hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無侵襲法による大動脈血流計測法の開発とその臨床応用

胸部の微少高周波定電流の印加によるインピ-ダンス変化は胸部を流れる血流、肺、胸廓を構成する組織により決定される。(1)背部の大動脈に沿って装着した2点間のインピ-ダンス変化はカテ先電磁流量計によって測定した血流量と高い相関を示すことから、このインピ-ダンス変化(ΔZ)と平均血圧から大動脈のコンプライアンスを非観血的に求めうる。この値はRIアンギオグラフィによってROIを大動脈弓部に設定して求めた容積変化と平均圧より求めた弾性率とよく一致し、非観血的に動脈硬化を診断できる。(2)従来のimpedance cardiographyも循環に関する情報の開発を目的に、胸部基礎インピ-ダンス値(Zo)より肺水腫を客観的に評価を試みた。すなわち、うつ血性心不全による肺水腫15例、心臓カテ-テル検査施行例45症例、健常者100例について、胸部を円錐台モデルとして平均電気抵抗率をρchest=Zo/L×(C_1^2+C_2^2+C_1×C_2/12π)により求めた。この際、印加電流の周波数を2200kHzに変換すると抵抗率は10kHzで最大値を示し、肺水腫例ではどの周波数でも健常者に比べ有意に低値であった。また、除水によりρchestは経時的に上昇した。(3)ウサギの頸部と剣状突起の高さに皮下に埋め込んだ面電極を接続し、胸部大静脈内に挿入したカテ-テル電極との間に2300kHz、120μAの定電流を印加し、電気抵抗値Zoを測定した。肺水腫は70%デキストラン液負荷により作成し、Zoと同時に中心静脈圧(CVP)と肺乾燥重量法により肺血管外水分量(PEWV)を測定した。2300kHzの周波数で、ZoとPEWV、CVPは有意な相関を示し、10kHzではPEWVとr=0.87、CVPとR=0.93と最も高値であった。胸部impedance cardiographyでは印加電流が肺内を均等を通過しないため、個体の経時的な変動の評価に有用であるが、個体間の比較は困難である。実験的には静脈内電極を挿入して得られるZo値より肺水分量の推定が可能であった。微小高周波定電流を生体に印加してえられるインピーダンスより、血流変化や組織抵抗の変化を検出できることを応用してimpedance cardiographyが開発されたが、肺血流などの影響もあり心拍出量を正確に求めることはできないが、心機能に関連した多くの情報が含まれる。その一つとして、この方法による一次微分波(dz/dt)の駆血期の加速に相当する係数を求め、左心収縮性の指標として有用であるとの結果をえている。頸部と剣状突起レベルの電極間のimpedanceは胸郭の形態、脂肪組織、筋肉組織などの細胞内抵抗や血液、組織液などの細胞外液の影響を受ける。細胞膜は電気的にコンデンサーと考えられ、異なった周波数の電流におけるimpedanceの差より細胞内の電気抵抗と細胞外液の抵抗を検出し、組織水分量の客観的計測が可能になるものと考える。

そこで肺水腫のある症例と対照について、印加電流の周波数を1KHzから1MHzまで変えて胸部電気impedanceを記録した。胸部を円錐台モデルとして平均電気抵抗率をρ=zo/L×(C_1^2+C_2^2+C_1×C_2)/12兀として求めた。50KHzではZoは肺動脈楔入圧と相関を認めなかったが、ρとはr=-0.56の相関をみた。また、各周波数のZo値は、1OKHzを最大値としてその前後で低下し、1KHzと300KHz以上では著しく低値を示した。肺水腫例ではどの周波数でもρは対照より有意に低値で、とくに10KHzで通常の50KHzより差は大であった。今後検討を続け、胸郭水分量あるいは水腫量の客観的評価を可能としたい。また、心拍出量の測定についても周波数の影響を検討する。50KHzの通常の方法では正中線上第2胸椎と心電図V8の位置に装着した同心円盤電極間で記録したimpedance変化の一次微分波の最大波高は胸部大動脈に挿入したカテ先流速計による血流速度とr=0.84の相関を認め、非観血的に大動脈血流を検出しうる結果をえている。また、impedance法は下肢の血流など局所血流の検出にも有用である成績をえている。胸部の微少高周波定電流の印加によるインピ-ダンス変化は胸部を流れる血流、肺、胸廓を構成する組織により決定される。この胸部インピ-ダンス法は循環に関するより多くの情報をもたらすがわれわれは、胸部基礎インピ-ダンス値(Zo)より肺水腫を客観的に評価を試みた。すなわち、うつ血性心不全による肺水腫15例、心臓カテ-テル検査施行例45症例、健常者100例について、胸部を円錐台モデルとして平均電気抵抗率をρchest=Zo/L×(C_1^2+C_2^2+C_1+C_2/12π)により求めた。C_1、C_2は頚部と頚状突起部に装着したテ-プ電極の周囲長であり、Lは両電極間の距離である。この際、印加電流の周波数を2200kHzに変換すると抵抗率は10kHzピ-クを示し、肺水腫例ではどの周波数でも有意に低値であった。また、除水によりρchestは経時的に上昇した。次に動物実験による肺内水分量(肺水腫)の定量を犬について行ったが、ρchestの個体差が大で良好な結果をうることが出来なかった。そこでウサギの頚部に2点、剣状突起の高さに4点の電極を皮下に埋め込み、これらによって形成される頚部と上腹部の面電極として接続し胸部大静脈内に挿入したカテ-テル電極との間に2300kHz、120μAの定電流を印加し、電気抵抗値Zoを測定した。肺水腫は70%デキストラン液負荷により作成し、Zoと同時に中心静脈圧(CVP)と肺乾燥重量法により肺血管外水分量(PEWV)をPierse・山下の変法に基づき測定した。2300kHzの周波数でZoとPEWV、CVPは有意な相関を示し、10kHzではPEWVとr=0.87、CVPと0.93と最も高値であった。従来の胸部impedance cardio-graphyでは印加した電流が肺内を均等に通過しないため、個体の経時的な変動の評価には有用であるが、肺内水分量の正確な定量、個体間の比較は困難である。実験的には下大静脈内に電極の一つを挿入することにより得られるZo値より肺内水分量の推定が可能であるとの成績を得た。
非線形パッシブ動吸振器の非線形性を利用した機械・構造物の防振に関する研究

I.自励震動の防振装置として、粘性減衰をともなう動吸振器、クーロン摩擦をともなう動吸振器、インパクトダンパの3つの動吸振器の数値解析を行い、性能の比較を行った。1.粘性減衰をともなう動吸振器は、大きな粘性減衰力を与えることにより振幅を零にできる。2.クーロン摩擦をともなう動吸振器とインパクトダンパはそれぞれ、最適なクーロン摩擦力、最適な隙間と反発係数があり、その時の振動状態はそれぞれうなりとカオスである。よって、非周期状態を目安に最適防振を行えばよいことが予想される。II.機械・構造物の防振と発電を同時に行う装置として,フラフ-プの原理を利用した防振・発電装置の研究を行った.これは,フラフ-プを発電機に接続した装置であり,これにより,主系の防振を行うと同時に発電を行う。実験と理論解析の結果は次のようにまとめられる。1.フラフ-プ型防振・発電装置を一自由度の強制振動系に取り付けた場合,共振振幅を約1/3程度に防振し,あわせて発電できることを確認した.2.動吸振器とフラフ-プ型防振・発電装置を組み合わせたハイブリッド型の場合,共振振幅を約1/5程度に防振でき,発電も行えることを確認した.3.自励振動の防振にこの装置を用いると,カオス状の振動となり,渦励振の振幅を1/3程度にまで防振できる.4.実験結果は数値解析結果と定性的に一致した.III.断片線的な非線形動吸振器の数値解析を行い、振動抑制領域が線形系の約2倍になることを証明した。また、本装置の方が、復元力が変位の3次関数で表されるタイプの非線形動吸振器よりも設計、製作が容易と思われる。自励振動の防振問題として,粘性減衰をともなう線形動吸振器,クーロン摩擦をともなう非線形動吸振器およびインパクトダンパの三種類の動吸振器で防振する問題を取り扱った.三種類の動吸振器の質量などは同じ値を用い,前二者ではシューティング法と平均法を,インパクトダンパ系ではルンゲ・クッタ・ギル法を用いて数値計算を行った.その結果,前二者の系では,平均法を用いた解析で工学的には十分であることがわかった.粘性減衰をともなう線形動吸振器の場合,非常に大きな減衰を用いることにより自励振動の発生を抑えることができること,クーロン摩擦をともなう非線形動吸振器およびインパクトダンパでは,それぞれ最適な摩擦力や隙間,反発係数を選定しても振幅は零にはならないこと,また,それぞれの最適な防振状態はうなりとカオスになることなどが判明した.即ち,粘性減衰という線形の力がクーロン摩擦力,衝突力と非線形性が強くなるに従い,振動状態がうなり,カオスとなり,そのような非周期的状態こそが防振の観点からは最適となる.また,強制振動の防振問題として,復元力の特性が断片線形な非線形動吸振器の研究を行った.従来の研究では復元力が3次関数の場合が検討されてきたが,断片線形の方が設計,製作の観点から有利と思われる.数値解法は,シューティング法を用い,高精度の解析を行った.2自由度と3自由度の動吸振器系について,振動抑制領域が線形系の2倍以上になることが判明した.構造物の振動を防振する方法として動振吸器,すなわち,それ自身の振動により構造物の振動を吸収する装置があるが,吸収したエネルギは全て捨てられているのが現状である.

そこで本年度は,この吸収された振動エネルギを有効利用し,発電を行なう装置に関する研究を行った.この研究は,構造物や機械の防振性能の向上による建設,製造コストの削減につながり,また,海洋構造物や電気自動車などへの適用が特に有効と思われ,省エネルギーの観点から非常に重要と考えられるからである.機械・構造物の防振と発電を同時に行う装置として,フラフ-プの原理を利用した防振・発電装置の研究を行った.これは,非線形現象を利用しているフラフ-プを発電機に接続した装置であり,これにより,主系の防振を行うと同時に発電を行う装置であり,パッシブな非線形動吸振器である.実験と理論解析の結果は次のようにまとめられる.1.フラフ-プ型防振・発電装置を一自由度の強制振動系に取り付けた場合,共振振幅を約1/3程度に防振し,あわせて発電できることを確認した.2.動振吸器とフラフ-プ型防振・発電装置を組み合わせたハイブリッド型の場合,共振振幅を約1/5程度に防振でき,発電も行えることを確認した.3.強制振動の防振の場合,フラフ-プが主系の振動と同期して回転することにより,発電が行われる.防振に関してはフラフ-プの質量が大きいほど,その効果が大きい.しかし,フラフ-プを回転させるための初期条件が必要となる.発電量は強制力の振動数の2倍に比例する.4.自励振動の防振にこの装置を用いると,カオス状の振動となり,渦励振の振幅を1/3程度にまで防振できる.6.実験結果は数値解析結果と定性的に一致した.
腎不全における血管新生因子を用いた遺伝子治療の可能性

腎不全における血管新生因子を用いた治療の可能性を検討するために以下の実験を行った。1.ラット腎不全モデルの作成麻酔した雄のSDラットの左側腹部に切開を加え左腎を露出し腎動脈を結紮・切離、左腎を摘出した。ついで、右腎の上極・下極の約3分の1を切除し、腎不全モデルを作成した。当初、左腎摘出および右腎動脈部分結紮による虚血腎不全モデルの作成を試みたが、レニン・アンギオテンシン系賦活に伴う異常高血圧を合併し、実験系への影響が大きいと考えられたため、腎部分切除腎不全モデルに変更した。術後、8週間後に犠牲死させ、残存腎を摘出し組織標本を作製し、病理組織的に陣障害の程度を検討したところ、尿細管の拡張・糸球体の肥大など糸球体効果病変の進行が認められ、腎不全の成立が確認された。2.プラスミドベクター作成ヒトPD-ECGFcDNAをプラスミド(pCI/TP)を用いて複製する。さらにPD-ECGF導入プラスミドを抽出キット(Qiagen, USA)を用いて大腸菌から複製・増幅した。また、対照遺伝子としてLacZ遺伝子を組み込んだpCI/LacZプラスミドベクターを作成しこれを対照群とした。現在、ラット腎不全モデルにPD-ECGF導入プラスミドを投与し、その効果を検討中である。
特定妊婦の虐待予防支援スキルの検討

児童虐待のリスク要因が報告され、子育て支援の取り組みがなされているが、虐待件数は増加の一途を辿っている。2009年に特定妊婦の支援まで広がっている。このように特定妊婦への関わりが求められているなか、産後の母親への専門職の援助スキルについて、精神科既往妊婦や虐待リスクの母親への対応については自己評価が低く、対応が困難であること、家庭訪問に携わる看護師は母親の抱える抑うつや不安の問題に直面しうまく対処できないと感じていることを報告している。そこで、特定妊婦への助産師の支援内容や支援の困難さなどの問題を明らかにすることで、特定妊婦への支援スキルが向上し、児童虐待の予防につながることが期待できる。
キニ-ネ・スフィンゴ脂質ハイブリッド構造を基本とする抗マラリア剤の開発

海綿由来アルカロイド、マンザミンAは細胞毒性を有すると共に、強力な抗マラリア活性を示すことから注目されている。マンザミンA及び関連するアルカロイド類の不斉全合成を目的として研究を行い光学活性4環性重要中間体の合成に成功した。さらに本中間体よりマンザミンAへの変換について検討中である。マラリア原虫の脂質代謝系を標的とする抗マラリア剤の開発を目的として、既に抗マラリア作用が報告されているPPMP(1-phenyl-2-palmitoylamino-3-morpholino-1-propanol)及びその立体異性体の不斉合成法を確立した。また、本合成法を用いて収集の類縁体の合成を行い抗マラリア作用を測定した。更にPPMP-キニ-ネハイブリッド化合物を創成すべく4-ブロモ-6-メトキシキノリンから得られたリ4-リチオ-6-メトキシキノリンを反応させた。生じた付加体を用いて目的とするL-threo-PPMP-キニ-ネハイブリッドの不斉合成に成功した。現在、その抗マラリア活性を測定中である。PPMPプロリノ-ル類縁体を合成し、その活性を測定したところ抗マラリア活性を示した。PPMPの活性発現機構解明を目的として、本化合物を用いる光アフィニティ-プロ-ブの開発を検討した。
養護教諭の実践能力向上のためのスキルラダーの開発

本研究の目的は、養護教諭が自己の実践を振り返り、スキルアップにつなげるための指標であるスキルラダーの開発であった。研究方法として、1養護教諭のコンピテンシーモデル(2014.中村)をもとに作成したスキルラダーの試案(11業務別、能力別4段階)を現職養護教諭に提示し、グループインタビューを行った。その後、語られた内容を分析し、スキルラダー案を修正した。2修正したスキルラダー案を専門家集団で確認し、スキルラダー(Ver. 1)を完成させた。研究成果としては、養護教諭の実践能力習熟段階を示すツールとしてのスキルラダー(Ver. 1)が完成したこと、さらに、スキルラダー(Ver. 1)が完成したことで、養護教諭の能力形成のための客観的な指標ができ、段階的な到達度が示されたツールが利用できることになったことである。これにより、養護教諭自身が、自己評価でき、自分のスキルの段階を把握し、自己に不足しているスキルを客観的に見極めることができ、その上で、自分が獲得すべきスキルが明確になり、スキルアップするための研修への意欲を持つごとが可能になった。研修会では、対象者のスキルに応じた系統的な研修計画を組むことも可能になり、研修後に到達度を確認することで研修の成果を評価できる。また、他者評価にも利用できる。養護教諭の職務内容はますます拡大し、様々な健康問題に対処することが養護教諭には求められると考えられるため、スキルラダー(Ver. 1)は、求められる養護教諭の職務内容に応じて修正していく必要がある。
線維芽細胞亜種特異的マーカーを用いた胎仔皮膚再生の観察

本研究は、当研究室独自に開発したマウス胎仔皮膚創傷モデルの皮膚再生メカニズムが、これまで、形態的・組織学的な観察と、2014年にRyanらが報告した真皮内の線維芽細胞sabtypeの細胞表面マーカーの違いというデータを結びつけ、線維芽細胞subtypeの移動の違いという観点から胎仔の皮膚再生を観察するとともに、これらタンパクの皮膚再生能の機能解析を行った。本研究では、マウス成獣および妊娠13,15,17日のICRマウスを用い、マウス胎仔の皮膚に創傷を作成して、その治癒過程とB-lymphocyte-induced-maturation protein 1 (Blimp1)、Delta-like homologue 1 (Dlk1)、Leucine-rich repeats and immunoglobulin-like domains protein 1 (Lrig1)の免疫染色を行い、皮膚の再生や治癒に伴ってこれら陽性細胞が、創傷後にどのように移動するか、正常部位の皮膚との比較から、これら陽性細胞の成獣および胎仔創傷治癒での動態を観察した。また、Blimp1,Dlk1,Lrig1など、真皮の部位異なった部位に特徴的な発現をするタンパク質が、培養後にどのような変化をするかを調べるとともに、これら陽性細胞が各々毛包誘導能を有するか否かを、各因子の陽性細胞を生体内から抽出し、マウス表皮細胞との免疫不全マウスへの混合移植により毛包誘導能を調べた。その結果、マウス胎仔皮膚再生においては、完全に皮膚が再生する胎仔の創閉鎖では、創傷部に真皮浅層の細胞が遊走して皮膚を再生し、瘢痕が残存する創傷治癒では、真皮深層から皮膚肉様筋の細胞が創部に集積して、瘢痕様組織を形成していた。また、これまでの線維芽細胞の培養の検討から、通常の2次元培養を行うと、生体内の性質は消失するが、無血清培地下で、非接着性培養皿で培養を行うと生体内の性質を回復することが多いので、同様の現象が観察された。計画書に記載した通りにおおむね進行中である。3次元培養についての変化は、一部線維芽細胞の培養がうまくゆかなかったこともなるが、新たに細胞の培養を開始している。妊娠13,15,17日のマウスを用い、全身麻酔下に側胸部に全層切開創を作成し、さまざまな時間の後に創周辺組織を回収した。採取した組織をOCTコンパウンドに包埋し、急速凍結後に7μmの凍結切片を作成し、抗Blimp1抗体,抗Lrig1抗体,抗Dlk1抗体を用いて、胎仔創傷治癒におけるそれぞれの陽性細胞の挙動を免疫染色を用いて観察した。その後、Blimp1(+),Dlk1(+),Lrig1(+)細胞をFACSで採取し、2次元培養をおこない、継代後に細胞からタンパクを抽出し、これらマーカーの変化をWestern blotで観察した。さらにBlimp1,Dlk1,Lrig1陽性細胞が、培養下ではどのような変化を示すかを、MACSを用いて、それぞれ陽性の細胞を回収・培養し、継代とともに、これらのタンパク発現の変化をWestern blot法で解析し、培養を行ってもこれらのタンパク発現が維持できるか否かを観察した。さらに、非接着培養皿の培養により、細胞凝集塊を形成することで、タンパク発現が変化するか否かを観察した。成獣並びに胎生17日のマウス胎仔の皮膚を採取し、コラゲナーゼで消化した後に、また、末梢血からMACSでBlimp1(+),Dlk1(+),Lrig1(+)細胞をそれぞれ回収した。新生仔C57BLマウスから表皮細胞を酵素処理で回収し、これらFACSで回収した細胞と、各々混合し、免疫不全マウス皮膚全層創に混合移植し、毛包誘導能を有しているか否かを確認した。計画書に従って、29年度も研究を行ってゆく。再生医療使用する抗体が、以前に研究室に残っていたものを一部含めて使用したため。平成29年度は、多くの免疫染色を必要とするので、平成28年度で購入を予定していた抗体を購入予定である。
中国南北朝仏塔の考古学研究

平成30年度の研究実績は、以下のとおりである。(1)河北省定州市の静志寺舎利塔の地宮から1969年に発見された北魏興安二年(453)銘の石函(定州市博物館所蔵)について、重点的に分析をおこなった。とくに石函の両側面に線刻された比丘図像に着目し、その図像学的検討を進めた。それと同時に、雲岡石窟の中期大型窟明窓にあらわれる禅定比丘図像、キジル石窟および敦煌莫高窟の山岳文様・比丘図像をはじめ、中央アジアから東アジアにひろく分布する関連図像を集成、比較検討することで、興安二年石函画像の系譜関係や思想的背景を究明するための作業をおこなった。(2)河北省定州市において1964年に出土した北魏太和五年(481)石函の埋納文物について、同時期の墓の副葬品と比較しつつ、5世紀仏塔の舍利荘厳の様相を実物に即して復元するための作業をおこなった。さらに河北省ギョウ城南郊の趙彭城仏寺址と核桃園仏寺址において発掘された6世紀の木塔基壇址について、出土遺構と遺物にかんする情報を整理し、56世紀の塔の地下構造と舎利埋納の実態について、同時期の文献史料の記載と対比しつつ検討を進めた。これらの研究成果は、上記(1)の成果とあわせて学術論文にまとめ、令和元年度中に公表する予定である。(3)京都大学人文科学研究所が保管する華北交通写真資料のうち、1939年から1940年代前半にかけて雲岡石窟を撮影した写真資料の整理をおこない、東方文化研究所19381944年撮影の雲岡石窟調査写真とあわせて、その成果を京都大学総合博物館2018年度特別展「カメラが写した80年前の中国ー京都大学人文科学研究所所蔵華北交通写真ー」の一部として一般に公開した(2019年2月13日4月14日)。平成30年度は、当初の予定どおり、中国南北朝時代の仏塔における舎利の荘厳と埋納を中心として考古資料・文献史料・碑刻史料の収集と分析を進め、これと併行して戦前の写真資料の整理と公開もおこなった。年度内に論文として刊行できた研究成果は少ないものの、調査と研究は順調に進展しており、その成果の公表も着実に進めている。前年度にひきつづき、遺跡と遺物の考古学的分析、写真資料の整理、文献史料・碑刻史料の検討という3つの方面から研究を進める。とくに今年度と来年度は、研究成果の公刊とそのための補足調査および資料収集・整理に重点を置く。(1)5世紀の北魏興安二年舍利石函と太和五年舍利石函、6世紀の趙彭城仏寺址と核桃園仏寺址の分析を継続し、中国南北朝仏塔の舎利荘厳と舍利埋納にかんする研究成果を学術論文にまとめ、『東方学報』第94冊に掲載する。(2)後漢から魏晋代における東西交流と仏教伝来に関連する文献史料・出土文字史料・考古資料の集成と分析を進め、中国における仏教寺院と仏教信仰の受容の様相を解明するための作業をおこなう。その成果の一部は、京都大学人文科学研究所の共同研究「3世紀東アジアの研究」班において、順次報告していく。(3)本研究課題によって進めてきた中国南北朝時代の仏塔と仏教寺院にかんする研究成果を、研究代表者がこれまでに発表してきた諸論文とあわせて一書にまとめ、令和元年度中に単著として出版社から刊行する。そのために、文献・写真資料の集成、考古資料の補足調査などを適宜おこなう。本研究は、中国南北朝時代の仏塔と仏教寺院について、1塔の上部構造(外観)、2内部構造(塔内の荘厳)、3地下構造(塔下の舎利埋納施設)、4寺院内における塔の配置、という4つの方面からその空間構造を立体的に解明するとともに、背景にある儀礼・信仰・思想をさぐろうとするものである。これにかかわる平成28年度の研究実績は、次のとおりである。(1)京都大学人文科学研究所および東京大学東洋文化研究所・工学研究科建築学専攻が所蔵する20世紀前半の写真資料のうち、鞏県石窟・響堂山石窟・天龍山石窟・山東諸窟などを撮影したものについて、撮影場所の特定および既存刊行物との照合を進め、そのなかに記録されている仏塔関係資料の集成をおこなった。(2)仏塔の上部構造(外観)を明らかにするため、石窟寺院の彫刻や単独の仏教造像にあらわれた56世紀の仏塔図像の集成を進めた。その研究成果のひとつとして、5世紀後半の雲岡石窟における仏塔意匠の類型・系譜・変遷について整理した論考を公刊した(向井佑介「雲岡石窟の仏塔意匠」京都大学人文科学研究所・中国社会科学院考古研究所編『雲岡石窟』第19巻、科学出版社東京、2017年)。(3)寺院内における塔の配置について検討するため、漢魏晋南北朝から隋唐代における仏教寺院の伽藍配置にかかわる文献史料と碑刻類の集成を進めた。そのなかで、北朝から隋唐代の特定の時期に出現する双塔伽藍に着目し、その伽藍構造と造営背景について考察を進め、論文としてまとめた。ただ、これについては論文集の刊行時期が未確定であるため、成果の詳細と書誌情報は次年度以降に記載することにしたい。

平成29年度は、仏塔に関係する考古資料の分析、写真資料の整理、文献史料・碑刻史料の検討を3つの柱として研究を進めた。研究実績の項目に述べたとおり、一部の論文の刊行時期に若干の遅れが見込まれるものの、全体として研究は順調であり、その成果の公表も着実に進めている。平成30年度の研究実績は、以下のとおりである。(1)河北省定州市の静志寺舎利塔の地宮から1969年に発見された北魏興安二年(453)銘の石函(定州市博物館所蔵)について、重点的に分析をおこなった。とくに石函の両側面に線刻された比丘図像に着目し、その図像学的検討を進めた。それと同時に、雲岡石窟の中期大型窟明窓にあらわれる禅定比丘図像、キジル石窟および敦煌莫高窟の山岳文様・比丘図像をはじめ、中央アジアから東アジアにひろく分布する関連図像を集成、比較検討することで、興安二年石函画像の系譜関係や思想的背景を究明するための作業をおこなった。(2)河北省定州市において1964年に出土した北魏太和五年(481)石函の埋納文物について、同時期の墓の副葬品と比較しつつ、5世紀仏塔の舍利荘厳の様相を実物に即して復元するための作業をおこなった。さらに河北省ギョウ城南郊の趙彭城仏寺址と核桃園仏寺址において発掘された6世紀の木塔基壇址について、出土遺構と遺物にかんする情報を整理し、56世紀の塔の地下構造と舎利埋納の実態について、同時期の文献史料の記載と対比しつつ検討を進めた。これらの研究成果は、上記(1)の成果とあわせて学術論文にまとめ、令和元年度中に公表する予定である。(3)京都大学人文科学研究所が保管する華北交通写真資料のうち、1939年から1940年代前半にかけて雲岡石窟を撮影した写真資料の整理をおこない、東方文化研究所19381944年撮影の雲岡石窟調査写真とあわせて、その成果を京都大学総合博物館2018年度特別展「カメラが写した80年前の中国ー京都大学人文科学研究所所蔵華北交通写真ー」の一部として一般に公開した(2019年2月13日4月14日)。平成30年度は、当初の予定どおり、中国南北朝時代の仏塔における舎利の荘厳と埋納を中心として考古資料・文献史料・碑刻史料の収集と分析を進め、これと併行して戦前の写真資料の整理と公開もおこなった。年度内に論文として刊行できた研究成果は少ないものの、調査と研究は順調に進展しており、その成果の公表も着実に進めている。本研究の実施にあたっては、当初の予定どおり、遺跡と遺物の考古学的調査、写真資料の整理、文献史料・碑刻史料の検討という3つの方面から研究を進める。(1)河北省ギョウ城南郊の趙彭城仏寺址と核桃園仏寺址において発掘された東魏・北斉代の仏塔址を主要な検討対象とし、出土遺構と遺物の分析をもとに、塔の地下構造と舎利埋納の実態について検討を進め、これらよりふるい北魏太和五年(481)定州舎利石函出土遺物と比較しつつ考察をおこなう。(2)京都大学人文科学研究所および東京大学東洋文化研究所・工学研究科建築学専攻が所蔵する鞏県石窟・響堂山石窟・天龍山石窟・山東諸窟などの20世紀前半の写真資料について、図録として公刊するための準備を進め、あわせて仏塔関係資料の集成を継続して実施する。(3)平成30年度は、舎利埋納および舎利信仰にかかわる文献史料と碑刻史料を重点的に集成し、その分析を進め、(1)の遺構・遺物の検討結果とあわせて論文にまとめ、学術誌に投稿する予定である。前年度にひきつづき、遺跡と遺物の考古学的分析、写真資料の整理、文献史料・碑刻史料の検討という3つの方面から研究を進める。とくに今年度と来年度は、研究成果の公刊とそのための補足調査および資料収集・整理に重点を置く。(1)5世紀の北魏興安
国際協力におけるプログラム・アプローチの枠組みと日本型教育協力モデルの考察

本研究は、国際教育協力におけるモデル研究である。ただし定量化したモデルを開発するよりも、国際協力活動がその活動に関わる支援者と被支援者の双方の文化性が重要な役割を果たすという前提の下、バングラデシュにおける初等教育分野で進行中のPEDPII(第二次初等教育開発計画)を取り上げて、社会文化的な文脈に基づいた日本型の教育協力の可能性を定性的、事例研究的に探った。2007年4月には執筆者の大半が広島大学にて研究集会を持ち、意見交換を行った。通常はメーリングリストを通じて、意見交換を行い、研究代表者が取り纏めを行った。その中では、(1)国際教育協力の大きな文脈-プログラム・アプローチーを押さえること、(2)バングラデシュ初等教育分野で展開中のPEDPIIとJICA活動の両者について、各段階において具体的に起きた事態とその背景、取った対応を記述・分析すること、(3)それ以外の国、特に当研究科とも縁が深く、またBESSIPという基礎教育分野投資計画が動いているザンビア国を取り上げ、プログラム・アプローチの例を比較検討すること、(4)最後にこれらを通して、バングラデシュにおけるプログラム・アプローチの特徴の分析することを通して、それらの中で日本的な国際教育協力が持つモデル性について考察した。日本型協力についてはまだ不明の部分が多い事が判明したが、過程分析によって、プログラムとプロジェクトの相補的関係の構築、プロジェクトの運営に係る過程において不可視の部分を可視化したことは最大の成果といえる。本研究では、国際教育協力におけるモデル研究である。ただし定量化したモデルを開発するよりも、国際協力活動がその活動に関わる支媛者と按支援者の双方の文化性が重要な役割を果たすという前提の下、バングラデシュの社会文化的な文脈に基づいだ日本型の教育協力の可能性を定性的、事例研究的に探ることを目論んでいる。より具体的には、(1)国際教育協力の大きな文脈-プログラム・アプローチーを押さえること、(2)その上でバングラデシュ初等教育分野め例にて、何が具体的に起きているのかを記述・分析すること、(3)それ以外の国、特に当研究科とも縁が深く、またBESSIPという基礎教育分野投資計画が動いているザンビア国を取り上げ、プログラム・アプローチの例を比較検討し、(4)最後にこれらを通して、バングラデシュにおけるプログラム・アプローチの特徴の分析し、またその中で日本的な国際教育協力が持つモデル性について考察したい。英国、ザンビアでの調査を並行して走らせながら、バングラデシュめ調査を行う。広島大学関係者を中心に8月ごろ会合を持つ。12月までの間に上記の現地調査を終わらせて、それぞれのまとめをメールベースで交換する。その際には、「プログラム・アプローチの可能性と問題点」を念頭に、正確な記述に努める。3月には年度のまとめを行い、冊子(100冊)を簡易製本し、関係者に配布、意見を求める。
社会的包摂の担い手としての社会的企業の制度的・社会的基盤に関する日韓比較研究

日本における労働統合型社会的企業(WISE)として、主としてワーカーズ・コレクティブと労働者協同組合を取り上げ、それらによる社会的包摂の取り組みの到達点と組織上・制度上の課題(参加概念の再構築、連合組織のあり方、公契約が抱える問題等)について明らかにした。また、以上のような日本の労働統合型社会的企業と韓国社会的企業を比較し、両者が、類似した制度上の問題を抱えていることを明らかにした。2009年度、本調査研究においては、まず、日本における労働統合型社会的企業(WISE)の実証研究第一弾として、就労困難者の職場づくりを行っている東京・神奈川・千葉・埼玉のワーカーズ・コレクティブ12団体に対する詳細なヒアリング調査を行い、ワーカーズ・コレクティブの事業経営が、生活クラブ生協との取引関係や地域でのネットワークによって大きく支えられていることなどを理解することができた。一方、ワーカーズ・コレクティブには、公的資金を忌避する傾向もあり、そのことが事業性の拡大を阻害する一つの要因になっていることもうかがわれた。なお、今回のヒアリング調査においては、都道府県のワーカーズ・コレクティブ連合組織の代表と共にJWISE研究会という共同調査研究組織を立ち上げ、実践家と共に、調査対象の選定、ヒアリング項目や質問票の検討を丹念に行うことができた。それゆえ、現場の感覚に基づいた質問票を作成することが可能となり、今後のWISE比較調査に生かすことができる調査票を構築することができた。この点も、今回の調査の重要な副産物といえるだろう。一方、韓国社会的企業関係者との研究交流に関しては、11月に韓国社会的経済研究会からお招きを受け、日本の社会的企業についてソウルで報告すると同時に、韓国社会的企業育成法の抱える課題や韓国社会的企業を支える中間支援組織の実態についても理解することができた。そして、継続的に日韓の社会的企業の国際比較研究を行っていくことを確認し、非常に良好な関係を築くことができた。2010年度、本調査研究においては、日本における労働統合型社会的企業(WISE)の実証研究として、昨年度に引き続き、就労困難者の職場づくりを行っている東京・神奈川・千葉・埼玉のワーカーズ・コレクティブのヒアリング調査を行った。2010年度は、特に各県の連合組織のヒアリング調査を重点的に行い、ワーカーズ・コレクティブにおける事業経営が、連合組織を基盤としたネットワークに支えられていることが理解できた。この調査結果については、次頁に記載されているように、10月に日本協同組合学会大会で報告を研究分担者の原田氏と共に行った。また、日本のWISE調査の第二弾として、労働者協同組合連合会(センター事業団)の系譜についてもヒアリング調査を開始し、関西と九州の構成団体にヒアリング調査を行った。これらの調査研究を行う際には、JWISE研究会(都道府県のワーカーズ・コレクティブ連合組織の代表達よって構成)の実践家と共に、分析を行うことができ、実践的見地から有用な意見を頂くことができた。一方、韓国社会的企業関係者との研究交流に関しては、8月に韓国の社会投資支援財団、聖公会大学社会的企業研究所、また幾つかの現場の社会的企業についてヒアリング調査を実施した。そこで、韓国社会的企業育成法の抱える課題や韓国社会的企業を支える中間支援組織の実態、政権交代以降の社会的企業政策の変化等について理解することができた。2011年度は、第一に、2010年度までの日本国内におけるWISE調査(主として労働者協同組合とワーカーズ・コレクティブ)の延長上で、労働者協同組合の組合員を対象とした意識調査の分析を行った。これは、労働者協同組合連合会が自ら行ったアンケート調査の分析を行わせて頂いたものであり、労働者協同組合における「協同労働」が、組合員にとって実質的に、どのように認識されているのか、また、組合員参加が、現実的に、どのようなレベルで行われているのかを検討した。第二に、本年度が、本調査研究の最終年度にあたるため、11月上旬には、韓国の聖公会大学、柳韓大学の研究者と共にこれまでのお互いの社会的企業研究に関して意見交換のための国際シンポジウムを、ソウルにある柳韓大学で開催した。韓国サイドからは、聖公会大学のイ・ヨンファン、キム・ソンギをはじめ、数多くの研究者や実践家が参加し、日本からは、研究代表者である藤井敦史、研究分担者の原田晃樹、その他、研究協力者の北島健一(立教大)、大高研道(聖学院大)が参加した。この国際シンポジウムでは、日韓の社会的企業が発展していく上で抱えている制度上の課題が極めて近いことが改めて明らかとなった。とりわけ社会的企業と行政との事業委託をめぐっては、日韓双方共において、行政による優先購買の弱さ、社会的企業における社会的価値を明確に評価する仕組みの欠如といった問題が存在していることが理解できた。また、韓国社会的企業育成法に関しては、認証制度ゆえに、行政の裁量が大きい問題、社会性を維持するための資本所有の制限や民主的参加が弱められている問題などが指摘された。
インターネットを用いた遠隔患者サービスシステム及び矯正歯科用電子カルテの開発

【目的】矯正歯科における保険診療内容と関連福祉制度を明確化し参考図書を作成した上で,保険医における知識の向上と適正な診療録記載の誘導,および患者サービスを行なうための電子カルテ用プログラムを開発する事を目的とした。【方法および結果】1,矯正歯科における保険診療のプログラム用情報収集1)プログラム用保険請求マニュアルの完成;昨年度に改編した実際の顎変形症および唇顎口蓋裂治療例のプログラム用保険請求マニュアルを基に,各装置のおける請求手順の誘導マニュアルを作成した.診断名より診療録を自動入力するために,それぞれの装置の算定手順をMicrosoft Excelを用いてチャート式に改編し,可能な限り単純な操作で入力可能にした.2)疑問点に関するQandA作成;日本矯正歯科学会で調査した歯科矯正保険制度に関するアンケート結果から,疑問点に対するQandAを作成した.3)矯正臨床の説明用プログラムの完成;昨年収集したデータに加え,動画作成に必要な顔面写真,口腔内写真を1536×1024Pixel,JPEG形式でデジタル化した.4)上記内容に加え,関連法規,福祉等の情報を収集し,矯正歯科における保険診療マニュアルを完成した.2,矯正歯科における保険診療プログラムソフトの開発ソフト開発のマスタデータとして,顎変形症および唇顎口蓋裂治療のおける請求手順の誘導マニュアルを用いた.しかし,汎用可能にするためには繁雑な操作を必要とする.そこで,電子カルテのプログラム作製技術に優れているMEDIA株式会社との産学協同開発を進め,実用化に至った.【考察】今回,矯正歯科における保険診療に必要な内容をまとめ,参考図書を作成した.さらに,既に開発されている歯科用電子カルテシステムとのリンクを実現するためにMEDIA株式会社と共同開発を試みた.その結果,病名入力によるカルテ記載誘導プログラムを開発した.しかし,保険診療には疑義解釈がさまざまあり,カルテを入力する医師の知識の向上が重要であることが再認識された.【目的】近年,健康保険組合連合会は医療費の財政悪化を理由にレセプトの審査体制を強化し,過剰請求や請求ミスを防ぐことによる支出削減を実施する事を決定した.対象は保険制度に不馴れな矯正専門医においても例外ではない.また,最近の世論調査ではレセプトや診療録(カルテ)の開示を支持する声も多く,自治体レベルでは個人情報保護条例などに基づいてレセプトの全面開示を決定した事例も認められる.これらのことは,適正な診療録の記載や保険請求事務が必要であることを意味し,矯正歯科における保険診療を行なう上で必要不可欠である.そこで今回,矯正歯科における保険診療内容と関連福祉制度を明確化し,保険医における知識の向上と適正な診療録記載の誘導,および患者サービスを行なうためのプログラムを開発する事を目的とした。【方法および結果】1.矯正歯科における保険診療のプログラム用情報収集1)プログラム用保険請求マニュアル作成・現在までに出版されている矯正歯科分野での保険診療の手引は「唇顎口蓋裂の矯正治療」が唯一で,顎変形症と厚生労働大臣が定める他の疾患に関しては皆無である.そこで,歯科点数表の解釈(社会保険研究所出版)を参考に,実際の顎変形症および唇顎口蓋裂治療例を時系列でチャート化し,それぞれの診療録,レセプト,治療計画書,フォースシステム画像を作成した.また,診療録記載に必要な注意事項を別にまとめた.2)注意・警告・ヘルプ機能をハイパーリンクするための情報収集・実際の保険請求マニュアルに相当する顔面写真,口腔内写真を1536×1024Pixel, JPEG形式でデジタル化した.今後,動画の作成を行う予定である.3)矯正歯科における心身障害者福祉に関連した情報の収集・地方自治体で発行されている心身障害者のあらましを基に,音声言語障害,顎口腔機能障害に相当する部位を抜粋した.また,児童福祉法第20条,身体障害者福祉法第19条に定められた公費負担制度(育成・更生医用)に関する情報収集を行った.4)歯科矯正における保健医療機関および特定承認保険医療機関の施設基準等の情報収集・地方社会保険事務局長における厚生労働大臣が定める施設基準とその申請に関して具体的な手順をチャート式に作成した.2.矯正歯科における保険診療プログラムソフトの開発・ソフト開発のマスタデータとして保険請求マニュアルを用いた.診断名より診療録を自動入力するために,それぞれの装置の算定手順をMicrosoft Excelを用いてチャート式に改編し,可能な限り単純な操作で入力可能にする事を試みた.【考察】プログラム開発の基礎となる情報収集を行った.その結果,傷病名からの診療内容入力の基礎情報を構築したが、分かりやすいシステムとして実用化が可能になるためには,更なる改編と情報収集が必要と考えられた.【目的】近年,健康保険組合連合会は医療費の財政悪化を理由にレセプトの審査体制を強化し,過剰請求や請求ミスを防ぐことによる支出削減を実施する事を決定した.対象は保険制度に不馴れな矯正専門医においても例外ではない.また,最近の世論調査ではレセプトや診療録(カルテ)の開示を支持する声も多く,自治体レベルでは個人情報保護条例などに基づいてレセプトの全面開示を決定した事例も認められる.これらのことは,適正な診療録の記載や保険請求事務が必要であることを意味し,矯正歯科における保険診療を行なう上で必要不可欠である.また最近,米国の病院では無線LAN(構内情報通信網)の利用が広がり始めている.病院内を動きまわる医師や看護師にとって作業効率を向上するためである.特に院内感染対策の観点からも電子カルテ化が重要である.平成15年の日本経済新聞によると,院内で行った手指の接触調査ではドアノブやテーブルよりカルテが一番多かったと報告されている.

そこで今回,矯正歯科における保険診療内容と関連福祉制度を明確化し,保険医における知識の向上と適正な診療録記載の誘導,および患者サービスを行なうための電子カルテ用プログラムを開発する事を目的とした。【方法および結果】1,矯正歯科における保険診療のプログラム用情報収集1)プログラム用保険請求マニュアルの改編;昨年度に作成した実際の顎変形症および唇顎口蓋裂治療例のプログラム用保険請求マニュアルを改編し,各装置のおける請求手順の誘導マニュアルを作成した.診断名より診療録を自動入力するために,それぞれの装置の算定手順をMicrosoft Exelを用いてチャート式に改編し,可能な限り単純な操作で入力可能にした.2)疑問点に関するQandA作成;日本矯正歯科学会で調査した歯科矯正保険制度に関するアンケート結果から,疑問点に対するQandAを作成した.3)矯正臨床の説明用プログラムの完成;昨年収集したデータに加え,動画作成に必要な顔面写真,口腔内写真を1536×1024Pixel,JPEG形式でデジタル化した.2,矯正歯科における保険診療プログラムソフトの開発ソフト開発のマスタデータとして,顎変形症および唇顎口蓋裂治療のおける請求手順の誘導マニュアルを用いた.しかし,汎用可能にするためには繁雑な操作を必要とする.そこで,電子カルテのプログラム作製技術に優れている企業との産学協同開発の必要性が考えられた.【考察】近年,無線LAN(構内情報通信網)の利用が広がり始めている.今回作成したマニュアル・チャートは矯正歯科に特化した物である.今後の歯科における医療費の財政悪化、レセプトや診療録(カルテ)の開示,作業効率を向上,院内感染対策等を考えると,一般歯科との情報の共有が必要である.よって,既に開発されている歯科用電子カルテシステムとのリンクを実現すべく方法の開発が重要であると示唆された.【目的】矯正歯科における保険診療内容と関連福祉制度を明確化し参考図書を作成した上で,保険医における知識の向上と適正な診療録記載の誘導,および患者サービスを行なうための電子カルテ用プログラムを開発する事を目的とした。【方法および結果】1,矯正歯科における保険診療のプログラム用情報収集1)プログラム用保険請求マニュアルの完成;昨年度に改編した実際の顎変形症および唇顎口蓋裂治療例のプログラム用保険請求マニュアルを基に,各装置のおける請求手順の誘導マニュアルを作成した.診断名より診療録を自動入力するために,それぞれの装置の算定手順をMicrosoft Excelを用いてチャート式に改編し,可能な限り単純な操作で入力可能にした.2)疑問点に関するQandA作成;日本矯正歯科学会で調査した歯科矯正保険制度に関するアンケート結果から,疑問点に対するQandAを作成した.3)矯正臨床の説明用プログラムの完成;
神経変性疾患の早期検出を可能とする画像診断バイオマーカー技術開発

本年度はアルツハイマー病発症カスケードにおいて中核病変に位置付けられるタウ病変形成と神経炎症病態に着目し、ヒト変異型タウを過剰発現するrTg4510系統トランスジェニックマウス脳をモデルとして活用する事で、以下の2点に取り組んだ。1)タウ病変形成の早期検出蛍光蛋白質などレポーター分子を融合したタウ蛋白質の全長型や微小管結合領域の発現を可能とするウイルスベクターを作製し、初代培養神経細胞やマウス大脳皮質に遺伝子導入する事でライブセルイメージングや二光子顕微鏡による生体脳イメージングが実現された。現段階で野生型タウ蛋白質の過剰発現による病変形成は認められていないが、凝集促進変異の導入やレポーター分子の性能改良を進めながら早期検出の可能性を引き続き検討している。一方、浮遊切片による脳組織染色法と共焦点顕微鏡観察を組み合わせる事で、従来の解析法と比較してタウ病態を高感度かつ高精細に画像解析する方法も確立され、生体イメージングにより得られた所見の裏付けを得る為に活用できる見込みもついた。2)炎症性アストロサイトの画像評価神経炎症病態で重要な役割を果たすアストロサイト活性化を可視化するための標的分子を探索し、従来より汎用されるGFAP以外に複数の有望な候補分子が見出された。また、モデルマウス大脳皮質表層にアデノ随伴ウイルスベクターを局所注入する方法にて、GFAPプロモーター依存的にアストロサイトへのレポーター蛋白質の遺伝子導入が可能となり、炎症性アストロサイトの形態変化やカルシウム動態変化の生体脳イメージング評価に着手した。当初の計画通り、アデノ随伴ウイルスベクター構築やレポーター分子開発は進んでおり、タウ蛋白質の動態解析やアストロサイト生理機能の生体脳イメージングが実現された事で、rTg4510脳におけるモデル病態の早期検出に向けた技術基盤が着実に構築された。炎症性アストロサイトの画像評価に向けた候補分子マーカー探索においても新しい知見が蓄積されてきており、同細胞を標的とした炎症病態評価に向けて今後の新しい展開も期待される。次年度は、これまでに確立された生体脳イメージングによる評価を進めながら、タウ病変と関連する新しい標的分子の探索や新規バイオセンサー技術の開発も積極的に推進し、モデル動物脳の疾患病態を早期検出し得る可能性を引き続き検証する。ポジトロン断層法(PET)やMRIを含むマルチモーダルな視点からの早期検出の可能性は未だ検討段階ではあるが、蛍光イメージングとの併用が可能なレポーター分子の導入も進めながら可能性を模索する。【次年度使用額が生じた理由】当初は本年度に計画していた動物実験に関し、更なる詳細な追加検証が必要性が生じたため。【使用計画】次年度計画に組み込み改めて使用する。
血管肉腫発病要因の病理学的・疫学的研究

本研究は血管肉腫の発症要因を明らかにすることを目的とした。1993-4年に血管肉腫の全国調査を行い、以下の点を明らかにした。(1)本邦症例の6%が慢性膿胸患者の胸膜からの発生であった。このことは慢性炎症の存在という特異な状況下に血管肉腫発症の危険要因が内在していることを強く示唆している(Mod Pathol 1994)。慢性炎症巣に分泌・生成されるサイトカインや窒素酸化物(NO)の腫瘍発生への関与を検討する必要がある。(2)癌に対する放射線照射部位の皮下やトロトラストによる肝からの発生例が9%にみられた(Cancer 1995)。トロトラストと肝の血管肉腫の関係については従来より言及されてきたが、本研究はより具体的な知見を与えるものである。(3)血管肉腫の診断は他の軟部肉腫と同様に困難な場合が少なくない。通常のH.E染色の補助手段としての免疫組織化学の有用性を検討したところ、血管内皮のマーカーである第8因子関連抗原、UEA-1、CD31を組み合わせることにより、正確な診断が可能となることを示した(Cancer印刷中)。(4)血管肉腫は血管増殖因子であるvascular endothelial growthfactor(VEGF)に対する抗体に対して陽性反応を示すことが判明した。そこで、VEGFおよびそのレセプターのmRNAの発現をin situハイブリダイゼーション法を用いて調べたところ血管肉腫細胞はVEGFおよびそのレセプターのmRNAの発現していることが示された(投稿中)。このことはオートクリン、パラクリン増殖機構の存在を示唆している。現在、追加検討中である。(5)血管肉腫は予後の不良な疾患であるが、今後の治療指針に資する目的で予後因子の検討を行ったところ、初診時の腫瘍の大きさと補助治療法の有無が予後に影響を与えることが判明した(投稿中)。
角膜内皮ジストロフィの原因遺伝子検索

目的:VIII型コラーゲンはα1鎖2本とα2鎖1本の三重螺旋構造を持っていることから、α1鎖の遺伝子(COL8A1)も角膜内皮ジストロフィの候補遺伝子の一つと考え、ヘテロデュープレックス法を用いたWAVE^Rシステムで変異の有無を検討する。対象、方法:平成10年から平成14年までに当科外来を受診し、説明と同意のもと抹消血DNA採血を行った、角膜内皮ジストロフィ患者14名(FECD10名(女性10名)、PPMD4名(男性1名、女性3名))と正常者47名を対象とした。各患者、正常者DNAのうちCOL8A1塩基配列をPCR (polymerase chain reaction)法で増幅。WAVE^Rシステムで正常者と異なるピークを示したものについて、オートシークエンサーにより塩基配列を確認した。結果:患者1名にCOL8A1エクソン1のPCR産物が、WAVE^Rシステムで陽性であった。塩基配列ではCOL8A1の287番目の塩基がC→Tに変わり、ミスセンス変異(Ala96Val)をヘテロに持つことが確認できた。他の患者13名と正常者47名にこの変異は見出されなかった。考察:PPMD患者にCOL8A1の変異が認められ、正常者47名から検出されなかった事から、COL8A1は角膜内皮ジストロフィの原因遺伝子の1つである可能性がある。(目的)VIII型コラーゲンはα1鎖2本とα2鎖1本の三重螺旋構造を持っていることから、α1鎖の遺伝子(COL8A1)も角膜内皮ジストロフィの候補遺伝子の一つと考え、ヘテロデューブレックス法を用いたWAVE【encircled R】システムの試用も含めて検討する。(対象、方法)平成10年から平成14年までの期間に当科外来に受診し、説明と同意のもと抹消血DNA採血を行った、角膜内皮ジストロフィ患者14名(FECD 10名(女性10名)、PPMD 4名(男性1名、女性3名))を対象とした。各患者DNAのCOL8A1塩基配列をPCR(polymerase chain reaction)法で増幅。WAVE【encircled R】システムにて変異を検出。オートシークエンサーにより塩基配列を確認した。(結果)患者1名にCOL8A1エクソン1のPCR産物が、WAVE【encircled R】システムで陽性であった。(考察)この患者はPPMDでCOL8A1の変異が認められたが、この変異が疾患と関連があるか否かを検討するために患者の家族、更には正常者も解析する必要がある。また他の患者においてはエクソン2の変異の検索も必要である。今回の試用でWAVE【encircled R】システムにより、迅速に変異を解析できることが明らかになったので、今後、他疾患のスクリーニングにも利用できるよう解析条件について検討していきたい。