hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハロゲン化タリウム微結晶の光物性

本研究では微結晶中の励起子状態への量子サイズ効果の基礎的研究を目指して、TlClおよびTlBr蒸着薄膜の光吸収を測定した。膜厚の異なる多くの蒸着膜を用意し、その吸収スペクトルを5Kで測定し、励起子吸収帯のピークエネルギーを求めた。また、吸収測定に並行して、電子顕微鏡での観察より、蒸着された微結晶のサイズRを決定した。バルク結晶中での1S励起子は電子・正孔交換相互作用のため2本の吸収ピークとして観測され、それぞれ1A,1Bと名づけられている。測定の結果、(1)TlClではこの1Aと1B吸収帯のピークエネルギーは粒子サイズRを小さくしていくとblue shiftして行く。このblue shift量の粒子サイズ依存性はR=40a_B1.5a_Bの範囲でKayamumaによる理論計算の結果を非常に良く再現していることが分かった。一方、TlBrでは1Aと1B吸収帯の間隔が狭いためバルク結晶で見られるように2本に分離して観測されなかったが、粒子サイズRを小さくしていくとTlClと同様blue shiftして行き、Kayamumaによる理論計算の結果と非常に良い一致を示した。すなわち、TlCl、TlBrでは励起子エネルギーへの強い量子サイズ効果を確認することができた。(2)TlClでは吸収帯1Bの直ぐ高エネルギー側にバルク結晶中では観測されない新しい吸収帯が観測され1Cと名づけた。この吸収帯の起源を蒸着薄膜内での入射光の多重反射干渉によるものとして、吸収スペクトルのシミュレーションを行ったところ測定で得られた吸収スペクトルと良い一致を示した。(3)TlClにおいて1B吸収帯に対する1A吸収帯の相対強度は粒子サイズRを小さくしていくとだんだん小さくなり、R<15nmではほとんど消滅した。これは1S励起子に働いている電子・正孔交換相互作用への量子サイズ効果と考えられる。本研究では微結晶中の励起子状態への量子サイズ効果の基礎的研究を目指して、TlClの蒸着薄膜の光吸収を測定した。TlClで膜厚の異なる多くの蒸着膜を用意し、その吸収スペクトルを5Kで測定し、励起子吸収帯のピークエネルギーを求めた。また、吸収測定に並行して、電子顕微鏡での観察より、蒸着されたTlCl微結晶のサイズRを決定した。バルク結晶中でのTlClの1S励起子は電子・正孔交換相互作用のため2本の吸収ピークとして観測され、それぞれ1A,1Bと名づけられている。測定の結果、この1Aと1B吸収帯のピークエネルギーは粒子サイズRが40a_B付近ではバルクの結晶中とほとんど同じであるが、粒子サイズRを小さくしていくと徐々にblue shiftして行く。そして粒子サイズRが5a_B以下になると急激にblue shift量が大きくなり、このblue shift量の粒子サイズ依存性はR=40a_B1.5a_Bの範囲でKayamumaによる理論計算の結果を非常に良く再現していることが分かった。蒸着膜の吸収スペクトルには1Aと1Bの吸収ピークに加えて、1Bの直ぐ高エネルギー側にバルク結晶中では観測されない新しい吸収帯が観測され1Cと名づけた。1Cの位置は粒子サイズRが5a_B以上では粒子サイズにあまり依存せず、それより粒子サイズが小さくなると1Bと融合して観測できなくなった。この吸収帯1Cはバルク結晶では見られず、微結晶中にのみ現れるので1S励起子の電子・正孔交換相互作用への量子サイズ効果に起因するものと考えられる。

しかし、励起子のサイズ効果についての理論計算において、正確に電子・正孔交換相互作用を考慮した研究はまだ行われていないので、吸収帯1Cの起源についての十分な議論は現在のところ出来ない。本研究では微結晶中の励起子状態への量子サイズ効果の基礎的研究を目指して、TlClおよびTlBr蒸着薄膜の光吸収を測定した。膜厚の異なる多くの蒸着膜を用意し、その吸収スペクトルを5Kで測定し、励起子吸収帯のピークエネルギーを求めた。また、吸収測定に並行して、電子顕微鏡での観察より、蒸着された微結晶のサイズRを決定した。バルク結晶中での1S励起子は電子・正孔交換相互作用のため2本の吸収ピークとして観測され、それぞれ1A,1Bと名づけられている。測定の結果、(1)TlClではこの1Aと1B吸収帯のピークエネルギーは粒子サイズRを小さくしていくとblue shiftして行く。このblue shift量の粒子サイズ依存性はR=40a_B1.5a_Bの範囲でKayamumaによる理論計算の結果を非常に良く再現していることが分かった。一方、TlBrでは1Aと1B吸収帯の間隔が狭いためバルク結晶で見られるように2本に分離して観測されなかったが、粒子サイズRを、小さくしていくとTlClと同様blue shiftして行き、Kayamumaによる理論計算の結果と非常に良い一致を示した。すなわち、TlCl、TlBrでは励起子エネルギーへの強い量子サイズ効果を確認することができた。(2)TlClでは吸収帯1Bの直ぐ高エネルギー側にバルク結晶中では観測されない新しい吸収帯が観測され1Cと名づけた。この吸収帯の起源を蒸着薄膜内での入射光の多重反射干渉によるものとして、吸収スペクトルのシミュレーションを行ったところ測定で得られた吸収スペクトルと良い一致を示した。(3)TlClにおいて1B吸収帯に対する1A吸収帯の相対強度は粒子サイズRを小さくしていくとだんだん小さくなり、R<15nmではほとんど消滅した。これは1S励起子に働いている電子・正孔交換相互作用への量子サイズ効果と考えられる。
海洋地殻-マントル系の生成と改編:オマーン・オフィオライトの例

1.上部マントルのかんらん岩の岩石学的・構造学的調査により,レールゾライトからハルツバーガイトに渡る広い岩相変化,組織の分布からみた変形履歴,鉱物の結晶構造の変化,マイロナイトの成因などが判明した.また白金族元素の濃集したクロミタイトが発見された.2.後期貫入岩体を3つのタイプに分類した.急冷相のピクライト玄武岩に伴うコマチアイト様超マフィック噴出岩が発見された.現在,その詳細な性格付けを急いでいる.3.海嶺のセグメント構造が斑れい岩層の変化から確定された.セグメント中心部の派生的なマグマ溜りの周辺部にノーライトが貫入し,岩脈群の一部が輝石グラニュライト相までの変成作用を受けている.またマグマ溜りルーフゾーンの構造と進化過程が判明した.4.上部溶岩の単斜輝石斑晶の化学組成を精密に測定し,3種類に分類し,各々の成因の概要を明らかにした.またボニナイトを発見した.さらに,オブダクション期に活動したサラヒ火山岩類について予察的なデータを得た.5.バチナ・コースト地域のグゼイン鉱床の生成環境の鉱床学的・地球化学的検討を行い,その詳細を明らかにした.すなわち,変質玄武岩中の緑泥石に熱水から亜鉛,ニッケルが選択的に固定し,鉱体ではこれらに成分に乏しくなった.また,オマーン・オフィオライトの熱水形成では水/岩石比が20程度で24という理論値をはるかに上回っていることが明らかになった.6.玄武岩ドレライトの変成作用,特にプレーナイト-アクチノ閃石相内の温度構造を考察し,変成温度が層序的に下位に向かって上昇していることを確認した.7.メタモルフィックソールの剪断がNE-SW方向に起こり,上盤がSW方向に移動したことが分かった.マントルウェッジ直下から数十m以内で,塩基性角閃岩は,多様な流動形態を示すことがわかった.1.上部マントルのかんらん岩の岩石学的・構造学的調査により,レールゾライトからハルツバーガイトに渡る広い岩相変化,組織の分布からみた変形履歴,鉱物の結晶構造の変化,マイロナイトの成因などが判明した.また白金族元素の濃集したクロミタイトが発見された.2.後期貫入岩体を3つのタイプに分類した.急冷相のピクライト玄武岩に伴うコマチアイト様超マフィック噴出岩が発見された.現在,その詳細な性格付けを急いでいる.3.海嶺のセグメント構造が斑れい岩層の変化から確定された.セグメント中心部の派生的なマグマ溜りの周辺部にノーライトが貫入し,岩脈群の一部が輝石グラニュライト相までの変成作用を受けている.またマグマ溜りルーフゾーンの構造と進化過程が判明した.4.上部溶岩の単斜輝石斑晶の化学組成を精密に測定し,3種類に分類し,各々の成因の概要を明らかにした.またボニナイトを発見した.さらに,オブダクション期に活動したサラヒ火山岩類について予察的なデータを得た.5.バチナ・コースト地域のグゼイン鉱床の生成環境の鉱床学的・地球化学的検討を行い,その詳細を明らかにした.すなわち,変質玄武岩中の緑泥石に熱水から亜鉛,ニッケルが選択的に固定し,鉱体ではこれらに成分に乏しくなった.また,オマーン・オフィオライトの熱水形成では水/岩石比が20程度で24という理論値をはるかに上回っていることが明らかになった.6.玄武岩ドレライトの変成作用,特にプレーナイト-アクチノ閃石相内の温度構造を考察し,変成温度が層序的に下位に向かって上昇していることを確認した.7.メタモルフィックソールの剪断がNE-SW方向に起こり,上盤がSW方向に移動したことが分かった.マントルウェッジ直下から数十m以内で,塩基性角閃岩は,多様な流動形態を示すことがわかった.平成11年11月12年1月の期間いくつかの研究グループに別れて北部オマーン・オフィオライトの総合的地質調査を実施した。その後の室内実験を加えて、以下の成果を得た。(1)マントル部分ではレールゾライトがかなり普通に産することを確認した。オルソパイロクシナイトを様々にダナイトが置換しており、最上部マントルでの同岩の重要性が判明した。地殻中位にクロミタイトが発見され、クロムの濃集機構の一般化ができた。(2)北部におけるセグメント構造が斑れい岩層の変化から確定された。中心部は通常の半分以下の薄い斑れい岩層、厚いモホ漸移帯で特徴づけられ、側方へ向かって斑れい岩層の厚さは増大するがモホ漸移帯は急激に減少していく。(3)北部ソハール地域のオマーン・オフィオライトにおいて、マグマ溜まりのルーフゾーンが上位から粗粒ドレライト、ペグマタイト状ガブロ、塊状ガブロ、葉理構造を有するガブロから成り、ペグマタイト状ガブロはメルトレンズが固結したものである可能性が明らかになった。また、オフィオライトの海嶺拡大、沈み込み、オブダクションの各ステージに活動した溶岩層に、溶岩ローブの膨張・融合の証拠を見いだした。(4)主として島弧的活動によって生じた後期の火山岩類(Alley volcanics)の溶岩および岩脈について野外調査を行い、それらの産状を明らかにした。(5)グゼイン

地区塊状硫化物鉱床の産状・構造・鉱物組合せ・化学組成などから、生成過程と生成条件を検討している。黄鉄鉱中の微量元素Co,Se等を分析し、比較的高温のゾーンに、高銅品位かつ高Co,Se含有黄鉄鉱が分布することを把握した。ワジ・フィジセクションについて、熱水の組成を水/岩石比から求めるとシート状岩脈、ハンレイ岩ともに20と高く、熱水系での流入帯にこのセクションが存在したいたことを示唆する。(6)サイハタット地域及びワジタイン地域でメタモルフィック・ソールの調査を行い、メタモルフィックソールの剪断がNE-SW方向に起こり、上盤がSW方向に移動したことが分かった。平成12年12月13年2月に渡って地質調査を行い,以下の成果を得た.1.上部マントルのかんらん岩の岩石学的・構造学的調査により,レールゾライトからハルツバーガイトに渡る広い岩相変化,組織の分布からみた変形履歴,鉱物の結晶構造の変化,マイロナイトの成因などが判明した.また白金族元素の濃集したクロミタイトが発見された.2.後期貫入岩体に関連のあるピクライト玄武岩に伴うコマチアイト様超マフィック噴出岩が発見された.現在,その詳細な性格付けを急いでいる.3.海嶺セグメント中心部の派生的なマグマ溜りの周辺部にノーライトが貫入し,岩脈群の一部が輝石グラニュライト相までの変成作用を受けている.またマグマ溜りルーフゾーンの構造と進化過程が判明した.4.上部溶岩の単斜輝石斑晶の化学組成を精密に測定し,3種類に分類し,各々の成因の概要を明らかにした.またボニナイトを発見した.さらに,オブダクション期に活動したサラヒ火山岩類について予察的なデータを得た.5.バチナ・コースト地域のグゼイン鉱床の生成環境の鉱床学的・地球化学的検討を行い,その詳細を明らかにした.すなわち,変質玄武岩中の緑泥石に熱水から亜鉛,ニッケルが選択的に固定し,鉱体ではこれらに成分に乏しくなった.また,オマーン・オフィオライトの熱水形成では水/岩石比が20程度で24という理論値をはるかに上回っていることが明らかになった.6.玄武岩ドレライトの変成作用,特にプレーナイト-アクチノ閃石相内の温度構造を考察し,変成温度が層序的に下位に向かって上昇していることを確認した.7.メタモーフィック・ソールの変成・変形構造を調べることで,沈み込み帯におけるマントルウェッジ直下からの距離と変形変成作用の関係を示した.その結果,マントルウェッジ直下から数十m以内で,塩基性角閃岩は,多様な流動形態を示すことがわかった.
口蓋および口蓋裂発生における熱ショック蛋白質の役割

マウス胎仔口蓋の各発生段階における熱ショック蛋白質Hsp25の局在を免疫組織化学的に明らかにした。さらにHsp25の主要な働きである抗アポトーシス機能との関連を調べるため,TUNEL法を用いてアポトーシスの局在を組織化学的に明らかにした。その結果,口蓋発生の下方期では,Hsp25は口蓋粘膜上皮のperidermal cell層に局在し,基底層には認められなかった。水平期になると口蓋突起先端部のperidermal cell層からHsp25の免疫活性が消失し,消失部同士で両側口蓋突起の接合が起こった。接合すると再び封入された上皮層に強いHsp25免疫活性が復活したが,TUNEL陽性のアポトーシスに陥った細胞が上皮層に出現すると,同部位からHsp25は次第に消失した。以上の結果から,接合する部位ではHsp25の発現が一旦消失すること,および癒合後は封入された上皮層におけるHsp25の発現とアポトーシスの発現が反転的であることが示された。これらの結果は,上皮層はHsp25により制御されたアポトーシスにより消失しすることが強く示唆された。さらに口蓋突起の接合・癒合が起こらない条件で片側の口蓋突起の器官培養を行ったところ,先端部の上皮層にHsp25の発現と反転的なアポトーシスの局在が見られた。さらに先端部の上皮層は癒合が起こらなくてもほぼ消失することがわかった。以上のことから,口蓋正中部に封入された上皮層の消失はHsp25に制御されたアポトーシスにより消失するが,この過程は接合により誘導されるものではないことがわかった。本研究の正常発生および器官培養の結果から,正常な口蓋発生にHsp25が重要な役割を果たすことが強く示唆された。マウス胎仔口蓋の各発生段階に於ける熱ショック蛋白質Hsp25の局在を免疫組織化学的に明らかにした。さらにHsp27の主要な働きである抗アポトーシス機能との関連を調べるため,TUNEL法を用いてアポトーシスの局在を組織化学的に明らかにした。その結果,口蓋発生の下方期では,Hsp25は口蓋粘膜上皮のperidermal cell層に局在し,基底層には認められなかったが,水平期になると口蓋突起先端部のperidermal cell層からHsp25の免疫活性が消失し,消失部同士で両側口蓋突起の接合が起こった。接合すると再び封入された上皮層に強いHsp25免疫活性が復活したが,TUNEL陽性のアポトーシスに陥った細胞が上皮層におけるHsp25は次第に消失した。以上の結果から,接合する部位ではHsp25の発現が一旦消失すること,癒合後は封入された上皮層におけるHsp25の発現とアポトーシスの発現は反転的であり,上皮層の消失はアポトーシスによる可能性が高く,それはHsp25により制御されていることが強く示唆された。さらに片側の口蓋突起の器官培養を行い,口蓋突起の接合・癒合が起こらない条件でHsp25およびアポトーシスの局在を調べたところ,癒合が生じなくても先端部の上皮層にHsp25の発現と反転的なアポトーシスの局在が見られ,さらに先端部の上皮層はほぼ消失することがわかった。本研究のこれまでの結果から,口蓋発生の正常な遂行にHsp25が強く関与していることが示された。

現在,このHsp25の発現を実験的に抑制した場合の口蓋発生への影響および口蓋裂との関連を引き続き研究中である。マウス胎仔口蓋の各発生段階に於ける熱ショック蛋白質Hsp25の局在を免疫組織化学的に明らかにした。さらにHsp27の主要な働きである抗アポトーシス機能との関連を調べるため, TUNEL法を用いてアポトーシスの局在を組織化学的に明らかにした。その結果,口蓋発生の下方期では, Hsp25は口蓋粘膜上皮のperidermal cell層に局在し,基底層には認められなかったが,水平期になると口蓋突起先端部のperidermal cell層からHsp25の免疫活性が消失し,消失部同士で両側口蓋突起の接合が起こった。接合すると再び封入された上皮層に強いHsp25免疫活性が復活したが,でTUNEL陽性のアポトーシスに陥った細胞が上皮層に出現すると,同部位からHsp25は次第に消失した。以上の結果から,接合する部位ではHsp25の発現が一旦消失すること,癒合後は封入された上皮層におけるHsp25の発現とアポトーシスの発現は反転的であり,上皮層の消失はアポトーシスによる可能性が高く,それはHsp25により制御されていることが強く示唆された。さらに片郷の口蓋突起の器官培養を行い,口蓋突起の接合・癒合が起こらない条件でHsp25およびアポトーシスの局在を調べたところ,癒合が生じなくても先端部の上皮層にHsp25の発現と反転的なアポトーシスの局在が見られ,さらに先端部の上皮層はほぼ消失することがわかった。以上のことから,口蓋正中部に封入された上皮層の消失はHsp25に制御されたアポトーシスにより消失するが,この過程は接合により誘導されるものではないことがわかった。本研究のこれまでの結果から,日蓋発生の正常な遂行にHsp25が強く関与していることが示された。マウス胎仔口蓋の各発生段階における熱ショック蛋白質Hsp25の局在を免疫組織化学的に明らかにした。さらにHsp27の主要な働きである抗アポトーシス機能との関連を調べるため,TUNEL法を用いてアポトーシスの局在を組織化学的に明らかにした。その結果,口蓋発生の下方期では,Hsp25は口蓋粘膜上皮のperidermal cell層に局在し,基底層には認められなかったが,水平期になると口蓋突起先端部のperidermal cell層からHsp25の免疫活性が消失し,消失部同士で両側口蓋突起の接合が起こった。接合すると再び封入された上皮層に強いHsp25免疫活性が復活したが,TUNEL陽性のアポトーシスに陥った細胞が上皮層に出現すると,同部位からHsp25は次第に消失した。さらに片側の口蓋突起の器官培養を行い,口蓋突起の接合・癒合が起こらない条件でHsp25およびアポトーシスの局在を調べたところ,癒合が生じなくても先端部の上皮層にHsp25の発現と反転的なアポトーシスの局在が見られ,さらに先端部の上皮層はほぼ消失することがわかった。本研究のこれまでの結果から,口蓋発生の正常な遂行にHsp25が強く関与していることが示された。
会計史研究データベースの作成と国際比較

会計史研究のリサーチデータベースを作成し,これを基礎として分析を行い,日本の会計史研究の特質を明らかにした。本研究課題において,会計史研究をもっぱらに扱う3つの専門雑誌を対象としたデータベースの作成を行い,分析した。結果として,日本の会計史研究が簿記・財務会計に力点が置かれ,専門職など,海外で多く注目を集める研究領域については研究の数が少ないなど,日本と海外に関心の差異があることが明らかとなった。本研究課題の目的は,会計史に関するリサーチ・データベースの作成を行い,わが国における会計史研究の進展を実証的に明らかにすることである。作成されたリサーチ・データベースは,会計史研究の蓄積を示すとともに,わが国における研究の特徴を示すものとなり,国際比較の対象となることが期待されている。そのため,第2年度で平成25年度においては,昨年度に作成されたデータベースを用いた分析を行い,それを会計史学会大会において報告した。当該報告においては,分析の手法として,内容の主観的評価に加え,新たにテキストマイニングを用いた分析を試みた。具体的には,論題に出現する単語の頻度表を作成し,高頻度で出現する単語をキーワードとして抽出し,これらからわが国会計史研究の傾向を検討した。キーワードの中には,「研究領域別分類基準」,「地域別分類基準」,「時代別分類基準」という3つの分類基準に含まれる項目を示唆するものが含まれており,それぞれの出現頻度の結果とあわせて追加的な検討を行った。当該研究をまとめた論部は,『会計史学会年報』に投稿中であり,修正の上,採択するという評価を得た。改訂稿は提出済みであり,平成26年度中に刊行予定である。また,昨年度に投稿を行った『国民経済雑誌』に投稿した論文が,2013年8月に公刊された。そのため,研究開始年度である平成24年度においては,データベースのメンテナンスおよび更新を行った。その際に,データベースの拡充を行った。具体的には,雑誌『会計』について,最近の日本会計史学会の学会誌である『会計史学会年報』を対象雑誌とし,その学会発足後30年間の論文・書評等を対象とし,データの拡充を行っている。データベースの作成については以下のような手順を採用した。まず,すべての論文・書評等についてその書誌情報を共有し,複数のメンバーからなるチームごとに分担年度の論文の内容を確認し,各文献ごとに分類を行い,その論文の要旨を作成した。まず,チーム内で事前に分類のすりあわせを行い,さらに全体会合において各チームが作成した分類原案を検討し,さらに修正が必要な場合には修正を行った。本研究課題開始時に新たに研究分担者となった者が2名含まれるため,分類結果のすりあわせについては従来以上の時間を用いている。これらの拡充された部分のうち,『会計史学会年報』のデータについて予備的な分析を行い,その結果を『国民経済雑誌』に投稿した。当該論文は,2013年8月に公刊予定である。本年度は,会計史研究に関するデータベースの国際比較を本格化させるべく,The Accounting Historians JournalおよびAccounting Historyに関する研究データベースの作成を行った。年度末時点において,公開の準備作業を進めている段階である。これに加え,昨年度研究分担者の澤登千恵が行った報告を論文としてとりまとめた成果が公刊された。これは,日本会計史学会が発行する『会計史学会年報』のリサーチ・データベースの要約部分をテキストマイニングの手法を用いて分析を行い,同誌の研究の趨勢をより定量的に探ろうとするものである。さらに,現時点での会計史研究の成果を示すものとして,書籍『近代会計史入門』(同文舘出版)が刊行された。同書は,研究代表者・分担者がそれぞれ原則として1章を担当し,過去の会計史に関する研究成果を俯瞰する形で,会計の歴史が著されている。具体的には,代表者の中野が序章「『会計』の起源と複式簿記の誕生」および第4章「1519世紀イギリスの簿記事情ー複式簿記の伝播とその漸次的普及ー」,橋本が「ネーデルラント会計史の現代的意義ーステヴィン『簿記論』とオランダ東インド会社ー」,清水が第5章「アメリカへの複式簿記の移入と簿記理論の体系化ー理論的教示,そして会計学への展開ー」および結章「現代会計へのプロローグ」,澤登が第8章「株式会社制度確立期の財務報告実務ー19世紀イギリスにおける鉄道会社の会計実務ー」,三光寺が「フランスの簿記事情と会計規程の成立・展開ーイタリア式簿記の導入以前からナポレオン商法までー」を担当している。会計学本年度においては,予定されていたデータベースの分析が実際に行われ,その結果が学会に報告され,また当該論文の研究雑誌への採択が決定した。

この進展度合いから,「おおむね順調に進展している」と判断した。研究の進展を評価する上で重要な点が,研究代表者および研究分担者が,研究を分類する上で共通の分類規準を有しているかである。これについては,新規に研究分担者となった2名を含め,十分な時間をとって分類の内容および結果について確認を行った。それ故,今後のデータベースの拡充に際しては,より効率的な作業が可能になると期待される。データ拡充の基礎作業においては研究の進展は順調である。また,作成されたデータベースについて,分析を行った。翌年度に当該成果が公表される予定である。国際比較を含めた詳細な分析については,研究計画においても次年度以降に行われる予定である。これらの進展度合いから,「おおむね順調に進展している」と判断した。最終年度においては,昨年度に行われた分析を引き続き行うとともに,データベースのさらなる拡充を行う。具体的には,『産業経理』(およびその継続全誌である『原価計算』)に掲載された会計史研究論文を対象としたデータを新たにデータベースに追加する。データ追加のための方法論は,従前通りである。すなわち,目次データを基礎として,全論文の中から会計史に関連のあるものをスクリーニングし,これらの論文を複数の担当者が目を通し,その内容を検討し,分類を行う。最終段階の論文の内容および分類,そして概要の記述に際しては,全員が論文を読んだ上で確認しながら行う。今後は,データベースの作成・拡充をさらに進めるとともに,作成したデータベースの内容を精査し,その分析を進める予定である。研究の国際化を進める上で,2013年10月17日から19日にかけて開催が予定されているAcademy of Accounting Historiansの40th Anniversary Conferenceへの研究報告を検討する。当該カンファレンスの主要トピックの一つが会計史研究の歴史であり,日本を対象とする研究はカンファレンスに対して大きな貢献が可能であると期待される。各研究分担者に研究費を配分した結果,各研究分担者が利用可能な予算が小さくなった。そのため,一部の支出について予算額と実際使用額との間に差が生じやすい状況が発生した。一部の支出については,予め配分された科研費で執行が不可能となり,他の大学予算から執行する結果となった。データベースの拡張に伴い,研究打合せの回数が増加することが予想されるため,研究打合せ旅費に充当する予定である。上記カンファレンスに研究代表者,あるいは分担者が参加し,研究発表を行う場合は国外旅費が発生する。それ以外には,個別の研究を電子的に共有するための電子情報機器への物品費の支出が予定されている。
機関リポジトリのデモサイトによる利用教育の検証

○研究目的国立情報学研究所「次世代学術基盤共同構築事業・学術機関リポジトリ構築連携支援事業・平成20-21年度委託事業(領域2)」の「ユーザ・コミュニティ構築による持続可能なシステム改善の枠組みの形成」プロジェクトで構築された、機関リポジトリ・ソフトウェア5種類の利用環境を提供するデモサイト(体験サイト)「UsrCom」の利用による未設置機関への影響、利用教育の効果について検証するものである。○研究方法「UsrCom」を利用した登録演習を行った国立情報学研究所の学術ポータル担当者研修(2回)とDRFワークショップ(2回、内1回は主催)で、主催者の協力の下、参加者アンケートの一部を用いて「UsrCom」の利用調査を実施し、分析を行った。また図書館司書課程の授業において「UsrCom」を用いた演習を行った別府大学や「UsrCom」を管理する千葉大学を訪問調査し、デモサイトに必要な機能等について意見聴取を行った。○研究成果利用調査では、研修後の復習や職場内研修等での「UsrCom」の教育効果を認める回答が多数あり、また未設置機関においては導入前のソフトウェア比較・検証のツールとして有効性を認める回答が多数あった。訪問調査では、平成24年度開始の司書課程の新カリキュラムでメタデータ作成演習が必要になることから、演習における「UsrCom」の活用で単位の実質化が期待でき、教育効果も高いとの意見を得た。本研究により機関リポジトリ未設置機関における「UsrCom」の影響力の大きさと利用教育における高い効果が認められた。
無拍動流ポンプシステムによる長期両心循環管理法の開発に関する基礎的研究

小型軽量化で完全体内埋め込み型の開発が可能な無拍動流ポンプは次世代型の人工心臓として注目されている。無拍動流ポンプによって得られる血流は定常流であり、血流の脈圧が高度に低下するためこれに伴った生理学的変化が来される可能性があるため無拍動流ポンプによる循環管理のためにはこの点を明らかにすることが必須である。一方でこの無拍動流ポンプは後負荷応答性が高く流量が変動しやすい性質を有しているために、特に両心補助循環に対してはその流量制御方法を確立することが不可欠である。本研究では、定常流両心補助循環施行の上で臨床使用上有用な制御法を確立するため以下の項目について検討を重ねた。体循環肺循環に関する生理学的検討血管収縮能、圧受容体感受性、自律神経機能、脳代謝、液性因子について検討した。その結果、定常流左心補助循環の施行に伴い、血管収縮反応については有意な低下を示し、心拍変動を用いた自律神経機能解析からは心臓自律神経活動のうち副交感神経の亢進の傾向を認めた。圧受容体感受性、脳代謝、脳病理、液性因子については有意な変化を認めなかった。肺循環系に関しては定常流右心補助循環自体は肺に明らかな影響はおよぼさないことが明らかとなった。定常流補助循環施行時のポンプ駆動制御に関する検討無拍動流ポンプの流量をポンプ駆動モータ電流と回転数から計測する手法を開発し、慢性動物実験にてその有効性を確認した。計測されたモータ電流波形はきわめて高い応答性を有しており、ポンプ流量過多時に発生する脱血管の吸い付き現象の検出が可能であった。したがって本測定方法は、ポンプ至適流量の自動判定や、心拍数の測定を通じた制御への応用が可能であると考えられた。また、無拍動流ポンプを駆動制御するためにモータ電流波形の振幅変化に注目した。慢性動物実験により電流振幅指数から、補助循環状態が部分補助から完全補助に移行する点と過補助による心室内脱血管の吸い付き現象が始まる点の同定が可能であった。また完全補助の状態では左心室圧の推定が可能であり電流の振幅から左心室の収縮力の変化が検知できた。定常流両心補助循環施行時の循環制御に関する検討後負荷に依存する無拍動流ポンプの流量変動を最小限にするために、左右各ポンプ流出路に抵抗を設けポンプ特性を変化させ、従来より高回転で駆動することにより流量を一定にする制御法を開発した。また本制御法を適用した慢性動物実験モデルを作成し、通常活動の範囲内においては一定の左右流量バランスの維持が可能であることを確認した。1.無拍動流ポンプを用いた両心補助循環施行時の左右補助流量バランスの維持について無拍動流ポンプを用いた両心補助循環施行時の流量制御を決定する上での最大の問題点の一つは左右補助流量のバランスである。

従来無拍動流ポンプは後負荷依存性の流量の変動が大きく、これが左右ポンプ流量バランスの維持の上でも問題になっていた。この無拍動流ポンプの後負荷依存性の流量の変動性を最少限にすべく、左右各ポンプの流出路に抵抗を設けてポンプ特性を変化させた上でポンプ回転数を従来より高回転で一定にする制御法を開発した。これを用いて成ヤギ6頭に対して左心バイパスを左心室心尖部脱血、大動脈送血、右心バイパスを右心房心室脱血、肺動脈送血にて両心無拍動流補助循環を行う覚醒下慢性動物実験モデルを作成し、現在34日間までの覚醒下に立位、座位、摂食、排泄等の通常活動の範囲内においては一定の左右流量バランスの維持が可能であることを確認した。2.無拍動流ポンプを用いた両心補助循環施行時の至適血圧、血液流量について自己心の拍動が残存している状態においては、左心バイパスを左心室心尖部脱血、大動脈送血にて行うと、ポンプ流量波形は心臓の収縮に伴った脈動を認めるが、左心機能が低下していると体血圧は高度な脈圧の減少を認め、左心機能の改善に伴って体血圧の脈圧は増加傾向を示した。一方、心拍動を停止させた状態における血行動態の変化についても検討を行った。左ポンプ流量を約100ml/kgの状態において電気的に心室細動を誘発すると、左ポンプ流量が維持されている条件下では動物の覚醒下の活動は継続しうるが、流量は一定であるのにも関らず、体血圧の低下傾向を示した。ただし、この際にも左右の流量バランスは上記の管理法にて維持することが可能であった。高度に心機能が低下した状態または心室細動や心停止の状態において至適な血行動態は血液流量、血圧何れを管理すればえられるのかについては更なる検討を要すると考えられる。(1)無拍動流ポンプを用いた補助循環施行時の血圧、血液流量について自己心の拍動が残存している場合、左心バイパスを左室心尖部脱血、大動脈送血にて行うと、左心機能低下中は体血圧は高度な脈圧の減少を認めるが、左心機能の改善に伴って体血圧の脈圧は増加傾向を示した。総流量130ml/min/kgの流量にてヤギを用いた覚醒下慢性動物実験で検討したところ、無拍動流ポンプを用いた補助循環施行時においても脳酸素代謝および脳内糖代謝、脳機能は正常に維持され、脳神経系の病理学的形態変化も認めなかった。循環調節関連の液性因子および全身の酸素代謝も正常に維持されることが明らかとなった。(2)左右心拍出量バランス無拍動流ポンプの後負荷依存性の流量の変動性を最少限にすべく、左右各ポンプの流出路に抵抗を設けてポンプ特性を制御させた上でポンプ回転数を従来より高回転で一定にする制御法を開発した。これを用いて両心無拍動流補助循環を行う覚醒下慢性動物実験モデルをヤギを用いて作成し、1ヶ月間の覚醒下に立位、座位、摂食、排泄等の通常活動の範囲内で一定の左右流量バランスの維持が可能であることが確認しえた。(3)無拍動流両心補助循環法の制御法の開発に関する検討耐久性の面から問題のある流量計を用いずに無拍動流ポンプの流量をポンプ駆動モータ電流と回転数から計測する手法を開発し,慢性動物実験にてその有効性を確認した。ポンプ運転中は回転数が変化し得るため,単一の関係式で表現できるよう,両者の関係を正規化した。その結果,回転数によらない定式化が可能であった。心尖脱血方式ではポンプ流量が生体心の拍動に応じて変動するが,計測されたモータ電流波形はきわめて高い応答性を有しており,ポンプ流量過多時に発生する心室内脱血管の吸い付き現象の検出が可能であった.
電磁型可変減衰装置を用いた土木構造物の震動制御システムの開発

橋梁の支承や原子力発電施設の支持機構に使用可能なバリアブルダンパーを対象として,鉄道車両で使用されている回生ブレーキを用いて,CDサーボモーターを利用した電磁型バリアブルダンパーを開発してきた.本研究ではその制御特性を明確にするとともに,ダンパー機構の力学モデルを構築する.さらに,擬似震動実験を実施することにより開発した装置の有用性を検証した.1.特性把握用の電磁型バリアブルダンパーの開発を行うとともにその動特性を表現できる力学モデルを構築し,それを用いて橋梁系の最適震動制御を実現するための制御系を検証した.2.開発済の油圧型バリアブルダンパーと電磁型バリアブルダンパーとの動特性の比較を行って,電磁型バリアブルダンパーの有効性を検証した.3.すでに開発済みの制御則を自己学習機能を有するアルゴリズムに基づいて,システム特性を自動修正できる制御則に書き換え,それを組み込んだ汎用の制御シミュレーションシステムを完成した.4.既存のワークステーションを利用し,電磁型バリアブルダンパーを内蔵する構造物の動的構造解析を実施できるプログラムの開発を行い,非線形挙動をする構造系の震動制御の数値実験が行えるシステムを構築した.5.各種の入力地震動の設計を行ったうえで,開発したバリアブルダンパーと制御系とを結合して建物最適震動制御実験を行って,電磁型バリアブルダンパーの震動制御能力を確認した.6.橋梁系を対象として,構造物の弾塑性領域における耐震性の検討を目的として,種々の制震容量の下での数値実験を実施した.橋梁の支承や原子力発電施設の支持機構に使用可能なバリアブルダンパーを対象として,鉄道車両で使用されている回生ブレーキを用いて,CDサーボモーターを利用した電磁型バリアブルダンパーを開発してきた.本研究ではその制御特性を明確にするとともに,ダンパー機構の力学モデルを構築する.さらに,擬似震動実験を実施することにより開発した装置の有用性を検証した.1.特性把握用の電磁型バリアブルダンパーの開発を行うとともにその動特性を表現できる力学モデルを構築し,それを用いて橋梁系の最適震動制御を実現するための制御系を検証した.2.開発済の油圧型バリアブルダンパーと電磁型バリアブルダンパーとの動特性の比較を行って,電磁型バリアブルダンパーの有効性を検証した.3.すでに開発済みの制御則を自己学習機能を有するアルゴリズムに基づいて,システム特性を自動修正できる制御則に書き換え,それを組み込んだ汎用の制御シミュレーションシステムを完成した.4.既存のワークステーションを利用し,電磁型バリアブルダンパーを内蔵する構造物の動的構造解析を実施できるプログラムの開発を行い,非線形挙動をする構造系の震動制御の数値実験が行えるシステムを構築した.5.各種の入力地震動の設計を行ったうえで,開発したバリアブルダンパーと制御系とを結合して建物最適震動制御実験を行って,電磁型バリアブルダンパーの震動制御能力を確認した.6.橋梁系を対象として,構造物の弾塑性領域における耐震性の検討を目的として,種々の制震容量の下での数値実験を実施した.近年、土木・建築構造物に対し、制震の技術が適応される例が多数報告されるようになってきている。また、今後も様々な構造物に対して、より高い耐震性能を付加するものとして制震機構が適応される機会が増加することが見込まれる。これに伴い様々な構造物や制御則、地動加速度レベルを自由に設定できる汎用性の高い簡便な実験システムの開発が必要となってくる。そこで、実大の制震装置に対しても、非定常な動的加力能力試験を簡便に行え、かつ様々な構造物を設定できる汎用性の高い実験システムとして、従来の模型構造物を用いる実証実験に、ディジタル・シグナル・プロセッサ(DSP)を組み合わせるハイブリッド震動制御シミュレーターを開発した。この開発により、計算機と実模型の間でデータのやり取りをオンラインで行う実時間ハイブリッド震動制御実験が可能となった。一方、可変減衰装置(バリアブルダンパー)を用いたセミアクティブ制御は、駆動させる際のエネルギーがほとんど要らない、大きな装置を必要としないので設置するためのスペースをほとんど取らない、制御エネルギー源が絶たれても通常のパッシブダンバーとして稼動できる、といった長所をもっている。可変減衰装置を用いて、セミアクティブ制御方式で免震構造物を震動制御するための制御アルゴリズムを提案した。その制御則はパッシブ制御に比べ、小さな減衰力で同等の最大応答変位に抑え.ることができ、また免震層のベースシャ係数を大幅に軽減する事ができるなど、優れていることが数値解析により実証された。可変減衰装置としては、オイル型可変減衰装置と電磁型可変減衰装置の2種類を試作し、ハイブリッド震動制御シミュレーターを用いた実験でその有効性を実証した。橋梁の支承や原子力発電施設の支持機構に使用可能なバリアブルダンパーを対象して,鉄道車両で使用されている回生ブレーキを用いて,DCサーボモーターを利用した電磁型バリアブルダンパーを開発してきた.本研究ではその制御特性を明確にするとともに,ダンパー機構の力学モデルを構築する.さらに,疑似振動実験を実施することにより開発した装置の有用性を検証した.1.特性把握用の電磁型バリアブルダンパーの開発を行うとともにその動特性を表現できる力学モデルを構築し,それを用いて橋梁系の最適震動制御を実現するための制御系を設計した.2.開発済の油圧型バリアブルダンパーと電磁型バリアブルダンパーとの動特性の比較を行って,電磁型バリアブルダンパーの有効性を検証した.3.すでに開発済みの制御則を自己学習機能を有するアルゴリズムに基づいて,システム特性を自動修正できる制御則に書き換え,それを組み込んだ汎用の制御シミュレーションを完成させた.

4.既存のワークステーションを利用し,電磁型バリアブルダンパーを内蔵する構造物の動的構造解析を実施できるプログラムの開発を行い,非線形挙動をする構造系の震動制御の数値実験が行えるシステムを構築した.5.各種の入力地震動の設計を行ったうえで,開発したバリアブルダンパーと制御系とを結合して建物最適震動制御実験を行って,電磁型バリアブルタンパーの震動制御能力を確認した.6.橋梁系を対象として,構造物の弾塑性領域における耐震性の検討を目的として,種々の制震容量の下での数値実験を実施した.
MA法による硬・軟両磁性体の複合化による超強力永久磁石の試作

本実験の目的はMA法を用いて硬磁性材料と軟磁性材料とから成る強力な永久磁石材料を作製することにある.硬磁性材料と軟磁性材料とを結晶粒径が2030nmでカップリングさせることができれば両磁性体間に磁気的結合が働き,あたかも1つの永久磁石のような働きをし,硬磁性材料の大きな保磁力と軟磁性材料の大きな磁化の強さの双方を具備したものが得られる可能性があることが理論的に指摘されている.これまでの研究はいずれもNd-Fe-B系内,あるいはSm-Fe-N系内といった一つの系内での試みである.本実験では,MA法が固相反応であるという特徴を活用して,硬磁性材料と軟磁性材料を別個に選んだMA法を試みることにし,まず,硬磁性材料として(Sm-Co)系を軟磁性材料として純Feを使用することにした.得られた結果を要約すると,以下のようになる.(1) SmCo_5+Fe混合粉末を,真空中で108ksのMA後,873973Kの温度で熱処理を施すことにより,微細な結晶粒を有する粉末を作製できることが確かめられた.しかし,熱処理温度がこれより高くなると,2-17相の成長により磁気的特性が低下することが明らかになった.いずれの組成においても873973Kといった比較的低い温度での熱処理後に優れた特性が得られた.(2) Fe濃度を変えることにより,種々のタイプの特性を持つハード磁性材料が得られることが確かめられた.本研究では,Fe濃度がl5at%及び30at%で,優れた特性が得られた.(3) 873973Kの熱処理後に得られた高い残留磁化は,X線回折図形およびVSMの結果からα-Feによる効果と考えれる.また,このα-Fe相とハード相との間に交換相互作用が働いた結果,優れた磁気特性が得られたものと考えられる.本実験の目的はMA法を用いて硬磁性材料と軟磁性材料とから成る強力な永久磁石材料を作製することにある.硬磁性材料と軟磁性材料とを結晶粒径が2030nmでカップリングさせることができれば両磁性体間に磁気的結合が働き,あたかも1つの永久磁石のような働きをし,硬磁性材料の大きな保磁力と軟磁性材料の大きな磁化の強さの双方を具備したものが得られる可能性があることが理論的に指摘されている.これまでの研究はいずれもNd-Fe-B系内,あるいはSm-Fe-N系内といった一つの系内での試みである.本実験では,MA法が固相反応であるという特徴を活用して,硬磁性材料と軟磁性材料を別個に選んだMA法を試みることにし,まず,硬磁性材料として(Sm-Co)系を軟磁性材料として純Feを使用することにした.得られた結果を要約すると,以下のようになる.(1) SmCo_5+Fe混合粉末を,真空中で108ksのMA後,873973Kの温度で熱処理を施すことにより,微細な結晶粒を有する粉末を作製できることが確かめられた.しかし,熱処理温度がこれより高くなると,2-17相の成長により磁気的特性が低下することが明らかになった.いずれの組成においても873973Kといった比較的低い温度での熱処理後に優れた特性が得られた.(2) Fe濃度を変えることにより,種々のタイプの特性を持つハード磁性材料が得られることが確かめられた.本研究では,Fe濃度がl5at%及び30at%で,優れた特性が得られた.(3) 873973Kの熱処理後に得られた高い残留磁化は,X線回折図形およびVSMの結果からα-Feによる効果と考えれる.また,このα-Fe相とハード相との間に交換相互作用が働いた結果,優れた磁気特性が得られたものと考えられる.本研究の最終目標は最大の保磁力を有する希土類永久磁石粉末と現在最大の磁化を有するパーメンジュウルあるいは超巨大な磁化を有すると言われているFe_<16>N_2とのナノコンポジット磁石から成る硬・軟複合磁石を作製することにある.この目的に向かって本年度行った実験から得られた実績は以下の通りである.1)ミリング時間:NbFeBおよびSm_2Fe_<17>Nxに関しては酸化によるα-Feの析出が生じない範囲内でミル時間が長い方が良いことが確かめられた.これらの結果を参考にして交換スプリング磁石作製に応用したところ,十分に非晶質化するとかえって磁気特性が劣化することが明らかとなった.従って,この場合には完全に非晶質化させないで,ミリング後,結晶化させる時点で核になるべきものを残す方が良いことが確かめられた.2)MAおよび結晶化雰囲気:6NのArあるいは10^<-5>Torrの真空中でのMA処理をNdFeBに試みたところ,真空中の方が一段と良好な磁気特性を示すことが確かめられた.現在,さらに高真空とした場合について検討中である.3)結晶粒径観察:TEM観察の場合,どうしても試料の一部のみを観察する危険性がある.今回筆者らが30万部での観察が可能なSEMにより多数の粉末断面を観察したところ,100-200nmに粗大化した結晶粒が認められた.現在,この結果と減磁曲線の第2象現における角型性劣化との関連についての検討を行っている.

10年経つとより強力な永久磁石材料が開発されるとはこれに携わる研究者の間での言葉であるが,現在最も強力なNdFeB磁性材料が開発されたのは,1983年であり,もうとっくに10年を過ぎている.現在でも勿論,異方性定数の大きな永久磁石材料の発見に多くの研究者が携わっているが,その他に,永久磁石材料に携わる研究者の長年にわたる大きな夢である単磁区径以下のサイズから成る結晶粒を有する試料を作製する方法の開発が大きなテーマとして挙げられており,この夢を実現出来る可能性を有しているのがメカニカルアロイング法(素粉末を使用する場合にはメカニカルアロイング(MA法),合金粉末を使用する場合には(MG法))である.筆者らはまで上記のように現在最強のNdFeB永久磁性材料およびこれより優れた特性を有する可能性のあるSmFeN永久磁性材料単体に対し,メカニカルアロイングを施し,酸素との親和力が非常に大きな希土類元素を含有する磁性材料のMA条件を検討した結果,以下の結果を得た.まずミリング時間に対してはNdFeBおよびSm_2Fe_<17>N_xに関しては酸化によるα-Feの析出が生じない範囲内でミル時間が長い方が良いこと,またMAおよび結晶化雰囲気に対しては6NのArあるいは10^<-5>Torrの真空中でのMA処理をNdFeBに試みたところ,真空中の方が一段と良好な磁気特性を示すことが確かめられた.これらの結果を基に,NdFeB合金粉末とFeB合金粉末から試料に対し,MA処理を施したところ,リコイル現象を有する優れた交換スプリング磁石が作製できることが確かめられた.磁石材料に関与している研究者の間に「10年周期でより強力な永久磁石が登場する.」という言葉がある.現在,最強のNdFeBも開発されてから,10年以上たち,これに代わる,より強力な永久磁石の開発にしのぎを削っている.強力な永久磁石材料が発見されるたびに,エレクトロニクス部品の性能向上がはかられていることは周知の事実であり,また,日本人研究者がこの分野で果たした役割は非常に大きく,現在,磁石材料の製造量に関し,日木が諸外国を完全に圧倒していることも周知の事実である.日本が世界一の技術を誇れるのも,上記のように強力な永久磁石材料の開発競争において,常に諸外国より一歩先んずることができたことが,大きな要因の一つである.永久磁石(ハード磁性)材料には(1)一軸磁気異方性エネルギーが大きいこと,(2)キュリー点Tcが高いこと,(3)単位体積あたりの飽和磁化が大きいことなどが要求される.従来,永久磁石材料の開発は,上記のような思想のもとに行われているが,近年,磁性材料にも,他の新素材の開発の場合と同様,製造プロセスからの高性能化が検討されはじめた.永久磁石材料の場合には,その組織を単磁区径以下の結晶粒にすることが夢でり,この夢を実現できるのがMA法である.本研究では,MA法による作製時に問題となる,いかにして試料に異方性を具備するかに関し,一応の成果を得た.
木星放射線帯粒子ダイナミックスの観測及び粒子加速・輸送過程の解明

木星は、地球に比べて2万倍もの磁気モーメントを持ち、自転周期10時間の高速回転をするなど、地球とは大きく異なる磁気圏を持つ惑星である。磁気圏の中でも極めて高いエネルギーを持つ粒子が捕捉されている領域を放射線帯と呼ぶが、この放射線帯に関して、地球を含めた磁気圏物理の解明を目的として古くから研究が行われてきた。木星放射線帯粒子の形成・加速メカニズムに関しては従来準静的な動径拡散過程が提唱されてきたが、近年の観測から、準静的な過程では説明できない数日から数週間における短期的な変動や、10年スケールの長期変動が各研究機関の観測で報告されている。この変動の物理過程を説明する具体的・定量的なメカニズムは未だに明らかにされておらず、以上の点を明らかにすることを研究の目的とする。東北大学では木星放射線帯粒子の情報を直接反映する327MHz帯木星シンクロトロン放射電波の観測を1994年から1年のうちに数ケ月間、日に一度、名古屋大学太陽地球環境研究所の327MHz電波望遠鏡を用いて行っている。過去に解析されたデータでは、システム利得決定に重要な受信機の環境温度のデータが不足していたため、電波強度の大きな誤差要因となっていたが、システム全系の全ての環境温度の取得や観測方法の改善を行ったことで、定量的な解析が困難だった低エネルギー粒子の情報を反映する低周波数帯シンクロトロン放射強度を導出する手法の確立に成功した。この結果、世界で初めてとなる低周波数帯シンクロトロン放射の11年に渡る長期変動を導くことに成功し、同時に数週間という短期変動の特徴も明らかにすることができた。短期変動の中では、特に、従来全く報告されていない、タイムスケールが長くとも1日という木星シンクロトロン電波の突発的な増加現象が本研究で発見された。更に、木星放射線帯に捕捉されている低エネルギー粒子は、高エネルギー粒子とは異なり、太陽などの外的要因以外に木星磁気圏自身が作り出す内的要因を持つ変動が起こりうる可能性が見出された。以上の結果を学位論文にまとめた。太陽系最大の惑星である木星は、地球に比べて2万倍もの磁気モーメントを持ち、自転周期10時間という高速回転をしている。更に、地球と比較して磁気圏はイオ衛星を起源とする重いプラズマで満たされていることから、地球とは大きく異なる磁気圏を持つ惑星である。磁気圏の中でもきわめて高いエネルギーを持つ粒子が捕捉されている領域を放射線帯と呼ぶが、この放射線帯に関して、地球を含めた磁気圏物理の解明を目的として古くから研究が行われてきた。木星放射線帯粒子の形成・加速メカニズムに関しては従来準静的な動径拡散過程が提唱されてきた。しかし近年の観測から、準静的な過程では説明できない数日から数週間における短期的な変動や、10年スケールの長期変動が申請者による研究を含め各研究機関の観測で報告されている。この変動は、新たな放射線帯形成メカニズムの存在を示しているが、その物理過程を説明する具体的・定量的なメカニズムは未だに明らかにされておらず、以上の点を明らかにすることを研究の目的とする。東北大学では木星放射線帯粒子の情報を直接反映する327MHz帯木星シンクロトロン放射電波の観測を1994年から1年のうちに数ヶ月間、日に一度、名古屋大学太陽地球環境研究所(STE研)の327MHz電波望遠鏡を用いて行っている。過去に解析されたデータでは、システム利得決定に重要な受信機の環境温度のデータが不足していたため、電波強度の大きな誤差要因となっていたが、システム全系の全ての環境温度の取得や観測方法の改善を行ったことで、霞波強度導出の精度を高めることに成功し、この結果を学会において発表した。現在は、木星放射線帯粒子分布モデル及び、磁場モデルを元に、木星シンクロトロン放射強度を計算するコードを欄発中である。開発されたコードと観測結果を元に粒子輸送過程を明らかにし、さらに粒子輸送シミュレーションを用いて、木星放射線帯粒子の形成・加速メカニズムの解明を行っていく予定である。

短期変動の中では、特に、従来全く報告されていない、タイムスケールが長くとも1日という木星シンクロトロン電波の突発的な増加現象が本研究で発見された。更に、木星放射線帯に捕捉されている低エネルギー粒子は、高エネルギー粒子とは異なり、太陽などの外的要因以外に木星磁気圏自身が作り出す内的要因を持つ変動が起こりうる可能性が見出された。以上の結果を学位論文にまとめた。
代謝情報に基づいたポジトロン断層法による放射線治療効果予測法の基礎研究

腫瘍の代謝情報を基礎として、放射線治療効果の新しい評価法を開発し、先行指標としての可能性を検討し、治療効果の予測にアプロ-チするのが本研究の目標である。これまでの研究で、アミノ酸代謝薬剤11Cメチオニンの腫瘍集積が、放射線治療後、腫瘍本積の変化に先行して鋭敏に変化することが明かとなった。他の代謝トレ-サ-、糖代謝薬剤18Fフルオロデオキシグルコ-ス(FDG)、核酸代謝薬剤3Hチミジン、18Fフルオロデオキシウリジン、及び従来より臨床で用いられている67Gaと14Cメチオニンを比較して、腫瘍放射線治療に対する反応の早さ、照射線量依存性を検討した。その結果反応の早さではチミジン、メチオニン、フルオロデオキシウリジン、FDG、67Gaの順であった。照射線量依存性が最も明瞭であったのがチミジンとメチオニン、次いで67Ga、FDG、フルオロデオキシウリジンの順であった。ここまでの研究は、直径1cm程度の腫瘍まるごとについての実験であったが、これを更に組織学的所見と詳細に対比させるため、ポジトロン標識薬剤を用いたミクロオ-トグラフィ-の技術を新たに開発した。その結果、FDGは腫瘍細胞のみならず、腫瘍内のマクロファ-ジ-、好中球及び周囲の肉芽組織にも集積することがわかった。これらは、腫瘍の壊死・吸収など治癒過程で重要となる要素であり、放射線治療評価の際も注意を要すると考えられた。今後他の薬剤との比較を計画中である。