hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レドックス制御と神経伝達バランスに関するMRIを用いたバイオマーカーの開発

脳内環境の評価手法として通常のMRSとMEGA-PRESS法を用いて、治療効果や病態の指標となる定量的なパラメータを検討した。測定対象とした代謝物は抗酸化ストレス物質であるグルタチオン(GSH)、抑制系神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸(GABA)及び興奮系神経伝達物質であるグルタミン酸(Glu)とその代謝物であるグルタミン(Gln)等である。GSHの評価では、喫煙者は非喫煙者にくらべて有意に低値であり、喫煙における酸化ストレスの増加が示唆された。慢性疼痛患者では、Glu及びGlnが健常者にくらべて有意に低値で、GABAは高値の傾向がみられ、抑制神経系の過剰な反応があることが推察された。3T MRI装置を用いたMEGA-PRESSによってグルタチオン(GSH)の検出能の向上を目的に、パルスシークエンスの改良を行った。これまでのシークエンスでは、GSH検出のための周波数選択180°パルスを4.56ppmに印加したスペクトルと印加しなかったスペクトルを差分していたが、水抑制パルスにも影響を与えるため基線のゆがみと残渣エラーを生じることがあった。そのため、GSH検出のための4.56ppmの周波数選択パルスのスペクトルの他にGSH検出と関係しない水信号の反対側にあたる4.84ppmに周波数選択パルスを加えたスペクトルを取得した。この2種類のスペクトルを差分することで、GSHの検出において水への影響の違いを押さえることを試みた。その結果、正常ボランティアの測定において基線のゆがみが改善して、差分エラーの減少が認められた。さらに周波数パルスのドリフトについても検討を行い、ファントムでは0.61Hzのドリフトを、ボランティアでは1.22Hzのドリフトが認められたが、いずれも1ポイント以内のずれであり、実測データへの影響はほとんどないと考えられた。また、体動による影響も1ポイントの単発的なずれであるため、補正をする場合は各スペクトル毎に基準スペクトルを収集する必要があると考えられた。以上から、従来のMEGA-PRESSの基準スペクトル測定時にも水と大差にあたる4.84ppmに周波数選択パルスを印可することによって、GSHの観察が可能な質の高い差分スペクトルが取得可能であると考えられた。今後本手法を用いて、機能的な神経疾患におけるGSH及び酸化型グルタチオン(GSSG)の評価を行って、レドックス状態の評価を行う予定である。還元型グルタチオン(GSH)の測定精度の向上を目的にシークエンスの改良を試みたが、ファントムや正常ボランティアでは当初の予想通りに、基線の平坦化と差分エラーの減少が認められ、良好な結果を得ることができた。これをもちいて正常ボランティアの測定を行って再現性も確認したが、高齢者のボランティアが少なく年齢差による結果は今後の課題である。また、今後パーキンソン病等の機能的な神経疾患におけるGSHの変化を評価して、レドックス状態の相違を明らかにする予定である。慢性疼痛患者6名と正常ボランティア6名について帯状回後部に関心領域を設定して、STEAM法によるproton MRSとMEGA-PRESS法によるGABA測定を行った。慢性疼痛の種類としては、頸椎症2名、腰椎椎間板ヘルニア1例、腰部脊柱管狭窄症1例、変形性脊椎症2例である。代謝物濃度を水信号を基準にして定量を行った。有意差を認めた代謝物はGlutamate+glutamine complex(Glx)であり、GlutamateとGlutamineの両方とも患者群で低値を認めた。GABAでは有意差は認めなかったが、GABA/NAA比は患者群で高い傾向を認めた。Neuronal markerであるNAAやCr及びglial markerであるmIns等は有意差を認めなかった。神経伝達関連指標としては、興奮系ニューロンのGlx, Glu及びGlnで患者群で有意に低値であり、抑制系ニューロンのGABAは有意差はみとめないものの、GABA/NAA比で患者群が高値である傾向がみられた。Fayedらは、memantineの効果についてrandomized control trialを施行し、有効症例においてGlxの上昇を報告している2)。これらの結果は、慢性疼痛患者の前部帯状回ではGlxが低下していることを示唆する所見と考えられる。今後さらに症例を追加することにより、慢性疼痛患者における代謝物変化について詳細な検討が可能となると考えられる。また、レドックスに関係するMRSの測定法として、9ppmを中心に選択的励起パルスを照射して8.59.5ppmにおいてNAD+の複数の信号が取得できることをファントムで確認した。ヒトの脳内のNAD+濃度は約0.1mMol程度であると予想されることから測定領域を拡大して、積算時間を延ばすことで、NAD+と思われる信号を取得できることを確認した。測定方法は確立できているため、症例の蓄積によりデータを充実して、臨床有用性を検討していく。本研究では、MRSのJ-difference editing法であるMEGA-PRESSの改良による精度向上とこれを用いた神経伝達バランスによる臨床評価の有用性検討及びレドックス制御指標の検討をおこなった。1)MEGA-PRESSの改良について:γ-アミノ酪酸(GABA)の信号編集のために1.9ppmの反転パルスを用いるが、これによりmacromolecules(MM)の信号も反転されるため、3.0ppmに観察されるGABAの信号にはMMの信号も混入してしまう。これを改善するために、差分するリファレンススペクトルの取得時に1.5ppmの反転パルスを印可することで、差分によって3.0ppmの信号からMMを減じることができる。

新たに1.5ppmに反転パルスを印可したリファレンススペクトルを差分することでMMの影響を受けないMAGA-PRESSを作成した。その結果、健常者ではこのMM-freeMEGA-PRESSで、30%程度低値のGABA信号値を得ることができた。2)神経伝達バランスによる臨床評価の有用性:short TE STEAM法でグルタミン酸(Glu)とグルタミン(Gln)の定量を行い、MEGA-PRESS法でGABAの定量を行った。慢性疼痛患者では、帯状回においてGABAの高値が健常者にくらべて認められ、Gluは低下傾向であったが有意差には至らなかった。自閉症スペクトル(ASD)では、前頭葉や帯状回に加えて小脳でもGABAが低値な傾向が認められた。Gluはやや高い傾向がみられた。3)レドックス制御指標の検討:MEGA-PRESSにおけるグルタチオンの信号編集を用いて、2026歳の若年健常者のグルタチオン濃度を検討した。その結果、喫煙者では非喫煙者と比べて有意に低値であった。脳内環境の評価手法として通常のMRSとMEGA-PRESS法を用いて、治療効果や病態の指標となる定量的なパラメータを検討した。測定対象とした代謝物は抗酸化ストレス物質であるグルタチオン(GSH)、抑制系神経伝達物質であるγ-アミノ酪酸(GABA)及び興奮系神経伝達物質であるグルタミン酸(Glu)とその代謝物であるグルタミン(Gln)等である。GSHの評価では、喫煙者は非喫煙者にくらべて有意に低値であり、喫煙における酸化ストレスの増加が示唆された。慢性疼痛患者では、Glu及びGlnが健常者にくらべて有意に低値で、GABAは高値の傾向がみられ、抑制神経系の過剰な反応があることが推察された。引き続き年齢別及び性別における正常ボランティアでのGSH濃度の変化について検討を行う予定である。その際飲酒やたばこ等の生活歴についても調査を行い、因果関係の有無を検討したいと考える。機能的な神経疾患に関しては、パーキンソン病や筋萎縮性側索硬化症及びアルツハイマー病等を中心にMEGA-PRESS等による評価を行い、その他の画像バイオマーカーや臨床指標との比較を検討する。症例のエントリーが十分であれば、薬剤のGSHに与える影響についても検討する予定である。神経伝達物質における測定方法は確立できているため、症例のエントリーを増やしてデータ数を増加していく予定である。レドックスの指標としてはグルタチオン(GSH)と活性酸素の指標となる磁化率効果を定量化して行う。さらに、新たにNAD+の測定法が可能と考えられるため、疾患群と正常群で濃度差が測定できるか検討し、GSH等の他の指標との相関性を見ていく予定である。また、resting fMRI及びASL法も同時に測定しており、これらを統計学的に比較検討して、GABAやGSH等との定量値との関連を比較検討する。使用するプログラムはgroup ICA(GIFT)及びSPMを予定している。放射線診断ボランティアや患者症例の測定が少なかったため、研究協力による謝金額の使用が少なかった。
高齢者虐待に関する支援方法の研究

居宅における高齢者虐待の中でも、特に介入を拒否しがちな虐待者に対する有効な介入アプローチを開発することが目的である。M-D & D(修正版デザイン・アンド・ディベロップメント)に従って、「安心づくり安全探しアプローチ(AAA)」をデザインし、その有用性を評価した結果、質問紙調査によってAAAが援助職の対処可能感の改善を、また、事例調査によって援助職と虐待者との関係性、および虐待者の状況変化への動機づけの改善をもたらすことが示唆された。研究の目的は、高齢者虐待事例に対する新しい支援方法のモデルを作成し、その実用性を検証することである。H21年度は、高齢者虐待事例に対する新しい支援アプローチとして、子ども虐待事例に対する安全サイン・アプローチやクリティカルアプローチを検討し、安全サイン・アプローチを援用して「高齢者版危害・安全アセスメント・シート」を作成した。そして、このシートの実用性についての感触を得るため、また、熟練ソーシャルワーカーの相談・通報時から訪問調査時、介入時の対応技法を改めて学ぶため、高齢者虐待防止研修の講師を務めた経験をもつ地域包括支援センター職員や市町村高齢者虐待防止担当職員計3人にヒアリング調査を実施した。これらの作業と調査を通して、有能な熟練職員は、安全サイン・アプローチの理論的基盤である解決志向アプローチの基本哲学と面接技法に近い対応をすでに行っていること、また、実践現場における「高齢者版危害・安全アセスメント・シート」の活用可能性が高いことを確認することができた。そこで、このシートに加えて、「安全探しシート」「安心づくりシート」「プランニングシート(話合い用)」「プランニングシート(機関用)」を作成し、これらを活用して行う「安心づくり・安全探しアプローチ」を開発した。このアプローチが従来のアプローチと異なるところは、援助関係を築きにくい高齢者や養護者との関係づくりを、各ツールを使った面接法によって行うというものである。当初平成22年度に予定していた、本アプローチの実用性を確認するための研修(対象:地域包括支援センター職員や行政職員等)を、22年3月に杉並区と富山市で実施することができた。研修の際に実施したアンケート調査では、本アプローチについての高い評価を得ることができた。1.研究目的と方法高齢者虐待事例に取り組んでいる援助職にとって有用で、高齢者や養護者にとっても有益な実践アプローチを開発し、その普及を目指す。研究方法は、介入研究の方法であるM-D&D(修正版デザインと開発)を採用した。2.研究の成果フェーズ1(問題の把握と分析)では、各種調査により援助職の大半が対応に困難を感じていることを、また、彼らの困難感や回避感情を弱め、養護者との関係づくりに役立つ実践アプローチは、わが国だけでなく英米の文献でも未,開発であることを確認した。フェーズ2(たたき台のデザイン)では、子ども虐待事例への取り組みに関する文献や、行政・地域包括支援センター職員への面接調査を踏まえて、解決志向アプローチに基づく高齢者虐待事例への実践アプローチを開発した。これを安心づくり安全探しアプローチ(AAA)と名付け、援助職に学んでもらうための研修プログラムも開発。フェーズ3(試行と評価)では、H22年3月から1年間に東京都内、関東近県、北陸の計9つの市町村で実施した。本アプローチの有用性評価のため、(1)研修前後の質問紙調査、(2)(1)の回答者のうちシート配布を希望した者に対するシート送付3ヶ月後に質問紙調査、(3)研修参加者のうち20名の援助職を協力者とする経過記録調査、を実施している。研修参加者の意見を踏まえ、毎回、プログラム内容の微調整、シート改善などを実施している。(1)の結果(H22年7月までの5か所分)では、回答者(250名)の高齢者虐待事例への対処可能感が、研修前の平均得点16.8点(標準偏差2.4)、研修後18.7点(標準偏差2.1)と有意に上昇(t=13.2,p<.01)が見られた。AAAの考え方・技法を使いたいという回答は全体の約70%あった。こうした結果から、AAAが援助職にとって有用な実践アプローチとして活用される可能性を示すことができた。今後は研修を重ねるとともに、研修3か月後質問紙調査と経過記録調査による評価を試みた上で本アプローチの普及を図る方法を検討する1.研究目的と方法居宅における高齢者虐待の中でも、特に、介入を拒否しがちな虐待者に対する有効な介入アプローチを開発することを目的とし、M-D&D(修正版デザインと開発)に基づいて新しいアプローチをデザインし、その評価を行う。2.研究の成果H23年度は、作成した「安心づくり安全探しアプローチ(AAA)」による研修の実施を引き続き行うとともに、H21、H22年度に実施した評価研究結果を分析する作業を行った。(1)AAAの短期的効果;AAAによる研修によって、援助職の対処可能感が改善したかどうかを、研修前後の質問紙調査で調べた結果(N=311)、対処可能感の合計得点は、研修前は25.9(S.D.=3.7)、研修後は28.0(S.D.=3.6)であった。

この変化には有意差が見られ、AAAによる高齢者虐待防止研修が、援助職の対処可能感を改善する効果が示された。ただし、所属組織や職種、虐待事例対応経験数等では有意差が見られなかった。(2)虐待事例に対するAAAの効果;AAAを用いて介入を行い、面接ごとの経過記録シートを付けた11事例について、記録者がつけた、a虐待する家族との関係性と、b虐待する家族の状況変化への動機づけ、の面接ごとの点数の変化パターンを分類したところ、aの変化のパターンは、8事例のうち5事例までが(ア)直線的改善パターン、3事例が(イ)V字型改善パターンを示した。bの変化パターンは、8事例のうち4事例が(ア)直線的改善パターン、3事例が(イ)V字型改善パターン、1事例が(17)直線的悪化パターンであった。これらは、AAAが虐待する家族と援助職の話し合える関係づくりと、虐待する家族の変化への動機づけ改善に効果のある介入アプローチであることを示唆している。以上のことから、AAAは虐待事例への介入アプローチとして有用性をもつと考えることができる。今後の課顎は、データを増やして再検証する.とともに、本アプローチの普及方法を検討することである.
骨におけるリンと老化とオートファジーの解析

本研究は、「リン」、「骨細胞」、「オートファジー」に着目し、リン濃度が骨細胞のオートファジー機能に与える影響を検索して骨細胞の老化メカニズムを明らかにすることを目的とした。細胞老化にはリンが関与するため、高リン食(P:1.73%、Ca: 0.58%)、低リン食(P: 0.2%、Ca: 0.6%)、コントロール食(P: 0.6%、Ca: 0.6%)を生後3週齢の野生型マウスに14週間与えて血中リン濃度を管理して骨組織に与える影響を比較解析した。その結果、高リン食を与えられた群においては、低リン食群やコントロール群と比較し小さく、さらに老化現象と思われる現象が確認された。一方、低リン食を給餌された群では、著名な外見上の変化は認められなかった。さらに各個体から採取した大腿骨は脱灰し、パラフィン包埋を行い観察を行い、脛骨はマイクロCTにて解析を行った。各種リン濃度で管理されたマウス骨細胞におけるオートファジーの活性を確認するためTEMを用いてオートファジーの特徴であるオートファゴソームの観察を行った。TEMによる通常の観察において、骨細胞内のオートファゴソームが観察された。平成29年は以上の成果が得られた。平成30年度では免疫染色においてオートファジーマーカーのひとつであるLC3Bの局在を確認したところ成長板と一次骨梁付近への局在を認めた。コントロール群、低リン食群、高リン食群では局在が異なっていた。これはオートファジー作用が血中リン濃度の影響を受けることを示唆する所見である。その一方で、局在を認める細胞は骨細胞以外の細胞にも認められた。平成30年度は血中リン濃度の変化によるオートファジー活性の変化を認めさらに,オートファジータンパク質の局在の変化を確認した。また、しかし局在を認めた細胞は骨細胞のみならず他の細胞にも認められたため検討が必要と考えられた。これは当初の予測と異なる結果であるが想定の範囲内であり、今後の研究の発展に貢献する結果である。今後は老化の証明のために透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて細胞内小器官の蓄積、DNAの障害、蛋白質の過剰な蓄積などを確認する。さらに臓器のオートファジー関連分子と老化関連分子を定量qPCRとウエスタンブロッティングにて解析し、リン濃度の変化が全身に与える影響も検索する。また追加実験としては、当初の予測と異なる細胞にもオートファジー関連タンパク質の局在の変化を認めたことからこの細胞の検討を行う。そのためにTEMによる骨細胞以外の細胞のオートファゴソーム検索を行い、免疫染色の結果との比較を行う。リンは生体に必須の元素で老化の加速因子と考えられるが、骨細胞に対する老化作用は不明である。老化は慢性腎疾患を増加し、高リン血症を惹起して骨折のリスクを増大させるが、わが国が直面する未曽有の超高齢社会では骨折予防が重要な課題である。一方オートファジーは、細胞内小器官や蛋白質を分解する自食作用と定義されるが、オートファジーが骨細胞に与える影響は分からない。平成29年度は、リン濃度を変化させた飼料を用いることでマウス老化現象とオートファジーについて研究を行った。リン濃度の変化がマウスの成長に影響を与えることが分かり、klotho欠損マウスが表す表現型と類似していた。今後は、免疫組織化学的な手法を用いて解析を行う。

さらに各個体から採取した大腿骨は脱灰し、パラフィン包埋を行い観察を行い、脛骨はマイクロCTにて解析を行った。各種リン濃度で管理されたマウス骨細胞におけるオートファジーの活性を確認するためTEMを用いてオートファジーの特徴であるオートファゴソームの観察を行った。TEMによる通常の観察において、骨細胞内のオートファゴソームが観察された。平成29年は以上の成果が得られた。平成30年度では免疫染色においてオートファジーマーカーのひとつであるLC3Bの局在を確認したところ成長板と一次骨梁付近への局在を認めた。コントロール群、低リン食群、高リン食群では局在が異なっていた。これはオートファジー作用が血中リン濃度の影響を受けることを示唆する所見である。その一方で、局在を認める細胞は骨細胞以外の細胞にも認められた。平成30年度は血中リン濃度の変化によるオートファジー活性の変化を認めさらに,オートファジータンパク質の局在の変化を確認した。また、しかし局在を認めた細胞は骨細胞のみならず他の細胞にも認められたため検討が必要と考えられた。これは当初の予測と異なる結果であるが想定の範囲内であり、今後の研究の発展に貢献する結果である。TEMによるオートファジーの観察については、今後免疫組織化学を取り入れた、免疫電顕を行いオートファジー関連タンパク質の細胞内における局在を解析する予定である。これは、骨のほかに、リン代謝に関連の深い腎臓、オートファジーの働きが活発な臓器として知られる肝臓も観察の対象として含まれる。さらに凍結保存した臓器は、ウェスタンブロットを用いてタンパク質の発現を定量解析する予定である。今後は老化の証明のために透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて細胞内小器官の蓄積、DNAの障害、蛋白質の過剰な蓄積などを確認する。さらに臓器のオートファジー関連分子と老化関連分子を定量qPCRとウエスタンブロッティングにて解析し、リン濃度の変化が全身に与える影響も検索する。また追加実験としては、当初の予測と異なる細胞にもオートファジー関連タンパク質の局在の変化を認めたことからこの細胞の検討を行う。そのためにTEMによる骨細胞以外の細胞のオートファゴソーム検索を行い、免疫染色の結果との比較を行う。当初の予定では、平成29年度に免疫電顕まで行う予定であったが、TEM観察に際して時間を要したため免疫電顕は平成30年に行う予定となった。それに伴い、免疫電顕で使用する抗体等の購入が遅くなったため購入時期にずれが生じ、使用額に差が生じた。研究の進行については問題ない。平成30年度は、当初想定していた細胞以外に、オートファジー関連タンパク質の局在を認めたことからその検討に時間を要したが、研究を発展させる重要な所見である。今後はオートファジー関連分子と老化関連分子を定量qPCRとウエスタンブロッティングにて解析し、リン濃度の変化が全身に与える影響も検索するためそこに研究費を使用する。さらにTEM観察を行うために新たなダイヤモンドナイフを購入する必要性が生じたためその購入に研究費をあてる予定である。
戦争体験に関する文化史的研究―少国民世代の学童疎開を中心に

「銃後の戦争体験としての学童疎開を、文化史的研究を通じて立証する」と関連し、「人員疎開」に関する研究を遂行するためのフレイムを提示した。多様な分野に錯綜している疎開研究の結節点を整理し、「人員疎開」研究における学際的研究の必要性を立証した。また、戦後における疎開体験の語りの全体像を批判的に再検討し、文学における疎開の語りの批評性を提起した。銃後の戦争体験、都市と農村の美しい出会い、という大きな二つの流れで類型化し、両者のいずれにも組しない語りを提示した坂上弘の文学を第三の語りと位置付けた。「戦争と少国民の関係を分析する」と関連し、少国民が戦争状況に巻き込まれていく様相を、戦時期イデオロギーへの編入過程として立証した。少国民が「七生報国」を達成するためには学童集団疎開に参加しなければならないという論理が、死を否定しない戦争遂行イデオロギーと連動することを明らかにした。また、戦争と少国民の関係を、戦争と子供の戦争体験というフレイムへの拡大を目指して、子供における戦争体験としての空襲体験・疎開体験の影響を文学から読み解くアプローチを提示した。「内向の世代」における時空間意識の変容と身体感覚への沈潜という特徴を取り上げることで、文学における戦争体験の読解の新たな視座を提示した。「疎開文学」概念の具体化を目指し、文学研究に着手する」と関連し、高井有一を取り上げた。疎開体験が小説化される営みは、「不確かな私」をめぐる内省が戦争体験の思想化と対極をなす形で結晶していることを明らかにした。また、空襲体験・疎開体験の思想的批評性を、身体論に基づく新たな脈略から提示した。坂口安吾、「内向の世代」、高良留美子をつなぎ合わせるポイントに身体を置き、身体的な意味合いを有する着床と精神的意味合いを有する着想を、「conceiving/conception」をめぐる運動として捉え直した。28年度が最終年度であるため、記入しない。<学童疎開の文化史的研究を達成する>に関して、方法論として「学際的(inter-diciplinary)研究」を導入した。具体的に言えば、疎開体験者における「語りにくさ」の問題が指摘されているが、資料・史料の語りを、文学研究におけるテキスト分析論を通じて考察すること、それと同時に文学テキスト分析を通じて資料・史料の空白を埋めることが必要である点を立体的に示した。<戦争と少国民の関係を分析する>に関して、少国民が学童集団疎開への参加を通じて戦争状況に巻き込まれていく様相を、戦時期イデオロギーへの編入過程として分析した。具体的に言えば、第一、当時のメディアで流布されていた少国民や学童集団疎開関連言説を調査した。第二、戦時期「七生報国」精神の思想化を試みた柳田国男『先祖の話』(1946)を分析した。その結果、学童集団疎開には「七生報国」で象徴されるような、死を否定しない戦争遂行イデオロギーが働いていたことを論証した。<「疎開文学」概念の具体化を目指し、文学研究に着手する>に関して、第一、建物疎開・縁故疎開など様々な疎開のケースが取り上げられている、石川達三『暗い嘆きの谷』(1949)の分析に着手した。作者は、都市と農村間の深化した葛藤を浮き彫りにさせた疎開を題材とすることで、戦争に非協力的な農村を取り上げ、戦争末期に分裂されていた社会内部を問題視している、という点を明らかにした。第二、太宰治の「十五年間」(1946)、「やんぬる哉」(1946)を取り上げ、太宰治の見た疎開というものがいかなる問題を提出しているのかを明らかにした。そこで描かれている疎開は、一見都市と農村の葛藤の局面を強調しているようである。語り手にとってはいずれへの批判も自己批判になりかねないもので、それは「津軽人」でありながら「疎開人」でもある作者の、不安定な立ち位置に起因するということを明らかにし、疎開体験の「語りにくさ」の質を具体的に立証した。人員疎開を国家政策として実施したのが学童集団疎開であるが、そもそも疎開とはいかなるものであったかという問いに答えられなければ、学童集団疎開の意義や影響の分析にはいたりかねると判断した。よって、疎開という言葉の語源や、疎開政策の考案・実施過程を調査した。調査結果、疎開政策樹立過程において重要視されたのは、総力戦体制における戦時経済を維持するために工場を地方へ移転する建物疎開で、このような工場の移転に伴う労働力の移住としてあわせて検討されたのが人員疎開である点が明らかとなった。直接戦闘行為に携わったわけではない以上、学童集団疎開を戦争体験として論じて良いかどうかという疑問に対して、歴史学における民衆史的なアプローチと連動する形で、銃後の子供の戦争体験としての学童集団疎開を論じる正当性が論理的に立証されたと言える。なお、以上のことと関連してであるが、子供の戦争体験としての学童集団疎開を考察対象としていた当初の計画から、戦時期の急激で大規模の人口移動としての人員疎開、という大きなフレイムが設定された。その中で、国家政策として立案・推進された学童集団疎開を中心に研究を行う、という小さなフレイムが自然に設定された。このような論理的フレイムの整備により、本研究における整合性・論理性が一目瞭然となった。なお、次の研究課題への論理的な移行が可能となった。今後、以上のような新たな発見を積極的に反映し、より独創的な研究を行うつもりである。

「銃後の戦争体験としての学童疎開を、文化史的研究を通じて立証する」と関連し、「人員疎開」に関する研究を遂行するためのフレイムを提示した。多様な分野に錯綜している疎開研究の結節点を整理し、「人員疎開」研究における学際的研究の必要性を立証した。また、戦後における疎開体験の語りの全体像を批判的に再検討し、文学における疎開の語りの批評性を提起した。銃後の戦争体験、都市と農村の美しい出会い、という大きな二つの流れで類型化し、両者のいずれにも組しない語りを提示した坂上弘の文学を第三の語りと位置付けた。「戦争と少国民の関係を分析する」と関連し、少国民が戦争状況に巻き込まれていく様相を、戦時期イデオロギーへの編入過程として立証した。少国民が「七生報国」を達成するためには学童集団疎開に参加しなければならないという論理が、死を否定しない戦争遂行イデオロギーと連動することを明らかにした。また、戦争と少国民の関係を、戦争と子供の戦争体験というフレイムへの拡大を目指して、子供における戦争体験としての空襲体験・疎開体験の影響を文学から読み解くアプローチを提示した。「内向の世代」における時空間意識の変容と身体感覚への沈潜という特徴を取り上げることで、文学における戦争体験の読解の新たな視座を提示した。「疎開文学」概念の具体化を目指し、文学研究に着手する」と関連し、高井有一を取り上げた。疎開体験が小説化される営みは、「不確かな私」をめぐる内省が戦争体験の思想化と対極をなす形で結晶していることを明らかにした。また、空襲体験・疎開体験の思想的批評性を、身体論に基づく新たな脈略から提示した。坂口安吾、「内向の世代」、高良留美子をつなぎ合わせるポイントに身体を置き、身体的な意味合いを有する着床と精神的意味合いを有する着想を、「conceiving/conception」をめぐる運動として捉え直した。第一、<現在までの進捗状況>と関連させる形で、戦争体験としての疎開、という点を一層積極的に強調する。現代の戦争社会学研究において総力戦に関する研究はその比重を増しつつあるが、そこで強調されているのは、現代のテロに備えるもために恒常的な戦闘防備を強要する「リスク社会」の根源が、第二次世界大戦の総力戦体制から見出される、ということである。つまり、総力戦体制に関する研究は、戦争に関する様々な研究課題の中で、現代の問題と最も密接につながっているものなのである。たとえば、世界各地の難民の問題は、罹災した家族の疎開との比較が可能である。以上のように、文化史的研究を達成するための学際的研究にふさわしく、戦争社会学における総力戦研究を貪欲的に吸収し、本研究において積極的に活用する。第二、1960年代1970年代文学研究へ貢献できるものとして研究を進める。戦後文学を論じる上で、「第三の新人」に続く「内向の世代」に関してよく言及はされているものの、実のところ未だ本格的な研究がなされているとは言い難い。しかし、本研究課題において分析対象としている黒井千次、高井有一は、「内向の世代」を代表する作家である。これらの作家の文学作品を、学童疎開を入り口に分析していくとこで、彼らにおける疑われる自我という問題をどう考えるか、という問いをめぐって難渋している「内向の世代」研究に貢献できると考える。
電動車のための自然エネルギ利用トリクル充電システムの試作

本研究は、CO2削減のために電動車普及を図る準備として行っている。本研究での検討結果、ならびに研究成果を、H22年度研究計画の各項目ごとに以下に記す。(1)実試用システムの改修:昨年度設置した充電スタンドシステムは、当研究機関においてすら設置の賛否が紛糾し、設置した場所から撤去しなければならなくなった。したがって、研究計画を大幅に変更して、再設置場所の獲得のための検討と、実試用システムの合理化ならびに整備を研究として行なった。(2)需要調査、設置許可の可能性調査:この項目は、昨年に引き続き掲げた計画である。充電スタンドの趣旨には賛同してはもらえるが、太陽光パネル盗難の心配と、また実試用システムの外観の設置環境に対する違和感から、設置許可は得られなかった。今後、設置可能性を高めるためには、充電スタンドの高価な部品の存在が見えないこと、太陽光パネルが容易に取り外せそうにないような外観、また充電スタンド全体が環境に馴染むようなデザインである必要がある。(3)実試用システムの評価:この項目も昨年に引き続き掲げた計画である。充電スタンドの再設置が年度末になったため、年間データ収集は行なえなかった。しかし、短期間であるが、悪天候による発電量低下にあっても、充電回路への出力電圧変動が許容できる範囲にとどまることを実地試験によって確認できた。(4)研究とりまとめ、報告:研究成果を日本機械学会東北支部講演会、電気関係学会講演会ならびに計測自動制御学会講演会で発表した。なお、充電スタンドは、東日本大地震で停電が続くあいだ、地域の軽電源として、携帯電話の充電やポータブル家電の電源に24時間有効活用され、本充電スタンドのような設備が各地に設置されているべきであることを確認した。本研究は、CO2削減のために、電動車の普及を図る準備として行っている。本研究での検討結果、ならびに研究成果を、H20年度研究計画の各項目毎に以下に記す。(1)太陽光パネルの検討:普及のためにコストを抑える必要があり、発電効率の優れたソーラーパネルではなく、普及型のパネルを採用することにした。(2)風力発電の検討:自然エネルギとして、太陽光と風力の相補的な効果を期待したが、充電容量の増設で補えること、風力発電における機械部分のメンテナンスの問題から、太陽光のみを利用することにした。(3)充電制御回路の開発:すでに、電動車の回生エネルギ回収のための回路で実現している充電回路を太陽光発電システムへ応用することを考えているので、後述の非接触給電回路の開発を優先して、充電制御回路設計のために太陽光パネルの電圧電流特性を確認するだけにとどめた。(4)需要調査:本研究の着眼点の妥当性を確認するために、電動自転車に関するアンケート調査を行った。その結果、「価格の低減」、「車両重量の低減」、「充電管理のわずらわしさからの解放」を期待していることが明らかになった。これらのことから、電動車の電池の量を減らし、価格と重量を低減する。そして、電池に優しい微弱電流による充電(トリクル充電)でいつでもどこでも充電できるようにする方法が考えられ、本研究での提案が妥当であることが確認できた。(5)実試用システムの製作:設計後、部品の購入、材料の切り出しなどを終了して、組み立てるだけの段階に至った。(6)実試用システムの評価:早急にシステムを完成させ、平成21年度の研究で評価を行うことにした。(7)給電方式の検討:電磁誘導を用いた非接触給電方式を採用し、回路を開発した。充電専用ICを利用して充電効率80%以上の回路を開発できた。また実際に電動自転車へ回路を搭載して、システムとして問題がないことを確認した。(8)研究とりまとめ:研究成果を日本機械学会東北支部講演会で発表した。本研究での検討結果、ならびに研究成果を、H21年度研究計画の各項目毎に以下に記す。(1)実試用システムの製作:実試用システムを製作して、当研究機関内の日陰ができにくい場所に設置した。本システムへは、稼働状態をモニタリングするデータロガーを組み込んだ。(2)需要調査、設置許可の可能性調査:充電スタンドの仕様が確定してから、駐車場、駐輪場の所有・管理者へ充電システム設置許可が出せるかどうか調査を行う計画であったが、市販の太陽光パネルが品薄状態ゆえ、盗難の心配から外部に設置することは断念した。(3)実試用システムの評価:非接触送電コイルの再設計を行って、12mmのギャップがあっても送電効率70%以上を達成する送電部の再製作を行った。そのため、年間を通してのデータ収集は次年度の課題とした。(4)非接触給電装置の大出力化:本研究の充電システムは、電動車のバッテリのメモリ効果を回避するために、基本的にはトリクル充電レベルにとどめる方針であるが、電気自動車の充電システムへ発展させるためには、システムの大出力化が必要となる。しかし、再設計しても送電効率70%程度にとどまるので、大出力化した場合、30%の送電損失は、最悪、発火するおそれもある。送電効率改善と平行して行う必要があり、次年度以降の課題とした。(5)一般ユーザーによる実試用充電システムの評価:当研究機関内に設置するよう方針変更したので、一般ユーザーからの評価は聴取しなかった。(6)電気自動車用充電システムの製作・設置:送電効率の問題で、電動バイク用充電システムにとどめた。(7)電気自動車用実試用充電システムの評価:送電効率の問題で電動バイクの充電スタンドにとどめたので評価しなかった。

(8)研究とりまとめ、報告:研究成果を電気関係学会講演会ならびに日本機械学会東北支部講演会で発表した。本研究は、CO2削減のために電動車普及を図る準備として行っている。本研究での検討結果、ならびに研究成果を、H22年度研究計画の各項目ごとに以下に記す。(1)実試用システムの改修:昨年度設置した充電スタンドシステムは、当研究機関においてすら設置の賛否が紛糾し、設置した場所から撤去しなければならなくなった。したがって、研究計画を大幅に変更して、再設置場所の獲得のための検討と、実試用システムの合理化ならびに整備を研究として行なった。(2)需要調査、設置許可の可能性調査:この項目は、昨年に引き続き掲げた計画である。充電スタンドの趣旨には賛同してはもらえるが、太陽光パネル盗難の心配と、また実試用システムの外観の設置環境に対する違和感から、設置許可は得られなかった。今後、設置可能性を高めるためには、充電スタンドの高価な部品の存在が見えないこと、太陽光パネルが容易に取り外せそうにないような外観、また充電スタンド全体が環境に馴染むようなデザインである必要がある。(3)実試用システムの評価:この項目も昨年に引き続き掲げた計画である。充電スタンドの再設置が年度末になったため、年間データ収集は行なえなかった。しかし、短期間であるが、悪天候による発電量低下にあっても、充電回路への出力電圧変動が許容できる範囲にとどまることを実地試験によって確認できた。(4)研究とりまとめ、報告:研究成果を日本機械学会東北支部講演会、電気関係学会講演会ならびに計測自動制御学会講演会で発表した。なお、充電スタンドは、東日本大地震で停電が続くあいだ、地域の軽電源として、携帯電話の充電やポータブル家電の電源に24時間有効活用され、本充電スタンドのような設備が各地に設置されているべきであることを確認した。
超耐熱合金高速切削用低反応性ウィスカ強化アルミナセラミック工具の開発

Ni基の超耐熱合金を高速切削するためのセラミック工具としてTiCウィスカ強化アルミナセラミック工具を試作した。その結果現時点で以下のことが明らかとなった。1.現状で入手可能なTiCウィスカの平均直径は約1μmである。2.上記TiCウィスカをアルミナセラミックに添加し、2023K、50MPaでホットプレスにより焼結したところ3040vol%で最大の破壊靱性値を示した。3.上記焼結体の常温におけるビッカース硬さは19002000、3点曲げ強度は800970MPa、破壊靱性値は5.15.3MPa・m^<1/2>であり、いずれも市販のアルミナセラミック工具に比べ優れていることが判明した。4.上記焼結体を工具に成形し各種切削実験を行い性能を評価した結果以下のことが明らかとなった。(1)新たに開発したTiCウィスカ強化工具の耐欠損性(S45Cの正面フライスで評価)は、市販のTiC添加アルミナセラミック工具に比べ優れる。(2)新たに開発したTiCウィスカ強化工具の耐摩耗性(鋳鉄の旋削で評価)は、市販のTiC添加アルミナセラミック工具に比べ劣る。(3)超耐熱合金インコネル718の切削では、新たに開発したTiCウィスカ強化工具は市販のTiC添加アルミナセラミック工具とほぼ同等の切削性能であり、SiCウィスカ強化セラミック工具程の性能は得られなかった。上記の結果から、新たに開発したTiCウィスカ強化工具は、現状では市販のTiC添加アルミナセラミック工具と同等あるいはそれより優れた性能を示すと言える。SiCウィスカ強化セラミック工具は鋼の切削は事実上出来ないことから、開発した工具は、現状でも、SiCウィスカ強化セラミック工具よりも格段に応用範囲の広い工具である。なお、超耐熱合金の切削でSiCウィスカ強化工具よりも耐損傷性が劣ったが、この原因については、開発した工具の組成を変更することで改善できる可能性があり、ほぼ当初の研究目的を達成できる見通しが付いている。本年度は現在製造あるいは試作されている各種ウィスカの内、Ni基の超耐熱合金に対して高温でも安定なウィスカを選別し工具に焼結、その機械的特性を調べることを目的としている.現在製造されているウィスカとしては、炭化ケイ素、窒化ケイ素、チタン酸カリウム、ホウ酸アルミニウムなど10種類以上にのぼるが、セラミック工具の強化用としての用途を考えた場合ウィスカの硬さは少なくとも母材であるセラミックス(本研究ではアルミナ)と同程度の硬さを有する必要がある。またNi基合金の高速切削を対象とした場合、切削温度が非常に高くなる(切削実験の結果によれば1200°C以上)ことから、高温においてNi基合金に対してウィスカが反応しないなど、化学的安定性が要求される。現在入手可能なウィスカを種々検討調査したところ、硬さでは炭化ケイ素、窒化ケイ素、サファイヤおよび炭化チタン(TiC)が候補として挙げられたが、炭化ケイ素、窒化ケイ素は高温下でNi基合金に対する安定性に劣り、またサファイヤは現在ウィスカ直径が100ミクロン近く有るため切削工具の強化用としては問題が有ることが判明した。そこで、本研究では最近開発されたTiCウィスカを使用することとし、予備実験を行なった結果、ウィスカ無添加では4.5MPam^<1/2>程度であった破壊靱性値が母材に対し40vol.%のTiCウィスカ添加により約7程度まで増加することが判明した。

この値は市販のSiCウィスカ強化アルミナセラミック工具と同等である。また3点曲げにおける抗折力はTiCウィスカ強化工具はSiCウィスカ強化アルミナセラミック工具よりも25%程度高くなることが分かった。現在TiCウィスカ強化工具を用いて切削実験を行なっており、初期に得られた結果については、次ページでの研究発表及び精密工学会誌に研究論文として投稿中である。Ni基の超耐熱合金を高速切削するためのセラミック工具としてTiCウィスカ強化アルミナセラミック工具を試作した。その結果現時点で以下のことが明らかとなった。1.現状で入手可能なTiCウィスカの平均直径は約1μmである。2.上記TiCウィスカをアルミナセラミックに添加し、2023K、50MPaでホットプレスにより焼結したところ3040vol%で最大の破壊靱性値を示した。3.上記焼結体の常温におけるビッカース硬さは19002000、3点曲げ強度は800970MPa、破壊靱性値は5.15.3MPa・m^<1/2>であり、いずれも市販のアルミナセラミック工具に比べ優れていることが判明した。4.上記焼結体を工具に成形し各種切削実験を行い性能を評価した結果以下のことが明らかとなった。(1)新たに開発したTiCウィスカ強化工具の耐欠損性(S45Cの正面フライスで評価)は、市販のTiC添加アルミナセラミック工具に比べ優れる。(2)新たに開発したTiCウィスカ強化工具の耐摩耗性(鋳鉄の施削で評価)は、市販のTiC添加アルミナセラミック工具に比べ劣る。(3)超耐熱合金インコネル718の切削では、新たに開発したTiCウィスカ強化工具は市販のTiC添加アルミナセラミック工具とほぼ同等の切削性能であり、SiCウィスカ強化セラミック工具程の性能は得られなかった。上記の結果から新たに開発したTiCウィスカ強化工具は、現状では市販のTiC添加アルミナセラミック工具と同等あるいはそれより優れた性能を示すと言える。SiCウィスカ強化セラミック工具は鋼の切削は事実上出来ないことから、開発した工具は、現状でも、SiCウィスカ強化セラミック工具よりも格段に応用範囲の広い工具である。なお、超耐熱合金の切削でSiCウィスカ強化工具よりも耐損傷性が劣ったが、この原因については、開発した工具の組成を変更することで改善できる可能性があり、ほぼ当初の研究目的を達成できる見通しが付いている。
マウス味蕾細胞ネットワークの脳情報工学的研究

私は、ルシファーイエローCH(LY)を細胞機能制御薬として、とくに味蕾細胞ネットワーク研究に使用可能とすることを目的としている。味蕾細胞モデルとしてマウス培養海馬神経細胞を用い、各種電位依存性チャネルおよび各種神経伝達物質受容体チャネルに対するLYの作用を調べた。細胞内に注入したLYに対する光照射(400440nm,4850lx)が内向き整流性および遅延整流性K^+チャネル電流を増強すること、しかし、HVA-Ca^<2+>、Cl^-チャネル電流は変化させないこと、を発見した。細胞内に導入したLYを4分間光照射することによって、内向き整流性K^+チャネル電流の大きさは1.6倍増加した。遅延整流性K^+チャネル電流の大きさは1.4倍増加した。イオンチャネル型グルタミン酸受容体サブタイプのうち、NMDA受容体、およびカイニン酸受容体チャネル電流には、作用しなかった。しかし、AMPA受容体電流の不活性化過程を遅延すること、AMPA受容体電流の定常状態成分が2.9倍増加すること、を発見した。イオンチャネル型セロトニン受容体(5HT3型)も速い不活性化過程を持つが、LYは、N1E115細胞の5HT3型受容体のチャネル電流を変化させなかった。また、LYがこれらイオンチャネルに及ぼした作用は、還元剤ヂチオスレイトールで阻害された。これらの結果は、電位依存性チャネルおよび神経伝達物質受容体チャネルのLY感受性が異なることを示し、一部の電位依存性チャネルや神経伝達物質受容体の細胞内部分に、LYラジカルの作用するアミノ酸配列が存在することを示唆する。LY作用を受けるイオンチャネルを明らかにすることで、LYが光という制御可能な因子で細胞の機能に影響を与えることから、この性質を細胞ネットワークの研究に利用できると考えた。研究成果の一部は、国際雑誌(Brain Research)に投稿中である。ルシファーイエローCH(LY)を細胞機能制御薬として使用可能とするため、本計画では、マウス培養海馬神経細胞、マウス味蕾細胞を用い電位依存性K^+チャネル、電位依存性Ca^<2+>チャネルおよび各種神経伝達物質受容体チャネルに対するLYの作用を調べた。また、活動電位に対する作用も調べた。光照射下におけるLYの電位依存性Na^+チャネルに対する作用は、すでに明らかにし、Journal of Physiology 2003,550.1,159-167.に公表した。活動電位は、培養神経細胞内に導入したLYを5分間光照射することによって持続時間が3.9倍増加した。活動電位および2種の電位依存性K^+チャネル電流に対する作用は、1mMジチオスレイトールに細胞を前もって10分間浸漬することで防止できた。一方、LYは電位依存性Ca^<2+>チャネル、神経伝達物質受容体チャネルであるNMDA受容体およびGABA受容体応答を修飾しなかった。以上の結果は、LY作用に対象選択性のあることを示した。また、不活性化の程度が弱い2種の電位依存性K^+チャネルに作用したことは、不活性化過程決定部位がLY作用の標的ではないことを示した。ルシファーイエローCH(LY)を細胞機能制御薬として使用可能とするため、本計画では、味蕾細胞のモデルとして培養神経細胞を用い、培養神経細胞に発現している各種電位依存性チャネル(遅延整流性および内向き整流性K^+チャネル、Cl-チャネル、Ca^<2+>チャネル)および各種神経伝達物質受容体チャネルに対するLYの作用を調べた。私達は、マウス培養海馬神経細胞内に注入したLYに対する光照射(4850 lx)が電位依存性内向き整流性および遅延整流性K^+チャネル電流を増強すること、しかし、HVA-Ca^<2+>、Cl^-チャネル電流は変化させないこと、を発見した。さらに、私達は、神経伝達物質受容体チャネルにおいて、AMPA受容体電流の不活性化過程を遅延すること、しかし、NMDA、カイニン酸受容体電流は変化させないこと、を発見した。AMPA受容体電流の定常状態成分が2.9倍増加した。一方、LYは、N1E115細胞のセロトニン受容体(III型)電流を変化させなかった。2種の電位依存性K^+チャネル電流およびAMPA受容体電流に対する班の作用は、1mMジチオスレイトールに細胞を前もって10分間浸漬することで防止できた。LY作用を受けるイオンチャネルを明らかにすることで、DYが光という制御可能な因子で細胞の機能に影響を与えることから、この性質を細胞ネットワークの研究に利用できると考えた。

味蕾細胞モデルとしてマウス培養海馬神経細胞を用い、各種電位依存性チャネルおよび各種神経伝達物質受容体チャネルに対するLYの作用を調べた。細胞内に注入したLYに対する光照射(400440nm,4850lx)が内向き整流性および遅延整流性K^+チャネル電流を増強すること、しかし、HVA-Ca^<2+>、Cl^-チャネル電流は変化させないこと、を発見した。細胞内に導入したLYを4分間光照射することによって、内向き整流性K^+チャネル電流の大きさは1.6倍増加した。遅延整流性K^+チャネル電流の大きさは1.4倍増加した。イオンチャネル型グルタミン酸受容体サブタイプのうち、NMDA受容体、およびカイニン酸受容体チャネル電流には、作用しなかった。しかし、AMPA受容体電流の不活性化過程を遅延すること、AMPA受容体電流の定常状態成分が2.9倍増加すること、を発見した。イオンチャネル型セロトニン受容体(5HT3型)も速い不活性化過程を持つが、LYは、N1E115細胞の5HT3型受容体のチャネル電流を変化させなかった。また、LYがこれらイオンチャネルに及ぼした作用は、還元剤ヂチオスレイトールで阻害された。これらの結果は、電位依存性チャネルおよび神経伝達物質受容体チャネルのLY感受性が異なることを示し、一部の電位依存性チャネルや神経伝達物質受容体の細胞内部分に、LYラジカルの作用するアミノ酸配列が存在することを示唆する。LY作用を受けるイオンチャネルを明らかにすることで、LYが光という制御可能な因子で細胞の機能に影響を与えることから、この性質を細胞ネットワークの研究に利用できると考えた。研究成果の一部は、国際雑誌(Brain Research)に投稿中である。
心筋/血管リモデリングにおける炎症の影響とその制御

心筋/血管リモデリングにおける炎症の影響を解明し、遺伝子治療などによる治療効果を確認するために、種々の動物モデルを用いて実験した。まず、動物実験モデルを用いて病態解析と予防効果を検討した。心筋リモデリングに関しては、ラット心筋虚血/再潅流傷害モデルを作成し、I-kB阻害剤を投与したところ、有意に心筋傷害範囲を縮小することができた(Onai Y.Cardiovasc Res.63:51-59,2004)。また、HGFをマウス心臓移植モデルに投与すると、心筋傷害が抑制されて一部に免疫寛容が導入された(Yamaura K.Circulation,2004)。さらに、ラット心筋炎モデルにスタチンを投与すると心筋への細胞浸潤が抑制されて心機能が維持された(Wakizono R.Cardiovasc Res,2004)。これらのデータを基礎に臨床応用のためミニブタ冠動脈傷害モデルを作成して、その部分に炎症を抑制するNF-kBデコイを導入し、その導入効率と安全性を検討した。その結果、臨床での冠動脈形成後再狭窄をNF-kBデコイで予防することが可能であると判断し、臨床でその効果の検討を開始した(Suzuki J.Circ J,2004)。
病理イメージングを用いたタウオパチーにおけるタウ-グリオーシス相互作用の解明

申請者の産前後・育児休暇に伴い、今年度は具体的な研究実績をあげることはできなかった。第60回日本老年医学会学術集会へ参加し、現在の国内外における認知症臨床研究の進捗状況、今後の研究プランについて情報をアップデートした。2018年度より臨床研究法が施行されたことにより、特定臨床研究に該当する本研究では認定臨床研究審査委員会による倫理審査が必要となった。また2019-2020年度には本研究で核となるPET検査を実施する東北大学サイクロトロン・RIセンターが改修工事のため利用不可能の予定となった。以上を踏まえ、今後の計画を変更する。2018-2020年度の3年間の予定を2021年度までの4年間に延長する申請を実施した。2019年度に認定臨床研究審査委員会による審査を受け、2020-2021年度にPETスキャンを実施する。ただし新規PETトレーサー18F-Cpd.AのFirst-in-human studyを実施した後に縦断研究を行うためには更に時間を要すると予想され、サイクロトロン・RIセンター休止期間中にFirst-in-human studyを国外(オーストラリア)の共同研究施設で実施できるように共同研究者と連携する。また現在共同研究者により18F-THK5351を更にMAO-B特異的に最適化したトレーサーが新規に開発されており、18F-THK5351に替わるトレーサーとして利用可能か検討を重ねている。申請者の産休・育休に伴い約8ヶ月研究が中断された。休暇による初年度の研究中断に伴い、研究計画をその分後ろ倒しとする。産前産後の休暇又は育児休業の取得に伴う科学研究費助成事業補助事業期間延長承認申請を提出し、研究期間を1年延長させていただく。申請者の産休・育休に伴い研究中断が生じたため、次年度使用額が生じた。補助事業期間延長承認申請書を提出し、1年間研究期間を延長することで、研究のタイムスケジュールを後ろ倒しとし、助成金を使用する。
雲仙普賢岳災害地域住民の社会的再適応過程の社会学・心理学的研究

島原普賢岳噴火被災住民の共同体再適応過程の研究本年度は3ヶ月にわたる総合研究(A)の総括的吟味を行い、主題毎に研究報告の作成を行った。以下報告書の主題を内容について要約的に述べる。I「災害都市の研究-島原市と普賢岳-」この報告は鈴木広を中心とする社会学研究グループによる社会調査と面接調査データをまとめたものである。被災者団体と住民運動、「島原生き残りと復興対策協議会」の結成とその活動、災害と町内会、災害の長期化と町内会の変容、島原ボランティア協議会の活動、島原災害と阪神大震災に対する島原のコミュニティ活動など。II「島原普賢岳噴火被災住民の共同体再適応過程の研究-民族学的視座-」米村竜治を中心とした民族学的考察であり、原郷回帰と水とのかかわりを考察したものである。III「雲仙普賢岳が家族集団及び学級集団に及ぼす影響について」、IV「雲仙普賢岳災害が高校生の生活態度・行動及び家庭や地域の防災・非難対策に及ぼす影響」、「中学生の火山・地震に関する知識・理解に及ぼす影響」は、教育心理学の視座から篠原弘章、佐藤静一等が中心となって調査を行い、実証的に吟味した報告である。また、「長期継続的危機管理に関する研究」-普賢岳災害下行政の意思決定のプロセスを中心として一に関しては、三隅二不二等が自衛隊等の記録、その他の参照して行った。本総合研究の一応の終了に伴い、長期的にわたり地元の諸団体、教育機関、自衛隊等のご協力を得たことを記し、ここに深甚なる感謝の微意を表する次第である。本研究(1)は島原災害と住民対応に関する社会学班の研究(九州大学:鈴木廣を中心としたもの)である。住民の地域組織である町内会、全市の各種団体を網羅した島原生き残りと復興対策協議会およびボランティア協議会の3団体を取り上げ、詳細に調査した。平成6年度の全市民を対象とした調査のため、本年度は個別調査を実施した。本研究(2)として、島原市内における災害下位文化の調査研究を実施した。(早稲田大学:三隅譲二を中心とするもの)焼津のネットワークに関する実験調査や「伊豆東方沖群発地震および海底噴火」直後に実施した調査を継承し、災害に関連する地名や伝説が、島原地区にも災害文化(disaster culture)として見いだされるか否かは追跡し成果を得た。本研究(3)は危機管理における意思決定過程の研究である。土石流の発生と情報伝達と非難等の行政における意思決定関係、とくに事実確認とその予測にかかわる観測班の長期にわたる継続を可能にした自衛隊、警察、九大研究施設、その他の観測所とのネットワーク形成がいかに行われたかに関して、主要なメンバーとの直接の面接調査等を行った。研究(4)として雲仙普賢岳災害が、家族集団および学級集団に及ぼす影響に関する調査を行い(熊本大学:篠原弘章、佐藤静一を中心として)、実証的に5つの小学校5、6年生700名を対象に実態を分析している。その調査によって、仮設1から仮設6にわたる児童と自然災害と教育に関する結果が見いだされている。本年度の研究の第1として、島原市の全体の社会調査を行った。災害都市島原の特徴は、その普賢岳災害が発生後3年をへてなお、完全に終息していないという長期性と、その間に被災地域が次第に拡大していった全体性にあり、従ってこの場合、自然災害に対する社会的対応を認識するには、島原コミュニティの長期的な社会変化としての把握が要求される。われわれはその視点から、(1)各種機関への事前聴取と資料収集、(2)100人以上にわたるインフォーマントへのインタヴューによる事情聴取・生活史記録、(3)1982年市民意識調査との比較のための意識調査、の3方法を中心に、課題にアプローチした。要約的に摘認すれば次のとおりである。