hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マテリアライズド・スカイライン・ビューに基づく情報探索技術

(2)ビッグデータ計算基盤として有力なMapReduceを利用した,情報検索に利用する基本アルゴリズムの研究開発(3)モバイル端末を利用した実検索データの収集と分析(4)最先端の研究動向を反映させるため,トップレベルの研究者が集まる国際会議に参加し情報収集最終年度は研究期間が約半年と短いため,これまでの研究で渡ってきた諸課題の解決と,未発表成果の発表を重点的に行うとともに,今後の課題として取り組みたいMapReduce計算の機密性強化手法の検討を進めた.本研究成果をまとめた論文の一つがイタリアで開催された国際会議DBKDA2015にて「Best Paper Award」を受賞した.この研究に関連したこれまでの成果を以下のように公表した.他に2件,国際会議へ発表予定(すでに採録決定済み)の論文がある.他に,国際会議論文に発表した論文のうちADMA2015の論文が,国際学術雑誌への投稿を依頼されており,近日中に投稿予定である.このように共同研究の成果が徐々に結果を伴ってあがっており,現状として論文としての発表は,期待以上と言ってもよい.ただし,論文となった研究成果のほとんどはMapReduce技術を利用した大規模計算アルゴリズム(基礎研究)に関するもので,アプリケーションとプライバシーに関する研究開発は予定より遅れているとみなすこともできる.これらの状況を総合的に判断して「おおむね順調」とした.27年度が最終年度であるため、記入しない。残りの研究期間でアプリケーションとプライバシーに関する研究開発に力を入れる予定である.7月に時空間情報を含む情報検索機能のインターフェースとして利用する「スカイライン領域」検索機能の研究発表を行う予定であるが,この研究発表の機会を利用して,他の研究者からのフィードバックを得て,それを踏まえて,アプリケーション関連の次の段階の研究へと進みたいと考えている.これらと並行してプライバシーに関する問題点を洗い出し,その解決策も検討したい.研究開始が年度途中の9月後半からとなっていたため,今年度の計画はデータ収集と実験環境の整備とフィージビリティスタディが中心であった.これらに関してほぼ順調に進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。スカイライン問い合わせの基本機能をMapReduce計算するところまですすみ,ソフト面では計画以上に研究は進んでいる.一方で,ハード面では計算機環境が(この状況は計画通りですが)まだ十分に整っていないので,予定通りネットワークとクラスタ計算機の整備をすすめ,大規模計算の実験を行う予定である.また,ユーザの検索意図を検索履歴や時空間情報を利用してより正確に把握する部分はまだ後回しとなっているので,来年度はこの部分の研究に力を入れて進める。
マウス子宮内膜脱落膜分化機構に及ぼす胚の作用に関する研究

5週齢ICRマウスより子宮を摘出し、子宮内膜間質細胞を回収した。エストラジオール(E2)10nMとプロゲステロン(P)100nMを添加する群(脱落膜化群)と添加しない群(非脱落膜化群)に分けて培養を行った。培養14日目に光学顕微鏡で観察したところ、脱落膜化群の細胞は肥大、巨核化したが、非脱落膜化群では紡錘形の細胞であった。培養14日目の子宮内膜間質細胞をABC法による免疫組織染色をおこなった。抗体は、抗デスミン、抗fibronectin、抗collagen抗体を用いた。脱落膜化群に観察され、非脱落膜化群に染色されなかったのは、デスミンであった。また、培養14日目の子宮内膜間質細胞からRNAを抽出し、RT-PSR法でマウスプロラクチン、EGF、IGF-1、IGFBP-1、apg-1、apg-2の発現を検討した。脱落膜化群に発現し、非脱落膜化群では発現がみられなかったのは、プロラクチンであった。以上の結果により、脱落膜化の指標であるデスミンとプロラクチンの発現が観察できたことで、in vitro decudualization系が確立できているものと考えられた。また、培養7日目からマウス胚盤胞をそれぞれ脱落膜化群と非脱落膜化群の子宮内膜間質細胞に加え共培養を行った。培養14日目にRT-PCR法でマウスプロラクチンの発現を観察したところ、脱落膜化群と同様に、非脱落膜化群に胚盤胞加えた共培養群でもプロラクチンの発現が観察された。したがって、マウス胚盤胞から子宮内膜間質細胞に対して脱落膜化を促進する何らかの因子あるいはシグナルの存在が示唆された。子宮内膜は胚を直接受容する組織であり、子宮内膜の分化に関する解析の意義は胚の着床およびその後の妊娠維持の機構を解明する上で非常に重要である。これまで、卵巣を中心とする内分泌学的検討がおこなわれてきたが、本研究の目的は胚そのものによる子宮内膜分化調節機構を解明せんとするものである。5週令ICRマウスより子宮を摘出し、子宮内膜間質細胞を回収し、これに、エストラジオール(E_2 10nM)、プロゲステロン(P 100nM)を添加する群(脱落膜化群)と非添加群(非脱落膜化群)に分け8-well plate LabTek Slideで培養した。内膜間質細胞は、E_2とPの添加によって、肥大多核化し、デスミンの発現を認め、in-vitroにおいて脱落膜化が観察された。さらに、5週令ICR系雌マウスをPMSGおよびhCGにて過排卵処置し、雄マウスと交配させ、膣栓確認日をDay1とし、Day4に子宮腔内からブラッシング法にて回収したblastcystを培養9日目より脱落膜化群および非脱落膜化群に加え、さらに、21日間培養を継続した。非脱落膜化群の間質編胞は胚との共培養により、E_2とPの添加で認められた脱落膜脱落化変化が観察され、胚から何らかの脱落膜化促進因子が放出されている可能性が示唆された。また、脱落膜化群は、非脱落膜化群に比して、胚の面積が有為に増大し、E_2とPの添加による脱落膜の誘起は胚のoutgrowthに対して促進的に働いていることが示唆された。胚と子宮内膜間質細胞の共培養により前述したような相互作用が観察されたが、現在その機序を解析するため、Extracellular matrixの発現やEGF、IGF-Iなどのgrowth factorsおよびその受容体の発現を、ノーザンハイブリダイゼーション、免疫組織などにより検討中である。
近代雅楽制度の研究-戦前期の宮内省式部職楽部を中心に-

本研究は、明治期から昭和戦前期までの宮内省式部職楽部の活動を中心に、近代における雅楽制度の概要を略史と資料編(楽師一覧・略年表)の形で明らかにするとともに、将来の無形文化財保護あるいは芸術振興政策のための基礎資料を提供することを目的とする。1.幕末までの宮中行事と雅楽種目の復興を前提に、明治維新後に行われた宮中行事再編と雅楽局設置以後の改革により、今日「雅楽」に包摂されるすべての種目・曲目と楽器を伶人(旧楽人)が兼担する近代の雅楽制度が確立された。雅楽伝承の負担増に加えて明治7年に西洋音楽の兼修が始まり、近代の宮廷音楽家の音楽的資質は変化したが、雅楽と西洋音楽の間に立って保育唱歌の作曲・音楽取調掛への出向などの先駆的活動を行った。2.宮廷音楽の維持と後継者養成のため、明治17年から旧楽家に対する楽道保存賜金が皇室内帑金より支給され、旧楽家中心の楽部体制が戦前まで存続した。併せて楽生の教育カリキュラムと試験方法等が整備され、大正3年には雅楽練習所における7年制の専門教育へと発展した。しかし一方で、明治後期には人事の停滞や処遇への不満から楽部離職者が相次ぎ、明治30年には官制改革を求める楽師全員のストライキにまで立ち至った。3.大正昭和初期には、明治天皇大葬(誄歌再興〉や大正天皇・昭和天皇の大嘗祭(悠紀・主基の稲春歌・風俗歌新作)など近代の国家的皇室行事を通じて、雅楽は世界に誇るべき日本文化と認知され、雅楽の調査研究、廃絶曲の再興や新作が楽部内外で始まった。また全国各地の神社や教派神道系宗教団体等への雅楽普及にも楽師が大いに貢献した。4.太平洋戦争開戦後は多くの楽師が出征し戦後も楽部定員が半減したことにより、楽部は最大の転換期を迎えた。昭和30年に楽部は国の重要無形文化財総合指定を受けたが、歴史的遺産である雅楽を存続させる芸術政策の検討が今後さらに望まれる。平成10年度は、本研究が対象とする戦前期の雅楽制度に関する文献史料を収集・購入し、江戸期までの雅楽制度が再編され近代の雅楽制度が確立する明治期を中心に、以下の調査研究を行った。(1)戦前の宮内省楽部に関する文献の調査と購入,(設備備品費を使用)(2)『芝葛鎮日記』『豊原喜秋記』など伶人の日記の収集(複写費を使用)と解読(3)上記日記記事の翻刻と「楽部楽師一覧」「楽部年表」作成のためのコンピュータによる基礎作業(設備備品費・研究補助謝金を使用)(4)明治前期の楽部に関する学会での口頭発表と研究打ち合わせ(国内旅費を使用)(5)近代の雅楽制度の発端となった明治3年の雅楽局設置に関する論文の執筆上記の作業の結果、明治初期の雅楽局設置による大改革を通して旧楽人中心の楽部体制が作られ、今日「雅楽」に包摂されるすべての種目を全伶人が兼担する近代の雅楽制度が確立されたこと、また雅楽の全種目兼担や西洋音楽の兼修などによって雅楽家に求められる音楽的資質が変化したこと、さらに楽道保護賜金など戦前までの楽部を支えた経済的側面の重要性などを明らかにした。

ひきつづき次年度は、大正・昭和戦前期の楽部を中心に調査研究をすすめ、最終報告書をとりまとめる予定である。平成11年度は、前年度にひきつづき、明治初期の大改革により近代の宮廷音楽伝承制度を確立させた宮内省式部職楽部が、やがて部内外の諸事情の推移により変化を見せ始める明治後期から大正・昭和戦前期を中心に、以下の作業を通して調査研究を行なった。(1)戦前の宮内省楽部に関連する文献・公文書の調査と収集(設備備品費、複写費を使用)(2)『芝葛鎮日記』『豊原喜秋記』など近代の雅楽家の日記の解読と分析(3)「明治・大正・昭和戦前期に任官した楽部楽師一覧」「楽部年表」作成作業の継続(4)唱歌・軍歌など明治期の新しい音楽表現の成立に近代の雅楽家が担った役割に関する国際学会での研究発表とその論文執筆(旅費を使用)(5)江戸期から昭和戦前期までの雅楽伝承制度の変化を俯瞰した学会コロキウムでの発表(6)昭和戦前期までの宮内省楽部に関する「楽部略史」とりまとめの試み明治初期に他の日本音楽種目に先駆けて伝承制度を近代的に再編し、活発な活動を開始した宮内省楽部は、明治天皇大葬・大正天皇大嘗祭・昭和天皇大嘗祭など近代日本の国家的な大儀式を通して世界に誇るべき文化財として広く国民に認知された。しかし一方で、長年にわたる人事の停滞や待遇への不満とそれに起因する離職者の増加、後継者難などの問題も発生しその対応に迫られていたこと、また畿内をふくむ地方の神社や天理教をはじめとする教派神道系宗教団体での雅楽の実技指導など、民間への雅楽普及に対して職業的音楽家集団である楽部が重要な役割を果たしたこと、などが明らかになった。
3種の異なった眠気を分別するための行動的入眠潜時とMSLT及びMWTの比較研究

眠気は,心理的尺度で評価される前頭連合野由来の眠気,睡眠潜時反復検査で評価される睡眠機構由来の眠気,orexin/hypocretin欠乏等により生じるナルコレプシなどの覚醒維持機構由来の眠気に大別できると仮定し,脳波的入眠潜時,行動的入眠潜時とモチベーション,眠気の軽重を組み合わせた実験により検証した.健康成人18名(21.9±0.7歳)を対象とし,習慣的就床時刻より10時間後,14時間後に20分間の睡眠ポリグラフ測定を行い,10秒ごとにスピーカーからの音に対するボタン押しをさせた.その際,入眠許可条件(SLT)と覚醒維持条件(MWT)をカウンターバランスで配置し,入眠期脳波と音刺激に対する行動的反応を分析した.脳波的入眠段階潜時と行動的反応消失潜時の相関を算出し,時刻(am/pm)および条件問(MWT/SLT)で比較した.さらに,90分間の部分断眠を行った健康成人6名(21.3±0.6歳)と閉塞型睡眠時無呼吸患者6名の脳波的入眠段階潜時と行動的反応消失潜時につき比較した.健康成人で,行動的反応消失潜時と脳波的入眠潜時について,午前・午後,MWT・SLTを合わせた相関を求めたところ,α波消失期および頭頂部鋭波期には有意だが弱い相関が見られた.一方,θ波期潜時と行動的反応消失潜時には有意な相関は見られなかった.時刻(am/pm)および条件(MWT/SLT)ごとに相関を検討したところ,午前のMWTでの相関がもっとも強く,逆に午後の時間帯ではMWT・SLTともに相関はなかった.眠気があまり強くない場合には,覚醒へのモチベーションの有無によって,脳波的・行動的な入眠潜時に乖離が生じ,生理的眠気も,睡眠機構由来の眠気,覚醒機構由来の眠気の3種に分類できる可能性が示唆された.一方で,眠気の強い部分断眠健康成人と閉塞型睡眠時無呼吸患者については,両群に有意差はみられなかった.眠気は,心理的尺度で評価される前頭連合野由来の眠気,睡眠潜時反復検査で評価される睡眠機構由来の眠気,orexin/hypocretin欠乏等により生じるナルコレプシなどの覚醒維持機構由来の眠気に大別できると仮定し,脳波的入眠潜時,行動的入眠潜時とモチベーション,眠気の軽重を組み合わせた実験により検証した.健康成人18名(21.9±0.7歳)を対象とし,習慣的就床時刻より10時間後,14時間後に20分間の睡眠ポリグラフ測定を行い,10秒ごとにスピーカーからの音に対するボタン押しをさせた.その際,入眠許可条件(SLT)と覚醒維持条件(MWT)をカウンターバランスで配置し,入眠期脳波と音刺激に対する行動的反応を分析した.脳波的入眠段階潜時と行動的反応消失潜時の相関を算出し,時刻(am/pm)および条件問(MWT/SLT)で比較した.さらに,90分間の部分断眠を行った健康成人6名(21.3±0.6歳)と閉塞型睡眠時無呼吸患者6名の脳波的入眠段階潜時と行動的反応消失潜時につき比較した.健康成人で,行動的反応消失潜時と脳波的入眠潜時について,午前・午後,MWT・SLTを合わせた相関を求めたところ,α波消失期および頭頂部鋭波期には有意だが弱い相関が見られた.一方,θ波期潜時と行動的反応消失潜時には有意な相関は見られなかった.時刻(am/pm)および条件(MWT/SLT)ごとに相関を検討したところ,午前のMWTでの相関がもっとも強く,逆に午後の時間帯ではMWT・SLTともに相関はなかった.眠気があまり強くない場合には,覚醒へのモチベーションの有無によって,脳波的・行動的な入眠潜時に乖離が生じ,生理的眠気も,睡眠機構由来の眠気,覚醒機構由来の眠気の3種に分類できる可能性が示唆された.一方で,眠気の強い部分断眠健康成人と閉塞型睡眠時無呼吸患者については,両群に有意差はみられなかった.眠気には,心理的尺度で評価される前頭連合野由来の眠気,睡眠潜時反復検査(MSLT)で評価される睡眠機構由来の眠気,覚醒維持検査(MWT)で評価されるorexin/hypocretin欠乏等により生じるナルコレプシなどの覚醒維持機構由来の眠気に大別できると.MSLT,MWTとも脳波,眼球運動,筋電位の測定を必要とし,判定にも高度な専門的知識が要求される.このような理由から,眠気の研究は国際的にも大きな進展が見られていない.行動科学分野で使用される入眠期の持続的パタン押し行動を用いた行動的入眠潜時の計測は,簡便であり判定も自動化でき広範囲な使用が期待できる.平成16年度の研究では,行動的入眠潜時とMSLT,MWTおよび心理的眠気評価との関係を明らかにすることを目的として実験行った.年度当初に,コンピュータ応用型自動判別方式の行動的入眠潜時測定用システムを開発した.研究内容を十分に説明し同意の得られた健常男女12名(21.9±0.8歳)を対象として,就寝時45分,起床時45分の計90分間睡眠時間を短縮した部分断眠後に,CT10時,CT14時の計2回,行動的入眠潜時検査(BSLT),睡眠潜時検査(SLT),覚醒維持検査(MWT)を行った.行動的

入眠潜時と脳波的入眠潜時について,午前・午後,MWT・SLTを合わせた相関を求めたところ,vertex sharp wave期では有意な相関が見られたが,θ波期潜時とは有意な相関は見られなかった。時刻および実験条件で検討したところ,午前のMWTでの相関がもっとも強く,逆に午後の時間帯ではMWT・SLTともに相関は認められなかった.覚醒へのモチベーションの有無や時刻によって,脳波的・行動的な入眠潜時に乖離が生じ,それに法則性のあることが明らかになった.眠気は,心理的尺度で評価される前頭連合野由来の眠気,睡眠潜時反復検査で評価される睡眠機構由来の眠気,orexin/hypocretin欠乏等により生じるナルコレプシなどの覚醒維持機構由来の眠気に大別できると仮定し,脳波的入眠潜時,行動的入眠潜時とモチベーション,眠気の軽重を組み合わせた実験により検証した.健康成人18名(21.9±0.7歳)を対象とし,習慣的就床時刻より10時間後,14時間後に20分間の睡眠ポリグラフ測定を行い,10秒ごとにスピーカーからの音に対するボタン押しをさせた.その際,入眠許可条件(SLT)と覚醒維持条件(MWT)をカウンターバランスで配置し,入眠期脳波と音刺激に対する行動的反応を分析した.脳波的入眠段階潜時と行動的反応消失潜時の相関を算出し,時刻(am/pm)および条件間(MWT/SLT)で比較した.さらに,90分間の部分断眠を行った健康成人6名(21.3±0.6歳)と閉塞型睡眠時無呼吸患者6名の脳波的入眠段階潜時と行動的反応消失潜時につき比較した.健康成人で,行動的反応消失潜時と脳波的入眠潜時について,午前・午後,MWT・SLTを合わせた相関を求めたところ,α波消失期および頭頂部鋭波期には有意だが弱い相関が見られた.一方,θ波期潜時と行動的反応消失潜時には有意な相関は見られなかった.時刻(am/pm)および条件(MWT/SLT)ごとに相関を検討したところ,午前のMWTでの相関がもっとも強く,逆に午後の時間帯ではMWT・SLTともに相関はなかった.眠気があまり強くない場合には,覚醒へのモチベーションの有無によって,脳波的・行動的な入眠潜時に乖離が生じ,生理的眠気も,睡眠機構由来の眠気,覚醒機構由来の眠気の3種に分類できる可能性が示唆された.一方で,眠気の強い部分断眠健康成人と閉塞型睡眠時無呼吸患者については,両群に有意差はみられなかった.
時間・空間分解分光による組織化した分子配列系の励起ダイナミクスの研究

本研究課題では,複数の分子を組み合わせることで形成される組織化分子配列系で進行するエネル1ギー・電子移動反応などの励起ダイナミクスについて時間・空間分解分光法を用い,時間発展と空間分布の階層性を明らかにすることを目的とする.組織化された分子配列系として光捕集能や光導電機能をもつ分子をDNAにインターカレートした機能組織体を対象とする.前年度のアクリジンオレンジーDNA薄膜における時間分解蛍光測定,蛍光異方性減衰の測定から,DNAにインターカレートして形成される分子配列系において高効率な励起エネルギー移動が生じていることを明らかにした.本年度は,この結果に基づき,DNA鎖上にカチオン性ポルフィリン(TMPyP)とシアニン系近赤外蛍光色素(DTrCI)を吸着させた系における励起エネルギー移動を観測し,これを利用した近赤外蛍光増強について検討した.TMPyPとDTTCIを混合したDNA緩衝溶液中ではTMPyPの濃度が増加するにつれて,DTTCIの蛍光強度はTMPyP非存在下の最大86倍程度増加した.このエネルギー移動過程のタイナミクスを検討するために,時間分解蛍光測定を行った.TMPyPの蛍光強度は2成分指数関数で減衰した.一方DTTCIの蛍光強度は立ち上がりと減衰の2成分指数関数で再現された.立ち上がり成分はTMPyPの早い減衰成分と一致したことからエネルギー移動によってDTrCIの励起状態が生成したことを示している.また,本研究課題により得られた知見に基づき,高分子薄膜中に形成された色素分子集合体の集台体サイズとその励起状態ダイナミクスに関する研究へと発展させることができた.複数の分子を組み合わせることで形成される組織化分子配列系で進行するエネルギー・電子移動反応などの励起ダイナミクスについて時間・空間分解分光法を用い,時間発展と空間分布の階層性を明らかにすることを目的として研究を行った.対象とした系はDNA二重らせん中にアクリジンオレンジ(AO)を固定化した分子配列系薄膜(AO/DNA薄膜)である.参照媒体としてポリビニルアルコール(PVA)を用いDNAの分子分散性・配列能について比較検討を行った.AO/DNA薄膜の吸収スペクトルからAOの会合体形成はほとんどなく,励起子生成が観測されない程度の弱い相互作用系であることがわかった.AO/DNA薄膜においてAOの存在比を増加させても蛍光スペクトル形状の変化は観測されなかった.しかしながら,AO/PVA薄膜においては存在比が増加するにつれてAO単量体の発光とともにより長波長領域に高次会合体に由来する発光が観測された.光励起ダイナミクスについて検討するために蛍光寿命測定を行った.AO/DNA薄膜の蛍光寿命はAOの存在比が増加するにつれて減少した.三成分指数関数を仮定し解析したところ寿命0.45,1.7,および5.14nsで再現された.DNA薄膜中のAOの存在比が増加するにつれて,寿命1.7nsの成分比は増加し,一方5.14nsのそれは減少した.これは,励起エネルギーがAO分子間で伝達し,系内に極微量存在するトラップサイトへ捕捉されたためと考えられる.この過程を直接的に検証するため,蛍光異方性減衰を測定した.AOの存在比が増加するにつれて異方性緩和の時定数は小さくなり,異方性の一定値は減少した.以上のことから,AO分子間でエネルギー移動が進行していると結論付けた.DNA一次元鎖を鋳型として組織化された分子配列系は高効率エネルギー輸送媒体となることが確認された.本研究課題では,複数の分子を組み合わせることで形成される組織化分子配列系で進行するエネル1ギー・電子移動反応などの励起ダイナミクスについて時間・空間分解分光法を用い,時間発展と空間分布の階層性を明らかにすることを目的とする.組織化された分子配列系として光捕集能や光導電機能をもつ分子をDNAにインターカレートした機能組織体を対象とする.前年度のアクリジンオレンジーDNA薄膜における時間分解蛍光測定,蛍光異方性減衰の測定から,DNAにインターカレートして形成される分子配列系において高効率な励起エネルギー移動が生じていることを明らかにした.本年度は,この結果に基づき,DNA鎖上にカチオン性ポルフィリン(TMPyP)とシアニン系近赤外蛍光色素(DTrCI)を吸着させた系における励起エネルギー移動を観測し,これを利用した近赤外蛍光増強について検討した.TMPyPとDTTCIを混合したDNA緩衝溶液中ではTMPyPの濃度が増加するにつれて,DTTCIの蛍光強度はTMPyP非存在下の最大86倍程度増加した.このエネルギー移動過程のタイナミクスを検討するために,時間分解蛍光測定を行った.TMPyPの蛍光強度は2成分指数関数で減衰した.一方DTTCIの蛍光強度は立ち上がりと減衰の2成分指数関数で再現された.立ち上がり成分はTMPyPの早い減衰成分と一致したことからエネルギー移動によってDTrCIの励起状態が生成したことを示している.また,本研究課題により得られた知見に基づき,高分子薄膜中に形成された色素分子集合体の集台体サイズとその励起状態ダイナミクスに関する研究へと発展させることができた.
戊辰戦争史料の総合的研究

戊辰戦争研究のための史料学の構築を目指し、維新政府文書と諸藩文書という基本的な史料群とともに、海外所在の関係史料をも調査・収集して、その研究成果を公表した。維新政府文書については、各文書群の個別的性格と相互の関係性を明らかにした。諸藩文書については、戦争届書の生成過程とその機能を解明した。海外史料については、新政府軍の宣伝歌であるトコトンヤレ節が海外にも伝播したことを示す史料の分析で成果があった。(1)中央官庁及び各総督府文書からなる維新政府文書の調査・研究については、昨年度に引き続き、研究協力者の石田七奈子氏の助力を得て、東京大学史料編纂所所蔵「復古記原史料」の整理・目録データ作成及びその分析を進めた。本年度は、作成済み目録データの修正3848件、新規の目録データ作成4742件を完了させ、次年度中には作業が完了した目録データから順次公開することが可能となった。なお、分析を進めた結果、「復古記原史料」は、維新政府の弁事という役職に蓄積された文書群である可能性が高くなった。一方、国立公文書館所蔵文書の調査によって、「雑種公文」の多くと、「記録材料」・「職務進退」・「上書建白」の一部が、元来は「復古記原史料」と一体のものであった可能性が高いことが判明した。また、防衛省防衛研究所所蔵の「軍務官雑」が、陸軍省旧蔵記録の一部であり、戊辰戦争期における維新政府の中央軍事官庁に蓄積された記録原本であることなども判明した。(2)戊辰戦争に参加した諸藩文書の調査・研究については、信州大学人文学部日本史研究室所蔵の「御用廻状留」という史料を調査・撮影した。これは、戊辰戦争期に信州諸藩の触頭となった松代藩の京都在番藩士による記録である。このほかにも、現存する松代藩関係史料には、昨年度調査した加賀藩史料と同様、戊辰戦争関係の編纂事業に関する史料が豊富なうえ、戊辰戦争期の同時代史料も数多く残されていることを確認した。(3)海外所在戊辰戦争関係史料の収集・分析については、研究協力者のペーター・パンツァー氏と宮田奈々氏の助力を得て、オーストリアのウィーン楽友協会資料館に所蔵される、戊辰戦争期のはやり唄「トコトンヤレ節」の楽譜を調査・収集した。これは、ハインリヒ・フォン・ボクレットが1888年に出版した楽譜集に収録されたものであり、今回はヨハネス・ブラームス旧蔵本などをデジタル画像で収集した。本研究は、戊辰戦争研究のための史料学の構築を目指し、(1)中央官庁及び各総督府文書からなる維新政府文書、(2)戊辰戦争に参加した諸藩文書、といった戊辰戦争に関する基本的な史料群を調査・研究の対象とするとともに、(3)海外所在の戊辰戦争関係史料をも収集・分析することを目的としている。(1)については、石田七奈子氏(総合研究大学院大学)の協力を得て、現存する維新政府文書の中核である東京大学史料編纂所所蔵「復古記原史料」の整理・目録作成及びその分析を進めた。本年度は、作成済み目録データの修正が1025件、新規の目録データ作成が1210件完了し、史料群の構造を解明する手掛かりが得られつつある。(2)については、金沢市立玉川図書館近世史料館所蔵加越能文庫の加賀藩戊辰戦争関係史料を調査・撮影した。その結果、前田家編輯方が編纂した「加賀藩北越軍事輯録」が、後年の編纂物とはいえ、戊辰北越戦線における加賀藩全体の動きを網羅的かつ体系的に把握することができる基本史料であることを確認できた。さらに、加賀(金沢)藩が明治政府に提出した戦争届書などの書類控えや、諸隊単位の戦史編纂物である「小川隊北越出兵録」・「蓑輪隊北越出兵録」なども調査・撮影した。これらの史料は、旧藩大名家で行なわれた戊辰戦争関係の編纂事業を考察する上でも重要な素材となり得る。(3)については、ペーター・パンツァー氏(ボン大学名誉教授)と宮田奈々氏(オーストリア学士院近現代史研究所研究員)の協力を得て、オーストリア国立文書館所蔵文書を調査した。パンツァー氏の研究により、戊辰戦争終結以前に本国を出発したオーストリア・ハンガリー帝国使節団は、未だ戦争の帰趨が判明しないため、将軍宛・天皇宛・大名または公卿宛の3通の信任状を持参して来日したことが明らかにされているが、今回はその他の付属史料も含めて調査し、デジタル画像で収集した。(1)維新政府文書の収集・整理とその分析については、引き続き、東京大学史料編纂所所蔵「復古記原史料」の整理・目録データ作成及びその分析を進めた。本年度は、新規に2062件分の目録データ作成を完了させた。

これまでに作成した目録データのうち、確認作業が完了したものから、順次、東京大学史料編纂所「所蔵史料目録データベース」に登録し、一般への公開を開始した。また、国立公文書館所蔵文書の調査によって、維新政府の官掌及び行政官弁事伝達所が作成した「日記」という簿冊群が、諸藩その他からの願書・伺書・届書を受理した際の記録であることが判明した。これにより、現存していないものも含め、維新政府に提出された上申文書の全貌を把握することが可能になった。(2)戊辰戦争参加諸藩文書の収集とその分析については、真田宝物館等に現存する松代藩戊辰戦争関係史料を集中的に調査し、とくに、同藩の戦争届書に関する調査・研究を進め、その成果を発表した。また、当初は奥羽越列藩同盟に加わり、のちに脱退した秋田藩が、その後どのように戦争届書を作成し、維新政府側に提出していたのかという問題を解明するため、秋田県公文書館所蔵の秋田藩戊辰戦争関係史料を調査し、収集したデータの分析を進めた。(3)海外所在戊辰戦争関係史料の収集とその分析については、昨年度にデジタル画像データで収集した、オーストリアのウィーン楽友協会資料館に所蔵される戊辰戦争期のはやり唄「トコトンヤレ節」の楽譜の分析を含む、これまでの「トコトンヤレ節」に関する調査・研究の成果をまとめ発表した。人文学(1)中央官庁及び各総督府文書からなる維新政府文書の調査・研究については、現存する戊辰戦争期維新政府文書の中核である東京大学史料編纂所所蔵「復古記原史料」の整理・目録データ作成及びその分析が、昨年度に引き続き研究協力者の助力により進展した。これによって、次年度以降における目録データの順次公開が可能となったことは着実な成果である。さらに、本年度は、国立公文書館と防衛省防衛研究所の所蔵文書の調査を行なった結果、これらの文書群が「復古記原史料」と極めて密接な関係にある事実を明らかにできたことが大きな成果である。今後、戊辰戦争期における維新政府の中央官庁文書の全体像に迫ることが期待される。(2)戊辰戦争に参加した諸藩文書の調査・研究については、本年度の調査により、現存する松代藩関係史料には、昨年度調査・研究を実施した加賀藩史料と同様、戊辰戦争関係の編纂事業に関する史料群とともに、戦争届書など戊辰戦争期の同時代史料も比較的多く残されていることが確認できたことから、次年度は加賀藩・鳥取藩史料に松代藩史料も併せて、戊辰戦争関係史料の生成と伝来といった問題を比較検討することが可能な状況となった。(3)海外所在戊辰戦争関係史料の収集・分析については、ドイツのベルリンにあるプロイセン枢密文書館・ドイツ外務省政治文書館・ベルリン国立図書館を訪問して所蔵史料情報の調査を行なったが、期待する戊辰戦争関係史料は発見できなかった。しかしながら、オーストリアでは、研究協力者の助力を得て、ウィーン楽友協会資料館所蔵の戊辰戦争関係史料(トコトンヤレ節の楽譜)を収集するという成果を挙げることができた。(1)中央官庁及び各総督府文書からなる維新政府文書の調査・研究については、現存する維新政府文書の中核である東京大学史料編纂所所蔵「復古記原史料」の整理・目録作成及びその分析が、研究協力者の助力により進展した。本年度末までに終了した目録データの新規作成及び修正の件数は2235件に留まってはいるが、次年度以降における目録データ作成の方針をほぼ確定することができた点は着実な成果である。
エキゾチックな構造を持つハドロン励起状態の系統的研究

ハドロン分子状態やマルチクォーク状態等、エキゾチックな構造を持つハドロンの研究は、ハドロンの系統的な理解や状態出現に必須な要素の把握を通じて強い相互作用の本質に迫る、重要な課題である。本研究の目的は、エキゾチックな構造を持つと予想されるハドロン励起状態、特にΛ(1405)に関して、その構造の理解と解明を追求する事である。平成23年度は、特に軽い原子核における原子軌道からのK-吸収をΛ(1405)の観点から理論的に考察した。原子核におけるK-吸収では、"質量殻外"の陽子とK-とが反K中間子-核子の閾値よりも下に存在するΛ(1405)を生成してΛ(1405)を介した反応が起こるので、Λ(1405)に関連した情報が引き出せると期待されている。結果として、重水素及び4Heに対するK-吸収分岐比からΛ(1405)と非共鳴バックグラウンドとの干渉効果による反K中間子-核子相互作用の閾値以下のエネルギー領域における変化が観測され得る事を示した。次に、Λ(1405)を始めとするハドロン分子状態やマルチクォーク状態と期待されるハドロンに対し、相対論的重イオン衝突におけるハドロンの生成量からその構造を特定する方法を提案した。コアレッセンス("合体")模型を用いてハドロン生成量を計算した所、エキゾチックでない場合の生成量と比較して、コンパクトなマルチクォーク状態は1桁小さく、一方ハドロン分子状態は2倍以上の生成量を持つ事が示唆された。最後に、連続時空間におけるファインマン経路積分を近似的に評価する方法を開発した。この方法はこれまでの離散化された系の数値シミュレーションに対して相補的な役割を担うと期待される。結果として、一次元調和振動子及び四次元U(1)、SU(2)ゲージ場の量子揺らぎを定性的に再現した。平成22年度は、一般の中間子-核子束縛状態において中間子の質量を仮想的に変数として変化させた場合の束縛状態の構造及び中間子-核子間相互作用を考察し、現実の反K中間子の質量(約500MeV)が強い相互作用での二つのハドロンの分子的状態としてのΛ(1405)を形成するのに適している事を明らかにした。又、実験施設DAFNEにおける低エネルギー反K中間子をビーム、重水素を標的とした反応におけるΛ(1405)生成の可能性を議論し、重心系において中性子が前方に射出された場合にΛ(1405)の質量スペクトルのピークが1420MeVに現れ得る事を示した。次に、ハドロン分子状態やマルチクォーク状態と期待されるハドロンに対し、相対論的重イオン衝突におけるハドロンの生成量からその構造を特定する方法を提案した。最後に、重水素を標的とするφ中間子光生成断面積を単純な模型を用いて理論的に計算し、日本の実験グループLEPSより報告された散乱断面積の減少効果の検証を行った。結果として、重水素内におけるφの有限密度効果が非常に小さい事を明らかにした。以上の研究成果に関して、原著論文を2本受理及び2本投稿中、国際会議の口頭発表を2件、国内会議の口頭発表を2件行った。

最後に、連続時空間におけるファインマン経路積分を近似的に評価する方法を開発した。この方法はこれまでの離散化された系の数値シミュレーションに対して相補的な役割を担うと期待される。結果として、一次元調和振動子及び四次元U(1)、SU(2)ゲージ場の量子揺らぎを定性的に再現した。
起立－着座動作の補助を目的とした短下肢装具の開発と評価

脳卒中患者の歩行の改善を目的として、広く短下肢装具が用いられている。しかし、立ち上がり動作の補助を目的とした報告はほとんどない。本研究では、起立動作の動作特性を考慮して、足継手にコイルばねを組み込んだ短下肢装具を試作し、ビデオによる動作解析と下肢筋活動の測定を実施してその効果を検証した。結果として試作した装具を着用することにより、起立動作遂行のための運動方略に変化が生じ、下肢筋活動は膝関節伸展筋および下腿の前傾を制動する筋の活動が減少することが明らかとなった。今後は対象者を高齢者および動作困難者に拡大して計測および検証していくことと、着座動作に着目した装具の機能についても検討していく。早期リハビリテーションの概念が定着しつつあり,多くの疾患でベッドサイドでの機能訓練が実施されている.多くの対象者の機能的目標は歩行能力の自立であるが,その前段階としてベッド上座位からの起立ー着座動作練習が多く行われている.この動作は日常生活上の実施頻度が高い一方で,対象者の身体機能によって介助量が増加する動作である.その介助の一つとして,動作中に対象者の下腿が前傾しすぎないように介助者の手や膝などを用いてうまくコントロールすることが求められるが,この技術の習得は難しく,看護・介護場面での実践はほとんどみられない.本研究では,動作の努力量や介助量を減らしながら,対象者の能動的な動作を促すために,短下肢装具による足関節運動の補助機能が起立ー着座動作の努力量と介助量にあたえる影響について明らかにすることを目的としている.平成27年度では,歩行用にすでに作成してあった0次試作装具を改良して実験を行う計画であったが,0次試作装具に内蔵された油圧ダンパーの特性が起立ー着座動作にマッチングしにくいことが明らかとなり,1次試作装具には油圧ダンパーではなく,ばねを内蔵する仕様に決定し,1次試作装具として製作した.このことで,0次試作装具では油圧ダンパーによる緩衝機能のみであったが,1次試作装具では,ばねが縮むことで下腿の前傾運動にブレーキをかけ,その後ばねが伸びることにより足関節底屈運動の補助として機能できる機構となった.しかし,対象者の体格などに応じてばねの力を変更する必要があり,装具のフィッティング方法は検討が必要である.また,対象者の下肢筋活動と装具にかかる力,または対象者の上肢支持量を計測するための装置を開発した.今後は健常成人を中心に計測を進めていく予定である.歩行用として製作した0次試作装具を立ち上がり動作用に改良することに時間を要し,実験計画の見直しが必要となった.そこで,1次試作装具の仕様決定と同時進行で進めており,現在は両試作装具を用いた比較実験の準備中である.・早期リハビリテーションの概念が定着しつつあり、多くの疾患でベッドサイドでの機能訓練が実施されている。対象者の多くの機能的目標は歩行能力の自立であるが、その前段階としてベッド座位からの起立ー着座動作練習が多く行われている。この動作は日常生活上の実施頻度が高い一方で、対象者の身体機能によって介助量が増加する動作である。その介助の一つとして、動作中に対象者の下腿が前傾しすぎないように介助者の手や膝などを用いてうまくコントロールすることが求められるが、この技術の習得は難しく、看護・介護場面での実践はほとんどみられない。・本研究では、動作の努力量や介助量を減らしながら、対象者の能動的な動作を促すために、短下肢装具による足関節運動の補助機能が起立ー着座動作の努力量と介助量におよぼす影響について明らかにすることを目的としている。・平成28年度では、前年度に作成した1次試作装具を用いて、健常成人男性9名を対象として、起立動作時のビデオ映像を解析して矢状面における運動学的分析を実施した。結果として、起立動作中の下腿前傾角度および体幹前傾角度は、1次試作装具着用時に有意に少なくなった。対象者から聴取した感想は、装具着用時のほうが軽い力で立つことができる。着用時に臀部が持ち上げられるような感じがするなど、装具着用に対して肯定的な意見がある一方で、立ちづらい、立ち上がる時に臀部が後ろへ押し出されて怖いなどの否定的意見もあり、対象者によって個人差が大きいことが明らかとなった。・今後の課題として、今回は関節角度などの運動学的パラメータの分析のみにとどまり、床反力や関節モーメントなどの運動力学的検討を行っていないことがあげられる。平成29年度は三次元動作分析装置を計測システムに組み込み前述課題をクリアすることに努める。・1次試作装具の調整に時間を要した。・計測を実施した対象者が健常成人男性のみにとどまり、高齢者のデータ分析が不十分である。・健常者のデータ分析から、装具に用いる力源等の詳細な設定を再検討する結論にいたり、試作装具製造業者とのさらなる打ち合わせ等が必要である。上記理由により、本研究計画を1年延長した。・早期リハビリテーションの概念が定着しつつあり、多くの疾患でベッドサイドでの機能訓練が実施されている。対象者の多くの機能的目標は歩行能力の自立であるが、その前段階としてベッド座位からの起立-着座動作練習が多く行われている。

その介助の一つとして、動作中に対象者の下腿が前傾しすぎないように介助者の手や膝などを用いてうまくコントロールすることが求められるが、この技術の習得は難しく、看護・介護場面での実践はほとんどみられない。・本研究では、動作の努力量や介助量を減らしながら、対象者の能動的な動作を促すために、短下肢装具による足関節運動の補助機能が起立-着座動作の努力量と介助量におよぼす影響について明らかにすることを目的としている。・平成28年度29年度にかけて、足継手部分にコイルばねを装着し、足関節背屈制動および底屈補助の力源を具備した短下肢装具を試作した。平成29年度では、健常成人男性20名を対象として、装具非着用時・補助用ばねの強さ別に条件を設定し、起立ー着座動作の下肢筋活動を表面筋電計を用いて計測した。結果として、立ち上がり動作中の膝関節伸展筋と足関節底屈筋の活動は補助用ばね装着時に装具非着用条件と比較して有意に減少することが認められた。しかし、足関節背屈筋の活動は有意な変化は認められなかった。このことから、立ち上がり動作時の下腿前傾運動をばねを用いて制動し、その後の足関節底屈運動を補助する装具を用いた場合、足関節周囲の筋活動のみならず膝関節への筋活動への影響を及ぼすことが明らかとなった。・今後の課題として、今回は運動学的分析および表面筋電図による筋活動の分析に留まっており、床反力や関節モーメントなどの運動力学的パラメータを用いた検討を行うことが必要である。脳卒中患者の歩行の改善を目的として、広く短下肢装具が用いられている。しかし、立ち上がり動作の補助を目的とした報告はほとんどない。本研究では、起立動作の動作特性を考慮して、足継手にコイルばねを組み込んだ短下肢装具を試作し、ビデオによる動作解析と下肢筋活動の測定を実施してその効果を検証した。結果として試作した装具を着用することにより、起立動作遂行のための運動方略に変化が生じ、下肢筋活動は膝関節伸展筋および下腿の前傾を制動する筋の活動が減少することが明らかとなった。今後は対象者を高齢者および動作困難者に拡大して計測および検証していくことと、着座動作に着目した装具の機能についても検討していく。当初の予定では,起立動作と着座動作の両方で装具の効果を検討する予定であったが,必要により起立動作に絞ってデータを収集する必要がある.・当初の予定では、起立動作と着座動作の両方で装具の効果を検討する予定だったが、必要により起立動作に絞ってデータを収集する必要がある。・研究代表者の所属が変更となり、計測システムの再検討と再構築が必要となった。・計測システムの構築はまもなく完了予定であり、健常成人および高齢者における計測を実施していく。理学療法0次試作装具の改良と1次試作装具の仕様決定が遅れた影響で,平成27年度に予定していた本格的な計測ができず,計上していた消耗品,国内旅費,人件費等が未使用のままであり残金が発生した.1次試作装具の見積もりが約30万ほど安く済んだことも影響している.・研究進行状況の遅れにより研究期間を延長して、当該研究を完遂させるため。申請時の実験計画は見直しは必要ではあるが,人件費,消耗品等の予算は平成28年度の実験開始時に執行予定である.・計測システムの構築はほぼ終了しているため、今後は移動費(学会出張、打ち合わせ交通費)および論文投稿費等に充当する予定である。
乳癌幹細胞およびニッチにおけるＥＧＦシグナル伝達制御の解析

乳がん幹細胞において、EGF、FGFシグナルの他、TGF-bシグナルが関与していることが示唆されるデータが得られた。さらにその標的因子であるESRPについて分子生物学的な解析を行った。ESRPについては、これまで転写レベルでの報告しかないが、本研究によりESRPがタンパク質レベルで機能制御されている可能性を示唆するデータを得た。ESRPはスプライシング制御因子としてさまざまな分子のスプライシングに関わる重要な因子であることから、がん細胞における選択的スプライシングの機序解明の糸口となるデータを得ることができたと考える。がん幹細胞の維持にEGFシグナルやFGFシグナルが重要であると言われているが、未解明な部分も多い。本研究は、EGFやFGFに加え、iPS細胞において幹細胞性の維持との関わりが示唆されているTGF-bをはじめ、さまざまなシグナルに着目し、幹細胞様の性質との関わりについて明らかにすることを目的として行った。がん幹細胞様の性質を評価できる実験系として、スフィア培養がある。TGF-bは乳がんにおいて、上皮ー間葉転換に関わり、転移を促進していると言われている。この上皮ー間葉転換ががん幹細胞の維持に関わっているという報告がある。これを踏まえ、TGF-bで上皮ー間葉転換を起こすことが知られているマウス乳腺上皮細胞であるNMuMG細胞を用い、スフィア培養を行ったところ、TGF-b刺激下でスフィアの数が増加し、サイズが大きくなった。またTGF-b阻害剤であるSB431542の添加により、スフィアの数が減少した。このことから、TGF-bシグナルはがん幹細胞の数にも、娘細胞の増殖にも関与している可能性が示唆された。NMuMG細胞でTGF-b刺激を行うと発現が著しく増加する転写因子としてZEB1とZEB2がある。当研究室からZEB1/ZEB2によって発現が抑制されている因子としてESRPを報告している。ESRPは上皮系の細胞で発現しているスプライシング制御因子である。ESRPは各種がんの予後との関わりが報告されているが、がん幹細胞との報告はわずかである。また、ESRPの制御については、ZEB1やTwistによる転写抑制の報告しかない。そこで、ESRPの制御について検討を行い、ESRPがタンパク質レベルで機能制御されている可能性を示唆するデータを得た。ESRPはさまざまな分子のスプライシングに関わる重要な因子であり、がん細胞における選択的スプライシングの機序解明の糸口となるデータを得ることができた。癌幹細胞の維持にEGFシグナルやFGFシグナルが重要であるといわれているが、未解明な部分も多い。本研究は、EGFシグナルやFGFシグナルに加え、iPS細胞において幹細胞性の維持との関わりが示唆されているTGF-betaシグナルをはじめ、Wntシグナルや癌において炎症との関わりがあるTNF-alphaなどのシグナルに着目し、幹細胞様の性質との関わりについて明らかにすることを目的とする。本研究について、本年度の進展は、癌幹細胞様の性質を評価できる実験系の構築として、スフィア培養の系を立ち上げ、またスフィア培養できるヒト乳癌細胞株の選定を行った。Luminal型のヒト乳癌細胞株としてMCF7細胞を、Basal型のヒト乳癌細胞株としてMDA-MB-231細胞を用いて、スフィア培養を行った。また、TGF-betaシグナルは乳癌の転移において、上皮ー間葉転換に関わり転移を促進していることが言われている。この上皮ー間葉転換が、癌幹細胞の維持に関わっていることが示唆される報告がある。これを踏まえ、TGF-betaにより上皮ー間葉転換を起こすことが知られているマウス乳腺上皮細胞であるNMuMG細胞を用いて、スフィア培養を行った。スフィア培養では、スフィアの数は癌幹細胞の数を表し、スフィアの大きさは娘細胞の増殖を表していると考えられている。TGF-betaまたはTGF-betaの阻害剤であるSB431542を添加して、スフィア培養したところ、TGF-beta刺激下でスフィアの数が増加し、スフィアのサイズが大きくなった。SB431542添加により、スフィアの数が減少した。このことから、TGF-betaシグナルは癌幹細胞の数にも、娘細胞の増殖にも関与していることが示唆され、TGF-betaシグナルが癌組織の階層性に関わることが示唆された。スフィア培養の実験など細胞株を用いたin vitroにおける検討の一部は順調に進行している。しかしながらin vivo実験については、乳癌細胞株のヌードマウスの乳腺脂肪組織への同所移植については、移植が難しい細胞があり、実験に使用する細胞株と移植モデルの変更をしなければならなくなった。その結果、アウトプットとしての評価も変更が必要となった。具体的には、MDA-MB-231細胞の皮下移植等では、ヌードマウスへの生着が難しいため、MDA-MB-231-D株を使用することとなった。

MDA-MB-231-D株はMDA-MB-231派生株から、さらに高骨転移株として樹立された細胞である(Ehata et al. 2007)。MDA-MB-231-D株はヌードマウスの左心室に注入すると、血行性の骨転移が認められる。評価系を同所移植モデルから、骨転移モデルへと変更することになり、動物実験に関しては、現在、ヌードマウスの左心室への細胞懸濁液の注射の手技の獲得を行っている。細胞株を用いたin vitro実験の検討より得られたデータから、新たに乳癌幹細胞に重要であると思われる因子に着目し、研究を進めており、研究は伸展している。NMuMG細胞を使ったスフィア培養の結果から、TGF-betaシグナルが、乳癌幹細胞の維持に関わっていることが示唆された。NMuMG細胞でTGF-betaリガンド刺激を行うと、TGF-beta刺激に応答して発現が著しく上昇する転写因子としてZEB1とZEB2がある。MDA-MB-231細胞では転写因子ZEB1/2の発現が高い。これに着目し、MDA-MB-231細胞を用いて、抗ZEB1抗体によるChIPを検討している。これらより、動物実験では予定を変更する必要があったものの、細胞株を使ったin vitroの実験データから新たなことが示唆され、研究は伸展していると考えている。研究計画では、ヌードマウスの同所移植で得られた原発巣から癌細胞を単離し、実験に用いる予定であった。しかしながら、MDA-MB-231細胞の同所移植でのマウスへの生着が認められないため、現時点で、移植モデルをMDA-MB-231細胞株由来であり高骨転移株であるMDA-MB-231-D株を用いた乳癌骨転移モデルに変更した。このモデルでは、原発巣がないため、当初計画していた原発巣から癌細胞を単離しFACS解析や発現マイクロアレイ解析をすることができなくなった。しかしながら、乳癌の転移と乳癌幹細胞の関わりという視点から、研究を進めることにした。転移についてはin vivoイメージングによる継時的な評価を行う。また、新たに得られた知見から、癌幹細胞の維持にTGF-betaシグナルの関与が示唆された。このことから、TGF-betaシグナルの下流で誘導される転写因子として重要であるZEB1に着目して研究を進めることにした。さらに、当研究室で、ZEB1が転写レベルで制御している分子であるESRPについて着目することにした。ESRPはスプライシングに関わる因子である。ESRPは上皮系の細胞で発現している。TGF-betaによる上皮ー間葉転換においては、TGF-betaによって誘導されたZEB1がESRPの発現を抑制するということがわかっている。ESRPについては、各種癌で予後との関わりが示唆されているが、癌幹細胞との関わりは報告がない。ESRPは上皮系の細胞で発現していることから、癌幹細胞では発現が低下していることが予想される。ESRPが癌幹細胞の維持に対し関与があるのかどうか、乳癌の癌幹細胞を標的とした治療も視野に入れ、乳癌幹細胞との関わりを詳細に検討していくことにした。該当なし