hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体硬組織結晶の発現機構と成長に関する三次元的超微構造の解明

この樹脂は揮発性が高いという特徴があり、将来超薄切片を作成する必要、また試料の方向性を厳密に設定する必要があることから、種々の工夫を試みた。樹脂の揮発を防ぎながら包埋するためには密閉する必要があり、従来行っているポリカーボネートのモールドでは試料の方向性が固定できないので、ガラス製の試料ビンを用いた。この方法を用いると、試料の方向付けが簡便に行える。まず、樹脂をビンの底に1cmほど入れて呼び重合を行いその上に試料片を方向を確認して置き、包埋用樹脂を静かに注入すると試料の方向と位置が保てることが分かった。重合終了後にガラスビンを割って重合ブロックを取り出し、標本の方向性を厳密に確認しながら試料ブロックを切り出すことができた。電子顕微鏡像の三次元解析には、データの取り込み、処理、ならびに解析に熟練を要すると考えたので、今年度の研究費を前倒しして、来年度購入予定の三次元画像解析ソフトを購入して、現在操作の慣熟のために練習中である。観察のための標本作製は順調に行われており、直接のデータはまだ出ていないが、関連する研究について、数編の論文を公表した。本研究で初めて実施する、硬組織の発生学的検索の急速凍結固定法のための機器、クライオウルトマミクロトームが、交付された研究費では購入できないので、学内で利用できる装置を探したが、現状で直ちに使える状態のものがなかったので、医歯学総合研究施設にある同様の機器を整備して使う予定であったが、十分整備できなかった。そのため、代替手段として、化学的固定による方法を資料作成のために応用することを試みた。光顕用、電顕用切片標本ならびに、走査電顕用ブロック標本を脱樹脂により観察するという本研究の特徴を実現するために、試料は全て、メタアクリレート樹脂に包埋した。アクリル樹脂モノマーは揮発性が高く、通常の方法では、重合作業中に蒸発するという致命的な欠陥がある。また、試料そのものも、従来の透過電顕用サイズより大きく、特に走査電顕用試料は特に大きいので、唯一密閉できる包埋カプセルには収まらないと言う欠点がある。そこで、脱水や樹脂浸透に用いるガラス製試料ビンに包埋する方法を試みた。この場合、試料は重合前のモノマーの中で沈むので、本研究で期待する重合樹脂ブロックの中程に試料が来るようにするために種々の工夫を施した。初め、試料ビンに1cmほどのモノマーを入れ、蒸発予防の蓋をして重合する。ついで、樹脂浸透の終了した試料を置き、静かに触媒入りモノマーを1cm1.5cmそそぎ入れ、蓋をして重合する。重合完了後、ガラスビンを割って重合試料ブロックを取り出すと、直径2cm高さ2cm2.5cmの円柱形ブロックの中央に試料が浮いている状態の樹脂ブロックが得られた。このブロックから試料を任意の方向から切り出すことが可能であるので、現在精密に方向を決めた標本切り出しが可能となったので、切片の切り出しを試みているところである。電子顕微鏡画像からの三次元復構は、順調に慣熟しつつあり、破骨細胞の立体復構に成功して、海外の有名な雑誌に公表され、付図に一つが、表紙図に採用された。凍結超ミクロトームは、結局どの関係部局においても、本研究の目的似合うような機器を使えることができなかったので、本研究遂行のための基幹技術である、メタアクリレート樹脂包埋標本作成の基礎実験を継続して行った。まず、標本はグルタールアルデヒドならびにオスミック酸による化学的固定による方法により作成した。
光シグナルによって抑制されるpsbA遺伝子の発現ー光化学系II反応中心サブユニットD1タンパク質にみられる転写後の制御とシグナル伝達系の解析ー

光合成光化学系II反応中心はD1、D2と呼ばれる2種類の蛋白サブユニットを中心に構築されている。これらサブユニットのうち、D1蛋白質は光照射下で高速度の代謝回転を行っており、この蛋白質合成の光制御のメカニズムの解明が本研究の主題である。本年度は単離葉緑体を用いてこの現象の解析を行うと同時に、合成された蛋白質の機能発現に関与するCー末プロセシング酵素の純化を行った。単離葉緑体におけるD1蛋白質の合成は光照射に依存する。この光依存性の蛋白合成は光合成電子伝達反応の阻害剤であるアトラジンやDCMUの添加で阻害される。また、この蛋白合成は光リン酸化反応の阻害剤や膜を介するプロトン濃度勾配の形成を阻止する諸種のイオノフォアの添加によっても阻害され、結局のところ、蛋白合成の活性は葉緑体ストロマのATPレベルに対応しているように思われる。ストロマのATPレベルを介した蛋白合成の制御はエネルギ-供給として理解されるが、他の可能性すなわち蛋白合成のinitiationあるいはelongationの特定の段階がATPレベルを介して直接的あるいは間接的に制御されている可能性も考えられる。後者の可能性を暗示する1つの事実は光照射中断後にみられる17.5kDaポリペプチドの蓄積である。このポリペプチドはリシルエンドペプチダ-ゼによって切断されず、D1蛋白質に対する抗体と反応することなどからD1蛋白質の合成中間体と推定される。このペプチドの蓄積は明条件下においても葉緑体にアトラジンを添加してストロマATPレベルを低下させた場合にも観察され、pabAmRNA翻訳の特定の段階が高濃度のATPを必要としていることを暗示している。
プロテオグリカンとコンドロイチン硫酸結合性タンパク質に関する統合的神経糖鎖生物学

以前、コンドロイチン硫酸(CS)鎖中のEユニット構造が神経突起の伸長促進活性を有することを見出した。さらに、アルツハイマー病に関わるReceptor for Advanced Glycation End-products (RAGE)がCS-Eの受容体であることを同定した本研究では、Receptor for Advanced Glycation End-products (RAGE)RAGEおよびコンドロイチン硫酸(CS)が関わる神経突起の伸長メカニズムを解明し、アルツハイマー病や神経再生の新しい研究分野の開拓を目指している。昨年度は、神経突起伸長活性を示すCS-Dから新規オリゴ糖を7種類単離し、脳のCSを認識する抗CS抗体と反応することを見出した。さらに、プロテオミクス解析によってCS鎖と結合する脳由来の新規タンパク質を複数同定した。また、非酵素的に酸・アルカリを使用せずにCSをオリゴ糖に低分子化する新技術を開発し、CS鎖中の機能ドメインの単離を加速させた。さらに、CS鎖をガラスの基盤に固相化し、CS鎖を含めたグリコサミノグリカン鎖のマイクロアレイを開発した。今年度は、セマフォリン3AがCS-Eと結合することで、ペリニューロナルネットの構築に寄与していることを見出した。さらに共同研究として、てんかん性の脳症がUDP-糖の輸送体をコードする遺伝子に変異が起きることで発症することを見出した。以上の研究成果を国際誌に原著論文を5報発表した。また、国内学会発表2回、国際学会での発表を5回行った。25年度が最終年度であるため、記入しない。以前我々は、コンドロイチン硫酸(CS)鎖中の特定の硫酸化配列が神経突起の伸長促進活性を有することを見出した。また、CS結合タンパク質として、アルツハイマー病に関わるReceptor for Advanced Glycation End-products (RAGE)を同定した。そこで本研究では、RAGEおよびCSが関わる神経突起の伸長メカニズムを解明し、さらにRAGE以外の機能性タンパク質についてもプロテオミクスの手法を用いて同定する。また、神経突起の伸長に関わるCSの機能性ドメイン(配列)についても単離・精製する。本年度は、神経突起伸長活性を示すCS-Dから新規オリゴ糖を7種類単離し、脳のCSを認識する抗CS抗体と反応することを見出した(Glycobiology 2013)。さらに、神経栄養因子を含めた様々な増殖因子と硫酸化の異なるCS鎖とのアフィニティを速度論的に解析した(Glycoconjugate Journal, 2013)。また、非酵素的に酸・アルカリを使用せずにCSをオリゴ糖に低分子化する新技術を開発し(Carbohydrate Research, 2013)、CS鎖中の機能ドメインの単離を加速させた。さらに、CS鎖をガラスの基盤に固相化し、CS鎖を含めたグリコサミノグリカン鎖のマイクロアレイを開発した(Analytical Biochemistry, 2013)。また、プロテオミクス解析によってCS鎖と結合する脳由来の新規タンパク質を複数同定した(未発表)。さらに、CSが関わる神経幹細胞の分化についての総説がJournal of Biological Chemistry (2012)に掲載され、ハイライトされた。以上の研究成果を国際誌に原著論文を4報、総説1報を発表した。また、国内学会発表3回、国際学会での発表を1回行った。当初の計画以上に進展している理由としては、査読有りの学術雑誌4編に論文が受理されたこと、総説1編および学会での発表も国内3件、国際学会1件にのぼるからである。また、CSが関わる神経幹細胞の分化についての総説がJournal of Biological Chemistry (2012)に掲載され、ハイライトされた。上述した成果に加えて、未発表ではあるが、プロテオミクスの解析からCSと結合する脳由来のタンパク質を複数同定した。さらに、RAGEノックアウトマウスが誕生し、RAGEを過剰発現した神経芽細胞腫も樹立し、RAGEが関わる神経突起伸長の解析が可能となり、次年度の研究が益々加速することが予想される。

本年度の研究成果を踏まえ、今後さらに「神経突起伸長におけるコンドロイチン硫酸の役割」について基礎研究を推進する。具体的には、1)コンドロイチン硫酸と結合するタンパク質の同定:2) RAGEノックアウトマウスにおけるコンドロイチン硫酸の神経系およびアルツハイマー病の役割解明:3) RAGE過剰発現細胞を用いたコンドロイチン硫酸鎖の神経突起伸長への影響: 4) FGF2およびセマフォリン3Aと結合するコンドロイチン硫酸の配列決定などである。25年度が最終年度であるため、記入しない。
少子高齢化時代におけるニーズ対応型・市民参加型福祉システムに関する国際比較研究

高度高齢化社会が進行する先進国では、高齢者福祉を政府等が一元的に管理する方法から、利用者に多様な選択肢を提供する「ニーズ対応」型福祉システムへの移行が行われつつある。本研究ではこのシステムの中長期的な質向上と持続的発展を目指し、多方面の専門領域から国際比較研究を行った。その結果、福祉分野では当事者の自己決定能力に疑問があり画一的な能力の存在を前提とするのは不適切であるが、福祉の自己決定の要因はその制度の導入経緯が影響し一国内部でも多様性があること、福祉システムの運用は一国で完結する状況でなくなってきており、福祉における文化比較は制度構築でこれまで以上に重要なことが明らかになった。本研究は、1980年代後半以降における先進国の福祉システムの特徴を、「ニーズ対応・市民参加」型福祉ととらえた上で、その中長期的な質向上と持続的発展に資する総合的な研究を行うことを目指すものである。具体的に本年度は、まず研究全体の分析枠組みを確立するために、現代福祉理論の先行研究分析、及び、ニーズ対応・市民参加型福祉システムの形成過程に関連する、以下の研究を行った。(1)ゲーム理論・合理的選択論やリベラル平等主義、ソーシャル・キャピタル論等、近年の福祉理論の先行研究を多面的に分析した。その結果、(1)従来の福祉研究において支配的な地位を占めてきたゲーム理論・合理的選択論に関しては、その過度の個人主義的性格が批判されつつあること、(2)リベラル平等主義以下の代替理論の差異は、福祉を基礎付ける市民相互間の政治的連帯の説明を巡る差異に帰着させることが可能であること、等の知見が明らかになった。(2)ニーズ対応・市民参加型福祉システムの形成期に当たる1980年代後半から90年代後半までに、北米・ヨーロッパ・日本で生じた福祉改革の具体的経緯とその諸要因を分析した。その結果、本研究では、(1)各国では、医療・年金・介護という高齢者福祉の主要三分野において、ニーズ対応型福祉改革が構想・検討された場合が多いが、各改革構想の規模の大きさや改革構想の実現速度に関しては、各国の政治文化や政党間競争に依存した多様性が見られること、(2)ニーズ対応型福祉改革が、新しい市民参加型福祉システムの形成に直結するか否かは、例えば教会を母体とした相互扶助組織等、各国において福祉を担う非国家的主体・制度がどの程度発達してきたか等の歴史的諸要因にも強く依存すること、等の知見が明らかになった。本研究は、1980年代後半以降における先進国の福祉システムの特徴を、「ニーズ対応・市民参加」型福祉ととらえた上で、その中・長期的な質向上と持続的発展に資する総合的な研究を行うことを目指すものであり、4年間の研究期間が設定されている。本年度は、ニーズ対応型福祉の発展期に生じつつある諸問題の第二段階として、福祉システムの持続可能性に関する法的・政策的諸問題とその対応策に関する以下の研究を行った。(1)まず本研究では、上記のような法的・政策的問題全体に関するDworkin, Annas, Heldを初めとする多様な先行研究を幅広く検討し、それらの特質や限界・問題点等について考察した。その結果、本研究では、1福祉サービスに用いられる多様な科学技術の開発や、福祉サービスに用いられる知識の伝達という局面では、市民参加の拡大は限定的であり、国家や自治体等の公的セクターの役割が依然として大きいこと、2福祉サービスの担い手として外国人労働者を積極的に活用するために、外国の福祉に関する技能と日本のそれとを架橋する転換教育のシステムを構築する必要性が高まりつつある状況にあること、等の知見が明らかになった。(2)ニーズ対応・市民参加型福祉システムの発展期に当たる2000年代以降、今日までに、北米・ヨーロッパ・日本の各国で生じた福祉の実例を素材として、福祉システムの持続可能性を巡る法的・政策的問題の特質やその対応策等について多角的に分析した。その結果、本研究では、1福祉システムの持続可能性をめぐる諸問題は、ニーズ対応型・市民参加型福祉改革を比較的早期に推進した諸国においては、今日かなり深刻な問題となりつつあること、2福祉システムの持続可能性をめぐる諸問題への対応は、一国内の各地域レベルでも多様な差異がみられる、等の知見が明らかになった。本研究は、1980年代後半以降における先進国の福祉システムの特徴を「ニーズ対応・市民参加」型福祉ととらえ、その中・長期的な質向上と持続的発展に資する総合的な研究を行うことを目指す。本年度はニーズ対応型福祉の発展期に生じつつある問題の第一として、多様な福祉選択を一任された市民の自己決定能力の限界を巡る法的・倫理的諸問題とその対応策に関して、以下の研究を行った。(1)本研究では、上記の法的・倫理的問題全体に関するDworkin, Annas, Heldを初めとする多様な先行研究を幅広く検討し、それらの特質や限界・問題点等について考察した。

その結果1福祉サービスの選択主体としての高齢者は自己決定能力の個人差が極めて大きく、従来主体の画一的・均質的な自己決定能力を前提としてきた福祉理論には再検討の必要が生じつつあること、2近年福祉システムの内部には多様な外国人の参入が進展しつつありこうした主体の文化的多様性に起因する自己決定能力の多様性への関心が高まりつつあること等の知見が明らかになった。(2)ニーズ対応・市民参加型福祉システムの発展期に当たる2000年代以降今日までに北米・ヨーロッパ・日本の各国で生じた福祉の実例、及びその制度枠組みを素材とした当該国の研究者との意見交換を通じ、自己決定を巡る法的・倫理的問題の特質やその対応策等について多角的に分析した。その結果、1福祉に関する合理的自己決定の可能性は、選択対象としての福祉システムの差異、特に各国の福祉システムの史的・制度的差異に強く依存しており、今後こうした経路依存性の解明がとりわけ重要となること、2従来の高齢者の自己決定能力の低下を補完するための諸政策は、医療・年金・介護という三分野で個別・断片的に行われてきたが、近年各分野の連携強化を通じ、政策の効率化を進める必要が指摘されつつあること、等の知見が明らかになった。本研究は、1980年代後半以降における先進国の福祉システムの特徴を、「ニーズ対応・市民参加」型福祉ととらえ、その中・長期的な質向上と持続的発展に資する総合的な研究を行うことを目指すものである。本年度は研究期間の最終段階として、ニーズ対応型福祉の成熟期に生じつつある問題として、複数の福祉関連NPO・企業の統合や政府・自治体によるその再規制等、ニーズ対応型福祉システムの再編成に関連する法的・政策的諸問題とその解決策に関する研究を行うともに、ニーズ対応型福祉システムの日本社会での定着状況や展開可能性に関して研究を行った。(1)本研究では、上記の問題意識に係る法的・政策的問題全体に関する理論的研究や事例研究の先行研究を昨年度に引き続き幅広く検討し、それらの特質や限界・問題点等について考察した。その結果、1福祉システムの再編成過程では、法という制度的手段によりも、むしろ非制度的な政策を用いた緩やかな誘導の方が有効な手段と認識されつつあること、2非制度的政策に関しては、その濫用を防ぐための公的統制の必要性が強調されつつあること等の知見、(2)ニーズ対応・市民参加型福祉システムの成熟期に当たる2000年代後半以降今日までに、北米・ヨーロッパ・日本の各国で生じた福祉の実例を素材として、福祉システムの再編成過程を巡る法的・政策的問題の特質やその対応策等について多角的に分析した結果、本研究では、これら福祉システムの再編成過程を巡る諸政策は、未だ各国で萌芽的に論じられつつある問題であるため、国家間、一国内の各地域において、通例の政策よりも、より多様な政策的差異がみられること等の知見、(3)日本におけるニーズ対応型福祉システムの定着可能性に関しては、多用な法的制度の外国からの移植に加えて、それらを支える福祉人材や福祉に関する知識の移転が極めて重要な課題となりつつある等の知見、が明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。医事法、民法26年度が最終年度であるため、記入しない。日本語での研究論文の公表や学会報告が当初の予定通り相当数行われており、更に外国語での研究報告や一般向け講演会での成果公表も当初の予定以上に順調に進んでいるため。
コントラスト心エコー法を用いた冠動脈再建術中の心微小循環の新しい評価法の確立

本研究の目的は、2000年度から新しく使用が可能となった経静脈コントラスト剤を使用して、周術期、特に冠動脈バイパス術中から術後早期の冠循環、更には心微小循環の正確な評価を行おうとするものであった。しかし、現段階では、経静脈コントラスト剤は、主に経胸壁エコーでの評価に使用されている。経静脈コントラスト剤の特性に見合った経食道エコープローブの開発が予定より遅れ、残念ながら、本年度中には経静脈コントラスト剤を使用した心微小循環の評価を検討することが不可能となった。しかしながら、この問題に対しては現在、経静脈コントラスト剤の特性に見合った経食道エコープローブの開発が進められており、次年度には使用可能となる予定である。新たな経食道エコープローブが使用可能となり次第、経静脈コントラスト剤を用いた評価を開始する予定である。今年度は、心筋組織性状の評価法として以前より注目されている、超音波心筋組織性状診断法を用い、これにより経静脈コントラスト剤を用いずに、冠動脈バイパス術中から術後早期の心筋潅流状態を評価する試みを開始した。現在、臨床データをほぼ集め終わった段階であり、データの評価を行っている。来年度、予定通りに経静脈コントラスト剤を用いた評価を行えば、両者の比較が可能となり、経静脈コントラスト剤の使用の有用性がより明確となるであろう。また、今年度は、心筋の微小循環のみならず、全身の微小循環の評価法についての臨床データの収集も行った。開心術中、術後の周術期には過大なストレスに対する反応として、全身の微小循環の悪化が認められることが分かっている。これについても、来年度、経静脈コントラスト剤の使用により、心微小循環の変化が明らかになれば、全身の微小循環の変化と合わせて報告することができると期待される。
熱ショック蛋白70-マラリア抗原ペプチド複合体によるワクチン効果の検討

マウスマラリアPlasmodium bergheiに対する赤外型ワクチンモデルの作成のためにPlasmodium berghei CS蛋白に対する細胞性免疫応答の誘導を試みた。宿主にはBALB/cマウスを使用した。15EA02:1、Plasmodium bergheiのCS蛋白に対してキラーT細胞を誘導するためにH-2K^d拘束性のキラーT細胞エピトープとして知られるNDDSYIPSAEKIを合成し、同ペプチドと熱ショック蛋白70(hsp70)を混合し37°Cで1時間インキュベートすることにより結合させた。この結合はATPに感受性があるためATP、Mg^<2+>の存在下で結合したペプチドはhsp70から解離する。2、このhsp70-ペプチド複合体10μgでマウスを隔週2回免疫しその脾細胞をin vitroで同様のペプチドで刺激し、得られたキラーT細胞の活性は同じペプチドをp815(H-2^d)腫瘍にパルスした細胞を標的細胞としクロム51遊離法で検出した。3、in vitroにおけるペプチド刺激の際、どれくらいのペプチド濃度の時に最も強いキラー活性が得られるかを調べるために1x10^4,1x10^5,1x10^6,1x10^7,1x10^8M濃度のペプチドで刺激を行ったところ1x10^6及び1x10^7Mで低いながらも一番強い活性が認められた。4、さらに初期培養の際にIL2を添加することによりキラー活性が増強するかを検討したが、いずれのペプチド濃度で刺激した際にも活性は逆に低下することがわかった。5、初期培養で得られた弱い活性をもつ細胞をさらに同様のペプチドで再刺激を行いこれを繰り返すことにより、さらなる活性の増強が認められたため、現在T細胞培養株の確立を進めている。マウスマラリアに対するワクチンモデル作成のためにまずP.berghei NK65strain感染赤血球10^4個をBALB/cマウスに静注し生体防御に必要な細胞機構について調べた。静注後約3週間ですべてのマウスは死亡したが臓器検索の結果肝の重篤な障害が感染死の原因であると考えられた。ここで抗CD8抗体をvivoに投与しCD8細胞を除去しておくと肝実質細胞の破壊は増悪し急性感染死にいたるまでの日数も短くなった。ところが抗CD4抗体にてCD4細胞を除去しておくと逆に肝障害は軽く生存期間は著しく延長した。即ちCD8細胞が生体防御において大切でありこれとは対照的にCD4細胞は生体防御能を抑制することが示唆された。また抗Mac-1抗体の投与、あるいは脾摘出によっては急性感染死には影響がなかったことよりマクロファージ、好中球の関与は少ないと考えられた。このようにマラリア感染の際、実際に生体防御に必要な細胞成分についてCD8^+T細胞が唯一必要な成分であることが判明した。このことはワクチンを行う際にも重要である。如何にCD8^+T細胞だけを感作するか?P・bergheiをマウスに感染させたあとどのようにしてCD4^+T細胞(特にTh2と思われる)の活性を押さえるかがワクチンの効果を左右するものと考えられる。現在、hsp70 7μgにP.berghei CS蛋白に由来するペプチドNDDSYIPSAEKI 1μgを結合させ、これでマウスを隔週2回免役しその脾細胞をin vitroでそれぞれ10^<-4>,10^<-5>,10^<-6>,10^<-7>モルの同じペプチドで刺激することによりキラーT細胞の誘導を行なっている。この中で10^<-7>モルで刺激したときに有意なキラーT細胞活性を認めている。

マウスマラリアの感染モデルとしてPlasmodium berghei及び宿主にはBALB/cマウスを使用した。1、CS蛋白に対してキラーT細胞を誘導するためにH-2K^d拘束性のキラーT細胞エピトープとして知られるNDDSYIPSAEKIを合成し熱ショック蛋白70(hsp70)に結合させた。この結合はATPに感受性があるためATP、Mg^<2+>の存在下で結合したペプチドはhsp70から解離する。2、このhsp70-ペプチド複合体10μgでマウスを隔週2回免疫しその脾細胞をin vitroで同様のペプチドで刺激し、得られたキラーT細胞の活性は同じペプチドをp815(H-2^d)腫瘍にパルスした細胞を標的細胞としクロム51遊離法で検出した。3、in vitroにおけるペプチド刺激の際、どれくらいのペプチド濃度の時に最も強いキラー活性が得られるかを調べるために1x10^4,1x10^5,1x10^6,1x10^7,1x10^8M濃度のペプチドで刺激を行ったところ1x10^6及び1x10^7Mで低いながらも一番強い活性が認められた。4、さらに初期培養の際にIL2を添加することによりキラー活性が増強するかを検討したが、いずれのペプチド濃度で刺激した際にも活性は逆に低下することがわかった。5、初期培養で得られた弱い活性をもつ細胞をさらに同様のペプチドで再刺激を行いこれを繰り返すことにより、さらなる活性に増強が認められたため、現在Cell lineの確立を進めている。
ドイツ語圏モダニズム文学の「孤独死」イメージ―ツヴァイクとシュニッツラーを例に

「孤独死」という、日本で近年社会問題となっている現象は、社会学の立場からはそれをいかに予防するか、という観点から論じられることが多い。これに対し本研究は、ドイツ語圏文学研究の立場から、文学作品における「一人で死にゆく者の心情」に焦点を当てることを通してこの現象を新たな視点で捉え直すことを目指す。「孤独死」を引き起こしていると言われる諸問題(都市化、少子高齢化など)のドイツ語圏における最も直接的な萌芽期であるモダニズムの時代は、文学の中に「死」や「孤独」のイメージが量産された時期でもあった。シュテファン・ツヴァイクとシュニッツラーを例に、「一人で死ぬ」という現象がどのように描写されているか探る。
ケプストラムによる発声機能評価法の合成嗄声による基準化

喉頭癌、一側反回神経麻痺、喉頭ポリープ等を含む各種の喉頭疾患患者計90名の音声をDATレコーダに録音記録した。また詳細な病歴ならびに喉頭所見を記録し、データベース作成用ワークステーションから入力して基本データベースを作った。次いで録音された音声を再生し、高精度A/D変換器を介してディジタルデータに変換し、磁気ディスクに収録した。このデータについて信号処理ソフトウエアILSによる解析を行い、基本周期値の系列ならびにピーの振幅値の系列を作成し、再び磁気ディスクに収納した。この数値系列を用い、ILSを駆動して合成嗄声を作成した。一方、ディジタル化された原音声波形の各々についてケプストラムを作成し、そのピークの高さを計測した。また同時に、各々の原波形について基本周期変動係数(PPQ)ならびに振幅変動係数(APQ)を計算し、ケプストラムピークの高さと並べて出力させた。90症例中84例においては、基本周期に対応するケプストラムピーク(基本ピーク)の高さが、ケプストラムピーク中最大であった。この基本ピークの高さはPPQならびにAPQと逆相関を示すことが確認された。代表的PPQ値をもつ合成嗄声によってケプストラムを基準化することの妥当性が明らかとなった。しかし6症例においては、ケプストラムの優位ピークが基本ピークと一致せず、第2ピークが優位ピークとなった。合成嗄声による検討の結果、この現象は主として基本周期の規則的なゆらぎ(サブ・ハーモニックス)のためであることが判明した。しかし一方、振幅の周期的なゆらぎも第2ピークの優位化をおこし得ることが明らかとなった。
免疫制御因子を標的とした加齢黄斑変性に対する分子治療法の戦略的開発

加齢性黄斑変性症の主要病型であるてポリープ状脈絡膜血管症(PCV)患者の前房水の検索により、IL-23, IL-4, VEGFがPCVと有意に関連することを見いだした.次に、血管新生黄斑症をきたすもうひとつの重要な疾患である近視性血管新生黄斑症に着目し、その病態を理解するため前房水を用いた解析を行い、病態とIL-10を含めた炎症性サイトカインが強く関連し、加齢性黄斑変性とは、病態が大きく異なることが判明した.一方、加齢性黄斑変性症の疾患モデルとしてマウスレーザー誘導性脈絡膜新生血管症を用いて、関連するサイトカインの寄与の解析を進めている前年度においては、ポリープ状脈絡膜血管症(PCV)患者の前房水の検索により、PCV患者においては、IL-23, IL-4, IL-10が有意に関連することを見いだして報告した。引き続き、前房水を用いた病態解析を継続している。本年度においては、血管新生黄斑症をきたすもうひとつの重要な疾患である近視性血管新生黄斑症に着目し、その病態を理解するため前房水を用いた解析を行った。VEGFは、血管新生黄斑症にとっても重要なターゲットの一つであるが、VEGFは、近視性血管新生黄斑症における特定のステージにのみ増大することを見いだした。また、近視性血管新生黄斑症においては、その病態とIL-10を含めた炎症性サイトカインが強く関連し、加齢性黄斑変性とは、病態が大きく異なることが判明しつつある。一方、加齢性黄斑変性症の疾患モデルとしてマウスレーザー誘導性脈絡膜新生血管症を用いて、関連するサイトカインの寄与の解析に着手している。その結果、これまでその重要性があまり認識されていなかったシグナル経路が脈絡膜新生血管症の発症に重要な役割を果たすことが判明しつつある。加齢性黄斑変性症の主要病型であるてポリープ状脈絡膜血管症(PCV)患者の前房水の検索により、IL-23, IL-4, VEGFがPCVと有意に関連することを見いだした.次に、血管新生黄斑症をきたすもうひとつの重要な疾患である近視性血管新生黄斑症に着目し、その病態を理解するため前房水を用いた解析を行い、病態とIL-10を含めた炎症性サイトカインが強く関連し、加齢性黄斑変性とは、病態が大きく異なることが判明した.一方、加齢性黄斑変性症の疾患モデルとしてマウスレーザー誘導性脈絡膜新生血管症を用いて、関連するサイトカインの寄与の解析を進めているポリープ状脈絡膜血管症(PCV)患者および正常対照者より前房水を採取し、プロテインアレーの手法にて炎症サイトカイン群のプロファイリングを行った。その結果、PCV患者においては、IL-4, IL-10, IL-23の有意な増大を認めた。さらに、このプロファイリングをもとにLogistic多変量解析の手法にて各因子のPCVへの寄与を評価した。その結果、PCVに対してIL-23の上昇がもっとも高いオッズ比を示した(最大四分位点に対してのオッズ比16.3; 95%信頼区間: 3.5-75.2)。IL-23に続き、VEGF, IL-4の増大が有意なリスクとなり、それぞれのオッズ比はVEGF:5.7; 95%信頼区間1.2-26.1), IL-4 (4.0; 95%信頼区間1.3-12.7)となった。前房水中のVEGFレベルは、IL-10とIL-4と有意な相関を認め(IL-10:相関係数ρ=0.477, IL-4:相関係数ρ=0.281)、これらのサイトカインはVEGF関連性血管新生機序への関与が示唆された。蛍光眼底造影法で評価したPCVの病態の活動性は、IL-5, IL-10, IL-4, IL-23, IL-1αの増大が有意な関連性を示した。以上の結果より、前房水におけるIL-23の増大とPCV,さらには活動性との有意かつ強い相関が示され、PCVの病態においてTh17関連性サイトカインを含む経路が関連していることが判明した。以上の知見より抗VEGF療法以外の治療ストラテジーの標的分子群を解明することができた。IL-23を含め、上記により検出、同定された候補免疫制御因子がいかに血管新生をもたらすかを、レーザー誘導性脈絡膜新生血管マウスモデルを用いて検証していく。具体的には、IL-23に関しては、IL-23およびIL-23レセプターの阻害を特異抗体投与により検証する。さらに硝子体内へIL-23を注射しその寄与を検討する。一方、IL-4は、代表的なTh2型炎症の経路であり、そのシグナル経路は、古典的なIL-4レセプターを介する経路にくわえIL-13レセプターやcommon γCのインプットが統合されている。そこでこれらの寄与を詳細に関与するため各レセプターサブユニットの欠損マウスを用いて検証し、同様にIL-4, IL-13の硝子体注射により確認する。さらにこれらのレセプターがレーザー誘導性脈絡膜新生血管マウスモデルにおいて実際に誘導されるかを免疫染色の手法で検討を行う。これらのサイトカイン群の血管内皮への寄与を仮定し、マウスより作成した血管内皮細胞に対してこれらのサイトカインの寄与を、それぞれ前述の遺伝子欠損マウスより作成した血管内皮細胞を用いて検証する。

以上により、標的サイトカイン群が、実際に臨床的に標的として使用可能かを、前臨床試験を念頭に詳細に検討していく予定である。計画の進展に伴い、研究費として計画書どおりの使用を予定している。また、次年度使用額の342円だが、必要物品を購入するにあたり、使い切るより繰り越した方が、有効に使えるため
しずいに於ける分泌機構の免疫組織化学的解明

1。てっぽうゆり雌蘂柱頭より粒液が分泌され、柱頭に於ける花粉の発芽・花粉管の伸長を助けているが、この物質中の蛋白質を精製し、マウスを用いてポリクロナ-ル抗体を作成した。これをてっぽうゆり雌蘂切片に用いて光学顕微鏡・電子顕微鏡により免疫組織化学的にこれら蛋白質の所在を追跡して粘液分泌経路解明の成果を得た。またこの蛋白質は成熟組織中のみではなく、かなり若い組織中にも存在することが判明した。この結果は1991年6月2327日にイタリア国コモ市で行われた国際シンポジウム“Angiosperm pollen and ovules"および今年開催の日本植物学会第56回大会に報告した。2。近年花粉症の影響が喧伝されている。ここへ上記の電子顕微鏡による免疫組織化学的手法の応用を試みて一応の成果を得た。スギ花粉症は日本に於て最も有癌率の高いものであるが、スギ花粉中の主アレルゲンであるCry jIより作製したポリクロナ-ル抗体を用いて、電子顕微鏡による免疫組織化学法により、スギ花粉内のアレルゲンの所在を追跡し、主として花粉外壁の表面付近の存在することを明らかにした。この結果は1991年10月2627日開催の日本花粉学会第32回大会で報告した。尚1992年7月米国オハイオ州コロンブスで開催予定の国際学会“Sexual Plant Reproduction"に於ても講演する予定である。3。雌蘂内の分泌物質の輸送経路である維管束組織から分泌細胞に到るそれぞれの細胞内の細胞間連絡の分布およびその発達状況を、若い組織から順を追って微細構造的に解析した結果を下記学会に於て講演発表した。論文も後日発表する予定である。1。2。3。1.分泌細胞の分泌を掌る細胞壁付近にマイクロチュ-ブが多数存在するが、この分布状態を未分化の若い組織・成長し分化しているが未分泌の組織・成熟し盛んに分泌活動をしている組織に於いてこの相違を検討する為、凍結超薄切片法により得た切片を免疫抗体法により検査している最中である。2.しずいよりの分泌液中に含まれる蛋白質の抗体精製については、東北大学農学部日向康吉教授の研究室の協力を得て現在作製中である。3.しずい内での分泌物質の輸送経路を解明する為に、維管束組織から分泌細胞に到るそれぞれの細胞間のplasmodesmataの分布およびその発達状況を若いしずいの時から順を追って微細構造学的に解析し、下記の学会において発表を行った。B.「しずい分泌組織におけるplasmodesmataの構造」第2回日本植物形態学会に於いて。1989年9月(仙台市)C.「テッポウユリの花柱内花粉管の行動」第30回日本花粉学会大会に於いて。1989年11月(京都市)1。分泌細胞の分泌を掌る細胞壁付近にマイクロチュ-ブルが多数存在するが,この分布状態を未分化の若い組織・成長して分化しているが未分泌の組織・成熟し盛んに分泌活動をしている組織に於ての相違を検討する為,凍結超薄切片法により得た切片を免疫抗係法により検査し,若干の成果を得た。2。てっぽうゆり雌蘂柱頭より粘液が分泌され,柱頭に於ける花粉の発芽・花粉管の伸長を助けているが,この物質中の蛋白質を精製し,東北大学農学部日向康吉教授の研究室に於てマウスを用いてポリクロナ-ル抗体を作成して貫った。これをてっぽうゆり雌蘂切片に用いて,光学顕微鏡・電子顕微鏡により免疫組織化学的にこれら蛋白質の所在を追跡して成果を得た。

またこの蛋白質は成熟組織中のみではなく,かなり若い組織中にも存在することが判明した。この結果は本年6月2327日にイタリア国コモ市で行われる国際シンポジウム“Angiosperm pollen and ovules"および今秋開催の日本植物学会第56回大会に報告する予定である。3。雌蘂内での分泌物質の輸送経路である維管束組織から分泌細胞に到るそれぞれの細胞間の細胞間連絡の分布およびその発達状況を,若い組織から順を追って微細構造的に解析した結果を下記学会に於て講演発表した。論文も後日印刷される予定である。1.てっぽうゆり雌蘂柱頭より粘液が分泌され、柱頭における花粉の発芽・花粉管の伸長を助けているが、この物質中の蛋白質を精製し、東北大学農学部日向康吉教授の研究室においてマウスを用いてポリクロナ-ル抗体を作成して貫った。これをてっぽうゆり雌蘂切片に用いて光学顕微鏡・電子顕微鏡により免疫組織化学的にこれら蛋白質の所在を追跡して粘液分泌経路解明の成果を得た。またこの蛋白質は成熟組織中のみではなく、かなり若い組織中にも存在することが判明した。この結果は1991年6月2327日にイタリア国コモ市で行われた国際シンポジウム“angiosperm pollen and ovules"および今年開催の日本植物学会第56回大会に報告した。2.近年花粉症の影響が喧伝されている。ここへ上記の電子顕微鏡による免疫組織化学的手法の応用を試みて一応の成果を得た。スギ花粉症は日本に於いて最も有癌率の高いものであるが、スギ花粉中の主フレルゲンであるcry jiより作製したポリクロナ-ル抗体を用いて、電子顕微鏡による免疫組織化学法により、スギ花粉内のアレルゲンの所在を送跡し、主として花粉外壁の表面付近に存在することを明らかにした。この結果は1991年10月2627日開催の日本花粉学会第32回大会で報告した。尚1992年7月米国オハイオ州コロンブスで開催予定の国際学会“Sexual plant reproduction"に於ても講演する予定である。
ごみ減量とリサイクルのための経済的手法の有効性評価と制度設計

ごみ減量とリサイクルのための有効な経済的手法とみられるデポジット制度の有効性と制度設計上の課題点を検証することをねらいとして、平成12年12月から翌年1月にかけて、八丈島の住民と販売店に対してアンケート調査を実施した。この調査では、(1)環境意識の高低にかかわらず多様な住民が任意デポジット制度に参加している、(2)デポジット制度は住民と販売店の意識向上に寄与している。(3)デポジット参加店のシール貼りや記帳等の事務負担が、特に小規模店において大きい、等の知見が得られた。総合的な評価として、デポジット制度を任意のローカルデポジットシステムとしてわが国自治体で導入した場合、環境意識向上に寄与することが期待できるものの、自治体における財政負担、販売店における事務負担が障害となる、との結論に達した。本年度の調査研究は,(A)全国の自治体に対するごみ処理有料化に関するアンケート調査,(B)八丈島デポジットに関する住民と販売店に対するアンケート調査の2件を中心に実施した。(A)については,2000年9月に全国694の市と特別区に対して郵送回収と電話での問い合せにより100%回答率を遠成した。その結果,約2割にあたる135市において従量制有料化を実施しており,その内訳は,指定袋やシールが1枚目から有料となる「単純方式」が104市,一定枚数の指定袋やシールを無料配付し,それを上回ると有料で販売する「超過量方式」が26市,一定枚数まで指定袋を原価で販売し,それを上回ると高い価格で販売する「二段方式」が5市であることが明らかとなった。この調査では,各有料方式の制度比較,減量効果,有料化の目的,市民の反応などを分析・整理でき,あわせて無料・指定袋制自治体の有料化に対する意識調査,導入予定,指定袋制にまつわる導入経緯,目的,記名度などに関する知見も蓄積することができた.(B)については,2000年12月に八丈町住民1,000人と飲料販売店100店に対してアンケート調査票を発送し,住民に関しては393通の有効回答(回答率39.3%),販売店に関しては訪問回収も行って64通の有効回答を得た。その結果,デポジットに関する意識・行動と一般環境意識との相関性や,参加店・不参加店それぞれの受け止め方や対応策が明らかになった。廃棄物減量とリサイクルのための経済的手法の有効性を検証することを目的として、有力な経済的手法とみられる「ごみ処理有料化」と「ローカルデポジットシステム」を取り上げ、自治体・住民・事業者への聞き取り調査とアンケート調査を通じて、ごみ減量効果や環境意識効果、参加に伴う負担等に関する知見を把握した。「ごみ処理有料化」については、平成12年9月、全国都市における家庭ごみ有料化の実施状況やごみの減量効果等を把握することをねらいとして、694市区に対してアンケート調査を実施した。この調査では(1)全国694市区のうち136市区が従量制の有料化を実施、(2)都市規模別では、中小都市が圧倒的に多い、(3)有料化は90年代後半以降増加傾向にある、(4)単純従量方式の手数料(大袋1枚)の中心価格帯は40円台で、2050円台で全体の8割以上を占める、(5)有料化にあたり自治体は市民の合意形成に注力、(6)多くの市民が導入後に有料化を支持する傾向がある、(7)導入当初ごみ減量効果は大きいが、その後次第に効果が薄れる傾向がある、などの知見が得られた。「デポジット」については、平成12年12月、八丈島の住民と販売店に対してアンケート調査を実施した。この調査では、(1)環境意識の高低にかかわらず多様な住民が任意デポジットに参加している、(2)デポジットは住民と販売店の意識向上に寄与している等の知見を得た。
高温におけるNi基超合金の超高サイクル疲労強度に関する研究

Ni基超合金の超高サイクル(10^8回10^<10>回)における疲労強度におよぼす高温環境、微視組織および研削加工の影響を調べるため、室温と高温(500°C)下で超音波疲労試験(発振周波数=19.5KHz,応力比=-1,断続方式)を行った。また,比較のため、室温と高温(500°C)下で10^8回までの回転曲げ疲労試験をも行った。得られた結果はまとめると以下のようになる。1.超音波疲労試験と回転曲げ疲労試験の結果から明らかであるように,いずれの温度においても,試験法による疲労寿命およびき裂伝ぱ速度の相違はほとんど認めなかった。すなわち,本研究において超音波疲労試験におけるひずみ速度の影響は小さいことがわかる。したがって,超音波疲労試験法の有効性が認められる。2.本合金の場合,低サイクル域では疲労強度は室温より高温の方が低く,10^6回以上の高サイクル域になると逆に疲労強度は室温より高温の方が高い。3.超高サイクル域での疲労限度は,10^7回でのそれとはほとんど変わらなかった室温の結果に対して高温の場合10^7回での疲労限度よりはるかに低下している。その原因は疲労破壊メカニズムの違いにある。すなわち,高温の場合,低・高サイクル域ではき裂がすべり帯から発生しており,超高サイクル域になるとき裂が粒界から発生している。4.超高サイクル域では,CBN研削加工により生じた硬い加工変質層や圧縮残留応力のため,室温での疲労強度はかなり上昇したのに対して高温での疲労強度はあまり影響受けなかったかむしろ加工傷によりき裂の発生がやや早まり、その結果疲労強度は若干低下した。5.本実験の範囲では,室温と高温のいずれの場合においても材料内部の欠陥や介在物に起因する内部破壊が起こった跡は観察されなかった。平成11年度では,Ni基超合金インコネル718を用いて,室温および高温500°C下,大気中で回転曲げ疲労試験を行い,超高サイクル(10^8回まで)疲労における本合金の疲労強度について調べた.得られた結果は以下に示す.1.本合金の場合,超高サイクル域(10^7回10^8回まで)においても,高温での疲労強度は室温でのそれに比べてかなり上昇していることが分かる.これは本合金の高サイクル域(10^5回10^7回まで)における疲労強度とよく似ている.2.室温の場合,10^8回で定義した疲労限度と10^7回で定義した疲労限度との間に差はほとんどなかった.しかしながら,高温になると超高サイクル域での疲労限度は高サイクル域でのそれより大きく低下した.3.高温の場合,応力ー寿命曲線が2段折れ曲がりの特徴を示している.すなわち,10^6回前後に一段目の折れまがりが生じた後,2x10^7回を超えてからふたたび試験片の疲労破断を起こり,10^8回前後に二段目の折れまがりがあらわれる.4.走査型電子顕微鏡による詳細な破面観察を行った結果,室温,高温のいずれかの場合においても内部の欠陥や介在物に起因する内部破壊が生じた様子が観察されなかった.また,高温でのき裂発生および伝ぱ挙動を法により調べ,起点附近表面の連続レプリカ写真と破面SEM写真を照合した結果,超高サイクル域で生じる疲労破壊もやはり表面近傍の粒内すべりが起因であることがわかった.しかし,10^6回前後で一旦停留したき裂がふたたび伝ぱし始め,最終的に疲労破壊を引き起こす原因についてこれから明らかにする予定である.Ni基超合金の超高サイクル(10^8回10^<10>回)における疲労強度におよぼす高温環境、微視組織および研削加工の影響を調べるため、室温と高温(500°C)下で超音波疲労試験(発振周波数=19.5KHz,応力比=-1,断続方式)を行った。
トレーサビリティシステム構築における企業間情報ネットワークの役割に関する研究

本研究の目的は、企業におけるトレーサビリティ(商品の履歴追跡管理)への取組みの現状分析をふまえ、複数企業あるいは業種にまたがるサプライチェーンにおけるトレーサビリティの実現に向けての課題を、とくに企業間における情報共有の問題を中心に検討し、トレーサビリティシステム構築における企業間情報ネットワーク形成の役割について明らかにすることにある。本研究の二年目であり最終年度となる今年度は、独自に実施した質問票調査データの分析と考察から得られた知見にもとづき、トレーサビリティシステムの設計におけるアクター理論の適用可能性についてモデル分析を中心とした研究を展開した。具体的には、企業がトレーサビリティを導入するスタンスには能動的な側面と受動的な側面とが観察されること、そして、これらのスタンスの相違が、EDIデータの二次利用などバックヤード形成に影響を与えていることなどが明らかにされた。これらの知見から得られるトレーサビリティシステム設計上の含意として、統一モデリング言語(UML)で記述されるシステム概念図の特徴を見出せることがあげられる。たとえば、トレーサビリティシステム構築に対して能動的なスタンスをとる企業では、システム設計上、電子タグがアクターとしてふるまい、トレーサビリティシステムとサブシステムおよびEDIシステムとの連結点としての役割を果たすことで、企業間情報ネットワークの形成に外延的な広がりを認められることが指摘できる。また、企業間における情報共有やその基盤の整備・運用に関しては、必要とされる知識や技術などの獲得という点で、自社の情報システム子会社や外部ベンタへのアウトソーシングに依存する側面が大きく、トレーサビリティシステム構築に際しても、これらアウトソーサーとの緊密な関係が果たす役割は大きいと考えられる。近年、電子タグ等の自動認識技術の実用化を背景として、企業内および企業間プロセスにおけるトレーサビリティ(商品の履歴追跡管理)の取組みが進みつつある。本研究の目的は、企業におけるトレーサビリティへの取組みの現状分析をふまえ、複数企業あるいは業種にまたがるサプライチェーンにおけるトレーサビリティの実現に向けての課題を、とくに企業間における情報共有の問題を中心に検討し、トレーサビリティシステム構築における企業間情報ネットワーク形成の役割について明らかにすることにある。本研究の一年目となる今年度は、企業におけるトレーサビリティへの取組みの現状と動向に関してその実態を把握するとともに、既存研究のサーベイを実施した。また、以前われわれが実施した質問票調査データ(2004年12月実施、有効回答率14.6%)の統計解析を行ない、トレーサビリティシステム構築とEDIシステムやバックエンドシステムとの関係を分析した。その結果、まず、トレーサビリティシステム導入要因の分析では、「対外的競争力」、「環境圧力」、「オペレーション」の3因子を抽出した。このことは、企業によるトレーサビリティへの取組みが、主体的・積極的な側面と外部環境要因への受身的な姿勢の両面を併せ持っていることを示している。つぎに、トレーサビリティシステムの導入と企業間情報ネットワークとの関係では、トレーサビリティへの取組みが企業間の情報共有基盤としてのEDIシステムのオープン化(標準化)を促していることが示唆された。そして、品質管理の向上や業務効率化の視点からトレーサビリティに主体的・積極的に取組む企業ほどバックエンドでのEDIデータの二次利用状況が高いことなどが明らかとなった。具体的には、販売管理、顧客管理、生産管理、財務・会計管理の4分野において、EDIデータが活用されていることが指摘できる。
ハイブリッド符号化を用いた高性能なSAT型制約プログラミングシステム

近年,SAT問題を解くプログラムであるSATソルバーの飛躍的な進歩にともない,CSPをSAT問題に符号化(SAT符号化)して解くSAT型の制約プログラミング(CP)システムが成功している.本研究の目的は,複数のSAT符号化を変数レベルで融合可能なハイブリッドSAT符号化を実現し,それを実装した高性能なSAT型CPシステムを研究開発することである.本研究の意義は,SAT符号化の新しい方向性を開拓できる点,既存のCPシステムでは求解困難な問題に対して.より高性能な推論基盤を提供できる点である.CPシステムはサッカーのJリーグの対戦スケジュール開発に使われるなど実用性が非常に高く,研究成果の産業分野への応用も期待できる.平成30年度は研究計画に記載された提案方法を基に実装を行なったSAT型制約プログラミングシステムであるsCOPの研究開発を継続して行なった.またsCOPの有効性の評価を行うためにsCOPを制約プログラミングシステム(CSPソルバー)の国際的な競技会である2018XCSP3 Competitionに参加登録した.具体的には, sCOPはこの競技会のスタンダードソルバーCSP部門(逐次・並列)の2部門に登録した.結果として登録した両方の部門で優勝した. XCSP3 Competitionは, 2005年にその前身が始まった歴史のある競技会であり,欧米各国の教育研究機関で研究開発されたシステムが毎年参加している.近年,SAT問題を解くプログラムであるSATソルバーの飛躍的な進歩にともない,CSPをSAT問題に符号化(SAT符号化)して解くSAT型の制約プログラミング(CP)システムが成功している.本研究の目的は,複数のSAT符号化を変数レベルで融合可能なハイブリッドSAT符号化を実現し,それを実装した高性能なSAT型CPシステムを研究開発することである.本研究の意義は,SAT符号化の新しい方向性を開拓できる点,既存のCPシステムでは求解困難な問題に対して.より高性能な推論基盤を提供できる点である.CPシステムはサッカーのJリーグの対戦スケジュール開発に使われるなど実用性が非常に高く,研究成果の産業分野への応用も期待できる.平成28年度は研究計画に記載された「(A)ハイブリッド符号化の理論的枠組の完成」と「(B-1)既存符号化の網羅的評価の開始」に取り組んだ.(A)については,変数毎に異なる任意の符号化をハイブリッドする方法を研究し,理論的枠組みを完成した.成果の一部を国際論文誌"International Journal on Artificial Intelligence Tools"で発表した.また(B-1)については,評価のためのサーバーシステムを構築し,CPシステムの国際競技会のベンチマークを用いた評価を開始した.またこれまでの研究成果も含んだ内容で「SATソルバーの最新動向と利用技術」と題した研究発表を「日本ソフトウェア科学会・第19回プログラミングおよびプログラミング言語ワークショップ(PPL2017)」で行い,``PPL2017発表賞(一般の部)''を受賞した.当初の計画通り,平成28年度は研究計画に記載された「(A)ハイブリッド符号化の理論的枠組の完成」と「(B-1)既存符号化の網羅的評価の開始」を行い成果を得た.また上記課題に関する国際論文誌への成果発表や国内研究発表を行った.これより本研究課題は概ね順調に進展している.近年,SAT問題を解くプログラムであるSATソルバーの飛躍的な進歩にともない,CSPをSAT問題に符号化(SAT符号化)して解くSAT型の制約プログラミング(CP)システムが成功している.本研究の目的は,複数のSAT符号化を変数レベルで融合可能なハイブリッドSAT符号化を実現し,それを実装した高性能なSAT型CPシステムを研究開発することである.本研究の意義は,SAT符号化の新しい方向性を開拓できる点,既存のCPシステムでは求解困難な問題に対して.より高性能な推論基盤を提供できる点である.CPシステムはサッカーのJリーグの対戦スケジュール開発に使われるなど実用性が非常に高く,研究成果の産業分野への応用も期待できる.平成29年度は研究計画に記載された「(B-2)解析結果を用いたハイブリッド符号化の自動構成」と「(C)提案SAT型CPシステムの特長的なアプリケーションの研究と開発」に取り組んだ.(B-2)については,自動構成を実装したSAT型制約プログラミングシステムであるscopの開発を開始した.(C)については,多目的制約最適化問題に対してハイブリッド符号化を適用する研究に取り組んだ.多目的制約最適化問題では,目的変数を順序符号化し,それ以外の変数を対数符号化するようにハイブリッド符号化を構成した.計算機実験の結果,提案方法を実装したシステムが既存方法を実装したシステムと競争的な結果を示すことが分かった.この研究成果は国際会議CP2017で発表した.当初の計画通り,平成29年度は研究計画に記載された「(B-2)解析結果を用いたハイブリッド符号化の自動構成」と「(C)提案SAT型CPシステムの特長的なアプリケーションの研究と開発」を行い成果を得た.また上記課題に関する国際論文誌,国際学会への成果発表を行った.これより本研究課題は概ね順調に進展している.近年,SAT問題を解くプログラムであるSATソルバーの飛躍的な進歩にともない,CSPをSAT問題に符号化(SAT符号化)して解くSAT型の制約プログラミング(CP)システムが成功している.本研究の目的は,複数のSAT符号化を変数レベルで融合可能なハイブリッドSAT符号化を実現し,それを実装した高性能なSAT型CPシステムを研究開発することである.