hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雪泥流の発生過程と始動メカニズムの解明

その結果、平成18年12月に低気圧による降雨に伴う出水が2回発生し、小規模な雪泥流が発生したことが分かった。出水時には河床積雪上を流下する水流が確認された。今後、これらの雪泥流イベント時の水文気象観測データを解析し、降雨流出過程と雪泥流発生の関係を明らかにする予定である。平成18年度も前年度に引き続き,雪泥流常襲河川である水無川(新潟県南魚沼市)を研究対象として調査解析を進めた。その結果得られた主な知見は以下のとおりである。1.地下水位の空間分布既存ボーリング資料の解析及び消雪パイプ用井戸の水位測定から水無川扇状地の地下水位の空間分布を調べた結果,扇頂部では河川水が地下水によって涵養されているのに対し,扇央・扇端部ではその逆であることが分かった。2.積雪期における地下水位の変動河道近傍における地下水位の連続観測から,扇頂部では厳冬期でも河床面と同レベルに地下水位が維持されているのに対し,扇央・扇端部では厳冬期には河床面下10m以深に地下水面が存在することが分かった。一方,融雪期の地下水位は,扇頂部では河床面よりも高い状態を維持し,扇央・扇端部でも急激な上昇により河床面直下に達した。このことは,融雪期に激しい降雨がもたらされた場合,扇央・扇端部の河床における浸入浸透(influent seepage)が阻止されるため,上流からの出水が扇央・扇端部の河床積雪へ効率的に供給されることを意味している。3.降雨時の河床積雪の動態インターバルカメラによって撮影された扇央部の河床積雪の画像等を解析した結果,降雨時の河床積雪の動態として,(1)河床積雪の水飽和,(2)水の積雪上流下,(3)水飽和域における亀裂形成,(4)水飽和域の崩壊・陥没,(5)河床積雪の消滅と水路形成,というプロセスが多地点でみられることが分かった。この一連のプロセスに要する時間は1日数日であり,これによって河道に水路が多数形成された場合,大規模な雪泥流は発生しないものと考えられる。4.暖冬少雪時の河道積雪と雪泥流の発生平成18年度冬季は,記録的な暖冬となり,南魚沼地方においても過去数十年に例をみない少雪であった。その結果,扇央・扇端部の河道内への雪の堆積はほとんどみられなかった。温暖化によって降雨の機会が増すため,雪泥流の発生危険度が高まるという議論があるが,少なくとも今冬のような異常暖冬時には当てはまらないことが分かった。なお,今冬季も前年度と同様な水文気象観測を実施しており,平成19年4月まで継続して行う予定である。この解析については平成19年4月以降に行う。本研究では、雪泥流多発河川である南魚沼市の水無川を研究対象とし、水文気象学および水文地質学的観点から観測・調査を行ってきた。平成19年度は、引き続き観測を行うとともに、3年間の観測結果に基づき、河道上積雪の形成、積雪期の降雨流出、雪泥流の始動に着目して水無川における雪泥流の発生過程と始動メカニズムを以下のようにまとめた。1.河道上積雪の形成扇頂部においてbed rockが急激に落ち込むという水無川扇状地の特徴的な地下構造が初冬厳冬期(渇水期)の地下水位面の低下と表面水の完全伏没区間(扇央扇端)をもたらす。この水無川扇状地の特徴的な地下構造が河道上に河川外とほぼ同量の積雪の堆積を可能とする。2.積雪期の降雨流出南魚沼地域では例年2月から3月にかけて複数回、日本海低気圧の東進に伴う急激な気温上昇と短時間強雨がある。同地域の積雪は融雪の影響で厳冬期でもざらめ化の進行が早いため、低気圧によってもたらされた降雨は速やかに地中へ流出する。これによって河床近傍まで地下数位回復した状況下で1020mm程度の短時間降雨があると、雨水は扇央部において表面水を形成して流出する。
高温熱電発電モジュール用のダブルヒーター法変換効率評価装置の作製

本研究は、高温熱電発電モジュールの変換効率を600°C以上の高温域で評価できる装置の開発を目的としました。熱電発電モジュールは、温度差を与えることで電気を発生する発電モジュールです。自動車や工場等から放出される廃熱(600°C800°C)を直接電気に変換できます。熱電発電モジュールの開発を推進するには、熱を電気に変換する変換効率η=P/Q(P :発電電力、Q :入力熱量)の評価が必要です。従来の評価方法では、ヒーター部で輻射熱による熱損失が生じるため、モジュールへの入力熱量Qを精確に求めることが困難でした。本研究では外部ヒーターを設けて、輻射熱による熱損失を補うことができるダブルヒーター法を使用しました。しかし、報告されているダブルヒーターの構造のままでは、600°C以上の高温域で使用できないため、ヒーター内部の熱応力を解析し、高温域で使用可能なダブルヒーターの最適な構造を設計・作製しました。ダブルヒーターの作製にあたり、熱応力解析ソフト「Solid Works Simulation」を用いて破損箇所を特定し、その場所にあらかじめ緩衝材や間隙を設けて熱応力によるヒーターの破損を防ぎました。高温域で動作させるため、ヒーター最大出力が1000°Cで、加工が容易な白金線をヒーター線材に、マセライト(フッ素金雲母)をヒーター母材に使用しました。10^<-1>Pa以下の真空度を保つために、SUS304製の円筒型の真空チャンバーを作製しました。「LabVIEW」で計測ソフトを作成し、申請者が所属する研究機関で開発している高温熱電発電モジュールの変換効率を測定し、評価装置の有用性を実証しました。本研究で初めて開発される変換効率評価装置は、高温熱電発電モジュールの開発を加速し、エネルギーの有効利用に寄与すると期待されます。
近赤外光領域のメタサーフェスにおける波束伝搬のフェムト秒ダイナミクス

マイクロ波、テラヘルツ波等に比べ高い搬送波周波数を有する近赤外光領域において、外場に対し磁気共鳴を有し、負の誘電率、負の透磁率を同時に発現し得るメタ原子の構造として最も有用なものの一つは、金属-絶縁体-金属積層膜から構成されるMIMナノキャビティである。MIMナノキャビティを基板上に配置することで、巨視的に負の屈折率を有するメタマテリアルやメタ表面が構築される。H30年度は、メタ原子単体のダイナミクスについての研究を時間領域差分(Finite-difference-time-domain; FDTD)法によるシミュレーションを用いて行った。金(Au)表面にMIMナノキャビティが設置された構造モデルを構築し、広いスペクトル幅を有するフェムト秒表面プラズモン(SP)波束が入射された際の光学応答について調べた。SP波束の到達に伴い、MIMナノキャビティの絶縁体層には電磁場強度の濃縮が生じ、空間的に強く束縛されたSP固有モードの励起を生じる。束縛された電磁場強度のスペクトルはキャビティの構造長に依存して変化する複数のピークを有し、それぞれのピーク周波数は有限長のMIM型SP導波路におけるファブリー・ペロー共鳴周波数と概ね一致した。さらに、MIMナノキャビティからは透過SPP波束、および、反射SPP波束が生成され、両者の間にはスペクトル領域、時間領域の双方において、強度の相補的な関係が見いだされた。近赤外領域における特異的な波束伝搬を呈するメタ表面を構築するため、H30年度は試料構造の設計に必要な電磁場シミュレーションを進めた。その結果、当初の想定通り、MIMナノキャビティをビルディングブロックに用いたメタ表面試料において、表面プラズモンの伝搬の可視化が実現しうる可能性が示唆された。MIM単体の光学特性についてはFDTDシミュレーションにより系統的な調査を行い、メタ表面の作製に対する指針を得た。現在までのところ、概ね順調にしているものと評価される。今後は引き続き電磁場シミュレーションを用い、SP波束とMIMナノキャビティの相互作用の様相、特にキャビティ単体におけるSP波束の反射率・透過率の構造サイズ依存性について網羅的な調査を行う。高透過率を生じる条件、ならびに、1回のキャビティ透過で誘導される位相変調量の決定、を行っていく。さらに、キャビティをメタ原子に用いたメタ表面の設計を推進する。尚、作製した試料における表面プラズモン波束の伝搬の可視化は、光源にパルス幅10fs、波長800nmのレーザー、および、パルス幅100fs、波長1550nmのレーザーの、2種類を使用する計画であった。しかし、2019-2020年度に掛け、前者のレーザー装置が設置されている実験棟の耐震改修が行われることになり、この間波長800nmレーザー装置の安定的な運用は見込めない状況となった。この期間においては、波長1550nmレーザー装置を用いた表面プラズモン波束の可視化に注力する。

しかし、2019-2020年度に掛け、前者のレーザー装置が設置されている実験棟の耐震改修が行われることになり、この間波長800nmレーザー装置の安定的な運用は見込めない状況となった。この期間においては、波長1550nmレーザー装置を用いた表面プラズモン波束の可視化に注力する。
ＤＮＡ損傷応答持続を制御するヒストンジメチル化修飾の分子機構解明

放射線により誘発されるDNA二重鎖切断が少数残存するような照射長時間後において、残存DNA損傷からのシグナルを継続的に増幅して、細胞のDNA損傷応答を効率的に継続させるメカニズムが存在する。本研究では、DNA損傷応答シグナルの継続的増幅に、ヒストンH3蛋白質の部位特異的ジメチル化酵素であるG9aが関与していることを同定し、DNA損傷応答持続に関与するヒストンジメチル化が、G9aの損傷クロマチンへの集積によること、ジメチル化はヒストンH3リジン9残基で起こること、ジメチル化ヒストンH3リジン9が、53BP1のTudor領域により認識されることにより、DNA損傷情報が持続することを明らかにした。G9aは、ヒストンH3リジン9ジメチル化酵素として同定されたことから、新たに確立したマイクロ照射法により、正常ヒト二倍体細胞核の一部に局所的にDNA二重鎖切断を誘導し、この領域に限局してヒストンH3リジン9ジメチル化が誘導されるかどうかを検討した。DNA二重鎖切断の生成は、抗リン酸化ヒストンH2AX抗体、抗リン酸化ATM抗体および抗53BP1抗体を用いた蛍光抗体法により確認した。一方、ヒストンH3リジン9ジメチル化は、抗ヒストンH3リジン9ジメチル化抗体を用いた免疫蛍光染色法により同時に検出した。その結果、DNA損傷シグナルとヒストンH3リジン9ジメチル化シグナルが共局在することを確認した。ATM阻害剤により残存フォーカス形成を阻害すると、大半のDNA損傷応答因子のフォーカスが消失する中で、53BP1フォーカスは全く影響を受けずに残った。一方で、G9a阻害剤により残存53BP1フォーカス形成が損なわれることから、53BP1蛋白質にヒストンH3リジン9ジメチル化を認識する領域が存在すると予想される。そこで、53BP1蛋白質のTudor領域に相当.するペプチドに蛍光蛋白質であるmCherryを融合した合成ペプチドを利用し、Tudor領域を持つペプチドがDNA損傷部位に集積する過程を可視化する実験系を確立した。これにより、ヒストンH3リジン9ジメチル化が53BP1のTudor領域により認識されていることを証明することが可能になった。G9aによるヒストンH3リジン9ジメチル化が、残存DNA損傷部位におけるフォーカス増大の維持に直接関与することを証明するために、G9aに対する誘導型shRNA発現ベクターを正常ヒト細胞に導入した。導入細胞を選択薬剤でクローン化した後に、shRNAの誘導剤であるドキソルビシンを添加して、G9aの発現を蛍光抗体法により確認したところ、導入細胞でのみ発現抑制が起こっている事を確認した。さらに、G9aのshRNAを誘導した細胞において、DNA損傷部位における53BP1の集積が減弱している事を明らかにした。放射線照射により誘発されたDNA二重鎖切断は、ATM依存的なDNA損傷応答経路を活性化する。DNA損傷修復にともないDNA損傷応答も不活性化していくが、残存するDNA損傷部位ではDNA損傷応答が持続し、細胞の放射線応答において必須の役割を果たす。そこで本研究では、DNA損傷応答の持続に、ヒストンジメチル化が関与することを明らかにしようとした。まず、ヒストンジメチル化の役割を特定するために、DNA損傷応答因子の集積に関わる53BP1蛋白質のTudor領域に着目し、mCherryタグのついたTudor領域を発現させて、ジメチル化ヒストンへの集積を確認した。この際、独自に開発したマイクロ照射法により、細胞核内に局所的にDNA損傷を誘起し、ドット状の照射領域にmCheryの蛍光が集積するのを確認した。さらに、この領域に、ヒストンジメチル化に係わるG9aも集積することを見いだした。G9aはヒストンH3のリジン9をジメチル化する酵素で、G9aの特異的阻害剤を用いた検討から、G9aが、DNA損傷応答持続に重要な役割を果たしていることを確認した。また、DNA損傷応答領域では、ヒストンH3リジン9のジメチル化も亢進していることから、DNA損傷部位に何らかのメカニズムでG9aがリクルートされ、DNA損傷周辺のクロマチン領域でヒストンH3リジン9のジメチル化が促進され、その結果、Tudor領域を持つ53BP1の集積が持続し、DNA損傷応答反応も持続することが明らかになった。DNA損傷応答の持続におけるヒストンジメチル化修飾の役割を解明するために、DNA損傷応答因子の集積に係わるTudor領域がジメチル化ヒストンH3に集積するかどうかを検討した。DNA損傷応答因子の集積には、リン酸化を介したBRCT領域あるいはFHA領域の結合と、Tudor領域を介した結合の2つの様式が存在する。特に、メチル化修飾における結合には、後者のTudor領域が関与とする可能性が高いことから、53BP1蛋白質のC末に存在するTudor領域に着目して研究を進めた。

まず、EGFPタグのついたTudor領域を細胞内で発現させ、DNA損傷後にEGFPの蛍光がフォーカスを形成するかどうかを検討した。このため、独自に開発したマイクロ照射法により細胞核内に局所的にDNA損傷を誘起し、ドット状の照射領域にEGFPの蛍光が集積することを観察した。さらに、このフォーカス形成がG9a阻害剤によって抑制されることを確認した。そこで次に、Tudor領域が認識するメチル化の部位を特定するために、EGFPタグを指標にした免疫沈降法を応用したIP-ウェスタン法を確立した。この手法により、Tudor領域に結合するヒストンH3を回収して、部位特異的なメチル化の関与が探索が可能になった。これらの実験と平行して、EGFPタグのついたヒストンH3遺伝子を細胞に導入し、リジンのアラニン変異によりDNA損傷応答因子のフォーカス形成が抑制されることを検証する実験系を確立した。ヒストンH3のN末付近には、リジン4やリジン9などいくつかの候補リジンが存在するため、これらのリジンのアラニン変異体の影響を調べることが可能になった。当初予定した平成23年度の研究実施計画をほぼ達成しているため、概ね順調に進展していると評価した。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに、当初予定した実験計画は概ね順調に進行している。研究の初年度である平成23年度は、予定された研究計画に従い、当初の目的をほぼ達成した事から、平成24年度も、研究計画に記載したとおりの予定で申請課題を推進する。これまでに行ってきた実験を踏まえ、今後も予定している研究計画を進めていく予定である。
MHC拘束性に基づいた癌細胞・樹状細胞アロ融合による癌ワクチン療法の開発

1.大腸癌に対する樹状細胞ワクチンにおける抗原提示法の比較検討とメカニズムの解析1)マウス大腸癌モデルにおいて樹状細胞ワクチンの抗原提示法として種々の細胞調整法を比較検討し、アポトーシス細胞を用いた樹状細胞・腫瘍細胞融合ワクチンが抗腫瘍免疫活性を誘導するのに最も効果的であることを明らかにした。2)樹状細胞・腫瘍細胞融合ワクチンでは高い細胞傷害性Tリンパ球(CTL)誘導とインターフェロンγ(IFN-γ)を中心としたTh1サイトカインの分泌が認められることを明らかにした。2.ヒト消化器癌細胞における抗原提示機能分子とMHC classI分子の発現の解析1)ヒト消化器癌細胞株を用いて、種々の抗原提示機能分子とMHC classIの発現を遺伝子・蛋白レベルにて比較検討し、その中でもβ_2-microglobulinとLMPの発現がMHC classI発現と有意に相関することを明らかにした。2)さらに、β_2-microglobulin欠失大腸癌細胞株に正常遺伝子を導入することによりMHC classI発現が上昇することを明らかにした。3.大腸癌に対するアロ樹状細胞を用いたワクチン療法の確立とそのメカニズムの解析1)マウス大腸癌モデルにおいてアロ樹状細胞を用いた樹状細胞・腫瘍細胞融合ワクチンが自己樹状細胞を用いた場合に比し、高い抗腫瘍効果を示すことを明らかにした。2)そのメカニズムとしてアロ樹状細胞を用いた場合には高いCTL活性と同時にNK活性を認め、IFN-γを中心としたTh1サイトカインの分泌が認められることを明らかにした。3)また、樹状細胞・腫瘍細胞融合ワクチンでは内在性あるいは外来性腫瘍特異抗原ともに、それらを認識するCTL誘導が可能であることを明らかにした。平成16年度は動物モデルにおいて癌細胞・樹状細胞融合細胞を用いた癌ワクチン療法をペプチド療法と比較した。具体的には、Balb/cマウスおよびマウス大腸癌細胞株CT26を用いてその特異抗原であるgp70 env MuLV(AH-1:SPSYVYHQF)感作樹状細胞によりH-2Ld拘束性CTLを誘導、陽性コントロールとし癌細胞・樹状細胞融合細胞のCTL誘導能について検討した。その結果、AH-1感作樹状細胞ワクチンおよび融合細胞ワクチン投与マウスにおけるCD3/B220およびCD4/CD8ratioには差を認めず、pentamerによるCTL誘導能の解析ではペプチドワクチンではCD8陽性T細胞のうち3.2±0.3%がH-2Ld拘束性CTLであったのに対し、同種融合細胞ワクチンではAH-1に対するCTLは検出不能であった。一方、H-2dのCT26とH-2b樹状細胞によるアロ融合細胞ワクチンにおいてはH-2dおよびH-2b MHC classIとH-2b MHC classIIの発現を認めるとともにCD80およびCD54の発現増強を確認したが、CD86発現増強については認められなかった。AH-1拘束性CTLのCT26・アロ樹状細胞融合細胞に対する細胞障害活性はもとのCT26単独に比べ弱いものの選択的な障害性を有し、融合細胞におけるAH-1発現を間接的に証明した。CT26・アロ樹状細胞融合細胞ワクチンでも現在のところH-2Ld拘束性CTLの誘導は検出限界以下であり、現段階では融合細胞ワクチンではdirect-primingによるMHC class I拘束性CTL誘導よりもcross-primingによるCD4陽性CTLやNK細胞など他のエフェクター細胞を介した腫瘍細胞障害機構が存在する可能性があると考えられた。平成17年度は平成16年度に引き続き動物モデルにおいて癌細胞・樹状細胞融合細胞を用いた癌ワクチン療法をペプチド療法と比較した。具体的には、Balb/cマウスおよびマウス大腸癌細胞株CT26およびCT26にβ-galactosidaseを遺伝子導入したclone25を用いてCT26ではその特異抗原であるgp70env MuLV(AH-1:SPSYVYHQF)に対するCTL誘導能を癌細胞・樹状細胞融合細胞を用いて検討した。

さらに、clone25ではAH-1とともにβ-galactosidase(TPH:TPHPARIGL)に対するCTL誘導能をH-2Ld拘束性に癌細胞・樹状細胞融合細胞を用いて検討した。その結果、CT26を用いたH-2d樹状細胞との融合細胞ワクチンではH-2Ld拘束性CTLの誘導が確認された(2.67%vscontrolの0.82%)。一方、TPHに対するCTLの検討では、0.37%とCTL誘導が確認されなかった。さらに、CT26clone25を用いたH-2d樹状細胞との融合ワクチンでは、AH-1およびTPH両者に対するCTL誘導が確認され、それぞれPentamer assayにて1.02%および1,10%とコントロールの0.34および0.46%にくらべ有意に同定可能なCTLが誘導された。一方、H-2b樹状細胞によるアロ融合細胞ワクチンにおいてはCT26を用いた場合、AH-1拘束性CTL誘導能は3.30%であり前述のH-2d樹状細胞の2.67%に比べ高い傾向にあった。しかしながらCT26・アロ樹状細胞融合細胞ワクチンでも現在のところTPH拘束性CTLの誘導は検出されなかった。さらにCT26clone25を用いたH-2bアロ樹状細胞との融合ワクチンでは、AH1およびTPH拘束性CTLの誘導能はそれぞれ1.60および1.44%であった。さらにH-2d/H-2b F1マウスにおける樹状細胞による融合細胞ワクチンではそれぞれ1.65および2.22%と最も高いCTL誘導能を示した。以上より癌細胞・樹状細胞融合細胞ワクチンによるポリクローナルCTL誘導の確認とアロ樹状細胞を用いた場合のCTL誘導能の優位性が証明された。平成18年度はマウスに癌細胞・樹状細胞融合細胞ワクチンを投与し腫瘍予防モデル、肺転移治療モデル作製し効果を検討した。マウスと樹状細胞はBalb/c(H-2d)、C57BL/6(H-2b)、B6D2F1(H-2b/d)を、腫瘍細胞はBalb/c由来大腸腺癌細胞株CT26CL25を用いた。免疫群はPBS投与群(以下PBS群)と自己(Balb/c)、非自己(C57BL/6)そして半非自己(B6D2F1)樹状細胞腫瘍細胞融合細胞投与群(以下、自己融合群、非自己融合群、半非自己融合群)の計4群で行った。この融合細胞を計2回Balb/cマウスに皮下投与し免疫を行った。腫瘍予防モデルでは、先に免疫を行った後に腫瘍を皮下接種、発育してくる腫瘍径を測定。肺転移治療モデルでは先に腫瘍を静注した後で免疫を行い肺内に生じた結節数を計測した。腫瘍予防モデルでは、自己融合群が75%の拒絶率、非自己および半非自己融合群は100%の拒絶率を示した。肺転移治療モデルではPBS群が151±27個、自己融合群は67.8±6.3個であり有意に転移数の減少を認めた。非自己融合群では16.3±3.5個と自己融合群より転移数の減少を示し、半非自己融合群が8.3±7.9個と最も強い治療効果を示した。
間葉系幹細胞分泌分子による心臓移植後の新しい免疫寛容誘導の開発

現在の移植治療では、同種異系である臓器、細胞を使用するため、拒絶反応が生じる。そのため、この拒絶反応をコントロールするために免疫抑制剤が必要である。近年の免疫抑制剤開発によって、より安全で、より選択的(移植反応の主要なエフェクター細胞はリンパ球T細胞である)な効果の高い免疫抑制が可能となってきた。しかしながら、現在でもなお、その非特異的免疫抑制作用による重症感染症、悪性腫瘍の発生は、解決すべき大きな課題である。多臓器に対して心臓移植では生体部分移植は不可能であり、脳死移植の機会が極端に少ない本邦において免疫拒絶反応の軽減は緊要な課題といえる。研究代表者らは、免疫抑制能・抗炎症作用をもつ間葉系幹細胞(MSC)による抗炎症作用などを介した大動脈瘤治療効果を示してきた。MSCが産生する分泌分子には、抗炎症作用・免疫寛容・組織修復を担う因子:エクソソーム(MSC-exo)、progranulin (PGRN), Secretory Leukocyte Peptidase Inhibitor (SLPI)が含まれていることを同定した。In vitroにおいて、炎症性マクロファージに対してMSC-exoおよびSLPIがより炎症を抑制することが分かった。一方、MSC-exo内には、タンパクやmiRNAなどの様々な因子を含んでおり、PGRN, SLPIも含有していると推察される。したがって、MSC-exo内からタンパクを抽出し、タンパクアレイにて網羅的探索を行なったところ、PGRN, SLPIだけでなく、抗炎症性サイトカインIL-13, IL-27, IL-4, TGF-β1も含まれていることが分かった。また、血管新生や心筋細胞アポトーシス抑制、炎症抑制に関与するmicroRNA: miR-126, miR-132, miR-146, MiR-210を同定した。当初計画では、異所性心臓移植モデルを作成し、心臓移植後に各因子を投与し評価する予定だった。しかし、実験に耐えうる安定したモデル確立に時間を要したため、先にMSC-exo内に含まれるタンパクやmicroRNAの解析を進めることとした。解析結果からは、抗炎症作用や免疫抑制に関わる因子を同定することができた。このことから、計画遂行する順序に違いが生じたが、概ね順調に進展していると考える。SLPI特定タンパクが単独的にもしくは複合的に免疫寛容を誘導するのか、もしくは他因子も含むMSC-exoが有用なのかを明らかにすべく、異所性心臓移植モデルにて検討を行う。移植心の生着評価は、毎日触診にて鼓動が停止しているかどうかを判断する。機能評価は、超音波心エコーを用いて継時的(day1,3,5,7,10,12,14)に評価する。グラフト生着率にもよるが、day7, day14を目処に組織学的および生化学的評価を行う。臓器移植後の免疫抑制剤の使用は免疫力の著しい低下と発癌率の上昇をもたらし臓器移植成功後でも生命予後を規定してしまう。申請者らは免疫抑制能・抗炎症作用をもつ間葉系幹細胞(MSC)による大動脈瘤治療効果を動物実験で確認しており、さらに炎症抑制に働くMSC分泌分子の同定に成功している。本研究では、これら分泌分子を心臓移植後に投与することで免疫寛容の誘導を図り、そのメカニズムの解明も研究する。本年度では、急性拒絶反応モデルとしてBrown Norway雄ラットをドナーとしてLewis雄ラットをレシピエントとした異所性心移植モデル作成を試みた。モデル作成には、心臓摘出や血管吻合など高い技術を要するため、実験に耐えうる安定したモデルを確立するための修練を行った。異所性心移植モデル作成に取り組むほか、in vitroにおいて炎症抑制効果の強弱差についての比較検討で結果を得ており、順調に進んでいると考える。

当初計画では、異所性心臓移植モデルを作成し、心臓移植後に各因子を投与し評価する予定だった。しかし、実験に耐えうる安定したモデル確立に時間を要したため、先にMSC-exo内に含まれるタンパクやmicroRNAの解析を進めることとした。解析結果からは、抗炎症作用や免疫抑制に関わる因子を同定することができた。このことから、計画遂行する順序に違いが生じたが、概ね順調に進展していると考える。PGRNよりもMSC-exoおよびSLPIのほうが抗炎症効果がより強いことが明らかとなったので、In vivo検討では、異所性心移植モデルラットにMSC-exoまたはSLPIを投与し、効果判定を行う。SLPI特定タンパクが単独的にもしくは複合的に免疫寛容を誘導するのか、もしくは他因子も含むMSC-exoが有用なのかを明らかにすべく、異所性心臓移植モデルにて検討を行う。移植心の生着評価は、毎日触診にて鼓動が停止しているかどうかを判断する。機能評価は、超音波心エコーを用いて継時的(day1,3,5,7,10,12,14)に評価する。グラフト生着率にもよるが、day7, day14を目処に組織学的および生化学的評価を行う。(理由)予定していた旅費をあまり使用しなかったこと、また、予定していた物品費より少ない金額で実験が遂行できたため。(使用計画)In vivo検討を主に行っていくので、それにかかる物品費として使用する。しかし、実験に耐えうる安定したモデル確立に時間を要したため、先にMSC-exo内に含まれるタンパクやmicroRNAの解析を進めることとしたため、計画遂行する順序に違いが生じ、次年度使用額が生じた。今後、in vivoで数多くのラットを使用するため、動物購入費および飼育管理費、解析のための試験試薬、ディスポ用品購入に使用する。
セメント系３Dプリンタにより造形された構造物の材料・構造連成解析に基づく性能評価

本研究は,セメント系材料の3Dプリンティング(3DP)技術について,1造形された部材および構造物の力学的性能を評価すること,23DP用セメント系材料の収縮・クリープをマルチスケール型力学・熱力学連成解析を用いて評価し,それらが構造性能へ及ぼす影響を明らかにすること,3材料・構造性能を統一的に扱う設計手法を構築すること,を当初の目的としていたが,3Dプリンタによる構造物の造形に際して解決すべき技術的・学術的課題が生じたため,研究内容を修正して実施した.セメント系材料を用いる3Dプリンタにより構造物の制作を試みた際,材料の積層性(積層可能な最大高さや,積層にともなう下層部の圧密沈下量)が施工環境の温度条件に大きく影響を受けることが分かった.そこで,積層性を支配する物理的パラメータを明らかにし,任意の環境条件に対して積層性を評価・予測できるモデルの構築に取り組んだ.当該モデルによって,任意の環境条件に応じた材料の最適化を体系的に行うことが可能となる.積層性を支配する物理的パラメータの候補として,各層に生じるせん断応力に着目し,積層性の予測モデルを考案した.ここでは,上層の自重によって各層に生じるせん断応力が,材料の降伏せん断応力を上回った時に積層体が崩壊すると仮定している.実験では,まず,ベーンせん断試験により,異なる温度条件下で降伏せん断応力の経時変化を測定した.10°C程度の温度差でも,測定値が大きく異なることを確認した.次に,同じ温度条件下で3Dプリンタを用いた積層試験を行い,積層可能な最大高さの測定を行った.得られた積層高さの実測値と,予測モデル(ベーンせん断試験値,材料の密度,各層の体積等をインプットとする)から得られる予測値を比較した.実験と予測に一定の乖離があったが,モデルのパラメータの適切な修正を行うことで,本予測手法が概略適用可能であることが示された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
軟骨肉腫治療を目指した転写因子C/EBPβによる基質分解関連因子制御機構の解明

本研究では、軟骨肉腫において重要な役割を果たしている基質分解関連因子と、軟骨細胞において重要な役割を果たしている転写因子C/EBPβとの関係を検討しC/EBPβ制御により軟骨肉腫を制御するための基礎的データを得ることを目的とし、以下のサブテーマについて検討を進めた。1.軟骨肉腫症例における臨床像とC/EBPβおよび基質分解関連因子の発現との相関の検討軟骨肉腫症例材料からの腫瘍組織を用いてC/EBPβ及び基質分解関連因子の発現レベルを評価した。概してC/EBPβ陽性の軟骨肉腫組織においてMMPファミリーの一部の因子の発現が高い傾向にあった。C/EBPβおよび基質分解関連因子の発現レベルと臨床像との相関についても検討を行ったが、有意な相関を示した因子は得られなかった。軟骨肉腫症例の組織を用いて独自の細胞株の樹立を行った。さらに、市販の軟骨肉腫由来細胞株を用いてC/EBPβ強制発現および発現抑制軟骨肉腫細胞株を樹立した。強制発現細胞株では、増殖能は抑制されたもののMMP3, MMP13,ADAMTS5などの基質分解酵素の有意な発現上昇を認めた。逆に発現抑制細胞株では増殖能および前述因子の発現量に逆の傾向を認めた。3.C/EBPβ発現レベルと生体内における軟骨肉腫局所浸潤能・転移能との相関の検討樹立した軟骨肉腫細胞株およびSWI353細胞株をヌードマウス皮下軟部組織に移植した。移植後最長6か月程度観察することができたが、移植箇所において触知可能な腫瘍形成をするには至らず、剖検にても明らかな腫瘍形成は認めなかった。NOD-SCID, NSGなどより重度の免疫不全マウスによるxenograft modelを用いて浸潤能・転移能について検討する必要があるものと思われた。初年度となる平成23年度において以下の実績を上げた。各サブテーマ毎にその内容を記載する。1)軟骨肉腫症例における臨床像とC/EBPβおよび基質分解関連因子の発現との相関の検討1-1)軟骨肉腫症例におけるC/EBPβおよび基質分解関連因子発現の検討:これまで蓄積していた軟骨肉腫症例材料及び新規受診症例からの腫瘍組織を用いて、real-time RT-PCR、免疫組織学化学染色などによりC/EBPβ及び基質分解関連因子の発現レベルを評価した。広範切除の際に得られた正常関節軟骨におけるC/EBPβおよび基質分解関連因子の発現量と比べると、概して軟骨肉腫組織でのこれら因子の発現は高い傾向があった。特にC/EBPβと一部のMatrix Metalloproteinase (MMPs)の間で発現量の相関が認められた。1-2)臨床像との相関の検討:症例毎に組織採取時の臨床情報を詳細に記録しデータベースを作製した。これまでのところC/EBPβおよび基質分解関連因子の発現レベルとの相関の解析により、有意となった因子は得られていない。2) C/EBPβ発現レベルと局所浸潤能の相関の検討2-1)軟骨肉腫組織からの細胞株の樹立および選別:軟骨肉腫症例の組織を用いて、独自の細胞株の樹立を行った。これまで数検体より得られた細胞株が腫瘍としての性質を維持していることを細胞形態、増殖能、足場依存性喪失の評価を行って確認した。さらに、こうして確立された細胞株の一部で軟骨細胞としての性質を維持していることを、mRNAとタンパクレベルで軟骨細胞における各種分化・増殖マーカー遺伝子の発現の評価を行って確認した。さらに、入手していた市販の軟骨肉腫由来細胞株も用いてC/EBPβ強制発現および発現抑制軟骨肉腫細胞株を一部の細胞株で樹立し、実際に強制発現、発現抑制をreal-time RT-PCRで確認した。

以下サブテーマ毎の評価を記載する。1)軟骨肉腫症例における臨床像とC/EBPβおよび基質分解関連因子の発現との相関の検討1-1)軟骨肉腫症例におけるC/EBPβおよび基質分解関連因子発現の検討:これまで蓄積していた軟骨肉腫症例材料及び新規受診症例からの腫瘍組織を用いて、real-time RT-PCR、免疫組織学化学染色などによりC/EBPβ及び基質分解関連因子の発現レベルを評価した。これは当初の予定にほぼ合致するものであり、本サブテーマは予定通りの遂行がなされていると判断できる。1-2)臨床像との相関の検討:症例毎に組織採取時の臨床情報を詳細に記録しデータベースを作製した。現在のところデータベースの作製は予定通りであるが、相関を検討したところで有意となる解析結果は得られておらず、今後の症例の積み重ねが必要と考えている。2) C/EBPβ発現レベルと局所浸潤能の相関の検討2-1)軟骨肉腫組織からの細胞株の樹立および選別:軟骨肉腫症例の組織を用いて、独自の細胞株の樹立を行った。これまで数検体より得られた細胞株が腫瘍としての性質を維持していることを細胞形態、増殖能、足場依存性喪失の評価を行って確認した。さらに、こうして確立された細胞株の一部で軟骨細胞としての性質を維持していることを、mRNAとタンパクレベルで軟骨細胞における各種分化・増殖マーカー遺伝子の発現の評価を行って確認した。さらに、入手していた市販の軟骨肉腫由来細胞株も用いてC/EBPβ強制発現および発現抑制軟骨肉腫細胞株を一部の細胞株で樹立し、実際に強制発現、発現抑制をreal-time RT-PCRで確認した。当初の予定では軟骨肉腫細胞株の樹立までが目標であったが、当初の予定より早く樹立が可能であったため、C/EBPβ強制発現・発現抑制細胞株の樹立まで可能となった。おおむね順調に進展していると判断しており、当初の予定通り研究を遂行していく予定である。具体的には以下の通りである。1)軟骨肉腫症例における臨床像とC/EBPβおよび基質分解関連因子の発現との相関の検討:平成23年度に引き続き新規受診症例からの組織を用いた検討、臨床像と目的因子との相関についての検討を行う。2-2) C/EBPβ強制発現および発現抑制軟骨肉腫細胞株の樹立:平成23年度に樹立したC/EBPβの強制発現または発現抑制細胞株を用いて、細胞の増殖能を確認し、軟骨分化マーカーおよび各種基質分解関連因子の発現を確認する。2-3) C/EBPβ過剰発現/発現抑制軟骨肉腫細胞と局所浸潤能のin vitroでの検討:C/EBPβの発現レベルの異なる複数のC/EBPβ過剰発現軟骨肉腫細胞株とC/EBPβ発現抑制軟骨肉腫細胞株を用いて、細胞の走化性、遊走性、基質分解能、浸潤能を検討する。3) C/EBPβ発現レベルと生体内における軟骨肉腫局所浸潤能・転移能との相関の検討3-1)生体内における軟骨肉腫細胞の局所浸潤能及び転移能の基礎検討:予備実験として軟骨肉腫細胞株をヌードマウスに移植し、移植局所の腫瘍と転移の発生を観察する。移植箇所は皮下軟部と骨髄内に設定し、至適生着部位及び観察期間などの条件を検討する。
ショウジョウバエ体内時計ニューロンの電気生理・Ca2+/H+イメージング複合解析

定量性を持つ2波長蛍光カルシウムセンサーYellow Cameleonを用いたイメージング実験の結果、キイロショウジョウバエ中枢時計ニューロン(LNs)内に、先行研究で報告されているような細胞内カルシウムイオン濃度リズムは検出されず、むしろ細胞内プロトン(pH)が大きく概日振動することが観察された。本研究では、より選択性の高い蛍光センサーを用いて、LNsの細胞内カルシウム/プロトン濃度リズムを解析し、電気生理学的手法と多光子レーザー顕微鏡観察を組み合わせて、pH変動がLNsの活動電位発火や光応答性に及ぼす影響を解析する。研究成果により、LNsにおける生理活動リズム形成機構の全容解明を目指す。
ヒト主要組織適合遺伝子複合体の総合的研究

第11回国際HLAワ-クショップが、1991年11月、日本(横浜市)で開催される。このワ-クショップを成功させるために、又HLAの分子医学及び生物学的研究を開展させることを目的として、日本国内でHLAの研究に活躍している総合研究(B)研究分担者が一同に会して、研究情報交換、将来の研究協力体制の確立等を討議する班会議を開催した。第1回班会議(平成2年7月22,23日)を旭川市に於いて、第2回班会議(平成3年1月7日)を福岡市で開催した。これらの会議で、国際HLAワ-クショップのために必要な研究材料の開発、方法論の検討が討議され、その統一が計られた。そして今後の研究を推進する必要があるとみなされた主な題目として、1.HLA遺伝複合体の遺伝子構成2.HLA遺伝子の多型性の分子進化3.HLA遺伝子の発現調節4.HLAに免疫応答機構に関与する分子機構5.HLAの疾患感受性、低抗性にかかわる分子機構6.移植免疫におけるHLAの関与と免疫抑制剤の効果7.分子レベルのHLAタイピスグの確立の研究課題が挙げられた。これらには未解決の部分が多数含まれ、研究を推進し早急な成果達成のために全国レベルでの協力体制を継続することが重要であると結論された。そして研究推進のために、重点領域研究の必要性について継続協議していくこととなった。
太平洋アレイ (Pacific Array)

「太平洋アレイ」とは,十数台の海底広帯域地震計をアレイ一単位とした,海底地震計アレイによるアレイ観測計画である.技術の革新により,1ー2年程度の観測により,一単位アレイ直下の一次元地震波速度構造(異方性も含む)が,海水面から150ー200kmの深さ(アセノスフェアの深度まで)まで推定できるようになった.この技術革新により,アレイによるアレイ観測を行うことで,広大な太平洋を効果的にカバーする観測計画の可能性が浮び上ってきた.本研究の最大の成果は,国際協力体制の構築により,観測が開始されるようなったことである.「太平洋アレイ(Pacific Array)」とは,十数台の海底広帯域地震計をアレイ一単位とした,海底地震計アレイによるアレイ観測計画の仮称である.海底広帯域地震観測技術の革新により,1ー2年程度の観測により,一単位アレイ直下の一次元地震波速度構造(異方性も含む)が,海水面から100ー150kmの深さ(アセノスフェアの深度まで)まで推定できるようになった.この技術革新により,アレイによるアレイ観測を行うことで,広大な太平洋を効果的にカバーする観測計画の可能性が浮び上ってきた.太平洋下のマントル構造を実証的に解明し,1.5億年の太平洋下マントルのダイナミクス・発達史の解明を目指す研究の可能性が見えてきたことを意味する.本(挑戦的萌芽)研究申請では,太平洋アレイを具体化するための様々なfeasibility studyを行う.初年度のH27は,国際学会等において太平洋アレイの構想を紹介し,国際的な研究協力体制の構築にむけて活動を行った.本計画に関する講演を行った主立った国際的研究集会は,IUGG2016大会,AGU秋季大会などがある.また協力を検討するために,パリ地球物理研究所,ソウル大学,インド国立地球物理研究所等で講演と意見交換を行った.国内の研究推進体制については,地震研究所共同利用・特定共同研究Bを提案し採択された.これにより国内の研究推進に関して,研究グループのミーティング等のための研究資金の補助を得られることとなった.研究面においては,実体波,表面波の解析手法の検討を開始した.全体的に予定通り進行している.「太平洋アレイ(Pacific Array)」とは,十数台の海底広帯域地震計をアレイ一単位とした,海底地震計アレイによるアレイ観測計画である.海底広帯域地震観測技術の革新により,1ー2年程度の観測により,アレイ直下の一次元地震波速度構造(異方性も含む)が,海水面からアセノスフェアの深度まで推定できるようになった.この技術革新により,広大な太平洋を効果的にカバーする観測計画の可能性が浮び上ってきた.太平洋下のマントル構造を実証的に解明し,1.5億年の太平洋下マントルのダイナミクス・発達史の解明を目指す研究の可能性が見えてきたことを意味する.本研究では,太平洋アレイを具体化するための様々なfeasibility studyを行う.H28は前年度に引き続いて,国際学会等において太平洋アレイの構想を紹介し,国際的な研究協力体制の構築にむけて活動を行った.本計画に関する講演を行った主立った国際的研究集会は,EGU2016大会,Seismix2016大会(Keynote),AGU秋季大会(招待講演)などがある.また日本地球惑星科学連合(JpGU)大会において,関連セッションを主催した.米国の関連NSF Proposal(コロンビア大学ラモント地球研究所のGaherty教授らによる)にsupport letterを送付し支援を行った.国内の研究推進体制については,H28より採択された地震研究所共同利用「太平洋アレイ」を通じて,秋・春に研究会を開催し,協力体制を構築した.またH29年度の科研費に,韓国との共同観測研究を含む,Pacific Array観測開始のための申請を行った.研究面においては,実体波,表面波の解析手法の検討を継続するとともに,広帯域海底地震計に対する,水圧計による補正の有効性を検討した.また地球深部科学としてのPacific Arrayの可能性の検討を開始した.全体的に予定通り進行している.「太平洋アレイ(Pacific Array)」とは,十数台の海底広帯域地震計をアレイ一単位とした,海底地震計アレイによるアレイ観測計画の仮称である.海底広帯域地震観測技術の革新により,1ー2年程度の観測により,一単位アレイ直下の一次元地震波速度構造(異方性も含む)が,海水面から150ー200kmの深さ(アセノスフェアの深度まで)まで推定できるようになった.この技術革新により,アレイによるアレイ観測を行うことで,広大な太平洋を効果的にカバーする観測計画の可能性が浮び上ってきた.太平洋下のマントル構造を実証的に解明し,1.8億年の太平洋下マントルのダイナミクス・発達史の解明を目指す研究の可能性が見えてきたことを意味する.本(挑戦的萌芽)研究では,太平洋アレイを具体化するための様々なfeasibility studyを行う.H29は前年度に引き続いて,国際的な研究協力体制の構築にむけて活動を行った.そのような中,国際協力関係にある米国の関連NSF Proposal(コロンビア大学Gaherty教授らによる)が採択され,2018年にPacific Arrayと銘打った観測が開始されることとなった.韓国との協力体制を強化するために,4月にソウル大学において研究会を開催した(学振「二国間共同セミナー」枠).

またEGU2018大会,JpGU-AGU joint meeting,米国IRIS OBS Symposium等で関連発表,セッション開催をおこなった.国内の研究推進体制については,地震研究所共同利用・特定共同研究B「太平洋アレイ」を通じて研究会を開催し,協力体制を構築した.またH30年度の科研費に,韓国との共同観測研究によるPacific Array観測のための申請を行った(基盤Aが採択).研究面においては,実体波,表面波の解析手法の検討を継続するとともに,広帯域海底地震計に対する,ノイズ補正の検討をすすめた.またScience誌に関連論文(Takeuchi et al., 2017)が掲載された.「太平洋アレイ」とは,十数台の海底広帯域地震計をアレイ一単位とした,海底地震計アレイによるアレイ観測計画である.技術の革新により,1ー2年程度の観測により,一単位アレイ直下の一次元地震波速度構造(異方性も含む)が,海水面から150ー200kmの深さ(アセノスフェアの深度まで)まで推定できるようになった.この技術革新により,アレイによるアレイ観測を行うことで,広大な太平洋を効果的にカバーする観測計画の可能性が浮び上ってきた.本研究の最大の成果は,国際協力体制の構築により,観測が開始されるようなったことである.地震研究所の共同利用研究の枠組も使いつつ,国内外の研究体制を構築していく.その準備がH27に整った.H28は年2回の研究グループのミーティングを開催しつつ,本研究を推進していく.地震研究所の共同利用研究の枠組も使いつつ,国内外の研究体制を構築していく.国内では,H28に引き続き年1ー2回の研究会を開催する.国際的には,Pacific Arrayを謳ったワークショップ等を開催し,研究体制の構築を進めていく.具体的には,JpGU後の5月26日に関連参加者とともに地震研究所でワークショップを開催したり,米国IRISの主催する海底観測の会議(2017年9月)に併せて,Pacific Arrayに関するワークショップを開催するなどを検討している.またION(International Ocean Network)の支援の元,推進組織を構築することを検討していく.地震学H28年度前半(4,5月)に,関連する講演を行う二つの国際会議への参加を予定しており,経費を年度内に使い切らず残すようにした.論文等の投稿費がかからなかたことが要因として挙げられる.米国IRISが開催する海底地震観測に関するワークショップに参加すると共に,Pacific Array米国側の推進者である,コロンビア大学・ラモント地球研究所のGaherty教授との連携協議をするために,同所を訪問して議論をすすめる.そのための旅費に充てる.
皮質ニューロンのシナプス発達における脳由来神経栄養因子BDNFの作用機序

1)神経回路の発達は、生後の臨界期と呼ばれる時期に著しく、この時期の外的刺激によって引き起こされた神経活動に強く依存している。我々は、皮質神経の興奮性シナプスの発達(サイレントシナプスから活性型のシナプスへの変換)が臨界期における神経活動とBDNFによって相乗的に促進されることを見出した。その分子機構として、シナプスのポスト側に存在するBDNF受容体、およびNMDA受容体の活性化による細胞内カルシウム濃度の上昇の結果、グルタミン酸受容体のうちAMPA型受容体が、シナプス部位に移行あるいは安定化されること、が示唆された。2)一方、皮質抑制性ニューロンの機能発達もBDNFに依存していることがBDNFノックアウトマウスを用いた解析から明らかとなった。即ち、皮質4層には視床ニューロンから入力をうける抑制性ニューロンとしてLTS細胞とFS細胞が存在し、それぞれ、カルシウム結合タンパク質であるカルビンジン(CB)、パルブアルブミン(PV)を発現している。BDNFノックアウトマウスでは、FS細胞の機能分化およびPVの発現が顕著に抑制されていた。BDNFは抑制性ニューロンには発現していないため、興奮性細胞とのシナプス結合を介して、抑制性細胞の発達を制御しているものと思われる。3)BDNF受容体のうち、細胞内のチロシンキナーゼを欠いたT1受容体がアストログリアに唯一のBDNF受容体として発現しているが、我々は、この受容体とRhoGTPaseの抑制因子であるRhoGDI1が選択的に結合していることを明らかにした。この受容体にBDNFが結合すると、GDI1は受容体から遊離し、細胞内に移行するが、これにともない細胞骨格が変化し、細胞は扁平に形を変える。この知見は3DNFがグリア細胞の形態制御を介して、シナプス機能を制御する可能性を示唆している。
水産物消費の環境問題化の動態研究.持続可能性と消費者教育をめぐるポリティクス

欧米社会において水産物消費が環境問題化されたことの土台になったのは、農畜産物を含めた食の背景への関心の高まりがあった。BSE等をきっかけとした工業的畜産への批判と、栄養面におけるメリットから水産物消費が拡大したが、それは同時に、水産物の背景や持続可能性への関心を高めた。一方で、日本では水産物のみならず農畜産物を含めた食の背景への関心が低いが、日本料理への世界的な注目の高まりなどによって、水産物への意識も一部では変化し始めていることが明らかになった。平成21年度は、主に欧米諸国の環境団体などへのインタビューと文献資料収集を行うのと並行して、日本国内の環境団体や認証団体、水産関係者へのインタビューを実施した。欧米諸国の調査については、2010年1月2月にかけてパリで開催された「シーフード・サミット」に参加し、その場でインタビューや情報交換などを行った。サミットには、欧米を中心に世界各国から民間の国際的な環境団体やNGOと、それらを資金的に支援している民間財団、認証団体MSC、水産関係者や政府関係者、ジャーナリストが参加しており、各セクターの関係者にインタビューを実施した。特に、サミットの中心的な役割を担っているWWFの関係者や、米国の環境NGO、水産物のジャーナリストなどに、欧米社会における水産物消費の環境問題化の過程について聞き取りを行った。日本国内でも同様に、WWFジャパンやMSC日本事務所の関係者にインタビューを実施し、日本社会における水産物の持続可能性への認識の進展について聞き取りを行った。また、カツオ漁業で初めてMSC認証を取得した水産加工会社の関係者に、MSCをめぐる取引先の反応などについて聞き取りを行った。以上の調査から、欧米社会での水産物消費の環境問題化の過程の大まかな流れを把握することができた。また日本での水産物の持続可能性をめぐる議論が活発化していない現状についても概要を把握することができた。さらに、日本の水産業界で持続可能性への取り組みが少ない現状についても確認できた。平成22年度は、欧米諸国の水産物消費をめぐる研究者やジャーナリストの書籍や外食産業についての記事などの文献資料を収集し、その言説の分析を行ったこと、および日本国内の環境団体や研究者、水産関係者などへのインタビューを行い、外食関係者などの意識調査を行った。欧米諸国では、「乱獲された魚を使わない」意思表示をする高級レストランが増加しており、1990年代から現在までのそれらの動きのうちでクロマグロやキャビアなど代表的な事例を年表にまとめた。また、欧米のスーパー等ではMSCを筆頭に持続可能な水産物についての認証が急速に普及している状況について整理した。これらの内容は、料理人向けの一般誌に公表した。日本国内では、WWFジャパンなどの環境団体や水産物流通関係者などへのインタビューと並行し、「サステイナブル・シーフード研究会」を組織して、日本における持続可能な水産物についての情報収集や事例の検討を行った。さらに、レストランの料理人や食メディア関係者に、持続可能な水産物についての現状認識等をアンケート調査しその結果をまとめた。また、養殖水産物の持続可能性をめぐる現状についても調査し、愛媛県内の養殖漁業者にインタビューを行い、持続可能な水産物についての認識などについて調査しその結果をまとめた。水産物消費の持続可能性についての認識は日本国内でも徐々に高まってきているが、欧米での議論や情報が十分に国内に伝えられていないこと、国内の魚種についての具体的な情報が少ないことが課題として明らかになった。平成23年度は、主に日本国内の水産物消費に関わる外食や流通分野の関係者にインタビューとアンケート調査を行ったほか、消費者にもアンケート調査を行い、日本の水産物消費をめぐる言説や意識の変化を把握した。また、欧米諸国の水産物消費をめぐる社会状況について文献やインターネットを通じて資料収集を行い、現状についてまとめた。日本国内の水産物消費をめぐる意識については、昨年度に設立したサステイナブル・シーフード研究会で、東京都内でセミナーを2回開催し、外食関係者とワークショップ形式で意見交換を行ったほか、参加者にアンケート調査を行い、水産物の持続可能性への認知度などについて調査結果をまとめた。また、京都の日本料理関係者に水産物の使用状況と意識についてインタビューとアンケート調査を行った。以上の研究成果は、東京大学大気海洋研究所における研究集会「太平洋クロマグロ資源の有効利用に向けた取組」(2011年9月)において口頭発表したほか、論文としてまとめたものが専門誌に掲載された。その内容を要約すると次のようになる。水産物消費をめぐる認識が欧米社会で変化し、「環境問題」から「食」の問題として位置づけられて社会的な関心が高まる一方で、日本ではそうした認識がほとんど生まれてこなかったが、ごく一部の外食関係者や流通関係者から変化が起きており、近年の日本料理への世界的な注目が外からの刺激となって、「食」の問題の一つとして感心が高まる可能性が出てきている。

本研究は、日本の料理関係者や流通関係者など日本の「食」を支えるプロたちの意識を実証的に明らかにした点、および欧米と日本の水産物消費をめぐる社会意識を比較した点において意義があり、環境問題のなかで水産物や食が主題化され始めた現状を分析したことは、本分野の研究において重要な一歩となった。