hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸部扁平上皮癌におけるプロスタグランジン代謝及びその受容体と臨床的意義

ヒト頭頸部扁平上皮組織を用いて、シクロシキゲナーゼ(COX)系の代謝およびその受容体について検討した。COX-2は正常組織と比較して癌組織に強い発現が認められ、特に癌細胞そのものに強い発現を認めた。COXの下流酵素であるプロスタグランジンE合成酵素(mPGES)も癌細胞、特にその核周囲に強い発現を認め、COX-2とPGESの連関が示唆された。COX-2、mPGESともに高分化癌で強い発現がみられた。RT-PCRによる検討でも、COX-2、mPGESともに高分化癌の方が高い値を示した。リンパ節転移の有無で、COX-2ではN0で高い値を示した。PGE2の受容体は4種類の受容体すべてにおいて癌細胞に発現がみられた。ヒト頭頸部扁平上皮組織を用いて、アラキドン酸のシクロシキゲナーゼ(COX)系の代謝について検討した。免疫組織学的検討では、COX-2は正常組織あるいはdysplasiaと比較して癌組織に強い発現が認められた。癌組織のなかでは、間質の細胞ではなく癌細胞そのものに強い発現を認めた。それに対してCOX-1の発現も見られたが特徴的な分布を認めなかった。さらにCOXの下流酵素であるプロスタグランジン(PG)D合成酵素(PGDS)およびPGE合成酵素(PGES)について検討を行ったところ、PGESに強い発現が認められた。しかもその分布はCOX-2と類似、すなわち癌細胞、特にその核周囲に強い発現を認め、頭頸部扁平上皮組織ではCOX-2とPGESの連関が示唆された。それらと臨床データを比較検討したが、TNM分類のうちいずれの要素に関しても有意な差が見られなかったが、分化度の違いでは高分化癌の方がPGESの発現が強い傾向にあった。RT-PCRによる検討では、TNM分類やリンパ節転移の有無で、COX-2とPGESの発現に差は無かったが、分化度について高分化癌でPGESの発現が有意に亢進していた。また、PGE_2の受容体(EP1-4)の発現について検討を行ったところ、PGE2の4種類の受容体すべてにおいて、癌細胞に発現がみられた。さらにCOXの下流酵素であるプロスタグランジン合成酵素(mPGES)について検討を行ったところ、mPGESに強い発現が認められた。それらと臨床データを比較検討したが、TNM分類のうちいずれの要素に関しても有意な差が見られなかったが、分化度の違いでは高分化癌の方がCOXおよびmPGESの発現が強い傾向にあった。また、PGE2の受容体(EP1-4)の発現について検討を行ったところ、PGE_2の4種類の受容体すべてにおいて、癌細胞に発現がみられた。特にEP3およびEP4の発現が、EP1、EP2と比較して強い発現が認められた。COX-2阻害剤が癌予防の薬剤として注目されているが、最近心血管系の副作用が指摘された。そこでCOXより下流である、PGESあるいはEPの阻害剤の開発が注目される。
アニオン法による枝の多い分岐多糖類の新しい合成法

1.幹のセルロ-スとして、これまでは分子量が低く溶解性のよい、ろ紙を原料として用いていたが、高度な薬理活性を示す天然の分岐多糖は分子量が高いことが報告されている。そこで、より分子量の高い微結晶セルロ-スを原料に用いて分岐反応を行った。得られた分岐多糖は原料に低分子量のセルロ-スを用いた場合よりも高い水溶性を示した。2.枝の糖としては、従来のDーグルコ-ス、Dーセロビオ-スのほかに、ガラクト-ス、アラビノ-ス、マンノ-ス、マルトトリオ-スなどを用いて分岐反応を行なったが、いずれの糖を用いた場合も枝の多い分岐多糖が得られた。3.モデル反応として、2量体であるヘキサアセチルセロビオ-スおよび3量体であるオクタアセチルマルトトリオ-スを用いた分岐反応を行ない、その^<13>CーNMRを詳細に検討し、分岐構造を決定した。その結果、いずれの場合も主として(85%)β結合で分岐が生じており、(1→6)結合以外の結合は認められず、反応操作中に保護基の移動が起っていないことが確認された。4.この分岐反応は、セルロ-スを幹ポリマ-としてビニルポリマ-の枝を持った、きわめて枝の多いグラフトポリマ-の合成に応用することができた。ジブチリルセルロ-スとナトリウムナフタレ-トとのTHF中での反応によって得られたアルカリセルロ-スにより、メタクリル酸メチルの重合を開始させ、セルロ-スにメタクリル酸メチルをグラフトさせることに成功した。この方法によって得られたグラフトポリマ-は、グルコ-ス単位の62.1%がポリメタクリル酸メチルの分岐をもった(グラフト化度62.1%)、きわめて枝の数の多い分岐構造を持つことが分かった。また、反応機構から推定されるように枝の長さの分布も狭いことが確認された。
造血環境異常による前白血病状態の病態形成機序の解明

前白血病状態の造血幹細胞の特徴は遺伝毒性ストレスに対する抵抗性なので、この抵抗性を標的とした治療の可能性を追究するため、前白血病モデルマウスを構築し、脂肪細胞分泌ホルモン・アディポネクチンの正常・前白血病性造血幹細胞に対する影響を明らかにすることを試みた。アディポネクチンは定常状態の正常造血幹細胞に対しては大きな影響を与えないが、遺伝毒性ストレスが加わるとAkt/mTORC1経路の活性化を介して、ミトコンドリアを介したエネルギー供給を増加させ、正常造血幹細胞の活性化・細胞周期への誘導を促進することを明らかにした。一方前白血病性クローンが徐々に増殖する前白血病モデルマウスは現在構築中である。Runx1Δ/Δ(Runx1flox/flox×Mx1-Cre)マウス、Asxl1G643fsマウスの造血細胞を、Ly5.1マウスの正常造血細胞と混合した上で野生型およびadipo-nullマウスに移植して、正常細胞と前白血病クローンが混在し、前白血病性クローンが増殖優位性を獲得するようなモデルの作製を試みている。ヒトにおいては非常に長期間を要する前白血病クローンの拡大過程を、マウスを使って短期間に観察可能なモデルを作るために、前白血病クローンの増殖優位性を誘導するような様々な遺伝毒性ストレスを与えているが、これまでの観察期間では前白血病性クローンの優位な増殖は見られていない。治療関連白血病の発症に関連するような、アルキル化剤、トポイソメラーゼ阻害剤などの薬剤も用いて、これまでよりも強い遺伝毒性ストレスを与えることで、早期に前白血病モデルの確立を目指す。また前白血病モデルの作製と平行して、遺伝毒性ストレスが加わった時のadiponectinの動態、および造血細胞に対する影響に関する解析を行っている。Adiponectinは定常状態では骨髄脂肪細胞から分泌されて作用しているが、遺伝毒性ストレスが加わることによって全身循環から骨髄への移行性が亢進し、骨髄局所のadiponectin濃度が上昇することによって、造血細胞に対するadiponectinの作用が高まることを明らかにした。また遺伝毒性ストレスが加わった時に、adiponectinが正常造血幹細胞のAKT-mTOR経路を活性化することによって、quiescentな造血幹細胞の活性化を促進することを明らかにした。今後は前白血病性造血幹細胞と正常造血幹細胞の応答の差異を明らかにしていく。前白血病状態のモデルとして、Runx1Δ/Δ、Asxl1G643fsマウスの造血細胞を、正常造血細胞と混合し、野生型およびadipo-nullマウスに移植して、正常細胞と前白血病クローンの混在するモデルの作製を試みた。移植後無処置では前白血病クローンの拡大は見られなかった。これまで遺伝毒性ストレスを加えることで前白血病性クローンの増加を誘導することが報告されているため、より生理的なモデルを構築するべく、比較的弱い遺伝毒性ストレスであるcytarabineの投与、あるいは少量放射線照射などを行った。これまでの最長6か月の観察期間では前白血病性クローンの有意な増加は見られていないが、もともと長期の観察が必要と考えられていたこともあり、経過を観察する。今後はより強い遺伝毒性ストレスを加えることで、モデルを作製する予定である。前白血病モデルの作製と平行して、遺伝毒性ストレスが加わった際にadiponectinが骨髄のどこから分泌され、造血細胞にどのように作用するかに関して解析を行った。定常状態では骨髄造血環境、特に脂肪細胞からadiponectinが分泌されていることで造血に対して作用することを明らかにしていたが、ストレスが加わる状況では、全身循環から骨髄へのadiponectinの透過性が亢進することによって骨髄中のadiponectin濃度が上昇し、造血細胞に対するadiponectin作用が亢進することが明らかになった。またadiponectinが遺伝毒性ストレスが加わった際に正常造血幹細胞のAKT-mTOR経路を活性化することで、正常造血幹細胞のquiescenceからの脱出を促進することを明らかにした。このように前白血病モデルの作製は時間を要しているが、adiponectinの作用機序の解明は順調に進捗しているものと考えている。Runx1Δ/Δ(Runx1flox/flox×Mx1-Cre)マウス、Asxl1G643fsマウスの造血細胞を、Ly5.1マウスの正常造血細胞と混合した上で野生型およびadipo-nullマウスに移植して、正常細胞と前白血病クローンが混在し、前白血病性クローンが増殖優位性を獲得するようなモデルの作製を試みた。ヒトにおいては非常に長期間を要する前白血病クローンの拡大過程を、マウスを使って短期間に観察可能なモデルを作るために、前白血病クローンの増殖優位性を誘導するような様々な遺伝毒性ストレスを与えたが、前白血病性クローンの優位な増殖は見られなかった。治療関連白血病の発症に関連するような、アルキル化剤、トポイソメラーゼ阻害剤などの薬剤も用いて、遺伝毒性ストレスを与えたが、前白血病クローンの増大は見られなかった。p53-nullマウスの造血細胞を正常造血細胞と混合して移植実験を行ったが、p53-null細胞の増殖は見られなかったので、遺伝毒性ストレスを与えることで前白血病モデルの確立を目指している。前白血病モデルの作製と平行して、遺伝毒性ストレスが加わった時のadiponectinの動態、および造血細胞に対する影響に関する解析を行った。

また遺伝毒性ストレスが加わった時に、adiponectinが正常造血幹細胞のAKT-mTOR経路を活性化することによって、quiescentな造血幹細胞の活性化を促進することを明らかにした。今後は前白血病性造血幹細胞と正常造血幹細胞の応答の差異を明らかにしていく。前白血病状態の造血幹細胞の特徴は遺伝毒性ストレスに対する抵抗性なので、この抵抗性を標的とした治療の可能性を追究するため、前白血病モデルマウスを構築し、脂肪細胞分泌ホルモン・アディポネクチンの正常・前白血病性造血幹細胞に対する影響を明らかにすることを試みた。アディポネクチンは定常状態の正常造血幹細胞に対しては大きな影響を与えないが、遺伝毒性ストレスが加わるとAkt/mTORC1経路の活性化を介して、ミトコンドリアを介したエネルギー供給を増加させ、正常造血幹細胞の活性化・細胞周期への誘導を促進することを明らかにした。一方前白血病性クローンが徐々に増殖する前白血病モデルマウスは現在構築中である。ヒトにおいては前白血病性クローンが生じても、臨床的に明らかな骨髄異形成症候群、あるいは急性白血病に移行する確率は低く、移行した症例でも非常に長時間にわたる遺伝子変異の蓄積を必要とすることが想定されている。今回平均寿命が2年しかないマウスを用いつつも、できるだけ生理的な条件で前白血病モデルを作製するに当たって、われわれは代謝拮抗剤であるcytarabineの投与や少量放射線照射などを行っているが、これまでの観察期間では、前白血病性幹細胞が正常造血幹細胞に対して増殖優位性を拡大し、前白血病クローンが拡大するようなモデルは得られていない。そこでこれまでに作製したマウスのより長期間の経過を観察するとともに、若干非生理的ではあるが、アルキル化剤、トポイソメラーゼ阻害剤など、治療関連白血病と関連するような、より強いDNA障害作用を有する薬剤も用いて前白血病クローンが拡大するような条件を検討し、前白血病モデルの確立を目指す。これらのマウスに対してadiponectinの補充、あるいは下流シグナルの活性化作用を有する小分子化合物を用いて、前白血病モデルの進行を抑制するような治療方策を探求していく。さらに正常造血幹細胞と前白血病性造血幹細胞に対するadiponectin作用の詳細、特に分子機構の差異を明らかにするために、これまでの解析で正常造血幹細胞において明らかにしているadiponectinのシグナル伝達経路をさらに詳細に解明するとともに、Runx1Δ/Δ(Runx1flox/flox×Mx1-Cre)、Asxl1G643fsマウスを用いて、前白血病性造血幹細胞におけるadiponectinシグナルの正常造血幹細胞との違いを明らかにしていく。血液内科学人件費が想定よりも安価に収まったため、35305円の残額が生じた。次年度の海外学会での発表に使用する予定である。
Hippoパスウェイをターゲットとした腎癌悪性化モデルマウスの作製と治療応用

これまで腎淡明細胞癌(clear cell renal cell carcinoma: ccRCC)症例のアレイCGH法を用いた網羅的ゲノム解析を行い、予後不良なhigh grade ccRCCに特異的なゲノム異常として14番染色体の欠失(14q loss)が有意に高頻度であること、14q lossによって発現低下する遺伝子としてHippoパスウェイのcore componentであるSAV1遺伝子を見いだし報告してきた。また、これまで既にSAV1遺伝子の腎特異的ノックアウトマウスを作製し、腎臓での嚢胞形成と尿細管細胞の増殖能亢進と嚢胞上皮ならびに尿細管上皮細胞に大小不同などの核異型出現を認め報告してきた。本研究は、ccRCCの発症と悪性化を忠実に模倣するモデルを作製する目的で、腎臓だけで癌抑制遺伝子VHLとSAV1の遺伝子がダブルにノックアウトされるマウスを作成する。さらに遺伝子欠失の時期が生後数週間たってから起きる誘導性のノックアウトマウスとする。癌の進行・進展の過程を忠実に再現できるモデルマウスの作製により、腎癌の発生から悪性化に至るメカニズムを解明するだけでなく、Hippoパスウェイをターゲットとした治療の有効性を証明することにより、真に予後不良な高悪性度腎癌の治療標的を明確し、モデルマウスを用いた治療法の評価系を構築することを目指す。2018年度は、VHL単独、SAV1単独、VHLとSAV1のダブルノックアウトマウスを作成した。ホモノックアウトマウスは出生しないか、出生後すぐに死亡した。死亡したマウスの腎臓には嚢胞が散見された。ヘテロノックアウトマウスは、腎重量の低下をみとめたが、腎癌の発生は見られなかった。これらのことから、SAV1はVHLと同様に、腎発生に重要な役割を果たすことが示唆され、腎発生の要となる遺伝子の発見につながった。2018年度は、これまでの研究ですでに作製されているSAV1を腎臓のみで欠失させるマウス(CDH16-Cre(-/-), SAV1(fl/wt))を、誘導性に腎尿細管プロモーター下にCreが発現するマウス(Six2-Cre(+/-))(Jackson Lab.より購入)を用いて交配させ、SAV1ノックアウトマウス1を樹立した。同様にVHL(fl/fl)(Jackson Lab.より購入))とSix2-Cre(+/-)を交配させ、尿細管特異的にVHL遺伝子ノックアウトしたマウス2を樹立した。さらに1とVHL(fl/fl)との交配により、VHL, SAV1遺伝子のダブルノックアウトマウスを樹立した。Creが発現しないマウスをcontrolとし、腎重量の測定と形態(とくに腎嚢胞や腎癌の発生)を観察した。その結果、SAV1ホモノックアウトマウスは出生数が少なく、また生まれても生後13週までには死亡した。その原因として、腎の発育不全が認められた。次に、VHLヘテロノックアウトマウスとSAV1ヘテロノックアウトマウスとのダブルノックアウトマウスを作成した。死亡率には影響なく、また肉眼的に明らかな腫瘍形成はみとめられなかった。しかし、1年後の腎重量の減少が認められた。これらの減少は、VHL単独のヘテロノックアウトマウス、あるいはSAV1単独のヘテロノックアウトマウスと比較するとさらに腎重量の減少が著明であった。ただし腎癌の発生にはいたっていない。2018年度に作成したノックアウトマウスについて、腎臓の組織学的変化、免疫組織学的解析による腎上皮細胞の増生能など詳細な検証を行うことにより、腎組織形成への遺伝子欠失の影響を調べる。またSix2-Creではプロモーター領域に遺伝子変異が起きており、誘導が難しいことがわかったため、今後、SAV1単独、VHL単独あるいはSAV1/VHLダブルノックアウトマウスについて、Creの発現を誘導する系を新たに立ち上げる予定である。

これらのことから、SAV1はVHLと同様に、腎発生に重要な役割を果たすことが示唆され、腎発生の要となる遺伝子の発見につながった。2018年度は、これまでの研究ですでに作製されているSAV1を腎臓のみで欠失させるマウス(CDH16-Cre(-/-), SAV1(fl/wt))を、誘導性に腎尿細管プロモーター下にCreが発現するマウス(Six2-Cre(+/-))(Jackson Lab.より購入)を用いて交配させ、SAV1ノックアウトマウス1を樹立した。同様にVHL(fl/fl)(Jackson Lab.より購入))とSix2-Cre(+/-)を交配させ、尿細管特異的にVHL遺伝子ノックアウトしたマウス2を樹立した。さらに1とVHL(fl/fl)との交配により、VHL, SAV1遺伝子のダブルノックアウトマウスを樹立した。Creが発現しないマウスをcontrolとし、腎重量の測定と形態(とくに腎嚢胞や腎癌の発生)を観察した。その結果、SAV1ホモノックアウトマウスは出生数が少なく、また生まれても生後13週までには死亡した。その原因として、腎の発育不全が認められた。次に、VHLヘテロノックアウトマウスとSAV1ヘテロノックアウトマウスとのダブルノックアウトマウスを作成した。死亡率には影響なく、また肉眼的に明らかな腫瘍形成はみとめられなかった。しかし、1年後の腎重量の減少が認められた。これらの減少は、VHL単独のヘテロノックアウトマウス、あるいはSAV1単独のヘテロノックアウトマウスと比較するとさらに腎重量の減少が著明であった。ただし腎癌の発生にはいたっていない。2018年度に作成したノックアウトマウスについて、腎臓の組織学的変化、免疫組織学的解析による腎上皮細胞の増生能など詳細な検証を行うことにより、腎組織形成への遺伝子欠失の影響を調べる。またSix2-Creではプロモーター領域に遺伝子変異が起きており、誘導が難しいことがわかったため、今後、SAV1単独、VHL単独あるいはSAV1/VHLダブルノックアウトマウスについて、Creの発現を誘導する系を新たに立ち上げる予定である。2018年度には、ノックアウトマウスの繁殖数が予想より少なかったため、PCR,マウス等物品費に係る予算が当初計画より少なかった。また旅費も当初計画より少なかった。(使用計画)2019年度には解析すべきマウスもそろってくる予定であり、物品費は使用できる。また結果の報告や資料収集のための旅費も2019年度に使用できる。
分泌型プリオン蛋白の遺伝子導入マウスモデルの樹立と感染実験

本研究の目的は、通常GPIアンカーを有するプリオン蛋白のGPIアンカーシグナルを無効にさせるナンセンス変異を導入し、分泌型のプリオン蛋白を発現するトランスジェニックマウスモデルを作製することである。既に、マウスのプリオン蛋白のコドン231をストップコドンとしたトランスジェニックマウスを作製し、多数のアミロイド斑をもつモデル動物の開発に成功しているが、この分泌型マウスプリオン蛋白は、低発現量の場合感染因子接種後の潜伏期間を150日から90日に劇的に短縮するものの、ほぼ等量発現するマウスではその潜伏期間の短縮がそれほどでもないことが明らかとなった。また、ヒト・マウスのキメラ型遺伝子を導入し、それぞれのGPI(Glycosyl Phosphatidyl inositol)型と分泌型の両方を発現するモデル動物では潜伏期間の延長を認めたものの、アミロイド斑の形成を認める点はマウスプリオン蛋白と同様であった。ヒト・マウスのキメラ型ではなく完全なヒト型の分泌型とGPI型の両方を発現するマウスを作製し、潜伏期間の短縮効果を明らかにしている。また、驚くべきことにマウスの分泌型のプリオン蛋白は、プリオン蛋白の異常化の指標であるプロテアーゼ抵抗性を示すようになり、プリオン蛋白の異常化のメカニズム解明に役立つモデルとして有用であるとともに、脾臓の濾胞樹状細胞を用いた異常プリオン蛋白の沈着が高い感度で検出可能であることが明らかとなり、現在申請中の特許をさらに進展させる新たな特許性が出てきた。工業所有権の申請には、申請中の特許との兼ね合いもあり、さらにヒト型モデル動物での有用性を検討するために、2年間の成果の公表を見合わせる必要があると考える。本研究の目的は、通常GPIアンカーを有するプリオン蛋白のGPIアンカーシグナルを無効にさせるナンセンス変異を導入し、分泌型プリオン蛋白を発現するトランスジェニックマウスモデルを作製することにある。既に、我々の研究室では、マウスのプリオン蛋白のコドン231をストップコドンとしたトランスジェニックマウスを作製し、多数のアミロイド斑をもつトランスジェニックの開発に成功した。この分泌型マウスプリオン蛋白は、非常に低い発現しか示さない系統では、感染因子接種後の潜伏期間を150日から90日に劇的に短縮することが分かっていたが、その後ほぼ等量近い発現量のマウスの系統が分離でき、潜伏期間を測定した結果潜伏期間の延長を示した。つまり、発現量の上昇にともないプリオン蛋白の異常化を阻害するという結果が得られたのである。今年度は分泌型のヒト型プリオン蛋白を導入し、すでに作製していたヒト型のプリオン蛋白のGPI型を有するノックインマウスと交配し、ヒトのプリオン感染を行ったところ、アミロイド斑の形成を認めることが明らかになった。さらに、驚くべきことに、英国の新型CJDの感染実験では、GPI型プリオン蛋白の単独発現に比較して、分泌型プリオン蛋白を同時に発現させると短期間にアミロイド斑が形成できることが明らかとなった。来年度は、さらにヒト型の多型性を導入したモデルマウスを作成し、より高い感度のモデルマウスの樹立を予定している。分泌型プリオン蛋白の遺伝子導入モデルは、予想をはるかに越えたモデル動物となっており、診断・治療としての特許性も出てきた。本研究の目的は、通常GPIアンカーを有するプリオン蛋白のGPIアンカーシグナルを無効にさせるナンセンス変異を導入し、分泌型のプリオン蛋白を発現するトランスジェニックマゥスモデルを作製することである。

また・ヒト・マウスのキメラ型遺伝子を導入し、それぞれのGPI(Glycosyl Phosphatidyl inositol)型と分泌型の両方を発現するモデル動物では潜伏期間の延長を認めたものの、アミロイド斑の形成を認める点はマウスプリオン蛋白と同様であった。ヒト・マウスのキメラ型ではなく完全なヒト型の分泌型とGPI型の両方を発現するマウスを作製し、潜伏期間の短縮効果を明らかにしてしる。また、驚くべきことにマウスの分泌型のプリオン蛋白は、プリオン蛋白の異常化の指標であるプロテアーゼ抵抗性を示すようになり、プリオン蛋白の異常化のメカニズム解明に役立つモデルとして有用であるとともに、脾臓の濾胞樹状細胞を用いた異常プリオン蛋白の沈着が高い感度で検出可能であることが明らかとなり、現在申請中の特許をさらに進展させる新たな特許性が出てきた。工業所有権の申請には、申請中の特許との兼ね合いもあり、さらにヒト型モデル動物での有用性を検討するために、2年間の成果の公表を見合わせる必要があると考える。
アフリカ美術におけるキリスト教的図像：フランス人宣教師から見た彫刻表現

本研究は植民地期のサハラ以南アフリカにおけるキリスト教布教びそれに伴う当地の宗教表現を芸術を介して考察した。研究をすすめるにあたり、1)植民地支配に伴う宣教師ら(アフリカ宣教会等)の文明化の理論と「偶像」「呪物」の収集・展示に関する資料分析、2)植民地状況下のアフリカ芸術の創造と支援に従事する宣教会の植民地(主義)的役割とそれを後押しする行政のロジックの分析を行った。これらの分析を通して、アフリカ芸術の「発見」を取り巻く言説を宗主国フランスにおけるライシテの動向と結びつけることが可能となり、アフリカ美術史の新たな領域の提示と隣接諸分野との連携可能性とを示すことができた。初年度は主にフランス人宣教師によるアフリカ文化の報告書、論文等の精査および関連する先行研究をもとに、西アフリカ社会における「呪物(フェティシュ)」と彫刻をめぐる議論を精査した。一八世紀後半のCh.ド・ブロスのフェティシズム論を端緒に、民族誌的視点が芽生え始める一九世紀(N・ボーダン)、さらに民族誌的考察の実践を行い始める一九二〇年代の宣教師ら(F・オピエ)の活動を追うことで、アフリカ彫刻がカトリック宣教師らのなかで文化的に評価される過程、及び展示へと至る過程を明らかにした。とりわけ一九世紀半ばリヨンに拠点を築いた「アフリカ宣教会(SMA)」に着目し、団体の設立や美術館開館の経緯を調べると同時に、歴代の宣教師らのアフリカ文化観ないし彫刻観の比較、考察を行った。その際、一九世紀末にフランスの植民地政策及び大衆文化においてとりわけ関心の高かったダオメ(現ベナン共和国)に関心を払い、同時期の彫刻展示(美術館展示ないし植民地博覧会でのパヴィリオン展示)に関する考察も行った。前衛的芸術家らの「発見」の逸話や民族誌博物館の設立等の影に隠れてしまう傾向にある、こうした宣教師らのアフリカ彫刻観及び、彫刻展示等への参画の事実を入念に検討できたことは、次年度以降の研究の基礎的研究となりうるものであり、次年度以降の更なる研究成果に繋がるものであると考えている。なお、本年度は上記研究課題に関連して共著書二冊、論文二本の刊行と、学会発表を二回行った。当初の予定通り資料収集、分析、公表等はおおむね順調に進展している。宣教師関連の資料は国内では入手が難しいものもあるが、本年度は国外の関係諸団体の研究者、専門家らの知己を得ることができたため、必要な資料の所在に関する情報及びその閲覧が容易になったことは大きな進展といえる。本年度は「アフリカ宣教会(Societe des Missions Africaines)」に焦点を当て、19世紀後半から20世紀前半におけるフランスカトリックの海外布教とアフリカ彫刻との関わりを考察した。とりわけ、同協会の本部に併設された展示区域の変遷、1894年リヨン万国・植民地博覧会での同協会のパヴィリオン、第一次大戦後の展示区域の再編等に着目し、宣教師らによるアフリカ文化表象の変遷を再構成する作業に努めた。とりわけ、同協会が発行していた雑誌(Echo des Missions Africaine, Frere d'armes)等を用い、1920年、1933年の博物館再編時における展示内容を分析できたことは本研究にとって有意義であり、仮面や宗教的彫刻類を重視したパリを中心とした当時の美術界とは異なる展示構成であったことが明らかとなった。また、20年代後半における同協会所属F.オピエのダオメ装飾芸術展についても分析を進め、フランス各地を巡回した同展覧会の美術評、展覧会資料の渉猟を行った。オピエ本人の見解のみならず、その友人であったG.アルディ植民地学院校長の見解との対比等を通じ、植民地行政と植民地地域へのキリスト教布教との文化的側面における密接な連携を考察することができた。また、これらの作業を通じ、カトリックの海外布教と民族学的展示についても派生的に分析する機会があり、バチカンの民族学博物館初代館長も努めたシュミットの役割についても考察の端緒を得ることができた。これらの研究実績は、論文一点、研究発表一点、共著一点の形で公表される。アフリカ宣教会に関する雑誌・刊行物を中心に資料の渉猟は研究計画通りにすすめることができている。とりわけ、同協会によって運営された博物館の展示史に関しては、文献資料のみならず、国外の研究者との意見交換等を通じ判明した事実が多数存在する。また、こうした進捗に応じて、定期的に研究論文の発表も行っており、全体的にはおおむね順調に進展していると判断することができる。2017年度は前年度までに渉猟した資料の分析とそれにもとづく研究発表を行った。フランス植民地行政高官G・アルディの1920年代から30年代にかけての諸論文、会議録、著書等を中心に考察を進め、植民地西アフリカにおける文化変容をめぐる言説とそこに作用する家父長主義的かつ地方尊重主義的文化行政観を、ダオメの新たな彫像文化の現れを例に分析を進め、植民地時代のダオメにおける真鍮製彫像の登場と(非)宗教的彫像の文化的役割を明らかにした。前年度に引き続き、宣教師F・オピエに関する分析も行い、植民地地域の宗教と芸術の「保存」と「変容」を、ライシテ時代の植民地地域におけるカトリック布教も視野に入れた考察としてまとめた。本研究はアフリカ芸術の変容を主題としつつも、植民地文化のダイナミクス、植民地行政理論の分析、ライシテ時代の海外布教等を視野に入れたこれまでにないアフリカ芸術研究を実施できたものであると考えている。

最終年度ということもあり、本研究を同時代のフランスとアフリカの植民地主義的関係だけでなくライシテの成立との関わりという観点から日仏シンポジウムを開催し(科研費16K13161との共催)、政治的・文化的コンテクストを踏まえた趣旨説明および上述の研究成果を公表した。同シンポジウムでの発表を踏まえた論集が2018年度に公刊予定である。上記の日仏シンポジウムとは別に、8月にも日仏シンポジウムにて研究発表を一件(同研究は報告集の形で2017年度に刊行されている)、前年度行われた日仏シンポジウムでの研究発表の成果論集を一件発表したのに加え、本研究の基盤となる研究代表者による先行研究を『〈ニグロ芸術〉の思想文化史』としてまとめ3月に刊行した。本研究は植民地期のサハラ以南アフリカにおけるキリスト教布教びそれに伴う当地の宗教表現を芸術を介して考察した。研究をすすめるにあたり、1)植民地支配に伴う宣教師ら(アフリカ宣教会等)の文明化の理論と「偶像」「呪物」の収集・展示に関する資料分析、2)植民地状況下のアフリカ芸術の創造と支援に従事する宣教会の植民地(主義)的役割とそれを後押しする行政のロジックの分析を行った。これらの分析を通して、アフリカ芸術の「発見」を取り巻く言説を宗主国フランスにおけるライシテの動向と結びつけることが可能となり、アフリカ美術史の新たな領域の提示と隣接諸分野との連携可能性とを示すことができた。二八年度も引き続き「アフリカ宣教会」の活動を分析していくつもりだが、とりわけF.オピエ神父のダオメ文化再評価を軸に、同団体とダオメとの歴史的な繋がり及びアフリカ彫刻観の変遷を辿るつもりである。また、二〇世紀初頭のアフリカ美術評価の際に、ダオメ彫刻がいかに特徴付けられたのか、他のアフリカ諸地域との差異及び類似性を分析し、一九世紀から二〇世紀にかけてのフランスにおけるダオメ文化表象に対しても考察を行う予定である。次年度は最終年度となるため、28年度までに渉猟した資料、とりわけ19世紀後半から第二次大戦期のアフリカ宣教会を中心としたアフリカ彫刻表象(宣教師F.オピエと、彼の友人であり植民地学院校長を努めたG.アルディとの思想的交流を視野に入れた植民地状況下におけるアフリカ彫刻論など)に焦点を当てた研究発表を準備しつつ、シンポジウムの開催や書籍・論文の刊行を目指すつもりである。また、可能なかぎり、植民地地域カトリック美術を扱う国内・国外の研究者と連絡を取りつつ、本研究と他分野(美術史・宗教史・地域史・人類学など)との学問交流を進め、本研究をステップとした新たな研究領域の可能性を探ることにしたい。芸術学初年度での研究のため研究課題に関連する基礎的な文献等が多く、資料購入費に予定より多く充当したことと、他の財団より海外渡航費の援助を受けたため、当初予定していたよりも物品費が多く旅費が少ない状況となった。予定していた必要図書が、当初予定していた購入予算よりもいくぶん安価で入手できたことに加え、当初よりも備品等の消耗が少なく、次年度使用額が生じてしまった。また、外部の財団からの研究資金が獲得できたこともあり、当初予定していた旅費の多くはそちらからあてることになった。そのためいくぶん当初の支出予定から変更が生じ、消耗品(書籍)の割合が増えた。引き続き、研究課題遂行のための資料購入費へ充当するだけでなく、積極的に国内・国外学会及び資料調査を計画し、十分なスケジュールを立てたうえで、適正に使用する予定である。
メタデータスキーマレジストリに基づくメタデータ流通と応用システム開発の支援環境

現在さまざまな分野において、目的に応じたメタデータスキーマが作成され、また、それらメタデータスキーマに基づいた応用ソフトウェア(メタデータ応用ソフトウェア)の開発が行われている。本研究では、メタデータ応用ソフトウェアの基本機能は共通するものが多いという点に着目し、共通する基本機能とメタデータスキーマレジストリを基礎としてメタデータの流通性とメタデータ応用ソフトウェア開発効率を高めることを目的としたソフトウェア開発のモデルの提案とそれに基づいた支援環境の構築を進めた。本年度は、(1)メタデータスキーマの収集とメタデータレジストリへの追加登録、(2)アプリケーションプロファイル作成支援環境の改良、(3)応用ソフトウェア間の強調支援、(4)アプリケーションプロファイル作成支援環境の評価を行った。(1)に関して、筆者らが開発したメタデータスキーマレジストリヘメタデータスキーマの収集登録を行った。(2)に関して、ユーザインタフェースの改良を行い、メタデータスキーマ間の関連を直感的に理解しやすくするためのグラフ表示機能を取り入れた。(3)に関して、異なるメタデータ応用ソフトウェア間での協調作業を支援するためのプロトタイプシステムの開発を行った。(4)に関して、これまでに作成したアプリケーションプロファイルの作成支援環境を実際に利用し、メタデータスキーマの発見やアプリケーションプロファイル作成に関する実験を行った。実験では、本システムを利用しない場合と利用した場合において、作成に要する時間や作成されたアプリケーションプロファイルの比較検討を行った。また、本研究のメタデータスキーマレジストリの利用に関連して、ウェブアーカイビングのための基礎技術となる分散アーカイブによるアーカイブ高信頼化技術などの研究を進めた。以上の研究成果に関して、国際会議や学術雑誌などで発表した。本年度は、(1)メタデータスキーマの収集とメタデータレジストリへの登録、(2)アプリケーションプロファイルの記述形式の定義、(3)アプリケーションプロファイル作成支援環境の開発に関する研究を進めた。(1)に関して、我々が開発したメタデータスキーマレジストリを基礎にしたメタデータスキーマの収集登録を行った。本年度は約100種類のメタデータスキーマの収集を行った。(2)に関して、(1)で収集したスキーマの分析に基づき、メタデータ応用ソフトウェアで用いるアプリケーションプロファイルの記述形式を定義した。(3)に関して、(1)で蓄積したメタデータスキーマの利用と(2)で定義したアプリケーションプロファイルの評価を目的として、アプリケーションプロファイルの作成支援環境の構築を行った。
タンパク質発現量の推定を可能にする新規プロテオームデータ解析法の開発

本年度は、質量分析で検出される個々のペプチドイオン強度(理論値)のモデルを構築し、実測データとのパターンマッチングを工夫することで、質量分析におけるタンパク質発現量を推定する方法を開発することを目標に以下のとおり研究を実施した。1.プロテオームデータからの遺伝子アノテーション検討に用いるプロテオームデータ(MS/MS)の質を確認し検索ソフトウェアMascot(Matrixscience社)の詳細なアルゴリズムを理解するために、直接ゲノムDNAの塩基配列データベースに対してMS/MSのペプチド検索を行い、ゲノム配列上にマップすることを試みた。これにより、(1)ペプチドの位置と既存のアノテーションとを比較することで配列やアノテーションの間違いを検出する、(2)単純な遺伝子検出プログラムを組み合わせることで新規遺伝子を予測する、という2つを可能にした。2.ジペプチドのC-N結合エネルギー計算2つのアミノ酸が結合したジペプチドのC-N結合エネルギーを量子化学計算で求めることを目標に、量子化学計算を行った。計算レベルの検討を踏まえ、構造最適化およびエネルギー計算にはHF/6-31G(d)を用いて計算を行った。この計算には、広島大学量子生命科学プロジェクト研究センターが所有しているPCクラスターを使用し、ジペプチド全400パターンのC-N結合エネルギーの結果を得た。3.帰納学習の検討2で求めた値を核として、ペプチドイオン強度に対する基礎的な理論付けを試みた。その際、個別の差異を吸収するのに帰納学習を用いた。訓練データからの学習効果は見られたものの、満足のいく予測精度を得るためには帰納学習部分で用いる属性値の検討をさらに重ねる必要がある。本年が最終年度であるが、より正確に発現量推定を行うシステムの構築について今後さらに検討を深めたいと考えている。本年度は、質量会析で検出される個々のペプチドイオン強度の理論値導出方法を確立し、その理論値と実験値のパターンマッチングを工夫することで、質量分析におけるタンパク質発現量を推定する方法を開発することを目標に以下のとおり研究を実施した。1)量子化学計算:ジペプチドのC-N結合エネルギー計算2つのアミノ酸が結合したジペプチドのC-N結合エネルギーを量子化学計算で求めることを目標に、量子化学計算レベルの検討を行った。現在のところ、構造最適化およびエネルギー計算にMP2/6-31G**を用いて計算を行っている。なお、この計算には、広島大学量子生命科学プロジェクト研究センターが所有しているPCクラスターを使用した。2)トレーニングデータおよび評価用データの取得計算機を用いた1)の計算と平行して、質量分析器を使用してトレーニングデータおよび評価用のデータ取得のための実験を行った。実験には、広島大学量子生命科学プロジェクト研究センターが既に所有しているSHIMADZU社製の質量分析器を用いた。3)帰納学習の検討1)で求めた値を核として、イオン強度に対する基礎的な理論付けを試みた。ただし、帰納学習部分で用いる属性値は、まだ検討中であり、最終的な答えは出ていない。上述の検討を踏まえ、最終年度となる来年度は、現時点ではまだ計算が完了していない1)のジペプチド全400パターンの量子化学計算をまず終わらせ、引き続き計算化学と機械学習を組み合わせることで理論的に発現量推定を行うシステムの構築についてさらに検討を進めたい.本年度は、質量分析で検出される個々のペプチドイオン強度(理論値)のモデルを構築し、実測データとのパターンマッチングを工夫することで、質量分析におけるタンパク質発現量を推定する方法を開発することを目標に以下のとおり研究を実施した。
電気浸透脱水分離法への交流電場の応用に関する研究

固液混合物の湿潤粒子層に周波数や波形を変化させた交流電場を加えることによって電気浸透作用によって脱水分離が実施できるアクリル製脱水試験装置を作製し、粒子層が電気浸透作用によって排液されるのと同時に電極板と粒子層との接触を良好に維持するように一定荷重で機械的に粒子層を圧縮しながら交流電場による電気浸透脱水法について実験的検討を行った。実験試料として、ジークライト(製紙用白色粘土)およびベントナイト粒子を使用し、実験は主に、ジークライト試料に対しては約1Hz以下の低周波数領域で周波数を変えた矩形波および正弦波形の交流定電圧を粒子層に印加し、また、ベントナイト試料に対しては直流電場を加えた状態で一定時間毎に電極の正負の極性を反転させることによって極低周波数条件の交流電場の影響について検討した。得られた結果の概要は以下の通りである。1.実験試料の種類によって異なるが、交流電場においても周波数が1Hz以下のような低周波数領域では電気浸透脱水を行うことができ、周波数条件によっては直流電場の場合より最終脱水液量を増加できる。したがって、含水率低減の目的のためには交流電場は有効と考えられる。2.最終脱水液量は波形の種類には関係なく周波数が同じならばほぼ同じになり、最終脱水量の最大値を与える周波数条件は、定電圧条件では試料層を流れる電流の経時変化がほぼ一定値を示すような条件が適切であると推察される。3.消費電力に対する脱水効率は、周波数が小さくなるにつれて矩形波のほうが正弦波形の場合より良くなるが、いずれの場合も直流電場の場合よりは低く、交流電場の適用については脱水液量および消費電力の見地から十分な検討が必要である。1.スラッジのような固液混合物の湿潤粒子層を形成し,粒子層の上下両面に濾材および多孔性電極板を設置することによって,電場を印加して湿潤粒子層中の液体を電気浸透作用によって粒子層の上下両面から排液分離できるアクリル樹脂製の脱水試験装置を作製した。2.上記アクリル製脱水装置を圧縮試験機内に組み込んで設置することによって,一定荷重圧力で湿潤粒子層を機械的に圧搾脱水して含水率が一様な濃厚固液混合物試料層を形成した後,電場を印加して粒子層内の液体を電気浸透作用によって排液すると同時に,電極板と脱水が進行する粒子層との接触電気抵抗の増加を抑制するために粒子層を電極板で機械的に加圧圧縮できるようにした。3.電気分解の影響による粒子層中のpH変化の偏在を抑制するために,発信器と増幅器である交流電流,およびシンクロスコープを用いて,粒子層試料に波形や周波数を変えて交流電場を印加できるようにした。4.実験試料には白色粘土粒子を使用した。また,実験条件として,波形は矩形波,周波数は1Hz以下の低周波数領域の交流定電圧の下で電気浸透脱水実験を行い,主に脱水液量の経時変化を測定して直流電場の場合と比較検討した。5.実験の結果,交流電場では周波数が小さくなるにつれて脱水速度および脱水液量が増加する傾向を示し,脱水速度は直流電場の場合に近づくこと。また,最終脱水液量は周波数が減少するにつれて増加し,本実験条件下では周波数を約0.01Hz以下にすると直流電場の場合より増大できるようになることがわかった。1.湿潤粒子層に周波数や波形を変化させた交流電場を加えることによって電気浸透作用によって脱水分離が実施できる、前年度に作製したアクリル製脱水試験装置を使用し、粒子層が電気浸透作用によって排液されると同時に電極板と粒子層との接触を良好に維持するように一定荷重で機械的に粒子層を圧縮しながら交流電場による電気浸透脱水法について引き続き実験的検討を行った。

2.実験試料としてジークライト(製紙用白色粘土)とベントナイト粒子を使用し、ジークライト試料に対しては前年度に続いて、信号発生器、交流電源およびシンクロスコープから構成される交流電場印加システムを用いて、約1Hz以下の低周波数領域で周波数を変えて正弦波形の場合の交流定電圧を粒子層に印加し、脱水量および電流の経時変化などの測定を行って直流電場の場合と比較検討した。また、ベントナイト試料の場合は極めて脱水性であり、一度の実験終了に長時間を必要としたため、直流電場を加えた状態で一定時間毎に電極の正負の極性を反転させることによって低周波数条件の交流電場の影響について検討した。3.低周波数条件のパルスおよび圧搾脱水を併用した交流電場の有効性についても試験的に検討した。4.実験の結果,正弦波形の交流電場においても矩形波の場合と同様に1Hz以下のような低周波数領域では電気浸透脱水を行うことができ、周波数が小さくなるにつれて脱水速度および脱水液量は増加するが、最終脱水液量は波形の種類にはほとんど関係なく、周波数が同じならばほぼ同じ結果になることがわかった。また、消費電力に対する脱水効率は、周波数が小さくなるにつれて直流電場の場合に近づくが、矩形波の方が正弦波の場合よりやや良くなることがわかった。なお、パルスによる電場の印加は直流電場の場合より最終脱水液量を大きくできることがわかったが、圧搾併用操作では直流電場が有利であることがわかった。
オンライン寄付行動の意思決定プロセスと社会的影響の経済分析

2016年度は、最終年度として、2014年度・2015年度の研究活動を総括する活動を行った。過去2年間に発表した下記3本の論文を改稿して、国際学術雑誌への投稿準備を進めた。[1] Sasaki(2015)では、寄付者は自分が寄付する前の人たちの寄付額に同調する傾向があることを、インターネット寄付サイトのデータを使用して実証的に示した。2016年度には、動学パネル分析を追加的に行い、因果関係を主張するためのより説得的な分析結果を得た。[2]Sasaki et al.(2016)では、低い社会階層における社会的地位の追加的な上昇は余命を延ばすが、高い社会階層における追加的な地位上昇は余命を短縮することを、芥川賞・直木賞のデータを使用して実証的に示した。2016年度には、詳細分析より、低い社会階層における追加的な地位上昇は職業生命も延命させること、高い社会階層における追加的な地位上昇は職業生命への延命効果を持たない一方で、仕事量を大幅に増加させることを示した。本研究の成果に対し、医療経済学会より最優秀若手発表賞が授与された。[3]佐々木ら(2016)を下に新しく英語論文を執筆した。本論文では、日本・米国・ドイツ・シンガポール・韓国という世界5ヶ国で、家族と外国人の間にある利他性の格差を測定したときに、1どの国でも家族に対する利他性の方が外国人に対するものよりも高いこと、2一方で、その格差はドイツで最も小さく、日本で最も大きいこと、3さらに、その利他性の格差と教育の間の相関は、国によって大きく異なることを明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、個人の寄付の意思決定に社会選好等の行動経済学的要因が及ぼす影響を明らかにすることである。本研究の特徴は、従来検証の手段として使われてきた質問紙による調査方法や学生被験者を集めた実験室実験だけでなく、Webサイト等で蓄積された大規模データや現実の寄付者を被験者とするフィールド実験の活用を積極検討するところにある。上記の手法の組み合わせにより、先行研究では分析対象とすることが困難だった仮説を検証したり、実際の寄付行動への効果の程度を評価できるようになる。平成26年度の研究活動では、二つの研究成果を得た。一つは当初計画書に沿った成果であるが、もう一つは当初計画書から発展実施したことによる、期待以上の成果である。一つ目では、寄付の意思決定に他人との比較が強く影響を及ぼすことを明らかにした。特に寄付金額の決定に際して、他の寄付者が複数人いる状況で多数の人が同一金額で寄付している場合に影響を受けやすいこと、影響を受けた結果として、その同一の寄付金額と同じ金額で寄付しやすくなることが分かった。分析には日本最大級のインターネット寄付サイトのデータを用いた。寄付サイトに備えられた、過去の複数寄付者の個別寄付金額が参照できるWebデザインを効果的に活用した。得られた結果を国内外の学会で報告し高い評価を得た。特に、行動経済学会では行動経済学会奨励賞を受賞した。二つ目では、個人の選好の違いが寄付の意思決定に影響を及ぼすという現象は広く一般に観察されるのかを分析した。分析には「くらしの好みと満足度についてのアンケート」調査(大阪大学)の個票を用いた。また、日本の特徴を相対的に評価するため、米国調査の個票も分析に用いた。主要結果として、日本では、他者との比較・平等性向、互恵性が寄付の意思決定で重要なのに対して、米国では、利他性、互恵性が重要な決定要因であることが分かった。本研究の目的は、寄付やボランティアのような向社会的行動に関わる個人の意思決定に、利他性・同調性・同調性のような行動経済学の社会選好が及ぼす影響を明らかにすることである。本研究の特徴は、Webサイトで蓄積された大規模データや質問紙調査や実験的手法によって取得したデータなど、様々な方法によって取得したデータを使用して研究目的を遂行するところにある。前年度の平成26年度は、日本最大級のインターネット寄付サイトの決済データを用いて、寄付金額の意思決定に寄付者の同調性が大きな役割を果たしていることを明らかにした。平成27年度は、主として3つの研究活動を実施した。一つ目は、上の研究論文を適宜改訂しながら国際学術雑誌に投稿する活動である。また、それと併行して、当該研究の内容や関連する先行研究の内容、実務的な内容などを広報する目的から、一般向け書籍を執筆する活動を行った。二つ目は、日本および米国・ドイツ・シンガポール・韓国で実施した国際比較可能な質問紙調査の個票を使用して人が利他的に振る舞える範囲を測定し、その範囲の程度を5カ国間で比較検証した。三つ目は、行動経済学の分野で重要とされる社会的比較の観点から、社会的地位の上昇が健康状態に及ぼす影響を、日本の文学賞のデータを用いて検証した。前者二つは冒頭の研究目的や当初の研究計画に沿って進捗したものであるが、後者一つはそれらを超えて実施できたものである。以上三つの進捗状況を踏まえると、本年度の研究は期待以上の進展があったと言える。第一に、インターネット寄付サイトのデータから、寄付者は自分が寄付する前の人たちの寄付額に同調する傾向があることを示した論文を完成させて、国際雑誌に投稿中である。第二に、利他性の国際比較の論文をまとめて、様々な学会で報告し、高い評価を得た。

第三に、社会的地位が寿命に与える影響について、著名な文学賞の候補者と受賞者のデータを用いた分析を行って学会報告を行い、メディアにとりあげられるなど、広く注目を集めた。第四に、クラウドファンディングの成功者たちについてのインタビューをまとめた本を共著として完成し、2016年5月に刊行予定となっている。2016年度は、最終年度として、2014年度・2015年度の研究活動を総括する活動を行った。過去2年間に発表した下記3本の論文を改稿して、国際学術雑誌への投稿準備を進めた。[1] Sasaki(2015)では、寄付者は自分が寄付する前の人たちの寄付額に同調する傾向があることを、インターネット寄付サイトのデータを使用して実証的に示した。2016年度には、動学パネル分析を追加的に行い、因果関係を主張するためのより説得的な分析結果を得た。[2]Sasaki et al.(2016)では、低い社会階層における社会的地位の追加的な上昇は余命を延ばすが、高い社会階層における追加的な地位上昇は余命を短縮することを、芥川賞・直木賞のデータを使用して実証的に示した。2016年度には、詳細分析より、低い社会階層における追加的な地位上昇は職業生命も延命させること、高い社会階層における追加的な地位上昇は職業生命への延命効果を持たない一方で、仕事量を大幅に増加させることを示した。本研究の成果に対し、医療経済学会より最優秀若手発表賞が授与された。[3]佐々木ら(2016)を下に新しく英語論文を執筆した。本論文では、日本・米国・ドイツ・シンガポール・韓国という世界5ヶ国で、家族と外国人の間にある利他性の格差を測定したときに、1どの国でも家族に対する利他性の方が外国人に対するものよりも高いこと、2一方で、その格差はドイツで最も小さく、日本で最も大きいこと、3さらに、その利他性の格差と教育の間の相関は、国によって大きく異なることを明らかにした。平成26年度の研究は期待以上の進展があったと言える。一つ目の研究成果は、当初計画書に沿うことで得られた成果であるが、日本経済学会秋季大会、行動経済学会、応用計量経済学コンファレンス、シカゴ大学Science of Philanthropy Initiative主催のコンファレンスにおいて報告し高い評価を得た。特に、行動経済学会では行動経済学会奨励賞を受賞した。また、本研究の成果を論文として纏めて、シカゴ大学Science of Philanthropy InitiativeのWorking Paper Seriesとして公開した。二つ目の研究成果は、当初計画書から発展実施した研究により得られた成果であり、期待以上のものと言える。一つ目の研究や、実験的手法のように統制された環境で観察される、個人選好の違いの影響が一国全体でどの程度平均的に観察されるかを検証することは、政策的観点からも重要であると言える。以上の点を踏まえれば、一つ目の研究と二つ目の研究は補完的な関係にあり、両者を並行して実施することは本研究課題全体の学術的意義および実務的意義を高めることに繋がる。平成28年は、主に3つの研究活動を実施する。一つ目は、インターネット寄付サイトのデータを用いた「同調性の論文」と、文学賞のデータを用いた「社会的地位の論文」を適宜改訂しながら国際学術雑誌に投稿する活動である。