hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストックを用いた運動に着目した生活習慣病および介護予防の効果とそのプログラム構築

ストックウォーキングおよびストック体操の運動処方的検証として、前年度および前々年度に引き続き、中高齢者を対象にストックウォーキングおよびストック体操の効果の検証、妥当性を検討した。その結果、次のような結論を得た。中年者におけるストックウォーキングはノーマルウォーキングに比べ、形態項目(体重、ウエスト、BMI、体脂肪率、BAR)、血液性状(TC、TG、HDL-C、AI)および機能項目(持久性)でそれぞれの開始時からの変化率(改善効果)が大きかった。このことはウォーキングが生活習慣病やメタボリックシンドローム予防に有効であることを示し、ストックウォーキングがより効果的なウォーキングである可能性を示唆するものであった。高齢者のストックを用いた運動の実施は形態値および血圧値を悪化させることなく、安定維持させていた。血管の老化度はその進行を防ぎ、骨質については踵骨の骨密度の低下を防止し,骨密度の維持・増加に有効であった。呼吸筋力および換気能力の向上は呼吸器における内外肋間筋や横隔膜の筋力向上、息切れや呼吸不全などの呼吸器疾患の予防効果が推察された。一方、体力水準では前腕筋群・手筋の筋力や全身の筋力とも関連する握力の改善効果が認められ、素早い身のこなしや機敏な動きと関連する瞬発力や敏捷性にも改善効果が認められた。地域の保健センターや老人保健施設の現場へは支援態勢およびシステムに関して、中高齢者自らが自宅及びその近隣で実践できるプログラム提案した。ストックを用いたウォーキングやストックを用いた体操の生理的効果を検証しており、生活習慣病、メタボリックシンドロームや要介護状態の予防効果が明らかになりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。ストックウォーキングおよびストック体操の運動処方的検証の結果に基づき、中高齢者自らが自宅及びその近隣で実践できるプログラムの作成を再検討し、地域の保健センターや老人保健施設での支援態勢およびシステムを構築する。地域の保健センターや老人保健施設の現場と共同で支援態勢およびシステム、普及・啓発を点検・検討する。
糖化ストレスによる運動トレーニング効果の抑制作用の検証－糖化研究基盤確立に向けて

また、糖化ストレス負荷による持久トレーニングへの効果の検証も行った。方法としては、5週齢雄性C57BL/6NCrマウスを、ランダムに1)コントロール群、2)自発運動群、3)糖化ストレス負荷群、4)糖化ストレス負荷+自発運動群の4群に分類し、12週間飼育した。糖化ストレス負荷群には糖化産物の一種であるmethylglyoxal(MGO, 0.1 % w/w)を添加した飲料水を自由摂取させた。自発運動群には、飼育ケージ内に回転ケージを設置し自発運動を行わせた。その結果、運動トレーニングにより骨格筋のGLUT4やPGC1α、HSP72の発現増加が認められたが、その増加は糖化ストレス負荷によって抑制された。以上の結果から、糖化ストレスは持久トレーニングによる骨格筋の適応変化を妨げることが示唆された。筋形成の抑制効果があるAGEs関連分子を特定できたことで、次年度以降の糖化ストレス負荷実験の道筋ができたことが大きい。また、持久トレーニングによる運動効果を糖化ストレスが妨げることを示唆する実験結果も得られた。筋肥大に対する影響を検討できていない点は次年度の課題であるが、全体としておおむね順調に進展していると考える。現在の課題としては、糖化ストレスによる筋肥大への影響が十分に検討できていない点である。この点に関して、次年度は自発走トレーニングに加え、共同筋腱切除による代償性筋肥大法を用いた検討を行い、筋肥大への影響を明確にしていく。また、糖化ストレス負荷方法に関しても、本年度は経口投与法を用いたが、次年度はより効果が大きい腹腔内投与法に変更して実施する。
衝撃波現象の解明:生体と衝撃波についての研究

1)衝撃波の物理的性状と生体への影響との関連性非一様な生体組織内を行播する衝撃波挙動について数値シミュレーションを行い、血液の状態方程式を決定した.水と比較して音響インピーダンスの大きい生体を衝撃波が伝播する際には、衝撃波面形状が凸に歪むことが示された.衝撃波が生体界面で反射して発生する膨張波によって生じるキャビテーションが生体損傷の誘因となることを示した.平面衝撃波の生体に及ぼす影響については、フリーピストン衝撃波管を開発して実験を行った.平面衝撃波が空中から水中に伝播する様式では、生体を液体とみなした状態方程式をたてれば衝撃波圧力の匂配減衰から物性値予測が可能であることを示した.実際にラット賢における平面衝撃波の影響の有無は衝撃波圧力と圧力匂配によって決定すると考えられた.2)衝撃波による生体損傷の発生機序収束衝撃波によって細胞レベルの壊死、あるいは細胞内小器官の損傷が生じることを明らかにした.衝撃波の変異原性に関してAmes法によって検討した.衝撃波単独では変異原性は認められなかったが、変異原性物質として抗癌剤として広く用いられているCDDPを併用するとその変異原性が増強することを明らかにした.さらに、生体内臓器でもキャビテーションが実際に発生していることを超音波診断装置で観察した.3)移植悪性腫瘍に対する衝撃波の抗腫瘍効果についての動物実験移植性兎癌であるVX2腫瘍(anaplastic carcinoma)、およびマウス膀胱癌(MBT-2)をもちい、衝撃波の癌に及ぼす影響について検討し、衝撃波照射に抗癌剤せ併用すると腫瘍壊死効果が増強され、延命効果が認められることを示した.移植性賢腫瘍では腫瘍壊死効果が認められるものの、転移が増強される危険性のあることが示された.1)衝撃波の物理的性状と生体への影響との関連性非一様な生体組織内を行播する衝撃波挙動について数値シミュレーションを行い、血液の状態方程式を決定した.水と比較して音響インピーダンスの大きい生体を衝撃波が伝播する際には、衝撃波面形状が凸に歪むことが示された.衝撃波が生体界面で反射して発生する膨張波によって生じるキャビテーションが生体損傷の誘因となることを示した.平面衝撃波の生体に及ぼす影響については、フリーピストン衝撃波管を開発して実験を行った.平面衝撃波が空中から水中に伝播する様式では、生体を液体とみなした状態方程式をたてれば衝撃波圧力の匂配減衰から物性値予測が可能であることを示した.実際にラット賢における平面衝撃波の影響の有無は衝撃波圧力と圧力匂配によって決定すると考えられた.2)衝撃波による生体損傷の発生機序収束衝撃波によって細胞レベルの壊死、あるいは細胞内小器官の損傷が生じることを明らかにした.衝撃波の変異原性に関してAmes法によって検討した.衝撃波単独では変異原性は認められなかったが、変異原性物質として抗癌剤として広く用いられているCDDPを併用するとその変異原性が増強することを明らかにした.さらに、生体内臓器でもキャビテーションが実際に発生していることを超音波診断装置で観察した.3)移植悪性腫瘍に対する衝撃波の抗腫瘍効果についての動物実験移植性兎癌であるVX2腫瘍(anaplastic carcinoma)、およびマウス膀胱癌(MBT-2)をもちい、衝撃波の癌に及ぼす影響について検討し、衝撃波照射に抗癌剤せ併用すると腫瘍壊死効果が増強され、延命効果が認められることを示した.移植性賢腫瘍では腫瘍壊死効果が認められるものの、転移が増強される危険性のあることが示された.
中性子干渉計を用いた磁気複屈折現象の研究とその応用

1)中性子磁気複屈折現象の確認シリコンの完全結晶で作られた中性子干渉計に磁性体を挿入して、アルミニウムの位相物体を回転させて透過波と回折波の強度変化を測定した。干渉計の結晶面と磁性体のなす角度を変化させていくと、ある角度で磁化に平行なスピンの中性子と反平行なスピンの中性子の干渉パタンが打ち消しあって出射ビ-ムの強度が振動しなくなった。これは磁気複屈折現象が起こっている直接的な証拠である。またこのときのデ-タを解析して、中性子の磁性体に対する核散乱振幅と磁気前方散乱振幅を求めた。得られた結果は理論値とよく一致している。2)中性子の偏極度の測定1)で振動曲線の振幅がほぼ0になるところでは、中性子線の強度は変化しないが、偏極度はアルミニウムの回転につれて変化することが予想される。そこで偏極アナライザ-機能を持つホイスラ-合金結晶で透過波を回折させてからその強度を測定した。そして回折波の強度は全く振動していないのに対してホイスラ-合金で回折された透過波の強度は明らかに振動しているという結果を得た。この効果を利用すれば新しい偏極中性子発生装置が作れる可能性がある。3)鉄ー3%珪素結晶を用いた実験3)ー(a)中性子トポグラフによる磁区の観察鉄ー3%珪素結晶の(220)反射を用いて中性子のトポグラフ写真を撮影した。トポグラフ写真には、磁壁部分が強い回折強度を与える白い線として、明瞭に記録された。3)ー(b)鉄ー3%珪素結晶による磁気複屈折鉄ー3%珪素結晶を用いて1)と同様の測定をした。測定結果を解析することによって、鉄ー3%珪素の核散乱振幅と前方磁気散乱振幅を同時に求めることに成功した。またこれらの値が、他の方法で求められた値とよく一致することも確認した。このことは3)ー(a)で観察された磁区の磁化がほぼ完全に飽和していることを示している。今年度は、原研2号炉のHTー11で干渉計のシステムを立ち上げて以下に述べるような実験を行った。1)中性子磁気複屈折現象の確認Siの完全結晶で作られた中性子干渉計に、上流のグラファイト結晶で単色化された中性子を入射させた。干渉計中の光路の一方にAl板を挿入してこれを回転させることによって実効的な厚さを変化させると、二つの光路の間の位相差が変化して透過波及び回折波の強度が振動する。次に磁気複屈折現象を起こさせるために二つの光路にまたがるように磁性体を挿入した。磁性体には透磁率の高いパ-マロイを使った。2)中性子の偏極度の測定1)で振動曲線の振幅がほぼ0になっているところでは、中性子線の強度は変化しないが、偏極度はAlの回転につれて変化することが理論的に予想される。

そこで偏極アナライザ-機能を持つホイスラ-合金結晶で透過波を回折させてからその強度を測定した。そして回折波の強度は全く振動していないのに対してホイスラ-合金で回折された透過波の強度は明らかに振動しているという結果を得た。このことから干渉計から出る中性子の偏極度は連続的に変化していることが判る。この効果を利用すれば新しい偏極中性子発生装置が作れる可能性がある。今年度は、鉄ー3%珪素の完全結晶を試料に用いて以下に述べるような研究を行った。1)中性子トポグラフによる磁区の観察鉄ー3%珪素結晶(以下試料結晶と略す)の(220)反射を用いて中性子のトポグラフ写真を撮影した。写真乾板としては、ガドリニウム箔を裏面に密着させた歯科診断用の高感度X線フィルムを使用した。トポグラフ写真には、磁壁部分が強い回折強度を与える白い線として、明瞭に記録された。磁壁の白線は、結晶の一端から他の一端まで途切れることなく続いており、試料結晶の内部が極めて大きな磁区に分割されているということがわかった。この結果は、中性子トポグラフ法を物質内部の磁気的な構造を探る有力な手段であることを示している。2)鉄ー3%珪素結晶による磁気複屈折1)の項で述べたように、我々が試料として用いた試料結晶は大面積の磁区構造を持っているので、外部磁場を与えなくても磁気複屈折が起こる。そこで試料結晶を、干渉計中の二つの光路をまたぐように挿入した状態で、アルミニウムの位相板を回転させて振動曲線を測定する実験を行った。試料結晶と干渉計の刃のなす角度を順次変化させて行くと、試料結晶の内部磁化方向に対してスピンが平行な中性子と反平行な中性子の位相差が変化していき、曲線の振幅と位相が変調を受ける。この変調を解析することによって、鉄ー3%珪素の核散乱振幅と前方磁気散乱振幅を同時に求めることに成功した。またこれらの値が、他の方法で求められた値とよく一致することも確認した。
戦前・戦中の女子社会教育政策の変容～「成人教育婦人講座」から「母の講座」へ～

文部省は昭和5年に訓令「家庭教育ニ関スル件」を出して家庭教育の責務が女性にあることを示し、母親を対象とした同省主催「母の講座」を全国で委嘱開催して母親に必要な資質を育成しようとした。一方、委嘱先の一つの奈良女子高等師範学校では文部省主催「母の講座」を同省主催「成人教育婦人講座」の延長と捉えていたため、母親を主な聴講対象として捉えていなかった。しかし、日中戦争が起こると、同校は文部省主催「母の講座」の目的を国民としての子どもの育成という母役割の達成にあるとした。このことから、戦争によって文部省と奈良女子高等師範学校の講座に対する解釈が一致したといえる。今年度は「母の講座」に関する文部省の政策意図を分析するために必要な資料を収集し、論文執筆を行った。具体的には1920年代以降の文部省関係者による雑誌『社会教育』から、女性・婦人の社会教育についての記事を集めていった。そして「母の講座」開催に関わっていた大日本聯合婦人会発行の雑誌『家庭』の調査も行なった。こうして文部省がどのような女性・婦人を対象として社会教育を行おうとしていたのか、その一端を明らかにする資料を集めることができたといえる。以上のことから、先行研究の一つの結論であった、女性・婦人への社会教育政策は新中間層を中心として行われたという説を再検討することができた。その成果としては「学校・家庭という教育の場所」(共著『新教職課程シリーズ第2巻教育の理念・歴史』一藝社、2013年)、「学校教育と家庭教育の誕生」(『大阪芸術大学短期大学部紀要』第38巻、2014年)を著し、文部省の家庭教育政策について論じた。平成24年度は、資料収集調査をし、それをもとにして口頭発表を行い、論文を執筆・提出した。本年度の前半は、奈良女子大学附属図書館に日参し、『校史関係資料』の中から「母の講座」に関連する文書、会議録、受講者からの手紙など未刊行の文書史料をはじめとする貴重な資料の収集に努めた。また、書店・古書店にも通い、昭和初期の家庭教育に関する書籍を可能な限り収集した。そして本年度後半は国立国会図書館へ向かい、「近代デジタルライブラリー」を利用して全国で開催された「母の講座」の開催状況を調査し、それに関連する貴重な資料を収集した。その後、収集資料の歴史的価値を明確にしていくため、論文の執筆に取組み、第1次世界大戦後の国家による家庭教育政策(文部省と内務省による)について考察し、文部省が「婦人講座」に加えて、新たに「母の講座」の開設を始めた政治的背景を把握することに努めた。その研究成果の一部については、口頭発表を行った(題目「第1次世界大戦後における絵本の改善政策についてー家庭教育の役割の変容に着目してー」於大阪芸術大学短期大学部「学内研究発表会」11月17日)。本発表の場では教育史、保育学、児童文学など多様な専門分野の先生方から様々なご指摘を頂戴することができた。ゆえに、本発表はこれまでの自分の研究手法、内容を再度見直す、またとない機会となった。その後、同発表タイトルで論文を執筆し、加筆修正・投稿するに至った(大阪芸術大学短期大学部『大阪芸術大学短期大学部紀要』第37号、平成25年)。以上のことから、平成24年度は、積極的に研究を遂行することができたといえる。家庭教育政策が進められている現代において、その課題を考えていくためにも、「母の講座」をとりあげ、家庭教育政策とその実態の関係史をみていくことは重要だと認識している。これまで主として収集してきたのは、奈良女子高等師範学校の母の講座関連資料(第1次資料)であり、その資料そのものを分析することに時間を注いできた。該当年度は、その分析を裏付けていくために必要と思われる資料の補完的な収集を行おうとした。たとえば、これまで収集してきた1930年代以降の雑誌「社会教育」における婦人教育に関する記述を見直したり、1940年代のそれに関して取りこぼしていないものはないかをチェックし、時間的に可能な範囲で資料を再度収集していった。また、国会図書館や地方の大学に所蔵されている1940年代の文部省社会教育局発行の母の講座に関する報告書を収集・検討する作業もできるだけ行った。さらに研究対象の時期である1930年代から1940年代にかけて発行された新聞をできる限り閲覧し、婦人教育についてどのように描かれているのかを把握しようとしていた。今後はこれらをもとに学会で口頭発表を行い、研究の分析を深めていきたい(現在において口頭発表の申請書類を作成中である)。さらには、その口頭発表をもとに、収集してきた資料を再度読みこみ、これまで申請者が立ててきた仮説を再度検証しながら、1930年代から1940年代にかけて婦人への社会教育が国家にとって、婦人にとって、そして人々にとってどのような意味をもっていたのかを再考していきたいと思う。その成果については平成27年度中に論文執筆を行い、論文発表を行う予定である。今年度は12月5日(土)に幼児教育史学会第11回大会(於福山市立大学)において口頭発表を行った。その際、発表題目を「戦時下における文部省主催『母の講座』ー奈良女子高等師範学校に着目してー」とした。ここでは、戦争が与えた母親への社会教育の影響をみることをテーマとし、日中戦争開始前後の時期に注目した。ここで、明らかとなったことは、本講座をめぐる文部省と地方の解釈の違いである。

文部省は母親を主な対象とした「母の講座」の開催を各地方へ委嘱し、家庭を「皇国の子」を育てる場所とみなし、講座科目を「国史」や「日本精神」としていた。その一方で、委嘱先の一つであった奈良女子高等師範学校では「母又は妻、其の他特志の婦人」を対象として母親に特化することを避けていた面がみられた。例えば、それは講座科目に表れており、母親育成を強調した講座科目とせず、文部省が指示した「国史」といった科目を置かない時期があったのである。その背景には、本校は「母の講座」開催以前に、前身である「成人教育婦人講座」において、受講者の定員割れが続いたという経験をしたことが考えられる。つまり、本校は「母の講座」の対象を家事や育児に忙殺される母とすると講座運営がさらに難しくなることを予知していたのではないだろうか。そして、講義内容を受講者の実生活のニーズに沿うように考えていたと思われる。以上のことから、先行研究での解釈に新たな一面を加えることができた。すなわち先行研究で語られてきたように「母の講座」が受講者のニーズを反映できなかったというわけではなく、むしろか開催者側は講座運営のために婦人一般に合致する社会教育講座の在り方を模索していたと考えられたのである。文部省は昭和5年に訓令「家庭教育ニ関スル件」を出して家庭教育の責務が女性にあることを示し、母親を対象とした同省主催「母の講座」を全国で委嘱開催して母親に必要な資質を育成しようとした。一方、委嘱先の一つの奈良女子高等師範学校では文部省主催「母の講座」を同省主催「成人教育婦人講座」の延長と捉えていたため、母親を主な聴講対象として捉えていなかった。しかし、日中戦争が起こると、同校は文部省主催「母の講座」の目的を国民としての子どもの育成という母役割の達成にあるとした。このことから、戦争によって文部省と奈良女子高等師範学校の講座に対する解釈が一致したといえる。個人的な事情により、研究を中断せねばならなかったため、当初の予定通りには研究を進めることはできなかった。教育史今後は、収集すべき資料はおおむね整ってきたため、今年度9月に日本社会教育学会において研究発表をする予定であり、現在申し込み書類を作成中である。また、現在、論文を執筆中であり、これについても完成次第、学会へ投稿する予定である。持病の悪化で、学会発表ならびに遠方の東京・国会図書館などへの研究調査を行うことは不可能であった。ゆえに当初の研究計画を遂行することは困難であり、結果として研究は遅れてしまった。このような状況ではあったが、当該年度に収集した資料を用いて論文を2本執筆した。資料の収集については当初の計画通りに、順調に進められた。週に一度は奈良女子大学附属図書館へ通い、資料閲覧と資料の取捨選択に時間を費やすことができたため、資料全体で何を語ることができるのか、おおむねの予測を立てることができた。ただ、その資料そのものの分析をもう少し深める必要があるので、来年度は資料の分析も引き続き行っていきたい。研究を中断しなければならない個人的な事情があり、研究費を使用することが不可能となったためである。なお、中断の具体的な理由については、所属大学を通じて貴機関へ説明させていただいており、研究期間の延長を認められている状況である。
生徒指導の話し合いをめぐる教師間相互行為研究

本研究の目的は、教師同士が人間関係上のトラブルを抱える生徒(主に友達関係にうまくなじめない中高生)の生徒指導について話し合う過程に着目し、その話し合いの場では、教師同士でどのように相互行為を組織しているのか、その話し合いが実際の生徒指導の方針に対していかに影響を及ぼしているのかを、質的調査で得たデータを分析することにより明らかにすることである。本研究の目的は、教師同士が人間関係上のトラブルを抱える生徒の生徒指導について話し合いを行うとき、その話し合いの場ではどのようなワークが組織され、それが生徒指導の方針決定に対していかなる影響を及ぼしているのか、ということを質的調査に基づき明らかにすることである。この研究目的に即して、2018年度には(1)生徒指導論及び青少年研究を中心に先行研究・実践資料を渉猟して研究課題及び研究方法を整理し、(2)教師を対象として聞き取り調査を実施した。(1)では、教育社会学を中心に生徒指導論、さらに生徒文化論及び特に下位文化論の課題を検討した。具体的には、先行研究・実践資料において、生徒指導に関する教師間相互行為としての「話し合い」という局面は主要な検討対象として研究の俎上に載せらていないこと、また下位文化論への着目を通じて「生徒集団」や「生徒グループ」といわれるものの捉られえ方が複層性を帯び、曖昧であることを課題として見出し、検討した。(2)では、(1)に即して研究課題を具体的に設定した上で、聞き取り調査を実施した。聞き取り調査を通じて生徒のグループ離脱に関する事例をめぐる教師の認識に着目し、データを分析した。特に教師間での相互行為中に生じている特徴的な言語実践に焦点を当てて分析を進めた。2018年度の研究成果は、2019年度の日本子ども社会学会第26回大会で発表予定とし、そこでの議論を踏まえて論文にまとめる予定である。なお、聞き取り調査は研究倫理に則って実施し、収集したデータは個人情報やプライバシーに配慮して管理・使用する。当初予定していた計画に沿って順調に展開している。一年目を終えて、生徒指導の話し合いをめぐる教師間相互行為について、特徴的なデータを収集することができ、分析に着手できている。今後は、特に教師間相互行為における教師の認識が、いかに生徒指導の実践につながるのかという点に着目し、分析を進めていきたい。
各種形質転換系を用いて植物細胞腫瘍化機構の解析

申請時に予定していた研究計画は以下の様なものであった。ー1)スフェロプラスト法により得た各種形質転換株の解析、2)co-culture法によ得た各種形質転換株の解析、3)植物腫瘍クラウンゴール形成の感染初期過程におけるアグロバクテリウムと植物細胞の相互作用の解析。これらの実験計画については、2年の研究期間中に、概ね順調に進展し以下の様な成果が得られた。1)及び2)については、異なる2つの手法で得られ形質転換株については、形態的に異なる幾つかの細胞株のグループが見い出された。これらの細胞株について、生長速度・硬さ・オパイン合成酵素活性・植物ホルモンなどについて生理的解析を行ったところ、同一の形態分類群に属する細胞株は類似した性質を示すことが判明した。また、これらの細胞株の代表的なものについて、T-DNAのインサーションの状態についても解析を行い、各形質転換株の間の差異が何に起因するのかということについて、挿入されたT-DNAの構造に関しい検討した(T.Hoshino、S.Hasezawa、K.Syono)。3)については、アグロバクテリウムの初期感染過程について走査電子微鏡観察などにより、その感染時の挙動を追跡した。具体的には、CO-cultureの開始時より経時的観察を行い、各時間帯に於ける植物細胞表面へのアグロバクテリウムの付着の頻度・細菌の感染時に特有な挙動(植物細胞表面での細胞の直立など)・細鑑のタイプと付着頻度・様式の関連などについて詳細な検討を加えた(N.Terauchi、S.Hasezawa、......K.Syono)。これらは、タバコの形質転換株における解析であるが、従来より、平行して行っていたイネの形質転換によっても多数の形質転換株が得られており、それらについても解析を試みた。以上の様に概ね当初の計画に添って研究を纒めることができた。2、3の事項については現在も検討を続けている。申請時に予定していた計画は以下の様なものであった. -1)スフェロプラスト法により得た各種形質転換株の解析, 2)co-culture法により得た各種形質転換株の解析, 3)植物腫瘍クラウンゴールの初期過程における生理的解析.これらの実験計画において当該年度の予定されていたものについては,概ね予定通り進展している.現在,生理的解析により性質の特定された細胞株については,スフェロプラスト法, co-culture法の双方について,形態的に, 1)hemi-spherical,2)teratoma,3)compact-snowy,4)bud-likeなどと分類された細胞株のグループが見い出された.これらの形態的に同一の分類群に属する細胞株は,生長速度・硬さ・オパイン合成酵素活性などに関して類似した性質を示すことが確認されており,また,アグロバクテリウムの初期感染過程についても走査電子顕微鏡観察などにより,その感染時の挙動が追跡されている.具体的には, co-culture開始時から48hr後に植物細胞へのアグロバクテリウムの付着が見られ,その中には,細胞表面に対して直立したものも見られる.また,今のところ,宿主城による植物細胞への付着の差異などは見られていない.上記の様に,大筋では当初の計画に添って進展していると言える.しかしながら,形質転換細胞株について,それまでに保持していた株に加えて,さらに予想以上に多数のバリエーションが得られた為,それらの細胞株の維持(継代培養)・分類整理・生理的解析に予定していたより以上の時間が必要となった.その結果,各細胞株について生理的解析を行い,性質を特定するスケジュールの一部が63年度に持ち越されることになりそうである.しかし,この件については分析の対象となる多数の形質転換株から,それらの細胞株の多様性について,より多くの知見が得られることが期待される.申請時に予定していた研究計画は以下の様なものであった。

これらは、タバコの形質転換株における解析であるが、従来より、平行して行っていたイネの形質転換によっても多数の形質転換株が得られており、それらについても解析を試みた。以上の様に概ね当初の計画に添って研究を纒めることができた。2、3の事項については現在も検討を続けている。継続機題の申請時の予定していた研究計画は以下の様であった。ー1)前年度までに2つの手法(スフェロプラスト法,coーcultvre法)で得られた形質転換細胞株についての詳細な解析、2)クラウンゴール形成の感染初期過程におけるアグロバクテリウムの挙動を中心とした、細菌と植物細胞の相互作用の解析。これらの実験計画において当該年度に予定されていたものについては、概ね順調に進展している。まず1)については、各形質転換株について形態・生長速度・硬さ・オパイン合成酵素活生・植物ホルモン含量などの生理的解析を行うと共に、挿入されたTーDNAのインサーションの状態についても検討し、各形質転換株の間の差異が何に起因するのかということについて詳細な検討を加えた(T.Hoshino,S.Hasezawa.K.Syono,submitted参照)。2)については、昨年より行ってきたアグロバクテリウムの植物細胞への感染初期過程について、さらに詳細な観察を行った。具体的には、走査電子顕微鏡などを用いて、細菌の感染時の特有な挙動(植物細胞表面での細菌の直立など)と細菌のタイプとの関係を経時的な観察をもとに検討した(N.Terouchi,S.Hasezawa,H.Matsushima,Y.Kaneko,K.Syono,submitted参照)。上記1)、2)はタバコの形質転換株における解析であるが、従来より、平行して行っていたイネの形質転換によっても多数の形質転換株が得られており、それらについても解析を試みた(馳澤盛一郎・成城短大紀要参照)。以上の様に概ね当初の計画に添って進展している。しかし、多数の形質転換株の維持には多大な労力を要する為、細胞株を整理して幾つかの典型的なものに絞って詳細な解析を行わざるを得なかった。尚、研究費の使用状況についてもほぼ申請通であるが、予定していた研究打ち合わせの為の旅費をこの補助金から支出せずに済んだ為、その費用は消費品費・謝金・雑費(通信連絡費なで)に振り分けた。
高分解能X線CTによるコンクリート微細組織の三次元構造解析

微焦点(マイクロフォーカス)X線CTおよび大型放射光施設(SPring 8)における放射光X線CTを使用して、コンクリートの空隙構造の立体的可視化に向けた独創的で新規性のある技術を開発した。使用した装置は、それぞれ500ナノから10ミクロンまでの高分解能を有しており、これだけの広範囲かっ精度の高い分解能を有する装置を用いて、セメント硬化体の空隙構造を解析した研究は他には見当たらない。AEモルタルの空隙径分布および凍結融解作用によるひび割れ進展の様子を立体的に可視化することに成功した。実構造物コンクリートから採取したコア試料について、空隙構造を立体抽出し、空気量、空隙径分布、エントラップドエアに起因する粗大空隙の分布状況を調べた。また、竣工後6年半経過後であるがフライアッシュ粒子の存在を画像で捉えることができた。同一モルタル試料に対して、各装置を用いて空隙構造を解析して、耐凍害性の観点から空気量および空隙径分布を比較した。高分解能なほど微細空隙が抽出できるが、全体空気量に占めるこれら空隙体積割合は大きくないものの、気泡間隔係数の精度の良い算定に寄与すると考えられた。CT値やX線線吸収係数のヒストグラムから、空隙や水和物同定する際の閾値について調べ、さらに多様な材料特性を有する試料に対して、同一手法の有用性を調べることが必要であるとした。さらに、荷重作用によるひび割れ分布の様子を可視化して、その進展機構の解明および物質移動性を可視化する新しい研究を試行した。また、劣化したセメントペーストの空隙構造を可視化して、ランダムウォークシミュレーションを行い拡散屈曲度を計算し、これを用いて空隙構造を定量化することでセメント硬化体の劣化度を評価する手法を提案した。コンクリートの空隙構造の立体的可視化に向けた新しい手法開発を目指して,高分解能X線CTを用いた詳細なコンクリート微細組織の解明を行った.従来は水銀圧入試験によって空隙を定量化していたが,非破壊で立体的に空隙分布が可視化できる手法である.研究に際して,試験体の大きさ,対象とする空隙径やひび割れ,偽像を生じさせない正確な測定条件,画像データの取り込み方法,データの数値演算処理方法,画像の評価方法などを丹念に開発,確認しながら研究を進めた.数十マイクロオーダーの気泡を導入したAEモルタルに対して,マイクロフォーカスCTを用いて気泡を含めた空隙構造を可視化した.スキャン方式とコーンビーム方式の双方を用いて,1画素が6μm12μmの解像度を実現して,AEモルタル中の空隙を抽出した.AEモルタル中では4050μm径の空隙が最も多く存在することを明らかにした.また,ASTMの式から立体空間に対する気泡間隔係数を計算する手法を開発して,AE剤を混入することで,気泡間隔係数は200μm以下を達成できることを示した.凍結と融解を繰返して作用させて,試料中にひび割れを導入したモルタルについてCT撮影を実施した.ひび割れ密度やひび割れに伴う空隙量の増加,ひび割れの立体的な分布を明らかにした.また,応力増加によるひび割れ進展機構を解明することを試みた.装置内にセットする加重装置を開発して,その場観察を実施した.ひび割れ起点領域としての水和物組織の詳細な検討を行った.微焦点(マイクロフォーカス)X線CTおよび大型放射光施設(SPring 8)における放射光X線CTを使用して、コンクリートの空隙構造の立体的可視化に向けた独創的で新規性のある技術を開発した。
慢性炎症病態を制御するシグナル依存性エピゲノム制御メカニズムの解析

グルココルチコイド(GC)はホルモンであると同時に、抗炎症薬として用いられるが副作用の問題は未解決である。一般にGCは核内受容体グルココルチコイドレセプター(GR)を介し、各標的組織における多様な生理作用を発揮するが、その組織特異性の機序は不明なままである。本研究では生化学的手法によるGRタンパク質精製とLC-MS解析系を用い、栄養情報を担うエピゲノム制御因子複合体の翻訳後修飾に着目し、探索を試みた。その結果、栄養情報を反映するGRの翻訳後修飾のひとつとしてO-結合型N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾の同定に成功した。また、この糖付加を担うO-GlcNAc転移酵素(OGT)はGR転写活性を負に制御した。さらに、高グルコース条件下ではGR転写活性が低下することを見出し、過剰発現及びノックダウン実験から、この機能低下の一部をOGTが担うことが示唆された。これとは逆に炎症系転写因子AP-1は高グルコースで転写活性が増強された。in vitroアッセイの結果、GRのO-GlcNAc修飾はGCに依存しないO-GlcNAc修飾と、GC依存性でかつアセチル化修飾酵素p300/CBPを必要とする新規O-GlcNAc修飾との2ステップに制御されており、後者はGR転写活性のグルコース感受性を担う可能性が示唆された。また、この修飾を特異的に認識する抗体を作出し、この新規修飾が細胞内に存在することを確認することで、エピゲノム制御因子によるアセチル化修飾とO-GlcNAc修飾間の新たなクロストークの重要性が示された。本研究で見出したエピゲノム制御因子p300/CBP-OGT間のクロストークはGRがグルコース感受能を発揮する上での重要な役割を担っており、GRの翻訳後修飾がGCの組織特異的作用とグルココルチコイド感受性を調節する分子メカニズムの一つであると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。グルココルチコイドレセプター(GR)は、「糖代謝恒常性」と「炎症」を制御する核内受容体の一つである。そのリガンドであるグルココルチコイドは血糖値維持に働くホルモンであると同時に、強力な抗炎症薬としての薬理作用を有している。このようなエネルギー代謝シグナルと炎症シグナルのスイッチングを制御する分子メカニズム解明を目指す。これまでに生化学的手法によるタンパク質精製からLC-MS/MS解析を用いて、このスイッチングに関与するGRの翻訳後修飾パターンの同定を試みている。その結果、GRに新たな翻訳後修飾のひとつとしてO-結合型N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾を見出した。また、この糖付加反応を担うO-GlcNAc転移酵素(OGT)はGR転写活性を負に制御することが明らかとなった。さらに高グルコース条件下ではGR転写活性は大きく低下することが判明し、この転写機能低下の一部をOGTが担っている可能性が示唆された。また、様々なGR変異体を作成し、このようなグルコース感受能を発揮するために必要な領域を探索した結果、一般的に核内受容体における組織特異的転写活性を発揮すると考えられているActivation function-1(AF-1)領域内に新たにグルコース感受性領域と転写抑制領域を見出した。これらの領域には複数の既知翻訳後修飾に加えて、新規の翻訳後修飾の可能性を見出しつつあり、これら修飾パターンがGRのグルコース感知能を発揮する上での重要な鍵となっていると予想する。今後は、栄養情報というシグナル情報を担うGRの新たな翻訳後修飾を同定を目指し、炎症制御に対する機能についても検討していきたい。本研究で見出したエピゲノム制御因子p300/CBP-OGT間のクロストークはGRがグルコース感受能を発揮する上での重要な役割を担っており、GRの翻訳後修飾がGCの組織

特異的作用とグルココルチコイド感受性を調節する分子メカニズムの一つであると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。GRタンパクに対する翻訳後修飾を同定する系として、生化学的手法とLC-MS/MS解析系の確立を達成し、GRにおいてこれまで報告されていないO-GlcNAc修飾の決定に成功しており、さらに変異体解析から新たな機能領域の決定も進行している。GRの転写機能において新たに見つけた糖感受性の機能メカニズムの詳細を、さらに明らかにしていくために翻訳後修飾サイトの決定と修飾認識抗体の作成を試みる。また、GRとは逆に炎症系転写因子AP-1は高グルコースで転写活性が増強されるが判明したので、その分子メカニズムにGRの糖感受性の間に相関があるかを検討する。特に、AP-1においても翻訳後修飾解析を中心とした転写制御機構が存在すると予想されるため、GRと並行し、これらの解析を遂行する。また可能であれば、これら糖感受能の生物学的意義の探索を試みる。
先天性難聴遺伝子の運動機能・平衡機能に対する影響

先天性難聴の根本的原因として遺伝子変異がその半数以上に寄与することは知られている。また先天性の難聴者は平衡機能の障害を持ち合わせることも知られている。本年遺伝性難聴で最も高頻度に検出される原因遺伝子であるコネキシン26遺伝子、GJB2の変異が聴力のみならず平衡機能にも影響を与える可能性を示唆した。本研究では先天性難聴者に対する多項目遺伝子解析(GJB2、ミトコンドリアDNA1555変異、Gjb6、COCH、SLC26A4等)を行い検出された変異に伴う運動機能、平衡機能の客観的評価を行い既存の難聴遺伝子をimbalancegene(平衡失調遺伝子)としても同定し前庭機能のメカニズムの解明を目指す蝸牛と前庭は発生学的、解剖学的にも密接な関係にあり、難聴をきたす遺伝子は平衡機能障害もきたし得る。平衡機能は人間が生きていく上で非常に重要な感覚であるが、聴覚障害者における平衡機能に関する報告は数少ない。先天性聴覚障害者の平衡機能に関しては、幼児では健常児よりも劣っているという報告が散見するのみである。近年の分子生物学の進歩により約1000出生に1人の割合で出生する先天性難聴者の根本的原因として遺伝子変異の関与が明確となった。代表的な難聴遺伝子としては、ギャップ結合蛋白をコードするGJB2遺伝子の変異やミトコンドリア遺伝子変異、内耳の構成蛋白であるcochlinをコードするCOCH遺伝子の変異、同じく内耳の構成蛋白であるペンドリンをコードするSLC26A4遺伝子変異等が知られている。これら内耳の構成蛋白やミトコンドリアは蝸牛だけでなく前庭にも多く発現していることも病理組織学的には確認されている。しかし、これら既存の難聴遺伝子と前庭機能の解析の報告はされていない。我々は難聴遺伝子の一部は平衡機能にも関与していることを報告してきた。以上により、前庭にも存在する各構成蛋白の機能を明らかにようとする試みである。先天性難聴者では平衡機能障害の合併が生じることは知られているがその発症機序の詳細は不明であり、客観的に平衡機能を測定した報告も殆ど無い。そこで本研究では以下を目標とする。1)先天性聴覚障害者の平衡機能を評価、2)難聴遺伝子の解析によって先天性難聴の原因を検索、3)平衡障害との関連を検討した。つまり、臨床的には平衡機能障害がない場合でも平衡機能障害を客観的に検出し、代表的難聴遺伝子であるGJB2遺伝子変異やミトコンドリア遺伝子1555変異、COCH遺伝子変異、SLC26A4遺伝子変異について検索した。本研究では先天性難聴者に対する多項目遺伝子解析(GJB2、ミトコンドリアDNA1555変異、Gjb6、COCH、SLC26A4等)を行い検出された変異に伴う運動機能、平衡機能の客観的評価を行い既存の難聴遺伝子をimbalancegene(平衡失調遺伝子)としても同定し前庭機能のメカニズムの解明を目指す先天性難聴の根本的原因として遺伝子変異がその半数以上に寄与することは知られている。また、先天性の難聴者は平衡機能の障害を持ち合わせることも知られている。研究代表者らは遺伝性難聴で最も高頻度に検出される原因遺伝子であるコネキシン26遺伝子、Gjb2の変異が聴力のみならず平衡機能にも影響を与える可能性を示唆した(Kasai et al. Acta Otolaryngol 2010)。本研究では先天性難聴者に対する多項目遺伝子解析(GJB2、ミトコンドリアDNA1555変異、Gjb6、COCH、SLC26A4等)を行い、検出された変異に伴う運動機能、平衡機能の客観的評価を行い既存の難聴遺伝子をimbalance gene(平衡失調遺伝子)としても同定し前庭機能のメカニズムの解析を行った。これまでの成果では順天堂医院における遺伝性難聴家系解析より新たなGJB2遺伝子変異を発見し報告した(Hayashi C et al. Int J Pediatr Otorhinolaryngol. 2011)。更に、先天性難聴患者への将来的な平衡機能異常に対する治療開発を目的とした前庭および半規管への遺伝子導入法の検討をマウスにより行い、有効な遺伝子導入条件が得られたためこれを論文発表した(Okada H et al. Otology & Neurotology, 2012)。これらの成果により先天性難聴遺伝子と平衡機能の関連を示す新規な知見が得られた。順天堂医院、難聴外来からの遺伝子解析のサンプル数は順調に増加しており、予定通りの遺伝子サンプルが得られている。データ解析等に時間を要するが、今後は得られた情報からの新規原因遺伝子や新規変異の探索と臨床データの相関性解析を進めるとともに平衡機能検査との関連性の考察を進めていきたいと考えている。難聴遺伝子変異検出法の検討:末梢採血をIso code I.Dにて採取(指先から直接塗布)。Iso code I.Dとは生物学的サンプルや臨床サンプルからDNAを抽出するための濾紙である。手順に従いIso code I.DよりゲノムDNAを抽出する。

次に、代表的な難聴遺伝子であるGJB2、GJB6、SLC26A4、COCH、mitochondriaA1555GのPCR direct sequenceと、ミトコンドリアDNAのRFLP(制限酵素断片長多型)によって変異の有無を検証する。以上の実験を行うにあたり必要な実験機器、すなわちPCR system、Auto sequencer、Thermometer、電気泳動装置等はほぼ当教室に揃っている。消耗品の試薬が主な必要経費となると思われる。難聴遺伝子解析については同大学にて採血時に患者本人、もしくは患者本人が未成年の場合は保護者から書面にて同意を得ており、当教室でも控えを所有している。また、同大学での倫理委員会で承認されている。当院の倫理委員会申請書の承諾も獲得済みである。当然のことながら患者の個人情報漏洩に当たっては細心の注意を払う。次年度は難聴遺伝子検査費用および変異遺伝子の機能解析およびそれにかかわる試薬消耗品・プラスチック用品・器具等により実験を行う。データ解析、結果報告のためのパソコンソフトや事務用品、パソコン周辺機器も必要に応じて購入し効率的なでデータ解析を進める予定である。国内外の学会・研究会にも積極的に参加し、得られたデータに関する議論や最新知見の情報交換を行うための旅費・参加費への支出も予定している。
セリンプロテアーゼインヒビターによる免疫制御機構の解明と治療への応用

1)NK細胞のアポトーシスとPI-9分子による制御機構の解明ヒト末梢血由来NK細胞にactivation-induced cell death(AICD)を誘導すると、30分後に約20%、1時間後に約50%のNK細胞のミトコンドリア膜電位の低下がみられた。AICD誘導1時間後以降にカスパーゼ3の切断がみられたのに対して、BidはAICD誘導2分以内に、カスパーゼ9は15分後から切断されていた。免疫沈降法、免疫染色法の検討でアポトーシス誘導1分以内にグランザイムBとその特異的インヒビターPI-9分子とは複合体を形成していたことからAICD誘導によってグランザイムBが顆粒から漏出することが証明された。NK細胞内のグランザイムB/PI-9比とアポトーシス誘導率とは相関することから、NK細胞のアポトーシスは、NK細胞内における両者の蛋白量のバランスに規定されている可能性が示唆された。以上の結果から、NK細胞のアポトーシスは、AICD誘導に伴い、グランザイムBが顆粒から漏出、特異的インヒビターPI-9分子で中和できなかった過剰なグランザイムBが、Bidを介したミトコンドリアの系を活性化する結果生じる可能性が考えられた。2)RAにおけるPI-9分子による制御機構の解明人工関節置換術施行RA患者から得られた滑膜を使用してIL-1β、IL-18産生能を検討した。i)RA患者の滑膜局所においてIL-1βおよびIL-18産生がみられた。ii)RA患者の滑膜局所においてPI-9分子、カスパーゼ1分子発現がみられた。iii)RA患者の滑膜局所におけるIL-1β産生は、カスパーゼ1/PI-9比に比例して増加していた。iv)RA患者の滑膜組織において、PI-9分子はマクロファージ様滑膜細胞を中心に染色された。以上から、滑膜細胞中のPI-9分子がカスパーゼ1を介してIL-1β産生を制御している可能性が示唆された。1)NK細胞のアポトーシスとSerpin PI-9制御機構の解明表面抗原(CD2)刺激で活性化されたNK細胞は、大変速いスピード(12時間以内)でアポトーシスを生じるが、カスパーゼインヒビター(ZVAD)前処置にてNK細胞のアポトーシス誘導は抑制できず、カスパーゼ非依存性の機序が考えられた。NK細胞の顆粒内に存在するグランザイムBは、CD2刺激で1分以内に顆粒外へ漏出することを細胞免疫染色で証明した。また、グランザイムB/PI-9複合体が1分以内に出現することを免疫沈降法で証明した。IL-2添加12時間後から表面抗原刺激によるアポトーシスは増強し、同時にNK細胞内のグランザイムB蛋白量の増加とPI-9蛋白量の低下がみられた。活性化されたNK細胞では、NK細胞中の漏れ出たグランザイムBの蛋白量とPI-9分子の蛋白量とのバランスによってNK細胞のアポトーシス誘導は規定されている可能性が考えられた。2)RAにおけるSerpin PI-9制御機構の解明人工関節置換術施行RA患者からコラゲナーゼ処理で採取した滑膜細胞を使用してIL-1β産生能を検討した。マクロファージ様滑膜細胞が多い12継代目の培養滑膜細胞においてIL-1β産生がみられた。

エストロゲンによってP1-9分子発現量が増加することが、細胞株で証明されているため、種々の濃度のエストロゲンを培養液に加え、24時間後に培養上清中のIL-1βを測定したところ、10^<-8>M以上の濃度のエストロゲン添加でIL-1β産生は抑制された。また同時に10^<-8>M以上の濃度のエストロゲンを添加された滑膜細胞のPI-9蛋白発現量は増強していた。このように、マクロファージ様滑膜細胞におけるIL-1β産生は、カスパーゼ-1のインヒビターであるPI-9分子の量に規定されている可能性が示唆された。1.NK細胞のアポトーシスとSerpin PI-9の制御機構の解明2.RAにおけるSerpin PI-9制御機構の解明人工関節置換術施行RA患者から得られた滑膜を使用してIL-1β、IL-18産生能を検討した。1)RA患者の滑膜局所においてIL-1βおよびIL-18産生がみられた。2)RA患者の滑膜局所においてPI-9分子、caspase1分子発現がみられた。3)RA患者の滑膜局所におけるIL-1β産生は、caspase1/PI-9比に比例して増加していた。4)RA患者の滑膜組織において、PI-9分子はマクロファージ様滑膜細胞を中心に染色された。以上から、滑膜細胞中のPI-9分子によりIL-1β産生が制御されている可能性がある。
看護師の勤務帯リーダーシップ評価尺度の開発及び勤務帯リーダーシップへの影響要因

1「看護師の勤務帯リーダーシップ評価尺度」を開発し、信頼性・妥当性を検証する。2時間管理行動をする看護師はリーダーシップ行動力が高いという仮説を設定した上で、開発尺度を用いて縦断研究を行い、看護師の勤務帯リーダーシップへの影響要因を明らかにする。3影響要因分析および共分散構造分析から、実証研究に基づいた看護師の勤務帯リーダーシップを促進するプログラム開発を試みる。
骨粗鬆症患者におけるサイトカインと腸骨組織形態計測学的検討

骨粗鬆症患者27名、慢性関節リウマチ患者9名、健常者53名における破骨細胞活性化因子(osteocalst-activating factor;OAFと略)活性を、ヒト単球による合成ハイドロキシアパタイトの吸収試験によって測定した。その結果健常者に比べ、慢性関節リウマチ患者では有意に亢進していたが、骨粗鬆症患者では有意差がなかった。慢性炎症によるリンパ球、単球の動員がOAF活性を亢進させたものと推測された。また健常者をふくむ17名において腸骨生検を同時に施行し、OAF活性と骨組織形態計測パラメタ-との関連を検討した。その結果OAF活性は骨形成率や骨標識面などの骨形成に関するパラメタ-と有意に相関し、骨吸収に関するパラメタ-とは無相関であった。このことからOAFはまず骨芽細胞に作用する可能性が示唆された。このOAF上清中のサイトカインについて検討したところ、OAFの実体の一部と考えられるIL-1とは有意の相関がなかったことから、このOAF活性は他の局所因子を反映している可能性が示唆された。骨芽細胞に対するIL-1の作用を検討するために、ヒト由来の骨芽細胞様細胞を培養し、これに種々の濃度のIL-1を添加し、DNA合成能を検討した。その結果IL-1は濃度依存性に骨芽細胞様細胞のDNA合成を抑制した。このことからOAFの実体の一部であるIL-1は、骨芽細胞の分化、増殖を抑制することにより骨吸収を亢進させる可能性が示唆された。IL-1は種々の細胞により産生されるが、その最大の産生細胞は単球であり、骨塩と単球の相互作用について検討中である。
在来種ニホンミツバチの優良系統の選抜育種と養蜂種としての利用に関する研究

日本固有の野生種であるニホンミツバチは,温和な性質,高い耐病性,害敵に対する抵抗性,低温下での訪花性といったセイヨウミツバチに見られない長所が挙げられる.一方,観察時に騒ぎやすく,逃去性や分蜂性が高く,収蜜力が低いという欠点がある.そこでニホンミツバチの飼育の安定化と養蜂種としての実用化を目的に選抜育種を試みた.1.所有の飼育群や日本各地がら収集した群の中から,女王蜂の多産卵性,低逃去性,わずかな刺激に対して巣板上を走り回らない性質に注目して選抜を行った.交配は人工授精去,光周処理による交尾飛行時刻の制御と雄蜂の飛行をコントロールした自然交配法を組み合わせて実施した.1年目は15群の中がら3群を選抜した.2年目は選抜した22群の中から5群,3年目は15群の中から7群を実験群とした.2.選抜群の評価では,巣箱重量の増加,高い造巣活動において選抜の効果が認められた.さらに巣板上を走り回らずに巣板に止まる時間は,非選抜の1530秒であるのに対して,選抜群で90秒以上を示した.これは移動時での蜂群の安定化,蜂群管理,逃去の軽減にとって重要な形質として認められた.3.イチゴ及びブルーベリーに対する花粉媒介能の検討では,雨天,曇天,晴天時での働き蜂の活動を調査した.各条件下で,選抜群は非選抜群より出帰巣数は多く,活動的であることが示された.ブルーベリーの果実重量,種子数では,選抜群と非選抜群の間で有意差は見られながったが,自然解放区との間では,有意差が認められた.セイヨウミツバチとの比較では,曇・雨天時の低温高湿,低照度下で,ニホンミツバチの方が活動性は高いことが認められた.早春の低温下や雨天時の低照度下におけるポリネーターとしてニホンミツバチの有用性が示された.今後さらに選抜育種を繰り返し,より改良された系統を作出することで,多くの農作物でニホンミツバチが利用されると考えられる.日本固有の野生種であるニホンミツバチは,温和な性質,高い耐病性,害敵に対する抵抗性,低温下での訪花性といったセイヨウミツバチに見られない長所が挙げられる.一方,観察時に騒ぎやすく,逃去性や分蜂性が高く,収蜜力が低いという欠点がある.そこでニホンミツバチの飼育の安定化と養蜂種としての実用化を目的に選抜育種を試みた.1.所有の飼育群や日本各地がら収集した群の中から,女王蜂の多産卵性,低逃去性,わずかな刺激に対して巣板上を走り回らない性質に注目して選抜を行った.交配は人工授精去,光周処理による交尾飛行時刻の制御と雄蜂の飛行をコントロールした自然交配法を組み合わせて実施した.1年目は15群の中がら3群を選抜した.2年目は選抜した22群の中から5群,3年目は15群の中から7群を実験群とした.2.選抜群の評価では,巣箱重量の増加,高い造巣活動において選抜の効果が認められた.さらに巣板上を走り回らずに巣板に止まる時間は,非選抜の1530秒であるのに対して,選抜群で90秒以上を示した.これは移動時での蜂群の安定化,蜂群管理,逃去の軽減にとって重要な形質として認められた.3.イチゴ及びブルーベリーに対する花粉媒介能の検討では,雨天,曇天,晴天時での働き蜂の活動を調査した.各条件下で,選抜群は非選抜群より出帰巣数は多く,活動的であることが示された.ブルーベリーの果実重量,種子数では,選抜群と非選抜群の間で有意差は見られながったが,自然解放区との間では,有意差が認められた.セイヨウミツバチとの比較では,曇・雨天時の低温高湿,低照度下で,ニホンミツバチの方が活動性は高いことが認められた.早春の低温下や雨天時の低照度下におけるポリネーターとしてニホンミツバチの有用性が示された.今後さらに選抜育種を繰り返し,より改良された系統を作出することで,多くの農作物でニホンミツバチが利用されると考えられる.平成11年度:ニホンミツバチの飼育群の充実と優良系統の選抜(1)ニホンミツバチ選抜群の導入平成11年は,全国的にニホンミツバチの分蜂が少なく,選抜対象群の入手は多少困難であったが,12郡を導入することができた.内訳は東京都府中市から3群,東京都町田市から3群,熊本県八代市から4群,三重県伊勢市から2群となっている.(2)蜂群の選抜女王蜂の産卵力,蜂量,貯蜜量,温和制の性質を踏まえて,八代市からの1群を選抜し,雄蜂を確保し交配群とした.女王蜂はこれまで累代飼育中の優良群から選抜した.今年度は雄蜂を産出した女王蜂は少なかったため,空中での自然交尾を実施した.雄蜂が出現した群には雄蜂捕獲トラップを取り付け,交尾飛行を阻止する方法を実施した.蜂量,温和性に優れた3群を確保することができた.また,伊勢市からの2群は,実際に現地で飼育中の群から温和性を重視して導入したため,12年度からの選抜群として満足できる群となっている.(3)選抜女王蜂の光周処理特殊巣箱による空中交配交尾用光周処理特殊巣箱を製作した.交尾時期が過ぎていたため,光周処理による女王蜂の交尾は確認することができなかったが.12年度からの実施に可能性を見出すことができた.