hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋のグローバル栄養塩循環を解明するための硝酸の窒素同位体比の極微量測定法の開発

海洋における栄養塩類の循環は、炭素循環を介して大気中の二酸化炭素濃度をコントロールするなど、地球表層システムの主要構成要素となっているが、その変動のメカニズムは、海洋の「物理的な海水循環・混合」及び、その中での「生物による有機物の生産・分解」と多様であり、その解析には、単にその濃度の詳細な時空間分布の測定のみならず、栄養塩分子中の炭素や窒素の安定・放射性同位体比の情報を含む、より多くの情報が必要である。硝酸イオンの窒素同位体比は、海洋表層付近において、海水の鉛直混合及び生物生産の両者により、互いに異なる2つの仕方で変動することが予想でき、濃度と同位体比の情報を組み合わせることで、その変動メカニズムについての、包括的な知見(つまり、表層水の鉛直渦拡散係数と新生産速度)が得られることが期待できた。本研究では、従来の測定法(湿式還元・水蒸気蒸留法)を改良し、低濃度であるゆえに測定困難であった表層水塊中の硝酸に対して、その窒素同位体比を測定できるシステムを構築した。そして、その方法をベーリング海の表層水における硝酸の濃度と同位体比の季節変動の測定に応用し、その変動パターンを解析するための数理モデルを作成して、結果の解析を行った。その結果、ベーリング海においては、春から夏への硝酸濃度の減少期にも、夏から秋への硝酸濃度の増大期にも、表層水中での生物生産と鉛直混合が、同時に起こり、また短い時間スケールで、栄養塩濃度が上下変動を繰り返していることが示唆された。
海洋細菌の石灰化機構に関わる低分子化合物の探索

環境から単離した海洋細菌株を用いCaCO3形成能を検討したところ,空気とよく触れるような培養条件がCaCO3形成には重要であることが示唆された.そこで工業的なCO2吸収剤として利用されているアミン系化合物に着目した.生物体内に多く存在する各種ポリアミンを10 mM CaCl2と混合し一晩静置すると,CaCO3結晶が多量に生じることが明らかとなった.また、海洋細菌の培地上に生じる特徴的な形状をしたカルサイトを,培地成分であるクエン酸三ナトリウムやペプトンを添加することで再現することに成功した.環境から単離した海洋細菌株を用いて,CaCO3形成能を検討したところ,αおよびγ-プロテオバクテリア,バチルスまたは放線菌といった広範な種でCaCO3形成を確認した.特に増殖が活発な菌種においてCaCO3形成が生じること,空気とよく触れるような培養条件がCaCO3形成には重要であることがわかった.空気とより接触するような培養条件で,CaCO3形成が促進されたことから,工業的なCO2吸収に利用されているアミン系化合物に着目した.生体内に多量に存在するアミンとしてポリアミンに着目し,各種ポリアミンを10 mM CaCl2と混合し一晩静置後,生じたCaCO3結晶を顕微鏡下で観察した.同時に,ポリアミンの塩基性とCaCO3形成の関係を考察するため,10 mM CaCl2を調整時のポリアミン溶液と同等のpH 11にNaOHおよびNH3を用いて調整し,CaCO3形成量を比較した.その結果、各種ポリアミンとCaCl2の混合溶液からも多量のCaCO3が生じることが確認できた.NaOHを用いてポリアミンと同じpHに調整したCaCl2溶液からはCaCO3はほとんど生じなかった.同様にNH3でpH調整したCaCl2溶液からはわずかにCaCO3形成が見られた.この結果から,ポリアミン存在下での顕著なCaCO3形成反応は,アミン系化合物が高濃度CO2を吸収する機構と同様に,アミノ基が空気中のCO2と結合してカルバメイト誘導体となり,カルバメイト誘導体が徐々に水と反応し,重炭酸イオン(HCO3-)が生じてCaCO3が沈殿するというメカニズムが強く示唆された.また、海洋細菌の培地上に生じる特徴的な形状をしたカルサイトを,培地成分であるクエン酸三ナトリウムやペプトンを添加することで再現することに成功した.本研究により全く新しいCaCO3形成機構を推定することができた。環境から単離した海洋細菌株を用いCaCO3形成能を検討したところ,空気とよく触れるような培養条件がCaCO3形成には重要であることが示唆された.そこで工業的なCO2吸収剤として利用されているアミン系化合物に着目した.生物体内に多く存在する各種ポリアミンを10 mM CaCl2と混合し一晩静置すると,CaCO3結晶が多量に生じることが明らかとなった.また、海洋細菌の培地上に生じる特徴的な形状をしたカルサイトを,培地成分であるクエン酸三ナトリウムやペプトンを添加することで再現することに成功した.本研究は海洋細菌の培養時に認められる炭酸カルシウム顆粒の形成メカニズムの解明を目的としている。まず、アザミサンゴ由来の海洋細菌および水深470m付近で採集した海洋細菌についてMarine-Agar培地で培養を行い、炭酸カルシウム顆粒形成の有無を確認した。その結果、様々なグルーブの菌種で顆粒形成が確認でき、特に増殖の速い菌種は顆粒形成が速い傾向も認められた。これらのことから細菌の普遍的な代謝物や機能が顆粒形成に関与していることが示唆された。また、同一菌株においても、より培養時に空気と接触させる状態で顆粒形成が促進されることが確認できた。このことは顆粒形成には、培地中に含まれている炭酸塩などに加えて空気中の二酸化炭素が取り込まれているものと推定できる。そこで、空気中の二酸化炭素を吸収するアミノ系の低分子化合物に注目した。工業的に用いられているアミン法から推定すると、アミノ基を有する低分子化合物は二酸化炭素を溶液中に吸収できることが予測される。しかし、大気圧下でのアミノ基を有する化合物の二酸化炭素吸収に関する報告はほとんどない。我々は、細菌が多く産生し、アミノ基を多く有する低分子化合物としてポリアミンに着目した。ポリアミンはすべての生物の細胞内に高濃度で存在し、細胞の増殖や分化に関与していると推定されている化合物である。そこで、ポリアミン数mMと海水を混合し一晩静置したところ、ダンベル状や球状の炭酸カルシウムが形成された。ポリアミンはバクテリアなどの微生物には数十mMも存在するとの報告もあるため、培養時にみられる炭酸カルシウム顆粒の形成に関与している可能性が高いことが示唆される結果となった。ポリアミンが炭酸カルシウム形成に関与するという報告はこれまでなく、海洋生物の石灰化機構の研究に大きな進歩をもたらす可能性は大きい。海洋細菌の石灰化に関与していると考えられる低分子化合物を推定することができたため海洋細菌の培養液中に存在するポリアミンの総量をLC/MS/MSで分析する。また、海水を用いて作成した炭酸カルシウムはアラゴナイトであったが、海洋細菌の培地中にみられる顆粒はカルサイトであった。この結晶系の制御に関わる因子も特定していく予定である。次年度は繰越金を含め、消耗品の購入、機器購入、国内外の研究発表などを考えている。
氷海域における掘削技術の確立のための掘削船および掘削装置の制御システムの開発（国際共同研究強化）

数値計算技術を援用した安全かつ効率良い氷海底掘削技術の確立に必要な数値計算モデルの構築を行った.また,数値計算モデルの実用化のため(実用化には実測データによる数値モデルの検証が必要),氷海工学において先行した実績と研究設備を有するノルウェーで実施された氷海での実測データ収集に同行した.本研究によって,実用計算に耐える実氷海に近い氷況下での船舶の航行シミュレーションが可能になった.一方,実氷海データの収集は,氷況や船舶の耐氷能力に大きく左右され,本研究期間内において有用なデータを得ることはできなかった.しかし,日本の研究組織内での海氷野外計測を実施するための計測技術を習得することができた.内定年度:2015本研究課題は,氷海域での海底資源開発や環境調査において実施される氷海船舶による海底掘削技術の確立のために開発した数値計算モデルの実用化である.氷海工学において先行した実績と充実した研究設備を有するノルウェーにおいて,日本国内での実施(取得)が困難な氷海中での実験および実測データによる計算モデルの検証を行い,開発した数値計算手法の実用化を目指す.本年度は,実氷海を想定した数値計算モデルの改良と,数値計算モデルの構築に必要なデータの一つの海氷強度を取得(解明)するための海氷強度計測に参加した.さらに,氷海航行中の操船者の運行経験や操船方法の改善点などの情報収集を行った.実氷海域での氷盤の分布は,潮流や風による氷盤の漂流と,船舶との衝突などによる氷盤の運動により決まる.そこで,本年度は,開発した数値計算モデルに,氷盤の風(もしくは潮流)による移動と船体運動を加えた.船体と衝突した氷盤は様々な破壊モードで破壊される.数値計算モデルの精度向上には,実海氷の氷盤の破壊モードの判定と破壊荷重の評価を正確に行い,これらを数値計算モデルに導入する必要がある.そこで,本年度は,実氷海の破壊荷重測定(曲げ,引張り,圧縮など)に参加し,数値計算モデルの改良に必要な氷盤破壊のデータ収集を行った.氷海航行中の操船オペレーターは,操船者の運行経験や実績に基づき.氷況に応じた氷盤への進入角度や突入速度を決定している.数値計算モデルの実用化には船舶の運用実績や経験を考慮する必要があり,氷海航行の操船者や操船シミュレータの使用者から,氷海航行中の操船方法などの情報収集を行った.現在までに,実氷海を想定した数値計算モデルの改良と,数値計算モデルの実用化に必要な実氷海の海氷強度と氷海航行中の操船者の運行状況の情報収集を行った.実用計算に向けた数値計算モデルの改良に関しては,依然として,実海氷の海氷分布モデルの導入(現在のプログラムは実氷海の導入を考慮した単純な計算モデルを使用)や氷盤の3次元運動(氷盤同士や船との衝突による,氷盤の沈み込みや乗り上げ)の導入などの改良点があるが,実氷海計算のための基本となる数値計算モデルが作成できた.実氷海中の実験および実測データの取得に関しては,実氷海の海氷強度計測に参加し,盤破壊のデータを取得した.また,氷海航行中の操船者の運行状況の情報を収集した.これらにより,数値計算の改良・検証のための実氷海のデータの一部が取得できた.本研究は,氷海域での海底資源開発や環境海洋調査にとって重要な作業の一つである氷海船舶による海底掘削技術の向上に関する研究である.大小様々な海氷が浮遊する氷海中において安全かつ効率良い海底掘削の実現には,船舶と海氷の衝突時に発生する氷荷重を軽減するアイスマネージメント技術(掘削船の運用に障害になる大きな海氷を砕氷船により小さくする作業)の確立と,氷荷重下にある船舶の氷荷重推定および運動制御技術の向上が重要になる.本研究では,上記のために開発した運動計算モデルの実用化を目指し,氷海工学において先行した実績と充実した研究設備を有するノルウェーにおいて,日本国内での実施や取得が困難な氷海域での実験の実施と実測データの収集を行い計算モデルの改良を行った.本年度は,実氷海を想定した数値計算モデルへの改良と,数値計算モデルの実用化に必要な実氷海の海氷強度や分布データおよび氷海航行中の操船者の運行状況の情報収集を行った.数値計算モデルの改良では,小さな海氷板の船底への沈み込み運動の考慮(簡易3Dモデルの導入),流氷中の船舶の運動制御モデルの導入,そして,実氷海の氷板破壊を表現するための氷板破壊モデルの導入を行った.そして,実氷海域を模した海氷モデルを作製し実用計算に耐える数値計算モデル(実氷海に近い氷況下での船舶の航行シミュレーション)の構築を行った.実氷海データの収集に関しては,実氷海上で実施された氷板破壊荷重測定に参加し,野外での氷板強度計測法を習得した.また,船上観測に同行し,氷海航行中の操船オペレータから操船方法などの情報収集を行った.今回収集したデータは,直接的に開発した数値計算モデルに用いる事はできないが(計測と実船では荷重条件が大きく異なるなどの理由のため),参考データとして使用した.また,習得した計測技術を用いて独自に海氷上での野外計測の実施を考えている.数値計算技術を援用した安全かつ効率良い氷海底掘削技術の確立に必要な数値計算モデルの構築を行った.

また,数値計算モデルの実用化のため(実用化には実測データによる数値モデルの検証が必要),氷海工学において先行した実績と研究設備を有するノルウェーで実施された氷海での実測データ収集に同行した.本研究によって,実用計算に耐える実氷海に近い氷況下での船舶の航行シミュレーションが可能になった.一方,実氷海データの収集は,氷況や船舶の耐氷能力に大きく左右され,本研究期間内において有用なデータを得ることはできなかった.しかし,日本の研究組織内での海氷野外計測を実施するための計測技術を習得することができた.実用数値計算モデルの開発のため,現在の数値計算モデルに氷盤の3次元運動(氷盤同士や船との衝突による,氷盤の沈み込みや乗り上げ)の導入を試みる.現在の2次元モデルから3次元モデルへの拡張は,計算モデルの実用(過度な計算機能力を必要としない)を考え,簡易モデルの導入などを検討する.また,氷海航行の操船補助となり得るコントロールシステムなどの導入を考える.実氷海データの取得に関しては,船上観測に同行し,実海氷分布モデル作成のための氷海データの取得を試みる.また,氷海航行の操船オペレータから操船方法などの情報収集を引き続き行う.さらに,氷海航行時のオペレータの操船方法と船体応答の関係を把握するために操船シミュレータの利用を検討する.そして,取得したデータを用いた数値計算モデルの検証を行い,さらに,氷海航行中の船舶の運用実績や経験を導入することで,実用使用に耐える計算モデルを構築する.そして,数値計算結果により,氷海域における掘削船の安全操業のための運行指針を示す(氷海中の船の航行支援)ことにより,計算モデルの実用化を実現させる.氷海工学,船体構造設計
肺がん微小環境の新たな標的：線維細胞を基軸とした薬剤耐性克服と革新的治療への展開

平成30年度における研究計画に沿って3つの方向性で研究を進め、以下の成果を得た。1.線維細胞の血管新生あるいは血管新生阻害薬耐性に対するバイオマーカーおよび治療標的としての検討:マウスモデルを用いた検討ではベバシズマブにより腫瘍内へ集積した線維細胞は、ベバシズマブ投与中止後数日の経過で減少する一方で、血管新生阻害効果は比較的長く持続する。そこでベバシズマブ投与間隔を2倍にしたスケジュールで治療実験を行ったところ、少なくとも両レジメンの抗腫瘍効果には大きな差を認めなかった。以上から、ベバシズマブの投与スケジュールの調整による抗腫瘍効果の最適化の可能性が示唆された。2.線維細胞の免疫チェックポイント阻害薬のバイオマーカーあるいは治療標的としての検討:ヒト末梢血単球由来の線維細胞はアロCD8陽性T細胞の増殖刺激作用を有するが、CD8陽性T細胞をIL-2やPMAなどの活性化物質であらかじめ活性化しPD-1発現を増強させると、逆にCD8陽性T細胞の増殖抑制効果を示した。この増殖抑制作用は、抗PD-L1抗体の添加でキャンセルされ、CD8陽性T細胞の増殖は、線維細胞添加なしのレベルまで回復した。マウス皮下腫瘍モデルにおける検討では、線維細胞の腫瘍内投与の併用により抗PD-1抗体による抗腫瘍効果が増強された。以上から、抗PD-1/PD-L1抗体治療下においては腫瘍内線維細胞が抗腫瘍効果の増強に働く可能性が示唆された。3.線維細胞による肺がん細胞のがん幹細胞転化促進メカニズムの解明とその制御法の検討:これまでの成果をCancer Lett 421: 17-27, 2018に発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度における研究計画に沿って3つの方向性で研究を進めた。1.線維細胞の血管新生あるいは血管新生阻害薬耐性に対するバイオマーカーあるいは治療標的としての検討においては、まず58例のヒト肺がん手術検体を用いて肺がん組織における線維細胞の同定を行った。CD45+FSP-1+線維細胞数の多い肺がん患者で予後不良を示唆する結果が得られ、線維細胞の予後因子としての可能性が示唆された。また、血管新生阻害薬のバイオマーカーとしての検討を行うため、肺がん患者末梢血中の線維細胞数についてベバシズマブ投与前と耐性化後において比較検討を行った。その結果、肺がん患者8例中5例においてベバシズマブ耐性化後に末梢血中線維細胞数の増加を認めた。2.線維細胞の免疫チェックポイント阻害薬のバイオマーカーあるいは治療標的としての検討においては、まずヒト線維細胞における免疫チェックポイント分子PD-L1, PD-L2, Galectin-9の発現を再確認した。その結果、ヒト線維細胞は、PD-L1、PD-L2、Galectin-9を発現し、発現レベルはPD-L1>PD-L2>Galectin-9の順であった。また、IFN-γ刺激はPD-L1, PD-L2の発現レベルを増強した。3.線維細胞による肺がん細胞のがん幹細胞転化促進メカニズムの解明とその制御法の検討においては、線維細胞培養上清中の肺がん幹細胞化誘導因子の同定を試みた。蛋白アレイを用いた検討から、単球と比較し線維細胞の培養上清中に豊富に含まれる分子が複数検出され、各種中和抗体を用いた検討により、肺がん幹細胞化の促進には線維細胞が産生するCCL-18およびオステオポンチンの関与が示唆された。線維細胞の肺がん進展における役割を、(1)血管新生、(2)免疫チェックポイント、(3)がん幹細胞の3つの角度から検討を進める研究計画となっている。それぞれの領域ごとに平成28年度の研究の進捗状況について評価を行った。1.血管新生については肺がん組織および肺がん患者末梢血における検討が予定どおり進行している。一方で、血管新生分子との関連の検討がやや遅れている。2.免疫チェックポイントの角度からの検討では、予定通りヒト線維細胞におけるPD-L1、PD-L2、Galectin-9分子の発現が確認された。3.肺がん幹細胞化促進作用の検討においては、線維細胞が産生するがん幹細胞化促進因子のいくつかが同定されたことから、当初の予定以上に研究が進展している。以上を総合的に評価し、研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。平成29年度における研究計画に沿って3つの方向性で研究を進め、以下の成果を得た。1.線維細胞の血管新生あるいは血管新生阻害薬耐性に対するバイオマーカーあるいは治療標的としての検討:(1)SCIDマウス皮下腫瘍モデルを用いて、ベバシズマブ投与中止後の線維細胞集積動態について検討した。その結果、ベバシズマブにより腫瘍内へ集積した線維細胞は、ベバシズマブ投与中止後数日の経過で減少しベースラインレベルに戻ることが明らかとなった。一方で、血管新生阻害効果は比較的持続することから、ベバシズマブ投与においては投与間隔の調整により耐性化誘導を防ぐことができる可能性が示唆された。(2)ベバシズマブ投与肺がん患者の末梢血中線維細胞の解析では、さらに症例を増やして検討を進めた結果、ほとんどの患者でベバシズマブ治療後に線維細胞数の増加を認めた。2.線維細胞の免疫チェックポイント阻害薬のバイオマーカーあるいは治療標的としての検討:ヒト末梢血単球由来の線維細胞とアロCD8陽性T細胞との共

培養を用いた検討から、線維細胞はCD8陽性T細胞の増殖刺激作用を有することが明らかとなった。同時に線維細胞の発現する膜表面抗原をフローサイトメトリー法にて検討した結果、線維細胞は多彩な共刺激分子を高発現していることが確認された。3.線維細胞による肺がん細胞のがん幹細胞転化促進メカニズムの解明とその制御法の検討:昨年同定した線維細胞による肺がん細胞の幹細胞化促進因子であるCCL-18、オステオポンチン、plasminogen-activator inhibitor-1に共通のシグナル伝達分子であるAktの阻害薬を用いた検討から、ベバシズマブとAkt阻害薬の併用は線維細胞による肺がん細胞の幹細胞転化を抑制した。さらにSCIDマウスモデルを用いた検討から、ベバシズマブとAkt阻害薬の併用は肺がん細胞の腫瘍形成能を阻害した。線維細胞の肺がん進展における役割を、1.血管新生、2.免疫チェックポイント、3.がん幹細胞の3つの角度から検討を進める研究計画となっている。そのため、それぞれの研究ごとに平成29年度の進歩状況を評価した。1.血管新生については、肺がん組織および肺がん患者末梢血における臨床的検討は予定どおり進行している。さらにSCIDマウスモデルを用いた検討から、ベバシズマブ投与における線維細胞の集積と血管新生阻害作用のタイムコースが明らかになりつつある。2.免疫チェックポイントの角度からの検討では、線維細胞によるCD8陽性T細胞活性化効果を発見した。線維細胞の新たな作用について検討が進んでいる。3.肺がん幹細胞化促進作用については、そのメカニズムを同定し、これらの作用を阻害するベバシズマブとの新たな併用療法による抗腫瘍効果の増強を確認した。以上から、研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。平成30年度における研究計画に沿って3つの方向性で研究を進め、以下の成果を得た。1.線維細胞の血管新生あるいは血管新生阻害薬耐性に対するバイオマーカーおよび治療標的としての検討:マウスモデルを用いた検討ではベバシズマブにより腫瘍内へ集積した線維細胞は、ベバシズマブ投与中止後数日の経過で減少する一方で、血管新生阻害効果は比較的長く持続する。そこでベバシズマブ投与間隔を2倍にしたスケジュールで治療実験を行ったところ、少なくとも両レジメンの抗腫瘍効果には大きな差を認めなかった。以上から、ベバシズマブの投与スケジュールの調整による抗腫瘍効果の最適化の可能性が示唆された。2.線維細胞の免疫チェックポイント阻害薬のバイオマーカーあるいは治療標的としての検討:ヒト末梢血単球由来の線維細胞はアロCD8陽性T細胞の増殖刺激作用を有するが、CD8陽性T細胞をIL-2やPMAなどの活性化物質であらかじめ活性化しPD-1発現を増強させると、逆にCD8陽性T細胞の増殖抑制効果を示した。この増殖抑制作用は、抗PD-L1抗体の添加でキャンセルされ、CD8陽性T細胞の増殖は、線維細胞添加なしのレベルまで回復した。マウス皮下腫瘍モデルにおける検討では、線維細胞の腫瘍内投与の併用により抗PD-1抗体による抗腫瘍効果が増強された。
東日本大震災後の救急医療アクセスに関する研究

医療アクセスは重要な社会基盤の一つである。災害後には、時期に応じて、個人・地域・社会システムレベルでの医療アクセスの確保が必要だ。しかし、原子力災害後の避難地域およびその周辺地域における医療アクセスについては、情報が少ない。本調査では、量的・質的な手法を用いて東日本大震災被災地における救急医療アクセスの課題を明らかにし、対応策を検討する。結果を当該地域に還元するとともに、今後の災害に備えるためのエビデンスの創出を目指す。
上皮間葉転換形質を示す肺癌における分子標的の同定とその診断・治療への展開

上皮間葉転換(EMT)形質を示す肺癌に関し以下の成果を得た.(1) EMTの分子機構として,クロマチンレモデリング因子BRG1, BRMの発現消失が関与する可能性を示した.(2) EMT形質を示す肺腺癌のバイオマーカーとしてCTGF(connective tissue growth factor)を同定した.(3) EMT形質を示す肺腺癌に対し化学療法剤cisplatinあるいは分子標的HDAC, Hsp 90, Proteasome, Jak2の阻害剤が有効であることを明らかにした.肺癌は本邦における悪性腫瘍の死亡数の第1位を占め、外科治療・化学療法の発達にもかかわらず、肺癌患者の5年生存率は未だ15%程度と予後不良である。このような難治性の癌に対する治療戦略として、近年、癌の増殖、浸潤、転移など悪性形質の分子レベルの理解に基づいた「分子標的療法」が大きな潮流となっている。肺癌の分子標的としては、上皮成長因子受容体(以下EGFR)阻害剤が一定の効果をあげ現在注目されている。しかしEGFR阻害剤に反応する症例は非小細胞肺癌の40-50%までであり、特に上皮間葉転換(EMT,epithelial-mesenchymal transition)形質を示す症例はEGFR阻害剤に抵抗性を示すことが明らかとなっている。本研究では、このように未だ治療戦略のみえていない上皮間葉転換形質を示す非小細胞肺癌を研究対象とし、その分子標的を明らかにするとともに、今後の診断・治療戦略を立てる道筋をつけることを目的としている。上皮間葉転換(EMT)形質を示す肺癌に関し以下の成果を得た.(1) EMTの分子機構として,クロマチンレモデリング因子BRG1, BRMの発現消失が関与する可能性を示した.(2) EMT形質を示す肺腺癌のバイオマーカーとしてCTGF(connective tissue growth factor)を同定した.(3) EMT形質を示す肺腺癌に対し化学療法剤cisplatinあるいは分子標的HDAC, Hsp 90, Proteasome, Jak2の阻害剤が有効であることを明らかにした.(2)遺伝子異常との関連性の検討:非小細胞肺癌40株について、主要癌遺伝子の変異解析、ゲノムワイドなコピー数解析を行った。EGFR変異、KRAS変異、MET増幅については、EGFR変異を6株、KRAS変異を11株、MET増幅を3株に認めた。EMT形質を示す肺癌14株にはEGFR変異、MET増幅は一例も認められなかった。(3)機能解析実験の準備:非小細胞肺癌40株の増殖特性、3次元ゲル内培養での形態と浸潤性、分子標的薬剤に対する感受性、免疫不全マウスの皮下における造腫瘍性などの基本的な生物学的性状についてのデータ取得を行い、機能解析実験の準備状況を整えた。1.上皮間葉転換形質に関連したmicroRNAの同定:非小細胞肺癌40株から、E-cadherin-highとE-cadherin-lowのそれぞれの形質を示す細胞4株ずつについて、Agilent社のmicroRNAアレイにより解析し、E-cadherinの発現と相関あるいは逆相関するmicroRNAを7種同定した。このなかにはすでに報告されているmir-200familyのほか、まだ機能の明らかになっていないmicroRNAも含まれていた。この結果はApplied Biosystems社のmicroRNA expression assayを用いたreahime RT-PCRの系により、さらに非小細胞肺癌40株についてもあてはまることを確認した。2.化合物ライブラリーによるスクリーニング:上皮間葉転換形質を示す肺癌を含む非小細胞肺癌24株について、化合物ライブラリーによる分子標的治療薬のスクリーニングを開始した。現在までに、いくつか有望なlead compoundをみいだしている。3.機能解析実験の準備:非小細胞肺癌40株の増殖特性、3次元ゲル内培養での形態と浸潤性、分子標的薬剤に対する感受性、免疫不全マウスの皮下における造腫瘍性などの基本的な生物学的性状についてのデータ取得を行い、機能解析実験の準備状況を整えた。またsiRNAによるノックダウンの予備実験を行った。1.上皮間葉転換形質に関連したmicroRNA、転写因子の解析:非小細胞肺癌40株においてE-cadherinの発現と相関あるいは逆相関するmicroRNAをいくつか同定した。核内転写因子Zeb1,Snailの発現がE-cadherinと逆相関することも確認した。2.上皮間葉転換形質とEGFR,KRAS:肺腺癌の代表的癌遺伝子であるEGFR,KRAS,EML4-ALKは相互排他的な関係にあり、このような分子異常により肺腺癌を分類する試みが行われている。本邦の肺腺癌に多いEGFR、KRASの変異を有する肺腺癌についてみた場合、EGFRを有する肺腺癌では、上皮間葉転換形質を示す頻度が相対的に低いという興味ある結果を得た。現在、EGFR,KRASのそれぞれについて、どのような付加的遺伝子異常が上皮間葉転換形質に関係しているか、さらに検討を進めている。3.化合物ライブラリーによるスクリーニング:上皮間葉転換形質を示す肺癌を含む非小細胞肺癌10株について、化合物ライブラリーによる分子標的治療薬のスクリーニングを行い、これまでにいくつか有望なlead compoundをみいだしてきている。

今年度は、これらlead compoundについて、さらに非小細胞肺癌40株における薬剤感受性を調べ、細胞株の遺伝子発現プロファイルやゲノムワイドなコピー数のデータとの関連性を検討した。今後は、薬剤感受性を予測するバイオマーカーの探索を行うとともに、in vivoにおける効果についても検討を行う。上皮間葉転換形質とクロマチンレモデリング因子:SWI/SNFfamilyクロマチンレモデリング因子BRG-1,BRMはepigenetic機構により細胞分化を制御しているが、EMTへの関与をみた検討はない。BRG-1,BRMの発現低下は、肺腺癌細胞40例中それぞれ9例(22.5%)、17例{42.5%)、肺腺癌組織93例中それぞれ11例(11.8%)、16例(17.2%)にみられた。BRG-1,BRMの発現低下とE-CadherinならびにCK7,TTF-1の発現低下との間に強い相関があり、BRG-1,BRMの発現低下が上皮分化プログラムの異常とEMTを誘導している可能性が示唆された。上皮間葉転換形質とZEB1:転写因子ZEB1はE-cadherinの発現抑制、EMTに関与すると考えられているが、ヒトの癌組織での解析は極めて少ない。肺癌組織でのZEB1の発現を免疫染色で検討したところ、腺癌でのZEB1発現は主に問質の線維芽細胞にみられ、癌細胞での強発現はなかった。一方、大細胞癌ないし多形癌では10例(33%)において癌細胞の核にZEB1の発現を認めた。ZEB1の肺癌における関与は形態的にかなり未分化な癌に限られているこが判明した。
実験動物の運動主体感を計測する

自分の意図によって行動した場合、私たちは「自分がこの行為の主体である」という感覚を持つ。この感覚は「身体意識」の一つであり、運動主体感(sense of agency)と呼ばれている。運動主体感は様々な面で人間社会の基盤となっているが、それを形成する脳内メカニズムは不明である。本研究の目的は、心理学実験課題を用いて実験動物の運動主体感を客観的に計測する方法を確立する。
南九州における公共施設の立地規準の実証的研究-日本独自の立地規準の調査-

1.キロによる計測から海里のよる計測立地規範の抽出のため、緯度・経度をもとにして、回帰式をもとめることになった。しかし、キロ換算で求めようとしたが、数値としては、キロ換算は緯度による変動があり、南九州という限定されたエリアでは必要がないだろうという結論に達した。そこで、航海で使用する海里計算を利用することにした。海里(シ-マイル)は、緯度の1分を1海里=1,852mとして、計算するものである。2.距離指標qのばらつき距離をもとめるのに、実際上の地理分布では高度差がある。この3次元のデータを2次元という地図データで処理することは、実際上の立地行動を把握するうえで問題がある。米国では距離指標qを使用している。そこで、南九州における距離指標qを市役所・町役場を基本として求めると、0.83.4の範囲が現在のところ得れられている。これは、海岸部と山岳部をもつ南九州の特徴である。このような指標のバラツキをもとにして一括して回帰分折してよいものか、考慮中である。現在、考えているのは、q指標の数値別に立地規範をもとめるという方法である。3.人口密度計測の代替措置人口密度を公共施設設間の直線上で計測するのはプログラム・データ作成において非常な困難がともなう。したがって、小学校の設置基準をもとに、人口のダミ-変数として使用した。しかし、距離指標と同じように、海岸部と山岳部では偏差があるようにおもえる。各市町村別の年齢構成がこれに左右する。したがって、距離指標のように、類型化する必要が生じている。
戦後日本における思春期男子への性教育実践の実態と課題に関する研究

本研究は、戦後の日本における性教育をジェンダーの視点から、特に、思春期の男子を対象にした性教育について、その歴史的展開を明らかにしようとしたものである。本研究による主な成果は以下の3点である。(1)性教育の手引き・実践報告書等文献目録を作成した。(2)およそ6500の学習指導案を集め、性教育の学習指導案をデータベース化した。(3)本研究から得られた知見を『現代性教育研究ジャーナル』誌の連載において公表した(連載は現在も、継続中である)。本研究の目的は、思春期男子対象の性教育が推進される/阻害される要因や事情・条件などの課題を、性教育の歴史的検討から析出し、性教育のあり方についての提言を行うことである。2年目である平成24年度は、「性教育の手引き」「実践報告書」の収集・発行状況の整理・データベース化とそのデータベースの解析をすすめることを目的に、以下の調査・作業を行った。1.東京都や埼玉県の図書館等を中心に資料収集を継続し、さらに、1月に愛知県と和歌山県に赴き、各地の性教育の手引きや実践報告書の閲覧・収集を行った。2.昨年度に引き続き地方教育委員会発行の性教育の手引きや各学校発行の性教育に関する実践報告書に加え、教育雑誌や性教育に関する書籍に掲載されている学習指導案も付加しながら、「授業タイトル」「対象学年」「授業形態(男女別/共修等)」「使用教材教具名」「授業キーワード」「授業ジャンル」「掲載ページ」「キーワード」などを入力した性教育指導案データベースの構築をすすめた。3.データベースより、小学校・中学校・高校における(あるいはそれらを想定した)性教育のカリキュラムを抽出する作業を開始した。上記の調査・作業によって、平成25年度はこのカリキュラムにおける「授業テーマ」「時間数」「授業形態」などを年代別・地域別に比較・分析することをとおして、性教育における思春期男子<性>の扱われ方を検討していくという見通しを持つことができた。本研究の目的は、男子対象の性教育が推進される/阻害される要因や事情・条件などの課題を、性教育の歴史的検討から析出し、性教育のあり方についての提言を行うことである。平成25年度は、主に、以下の調査・作業を行った。1.昨年度に引き続き、性教育指導案データベースの構築をすすめた。性教育に関する書籍や雑誌に掲載されている性教育指導案のデータの入力を中心にすすめた。2.教育雑誌に掲載されている性教育実践の報告や各都道府県の教育センター等が発行している資料目録をもとに、資料の発掘作業をあらためてすすめると、これまで把握していなかった、小学校・中学校・高等学校等の性教育の実践報告が想定以上にあることが判明した。そのため、それらの発行状況を整理し、可能なものは収集もしくは閲覧した。3.性教育指導案データベースから、小学校・中学校・高等学校における(あるいはそれらを想定した)性教育カリキュラムを抽出する作業に加え、それらを年代別・地域別に整理して、比較・検討する作業を開始した。4.平成25年4月より『現代性教育研究ジャーナル』(日本性教育協会発行)誌上で「性教育の歴史を尋ねる戦後・純潔教育編」の連載を開始した。平成26年2月号で紹介した1940年代後半の京都府における『性教育指導要領』や、平成26年3月号で紹介した1940年代後半の兵庫県における『性教育資料』からは、当時の人々が、学校での性教育をどのような内容で構成しようと考えていたのかがうかがえた。1年目である平成23年度は、「性教育の手引き」「実践報告書」の収集・発行状況の整理・データベース化を進めることを目的に、以下の調査を行った。1.日本性教育協会資料室に所蔵されている性教育の手引・実践報告書等の資料、計1430点を閲覧し、全国的な発行状況の傾向や性教育の目的・方針の変遷についての把握を行った。そのうえで、2.8月に大分県・福岡県、同じく8月に秋田県・岩手県、3月に福島県・山形県に赴き、実地で資料調査を行い、各地の性教育の手引きや実践報告書の閲覧・収集を行った。3.1980年までの性教育の手引き・実践報告書の文献目録を作成し、雑誌(女子栄養大学教育学研究室紀要)で公表した。4.性教育の手引きや実践報告書などに掲載されている学習指導案の「授業タイトル」「対象学年」「授業形態(男女別/共修等)」「使用教材教具名」「授業キーワード」「授業ジャンル」「掲載ページ」「キーワード」などを入力した性教育指導案データベースの構築を進めた。現在までのレコード数はおよそ6000である。

5.性教育実践で使われるスライド・録音教材・ビデオなどの教材についてのリストを作成し、可能なものについては入手した。6.把握できた範囲で、195070年代における性教育・純潔教育の研究指定校の研究年次や研究指定区分(文部省・都道府県教委・市町村教委・自主研究等)を整理したリストを作成した。以上の研究成果は、平成24年度以降に進める性教育における思春期男子<性>の扱われ方の把握の基礎データとなるものである。本研究の目的は、男子対象の性教育が推進される/阻害される要因や事情・条件などの課題を、性教育の歴史的検討から析出し、性教育のあり方についての提言を行うことである。平成26年度は、性教育指導案データベースの構築の補完的作業とともに、研究成果の発表を中心的に行った。前年度に引き続き、『現代性教育研究ジャーナル』(日本性教育協会発行)誌上において、連載「性教育の歴史を尋ねる戦後・純潔教育編」を執筆し、本研究による成果も含めて、日本の性教育の戦後史についての整理と検討を行った。なお、本研究期間終了後も、当分の間、この連載は継続することになっている。研究期間全体を通じて、主に以下の作業を行ったことになる。1.戦後から1980年までの性教育の手引き・実践報告書の文献目録を作成した。2.性教育の手引きや実践報告書などに掲載されている学習指導案の「授業タイトル」「対象学年」「授業形態(男女別/共修等)」「使用教材教具名」「授業キーワード」「授業ジャンル」「掲載ページ」「キーワード」などを入力した性教育指導案データベースを構築した。3.性教育実践で使われたスライド・録音教材・ビデオなどの教材の目録を作成した。4.連載「性教育の歴史を尋ねる戦後・純潔教育編」において、研究成果の発表を行った。以上の作業は、本研究のみならず、日本の性教育の戦後史のより詳細で具体的な実像を明らかにすることの一助となるものであると考える。教育学交付申請書に記載した研究実施計画のうち、「性教育の手引き」「実践報告書」の発行状況の整理はほぼ予定どおり進捗していたが、それ以外の教育雑誌などに当初想定していなかった性教育実践の報告があることが判明し、その把握をすすめるのに時間を要したため、性教育学習指導案データベース構築が遅れている状況である。当初の研究実施計画のうち、平成23年度は「性教育の手引き」「実践報告書」の発行状況の整理を当初の予定どおりに実施したが、平成24年度において、当初想定していなかった性教育実践の報告が教育雑誌群にあることが判明し、その情報を元にさらに調査を進めると、平成25年度に、未把握の「実践報告書」がかなり存在することが判明した。そのため、性教育学習指導案データベースの完成が遅れ、その解析も遅れている状況である。交付申請書に記載した研究実施計画のうち、性教育学習指導案データベース構築が若干遅れたものの、「性教育の手引き」「実践報告書」の発行状況の整理はほぼ予定どおり行うことができた。この成果も含め、年度内に性教育の手引き・実践報告書の文献目録をまとめ、公表することができたため、今年度の研究の目的はおおむね順調に進展したと考える。平成25年度はこれまでに収集した小学校・中学校・高校の性教育カリキュラムから、「授業テーマ」「時間数」「授業形態」などを年代別・地域別に比較・分析することをとおして、性教育における思春期男子<性>の扱われ方を検討していく予定である。
中国東北部の積雪寒冷地における持続的な農村集落形成に関する日中比較研究

中国東北部のカンを持つ農村住居では新たな暖房方式と都市生活の影響が厨房空間の利用形態の多様化、入口空間の多様な変化、カン前の利用形態と密接に関わっており、カンを有する農村住居における世帯間の共有の形を変化させるように働いていることを捉えた。また新潟県の集落では、水系の管理運営を行う組織や住まい方を軸に集落内の変化に応じて複数の集落内の繋がりを再編し、複層的な相互扶助の関係を形成していることを捉えた。これら空間・集落構造の中には伝統的な住居の形式を引継ぎながら社会的な変化に対応すること、日中の積雪寒冷地域の住居に共通する次世代に住居を引き継ぐことという複雑で巧みな仕組みがあることを明らかにした。本研究は、中国東北部(大連・瀋陽・ハルビン)の調査分析を新潟(荻の島・門出・半蔵金)の空間特性と比較して、農村住居が地域社会の中で経時的に獲得してきた集落の持続的な力を動的な平衡システムとして捉え、持続的な環境形成の仕組みを明らかにすることが目的である。積雪寒冷という環境の中で、集落のかたち・住居の空間・生活行動の変容に着目する。本研究は、積雪寒冷地という特別な環境にあって、住空間の構造とその維持システムが、相互に関係を持ちながらコード化されている持続的な集落維持の仕組みを解明する。伝統的な農村住居である横長住居が多数存在する大連近郊の農村集落を対象にして、積雪寒冷地の農村住居の空間構成、住まい方、集落構造の実態を調査した。調査は、日本から新潟大学・東京大学・東洋大学の教員5名と学生5名と中国からは大連理工大、清華大、北方工大の教員5名・学生6名の合計21名の調査チームを編成した。聞き取り調査・空間の記録調査・写真記録によって、住居の内部空間と庭・通路等の外部空間の特徴を捉えた。今年度の調査では特に、住戸と住戸廻りに焦点をしぼって、伝統的暖房方式「カン」のある横長住居での住まい方を、親と子の占有する空間領域、就寝と接客の分離、履き替えの作法、床やテーブルの使われ方等を調査した。大連の農村住居は、若者め都市部への流入と都市からの電化が急速に進んでおり、それらを受けた「カン」の変容が住居の空間に及ぼすさまざまな変化とともに、以下の様に観察された。ラジエータ、ガス暖房と「カン」と混在によって「カン」の位置に変化が起こり、接客・食事・団らんの生活の場が「カン」上から他へと移行する住居が確認された。また、カマドでの炊事から新たに厨房を室として独立して作り、入り口の動線と厨房との分離が、住居の全体の空間構成を大きく変えつつあることが捉えられた。本研究は、中国東北部(大連・瀋陽・ハルビン)の調査分析を新潟県内の住居の空間特性と比較して、農村住居が地域社会の中で経時的に獲得してきた集落の持続的な力を動的な平衡システムとして捉え、持続的な環境形成の仕組みを明らかにすることが目的である。変容に着目し、積雪寒冷地という特別な環境の中で、住空間の構造とその維持システムが、相互に関係を持ちながらコード化されている持続的な集落維持の仕組みを解明する。中国東北部に位置し、伝統的な横長方形住居が存在し都市近郊の開発と生活様態の変化に直面している大連市・金州地区を対象として、近年建設される農村住居の空間構成、住まい方の実態を調査した。調査は、日本から新潟大学・東京大学・東洋大学の教員4名・学生6名と中国から大連理工大学の教員3名・学生6名の合計19名の調査チームを編成した。計12軒の住居に対して聞き取り調査・空間の記録調査・写真記録を行い、住居の内部空間と庭・通路等の外部空間の特徴を捉えた。本年度の調査では、特に地域と建設年代によるカンに代わるラジエターや他暖房方法の普及とカンの変化を捉えて、厨房空間とカン前の変化に焦点を絞り、空間形態と生活行為、主要な居室への影響、親と子世帯の占有する空間領域等を調査した。厨房空間の利用形態が、入り口空間の多様な変化、カン前の利用形態と密接に関係しており、カンを有する農村住居における世帯間の共有のかたちに影響を与えていることを捉えた。これまでの調査結果をまとめて、日本建築学会論文報告集、日本建築学会大会梗概集に報告した。本研究は、中国東北部(大連・瀋陽・ハルビン)の調査分析を新潟(荻の島・門出等)の空間特性と比較して、農村住居が地域社会の中で経時的に獲得してきた集落の持続的な力を動的な平衡システムとして捉え、持続的な環境形成の仕組みを明らかにすることが目的である。本研究は、集落のかたち・住居の空間・生活行動等の集落構造と住居・住まい方の特性と変容に着目し、積雪寒冷地という特別な環境の中で、住空間の構造とその維持システムが、相互に関係を持ちながらコード化されている持続的な集落維持の仕組みを解明する。中国東北部の中でも北部に位置し、伝統的な横長方形住居とは異なるカン位置の住居が多数存在する黒竜江省ハルビン市を対象として、近年建設される農村住居の空間構成、住まい方の実態を調査した。調査は、日本から新潟大学・東京大学・東洋大学の教員4名・学生6名と中国からハルビン工業大学、大連理工大学、華僑大学の教員5名・学生8名の合計23名の調査チームを編成した。計18軒の住居に対して聞き取り調査・空間の記録調査・写真記録を行い、住居の内部空間と庭・通路等の外部空間の特徴を捉えた。

本年度の調査では、特に地域(ハルビン市と大連市)と建設年代によるカン位置の違いから発生する入口空間とカン前の変化に焦点を絞り、入口空間の形態とそこでの生活行為、厨房空間の変化、主臥室(主寝室)とカン位置、親世帯と子世帯の占有する空間領域等を調査した。ハルビン市と大連市の農村住居の建設年代を5つに分け、入口空間、厨房空間、主臥室等の特徴に対してクラスター分析を行った結果、入口空間の形態と生活行為、そしてカン位置との相関性が確認できた。さらに、入口空間の利用形態が、主世帯の生活領域の在り方、カン前の利用形態と密接に関係しており、カンを有する農村住居における世帯間の共有のかたちに影響を与えていることを捉えた。未定本研究は、中国東北部(大連・瀋陽・ハルビン)の調査分析を新潟(荻の島・門出等)の空間特性と比較して、農村住居が地域社会の中で経時的に獲得してきた集落の持続的な力を動的な平衡システムとして捉え、持続的な環境形成の仕組みを明らかにすることが目的である。本研究は、集落のかたち・住居の空間・生活行動等の集落構造と住居・住まい方の特性と変容に着目し、積雪寒冷地という特別な環境の中で、住空間の構造とその維持システムが、相互に関係を持ちながらコード化されている持続的な集落維持の仕組みを解明する。平成26年度は、北部に位置し伝統的な横長方形住居とは異なる特徴的な満カン(2つのカンを繋げて就寝と暖房に使用するカン)をもつ、満俗のカンを対象として、近年建設される農村住居の空間構成、住まい方の実態を調査した。調査は7月に行われ、日本から新潟大学・東京大学・東洋大学の教員3名と中国から大連理工大学の教員2名に加えて学生6名の合計14名の調査チームを編成した。計6軒の住居に対して聞き取り調査・空間の記録調査・写真記録を行い、住居の内部空間の特徴を捉えた。本年度の調査では、特に満民族による特別なカンの構成の中に、漢民族の住宅との相違点を捉えて、居室と満カンの仕組みに焦点をあてて、そこでの生活行為・厨房空間の特徴、主臥室(主寝室)とカン位置、親世帯と子世帯の占有する空間領域等を調査した。さらに、9月に北京の郊外に位置する漢民族の集落を調査して、中国東北部で調査している漢民族の住居変容と異なった様態を捉えた。カンを暖めるかまどをカンと一体の部屋に置いて居室化する作法は、北京郊外で始めて調査されるものであった。しかし、空間形の違いの中に中国東北部の住宅との共通点もあり、次の世代に住宅を引き継がせる準備と仕組みを、その中から分析するという視点を得ている。本研究は、中国東北部(大連・瀋陽・ハルビン)の調査分析を新潟(荻の島・門出等)の空間特性と比較して、農村住居が地域社会の中で経時的に獲得してきた集落の持続的な力を動的な平衡システムとして捉え、持続的な環境形成の仕組みを明らかにすることが目的である。平成27年度は、中国ハルビン地区の漢民族の農村住居を対象として、近年建設される住居の空間構成、住まい方の実態、カンの空間の使われ方、採暖方法等を調査した。調査は7月20日から25日に行われ、日本から新潟大学・東京大学・東洋大学の教員3名と中国からハルビン工業大学の教員2名の合計5名の調査チームを編成した。計9軒の住居に対して聞き取り調査・空間の記録調査・写真記録を行い、住居の内部空間の特徴を捉えた。
総義歯装着による舌口蓋閉鎖の改善が無歯顎者の摂食嚥下機能回復の鍵となる

嚥下機能は老化により低下し,とりわけ準備期や口腔期への影響が大きいと言われる。また,高齢者ではその多くがすでに口腔機能の中心的役割を果たす歯を喪失している。そこで,80歳で20本以上の歯を有する8020を達成した高齢有歯顎者と同年代の高齢無歯顎者の義歯装着時,非装着時の嚥下動態を比較し,高齢者における歯の欠損や総義歯装着が嚥下機能に及ぼす影響を明らかにすることを本研究の目的とした。被験者は,明確な脳血管障害および神経筋疾患の既往のない高齢有歯顎者19名(男性12名,女性7名,平均81.2歳)および高齢無歯顎者13名(男性7名,女性6名,平均81.2歳)とした。習慣性座位にて10倍希釈バリウム溶液(10w/t%)10mlを3回指示嚥下させ,その嚥下動態を側面よりDSA装置にてX線シネフィルムへ記録し,定性的ならびに定量的評価の実施に加えて,口腔期開始から咽頭期終了までの舌尖運動のトレースを行い,嚥下時における舌尖運動の評価を行った。結果として定性的および定量的評価より,高齢有歯顎者と高齢無歯顎者の義歯装着時には嚥下機能に有意差はみられなかったが,高齢無歯顎者の義歯非装着時に,高齢有歯顎者と比較して有意に高い頻度で喉頭流入が認められた。また舌尖運動のトレースからは,高齢有歯顎者や高齢無歯顎者の義歯装着時に比べて,高齢無歯顎者の義歯非装着時には舌尖の固定が不十分で,舌尖が多動する像が有意に高い頻度でみられ,嚥下時に舌尖が安定していないことが示された。以上より,高齢有歯顎者と高齢無歯顎者の義歯装着時では著しい相違がないこと,義歯非装着時では高齢有歯顎者や高齢無歯顎者の義歯装着時と比べて嚥下時に舌尖が不安定であることが明らかとなり,高齢無歯顎者における嚥下動態を考える上で有益な示唆を得ることができた。申請者は、某療養型病床群で5年以上にわたり週に1回、嚥下障害を疑われる入院患者の嚥下造影検査(VF)を担当してきた。その中から、経口摂取困難と判断する患者には、一定の傾向があるように感じてきた。すなわち、その一つは意識障害であり、そのもう一つは嚥下機能、なかでも、舌口蓋閉鎖不全、多量の誤嚥,嚥下後の梨状窩をあるれる咽頭残留,嚥下反射遅延時間の大幅な延長などが特徴的所見が経口摂取の可否につながっていると感じるようになった。そこで、平成11年8月から平成12年12月までに嚥下造影検査を施行した療養型病院に入院している患者うち,後嚥性肺炎が疑われるような発熱を認め,経口摂食を行っている65歳以上の意識障害を伴う高齢者31名を対象に,どのような嚥下機能の障害が患者の生命予後に大きくつながっているのかを明らかにすることとした。その結果、経口摂食困難と判断した症例は検査した約半数の16名で認められた。また,検査後6ヶ月以内に肺炎を含む心肺不全で死亡した患者は,経口摂食困難と判断した群のみの9名であった。一方、経口摂食困難症例16名のうち経管に変更できたのは11名でしたが,経口に変更できなかった症例との間に予後の差はなかった。これは、これまでの報告と一致しており、経口摂取か否かは予後に大きな影響を与えないことが示された。嚥下機能に関する各画像所見と予後との関係をみると、舌口蓋閉鎖不全所見があった者の約半数(15名中7名)が半年以内に死亡しており、生命予後を判断する上での指標となりえる可能性が示された。次年度は、この舌公害閉鎖の改善を図るために義歯治療介入を行い、嚥下機能に及ぼす影響を検討していく予定である。

結果として定性的および定量的評価より,高齢有歯顎者と高齢無歯顎者の義歯装着時には嚥下機能に有意差はみられなかったが,高齢無歯顎者の義歯非装着時に,高齢有歯顎者と比較して有意に高い頻度で喉頭流入が認められた。また舌尖運動のトレースからは,高齢有歯顎者や高齢無歯顎者の義歯装着時に比べて,高齢無歯顎者の義歯非装着時には舌尖の固定が不十分で,舌尖が多動する像が有意に高い頻度でみられ,嚥下時に舌尖が安定していないことが示された。以上より,高齢有歯顎者と高齢無歯顎者の義歯装着時では著しい相違がないこと,義歯非装着時では高齢有歯顎者や高齢無歯顎者の義歯装着時と比べて嚥下時に舌尖が不安定であることが明らかとなり,高齢無歯顎者における嚥下動態を考える上で有益な示唆を得ることができた。