hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気弾性型マルテンサイト変態の実証とその結晶方位依存性の研究

熱弾性型マルテンサイト変態を示すオースエイジを施したFeー33.04Niー10.7Coー3.94Ti(mass%)合金多結晶にパルス強磁場を印加して、熱弾性型マルテンサイト変態に及ぼす磁場効果を詳細に調べた。用いた合金は、高周波溶解により作成し、これを均一化焼鈍した。その後圧延を行ない板状にし、これから3mm×10mm×0.28mmの板状試片を切り出し、溶体化処理後オースエイジ(973K,10.8ks)を施した。用いた磁場は阪大のパルス強磁場で、その最高磁場値は31.75MA/mである。以下に、得られた結果を示す。1.電気抵抗(77K300K)ならびに磁化測定(4.2K300K)により求めたこの合金の変態点Ms,AsおよびAf点はそれぞれ127,60および159Kである。2.磁化測定により、毋相とマルテンサイト相の自発磁化の温度依存性を求めた。その差は、温度の下降とともに減少し、Ms点直下で約0.3μBである。3.Af点以上の温度で、磁場を印加・除去することに伴ないマルテンサイト晶が弾性的に生成・消滅する"磁気弾性マルテンサイト変態"を見い出した。しかしながら、Ms<T<Afの温度範囲では、誘起したマルテンサイト晶の一部が磁気弾性であり他は残留した。5.磁場誘起マルテンサイト量は、ΔTにかかわらず印加磁場の大きさに依存し、ほぼ比例して増加する。また、T>Afでは誘起したマルテンサイトのすべてが磁場の除荷とともに消失し、Ms<T<Afでは一部が残留する。熱弾性マルテンサイト変態を示すこの合金の単結晶を作成できなかったため、磁気弾性マルテンサイト変態に及ぼす磁場効果の結晶方位依存性を調べることができなかった。これは今後の課題であるが、Fe-Ni合金については結晶方位依存性のないことが分かった。
食事条件に対する消化管栄養素感受性の適応機構の解明と制御

昨年度までに、肥満誘導食を持続的に摂取させることで、食事負荷に対するGLP-1分泌応答が高まること、それには、高ショ糖食よりも高脂肪食の寄与が大きいこと、さらにGLP-1の分泌増進は耐糖能異常の発症について防御的に働くこと、などが明らかとなった。平成30年度は、これまでの試験では比較的若齢(試験開始時5週齢)のラットを試験に用いていたが、平成30年度は、より週齢の進んだ成熟ラット(試験開始時10週齢)を用い、肥満誘導食摂取によるGLP-1分泌応答への影響を調べた。5週齢(若齢)と10週齢(成熟)のSD系雄性ラットを、AIN-93G標準食を与えるControl群と高脂肪食とスクロース水を与えるHFS群に分け5週間自由摂食させた。2週後と4週後に食事負荷試験を行い,GLP-1分泌応答を観察した。食事負荷試験では,一晩絶食下のラットに経腸栄養剤を経口投与し,食前および食後120分まで経時的に採血した。2週後の食事負荷試験において,若齢ラットではHFS群で食事負荷に応答してGLP-1が分泌されたが,Control群ではそれがみられなかった。4週後の食事負荷試験では,若齢ラット,成熟ラットとも,HFS群でControl群よりもGLP-1が強く分泌される傾向にあった。以上より、肥満誘導食の持続的な摂取は,食事に対するGLP-1分泌応答を高めるが、若齢ラットの方がその影響が速やかに観察されることが明らかとなった。以前の試験において、耐糖能異常、肥満を強く誘導する高脂肪高ショ糖食で見られた栄養素感受性(食後GLP-1分泌応)の亢進が見られた。この作用は、高脂肪によるものか高ショ糖によるものかを明らかにするため、初年度の試験においては、普通食、高脂肪高ショ糖食、高脂肪食、高ショ糖食をそれぞれ正常ラットに5週間自由摂取させた。その結果、試験2週後の食事負荷試験(普通食を10 g/kg給餌)において、高脂肪高ショ糖食群と同様に、高脂肪食群において、食事負荷後のインスリン分泌がコントロール群に比べて増加した。また、GLP-1分泌応答もこの2群で増加した。一方、高ショ糖食群ではコントロール群との違いは見られなかった。試験4週後では、高ショ糖食群でも高脂肪食群と同様に食後血糖、インスリン、GLP-1分泌応答がコントロール群に比べて増加した。これらの結果より、食後インスリン分泌やGLP-1分泌増加には、高ショ糖よりも高脂肪が早期に影響を与えることが明らかとなった。また、最終の体重、脂肪組織重量に関して、高脂肪食群では高脂肪高ショ糖食群と同様にコントロール群に比べて有意に増加したが、高ショ糖食群ではいずれも増加傾向が見られたのみであった。血中のコレステロール濃度も同様の変動となった。さらに、腸管のGLP-1産生も同様に高脂肪食が強く影響し、GLP-1産生を増加させることが示された。以上により、高ショ糖食よりも高脂肪食が、肥満、脂肪蓄積、ならびに食後GLP-1分泌応答の増進、消化管GLP-1産生にも強く影響することが明らかとなった。肥満誘導食として高脂肪高ショ糖食を用いたが、摂食量が安定せず早期での体重増加が得られないことがあった。また、食事負荷試験では、絶食再給餌により普通食を負荷したが、強制投与ではないため、必要量の飼料を摂取させることができない個体が多く、再試験が必要となった。これにより全体のスケジュールに遅れが生じたため、予定通りの解析に着手できなかった。このため、やや遅れていると判断した。昨年度までに、肥満誘導食(高脂肪高ショ糖食)を持続的に摂取させることで、食事負荷におけるGLP-1分泌応答が高まること、それには、高ショ糖食よりも高脂肪食の影響寄与が大きいことが見出された。平成29年度は、肥満誘導食の持続摂取によるGLP-1分泌応答の増進が、体重増加や耐糖能にどのように関与するかを検討するため、GLP-1受容体アンタゴニストを投与する試験を実施した。GLP-1受容体アンタゴニストまたは生理食塩水を充填した浸透圧ポンプをラットに皮下に埋め込み、これらのラットに肥満誘導食(高脂肪高ショ糖食)を持続的(5週間)に自由摂取させた。試験食摂取2週後の食事負荷試験において、高脂肪高ショ糖食群は、コントロール食群に比べて高いGLP-1分泌、インスリン分泌応答を示したが血糖応答はコントロール群との違いは見られず、前年の試験の再現性が得られた。高脂肪高ショ糖食+GLP-1受容体アンタゴニスト投与群では、高脂肪高ショ糖食群と同様にコントロール食群に比べて高いGLP-1分泌応答を示したが、インスリン分泌は増進しておらず、血糖応答はコントロール群に比べて増大した。試験食摂取4週後でも同様の結果となり、高脂肪高ショ糖食の持続摂取により増大した食後GLP-1分泌の影響をブロックすることで、耐糖能が悪化することが示された。一方で体重や脂肪重量に対して、GLP-1受容体アンタゴニスト投与の影響はみられなかった。以上により、食事誘導性肥満の発症過程で食後GLP-1分泌が増大することは、耐糖能異常の発症について防御的に働くことが示唆された。

食事負荷試験において、前年度は、普通食を負荷したが、強制投与ではないため、必要量の飼料を摂取させることができない個体があった。これを改善するため液体食を用いたことで、安定した試験結果が得られ、また、内因性GLP-1の役割を明らかにできた点において、おおむね順調に進捗していると判断した。昨年度までに、肥満誘導食を持続的に摂取させることで、食事負荷に対するGLP-1分泌応答が高まること、それには、高ショ糖食よりも高脂肪食の寄与が大きいこと、さらにGLP-1の分泌増進は耐糖能異常の発症について防御的に働くこと、などが明らかとなった。平成30年度は、これまでの試験では比較的若齢(試験開始時5週齢)のラットを試験に用いていたが、平成30年度は、より週齢の進んだ成熟ラット(試験開始時10週齢)を用い、肥満誘導食摂取によるGLP-1分泌応答への影響を調べた。5週齢(若齢)と10週齢(成熟)のSD系雄性ラットを、AIN-93G標準食を与えるControl群と高脂肪食とスクロース水を与えるHFS群に分け5週間自由摂食させた。2週後と4週後に食事負荷試験を行い,GLP-1分泌応答を観察した。食事負荷試験では,一晩絶食下のラットに経腸栄養剤を経口投与し,食前および食後120分まで経時的に採血した。2週後の食事負荷試験において,若齢ラットではHFS群で食事負荷に応答してGLP-1が分泌されたが,Control群ではそれがみられなかった。4週後の食事負荷試験では,若齢ラット,成熟ラットとも,HFS群でControl群よりもGLP-1が強く分泌される傾向にあった。以上より、肥満誘導食の持続的な摂取は,食事に対するGLP-1分泌応答を高めるが、若齢ラットの方がその影響が速やかに観察されることが明らかとなった。食事誘導性肥満として、より早期に体重増加を誘導するため、高脂肪高ショ糖食だけでなく、砂糖水を自由摂取させる手法を導入する。また食事負荷試験においては、再給餌による自発摂取ではなく、液体食を強制投与することで安定的に食事を投与する手法を導入する。肥満誘導食をより長期間にわたって摂取すると、GLP-1の分泌応答はどのように変動するのか、あるいは肥満誘導食の影響が、試験開始時の被検動物の週齢によって異なるのか、などを引き続きラットを用いて検討する。
応用一般均衡モデルによる国内環境政策および国際環境政策の評価

1.国内環境政策に関する研究については、Annual Meeting of the International Energy Workshop 2008(パリ,フランス)および、日本経済学会秋季大会「環境の実証分析」セッション(近畿大学)でその成果を発表し、専門家との意見交換を行った。その成果を、大阪大学経済学部主催のディスカッションペーパーとして登録し、論文化した。また、内閣府経済社会総合研究所の研究会に参加し、エネルギー需要とエネルギー価格、環境関連技術投資との関係について日本の全産業に関して分析を行った。一部の産業で、エネルギー価格だけでなく、技術の蓄積がエネルギー排出原単位に対して有効であることを明らかにした。2.国際環境政策に関する研究については、FEEM(Fondazione Eni Enrico Mattei,Italy)との共同研究をベースとする。FEEMでの滞在中にモデル開発(環境投資と技術進歩の内生化・データ収集)に成功した。その成果は現在論文として執筆中であり、FEEMの主催するディスカッションペーパーに近日中に掲載する予定である。また、平成21年度もFEEMに1週間滞在し、評価する国際環境政策について検討しポスト京都議定書の政策評価に関して発展的な研究を行うことになった。本年度は、1.「先進国から発展途上国への技術移転や環境投資による効果の測定の評価のためのモデルの開発」と、2.「国内排出削減政策の効果の測定」に従事した。1.「先進国から発展途上国への技術移転や環境投資による効果の測定の評価のためのモデルの開発」に関しては、モデルに使用する各国の経済データ、人口統計データ、エネルギーとCO2排出に関するデータ、エネルギー・経済・人口成長に関する将来予測の資料を収集し、環境投資と技術進歩の内生化に関する先行研究を調査した。2.「国内排出削減政策の効果の測定」に関しては、本研究のベースとなる岡川・伴(2005)*の研究成果をとりまとめ、学術雑誌に投稿した。また、専門家との意見交換を行ったところ、岡川・伴(2005)の分析において不十分な点が発見されたため、加筆・修正を併せて行った。動学モデルへの拡張作業については、現在進行中である。<参考文献>*岡川梓・伴金美(2005)「炭素集約産業の負担軽減をともなう国内排出削減政策」2005年6月日本経済学会春季大会報告論文.本年度は、1.「先進国から発展途上国への技術移転や環境投資による効果の測定の評価のためのモデルの開発」と、2.「国内排出削減政策の効果の測定」に従事した。1.「先進国から発展途上国への技術移転や環境投資による効果の測定の評価のためのモデルの開発」に関しては、イタリアの研究機関Fondazione Eni Enrico Matteiの研究者の協力を仰ぎ、モデルを決定し、評価対象とする政策の選定を行った。2.「国内排出削減政策の効果の測定」に関しては、モデルで使用する代替弾力性パラメータの推計を行った。(代替弾力性パラメータとはモデルのシミュレーション結果に影響力を持つパラメータである。)また、政策の将来への影響評価のために動学化に取り組んでいる。
抗ＲＧＭａモノクローナル抗体を用いた末梢神経再生新規治療の開発

本研究は末梢神経障害にける神経軸索進展促進薬を用いて新規神経再生医療としての臨床応用を目指している。近年、様々な神経軸索進展促進薬の有効性が報告されていることから、抗体と他薬剤において最適な治療方法の確立も検討することとした。初年度は1ラット末梢神経障害モデルを作成し、既報告による神経挫滅時の脊髄組織内へのRGMa蛋白発現の再確認、2ビタミンB16及びビタミンA製剤の併用投与も行った。さらに各種ビタミン剤の神経軸索進展効果に対する至適濃度の検討を行い、特にビタミンA製剤において100pMの低濃度で神経軸索に対して著明な軸索伸長効果が見られた。この結果、中和抗体との併用もしくはビタミン製剤単独投与により、神経障害に対する有効な改善効果が得られるものと考えられた。次年度はビタミン製剤による神経軸索に対する改善効果に着眼した投与実験を中心に進め、神経軸索障害後のRGMa蛋白発現のピークは10日前後であることから、1神経挫滅直後2挫滅後1週間の投与群に分けて各種薬剤を投与し、電気生理学的評価(複合筋活動電気(CMPA)、運動神経伝導速度(MCV))を投与開始から1週間に1度の割合で測定を行い、神経回復治療効果の評価を行った。その結果、顕著な有意差は得られなかったが、ビタミン製剤投与群の測定値が無投与群を比較して若干正常値に近づく改善効果が得られた。また、RGMa関連遺伝子の調査及び遺伝子コンストラクト等の作成を行い、今後は神経軸索障害によるRGMa蛋白関連遺伝子とRGMa蛋白発現との関係を明らかにしていくことを考えている。さらに本研究では既報の新規トレーサーを使用し、各種動態解析を行ってその利用可能性の検討も行い、将来的にはRho-kinase活性化を可視化するための新規PETトレーサーを用いて病態メカニズムの解明に役立てることを今後の目標とした。前年度の実験により、抗RGMa抗体以外にも2種類のビタミン製剤を用いての神経軸索伸長効果がみられたことにより、今年度はビタミン製剤を用いた投与実験を行いその効果を検討した。さらにヒトに対する治療方法を考慮した際に、比較的苦痛及び投与時間が短時間で済む筋肉注射にて投与を進めることとした。ビタミン製剤による神経軸索に対する効果に着眼をしたため、抗体投与による効果は筋注射では脳脊髄には抗体が到達することは考えられないことから、投与によるビタミン製剤による神経への効能を検討した。前年度確認したRGMaタンパク発現がピークとなる10日までであるが、1神経挫滅直後2挫滅後1週間の投与群に分けてに各種薬剤を投与し、電気生理学的評価:複合筋活動電気(CMPA),運動神経伝導速度(MCV)を投与開始から1週間に1度の割合で測定を行い、神経回復治療効果の評価を行った。その結果、有意差は得られなかったが、ビタミン製剤投与による上記2種類の測定数値が無投与群と比較して若干正常値に改善が見られる結果が得られた。本研究は末梢神経障害における神経軸索伸展促進薬を用いた薬物治療法の確立を目的としたものである。特に神経軸索阻害因子であるRGMa蛋白との相互作用メカニズムを解明できるべく薬剤を同定し、新規神経再生医療としての臨床応用を目指している。近年、様々な薬剤において神経軸索伸展促進薬としての可能性が報告されていることから、本研究ではRGMa中和抗体だけでなく、他薬剤との併用実験を試みることにより、最適な治療方法の確立も検討することとした。本年度は以下の実験を実施した。1.ラット末梢神経障害モデルの作成:ラット大腿骨中央付近の坐骨神経挫滅による神経軸索障害モデルを作成し、組織免疫染色による病理像の変化を観察した。その結果、既報告による神経挫滅時の脊髄細胞のRGMa蛋白発現以外に、血管像の変化及び細胞形態の変化等がみられ、今後検討する必要性が考えられる。2.神経軸索伸展促進薬の探索:神経軸索障害に対する治療に用いる抗RGMa抗体の他に、神経軸索伸展促進薬の投薬による治療効果を見るために、ビタミンB16(メチコバール)、ビタミンA(チョコラA)との併用投与を行う。その第一段階の実験として、各種ビタミン剤の神経軸索伸展効果に対する至適濃度の検討実験を行った。その結果、両薬剤共に神経軸索伸展促進作用は見られた上に、特にビタミンA(チョコラA)においては、100pMの低濃度で神経軸索に対して著明な効果が見られる結果が得られた。抗RGMa抗体とこれらの薬剤を併用することで、神経障害に対する有効性が高まるものと考えている。3.Rho-kinase活性化を可視化するための新規PETトレーサーの開発:新規PETトレーサーを開発し、病態メカニズムの解明に役立てることを目標としている。本年度は既報のある新規トレーサーを使用し、各種動態解析による利用可能性を検討した。

次年度はビタミン製剤による神経軸索に対する改善効果に着眼した投与実験を中心に進め、神経軸索障害後のRGMa蛋白発現のピークは10日前後であることから、1神経挫滅直後2挫滅後1週間の投与群に分けて各種薬剤を投与し、電気生理学的評価(複合筋活動電気(CMPA)、運動神経伝導速度(MCV))を投与開始から1週間に1度の割合で測定を行い、神経回復治療効果の評価を行った。その結果、顕著な有意差は得られなかったが、ビタミン製剤投与群の測定値が無投与群を比較して若干正常値に近づく改善効果が得られた。また、RGMa関連遺伝子の調査及び遺伝子コンストラクト等の作成を行い、今後は神経軸索障害によるRGMa蛋白関連遺伝子とRGMa蛋白発現との関係を明らかにしていくことを考えている。さらに本研究では既報の新規トレーサーを使用し、各種動態解析を行ってその利用可能性の検討も行い、将来的にはRho-kinase活性化を可視化するための新規PETトレーサーを用いて病態メカニズムの解明に役立てることを今後の目標とした。当初の実験計画では、抗体投与による治療効果を検討することとしていた。しかしながら、前年度の実験により、抗体と同様にビタミンAおよびB12製剤による神経軸索伸長効果が見られたことにより、これらビタミン製剤の投与による神経挫滅に対する治療、改善効果を先に進めることとしたため、概ねであるが順調に進展している。本研究は末梢神経障害における神経軸索伸展促進薬を用いた薬物治療法の確立を目的としたものである。近年、様々な薬剤において神経軸索伸展促進薬としての可能性が報告されていることから、まず第一にRGMa中和抗体と同様に、神経軸索伸展促進薬として可能性のある薬剤の選定と効果のある至濃度の検討を行った。さらに病態メカニズムの解明に役立てることを目的として、Rho-kinaseの活性化を可視化できる新規PETトレーサーの開発も進めている。本年は既報のある新規トレーサーを用いて、Rho-kinase活性の可視化が可能であるかを検討するために動物への導入実験および動態解析を行った。以上の結果により、次年度よりの投治療実験および治療効果の評価が効率的に行われることが可能となり。研究はおおむね順調に伸展している。今後はビタミン製剤と抗体投与の併用による治療改善効果も検討すべきと考えている。また、当初計画した組織ないに発現するRGMa蛋白に対する治療抗体について、抗体だけでなく、ビタミン製剤、またほかの阻害剤やRGMa蛋白に関わっている他の遺伝子との関係を検討し、その遺伝子に対する治療改善効果を検討していく予定であり、現在は関連遺伝子の調査及び実験に対する種々の遺伝子コンストラクト等を作成しはじめている。今後の計画として、前年度に神経軸索伸展効果及びその至適濃度を決定した薬剤と抗RGMa抗体を併用した投薬治療実験を行い、以下の計測及び評価を行う。1.末梢神経障害時の脊髄組織および周辺成分の探索:既報により、末梢軸索障害部位より発せられたシグナルが逆行輸送し、神経節細胞まで到達し、中枢神経へなんらかのシグナルを発しているのではないかと推測している。そのシグナルメカニズム解明のために、具体的には障害部位及び脊髄の組織を採取し2.による各種測定評価を行う。
感情主義的徳倫理学の構築：マイケル・スロートを手がかりに

本年度は、当初の計画である、スロートの理論の全容を解明するというものからさらに進んで、彼の感情主義的自然主義を再構成した上で、それと他の自然主義的アプローチとの比較検討を実施した。具体的には、ハーストハウスの「制約的自然主義」、そしてスワントンの「ニーチェ主義的自然主義」を取り上げ、それらに対して、スロートの「感情主義的自然主義」はどこまで優位に立つと言えるのか、検討した。その検討について、当初の予定では、理論内在的なファクターに注目する比較検討を行う予定だったが、研究の経過に照らした結果、現代社会における応用倫理学的問題の一つである情報倫理学の問題に、それぞれの理論がどのような解決策を与えるのか、ということを考察することを通じて行った。結論としては、スワントンのような多元的な徳理解を根底に置く理論の方が、スロートおよびハーストハウスのような一元的な徳理解に基づく理論よりも、情報倫理学の問題に対して、対応の柔軟性という点で若干の優位が認められるということが判明した。とはいえ、他の応用倫理学の問題に対しても、同様の話になるとは限らず、また、理論内在的な比較をすると、スロートの理論の方が強みを持っていると言いうる可能性もある。とりわけ、本年度の研究は、スロート理論の全容を完全に解明しきった上で行ったものではないため、今後は、スロートの、とりわけより最近の著作を精査した上での検討をするべきである。本年度は、当初の計画から少し進んで、スロート理論の把握だけでなく、他の自然主義との比較検討をも行った。計画以上の研究をしたことにはなるが、しかし、当初の予定にあったスロートの理論の全容解明という点では、不足していることは否めず、そのため、研究の進展と研究の遅滞との相殺ということで、おおむね順調に進展していると評価する。今後の研究では、スロートの理論の全容解明に、より一層の力を注ぐことが必要であると考えられる。やはり、多作な哲学者であることも手伝って、スロートの理論はわずかな期間では、その全容を解明・把握するのは困難である。計画にある、他の理論との比較検討については、これを当然実施していきつつも、同時並行的に、スロート理論の把握に、より一層力を傾注する。次年度使用額が生じた理由は、家庭の事情により学会出張や海外での研究打ち合わせのための費用を使うことができなかったからである。次年度では、今回の事情が若干緩和される予定であるため、主に旅費として、当該助成金を使用する予定である。
インスリン様増殖因子の細胞内シグナル調節制御機構の解析

第1の成果として, Calciuminfluxが, IGFの,従来知られていなかった細胞内シグナルであることを明らかにした. IGFによるカルシウム動員の特徴は(a)細胞内プールからの遊離はなく純粋にCalcium influxからなる,(b)持続的でアゴニストの存在する限り出現する,(c)細胞周期依存性で, PDGFとEGFの作用で移行した細胞周期においてのみ発揮される.我々は更にIGFシグナル伝達材構の詳細を検討した.その結果,まずこれが受容体を介する作用であることを明らかにした.第2に, Calcium influxが蒸起されるルートを明らかにした.すなわち電気生理的検討により, IGFは電位非依存性カルシウムチャンネルを活性化することが判明した.このチャンネルは実験条件下では,ナトリウムもカリウムをも透過せしめ,その点では非選択的陽イオンチャンネルであるが,生理的にこれら,中でもカリウムを通していることは否定的であった.興味深い事実として, IGF-Iも-IIも,電気生理学的に全く区別できないチャンネル共通に活性化したことを明記しなければならない.第3に, IGF受容体とカルシウムチャンネルとの間に, GTP結合トランスデューサーが介在していると考えられる証拠を見出した.これは, Iについても, IIについても成立し,異なる受容体が共通の効果器を活性化する材構として理解可能である.ただ, IGF-I-IIの各々では, GTP結合トランスデューサーに対する作用様式か異なると推定され,それがどの様な分子材構に基づいているのか現在検討をすすめている.更に,このように判明したIGFシグナル伝達系が,細胞周期,あるいは他の増殖因子(PDGF, EGF)によって高位に制御される材構,及び蒸起されたCalcium influxがDNA合成に伝達されるメカニズムを今後解明してゆきたい.第1の成果として, Calciuminfluxが, IGFの,従来知られていなかった細胞内シグナルであることを明らかにした. IGFによるカルシウム動員の特徴は(a)細胞内プールからの遊離はなく純粋にCalcium influxからなる,(b)持続的でアゴニストの存在する限り出現する,(c)細胞周期依存性で, PDGFとEGFの作用で移行した細胞周期においてのみ発揮される.我々は更にIGFシグナル伝達材構の詳細を検討した.その結果,まずこれが受容体を介する作用であることを明らかにした.第2に, Calcium influxが蒸起されるルートを明らかにした.すなわち電気生理的検討により, IGFは電位非依存性カルシウムチャンネルを活性化することが判明した.このチャンネルは実験条件下では,ナトリウムもカリウムをも透過せしめ,その点では非選択的陽イオンチャンネルであるが,生理的にこれら,中でもカリウムを通していることは否定的であった.興味深い事実として, IGF-Iも-IIも,電気生理学的に全く区別できないチャンネル共通に活性化したことを明記しなければならない.第3に, IGF受容体とカルシウムチャンネルとの間に, GTP結合トランスデューサーが介在していると考えられる証拠を見出した.これは, Iについても, IIについても成立し,異なる受容体が共通の効果器を活性化する材構として理解可能である.ただ, IGF-I-IIの各々では, GTP結合トランスデューサーに対する作用様式か異なると推定され,それがどの様な分子材構に基づいているのか現在検討をすすめている.更に,このように判明したIGFシグナル伝達系が,細胞周期,あるいは他の増殖因子(PDGF, EGF)によって高位に制御される材構,及び蒸起されたCalcium influxがDNA合成に伝達されるメカニズムを今後解明してゆきたい.
グラム陽性菌由来自然免疫活性化物質の化学構造に関する研究

自然免疫は、生体に侵入する微生物を認識し排除するシステムの一つとして、生体防御系の最前線を担う重要な役割をはたしている。自然免疫は、PAMPsと呼ばれる微生物に特有の分子構造を認識し、免疫担当細胞を活性化することで生体防御を開始する。近年、Toll-like receptor(TLR)ファミリーと呼ばれる細胞膜タンパク質が、種々のPAMPsのシグナル伝達に関与することが報告された。このうちグラム陽性菌の成分であるリポタイコ酸(LTA)とペプチドグリカン(PGN)は、TLR2に認識されると報告されていた。しかし、最近の研究から、活性を持つPGN合成フラグメントがTLR2とは異なるNODファミリーによって認識されることが明らかとなり、またLTAのTLR2認識性についても報告の妥当性にも疑問が残ることが分かった。本研究は、グラム陽性菌中のTLR2リガンドに注目し、あらためて分離・精製、構造解析を行うことにより、グラム陽性菌の新しい病原因子を明らかにすることを目的としている。本年度は、昨年度に引き続き、強毒性であり院内感染菌として臨床的に問題になっている黄色ブドウ球菌Staphyrococcus aureusを用いてTLR2リガンドを分離精製した後、成分の構造検討を行った。TLR2リガンドの抽出は、トリトンを用いた二相分配法によって行った。活性成分は、タンパク質分解酵素、リポプロテインリパーゼ等で消化されたため、リポプロテインであることが明らかとなった。また、LTAに関しては、フッ化水素酸による分解実験から活性をほとんど持たないことが示唆された。これらの結果は、S.aureus中の病原因子がリポプロテインであることを示している。現在、酵素消化により成分の小分子量化を行い、活性成分の詳細な化学構造解析を行っている。自然免疫は、宿主には存在しないpathogen-associated molecular patterns (PAMPs)と呼ばれる微生物に特有の分子構造を認識し、免疫担当細胞を活性化することで生体防御を開始する。近年、Toll-like receptor (TLR)ファミリーと呼ばれる細胞膜タンパク質が、種々のPAMPsのシグナル伝達に関与することが報告された。しかし、最近の申請者を含むグループの研究により、活性を持つPGN合成フラグメントがTLR2とは異なる自然免疫レセプターであるNODファミリーによって認識されることが明らり、またLTAのTLR2認識性についても報告の妥当性にはまだ疑問が残る。本研究は、グラム陽性菌中のTLR2リガンドに注目し、あらためて分離・精製、構造解析を行うことにより、グラム陽性菌の新しい病原因子を明らかにすることを目的とする。本年度は、強毒性であり院内感染菌として臨床的に問題になっている黄色ブドウ球菌Staphyrococcus aureusを用いてTLR2リガンドの分離精製を検討した。まず、TLR2リガンドの抽出法について検討した。その結果、同菌体からトリトンを用いた二相分配法によりTLR2活性化能を持つ成分を抽出できることが明らかになった。ついで、抽出した成分の性質を調べた。化学分解法や酵素消化法の検討から本成分がタンパク性の物質であることが明らかになった。また同酵素消化により活性を保ったまま成分の小分子量化を行うことも可能であった。さらに、HPLCを用いて活性フラグメントを分離することにも成功した。今後活性成分の構造解析を検討する予定である。
植物性食品中の生体防御機構活性化物質

本研究は、栄養素とは別に、食細胞を活性化する物質が植物性食品中に存在することを明らかにすることを目的とした。生体防御機構の活性化の指標として、マウス食細胞の量的および質的変動を調べた。各種果汁、野菜汁をマウス腹膣に接種後、6時間目に好中球の集積反応を調べた。調べた23種の中で、キウイ、リンゴ、シソ、キャベツ、タマネギ、ニンニクなどが強い活性を示した。次に好中球集積の誘導時間経過と投与量について調べた。検液接種後、数時間内に好中球の浸潤がみられ、その後好中球は減少し、24時間では対照マウスとほぼ同じ状態にもどった。このようなタイムコースは、我々が既に明らかにしている免疫賦活剤(BRM)の好中球集積反応に類似していた。また接種検液量と好中球の集積には相関があり、20μlでも有意な好中球の増加が観察された。質的変動として調べたサイトカインの産生、放出においては、タマネギ、キャベツに静脈注射で強い活性がみられた。またタマネギは経口投与においてもサイトカインの産生誘導を示した。このような活性は、医薬品として用いられているインターフェロンに匹敵するものである。本研究において、植物性食品がBRM的作用、すなわち好中球の集積やサイトカインを誘導する成分を含むことを明らかにした。このことは植物性食品中には、一次機能としての栄養素だけでなく、食細胞を中心とする生体防御機構を活性化し、健康を保持するのに必要な成分が含まれていることを示唆している。
運動・スポーツ参加を規定する政策的な要因に関する統計的研究

本研究では「スポーツライフデータ」の二次分析によってわが国における運動・スポーツ参加率の構造と動態を明らかにし、スポーツ政策へのインプリケーションを得ることを目的とした。この20年間はウォーキングを中心とした「運動種目」の参加率の増加が著しく、参加ニーズも高い。これらは公園や道路などの「公共スペース」で行われているため、スポーツ施設ではなくこうした公共スペースの整備が重要と考えられる。一方で「競技種目」の参加率と参加ニーズは低迷しているが、観戦ニーズが高く、これを取り込むことでより多くの人々に訴求することができることから、「スタジアム」や「アリーナ」の整備が重要な課題と考えられる。本研究の目的は、運動・スポーツの種目や実施場所といった"文脈"を考慮したうえで、その実施を規定する要因を明らかにすることである。平成24、25年度は笹川スポーツ財団が実施している20歳以上を対象とした「スポーツライフ調査」および419歳を対象とした「青少年のスポーツライフ調査」の2次分析を行い、調査のための仮設構築と調査項目、調査方法の絞り込みを行った。同研究では運動・スポーツが実施された施設・場所の回答の再コーディングに引き続き、運動種目の再コーディングを行い、「競技種目」、「運動種目」、「レジャー種目」といった3つの種目タイプに分類し、再分析を行った。同結果については、笹川スポーツ財団の「子どものスポーツライフデータ2013」「青少年のスポーツライフデータ2013」および「体育の科学2014年4月号」で一部を発表した。それらによると、運動・スポーツ実施率を規定する要因は、実施している「運動・スポーツ実施種目タイプ」によって異なり、競技種目は幼少年期の運動・スポーツ経験が、運動種目には年齢・性別などのデモグラフィクスや居住地域などの環境要因が影響していることが明らかとなった。平成26年度は、こうした種目タイプと平成24年度の調査結果から抽出した実施する「運動・スポーツ実施場所タイプ」を組み合わせて従属変数を合成して運動・スポーツ実施の文脈を考慮してその実施要因を検討する調査を行う。平成25年度中に調査を実施する予定であったが、同作業に予想以上に時間を取られ、学務との兼ね合いもあったため、調査を本年度5月下旬6月上旬に実施する予定である。本研究の目的は、運動・スポーツの種目や実施場所といった“文脈"を考慮したうえで、その実施を規定する要因を明らかにし、政策的なインプリケーションを得ることである。平成24年度は笹川スポーツ財団による「スポーツライフ調査」のローデータの2次分析を行うとともに、25年度における社会調査のための仮説構築等の準備を行った。研究者は同財団の調査委員として「スポーツライフ調査2012」の調査に関わり、研究実績の一部を報告書として作成し発表した。同研究では運動・スポーツが実施された施設・場所の回答を再コーディングし、[公共スポーツ施設]や[民間スポーツ施設]のほか、[公共スペース](道路や公園といった入場料を課さず比較的自由に利用できる場所)、[自宅]、[その他の施設](「コミュニティセンター・公民館」などスポーツ施設ではない施設や場所)の5つの「運動・スポーツ実施場所タイプ」を分類した。2002年以降の過去5回の調査データを前述と同様に再コーディングし、各場所タイプの利用率の推移をみると、2006年以降、公共スペースと自宅の利用率が増加傾向にあり、それ以外の場所タイプの利用率はほぼ横ばいであることが確認された。この結果は運動・スポーツ実施率の向上のために公園などの公共スペースの整備が有効である可能性を示唆している。公共スペースは利用者の運動・スポーツ活動の実施頻度も高く、公共スペース利用者の属性をみると他の場所タイプと比べて年齢や性別、世帯年収による偏りもが小さく、すべての層で半数以上が利用している。従って、運動・スポーツ実施率の効率的で公平な向上策として、公園や河川敷などの公共スペースの整備も有効と考えられた。25年度は、ここで抽出された運動・スポーツ実施場所タイプなどのカテゴリー変数を用いた多変量解析や、それら2次分析によって得られた運動スポーツ実施に関する仮説をもとに調査を行う。平成24、25、26年度では笹川スポーツ財団による「スポーツライフ調査」のローデータの2次分析を行い、「運動・スポーツ実施率」について種目別、実施場所別に再コーディングと集計を行い、1996年2014年の10回分の調査を対象に時系列に分析した。その結果、たとえば運動・スポーツ実施率とその推移、および実施率を規定する要因は種目のタイプによって大きく異なり、また運動・スポーツを行っている場所タイプごとにみると、近年、公共スペースと自宅の利用率が増加傾向にあり、それ以外の場所タイプの利用率はほぼ横ばいであること、運動・スポーツ実施者の属性も、そうした種目タイプや場所タイプによって大きく異なる傾向が確認された。代表研究者は同財団の調査委員として「スポーツライフ調査2012」、「青少年のスポーツライフ調査2013」「子どものスポーツライフ調査2013」、「スポーツライフ調査2014」の調査に関わっており、分析の成果の一部を報告書として発表した。H26年は社会調査対象としてY市を選定し、同市のスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、調査票の企画・作成を行った。調査票は所属する桜美林大学の倫理審査委員会にて審査を行い、承認を経た(承認番号14051)。

インターネットの社会調査会社に委託してウェブ上に調査ページを作成し、合計800サンプルに対して予備調査を実施した。予備調査の結果に基づいて調査票の修正・変更を行い、本調査の準備がほぼ完了し、本調査に入るところである。本研究の目的は、運動・スポーツの種目や実施場所といった“文脈"を考慮したうえで、その実施を規定する要因を明らかにし、政策的なインプリケーションを得ることである。平成24、25、26年度では笹川スポーツ財団による「スポーツライフデータ」のローデータの2次分析を行い、「運動・スポーツ実施率」について種目別、実施場所別に再コーディングと集計を行い、1996年2014年の10回分の調査を対象に時系列に分析した。その結果、たとえば運動・スポーツ実施率とその推移、および実施率を規定する要因は種目のタイプによって大きく異なり、また運動・スポーツを行っている場所タイプごとにみると、近年、公共スペースと自宅の利用率が増加傾向にあり、それ以外の場所タイプの利用率はほぼ横ばいであること、運動・スポーツ実施者の属性も、そうした種目タイプ→場所タイプによって大きく異なる傾向が確認された。代表研究者は同財団の調査委員として「スポーツライフデータ2012」、「青少年のスポーツライフデータ2013」「子どものスポーツライフデータ2013」「スポーツライフデータ2014」の調査にも関わり、分析の成果の一部を同報告書に発表した。平成26年度は社会調査対象としてY市を選定し、同氏のスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、インターネット調査会社のパネルデータを対象に予備調査を実施した。調査票については所属していた桜美林大学の倫理審査委員会にて審査を行い、承認を得た(承認番号14051)。平成27年度は、予備調査の結果に基づいて調査票の修正・変更を行い、インターネット調査会社のパネル2,000サンプルを対象に本調査を行った。公共スポーツ施設の利用について、さまざまな要因について分析、検討を行った。本研究では「スポーツライフデータ」の二次分析によってわが国における運動・スポーツ参加率の構造と動態を明らかにし、スポーツ政策へのインプリケーションを得ることを目的とした。この20年間はウォーキングを中心とした「運動種目」の参加率の増加が著しく、参加ニーズも高い。これらは公園や道路などの「公共スペース」で行われているため、スポーツ施設ではなくこうした公共スペースの整備が重要と考えられる。一方で「競技種目」の参加率と参加ニーズは低迷しているが、観戦ニーズが高く、これを取り込むことでより多くの人々に訴求することができることから、「スタジアム」や「アリーナ」の整備が重要な課題と考えられる。SSFスポーツライフデータの二次分析の結果および社会調査として対象自治体にインタビュー調査を行ったところ、調査仮説と調査設計に変更を加えることとなり、もとより訪問留置法での調査を検討していたが、請求した予算より少なめの予算査定となったこともあり、調査方法をインターネットのパネル調査に切り替えて調査設計を組みなおした。その後調査票の作成と倫理審査、調査会社との調整、予備調査とその結果を踏まえた調査票の修正に時間を要したため、期間の延長を申請した。
グローバル時代のマルチ・レベル・ガバナンス-EUと東アジアのサブリージョン比較

サブリージョンにおけるマルチ・レベル・ガバナンスについて、これまで試行されてこなかったGMSをモデルの中心に据えた汎用分析モデルの構築をめざしたが、東アジアとEUの実態調査に基づくフレームワークの提示で研究期間が終了した。初年度にあたり、早い時期に研究会を2日間にわたり開催し、これまでの研究蓄積のレビューと今後の研究指針の周知徹底を行った。海外調査に関しては、研究初年度である本年度は、対象地域であるGMSと、比較対象地域であるヨーロッパとに、現地実態調査・資料収集ならびに現地研究者との意見交換に焦点を合わせた。GMS地域には、研究協力等を含め8名派遣し、チェンマイを拠点に、これまでの研究蓄積の中で欠落していたビルマ側のチャイントンを含め、コンケン、ウボンラチャタニなどにおいて、関連する3大学7研究機関を訪問し、密度の高い資料収集・意見交換を行った。この他、チェンマイにおいては、越境労働者関連のNGOsにおいて、インタビュー調査も行った。また、とくに、ラオス・タイ国境、ビルマ・タイ国境では、徒歩による出入国を敢行し、現地に展開される国境を利した新たな「ビジネス」農開をも調査した。年度末には、補充調査としてベトナムに1名派遣し、中越国境を数箇所にわたり調査した。総合的に、理解できたのは、GMSによる交通インフラ整備に伴い、たしかにハイウェイや交通拠点周辺は経済的活況は呈しているものの本研究で目的としたように、現地の少数民族コミュニティや越境民族の実態は、より複雑な問題を抱えている点であった。また、ビルマ国内では表面上は国内移動すらきわめて限定されていることがインタビューなどで判明した。国際的な研究者間ネットワーク構築は期待以上の成果をあげた。欧州には、延べ6名を、フランス、イギリスを中心とする北海リージョン、ブルガリアを中心とする中欧に派遺した。なお、研究連携者、研究協力者からは、主として、本研究の周辺地域に関する数多くの論文成果と、研究会発表を得た。本研究の目的は、越境広域地域へのガバナンスの有効性を問う点にある。本研究は、欧州やGMSでの国境現地調査を徹底してきた。本年度も、GMS地域やEU周辺部など実地調査を数本派遣した。西欧流主権国家体系下では特異なGMSを軸に比較分析を行う可能性が開けてきた。複数の社会科学分野からのサブリージョン分析の汎用モデル化が目的になる。リージョン形成が未発達な東アジアには、国家間の公式の越境空間次元とは別に、伝統的に非公式な越境・跨境次元が存在する事実と、GMSの特殊性とをすでに発見した。GMSについては、総合的に接近する研究が皆無に等しい。本研究は、第1に、経済一辺倒をさけ学際的アプローチを維持した。第2に、欧亜比較も可能かつ有益なことが実証された。第3に、先行欧州モデルからGMSモデルを比較の中心に据えて汎用モデルの完成を目指す。第4に、FTA研究などの国際関係の表面のみに関する記述分析を補完する。本研究のオリジナリティは、実態観察に基づく汎用分析モデルを志向する点にある。欧州での研究は、EUの越境地域協力(CBC)の進展下でEUの域内外での人の移動に関する制度確立を明らかにする。CBCは、EU域内外の地域でも人の移動を活発化させた。一方、人の移動の流動化はシェンゲン条約による国境管理を強化させ、EUは矛盾した政策を進行させた。この状況から、ヒトの移動の制度化の観点から分析を行い、同条約の強化はシェンゲン圏の東方拡大に伴う「不法」移民阻止が目的であり、CBCには規制緩和を図っていること、同条約の強化は、EUの選別的対応であることも明らかになった。国境管理の強化は、国家の権限に地域で対処せねばならないこと、地域住民に限定して緩和する措置には、個人情報をEUレベルで共有する問題も生じさせた。国家間の信頼醸成を補完する越境地域協力が、国家の論理に翻弄される状況を生み出している。2004年に、国公私立11大学の研究者が集まり、「サブリージョン研究会」を結成し、爾来、調査研究を継続してきた。主として、GMSなど東アジアに登場したサブリージョンと、EU下のサブ・マイクロリージョンとの比較を中心に、現地実態調査に臨んだ。本研究の目的は、越境広域地域(サブリージョン:以下SR)に対するガバナンスの有効性を問う点にある。とくに、複数の瑚家をまたぐSRの場合、国境には様々な要素が噴出する。本研究は、GMS(大メコン地域圏)、その他の東アジアのSR、欧州の国境地域・国境周辺現地調査を徹底して行った。西欧起源の主権国家体系下では特異な要素を有するGMSをモデル化し、比較分祈を行った。最終的には、複数の社会科学の分野からアブローチしつつ、SR分析の汎用モデル化を図る。研究チームは、国家間のリージョン形成が未発達な東アジアには、国家間の公式の越境空間次元とは別に、伝統的に非公式な越境ないし跨境的次元が存在する事実と、GMSが、欧州にもない特殊なSR形成の動きである事実とをすでに発見した。GMSについては、当チームのように、経済学のみならず、政治学、社会学、国際政治学、国際関係論、法学、歴史学、地域研究など総合的に接近する研究が皆無に等しい。

平成21年度からは、地域ガバナンス間の国際連携モデル構築研究の延長上に、より精緻なSR分析の汎用的モデルを構築しつつある。第1に、経済に特化せず、学際的アブローチを維持した。第2に、SRの欧亜比較は、可能かつ有益なことが実証された。こうした比較手法を継続する。第3に、これまで比較モデルを先行する欧州に求めてきた発想を逆転し、GMSモデルを比較の中心に据えて、汎用モデルの完成を目指す。第4に、国境周辺の海外調査を継続的に実施し、FTAなどの国際関係の表面のみに関する記述分析を補完する。23年度は、報告書を作成した。
角膜上皮の分化形質を維持した細胞株の樹立及び分化機構の解明

角膜上皮は、基底膜上の基底細胞、中層の翼細胞、表層の表層細胞からなる非角化上皮であり、これらの細胞はturn overし、表層に向かって分化、増殖していく。臨床の場において、難治性の角膜上皮疾患がしばしば認められ、これらの疾患は、角膜上皮の分化、増殖異常が原因と考えられる。角膜上皮細胞はラミニンなどのいくつかの細胞外基質を含む基底膜上に重層化し、各々の上皮細胞がタイトジャンクション、アドヘレスジャンクションを介して接合している。さらに細胞間では、ギャップジャンクションを介してイオンなどの分子交換が積極的に行われている。つまり、角膜上皮細胞の分化、増殖およびその形質維持には、細胞-細胞間接着や細胞-細胞外基質間接着機構が非常に重要な働きをしていると考えられる。現時点では、継代可能な角膜上皮細胞培養系では正常なギャップジャンクションが存在せず、細胞-細胞間での分子交換がなされていないと考えられている。故に、統合的な分化形質を保持した培養角膜上皮細胞は、未だ存在しない。そこで本研究は、ギャップジャンクション構成分子の一つであるコネキシン43の恒常安定発現を有するヒト角膜上皮細胞株の樹立およびその解析を目的とした。現在のヒトコネキシン43のcDNAをクローニングに成功しており、そのDNA配列を確認。さらに、真核生物発現ベクターに組み込みSV40で形質転換したヒト角膜上皮細胞(HCE)に、一過性に発現させその発現を確認した。今後は、コネキシン43を恒常的に安定発現しているHCE細胞株を単離、培養する。そして角膜上皮細胞の分化マーカーの発現、外因性に発現させたコネキシン43の局在や人工的に作成したギャップジャンクション機能を解析し、角膜上皮細胞の本来備わっている細胞機能に関与するシグナル伝達経路のクロストークを集約的に解析する。角膜上皮は、基底膜上の基底細胞、中層の翼細胞、表層の表層細胞からなる非角化上皮である。これらの細胞は日々turn overしており、表層に向かって分化、増殖していく。角膜上皮細胞はラミニンなどのいくつかの細胞外基質を含む基底膜上に重層化し、それぞれの細胞がタイトジャンクション、アドヘレスジャンクションを介して接合している。このように、角膜上皮細胞の分化、増殖およびその形質維持には、細胞接着つまり細胞-細胞間接着や細胞-細胞外基質間接着機構が非常に重要な働きをしていると考えられる。現時点では、角膜上皮細胞培養系では正常なギャップジャンクションが存在せず、細胞-細胞間での分子の交換がなされていないと考えられている。
唾液腺癌特異抗原を用いた癌ワクチン療法の開発

本年度は、昨年(初年度)検索した5B-10ワクチンの5B-10抗原特異的CTL誘導活性を確認した上で、これが実際にin vivoで抗腫瘍効果を発揮するか否かを検討するため、SCID-PBMC/huマウスを用いて検索した。SCID-PBMC/huマウスは、2GyのX線照射されたsevere combined immunodificient(SCID)マウス(すなわちT細胞およびB細胞の機能が欠如した免疫不全マウス)に、ヒト末梢血単核球(PBMC,2.5×10^7)を腹腔内に移植する事により作製した。SCID-PBMC/huマウスに、5B-10抗原陽性細胞株HSGならびに5B-10抗原陰性細胞株BHYをマウス背部皮下に移植すると、これら腫瘍細胞は生着し、増殖する。5B-10抗原5ug、10ugあるいは20ug投与する事により、HSG腫瘍の増殖は、5B-10抗原の投与量に依存して有意に抑制された。BHY腫瘍の増殖においては、全く影響を及ぼさなかった。さらに、これに現在臨床において高頻度に使用され、有効例が多数報告されている、溶連菌由来非特異的免疫賦活剤OK-432を併用する事により、その効果は有意に増強された。さらに、この時、腫瘍浸潤リンパ球および所属リンパ節細胞の、5B-10抗原特異的キラー活性の上昇も確認された。マウス血清中のサイトカイン濃度を検索したところ、5B-10抗原投与マウスにおいで、血清中のTH1サイトカイン(IFN-γ、TNF-α、IL-2、IL-12およびIL-18)濃度の上昇が認められた。5B-10抗原投与は、キラー細胞活性の増強のみならず、Th1(1型ヘルパーT)細胞の誘導にも、重要な役割を演じている事が明かとなった。昨年度および本年度の実験結果より、唾液腺癌特異抗原5B-10を用いた癌ワクチン療法が臨床においても有効である事が強く示唆された。近年、副作用がなく薬剤耐性癌にも有効であるという事で、癌ワクチン療法が脚光を浴びており、種々の癌特異抗原、癌拒絶抗原が同定されている。我々は唾液腺癌特異抗原を認識する単クローン抗体(5B-10抗体)を既に作製している。そこで初年度、この抗体をリガンドとしたアフィニティクロマトグラフィーにより5B-10により認識される抗原を分離した。5B-10抗原は、分子量約23kDの糖タンパクであった、さらにこの抗原はウエスターンブロット法あるいは蛍光抗体法により調べられた全ての唾液腺癌および胃と結腸の腺癌に発現を認めたが、他の腫瘍組織あるいは唾液腺を含めた正常組織には全く検出されなかった。ヒト末梢血単核球(PBMC)をin vitroにて種々の濃度の5B-10抗原にて6日間刺激し、回収したPBMCは、5B-10抗原陽性である唾液腺癌細胞(HSG,HSGAza1,AHSAza3,HSY)には強い細胞障害活性示したが、5B-10抗原陰性細胞株すなわち口腔扁平上皮癌細胞(BHY,HNT)、リンパ腫細胞(Daudi)および赤白血病細胞(K562)には障害活性は示さなかった。すなわち、5B-10抗原特異的細胞障害性T細胞(CTL)が誘導されている事が示唆された。さらにこの障害活性にはCD8+T細胞が深く関与している事も明らかとなった。現在、5B-10抗原で誘導されたCTLが実際にin vivoで抗腫瘍効果を示すかどうかを検証するために、ヒトPBMCを持続的に投与されたsevere combined immunodeficient(SCID)マウス(PBMC-SCID)にHSG細胞を移植し、5B-10抗原によるワクチン療法を施行し、その効果を判定中である。

5B-10抗原投与は、キラー細胞活性の増強のみならず、Th1(1型ヘルパーT)細胞の誘導にも、重要な役割を演じている事が明かとなった。昨年度および本年度の実験結果より、唾液腺癌特異抗原5B-10を用いた癌ワクチン療法が臨床においても有効である事が強く示唆された。