hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MIMOレーダーを応用した無線端末間相対位置検出

本研究では送受信機双方に複数のアンテナ素子を搭載した多入力-多出力(MIMO)システムによって送受信間の相対位置を推定する方法、すなわち、MIMOレーダの実現法を検討してきた。問題点として、複数端末が存在する場合や、マルチパス波が存在する場合は、受信側に多くの干渉波が入射することとなり、その位置推定は困難となると予測されていた。そこで、広帯域信号を用いて複数の周波数帯の受信信号をグレーティングローブの影響のない低い周波数からより高分解能が得られる高い周波数へ順にあげていき、複数端末の位置推定を行う手法を開発した本研究では送受信機双方に複数のアンテナ素子を搭載した多入力-多出力(MIMO)システムによって送受信間の相対位置を推定する方法、すなわち、MIMOレーダの実現法を検討してきた。そこで、広帯域信号を用いて複数の周波数帯の受信信号をグレーティングローブの影響のない低い周波数からより高分解能が得られる高い周波数へ順にあげていき、複数端末の位置推定を行う手法を開発した本研究ではMIMOシステムによって送受信間の相対位置を推定する方法、すなわち、MIMOレーダの実現法を検討している。これまでにMIMO-UWB(Ultra WideBand)-IR(Impulse Radio)通信を利用した高精度位置検出について検討してきたが,本年度はこの研究を発展させ,特に以下の2つについて検討し,学会発表を行った.1.これまでに検討したUWB通信を利用した高精度位置検出法は,その到来信号が無相関(インヒーレント)なものを扱っていたが,ここでは,有相関(コヒーレント)の信号を取り扱う.その際,高分解能到来方向推定法であるMUSIC法に空間スムージングを施すことで可能となり,その特性を計算機シミュレーションにより評価した.その結果,高い確率で2波を分離可能であることがわかった.2.前述の手法は,近接した角度で到来する2波を高精度分離する方法であったが,ここでは,ランダムに到来する2波を高精度で方向推定する方法を検討した.すでに検討した直線アレーとともに円形アレーを用いた場合についても,特性評価を行った.その結果,円形アレーを用い,3段階で角度推定するうちの最初の段階でのスナップショットを増加させることで,より高精度の推定が可能であることがわかった.また,室内の伝搬状況の変化を検出する方法を検討し,変化前と変化後のチャネル応答行列を操作することで,高精度な伝搬状況の変化を検出することが可能となった.本研究ではMIMOシステムによって送受信間の相対位置を推定する方法、すなわち、MIMOレーダの実現法を検討している。前年度までに広帯域信号を利用して高精度到来方向検出について検討を行ってきた.その際,到来信号が無相関なものだけでなく有相関の信号についても、MUSIC法に受信側で空間スムージングを施すことで高分解能到来方向推定が可能であることを示した.また,近接して到来する2波の推定だけではなく,ランダムに到来する場合についても提案手法が有効であることを示した.本年度はこの研究を発展させ,特に以下の2つについて検討し,学会発表を行った.1.提案手法をランダムに到来する信号の方向推定に用いる際は,3段階で方向推定する際の初期パラメータが非常に重要である.特に,高い周波数帯を用いる際にはグレーディングローブが観測されてしまう問題が大きく影響する.そのため,各段階でのスナップショット数,探索範囲の絞り方,角度ステップ,および使用周波数の決定法の最適化が必要であった.これらについて詳細に検討を行い,提案する高精度な方向推定がランダムに到来する場合にも有効であることを示した.2.これまでは送信側は一つの素子を持つ場合の検討を行ってきたが複数の素子を持つ場合について検討を行った.その結果,送信側の素子からそれぞれ無相関の信号を送信することで,受信側で行うのと同様な空間平滑化が可能となるため,直接波だけでなく反射についても方向推定が可能となることを明らかにした.また,到来波数が3になった時にも,提案手法が可能であることを確認した.この場合も,グレーディングローブが大きな問題となったが,高い周波数を用いる段階での探索範囲の取り方を工夫することにより方向推定が可能であることがわかった.本研究では送受信機双方に複数のアンテナ素子を搭載した多入力-多出力(MIMO)システムによって送受信間の相対位置を推定する方法、すなわち、MIMOレーダの実現法を検討してきた。そこで、広帯域信号を用いて複数の周波数帯の受信信号をグレーティングローブの影響のない低い周波数からより高分解能が得られる高い周波数へ順にあげていき、複数端末の位置推定を行う手法を開発した。さらに、送信側空間平滑法を用いた到来方向推定のシミュレーションを行い、送信アレー数の増加によって受信側での相関が抑圧され特性が改善されることを示した。この送信側空間平滑法は、複数の送信素子から同時に無相関な信号を送信することで直接波と反射波に位相差を生じさせ相関を抑圧する手法である。これによって、送信素子数を増加させることで,到来波間の相関をより低下できる。このことから受信側に多くの素子が設置できない場合には、送信側に多くの素子を置くことで、推定精度を向上できることがわかった。

本提案で従来用いていたMUSIC法は、到来波数が既知である(若しくはあらかじめ別の方法で推定する)必要がある。その為、到来波数が未知でも推定可能であり、より精度の高い「圧縮センシング法」を本研究で提案している広帯域信号(マルチバンド信号)を用いた方向推定に適用し、さらに高精度の推定が可能となることを示した.提案アルゴリズムの開発および計算機シミュレーションによる検証については,おおむね順調に進展しているものの,実伝搬環境を用いた実験については,計算機シミュレーションのプログラムに大きく時間を費やしてしまい,その準備ができなかった.24年度が最終年度であるため、記入しない。提案アルゴリズムの検証において,送信側に複数素子を置いた場合の効果について検討を進める.具体的には,送信側での空間平滑と受信側での空間平滑にどのような相違点があるのかを究明し,その結果をフィードバックして提案アルゴリズムを改良する.また,実伝搬環境においてMIMOシステムを構築し,実験を行う予定である.予備的な実験の際に,現有する広帯域アンテナの利得が不十分であることが懸念されているので,この問題についての対応を検討する必要がある.送受信間隔を短くすることでこれが可能であると予想される.24年度が最終年度であるため、記入しない。
小児病棟における面会の効果的な運用に関する研究

昭和60年から3年間、“小児看護における母親の參加に関する研究"を行って来た。この度の研究は,母親の參加の一つの形である面会の効果的な運用をめざして、面会の実態を明らかにし、検討したものである。第一段階として、小児病棟における面会の概要について質問紙による全国調査を行ない、面会の規則には制限の嚴しいものから殆ど制限のないものまで、大きな巾があることを知った。もっとも標準的な面会時間は15時19時、毎日であり、規則には付添率による相違がみられた。実態調査は、まず関東地方の1県の17の小児病棟において、面会人の小児病棟への滞在時間、面会中の行動等を観察し、面会人は平日でも94%であり、付添率により母親の行動が異なること等が見出された。次いで、付添率が低く、規則が明確でしかも守られている病棟、及び付添率が高く規則の緩やかな病棟において、面接と質問紙による母親の意識、希望等の調査、母親に同行する幼い同胞の扱いの観察等、さまざまま角度から面会の実態、面会に伴う家族の問題等の堀り起しに努めた。父親の面会についても調査を行なった。この結果、前者では規定面会徳間に合わせて面会が行われていること、規定面会時間が長いと個々に都合のよい時間が選択されること、面会人は小児の精神的満足を考え、世話が第一ではないこと等がわかった。後において面会は柔軟というより無規則に近いものもあること、面会人は自分の生活に合わせて自由に、あるいは勝手に面会の時間を選び、面会は小児の世話をするためと考えていること等がわかった。同胞については、殆どすべての病院で入院児との接触がみられた。母親は面会中、入院児の生活の様子や病状についての説明を望んでいた。面会時間が選択出成るとすれば、母親は午前中を、父親は終了時間の延長を希望するものが多かったが、24時間自由面会は支持されなかった。小児看護における母親の参加は、日本古来の習慣である付添いとの混同もあって、踏み込めば踏み込むほど深い迷路のような出口の判りにくい研究である。私たちは、小児看護における母親の参加に関する研究の中で、主として付添いに関する研究に取組み、この中からもうひとつの参加の形である面会の効果的な運用の必要性を痛感するようになった。まず、小児病院、小児病棟をはじめ、小児が入院している施設における面会の概要を知るために、質問紙法による概況把握を行った。全国の、小児病棟を有すると推定される総合病院の1/5を無作為抽出し、176病院に質問紙を送付し、149施設から回答を得た。(回収率84.7%)質問は面会に関する規則、面会の現況、面会の母親に対する母親の期待等を問うものであった。回答の分析の結果、母親の付添い率は、0100%にひろく分布し、面会時間は毎日であるものが89.7%と大部分であったが、中には週2回というものもあった。一般に面会に関する規則には制限色の濃いものと殆ど制限のないものとがあり、付添い率の高い病院においては、事実上面会時間や面会に関する規則が意味を持たないこともあるように思われた。実態調査は関東地方の一県における17の小児病棟において、面会者の小児病院への滞在時間、滞在のパターンを中心に、面会者の内訳、面会者の行動等を観察法により調査した。面会時間は17中11病棟で15時に開始され、13病棟で19時20時に終了した。

面会時間3時間の病院での滞在時間平均109分、4時間では139分で、滞在時間は必ずしも面会時間と比例していなかった。面会時間に例外を認めている病院が多く、全面会者444名は100%を越えて滞在していた。444名の57%は母親であり、両親揃っての面会は小児385名中98名(26%)、面会がなかった小児は30名であった。小児の同胞の取扱いに問題が多くみられた。昭和63年度に質問紙法によって行なった全国調査により、小児病棟における面会の概況を把握することが出来、さらに関東地方の1県を選んでの全数の実態調査により、面会者の行動や滞在時間の実体がかなり明確になった。今年度は、付添率20%未満で、面会に関する規則が厳しいとされている、東京近郊の5病院7小児病棟において、面会の母親を対象に面接法による調査、および質問紙法による調査を行った。面接による調査により、105名の母親より資料を得た。母親が面会のため外出することによる、母親および家族の生活の変化、面会の規則に関する要望、面会に際しての看護婦や医師への期待や満足度等を中心に母親の思いについて回答を得た。面会に厳しい規則がある現状を肯定している意見も多く、子どもの側にいたいけれどいられない母親の複雑な心情が伺えた。面会時間が午前中であればいいとの意見もあった。105名中70名は専業主婦、35名は仕事をもっていた。必ずしも面会時間の柔軟な運用を望む意見ばかりではなかった。質問紙による調査では、137名の回答が得られた。資料は現在分析中であるが、多くの母親は毎日、もしくは毎回面会に訪れ、しかも面会開始時間から終了時間までの全てを面会についやしており、母親自身および家族の生活にさまざまな変化が生じていた。毎回訪れない少数の母親には、入院児に幼い弟妹がいたり、自宅が遠方であったりの特徴がみられた。看護婦に対しては、面会時に入院中の小児の生活の様子や病状について説明を求めている母親が多かった。面会中の同胞の扱いに問題を見出し、上記の調査と平行して実態を観察したが、面会の規則の厳しい病院には小児を連れて面会に訪れる母親は少数であり、充分な資料は得られなかった。まず、平成元年度に調査した付添率20%未満で面会の規則が嚴しい病院における、母親の思いを面接調査した結果と、同じく質問紙による面会の母親の意識調査の結果を、それぞれまとめて発表した。面会の家族に同行してくる同胞の扱いについては、病院の規則によって大きな相違があった。そこで、同胞の扱いを知ることを目的とした平成元年の調査資料に、昭和63年および平成2年に非系統的に観察した資料を加え、異なる地域における、規則も異なる病院における資料を一括してまとめた。関東地方、東京近郊および東海地方等の25病院での、家族に連れて来られた乳幼児や学童の面会時間の過し方は実にさまざまであり、病棟外の廊下で1人で待つもの、走り回るもの、病棟のプレイル-ムがこれらの小児の待合室となって、事実上病児と接触しているもの、父親と母親が交替で世話をし,入院児の面会は片方の親のみが行うものなどが見られた。多くの同胞は、何らかの形で入院児と接触していた。面会に対する母親の思いを、前回とは異なり面会時間が5時間以上と比較的長く、面会が柔軟に運用されていることが予想される小児病棟において、面接により調査を行なった。6病院において76名の回答を得、多くの母親はきめられた面会時間の範囲で自分に都合のよい時間を選択して面会しており、面会することで生活上の負担を訴えるものは少なかった。
B白血病特異免疫の誘導増強とそれに関与するリンフォカインの同定

(【I】)結核菌感作細胞をPPDで刺激後、BW5147細胞と細胞融合させKHFのみを産生するクローン(2Y4)を選択した。2Y4上清よりKHFを精製すると、2Y4KHFの分子量は36,00060,000、等電点4.64.7で胸腺細胞にIL-2レセプターを発現させる活性のあることを見出した。精製2Y4-KHFはIL-1,IL-2,IL-3,IL-4,【IFN_γ】活性は示さなかった。我々の実験系でIL-1はIL-2と共に胸腺細胞に作用しIL-2レセプターの発現を高めるが、CTL生成は誘導しない。多分KHFはCTL前駆細胞に作用し、IL-1はヘルパーT細胞の前駆細胞にIL-2レセプターの発現を高めるのであろう。(【II】)我々は【BCL_1】細胞に作用しIgM産生細胞に分化させるTRFを構成的に産生する。T細胞融合株B151K12を樹立しその上清よりTRFを精製した。その過程でB151-TRFが抗原刺激された未熟胸腺細胞に作用し、IL-2レセプターを発現させると共に、KHF活性を示すことを見出した。B151-TRFの示すKHF活性は単クローン性抗TRF抗体により阻害されること、B151培養上清中のTRFおよびKHF活性は抗TRF抗体結合アフィニティカラムに吸着し酢酸により溶出されることを明らかにした。さらに【TRF_c】DNAをクローニングしその全構造を決定したが、リコンビナントTRFがKHF活性を示し、抗TRF単クローン抗体がリコンビナントTRFのKHF活性を阻害することを明らかにした。興味あることに、2Y4-KHFの活性は抗TRF単クローン抗体により阻害されないことにより、KHFには物性の異なる2種類のKHFが存在することが示唆された。それぞれのKHFのCTL生成における役割を現在更に解析中である。
マウス超音波発声パターンにみられる地理的変異の行動学的及び遺伝学

本研究では、交配行動時のマウス超音波発声の役割や系統差の影響を調べた。13マウス系統を用い交配行動時の超音波発声データを用い主成分分析によって超音波発声の特徴を明らかにした。超音波再生実験によって、これらのオスマウスの超音波発声パターンの系統差が、メスマウスのオスマウスに対する選好性に関わることを示した。この結果は、マウスにおいて音声コミュニケーションが交配選択に重要な役割を持ち得ることを示唆し、マウス社会行動における音声コミュニケーションの役割を理解する上で非常に重要であった。雄マウスは、交配行動時に雌マウスに対して超音波を発する。この超音波発声パターンは、遺伝的な影響を受け、マウス系統特異的な超音波発声を示すことが知られている。しかし、マウス交配行動時の超音波発声の役割や系統差の影響はまだよく分かっていない。本年度の研究において、マウス超音波発声役割を明らかにするために、超音波再生実験によって超音波発声の系統差に対する雌マウスの選好性を調べた。まず、13マウス系統を用い交配行動時の超音波発声を記録し、解析ソフトによって周波数データ等を取得した。得られたデータを用い主成分分析を行い超音波発声の特徴を明らかにした。その結果、第1成分は"鳴き時間と周波数の関係"、第2-4成分は、"超音波波形パターン"に関わる成分であると考えられた。さらに系統差をあらわす各成分の主成分得点と、雌マウスの雄に対する嫌がりの鳴き(クリック)との相関をもとに"クリックと正の相関を示す波形"と"クリックと負の相関を示す波形"の超音波ファイルをそれぞれ作成した。再生実験において、雌マウスは有意に"クリックと負の相関を示す波形"に引きつけられた。つまり雄マウスの超音波発声パターンの系統差が、雌マウスの雄マウスに対する選好性に関わることが明らかになった。この結果は、マウスにおいて音声コミュニケーションが交配選択に重要な役割を持ち得ることを示唆し、マウス社会行動における音声コミュニケーションの役割を理解する上で非常に重要である。本研究において、マウス超音波発声役割を明らかにするために、超音波再生実験によって超音波発声の系統差に対する雌マウスの選好性を調べた。まず、13マウス系統を用い交配行動時の超音波発声データを用い主成分分析によって超音波発声の特徴を明らかにした。これらの遺伝的基盤をあきらかにするために、B6マウスの任意の一本の染色体を野生由来系統MSMに置換したコンソミック系統を用い、各コンソミックマウス系統のB6雌マウスに対する超音波発声を記録した。結果は、コンソミック系統ごとに特徴的な超音波発声パターンを示した。マウスの超音波発声は、一本の染色体の置換によって、大きくパターンを変えることが明らかになった。雄マウスの超音波発声パターンの系統差が、雌マウスの雄マウスに対する選好性に関わることが明らかにした。これらの超音波発声に重要な染色体をあきらかにするために、B6マウスの任意の一本の染色体を野生由来系統MSMに置換したコンソミック系統を用い、各コンソミックマウス系統のB6雌マウスに対する超音波発声を記録した。

4、5C、6C、6T、12C、12T、13C番染色体コンソミックマウスは、B6に比べ、JumpとHarmonicな波形を多く示し非常に複雑な発声パターンだった。1、5T、7C、7T、17、19番染色体コンソミックマウスは、B6に比べ非常にシンプルな波形や、少ない鳴き回数を示し、よりMSMに近い発声パターンを示した。このことから超音波発声パターンは、複数の遺伝子制御によって決まると考えられる。これらの選好実験により雌系統(B6とMSM)ごとに好みの発声パターンに違いがあるのか、あるならどのような発声パターンが重要かを調べ、交配における超音波発声の役割し、原因遺伝子を同定する第一歩となる。これまでに野生由来マウス系統の超音波発声の特徴を明らかにした。加えて超音波再生実験によって、特定のオス超音波パターンが、メスマウスのオスの好みに影響し得ることを示した。これらの成果を論文として報告した(Sugimoto et al,2011)。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、特定のマウス超音波発声パターンがメスマウスのオスの好みに重要であることを示した。これらの超音波発声パターンに関わる遺伝的基盤を明らかにするために、B6マウスの任意の1本の染色体をMSMマウスに置換したコンソミックマウスを用いた順遺伝学的なスクリーニングを行う。各コンソミックマウス系統の交配行動時の超音波発声を記録する。平均周波数、平均時間、波形パターンの出現頻度等の比較を行い、各コンソミック系統の特徴を明らかにする。あるコンソミック系統が、C57BL/6と比較して異常な超音波特徴を示した場合、その原因は置き換えられたMSM由来の染色体であると同定できる。この手法により、超音波発声に重要な染色体を明らかにする。さらに明らかになった染色体の一部をMSM、のこりをC57BL/6でもつサブコンソミックマウスを作出し、交配行動時の超音波発声を記録し、超音波発声に関わる遺伝子座を明らかにする。
バクテリア縮小ゲノムシステムを利用した増殖、生存機構の解明

生物の増殖および生命システムを維持するための基本的なメカニズムの解明を目指して、大腸菌を材料に、特に我々が作製してきた染色体広域欠失変異群、ゲノム縮小株を利用して、以下の研究を行った。酸化ストレス耐性に関与する遺伝子として同定した機能未知遺伝子aegAとそのパラログのygfTの解析から、これまでブラックボックスであった大腸菌における尿酸分解が明らかになった。まずaegAとygfTの発現についての解析から、両者の微好気および嫌気条件での発現量の増大、およびygfTの尿酸による発現誘導が明らかになった。そこでaegA, ygfT変異株について、尿酸を単一窒素源とした時の生育について調べたところ、aegA ygfT二重欠損株では尿酸依存的な増殖が見られず、またその時の培地中の尿酸の減少も認められないことがわかり、aegA, ygfTが尿酸分解に関与することがわかった。さらに機能的に関連する遺伝子群についての解析から、aegAおよびygfTが関わる尿酸の分解には、ギ酸およびギ酸脱水素酵素Hが関与することも明らかになった。これまで種々の生物の尿酸分解については好気的な代謝経路が同定されていたが、本研究により新規な代謝経路が存在し、通性嫌気性および嫌気性細菌においても尿酸が重要な窒素源として利用されることが示唆された。AegA, YgfTは余剰な電子を尿酸分解経路により処理することで活性酸素種の発生を抑える酸化ストレス耐性機構としても機能している可能性が考えられる。また2種類のカタラーゼ(KatE, KatG)、3種類のスーパーオキシドディスムターゼ(SodA, SodB, SodC)、1種類のペルオキシダーゼ(AhpCF)の遺伝子の欠失変異が増殖、生存に与える影響について調べた結果、増殖期または定常期の初期ではAhpCF、定常期ではSodBの機能が重要であることが示唆された。生物の増殖および生命システムを維持するための基本的なメカニズムの解明を目指して、大腸菌を材料にし、我々が作製してきた染色体広域欠失変異群、ゲノム縮小株を利用して、以下の様な研究を行った。<1>潜在的な必須遺伝子群の同定、解析:ゲノム縮小株を用いると複数の遺伝子の欠損による合成致死をシステマティックに解析できる。実際に4カ所の欠失変異による合成致死を同定し、原因遺伝子の一つをクローニングした複製が高温感受性のプラスミドを利用することにより、条件致死株を作製した。その株に染色体ライブラリーを導入することによって、多コピーサプレッサーとしてDNAポリメラーゼと相互作用する興味深い新規DNA修復関連遺伝子を同定した。またゲノム縮小株の酸化ストレス耐性を調べることにより、微好気条件での生存機構として、余剰の還元力を、活性酸素種を産生させないように処理する、広い意味での酸化ストレス耐性機構を明らかにした。<2>16S rRNAプロセシングの解析:機能未知必須遺伝子が16S rRNAプロセシングに働くRNaseであることを明らかにし、16S rRNAプロセシングは、形成途中は不活性型のリボソームを完成時に活性型にするスイッチとして生理学的には機能していることを明らかにした。また16S rRNAのプロセシングされる領域には、異常なプロセシングにより不活性型が形成されるのを防ぐ機能があることを明らかにした。<3>試験管内進化系を利用した基盤プロセスの解析:ゲノム縮小株を継代培養することにより生育が部分的に回復した株を得て、その解析から機能未知のToxin-Antitoxin systemを同定した。このToxin-Antitoxinsystemおよびそのファミリー全てを欠失させた株を作製したところ、これらのシステムが抗生物質耐性や酸化ストレス耐性に関与することを示唆する結果を得た。<1>潜在的な必須遺伝子群の同定、解析:ゲノム縮小株を利用して、合成致死により潜在的な必須遺伝子群を同定するシステムを構築することができたのは大きな前進である。実際にこのシステムを利用して興味深い新規DNA修復関連遺伝子を同定することができたので、この新規遺伝子の機能について今後詳細に調べていきたい。また微好気条件での生存機構として、広い意味での酸化ストレス耐性機構を同定できたことも重要な進展である。ただ、まだ新規遺伝子を含めて多くの関与する遺伝子群の同定、解析が十分ではない。またさらにこれらの酸化ストレス関連遺伝子とも関わる鉄イオン利用関連遺伝子群の同定、解析はまだ始まった段階である。プロテアーゼ関連遺伝子群についても、これから合成致死を利用して関連する遺伝子群を探索しようとしている。このように基本的なシステムが構築され、実際にうまく機能することが示されたのは大きいが、さらにもっと広くこのシステムを利用して潜在的な必須遺伝子群の同定し、それぞれの解析を進めるのは今後の課題である。<2>16S rRNAプロセシングの解析: 16S rRNAプロセシングについては、当初の計画以上に進展した。<3>試験管内進化系を利用した基盤プロセスの解析:ゲノム縮小株の継代培養から同定されたToxin-Antitoxin systemが、酸化ストレス耐性に関与することを示唆する結果が得られたことは重要な進展である。これまでToxin-Antitoxin systemの生理学的な機能としては、近年、プログラム細胞死やPersistence現象が知られているが、それらとは異なる新たな機能に結びつく可能性がある。しかし現在はその可能性が示唆された段階で、まだ十分に確立されたとは言えない。生物の増殖および生命システムを維持するための基本的なメカニズムの解明を目指して、以下の様な研究を行った。

<1>潜在的な必須遺伝子群の同定、解析(1):リン酸飢餓により発現が誘導されるPhoBレギュロンの中で、酸化ストレスによって発現が著しく誘導される遺伝子ytfKに注目し、その破壊株を作製して調べたところ、ytfKは過酸化水素の除去に関与することがわかった。また遺伝学的解析により、酸化ストレス耐性に関与する転写因子をコードするoxyRおよびfurとの関連について調べたところ、カタラーゼをコードするkatGとの機能的な関連を示唆する結果が得られ、ytfKはkatGの転写調節に関与する因子であることが示唆された。<2>潜在的な必須遺伝子群の同定、解析(2):染色体広域欠失変異、ゲノム縮小株を利用して新規合成致死遺伝子群の解析を行なったところ、新規yciE, yciF遺伝子が候補遺伝子として同定された。これらはrubrerythrin / ferritin-like metal-binding proteinをコードする遺伝子であり、これらの遺伝子の欠失変異と酸化ストレス耐性関連遺伝子群の欠失変異とを組み合わせた株を作製して調べたところ、定常期での生存率が低下することがわかった。<3>試験管内進化系を利用した基盤プロセスの解析:ゲノム縮小株を継代培養することにより生育が部分的に回復した株を得て、その解析から機能未知のToxin-Antitoxin systemであるibs-sibシステムを同定した。このibs-sibシステムの機能を調べるために、種々の変異株を作製した。これらの菌株を用いて種々の培養条件での生育への影響について調べたところ、アルカリ条件で培養した時にibsD, ibsEの欠損株では生存率が低下することが示唆された。<1>潜在的な必須遺伝子群の同定、解析(1):ゲノム縮小株、染色体広域欠失変異を利用して、微好気条件での生存機構として、広い意味での酸化ストレス耐性機構、リン酸飢餓の時に働く酸化ストレス耐性機構の一つを同定できたことは重要な進展である。ただ、まだ新規遺伝子を含めて多くの酸化ストレス耐性機構に関与する遺伝子群の同定、解析が十分ではない。さらにもっと広くゲノム縮小株、染色体広域欠失変異を利用して潜在的な必須遺伝子群の同定し、それぞれの解析を進めるのは今後の課題である。<2>潜在的な必須遺伝子群の同定、解析(2):染色体広域欠失変異、ゲノム縮小株を利用して新規合成致死遺伝子群の解析から、酸化ストレス耐性機構に関与する新規遺伝子群が同定できたことは重要な進展である。しかし生化学的機能の解析がこれからの課題である。<3>試験管内進化系を利用した基盤プロセスの解析:ゲノム縮小株の継代培養から同定されたToxin-Antitoxinsystemであるibs-sibシステムが、アルカリ条件で培養した時生育、生存に関与することを示唆する結果が得られたことは重要な進展である。生物の増殖および生命システムを維持するための基本的なメカニズムの解明を目指して、大腸菌を材料に、特に我々が作製してきた染色体広域欠失変異群、ゲノム縮小株を利用して、以下の研究を行った。
断熱近似の特異点より生ずるゲージ場を取り入れた化学反応動力学

現在の化学反応理論では通常、電子の運動と原子核の運動を断熱近似により分離が可能として行われている。この方法ではまず原子核の座標を断熱パラメーターにとり固定した原子核配置で電子の運動をときポテンシャル曲面を求める。次にそのポテンシャル曲面上で原子核の運動を解く、という手順を踏む。この近似で分子の問題を解くときに波動関数の位相が問題となる。電子波動関数は、電子の運動のハミルトニアンの固有関数でその固有値はポテンシャル曲面を与える。原子核の運動はポテンシャル曲面をポテンシャルエネルギーとしたシュレディンガー方程式を解いて得られるわけであるが、ここで原子核のシュレディンガー方程式には一般に振電相互作用からのベクトルポテンシャルとスカラーポテンシャルがはいる。通常は電子波動関数を実関数であると仮定し、ベクトルポテンシャルがゼロであるとして原子核の運動を解いている。しかしこれは円錐型交差点をもつポテンシャル曲面上の運動の場合には成り立たず、ベクトルポテンシャルをいれた計算が必要となる。本研究ではこのゲージポテンシャルの振電エネルギー準位および化学反応動力学への影響を調べる。前年度の研究で、われわれは上記のゲージポテンシャルの影響を2つの電子状態モデルの範囲で調べた。その結果ゲージポテンシャルは振電エネルギー準位の対称性、多重度を正しく得るためには必須であることがわかった。本年度はさらに2つの電子状態がクラマ-ス二重項の場合を考察した。2つの電子状態がクラマ-ス二重項の場合ゲージポテンシャルは2行2列の行列となる。ゲージポテンシャルはSU(2)行列で原子核座標のみに依存する。われわれはゲージポテンシャルを取り入れてモデル系およびCu_3の電子基底状態の振電準位を計算した。その結果スピン・軌道相互作用がある場合にはヤン・テラー型振電相互作用と同様にレナー・テラー型振電相互作用でもゲージポテンシャルはゼロにならないことがわかった。またベクトルがポテンシャルと同様にスカラーポテンシャルもゼロ点エネルギーを正しく得るためには必要であることがわかった。
近代オスマン帝国における共助の論理と実践

本研究は、19世紀のオスマン手国で生じた災害や戦乱などの危機に際して、民間主導のもとに展開された共助の論理と実践を、オスマン・トルコ語の新聞雑誌をはじめとする同時代史料に即して実証的に明らかにすることを目的とする。本研究の成果として、19世紀後半のイスタンブルで発生した大火災に際しておこなわれた募金活動の態様を明らかにした日本語論文と、これをもとに英文査読論文を作成することで、本研究の趣旨と方向性を国内外に向けて広く発信することができた。本研究は、19世紀後半のオスマン帝国で生じた災害や戦乱などの危機に際して、民間主導のもとに展開された「共助」の論理と実践を、同時代史料に即して明らかにする試みである。とくに、当時のオスマン帝国で発行されていた新聞・雑誌が展開した募金活動に注目し、「共助」をめぐる言説のせめぎ合いの場となり、かつ、「共助」の実践の担い手ともなった新聞史料の特異な位置に留意することで、史料論の観点からも特色ある議論を展開できると考える。当該年度の国内における研究活動として、1)オスマン帝国史をはじめとする関連諸分野の福祉・慈善に関する先行研究を精査すること、2)ウェブサイト上で公開されているオスマン・トルコ語(アラビア文字表記のトルコ語)史料を収集し、分析すること、以上の二点を計画した。事例として、1860年代半ばにオスマン帝国の首都イスタンブルで発生した大火災、ならびに、1870年代前半にアナトリアで生じた旱魃と飢饉を取り上げることにした。このうち、イスタンブルの大火災については、本研究に直接的にかかわる研究動向整理を交えた論文を年度前半に発表し、本研究の方向性と事例研究の成果とを学界に向けて広く発信することができた。また、オスマン・トルコ語新聞の精査・精読を通して、アナトリア飢饉についての関連記事を整理することができた。当該年度の国外における研究活動として、トルコ共和国における在外研究を予定していたが、当地の治安事情および研究者の人事異動等の事情が重なり、断念せざるをえない状況になった。国外における研究活動計画のうち、トルコ共和国における在外研究について、当該年度における当地の治安情勢、および年度後半における研究者の人事異動準備等の事情により、実施することができなかった。本研究は、19世紀後半のオスマン帝国で生じた災害や戦乱などの危機に際して、民間主導のもとにおこなわれた「共助」の論理と実践を、同時代史料に即して明らかにする試みである。とくに、当時のオスマン帝国で発行されていた新聞・雑誌が展開した募金活動に注目し、「共助」をめぐる言説のせめぎあいの場となり、かつ、「共助」の実践の担い手ともなった新聞史料の特異な位置に留意することで、史料論の観点からも特色ある議論を展開できると考える。当該年度の国内における研究活動として、先行研究の精査と新聞史料の分析を計画し、テーマとしてアナトリア飢饉、ブルサ震災、チェルケス人難民をめぐる募金活動の研究を進める予定であった。このうち、アナトリア飢饉に関しては、『洞察』(バスィーレト)や『日報時事通信』(ルーズナーメイ・ジェリーデイ・ハヴァーディス)などのオスマン・トルコ語新聞史料の分析を進め、次年度の査読論文発表に向けて準備を進めている。史資料研究では、本研究の枠組みを利用して、オスマン帝国時代の新聞・雑誌、とくに諷刺雑誌の歴史をまとめた論文「近代トルコの諷刺と戯画」(成蹊大学文学部学会編『人文学の沃野』所収)を公表した。なお、前年度の成果の一部を英文にし、トルコの学術雑誌に投稿中である。国外における研究活動として、前年度に果たせなかったトルコ共和国における在外調査を計画したが、引き続き政情不安と治安の悪化のため、当該年度も見送らざるをえなかった。このため、予定していたコンヤ(アナトリア飢饉関係)、ブルサ(ブルサ震災関係)、トラブゾン(チェルケス人難民関係)等での現地調査と史資料収集は、次年度に持ち越しとなった。国外研究における研究計画のうち、トルコ共和国における在外研究について、前年度に引き続き当該年度も政情不安と治安の悪化により、実施することができなかった。とくに、当時のオスマン帝国で発行されていたオスマン・トルコ語(アラビア文字表記のトルコ語)の新聞雑誌で展開された募金活動に注目し、「共助」をめぐる言説のせめぎあいの場となり、かつ、募金活動を通して「共助」の実践の担い手ともなった新聞雑誌の特異な位置に留意することで、史料論の観点からも特色ある研究となっている。当該年度の国内における研究として、テーマとしてはアナトリア飢饉をめぐる募金活動に焦点を合わせて、先行研究の精査と収集済みの史資料の分析、および論文の執筆等研究のとりまとめ作業を進めた。アナトリア飢饉については、前年度に引き続き『洞察』(バスィーレト)や『日報時事通信』(ルーズナーメイ・ジェリーデイ・ハヴァーディス)などのオスマン・トルコ語新聞の分析を進め、査読論文発表に向けての準備を進めた。また、イスタンブルの大火やクレタ島における反乱に際しておこなわれた募金活動をめぐる英文論文(前年度投稿済み)の掲載が決定し、その加筆修正作業を進めた。国外における活動として、2017年8月から9月にかけて、トルコ共和国にて在外調査を実施した。とくにイスタンブルに所在するイスラーム研究センターとアタテュルク文庫で、19世紀オスマン帝国における災害募金活動に関連するオスマン・トルコ語の新聞

雑誌史料の調査と収集をおこなった。全体として、2016年7月以降のトルコ共和国における政情不安の影響を受け、当該国における在外調査は十分に実施できなかったが、研究成果の一部を英文の査読論文としてまとめ、国際的に発表する機会を得ることができた。本研究は、19世紀のオスマン手国で生じた災害や戦乱などの危機に際して、民間主導のもとに展開された共助の論理と実践を、オスマン・トルコ語の新聞雑誌をはじめとする同時代史料に即して実証的に明らかにすることを目的とする。本研究の成果として、19世紀後半のイスタンブルで発生した大火災に際しておこなわれた募金活動の態様を明らかにした日本語論文と、これをもとに英文査読論文を作成することで、本研究の趣旨と方向性を国内外に向けて広く発信することができた。平成28年度以降は、情勢を見きわめながらトルコ共和国での在外研究をおこない、オスマン・トルコ語の新聞・雑誌等の一次史料の収集と分析を進める。また、研究成果を邦文・英文で公表する準備を進める。とくに、27年度に分析を進めたアナトリア飢饉についての成果の公表を優先する。なお、本研究を遂行するなかで、福祉や慈善に大きく関連する「社会正義」の問題に関連する研究動向を把握する必要に迫られており、28年度以降はこの分野に関する史料・研究文献の収集・分析にも留意することとする。平成29年度は本研究の最終年度にあたるため、情勢を見きわめながらトルコ共和国での在外研究の実施を計画する。なお、先行研究や史資料の分析を通して、バルカン半島の旧オスマン領のうちセルビアやブルガリアにおいて、オスマン現地当局がおこなった募金活動の存在が明らかになった。これは、オスマン帝国の中央のみならず地方でも、募金を通した「共助」の動きがあったことを示す貴重な事例である。このため、トルコ共和国に加えてセルビアやブルガリアでの在外調査も予定し、本研究の視野に広がりを出そうと考えている。オスマン帝国近代史当該年度の治安情勢および研究者の人事異動にともなう諸事情により、トルコ共和国での在外研究を見合わせたため、旅費の一部を使用することができなかった。当該年度の政情不安および治安の悪化にともなう諸事情により、トルコ共和国での在外調査を見合わせたため、旅費の一部を使用することができなかった。在外研究の日数を増やすなどして旅費として利用することを予定しているが、前年度に引き続き現地の情勢は流動的である。当該年度は、27年度に邦文で発表した論文をもとに英文論文を作成するための費用に充当することも検討している。当該年度の在外研究の日数を増やすなどして旅費として使用するほか、英文論文作成のための費用に充てることを検討している。
超希薄混合気を酸化剤として利用する拡散燃焼の研究

本研究は、空気の代りに超希薄混合気を酸化剤として利用し、燃料と拡散燃焼させた場合、酸化剤中に燃料成分が加わり、かつ酸素濃度が減少することにより、1.火炎の消炎限界、ひいては拡散火炎の強さ、2.工業的に拡散火炎を利用する場合に特に問題となる輝炎の発生限界、3.火炎のふるまいや火炎構造、4.燃料を不活性ガスで希釈し、燃料の発熱量を減少させた場合の拡散火炎の形成可能な限界燃料濃度などが、どのように変化するかを明らかにする目的で行った。実験は、燃料としてメタン、超希薄混合気としてメタン・空気の混合気(当量比Φ)を用い、一様な超希薄混合気(速度V)中に置かれた多孔質円筒(半径R)バーナからメタン、または窒素で希釈されたメタンを吹き出したときに形成される対向流拡散火炎について行った。実験の結果1.化学反応速度の有限性に起因し、Vの大きいところでおこる消炎に対応するよどみ流速度勾配の限界値(2V/R)cは、Φの増大とともに増大し、可燃限界(Φ=0.53)付近では、Φが0の場合に比べて2倍程度にまで大きくなり、拡散火炎は著しく強くなる。2.輝炎の発生限界についても、よどみ流速度勾配の限界値(2V/R)sが存在し、この値を用いて輝炎の発生のしやすさを評価することができるが、Φの増大につれて輝炎が発生しやすくなり、(2V/R)sはΦに対してほぼ直線的に増大する。3.酸化剤に燃料成分が加わると、拡散火炎の発光火炎帯の酸化剤側に希薄火炎の発光火炎帯があらわれ、温度場は酸化剤側に向って拡がり、かつ火炎温度はΦの増大につれてほぼ直線的に上昇する。この火炎温度の上昇と両火炎帯間の巾の広い高温領域の形成により拡散火炎は強くなる。4.拡散火炎の形成可能な限界燃料濃度【Ω_c】は、混合気の可燃限界までほぼ直線的に低下し、低発熱量燃料に対して、超希薄混合気を酸化剤として利用することは特に有用である、ことなどが明らかになった。
戦後日本おける「南洋」の記憶に関する研究

本研究は、戦後の日本における「旧南洋群島」(ミクロネシアの日本委任統治領)の記憶をテーマにしたプロジェクトだった。主に、戦前・戦後の日本の大衆文化に出る「南洋」のイメージの調査をし、実際に終戦にミクロネシアの島々から引き揚げられた国内各地の場所にも行き、南洋群島に縁のある方の話を聞いたりしていた。当時の日本人の南洋の「島民」に対するイメージや偏見、「南への憧れ」などについてもたくさん把握できた。また、日本と縁あるミクロネシアの主な島(サイパン・パラオ・マーシャル諸島など)に直接行ってその島でも調査をしてきたし、日本国内の島(小笠原諸島・沖縄・奄美)でも調査をしたら、いわゆる「内地」の方との関係が明らかに分かった。日系のミクロネシア人はより日本人の親戚のことを知りたいという声もあれば、「日本時代がよかった」というふうに懐かしく思う方が多くいるにも関わらず、日本側では殆どその時代やその島自体を忘れているということが明らかに分かった。また、父島・母島、宮崎県、沖縄などでは、老化した引き揚げられた方が未だに「南洋踊り」などを踊っているのに、実際に島の方との交流がないようだ。本研究プロジェクトを土台に、これからうまく「群島国」日本と太平洋の島々を文化的・歴史的につなげていく努力が必要だという結論が出たし、今後もより深い研究をしつづけなければならないと思う。
経頭蓋磁気刺激下におけるC-fos蛋白の中枢神経運動路集積とその機能解析

経頭蓋磁気刺激による伝導路およびその作用機序を明かにすべく、ネコで賦活化中枢神経ニューロンの免疫組織学的および電気生理学的解析を行なった。免疫組織学的解析では経頭蓋磁気刺激によりc-fos陽性細胞は錐体路および錐体外路系の諸核で染色性の上昇を認めた。しかしながら、c-fos蛋白活性の分布は運動野以外の広範な大脳皮質の染色性も増加していた。すなわち経頭蓋磁気刺激は運動野以外の大脳皮質に広範に拡がっていると判断された。そこでさらに効率の良い刺激方法を確立すべく電気生理学的解析を行なった。至適刺激方向の検討では8字形コイルを頭蓋骨に接して360度回転させて刺激し前腕屈筋より記録した際はコイル角90度、すなわち大脳皮質運動野が位置する頭蓋骨内で誘起される渦電流の向きが外側から内側のときに最も高電位振幅であった。さらに刺激有効性を高めるべく5×5cmの開窓磁気シールド(パ-マロイ)を介して刺激を行なうと脊髄誘発電位の閾値は、遮蔽しないときの閾値と比べ有意に低下した。しかし、その伝導速度はシールドの有無に関わらず70-129m/sと速かった。磁場は磁気シールドを用いない場合(0.24Tesla)に比べ開窓磁気シールドを用いると(0.30Tesla)、その開窓辺縁で増大した。渦電流はコイル角90度では吻側より尾側に流れ、その大きさは磁気シールドを用いなかった場合(30mV)より、開窓磁気シールドを用いることにより増大した(35mV)。開窓磁気シールドを用いることにより誘発電位の閾値が低下した事実は、開窓部辺縁で磁場が増大し、そのため電場が増大したためと考えられた。一方、本実験で記録された脊髄誘発電位の伝導速度は皮質脊髄路としては速いことや、誘起される電場が脳幹付近で最大であることより錐体外路系の関与も示唆された。以上の結果から、ネコの経頭蓋磁気刺激は運動野以外に広範な大脳皮質及び脳幹部のc-fos蛋白活性分布を示し、複雑な形態を有する頭蓋骨内で誘起された渦電流が修飾され錐体路および錐体外路系を賦活したものと結論された。ラットによる過去報告例と同様の条件でネコのc-fos免疫染色を行ったが、バックグラウンド染色が強すぎたためfos陽性細胞の検出は困難であった。そこで使用する一次抗体の濃度および染色時間とヤギ血清の濃度を変更した基礎実験によりネコでのc-fos免疫染色は可能となった。c-fos陽性細胞は大脳皮質、動眼神経核、赤核、前庭神経核、延髄網様体など運動路の細胞群に認められ、予想された錐体路および錐体外路系の諸核が賦活されていたことを示した。しかしながら、いずれも円形の小型細胞に染色を認めるのみで、大径のaxonをだす大型出力細胞は全く染色されなかった。経頭蓋磁気刺激による脊髄伝導路は主に大径の皮質脊髄路であることをヒトおよびサルで申請者は明らかにしている。

同時に行なっているネコの脊髄硬膜外電極による磁気刺激誘発脊髄電位の研究でも、錐体路以外の様々な大径axonの索路が活性化されていることが明らかになった現在、大径のaxonをだす大型細胞のc-fos活性を染色する必要性があると判断された。大型出力細胞が染色されない原因としてc-fos geneの特性以外に麻酔薬の影響に基づく可能性は否定できないため、麻酔剤をフェンタニールからケタミンに変更して基礎実験を追加実施しているところである。ヒトの磁気刺激誘発脊髄電位は錐体路に由来するが、ネコではより広い範囲に刺激が広がっていることが推察される。大脳皮質および間脳、中脳、延髄まで磁気による刺激が拡散している可能性はあるが、大型細胞のc-fos活性を染色することにより、もれなく全ての中枢神経代謝活性が明らかにされると予想される。本研究は免疫組織学的に賦活化中枢神経ニューロンの代謝活性測定解析による経頭蓋磁気刺激法における錘体外路系の詳細な伝導路の解明を目的としている。しかし、ネコでの経頭蓋磁気刺激後のc-fos蛋白活性の分布では運動野以外にも広範な大脳皮質の染色性増加が明かとなった。ネコの経頭蓋磁気刺激で全ての下降性運動路の中継核が染色されても広範な大脳皮質全体の刺激の結果であり、ヒトの大脳皮質運動野の局所的刺激の際の運動路解析や循環系への影響解明には有用な指標になりえないと判断された。そのため研究者は新たにネコの経頭蓋磁気刺激による脊髄および前肢屈筋からの誘発電位を電気生理学的に解析して、磁気刺激コイル至適方向性を明かにした。さらに刺激選択性の精度を上げるために、ネコの大脳皮質運動野以外への磁場を高透磁率合金により遮蔽し磁気刺激を行ない皮質脊髄路と錘体外路系の誘発電位を電気生理学的に解析した。経頭蓋磁気刺激法によるネコの経頭蓋磁気刺激法の高透磁率合金による遮蔽の影響は1995年にニューヨークで開かれた国際脊髄モニタリングシンポジウムでも高い評価を得た。この選択的大脳皮質運動野磁気刺激が可能となった段階で、再度c-fos geneによる免疫組織学的解析を行なうことで初めて本研究の意義が高まるといえる。経頭蓋磁気刺激による伝導路およびその作用機序を明かにすべく、ネコで賦活化中枢神経ニューロンの免疫組織学的および電気生理学的解析を行なった。免疫組織学的解析では経頭蓋磁気刺激によりc-fos陽性細胞は錐体路および錐体外路系の諸該で染色性の上昇を認めた。しかしながら、c-fos蛋白活性の分布は運動野以外の広範な大脳皮質の染色性も増加していた。すなわち経頭蓋磁気刺激は運動野以外の大脳皮質に広範に拡がっていると判断された。そこでさらに効率の良い刺激方法を確立すべく電気生理学的解析を行なった。至適刺激方向の検討では8字形コイルを頭蓋骨に接して360度回転させて刺激し前腕屈筋より記録した際はコイル角90度、すなわち大脳皮質運動野が位置する頭蓋骨内で誘起される渦電流の向きが外側から内側のときに最も高電位振幅であった。さらに刺激有効性を高めるべく5×5cmの開窓磁気シールド(パ-マロイ)を介して刺激を行なうと脊髄誘発電位の閾値は、遮蔽しないときの閾値と比べ有意に低下した。しかし、その伝導速度はシールドの有無に関わらず70-129m/sと速かった。磁場は磁気シールドを用いない場合(0.24Tesla)に比べ開窓磁気シールドを用いると(0.30Tesla)、その開窓辺縁で増大した。渦電流はコイル角90度では吻側より尾側に流れ、その大きさは磁気シールドを用いなかった場合(30mV)より、開窓磁気シールドを用いることにより増大した(35mV)。開窓磁気シールドを用いることにより誘発電位の閾値が低下した事実は、開窓部辺縁で磁場が増大し、そのため電場が増大したためと考えられた。
生体情報分子として機能する糖鎖抗原とその作用機構

マクロファージの細胞表面に存在するスカベンジャーリセプターは、リポ蛋白質などの代謝に関与する分子として、動脈硬化との関連で注目されている。リガンドの特徴は、陰性荷電を適当な配置にもつ巨大分子であることが知られている。上皮性の癌細胞が産生するムチンは、シアル酸や硫酸基に富み、リガンドになりうる可能性が高いと考えられた。ヒト単球由来細胞株THP-1は、TPAで処理することによりスカベンジャーリセプターが誘導されることが知られている。TPA処理したTHP-1細胞をヒト腸がん細胞株LS180の産生するムチンや羊、牛顎下腺ムチンの存在下で培養後、培養上清のIL-1やTNFをELISAで測定すると、これらのサイトカインの著しい分泌亢進が見られた。これらのムチンをシアリダーゼ処理した場合、その活性は消失することから、シアル酸を含む構造が認識されていることがわかった。標識したムチンの同細胞への結合においても。フコイダン、ポリイノシン酸などでは阻害されるが、ポリウリジル酸では阻害されず、従来、報告されているスカベンジャーリセプターの特徴と一致した、また、リコンビナントのリセプターをCOS7細胞に発現し、同様の結合実験を行ったところ、同様の結果を得た。また、LS180細胞では細胞表層にもムチンが存在するが、リセプターを発現しているCOS7細胞への細胞接着も観察され、その接着は上記のリガンドで阻害された。これらの結果は、上皮性癌細胞の分泌するムチンあるいは細胞表層にムチンをもつ癌細胞自体がマクロファージ上のスカベンジャーリセプターに結合し、サイトカインの分泌を亢進するものと考えられる。癌細胞の近傍に浸潤したマクロファージはムチンにより活性化され、分泌されるサイトカインにより血管新生などを促進し、癌細胞に有利な方向に働くものと考えられる。
アンチセンスRNAによるHBVの遺伝子発現制御の検討(遺伝子治療の基礎的検討)

B型肝炎ウイルス(HBV)の遺伝子発現をアンチセンスRNAおよびオリゴヌクレオチドによる制御を目的とし,HBVの外被蛋白・HBs抗原をコ-ドするS-遺伝子を導入したHBs抗原発現トランスフォ-マントを作製し,アンチセンスS遺伝子のトランスフェクションおよびアンチセンス合成オリゴヌクレオチドによるHBs抗原発現抑制を検討した。1.HBs抗原発現トランスフォ-マントの作製HBVDNAのHBs抗原をコ-ドするS遺伝子をレトロウイルスベクタ-,pZiP-NeoSV(X)に組み込み,マウスN1H3T3細胞にトランスフェクトし,neomycinに耐性なトランスフォ-マントを選択し,HBs抗原を産生するトランスフォ-マントを作製した。このトランスフォ-マントはHBV-S遺伝子を組み込み,mRNAの転写体が認められ,細胞内にHBs抗原の産生がRTA法およびウエスタンブロッティング法により確認された。2.アンチセンスS遺伝子によるHBs抗原発現抑制の検討(1)pZiP-NeoSV(X)のneomycin耐性遺伝子をhygromycin耐性遺伝子に置換したベクタ-にS遺伝子に対するアンチセンスS遺伝子を入れ,HBs抗原発現トランスフォ-マントにトランスフェクトし,hygromycin耐性により選択して、アンチセンスS遺伝子が導入されたトランスフォ-マントを作製し、HBs抗原発現抑制を検討中である。(2)HBVDNAのS遺伝子の開始コドンを含む5′端および3′端に向かって各々20塩基,S遺伝子の中間部および終末コドンを含む20塩基の合成アンチセンスオリゴヌクレオチドによるHBs抗原の発現抑制を検討した。S遺伝子の開始コドンを含む5′端側のアンチセンスオリゴヌクレオチドが最も強くHBs抗原の発現を制御した。しかし,その抑制効果はあまり強くなく,30%前後の抑制であった。オリゴヌクレオチドの細胞内への侵入,不安定性などなお検討を必要とする。