hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スーパークリーン物質で実現する新しい量子相の物理の総括研究

特定領域研究(H1721)の実施によって得られた研究成果の取りまとめを行った。具体的には、事後評価のための説明資料を作成し、これをもとに研究成果報告書(冊子体)の取りまとめを進め、ニュースレター最終号を発行した(印刷中)。具体的な研究成果は以下の通りである。(1)2次元^3Heから銅酸化物高温超伝導体までをも包含する、多体フェルミオン系への粒子(キャリア)ドープがもたらす強相関効果の一般概念が提出された。(2)強相関フェルミオン系に三角格子など幾何学的フラストレーションが加わると、局在直後にギャップレススピン液体状態という新奇磁性が普遍的に発現することが分かってきた。(3)制限された空間に閉じ込めたボース超流体の研究から、局在ボース・アインシュタイン凝縮体(BEC)状態という新しい量子状態の存在を確立した。(4)超流動ヘリウムと中性原子気体BECを舞台に、コルモゴロフ則が量子乱流でも成り立つことを示すなど、「量子流体力学」と呼べる新しい学問分野を創出した。(5)スピン三重項超伝導・超流体の表面や界面に特有な近接効果や表面束縛状態の研究を進め、「奇周波数ペアリング」という新概念の理解を深化させ、マヨラナ準粒子状態を実験的に見出すことに成功した。以上は、いずれも新しい研究潮流として、物理学、物質科学に大きなインパクトを与えることができた。特定領域研究「スーパークリーン物質で実現する新しい量子相の物理」を総括して、超純粋試料が得られる物質の低温極限で現われる量子現象の研究を推進し、それらの背後にある次のような複数の新しい物理概念を創出した。(1)金属-絶縁体転移近傍に現れる新奇な量子液体と磁性状態、(2)様々なナノ空間に閉じ込めた超流動体で実現する局所ボース・アインシュタイン凝縮状態、(3)超流体乱流状態の量子渦糸運動に基づく微視的解明、(4)スピン自由度をもつ超伝導・超流動体における新奇な表面・界面効果。本領域は、ヘリウムの量子凝縮相、アルカリ原子気体の超流動相、ルテニウム酸化物の超伝導相、強相関電子系など従来異なる専門分野で独立に研究されてきた物質系をスーパークリーン物質として統一的に捉え、それらの低温極限で現れる量子多体現象・量子相を実験的理論的に解明することで、背後にある共通かつ一般的な物理の新概念を創出することを目標としている。そのため総括班研究では、メンバー間の緊密な研究連絡を通じて領域内の融合に努めた。その結果、12月に開いた領域発足研究会では188名という多数の参加者を集め、大学院生を含む若手研究者に物性物理学の新しい潮流と可能性を強く印象付けるスタートを切ることができた。また実際、初年度ではあるが、次項に示すように本領域から分野横断的な重要な成果がすでにあがり始めている。本年度の総括班研究の具体的な活動内容は以下の通りである。1)領域代表者と事務担当メンバーの元に総括班事務局を設置した。2)領域ホームページを立ち上げた。3)第1回総括班研究連絡会議を開き(8月)、今後の領域運営について包括的に議論した。4)第1回研究代表者会議を開き(9月)、領域研究と内外の関連研究動向について意見交換した。5)領域発足研究会を開き(12月)、計画班メンバー全員が参加して領域研究の現状と今後の研究方針について議論した。この時の講演内容は情報発信のため英語で領域ホームページに公開した。6)2名の総括班メンバーを米国と欧州の国際研究集会に派遣し、超流動固体および異方的超伝導分野の最新の研究動向を調査した。7)ニュースレターを発刊することとし、編集方針について議論した。8)第2回研究代表者会議を開き(3月)、次年度以降の研究方針について議論した。例えば、複数の班からなるよりテーマを絞ったワークショップを二つ開催し、領域研究の一層の深化を計った。そこでは、積極的な旅費援助やシニア研究者による講義を行うなど、若手研究者の育成を積極的に計った。これらを受けて行った研究成果報告会では、本領域の目指す分野横断的な議論が活発に交わされ、実り多い全体会議となった。広報活動は領域ホームページを十全に活用しつつもニュースレターも発行して、研究成果や活動状況のより広範な周知を計った。主な活動内容は以下の通りである。5月25-27日A03&A04班合同ワークショップ(於京都)参加者85名。7月下旬ニュースレター第1号を発行。7月27-29日A01&A05班合同ワークショップ(於那須高原)参加者74名。8月1-6日:「量子流体・固体に関する国際シンポジウム(QFS2006)」(於京都大学)の協賛。9月24日:研究代表者会議(於千葉)。12月1417日:研究成果報告会(於淡路)参加者183名、A04キ班研究項目討論会参加者35名、および総括班研究連絡会議。

2月総括班メンバー1名を欧州の国際研究集会に派遣し、2次元電子系の最新の研究動向を調査。3月18日:研究代表者会議(於鹿児島)。3月下旬ニュースレター第2号を発行。本領域は、ヘリウムの量子凝縮相、アルカリ原子気体の超流動相、ルテニウム酸化物の超伝導相、強相関電子系など従来異なる専門分野で独立に研究されてきた物質系をスーパークリーン物質として統一的に捉え、それらの低温極限で現れる量子多体現象・量子相を実験的理論的に解明することで、背後にある共通かつ一般的な物理の新概念を創出することを目標としている。このため、総括班研究は異分野融合を強力に推進することを念頭に、今年度もさまざまな研究会や会合を開いた。まず、世界的に大きな注目を集めている超固体に関する国際ワークショップをA02班が中心となって4月に慶應義塾大学で開き、この分野の最新の研究情報交換を行った。10月には岐阜で全体研究成果報告会を兼ねた200人規模の国際会議PSM2007を開いて世界第一線の研究者と議論し、本領域の研究成果とそのユニークな活動を世界に向けて情報発信した。また、7月には高野山でA03&A04班の合同研究会開き、単なる異分野融合を越えた実質的で新しい研究潮流の創出をめざした。12月には初めての試みとして、物性科学分野の4つの特定領域の間で、超伝導をキーワードにした合同研究会を首都大学東京で開催し、分野融合の試みをさらに広い枠組みにまで拡張した。また、10名の計画研究代表者を集めた連絡会議を9月、10月、3月の計三回開催し、研究連絡のさらなる緊密化と領域内融合について議論した。1.AO3・AO4班合同研究会(4月19-21日、於ホテル箱根パウエル)を開催し、超流動乱流、冷却原子気体の超流体、異方的超伝導・超流動に関する最新の研究結果について討論した。2.国際シンポジウム「Novel Spin Pairing 2009」(9月13-16日、於京都大学)開催を協賛し、異方的超伝導・超流動に関する本領域の最新の研究成果を世界に向けて発信した。3.「若手秋の学校」(9月28日-10月1日、於休暇村南阿蘇)を40才未満の若手だけで企画・運営・開催し、若手研究者の育成を図った。4.AO4班研究会(12月11-13日、於和歌山県教育センター学びの丘)を開催し、異方的超伝導・超流動に関する研究討論を行った。5.ノーベル物理学賞受賞者2名を含む海外の著名研究者を招き、「スーパークリーン物質で実現する新しい量子相の物理に関する国際シンポジウム(PSM2010)」(3月9-12日、於横浜)を開催して研究成果報告を行い、5年間の領域研究全体の総括を行った。特定領域研究(H1721)の実施によって得られた研究成果の取りまとめを行った。具体的には、事後評価のための説明資料を作成し、これをもとに研究成果報告書(冊子体)の取りまとめを進め、ニュースレター最終号を発行した(印刷中)。具体的な研究成果は以下の通りである。(1)2次元^3Heから銅酸化物高温超伝導体までをも包含する、多体フェルミオン系への粒子(キャリア)ドープがもたらす強相関効果の一般概念が提出された。(2)強相関フェルミオン系に三角格子など幾何学的フラストレーションが加わると、局在直後にギャップレススピン液体状態という新奇磁性が普遍的に発現することが分かってきた。
視点に依存した属性付け機構を持つ木簡研究支援データベースシステムの開発

申請者らは,半構造化データに対する利用者の作業モデルを考察し,それをもとに基本的な次の段階的な構造化操作,(1)データの意味のある単位の発見的な認識,(2)オブジェクトの同定,(3)オブジェクトへの属性情報の追加・変更などを実装した研究支援システムを実験的に構築した.また,半構造化データの構造化における利用者の視点をデータベースに格納し,様々な視点からオブジェクトを効果的に操作するデータモデルである視点付きオブジェクトモデルを提案した.このモデルをもとに,視点に依存した属性/属性値付け機構を持つシステムを実現した.次に,視点の概念を再検討する為,分散環境における半構造化文書の完全化システムの枠組みを検討し,実験システムを構築した.ここでは,不完全な文書データ,即ち,文書間のリンク生成に必要な部分情報のみを付与した文書を想定し,文書相互を半自動で関連付けし,段階的にリンクを生成しながら完全なwebを構築する為の枠組みを提案し,実験システムを構築した.また,オブジェクトモデルを整備する目的で,以下の点について実現した.(i)実行時生成オブジェクトの分類機構の基本的枠組みを検討し,実装した.(ii)実行時生成オブジェクトとして視点を定義した.また,視点集合に2種類の階層を導入した.(iii)実行時に生成される集合オブジェクトとして,集合の外延的表現と内包的表現を実現した.(iv)視点付きオブジェクトモデルを適用する代表的な局面である半構造化情報の段階的構造化の為の基礎データとして,約10,000点の歴史資料の文字データ,画像データ,索引情報などを電子化した.これらは代表的なデータとして,今後のモデルの有効性の検証に用いられる.(v)更に,視点付きオブジェクトモデルの段階的分類法として,カテゴリーの挿入,カテゴリー統合などについて検討した.申請者らは,半構造化データに対する利用者の作業モデルを考察し,それをもとに基本的な次の段階的な構造化操作,(1)データの意味のある単位の発見的な認識,(2)オブジェクトの同定,(3)オブジェクトへの属性情報の追加・変更などを実装した研究支援システムを実験的に構築した.また,半構造化データの構造化における利用者の視点をデータベースに格納し,様々な視点からオブジェクトを効果的に操作するデータモデルである視点付きオブジェクトモデルを提案した.このモデルをもとに,視点に依存した属性/属性値付け機構を持つシステムを実現した.次に,視点の概念を再検討する為,分散環境における半構造化文書の完全化システムの枠組みを検討し,実験システムを構築した.ここでは,不完全な文書データ,即ち,文書間のリンク生成に必要な部分情報のみを付与した文書を想定し,文書相互を半自動で関連付けし,段階的にリンクを生成しながら完全なwebを構築する為の枠組みを提案し,実験システムを構築した.また,オブジェクトモデルを整備する目的で,以下の点について実現した.(i)実行時生成オブジェクトの分類機構の基本的枠組みを検討し,実装した.(ii)実行時生成オブジェクトとして視点を定義した.また,視点集合に2種類の階層を導入した.(iii)実行時に生成される集合オブジェクトとして,集合の外延的表現と内包的表現を実現した.(iv)視点付きオブジェクトモデルを適用する代表的な局面である半構造化情報の段階的構造化の為の基礎データとして,約10,000点の歴史資料の文字データ,画像データ,索引情報などを電子化した.これらは代表的なデータとして,今後のモデルの有効性の検証に用いられる.(v)更に,視点付きオブジェクトモデルの段階的分類法として,カテゴリーの挿入,カテゴリー統合などについて検討した.
社会的行動学習における大脳基底核・ドーパミン系の役割

社会的状況では長期的な報酬期待に基づく意思決定が必要となる。ニホンザルを被験体として、複数の報酬獲得ステップを経てゴールに到達する行動課題を学習させ、中脳ドーパミン細胞が表現する将来報酬情報は、学習が過度に進むと超長期的な報酬情報を反映することを明らかにした。また、複数頭のサルを用いた社会的意思決定課題において、動物は他者の選択行動や報酬摂取行動を観察し、自身の学習に利用していることが示唆された。これらの結果は、社会のなかで適切な意思決定を行い、効率的に利益を獲得するための学習に関わる脳神経メカニズムの解明に貢献すると期待される。本研究の目的は、複数頭のニホンザルを用いて、相互依存的な行動課題を学習させ、課題遂行中の神経細胞活動を記録することにより、社会的状況においてドーパミン細胞および線条体細胞の活動がどのように他者の行動や報酬獲得に影響を受けるのかを調べることである。今年度は、三頭のニホンザルに行動課題の訓練を施し、行動データ記録と神経細胞活動記録のための設備を整えた。サルが学習する行動課題は、向かい合った二頭が報酬獲得のために交互に意思決定・行動選択を行うもので、効率的に学習して多くの報酬を得るために、相手の行動とその結果の情報が有用な場合は、それを観察し、自己の行動に生かすことが必要となる。具体的には、左右それぞれに異なる報酬確率が割り当てられたボタン([左ボタン-右ボタン]=[80%-20%]、[50%-50%]、[80%-20%]など)のどちらを押すかを選ぶのであるが、サルはそれぞれの選択行動の価値(どちらのボタン押しでより報酬が得られるか)を自分自身の行動履歴からだけでなく、相手の選択行動の結果を利用することによっても推定することができる。このような状況下で動物が用いている戦略(学習モデル)や神経細胞活動の様子を明らかにすることによって、社会のなかで適切な意思決定・行動選択を行い、効率的に利益を獲得するための学習に関わる脳神経メカニズムの解明に貢献することが期待される。本年度は、行動課題の訓練を終えた動物一頭に外科的処置を施し、眼球運動や、報酬期待を反映すると考えられる、報酬が出るパイプへの舌なめ運動を記録できる設備を整えた。課題遂行中の眼球運動をモニターしたところ、相手の行動依存的に報酬が得られる状況では、自分が選択行動をしていない時においても、相手の手の位置や顔の周囲を注視していることが確認でき、相手の行動を観察し、自身の行動に生かす戦略を採っていることが示唆された。本研究の目的は、社会的状況における学習や意思決定、行動選択にかかわる神経基盤を明らかにすることである。複数の行動主体が相互依存的な関係をもつ状況では、他者の行動が自分の利益につながるなどの場合があり、数ステップ後の行動結果を含んだ、長期的な報酬予測が必要となる。そこで、1ブロック内で複数回報酬を獲得することを目的とする意思決定課題をニホンザルに学習させ、中脳から記録したドーパミン細胞の活動を調べた。過去に報告した通り、課題の学習が進むと、1ブロック全体(2-3回)の報酬情報を反映した活動が見られたが、オーバートレーニングさせると、更に長い、ブロックをまたいだ超長期的(4回以上)な報酬情報表現が見られることが明らかになった。次に、複数頭のニホンザルを用いて、相互依存的な行動課題を学習させ、社会的状況においてドーパミン細胞の活動がどのように他者の行動や報酬獲得に影響を受けるのかを調べることを目的として実験を行った。この実験においてサルが学習する行動課題は、向かい合った二頭が報酬獲得のために交互に行動選択を行うもので、効率的に学習して多くの報酬を得るために、相手の行動とその結果の情報が有用な場合は、それを観察し、自己の行動に生かすことが必要となる。課題遂行中のサルの眼球運動や報酬(水)が出る口元のパイプへの舌なめ運動を記録したところ、相手の行動依存的に報酬が得られる状況では、自分が選択行動をしていない時においても、相手の手の位置や顔の周囲を注視し、報酬獲得を期待した舌なめ運動をしていることが確認でき、相手の行動を観察し、自身の行動に生かす戦略を採っていることが示唆された。このような状況で動物が用いている戦略(学習モデル)や神経活動を明らかにすることによって、社会のなかで適切な意思決定を行い、効率的に利益を獲得するための学習に関わる脳神経メカニズムの解明に貢献することが期待される。本年度は主に行動データ・神経活動データ記録のための実験設備の整備と、動物のトレーニングを行った。課題遂行中の動物から記録した眼球運動のデータなどから、動物は自分自身の行動にのみ注目しているのではなく、他者の行動や報酬摂取行動などを気にしていることを示唆する結果が得られており、社会的状況において動物が採っている戦略を良く記述するための学習モデルの推定に役立つと期待される。

基盤・社会脳科学今後の研究方針については、今年度の実績に基づき、計画通り推進してゆく予定である。三頭の動物から行動学的データが記録できるよう処置を行い、その後、神経細胞活動記録を開始する。また、動物の学習モデル推定について更に検証を加えるために、二者の間に仕切り(目隠し)を設置し、相手の報酬獲得の有無は知れるが、選択行動が見えない(相手の行動結果だけから学習する必要がある)条件などを実験に組み入れ、行動や神経細胞活動の変化を検討することを考えている。本年度はおもに行動データ記録・解析に必要な物品を購入し、動物のトレーニングに努めていたので、必要な物品・諸経費を少なく抑えられた。次年度には神経活動記録を行うための記録機器や解析装置、薬品などが必要となり、集中的に経費を使うことが予測されるので、研究費の繰り越しが望ましい。次年度は、二頭以上の動物に外科的処置を行い、頭部に固定装置・神経活動記録用チャンバーなどを取り付ける予定である。そのための薬品や、効率よく手術を行うための器具が必要である。また、複数頭から同時に神経活動を記録し、解析するための機器や、薬物注入による細胞活動阻害実験のための薬品・注入装置なども購入することを計画している。
19-DEJ-1抗原のcDNAクローニング

19-DEJ-1抗体は1989年にProf.Jo-David Fine(現ノースカロライナ大学皮膚科教授)らが作製したヒト表皮細胞をマウスに免疫して得られたモノクローナル抗体である。この抗体は、ヒト皮膚基底膜部に存在する抗原に反応するが、その抗原に関しては未だ誰もクローニングには成功していないため本態は不明である。この抗体の極めてユニークな点は接合部型表皮水疱症では全ての病型で反応性が消失していることである。接合部型表皮水疱症はLaminin 5、α6β4 integrinあるいはBPAg2(Type XVII collagen)という3種類の異なる責任遺伝子によって発症しているのにもかかわらず全病型で19-DEJ-1抗体との反応性が消失していることは、この抗体が認識している抗原の特殊性、重要性を示唆するところであり、研究代表者は、この19-DEJ-1抗体が認識している分子、すなわち19-DEJ-1抗原が、未知の全く新しい皮膚基底膜分子であるとの仮説を立てるに至った。一方、19-DEJ-1抗原の同定およびcDNAクローニングに関しては、現在までに抗体の作成者であるDr.Fineらのグループが精力的に取り組んできたが、通常の大腸菌を用いたイムノスクリーニング法ではクローニングが極めて困難であり、基底膜部分子のコンフォメーショナルエピトープ、あるいは糖鎖抗原など大腸菌の発現系では再現できない抗原を認識している可能性が高いと考えられている。今回、研究代表者らは19-DEJ-1抗原が全ての接合部型表皮水疱症で発現が消失していることと、大腸菌を用いた発現系ではクローニングが困難であることから、cDNAサブトラクション法で候補遺伝子を絞り込んだ上で、コンフォメーショナルエピトープや糖鎖抗原の発現が可能なCOS細胞を用いた発現クローニング法を併用することで、19-DEJ-1抗原を同定できるとの着想に至った。これまでの研究で、cDNAサブトラクション法により、19-DEJ-1抗原のいくつかの候補遺伝子を絞り込むことができた。現在は発現クローニング法を用いてこれらの候補遺伝子についてスクリーニングを行っている最中である。
喘息気道における上皮破綻のメカニズムの解明　-ミトコンドリア機能から迫る-

気管支喘息における気道上皮の破綻の機序の解明を目的として、今年度は気道上皮におけるtight junction proteinの発現について検討した。tight junction proteinは細胞同士の接着に関わる因子で、気道上皮の外界からのバリア機能を維持するのに必須であるが、本研究では、その中でも主にE-Cadherinに着目して以下の検討を行った。(1)喘息モデルとしてハウスダストを気道上皮細胞のcell lineであるBEAS2B細胞に投与し、E-Cadherinがどのように変化するのかを検討した。(2)ミトコンドリアの機能、中でもミトコンドリア新生に着目して、ハウスダストによるE-Cadhrinの発現の変化に及ぼす影響を検討し、以下の結果が得られた。(1)ハウスダスト抽出液(house dust mite (HDM)のDer P)をBEAS2B cellに投与するとE-Cadherinの発現が低下した。(2) HDMをBEAS2B細胞に投与するとミトコンドリア新生マーカーであるPGC1α, NRF-1, TFAMの発現が低下した。(3)さらにPGC1α活性剤であるSRT1720を投与するとHDMによるE-Cadherinの減少効果が減弱した。(4) HDMを経気道的に投与し作成した喘息マウスモデルにおいても気道上皮内においてPGC1α, NRF-1, TFAMといったミトコンドリア新生のマーカーの低下がみられた。以上の結果からHDMにより気道上皮のバリア機能の破綻が生じるが、それがミトコンドリア新生の低下により生じる可能性が示唆された。さらにその回復剤がアトピー型喘息の治療として有用である可能性が示唆された。本年度の研究では申請書に記載した研究概要での仮説通りに、ハウスダストによって上皮バリア機能低下(tight jucntion proteinの発現低下)が見られると同時に、ミトコンドリア新生マーカーの発現も低下した。またミトコンドリア新生の制御因子であるPGC1αの活性剤(SRT1720)を投与すると、HDMのE-Cadherinの減少が抑制されたことから、あらたな治療薬の可能性を見出すこともできた。動物モデルでもミトコンドリア新生マーカーの減少傾向が確認できた。本年度はin vitrooおよび動物モデルでも予想通りの結果が得られている。次年度はさらに上皮細胞の抵抗を測定することで実際の機能を定量化し、HDM及びSRT1720の効果を検討する。シグナルとしてはTLR3およびPAR2に着目しそれぞれのknockdownや阻害剤によるPGC1αに関わる経路が影響を受けるかどうかを検討する。またPGC1αのリン酸化を促進する薬剤(SRT1720は脱アセチル化することで活性化させる)の効果も検討する。さらにSRT1720の効果を動物モデルでも検証を行っていく。

さらにSRT1720の効果を動物モデルでも検証を行っていく。おおむね予定通りに研究に必要な物品購入および旅費などに支出を行ったが、次年度にはやや高価な疾患培養細胞などの購入も検討しており、残額を超えるため次年度の物品購入費として繰り越すことにした。
商店街における大型店と零細店の関係についての理論的・実証的研究

本研究は、商店街における大型店と零細店の関係を明らかにすることを目的とする。具体的には、商業集積における商業者間の競争に関する先行研究を整理した上で、零細店の経営者の学習過程に注目し、大型店と零細店の商業集積内での競争・協調関係についての検討が進められた。初年度である平成20年度は、計画書にある予定通り、「競争」と「学習」に関する理論的研究と商店街のフィールドワークを行った。理論的研究については、経済学における競争観(=競争をどのようなものと想定しているか)を中心に検討を行った。商業研究においては、「競争」や「学習」は所与のものとして想定されている場合がほとんどである。このような現状から、上記の理論研究には意義があるものと思われる。フィールドワークについてだが、本年度におけるフィールドワークは理論研究をサポートするための予備的なものとして位置づけている。具体的に行ったのは、現場の商業者へのインタビューで、さらにその上で、商業者、そしてそれを支える行政担当者を交えた意見交換会を行った。ここから、商店街においては、個別の店舗同士の「競争」や商業者自身の「学習」を阻害する、おそらく骨本に独特であろうと思われる要因が浮かび上がった。商店街は経済主体である商業者が集積して成立しているが、とはいえ、そこで活動をする商業者は骨本の文化や地域の論理から強い影響を受けている。この点をさらに検討することが必要であることが明らかになった。平成21年度については、引き続き理論研究を継続し、「競争」や「学習」が発生する理論的な条件を整理することにしたい。それと平行して、現実の商店街における「競争」や「学習」が阻害される条件をフィールドワークに基づいて整理することにしたい。そこでは特に、商店街の中で経営している大型店の影響を中心に検討することにする。それに加えて、商店街のような地域商業の現場で活動する商業者が日々直面している文化的あるいは地域の論理に起因する「競争」および「学習」の制約要因を検討していくことにする。2年目である平成21年度は、計画書に記載した予定通り、「競争」と「学習」についての理論研究な検討を継続しつつ、フィールドワークを実施した。「競争」について理論研究から明らかになったことは、小売業を捉えるための競争観は、均衡を想定するような構造的な競争観より、知識獲得などに着目するプロセスとしての競争観のほうが適している、ということである。「学習」については、当事者の個人的なものと想定するよりは、競争当事者間の相互作用の中から生じると想定するほうが適しているということが分かった。以上の理論研究の成果を踏まえた上で、商業集積における小売商業者同士の競争についてのフィールドワークを実施した。その際に注目したことは、当事者のライバル意識である。というのは、小売業における競争は競争相手の認識が競争行動に重要な影響を与えていることが既存研究において明らかにされているからである。フィールドワークの結果、大型店は立地条件によって競争に関する考え方を柔軟に変化させていることなどが、零細店は優良な大型店との競争が新たな戦略的行動をもたらしていることなどが、それぞれ明らかになった。この成果は論文として発表済みである(横山斉理(2010)「地域小売商業における大型店と中小店の創造的競争」、『マーケティング・ジャーナル』(社団法人日本マーケティング協会)、通巻116号、55-70頁)。最終年度である平成22年度については、研究計画書に記載したように、理論的検討およびフィールドワークから明らかになったことに基づいて実証研究を行いたいと考えている。そのための準備として、まずは研究会やワークショップでこれまでの研究報告を行い、並行して行政担当者などとの懇談を行う。最終的には、調査結果をまとめ、学会や研究会・ワークショップなどで発表し、政策提案を行う。最終年度である本年度には、実証研究を本格的に実施した。そのための準備として、まずは2009年度までに行った理論研究やフィールドワークの結果を踏まえた上で、仮説の構築を行った。仮説構築においては、研究会でディスカッションを行うことによって、その妥当性を高める努力を行った。当初の予定では、商店経営者に質問票調査を行う予定であったが、ディスカッションの結果、商店経営のアウトプットを検討するには商店経営者の自己評価ではなく、商店利用者の評価のほうが妥当であると判断し、調査対象を商店経営者から商店利用者に変更し、調査を実施した。具体的には、商店利用者の顧客満足度について顧客満足度指数(CSI : Customer Satisfaction Index)を測定する質問票を設計し、調査会社を通じてアンケート調査を実施した。調査会社に調査を外部委託した理由は、研究代表者がアンケートを配布・回収するのは非常に非効率で、回収率も低くなることが予想されたからである。そうして得られたデータを用いて現在、詳細な分析を進めているところであるが、その際、研究会やワークショップなどでの報告を通じて多くの意見を取りいれていく予定である。また、得られた成果は、平成23年度以降にも論文の出版および学会報告を通じて順次発表していく予定である。さらには、これまでの研究から得られた知見をもとに、流通政策に対する提言を、行政機関との連携や、あるいは機関紙への論文発表を通じて行った。
DNA鎖に沿った1次元半導体ナノ粒子アレイの調製と物性

量子サイズ効果を示し半導体ナノ粒子を規則的に配列させることにより、ナノ粒子間に電気的な相互作用が生じ、個々の半導体ナノ粒子とは極めて異なった光電気化学特性が発現すると期待されている。本研究では、昨年度の研究においてすでに作製法を確立しているDNA二重鎖をテンプレートとした一次元CdSナノ粒子アレイ(CdSアレイ/DNA)について、その光電気化学特性を評価した。CdSナノ粒子表面を(2-メルカプトエチル)トリメチルアンモニウムで化学修飾することにより、粒子表面に正電荷を有するCdSナノ粒子を調製した。CdSアレイ/DNA固定電極は、(2-メルカプトエチル)トリメチルアンモニウムの自己集合膜を形成させた金電極を、DNA(子ウシ胸腺)溶液およびCdSナノ粒子溶液に交互に浸漬することにより、電極表面でCdSアレイ/DNAを形成・積層させた。調製したCdSアレイ/DNA固定電極を用いて光電流-電位曲線を測定したところ、アノード光電流が観察され、その立ち上がり電位は-1.3V vs SCEであった。光電流のアクションスペクトルを測定したところ、溶液中のCdSナノ粒子の吸収スペクトルと良い一致を示し、CdSナノ粒子が光増感剤として働いていることがわかった。さらに電極上へのCdSアレイ/DNAの積層回数を増加させることにより見かけの量子収率が直線的に増大したことから、DNAおよびCdSの各溶液に浸漬を繰り返すことによりCdSアレイ/DNAが電極上に積層され、さらに固定されたCdSナノ粒子が光電気化学的に活性であることが分かった。量子サイズ効果を示す半導体ナノ粒子を規則的に配列させることにより,ナノ粒子間に電気的な相互作用が生じ,個々の半導体ナノ粒子とは極めて異なった光電気化学特性が発現すると期待されている。本研究では,DNA二重鎖を一次元のマトリクスとして用い,これに硫化カドミウムナノ粒子を固定することにより,一次元CdSナノ粒子アレイ(CdSアレイ/DNA)の調製を試み,その特性を評価した。CdSナノ粒子表面をカチオン性のチオール化合物で化学修飾することにより,粒子表面に正電荷を有するCdSナノ粒子を調製した。得られたCdSナノ粒子の平均粒径および標準偏差は各々3.0nmおよび0.20nmであり,単分散に近いものであった。このCdSナノ粒子を負電荷を有するDNAと作用させることにより,静電的にCdSナノ粒子をDNAに結合させた。この試料の透過型電子顕微鏡(TEM)観察から,数十ナノメートルにわたりCdSナノ粒子がDNA鎖に沿って1次元に配列している様子が観察され,一次元CdSナノ粒子アレイ(CdSアレイ/DNA)が形成されていることが確認された。得られたTEM写真からCdSナノ粒子どうしの中心間距離を測定したところ,平均のナノ粒子中心間距離は3.5nm(標準偏差0,52nm)と求められ,CdSナノ粒子が非常に密な状態でDNA鎖上に固定されていることが確認できた。これらのことから正電荷を粒子表面に有するCdSナノ粒子と負電荷を有するDNAとを静電的に相互作用させることによって,DNA二重鎖に沿った比較的堅牢な一次元構造を有するCdSナノ粒子配列が容易に形成されることが分かった。さらに得られたCdSアレイ/DNAを電極上に固定し光電気化学特性を評価したところ,CdSナノ粒子に由来する光アノード電流が観察され,n型半導体電極類似の光応答を示すことが分かった。
誘電緩和測定による潤滑グリースのダイナミク評価

誘電分光法により潤滑グリースを構成する基油と増ちょう剤のダイナミクスを評価した。基油と増ちょう剤の誘電緩和はそれぞれが独立して現れることが明らかとなった。誘電緩和挙動とレオロジー特性との比較により,潤滑グリース中に存在する基油の誘電緩和時間の温度依存性は,潤滑グリースの動的粘弾性やクリープ特性の温度依存性と非常に類似していることが明らかとなった。増ちょう剤の誘電緩和とレオロジー特性との間には明らかな相関は認められなかった。本研究では潤滑グリースの流動特性を支配する増ちょう剤の網目構造ならびにこれがせん断によりどのように破壊され,また静置によりどのように回復していくかを潤滑グリースの誘電緩和特性の測定から明らかにしていくことを目的としている.平成21年度は主に増ちょう剤の誘電緩和特性を調べるために,基油に無極性のポリアルファオレフィン,増ちょう剤に極性の大きな12-ヒドロキシステアリン酸リチウムを用いて各種試料グリースを作製し,LCRメータを使用して20Hz2MHzの周波数範囲で誘電特性を測定した.その結果,明確な誘電緩和が観測された.増ちょう剤にヒドロキシル基をもたないステアリン酸リチウムグリースでは誘電緩和が観測できないことから,増ちょう剤中に存在するヒドロキシル基に由来する誘電緩和であることが確かめられた.誘電緩和曲線は,吸収曲線が対称に広がったCole-Coleの式で記述されることが確かめられた.緩和強度は増ちょう剤含有量が多いほど,また温度が高いほど大きくなった.一方,緩和時間は増ちょう剤含有量が多いほど短くなった.誘電緩和時間の温度依存性はArrheniusの式にしたがうことが確認され,その活性化エネルギーは増ちょう剤の含有量によらず約40kJ/molであった.ロール安定性試験に準拠した方法により試料グリースに力学的せん断を与え,増ちょう剤の網目構造を変化させたグリースについても測定を行った.このグリースの緩和強度はせん断を与えていないグリースよりも小さくなったが,緩和時間はほとんど変化しないことが明らかとなった.本研究では,潤滑グリースに対して誘電緩和測定を適用し,潤滑グリースを構成する増ちょう剤と基油の運動性を誘電緩和特性から評価するとともに潤滑グリースのレオロジー特性との関連性を明らかにすることを目的としている.平成22年度は,基油にポリオールエステル,増ちょう剤に12-ヒドロキシステアリン酸リチウムを用いて試料グリースを作製し,その誘電緩和特性をLCRメータを使用して20Hz2MHzの周波数範囲で測定した.その結果,グリース中の基油と増ちょう剤の誘電緩和が独立して観測されることが明らかとなった,増ちょう剤の誘電緩和時間の温度依存性はArrhenius式にしたがうことが確認され,その活性化エネルギーは約38kJ/molであった.一方,グリース中に存在する基油の誘電緩和時間の温度依存性はVogel-Fulcher-Tammann(VFT)式にしたがい,基油が単体として存在する場合の温度依存性に近いことが明らかとなった.同一温度で比較した場合には,増ちょう剤の誘電緩和のほうが基油の誘電緩和よりも緩和時間が長いことから,増ちょう剤の配向運動の方が基油の運動よりも遅く,それぞれが独立した運動をしていることが明らかとなった.試料グリースの見かけ粘度,動的粘弾性,クリープ特性の測定を行い,これらレオロジー特性の温度依存性を誘電緩和時間の温度依存性と比較した.その結果,見かけ粘度とレオロジー特性との間には関連性を見出せなかったが,動的粘弾性とクリープ特性の温度依存性は,グリース中に存在する基油の誘電緩和特性の温度依存性に類似しており,潤滑グリースの誘電緩和挙動とレオロジー特性との関連性が認められた.潤滑グリースは潤滑油と増ちょう剤からなる半固体状の潤滑剤である。増ちょう剤は三次元の網目構造を形成し、この網目構造中に潤滑油が保持される。機械的せん断により増ちょう剤の形成する網目構造が変形や破壊を起こすため、潤滑グリースは複雑な流動特性を示し、トライボロジー特性にも大きな影響を与える。本研究では潤滑グリースの誘電緩和測定を実施し、潤滑油と増ちょう剤それぞれの誘電緩和時間の温度依存性について調べた。またレオメータを使用して同一の潤滑グリースに対して見かけ粘度、動的粘弾性、クリープ特性の測定を実施し、その温度依存性について調べた。誘電緩和時間の温度依存性と各種レオロジー特性の温度依存性との比較を行なった結果、動的粘弾性およびクリープの温度特性は潤滑グリース中の潤滑油による誘電緩和の温度特性と非常に類似していることが明らかとなった。一方、見かけ粘度の温度特性は、潤滑グリース中の潤滑油や増ちょう剤による誘電緩和の温度特性とは異なることが明らかとなった。動的粘弾性やクリープのように比較的変形量の小さなレオロジー特性は、潤滑グリース中の潤滑油の誘電緩和挙動から推定が可能である。これに対して、見かけ粘度のような大変形をともなう

レオロジー特性に関しては、潤滑グリースの誘電緩和測定から推定することはできない。これはグリースの見かけ粘度が、増ちょう剤の形成する網目構造の変形や破壊といった、大きなスケールでの変形や流動に依存するのに対し、潤滑グリース中の増ちょう剤の誘電緩和は、これよりもずっとスケールの小さい、増ちょう剤分子中の極性基の運動に起因するためと考えられる。
琉球列島におけるマングローブ構成樹種の病害に関する研究

沖縄島、久米島、宮古・伊良部島、西表島の計11カ所から分離された、メヒルギ枝枯性病害の病原Cryphonectria sp.11菌株(以下、CKc)と日本産のCryphonectria属5種(以下、CJp)の諸形質を比較検討した。病原性及び宿主範囲については、CJpのうちC.nitschkeiがメヒルギに病原性である可能性を示唆したが、他の4種はメヒルギに非病原性であった。CJpの宿主として知られるクリ、コナラ、シラカシ、イヌシデ、ハンノキに対しては、CKcのいずれの菌株も非病原性だった。麦芽寒天平板培地上の培養菌叢については、CKcは、扇状菌糸を活発に形成する、分生子子座が早期に形成され同心円状に分布するなどの特徴で、CJpのいずれとも異なっていた。また、温度と菌糸の成長速度の関係でも、CKcはCJpのいずれとも類似が認められなかった。自然条件下で形成されたメヒルギ枯死枝上のCKcの子座を解剖し、顕微鏡下で子嚢、子嚢胞子、分生子の形態を計測したところ、そのいずれについても記載が一致または類似する種はCJpにはなかった。以上の結果から、CKcは日本未記録種か新種の可能性があるものと考えられた。一方、CKc菌株間の病原性の変異と、メヒルギの集団間の感受性の差異を検討した。CKcは菌株間に病原性の違いが認められたが、菌株の病原性と菌株採取地の本病被害の程度には、関係は認められなかった。一方、本病罹病率が顕著に異なるメヒルギ林から採取した苗への接種試験では、本病への感受性に明瞭な差異は認められなかった。これらの結果から、本病被害には、宿主や病原の遺伝的要因のみならず、環境要因が大きく関与しているものと推察された。沖縄本島北部のマングローブにおいて、1994年11月、メヒルギKandelia candelに枝枯性病害が見出され、罹病組織からCryphonectria sp.(Endothiella sp.),Botryosphaeria sp.(Dothiorella sp.),Pestalotiopsis sp.が、高頻度で分離された。この3種の菌株について、接種試験を行ったところ、E.sp.は高い病原性を示し、接種後1カ月以内に高率でメヒルギ苗の枯死に至った。D.sp.でも病徴の形成・進展が認められた。一方、P.sp.は顕著な病原性を示さなかった。琉球列島における、本病害の分布を調査したところ、鹿児島県の屋久島(1)および種子島(2)、沖縄県の沖縄島(13)、宮古島(4)、伊良部島(1)、石垣島(1)、西表島(3)(カッコ内は調査地の数)のマングローブのすべてで本病害の病徴が認められ、罹病枝にE.sp.の標徴を認めた。E.sp.は、野外のメヒルギ罹病木上に、1年を通じて分生子殻を形成したが、1,2,8月には分生子殻の形成は他の月よりも少ない傾向にあった。PDAおよびMA培地上では、25-30°Cで最も菌叢の成長が促進された。E.sp.を、オヒルギBruguiera gymnorrhizaおよびヤエヤマヒルギRhizophora stylosaの実生に接種したところ、条件によっては両樹種に病徴を形成したが、自然条件下では、両樹種の枯死枝からE.sp.が分離されたり、標徴が認められたことはなかった。さらに、沖縄本島北部のマングローブにおいて、1997年11月、オヒルギに枝枯性の病害が見出された。被害組織からTympanis sp.と疑われる糸状菌が分離され、接種試験の結果、本菌株がオヒルギに病原性を示した。

一方、本病罹病率が顕著に異なるメヒルギ林から採取した苗への接種試験では、本病への感受性に明瞭な差異は認められなかった。これらの結果から、本病被害には、宿主や病原の遺伝的要因のみならず、環境要因が大きく関与しているものと推察された。
新しく見出した二つの血清プロテアーゼインヒビターの構造と機能

われわれは先にマウスとラットの血清中に二つの新しいプロテアーゼインヒビターを見出し,コントラプシンおよびムリノグロブリンと命名した.両者はこれまで報告された哺乳類の血清プロテアーゼインヒビターの何れとも異なった性質を有しており,しかも血中濃度は比較的高い(214mg/ml).したがって,血液凝固,線維素溶解,補体活性化,炎症時などに大切な役割を演じていることが予想される.しかしながら,これら二つのインヒビターは齧歯類以外の血漿中には発見できなかった.その後,コントラプシンはヒトα_1-アンチキモトリプシンの相同の蛋白質であることが分かった.が,活性中心部位のアミノ酸配列は大きく異なっており,コントラプシンとα_1-アンチキモトリプシンのプロテアーゼ阻害スペクトルは全く異なっていた.つまり,両者は共通の祖先遺伝子に由来しながら,進化の過程でその性質を大きく変えてしまった蛋白質であることが分かった.ついで,齧歯類以外にムリノグロブリンと同様の活性をもつ血清蛋白質が存在するかどうかを調べてみた.調査した十数種類の哺乳動物の血清のなかで,ヒトとウサギの血清中に同様の活性を示す蛋白質を見出した.これら蛋白質はムリノグロブリンとは異なり,分子量は約56万であった.そしてその性質を調べたところ,ウサギにおいて以前にα_1-アンチトリプシンS型として報告されていたものと同じであることが,判明した.そのトリプシンとの結合様式は,今まで考えられていたものと異なり,活性中心部そのものには結合せず,その付近に結合する.そのため,蛋白質のような高分子基質を用いた場合,にはトリプシンのアシダーゼ活性は阻害しない.このような相互作用の生理的意味については目下検討中である.われわれは先にマウスとラットの血清中に二つの新しいプロテアーゼインヒビターを見出し,コントラプシンおよびムリノグロブリンと命名した.両者はこれまで報告された哺乳類の血清プロテアーゼインヒビターの何れとも異なった性質を有しており,しかも血中濃度は比較的高い(214mg/ml).したがって,血液凝固,線維素溶解,補体活性化,炎症時などに大切な役割を演じていることが予想される.しかしながら,これら二つのインヒビターは齧歯類以外の血漿中には発見できなかった.その後,コントラプシンはヒトα_1-アンチキモトリプシンの相同の蛋白質であることが分かった.が,活性中心部位のアミノ酸配列は大きく異なっており,コントラプシンとα_1-アンチキモトリプシンのプロテアーゼ阻害スペクトルは全く異なっていた.つまり,両者は共通の祖先遺伝子に由来しながら,進化の過程でその性質を大きく変えてしまった蛋白質であることが分かった.ついで,齧歯類以外にムリノグロブリンと同様の活性をもつ血清蛋白質が存在するかどうかを調べてみた.調査した十数種類の哺乳動物の血清のなかで,ヒトとウサギの血清中に同様の活性を示す蛋白質を見出した.これら蛋白質はムリノグロブリンとは異なり,分子量は約56万であった.そしてその性質を調べたところ,ウサギにおいて以前にα_1-アンチトリプシンS型として報告されていたものと同じであることが,判明した.そのトリプシンとの結合様式は,今まで考えられていたものと異なり,活性中心部そのものには結合せず,その付近に結合する.そのため,蛋白質のような高分子基質を用いた場合,にはトリプシンのアシダーゼ活性は阻害しない.このような相互作用の生理的意味については目下検討中である.われわれは先にマウス血漿中に二つの新しいプロテアーゼインヒビターを見出し、それらをコントラプシンおよびムリノグロブリンと命名した。その後コントラプシンはヒトα-1-アンチキモトリプシンと相同の蛋白質であることが分かった。が、活性中心部位のアミノ酸配列は大きく異なっており、コントラプシンとα-1-アンチキモトリプシンのプロテアーゼ阻害活性スペクトルは大きく異なっていた。例えば、コントラプシンはキモトリプシンを全く阻害せず、トリプシンを強く阻害する。これに対し、ヒトα-1-アンチキモトリプシンはキモトリプシンを強く阻害し、トリプシンには全く作用しない。つまり、両者は共通の祖先遺伝子に由来しながら、進化の過程でその性質を大きく変えてしまった蛋白質であることが明らかとなった。今までヒトとマウス以外にこのコントラプシン・アンチキモトリプシン族に属する蛋白質は知られていない。そこで相同蛋白質をウシ,ウマ,ヒツジ,イヌ,ウサギなどの血漿中に探したが、検出できなかった。その理由については目下検討中である。一方、ムリノグロブリンの分布についても同時に検討したが、ラット,モルモット、ハムスターなどの齧歯類にはいずれも高濃度に含まれていた。がそれ以外の哺乳類血漿中には検出できなかった。そこでモルモットからムリノグロブリンを単離し、その性質を調べて次の結果を得た。1.トリプシンはムリノグロブリンのペプチド結合を1ヵ所で切断する。2.するとムリノグロブリン分子中のチオールエステル結合が切れる。3.その後、直ちにトリプシンはムリノグロブリンと結合し、蛋白分解作用は阻害される。4.しかし小分子基質に対するアミダーゼ活性は阻害されない。5.メチルアミン処理によりムリノグロブリン分子中のチオールエステル結合は切れ、プロテアーゼ阻害活性は失われる。
文化装置としての寒地適応戦略:北ユ-ラシアと北アメリカ

主として欧米(一部ソ連)において,これまでに公刊されたシベリアおよびアラスカに関する文献目録を計43点収集した。これらを閲覧した上で民族誌に関連すると考えられるものをコピ-資料として作製し,さらに,それらのデ-タベ-ス入力の準備作業として,各論文ごとにカ-ド化することにし,約8000枚を作製ずみである。ただし,これらのカ-ドについては,重複,欠落している論文がある可能性があり,厳密な論文カ-ドの枚数を確定するには到っていない。文献カ-ドの作製と並行させて,シベリアおよびアラスカに関する民族誌から明らかにし得る寒地適応の生業戦略を抽出し,比較検討した。その結果、現段階で推定できることは以下の通りである。すなわち,衣食住にわたって,基本的に重要な資源獲得としてトナカイのもつ意味がもっとも大きいということである。このことについては考古学上の研究成果との対比が必要であり,部分的ながら,遺跡等の発堀例を参照してみると,かなり整合性のあることがわかった。1.衣について.遺跡におけるトナカイの角,骨の発堀例の多さからみて,その皮革,毛皮の利用がひろく行なわれたと推定づき,民族誌の事例につき,その原型と発堀のプロセスを採り得るであろう。2、食について,考古学上は状況証拠以上に出るものは乏しく,民族誌によって狩猟民の食生活を考察することが重要であるが,トナカイをはじめとするシカ類,魚類,海獣類が中心である。3、住について、前2者に比して遺物として古いものを知る手がかりがあり,考古学と民族誌の成果の比較が容易である.生業とのかかわりから,移動式住居と定居式住居の区別について,時代,地域の問題が興味あるテ-マがある。
福岡方式によるアジア諸国におけるコベネフィット型ＣＤＭ技術開発に関する事例研究

本研究は、アジア諸国における廃棄物最終処分場からの温暖化ガス放出量の削減を目的として行った事例研究である。特に降水量の多いアジア諸国では、有機物の可溶化期間における流出汚濁負荷量が十分解明されておらず、溶解性有機炭素(DOC)の寄与率は大きい。そこで福岡方式を基本とした温室効果ガスの削減効果と浸出水水質浄化効果を有するCo-benefit型CDMの有効性を明らかにするため、マレーシア、ベトナム、そして中国のモデルサイトで実証研究を行った。国情が異なった3カ国においても福岡方式によるCo-benefit型CDMの有効性を定性的かつ定量的(CO2換算で520%削減)にも明らかにした。平成23年度は、本事例研究の初年度にあたりマレイシア、ベトナム、中国の各々のモデルサイトにおいてガス抜き管の設置、埋立地の改善、及び発生ガス量、浸出水の水質調査を行った。以下に各々の進捗状況に付いて要約する。マレイシアスプランプライ市埋立地当初予定していたモデルサイトが先方の計画変更にプラブロム埋立地からアンパンジャジャ埋立地へ変更されたが、予定通り、新規10基の発生ガス測定用鉛直ガス抜き管を設置した。設置後、マレイシア科学大学の共同研究で1回/月の頻度でガス等のモニタリングが可能となった。ベトナムハイフォン市埋立地ハイフォン市埋立地において、福岡方式を基本とした「循環式準好気性埋立システム」のパイロットサイトの建設を行った。同時に鉛直及び垂直ガス抜き管を現地スタッフと共にオンサイトトレーニング形式で技術移転を試みた。並行して既設埋立地の発生ガス及び浸出水の水質調査、簡易浄化実験を実施した。更に、ハイフォン市職員を対象にしたワークショップも開催した。ガス及び水質調査体制も共同研究で実施する体制を構築した。中国蒙自県埋立地蒙自埋立地においては、特に浸出水処理施設が未整備である。既設の準好気性埋立構造の機能の評価を発生ガス及び浸出水水質分析で評価した。しかし、残念ながら埋立地の設計理念は準好気性埋立構造であるにもかかわらず、蒙自県の財政上の問題もあり、浸出水が内部滞水しているため、維持管理の現状は、嫌気性埋立構造となっていることが判明した。このため、分析結果の解析を元に改善策を先方に提案し、福岡方式により、コベネフィット型CDM技術開発の効果についてセミナーを開催して協力を取り付けた。上記、事例研究成果は、2011年に開催されたサルジニア(イタリア)、ISWA(韓国)及び国内学会でも発表した。廃棄物最終処分場からの温暖化ガス放出量の削減のためのCDMプロジェクトとして、メタンガス回収がアジアを中心とした新興国で注目されている。しかし、降雨量の多いアジア諸国における最終処分場からのメタンガス回収は、ガス化期に移行する前の有機物可溶化期における制御が難しく、理論値よりも低い回収率になることが明らかとなっている。メタン回収は、技術的にも高度な運転管理技術が必要であり、経済力及び人材不足の開発途上国では難しいとされている。そこで本研究では、2011年7月15日付で「国連CDM理事会」において認定された「福岡方式」によるメタンガス削減と浸出水汚濁負荷低減の可能性を実証するために、国情や埋立経過年数が異なるマレイシア、ベトナム、中国のモデルサイトにおいて実施したCo-Benefit型の事例研究である。平行して各国への福岡方式、ECO-FANを利用した簡易浸出水処理装置の普及並びに途上国での人材育成も行った。3ヶ年の助成事業で得られた成果は以下の通りである。1マレイシアのモデルサイトでは、福岡方式を応用した「竪型ガス抜き装置」により、メタンガスの発生抑制が証明され、年間を通してメタンガスの爆発リスクをクリアしていることが実証出来、跡地利用計画を策定した。2ベトナムのモデルサイトでは、簡易型の循環式準好気性埋立システムとトルネード型及びECO-FANを有する浸出水処理施設の建設を行い、技術移転の可能性と温室効果ガス削減方法と浸出水浄化効果及び埋立地の早期安定化を実証した。平行して人材育成用の教材も開発普及した。3中国モデルサイトでは、ECO-FANの耐久性を証明すると共に、ECO-FANの「凝集沈殿装置」としての応用性も明らかにし、試作装置を現地に設置した。以上のように各国情に合わせた本プロジェクトの目的は概ね実証したと考えている。本研究の成果は、国際学会、国内学会でも発表した。平成24年度は、研究実施計画に基づき、マレイシア・ベトナム・中国のモデルサイトにおいて事例研究を継続した。特に、平成24年度は、ベトナムにおいて循環式準好気性埋立システムに浸出水処理を目的とした簡易浄化装置(Trnedo,ECO-FAN)の設置を行い、メタンガス削減と浸出水浄化効果を調査した。定期分析に際しては、共同研究協力者であるURENCOー

ハイフォンの技術者の協力の下で実施する共に現地調査時においてオンサイト・トレーニングワークショップを実施した。平成24年8月以降のデータから判断すると、ガス及び浸出水浄化効果も出現し、メタンガス組成は5%以下、浸出水水質はCOD(パックテスト)で50%以下に減少している。マレイシア国のスプランプライ市のモデルサイトでは、過去20年間に亘る発生ガスの経時変化及び本プロジェクトの新規データから総合評価を行い、各地点とも雨期においてもメタンガスの爆発濃度以下で推移しており、この基礎データを基に跡地利用計画素案を提案した。一方、中国の蒙自県のモデルサイトにおいては、メタンガスの発生は微小であるが、自治体の財政上の制限もあり、本格的な浸出水浄化装置の設置が遅れている。このため、経年時には、準好気性埋立構造を有しながら局部点には浸出水滞水部で、メタンガスの増加傾向と浸出水水質の悪化が認められた。この対策として、簡易浄化装置の設置を行うと共にECO-FANを応用した浸出水の浄化装置として簡易の凝集沈澱装置を提案し、平成25年度に設置する方向で調整した。以上のように、3ヶ国とも概ね計画に沿って進展している。本研究成果は、平成24年11月開催された廃棄物資源循環学会、平成25年インドネシア、平成25年2月北海道で開催された国際会議において成果の一部を発表した。本年度は、東日本大震災の関連で予算執行が2区分された。このため、海外のモデルサイトでの改善事業を当初縮小気味に実施したため、後半で追加事業を行うことになり、当初計画よりやや遅れ気味となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。i)ベトナムでの事例研究は共同研究者の熱意と協力もあり計画以上に進展しており、かつ浸出水簡易浄化装置(ECO-FAN)の増設もローカルスタッフのみで6基増設され基礎データ(水質、ガス等)も蓄積しつつある。ii)マレイシアでの事例研究は、モデルサイトにおけるガス抜き装置等の一部が埋立用重機によって破損事故が発生した。iii)中国での事例研究は、浸出水浄化装置の増設に必要な機材が現地入手が困難であったため、平成25年度に延期した。改善事業に関して、マレイシア、ベトナム、中国各々、国情を反映して技術面での差がある。CDMの有効性を定量時に評価するため、平成24年度は極力改善事業の精度管理を徹底したい。本年度は最終年度を迎えるため、3ヶ国での事例研究の基礎データを比較検討し、国情、地形、気象条件、廃棄物組成の違いによる福岡方式によるコベネフィット型CDMの有効性を定量化する。成果は、廃棄物資源循環学会や国際廃棄物学会等で発表する。