nm)の条件下では,中性,酸性溶媒の中,いずれもPAHsの光化学分解が確認された。生成物は水酸化体,ニトロ体及びキノン体であった。しかし,光照射の条件では,PAHs並びにそれらの生成物は黄砂への吸着現象が確認できなかった。本年度は,計画通りの化学分析と曝露実験を順調に行った。さらに,次年度に予定していた韓国でのサンプリングについての予備調査を実施したためである。今後,PM2.5及びガス状大気汚染物質の捕集地点を,計画通りの北京(H30年度),ソウル(H31年度)に移動し,昨年度と同様に捕集及び化学分析を行い,大気汚染物質の国及び地域別の汚染現状を把握しながら,多環芳香族炭化水素と黄砂との相互作用を続けて評価し,未知反応生成物を同定し,反応メカニズムを探ることとする。今後,PM2.5及びガス状大気汚染物質の捕集地点を,計画通りの韓国清州での本番調査を始める予定である。昨年度と同様に捕集及び化学分析を行い,大気汚染物質の国及び地域別の汚染現状を把握しながら,多環芳香族炭化水素と黄砂との相互作用を続けて評価し,得られた反応生成物について,反応速度及び反応条件(摸擬大気条件)のもと,反応メカニズムを探る。消耗品購入の納品価格に差が生じたためである。
機能性表面作成のためのインライン計測/加工システムの開発

製品表面に機械加工により表面テクスチャを作成するためには、従来のCADシステムの機能に表面テクスチャを作成しマッピングするという機能が必要である。その際、作成される表面テクスチャには高い意匠性が要求されると同時に表面テクスチャの不規則波形を簡便に作成し、意匠性を損なうことなく基本形状であるCADデータにマッピングしなければならない。また、マッピングされた表面は凹凸が不規則な複雑形状となることが予想されることから、効率的なカッターパスデータの生成が加工時間に大きく影響すると考えられる。加工機に対しては、加工する部分が非常に微細なため、高速回転による切削が必要となり、さらに、曲面形状を持った表面などには加工溝が曲面に対して垂直となるように、自由度のあるスピンドル制御をしなければならない。そして、表面テクスチャを作成した製品表面とCADデータを比較し、必要であれば追加工するなど形状を評価し、正確に加工する支援システムが必要となる。そこで本研究は、2年間の研究機関内において、ソフトウェアでは(1)表面テクスチャ作成CADシステム、(2)加工データを作成し、加工機を制御するCAM(Computer Aided Manufacturing)システムおよび(3)加工された表面テクスチャの凹凸データとCADデータを比較検討するCAT(Computer Aided Testing)システムを開発した.また、ハードウェアでは(4)製品表面にテクスチャを加工する小型機械加工機および(5)製品表面を測定する非接触型表面形状計測システムの開発を行った。その中で、平成16年度は主にテクスチャの加工実験を行った結果、表面テクスチャをCADにより設計し、即、実加工を行える加工システムが構築できたことを実証し、短期間で高精度な表面テクスチャを生成できることを確認した。製品の設計工程において,設計者は製品の機能性および意匠性を考え設計を行うが,その際,一般的にはCAD(Computer Aided Design)システムを用いている。しかし,現状のCADシステムは幾何形状の作成・変形に重点を置いていることから,機能性・意匠性の重要な要因の一つである製品表面に作為的に付けられる微小凹凸(表面テクスチャ)を設計するには至っていない。表面テクスチャを作成するためには,従来のCADシステムの機能に表面テクスチャを作成しマッピングするという機能が必要である。また,マッピングされた表面は凹凸が不規則な複雑形状となることが予想されることから,効率的なカッターパスデータの生成が加工時間に大きく影響すると考えられる。加工機に対しては,加工する部分が非常に微細なため,高速回転による切削が必要となり,さらに,曲面形状を持った表面などには加工溝が曲面に対して垂直となるように,自由度のあるスピンドル制御をしなければならない。そして,表面テクスチャを作成した製品表面とCADデータを比較し,必要であれば追加工するなど形状を評価し,正確に加工する支援システムが必要となる。そこで本研究は,ソフトウェアでは(1)表面テクスチャ作成CADシステム,(2)加工データを作成し,加工機を制御するCAM(Computer Aided Manufacturing)システムおよび(3)加工された表面テクスチャの凹凸データとCADデータを比較検討するCAT(Computer Aided Testing)システムを開発し,ハードウェアでは(4)製品表面にテクスチャを加工する小型機械加工機および(5)製品表面を測定する非接触型表面形状計測システムの開発を目的としている。今年度は小型機械加工機を開発し,その性能試験を行った。その結果,切り込み深さ1μm,送り性能10μmの精度で高速切削が可能であることを確認した。
バレイショと土塊の分離機構の開発に関する研究

ポテトハーベスタの導入によってバレイショ収穫の省力化が大きく進展したものの、石礫が多い地域や粘質な土性で土塊が形成しやすい条件の圃場においてはハーベスタの導入は困難である。そこで土塊とバレイショの分離機構を考察し、新たなハーベスタ開発のための資料を得ることを本研究の目的とした。収穫実態調査の結果、新潟大学農場でのディガー収穫時に放出される材料のうち2/3が土塊であり、篩別するとバレイショ大の粒径がとくに多いという実態が明らかになった。3種類の形態の分離機構を試作し、分離性能を調査した。その結果、回転ローラ衝突型分離機構が分離性能や損傷の点から適正と考え、コンベア、ローラ、分離板などの位置関係、回転速度などの基本的な設計基準値を得た。また、この分離機構が衝突による反発特性の違いに依拠していることから、衝突とバレイショの損傷について落下試験により検討した。その結果、分離機構の設計基準に反映させることができる資料を得た。本研究で考案した分離装置を組み込んだハーベスタの試作に挑戦したが、研究期間内に性能試験を行うまでに達しなかった。引き続き今後の課題とする。土塊形成と土壌の物理性の関係を検討した。新潟大学農場の土壌(SiC)における耕うん・砕土後の土壌硬度の変化は約3か月で不耕起状態と同程度の硬度に達することが分かった。土壌三相および有機物含量の調査結果では土壌硬度や土塊形成との関係は明らかにならなかった。新墾地と再墾地を比較すると前者の土壌の団粒化度が高く、かつ砕土率も高くなることが明らかになった。ポテトハーベスタの導入によってバレイショ収穫の省力化が大きく進展したものの、石礫が多い地域や粘質な土性で土塊を形成しやすい条件の圃場においてはハーベスタの導入は困難である。そこで土塊とバレイショを分離する機構を装備したハーベスタ開発のための基礎となる資料収集の調査、実験を行った。(1)ポテトハーベスタの導入が難しい地域のうち、北海道京極町(石礫が多い)(K)と美暎町(B)、および新潟大学農場(N)の各バレイショ栽培圃場の土壌を採取、土壌の粒度分布、真比重および団粒分析を行い、崩壊性のよい十勝の火山灰質土壌とその性質を比較した。土塊を形成しやすいB土壌とN土壌ではその性質は異なり、前者土壌の粒度は大きく団粒が多量であるという傾向であるのに対し、N土壌はその反対の性質を呈した。(2)ディガ-による収穫時のバレイショと共に排出される土塊の割合はバレイショを含む全重の45%(B)60%(N)であるが、作業時の堀取刃の貫入深が大きくなるほど割合が増加する傾向がみられた。(3)土壌とバレイショの分離機構開発のため、両者の反発性の違いを利用した(1)傾斜平板、(2)回転ロールへの衝突によるものところがり性の違いを想定した(3)回転テーブル式の試験装置を試作、実験を行ったところ、(1)および(3)の分離性能は低く、不安定であったのに対し、(2)では土塊とバレイショの混入材料のそれぞれ90%以上を分離できることが分かった。鉄製ロールへの衝突で懸念される損傷のうち、ロール面との接線方向で起こる剪断作用による裂傷を回避するために、バレイショのロールに対する接線速度とロール周速度が相対的に0になるような回転を与えた。また、衝突による打撲損傷を回避し、分離性能を低下させないコンベアとロールの最短距離を見だすべく実験を行い、その位置関係を供給コンベアとロールの回転速度とともに設計基準値を得た。

土塊を形成しやすい土性で従来のポテトハーベスタの導入が困難な圃場に対して有効な、土塊とバレイショを分離する機構を装備したハーベスタ開発を主目的とした本研究の基礎となる調査、実験を引き続き行った。1.土塊の形成が、土性によるところが大きいことは明らかであるが、同一土壌においても土塊形成と非形成(崩壊性)の条件が存在する。ポテトディガーでの堀り取り時にコンベヤ上の土塊とコンベヤのロッド間から落ちるものとに分かれるのが典型的な現象であるので、この両者のサンプルを異なる有機物と化学肥料のみを長期に連続施用してきた圃場から採取、含水比などを比較したが、土塊形成および比形成となる有意な差となる条件を見いだすことはできなかった。両者の違いを生む条件を見いだすべき調査を、引き続き行う必要がある。とくに、本年度に計画していた栽培過程と土塊形成条件の変化についての試験が不十分であったので調査を強化する。2.バレイショと土塊を鉄製衝突物に落下衝突させて、それらの反発係数の相違で分離する機構に着目して開発を進め、その分離性能が目標とする数値に達することを明らかにしてきた。しかし、衝突によるバレイショの損傷発生は外観上大幅なものとはならないが、基礎的な実験で確認しておく必要を感じ、落下衝突試験を行った。その結果、鉄およびコンクリート盤への垂直な衝突では20cmの高さまでは損傷発生は極めて少ないことが分かった。しかし、傾斜板への衝突では衝突時に作用する剪断方向力により垂直衝突よりも同一の高さで裂傷や皮むけといった損傷は大きくなることが明らかになった。それにより、本研究で考えられた分離機構の衝突物をドラム形状とし、回転させて剪断力をうむ接線方向の速度差を極小にするように配慮した設計は合理的で必要条件であることを確認した。バレイショは重量農産物の1つで穀物の10倍の重量があり、その上収穫は土中となり機械化なしには生産の省力化や生産維持を図れない。生産地には堅固な土塊を形成しやすい土性のためにハーベスタ導入が困難で、省力化の実現が遅れている地域がある。そこで、バレイショと土塊の分離が可能なハーベスタ実現に向けた分離機構の開発を中心に本研究を進めてきた。研究計画の最終年に当たる本年度の取組と実績は以下のようになる。1.試作した回転ローラ衝突型分離機構が十分な分離性能を有することが明らかになったことから、各種設計基準を整理し、本分離機構を組み込んだハーベスタの開発を試みた。当初、既存のポテトハーベスタへの組み込みを考えたが、本研究に対応してくれる機械を入手できず、ディガーをベースとしたハーベスタの新規の試作に取り組んだ。試作に当たってのコンセプトは(1)トラクタ装着方式は半直装型とする、(2)ハーベスタの形式はミニコンテナ収集のステージ型とする、(3)機上の作業者は3名とし、選別に2人、コンテナ扱い1名とする、である。これに基づく試作を独自に行ったが、目標とした性能試験までは達成しなかった。引き続き今後の課題とする。2.本研究の根幹となる土塊形成と土壌物理性との関係を検討した。当農場の土壌(SiC)における耕うん・砕土後の土壌硬度の変化は約3か月で不耕起状態と同程度の硬度に達することが分かった。土壌三相および有機物含量の調査結果では土壌硬度や土塊形成との関係は明かにならなかった。新墾地と再墾地を比較すると前者の土壌の団粒化度が高く、かつ砕土率も高くなることが明らかになった。3.ここまでの取組で得られた成果を成果報告書としてまとめた。
集積の経済と低炭素社会における世界規模の都市ネットワークシステム

A.環境汚染に着目した都市システムの経済厚生分析:地域間人口移動と地域の効用水準の関係に着目し、新経済地理学の理論の検証を行うことによって、わが国の地域経済システムの実態を明らかにし、地域の経済厚生に関して何らかの政策的含意を得た。また、経済活動が世界都市へ集積することが、むしろ低炭素社会を実現させることが明らかになった。B.知識創造による都市の発展と衰退のメカニズムの解明:情報通信技術や交通輸送技術の発展が経済活動の空間分布にいかなる影響を与えるかについて、複数地域に拡張した空間経済の一般均衡理論の枠組で研究を進めた。IT産業のように地理的距離に依存しない産業やサービス産業のように地理的距離に依存する産業において、企業立地はどう変化するか分析しているところであり、社会厚生分析を行っているところである。C.空間経済理論の再構築と他分野への応用:東京大都市圏の住宅価格のデータを用いることによって、所得の異なる階層が大都市内部にどのように分布し、その結果どのような社会経済問題を生じさせるかについて分析を行った。その結果、異なる所得階層が都市内部に混在していることがあきらかになった。都市経済学の理論を拡張することによって、なぜ異なる所得階層が混在するかを説明した。また、都市内に外国人がどのように分布し、その結果どのような社会経済問題を生じさせるかについてのデータ分析を行った。さらに、企業の異質性に着目したモデル化を行ったり、均衡条件の解析を行ったりすることによって、新経済地理学の理論を再構築しつつある。この一年間のあいだに、本プロジェクトに密接に関連した学術論文を公表し、それらを海外の国際会議や国内の学会、研究会で報告し、多角的な議論を重ねた。また、研究分担者と頻繁に研究情報の交換を行った。B.知識創造による都市の発展と衰退のメカニズムの解明引き続き、情報通信技術や交通輸送技術の発展が経済活動の空間分布にいかなる影響を与えるかについて、複数地域に拡張した空間経済の一般均衡理論の枠組で研究を遂行する。さまざまな産業について企業立地はどのように変化するか分析し、社会厚生分析を行うことによって、政策的含意を得たい。C.空間経済理論の再構築と他分野への応用所得の異なる階層が大都市内部になぜ広い範囲で混在するかについて、より確かな理論を確立した。大都市内における外国人の空間分布に関してデータ分析を行ったが、それを踏まえて理論化を試みたい。引き続き、企業の異質性に着目したモデル化を行ったり、均衡条件の解析を行ったりすることによって、新経済地理学の理論を再構築したい。A.環境汚染に着目した都市システムの経済厚生分析:地域間人口移動と地域住民の効用水準の関係に焦点を当て、新経済地理学の理論の検証を行った。所得や効用水準の地域間格差や地域経済成長率に関する分析を行い、わが国の地域経済システムの実態を明らかにした。都市内部の空間構造に関して、大都市における空間的外部性が正であるか負であるかについて、一般均衡モデルの枠組みで計量的に分析し、社会的に望ましいかどうかの分析を行った。また、経済活動が世界都市へ集積することによっての帰結について考察した。特に、環境汚染に着目した厚生分析を行うことにより、国際的な視点から低炭素社会が実現を目指すにはどうすればいいか議論した。また、IT産業のように地理的距離に依存しない産業やサービス産業のように地理的距離に依存する産業において、企業立地はどう変化するか調査することによって、今後の大都市集中が継続するかどうか分析した。さらに、情報通信技術や交通輸送技術の社会基盤投資に着目して、社会厚生分析を行い、現代都市経済にとって有用な政策的な含意を得た。

C.空間経済理論の再構築と他分野への応用:都市内部の空間構造、知識創造伝播とイノベーションダイナミックスに関する理論、地方政治における情報集約理論、空間競争理論との融合、中央政府と地方政府間の役割分担、起業家や外国人労働力や多国籍企業や地域公共財が地域経済に果たす役割などについて、広範に研究を遂行した。この一年間のあいだに、本プロジェクトに密接に関連した学術論文を公表し、それらを海外の国際会議や国内の学会、研究会で報告し、多角的な議論を重ねた。また、研究分担者と頻繁に研究情報の交換を行った。B.知識創造による都市の発展と衰退のメカニズムの解明引き続き、情報通信技術や交通輸送技術の発展が経済活動の空間分布にいかなる影響を与えるかについて、複数地域に拡張した空間経済の一般均衡理論の枠組で研究を遂行する。さまざまな産業について企業立地はどのように変化するか分析し、社会厚生分析を行うことによって、政策的含意を得たい。C.空間経済理論の再構築と他分野への応用所得の異なる階層が大都市内部になぜ広い範囲で混在するかについて、より確かな理論を確立した。大都市内における外国人の空間分布に関してデータ分析を行ったが、それを踏まえて理論化を試みたい。引き続き、企業の異質性に着目したモデル化を行ったり、均衡条件の解析を行ったりすることによって、新経済地理学の理論を再構築したい。A.環境汚染に着目した都市システムの経済厚生分析:引き続き、地域間人口移動と地域の効用水準の関係に着目し、新経済地理学の理論の検証を行うことによって、わが国の地域経済システムの実態を明らかにし、地域の経済厚生に関して政策的含意を模索する。経済活動が世界都市へ集積することが低炭素社会をもたらすか否かについて分析を続ける。B.知識創造による都市の発展と衰退のメカニズムの解明:引き続き、情報通信技術や交通輸送技術の発展が経済活動の空間分布にいかなる影響を与えるかについて、複数地域に拡張した空間経済の一般均衡理論の枠組で研究を進める。また、IT産業のように地理的距離に依存しない産業やサービス産業のように地理的距離に依存する産業において、企業立地はどう変化するか分析する。さらに、社会厚生分析を行うことによって、現代都市のあるべき姿を模索する。C.空間経済理論の再構築と他分野への応用:東京大都市圏の住宅価格のデータを用いることによって、所得の異なる階層が大都市内部にどのように分布し、その結果どのような社会経済問題を生じさせるかについて分析を行う。さらに、都市内部の空間構造と土地利用について、都市経済学の観点から分析を行う。また、都市内に外国人がどのように分布し、その結果どのような社会経済問題を生じさせるかについて分析を行う。外国人受け入れを促進することが社会厚生に与える影響や言語や文化習慣の違いがもたらす諸問題について言及する。さらに、企業の異質性に着目し、新経済地理学の理論を再構築したいと考えている。
異なるものの痕跡：アメリカン・ルネッサンスにおける翻訳の文化的役割

本研究は、南北戦争前のアメリカ文学(特に、アメリカン・ルネッサンスの文学)の形成において、当時の翻訳理論及び実践が果たした文化的役割に的を絞って行われた。アメリカ合衆国が国家としての同一性を確立してゆく過程において、政治、歴史、科学、哲学、宗教、文学の分野で、多くの著作家が様々な形で翻訳作業に携わっている。しかし、従来の単一言語的なアメリカ文学研究においては翻訳の意義は看過されてきた。本研究は、近年のトランスナショナルな文学研究と翻訳研究で発展してきた批評的方法論を導入し、アメリカ文学の起源を、翻訳を通じた世界の文学や言語の流通過程の中に改めて位置付けた。平成25年度前半には、主にハーマン・メルヴィルと翻訳の関係についての研究を行い、論文「アメリカン・ルネッサンスと翻訳ーメルヴィルの場合」を日本メルヴィル学会『スカイ・ホーク』に発表した。同論文では、19世紀半ばから次第に顕著となる合衆国の英語化政策についての資料を基にした歴史的考察と、後期作品におけるメルヴィルの翻訳思想の関係について論じた。また、翻訳理論研究の一環として、2013年6月に台湾で開催されたThe First International Deleuze Studies in Asia Conferenceにおいて研究発表を行った。本発表では、メルヴィル作品、及びフランスの哲学者ジル・ドゥルーズのメルヴィル作品読解に見られる反本質主義的言語観について論じた。海外の哲学及び文学研究者から幅広いコメントを得ることができ、本研究を進める上での大きなヒントを得た。年度後半には、ナサニエル・ホーソンと翻訳の問題について調査、執筆を行った。本研究はテキサスA&M大学に提出される博士論文の一部にもなるため、当初の予定では、夏休みないし春休みに指導教官の19世紀アメリカ文学研究家Larry J. Reynolds教授と会談し具体的な助言を貰う予定であったが、スケジュールの問題で断念した。その代わり、3月末に一章分の原稿を教授にメールで送付した。論考の一部は、2014年6月に合衆国マサチューセッツ州における国際ホーソン学会において発表予定である。また、同教授も基調講演者として同学会に出席するため、会場において会談し、本研究についての指導を受けることも承諾済みである。さらに、会場周辺はホーソン及びメルヴィルと縁の深い地で、地域の公立図書館や記念館に同作家たちに関する一次資料が多く所蔵されているため、学会参加者と共同でそれらの場所を訪れ、資料の収集にあたる予定である。平成26年度前半には、主にラルフ・ウォルド・エマソンと翻訳の関係についての研究を行うと同時に、ハーマン・メルヴィル及びナサニエル・ホーソンについても研究を進めた。それらの研究成果は、2014年4月、日本アメリカ文学会中部支部大会シンポジアムにおける口頭発表、2014年5月、日本ナサニエル・ホーソン協会全国大会シンポジアム「旅する19世紀アメリカ作家たちー自然、風景、いきもの」における口頭発表、2014年6月、アメリカ合衆国マサチューセッツ州で開催の国際ナサニエル・ホーソン学会における口頭発表でそれぞれ公表し、国内外のアメリカ文学研究者から研究進展の助けとなる様々なコメントを得ることができた。また、年度末には、本研究の一部として学術論文「ビルドゥングと超越ーエマソンとドイツ翻訳理論」を発表した。また、国際ホーソン学会開催中には、基調講演者として同学会に参加の指導教官Larry J. Reynolds教授と会談し、同研究の一部となる博士論文についての詳細な助言を受けた。平成26年度後半には、これまでの研究成果をさらに発展させた博士論文(Translation and Nation: The Question of Identity in the American Renaissance)を完成及び提出し、27年3月にテキサスA&M大学英文科における口頭試問にも合格した。(27年5月現在、最終校正中。)同博士論文では、アメリカン・ルネッサンスにおける翻訳の文化的・政治的役割について、ラルフ・ウォルド・エマソン、ナサニエル・ホーソン、ハーマン・メルヴィルを中心に詳細に論じた。口頭試問では、審査委員から、研究のさらなる発展及び将来の出版に向けての詳細な助言を受けた。また、口頭試問後にも日を改めて、審査委員の諸先生とそれぞれ会談し、研究進展のための具体的なコメントを貰った。同時に、同大学図書館を連日訪れ、電子化されていない様々な資料の調査を行った。まず平成27年5月には本研究課題の一部を成す博士論文を提出し博士号を授与された。平成27年度の研究は、同博士論文で扱わなかった題材について研究を進めると同時に、さらに将来に向けて研究対象の幅を広げることに重点を置いた研究活動を行った。本研究に直接関わる内容について、平成27年6月には、"Moby-Dick and the Ethics of Translation"というタイトルの発表をThe 2015 International Herman Melville Society Conferenceにおいて行い、同年7月には「アメリカン・ルネッサンスと翻訳ーホーソーンの場合」というタイトルの発表を日本ホーソーン協会東京支部研究会にて行い、平成28年3月には"Translation and Nation: American Literature in the Age of World Literature"というタイトルの講演をHankuk University of Foreign Studiesにおいて行い、同年3月には、日本ホーソーン協会九州支部第38回シンポジアム「アメリカン・ルネサンスにおける情動と身体」において司会及び発表を行い、それぞれ研究発展に向けての有益なコメントを専門家から得ることができた。また、同年度内に、本研究課題とも直接関連する論文「エマソンの幸福薬ー自然と偶然について」(平成28年3月)、及び「『頭を突き出した蛇のような疑念』ー『セプティミアス・フェルトン』における歴史と情動」(平成28年5月予定)を完成させた。前年度同様に活溌に研究成果の発表を行ったと言える。

全体として、「おおむね順調に進展している」と十分に評価できる。まず、平成27年度前半に、本研究の一部をなす博士論文を改稿の上、提出したことは、成果の一部として大きく評価できる。その後、研究の一部について国内から共著2冊で論文を発表し、さらに国内外の研究発表及び講演によって研究成果の発表を活溌に行ったことも、おおよそ「今後の研究の推進方策」において示唆した通りである。その一方で、スケジュールの都合上、アメリカ国内の図書館における調査を行うことができず、当初予定していたマーガレット・フラーについての研究がやや遅れ気味となっている点で、(2)の評価となった。平成28年度の研究実績としては、平成28年3月に大韓民国のHankuk University of Foreign Studiesにて行った講演の原稿を元にした論文“Translation and Classic American Literature: A Prospect for the Future of American Literary Scholarship"を同大学出版の学術誌Journal of British & American Studies誌上に発表した。査読の過程で、査読者より多くの有益なコメントを得ることができ、本研究に反映させることができたのは大きな収穫であった。同年6月には、本研究と関連するアメリカン・ルネッサンス研究の拙論「『頭を突き出した蛇のような疑念』ー「セプティミアス・フェルトン」における歴史と情動」が収録された論文集『ホーソーンの文学的遺産ーロマンスと歴史の変貌』が出版された。こちらも査読者より多くのコメントが寄せられ、ホーソーンにおける翻訳の問題についての研究を進めるための多くのヒントを得た。同年9月には、「知のコミュニティ」2016年夏季セミナーシンポジアム「18・19世紀アメリカと知のコミュニティの形成」において、「想像の世界文学共同体ーマーガレット・フラーの『ゲーテとの会話』翻訳」というタイトルの発表を行った。全体として、概ね活発に業績の発表を行うことができたと評価できる。本研究は、南北戦争前のアメリカ文学(特に、アメリカン・ルネッサンスの文学)の形成において、当時の翻訳理論及び実践が果たした文化的役割に的を絞って行われた。アメリカ合衆国が国家としての同一性を確立してゆく過程において、政治、歴史、科学、哲学、宗教、文学の分野で、多くの著作家が様々な形で翻訳作業に携わっている。しかし、従来の単一言語的なアメリカ文学研究においては翻訳の意義は看過されてきた。