hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校体育施設・公共スポーツ施設へのニューパブリックマネジメントの導入に関する研究

2004年7月1日から7月7日の間、A市公共スポーツ施設17箇所において15歳以上の利用者を対象に質問紙調査を実施した。回収数は9,828、推定回収率は20.8%であった。同時に全施設の経営データ(利用者数、職員数、事業収支等)をA市当局から入手した。調査内容は利用者属性、スポーツ実施状況、施設利用状況、利用者満足度等とした。回答者がわかりやすいように文言の修正及び項目の追加、削除を行い、28項目からなる尺度を作成した。「受付スタッフの応対は親切である」などの肯定文の項目に対して5段階(1:そう思わない5:そう思う)で回答することとした。研究成果としては、「商圏2kmあたりの実利用者数割合」、「床面積あたりの延利用者数」、「実利用者一人あたりの委託料」、「職員一人あたりの利用料収入」などを公共スポーツ施設経営における評価指標として考案し、その有用性を示した。また、既存データからは、全施設の年間延利用者数は308万人であり、市民全員が年1回以上、公共スポーツ施設を利用していることになるとされていたが、利用者調査から実利用者を推定したところ、全市民350万人の1.5%に過ぎない5.0万人であることが明らかとなった。この結果から、公共スポーツ施設に「実利用者」といった新たな評価指標を用いることで、公平性という価値(Value)の計測が可能となることを指摘した。この実利用者数の推定により、スポーツセンター17施設では、半径2km以内の人口の2.7%が施設を利用していること、あるいは、実利用者1名あたりに、23,982円の委託料(税金)が支払われていることなどの算出が可能となり、VFMの視点、また公共性といった視点から、より具体的な議論を行うことが可能となった。(1)海外事例・文献調査英国・オーストラリア・ニュージーランド等で実施されている事例(学校体育施設の民営化、英国のPFI等)について、最新文書を入手し整理した。(2)学校体育施設開放調査K区立の小・中学校の学校体育施設の利用状況について、K区教育委員会の既存調査結果を入手し、整理・分析を行った。その結果、都内K区にて学校体育施設開放のプレ調査と同様に、学校体育施設は、特に土日において、運動部活動の利用率が高く、また教育活動に支障のない範囲において地域スポーツ団体が利用し、稼働率が100%に近いと考えられてきたが、同様に1時間単位で精査したところ、稼働率は50%以下であり、小学校のグラウンドでは30%に満たないことが再度判明した。(3)公共スポーツ施設利用状況調査(2)と同様に、K区内の公共スポーツ施設の利用状況について、K区教育委員会の既存調査結果を入手し、整理・分析を行った。比較的設備の整った10施設(学校兼地区体育館)の稼働率を比較したところ、プレ調査と同様に8020%まで大きな幅を持つことがわかった。このことは、スポーツ施設における行政サービスの非効率性に帰因すると考えられる。これまでの通説である「公共スポーツ施設の高い稼働率」を棄却される可能性が高く、スポーツ行政における行政評価手法の不適切さを証明される可能性があり、そこにNPM(New Public Management)の必要性が相当の確度で示唆された。平成16年度は他の自治体についても実証的な調査研究を展開したい。(4)施設利用者特性・満足度調査2004年7月1日から7月7日の間、Y市公共スポーツ施設17箇所において15歳以上の利用者を対象に質問紙調査を実施した。利用者満足度項目は中らの公共スポーツ施設利用者満足度尺度4)、日本フィットネス産業協会5)の顧客満足度尺度を参考に、回答者がわかりやすいように文言の修正及び項目の追加、削除を行い、28項目からなる尺度を作成した。「受付スタッフの応対は親切である」などの肯定文の項目に対して5段階(1:そう思わない5:そう思う)で回答することとし、因子分析を行った。(5)エリアマーケティング調査GISソフトならびに国勢調査データベース等を活用し、Y市公共スポーツ施設17箇所について、各施設別、商圏(半径0.5km、1km、2km)を分析し、民間施設のマーケッティング等と比較し、経営効率向上のための課題について分析した。(6)先進的な国内の取り組み事例調査先進的な国内の取り組み事例として福岡市(余熱利用PFI施設)、札幌市(札幌ドーム)にインタビュー調査を行った。それら以外に文献調査を実施した。

研究成果としては、「商圏2kmあたりの実利用者数割合」、「床面積あたりの延利用者数」、「実利用者一人あたりの委託料」、「職員一人あたりの利用料収入」などを公共スポーツ施設経営における評価指標として考案し、その有用性を示した。また、既存データからは、全施設の年間延利用者数は308万人であり、市民全員が年1回以上、公共スポーツ施設を利用していることになるとされていたが、利用者調査から実利用者を推定したところ、全市民350万人の1.5%に過ぎない5.0万人であることが明らかとなった。この結果から、公共スポーツ施設に「実利用者」といった新たな評価指標を用いることで、公平性という価値(Value)の計測が可能となることを指摘した。この実利用者数の推定により、スポーツセンター17施設では、半径2km以内の人口の2.7%が施設を利用していること、あるいは、実利用者1名あたりに、23,982円の委託料(税金)が支払われていることなどの算出が可能となり、VFMの視点、また公共性といった視点から、より具体的な議論を行うことが可能となった。
DNA二重鎖傷害早期応答因子に着目した肝癌リスク予測マーカーの開発

DNA二重鎖は、強い傷害をうけると、DNA修復反応が不十分となり、癌化へのステップに寄与することになる。本研究では、DNA傷害応答因子の肝発癌初期過程における役割に着目した。マウス肝癌モデルを作成して、発癌前後のDNA修復因子を解析した。さらに解析結果が、ヒト肝がん患者においても有用な発癌予測マーカーであるかを検討した。その結果、動物モデル・ヒト肝硬変組織ではgamma-H2AXが著明に活性化しており、発癌した患者の多くはWip1の活性が高くDNA修復シグナルが抑制される傾向にあることを見いだした。本解析の結果、DNA修復因子のなかでもgamma-H2AXおよびWip1が肝癌発症の予知マーカーになりえる可能性が明らかになった。【目的】発癌過程においては、DNA二重鎖がさまざまな傷害を受けることが知られている。この場合にはDNA早期応答因子γ-H2AXとその関連因子が活性化する。しかしながら肝発癌初期過程におけるDNA修復因子の動態は明らかでない。本研究では、様々な動物の肝発癌モデルやヒト肝癌組織におけるγ-H2AX関連因子を解析することによって、精度の高い肝癌予測マーカー開発に役立てることを目的としている。【方法】以下2つの肝癌モデルを作成した。1.HBV X遺伝子トランスジェニックマウスを米国赤十字社研究所より譲渡頂き、繁殖維持した。マウス出生後に経時的に肝組織を採取し、発癌前後のDNA修復因子の動向を解析した。2.ジエチルニトロサミン誘発肝癌モデルを、マウスに肝癌誘発化学物質とフェノバルビタールを投与することによって作成した。両モデルの発癌時期の前後におけるDNA修復因子(ATM/ATAR, 53BP, Chk1/2, ERCC1, TFIIH, XPG等)を解析した。【成績】HBV X遺伝子トランスジェニックマウスと、ジエチルニトロサミン誘発肝癌モデルの両モデル共に、発癌の数ヶ月前からH2AXが強くリン酸化して活性化していることをWestern blot・免疫染織で見いだした。さらにHBV X遺伝子トランスジェニックマウスは、ATRの強い活性化が認められた。しかしながら下流シグナルであるChk1とChk2は活性化しておらず、なんらかの原因でDNAの修復機構が抑制されている可能性が示唆された。【今後の展望】本解析結果をもとに、今後は、動物発癌モデルにおけるDNA修復因子の変化をさらに詳細に解析するとともに、ヒト肝組織におけるDNA修復因子の活性化状態を観察して、両者に共通して認められる異常パターンを見いだす予定である。【目的】発癌は、様々な理由でDNA二重鎖が傷害を受けることが大きな理由のひどつとされている。通常、DNAに傷害が起こると、DNA早期応答因子であるγ-H2AXやその関連因子が活性化して、損傷された遺伝子を修復して日癌を防御している。しかしながら肝発癌の早期では、DNA修復因子に関する制御メカニズムに何らかの異常が生じていることが示唆されている。本研究では、動物肝癌モデルやヒト肝癌組織におけるγ-H2AXおよび関連因子の解析を通して、精度の高い肝癌予測マーカーの開発を行うことを目的とする。【方法】(1)自然に肝癌を発生するHBV X遺伝子トランスジェニックマウスの肝組織、(2)ヒト肝がん組織および周囲肝組織を採取し、DNA修復因子の発現量・リン酸化レベルをWestern blot解析した。その結果、組織内の活性酸素がDNA修復因子の活性化/不活化に大きく関与することが明らかになったため、当該年度においては、活性酸素によるDNA修復因子の制御機構を解析する目的で、抗酸化因子の誘導剤であるHeminやcobalt-protoporphyrin (CoPP)を培養肝癌細胞株やHBV Xトランスジェニックマウスに投与し、DNA修復因子(ATM/ATAR, 53BP, Chk1/2, ERCC1, TFIIH, XPG等)を解析した。【成績】HBV X遺伝子トランスジェニックマウスにおいては、発癌の数ヶ月前からH2AXが強くリン酸化して活性化していることをWestern blot・免疫染織で見いだした。培養細胞株の解析結果から、この理由が発癌前に組織内に蓄積した活性酸素のためであることが明らかになった。興味深いことに、抗酸化因子であるheminやCoPPを投与されたマウス個体は、DNAの損傷レベルが著減しており、H2AXを初めとしたDNA修復因子の異常な活性化が軽減された。【研究成果の意義】本研究結果により、蓄積した活性酸素が肝発癌に深く関与していることが明らかになった。今後は、臨床応用可能な活性酸素の制御法を検討する予定である。【目的】DNA二重鎖は、紫外線や化学物質などで傷害を受けて自己修復を行う。しかしながら、傷害の程度が強く、かつ持続する場合は癌化に寄与することは広く知られている。

本研究では、DNA傷害の早期に応答するマーカー因子であるγ-H2AXの肝発癌初期過程における役割に着目し、様々な動物の肝発癌モデルやヒト肝癌組織におけるγ-H2AXシグナルを解析することによって、精度の高い肝癌予測マーカーの開発を目的とするものである。【方法】2種類のマウス肝癌モデル((1)HBV X遺伝子トランスジェニックマウス、(2)ジエチルニトロサミン誘発肝癌モデル)を作成した。両モデルの発癌時期おける肝組織を経時的に採取し、発癌前後のDNA修復因子(ATM/ATAR,53BP,Chk1/2,ERCC1,TFIIH,XPG等)を解析した。さらに動物実験で得られた解析結果が、ヒト肝がん患者においても有用な発癌予測マーカーとして有用化を検討した。【成績】両動物モデル共に、発癌の数ヶ月前からH2AXが強くリン酸化して活性化していることをWestern blot・免疫染織で見いだした。さらにHBV X遺伝子トランスジェニックマウスは、ATRが強く活性化するにも関わらず、その下流シグナルChk1/Chk2の活性化は阻害されていた。この理由として、発癌過程においては、Wip1が活性化するために正常なDNA修復が行えないためである可能性が示唆された。またヒト肝硬変組織ではγ-H2AXが著明に活性化しており、発癌した患者の多くはWip1の活性が高くDNA修復シグナルが抑制される傾向にあることを見いだした。すなわち、DNA傷害は、肝がんの発癌時期のかなり前から惹起されており、Wip1が発癌リスクを促進することが明らかになった。【今後の展望】本解析の結果、DNA修復因子の候補を絞れば、癌予測に有用であることが明らかになった。将来的には、DNA修復マーカーを指標にした発癌予防方法の開発を行いたいと考える。
患者・家族を対象とした精神看護介入のニーズ分析とプロトコール開発

本研究の目的は、精神看護専門看護師が裁量範囲を広げて実施することが期待される介入を特定し、ケアプログラムを開発、実践し、効果を検証することである。医師と看護師を対象にデルファイ法により介入を特定し、統合失調症患者の幻聴に対する行動マネジメントとがん患者のうつ傾向を改善するケアプログラムを開発した。統合失調症患者87名を対象に行動マネジメントプログラムの無作為化比較試験を、血液疾患患者30名、がん患者70名を対象にうつ傾向改善プログラムの前後比較、無作為化比較試験を実施したところ、ケアプログラムを用いた患者の方が有意に幻聴やうつが改善し、介入効果が検証された。本研究は、精神看護分野における専門性の高い看護師が担うことが可能でかつ患者のニーズが高い介入を特定し、介入プロトコールを開発してケアを実施し、介入効果を検討することを目的としている。平成22年度は、介入を特定するため、精神看護専門看護師(以下CNS)、CNSと協働した経験のある医師、看護管理者を対象にインタビュー調査を実施した。調査対象者は10施設に所属するCNS8名、精神科医19名、一般科医14名、看護管理者53名の計94名である。インタビュー内容は、CNSが関わった患者の状態、CNSによる介入の効果、CNSにどのような役割拡大が期待できるか等である。調査の結果、精神科看護領域では、治療が難しく長期化している統合失調症や気分障害の患者に対する精神療法、隔離・拘束の解除の判断、慢性的に経過する患者への薬物療法等が抽出された。リエゾン精神看護領域では、うつ状態や適応障害を呈した身体疾患患者への精神療法、認知行動療法、臨時の抗不安薬の調整等が期待されていることがわかった。次いで、抽出された介入の重要度と、優先度について、質問紙によるデルファイ調査を行った。対象者は、インタビュー調査の対象者および対象者として追加したCNS計112名である。調査により、精神科看護分野では、「衝動コントロールがうまくいかない患者および統合失調症・気分障害で人格・発達障害上の課題を持つ患者に対する精神療法と精神科ケース・マネジメント、症状管理の促進と日常生活の再構築」「隔離・拘束の解除の判断」、リエゾン精神看護領域では「自殺念慮のある身体疾患患者への危機介入」「適応障害患者の精神療法」「身体疾患で適応障害や気分障害を有する患者への臨時の抗不安薬の種類と量の調整」で優先度が高く、これらがCNSが担うに適する介入であるという結果が得られた。この結果を踏まえ、米国のCNS/Nurse Practitionerを交えてディスカッションを行い、開発する介入プロトコール項目を決定するための示唆を得た。22年度までインタビュー調査、デルファイ調査を行い、専門性の高い看護師が裁量範囲を拡げて担いうる介入の内容を特定した。23年度は介入のプロトコールを開発し、ランダム化比較試験実施の準備を行った。介入プロトコールは以下の2つに焦点化した。1統合失調症患者を対象とした介入プロトコールは「幻聴に対する行動マネジメントプログラム」である。これは、統合失調症患者の生活の質に影響を与える「幻聴」症状を患者自身がマネジメントすることを学ぶプログラムであり、米国(UCSF)でがん患者を対象に開発され精神障碍者用に修正がなされた集団療法である。臨床での実績が確認されており国際的にも活用されつつある。介入マニュアルを翻訳し、研究者間で文化の差異の検討を行い、日本版としての妥当性を高めた。研究対象者は専門看護師が存在する精神科救急・急性期治療病棟、急性期病棟に入院した統合失調症患者とした。対照群は通常ケアの心理教育とした。2身体疾患患者を対象とした介入プロトコールは「化学療法を受ける患者のうつ傾向改善のためのケアプロトコール」である。抑うつ症状のある化学療法を受けるがん患者を対象とし、抑うつ症状と身体症状に対する対処能力を高めることを目的とした支持的精神療法、心理教育を主としたプログラムである。研究対象者は、化学療法を受ける血液疾患並びに肺がん患者で軽度から中等度のうつ状態にある入院患者とした。対照群にはうつ、ストレスマネジメントに関するパンフレットを配布した。専門看護師が介入した群の介入前後について、同じ質問紙で調査を行い、比較群としてのデータ収集の準備を行った。いずれの介入も、研究者所属機関の倫理審査承認後、研究協力施設にて100例を目標に介入研究を開始した。本研究の目的は、専門性の高い看護師(精神看護専門看護師)が裁量範囲を拡げて担いうる介入の内容を特定し、介入プロトコールの開発および評価を行うことである。平成24年度は2つの介入プロトコールの開発と評価を行った。1.統合失調症患者の「幻聴に対する行動マネジメントプログラム」研究対象は救急・急性期治療病棟、急性期治療病棟の統合失調症患者83名(介入群42名、対照群41名)である。

介入群はBuccherriらが開発した幻聴に対する行動マネジメントプログラムを、精神看護専門看護師が2回/週、計10回集団で実施した。対照群は病棟看護師が心理教育を1回/週、計5回、集団で実施した。介入前・終了後・終了3か月後・6か月後の時点における幻聴の程度や内容、特性、不快さ、幻聴への対処行動を指標とし、ランダム化比較試験の結果、両群とも終了時、幻聴特性、幻聴の不快度は改善していたが、終了3か月後・6か月後は介入群の方が有意に改善し、外来への移行率も高かった。2.「化学療法を受ける患者のうつ傾向改善のためのケアプロトコール」対象者は化学療法を受ける入院患者でPHQ-9が514のうつ傾向のある71名(介入群34名、対照群37名)である。介入群は、精神看護専門看護師によるケアプロトコールにそった介入を4回実施した。対照群は心理教育パンフレットを各自で読んでもらった。ランダム化比較試験による介入前後のPHQ-9、HADS、SF-8得点の比較から、両群ともにPHQ-9、HADSは有意に改善していたが、介入前後のPHQ-9得点差は、介入群の方が有意に改善していた。介入群はSF-8全項目が有意に改善していたが、対照群は身体機能、活力に改善がなかった。以上のことから、本研究において開発した精神看護専門看護師によるケアプロトコールの有効性が確認された。計画当初は前後比較研究を考えていたが、ランダム化比較試験へ変更をし、その準備に時間を要した。また、デルファイ法で抽出した介入の中から、ランダム化比較試験を実施する介入を特定し、介入プロトコールを完成させるまでのプロセスにおいて、先行研究からの抽出と内容の妥当性に関する検討に、時間を要した。25年度が最終年度であるため、記入しない。介入プロトコールを用いたランダム化比較試験の研究協力を依頼するにあたり、患者の安全性を確保し、個人情報保護に十分な配慮を行うため、研究機関の倫理審査および対象施設での研究倫理審査を通過する準備を行う。また、介入者の技術トレーニングを実施する。さらに対象患者の選定にあたり、診療科医師の協力を得るための準備を行う。
若年労働者を対象とした自己複雑性プログラムの効果の検討

本研究の目的は,若年労働者を対象とした自己複雑性とメンタルヘルスの関連について明らかにすることである。平成30年度は,平成29年度の調査結果をもとに,抑うつ,プレゼンティズム,ワークエンゲイジメントに関連する肯定的認知や否定的認知に注目したICTを活用したデジタルコンテンツ版自己複雑性介入プログラム案を開発した。本介入については,今後進める予定である。研究代表者が,平成30年度に産休・育休を取得し,それに関連して進捗状況が研究計画より約1年間後ろ倒しになったため。平成30年度に作成した介入プログラムをICTを利用したデジタルコンテンツを用いて実施し,効果の検証を行う。平成28年度は,全国の多様な職種の20代の若年労働者100名を対象として,自己複雑性とプレゼンティズムならびにワークエンゲイジメントとの関連を検討するため,WEB調査を実施した。その結果,抑うつと否定的な自己認知には正の関連を示された。しかし,自己複雑性とプレゼンティズムやワークエンゲイジメントとの有意な関連は認められなかった。この結果は,Garczynskiet al.(2013)が示したインド人労働者の結果と類似している。しかしながら,調査対象者が100名であったため,結果の一般化には限界があるといえる。当初の研究計画通り,平成28年度は調査による実態調査を行うことができた。平成29年度は20-29歳の300名の若年労働者を対象とした調査結果から,自己複雑性と抑うつ,プレゼンティズムならびにワークエンゲイジメントとの関連を検討した。共分散構造分析の結果,肯定的自己複雑性に関しては,ワーク・エンゲイジメントへのパスに有意な正の関連が認められ,さらに抑うつへのパスには有意な負の関連が認められた。しかし,肯定的自己複雑性とプレゼンティズムには有意な関係は認められなかった。また,否定的自己複雑性に関しては,プレゼンティズムおよび抑うつへのパスに有意な負の関連が認められた。さらに,否定的自己複雑性からワーク・エンゲイジメントへのパスには,有意な負の関連が認められた。日本人の中高年の労働者を対象とした川人(2016)と異なり,若年労働者においては,肯定的自己複雑性の高さが抑うつの低さと関連し,肯定的自己複雑性がワーク・エンゲイジメントを促進することを示した。つまり,肯定的な自己認知が多様であれば,プレゼンティズムへの影響は小さいものの,抑うつの重篤化を抑制する可能性があり,仕事への熱意等を高める可能性が示された。この結果は,川人・大塚(2011)の大学生を対象とした調査結果においても同様の傾向が認められており,若年層のメンタルヘルスの改善には,自己を多方面から肯定的に捉えなおす作業が重要になると考えられる。一方で,川人(2016)と同様に,若年層においても否定的自己複雑性の高さが抑うつの高さに関係する傾向が認められた。他方,若年労働者の特徴として,否定的自己複雑性の高さがプレゼンティズムを高める一方で,ワーク・エンゲイジメントを低める傾向を示した。否定的な自己認知が多様であれば,勤務中に心身の不調を感じやすい傾向があり,仕事への熱意等を感じ辛い,ということが推察された。平成29年度は,300名の若年労働者を対象に,自己複雑性と抑うつ,プレゼンティズム,ならびにワークエンゲイジメントとの関連を明らかにすることができた。しかし,対象者を増やしての調査が遅れたため,調査結果を踏まえたメンタルヘルス改善プログラムの開発も併せて遅延した。平成28年度の調査対象者数が100名であったため,調査対象人数を増やし,自己複雑性とプレゼンティズムおよびワークエンゲイジメントの関連を検討する。さらに,調査結果を踏まえて,メンタルヘルス改善プログラムを開発し,若年労働者を対象に実施の上,プログラムの効果を検証する。平成30年度は,調査結果を踏まえたメンタルヘルス改善プログラムの実施ならびに効果検証を行う。WEB調査実施の負担額が低価で抑えられ,次年度使用額が生じた。メンタルヘルス改善プログラムの開発および実施が遅れているため,平成29年度に予定額を使用できなかった。そのため,平成30年度にプログラムの実施運営費として使用する。平成30年度に産休・育休を取得し,研究計画が1年間後ろ倒しとなったため。残額については,追加の調査ならびにプログラム実施準備費に投じる。
乳がんリスクとしてのエストロゲン、メラトニンとサーカディアンリズムに関する研究

乳がんリスクの指標としての血中・尿中エストロゲン値と生活環境要因の中からサーカディアンリズムに関わる睡眠・夜間照明・夜勤・生活リズム等、サーカディアンリズムの指標である尿中メラトニン値との関連性を成人女性、妊婦、幼児を対象に評価した。成人女性において、夜間照明への暴露あるいはサーカディアンリズムの乱れが内因性エストロゲン値を変化させ、ひいては乳がんリスクに影響を及ばす可能性を示唆した。サーカディアンリズムの乱れが乳がんリスクを高めるという仮説がある。本研究では幼児期、成人期において生活環境要因の中からcircadian disruptionに関わると考えられる因子と乳がんリスクの指標としての血中、尿中エストロゲン値との関連を評価することを目的としている。本年度は幼稚園児、人間ドック受診者を対象にデータ収集を開始した。起床・就眠時刻、夜間照明暴露状況、食事摂取時刻、勤務時間、運動時間等に関する質問票への回答依頼、早朝尿採取を行っている。成人には血液採取もおこなっている。また、乳がん検診受診者を対象とした研究では、検診時に撮影されたマンモグラフィー像より画像解析を行い、高密度域の割合(percent density)を求め、サーカディアンリズムの指標である尿中メラトニンとの関連を評価した。また、閉経後の女性を対象に血中エストロゲンと尿中メラトニンとの関連性を評価した。尿中メラトニンが高値ほど乳がんリスクのマーカーであるpercent densityが低いことを期待したが、むしろ統計的に有意でないものの正の関連性が認められた。先行研究では内因性エストロゲン値とpercent densityは関連性がないことが多く、メラトニンのエストロゲンへの影響はマンモグラフィー像には反映されないという解釈もありうる。しかし、閉経後女性でもメラトニンの血中エストロゲンへの影響が示唆されるデータは見出せなかった。但し、就寝時刻とエストロゲン値との弱い関連が認められ、サーカディアンリズムのエストロゲン値への関与は否定できない。本年度は幼稚園児、人間ドック受診者より、一部の追跡継続対象者を除きデータ収集を終了した。起床・就眠時刻、夜間照明暴露状況、食事摂取時刻、勤務時間、運動時間等に関する質問票への回答依頼、早朝尿採取を行った。幼稚園児は約400名の参加を得た。206名の閉経後女性を対象とした解析では、夜間のメラトニン上昇があると考えられる午前1時以降に就寝する女性はこの時間より前に就寝する女性に比べ、血清エストラジオール値が有意に高かった。深夜勤務を経験したことのある女性はそうでない女性に比べ、血清エストロン値が有意に高かった。テストステロン、DHEASは就寝時刻と関連性は認められなかった。尿中メラトニン代謝物は午前1時に就寝していない女性に低い傾向があったが、統計的に有意な差ではなかった(p=0.08)。尿中メラトニン代謝物とエストラジオール、エストロンとも関連性はなかった。これらの結果は夜間照への暴露あるいはサーカディアンリズムの乱れが内因性エストロゲン値を変化させ、ひいては乳がんリスクに影響を及ぼす可能性を示唆するものであった。しかし、メラトニンの血中エストロゲンへの影響が示唆されるデータは見出せなかった。今後、閉経前女性、幼児を対象に同様の解析をおこなう。本研究では生活環境要因の中からcircadian disruptionに関わると考えられる因子と乳がんリスクの指標としての血中、尿中エストロゲン値との関連を評価することを目的としている。妊娠中のエストロゲン暴露が母親のその後の乳がんリスクに影響を与えることが知られている。さらに、出生児の将来の乳がんリスクにも影響するという仮説がある。本年度は妊娠中の母親の睡眠習慣と母体血および臍帯血中のエストロゲン、アンドロゲン値との関連を調べた。解析対象は236名の妊婦で、夜間のメラトニン上昇があると考えられる午前1時以降に就寝する女性はこの時間より前に就寝する女性に比べ、妊娠10週、29週時の血清テストステロン値が有意に高かった。週末の睡眠時間が長い妊娠では29週での血清エストラジオール値が低かった。平日での睡眠時間は臍帯血テストステロン値と有意な負の相関を示した。母親の睡眠時刻や時間が妊娠中のホルモン値に影響を及ぼすことが示唆された。428名の幼稚園児3-6歳を対象に生活習慣に関するアンケート調査、早朝尿採取を行った。睡眠習慣、尿中ホルモン、尿中メラトニンサルフェートとの関連を評価者した。尿中のエストラジオール、エストロン、テストステロン、DHEAは幼児では非常に低いためLC-MS法で測定した。一般の幼児を対象にホルモン値を測定した研究は少ない。これらのホルモン値は尿中メラトニン値と関連性を示さなかった。

また、睡眠時刻、睡眠時間とも尿中メラトニンやホルモン値と関連性は認められなかった。成人において肥満は乳がんの確立されたリスク要因であるが、幼児において尿中ホルモン値はBMIと関連性を示していた。
数理的意思決定力の育成に関するホリスティック・アプローチ研究

本研究は,社会的文脈において数理科学を用いて意思決定を行う,数理科学的意思決定力を育成するための教材開発の観点や授業デザインの原則を提案し,それらの実践可能性を実証的に検討するとともに,そのような授業実践を行うための教師教育に関する示唆を得ることを目的とするものである。従来の算数・数学教育では,価値観のような人間の感情が関わる問題は扱う必要はなく,あたかも世の中から独立した中立な事象を考察しているかのように振舞ってきた面がある。本研究の成果は,それとは質の異なる算数・数学教育を提案し,その意義を示すとともに,授業原則やフレームワークにもとづく授業の実現可能性を示したことにある。本研究は,社会的・職業的文脈や教科横断的文脈において,他者と協働しながら,事象を数理的に処理し,リスクや不確実性を考慮し,根拠を明確にして判断や意思決定をする「数理的意思決定力」の育成をめざす,初等・中等教育段階を対象とした実証的研究である。初年度である平成25年度は,研究分担者,連携研究者に加え,小・中・高等学校の教諭や指導主事等,総勢30名からなる研究組織を立ち上げ,2回の全体会を開催するとともに,教材開発,授業モデル,評価モデル,教師教育の4グループに分かれて研究を進めた。また,英国の数学教育プロジェクトBowland Maths.と協働し,両国において研究授業を行った。主な成果は次の七点である。第一に,数理的意思決定のプロセスを同定したことである。第二に,教材の枠組みを検討し,それに基づく教材の開発に着手し,およそ20の教材試案を作成したことである。第三に,欧州の教科横断型問題解決プロジェクトの教材を分析し,教科横断的な教材に関する示唆を得たことである。第四に,学習科学を基盤に据え,数理的意思決定のプロセスにおける相互作用に着眼した,授業の枠組みを作成したことである。第五に,Bowland Maths.との協働により,評価モデルの構築に資する,形成的評価を基盤とする,ルーブリックを用いた評価方法に関する示唆を得たことである。第六に,数理的意思決定の学習指導に関する教師教育モデルの作成のための基礎資料を得るための質問紙調査項目を作成したことである。第一,第二,第四の成果に関しては,平成26年6月に日本数学教育学会春期研究大会「創成型課題研究」の部において発表予定である。また,Bowland Maths.との協働に基づく成果は,数学教育雑誌に1年間に渡って連載記事として掲載された。二年次である平成26年度は,研究分担者,連携研究者,小・中・高等学校の教諭や指導主事等,総勢40名からなる研究組織で,教材,授業,評価,教師教育の4班に分かれて研究を進めた。教材班は,1年次の成果を日本数学教育学会春期研究大会において発表するとともに,研究成果を日本科学教育学会誌に投稿した。授業班は5チームに分かれ,35単位時間から成る授業を,評価班の作成した数理科学的意思決定力の下位能力群である「プロセス能力」や「数学的-社会的価値認識力」に関する水準表を用いながら,デザインした。そして,小・中・高等学校で8つの実践授業を行った。これらの授業においては,子どもの数理科学的意思決定の様相を把握するために,全時間ビデオ撮影をし,毎授業後にすべてのワークシートを回収するとともに,終盤の12単位時間は15名程度の観察者で分担を決め,特定の子どもやグループの活動の様子を筆記,ビデオ,録音など,詳細なデータを収集した。教師教育班は,数理的意思決定力の育成に関する教師質問紙調査を全国から層別二段階抽出により抽出した小・中・高等学校1151校に調査用紙を3部送付し実施した。そして,843名分の有効回答(小学校131名,中学校298名,高等学校330名,中高一貫校(中等教育学校を含む)84名)を集計した。さらに,英国の数学教育プロジェクトBowland Maths.と協働し,両国において研究授業も実施した。上記の成果に関しては,平成27年6月に日本数学教育学会春期研究大会「創成型課題研究」の部において発表予定である。最終年次である平成27年度は,第一に,数理的意思決定の教育的意義について,社会や人間と数学,算数・数学教育における価値観,批判的思考,対話,期待利得最適化に基づく意思決定,科学技術教育の視座から改めて考察した。第二に,平成26年度に,数理的意思決定に関する下位能力群とそのフレームワークのもとで行った実践授業(3つの小学校,2つの中学校,1つの高等学校で行った8つの授業)を分析し,上述のフレームワークや授業原則の実践可能性を検証し,修正した。

第三に,同じく平成26年度に行った教師質問紙調査を分析し,判断や意思決定を要する問題の意義や必要性を認めつつも,授業実践することには躊躇する教師が少なくなく,その背景には「意思決定に関わる問題」を算数・数学の問題と捉えないことがあることなどを明らかにし,教師教育への示唆について検討した。そして,最後に,本研究成果を報告書にまとめた。本研究で構築した数理的意思決定に関する授業では,一つの正解が予定されている訳ではなく,否応なく社会的価値観や個人的価値観が関わり,それらの価値観に応じて数学が選択・使用・解釈される。本研究は,これまでの,価値観のような人間の感情が関わるような問題は扱う必要はなく,あたかも世の中から独立した中立な事象を考察しているかのように振舞ってきた算数・数学教育とは質の異なる算数・数学教育を提案し,その意義を示すとともに,授業原則やフレームワークにもとづく授業の実現可能性を示したことが成果である。本研究は,社会的文脈において数理科学を用いて意思決定を行う,数理科学的意思決定力を育成するための教材開発の観点や授業デザインの原則を提案し,それらの実践可能性を実証的に検討するとともに,そのような授業実践を行うための教師教育に関する示唆を得ることを目的とするものである。従来の算数・数学教育では,価値観のような人間の感情が関わる問題は扱う必要はなく,あたかも世の中から独立した中立な事象を考察しているかのように振舞ってきた面がある。本研究の成果は,それとは質の異なる算数・数学教育を提案し,その意義を示すとともに,授業原則やフレームワークにもとづく授業の実現可能性を示したことにある。開発した教材に基づく実践授業を行い,子どもの数理科学的意思決定の様相の分析を進め,授業設計上の改善点が明らかになった。また,数理的意思決定力の育成に関する教師質問紙調査の分析を進め,教員養成や教師教育に対する示唆も得られつつある。27年度が最終年度であるため、記入しない。数学科教育学実践授業における子どもの数理科学的意思決定の様相の分析をもとに,授業設計を改善するとともに,ルーリックに基づく評価モデルを作成し,その有効性を検証する。また,教師質問紙調査の結果を,統計的により詳細に分析し,数理科学的意思決定力の育成を図る授業を実施する上での教師の阻害要因を明らかにした上で,教師教育モデルを提案する。また,ESDに関わる教材を作成する。教材開発,授業モデル,評価モデル,教師教育の各グループでの検討,全体での研究討議,及び英国の数学教育プロジェクトBowland Maths.との協働が順調に進み,本研究の目的に対する多くの示唆が得られつつある。質問紙調査の集計業務の外注をやめ,自分たちで行ったため。教材及び授業モデルを精緻化した上で,小・中・高等学校において実験授業を行い,子どもの様相を詳細に分析する。また,数理的意思決定の学習指導に関する教師質問紙調査を実施し,教師教育モデルの作成の基礎資料を得る。さらに,英国の数学教育プロジェクトBowland Maths.と協働し,数理的意思決定力の育成に資する評価モデルを構築し,評価課題並びにルーブリックの開発を進める。これまでの研究成果を国際会議等で発表するための旅費等に当てる。上記(2)は,英国の数学教育プロジェクトBowland Maths.との連携研究の成果を含むものである。本研究の成果を公表するためのwebページの維持管理費が当初の計画より安くなったため。
次世代光干渉断層計を用いた包括的角膜光学的特性評価

従来から存在する角膜形状測定装置と波面センサーに加えて、光干渉断層計(OCT)による角膜形状解析のシステムを開発し、正常、円錐角膜、角膜移植後、LASIK後における光学的特性を包括的に検討した。その結果、各対象の高次収差の特徴を把握すると共に、OCTによる角膜形状解析システムの開発に成功し、本法は従来の角膜形状解析との再現性が良好で、高度の円錐角膜ではより精度が高いことが示された。まず、正常眼と円錐角膜眼に対して角膜前後面の形状解析を行い、それによって得られた高さのデータから角膜前後面由来の高次収差を算出して、両者を比較した。その結果円錐角膜においては、前面と後面の両方において高次収差が有意に正常より高値を示し、Zernikeベクトル解析の結果では高次収差の内、矢状収差、コマ収差、球面収差で有意であった。また、コマ収差の軸は前面と後面で逆転していた。この結果、円錐角膜では角膜前面と後面の高収差はある程度お互いに打ち消していることが明らかになり、円錐角膜においてハードコンタクトレンズ装用時に生じる残余不正乱視の原因として、角膜後面由来の高次収差由来であることが示唆された。次に、エキシマレーザーによるLASIKにおいて、その照射パターンをして従来のものと、最適化した非球面のものを比較した。その結果、中央6mmの眼球収差は、従来群が非球面照射群に比較して有意に高値であった。特に球面収差、コマ収差に関しては、非球面群が有意に低値であり、その他の項については、その量および軸について両者に有意差はなかった。以上のことより非球面照射は手術による医原性不正乱視、特に球面収差とコマ収差の発生の予防に有用である可能性が示唆された。Sweptsource-OCTを用いて、得られた角膜の3次元立体再構築データから、角膜前面、後面の高さ情報、屈折力分布のマップ表示および角膜厚分布表示のアルゴリズムを完成させ、プラチド式およびシャインプルーク式角膜トポグラファーと比較したところ、角膜前面における屈折力のパターンは3者で、角膜前後面の高さのマップは2者で似通っており、基本的に問題がないことが判明した。さらに進行した円錐角膜や角膜移植後など角膜形状異常が高度の対象では、OCT以外の装置では解析が困難であり、OCTによる角膜形状解析の優位性が示された。また、角膜内皮移植な角膜層状移植における母角膜と移植片の角膜厚を別個に表示し、さらに両者の接合面の高さ情報をマップとして表示、解析するシステムを構築した。その結果、近視手術のLASIKにおいても、そのフラップと母角膜の厚み分布を表示させたところ、マイクロケラトームとフェムト秒レーザーで形成されるフラップの形状が異なることが、角膜厚みの分布で定量的に差として定量的に示された。また、Full field-OCTによる角膜の非侵襲的病理組織評価では、豚眼角膜を人工前房にマウントして眼圧を18mmHgから70mmHgまで変化させて観察したところ、角膜上皮間に高眼圧時には水が移動するため、その細胞境界が鮮明になることや、角膜実質細胞の像強度の変化が、正面像、および断層像として観察された。これらの変化は可逆的であり、同一角膜を連続して経時的に観察可能なシステムが構築可能であった。前年度に完成させたSweptsource-OCTを用いて、得られた角膜の3次元立体再構築データから、角膜前面、後面の高さ情報、屈折力分布のマップ表示および角膜厚分布表示ができる世界初のプログラムを用いて、円錐角膜を対象としてOCTとシャインプルーク式角膜トポグラファーを比較したところ、角膜前面、後面の高さ情報、屈折力分布のマップ表示および角膜厚分布のパターンは両者で似通っていることが示された。さらに進行した円錐角膜では、角膜断面の認識の点でOCTの精度が高く、OCTによる角膜形状解析の優位性が示された。全層角膜移植、深層層状角膜移植、角膜内皮移植および正常の前後面の角膜高次収差を比較したところ、角膜内皮移植では、全層角膜移植と深層層状角膜移植より有意に角膜前面の高次収差が低かった。一方角膜後面の高次収差においては3者に有意差はなかった。このことから、移植後の視機能向上には角膜前面の高次収差を低減する改良が必要であることが示唆された。また、spectral domain-OCTを用いて、同様に3種類の角膜移植後および正常の後方散乱強度を測定したところ、正常では、角膜上皮面にピークを持つが、全層角膜移植では、実質浅層に、深層層状角膜移植では、3つのピーク、角膜内皮移植では2つのピークをもつ症例が多数で、散乱強度の最高値と視力には相関を認めた。

このことは、角膜移植後では透明治癒しても散乱強度は術式によって異なるパターンを示し、その散乱を軽減する工夫が、移植後の視機能向上のために重要であることが示唆された。
有棘細胞癌の分子生物学的分類と新規治療法の開発に関する研究

有棘細胞癌(SCC)は代表的な皮膚癌の一つであり、一般に正常表皮角化細胞に癌関連遺伝子の変異が蓄積し発生すると考えられている。近年、遺伝子変異に加えて、癌関連遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化による不活性化が多くの癌の癌化過程に重要であることが明らかになってきた。本研究では、以前にいくつかの遺伝子変異を調べたSCCにおいて、癌関連遺伝子のDNAメチル化異常を解析し、一部の遺伝子について免疫組織学的検索で蛋白発現との関連を比較検討した。インフォームドコンセントを得た後、手術標本よりゲノムDNAを抽出し、CpGenome DNA modification kitを用いてbisulfate処理を行った。癌関連遺伝子であるE-cadherin、p16^<INK4a>、p14^<ARF>、p15、pRb、DAPK、MGMT、RASSF1A、RIZ1、PTEN遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化をMethylation-specific PCR法を使って検討した。20例のSCC中、19例にE-cadherin、4例にp16^<INK4a>、3例にp14^<ARF>、1例にp15、1例にpRb、3例にDAP、3例にMGMT、1例にRASSF1Aにメチル化DNAが検出された。エピジェネティックな変化はSCCに一般的であり、癌関連遺伝子のDNAメチル化による不活性化がSCCの発症に関与していると考えられる。また、pRbとp16については、蛋白の発現を免疫染色で検討した。いずれかの遺伝子に変異もしくはエピジェネティックな変化があった7例中、蛋白の発現を認めたのは1例のみであり、DNAの異常と蛋白発現の有無はほぼ相関していることがわかった。本研究では、SCCの分子生物学的分類を行うことをめざし、以前にいくつかの遺伝子変異を調べたSCCにおいて、癌関連遺伝子のDNAメチル化異常を解析した。癌関連遺伝子であるp14^<ARF>、p15、p16^<INK4a>、E-cadherinの遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化を調べるために、メチル化DNAと非メチル化DNAの各々を特異的に増幅させるプライマーを作製し、Methylation-specific PCR法を使ってそれぞれの遺伝子のメチル化の有無を検討した。調べた遺伝子のそれぞれのプロモーター領域には、少なくとも一部のSCCにおいてDNAメチル化が認められた。これらの結果から、エピジェネティックな変化はSCCに一般的であり、これらの遺伝子のDNAメチル化による不活性化が少なくとも一部のSCCの発症に関与していると考えられた。現在、免疫組織学的検索にてそれぞれの蛋白の発現の有無およびDNAメチル化との関連について検討中である。昨年度の研究で、遺伝子変異に加えて、癌関連遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化による不活性化がSCCの癌化過程に重要である可能性が示唆された。本年度は、重要と思われる癌関連遺伝子のDNAメチル化異常の解析を押し進め、一部の遺伝子について免疫組織学的検索で蛋白発現との関連を比較検討した。

昨年度使用した手術標本より抽出したゲノムDNAをbisulfate処理し、癌関連遺伝子であるpRb、MGMT、RIZ1、PTEN遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化をMethylation-specific PCR法を使って検討した。E-cadherin遺伝子については昨年度使用した方法に比べ感度の高いnested PCR法を用いた。20例のSCC中、19例にE-cadherin、3例にMGMT、1例にpRb遺伝子にメチル化DNAが検出された。昨年度の結果と併せ、エピジェネティックな変化はSCCに一般的であり、癌関連遺伝子のDNAメチル化による不活性化がSCCの発症に関与していると考えられる。また、pRbとp16については、蛋白の発現を免疫染色で検討した。いずれかの遺伝子に変異もしくはエピジェネティックな変化があった7例中、蛋白の発現を認めたのは1例のみであり、DNAの異常と蛋白発現の有無はほぼ相関していることがわかった。
茶葉成分テアニンの脳障害保護作用機構の解明と記憶学習能へ及ぼす作用

緑茶成分テアニンには、実験的脳梗塞による脳細胞死抑制作用がある。本研究ではこの作用機構と傷害後の記憶学習能への影響を明らかにするため、脳内物質変動と記憶学習試験を行った。その結果、テアニン投与が傷害を受けやすい海馬でドーパミン放出量を増加させ、経口摂取でも脳内ドーパミン放出量が増加することを明らかにし、実験的脳梗塞モデルラットの記憶学習試験(受動的回避試験)で、テアニン投与が記憶保持を延長する可能性があることを示唆する。これまでの研究により、緑茶の代表的なアミノ酸であるテアニンには、脳卒中易発症性高血圧自然発症ラットへの長期投与で脳卒中発症遅延による寿命の延長と脳障害保護作用があり、実験的脳梗塞による神経細胞死や脳傷害を抑制することが明らかとなっている。しかしながら、その詳細な機構は明らかとなっていない。そこで本年度の本研究課題では、テアニンの脳機能保護作用の機構解明の一端を明らかにすることを目的として、まずはじめに実験的脳梗塞を起こしたラットで障害が起こりやすい部位「海馬」における脳間隙中成分(神経伝達物質など)の放出パターンに対してテアニンが影響するか否かを、脳内へのテアニン投与により調べた。またテアニンを脳内へ投与した場合に観察される脳間隙中の神経伝達物質量の増加が、胃から消化吸収した場合においても起こりうるかについて、空腹にさせたラットにテアニンを含有した飼料を摂取させ、その前後における神経伝達物質放出量を測定し検討した。どちらの実験にも、自由行動下で脳の特定部位から、各物質がサンプリングできる脳微少透析法(Brain Microdialysis)を用いて検討した。その結果、まず、海馬におけるドーパミン放出量の変動はこれまで線条体で見られた変化と同様、テアニンを透析灌流液に溶解し作用させることで一過性の増加を示し、海馬においてもテアニンが同様に作用することを明らかにした。また、テアニン含有飼料を摂取することで、脳線条体においてドーパミンの放出量が徐々に増加し、摂取後5時間まで放出量が増加することが観察された。昨年度までの結果から、実験的脳梗塞を起こしたラットで障害が起こりやすい部位「海馬」における脳間隙中成分-特に神経伝達物質の一つであるドーパミンの放出パターンに、テアニンの投与や摂取が影響を及ぼすことを、脳微少透析法(Brain Microdialysis)を用いて検討し、ドーパミン放出が一過性に増加することを明らかにした。本年度は、テアニン摂取と脳傷害保護作用との関連を明確にする目的で、Wistar系雄ラットを用い、テアニン混餌飼料またはテアニン水溶液を摂取したテアニン群と、カゼイン飼料または蒸留水を摂取した対照群に、両側総頸動脈閉塞(2VO)を施し、一過性の脳虚血を起こした後再還流させた際に起こる認知機能の低下に対する記憶学習機能に対する作用を検討した。記憶学習試験としては、Morris水迷路試験(Morris Water Maze Test)および受動回避試験(Passive Avoidance Test)を行った。その結果、Morris水迷路試験では、対照群と比較してプローブテストにおける有意な差は見られなかった。また受動回避試験においては、テアニン摂取により、記憶保持時間が延長する傾向が観察された。
楕円リー(超)代数、アフィン超リー代数およびその量子群の表現論

本研究では、主につぎの結果を得た。山根はコクセター半群(亜群)と松本の定理(Heckenbergerとの共同研究;math.QA/0610823)を得た:通常のコクセター群はワイル群の一般化である。ワイル群は単純リー代数のルート系に付随する概念である。ワイル群はルート系のルートの直交する超平面の鏡映によって生成される。重要な事実としてルート系のすべての基は、ワイル群によって移り会うという事が知られている。一方、単純スーパー・リー代数のルート系の基は必ずしも共役ではないが、奇鏡映を加える事によって互いに移りあう事が知られている。他方、1の冪根で定義される有限次元量子群とほぼ等価な概念として対角型ニコルス代数がある。Heckenbergerは、対角型ニコルス代数の分類の為にワイル亜群(半群)の槻念を導入した。我々は、これらの概念をとりこむルート系の一般化を提案し、それに付随するコクセター半群を導入した。上記の概念をとりこむ為に我々のルート系の一般化の公理は内積を使わない。その代わりに、例えば、各単純鏡映は、対応する単純ルート以外の正ルートは別の正ルートに移す事を公理のひとつとしている。この公理よりコクセター半群の元の長さ関数が負ルートに移る正ルートの個数と同じである事を示した。この事により、コクセター半群が各単純鏡映の2乗が恒等写像になるという関係式とコクセター(ブレイド)関係式を定義関係式にもつ事を示した。さらにコクセター半群の同じ長さをもつ2つの元は、コクセター(ブレイド)関係式のみで移りあう事、すなわち松本の定理を示した。また山根は上記の応用としてHeckenbergeと2人の物理学者であるSpillとTorrielliとともにアフィインD(2,1;x)の量子アフィン超代数のドリンフェルド第2実現を構成した。三木はsl(n)型(n≧2)のトロイダル量子群から生じる商代数を考え,この商代数とMacdonaldの差分演算子との関係を調べた。また,W_{1+∞}代数の2変数q,γによる変形となる代数に関して,自己同形,準有限表現,ボゾンによる表現のテンソル積表現とq変形されたW_N代数との関係などを調べた。楕円リー代数および楕円リー超代数の階数が2以上の場合の普遍性を有限個の生成元と有限個の定義関係式を導入することにより示した。さらにその普遍性が普遍中心拡大になっている事も示した。したがって階数が2以上の場合に楕円リー代数からエクステデッドアフィツンー代数への自然な準同型写像があることを示した。この写像が同型になるように楕円リー代数に新たな元を付け加えることが出来るかどうかは今後の課題である。(有限)ルート系の(1次元の核による)拡張としてアフィンルート系があり、さらにアフィンルート系の(1次元の核による)拡張として楕円ルート系がある。本年度は被約でない楕円ルート系はの分類はまだ文献にはないようであるので階数が2以上の場合に分類をおこなった。そのアイデアは以下のとおりである。

分類は4とおりに分かれる。1)被約な楕円ルート系のなかで射影してB型(有限)ルート系になるものの全ての短ルートの2倍を付け加えてえられるもの。2)被約な楕円ルート系のなかで射影してBC型(有限)ルート系になるものの全ての短ルートの2倍を付け加えてえられるもの。3)被約な楕円ルート系のなかで射影してBC型(有限)ルート系になるものの全ての超長ルートの1/2倍を付け加えてえられるもの。4)1)、2)、3)に属しないもの。1)に属する被約でない楕円ルート系は階数が2のときは5とおり3以上のときは4とおりある。2)、3)に属するものはそれぞれ6とおりある。4)に属するものは4とおりある。1)、2)、3),についてはほとんど自明であり、4)についても少しの議論でわかる。分担者の三木は以下の研究をおこなった。2-トロイダル量子群から生じる商代数が対称なローラン多項式とMacdonaldの差分演算子のなす2つの代数のテンソル積の直和と同形であることを示した。山根宏之はスーパーリー代数に付随した量子群のZ/3Z-次数付のアナロジーとして定義される量子群の一例になっているホップ代数Uの有限次元既約表現の分類を与えた。その証明はKacによる有限次元単純スーパーリー代数の有限次元既約表現の分類の証明法に沿ったものであり、U_q(sl_2(C))の表現論を駆使してUのヴァーマ加群のある特別な特異ベクトル達を見つけ出すことによってなされる。Uはスーパーリー代数osp(3|2)に付随した量子群U_q(osp(3|2))に非常によく似ている。UとU_q(osp(3|2))の表現論を同時に平行して研究するのが今後の課題である。最近のHeckenbergerの精力的な研究は(qを連続パラメータ)とする量子群は通常のものとスーパーのもの以外は、あまりないかもしれない事を示唆している。Uはそのなかの数少ない一例になっている。永友清和は、点付きリーマン面の共形場理論の構成を目的とする研究を実施した。点付きリーマン面のスタックおよびそのコンパクト化した空間の上で因子化定理を備える理論を構成した。ただし,理論の出発点となるカイラル代数は有理的であるものに限る。理論の核となるのはカイラル代数の表現論であり,有理性より弱い条件の下でカイラル代数とそれに付随する有限次元代数の表現の圏の同値性が重要な役割を果たしている。この圏同値は有理的と限らないカイラル代数に対しても「良い」理論の構成が可能であることを示唆する。三木敬は、sl_n型のトロイダル量子群から生じる商代数を考え,そのMacdonaldの差分演算子との関係を調べた。また,xy=pyxをみたす2変数x,yのローラン多項式のなす(通常の交換子積を積とする)リー代数の中心拡大の普遍包絡代数のq変形を定義しその自己同形や表現を調べた。本研究では、主につぎの結果を得た。山根はコクセター半群(亜群)と松本の定理(Heckenbergerとの共同研究;math.QA/0610823にてアナウンス済み)を得た。通常のコクセター群はワイル群の一般化である。ワイル群は単純リー代数のルート系に付随する概念である。ワイル群はルート系のルートの直交する超平面の鏡映によって生成される。重要な事実としてルート系のすべての基は、ワイル群によって移り会うという事が知られている。