hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネ脱粒性遺伝子を用いた栽培化における種子脱離現象の解明

脱粒性とは、穂から種子が脱粒する性質であり、自然界では種子の拡散による繁殖戦略として重要な性質である。一方、作物として考えた場合、強い脱粒性は収穫量の減少につながることから、今日でも重要な農業形質の1つである。これまでに、申請者らは、栽培ジャポニカイネ品種と栽培インディカイネ品種の品種間差を利用したQTL解析から、脱粒性に関与するQTLを明らかにし、qSH1遺伝子を同定し、qSH1遺伝子が種子の基部の離層形成に必須であることを明らかにしている。今年度は以下の2つの研究項目について研究を実施した。1.イネの栽培化において脱粒性の喪失の原因となった遺伝子の解析これまでに作出した3つの脱粒性遺伝子、qSH1,OSH15, sh4の相互作用を解析するための8種類の材料を用いて、出穂直後から1週間毎に4週間後まで脱粒性の定量的な測定を行った。また、籾の基部の切片を作成し、詳細な形態観察を行い、3つの脱粒性遺伝子qSH1,OSH15, sh4の各遺伝子の離層形成および離層崩壊への関与を調べた。2.イネの新規脱粒性遺伝子の探索選抜した脱粒性の突然変異系統を用いて、後代で表現型および遺伝子型の確認を行った。また、同時に野生型との交配および世代促進を行い、F2種子を得た。F2個体を栽培し、脱粒性の分離を調べた結果、表現型がおおよそ3:1に分離することが確認できた。計画していた下記の2つの解析を遂行できているため。1.イネの栽培化において脱粒性の喪失の原因となった遺伝子の解析2.イネの新規脱粒性遺伝子の探索今後は、選抜した脱粒性の突然変異体および野生型、F2で脱粒性が分離したDNA等を用いて次世代シークエンサーによりゲノム塩基配列の解読を行い、ガンマ線照射による変異部位の特定および原因遺伝子の同定を試みる。さらに、新規脱粒性候補遺伝子の組織特異的な発現解析および相補性試験を行い、機能証明を行う。キャンペーン期間中に試薬が購入できたため、経費が抑えられたため。
特発性正常圧水頭症における3次元動作解析を用いた評価法の開発

本研究は特発性正常圧水頭症の運動機能障害を評価・観察する方法を明らかにするものである。日常生活において頻度の高い複数の行動をバイオメカニクスの手法を用いて評価し、他疾患からの正確な鑑別、従来評価できなかった重症者の治療効果をより客観的にとらえ、診断精度を高めることを目的とした。具体的には1)3次元動作解析を行いた特発性正常圧水頭症特有の動作障害を特定。2)3次元動作解析を用いた髄液排出試験およびシャント術の効果判定および信頼性・妥当性の検討。3)動作障害を起こす病変部位の特定および病態の解明をめざした。平成26年度には研究計画の倫理委員会への提出を行い、受理後に特発性正常圧水頭症患者および健常対照群のエントリーを行った。また上記患者群および健常者群における登録用データベースを作成した。神経心理検査・排尿日誌の記録、歩行検査および脳МRI撮影を行い、データベースに入力を開始した。髄液排出試験前後での3次元動作解析を行い、特発性正常圧水頭症の歩行特性を把握を試みた。<結果>特発性正常圧水頭症の疑いで入院した症例において髄液排出試験前後での詳細な3次元動作解析は手術適応を決定するうえで有用である可能性が示唆された。今後得られたデータからひきつづき解析を行っていく予定である。<3次元動作解析>複数のカメラで撮影した映像をデジタル化し、マーカー座標に基づく動作分析、身体重心、仮想点の算出などを行う。26年度が最終年度であるため、記入しない。
無粒界炭素電極の細孔構造制御と触媒開発によるリチウム空気電池の研究

炭素材料正極には、物質輸送特性と大きな細孔容積が必要となる。既報では、炭素繊維シート電極や成形電極を用いており、細孔構造の影響や、担持触媒の評価が困難である。そこで本課題では、一枚板状の無粒界な構造を持ち、抵抗を無視しうる炭素材料を用いる。これにより細孔構造と放充電特性の関連を解明する。また、触媒の効果について検討を行う。特に本課題では、酸化物触媒と貴金属ナノ粒子を同時に用いる。これは酸化物触媒が大きな電気抵抗を示すためであり、貴金属NPを酸化物触媒上に担持させることで、電気伝導性を付与するとともに触媒効果増強を目指す。このようにして複合的な触媒が電池特性に与える効果を解明する。
空力弾性を考慮した水平軸風力タービン非定常負荷解析に関する研究

我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線・洋上を除くと,山岳・丘陵地域に限られるため,風力タービンへの流入風が持つ乱れ度が平均的に大きい.従って,欧米での風況精査に基づき設定された現状の国際規格・基準により設計された風力タービンでは,疲労負荷の見積もり等に誤差が生じ,所定の寿命・性能を得られない事例が報告されている.本研究は,風力タービンの翼およびロータ全体に働く変動空力荷重の推定手法確立を目的として,以下の研究を行った.ロータ翼周りの3次元非定常流動現象が空力負荷に及ぼす影響(空力弾性効果)を明らかにするために,パネル法に基づき流動解析・負荷解析を行い,局所迎角との関係を明らかにするとともに,実験結果との比較検討を行い,数値解析手法の妥当性を検証した.風力タービンへの流入風につき3次元乱流数値モデルを構築し,乱流強度・スペクトル・コヒーレンス等の乱流特性が,タービン翼非定常空力荷重に及ぼす影響を加速度ポテンシャル法に基づく空力負荷解析モデルを使用して調べると共に,ウィンドシアならびにヨー偏角等,複合的な流入風条件の影響を明らかにした.さらに,風力タービンロータとタワーとの相互干渉の問題を詳細に調べ,タワー・ロータ間距離とウィンドシアが翼に働く変動荷重振幅に対して大きな影響を及ぼすことを明らかにした.また,乱流流入風モデルの入力条件となる大気乱流境界層の乱流特性について,従来提唱されている数値モデルの適用可能範囲を検証するために,複雑地形を対象とした風況精査を実施し,地形起伏が乱流強度・スペクトル・コヒーレンスに及ぼす影響を調べた.その結果,地形勾配の大きな場合には,乱流強度の増大,スペクトル・コヒーレンス特性の変化が生じることを明らかにした.さらに,小型水平軸風力タービンを用いた屋外実験により,上記の空力負荷解析手法・数値モデルの検証を行った.我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線・洋上を除くと,山岳・丘陵地域に限られるため,風力タービンへの流入風が持つ乱れ度が平均的に大きい.従って,欧米での風況精査に基づき設定された現状の国際規格・基準により設計された風力タービンでは,疲労負荷の見積もり等に誤差が生じ,所定の寿命・性能を得られない事例が報告されている.本研究は,風力タービンの翼およびロータ全体に働く変動空力荷重の推定手法確立を目的として,以下の研究を行った.ロータ翼周りの3次元非定常流動現象が空力負荷に及ぼす影響(空力弾性効果)を明らかにするために,パネル法に基づき流動解析・負荷解析を行い,局所迎角との関係を明らかにするとともに,実験結果との比較検討を行い,数値解析手法の妥当性を検証した.風力タービンへの流入風につき3次元乱流数値モデルを構築し,乱流強度・スペクトル・コヒーレンス等の乱流特性が,タービン翼非定常空力荷重に及ぼす影響を加速度ポテンシャル法に基づく空力負荷解析モデルを使用して調べると共に,ウィンドシアならびにヨー偏角等,複合的な流入風条件の影響を明らかにした.さらに,風力タービンロータとタワーとの相互干渉の問題を詳細に調べ,タワー・ロータ間距離とウィンドシアが翼に働く変動荷重振幅に対して大きな影響を及ぼすことを明らかにした.また,乱流流入風モデルの入力条件となる大気乱流境界層の乱流特性について,従来提唱されている数値モデルの適用可能範囲を検証するために,複雑地形を対象とした風況精査を実施し,地形起伏が乱流強度・スペクトル・コヒーレンスに及ぼす影響を調べた.その結果,地形勾配の大きな場合には,乱流強度の増大,スペクトル・コヒーレンス特性の変化が生じることを明らかにした.さらに,小型水平軸風力タービンを用いた屋外実験により,上記の空力負荷解析手法・数値モデルの検証を行った.本研究は,大気乱流の流入が水平軸風力タービンの翼およびロータ全体に及ぼす空力的変動荷重を推定する数値解析的手法の確立を目的としている.数値解析は,大気乱流のシミュレーション,タービンロータ翼の空力特性解析,構造系の振動解析から構成され,それぞれについて数値モデルを構築した.大気乱流のシミュレーションには,Veers' Modelに基づくラングランジュ的数値モデルを用いた.入力データとして大気乱流のパワースペクトルとコヒーレンス関数を与え,これにランダムな位相を加えて逆フーリエ変換を行うことにより,ロータ面上における複数点での時系列3次元風速データを作成した.シミュレーション結果は,フィールド実験で得られた風速変動データと比較検討した.ロータ翼の空力特性解析には,非粘性解析手法の一つである加速度ポテンシャル法を用いる.この計算法はロータ後流渦構造のマクロ的な非定常性に伴う影響を容易に評価することが可能であり,翼近傍流れに関してはONERA法により非定常揚力を考慮している.構造系の解析には,その第一歩としてヒンジスプリングを用いたロータ翼振動モデルを構築し,空力特性解析により得られる翼に働く流体力,重力,遠心力を外力として,翼振動を解析した.なお,振動と翼に働く非定常流体力との相互作用(空力弾性効果)は,ONERA法に基づく非定常揚力モデルにおいて,翼振動速度を相対流入風速の項に加えることにより,考慮した.また、マスト周りの流れ場をモデル化し,マストとロータ翼とのポテンシャル干渉についても取扱いを試みている.以上の解析により得られた翼に働く空力荷重を基に,疲労荷重解析を例えばレインフロー法等を用いて行う予定である.

我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線・洋上を除くと,山岳・丘陵地域に限られるため,風力タービンへの流入風が持つ乱れ度が平均的に大きい.従って,欧米での風況精査に基づき設定された現状の国際規格・基準により設計された風力タービンでは,疲労負荷の見積もり等に誤差が生じ,所定の寿命・性能を得られない事例が報告されている.本研究は,風力タービンの翼およびロータ全体に働く変動空力荷重の推定手法確立を目的として,以下の研究を行った.ロータ翼周りの3次元非定常流動現象が空力負荷に及ぼす影響(空力弾性効果)を明らかにするために,パネル法に基づき流動解析・負荷解析を行い,局所迎角との関係を明らかにするとともに,実験結果との比較検討を行い,数値解析手法の妥当性を検証した.風力タービンへの流入風につき3次元乱流数値モデルを構築し,乱流強度・スペクトル・コヒーレンス等の乱流特性が,タービン翼非定常空力荷重に及ぼす影響を加速度ポテンシャル法に基づく空力負荷解析モデルを使用して調べると共に,ウィンドシアならびにヨー偏角等,複合的な流入風条件の影響を明らかにした.さらに,風力タービンロータとタワーとの相互干渉の問題を詳細に調べ,タワー・ロータ間距離とウィンドシアが翼に働く変動荷重振幅に対して大きな影響を及ぼすことを明らかにした.また,乱流流入風モデルの入力条件となる大気乱流境界層の乱流特性について,従来提唱されている数値モデルの適用可能範囲を検証するために,複雑地形を対象とした風況精査を実施し,地形起伏が乱流強度・スペクトル・コヒーレンスに及ぼす影響を調べた.その結果,地形勾配の大きな場合には,乱流強度の増大,スペクトル・コヒーレンス特性の変化が生じることを明らかにした.さらに,小型水平軸風力タービンを用いた屋外実験により,上記の空力負荷解析手法・数値モデルの検証を行った.
海陸電磁気データ統合解析による巨大地震発生帯の流体挙動の解明

電磁場観測によって明らかとなる電気比抵抗構造は、地震発生解明のための基本的な情報である地下の物性や流体分布に制約を与える。しかし、特に南海トラフの地震発生帯では海陸境界域において比抵抗構造が未解明であった。本研究では、海底電磁気観測と海陸データの統合解析によって、南海トラフの海陸境界域における比抵抗構造を解明する事を目的としている。2018年度は宮崎沖ー足摺岬沖周辺における海底電位差磁力計(以下OBEM)の回収および投入設置作業を神戸大学大学院海事科学研究附属練習船深江丸を用いて実施した。回収作業は2018年3月に天候不順のために回収延期になったOBEMを対象に8月に実施し、その全てを回収した。得られた電磁場データは良好な太陽活動起源の擾乱を記録していた。また、予察的な解析の段階で比抵抗構造の解明に必要な精度の高いMTレスポンスが得られることが分かった。この結果については国際ワークショップ等で発表した。なお、本年度設置のOBEM(2019年3月に設置)は2019年度に回収する計画である。解析面については、海底・地上の地形が三次元比抵抗モデリングに与える影響について検証を進めた。その結果、本課題が対象としている宮崎ー足摺沖の海底地形よりも複雑な条件においても、使用周波数を限定すれば既存のインバージョンコード(例えばTada et al., 2012)が適用可能であることを確かめた。この研究成果については国際学会(AOGS 15th annual meeting)等で発表した。先述の荒天によるOBEM回収延期の影響で全体的な研究計画が遅延している。このため、本課題の終了年度を一年延期した。今年度は設置中のOBEMの回収を行うと同時に、これまでに得られたデータの解析を進め、まずは海底データのみを用いた比抵抗構造の解明を行う。その後、陸上データも用いて海陸統合解析を実施し、海溝型地震域全域における比抵抗構造の解明を目指す。2016年度は当初紀伊半島沖にて海底電磁気観測を実施する予定であったが、使用予定であった神戸大学大学院海事科学研究附属練習船深江丸の紀伊半島沖における運航が困難となった一方で、宮崎沖ー足摺岬沖周辺における研究航海が計画された。この海域は南海トラフの西端部にある事に加え、近年スロー地震の発生等で注目されている重要な研究領域である(例えばYamashita et al., 2015)。また、四国西部から九州東部の陸上は他の電磁気観測プロジェクトの豊富さにより、本研究の目的の一つである陸上データとの統合解析もより容易である。このため、紀伊半島沖よりも宮崎沖ー足摺岬沖にて観測を実施した方が計画に記載した成果を挙げる事ができると判断し、2016年度は深江丸を用いてこの海域において海底電位磁力計を2台設置した。海陸の電磁気データを同時に使用した三次元比抵抗構造のインバージョンコードについても検討した。具体的には、海底電磁気データのために開発されたTada et al. (2012)によるコードを陸域データにも適用できるか検討を行った。既存の陸域データを陸上データ用のコード(Siripunvaraporn et al., 2005)および海底用コード(Tada et al., 2012)の両者の入力値として与え、インバージョンを行った所、同様の構造が得られる事が確認され、海陸両方のmagnetotelluricデータを解析する準備が整った。観測地域が変更となり観測点が減少したものの、より研究成果が期待できる地域で観測を実施する事ができ、本年度観測できなかった分を来年度実施する目処も立ったため、全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。2017年度は海陸の電磁場データを統合して三次元比抵抗インバージョンを実施する際の最大の問題となる、海底および陸上の地形がmagnetotelluric法データ(MT impedance)に及ぼす影響の評価を行った。その結果、フォワード計算において必要な計算精度を担保するのに必要な計算メッシュデザイン(計算精度の担保に必要な海水の範囲及び垂直・水平方向のメッシュの細かさ)についての知見を得た(市原・多田、2018)。また、2016年度に引き続き、宮崎沖ー足摺岬沖周辺における海底電位差磁力計(以下OBEM)の投入及び回収を神戸大学大学院海事科学研究附属練習船深江丸を用いて実施した。天候不順により当初計画の半数のOBEM設置及び回収のみしか実施できなかったものの、得られた電磁場データは良好な太陽活動起源の擾乱を記録しており、比抵抗構造の解明に必要な精度の高いMTレスポンスが得られた。

現在設置中のOBEMについても、同様の海域において磁場擾乱期に測定を実施していることから、同様の磁高精度のMT impedanceが得られることが期待される。天候不順によりOBEMの設置・回収が一部できなかったことから、観測面では遅れが生じてしまったが、解析面で対象となる南海トラフを対象とした海陸のデータを統合したインバージョンのシミュレーションができるなど、進捗があった。そのため、計画全体としてはおおむね順調に進展している。また、研究航海については2018年度に実施する目処が立ち、観測面についても順調に進む事が期待できる。電磁場観測によって明らかとなる電気比抵抗構造は、地震発生解明のための基本的な情報である地下の物性や流体分布に制約を与える。しかし、特に南海トラフの地震発生帯では海陸境界域において比抵抗構造が未解明であった。本研究では、海底電磁気観測と海陸データの統合解析によって、南海トラフの海陸境界域における比抵抗構造を解明する事を目的としている。2018年度は宮崎沖ー足摺岬沖周辺における海底電位差磁力計(以下OBEM)の回収および投入設置作業を神戸大学大学院海事科学研究附属練習船深江丸を用いて実施した。回収作業は2018年3月に天候不順のために回収延期になったOBEMを対象に8月に実施し、その全てを回収した。得られた電磁場データは良好な太陽活動起源の擾乱を記録していた。また、予察的な解析の段階で比抵抗構造の解明に必要な精度の高いMTレスポンスが得られることが分かった。この結果については国際ワークショップ等で発表した。なお、本年度設置のOBEM(2019年3月に設置)は2019年度に回収する計画である。解析面については、海底・地上の地形が三次元比抵抗モデリングに与える影響について検証を進めた。その結果、本課題が対象としている宮崎ー足摺沖の海底地形よりも複雑な条件においても、使用周波数を限定すれば既存のインバージョンコード(例えばTada et al., 2012)が適用可能であることを確かめた。この研究成果については国際学会(AOGS 15th annual meeting)等で発表した。先述の荒天によるOBEM回収延期の影響で全体的な研究計画が遅延している。このため、本課題の終了年度を一年延期した。2017年度は2016年に投入した海底電位磁力計の回収および新規の海底電位差磁力計の投入を行う。観測地域は宮崎ー足摺沖を継続する。また、回収した海底電磁気データの解析を始め、陸上データの収集も開始する。平成30年度は現在観測中の海底観測機器の回収を8月頃に進め、迅速にデータ解析を進める。また、陸上で得られている他の研究プロジェクトのデータを入手し、海陸を統合したデータセットによる比抵抗構造の解明を進める。今年度は設置中のOBEMの回収を行うと同時に、これまでに得られたデータの解析を進め、まずは海底データのみを用いた比抵抗構造の解明を行う。その後、陸上データも用いて海陸統合解析を実施し、海溝型地震域全域における比抵抗構造の解明を目指す。2016年度は当初紀伊半島沖にて海底電磁気観測を実施する予定であったが、宮崎沖ー足摺岬沖にて観測を実施した方が計画に記載した成果を挙げる事ができると判断し、2016年度はこの海域において海底電位差磁力計2台を設置した。
c-kitミュータントを用いた肝再生機構の解明

我々は、c-kitミュータント・Ws/Wsラットを用いて、肝幹細胞由来のoval細胞の発生には、c-kitレセプター・チロシンキナーゼ(KIT)を介したシグナルが重要な働きをしていることを明らかにしてきた。胆管上皮細胞は、肝細胞と同様に肝芽細胞から発生するが、生後直ぐに成熟を完了する肝細胞とは異なり、しばらく未熟胆管上皮細胞として維持される。このような未熟胆管上皮細胞にも、KITが発現することが解ったので、Ws/Wsラットを用いて、未熟胆管上皮細胞の増殖におけるKITの生物学的作用について検討した。2週齢と6週齢のWs/Wsラットと正常(+/+)ラットの総胆管を結紮して、胆管上皮細胞の増殖を促した。結紮後4日目の肝組織標本を作製し、門脈領博(0.5x0.5mm^2)あたりのサイトケラチン(CK)-19陽性細胞数を算定するとともに、Ki-67抗原を指標としてその増殖能を検討した。2週齢では、+/+ラットの門脈領域に著しいCK19(+)-胆管上皮細胞の増加がみられたが、Ws/Wsラットでは、その増加は有意に抑制されていた。Ki-67抗原を指標とした細胞増殖能も、Ws/Wsラットでは+/+ラットに比べて有意に抑制されていた。一方、6週齢では、Ws/Wsラットと+/+ラットともに門脈領域にCK19(+)-胆管上皮細胞の増加がみられ、その増殖能も同程度であった。KITを介したシグナル伝達は、未熟胆管上皮細胞の増殖に重要な役割を果たしているのに対して、成熟した胆管上皮細胞の増殖には必須でないと考えられた。肝再生過程には、肝発生と共通したシグナル伝達機構が作用している可能性がある。我々は、C-kitミュータント・Ws/Wsラットを用いて、肝細胞や肝幹細胞による肝再生の経路が傷害されたような状況下では造血幹細胞が肝再生を代償する可能性があることを示してきた。本年度はubiquitousにgreen fluorescent protein (GFP)が発現すると考えられているchicken β-actin promoter-GFPトランスジェニック(Tg)マウス[C57BL/6-TgN(act-EGFP)Osh1]の骨髄細胞をc-kitミュータント・W/W^vマウスに移植し、その肝臓におけるGFP陽性細胞の出現と分布を病理組織学的にしらべた。骨髄移植1ヶ月後の肝組織ではグリソン氏鞘周囲にGFP陽性細胞が出現し、四塩化炭素や抗Fas抗体を投与することにより肝障害を促すと類洞に沿ってGFP陽性細胞が観察されたが、肝細胞には明らかなGFP陽性像を検出することは難しかった。この実験系の結果は、移植した骨髄細胞の中には類洞内皮細胞へ分化できる細胞が存在することを示唆するものであるが、肝細胞への分化能については他の実験系で詳細な検討を加える必要性があると考えられる。今回ドナーに用いたC57BL/6-TgN(act-EGFP)Osb1マウスの肝細胞においてもGFP発現の検出が難しいことから、肝細胞に強く発現する遺伝子のpromoterで発現制御されるGFP-Tgマウスの作製の必要性について検討している。また、肝幹細胞や肝臓に生着した造血幹細胞に起源を発する多分化能細胞を単離するための新たなマーカーを探索している。

我々は、c-kitミュータント・Ws/Wsラットを用いて、肝幹細胞由来のoval細胞の発生には、c-kitレセプター・チロシンキナーゼ(KIT)を介したシグナルが重要な働きをしていることを明らかにしてきた。胆管上皮細胞は、肝細胞と同様に肝芽細胞から発生するが、生後直ぐに成熟を完了する肝細胞とは異なり、しばらく未熟胆管上皮細胞として維持される。このような未熟胆管上皮細胞にも、KITが発現することが解ったので、Ws/Wsラットを用いて、未熟胆管上皮細胞の増殖におけるKITの生物学的作用について検討した。2週齢と6週齢のWs/Wsラットと正常(+/+)ラットの総胆管を結紮して、胆管上皮細胞の増殖を促した。結紮後4日目の肝組織標本を作製し、門脈領域(0.5x0.5mm^2)あたりのサイトケラチン(CK)-19陽性細胞数を算定するとともに、Ki-67抗原を指標としてその増殖能を検討した。2週齢では、+/+ラットの門脈領域に著しいCK19(+)-胆管上皮細胞の増加がみられたが、Ws/Wsラットでは、その増加は有意に抑制されていた。Ki-67抗原を指標とした細胞増殖能も、Ws/Wsラットでは+/+ラットに比べて有意に抑制されていた。一方、6週齢では、Ws/Wsラットと+/+ラットともに門脈領域にCK19(+)-胆管上皮細胞の増加がみられ、その増殖能も同程度であった。KITを介したシグナル伝達は、未熟胆管上皮細胞の増殖に重要な役割を果たしているのに対して、成熟した胆管上皮細胞の増殖には必須でないと考えられた。肝再生過程には、肝発生と共通したシグナル伝達機構が作用している可能性がある。
酸化ストレスを伴う哺乳類細胞の生物学的系における抗酸化分子とチロシンキナーゼ

(1)直接的に活性酸素の産生に関与する分子である古典的なNADPHオキシダーゼ複合体は現在Nox2と命名されており、これと相同性を有する分子が複数同定されている。その一つであるNox1が肝臓の類洞の内皮細胞で発現していることを見い出した。同細胞の初代培養では血管内皮細胞増殖因子(VEGF)依存性の細胞増殖を認めるが、Nox1はこれと平行して転写を介した発現上昇を示した。これに対して、Nox2の発現はmRNAのレベルで変化を認めなかった。ところがNox1自体の生物学的活性は逆説的にも細胞死であり、そのsiRNAや活性酸素のスカベンジャーなどの投与でVEGF抵抗性の細胞死は回復した。すなわち転写が誘導されたNox1の活性はVEGFの活性と拮抗するものであった。さらに、Nox1を肝類洞の内皮細胞株で過剰発現させるとマトリゲル上で毛細血管様のネットワークを形成した。この現象も抗酸化作用を有する化学物質で抑制された。興味あることにVEGF受容体の恒常的活性化型を発現させると管腔形成が認められるのみ対し、Nox1のそれは管腔を形成していなかった。(2)受精時に活性酸素が関与することは古くから知られている。我々はマウス卵細胞ではNox2が中心的に発現していることを見い出した。さらにウニ卵でNox相同性遺伝子を探索し、新規Nox遺伝子Nox-U1を発見した。遺伝子進化論的にはNox2からはむしろ分岐し、Nox4やNox5に近縁な遺伝子であることも報告した。FADやNADPHの結合に関与する領域、膜貫通部分などは極めてよく保存されていた。現在抗体を作成し、受精への関与を研究中である。3項目からなる。(1-抗酸化分子)ABLの各ドメインを断片としてtagを付けたうえで大腸菌で発現させ、純化精製したHBP23とのin vitro上での結合を検討した。ABLのSH3ドメインとHBP23との弱い結合を認めた。次に、ABLの活性化を伴う実験的生物学的系として、(イ)恒常的活性化型ABL発現細胞、(ロ)基底膜基質による細胞刺激、(ハ)H2O2刺激などを用い、HBP23の発現調節、リン酸化の有無、ABLとHBP23の細胞内結合を検討した。また、HBP23を過剰発現させることで、ABLの生化学的活性を検討した。いずれにおいても活性や発現の変化は明らかでなく、以前他のグループから出された主張を支持する実験結果は得られなかった。(2-酸化ストレスとDNA損傷)紫外線によるDNA修復障害を有するハムスター27-1細胞はXPBの発現でこれを復元できるが、恒常的活性化型ABLであるBCR-ABLの同時発現でこの復元効果が抑制される。同様な結果は、紫外線以外にDNA損傷性抗腫瘍剤cisplatinでも得られたが、H2O2では得られなかった。DNA損傷の誘導でp44がTFIIH,特にXPB沈降産物に結合してくることを観察した。BCR-ABLの発現の有無で純化精製したTFIIHのin vitro上DNA修復活性、転写活性を検討したところ、それぞれ5-10%低下、2倍上昇と変化を認めた。(3-血管と腫瘍)基底膜基質に浸潤して管腔を形成する内皮細胞の作製に成功した。この細胞はEuropean Journal of Cell Biologyの表紙に採用された。管腔形成能を有しない細胞に恒常的活性化型Flt-1を導入することで達成した。Flt-1は血管内皮細胞増殖因子のチロシンキナーゼ型受容体である。同様に導入した恒常的活性化型ABLであるBCR-ABLにはこの生物学的活性は認められなかった。恒常的活性化型Flt-1の作製法は評価され、Methods in Enzymologyの招待論文となった。現在、腫瘍細胞の低酸素反応性、2価重金属イオン反応性を検討中である2.紫外線によるDNA修復障害を有するハムスター27-1細胞はXPBの発現でこれを復元できるが、恒常的活性化型ABLであるBCR-ABLの同時発現でこの復元効果が抑制される。同様な結果は、紫外線以外にDNA損傷性抗腫瘍剤cisplatinでも得られた。BCR-ABLの発現の有無で純化精製したTFIIHのin vitroでのDNA修復活性、転写活性に変化を認めたため、differential displayを施行し、repairに関与する複数の遺伝子を同定した。現在27-1細胞の系で生物学的活性を検討中である。BCR-ABLのXPB結合ドメインが、抗癌剤に対する抗アポトーシス効果にも重要であることを、同ドメインの変異体を複数作製し、様々な生物学的系で検討することにより証明した。3.基底膜基質に浸潤して管腔形成する内皮細胞Tb,3の作製に成功したことは前回報告したが、この活性にfocal adhesion kinase (FAK)が重要であることを、FAKノックアウトマウスから樹立した細胞で証明した。また、共同研究で、浸潤に重要な亜鉛含有金属分子である膜型metalloprotease (MT1-MMP)の活性化機構の証明に関与した。Tb3とその親株であるNP31との間で発現に差を認める金属分子をcDNA microarrayやdifferential displayを施行して探索中である。(I)血管内皮細胞増殖因子受容体の恒常的活性化型の発現依存性に基底膜基質に浸潤して管腔を形成する内皮細胞株を樹立したことはすでに報告した。

この生物学的系は同受容体のチロシンキナーゼ活性と基底膜基質の刺激によって引き起こされるため、両者によって発現が変化する遺伝子をdifferential displayとcDNA microarrayによって探索し、下記に示すいくつかの候補遺伝子を抽出した。(1)候補遺伝子の一つであるCD2APはCblと協調して本来のVEGF受容体の一つであるFlt-1のendocytosisに関与することを証明し現在投稿中である。(2)候補遺伝子のなかで亜鉛含有分子として知られるMatrix Metalloprotease (MMP)が複数同定され、同時に発現誘導のかかる特定の転写因子がMMPの転写に関与することを見い出した。(3)候補遺伝子のなかで唯一鉄含有分子としてNox1を検出した。哺乳類細胞での生物学的活性を様々な発現系で検討し、増殖抑制作用があるとほぼ結論した。論文を投稿中である。(II)基本転写因子TFIIHのヘリケースXPBで感受性が回復する紫外線感受性27 1細胞の生物系で、BCR-ABLチロシンキナーゼが二重鎖DNA依存性プロテインキナーゼの基質であるClDの転写に関与すること、同時に同分子の発現がこの生物系に重要であることを見い出し、現在論文を投稿中である。(1)糖尿病の合併症では酸化ストレスが重要な役割を果たしており、糖質や脂質の修飾分子が活性酸素産生と共にPAI-1の産生を脂肪細胞で生じることを、in vitroおよびin vivoで証明した。PAI-1は血管新生で重要な役割を演じる分子である。(2)熱ショックなどをはじめとするストレス環境で蛋白質の安定性や分解に関与するHSC70の核内外移行を制御するシークエンスを発見した。(3)活性酸素産生の中心的存在であるマクロファージは血管内皮細胞以外で例外的にVEGF受容体-1を発現している。VEGF結合後のこの受容体の分子動態を解析し、特定のチロシン残基のリン酸化がユビキチン結合と受容体の分解に関与することを証明した。(4)血管内皮細胞の管腔形成に連動して発現調節が行われる遺伝子を複数の群としてとらえ、血管新生にはVEGF受容体のチロシンキナーゼ活性と基底膜基質からのシグナルの双方が協調して遺伝子発現を制御することを提唱した。(1)直接的に活性酸素の産生に関与する分子である古典的なNADPHオキシダーゼ複合体は現在Nox2と命名されており、これと相同性を有する分子が複数同定されている。その一つであるNox1が肝臓の類洞の内皮細胞で発現していることを見い出した。同細胞の初代培養では血管内皮細胞増殖因子(VEGF)依存性の細胞増殖を認めるが、Nox1はこれと平行して転写を介した発現上昇を示した。これに対して、Nox2の発現はmRNAのレベルで変化を認めなかった。ところがNox1自体の生物学的活性は逆説的にも細胞死であり、そのsiRNAや活性酸素のスカベンジャーなどの投与でVEGF抵抗性の細胞死は回復した。すなわち転写が誘導されたNox1の活性はVEGFの活性と拮抗するものであった。さらに、Nox1を肝類洞の内皮細胞株で過剰発現させるとマトリゲル上で毛細血管様のネットワークを形成した。この現象も抗酸化作用を有する化学物質で抑制された。
帝王切開で取り出した仔への酸素投与の効果

○研究背景:帝王切開により取り出された胎仔は、人の手で気道内の羊水を取り除き、背部をさする等刺激を与えることにより自発呼吸の開始を促す。自発呼吸が一旦確認された後も呼吸状態が安定するまで時間を要するため、その間、刺激を与え続ける等の処置がとられる。マウスは多胎動物(812匹程度)であるため、すべての胎仔の呼吸状態が安定するまで処置をするには人手が足りないことも多く、中には低酸素症により死亡する個体も認められる。○研究目的:帝王切開で取り出した仔マウスの蘇生率の向上を目的とした。○研究方法:体外受精した2細胞期胚を凍結し、融解したものを用いた。仮親マウスに通常通り左右9-10個ずつ合計18-20個の胚を移植した。出産予定日に出産せず帝王切開が必要なマウスを出産予定日の午後(移植後19日目)に帝王切開した。取り出した仔マウスは、キムワイプで体幹部に付着した体液と口吻部からの羊水を拭き取った後、37°Cに保温した酸素ボックス(97%前後)へ入れた。その後の酸素飽和度が95%以上になるまでに要する時間と、呼吸が安定するまでの時間を計測した。○結果:仔マウスの大きさが小さすぎることや、パルスオキシメーターでは体動によるノイズが原因で酸素飽和度の測定は困難であることが分かった。しかし、自発呼吸が一旦確認された後の呼吸状態が安定するまで時間を計測する方法に変更して検討を行った結果、酸素投与により、呼吸安定までに要する時間が非投与の場合より顕著に短縮することが確認された。また、胎仔の蘇生率自体の向上も認められた。
DDKによる減数分裂、配偶子膜形成のカップリングの制御メカニズム

spo4^+が胞子形成にどのような役割を果たすか調べるために、Spo4の調節サブユニットであるspo6変異株の形質を多コピーで相補する遺伝子をいくつか取得した。そのうちの1つのAce2についてさらなる解析を進めた。Ace2は細胞分裂に重要なはたらきをする転写因子であることが知られている。また、Ace2は栄養増殖時にはM期に核に局在することが知られている。胞子形成時のAce2の局在を調べたところ、間期には局在が見られなかったが、減数分裂時に核に局在することがわかった。興味深いことに、第二減数分裂前期から中期にかけては核内でも特にSPB(紡錘極体)付近に多く局在がみられた。この時期にはSpo4もSPB付近に来ることが示唆されている。また、Spo4欠損株では、栄養増殖時にはM期に核局在が見られたものの、減数分裂時には核やSPBに局在が見られないことがわかった。ウエスタン解析により、この時期にAce2のタンパク質量の減少はみられなかった。Ace2欠損株では、前胞子膜形成には大きな欠損は見られなかったが、胞子壁の形成の遅れがみられた。実際に、胞子壁の合成に関係すると思われるいくつかの遺伝子の発現が、Ace2欠損株でほとんど見られなかった。以上のことから、Spo4がAce2の有性生殖特異的な局在制御を通して胞子壁形成に関わっている可能性が示唆された。これまで、Spo4は減数分裂の開始と前胞子膜形成に関与していることが知られていたが、今回の解析により、Spo4が転写因子Ace2を介して胞子壁形成に関わっている可能性が示唆された。Cdc7はDDKともよばれ、DNA複製に必須なプロテインキナーゼである。申請者らが取得した分裂酵母Spo4はCdc7とアミノ酸配列レベルで高い相同性を持つにもかかわらず、DNA複製に関与せず、有性生殖時の同時に進行する2つのイベント(第二減数分裂および胞子細胞膜形成)に必須である。本研究は分裂酵母の有性生殖において、Spo4がどのようにこの2つのイベントを制御しているかその分子メカニズムを明らかにすることを目的とする。22年度はSpo4の関連因子の取得を試みた。温度感受性spo6変異株に野生型株由来のゲノムライブラリーを導入し、これまで5つの遺伝子を取得した。その中にはシグナロソームサブユニット、転写因子、膜タンパク質(前胞子膜局在タンパク質Spo3、核膜タンパク質)、機能未知タンパク質が取得された。これらの遺伝子はspo6KO株の欠損は回復できなかったことから、Spo4/Spo6に機能的に密接に関連している可能性が示唆される。これらの遺伝子にGFP遺伝子を融合させ、細胞内局在を明らかにした。シグナロソーム、転写因子については予想通り核に、機能未知タンパク質はミトコンドリアに局在が見られた。
前立腺肥大症の病態の評価ならびに治療効果判定基準の作成に関する研究

本研究は、種々の病態を持つ前立腺肥大症に対する最適な治療体系を確立するうえで、基礎医学から臨床医学にわたる広範囲な研究を多施設共同で行い、この成果に立脚した前立腺肥大症の病態評価基準と治療効果判定基準を作成することを目的とした。本研究の遂行にあたっては、治療法の検討、病態並びに治療効果を正確に反映するパラメータの評価などを行い、基礎医学と臨床医学の両面から幅広い総合的なアプローチをとる必要があると考え、各分野での第1人者で研究班を組織した。本研究の参加10施設において、前立腺肥大症の重症度と効果判定基準を作成するために前立腺肥大症症例の国際症状スコア(I-PSS)に準じた症状{症状スコア(I-PSS)と生活の質(QOL)}、機能{尿流測定(Qmax)と残尿量(RU)}および形態{超音波断層法による前立腺容積(PV)}などの測定値を収集し、主治医による重症度と治療効果判定との関連を解析し、この結果に基づき、前立腺肥大症の重症度判定基準と治療効果判定基準をまとめた。前立腺肥大症の重症度判定基準は各項目別に軽症、中等症、重症に判定し項目別の評価を基に総合重症度判定を行い、治療効果判定基準は治療前後の各項目別に治療効果を著効、有効、やや有効、不変/悪化の4段階に判定し、種々の治療様式を考慮して総合治療効果判定はI-PSS、QOLおよびQmaxの3項目を総合して判定する基準を作成した。今回、作成した前立腺肥大症の重症度判定基準と治療効果判定基準は、本邦における前立腺肥大症の治療をより科学的に行うためのものであるが、限られた症例を解析し作成されたものであり、現時点ではこの重症度判定基準が治療法の選択の指針として、また治療効果判定基準がすべての治療法を対象としうるものとはいえず、今後、prospectiveな追試を重ねて検証することにより、その有用性を明らかにするとともに、種々の改善を重ねて、前立腺肥大症の臨床試験に活用できるより普遍的で科学的なものへの発展が期待される。高齢化社会を迎えた本邦では高齢男子の排尿障害,特に前立腺肥大症に大きな関心が持たれているが,その治療は従来の外科的治療に加えて,より侵襲の少ない治療法として種々の薬物療法や温熱療法などが開発され,極めて多彩となっている。しかし,前立腺肥大症の病期に適した治療法の選択を可能とする病態評価基準や,多彩な治療法を共通の基盤で判定しうる治療効果判定法は未だ確立されていないのが現状である。本研究は種々の病態を持つ前立腺肥大症の最適な治療体系を確立するために,基礎医学から臨床医学にわたる広範囲な研究を多施設共同で行い,この成果に立脚した前立腺肥大症の病態評価基準と治療効果判定基準を作成することを目的とした。1)平成6年度は前立腺肥大症の病態を反映すると考えられる排尿異常の症状項目,日常生活に及ぼす影響及び排尿状態に関する患者の満足度を主観的に評価しうる患者質問表と,尿流量測定を中心とした生理学的評価,前立腺容量とその形態による解剖学的評価を中心とした客観的項目からなる病態評価基準案を作成した。2)都市部,田園部および中間地域に居住する40歳以上の男性を対象として,患者質問表を用いて排尿障害に関するアンケート調査を行い臨床症状を中心に患者質問表の妥当性について検討した。3)本邦における前立腺肥大症の疫学調査並びに前立腺肥大症の発生と進展および前立腺癌の合併に関する基礎資料を得るために前立腺検診並びに共同研究者の施設で経験した症例を集積している。

4)前立腺肥大症の客観的評価に関して,尿流量測定,pressure flow studyなどによる尿流動態検査法の評価並びに経直腸的超音波断層法による前立腺容量とその形態の及ぼす下部尿路通過障害の評価の妥当性について検討している。5)前立腺肥大症の治療効果判定基準案を作成するために共同研究者の施設で治療した症例を対象として,薬物療法,温熱療法並びに外科治療などの種々の治療法別に,上記の病態評価基準に則り評価し,現在症例を集積している。高齢化社会を迎えた本邦では高齢男子の排尿障害、特に前立腺肥大症に大きな関心が持たれているが、前立腺肥大症の病期に適した治療法の選択を可能とする病態評価基準や、多彩な治療法を共通の基盤で判定しうる治療効果判定法は未だ確立されていないのが現状である。本研究は種々の病態を持つ前立腺肥大症の最適な治療体系を確立するために、基礎医学から臨床医学にわたる広範囲な研究を多施設共同で行い、この成果に立脚した前立腺肥大症の病態評価基準と治療効果判定基準の作成を目的とし、本年度は以下の実績を得た。1)平成7年度は前立腺肥大症の病態を反映する患者の症状スコアと満足度、排尿機能および前立腺容量からなる病態評価基準案を作成し、班員施設の前立腺肥大症症例の治療前後の病態を評価した。登録された628症例の内、重症度は556例に、治療効果は183例に評価可能であった。担当医の主観的評価と基準案を比較検討した結果、重症度診断は担当医判定に比べて基準案が、より客観的で各項目においてバランスの取れた評価が出来ることが判明した。治療効果判定については担当医評価より基準案が客観性があるものの、より厳しい効果判定となり、今後、大規模な臨床治験において基準案の有用性を検証する必要であることが判明した。2)多数例の剖検における前立腺標本と経直腸前立腺超音波検査所見を基に、前立腺肥大症の自然史を検討した結果、前立腺肥大の腺腫はtransition zoneから発生し、その増殖は潜在期、急速増大期および成熟期に分かれることを明らかにした。3)前立腺肥大症のより客観性のある検査法として、排尿時膀胱内圧-尿流量同時測定法(PFS)が下部尿路通過障害の評価に有用であることを明らかし、境界型症例の治療法選択や治療効果判定に有用であることを明らかにした。本研究は、種々の病態を持つ前立腺肥大症に対する最適な治療体系を確立するうえで、基礎医学から臨床医学にわたる広範囲な研究を多施設共同で行い、この成果に立脚した前立腺肥大症の病態評価基準と治療効果判定基準を作成することを目的とした。本研究の遂行にあたっては、治療法の検討、病態並びに治療効果を正確に反映するパラメータの評価などを行い、基礎医学と臨床医学の両面から幅広い総合的なアプローチをとる必要があると考え、各分野での第1人者で研究班を組織した。本研究の参加施設において、前立腺肥大症の重症度と効果判定基準を作成するために前立腺肥大症症例の前立腺症状スコア問診票、尿流測定と残尿量測定および超音波断層法による前立腺容積などの測定値を収集し、主治医による重症度と治療効果判定との関連を解析し、この結果に基づき、前立腺肥大症の重症度判定基準と治療効果判定基準をまとめた。
先住民の自由と開発：現代メキシコの事例

2018年度は、5月にバルセロナ(Latin American Studies Associationの年次大会)とベルリン(ベルリン自由大学のラテンアメリカ研究所でのセミナー)で、先住民移住者のかかわるインフォーマルな政治過程を扱った報告を行った。また、8月から9月にかけて2週間ほどメキシコに滞在し、先住民に関する調査に従事した。これら2回の海外出張には本科研費を用いた。2017年度に未使用だった分を含め、予算をほぼ全額(96万円)使用した。11月には、ラテン・アメリカ政経学会のメキシコ・パネルで、先住民問題についての報告を行った。2019年3月には、別の科研費を用いてメキシコを10日間ほど訪れ、オトミー移住者の出身村(サンティアゴ・メスキティトラン)に滞在し、先住民学校教員へのインタビュー等を実施した。2016年9月の地震の影響がいまだ残っていることや調査助手の都合から、オトミー移住者に関する悉皆調査は実施できなかった。だが、それ以外の調査については概ね順調に進展した。先住民のエンパワメントを目的の1つとするビデオの製作は、年に1本のペースで続いている。11月に行った研究報告では、「テクノクラートのメキシコと多文化主義のメキシコの相克」という観点から、先住民問題の流れを捉えようとした。経済学的アプローチと人類学的アプローチの融合という難題への1つの答えとなっている。執筆については、インフォーマルな政治過程を論じた日本語論文(「不法占拠と露天商の生命力:インフォーマリティの政治経済学」)が現代メキシコに関する共著の1章として出版されたが、それを拡充したスペイン語論文を投稿するには至っていない。学会報告は3度行った。予定していたAlonso Gurrero氏の来日は予算の制約から実現できなかったものの、共著のプロジェクトは続いている。2019年度は8月に一ヵ月近くメキシコに滞在し、不法占拠地に集住するオトミー移住者の親族ネットワーク、およびメキシコシティと出身村の双方における二言語多文化教育の実態を調査する。加えて、先住民の集中地域に既に10校以上創設されている間文化大学(universidades interculturales)の関係者へのインタビューを実施する。間文化大学は、幼稚園と小学校を対象とする先住民学校とは異なり、先住民コミュニティの発展に貢献するリーダー層の育成を目指すものであり、本研究にとって興味深い存在である。研究成果として、『東洋文化』に本研究の内容を一部含む論文が年内に掲載される見込みである。メキシコの学術誌(Foro Internacionalなど)にも成果の一端を投稿する。海外での研究報告は今のところ予定していないが、2020年1月に東京大学駒場キャンパスでメキシコとチリの研究者を集めて不平等をテーマとするワークショップを開催する計画であり、そこで本研究にかかわる報告を行う。Alonso Guerrero氏との共著の執筆には、その一部の学術誌への投稿を含め、継続的に取り組む。2017年度は、年度内に消化せねばならない予算があったことと学務に追われたため、本科研を用いた海外出張はしていない。しかし、メキシコには2017年11月と2018年3月の二度訪れ、計2週間強、本研究にかかわる調査活動に従事した。協力研究者であるINAH(メキシコ国立人類学歴史研究所)教授のAlonso Guerrero氏とは緊密に連絡を取り合い、現地では多くの調査を一緒に行い、スペイン語での共著の構成について話し合った。メキシコでは、先住民(オトミー語族)移住者コミュニティのリーダーや彼らをサポートする都市民衆運動組織、開発NGOにインタビューを実施し、また、先住民自身が主体的にかかわるビデオ製作の準備をした。Guerrero氏をメインに共同で行っている先住民のビデオ製作については、彼らの希望した民芸品のプロモーションビデオは既に完成しており、いまは彼らの語りを中心とするコミュニティの歴史ビデオを作成中である。ほかにも、特定の都市民衆運動組織(UPREZ)を扱った新聞記事のデータベースの作成、2017年9月に発生した地震による被災と支援状況に関するデータの収集にも努めた。本研究にかかわる現地調査以外の活動として、論文1本(査読付き)と学会報告1本のほか、開発援助を論じた編著の第二版の出版が挙げられる。それらのいずれも、最新の研究動向を踏まえつつ豊富な一次資料を用いて、先住民と(援助機関、社会運動、政府など)非先住民との相互作用を明らかにする研究であり、広く定義された先住民の自由が拡大する条件の解明を目的とする本研究に合致するものである。世帯数の増加、まとまった時間が取れなかったこと、さらには地震の影響から、当初予定していたオトミー移住者に関する悉皆調査は実施できなかった。それ以外の調査については、調査時間を考慮するならば、おおむね順調に進展したといえる。先住民のエンパワメントを目的の1つに含めるビデオの製作は予想以上に進展し、また、地震という予期せぬ出来事の影響は先住民の脆弱性ならびに社会ネットワークの重要性を照らし出した。執筆については、先住民移住者のかかわるインフォーマルな政治過程を論じた日本語論文を執筆したが、それを拡充したスペイン語論文を投稿するには至っていない。本テーマでの学会報告を日本で1回(ラテン・アメリカ政経学会の全国大会)行っている。Alonso Guerrero氏とのスペイン語での共著プロジェクトについては、社会経済面に関する執筆を私が、言語文化面に関する執筆をGuerrero氏が行うということを確認し、全7章からなる構成も決定した。学際的であることと、近年の先住民運動や多文化主義政策の動向を受けてアクション・リサーチの手法も取り入れていることが特徴となる。

2018年度は、5月にバルセロナ(Latin American Studies Associationの年次大会)とベルリン(ベルリン自由大学のラテンアメリカ研究所でのセミナー)で、先住民移住者のかかわるインフォーマルな政治過程を扱った報告を行った。また、8月から9月にかけて2週間ほどメキシコに滞在し、先住民に関する調査に従事した。これら2回の海外出張には本科研費を用いた。2017年度に未使用だった分を含め、予算をほぼ全額(96万円)使用した。11月には、ラテン・アメリカ政経学会のメキシコ・パネルで、先住民問題についての報告を行った。2019年3月には、別の科研費を用いてメキシコを10日間ほど訪れ、オトミー移住者の出身村(サンティアゴ・メスキティトラン)に滞在し、先住民学校教員へのインタビュー等を実施した。2016年9月の地震の影響がいまだ残っていることや調査助手の都合から、オトミー移住者に関する悉皆調査は実施できなかった。だが、それ以外の調査については概ね順調に進展した。先住民のエンパワメントを目的の1つとするビデオの製作は、年に1本のペースで続いている。11月に行った研究報告では、「テクノクラートのメキシコと多文化主義のメキシコの相克」という観点から、先住民問題の流れを捉えようとした。経済学的アプローチと人類学的アプローチの融合という難題への1つの答えとなっている。執筆については、インフォーマルな政治過程を論じた日本語論文(「不法占拠と露天商の生命力:インフォーマリティの政治経済学」)が現代メキシコに関する共著の1章として出版されたが、それを拡充したスペイン語論文を投稿するには至っていない。学会報告は3度行った。予定していたAlonso Gurrero氏の来日は予算の制約から実現できなかったものの、共著のプロジェクトは続いている。2018年度はメキシコにより長く滞在できるため、現地助手の協力を得ながら、親族ネットワークに関する情報も含む、先住民移住者コミュニティの社会経済状況の悉皆調査に主に取り組むこととなる。ただし、比較的新しい不法占拠コミュニティについては、地震で被害を受けたこともあり、先住民移住者の協力をどこまで得られるのか不確定な部分はある。それ以外にも、ビデオの製作や二言語・多文化教育の実践に関する情報の収集に努める。2018年度にはインフォーマルな政治過程を扱ったスペイン語論文をメキシコの学術誌(Foro Internacional)に投稿するほか、バルセロナとベルリン、東京の三ヵ所で開催される国際学会で本研究にかかわる報告を行う。バルセロナとベルリンでの報告は政治人類学的な内容となるが、東京での報告は経済学を意識して先住民と不平等を論じたものとなる予定である。Alonso Guerrero氏との共著の執筆に継続的に取り組むが、2018年10月11月にかけて二週間程度彼を招聘し、先住民研究の動向について東京大学でセミナーを開催してもらうことを考えている。
網膜変性ラットにおける分子病態の解明

RCSラットは最も広く研究に使われている実験動物であり、網膜色素変性を始めとする遺伝性網膜色素変性における分子病態の理解のために使われている。今回我々は、種々のCa拮抗剤のRCSラット網膜変性に対する効果について評価し、その病態について検討した。方法:臨床で用いられるCa拮抗剤、すなわちジルチアゼム・ニカルジピン・ニルバジピン・ニフェジピンをRCSラットの腹腔内に投与し形態学的、機能的分析を行った。結果:これらCa拮抗剤のうちニルバジピンの投与だけが、RCSラットの網膜変性の初期段階において形態学的な保護作用を示し、またERGにおいて機能的な保護作用を示した。RT-PCR法および免疫蛍光顕微鏡においてニルバジピンを投与したラットの網膜ではロドプシンキナーゼ・α-A-クリスタリンの発現が有意に増強しており、Caspase 1 and 2の発現は抑制されていた。従ってニルバジピンはRCSラットにおいて有意な視細胞保護作用があり、網膜色素変性症患者の治療となり得ると考えられた。網膜色素変性症は遺伝性進行性の網膜変性疾患で、未だ有効な治療法は確立されていない。本症の分子病態に、種々の網膜視細胞由来の遺伝子に異常があり、これが視細胞機能異常を引き起こすことで最終的に視細胞がアポトーシスにより傷害されることが分かってきた。従ってこの網膜視細胞のアポトーシスを引き起こす分子メカニズムを理解することは、本症に対する新しい治療法を考えるうえで必須と考えられる。最近我々は、網膜色素変性症のモデル動物であるRCSラットの網膜変性の過程で網膜特に視細胞における構成蛋白質を2次元電気泳動という方法で検討したところ、従来からいわれていた網膜色素上皮細胞の異常に加え、視細胞のロドプシンキナーゼおよびα-crystallinが正常に比べその発現が低いことがこの網膜変性の分子病態に係わる可能性を示唆した(Invest Ophthalmol Vis Sci 1999, 40 : 2788-2794)。そこで今回さらにロドプシンキナーゼおよびα-crystallinの異常が(1)どのような分子メカニズムで視細胞のアポトーシスを引き起こし、(2)従来からいわれている色素上皮の異常とどう係わるかを明らかにする目的で検討したところ、RCSラットの網膜変性ではアポトーシスを促進させるカスパーゼの活性が上昇しており、カルシウム拮抗剤の二ルバジピンの投与によりロドプシンキナーゼの発現の回復やカスパーゼの抑制が見られることが判明し、今後二ルバジピンが網膜変性の進行を悔いとめうる可能性が示唆され、さらに検討する必要があると考えられた。研究目的:RCSラットは最も広く研究に使われている実験動物であり、網膜色素変性を始めとする遺伝性網膜色素変性における分子病態の理解のために使われている。今回我々は、種々のCa拮抗剤のRCSラット網膜変性に対する効果について評価した。実験方法:臨床で用いられるCa拮抗剤、すなわちジルチアゼム・ニカルジピン・ニルバジピン・ニフェジピンをRCSラットの腹腔内に投与し形態学的、機能的分析を行った。RT-PCR法および免疫蛍光顕微鏡においてニルバジピンを投与したラットの網膜ではロドプシンキナーゼ・α-A-クリスタリンの発現が有意に増強していた。結論:ニルバジピンはRCSラットにおいて有意な視細胞保護作用があり、網膜色素変性症患者の治療となり得る。