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電荷移動が伴う遷移金属化合物群における遍歴電子濃度e/aと原子価に関する統一論

化合物では、構成元素間の電荷移動が顕著な化合物としてNaTl (cF16)とAlFe (cP2)を選び、e/aと構成元素の価数を決定した.NaTlでは、e/a=2.0, Naの原子価0.85, Tlの原子価3.15を得ることでよりelectropositiveなNaからよりelectronegativeなTlに0.15個の電子が電荷移動していると結論し、それぞれの原子価である0.85と3.15の相加平均がe/aに等しくなることを指摘した.一方で、AlFe (cP2)ではFe, Alの価数はそれぞれ8.2と2.8となり、電荷移動が0.2であると結論した.一方、この化合物のe/a=1.9が価数と大きく異なるのは局在性の高いFe-3d電子がe/aの評価には含まれないことから生ずることを明らかにした.以上の成果は平成30年3月20日に日本金属学会にて公表した.このように、研究はおおむね順調に進展していると自己評価している.研究代表者は、第一原理バンド計算FLAPW法を活かしてFLAPW-Fourier理論を発展させ、遷移金属化合物も含めて1原子あたりの遍歴電子数e/aに関する統一した体系を確立してきた.これは逆格子空間での産物であり、単位胞毎に均質化された平均の電荷分布を与える.これに対して、実空間において定義される電子濃度パラメータに原子価(valence)がある.これは、構成元素毎の電荷量として定義されるので、化合物の場合には、不均一電荷分布を評価することになる.研究代表者はe/aと原子価の二つの電子濃度パラメータの同時解析の重要性を主張してきた.初年度は、元素単体として個性の異なるNa, Si, V, Fe, Cuを選びこれらの元素を使って電荷密度分布を求めた.さらに1:1等比化合物として、電荷移動が顕著なZintl化合物NaTl (cF16)及びAlFe (cP2)を取り上げてe/aと原子価の同時評価を試みた.本年度は、初年度の計画を発展させて、やはり電荷移動が顕著と期待されるP化合物を選択しe/aと原子価の関係を調査した.例えば、PSc (cF8)について電荷密度分布を計算し、いずれも電気陰性度が小さいSc原子からその値がより大きいP原子に向けて電荷移動が観察され、Scの原子価は単体における値3より低下し2.5価、一方、Pの原子価はその単体の値5より増加して5.5価となった.その平均値4.0はe/a=4.15と整合した.初年度に得られた電荷密度分布から各構成元素の原子価を評価する解析手法の確立に集中した.特に、WIEN2k-FLAPW法で採用されているlocal orbitalの取扱いに不明なことが多く、多くの時間を割いたが最終的にはその解析手法の確立に成功し、e/aと原子価に関する整合性のある結果を得ることが出来、その成果をPhilosophical Magazineに投稿した.初年度に取り上げた周期律表にある5種類の元素Na, Si, V, Fe, Cu及びイオン結合性が強く電荷移動が顕著な化合物として知られているNaTl (cF16)と軌道混成効果が高いAlFe (cP2)化合物について1原子当たりの遍歴電子数e/aと原子価について得られた結果を解析した.e/aの解析手法はすでに確立しており問題は生じなかったが、電荷密度分布データより原子価を抽出する解析過程において、原子球と中間領域の境界で電荷密度分布の滑らかな接続を達成することに手間取り、予定よりもその進展がやや遅れた.しかし、本年度の12月にはe/aと原子価の同時決定とその解析に成功して、その結果を、Philosophical Magazineに2018年12月に投稿することが出来た.一方、今年度に計画した電荷移動が大きいと期待されるP化合物に関する研究は順調に進展した.初年度の平成29年度には、原子価を評価する手法の確立に成功し、その有効性を金属結合、共有結合の代表であるNa, Siで検証した.さらにFeを解析して遷移金属元素に対する扱い方を確立した.また、イオン結合性が顕著な代表物質としてNaTlとAlFeを取り上げ、構成元素の原子価とe/aの関係を明らかにした.
金属基板表面を反応場として利用した新しい触媒の開発

我々は金属基板表面を反応場とする、新しい触媒の開発研究を行っている。そして、この一連の研究を通じて、「金基板をピラニア溶液(硫酸と過酸化水素水の混合液)で処理した硫黄修飾金」を「酢酸パラジウムのキシレン溶液」で処理することにより、「硫黄修飾金に担持したパラジウム触媒(Sulfur-modified Au-supported Pd, SAPd)」を得ることに成功している。また、SAPdを用いるとリガンドフリー鈴木ー宮浦カップリングやリガンドフリーBuchwald-Hartwig反応が進行すること、SAPdは本カップリング反応に10回以上繰り返し利用可能であること、反応溶液中のパラジウム漏洩量は1桁2桁ppbレベルと世界最小レベルであることを見いだしている。更に、トンネル型走査顕微鏡(TEM)とX線吸収微細構造(XAFS)分析を用いてSAPdの構造解析実験を行い、SAPdは多層状パラジウムナノパーティクル(PdNp、約5 nm)であることが明らかになっている。このような状況下、我々はSAPdが従来に無い2つのユニークな反応場を有していることを見いだした。1、均一系Pdナノ粒子触媒としてのSAPd Pdクロスカップリング、炭素(sp3およびsp2)ー水素結合活性化反応2およびダブルカルボニル化反応3のリガンドフリー触媒2、不均一系Pdナノ粒子触媒としてのSAPdアリルエステルのアリル基除去反応、酸化、還元26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本申請研究では、既に申請者らが見いだしている硫黄修飾金担持型パラジウム(Sulfur-modified Au-supported Pd: SAPd)の研究成果を礎に、新しい反応場である硫黄修飾金の生成機構や物性等学術的特徴をまとめている。すなわち、今年度は、SAPdが自己組織的多層状Pdナノ粒子触媒であることが分かり、繰返し利用や金属種低漏洩のメカニズムを知る上で重要な知見を得ることに成功した。また、本Pdナノ粒子触媒の粒子径は約5 nmであること、構成物はゼロ価Pd種であることも分かり、今後、更に高活性な触媒や別の金属種のナノ粒子触媒を理論的に製造する道筋を立てることが出来た。ナノ粒子触媒の有用性は古くから知られているが、再現性良く粒子径を整え、化学実験に適応することは難しかった。しかし、SAPd製造方法を用いれば、5 nm程度の高活性Pdナノ粒子触媒を再現性良く化学合成に利用することが出来る。触媒を使用する反応条件は極めて重要であり、適切な反応条件を用いれば、SAPdが炭素(sp2)-水素活性化反応だけでなく、炭素(sp3)-水素活性化反応の触媒になることも分かった。触媒量のゼロ価ナノ粒子触媒が、炭素(sp3)-水素活性化反応の触媒になることは、Pdナノ粒子触媒の汎用性を開くものである。更に、SAPdの利点を応用し、フローシステム(試作機)の開発に成功した。現在、本試作機から得られたデータを基に、より小電力で、効率の良いフローシステムの製造を進めている。本研究課題の当初研究目的の達成度は約90%である。引き続き、次年度でも大きな成果を求めていく。SAPd適応反応を拡大するとともに、より高活性なSAPd触媒を開発する。Pd以外の担持金属(例えばPt、Ru、Ni、Fe)、Au以外の基板についても包括的に展開し、環境調和型有機金属触媒を論理的に開発する。
イネいもち病圃場抵抗性遺伝子qBRM6.2の単離と機能解析

平成30年度は、イネいもち病圃場抵抗性遺伝子qBRM6.2の異なる遺伝的背景下における効果の変動とその要因を解析した。Moroberekan由来のqBRM6.2の配列はインディカ型品種Kasalathと相同であったことから、コシヒカリとKasalathの交雑組合せに由来するChromosome segment substitutionlines (CSSLs)を農業生物資源ジーンバンクより分譲を受け、その中からqBRM6.2を有し、遺伝的背景がコシヒカリにもっとも近いSL217を選択して、いもち病菌各レースに対する反応をqBRM6.2に関するCO39のnear-isogenic line RIL66と比較した。その結果、SL217は供試レースに対してコシヒカリよりも量的に抵抗性であったものの、その程度はRIL66よりも低かった。CO39とコシヒカリは同程度に罹病性であるにも関わらず、それぞれqBRM6.2を導入した系統における抵抗性に差が認められたことから、コシヒカリではqBRM6.2を介した抵抗性の誘導に必要な因子の一部が欠落しているのではないかと考えられた。そこで、次にPR geneなどの防御関連遺伝子の発現パターンをコシヒカリとCO39で比較した。その結果、コシヒカリでは抵抗性の誘導に重要な転写因子WRKY45を始め、多くの防御関連遺伝子の発現量がいもち病菌の接種24時間後においてCO39よりも低かった。これらの結果から、コシヒカリでは抵抗性誘導経路の上流においてシグナル伝達に関わるある遺伝子の機能が喪失しており、qBRM6.2などを導入した場合に、それらの抵抗性が十分発揮されないのではないかと考えられた。qBRM6.2候補遺伝子の転写開始点より上流約1kb及び転写終結点を含むゲノム領域をクローニング後、発現ベクターpBract204に組み込んでイネ品種日本晴に導入し、形質転換個体を約20個体得た。対象とする形質は圃場抵抗性で量的な形質なためヘテロ型において表現型を正確に判定することは難しいことから、形質転換体当代ではなくその次世代(T1系統)で、まずいもち病抵抗性に関する系統内の分離を調査した。その結果、いくつかの系統で量的な抵抗性を示す個体と日本晴レベルの罹病性を示す個体が分離しているのが確認されたため、分離系統の中からさらに抵抗性と考えられる個体を選抜し、採種後T2系統内の分離を調査した。その結果、少なくとも3系統は抵抗性で固定していることが確認された。これら系統は接種したいもち病菌に対して量的な抵抗性を示すことが確認されたことから、qBRM6.2は候補として推定したいもち病真性抵抗性遺伝子Pid3の複対立遺伝子であると考えられた。qBRM6.2の単離に先立ち、qBRM6.2に関するインディカ型品種CO39の準同質遺伝子系統を用いてqBRM6.2の機能に関する解析を行った。qBRM6.2の候補遺伝子がいもち病真性抵抗性遺伝子であることから、qBRM6.2による抵抗性も誘導抵抗性であることが想定されたため、いもち病菌接種前後におけるPR geneなどの防御遺伝子の発現量を調べその応答パターンを調べたところ、一部の遺伝子ではいもち病菌の感染に応答して発現量が増大することが明らかとなった。従って、qBRM6.2にコードされるRタンパクはいもち病菌もしくは宿主由来の因子を認識して抵抗性を誘導する機能をもっているのではないかと考えられた。平成28年度は、目的の一つであるイネのいもち病圃場抵抗性遺伝子qBRM6.2の単離に成功し、qBRM6.2がいもち病真性抵抗性Pid3の複対立遺伝子であることを明らかにした。また、この証明実験のために作成した遺伝子組換え系統を用いて次年度以降の実験を進める予定であり、研究は順調に進展している。qBRM6.2による圃場抵抗性の特徴を精査するため、qBRM6.2を日本晴に導入した得られた形質転換系統3系統を用いて以下の実験を行った。1)レースに対する非特異性:レースの異なるいもち病菌8菌系に対する反応を調べた結果、7菌系に対して圃場抵抗性を示したが、1菌系に対しては日本晴と同程度の罹病性を示した。この結果からqBRM6.2はレース特異的な遺伝子であると判断された。ただし、この菌系はマイコウイルスの感染により病原力が増大しているとの報告があるため、ここで見られた抵抗性の打破が単純に非病原性遺伝子の変異によって説明されるものなのか、マイコウイルスの感染によるものなのか今後検討を要する。2)防御遺伝子の発現パターン:日本晴に対して病原性を示す菌系を接種し防御遺伝子8遺伝子の発現パターンを調べたところ、qBRM6.2のCO39準同質遺伝子系統と同様、4個のPR gene、2個のモミラクトン合成遺伝子及びWRKY45遺伝子において接種後の発現増加程度が日本晴よりも有意に増大していた。qBRM6.2の導入によってこれら遺伝子の応答性が高くなっていることから、抵抗性のprimingが生じている可能性が示唆された。3)白葉枯病菌に対する抵抗性の有無:多面作用として白葉枯病菌に対しても量的な抵抗性を示すか調べた。白葉枯病菌のレースVIIを剪葉接種法により接種し、接種後2週間目の病斑長を調べた結果、日本晴と形質転換系統3系統の間で有意な差は認められなかった。qBRM6.2のCO39

準同質遺伝子系統では白葉枯病菌に対して量的な抵抗性を示しており、これが連鎖している別の遺伝子によるのか、遺伝的背景の違いによるのか明らかにする必要がある。平成29年度は、平成28年度に単離に成功したイネのいもち病圃場抵抗性遺伝子qBRM6.2の機能解析を行った。研究は概ね順調に進展している。平成30年度は、イネいもち病圃場抵抗性遺伝子qBRM6.2の異なる遺伝的背景下における効果の変動とその要因を解析した。Moroberekan由来のqBRM6.2の配列はインディカ型品種Kasalathと相同であったことから、コシヒカリとKasalathの交雑組合せに由来するChromosome segment substitutionlines (CSSLs)を農業生物資源ジーンバンクより分譲を受け、その中からqBRM6.2を有し、遺伝的背景がコシヒカリにもっとも近いSL217を選択して、いもち病菌各レースに対する反応をqBRM6.2に関するCO39のnear-isogenic line RIL66と比較した。その結果、SL217は供試レースに対してコシヒカリよりも量的に抵抗性であったものの、その程度はRIL66よりも低かった。CO39とコシヒカリは同程度に罹病性であるにも関わらず、それぞれqBRM6.2を導入した系統における抵抗性に差が認められたことから、コシヒカリではqBRM6.2を介した抵抗性の誘導に必要な因子の一部が欠落しているのではないかと考えられた。そこで、次にPR geneなどの防御関連遺伝子の発現パターンをコシヒカリとCO39で比較した。その結果、コシヒカリでは抵抗性の誘導に重要な転写因子WRKY45を始め、多くの防御関連遺伝子の発現量がいもち病菌の接種24時間後においてCO39よりも低かった。これらの結果から、コシヒカリでは抵抗性誘導経路の上流においてシグナル伝達に関わるある遺伝子の機能が喪失しており、qBRM6.2などを導入した場合に、それらの抵抗性が十分発揮されないのではないかと考えられた。qBRM6.2による圃場抵抗性の特徴を精査するため、qBRM6.2を日本晴に導入した得られた形質転換系統3系統を用いて以下の実験を行う。1)レースに対する非特異性:複数のいもち病菌レースに対する反応を調べ、レースに対する特異性の有無を明らかにする、2)防御遺伝子の発現パターン:日本晴に対して病原性を示す菌系及び非病原性を示す菌系をそれぞれ接種して、防御遺伝子の発現パターンが真性抵抗性発現時とどのように異なるのか明らかにする、3)白葉枯病菌に対する抵抗性の有無:多面作用として白葉枯病菌に対しても量的な抵抗性を示すか調べる、4) qBRM6.2と相互作用するタンパクのスクリーニング:日本晴からSMART法によりpGADDT7-Recベクターを用いてcDNAライブラリーを作成し、このライブラリーの中からqBRM6.2と相互作用するタンパクをGAL4 yeast two-hybridシステムを用いてスクリーニングする。検出された陽性クローンについて共免疫沈降法によりqBRM6.2との相互作用を確認する。相互作用の確認されたタンパクに関しては、真性抵抗性遺伝子Pid3及び劣性遺伝子pid3との相互作用を同様な方法で確認し、それらがqBRM6.2と特異的に相互作用しているのかどうか明らかにする。これまでの研究からqBRM6.2は真性抵抗性遺伝子Pid3座の対立
アセチルコリンは咽喉頭における求心性の神経伝達物質か?

従来,コリン作動性神経の同定方法は,アセチルコリン合成酵素(ChAT:ch0lineacetyransferase)抗体を用いた免疫染色とされていたぶ,現在使われているChAT抗体の多くは中枢神経系のコリン作動性神経を同定できるが,末梢神経系のコリン作動性神経を同定するのは困難であり,コリン神経研究の大きな障害となっていた。しかし近年,ラットの翼口蓋神経節のChAT mRNAのsplice variantから抗体(periphera1 type ChAT; pChAT抗体)が作製され,末梢のコリン作動性神経を同定する新しい方法とされた。われわれはラットの咽喉頭粘膜においてpChAT抗体を用いた免疫組織化学的な検討を行い、アセチルコリンが咽喉頭粘膜の知覚の神経伝達に関与している可能性を示した(細胞38(3),14-l7,2006)、さらにラットの舌乳頭においてpChAT抗体を用いた免疫組織化学的な検討を行い、アセチルコリンが味覚の神経伝達に関与している可能性を示した(口腔咽頭科18(3),357-361,2006.)本年度、それらのデータを検証するとともに、さらに喉頭・気管におけるアセチルコリンの免疫組織学的検討を行い、喉頭声門下から気管におけるコリン作動性神経を同定している。更にその神経の果たす役割について検討を行い,報告する予定である。従来,形態学的にコリン作動性神経を同定するのに有用な方法はアセチルコリン合成酵素(ChAT : choline acetyltransferase)抗体を用いた免疫染色とされていたが,現在使われているChAT抗体の多くは中枢神経系のコリン作動性神経を明瞭に同定できるものの,末梢神経系のコリン作動性神経を同定するのは困難であり,コリン神経研究の大きな障害となっていた。これに対し最近,ラットの翼口蓋神経節のChAT mRNAのsplice variantから作製された抗体(peripheral type ChAT ; pChAT抗体)は,末梢のコリン作動性神経を同定するとされ,このpChAT抗体によって従来存在しないと考えられてきた系にもコリン作動性神経が検出された。われわれはラットの咽喉頭粘膜においてpChAT抗体を用いた免疫組織化学的な検討を行った。その結果,軟口蓋,舌根部,喉頭蓋舌面,喉頭粘膜内に多くのpChAT陽性神経が認められた。舌咽神経,迷走神経の切断を行うと,同領域のpChAT陽性神経は消失した。また,舌咽神経の下神経節と迷走神経の下神経節内にはpChAT陽性神経細胞が認められた。以上の結果から,アセチルコリンが咽喉頭粘膜の知覚の神経伝達に関与している可能性が示唆された。続いて、ラットの舌乳頭においてpChAT抗体を用いた免疫組織化学的な検討を行った結果,茸状乳頭,葉状乳頭,有郭乳頭の乳頭内もしくは周囲にpChAT陽性神経線維が認められた.従来,味覚の神経伝達物質の詳細は不明であったが,今後、更なる神経支配の検討を必要とするものの,アセチルコリンが味覚の神経伝達に関与している可能性が示唆された.従来,コリン作動性神経の同定方法は,アセチルコリン合成酵素(ChAT:ch0lineacetyransferase)抗体を用いた免疫染色とされていたぶ,現在使われているChAT抗体の多くは中枢神経系のコリン作動性神経を同定できるが,末梢神経系のコリン作動性神経を同定するのは困難であり,コリン神経研究の大きな障害となっていた。
酸化脂肪酸受容体の動作原理の解明と医薬応用

細胞膜リン脂質から遊離した不飽和脂肪酸は、特異的な酵素で酸化され、プロスタグランジン(PG)やロイコトリエン等の酸化脂肪酸に変換され、脂質メディエーターとして種々の生体応答を引き起こす。一般に、PGは、細胞外で即酸化不活性化されるため、産生局所でオートクラインやパラクラインとして働くが、その詳細な作用様式は不明である。申請者は、ヒトPG受容体の結晶化を契機に、PGが細胞膜から細胞外に出ることなくPG受容体に作用する可能性を見出した。本研究では、PG受容体に対してPGが細胞内から接近する場合は、受容体活性化様式が薬理解析とは異なるとの仮説を立て、PG受容体発現細胞のオートクライン活性化プロファイルを詳細に解析することで、PGをはじめとする酸化脂肪酸による受容体活性化の動作原理を明らかにすることを目的とする。具体的には、G蛋白質依存シグナル、β-arrestin活性化、受容体局在を解析するとともに、ω3脂肪酸添加による3系列PGによる活性化プロファイルを解析することで、酸化脂肪酸の受容体にユニークな動作原理を解き明かし、これを標的とした医薬応用のための分子基盤を確立することである。30年度は、以下の成果を得た。1)ヒトEP4受容体の立体構造を認識しPGE2結合を阻害するモノクローナル抗体を「結晶化リガンド」として用いることで、EP4-抗体複合体を結晶化し、立体構造を解明した。2)EP4受容体発現細胞のcAMP産生、β-arrestin活性化、受容体クラスター形成に関する解析系を確立した。3)DOX添加によりCOX-1あるいはCOX-2を誘導する発現細胞を樹立中であり、本細胞を用いてEP4受容体オートクライン活性化細胞系の確立を目指す。期待した通りの結果がえられており、本研究計画前半部の成果としては順調と判断される。この調子で本研究を推進したいと考える。ただ、酸化脂肪酸分子の実体を捉えることは容易ではないため、この点に関しては、いくつかの方策を用意し、状況に応じて準備しておく必要があると考える。細胞膜リン脂質は、酸化ストレス性刺激で酸化され、酸化リン脂質となって細胞に種々の影響を及ぼすが、その作用機序は不明である。申請者は、ヒトプロスタグランジン(PG)受容体の結晶構造の決定を契機として、酸化リン脂質がPGとは異なる様式でPG受容体に作用する可能性を見出した。本研究の目的は、PGなど酸化脂肪酸の受容体が、従来リガンドとは別に細胞膜アクセス性リガンドとして酸化リン脂質を認識するとの仮説を立て、(1)PG受容体の細胞膜リガンドの分子実体を同定するとともに、(2)膜リガンド-受容体の結晶構造、(3)膜リガンドによるPG受容体活性化作用の生理的意義、ならびに(4)他のPGやロイコトリエンなど脂質メディエーター受容体での普遍性、さらに(5)ヒトでの意義、を解明することで、酸化脂肪酸の受容体にユニークな動作原理を解き明かし、これを標的とした医薬応用のための分子基盤を確立することである。29年度は、以下の成果を得た。1)PG受容体発現細胞を酸化リン脂質混合物で処理すると細胞内シグナル経路の活性化が見られ、これはホスホリパーゼ(PL)A2阻害剤の存在下でも観察された。従って、PLA2で切断された酸化脂肪酸ではなく、酸化リン脂質の状態でPG受容体に結合・活性化している可能性が示唆された。2)上記の活性化は、本PG受容体遮断薬で阻害され、本PG受容体の細胞外ループ構造を認識する抗体では阻害されなかった。3)酸化リン脂質混合物を画分に分け、本PG受容体活性化能と相関する分子を質量分析を用いて解析中である。期待した通りの結果がえられており、初年度の成果としては順調と判断される。

この調子で本研究を推進したいと考える。ただ、酸化脂肪酸分子の実体を捉えることは容易ではないため、この点に関しては、いくつかの方策を用意し、状況に応じて準備しておく必要があると考える。
アワヨトウ幼虫の顆粒病ウイルス感染が寄生蜂の発育に及ぼす影響

顆粒病ウイルス感染アワヨトウ幼虫の体液中に認められる毒素タンパク質のカリヤコマユバチの各組織に及ぼす影響を調査したところ、毒素処理後、48時間以内にハチの発育は停止し、クチクラが真皮から剥離して内部組織の萎縮が認められた。組織切片を作成して各組織の微細な変化を観察したところ、真皮が最も早くに毒素の影響を受ける組織であることが明らかとなり、毒素処理24時間後の真皮では、核と思われる細胞内容物の凝縮や細胞の消失が観察された。毒素処理48時間後では、真皮周辺の脂肪組織で病変が認められ、脂肪細胞の形態が球形となり、細胞の配列も不規則となった。毒素処理72時間後では、ほとんどの組織で病変が認められ、多くの細胞は死滅していると考えられた。毒素を限外分子量3万の限外濾過膜を供試して分画したところ、分子量3万以上の分画に活性画分を得た。毒素を限外濾過により濃縮後、HPLCを用いてゲル濾過クロマトグラフィーに供試したところ、保持時間95分115分の画分に殺虫活性が認められた。毒素をHPLCを用いて陰イオン交換クロマトグラフィーに供試したところ、保持時間46分および68分に活性画分を得た。各精製段階で得られた分画をSDS-ポリアクリルアミド電気泳動に供試したところ、48本のバンドが検出されたが、全ての活性画分に検出される同一のバンドを得ることはできなかった。1.GV感染にともなう毒素成分産生量の変動GV感染幼虫の体液を経時的に採取し、体液中の顆粒体タンパク量と毒素量を調査したところ、顆粒体タンパクはGV感染後1日目から産生されるのに対して、毒素は感染後8日目から産生されることが明らかとなった。2.毒素成分のin vitroで培養したハチに対する影響昆虫培養細胞用の培地で培養したハチ卵および幼虫に対する毒素成分の影響を調査したところ、ハチ卵および幼虫とも7日以内に致死した。3.毒素成分の分離・精製法の検討毒素成分は塩析、限外濾過によりその活性を消失させることなく濃縮することができた。また、毒素成分は、DEAE-セルロースに吸着し、50mMトリス-塩酸緩衝液を移動相とし、0500mMのNaCl直線濃度勾配で溶出できることが明らかになった。毒素処理72時間後では、ほとんどの組織が病変で認められ、多くの細胞は死滅していると考えられた。各精製段階で得られた分画をSDS-ポリアクリルアミド電気泳動に供試したところ、48本のバンドか検出されたが、全ての活性画分に検出される同一のバンドを得ることはできなかった。
COPDに対する呼吸介助の新たな治療戦略－生理学的指標と運動耐容能からの検証―

本研究の目的は,中等症以上の慢性閉塞性肺疾患患者を対象に患者の呼吸に合わせて呼気を介助する呼吸介助手技の換気や呼吸困難における作用機序ならびに生理学的反応を明らかにし,呼吸介助手技が呼吸リハビリテーションの治療戦略の一助となり得るか、その可能性について検証することである。対象は,慢性閉塞性肺疾患患者16例,健常高齢者2例。対象に対して,呼吸介助施行前に肺器量分画,呼吸困難の程度,酸素飽和度,呼吸数を測定した。また,胸鎖乳突筋にと対照筋として前脛骨筋に近赤外分光装置を装着し,呼吸介助前・施行中(10分間)・後に酸化ヘモグロビン等の連続測定を行った。呼吸介助終了後には,再度肺気量分画,呼吸困難の程度,酸素飽和度,呼吸数を測定した。結果,慢性閉塞性肺疾患患者において,予備呼気量が0.76Lから0.64Lへ減少し,一回換気量が0.73Lから0.84L,予備吸気量が0.53Lから0.60Lへ有意に増大した。また,呼吸補助筋の酸化ヘモグロビンはΔ1.4μMからΔ2.1μMへ有意に増大した。前脛骨筋においても,酸化ヘモグロビンが有意に増加した。さらに,呼吸困難の程度もmodified Borg scaleを用い,平均で2.5から1.5へ有意に減少した。酸素飽和度は,平均で95.8%から96.9%へ有意に増加した。健常高齢者においては,n数が少ないため統計処理が不可能であるが,各測定値の大きな変化は認められていない。以上のことから,慢性閉塞性肺疾患患者に対する呼吸介助手技は,換気や呼吸困難,ならびに努力性呼吸の抑制などの効果がもたらされることが明らかとなった。3施設の慢性閉塞性肺疾患患者を対象に予定していたが,長崎大学病院が急性期病院であり対象のリクルートが困難であること,またもう1施設が研究の承諾は得られているが,現場のスタッフが多忙であり,本研究に時間を割いて頂くことが難しく,測定者数が予定よりも少なくなっている。現在,測定が実施できている施設で対象者をリクルートする。引き続き,研究協力施設には,可能な範囲で早急に協力して頂くよう声掛けする。本研究の目的は,中等症以上の慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者を対象に呼吸介助手技の換気や呼吸困難における作用機序ならびに運動耐容能に及ぼす即時効果について生理学的に解明し,呼吸介助手技が呼吸リハビリテーションの治療戦略の一助となり得るかその可能性について検証することである.平成28年度は,COPD患者に対する呼吸介助手技が肺気量分画,呼吸補助筋の酸素動態,酸素飽和度,呼吸困難に及ぼす影響を健常者と比較・検討することであった.本研究では,新規的な評価指標として欠かせない呼吸筋酸素利用能を測定・評価するための近赤外分光法が必須であった.そのため,評価手技を徹底的に訓練すること,ならびに装置が高価であるため,機器の十分な検証,選定が必要であったため,その機器を使って研究を行っているトロント大学に短期間留学した.その結果,機器の選定ならびに手技の習得に至り,データ収集の準備が整った.本研究では,新規的な評価指標として欠かせない呼吸筋酸素利用能を測定・評価するための近赤外分光法が必須である.この機器は非常に高価であるため,機器の十分な検証・選定に慎重にならなければいけなかったこと,ならびにその機器を使う際の手技を徹底的に訓練することが必要であった.これらをクリアするために,この機器を特に呼吸補助筋において,世界でも先駆的に使用しているトロント大学で学ぶために短期留学した.そのため,研究の進行が遅れてしまった.本研究の目的は,中等症以上の慢性閉塞性肺疾患患者を対象に呼吸介助手技の換気や呼吸困難における作用機序ならびに運動耐容能に及ぼす即時的効果について生理学的に解明し,呼吸介助手技が呼吸リハの治療戦略の一助となり得るかその可能性について検証するものである.本年度は、患者に対する呼吸介助手技が肺気量分画,呼吸補助筋の酸素動態,酸素飽和度,呼吸困難におよぼす影響を検討した.対象は、慢性閉塞性肺疾患患者14例.方法は,呼吸介助施行前に肺気量分画,呼吸困難、酸素飽和度を測定し,胸鎖乳突筋に近赤外分光法を用い,呼吸介助前・中・後の筋内酸素動態を計測した.その結果,胸鎖乳突筋の参加ヘモグロビンは呼吸介助施行前より1.7 ±0.9μM有意に増加し,呼吸介助施行5分後も1.8 ±1.3μM増加したままであった.また,呼吸介助前後で予備呼気量は有意に減少し,一回換気量は有意に増加した.以上のことから,慢性閉塞性肺疾患患者に対する呼吸介助手技は予備呼気量を減少させ,一回換気量を増加させることができ,胸鎖乳突筋をはじめとする呼吸補助筋の過活動を抑制することで呼吸困難を軽減させる手技となりうる可能性が示唆された.コントロール群として,健常者を対象として本研究を実施できていない.また,研究協力施設の都合上,1施設で研究を開始できていない.本研究の目的は,中等症以上の慢性閉塞性肺疾患患者を対象に患者の呼吸に合わせて呼気を介助する呼吸介助手技の換気や呼吸困難における作用機序ならびに生理学的反応を明らかにし,呼吸介助手技が呼吸リハビリテーションの治療戦略の一助となり得るか、その可能性について検証することである。

対象に対して,呼吸介助施行前に肺器量分画,呼吸困難の程度,酸素飽和度,呼吸数を測定した。また,胸鎖乳突筋にと対照筋として前脛骨筋に近赤外分光装置を装着し,呼吸介助前・施行中(10分間)・後に酸化ヘモグロビン等の連続測定を行った。呼吸介助終了後には,再度肺気量分画,呼吸困難の程度,酸素飽和度,呼吸数を測定した。結果,慢性閉塞性肺疾患患者において,予備呼気量が0.76Lから0.64Lへ減少し,一回換気量が0.73Lから0.84L,予備吸気量が0.53Lから0.60Lへ有意に増大した。また,呼吸補助筋の酸化ヘモグロビンはΔ1.4μMからΔ2.1μMへ有意に増大した。前脛骨筋においても,酸化ヘモグロビンが有意に増加した。さらに,呼吸困難の程度もmodified Borg scaleを用い,平均で2.5から1.5へ有意に減少した。酸素飽和度は,平均で95.8%から96.9%へ有意に増加した。健常高齢者においては,n数が少ないため統計処理が不可能であるが,各測定値の大きな変化は認められていない。以上のことから,慢性閉塞性肺疾患患者に対する呼吸介助手技は,換気や呼吸困難,ならびに努力性呼吸の抑制などの効果がもたらされることが明らかとなった。3施設の慢性閉塞性肺疾患患者を対象に予定していたが,長崎大学病院が急性期病院であり対象のリクルートが困難であること,またもう1施設が研究の承諾は得られているが,現場のスタッフが多忙であり,本研究に時間を割いて頂くことが難しく,測定者数が予定よりも少なくなっている。本研究に欠かせない近赤外分光法の機器の選定も終了し,その評価手技も修得できたため,実際に対象者でデータ収集する準備が整った.機器を購入し,測定・評価を開始する.コントロール群の方は,対象に承諾を得たため,データ収集を開始する.残りの研究協力施設1施設には,早急に協力していただくよう声掛けする.現在,測定が実施できている施設で対象者をリクルートする。引き続き,研究協力施設には,可能な範囲で早急に協力して頂くよう声掛けする。本研究に欠かせない高価な機器の選定,機器の使用のための手技の習得のため,留学したことにより支出実績がない.平成28年4月26日平成29年3月23日まで、研究に使用する機器の選定のため短期留学していた.そのため平成28年度の経費は全く使用しておらず,今年度と合わせた経費から必要備品を購入したため.そのため、データ収集で平成29年度は終了してしまい、学会等での報告が出来なかった.次年度は、予定していた研究結果報告のための学会参加、論文投稿関連で使用する計画である.平成28年度に近赤外分光装置を購入予定であったが,この装置の選定に約1年の時間を要した。そのため,研究が1年遅れてスタートしている。また,平成29年度に近赤外分光装置を購入し,データ収集に努めたが,長崎大学病院での対象者のリクルートが困難であること,他の施設でも業務が多忙で本研究に時間を割いて頂く事が難しく,研究に遅れが生じており,次年度使用額が発生している。次年度には,昨年度予定していた「呼吸介助の運動耐容能検査に及ぼす即時効果」について,調査を遂行し,その結果をまとめ,学会発表の際の旅費や論文作成のための校閲費,投稿料に支出予定である。近赤外分光法の機器を購入し,対象者でデータ収集を開始する.
スポーツ運動における「身体知」としての運動構造に関する研究

スポーツ運動の発生を合理的に行うためには、運動発生させるためのこつである金子の意味の図式技術の抽出が不可欠であり、この図式技術抽出の際には、運動しつつある者がその時々に捉える「身体知」としての運動構造的理解が前提となるものであるが、「身体知」を明らかにする試みはこれまで成功しているとはいえず、未だ「暗黙知」として認識されている。このような「身体知」としての運動構造を理解するための手がかりとして、本研究ではゲーテのモルフォロギ-にその研究論的基礎を求め、現象学的人間学の立場から出来るだけ実践に還元可能な方法を視野に入れながら研究を進めてきた。そのため実際の運動実践の場面から、特に運動している者の立場から見た運動の構造的理解が混乱することが知られている逆さの運動と、更にそれにひねりを融合した運動を取り上げて検討を加えてきた。その結果、運動の軌跡を外側から物理的空間だけで理解する空間とは別種の、運動者に特有の空間の存在が認められた。このような空間は、意味系、価値系とも関わりを持った人間の運動であるからこそ生まれる空間であるが、その体系化には未だ及ばなかった。ただ、このような「身体知」としての運動構造が確認されていることにより、実際の運動発生の場において運動者の感覚構造を理解する上で有効な情報となる。今後更に実践現場との往復をかさねながら、「身体知」としての運動構造を浮き彫りにし、さらに発生モルフォロギ-、テクネ-の問題ともあわせ検討することにより、運動発生への直接的な結びつきが深まることとなろう。本研究は、スポーツ運動において運動者が運動を発生させる「こつ」をどう捉えているのか、その時に運動者は「身体知」として運動の構造をどう捉えているかということを明らかにしていく事が目的であり、その際、現象学的人間学に由来する人間学的運動学に、その科学論的基礎を求めているが、未だその科学論的検討が遅れている。本年度はこの科学論的検討を行い、ゲーテあるいはボイテンデイクの意味でのモルフォロギ-にその地平を求めるべきであろうということが確認された。また、人間のスポーツ運動を、運動者の外からだけで眺めていたこれまでの考え方とは異なり、運動者の内部の世界から運動を捉えようとした金子による「感覚運動系の図式技術」の概念が、「身体知」としての運動構造を解く鍵となるものと思われる。図式技術は、古代ギリシャ語テクネ-の意味をもつ「手」と「頭」による身体を操作するための技術としての概念と共通するのではないかと思われるが、身体知としての運動構造を解き明かすためには、この図式技術と運動構造との関係、さらに同じ金子による「潜勢自己運動」の概念と運動構造との関係を検討する必要性を認めた。そしてこの図式技術は、構造モルフォロギ-を理解する上で、その運動の差異を認め、構造化し、類型化するための基礎となるものと思われ、実践現場との往復をかさねながら、さらなる検討が必要であろう。そしてこの「身体知」の問題をスポーツ運動の実践の場で明らかにしようとするため、「身体知」としての運動構造がより鮮明になるであろう種々のスポーツ運動を検討したが、今後逆さとひねりの融合した運動の世界での感覚構造を取り上げることとなった。スポーツ運動における発生の問題を取り扱うための基礎として、当該の運動の構造をどのように運動者の立場から捉えなおすのかという問題圏に至る。このような問題を解決する際に、運動の発生を担う「こつ」をどう捉えているのか、その時に運動者は「身体知」として運動の構造をどう捉えているかということを明らかにしていく事が重要となり、本研究では、ゲーテあるいはポイテンデイクの意味でのモルフォロギ-にその研究の地平を求め、現実の運動を見つめ直すことの必要性が確認されてきた。このような科学論的認識のもと、運動者の感覚

世界に潜入の必要性を唱えた金子による「感覚運動系の図式技術」の概念、「潜勢自己運動」の概念は、「身体知」としての運動構造を解き明かすためには欠くことのできない概念であり、この図式技術と運動構造との関係、潜勢自己運動における運動構造の明示等を検討する必要性を認めた。運動の差異を認め、構造化されたかたちを認め、類型化していく構造モルフォロギ-を理解するためには、具体的な実践現場が基礎となるものであり、実践現場との往復をかさねながら「身体知」としての運動構造が浮き彫りになる。本年度は、スポーツ運動の実践現場における逆さとひねりの融合した世界を取り上げ研究を進めてきたが、運動者本人の世界からみた運動のかたちをどのようにしたら記述することができるのかという運動記述問題、どのくらい運動者の世界に潜入し共振できるのかという問題等課題は多いものの、次年度までには「身体知」としての運動構造を、ある一定程度の結論まで導き出したいと考える。スポーツ運動の発生を合理的に行うためには、運動発生させるためのこつである金子の意味の図式技術の抽出が不可欠であり、この図式技術抽出の際には、運動しつつある者がその時々に捉える「身体知」としての運動構造的理解が前提となるものであるが、「身体知」を明らかする試みはこれまで成功しているとはいえず、未だ「暗黙知」として認識されている。このような「身体知」としての運動構造を理解するための手がかりとして、本研究ではゲーテのモルフォロギ-にその研究論的基礎を求め、現象学的人間学の立場から出来るだけ実践に還元可能な方法を視野に入れながら研究を進めてきた。そのため実際の運動実践の場面から、特に運動している者の立場から見た運動の構造的理解が混乱することが知られている逆さの運動と、更にそれにひねりを融合した運動を取り上げて検討を加えてきた。その結果、運動の軌跡を外側から物理的空間だけで理解する空間とは別種の、運動者に特有の空間の存在が認められた。このような空間は、意味系、価値系とも関わりを持った人間の運動であるからこそ生まれる空間であるが、その体系化には未だ及ばなかった。ただ、このような「身体知」としての運動構造が確認されていることにより、実際の運動発生の場において運動者の感覚構造を理解する上で有効な情報となる。今後更に実践現場との往復をかさねながら、「身体知」としての運動構造を浮き彫りにし、さらに発生モルフォロギ-、テクネ-の問題ともあわせ検討することにより、運動発生への直接的な結びつきが深まることとなろう。
検診と感染の両方を考慮するがん予防の実装可能な実証的効果検証モデルの構築

本研究は、わが国のがん罹患率の状況をきちんと反映した形での根拠のあるがん検診システムを検討するため、理論疫学手法を用いてがん検診の有効性を判断するための枠組みをもった数理モデルを構築し、がん検診の利益と不利益の観点から、がん検診の効果と効率性を分析・評価するものである。がん検診の有効性はその国のがん罹患率によって影響されるので、数理モデルとデータ解析、情報科学的手法を活用して、我が国固有の条件下でがん検診システムのあり方を検討することは、がん検診の有効性を明確に示し、受診率の向上に資する上で不可欠の取組である。また、現実に即した感染・検診モデルを構築するにあたってはがんのステージ進行のパラメター(状態遷移確率)の推定がかなめとなるが、データが必ずしも十分でない中、可能な方法を総動員して実施する。初年度は、子宮頸がんとHPVワクチンの接種に関して、がんデータ・関連データ(感染を含む)の収集を行い、基礎となるシミュレーションモデルの作成(年齢階級別人口動態モデルを基礎としている)、シミュレーション環境の構築を行い、シミュレーションの試行とモデルの改善を行った。特に、男女がカップルを形成して性感染症としてHPVが感染する問題についてモデルへの組み込みを行った。今後、この問題に対する適切な政策判断をするための判断材料を提供するとともに、他部位のがんに対しても応用できる一般性のあるモデルへの拡張を試みる予定である。現在のところ、当初の計画に沿って実施できており、概ね順調に進展している。前述の通り、初年度は、子宮頸がんとHPVワクチンの接種に関して、がんデータ・関連データ(感染を含む)の収集を行い、基礎となるシミュレーションモデルの作成(年齢階級別人口動態モデルを基礎としている)、シミュレーション環境の構築を行い、シミュレーションの試行とモデルの改善を行った。本年度は、まず、この問題に対するシミュレーションを追加して実施するとともに、実際の状況がよくわからないパラメターに対して感受性分析(センシティビティアナリシス)をさらに行い、適切な政策判断をするための判断材料を提供する。また、他部位のがんに対しても応用できる一般性のあるモデルへの拡張を試みる。特に、年齢構造のある人口集団における状態(健康状態)遷移モデルは、感染症の数理モデルでも共通の研究課題となっており、感染症の数理モデルでの分析経験を生かして、パラメターの推定にあたっての適切な条件設定のあり方についても検討する。
国際人権条約上の履行監視機関の正当性に関する研究

1.「被告人を入退廷時に手錠・腰縄で拘束する措置は人権侵害か?国際人権法からの考察ー」と題する論考を世界人権問題研究センター・研究紀要23号で公表した。この問題は、わが国の実務において問題提起されてきた点であり、最近でも実際に訴訟にもなっている焦眉の論点の1つとなりつつある。すなわち被告人を裁判所に出廷させる際に、どのような形で身柄を扱うのかという点は普遍的な問題であり、国際人権法からの論点考察も意義がある。勾留中の被告人を一律、例外なく法廷に入退廷させる際に、手錠・腰縄で拘束する取扱いは、人格の尊重を受ける権利および無罪の推定を受ける権利を侵害しているのではないかという点について、国際的視点から議論した内容である。2.2019年3月には『ヨーロッパ人権裁判所の判例II』(信山社)が刊行された。本書では、2008年に発行された同名図書の全く新たな内容とした判例解説書である。本邦でも、稀なヨーロッパ人権裁判所の総合的な判例研究の成果であり。本書において編者の一人として参加した他、「EUのヨーロッパ人権条約への加入問題」(15-20頁)、「受刑者の選挙権」(131-134頁)、「被疑者の取調べと弁護人立会権」(261-264頁)の執筆を行った。3.2019年3月には、「ヨーロッパ人権裁判所の判例にみる公正な裁判と弁護人立会権ーイブラヒム他対イギリス事件判決を中心にー」を脱稿した。本論文は、故宮崎繁樹明治大学教授・総長の追悼記念論文集に掲載される予定である(現在、校正中で日本評論社より刊行予定)。本論文は、テロリスト容疑者の取調において弁護人立会権の制限がいかなる条件の下で制約を受けるか等に関するヨーロッパ人権裁判所の最近の判例を中心に取りまとめたものである(28,000字程)。研究自体は、概ね順調に進展している。昨年度までは、国際人権法学会の事務局長の任にあっために、学会事務に追われて、全体的な研究の整理、取り纏めが行われていない。そのために研究期間の延長を願いでた。本年度は事務局長も退任したために、取り纏め作業に当たりたい。1.これまでの研究によりヨーロッパ人権条約に関する分析とEUにおける刑事司法手続関係の判例分析を中心に行ってきた。これらを取りまとめて、EUの分裂を回避し、統合を維持しさらに進めていくためには、EU統合の正当性という観点が重要である。2.これらの視点から、EU法とヨーロッパ人権条約との間の相互の緊密な関係の発展が今後の重要な課題であると考えている。その意味において、国際的人権保障が果たす意義および役割を論証することに意義があると考えている。3.以上のような方向で研究の取り纏めてみたい。平成28年度において本研究課題に関連する研究業績として2つある。本稿は、わが国の刑事司法及び刑事被拘禁者の権利に自由権規約がどのような影響を与えてきたかという観点から、自由権規約の実施システム上では、わが国政府との間の建設的対話がどの程度、実質的な法の変化をもたらしたかを検証したものである。わが国について自由権規約の規定は、相当程度の影響を及ぼしてはいるが、わが国の刑事司法制度の根幹に関わる問題(例えば、死刑の存置や代用監獄問題)については対話の影響は及んでいない。条約実施システムの正当性という視点からより効果的な国内実施の条件を探ることが今後の課題となる。次に、「EU市民権としての居住、移転の自由の一側面ー「福祉ツーリズム」批判と欧州司法裁判所の判断をめぐって」(法学新報123巻5-6号、171-206頁、2016年11月)をまとめた。本稿は、EUにおける人の自由移動原則の確立にともない、より社会保障制度の充実した他の構成国に移り住む現象が生じているとの問題(これを福祉ツーリズムという)に対してEU裁判所がどのようにEU法を解釈適用しているかという問題を論じたものである。EU裁判所は、構成国は、他の校正国から移住してきた短期の滞在者に対して(わが国でいう生活保護のような)手当金を支給する義務はないと判示していることに着目したものである。本研究課題に関連して、立憲的多元主義というアイデアの有効性を考察することを課題としている。多元主義を基本とする国際社会において、なおかつ立憲的視点から人権規範の正当性を論証するためには、文化相対主義を超える国際人権規範の存在を論証し、正当化することが可能か否かについての考察が必要とされる。そのために従来関心を抱いていた、文化多様性を踏まえた国際人権規範の国内実施という視点を更に推し進めて行く方針である。他方で、ヨーロッパ諸国間における人権をめぐる正当性の議論をフォローしておく必要もある。具体的には、EUの欧州人権条約への加入問題は、2014年12月のEU裁判所の意見を契機にして根本的な問題が指摘された。この問題は、人権に関する終局的な判断権をめぐる人権裁判所と欧州司法裁判所との間の構造的な対立をはらむ問題であると同時にEU及び加盟国の立憲的構造がからむ問題であり、欧州人権条約の履行監視制度の正当性がまさに議論の中心となる。この問題についても考察を進めているところである。本年度は、EUにおける刑事司法制度の進捗と人権保障との関係を取り上げてきた。

というのは、EUでは21世紀を迎えて、刑事司法分野における進展が著しく、近年ではEU検察局の設置案が具体化されている。こうした展開の一方で、人権への取組については不十分であったため、刑事司法協力を強化することにより、被疑者、被告人の権利がないがしろにされる懸念も指摘される。しかし、EUにおいても刑事手続上の権利の保障なくして、EUの刑事司法分野における立憲的な正当性を確保することはできない。この問題に対してEUはどのように取り組んでいるかという観点から取組み、「EU刑事司法と立憲的人権保障の課題」(戸波江二先生古希記念論文集『憲法学の創造的展開・下巻』信山社、2017年12月、175-200頁)として取りまとめた。本論文では、EUの刑事司法と人権をめぐる問題状況を背景として、EUにおける刑事司法協力体制の発展において正当性を確保するために必須とされる立憲的な人権保障にむけてヨーロッパ人権裁判所とEU司法裁判所の対話の推進という形で取組み始めている点につき一定の意義を認めている。その他には、わが国の刑事裁判において勾留中の被告人が法廷に出頭するにあたって手錠・腰縄で拘束される措置に関して、国際人権法の観点から研究を行った。このために、2017年9月下旬にはドイツのケルン、フランスのストラスブールおよび英国のロンドンを訪れ現地の裁判所で実地の調査を行った。ヨーロッパ人権裁判所も訪問して、判例法につき教示を受けてきた。この成果は、論文に取りまとめて公表する予定である。メキシコにおける日本法紹介プロジェクトとして、Refugee law and practice in Japan: A Critical Viewというタイトルの論文を2017年1月に提出した。本研究は未だ途上ではあるが、現段階では以下のような見通しをもっている。すなわち、本研究における「国際人権条約上の履行監視機関」とは、人権諸条約により設置された、各種の条約上の委員会及び地域的人権条約においてはヨーロッパ人権裁判所等の人権裁判所も含むものである。こうした人権条約上の履行監視機関の「正当性」とは、結局のところこれらの機関が、国家を越えるグローバル社会(または地域的国際社会)における人権保障の中枢として、いかなる役割を果たしうるかという問題であることと考えられる。したがって、これらの履行監視機関の役割が適切に果たされるためには、それらの諸機関の地位や権限行使に関して正当性が認められる必要がある。そのためには、すくなくとも国家における立憲的な正当性と同程度のまたは同質の立憲的な要素を履行監視機関が具備していることは通常は困難であろう。したがって、現状では国家の存立基盤が危ぶまれていない限り、国家による人権保障に正当性が認められる。それは、ヨーロッパの人権保障体制の下での「補完性の原則」や「評価の余地理論」と相通じるものであろう。そこで条約上の履行監視機関に正当性が求められるのは、国家の側における基本的人権保障システム、民主主義の基本的要素および法の支配等が適切に行われていないことにより、立憲的な正当性に問題があるかどうかを監視する点にあるものと思われる。1.「被告人を入退廷時に手錠・腰縄で拘束する措置は人権侵害か?国際人権法からの考察ー」と題する論考を世界人権問題研究センター・研究紀要23号で公表した。この問題は、わが国の実務において問題提起されてきた点であり、最近でも実際に訴訟にもなっている焦眉の論点の1つとなりつつある。