hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波加熱による急速昇温焼結

セラミックスのマイクロ波加熱に関する過去の研究の多くはAl_2O_3,ZrO_2に集中してきたが,マイクロ波加熱の特徴である短時間昇温や選択的加熱などを考えると広範囲の応用が望まれる.そこで,広義の誘電体である金属酸化物16種の粉体を成形して透明石英管にいれ,2.45GHzのマイクロ波を各種出力(0.11.0kW)で照射したときの試料の温度を測定し,加熱状況を調べた.また,いくつかの酸化物の誘電率,誘電損失を1kHz13MHzの範囲で測定した.その結果,ZnO,aーTiO_2,MnO_2,NiO,CoO,SnO_2,CuO,YーZrO_2はマイクロ波で加熱できるが,MgO,SiO_2,Nb_2O_5,Ho_2O_3,Ta_2O_5,Fe_2O_3,Y_2O_3,rーTiO_2は加熱できなかった.1kHz13MHzにおける誘電率と誘電損失を用いて計算した電力半減深度と,マイクロ波(2.45GHz)による加熱の有無には相関があった.特にマイクロ波で安定して加熱できるaーTiO_2とZnOについて詳細に調べた結果,以下のことが判明した.一定の大きさのaーTiO_2にマイクロ波を照射すると,低出力では主に裏面だけが数百度程度にしか加熱されないが,高出力では内部が良く加熱されて焼結し,表面温度は約8501000°Cとなった.しかも後者の場合,表面温度はあまり出力に依存しなかった.このように内部が加熱されて焼結する最低の出力は試料の大きさの増加と共に低出力側に移動した.すなわち,試料が大きいほど加熱され易い.これは試料が小さいと,石英へ失われる熱が多いためと考えた.このようにaーTiO_2のマイクロ波加熱焼結体には温度むらがあった.ZnOにおけるマイクロ波加熱と出力の関係,試料の大きさの関係はaーTiO_2の場合とほぼ同じであったが,加熱は均一で安定した焼結が可能であった.このような違いには酸化物の2.45GHzにおける誘電率,誘電損失が関係しているが,デ-タがないため定量的な考察は出来ない.したがって,今後この方面の研究が望まれる.セラミックスのマイクロ波加熱に関する過去の研究の多くはAl_2O_3,ZrO_2に集中してきたが,マイクロ波加熱の特徴である短時間昇温や選択的加熱などを考えると広範囲の応用が望まれる.そこで,広義の誘電体である金属酸化物16種の粉体を成形して透明石英管にいれ,2.45GHzのマイクロ波を各種出力(0.11.0kW)で照射したときの試料の温度を測定し,加熱状況を調べた.また,いくつかの酸化物の誘電率,誘電損失を1kHz13MHzの範囲で測定した.その結果,ZnO,aーTiO_2,MnO_2,NiO,CoO,SnO_2,CuO,YーZrO_2はマイクロ波で加熱できるが,MgO,SiO_2,Nb_2O_5,Ho_2O_3,Ta_2O_5,Fe_2O_3,Y_2O_3,rーTiO_2は加熱できなかった.1kHz13MHzにおける誘電率と誘電損失を用いて計算した電力半減深度と,マイクロ波(2.45GHz)による加熱の有無には相関があった.特にマイクロ波で安定して加熱できるaーTiO_2とZnOについて詳細に調べた結果,以下のことが判明した.一定の大きさのaーTiO_2にマイクロ波を照射すると,低出力では主に裏面だけが数百度程度にしか加熱されないが,高出力では内部が良く加熱されて焼結し,表面温度は約8501000°Cとなった.しかも後者の場合,表面温度はあまり出力に依存しなかった.このように内部が加熱されて焼結する最低の出力は試料の大きさの増加と共に低出力側に移動した.すなわち,試料が大きいほど加熱され易い.これは試料が小さいと,石英へ失われる熱が多いためと考えた.このようにaーTiO_2のマイクロ波加熱焼結体には温度むらがあった.ZnOにおけるマイクロ波加熱と出力の関係,試料の大きさの関係はaーTiO_2の場合とほぼ同じであったが,加熱は均一で安定した焼結が可能であった.このような違いには酸化物の2.45GHzにおける誘電率,誘電損失が関係しているが,デ-タがないため定量的な考察は出来ない.したがって,今後この方面の研究が望まれる.
ファシズム政権下のイタリアにおけるアメリカ文化の受容と影響

今年度は、近年のモダニズム・アヴァンギャルド研究を整理すると共に、パヴェーゼやヴィットリーニなど1930年代から1940年代にかけてアメリカ文学の翻訳に携わったイタリアの作家について調査を進め、その評論や小説作品を分析した。2015年7月半ばから10月初めにかけては、資料調査と学会発表のため、アメリカ合衆国とイタリアに渡航した。アメリカでは主にモダニズム関係の資料を収集し、アメリカとイタリアにおけるモダニズム研究の特徴を分析した。イタリアでは主に、パヴェーゼやヴィットリーニ、モンターレ、モラヴィアなど、ファシズム政権下でアメリカ文学の翻訳活動に携わった作家たちに関する資料を収集した。9月には、ナポリ東洋大学にて、AISNA(Italian Association for North American Studies)の第23回研究集会に参加した。この研究集会では、モダニズムに関する近年の議論と関連づける形で、パヴェーゼやヴィットリーニのアメリカ文学論についての自らの分析を発表した。さらに、イタリアとアメリカとの文化的関係をテーマとして含む複数のセッションに聴衆として参加した。帰国後は、イタリアで収集した資料を精読・分析すると共に、歴史的アヴァンギャルドについても調査を進めた。パヴェーゼやヴィットリーニのアメリカ文学論や映画論の特徴を歴史的アヴァンギャルドの思想や芸術論と比較し、ファシズム政権下のイタリアにおけるアメリカ文化の受容とアヴァンギャルドとの関係性について考察した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、2013年4月から2014年1月半ばまでの期間は、イタリアのボローニャ大学にて、資料調査やテクスト分析の作業を中心に研究を進めた。特に1920年代から1930年代のイタリアにおけるアメリカ文学の翻訳をめぐる状況に焦点を当てて調査し、近年の関連研究の成果を整理すると共に、様々な一次資料の分析も行った。更に、当時のイタリアにおけるアメリカ文学受容の特徴を新たな角度から分析するため、同時代の日本における状況との比較も行い、その類似点や相違点について歴史的・文化的背景と関連付けながら分析した。また、今年度は、当時のイタリアにおけるアメリカ文学の普及に非常に重要な役割を果たした作家・翻訳家であるチェーザレ・パヴェーゼについて、従来とは異なる角度から、個別的な分析も試みた。具体的には、パヴェーゼの詩とホイットマンの詩との類似性について、「身体性」に焦点を当てながら検証した。更に、ホイットマンはパヴェーゼにとってアメリカンモダニズムの先駆者としての重要性を持っていたという可能性についても「身体性」の問題と関連づける形で検討した。2014年1月半ばには、日本に帰国し、受入研究機関である東京大学にて研究活動を再開した。帰国後はイタリアと日本におけるアメリカ文学の受容について、特にシャーウッド・アンダーソンに焦点を当てた資料調査と分析を進めた。今年度は、前年度の研究成果を基盤に、イタリアでのアメリカ文学の受容について個別の作家に焦点を当てた調査・分析を進めた。具体的には、アメリカン・モダニズムの先駆的作家であるシャーウッド・アンダーソンの作品が、1920年代から1930年代のイタリアの知識人の間でどのように受容・翻訳されたのかを調査分析した。また、イタリアにおける受容の特性を相対的に理解するため、同時期の日本におけるアンダーソン作品の受容と比較した。さらに今年度は、ファシズム期のイタリアにおけるアメリカ文化の受容と影響について、モダニズムの概念を鍵に検証し、その特徴を分析した。モダニズム研究に関連する文献を読み、近年の研究の動向や問題点を整理すると共に、新たな視点を取り入れる方法を模索した。さらに、イタリアでのアメリカ文学の紹介に重要な役割したチェーザレ・パヴェーゼの評論や詩を中心に、テクスト分析を進めた。8月末には、モダニズムについての理解を深めるため、ヘルシンキ大学で開催された第4回EAM(European Network for Avant-Garde and Modernism Studies)国際研究集会に参加した。この研究集会では、イタリア詩とモダニズムとの関係をテーマとするセッションで自らの研究成果を発表したほか、ヨーロッパ各地のアヴァンギャルドやモダニズムについて様々な角度から論じる他のセッションにも聴衆として参加した。共通の関心を持つ研究者との意見交換により、近年のイタリアン・モダニズムに関する議論の問題点をより明確に理解することができた。

パヴェーゼやヴィットリーニのアメリカ文学論や映画論の特徴を歴史的アヴァンギャルドの思想や芸術論と比較し、ファシズム政権下のイタリアにおけるアメリカ文化の受容とアヴァンギャルドとの関係性について考察した。今年度は、当初の計画通り、シャーウッド・アンダーソンのイタリアでの受容を調査・分析し、日本での受容と比較することができた。フランスやドイツでの受容との比較までは着手できなかったものの、日本との比較を行ったことにより、イタリアでの受容の特性を相対的に理解することができた。また、モダニズム関連の文献を整理すると共に、具体的なテクスト分析を進めることにより、ファシズム政権下のイタリアにおけるアメリカ文化の受容について「モダニズム」を鍵に論じるための基盤を作ることができた。また、今年度は国際研究集会に参加し、自らの研究成果を発表したほか、参加者との交流を通してモダニズムについての理解を深めることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に得た知見や分析結果を基盤に、個別の作家に焦点を当てた分析をさらに進める。イタリアにおけるアメリカ文化受容の特性をより明確に理解するため、他国でのアメリカ文化の受容状況とも比較する。また「モダニズム」の概念を鍵とする検証をさらに進めるため、モダニズム関連の研究文献を精読すると共に、アメリカ文学の翻訳に携わったイタリアの作家の評論を中心とするテクスト分析を行う。今年度は、主にボローニャ大学で研究を進めることにより、イタリアにおける関連研究の成果を吸収すると共に、重要な資料を分析することができた。また、当初の計画通り、ファシズム政権下のイタリアにおけるアメリカ文学の受容状況を同時代の日本の状況と比較することにより、研究テーマにっいて新たな角度から考察することができた。今年度に得た知見や分析結果を基盤に、今後は個別の作家に焦点を当てた分析を進めていく。また、イタリアにおけるアメリカ文学受容の特徴にっいてより広い視野から考察するため、フランスやドイツ、ロシアなど、同時代の他国におけるアメリカ文学の受容についても調査を行う。その上で、当時のアメリカ文化とイタリアの作家との関係について「モダニズム」という概念を鍵に検証する。
ハイパーテクストによるソシュール原資料研究

本年度の研究は、研究代表者による前年度の研究期間に蓄積したソシュール原資料のデータをもとに、動的概念マップの手法を取り入れながら、記号学的ナレッジベースの構築を目指すことから始まった。多量のデータのリンク形式を試行錯誤で模索し、最終的に行き着いた結論は、動的概念マップと組み合わせたナレッジベースの構築こそが有効であるという点である。この方向性による研究は、世界的に見てまだ端緒についたばかりなので、比較的小規模でありながら、重要度の高いデータをもとに構築することが賢明であると判断した。この判断に基づき、小規模ながらのデータリンクを試みたところ、予想以上の成果が得られた。今後の研究課題は、以下の三点である。(1)未構築のテキストデータとソシュールの原資料のグラフィックデータの立体的リンクの完成。(2)記号学的概念マップの手法の確立。(3)テキストとグラフィックデータの立体リンクへの概念マップの適用。このうち、最も困難を極めることが予想されるのは、(2)の概念マップの作成である。単に近似的な概念だけではなく、反対概念、上位概念、下位概念などが有機的に連関するようなアルゴリズムを組みたてて、実際に稼動するかどうかを検証することは決して容易なことではないが、ニューラルネットワークの手法を応用しながら、概念を学習させるナレッジベースの試みを、是非とも実現化させるのが今後の課題である。今年度の研究は、主として資料集めからスタートした。対象となった資料は、Cours do linguistique generale,edition critique,Rudolf Engler,Wiesbaden,Otto Harrassowitz,1967-1974.(以下、『校訂版』と記す)、及びCahier de Ferdinand de Saussureである。スキャナーによりテキストを読み込み、OCRソフトを用いて画像データを文字データに変換するわけであるが、最大の問題は、画像データから文字データへの変換率(文字認識率)である。当初、90パーセント前半であった文字認識率は、対象となるテキストを解体し、読み込み部分の凹凸をなくすことにより、95ペ-セントを越えるようになった。年度末の時点において、ほぼテキストの読み込みは完了し、スペルチェック機能や文法解析機能を有しているソフトを用いて、校正作業に入る予定である。また、対象テキストの読み込みと同時に、テキスト同士にリンクを貼り、有機的に関連させるストラクチャー作りにも着手した。『一般言語学講義』に対応する形で『校訂版』の該当原資料を並列で提示。この作業を『一般言語学講義』の最終部まで続けると、『校訂版』が『一般言語学講義』の順に裁断され、断片的にしか概観することができない。よって、この断片化をさけるため、原資料部分にもリンクを貼り、『一般言語学講義』の該当部分を参照しながらも、原資料を断片なく読み通せるように、二重の構造を作り上げることに決定した。この方法により、従来の『校訂版』の利便性を継承しながら、同時に原資料の一貫性をも保つことができるという、画期的なテキスト空間が誕生するものと思われる。
次世代センシング繊維の創成とウェアラブルセンサへの応用

超臨界二酸化炭素に有機金属錯体を用いて、ナイロン繊維内部に触媒としてのパラジウム原子あるいは白金原子を析出させ、無電解めっき法により安定性の高いニッケルおよび白金を被覆した繊維を作成することができた。さらにこの繊維の触媒化の際のナイロン繊維の構造変化を固体NMR及び量子化学計算を用いて解析を行った結果、パラジウム原子はナイロン繊維のカルボニル炭素近傍に存在することが分かった。導電性繊維を用いた応用についても検討し、導電性繊維を配線に用いることで、布や衣服とデバイスを一体化して使用できる可能性が確かめられた。さらに、人の健康を支援する2種類のウェアラブルコンピュータの試作評価を行った。ナイロン繊維、ナイロン布に金属めっきを行なう方法の検討を行うため、第一段階として、ナイロン6(糸)、ナイロン6(フィルム)、ナイロン66(布(未処理))、ナイロン66(布(メタノール・ヘキサン洗浄))、テグス、テグス強、ビーズステッチ専用糸(白色)、ビーズステッチ専用糸(青色)の各試料に対し処理前の高次構造解析およびめっきのための触媒化による高次構造変化を固体NMRを中心に詳細に検討した。さらに金属めっきを行い電導性等の物性測定を行なった。また、ウェアラブルセンサへの応用の検討を行なった。・金属めっきを用いた新規導電性繊維の創成:ナイロンに対し、超臨界二酸化炭素を用いたプラチナ金属錯体の触媒担持を行い、その後プラチナの無電解めっきを行ったところ欠陥のないプラチナ被覆が可能であることを明らかにした。・金属めっきされた導電性繊維の高次構造解析:触媒化(Pd)されたナイロンの構造解析を行い、Pdは原子としてナイロンのカルボニル炭素付近に存在することを固体NMRおよび量子化学計算から明らかとなった。・KES計測による評価:導電性繊維のモデルとして、太さの異なる金糸を用いて、導電性繊維の布中の密度、表面への露出度を変化させ、導電性に与える影響を調べた。得られた結果より、導電性繊維である金糸が太くなるほど、またその間隔は狭い程(5mmピッチ)、織布の導電性が向上する結果を得た。織布の着衣時の感性に影響する物性(曲げ特性、圧縮特性、表面特性)を評価した結果より、金糸が太くなる程、圧縮柔らかく、回復性が悪くなることが示された。・ウェアラブルセンサの実装のための検討:本研究課題で開発する導電性繊維の適切な応用先を検討するために、衣服の付加機能に対する需要を体系的に分類・評価した。まず、ブレインストーミング法により263の付加機能のアイディアを抽出し、それらをKJ法により40の小項目と10の大項目に分類、マズローの欲求階層説に当てはめることで需要の高低の類推を可能にした。さらに、マズローの欲求階層説に基づく需要類推の妥当性を、大学生男女415名を対象としたアンケート調査により確認した。また、開発している新型センサを搭載でき、またその特徴を生かすことができる新たなプラットフォームとしてファッショナブルIoTを提案し、応用例をいくつか開発して性能評価を行った。ナイロン繊維への金属めっきが当初予定に比べ難航しているが、めっき金属を当初予定の銅から銅と同様に生体適合性の高い(毒性の無い)白金に変更することによって、金属めっきが可能であることが確かめられ、現在、白金めっきされたナイロン繊維を作成中であり、センシング繊維への応用・評価が予定通り遂行可能と考えている。超臨界二酸化炭素に有機金属錯体を用いて、ナイロン繊維内部に触媒としてのパラジウム原子あるいは白金原子を析出させ、無電解めっき法によりニッケルおよび白金を被覆する技術を検討し、どの方法も十分な電気伝導性を示したが、特に白金被覆繊維が良好な値を示した。白金被覆に関してパラジウム原子あるいは白金原子の触媒特性は、パラジウムの方がより反応速度が高いが、作成した白金被覆繊維の生体溶液安定性が高いことが分かった。これらのめっき処理のためのパラジウム錯体による触媒化の際のナイロン繊維の構造変化を固体NMRを用いて解析を行った結果、パラジウム原子はナイロン繊維のカルボニル炭素近傍に存在することが分かった。さらに、導電性繊維のモデルとして金糸を用い、布に織った時の導電性について検討を行った。織密度と表面への露出を一定にし、露出部分の間隔を変えた織布を作製し、金糸が電極部分のみ露出する場合の導電性を調べた。得られた結果より、露出間隔がより長い15cm、25cmの織布においてより高い導電性を確認できた。1つ目は、温度刺激による血流促進である。足首や顔の一部への温度刺激により、血流を促進し運動を支援する、皮膚表面温度が上昇する、などの効果を確認した。2つ目は、脚の負担の可視化である。足首と腰の加速度を計測することで脚の負担を類推できることを確認した。試作評価では温度刺激や加速度計測に電子部品を用いたが、これらを導電性繊維で構成することで、より快適かつ実用的になると期待できる。

さらにこの繊維の触媒化の際のナイロン繊維の構造変化を固体NMR及び量子化学計算を用いて解析を行った結果、パラジウム原子はナイロン繊維のカルボニル炭素近傍に存在することが分かった。導電性繊維を用いた応用についても検討し、導電性繊維を配線に用いることで、布や衣服とデバイスを一体化して使用できる可能性が確かめられた。さらに、人の健康を支援する2種類のウェアラブルコンピュータの試作評価を行った。繊維に対する強固なめっきの作成は問題なくできたが、微細な断裂が発生する事が分かり、めっき条件の再検討と共にめっきがより容易な金を用いためっきを検討することにしたため、26年度中に作成予定であった新規導電性繊維は27年度前半に作成する予定である。これらの問題点は解決しつつあり、おおむね順調に進展していると考えている。今後は、研究計画に従って研究を遂行していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。高分子構造・被服材料今後は、研究計画に従って研究を遂行していく。平成27年度の消耗品費が予定より少なかったこと及び打ち合わせ旅費の使用が当初計画より少なかったため、次年度使用額が生じた。平成26年度の消耗品費が予定より少なかったこと及び打ち合わせ旅費の使用が当初計画より少なかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額については、消耗品費および旅費として使用する予定である。
ヒト人工多能性幹細胞を用いた心筋分化メカニズムの解明および細胞移植療法への最適化

ヒトiPS細胞は、心筋分化後早期に分子生理学的および電気生理学的に結節型細胞の表現型が優位であるが、分化後後期には作業心筋型表現型に変化することが明らかとなった。これは、再生心筋細胞が培養中に成熟し、その表現型を変化する可能性を示唆しており、再生心筋の臨床応用の際にはその目的や手段によって用いる細胞を使い分ける必要がある。(ヒトiPS由来心筋細胞の作製と表現型解析)山中3因子および4因子をレトロウイルスベクターを用いてヒト線維芽細胞に導入することによりヒトiPS細胞を樹立し,hanging drop法による心筋細胞への分化誘導を行った。さらに、ヒトiPS由来心筋細胞がNKX2.5、GATA4、MEF2などの心筋転写因子、ANP、BNPなどの心筋マーカー遺伝子およびトロポニン、アクチン、ミオシン軽鎖/重鎖などの心筋収縮関連蛋白を発現し、形態的および遺伝子発現的にも心筋細胞であることを免疫染色およびPCR法で確認した。(心筋イオンチャネルや収縮蛋白の発現調節機構の解明)心筋興奮収縮連関のCa^<2+>制御蛋白であるリアノジン受容体、筋小胞体Ca^<2+>ATPase(SERCA2A)、フォスフォランバンの発現も確認した。また、心筋イオンチャネル(SCN5A、CACNA1、KCNQ1,KCNE1、KCNE2、KCNJ2,HCN1,2,4など)の遺伝子発現をPCR法で確認した。心筋分化後早期には、HCNおよびCACN(T-type)などの結節細胞に発現している遺伝子の発現が優位であったが、中期以降KCNJ2およびSCN5A遺伝子発現が増加傾向にあった。この結果は、iPS心筋細胞のチャネル発現が成熟とともに変化し、遺伝子発現的に結節型から作業心筋型へ変化することを示唆するものであった。さらに、微小電極法により活動電位を記録したところ、チャネル遺伝子発現変化と同様、活動電位波形は、iPS心筋樹立後の培養期間により変化した。特に活動電位持続時間の延長とプラトー相の出現を認めるようになり、静止膜電位も過分極側にシフトしたことより、培養とともに電気生理学的にも結節型から作業心筋型に変化することが明らかとなった。(ヒトips由来心筋細胞におけるイオンチャネル発現の経時変化)ヒトips由来心筋細胞の活動電位波形は、心筋細胞分化の時期により洞結節型、心房型、心室型の割合が変化することから、イオンチャネル発現およびその機能も分化時期により異なることが予想された。そこで、心筋イオンチャネル(SCN5A、CACNA1、KCNQ1、KCNE1、KCNE2、KCNJ2,HCN1,2,4など)の遺伝子発現を、分化早期と後期にそれぞれQT-PCR法で検討した。ヒトips心筋樹立後早期には洞結節型活動電位波形の割合が多く、以後心房筋、心室筋型へと変化するのと一致して、心筋自動能に関与するイオンチャネル発現は樹立早期に比較的高く、以後低下する傾向にあった。一方、作業心筋型細胞で発現が豊富なイオンチャネルについては、ips心筋樹立後に、徐々に増加する傾向にあった。以上の結果は、再生心筋細胞が培養とともに成熟する可能性を示唆しており、再生心筋の臨床応用の際にはその目的や手段によって用いる細胞を使い分ける必要がある。再生心筋の細胞移植への応用においては未成熟な細胞移植では催不整脈作用や十分な心筋収縮が得られない可能性があること、heterogeneousなイオンチャネル発現のため薬剤感受性試験への応用には現時点では限界があることなどを留意する必要があり、今後のさらなる検討が必要である。再生医療は人工多能性幹細胞(iPS細胞)の発見以降その臨床応用に向けて急速に研究が進められている。しかし、iPS細胞の分化効率や安全性の問題から細胞移植療法の実現には課題が残っている。特に循環器領域ではiPS由来心筋細胞の表現型解析も未だ不十分であり、移植源となる再生心筋の最適化の条件(純化・精製や分化後どの時期の細胞を用いるかなど)も不明である。そこで、本研究は、ヒトiPS由来心筋細胞の表現型を詳細に検討し、心筋サブタイプ毎の分化メカニズムを明らかにすることである。我々は、心筋細胞の脂肪酸代謝の特性を利用し、培養液のグルコース有無によりヒトiPS由来心筋細胞を精製できることを示した。これらの精製心筋を用いることでより正確にヒトiPS心筋細胞における遺伝子発現経時的変化を検討可能である。ヒトiPS細胞の心筋分化過程を、分化早期(誘導後30日以前)、中期(誘導後3060日)、後期(誘導後60日以降)に分類し、各時期の胚様体(EB)から蛋白およびmRNAを抽出した。ヒトiPS精製心筋細胞の遺伝子発現は、培養とともにCa収縮蛋白や細胞骨格を構成する遺伝子発現が増加し、未成熟心筋で発現が多いHCN4やT型Caチャネル遺伝子などは低下した。活動電位波形や細胞内Caトランジエントは分化後2カ月経過すると分化直後より成熟心筋に近い波形を示した。

以上の結果から、分化心筋細胞は培養とともに成熟し、その形態や機能が変化することが予想される。よって、再生医療への応用には、目的や方法によって使用する心筋細胞を選択する必要があることが示唆された。ヒトiPS心筋細胞の成熟過程について、特にイオンチャネル発現については予定通り進んでおり、現在電気生理学的機能解析を施行中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。ヒトiPS心筋細胞イオンチャネル遺伝子発現変化とイオン電流変化とを比較する。遺伝子発現と電流変化(機能チャネルの割合)が一致しない場合は、翻訳後修飾の影響が考えられるため、糖鎖修飾などによる細胞内トラフィッキングやユビキチン化なども検討する。
MRI動画記録法を用いた口腔咽頭領域での嚥下調整食・とろみ食の流動評価

(1)シークエンスの再考:1MRI動画を用いて嚥下時の様子を可視化するために、画像解像度および画像枚数について再考し、最大撮像枚数(25.6fps)での撮像を試みた。2画像の信号強度(S/N)を上げるために、鉄(Fe)を含む飲料水に、とろみ剤・ゲル化剤でとろみをつけて、画像撮像ならびに画像評価を行った。3動画記録のための画像撮像の位置およびスライス厚について検討した。具体的には、嚥下時の口腔咽頭領域における流動評価を行うために、矢状断面および冠状断面の2方向での位置決めとスライス厚(1.5mm3.0mm)で実験を試みた。X線嚥下造影検査(VF)と同様な矢状断面での位置決め、および嚥下内視鏡検査(VE)と同様な冠状断面での位置決めを中心に実験を行った。冠状断面の撮像においては、喉頭蓋をランドマークとして位置決めの調整を行った。4とろみ剤を経口摂取するためのシリンジ・チューブ、あるいはスポイト・チューブの固定方法について再検討し、嚥下する際の量的な考察を行った。その結果、1回嚥下量が5ml未満の場合は、画像のコントラストがはっきりとしないことが分かった。したがって、今後の撮像では1回嚥下量に関して検討する必要があるという結論に至った。(2)画像解析:1健康成人男性(1名)による3タイプのとろみ調整食における口腔咽頭領域での流動評価について、最大撮像枚数(25.6fps)での撮像を行った。2方向(矢状断および冠状断)での撮像を行い、その違いについて、時間軸による分析を行った。(3)とろみの再評価:実際に実験で使用したとろみ剤・ゲル化剤を用いた3タイプ(とろみ1、とろみ2、とろみ3)のとろみ調整食について、LST(line spread test)測定を行い、さらにB型粘度計およびクリープメータを用いて、物性評価も行った。使用するMRI機器(3T Siemens Prisma)が大変混み合っており、当初の予定よりもやや遅れている。MRI動画記録の撮像以外については、計画通り、順調に行われているが、実際に、実験を行っていく中で、様々な課題が生じたため、それらを含めて、実験測定について再考している。最終年度を迎え、画像データの解析、学会での発表ならびに論文投稿を順次行っていく。(1)とろみ評価の検討:非侵襲的で被曝の問題もない本技術が嚥下内視鏡検査(VE)やX線嚥下造影検査(VF)と同様な評価法として導入可能かについて検討を行っている。その中で、X線嚥下造影検査の検査時に使用されるバリウムを含んだとろみ調整食と含まないとろみ調整食で、物性変化にどのような違いがあるのか、クリープメータを利用して詳細に分析する必要がある。MRI動画記録法の最大のメリットは、とろみ調整食に何も添付せず、そのままの状態で、評価できる点である。その点も踏まえて、バリウムを含んだとろみ調整食と含まないとろみ調整食の物性の違いについて詳細に解析を行いたい。(2)咬合力と摂食・嚥下の関係:病院および特養などの高齢者施設に入居中で、摂食嚥下に問題がある患者さんに対して、本研究で行った様々なとろみ剤・ゲル化剤を使った流動評価のデータを提供し、安全で安心に摂食嚥下できるような指導ならびに提案を行いたい。また同時に、顎顔面口腔領域における咀嚼機能について咬合力測定を追加で行う必要がある。咀嚼機能と嚥下機能には大変密接な関係があると言われており、実際に、誤嚥する患者さんの咀嚼機能は低い。今年度、デンタルプレスケールを用いて、咬合力測定も行う。(3)MRI動画記録法撮像時の量的統一: 3タイプのとろみ調整食を撮像時に用いたが、ある程度、1回嚥下時の量を統一する必要性があると考える。前回の実験では、1回嚥下時の量の量が5ml15mlと若干の違いがあったため、10ml前後での統一を図り、撮像を行えればと考えている。(4)学会での発表及び論文投稿:日本栄養改善学会、日本摂食嚥下リハビリテーション学会等で、本研究結果について発表を行い、MRI動画記録法を用いた可視化技術についてその有用性について議論を深めたい。(1)とろみの評価:1日本摂食・嚥下リハビリテーション学会嚥下調整食分類2013(とろみ)に表記されているLST(line spread test)値に基づき、様々なとろみ剤・ゲル化剤を用いて3タイプ(とろみ1、とろみ2、とろみ3)の調合ならびに物性評価を行った。2上述した3タイプのとろみについて、B型粘度計による物性評価も行った。(2)MRI動画記録法のシークエンス等の調整:1MRI動画を用いて嚥下時の様子を可視化するために、まずシークエンスの調整を行った。具体的には、2つのMRI装置(3T Siemens Verio, Prisma)における動画記録法のシークエンスの違いによる画像撮像および評価を行った。

2画像の信号強度(S/N)を上げるために、鉄(Fe)、マンガン(Mn)等を含む飲料水に、前述で使用したとろみ剤・ゲル化剤でとろみをつけて、画像撮像ならびに画像評価を行った。3動画記録のための画像撮像の位置について検討した。具体的には、嚥下時の口腔咽頭領域における流動評価を行うために、MRI動画撮像について、矢状断面および冠状断面の2方向での位置決めを行った。嚥下内視鏡検査(VE)やX線嚥下造影検査(VF)と同様な嚥下時の可視化ができるのかが、本研究の最大のポイントであり、特に冠状断面についての位置決めを中心に実験を行った。冠状断面の撮像においては、喉頭蓋をランドマークとして位置決めの調整を行った。4とろみ剤を経口摂取するためのシリンジ・チューブ、あるいはスポイト・チューブの固定方法について検討した。(3)MRI動画記録の撮像:1健康成人男性(1名)による3タイプのとろみ調整食における口腔咽頭領域での流動評価の画像撮像を行った。2方向(矢状断および冠状断)での撮像を行い、その違いについて分析を行った。被験者数を増やして、MRI動画記録の撮像を行う予定だったが、使用するMRI機器(3T Siemens Prisma)が大変混み合っており、当初の予定よりもやや遅れている。今年度中に前年度の遅れを取り戻したいと考えている。MRI動画記録の撮像以外については、計画通り、順調に行われている。(1)シークエンスの再考:1MRI動画を用いて嚥下時の様子を可視化するために、画像解像度および画像枚数について再考し、最大撮像枚数(25.6fps)での撮像を試みた。2画像の信号強度(S/N)を上げるために、鉄(Fe)を含む飲料水に、とろみ剤・ゲル化剤でとろみをつけて、画像撮像ならびに画像評価を行った。3動画記録のための画像撮像の位置およびスライス厚について検討した。具体的には、嚥下時の口腔咽頭領域における流動評価を行うために、矢状断面および冠状断面の2方向での位置決めとスライス厚(1.5mm3.0mm)で実験を試みた。X線嚥下造影検査(VF)と同様な矢状断面での位置決め、および嚥下内視鏡検査(VE)と同様な冠状断面での位置決めを中心に実験を行った。4とろみ剤を経口摂取するためのシリンジ・チューブ、あるいはスポイト・チューブの固定方法について再検討し、嚥下する際の量的な考察を行った。その結果、1回嚥下量が5ml未満の場合は、画像のコントラストがはっきりとしないことが分かった。したがって、今後の撮像では1回嚥下量に関して検討する必要があるという結論に至った。(2)画像解析:1健康成人男性(1名)による3タイプのとろみ調整食における口腔咽頭領域での流動評価について、最大撮像枚数(25.6fps)での撮像を行った。2方向(矢状断および冠状断)での撮像を行い、その違いについて、時間軸による分析を行った。(3)とろみの再評価:実際に実験で使用したとろみ剤・ゲル化剤を用いた3タイプ(とろみ1、とろみ2、とろみ3)のとろみ調整食について、LST(line spread test)測定を行い、さらにB型粘度計およびクリープメータを用いて、物性評価も行った。使用するMRI機器(3T Siemens Prisma)が大変混み合っており、当初の予定よりもやや遅れている。MRI動画記録の撮像以外については、計画通り、順調に行われているが、実際に、実験を行っていく中で、様々な課題が生じたため、それらを含めて、実験測定について再考している。1可視化技術の提案:被験者数を増やして、MRI動画記録法による撮像を行い、口腔咽頭領域での様々なとろみ剤・ゲル化剤を使った流動評価を詳細に行う。非侵襲的で被曝の問題もない本技術が嚥下内視鏡検査(VE)やX線嚥下造影検査(VF)と同様な評価法として導入可能かについて検討する。
ヘテロなネットワークにおける統合映像配信・通信システムの構築

昨今の画像符号化技術とパーソナルコンピュータに代表される端末処理能力の著しい向上により、映像送・受信の可能な端末数は爆発的に増加している。しかしながら、ネットワークの高速化は必ずしも、全利用者に行き渡っているわけではなく、超高速のGbitネットワーク等の専用線から、PDC方式携帯端末を利用した9600bps程度の接続に至るまで非常に速度差・能力差の大きいヘテロなネットワーク環境である。本研究ではこのような環境下での効率的な映像伝送に関する諸課題について検討を行った。まず、アプリケーションサーバの配置と、コンテンツのキャッシュを動的に複製することによるトラヒックの分散化の新たな手法の提案を行った。また、映像情報については、レートコントロール手法の検討を行った他、Lossless階層的符号化及びLossy階層的符号化の両方について、性能の良い方式を追求・提案すると共に、階層毎に割り当てるべき符号量についてのパラメータチューニングを行い、トランスペアレントなメディアスケーリングにより、ヘテロな環境でも低負荷で柔軟な帯域割り当てを行うための枠組みを提案した。また、ヘテロな環境下でのネットワークの制御手法を開発するという観点から、最速のネットワークとして、WDMネットワークを取り上げ、高速性と効率性の両方を兼ね備えた波長割り当て手法を検討した。またこの手法によってリアルタイムのトラヒックエンジニアリングが行えることを示した。一方、低速なネットワークとしてアドホックネットワークの存在を無視出来なくなってきているため、当初の研究の範囲を発展させてアドホックネットワーク上で、階層的な伝送を前提とした場合のルート構築法の検討を行った。本研究では、期限終了後も引き続きこれらの要素技術を組み合わせ商用化を目指すべく研究を展開している。しかしながら、ネットワークの高速化は端末能力の向上に追いついていないのが現状でり現在のネットワークは超高速のATM網から、電話回線を利用したモデムによるインターネット接続に至るまで非常に速度差・能力差の大きいヘテロなネットワーク環境である。本研究ではこのような環境下での効率的な映像の階層的伝送について検討している。本年度の主な成果は以下の通り。Loss Less階層的符号化について新しい提案を行うと共に、上位層に割り当てるべき符号量についてのパラメータチューニングを行った。更に、簡単なシミュレーションによりヘテロな環境下にあるネットワークでも本手法が有効であることを確認した。最下流のアクセス系がモデム程度の伝送速度である場合のフロー制御プロトコルを提案し、シミュレーションによりその有効性を確認した。更に、階層的なコンテンツを配置する際に、階層数、その場所、サーバ数等を最適化することによりネットワーク効率を高める手法を開発し、その有効性をシミュレーションによって検証した。現在、これら3手法、即ちコンテンツ配置、フロー制御、符号化を全て組み合わせた場合の総合的なシステムとしての効率化を図るべく理論的な側面から検討を行うと共に、実証実験のための環境開発の準備を行っている最中である。本年度の主な成果は以下の通りである。まず前年度に引き続きLoss Less階層的符号化及びLossy階層的符号化の両方について、更に性能の良い方式を追求・提案すると共に、階層毎に割り当てるべき符号量についてのパラメータチューニングを行った。また、あわせてネットワークエミュレータを用いたシミュレーション環境を構築し、ヘテロな環境下で更にデータの欠落がありえるという現実的な仮定のネットワーク環境を準備した上で、上記提案方式の有効性を確認した。

また、ヘテロなネットワークであっても、最速の部分にはWDM技術が導入されるであろうことを念頭におき、階層的ストリーム伝送を念頭においた波長割り当て方法を検討した。また、階層毎に異なるルーティングを行うことを前提とした波長ルーティング方式の提案を行った。なお新しい波長割当て方式の提案により、権威ある国際会議であるAPCC 2000よりBest paperawardを授与された。現在当初の理論的検討をほぼ完了し、最終年度に向けて、1,2年目の成果を統合し、総合的なシステムとしての効率化を図った上で、実証実験のための環境開発に部分的に着手している段階である。昨今の画像符号化技術とパーソナルコンピュータに代表される端末処理能力の著しい向上により、映像送・受信の可能な端末数は爆発的に増加している。しかしながら、ネットワークの高速化は必ずしも、全利用者に行き渡っているわけではなく、超高速のGbitネットワーク等の専用線から、PDC方式携帯端末を利用した9600bps程度の接続に至るまで非常に速度差・能力差の大きいヘテロなネットワーク環境である。本研究ではこのような環境下での効率的な映像の階層的伝送について検討している。本年度の主な成果は以下の通りである。まず前年度に引き続きLoss Less階層的符号化及びLossy階層的符号化の両方について、更に性能の良い方式を追求・提案すると共に、階層毎に割り当てるべき符号量についてのパラメータチューニングを行った。また、あわせてネットワークエミュレータを用いたシミュレーション環境を構築した。また、ヘテロな環境下でのネットワークの制御手法を開発するという観点から、最速のネットワークとしてWDMネットワークを取り上げ、高速性と効率性の両方を兼ね備えた波長割り当て手法を検討した。またこの手法によってリアルタイムのトラヒックエンジニアリングが行えることを示した。一方、低速なネットワークとしてアドホックネットワークの存在を無視出来なくなってきているため、当初の研究の範囲を発展させてアドホックネットワーク上で、階層的な伝送を前提とした場合のルート構築法の検討を行った。
脂肪滴形成と脂肪細胞分化の分子基盤

脂肪細胞内の脂肪滴表面には、ある種のタンパク質が局在しており、脂肪滴形成に寄与していることが予想されている。この中で、Perilipinは脂肪細胞に特異的に発現するタンパク質で、これをノックアウトしたマウスは高脂肪食で飼育しても肥満になりにくいことが知られている。Perilipinの機能をさらに明らかにする目的で、我々はPerilipin発現NIH-3T3細胞株を樹立した。オレイン酸を添加した培地で培養すると、Perilipin発現細胞は細胞内に脂肪滴を形成したのに対し、野生型細胞では脂肪滴形成は散見されるのみであった。そこでオレイン酸添加の有無で細胞内のPerilipinの挙動を解析した。その結果,Perilipinはオレイン酸存在下で発現量が多く,不在下では少ないことがわかった。この違いはたんぱく質の安定性に基づくことが予想され,オレイン酸存在下で安定化させたPerilipinの発現量を経時的に追跡した。Perilipinはオレイン酸存在下で安定化し,不在下では速やかな分解を受けた。そこで、ユビキチン化による細胞内分解を想定し,ユビキチン化解析を行ったところ、Perilipinはポリユビキチン化修飾を受けた後にプロテアソームで分解されることが明らかになった。同様の現象は同じファミリーに属するADRPでも認められ、脂肪細胞内では2種類の脂肪滴表面タンパク質が同様の調節機構で安定性を制御されているとが判明した。この中で、perilipinは脂肪細胞に特異的に発現するタンパク質で、これをノックアウトしたマウスは高脂肪食で飼育しても肥満になりにくいことが知られている。我々は、脂肪細胞特異的なperilipin遺伝子の発現機構を解析し、PPARγ2がその遺伝子発現を主に制御することを明らかにした(Arimuraら、J.Biol.Chem.279,10070-10076,2004)。Perilipinの機能をさらに明らかにする目的で、我々はperilipin発現NIH-3T3細胞株を樹立した。オレイン酸を添加した培地で培養すると、perilipin発現細胞は細胞内に脂肪滴を形成したのに対し、野生型細胞では脂肪滴形成は散見されるのみであった。脂肪滴は一層の脂質膜で覆われており、この脂質膜の起源は小胞体であると言われている。そこでオレイン酸添加培地で脂肪滴形成が亢進した際に、小胞体膜のコレステロール含量の変化を追跡した。その結果、脂肪滴形成に伴い小胞体のコレステロール含量は低下しており、小胞体外膜が脂肪滴形成に動員された結果と推察された。実際、この条件下で転写因子SREBP(Sterol Regulatory Element-binding Protein)の切断は、小胞体コレステロール低下に伴い亢進しており、脂肪滴形成が小胞体膜環境を変化させ、SREBPの活性化を導くことが推察された。同時に我々は、siRNA法を用いてperilipinノックダウン3T3-L1細胞株を樹立した。本細胞株は、分化誘導培地で培養してもperilipin発現は検出されず、脂肪滴形成も認められなかった。この状況下では、PPARγの発現誘導も検出されず、分化そのものが進行していなかった。以上の知見は、脂肪滴形成がSREBPの活性化等を介して脂肪細胞分化を促進していることを意味しており、perilipinの脂肪滴形成機能は脂肪細胞分化に必須な役割を果たすことが明らかになった。
外国人街の観光地化に関する基礎的研究

本研究は、外国人街の観光地化がどのように日本人住民と外国人住民との相互理解、雇用促進、外国人のエンパワーメントといった地域的課題を解決するための手段となりうるかを探ることを目的とした。調査は、群馬県邑楽郡大泉町のブラジル人街と大阪市生野区の韓国人街で行われた。本研究の成果の一つとして、観光地化によって、日本人住民より外国人住民(=マイノリティ)がエンパワーされたことを示唆した点が挙げられる。また、外国人街への訪問は、観光客の異文化理解に対して良い影響を与えることもわかった。一方で、特に大泉町においては、日本人住民の多くは、観光地化に対して消極的もしくは反対であることがわかった。本研究の目的は、地域政策の観点から外国人街の観光地化を捉え、2か所の外国人街(群馬県邑楽郡大泉町のブラジル人街および大阪市生野区の韓国人街)における観光地化が、日本人住民との相互理解、外国人の雇用促進、エンパワーメントといった地域的課題の解決につながるかを探ることにある。本年度の前半には、前年度に実施した聞き取り調査をもとに、地域の住民対象のアンケート票を作成した。聞き取り調査を通じて、地域住民が重要なステークホルダーグループであることが分かり、様々な層の住民から幅広く意見を聞くために、聞き取り調査に加えてアンケート調査が必要と判断したためである。アンケート票は日本語およびポルトガル語で作成された。本年度後半は、群馬県大泉町でのアンケート調査を主に実施した。その結果、日本人住民ブラジル人住民合わせて約550枚のアンケートを回収できた。来年度は更に100枚ほど回収することを目標としている。さらに、本年度後半は、大阪生野区のコリアタウンにおいて、地元商店街店主、観光客、および区役所の方への聞き取り調査およびアンケート調査を実施した。また、この聞き取り調査をもとに、大泉町で使用したアンケート票に微調整を加え、生野区住民へのアンケート調査も行った。アンケート票は日本語および韓国語で作成され、約30名から回収することができた。生野区住民へのアンケートは来年度も引き続き実施する。本研究の目的は、地域政策の観点から外国人街の観光地化を捉え、群馬県邑楽郡大泉町のブラジル人街および大阪市生野区の韓国人街の観光地化がどのように日本人住民との相互理解、雇用促進、外国人のエンパワーメントといった地域的課題の解決につながるかを探ることにある。本年度の前半はシンガポール、オーストラリア、アメリカなど海外における外国人街の観光地化に関する論文を精査した。観光地化にあたってどのような問題があるのか、また誰の視点からの問題が指摘されているのかに着目をした。また、群馬県大泉町で町おこしの一環として行われている多文化共生のイベントで調査を実施し、来訪者の動機やイベントの感想などを聞いた。日本における外国人街の観光地化に関する研究は数が非常に少ないため、調査は自由記述式で行われた。来訪者のなかには地元住民も多数含まれていたため、観光地化に関する地元住民の意見を聞くことができた。また、夏にはアメリカを訪れ、資料収集および類似の研究を行っている研究者との面談を行い、今後の研究に関する協力体制を作ることができた。後半では、イベント来訪者への調査に加え、大泉町の住民(おもにビジネスオーナー)に個別インタビューを実施した。目的は、1)各人の観光地化への関わり方、および観光地化に関する賛成、反対を含めた意見を聞き取ること、2)今後の量的調査の実施を視野に入れ、アンケート調査に含めるべき項目を探ることの2点であった。本年度は7名から聞き取り調査を行い、今後も継続していく。また、大阪生野区のコリアタウンを訪れ、資料収集および研究打ち合わせを行い、今後の協力体制を築くことができた。本研究の目的は、地域政策の観点から外国人街の観光地化を捉え、群馬県邑楽郡大泉町のブラジル人街および大阪市生野区の韓国人街の観光地化が日本人住民と外国人住民間の相互理解、雇用促進、外国人のエンパワーメントといった地域的課題の解決につながるかどうかをさぐることにある。本年度の前半は、大泉町で主にブラジル人住民を対象としたアンケート調査を実施した。アンケートでは、ブラジル人住民と日本人住民間の交流の頻度、ブラジル人住民の日本人住民に対する感情、観光地化のプロセスへの参画度、観光地化による利益および不利益、大泉町を外国人街として売り出すことへの賛否に関して尋ねた。全体として170名程度のブラジル人住民から回答を得ることができた。本年度の後半には、大阪市生野区で日本人および韓国朝鮮人住民を対象に同様のアンケートを実施し、約150名から回答を得ることができた。また、年間を通して論文を執筆した。本年度の前半は、昨年度に引き続き、大阪市生野区において韓国人街周辺住民に対するアンケート調査を実施し、日本人住民および韓国人住民合計130名から回答を得ることができた。また、同じく大阪市生野区においてキーパーソンからの聞き取り調査を実施し、観光地化に関する考えや、観光客が増えたことに関する利点とマイナス点、今後の希望などについて話を聞いた。本年度後半はデータ入力および分析を行った。通年では、昨年度までに大泉町で得たデータの分析および論文の執筆を行った。

アンケート回答をブラジル人住民と日本人住民に分類し、エンパワーメントのレベルを比較した。また観光業への従事の有無やエンパワーメントが地域の外国人街の観光地化に対する考え(賛成、反対)にどのような影響を与えるかを分析した。アンケート調査の分析に加え、聞き取り調査から得たデータも分析し論文を執筆投稿した。また地域内の住民を様々な方法でサブグループ化し(年齢、性別、国籍、職業、年収、学歴)、グループごとの観光への関心や参画の度合い、観光を通じたエンパワーメントや観光地化へのサポートの度合いなどを比較分析した。性別によるエンパワーメントの違いに関しては海外(アメリカ)のケースとの比較分析を実施した。2015年度中に論文3件が受理された(Journal of Sustainable Tourism2件、Journal of Travel and Tourism Marketing 1件)。また審査を待っている段階のものが1件ある。学会発表は3度行うことができた。本研究は、外国人街の観光地化がどのように日本人住民と外国人住民との相互理解、雇用促進、外国人のエンパワーメントといった地域的課題を解決するための手段となりうるかを探ることを目的とした。調査は、群馬県邑楽郡大泉町のブラジル人街と大阪市生野区の韓国人街で行われた。本研究の成果の一つとして、観光地化によって、日本人住民より外国人住民(=マイノリティ)がエンパワーされたことを示唆した点が挙げられる。また、外国人街への訪問は、観光客の異文化理解に対して良い影響を与えることもわかった。一方で、特に大泉町においては、日本人住民の多くは、観光地化に対して消極的もしくは反対であることがわかった。群馬県大泉町でのアンケート調査は終了し、生野区でのアンケート調査を残すのみである。ただ、大阪とは地理的に離れており、アンケート調査の補助員の募集に予想以上に手間取った。ただ、次年度にむけての協力体制を整えることができた。観光学次年度は、生野区住民を対象としたアンケート調査を行う。すでに150名ほどから回答を得ているので、次年度の目標回収数は400枚である。また、今年度に引き続き論文を執筆する。群馬県大泉町でのアンケート調査に関しては、日本人住民へのアンケート調査はスムーズに進んでいるが、ブラジル人住民は留守宅、または空き家などが多く、必要数に達するのに時間がかかっている。住民へのアイデンティティに関する聞き取り調査は対象者の特定が難航している。また、大阪での調査は、聞き取り調査は概ね順調に進んでいるが、アンケート調査は、調査員の確保に時間を要している。資料収集に関しては、計画通り進んでいる。面接対象者との連絡やスケジュール調整に予想以上に時間がかかり、予定していた面接に遅れが生じた。特に大阪とは地理的に離れていることと、観光地化に携わる地域機関が一本化されていないため、面接対象者の特定および連絡が難航した。また、計画当初に予定されていた観光者向けのイベントの開催方法に変更があったり、天候によっても観光者の動向に変化があったため、観光者観察の計画も変更が必要になった。資料収集に関しては概ね計画通りに進んでいる。
スギ圧縮木材の構造的利用法の開発

本研究では、国産スギ材の有効活用及び高性能木材接合部の実現を最終目標として、金物接合具に代替し得る接合具としてスギ圧縮木材の導入を試みた。比重が0.35程度のスギ材を、元の体積の3050%程度まで圧縮して比重1.0以上に高密度化することにより、高い強度的性質を発揮するだけでなく、使用期間中に大気中の湿度を吸収して膨潤し、体積を回復させることによって接合部の応力緩和を防止する「嵌合度低下防止効果」を合わせ持った「木材接合具」を新たに提案することも重要な目標である。圧縮木材を接合具へ応用する方法として、圧縮板とダボタイプの接合具を用いた小型フレーム構造におけるモーメント抵抗型柱-土台及び柱-梁接合部を提案した。接合部の回転抵抗メカニズムを究明するために、モーメント抵抗要素として軸方向バネ及び回転バネを考量した新たな力学モデルを提案し、試験結果と比較した。その結果、力学モデルはかなり有効で、回転モーメントに占める各抵抗要素の寄与率を評価でき、接合部の回転抵抗発現メカニズムが明らかとなった。特に、圧縮木ダボのせん断性能のみならず、圧縮木材板の高い圧縮強度性能に依存した回転バネ要素は、接合部全体の回転剛性と靭性の発現に有効であることが明らかとなった。今後、本研究で開発した高性能圧縮木材接合法を利用した木質構造の発展が期待できる。本研究では、比重が0.35程度の低比重木材であるスギ材を、元の体積の3050%程度まで圧縮して比重1.0以上に高密度化して高強度材料に変身した「スギ圧縮木材」を新たに構造的に活用することを最終目標とした。スギ圧縮木材を木質構造におけるせん断ダボとしての応用可能性を検証するために、まず繊維平行方向加力を受ける二面せん断試験を対象として、ダボ形状、打ち込み角度(荷重角度)、母材材質、径長比がせん断抵抗性能に及ぼす影響について実験的検討を行った。その結果、高圧密化によって扁平になった細胞が一方向に積層された独特の層状構造の変形特性により、ダボが受ける曲げ・せん断の力が積層方向と直交する場合は、鉄のドリフトピンに匹敵する高い剛性を発揮することが分かった。逆に積層方向と断面内応力の方向が平行となる場合は、積層構造が早めにすべり変形を起こすため、見かけ上変形能力のおおきな特性を示した。スギ圧縮木材の高い耐圧性能、引張・曲げ性能、及び水分吸収による膨潤性能は、伝統木構造の楔や込み栓としての応用が期待される。一方、スギ圧縮木材は、その高い力学的性能と低比重材の有効利用という面において、一般の木質構造における接合金物の代替材としての可能性も期待できる。このような観点から、新たにスギ圧縮木材をガセット板、ダボの双方に用いたガセット板挿入接合法を開発し、引き抜き並びにモーメント抵抗接合部の構造性能を評価した。実験の結果、接合部の引抜性能は非常に高く、圧縮木材ガセット板によるモーメント抵抗接合も満足すべき性能を発揮した。以上より、スギ圧縮木材は今後様々な木質構造の接合具として適用されることが期待される。