hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
柔軟な素材を対象とした形状デザイン手法に関する実証的研究

本研究ではコンピュータを用いて手芸作品の設計を支援する研究を行っている.学術的にはモデリングを行いながら並行してシミュレーションを行うことで,布や毛糸など素材の特性を活かしたモデリングを効率良く行うことができることを提案してきている,身近な手芸作品を例に挙げ,スケッチインタフェースを用いて物理的制約の下でのモデリングツールをいくつか提案することでこの手法の有効性を示してきた.本研究によりこれまで初心者ではできなかった手芸作品の設計(デザイン1をコンピュータで支援することが可能になり,これは手芸分野への大きな貢献であると言える.今年度は昨年度から引き続き、ビーズデザインの設計支援および制作支援について研究を行った.我々の開発したBeadyシステムを利用することで,子どもや主婦でも簡単に自身のオリジナルのビーズデザインを設計することができる.また,従来の2次元の制作図ではなく,3次元CGを用いた制作支援により制作も簡便になるように工夫した.以下に詳細を記す.3次元ビーズ作品のデザインおよび制作のためのインタラクティブなシステムを提案した.ユーザはまずビーズ作品の構造を表すメッシュモデルを制作する.それぞれのメッシュの辺はビーズ作品のビーズに対応している.システムはユーザのモデリング中に常に近傍のビーズとの物理制約を考慮して辺の長さを調整する.システムは次にメッシュモデルを適切なワイヤーつきのビーズモデルへと変換する.ワイヤー経路の計算のためのアルゴリズムも提案した.システムは手動でビーズ作品を制作するための1ステップごとの制作手順ガイドを提示する.前年に研究開発したインタラクティブにデザインするインタフェースの他に,主に六角形から成るようにデザインしやすい六角形メッシュモデル用インタフェースの提案,既存3次元モデルからの自動変換アルゴリズムの提案を行った.昨年度は育児休暇取得により当初の予定とは多少ずれていたが、今年度の進行具合としてはおおむね順調に研究は進展しており、論文執筆、論文投稿などを予定通り行えた。今後もこれまでと同様、当初の計画通りに研究を進めて行く予定である。本研究ではコンピュータを用いて手芸作品の設計を支援する研究を行っている.モデリングを行いながら並行してシミュレーションを行うことで,素材の特性を活かしたモデリングを効率良く行うことができることを提案する.身近な手芸作品を例に挙げ,スケッチインタフェースを用いて物理的制約の下でのモデリングツールをいくつか提案することでこの手法の有効性を示した.また,ワークショップやユーザスタディを行い,初心者での評価実験および調査も行った.○複数の凸包を用いたカバー形状デザイン:複数の凸包を用いることで入力モデルに沿ったカバー形状を生成する.提案手法は頂点群から複数の凸包を生成するための頂点クラスタリング手法で複数の凸包の体積が最小化するようなクラスタリング結果を得ることができる.○インタラクティブなラインストーンデザイン:初心者がラインストーンデザインを楽しむためのシステムを提案した.提案システムは,ユーザが通常のドローソフトのように自由に図柄をデザインしていくとシステムがユーザの描いた線を元にラインストーンの制約に基づいて対話的にラインストーンを並べたデザインを提示する.また,ラインストーンを実際に制作する際にはカッタープリンタを用いてラインストーンの制作支援型版を出力することを提案した.この制作支援型版を利用することで穴に合わせてラインストーンをのせていくだけで簡単に実際のラインストーンデコレーションを施すことができることがわかった.本研究ではコンピュータを用いて手芸作品の設計を支援する研究を行っている.学術的にはモデリングを行いながら並行してシミュレーションを行うことで,布や毛糸など素材の特性を活かしたモデリングを効率良く行うことができることを提案してきている.身近な手芸作品を例に挙げ,スケッチインタフェースを用いて物理的制約の下でのモデリングツールをいくつか提案することでこの手法の有効性を示してきた.また,ワークショップやユーザスタディを行い,初心者での評価実験および調査も行った.本研究によりこれまで初心者ではできなかった手芸作品の設計(デザイン)をコンピュータを用いて支援することが可能になり,これは手芸分野への大きな貢献であると言える.1.初心者向け立体手芸設計支援システムのまとめこれまで私が研究してきた複数の手芸設計支援システムおよび実証実験を元に、学校教育にデジタル教材として導入することを考察した.特に,支援システムを開発する際に注意すべきこと,またそれを実現するための技術,および家庭科の手芸教材ツールとするための要件を論文としてまとめた.本論文では手芸支援システムの事例をいくつか取り上げ,子供たちの創造力を養え,手芸の楽しさ,コンピュータを使って様々なことができることを伝える授業ができる可能性を示した.2.インタラクティブなビーズデザインシステム3次元ビーズ作品のデザインおよび制作のためのインタラクティブなシステムを提案した.ユーザはまずビーズ作品の構造を表すメッシュモデルを制作する.それぞれのメッシュの辺はビーズ作品のビーズに対応している.ワイヤー経路の計算のためにメッシュのface stripificationを利用したアルゴリズムを提案した.システムは手動でビーズ作品を制作するための1ステップごとの制作手順ガイドも提示する.ユーザテストを行うことで初心者でもオリジナルなビーズ作品をデザインできることを確認した.本研究ではコンピュータを用いて手芸作品の設計を支援する研究を行っている.学術的にはモデリングを行いながら並行してシミュレーションを行うことで,布や毛糸など素材の特性を活かしたモデリングを効率良く行うことができることを提案してきている,身近な手芸作品を例に挙げ,スケッチインタフェースを用いて物理的制約の下でのモデリングツールをいくつか提案することでこの手法の有効性を示してきた.本研究によりこれまで初心者ではできなかった手芸作品の設計(デザイン1をコンピュータで支援することが可能になり,これは手芸分野への大きな貢献であると言える.今年度は昨年度から引き続き、ビーズデザインの設計支援および制作支援について研究を行った.

我々の開発したBeadyシステムを利用することで,子どもや主婦でも簡単に自身のオリジナルのビーズデザインを設計することができる.また,従来の2次元の制作図ではなく,3次元CGを用いた制作支援により制作も簡便になるように工夫した.以下に詳細を記す.3次元ビーズ作品のデザインおよび制作のためのインタラクティブなシステムを提案した.ユーザはまずビーズ作品の構造を表すメッシュモデルを制作する.それぞれのメッシュの辺はビーズ作品のビーズに対応している.システムはユーザのモデリング中に常に近傍のビーズとの物理制約を考慮して辺の長さを調整する.システムは次にメッシュモデルを適切なワイヤーつきのビーズモデルへと変換する.ワイヤー経路の計算のためのアルゴリズムも提案した.システムは手動でビーズ作品を制作するための1ステップごとの制作手順ガイドを提示する.前年に研究開発したインタラクティブにデザインするインタフェースの他に,主に六角形から成るようにデザインしやすい六角形メッシュモデル用インタフェースの提案,既存3次元モデルからの自動変換アルゴリズムの提案を行った.育児休暇取得により当初の予定とは多少ずれてはいるが、進行具合としてはおおむね順調に研究は進展しており、論文執筆、論文投稿などを予定通り行えた。昨年度は育児休暇取得により当初の予定とは多少ずれていたが、今年度の進行具合としてはおおむね順調に研究は進展しており、論文執筆、論文投稿などを予定通り行えた。今後もこれまでと同様、当初の計画通りに研究を進めて行く予定である。
飲料タンク水中のProtomonas extorquensの耐塩素機構と病原性

1.飲料用タンク水より塩素抵抗性株の分離:わが国の水道法の基準をクリアするタンク水より耐塩素性のグラム陰性、ブドウ糖非発酵のピンク色素産生のProtomonasextorquensを分離した。本菌の世代時間は平均5.4時間、その塩素抵抗性はE.coliの100倍以上にも達した。2.本菌の分布:中高層ビルの歴史と数の多い首都、東京および、ビル建築の歴史も浅い筑波研究学園都市について本菌の分布汚染状況を調査した。その結果、両都市ともに、タンク水由来より70%以上の汚染状況を確認した。しかしながら、自然の池水、湖沼、河川よりの分離は稀であり、その塩素抵抗性は弱かった。3.池水より分離した塩素感受性株に対し、連続的に塩素暴露処理を行った。その結果、抵抗性株が得られ、50世代にわたり継代しても復帰することは無かった。即ち形質は獲得し遺伝することが解った。4.抵抗性のメカニズム:塩素抵抗性について、感受性株、および抵抗性株の種々性状の比較を行った。その結果、いずれの株よりもプラスミドは検出されず、プラスミド関与はないと思われた。また、形態学的に電顕による超薄切片の解析からは、抵抗性株の細胞膜が肥厚していることが認められた。5.日和見病原性:タンク水および臨床分離株を培養後、菌液、上清および菌体画分に分け、ヌードマウスを用いて感染実験を行った。その結果、菌体画分腹腔内投与群については、投与後、23日の間の体重減少は著しく、その後、回復に向かったが、その間、腹腔内より生菌が多量に分離され、易感染宿主に対する日和見病原性の否定はできない結果となった。6.Protomonas extorquensは1属1種とされるがMthylobacterium属への分類が勧められ、タンク水よりの分離株100株についてMethylobacteriumへの再分類を行い、60の生物型を認めた。ビル等のタンク水および河川・湖水等の自然環境について、また病院内環境として給水栓末端および空気環境よりP_1extorquensの分離を行った。その結果、ビル等のタンク水よりは70%以上の検出率であったが、河川や湖沼からのP・extorquensの分離率は低く、抵抗性株はほとんど検出されなかった。院内給水栓よりの本菌の分離率は、一般のビルタンク水と同様に70%以上であった。本菌は特徴的にメタノ-ル資化性であった。また,薬剤感受性試験の結果、ユリスチン・ナリジキシン酸等に抵抗性を示す結果が得られた。2.塩素感受性株の抵抗性への変異に関する研究:1で述べたように、自然界からの分離株は、タンク水由来と比較すると塩素感受性であったため、タンク水中で連続培養し、断続的に塩素と接触させた。その結果、45日間の培養後、抵抗性の非常に強い株が分離され、この抵抗性は不可逆的であった。一度獲得した形質は長期間維持されることが判明した。なお形態学的には外壁に変化が観察された。3.本塩素抵抗性株の病原性について:タンク水および連続塩素曝露実験よりの分離抵抗性株について培養上清のマウス(コニベ)に対する毒性を調べたが、強い急性毒性は見出されなかった。しかしながら本邦においても感染症報告例が初めて発表されており、日和見病原菌としてさらに詳細に検討することとした。

4.菌種名について:本菌種名は、当初申請時には一属一種Protomosas extorquensとされていたが、現在Methylobacteriumとすることが勧められており両名称が使用されている。今後さらに分類学上の位置について検討するべく、新たな分離より着手している。飲料用タンク水から高頻度に分離されたP.extorquensの塩素抵抗性機構を明らかにするための基礎的研究の一環として、感受性株(Pー0株)と抵抗性株(Pー45株)について種々の性状比較を行った。まず、Massレベルでの形態学的比較としてのフロ-サイトメトリ-による観察では、2次元サイトグラムによれば、両者に顕著な差異は認められなかった。次に、超薄切片による電子顕微鏡的観察の結果、抵抗性株の細胞膜、特に外膜が肥厚し、強固になっていることが明かとなり、これが抵抗性の相違に関係しているのではないかと考えられた。この差異がプラスミドによるかどうかとの観点から、両株よりプラスミドの抽出を試みたが、いずれもプラスミドが検出されず、染色体DNA支配によるものでないかと考えられた。今後、さらに遺伝学的検討や細胞生物学的検討を行う予定である。2.P.extorquensの筑波研究学園都市における分布(都市化との関連)について、P.extorquensは大都市のビルやタンク水における水道法の基準をクリアしながら分離される貧栄養細菌であるが、今回、山林、原野からの創設で15年を経過した筑波研究学園都市における本菌の分布を調べた。その結果、自然環境下の地下水、河川水および池水からは検出されなかったが、水道水ではタンク水、直結水それぞれ78.9%、64.3%と高率の検出率であった。プ-ル水においてさえ4/10試料より検出され塩素抵抗性の強さを知った。このように、わずかの年月の都市化で、全地域の水道水に塩素抵抗性の本菌が定着したものと思われる。3.本菌の病原性試験のついては、引きつづき、実験動物により継続実験中である。1)塩素抵抗性株の分離わが国の水道法において定められている生物学的水質基準は、水系感染症予防のために大腸菌群が陰性であること、塩素消毒の効果指標として、一般細菌が100個以下であると定められている。この基準を満たして残留塩素濃度も0.1mg/1以上を維持しているビル等のタンク水より耐塩素性のProtomonas extorquensが検出され、研究学園都市ならびに東京都においては70%以上の検出率であった。本菌は、塩素未処理の池水、河川水より検出されることは少ないが、分離株は塩素感受性であり、塩素処理により耐塩素性を獲得すると、感受性に復帰することはなかった。2)本菌の日和見病原性に関する研究タンク水由来分離株、1)で述べた池水由来の耐性獲得株および臨床分離株を、2分の1濃度の普通ブイヨンに接種し、25°C、5日間培養した後、菌液、上清、菌体画分に分け感染実験を行った。SPFddy系6週令マウスを用いて、それぞれの画分を腹腔内投与、静脈注射を行ったが、弊死することはなく、経時的観察によっても体重増加に異常を認めることは出来なかった。次に、日和見感染宿主のモデルとして、ヌードマウスを用いて同様の実験を行った。即ち、BALB/c-nu、6週令ヌードマウスについて、培養液0.5ml分、培養上清0.5ml分、菌体10^7cellを腹腔内投与し経過観察を行った。その結果、菌体投与群については投与23日まで体重が著しく減少し、その後回復した。また、48時間後の腹腔後の腹腔内より生菌が純培養状に分離され、塩素耐性株ならびに臨床分離株でその傾向は大であった。
癌幹細胞様細胞を狙ったＮｏｔｃｈシグナル阻害による胆道癌新規分子標的治療の確立

各種悪性腫瘍においてNotchシグナルの関与が報告されておりNotchシグナルを標的とした新規がん治療に期待が寄せられているが、胆道癌にNotchシグナルが関与するか否かは明らかになっていない。本研究で、肝外胆管癌切除標本においてNotchシグナル関連因子を免疫組織化学において検討したところ、Notchシグナル関連因子を発現している症例を認めた。本研究結果から肝外胆管癌にNotchシグナルが何らかのかたちで関与していることが示唆される。本研究はNotchシグナルを阻害することが、癌幹細胞様細胞を標的とし、新規胆道癌治療として有用であるかを基礎的に検討することを目的としている。Notchシグナルと胆道癌との関連を報告した文献は極めて少ないため、本研究ではNotchシグナルと胆道癌との関連性をまず明らかにする必要がある。そこで、研究開始当初、胆道癌切除標本を用いた組織マイクロアレイによるNotchシグナル発現の検討を行う予定としていたが、実際には組織マイクロアレイを行うにあたり、胆道癌切除標本のパラフィンブロックをくり抜くことから、くり抜いた後のパラフィンブロックを他研究に再使用できなくなるという不都合が生じるため、免疫染色による検討を行うことに研究方針を転換した。そこで、2000年以降の当教室において外科的切除された肝外胆管癌100症例以上のパラフィンブロックから未染色スライドを作成した。現在、Notchシグナルのターゲット因子であるHes-1を中心にNotchシグナル関連因子の免疫染色を行っている最中である。平成23年度の研究実施報告書において報告した研究した内容、すなわち、蛍光免疫不全マウスを用いて腫瘍塊から癌細胞と癌間質細胞をviabilityを保持しながら高純度に分離する方法を確立できたことを論文にし、Journal of Experimental & Clinical Cancer Researchに投稿したところ採択され発表することができた。当初の予定では胆管癌切除標本のパラフィン包埋ブロックを用いて、委託実験で組織マイクロアレイにてNotchシグナル関連遺伝子を網羅的に解析する予定であったが、予定を変更し、NotchシグナルレセプターであるNotch1、Notch2、Notch3,Notch4、Notchシグナルの代表的surrogate markerであるHes1の発現を免疫染色にて検討することとし、平成25年度にこれらの免疫染色を施行した。2000年から2008年まで当科で切除された胆管癌117症例を対象とした。対照は、減黄処置や総胆管拡張のない膵神経内分泌腫瘍切除症例の正常総胆管5例とした。対照とした症例においては、Notch1-4、Hes1の発現をいずれも認めなかった。Notchシグナル関連因子の胆管癌における発現率は、Notch1が77.8%、Notch2が70.1%、Notch3が60.6%、Notch4が3.1%、Hes1が75.0%であった。Notch1-4、Hes1の発現の有無と予後や病理学的因子に有意な関係は認めなかった。Notch2,3では、肝門部領域の腫瘍が、遠位胆管の腫瘍と比べて、有意に陽性率が高かった(Notch2: 82.2% vs 50.0%,p<.001, Notch3:69.9% vs 45.5%, p=0.01)。以上より、Notch1、Notch2、Notch3、Hes1が胆管癌に何らかのかたちで関与していることが明らかとなった。Notchシグナルが胆管癌にどのように関係しているかは、今後の検討課題である。本研究は癌幹細胞様細胞をターゲットにしたNotchシグナル阻害による胆道癌新規分子標的治療の確立を目的とするものである.癌幹細胞様細胞は癌微小環境の維持にも関わるといわれており,癌幹細胞様細胞をターゲットとするにあたり,Notchシグナルと癌微小環境の構成要素である癌間質細胞との関連を明らかにすることが必要である.また本研究の目指す新規治療の確立には胆道癌マウス異種移植モデルを用いた抗腫瘍効果の評価と腫瘍内の癌細胞と癌間質細胞の分子生物学的解析が必要であり,その解析には腫瘍を癌細胞と癌間質細胞に高精度に分離・回収し,各々別個にNotchシグナルに関しての解析が必要となる.しかし,腫瘍から癌細胞と癌間質細胞を互いに混入がなく質を保ちながら高精度に分離する方法は現在確立されていないため,本研究の第一段階として腫瘍から癌細胞と癌間質細胞を高精度に分離する方法を検討した.全身的なeGFPの恒常的発現により蛍光性を有する超免疫不全マウスであるNOG-EGFPマウスを異種移植モデルに用いた場合,その蛍光性が癌細胞と癌間質細胞の高精度な分離・回収を可能にすると仮説を立て,研究を行った.実際には,胆管癌細胞株TFK-1をNOG-EGFPマウスに異種移植して形成した腫瘍を回収し,コラゲナーゼで単細胞化した後に,eGFPの蛍光性でフローサイトメトリーでソートすると,癌細胞と癌間質細胞を高精度に分離回収することが確認された.

回収した癌細胞の中の癌間質細胞の混入率を間質細胞の表面マーカーを用いてフローサイトメトリーで検討したところ0.4-1.7%であった.回収した癌細胞は細胞培養が可能で,マウス腫瘍形成能も保持されることを確認した.ソート後のサンプルはバイアビリティの劣化は少なく,後の分子細胞学的解析に用いることが可能と考えられた.当初検討していた組織マイクロアレイによる網羅的解析は、パラフィンブロックをくり抜くことから、他研究の試料として再使用することが困難となる。そのため、本研究を進めるにあたり、組織マイクロアレイによる検討から免疫染色による検討に方針転換することとしたため、遅延が生じている。Notchシグナルの胆管癌への関与を明らかにすべく,当教室における約100症例の胆管癌切除標本を用いて,Notchシグナルに関与する各種因子の蛋白発現を組織マイクロアレイの受託実験にて検討することを計画したが,東日本大震災の影響や,受託実験の依頼先として検討していた施設と条件面が合わず,別施設への受託依頼を再検討する必要性が出てきたこともあり,当初の予定よりやや遅延が生じている.組織マイクロアレイによる検討から免疫染色でNotchシグナル関連因子を検討することに方針転換し、免疫染色での検討を進めていく。併行して胆道癌細胞株においてNotchシグナルをRNAiを用いてdown regulationさせ、抗腫瘍効果の検討を行っていく。当教室で切除した胆道癌切除標本のパラフィンブロックを用いて、胆道癌におけるNotchシグナル関連因子の発現と臨床病理学的特徴との関連を免疫染色にて検討する。胆道癌細胞株においてNotchシグナルをRNAiを用いてdown regulationさせ、コロニー形成能の変化、増殖能の変化、遊走・浸潤能の変化、マウス腫瘍形成能の変化を検討する。組織マイクロアレイの受託先として検討している施設と本研究計画内容について綿密に協議し,本研究が円滑に遂行できるよう症例選定などの条件設定を進めていく.Notch阻害薬は数種存在するが,本研究計画策定時に薬剤の提供元に想定していたMerck社から薬剤提供が困難であるとの回答を受けたため,Notch阻害薬の入手可能な別会社を検討し,本研究を推進させていく.該当なし胆道癌外科切除標本を用い、胆道癌におけるNotch ligand、Notch receptor、Notchシグナルの標的因子であるHes1、Hey1、HeyLの発現と予後や病期との相関を組織マイクロアレイにて検討することで,Notchシグナル系の胆道癌への関与を評価する.胆道癌細胞株において,Notch signal阻害薬による足場非依存性増殖抑制効果を軟寒天コロニー形成試験で検討する。また,胆道癌細胞株において,Notch signal阻害薬による腫瘍形成能抑制効果をヌードマウスにて検討する。胆道癌細胞株においてNotch signal阻害薬によるSide Population細胞(SP細胞:癌幹細胞候補集団)数の変化をフローサイトメトリーで検討する。以上の研究の遂行に使用する予定である.
ディーゼル排気粒子吸入の生体影響評価のための実験的研究

本研究ではディーゼル排気粒子暴露の生体影響評価の為、ディーゼル排気粒子の惹起する急性炎症病態の中で主に肺への好中球浸潤と細胞I型上皮細胞障害に着目してin vivo実験を行い,その肺組織標本について病理学的および免疫組織学的検索を行った。マウスへのディーゼル排気粒子の気管内投与実験では、投与2時間以降ほぼ濃度依存的に顕著な好中球の浸潤と肺胞I型上皮志望の壊死・剥離とが認められたが、II型肺胞上皮細胞に障害は見られなかった。壊死の起こらない濃度(0.2mg/匹以下)においても好中球の浸潤は観察され,6から8時間後に浸潤のピークが認められた。同実験系における細胞接着分子の発現を見ると、ディーゼル排気粒子投与後、好中球浸潤やI型肺胞上皮障害に先行して通常はI型肺胞上皮細胞上にしか発現していない接着分子ICAM-1がI型、II型肺胞上皮細胞に強度に発現するのが認められた。血管内皮細胞においてもICAM-1,VCAM-1の発現が同様に認められ、時間とともに発現は減衰した。浸潤してきた好中球表面の接着分子については、ICAM-1に対応するLFA-1とMac-1のうち特にMac-1の発現が強く認められたが、毛細血管内好中球と肺胞腔内に遊走した好中球の間に量的差違は認められなかった。活性酸素のスカベンジャーであるスーパーオキサイドデスムターゼ(SOD)前投与により肺胞I型細胞障害が抑制されるが、各々接着分子の発現パターンはディーゼル排気粒子単独投与と同じであった。喘息患者で分泌型のICAM-1が増加することなどを考慮すると、ディーゼル排気粒子による好中球浸潤に関与するICAM-1の発現増強は影響評価マーカーとして有用であろう。
高齢ドライバーの身体特性と運転操作の相互作用の解明と安全性向上の操作システム

現在,高齢化の進展に伴い,高齢ドライバー数は年々増加傾向であり,その増加傾向をみると,欧米州諸国にくらべ,日本は極めて高い割合で増加している.そのため,高齢者がかかわる交通事故増加が問題になっている.近年の予防安全技術の向上により,交通事故死亡者数は減少傾向であるが,交通事故数はそのような傾向はない.それは"個人差の大きい"高齢運転者が運転しているからであり,まず,運転者-操作系-車両の関係をきちんと解明する必要がある.本研究では,年々交通事故件数が増加している,高齢ドライバーの行動の特徴を把握し,不安全行動の抽出,その対策を提案している.特に高齢ドライバーは,個人差がとても大きいため,非高齢者層,高齢者層といった年齢の属性として,特性を整理することがとても難しい.そこで,高齢者個人ごとにデータを詳細に採取,個人ごとの特性把握し,不安全行動を1.認知,判断,操作行動という一連の流れである運転行動,2.解剖学的に身体制約から及ぼす操作行動に注目し,その要因抽出を行った.本研究の前半は,高齢ドライバーの運転行動を,認知,判断,操作という一連の運転行動として定義し,それらがどのような特徴であるかを把握すると同時に,不安全行動を引き起こさせる要因を検討した.その結果,高齢者の運転特性は,身体特性,生活特性と大きく関連しており,経験や個々の意識の違いによるものが大きく,個人特性が大きいことが明らかになった.また,交通環境に応じて,注視移動量を変化できない不安全行動の高齢者がいることが明らかになった.本研究の後半に関しては,解剖学的に関節可動域が減少する身体特性の制約条件に対し,どのような運転操作不安全行動を起こさせているか,その身体特性と操舵負担の関連性を明確化,その不安全行動を解決するための操舵操作システムの提案を行い,その有効性をシミュレータ上で,実証している.現在,我が国の自動車運転免許保有者数は,6400万人で,そのうち65歳以上の高齢運転者数は,約10%であり,20年後には,5倍程度に増加する.特に欧来州諸国にくらべ,日本は極めて高い割合で高齢者人口が増加しており,高齢者がかかわる交通事故の増加が問題になっている.それは,個人差を考慮した高齢者の運転特性がそもそもまだ十分に解明されていなく,高齢者自身も自分の運転特性や能力を十分にわからないまま運転しているからであると考える.本研究では,高齢者を含む運転者の操作行動と操作系の相互作用を明確にし,安全性向上のための操作システムを提案することを目的とする.本年度は高齢者の運転特性における個人差を,個々人の生活特性や身体機能といった属性の違いで説明できないかという,新しい視点から捉え,同一の高齢運転者に対して,運転特性,生活特性,身体特性といった多面的な角度から特性把握実験を,生活を営む上で自動車の使用が不可欠な地方地域で行った.また,その際,被験者には事前に実験内容を十分に説明し,インフォームドコンセントをえた上で実験を行った.その結果,高齢者の運転特性のばらつきは,個々人の生活特性や身体特性といった属性と関連があることを示し,不安全運転をおこす,高齢運転者の抽出が可能となった.また,その不安全な操作行動は,運転環境に対する,情報処理能力,情報取得方法である注視行動に影響がある可能性を示した.来年度は,本研究で明らかになった高齢運転者特性のばらつきをふまえ,運転者の運転操作の特徴を考慮した,不安全行動をおこさない,操作支援システムを提案する.現在,高齢化の進展に伴い,高齢ドライバー数は年々増加傾向であり,その増加傾向をみると,欧米州諸国にくらべ,日本は極めて高い割合で増加している.そのため,高齢者がかかわる交通事故増加が問題になっている.近年の予防安全技術の向上により,交通事故死亡者数は減少傾向であるが,交通事故数はそのような傾向はない.それは"個人差の大きい"高齢運転者が運転しているからであり,まず,運転者-操作系-車両の関係をきちんと解明する必要がある.本研究では,年々交通事故件数が増加している,高齢ドライバーの行動の特徴を把握し,不安全行動の抽出,その対策を提案している.特に高齢ドライバーは,個人差がとても大きいため,非高齢者層,高齢者層といった年齢の属性として,特性を整理することがとても難しい.そこで,高齢者個人ごとにデータを詳細に採取,個人ごとの特性把握し,不安全行動を1.認知,判断,操作行動という一連の流れである運転行動,2.解剖学的に身体制約から及ぼす操作行動に注目し,その要因抽出を行った.本研究の前半は,高齢ドライバーの運転行動を,認知,判断,操作という一連の運転行動として定義し,それらがどのような特徴であるかを把握すると同時に,不安全行動を引き起こさせる要因を検討した.その結果,高齢者の運転特性は,身体特性,生活特性と大きく関連しており,経験や個々の意識の違いによるものが大きく,個人特性が大きいことが明らかになった.また,交通環境に応じて,注視移動量を変化できない不安全行動の高齢者がいることが明らかになった.本研究の後半に関しては,解剖学的に関節可動域が減少する身体特性の制約条件に対し,どのような運転操作不安全行動を起こさせているか,その身体特性と操舵負担の関連性を明確化,その不安全行動を解決するための操舵操作システムの提案を行い,その有効性をシミュレータ上で,実証している.
歯内疾患関連菌E.faecalisの広範囲pH環境における生物学的特異性

歯内疾患関連菌であるEnterococcus faecalisおよびBifidobacterium longum、齲蝕病巣からの検出が多く報告されているBifidobacterium dentiumの広範囲pH環境における生物学的特異性ついて検討した。E. faecalisは広範囲なpHに調整したアルギニン含有複合培地で高い増殖を示したことから、糖が供給され難い歯内う蝕病巣や水酸化カルシウム製剤を貼薬してもなお難治性病巣を呈する環境では、E. faecalisが滲出液中のアルギニンなどのアミノ酸を利用して増殖可能であることが示唆された。他方、B. dentiumおよびB. longumは、S. mutansと同等の酸性環境において高い生存率と菌体内pH維持能をもつことが明らかになった。このことが、酸性環境である歯内病巣、または齲蝕病巣から本菌種がmutans streptococciと共に分離される一因であると考えられた。Enterococcus faecalisは、歯内う蝕病巣から水酸化カルシウム製剤が奏功しない難治性病巣という、幅広い歯内疾患、すなわち酸性環境からアルカリ性環境にわたる広範なpH環境に生息すると言われている。同菌の有する、特徴的なpH耐性機構がその生息理由と推定されるが、本研究は、その機構の詳細について探究することを目的としている。E. faecalisを嫌気条件下、(1)広範囲なpHで培養し、増殖限界pHを求めた。次いで、(2)広範囲pHに菌体を晒した時の菌体膜のpH耐久性を求めた。さらに、(3)代謝能(代謝活性)を糖を基質とした場合の酸産生活性を基に求めた(pHスタット装置を使用)。何れの実験においても、コントロールとして、Streptococcus mutansとStreptococcus sanguinisを用いた。その結果、E. facealisなは酸性からアルカリ性という広範囲なpH環境でコントロール菌種と遜色なく、(1)増殖可能であり、(2)比較的、高い菌体膜のpH耐久性が認められ、また、(3)旺盛な代謝活性を発揮した。本年度の研究の結果、生物学的特異性として、E. faecalis的はアルカリ性という高pH環境下で高い代謝活性を有することが示唆された。次年度以降は、広範囲pH環境におけるE. faecalisの挙動の違い(S. mutansやS. sanguinisと比較して)の機構について、探究を継続する予定である。【背景】Enterococcus faecalisは、歯内う蝕病巣から水酸化カルシウム製剤(pH12.4)が奏功しない難治性病巣という、幅広い歯内疾患、すなわち酸性環境からアルカリ性環境にわたる広範なpH環境に生息すると言われている。昨年度までの研究で、糖を基質とした増殖能においてはE. faecalisはう蝕関連菌であるStreptococcus mutansと同等の耐酸性とS.mutansよりも高い耐アルカリ性を持つことが明らかとなっている。しかしながら歯内う蝕病巣では糖質の供給は少なく、滲出液として血清および白血球や細菌由来タンパク質分解酵素による歯髄組織分解産物であるタンパク質、ペプチド、アミノ酸が供給される。したがって今年度は、酸性環境からアルカリ環境におけるE.faecalisのアミノ酸を基質とした増殖能について比較・検討した。【方法】E.faecalis JCM 8728、S.mutans NCTC 10449を0.5%アルギニン含有複合培地(pH3.0-12)にて嫌気培養し、48時間後の増殖量(濁度)を吸光分光度計にて測定した。【結果と考察】E.faecalisはpH4.0-11.0の広範囲において高い増殖を示したが、S.mutansではpH5.0-8.0の狭い範囲かつ低い増殖を示した。以上のことから、う蝕病巣のように糖が多量に供給され低pHが持続する環境ではS.mutansが優勢であり、糖が供給され難い歯内う蝕病巣や水酸化カルシウム製剤を貼薬してもなお難治性病巣を呈する環境では、滲出液中のアルギニンなどのアミノ酸を利用しての増殖可能であるE.faecalisが優勢となることが示唆された。
大戦間期におけるグローバルな環境危機論の形成とイギリス帝国

本研究では大戦間期イギリス帝国における科学者のネットワークを検証し、グローバルな環境危機論が形成されるプロセスと危機論の特質を明らかにした。植民地科学者/官僚の提唱する環境危機論は植民地や本国の政府・行政機関に影響を及ぼし、1930年代から土壌保全の試みが始まった。この危機論は人間と自然との関係を新たに構築する必要性を示す一方で、人間を二分し、科学者が現地住民を環境悪化の要因と規定して排除することを正当化するものであった。本研究では、大戦間期イギリス帝国における自然災害の要因と対策をめぐる議論の分析から、植民地科学者/官僚の間でグローバルな環境危機論が形成されるプロセスを検証するとともに、その特質を明らかにすることを目的としている。今年度は、主として「サハラ砂漠の拡大」をめぐる論争と、アメリカ中西部の広域砂塵被害「ダスト・ボウル」に関する議論を取り上げ、植民地科学者/官僚の間で共有されていた環境認識を考察した。サハラ砂漠の拡大論争の分析によって明らかになったのは、インドの森林管理官が19世紀末から提唱してきた乾燥化理論の土壌的側面が、大戦間期には多くの植民地科学者の間に承認されるようになったということである。また、この論争は、土壌浸食をある地域特有の問題としてではなく、世界のどこでも起こりうる普遍的な問題として提示した。同様に、ダスト・ボウルの事例は、土壌浸食問題の普遍化に効果的に用いられた。1930年代までにイギリス帝国の科学者/官僚の間では、人間が自然に及ぼす負のインパクトが強調され、自然災害は人間の誤った活動によって引き起こされるという考え方が広まった。さらに、こうした被害は世界中に拡大しつつあるという危機感が高まり、同時に、世界が閉じられた空間として認識されるようになった。かれらが最も重要な資源として保全しようとしたのは、土壌であった。世界各地から報告されるようになった土壌浸食や砂漠の拡大は、世界の土地生産力の限界のメルクマールと考えられ、増え続ける人口を支えるだけの食糧の増産の可能性について、悲観的な見方が示されるようになったのである。本研究ではイギリス帝国内の科学者/官僚に焦点を当て、かれらが大戦間期に唱えた土壌浸食問題を基盤とするグローバルな環境危機論が本国の科学ソサエティや本国・植民地の政府や行政に与えた影響を検証した。まず、本国で最も権威のある科学協会の一つイギリス科学振興協会の年次報告書を分析し、1920年代までほとんど取り上げられてこなかった土壌浸食が30年代になると急に関心を集めるようになり、帝国内の土壌資源の調査が進められたことを明らかにした。さらに、植民地省が代表的な科学者を集め、各植民地の農業開発のための包括的な政策を打ち出すことを目的に設立した農業と家畜衛生に関する植民地諮問協議会においても、1930年代半ば以降、優先課題が輸出用農産物の生産拡大から土壌浸食問題の抑止へと変化した。協議会のメンバーは土壌浸食問題を、過放牧、乾燥化、飢饉、原住民の人口増加や栄養失調など植民地の複合的な諸問題の一部として認識しており、包括的な土地政策の一環として土壌保全を確立するために、各植民地の農務局や森林局、土木事業局などの関連当局が緊密に協力すべきだと訴えた。当局の側も、かれらの提言を実行に移す必要性を認識していた。また、かれらの提言を受けて、植民地省内には帝国規模で土壌浸食の被害状況に関する情報を収集するシステムがつくられた。歴代の植民地相が植民地政府に対し繰り返し土壌浸食問題について注意を喚起したこともあり、帝国規模での土壌保全対策が促進されたといえよう。世界で同時多発した土壌浸食に対する危機感から、1930年代には帝国農業局、帝国土壌科学局、植民地省、植民地当局などの間で科学者/行政官のネットワークが形成された。このネットワークによって帝国各地から土壌浸食に関する情報が集められ、各地のケースを分析し、比較し、共有する場がつくられたのである。このネットワークにはダスト・ボウルによる惨状を立て直すためアメリカ農務省に新たに設置された土壌保全局も含まれていた。ローデシアやケニア、インドなどから科学者がアメリカの土壌保全対策を学ぶべく派遣され、得られた情報は報告書や論文、著書を通してイギリス帝国内で共有された。土壌保全に関するアメリカの研究は模範とされており、実験結果を入手して、対浸食の技術を更新し、自分の調査・管理対象地域の状態と比較し、適用することが求められたのである。この過程で、土壌保全に関して普遍化されたモデルプランの構想が進んでいった。土壌浸食の原因をめぐっては議論があったものの、現地住民の土地利用の方法が非合理的で、破壊的だという指摘や、かれらの人口増加が土地への圧力となることを問題視するネオ・マルサス主義的な主張が主流になっていった。

科学者/官僚は、資源を保全し、土壌の生産力をあげ、現地住民の栄養状態を改善し、かれらが社会的・物質的繁栄を享受できるようにすることを新たな植民地開発の目的に掲げ、政府に対してより積極的に介入するよう迫ったのである。
地域用水管理のためのパートナーシップ形成の可能性に関する研究

本研究は、多面的機能をもつ農業用水の新たな維持管理方式の構築にむけ、(1)既存用水管理の諸問題、(2)パートナーシップによる問題解決の可能性、(3)パートナーシップの形態と運営方法、(4)新組織の自立性・持続性確保の解明を課題とし、各地の水資源管理活動に焦点を当て、資料収集と関係者の聞き取り調査を行った。具体的には三島市源兵衛川の管理に関わり、三島ゆうすい会や中郷用水土地改良区のパートナーシップ活動について調査し、滋賀県甲良町では、横関及び尼子地区でアンケート調査を行い、せせらぎ塾や集落レベルの用水を生活や遊びの中に活かす取り組みや住民の関心の持ち方について聞き取りした。明治用水では、篠目と広美地区でのワークショップを通じて地域用水のあり方を企画立案する活動や、桜・ほたる同好会の組織と活動を調査し、水路整備に地域用水の機能を加え、水利施設管理へのパートナーシップ導入の取り組みと成果、問題点について聞取り、グラウンドワーク(GW)福岡では、宮田町の里山づくりと資源管理、環境教育の取り組みについて調査を進め、遠賀川の自然を守る諸団体について組織連携と活動内容を整理した。朝倉川育水フォーラムについては、NPO認証を得ていく過程と要件を中心に調査した。その結果、甲良町でのGW活動による地域用水としての再生過程は、せせらぎ遊園のまちづくりとして、明治用水のそれが水の駅作りとして結実し、水の恵みを大切にする伝統、卓越した水の利用技術の再生、地域の文化として位置づけている。取り組みの成功要因は、効率優先の農業基盤整備に対する住民批判を契機に、地域用水として農環境と住環境を両者を視野に入れ住民参加の用水管理を指向したこと。目標の立て方、組織や個人の結集方法、運動の進め方、リーダーとその機能発揮には、農村集落機能を活かしつつ、混住化・世代分化を踏まえた、多世代参加、男女共同参画を特質とすることを解析した。他方、三島市や福岡県遠賀川のGW活動は、特定目的で組織された諸団体を横断的に連携させて、地域資源環境管理を担うネットワークを形成した点に特質があり、甲良町等の農村型パートナーシップとは異なる都市型の資源環境管理組織と見なし得る。両者は脆弱化する農業用水管理の再生に、地域用水視点を入れ、この管理のためのパートナーシップを形成し機能発揮させているのである。本研究は、社会システムの中に埋め込むべき多面的機能を発現する農業用水の新たな維持管理方式の構築にむけ、「パートナー・シップの形成」をキイ・ワードに、(1)従来の方式では立ちゆかない用水管理の現状分析、(2)パートナー・シップによる問題解決の可能性、(3)パートナーシップの形態と運営方法、(4)新組織の自立性・持続性の確保を検討することを課題としている。本年度は、環境改善を標的に活動を広げる各地のグラウンドワーク組織の活動に焦点を当て、資料収集と現地での事業担当者の聞き取り調査を行った。グラウンドワーク福岡では、宮田町如来田地区の里山づくりと資源管理の関連、宮田町笠松小学校での地域と環境教育の取り組みについて調査を進めた。滋賀県甲良町では、グラウンドワークトラスト設立準備委員会に至るプロセスと活動内容、並びに集落レベルで進められている用水を生活や遊びの中に活かす取り組みの成果と住民の関心の持ち方について活動のリーダー層に対し調査を行った。

愛知県の朝倉川育水フォーラムについて、特に特定非営利活動団体として認証を得ていく過程と要件並びに今後の方向性を中心に調査を行った。帯広市に拠点を置き十勝全域を対象に活動する十勝型グラウンドワークトラスト研究会については、専門技能を備えた人材のネットワーク形成の経過と活動組織化の実態について調査を進めた。解析の結果、農業用水など水や土地といった地域資源管理に関わり、環境の回復・保全・創造の視点も入れ、新たな取り組みを進めるグラウンドワークの調査は、従来の枠組みを根本的に変え新たな管理主体を示唆する点で、本研究課題の解明上、欠かすことのできない存在であることが明瞭となってきている。本研究は、多面的機能を発現する農業用水の新たな維持管理方式の構築にむけ、「パートナー・シップの形成」をキイ・ワードに、(1)従来の方式では立ちゆかない用水管理の現状分析、(2)パートナー・シップによる問題解決の可能性、(3)パートナーシップの形態と運営方法、(4)新組織の自立性・持続性の確保を検討することを課題としている。本年度は、水環境改善を含む、水資源管理の活動を広げる各地の組織的活動に焦点を当て、資料収集と現地での関係者の聞き取り調査を行った。具体的には、三島市源兵衛川の管理に関わる諸団体の活動を三島ゆうすい会所属諸組織の水資源管理活動、並びに中郷用水土地改良区などのパートナーシップ活動について調査を進めた。滋賀県甲良町では、横関及び尼子地区でのアンケート調査を行い、またせせらぎ塾の活動についての聞き取りを行った。また愛知県西三河の明治用水並びに東三河の豊川用水について水利施設の管理とパートナーシップ導入の取り組みの実態と成果、問題点、並びに住民の関心の持ち方について調査し、専門技能を備えた人材のネットワーク形成の可能性について調査を進めた。解析の結果、農業用水など水や土地といった地域資源管理に関わり、環境の回復・保全・創造の視点も入れ、新たな取り組みを進めるグラウンドワーク型組織や既存の水利組織での新たな取り組みが、従来の枠組みを根本的にあるいは管理の担い手の姿勢を大きく変え新たな管理主体形成を示唆する点で、本研究課題の解明上、欠かすことのできない存在であることが明瞭となってきている。平成13年度は犬上川沿岸用水の甲良町、日野川沿岸用水の蒲生町を取り上げ、調査研究した。その結果、まず(1)甲良町でのグラウンド・ワーク活動による沿岸用水の地域用水としての再生過程は、「せせらぎ遊園」のまちづくりとして蒲生町では「伝統と近代を結び会わせたむらづくり」として結実し、水の恵みを大切にする伝統、卓越した水の利用技術の再生、地域の文化として位置づけていることに特徴がある。(2)その取り組みが成功を収めた要因は、効率優先の農業生産基盤整備に対する住民の批判を契機に、混住化社会の多様な住民の価値観を束ね、農環境と住環境を両者を視野に入れた住民参加の新たな町づくり、むらづくりとして取り組まれたことが明らかになった。(3)目標の立て方、組織や個人の結集・組織化の方法、運動の進め方、リーダーとその機能発揮のあり方には、日本農村に固有の集落機能を活かしつつ、混住化、世代分化を踏まえ、多世代参加、男女共同参画を特質とすることを解析した。
注意欠陥多動性障害の支援をめざした神経学的微細徴候の定量的評価法の開発

本年度は,注意欠陥多動性障害(ADHD)の定量的評価法の確立のために,(1)従来法との比較,(2)ADHD以外の発達障害との比較という2つの観点から提案した評価法の妥当性の最終検討した.(1)では,提案した指標値と医師の目視評価,目視評価法の基準の2つの従来法と比較を行った.まず,経験年数の異なる小児科医5名に児童の回内回外運動の動きの良し悪しを4段階で評価してもらった.この4段階評価と提案指標のスコア間での相関分析の結果,2群間で有意な正の相関が得られた(p > 0.01).さらに,5名の個別スコアと比較したところ,経験年数が長い医師の評価との間に有意な正の相関があった.このことから,提案した指標が回内回外の定量的評価法に有用であることがわかった.さらに,4歳から12歳までの健常児の測定を行い,従来の目視評価法の年齢基準をもとにグループ分けし,統計解析を行った.解析の結果,各指標においてグループ間で有意な差が得られ,提案した評価指標から得られた健常児の発達推移が,回内回外運動の評価基準として有用であることがわかった.(2)では,ADHDのみを発症したグループとADHDと自閉症スペクトラム(ASD)を併存したグループ,同年齢の健常児グループ間で統計解析を行った.解析の結果,ADHDのみとASD併存の2つのグループと健常児童のグループとの間で有意な差がみられた.また,ADHD児は,同年齢の健常児に比べ,非利き腕において回内回外運動時の神経学的微細徴候が多くみられ,特に経時変化において顕著に現れることがわかった.本研究では,提案した評価法の有用性を検討し,さらにADHD児童の回内回外運動における定量的特徴を得ることができた.これらの結果は,ADHD児の定量的評価として今後貢献できる価値ある結果であると考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終目的は,神経学的微細徴候の検査方法の1つである前腕の回内回外運動によるADHDの定量的評価法の確立である.神経学的微細徴候とは,脳の発達や機能障害を反映するものであり,発達障害などの疑いがある患者の診断に用いられている.この徴候の検査法の1つとして,前腕を表裏と交互に回転させる前腕の回内回外運動検査があり,医師は目視により,患者の運動の異常や拙劣さを評価する.本年度は,来年度からの計画と最終目的を見据えて, 1) ADHDの特徴を表す新たな評価指標の作成と検討, 2) 6歳以下の健常児の測定, 3) 7歳12歳のADHD児童の測定を行った.1)医師が児童を回内回外運動により評価する際,回転の正確性や速さ,体動や肘の動き,ミラー運動(片手の回内回外運動を行う際に生じる動き)など複数の項目を観察する.これまで,両腕の回転をガイダンスに合わせて模倣するというタスクにより,両腕の協調性や肘の動き,回転の正確性などの指標を作成したが,回転の速さやミラー運動の詳細な評価を行えていなかった.新しい指標の作成とその解析は,回内回外運動とADHDの特性の関係性を見つけ出すという点において極めて重要となる.そこで,まず,片腕と両腕で全力の回内回外運動行う2種のタスクを作成し,回転の速さやミラー運動などこれまでに評価できていない評価指標の解析を行った.2)3)更に,新しい指標を加えた上で,これまで測定できていなかった6歳以下の健常児, 7歳12歳までのADHD児の測定を行った.これは,評価に用いるより精度の高い成長曲線の確立において極めて重要なものである,測定と解析の結果,これまでの指標と同様,新しく作成した指標についても,本システムを用いることで健常児童の成長発達を表すことができた,更に同年齢の健常児童の平均点に比べ, ADHD児の得点が下回る傾向にあり,得られた成長曲線がADHDの評価基準となることが示唆された.本研究の最終目的は,神経学的微細徴候の検査方法の1つである前腕の回内回外運動による注意欠陥多動性障害(ADHD)の定量的評価法の確立である.本年度は,来年度からの計画と最終目的を見据えて,多次元解析法を用いた健常児童の成長推移とADHD児童の特徴抽出を行った.医師が発達障害の疑いがある児童を回内回外運動により評価する際,回転の正確性や速さ,体動や肘の動き,ミラー運動(片手の回内回外運動を行う際に,非回転腕に生じる動き)などいくつかの観察項目を用いる.これまでの研究で,両腕の前腕回内回外運動をガイダンスの運動に合わせて模倣するという実験タスクにより,右手と左手の運動の協調性,ガイダンスの動きに対する模倣性,前腕の上下左右の動きや脇腹に対する肘の開き,肘の屈曲姿勢の保持などの指標を作成し,両腕や片腕の前腕回内回外運動を全力行うという実験タスクにより,回転の速さやミラー運動,運動時の姿勢維持などの指標の作成を行い,それぞれの指標において同年齢の健常グループとADHDグループの比較を行った.しかし,それぞれの指標の比較だけでなく,どの観察項目(指標)がどの年齢でどういった発達をするのか,また,各年齢における指標同士が発達過程においてどう関係しているかを検討する必要がある.

そこで,主成分分析や自己組織化マップなどの多次元解析法を用いて,各年齢の特徴を表す指標の選定,スコアの作成を行った.解析の結果,選定した指標から作成した新しいスコアにより,各指標における健常児童の成長推移の違いを得ることができた.これらの結果から,健常児童において,46歳で顕著な発達がみられる指標と6歳以降に発達が見られる指標を選定することができ,回内回外運動機能の発達の違いを得ることができた.本年度は,注意欠陥多動性障害(ADHD)の定量的評価法の確立のために,(1)従来法との比較,(2)ADHD以外の発達障害との比較という2つの観点から提案した評価法の妥当性の最終検討した.(1)では,提案した指標値と医師の目視評価,目視評価法の基準の2つの従来法と比較を行った.まず,経験年数の異なる小児科医5名に児童の回内回外運動の動きの良し悪しを4段階で評価してもらった.この4段階評価と提案指標のスコア間での相関分析の結果,2群間で有意な正の相関が得られた(p > 0.01).さらに,5名の個別スコアと比較したところ,経験年数が長い医師の評価との間に有意な正の相関があった.このことから,提案した指標が回内回外の定量的評価法に有用であることがわかった.さらに,4歳から12歳までの健常児の測定を行い,従来の目視評価法の年齢基準をもとにグループ分けし,統計解析を行った.解析の結果,各指標においてグループ間で有意な差が得られ,提案した評価指標から得られた健常児の発達推移が,回内回外運動の評価基準として有用であることがわかった.(2)では,ADHDのみを発症したグループとADHDと自閉症スペクトラム(ASD)を併存したグループ,同年齢の健常児グループ間で統計解析を行った.解析の結果,ADHDのみとASD併存の2つのグループと健常児童のグループとの間で有意な差がみられた.また,ADHD児は,同年齢の健常児に比べ,非利き腕において回内回外運動時の神経学的微細徴候が多くみられ,特に経時変化において顕著に現れることがわかった.本研究では,提案した評価法の有用性を検討し,さらにADHD児童の回内回外運動における定量的特徴を得ることができた.これらの結果は,ADHD児の定量的評価として今後貢献できる価値ある結果であると考えられる.本研究の最終目的は,神経学的微細徴候の検査方法の1つである前腕の回内回外運動によるADHDの定量的評価法の確立である.ADHDの症状別の特徴や健常児童の年齢別の特徴の複雑さから,これらを識別する手法で検討すべき点や改善すべき点があるが,来年度からの計画への見通しは定まっているため27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の計画と最終目的を見据えて,多次元解析法を用いた健常児童の成長推移とADHD児童の特徴抽出を行った.そして,これらの手法から得られた成長推移曲線がADHDの評価基準になりえることを示唆した.しかし,ADHD児童において,年齢による区分だけでなく,症状別,症状のレベル別に区分する必要がある.そこで今後は被験者のグループ化を行い,ADHD児童の特徴,ADHD児童の症状,または症状レベルを表す指標の組み合わせや特徴を同解析法で抽出し,ADHDの症状スケールを示す指標の構築を目指す.また,これらの手法でえられた指標が医師の従来の観察法とどのような相関があるか検討し,本手法の有用性や精度の検討を行う.本研究の最終目的は,神経学的微細徴候の検査方法の1つである前腕の回内回外運動によるADHDの定量的評価法の確立である,システムや実験タスク,評価指標の改善点や生体信号や発達障害の症状の複雑さによる問題点など,改善すべき点はまだあるが,その改善策,来年度からの計画の方向性は定まっているため27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究では,作成した指標の有用性の確認の意味も含め,各評価指標別にADHD児と健常児の運動機能の比較を行ってきた.
センチピードグラス(Eremochloa ophiuroides (Munro) Hack.) の飼料資源としての評価

1.植物特性の評価実験(1)土壌肥沃化能力の評価この実験では,主としてセンチピードグラスの土壌肥沃化能力について,現実の草地のスケールで評価することを目的とし,牛により季節放牧利用されるセンチピードグラス草地(約0.4ha)を用いて、植物体やリターの現存量および葉の動態などを定期的(約3ヶ月ごと)に測定した。主要な成果として,センチピードグラスは,緑葉→枯死葉→リターの移行が速いために土壌肥沃化能力が高いことが示唆された。また,緑葉→枯死葉の移行が速い割には出葉速度が高くないことから,分げつ当りの緑葉数は少ないが,分げつ密度が高いために,単位土地面積当りの葉量や葉面積を高く維持できることが明らかになった。さらに、センチピードグラスは秋季に窒素含量を高く維持できることが示された。(2)葉身生産力の評価この実験では,センチピードグラス2品種を用い,飼料として最も重要な部位である葉身の出現と伸長速度に及ぼす窒素施肥の影響について検討した。結果は解析中である。2.文献に基づく評価文献調査により,センチピードグラスの分類,分布,形態,適応,造成・管理,生育特性,品種,重要性などについてとりまとめた総説を執筆・投稿し,受理・印刷中である(Grassland Science誌)。3.その他昨年度実施した植物特性の評価実験のうち、「葉と分げつの動態の窒素施肥量と季節に対する反応」の研究結果を執筆・投稿し,受理・印刷中である(Grassland Science誌)。結果は解析中である。