hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
試料自体の次元を変えていったら磁性はどうなるか

バルク(D = 3)の試料とフラクタル次元(D)を落とした試料(2 < D < 3)とを対比し、磁性が次元とともにどう変わっていくのかを磁化曲線や磁化率測定といった実験データとして提示することであった。そこで研究の初年度にあたるH23年度は、D = 2-3の試料作製と磁化率測定を行った。具体的には、三次元の立体として存在する磁性体(酸化コバルトCoOの粉末)と蝋の一種であるアルキルケテンダイマー(AKD)の粉末とを種々の比で混合することで、磁性体をフラクタル構造体に変えた。次にそれらの混合試料の磁化率の温度依存性を測定し、反強磁性転移温度T_Nが系統的に変わっていくことを見出した。特に、D = 2-3の範囲では、D2.8付近でT_Nが明確な極大を取るという、全く予想外で重要な事実を発見した。これは多少格子欠陥を導入した方が、磁気秩序を起こす転移温度が高くなることを意味する。AKD自体はスピンを持たず、CoOとも相互作用しない。そこで、磁性がフラクタル次元の低下に伴って、なぜそのように変わっていくかを明らかにするため、試料の表面に存在するスピンの割合(R)がフラクタル次元(D)とともにどう変わっていくかを計算した。その結果、RとDとの関係式は、T_NとDとの実測された関係に半定量的に一致した。これによって、フラクタル次元とともに磁気転移温度が確かに変わっていき、それは主に表面(試料内部に隠れたAKDとCoOとの界面も含む)のスピン間の相互作用が重要な働きをしていることを示せた。記憶媒体として用いる際重要な(反)強磁性転移温度を制御したり、薄膜や微粒子などの磁性を統一的に理解することに繋がっていく。申請書には次の2点を本研究の目標として掲げた。(ア)試料とした酸化コバルトの磁気秩序化の温度(反強磁性転移温度TN)以外に三次元(D = 3)の場合とは異なった磁気的挙動はないか、(イ)D = 2.5前後のデータ点(磁化率の温度依存性)の補強。そして後に述べるよう、ほぼこれらの目的を完遂(達成度100 %)できた。それぞれの結果(わかったこと)を記す。(ア)TN以外に温度依存性に異常が現れる点がいくつか見つかった。これらはTN(約300 K)より十分低温(およそ20 K以下)で現れ、D = 3の試料では観測されない。通常の三次元(D = 3)の場合と挙動が異なる理由として、今回得られた実験事実から推定される磁気構造に基づき定性的な説明を行う段階まで達した。(イ)申請書の段階では未知であった、TNの複雑なD依存性を発見した。これは観測されたTNの変化の原因として様々な要因が考えられる中で、その直接の、あるいは主な原因を次元Dに結び付ける重要な発見である。簡単なモデルを用いた理論計算から、観測されたTNの挙動(次元に伴う変化)を半定量的に説明できた。本年度の目的(研究計画)はフラクタル次元Dが変わると、磁性がどう変わるか(変わらないか)を実験事実として確立(発見)することであった。実際には上述の通り、実験事実として確立しただけでなく、その機構(主な原因)までを半定量的に説明できたという意味では、「当初の計画以上に進展している」。その半面、最新の一番重要な結果を含んだ論文がこの報告の時点で受理されるところまでは到達出来なかったので、その分を考慮すると「おおむね順調に進展している」という評価になると判断した。上述のように、3次元(D=3)の試料とそれ以外の試料(2.5<D<3)とで定性的に異なる磁気的挙動が見られたことは興味深い。具体的には磁化率の温度依存性において、3次元の試料には見られなかった異常な挙動が複数の温度で観測された。この実験結果は再現性が良いので何か本質的な挙動である可能性がある。しかし本質的挙動だとしても、自明な既知の現象で説明がつく可能性もある。
糖尿病網膜症における血管透過性亢進の分子メカニズムの解明と新治療法の確立

血管の分化と成熟に関係していると考えられているAngiopoietin1(Ang1)は血管内皮細胞特異的に発現しているチロシンキナーゼ型受容体Tie2に結合して働くが、遺伝子改変マウスではAng1を過剰発現すると種々の刺激による血管透過性の亢進が著明に抑制されると報告された(Science 1999:286:2511,Nat Med 2000:6:460)。この時点ではTie2下流の細胞内シグナルが如何にして血管透過性の亢進に対して抑制的に働くかは全く不明であった。研究代表者はそのメカニズムを解明し、糖尿病網膜症における視力低下の主因である網膜血管透過性亢進の治療に応用するため研究を開始した。PI3-kinase Akt経路はインスリンシグナルでは非常によく研究されており生体内では最も重要な経路の一つである。我々はAng1がこの経路を他の増殖因子とは比較にならないほど強く且つ持続的に活性化することを確認した。次に糖尿病では生体内で酸化ストレスが亢進するため、細胞のアポトーシスに関係するストレス感受性MAP-kinaseの一つであるJNKが酸化ストレスにより活性化すること、Ang1によりそのJNKの活性化が抑制され、そのAng1の効果がPI3-kinase Akt経路を介して起こり最終的に細胞死が抑制されることを証明した。酸化ストレスによる血管細胞障害は網膜症をはじめとする糖尿病血管合併症の主因と考えられていることからAng1の治療薬としての可能性が示された(J Biol Chem投稿中)。また別の経路として血管の動静脈分化に関係すると考えられているephrinのシグナルが血管内皮増殖因子(VEGF)誘導性の血管透過性亢進を抑制することを見出した(Diabetes投稿中)。糖尿病網膜症は成人の失明原因として主要な割合を占めており、その病態解明・治療法の確立が非常に重要な問題となっている。視力障害の原因としては新生血管緑内障と並んで血管透過性の亢進による網膜浮腫が最も重要な病態である。糖尿病網膜症の血管透過性の亢進には血管内皮増殖因子(VEGF)が主要な役割を担っていることが明らかになり、研究代表者もVEGF自体やその調節機構の制御による治療法の開発に関して数々の研究成果をあげてきた。近年VEGFと同様に血管の発生に関わる増殖因子として見出されたアンギオポイエチン-1,2(Angiopoietin,Ang1,2)とその受容体Tie2が血管の透過性に対して抑制的に働く事が報告されている。これらの報告ではAng1がVEGFの透過性亢進作用に拮抗するとされている。そこで本研究ではVEGFとAngiopoietinのシグナル伝達機構を明らかにしてこれを制御することにより全く新しい糖尿病網膜症の治療法の開発を行う。本年度は網膜血管内皮細胞によるin vitroの系においてVEGF,Ang-Tie2 systemの血管透過性への作用を検討した(3)VEGFと,Ang1,2がどのような細胞内シグナルを伝えるか検討した。VEGFは酸化ストレスを亢進させ、JNKの活性化をもたらした。Ang1は細胞生存シグナルであるAktを活性化した。(4)VEGF,Ang1,2のシグナル間のクロストークを検討した。Ang1がVEGFのシグナルの一部を抑制することが明らかとなった。糖尿病網膜症において酸化ストレスが増加し、それによる血管障害が血管透過性の亢進による視力障害に重要な役割を果たしている可能性が示唆されている。我々は、酸化ストレスによる血管内皮細胞への障害をアンギオポイエチン1(Ang1)により抑制可能か、またその機序について検討した。方法:培養ブタ網膜血管内皮細胞(PREC)に過酸化水素およびAng1を負荷し、アポトーシスについてTUNEL法、Caspase3の活性により評価した。細胞内シグナル伝達の検討は、リン酸化特異的抗体を用いたWesternblot法により行った。キナーゼの詳細な検討は特異的薬理的阻害剤及びアデノウイルスベクターによる強制発現を用いた。結果:過酸化水素により、JNKを介したTUNEL陽性細胞の増加、Caspase3の活性化が認められ、Ang1は、それらを用量依存性に抑制した。また、過酸化水素は、SEK1/JNKを時間依存性にリン酸化したが、Ang1はそれらを抑制した。またPI3kinase特異的阻害剤、Aktのドミナントネガティブ変異体を用いたところ、SEK1/JNK経路に対する抑制効果は打ち消され、PI3kinase/Akt経路を介していると考えられた。結論:Ang1は、酸化ストレスによるSEK1/JNK経路のリン酸化、及び内皮細胞のアポトーシスを抑制した。これにより、Ang1により糖尿病網膜症における内皮紳胞の消失、無血管野形成を予防できる可能性が示唆された。

研究代表者はそのメカニズムを解明し、糖尿病網膜症における視力低下の主因である網膜血管透過性亢進の治療に応用するため研究を開始した。PI3-kinase Akt経路はインスリンシグナルでは非常によく研究されており生体内では最も重要な経路の一つである。我々はAng1がこの経路を他の増殖因子とは比較にならないほど強く且つ持続的に活性化することを確認した。次に糖尿病では生体内で酸化ストレスが亢進するため、細胞のアポトーシスに関係するストレス感受性MAP-kinaseの一つであるJNKが酸化ストレスにより活性化すること、Ang1によりそのJNKの活性化が抑制され、そのAng1の効果がPI3-kinase Akt経路を介して起こり最終的に細胞死が抑制されることを証明した。酸化ストレスによる血管細胞障害は網膜症をはじめとする糖尿病血管合併症の主因と考えられていることからAng1の治療薬としての可能性が示された(J Biol Chem投稿中)。また別の経路として血管の動静脈分化に関係すると考えられているephrinのシグナルが血管内皮増殖因子(VEGF)誘導性の血管透過性亢進を抑制することを見出した(Diabetes投稿中)。
放物的ヒッグス束とそのモヂュラス多様体

コンパクトリーマン面上の半安定放物的ベクトル束のモヂュラス多様体は、放物的構造の重みを変えるとそれに伴い変形していく。ここでフリップと呼ばれる双有理変換が生ずる。半安定放物的ヒッグス束についてはこのフリップによってモヂュラス多様体の位相的不変量が変化しないことがわかった。実際には微分同相となる。このことを利用して特殊な重みに対してモヂュラス多様体のベッチ数を計算することができた。半安定ベクトル束のモヂュラス多様体の有理性の問題はコンパクトリーマン面上においてすら、まだ完全には解かれていない。半安定放物的ベクトル束のモヂュラス多様体に対して有理性の問題を扱った。放物的線形束のテンソル積によっていろいろな放物的構造に対するモヂュラス多様体が同相であることがわかるが、それによって多くの場合についてモヂュラス多様体が有理的であることがHans U.Boden氏との共同研究でわかった。また、代数的にスタックの手法を用いてのモヂュラス多様体の構成を試みた。これによって従来扱えなかった半安定でない対象について調べることが可能となった。このことは半安定放物的ヒッグス束のモヂュラス多様体がフリップによって位相的に変化しないことを理解するには不可欠な道具となる。半安定でないものがフリップによって安定なものに変化するためである。代数的スタックとしてのモヂュラス多様体はこのため良い土台を与え、今後この方向で研究して行く。
試作チタン配合陶材焼付金合金へのキャスタブルセラミックスの鋳接に関する研究

保存修復分野においてセラミックスインレー修復等各種審美に関する研究が行われている。当講座では、精度の高い加圧成形セラミックス鋳造法であるIPS Empress Iに着目し、その物性強化および臨床応用を目的に優れた適合性を持つ貴金属薄膜コーピングCAPTEK(CAPTEK Precious Chemical Inc.)にセラミックス鋳接を試み、新たなセラミックス-メタルの複合材料の開発および評価検討を行っている。コーピング材料CAPTEK自体の引張り強度・伸び率は140±22MPa・8%であった。曲げ強さおよび破壊靭性はセラミックス単体、セラミックス鋳接試片および陶材焼付試片各々について検討したところ、荷重負荷がセラミックスの場合の試作複合体は鋳接・焼付両試片とも、単体の曲げ強さより有意に高かった。また、荷重負荷がメタルの場合の曲げ強さはセラミックスサイドより有意に低かった。破壊靭性値はセラミックス単体と複合体と比較して、有意差はあったものの、0.9±0.081.57±0.06MNm_<-3/2>の範囲にあり、比較的安定した値であった。また、曲げ試験後の試片破壊様式はセラミックスがメタルから剥がれ分離する形状はほとんど見られなく鋳接でも焼付でも接合状態は良好であることが伺えた。このことに対する精査として、EPMAを用いたCAPTEKとセラミックスの接合界面付近の両構成成分、その元素動態および接合機構の評価を行った。その際の条件は、接合面の機械的結合力向上のためCAPTEKシステム付属のCAPTEK UCP(Adhesive)の使用有無で分類して、接合界面の観察(SEM,COMP)およびEPMA/WDS Mapping法にて評価検討した。実験に供した材料の構成成分はCAPTEK : Au88.0%,Pd4.6%,Pt4.1%,Ag2.8%,Ir0.5%,Ru<0.05%,Re<0.05%,IPS Empress I : SiO_2-Al_2O_3-K_2O,Vintage Halo : SiO_241.5%,Al_2O_314.9%,K_2O7.87%,Na_205.21%,SnO22.3%,ZrO_20.66%,ZnO0.03%,TiO_22.13%であった。接合界面の観察(SEM,COMP,1000倍拡大)ではUCP使用群では良好な接合状態が確認できたのに対し、UCP未使用群は接合界面に明らかなGap形成が認められた。また、UCP使用群はメタルサイドにUCPによる凹凸が明らかに確認でき、セラミックスがその凹凸にうまく絡み合って接合していた。WDS mapping法による両界面付近の構成元素動態では、一般的にセラミックスと金属の化学的結合に関与するといわれている構成元素Sn,In,Fe等は接合界面に析出しておらず、接合は化学的因子よりも機械的勘合が主であり、その他、溶解拡散、金属結合の整合性等についての解明する必要性が示唆された。保存修復分野においてもセラミックスインレー修復等各種審美に関する研究が行われている。そこで、簡便なロストワックス法でセラミックス修復物を作製できるIPS Empressと同様に簡便にセラミックスのコーピングを作製できるCaptec Precious Chemical Inc.で開発されているCaptec Coping Systemの鋳接を試みている。本研究では、今までの予備実験ではIPS EmpressとCaptec Coping Systemの鋳接界面に空隙が存在し多種問題点があり、接合界面にセラミックスと金属が溶融した評価できるメタルセラミックスを開発したと言い難いものであった。そこで、今年度は接合界面の改善善のために、金属-セラミックス鋳接に活性金属となるチタンをCaptec Coping作製途中およびCaptec Coping完成後のセラミックス接合面にあたる被着面表層にゴールドボンディングエージェント(以下GBAと記す)中にチタンを介在させることを試み、金属-セラミックス鋳接を完成することが目標だった。しかし、活性金属として使用したチタンの800°C付近で酸化してしまう特性に対してファーネス内温度・真空度合を改良して適正な試作チタン配合陶材焼付金合金の作製・焼成スケジュールの模索を行ったが、チタンの激しい酸化・表層劣化は防ぐことが出来なかった。来年度からはチタンにこだわることなく、他の活性金属として利用できそうなInやSnを配合して金属-セラミック鋳接を試みようと考えている。また、今年度は今までの予備実験では扱っていなかったGBAを金属-セラミックス接合面に応用して、接合界面のSEMおよびEPMAを使用して、界面観察・界面構成成分の元素動態についても検討した。現段階では、Captec Coping System付属のCapbondに勝るGBAは確認出来ていない。Capbondを用いたときの鋳接接合界面はほとんど空隙が確認できないかなり完成度の高い鋳接接合界面の観察を確認している。(接合面積切断面中空隙率10%以下)ただ100%にもっと近づけるために、上記のように新しい接合活性金属の混入およびその配合比率についてはこれから模索していく予定である。本研究では、セラミックスの内面に貴金属薄膜コーピングCAPTEKを応用し、新たなセラミックスメタルの複合材料の開発を目標にその材料の物性試験、適合試験、接合界面の観察により、鋳接法・焼付法双方の場合におけるセラミックスに対するコーピング材の効果について検討した。(1)CAPTEKの引張り強度・伸び率は140±22MPa・8%であり、KIKと比較して有意差が認められた。(2)曲げ強さおよび破壊靭性はセラミックス単体、セラミックス鋳接試片および陶材焼付試片各々について検討した。

荷重負荷がセラミックスの場合の試作複合体は鋳接・焼付両試片とも、単体の曲げ強さより有意に高かった。また、荷重負荷がメタルの場合の曲げ強さはセラミックスサイドより有意に低かった。破壊靭性値はセラミックス単体と複合体と比較して、有意差はあったものの、0.9±0.081.57±0.06MNm^<-3/2>の範囲にあり、比較的安定した値であった。また、曲げ試験後の試片破壊様式はセラミックスがメタルから剥がれ分離する形状はほとんど見られなく鋳接でも焼付でも接合状態は良好であることが伺えた。(3)SEMによる界面観察ではUCPをCAPTEK表層に応用した場合、ギャップもほぼ無く良好な接合界面が観察された。また、EPMAによる観察ではセラミックスとメタルの接合に化学的結合に関与すると言われている元素は確認できなかった。(4)適合精度はCAPTEKにEmpressを鋳接したモデルでは、特にMODインレーの窩底に相当する部位において、Empress単体の適合性と比較して有意に適合性が悪かった。しかし、側壁に相当する部位において有意差は認められなかった。保存修復分野においてセラミックスインレー修復等各種審美に関する研究が行われている。当講座では、精度の高い加圧成形セラミックス鋳造法であるIPS Empress Iに着目し、その物性強化および臨床応用を目的に優れた適合性を持つ貴金属薄膜コーピングCAPTEK(CAPTEK Precious Chemical Inc.)にセラミックス鋳接を試み、新たなセラミックス-メタルの複合材料の開発および評価検討を行っている。コーピング材料CAPTEK自体の引張り強度・伸び率は140±22MPa・8%であった。曲げ強さおよび破壊靭性はセラミックス単体、セラミックス鋳接試片および陶材焼付試片各々について検討したところ、荷重負荷がセラミックスの場合の試作複合体は鋳接・焼付両試片とも、単体の曲げ強さより有意に高かった。破壊靭性値はセラミックス単体と複合体と比較して、有意差はあったものの、0.9±0.081.57±0.06MNm_<-3/2>の範囲にあり、比較的安定した値であった。このことに対する精査として、EPMAを用いたCAPTEKとセラミックスの接合界面付近の両構成成分、その元素動態および接合機構の評価を行った。その際の条件は、接合面の機械的結合力向上のためCAPTEKシステム付属のCAPTEK UCP(Adhesive)の使用有無で分類して、接合界面の観察(SEM,COMP)およびEPMA/WDS Mapping法にて評価検討した。
フコシダーゼ、ラムノシダーゼを標的とした新規阻害剤の開発

フコシダーゼは各種病態との関わりが近年明らかにされつつあり,その阻害剤に注目が集まっている。フコースを擬態したフコシダーゼ阻害剤の合成を行い,極めて強力な新規阻害剤(IC50 5 nM)の創製に成功した。また,ポリヒドロキシピロリチジン誘導体の柔軟かつエナンチオダイバージェント合成経路を確立し,中程度の新規フコシダーゼ阻害剤の創製に成功した。今年度は,2種類の新規フコシダーゼ阻害剤のデザイン,合成および活性評価について検討し,それぞれのデザイン化合物から,極めて強力でかつフコシダーゼに選択的に作用する阻害剤の創製に成功した。これらの結果は,複素環化学討論会で発表するとともに,Tetrahedron, Bioorg. Med. Chem.の2つの学術論文として発表した。フコシダーゼあるいはラムノシダーゼはそれぞれフコース、ラムノースを加水分解する酵素であり、近年細菌細胞膜がこれらフコース、ラムノースを構成糖として備えていることから、これら加水分解酵素の選択的阻害剤が新しいタイプの抗菌剤になり得ることが示唆されている。そこで、今回フコースの構造を擬態した新規フコシダーゼ阻害剤の開発研究を行い、フェニルアルキルタイプおよびアミドタイプの2種類の阻害剤の網羅的合成ルートの開発に成功した。アミドタイプの阻害剤は最高20ナノモルのIC50値を示す阻害剤の創製に成功した。一方フェニルアルキルタイプの阻害剤では、実に最高5ナノモルのIC50値を示す極めて強力な阻害剤の創製に成功した。さらに、各種酵素阻害選択性についても検討を行い、フェニルアルキルタイプの阻害剤では、フコシダーゼを選択的に阻害することが判明し、酵素選択性も極めて良好であることも明らかにした。今年度は、グリコシダーゼ阻害剤として研究例が比較的少ないポリヒドロキシピロリチジン骨格を有する誘導体の合成およびグリコシダーゼ阻害活性評価を行った。誘導体合成は天然物であるHyacinthacine骨格を参考に実施した。研究例が少ないことから、複数存在する水酸基の立体化学および絶対配置と阻害活性に関する知見がほとんど得られていない。そこで、これら水酸基の立体化学の制御および両対掌体の合成が可能となる柔軟なエナンチオダイバージェントストラテジーを用いて、合成研究を進めた。水酸基の立体化学および側鎖の異なる誘導体の両対掌体を含む合計8種類の誘導体合成を行い、各種グリコシダーゼに対する阻害活性評価を実施した。その結果、特定の誘導体においてエナンチオマー間でフコシダーゼに対する阻害活性が大きく異なる(一方のエナンチオマーは全く活性を示さない)興味深い結果が得られ学術論文1篇(Tetrahedron Lett. 2015, 56, 331-334)として報告した。さらにこの知見を発展させた検討を行った結果、新たにラムノシダーゼに対して強い阻害活性を有する化合物の創製につながり、同様に一方のエナンチオマーには全く阻害活性が認められなかった。現在、継続して本研究を推進している。医薬品化学3年計画の2年目にあたる今年度は,2つの新規フコシダーゼ阻害剤の創製に成功し,これらの結果を2つの学術雑誌に掲載できたことから,おおむね順調に進展している。今年度はフコースの構造を擬態した2種類のフコシダーゼ阻害剤のデザインを行い、それらの網羅的合成法の確立を目指し検討を行った。その結果、フェニルアルキルタイプ、約20種類およびアミドタイプ、約10種類の誘導体を網羅的に合成することに成功した。さらに、これら合成化合物のフコシダーゼに対する阻害効果を検討したところ、フェニルアルキルタイプの誘導体においては、最高5ナノモルのIC50値を示す極めて強力な阻害剤の創製に成功した。一方、アミドタイプにおいても、最高20ナノモルのIC50値を示す化合物の合成に成功した。これら両化合物は、既存の強力な阻害剤であるフコノジリマイシンを遥かに凌駕する阻害活性を示していることから、デザイン化合物の正当性を証明できたと考えている。さらに、フェニルアルキルタイプの化合物においては、様々なグリコシダーゼとの阻害選択性についても検討した結果、フコシダーゼを極めて選択的に阻害することも明らかにした。今後は,新たなコンセプトによる新規グリコシダーゼ阻害剤のデザイン,合成および活性評価を行う。新しいコンセプトに関しては,学内外の研究者との研究打ち合わせを行っており,数種の新しいデザインを立案している。最終年度はこれらデザインに従いさらに検討する。今後は、これまで合成した誘導体の構造ー活性相関を踏まえ、さらなる誘導体の合成および活性評価を継続し、より強力で選択的な阻害剤の創製を目指す。さらに、活性評価を進め、フコシダーゼに対する細胞レベルでの阻害効果あるいは、実際の抗菌作用を検討する。また、もう一つのターゲットであるラムノシダーゼの選択的かつ強力な阻害剤のデザインおよびその網羅的な合成ルートの確立を目指す。具体的には、天然物であるスェインソニンの構造を基に新規阻害剤のデザインを行い、各種誘導体の合成にも適用可能な柔軟な合成ルートの開拓を行う。

さらにラムノシダーゼに対する阻害効果を検討し、その結果得られる各種誘導体の構造ー活性相関を踏まえ、さらなるデザインと合成を継続し、フコシダーゼよりもより数が少ないラムノシダーゼ阻害剤として新規化合物の創製を目指す。計画が順調に進行し,物品費の支出を大幅に抑えることができた新規ターゲット分子のデザイン,合成,活性評価のため,研究打ち合わせおよび資料収集を積極的に行うための旅費分を増額して使用する今年度、すでに精密有機合成に不可欠のスターラー付き低温反応装置を本研究費で揃えたことから次年度は、本装置をフルに活用してさらに有望なフコシダーゼ阻害剤の合成およびラムノシダーゼ阻害剤の柔軟な合成ルートの開拓を目指し、合成研究を展開する予定であり、消耗品(有機合成用試薬類、有機合成用溶媒類、からむクロマトグラフィー用シリカゲル類、フコシダーゼおよびラムノシダーゼ阻害活性評価に関わる試薬類)とこれらの成果を公表するための学会発表用旅費に特化して研究費を使用する予定である。
バウムガルテン『形而上学』第1−4版のテクスト批判による美学成立史の研究

この研究の目的は、バウムガルテンの『形而上学』第1版(1739年)から第4版(1757年)間での比較を通して、美学の成立過程を明らかにすることにある。本年度の成果としては、大きく次の四点をあげることができる。第一に、昨年度の『形而上学』の第3版(1750年)のデータ・ベース化をふまえ、本年度は昨年度のデータ・ベースの校正を行うとともに、第1版・第2版のデータ・ベース化を完了し、テクスト相互の異同の研究を行った。第二に、その研究の成果の一部を、98年7月にボルドー大学で開催された国際18世紀学会主催「東西セミナー」において報告した。このセミナーは、18世紀の美学を研究する専門家20名が1週間にわたって寝食を共にし、研究を発表しあう、というもので、セミナーの参加者からは多くの研究上の示唆をうることができた。その中の多くの参加者は(私を含めて)99年7月にダブリンで開かれる国際18世紀学会にも参加する予定であり、その際にさらなる研究の成果の公刊を行うことが期待される。なお、このこのセミナーで発表した論考は、99年度中に「国際18世紀学会」の定期刊行雑誌に掲載の予定。また日本語版は「『美的なもの』と『学問的なもの』あるいは『公教的なもの』と『秘教的なもの』」として、『美学芸術学研究』第17巻(1998年)に公刊される〔印刷中〕。第3に、第4版(1757年)のテクストのマイクロ・フィッシュをマンハイム大学図書館より入手し、これにより次年度においてあらゆる版本の比較が可能となった。第4に、99年2月から3月にかけて、ドイツ・ハンブルク大学を訪れ、ペッツォルト教授、ペプロウ博士に研究上の指導を受けた。この研究の目的は、バウムガルテンの『形而上学』の第1版(1739年)から第4版(1757年)までの比較を通して、美学の成立過程を明らかにすることにある。いまだにバウムガルテンの『形而上学』には批判的・歴史的版本が存在しないので、それを編纂することが必要となる。本年度は、第3版のテクストのデータ・ベース化をほぼ完了し、次年度における諸版の照合を通しての批判版の作成のための基礎作業を行った。さらに、11月にはドイツのヴォルフェンビュッテルのヘアツォ-ク・アウグスト図書館(18世紀研究の中心地の1つ)において、所長のゾルフ博士、同図書館の研究員エンゲル博士、ツォイヒ博士より研究上の教示を受けた。とりわけ、メンデルスゾーンの専門家であるエンゲル博士と、ヘルダーの感覚理論の専門家であるツォイヒ博士からは、バウムガルテンの影響に関して多くの重要な示唆をえた。同時に、バウムガルテンの第1論文である『詩のいくつかの条件についての哲学的省察』(1735年)が当時の人々によっていかに受容されたかを示す論考を、同図書館所収の当時の雑誌(1742年刊のグリーフヴアルト『批判の試み』)から収集した。この論考はバウムガルテンの第1論文への匿名の書評であるが、この書評から、バウムガルテンの「美学」の構想がすでに当初から多くの批判や賛同を引き起こしていた、という点が明らかとなる。こうした批判に対してバウムガルテンがいかに対応し、自らの美学の構想を確立していったのかは、次年度の研究の課題となる。
環境政策に対する経済主体別行動の評価手法に関するシステム工学的研究

本研究は、温暖化問題、廃棄物問題、森林保全の問題を取り上げ、日本の環境政策の中から、いくつかの事例を取り上げて、その有効性をマクロ的視野から、個別経済主体の行動まで考慮に入れて分析することを目的としている。第1部では、環境税と環境資源勘定について考察した。ここでは、まず、トランス=ログ費用関数を仮定することにより、二酸化炭素の削減量と炭素税の関係を推定し、炭素税を試算した。次に、環境勘定体系の展望について論じ、環境資源勘定における、システム分析上の具体的要件を提示した。第2部では、ごみ問題解決の方策として、従量制によるごみの有料化とリサイクル・システムの確立について検討した。この中で、まず、有料制には、(1)自己処理や既存のリサイクルにより排出量を抑制する、(2)同様の減量努力をしない住民との間に公平性が担保される、(3)生産者や流通業者等の主体に減量化を働きかける、等により、ごみを減量化する効果があり、従来の導入事例から、2040%の減量化が期待できることがわかった。次いで、リサイクリング事業主体を4分類し、それぞれの主体の経営基盤となる採算性を分析し、その損益計算式を明確にした。同時に、その採算性に影響する他の要因を明らかにし、現在適用が考慮されている経済的手法との関連も分析した。最後に、リサイクル・システムには、システムの不安定性が存在することを、簡単なモデルを用いて示した。第3部では、林地保全を取り扱った。ここで、取り上げた横浜市市民の森が成果をあげたのは、地価の上昇によって固定資産税が増加したことや、将来土地を相続するときの相続税の負担が増加するといった期待が土地所有者の間に支配的であったことが大きな要因になっていたという点が明らかにされた。環境資源管理上重要な経済主体として、企業(生産者)、市民(消費者、勤労者)、土地所有者、公共部門(公共サ-ビス、公的規制)をとりあげ、環境に対する選好・活動を統一的に捉えるため、分析視点を分けながら以下に示すような事例の研究を行った。(1)ミクロ的分析:a)神奈川県を例として、都市近郊林の生活環境保全機能の市民による評価を環境指標を作成することにより行うとともに、林地所有者の林地保全インセンティブを調査し、環境管理上必要な方策を検討した。b)これまで実施された硫黄酸化物規制と課徴金制度の企業活動に対する効果を分析するため、生産活動水準と技術体系の変化を示す硫黄酸化物発生に関する企業のミクロデ-タを採取してデ-タベ-ス化した。具体的には課徴金制に関するデ-タ整備に重点をおき、製造業を対象に利用燃料の種類、燃料消費量、硫黄酸化物排出量、課徴金、大気汚染物質防除施設など諸生産要度素の投入量について、昭和51年から62年まで可能な精度で整備をおこなった。(2)マクロ的分析:a)森林を環境資源として国民経済学的に評価するための手法の検討を行い、経済資源としての評価から地球温暖化対策として与えられる評価に至るまでを扱う環境勘定体系の検討を行った。b)企業活動に由来する固定発生源による二酸化炭素排出削減に対する炭素税の有効性を分析するため、全産業について集計されたエネルギ-4分類モデルをシェア方程式を導入して開発し、それを用いて炭素税の効果を予測・検討すると共に、課徴金制度に対する業種別・燃料種別のミクロ分析用モデルのプロトタイプとした。(3)総合的分析:a)ミクロとマクロをつなぐ公共部門として清掃工場をとりあげて、その余熱利用を例としたリサイクルシステムの社会的便益を検討した。自然環境の保全、生産活動にともなう環境汚染の抑制、リサイクルシステムの確立に関して、望ましい環境政策のあり方を検討するために、それぞれ次のように個別に分析した。

(1)自然環境の保全、特に、都市近郊の森林資源を保全するための政策を実施する上で重要となる森林の評価指標を、意識調査をもとに作成した。さらに、横浜市の森林を対象に現地調査を行った。(2)生産活動にともなって発生する硫黄酸化物と企業の生産構造を分析するために、工場単位のミクロデータをデータベース化し、データを加工し、市町村別や産業別の硫黄酸化物の排出実態や使用される燃料構成、汚染物質除去対策について調べた。同時に、汚染物質(硫黄酸化物)の排出を考慮した企業行動を分析するための理論モデルを構築した。(3)循環型社会システムを目指す環境政策の中で、経済的手段として提起されてきた。前者については、商品等の生涯環境負荷を評価するPLCA(Product Life Cycle Assessment)手法を検討し、後者では、デポジット法、ごみ税、奨励金、課徴金等に関して調査し、これを分類した。これに基づいて、各種政策を評価し、その有効性について考察した。(4)いくつかの現地調査やヒヤリングをもとに、リサイクルシステムの確立を阻害する要因について検討し、環境税の機能について分析した。これらの結果をもとにして、リサイクルを促進するため望ましい政策のあり方について考察した。今年度は,(1)廃棄物の有料制とリサイクル・システムの確率について検討し,(2)今年どを含めた過去3年間の研究をまとめた。廃棄物の有料制とリサイクル・システムの確率に関する研究では,まず,環境税としての役割を持つ,従量制によるごみの有料化について,具体的な導入事例を調査し,その有効性について分析した。この結果,有料性がごみの減量に与える効果として以下の点が明かにされた。従量制によるごみ処理の有料化をすれば,経済主体である住民に経済的インセンティブが働き,(1)自己処理や既存のリサイクルにより排出量を抑制する。(2)同様の減量努力をしていない住民との間に公平性が担保される。(3)生産者や流通業者等の他の経済主体に減量化を働きかける。15EA07:等の行動が期待できる。これにより、確実にごみの減量化が達成され、従来従量制による有料化を導入した市の例から、2040%の減量化が期待できる。次に,リサイクル・システムの経済性について検討した。ここでは,リサイクリング事業主体を、(1)回収業、(2)資源再生業、(3)再生資源流通業、および、(4)再生資源利用業、の4つにわけ、それぞれの経済主体の経営基盤となる採算性を分析し、その損益計算式を明確にした。また、同時に、その採算性に影響する他の要因を明かにし、現在適用が考慮されている経済的手法との関連も分析した。
成層流体中を伝播する大振幅・二次元内部波の理論的解明

本年度は次の2つの研究を行った.1.二層流体中で層の間に速度シアーがあった場合,二次元中の長波長・非線形波動の伝播はModefied KP(MKP)方程式によって近似的に記述できると考えられる.この方程式は,一次元的な波動伝播の場合,可積分と考えられるModified KdV方程式の解となる孤立波(ソリトン)を持つことがわかっている.しかし,異なった伝播方向を持つ複数の孤立波がある場合の相互作用は解析的に求めることが難しい.そのため,数値計算を用いて二次元的な波動の伝播・相互作用を調べた.相互作用する孤立波の初期配置の違いに対応して,ほぼ独立に伝わる場合や第3の孤立波が生成される場合などがあることを明らかにした.MKdV方程式には同じ方向に伝わる振幅の正負の異なる孤立波解があるので,その二次元的な相互作用についても調べた.2.近年,特に荒天ではない状況で突然大きな振幅を持つ波が出現する現象が,船舶・海洋構造物への被害と合わせて報告されている,この巨大波はRogue wave(またはFreak wave)とよばれ,まだその成因など詳細はわからないままである.今回,非常に波長が長いような状況での非線形波の伝播を近似的に表すKP方程式の解析から,曲率を持つ孤立波の相互作用によって空間時間的に非定常な振幅の大きい波形が現れることを数値的に示した.なお,Rogue Waveの成因の一つに大気の影響などが考えられ,この研究は間接的に内部波の解析と関連付ける事ができる.海洋中を伝わる内部波は海洋構造物や船舶などに及ぼす影響や輸送現象などの面で重要である.本研究の目的は,大振幅かつ2次元的に伝わる内部波の性質を理論的に明らかにすることである.本年度は次の2つの研究を行った.1.二層流体中で二層の厚さに比べて波長が長い場合,界面を伝わる2次元的な波動はKP方程式で近似できる.しかし,二層の密度と厚さがある関係を満たす場合には,KP方程式に3次の非線形項が加わったEKP方程式がより適切である.その場合の2次元的な波動の伝播・相互作用を数値的に調べた.1次元で定常に伝わる定常孤立波(ソリトン解)を相互作用を起こすような初期条件を考え,その配置の違いにより,ほぼ独立に伝わる場合や第3のソリトンが生成される場合などがあることを明らかにした.2.成層流体中で地形によって生成,伝播する波動は,特に位相速度と流れの速度がほぼ等しい共鳴状態にある場合,地形の高さのスケールを超えるような大振幅の波動が生成される.そのような場合の界面の時間的・空間的発展を,基礎方程式から導出した方程式によって数値的に調べた.この方程式は,ChoiとCamassaが導出した方程式に外力の効果を加えたものと解釈できる.これまでに行われている解析は,地形の高さや波動の大きさスケールに強い仮定(弱非線形)がある場合か,あるいは非常に波長が長い(結果的に無分散性を仮定)場合に限られていたが,本研究により,これまで調べる事ができなかった大振幅の波動の振る舞いが明らかになった.本年度は次の2つの研究を行った.1.二層流体中で層の間に速度シアーがあった場合,二次元中の長波長・非線形波動の伝播はModefied KP(MKP)方程式によって近似的に記述できると考えられる.この方程式は,一次元的な波動伝播の場合,可積分と考えられるModified KdV方程式の解となる孤立波(ソリトン)を持つことがわかっている.しかし,異なった伝播方向を持つ複数の孤立波がある場合の相互作用は解析的に求めることが難しい.そのため,数値計算を用いて二次元的な波動の伝播・相互作用を調べた.相互作用する孤立波の初期配置の違いに対応して,ほぼ独立に伝わる場合や第3の孤立波が生成される場合などがあることを明らかにした.MKdV方程式には同じ方向に伝わる振幅の正負の異なる孤立波解があるので,その二次元的な相互作用についても調べた.2.近年,特に荒天ではない状況で突然大きな振幅を持つ波が出現する現象が,船舶・海洋構造物への被害と合わせて報告されている,この巨大波はRogue wave(またはFreak wave)とよばれ,まだその成因など詳細はわからないままである.今回,非常に波長が長いような状況での非線形波の伝播を近似的に表すKP方程式の解析から,曲率を持つ孤立波の相互作用によって空間時間的に非定常な振幅の大きい波形が現れることを数値的に示した.なお,Rogue Waveの成因の一つに大気の影響などが考えられ,この研究は間接的に内部波の解析と関連付ける事ができる.
「いじめ」が発生する要因に関する研究

現在、どのような条件の場合に、どの程度、深刻な「いじめ」が発生するのかといった原因と結果との間の因果関係はほとんど解明されていない。本研究の目的は、「いじめ」の原因・誘因として先行研究で指摘されてきた要因の中で「親の育て方」「本人の性格」「受験戦争」「いつも一緒に遊ぶ友だちの人数」「集団への迷惑(約束の遵守の程度)」「校則の厳しさ」など第1研究では10要因、第2研究では6要因に限定し、「いじめ」の被害者や加害者になる要因として、これらの要因(およびこれら諸要因の交互作用)がどの程度影響を与えていると人々が考えているのかをフルプロファイル法によるコンジョイント分析で解明することであった。被験者は第1研究では、大学生、第2研究では小学生、中学生、大学生、社会人の4群を実験対象とした分析の結果、「いじめ」の被害者となる要因の重要度スコアは、「いつも一緒に遊ぶ友だちの人数」「親の育て方」が高く、それ以外の要因は小さいことが確認された。また、「いじめ」の加害者となる要因の重要度スコアは、「本人の性格」「親育て方」「いつも一緒に遊ぶ友だちの人数」が高く、これらの要因が「いじめ」の加害者の同定に対しては重要な要因であることが判明した。さらに「受験」「校則」「学校の授業」などの要因は「いじめ」の加害者・被害者の同定にほとんど影響を与えていないことも判明した。しかし、いずれの要因の重要度スコアも必ずしも高いとはいえず、各被験者の手がかりの依存パターンの分析からは、「いじめ」の被害者や加害者になりやすい人かどうか判断する手がかりは、被験者により異なり、多様であることが明らかになった。さらに、「いじめ」の被害者や加害者の同定において、被験者の4群間で一元配置の分散分析により、各要因間でほとんど差がないことも明らかとなった。現在、「いじめ」問題において、どのような条件の場合に、どの程度、深刻な「いじめ」が発生するのかといった原因と結果との間の因果関係がほとんど解明されていない。本研究の目的は、第1に、「いじめ」を引き起こすと指摘されてきた「親の育て方」「本人の性格」「受験競争」など様々な要因を独立変数として、これらの諸要因が「いじめ」の被害者・加害者を生み出す原因であるのかどうかを重回帰分析で明らかにすることであった。第2の目的は「親の育て方」「本人の性格」「受験競争」「学校の成績」「遊ぶ人数」「学校の授業のわかりやすさ」「体つき(体型)」「集団への迷惑」「友だちの数」「校則の厳しさ」の10要因に限定し、「いじめ」の被害者や加害者になる要因として、どのような要因(およびこれら諸要因の交互作用)が影響を与えていると人々は考えているのかをフルプロファイル法によるコンジョイント分析による調査で解明することであった。重回帰分析の結果、「友だちの数」・「噂への敏感性」が「いじめ」の被害者を生み出す要因として特定されたが、その説明力は11.2%に過ぎなかった。また、「校則の厳しさ」「本人の性格」「父親の育て方」が加害者の要因として特定されたが、その説明力は11.6%に過ぎなかった。

コンジョイント分析の結果、「いじめ」の被害者となる要因の重要度スコアは「友だちの数」(21%)、「親の育て方」(14%)、「遊ぶ人数」(11%)が10%を超えていたが、それ以外の要因は10%に満たないこと、また、「いじめ」の加害者となる要因の重要度スコアは「親の育て方」(19%)、「本人の性格」(16%)、「遊ぶ人数」(13%)、「友だちの数」(11%)、「集団への迷惑」(10%)が10%を超えていたが、それ以外の要因は10%に満たないことが明らかとなった。これらの結果、「いじめ」の生み出されると人々が考えている要因が必ずしも実際の「いじめ」を生み出す要因となりえていないことが明らかにされた。現在、どのような条件の場合に、どの程度、深刻な「いじめ」が発生するのかといった原因と結果との間の因果関係はほとんど解明されていない。本研究の目的は、「いじめ」の原因・誘因として先行研究で指摘されてきた要因の中で「親の育て方」「本人の性格」「受験競争」「いつも一緒に遊ぶ友達の人数」「集団への迷惑(約束の遵守の程度)」「校則の厳しさ」の6要因に限定し、「いじめ」の被害者や加害者になる要因として、これらの要因(およびこれら諸要因の交互作用)がどの程度影響を与えていると人々が考えているのかをフルプロファイル法によるコンジョイント分析で解明することであった。被験者は小学生、中学生、大学生、社会人の4群で、計321名が実験に参加した。分析の結果、「いじめ」の被害者となる要因の重要度スコアは、「いつも一緒に遊ぶ友だちの人数」が31.05と最も高く、それ以外の要因は20.2よりも小さいことが確認された。また、「いじめ」の加害者となる要因の重要スコアは、「本人の性格」が28.30、「いつも一緒に遊ぶ友だちの人数」が21.27であり、この両要因が「いじめ」の被害者の同定に対しては重要な要因であることが判明した。さらに、「受験」と「校則」の両要因は「いじめ」の加害者・被害者の同定にほとんど影響を与えていないことも判明した。しかし、いずれの要因の重要度スコアも必ずしも高いとは言えず、各被験者の手がかりの依存パターンの分析からは、「いじめ」の被害者や加害者になりやすい人かどうか判断する手がかりは、被験者により異なり、多様であることが明らかとなった。さらに、「いじめ」の被害者や加害者の同定において、被験者の4群間で一元配置の分散分析により、各要因間でほとんど差がないことも明らかとなった。このことは、年代間で、「いじめ」の原因が異なるとする考え方が必ずしも正しいとは言えないことを示唆するものであった。
総ペナルティ最小化係り受け解析法による音声言語処理

本研究の成果は,総ペナルティ最小化係り受け解析法に関わる1.理論的基礎,2.文節分割と短文分割,3.韻律情報の利用,4.文簡約手法,に分類することができる.以下,それらの要点を述べる.1.係り受け解析を「最小コスト分割問題」として捉え,考察した.その結果,コストの設定の仕方によって,種々のアルゴリズムが得られること,また,総ペナルティ最小化法においてはコストの設定を柔軟に行うことができ,各種の数値情報を言語知識として利用するのに適していることなどが明らかになった.2.係り受け解析においては,まず文を文節単位に分割する必要がある.この問題に対して決定木の手法を利用することにより,比較的少量の学習データで従来法より高い分割精度が得られることが示された.また,係り受け解析の前処理として行われる短文分割においても決定木の利用を図り,短文分割点を推定するための規則が自動学習出来ることを明らかにした.3.韻律に含まれる係り受け解析に有効な情報を見い出すため,本研究では韻律と係り受け距離の関係を統計的にモデル化し,総ペナルティ最小化法を適用するときの言語知識として用いた.その結果,ポーズは非常に有効な情報であることが明らかになった.アクセントやイントネーションの情報の利用についてはさらに研究を進める必要がある.4.TV放送のためのオンライン字幕付与などを目的として,文を簡約する効率の良いアルゴリズムを考案した.このアルゴリズムは,文節間の係り受け整合度と文節重要度の和を評価基準として,原文から最適な部分文節列を選択するものである.今後は,文簡約に適した文節重要度や係り受け整合度の定め方について研究するとともに,多くの入力文を用いて簡約文の質の評価を行う必要がある.本研究の成果は,総ペナルティ最小化係り受け解析法に関わる1.理論的基礎,2.文節分割と短文分割,3.韻律情報の利用,4.文簡約手法,に分類することができる.以下,それらの要点を述べる.1.係り受け解析を「最小コスト分割問題」として捉え,考察した.その結果,コストの設定の仕方によって,種々のアルゴリズムが得られること,また,総ペナルティ最小化法においてはコストの設定を柔軟に行うことができ,各種の数値情報を言語知識として利用するのに適していることなどが明らかになった.2.係り受け解析においては,まず文を文節単位に分割する必要がある.この問題に対して決定木の手法を利用することにより,比較的少量の学習データで従来法より高い分割精度が得られることが示された.また,係り受け解析の前処理として行われる短文分割においても決定木の利用を図り,短文分割点を推定するための規則が自動学習出来ることを明らかにした.3.韻律に含まれる係り受け解析に有効な情報を見い出すため,本研究では韻律と係り受け距離の関係を統計的にモデル化し,総ペナルティ最小化法を適用するときの言語知識として用いた.その結果,ポーズは非常に有効な情報であることが明らかになった.アクセントやイントネーションの情報の利用についてはさらに研究を進める必要がある.4.TV放送のためのオンライン字幕付与などを目的として,文を簡約する効率の良いアルゴリズムを考案した.このアルゴリズムは,文節間の係り受け整合度と文節重要度の和を評価基準として,原文から最適な部分文節列を選択するものである.今後は,文簡約に適した文節重要度や係り受け整合度の定め方について研究するとともに,多くの入力文を用いて簡約文の質の評価を行う必要がある.日本語の正書法では文節分かち書きをしない.したがって,日本語文を係り受け解析するためには,自動文節分割が必要である.従来のルールベース処理によって,かなり精度の高い分割が可能であるが,さらに精度を上げるためには非常にきめ細かいルールが必要であり,これを人手で作成するのは困難である.本研究では,分類木の手法を用いて,分割ルールを訓練データから自動的に学習する方法を考案した.その結果,約99%の高い分割精度が得られた.多数の接続節を含む日本語長文を,そのまま係り受け解析することは非常に困難である.そのため,係り受け解析の前処理として長文を短文に分割することが試みられてきた.また,長文は人にとっても理解しがたい悪文であることが多いため,推敲支援の観点からも,短文分割の研究が行われている.本研究では,分類木を用いて,各接続節の末尾が正しい分割点か否かを判定するパターンの自動学習を行った.これにより,約83%の文を正しく分割することができた.音声に含まれる情報の中で係り受け解析に有効と思われるものに,韻律情報がある.韻律情報は連続値をとるので,従来の記号処理による構文解析では,これを有効に利用することはできない.本研究では,「総ペナルティ最小化係り受け解析法」を用いて,どのような韻律情報がどの程度有効かを調べた.これまでの結果ではポ-ズが最も有効であり,文節内のパワーやピッチの傾き,文節境界におけるパワーの差,境界直後の音素継続長なども有効であることが明らかになった.1.本研究の基本的な手法である「総ペナルティ最小化係り受け解析法」と,他の係り受け解析法である「確率的CYKアルゴリズム」との関係について研究を進めた.これらの方法は,いずれも与えられた単語列を二つの部分列に分割する操作を繰り返すものであり,その際,ある種のコストが課せられると考えられる.

そして,問題は,総コストが最小になるような分割の仕方を求めることに帰着する.このような見方をすると,これらの方法は,さらに一般的な「最小コスト分割問題」の特殊な場合とみなすことができる.これらの方法の違いはコストの定義の違いから来ており,「総ペナルティ最小化係り受け解析法」によれば,「確立的CYKアルゴリズム」では利用できない言語知識を利用することもできる.以上の知見は係り受け解析に新しい展望を与えるものである.2.音声言語においては韻律と統語構造が密接に関連している.その関連を定量的に捉え,係り受け解析に利用することが,本研究の目的の一つとなっている.前年度の研究により,有効な韻律パラメータがかなり明らかになった.本年度は,そのような韻律パラメータの話者依存性を調査するため,韻律パラメータの分布を推定するための学習話者と評価用テスト話者の種々の組合せについて,係り受け解析の精度を求めた.その結果,学習話者とテスト話者が異なっていても韻律情報は係り受け解析に有効であること,また,学習話者数が増加するほど,係り受け解析の精度が向上することが分かり,韻律情報はあまり話者に依存しない得性質を持つことが明らかになった.しかし,学習話者とテスト話者の発話速度が異なると,解析精度に悪影響を与えることも観察された.したがって,発話速度に関する何らかの正規化処理が必要と思われる.(1)形態素と係り受け構造のラベルが付けられた京都大学テキストコーパスを用いて、2文節間に係り受け関係が成立するか否かを判定する決定木を生成した。その結果、学習データ500文を使用した場合、再現率98.8%、適合率73.4%の判定精度が得られ、従来入手で作成されていた係り受け規則を自動作成できる見通しが得られた。(2)従来の我々の研究により、ポーズ情報が係り受け解析に有効であることが明らかになっている。それについてさらに詳細な検討を行った。従来は、ポーズ長が正規分布することを仮定していたが、実際の分布は正規分布からかなり掛け離れている。そこで、ポーズ長の分布を近似する関数の改良を行った。また、ポーズ以外の有効な韻律パラメータを探索し、パワーや話速に関連したある種の韻律情報が有効であることを見出した。これらの情報を用いて、総ペナルティ最小化法により係り受け解析実験を行った結果、ATR503文データペースに対して、完全に正しく係り受け解析される文の割合(文正解率)を、韻律情報を用いない決定論文解析法に比べて49.5%から60.0%へと約10ポイント向上させることができた。(3)文要約問題を、原文から各文節の重要度と文節間係り受け整合度の総和を最大にする部分文節列を選択する問題として定式化し、総ペナルティ最小化係り受け解析法の考え方を応用してこれを解くアルゴリズムを導いた。このアルゴリズムは入力文節に同期して動作するため、放送のオンライン字幕生成などに有効である。計算効率は良く、現実に現れる長さの文に対して計算量的な問題はない。このアルゴリズムにより得られる要約文が文法的に正しく、自然であり、また原文の重要な情報を保っていることをいくつかの計算例により確認した。