hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類遊泳運動の基盤となる脳内神経機構に関する研究

6.来年度は、以下の実験により、遊泳運動の制御に果たすNFLMニューロンの機能を解明する予定である。(1)NFLMニューロンの活動様式の分類と、記録したニューロンの同定。(2)自由遊泳中のNFLMニューロンの活動と魚の行動との関係の把握。(3)NFLMニューロンの脊髄への投射経路。1.不動化したコイの脳を露出し、金属微小電極を中脳の内側縦束核(Nflm)に刺入するとともに、脊髄運動ニューロン(MN)の活動をモニターするために、体側筋にエナメル線電極を装着した。この手術に本年度購入した手術用顕微鏡を用いた所、大変に有用であった。2.皮膚を機械的に刺激し、遊泳運動時と同じ活動神経である仮想的遊泳運動を誘起する。その時の、Nflmニューロン(Nflm-N)の活動とMNの活動の時間的関係を比較したところ、MNのバーストが規則正しく続く間、持続的にスパイクを発生するNflmニューロン(tonic-N)と、MNのバーストが不規則にしか起きないときに、これに先立ってスパイクを短時間発生するNflm-N(phasic-N)の2種類が観察された。3.脳の記録電極をneurobiotinを充填したガラス電極に変えて、神経活動の記録後に記録したニューロンを標識したところ、tonic-NはNflmの正中部腹側に多く、phasic-Nは比較的外側部に分布することが分かった。これらのニューロンの軸索は内側縦束に入る。しかしながら、Nflm-Nの軸索を脊髄内の運動柱まで追跡することはできなかった。5.脊髄から逆行性に標識されたNflm-Nの数は約120、抗グルタミン酸抗体で免疫染色されたNflm-Nの数は約400であった。両者の細胞体の大きさは重なるので、運動の誘起に関わるNflm-Nはグルタミン酸作動性と考えられる。1.不動化したコイから、中脳の内側縦束核(Nflm)ニューロンと脊髄運動ニューロン(MN)の活動を同時に記録した。本年度よりNflmニューロンの活動記録にはより細いガラス微小電極を用いて、MNニューロンの活動は吸引電極を脊髄神経に直接当てて記録した。そのために、Nflmニューロンの単一ユニット活動が記録できるようになった。2.神経系だけの遊泳運動である仮想的遊泳運動(fictive swimming)における、Nflmニューロンの活動様式は昨年度分類したよりも多様であり、単純にtonicニューロンとphasicニューロンに分けられないことが新たに明らかとなった。3.以下のようなニューロンが観察された。1.一連の運動の間、持続的にスパイクを出すニューロン(tonicニューロン)2.一連の運動の間、断続的にスパイクを出すニューロン(phasicニューロン)a.片側MNの叢放電時にスパイク頻度が増加するニューロンb.両面MNの叢放電時にスパイク頻度が増加するニューロンc.両面MNの叢放電時にスパイク頻度が減少するニューロン4.記録したニューロンを電極に充填したをneurobiotinで標識したところ、これらのニューロンは種類と無関係にNflm内に混在していることが分かった。5.自由遊泳している魚の脳に4本の慢性電極を植え込み、頭部に固定したバッファー用オペアンプで増幅後、Nflmニューロン活動を導出する方法を開発した。
難治性病態における急性期蛋白糖鎖修飾モデルのトランスレーショナル研究の新展開

難治性病態における急性期蛋白糖鎖修飾モデルを検出・構築し,実験動物から臨床対象への新たな診断・治療の開発を目的として,動物のα1酸性糖蛋白(AGP)を分離精製し,また組換え蛋白発現・精製を行い,これらを抗原としてモノクローナル抗体を作製した。各動物に対して異なるエピトープを認識する抗体が得られ,マウスについては酵素抗体法による定量系を開発し,炎症モデルにおける血中上昇およびlectin ELISAによる糖鎖変調等が観察された。また,糖鎖付加改変AGPの哺乳動物細胞発現では種々の分泌パターンを示し,糖鎖改変モデルの有用なツールとなる可能性が示された。難治性病態における急性期蛋白糖鎖修飾モデルのトランスレーショナル研究を目的に、動物α1酸性糖蛋白(AGP)について、本年度は(1)ELISAによるAGP定量系とLectin Assayによる定性系の確立、(2)糖鎖付加のAGP分泌パターンへの影響(AGPの哺乳動物細胞での組換え蛋白発現と糖鎖改変モデルの検討)を中心に実施した。(1)ELISAによるAGP定量系とLectin Assayによる定性系の確立:ELISA定量系を確立するため、マウスAGPモノクローナル抗体のエピトープ解析を行ったところ、nativeなAGPを認識する抗体は#2H4および#30であり、アミノ酸配列150番目以降を認識し、近接するが、異なるエピトープを認識する可能性が示された。そこで、サンドイッチELISAによるマウス血清mAGP濃度を測定したところ、1.0-2.0μg/mlとなり、既報値(0.2-0.4mg/ml)と比べて低い値となり、nativeなAGPと組換え体の抗体へのaffinityの違いによるものと考えられた。また、SPR法による測定も試みており、特異結合が確認された。(2)糖鎖付加のAGP分泌パターンへの影響:mAGPは5か所のN型糖鎖負荷部位(N25, N34, N76, N94, N104)を持ち、糖鎖付加がmAGPの細胞外分泌に関与していることが示唆されており、mAGPの糖鎖付加パターンとその細胞外分泌との関連を明らかにすることを目的として、各種糖鎖付加部位を欠失させたmutantを作製し、組換え蛋白発現を試みたところ、その細胞内産生量および細胞外分泌量に差がある可能性が示唆され、さらに検討を進めている。その他として、AGPを産生する細胞株NMuLicellをRT-PCR法により見出し、糖鎖修飾の改変や産生増強メカニズムの解明に有効であることが示された。難治性病態における急性期蛋白糖鎖修飾モデルのトランスレーショナル研究を目的に,動物α1酸性糖蛋白(AGP)について,本年度は,(1)動物AGPの分離精製:cDNAのクローニングと組換え蛋白発現,(2)動物AGPに対するモノクローナル抗体の作製,(3)動物AGPに対するモノクローナル抗体のエピトープ解析について検討した.(1)動物AGPの分離精製:ウシAGP(血清)およびネコAGP(腹水)についてイオン交換クロマトグラフィーを主に分離精製した.ウシ,ネコおよびマウスのシグナル配列を除いたcDNAをクローニングし,大腸菌による組換え蛋白を発現した.また,マウスAGPについては哺乳動物細胞による組換え蛋白発現を行った.(2)動物AGPに対するモノクローナル抗体の作製:常法によりモノクローナル抗体の作製を試みた.ウシについては8種のモノクローナル抗体が得られており,血清AGPに対して4種(マウス2種,ラット2種),大腸菌発現AGPに対して4種(ラット)が得られている.ネコについては腹水より精製したAGPに対して6種のマウスモノクローナル抗体が得られており,マウスについては4腫のモノクローナル抗体が得られた.(3)動物AGPに対するモノクローナル抗体のエピトープ解析マウスAGPに対して得られた4種のモノクローナル抗体は全て大腸菌組換え蛋白を認識したが、哺乳動物細胞組換え蛋白に対しては3クローンが認識し、2種類以上のエピトープを認識する可能性が示唆された.また、ウシおよびネコでも異なるエピトープを認識する可能性が示唆されている.ネコでは血清AGPに対するモノクローナル抗体は合成cDNAで作製した組換え蛋白を認識したことから、標準品となるネコAGPを組換え発現できる可能性が示された。その他難治性疾患(リーシュマニア症、猫伝染性腹膜炎など)の疫学病態に関する知見も得られている。難治性病態における急性期糖蛋白修飾モデルのトランスレーショナル研究を目的に、次の事項について検討した。(1)疾患モデル動物におけるAGP変動:急性炎症モデルとして、ICRマウス雄8週齢にLPS 20μg/頭で投与し、48時間後の血中AGP濃度をsandwich ELISA法で測定したところ、無処置群およびPBS投与群はそれぞれ0.27μg/mlおよび0.31μg/mlであったのに対し、0.39μg/mlと有意に増加していた。

シアル酸付加量推定のため、SSA-ELISA法を行ったところ、無処置群およびPBS群のシアル酸比(それぞれ4.69および3.31)に有意差はなかったが、LPS群では0.71と有意に減少した。(2)動物AGPに対するモノクローナル抗体のエピトープ解析:マウスAGPではnativeなAGPを認識する抗体は#2H14、#30の2種であり、アミノ酸配列150番目以降の異なるエピトープを認識することが示されている。ウシでは2種(#2A4、#2G3)は169-202 aaに存在するエピトープを認識し、2種(#2B5、#3C5)は20-64 aa、2種(#EC2、#FD5)は65-120 aaを認識する可能性が示され、ウシAGPを定量できるELISA系の確立に有用と考えられた。(3)糖鎖付加のAGP分泌パターンへの影響:mAGPは5カ所のN型糖鎖付加部位部位を持ち、各欠失部位を持つmutantを作成してその蛋白発現を観察したところ、N25、N34もしくはN76を有するものはバンドがブロードになることから、この部位に複合糖鎖が付加している可能性が、一方、N94、N104は単純糖鎖が付加している可能性が示された。また、細胞外分泌されたmAGPはEndoH耐性であることから細胞外分泌には複合型糖鎖の付加が必要であることが示唆された。農学AGPの分離精製とモノクローナル抗体の作製についてはほぼ順調に推移していたが、モノクローナル抗体については異なるエピトープを認識する抗体種が少なく、サンドイッチELISAによる定量系の確立に時間を要した。また、マウスAGP標準品として大腸菌組換え蛋白を用いたが、nativeなAGPとの親和性の違いが示唆され、定量系確立の問題となっている。哺乳動物細胞におけるマウスAGP発現において、糖鎖付加部位を欠失させたクローンを作製しているが、全てが蛋白発現に至っているわけではなく、今後の課題として挙げられる。キャピラリー電気泳動によるAGP検出の可能性について条件設定が滞っており、現在検討中である。AGPの分離精製とモノクローナル抗体の作出については、ウシおよびネコAGP精製とモノクローナル抗体の作製、マウスα1酸性糖蛋白のcDNAクローニング、組換え蛋白発現(大腸菌、哺乳動物細胞)、モノクローナル抗体の作製は順調に進んでおり、モノクローナル抗体の抗原特異性・認識エピトープについて現在検討中である。しかしながら、当初導入予定であったキャピラリー電気泳動装置の製造元での改良のため、平成24年度納入が大幅に遅延した。平成25年度で本装置を用いた解析法を検討する予定である。マウスAGPをモデルとして、定量系および糖鎖定性系の確立を試みているが、定量系については標準品として哺乳動物細胞発現組換え体を作出することで、より正確な血清AGP値が得られる可能性がある。また、biacoreを用いたSPR法による定量系開発についても、作製したモノクローナル抗体をsensor chipに固定したものを用いたところ、組換え体および血清で特異結合が認められており、定量系開発の可能性が示された。AGPの糖鎖修飾パターンの変動については、lectin ELISA法の開発の目処が立ち、capture法とWestern blotを組み合わせることで、lectin親和性パターンの変動を解析できる可能性も示されている。
単一粒子結晶の成長現象と懸濁型晶析装置の運転操作とのミクロ-マクロブリッジ

単一結晶の成長速度と懸濁型晶析装置(MSMPR晶析装置)を用いて測定した結晶粒子群の成長速度を定量的に比較し、過飽和度および懸濁密度の影響を検討した。結晶の成長速度を議論する場合、実験的に簡単な単一結晶を用いた成長速度の測定方法が一般に広く研究されている。しかし、実際の工業晶析では、結晶粒子群を扱うため、結晶同士の相互作用(磨耗や破損および凝集)を考慮した成長速度を議論する必要がある。したがって、それら両者の成長速度を区別し、さらに成長速度を定量的に比較することが重要である。本研究では前者を一次成長速度、後者を二次成長速度と定義することにした。二次成長速度は、さまざまな定義方法が考えられるが、本研究では篩い分けのデータから各粒径の成長速度が決定できる式(Whiteの式)を用い、さらに工業晶析で多く使用される質量基準の考えを導入し、粒子群の代表の成長速度を定義した。以上の結果、ミクロな成長速度である一次成長速度と、粒子群のマクロな二次成長速度との関係を操作変数の観点から整理でき、懸濁密度および過飽和度で定量的に関係付けることができた。本研究では、単一結晶の成長速度とMSMPR晶析装置を用いて測定した結晶粒子群の成長速度を定量的に比較し、過飽和度および懸濁密度の影響を検討した。実際の工業晶析では、結晶粒子群を扱うため、結晶の磨耗や破損および凝集を考慮した成長速度を議論する必要がある。しかしながら、結晶の成長速度を求める場合、前者の測定方法のほうが一般に広く研究されており、実験的には非常に簡単である。したがって、それら両者の成長速度を区別し、さらに成長速度を定量的に比較することで、単一結晶の成長速度が結晶粒子群の成長速度に対して有用であるかを検討することが重要である。これまで結晶粒子群の有無に着目して成長速度を区別し、定量的に比較した研究はあまり多くない。実験の結果、一次成長速度は過飽和度に対してべき乗則であらわすことができた。二次成長速度に関しては、さまざまな定義方法が考えられるが、本研究では篩い分けのデータから各粒径の成長速度が決定できる式を用い、さらに工業晶析で多く使用される質量基準の考えを導入し、粒子群の代表の成長速度を定義した。その結果、同じ粒径の粒子でも、成長速度は懸濁密度に依存することがわかった。得られた製品結晶はかなりの割合で凝集しており、また、破損や磨耗を確認することができた。また、操作変数(平均滞留時間、原料濃度)との関係を考慮したところ、同一過飽和度のとき、懸濁密度が高くなるほど、一次成長速度よりも二次成長速度のほうが速くなるということがわかった。以上の結果、一次成長速度と二次成長速度との関係を操作変数の観点から整理でき、懸濁密度、核化速度および過飽和度で定量的に関係付けることができた。
光の新しい中枢作用:視覚外中枢作用の特性と網膜・視交叉上核系神経機構

光の視覚外中枢作用を、1)体内時計の調節に関する作用と、2)体内時計に直接関与しない作用に分け、それぞれ個体、臓器、中枢神経レベルで解析を行った。1)体内時計の調節に関する作用:井端は、ラット視交叉上核のVIP、AVP、SOM産生ニューロンはGABAnergicであり、かつペプチド共存は認められないことを示た。柴田は、視神経刺激による視交叉上核VIP遊離反応は老齢ラットで減弱する傾向を認め、老化によるリズム機能変化の1因であることを示した。本間(さと)は、シマリスの視交叉上核におけるFos遺伝子発現は必ずしも行動リズムの位相反応を伴わないことを示し、位相変位に関与しない光感受性細胞の存在を明らかにした。山岡は、老化ラットの視交叉上核Fos遺伝子発現を解析し、光刺激による遺伝子発現は老化の影響を受けないこと見い出した。佐々木は、リズム再同調過程ではREM睡眠の分布に特徴的な変化が生じることを明らかにした。本間(研一)は、就寝起床のタイミングを指定による血中メラトニンリズムの同調を示し、睡眠覚醒リズムから体内時計へのフィードバックを示した。2)体内時計に直接関与しない作用:永井は、2-DGによる高血糖反応は、視交叉上核VIPが副腎、膵臓、及び肝臓へ投射する交感神経の活動を促進することにより起こることを示した。新島は、ラット網膜の高照度光刺激で免疫器官支配の自律神経活動が亢進することを見い出し、その反応は視交叉上核の破壊で消失することを明らかにした。井深は、スナネズミの光周反応性を調べ、短日条件下で一旦萎縮した精巣がその後暴露前の大きさまで回復し、光反応不応期の存在を示した。登倉は、女子大生の寒冷下に於ける着衣行動が光照度や性周期によって変化することを示し、体内時計と体温調節機能との関係を明らかにした。本年度は光の視覚外中枢作用を、1)サーカディアンリズムの機能調節に関する作用、2)サーカディアンリズムの機能には直接関与しない作用に分け、それぞれ個体、臓器、視交叉上核のレベルで解析を行った。1)井端は、セロトニン枯渇ラットの視交叉上核にVIPmRNAのサーカディアンリズムを見い出し、セロトニンがリズム調節に関与していることを示した。柴田は、ラット視神経刺激あるいは高濃度KCl刺激により視叉差上核におけるVIP分泌が増加し、Caイオン濃度の低下で抑制されることを明らかにした。本間(さと)は、視交叉上核近傍における興奮性アミノ酸の分泌は暗期に増加するリズムを示し、連続暗でも持続することを明らかにした。山岡は、先天性白内障ラットや甲状腺機能低下ラットでは光に対する行動リズムの位相反応が欠落していることを明らかにした。佐々木は、人のリズム再同調過程が高照度光照射により有意に促進すること、睡眠脳波の回復が促進されることを明らかにした。2)永井は、2-DGとVIPの側脳室投与で生じる高血糖高グルカゴン反応が抗VIP抗体処置で抑制されることを明らかに、VIPが自律神経系調節に関与していることを示した。新島は、ラット網膜の高照度光刺激で胸腺支配の迷走神経活動が亢進することを見い出し、光刺激が免疫機能を高めることを示唆した。井深は、ハムスターの精巣重量に対する短日の抑制効果は以前の光環境に影響されることを明らかにした。登倉は、同一室温下でも日中の光照度条件により着衣行動および夜間の深部体温に差がでることを明らかにした。

本間(研一)は、光のヒトメラトニンリズムに対する位相変位作用とメラトニン合成抑制作用で反応閾値に差があることを見い出し、背後に異なる機構が存在することを示した。光の視覚外中枢作用を、1)体内時計の調節に関する作用と、2)体内時計に直接関与しない作用に分け、それぞれ個体、臓器、中枢神経レベルで解析を行った。1)体内時計の調節に関する作用:井端は、ラット視交叉上核のVIP、AVP、SOM産生ニューロンはGABAnergicであり、かつペプチド共存は認められないことを示た。柴田は、視神経刺激による視交叉上核VIP遊離反応は老齢ラットで減弱する傾向を認め、老化によるリズム機能変化の1因であることを示した。本間(さと)は、シマリスの視交叉上核におけるFos遺伝子発現は必ずしも行動リズムの位相反応を伴わないことを示し、位相変位に関与しない光感受性細胞の存在を明らかにした。山岡は、老化ラットの視交叉上核Fos遺伝子発現を解析し、光刺激による遺伝子発現は老化の影響を受けないこと見い出した。佐々木は、リズム再同調過程ではREM睡眠の分布に特徴的な変化が生じることを明らかにした。本間(研一)は、就寝起床のタイミングを指定による血中メラトニンリズムの同調を示し、睡眠覚醒リズムから体内時計へのフィードバックを示した。2)体内時計に直接関与しない作用:永井は、2-DGによる高血糖反応は、視交叉上核VIPが副腎、膵臓、及び肝臓へ投射する交感神経の活動を促進することにより起こることを示した。新島は、ラット網膜の高照度光刺激で免疫器官支配の自律神経活動が亢進することを見い出し、その反応は視交叉上核の破壊で消失することを明らかにした。井深は、スナネズミの光周反応性を調べ、短日条件下で一旦萎縮した精巣がその後暴露前の大きさまで回復し、光反応不応期の存在を示した。登倉は、女子大生の寒冷下に於ける着衣行動が光照度や性周期によって変化することを示し、体内時計と体温調節機能との関係を明らかにした。
分娩後尿失禁の慢性化予防を目的とした母子で行う形態学的エビデンスに基づく運動

簡便で筋収縮をより容易に自覚できる骨盤底筋訓練法を検討するために,大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時における膀胱頚部の高さや位置をMR画像により比較した。対象は24名の女性である。骨盤底の支持組織の形態学的評価には,シネ動態画像による安静時,大殿筋収縮時,骨盤底筋収縮時における膀胱頚部の仙骨下端と恥骨下縁を結んだ基準線からの高さと仙骨からの位置を統計学的に分析した。シネ画像による大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時の膀胱頚部の高さと位置は,高い相関を認め,2群において10秒間の平均値も高い同一性を認めた。これらの結果は,大殿筋収縮が骨盤底筋訓練と同等の失禁予防・防止効果を示す可能性を示唆する。本研究では、出産後尿失禁の慢性化を予防するために、産後の母親が乳児の世話をしながら骨盤底の収縮感覚を自覚しなくても自身の骨盤底を強化できる運動を、これまで得られた形態学的エビデンスに基づいて考案し、その有効性を検証することを目的とする。本研究により、分娩に伴う骨盤底筋の弛緩や損傷の修復に、有効かつ乳児の世話と同時に骨盤底筋の収縮を特に自覚しなくても実行可能な形態学的エビデンスに基づいた運動を開発することができる。このことは、女性尿失禁の発症の根源である分娩後尿失禁の慢性化を予防することにつながる。さらに、健康長寿を目指すわが国において、質の高いヘルスケアを提供し、女性のQOLを高めることに貢献できる。現在、健常者を対象に母親が乳児の世話をする動作に組み込む運動を図書や文献から検討している。その結果、仰臥位と側臥位における大臀筋および腹横筋の収縮に伴い骨盤底筋を強化する運動を考案した。そのうち、仰臥位について健常女性3名を対象にし、3種類の運動時毎に膀胱頚部の動きをMRIにより確認し、有効で実行可能な運動を選定中であるMRI撮影による側臥位運動の選定と同時に、産後1か月時における母親の尿失禁症状の調査を開始し、運動の評価を早めに開始できるようにする。そのことにより、今年度内に計画通りの例数を確保できる。本研究では、分娩後尿失禁の慢性化を予防するために、産後の骨盤底筋収縮の感覚がない母親でも簡便に骨盤底を強化できる、形態学的エビデンスに基づいた運動を考案する。さらに、考案した運動が尿失禁の予防や改善に有効であることを、臨床症状とMR画像により形態学的に検証することを目的とする。そこで、先ず、大殿筋収縮が容易に確認できる骨盤底筋訓練になり得るかどうかを検討するために、膀胱頚部が大殿筋と骨盤底筋の収縮時に相関して動くかどうかを検証することに着手した。研究方法は、既に我々が先行研究において得た骨盤底の支持力を示す指標、すなわち膀胱頚部の基準線からの拳上、仙骨からの前方への動きをMRIで観察した。24例の女性被験者(未産婦3例、初産婦21例、年齢29.5±4.5歳)に対して、シネMRIにより、正中矢状断像を毎秒撮像し、安静時、大殿筋収縮時及び骨盤底筋収縮時における膀胱頚部の基準線からの高さと仙骨からの位置を測定して比較した。大殿筋収縮時及び骨盤底筋収縮時における膀胱頚部の高さと位置及び膀胱頚部の高さと位置の10秒間の持続状況、大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時との間の相関性を統計的に解析した。その結果、大殿筋収縮時にも骨盤底筋収縮時にも膀胱頚部は有意に上方へ移動し、前方へも移動する傾向が認められた。また、大殿筋及び骨盤底筋収縮時の膀胱頚部の動きの間に高い相関が認められた。さらに、大殿筋及び骨盤底筋収縮10秒間における膀胱頚部の持続性には高い分布の一様性が認められた。このことから、大殿筋を収縮させる方法は、確認が容易な骨盤底筋訓練になる可能性が示唆された。今回開発した運動は、尿失禁の発症の予防や改善に有効であることを形態学的に検証することができると考える。この結果は、健康長寿を目指すわが国において、質の高いヘルスケアを提供し、女性のQOLを高めることに貢献できる。研究対象者の産褥月数を変更することとした。研究計画書作成時点では、対象者の訓練開始時期を産後1か月から4か月と設定していたが、訓練の開始時期を産後4か月からとし、訓練終了を産後6か月にした。理由は妊娠や分娩を契機に発症する腹圧性尿失禁は、産後3か月の間に自然に改善するケースがあり、産後3か月以降継続する尿失禁は永続するとの報告がある。そのため、殿筋収縮訓練の有効性をより確実に立証するために、産後3か月以上経過して腹圧性尿失禁を自覚している女性を対象とすることとした。研究対象者の設定を変更するにあたり、研究倫理審査の申請や対象者募集方法の変更が生じたためである。本研究では、分娩後尿失禁の慢性化を予防するために、産後の骨盤底筋の収縮感覚がない母親でも簡便に骨盤底を強化できる、形態学的エビデンスに基づいた運動を考案する。さらに、考案した運動が尿失禁の改善や予防に有効であることを、臨床症状とMR画像により形態学的に検証するための試案を作成することを目的とする。

まず、大殿筋収縮が容易に確認できる骨盤底筋訓練になり得るかどうかを検討するために、大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時の膀胱頚部の動きを比較検証した。その結果、大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時の膀胱頚部の動きの間に高い相関が認められ、大殿筋を収縮させる運動は、確認が容易な骨盤底筋訓練になる可能性が示唆された。つぎに、考案した大殿筋収縮運動が尿失禁の予防や改善に有効であることを、臨床症状と骨盤底の形態学的評価から検証するための準備に着手した。まず、MRI撮影により骨盤底の評価基準や時期の再検討、産後3か月以降の尿失禁実態調査用紙の検討、殿筋収縮運動と骨盤底筋訓練に対する難易度評価用紙の考案を行った。その後、市内の4か月児健康診査の案内文書送付の封筒に、研究参加への依頼書及び出産後の尿漏れ等に関する調査用紙、研究参加の応募用紙を同封し、被験者の公募を行っている。大殿筋収縮運動が産後女性の尿失禁を改善し、予防に有効であることが立証されれば、女性尿失禁の発症の根源である分娩後尿失禁の慢性化を予防することにつながる。このことは健康長寿を目指すわが国において、質の高いヘルスケアを提供し、女性のQOLを高めることに貢献できる。簡便で筋収縮をより容易に自覚できる骨盤底筋訓練法を検討するために,大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時における膀胱頚部の高さや位置をMR画像により比較した。対象は24名の女性である。骨盤底の支持組織の形態学的評価には,シネ動態画像による安静時,大殿筋収縮時,骨盤底筋収縮時における膀胱頚部の仙骨下端と恥骨下縁を結んだ基準線からの高さと仙骨からの位置を統計学的に分析した。シネ画像による大殿筋収縮時と骨盤底筋収縮時の膀胱頚部の高さと位置は,高い相関を認め,2群において10秒間の平均値も高い同一性を認めた。これらの結果は,大殿筋収縮が骨盤底筋訓練と同等の失禁予防・防止効果を示す可能性を示唆する。今後、ICIQ-SF質問紙調査により、産後1か月健診時に尿失禁症状を有する母親および尿失禁を改善するための運動実施を希望する者を選定する。運動希望者に初期値としてMRIにより骨盤底評価を行い、その後、仰臥位および側臥位で行える骨盤底筋の収縮感覚なしで行える運動を指導し、運動の継続とともに1か月毎にMRI撮影を実施する。尿失禁症状および骨盤底の形態学的評価を1か月毎に行う。分娩後尿失禁を有する母親を対象に、平成28年度までのところで選定した殿筋収縮訓練を産後4か月から6か月まで実施し、尿失禁症状の改善の有無と膀胱頚部の位置変化を中心に以下の視点で検討し、運動の有効性を検証する。1尿失禁症状の種類や程度について、ICIQ-SF(国際共通の尿失禁症状・QOL評価質問票)で評価する。必要時パッドテスト(国際尿禁制学会)を用い尿失禁の改善度を調査する。2MRI撮影を1か月おきに3回実施し、膀胱頚部の基準線からの位置と仙骨からの距離を測定し、初期値や指標と比較し評価する。3運動に対する難易度の評価については、選定した運動に関する困難さや容易さを質問紙で調査する。上記の13について運動の継続と尿失禁症状及び膀胱頚部の位置変化の関係、分娩様式との関係を分析し、選定した運動の尿失禁予防に対する有効性を科学的に証明する。これらの成果を取りまとめ学会及び論文にして発表する。医歯薬学MRI撮影が予定の例数より若干少なかったため。平成28年度には簡便で骨盤底を特に自覚しなくても実行可能な形態学的エビデンスに基づいた運動を考案し、次に、腹圧性尿失禁を有する褥婦に、考案選定した運動を一部実施する予定であった。しかし、平成28年度では、運動の考案と選定までしかできなかったため予算の繰り越しが生じた。MRI撮影により執行する。平成29年度は考案した運動を腹圧性尿失禁を有する褥婦20名に実施し、有効性を立証する。20名の褥婦に各4回のMRI撮影を行う予定である。
行政法の法典化に関する基礎的研究

行政法の法典化は、行政活動の透明化に資する。本研究は、これまで精査されてこなかった日本における1962年の行政不服審査法の制定過程を、議事録を通じて調査し分析した。また、近時公表されたEU模範行政手続法草案、2015年に制定されたフランスにおける行政法典、そして日本でこれまでほとんど紹介されてこなかった南アフリカの行政法典を調査し、日本で行政法の法典化を進める際の示唆を得ることができた。初年度である平成26年度の研究は、大きく比較法研究と重点的テーマ研究とに分かれる。比較法研究としては、1従来日本でほとんど研究されておらず、資料もほとんど所蔵されていない、南アフリカの行政法の法典化について、関係する文献を収集し、概要を調査した。南アフリカは、公法の分野では伝統的にイギリス法の影響を強く受けているが、1996年の成文憲法に基づき行政法が本格的に法典化されており(2000年の行政的正義促進法)、しかも、ドイツの行政行為概念等の影響が見られる。こうした点で、南アフリカ法は、行政法の法典化を研究する上で、多様な要素が組み合わされた興味深い素材であることが判明した。2また、オーストリア法について、行政法の法典化の全体状況を分析した。近時の重要な動向としては、2012年の行政裁判制度改革により、第一審行政裁判所が創設された反面で、地方自治体の固有領域の処分を除き、審査請求を行うことができなくなったことが挙げられる。重点的テーマ研究としては、特に行政不服審査を取り上げた。平成26年度に行政不服審査法が全面改正されたが、研究代表者・研究分担者・連携研究者はそれぞれ、註釈に参加し、あるいは施行のための実務上の準備に関わった。しかし本研究ではさらに、これまで十分明らかにされていない訴願法から行政不服審査法へと移行する際の立法過程を分析することとした。今年度は、立案時の審議資料を収集し、議論されたテーマの概況を分析するところまで研究を行った。今年度は主に次の事項について研究を進めた。比較法研究に関しては、1EU加盟各国の著名な行政法研究者が協力して起草した「EU行政手続法ReNEUAL模範規定」およびその解説が、2014年に公表されたところ、2015年度に入りシンポジウムや雑誌論文等で分析され始めた。研究代表者の山本がドイツで在外研究中であるため、ライプツィヒで開催されたシンポジウムでの議論の状況を参加者から聴取するとともに、文献調査を進めた。シンポジウムにおける議論では、EU委員会が立法化に消極的な態度を示していたため、実際に立法化される道筋は現時点では見えない。しかし同案は、EU加盟各国の行政法の考え方のエッセンスを集成したものであり、学術的価値が極めて高く、なお分析を進める必要がある。2各国の行政法典の分析として、南アフリカの行政法典の分析を進め、試訳を行った。また、フランスにおける行政手続の法典化に向けた動きにも注目した。この動きは、ドイツ等でも注目されており、行政法の法典化の意義を考察する上で様々な示唆を与えるものと考えられる。また重点的テーマ研究としては、昨年度に収集した当初の行政不服審査法の立案過程資料を、研究メンバー全員で分担して順次分析し、研究会で結果を報告し合い議論する作業を進め、資料の半分程度まで分析を進めた。改正後の行政不服審査法上の再調査請求に関わる議論等、今後の同法の解釈適用にも資する議論を分析することができた。行政不服審査法の立案過程資料とReNEUAL行政手続法模範規定という、研究の中核となるテーマを特定した上で、その分析を順調に進めているから。今年度はドイツのハイデルベルク大学からヴォルフガング・カール教授を招聘し、行政法の法典化の一般的な意義と限界、ドイツにおける行政法の中心的な法典である行政手続法の最近の動向、およびEUにおいて最近公表された行政手続法の草案について、講演をしていただき、討論を行った。特に、2014年に公表されたEUにおける研究グループ(ReNEUAL)によるEU行政手続法模範草案、および2016年にヨーロッパ議会が策定した「開かれた効率的な独立性をもつEU行政」のための規則の提案は、本研究との関係で重要であり、提案理由、解説や草案をめぐるシンポジウムの記録を収集して集中的に検討した。前者については、行政機関による情報管理と情報交換に関する詳細な規定を含んでいる点、および、契約についてもやはり詳細な規定を含み、かつ個別事案の決定(行政行為・行政処分に概ね対応する)と関係づけて共通の規律を置く点が、従来の諸国の行政手続法と比較した場合の特徴であり、今後行政法の法典化を進める場合の方向を示すものとして注目される。後者については、EUの機関による行政、しかも個別事案の決定に対象が限られている点で限界が大きく、また、このテーマに関して提案権を独占するEU委員会が明確に消極的な姿勢を示しているため、規則制定が実現される見込みも薄い。しかし、フランスにおいて最近実現した行政法の法典化と相まって、ヨーロッパにおける法典化の「ルネサンス」ともいえる状況を顕著に示していると評価できる。少なくとも、今後議論がさらに活発になることが予想され、動向を注視する必要がある。ヨーロッパにおける法典化の動向の研究と、日本における当初の行政不服審査法の立案過程の研究という2つの柱について、定期的に研究会を開催して計画的に研究を蓄積できている。ヨーロッパからの著名な研究者の招聘と議論も実施できた。

改正前の行政不服審査法の制定過程における訴願制度調査会、同小委員会および国会の議事録を読む作業を完了させた。この作業において、不服審査制度の基本的な枠組に関わるいくつかの事項が、最終段階になってから小委員会で議論されたことが確認された。すなわち、異議申立てについては、審査請求と基本的に同様の扱いとする多数の見解に対し、田中二郎委員が異を唱え、異議申立てを事前手続に近づけて理解し、原処分の不利益変更の禁止等についても扱いを変える主張をしていたことが判明した。また、不作為に対する不服審査については、実際上大きな意義があるとして法制化を支持する見解に対し、法務省の側は、「相当な期間」の判断が難しいこと、履行確保手段がないこと等から、法制化に強い疑問をもっていたことが判明した。その他、告示に対する不服審査における裁決の効力および形式について、様々な議論があったことも確認された。現行法では削除された、継続的事実行為が不服審査の対象に含まれる旨の明文規定は、警察当局が現場において非継続的事実行為に対し審査請求等が行われ、事実行為が妨害されることを危惧し、導入を主張した規定であったことが判明した。詳細は、立法資料に解題を付す形式で出版する予定である。また、EU、フランス、オーストリア、南アフリカ等における行政法の法典化の動向について、これまでの研究をまとめる作業を行った。その成果は「行政法研究」誌上で公表する計画である。行政法の法典化は、行政活動の透明化に資する。本研究は、これまで精査されてこなかった日本における1962年の行政不服審査法の制定過程を、議事録を通じて調査し分析した。また、近時公表されたEU模範行政手続法草案、2015年に制定されたフランスにおける行政法典、そして日本でこれまでほとんど紹介されてこなかった南アフリカの行政法典を調査し、日本で行政法の法典化を進める際の示唆を得ることができた。交付申請時に計画した、比較法研究、重点的テーマ研究とも、次年度以降に新規性・独自性のある研究成果を挙げることを見込める素材を発見でき、初年度の研究として概ね順調な滑り出しになったと評価できるから。昨年度に引き続き今年度も定期的に研究会を開催し、各自の研究のペースメーカーにするとともに、研究成果の擦り合わせを効率的に行う。また年度末には、海外から研究者を招聘し、研究メンバー以外の研究者とも広く議論する機会を設けることにより、一層の研究の推進を図る。研究の方針を変える必要はない。ヨーロッパにおける法典化の動向の研究と、日本における当初の行政不服審査法の立案過程の研究という2本柱について、年度前半で残りの部分を完了させた上で、年度後半に取りまとめる。29年度が最終年度であるため、記入しない。行政法比較法研究については、文献調査により、今年度の研究を深化させる。重点的テーマ研究については、当初の行政不服審査法に係る立案時の審議過程の調査に、かなりの時間を要することが予想されるが、資料の読解を分担した上で、研究会を開催して各自の検討結果を持ち寄って相互に調整することにより、効率的に研究を推進することとする。次年度に海外の研究者を招聘する計画を立て、そのための相応の支出が見込まれたことから、本年度の支出を若干抑えたため。研究代表者が平成28年度前半に長期海外出張をし、支出手続をとることに限界があったため、その間の支出が少なくなった。
神経系細胞の分化および神経回路網形成の分子機構

神経細胞分化の分子機構を解析するに当たって,分化誘導活性を持っている物質の利用は必要不可欠である.ボツリヌスC型およびD型菌のADP-リボシル基転移酵素(C3)は,低分子量GTP結合蛋白質を特異的にADP-リボシル化すること,PC12細胞に作用して,神経突起を伸展させることが報告されている.もし,C3による細胞の分化的変化が正常の細胞でみられるものと同じであれば,分化機構解析の有力な手段として利用することができる.そこでこの研究では,C3により引き起こされる現象が,神経細胞の分化と同じものであるかどうかを,分子レベルで検討した.PC12,NG108-15,C6およびNS20Yの細胞培養系にC3を加えると,形態変化と神経突起の伸長が誘導された.この変化は,分化様変化を引き起こすジブチリルサイクリックAMP(DbcAMP)の効果と良く似ていた.この形態的変化と対応させて,分化の指標酵素の活性上昇を調べたところ,アセチルコリンエステラーゼ,コリンアセチルトランスフェラーゼおよび2′,3′サイクリックヌクレオチドホスホヒドロラーゼの活性がいずれも上昇していた。この実験でC3は,神経系細胞の分化機構の解析に利用できることが示された.次に,これらの分化様作用の情報の流れを解析するために,NG108-15細胞を用いて,C3の作用に対するプロテインキナーゼ阻害剤(H89)の影響を調べた.その結果,形態的な変化に対するH89の影響は殆ど見られなかったが,先にみられた酵素活性の上昇が抑制されることが分かった.このことから,分化様変化に於ける形態変化と生化学的変化は必ずしも同一レベルで誘導されるものではないことおよびC3はプロテインキナーゼAを介して酵素活性の上昇をもたらしていることが示唆された.神経細胞分化の分子機構を解析するに当たって,分化誘導活性を持っている物質の利用は必要不可欠である.ボツリヌスC型およびD型菌のADP-リボシル基転移酵素(C3)は,低分子量GTP結合蛋白質を特異的にADP-リボシル化すること,PC12細胞に作用して,神経突起を伸展させることが報告されている.もし,C3による細胞の分化的変化が正常の細胞でみられるものと同じであれば,分化機構解析の有力な手段として利用することができる.そこでこの研究では,C3により引き起こされる現象が,神経細胞の分化と同じものであるかどうかを,分子レベルで検討した.PC12,NG108-15,C6およびNS20Yの細胞培養系にC3を加えると,形態変化と神経突起の伸長が誘導された.この変化は,分化様変化を引き起こすジブチリルサイクリックAMP(DbcAMP)の効果と良く似ていた.この形態的変化と対応させて,分化の指標酵素の活性上昇を調べたところ,アセチルコリンエステラーゼ,コリンアセチルトランスフェラーゼおよび2′,3′サイクリックヌクレオチドホスホヒドロラーゼの活性がいずれも上昇していた。この実験でC3は,神経系細胞の分化機構の解析に利用できることが示された.次に,これらの分化様作用の情報の流れを解析するために,NG108-15細胞を用いて,C3の作用に対するプロテインキナーゼ阻害剤(H89)の影響を調べた.その結果,形態的な変化に対するH89の影響は殆ど見られなかったが,先にみられた酵素活性の上昇が抑制されることが分かった.このことから,分化様変化に於ける形態変化と生化学的変化は必ずしも同一レベルで誘導されるものではないことおよびC3はプロテインキナーゼAを介して酵素活性の上昇をもたらしていることが示唆された.
マルチレベル分析に有効な社会調査設計方法の開発

全国規模の社会調査で採用される標本設計である,層化二段無作為抽出において,二段抽出に伴う地点間分散は,マルチレベル分析を行う際に分析の効果を決める重要な要因である。平成30年度は,既存の全国規模の社会調査データを利用して,当該調査の標本設計(層化二段無作為抽出)に合わせて,調査地点間の異質性の大きさを表す指標(級内相関の計算の元となる,地点間分散)の大きさを評価する研究を,二つの立場から行った。利用したのは統計数理研究所による日本人の国民性調査のデータである。一つ目の立場は,平成29年度での検討を引き継ぎ層化二段抽出という枠組みを反映させた地点間異質性の評価を層毎に行うもので,合わせて層間異質性の評価も必要となる。国民性調査のような継続社会調査では地点間異質性が,過去の調査と比べて変化してきている否かも,一つの重要な論点であり,複数の調査項目について地点間異質性,層間異質性の調査時点間の変化を検討した。二つ目の立場は,層の要因を無視して(通常のマルチレベル分析の文脈では単に二段抽出が仮定されていると見なすため),地点間異質性を全調査地点での地点間分散によって大まかに評価する立場である。第一の立場の分析からは,地点間異質性を評価した級内相関は,年次間でそれほど大きな変化がないこと,層間異質性を評価した相関比については,後ろの年次ほど値が低くなり,層の分離が悪くなっているようであること,地点間異質性の高い調査項目のカテゴリは,中間的選択肢が含まれる場合が多いこと,などの傾向が見られた。第二の立場の分析では,第一の立場よりも新しい調査年次のデータを解析したが,層を無視することによって,地点間異質性の評価がより見通し良く行えるというメリットは特になく,ごく一部の属性項目等,理由が明白な場合を除き地点間異質性の高くなる項目・カテゴリの特徴を見いだすことも難しいという結果となった。申請時には可能であれば平成30年度後半に,それまでの研究成果を生かして,実例として用いるデータを取得するためのウェブ調査を実施する予定であったが,調査デザインに関わる方法の検討が十分に進まず,実施は平成31年度に先送ることとした。平成29年度の実績報告時にもその選択が現実的であるとの見通しを立てていた通りの結果となった。平成30年度内での二つの立場での検討はそれぞれに知見をもたらすものではあり,特に第一の立場からの検討で,地点間異質性の高くなる傾向がある項目・カテゴリの例として中間的選択肢が挙げられる点は,一つの成果と思われるが,地点間異質性を積極的に高めるような地点設計という観点からの示唆に繋げるには,量的変数を含めた更に多くの事例検討が必要という段階である。平成31年度11月頃までに実例データ取得のためのウェブ調査を設計する。特に31年度の上半期に既存調査データの分析を終え,所期の目的に資する設計の方針に関する考察を十分に進める必要がある。ウェブ調査自体は設計を行ってしまえば,データ取得に要する期間は12週間程度と考えられるので,平成31年度下半期には取得したデータの解析を進める。なおウェブ調査においては,質問文を良く読まずに回答するなどの不適切な回答行動をとる回答者が一定程度混入する等の,データの質の面での問題点が指摘されることがあり,こうしたノイズの混入が地点間異質性に対しても影響を与える可能性があることから,こうした不適切な回答行動を識別するような方策を同時にウェブ調査の設計に生かす方策も検討しておく。平成31年度下期の最後に,研究全体の総括を行う。平成29年度はa)標本調査法(サンプリング理論)の観点からの理論的な検討,b)取得済みの調査データの再解析,の二つによって問題に関する見通しをつけることを目標としていた。a)の理論的観点からの検討では,従来の層化二段無作為抽出を前提とした調査設計と級内相関による評価の考え方では,いわゆるマルチレベル分析に「層化」の部分をいかに反映させるかという点の見通しが付けにくいことを改めて確認した。通常は設計段階では調査精度の向上を意図して「層間の地点間異質性は高く」「層内の地点間異質性を低く」するように層化基準を定めるべきであるが,分析段階における通常のマルチレベル分析は「層を取り払って地点全体を一つの層と見なした場合の地点間異質性が高い」ことが望ましく,「地点間異質性」の考え方に部分的に相容れない点があるためである。本研究では分析段階での有利さのために,標本設計時の伝統的な考え方からの「調査精度の向上」の基準は度外視することを構想としているので,上記の相容れない部分について,解析段階の有利さの基準で設計段階での層化の考え方の基準を緩和する方法を引き続き検討する必要がある。b)実データ解析面では,自身の先行研究で,既に地点間異質性の評価について見直しと,新たな調査データでの結果の再現性の確認を含めた検討を行った。利用したのは統計数理研究所による「日本人の国民性調査」とおよび,国政レベルでの選挙での市区町村別投票結果のデータを利用した摸擬検討である。基本的に結果の再現性はある程度担保されそうだが,前者の調査データでは(地点間異質性を表す)層毎の級内相関の値は小さい場合が多く,摸擬検討に使いにくいことが分かった。後者では,例えば層毎の級内相関は人口規模が小さい自治体において高くなる傾向が見られそうであることが示唆された。

理論面での検討で,あまり課題解決に有力な手がかりが得られておらず,継続検討が必要であること,既存の実データを用いた検討についても,交付申請段階で計画予定したような官庁統計データを活用した検討まで進んでおらず,従来知見の再確認に止まったことなどを踏まえると,やや遅れていると評価すべきであろう。地点の有意選出は従来型の無作為標本という社会調査の基本的な手段を逸脱する方向の決断であるが,この逸脱の程度を当初構想より少し後退させる必要があるかも知れないと評価している。また、成果発表についても十分に行えておらず,関連研究のみとなっている点も遅れている方向の評価要因である。関連研究については,そこから得られるヒントも多く,平成30年度以降に調査設計側だけではなく,マルチレベル分析側の成果も積極的に発表していく必要がある。全国規模の社会調査で採用される標本設計である,層化二段無作為抽出において,二段抽出に伴う地点間分散は,マルチレベル分析を行う際に分析の効果を決める重要な要因である。平成30年度は,既存の全国規模の社会調査データを利用して,当該調査の標本設計(層化二段無作為抽出)に合わせて,調査地点間の異質性の大きさを表す指標(級内相関の計算の元となる,地点間分散)の大きさを評価する研究を,二つの立場から行った。利用したのは統計数理研究所による日本人の国民性調査のデータである。一つ目の立場は,平成29年度での検討を引き継ぎ層化二段抽出という枠組みを反映させた地点間異質性の評価を層毎に行うもので,合わせて層間異質性の評価も必要となる。国民性調査のような継続社会調査では地点間異質性が,過去の調査と比べて変化してきている否かも,一つの重要な論点であり,複数の調査項目について地点間異質性,層間異質性の調査時点間の変化を検討した。二つ目の立場は,層の要因を無視して(通常のマルチレベル分析の文脈では単に二段抽出が仮定されていると見なすため),地点間異質性を全調査地点での地点間分散によって大まかに評価する立場である。第一の立場の分析からは,地点間異質性を評価した級内相関は,年次間でそれほど大きな変化がないこと,層間異質性を評価した相関比については,後ろの年次ほど値が低くなり,層の分離が悪くなっているようであること,地点間異質性の高い調査項目のカテゴリは,中間的選択肢が含まれる場合が多いこと,などの傾向が見られた。第二の立場の分析では,第一の立場よりも新しい調査年次のデータを解析したが,層を無視することによって,地点間異質性の評価がより見通し良く行えるというメリットは特になく,ごく一部の属性項目等,理由が明白な場合を除き地点間異質性の高くなる項目・カテゴリの特徴を見いだすことも難しいという結果となった。申請時には可能であれば平成30年度後半に,それまでの研究成果を生かして,実例として用いるデータを取得するためのウェブ調査を実施する予定であったが,調査デザインに関わる方法の検討が十分に進まず,実施は平成31年度に先送ることとした。平成29年度の実績報告時にもその選択が現実的であるとの見通しを立てていた通りの結果となった。平成30年度内での二つの立場での検討はそれぞれに知見をもたらすものではあり,特に第一の立場からの検討で,地点間異質性の高くなる傾向がある項目・カテゴリの例として中間的選択肢が挙げられる点は,一つの成果と思われるが,地点間異質性を積極的に高めるような地点設計という観点からの示唆に繋げるには,量的変数を含めた更に多くの事例検討が必要という段階である。サンプリング理論に基づく理論的な検討は引き続き進める。
言語間におけるライティング能力双向性モデルの構築

本研究では、日本語母語話者(21名)、英語母語話者(23名)、日本語学習者(19名)の3グループから収集した63編のエッセイを分析し、提案した言語間のライティング能力双向性モデルがアメリカ人/カナダ人大学生の母語と外国語として日本語によるテキスト構築の過程とアウトプットを説明できるモデルであることを検証した。更に比較レトリックの観点から議論文は日英語間に類似点は多いが、サブタイプ(論証型と探求型)やエビデンス(例、具体例)の使用に違いがあることを明らかにした。19年度は、研究実施計画にそってデータ収集と分析を試みた。一方、過去5年間にわたるこれまでの研究結果に基づき、L1(母語)とL2(第2言語)によるテキスト構築モデルを作成し、第二言語ライティング・シンポジウム国際学会で行った基調講演の中でそのモデルを発表した。19年度20年度の研究の目的の一つはこのモデルによってアメリカ人日本語学習者の作文構築を説明できるかどうかを検証することであった。まずデータ収集に関し、基本的には前研究と同様の方法を採用し、14名のアメリカ人日本語学習者(目標は20名)から日本語と英語の作文を収集した。使用したトピック(1.老人と家族との同居の是非、2.早期外国語教育の是非)は前回の研究と同じであるが、インタビューデータについてはまずは詳細な質問を電子メールで全員に回答してもらい、アメリカ現地の大学に赴いた時に5名を直接インタビューした。同時に当該大学の日本語教育講師3名へのインタビューも行った。現在までに収集したデータの主な分析の結果は以下の通りである。1)ディスコースの特徴についてL1からL2への転移はあるが、その反対のL2からL1への転移は見られなかった、2)日本語(L2)の学習活動「読む」から「書く」への転移が日本語作文に表れた。例えば、議論を少しづつ積み上げる「帰納的」な書き方、質問形を含む「序論」、将来への展望を含む「結論」、明確な意見を避け、ぼかす表現の使用などが観察された。つまり、「書く」訓練をあまり受けていない学生であったが日本語の読解教材に接することによって日本語文の特徴を掴んで作文に導入していることが明らかになった。暫定的な結果であるが、テキスト構築モデルの確認、特に、3つの主要素(知識のたくわえ、書き手の意思決定と選択、言語によるアウトプット)の相互関係の確認と共に、知識の蓄え(repertoire of knowledge)部分にL2リーディングへのexposureよってもライティング知識が獲得できるという新しい知見を獲得した。20年度の研究目的は、対照レトリックの観点から、アメリカ人大学生と日本人大学生によるL1(母語)による議論文の比較である。現在までにL1として英語/日本語から、そしてL2として日本語/英語による作文データを収集し、分析を行ったが、今回はL2ライティング訓練の影響が少ない被験者を対象として作文データを収集し、母語による作文の特徴を特定することを目標とした。日本人被験者は国語教育または初等教育専攻の3年生、15名と大学院生6名の計21名から議論文を収集したが、アメリカ人被験者については、19年度収集した英語作文の分析結果、L2である日本語作文の影響がL1(英語)に見られなかったのでこの14名と新しく収集した6名、計20名の英語作文を分析対象とした。暫定的であるが、主な分析結果は、(1)日英語による議論文の構成には共に大きく三つの要素(主張、理由、反論)が含まれているが、英語に比べると日本語作文では反論の使用頻度は低い、(2)英語作文では書き手の主張は序文の最後に表現されるが、日本語作文では主張が序文の文頭に出現する傾向が目立つ、(3)日本語作文では、被験者の専門知識や経験がサポートとして有効に使用されている、(4)学部生と院生の違いは、後者は書き手が自分の視点をもってテーマを分析し、より論理的に作文を構築している点である。以上の結果、まだ詳細な分析が必要であるが、日英語による議論文の類似性の確認と専門知識および訓練の影響が作文構築に大きな影響を与えることを明らかにした。この情報は、ライティング能力の双向性のモデル構築に大変有益であると考えられる。
分子系統樹に基づくキク科ハハコグサ連の形質進化の解析

オーストラリア産キク科ハハコグサ連植物30属75種112集団とプルケア連植物3属6種8集団で染色体数を算定した。プルケア連植物が、全てx=10の基本染色体数をもつのに対し、ハハコグサ連植物では、基本染色体数がAngianthus属でn=13、12、6、Asteredia属でn=9、7、Erymophyllum属でn=14、11、Gnephosis属でn=11、8、Hyaloserma属でn=12、11、8、Lawrencella属でn=11、8、Millotia属でn=13、11、8、Myriocephalus属でn=14、11、Podolepis属でn=12、11、10、8、7、3、Pogonolepis属でn=6、5、4、Polycalymma属でn=14、8、Pycnosorus属でn=10、6、Rhodanthe属でn=11、10、8、7、5、Trichanthodium属でn=4、3と著しく変異していた。ハハコグサ連植物の中で最も著しい染色体変異シリーズがみつかっているPodolepis属を中心に、近縁属のmatK遺伝子の塩基配列を比較した。シオン連Olearia Pimerioidesを外群にPodolepis属17種、Waitzia属、Asteridia属、Leptorhyncos属、Chrysocepalum属、Bracteanthe属、Rhodanthe属、Podotheca属1種の系統を解析した結果、以前、Helipterum属に含められていたPodolepis kendalleを除き、残りのPodolepis属の種は、単系統群にまとまった。また、Podolepis属内は、多年草でn=12、11、10をもつ群と、一年草でn=11、7、3をもつ2群に分かれ、前者は、P.canescensを除き、大型5個、小型5個の染色体を組み合わせた特徴的な2様相型をもっていた。後者は、n=7をもつ種は大型で1様相核型をもつが、P.microcephalaはn=11で、大型4個と超小型7個の染色体を組み合わせた特徴的な核型をもち、大型3個の染色体をもつP.capillarisと同一のクラスターをつくった。ハハコグサ連のPodolepis属においても、これまで分析したシオン連Brachyscome属同様、染色体数の異数的減少と多年草から一年草への変化が強く相関していることが明らかになった。オーストラリア産キク科ハハコグサ連植物23属68種103集団とプルケア連植物(以前、ハハコグサ連と狭義のオグルマ連とともに広義のオグルマ連に含められていた)3属6種8集団で染色体数を算定した。このうちの7属39種では、はじめての染色体数の報告である。