hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
絨毛外トロフォブラストにおけるLCN2の発現と意義の検討

妊娠初期絨毛から分離培養したEVTとEVTのモデルである絨毛癌細胞株JAR細胞を用いてLCN2の機能解析を行った。組み替えLCN2 (rLCN2)添加は増殖能を変化させなかったが、浸潤能(マトリゲル浸潤アッセイ)とMMP-9活性(ゼラチンザイモグラフィー)は共に用量依存的に増強した。両細胞とも低酸素ほどLCN2 mRNA発現、MMP-9活性は増加し、浸潤能も亢進した。2%酸素下で亢進した浸潤能はLCN2発現抑制で著明に抑制されたが、rLCN2添加で回復した。LCN2は妊娠初期にEVT浸潤調節に関わる可能性が示された。我々はこれまでに免疫染色によって、lipocalin2 (LCN2)が妊娠初期絨毛の絨毛外トロフォブラスト(以下EVT)で高発現していることを見いだした。そこで妊娠初期絨毛から分離培養した絨毛外トロフォブラスト(以下EVT)とEVTのモデルである絨毛癌細胞株JAR細胞を用いてLCN2の機能解析を行った。まず培養液に組み替えLCN2 (rLCN2)を添加し、24時間後の増殖能をWST-1アッセイで検討したが、両細胞とも無添加と差を認めなかった。一方、浸潤能(マトリゲル浸潤アッセイ)とMMP-9活性(ゼラチンザイモグラフィー)は共に用量依存的に増加し、500ng/mlのLCN2添加で浸潤能はEVTで325%(P<0.01)、JAR細胞で215%(P<0.01)に増加し、MMP-9活性はEVTで169%、JAR細胞で147%に増加した。また、LCN2発現抑制により、JAR細胞の浸潤能は26%まで、MMP-9活性は51%まで低下したが、500ng/mlのrLCN2添加により浸潤能は61%まで回復した。酸素濃度の影響では、両細胞とも低酸素ほどLCN2 mRNA発現、MMP-9活性は増加し、浸潤能も亢進した。特にJAR細胞の浸潤能は、20%酸素下に比較して、2%酸素下で211%(P<0.01)に増加したが、LCN2発現抑制により逆に12%まで著明に抑制された。さらに、この2%酸素下のLCN2発現抑制JAR細胞に500ng/mlのrLCN2添加を行うと、浸潤能は79%まで回復した。以上より、LCN2は妊娠初期の特に酸素濃度によるEVTの浸潤能調節に重要な役割を果たしていると考えられた。我々はこれまでに免疫染色によって、lipocalin2 (LCN2)が妊娠初期絨毛の細胞性トロフォブラスト(CT)、絨毛外トロフォブラスト(EVT)で高発現し、合胞体性トロフォブラスト(ST)には発現していないことを見出した。さらに妊娠初期絨毛から分離培養したEVTとEVTのモデルである絨毛癌細胞株JAR細胞、および組み換えLCN2 (rLCN2)を用いた実験により、LCN2は低酸素ほど発現増強し、MMP-9活性を高め、EVTおよびJAR細胞の浸潤能を有意に高めることを見出した。そこでLCN2の浸潤・遊走能亢進作用について、さらに卵巣癌細胞株(ES2)を用いて検討した。Scrach assayではcDNA導入によるLCN2高発現やrLCN2添加により)により遊走能亢進を認め(P<0.001, P<0.001)、Matrigel invasion assayではLCN2高発現、rLCN2により浸潤能亢進を認めた(P=0.02, P<0.001)。このようにLCN2は細胞の遊走・浸潤能を高めると考えられたが、その機序として上皮間葉転換(EMT)に注目し、JAR細胞にLCN2を高発現させてE-cadherin発現をreal-time RT-PCR、Western blotting(WB)で検討したが、予想に反して発現増加する傾向が認められた。そこで妊娠初期絨毛組織を免疫染色で観察すると、LCN2受容体SLC22A17、MMP-9、E-cadherinはLCN2と同様にEVT, CTで発現が強く、STでは発現低下しているようであった。E-cadherinは合胞体化で発現減少も知られており、LCN2はCTやEVTの合胞体化に抑制的に作用している可能性が考えられた。産婦人科学当初、計画していた通り、培養細胞(EVT、JAR)を用い、LCN2の機能解析、および酸素環境の影響を検討できている。基本的には当初の計画通りに進める。LCN2発現による浸潤能・遊走能亢進に関して、MMP-9以外の因子の関与についても検討していく。

特に上皮間葉転換に関わる因子についてRT-PCRやwestern blotting、免疫染色で検討していく。また、絨毛外トロフォブラスト分離培養細胞、JAR細胞でのLCN2発現制御についてルシフェラーゼアッセイ、メチル化特異的PCR法等を用いて、検討する。さらに、妊娠初期マウス子宮でのLCN2相同遺伝子24p3の発現および局在を、免疫染色もしくは蛍光免疫染色で検討する。LCN2発現制御機構等の研究を行う。また妊娠マウスにおける発現検討等を進める。
イニマーのリビングラジカル重合を基盤とする多分岐および棒状高分子の新合成と特性

本研究は光官能性イニマーのリビングラジカル機構を駆使して代表的ビニルモノマーであるスチレン、メタクリル酸エステルのハイパーブランチポリマー(HB)を合成する一般的手段を提出する。本年度にえられた実績は以下の通りである。2.HB-PS/HB-PEMAの重合過程をモデル化合物を用いて速度論から解析し、リビング機構で進行すること、またリビングサイトA^*,B^*からの反応速度比から分岐度を算出する新しい解析法を見出した。3.イニマーとメタクリル酸メチル(MMA)、マレイミドかつ無水マレイン酸とのラジカル共重合より交互HPを合成した。その固体・溶液物性を明らかにし、新規ナノ先端材料(ミサイルドラッグの分子認識)への可能性を議論した。4.ポリマー側鎖からHPをリビンググラフト化させ、剛直なシリンダーナノポリマーを合成する技術を確立した。HPが等方な球であるのに対して、異方な構造をもつ高分子液晶であることを明らかにした。5.イニマー/ビスマレイミド/MMAを重合することで初期にHP構造のミクロゲル核を形成させ、これをマクロイニシエータとするグラフト反応で1段階でスターポリマーを合成する新製造法を確立した。(特許申請中)本研究は光官能性イニマーのリビングラジカル機構を駆使して代表的ビニルモノマーであるスチレン、メタクリル酸エステルのハイパーブランチポリマー(HB)を合成する一般的手段を提出する。1.イニマーN, N(diethylaminodithiocarbamoyl)methylstyrene(1)のラジカル重合をUV照射下で行い、hyperbranched polystyreneを合成した。その動力学解析より、重合はリビングラジカル機構で進行すること、生成ポリマーは溶液中で球状のナノ剛体球であることを明らかにした。2.1とスチレンのラジカル光共重合を行い,NMRより重合反応性比を算出した。その結果,重合は理想重合形式でリビング的に進行することを見出した。すなわち分岐度と分岐間距離を制御したHBの合成法が可能となった。これは従来の乳化重合に替わる有機溶媒系での超微粒子合成法と位置づけできた。3.1と無水マレイン酸とのラジカル共重合より、交互共重合型HBを合成した。これはミサイルドラッグ"スマンクス"の癌認識部位と同じ化学成分でその血液中でのサイズを任意に設計できる長所をもち、医用材料への応用展開できることを発見した。ここで合成したhyperbranched polymer群は表面に重合開始基となるカルバメート基をもつマクロイニシエータと捕らえることができ、グラフト重合で多成分系微粒子かつ水溶性微粒子に容易に変換できる。簡単なプロセスで乳化重合にかわる高分子微粒子の新製造技術として期待できるものである。本研究は光官能性イニマーのリビングラジカル機構を駆使して代表的にビニルモノマーであるスチレン、メタクリル酸エステルのハイパーブランチポリマー(HB)を合成する一般的手段を提出する。本年度に得られた実績は以下の通りである。1イニマーのUV照射によるHppolystyreneの重合課程をモデル化合物を用いて速度論から解析し、リビング機構で進行すること、またリビングサイトA^*,B^*からの反応速度比から分岐度を算出する新しい解析法を見出した。2 2-(N, N-diethyldithiocarbamoyl)ethylmethacrylateのUVラジカル重合より、メタクリル酸エステルHPの新合成法を確立した。重合はリビング的に進行し、生成ポリマーはナノ微粒子であることを明らかにし、従来の乳化重合に替わる有機溶媒系での超微粒子合成法と位置づけできた。3イニマーとメタクリル酸メチル(MMA)またはマレイミドとのラジカル共重合より交互HPを合成した。その固体・溶液物性を明らかにし、新規ナノ先端材料への可能性を議論した。4ポリマー連鎖からHPをリビンググラフト化させ、剛直なシリンダーナノポリマーを合成する技術を確立した。5 HPが等方な球であるのに対して、異方な構造をもつ高分子液晶であることを明らかにした。イニマー/ビスマレイミド/MMAを重合することで初期にHP構造のミクロゲル核を形成させ、これをマクロイニシエータとするグラフト反応で1段階でスターポリマーを合成する新製造法を確立した。
アブラナ科植物の自家不和合性における膜アンカー型細胞質キナーゼMLPKの機能解析

本研究は、アブラナ科植物の自家和合性変異株の原因遺伝子として同定された膜アンカー型細胞質キナーゼMLPKの自家不和合性情報伝達における機能解明を目的として行われた。1.MLPKの機能の解明MLPKが転写開始部位を異にする2種類の転写産物を介してN末端配列の異なる2種類の蛋白質に翻訳されること、両者共に乳頭細胞で発現し異なる機構で細胞膜上に局在すること、雌ずい因子のSRK受容体型キナーゼと直接相互作用し自家不和合性の情報を伝達する能力を有することを明らかにした。MLPKがSPKと共に花粉因子SP11に対する受容体複合体を構成している可能性を提唱した。2.MLPKの標的分子の特定酵母two hybrid系を用いてMLPKと相互作用する柱頭発現タンパク質を複数同定した。さらに、発現タンパク質を用いたin vitro結合実験およびin vitroリン酸化実験等により標的分子の絞り込みを行った。活性型MLPKとのみ特異的に結合し、高選択的にリン酸化される分子も存在し、有力なMLPK標的分子としてさらなる解析を継続中である。また、シロイヌナズナにおけるMLPKのオーソログ遺伝子と推定されるAPK1b遺伝子についてタグライン解析を行ったが、野生型と比較して異なる表現型は認められなかった。APKlbが自家不和合性の情報伝達系においてのみ機能している可能性と、他の機能も有するが遺伝子の冗長性により表現型が現れない可能性が示唆された。本研究は、アブラナ科植物の自家和合性変異株の原因遺伝子として同定された膜アンカー型細胞質キナーゼMLPKの自家不和合性情報伝達における機能解明を目的とする。本年度の研究成果は以下の通り。1)MLPK活性化機構の解明MLPKが2種類の転写産物を介してN末端配列の異なる2種類の蛋白質に翻訳されること、両者は異なる転写調節を受け異なる組織で発現すること、いずれも乳頭細胞では発現し蛋白質は細胞膜上に局在すること、その細胞膜局在性が自家不和合性の情報伝達に必須であることが明かとなった。自家不和合性の雌ずい側受容体SRKと同じ乳頭細胞膜上で機能することから、MLPKがSRKの直下で機能している可能性が示唆された。さらに、各種酵母two hybrid系を用いたSRK-MLPK間相互作用解析では、両者間の直接的相互作用は確認されなかったが、大腸菌発現蛋白質を用いたin vitroリン酸化実験では、MLPKはSRKの選択的基質となることが示唆され、MLPKがSRKの直接的なリン酸化標的として機能している可能性が示唆された。2)MLPKの標的分子の特定酵母two hybrid系を用いて、MLPKと相互作用する柱頭蛋白質候補を複数同定した。また、プロテオミクス解析により、自家不和合性受粉時に特異的にリン酸化される蛋白質を複数同定した。今後、これらの候補因子について解析を進めていく予定である。さらに、遺伝学的にMLPKの標的分子を探索する目的で、シロイヌナズナのMLPKオーソログと推定されるAOK1b遺伝子のタグラインの解析を行ったが、タグをホモに持つ株でも野生型と異なる表現型は観察されなかった。APK1bが自家不和合性の情報伝達系においてのみ機能している可能性と、他の機能も有するが遺伝子の冗長性により表現型が現れない可能性が示唆された。1. MLPK活性化機構の解明MLPKが2種類の転写産物を介してN末端配列の異なる2種類の蛋白質に翻訳されること、両者共に機構は異なるが細胞膜上に局在し、雌ずい因子のSRK受容体型キナーゼと直接相互作用し、花粉因子SPllに対する受容体複合体を形成することを明らかにした。大腸菌発現蛋白質を用いたin vitroリン酸化実験より、MLPKのN末端側のSer-rich領域がSRKの標的リン酸化部位である可能性を明らかにした。

2. MLPKの標的分子の特定酵母two hybrid系を用いて見出されたMLPKの標的蛋白質候補の一つが、in vitro結合実験により活性型MLPKとのみ特異的に結合すること、またin vitroリン酸化実験によりMLPKにより高選択的にリン酸化されることを明らかにした。現在本候補分子のRNAi体の作出を進めている。また、近縁の自家不和合性種のArabidopsis lyrata由来のSRKおよびSPll遺伝子を導入したA.thalianaが自家不和合性を獲得することが確認された。現在、APKlbがMLPKのorthologとして機能しているかどうかの確認を進めている。確認されれば、APKlbを対象として本系を用いて解析を進めることで、MLPKの活性化機構の解明や標的分子候補の絞り込みが加速することが期待される。
日本近代法の台湾法に対する影響に関する法史学的研究―行政救済法を中心に―

本研究の目的は、日本における西洋近代法の継受が、東アジアの国・地域の法に与えた影響を、国内外の一次資料を用いて明らかにすることにある。具体的には、1895年から1945年にかけて日本の統治下に置かれ、その後、近代法継受にあたって日本から影響を受けた中華民国に接収された台湾を対象に、行政救済法制分野における日本法の影響を分析する。今年度の成果として、前年度までの研究と併せて『神戸法学雑誌』第63巻第1号に「植民地台湾における行政救済制度の成立ー訴願法施行の経緯を中心にー」を、『阪大法学』第63巻第3・4号に「植民地朝鮮と行政救済制度」を公表した。前者は、申請書において掲げた今年度中の2つの課題のうち、「訴願法延長施行の実態」を解明したものであり、またもう1つの課題である「救済の実態の解明」についても概要を示したものである。後者は、想定していた以上に今年度の研究が順調に進んだことをうけて、当初次年度の課題であった「台湾外(朝鮮・日本)における改革論の分析」に取り組み、その一部を明らかにしたものである。今年度の成果として、「満洲国の行政救済法制の性格に関する一試論ー1937(康徳4)年訴願手続法を中心にー」『神戸法学雑誌』第64巻第1号、「台湾弁護士協会(1931ー1935)に関する予備的研究ー基本情報の整理を中心にー」『神戸法学雑誌』第64巻第2号、「日本弁護士協会台湾支部の法制改革運動ー1910年代前半の内地人弁護士の「人流與跨境」を中心にー」中央研究院臺灣史研究所主弁『「日本帝國與殖民地:人流與跨境」國際學術研討會會議資料』を公表した。前者は、中華民国の行政救済法制を分析していく過程で行った満洲国の行政救済法制についての成果である。満洲国の研究は、申請段階では予定していなかったが、これにより外地法のなかでの台湾法の位置づけ、さらには帝国日本の法的構造をより一層明確化することができたと考える。他方、後二者は、台湾における改革論の分析の成果であり、改革論を唱えた弁護士団体の実態を明らかにしたものである。前年度までに行なったのは、台湾、朝鮮、そして満洲国における行政救済法制の立案・制定・運用の実態の解明、そして、それに対する弁護士を中心とした現地住民の反応の解明であり、今年度は、前年度までに行なった個別研究をまとめる作業を主に行なった。従来の研究では、外地法制は、「植民地法制」という観点から捉えられて、内地法との「落差」が強調されてきた。これに対し、本研究では、外地法制を、東アジアにおける近代法の継受の過程と再評価した。これにより、帝国日本における法建設を、単に日本近代法史の一環として捉えるのではなく、「近代法の世界化」の一過程として捉えることを提言した。これは、従来の日本近代法史研究が一国史観に依るものであることを再確認するとともに、その再定位を目指すものであった。以上の成果は、論文(「東アジア近代法史のための小論」)として、『神戸法学年報』29号(2015年)に掲載した。申請時に計画したとおりの研究成果を上げることはできており、本研究は、当初の予定通りおおむね順調に進展していると考える。日本近代法史これまで研究が順調に進んでいることから、申請書どおりに次年度の課題である中華民国の行政救済法制に取り組み、国内外の資料調査を積極的に行って成果を公表したいと考えている。「研究実績の概要」で述べたように、本研究は当初の予定以上に進展しているものと考える。第一の要因は、当該研究を申請してから採択されるまでの期間の国内資料調査において重要な資料を発見することができたことにある。またこの期間に学内資金を得て台湾での資料調査を行うことができたことも研究の進展を促した。それゆえ本年度においては当初次年度以降の課題としていた点についても研究を行い、成果を公表することが可能になった。日本統治時代の台湾における弁護士の活動実態に関する共同研究について、民間財団から助成を受けることができ、その費用で購入した書籍等が、本研究でも使用することができたため。これまで研究が順調に進んでいることから、申請書通りに次年度の課題である「日本統治期の台湾内外における改革論の分析」に取り組み、国内外の資料調査を積極的に行って成果を公表したいと考えている。ただし本年度中の課題であった「救済の実態」については、出願者の経歴等に関してより詳しく明らかにできる余地が残されているため、調査を継続して行っていきたい。次年度の課題である中華民国の行政救済法制についての書籍購入費に充てる。「現代までの達成度」において記した理由から研究が当初の予定よりも順調に進んだことをうけて、当初翌年度の課題であった「台湾外(朝鮮・日本)における改革論の分析」に取り組んだためである。植民地時代朝鮮の行政救済法制に関する資料調査や関連する書籍を購入した。
粒径、形状と構造を精密に制御した高機能単分散セラミックス微粒子の大量合成法の開発

1.濃厚系での単分散セラミックス微粒子合成の一般的手法の確立を目指して、前年度手掛けた酸化物、硫化物、複合酸化物微粒子合成の個々のケースにおける単分散化技術すなわち、粒径、形状、構造等を精密に制御する技術の一般性と特殊性を明確に分離する研究を実施し、その結果有用な知見を得た。さらにそれを応用して、他の粒子形成反応、例えばCu、Ni,Co等の単分散金属微粒子の合成に適用する研究も実施した。2.単分散セラミックス粒子の磁性材料、触媒材料、焼結材料等への応用研究も実施した。磁性材料への応用をめざした粒径、形状、構造等の制御では、スピンドル型のサブミクロンサイズの単結晶マグヘマイトやフェライトの選択的合成を行い、触媒材料へのそれでは超微細孔の発達した多結晶体ヘマタイト等の調整を行い、応用面で一定の成果が得られた。その結果、構造や形状を制御した単分散セラミックス微粒子の配向性を制御しつつ単分散粒子膜を作製し、焼結材料のほかにNOx除去触媒担体や燃焼触媒への実用化も期待できることがわかった。3.最終的に濃厚系での単分散セラミックス微粒子合成において粒径、形状、構造等を自由に制御できる技術の確立をはかる一方、粒子間力を直接定量する技術を取得した。これにより今後、van der Waals力の働く距離よりも遥かに遠くから働く粒子間相互作用力の有無とその定量、さらには新たな凝集理論の展開も含めたコロイド化学の学問的支援を与えることになる。1.濃厚溶液からの単分散セラミックス粒子の合成研究についてまず、濃厚Fe塩に水酸化ナトリウムを作用させ得た水酸化物鉄ゲルからの酸化物粒子生成における、粒径・形状・構造等の精密制御法の機構論研究を実施した。濃厚水酸化鉄ゲルから単分散ヘマタイト粒子が得られたのは、核生成期と成長期の分離に成功し、成長途中の粒子の凝集を防止できたためであると考えられる。これはゲル網の粒子保持能力とゲル自身の高粘性、さらには出発塩中の塩化物イオンの強い吸着によるものであると推測した。そこで粒子間の凝集を防止する機構の解明を目的に、近接する2つの粒子をレーザートラッピングで捕捉して粒子間相互作用を解析する全く新しい手法による評価を開始した。2.次にFe系以外の単分散酸化物微粒子の合成研究を実施した。Al,Co,Ni等の濃厚水酸化物ゲルからの単分散酸化物微粒子の生成反応において、指導原理や作業仮説に基づいて、種々の反応因子が粒子生成過程に与える効果を検討し、それら反応因子が最終的に得られる粒子の平均粒径、粒径分布に与える効果を明確に分離し、同時に反応初期の核生成期とその後の成長期における溶液中のイオンや錯体等の組成変化や、原子レベルでの粒子表面及び内部の構造変化を追跡してその作用機構を明らかにし、それら作用機構にかかわる粒子間の凝集防止の機構の効果を明確にした。3.また、粒子間の凝集の防止を強化するために、粒子のブラウン運動を抑制するための粘性の付与あるいは粒子表面に強く吸着するような物質を添加し、成長する粒子間に働く相互作用力を上と同じ方法で解析し、単分散化との相関を明確にした。4.粒子の凝集防止の技術と反応初期の核生成期と成長期の分離技術が成熟したところで、濃厚系での単分散セラミックス微粒子合成の裾野を広げる目的で、CdS等の硫化物やフェライト等の複合酸化物微粒子合成の研究を開始した。

磁性材料への応用をめざした粒径、形状、構造等の制御では、スピンドル型のサブミクロンサイズの単結晶マグヘマイトやフェライトの選択的合成を行い、触媒材料へのそれでは超微細孔の発達した多結晶体ヘマタイト等の調製を行い、応用面で一定の成果が得られた。その結果、構造や形状を制御した単分散セラミックス微粒子の配向性を制御しつつ単分散粒子膜を作製し、焼結材料のほかにNO_X除去触媒担体や燃焼触媒への実用化も期待できることがわかった。3.最終的に濃厚系での単分散セラミックス微粒子合成において粒径、形状、構造等を自由に制御できる技術の確立をはかる一方、粒子間力を直接定量する技術を取得した。これにより今後、van der Waals力の働く距離よりも遙かに遠くから働く粒子間相互作用力の有無とその定量、さらには新たな凝集理論の展開も含めたコロイド化学の学問的支援を与えることになる。
タンパク質の高圧結晶化とX線結晶構造解析による高エネルギー構造の決定

高圧環境下では、タンパク質の生理活性発現に重要な立体構造をもった異性体(高エネルギー構造)の存在比率が飛躍的に上昇することが明らかになってきています。本研究では、高圧環境を利用してタンパク質を高エネルギー状態のまま結晶化させ、X線構造解析を行うことによって、これまで分かっていなかったタンパク質の高エネルギー状態の立体構造を高い精度で決定する手法のための基礎技術の開発を行いました。高圧環境下では、タンパク質の生理活性発現に重要な広域立体構造をもった異性体(高エネルギー構造)の存在比率が飛躍的に上昇することが明らかになってきている。本課題では、高圧環境を利用してタンパク質を高エネルギー状態のまま結晶化させ、X線構造解析を行うことによって、これまで分かっていなかったタンパク質の高エネルギー状態の立体構造を高い精度で決定する手法の開発を行うことを目的としている。また、X線結晶構造解析によるタンパク質分子の広域立体構造の決定には結晶欠陥の少ない高品質の結晶の育成が不可欠であるため、高圧下で結晶欠陥の発生をコントロールしながら高品質のタンパク質結晶を育成する手法の開発も目的としている。従来は、見かけ上欠陥のない単結晶を育成しても構造解析を行うまで結晶の品質を確かめることが出来なかったが、本研究では、位相差顕微鏡を導入することにより、結晶表面に生じた分子スケールの段差(分子ステップ)を可視化・検出することにより、分子レベルでの結晶成長過程を非破壊・非接触でその場観察することに成功した。これにより、結晶欠陥の発生につながる結晶成長界面上のラフネスをその場観察により監視し、圧力・温度の微調整により成長界面の形状を制御しながら結晶育成を行うことが可能になった。本年度は、第一段階としてユビキチン結晶の成長および溶解過程における表面成長核の形成と分子ステップの時間発展のその場観察を行った。従来報告されている分子ステップはリゾチーム等の比較的大きなタンパクに限られており、ユビキチンのような小さなタンパク質はターゲットから外れていた。今回観測されたユビキチン結晶の分子ステップはこれまでに観測された中で、最も微細な構造である。また、命維持に関わる重要なタンパク質結晶の最初の観察例という意義がある。1.超高圧環境下でのタンパク質結晶の生成・育成技術の確立本研究では、3500気圧の環境下でユビキチンタンパク質を結晶化させることに成功しました。通常のタンパク質結晶の育成では、希薄タンパク質溶液に沈殿剤を加えることでタンパク質をゆるやかに析出・成長させるのが"常識"ですが、タンパク質の溶解度が大きく減少してしまう高圧環境下では適用することが出来ません。本研究では、飽和溶液に沈殿剤を加えて過飽和状態にしたうえで、別の容器で育成した結晶を多量に加えて"超"過飽和状態を作り出すことで十分な過飽和度を維持し、高圧環境下においてタンパク質結晶を析出させ、成長させることに成功しました。2.高圧環境下での分子ステップ観察技術の開発良質のタンパク質結晶を得るためには、結晶成長過程において、タンパク質の結晶構造解析を行うためには、欠陥の少ない結晶を育成することが不可欠です。本研究では、高圧環境下で位相差顕微鏡を用いることで、結晶表面の分子スケールの段差(分子ステップ)を可視化することに成功しました。この技術によって、結晶欠陥につながりやすい表面のラフネスを監視し、リアルタイムで結晶成長界面の状態を制御しながら結晶の育成を行うことで、欠陥の少ない、高品質のタンパク質結晶を成長させる手法を開発しました。3.高圧下での結晶成長機構解明と結晶成長条件の最適化高圧結晶化をユビキチン以外のほかのタンパク質にも適用化できるよう、一般化することを目的として、結晶成長面上での分子ステップのモルフォロジーと移動速度の温度・圧力依存性を詳細に定量化しました。その結果、昇圧と温度低下、減圧と昇温を組み合わせた際に結晶成長条件が最適されることを導き出しました。高圧環境を利用した結晶成長は、ユビキチンタンパク質と同じ、正方晶系のタンパク質に対して特に有効である可能性が示唆されました。
濃度・温度・圧力勾配を利用したコンポジットイオン導電体の作製と評価

本研究では、アルミナ細孔中にイオン導電体を堆積させたコンポジットについて、作製条件と組織・構造・電気伝導度の相関を調べ、この方法で得られたコンポジットの特異性を明らかにすることを目的とした。温度の影響に重点をおき、Pb(NO_3)_2とNH_4F両水溶液を用いて、容器内を仕切り隔壁に多孔質アルミナを固定して、長時間放置することによりPbF_2-Al_2O_3系コンポジットを作製した。温度は室温から50°Cまで変化させた。試料を多くの薄片に分け、生成相・生成相の割合・結晶子径・粒子配向・堆積密度・格子不整を調べた後、乾燥アルゴン中において電気伝導度を測定した。室温付近ではα-PbF_2相が安定相とされているが、加熱した水溶液を用いることにより、as-grown状態でβ相の単一相が得られることが判明した。コンポジット中のβ相粒子は、(220)面が成長面に対して垂直方向に選択的に配向したが、その程度は小さかった。通常沈殿法で作製した試料とコンポジットとでは、結晶子の大きさは殆ど差がないが、コンポジットには格子不整が導入されていることが明らかになった。コンポジットにのみ顕著な格子不整が認められたことは、格子不整がアルミナとPbF_2の界面、または微小細孔中での成長に起因していることを示している。室温及び50°Cで作製したコンポジットと、通常沈殿法により50°Cで作製した圧粉体の電気伝導度の温度依存性の比較から、50°Cで作製したコンポジットの伝導度は、室温で作製した試料よりも大きいが、その値は圧粉体よりは小さいことが判明した。しかし、アルミナの気孔率と堆積物の占有率を用いて電気伝導度を修正すると、伝導度の増大効果が認められることがわかった。以上より、本方法で得られたコンポジットは、特異な組織・構造・イオン伝導性を示すことが明らかになった。
タキソール類縁抗がん活性化合物の有効な合成法の確立

(タキソール測鎖の効率的な導入法の研究)タキソールA環部には側鎖と呼ばれるフェニルイソセリン残基が存在しており、これを効率的にバッカチンと呼ばれるタキソールの基本骨格に導入することは容易ではない。これまで、カルボジイミド等の縮合剤を用いてこの脱水反応を行った報告が幾つか存在するが、再現性の点で大きな問題が指摘されていた。我々はこの課題に取り組み、炭酸エステル誘導体であるジピリジルチオカルボネート(DPTC)を用いると上記反応が円滑に進行することを報告している。本年はさらにこの反応剤の改良を試み、炭酸アミドの酸化物等価体であるカルボニルジオキシピリドン(CDOP)が優れた脱水縮合剤として作用することを見い出し、特にこれを用いる反応は塩基の非存在下で円滑に進行することを明らかとした。(D環開裂型タキソール類縁体の合成)すでに筆者らの研究室では天然から入手容易な10-デアセチルバッカチンIIIのオキセタン部(D環部)の開裂法を活用して種々のバッカチン類縁体の調製法を開発している。これらの合成中間体とタキソール側鎖とのカップリングをDPTCを用いて行うことにより、種々のタキソール類縁体を合成した。これらの活性試験の結果から、D環部は活性発現に必須ではないことを明らかとした。(19-ヒドロキシタソール類縁体の合成)昨年度までに大量に合成した鎖状ポリオキシ化合物の分子内ビスアルドール反応(最近筆者らが開発した新手法)を行い、炭素19位に水酸基を持つ8員環状中間体を効率的に入手し、さらに、2回目の分子内ビスアルドール反応を用いて19-ヒドロキシタキソールのBC環部の合成を達成した。現在A環部の構築を試みており、引き続き側鎖とのカップリングをDPTCあるいはCDOPの存在下で行うことにより19-ヒドロキシタキソールが合成できるものと考えている。タキソールの不斉全合成研究において明らかにした方法に基づき、本年度は19位に水酸基を導入したタキソール類縁体を合成し、水に難溶なことが問題とされているタキソールの溶解性の向上を図る検討を行った。まず、最近開発した新しい合成ルートに則り、安価で入手容易なD-パントラクトンを出発物質としてタキソールの合成中間体である光学活性な鎖状ポリオキシン化合物を大量に合成した。次に、炭素19位に水酸基を持つタキソール類縁体の合成法として、我々の研究室で開発したヨウ化サマリウムを反応促進剤に用いる分子内アルドール反応によって8員環部の構築と水酸基の導入を同時に行うことを考えた。すなわち、α,β-エポキシケトン類から調製されるジサマリウムアルコキシエノラートのアルデヒド類に対する付加によりビスアルドール生成物が良好な収率で得られることを最近見い出しているので、この反応を分子内環化に利用すれば炭素19位に水酸基を有するタキソール類縁体のBおよびBC環部位が合成できるものと考えられる。まず、先の鎖状ポリオキシ化合物から導かれるα,β-エポキシケトアルデヒドにこの方法を適用したところ、目的の反応が円滑に進行し炭素19位に水酸基を有するタキソール類縁体のB環部が良好な収率で生成することが分かった。さらに、このB環部から導かれるエノンに対してγ-アルコキシビニル銅錯体のマイケル付加を利用してC環部位の導入を行い、続いて二重結合を形成した後にアリルアルコールの酸化を行い、環状のα,β-エポキシケトアルデヒドに導いた。再度ヨウ化サマリウムを用いる分子内ビスアルドール反応を行ったところここでも望みの反応が進行し、炭素19位に水酸基を有するタキソールのBC環部位を立体選択的に構築することができた。今後、引き続きA環部の導入を行いタキソール類縁体の合成の完結を目指して検討を行う。

現在A環部の構築を試みており、引き続き側鎖とのカップリングをDPTCあるいはCDOPの存在下で行うことにより19-ヒドロキシタキソールが合成できるものと考えている。
プロテオミクス・メタボロミクス手法による生体内小分子の新規機能解析

プロテオミクス・メタボロミクス手法を駆使して生体内小分子の機能解析法の構築を試みた。新規に開発したcleavableaffinitygelを用いる抽出法により、小分子結合タンパク質を一挙に捕捉でき、nanoLC/ESI-MS/MSと組み合わせることでそれらの一斉解析が可能となった。また、新たに構築したリン酸化タンパク質解析法は、複雑なタンパク質混合物中のリン酸化タンパク質を選択的に捉えることができ、しかもその修飾部位も容易に解析できることが明らかになった。ケノデオキシコール酸(CDCA)固定化cleavableaffinitygelに対して、ラット肝細胞質画分あるいはHepG2細胞由来の細胞質画分を混合し、CDCA結合タンパク質を捕捉した。ゲルを洗浄後、還元剤を用いてジスルフィドリンカーを切断して結合タンパク質を上清中に回収した後、還元アルキル化した全タンパク質を酵素消化した。それらをnanoLC/ESI-MS/MS分析し、結合タンパク質の同定を行うとともに、アフィニティー抽出による各タンパク質の濃縮度をemPAI法を用いて評価した。その結果、胆汁酸と結合することが知られているdihydrodiol dehydrogenaseや、glutathione S-transferaseの他、bile salt sulfotransferaseやbile acid-CoA: amino acid N-acyltransferaseなどの酵素類も捕捉された。そればかりか、リンカー接続部位の異なるゲルを用いて得られた結果を比較することにより、各タンパク質と胆汁酸との結合様式を推測でき、dihydrodiol dehydrogenaseはどちらのゲルでも区別無く濃縮されるのに対し、他のタンパク質は側鎖からリンカーを接続したゲルで効率よく濃縮されることから、それらが胆汁酸のステロイド骨格部分を認識することが明らかとなった。一方、シグナル伝達解析において重要となるタンパク質のリン酸化修飾解析法につき検討した。その結果、研究代表者らが開発した新規誘導体化試薬を用いることにより、複雑なタンパク質混合物中のセリン、スレオニンのリン酸化修飾部位に定量的に誘導体化試薬を導入することが可能であることが判明した。しかも、研究代表者らが考案した擬似ニュートラルロス法を駆使することで、リン酸化タンパク質を容易に特定でき、さらにリン酸化部位の解析も効率的に行えることが判明した。ケノデオキシコール酸を固定化したcleavableaffinitygelを用いてラット肝細胞質画分およびHepG2細胞由来の細胞質画分中の結合タンパク質を捕捉したところ、胆汁酸結合タンパク質として知られるaldo-keto reductase family member1やmaleylacetoacetate isomeraseなどの他に、peroxiredoxin-1が効率的に濃縮された。一方で、HeLaS3細胞に胆汁酸を添加したときの変動タンパク質を解析したところ、α-enolaseやperoxiredxin-1の翻訳後修飾の変化を思われるスポットの変動が確認された。前者は解糖系に関与する酵素であり、後者は酸化還元酵素であるが、上記の結果を併せて考えると、胆汁酸による酸化ストレスに、peroxiredoxin-1が密接に関与している可能性が考えられた。一方、リン酸基のβ-脱離とそれに続くα, β-不飽和ケトンへのチオールのマイケル付加を活用したリン酸化タンパク質の特異的解析法について検討を継続した。その結果、誘導体化部位に特徴的な質量差を用いる疑似ニュートラルロスと、誘導体化部位に導入したプロモ基由来の同位体のスプリットパターンを組み合わせることにより、複雑な混合物中のリン酸化ペプチドを極めて効率的に特定することが可能であり、しかもMS/MS解析によりそのアミノ酸配列をも同時に解析できることが明らかとなった。さらに本法を既知のリン酸化タンパク質の解析に適用し、その有用性を確認した。
遊びの場面における聴覚障害児と母親の視線共有および母親の働きかけの特徴

一般的に聴覚障害児は、「心の理論」の獲得が健聴児よりも遅れることが知られている。また、心の理論獲得の基盤の一つに共同注意があるが、どのように共同注意を形成しているかは、未だ明らかになっておらず、それに伴い、どのような母親の働きかけがその形成を促しているかについての研究もほとんどなされてきていない。本研究では、聴覚障害児と母親の遊びでのやりとりをビデオ分析し、0歳児と1,2歳児とでは、母子のやりとりにおいて視線共有の時間や回数に差があるのか、あるとすれば,母親の働きかけにおける要因は何かを検討する。それにより,聴覚障害児がどのように共同注意を形成していくのか、その一端を明らかにしていく。一般的に聴覚障害児は,「心の理論」の獲得が健聴児よりも遅れることが知られている。また,「心の理論」獲得の基盤の一つに共同注意があるが,聴覚障害児がどのように共同注意を形成してるのかは,ほとんど研究されてはいない。それに伴い,どのような母親の働きかけがその形成を促しているかについてもほとんど明らかにはされていない。昨年度の研究では,1,2歳の聴覚障害児と母親の遊びの場面におけるやりとりをビデオ録画し,聴覚障害児の共同注意形成に重要となる母子の視線共有の時間や回数の検討を行った。その結果,母親は約7割以上の割合で発話に伴い手話等を使用していた。しかし,母親が聴覚障害児と視線共有を図るには,発話に伴う手話等をどのように使用するのかの方略が重要であることが推測された(本田,2018)。視線のやりとりや視線共有の増加は,情動の共有の前提ともなるため,今後,働きかけの方略を具体的に明らかにしてくことが重要であることが示された。本年度の研究では,研究対象者を1,2歳の前段階の0歳の聴覚障害児と母親とし,この時期の母子の視線共有の時間や回数にはどのような傾向があるのかを検討していく。この時期の聴覚障害児は母親の使用する手話等の理解が伴わなかったり,自分から手話等を使用したりすることはほとんどないことが予想される。その中で,遊びを通して母子はどのように視線共有を図り,聴覚障害児は共同注意を形成していくのだろうか。本研究を通して,その一端を明らかにしていく。1,2歳の聴覚障害児と母親の遊びの場面におけるやりとりの研究においては,母子のやりとり場面のビデオ分析を行い,その研究結果を鹿児島女子短期大学紀要第55号(2018)に掲載した。現在,0歳児の聴覚障害児と母親の遊びの場面のビデオ録画協力を,鹿児島県立鹿児島聾学校乳幼児教育相談に通っている母子にお願いし,数事例ではあるが,研究協力をしていただいた。事例数を確保するために,今後も継続してお願いしていく予定である。現在,協力をいただいた数字例の母子のビデオ分析を進め,この時期の母子はどのように視線共有を図り,聴覚障害児は共同注意を形成していくのかを検討しているところである。0歳児の聴覚障害児と母親の遊びの場面におけるやりとりのビデオ分析を行い,この時期の母子はどのように視線共有を図り,聴覚障害児は共同注意を形成していくのか,その一端を明らかにしていく。一定数の事例が集まった段階で,その研究の成果を「ろう教育科学会」に投稿する予定である。

その中で,遊びを通して母子はどのように視線共有を図り,聴覚障害児は共同注意を形成していくのだろうか。本研究を通して,その一端を明らかにしていく。1,2歳の聴覚障害児と母親の遊びの場面におけるやりとりの研究においては,母子のやりとり場面のビデオ分析を行い,その研究結果を鹿児島女子短期大学紀要第55号(2018)に掲載した。現在,0歳児の聴覚障害児と母親の遊びの場面のビデオ録画協力を,鹿児島県立鹿児島聾学校乳幼児教育相談に通っている母子にお願いし,数事例ではあるが,研究協力をしていただいた。事例数を確保するために,今後も継続してお願いしていく予定である。現在,協力をいただいた数字例の母子のビデオ分析を進め,この時期の母子はどのように視線共有を図り,聴覚障害児は共同注意を形成していくのかを検討しているところである。0歳児の聴覚障害児と母親の遊びの場面におけるやりとりのビデオ分析を行い,この時期の母子はどのように視線共有を図り,聴覚障害児は共同注意を形成していくのか,その一端を明らかにしていく。一定数の事例が集まった段階で,その研究の成果を「ろう教育科学会」に投稿する予定である。
遺産効果と政策効果の識別による歴史的環境保全制度の空間統計学的分析

本研究は,米国の連邦政府と地方政府の歴史的資産登録制度が有する,政策的な内部効果と外部効果を検証している.具体的には,独自に開発した近隣動向を反映した固定効果モデルと空間混合モデルを用いたリピートセールス・ヘドニックアプローチの推定を通じて,次の各点において学術的進展をもたらしている.それは,歴史的資産登録という政策がもたらす内部効果と外部効果の同時特定,連邦政府と地方政府による異なる登録制度の効果比較,歴史的資産が有する遺産効果からの政策効果の分離,空間的依存性とヘドニック価格の動向に対して頑健なモデルの推定の大きく4点である.本研究は,遺産効果と政策効果を識別した歴史的環境保全制度の保全効果を空間計量的に明らかにするための方法論の開発と評価フレームの構築,ならびに実証分析を通じた科学的検証と望ましい制度設計の提案を行うことを目的としている.研究実施計画に基づき,本年度は,京都とアトランタを対象に,日米の歴史的環境保全制度及び保全対象に関する実態を把握するとともに,歴史的環境保全制度の科学的検証に用いる実証分析用の空間データを収集・作成し,GISを活用して,独自の空間情報データベースを構築した.また,遺産効果と政策効果を識別して空間計量化するための方法論を検討した.今後は,検討した方法論を基礎に,保全効果の地域差とその要因を把握することができる歴史的環境保全制度の評価フレームを,空間ヘドニック法を応用して構築することを目指す.本研究は,遺産効果と政策効果を識別した歴史的環境保全制度の保全効果を空間計量的に明らかにするための方法論の開発と評価フレームの構築,ならびに実証分析を通じた科学的検証と望ましい制度設計の提案を行うことを目的としている.研究実施計画に基づき,本年度は,保全効果の地域差とその要因を明らかにする評価フレームの構築と,この評価フレームのもと,昨年度に構築した空間情報データベースを適用して,歴史的環境保全制度を分析することで,政策的関与の妥当性や保全方策の有効性を科学的に検証した.今後は,これらの検証結果を精査した上で,学術論文として成果を発表していくとともに,得られた分析結果に基づいて,今後の保全戦略に向けた望ましい制度設計を新たに提案する.研究実施計画に記載した2015年度の研究項目については順調に遂行しており,当初の予定通りである.本研究は,単体としての歴史的建造物及びアンサンブルな総体としての歴史地区を保全する歴史的環境保全制度を対象に,その保全効果について,歴史的環境の諸特性,歴史的環境保全制度による規制状況や地区指定状況の変遷に関する空間データと,リピートセールスサンプルの不動産データの情報を組み合わせることで,遺産効果(Heritage Effect)と政策効果(Policy Effect)を識別して空間計量化する方法論を開発した.また,この方法論を基礎に,効果の地域差やその要因を明らかにするための空間統計学を応用した評価フレームを構築した.その上で,米国の都市を取り上げて,規制内容や保全地区の指定箇所・範囲など,これまで科学的裏付けの乏しかった歴史的環境保全に対する政策的関与の妥当性や保全方策の有効性を実証的かつ定量的に検証し,今後の保全戦略に向けた望ましい制度設計を提案するための定量的指針を提示した.具体的には,米国南部の代表都市であるアトランタを対象に,連邦政府が登録する国家歴史登録財と地方政府が登録する地方政府登録財による2種類の歴史地区登録が,不動産価格に及ぼすインパクト(政策効果)を,空間的混合モデルによるリピートセールスヘドニックモデルで推定した.なお,2000-2010年の11年間にわたる2種類の歴史地区の指定状況の変遷を区画レベルで詳細に把握し,GISデータ化した上で,住宅取引価格データや住宅属性データなどの空間データと結合することで,クロスセクショナルなデータセットを独自に構築している.また,複数回取引のあるデータを抽出して,リピートセールスデータセットも構築している.その結果,地方政府登録財の周辺域で価格プレミアムが生じている一方で,国家歴史登録財の歴史地区内では,価格ディスカウントが生じていることなどを明らかにした.本研究は,米国の連邦政府と地方政府の歴史的資産登録制度が有する,政策的な内部効果と外部効果を検証している.具体的には,独自に開発した近隣動向を反映した固定効果モデルと空間混合モデルを用いたリピートセールス・ヘドニックアプローチの推定を通じて,次の各点において学術的進展をもたらしている.それは,歴史的資産登録という政策がもたらす内部効果と外部効果の同時特定,連邦政府と地方政府による異なる登録制度の効果比較,歴史的資産が有する遺産効果からの政策効果の分離,空間的依存性とヘドニック価格の動向に対して頑健なモデルの推定の大きく4点である.研究実施計画に記載した2014年度の研究項目については順調に遂行しており,当初の予定通りである.おおむね順調に進展しているため,引き続き,研究実施計画に記載の通り,計画的に実施していくとともに,海外研究協力者とも密に連絡をとりながら,推進していく予定である.都市地域計画おおむね順調に進展しているため,引き続き,研究実施計画に記載の通り,計画的に実施していくとともに,海外研究協力者とも密に連絡をとりながら,推進していく予定である.2014年度後半に実施した海外出張について,当初の見積額より安価に実施できたため,次年度使用額が生じた.2015年度は,この次年度使用額と当該年度の交付額を用いて,引き続き,本研究を順調に進展させていく予定である.
GaAsショットキ-接合

ショットキ-接合界面における欠陥の準位や密度を評価する為に、低温での電流一電圧特性を測定した。試料は、硫化物処理を施したGaAs(100)基板上に金(Au)を蒸着した、Au/S/GaAsショットキ-接合である。その際、蒸着時の〓射熱により基板温度が上昇しない様に工夫し、界面反応の影響を最小限に抑えた。その結果、硫化物処理表面では、従来の化学エッチング表面と比べて、界面準位を介して流れると考えられる、低温でのトンネル電流成分が著しく減少していることが判った。しかも処理表面では、ショットキ-理論から導出される理想特性からのズレが、アニ-ル後においても小さく、処理界面の安定性が明らかとなった。さらに、金属の種類を変えた場合の硫黄原子の挙動を、GaAs(111)Aと(111)B基板を利用して調べた。蒸着金属はアルミニウム(A1)とパラジウム(Pd)であり、実験は高エネルギ-物理学研究所(KEK)において行った。Al/S/GaAs(111)A,Bの場合、(111)B基板では界面のS原子は規則正しく配列する事が、(111)A基板ではその位置がかなり乱れている事が、放射光光電子分光法やX線定在波法による実験から判った。これはA面とB面におけるSーGa結合の安定性の差によるものと考えられる。それに対し、Pd/S/GaAs(111)A,Bでは、共に、S原子位置の大きな乱れが観測され、S原子が表面に偏析している事が判った。すなわち、Pdの様に界面反応を引き越こし易い金属の場合には、硫黄によるGaAs表面の保護効果が弱くなる。一方、これらの試料の電気特性に関する測定・評価も行っており、ショットキ-障壁形成時における、硫化物処理の効果や、界面構造と電気的特性との関係を多角的かつ総合的に考察し、モデルの確立を目指した。
ガリシアの農村を対象とした共同体の人類学的研究：非同一性に根ざした共同性の探究

本研究は外部に対して極めて閉鎖的にみえるスペイン・ガリシアの農村共同体について、祭り「私は村の出身(Son d'Aldea)」と「外部」の視点をもつその主催者たちに着目しながら、彼らと既存の共同体との間につくられる共同性を考察したものである。人類学的な調査を通して、この祭りが経済効果を狙うだけのイベントとは異なり、「内」と「外」の直接的な接触と協力によって成る、開放的な祭りであることを捉えた。また主催者たちは、祭りの前後期間における一時的な住民であり、地域の象徴を創造する重要な意味を有していることを明らかにし、村と関係が薄い人々による新たな農村の共同性のあり方を考察した。本研究は、近年行われ始めた祭りに焦点を据えながら、非常に閉鎖的と捉えられがちなスペイン・ガリシアの農村における多元的な社会関係や実践を明らかにすることを目的としている。平成26年度は、祭り"Son d'aldea"(:「私は村の出身者」(適切な訳語は検討中))の調査と祭りが行われるアルバ村(Santiago de Alba)および周辺地域の実態の把握を試みるため、2回のフィールドワークを行った。研究計画通り、アルバ村のエコ・チーズ業者と(祭りの主催者の一団体である)劇団員に、祭りを始める動機と現在までの運営の仕方について聞き取り調査を行った。過去のプログラムも入手し、プログラムの変化の分析も試みた。実際に祭りとその準備期間において参与観察し、関係者と一般参加者から話をきくことができた。アルバ村と周辺地域に関しては、農業の実態を概観した。農業の形態は基本的に牧畜で、牛乳を出荷している。近年この地域では、土地の特性を活かした有機農業者やそれを基にした加工業者が出現している。アルバ村で生産されるチーズはこのような土地の有機食品に位置づけられる。祭りには近隣に位置するエコロジックな食品を扱う店も並ぶので、その関係者とのコンタクトもとることができた。また、聞き取り調査から幾つかの村に関する所有者ごとの土地区分も把握し、地図に落とした。文献調査に関しては、ガリシアの農村に関する人類学的あるいは社会学的な研究の収集と読み込みにあたった。資料収集には主に、アルバ村が属するパラス(Palas de Rei)行政区の役所を利用した。本研究は、新しく始められた祭りに焦点を据え、主催者同士のつながりを明らかにしながら、静態的かつ閉鎖的と捉えられがちなスペイン・ガリシアの農村共同体の実態と変化を把握することを目的としている。平成27年度には、アルバ村(Santiago de Alba)でフィールドワークを2回行った。1回目の調査は主に祭り"Son d'Aldea"とその準備期間に関する参与観察であり、準備期間には祭りのメインである移動劇の練習にも参加した。今回の祭りに関して、主催者に聞き取り調査も行った。2回目の調査では、アルバ村の近隣組織の沿革を聞き取り調査から把握し、住民にもインタヴューを行った。祭りの主催者たちともSon d'Aldeaに関してのみならず、彼らの生活や考えを理解するようインタヴューや会話を続けた。移動劇の脚本も一部入手した。また、同じような祭りを他の村で開催する会議(Son d'Aldeaの主催者との意見交換会)にも参加し、アルバ村から農村(あるいは「田舎」と呼ばれる地域)活性化の動きが広がりつつある現状を把握した。フィールドワークの成果は研究会で発表し、貴重な意見やコメントをもらった。この研究発表に際して、これまでのプログラムと参与観察から分析した祭りの変化、アルバ村と近隣組織の沿革、当該地域における主催者の活動がもたらす影響に関して整理し、新たな考察の視点を見出した。もう一つの研究成果として、祭り主催者を含むアルバ村とその周辺地域の活性化に関して活動を行うアソシエーションや個人に関する論文を、『文化遺産の人類学』(臨川書店、来年度刊行予定)の1章として寄稿した。また、当初の研究計画通り学際的に農村や共同体を考えるシンポジウムの構想を練り、来年度の開催に向けて、登壇予定者とコンタクトを取り始めた。現地調査に関しては、祭りとその準備期間における参与観察およびアルバ村住民と近隣組織への聞き取り調査を行い、祭り主催者ともラポールを築いてきた。その成果は整理・考察されつつある。また、祭りそのものではないにせよ、当該地域の共同性に関する考察も論文としてまとめた。来年度開催予定のシンポジウムの内容を検討し、登壇者とも連絡をとりながら内容を練り、文献収集に関しても昨年度の遅れを取り戻しつつある。こうした状況を鑑み、当初の研究計画に沿っておおむね順調に研究が進展していると言えるだろう。本研究は、スペイン・ガリシアで主に農牧業が中心的に営まれている地域を対象に、2011年に始められた祭り(Son d'Aldea)に着目し、農村共同体内部の多元的な社会関係や実践を明らかにすることを目的としている。平成28年度には"Son d'Aldea"のエスノグラフィー作成に向けて、主に現地調査(67月、9月)を行った。67月には、主催者の一人であるエコ・チーズ業者が拠点とするアルバ村(Santiago de Alba)に住み込み、祭りの準備を追うと同時に、村の生活に関する参与観察を行った。準備については、祭りのメインと考えられる劇に関わる役者やガイドの練習あるいは彼らの打ち合わせなどを観察し、また、裏方的な役割を担う近隣組織の仕事(草刈り、会場の設置と片付けなど)を手伝いながら聞き取り調査を行った。