hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
橋梁用高性能鋼材の塑性領域における力学性能の活用

近年開発された橋梁用の新しい高性能鋼材であるSBHS鋼は従来鋼に較べ降伏強度が高く,これまでSM570材やHT鋼などの高強度鋼で必要とされた溶接時の余熱管理が不要で曲げじん性に富むという特徴がある.本鋼材の代表的な適用例として,東京港臨海大橋の施工実績が挙げられる.しかし塑性域での性能が明らかにされていないため弾性範囲の使用にとどまっているものが現状である.耐震設計においては部材の塑性化を許容することで,従来の弾性設計に較べてより合理的な設計に発展できる可能性があり,SBHS鋼の適用範囲が拡大することが期待される.また極大地震等の想定外の外力に対してその損傷特性を把握しておくことは重要である.本研究では,SBHS鋼の塑性領域での繰り返し特性を明らかにするためにSBHS鋼の材料試験を実施し,一軸の応力・ひずみ関係を把握した.材料試験の結果をもとにSBHS鋼の材料構成則を開発し,有限要素解析ソフトABAQUSにユーザーサブルーチンとして導入した.エネルギ吸収部材としての評価を行うために,レベル2地震動に対して従来鋼およびSBHS鋼を用いた柱部材の試設計を行ったところ材料費の観点からSBHS鋼の方が経済的に製作できることがわかった.設計した柱部材を対象に高精度のFE解析を行いその終局挙動特性について比較を行ったところ,エネルギ吸収の観点からSBHS鋼が従来鋼よりも優れていることを確認した.SBHS500材による鋼製橋脚およびそれにコンクリートを充填した橋脚にレベル2地震動を想定した漸増繰り返し載荷実験を行うための供試体の設計を行った.耐震性能を比較評価するため従来用いられているSM490Y材を用いた供試体についても設計を行った.現状ではSBHS500材については,これまでレベル2地震動に対して弾性設計しかなされておらず弾塑性設計法が確立されていない.したがって,SBHS材を用いる場合は弾性設計によるのが通常の考え方ではあるが,これによるとレベル2地震動に対して弾塑性設計が可能な従来鋼(SM490Y材)に対して,弾性設計しかできないSBHS500材はコスト的に不利となり,従来鋼に対して利用する価値がなくなってしまう.このためBHS500材による橋脚について従来鋼による耐震設計法に準じて設計を行った.供試体のサイズは,試験機の載荷容量などの関係から実橋の1/10スケールとした.近年開発された橋梁用の新しい高性能鋼材であるSBHS鋼は従来鋼に較べ降伏強度が高く,これまでSM570材やHT鋼などの高強度鋼で必要とされた溶接時の余熱管理が不要で曲げじん性に富むという特徴がある.本鋼材の代表的な適用例として,東京港臨海大橋の施工実績が挙げられる.しかし塑性域での性能が明らかにされていないため弾性範囲の使用にとどまっているものが現状である.耐震設計においては部材の塑性化を許容することで,従来の弾性設計に較べてより合理的な設計に発展できる可能性があり,SBHS鋼の適用範囲が拡大することが期待される.また極大地震等の想定外の外力に対してその損傷特性を把握しておくことは重要である.本研究では,SBHS鋼の塑性領域での繰り返し特性を明らかにするためにSBHS鋼の材料試験を実施し,一軸の応力・ひずみ関係を把握した.材料試験の結果をもとにSBHS鋼の材料構成則を開発し,有限要素解析ソフトABAQUSにユーザーサブルーチンとして導入した.エネルギ吸収部材としての評価を行うために,レベル2地震動に対して従来鋼およびSBHS鋼を用いた柱部材の試設計を行ったところ材料費の観点からSBHS鋼の方が経済的に製作できることがわかった.設計した柱部材を対象に高精度のFE解析を行いその終局挙動特性について比較を行ったところ,エネルギ吸収の観点からSBHS鋼が従来鋼よりも優れていることを確認した.当初の計画では平成25年度にSBHS鋼橋脚柱の載荷実験の実施を予定していた.しかしながら供試体の設計にあたりSBHS材については,これまでレベル2地震動に対して弾性設計しかなされておらず弾塑性設計法が確立されていなかった.このため,従来鋼による耐震設計法と整合するように供試体の設計法を詳細に検討する必要があった.今年度初旬に実験供試体を製作し,繰り返し載荷実験を行う.また材料試験を行いSBHS鋼の繰り返し挙動を把握したうえで,数値解析に材料構成則として導入し数値解析の精度向上を図る.当初の計画ではH25年度にSBHS鋼製柱の供試体製作を行う予定であったが,これをH26年度に行うことになったため.前年度に予定していたSBHS鋼製柱と今年度予定していたコンクリート充填SBHS鋼製柱の製作を行う.
超新星1987Aのパルサーと星周リングの研究

本研究は、大マゼラン雲に出現した超新星SN1987Aの提起した多くの新しい知見・未解決の問題点の中で、2つの大きな問題の解明をはかることを目的とした。すなわち、(1)中心部に形成されたはずのパルサーが、その誕生直後にどのような特性(回転、磁場等)をもっていたか、どのような形で観測されるか、(2)ハッブル宇宙望遠鏡によって明らかにされた、超新星の周りのリング状の星周物質の起源は何か、今後予想される超新星とリングの衝突で何が起こりどのように観測されるかを予測することである。(1)超新星1987Aのパルサーに関しては、GRO・(Compton Gamma-Ray Obsevatory)の観測した50-140keVのHard X-rayと、最近複雑な変動を見せている光度曲線とを統一的に説明しうるパルサー光度と^<57>Co/^<56>Coの比を求めた。さらに、中性子星からの放射の周囲の物質による散乱・吸収を計算して、X線天文衛星ASCAによる観測可能性のを予測を与えた。(2)のリングについては、超新星爆発の流体力学的モデルと星周リングのモデルとから、超新星とリングの衝突の2次元流体力学的計算の準備と実行を主としておこなった。1993年3月末に、近傍の銀河M81に出現した超新星1993Jは、超新星1987Aと同様、多くの新しい知見・未解決の問題をもたらした。(1)誕生直後のパルサーに関しては、超新星1993Jによって作られたパルサーが、ASCAによって観測される可能性があることを明らかにした。(2)超新星と星周物質との相互作用については、その衝突の流体力学的計算のを実行し、その時に形成される高温プラズマからのX線放射を計算した。この理論と、ASCA、ROSAT、OSSEによるX線観測データとを比較検討することにより、星周物質の物理状態や爆発の規模を推定した。すなわち、(1)中心部に形成されたはずのパルサーが、その誕生直後にどのような特性(回転、磁場等)をもっていたか、どのような形で観測されるか、(2)ハッブル宇宙望遠鏡によって明らかにされた、超新星の周りのリング状に星周物質の起源は何か、今後予想される超新星とリングの衝突で何が起こりどのように観測されるかを予測することである。最近複雑な変動を見せている光度曲線とを統一的に説明しうるパルサー光度と^<57>Co/^<56>Coの比を求めた。さらに、中性子星からの放射の周囲の物質による散乱・吸収を計算して、X線観測天文衛星Astro-Dによる観測可能性のを予測を与えた。まず、この問題を解くために、SPH(Smoothed Particle Hydrodynamics)コードをN体計算専用ボードGRAPE(Gravity Pipe)を使って計算できるように改良した。さらにGRAPEの機能増強のために、GRAPE-3Aの作成を行った。衝突に伴う衝撃波の伝播の計算から求められた密度と温度の分布から、放射されるX線の光度曲線とスペクトルを計算した。それによって従来の1次元計算との違いを明らかにした。

本研究は,大マゼラン雲に出現した超新星SN1987Aの提起した多くの新しい知見・未解決の問題点の中で,2つの大きな問題の解明をはかることを目的とした。すなわち,(1)中心部に形成されたはずのパルサーが,その誕生直後にどのような特性(回転,磁場等)をもっていたか,どのような形で観測されるか,(2)ハッブル宇宙望遠鏡によって明らかにされた,超新星の周りのリング状の星周物質の起源は何か,今後予想される超新星とリングの衝突で何が起こりどのように観察されるかを予測することである。1993年3月末に,近傍の銀河M81に出現した超新星1993Jは,超新星1987Aと同様,多くの新しい知見・未解決の問題をもたらした。これらは,上記の課題と共通しており,それに関する研究が本年の中心課題となった。(1)の誕生直後のパルサーに関しては,超新星1993Jによって作られたパルサーが,1993年2月に打ち上げられたX線天文衛星ASCAによって観察される可能性があることを明らかにした。(2)の超新星と星周物質との相互作用については,その衝突の流体力学的計算のを実行し,その時に形成される高温プラズマからのX線放射を計算した。この理論と,ASCA,ROSAT,OSSEによるX線観測データとを比較検討することにより,星周物質の物理状態や爆発の規模を推定した。また,超新星1987AからのX線が最近になってROSATによって観察されたが,そのデータから,爆発前の青色超巨星からの質量放出率を推定した。それに基づき,ASCAによってX線が観察される可能性を調べた。
抗原投与を全く必要としない細胞内抗原トラップ型新規腫瘍ワクチンの開発

同定した癌抗原を投与することで癌細胞を特異的に認識し直接破壊する細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導する癌免疫療法は、抗原特異的な免疫応答を惹起可能であることから外科療法、放射線療法、化学療法に続く第4の癌治療法として期待されている。本研究では、癌細胞内に存在する癌抗原の細胞外輸送ならびにAPCへの選択的デリバリーを実現する抗原デリバリーシステムを開発することで、抗原投与を全く必要としない抗腫瘍ワクチンの開発を行う。癌細胞内で抗原をトラップし、APCにデリバリーする機能分子にはheat shock protein 70 (Hsp70)を用いる。昨年度は、単純ヘルペスウイルスのVP22タンパク質の、膜透過活性を有することが報告されているC末側34アミノ酸残基をHsp70に融合したHsp70-VP22(268-301)発現プラスミドベクターを開発し、OVAをモデル抗原として発現するEG7細胞のマウス皮下腫瘍内に投与することで、高い抗腫瘍効果が得られることを明らかにした。このとき、OVAを発現しないEL4細胞に対してもCTL活性が認められたことから、EG7細胞内の抗原がAPCに提示され、EL4とEG7に対する抗腫瘍免疫が誘導されたものと推察された。一方、抗原性の高いタンパク質の遺伝子導入では、2度目以降の導入の際、抗原に対する免疫応答により遺伝子発現が著しく減少する傾向が認められたが、担癌マウスでは繰り返し投与の場合にも遺伝子発現の現象が認められず、抗原に対する免疫寛容状態にある可能性が考えられた。従って、単に抗原を癌細胞から引き抜くだけでは十分な免疫応答を誘導できないことが懸念され、更なる効果増強には免疫状態をTh1サイトカイン優位な状態に変えるIFN-γ遺伝子導入の併用などが重要と考えられた。抗原を体外から投与することで免疫を活性化するアプローチの実現には、膨大な時間とコストをかけて癌抗原を同定する必要がある。癌細胞内に存在する癌抗原の細胞外輸送ならびにAPCへの選択的デリバリーを実現する抗原デリバリーシステムを開発することで、抗原投与を全く必要としない抗腫瘍ワクチンの開発を行う。Hsp70は、抗原ペプチド結合能を有し、レセプターを介して効率良くAPCに取り込まれ、さらにはAPCを賦活化するアジュバント活性を併せ持つことから抗原デリバリーシステムとして非常に有望視されている。本年度は、単純ヘルペスウイルスのVP22タンパク質の、膜透過活性を有することが報告されているC末側34アミノ酸残基をHsp70に融合したHsp70-VP22(268-301)発現プラスミドベクターを構築した。ベクターからの融合タンパク質の発現を確認するとともに、大腸菌で発現させた融合タンパク質を精製した。得られたHsp70-VP22(268-301)は、卵白アルブミンの代表的なMHCクラスIペプチドと混合することで、効率的な抗原提示を示すことが明らかとなった。さらに、OVAをモデル抗原として発現するEG7細胞を移植した担癌モデルマウスに対し、発現プラスミドベクターを腫瘍内投与したところ、Hsp70発現ベクターと比較して融合タンパク質発現ベクター投与により、高い抗腫瘍効果が得られた。
無機ナノ粒子のナノマトリックス構造を有するソフトマテリアルの創製

無機ナノ粒子を平均直径1 um程度のゴム粒子と化学的に結合し、凝固することにより、無機ナノ粒子のナノマトリックス構造を有するエラストマーを調製した。ナノマトリックス構造を有するエラストマーは『力学エネルギーの散逸は高周波数で小さく、低周波数で大きくなる』というゴム材料の常識を覆す充填ゴムであることを見出した。動的粘弾性の温度および周波数依存性を測定した結果、ナノマトリックス構造を有するエラストマーはゴム由来のエントロピー弾性とナノマトリックス構造由来のエネルギー弾性の兼ね合いにより損失弾性率(G")の値が高周波数で大きく、低周波数で小さくなることが明らかとなった。無機ナノ粒子を平均直径1μm程度のゴム粒子と化学的に結合し、凝固することにより、無機ナノ粒子のナノマトリックス構造を有するエラストマーを創製することを目的とする。ナノマトリックス構造を有するエラストマーが『力学エネルギーの散逸は高周波数で小さく、低周波数で大きくなる』というゴム材料の常識を覆す充填ゴムであることを検証することを目指す。具体的には、ビニルトリエトキシシランをラテックスの状態で天然ゴム粒子にグラフト共重合し、加水分解および縮合してから凝固することにより、シリカナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムを調製する。動的粘弾性測定を行うことにより、損失弾性率(G")の値が高周波数で大きく、低周波数で小さくなることを普遍則として実証することを目指す。平成26年度は、天然ゴム粒子へのビニルエトキシシランのグラフト共重合の最適化およびシリカナノ粒子の生成の最適化を検討した。ラテックスの状態で、タンパク質を除去した天然ゴムにビニルトリエトキシシランのグラフト共重合を行った。反応後、未反応モノマーは減圧除去した。ポリビニルエトキシシランをグラフトさせた天然ゴムラテックスに酸を加え、グラフトポリマーを加水分解した。このとき、ラテックスのゴム分濃度および酸濃度を最適化した。次に、凝固および乾燥することにより、シリカナノ粒子を作製した。ゴム分濃度が高いとシリカ粒子は大きくなり、低いとラテックスは凝固しないと考えられるため、ゴム分濃度は慎重に最適化を図った。生成物のモルフォロジーを透過型電子顕微鏡を用いて観察し、シリカナノ粒子のナノマトリックスが形成されていることを確認した。アズキャストフィルムを調製し、動的粘弾性測定を行ったところ、ナノマトリックス構造を有するエラストマーは『力学エネルギーの散逸は高周波数で小さく、低周波数で大きくなる』というゴム材料の常識を覆す充填ゴムであることを確認した。この原因を究明するため動的粘弾性の温度および周波数依存性を測定し、横シフトファクター(aT)および縦シフトファクター(bT)を求めた。横シフトファクターは温度に対してWLF式に従って変化したが、縦シフトファクターは予想に反して温度に対して減少した。縦シフトファクターが温度に対して減少する現象はエネルギー弾性に起因するといわれていることから、ナノマトリックス構造を有するエラストマーはゴム由来のエントロピー弾性とナノマトリックス由来のエネルギー弾性の兼ね合いにより、損失弾性率(G")の値が高周波数で大きく、低周波数で小さくなることが明らかとなった。26年度の目的としていた、精製した天然ゴムにビニルトリエトキシシランをグラフト共重合することに成功した。また、天然ゴムにグラフトしたポリビニルトリエトシキシランを加水分解および縮合することにより、シリカナノ粒子を作成することに成功した。これらを透過型電子顕微鏡観察により確認できたことから、研究はおおむね順調に進行しているといえる。高分子材料・物性、天然ゴム化学シリカナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムのモルフォロジー観察および物性測定を行う。1)モルフォロジー観察クライオミクロトームを用い、-70°C以下で、シリカナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムの超薄切片を作製する。得られた超薄切片を染色した後、透過型電子顕微鏡(TEM)観察を行う。シリカナノ粒子の直径を測定するためには高倍率で観察する必要があるが、高倍率測定ではチャージアップによる僅かなドリフトがTEM像に大きく影響するため、カーボン蒸着装置で試料の蒸着を行い、ドリフトを抑制する。TEM観察によってナノマトリックス構造が確認された試料を、-70°から+70°まで1°ごとに傾斜させながらTEM像を取得し、新たに購入するTEM3次元再構成ソフトを用いてナノシリカ粒子の分散具合を定量的に3次元観察する。透過型電子線トモグラフィー(TEMT)観察により得られた結果は試料調製にフィードバックすることにより、シリカナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムを調製するための最適条件を決定する。

2)構造と物性の関係シリカナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムに関して動的粘弾性測定を行い、ゴム状平坦領域における貯蔵弾性率(G')、損失弾性率(G")および損失正接(tan&#61540;)の周波数依存性を求める。とりわけ、ゴム状平坦領域における損失弾性率の周波数依存性を精緻に解析し、無機ナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムであっても、有機ナノ粒子のナノマトリックス構造を有する天然ゴムと同様に損失弾性率の値は高周波数で大きく、低周波数で小さくなることを検証する。以上により、ナノマトリックス構造の物性への効果の一般化を図る。次年度使用額(25,141円)は、3月末までに納入できない消耗品が発生し、継続研究であったため生じた。透過型電子顕微鏡観察消耗品として、計画通り使用する。
保育者志望学生の描画指導力と幼児の創造力を育成する見立て描画プロジェクトの展開

本研究では,インタラクションデザイン分野で一般的に用いられているペルソナ/シナリオ法(以下,P/S法)を用いて学生が見立て描画指導案を作成することで,学生の,幼児の目線に立って指導案を作成する態度,志向及び見立て描画指導力を育成することを目的とした。また,見立て描画活動を通して,幼児の創造力を育成することも目的とした。具体的には,通年のプロジェクト学習を通して,学生は仮想の幼児であるペルソナと,そのペルソナが見立て描画中にどのような行動をとるかを予想したシナリオ,そして,そのペルソナとシナリオに基づいた見立て描画指導案をグループで作成した。さらに,作成した見立て描画指導案をもとに幼稚園で見立て描画実践を行った。その結果,P/S法を用いて見立て描画指導案を作成し,実践した経験は,幼児の目線に立って描画指導案を作成する学生の態度,志向及び見立て描画指導力を向上させることが明らかになった。さらに,学生が実践した見立て描画活動下では,幼児が創造的に見立て描画活動を行うことが明らかになった。保育者養成校では,子どもの目線に立って指導案を作成することが大切であると学生に指導することが一般的である。しかし,こうした養成教育を受けるにもかかわらず,子どもの目線に立たずに保育者主導のマニュアル型描画指導を行う保育者の存在を指摘する美術教育研究者はあとを絶たない。この保育者主導の描画指導は,見栄えの良い作品作りに焦点が当てられがちであることから,子ども一人ひとりの表現欲求の変化に対応しにくい。そうしたことから,子どもの実態にもとづく指導という視点を保育者に見失わせる可能性を持つ指導である。そこで,本研究では,インタラクションデザイン分野で一般的に用いられているペルソナ/シナリオ法(以下,P/S法)を用いて学生が見立て描画指導案を作成することで,学生の,子どもの目線に立って指導案を作成する態度,志向及び見立て描画指導力を育成することを目的とした。具体的には,保育内容(造形表現)の講義の全15回を通して,学生は仮想の幼児であるペルソナとそのペルソナが見立て描画中にどのような行動をとるかを予想したシナリオ,そして,そのペルソナとシナリオに基づいた見立て描画指導案をグループで作成した。さらに,作成した見立て描画指導案をもとに幼稚園で実践を行った。その結果,P/S法を用いて見立て描画指導案を作成し,実践した経験は,子どもの目線に立って指導案を作成する学生の態度,志向及び見立て描画指導力を向上させることが明らかになった。こうした結果は,幼児が見立て描画を描く際に生じると予想される様々なコンストラクトを,P/S法が学生に具体的かつ多角的な視点から想起させたために得られたと考えられた。そのため,このようなP/S法を用いた指導は,現在,課題として指摘されている保育者の描画指導力の向上に対して有用な示唆を提供すると考えられる。本研究では,インタラクションデザイン分野で一般的に用いられているペルソナ/シナリオ法(以下,P/S法)を用いて学生が見立て描画指導案を作成することで,学生の,子どもの目線に立って指導案を作成する態度,志向及び見立て描画指導力を育成することを目的とした。その結果,(1)P/S法を用いて見立て描画指導案を作成し,実践した経験は,幼児の目線に立って指導案を作成する学生の態度,志向及び見立て描画指導力を向上させることが明らかになった。これは,P/S法によって,必然的に,幼児の目線に立ってアイデアや知識を活性化せざるを得ない状況が生じたためと考えられる。しかしながら,子どもの目線に立って指導案を作成する態度や志向は,別の造形指導案作成場面に転移し1とくいものであることも示唆された。こうしたことから,今後は,学生が自分の思考過程をモニタリングしたりコントロールしたりできるよう,学生の思考の傾向を,学生にフィードバックしていく必要があると考えられる。(1)さらに,学生がP/S法によって作成した見立て描画指導案を実践した結果,幼児は,見立て描画活動の中で他児と棒力し,互いの見立てを共有し合って創造的に造形活動に取り組むことが明らかになった。
非対称反射による縮小露光を用いたX線リソグラフィー

非対称反射によるX線縮小露光において、像の歪みが発生することを示す報告のあることが本研究を勧めてゆく過程で明らかになった^<1)>。この報告では縦横二方向に対する像縮小比の違いを論じ、「分光器を含む光学素子の位置関係」と「角度発散」を不具合の原因としている。しかし、像縮小の縦横における相違よりもむしろ困難な問題で重要と思われる「像の歪み」については、文献に言及されていない反射の原理的問題(入射光の発散、分散および波動場の伝播)と、レジストの滲みが深く関与する。そこで本研究では像変形の原因をより詳しく調べ、歪まない露光条件を得るために、反射の原理的評価とレジスト材の反応性評価を進めてきた。前者で重要なのは動力学的回折現象の理解であり、その応用に際して波動場の歪みを考察するために、酸化物結晶を用いて動力学的回折の原理的研究が行われた^<2)>。光学的には、歪みのない露光には低エミッタンス放射光源と狭いエネルギー幅を用いることが有効である。一方、レジスト材については高分子材料の反応が像の歪みに大きく影響するため、膜についてよく定義された制御条件を求めて単分子膜形成と光重合反応、および膜内分子間相互作用が評価された^<3)>。その結果、重合の前提となる良質な単分子膜の配列について制御条件が求められた^<4)>。本研究を進めてゆく過程において、縮小露光でX線の非対称反射を用いた場合、像変形の発生を示唆する報告のあることが明らかになった^<1)>。左記の報告は、像の縮小比における縦横の違いに注目し、不具合の原因として「分光器を含む光学素子の光軸上の位置関係(セッティング)」と「角度発散」とをあげている。しかし、「縦横比」よりもむしろ「像の歪み」に注目すると、文献には言及されていないものの、そこには非対称反射の原理的な問題(入射光の発散のみならず、分散と波動場の伝播)と、レジストの(材質に依存する)滲みが深く関係していることがわかる。そこで、本研究では以上の原因をより明らかにし、歪みのない露光の縮小率を得るために、反射の原理的な評価とレジスト材の反応性評価を進めている。前者で重要なのは動力学的回折現象の理解であり、その応用に際して波動場の歪みを考察するために、酸化物結晶を用いて動力学的回折の原理的な研究が行われた^<2)>。一方、レジスト材としての高分子材料の反応も像の歪みに大きく影響するため、膜の明確に制御された条件を求めて単分子膜の形成と、膜内分子間相互作用、および光重合反応も評価している状況である^<3)>。現在なお解析中のデータが多いものの、以上の研究から、最近の低エミッタンス放射光源と狭いエネルギー幅を用いれば、歪みのない露光が期待されることが示唆される。
フッ素の特性を活かしたダイヤモンドセンサーの開発とフルオロバイオロジーへの展開

F原子の特異的性質により作用増強や作用維持されているが、その効果の作用メカニズムが解明されていないのがほとんどである。そこで私は、医薬品分子のメチル基(CH_3)を、CFH_2,CF_2H,CF_3基に置き換えた機能性イソスター分子を構築し,CFH_2,CF_2H,CF_3基に起因する生理活性を体系化したフルオロバイオロジーへの展開を計画した。更に,新規フルオロバイオロジーとしてフッ素含有化合物とDNA,蛋白質,酵素などの生体分子との相互作用をモニタリングできるような半導体-ダイヤモンド膜による電界効果トランジスタを用いるバイオセンシングも.同時に計画した。初めに機能性イソスター分子の合成に重要不可欠な炭素ユニットCFH_2,CF_2H,CF_3基の不斉導入法の開発に取り組んだ。キラル4級アンモニウム塩とフッ化物塩との組み合わせ触媒に簡便な触媒システムを見出した(Tetrahedron2007)。種々検討を行った結果,本反応は芳香族アルデヒドと(トリフルオロメチル)トリメチルシランとの反応において最高40%のエナンチオ面選択性でトリフルオロメチル化が進行することを見出した。更なる詳細について研究を遂行したところ,二量体型アンモニウム塩とテトラメチルアンモニウムフロリドとの組み合わせたとき最も優れた触媒能を示すことが分かった。本組み合わせは,芳香族ケトンにおいて以前例のない高いエナンチオ選択性と幅広い基質一般性を示した.(Org.Lett.2007)。不斉ジフルオロメチル化反応にも応用可能であることを見出した。不斉モノフルオロメチル化である。独自に開発したフルオロビス(フェニルスルポニル)メタンを塩基と相間移動触媒存在下,α-アミドスルホンへの高立体選択的な不斉モノフルォロメチル化反応に成功した。(J.Am.Chem Soc.2007)。
ビクトリア湖島嶼マラリア撲滅：プリマキン使用による集団治療とヒト・原虫多様性

我々は研究期間を通じた横断的マラリア調査により、ケニア・ビクトリア湖周辺地域でのマラリア感染の非均一性を明らかにした。さらに感染の多くは無症候性でかつ顕微鏡検出限界以下であることを示した。これは、集団投薬とともに地域特性に基づいた対策の必要性を裏付けるものである。さらにNgodhe島における集団投薬の介入試験から、中高度流行地に囲まれた低度流行地における持続的なマラリア撲滅のためには、外からの原虫移入および媒介蚊への対策強化による伝播抑制が必要であることを明らかにした。本研究により、不均一に高度マラリア流行地が残存するサハラ以南アフリカでのマラリア対策を進めるうえで鍵となる知見が提示された。G6PD欠損症スクリーニング: G6PD Assay Kit-WST (Dojindo)を流行地で実施する際、肉眼観察による誤診のリスク回避しまた女性ヘテロザイゴートにおける中間値判定の問題を解決するために、上記キットに対して簡易型光電比色計とドライバスを用い反応の開始時と終了時の吸光度を測定し、酵素反応量をWSTの吸光度変化量として表す事で定量的な結果が得られる事を報告した。しかし、光電比色計の能力不足(測定可能吸光度02)のために、高濃度域で測定値に連続性が得られず、正常活性集団の分布が歪む可能性があった。そこで測定可能吸光度-0.2003.000の光電比色計を導入して再検討した。その結果、男性における陰性・陽性の分離は同等であったが、活性正常域の分布の対称性が改善された。男性陰性者(hemizygote)の閾値より推定される女性陰性者数は、予想される女性homozygote数より3倍ほど多く、女性heterozygoteの一部が関与していることが考えられた。現在これらの生化学的表現型パターンに対して遺伝子解析が進行している.熱帯熱マラリア原虫アルテミシニン耐性モニタリング:ケニアのビクトリア湖の島々(Kibuogi, Ngodhe, Takawiri及びMfangano島)及び湖畔の集落(Ungoye)で、マラリアの分子疫学調査を2012-2013年にかけて展開しており、同時期に収集したサンプルをretrospectiveに解析した。この解析では539サンプルのK13-propeller遺伝子の塩基配列を同定することに成功し、4種類の非同義置換と5種類の同義置換を確認することができた。これらの変異は5か所の調査地域で共有されるものは認められなかったが、Mfangano島で認められたA578S変異は同地域で半年の時間的解離を認める複数のサンプルで確認できた。2012年以来、6回にわたって対象島嶼・地域において実施してきた横断的マラリア調査では、原虫陽性率は1115歳で最高値を示し、高年齢群ほど低い傾向にあった。また感染の多くは無症候性でかつ顕微鏡検出限界以下であることを示した。これらの感染者は保健医療施設を受診することはなく、全年齢、全住民を対象としたMDAの必要性を裏付けるものである。総じて原虫陽性率は内陸部で最も高く、小島では低く、大きな島ではそれらの中間であった。上記の結果を背景に、2016年1月からビクトリア湖Ngodhe島の全住民を対象に集団投薬(MDA)を開始した。Round 1に先立ち、HDSSから譲り受けたデータにより世帯および住人登録を行った。Ngodhe島を4地域にわけ、臨床検査技師、看護士、village health workerそれに学生よりなるMDAチームをそれぞれの地域に配置した。投薬と並行し、Day 1 (初回投薬開始直前), Day 3(初回投薬後48時間), Day8で採血、ギムザ法、濾紙採血、Hb値測定に回した。村長、教会、Beach Management Unit、clan elderらの協力を得て、各チームが朝、昼、晩の家庭訪問により、可能な限り多くの住民への投薬を目指した。小学校では、空腹を避けるために投薬直前、全学童へのポーリッジ給食を実施した。また連日、副作用の有無について質問し、その結果を記載した。Ngodhe島において、Round 1は6日間かけて行われ、計149世帯、579人を登録した。うち84名はRound 1期間中、島外に滞在していた。それらを除いた495名中1名は所在が確認できなかった。また35名は数回の話し合いにもかかわらず服薬を拒否した。残りの459名がMDAに参加し、うち442名は2日間の投薬を完遂した(89.5%)。なおすべての投薬はDOT方式で行われた。副作用としては重篤なものはなかった。熱帯アフリカにおけるマラリア撲滅のロードマップは未だ見えていない。本研究は、この命題に対してケニア・ビクトリア湖島嶼マラリア流行地より挑戦している。島嶼は干渉研究に対して自然の実験場を提供する。伝播阻止を目的としてプリマキンとアルテミシニン併用による島嶼住民に対する短期集団治療を試みつつある。それに先立ち研究対象地住民集団においてマラリア感染について疫学的検討は、ほぼ完了した。その結果はマラリア感染の多くは無症候性・顕微鏡検出閾値以下感染であり集団投薬の戦略的妥当性を示すことができた。長期的撲滅維持にために、住民主導によるサーベイランス・媒介蚊対策を組み合わせることを試みつつある。究極的には熱帯アフリカにおけるモデルを提示していく。本研究は、熱帯アフリカ大陸高度マラリア流行地域を対象としてマラリア撲滅を試みるところに本研究における最大の学術的チャレンジがある。

さらに島嶼モデルにより挑戦することが第2の学術的特徴である。研究代表者は、南太平洋ヴァヌアツ島嶼における過去30年間の現地研究により、島嶼は対策干渉研究に対して自然の実験系を提供することを実証してきた。本研究はその撲滅戦略を熱帯アフリカビクトリア湖島嶼に応用するものである。さらに本研究は対象島嶼におけるヒト・原虫両者の多様性に着目し、プリマキン使用の効果と安全性に関わるヒト多型および集団治療が原虫集団多型に及ぼす影響について検討する点に独創性を示しつつある。研究対象島嶼においてマラリアを短期集約的に撲滅しそれが維持されることを示せれば、エビデンスに基づいた熱帯アフリカで初めての撲滅成功例となり国際的に大きなインパクトが期待される。究極的に熱帯アフリカ高度マラリア流行地におけるマラリア撲滅モデルを国際社会へ提示し、地球規模マラリア根絶に向けた貢献となる。研究対象とするビクトリア湖内島嶼、および周辺地域において、我々は2012年以来継続的なcross sectional malariometric surveyを実施してきた。これらの調査結果に基づき、2016年13月には対象域内に位置するNgodhe島において、全住民を対象とした集団投薬(MDA)による介入試験を開始した。平成28年度はこの介入試験の評価を目的とした追跡調査を実施した。追跡調査は、5月(介入実施約120日後)、8月(約210日後)、平成29年1月(1年後)の計3回行った。各調査は、臨床検査技師、看護師、コミュニティーボランティアからなるチームによる戸別訪問によって実施され、住人からのインフォームドコンセントを得たのちに、体温測定、採血(マラリア迅速診断、顕微鏡診断用ガラススライド作製、PCR診断用濾紙採血、Hb値測定)、蚊帳の使用状況についてのアンケート調査を行った。マラリア迅速診断によって陽性と判定された住民にはその場で抗マラリア薬を処方した。作成したガラススライドは長崎大学拠点にて顕微鏡技師によって検討し、濾紙を用いたPCR診断は大阪市大において実施した。2016年1月初めに3%程度であった顕微鏡感染率は、2ラウンドのMDAにより0%となった。PCRによる感染率は10%から2%まで低下した。5月の顕微鏡感染率は1%程度であったが、PCRではMDAの実施前と同程度である9.5%まで再上昇がみられた。8月のPCR感染率は8%と横ばいであったが、顕微鏡感染率は2.5%であった。2017年1月には、Ngodhe島での追跡調査に加えて、周辺地域の医療保健施設におけるcase reportの集計調査を行った。今回の調査では、初めてHDSSにマラリア感染率データを連結させることに成功した。これらのデータは今後、介入研究を拡充していく際のベースデータとなる。一連の追跡調査結果と数理モデルを用いた解析から、2ラウンドのMDAによってマラリア感染率を撲滅可能な水準まで低下させられるということが示された。しかし一方でその効果は短期的であり、2ヶ月後には伝播再興が確認された。その原因として、(1)不十分な媒介化対策、(2)他地域からのヒト移動に伴ったマラリア感染流入が考えられる。
MMP-2ノックアウトによる糖尿病性腎症進展抑制とその機序の解明

今回の研究の目的は,MMP-2ノックアウトマウスにSTZを投与し1型糖尿病とし,尿中アルブミンが改善するかを目的とした。STZにおける1型糖尿病誘発4週でのMMP-2の発現はコントロールと比較し約20加倍高値であったとより,初期糖尿病性腎症の発症にMMP-2が関写している可能性が示唆される。DM誘発によりTchoの上昇がみられたが, MMP-2deficiencyにて改善していることは興味深い。MMP-2KOの効果としては,糖尿病由薬尿中アブミンはMMP-2kOにて改善傾向にあるものの有意差なく,他のpro-fibroticなマーカーであるcTGFについても, DM誘発にて有意にその発現の上昇がみられたが,MMP-2deficiencyにてその発現上昇の改善はみられなかった。血管透過性抑制因子である理DF発現については,現在までの報告ではDM誘発にてその発現は低下するどのことであったが,今回は逆の結果であった。この解析には糸球体,尿細管間質が含まれており,今後は免疫染色等によPEDFの糸球体に限局工した発現を検討ずる予定である。今回MMP-2deficiencyが糖尿病腎症において改善効果を示さなかったが,この原因として,観察期間が4週と短期間であったことが挙げられる016週studyにて,尿中アルブミンを含めた他の因子,特にpodcyte関連蛋白の発現を中心に,今後積極的に解析を行っていく予定である。また, podocyteを培養し,AGEにて刺激したところ,podocyteのdetachment_がみられた。また, MMP-2のinhibitorにてこdaetachmentが改善したこどから,AGEがMMP-2を介してpoadcyteのdetahmentを誘導し尿蛋白漏出に関与している可能性がある。また、mouse podocyteを培養し、AGEにて刺激したところ、podocyteのdetachment,AGE濃度依存性のDNA damageがみられた(commet assayにて)。また、それらの変化がARBの投与により改善することから、AGE-RAS系が糖尿病性腎症の発症進展に深く関与している可能性が示唆される。Matrix Metalloproteinase-2がいかに糖尿病性腎症発症進展に関与しているかについて検討した。CKD患者においてMMP-2の血清と尿蛋白、心血管合併症の関係を検討した結果、血清MMP-2濃度と尿蛋白が有意に正相関し、それには頚動脈の肥厚を伴っていたことから、MMP-2の発現、活性の亢進が心腎連関の一旦を担っている可能性が示唆される。我々はこのことを"Circulating Matrix Metalloproteinase-2 Is an Independent Correlate of Proteinuria in Patients with Chronic Kidney Disease". Am J Nephrol.14 ; 109-115, 2008に報告した。さらに、MMP-2ノックアウトマウスに、STZによるDMを惹起させ検討した結果、予想に反してMMP-2ノックアウト群において尿中アルブミン排泄が亢進し、特に尿細管間質障害が著明であったこと、これにa-SMAの発現亢進が伴っていたことなどから、従来より報告されている、"EMTにMMP-2の発現活性が重要である"という仮説は我々の系では否定的であった。MMP-2ノックアウトのコントロール群においても尿細管間質障害の指標であるNAGが有意に高値であったことから、完全なMMP-2のノックアウトは、少なくとも腎臓においては傷害的に働く可能性が示唆される。今後は他の疾患、例えば急速進行性糸球体腎炎等におけるMMP-2の関与について上記研究と合わせて検討していく予定である。
中小企業における人材育成

日本社会には,1960年にしてなお経済格差が指摘された.企業規模格差による,大企業と中小企業の二重構造である.それらは,戦後の高度経済成長を経てもなお残存が指摘されてきたのであるが,企業の人的資源には,現在,格差が存在しているのであるか,そこでの人的資源開発(人材育成)を中小企業の地域集積が進む機械工業の町,長野県坂城町の中小企業を事例調査し,また就業前教育を受ける大学生に,雇用労働に関する意識を調査した.企業調査は,企業間交流をおこなうグループを中心に企業経営者からヒアリングをおこなった.企業間交流は,長野県の「坂城町ニューリーダー研究会」を対象に,その代表から後継者育成の方法,交流の実態を確認した.企業規模格差は零細企業にして大きく人材育成に影響し,企業間交流の活動に差異を生じているのであるが,その意欲は高い.企業交流を通して参加企業は,新製品の開発以前に,市場・技術情報の交換を行っていたことがわかった.日本社会には,1960年にしてなお経済格差が指摘された.企業規模格差による,大企業と中小企業の二重構造である.それらは,戦後の高度経済成長を経てもなお残存が指摘されてきたのであるが,企業の人的資源には,現在,格差が存在しているのであるか,そこでの人的資源開発(人材育成)を中小企業の地域集積が進む機械工業の町,長野県坂城町の中小企業を事例調査し,また就業前教育を受ける大学生に,雇用労働に関する意識を調査した.企業調査は,企業間交流をおこなうグループを中心に企業経営者からヒアリングをおこなった.企業間交流は,長野県の「坂城町ニューリーダー研究会」を対象に,その代表から後継者育成の方法,交流の実態を確認した.企業規模格差は零細企業にして大きく人材育成に影響し,企業間交流の活動に差異を生じているのであるが,その意欲は高い.企業交流を通して参加企業は,新製品の開発以前に,市場・技術情報の交換を行っていたことがわかった.企業における人材育成は、業種、規模、当該企業の経営方針による変数などでかわりうるものであろう。中小企業における人間関係・労務管理については、これまで大企業に比較して、前近代的、劣位なものとしてとらえられることが多くみられたが、本研究は、中小企業の人材育成に関して、業種を機械工業にしぼってその検証をおこなうものである。独創的技術力をもって市場へ積極的に参入する中小企業群の人材育成を、「中小企業の学校」ともよばれる長野県坂城町を事例に調査をすすめてみると、坂城町の工業は、東京からの疎開工場の転入期、町内企業からのスピン・オフによる創業期、MC、NC機の導入によるME化の展開期の3期に分類することができる。工業統計によると、事業所数は372と近年は微増にとどまり、また従業員規模は10人未満が全体の8割をしめる(平成4年工業統計調査)、規模的には零細企業の町といってよいのであるが、他の工業集積地に比較して、地域内の受注関係は薄く、他地域からの製品受注が多いのが特徴である。独立性・企業家指向の高い労働力の確保をおこなっているといわれる当地域においても、工業集積地としての事業開発力、人材確保の課題があることが第一次ヒアリングにおいて確認された。坂城町の若手経営者からなる「坂城町ニューリーダー研究会」の異業種交流にたいする動向を把握していくと、それら零細企業のなかでも企業規模格差が存在し、事業開発への取り組み、後継者養成にたいする意欲の有無に差違がうかがえた。今後は、引き続き坂城町の企業調査をおこない、また同じく機械工業の集積がみられる東京大田区の中小機械工業における人材育成の特質を探り、長野県坂城町と東京都大田区の工業集積地域の人材確保、人材育成上の課題について比較考察を進めてく。機械工業の集積地である長野県坂城町は,中小企業創業の成功例として注目されてきた.坂城町の独立経営の手法を模倣しようと経営実務面では,その成功要因を「坂城ドリーム」「中小企業の学校」として分析しようとする研究が蓄積されている.そして坂城町において独立商業が活発な要因としては気候や地域文化等の複合からなる経営風土を探る分析も存在する.しかしながら,近年の中小企業の新規創業は停滞気味であり,その背景には多額の創業資金を必要とすること,事業用地の土地の確保が地価高騰の影響から困難となっていること,さらには若者,新規学卒者の希望職種として独立自営,事業経営への意識に乏しいことがあげられている.そいのなかにおいて坂城町であ,行政も積極的に機械工業の町としての支援を打ち出し,坂城町に所在する機械工業経営者の出費により「財団法人さかきテクノセンター」を設立し,小規模零細企業のネットワークの確立,共同受注のための交流事業促進を図っている.坂城町の機械工業の後継経営者を主とする交流組織として「ニューリーダ研究会」が存在するが,本研究においては,そのグループの今日までの活動の軌跡を確認し,融合化の事例としての分析と,事業経営としての後継者問題への認識と中小企業の雇用問題の三点について,各グループ参加者のヒアリングを実施してきた.本年度の調査では,プラスチック金型設計制作の事業者を中心に,グループにおける情報交流の実態を追証したが,次年度はグループの共同受注,共同開発にむけての課題を含めた人材育成の分析をすすめていきたい.本研究は,中小企業の人材育成として3年間の継続研究を行ってきたもので,本年度がその最終年度にあたるものである.

機械工業を中心に中小零細企業が集積する長野県坂城町の中小企業を事例に,中小企業のヒアリングを行うと共に,それらの人材供給源である大学生の就業,仕事に関する意識調査を実施してきた.中小企業の事例としては,坂城町の異業種交流を活発に行う,「ニューリーダー研究会」の設立から今日までの活動の現状と課題を,代表者,さらに活動支援を行う行政,工業組合,テクノセンター等のヒアリング,文献資料をもとに分析を進めている.本年度は,企業のヒアリングを2例と,行政担当者より中小企業育成支援制度の概況を確認した.そして大学生の意識調査を実施し,その分析を企業調査に併行させて行ってきたところであるが,2大学の学生449名による回答を得た.就業に関する先行研究と比較分析が可能となるよう,質問項目をそろえて実施しており,文系学部に限定はされるが14年生までを対象に,企業規模別に仕事の満足感にどのような違いがあると考えるか,さらに企業経営を行うものと企業に雇用される場合の仕事の満足感の差異について諸要素をあげて質問している.学生調査の問題点としては,対象の一部が福祉系学科であったため,就業職種に偏りがみられ,その意味では中小機械工業への入職を自身の問題として認識した上で回答した学生は少ないことがあげられる.なお,社会学における中小企業研究の整理もおこなった(道都大学紀要社会福祉学部第19号).
天然由来抗酸化物質の調理加工における機能性評価と生体内に及ぼす影響

柑橘果皮由来のPMF類のうち、NBLとHeptaMFは調理加工を想定した実験で、かなり熱安定性を示した。次に、両化合物のヒトを含む動物を用いた体内動態を調べた結果、1)いずれも小腸からほぼ100%近く吸収されること、2)脱メチル化反応が主な代謝経路でありCYP3AやCYP1Aが関与すること、3)代謝物の数や生成量に種差があること、4)抗酸化活性が、加熱処理および特定の代謝物の増加により増強されること、などが明らかとなった。また、Caco-2細胞を用いた取込み機構実験でNBLはトランスポーター(P-glycoproteinとMRP2)の弱い阻害剤であることも明らかになった。柑橘類カラマンダリン果皮からポリメトキシフラボノイド類を抽出後、HPLCによる精製を行い、nobiletin (NBL)、heptamethoxyflavone (heptaMF)およびnatsudaidain (NTD)をそれぞれ数10mg得た。当研究室ではNBLの動物肝におけるin vitro代謝を調べ、3種類の一脱メチル化体と2種類の二脱メチル化体が生成されること、代謝酵素CYP1AとCYP3Aが関与することを報告している。そこで本研究では、NBLのC3位にメトキシ基が置換したheptaMFと水酸基が置換したNTDの両化合物についてラット肝によるin vitro代謝を調べ、NBLの代謝パターンと比較した。また、3種類の酵素誘導剤、すなわちフェノバルビタール(PB)、3-メチルコラントレン(MC)、デキサメタゾン(DEX)の影響についても検討した。HPLCとLC-MS-MSによる分析の結果、heptaMFからは3種類の一脱メチル化体と2種類の二脱メチル化体が、一方、NTDからは4種類の一脱メチル化体と2種類の二脱メチル化体が生成され、NBLより代謝物の数が多いことが明らかとなった。また、両化合物ともPB前処理による影響はあまり見られず、一方、MCまたはDEX前処理である種の代謝物が未処理の約10200倍と著しく増加した。このことから、NBLと同様に両化合物の代謝にはCYP1AやCYP3Aの関与が重要であることが示唆された。次に、Caco-2細胞を用いてNBLの消化管における輸送機構について検討した。NBLの頂側膜側および側底膜側からの輸送は等しく、分泌指向性は認められなかった。また、両トランスポーター(P-gp、MRP2)の阻害剤を用いてNBLの輸送を調べた結果、阻害は認められなかった。このことからNBLは両トランスポーターの基質ではないことが示唆された。本年度は、柑橘類カラマンダリン果皮から得られたnobiletin (NBL)、heptamethoxyflavone (HeptaMF)およびnatsudaidain (NTD)のうち、NBLおよびHeptaMFにつき、ラットにおけるin vivo代謝を調べた。すなわち両化合物をそれぞれ経口で雄性ラットに単回投与し、投与後4日間の糞および尿への代謝物の排泄を調べた。まず、NBL投与ラットの糞中には、投与後2日間でNBL未変化体(投与量の約0.2%)と4種類の代謝物(投与量の4.4%)が検出された。その主代謝物はM1(4'-OH体)とM4(3',4'-diOH体)で糞中代謝物の約70%を占めていた。また、尿中には投与後2日間で投与量の0.2%NBL未変化体と5種類の代謝物が投与量の11.8%検出された。その主代謝物はM1(4'-OH体)で、尿中代謝物の約80%を占めていた。次に、抱合体の検索を試みた結果、NBL投与ラット糞尿中には確認されなかった。一方、HeptaMF投与ラットの糞中には、投与後2日間でHeptaMF未変化体(投与量の約0.2%)と12種類の代謝物が投与量の1.3%検出された。その主代謝物はM5(一脱メチル化体)で、糞中代謝物の33%を占めていた。また、尿中には投与後2日間で9種類の代謝物(投与量の11.6%)が検出された。その主代謝物は3種類の一脱メチル化体(M2>M3>M4)で、尿中代謝物の約8割を占めていた。投与後34日間では尿中代謝物のM4(4'-OH体)のみが検出され、この代謝物は排泄速度が遅いことが示唆された。次に、抱合体の検索を試みた結果、HeptaMF投与後の糞中では代謝物M1が約30倍、M3およびM5が2倍に、また、尿中ではM1のみが約25倍に増加したことから、抱合体の存在が示唆された。本研究では、柑橘類カラマンダリン果皮由来のポリメトキシフラボン類の熱安定性と抗酸化活性について調べた。80%エタノールまたは緩衝液(pH 3.0、7.0、9.0)抽出液を未加熱または加熱処理(100°C、1時間)後の成分含量の変化を比較した。まず、NBLおよびHeptaMFの成分含量は、加熱によりpH 7.0およびpH 9.0でそれぞれの未加熱の約4倍および約1.5倍に増加した。また、熱による成分の変化はみられず、安定性が高いことが明らかとなった。

次に、抗酸化活性、すなわち、DPPHラジカル消去活性を調べたところ、80%エタノール抽出液の活性は42 μmol-TE/dry weightであった。それぞれのpH抽出液では、いずれもエタノール抽出液の80%程度であった。加熱処理後もpH 3.0および7.0では約90%程度であった。しかしながら、各pH緩衝液抽出液での未加熱と加熱処理後を比較してみると、それぞれ未加熱の1.1から1.2倍に活性が高くなった。また、加熱処理後のpH 9.0ではエタノール抽出溶液と同程度の活性の強さを示した。さらに、β-カロテン退色法による活性では、80%エタノール抽出液の活性は21 μmol-TE/dry weightであった。また、各pH抽出液の未加熱、加熱処理後すべてでエタノール抽出液と比べて活性が半減していた。以上の結果から、カラマンダリン果皮の抗酸化活性は、水系よりエタノール系抽出液で高いこと、また、加熱処理により活性が増強することが明らかとなった。一方、HeptaMFとその代謝物の抗酸化活性を調べた結果、ある特定の代謝物が増加したものが親化合物のみよりも高い活性を示すことが示唆された。柑橘果皮由来のPMF類のうち、NBLとHeptaMFは調理加工を想定した実験で、かなり熱安定性を示した。次に、両化合物のヒトを含む動物を用いた体内動態を調べた結果、1)いずれも小腸からほぼ100%近く吸収されること、2)脱メチル化反応が主な代謝経路でありCYP3AやCYP1Aが関与すること、3)代謝物の数や生成量に種差があること、4)抗酸化活性が、加熱処理および特定の代謝物の増加により増強されること、などが明らかとなった。また、Caco-2細胞を用いた取込み機構実験でNBLはトランスポーター(P-glycoproteinとMRP2)の弱い阻害剤であることも明らかになった。平成26年度の研究実施計画により、1ポリメトキシフラボン類のラットにおけるin vivo代謝試験について、柑橘果皮から得られたポリメトキシフラボン類の1つであるnobiletinおよびheptamethoxyflavonにつき、生体内動態のうち糞および尿への代謝物の排泄を調べることができたことからおおむね順調に進展しているといえる。複合領域今後の研究の推進方策としては、3種類のポリメトキシフラボン類の1代謝物の分取、2生理活性の測定について当初の研究実施計画を遂行する。また、これまでの研究成果を取りまとめ、平成27年度までに得られた成果を専門分野の学術雑誌等に投稿、発信する。平成25年度の研究実施計画により、1柑橘類果皮からポリメトキシフラボン類の分析試料の分離精製、2ポリメトキフラボン類の物理的・化学的挙動の一部および3ポリメトキシフラボン類の代謝活性試験を行い、得られた結果を取りまとめて学会発表を行うことができた。このことからおおむね順調に進展しているといえる。2に関しては幾分か結果が不十分であり、引き続き平成26年度に実施予定である。ただし、平成26年度に研究実施計画していたヒト小腸上皮細胞を用い膜透過性試験についてポリメトキシフラボン類の1つであるnobiletinで結果を出すことができた。今後の研究の推進方策としては、1ポリメトキシフラボン類の物理的・化学的挙動についてHP調理加工における影響についての評価、2ポリメトキシフラボン類のin vivo代謝による生体内動態の観察および酵素誘導能試験、3ヒト小腸上皮細胞を用いた透過性試験、についてHPLC分析にて当初の研究実施計画を遂行する。本年度請求した使用計画の「その他」の金額が少額で済んだためである。次年度は、当該年度の使用計画(+前年度差額)に従って使用したい。