hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強誘電性を利用した繰り返し書き込み可能な高分子薄膜メモリー形成の研究

柔らかい生体適合性の良いメモリーの開発がこの研究の終局の目的である。その目的のために,高分子強誘電体を使った有機薄膜メモリー形成の基礎研究を行った。1.強誘電性高分子VDF/TrFE共重合体の薄膜の作成を,集積回路内で使用可能な510ボルト程度の電圧でコントロールできるサブミクロンの膜厚を目指して,スピンコート法により試みた。ミクロンの壁を破るため溶媒,溶液濃度,スピンコーターの回転速度の調整をした結果,220ナノメータの強誘電性薄膜を得ることに成功した。この薄膜は約10ボルトの電圧で分極の反転を起こすことができる。従って集積回路中でのメモリーとして使用可能である。しかし実用に供するには,現在の薄膜では結晶の完全性が不足しており,分極の2値性がミクロン以上の厚さの膜に比べてもう一つはっきりせず,より高品質の薄膜を必要とする。2.メモリー動作の3要素(書き込み,読み取り,初期化)のひとつである読み取り動作に関して,光回路に直接応用できるよう光透過率の違いを使えないか検討した。結局P(VDF/TrFE)フィルム単体ではその実現は難しく,VDF/TrFE共重合体をマトリックスとし,ネマチック液晶5CBを混合した高分子分散型液晶PDLCフィルムメモリーを作成し,その動作を検討した。PDLCをポーリングすることで,PDLCの高分子部分を配向分極させることが出来た。その分極の内部電場が5CBの配向に影響し,PDLCの光透過率を変化させた。これはこのPDLCが,ポーリングによる分極変化を書き込みと初期化に,光透過率変化を読み取りに使うメモリーとして使えることを示している。以上、この研究の所期の目的の強誘電性を利用したやわらかい薄膜メモリーが実現可能であることが結論できる。現在の到達点は約2ミクロンである。現在それ以下の厚さでは,電圧印加不能な微小な穴が生じる困難にぶつかっている。2.メモリー動作の3要素(書き込み,読み取り,初期化)のひとつである読み取り動作を研究した。各種の読み取り方があるが,光回路に直接応用できるよう光透過率の違いを読み取りに使えないかを検討した。2-A.VDF/TrFE共重合体の光透過率は未ポーリングの状態とポーリングした状態でははっきりと異なる事がわかった。この性質を利用すると,読み取り操作としては光透過率の違いを利用し,書込み操作としてポーリング操作を,初期化操作として,昇温によって常誘電状態にする過程を利用してメモリーを実現できる。2-B.VDF/TrFE共重合体とネマチック液晶5CBを混合して高分子分散型液晶PDLCフィルムを作成した。PDLCをポーリングすることで高分子の強誘電的残留分極による内部電場を作り出し,5CBの配向変化を通じた光透過率への影響を見た。明らかにPDLCの光透過率はPDLCの残留分極の方向変化によって変化した。これはこのPDLCが分極変化を書き込みと初期化に,光透過率変化を読み取りに使うメモリーとして使えることを示唆している。1.強誘電性高分子VDF/TrFE共

重合体の薄膜の作成を,集積回路内で使用可能な510ボルト程度の電圧でコントロールできるサブミクロンの膜厚を目指して,スピンコート法により試みた。ミクロンの壁を破るため溶媒,溶液濃度,スピンコーターの回転速度の調整をした結果,220ナノメータの強誘電性薄膜を得ることに成功した。この薄膜は約10ボルトの電圧で分極の反転を起こすことができる。従って集積回路中でのメモリーとして使用可能である。しかし実用に供するには,現在の薄膜では結晶の完全性が不足しており,分極の2値性がミクロン以上の厚さの膜に比べてもう一つはっきりせず,より高品質の薄膜を必要とする。2.メモリー動作の3要素(書き込み,読み取り,初期化)のひとつである読み取り動作に関して,光回路に直接応用できるよう光透過率の違いを使えないか検討した。結局P(VDF/TrFE)フィルム単体ではその実現は難しく,VDF/TrFE共重合体をマトリックスとし,ネマチック液晶5CBを混合した高分子分散型液晶PDLCフィルムメモリーを作成し,その動作を検討した。PDLCをポーリングすることで,PDLCの高分子部分を配向分極させることが出来た。その分極の内部電場が5CBの配向に影響し,PDLCの光透過率を変化させた。これはこのPDLCが,ポーリングによる分極変化を書き込みと初期化に,光透過率変化を読み取りに使うメモリーとして使えることを示している。以上、この研究の所期の目的の強誘電性を利用したやわらかい薄膜メモリーが実現可能であることが結論できる。
国際結婚における「移動の価値」の研究-日中韓農村部の福祉的支援の視点から-

(1)日韓農村部において実施した「国際結婚の生活実態と意識に関する調査」の結果を分析し、ケイパビリティ・アプローチを用いた移動の価値の検証、ならびに多文化にまたがる子どもたちの支援に関する福祉ニーズ摘出の観点から日韓比較を試みた。国際結婚者の生活実態、意識は韓国においては分化し、日本においては一元化する傾向を見出した。在日フィリピン人配偶者への若干の補足調査も実施。(2)中国吉林省延吉市を対象に実施した「受入ならびに送出地域の実態と意向」に関する調査結果の分析。1980年代から増加傾向にあった中国の移民送り出しが、ここ2、3年沈静化を見せている。延吉市でも同様の傾向が見られるが、それでも韓国、日本を行き先とする国際結婚は日常茶飯事化している。親族の聞き取りからは批判や反感は出てこなかったが、国内外出稼ぎ問題とあわせて、寄宿学校に残された子どもや離婚等に対する市当局者の危惧も浮き彫りになった。(3)外国籍者の利用比率の高い首都圏公立保育所保育者ならびに農村部の国際結婚による日本人配偶者へのインタビュー調査の結果を受けた、外国につながる子どもたちの支援プログラム発展要因の分析を実施した。外国につながる子どもたちには友達や保護者とのコミュニケーションに止まらない高度な日本語、学習言語において課題がある点、ピアサポートタイプの支援が有効である点などを明らかとした。以上の3点について、各研究分担者による報告書の担当部分記述に入っている。本研究は、国際結婚に焦点を当て、日本・韓国・中国を対象に移動の流れと定着過程の実態ならびに課題、福祉ニーズを検証しようとするものである。本年度は以下の訪問調査等を行った。(1)岩手県一関市現地聞き取り調査:2008年5月、一関市で大東支所地域振興課担当者、大東地域居住の調査コア対象者を訪問調査。さらに7月、大東地区結婚移民者(4名)生活実態ならびに福祉ニーズに関するインタビュー調査を実施し、調査協力者である在日フィリピン女性支援NGOカパティランのスタッフとともに聞き取り内容の分析を行った。(2)韓国全羅南道羅州市現地聞き取り調査:2009年3月、羅州市役所社会福祉課、羅州市結婚移民者支援センターならびに結婚移民者シェルターで、結婚移民者の生活実態と支援状況訪問調査実施。結婚移民者(6名)をインタビュー調査し、あわせて地元東新大学社会福祉学部教授と研究交流を行った。(3)外国人の子どもを受け入れている韓国の市立幼稚園(仁川広域市)、区立保育園(ソウル特別市)で保護者を対象に聞き取り調査実施。母親の言語環境問題などの課題を摘出した。(4)同じく外国人の子どもを受け入れている日本の首都圏公立保育所を対象に、聞き取り調査実施。子どもの言語環境、宗教上食べられない物への対応、保護者とのコミュニケーション、書類等翻訳の4点のニーズとその支援状況を把握した。(5)移民の送出し地域である中国については、吉林省延吉市政治協商委員会、中国貧困開発援助協会スタッフと国際結婚家族の状況調査事前準備作業を実施。以上の成果を踏まえ、次年度には数量調査(日韓)と送出し地域中国訪問調査を実施して、結婚移民者の生活実態と福祉ニーズを流動の中に位置付けつつ分析を深める。研究計画2年度目に当たる本年度は、国際結婚に焦点を当てて、日本・韓国・中国を対象に移動の流れと定着過程の実態ならびに課題、福祉ニーズを検証するため、以下の質的・量的調査を行った。(1)送出地域の実態を把握する目的で、中国吉林省延辺州で調査を実施(平成21年8月58日)。延辺州龍井市共産党委員会、民族事務委員会、民政局、教育局の各担当者から当該地域国際結婚状況について聞き取り(集団インタビュー)、延辺州延吉市所在寄宿施設「学生の家」では国際結婚家族の留守児童の社会援助について聞き取った(集団インタビュー)。さらに国際結婚者家族を対象に個別事例インタビューを実施(8名)。また同じく家族を対象に調査票調査を委託実施(11月20日現在45部回収)。現在結果分析中であるが、送出地域と家族が抱える意識と課題が浮かび上がっている。(2)受入地域として韓国全羅南道羅州市を対象に、20年度現地聞き取り調査を踏まえた移動の価値と福祉ニーズに関するアンケート調査を実施(100余部回収)。同じく受入地域として岩手県内で行った同種調査との比較を含め分析を実施中であり、福祉ニーズの日韓での差異が明らかとなっている。(3)多文化にまたがる子どもたちの支援プログラム発展要因を探る目的で、首都圏公立保育所(外国につながる子どもが約85%、10ヶ国近くにおよぶ)の聞き取り調査を実施。子どもの言語環境、食事の問題、保護者の言語問題、育児に関する相談など幅広いニーズが明らかとなった。また日本定住を前提とする家族と帰国を前提とする家族間での、日本での子どもの教育に対する関心の違い、母親が日本語を話せない場合の親の通訳としてのこどもの役割などの課題を摘出した。最終年度は、以上の実証的成果を踏まえて、移動の価値の定立と子どもたちの成長を通じた安定した地域づくりを展望する。

(2)中国吉林省延吉市を対象に実施した「受入ならびに送出地域の実態と意向」に関する調査結果の分析。1980年代から増加傾向にあった中国の移民送り出しが、ここ2、3年沈静化を見せている。延吉市でも同様の傾向が見られるが、それでも韓国、日本を行き先とする国際結婚は日常茶飯事化している。親族の聞き取りからは批判や反感は出てこなかったが、国内外出稼ぎ問題とあわせて、寄宿学校に残された子どもや離婚等に対する市当局者の危惧も浮き彫りになった。(3)外国籍者の利用比率の高い首都圏公立保育所保育者ならびに農村部の国際結婚による日本人配偶者へのインタビュー調査の結果を受けた、外国につながる子どもたちの支援プログラム発展要因の分析を実施した。外国につながる子どもたちには友達や保護者とのコミュニケーションに止まらない高度な日本語、学習言語において課題がある点、ピアサポートタイプの支援が有効である点などを明らかとした。以上の3点について、各研究分担者による報告書の担当部分記述に入っている。
インプット・アウトプットの処理を通した言語学習の認知神経メカニズム

日本語母語話者及び日本語学習者を対象として,言語の理解(インプット)と産出(アウトプット)の処理過程と,理解と産出を通してどのように学習が進行するのかを探った.経験を通して神経回路網の結びつきが変化するという作業仮説に基づいて,行動実験,視線計測実験,事象関連電位計測実験を実施し,言語の処理及び学習には,言語的な手がかりによる意味推論と,入力される統語情報と意味情報を逐次的に処理することで得られる予測の両者が,密接に関わっていることを明らかにした日本語母語話者及び日本語学習者を対象として,言語の理解(インプット)と産出(アウトプット)の処理過程と,理解と産出を通してどのように学習が進行するのかを探った.経験を通して神経回路網の結びつきが変化するという作業仮説に基づいて,行動実験,視線計測実験,事象関連電位計測実験を実施し,言語の処理及び学習には,言語的な手がかりによる意味推論と,入力される統語情報と意味情報を逐次的に処理することで得られる予測の両者が,密接に関わっていることを明らかにした言語の処理を通した学習のメカニズムを探るために,次の四つの実験研究を実施した.(1)成人日本語母語話者及び中国語を母語とする日本語学習者を対照として,動詞語彙概念がどのように学習されるかを新奇動詞を用いた実験によって検討した.実験結果から,日本語母語話者と学習者はともに格助詞を学習の手がかりとして動詞と語彙概念を対応づけることができるが.他係がない場合の学習者の対応づけには,母語からの転移が観察されることがわかった.(2)中国語を母語とする日本語学習者の文理解過程におけるアスペクト情報処理について,読文時間計測実験を通して検討した.母語話者は文中の副詞や数量詞,動詞の持つアスペクト情報に敏感に反応するが,学習者の反応には母語の影響が見られることがわかった.(3)格助詞による予測が日本語母語話者の関係節処理過程に及ぼす影響について,自己ペースの読文時間を計測する実験を実施して検討した.英語を対象とした専攻研究で指摘されてきた構造的要因よりも,日本語の関係節処理には,格助詞に基づく予測が深く関わるという結果を得た.(4)文理解における語順及び格助詞の処理過程を検討するため,事象関連電位計測実験をを実施した.三項動詞を使用して,ニ格名詞句とヲ格名司句の語彙特性を無生名詞句に統制し,ニ格>ヲ格語順とヲ格>ニ格語順で提示された名詞句を読む際の事象関連電位を計測した.その結果,ニ格>ヲ格語順のヲ格名詞句を読む際に,ヲ格>ニ格語順のニ格名詞句とヲ読む際と比較して,左半球前頭部に有意な陰性成分の増加が観察された.この結果は,ニ格名詞句とヲ格名詞句を無生名詞句として含む三項動詞文においては,ヲ格>ニ格語順が規範的であることを示唆するものであった。日本語学習者及び日本語母語話者を対象として,言語の処理・学習の両者に関わる認知神経メカニズムを探る研究を実施した.また,海外から関連分野の研究者を招聘して研究情報の提供を受け,意見交換を実施した.具体的な活動は次の通りである.(1)中山大学(中国)において,日本語学習者の動詞語彙概念の学習に関する実験研究を実施した.(2)日本語母語話者による文のアスペクト情報処理に関する事象関連電位計測実験を実施した.(3)日本語のアスペクト情報処理に関する研究成果を日本認知科学会学会誌に,日本語関係節処理に関する研究成果を国際学会Tokyo Conference on Psycholinguistics学会誌に掲載した.(4)言語科学会国際大会(東京電機大学)において,前年度に日本国内で実施した日本語学習者によるアスペクト情報処理研究及び動詞語彙概念学習研究の成果を発表した.(5)米国State University of New York atBuffaloからDouglas Roland教授,University of HawaiiからAmy Schafer教授を招聘し,心理言語学セミナー(広島大学)及び国際ワークショップMental Architecture for Processing and Learning of Language(九州大学)を開催して,文の統語構造処理研究に関する情報提供及び意見交換を実施した.(6)米国University of MarylandからColin Phillips教授を招聘し,日本英語学会第27回大会(大阪大学)においてシンポジウムを開催して,研究成果の発表と情報交換を実施した.日本語学習者,日本語母語話者(成人及び幼児)を対象として、言語の処理・学習に共通して関わる認知神経メカニズムを探る研究を実施した.研究成果をまとめて日本,アメリカ,中国,韓国において学会,シンポジウム及び招待講演においで発表した.海外から関連合野の研究者を招聘して研究情報の提供を受け,意見交換を実施した.具体的な活動は次の通りである.(1)日本語母語話者(成人)を対象として,3項動詞文の処理過程を探るための読文時間計測実験を実施した.(2)日本語母語話者(幼児)を対象として,動詞語彙概念の習得過程を探る実験を実施した.(3)前年度までの研究成果を,中国北京大学において開催されたTheoretical East-Asian Linguistics Workshop 6 (TEAL6)における実験言語学研究チュートリアルセッションにおいて発表した.(4)米国南カリフォルニア大学において開催されたWorkshop on Formal Altaic Linguistics 5 (WAFL5)において3項動詞文の処理過程に関する研究内容を中心とした招待講演を実施した.(5)中国北京大学Center forBrain and Cognitive Sciencesから蒋暁鳴研究員を招聘して,言語処理の事象関連電位計測研究に関する情報交換を実施した.(6)韓国慶煕大学校においで開催された2010 International Symposium on Language and Linguisticsにおして,事象認知と言語化に関する研究内容を中心とした招待講演を実施した.

(7)電気振興会館(東京都)において開催された国際ワークショップMental Architecture for Processing and Learning of Languageを企画,運営し,言語の処理と学習研究に関する情報提供及び意見交換を実施した
『巨大分子』ポリオキサメタレートの機能化および材料化

典型的なドーナツ型POMに長鎖アルキルアンモニウムをカウンターカチオ:ンとして導入し、LB法およびスピンコート法により薄膜を作製し、これらの膜について、AFM等により引き続き構造評価を行った。その結果、LB膜では均一な層状構造が得られた。粉末X線から、ラメラ構造における面間隔を求めることができた。一方、スピンコート法により得られた膜においては、球状のナノドメインが観察された。そこで、出発物質の溶液について詳細に検討したところ、溶液内で均一なミセルを形成していることが判明し、その構造が膜構造に反映していることが分かった。製膜法を変えることにより、膜のナノ構造を制御することができた。POMに存在するモリブデンイオンの一部を鉄イオンなどに置き換えることで、POMに磁性・導電性等の機能を付加することを目指した。通常のPOMにおいてはモリブデンスピン間に反強磁性的な相互作用が存在するため、磁気機能の発現はあまり望めない。一部のイオンを置換することで、巨大分子内に磁気モーメントを生じさせ、分子内の金属イオン間に強磁性的あるいはフェリ磁性的な相互作用をもたらす。本年度も引き続き、磁性イオンを共存させ、POMの合成を試みた。その結果、新たな構造をもつ巨大POMを合成することができた。特に、隣接するPOM間に共有結合を持つと思われる結晶が2種類得られ、詳細な構造評価を進めた。また、カウンターカチオンに磁性イオンを含む系について、物性評価を行った。アニオン性のポリオキソメタレート(POM)と、有機アンモニウムおよびクラウンエーテル等を組み合わせ、嵩高いカウンターカチオンを導入することで、孤立状態のPOMを含む結晶を作製した。POMして典型的なKegginを用いた。その結果、数種類の結晶を得ることが出来た。得られた結晶について、X線構造解析(既存)を行い、構造を評価した。予想通り、Kegginは孤立しており、それを反映して、Curie的な磁性を示した。典型的なドーナツ型POMに長鎖アルキルアンモニウムをカウンターカチオンとして導入し、薄膜化を行う。あらかじめ塩を合成し、それを用いて単分子膜を形成させ、LB法により薄膜を得た。また、スピンコート法により薄膜を作製し、これらの膜について、AFM等により構造評価を行った。本年度は、磁性イオンを共存させ、POMの合成を試みた。今のところ、骨格にヘテロな金属を導入することには成功していないが、磁性イオンをカウンターカチオンとするPOM結晶を幾つか得た。現在、構造評価を行っている。
野生遺伝子の導入による生物機能モデル動物の開発

本研究は多型的変異の豊富なマウスの野生集団から遺伝子を導入して生物機能の研究に有効なモデル動物を開発し、その特性を明らかにすることを目的としている。本年度、森脇は中国の野生集団から見出した新しいヘモグロビンβ鎖変異遺伝子をクロ-ン化し塩基配列を分析した。またインドネシア野生亜種系統と近交系A系統との間でRI系統の育成を進めF14に達した。城石は日本産野生マウスHー2領域から遺伝的組換え促進遺伝子を見出し、この組換えホットスポットの塩基配列を決定したが、さらにその下流に性依存組替え活性化遺伝子があることを見出した。木南はマウスミニサテライト中のGGCAGGモチ-フは生殖細胞系の不安定性に関与していることを見出した。谷口は日本産野生マウスのT細胞レセプタ-がこの亜種特有のリガンド分子を認識していることを見出した。小幡はTL、日本産野生由来の高い転写活性を示すTL遺伝子を単離し塩基配列を決定した。高木は日本産野生由来X染色体上に常染色体との相互作用で亜種間雑種の妊性低下をおこす遺伝要因を見出したが、X転座を用いてこの座位の特定を行なった。坂井はモロシヌスマウスから補体制御因子H蛋白のcDNAをクロ-ン化し全塩基配列を明らかにした。鈴木(仁)は染色体ごとに特異なリボソ-ム遺伝子の発現パタ-ンを分析した。鈴木(明)は肝ガングリオシドの糖類の構造がマウス亜種ごとに特異性をもつことを明らかにした。池田はFvー4遺伝子のDNA構造変異を分析し東南アジアおよび中国大陸における地理的分布を明らかにした。宮下は東南アジア産カスタネウス亜種の中にウレタン誘発肺腫瘍発生を抑制する優性の遺伝子を見出し、そのマッピングを進めている。米川は日本産野生マウス亜種のミトコンドリアDNAのDル-プの塩基配列の分析を進め、ムスクルス亜種の中に中国東北部から日本本土におよぶ広い地域に分布するグル-プを見出した。
RH式血液型システムにおける不活性遺伝子の分子遺伝学的解析と臨床への応用

本研究は、日本人に見出されたRH式血液型システムにおける抗原を産生しない遺伝子(-D-)について、その原因を明らかにするためのものである。原因としては遺伝子の欠損、エクソン内の異常、ハイブリッド遺伝子形成、プロモーター領域の異常などが考えられ解析を行ってきた。昨年度の研究において、抗原決定に関わるエクソン1、2および5と、イントロン2、8に存在する多型領域についてそれぞれ遺伝子型を解析した結果、すべての箇所において原因遺伝子の存在が確認され、抗原を発現しない原因が大きな遺伝子欠損によるものではないことが明らかになった。また、エクソン内の異常については、すべてのエクソンについて多様な条件の下でPCR-SSCP分析を行ったが、塩基置換や部分欠失などの異常は検出されなかった。しかし、すべての塩基置換がSSCP法で検出されるとは限らず、シークエンス解析による確認が必要であると考えエクソンごとに解析を進めたが、現在までには検出されていない。RHCE遺伝子が、部分的にRHD遺伝子に置き換えられたハイブリッド遺伝子形成については、過去の事例よりイントロン2とイントロン7が組み換えのホットスポットと考えられlong PCRにより重点的にその領域を解析したが、組み換えは検出されていない。エクソン5の抗原決定部位において、RHCE遺伝子がヘテロで確認されておりRHD遺伝子に置き換わっていなかったこととあわせて考えても、ハイブリッド遺伝子形成の可能性は低いと考えられた。以上より、本遺伝子が抗原を発現しない原因としてプロモーター領域の異常が考えられ、さらなる解析が必要である。本研究は日本人に見出された、RH式血液型システムにおける抗原を産生しない遺伝子(-D-)について、どのような機構で発現が起きないかを明らかにするためのものである。原因としては遺伝子の欠損、エクソン内の異常、ハイブリッド遺伝子形成、プロモーター領域の異常などが考えられ解析を行った。その結果、1.抗原決定に関わるエクソン1、2、および5と、多型性を示すイントロン2、8について遺伝子型を解析すると、それぞれの箇所において原因遺伝子の存在が確認され、抗原を発現しないのは大きな遺伝子欠損によるものではないことが明らかになった。2.エクソン内の異常については、すべてのエクソンについて多様な条件の下でPCR-SSCP分析を行い、塩基置換や部分欠失などの異常がないことを確認した。3.RHCE遺伝子が、遺伝子組み換えや、遺伝子変換により部分的にRHD遺伝子に置き換えられたハイブリッド遺伝子の形成によりCE抗原を発現しないことも考えられるため解析を行った。ハイブリッド遺伝子形成箇所は2の結果からエクソン内にあるとは考えにくく、イントロン内で組み換えを起こしている可能性が高いと思われる。組み換えが推定されるイントロンについて、RHD、RHCE遺伝子特異的なプライマーを設定し、long PCRを行う。forward-reverse primerの組み合わせをRHD-RHCEあるいはRHCE-RHD遺伝子特異的primerの組み合わせにしてlong PCRを行い、増幅されればそのイントロン内で組み換えが起きていると考えられる。現在はそのlong PCRの解析法を確立している段階である。今後は引き続きハイプリッド遺伝子形成について解析を行い、プロモーター領域の異常についても解析を行う予定である。
機能画像法による脳血管障害の病態解明とその予防法の開発に関する総合研究

虚血性脳血管障害は頻度の高い病因・死因の一つであり、病態解明および正確な診断は、重篤な脳梗塞を予防するために重要である。本研究では早期診断と予防法の確立に向け、新しい非侵襲的簡便法の開発を行った。O-15ガス検査のための新たな分子プローブを開発するとともに、血管閉塞モデルラットを用い、虚血や低酸素の簡便な評価法や、低酸素が脳組織に及ぼす影響に関する基礎的検討を行った。また、非侵襲的MRI灌流画像法の確立および脳循環代謝の新しい画像化法を開発し,予防的視点からも意義ある機能画像診断法確立を目指した。生活習慣の変化と高齢社会の到来によって,虚血性脳血管障害の早期診断,早期治療,その予防法の開発が重要な社会的問題になりつつある。画像診断法の普及により,虚血性脳血管障害の診断に寄与するとともに,脳主幹動脈の狭窄性病変に対する血行再建術の見直しがなされるなど,治療方針の決定に向けた機能診断法の開発が重要な課題になっている。本研究では,磁気共鳴画像(MRI),ポジトロン断層撮影(PET),シングルフォトン断層撮影(SPECT)などの非侵襲的脳機能画像を用い、脳機能診断としての役割を明らかにする。昨年度まで継続してきた研究では,PETやMRIによる脳循環測定とラットの新鮮脳切片を用いた虚血・低酸素による組織障害の基礎的研究を統合的に組み合わせた検討を行ってきた。本課題では,PET, SPECT, MRI/MRSなどの臨床データを組み合わせることにより,虚血性脳血管障害における脳循環代謝障害の病態を明らかにし,その成果に基づいて,脳虚血における組織障害の早期診断と予防法の開発に向けた機能診断法の確立をめざす。これまで、MRIでの新たな灌流画像の撮像法を開発しながら、PETと対比した測定を正常者及び脳血管障害患者に対して行い、測定精度の向上が図られ、その妥当性が確認できた。また、脳主幹動脈閉塞性病変のPETによる解析では、病側大脳半球における動脈血管拡張能の残存の程度が脳血流自動調節能の失調と関わりが深いことが確認できた。今回の検討では、血管予備能の測定のみで貧困灌流を予想できるとしていたこれまでの報告が必ずしも正しくないことを明らかにし、血管拡張能の測定が代謝の変化とは独立した生理的指標として測定されるべきとの見解を示した。貧困灌流を予想する上で最も重要な血行力学的指標は安静時の脳血流量であることも確認され、この結果を基にMRIやCTでの定量的血流評価の実現が、今後の虚血性脳血管障害の診断上重要となることが示された。生活習慣の変化に起因するとされる閉塞性脳血管障害は、脳梗塞の原因として治療が必要であるばかりでなく、近年認知症との関連も報告されており、高齢社会の到来により,早期診断・治療,およびその予防法の開発が重要である。画像診断法の普及により,虚血性脳血管障害の画像診断に基づく脳主幹動脈狭窄性病変に対する血行再建術の見直しがなされるなど,治療方針の決定に向けた機能診断法の開発が重要な課題となっている。本研究では,磁気共鳴画像(MRI),ポジトロン断層撮影(PET),シングルフォトン断層撮影(SPECT)などの非侵襲的脳機能画像を用い、脳血流・代謝を測定する画像診断の役割を明らかにする。動物実験を基に脳虚血性変化における循環代謝障害の病態を明らかにし、基礎データとPET, SPECT, MRI/MRS等の臨床データを有効に組合わせることで,脳虚血における組織障害の早期診断と予防法の開発に向けた機能診断法の確立を行う。更には脳賦活MRI (fMRI)を用いた脳機能イメージングにより、認知症や精神疾患の鑑別を目的とした機能的変化の診断を臨床応用していく。また、脳主幹動脈閉塞性病変のPETによる解析では、病側大脳半球における残存動脈血管拡張能が脳血流自動調節能の失調と関わりが深いことが確認できた。本検討により、血管予備能の測定のみで貧困灌流を予想できるとしていたこれまでの報告が必ずしも正しくないことを明らかにし、血管拡張能の測定が代謝の変化とは独立した生理的指標として測定されるべきとの見解を示した。高齢社会の到来により認知症の急増が予想されているが、生活習慣の変化に起因するとされる閉塞性脳血管障害は、脳梗塞の原因として治療が必要であるばかりでなく、認知症の原因としても重要であり、早期診断・治療,およびその予防法の開発が急務である。

近年高度な画像診断法の開発が盛んに行われ、一般に普及しているCTや磁気共鳴画像(MRI)等による脳血流画像の臨床応用や、画像診断に基づく脳主幹動脈狭窄性病変に対する血行再建術の見直しがなされるなど,治療方針の決定に向けた機能診断法の標準化が重要な課題となっている。本研究では,ポジトロン断層撮影(PET),シングルフォトン断層撮影(SPECT)、MRIなどの非侵襲的脳機能画像を用い、脳循環代謝を計測する画像診断の役割を明らかにする。動物実験を基に脳虚血性変化における循環代謝障害の病態を明らかにし、基礎データとPET,SPECT,MRI/MRS等の臨床データを有効に組合わせることで,脳虚血における組織障害の早期診断と予防法の開発に向けた機能診断法の確立を行う。更には脳賦活MRI(fMRI)を用いた脳機能イメージングにより、認知症や精神疾患の鑑別を目的とした機能的変化の診断を臨床応用していく。これまで、MRIによる新たな灌流画像撮像法を開発し、PETと対比した測定を正常者及び脳血管障害患者に対して行い、測定精度の向上が図られてきた。また、脳主幹動脈閉塞性病変のPETによる解析では、病側大脳半球における側副血行路の発達が脳血流反応性の失調(血管予備脳低下)と関わりが深いことが確認できた。本検討により、血管予備能(血管拡張能)の測定が代謝の変化とは独立した生理的指標として測定されるべきでありことを明らかにした。貧困灌流を予想する上で最も重要な血行力学的指標は安静時の脳血流量であることも確認され、この結果を基にSPECTやMRI,CTでの定量的血流評価の実現が、今後の虚血性脳血管障害の診断上重要となることが示された。国民の高齢化に伴い、虚血性脳血管障害は依然頻度の高い病因および死因の一つであり、我が国の死因の第三位、介助を必要とする高齢者疾患の第一位となっている。こうした観点からも、病態の解明および脳循環動態の正確な診断は、重篤な脳梗塞を予防する上で、今後積極的に取り組むべき重要課題の一つである。慢性的に経過した虚血性脳血管障害においては、早期診断、早期治療および梗塞発症予防が不可欠である。非侵襲的な画像診断法の普及により,脳血管の狭窄・閉塞性病変の発見や、早期の組織障害などの検出が可能となり、特に急性期の血管閉塞性疾患においては,脳血管障害の診断や血栓溶解療法の適応も含めた治療方針の決定に寄与するなど、機能診断が重要な役割を果たしている。本研究では,磁気共鳴画像(MRI),ポジトロン断層撮影(PET),シングルフォトン断層撮影(SPECT)などの非侵襲的脳機能画像を用いた脳機能診断の臨床検査法としての役割を明らかにしてきたが、早期診断と予防法の確立に向け、新しい非侵襲的簡便法の開発を行った。血管閉塞モデルラットを用いた虚血や低酸素,あるいは低酸素状態の繰り返しが脳組織に及ぼす影響に関する基礎的検討を進めるとともに、従来から進めてきたO-15ガスPET検査とMRI灌流画像法の比較検討を行い,虚血・低酸素による脳組織循環代謝の変化を画像化する新しい分子イメージング法を開発し,予防的な視点からも意義のある機能画像診断の確立を目指した。具体的内容は以下の通りである。(1) ^<15>O-標識トレーサーによる非侵襲的脳機能画像法の確立(2)慢性虚血性脳疾患の長期予後の検討(3)小動物循環代謝定量化法の開発(4)連続的動脈血スピンラベル(CASL)法による脳灌流画像の検討(5)高次脳機能と可塑性の研究
持続可能な地域水田農業構築に向けた集落営農組織の交付金マネジメントの確立

集落営農組織に支払われる交付金は、生産物販売による成果が組織に帰属する場合は組織のものとなり、その成果が組合員に帰属する場合には実質的に組合員のものとなる。前者のケースは協業型の組織において、後者のケースは組合員個々の営農形態を残した組織において一般的に採用されている。集落営農組織は、活動する地域や組合員の状況、そして取り巻く政策環境を見極めながら、組織運営のあり方を考え、それに合わせた交付金マネジメントを行うことが必要である。集落営農組織における交付金の配分は、生産物とその販売による成果が組織に帰属するか、構成員に帰属するかに密接に関係していた。前者のケースにおいては、農産物生産に伴って国から支払われる交付金も組織の帰属となる。一方後者のケースをみると、支払われる交付金相当額は実質的に構成員のものとなる。前者のケースは転作部門を組織ぐるみの共同作業で行う際に、後者のケースは稲作部門を構成員が個別に作業をする際に、典型的に現れていた。以上をふまえると、生産物とその販売による成果の帰属形態と農作業形態が集落営農組織における交付金マネジメントのポイントとなり、それは集落営農組織の運営のあり方と深く関わることになる。すなわち、構成員を単なる地権者として位置づけ、農作業は全て組織が行い、販売代金も組織で精算し、その成果も組織に帰属するという「完全協業経営」と、構成員にはできるだけ農作業に出役してもらい、そのインセンティブを保持するために「成果」を構成員に帰属させる「地域巻き込み型経営」のどちらを志向するのかという問題である。前者であれば、交付金をそのまま組織の収入としてカウントできるメリットがある。しかし長期的には構成員の地域農業への関心を失わせ、組織の後継者が出てこなくなるという「集落営農のジレンマ」が生じる恐れがある。後者であれば、交付金は実質的に組織のものにはならず、組織経営のやりくりが厳しくなるが、構成員の地域農業への関心を保持することができる。以上のどちらを選択するかは、高齢化の進捗、後継者の有無、農外雇用環境といった組織構成員の置かれた状況によって一様ではない。集落営農組織は自らの拠って立つ地域や構成員の状況や取り巻く環境を見極めながら、組織運営のあり方を選択し、それに合わせた交付金マネジメントを行うことが必要である。秋田県下の集落営農組織にアンケート調査を実施し、その実態と動向を探った。交付金の配分実態に焦点を当てると、組織に支払われる交付金が実質的に個別農家の収入になる形態の組織が過半数を占めていた。こうした組織の内部においては、構成員個々の営農が継続しており、組織経営としての内実が伴わない事態が想定された。それを確かめるべく、当該組織の中から、大規模な農事組合法人と小規模な任意組合型の組織をピックアップし、実態調査を進めた。まず、大規模集落営農法人の分析から、様々な他団体との連携・協力関係を構築しながら、法人名義での生産物の販売・マーケティング活動、農地利用・作物栽培のマネジメント、構成員への所得還元、アグリビジネス事業の展開、これらを通じて地域農業の維持・発展を図っている姿が明らかとなった。このような「効率」や「規模メリット」の追求を、構成員である農家への所得還元や彼らの農業意欲の増進と両立させながらすすめており、構成員が稲作に関わり続けることで、彼らにとっては収量・所得向上へのインセンティブが働くとともに、結果的に法人の米取扱量増加と利益拡大につながっていた。また、農作業を行うことに対して手厚く賃金を支払うことにより、構成員は所得を確保することができ、法人は水田管理作業の担い手や事業拡大を図るための労働力を確保することができていた。さらに、法人化していない任意組織型集落営農組織の設立後6年間の軌跡を明らかにした。組織の6年間の展開過程を振り返ると、組織としての「一体感」醸成とそのもとで成長する構成員の姿が浮かび上がった。「一体感・信頼感のある集落営農組織」という枠組の中で、実態に合わせて構成員個々の取組レベルを向上させながら、組織内部の共同化も徐々に深化させており、集落営農組織の無理のない発展を実践していた。初年度に計画していた、集落営農組織の交付金配分実態の把握と現地調査については、概ね当初の見込み通り完了することができた。ただ、交付金配分の実態については、農家レベルまで把握することは難しいこともわかり、次年度に向けての課題となった。研究2年目は、初年目に得た分析結果をとりまとめるとともに補足調査を実施し、交付金マネジメントを行う際のポイントを整理する。また、その結果をふまえて、持続可能な地域水田農業構築に向けて集落営農組織が発展していく際に、どのように交付金を配分し、活用していけば良いか、適切な交付金マネジメントのあり方を明らかにする。該当無し
蹴鞠技術変遷の研究

1.研究の目的:平安時代から江戸時代に至る蹴鞠技術の変遷を総合的に考察するため、(1)文献の研究および翻刻、(2)現在まで蹴鞠の技法を伝承している団体である蹴鞠保存会の会員を対象にした、技法の調査や練習法の聞き取り調査、(3)鞠の復元製作とこれを利用した実技再現、を行なう。2.研究成果の概要:(1)蹴鞠関係の文献は、宮内庁書陵部・国立公文書館内閣文庫・国立国会図書館など各所に所蔵されるが、ここでは天理大学付属天理図書館・滋賀県大津市平野神社の2箇所に所蔵されるものに重点を絞って調査した。天理図書館は、かつて蹴鞠保存会にあった文献200余点を一括収蔵する。その中から今年は27点の調査を行なった。平野神社は、江戸時代に飛鳥井家と並ぶ蹴鞠道家(家元)であった難波家の史料を一括収蔵する。江戸時代中期の難波家当主がまとめた『蹴鞠部類抄』など他所にはない文献も多く、写真によって逐次解読作業を進めている。以上の調査を踏まえて、鎌倉時代初期に成立したと考えられる『蹴鞠口伝集』と、鎌倉時代末頃にまとめられた『内外三時抄』の2点を翻刻した。(2)実技の調査は、蹴鞠保存会の練習日に合わせて2度京都まで出張したが、いずれも豪雨となり、実現しなかった。やむなく聞き取り調査のみを行なった。(3)鞠の復元は、各所に問い合わせてみたが研究費の範囲では実現不可能との返事で、断念せざるをえなかった。ただ蹴鞠保存会が行なった鞠の「突直し」(補修)は見学することができた。3.研究発表:スポ-ツ史・日本史・日本文学などの研究者に呼び掛け、東京および京都で研究会を行なった。特に京都では蹴鞠保存会会員の参加があり、鞠・装束・沓などを実見出来た。報告書は、研究報告(3編)・文献研究(2編)・文献の翻刻・参考文献・平野神社所蔵史料目録など、計388ペ-ジとなっている。
各種拡散MRIの脳変性疾患への応用：マッピングから新たなバイオマーカーの創出へ

拡散MRI(dMRI)は、臨床情報を提供し、白質の構造的連結性を視覚化したり、定量的に分析するできる。拡散テンソルイメージング(DTI)は、白質路を視覚化できる。非ガウス拡散解析あるいは次世代のdMRIは最近、微細構造を解析できる。我々は、神経変性疾患の画像バイオマーカーとなりえる定量指標について、DTI、拡散尖端画像(DKI)などの手法を検討し、疾患ごとに異なる部位において、拡散パラメータの変化が観察された。dMRIは多くの神経変性疾患においてイメージングバイオマーカーになりえる。平成25年度の本研究の実績としては、種々の変性疾患、正常ボランティアにおける、拡散MRIデータの取得、高速撮像法の導入、拡散MRIデータの解析とその結果の報告などがあげられる。詳細は下記の通り。1.拡散MRIデータの取得: Parkinson病、脊髄小脳萎縮症MSA、多系統萎縮症MSA、進行性核上麻痺PSP、特発性正常圧水頭症iNPH、Alzheimer病、てんかん、多発性硬化症、脳腫瘍、頸椎症、正常コントロールなどの拡散MRIデータを全体で200例以上取得した。2.高速撮像法の導入:拡散MRIの撮像時間は短めのdiffusional kurtosis imagingでも10分を越えることが多く、高速撮像法の導入が必要であるため、新たな高速撮像法である、Multiband EPIを導入して高速化を図るための基礎的検討(multiband factorの決定など)を行った。3.拡散MRIデータ解析とその結果報告:種々の疾患につき、TBSSやtractspecific analysisを行い、国際MR学会ISMRM,米国神経放射線学会ASNR,北米放射線学会RSNA,磁気共鳴医学会、神経放射線学会などで結果を報告した。英文誌への投稿も行い、一部の結果はすでに掲載されている。iNPHでは側脳室体部レベルでの皮質脊髄路にてFAの上昇とMDKの低下を確認した。Parkinson病でも白質路の変性が確認できた。順天堂大学、東邦大学にて拡散MRIの有効な撮像法について検討した。撮像法は、拡散強調の傾斜磁場の方向は30あるいは32方向のJonesタイプの印加とし、その強さ(b値)は1000s/mm2と2000s/mm2の2種類を基本とし、場合によって他のb値も撮像した。iNPHの側脳室体部レベルの皮質脊髄路ではDTIによる過去の我々の報告に一致したDKI, QSIやNODDI解析による線維の圧迫による変化を認めた。iNPHにおける皮質脊髄路はバイオマーカーとして有用となり得ると考えられた。脳腫瘍では拡散パラメータの多次元的散布図により腫瘍や周囲の浮腫などの組織の定量的な鑑別が可能であると考えられた。順天堂大学と東邦大学で行われた拡散MRIデータ;拡散強調の傾斜磁場の方向は30あるいは32方向のJonesタイプの印加とし、その強さ(b値)は1000s/mm2;と2000s/mm2の2種類を基本とし、場合によって他のb値も使用、について検討した。iNPHの側脳室体部レベルの皮質脊髄路につき、NODDI解析による線維の圧迫による変化を認めた。iNPHにおける皮質脊髄路の拡散MRIはバイオマーカーとして有用となり得ると考えられた。解析に必要なデータ収集は終了し、新たに提唱されたNODDIの解析も順調。ただし、発表や論文化はまだ完了していない。"各種拡散MRIの脳変性疾患への応用:マッピングから新たなバイオマーカの創出へ"ということで、拡散テンソル画像のみならず、diffusional kurtosis imaging (DKI), Q space imaging (QSI)などの拡散MRIを、特発性正常圧水頭症、パーキンソン病、アルツハイマー病患者などに行い、そのデータを種々の方法で解析し、拡散MRIの定量値であるADC, FA, Mean diffusional kurtosis(MDK), radial/axial kurtosis, Q space imaging (QSI)とその応用のaxonal diameter,などの疾患特異的な部位と値について検討した。全脳を2-3mmほどのボクセルサイズで撮像し、画像統計解析を行うことで、既存の障害部位のほか、いままで知られていなかった脳変性疾患における異常部位が見いだされたのみならず、拡散MRIを詳細に解析することにより、異常部位における微細構造の変化などの病態における変化を初めて報告した。種々の神経疾患(特発性正常圧水頭症、種々の認知症など)100例以上に、2つ以上のb値で30あるいは32軸の異なる方向のMPGを用いた拡散MRIを行い、個々の疾患に特有の部位に拡散パラメータの変化を観察できた。バイオマーカとなり得ると考えられた。自動化に関しても、帯状束などのTSAの自動化を報告した。データベースの作成に関しては、個々のベンダーによる差異が大きく、現段階ではベンダー毎の収集が有効と考えられた。

研究発表を行い、拡散MRIのバイオマーカとしての認知度を上げる。今後は治療薬の効果判定に必要な情報を収集し、治験などでイメージングバイオマーカーの1つに加わるように研究の(主に広報)を推進する。放射線医学今後は、各種パラメータを組み合わせた画像バイオマーカとしての診断能の向上と、その解析の自動化を進める。また、拡散MRIの変化の病理学的背景を、詳細な拡散MRI解析(NODDIなど)や実験などで突き止めていく。撮像法の根本的な進歩に対応するためであり、必要な遅れと考えている。研究における臨床データ収集および解析は一通り終了したが、解析法の新たな進歩に対応した解析の追加と、学会発表、研究成果報告、英文論文作成等の広報活動が残っている。投稿中の論文の修正、open access料などに予算が必要である。前年度までは解析よりも、画像データ収集を主体として研究を行ってきた。そのため、データ取得後の解析に必要なワークステーションや解析に必要なマンパワーのための人件費を温存し、データがそろった時点で一気に解析を行うこととして、備品、人件費を節約してきた。研究における臨床データ収集および解析は終了したが、解析法の新たな進歩に対応した解析の追加と、学会発表、研究成果報告等の広報活動が残っている。日本磁気共鳴医学会、日本神経放射線学会での発表および、英文論文作成を行う。また、それら広報活動の事務処理に人件費も必要となる。当初の予定(多少遅れたが特に問題ない)どおり、種々の変性疾患について、拡散MRIデータの取得、解析とバイオマーカの探索を行う。種々の疾患で異常の出る可能性のある主要白質路;脳梁、帯状束、鈎状束、錐体路などについてその診断能を独立、および組み合わせて検討し、有用なスクリーニングとなるバイオマーカを探索する。その結果を基に、白質路の拡散マーカ(バイオマーカとなるもの)の自動解析法の開発を試みる。取得したデータの解析を一気に解析するために、解析用のワークステーションを今年度初期に購入し、研究補助員や業務委託による補助により、解析を進める。後半には研究結果を学会等にて報告し、論文にまとめる。この研究は次の3つの柱からなる:1)種々の変性疾患と正常者のMRI拡散(テンソル)画像の取得、2)その解析と発表、3)種々の変性疾患の白質路バイオマーカの探索と自動化。その1)につき、拡散テンソル・kurtosis撮像につき、画期的な高速撮像法であるMultiband EPI法が臨床応用されたため、比較的お金のかからない基礎的検討が多くなり、25年度の使用額が少なくなった。研究の3つの柱:1)画像の取得、2)解析、3)種々の変性疾患の白質路バイオマーカの探索と自動化につき、費用がかかるのは2),3)とくに3)であり、26年度は当初の予定程度、27年度の使用額が多くなると予想される。
カドヘリンスイッチングが腺下垂体細胞の発生・分化に果たす役割

ラット腺下垂体の発生において、腺細胞の最終分化に同期して細胞接着因子カドヘリンの型の変化(カドヘリンスイッチング)が起こることを明らかとした。この変化は、1)細胞膜直下のアクチンフィラメントの重合/脱重合を介して、ホルモンの調節性分泌に影響を与えること、2) Notchシグナリングと相俟って細胞の増殖・分化を調節する役割があることが示唆された。下垂体腺細胞の分化には、従来から主張されている液性調節に加えて、カドヘリンの変化が深く関わっていると考えられる。我々は、発生期の腺下垂体において、細胞の最終分化に同期して細胞接着因子カドヘリンの型の変化cadherin switchingが起こることを明らかとし、従来から主張されている液性調節に加えて、cadherin switchingがホルモン産生細胞の最終分化に深く関わっているという仮説を立てている。本研究課題は、cadherin switchingが腺下垂体細胞に与える細胞学的影響を明らかとし、細胞発生・分化に果たす役割を解明ことを目的としている。また、成体下垂体における組織特異的幹細胞の存在について、カドヘリン発現様式を手掛かりに探究することをもうひとつの目的としている。本年度の研究により、cadherin switchingによって、分化した細胞(E-カドヘリン陰性、N-カドヘリン陽性細胞)と未分化な細胞(E-、N-カドヘリン陽性細胞)が位置的に選別されることがわかった。また、その結果として組織中に形成される未分化な細胞の集団にNotch2リセプターとjagged-1リガンドからなるNotchシグナリングが働いていることを示唆する結果を得ることができた。すなわち、カドヘリンの差次的発現によって未分化な細胞集団が維持される可能性が考え得る。これをサポートする結果として、成体腺下垂体に少数存在するE-、N-両カドヘリン陽性細胞の集団には、progenitor/stemのマーカーのひとつであるSOX2が高い頻度で発現していることがわかった。加えて、cadherin switchingは、細胞膜直下のactin webに顕著な影響を与えることを明らかにすることができた。cadherin switchingがホルモンの分泌過程にも重要な役割を果たしている可能性を示唆するものと考えている。E-、N-両カドヘリン陽性細胞は、成体腺下垂体においても少数が集団をなして存在している。本年度は、主に成体ラットの下垂体組織を用いて組織学的な検討を行った。これらの細胞は、ほとんどがS100タンパク(下垂体前葉における濾胞星状細胞のマーカー)陽性であることがわかった。E-、N-カドヘリン陽性細胞は、中葉においては、MSH産生細胞の大きな集団の間に介在していた。この細胞群を電子顕微鏡で観察したところ、ラトケの遺残腔に面したマージナル細胞と似た未熟な形態を示す細胞が多数を占めたが、これに交じって、分泌顆粒をもつ細胞が点在していた。S100タンパクプロモータ下にGFPを発現するトランスジェニックラットを用いて、各種ホルモンに対する免疫組織化学を行ったところ、GFPを発現し、かつ、POMC陽性となる細胞、その他、LH、prolactin、GH、TSH陽性となる細胞が確認された。すなわち、これらの細胞は、成体に残存した未分化細胞、あるいは組織特異的幹細胞の性質をもった細胞である可能性が考えられる。我々は、腺下垂体の発生において、細胞の最終分化に同期して細胞接着因子カドヘリンの型の変化cadherin switchingが起こることを明らかとし、従来から主張されている液性調節に加えて、cadherin switchingがホルモン産生細胞の最終分化に深く関わっているという仮説を立てている。本研究課題は、cadherin switchingが腺下垂体細胞に与える細胞学的影響を明らかとし、細胞発生・分化に果たす役割を解明することを目的としている。前年度までの研究により、分化した細胞は、cadherin switchingを起こすことで未分化細胞の集団から離されること、その結果として、未分化な細胞の集団が維持されることがわかった。本年度は、この差次的細胞接着のもつ意味を主に検討した。

カドヘリンは、細胞内へ接着情報を伝達する機能があるとされるが、マイクロアレイ解析の結果、この系に有意な変動は、認められなかった。細胞接着がもたらす別系統の情報伝達として、Notchシグナリングがある。胎児期の腺下垂体原基細胞では、一様にNotchシグナリングが働いていることが知られている。成体でもカドヘリンによって維持される未分化細胞の集団にNotchシグナルが働いているか否かを検証したところ、前葉、中葉のE-カドヘリン陽性細胞特異的にNotch及びそのligandの発現を認めた。さらに、これらの細胞では、Notchシグナルの下流転写産物であるHes1の発現がみられること、Notchシグナルの阻害剤DAPTによってHes1の発現が消失することを確認した。また、.初代培養において、Notchシグナルの阻害は、cyclinの抑制を通して細胞の増殖活性を著しく減少させることがわかった。すなわち、cadherin switchingによる未分化細胞/分化細胞の細胞選別が、未分化細胞間のNotchとリガンドの結合を担保することによって、細胞の分化を調節していることが考えられる。