hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原始被子植物の分子進化と生殖・繁殖機構の研究

平成14年度平成16年度の3年間で、原始被子植物の分子進化と生殖・繁殖機構について以下のような研究成果をあげた。1.研究代表者戸部は研究協力者とともに、真正モクレン目双子葉植物のクスノキ目クスノキ科Eusideroxylon、モニミア科(モニミア亜科とホルトニア亜科)、ハスノハギリ科、単子葉植物のチシマゼキショウ科とショウブ科、原始モクレン群のオーストベイレア科の生殖構造について、発生学的研究を行った。またブナ目の生殖機構の解析研究として、カバノキ科、ヤマモモ科、ブナ科における受粉から受精に到る花粉管伸長の特徴を分析した。さらにガリヤ目のトチュウ科についても同様の研究解析を行った。2.研究分担者東と徳岡は、単子葉植物のチシマゼキショウ科の分子系統解析を終えるとともに、真正双子葉植物群のキントラノオ目のヤナギ科56属中の50属の系統解析を行った。その結果、50属のうちGerrardina、Mocquerysia、Phyllobotryonの3属がヤナギからはずれ、残り47属が単系統群をつくることを明らかにした。3.研究分担者田村は、葉緑体遺伝子(rbcL、matK)のDNAに基づいて、単子葉植物全体の系統解析と行い、さらに、旧スズラン科(現ナギイカダ科)の系統解析の行った。後者の研究では、旧スズラン科にx=18と19の属があり、核型とともに、系統が染色体進化と良く一致する点も明らかにした。4.研究分担者荻沼は、原始被子植物のクスノキ目の他、キントラノオ目のヤナギ科とキク目のキク属イワギク群における染色体数や、倍数体起源の研究を行った。この他に、ニューカレドニア固有の科であるStrasburgeriaは2n=500という、被子植物でもまれな高次倍数体として生き残っていることを明らかにした。5.以上の研究成果は、論文としてまとめる一方、各種の学会発表等を通して公表した。平成14年度は、原始被子植物、特に真正モクレン群の分子進化と生殖・繁殖機構の研究のために以下のようなことが行われた。1.研究代表者戸部は、クスノキ目の中のシパルナ科について生殖構造の解剖学的研究を行い、論文としてまとめた。また、同様にクスノキ目のゴモルテガ科についても、データの収集を終え、論文発表のための原稿をまとめている。また、単子葉植物のショウブ属の生殖構造の研究も一部行った。2.研究分担者徳岡は、研究協力者とともに、原始被子植物の分子進化を解析するために、ミズーリ植物園に出張しモクレン群の葉の標本を広範に採集し、現在分析に取りかかっている。徳岡は、ニューカレドニアに出張し、発生学の研究のためのアンボレラの花の蕾も採集した。3.共同研究者田村は、単子葉植物の分子系統解析の結果とスズラン科の分子系統解析の結果をまとめて、論文として投稿中である。一方、、タイワンノギランの帰属を明らかにするために、研究協力者とともに台湾に出張して、材料を採集した。その他に、チシマゼキショウの分子系統解析も一部進めている。4.共同研究者荻沼は、原始被子植物の種分化機構と対比するために、最も進化した植物群であるキク科キク属の種分化を研究を進めている。材料採集のため、戸部は研究協力者と韓国へ出張し、多数の雑種と思われる個体を採集した。減数分裂に特異な細胞分裂の現象が見られることがわかってきている。

平成15年度は、原始被子植物、特に真正モクレン群の分子進化と生殖・繁殖機構の研究のために、以下のようなことが行われた。1.研究代表者戸部は、クスノキ目の中のゴモルテガ科について生殖構造の解剖学的研究を行い、論文としてまとめた。また、同様にクスノキ目のハスノハギリ科のIlligeraとSparattanthelium、クスノキ科のEusideroxylonについても、データの収集を終え、論文発表のための原稿をまとめている。また、ブナ目における花粉管伸長過程の解析により、受粉機構の解析を行った。更に、単子葉植物のチシマゼキショウ属とショウブ属の生殖構造の研究も行った。2.研究分担者東は、チシマゼキショウ科の範疇と科内系統関係を明らかにするために分子系統解析をほぼ終了した。3.研究分担者徳岡は、インドネシアで研究材料の採集をし、キントラノオ目のヤナギ科の分子系統解析を行った。4.研究分担者田村は、単子葉植物全体の分子系統解析の結果を論文として発表した。また、チシマゼキショウ属の属内の分子系統解析も進めた。5.研究分担者荻沼は、代表者戸部とともにメキシコ合衆国で、クスノキ目の染色体研究のための材料を採集した。特に、IlligeraとSparattantheliumの染色体数を初めて明らかにし、クスノキ目における染色体進化の理解を進めた。一方、原始被子植物との比較のために、最も進化した植物キク目キク属の減数分裂を研究し、種内の核型の多型は、染色体の相互転座と、異なる核型をもつ個体間の交雑によってもたらされることを証明した。6.研究分担者高相は、被子植物における生殖機構との対比のために、ソテツにおける花粉と受粉滴の関係を解析した。平成16年度は、原始被子植物、特に真正モクレン群の分子進化と生殖・繁殖機構を明らかにするために、以下のような研究を行い成果を得た。1.研究代表者戸部は研究協力者とともに、真正モクレン目双子葉植物のクスノキ目モニミア科のモニミア亜科とホルトニア亜科、単子葉植物のチシマゼキショウ科とショウブ科、原始モクレン群のオーストベイレア科の生殖構造について、発生学的研究を行った。中でも際だつ成果として、オーストベイレア目の胚のうが4核4細胞であることを明らかにした。またブナ目の生殖機構の解析研究として、カバノキ科やブナ科における受粉から受精に到る花粉管仲長の特徴を分析した。さらに、サクライソウ科オゼソウの葉に含まれるフラボノイド分析を行い、二種類の新天然物を発見した。2.研究分担者東と徳岡は、単子葉植物のチシマゼキショウ科の分子系統解析を終えるとともに、真正双子葉植物群のキントラノオ目のヤナギ科56属中の50属の系統解析を行った。その結果、50属のうちGerradina, Mocquerysia, Phyllobotryonの3属がヤナギからはずれ、残り47属が単系統群をつくることを明らかにした。3.研究分担者田村は、葉緑体遺伝子(rbcL, matK)のDNAに基づいて、単子葉植物全体の系統解析と行い、さらに、旧スズラン科(現ナギイカダ科)の系統解析の行った。後者の研究では、旧スズラン科にX=18と19の属があり、核型とともに、系統が染色体進化と良く一致する点も明らかにした。4.研究分担者荻沼は、原始被子植物のクスノキ目の他、キントラノオ目のヤナギ科とキク目のキク属イワギク群における染色体数や、倍数体起源の研究を行った。
羊膜の特性を模倣し安全で機能的な再生医療材料：臨床応用想定した動物モデルでの検討

意義と目的:分娩の際の付属物である羊膜は、一方で優れた再生医療材料として近年注目されている。しかし羊膜は感染症や拒絶反応等の問題を有しまた人工的な加工や3次元的使用もできない。そこで我々はH25-27年度科学研究費助成研究において、羊膜の優れた特性を持ち且つ加工性に優れより安全で機能的な再生医療材料を開発しその基礎的検討を行った。本研究はこれを更に発展させ、開発した羊膜模倣再生医療材を、角膜再生モデル等の実際の臨床にて応用する場合を想定した動物実験モデルにてその効果を検討する。方法:羊膜模倣再生医療材料(アルカリや酸処理したコラーゲンやゼラチンから成る薄膜やスポンジ材に羊膜幹細胞の培養上清液(conditioned medium:CM)を含浸)について、その配合やCMの採取時期等の各種条件について設定を行った上、角膜再生モデル(CM含有コラーゲンやゼラチン薄膜上で角膜細胞を培養)にて、その細胞増殖や効果や組織の再生効果等について評価検討を行った。結果:前年度のCMに対する評価の検討から、妊娠後期のラットから採取した羊膜幹細胞を培養したものから採取したCMを使用した。アルカリ処理および酸処理コラーゲンやゼラチンを100:0、75:25、50:50、25:75、0:100の割合で混合し混合シートを作成した。各混合シートにCMもしくは対象のD-MEM液を含浸し、その上でラット角膜から採取した培養角膜細胞の増殖性や組織形成度について調べた。結果、CM含浸シートはD-MEM含有シートに比べて総じて増殖性が良好であった。各CM含浸混合シートの中では、酸処理の比率が高いものほど増殖性に優れていることが分かった。またその組織的検討においても、角膜細胞の増殖性や重層化等の組織形成度は、D-MEM含有シートに比べてCM含浸シートにおいて、また酸処理の比率が高いものほど良好であることが分かった。本研究はこれを更に発展させ、開発した羊膜模倣再生医療材を実際の臨床にて応用する場合を想定した動物実験モデルにてその効果を検討する。方法:開発した羊膜模倣再生医療材料(アルカリや酸処理したコラーゲンやゼラチンから成る薄膜やスポンジ材に、羊膜幹細胞の培養上清液(conditioned medium:CM)を含浸)について1)角膜再生モデル:CM含有コラーゲン薄膜上で角膜細胞を培養し、ラット角膜損傷モデルに移植しその再生効果を検討。2)肝再生モデル:CM含有コラーゲンスポンジ材を、ラットの肝損傷部に逢着し、その修復再生度や瘢痕形成度を評価。3)腹膜炎モデル:ラットの盲腸を穿孔後、同部をCM含有ゼラチン薄膜にて被覆、その生命予後や腹膜の再生度、癒着形成度を評価。結果:本年度においてはまず使用するCMの評価を行った。妊娠中期及び後期のラットより羊膜幹細胞を採取培養し1)幹細胞や血球血管等のmarkerの発現をflow cytometryや免疫染色にて比較した。結果両時期から採取した羊膜幹細胞ともCD29,44,90,105,Sox2,Oct3/4(+)及びCD11b,31(-)と幹細胞マーカーは陽性であったが発現の違いは認めなかった。2)それぞれの幹細胞から採取したCMの線維芽細胞の増殖に与える影響を調べたが、両時期から採取したCMとも線維芽細胞の増殖に対して影響は認めなかった。以上から幹細胞やCMの採取量がより多い妊娠後期のものを今後の実験で用いるとした1)アルカリ処理コラーゲンの入手が困難であった(供給元からの供給が遅れていた)2) H28年度において本校動物実験施設における動物実験の使用枠が不足し実施が十分に行えなかった意義と目的:分娩の際の付属物である羊膜は、一方で優れた再生医療材料として近年注目されている。

結果:前年度のCMに対する評価の検討から、妊娠後期のラットから採取した羊膜幹細胞を培養したものから採取したCMを使用し、対照として未使用の培養液(D-MEM)を用いた。アルカリ処理および酸処理コラーゲンを100:0、75:25、50:50、25:75、0:100の割合で混合した溶液からそれぞれコラーゲンシートを作成した。各シートにCMもしくはD-MEM液を含浸し、その上でラット角膜から採取した培養角膜細胞の増殖性を調べた。結果、CM含浸コラーゲンシートはD-MEMシートに比べて総じて増殖性が良好であった。各混合コラーゲンの中では、酸処理コラーゲンの比率が高いものほど増殖性に優れていることが分かった。1)アルカリ処理コラーゲンの入手が困難であった(供給元からの供給が遅れていた)2)本校動物実験施設における動物実験の使用枠が不足し実施が十分に行えなかった意義と目的:分娩の際の付属物である羊膜は、一方で優れた再生医療材料として近年注目されている。しかし羊膜は感染症や拒絶反応等の問題を有しまた人工的な加工や3次元的使用もできない。そこで我々はH25-27年度科学研究費助成研究において、羊膜の優れた特性を持ち且つ加工性に優れより安全で機能的な再生医療材料を開発しその基礎的検討を行った。本研究はこれを更に発展させ、開発した羊膜模倣再生医療材を、角膜再生モデル等の実際の臨床にて応用する場合を想定した動物実験モデルにてその効果を検討する。方法:羊膜模倣再生医療材料(アルカリや酸処理したコラーゲンやゼラチンから成る薄膜やスポンジ材に羊膜幹細胞の培養上清液(conditioned medium:CM)を含浸)について、その配合やCMの採取時期等の各種条件について設定を行った上、角膜再生モデル(CM含有コラーゲンやゼラチン薄膜上で角膜細胞を培養)にて、その細胞増殖や効果や組織の再生効果等について評価検討を行った。結果:前年度のCMに対する評価の検討から、妊娠後期のラットから採取した羊膜幹細胞を培養したものから採取したCMを使用した。アルカリ処理および酸処理コラーゲンやゼラチンを100:0、75:25、50:50、25:75、0:100の割合で混合し混合シートを作成した。各混合シートにCMもしくは対象のD-MEM液を含浸し、その上でラット角膜から採取した培養角膜細胞の増殖性や組織形成度について調べた。結果、CM含浸シートはD-MEM含有シートに比べて総じて増殖性が良好であった。各CM含浸混合シートの中では、酸処理の比率が高いものほど増殖性に優れていることが分かった。またその組織的検討においても、角膜細胞の増殖性や重層化等の組織形成度は、D-MEM含有シートに比べてCM含浸シートにおいて、また酸処理の比率が高いものほど良好であることが分かった。上述の1)については、まずは培養レベルでの実験を先行し現在も実験の実施中である。また入手が遅れているアルカリ処理コラーゲンについては、最近になり入手可能となり、アルカリ処理および酸処理コラーゲンからなる足場材料による皮膚再生実験を順次行ってゆく予定である。2)についてはゲージ数制限下ではあるが動物実験は実施可能となり、現在実験継続中である。また入手が遅れているアルカリ処理コラーゲンについては、間もなく入手可能となり、アルカリ処理および酸処理コラーゲンからなる足場材料による皮膚再生実験を順次行ってゆく予定である。
励起子系ボース凝縮体の直接検出とダイナミクスの研究

光物性物理における数十年の懸案であった励起子ボースアインシュタイン凝縮について、実現、その性質についての解明を目指す実験を進めた。希釈冷凍機を用いた極低温実験において、励起子の1s-2p遷移を用いた誘導吸収測定(Lyman分光)を従来の発光測定と両立する系を実現した。両立した測定により、強励起時の励起子の空間分布の変化を取得すると共に強励起時の発光の特異な振る舞いを解析し、さらに従来凝縮体生成の障害になってきた非弾性散乱の散乱係数を測定した。また、吸収イメージングを用いた時間分解測定をすることに成功し、強励起時の励起子の空間ダイナミクスを得ることができるようになった。数十年の懸案であった励起子ボースアインシュタイン凝縮について、実現、凝縮体の性質についての解明を目指す実験を行ってきた。希釈冷凍機を用いた極低温実験において、従来の発光測定では直接的な凝縮態の検出が難しいことを検証し、新たに、励起子の1s-2p遷移を用いた誘導吸収測定(Lyman分光)の実験系の立ち上げを進めてきた。本測定を行うためには室温の熱輻射を抑えて、プローブようの中赤外光を導入することが最大の問題であった。具体的には冷凍機内に光学系を構築することや、適切な光学窓を取り付けることが技術的な課題であったが、ここまでの進展で解決し、本測定法の最適化、完成ができた。また、誘導吸収分光の立ち上げとともに、凝縮体の空間的検出を行うためには、イメージングを実現する必要があり、安定的な測定系の実現も重要な課題であったが、実現し、イメージングが行えることとなった。また、Lyman分光法の特徴である正確な密度算出を用いた、極低温での日弾性散乱の散乱断面積導出についても、従来の時間積算測定と本測定での密度算出の結果が妥当なところに来ているところから、導出が可能となっている。また、それらの結果から課題となってきた非弾性散乱の原因を考察する段階に入っている。また、発光の時間分解を用いた、ダイナミクス測定についても、ダイナミクスの基礎的パラメータである、移動度や拡散係数について抑えることができるようになっている。平成27年度の目標としてきた、Lyman分光法の最適化・完成を実現し、凝縮体直接検出に必要なイメージングについても安定的にできることを示した。また、Lyman分光による密度算出によって非弾性散乱のメカニズムについての考察を得られるところまで来た。さらに発光時間分解測定についても、ダイナミクスの基礎的なパラメータ測定をしっかりできるようになった。これらのことから、本研究は予定どおり進んでいると考えている。数十年の懸案であった励起子ボースアインシュタイン凝縮について、実現、その性質についての解明を目指す実験を行ってきた。希釈冷凍機を用いた極低温実験において、従来の発光測定では直接的な凝縮体の検出が難しいことを検証し、新たに励起子の1s-2p遷移を用いた誘導吸収測定(Lyman分光)の実験系の立ち上げを進めてきた。本測定を行うためには室温の熱輻射を抑えて、プローブ用の中赤外光を導入することが最大の問題であった。具体的には冷凍機内に光学系を構築することや、適切な光学窓を取り付けることが技術的な課題であったが、ここまでの進展で解決し、本測定法の最適化、完成ができている。また誘導吸収分光の立ち上げとともに、凝縮体の空間的検出を行うためには、長時間測定を要するイメージングを実現する必要があり、安定的な測定系の実現も重要な課題であったがこれまでの成果により、イメージングが可能となった。本年度の成果によりプローブ光照射による励起子温度上昇が本研究において問題になり得ることを、励起子発光の精密分光により明らかにし、プローブ光の入射強度の上限を決定した。上限を超えないプローブ強度での吸収分光から、極低温、強励起下の励起子密度分布の正確な評価を行えるようになった。また、時間分解吸収分光にも成功し励起直後の密度分布から定常状態の密度分布への変遷を観測し、さらに励起後の減衰についても観測、解析を行い、時間分解発光測定との比較を進めた。これまでの進展でBECの直接検出が実際に可能な条件が整えられた。このことから、凝縮体の直接検出を第一に進める。Lyman分光による空間分布抽出から凝縮体の直接検出ができた後は、凝縮体の動的な性質、コヒーレンスの制御や、集団励起モードの特性を検出する実験を行う。まずLyman分光の時間分解への適用を試みる。このLyman時間分解分光が実現すれば、発光の時間分解実験とあわせて、凝縮体が形成されるダイナミクス、さらにはコヒーレンスを獲得していく過程について調べていく。

さらに高強度テラヘルツパルスやパルス的高密度励起子生成、熱パルス生成など凝縮体に外部からの摂動を加える手法について開発を検討する。外部からの摂動に対する応答をLyman時間分解分光から測定し、凝縮体の集団励起モードの解析などを行う。これらは、励起子系凝縮体の動的な現象をあらわに抽出する実験となり、従来の冷却原子系で用いられているオーダーパラメータの解釈では説明できない新規な量子現象が現れる可能性がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。光物性物理28年度が最終年度であるため、記入しない。
中鎖アシルCoA脱水素酵素欠損症の分子遺伝学的研究

中鎖アシルCoA脱水素酵素(MCAD)欠損症は,その臨床像がライ症候群や乳児突然死症候群に酷似する脂肪酸代謝異常症である。これまでに、本研究代表者によって、MCAD欠損症の90%を占める遺伝子変異(K329E変更)が明らかにされた。今年度の研究により、さらにこの遺伝子変異は、MCAD遺伝子の制限酵素消化断片長多型(RFLP)のハプロタイプ1型と連鎖していることが判明した。このことより、K329E変異は創始者効果によって欧米白人に伝幡した可能性が高いと考えられた。次にわれわれは、英国、米国、オ-ストラリア、日本のマススクリ-ニング施設より得られた乾燥瀘紙血を用いて一般新生児におけるK329E変異の保因者頻度調査を行った。その結果、英、米、豪の新生児計1368人から、22人の保因者が同定されたが、日本人新生児500人には、この変異は認められなかった。今回の検索によれば、MCAD欠損症のK329E変異の保因者頻度は英国では40人に1人、米国では100人に1人、オ-ストラリアでは70人に1人で、平均すると60人に1人と推定される。本症は常染色体劣性遺伝形式をとるため、その患者頻度は約1万5千人に1人と考えられる。これは,現在新生児マススクリ-ニングの対象と成っている種々の代謝異常症の頻度に匹敵する数字である。MCAD欠損症は,早期発見と適切な食事療法が、患者を不幸な転帰から予防するために重要である。従って、将来、英・米・豪において新生児マススクリ-ニングにMCAD欠損症を組みこむことが必要だと考えられる。またそのためには、マススクリ-ニングに適した、K329E変異のDNA診断法の開発が必須であろう。
脳画像で見る英語力と認知変化

本研究は第二言語を習得することで学習者の内面に起こる認知変化を調査し、その変化を脳画像を用いて測定することを目指した。心理実験から、英語力が異なる被験者間では、異なる認知レベルが存在することがわかった。脳血流測定からは、第二言語を高い水準で習得していても、母語話者とは異なる脳領域を使って文法処理することが分かった。また、その処理にはworking memoryに大きな負荷がかかることもわかった。本研究は第二言語を習得することで、学習者の内面に起こる認知変化を調査することを目的としている。最終的にはその変化を脳内の血流を測定することで明らかにすることを目指している。本年度は心理実験を充実させることに専念した。異なる英語力を保持する被験者を対象に心理実験を行い、英語力が高い者と低いものでは物の見方、とらえ方が異なることを発見した。具体的には、Nisbett (2009)が使用したfish tank experimentをもとに独自の実験を開発した。Nisbettは、東西の文化によって人々の思考過程が異なることを提唱するが、今回開発した実験では被験者が習得した言語の数(一言語であるか、二言語であるか)によって思考過程が異なるか調査した。結果、日本人の大学生を対象にした実験では、英語力が高い被験者は背景に英語が流れる環境で実験刺激を提示されると、より分析的な物の見方をすることがわかった。一方、英語力が低い被験者は背景に流れる言語が日本語、英語と異なってもそのような傾向は見られなかった。本研究は、第二言語を習得することで学習者の内面に起こる認知変化を調査することを目的とし、最終的にはその変化を脳画像を用いて測定することを目指している。前年度には、実験刺激の信頼度高めることに専念し心理実験を確立した。今年度はその心理実験を用いて第二言語として英語を習得した日本人被験者を対象に心理実験を行った。実験刺激にNavon Task (1970)を使用し、被験者がLocal-Globalに注意を向けるexecutive Controlを調査することで認知変化を測定した。Navon Taskは、様々な分野で使用されている。第二言語習得の分野ではBialystokその他(2011)が使用し、カナダ在住のバイリンガル話者を対象に調査を行っている。Navon taskは、Navonが提唱する注意の方向性を利用した実験である。ヒトがものを見た瞬間、まず注意を向けるのは、そのものの全体像であり、細部の詳細に注意が向けられるのはその後であるという仮説である。本実験では、本来「全体像を見たい」と感じる欲求を抑制するExecutive controlが、英語力が異なる被験者間で異なる傾向を示すか調査した。被験者の英語力を測定するにあたり、Versant English Testを用い、Speaking abilityを含む英語力を測定した。しかしながら、当初予定していた高い英語力を保持する被験者を検出することが難しく、十分な被験者数を獲得することができなかった。従来の英語力測定テストで検出が難しかったSpeaking力が測定に含まれたためと推察される。今後は、すでに収集した低い被験者数に見合う数の被験者を獲得することに専念し研究を遂行する予定である。当初予定していた心理実験において、英語力が高い被験者を統計検定がかけられるのに充分な数を集めることができなかった。本研究は、第二言語を習得することで学習者の内面に起こる認知変化を調査することを目的とし、その変化を脳画像を用いて測定することを目指した。前半は日本人で英語を習得したグループを中心に、後半は日本語を第二言語として学ぶ外国人グループを被験者として調査を進めた。当初、被験者には日本人のみ調査する予定であったが、対象言語を英語に絞らず、日本語を学習する外国人を調査することで、互いのデータを信頼性を高めることが可能になるため、被験者グループを増やした。その結果、日本人英語学習を対象に行った心理実験からは、英語力の高低による認知変化が見られた。つまり、第二言語として英語を習得した結果、そのレベルが高い被験者は、低い被験者とは異なる認知レベルを保持することが分かった。脳血流の測定からは、習得した第二言語の能力が高くても、母語話者とは異なる領域を使って第二言語の文法処理を行っていることが分かった。そして、その処理にあたって、working memoryに大きな負荷がかかることもわかった。基礎となる心理実験は順調に進んでいる。上記で述べた不足分の被験者を獲得して実験を進める予定である。期間を設定して被験者を獲得する予定であるが、その期間内に収集できなかった場合は被験者グループを総入れ替えすることも考慮している。今回獲得が困難な被験者グループは「英語力が高い日本人被験者」である。つまりは第二言語能力が高い被験者であり、このグループを日本人ではなく、日本で日本語を学習、習得する外国人に置き換えることで、高い第二言語能力を持つ被験者を獲得できる。

現実にすでに日本国内に在住する留学生を中心に募集することで調査を勧めることが可能である。これらの選択肢も用意しながら調査を進める予定である。言語学これまでのデータを基に、実験の精度を上げデータ収集にあたりたいと考えている。物品購入をするには半端な金額が残ってしまったため次年度に効果的に使用できるよう繰り越した。本年度計画した調査を予算の範囲で決行できたため、当初配分されていた金額との差額を次年度に持ち越すことにした。物品購入、謝金の支払い等に使用する。持ち越した差額があることを念頭に置き、本年度適切に使用する予定である。
公立大学の存立構造に関する研究-地域社会志向とユニバ-サリズムの問題を中心として-

まず始めに、公立大学の規程集を蒐集し、各大学の行政組織や管理運営組織を明らかにした。また、公立大学の性格とその特色を理解するために、静岡県立大学、沖縄県立芸術大学、大阪女子大学等を訪問して、実態調査を行った。地方自治との関連において、また設置者が各大学で異なる点において、公立大学が国立大学と相違すること、および国立大学と私立大学の谷間にあるといえることなどが、今度の研究で理解できた事柄である。さらに、アメリカ州立大学の紀源、ランド・グランド・カレッジの設立をめぐる諸問題、州立大学における地域社会志向を理解するために、「ウイスコンシンの理念」について研究した。州当局と大学との関係を中心に、州立大学の運営に関する20世紀初期の一モデルを提示した。第二次大戦後、アメリカの公立都市大学の招頭に関しては、今後の研究で明らかにしていきたいと考える。研究分担者は、「公立女子大学在学者についての調査」というタイトルの質問紙調査を企画・作成し、群馬県立女子大学の在学生600名を対象に調査を行った。本学以外の4つの公立女子大学の在学生にこのような調査を依頼することは容易でなかったが、各大学の事務局長をはじめ、事務当局の御協力をえて、幸い、100パ-セントに近い回収率であった。それらを集計し、その結果の分析を各女子大学ごとに行って比較検討した。公立女子大学生の問題意識が明らかになった。今後、わが国の公立大学について総合的に研究を深めて問題点をさぐり、アメリカの州立大学との比較研究も行って、数年後に『公立大学に関する研究』として、出版したいと考えている。
幕末期における大坂・大坂城の軍事的役割と畿内・近国藩

本年度は、昨年度末に発見された山崎本多藩記念館所蔵の近世文書と、維新期の山崎県関係文書の調査を行い、写真撮影と目録作成を行った。近世文書は、先行研究で紹介されてきたものの所在が不明であったもの、山崎県関係文書は『山崎町誌』で一部利用されたと思われるものの全貌が明らかでなかったものである。近世文書は、本多家が山崎に入封時に作成、あるいは全領主から引き継いだと思われる17世紀文書であり、藩政日記では知られない初期藩政の実態や、山崎藩領内の概要が知られた。山崎県関係文書は、維新直後の小藩から県への移行が知られる文書で、目録を作成したことで、今後の研究に資するものと思われる。また福岡市総合図書館で筑前黒田家文書の幕末期大坂蔵屋敷文書の収集を行い、マイクロフィルムでは判読できない箇所について、原本を所蔵する福岡県立図書館において確認した。幕末期の親兵に関わる記載が多く確認でき、朝廷による軍事編成の限界が知られる。本研究の目的の一つは、小藩の文書、大坂蔵屋敷関係文書の調査であるが、最終年度に、原本確認を行うことができた。そして5年におよぶ研究成果をまとめた科研報告書を作成した。報告書は、研究目的に従い、「畿内・近国支配」「蔵屋敷」「畿内・近国藩「大坂湾海防」で構成し、研究論文と史料翻刻を掲載した。多くの史料翻刻と文書目録を掲載したことで、今後の幕末期研究に資するものと思われる。報告書は、国会図書館、調査協力者および全国99の日本史関係研究室がある大学・研究機関など144箇所に送付し、多くの利用者の活用されるように配架されることを要望した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画した(1)城番・加番関係史料の収集・翻刻、(2)幕府軍事職・広域支配、(3)大坂湾海防、(4)蔵屋敷について、研究代表者・分担者が調査・研究を進め、必要な点については調査対象を拡大し、以下のような成果をあげた。(1)城番・加番を務めた播磨山崎藩本多家文書の撮影・翻刻は、天保6,7年、弘化2年、弘化3年、安政7年の江戸日記・国元覚帳・大坂日記を撮影・デジタル化し、申請書に記載した通り江戸・大坂・国元の3冊が残される年度分の翻刻を進めた。その結果、御用状の伝達ルート、藩の意思決定、軍事力増強の過程が知られた。加番を務めた但馬国豊岡藩については、家老家に残される文書の調査・撮影を行い、同文書から文化面における大坂の意義について検討できることが判明した。なお、水口藩加藤家文書の調査・研究は、着手できなかった。(2)は、国文学研究資料館・大阪市立中央図書館所蔵大坂城代土屋寅直関係文書の調査を行い、次年度以降、撮影を開始することとした。また将軍上洛時関係文書の収集を開始し、上洛費用捻出過程が明らかとなった。広域支配については、医療行政という新しい観点から、関係文書の調査・研究を進めた。(3)は九州大名の大坂湾海防が知られる史料群を発見し、収集・調査を進めた。また摂津尼崎藩・同三田藩・大坂町奉行関係文書・生野銀山関係文書の他に、当初計画にはなかった蒸気船運航に必要な石炭の確保が知られる地方文書の調査・研究にも着手した。このことで、海防・石炭確保について、社会的動向からも明らかになることが判明した。(4)明治大学図書館所蔵日向国内藤家文書の蔵屋敷関係文書の調査・撮影を行い、あわせて九州大名の蔵屋敷関係文書の所在調査を進めた。当初計画した(1)定番・加番関係史料の収集・翻刻、(2)幕府軍事職・広域支配、(3)大坂湾海防、(4)蔵屋敷と、初年度の研究で加えた(5)大塩の乱・長州戦争について、研究代表者・分担者が調査・研究を進め、以下のような成果を上げた。(1)定番・加番を務めた播磨山崎藩本多家文書の撮影・翻刻は万延2年・文久2年・文久3年・元治2年の江戸・国元・大坂日記を撮影・デジタル化し、前年度に引き続き、翻刻を進めた。あわせて日記ごとの細目録の作成をはじめた。また、山崎藩本多家文書の意義を地元の方々に知っていただくため研究分担者が市民向けの講演会を行った。他に、今年度は茨城県立文書館の加番関係史料を収集した。(2)前年度に計画した国文学研究資料館・大阪市立中央図書館所蔵の城代土屋家文書については、調査・研究のための体制が用意できないため部分収集にとどめることにした。将軍上洛関係文書については国会図書館・国立公文書館・三井家文庫を中心に史料を収集した。広域支配については、前年に引き続き、医療行政関係史料の収集に努め、近代以降の展開も視野に入れることにした。(3)大坂湾海防については、豊後岡家文書の収集に努め、前年の成果をふまえ、幕府海軍と兵庫周辺地域社会の関係が知られる文書を収集した。結果、石炭徴発について新知見が得られた。(4)前年に引き続き、明治大学博物館所蔵日向内藤家文書の収集に努め、(5)同家文書の長州戦争関係文書を収集した。(5)大塩の乱については諸藩文書、長州戦争については対象を石見国地方文書に広げ、幕府・領主側の史料との相互検討を行った。

前年度、新たに収集を計画した一部文書群は十分に取り組めなかったが、山崎藩本多家文書の撮影・翻刻、日向内藤家文書の収集、海防・将軍上洛関係文書とも当初の計画通り史料調査・収集が進んでいること、対象を広げた大塩の乱・長州戦争関係史料の収集も進んでいることから、研究はおおむね順調に進展しているといえる。当初計画した(1)大坂定番・加番関係史料の収集・翻刻、(2)幕末期における幕府軍事職・大坂町奉行所広域支配、(3)大坂湾海防、(4)蔵屋敷、初年度の研究で加えた(5)大塩事件・長州戦争について、研究代表者・分担者が調査・研究を進め、以下のような成果をあげた。(1)播磨山崎藩本多家文書のうち、慶応2年・慶応4年・明治2年の国元・大坂・江戸日記および慶応4年・明治元年の在京中日記と、調査過程で発見した長州戦争関係文書の写真撮影・デジタル化を行った。収集した日記は、前年度に引き続き翻刻作業を行い、その成果の公表をはじめた。また、研究成果の社会への還元を目的に、史料保存先で市民向け講演会を行った。(2)幕末・維新期における大坂周辺地域の触留帳の調査・研究を進めた。あわせて在京坂大名の物資・人足・金銭調達に関わる文書を収集した。(3)大坂湾海防を担った豊後岡藩関係文書、摂津尼崎藩関係文書、軍港としての兵庫の役割を検討するため生野銀山石川家文書の調査を行った。大坂湾海防関係絵図の収集にも努め、分散して保存される絵図類の所在先リストを作成した。また日本海側海防を担い、加番を務めた但馬豊岡藩家老舟木家文書の調査を行い、目録を作成した。(4)明治大学所蔵日向内藤家文書の研究を開始し、大坂蔵屋敷の指揮系統、関係文書の作成について検討した。また、筑前黒田家文書の大坂蔵屋敷関係文書の収集を開始した。(5)江戸東京博物館の大名家文書マイクロフイルムおよび国立公文書館内閣文庫から、関係文書を収集した。研究の中核である山崎藩本多家文書の写真撮影・デジタル化は終了したが、所蔵先の事情により、一定期間調査を見合わせたため、翻刻・原本校正が遅れている。また、筑前福岡藩黒田家文書にも良質の大坂蔵屋敷関係文書が残されていることが判明したため、調査を開始した。これは、山崎藩本多家との比較検討を行う上で重要な文書群であり、29年度に集中調査の必要がある。その他は、おおむね順調に進んでおり、とくに大坂湾海防については、当初計画以上に史料を収集できているが、上述の点で、一部、研究計画に遅れが生じている。計画した(1)大坂定番・加番等大坂在番、(2)幕末期における幕府軍事職・大坂町奉行所広域支配、(3)大坂湾海防、(4)蔵屋敷、(5)大塩事件・長州戦争について、研究代表者・分担者が調査・研究を進め、以下のような成果をあげた。(1)播磨山崎藩本多家文書について、『徳川時代大坂城関係史料集』(大阪城天守閣)で翻刻されている大坂在番時代の、天保6年国元、弘化2年国元・江戸、文久3年国元・江戸、万延2年国元日記の翻刻を終え、大坂・国元・江戸日記の比較検討を行った。また、新出の山崎藩近世・近代文書の目録作成を開始し、これら文書を所蔵する本多家記念館の甲冑・刀剣類等の整理を行った。(2)村方文書に残る大坂町奉行所の牛痘種痘関係文書の調査・研究、将軍上洛における幕府金融関係文書、将軍上洛時の町奉行・勘定奉行在任者の研究を行い、城代・町奉行・勘定奉行の就任・昇進過程および勘定所役人就任者の就任リストを作成した。
単一量子ドットならびに量子ドット配列への高周波印加効果の研究

GaAs/ALGaAsヘテロ構造上に電子ビーム露光とウェットエッチングにより量子ドット配列構造を作製した。現時点ではドットサイズは最小500mm程度までで、3×2mm^2の面積に10^6個の比較的均一度の高いドットを作製することが出来るようになった。しかしながらこのサイズは形状からみたものでありドット中の電子の感じるの閉じ込めポテンシャルのサイズはかなりこれより小さいものと考えられる。このような比較的大きな閉じ込めポテンシャルにおいては、閉じ込めポテンシャル形が放物線型からずれることが期待でき、これに伴う効果が期待される。実験は放電型遠赤外レーザーを用いて4.2Kにおいて行い。磁場は6.5Tまで印加した。時間分解測定においては励起光源としてキセノンフラッシュランプを用いた。時間分解能はこのパルスの半値幅1μsにより決まっている。このような条件下でドット配列の遠赤外磁気光共鳴吸収測定を行った。吸収ピークの波長依存性より閉じ込めポテンシャルが2meVであること放物線型ポテンシャルにおいて予測される2つのモードで良く表せることが分かった。さらに時間分解測定より、パルスバンドギャップ光励起後、ドット内電子による吸収ピークが励起後100μs程度ゆっくりした時間変化を示すことが明らかになった。吸収形変化はピーク位置の移動と線幅の増大という特徴を持ち、励起直後ではピーク移動量は4%、線幅の増大は30%ほどになることが分かった。この観測された吸収形の変化はドット内電子の関与したエネルギー緩和過程を見ているのではなく、閉じ込めポテンシャルの変化を観測したものと考えることにより説明がつくことが分かった。このようなバンドギャップ光誘起のポテンシャル変化の観測例はこれまでになく、遠赤外磁気光吸収の時間変化を調べることで、閉じ込めポテンシャル中の電子のみならずポテンシャル自体に関する新たな知見を得られることが可能にであることが明らかになった。
金属イオン認識メンブランプレートの合成と目視定量への応用に関する研究

1.本研究の目的は次の3点である。(1)水試料中の金属イオンの存在を認識し、その濃度に応じて発色するメンブランプレートの合成。(2)金属イオン認識メンブランプレートによる金属イオンの分光学的定性および定量への基礎条件の検討、さらに目視定量への応用。(3)本法の金属イオンの目視定量法と従来法(吸光光度法、原始吸光光度法)との定量値の相関の解明。2.上記の目的に対して、下記の研究が遂行された。(1)銅(II)または(III)イオンに応答するポリ塩化ビニルメンブランプレートの合成。(2)合成したメンブランプレートの性能評価。(pH、対イオン種、温度、金属イオン濃度と発色強度の相関、定量値の再現性、検出限界濃度、共存イオンの影響等)(3)既知濃度の金属イオン試料に対して、本法の目視定量法、吸光光度法、原子吸光光度法による定量値の相関の解明。3.本研究により、次のことが明らかとなった。(1)目視定量において、メンブランプレートは、いずれも5×10^<-6>1×10^<-3>mol・dm^<-3>濃度の銅または鉄イオンが、バラツキ10%以下で定量できる。(2)メンブランプレートを用いた吸光光度法および目視定量法との定量値は、0.99以上の高い相関を示した。(3)目視定量法及び原子吸光光度法との定量値の相関も、高い傾向にあった。(4)作成した全鉄イオン、全銅イオン測定用の2種のメンブランプレートは、その色強度(鉄イオンに関しては赤色、銅イオンに関しては橙色)を濃度との対応表と比べることで、共存イオンの妨害も無く、簡易に同時に多数の試料が目視定量できることが見出された。1,平成7年度の主な研究計画は以下の様である。(1)鉄(III)イオン及び銅(II)イオンの高認識機能性ポリマーメンブランプレートの合成。(2)試作したメンブランプレートによる鉄、銅イオンに対する発色応答性能評価と最適な発色条件の検討。2,上記の計画に対して、下記の研究が遂行された。(1)鉄イオン認識メンブランプレートの合成:ポリ塩化ビニル、o-ニトロフェニルオクチルエーテル及びバソフェナントロリンから成るメンブランプレートを合成した。(2)鉄イオン認識メンブランプレートの特性評価:鉄イオンに対し、分光光度計により発色応答性能評価を行い、pH、対イオン種及びその濃度、反応温度、鉄イオン濃度依存性、共存イオンの影響について検討を行った。(3)銅イオン認識メンブランプレートの合成:現在検討中である。3,本年度の研究により、次の知見が得られた。(1)鉄イオン試料に緩衝液、対イオン及び還元剤を加えてプレート上に滴下し、55°Cで加熱乾燥すると、プレート上の溶液との接触部が赤いスポット状に発色し、視覚的に鉄イオンのそんざい確認できることがわかった。(2)メンブランプレート上のスポットの着色強度(吸光度)は、鉄イオン濃度が5x10^<-7>5x10^<-4>Mの広い範囲に渡り比例関係にあり、その発色強度から鉄イオン濃度が分光光度計により測定できることを見い出した。(3)環境試料に共存する金属及び陰イオンの妨害も無く、選択的に鉄イオンが測定できることが明らかとなった。(4)銅イオンの認識は、バソクプロインをメンブランプレートに加えることで認識可能であり現在検討中である。1,平成8年度の研究計画は次の3点である。(1)銅イオンの認識機能性メンブランプレートの試作。

(2)合成したメンブランプレートの銅イオンに対する発色応答性能評価と最適な発色条件の設定。(3)鉄(III)イオンの高認識機能性ポリマーメンブランプレートによる鉄イオンの目視定量。2,上記の計画に対して、下記の研究が遂行された。(1)銅イオン認識メンブランプレートの合成:バソクプロイン-ニトロフェニルオクチルエーテル-PVC系、SABF-フタル酸ジオクチル-PVC系から成る2種のメンブランプレートを試作した。(2)銅イオン認識メンブランプレートの特性評価:2種類のプレートについて、pH、対イオンの種類と濃度、反応温度、銅イオン濃度依存性、共存イオン等の種々の発色応答性能評価を行った。さらに原子吸光光度法との定量値の相関について検討を加えた。(3)メンブランプレートによる金属イオンの目視定量:現在検討中である。3,本年度の研究により、次の知見が得られた。(1)バソクプロイン系メンブランプレートは、銅イオン試料に緩衝液、対イオン及び還元剤を加え、プレート上に滴下し60°Cで加熱蒸発することで、試料部が橙色のスポット状に発色し、視覚的に銅(I)イオンの存在が確認できることがわかった。一方、SABF系では同様に橙色に発色し、銅(II)イオンが確認できた。(2)錯体の安定性が良好であったバソクプロイン系において、プレート上のスポットの着色強度(吸光度)は、10^<-7>10^<-4>Mの広い濃度範囲で比例関係にあり、分光光度計により定量できることが分かった。(3)環境試料に共存する種々の金属イオンの妨害も無く、選択的に銅イオンを検出できることを見出した。(4)鉄イオンの目視定量に関しては、現在、原子吸光光度法との定量値の相関について検討中である。1,平成9年度の研究計画は主に次の3点である。(1)試料中の鉄(III)イオン、銅(II)イオンの目視定量における色強度とイオン濃度の関係。(2)メンブランプレートを用いた吸光光度法及び目視定量による定量値の相関。(3)目視定量法と原子吸光光度法による定量値の相関。(1)種々の濃度の銅(II)イオン、鉄(III)イオンの試料水溶液を調製して、作製したメンブランプレートの発色実験を行い、金属イオン濃度と膜の色強度の対応色の図を作成した。(2)既知濃度の金属イオン試料に対して、メンブランプレート-吸光光度法及び目視法により濃度を測定し、両者の定量値の相関を求めた。(3)(2)項と同様の試料を用いて、メンブランプレートによる目視定量及び通常の原子吸光光度法による定量を行い、両者の定量値の相関を求めた。3,本年度の研究により、次のいくつかの知見が得られた。(1)目視定量において、銅イオンまたは鉄イオン測定用メンブランプレートはいずれも5×10^<-6>1×10^<-3>mol・dm^<-3>程度の濃度範囲の金属イオンがバラツキ10%以下で定量できることが明らかとなった。(2)メンブランプレートを用いた吸光光度法及び目視定量法との定量値は、0.99以上の高い相関を示した。(3)目視定量法及び原子吸光光度法との定量値の相関も、高い傾向にあることがわかった。(4)作製した全鉄イオン、全銅イオン測定用の2種のメンブランプレートは、その色強度を濃度との対応表と比べることで、共存イオンの妨害も無く、簡易に同時に多数の試料が目視定量できることが見出された。
上皮成長因子受容体変異肺癌に対するゲフィチニブ治療による肺線維症発症

ゲフィチニブ治療による間質性肺炎の予測が可能か検討した。病理像で線維芽細胞巣活性化、筋線維芽細胞出現がある。分子的活性化機構を5例のゲフィチニブ治療後を含む20例の症例と対照症例10例のVATS肺生検で検討した。免疫組織学的に線維芽細胞巣でa-SMA、vimentin、desmin陽性、肺胞上皮にアポトーシス、TGF-b、CTGF陽性であった。筋線維芽細胞出現は上皮-間葉移行によると考えた。健常部、線維化肺のプロテオーム解析では、annexin A3、plastin-2、Hsp27、Hsp70といったタンパク質の発現に相違を発見した。ゲフィチニブ治療と原因不明のもので違いを発見できなかった。上皮成長因子受容体(EGFR)変異のみられる肺癌に対して、ゲフィチニブ(Gefitinib)はチロシンキナーゼを選択的に阻害する内服できる抗がん剤(商品名は「イレッサ(Iressa)」という)で、強力な腫瘍縮小効果がある。しかし、ゲフィチニブは副作用として肺障害を生じ、重篤な場合は間質性肺炎・肺線維症から呼吸不全死を引き起こす。ゲフィチニブ治療による肺線維症発症のリスクの予想がつくと治療を安全に行えるのではないかと考えて研究を進めている。間質性肺炎・肺線維症の病理像で大切なのは、肺胞の破壊、虚脱、細気管支拡張、線維芽細胞巣であり、終末となると広範な線維化と蜂窩肺病変の拡大である。死亡後の剖検で見るのは終末像が多いが、間質性肺炎・肺線維症の進展で重要なのは線維芽細胞巣の活性化と肺胞の破壊である。線維芽細胞巣の活性化の時に肺胞上皮の壊死、特にアポトーシス、筋線維芽細胞の出現が生じる。線維芽細胞巣の紡錘形細胞はα-smooth muscle actin、vimentin、desminに陽性で、肺胞上皮にアポトーシスがみられ、再生と思われる増生した肺胞上皮にはTGF-β、CTGFが陽性で、両者ともKi-67の陽性が増加していた。筋線維芽細胞の出現は肺胞上皮の壊死、再生、上皮-間葉移行によるのではないかと考えられた。EGFR変異肺癌に対してゲフィチニブが強力な腫瘍縮小効果があるが、副作用として間質性肺炎/肺線維症(IP/LF)から呼吸不全死を引き起こす。ゲフィチニブ治療によるIP/LF発症のリスクの予想がつくと治療を安全に行えるのではないかと考え、IP/LF発症のリスクの予想を可能とすることを目的として研究を進めている。上皮成長因子受容体変異のみられる肺癌に対して、ゲフィチニブはチロシンキナーゼを選択的に阻害する内服できる抗がん剤で、強力な腫瘍縮小効果がある。しかしゲフィチニブは副作用として、重篤な間質性肺炎・肺線維症から呼吸不全死を引き起こす。治療による肺線維症発症のリスクの予想がつくと治療を安全に行えるのではないかと考えて研究を進めた。間質性肺炎・肺線維症の病理像では、肺胞の破壊、虚脱、細気管支拡張、線維芽細胞巣であり、終末となると広範な線維化と蜂窩肺病変の拡大である。剖検で見るのは終末像が多いが、生検で見ると進展において重要な組織像は線維芽細胞巣の活性化と肺胞の破壊である。線維芽細胞巣の活性化の時に肺胞上皮の壊死、特にアポトーシス、筋線維芽細胞の出現が生じていることが分かった。線維芽細胞巣の活性化での分子的な機構、組織構築の改変を、20例の症例について検討した。材料は間質性肺炎・肺線維症と診断した症例のVATS肺生検と対照症例10例の病理材料で、E-cadherin、β-catenin、vimentin、desmin、α-smooth muscle actin、TGF-β、CTGF、Ki-67などを免疫組織学的に、またTUNNEL法とラダー法でアポトーシスを検討した。健常部肺、線維化肺のプロテオーム解析を行い、annexin A3, plastin-2, Hsp 27, Hsp 70といったタンパク発現に違いがありそうな結果を得、現在再現性を検討している。

人体病理学ゲフィチニブ(Gefitinib)はEGFRのチロシンキナーゼを選択的に阻害する内服できる抗がん剤で、手術ができないか再発した非小細胞性肺癌に対する治療薬として用いられている。ゲフィチニブにより腫瘍縮小効果があった肺癌のEGFRに遺伝子変異が認められ、この遺伝子変異とゲフィチニブの臨床効果の間に強い相関が発見された。遺伝子変異を持ったEGFRは、そのATP結合部位に構造変化が生じる結果、EGFRが恒常的に活性化して悪性度が高まると考えられている。一方、ゲフィチニブとの親和性が高まり、EGFRの下流のシグナルが遮断されることによりアポトーシスが誘導され、腫瘍縮小効果が表れる。非喫煙者、腺癌、女性、東洋人でEGFRの遺伝子変異が高い割合でみられることが分かってきて、我々もそのことを確認している。ゲフィチニブの副作用として肺障害を生じ、間質性肺炎・肺線維症から呼吸不全死を引き起こすことがあり、特に日本で報告例が多くみられる。ゲフィチニブ投与後8週間以内の発症率は約6%、死亡率は約2%と報告されている。治療による肺線維症発症のリスクの予想がつくと治療を安全に行えるのではないかと考えて研究を進めているのだが、ゲフィチニブの副作用として肺障害の病理像を検討すると、びまん性肺胞傷害のパターンであり、滲出期(急性期)か増殖期(器質化期)であるもので、慢性化した線維化期であることはなかった。急性期の薬剤性肺炎の一つと考えられた。慢性の通常型の間質性肺炎が潜在的に存在していたと思われる症例も少数認められたが、これを間質性肺炎の急性増悪と考えるのか、別項の事象と考えるべきか鑑別が難しい。ゲフィチニブは、EGFRのチロシンキナーゼを選択的に阻害する内服できる抗がん剤で、手術不能または再発した非小細胞性肺癌に対する治療薬として用いられている。ゲフィチニブにより縮小した肺癌のEGFRに遺伝子変異が認められ、この遺伝子変異とゲフィチニブの臨床効果の間に強い相関が発見された。遺伝子変異を持ったEGFRは、そのATP結合部位に構造変化が生じる結果、EGFRが恒常的に活性化して悪性度が高まる一方、ゲフィチニブとの親和性が高まり、EGFRの下流のシグナルが遮断されることによりアポトーシスが誘導され、腫瘍縮小効果を示し、非喫煙者、腺癌、女性、東洋人ではEGFRの遺伝子変異をもつ割合が高いために腫瘍縮小率が高いことが分かり、我々の症例の検討でも確認している。ゲフィチニブの副作用として、急性肺障害・間質性肺炎を併発することがあり、特に日本での肺障害、それによる死亡の報告が多い。日本でゲフィチニブ投与後8週間以内の急性肺障害・間質性肺炎の発症率は約5.8%(193例/3322例)、肺障害による死亡率は2.3%(75例/3322例)と報告されている。ゲフィチニブによる肺障害の病理像を検討すると、びまん性肺胞傷害(diffuse alveolar damage:DAD)のパターンであり、これの滲出(急性)期か増殖(器質化)期であることが多く、線維化期であることは少ない。広い意味では肺線維症の中に入れられるが、蜂窩肺病変を伴うような肺線維症ではなく、急性期の薬剤性肺炎の一つである。慢性の間質性肺炎(usual interstitial pneumonia:UIP)が存在していたと考えられる少数の症例も存在する。この場合UIPの急性増悪とどう鑑別するのかという問題が生じる。この問題も取り組んでいる。新しい方法論的なところ、また関連分野では、種々の発表を行った。