hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「言語活動の充実」の具体化のための教師教育のあり方についての研究

本研究では、学習指導要領のキー概念である「言語活動の充実」に関して、言語活動を誘発する環境的要因に着目する研究を行った。具体的には、最近のミュージアムで行われている鑑賞教育やワークショップに着目し、展示されているモノから鑑賞者の言葉を誘発するという試みを、学芸員たちがいかように工夫しているかを検討した。これらの考察から、教室における学習者の詩人的言語の重要性を見出した。詩人的言語は、学習者の実験的思考を支えるのである。2013年度は、「言語活動」あるいは「言語活動の充実」の意味内実を探るための理論的研究に傾注した。この過程で本研究メンバーに共有された問題は、「言語活動」そのものよりもむしろ、それを誘発する、いわば環境的要因であった。「言語活動の充実」というと、授業中に話し合い活動の回数を増やすなどの、学習者同士の交流活動の増加が想起されるのだが、私たちの研究では、「充実」のための工夫を考えるのではなく、そうした活動を生起せる「モノの力」に注目したのである。そのとき、私たちが研究対象として具体的に着目したのは「ミュージアム」である。たとえば、実際に研究分担者が経験したことだが、ある博物館で古墳の展示があり、祖父母と孫のミイラが展示されていた。詳しいキャプションはなく、それをみた児童が自分の祖父母の話をし始め、祖父母のことを互いに話して交流するという営為が起こった。これは、展示物という「モノ」の力によって「言語活動」が誘発されたということになるだろう。私たちは、こうした「言語活動」を誘発する場として「ミュージアム」を捉えることの可能性を、2013年10月に全国大学国語教育学会のラウンドテーブルにおいて、「ミュージアムで国語教育:ことばとモノの関係を考える・その1」において論じた。他方で、「ミュージアム」というのは、キャプションという文字に溢れた場でもある。一般的には、決められた順路に従って展示物を鑑賞し、その展示物のキャプションによって、展示する側の意図に沿うように「理解」していくことになる。こうしたミュージアムの近代教育学的構造も、検討する余地があるというのが、2013年度末の段階での本研究の到達点である。なお、本研究を起ち上げたモチーフの一つである、教科教育学と教育哲学、思想史の研究交流も、順調に進展している。今年度は、「言語活動」を誘発する環境的要因に関する研究を理論面、実践面にわたってさらに進めることとなった。とりわけ「ミュージアム」における、展示物という「モノ」が「言語活動」をいかように誘発するかという事例に着眼し、ここから教育現場での「言語活動の充実」に向けた示唆を得ようと考えたのである。公開研究会を2014年5月に、また公開講演会を2015年3月に開催し、「アート」と子どもを関わらせる入口として新しい「鑑賞」のスタイルを模索する学芸員の方や博物館教育学を専門とする研究者をお招きして、それぞれの実践を伺い、あるいは実際に彼らが行っているワークショップを体験し、私たちの研究を深化させるための手掛かりを得ることができた。また、2014年8月には日本教育学会でラウンドテーブル「「ミュージアム」としての学校/学校としての「ミュージアム」:博物館/美術館の教育哲学?」を企画し、研究者、学校教員、学芸員の方に参加いただき、多様な視点から本研究に関わる議論を行うことができた。「ミュージアム」は、「アート」と関わる場として、本来的には「学校」と対極的な関係に位置付くはずである。「正解」や「意味」が存在する、あるいはそれを求める場としての機能を不可避的に有する「学校」に対し、「ミュージアム」は、その「意味」を一旦外すことのできる場であり、対極的な関係を子どもが行き来して、「言語活動」をはじめとした表現活動をしていくことは、非常に重要であると思われる。しかしながら、現実には、子どもが「アート」に接近するためのさまざまな試みは、「対話が充実する」ことそのものに重きを置かざるを得ない面があり、「言語活動」を促すための鑑賞者(学習者)に対する指導にのみ傾斜しただけでは、「鑑賞中の対話が楽しければそれでよい」といった見方も成立してしまう。この点が、今年度の研究で見出せた非常に重要な点であった。本研究においては、「言語活動」を誘発する環境的要因に関する検討を行ってきた。昨年度は、その具体的事例として「ミュージアム」に着目し、現職の学芸員を公開講演会の講師に招いて、その実践から示唆を得てきた。この示唆を学校現場の問題として引き受けるため、最終年度は、環境(対象世界)からどのような言語が誘発されるのか、環境に誘発されて言語で表現することの人間形成的意義を追究することとした。そのために、コミュニケーション論にも精通した哲学・倫理学の研究者を公開講演会の講師としてお招きした。そこで論じられたことは、合理化をめざす現代社会の動向に対して、アート活動や冗長性の高いコミュニケーションを「あえて」とることによって、経験を単純化することを避け、「感じ直す」「考え直す」ことが可能になるということであり、そこにはある種の「詩人」的な言葉を用いることが必要であるということであった。こうした示唆をふまえつつ、2015年秋の教育哲学会で「教育活動における言葉とモノ」というラウンドテーブルを、研究交流のあった科研グループと共同で企画した。本研究グループのメンバー全員がこのラウンドテーブルに参加し、3年間の共同研究の総括的な報告を行うことができた。「詩的言語」による「言語活動」の可能性、言語活動を誘発する「モノ」を音楽や絵画作品にまで拡張する可能性、などである。

年度末には、これまでの研究成果をまとめた研究成果報告書を作成し、関係する研究者や大学図書館等に発送し、これまでの研究成果を広く発信することができた。本研究では、学習指導要領のキー概念である「言語活動の充実」に関して、言語活動を誘発する環境的要因に着目する研究を行った。具体的には、最近のミュージアムで行われている鑑賞教育やワークショップに着目し、展示されているモノから鑑賞者の言葉を誘発するという試みを、学芸員たちがいかように工夫しているかを検討した。これらの考察から、教室における学習者の詩人的言語の重要性を見出した。詩人的言語は、学習者の実験的思考を支えるのである。現時点では、理論的側面からの「言語活動」の意味内実に関する研究、とりわけ、言語活動が、モノや空間などといった「環境的要因」にどう誘発されるかという極めてオリジナリティの高い点に着眼した点で、非常に先端的な研究を進めることができていると自己評価している。今年度は学芸員を招いての実践報告を伺う機会も設けることができ、単なる理論研究に収まらない成果もあげることができた。国語科教育、教育思想史3年計画のうち2年を終えることとなるが、いまだ手をつけられていないのが、本研究課題のタイトルにつけられている最後の文言「教師教育」である。これまでの理論、実践研究を、現場の教師教育としてどのように展開することができるか、次年度の研究課題はまさにこの点である。また、学校教育での「言語活動」を相対化するための参照枠として、私たちは「ミュージアム」を用いてきたが、学校現場そのものでの「言語活動」をどう捉え直すかも、最終年度である次年度の重要な課題となる。当初は研究分担者それぞれの専門領域を援用した、「言語活動」概念の思想史的研究やコミュニケーション論の研究を深める予定であり、これは個人の研究の延長というやや消極的な研究目標であった。しかし2013年度の研究の進展により、当初の目標をはるかに超え、「ミュージアム」という本研究の核心に関わる分析枠組みを獲得できた。このことは、私たちにとっては当初計画以上の進展であったと言える。本研究課題には、もともと現メンバー3名に加え、もう1名いたのだが、昨年度末に体調不良によりメンバーから抜けることとなってしまった。4名で研究費を使用する計画を見直したが、結果として当初の予定よりも少ないメンバーで研究を遂行する必要が生じたため、未使用額が発生してしまった。また、「ミュージアム」の研究にゲストを招いて公開研究会等を行ったが、一部、招聘したいと考えていた方が日程調整できず、謝金として予定した額を残してしまい、未使用額が生じてしまった。本格的に「ミュージアム」という分析枠組みを用いて、「言語活動」を誘発する環境的要因に関する研究を深めていきたいと考えている。そのためには、実際に美術館や博物館の学芸員や博物館学の研究者との交流が求められるように思われる。すでに着手しているところであるが、たとえば学芸員という、モノを「展示する側」がどのような意図をもって「展示」という営為を行っているのかを検討するような研究会や学会活動を積極的に行う必要があると考えている。
強磁性量子相転移物質における圧力、磁場制御による量子臨界現象の研究

本研究では圧力や磁場によって磁気秩序相が生成、消失する量子相転移点近傍における異常物性の起源を明らかにすべく、臨界点近傍における価数変化やメタ磁性の発現に着目した研究を行った。その結果、YbNi3Ga9において圧力誘起磁気秩序相が出現する臨界圧力に向かってマージする価数クロスオーバーを見出した。また、臨界圧力近傍の常磁性領域において新奇なメタ磁性を発見した。本研究では圧力や磁場によって磁気秩序相が生成、消失する量子相転移点近傍における異常物性の起源を明らかにすべく、臨界点近傍における価数の変化やメタ磁性の発現に着目した研究を行った。本年度は圧力誘起磁気秩序を示すYbNi_3Ga_9に焦点を絞り、昨年度までに改良に成功した10GPa級の対向アンビル型圧力セルを用いて臨界圧力近傍における高圧下、磁場中における電気抵抗および交流磁化率測定を行った。その結果、圧力誘起磁気秩序相は1次相転移的に反強磁性秩序として出現し、さらなる圧力印加で強磁性へと変化することが明らかとなった。昨年度に実験を行った価数の圧力変化との対応から、1次相転移的な振る舞いの原因として、イッテルビウムイオンの価数クロスオーバーが関係していることが示唆された。また、臨界圧力近傍の低圧、低温域の常磁性相において磁場を印加するとメタ磁性が発現することを見出した。磁場中における磁化率の温度依存において強い発散が観測されたことから、1次相転移のメタ磁性の相線は臨界点をもって終端することがわかった。さらに詳細な磁場、温度相図の熱力学的な解析によって、メタ磁性の起源として価数変化が寄与している可能性を指摘した。これらの結果は、イッテルビウム系における磁気的な量子臨界点近傍の異常物性に価数の量子臨界性が寄与していることを示したという点でインパクトがあり、今後のさらなる研究の進展が期待される。本研究では、圧力や磁場によって磁気秩序相が生成、消失する量子相転移点近傍における異常物性の起源を明らかにすべく、臨界点近傍における価数の変化やメタ磁性の発現に着目した研究を行った。圧力誘起強磁性を示すYbNi3Ga9において、常圧から約20GPaまでの幅広い温度,圧力範囲においてX線吸収実験を行い、バルク測定から得られた温度-圧力相図上に価数変化をマッピングすることに成功した。その結果、約2.8価の価数クロスオーバー領域が圧力誘起強磁性秩序が発現する臨界圧力へとマージしていくことがわかった。このことは、1次相転移的な強磁性磁気秩序の発現と価数との相関を示唆している。また、本研究のもう一つの対象物質であるEuT2As2(T=Co,Ni)に対しては、8 GPaまでの高圧下電気抵抗測定を行った。その結果、EuNi2As2では反強磁性秩序に起因する電気抵抗の異常が加圧とともに増大することがわかった。また、EuCo2Zn20では約3GPa付近でEuイオンの反強磁性秩序が消失する代わりにCoイオンの磁気秩序の出現を示唆する異常が観測された。今後はEuイオンの磁気秩序と価数状態との相関についてさらに研究を進めていく。研究計画で予定していた上記の物質に加えて、低温で四極子秩序を示すPrTi2Al20に対して高圧下物性測定を行った。その結果、四極子秩序が急激に低温へと抑制される圧力領域において比較的高い転移温度と上部臨界磁場を有する重い電子系超伝導を発見した。これらの成果は、重い電子系における磁気、価数、軌道の自由度に起因した量子相転移を総合的に理解する上で重要な手がかりになると期待される。上記の成果は日本物理学会や国際会議において発表を行い、一部の結果は論文として公表した。本研究では圧力誘起強磁性秩序を示す重い電子系物質において、磁気秩序が発現する臨界圧力近傍における価数変化を調べることやメタ磁性発現との関係を調べることで、非従来型の量子臨界現象の解明を目指している。そのための実験的なアプローチの一つとして価数の圧力変化を幅広い温度、圧力領域において測定し、マッピングすることにYbNi3Ga9において成功した。なお、この成果は韓国で開催された国際会議においてベストポスター賞を受賞した。本研究で対象としたYbおよびEu系化合物の量子相転移の臨界圧力は約10GPa程度であるが、この超高圧領域での物性測定が可能となる圧力装置の開発も順調に進展しており、今後により精密な実験を行うための基盤が整いつつある。また、当初予定していた物質以外の重い電子系物質PrTi2Al20における高圧下物性測定を行ったところ、四極子秩序の量子相転移を示唆する臨界点近傍において重い電子系超伝導を発見した。この成果に対して、重い電子系学術奨励賞を授賞した。初年度の研究においてはYbNi3Ga9の価数変化の温度-圧力マッピングに成功し、1次相転移的な強磁性発現との相関に関して重要な手がかりが得られてる。

さらに最近、YbNi3Ga9の強磁性臨界点近傍においてメタ磁性を示すことを見いだした。今後は、メタ磁性の起源として価数の量子臨界性が関係している可能性を実験的に検証し、価数の量子相転移の理論的モデルとの比較を行いたい。そこで、高圧下かつ磁場中においてより低温域までの測定が可能となるように、最近開発に成功した大容量対向アンビル型圧力セルを用いて実験を行う。現在の最高発生圧力は約9GPa程度であるが、アンビルやガスケットの材質や設計を改良することで10GPaを超える圧力が発生できることが期待され、YbNi3Ga9の臨界圧力を十分に超えた領域までの実験が可能となる。さらに、メタ磁性転移における電子状態の変化の理解を深めるために、高圧下における熱電能測定にも取り組みたい。大容量対向アンビル型圧力セルの最高発生圧力の向上を行うための工夫として、最近、新たに開発された高硬度、非磁性のタングステンカーバイド(フジロイ社製TMS05)を用いたアンビルを作製する。熱電能測定の開発や電気抵抗や交流磁化率測定の感度を改良するためにプリアンプ付きの高感度電圧計を購入する。また、上記の実験に必要な消耗品(ヒーターや抵抗温度計)の費用も計上する。高圧下における価数を実験的に決定するために、初年度に引き続いてSPring-8でのX線吸収実験も行う。その出張実験のためのビームタイム料、寒剤費および旅費を計上する。
病原微生物のバイオフィルムに着目した新しいう蝕予防法の開発

口腔内の2大感染症の一つであるう蝕(虫歯)は、う蝕原性菌のバイオフィルム形成と深く関わっている。微生物学的なアプローチからう蝕原性菌のバイオフィルム形成を予防する方法として、低分子化合物を用いてう蝕原性菌のバイオフィルム形成を阻害できるか検証を行ったところ、う蝕原性菌のバイオフィルム形成を濃度依存的に阻害できる低分子化合物を見出した。さらに、免疫学的なアプローチからもバイオフィルム形成を阻害することを目的として、T細胞の活性化とB細胞のクラススイッチを引き起こすう蝕原性菌の抗原分画を見出した。う蝕を防ぐ方法として、バイオフィルム阻害剤を用いる手法などの開発が試みられており、申請者は、これまでに細菌のバイオフィルム阻害剤の研究を進めてきた。しかしながら、病原微生物に対する免疫力に注目してバイオフィルム形成を予防する方法の開発は進んでいない。本研究では、う蝕原性菌への宿主免疫応答に着目し、抗原特異的な抗体の産生を誘導するう蝕原性菌のT細胞抗原エピトープを同定し、免疫応答によるう蝕の病態を解明することで、う蝕に対する新しい予防法の開発へ向けた研究基盤を確立することを目的とした。さらに、低分子化合物によるバイオフィルム阻害剤を併用することで、より効率的なう蝕の予防法の開発を目指した。まず、最も代表的なう蝕原性菌であるS.mutansのin vitroにおけるバイオフィルム形成において、フラボノールの一種である化合物を添加した所、化合物の濃度依存的にバイオフィルム形成を阻害する可能性を示唆した。また、この化合物を培地中に添加することでS. mutansの酸耐性能をも低下させる可能性を示唆した。さらに、宿主の免疫応答にも着目し、S. mutans特異的な抗体を産生させるため、S. mutansを遠心分離により分画し、細胞壁、細胞膜、細胞質に分画した。この分画したS. mutans抗原を用いて、抗原提示細胞及びヘルパーT細胞とin vitroで反応させ、抗原特異的な抗体の産生を誘導するのに必須であるT細胞表面タンパク質の発現を誘導するS. mutansの抗原分画について同定しつつある。当該年度に予定していた研究項目について研究を行い、以下の点が明らかになった。1)フラボノールの一種である化合物がS. mutansのバイオフィルム形成を濃度依存的に抑制できることを見出した。また、この化合物を用いることでS. mutansの酸耐性能が減少することも見出した。2) S. mutansを全菌体から分画し、抗原特異的な抗体の産生を誘導するのに必須であるT細胞表面タンパク質の発現を誘導するS. mutansの抗原分画について同定しつつある。さらに、そのT細胞表面タンパク質を発現するヘルパーT細胞とB細胞を反応させ、B細胞の活性化とクラススイッチを評価する系についても立ち上げつつある。研究計画書作成の段階で、目標を明確にし多方面からの検討を柔軟に行ったことにより概ね順調に計画が進んだ。本研究では、う蝕原性菌のバイオフィルム形成阻害に着目し、微生物学的視点と免疫学的視点の両面的なアプローチによるバイオフィルム形成阻害を目的として以下の点について検討した。1抗原特異的分泌型IgAの産生を誘導するう蝕原性菌のT細胞抗原エピトープの同定う蝕原性菌特異的なIgAを産生させるには、う蝕原性菌由来T細胞エピトープを介したT細胞依存的なIgAへのクラススイッチを引き起こす必要がある。そこで、う蝕原性菌由来T細胞エピトープを同定するため、う蝕原性菌を遠心分離により分画し、細胞壁、細胞膜、細胞質といった各種菌体成分に分画した。この分画した菌体成分を用いて、in vitroで抗原提示細胞、ヘルパーT細胞及びB細胞を用いて反応させIgAへのクラススイッチをflow cytometryで評価したところ、IgAへのクラススイッチを起こす分画を見出した。また、T細胞における応答を確認するため、この分画を抗原提示細胞及びヘルパーT細胞とin vitroで反応させ、クラススイッチのマスターレギュレーターであるTfhを誘導するかflow cytometryを用いて検証したところ、この分画においてTfhの誘導能が高かった。さらにう蝕原性菌非感染あるいは感染マウス由来のヘルパーT細胞を用いた場合で比較したところ、う蝕原性菌感染マウス由来のヘルパーT細胞を用いることでTfhへの分化が促進した。2う蝕の病態に関わる全身の免疫細胞の解析う蝕原生菌感染マウスおよび非感染マウスにおけるう蝕原生菌特異的なIgA量をELISAにて測定する系を立ち上げた。う蝕原性菌の感染モデルマウスを用いて、全身のリンパ節を回収し、う蝕原生菌によるTfhへの分化及びIgAへのクラススイッチが起こっているリンパ節をflow cytometryを用いて見出した。本研究成果は、新しいう蝕の予防法の開発につながるものと期待される。

今後、現在同定しつつあるS. mutansの抗原分画を、二次元電気泳動により分離し、プロテオミクス解析を行うことにより、抗原依存的な抗体産生へのクラススイッチを誘導する抗原エピトープを同定する。その際、クラススイッチに必須であるヘルパーT細胞の表面タンパク質の発現を指標にするだけでなく、B細胞のクラススイッチをFlowcytometryあるいは、ELISAを用いて解析する。また、このエピトープを欠損する変異株を樹立し、クラススイッチの誘導能が減少していることを確認する。前年度の研究成果から得られたS. mutansのバイオフィルム形成阻害の研究成果とともに、う蝕原生菌のT細胞エピトープの同定を行い、得られた成果をまとめ発表を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。微生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
感染防御免疫を誘導する糖鎖変異エイズウイルスの初期感染機序の解析

エイズウイルス(HIV/SIV)外膜に存在するEnvタンパクには20-25本のN結合型糖鎖が存在しEnv表面の大部分を覆い隠している。この構造はエイズウイルスの病原性に重要な役割を果たす。Env SUに付加している22個の糖鎖のうち5個を欠損した変異SIV(d-5G)は感染ザルに高い防護免疫を誘導する弱毒ウイルスの性質を有した。d-5Gは野生型ウイルス(SIVmac239)と同程度の増殖性を有するが免疫障害性が低いという従来の弱毒ウイルスとは異なる性質を持つことが明らかとなった。当研究ではd-5Gのウイルス学的性質、初期感染における感染と宿主免疫応答の解析を行い、エイズウイルス感染による免疫機能障害の機序の解明と安全なエイズワクチン開発のための基礎研究を行う。[今年度の結果]1)Envのlinear epitopesについて:糖鎖欠失変異はSUの主要なepitope部位であるV1V2領域で新たなepitopeの出現と関連した。またTMにおける複数のepitopeの抗原性に影響を与えた。2)d-5Gに対する中和抗体の中和能と5糖鎖欠失変異との関連ついて:V1/V2領域の2カ所とSUタンパクの最もC末端側の1カ所の計3カ所の糖鎖欠失がd-5G中和抗体の中和能と関与していた。他の2カ所の糖鎖欠失はd-5G中和抗体の中和能との関連が否定された。3)細胞指向性について:d-5GはCD4+T細胞での増殖性はSIVmac239と同等であるが肺マクロファージではSIVmac239と異なり高い増殖性を示した。4)Co-receptor usageについて:SIVmac239と異なりd-5GはSIVのマクロファージ指向性と関連する高いCD4 independencyを示した。[考察]糖鎖欠失変異がd-5GのSIVmac239と異なる細胞指向性を示す原因となっていることが確認されたことから、d-5Gが感染宿主で異なる感染様式を示す可能性が高くなった。この違いがd-5Gの低病原性、高い防御免疫誘導と密接に関係することが示唆された。
日本型早期選抜及びその準備教育にみられるペアレントクラシーに関する実証的研究

本研究では、日本特有の早期選抜である「中学受験」及びその準備教育に潜むペアレントクラシーについて、実証的な調査分析を行った。「児童の学習行動や将来展望」「家庭の経済力」「保護者の社会観、我が子に対する教育戦略」に関する各種調査とともに、「高学歴者の幼少時の学習行動や将来展望、親との関わり」に関する振り返り調査などを行った結果、「中学受験準備期間の長期化」「見据える『教育』の多様化」といった傾向が示唆された。本研究は、科学研究費補助金若手研究B「受験(準備)の低年齢化に対する教育社会学的研究(平成21年度平成24年度)」の追跡的研究であり、日本型早期選抜およびその準備教育にみられるペアレントクラシーの実態を実証的かつ多面的に明らかにすることを目的とする。小学校受験に焦点をあてた先の研究成果をふまえ、本研究では中学受験に焦点をあて「当事者の学習行動・意識・キャリア展望」「背景にある家庭の経済力と教育戦略」などを明らかにするとともに、今後のペアレントクラシー研究に発展させるべく「高学歴者にみられる幼少時の親のキャリアデザイン」にも目を向け、「親が我が子に描くキャリアデザインとその現実性」に関する仮説を生成することも試みる。先の研究からの調査協力者に対するパネル調査を引き続き行うとともに、上記に関連する調査を多面的な側面から実施し、教育社会学的な視点で分析を加えることとする。平成25年度は、主に以下にあたった。・「小学校受験を経て国私立小学校に進学した児童およびその家庭に対するパネル調査」として、子どもの学習行動・意識・キャリア展望、家庭の教育戦略、我が子に描くキャリアデザインなどを中心に、平成21年度より協力をいただいている家庭に対して「小学校4年時パネル調査」を行った。・「中学受験に臨む小学生の学習行動・意識・キャリア展望に関する調査」および「中学受験に臨む小学生をもつ家庭の教育戦略に関する調査」を設計した。・大学生の受験(準備)経験やキャリア形成に関する研究を含め、関連する先行研究・調査報告を収集した。先の研究からの調査協力者に対するパネル調査を行うとともに、上記に関わる調査を多面的な側面から実施し、教育社会学的な視点で分析を加えることとする。大学生の受験(準備)やキャリア形成に関する研究を含め、関連する先行研究・調査報告等を前年度同様に積極的に収集するとともに、平成26年度は主に以下にあたった。・「小学校受験を経て国私立小学校に進学した児童およびその家庭に対するパネル調査」として、子どもの学習行動・意識・キャリア展望、家庭の教育戦略、我が子に描くキャリアデザインなどを中心に、平成21年度より協力をいただいている家庭に対して「小学校5年時パネル調査」を行った。・「難関大学に通う学生の受験(準備)経験、キャリア形成要因に関する調査」を質問紙調査及び半構造化インタビューにて行った。・児童の学習行動、教師の指導方法、学習環境などに着目した観察調査を私立小学校にて行った。比較するために、国立小学校における教育指導や保護者のかかわり等についての質問紙調査も行った。先の研究より引き続き200名に及ぶ協力者に対するパネル調査を行うとともに、上記に関わる調査を多面的な側面から実施し、教育社会学的な視点で分析を加えることとする。大学生の受験(準備)やキャリア形成に関する研究を含め、関連する先行研究・調査報告等を前年度同様に積極的に収集するとともに、平成27年度は主に以下にあたった。・前年度に実施した「小学校受験を経験した家庭に対するパネル調査」「難関大学に通う学生の受験(準備)経験やキャリア形成に関する調査」「国立小学校における教育指導や保護者のかかわりに関する調査」を分析し、学会等で発表を行った。・関西地区及び関東地区における中学受験の現状について、受験塾が開催するそれぞれの地域の特徴をふまえた報告会等に参加し、情報収集に努めた。・「一般的な学力レベルの大学に通う学生の受験(準備)経験、キャリア形成要因に関する調査」を質問紙調査にて実施した。・今年度、中学受験に臨んだ300家庭(関東150、関西150)を対象に、webによる質問紙調査を実施した。中学受験に臨む家庭に対する調査の方法を質問

紙調査からweb調査に変更したが、当初からその可能性も視野にいれた計画としており、おおむねの調査・分析等は順調に進んでいると考えられるため。本研究は、科学研究費補助金若手研究B「受験(準備)の低年齢化に対する教育社会学的研究(平成21年度平成24年度)」の追跡的研究であり、日本型早期選抜およびその準備教育にみられるペアレントクラシーの実態を実証的かつ多面的に明らかにすることを目的とする。小学校受験に焦点をあてた先の研究成果をふまえ、本研究では中学受験に焦点をあて「当事者の学習行動・意識・キャリア展望」「背景にある家庭の経済力と教育戦略」などを明らかにするとともに、今後のペアレントクラシー研究に発展させるべく「高学歴者にみられる幼少時の親のキャリアデザイン」にも目を向け、「親が我が子に描くキャリアデザインとその現実性」に関する仮説を生成することも試みる。大学生の受験(準備)やキャリア形成に関する研究を含め、関連する先行研究・調査報告等を前年度同様に積極的に収集するとともに、本研究の最終年度である平成28年度は主に以下にあたった。・平成21年度より実施している調査を含めて、パネル調査の総括分析を行った。・前年度に実施した各種調査の分析を行った。・前年度同様、中学受験に臨んだ300家庭(関東150、関西150)を対象にweb調査を実施し、別プロジェクトの知見もいかしながら、「親が我が子に描くキャリアデザインとその現実性」に関する仮説を生成し、学会等で発表を行った。上記を含め、本研究で実施した調査等を総括した最終分析を教育社会学の視点から行うとともに、日本型早期選抜およびその準備教育にみられるペアレントクラシーの仮説を生成し、今後の研究につなげることができた。本研究では、日本特有の早期選抜である「中学受験」及びその準備教育に潜むペアレントクラシーについて、実証的な調査分析を行った。「児童の学習行動や将来展望」「家庭の経済力」「保護者の社会観、我が子に対する教育戦略」に関する各種調査とともに、「高学歴者の幼少時の学習行動や将来展望、親との関わり」に関する振り返り調査などを行った結果、「中学受験準備期間の長期化」「見据える『教育』の多様化」といった傾向が示唆された。当初の計画どおり、おおむねの調査・分析などが進んでいるため。一部、中学受験に臨む家庭に対する調査など実査に至っていないものがあるが、調査方法や対象を変更するなどして、次年度に実施する予定である。次年度は本研究の最終年度にあたるため、これまでの調査分析等を主に教育社会学の視点からまとめ、日本型早期選抜およびその準備教育にみられるペアレントクラシーの実態や課題についての考察や提言を行う。社会科学おおむね、当初の計画どおりに進める予定である。今年度に実査できなかった調査(中学受験に臨む家庭に対する調査)については、特定の地域の家庭に直接依頼する方法に限らず、web調査などを活用して実施することを予定している。一部、実査に至っていないものもあるが、次年度の実施は見込める状況にある。・今年度実施した「中学受験に臨む家庭に対する調査」を調査対象者個々に対する「謝金」により質問紙調査で行う予定であったが、web調査に方法を変更したため。
トスカナ大公国における宮廷の誕生と形成

トスカナ大公国の宮廷について、とくにフィレンツェ人高位役職者に着目して研究を進めてきた。その結果、フィレンツェ人は第5代トスカナ大公フェルディナンド2世の時代に急増していることが確認された。フェルディナンド2世時代には、フィレンツェ人が封建的称号を獲得し、市民から封建貴族へと変わっていく時代であり、この封建貴族化の現象と宮廷人の急増はリンクしていると考えられる。これまでの研究では、フィレンツェでは元老院議員になること、騎士団に入ることなどさまざまな名誉への道があり、宮廷は決して中心的な役割を果たすことはなかったとされてきた。しかし本研究により、フェルディナンド2世の時代には、封建貴族となったフィレンツェ人は宮廷に入り、そのほかの名誉を求めなくなる傾向があると分かった。しかも彼らは宮廷の最高職である大執事などに就き、その肩書きによって政府の最高機関である国務評議会にまで参加していた。つまり宮廷職は、そのほかの名誉をしのぐ最高の名誉ある職になったのである。また宮廷文化については、当時の宮廷に出入りするエリートたちが、ギリシア・ローマ神話をどのように受け入れていったかについて考察したが、その結果、神話の「マニュアル」といったものが存在し、それが大きな影響力を持っていたことが分かった。このマニュアルには、神々をどのような姿で表すのかを具体的にイメージで示すものもあり、そのイメージは、画家たちにも利用された。絵画や祝祭装飾でそのイメージは具体化するが、具体化されたイメージは再び祝祭の記録や絵画の説明の中で描写されていた。このように「マニュアル」に書かれた神々のイメージは、ビジュアルから再び書物となって循環し、それによって宮廷に出入りし、祝祭や絵画をつぶさに見ることのできるエリート層に、典型的な神々のイメージを与えていったのである。トスカナ大公国の宮廷の全体像を理解するために、宮廷給料簿および宮廷職についてのさまざまなマニュアルの分析を行った。その結果、宮廷職は7つのグループに大別されることが判明した。ひとつめは、宮廷全体を統括し、いわば君主の代理として活動する宮廷執事やその補佐たちである。ふたつめは、狭義の「宮廷人」たちであり、彼らは貴族や有力市民層の出身で、君主をめぐる宮廷の格を形成する。彼らは君主のそばで働き、君主の行動を儀式化し、君主に威信を与えるための存在である。三番目は、宮廷の職にかかわる役職である。この役職はさらに3つに区分される。君主に対して直接、食のサーヴィスをするものたちと、君主に直接サーヴィスするわけではないが、君主と接触のある可能性もあるものたち、そしてした働きのものたちである。君主に対して食のサーヴィスをするものたちは、狭義の「宮廷人」と同じランクとなる。四番目は、財務や家の管理を任される者たちである。さまざまな職がこの中にふくまれるが、とくに調度や衣装を管理する調度・衣装部は、高価な芸術品も管理し、君主にも直接接触するため、威信の高い職となっている。五番目は、厩舎や狩りに関わる職で、7つのグループの中で最大の人数を誇る。馬やラバは君主の威信を示すための重要な「道具」でもあり、彼らの中にはかなりの高給取りもいる。また狩りは君主の重要なレクリエーションでもあり、鷹匠などは厚遇を受けていた。六番目は「女性」である。ここには乳母や女官といった女性にしかできない職を分類した。全体として報酬が非常に低く、男性とは雇用形態が異なっていたと思われる。最後のグループは、芸術家・職人である。他の国の宮廷では宮廷職に分類されていないところもあるが、フィレンツェでは、芸術家や職人は宮廷の歳費から報酬を受けていたのである。以上7つのグループを総合すると、16世紀になって新しくできたフィレンツェの宮廷であるが、すでに明確なヒエラルキーができており、それは個々の役職の報酬にも現れていた。君主に直接接触する者、あるいは君主に威信を与える役職の報酬は高額であった。宮廷は、君主という至高の中心を照らし出すための装置であり、その目的のために宮廷人は雇われていたのである。この研究によって、重要な宮廷職が判明したので、今後、狭義の宮廷職についた者たちについて分析を行い、トスカナ大公国のエリート層の研究にもつなげて行く予定である。本年度はトスカナ大公国の宮廷で活動していた高位役職者のうち、フィレンツェ人についてのデータを集めることができた。宮廷給料簿の分析は終了し、家系図などの調査もフィレンツェ人については完了した。現在はこのデータをもとに論文を執筆中である。フィレンツェ人は、トスカナ大公国初期の時代においては、高位宮廷職にはあまり就かないが、徐々にその数を増やしていく。しかしどの家も同じように宮廷職につくわけではなく、宮廷職を重視する家としない家があり、これは、外国人と違ってフィレンツェ人には、48人議会への参加やサント・ステファノ騎士団の騎士になること、あるいは大公から貴族のパテンテをもらうことなど、複数の名誉への道筋が開かれていたためであろう。もっとも、17世紀の後半になると、宮廷職の重要性は増していく。大公の顧問会議のメンバーを大執事などの宮廷職に就いている者が占めるようになるからである。本年度はフィレンツェ人の宮廷役職者以外に、芸術家についても平行して研究を進めた。とくに宮廷の中で芸術家がどのような位置を占めていたかを考察した。

その結果、宮廷で一流とみなされた芸術家には宮廷職の中でもかなり高い給料が支払われている一方、召使レベルでと同じ賃金しか払われていないものもおり、同じ画家や彫刻家といった「芸術家」でも、現在でいう「芸術家」扱いされている者と「職人」扱いされている者の間に大きな差が広がっていたことが分かった。また大公から贈られる特権や贈物を記した『特権の書Libro di privilegio』(古文書)を分析した結果、芸術家に特権や贈物が付与されることは、そのほかの宮廷人と比べると、かなり少なく、技術の問題よりも、いかに大公の寵愛を得ているかに左右されることが判明した。大公お気に入りの道化師モルガンテが家などを送られていることはその好例であろう。この芸術家の地位についての論文は、『西洋美術研究』(2006年4月)に掲載予定である。トスカナ大公国の宮廷について、とくにフィレンツェ人高位役職者に着目して研究を進めてきた。その結果、フィレンツェ人は第5代トスカナ大公フェルディナンド2世の時代に急増していることが確認された。フェルディナンド2世時代には、フィレンツェ人が封建的称号を獲得し、市民から封建貴族へと変わっていく時代であり、この封建貴族化の現象と宮廷人の急増はリンクしていると考えられる。これまでの研究では、フィレンツェでは元老院議員になること、騎士団に入ることなどさまざまな名誉への道があり、宮廷は決して中心的な役割を果たすことはなかったとされてきた。しかし本研究により、フェルディナンド2世の時代には、封建貴族となったフィレンツェ人は宮廷に入り、そのほかの名誉を求めなくなる傾向があると分かった。しかも彼らは宮廷の最高職である大執事などに就き、その肩書きによって政府の最高機関である国務評議会にまで参加していた。つまり宮廷職は、そのほかの名誉をしのぐ最高の名誉ある職になったのである。また宮廷文化については、当時の宮廷に出入りするエリートたちが、ギリシア・ローマ神話をどのように受け入れていったかについて考察したが、その結果、神話の「マニュアル」といったものが存在し、それが大きな影響力を持っていたことが分かった。このマニュアルには、神々をどのような姿で表すのかを具体的にイメージで示すものもあり、そのイメージは、画家たちにも利用された。絵画や祝祭装飾でそのイメージは具体化するが、具体化されたイメージは再び祝祭の記録や絵画の説明の中で描写されていた。このように「マニュアル」に書かれた神々のイメージは、ビジュアルから再び書物となって循環し、それによって宮廷に出入りし、祝祭や絵画をつぶさに見ることのできるエリート層に、典型的な神々のイメージを与えていったのである。
学校教育におけるレジリエンス育成の縦断的研究

本年度は、研究の最終年度で、前年度調査済みの同一コーホート集団に対するレジリエンシー、スクール・エンゲイジメント、学校環境適応感尺度アセス(栗原ら、2010)を用いた質問紙調査、調査協力者への面談調査を基に,改めて調査対象コーホートの3年間の変化とレジリエンスの状況について、調査協力者に面接調査を行なった。半構造化面接の方法を用いて、3年間の変化の様子発達の具合、レジリエンスの実現状況について調査を行なった。また、これまでの調査により関連が推察された「スクール・エンゲイジメント」とレジリエンスの関係を検証するために、中学生用スクール・エンゲイジメント尺度を開発した。中学生用スクール・エンゲイジメント尺度は、「認知的エンゲイジメント」「感情的エンゲイジメント」「行動的エンゲイジメント」の3つの因子より構成された。中学生用スクール・エンゲイジメント尺度を用いて中学生の生活満足感とストレス反応をレジリエンスの状態とみなし、レジリエンスとスクール・エンゲイジメントの関連を検討した。結果、スクール・エンゲイジメントと生活満足感の間に有意な正の関連が、また、スクール・エンゲイジメントとストレス反応の間に有意な負の関連が確認された。さらに、スクール・エンゲイジメント状態の違いによるレジリエンスへの影響を把握するために、クラスター分析を用いて、スクール・エンゲイジメント3因子及びレジリエンスの状況が異なる6つのグループを見出した。また、スクール・エンゲイジメントの3因子の状況の差異により、生活満足感やストレス反応に違いが見られたことから、スクール・エンゲイジメントの3因子の状況の違いがレジリエンスの形成に影響を及ぼしている可能性が見出された。本年度の研究の成果として、「生物・心理・社会モデルによる理解と学校教育への適用」を鳴門教育大学研究紀要に発表した。本研究は,学齢期の子どもたちの望ましい発達を妨げる様々な問題や近年の日本社会が抱える多様なストレスなどの慢性的な問題の状況下にいながら,リスクにうまく対処し悪影響を克服して成長している子どもたちについて調査を行い,レジリエンスの機序を明らかにした上で,子どもたちの望ましい発達に寄与するレジリエンスを育成する方法を開発することである。その達成のために,次の具体的目標を設定している。1レジリエンスに関する概念整理を行い,共通理解を図る素地をつくる。2レジリエンスを持つ子どもを同定し,その特徴及び機序について明らかにする。3レジリエンスを増強させるプログラムを開発し,その効果を検証,の3点である。本年度は以下の研究を実施した。第一に,調査者及び調査協力者におけるレジリエンスの共通理解を図るため,研究者および共同研究者によるレジリエンスに関する概念整理の後,その内容について調査協力中学校の学校長に説明し,校内研修において調査協力者へのレジリエンスを説明を行った。第二として,レジリエンスを実現している子どもを同定するためのレジリエンス尺度を作成。結果,活動意欲性,自己コントロール,対人関係,楽観性の4つの因子が抽出され命名された。また,研究の概念整理においてレジリエンスに関係が深いことが示された構成概念「スクール・エンゲイジメント」を測定する尺度を作成した。同様に,レジリエンスの概念整理において,レジリエンスと学校適応感の関係が示唆されたため,アセス(栗原ら,2013)を用いた調査を実施した。それぞれの調査は,1学期に1回, 3学期に1回実施した。第三として,チェックリストを基にした調査協力者への聞き取り調査を実施。第四として,レジリエンス,スクール・エンゲイジメント,学校適応感について共分散構造分析により,それぞれの関係についてパスモデルを作成した。調査にあたり協力者への共通理解を図る素地をつくることを目的としてレジリエンスに関する概念整理を実施した結果、レジリエンスに関連すると考えられる構成概念が示唆され,そのための調査材料を検討し作成することになった。また,当初,ビデオ等を用いた観察を予定していたが,生徒の授業の進行に支障をきたす可能性も考えられるため,ビデオ撮影を実施しなかった。そのため調査方法の修正の必要性が生じその対応のため進度が遅れた。また,調査結果の分析および解釈についても予定以上の時間が費やしたことで本研究の進行がやや遅れてしまった。本年度は、第一に、前年度調査に引き続き、学期1回合計3回の;レジリエンシー、;スクール・エンゲイジメント、学校環境適応関尺度「アセス」(栗原ら、2010)尺度を用いた質問紙調査を実施した。対象は公立中学校2年生115名(男子75名、女子40名)で、前年度からの調査回数は6回である。第二の調査として、調査の調査協力者への面接調査を実施した。調査は対象コーホートの生活状況、学習状況、家庭環境などを把握する3名の学校教職員。対象コーホート一人一人について聞き取りを実施した。結果として、レジリエンスを実現している生徒(レジリエント)の同定するとともに、関連すると考えられる要因について検討した。これにより、対称コーホート集団の1年次、2年次についてレジリエンスの状態を記録した。第三として、前年度の研究で示された学校教育でのレジリエンス実現に関係が深いと考えられるスクール・エンゲイジメント概念とレジリエンスとの関連について分析を行った。これまでの調査で確認した

4因子構造のレジリエンシー(レジリエンスにかかわる心理的機能)と「学校内外の生活上の取り組みに関連するポジティブで充実した心理状態を示し、活力、熱意、没頭によって特徴づけられ、学校内外の生活に向けられた持続的かつ全般的な感情と認知」と定義した3因子構造のスクール・エンゲイジメントとの関連を検討した。結果、学校生活に積極的に楽しむスクール・エンゲイジメントの状況を作り出すことで、レジリエンスの実現に寄与する心理的機能としたレジリエンシーを高めることが示された。今回の調査では、レジリエンスの状態を栗原ら(2010)の作成した学校環境適応関尺度「アセス」の構成因子「生活満足感」、ネガティブな状況を捉えるために松尾・太田・井田・武田(2015)が作成した「子どものためのストレス反応尺度」を用いた。本年度は、昨年度の調査方法を修正して、レジリエンスとスクール・エンゲイジメントの関連について検討し、スクール・エンゲイジメントがレジリエンスの実現に正の影響を及ぼすことが示唆され、これまでの調査事項に加えてさらに有効な調査自己王を得ることができた。また、計画していた3回の質問紙調査も滞りなく実施することができた。さらに調査協力者との面接調査も先方の協力により充分時間をとり実施することができた。本年度は、同一コーホート集団に対する調査最終年度であり、前年度に引き続きレジリエンシー、スクールエンゲイジメント、学校環境適応感尺度アセス(栗原ら、2010)尺度を用いた質問紙調査、調査協力者への面談調査を実施した。調査の回数として、学期1回合計3回の調査で、合計調査回数は3年間で9回である。質問紙調査により、対象コーホートひとり一人の3年間のレジリエンス状況の変化について、レジリエンシー尺度調査の結果を整理分析することにより把握した。また、影響を及ぼすと考えられる構成概念である「エンゲイジメント」との関連が示されたため、エンゲイジメントの関連を調査した結果、エンゲイジメントの状況を作り出すことによる効果が期待できることが示唆された。面接調査として、調査協力者に対してコーホートひとりひとりについてレジリエンス状況を尋ねた。チェックリストを基に、半構造化面接を実施し、複数名の面接対象者の回答に共通する点を抽出してレジリエントを同定し詳細に状況を確認した。その結果と質問紙調査との異同を確認して、妥当性が高いと思われる調査対象者について、調査協力者より詳細について聞き取り調査を実施した。これらの結果を基に、レジリエンスを生みだすためにエンゲイジメントの状況を作りだす学校教育の取り組みが、レジリエントな生徒を作り出す方法の一つとして考えられ、最終年の2018年度の取り組みとして、エンゲイジメント作り出すことを目指した活動を学校教育に取り入れレジリエントな生徒の育成を図る実践計画を構想することとした。これまでの研究の成果として、「レジレンスの関連する心理学的概念の特徴と学校教育の適応」について鳴門教育大学研究紀要に、また、生徒指導学研究に「中学生の生活満足感とストレス反応に影響を与えるエンゲイジメントとレジリエンシーの関連」として整理し発表した。2017度は、コーホート調査の最終年であった。予定していた、レジリエンシー、エンゲイジメント、学校適応感の調査は概ね完了した。また、調査協力者への面接調査も完了して最終の整理と分析を済ましており、概ね順調に進展している。
量子スピン系におけるフォノンの効果とフラストレーションの関連性

スピンーフォノン間相互作用をもつフォノン系において、フォノンの自由度を解析的に消去することにより、有効ハミルトニアンを導出する方法を開発した。この有効ハミルトニアンは、エネルギー的に競合するスピン間相互作用からなるフラストレート量子スピン系を記述している。さらに、この方法を、幾何学的構造変化を考慮した相互作用がある一次元系、フォノンによる鎖間相互作用がある高次元系、最近接・次近接スピンーフォノン間相互作用がある一次元系に適用できるよう拡張した。フォノン系とフラストレート量子スピン系を関連づける手法を用いることにより、二つの系の基底状態で生じる新奇な状態や相転移を関連させて理解することができた。本研究課題では、あるパラメータ領域のフォノン系がフラストレーション系と同じ性質をもつことを解析的に示し、その領域におけるフォノン系の量子モンテカルロ計算からフラストレーション系の知見を得る方法を確立する。本年度は、様々なスピンーフォノン間相互作用をもつフォノン系の有効ハミルトニアンを導出する方法を発展させ、どのようなフラストレーション系に対応するのかを調べた。具体的には、最近接と次近接のスピン間相互作用と幾何学的構造変化を考慮に入れたスピンーフォノン間相互作用がある一次元系において、ハミルトニアンをユニタリー変換してスピンの自由度のみを含む有効ハミルトニアンを導出する方法を発展させた。得られた有効ハミルトニアンは、スピン間相互作用の大きさJとスピンーフォノン間相互作用の大きさgで展開されており、原理的にはすべての次数の有効ハミルトニアンを導出できる。本年度は、4次までの有効ハミルトニアンを導出し、その系の性質を調べた。次近接スピン間相互作用の大きさをコントロールすることにより、基底状態がスピン液体状態にある系とスピンギャップ状態にある系のg依存性を調べることができる。g=0のときに、スピン液体状態にある系でgを大きくすると、従来から良く知られているスピンギャップ状態への相転移が起こる。一方、g=0でスピンギャップ状態にある系では、スピンーフォノン間相互作用の幾何学的構造変化を表すパラメータaに因っては、gを大きくしたとき、スピン液体状態への相転移が起こることを見出した。この相転移の有無は、良く知られるフラストレーションのあるJ1-J2模型の相転移点の値とaの大小関係で決まっており、元のフォノン系と有効ハミルトニアンのフラストレーション系との関係の知見を得る上で有意義な結果である。本研究の内容は、現在、論文にまとめているところである。これまで、幾何学的な構造変化を考慮に入れたスピンーフォノン間相互作用を持つフォノン系において、フォノンの自由度を解析的に消去することにより、スピンの自由度からなるフラストレーション系の有効ハミルトニアンを導出する方法を開発した。さらに、この方法を二次元系に応用できるように発展・拡張させた。本年度は、フォノン系に含まれるスピンーフォノン間相互作用に次近接相互作用を含め、その場合におけるフラストレーション系の有効ハミルトニアンを導出する方法を発展させた。このような系の基底状態では、3種類のボンド長をもつ新奇なテトラマー相が実現する可能性が指摘され、興味が持たれている。このフォノン系の有効ハミルトニアンを導出した結果、6次までのスピン間相互作用と四体相互作用からなるフラストレーション系が得られた。まずは簡単のため、最近接と次近接のスピン間相互作用だけを含む系を解析した結果、基底状態として様々な状態が実現することが分かった。例えば、強磁性状態、スピン液体状態、ダイマー状態などである。現在、すべての項を含む有効ハミルトニアンにおいて、一般的なダイマー間構造因子を厳密対角化法で計算することにより、新奇なテトラマー相が実現するかを調べているところである。昨年度までに、スピンーフォノン間相互作用をもつフォノン系において、フォノンの自由度を解析的に消去することにより、エネルギー的に競合するスピン間相互作用からなる量子スピン系(フラストレーション系)である有効ハミルトニアンを導出する方法を開発した。さらに、この方法を、幾何学的構造変化を考慮した系や二次元系、長距離のスピンーフォノン間相互作用のある系に適用できるように拡張した。本年度は、スピンーフォノン間相互作用として、近接だけでなく次近接相互作用を考慮した一次元ハイゼンベルク型の量子模型を、我々の有効ハミルトニアンの方法で解析した。フォノンを古典的に扱った対応する模型の研究はすでになされており、基底状態においてダイマー秩序だけでなくテトラマー秩序も存在することが報告されている。長距離の二体スピン間相互作用や四体相互作用からなる有効模型のおいて、ボンドーボンド間相関関数やその構造因子を数値的に調べることにより、本研究の量子的フォノン系でも古典系と同様な相図を得て、テトラマー秩序の存在を示唆する結果を得た。これまでの研究により、フォノン系とフラストレーション系を関連付ける手法が発展し、フォノン系の低エネルギー領域における有効ハミルトニアンをもつフラストレーション系の新奇な状態を解析することができた。今後、フォノン系を解析する計算手法を発展させることにより、フラストレーション系の理解を深めることができる。フォノン系における数値計算手法として、量子モンテカルロ法の開発を進め、その手法によるフォノン系の解析からフラストレーション系の知見を得る研究をさらに進める。

スピンーフォノン間相互作用をもつフォノン系において、フォノンの自由度を解析的に消去することにより、有効ハミルトニアンを導出する方法を開発した。この有効ハミルトニアンは、エネルギー的に競合するスピン間相互作用からなるフラストレート量子スピン系を記述している。さらに、この方法を、幾何学的構造変化を考慮した相互作用がある一次元系、フォノンによる鎖間相互作用がある高次元系、最近接・次近接スピンーフォノン間相互作用がある一次元系に適用できるよう拡張した。フォノン系とフラストレート量子スピン系を関連づける手法を用いることにより、二つの系の基底状態で生じる新奇な状態や相転移を関連させて理解することができた。解析的方法の拡張・発展は順調に進んでいるが、有効な量子モンテカルロ法のプログラム開発が遅れている。本研究で調べたいフォノン系を量子モンテカルロ法を用いて数値的に計算するためには、最新の様々なアルゴリズムを複合的に用いたプログラム開発を行わなければならない。それらのアルゴリズムの修得や有効性の確認に時間を要している。物性理論フォノン系の有効ハミルトニアンであるフラストレーション系の導出方法を様々な相互作用を含む場合に拡張・発展させるとともに、フォノン系における量子モンテカルロ法の開発を行う。課題になっている量子モンテカルロ法の開発の対応策として、議論できるパラメータ領域を限定したプログラム開発を行う。そのプログラムが適用できるパラメータ領域を限定することにより、用いる様々なアルゴリズムを少しずつ含んだプログラム開発を行うことができ、それらの有効性を確認しながら研究を進めることができる。元のフォノン系からフラストレーションをもつ有効ハミルトニアンを導出する方法をより多様なスピンーフォノン間相互作用をもつ一次元系に適用することができた。さらに、限られた相互作用の形においてだが、我々の方法を二次元系へも適用できるように拡張しており、当初の計画よりも進んでいる。しかしながら、フォノン系における量子モンテカルロ法のプログラム開発は、効率的な計算をするためのアルゴリズムのチェックに時間を要しているため、少し遅れている。このような状況のため、全体としては、おおむね順調に進展しているとした。学内外における所用のため、出張ができなかったり、出張期間が短くなった。そのため、旅費の支出が計画より少なくなった。様々な形のスピンーフォノン間相互作用をもつ一次元系と二次元系において有効ハミルトニアンを導出し、フラストレーションをもつ量子スピン系との関係を調べていく。このとき、フォノン系とフラストレーション系の低励起状態を厳密対角化法とレベルスペクトロスコピー解析を用いて計算・比較し、有効ハミルトニアンの方法の妥当性を評価しながら研究を進める。それと並行して、フォノン系における量子モンテカルロ法のプログラム開発を進める。効率的な計算をするためには、スピンの自由度だけでなく、フォノンの自由度に関する状態更新も大域的に行う必要がある。すでに、限られた模型においてだが、効率的な方法で量子モンテカルロ計算を実行している研究があるので、その手法から知見を得る。
狂犬病ウイルスの末梢における新規感染経路の解明

狂犬病は、長い潜伏期間と致死的な神経症状を特徴とし、狂犬病ウイルスの感染により引き起こされる人獣共通感染症である。この狂犬病は潜伏期間中に複数回ワクチンを接種することで、発症を予防することが可能である。しかしながら、ワクチンが高価なために発展途上国に十分普及しておらず、狂犬病による死者数は未だ年間約6万人近く報告されている。そのため、ワクチン接種による暴露後発症予防法にかわる、安価な発症予防法の開発が求められている。この開発に必要な基盤情報の蓄積を目指し、本研究では、狂犬病ウイルスの潜伏場所である末梢組織におけるウイルスの感染動態の解明を行う。