hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属アルコキシドの粉砕助剤・分散剤としての作用機構

アルミニウムトリsec-ブトキシドのような金属アルコキシドの粉砕助剤効果と作用機構をより明確にするために遊星ミルを用いてタルクおよび鱗状黒鉛の乾式粉砕実験を行い,以下の成果を得た。類似の層状構造をもつタルクおよび鱗状黒鉛に対して,金属アルコキシド添加条件ではそれぞれの無添加条件の粉砕限界を越えて細粒化が進行し,かつ砕生物は分散状態であることが観察された。またいずれの粉砕物でも粒子が微細になるとともに薄く剥離される傾向が認められた。さらに助剤添加条件の砕生物の安息角は無添加の場合と比較して常に小さい傾向を示した。なお,タルク粉砕物の残留静電帯電の符号は無添加条件では負であるのに対して,助剤添加条件では吸着層形成により正に変化することが観察された。また黒鉛について,助剤作用が知られているアルコールはペンタノールに比べて酸性の大きいフルオロアルコールの方がより大きい助剤効果を示した。添加剤の粉砕促進作用は主として新表面を含む砕料表面への吸着層形成による表面エネルギーの低減に基因し,形成された粒子の低エネルギー表面がボールへの粉砕物の付着を抑制し,また粗粒上への微粉の付着によるクッション効果を抑制する分散作用として機能している。一方で,助剤分子の結合破断面へのアルコキシ化などの化学反応を伴う吸着がクラックを生じ易くし,そのクラック内表面への助剤の吸着がくさびの働きをして薄い層厚をもつ粒子の生成に寄与するのではないかと考えられる。つまり,金属アルコキシドの粉砕助剤効果は,粉砕の進行を阻害する過剰な水分を除去する作用とともに,吸着による表面エネルギーの低下および特に結合破断面に化学吸着する反応機構に起因すると推論される。トリsec-ブチルアルミネート,テトラn-ブチルシリケート,テトラn-ブチルチタネートを粉砕助剤に用いて遊星ボールミルによりタルクの乾式粉砕を行い,これらの粉砕助剤・分散剤としての作用機構について,砕生物の比表面積,粒度分布,静電帯電量などから検討した.タルクは結晶層面に沿って生じるクラックをとおして板状に剥離しながら微細化され,助剤無添加では全比表面積約18.5/g及び平均粒径4.3mumまで進んだ時点で強固な付着・凝結現象により粉砕は平衡に達した.これに対して,例えば約1wt%のアルミネート添加条件では全比表面積が37m^2/g,平均粒径2.5mumに達した時点でも粉体は流動性があり,粉砕がさらに進む傾向を示した.破砕帯電の影響が小さくなった24時間経過後に測定した砕生物の静電帯電は,助剤無添加の場合は負帯電であるのに対して,助剤添加条件の砕生物はいずれも正帯電であり、例えば全比表面積が37m^2/gの砕生物の静電帯電量は+21.4×10^<-10>C/gである.アルコキシドは粉砕の進行とともに逐次添加量を増加すると,静電帯電量は単位面積当たりでほぼ同じ値となり,比較的均質に砕料表面を覆っていると推定される.約25dyne/cmの小さい表面張力をもつアルコキシドは速やかに砕料表面,特にクラックの新表面にぬれ拡がって低エネルギー表面を形成することによって,剥離を生じ易くしている.また粒子間の付着及び特に大きい粒子表面への微細粒子の付着が生じにくいことから,微粉砕が進み砕生物の粒度分布幅が狭くなっている.また粉砕の到達度合いはアルコキシド分子の数に依存することが判明した.乾式粉砕課程における金属アルコキシドの粉砕助剤作用を明確にするために,それぞれ表面状態が異なるタルク及び鱗状黒鉛について,アルミニウムsec-ブトキシド,ナフテン酸鉄,1-

ペンタノール,F-アルコール及び蒸留水などを添加した条件で粉砕実験を行い,各添加剤の粉砕助剤効果と粒子の形状変化に対する影響を比較検討した結果,次のことが判明した.1.層状構造をもつタルク及び鱗状黒鉛の粉砕において,sec-ブトキシアルミネートなどの金属アルコキシドの添加により,無添加の場合に陥る粉砕の限界を越えて比表面積が数倍に増大する粉砕助剤効果が観察された.これらの添加条件では,砕生物の安息角は無添加の場合と比較して常に小さい傾向を示し,また砕生物が微細になるとともに薄く剥離されてゆく傾向が認められた.2.タクルの場合と異なって,低エネルギー表面をもつ鱗状黒鉛に対して水は大きい接触角をもつにもかかわらず少量添加により粉砕助剤効果があり,逆に接触角が小さいナフテン酸鉄には粉砕助剤効果が全く認められなかった.また,アルコールは極性の大きいF-アルコールの方が1-ペンタノールに比べて大きい粉砕助剤効果を示した.3.したがって,粉砕を促進するアルコキシドやアルコールの作用は主として新表面を含む砕料表面への吸着層形成による表面エネルギーの低減及びそれによる粒子間の付着力低減に起因している.しかも,粒子の結合破断面へのそれらの化学吸着が粒子端面にクラックを生じ易くし,かつクラック表面への速やかなぬれ拡がりがくさびの働きをして層状粒子の剥離を進めるのではないかと考えられる.つまり,アルコキイドの粉砕助剤作用は,一般に粉砕を阻害する過剰な水分を除去するとともに,結合の破断面に速やかに化学吸着する機能に起因している.
希土類金属-遷移金属Laves相化合物の結合形態

希土類金属と遷移金属により形成されるLaves相化合物は,その多くが強磁性またはフェリ磁性を示す。室温でC15型構造を持つTbCo_2は転移温度240Kでフェリ磁性へ相転移する。この磁気相転移に伴い,結晶格子は磁化容易方向(立方晶[111]方向)にわずかに伸び,立方晶から菱面体晶に変化する。本研究ではTbCo_2の放射光粉末回折データを収集し,電子密度分布解析により相転移に伴う結合形態の変化を調べた。粉末回折データはSPring-8の粉末回折ビームラインBL02B2においてイメージングプレートを検出器としたデバイシェラー法により測定した。窒素ガス吹付け型低温装置を用いて室温と80Kで測定を行った。電子密度分布はマキシマムエントロピー法(MEM)/Rietveld解析により求めた。得られた電子密度分布から,室温相(立方晶)では最隣接Co原子間に混成軌道により生じたと考えられる共有結合が存在することがわかった。そして,このCo-Co結合は電子的な4面体カゴメネットワークを形成していることがわかった。また,Tb-TbおよびTb-Co原子間に共有結合は見られなかった。このような結合形態の特徴は基本的にはMgCu_2と同様なものであった。低温相(菱面体晶)において,Co-Co結合の4面体ネットワークに大きな変化は見られなかったが,詳細に電子密度分布を見ると,磁化容易方向に垂直なカゴメネット面内のCo-Co結合に比べて,面外の結合の方がわずかに弱くなっていることがわかった。磁化容易方向の格子の伸びはわずか0.5%足らずであるが,放射光とMEMを組み合わせた電子密度解析により微小な結合形態の変化を明らかにすることができた。また,C15型Laves相で,TbCo_2と同様な相転移を示すTbFe_2やAlベースのYAl_2についても同様な手法により結合形態を調べているところである。予備的な解析結果から,いわゆる小原子(Co, Fe, Alなど)間の共有結合がつくる4面体ネットワークは15型Laves相に共通の特徴ではないかと考えられる。希土類金属-遷移金属Laves相化合物はその多くが強磁性またはフェリ磁性を示す。室温でC15型構造を持つTbCo_2は転移温度240Kでフェリ磁性へ磁気相転移する。この相転移に伴い,結晶格子が磁化容易方向([111]方向)にわずかに伸び,空間群はFd3mからR3mに変化する。平成12年度はTbCo_2の室温および低温での放射光粉末回折データを収集し,電子密度分布解析を行った。化合物試料は,始めにアーク溶解によりインゴットを作製し,それを石英ガラス管に真空封入して1173Kで7日間熱処理を行った。次にインゴットをめのう乳鉢で粉砕し,沈降法により粒径が数ミクロン程度の粒子を選り分け,回折実験用試料とした。粉末回折データはSPring-8 BL02B2においてイメージングプレートを検出器としたデバイシェラー法により測定した。電子密度分布はマキシマムエントロピー法(MEM)/Rietveld解析により得た。予備的な解析結果であるが,得られた電子密度分布から,C15型室温相では最隣接Co原子間に混成軌道により生じたと考えられる共有結合が存在することがわかった。そして,このCo-Co結合は4面体カゴメネットワークを形成していることがわかった。この結合形態の特徴は基本的にはMgCu_2と同様なものであり,C15型Laves相に共通の特徴ではないかと考えられる。低温相において,Co-Co結合の4面体ネットワークに大きな変化は見られなかったが,詳細に電子密度分布を調べると,磁化容易方向に垂直なカゴメネット面内のCo-Co結合に比べて,面外の結合の方がわずかに弱くなっていることがわかった。

低温相(菱面体晶)において,Co-Co結合の4面体ネットワークに大きな変化は見られなかったが,詳細に電子密度分布を見ると,磁化容易方向に垂直なカゴメネット面内のCo-Co結合に比べて,面外の結合の方がわずかに弱くなっていることがわかった。磁化容易方向の格子の伸びはわずか0.5%足らずであるが,放射光とMEMを組み合わせた電子密度解析により微小な結合形態の変化を明らかにすることができた。また,C15型Laves相で,TbCo_2と同様な相転移を示すTbFe_2やAlベースのYAl_2についても同様な手法により結合形態を調べているところである。予備的な解析結果から,いわゆる小原子(Co, Fe, Alなど)間の共有結合がつくる4面体ネットワークは15型Laves相に共通の特徴ではないかと考えられる。
河川網状度の時空的変化とその原因

日本の河川では、巨大ダムや護岸工がほとんど建設されていなかった明治時代における大河川の流路形態は自然状態に近いものであったと考えられる。そこで、その後のダム建設や河川改修に伴う谷口から下流の流路形態の時空的変化を、日本全国の34河川を対象として、明治時代以降に49回も発行された新旧の5万分の1地形図を基図とする地形計測によって、谷口から加工までの河川網状度および河川屈曲度の時空的変化で定量的に評価した。流路形態に基づいて、河成堆積低地を扇状地形、均整型および非均整型に三大別し、それぞれの低地における流路形態の変化傾向を把握した。また4河川(最上川、九頭竜川、揖斐川、吉野川)の谷口から下流の河床堆積物の粒径および円形度を計測した。本研究で得られた新知見は次のように要約される。1.明治時代の網状度の最大値は、どの河川でも河床勾配が約1×10^<-3>の地区に出現し、それより急勾配および緩勾配の地区では急減していた。その「しきい値」は、河床堆積物の平均粒径が礫から砂に急減する扇端部の河床勾配に一致する。2.現在の網状度の最大値は、明治時代のそれよりも、扇状地形では著しく増加し、かつ河床勾配が約3×10^<-3>と急勾配の扇央部に出現する。一方、均整型では網状度の最大値は著しく減少しているのに、最大値の出現する河床勾配は約1××10^<-3>であって変化していない。3.人工的な堰の上流側で網状度が急増したが、蛇行原では堰の影響は少ない。4.河川の屈曲度の最大値が出現する河床勾配は1××10^<-3>1××10^<-4>である。この河床勾配はミシシッピー川の場合よりもほぼ一桁大きい。以上の変化傾向は、明治時代以降のける大規模なダム建設と河川改修を反映していると解される。今年度(平成9年度)は,明治・大正初期,昭和28年(1953年)頃,昭和45年(1970年)頃の3時代の5万分1地形図(以下,古地形図,旧版地形図,新版地形図と略称)を用いて全国の20河川を対象に結節網状度の計測を行ない,網状度の時空的変化を定量的に評価し,河川の総網状度により時空的変化傾向の類型化を行なった.また,河床勾配や河川の屈曲度,ダムの竣工年次および河道改修の有無など,網状度の時空的変化に影響すると考えられる要因について数河川を対象に検討した.今年度の研究によって得られた主な知見をまとめると次のようになる.1.対象とした河川の谷口から下流へ流路長1kmづつを1つの計測区間として網状度を計測した.しかし,網状度の変動幅が大きく,網状度の全体的な時空的変化を把握するのに不適当と考えたので,本研究では3km移動平均網状度(計測区間およびその上・下流1kmの網状度との平均値)を採用した.2.古地形図から求めた総網状度に比べ,旧版地形図から求めた総網状度は,ほとんどの河川において減少することが判明した.3.旧版地形図から求めた総網状度に比べ,新版地形図から求めた総網状度は各河川により増加あるいは減少し,様々な経時的変化を示す.

上流域にダムが少なく,堤防により河川敷幅を縮小された河川,そして堰や水制により流体力が減少し,堆積過程が進行する区間では網状度が増加している.逆に,上流域に大規模ダム群が建設されている河川では,土砂供給量や流量の減少により網状度が著しく減少している.今年度(平成10年度)は、新旧1/5万地形図により,日本全国の34河川の網状度の時空的変化を定量的に把握し,屈曲度など他の地形量および河床堆積物の粒径などとの関係を基礎に,その変化の原因を検討した.また,路形態の特徴により,対象河川を扇状地型・均整型・非均整型に分類した.今年度の研究によって得られた主な知見をまとめると次のようになる.1.明治時代には,網状度は河床勾配が1×10^<-3>程度のときに最大であり,それより急勾配および緩勾配になると急減し,とくに緩勾配ではその減少傾向が著しい.現在も明治時代と同様の変化傾向であるが,均整型では網状度の最大値が明治時代よりも減少している.一方,扇状地型では網状度が明治時代よりも著しく増加している.2.明治時代には,屈曲度は河床勾配が1×10^<-3>1×10^<-4>のときに最大であり,とくに非均整型と盆地尻区間で大きい.現在では,河道改修が進んだ結果,屈曲度は大きく減少しており,明治時代と同様の変化傾向はみられなくなった.2.堰の上流・下流のそれぞれ1km以内の区間における,堰の建設以前と建設後の網状度を比較すると,上流・下流とも扇状地区間における網状度の増加が著しく,河床勾配が大きいほどその傾向は顕著である.3.河道改修により堤外地間隔が縮幅・拡幅された区間では,網状度が減少・増加していると予想されるが,データは著しくばらついている,これは河床勾配や堰建設などの複合効果と考えられる.4.河床堆積物の粒径が礫から砂に不連続的に減少する区間で網状度は最大となる.巨大ダムや護岸工がほとんど建設されていなかった明治時代における大河川の流路形態は自然状態に近いものであったと考えられる.そこで,その後のダム建設や河川改修に伴う谷口から下流の流路形態の時空的変化を,日本全国の34河川を対象として,明治時代以降に49回も発行された新旧の5万分の1地形図を基図とする地形計測によって,谷口から河口までの河川網状度および河川屈曲度の時空的変化で定量的に評価した.流路形態に基づいて,河成堆積低地を扇状地型,均整型および非均整型に三大別し,それぞれの低地における流路形態の変化傾向を把握した.また4河川(最上川,九頭滝川,揖斐川,吉野川)の谷口から下流の河床堆積物の粒径および円形度を計測した.本研究で得られた新知見は次のように要約される.1.明治時代の網状度の最大値は,どの河川での河床勾配が約1×10^<-3>の地区に出現し,それより急勾配および緩勾配の地区では急減していた.その「しきい値」は,河床堆積物の平均粒径が礫から砂に急減する扇端部の河床勾配に一致する.2.現在の網状度の最大値は,明治時代のそれよりも,扇状地型では著しく増加し,かつ河床勾配が約3×10^<-3>と急勾配の扇央部に出現する.一方,均整型では網状度の最大値は著しく減少しているのに,最大値の出現する河床勾配は約1×10^<-3>であって変化していない.3.人工的な堰の建設後に,扇状地では堰の上流側で網状度が急増したが,蛇行原では堰の影響は小さい.河川の屈曲度の最大値が出現する河床勾配は1×10^<-3>1×10^<-4>である.この河床勾配はミシシッピー川の場合よりもほぼ一桁大きい.以上の変化傾向は,明治時代以降における大規模なダム建設と河川改修を反映していると解される.
葉緑体型アスコルビン酸ペルオキシダーゼの選択的スプライシング機構解明

前年度、ホウレンソウおよびタバコの葉、茎、根の各組織を用いて、栽培条件および光、乾燥、温度などの環境因子が2つの葉緑体型アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)アイソザイム(ストロマ型およびチラコイド膜結合型;sAPX,tAPX)に及ぼす影響をS1ヌクレアーゼ・プロテクション分析によるiRNA量および、モノクローナル抗体を用いたイムノブロット解析によりタンパク質レベルについて検討した。その結果、光合成組織および非光合成組織において4種類の葉緑体型APXmRNAのうちsAPX-IIIとtAPX-I間で発現量に組織特異性が認められ、その制御は、選択的スプライシングに関与するシス領域(SRE配列)にあることを特定してきた。今年度は、選択的スプライシングに関与するトランス因子同定を試みるための植物培養細胞によるモデル実験系の開発を試みた。ホウレンソウ葉緑体型APX遺伝子(APXII)より、SRE配列を含むミニ遺伝子をバイナリーベクターpBI121を用いて構築した。モデル実験系としは、遺伝情報の豊富なシロイヌナズナ由来T87細胞を対象にした。ゲノム情報より、シロイヌナズナ葉緑体型APXはパラログ遺伝子として存在することが明らかであるが、シロイヌナズナがSRE配列に相互作用するタンパク質因子を発現しているか否かを、ミニ遺伝子を導入しスプライシングパターンをRT-PCRで比較することで検討した。その結果、シロイヌナズナにおいてもホウレンソウで見られるスプライシングパターンが得られることから、シロイヌナズナはSRE配列に相互作用可能なトランス因子解析のためのモデルとして利用可能であることが明らかになった。ホウレンソウおよびタバコの葉、茎、根の各組織を用いて、栽培条件および光、乾燥、温度などの環境因子が2つの葉緑体型アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)アイソザイム(ストロマ型およびチラコイド膜結合型;sAPX, tAPX)に及ぼす影響をS1ヌクレアーゼ・プロテクション分析によるmRNA量および、モノクローナル抗体を用いたイムノブロット解析によりタンパク質レベルで検討した。その結果、葉緑体型APXmRNAの総発現量は、各組織および環境要因の違いによる差は認められなかったが、各組織間、特に葉と根において3種類のsAPX(sAPX-I, -II, -III)および1種類のtAPX(tAPX-I)mRNA発現量に顕著な差が認められた。sAPX-I, -II, -IIIおよびtAPX-Iの発現量は、葉ではそれぞれ20:5:32:42に対して根では20:5:75:5であり、sAPX-IIIとtAPX-Iの間で発現量が顕著に変化していた。非光合成細胞のタバコBY-2懸濁培養細胞の葉緑体型APXもsAPX活性のみが認められ、根におけるsAPX発現率を支持していた(Physlol. Plant,2003, in press)。葉緑体型APX遺伝子の選択的スプライシングに関与するシス配列を同定するため、塩基配列間のアライメントから得られたシス配列の候補領域(イントロン12)を対象に変異を導入後、T7RNAポリメラーゼを用いてin vitroでmRNAを合成し、ホウレンソウおよびタバコの各組織の核タンパク質に対して、変異を導入したmRNAに対する結合能をRNA-タンパク質ゲルシフト法により解析した結果、目的の領域が選択的スプライシングのためのシス領域であることを特定した。
q-擬凸領域上の関数論の代数的・幾何的研究

主な研究成果は次の通りである.(1)Diederich-Fornaessの近似定理とAndreotti-Grauertの消滅定理より,有限個のq-convex domainの共通部分はcohomologically q^^-completeになることが知られていたが,qがnの約数でない場合はさらに強くcohomologically (q^^-1)-completeになり,関数の場合と違って領域については,この数字が最良であることを示した.(2)"複素トーラス内には(特別なものを除き)Levi平坦な実超曲面は存在しないであろう"という大沢予想に取り組み,複素トーラス内のLevi平坦な実超曲面がlinearでない局所複素超曲面を含めば,補集合はSteinになることを示した.(3)C^nの余次元qの複素部分多様体Mまでの距離dに対し,関数-log dの接方向のLevi formから決まるHermite行列をMの定義関数から決まる複素対称行列で表し,Levi formが接方向に退化する固有値を持つための必要十分条件を求めた.特にMが複素超曲面の場合,その条件はGauss写像の退化条件になり,Fischer-WuによりMの展開可能性と同値である.(4)C^2の実超曲面までの距離関数のLevi formを表示して退化条件を求め,その応用として,2次元複素トーラス上の滑らかな境界を持つ擬凸領域について,境界がCとの直積の形の場合以外,すなわちGrauertによって指摘されたタイプのもの以外はSteinになり,Levi問題が恒等的に解けることを示した.主な研究成果は次の通りである.(1)Diederich-Fornaessの近似定理とAndreotti-Grauertの消滅定理より,有限個のq-convex domainの共通部分はcohomologically q^^-completeになることが知られていたが,qがnの約数でない場合はさらに強くcohomologically (q^^-1)-completeになり,関数の場合と違って領域については,この数字が最良であることを示した.(2)"複素トーラス内には(特別なものを除き)Levi平坦な実超曲面は存在しないであろう"という大沢予想に取り組み,複素トーラス内のLevi平坦な実超曲面がlinearでない局所複素超曲面を含めば,補集合はSteinになることを示した.(3)C^nの余次元qの複素部分多様体Mまでの距離dに対し,関数-log dの接方向のLevi formから決まるHermite行列をMの定義関数から決まる複素対称行列で表し,Levi formが接方向に退化する固有値を持つための必要十分条件を求めた.特にMが複素超曲面の場合,その条件はGauss写像の退化条件になり,Fischer-WuによりMの展開可能性と同値である.(4)C^2の実超曲面までの距離関数のLevi formを表示して退化条件を求め,その応用として,2次元複素トーラス上の滑らかな境界を持つ擬凸領域について,境界がCとの直積の形の場合以外,すなわちGrauertによって指摘されたタイプのもの以外はSteinになり,Levi問題が恒等的に解けることを示した.今年度は主にq-擬凸領域の代数的側面からの研究を行い,コホモロジー群の消滅に関して,新しい結果を示すことができた.n次元複素多様体上で定義されたq-convex function with cornersを滑らかな関数で近似する場合,q^^-convex functionで近似でき,しかもq^^=n-[n/q]+1という数は最良であることがDiederich-Fornaessにより知られている.したがってAndreotti-Grauertの消滅定理によりC^nやStein多様体の中のq-convex domain with cornersはcohomologically q^^=completeになるが,Diederich-Fornaessの関数の近似定理が最良の近似を与える定理であるのに対し,cohomologicalには最良の結果であるかどうかは知られていなかった.この辺りの様子を詳しく調べ,得られた結果は次の通りである.n次元Stein多様体(より弱い条件でよいが)の中の有限個のq-complete domainの共通部分として表される領域は,cohomologicalにはq^^^=n-[(n-1)/q]-completeであり,qがnの約数でないときq^^^=q^^-1で,従来知られていたものよりも良い結果が成立する.しかもq^^^という数は最良である.Andreotti-Grauertの逆予想は,q-convex domain関係の重要な未解決問題であるが,この結果により,コホモロジーの消滅は分かるが関数の存在の分からない例が豊富に見つかったことになり,今後の新たな課題が見つかった.また,q-擬凸領域の微分幾何的側面からの研究も開始し,距離関数のLevi formに関して新たな結果を得始めているところである.今年度は主に,滑らかな境界を持つq-擬凸領域の微分幾何的側面からの研究を行った.その際に,境界距離関数から決まる関数のLevi formを調べることが重要になる.この考察の仮定で,複素射影空間や複素トーラス上のLevi平坦実超曲面の(非)存在問題,あるいはタイプを求める問題に出会い,"複素トーラス上のLevi平坦実超曲面は(ある意味で)linearなものに限るであろう"というOhsawaの予想に対して,2次元の場合限定ながら,"Levi平坦実超曲面がlinearでない局所的な解析面を1つでも含めば,その補集合はSteinになる"という結果を示すことができた.このことは,上の予想の解決のためのキーとなる結果であるが,射影空間の場合と違ってトーラスの曲率は平坦であるので,近似をして調べることができない.

そこで,距離関数のLevi formと,領域の境界の曲率条件との間のexplicitな関係について,現在研究を続けている最中で,部分的な結果は既に得られている.次に,複素多様体上で定義されたq-convex domain with corners上でのコホモロジーの消滅について,Diederich-Fornaessの関数の近似定理とAndreotti-Grauertのコホモロジーの消滅定理から自然に得られる結果は,コホモロジカルには最良の結果ではないというのが,我々が以前に得た結果である.この現象について,具体例を中心に,領域を特徴付ける関数を実際に構成する方法を考察している.コホモロジカルな結果に対応する関数が構成できるという予想を抱くようになり,この点の研究も進めている.今年度は,滑らかな境界を持つ擬凸領域について,境界の幾何と領域上の関数論との関係を微分幾何学的に調べた.LeviやOkaにより,領域が正則領域であるための必要十分条件は境界が擬凸であることや,境界距離関数の-logが多重劣調和であることは知られている.またGrauertにより領域がSteinであるための必要十分条件は,「強」多重劣調和なexhaustion functionが存在することである.これらのことは,多変数関数論の基礎となっていて,領域の関数論的性質の研究の際に,境界距離関数の研究は重要である.しかし,境界が「強」擬凸な場合を除き,境界距離関数の直接的な研究は,従来は行える段階にはなかった.最近,Levi平坦超曲面の研究が進み,それらの問題との関係で,境界距離関数の微分幾何学的な研究の必要性が強まり,研究を進めた結果,(1)一般次元複素Euclid空間の複素部分多様体(2)2次元複素Euclid空間の実部分多様体に対する距離のLevi formを,境界の条件によりexplicitに表示することができた.その応用として,Levi平坦超曲面と複素可展面との関係を見出した.また,2次元複素トーラス内の「Steinでない擬凸領域」は,Grauertによって指摘されたタイプのもの,つまり境界がCとの直積であるものに限ることを,距離関数のLevi formの退化条件から説明することができた.n次元の場合に対する部分的結果も得ているが,この点はまだ不十分で,今後の課題である.
21番目のアミノ酸セレノシステインの蛋白質への取込み機構の立体構造基盤の解明と人工システムの構築

セレノシステインは酸化還元に関わる蛋白質の活性残基として働く.セレノシステインをコードするコドンは、通常終止コドンとして使用されているUGAである。原核生物の場合,終止コドンUGAの下流にSECIS(selenocysteine insertion sequence)と呼ばれる特殊なRNA配列が存在すると、UGAはセレノシステインを指定するコドンへと変化する。このとき、リボゾームのA-siteに結合するのはセレノシステイニルtRNASecであり、蛋白質の翻訳は終結せずにセレノシステインが取り込まれる。伸長因子SelBはtRNAを結合するN末端部分とSECISに特異的に結合するC末端部分からなる.昨年度は酢酸生産菌Moorellathermoacetica由来のSelBのC末端ドメインの一部であるRNA結合最小ドメイン(残基512-634C末端)とSECIS(ヘアピン構造RNA)の複合体の構造決定を行った.その結果DNAに結合する有名なウィングドヘリックス(WH)モチーフがSECIS RNAの先端にあるループ構造を新規の認識モードで結合することがわかった.また、SECISの結合によりSelB分子の構造変化は見られず、これまで提案されてきたSECIS結合によるSelBのN末端ドメインとC末端ドメインの協同的な働きは、リボソームを介するものである可能性が示唆された。そのため、本年度はSelBのより大きな領域の構造解析を進めるべく、C末端ドメイン全体とSECIS RNAとの複合体の結晶化に取り組んだ。その結果、2種類の条件で結晶が得られた。分子置換法による解析により、正しい解を得ることに成功した。初期解析を終了した段階であるが、予想外のSECIS RNAとSelBの結合様式が観察された。原核生物の場合,終止コドンUGAの下流にSECIS (selenocysteine insertion sequence)と呼ばれる特殊なRNA配列が存在すると、UGAはセレノシステインを指定するコドンへと変化する。このとき、リボゾームのA-siteに結合するのはセレノシステイニルtRNA^<Sec>であり、蛋白質の翻訳は終結せずにセレノシステインが取り込まれる。伸長因子SelBは伸長因子(EF-Tu)として働くN末端部分とSECISに特異的に結合することができるC末端部分からなる.酢酸生産菌Moorellathermoacetica由来のSelBのRNA結合ドメイン(残基512-634(C末端))とSECIS(ヘアピン構造RNA)の複合体の結晶化を行った.分解能2.3Åの結晶を得て,分子置換によって構造決定を行った(PDB :1WSU).サーチモデルとしては、同じくM. thermoacetica由来のSelB (PDB :1LVA)のうち、512-634部分を用いた。SECISRNAはNMRで構造決定された構造(PDB :1MFK)を用いた。結晶はP2_12_12に属し、非対称単位中に3分子の複合体と1分子のSelB分子が存在する。SECISRNA部分は予想されたとおり、ステム&ループ構造をとっていた.通常、ウィングドヘリックスモチーフはDNAのメジャーグルーブに結合するとされているが、SelBのウィングドヘリックスモチーフはRNAのステム&ループ構造の先端にあるループ構造に結合していた.SECISがSelBと高い親和性を示す理由は、ステムループ領域のグアニン残基の特異的認識、ウラシルのリン酸基の認識により説明できる。
水による微細加工を目的としたハングリーウオ-タと材料との相互作用の研究

本研究は,材料加工における水の役割に焦点を絞り,微細加工への適用の可能性を検討するものである.ハングリーウオ-タを得るために超純水製造装置に取り付けた脱気モジュールの脱気状態を調べるために,溶存酸素計で溶存酸素濃度を測定した.この測定結果をもとに,脱気モジュールの最適な設置箇所を決めるとともに,配管経路を最適化することができた.溶存酸素を取り除いたハングリーウオ-タと材料との相互作用を検討するため,酸化物の代表としての石英ガラスを取り上げた.ガラスとハングリーウオ-タに相対的な運動を与え,表面に生ずる変化を観察しようとしたが,残念ながら現時点では相互作用の詳細を明らかにするには至っていない.そこで、水との反応性が指摘されているセレン化亜鉛を取り上げ,脱気超純水に浸して,セレン亜鉛が吸収する紫外光を照射した.その結果,照射部分だけに溶出が認められ,その溶出量は照射時間とエネルギー密度に比例した.これは,紫外光を照射することにより,局部的な高温状態が形成されこれが超純水と反応したものと解釈できる.局部的な反応を起こせたことは,微細加工への適用の可能性を示唆する結果と考えられる.この結果は,水があたかも化学薬品のように振る舞うことを示したもので,加工手段,あるいは機械加工における工具のようにも解釈できる.環境への負荷を減らすことが我々の使命でもあり,ここで水の特性を把握してその効果を利用しようとするのが本研究のねらいである.相互作用を明らかにすることは未だできていないが,環境に優しい水の材料加工への適用をさらに詳細を詰めていきたい.本研究は,材料加工における水の役割に焦点を絞り,微細加工への適用の可能性を検討するものである.ハングリーウオ-タを得るために超純水製造装置に取り付けた脱気モジュールの脱気状態を調べるために,溶存酸素計で溶存酸素濃度を測定した.この測定結果をもとに,脱気モジュールの最適な設置箇所を決めるとともに,配管経路を最適化することができた.溶存酸素を取り除いたハングリーウオ-タと材料との相互作用を検討するため,酸化物の代表としての石英ガラスを取り上げた.ガラスとハングリーウオ-タに相対的な運動を与え,表面に生ずる変化を観察しようとしたが,残念ながら現時点では相互作用の詳細を明らかにするには至っていない.そこで、水との反応性が指摘されているセレン化亜鉛を取り上げ,脱気超純水に浸して,セレン亜鉛が吸収する紫外光を照射した.その結果,照射部分だけに溶出が認められ,その溶出量は照射時間とエネルギー密度に比例した.これは,紫外光を照射することにより,局部的な高温状態が形成されこれが超純水と反応したものと解釈できる.局部的な反応を起こせたことは,微細加工への適用の可能性を示唆する結果と考えられる.この結果は,水があたかも化学薬品のように振る舞うことを示したもので,加工手段,あるいは機械加工における工具のようにも解釈できる.環境への負荷を減らすことが我々の使命でもあり,ここで水の特性を把握してその効果を利用しようとするのが本研究のねらいである.相互作用を明らかにすることは未だできていないが,環境に優しい水の材料加工への適用をさらに詳細を詰めていきたい.
環境汚染物質の生体内代謝と内分泌撹乱作用

1。内分泌撹乱物質の代謝と活性内分泌撹乱物質のin vitro代謝と培養細胞を用いたエストロゲン活性について検討したところ、p,p'-DDTおよびo,p'-DDTの活性はともにチトクロームP450系による代謝の影響を受けなかったが、ビスフェノールAおよびノニルフェノールは本系によって、不活性化された。2。内分泌撹乱前駆物質の環境中からの検出生体内で代謝されることによって、初めてエストロゲン活性を現わす内分泌撹乱前駆物質として、トランスースチルベン、ジフェニール、ジフェニールメタン、ジベンチール、2、2-ジフェニールプロパン、カルコン、ベンジリデンアセトン、スチレンモノマー、ジフェニールアミン、ジフェニールスルフォンおよびピレンを見出した。3。内分泌撹乱前駆物質の代謝的活性化何れの内分泌撹乱前駆物質もチトクロームP450系によって生成されるそれらの4位水酸化体がエストロゲン活性を示したことから、体内での芳香環の酸化反応が内分泌撹乱前駆物質の活性化に重要であること認めた。4。内分泌撹乱物質の生殖毒性トランスースチルベンをマウスに投与した場合、生殖毒性を認めるには至らなかったが、その代謝物である4、4'-ジヒドロキシスチルベン投与で精巣毒性を認めた。5。魚類におけるエストロゲン活性トランスースチルベンおよびジフェニールは雄キンギョの薬浴実験において、血中ビテロゲニンを産生させた。これらの物質のキンギョin vivoおよび肝ミクロゾームによる代謝物として4位水酸体を見出したことから、魚類においても内分泌撹乱前駆物質は体内で活性化されてエストロゲン活性を発現することを明らかにした。6。内分泌撹乱物質の神経毒性DDT類を始めとする幾つかの内分泌撹乱物質のラット小脳顆粒細胞に対する毒性を認めた。1。2。3。4。5。6。1。内分泌撹乱物質の代謝に関する研究既に内分泌撹乱作用が知られているDDT、ヂィルドリン、ビスフェノールAあるいはその作用が疑われているフェンチオン等の哺乳動物および魚類における代謝について検討を行い、幾つかの代謝物の構造を明らかにし、またそれらの反応に関与する代謝酵素についての解明も行った。さらに、これらの物質が生体内で代謝されることによって、化合物によってはその活性がさらに活性化されたり不活性化されることを見出した。2。内分泌撹乱前駆物質の検出とその代謝的活性化生体内において代謝されることによって、初めて活性を現わす内分泌撹乱前駆物質として、トランスースチルベン、トランス-スチルベンオキシド、ジフェニールあるいはジベンチルなどを検出し、それらがエストロジェン活性を現わすためには、芳香環が水酸化される代謝的活性化が必要であることを示した。3。代謝系を組み込んだアッセイ系の開発上記内分泌撹乱前駆物質はラット肝ミクロゾームとの反応液をアッセイすることによって検出したが、さらに高感度に内分泌撹乱前駆物質を環境中から検出するために、薬物代謝酵素系を組み込んだエストロジェン検出系の開発を行っている。4。環境エストロジェンの病理学的検討内分泌撹乱前駆物質トランス-スチルベンが生体内で内分泌撹乱作用を示すか否かについて、マウス精巣組織への影響についてジエチルスチルベストロールとの比較のもとに検討を行っている。1。内分泌撹乱物質の代謝と活性内分泌撹乱物質のin vitro

代謝と培養細胞を用いたエストロゲン活性について検討したところ、p,p'-DDTおよびo,p'-DDTの活性はともにチトクロームP450系による代謝の影響を受けなかったが、ビスフェノールAおよびノニルフェノールは本系によって、不活性化された。2。内分泌撹乱前駆物質の環境中からの検出生体内で代謝されることによって、初めてエストロゲン活性を現わす内分泌撹乱前駆物質として、トランス-スチルベン、ジフェニール、ジフェニールメタン、ジベンチール、2、2-ジフェニールプロパン、カルコン、ベンジリデンアセトン、スチレンモノマー、ジフェニールアミン、ジフェニールスルフォンおよびピレンを見出した。3。内分泌撹乱前駆物質の代謝的活性化何れの内分泌撹乱前駆物質もチトクロームP450系によって生成されるそれらの4位水酸化体がエストロゲン活性を示したことから、体内での芳香環の酸化反応が内分泌撹乱前駆物質の活性化に重要であること認めた。4。内分泌撹乱物質の生殖毒性トランスースチルベンをマウスに投与した場合、生殖毒性を認めるには至らなかったが、その代謝物である4、4'-ジヒドロキシスチルベン投与で精巣毒性を認めた。5。魚類におけるエストロゲン活性トランスースチルベンおよびジフェニールは雄キンギョの薬浴実験において、血中ビテロゲニンを産生させた。これらの物質のキンギョin vivoおよび肝ミクロゾームによる代謝物として4位水酸体を見出したことから、魚類においても内分泌撹乱前駆物質は体内で活性化されてエストロゲン活性を発現することを明らかにした。6。内分泌撹乱物質の神経毒性DDT類を始めとする幾つかの内分泌撹乱物質のラット小脳顆粒細胞に対する毒性を認めた。
H. pylori感染から胃発癌に至る過程におけるREG蛋白の役割の解明

(1)ヒトH.pylori感染胃粘膜ではRegIαならびにRegIVの発現が上昇していた。このうちRegIαの発現は特に炎症所見の強さと相関していた。一方RegIVの発現は感染期間が長いほど発現の上昇が認められた。(2)In vitro実験では、H.pyloriそのものは上皮細胞に対してRegIα、RegIVいずれについても直接的な発現上昇作用は認めなかった。このうちRegIαはIL6,IL11さらにIFNγによってその発現が増強された。またこの際、IL6,IL11はSTAT3のリン酸化を介してRegIαの発現を増強させ、また遺伝子の上流-142-134にIL6-responsiveサイトを認めた。一方IFNγはIRF1,2を介してRegIα発現を増強させた。(3)一方、RegIVの発現は、EGF,TGFα,HGF,VEGFによって増強されたが、IL6やIFNγによっては発現は変化しなかった。なおNFκBの活性化はRegα、RegIVいずれにも影響しなかった。(4)RegIαは胃癌細胞において、Aktの活性化、Badのリン酸化、さらにBcl-xLの発現を増強することによって抗アポトーシス作用を発揮した。(5)ヒト胃癌組織においてpSTAT3の発現とRegIα蛋白の発現とは良く相関していた。(6)RegIVもRegIαと同様の機序で胃癌細胞に対して抗アポトーシス作用を発揮した。(7)以上より、H.pylori感染胃粘膜では、炎症性サイトカインによってRegIαの発現が、さらに増殖因子によってRegIVの発現がそれぞれ増強され、これらがAkt経路を活性化することによって抗アポトーシス作用を発揮させて、細胞の増加、胃は発癌に関与しているものと考えられた。(1)H.pylori感染胃粘膜、および胃癌組織において、RegIαの遺伝子、蛋白、さらにRegIVの強い遺伝子発現が見られた。この胃炎におけるRegIαの発現は、胃炎の強さと相関していた。またRegIαの発現はリン酸化STAT3の染色の強度とも相関していた。(2)In vitroの実験において、H.pyloriそのものにはRegIαを直接刺激する作用はなかったが、IL6,IFNγはともにRegIαの発現を強く刺激した。さらにその際IL6によるReglαの発現亢進はSTAT3のリン酸化の増加と一致しており、かつSTAT3の活性阻害はIL6によるReglαの発現増強を抑制した。またRegIα遺伝子の上流にIL6-responsive elementを同定したが、それはSTAT3のresponsive siteと一致していた。(4)Reglαの投与はヒト胃粘膜細胞のアポトーシスを著明に抑制した。Caspase3の活性も抑制した。さらにその抗アポトーシス作用はAktの活性化を介しておこなわれており、BclxLの発現増強をともなっていた。一方RegIαの中和抗体を投与するとヒト胃粘膜細胞のアポトーシスが強く促進された。以上よりRegIαは胃上皮細胞あるいは胃がん細胞から分泌されて、パラクリン、オートクリン的に作用しているものと思われた。(5)以上の結果をまとめると、H.pylori感染によって胃炎が生じると、それに伴って発現増強したIL6やIFNγなどのサイトカインによって胃粘膜にRegIαが、また増殖因子によってRegIVが誘導されるが、これら発現増強したREG蛋白はその抗アポトーシス作用をパラクリン、オートクリン的に発揮することによって、胃癌の発症進展に関わっているものと考えられた。
地球温暖化が黄砂発生・輸送の将来変化に及ぼす影響の予測とそのメカニズムの分析

本研究で開発した「黄砂発生輸送モデル」を用いて、地球温暖化に伴う気候変化の情報を反映させた長期間シミュレーションを一部実施した。このシミュレーションでは、全球気候モデル「MIROC」によるSRES-A1Bシナリオ実験の結果から得られた気候予測データと、20世紀再現実験結果から得られた気候再現データをモデルに組み込んだ。具体的には、気温・比湿・ジオポテンシャル高度・風のuv成分・地表面温度について、将来(2080-2100年)と近年(1980-2000年)の差分(以下「温暖化差分」と呼ぶ)を、全球気候モデルの各グリッド毎に算出し、6時間毎の温暖化差分データを作成した。そして、作成した温暖化差分を、黄砂の発生と輸送のシミュレーション(水平解像度:20km)の初期・境界条件となる数値データに加算した。高解像度シミュレーションの初期・境界条件となる数値データに温暖化差分を加算する方法は「擬似温暖化法」と呼ばれ、それが、全球気候モデルのもつバイアスへの依存を低減させたダウンスケーリングを可能にする手法であることから、気候変化予測に関する多くの先行研究で用いられているものの、それを黄砂等の大気汚染物質動態の将来変化シミュレーションに応用した先行研究はない。これにより、本研究では、全球気候モデルのバイアスを低減させた上で黄砂発生輸送の将来変化をシミュレートした。地球温暖化の進行に伴う気候の将来変化が黄砂の発生と輸送に及ぼす影響を予測した研究は現在のところ希少であり、本研究で実施した数値シミュレーションの結果を解析することで、黄砂の発生・輸送の将来変化が量的・空間的に明らかになるとともに、黄砂等のミネラルダスト、あるいは他の大気汚染物質の動態の将来変化に関する今後の研究に資する知見が得られることが期待される。25年度が最終年度であるため、記入しない。地球温暖化に伴う気候変化の情報を、黄砂の発生と輸送の将来変化予測シミュレーションに反映させるため、全球気候モデル「MIROC」によるSRES-A1Bシナリオ実験の結果から得られた気候予測データ及び20世紀再現実験結果から得られた気候再現データの解析を行った。高解像度シミュレーションの初期・境界条件となる数値データに温暖化差分を加算する方法は「擬似温暖化法」と呼ばれ、それが、全球気候モデルのもつバイアスへの依存を低減させたダウンスケーリングを可能にする手法であることから、気候変化予測に関する多くの先行研究で用いられているものの、黄砂等の大気汚染物質動態の将来変化シミュレーションに応用した先行研究はない。上記のデータ処理により、全球気候モデルのバイアスを低減させた上で黄砂発生輸送の将来変化をシミュレートすることを可能にした。また、地域大気モデリングシステム「WRF」をベースにして独自に開発した黄砂発生輸送モデルをさらに改良し、そのモデルに気候の将来変化情報を与えたシミュレーションをケーススタディとして行った。その結果は、エルゼビア社が発行する著名な大気環境専門誌に論文掲載された。地球温暖化の進行に伴う気候の将来変化が黄砂の発生と輸送に及ぼす影響を予測した研究は現在のところ希少であり、本研究結果は、黄砂等のミネラルダスト、あるいは他の大気汚染物質の動態の将来変化に関する今後の研究に資するものである。

平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震により、防災科学技術研究所のスーパーコンピュータも、停電等のため一時停止し、電力等復旧後も、大規模な節電によって、数カ月に渡る縮退運用を余儀なくされた。これにより、黄砂発生輸送モデルのスーパーコンピュータへのインストールと、その後の数値シミュレーション(予備実験を含む)の実行に大きな支障が生じた。当初の計画では、平成25年6月までに長期シミュレーションとその結果の分析を完了する計画であったが、主に上記の理由によって、数値シミュレーションについては、3ヶ月程度の遅れが生じている状況である。その一方で、地球温暖化に伴う気候変化の情報を黄砂発生輸送の将来変化予測シミュレーションに反映させるためのデータ処理を順調に行い、また、シミュレーション実行をできるだけ自動化するためのShellスクリプトやPerlスクリプトの作成を行った。こうして、本格的な長期シミュレーションの実施に向けた準備を整えた。さらに、長期シミュレーションの実施にあたって必要とされる、黄砂発生輸送モデルの改良とそのセッティングの調整を行った。これらの工程を経て、現在、黄砂発生輸送の将来変化シミュレーションを本格的に実施している。また、数値シミュレーションの進捗に遅れが生じている分、平成25年6月以降に行う予定であった、20世紀における気候変化と黄砂の発生頻度・空間分布との関係を統計的に解析する作業を、前倒しして行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。黄砂発生輸送の将来変化シミュレーションを引き続き行い、当初計画した全期間(1999年・2000年・2001年・2002年の冬季・春季)のシミュレーションが終わり次第、その結果を解析することで、地球温暖化に伴う気候の変化が、将来における黄砂の発生と輸送に及ぼす影響を、空間的かつ定量的に予測するとともに、そのメカニズムについての分析を行う。水平空間解像度20kmという、アジアスケールとしては高解像度の数値シミュレーションを実施することで、地球温暖化による黄砂の発生及び輸送への影響を空間詳細に分析・予測する。また、20世紀における気候データ及び黄砂現象に関する観測データの統計解析を引き続き行うことで、現在までの地球温暖化の進行に伴い、黄砂の発生と輸送にどのような空間的・量的な変化がもたらされてきたのか明らかにする。さらに、この統計解析結果との比較を通じて、黄砂発生輸送の将来変化予測シミュレーション結果の妥当性を検証する。研究成果は、国内外の学会・研究会・シンポジウム・ワークショップ等において発表するとともに、論文として国内外のジャーナルに投稿する。
日本人英語学習者の文構造親密度データベースの構築

平成30年度は,最終年度にあたり文構造親密度データの応用研究として、データベースの妥当性の検証および本データベースの応用可能性について実証研究を行った。(1)日本人英語学習者の文産出における文構造親密度の影響:口頭および筆記産出において,文構造親密度と二重目的語構文および与格構文の産出割合との間には中程度以上の相関があり,親密度の高い文構造の産出割合が高かったことから,文構造親密度が日本人英語学習者の文産出に影響する可能性がある。また,口頭産出では単純他動詞文の産出が多く見られた一方,筆記産出では口頭産出と比較してより完全な文(与格構文)で産出する傾向が見られたことから,口頭産出では発話計画を行う概念化の段階で認知負荷がかかっている可能性がある。口頭および筆記産出においてメンタルレキシコン内の統語構造はモダリティ間で共有されていても,モダリティによって構文の選好性やアクセスのしやすさが異なることが示唆された。(2)接触頻度が日本人英語学習者の口頭文産出における統語処理に与える影響:バイアスフェーズ)では,二重目的語構文と与格構文への接触頻度を操作し,参加者はある一定の比率でDO/PO構文に接触した。続くプライミングフェーズでは,統語的プライミング実験によってDO/PO構文のいずれかを産出した。特定の文構造への繰り返し接触は続く文産出には影響を与えず,直前に接触した文構造に影響を受けた。しかし,絵描写フェーズでは文構造への先行接触がない場合は必要な項が欠落した文の産出が多く見られた一方で(兵頭・横川, 2018),文構造への先行接触がある場合は項が欠落していないより完全な文を産出する傾向が見られたことから,特定の文構造に繰り返し接触によって口頭産出における発話計画(概念化)でかかる認知負荷を軽減した。平成27年度は,文構造親密度データ構築のための基礎的データ収集を行った。調査対象とする動詞を選定し,語彙情報を確定したのち刺激文を作成し,文構造親密度のパイロット調査を経て,本調査のための準備を整えた。(1)文構造親密度調査のための準備1調査対象とする動詞の選定:横川編(2006, 2009)にもとづき,頻度,文字親密度および音声親密度を考慮しつつ,主として『英単語親密度』から動詞を抽出する。なお,小西(1996),Biber et al. (1999),投野(1997)なども参照し,動詞の選定を行うこととした。2下位範疇化情報および項構造情報の選定:それぞれの動詞について,調査すべき下位範疇化情報および項構造情報を選定する。たとえば,give:[NP_ NP, NP],<Agent, Goal, Theme>のように,それぞれの動詞に対して記述するなど方針を策定した。3刺激文作成:下位範疇化情報および項構造情報に基づき,刺激文を作成した。刺激文の作成にあたっては,文を構成する語には親密度が高い語を使用することとした。(2)文構造親密度調査データ収集1第1次パイロット調査:調査方法,刺激文の数や妥当性などを検証するために,小規模の調査を行い,検討した。その結果にもとづき,刺激文の全面的な再検討を実施し,刺激文セットの改訂を行った。2第2次パイロット調査:動詞および刺激文,調査方法等の再検討を行い,本調査のための準備を行った。なお,平成27年度は,全体会ミーティングを4回(5月16日,7月18日,9月12日,12月26日),分科会を1回(3月14日)に開催した。当初の予定通り,動詞の選定,刺激文の作成と改訂,2度にわたるパイロット調査の実施によって,平成28年度の本調査の準備を整えることができたため。本研究は,日本人英語学習者を対象として,英語の文構造に対する親密度(familiarity)データベースを構築しようとするものである。基本的な文構造の学習を一通り終えた大学生を対象として,(1)理解(文構造親密度7段階評定,文構造適格性判断課題など),(2)産出(絵描写による文構造導出課題など)の両面からデータを収集し,日本人英語学習者の文構造親密度データベースを構築する。このデータベースは,第二言語の獲得・処理・学習に関するメカニズムの解明をめざす様々な言語実験をはじめ,第二言語の教育・研究の有益な指標となるものであり,第二言語習得研究の進展に大きく貢献するものである。平成28年度は,文構造親密度データ構築のための第2次パイロット調査および文構造親密度データの妥当性検証のための応用研究の1つについてパイロット調査を行い,文構造親密度データ収集の本調査および応用研究の実施の準備を整えた。(1)日本人英語学習者の文構造親密度に関する本調査のための第1次パイロットデータの分析結果にもとづき,第2次パイロット調査の実施,分析結果の検討を行った。その分析結果に基づき,本調査のための動詞および文構造の精選,刺激文の改訂などを行い,本調査の実施準備を整えた。(2)文構造親密度データの妥当性を検証するための応用研究の一つを計画立案し,パイロット調査を実施した。ここでは,文理解プロセスに関する心理言語学実験において,文構造親密度との相関について検証する実験を行い,文文構造親密度が言語の心的処理に影響を及ぼす可能性を見出した。なお,平成28年度は,全体ミーティングを2回(4月17日,5月22日),分科会を1回(8月22日)を開催した。