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三陸沿岸の都市的集落における災害復興史研究‐新たな復興モデルの構築に向けて‐

昭和三陸津波後の大槌町町方地区の復興および、チリ地震津波後の大船渡市の復興に関し、それぞれ文献資料や行政資料等の収集を行った。必ずしも想定していたすべての資料を収集できたわけではないが、現時点で収集可能なものについては入手できたと考えており、概ね計画どおりに進捗している。近代日本における災害復興の歴史は、時代が下るにつれ、被災者による自助および地域共同体による共助から、為政者による公助へと徐々に移行する過程であるとみなすことが可能である。そして、公助による復興は、被災地の基盤整備と一体化し次第に肥大化していく傾向にある。その結果、現在進行形の東日本大震災後の復興では、計画規模の巨大化および復興の長期化が大きな問題となっている。そこで、本研究では、都市的集積のある大規模な都市的集落を対象とし、昭和三陸津波後の復興の実態およびチリ地震後の復興を中心とする戦後の変容を明らかにする。さらに、それらを踏まえて東日本大震災後の復興の問題点を整理したうえで、今後の成熟社会での災害発生時におけるコンパクトな復興モデルを構築に向けた示唆を得ることを目的とするものである。これまでの調査において、大槌町および田老町、大船渡市等における昭和三陸津波およびチリ地震津波後の復興に関し、地図資料や行政文書、地籍図、旧土地台帳等の文献調査を実施し、それらの資料分析を通して復興プロセスの分析を進めてきた。当該年度においては、これまでの資料分析を継続的に進めると同時に、山田町を対象とし、昭和三陸津波後の復興に関する計画や地図資料、行政文書等の資料収集を行った。さらに、分析対象とした7つの都市的集落都市について、被災前の地図、被災後の復興計画、被災地図等、東日本大震災後の復興に関する基礎的な文献資料を収集・整理した。昭和三陸津波後の山田町の復興関連の文献資料および、東日本大震災後の対象各都市の復興に関し、それぞれ文献資料や行政資料等の収集を行った。必ずしも想定していたすべての資料を収集できたわけではないが、現時点で収集可能なものについては入手できたと考えており、概ね計画どおりに進捗しているといえる。昭和三陸津波後の都市的集落の復興につき、これまでの資料調査により、当初想定していた区画整理による抜本的な改造がなされた集落と、道路拡幅など部分的な改造にとどまった集落の二つの類型がおおむね妥当であることが確認できた。今後は、両類型についてさらなる具体的な復興のプロセスの差異を明らかにする予定である。また、チリ地震津波後の復興についても、三陸全体の被災に関する資料や中央省庁における復興に関する資料等は概ね入手したため、今後は具体的な集落の分析に取り掛かる予定である。今後については、昭和三陸津波の都市的集落の三つ目の事例として山田町を対象とし、資料収集を行うとともに、これまで収集・分析した事例と合わせて比較・検討し、昭和三陸津波後の都市的集落の復興の全体像を把握する。また、東日本大震災後の復興に関する資料収集および情報整理を行う。さらに、次年度の事例調査に向けた準備を行い、本研究の対象である7つの都市的集落すべてにつき、文献調査に基づき東日本大震災後の復興計画およびその実施状況を確認する。
戦前期日本における自然保護思想・運動の科学史的・社会史的研究

本研究は、戦前期日本における自然保護運動を広範に捉え、その科学史的・社会史的意義を歴史的に検討したものである。この時期の自然保護運動をエリート層の思想・運動としてみるとナショナリズムとのつながりが濃いように思われがちであるが、実践的な調査・研究・保護活動を検証することにより、科学者ではなく素人や一般市民に担った部分が大きく、国策や行政に対抗し、ナショナリズムを超えて自然保護を行う契機を有していたことを明らかにした。研究成果は出版物として刊行を予定している。本年度は、文献調査および、台湾における現地調査を中心に研究を進めた。(1)北投温泉(2)石門(北部海岸)(3)墾丁の森林植生(4)恒春の出火(天然ガスの自然発火)を選定し、現地調査を行った。また國立中央圖書館臺灣分館で文献調査を行い、資料を収集した。(1)北投温泉は日本統治時代に形成された温泉地で、放射能を持北投石が発見された場所としても知られる。戦前に天然記念物に指定されたが、現在は「自然文化景観」と名称を変えて保存地区とされている。北投石の発見者である岡本要八郎(台湾総督府技手)の碑が現在も北投地区に残存していることが分かった。(2)北部海岸に存在する石門は特異な天然景観として日本統治下で天然記念物に指定された。現在台湾では天然記念物を保存する制度は存在しないが、現地に天然記念物であることを示す石碑が建立されていることが分かった。(3)台湾最南端である墾丁の森林植生は、際立った熱帯植生がみられることにより日本統治下に天然保存地域として指定された。現在は「墾丁森林遊楽区」と名称を変えて痕跡を残しており、一帯は国家公園(日本の国立公園に該当)に指定されている。(4)地表でガスが引火して燃え続ける景観は現在「出火特別景観区」として保存の対象となっている。このように、戦前の天然記念物は、制度や名称を変えつつも現在もその痕跡をとどめている。台湾の国家公園は日本の国立公園制度の影響を受けて形成されたとされているが、天然記念物に関しても現在まで影響が残っていることが明らかになった。植民地台湾において戦前期に展開された自然保護制度の影響を、日本国内のそれと比較することが可能であると判明したことが、今年度の調査の意義である。台湾における天然記念物制度を、日本側(総督府および科学者)の視点と台湾側の視点の双方から考察するために今後は現地における聞き取り調査を中心に研究を深める必要がある。本年度は、昨年度の研究成果を踏まえ、主として国内の天然記念物制度の元で自然保護を行っている地域について文献と現地調査を行った。これは、昨年の台湾の調査によって、過去の天然記念物指定が現在の自然保護の状況においてどのような影響をもたらしたのかという論点が生じたため、比較のために国内調査を行ったものである。具体的には千葉県成東・東金食虫植物群落の保護地域について、現地における民間の任意団体「食虫植物群落を守る会」の活動、植物学者からの観点、行政サイドからの観点と規制について、聞き取りと文献調査を行った。指定地域は大正時代に指定されたものが現在も引き続き保存地域として世界的にも希少な食虫植物群落の生育地となっている。しかし、それは単なる過去の状態が保存されているのではなく、一部地域の指定解除や、植物群落の衰退減少を経て、新たな保護管理計画が策定されたことによって、かろうじて維持されているのであった。種の保存の観点からは、環境条件を維持するために新たな装置や大型植物の根の掘り起こし、野焼きなどの維持管理が必要であり、また指定地の枠組みを超えた対策も必要であるということが判明した。また、指定地をめぐって、市民セクタ、学術研究セクタ、行政セクタの立脚点の相違がある中で、具体的な保護管理計画策定では、学術研究セクタが遂行し得ないほどの精密さと継続性を持って市民による調査が行われてきたことが明らかになった。天然記念物制度が保護運動を進めていく上での強力なツールになる一方で、桎梏にもなりえる点は、自然保護運動の歴史を考える上での重要な論点になると思われる。また、「市民による植物調査」へのまなざしが時代により、また国内と植民地との違いにより、どう相違していたのかは今後解明する必要がある。本年度は、12年次の研究成果を踏まえ、主として動物調査を行っている団体について文献と現地調査を行った。これまで現地調査により台湾の天然記念物指定の歴史と現在、過去の天然記念物指定と現在の自然保護の取組みを検討し、思想的.社会的背景と知識の伝播について文献調査に基づいて考察を行った。今年度は、東京の多摩地域で活動するトウキョウサンショウウオ研究会を事例として、生息調査と生息域の保護について聞き取りを行うとともに、現在の生物調査について文献調査を行った。保護地域が定められておらず、開発が差し迫っている場所での生息調査は、個体数の把握等の基本的な段階から困難さを有する。

これは特定のナチュラル・ヒストリーの専門家によっては達成することが出来ず、多数の「素人」の参加と継続的な協力を必要とするが、そのためには調査手法の標準化(マニュアル化)を要する。当該の事例は、こうした調査を比較的広域で行っていることとともに、10年以上の長期間にわたって同じような方法で調査が続けられているとともに保護活動と連動していることが特徴である。これを支えた専門家やオピニンオンリーダー、各地域における主導的な人物の役割と意識について調査した。かつて、大正期昭和初期の天然記念物保存運動の際に主唱者が唱えていた「郷土愛」という思想は全く皆無とはいえないが、現在ではこのような生物調査及び保護活動を支える動機付けは、異なった基盤の上に展開していると考えられる。生物とその生息地への愛着をもたらす思想的・社会的背景についてはさらに検討が必要であるが、現代日本における動物観・植物観、特に「野生生物」と人とのかかわりを分析するための視角を得た。このように現代の生物調査の実情と大正昭和初期の国内外の天然記念物保存運動とを比較することにより、歴史的特性を浮かび上がらせるという成果を得ることができた。
“217.5±2.5nmのこぶ"を示す炭素質物質の構造解析

われわれの銀河の星間塵のスペクトルは、星間減光曲線として知られている。いわゆる“217.5±2.5nmのこぶ"を示し、それに加え500nmを中心にブロードなhumpを示す。筆者らは、“217.5±2.5nmのこぶ"を示す炭素質物質として、メタンプラズマガスを真空中に放出し急冷した時にできる物質群(QCCs)の中から、2種の物質を提示した。さらに、メタンガスの燃焼炎から生成する“煤"が、217.5nmに吸収ピークを示すことを明らかにした(1992年度秋季天文学会で報告)。今回、これに加えて、石炭から得られるピッチを水素雰囲気下(150気圧)450°Cで、加熱変成して得られたメソフェーズピッチが、217.5nmにピークを示すことを見いだした。メソフェーズピッチは、旭コ-クス株式会社により提供されたものである。以上3種の217.5nmを示す炭素質物質は、共通して、水素に富む雰囲気下で作られる炭素質物質である。合成されたメソフェーズピッチの化学組成は、H/C=0.52と分析されており、水素に富んだ炭素質物質である。QCCおよび“煤"の化学分析をめざしたが、合成される量が少なく、化学分析には至らなかった。しかしながら、217.5nmを示す第3の炭素質物質であるメソフェーズピッチを見いだし、その化学組成から、これらの炭素質物質は水素含有量が比較的大きいと思われ、217.5nmのこぶが原因として炭素質物質に含まれる水素が重要な役割をもつことが推測できた。研究の目的本研究は、"217.5±2.5nmのこぶ"を示す急冷炭素質物質(QCC)の構造解析を目的としている。本年度はそのため、1.QCCの元素分析のための基本条件の確定、2.プラズマから直接急冷した未変成QCCの核磁気共鳴(NMR)分析、3.熱変成QCCの類似物質である、炭化水素燃焼炎から生じる炭素微粒子を多量に製造する装置の製作、4.ワークステーションを用いたデータ処理システムの設定を行った。得られた結果1.QCCの元素分析のために、理化学研究所にあるPerkin Elmer 240 CHN Analyzerを用いて、微少量の試料でCHOの元素分析ができるよう、基本条件を設定した。元素分析には、1.5mgの試料を白金薄板でつくったボートに入れる。2.未変成QCCをメタノールに溶解し、NMR測定を行った。大部分がメタノールに溶ける。溶解直後ただちに測定を行い、それ以後測定を続けNMRスペクトルの変化を追跡した。溶解直後に見られたピークは、数分後には消滅し、安定したスペクトルが得られない。メタノールに溶解したQCCは、非常に反応性に富み、正確な分析には新たな工夫(溶媒の種類、温度などの検討)が必要であることがわかった。3.QCCの類似物質として、高温燃焼ガスからの急冷固体であるいわゆる"煤"を多量に製造する工夫を行った。原料として、メタンをはじめ炭素数が8までの直鎖飽和炭化水素を不完全燃焼させ、燃焼炎上部に冷却した石英ガラス製の器をかぶせることにより、その器の内壁に多量に"煤"を析出させることができた。これを対照試料として、熱変成QCCの構造解析を進める。4.熱変成QCCの減光スペクトルと、観測された星間減光曲線の比較を行うため、スペクトル解析が高速でできるワークステーション(東芝AS4050EGXシステム、103万円)を購入し、稼動させた。当初計画のESCA、Augerを用いた表面分析は装置の整備の遅れなどから、次年度以後に行うこととしたわれわれの銀河の星間塵のスペクトルは、星間減光曲線として知られている。

いわゆる"217.5±2.5nmのこぶ"を示し、それに加え500nmを中心にブロードなhumpを示す。筆者らは、"217.5±2.5nmのこぶ"を示す炭素質物質として、メタンプラズマガスを真空中に放出し急冷した時にできる物質群(QCCs)の中から、2種の物質を提示した。さらに、メタンガスの燃焼炎から生成する"煤"が、217.5nmに吸収ピークを示すことを明らかにした(1992年度周期天文学会で報告)。今回、これに加えて、石炭から得られるピッチを水素雰囲気下(150気圧)、450°Cで加熱変成して得られるメソフェーズピッチが、217.5nmにピークを示すことを見いだした。メソフェーズピッチは、旭コ-クス株式会社により提供されたものである。以上3種の217.5nmを示す炭素質物質は、共通して、水素に富む雰囲気下で作られる炭素質物質である。合成されたメソフェーズピッチの化学組成は、H/C=0.52と分析されており、水素に富んだ炭素質物質である。QCCおよび"煤"の化学分析をめざしたが、合成される量が少なく、化学分析には至らなかった。しかしながら、217.5nmを示す炭素質物質であるメソフェーズピッチを見いだし、その化学組成から、これらの炭素質物質は水素含有量が比較的大きいと思われ、217.5nmのこぶの原因として炭素質物質に含まれる水素が重要な役割をもつことが推測できた。
日本における唐宋詩受容の研究

日本における唐詩の選本、訳注、研究書などを調査し、それによって日本における唐詩受容の実態とその展開の様相を調べた。唐詩のなかでもとりわけ日本において愛好された王維を取り上げ、受容の様相を調べた。夏目漱石「草枕」には王維を代表とする自然と同化する生き方、哲学が端的にあらわれている。それは現代社会がもたらす精神的疲弊から脱出するための一つの方法となっている。そこに近現代における王維受容の性格が認められる。また王維に関する日本の本には中国から伝来した古本が6種あり、静嘉堂文庫の蔵する宋麻沙本が最もすぐれる。訳注には1923年の喜多尾城南による『王維氏評釈』を嚆矢として7種がある。そのうち都留春雄、入谷仙介、小林太市郎、原田憲雄、小川環樹らの著は注目に値する。研究書としては小林太市郎、入谷仙介、伊藤正文の書がとりわけ学界に大きな影響を与えている。以上を経て、現在『王維詩校評』を執筆中である。また王維の詩歌における空間意識を無限、通、深の三つの点から分析した。さらに王維の詩歌にみられる悲観と楽観についても論文を準備中である。日本は文化の面でさまざまに中国から学んできた。文学においても早い時期の『文選』、のちの白居易、やがて蘇軾など、時代によって対象は異なりながらも、常に中国の文学から吸収してきたといってよい。江戸期にはまず荻生祖徠の提唱によって唐詩選が流行し、それは今日に至るまで日本の漢詩受容の基盤となっているが、しかし18世紀には漢詩人の間で盛唐詩離れが起こり、宋詩受容が始まる。宋詩は日本の和歌、俳諧などに近い面があり、受容が進んだ。そのような日本における漢詩受容のもとには中国の詩の受容が深く関わるものであり、どのような総集(アンソロジー)が日本に流布し、また和刻本が作られたかを探ることが必要となる。幸い、日本に将来された書物についてはこれまでの研究の蓄積があり、そうした先行研究を参考にしながら、実際の流布の状況を調べている。またこうした書物の調査とは別に、実際に詩によまれ歌に歌われたものが、どのような特色をもっているかについても考察を深めている。中国に多くを学んだはずの日本の文学が精神的な面、倫理的な面では確かに中国から多大な影響を受けながらも、感性、美意識の点では中国と異なるところが多く、日本独自の発展を遂げたことを、,月のとらえ方、花のとらえ方を典型的な例として対比した。
主記憶データベースシステムにおける耐障害能力に関する研究

本研究では,データベースの主記憶常駐化を実現するために必要となる耐障害方式の開発について研究を行った。近年の計算機はノートパソコンでも数百メガバイトの主記憶を搭載可能であるが、現在主に利用されている二次記憶データベースではその高速性を十分に発揮できない。一方、主記憶には揮発性や電気的衝撃に弱いなどの問題点があるため、主記憶データベースを実現するには二次記憶と同等の耐障害能力を保証するバックアップシステムが必須になる。そこで、本研究では以下の点について研究を行った。1.部分的主記憶データベースシステムの構築主記憶にデータベース全体を常駐,させる方式は前年度に提案したが、マルチメディアデータは極めて巨大であり、数ギガバイトの主記憶をもってしてもそのすべてを主記憶に常駐させることは不可能である。そこで、ホットスポットデータのみを主記憶に常駐させ、それ以外のデータは従来のシステムと同様に二次記憶に保存する部分的主記憶データベースを構築した。2.部分的主記憶データベースシステムのバックアップ方式の開発部分的主記憶データベースシステムでは、主記憶データと二次記憶データとの間で検査点時刻が異なるためデータベース全体の一貫性維持が問題となる。そこで、前年度に提案した方式を部分力主記憶データベースシステム向きに拡張した。上記の方式を携帯型地理情報システムに実装し、映像情報をユーザインタフェースとして、GPSおよび姿勢センサーから得られた情報で地理情報を検索・追加・更新するシステムを試作し、携帯時の障害発生に対する有効性について検証を行った。本年度は、主記憶データベースシステムの耐障害能力向上のため、実験に用いる主記憶データベースのプロトタイプを構築し、これを用いて本研究で提案するバックアップ方式の開発および評価を行った。具体的には、1.主記憶データベースシステムの構築研究室の設備であるワークステーション(1GB主記憶、128GBハードディスク、240GBテープ装置)を実験装置として用いた。現在、流通・開発中の不揮発メモリをシミュレートすることにより、これまでに提案してきたバックアップ方式の検証実験を行ない、主記憶を二重化する二重プレーンバックアップ方式を用いる場合、検査点処理時間および回復処理時間がもっとも短くなることが確認できた。2.マルチメディアデータベースシステムの実装1.で構築したシステムに地理情報を扱うマルチメディアデータを蓄積し、このデータベースに対して、バックアップ処理中にさまざまな質問処理を行った。この結果、二重プレーンバックアップ方式であっても、主記憶の一部をバッファとする多重バッファ方式であっても、バックアップ処理が質問処理に及ぼす影響はほとんどないことを確認した。3.マルチメディアデータ処理中の障害に対するバックアップ方式の評価マルチメディアデータを処理中に意図的に障害を発生させデータを破壊することによる質問処理への影響を調べた。今回実装したマルチメディアデータベースでは読み出し処理が全体の90%以上を占めるため、データ破壊による影響は比較的小さく、数秒の待ち時間でデータを読み出すことが可能であった。今後は、書き込み処理の比重の高い質問処理に対する影響を検証する必要がある。
２枚のイメージングプレートを用いた新しいイン・ビボ・イメージング技術の開発

放射性同位元素を用いた薬剤開発において、マウスなど小型の実験小動物を用いた薬剤候補物質の体内動態を簡便に計測するために、イメージングプレート(IP)を2枚重ねにして用いる新しいin vivoイメージング法の開発に関する研究を行った。イメージング画像データから計算により求めた線源とIPの距離が、放射線輸送コードを用いて求めた理論値と一致し、本研究課題で提案した新しいイメージング法が実現可能であることを示した。2枚のイメージングプレート(IP)を用いてマウスなどの小動物を対象とした新しいイメージング法を開発し、in vivoイメージングによるRI標識薬剤の2次元分布計測への応用を目指す。H24年度は、2枚のIPで検出された放射線量から線源までの距離を導出するために、IPに入射するγ線をコリメートして2枚重ねにしたIPの上側IPによる影響を評価し、線源位置を推定した。モデル線源として、186 keVのガンマ線を放出するRa-226密封線源(51kBq)を用いた。IPを用いた計測では、初期化したIPを2枚重ね、IPの上に断面が2cm角の鉛棒2本を0.5mmの平行なスリットができるように置き、スリット上にRa-226線源を置き、暗黒下で15分間露光した。露光後のIPについて検出強度のプロファイルを求めた。線源に近い上側のIP(IP-1)で検出したピーク強度と下側のIP(IP-2)で検出したピーク強度の比は1:0.69となり、IP-1により約30%のエネルギーが損失したと考えられた。一方、線源からのガンマ線をコリメートせずに露光したIPでは、IP-1とIP-2のピーク強度比は1:0.66となり、コリメートしたガンマ線による露光での強度比とほぼ同じとなった。これらの結果は、IP-1によるピーク強度の減少は、入射したガンマ線の方向に依存するものではなく、IPによるエネルギー損失にのみ依存することを示唆していると考えられた。これを踏まえ、IP-1およびIP-2におけるエネルギー分布のプロファイルにおいて、エネルギーピークの半値における半値幅が線源からのガンマ線の空間的な拡がりを示していると仮定し、線源からIPまでの距離を求めたところ、2.9mmとなり、実際の距離2.5mmに近い値が得られ、IPから離れたところにある線源位置を推定できることが示唆された。2枚のイメージングプレート(IP)を用いて、マウスなどの小動物を対象とした新しいイメージング法を開発し、in vivoイメージングによるRI標識薬剤の2次元分布計測への応用を目指す。昨年度までの研究により、イメージング画像データから計算により求めた線源とIPの距離が、放射線輸送コードを用いて求めた理論値と一致し、本研究課題で提案した新しいイメージング方が実現可能であることを示した。H25年度は、IPに記録された情報から、RI標識化合物の小動物体内での分布画像を構築していくために不可欠となる、2枚のIPそれぞれに保存された放射線の2次元分布情報について、位置情報を保持したままで必要な領域の情報のみを切り出し、データを軽量化した上でPC上の表計算ソフトウェアで解析するための処理法について検討を進めた。計算コードを用いた検討から、位置情報の精度を保つために、IPからの読み出しを100μm角の画素として行い、各画素の値を表計算ソフトウェア上でマッピングし、最も強度の高い点を見出す方法を試みた。しかし、強度が最も高い画素を中心とした場合、必ずしもその画素が強度の重心になっているとは限らないことが分かった。そこで、データ読み出し後に、任意の領域について、任意の画素サイズを選択し、さらに任意の画素を集約できる解析用ソフトウェアを開発した。これまでの研究で、本課題で提案した新しいイメージング法の基本原理である、2枚のIPを重ねて画像を取得することにより、線源までの距離と空間分布が得られることを明らかにできたが、計測法としての完成には至っていない。今後、さらなる検討を行い、新しいin vivoイメージング法としての確立を図りたい。H23年度は、イメージングプレート2枚を使ってマウス体内にある線源の2次元形状(投影像)を画像として再現する、新しいイメージング法のアイデアについて、原理を検証と計測法としての技術基盤を構築するための研究を実施した。IPを用いた計測では、BAS-IP 2040MS(20x40 cm, t=486μm)を2枚重ね、その上に186keVのガンマ線を放出するRa-226密封線源(51kBq、φ=1mmの点線源)をモデル線源として置き15分間露光した。露光後のIPはFLA-7000で読み取り、画像解析ソフトImage-Jで検出強度分布を解析した。また、計算コードはEGS4を用い、線源と2枚のIPの空間的な配置をIPを用いた計測と同じに設定し、点線源から186 keVの光子を等方的に1x10^6個放射させたときのIPの単位面積当たりのエネルギー付与量の分布を計算した。

IPを用いた計測では、上(IP-1)下(IP-2)いずれのIPでも、点線源の直下で最大検出強度が得られ、この位置(重心と呼ぶ)から距離が離れるにつれて検出強度が減少する同心円状の強度分布が得られた。重心における検出強度の比は、IP-1:IP-2=1:0.7となり、IP-1の通過による減衰や散乱で約3割のエネルギーが失われることがわかった。IPを用いた計測結果とコード計算で得られた結果から、重心からの距離に対する検出強度とエネルギー付与量のグラフを作成した。EGS4による計算で得られたIP-1での最大エネルギー付与量が実測での最大値と等価であると仮定して両者を比較したところ、上下のIPとも実測値と計算値の変化に良い一致が見られた。この結果は、IPに付与されたエネルギー量とIPに保存された検出強度に比例関係があること、即ち、線量と検出感度に比例関係にあり、IPを用いた計測から線量を求められることを示唆すると考えられた。本研究が目指すイメージング法の開発では、露光後のIPに記録された情報が、読み取り機を通して出力される際にどのような変換式で処理されて数値データ化されるかが、照射線量とIPに記録された情報との関係を数式化する上で不可欠な情報である。研究開始当初から読み取り機からの出力値がどのように求められているかについて製造メーカーに問い合わせ、開示を求め続けてきたが、秘匿情報に該当するという理由で開示が得られなかった。このため、露光後のIPに記録された情報(照射線量)と読み取り機を通して出力された数値データとの関係を実際の計測から求め、確認するための作業が不可避となり、このための計測と解析を実施したため、当初計画に遅れが生じた。H23年度に予定した、IPを用いた基礎データの収集と解析、計算コードを用いたシミュレーションをそれぞれ実施し、その結果から、2枚のIPを用いた新しいイメージング計測法が原理的に十分実施可能であることを明らかにできた。IPの読み取り装置が新たに導入したFLA-7000に変わったことにより、従前使用していた装置とのデータの互換性に関する検討を行う必要があったため、このための時間を要したが、当初予定のデータ取得と解析等を着実に実施し、最終的には、本年度の目標を達成できた。これ以外に、研究の進展を大きく阻害する要因はなく、順調に研究を進めることができた。研究を進める過程で、本研究課題で提案した新しいイメージング法について、学術研究集会において紹介し、研究者と議論することにより検討を加えたほか、イメージングプレートの開発に直接携わった宮原諄二氏に指導を頂く機会を得るなど、人的なネットワークも含め、研究を進めるための環境を積極的に進めることができた。以上のことから、研究は概ね順調に進展していると判断した。H24年度の遅れを取り戻し、当初目的を達成するために、実施する計測等を絞り込むとともに、読み取り機からの出力データをPC上に移行し解析を容易にするためのソフトウェアを外注により構築するなどの効率化を図る。具体的には、ルテチウム177(Lu-177)を定型のろ紙に塗布したモデル線源をイメージングした画像データからモデル線源の位置と形状を求めるためのアルゴリズムを作成する。このアルゴリズムについては、EGS4によるシミュレーションにより妥当性を検証する。ここまでをH25年度の上半期に実施する。
がん患者用の共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システムの開発

本研究では、がん患者を対象とした「共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システム」を開発した。本システムは、1看護師用が用いる意思決定支援ガイド(がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(NSSDM)、事例を用いた解説書)、2がん患者が用いる意思決定支援ガイド(Webサイト、多職種連携Map)で構成している。本システムを用いて効果検証を行ったところ有効性と課題が明らかとなった。平成27年度は、がん看護に従事している看護師(ジェネラリスト)が活用できる「がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(以下モデルと表記)」を作成することを目的として、以下3点について取り組んだ。1.がん看護領域における意思決定支援研究会(以下研究会)の開催:関西(7月5日、35名)、関東(8月8日、32名)の2箇所で開催し、意思決定支援に関する研究動向、現状、課題について共有後、ディスカッションを行った。今後の対策としては、システム整備(初診から継続した意思決定支援を行うための外来-病棟間や多職種間の情報共有シート、医療者が意思決定支援の妥当性を評価するための指標、スクリーニングツールの活用方法など)、教育体制づくり(看護師自身が自分の価値観に気づくためのワークショップ、コミュニケーションスキルトレーニング、事例検討、プログラム内容の検討など)の必要性が明確になった。2.モデル活用に向けた解説書の作成:ジェネラリストがモデルの具体的な活用方法について理解できるよう、基礎知識編(モデルの概要説明)と実践編(事例を用いてモデルの活用方法を解説)の2部構成とした。事例としては、意思決定支援場面として取り上げられる機会の多い、挙児希望の場合の内分泌療法、造血幹細胞移植、乳房再建術などの治療選択に関する事例。また、家族の意向が異なる、治療継続により家族の介護ができなくなるという状況下で葛藤を抱きながら治療継続に迷う事例、以上5事例を取り上げた。3.第30回日本がん看護学会学術集会における交流集会の開催:交流集会(2月20日、241名)では、12の成果をもとに解説版の普及を行った。参加者からは、モデルの発展性として多職種で共有することにより継続した意思決定支援を行うことができることや、モデル活用のためのトレーニングの必要性などが指摘された。当初計画からの変更点としては以下の2点である。1.調査方法の変更当初は、既存の「がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(以下モデルと表記)」をジェネラリスト向けの簡易版へと洗練するために、ジェネラリストを対象に意思決定支援の現状について調査を行う予定であった。しかし、がん医療におけるジェネラリストの実践状況を把握しているがん看護専門看護師の方が、組織の中でジェネラリストがモデルを活用する可能性について幅広い視点から意見が聴取できると考え、がん看護領域における意思決定支援研究会(以下、研究会)に参加したがん看護専門看護師への調査へと対象を変更した。結果、がん看護専門看護師からは、ジェネラリスト向けの解説書に事例を追加することの必要性、意思決定支援システムおよび教育体制の整備に関する課題が明確となった。2.モデルの適応範囲の拡大研究会では、ジェネラリストにはモデル活用の解説版を作成することの必要性、学術集会における交流集会では、多職種間で意思決定支援を共有するためのツール開発の必要性が指摘された。そのため、最終的に開発する予定の「がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システム」に、モデルの解説書、多職種間で意思決定支援を共有するための簡易版ツールを追加することとした。平成28年度は、がん看護に従事している看護師(ジェネラリスト)が活用できる「がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システム(以下意思決定支援システムと表記)」を作成することを目的として、以下3点について取り組んだ。1.がん看護領域における意思決定支援研究会(以下研究会)の開催:関西(7月9日、31名)、関東(8月6日、18名)の2箇所で開催し、意思決定支援に関する1価値観ワークショップ、2がん医療に携わる医師・薬剤師・MSW・CNSによるパネルディスカッションを行った。1では医療者と患者の価値観の違いに気づき患者の価値観に基づいて意思決定支援を行うこと、2では医療職種間の役割の違いを明確化すること、多職種連携のコツとして職種間の境界をマネジメントすることなどの必要性が明確化した。2.多職種による意思決定支援システムに関する検討:医師・薬剤師・MSWの意思決定支援方法の現状を明確化するために、医師5名、薬剤師7名、MSW6名にヒアリング調査を行った。結果、がん患者の診断時、治療開始時、治療後、再発時、BSC移行時などの時期別に、各専門職の意思決定支援内容、各時期における看護師と連携状況が明確になった。この結果をもとに、がん患者向けの意思決定支援多職種連携Mapを作成し、意思決定支援システムの中に追加した。3.第31回日本がん看護学会学術集会における交流集会の開催:交流集会(2月4日、250名)では、2の成果発表および次年度以降の共同研究者の募集を行った。参加者の反応としては、意思決定支援における職種間の役割の違いが明確化し多職種連携の手がかりが得られたという意見が得られた。平成27年度は、研究会において意思決定支援のシステム整備、教育体制づくりについて検討を行い、モデルをジェネラリストが活用しやすいようにガイドブックには実践編(5事例を用いてモデルの活用方法を解説)を追加した。

平成28年度は、研究会において価値観に基づいて意思決定支援を行う方法、多職種連携による意思決定支援として医療職種間の役割の違いを明確化し職種間の境界をマネジメントする方法について検討を行った。また、調査結果をもとにがん患者向けの意思決定支援多職種連携Map(看護師、医師、薬剤師、MSWへの相談内容を明記)を作成した。これらの成果をもとに、意思決定支援システの整備を行った。意思決定支援システムは、1Webサイト「がんになっても・・・あなたらしく納得のいく生活を送るために意思決定の進め方」、2がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(Nursing Model for Supporting Shared Decision Making :NSSDM)を用いた意思決定支援ガイドブック、3がん患者向けの意思決定支援多職種連携Mapの3点で構成した。平成27年度は、意思決定支援のシステム整備、教育体制づくりについて検討を行い、5事例を用いてモデルの活用方法を解説したガイドブックを作成した。平成28年度は、がん患者の価値観に基づき、多職種連携による意思決定支援方法について検討を行い、医師、薬剤師、MSWへの調査後、がん患者向けの意思決定支援多職種連携Mapを作成した。意思決定支援システムは、1がん患者向けとして意思決定支援ガイドとなるWebサイトと意思決定支援多職種連携Map、2看護師向けの意思決定支援ガイドブックで構成した。平成29年度は、11の医療機関と大学が連携し、意思決定支援システムを用いた多施設共同研究を行った。意思決定支援を要するがん患者65名に介入を行い、意思決定に関わる葛藤尺度(DCS)、共有決定度質問紙(SDM-Q-9)、健康関連QOL(Short Form-8:SF-8)、エドモントン症状評価システム(ESAS-r-J)の指標を用いて効果検証を行った。結果、共有型看護相談モデルによる介入効果として、がん患者の中で気持ちの整理、現状の理解、価値観が明確にあり決定するための基準がわかる、前向きになる、迷いがなくなるなどの効果がみられ、意思決定の質が向上していることが明らかとなった。最後に、第32回日本がん看護学会学術集会(2月3日、250名)において、成果報告および意思決定支援システムの普及活動を行うことを目的として、「多職種連携を視野に入れた意思決定支援体制の整備と運用のコツ」をテーマとした交流集会を開催した。参加者とのディスカッションにより、意思決定支援システムを効果的に活用するためには、外来における意思決定支援体制整備、患者のセルフケア能力に働きかける看護、倫理カンファレンス実施などが必要であることが示唆された。本研究では、がん患者を対象とした「共有型看護相談モデルを基盤とした意思決定支援システム」を開発した。本システムは、1看護師用が用いる意思決定支援ガイド(がん患者の療養上の意思決定プロセスを支援する共有型看護相談モデル(NSSDM)、事例を用いた解説書)、2がん患者が用いる意思決定支援ガイド(Webサイト、多職種連携Map)で構成している。本システムを用いて効果検証を行ったところ有効性と課題が明らかとなった。
インフォームド・コンセントに関わる熟練看護師の実践的知識

質的調査によって明らかとなったインフォームドコンセント(IC)に関わる熟練看護師の実践的知識についての12領域の概念および看護援助プロセスに基づき調査項目を設定し、概念の妥当性、信頼性について質問紙調査により定量的に検証した。まず、content validityに基づき生成された概念についてアイテムプールを作成し、約50名の看護師に対する予備調査を行った。質問項目のワーディング等の再検証を行い、質問項目のconvergentおよびdiscriminant validityについて探索的因子分析により検討し、質問項目の精緻化を図った。その後、ICに取り組んでいる特定機能病院や病床数400床以上の地域中核病院の計11施設を対象病院として選定し、研究協力依頼に同意した看護師1800名を対象者として自記式質問紙の郵送回収による本調査を行い、1172名から回答を得た(回収率約65%)。探索的因子分析により11概念(固有値1以上)が抽出されたが、各因子の因子負荷量や因子間の相関分析により、高い妥当性および信頼性が確保されているものと推察された。また、各概念領域のChronbachのα係数は、全て0.7以上を示し、十分な領域内の内部一貫性が得られていることも示された。各領域の平均得点では、肯定的姿勢、コミュニケーションの順に高く看護実践の場におけるこれらの領域に対する認知度・実践度が非常に高いことが示された。さらに、重回帰分析により、ICのコア領域に影響をおよぼした領域は、ICの取り組み、自己判断支援、IC後のフォローアップ、肯定的姿勢、情報提供、問題提起であり、これらの領域に属する項目の認知・実践度を高めることが有意にICの認識を高める可能性を持つことが示唆された。日本看護協会は、インフォームド・コンセント(以下ICと略す)に関わる看護者の役割について、「看護者は、人々の知る権利および自己決定の権利を尊重し、その権利を擁護する」と明示されている。つまり患者の自律性を尊重するという倫理観に基づいて、熟練看護師(臨床経験5年目以上)を対象に、(1)ICに関わる認識と看護援助の実践的知識を明らかにする。(2)ICに関わる患者とその家族の反応、同僚スタッフの反応など、一連の看護援助プロセスを構造化する。の2つを研究目的とした。研究方法は、質的研究法のグラウンデッド・セオリー・アプローチ(Grounded Theory Approach)を用いた。倫理的手続きを経た2ヵ所の病院看護部の推薦を受け、かつ、本研究に同意した熟練看護師を対象者として半構造化面接を実施した。対象者は16名で全員が女性看護師であった。年齢は26歳50歳で平均37.2歳、臨床経験年数は5年29年で平均16年であった。分析は、GTA法を用い、理論的飽和状態になるまで継続的に行った。熟練看護師が抱いているICの認識と、IC実施時における医師・患者・家族との関係性を分析した結果、(1)ICの認識、(2)コミュニケーション、(3)IC後のフォローアップ、(4)体験的知識の提供、(5)信頼関係醸成、(6)患者自律への働きかけ、(7)洞察、(8)調整、(9)受容、(10)揺れに伴う確認作業、(11)ICの方略、(12)問題提起、(13)患者安心の保証、(14)自己決定への支援、(15)相談の15の概念が生成された。結論として、15の概念生成に基づいた患者の自発性・自律性を支持し自己決定へと導く一連の看護援助支援プロセスは、[ICの認識と方略]⇔[IC後のフォローアップ]⇔[調整]⇔[患者の自律への働きかけ]⇔[自己決定への肯定的支援]⇔[患者・家族の揺れに伴う確認作業]⇔[相談]という概念構造となった。
含ホウ素環状化合物の合成を指向した効率的ホウ素化反応の開発

芳香族C-H結合活性化芳香族C-H結合の活性化において反応条件を精査した結果、配位子に4,4'-di(t-butyl)-2,2'-bipyridineを用いると触媒はさらに高活性を示し、量論量の芳香族化合物を室温で直接ホウ素化できるようになった。また、反応の機構的調査よりホウ素源としてピナコールボランも利用可能となった。さらに、ジシランを用いた直接ケイ素化にも成功した。含ヘテロ芳香族化合物の直接ホウ素化も可能になり、ヘテロアリールホウ酸エステルが簡便に合成できるようなった。触媒的異性化反応を利用した短段階γ(ω-formylalkoxy)allylboraneの合成と環化反応触媒的二重結合異性化反応は、異性化後の二重結合の立体制御が困難でこれまで有機合成に利用された例は少ないが、γアルコキシビニルホウ素化合物を選択的にγ-アルコキシアリルホウ素化合物へ変換できることをすでに見いだしている。イリジウム触媒を用いるとトランス選択的に異性化する。また、ニッケル触媒を用いるとシス選択的に異性化することが分かった。本年度は、8員環-環状エーテルを、イリジウム触媒を用いた異性化反応からトランス-8員環エーテル、ニッケル触媒を用いた異性化からジス-8員環エーテルを立体選択的に合成した。ジボロンとアリルおよびアリール求電子試薬のクロスカップリング反応生成したホウ素化体と求電子試薬とのカップリングによる二量体の副生を抑え選択的な反応を達成するための反応条件(金属触媒、溶媒、反応温度、塩基)を調査中。また、ジボロン反応剤の反応特性についても検討中。また、新たに芳香族C-H結合の触媒的直接ホウ素化反応が、イリジウム触媒により進行することを見いだした。iridium(I)/2,2'-bipyridine錯体が高活性を示し、ホウ素に対して量論量の芳香族化合物を室温で直接ホウ素化できるようになった。現在、含ヘテロ芳香族化合物の直接ホウ素化を調査中。平成15年度は上記で得られた基礎的な知見を基に各種環状有機ホウ素化合物合成の効率化について調査する予定。触媒的異性化反応を利用した短段階γ-(ω-formylalkoxy)allylboraneの合成と環化反応触媒的二重結合異性化反応は、異性化後の二重結合の立体制御が困難でこれまで有機合成に利用された例は少ないが、γ-アルコキシビニルホウ素化合物を選択的にγ-アルコキシアリルホウ素化合物へ変化できることを見いだした。この異性化反応を利用しγ-(ω-formylalkoxy)allylboraneを合成し、分子内アリルホウ素化反応により6および7員環-環状エーテルの立体選択的合成に成功した。現在、不斉反応に展開中。
水田転換畑におけるエダマメ連続作付け時の収量不安定要因の解明と対策

エダマメについて,2月播種による「早期栽培」と5月播種による「慣行栽培」の連続栽培における安定生産技術開発のための基盤知見を得る.すなわち,1)水田転換畑の経年的な地力補完の手法として収穫残渣を有機物として利用した際の肥料代替効果の量的評価,2)2月播種と5月播種の連作圃場での非共生土壌細菌の根粒への共感染の実態把握,3)根粒菌の特性解析に基づく有用根粒菌の接種手法の開発,4)着蕾前の断根処理による新根の誘導と根端数増加によるサイトカイニンを介した着莢数増加の可能性について,それぞれ検証する.エダマメについて,2月播種による「早期栽培」と5月播種による「慣行栽培」の連続栽培における安定生産技術開発のための基盤知見を得る.すなわち,1)水田転換畑の経年的な地力補完の手法として収穫残渣を有機物として利用した際の肥料代替効果の量的評価,2)2月播種と5月播種の連作圃場での非共生土壌細菌の根粒への共感染の実態把握,3)根粒菌の特性解析に基づく有用根粒菌の接種手法の開発,4)着蕾前の断根処理による新根の誘導と根端数増加によるサイトカイニンを介した着莢数増加の可能性について,それぞれ検証する.
ペインセンサーＴＲＰＡ１のチャネル活性抑制メカニズムの解明

本研究は一次知覚神経におけるTRPチャネルの活性抑制制御の分子機構の解明を目指した。主な研究成果は以下である。1.アーテミンおよびレスベラトロールによるTRPA1の活性抑制効果が確認され、TRPA1タンパクの細胞膜から細胞内の移行は抑制機構の1つとして示唆された。2.ピノシルビン誘導体によるTRPV1の活性抑制効果が確認され、TRPA1の抑制現象と異なる調節機構が示された。3.エトドラクによるTRPA1の活性抑制効果を確認し、TRPA1細胞内ドメインのシステイン残基が関与する可能性が示唆された。以上の結果により、TRPチャネルの活性抑制は複雑な機構で制御されていることが明らかとなった。1)GFRα3、Ret受容体とTRPA1(蛍光タグ付き)のcDNAのsubcloningを行い、成功した。2)DRGの初代培養細胞を用いて、artemin, resveratrolによるTRPチャネル機能制御をCa imaging法で検討し、上記薬剤によるcapsaicin, AITCレスポンスの抑制が確認できた。3)TRPA1を強制発現したHEK細胞を用いて、artemin,resveratrolやetodolacによるTRPチャネルの機能調節の細胞内メカニズムをPatch Clamp法で検討し、cysteine残基のcovalent modificationの関与が明らかにした。本年度の成果により、痛みセンサーであるTRPチャネルの刺激応答性が、artemin以外、resveratrol, etodolacなど自然薬品に含まれる成分や、臨床で使用しているNSADs薬品によっても抑制できることが確認され、その共通のメカニズムとして細胞内cysteine残基のcovalent modificationが関与している可能性が示唆された。次年度以降のTRPA1機能抑制の分子・細胞レベルの解析のために重要な実験データが取得できた。本研究は一次知覚ニューロンにおけるTRPチャネル型受容体の機能調節に着目し、TRPチャネル活性抑制制御の分子メカニズムを解明することを目的としている。平成25年度に以下の研究を行い、arteminとresveratrolの下流シグナルによるTRPチャネルの機能抑制機構を明らかにした。1)パッチクランプの実験方法を用いて、Ret/GFRα3シグナル、resveratrol/AMPKシグナルによるTRPチャネルの抑制調節作用を確認した。2)蛍光タグ付きTRPA1のプラスミドを用いて、AITC,artemin, resveratrol(含む下流シグナル)の刺激によるTRPA1のtranslocationを検討した。その結果は受容体の細胞膜と細胞質間の移行がTRPA1の活性抑制現象に関与することを示唆した。さらに、免疫沈降を行い、Retやresveratrolの細胞内下流シグナルタンパクとTRPA1のバインディングの有無を検討した。3)行動薬理学的実験を行い、resveratrol-AMPKシグナルのTRPA1チャネルに対する抑制効果を調べ、その鎮痛効果を確認した。本年度の成果により、一次知覚ニューロンにおいて、resveratrol-AMPKシグナル伝達経路に介した、痛みセンサーであるTRPA1チャネルの刺激応答性の抑制が確認された。この抑制メカニズムには受容体のtranslocationが関与する可能性が示唆された。今後、これらの成果を生かしてTRPチャネルに介したAMPKの疼痛制御機構の解明を目指す。本研究はartemin-Ret/GFRα3シグナルによるTRPチャネル型受容体の機能調節を着目し、TRPチャネル活性抑制制御の分子メカニズムを解明する。H23年度に以下の研究を行い、arteminによるTRPチャネルの機能抑制を明らかにした。1)一次求心性ニューロンにおけるarteminの受容体であるRet/GFRα3とTRPチャネル(TRPV1とTRPA1を中心に)との共存を詳細に調べ、二つの受容体間の機能的interactionの形態学的なバックグランドとしてその高い共存率を明らかにした。2)パッチクランプ法を用い、ラット一次求心性ニューロンにおけるRet/GFRα3シグナルによるTRPチャネル活性の抑制調節作用を確認し、そのメカニズムの一部として受容体の細胞内移行が示唆された。3)ホルマリンテストを用いて、薬理行動学的にartemin-Ret/GFRα3シグナルによるTRPチャネルの活性抑制を調べ、artemin投与による疼痛行動の抑制が確認した。本年度の成果により、病態時におけるartemin-Ret/GFRシグナル伝達経路の中で、痛みセンサーであるTRPチャネルの刺激応答性の抑制が確認された。次年度以降のTRPA1機能抑制の分子・細胞レベルの解析のために重要な基礎的な実験データが取得できた。また、研究戦略的には、In vivoでの現象(形態学データ)を解析しながら,In vitro(電気生理学データ)でその機能的挙動を探る事で、より確実に成果を得られた。

H24年度研究計画の主要内容として、1) GFRα3とRet受容体のcDNAのsubcloningが予定通りに完成し、2) arteminによるTRPチャネル活性抑制の解析(Ca imaging法とPatch Clamp法)を予定通りに実施した以外、resveratrol, etodolacなど薬剤によるTRPチャネルの機能制御機構を調べ、計画以上の成果が得られたと考える。さらに、次年度に予定していたPatch Clamp実験の一部を今年度中に実施することができ、有意義なデータを収集した。今年度の研究により、次年度以降の研究をサポートする重要なデータが取得でき、計画通り本年度の研究を完成したので、おおむね順調に進展していると自己評価する。H23年度研究計画の主要内容として、In vivoにおいてTRPチャネルとRet/GFRα3の共存を確認する研究はほぼ予定通りに完成し、TRPV1とTRPA1とRet/GFRα3との高い共存率が確認された。また、慢性疼痛動物モデルにおけるarteminおよびその受容体の発現変化を調べ、GFRα3とRet受容体のcDNAのsubcloningも予定通り完了した。さらに、次年度に予定していたパッチクランプ実験の一部を今年度中に実施することができ、有意義なデータを収集した。今年度の研究により、次年度以降の研究をサポートする重要なデータが取得し、計画通り本年度の研究を完成したので、おおむね順調に進展していると自己評価する。H24年度の研究成果を元に、H25年度には一次知覚ニューロンにおけるTRPA1の機能抑制メカニズムに関わる細胞内シグナルを詳しく調べ、生体内に存在する抑制と体外介入による抑制の相違と共通点を同定し、ペインセンサーであるTRPチャネルを標的とした鎮痛薬のターゲット分子を突き止める。さらに、慢性疼痛動物モデルを作製し、個体レベルでTRPA1の機能抑制を確認し、In vitroの実験データの検証を行う。今後の研究の推進について、申請書の計画とおりに実験を行い、具体的に以下のステップを踏みながら研究を進める予定である。1)一時求心性ニューロンの培養細胞を用いて、arteminの短期投与および長期投与による、TRPA1やTRPV1などTRPチャネル受容体の発現変化と機能調節について、Ca2+imaging法を用いて調べる。2) arteminによるTRPチャネルの機能抑制調節について、Patch Clamp法を用いてその分子メカニズムを解析する3) In vivo行動学実験を用いて、GFRα3とTRPA1/TRPV1の関係およびTRP機能抑制に関わる細胞内シグナルを解析する。次年度の研究費使用については申請書通りに執行する予定である。