hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵管内乳頭粘液性腫瘍の新規マウスモデルで発見された病態分子の臨床応用的機能解明

本研究は、膵管内乳頭粘液性腫瘍を発生する新規マウスモデルの研究から発見された、病態関連分子に関して、ヒト膵管内乳頭粘液性腫瘍における機能を明らかにし、新規診断・治療標的分子となり得るのか、その臨床応用的意義を明らかにすることを目的としている。これまでの研究活動スタート支援(16H07095)の成果から、IL(インターロイキン)-1ファミリーとSOX転写因子等に注目した解析を行っている。当科における膵管内乳頭粘液性腫瘍切除例のデータベースを作成し、臨床・病理学的特徴や手術成績を明らかにした。膵管内乳頭粘液性腫瘍には、その進行程度によって腺腫相当の病変から浸潤癌までの幅広い病態が含まれ、その診断が臨床上大きな問題となっている。腺腫病変と浸潤癌病変を選んで、病態関連分子の免疫染色を進め、病態分子発現状態の違いが明らかになりつつある。その結果、膵管内乳頭粘液性腫瘍の進行メカニズムの一端が解明される意義がある。In vitroの解析として、ヒト膵癌細胞株(PANC-1、HPAC、BXPC3等)を用いてIL-1ファミリーとSOX転写因子の発現調節機構に関して解析を進めている。具体的には膵管内乳頭粘液性腫瘍発生に重要なGNAS遺伝子変異下流のシグナル伝達経路に注目し、薬理学的刺激や阻害による病態分子の変化をリアルタイムPCRや蛍光免疫染色で解析している。ヒト細胞系における病態分子の発現メカニズムを解明できる意義がある。マウスモデルから作成されたマウス膵癌細胞株における解析結果が、ヒト膵癌細胞株においては必ずしも再現されず、研究計画に遅れを生じている。膵管内乳頭粘液性腫瘍の病態関連分子の発現調節機構に関して、マウスとヒトで異なる可能性があり、現在検討を行っている。また、GNAS遺伝子変異に関しては、膵管内乳頭粘液性腫瘍の発生初期に関与する可能性がこれまでの研究から指摘されており、完全な癌として確立された細胞株からは、その機能が十分解析できない可能性も考えられる。そのため、我々が確立した正常ヒト膵管上皮細胞モデル(hTERT導入ヒト膵管上皮細胞)における解析を計画している。病態関連分子に関する免疫染色を行う症例数を増やし、腺腫と浸潤癌における病態関連分子の発現パターンの違いを明らかにする。また、病態関連分子発現パターンと臨床・病理学的因子との関連を解析する。In vitroにおいては、正常ヒト膵管上皮細胞モデルでの解析を進め、膵管内乳頭粘液性腫瘍発生初期に相当する変化を同定できるよう試みていく。先に述べた研究の遅れに伴い、物品費用が予定より少なくなり、次年度使用額が生じた。現在問題点を改善するための研究を進めており、翌年度分の助成金と合わせて使用していく。
5d電子系におけるジャロシンスキー・守谷相互作用の微視的模型からの導出とその応用

5d電子系におけるジャロシンスキー・守谷相互作用の導出とそれに関連した現象の理論的研究を行い、以下の結果を得た。(1)5d1電子系における多極子間のジャロシンスキー・守谷相互作用を導出した。(2)キラル磁性体CsCuCl3における高圧下、c軸に平行に磁場を印加した時の磁気相図を解明した。(3)磁気量子臨界点近傍での反対称スピン軌道相互作用の繰り込み効果を明らかにした。(4)強磁性体と重金属界面において、RKKY相互作用を用いてジャロシンスキー守谷相互作用を導出した。2015年度は、ジャロシンスキー・守谷相互作用の導出と、その起源の一つであるスピン軌道相互作用に着目し、以下の研究を行った。1)磁気量子臨界点近傍での反対称スピン軌道相互作用の繰り込み効果:量子臨界点近傍での反対称スピン軌道相互作用のくりこみ効果に関しての議論を行い、強磁性量子臨界点近傍では反対称スピン軌道相互作用は大きく繰り込まれること、反強磁性量子臨界点では小さく繰り込まれることを明らかにした。本研究内容はJ.Phys.Soc.Jpn.の2015年4月号に掲載され、Editors' choiceになった。(2)強磁性体と重い原子を含んだ金属界面におけるジャロシンスキー・守谷相互作用の導出:5d電子を含んだ重い金属と強磁性体界面には、ラシュバ効果が生じることが知られている。このラッシュバ効果を起源として、強磁性体中のスピン間にはジャロシンスキー・守谷相互作用が生じることが知られているが、その相互作用とラシュバ効果の関係は詳細には調べられていなかった。そこで、本研究では、金属中の局在スピン間の相互作用であるRKKY相互作用を応用することで、強磁性体中のスピン間のジャロシンスキー・守谷相互作用を導出した。その結果、ラシュバ相互作用が小さな時、ジャロシンスキー・守谷相互作用はラシュバ相互作用と比例関係にあるが、ラシュバ相互作用と伝導電子の運動エネルギーが同程度の時、ジャロシンスキー・守谷相互作用は最大となり、ラシュバ相互作用がさらに大きくなると、ジャロシンスキー守谷相互作用が小さくなることを示した。(日本物理学会誌欧文紙J.Phys.Soc.Jpn.に投稿中)3)スピン軌道相互作用と多体効果の協奏:5電子系におけるスピン軌道相互作用の役割に関するこれまでの研究成果と1)の研究成果をまとめ、その内容が雑誌、固体物理(アグネ技術センター)の2016年2月号において掲載された。当初の研究計画では絶縁体の磁性体に関するジャロンシスキー守谷相互作用の導出に関してのみの議論を展開する予定であった。しかし、伝導電子を含んだ系にまで研究対象を広げることで、ジャロシンスキー守谷相互作用の起源の一つである、スピン軌道相互作用のより深い理解を得ることができた。また、研究実績の概要で示すように、これまでの5d電子系を含むスピン軌道相互作用の研究成果を雑誌、固体物理に発表でき、当初の計画通り科研費の年度の早い段階から研究成果を社会にアピールできたと思われる。絶縁体磁性に関するジャロシンスキー守谷相互作用に関しては、まだ論文にはなっていないものの、当初の研究計画通りロシアのグループとの共同研究を進めている。1)磁性体と大きなスピン軌道相互作用を保持した5d金属との界面におけるジャロシンスキー守谷相互作用の導出:昨年度の研究実績の概要で示した結果が、J. Phys. Soc. Jpn.の2016年11月号に掲載された。2)パイエルス位相の補正を含めた軌道磁化率:固体中の軌道磁化率を求める方法として、グリーン関数を用いた方法と、パイエルス位相による方法とが知られている。しかし、パイエルス位相による方法では、その導出過程に近似が入るため、結果として、グリーン関数を用いて導出された軌道磁化率とは異なることが知られていた。この違いの起源を明らかにするため、パイエルス位相導出の際に、近似を行うことなく計算を進めて軌道磁化率を導出し、グリーン関数の方法から導出された軌道磁化率と一致することを明らかにした。(J. Phys. Soc. Jpn.の2016年7月号に掲載された。)3)励起子絶縁体の磁化率:近年、Ta2NiSe5は励起子絶縁体の候補物質として注目を集めている。Ta2NiSe5のバンド構造は、Taの5d軌道の伝導体とNiの3d軌道の価電子帯からなる半導体であり、これらの軌道の役割と励起子絶縁体の関係性に興味を持たれている。さらに、Ta2NiSe5の磁化率の温度変化は励起子絶縁体の軌道磁性に由来すると考えられていたが、最近まで理論的に未解決だった。そこで、軌道磁化率の温度依存性の起源をを明らかにするため、磁場下で電子とホールが励起子絶縁体を構成する二軌道模型を構築し、平均場近似を用いて解析した。また、磁場下での問題を扱うために、2)で明らかにした方法を用い、軌道磁化率を導出した。解析の結果、励起子絶縁体転移に伴い、軌道磁化率が負に大きくなることが分かった。(J. Phys. Soc. Jpn.の2016年9月号に掲載された。)当初の研究計画には含まれていなかった「軌道磁化率の理論」や「励起子絶縁体の理論」を行うことができた。

これらの理論により、5d電子系における軌道磁場応答理論の基礎理論の一部を確立できた。本研究課題は、当初予定していた研究計画をより広く深く理解する方向に進んでおり、研究計画は順調に進展していると思われる。最終年度は、以下三つの研究を行った。1)5d電子系での多極子間のジャロシンスキー・守谷相互作用:5d軌道からなるt2g軌道に1つの電子が占有した状態を仮定し、その5d電子が保有する多極子(双極子、四極子、八極子)間のジャロシンスキー・守谷相互作用のスピン軌道相互作用依存性を解析した。その結果、多極子間のDM相互作用の存在を明らかにし、また、格子のゆがみの形状により、そのスピン軌道相互作用依存性が顕著に異なることを明らかにした。本結果は、arXiv(https://arxiv.org/abs/1804.04874)に投稿した。2) CsCuCl3の磁場下(磁場がc軸に平行な時)・高圧下で相図の解明:最近、CsCuCl3の高圧下・高磁場下での磁化測定(磁場がc軸に平行な時)から、Cuのスピン構造がこれまで発見されていないup-up-down (uud)構造であることが提案された。そこで、常圧下・高磁場下での解析に優れた二国・斯波らの理論研究を発展させ、高圧下・高磁場下での理論研究を展開した。その結果、高圧下で実験で提案されたものと同じ、uud構造が現れることを明らかにした。さらに高圧下では、coplanar Y構造が現れることを提案した。本結果は、arXiv(https://arxiv.org/abs/1804.09481)に投稿した。3)固体中電子の磁性再考:昨年度に展開した軌道磁性の議論のレビュー記事が固体物理((株)アグネ技術センター)で出版された。研究期間全体を通して、遍歴的な系や多極子間でのジャロシンスキー・守谷相互作用、磁気量子臨界点近傍での反対称スピン軌道相互作用の繰り込み効果などの研究を進めることができ、当初予定していた研究内容より、豊富な研究内容を行うことができた。5d電子系におけるジャロシンスキー・守谷相互作用の導出とそれに関連した現象の理論的研究を行い、以下の結果を得た。(1)5d1電子系における多極子間のジャロシンスキー・守谷相互作用を導出した。(2)キラル磁性体CsCuCl3における高圧下、c軸に平行に磁場を印加した時の磁気相図を解明した。(3)磁気量子臨界点近傍での反対称スピン軌道相互作用の繰り込み効果を明らかにした。(4)強磁性体と重金属界面において、RKKY相互作用を用いてジャロシンスキー守谷相互作用を導出した。当初の研究計画である絶縁体磁性でのジャロシンスキー守谷相互作用の導出に関する研究を行うとともに、2015年度に培った遍歴電子系でのスピン軌道相互作用の役割に関する理解を深めていきたいと考えている。特に、絶縁体磁性ではロシアのグループとの共同研究を進め、5d電子系におけるジャロシンスキー・守谷相互作用の導出に関する研究を推し進める。特に、ジャロシンスキー守谷相互作用の導出の際に用いられる超交換相互作用おいて、中間状態の取り扱い方を群論を用いて工夫することにより解析的に計算可能な方法論を示すことを目指す。また、遍歴電子系でのスピン軌道相互作用の役割に関しては、当初の研究計画には含まれてはいないが、スピン軌道相互作用という点で共通の概念を含むので、研究を進めていきたいと考えている。
電場・磁場データにもとづくエネルギー束の同定

太陽風内の磁場が地球の磁気圏と相互作用する境界領域は、磁場はもちろん、電場、プラズマ密度、モーメント、エネルギーなどの物理量に対して電磁場物理法則から導かれる拘束条件(Maxwell則)が存在する。従来は、データの取り扱い安さから磁気データに対する拘束条件をのみ利用して境界領域の空間的同定がなされてきた。本研究では、上述したすべての物理量に対する拘束条件を明示的にデータ解析の枠組みにモデルとして取り込む手法を提案した(雑誌Annals of Geophysicaeに投稿中)。この手法においては、データから太陽風の速度も、現実に利用可能な物理量を組み合わせることを通した統計的解析により推定することができるという点で従来の方法から大きく進歩している。この手法はきわめて一般性の高い枠組みであるが、現時点において取得・解析可能なデータは、磁場・電場の両者に限られる場合も多いことを考慮し、一般にデータ解析がなされる現場の状況を反映した具体的・現実的なアルゴリズムもあわせて提案した。モデルをデータを通して考察するという思想を実体化するために、この10年継続して研究しているベイズ統計周辺で確立された、あるいは最新の技法を十分に活用した。例えば、磁場データと比較して観測ノイズの影響がきわめて大きいがために丁寧に取り扱われてこなかった電場データからも、磁場データと同時に適切に取り扱うことにより、新しい情報を取得できる可能性が見えてきた。具体的なデータに対する適応は、諸般の事情によりまだおこなっていないが、simulation dataを作成し、アルゴリズムの計算機への実装化の第一歩を踏み出した。
NFκB活性化制御におけるHIVTatとCD30シグナル伝達系の相互作用

本年度の研究は以下の項目に関して研究を遂行した。1)CD30シグナル伝達系の解析:細胞内機能ドメインの解析を行い、CD30の細胞質内領域のC-末端100アミノ酸が、それぞれ独立してNFkBを活性化し得る3つのサブドメインから構成されていることを明らかにした。これらのうち2つはそれぞれTRAF2およびTRAF5結合ドメインであるが、最もN-端のサブドメインにはTRAF蛋白質が結合しない。現在、この領域に結合するシグナル伝達分子をYeast Two-hybrid法によってスクリーニングを行い、これまでに複数のcDNAクローンを得てその機能を解析中である。2)CD30シグナル伝達系とHIV発現制御:我々は、CD30のシグナルが、1)HIVLTRの活性化において、NFkB依存的にHIV Tatとsynergisticな協同作用を示すこと、2)C/EBPβ(NF-IL6)によるHIVLTRの活性化をNFkB非依存的に増強すること、3)p38MAPKを活性化することを明らかにし、更に、4)CD30によるC/EBPβ(NF-IL6)の活性化にはp38MAPKが関与していることを明らかにした。これらの結果は、潜伏感染HIVの再活性化において、NF-kBとMAPKを活性化し得るCD30のシグナル伝達系の重要な役割を示唆するものである。今後は、実際にHIVが潜伏感染している細胞株などを用いてCD30からのシグナルによるウイルス遺伝子発現誘導機構を検討する予定である。
大豆の有効利用拡大をめざすリポキシゲナーゼの遺伝育種的除去に関する基礎研究

〈目的〉大豆種子リポキシゲナーゼは、大豆の不快豆臭発生に関与する酵素であり、大豆の加工・利用上の最大の問題を生み出している。本研究は、種子リポキシゲナーゼを遺伝育種的に除去あるいは顕減した大豆を育成する上での基礎的知見を得ることを目的としている。〈結果〉1.L-1・L-2同時欠失大豆作出の試み。新しく開発したβ-カロチン脱色法を用い、L-1欠×L-2欠の交雑後代種子約3000粒の分析に当ったが、L-1・L-2同時欠失種子は得られなかった。また、X線照射処理による組換型作出の試みによっても本同時欠失種子を得ることができなかった。2.種子リポキシゲナーゼと葉リポキシゲナーゼの異同。スズユタカに3回戻し交配して得たB【C_3】代の種子リポキシゲナーゼ欠失系統の初生葉、第3、第5本葉の酵素活性を測定し、スズユタカの酵素活性と比較した結果、種子酵素欠失型の大豆はスズユタカ(野性型)と同程度の葉中酵素活性を有することが示された。また、登熟中の若莱や根における酵素活性においても、種子酵素欠失系統とスズユタカの間に有意な差異は認められなかった。3.リポキシゲナーゼ欠失性と農業形質との関係。スズユタカ品種を反復親として育成したB【C_3】【F_3】代のL-1欠、L-2欠、L-3欠、L-1・L-3欠およびL-2・L-3欠各系統を用いた比較栽培試験を、岩手大農学部ほ場(盛岡)および生物資源研究所ほ場(筑波)で行った。分散分析の結果、調査した形質のいくつかで反復試験区による差異が認められたが、系統間およびスズユタカとの間に、個体当りの子実収量、平均莱数、百粒重には有意差は認められなかった。また、発芽期、初期生育期、開花期および登熟期を通じても、これら系統間に、特に問題となる差異は認められなかった。これらの結果は、リポキシゲナーゼ欠失性による生育および収量等への影響がないことを示している。
国際e-learning環境実現のためのコミニケーションギャップに関する国際比較

近年、多くの国でITを利用した国際間交流学習を実施されるようになってきた。わが国でもそのような教育形態をとるケースも増えてきた。しかし、学習者と学習者、また学習者と指導者が対面であることがないことを前提としているため、参加者間のコミュニケーションが大きく欠如することや、交流学習自体が中断する場合が多い。わが国では国際交流学習を実施する際に生じると思われるコミュニケーションギャップの原因や対策等に関する調査が不十分であった。今後、ITを媒体として国際交流を行うに当たって、このコミュニケーションギャップが発生することを踏まえたシステムの設計や授業設計に対する提案は教員にとって大変有用と思われる。今回は主に以下2つの項目について調査し、議論を行った。1、多国間で交流学習を行っている教員に対して、コミュニケーションギャップの原因と対策、についての調査を行った多国間交流学習を行うためには文化・教育制度等に様々な違いがあるため、交流の維持は困難な場合も想定される。特にコミュニケーションに関係する問題点とその解決策などについて国際交流学習を実施している国内外の教員に対してアンケート調査を行った。地域別に集計データを分析したところ、言語能力が起因となったコミュニケーション不安は北米、欧州、イスラム諸国と比べ、アジア諸国は有意に高いことが判明した。また自由記述でも国際交流に求める目的の違い、教育制度や主義によって交流が止まるケースが多いことが示唆された。2、海外における教育制度、また教育機関における教育内容の調査を行った1の調査にて言語の問題や教育制度等が問題となりコミュニケーションに悪影響が出ることが示唆されたため、海外の教育機関を訪問し、海外の教育制度、教育方法、教育内容を調査した。また教員に対してインタビューを行い、ITを介した国際交流学習に重要である要因と解決案について議論を行った。
いわゆる“炎症性"腹部大動脈瘤の発生におけるコラゲナーゼの関与に関する検討

1,まず最初に、ヒトの炎症性腹部大動脈瘤に対する病理組織学的検討について報告する。対象は、平成7年5・6月に東京大学第一外科において手術された腹部大動脈瘤5例である。各症例の最大拡張部および中枢側吻合部近傍より瘤壁を採取し、MMP(マトリックスメタロプロテアーゼ)-1,2,3,9に対する免疫染色を施行した。その結果、MMP-2,3は陰性であったが、MMP-1は炎症性および動脈硬化性瘤壁全体にほぼ一様に間葉系細胞やマクロファージに陽性であった。一方、MMP-9は炎症性瘤の線維性に肥厚した外膜には認められず、最外側のやや粗となった外膜脂肪織中にのみ陽性であった。これに対し、動脈硬化性瘤では外膜に散在性に陽性細胞(好中球やマクロファージ)が認められた。次に、上記瘤壁に対するゼラチンザイモグラフィーを施行した結果、炎症性瘤壁では動脈硬化性瘤壁に比して変性MMP-9と思われる約45kDaのバンドが強く検出された。以上より、炎症性瘤壁では動脈硬化瘤壁に比してMMP-1および変性MMP-9が強く発現しており、これらのMMPが瘤壁の炎症機序に関与していることが示唆された。2,次に、動物実験による検討について報告する。露出したウサギの腹部大動脈周囲にエラスターゼを投与・浸潤させることにより大動脈径は約1.6倍に拡張したが、炎症性瘤類似の壁肥厚は認められなかった。また、コラゲナーゼ投与では大動脈にあまり変化はなく、今後の更なる検討が必要である。
日本産業発展のダイナミズム-主導産業の国際競争力に関する歴史的分析-

本研究の目的は近現代の日本経済の発展過程において、日本の産業が示してきた高い国際競争力の源泉がどのような条件のもとで形成されてきたか、そのことが日本経済にどのような特質をもたらしているかを、歴史的で実証的な分析を通して明らかにして行くことである。そのため、戦前の繊維、高度成長期の鉄鋼、造船、電気機械、最近時の自動車、コンピュータ・半導体の各産業をとりあげて分析するとともに、日本経済を特徴づけるといわれる企業集団、企業金融、労使関係などの側面からも、高い競争力を実現させてきた競争的な市場構造と企業行動を分析していくことを計画し、本年度も各研究分担者がそれぞれ課題を分担して、資料の収集と分析に努めた。その間、とくに共同研究の実をあげるため、研究の第1年度は、広範な問題提起的な報告をゲストスピーカーも交えて行う一方、各研究分担者がその分担課題についての問題点の整理を中心とした報告をおこなった。これをうけて、第2年度(平成5年度)は、各自の成果の中間報告のための研究会を、7月末に京都で3日間に亘り開催した。また、その際都合で報告できなかった課題については、12月に東京で研究会を開催した。これらの研究会では、各自が分析の成果を報告し、これに基づいて意見の交換が行われ、最終的報告書のとりまとめのために、相互の視点の統一などが図られた。詳しい報告の記録と討論の一部については、別途提出の研究成果報告書に収録してある。なお、本研究の成果は、各自の成果を平成6年3月末に集約し、6年秋には東京大学出版会から刊行する予定である。本申請にかかわる共同研究は、すでに1991年10月から開始されており、同年11月には、研究分担者の1人である山崎広明が執筆した「日本企業史序説」を、この研究に関連する問題提起的な論文としてとりあげ、研究会を開催した。さらに1992年2月7日には宮島英昭による「企業集団」に関する論点整理と問題提起、4月3日には佐口和郎による「労使関係・雇用関係」に関する研究史の整理と問題提起を中心とした研究会、5月1日はゲストスピーカーとして安保哲夫氏を招いて「産業・生産力の経済理論」の報告を受けて討論を進めた。その後、研究費の交付を受けて開催した研究会とそのテーマは、次の通りである。6月26日武田晴人「日本産業発展のダイナミズム、論点整理」11月13日阿部武司「戦間期日英綿業の国際競争力」岡崎哲二「鉄鋼合理化と国際競争力」12月4日長谷川信「家電産業の国際競争力」沢井実「戦後造船業史に関する研究史整理」平成5年1月22日中村清司「日本コンピュータ産業の競争力に関する研究史の整理」武田晴人「自動車産業ー競争と協調の構図ー」なお、3月末には、橘川武郎、日高千景がそれぞれ分担研究についての報告を行う研究会を開催することとし、これをもってほぼ第一年度に予定していた準備を終えた。その間、とくに共同研究の実をあげるため、昨年度実施した各分担課題についての問題提起をうけて、本年度は各自の成果の中間報告のための研究会を、7月末に京都で3日間に亘り開催した。

また、その際都合で報告できなかった課題については、12月に東京で研究会を実施した。これらの研究会では、各自が分析の成果を報告し、これに基づいて意見の交換が行なわれ、相互の視点の統一などが図られた。詳しい報告の記録と討論の一部については、別途提出の研究成果報告書に収録してある。この討論記録は、当日の録音テープを元に、速記録として作成したもので、そのため本年度はこれについての謝金が支出されている。また、資料収集のための複写費などが予定よりも多く必要となった。研究費の使途について、当初計画からみると異同が生じたのは、このような事情のためである。なお、本研究の成果は、各自の成果を平成6年3月末に集約し、6年秋には東京大学出版会から刊行する予定である。
第31回全国身体障害者スポーツ大会出場者のスポーツ活動とその問題点に関する研究

第31回全国身体障害者スポーツ大会出場者のスポーツ活動の実態とその問題点を明らかにすることを目的とする調査を実施した。調査期間は、1995年10月28日から11月30日までとした。調査方法は、各選手団の代表者に調査票の配布を依頼し、回答者が個別に返送するという留め置き郵送調査法を用いた質問紙調査とした。有効回収数は791票(男:553,女:238)であり、有効回収率は61.9%であった。調査内容は以下の通りである。1.スポーツ実施状況:(1)練習頻度・時間(2)利用するスポーツ施設と所要時間(3)スポーツを一緒にする人2.障害の発生とスポーツ活動:障害発生の年齢、スポーツの開始及び継続における重要な他者等3.スポーツのメリットとスポーツ実施阻害要因4.スポーツをするときの意識:(1)勝負(2)大会(3)技術(4)ルール(5)エリート意識5.本大会に関連して:(1)出場種目(2)過去の出場経験(3)参加種目継続の意志(4)個人種目出場制限の賛否6.基本的属性:(1)性(2)年齢(3)障害の等級(4)障害の部位(5)障害区分等上記の項目についてのデータを得て、単純集計によって全体の傾向、そしてクロス集計によって項目間の関連性を検討した。この調査結果の中で特に注目すべきことは、利用できるスポーツ施設の不足が1番大きなスポーツ実施阻害要因であったことである。76.8%の人が「利用できる施設が少なくて困る」と回答した。この項目に関して、通学している学校施設を使用できない3040代の人、障害の部位が視覚或いは下肢である人、障害の程度が重い人において、利用できる施設が少なくて困ると答えた人の割合が大きくなっていた。その他の詳細な調査結果は、日本体育学会第47回大会で発表するとともに徳島文理大学研究紀要(53号)に投稿する予定である。
異種タンパク質を高生産する麹菌の分子育種

本研究では、有用な異種タンパク質を高効率で高生産する麹菌Aspergillusoryzaeの分子育種を目指している。そのため、麹菌の液胞タンパク質ソーティングレセプター遺伝子Aovps10に焦点を合わせ、その機能解析及びAovps10遺伝子単独破壊もしくは多種のプロテアーゼ遺伝子との同時破壊による異種タンパク質生産の相乗効果を検討する。また、異種タンパク質分解に関与する液胞局在プロテアーゼ遺伝子の探索をすると共にAoVps10の分子機構について明らかにする。まず、平成22年度では液胞タンパク質のソーティング機構の異種タンパク質の分泌生産における役割を明らかにするためにAovps10遺伝子の機能解析、異種タンパク質の輸送分泌の観察またAovps10遺伝子破壊による異種タンパク質生産効果の検討を行った。その結果、Aovps10遺伝子破壊株では培養4日目にウシキモシンの生産量はコントロール株に対し、約3倍に生産量が増加した。さらに、ヒトリゾチーム発現遺伝子導入株の培地上清のヒトリゾチーム活性を測定したところ、コントロール株に対し、約2倍に生産量が増加した。これらの結果は、ウシキモシンやヒトリゾチームの生産において、ゴルジ体においてこれらのタンパク質の一部はAoVps10依存的に液胞に運ばれ分解を受けていることを示唆している。また本年度の研究からAovps10遺伝子単独破壊により、プロテアーゼ5重破壊株とほぼ同等の生産性を示すこと、また、生産されたウシキモシンのウエスタン解析から、正常なフォールディングをとっているウシキモシンが生産されていることも確認している。
凝縮相から非凝縮性気体中への蒸発流の分子論的研究

本研究では,平面状の凝縮相から非凝縮性気体で満たされた半無限空間へ向かって蒸気が蒸発して行く問題を気体論に基づく数値解析によって調べてきた.この問題は,過去数年にわたる筆者らの一連の研究によって,その気体の振舞の基本的性質が解明されてきた.特に,最終的に実現する定常状態としては,初期の非凝縮性気体の圧力の大小に応じて,非凝縮性気体が全て無限遠に吹き流された状態での蒸気の定常蒸発流,あるいは,蒸発が止まった状態での蒸気非凝縮性気体混合系の静止平衡状態,という2種類のものが実現しうることが明らかにされた.平成6年度の研究は,(A)解の分岐が起こるパラメータの環境(圧力の臨界値)の解明,および(B)分子の力学的性質の影響の解明,に重点を置いて進められた.その結果,(A)については充分にデータが満たされ,上述の臨界値の数値が(15%の範囲内から)5%の範囲内に絞り込めた(これ以上の絞り込みは実質上不可能であると判断された).(B)については前年度までのものと同数程度の数多くの数値解析が新たに行われ,2種類の分子の質量の違いがもたらす影響が詳しく調べられた.特に,(B)においては,最終的に定常蒸発流が実現する場合にはその蒸発の強さは分子の質量の比によって変わるのに対し,静止平衡状態が表現する場合には吹き流されずに残る非凝縮性気体の分圧は分子質量の比に依存しないこと,等の性質が新たに解明された.平成6年度の研究成果は以下の学会あるいは論文によって発表された:(2)第35回真空に関する連合講演会(平成6年10月)...上述の(B)の部分に内容を絞って口頭発表.(3)真空38(平成7年3月出版)...(B)プロシ-ディングにあたる論文(和文).本研究は約2年間にわたって行われたが,平成6年度をもって終了の予定であり,必要な数値計算はほぼ予定通り完了した.また,研究全体の包括的な論文(欧文)は現在作成中である.本研究では,平面状の凝縮相から非凝縮性気体で満たされた半無限空間へ向かって蒸気が蒸発して行く問題を気体論に基づく数値解析によって調べてきた.この問題は,過去数年にわたる筆者らの一連の研究によって,その気体の振舞の基本的性質が解明されてきた.特に,最終的に実現する定常状態としては,初期の非凝縮性気体の圧力の大小に応じて,非凝縮性気体が全て無限遠に吹き流された状態での蒸気の定常蒸発流,あるいは,蒸発が止まった状態での蒸気非凝縮性気体混合系の静止平衡状態,という2種類のものが実現しうることが明らかにされた.平成6年度の研究は,(A)解の分岐が起こるパラメータの環境(圧力の臨界値)の解明,および(B)分子の力学的性質の影響の解明,に重点を置いて進められた.その結果,(A)については充分にデータが満たされ,上述の臨界値の数値が(15%の範囲内から)5%の範囲内に絞り込めた(これ以上の絞り込みは実質上不可能であると判断された).(B)については前年度までのものと同数程度の数多くの数値解析が新たに行われ,2種類の分子の質量の違いがもたらす影響が詳しく調べられた.特に,(B)においては,最終的に定常蒸発流が実現する場合にはその蒸発の強さは分子の質量の比によって変わるのに対し,静止平衡状態が表現する場合には吹き流されずに残る非凝縮性気体の分圧は分子質量の比に依存しないこと,等の性質が新たに解明された.平成6年度の研究成果は以下の学会あるいは論文によって発表された:(2)第35回真空に関する連合講演会(平成6年10月)...上述の(B)の部分に内容を絞って口頭発表.(3)真空38(平成7年3月出版)...(B)プロシ-ディングにあたる論文(和文).本研究は約2年間にわたって行われたが,平成6年度をもって終了の予定であり,必要な数値計算はほぼ予定通り完了した.また,研究全体の包括的な論文(欧文)は現在作成中である.
シナプス小胞における興奮性アミノ酸の蓄積機構に関する生化学的薬理学的研究

シナプス小胞における神経伝達物質の能動輸送体のうち、興奮性アミノ酸であるグルタミン酸輸送系の研究は、基礎のみならず臨床あるいは応用の立場からも極めて興味深い輸送体であるにもかかわらずその蛋白化学的性質はもとより、その性質の詳細はほとんどなにもわかっていない。そこで本研究においては(1)グルタミン酸輸送体の精製、(2)アンタゴニストの開発及び(3)輸送のためのエネルギーを供給するV-ATPaseの構造的な解析を目的とした。本研究を終えるにあたり、いずれの計画ともほぼ予定通りの成果をあげたと考えている。すなわち、(1)においてはグルタミン酸輸送系をシナプス小胞膜から可溶化しリポソームへ組み込み、人工的な駆動力を加えることにより輸送活性を再構成することに成功した。また、この実験系を用いて部分精製標品をえることができた。現在、鋭意精製を進行中である。(2)に関してはジベンジルグルタミン酸が強い拮抗阻害剤であることを見いだした。又(3)については、オメプラゾールやキナクリンマスタードの結合サブユニットを決定し、特に薬剤とV-ATPaseとの相互作用に関する知見を得た。また、クロスリンクの手法を用いサブユニットの相互作用に関する知見を得た。グルタミン酸による興奮の伝達機構は最近の神経化学の中心課題の一つである。本研究は、シナプス小胞におけるグルタミン酸の濃縮機構につき、特に(1)グルタミン酸輸送体の精製、(2)阻害剤(アンタゴニスト)の開発及び(3)輸送のエネルギーを供給する一次ポンプである液胞型ATPaseの構造的な解析を目的とした。現在まで研究計画は順調に進んでいる。すなわち、(1)のF-ATPaseとの再構成系を確立し、リポソームにおいて再現性よくグルタミン酸の輸送活性が測定できるようになった。これを用い、現在精製を行っている。(2)阻害剤の開発に関して、既に100におよぶグルタミン酸誘導体を調べ、数種の化合物を阻害剤として同定した。その構造活性相関を部分的ではあるが得ることができ、より強力な化合物に到達すべく新たにドラッグデザインを行った。(3)にかんしては、新たにオメプラゾールとキナクリンマスタードがV-ATPaseのAサブユニットに結合する阻害剤であることを見いだした。オメプラゾールはATP結合部位近傍に結合する。以上の成果の一部は既に論文として発表した。また、一部は現在、論文を作製中である。
単一心筋細胞のNa-Ca交換電流の性質について

本年度の前半は昨年度から引続いているカルモジュリンのNa-Ca交換電流に対する作用のまとめの実験を行った。すなわち、従来のカルモジュリン阻害剤と異なる作用機序を持つルテニウムレッドを細胞内潅流し、交換電流が阻害されるかとどうかを調べた。ルテニウムレッドは高濃度でも交換電流を抑制しなかった。W-7,Trifuluoperazine等のカルモジュリン阻害薬は、交換電流とともに、Na電流を抑制することが分かったので、その抑制機序が交換電流と同じかどうかを調べた。Na-Ca交換電流は細胞膜内側をキモトリプシン処理するとCa感受性がなくなることが知られている。そこで、キモトリプシン処理をした後、W-7を投与したところ、Na電流は抑制されたが、Na-Ca交換電流は抑制されないという結果を得た。もし、W-7がNa電流にもNa-Ca交換電流にも同じ機序で抑制しているとすれば、キモトリプシン処理後もどちらも同じ結果になるはずである。このことは、W-7の交換電流に対する作用部位が細胞内に存在して、Na電流のとように抑制されるはずである。このことから、W-7の抑制の作用機序はNa電流と交換電流とでは異なると結論した。これらの結果は論文にまとめ、現在投稿中である。次に山形大学から、福島県立医科大学に移り、装置を組立た。そこで、細胞外液MgイオンのNa-Ca交換電流の抑制効果を調べた。Mg濃度を1mMと10mMに固定し、それぞれの時、細胞外液のCa濃度を1,2,10mMに変化させて、細胞内Na、20mMとの間に発生する交換電流の大きさを測定した。Mg1mMと10mMでは、1mMの時の電流が明らかに大きかった。ラインウェーバー・バークプロットから阻害の様式を調べると混合型阻害であることがわかった。さらにグラフから阻害薬の結合定数(Ki値)を調べると、17mMであった。これは、同時に得られた、Caの結合定数1.7mMの10倍である。そこで、生理的濃度のMgはNa-Ca交換をほとんど抑制していないと結論した。
切削用医療機器に固着するヒト由来組織の安全な除染法と自動化に関する研究

歯科治療用の鋭利で繊細・緻密な切削用器材や根管形成用器材(以下、器材)は、再利用するにあたり、洗浄滅菌および供給の労力および穿刺による感染事故の抑止をする観点より、自動的に仕分けしパッケージするシステム開発を行い、器材の形状およびマークを読み取る判別可能なアプリケーションを開発する。これを東北大学歯科において日常的に多く用いられる再利用器材に応用し、これまで全て滅菌供給業務部門において手作業で扱われていた器材を対象に自動仕分けシステムへ応用、構築したシステムを用いたマンパワー節減効果および作業の安全性への効果を検証することとした。器材はそれぞれの刃物の長さ、太さ、刃の形状が異なるため、判別が難しく視認も容易ではない。また、再利用を繰り返すことで摩耗、変形、破損が進行、治療への使用が困難となるが、不具合を見逃し診療に支障を及ぼす可能性もある。そのため、当該年度では臨床現場の業務フローに則った装置の作業工程と能力の検討を行った。そして、自動仕分け装置を実現するための試験装置の仕様を検討した。その結果、試験装置ではウォッチ製造ラインにおけるファクトリーオートメーション向け光学カメラを利用し、肉眼レベルをはるかに超える精細画像の取得により、対象となる微小な器材や複雑な形状であっても画像処理のアルゴリズムの適用を可能とすることができた。器材の損耗度を評価する際にも,新品器材からの微妙な形状変化を差分として計測することが可能であった。特に、器材の外形より色調変化を指標とする必要があったが、器材の表面の色調変化を精細に定量するために光源に8つの波長を用い、それぞれの波長においてモノクロカメラで撮影し合成処理する方法を取ることにより、今まで識別できなかった僅かな色差の検知が可能になり、細かい変化も明確に判別できることがわかった。平成30年度は、臨床現場の業務フローに則った装置の作業工程と能力の検討を行った。これにより、仕分け対象となる器材の規格に応じた仕分けセット化する機能と不具合のある器材を判別し仕分けできると思われる。前年度実施した歯科器材自動仕分け装置の試験装置の結果をもとに、作業の自動化のための基本アプリケーションを整える。臨床現場の業務フローに則った装置の作業工程(回収・洗浄、検品仕分け・収納・セット化、供給の工程)および業務量調査結果を踏まえ、装置の収納数や処理能力、装置サイズを歯科診療に携わっている歯科医師と検討する。評価は歯科器材自動仕分け試験装置の開発および作業工程・装置の能力について、材料部職員と歯科医師を対象に実施する。以上の結果に基づき、歯科器材自動仕分け試験装置の効果についての検討を行い、最終的に装置の稼働への基礎資料とする。また、この装置については学会や各種研究会および展示会を中心に周知活動を行い、より多くの方々からの幅広い知見を得て検討を行う。歯科治療用の鋭利で繊細な切削用器材や根管形成用器材(以下、器材)の再利用にあたり、洗浄滅菌および供給の労力および穿刺による感染事故を抑止する観点から、自動的に仕分けしパッケージするシステム開発を行い、器材の形状およびマークを読み取る判別可能なアプリケーションを開発する。これを東北大学歯科において日常的に多く用いられる再利用器材に応用し、これまで全て滅菌供給業務部門で、手作業で扱われていた器材を対象に自動仕分けシステムへ応用、構築したシステムを用いたマンパワー節減効果および作業の安全性への効果を検証することとした。そのため、当該年度ではマンパワー節減効果および作業安全性への効果を把握するため、それぞれの器材の作業状況の業務量調査を行った。また、洗浄行程後の段階で対象となる器材の目視確認後、拡大鏡および顕微鏡による残遺状況や汚染付着の状況を調査した。その結果、回収・洗浄セット化までの作業状況においては専属12名の職員で5時間/日要していた。特に、専用容器で回収した後に自動洗浄器で洗浄する際、網容器に移し替えるが、鋭利な器材が突出しやすく職員の受傷のリスクが高まっていたこと、器材の破損や屈曲により交換せざる得ない状況が生じていたこと、自動洗浄器を用いた洗浄後の器材にセメント等の付着物が残遺しており、ブラシや拡大鏡を用い除去する作業に約1時間、器材のセット化に約2時間要しており、全体の6割を占めていたという結果が得られた。そのため、器材を取り扱う職員の感染リスクや負担軽減、残遺した付着物の器材を判別除去できかつ効率的にセット化が可能な自動仕分け装置の作業の自動化のための基本アプリケーションを次年度より整える。平成29年度は、1.臨床現場で再利用される歯科用器材(以下、器材)の現状把握と洗浄不具合状況の多面的調査、2.画像計測による付着汚染物判別アルゴリズムの検討を掲げていた。

1については、自動洗浄後の器材への付着物の残遺状況(付着物の内容、素材への影響)、器材を取り扱う職員の業務量調査を実施し状況を把握することができた。2については、現状の器材の形状および目視確認後に器材の不具合(欠損、屈曲、付着物の残遺など)を計測する画像分析ソフトウェアをベースに、器材の切削刃部の形状やサイズに応じた判別・抽出型アルゴリズムによって、指標化する画像処理評価システムを検討しているところである。これには、仕分け対象となる器材の規格に応じ仕分けセット化する機能と不具合のある器具を判別し不良ボックスに仕分けする機能も含まれるようにする。歯科治療用の鋭利で繊細・緻密な切削用器材や根管形成用器材(以下、器材)は、再利用するにあたり、洗浄滅菌および供給の労力および穿刺による感染事故の抑止をする観点より、自動的に仕分けしパッケージするシステム開発を行い、器材の形状およびマークを読み取る判別可能なアプリケーションを開発する。これを東北大学歯科において日常的に多く用いられる再利用器材に応用し、これまで全て滅菌供給業務部門において手作業で扱われていた器材を対象に自動仕分けシステムへ応用、構築したシステムを用いたマンパワー節減効果および作業の安全性への効果を検証することとした。器材はそれぞれの刃物の長さ、太さ、刃の形状が異なるため、判別が難しく視認も容易ではない。また、再利用を繰り返すことで摩耗、変形、破損が進行、治療への使用が困難となるが、不具合を見逃し診療に支障を及ぼす可能性もある。そのため、当該年度では臨床現場の業務フローに則った装置の作業工程と能力の検討を行った。そして、自動仕分け装置を実現するための試験装置の仕様を検討した。その結果、試験装置ではウォッチ製造ラインにおけるファクトリーオートメーション向け光学カメラを利用し、肉眼レベルをはるかに超える精細画像の取得により、対象となる微小な器材や複雑な形状であっても画像処理のアルゴリズムの適用を可能とすることができた。器材の損耗度を評価する際にも,新品器材からの微妙な形状変化を差分として計測することが可能であった。特に、器材の外形より色調変化を指標とする必要があったが、器材の表面の色調変化を精細に定量するために光源に8つの波長を用い、それぞれの波長においてモノクロカメラで撮影し合成処理する方法を取ることにより、今まで識別できなかった僅かな色差の検知が可能になり、細かい変化も明確に判別できることがわかった。平成30年度は、臨床現場の業務フローに則った装置の作業工程と能力の検討を行った。
蛍光法によるポリエチレンオキシドの溶液結晶化の研究

本研究では、ポリエチレンオキシド(PEO)の溶液からの結晶化のメカニズムを蛍光法を用いてミクロなレベルで解明することを目的としている。本年度は、前年度に引き続き3種類の溶媒、トリプロピオニン(TP)、トルエン、及びN,N-ジメチルアセトアミド(DMAc)を用いて、一次核生成速度と球晶の成長速度の濃度依存性、溶媒依存性、及びに結晶化過程でのPEO鎖の拡散の特性を詳しく検討し、以下のような知見を得た。TP溶液中での一次核生成速度と球晶の線成長速度のデータを解析したところ、530wt%の濃度範囲では、結晶核の側面の表面Gibbsエネルギーは濃度に依存しなかったが、折りたたみ面のそれは、濃度とともに減少した。これは、高濃度においては、見かけ上核形成が起こりやすいことを意味しており、このことから30wt%程度の高濃度溶液では、溶解状態において何らかの構造的な不均一性が残存していると考えられる。結晶化におけるPEO鎖の拡散の活性化エネルギーは、濃度とともに減少した。これは、濃度による拡散の素過程が異なっていることを示している。即ち、低濃度においてはより大規模スケールの拡散モードが支配的であると考えられる。得られた球晶のモルホロジーは溶媒に大きく依存した。TPでは、比較的大きな真球状の球晶が得られたのに対し、トルエンでは輪郭がギザギザで小さな粒子(axialite)が得られた。また、DMAcではその中間的なモルホロジーがみられた。これに対応して表面Gibbsエネルギーの積は、トルエン>DMAc>TPとなった。一方で、結晶化におけるエントロピー変化は、DMAc>TP>トルエンとなった。さらに、拡散の活性化エネルギーはトルエン>TPとなったが、30wt%においては何れの溶液でもKramersの拡散極限は成立しなかった。本研究は、ポリエチレンオキシド(PEO)の溶液からの結晶化において、結晶化前の溶液の構造と球晶形成機構との関係、高分子-溶媒相互作用の評価、及びその溶媒依存性をミクロなレベルで解明することを目的としている。本年度は、3種類の溶媒トリプロピオニン(TP)、トルエン、N,N-ジメチルアセトアミド(DMAc)を選定し、それぞれの平衡溶解温度を測定した後、これらの溶液からの球晶形成速度やモルホロジーを検討した。その結果、以下のような新しい知見を得た。PEOの溶解温度よりも充分高い温度で約200時間真空中で加熱溶解した溶液(PEO濃度30wt%)について一次核生成速度をしらべたところ、一次臨界核生成自由エネルギーが異常に小さくなった。これは、熱処理後の溶液中においてもミクロなレベルでは完全に均一な溶解状態になっていないために、一次核生成が起こりやくすなったためと考えられる。このような不均一な構造の大きさは、一次臨界核と同程度であると推測されるが、これは球晶の線成長速度の測定から得られた表面自由エネルギーより数十A程度と見積もられた。球晶の線成長過程におけるPEO鎖運動の活性化エネルギーは、トルエン中の方がTP中よりも一桁大きくなり、PEO鎖の運動モードが溶媒により大きく異なることがわかった。DMAc溶液から得られた球晶は、輪郭がギザギザで微結晶が凝集したような構造がみられた。トルエン溶液からも動揺の球晶が得られたが、さらにその傾向が強くなった。TP溶液からは、一般に輪郭がなめらかで真球に近い球晶が得られたが、他の二つの溶媒に比べると球晶の数密度は小さく、また、球晶が大きく発達する(直径数mm以上)ことがわかった。
大規模開発された熱帯畑作地帯における農業資源と持続性評価

20世紀半ば以降、急速に畑地開発の進行した、タイ東北部、タイ中部及びベトナム北西部を対象として、農業資源と農業生産システムの持続性の評価を行った。主な研究成果は、以下の通りである。1)タイ東北部の長期間の気象データを地図化し、気温・日射量は比較的安定していること、降雨量は年変動が大きく、分布も不安定で、域内較差が大きいこと、降雨量と降雨日数間に相関がなく、降雨量の多寡に関わらず、降雨日数の多い地域が存在ことを明らかにした。また、サトウキビ栽培地域では、生産の制限要因が土壌水分であり、粘土含量の高い土壌で生産力が高い傾向があること、また畑地の傾斜は生産力に大きな影響を与えないことを明らかにした。さらに、タイ東北部に卓越する砂質土壌では、有機物含量が低く、施肥効率が低いことを明らかにした。2)タイ中部の野菜栽培地域では、ロングチーンと呼ばれる特殊な高畝栽培が行われており、施肥量も多いが、施肥した肥料分の相当量が作物に回収されず、環境に蓄積していること、特にりんでその傾向が強いことを明らかにした。また、畑作地帯では、様々な条件に応じた多様な営農・作付体系が展開していること、作付体系の多様度は条件の中程度の地域で高くなることを明らかにした。さらに、一般に土壌の粘土含量が高く、緩傾斜地に畑地があるため、急速な土壌劣化の可能性が低いことを明らかにした。3)ベトナム北西部の畑作地帯では、前世紀の終わりごろまで焼畑を行っていた山斜面が急速に常畑化し、トウモロコシ・食用カンナを中心とした商品作物が盛んに栽培されていること、条件に対応した多様な作付体系が成立していること、粘土分の多い肥沃な土壌にもかかわらず、急傾斜面を畑地として利用していることから、今後の土壌劣化が懸念されることを明らかにした。1.タイ気象局より、中部タイ及び東北タイの観測開始からの気温・日照時間・降雨の日データを入手し分析した。東北タイについては、内挿法を用いて各ステーションのデータから面的展開を行い地図化した。この結果、気温・日射量(日照時間から推定)は、東北タイ内部での地域差が小さく、年変動も小さいこと、降雨量は量・分布ともに年変動が大きく、東北タイ内部の変異も大きいことが明らかになった。中部タイにおいても、東北タイ同様、気温・日射量に比して、降雨が不安定であった。以上の結果、中部タイ・東北タイにおける畑作生産の気象環境基盤はほぼ同様であることが示唆された。2.東北タイにおける低肥沃度土壌の上に成立している傾斜畑の農業資源量、物質循環ならびに持続性を評価するために、コンケン市北部の傾斜畑-水田農業生態系(面積15ha)に、試験圃場を設定した。本年度は、現地での土壌資源量を面的に評価するために、圃場の地形測量を行うとともに、表層土を圃場内で100余点サンプリングを行い、土壌肥沃度を規定すると予想される各種土壌特性の分析を開始した。また、持続性評価を行うために、土壌侵食量、土壌水分、土壌温度、降水量などを測定するためのデータロガーシステムを設置した。3.ベトナム・モックチャオ平原において、土地利用・営農体系及びその変遷に関する現地調査を行った。その結果、標高による土地利用・営農体系の変化が見られること、及び主として中央政府の土地及び農業政策により土地利用・営農体系が変遷してきたこと、近年商品作物の導入による焼畑地の常畑化が急速に進行していることが明らかとなった。

また、現在の土地利用及び営農体系に及ぼす自然環境の影響を解析するため、気象ステーションの設営を行った。1.昨年度から実施している中部タイ及び東北タイの気象要素日データの解析を継続した。気温(最高・最低・平均)・日照時間・降雨日データ内挿法の検証を行った。最近傍ステーションの測定値を直接用いるより、最近傍を含む近傍3ステーションの測定点との距離に重み付き平均値を用いる方が、推定精度が向上した。また、気温・日照時間は、測定点が少ないにもかかわらず、この方法によって、高い精度での推定が可能であることが明らかになった。また、最高気温・最低気温の分析結果により、雨季より乾季の方が、気温日較差が大きく、また変動も大きいことが明らかとなった。2.昨年度、東北タイにおいて設営した試験圃場(コンケン市北部サムジャン村、約15haの傾斜畑-水田農業生態系)において、Geo-Statistic手法を用いた土壌特性分布の分析を行うと同時に、微標高の異なる3地点での定期的なモニタリングにより、サトウキビの生長を解析し、さらに収量調査を行った。肥沃度の低い砂質土壌が調査地全体に卓越していたが、粘土含量・土壌有機物に不均一な分布が認められた。また、土壌浸食量が予想以上に大きく、しばしば測定器の容量を上回る程だった。作物の生育は地点間に差異が認められたが、収量に極端な差を生むことはなかった。一方、コンケン県・ウドンタニ県・チャイヤプーム県で30点のサトウキビ農家圃場を選定し、圃場内の高低2点でも生育モニタリング及び収量調査を行った。その結果、傾斜の大きい圃場で、低地点の生育がよく、収量が高くなる傾向が認められた。3.ベトナム・モックチャオ平原の標高の異なる3地点において、昨年度設営した気象ステーションにより、現地の気温・日射量・降雨量の連続測定を行った。同時に、気象ステーション設営地域の作付体系について調査を行った。その結果、この地域の作付体系が、主として気温によづて規定されていることが明らかとなった。1.昨年度構築した東北タイ気象データベースを地図化した。約6000メッシュに分割した東北タイ全域を地図化することにより、東北タイの大部分を占める平原部における、気温や日射量の均一性は、この地域の植生や農業土地利用の均一性をよく説明し、一方、域内の降雨特性の多様性は、農業生産力の不均一性を説明していた。2.東北タイの試験圃場(コンケン市北部サムジャン村、約15haの傾斜畑-水田農業生態系)において、昨年度ジオスタティスティク法を用いて作成した土壌特性の分布図に基づき、サトウキビ畑の斜面上部、中P、下部、マンゴー林、チーク林の5地点において雨季5ヶ月間の土壌呼吸量とリターフォール量を求めた。その結果、耕地ではリターフォール量、土壌呼吸量ともに少なく炭素の回転が小さい一方、木本下では大きく回転しながら土壌中に炭素を蓄積していく系であることが示唆された。また、全地点において土壊呼吸に対してリターフォール量が少なかったことから、雨季には土壊有機物の分解がリター供給を上回っていることが明らかとなった。一方、コンケン県・ウドンタニ県・チャイヤプーム県で30点のサトウキビ農家圃場における、圃場内の高中低3点での生育モニタリング及び収量調査を、今年度は株出し栽培について行った。その結果、傾斜による生育収量差が殆どなく、収量性は土壊水分に大きく制限されていること、土壌は降雨量よりも、表土の年度含量に規定されていることが明らかとなった。
M期チェックポイント遺伝子CHFRを標的とした微小管阻害剤感受性診断法の開発

癌で高率に異常なメチル化を受けているCHFRは、微小管阻害剤に反応し分裂期チェックポイント機能を担う重要なRING型ユビキチンリガーゼである。本研究ではCHFR結合分子の同定を試み、微小管ストレスに対する応答や細胞死のメカニズムを明らかにし微小管阻害剤感受性診断法へ応用することを目的とした。酵母two-hybrid法によるCHFR結合分子のスクリーニングで、ユビキチン前駆体、複数のE2酵素および他の分子が同定された。単離された分子のうち、clone #319はCHFRのFHAドメインに結合を示すことがtwo-hybrid法による解析で確認された。#319のmRNA発現レベルはdocetaxel投与後24時間まで一定であり、微小管ストレス下でCHFRの補助因子として機能する可能性が示唆された。一方単離されたE2酵素のうち、Ubc13はCHFRを介したユビキチン化に関与し、CHFRによる非分解系のポリユビキチン化の重要性を示した。GFP-CHFRを安定発現するHela細胞を樹立しその細胞内局在を解析した所、GFP-CHFRは間期は核内に存在し、分裂期の核膜崩壊後は細胞全体に拡散、細胞質分裂後は再び核内に集積することを明らかにした。またGFP-CHFRの細胞内局在は微小管阻害剤処理後も処理前と同様のパターンを示した。GFP-CHFRを用いたCHFRの蛋白安定性の解析では、CHFR自身は微小管ストレス下や分裂期においても安定であることが示された。また、口腔癌細胞のCHFRのRNAiノックダウン実験により、微小管阻害剤によるmitotic indexと細胞死の増加が確認され、微小管阻害剤の感受性増強にCHFRの発現低下が重要であることを明らかにした。今後はCHFRの基質の探索を通して微小管阻害剤感受性を規定するメカニズムを解明したい。
在タイ日本人の個人文書を初めて本格利用した近代国家移行期タイの社会構造の実態解明

本研究は、近代国家への移行期のタイ社会構造(階層、パトロン・クライアント関係、多民族性)の実態を、従来の図式的法制的説明を超えて、詳細に明らかにしようとするものであり、かつ用いる資料は、既存研究が利用したことがない新資料、即ち在タイ日本人の個人文書である。在タイ日本人の個人資料は、タイ華僑が残した大量の僑批(出稼ぎ華僑が本国送金に添えた手紙)やタイ語資料に比しても、貴重な資料的価値を有しており、この時期のタイ社会研究の重要かつ新しいソースである。それ故、新たな知識を大幅に付け加えることができる。