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MUC1 DNAワクチンによる大腸癌の治療・転移の抑制

MUC1.TgマウスにおけるMUC1に対する免疫寛容のメカニズムを明らかにするために、制御性T細胞(Treg細胞)に着目した。MUC1.TgマウスではMUC1発現腫瘍細胞を移植されると、コントロールであるC57BL/6マウスに比べて、Treg細胞が有意に多く腫瘍局所に存在していた。また、MUC1特異的なT細胞とMUC1発現腫瘍細胞を混合してナイーブなC57BL/6マウスに移植すると、腫瘍が拒絶されるのに対して、MUC1.Tgマウスに移植しても腫瘍が拒絶されないという実験結果が得られたことから、MUC1.TgマウスにはMUC1に対する末梢性免疫寛容が存在していることが明らかになった。以上より、MUC1.Tgマウスにおける末梢性免疫寛容にはMUC1特異的なTreg細胞が関与している可能性が考えられた。そこで、MUC1特異的なin vitroのassay系にC57BL/6またはMUC1.Tgマウスから単離したTreg細胞を添加し、MUC1特異的免疫応答における免疫抑制能を評価した。MUC1特異的T細胞によってMUC1特異的に産生されるIL-2を、MUC1.Tgマウス由来のTreg細胞は、C57BL/6マウス由来のTreg細胞に比べてより強力に抑制した。またMUC1とは関係のない抗原である卵白アルブミン特異的な免疫応答においては、C57BL/6またはMUC1.Tgマウス由来のTreg細胞は同程度の抑制能を示したことから、MUC1.Tgマウスには、MUC1特異的免疫応答を特異的に抑制することのできるTreg細胞が含まれることが明らかになった。本研究によって示されたMUC1特異的Treg細胞を減少させ、あるいは効果を減弱させることにより、MUC1.Tgマウスで特異的な免疫寛容を打破しMUC1を発現する癌細胞に対する免疫治療の効果を上昇させることが可能になると考えられる。腫瘍抗原であるMUC1に対して免疫寛容を示すMUC1.Tgマウスを用いて、MUC1をターゲットとした効果的な癌の免疫治療法の開発を目的として研究を行った。まず、ワイルドタイプマウスでは抗腫瘍効果の誘導に成功しているDNAワクチンを用いて、MUC1.Tgマウスにおいても効果がみられるかを検討した。MUC1 DNAワクチンを1週間おきに3回皮内に投与した後、MUC1を強制発現させた大腸癌細胞を盲腸に移植し抗腫瘍効果を評価したところ、全く抗腫瘍応答が誘導できていないことが明らかになった。免疫時のDNA投与量を増量しても効果は得られなかった。そこでDNAワクチンと、MUC1.Tgマウスの骨髄細胞より誘導した樹状細胞を共投与することにより、ワクチン効果の増強を試みた。しかしながら、樹状細胞を共投与してもMUC1特異的な抗腫瘍効果の誘導には至らなかった。ワクチンの投与回数や樹状細胞の数などの検討が今後の課題であると考えられる。また、近年になって免疫応答を負に制御することが明らかになり、注目されている制御性T細胞に着目して、MUC1.TgマウスにおけるMUC1に対する免疫寛容のメカニズムを明らかにすることを試みた。FACSを用いてMUC1.Tgマウスの脾細胞を調べたところ、ワイルドタイプマウスとほぼ同じ割合のFoxp3陽性制御性T細胞が存在していることがわかった。この制御性T細胞が、ワイルドタイプマウスから得られた制御性T細胞と同程度にMUC1とは無関係のovalbuminに対するT細胞の活性化を抑制すること明らかにした。今後はMUC1.Tgマウスの制御性T細胞がMUC1特異的な抑制能を持っているのか否かを調べる予定である。腫瘍抗原であるMUC1に対して免疫寛容を示すMUC1.Tgマウスを用いて、MUC1をターゲットとした効果的な癌の免疫治療法の開発を目指し、MUC1 DNAワクチンの投与、または樹状細胞との共投与を試みたが、MUC1に対する抗腫瘍効果を誘導することはできなかった。そこで、骨髄誘導樹状細胞にMUC1遺伝子を導入したものを免疫源とすることにした。樹状細胞のような初代培養細胞は、Lipofectionのような一般的な方法では遺伝子の導入効率が非常に低いことが知られているため、本研究ではレンチウイルスを用いてMUC1遺伝子を樹状細胞に導入することを試みた。レンチウイルスの作製に必要なvectorにMUC1遺伝子を挿入し、MUC1遺伝子を導入することのできるレンチウイルスを293T細胞を用いて作製した。作製したレンチウイルスは293T細胞に感染し、MUC1を発現させることができることを確認している。このレンチウイルスを樹状細胞に感染させたところ、ウイルス量を増やしても全体の10%程度しか樹状細胞には感染できなかったので、今後感染の効率を上昇させられる方法を検討する予定である。ある程度の遺伝子導入効率が得られれば、MUC1.Tgマウスに免疫を行い、MUC1発現大腸癌細胞を移植して、その効果を検討する予定である。この方法でMUC1特異的な免疫応答が誘導、さらには癌の治療ができれば、ヒトへの応用も比較的容易であるため、非常に有用であると考えられる。また、MUC1.Tgマウスにおける、MUC

1特異的な免疫寛容のメカニズムの解明に関して、制御性T細胞の関与についても検討しているが、実験系の確立に時間を要しているため、今後明らかにする予定である。MUC1.TgマウスにおけるMUC1に対する免疫寛容のメカニズムを明らかにするために、制御性T細胞(Treg細胞)に着目した。MUC1.TgマウスではMUC1発現腫瘍細胞を移植されると、コントロールであるC57BL/6マウスに比べて、Treg細胞が有意に多く腫瘍局所に存在していた。また、MUC1特異的なT細胞とMUC1発現腫瘍細胞を混合してナイーブなC57BL/6マウスに移植すると、腫瘍が拒絶されるのに対して、MUC1.Tgマウスに移植しても腫瘍が拒絶されないという実験結果が得られたことから、MUC1.TgマウスにはMUC1に対する末梢性免疫寛容が存在していることが明らかになった。以上より、MUC1.Tgマウスにおける末梢性免疫寛容にはMUC1特異的なTreg細胞が関与している可能性が考えられた。そこで、MUC1特異的なin vitroのassay系にC57BL/6またはMUC1.Tgマウスから単離したTreg細胞を添加し、MUC1特異的免疫応答における免疫抑制能を評価した。MUC1特異的T細胞によってMUC1特異的に産生されるIL-2を、MUC1.Tgマウス由来のTreg細胞は、C57BL/6マウス由来のTreg細胞に比べてより強力に抑制した。またMUC1とは関係のない抗原である卵白アルブミン特異的な免疫応答においては、C57BL/6またはMUC1.Tgマウス由来のTreg細胞は同程度の抑制能を示したことから、MUC1.Tgマウスには、MUC1特異的免疫応答を特異的に抑制することのできるTreg細胞が含まれることが明らかになった。本研究によって示されたMUC1特異的Treg細胞を減少させ、あるいは効果を減弱させることにより、MUC1.Tgマウスで特異的な免疫寛容を打破しMUC1を発現する癌細胞に対する免疫治療の効果を上昇させることが可能になると考えられる。
多点法による形状測定における誤差要因の解明と除去

多点法による形状測定において、2点法、3点法、スティッチングによる導出形状に対する誤差見積り値と実験値との間に良好な一致が見られ、それらの妥当性が示された。また、従来の検討において問題とされた系統的な形状差が、測定位置に関わる誤差に起因する可能性が高いことが示された。さらに、3点法に用いられる3つの変位計間のゼロ点ずれの変動を、変位計の持つ分解能と同程度の安定性で検出し、除去できることが実験的に示された。本研究では、1.多点法を用いた形状測定器から求められる導出形状の繰返し性をもとに、偶然誤差の誤差伝搬に基づく誤差見積もりモデルの妥当性を評価し、改善することで、多点法による形状測定の実用的な誤差見積もり方法を獲得する、2.多点法を用いた形状測定器において発生する、繰り返し性のある形状差(系統誤差)の発生メカニズムを解明し、その補正、除去を行う、3.多点法を用いた形状測定において問題となる繰返し性の無い、より一般的なゼロ点ずれの変動を除去する方法について、実験的に有効性を検証する、の3つを目的とする。本年度は、研究目的3を実現するために、測定方向に数100mm程度の間隔で並ぶ3台の変位計間のゼロ点ずれの変動検出のための基礎実験装置を設計・製作し、これを用いた検討を行った。我々の形状測定器では、用いる変位計の繰り返し性が0.1μm(σ)程度であることから、数10nm程度もしくはそれ以上の分解能で、これらの間のゼロ点ずれの変動を検出する必要がある。ここでは、レーザの直進性を基準とする方式において、基準となるレーザの偏向や移動の影響が除去可能な方法を考案し、ゼロ点ずれの変動検出に採用した。まず、幾何光学シミュレーションに基づき、構成部品の変動の影響を受けないような光学系を設計し、原理確認のための実験光学系を恒温実験室内の光学実験テーブル上に作成した。次にその実験光学系を用いて、装置の校正と装置安定性の確認、レーザの偏向、移動の影響の除去実験を行った。その結果、実験光学系には、変動幅±2μm程度、1時間程度の周期をもつゆっくりとした変動と、変動幅±0.30.4μm程度の高周波(数100Hz程度)変動が見られた。前者は光学系の変動除去原理により除去可能、後者は測定データの平均化により抑制可能と考えられ、目標は充分に達成可能と考えられる。報告年度では、1に関して、長距離における偶然誤差の拡大の観点から水準器を用いた形状測定法(2点法)、ゼロ点調整法を適用した3点法に代表される多点法と、従来法となる直線基準に基づく形状測定法、三角測量法、測量ネットワークを用いる方法(スティッチング)について、誤差伝播則に基づき見積り値を求め、実験値との比較から見積り値を検証した。その結果、実験値との良好な一致が見られ、見積り方法と見積り値の妥当性が示された。3に関して、3点法により2階差分形状を検出する3台の変位計間のゼロ点ずれ(変位検出方向の相対位置)の変動を、500mm1m程度の距離において、数nm数10nm程度の分解能で検出するための実験光学系を用いた検討を行った。当初考案した基準レーザの偏向やシフトの影響が幾何光学的に除去可能な光学系を用いているにも関わらず、目標値よりも一桁以上大きな数100nm1um程度の日変動が表れた。ビーム安定性に優れると考えられるHe-Neレーザやポインティングスタビリティが高いと考えられるファイバ出射レーザを用いても改善されないことや、変動が周辺温度の変化と同期しているように見えることなどから、温度変化に起因する光路中の空気変動や光位置検出回路の電気的ドリフトなどが影響しているのではないかと考えられ、その解決が今後め検討課題となった。本研究では、1:多点法を用いた形状測定器から求められる導出形状の繰返し性をもとに、偶然誤差の誤差伝搬に基づく誤差見積もりモデルの妥当性を評価し、改善することで、多点法による形状測定の実用的な誤差見積もり方法を獲得する、2:多点法を用いた形状測定器において発生する、繰り返し性のある形状差(系統誤差)の発生メカニズムを解明し、その補正、除去を行う、3:多点法を用いた形状測定において問題となる繰返し性の無い、より一般的なゼロ点ずれの変動を除去する方法を確立する、の3つを目的とする。

1に関しては報告前年度までに見積り方法と見積り値の妥当性が示され、当初の目的が達成された。報告年度では、2に関して、従来の誤差見積りにおいて検討が行われていなかった送り方向の誤差の影響が、3点法の場合無視できなくなることが示され、このことに起因する可能性が高いとの見通しが得られた。3に関して、3点法により2階差分形状を検出する3台の変位計の変位検出方向の相対位置の変動を、1 m程度はなれた距離において数10 nm程度の分解能で検出するための検討を前年度に引き続き行った。ここでは新たに考案した3本の平行ビームを用いた方法により、従来の2本の平行ビームを用いた方法では誤差要因となったビーム偏向の影響を除去可能とした。その結果、用いる変位計に見込まれる測定値のばらつき0.1 um(標準偏差)と比較して無視できない検証実験装置において発生した0.3 um程度のゼロ点ずれの日周期変動を検出することができ、100 nmを切る分解能でのゼロ点ずれの変動が検出可能であることが示された。3つの当初目的のうち「1多点法の誤差見積り式の検証」については、計画以上に進んでいるが、「2系統誤差発生メカニズムの解明」には、検討に取りかかれていない。「3ゼロ点ずれの変動を除去する方法の検討」については、実験装置を作成しそれを用いた検討を行っているが、目標値を実現するまでには至らない。24年度が最終年度であるため、記入しない。「1多点法の誤差見積り式の検証」については、これまでの検討結果をまとめる。「2系統誤差発生メカニズムの解明」については、モデルを用いた検討に取りかかる。「3ゼロ点ずれの変動を除去する方法の検討」については、従来の検討により浮かび上がった空気変動や電気的ドリフトの影響を評価するために、実験装置を改造し、評価を行う。
ヒト人工骨髄の作成と造血幹細胞・白血病幹細胞のニッチの解析研究

ヒト間葉系細胞を用い作成した人工骨髄が、免疫不全マウスであるNODマウスの皮下で、ヒト造血細胞の長期維持が可能であること確認し骨髄ニッチを提供する能力を有することを示した。また、マウスの脂肪細胞より人工骨髄を作成してその機能解析を行い脂肪由来ストローマ細胞から作成した人工骨髄が自己複製能と多分化能を維持できる環境(骨髄ニッチ)を提供する能力を有することを示した。まず正常なヒト臍帯血をもちいて人工骨髄の機能解析の研究を行っている。(Step1)ヒト間葉系幹細胞と人工基質の共培養による人工骨髄の作成1)ヒト間葉系幹細胞を幹細胞専用培地にて増殖後、骨芽細胞分化培地にてハイドロキシアパタイトと共培養を行いハイドロキシアパタイト内で、骨芽細胞を間葉系幹細胞から誘導しALP染色やvon kossa染色を実施し骨芽細胞への誘導細胞数の変化を評価したところ骨芽細胞の存在が確認できた。つぎに複数のハイドロキシアパタイトとヒト間葉系幹細胞を骨芽細胞誘導培地で共培養し、免疫不全マウスであるNOD/Shi-scid,IL-2RγKOマウス(NOGマウス)皮下に移植する。この過程で1ヵ月後に骨髄類似環境の構築が認められてくる。(Step2)移植されたヒト造血幹細胞が生体内で人工骨髄に生着できるか?正期産の臍帯血よりMACS Sortingをもちいて、CD34陽性細胞を分離して(純度95%以上)凍結保存する。Step1で皮下に人工骨髄を移植したNOGマウスに280radの放射線を照射した後、ヒト臍帯血CD34陽性細胞を移植し移植後8週後作製した皮下の人工骨髄を取り出し(一部は2次移植を施行する。)、組織学的評価をおこない免疫染色にてヒト造血細胞を確認している。さらには2次移植および3次移植を施行することにより人工骨髄ないでの人造血細胞の長期維持とニッチの検討を行う予定である。免疫不全マウスであるNOGマウスにハイドロキシアパタイトに構築した人工骨髄にヒトCD34陽性細胞を尾静脈より移植し8週後に人工骨髄内のCヒトCD34陽性細胞の存在が認められさらにその人工骨髄をNOGマウスに2次移植さらには3次移植をおこない長期にわたりヒト造血細胞が人工骨髄内にとどまっていることを確認した。現在病理組織から免疫染色にて残存している細胞の種類や存在している部位の骨髄細胞の種類を同定中である。またヒトCD45陽性細胞がマウスの末梢血に確認されれば、皮下ニッチが造血の場として機能していたことが確認できるため、G-CSF等のサイトカインを腹腔内注射し、サイトカイン刺激により末梢血中に認められるヒトCD45陽性細胞の割合の変化やCD45陽性細胞中の分画の変化をフローサイトメトリーを用いて解析したが、人工骨髄の規模が小さく数も少ない個数の移植だったためか十分解析できるだけのヒト細胞が末梢血に認められなかった。今後は1匹のNOGマウスに移植する人工骨髄の数を増やして再度実験する予定である。またヒト脂肪細胞からも人工骨髄を作成する目的でまずはマウスの脂肪よりマウス脂肪襲来の人工骨髄の作成に成功している。免疫不全マウスであるNOGマウスにハイドロキシアパタイトに構築した人工骨髄を皮下移植した。ヒトCD34陽性細胞を尾静脈より移植し8週後に人工骨髄内にヒトCD34陽性細胞の存在が認められ、その人工骨髄をNOGマウスに3次移植までおこない免疫染色にてCD34陽性細胞の存在が確認でき長期にわたりヒト造血細胞が人工骨髄内にとどまっていることを確認した。またNOGマウスに移植する人工骨髄の数を増やして再度移植実験を行いヒトCD45陽性細胞がマウスの末梢血に確認されれば、皮下ニッチが造血の場として機能していたことが確認できるため、G-CSF等のサイトカインを腹腔内注射し、サイトカイン刺激により末梢血中のヒトCD45陽性細胞の割合やCD45陽性細胞中の分画の変化をフローサイトメトリーを用いて解析したが、十分解析できるだけのヒト細胞が末梢血に認められなかった。Angー1/Tie2, Trombopoietin/MPL, CXCR4/CXCL12や接着因子N-cadherin/b-catenin、VLA-4等の発現を検索するため組織からRNAを抽出して保管している。またヒト脂肪細胞からも人工骨髄を作成する目的でまずはマウス脂肪由来の人工骨髄の作成に成功し、ルシフェラーゼ遺伝子を導入したマウス造血幹・前駆細胞を、皮下に人工骨髄を移植されたマウスの尾静脈から造血幹細胞移植をした(1次移植)。1次移植2か月後の人工骨髄には未熟な血球細胞を確認した。2次移植後最低6か月は人工骨髄部に造血細胞の存在が確認されG-CSF投与後に2次移植マウスはその人工骨髄由来の血球の増加がIVISで全身が発光することで認められた。

これらの所見は脂肪由来ストローマ細胞から作成した人工骨髄が自己複製能と多分化能を維持できる環境(骨髄ニッチ)を提供する能力を有することを示すものであり、今後の臨床応用が期待される。人工骨髄に生着するヒト造血細胞の量が当初の検討より少なくその後の解析を難しくしているのと結果が分かるまでに時間がかかる。24年度が最終年度であるため、記入しない。移植する人工骨髄の個数を増やし移植する臍帯血CD34陽性細胞の個数も出きりだけ増やして状態のより人工骨髄を最初に作成できるようにする。またこれから保存してある組織RNAを用いてQ-PCR法によってAng-1/Tie2,Trombopoietin/MPL,CXCR4/CXCL12や接着因子N-cadherin/b-catenin、VLA-4等の発現を検索していく。人工骨髄を間葉系細胞からのみならず脂肪細胞からも作成して機能を解析していく。
両親の声かけに対する極低出生体重児の自律神経系反応の理解を促す介入効果

早産児への声かけによる自律神経活動の反応を可視化して、両親に説明する介入を試みた。対象は早産児とその両親4組8名。介入前後に自尊感情、赤ちゃんへの気持ち、円環イメージを描写してもらい分析した。その結果、4組とも母親の声かけにより副交感神経活動が上昇した。介入による自尊感情得点に大きな変化はなかった。赤ちゃんへの気持ちは、肯定項目が加点したのは3名、否定項目の減点は4名であり、否定項目が加点されたケースはなかった。声かけによるわが子の自律神経の変化を認知することで、否定的感情は減少する傾向が示された。円環イメージの描写は、4組とも親子の分離はなく安定した愛着形成が育まれていると想定された。【研究の目的】NICU入院児は未熟性から外界への反応が乏しく、両親は自らの関わりの効果を実感することが難しい。そこでNICUに入院している子どもへの両親の声かけによる自律神経の反応を可視化してフィードバックする介入を試み、「声かけの効果」を明らかにする。【研究の成果】平成26年度は、本研究に関連する研究の動向を文献検索にて把握した。国内文献は「医中誌Web」により検索した。「早産児」「自律神経系」「母親」「声かけ」をキーワードとした。その結果、「早産児and自律神経系」24件、「母親and声かけ」55件、「母親and声かけand早産児」1件であった。2004年から2014年の「原著論文」で絞り込みでは「早産児and自律神経系」4件、「母親and声かけ」45件、「母親and声かけand早産児」0件であった。早産児への母親の声かけに関する研究は会議録1件のみであり、声かけによって早産児の自律神経系がどのように変動するのか研究する必要性が見いだされた。早産児の自律神経系の研究では、清水ら(2004)は、未熟児無呼吸発作の心拍変動解析を行っている。無呼吸発作時にはRR間隔のばらつきが大きくなり、副交感神経系活動が優位になること、未熟無呼吸発作の発生機序に自律神経系が関与していると示唆した。木原ら(2007)は、修正32週から36週までは交感神経活動と副交感神経活動の上下変動(ばらつき)があり、抑制的制御が成熟してくるのは、変動が一定してくる修正36週以降であるが、修正32週以降の早産児においても心電図からの自律神経活動を評価することが可能であると報告している。個々の呼吸状態を観察することが重要と考えられた。平成26年度は、NICUに入院中の早産児に面会している様子を承諾を得てVTRで撮影した。声かけを行ったり、撫出たりしている際の早産児の自律神経系の変化について分析中である。【本研究の目的】早産児への両親の声かけによる自律神経系の反応を可視化してフィードバックする介入を試み、質問紙により「声かけの効果」を明らかにする。【研究の成果】国内外の研究の動向を文献検索にて把握した。国内文献は「医中誌Web」と「CiNii」を用いて「早産児」「自律神経系」「母親」「声かけ」をキーワード検索を行った。その結果、「母親&声かけ」56件、「早産児&声かけ」1件、「母親&声かけ&早産児」2件、「早産児&自律神経系」40件、「早産児&声かけ&自律神経系」0件であった。2005年から2015年の「原著論文」で絞り込みでは「母親&声かけ」42件、「早産児&自律神経系」10件、「早産児&d声かけ」0件であった。声かけによって早産児の自律神経系がどのように変動するのか研究する必要性が見出された。母親の声に対する早産児の脳反応の研究では、正期産児では母親声と非母親声との比較において、母親声で特定のHb時系列変化が認められたが、早期産児では母親声と非母親声で有意な差を認めなかったと報告している(有光ら)。また、早期産児においては、母親声に特異的な脳反応部位が正期産児と異なったとも報告しており、興味深い結果であった。国外の文献では、早産児に母親の声と心拍音を録音して聞かせると無呼吸や徐脈などが減少する(Dohenyら)、母親の声や心臓の鼓動の音を聞かせることにより脳の聴覚皮質が厚くなり、脳の発達を促す(Webb AR、Amir Lahavら)と報告がある。日本では、母親の声かけによって早産児がどのような反応を示すか、早産児の生体反応をベースとした研究は発展途上の段階であるとことがわかった。音声分析は、GMS社のMemCalc/Winを用い、被験者Aと被験者Bの周波数解析をおこなった。同じ言葉の音声でも周波数が異なることがわかった。平成27年度は研究協力施設のスタッフ体制の変更により、研究開始時期が延期された。そのため今年度は文献検索のほか、音声分析の方法を検討した。対象者の声の特性を明らかにすることで、どのような「声かけ」に早産児が反応するのかを明確にするために実施した。目的:保育器に収容されている早産児への声かけを想定し、両親と他者の音声を区別するための分析ツールを探ること。

方法:保育器内の早産児模型人形に対し、看護師4名、男性医師1名に同様の声をかけてもらい録音したが、臨床現場は雑音が多く音声分析が難しかったため、一般女性2名の音声サンプルを便宜的に選出しプレテストを実施した。音声は同じ言葉の単語を使用し、詳細な音声分析をするために「せ」の一語を抽出し比較した。なお、ヒトの耳で聞こえないとされる26,000Hz以上はカットする処理をした。結果:対象Aの全データ点数は5882、音声変動範囲はー20,614.0Hz25,622.0Hzであった。対象Bの全データ点数は5,779、音声変動範囲はー10,806.014,305.0Hzであった。時系列データ図の比較では、対象Aの振動の振れ幅が大きく声が大きかった。それに比べ対象Bは振れ幅が小さく声が小さかった。スペクトル密度図の比較では、対象Aは15,000Hzまでの高音が多く、5,0008,000Hzの低音密度が低く落ち込んでいた。対象Bは5,0008,000Hzの低音周波数の音が出ており、12,000Hzから15,000Hzまで高音の周波数が減っていた。考察:2名の音声データを、実際に聞き比べてみても違いを感じることができなかったが、MemCal/winV1.2を用いて音声分析を行った結果、ヒトの耳では感知できない音声の大きさや周波数に違いが見られ、2名の「声」は明らかに異なることがわかった。今後NICUにおいて声かけの音声分析を遂行するが、臨床現場では様々な雑音の中、どのように良い状態で声を録音するかが課題となった。結論:一般女性の音声サンプルデータを用いて音声分析を行った結果、同じ言葉を発しても、時系列データ図やスペクトル密度図の比較において、「声」を区別できる可能を見出した。研究協力施設において、中心となって研究を進める協力者が長期入院となり、別の施設に研究協力を依頼することになり、臨床での研究が遅れている。目的:早産児への声かけによる自律神経活動の反応を可視化し、両親にフィードバックする介入を試み、その効果を明らかにする。方法:対象はNICU入院中の早産児とその両親4組8名。介入前後に赤ちゃんへの気持ち、自尊感情、自分と子どもの円環イメージを描写してもらい、その変化を事例分析した。自律神経活動の測定は、通常装着している心電図に心拍変動解析を接続し分析した。声かけは、検査やケアなどがなく落ち着いているタイミングを確認して行なった。母親、父親、看護師に対象児の名前を5分程度、交互に呼んでもらった。声かけ時の自律神経活動の変化を録画し、両親別々に説明した。音声は高性能ICレコーダーで録音し分析した。結果:4組とも、母親の声かけにより副交感神経活動(HF)が上昇した。普段から口数が少なく声が小さく妊娠中も声かけがなかった父親1名と新人看護師の場合はHFの変化が乏しかった。「赤ちゃんへの気持ち」の変化は、肯定項目が加点したのは3名、否定項目の減点は4名であった。否定項目の加点や肯定項目が減点した事例はいなかった。介入により8名中3名は得点の変化はなかったが、5名において否定的感情得点が減少した。「自尊感情」の変化は、肯定項目が加点したのは4名、否定項目の減点が4名、否定項目の加点が4名、肯定項目の減点が3名であった。介入前後の自尊感情得点に大きな変化はみられなかった。「円環イメージ」描写の変化は、8名とも親子の分離はなく、内包、内接、交錯を示した。介入前後の大きな変化は見られず安定した愛着形成が育まれていると想定された。結論:早産児は外界への反応が乏しく両親は自らの関わりの効果を実感することが難しい。自らの声かけにより、わが子の自律神経の変化を認知することで否定的感情は減少する傾向が示された。
狩野派表絵師および藩絵師の研究

本研究では、江戸時代に画壇の中心であった狩野派の組織がいかなる道程によって成形され、変遷していったのかという点について論じる。これまでの狩野派研究では、指導的な立場や中心的な役割を果たしたとされる棟梁等の個々の絵師に注目が集まりがちであった。狩野派という大きな組織を考えるとき、組織の構成員であった表絵師や後に表絵師へと繋がる家系の絵師たち、あるいは諸国各藩の御抱え絵師の動向にも目を向けることが必要である。本研究では主に狩野派という組織の一員であった絵師たちについて考察し、本研究を狩野派の組織についての研究や表絵師や諸国各藩の御抱え絵師などの組織の構成員であった絵師ついての研究の端緒としたい。
日常生活や社会の事象における問題解決に数学的根拠を用いる力の育成

<研究の目的>身の回りの問題を解決するにあたって,生徒が自ら問題意識を持って取り組み,数学的根拠を用いる力の育成を目指し,特に統計的な内容について実践を試み,その効果を検証することを目的とした。<研究の方法>1教材の開発:自ら問題意識を持って取り組めるよう,実際に活動を行ってそれをデータ化し,そこに問題を見いだすことができるような教材を開発する。2力の検証:総合的な学習の「金沢の未来を提案する」レポートで, 7月の中間発表と12月の最終発表の記述を比較し,提案の根拠に数学的根拠が見られるか検証する。また,年度末に生徒アンケートを実施し,生徒にどのような力が身に付いたか検証する。<研究成果>1教材の開発の成果:統計的な学習内容に関わって,次の3つの授業を実践した。・生徒が自由に円錐を作り,その表面積や側面の中心角のばらつきをヒストグラムに表し,そこから分かることをヒストグラムから読み取れる内容を用いて説明する授業。・旗源平(金沢の伝統的な遊び)を行う中で,サイコロの目の出方について実際に確率を計算し,それについて自分の考えを述べる授業。・金沢の伝統工芸である金箔の商品価格と他の工芸品の商品価格を箱ひげ図に表し,比較することで,データのばらつき方に着目して自分の考えを述べる授業。2生徒に身に付いた力の成果生徒アンケートの結果, 90%の生徒が「身の回りの事象から問題を見いだす力」「問題解決への見通しを持つ力」が付いたと答えた。また,「金沢の未来を提案する」レポートで,提案の根拠に数学的根拠を用いた生徒は, 10%から60%に増加した。
ヘテロジニアス微小ノード群による無線通信機能の創発

最終目標は,超小型なセンサノードと無線ノードの群が相互作用により機能を創発し,一つの生物体のように振る舞い,センシングや無線通信,群知能的動作を行う「超個体システム」を実現することである.本申請では,その第一歩として,微小ノード群を協調動作させてセンサデータをメートルオーダの距離で無線伝送させるための回路・システム設計論の体系化を目指す.1複数の無線ノードが出力する微弱信号が,自動的に位相同期し,フェイズドアレイ技術のように空間内で合成して高出力化する手法と,2中継器の役割を担う無線ノード同士を相互に同期・協調動作させてアドホック的な無線通信をする技術を研究する.最終目標は,超小型なセンサノードと無線ノードの群が相互作用により機能を創発し,一つの生物体のように振る舞い,センシングや無線通信,群知能的動作を行う「超個体システム」を実現することである.本申請では,その第一歩として,微小ノード群を協調動作させてセンサデータをメートルオーダの距離で無線伝送させるための回路・システム設計論の体系化を目指す.1複数の無線ノードが出力する微弱信号が,自動的に位相同期し,フェイズドアレイ技術のように空間内で合成して高出力化する手法と,2中継器の役割を担う無線ノード同士を相互に同期・協調動作させてアドホック的な無線通信をする技術を研究する.
流動層反応電極を利用する二酸化炭素の固定-有用な有機カルボン酸の合成

本研究は電解を利用して常圧の二酸化炭素を各種の有機基質に固定化することによって有用な有機カルボン酸を合成することを目的として行われたものである。成果の概要を以下に述べる。1.反応性電極を用いる電解カルボキシル化による不飽和カルボン酸の合成-常圧の二酸化炭素の存在下マグネシウムの反応性電極を用いて電解することによって、γ-置換ハロゲン化アリルからγ-置換-β,γ-不飽和カルボン酸、ハロゲン化ビニルからα,β-不飽和カルボン酸、ハロゲン化プロパルギルから1,2-アルカジエン酸、1,4-ジブロモ-2-ブロモメチル-2-ブテンから3-メチレン-4-ペンテン酸、ビニルトリフラートからβ-ケトカルボン酸をいずれも位置選択的および高収率で合成することができた。2.抗炎症剤の高効率的合成-1で得られた成果を基としてIbuprofen、Naprpxen、Flurbiprofen、Cicloprofen、Ketoprofen等の抗炎症剤の前駆体であるα,β-不飽和カルボン酸を高収率で合成することに成功した。高エナンチオ選択的な水素化反応がすでに知られているので、本電解カルボキシル化は抗炎症剤の合成法としてきわめて有用であることを明らかにした。3.流動層電解装置を用いる電解カルボキシル化-流動層電解装置を試作し、臭化シンナミルの電解カルボキシル化を例にとって二酸化炭素の流量、反応温度、通電量、電流密度などの影響について詳細な検討を行い、最適条件を決定した。この条件下において種々の基質について電解カルボキシルを行い、好収率で相当するカルボン酸を得ることができた。イブプロフェンおよびその前駆物質の合成にも成功した。流動層電解装置を使用した場合は、通常の電解セルに較べて一般に高収率、高選択的に生成物を与え、特に、高い電流密度で電解を行う場合に有効性を発揮し、当初の目的であった大量合成のための基礎的知見を十分に得ることが出来た。1.流動層電解装置の製作と電解カルボキシル化反応の検討底部には200メッシュのガラスフィルターをもち直径25mm、高さ100mmの流動層電解装置(溶液量1530ml)を試作した。この装置に白金陰極、マグネシウム陽極を取り付け支持塩を含むDMF溶液中において底部から二酸化炭素を挿入したところ予期以上の流動化状態を起こすことができ、いくつかのハロゲン化アリルの電解カルボキシル化反応について実際の検討を行った。通常の電解装置を用いた場合とほぼ同様の収率および選択性(次項の2を参照)でβ,γ-不飽和カルボン酸を得ることができたので、次年度は反応条件の最適化を詳細に行いたいと考えている。β,γ-不飽和カルボン酸の位置選択的合成と不飽和ラクトンへの変換γ位に置換基を有するハロゲン化アリルを常圧の二酸化炭素の存在下電解を行うと位置選択的にカルボキシル化が進行し、通常の有機金属化合物のカルボキシル化では得ることのできないβ,γ-不飽和カルボン酸が選択的に合成されることを見出した。また、得られたβ,γ-不飽和カルボン酸をα,β-不飽和γ-ブチロラクトンへ容易に変換することができ、本電解カルボキシル化の有用性を示すことができた。3.α,β-不飽和カルボン酸の合成フェニル基を有するハロゲン化ビニルの電解カルボキシル化によって相当するα,β-不飽和カルボン酸が高収率で得られることを見出した。各種のハロゲン化ビニルの電解カルボキシル化やその立体化学については次年度に検討する予定である。

流動層電解装置を使用した場合は、通常の電解セルに較べて一般に高収率、高選択的に生成物を与え、特に、高い電流密度で電解を行う場合に有効性を発揮し、当初の目的であった大量合成のための基礎的知見を十分に得ることが出来た。1.流動層電解装置を用いる電解カルボキシル化製作した流動層電解装置を用いた臭化シンナミルをモデル基質として条件検索を行った。その結果、CO_2流量30-35ml/min、反応温度0-10°C、通電量3-5F/mol、電流密度25mA/cm^2の時が最も良い条件であり、相当するカルボン酸が65%の収率で得られた。他のハロゲン化アリルでも相当するカルボン酸が良好な収率で得られた。通常の電解セルと比較した場合、流動層電解装置の方が一般に高収率、高選択的に生成物を与えることが判明した。また、大量合成を目的として高い電流密度で臭化シンナミルの電解カルボキシル化を行ったところ、通常のセル化を行ったところ、通常のセルでは37%であったが本装置では60%の収率で生成物が得られた。2.アリール置換α,β-不飽和カルボン酸の合成アリール置換ハロゲン化アリルをマグネシウムの反応性電極を用いて通常のセルで電解すると相当するα,β-不飽和カルボン酸が63-92の収率で得られた。一部の基質については流動層電解装置を用いて検討し良好な結果を得ているので、来年度は詳細に検討したい。3.脂肪族置換α,β-不飽和カルボン酸の合成脂肪族置換ハロゲン化アリルの電解カルボキシル化では低収率であったが、Ni錯体を添加して高収率でα,β-不飽和カルボン酸を合成する電解法を開発することができた。4.抗炎症剤の合成2で得られた成果を基としてIbuprofenの前駆体であるα,β-不飽和カルボン酸を93%の高収率で合成することができた。この他、Naproxen、Flubiprofen、Cicloprofen等の前駆体を高収率で合成することができ、抗炎症剤の有用な合成法となり得ることを示すことができた。来年度は流動層電解装置で検討したい。1.流動層電解装置を用いる電解カルボキシル化流動層電解装置を用いる場合の最適条件は昨年度すでに見出しているので、今年度は種々の基質について電解カルボキシルを検討した。その結果、ハロゲン化ベンジル類から相当する置換フェニル酢酸が50-70%の収率で得られた。1-(4-イソブチルフェニル)-1-ハロエタンからは57-78%の収率で抗炎症剤であるイブプロフェンを合成することができた。また、p-イソブチルアセトフェノンの電解カルボキシル化によってもイブプロフェンの前駆体物質を約80%の収率で得ることができた。流動層電解装置を使用した場合は、通常の電解セルに較べて一般に高収率、高選択的に生成物を与え、特に、高い電流密度で電解を行う場合に有効性を発揮し、当初の目的であった大量合成のための基礎的知見は十分に得ることが出来た。2.各種α,β-不飽和カルボン酸の合成アリール置換α,β-不飽和カルボン酸は、相当するハロゲン化ビニルを常圧の二酸化炭素の存在下マグネシウムの反応性電極を用いて電解することによって高収率で得られた。また、脂肪族置換α,β-不飽和カルボン酸については、Ni触媒を用いる新電解法を開発することによって高収率で合成することができた。3.抗炎症剤の合成2で得られた成果を基としてIbuprofen、Naproxen、Flurbiprofen、Cicloprofen、Ketoprofen等の抗炎症剤の前駆体であるα,β-不飽和カルボン酸を高収率で合成することができた。
大学発ベンチャーによるイノベーション創出効果に関する研究

本研究は、経済発展の源泉となるイノベーションを起こす主体が、大企業における社内組織から、ベンチャー企業や大学を中心として構成されるイノベーション・エコシステムに大きくシフトしているとの前提に立ち、イノベーション・エコシステムの中で重要な位置を占める大学発ベンチャーが、イノベーション創出にどれだけ寄与しているかの実態を分析すると共に、ベンチャーからのイノベーション創出メカニズムを解析しようとするものである。大学発ベンチャーには、教員の研究成果を特許化したベンチャーから学生ベンチャーまで様々なタイプの大学発ベンチャーが含まれるが、本研究では、各ベンチャーの属性を整理・分析した上で、どのようなタイプのベンチャーがどの程度イノベーションに寄与しているのか、どれだけの経済的価値を生み出しているか、どのような成長軌跡をたどっているか等を解析する。本年度は、引き続き大学発ベンチャーの属性や特徴の分析を深め、これらの大学発ベンチャーがシリコンバレー・ベンチャーのように大きな企業に成長することを目指したハイリスク・ハイリターンの多産多死型スタートアップとして運営されているか、もしくは細く長く継続することを目指す中小企業として運営されているのかを分析した。これらの分析を通して得られた知見をもとにして、大学発ベンチャー、特に大きくスケールするビジネスを目指した大学発ベンチャーを起業しようとするときに必要となる知識や手法を整理し、学生も含めた多くの人達にスタートアップに関する基礎知識を提供することを目的とした書籍「スタートアップ入門」を刊行した。本年度は、主に我々が存在を把握している東京大学に関連するベンチャーに関して、これらの会社の属性(会社の現在の状態、大学との関係性、資金調達状況、会社の業容など)の整理からスタートし、どのようなタイプのベンチャーがどれだけの経済的価値を生み出しているか等を分析し、各社の属性との関係性を考察した。特に、教員の研究成果の事業化を目指して設立されたベンチャーと、学生が自身の技術やアイデアをベースにして起業したベンチャーとの比較に着目し、資金調達状況やEXIT後の会社価値などを分析した。これらの研究成果は、2017年5月に開催されるIEEE TEMSCON2017 (International Conference of the IEEE Technology and Engineering Management Society)に発表予定である。大学発ベンチャーの成長軌跡に関する分析は若干遅れ気味であるが、大学発ベンチャーの属性の整理や生み出す経済的価値の分析は国際学会への投稿に至る成果を上げた。本年度は、昨年度から引き続き、東京大学に関連するベンチャーに関して、どのようなタイプのベンチャーがどれだけの経済的価値を生み出しているか等を分析した結果、大学発ベンチャーは、会社価値や資金調達額の面ではそれなりに大きな経済効果を生んでいるものの、雇用や利益の創出という意味での経済効果はまだ十分に大きいとは言えないことがわかった。大学発ベンチャーが市場の期待するような経済効果を生み出すことができるかどうかは、長期的な追跡調査・研究が必要である。また、経済効果という意味では、ごく少数の大きく成功したベンチャーが経済的価値創造の大部分を占めていることや、学生ベンチャーの生み出す経済効果が研究成果型ベンチャーと同等の経済効果があることもわかった。これらの研究成果は、IEEE TEMSCON 2017 (International Conference of the IEEE Technology and Engineering Management Society)にて発表した。大学発ベンチャーの成長軌跡に関する分析は若干遅れ気味であるが、大学発ベンチャーの属性の整理や生み出す経済的価値の分析は国際学会で発表した。

本年度は、引き続き大学発ベンチャーの属性や特徴の分析を深め、これらの大学発ベンチャーがシリコンバレー・ベンチャーのように大きな企業に成長することを目指したハイリスク・ハイリターンの多産多死型スタートアップとして運営されているか、もしくは細く長く継続することを目指す中小企業として運営されているのかを分析した。これらの分析を通して得られた知見をもとにして、大学発ベンチャー、特に大きくスケールするビジネスを目指した大学発ベンチャーを起業しようとするときに必要となる知識や手法を整理し、学生も含めた多くの人達にスタートアップに関する基礎知識を提供することを目的とした書籍「スタートアップ入門」を刊行した。今後は、引き続いて大学発ベンチャーのイノベーションへの寄与や生み出す経済的価値の分析を進めるとともに、ベンチャーの成長軌跡に関する研究も推進する。今後は、引き続いて大学発ベンチャーの分析を進めるとともに、ベンチャーの成長軌跡に関する研究も推進する。当初予定していた海外出張時期が次年度に繰り越される等の要因により、当初予算よりも支出額が減少したため。今年度の使用額としては当初計画を少し上回る執行額だったが、前年度からの繰り越し額があったため次年度への繰り越しが生じたものである。データベースの活用などを促進して研究計画の加速を図る予定である。国際学会での発表やコンフェレンスでの情報収集およびデータベースを用いた分析を充実させて研究計画の加速を図る予定である。
経営者予想の水準とその経済的帰結に関する分析

証券取引所の要請を受けて日本では上場企業のほとんどが,決算短信の中で業績予想値を公表している。内部者である経営者が公表する将来情報であることから投資家にとっての有用性は高くこれまでも数多くの研究が実施されてきたが,「経営者予想は繰り返し実施されるという性質」を考慮した研究はほとんど行われていないのが現状である。さらに,日本では期中に予想の修正が求められている。これらの点を考慮すると,一部の経営者は何らかの意図をもって業績予想情報を開示している可能性がある。そこで,業績予想について開示戦略を有している企業を識別するとともに,そうした情報を開示することによる経済的帰結を複数の観点から分析した。平成25年度は、次の4つの研究を行った。第1に、経営者予想の水準に影響を与える要因や動機に関する分析を行った。結果をまとめると、経営者が報酬面で高株価の恩恵を受ける企業、財務困窮企業、株式市場のプレッシャーが強い企業、予想期に株主から資金調達を行う企業は積極的な予想を、債権者のプレッシャーが強い企業は保守的な予想を公表する傾向にあることが観察された。また経営者交代時に前任者が経常利益を計上している企業は予想の積極性の程度を弱めるのに対し、経常損失を計上している企業は積極的な予想を公表することが判明した。第2に、経営者による業績予想の修正行動と株式市場の反応について分析を行った。分析の結果、投資家は過去の経営者の業績予想修正行動を踏まえて、新たに公表された経営者予想を評価しているが、上方修正を行う傾向にある企業が減益予想を公表しても、上方修正を行うとは捉えず、むしろネガティブに捉えていることが判明した。第3に、経営者が掲げる高い目標とその後の企業成長の関係について分析を行った。分析から内生性をコントロールした後でも、事前期間の経営者予想の水準が事後期間の成長性に影響を及ぼしていることが判明した。具体的には、長期にわたり積極的な予想を公表する企業は、企業特性などが類似しているが保守的な予想を公表している企業よりも、利益成長および株価成長を実現していることが明らかとなった。第4に、なぜ経営者予想では予想誤差が持続するのかについて分析を行った。分析の結果、予想誤差の持続性はインセンティブ、企業特性、開示戦略、情報処理バイアスによって引き起こされていることが判明した。平成26年度は、前年度に分析を実施した研究について学会発表・論文投稿等を行い、頂いたコメントを踏まえて、以下の修正作業を実施した。第1に、経営者による業績予想の修正行動と株式市場の反応について、レフリーのコメントを受けて修正分析を行った。主な変更点は、期初予想と修正行動の組み合わせに関するものである。分析の結果、期初予想が増益予想である場合は、投資家は過去の修正行動を踏まえて情報を株価に織り込んでいるが、減益予想である場合は過去の修正行動を考慮した反応はしていないことが判明した。第2に、なぜ経営者予想では予想誤差が持続するのかについて、学会発表および研究会でのコメントをもとに修正分析を行った。なお分析結果はほとんど変わらず、予想誤差の持続性はインセンティブ、企業特性、開示戦略、情報処理バイアスによって引き起こされていることが確認された。第3に、経営者が掲げる高い目標とその後の企業成長の関係について、研究会で当該研究では高い目標を掲げている企業に注目をしているが、保守的な目標を掲げている企業ではどうなるかというコメントを受けて、リサーチ・デザインの見直しとデータ収集を開始した。現在、分析を進めながら一つの論文で扱うべきか、別論文として整理すべきかを検討している。新規研究としては、一橋大学伊藤邦雄研究室が実施したCFOに対する調査の設計(企業目標および経営者予想の設問を担当)を行い、調査結果を集計した。実際のデータからみた経営者の予想開示行動よりも、企業側の意識としては保守的な開示行動を採用していることがわかり、このギャップがなぜ生じているのかという新たな視座を獲得できた。平成27年度は、これまでに行った学会や研究会での発表等で頂いたコメントを踏まえて、以下の作業を実施した。第1に、なぜ経営者予想では予想誤差が持続するのかについて、研究会でのコメントをもとに修正分析を行った。特に検証課題ではなく仮説を構築すべきであるというコメントを多くいただいた。そこで、心理学分野の知見を活用して、仮説の構築を実施し、修正を実施した。また持続する要因についても見直しを実施し、再検証を行った。なお再検証の結果もおおむね変更はなく、予想誤差の持続性はインセンティブ、企業特性、開示戦略、情報処理バイアスによって引き起こされていることが判明した。第2に、CFOに対する意識調査(一橋大学伊藤邦雄研究室が実施。企業目標および経営者予想の設問を担当)について、調査結果をまとめて研究会および学会発表を実施した。調査結果からは、業績予想値に関する開示方針を有している企業は「できるだけ正確な数値を公表」が過半を占めているが、「保守的な数値を公表」が約3割存在しており、「積極的(強気)な数値を公表」は少数であることが判明した。次に実際の開示データと開示方針について分析を実施した結果、大きく4つの示唆が得られた。第1に調査回答企業の業績予想開示方針と実際の開示行動に齟齬は見られない。第2に期初予想の水準は開示方針に依存せず、平均的には増収・増益予想を企業は公表する傾向にある。

第3に「保守的な数値を公表」する企業群の開示方針は、実際の開示データを見ると、売上高予想よりも利益予想に、その傾向が顕著に観察される点である。最後に、開示戦略を識別することができれば、実績値を公表する際のサプライズを予測することができる可能性がある。なお日本IR協議会が発行している機関誌『IR-COM』に「業績予想情報の開示戦略」を寄稿し、これまでの研究成果を実務家に紹介した。証券取引所の要請を受けて日本では上場企業のほとんどが,決算短信の中で業績予想値を公表している。内部者である経営者が公表する将来情報であることから投資家にとっての有用性は高くこれまでも数多くの研究が実施されてきたが,「経営者予想は繰り返し実施されるという性質」を考慮した研究はほとんど行われていないのが現状である。さらに,日本では期中に予想の修正が求められている。これらの点を考慮すると,一部の経営者は何らかの意図をもって業績予想情報を開示している可能性がある。そこで,業績予想について開示戦略を有している企業を識別するとともに,そうした情報を開示することによる経済的帰結を複数の観点から分析した。おおむね順調に進展しているのは、本課題の目的である経営者が公表する業績予想情報を題材に、積極的・保守的な予想を公表する経営者の動機およびその経済的帰結の一端を明らかにすることができたためである。当初、想定した3つの課題について、1つ目の課題は査読付き論文として公表しており、他の2つの課題についても主分析を終えており、研究会等で頂いたコメントに対してもおおむね修正作業を実施することができている。また偶然の機会に恵まれ、企業の方に経営者予想に関する意識調査を実施することができた。財務会計本年度は最終年度であることから、これまで行った研究結果を積極的に学術誌に投稿し、成果を求めていく。加えて、昨年度に新規着手した研究(意識調査の分析)を早急に進めることにより、これまで行ってきた研究をより実りのある成果に仕上げていきたいと考えている。また学会や研究会で、経営者予想とアナリスト予想の関係についても多くのコメントを頂いている。アナリスト予想を収録したデータベースの入手検討を行い、可能であれば分析を進める予定である。おおむね順調に進展しているのは、本課題の目的である積極的・保守的な業績予想を公表する経営者の動機およびその経済的帰結の一端を明らかにすることができたためである。また平成26年度以降に実施予定であった経営者予想の水準と企業成長についても着手することができた。なお当該研究については当初個人研究を予定していたが、同じ問題意識を持つ研究者がいたため、この研究のみ共同研究を行うこととなった。当初購入を予定していた業績予想(会社予想)データおよび株価・指標データについて、所属大学がデータベースを購入したため購入が不要となったことが大きな要因である。今後は分析を行った論文の修正・投稿を行うとともに、経営者予想の水準の持続性と投資家の反応に関する分析および経営者予想の水準と企業成長に関する分析について、異なる視点からの分析を実施し、頑健性を高めていく予定である。本年度はこれまでに着手した研究結果を学術誌に投稿していく予定である。学術誌掲載を効率よく進めるためには、多くの学会や研究会等で発表を行い、コメントを頂くことが有益となる。
バイリンガル児(日英両語同時習得)のコード切り替えに関する研究

1.本研究の対象者(以下Tと呼ぶ)は、社会の使用言語は日本語のみの環境で,日英両語の同時バイリンガルとして(主に日本で)育てられている。家庭内では,父親は日本語、母親は英語を主に用いてきた。現在,日本の小学校に通うが、日英両語で話し、聞き、読み、書く優れた4技能を有し、異文化への思考の幅を広げている。バイリンガルによる不都合な点は、心身共に認められない。2.Tの言語習得過程を縦断的に分析するための第1次資料として、1987年2月から約9年間の育児日誌、音声記録テープ、日本および米国の学校での日英両語による作品(日誌、作文、創作物語、絵画)等を保存してきた。3.これらの資料の内、録音テープとビデオ音声の文字化(日英)を丹念に行いながら,特に一語発話期(0 ; 8.9歳1 ; 6.8歳)での日英語間のコード切り替えの有無,その発達過程の特徴,2言語認識の時期などに関する研究を行った。日常生活の中でTと対話者との間て交わされた会話の分析を主な研究資料としたが,(1)コード切り替えが,乳児期からすでにコミュニケーションストラデジ-として駆使すれている様子,(2)コード切り替えが起こり得る相手,状況,また,その機能などについても明らかにした。4.日本ではバイリンガル児の言語発達の研究,中でもコード切り替えに関する研究は皆無に等しいが,欧米では,早くから研究が行われている。特に,バイリンガル児の言語システムの単複論については,興味深い研究が所見される。子供の言語習得における育児者の言語入力の役割に関しては,その研究の集積が期待されるが,それらの研究でしばしば指摘されてきた課題は,乳児期のデータの不足とその詳細な分析である。本研究がTの一語発話期に焦点を当てた理由はそこにある。