hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
貧配合コンクリートのスランプロス発生機構とその低減方法に関する研究

本研究では,貧配合コンクリートのスランプロスの低減を目的とし,その練混ぜ水の保水状態に着目し,保水状態を変化させた試料に関し,流動性を測定することで練混ぜ水の挙動が貧配合コンクリートの流動性および経時変化に及ぼす影響について検討した。その結果,コンクリートの保水性を向上させることでスランプロスを低減できることを明らかとした。これより,増粘剤とAE減水剤を併用することで貧配合コンクリートのスランプロスを低減することができる一手法を提案した。本研究では、経過時間に伴うフレッシュコンクリート中の練混ぜ水の移動によるセメント粒子の凝集構造の変化等に着目して貧配合コンクリートのスランプロスのメカニズムを解明すると共に、練混ぜ水の移動の制御(保水性の向上)とスランプロスの関係について検討し、貧配合コンクリートのスランプロスを低減する有効な方法を提案する。本年度は、まず貧配合コンクリートのスランプの経時変化を測定すると共に、スランプロスが生じたものに所定水量を所定の経過時間後に計画的に添加した場合のスランプの増大量を実測して、練混ぜ後からの時間の経過に伴い、練混ぜ水がスランプに及ぼす影響(効果)の程度を検討した。また、保水性の評価についてはモルタルレベルで実施し、モルタルフローの経時変化と保水性の関係について検討を行った。モルタルの保水性を変化させる方法として、練混ぜにダブルミキシング工法を用いる方法と増粘剤を添加する方法を用いた。保水性の評価法は、本研究費で購入した遠心式脱水装置を用いて行った。これらの検討により、以下の事項が明らかとなった。1)練混ぜ水を計画量後添加する場合、最終の単位水量が同一のフレッシュコンクリートよりスランプが小さくなることから、練混ぜ初期のフレッシュコンクリートのスランプの保水性がスランプロスに影響していることが判明した。2)遠心力脱水試験およびフロー試験において、フロー値が大きいほど脱水量が大きい傾向が見られるが、DMで製造したモルタルでは、フロー値が大きいにもかかわらずSMの場合より脱水量が小さくなることから、DMにより保水性の高くすることで、フローの経時変化の小さいモルタルを製造できることが示唆された。フレッシゴコンクリートのワーカビリティーは、時間経過に伴い低下するため、施工作業に制限を与える。そのためワーカビリティーの向上だけでなくその保持が不可欠となる。中・高強度の富配合のコンクリートにおいて高性能AE減水剤の使用により良好なスランプロス低減効果を発揮するが、本研究で対象とする貧配合コンクリートの場合その効果がほとんど得られない。また、貧配合コンクリートの場合、練混ぜ水の保水状態が流動性を左右すると考えられている。本年度の研究目的は、貧配合コンクリートのスランプロスのメカニズムの解明を指向し、コンクリートの配合の内単位水量のみを変化させ、練混ぜ直後および時間が経過した場合のコンクリートの保水性とスランプの経時変化を測定し、練混ぜ水の挙動がフレッシュコンクリートの流動性の経時変化に及ぼす影響を明らかにすることである。そこで本研究では、貧配合を想定したW/C=50-65%のプレーンモルタルに対し、加水または脱水を行うことにより保水状態を変化させたモルタルに関し流動性を計測し、練混ぜ水の挙動が貧配合モルタルの流動性およびその経時変化に及ぼす影響について検討した。実験では、従来の練混ぜ方法であるシングルミキシング(SM)とセメントペーストの凝集構造が大幅に異なる練混ぜ方法であるダブルミキシング(DM)により製造したモルタルの特性を評価した。SMで製造したモルタルは凝集構造がDMよりも崩れ易いため、加水および脱水による流動性の変化の影響を受け易く、DMは保水性の高い凝集構造となるため、加水および脱水による流動性の変化の影響を受け難いことが分かった。その結果、モルタルの練混ぜにダブルミキシング工法を適用し、セメントペーストの凝集構造を保水力(自由水が分離し難い)の高い構造とすることで、初期の分離抵抗性の向上だけでなく、時間の経過に伴う保水性が保たれ、スランプロスが生じにくくなることが判明した。本研究の第一段階として、まず貧配合のコンクリートに関し,練混ぜ水の一部を後添加した場合の流動性の変化について検討し,単位水量が同一でも加水の有無によりスランプに差が現れることを示した。この結果の練混ぜ水の挙動がフレッシュ性状に及ぼす影響に着目し,貧配合を想定したプレーンモルタルの練混ぜ方法を変えること,およびAE減水剤またはAE減水剤と増粘剤を併用して添加することにより保水状態を変化させ,それらのモルタルを加水または脱水して保水性と流動性の関係を計測した。これより,練混ぜ水の挙動が貧配合コンクリートを構成するモルタルの流動性およびその経時変化に及ぼす影響について検討した。また,これらの検討結果をコンクリートに適用することを指向し,AE減水剤と増粘剤を併用したコンクリートに対し,その流動性の経時変化を計測し,貧配合コンクリートのスランプロス低減法について検討した。以下に、主な研究成果を示す。(1)通常のW/Cで練り混ぜたモルタルに比べ,加水したモルタルのフローロスはほぼ同程度となったが,脱水したモルタルのフローロスは小さくなる傾向を示した。

(2)SMおよびDMで練り混ぜたモルタルのフローロスに関する検討からモルタルの保水性を向上させることでそのフローロスを低減できることが判明した。このことは,ブリーディングの小さい貧配合コンクリートとすることで,そのスランプロスを低減できることを示唆するものである。(3)増粘剤とAE減水剤を併用したモルタルは良好なフローロス低減効果を示し,またコンクリートにおいてもスランプの保持効果を示したことから貧配合コンクリートのスランプロスを低減する有効な手法であると考えられる。これらの結果から,増粘剤とAE減水剤を併用することで貧配合コンクリートのスランプロスを低減することができる一手法を提案した。ダブルミキシングにより脱水だけでなく加水によるフローの経時変化が小さくなることが判明したことは、スランプロス低減のための有効な方法を提案するための重要な成果である。なお、今年度実施を予定していた凝集構造を変化させる手法として増粘剤の添加に関する検討が行えていない。これがやや遅れている点である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、凝集構造を変化させる方法として、増粘剤を少量添加した場合の効果について検証する。また、コンクリートレベルでの検討も並行して行い、貧配合コンクリートのスランプロスの低減に関し有効な方法を提案する。
自閉症圏障害幼児のコミュニケーション能力発達の前方視的検討

自閉症児の愛着が養育者だけではなく、それ以外の他者に対してどのように形成されるか検討することは自閉症の療育には重要な意味をもつ。今年度は新しいケースに対するコミュニケーションの支援を行うと同時に他者に対する行動表出および愛着形成について検討を行った。1.養育者に対する愛着形成と情動表出大きく3つのタイプに分類できる。第1のタイプは、養育者に対する愛着形成が困難で情動的コミュニケーションの深化が困難なケースである。このケースは対象児の情動表出はあるが、養育者がそれを感じ取りにくく、対象児の接近・回避動因葛藤が強いため、養育者との情動的コミュニケーションが深まらない。第2のタイプは、愛着が深まることにより、情動的コミュニケーションが深まるケースである。このケースでは対象児の接近・回避動因葛藤は強いが、ホールディングセッションを通して愛着が形成されると養育者との情動的コミュニケーションが深まる。第3のケースは、急速に愛着が深まり情動的コミュニケーションが深まるケースである。このケースは、接近・回避動因葛藤が強くなく、愛着が急速に深まり情動的コミュニケーションが急速に深まる。2.養育者以外の他者に対する愛着形成と情動表出第1のタイプでは養育者に対するよりも他者への情動的コミュニケーションが深まり、養育者にはみせない愛着行動が観察された。第2のタイプでは養育者との愛着が深まり始めた頃から他者に対する愛着行動が増加し、情動的コミュニケーションが深まっていく。第3のタイプでは養育者との愛着が深まり始めた頃から他者に対する関心を示す行動が現れ始めており、継続して観察を進めている。本年度の研究概要は以下の通りである。研究の趣旨を明記した研究協力願いを母子通園施設に配布し、2組の母子を対象として選定した。対象に対するアセスメントでは、対象児の発達レベルを評価するために乳幼児発達スケールを実施した。また、対象児の愛着の質について評価するためにストレンジシチエーション方を実施した。母親の子ども理解では、「子どもは自分から訴えることはなく、何を訴えているのか理解しにくい子ども」という理解である。母子自由遊び場面における母子の相互交流は、ベースライン期では母親が子どもに呼びかけて遊びに誘うが、子どもはその働きかけに応じることはなく、反応しない子どもに対して母親は働きかけることをせず見守る。一方、子どもが母親に近づき、母親にチラッと視線を向ける、あるいは母親の方へ手を伸ばす仕草が観察され、観察者には子どもから母親へ「遊ぼう」と訴えているように見えるが、母親はまったく気づかない状態である。母子交流場面のビデオフィードバックを行い、母親が子どもの訴えに気づくようになると、母親が子どもの訴えを感じ取ることが敏感になってきた。それに伴い、子どもから母親への訴えは、当初に比べると分かり易くなってはいるが、受け止められないと、そこで訴えをやめる弱いものである。保育所での保育士との交流では、保育士に近づくと保育士が抱き上げるという交流があり、母親との自由遊び場面では見ることのない相互交流が観察されたが、情動表出は明瞭ではない。今後、母親および保育士との交流のなかでの対象児の情動表出を分析する必要がある。昨年度から継続しているケースの1組は終了となったが、残りの1組に加え今年度から新たに1組のケースが対象として加わった。今年度から新たに加わったケースは知的発達に遅れのない高機能自閉症と診断されている4歳の男児で発語がある。2組の親子を対象として母子相互交流場面にける関与しながらの観察を行いながら、親子がどのように相互交流を行っているのかについて検討している。子どもの行動を親がどのような意味として受け止めるのか、ビデオフィードバック面接を通して検討している。母親は、子どもの行動に対して親独自の意味づけをしていることが明らかになっている。

親が子どもの行動を理解する際には、親の主観が関与しているが、親は自分の主観的な受け止め方については意識することなく、ほぼ自動思考といってよいような捉え方になっている。このことは、子どもに何かの意図がある行動であっても、親は子どもの意図に気づくことがなく、結果的に子どもからのメッセージを無視ないしは誤解するということになる。子どもはこの繰り返しの中で、自分の意図を親に対して自由に伝えることができず、親子のコミュニケーションは深まることがない。おそらく、親子相互の主観的な理解がずれるなかで日々の生活が進行しているのだろう。今後は、親の子どもの捉え方がどのような経過の中で形作られるのか明らかにしながら、親の子ども理解についての変化を検討する必要がある。それと同時に、子どもの情動表出がどのように変化をしていくのか、特に発達に遅れがある場合と大きな遅れがなく発語がある場合では、どこがどのように異なるのかを検討する必要がある。今年度までの研究で、自閉症児が情動レベルでコミュニケーションを展開する際に、親との愛着関係の深まりが大きな鍵を握っていることが明らかにすることができた。昨年度から継続しているケースの2組の親子を対象として母子相互交渉場面における関与しながらの観察を行い、親子がどのように相互交流を行っているのか検討している。今年度の成果として以下の点が明らかになった。1.親が子どもに示す僅かな変化に敏感になる自閉症の子どもと母親のあいだのコミュニケーションが活性化するには、親の側が子どもの直接訴える行動だけではなく、子どもの示す何気ない仕草や発声のような僅かな変化を敏感に感じ取ることが必要である。そして、その変化について子どもの側が何かを訴えている、という受け止め方をすることが必要になる。通常、親はこのような僅かな変化に気づかないか、気づいたとしてもそこに子どもの何らかの訴えを読み取ろうとはしない。このような親に対して支援者が子どもの訴えを親が気づけるような援助を行うことが必要になる。2.子どもの示す変化を子どもの立場で意味づける親は子どもの示す変化に子どもの意図を感じることができない、あるいは何らかの意図を感じ取っても親の側の意味づけとなることが多く、子どもの意図を的確に受け止めることができない。しかし、親が子どもの立場でその変化の意味を受け止めることができるようになると、そこを契機として親子のあいだのコミュニケーションが活性化する。3.ビデオフィードバックの有効性親が子どもの変化に子どもの意図を感じ止めるようになるためには、支援者がビデオフィードバック面接により、子どもが変化を示す前から継時的に行動の変化を示し、文脈をたどりながら子どもの行動の意味を親に解説することが重要である。自閉症児の愛着が養育者だけではなく、それ以外の他者に対してどのように形成されるか検討することは自閉症の療育には重要な意味をもつ。今年度は新しいケースに対するコミュニケーションの支援を行うと同時に他者に対する行動表出および愛着形成について検討を行った。1.養育者に対する愛着形成と情動表出大きく3つのタイプに分類できる。
ヒト乳児における行為と情動の共有理解およびコミュニケーションに関する発達研究

乳児期の発達環境において、養育者を中心とする大人の存在は大きい。大人は乳児と接するときに行為を誇張することが知られており、大きく、バリエーション豊かな動き等は「Infant-directed action(対乳児行為)」と呼ばれる。対乳児行為は、乳児の注意を引きつけ、乳児の行為学習を促すことが示唆されている。従来、こうした特徴は"対乳児行為"と"対成人行為"の比較において検証されてきた。しかし、対乳児行為が乳児の認知発達に与える影響を明らかにするためには、乳児のどのような特徴が養育者の対乳児行為を引き出すのかを検討する必要がある。本研究は、養育者と乳児の相互作用場面における養育者の行為の誇張度を定量的に解析し、乳児の物体操作能力との関連を検証することで、対乳児行為と乳児の物体操作の相互作用関係を明らかにすることを目的とした。生後6-8ヶ月と11-13ヶ月の乳児とその母親に対面して座ってもらい、玩具の遊び方(カップ重ね課題)を乳児に呈示するよう母親に教示した。その際、できるだけ自然にふるまうように教示し、声かけや玩具を乳児に手渡すことも自由にしてもらった。3次元運動計測装置を用いて、母親が乳児に呈示したカップの動きを追跡・計測した。また、乳児がカップを重ねようとする行動を行うかどうか観察した。分析の結果、11-13ヶ月児の物体操作が、母親の行為呈示の誇張度に即時的に影響することが分かった(母親によるカップの呈示軌跡距離および軌跡バリエーションは、乳児がカップ重ねをしようとしなかったときに増加、重ねようとしたときに減少)。この結果は、母親の行為が乳児の物体操作スキルに合わせて調整される可能性を示唆する。6-8ヶ月児の物体操作は、母親の行為呈示の誇張度に影響しなかった。11-13ヶ月児と異なり、6-8ヶ月児はカップ重ねをするだけの運動スキルがない。これらを鑑みると、乳児のポテンシャル(学習可能性)が母親の即時的な行為の調整を引き起こす可能性が示唆される。(抄録なし)目的ヒトの大人は、乳児に接するときに動きや表情を誇張する。特に、大人の行為呈示の途中や終わりに見られる動作の休止は、乳児の注意を大人の顔などに引きつける効果があると考えられる。本研究は、養育者と乳児のインタラクション場面において、大人の行為の誇張(対乳児行為)が乳児の注意を引きつけ、行為理解を促進するのかを検証するため、(1)乳児の行為が大人の行為呈示に与える影響、および(2)大人による行為呈示中の動作の休止が乳児の視線パターンに与える影響を解析した。方法(1)乳児(生後6ヶ月および12ヶ月)およびその養育者に机を挟んで対面してもらい、養育者には玩具の遊び方を乳児に自由に呈示してもらった。(2)アイ・トラッカーを用いて、大人のモデルが3つの人形を容器に運ぶ様子を乳児に呈示し、視線パターンを記録した。モデルは、人形を容器に入れた直後に自分の動作を止めた。結果(1)乳児の行為が養育者の行為呈示に与える影響6ヶ月児に対する養育者の行為呈示は、乳児の手の動きに大きく影響を受けた。一方、12ヶ月児に対しては、乳児の全身の動きが養育者の行為呈示に影響を与えた。乳児自身の身体運動については、12ヶ月児の方が6ヶ月児よりも身体の各部位を協調して動かしていた。(2)大人による行為呈示中の動作の休止が乳児の視線パターンに与える影響モデルが人形を移動させている時よりもモデルが動作を止めた時にモデルの顔を長く見たのは12ヶ月児のみだったが、6,12ヶ月児ともにモデルが動作を止めた時にモデルの顔と手元の操作を見比べる視線がより多かった。考察(1)の結果は、養育者が、乳児の運動発達の段階に合わせて行為の呈示の仕方を調整していることを示唆している。(2)の結果は、大人が乳児に接するときの行動特徴が、乳児の注意を大人の顔や行為に巧みに引きつけている可能性を示している。今後、養育者の行為呈示の特徴や乳児の視線パターンが乳児の行為学習などに与える影響を検討する必要がある。■問題と目的乳児期の発達環境において、養育者を中心とする大人の存在は大きい。大人は乳児と接するときに行為を誇張することが知られており、ゆっくりとした動きや大きな動き、バリエーション豊かな動きなど特徴のある行為は「Infant-directed action(対乳児行為)」などと呼ばれる。こうした特徴は、乳児の注意を引きつけ、行為の学習を促すと考えられている。従来、こうした特徴は"対乳児行為"と"対大人行為"の比較において検証されてきたが、対乳児が乳児にとってどのような意味があるのかを明らかにするためには、まずこのような特徴が乳児との相互作用の中で時系列的にどのように変化するのかを検証する必要がある。本年度は、養育者と乳児の相互作用場面における養育者の行為を定量的に解析し、乳児自身の物体操作との関連、養育者・乳児双方の注意方向との関連を検証し、対乳児行為と乳児の物体操作の相互作用的関係を明らかにすることを目的とした。■方法参加者:生後6ヶ月と12ヶ月の乳児とその養育者手続き:乳児と養育者のペアに対面して座ってもらい、約3分間、養育者に玩具の遊び方(カップ重ね課題)を乳児に呈示するように教示。その際、できるだけ自然にふるまうようにお願いし、声掛けや玩具を乳児に手渡すことも自由にしてもらった。解析:・

3次元運動計測装置(Kinect,Microsoft)を用いて、養育者が乳児に呈示したカップの動きを追跡⇒従属変数:呈示時間、呈示軌跡の長さ(呈示軌跡長)、呈示軌跡の長さの分散(呈示軌跡バリエーション)・乳児がカップを触っているときのカップを重ねようとする行動がみられるどうか(Yes/No)・養育者と乳児の視線方向(相手の顔/玩具/その他)■結果1.養育者の呈示時間・呈示軌跡長:対12ヶ月児<対6ヶ月児2.養育者の呈示軌跡バリエーション:乳児の月齢に関係なく、乳児のカップ重ね行動後に減少・カップ重ね以外の操作後に増加3.養育者が乳児の顔を見ていた時間割合と呈示時間・呈示軌跡長との相関関係:乳児の月齢に関係なく、それぞれ正の相関⇒養育者が乳児の注意をモニタリングしているほど誇張度が大きくなることを示唆4.乳児が養育者の呈示を見た時間割合と養育者の呈示時間との相関関係:12ヶ月児についてのみ負の相関(6ヶ月児は無相関)→6ヶ月児に対する養育者の視線は、モニタリング以外の役割を含むことを示唆?乳児期の発達環境において、養育者を中心とする大人の存在は大きい。大人は乳児と接するときに行為を誇張することが知られており、大きく、バリエーション豊かな動き等は「Infant-directed action(対乳児行為)」と呼ばれる。対乳児行為は、乳児の注意を引きつけ、乳児の行為学習を促すことが示唆されている。従来、こうした特徴は"対乳児行為"と"対成人行為"の比較において検証されてきた。しかし、対乳児行為が乳児の認知発達に与える影響を明らかにするためには、乳児のどのような特徴が養育者の対乳児行為を引き出すのかを検討する必要がある。本研究は、養育者と乳児の相互作用場面における養育者の行為の誇張度を定量的に解析し、乳児の物体操作能力との関連を検証することで、対乳児行為と乳児の物体操作の相互作用関係を明らかにすることを目的とした。生後6-8ヶ月と11-13ヶ月の乳児とその母親に対面して座ってもらい、玩具の遊び方(カップ重ね課題)を乳児に呈示するよう母親に教示した。その際、できるだけ自然にふるまうように教示し、声かけや玩具を乳児に手渡すことも自由にしてもらった。3次元運動計測装置を用いて、母親が乳児に呈示したカップの動きを追跡・計測した。また、乳児がカップを重ねようとする行動を行うかどうか観察した。分析の結果、11-13ヶ月児の物体操作が、母親の行為呈示の誇張度に即時的に影響することが分かった(母親によるカップの呈示軌跡距離および軌跡バリエーションは、乳児がカップ重ねをしようとしなかったときに増加、重ねようとしたときに減少)。この結果は、母親の行為が乳児の物体操作スキルに合わせて調整される可能性を示唆する。6-8ヶ月児の物体操作は、母親の行為呈示の誇張度に影響しなかった。11-13ヶ月児と異なり、6-8ヶ月児はカップ重ねをするだけの運動スキルがない。これらを鑑みると、乳児のポテンシャル(学習可能性)が母親の即時的な行為の調整を引き起こす可能性が示唆される。養育者と乳児とのインタラクションにおいて、乳児に対する養育者の働きかけ方が乳児の運動発達の影響を受けていることを示唆することができたが、具体的な働きかけ方の質的な検討はまだおこなえていない。
ヒトiPS細胞から膵芽細胞への分化機序解明と新規誘導法の開発

膵芽・膵上皮細胞(NKX6.1+細胞)は、発生過程において膵臓への分化が決定された細胞である。NKX6.1+細胞への分化誘導は多能性幹細胞からの膵細胞作製において要所となる。しかしながら、ヒト幹細胞から膵芽細胞への分化機序や、試験管内で高効率に作製する方法は確立されていない。本研究では、ヒトiPS細胞からNKX6.1+細胞への分化を促進する低分子化合物を同定し、その解析から細胞骨格関連分子が関与することを明らかにした。本研究で解明したヒト多能性幹細胞からのNKX6.1+細胞の分化誘導法およびその機序は、膵細胞を用いた基礎研究や臨床応用に有用である。糖尿病は世界規模の医学的・経済的問題であり、膵β細胞の供給源と補充療法の開発は急務である。ヒト幹細胞から分化誘導にて作製した胎生期の膵芽細胞の移植がβ細胞の補充に有効であることが示唆されている。しかし、その分化機序や、安定して高効率に作製する方法は確立されていない。本研究の目的は、膵芽細胞に特異的なマーカー遺伝子NKX6.1を指標として、ヒトiPS細胞から膵芽細胞への分化機序を解明し、安定かつ効率的な分化誘導法の開発につなげることである。A)平面培養系にて膵芽細胞への分化を促進する方法の確立同じ液性因子処理下であっても、平面培養に比べ細胞塊の浮遊培養において膵芽細胞への分化が顕著に促進される(Toyoda, 2015)。細胞塊の浮遊培養において惹起されるシグナルは膵芽への新規分化調節因子と考えられるため、その因子の同定を試みている。平面培養にて様々な化合物で処理し、新規因子の候補を同定した(論文投稿準備中)。B)新たに作製されるNKX6.1+細胞が膵芽細胞であることの検証新規の分化誘導法にて作製したNKX6.1+細胞が膵芽細胞であることを示すため、他の膵芽マーカーを発現していること示した。また、膵芽としての分化能を有するかを検証するため、免疫不全マウスへ移植した。移植から30-120日後に形態・発現タンパク質の組織化学的な解析にて分化状態を追跡しているところである。C)膵芽細胞への分化機序の解明膵芽細胞への分化が、実際に化合物の主な標的分子への作用を介していることを示す。標的分子の活性を直接調節するため、発現調節系を準備中である。本研究の目的である、膵芽細胞(NKX6.1+)への分化機序解明に関して、新規経路を同定する足掛かりとなる化合物を同定した。この化合物の標的情報から、分化機序の解明が進展すると考えられるため、目標達成に向けて順調であると考える。同じ液性因子処理下であっても、平面培養に比べ細胞塊の浮遊培養において膵芽細胞への分化が顕著に促進される(Toyoda, 2015)。つまり、細胞塊の浮遊培養において惹起されるシグナルは膵芽への新規分化調節因子と考えられる。そこで、この因子を同定するため平面培養にて様々な化合物で処理したところ、新規因子の候補となる低分子化合物が得られた。この低分子化合物を用いて作製したNKX6.1+細胞を免疫不全マウスへ移植したところ、移植から30日後に胎児膵と同様の上皮様構造が観察された。また、移植90日以後にはマウス血中にヒトのC-ペプチドが検出され、さらにその後、グルコースに応答したインスリン分泌が観察され、成体型の膵β細胞へと分化できることが示唆された。以上のことからこの低分子化合物を用いた分化誘導法にて作製したNKX6.1+細胞は膵芽としての分化能を有すると考えられる。現在、この低分子化合物の主な標的分子が、膵芽への分化に関与することの検証を試みている。このため、標的分子候補の遺伝子発現、タンパク質発現やリン酸化状態などのシグナル伝達経路の活性状態を評価する系を開発した。また、標的分子候補の活性を直接調節するため、発現調節系を準備した。本研究の目的である、膵芽細胞(NKX6.1+)への分化機序解明に関して、新規経路を同定する足掛かりとなる化合物を同定し、この化合物を用いて分化誘導された細胞が膵芽細胞であることを示した。また、この化合物の標的分子候補に関連するシグナル伝達の評価系を構築した。これらを用いて標的情報を解析することで、分化機序の解明が進展すると考えられるため、目標達成に向けて順調であると考える。

本研究の目的は、膵芽細胞に特異的なマーカー遺伝子NKX6.1を指標として、ヒトiPS細胞から膵芽細胞への分化機序を解明し、安定かつ効率的な分化誘導法の開発につなげることである。これまでにPDX1陽性細胞から膵芽細胞への分化段階において、細胞骨格に関連する分子の活性調節剤を複数種類試したところ、ミオシン阻害剤の一部や、ROCK阻害剤で処理することで膵芽細胞への分化が促進することを見出した。ROCKや非筋ミオシンの阻害は細胞死を抑制することが知られているが、本分化培養条件ではROCKやミオシンの阻害剤の有無と関係なく細胞死が少なく、細胞死抑制系の関与は低いと考えられた。続いて、膵芽細胞への分化が促進される高細胞密度条件や細胞塊の浮遊培養系において、これらのシグナル伝達経路の活性を評価したところ、ROCK活性や非筋ミオシンの発現量が低下していた。これまでにROCKは非筋ミオシンの上流であることが他の細胞種で報告されていることを考慮すると、ROCK-非筋ミオシンの経路が膵芽への分化過程に抑制的に働くことが示唆された。また、遺伝子発現解析に基づいた膵芽細胞への分化機構解明に向けたアプローチも開発しており、予備検討結果にて信頼できる精度の遺伝子発現プロファイルを得られることを確認できたことから、実験系を確立したと考えている。膵芽・膵上皮細胞(NKX6.1+細胞)は、発生過程において膵臓への分化が決定された細胞である。NKX6.1+細胞への分化誘導は多能性幹細胞からの膵細胞作製において要所となる。しかしながら、ヒト幹細胞から膵芽細胞への分化機序や、試験管内で高効率に作製する方法は確立されていない。本研究では、ヒトiPS細胞からNKX6.1+細胞への分化を促進する低分子化合物を同定し、その解析から細胞骨格関連分子が関与することを明らかにした。本研究で解明したヒト多能性幹細胞からのNKX6.1+細胞の分化誘導法およびその機序は、膵細胞を用いた基礎研究や臨床応用に有用である。(1)膵芽細胞への分化機序の解明平成27年度に準備した標的分子候補の活性調節系を用いて、膵芽細胞への分化過程において候補分子が分化に関与することを示す。平面あるいは細胞塊の浮遊培養にて、それぞれの分化系にて膵前駆細胞から膵芽細胞への分化を誘導し、この過程において標的分子の活性調節が分化を促進あるいは阻害するかを検討する。(2)経時的遺伝子発現解析に基づく膵系譜を中心とした分化過程系統図の作成これまでに確立したヒトiPS細胞から膵芽細胞への分化誘導系における遺伝子発現変化を経時的に明らかにし、細胞の分化過程の詳細を解明する。この解析により膵芽細胞への分化過程の詳細な体系図を作成し、分化機構の解明および分化効率に影響を与える分岐点を同定する。(3)膵芽細胞への分化効率を向上させる低分子化合物の網羅的探索現時点では膵芽細胞への分化誘導効率が40%程度であることから、既知の機構以外のシグナル伝達経路が膵芽細胞への分化に関与すると考えられる。分化誘導効率をさらに向上させるため、低分子化合物ライブラリから膵前駆細胞(PDX1+)を膵芽細胞(NKX6.1+)へ高効率に誘導する化合物を網羅的に探索する。また、検討(2)で明らかにした分化過程の分岐点を標的として、膵系譜細胞への新規分化誘導因子を探索する。分化効率の向上に加え、同定した化合物の標的分子情報から新たな分化機序の解明に繋げる。(1)膵芽細胞への分化機序の解明平成27-28年度に準備した標的分子候補関連のシグナル伝達の評価系や活性調節系を用いて、膵芽細胞への分化過程において候補分子が分化に関与することを示す。
局所構造およびパリティの観点から紐解くプラズマ乱流のマルチスケール相互作用

本研究は、プラズマ乱流研究における従来の電子・イオン間スケール分離の仮定を覆すマルチスケール乱流の新しい理論的枠組みを開拓しようとするものである。平成30年度は、下記の通り、マルチスケール相互作用の直接数値シミュレーションとそのデータ解析は様々な困難性により難航した一方、もう一つの研究指針として挙げていた、計算コストの小さい簡易問題の構築や、モデル化に関しては進展が得られた。・前年度解析で得られたマイクロティアリングモードと電子温度勾配モードの相互作用の発生条件を同定するために、両者の駆動比率を変えた複数パラメータの計算を実施したが、数値不安定性が生じ、相互作用条件の同定に至らなかった。・パリティに関する解析を進め、径方向一様モードについてはバルーニング型・ティアリング型のモード構造を巧く分離・抽出できた。しかし、径方向非一様モードについては、パリティ分離が線形独立なモード間の和で定義されるため、ある特定波数のモードを判別できないという問題があらわになった。・改良衝突モデルによる時間刻み幅の律速を解消するため、作用素分割法・陰的時間積分法・Krylov部分空間法を用いた衝突項の陰解法を新たに開発した。ここで、5次元位相空間における衝突項の実空間に対する独立性を利用し、Krylov部分空間法における反復計算はMPI通信フリーの実装とすることで、解法全体のMPI通信量の削減を図った。ベンチマークテストおよび性能評価試験を行い、演算効率の向上と求解時間の短縮の両方の実現が示された。・スラブ配位イオン・電子温度勾配モードのマルチスケール乱流シミュレーションコードを開発した。これは、両モードが磁力線平行方向には同程度の波長をもつことを利用しており、比較的簡易な3次元問題に自由度が削減された。これにより、パラメータスキャンを容易にし、マルチスケール相互作用条件の同定に資する。研究実績の概要に記載した通り、特定パラメータ領域で数値不安定性が生じたために直接数値シミュレーションが難航した。さらに、パリティ展開が実用上径方向非一様モードに対するモード構造の分離に有用でなく、データ解析が難航した。一方で、数値解法の改善、簡易問題の構築の面で進展が見られた。また、後述するようにマルチスケール相互作用のモデル化のための理論的指針が得られており、研究全体としては着実に進展している。今年度開発したスラブモデルにおいて、波数・周波数スペクトル特性、ローパスフィルタを用いた短波長モードから長波長モードへの影響の抽出、およびその統計的性質について調べた結果、短波長モードが長波長モードに与える寄与は低周波のコヒーレント成分と広帯域のノイズ的成分からなることが観測された。これから着想を得て、非平衡統計力学の分野で開発された森の射影演算子法を利用したマルチスケール相互作用の抽出とモデル化のための方法論を構築し、その有効性の初期的な結果を示した(日本物理学会第74回年次大会)。2019年度は、簡約モデルに基づく広範なパラメータ解析、および、射影演算子法を利用したマルチスケール相互作用の抽出とモデル化の適用を進める。本研究は、これまでイオンスケール揺動に焦点があてられることが多かったプラズマ乱流研究において、従来の電子・イオン間スケール分離の仮定を覆すマルチスケール乱流の新しい理論的枠組みを開拓しようとするものである。マルチスケール乱流の直接数値シミュレーションによりイオンスケール乱流と電子スケール乱流間の相互作用を直接的に評価し、それに基づいてマルチスケール乱流相互作用の包括的理解を目指す。平成29年度は、マイクロティアリングモードと電子温度勾配モードのマルチスケール相互作用について、ジャイロ運動論的シミュレーションコードGKVを用いて解析を行った。その結果、ポロイダル方向にイオンLarmor半径程度のスケールを持つマイクロティアリングモードが、電子Larmor半径スケールの微視的不安定性である電子温度勾配モードによって安定化されうることを新たに明らかにした。さらに、平成2628年度の科研費若手(B)研究課題「マルチスケールプラズマ乱流におけるミクロメゾスケール渦の形成・消失過程の解明」において開発された、ジャイロ運動論的三波結合伝達関数の流体近似解析手法および部分空間伝達解析手法を適用してマルチスケール相互作用の詳細解析を行った。その結果、マイクロティアリングモードの持つ半径方向に局在した電流シート構造に起因する、低ポロイダル波数であるが高径方向波数の揺動が、電子温度勾配モードの作り出すストリーマ構造により減衰されることが示された。つまり、電子スケール乱流はマイクロティアリングモードの持つ局所電流シート構造を破壊することでマイクロティアリングモードを安定化しうる。このことは、イオンスケールの乱流揺動が作り出す電子とイオンの中間的なスケールの構造(サブイオンスケール構造)を介した相互作用が電子・イオン間マルチスケール相互作用の持つ普遍的な性質であるという仮説を支持する。本研究の課題名および平成29年度の研究実施計画にて言及した通り、"局所構造"に起因するマルチスケール相互作用の同定が達成された。電流シート幅の評価により、線形理論見積もりや単一スケール乱流解析に比べてマルチスケール乱流では電流シート幅が広がり、局所構造が電子スケール乱流により破壊されていることを示した。マルチスケール相互作用による電流シートの破壊に関して、計画で言及していた簡易的な理論モデルの構築には至っていないが、直接数値シミュレーションの詳細解析に立脚した物理機構の解明に注力した結果であり、本研究の性質上、そうした精緻な解析にこそ強みがある。

平成30年度は、下記の通り、マルチスケール相互作用の直接数値シミュレーションとそのデータ解析は様々な困難性により難航した一方、もう一つの研究指針として挙げていた、計算コストの小さい簡易問題の構築や、モデル化に関しては進展が得られた。・前年度解析で得られたマイクロティアリングモードと電子温度勾配モードの相互作用の発生条件を同定するために、両者の駆動比率を変えた複数パラメータの計算を実施したが、数値不安定性が生じ、相互作用条件の同定に至らなかった。・パリティに関する解析を進め、径方向一様モードについてはバルーニング型・ティアリング型のモード構造を巧く分離・抽出できた。しかし、径方向非一様モードについては、パリティ分離が線形独立なモード間の和で定義されるため、ある特定波数のモードを判別できないという問題があらわになった。・改良衝突モデルによる時間刻み幅の律速を解消するため、作用素分割法・陰的時間積分法・Krylov部分空間法を用いた衝突項の陰解法を新たに開発した。ここで、5次元位相空間における衝突項の実空間に対する独立性を利用し、Krylov部分空間法における反復計算はMPI通信フリーの実装とすることで、解法全体のMPI通信量の削減を図った。ベンチマークテストおよび性能評価試験を行い、演算効率の向上と求解時間の短縮の両方の実現が示された。・スラブ配位イオン・電子温度勾配モードのマルチスケール乱流シミュレーションコードを開発した。これは、両モードが磁力線平行方向には同程度の波長をもつことを利用しており、比較的簡易な3次元問題に自由度が削減された。これにより、パラメータスキャンを容易にし、マルチスケール相互作用条件の同定に資する。研究実績の概要に記載した通り、特定パラメータ領域で数値不安定性が生じたために直接数値シミュレーションが難航した。さらに、パリティ展開が実用上径方向非一様モードに対するモード構造の分離に有用でなく、データ解析が難航した。一方で、数値解法の改善、簡易問題の構築の面で進展が見られた。また、後述するようにマルチスケール相互作用のモデル化のための理論的指針が得られており、研究全体としては着実に進展している。本研究課題のもう一つの主題である"パリティ"に基づく解析を進める。[Sugama, PPCF (2011).]や[Ishizawa, JPP (2015).]で論じられているように、イオン温度勾配モード・補足電子モード・運動論的バルーニングモードは偶パリティ、マイクロティアリングモードは奇パリティを持つ。平成29年度には、京都大学の石澤明宏准教授と、パリティ分離解析のフラックスチューブシミュレーションへの適用について議論を行った。これをさらに進展させ、パリティ分離に基づくマルチスケール乱流相互作用の解析を展開する。
新しい光物性機能をもった半導体材料の開拓

本研究は、将来の高度な光エレクトロニクス技術の発展に備えて、従来の半導体材料には見られない新しい光物性機能を持った新規材料を、広く無機、有機物質の中から開拓し、その基礎的電子な物性を解明するとともに、その成果に基づいて、新しいコンセプトによる機能素子の開発を行うことを目指す。この目的に沿って、4名の計画研究分担者が相互に密接な協力を行いながら研究を進めた。初年度の研究成果は大要以下の如くである。<国府田>___ー:各種の電荷移動錯体からなる有機半導体については、これらの物質に共通した固有の電荷輸送機構によると考えられる強い非線形電導性を初めて見出だし、その機構が一次元的物質に特有なソリトン励起によることを明らかにした。この非線形電導性を利用して電流双安定素子が実現できることを実証した。<柊元>___ー:異種物質で構成されている半導体超構造の作製に必要とされる有機金属気相成長装置の作製と整備を、種々な独自の技術を導入して、行った。特に、反応気体の流量と反応温度の制御が重要であり、その最適条件の設定により、結晶超周期のコヒ-レンス実現の見通しが得られた。<佐藤>___ー:Mnなどの遷移金属、希土類金属を添加した3元カルコパイライト型半導体の発光、磁気光学スペクトルを精密に測定し、これらの不純物発光中心の電子状態を明らかにした。特にTbイオンを添加したCuAlS_2結晶について、独自の結晶作製法により得られた良質の単結晶が、室温が明るい黄色発光を示すことを見出だした。岡___ー:磁性体としての特徴と半導体機能を合せ持つ材料である各種の半磁性半導体での磁気光学特性を、独自の超高速時間分解分光法により、精密に研究しその微視的機構を解明した。これらの材料の機能を利用した光アイソレ-タ-や、磁場による同調波長可変の光検出器の可能性を示した。
ケミカルバイメタルの開発

ケミカルバイメタルは化学的変化により膨張または収縮を起こす反応層の僅かな変化を、化学的には変化しない高分子材料を張り合わせることにより、バイメタル効果により大きく増幅し、特定の化学物質にだけ感度良く応答する応答するセンサーであり、機能性材料である。本研究においては、機能性高分子を反応層とするケミカルバイメタルを開発する事により、反復使用可能なケミカルバイメタルを開発した。反応層の機能性高分子としては、ポリスチレンにイミノジ酢酸基を導入したキレート樹脂を用いた。この樹脂を得るには、通常、パール重合により粒状の樹脂を得るが、この合成法では樹脂が架橋されているため、ポリエチレンテレフタレート(PET)膜状にホットプレスで圧着製膜出来ない。このため、PET膜上に直接、塊重合で低架橋度のポリスチレン膜を作成し、この膜にイミノジ酢酸基を導入する方法を検討したが、ポリスチレンのクロロメチル化の過程で板状の樹脂が剥がれ落ち、粒状の樹脂に変化した。この為、クロロメチルスチレン、スチレン、ジビニルベンゼンを用いて塊重合をし、その後、イミノジ酢酸基を導入して板状のキレート樹脂を得、これをPET膜と接着してケミカルバイメタルを作成した。化学ゼンマイ用には、予めイミノジ酢酸基を導入したスチレン、スチレン、ジビニルベンゼンを用いてPET膜状で塊重合をし、直接板状のキレート樹脂を作成し、化学ゼンマイとした。また、ケミカルバイメタルのコンピューターシュミレーションを改良を行い、単純な酸塩基反応の場合及びイオン対を生成する場合のケミカルバイメタルの応答機構を解析した。ケミカルバイメタルは化学的変化により膨張または収縮を起こす反応層の僅かな変化を、化学的には変化しない高分子材料を張り合わせることにより、バイメタル効果により大きく増幅し、特定の化学物質にだけ感度良く応答するセンサーであり、機能性材料である。本研究においては、機能性高分子を反応層とケミカルバイメタルを開発する事により、反復使用可能なケミカルバイメタルを開発した。この樹脂を得るため、定法に従いパール重合により粒状の樹脂を得た。しかし、この樹脂はポリエチレンテレフタレート(PET)膜状にホットプレスで圧着製膜出来なかった。このため、予めPET膜上に市販のポリスチレンの厚さ0.2mmの膜を作成した後、その上に圧着製膜し、ケミカルバイメタルを得た。また、この作成法を市販の粒状のキレート樹脂にも応用した。さらに、粒状のキレート樹脂でなく板状のキレート樹脂を得るために、PET膜上に直接、塊重合で低架橋度のポリスチレン膜を作成したが、ポリスチレンのクロロメチル化の過程で板状の樹脂が粒状の樹脂に変化した。この為、クロロメチルスチレン、スチレン、ジビニルベンゼンを用いて塊重合をし、その後、イミノジ酢酸基を導入して板状のキレート樹脂を得た。また、予めイミノジ酢酸基を導入したスチレン、スチレン、ジビニルベンゼンを用いて塊重合をし、直接板状のキレート樹脂を作成する方法について検討中である。また、ケミカルバイメタルのコンピューターシュミレーションを行い、ケミカルバイメタルの応答機構を解析した。

このため、PET膜上に直接、塊重合で低架橋度のポリスチレン膜を作成し、この膜にイミノジ酢酸基を導入する方法を検討したが、ポリスチレンのクロロメチル化の過程で板状の樹脂が剥がれ落ち、粒状の樹脂に変化した。この為、クロロメチルスチレン、スチレン、ジビニルベンゼンを用いて塊重合をし、その後、イミノジ酢酸基を導入して板状のキレート樹脂を得た。しかし、化学ゼンマイ用には強度が不足していたので、予めイミノジ酢酸基を導入したスチレン、スチレン、ジビニルベンゼンを用いてPET膜状で塊重合をし、直接板状のキレート樹脂を作成し、化学ゼンマイとした。また、ケミカルバイメタルのコンピューターシュミレーションを改良を行い、イオン対を生成する場合のケミカルバイメタルの応答機構を解析した。
T細胞増殖シグナル伝達異常の分子病態に基づくT細胞性悪性リンパ腫分類の基礎研究

本研究では、T細胞性リンパ腫を腫瘍化機構・細胞増殖機構に基づいて区分することから、その増殖の基盤となる特徴的シグナル伝達異常に基づいた分類を確立し、診断と治療方針確定の基礎を明らかにするとともに、新たな分子標的療法開発の理論的基盤を提供することを目指した。(1)TCRシグナル伝達系の活性化状態についてシグナル伝達系の下流で中心的な役割を果たすNF-kBの恒常的な活性化のメカニズムの解析と、細胞増殖におけるその機能的意義について、NIKの過剰発現がNF-kBの活性化に関与していることを明らかにした。更に、特異的阻害剤であるDHMEQを用いて解析し、リンパ系悪性腫瘍の増殖にNF-kB活性化が重要性で有ること、DHMEQによるNF-kB活性の阻害が、抗がん剤の作用を増強すること、抗がん剤に対する薬剤耐性克服に有効である可能性があるとの結果を得た。ATLにおけるゲノム異常解析から、これまで120を超えるの候補標的遺伝子のリストを得て個々の分子の機能解析を進めている。発現プロファイル解析から、ATL細胞では、膜構造と細胞骨格をつなぎシグナル伝達と細胞運動性制御に関与するEzrinが過剰に発現していることを明らかにし、その過剰発現が腫瘍細胞の運動性亢進に関与していることを示した。(2)臨床材料を用いた解析:ATL170例の検体で、SNP arrayを用いてゲノムコピー数異常を網羅的に明らかにした。ゲノム異常に基づくATLの分類の可能性を検討している。また、発現解析からATLで過剰発現を示す8個の遺伝子からなるRT-PCRアレイの系を確立してその測定値から「ATL型発現スコア」を定義し、ATL細胞の特異的検出と、ATL発症予測への応用を検討中である。T細胞性リンパ腫を腫瘍化機構・細胞増殖機構に基づいて区分し、その増殖の基盤となる特徴的シグナル伝達異常に基づいた分類を確立し、診断と治療方針確定の基礎を明らかにするとともに、新たな分子標的療法開発の理論的基盤を提供することを目指し、以下の様な解析を行った。1)TおよびB細胞性悪性リンパ腫を対象に、抗原レセプターからのシグナル伝達系の下流で中心的な役割を果たすNF-kBの恒常的な活性化のメカニズムの解析と、細胞増殖におけるその機能的意義について、特異的阻害剤であるDHMEQを用いて解析した。その結果、ATL細胞抹をxenograftしたSCIDマウスの系で、DHMEQの投与は救命効果が認められた。同様の結果はホジキン細胞を用いた実験でも確認され、リンパ系悪性腫瘍におけるNF-kB活性化の重要性が明らかになった。また、DHMEQによるNF-kB活性の阻害が、抗がん剤の作用を増強すること、抗がん剤に対する薬剤耐性克服に有効である可能性があるとの結果を得た。2)HTLV-1感染細胞が腫瘍化したATL細胞の増殖に関わるシグナルの影響を検討した。具体的には発現アレイ解析のデータに基づき、過剰発現していることが明らかになったRho-GTPase系に関与する分子の機能解析を行った。その一例として、膜構造と細胞骨格をつなぎシグナル伝達と細胞運動性制御に関与するEzrinがATL細胞では過剰に発現していることを明らかにし、その過剰発現が腫瘍細胞の運動性亢進に関与していることを示した。さらに、過剰発現している遺伝子群の一部を用いてRT-PCRアレイのシステムを構築し、末梢血単核球を用いたATLの早期診断系およびキャリア中のATL発症高危険群の同定に応用可能なことをしめした。この系は、現在多数の臨床検体の解析を行い、その妥当性を確認中である。(1)下記のATLにおけるゲノム異常解析から,ATL細胞においてCD

28遺伝子の増幅が高頻度に認められることが明らかになり,ATL細胞におけるmRNA及びCD28蛋白質の発現レベルの解析,siRNAを用いたCD28のknock-downによるシグナル伝達および細胞増殖への影響を検討中である。(2)NF-kB活性化に至る経路:ATL及びポジキンリンパ腫でNIKの過剰発現がNF-kBの活性化に関与していることを明らかにした。(II)臨床材料を用いた解析:(1)ATLで過剰発現を示す8個の遺伝子からなるRT-PCRアレイの系を確立してその測定値から「ATL型発現スコア」を定義した。キャリアではその値がばらつき,一部の検体で高い値を示すが,感染細胞数には依存しないこと等が示され,感染細胞の質的変化を反映している可能性が示された。現在,このスコアがATL発症高危険群の同定に応用出来るかどうかをJSPFAD検体で検討中である。発現解析はAgilentの系で追試中である。対照群は年齢をATL患者集団と一致させた21検体とし,PBMCからCD4細胞を濃縮して解析した。現在までに26検体の解析が済んでいる。過剰発現遺伝子群は,従来のアレイ解析データと多くが共通していた。(2)GeneChip500KとCNAGのシステムで,ATL細胞におけるゲノムコピー数異常の解析を行った。これまでにリンパ腫型を含む170検体についてデータを得た。多彩な増幅と欠損が染色体の限られた領域で認められることがATLの特徴であることが示された。増幅と欠損の領域にはT細胞で高発現を示す遺伝子,T細胞のシグナル伝達や細胞増殖に関与する遺伝子が多数認められ,現在約120の候補遺伝子リストが出来ている。今後は,これらの遺伝子異常の機能的意義の解析を進める予定である。
キリスト教民主主義と西ヨーロッパ政党制

キリスト教民主主義と西ヨーロッパの政党制をめぐっての共同研究は、平成14年度において、土倉莞爾、田口晃、中山洋平の3名、平成15年度はこれに野田昌吾が加わった共同研究であった。当初の計画は平成14・15年度に研究分担者がそれぞれのテーマに関する研究経過を交流するというものであった。四回の研究会を実施できた。これらの成果は、土倉莞爾「ヨーロッパキリスト教民主主義試論」『関西大学法学論集』第53巻第1号、平成15年、56-116頁に結実した。共同研究者の一人田口晃は、オーストリアのキリスト教民主主義について、第2次大戦後、教会と距離を置く民主主義政党として再出発したオーストリア国民党に焦点をあてて研究を進めた。井同研究者の一人中山洋平は、「例外としてのフランス:なぜキリスト教民主主義政党は根付かなかったのか」『年報政治学2001年』(平成14年、岩波書店)を公刊していたが、引き続き、フランスのMRPについて精力的な研究を進めた。中山によれば、MRPは、50年代以降の選挙での後退のため、満足な政治的昇進の機会を確保できず、優秀で野心的な若者を党に引き付け、留めておくことができなかった。後にMRP幹部となる戦間期のアクシオン・カトリックのリーダー層に匹敵する有力な指導者を得られなかったMRPの青年運動は、第四共和制末期の「政治の季節」に至るまで低迷を続けた、と結論づけられる。共同研究者の一人野田昌吾は、ドイツのキリスト教民主同盟・社会同盟(CDU/CSU)の50年代の歴史分析とともに、石油危機以降の大きな経済社会変容、国際環境の変容に対応を迫られている現在の同党に関して精力的に分析を進めている。その成果の一端は、2003年度日本比較政治学会研究大会報告「混迷からの脱出は見えてきたか?--2002年ドイツ総選挙とキリスト教民主同盟・社会同盟(CDU/CSU)」で発表された。野田が主張するように、2002年総選挙でCDU/CSUが与党SPDに肩を並べることに成功はしたが政権奪取には失敗したいう事例は、ヨーロッパでこの間見られる保守復調の背景と限界を、キリスト教民主主義に着目して、保守勢力が勝利した国の事例とはまたやや異なった角度から照らし出しているものと思われる。田口晁は、ルエーガーのキリスト教社会主義ウィーン市政を研究することによって、オーストリアキリスト教民主主義の理解を深めた。また、K.van Kersbergen et al. Geloven in macht. De christen-democratie in Nederland.1993.を素材に、オランダのキリスト教民主主義についても研究を進めた。平成15年度は土倉莞爾、田口晃、中山洋平、野田昌吾の共同研究が進められた。平成15年度は3回の研究会を実施できた。すなわち、5月12日(北大)、9月14日(北大)、平成16年1月12日(東大)の3回である。これらの研究会で各自が平素取り組んでいる研究成果を報告して熱のこもった討議を展開した。土倉莞爾は「ヨーロッパキリスト教民主主義試論」『関西大学法学論集』第53巻
メディア文化における「孤独」の系譜

いずれの文献も、現代の視覚文化を、下部構造としてのネットワーク・システムによって「孤独」な個人が生産される状況として読み解くものであり、私たちの「孤独」なメディア文化の解明に寄与するための準備作業として刺激的であった。最初に立てた研究計画においては、研究1年目は、メディア文化に関する先行研究を再検討することによって、研究参加者たちの「メディア」と「孤独」に関する問題意識を共有することを目的としていたので、その計画はある程度達成できたと思われる。最初の年度の会合においては、研究代表者・長谷正人による報告がなかったため、いささかの不充足感があったため、次年度はまず研究代表者自らが研究報告をして「メディア」と「孤独」についての議論をさらに深める予定である。そのあとは計画通り、研究分担者が順次様々なメディア文化の問題を報告していくことで、より議論が深まり、ユニークな研究ができると思われる。1,357円という僅かな金額を残したが、次年度の物品費において使用する計画である。
加速進化型マラリア原虫を駆使した寄生体適応原理の解明

ヒトに感染するマラリアは、病原体であるマラリア原虫をハマダラカ属の蚊が媒介することでおこる感染症である。マラリア原虫とハマダラカは進化の過程で寄生体・宿主という関係を構築したが、これを決定している分子基盤はまったく不明である。本研究は、通常の約80倍の進化速度をもつネズミマラリア原虫(ミューテーター)を駆使し、これを非好適宿主蚊(ハマダラカ属以外の蚊)に繰り返し感染させることで、非宿主蚊への感染能を獲得したマラリア原虫変異体を単離する。単離した変異体の全ゲノム変異解析およびトランスクリプトーム解析を行ない、宿主適応度を規定するマラリア原虫側因子を同定する。一方、ミューテーター感染を許容した非好適宿主蚊のトランスクリプトーム解析を行なうことで、非寄生体を許容し得る宿主側因子を同定する。この研究により寄生体・宿主成立の分子基盤を明らかにし、これの破綻を狙った「蚊によるマラリア伝播阻止法の開発」を目指す。本年度では、非媒介蚊に対して高い寄生能を獲得した変異体原虫の単離を試みるため、オオクロヤブカにミューテーターを単離する実験を行うため、オオクロヤブカ飼育のためのシステム構築を確立した。さらにミューテーターをオオクロヤブカへ取り込ませるための人工膜吸血法の実験系を確立した。また、吸血前後において消化管と唾液腺を単離し、トランスクリプトーム解析を行うための予備実験を行い、これら2つの器官を他の組織が混在することなく単離し、そこからmRNAの単離が可能であることを確認した。一連の予備実験を本学新棟移転前に完了する予定であったが、実験に供する蚊の状態が思わしくなく、予備実験は移転後に完了したことから全体の進行が遅れた。しかし、予備実験は問題なかったことから、今後は確立した実験系を用いて計画にのっとって研究を進めていく。申請内容に沿い、非媒介蚊に感染可能な変異体の単離と寄生を決定づける原因遺伝子変異を特定する。一方、好適宿主と非好適宿主がマラリア原虫に感染した際の変化を、蚊の消化管と唾液腺にフォーカスしてトランスクリプトーム解析により調査する。30年度中に予備実験を完了し、本実験にとりかかる予定であったが予備実験のみ完了したため本実験に必要な費用は次年度にし応する状況であるため。