hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラットモデルを用いたヒト成人T細胞白血病の発症機序の解析

ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-I)は、成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであることが知られている。ATL発症に至る過程には感染細胞側の多段階の変化と宿主免疫応答の変化の両者が関連すると考えられ、発症機序の解明には、感染細胞側の癌化機構と宿主側の発癌防御機構について対照的に解析することが必要である。我々はこのような解析を行うために、ラットを用いたATL様疾患動物モデル系を確立し、その系の中でウイルス蛋白Taxによる免疫で誘導した長期培養CTL細胞株がHTLV-I感染T細胞株におよぼす影響についてin vitroで解析した。その結果、CD8陽性CTL細胞株(401/C8)とGFP発現HTLV-I感染T細胞株(FPM1V.EFGFP)を長期間共培養により、CTLに抵抗性になったFPM1V.EFGFPのサブクローン(FPM1V.EFGFP/8R)が樹立された。この細胞では抗原であるTaxの発現は維持されていたが、MHC-Iの発現低下が確認された。さらにこの発現低下はTaxの主要エピトープを提示することが分かっているRT1.A^1において特に強く起こっており、MHC-Iの発現低下がCTLからのエスケープに関与している可能性が示された。また、FPM1V.EFGFP/8R細胞においては、エピトープのアミノ酸配列に変異も確認されたが、その頻度は3%程度と低かった。以上の結果から、Tax特異的CTLの圧力を受けた場合、HTLV-I感染T細胞はTaxの発現を維持したまま、MHC-Iの発現低下によりCTLからエスケープする可能性が示された。また、エスケープへの関与は低いと思われるが、CTLにより変異エピトープを有する感染細胞が選択される可能性も示唆された。CTLからエスケープ可能な感染細胞は生体内おいて優位に増殖すると考えられ、ATLの発症過程への関与が示唆された。ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)は、成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスであることが知られている。ATL発症に至る過程には感染細胞側の多段階の変化と宿主免疫応答の変化が関連していると考えられており、ATLの発症機序を解明するには、感染細胞側の癌化機構と宿主側の発癌防御機構について対照的に解析することが必要である。我々はこのような解析を行うために、ラットを用いたATL様疾患動物モデル系を確立した。本研究では、このモデル系を用いて、Tax発現DNAワクチンにより誘導した長期培養CTL細胞株がHTLV-1感染T細胞株におよぼす影響についてin vitroで解析した。はじめにCD8陽性CTL細胞株(401/C8)とGFP発現HTLV-1感染T細胞株(FPM1V. EFGFP)とを継続的に3ヶ月間共培養したところ、Taxを発現しているにも拘わらずCTLに対する感受性が低下したFPM1V. EFGFPのサブクローン(FPM1V. EFGFP/8R)が樹立された。この細胞では抗原であるTaxの発現は維持されていたが、MHC-1の発現低下が確認された。さらにこの発現低下はTaxの主要エピトープを提示することが分かっているRT1. A^1において特に強く起こっており、MHC-Iの発現低下がCTLからのエスケープに関与している可能性が示された。以上め結果からATLの発症過程においてTaxの発現を保持したままCTLからエスケープする感染細胞が出現し、生体内で優位に増殖する可能性が示唆された。また一方で、この結果はHTLV-1感染細胞がTax特異的CTL細胞のみの影響を受けた場合には抗原発現の抑制には至らない可能性を示唆しており、本実験モデル系をよりATLの特徴に近づけるためには、さらに複雑な免疫系による影響を与える必要があると考えられた。

また、エスケープへの関与は低いと思われるが、CTLにより変異エピトープを有する感染細胞が選択される可能性も示唆された。CTLからエスケープ可能な感染細胞は生体内おいて優位に増殖すると考えられ、ATLの発症過程への関与が示唆された。
小脳の機能発達に関わる機能分子の分子神経生物学的研究

1.小脳皮質の神経回路網は多数の傍矢状断方向の「微小帯域」に区分され、これらと対応する前庭核や小脳核とともに小脳の機能単位を構成すると考えられている。しかし、この様な機能モジュールが如何にして機能発達するのかについては謎である。我々は、小脳がストライプ状にX-gal染色されるlacZ遺伝子発現トランスジェニックマウス系統を樹立した。このストライプは、傍矢状断方向に帯状に分布する(parasagittal zone)特定のプルキンエ細胞(PC)サブセットのみでlacZ発現がONになるために起こるもので、機能モジュールを構成するPCの遺伝子発現の特性を反映していると考えられる。この遺伝子発現の不均一さは胎生期のPCに既に内在性する特性で、早くからゾーンを構成していることが明らかとなった。ストライプは正中で左右対称の対のゾーン群から構成される。同じゾーン内における発現PCの密度と個々のPCの発現レベルはほぼ同じであるが、発現PCのゾーン内での位置には局在パターンの傾向はあるものの厳密さはない。従って、遺伝子発現はゾーン内における発現PC数(正確には密度)として全体的に調節されており、ゾーン内における個々の発現PCの位置としての厳密な調節はないらしい。これらのことから、胎生から生後発達期にかけて発生するPCサブセットにおける遺伝子発現のゾーン形成は、小脳の機能モジュールの発達の制御と何らかの関係が示唆される。2.マウス小脳の神経回路の機能発達の分子メカニズムには不明な点が多い。これらに関わる機能分子を探索するため、マウス小脳の生後発達期の各ステージ(E18、P0、P3、P7、P12、P15、P21、adult)でDifferential Display法によるRT-PCRを行った。約2500種類のPCR産物の解析から、各ステージ(early、middle、late)に特徴的な発現パターンを示す135種類の遺伝子を検出した。さらにNorthern blot hybridizationやRT-PCR解析をすることで、小脳の機能発達のタイムテーブルに沿ってカタログ化した。これまでに塩基配列を決定した27種類のうち、13種類はDNA databankに登録された既知のものであったが、残りの14種類は未登録のものであった。現在、未登録の全長のcDNAクローニング解析と、まだ塩基配列を決定していないものの解析を進めている。
抗がん剤投与における投与基準順守状況の解析及び非順守時の有害事象発現予測法の確立

抗がん剤では、用量規制因子(DLF)が規定され、開始・減量・中止基準が設定されている。しかし、実臨床では、治療効果を優先しDLFによる生命への影響は少ないと判断され順守されないことも多い。現在、各基準の順守状況の調査や非順守時の有害事象発現予測についての報告はない。そこで、過去の抗がん剤使用患者のデータ解析により、用量規制因子の動向、影響因子を明らかにし、リスク評価を可能とすることで臨床応用を目指すことを本研究の目的とした。浜松医科大学医学部附属病院の臨床研究データベースシステムを用いて抽出を行った。当院においてゲムシタビン(以下GEM)を投与された患者(166名)を対象とした。GEMのDLFには、白血球、好中球、血小板がある。各DLFについて各々非順守群と順守群に群わけし統計学的手法(F検定、t検定)を用いてレトロスペクティブ解析を行った。1.白血球:非順守群vs.順守群(Mean±SD)として、患者数(名)12vs. 154、投与回数16±12vs. 9±10(p<0.05)、投与量(mg)1457.5±255.7vs. 1298.2±306.4(p=0.08)、体表面積あたりの投与量(mg/m2)924.6±113.6vs. 866.2±169.6(p=0.24)という結果であった。2.好中球:患者数(名)15vs. 151、投与回数21±13vs. 9±10(p<0.05)、投与量(mg)1380.1±333.0vs. 1302.7±302.6(p=0.35)、体表面積あたりの投与量(mg/m2)893.4±141.2vs. 868.2±169.2(p=0.58)という結果であった。3.血小板:患者数、投与回数、投与量、体表面積あたりの投与量について有意な差はみられなかった。今後、さらなる解析をすすめ用量規制因子の動向、影響因子を明らかにし、臨床応用を目指す。
ビタミンEの不安制御機能の解明

ビタミンEによる不安行動制御機構の解析と、ビタミンE摂取による不安抑制効果の検討を行った。一連の結果から、ビタミンE欠乏により酸化ストレスが増加して脳内の神経伝達が阻害され、これが副腎からのグルココルチコイド分泌を増加させることで、不安行動が増加する可能性を示した。さらに、ビタミンEを通常より多く摂取することにより、不安行動を軽減できる可能性を示した。食餌からのビタミンE摂取量の低下が不安行動を増加させる機構について解析を行い、以下の結果を得た。(1)不安モデル動物に対するビタミンE摂取の影響不安行動を示すモデル動物として早期離乳ラット(幼児期のストレスモデル)を用い、ビタミンE摂取による不安抑制効果を検討した。離乳期(生後4週間)まで親と同居させる対照群に対し、生後16日齢で親から隔離する早期離乳群では不安行動が増加した。早期離乳群に通常食の50倍量のビタミンEを含む食餌を与えて離乳期から飼育したところ、不安抑制効果は認められなかった。ビタミンE投与によって不安が軽減するモデル動物も報告されていることから、不安の生じる要因によってビタミンEの不安軽減効果が異なるものと推察された。(2)ビタミンE欠乏期間と不安行動の関連ビタミンE欠乏食を種々の期間(3日4週間)ラットに給餌し、高架型十字迷路試験により不安行動を評価した。その結果、3日間のビタミンE欠乏食摂取で体内ビタミンE濃度が有意に低下したが、不安行動は増加しなかった。7日間の欠乏食摂取で不安を示す行動指標(stretch-out, head dipping)が変化し、14日間の欠乏で迷路上のopen armでの活動量が有意に低下した。したがって、ビタミンE欠乏による不安行動は、体内ビタミンE濃度の低下から12週間かけて徐々に増加することが明らかとなった。(3)ビタミンE欠乏による不安に対する既存の抗不安薬の投与効果既存の抗不安薬[GABA(GABA-A receptor)作動薬であるベンゾジアゼピン]を1mg/kg体重、行動解析試験の30分前に腹腔内投与した。高架型十字迷路試験による行動解析の結果から、ビタミンE欠乏による不安行動はベンゾジアゼピン投与により抑制されることが示された。本研究の主な目的は、ビタミンE欠乏による不安行動増加のメカニズムを解明することである。平成22年度の研究によって、次の成果が得られた。まず、グルココルチコイド分泌を介した不安行動制御に酸化ストレスがおよぼす影響について、ビタミンE欠乏動物を用いて検討した。ビタミンE欠乏ラットでみられる不安行動の増加が副腎摘出によってみられなくなることを示し、グルココルチコイドが不安行動の増加に関与することを明らかにした。一方、グルココルチコイドの急性投与によって惹起される不安行動はビタミンE欠乏下でも増加せず、このホルモンの感受性は酸化ストレスによる影響を受けないことを示した。さらに、ビタミンE欠乏によって増加した不安行動はビタミンEの再投与により正常化するが、この正常化には最低1週間の投与期間が必要であること、およびこの不安行動はベンゾジアゼピン系およびセロトニン系抗不安薬投与で抑制されることを示した。したがって、酸化ストレスによるグルココルチコイドの分泌増加、あるいはグルココルチコイドによる不安行動増加のいずれかの経路に、プロセスにGABAやセロトニンによる神経伝達が関与している可能性を示した。本研究課題は、食餌から摂取するビタミンEが不安行動を制御する機構を解明することを目的としている。2011年度は、特にビタミンEの有する抗酸化作用が不安制御にどのように寄与するかに焦点をあてて研究を推進した。1)酸化ストレスを介した不安行動制御機構ビタミンEは抗酸化ビタミンであることから、ビタミンE欠乏は体内で酸化ストレスを引き起こす。そこで、不安行動の増加が酸化ストレスによって引き起こされる可能性を検討した。水溶性抗酸化ビタミンであるビタミンCの欠乏ラットで不安行動が増加するかどうかを検討した結果、(1)ビタミンC欠乏でも、欠乏症状の発症より早く3日から7日で不安行動が増加すること、(2)不安行動が血中グルココルチコイド濃度の上昇を伴うこと、(3)不安行動がGABA作動性の抗不安薬で解消可能なこと、(4)不安行動がビタミンC再摂取で回復しないこと、(4)不安行動がタミンEの同時摂取で抑制可能なこと、等を明らかにした。行連の結果から、ビタミンC欠乏による酸化ストレスが脳内の神経伝達阻害を介してグルココルチコイドの分泌亢進を引き起こすことが不安行動増加の要因である可能性を示した。2)内分泌系を介した不安行動制御機構グルココルチコイド分泌を制御するHPA axis[視床下部からの副腎皮質刺激ホルモン放出因子(CRF)が下垂体からの副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)分泌を介して副腎からのグルココルチコイド分泌を引き起こす]がビタミンE欠乏時の不安行動増加応答にどのように寄与するかを検討した。その結果、ビタミンE欠乏ラットに拘束ストレスを与えてもグルココルチコイド分泌は増加しないこと、ビタミンE欠乏ラットの副腎で、グルココルチコイド合成の律速酵素の遺伝子発現は増加しないことを示した。一連の結果から、ビタミンE欠乏時にはグルココルチコイドの分泌制御段階に変化が生じている可能性を示した。
水溶性放射線化学反応の体系化に関する研究

我々は放射線誘起科学反応に強い関心を持ち、アプローチとして原子力工学分野での放射線効果について課題を採り上げ、放射線化学的に解明し提案・報告するという形をとっている。原子力工学分野で問題となる放射線効果は水溶液系が多いため、これらを集中的に検討した。これらは原子力工学特有の課題であるが、放射線化学反応研究への新しい寄与という観点から体系化を目指して進めてきた。当初は以下の4つの課題を掲げた。(1)濃厚無機水溶液の放射線反応(2)イオンビームパルスラジオリシステムの構築とその利用(3)水溶液中放射線反応のシミュレーション法の整備(4)超高速反応研究システムの構築と応用このうち、(1)は、再処理プロセスの濃厚硝酸水溶液の放射線反応研究から、他の水溶液系(硝酸、リン酸、過塩素酸等)へ対称が拡張し、これらの中での共通の考え方の整理と概念化が達成された。(2)は、放射線医学総合研究所に重粒子線装置HIMACが建設され基礎研究にも提供されることになり、イオンビームを用いたパルスラジオリシステムを構築し、これを用いた実験を開始できた。(3)は水溶液中での放射線反応の1つのアプローチであるspurkineticmodelを種々LET放射線反応に対して利用できるようコード化し、特に(2)の実験結果の解析評価にも活用できるようツールとして利用できる状態できた。(4)は放射線化学を深く理解するために、引き起こされる反応を速い時間領域から遅い時間領域まで時々刻々追跡することが望ましい。これまでサブナノ秒の時間領域に到達しているが、これらをさらに前進させてピコ秒、サブピコ秒に時間分解能を拡大させようという目論みであったが、必要とされる予算措置が講じられず、この項目については十分な活動をすることが出来なかった。成果は成果報告書に整理してあり、これを参考にされたい。表題課題名で4つのアプローチを用いて研究を進めている。各アプローチ毎の研究進捗状況の概容を記す。(1)濃厚水溶液の放射線効果については、過塩素系の実験と終了、成果は学術雑誌に印刷中である。これまでに、硝酸、硫酸、リン酸、塩素酸、過塩素酸と計5つの水溶液中の反応の検討を進めてきた。これらの結果を用いて濃厚酸中の放射線反応の考え方の確立を目指して解析を進めている。(2)高LET線による水溶液系の放射線分解実験については放射線医学総合研究所HIMAC施設でのイオンビームパルスラジオリシスシステムの構築を終了、予備的な成果が出始めている。当初問題となった疑似信号も小さく抑えることができるようになってきている。来年度からは本実験を開始する予定。(3)水溶液放射線反応のモデリングについては、高LET線による実験と平行して、高LET放射線反応の特徴を摘出し、評価できるよう、さらに実験で得られた結果の解析を進めるための計算機シュミレーションコードを開発してきた。これを用いて、捕捉剤効果、収量時間依存性、2次反応の寄与について考察を進めている。もう1つのモデリングとして、サブピコ秒の時間領域での反応過程の重要性に着目したモデルと計算を進め、従来モデルでは説明が困難であった水素分子収量の捕捉剤効果を比較的うまく説明することができた。(4)サブピコ秒の時間分解能を用いたパルスラジオリシスシステムの制作と利用についても努力しているが、ピコ秒領域の実験からサブピコ秒への実験は延長という感覚では実行は困難で、特に、光の波長毎の屈折率依存性が時間分解能を決定する一番の要因であることか、この点を配慮したシステム作製を進める必要がある。(1)濃厚水溶液の放射線効果については、過塩素酸系の実験は終了、成果は学術雑誌に印刷された。

これまでに、硝酸、硫酸、リン酸、塩素酸、過塩素酸と計5つの水溶液中の反応の検討を進めてきた。これらの結果を用いて濃厚酸中の放射線反応の考え方の確立を目指して解析を進めている。さらに、塩素酸、過塩素酸で観測された、ClO_3ラジカルの酸化還元ポテンシャルを決定した。(2)高LET線による水溶液系の放射線分解実験については放射線医学総合研究所HIMAC施設でのイオンビームパルスラジオリシスシステムの構築し、本格的な使用を開始した。まず、イオンビームのトラック構造を探るため、KSCNの水溶液を取り上げ、OH捕捉による(SCN)_2収量のKSCN濃度依存性を測定した。解析中である。(3)水溶液放射線反応のモデリングについては、高LET放射線反応の特徴を摘出し、評価できるよう、開発してきた。さらに実験で得られた結果の解析を進めるための計算機シュミレーションコードを用いて、捕捉剤効果、収量時間依存性、2次反応の寄与について考察を進めている。HIMACで得られたデータの解析に利用している。(4)サブピコ秒の時間分解能を用いたパルスラジオリシスシステムの制作と利用について、ピコ秒領域の実験からサブピコ秒への実験は延長という感覚では実行は困難で、特に、光の波長毎の屈折率依存性が時間分解能を決定する一番の要因であることから、この点を配慮したシステム作製を進めている。我々は放射線誘起化学反応に強い関心を持ち、アプローチとして原子力工学分野での放射線効果について課題を採り上げ、放射線化学的に解明し提案・報告するという形をとっている。原子力工学分野で問題となる放射線効果は水溶液系が多いため、これらを集中的に検討してきた。これらは原子力工学特有の課題であるが、放射線化学反応研究への新しい寄与という観点から体系化を目指して進めてきた。当初は以下の4つの課題を掲げた。(1)濃厚無機水溶液の放射線反応(2)イオンビームパルスラジオリシスシステムの構築とその利用(3)水溶液中放射線反応のシミュレーション法の整備(4)超高速反応研究システムの構築と応用このうち、(1)は、再処理プロセスの濃厚硝酸水溶液の放射線反応研究から、他の水溶液系(硫酸、リン酸、過塩素酸等)へ対象が拡張し、これらの中での共通の考え方の整理と概念化が達成された。(2)は、放射線医学総合研究所に重粒子線装置HIMACが建設され基礎研究にも提供されることになり、イオンビームを用いたパルスラジオリシスシステムを構築し、これを用いた実験を開始できた。(3)は水溶液中での放射線反応の1つのアプローチであるspur kineticmodelを種々LET放射線反応に対して利用できるようコード化し、特に(2)の実験結果の解析評価にも活用できるようツールとして利用できる状態できた。(4)は放射線化学を深く理解するために、引き起こされる反応を速い時間領域から遅い時間領域まで時々刻々追跡することが望ましい。
数概念の獲得と運用のヒト脳内メカニズム

数は最も普遍的な概念の一つである。本研究では、最も単純な数概念の情報処理過程の一つであるカウンティングに着目することで、数概念の獲得と運用のヒト脳内メカニズムに迫ることを大きな目的として研究を行った。脳磁図(MEG)を用いた実験では、カウンティングを行う際に、左前頭頭頂間コヒーレンス値が、アルファベット課題や音階課題を用いたコントロール条件と比し特徴的に増加することが見出された(Gjini, et al., 2008)。これまでの申請者の、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)、経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いた研究で、左運動前野がカウンティングの遂行に重要な役割を果たすことが示唆されており(Kansaku, et al., 2007)、また頭頂葉は数処理に重要であるといわれてきた。今回のMEG実験により、左前頭頭頂間で情報伝達を行うことが、カウンティングの遂行に重要であることが示唆された。MEG実験では、健常成人12名、小児3名にて計測を行った。さらに、これまでの申請者の、fMRI、TMS、MEGといった多角的非侵襲脳機能計測の手法を用いた数概念の情報処理過程に関する研究の結果を踏まえて、カウンティングのヒト脳内情報処理に関する説明を、コネクショニストモデルを用いて行うことを試みた(Shimotomai and Kansaku, 2008)。また、このシミュレーションにより、TMS実験で見られた特徴的なエラー分布を再現することに成功した。数は最も普遍的な概念の一つであると考えられるが、ヒト脳内で数概念がどのように獲得・運用されているかは、未だ良く分かっていない。本研究は、最も単純な数概念の情報処理過程の一つであるカウンティングに着目することで、数概念の獲得と運用のヒト脳内メカニズムの解明に迫ることを大きな目的とする。平成19年度はまず、これまでに行った機能的磁気共鳴画像(fMRI)および経頭蓋磁気刺激(TMS)を用いた実験で示唆されていた、大きな数をカウンティングする際の左腹側運動前野の役割(Exp Brain Res, 2007)に、さらなる考察を加えた。特に、大きな数をカウンティングする際に左腹側運動前野をTMS刺激することで生じる特徴的なエラーの分布を、ランダムウォーク仮説でモデル化して説明することを試み、左腹側運動前野が大きな数をカウンティングする際に、離散的な脳内表現を担っていることを示唆した(Soci Neurosci Abstr, 2007)。また平成19年度は、これらの成果をもとにしながら、カウンティングに重要な神経基盤を評価していくための基礎的実験を行った。特に、これまで行った脳磁図(MEG)を用いた9名の健常成人を対象とした実験では、カウンティングの際の腹側運動前野と頭頂葉といった、脳領野間の相互の関係が捉えられる可能性が示唆されている。さらに平成19年度は、脳波(EEG)と近赤外分光法(NIRS)の同時計測を可能とするキャップを開発した。平成20年度は、これらを用いて、さらに数概念の獲得と運用の脳内メカニズムを明らかとしていく予定である。
動名詞節の構造と主語内部からの抜き出しに関する研究

本研究の目的は、主語位置に存在する動名詞節を中心扱い、主語内部からの抜き出しに理論的説明を与えることを目的とする。従来まで主語の位置に存在する名詞句内部からは抜き出しができないと考えられてきた。しかし、インフォーマント調査によりいくつかの環境、特に動名詞節が主語に生起する環境において、主語内部からの抜き出しが可能であることが分かった。本研究では、より具体的な環境を精査するとともに、従来不可能と言われてきた現象が可能である理由を理論的に論じることである。当該年度は本研究の2年目にあたり、中間報告として日本英語学会第36回大会(於:横浜国立大学)において「主語内部からの抜き出しとラベル理論」というタイトルで発表された(2018年11月25日)。この発表では主語から抜き出しが可能となる具体的なデータが提示され、また、その現象に対し生成文法の最新の理論であるラベル理論に基づき説明がなされた。さらに、ここまでの研究成果として2本の論文を提出することができた。まず、“Agreement Phenomena and the C-I Interface"(Explorations in English Linguistics 32, 1-39)であり、本論文では、抜き出し現象と密接にかかわる一致現象が論じられており、一致現象とその現象に伴う名詞句の意味の違いが論じられている。次に、“Some Consequences of the Levels of Adequacy"(Studies in English Linguistics and Literature 28, 159-172)では、現在の極小主義理論においてラベルという概念が重要である理由が論じられている。当初設定した研究計画におおむね沿って研究が進んでいる。特に、これまでの研究をまとめたものを学会発表へ投稿しており、また、論文の学術雑誌への投稿も済ませている。いずれにおいても、現在、審査中の段階であるが、当初の予定通り、いくつかの学会での発表や雑誌への論文掲載期待される。この結果、研究成果として報告ができることが予測される。以上、当初の計画通り研究を進めており、また、発表、論文執筆の両方で成果報告ができることが予測されるため、おおむね順調に進展していると言える。今後は、本研究の最終年度なるため、今まで収集したデータをまとめるとともに、学会発表、論文の執筆に重点を置き、成果報告とする。その際、特に理論と実証のバランスを重視することを目標とする。現在の極小主義理論において抽象性が高まっているが、言語研究においては経験的言語事実が重要である。この点を念頭に置き成果報告を行うことを目的とする。本研究は、動名詞節が主語の位置に生起した場合の特性、特に、抜き出しに関わる特性を解明することを目的とする。本研究は計3年の研究であり、当該年度は1年度目の研究年度となる。以下、先行研究の問題点を指摘しつつ、初年度の研究成果をまとめる。従来、主語からの抜き出しが不可能であると報告されてきたが、この先行研究に対する反例が存在することはインフォーマント調査から得られている。つまり、動名詞が主語位置に存在する場合、関連する要因として(i)wh句の談話連結性、(ii)埋め込みの有無である。これらの言語事実に対し、極小主義理論の中でも、最も最新の枠組みであるラベル理論の観点から説明を与えることを試みた。この研究成果は、「主語の特性とラベル理論」(北海道理論言語学研究会第10回大会、北見工業大学)として発表されている。また、生成文法の大きな目標として、記述的妥当性と説明的妥当性を満たすことが挙げらえる。近年のラベル理論においては、説明的妥当性に大きな焦点が当てられ、主語からの抜き出しの現象に焦点を絞れば、記述的妥当性が考慮されていない可能性が考えられる。この不釣り合いを指摘し、かつ、克服することが出来ることを示した。この研究成果は、「生成文法における妥当性とその帰結」(日本英文学会北海道支部道北東ブロックイベント・一般講演会、北海道教育大学旭川校)として報告されている。3か年にわたる研究成果の初年度として、以上の研究成果が挙げられる。これらの研究成果は今後の研究のための土台となるものであり、また、有益なものであると考えられる。特に、初年度の研究をまとめたものを学会発表へ投稿しており、今、審査中の段階である。予定通り、いくつかの学会での発表が期待されるため、おおむね順調に進展していると言える。また、このまま、研究を進めることにより、当初予定していた成果を達成することが出来ると予測される。

さらに、ここまでの研究成果として2本の論文を提出することができた。まず、“Agreement Phenomena and the C-I Interface"(Explorations in English Linguistics 32, 1-39)であり、本論文では、抜き出し現象と密接にかかわる一致現象が論じられており、一致現象とその現象に伴う名詞句の意味の違いが論じられている。次に、“Some Consequences of the Levels of Adequacy"(Studies in English Linguistics and Literature 28, 159-172)では、現在の極小主義理論においてラベルという概念が重要である理由が論じられている。当初設定した研究計画におおむね沿って研究が進んでいる。特に、これまでの研究をまとめたものを学会発表へ投稿しており、また、論文の学術雑誌への投稿も済ませている。いずれにおいても、現在、審査中の段階であるが、当初の予定通り、いくつかの学会での発表や雑誌への論文掲載期待される。この結果、研究成果として報告ができることが予測される。以上、当初の計画通り研究を進めており、また、発表、論文執筆の両方で成果報告ができることが予測されるため、おおむね順調に進展していると言える。今後の推進方策として、初年度の研究を他の領域に適用することが挙げられる。初年度では、主語内部からの抜出に焦点を当てた。この主語が生起する領域は、一般的にCP領域と呼ばれる。この領域に生起する項(すなわち、主語)に対する特性がおおむね把握できたことにより、この研究成果をvP領域へ応用することが挙げられる。もし、現在の研究が適切なものであれば、vP領域に対しても妥当であることになる。また、妥当でない場合、理論の修正が必要である、そのような修正を行うことにより、より良い研究となることが期待される。今後は、本研究の最終年度なるため、今まで収集したデータをまとめるとともに、学会発表、論文の執筆に重点を置き、成果報告とする。その際、特に理論と実証のバランスを重視することを目標とする。現在の極小主義理論において抽象性が高まっているが、言語研究においては経験的言語事実が重要である。この点を念頭に置き成果報告を行うことを目的とする。本年度の研究において、図書費が想定していた金額を下回ったため。また、次年度が最終年度であり、成果報告のために学会発表や論文執筆のための経費として使用するため。
選好パラメターの双子間相関に関する実証研究

選好パラメータについて,一卵性双生児間,二卵性双生児間それぞれに相関係数を求め,その相関係数の差異から選好パラメータの遺伝寄与度を推定している.その結果,近い将来に対する時間選好率の相加的遺伝要因の寄与度は24%であり,遠い将来に対する時間選好率の相加的遺伝要因の寄与度は23%であることがわかった.さらに, 2日先から9日先にかけての時間選好率では,共通環境要因の寄与度が年齢とともに上昇することがわかった.また,近い将来に対する時間選好率と遠い将来に対する時間選好率との間の相加的遺伝要因の寄与度の違いを検定した結果,統計的に有意な差異は認められなかった.選好パラメータについて,一卵性双生児間,二卵性双生児間それぞれに相関係数を求め,その相関係数の差異から選好パラメータの遺伝寄与度を推定している.その結果,近い将来に対する時間選好率の相加的遺伝要因の寄与度は24%であり,遠い将来に対する時間選好率の相加的遺伝要因の寄与度は23%であることがわかった.さらに, 2日先から9日先にかけての時間選好率では,共通環境要因の寄与度が年齢とともに上昇することがわかった.また,近い将来に対する時間選好率と遠い将来に対する時間選好率との間の相加的遺伝要因の寄与度の違いを検定した結果,統計的に有意な差異は認められなかった.動学マクロ経済理論や資産価格理論で重要な役割を果たす時間割引率、危険回避度などの選好パラメターの決定において、遺伝的要因および環境要因がどの程度与しているのかを分析することは非常に重要なことである。平成22年度におこなった研究では、104組の高齢者双子に対しておこなったアンケート調査の結果を用いて、遺伝要因が時間割引率の形成に与える影響の分析をおこなった。アンケートでは,近い将来(2日先から9日先)の時間割引率と遠い将来(90日先から97日先)の時間割引率の2つについて質問をおこなった。双生児研究法で使用されるACEモデルを、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いて推定した結果、近い将来の時間割引率に対する遺伝要因の寄与度は24%であり、遠い将来の時間割引率に対する遺伝要因の寄与度は23%であることがわかった。また、共有環境要因の時間割引率に対する寄与度は,近い将来については26%で遠い将来に対しては22%であることがわかった。これらの結果を英語論文としてまとめ、学会およびシンポジウムで発表をおこなった。さらに、論文を学術雑誌へ投稿するために、学会およびシンポジウムで得られたコメントを元に改訂をおこなった。2010年度は,双生児研究法で使用されるACEモデルを、マルコフ連鎖モンテカルロ法を用いて推定した結果、近い将来の時間割引率に対する遺伝要因の寄与度は24%であり、遠い将来の時間割引率に対する遺伝要因の寄与度は23%であることがわかった。2011年度は2010年度に得られた結果の頑健性を検証するために,マルコフ連鎖モンテカルロ法の稼働検査期間および繰り返し回数を先行研究と同様の設定にして再推定をおこない,結果に変化がなかったことを確認した.さらに,モデルの拡張もおこない,クロスセクションデータで分析していたものをパネル化した上で推定をおこなった.現在はこれらの結果をまとめた論文が脱稿し,投稿に向けての準備を行っている.
新規物質を用いたグリシン受容体の機能制御部位の卵母細胞翻訳系での解析

【目的】第1に、グリシン受容体α_1あるいはα_2サブユニットのみからなる受容体あるいはα_1の点変異体をツメガエル卵母細胞に発現させ、デキストロメトルファン(DM)および関連物質のサブユニット選択性とグリシン受容体上のDMの作用部位について2電極ボルテージクランプ法でしらべた。第2に、DMの他のレセプター・イオンチャネル複合体に対する影響を調べるために、5-HT誘発電流に対する作用をパッチクランプ法で調べた。その結果、以下の成績を得た。【実験成績および結論】1)α_1あるいはα_2サブユニットからなるグリシン受容体において、グリシンは内向き電流を惹起した(EC_<50>:α_1,6.0×10^<-5>M;α_2,7.6×10^<-5>M)であった。2)新規の11種のモルファン誘導体の中で、3つの化合物がグリシン誘発電流を抑制した。2)DMとコデインは、α_1よりα_2において、ストリキニーネとカフェインは逆にα_2よりα_1において強いグリシン誘発電流抑制作用を示した。3)α_1サブユニットの二重変異体F159Y/Y161において、グリシン感受性は野生型に比べて19倍増加した。4)アゴニスト感受性にかかわる部位の変異体Y161FおよびF159Y/Y161F、およびエタノールの作用にかかわる部位の変異体S267Iのいずれの変異体においても、DMの作用は野生型と比べて変化しなかった。一方、ストリキニーネの作用は、F159Y/Y161Fにおいてのみその感受性は著明に増強した。5)脳単一ニューロンにおいて、DMは内向き整流性Kイオンチャネルを抑制した。以上の成績から、モルヒナン構造をもつDMおよびコデインは、グリシン受容体のα_1よりα_2サブユニットに対して高い選択性をもつ初めての物質である可能性が考えられた。また、DMはグリシン受容体上に、ストリキニーネとは異った作用部位をもつこと、また、DMのモルファン骨格がグリシン誘発電流を修飾するのに必要な構造の一部である可能性が示唆された。以下の目的で実施した。。第1に、グリシン受容体α1サブユニットおよびα2サブユニットからなる受容体をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させ、デキストロメトルファン(DM)および関連物質のサブユニット選択性ついて2電極ボルテージクランプ法でしらべた。第2に、α1サブユニットの点変異体を用いて、DMおよび関連物質の作用点を解析するための基礎知見を得ようと試みた。【実験成績】1) α1およびα2それぞれのサブユニットからなるグリシン受容体において、グリシンは濃度依存的に内向き電流を惹起した。EC_<50>はα1において6.0×10^<-5>M、α2において7.6×10_<-5>Mであり、最大電流値もほぼ同程度であった。

2)α1およびα2において、ストリキニーネ、DM、コデイン、カフェインはグリシン誘発電流を濃度依存的に抑制したが、DMとコデインのIC_<50>は、α1においてはそれぞれ5.2×10^<-5>M、2.2×10^<-4>M、α2においてそれぞれ1.2×10^<-5>M、5.5×10^<-5>Mで、両薬物はα1よりα2において強いグリシン誘発電流抑制作用を示した。一方、ストリキニーネとカフェインは逆に、α2よりα1において強い作用を示した。3)アゴニスト感受性にかかわる部位の変異体、Y161FおよびF159Y/Y161F、およびエタノールの作用にかかわる部位の変異体S267Iのいずれの変異体においても、DMの作用は野生型と比べて変化しなかった。一方、ストリキニーネの作用は、F159Y/Y161Fにおいてのみその感受性は著明に増強した。以上の成績から、モルヒナン構造をもつDMおよびコデインは、グリシン受容体のα1よりα2サブユニットに対して高い選択性をもつ初めての物質である可能性が考えられた。また、DMは従来のグリシン受容体作用物質が作用する部位とは別の、新規の部位に作用する可能性が示唆された。昨年度までに実施した実験の成績から、モルヒナン構造をもつDMおよびコデインは、グリシン受容体のα1よりα2サブユニットに対して高い選択性をもつ初めての物質であり、DMは従来のグリシン受容体作用物質の作用部位とは別の、新規の部位に作用する可能性が示唆された。そこで、今年度はこの問題を、DMおよびその基本構造のモルファンの新規各種誘導体を用いてアフリカツメガエル卵母細胞翻訳系を用いてさらに追究した。また、DMの他のイオンチャネルに対する作用も急性単離脳単一ニューロンを用いて検討した。その結果以下の成績を得た。【実験成績】1)グリシンの感受性に関わる、159番目のフェニルアラニンおよび161番目のチロシンをそれぞれチロシンおよびフェニルアラニンに二重変異させたα1サブユニット受容体において、グリシンの作用のEC50は野生型で1.7×10^<-4>M、変異体では9.1×10^<-6>Mで感受性を19倍増加させたが、βアラニンの作用のEC50は4.23×10^<-6>M、野生型ではその値は2.8×10^<-4>Mで、その感受性は66倍増加した。この変異体におけるグリシンの作用に対するDMのIC50は、4.0×10^<-5>Mでストリキニーネのそれは4.3×10^<-9>M、一方、βアラニンの作用に対するIC50は、DM7.91×10^<-5>M、ストリキニーネ1.28×10^<-8>Mであった。2)新規に合成した11個のモルヒナン誘導体のグリシン誘発電流に対する作用をα1サブユニット受容体を用いて検討した結果、増強作用を示したものはなかった。しかし、これらの化合物群の中で,モルファン骨格の1位にプロピル基、2位のNにチオアミド基やスルフォン基が結合したもの、およびベンジル基が結合したものはグリシン誘発電流を抑制した。3)脳単一ニューロンにおいて、DMは遅延整流性Kイオンチャネルを抑制した。以上の成績から、DMはグリシン受容体上に、ストリキニーネとは異った作用部位をもつこと、また、DMのモルファン骨格がグリシン誘発電流を修飾するのに必要な構造の一部である可能性が示唆された。
疾患感受性を規定するウシ主要組織適合クラスII遺伝子の分子生物学的解析

BoLAクラスII遺伝子のタイピング法の開発正確迅速に世界中のウシMHC(BoLA)-DRB3エクソン2(BoLA-DRB3.2)の塩基配列を決定するためのPCR-Seqnence-Based Typing(PCR-SBT)法を考案した。BoLA-DRB3.2の塩基配列97種類より予測されるアミノ酸配列に基づいて対立遺伝子を8群に分類し、それそれの第一超可変部位のアミノ酸配列をコードする塩基と相補鎖を作る8種類(SPl-8)と、全ての対立遺伝子を増幅できるDRB3ALLを設計した。最初に、共通なプライマー(ERB3とHLO31)を用いてfirst PCRを、次に、その産物をテンペレートとして上述の9種類のプライマーを用いたsecond PCRを行ない、そのPCR産物の塩基配列をダイレクトシークエンス法により決定した。黒毛和腫200頭、日本単角200頭、ホルスタイン200頭およびジャージー20頭タイピングを行い、その品種間の分岐を明らかにした。BoLAクラスII分子の多型性と白血病発症の相関関係の解明開発した方法を用いて、牛白血病ウイルス(BLV)感染牛(未発症健康、持続性リンパ球増多症(PL)、地方病性牛白血病)のBoLA-DRB3の塩基配列を決定した。発症牛にはDRB3^*1601および^*1001が、未発症健康牛にはDRB3^*0701および^*1401が有意に多かった。予測されるアミノ酸配列を比較したところ、DRβ鎖の中でも特に多型が集中しているβ1ドメインの特定のアミノ酸配列の違い力溌症牛と未発症健康牛の間に見いだされた。即ち、リジン/アルギニン^<72>,グルタミン酸^<74>アルギニン^<77>,,バリン^<78>あるアミノ酸をコードする対立遺伝子を有する固体力がBLVによる白血病発症に対して抵抗性である可能性が示された。ヒツジを用いたBLV感染実験ウシで開発したBoLA DNAタイピング法を応用することによって、ヒツジMHCクラスIIのハプロタイプを決定し、ヒツジをBLVによる白血病発症に対して抵抗性および感受性の2群に分類した。さらに、BLVを実験感染させ、免疫応答能、病態の変化、白血病発症の有無と抗原提示能を比較することによって、疾患感受性の個体差の機序を探った。特異的なプライマーを設計するために、BoLA-DRB3.2の塩基配列97種類より予測されるアミノ酸配列に基づいて対立遺伝子を8群に分類し、それそれの第一超可変部位のアミノ酸配列をコードする塩基と相補鎖を作る8種類(SP1-8)と、全ての対立遺伝子を増幅できるDRB3ALLを設計した。

最初に、共通なプライマー(ERB3とHL031)を用いてfirst PCRを、次に、その産物をテンペレートとして上述の9種類のプライマーを用いたsecondPCRを行ない、そのPCR産物の塩基配列をダイレクトシークエンス法により決定した。この方法の有用性を確認するため、第5回国際BoLAワークショップにおいてPCR-RFLPによるタイピングが行われたDNAサンプル53種類の塩基配列を決定した。全てのサンプルの塩基配列の結果は、PCR-RFLPタイプと完全に一致した。BoLAクラスII分子の多型性と白血病発症の相関関係の解明牛白血病ウイルス(BLV)感染牛(未発症健康、持続性リンパ球増多症(PL)、地方病性牛白血病)のDNAを抽出し、BoLA-DRB3.2の塩基配列を上述の方法により決定した。発症牛にはDRB3*1601および*l001が、未発症健康牛にはDRB3*0701および*1401が有意に多かった。予測されるアミノ酸配列を比較したところ、DRβ鎖の中でも特に多型が集中しているβ1ドメインの特定のアミノ酸配列の違いが発症牛と未発症健康牛の間に見いだされた。71,74,77,78位のアミノ酸がリジン/アルギニン,グルタミン酸,アルギニン,バリンである対立遺伝子を少なくとも一有する個体の頻度は、発症牛およびPL牛に比較して未発症健康牛で高かった。一方リジン^<71>,アラニン^<74>,スレオニン^<77>,タイロシン^<78>であるアミノ酸をコードする対立遺伝子をホモ接合で有する個体の頻度は発症牛およびPL牛で高かった。リジン/アルギニン^<71>,グルタミン酸^<74,>アルギニン^<77>,,バリン^<78>あるアミノ酸をコードする対立遺伝子を有する固体がBLVによる白血病発症に対して抵抗性である可能性が示された。BoLAクラスII遺伝子のタイピング法の開発正確迅速に世界中のウシMHC(BoLA)-DRB3エクソン2(BoLA-DRB3.2)の塩基配列を決定するためのPCR-Seqnence-Based Typing(PCR-SBT)法を考案した。BoLA-DRB3.2の塩基配列97種類より予測されるアミノ酸配列に基づいて対立遺伝子を8群に分類し、それそれの第一超可変部位のアミノ酸配列をコードする塩基と相補鎖を作る8種類(SP1-8)と、全ての対立遺伝子を増幅できるDRB3ALLを設計した。最初に、共通なプライマ-(ERB3とHL031)を用いてfirst PCRを、次に、その産物をテンペレートとして上述の9種類のプライマーを用いたsecond PCRを行ない、そのPCR産物の塩基配列をダイレクトシークエンス法により決定した。黒毛和腫200頭、日本単角200頭、ホルスタイン200頭およびジャージー20頭タイピングを行い、その品種間の分岐を明らかにした。BoLAクラスII分子の多型性と白血病発症の相関関係の解明開発した方法を用いて、牛白血病ウイルス(BLV)感染牛(未発症健康、持続性リンパ球増多症(PL)、地方病性牛白血病)のBoLA-DRB3の塩基配列を決定した。発症牛にはDRB3^*1601および^*1001が、未発症健康牛にはDRB3^*0701および^*1401が有意に多かった。即ち、リジン/アルギニン^<71>,グルタミン酸^<74>
多成分イオンビームの生成とその化合物半導体薄膜形成への応用

イオン化の手段として、我々の開発した超高密度ホロー陰極放電を用いると、構造が極めて単純で、かつ強いイオンビームの引き出せる小型イオンビーム源が実現できる。さらに、この小型イオン源を複数個束は、それらを独立に動作させることにより、イオンビームの大口径化が図れるばかりでなく、多元イオンビームの生成およびその組成・強度の空間分布の制御も容易になる。本研究においては、超高密度ホロー陰極放電を用いて、制御性の優れたマルチイオンビームの生成法を確立することを主眼とした。各種陰極サイズの単一イオン源を用いて、イオン生成機構の解明と相似則を見いだすための放電特性の測定を、イオンビーム引き出し実験を行ない、次のような知見を得た。(1)ホロー陰極の直径は2.3mmφ以上で正常な動作が得れた(圧力p>0.05Torr、放電々流密度J≦3A/cm^2)。(2)引き出されるイオンのエネルギーはほぼ放電々圧に相当し、そのゆらぎ幅はΔε【similar or equal】20eV(FWHM)である。イオン電流は放電々流密度に等して。(3)超高密度ホロー陰極放電は、捕捉一次電子ビームによる効率のよい電離によることが明らかになった。さらに、7個の小型イオン源から成るマルチイオン源を試作し、その基本特性を測定し、プラズマ密度の空間分布を容易に制御できることを確かめた。ただし、当初の目的としたイオンビーム引き出し実験については、排気装置の不備から低圧モードの運転ができず、未だ充分な成果が得られていない。今後、排気系を増設して低圧モードにおけるイオン引き出し実験を継続して行ない膜生成に応用した場合の問題解決を図りたいと考えている。この他に、この方式において陰極スパッタリング現象を積極的に利用した金属イオンの生成を試み、陰極面に平行な表面磁場を印加することにより、金属イオンの生成効率が著しく向上することを見い出した。超高密度ホロー陰極放電を用いることにより,極めて単純な構造の小型で強いイオンビーム源が製作できる.本研究は,この小型イオンビーム源を複数個束ねることにより,多種類イオンから成るイオンビームを生成し,化合物半導体薄膜形成への応用の可能性を評価しようとするものである.昭和62年度における当初の計画では, 3-イオン銃型イオン源の設計・建設,および基礎データの集積を図る予定であったが,イオン源の建設が大幅に遅れ,現在ようやく実験装置の整備が終了して運転を開始した段階にある. 6月に開催されるIIT'88までには結果を出す予定である.このイオン源は7-イオン銃型としてあり,イオンビームの大口径化を図るとともに,その組成,密度の空間分布を制御できるように設計されている.単一の小型イオンビーム源については,従来の実験を継続して行ない,ビーム直径1mmφ,ビーム電流0.5mAが可能であることを確認している.また,陰極をTi製とすることにより,陰極スパッタリングによる不純物混入を軽減可能であることを確かめている.逆に陰極スパッタリングを積極的に利用した,金属イオンビーム生成の実験も行ない,陰極面に平行な表面磁場を印加することにより金属イオン生成効率が向上することを見い出している.また,このイオン源に直接的な関係はないが,イオンの生成効率,イオンの引き出しに関連したプラズマと電極との境界層について考察した.従来の放電理論とは異なる概念を用いて,放電形態や放電方式によらない,一般理論を提案した.

この理論は,放電によるイオン生成全般を取り扱うことが可能なので,放電方式を異にするイオン源についても有効な設計指針となる筈である.超高密度ホロー陰極放電を用いると、構造が単純でかつ非常に小型のイオン源が実現できる。本研究は、この小型イオン源を複数個用いることにより多成分イオンから成るイオンビームを生成し、イオンビーム蒸着などへの応用に関する基礎資料を作ることを目的としている。昭和62年度、多元イオン源の構成要素の小型イオンビーム源の基本特性、不純物対策、金属イオンの試みなどについて検討した。本年度は、7個の小型プラズマ源から成るマルチプラズマ源を建設しビームの大口径化と多元化を図り、その基本特性について調べた。小型プラズマ源はそれぞれ独立しており、これらの運転条件によりビームの密度・組成の空間分布を制御できるように設計されている。イオン引き出しの基本となるプラズマの生成・計測について充分な基礎データを集積することができた。主な結果は次のとおりである。(1)7個の小型プラズマ源の特性のばらつきは小さい(7%以下)。(2)それぞれの小型プラズマ源は放電電流0.5Aで動作し、密度10^<12>cc^<-1>、電子温度1eVのプラズマが容易に発生可能である。(3)密度、電子温度、浮動電位の空間分布を測定し、プラズマパラメータの空間分布の制御が可能であることを検証した。このマルチプラズマ源からイオンビームを引き出すには、プラズマ源に小穴の開いたイオン引き出し電極を設け、差動排気して低圧モードの動作が必要であるが、排気装置の能力不足で充分な成果を得ていない。この他に、この小型プラズマ源を用いて、不純物の少ない金属イオンを実現する試み(自己スパッタリング)の実験も行なった。
溝形鋼により補強された鋼構造柱梁接合部の耐力および変形性能

溝形鋼で補強されたH形鋼柱-H形鋼梁高力ボルト接合部の実用化を目的として、H形鋼柱弱軸側の梁と溝形鋼ウェブとの接合構造について研究を行った。研究成果を項目別に以下にまとめる。1.前年度に行ったシアープレート接合部の曲げ特性およびシアープレートのリブ補強に関する実験結果を分析し、ピン接合の基本性能を確保するために必要な溝形鋼の高さ方向サイズを与える式を構築した。2.梁フランジと溝形鋼ウェブを山形鋼で接合した半剛接合形式を検討した。接合形式として、山形鋼のみ、山形鋼+シアープレート、山形鋼+リブ、の3形式を対象とした。3.半剛接合を構成する各接合要素のバネ剛性評価式を導出した。さらに、それらを組み合わせることで、接合部全体の回転剛性評価式を導出した。4.半剛接合の剛性評価式の精度を確認するため、6個の試験体を製作して載荷実験を行った。実験結果を分析し、評価精度の確認と接合部特性の分析を行った。5.ピン接合に対して、半剛接合とすることの効果を確認するため、実際的な構造物に適用した場合の試設計を行った。梁中央部のたわみを比較したところ、ピン接合と剛接合の中程度よりも剛接剛に近い変形量に抑えられることを確認した。6.強軸方向に関するこれまでの研究実績と弱軸方向に関する今年度の研究成果により、溝形鋼補強された柱梁接合部の構造設計に必要な基礎資料が整った。溝形鋼で補強された柱梁接合部の性能を明らかにするため,有限要素解析および接合部実験を行った。接合部耐力の評価式を導出し,評価値を解析結果および実験結果と比較した。(1)接合部の弾塑性有限要素解析溝形鋼で補強されたエンドプレート形式接合部を有するT字形部分骨組の弾塑性挙動について,汎用構造解析プログラムによる有限要素解析を行った。無補強の場合と比較して,剛性および耐力が上昇することを確認した。溝形鋼補強によりパネルゾーンのせん断変形が軽減できることを確認した。降伏線理論により導出した耐力評価式の精度が十分であることを明らかにした。(2)局部圧縮耐力の検討梁フランジが圧縮側となる部位の耐力評価式を導出した。評価式の妥当性を検証するため,圧縮側の部分接合部試験体を製作し圧縮載荷実験を行った。冷間成形溝形鋼および圧延溝形鋼で補強された試験体の実験結果を比較し,圧延溝形鋼の方が補強効果が大きいことを明らかにした。実験では,ウェブの局部降伏が生じた後に座屈が生じ最大荷重に達する様子が観察された。(3)弱軸接合部の耐力と変形性能弱軸方向のピン接合部の耐力評価および載荷実験を行った。実験より得られた荷重変形関係曲線を検討し評価精度が十分であることを確認した。さらに,シアープレートの補強リブを取り付けた試験体を用いて載荷実験を行い,リブの補強効果を確認した。実験後の試験体の残留変形を測定し,想定した崩壊メカニズムが実際の崩壊性状とよく対応することを明らかにした。
シェーグレン症候群の発症機構とアポトーシス誘導経路との関連性について

シェーグレン症候群の唾液腺にみられる組織破壊にはアポトーシスの誘導が関係することが知られており、今回の研究においても、ssDNAがMRL/1pr(5ヵ月齢)マウスから摘出した顎下腺の導管上皮細胞と腺房細胞に認められ、顎下腺の組織破壊がアポトーシスにより惹起されていることが示された。このアポトーシスを誘導する伝達経路として細胞表層レセプター分子であるFasとそれに結合するFas ligandが関係するFas-Fas ligand系経路が関与することが既に多くの研究により示唆されている。さらに、TUNEL法によってMRL/lprマウスの唾液腺におけるアポトーシス細胞の検出を行ったところ、導管上皮細胞と腺房細胞にアポトーシス細胞がみられた。シェーグレン症候群の唾液腺における組織破壊にはアポトーシスの誘導が関係することが知られており、このアポトーシスを誘導する伝達経路として細胞表層レセプター分子であるFasとそれに結合するFas ligandが関係するFas-Fas ligand経路が関与することが既に示唆されている。今回の研究で、Fas-Fas ligand経路がブロックされている自己免疫疾患モデルマウスMRL/lprの顎下腺組織の導管上皮細胞と腺房細胞に、caspase-3、caspase-9、cytochrome c、Bax、Apaf-1の発現が認められたことから、Fas-Fas ligand経路とは異なるミトコンドリアが介在するアポトーシス誘導経路が、シェーグレン症候群の唾液腺における組織破壊に関係している可能性が考えられた。昨年度、唾液腺細胞のアポトーシスの検出にはTUNEL法を用いて行ったが、TUNE法では非特異的な染色が多く見られるとの指摘もあるため、今年度はssDNAの発現を免疫組織化学的手法によって調べ、それによるアポトーシス細胞の検出を試みた。その結果、MRL/1prマウスの唾液腺の導管上皮細胞と腺房細胞にアポトーシス細胞がみられた。シェーグレン症侯群の唾液腺における組織破壊にはアポトーシスの誘導が関係することが知られており、このアポトーシスを誘導する伝達経路として細胞表層レセプター分子であるFasとそれに結合するFas ligandが関係するFas-Fas ligand経路が関与することが既に示唆されている。シェーグレン症候群の唾液腺にみられる組織破壊にはアポトーシスの誘導が関係することが知られており、今回の研究においても、ssDNAがMRL/lpr(5ヵ月齢)マウスから摘出した顎下腺の導管上皮細胞と腺房細胞に認められ、顎下腺の組織破壊がアポトーシスにより惹起されていることが示された。