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圏論的な枠組み・アプローチによる局所コホモロジー加群の性質に関する研究

本研究助成による成果は,次の1つの定理を得,その詳細な証明を与えることができたことである:定理. Aを可換ネーター環とし,有限Krull次元ゴレンスタイン環の準同型像とする.また, JをAのイデアルとする.さらにAはJ-進位相で完備であると仮定する.N・をA-加群からなる下に有界な複体とする.もしイデアルJが1次元または単項であるならばA-加群からなる複体N・について次の必要十分条件が成り立つ: N・がJ-余有限複体であるための必要十分条件はN・のすべてのコホモロジー加群がM(A, J)cofに属することである.平成26年度は,近畿周辺(京都府など)や遠隔地(埼玉県,東京都,静岡県など)の教育研究機関へ訪問した.いくつかの研究集会に参加,関連研究者と情報交換を図った.また,数学教育学会等の教育系のシンポジュウム・研究会に参加した.これは本研究の研究成果を社会・国民に発信する方法について考える活動の一環として参加した.本研究を遂行するにあたり,教育関連分野への応用を視野に入れながら活動を行っている.本研究代表者は研究会を開催しその世話役を行った.より具体的には次の研究会の世話役を行った:平成26年5月30日(金)「研究集会: Workshop on Commutative Algebra2014 II in Nara University of Education, Period: March 30, in 2014, Location: Room No. R5-212, Place: Nara University of Education.そこでは, `一般化された局所コホモロジー加群の余有限性について'のタイトルで口頭発表(単独発表)を行った.また,「研究集会:第27回可換環論セミナー」(2015年1月25日から1月28日まで開催,静岡大学理学部大会議室,理学部A棟, 209室)に参加をした.同時に3日目の午前中に,研究会の座長を行った.さらに,「研究集会:第87回米沢数学セミナー『可換Banach環と関連分野研究集会』」にて`一般化された局所コホモロジー加群の余有限性について'の講演題目で講演をおこなった(発表日時:平成26年6月27日(水)14時10分14時35分).本研究による成果物として`On the characterizations of cofinite complexes over affine curves and hypersurfaces'の表題にて,論文としてまとめあげた.本論文は,いまだpreprintの段階であり,この1年間デリケートな議論を行い結果が正しいかどうか紆余曲折したが,本申請経費の途中成果としてまとめ,何とか投稿にこぎつけることができた.片側有界な複体についてその余有限性の特徴づけを行った.さらに国内外の最新の関連論文について,その内容の分析を行った.途中結果であるが,本年度得られた成果を国内の研究会で口頭発表をおこなった.現在,非有界な複体についてその余有限性の特徴づけをする方向性を持って研究を続行している.余有限性の特徴づけを非有界な複体に拡張する場合, Hartshorneの補題を修正する必要があると予想された.精査が必要であるが改良された補題が得られたので,当該年度中にてその成果について講演を行った.アファイン双対などの双対性に関して,片側有界な複体については専門家の間ではよく知られていると考えられている.非有界な複体についても,その双対性は知られているとされる.一方で,本研究期間初年度から文献を調査してきているがその証明について見つけることができなかった.その直接的な証明について,本研究助成により独自に証明が得られた.さらに,その証明を与えていく過程で,コホモロジーの有限性に関する性質についても調べることができた.今後,なにかしらの研究会にて発表を予定している.局所コホモロジー加群の自己準同型環の構造についてこれまで調べてきた.特に,その自己準同型環がネーター環になるかどうかという問題について,非ネーター性を与える例について継続して調べていく予定である.本研究期間の当初から調べてきているが,現時点で面白い例を見つけることができていない状態である.もちろんそのような例は存在しないのかもしれない.ネーター・非ネーター性を与える本質的な性質について考えながら調査する必要がある.本質的な性質を見つけることを含めて,今後の課題である. 1つの方法として,実際にコンピューターソフトを導入して調べていくことを考えている.以前,投稿した本研究課題に関する論文について,雑誌編集者からレスポンスがあった.現時点では.掲載が決定したわけではないが,進展があったということは報告できる.現在,修正を加え再投稿し終えた状況である.査読にかなりの時間がかかっている.本科学研究費助成金による成果は,次の1つの定理を得,その詳細な証明を与えることができたことである.定理. Aを1を持つ可換ネーター環とし,有限Krull次元ゴレンスタイン環の準同型像とする.また, JをAのイデアルとする.さらにAはJ-進位相で完備であると仮定する.N・をA-加群からなる複体のD+(A)における対象とする.ただし, D+(A)は対象が下に有界な複体からなる導来圏とする.

もしイデアルJが1次元または単項であるならばA-加群からなる複体N・について次の必要十分条件が成り立つ:「N・がJ-余有限複体であるための必要十分条件はN・のすべてのコホモロジー加群がM(A, J)cofに属することである.」問題:次の特徴付けをみたすR-加群のアーベル圏Mcofは存在するか?N・がD(R, J)cofに属する必要十分条件はすべてのN・のコホモロジー加群がMcofに属することである.ただし, Rを有限Krull次元正則環とする.上記の問題に関し,正則でない可換ネーター環で,双対複体をもつという条件の下で,イデアルJが1次元イデアルまたは単項イデアルであるとき,上記定理における主張にみられるような,余有限複体の特徴づけを与えることに成功した.イデアルJが2次元または2元生成の状況では反例が知られている.本結果によりR. Hartshorne (1969/70に出版されている)が与えた上記問題(Hartshorneの第四問題)について,可換ネーター環における1次元のイデアルおよび単項イデアルに対して1つの解答を与えたことになる.本研究助成による成果は,次の1つの定理を得,その詳細な証明を与えることができたことである:定理. Aを可換ネーター環とし,有限Krull次元ゴレンスタイン環の準同型像とする.また, JをAのイデアルとする.さらにAはJ-進位相で完備であると仮定する.N・をA-加群からなる下に有界な複体とする.もしイデアルJが1次元または単項であるならばA-加群からなる複体N・について次の必要十分条件が成り立つ: N・がJ-余有限複体であるための必要十分条件はN・のすべてのコホモロジー加群がM(A, J)cofに属することである.昨年内に論文を投稿予定であったが,いくつか論理的な不備が見つかり平成26年度内には作成できなかった.しかし,今年度に入ってようやく1篇であるが投稿にこぎつけた.予想以上に時間を要したので,当初の予定より研究が若干遅れ気味であると考えられる.投稿論文について,その拡張を考えている.特に,余有限複体の特徴づけに関連して,有界でない複体についても同様の結果が成り立つか考察していく.また,局所コホモロジー加群に関する具体例についても並行して計算をしていく.例えば,高さ番目の局所コホモロジー加群の自己準同型加群は,実は可換環となるが,そのネーター性などの性質を与える例について調べて行きたい.可換代数学1次元のイデアルに関して,余有限の加群の圏がアーベル圏であることは,最近の結果として知られているが,余有限の加群の圏がセール圏であることは知られていない.研究代表者は,余有限の加群の圏がセール圏であることは疑っており,その反例を探すことを今後の当面の課題とし,いくつかの計算を行っていく.本年度は,図書費と旅費に経費を当てた.謝金については支出しないことになった.節約を旨に,工夫をしながら使途を決定したので,余剰金が発生したと考えられる.一方で,次年度使用額については, 10千円未満であることは付記する.学会へ出席をしたが,急な事情により帰宅予定日を繰り上げた.実態に合わせ,旅行日程に修正(短縮)を行った.また,当該年度内に研究集会へ研究者招聘を予定してたが,事情により招聘することができなかった.そのために本年度研究活動費に余剰金が発生した.研究打ち合わせを行うために関東地区の教育・研究機関へ出張旅費に当てる予定である.
深部地下における計測装置に対する高精度時刻信号の供給システムの開発研究

近年の大型地下構造物の増加に伴い,従来のボアホールとは比較にならない利点をもつ,深い坑道をプラットフォームとする本格的な地下計測技術の開発が国際的な競争テーマになっている。本研究は,その開発競争の中で見出された基本的で先進的な開発課題である。本研究の出発点となったACROSS計画では、これまでGPS時刻信号で回転を制御する精密人工震源を開発し、これが作るコヒーレントな地震波によって地下の散乱体を検出・同定する装置の開発研究を進めてきた。そし、平成15年に試験的に東京電力・葛野川地下発電所の大規模坑道網(土被り500m,水平規模6km)を検討したところ,予期しない高いSN比が得られ,地下探査にブレークスルーをもたらす可能性が明らかになった。しかし深い坑道内では,GPS時刻信号が得られないため,震源および地震記録の時刻精皮が低下し,結果として分解能が落ちる。そこで地下の大規模計測システムに高精度時刻信号を供給する方式を検討した。可能な方式を比較検討した結果,最終的にはGPS信号を引き込むか,さもなければ自前の原子時計が不可欠であることが判明した。しかし地下計測が多数の震源および地震計のアレイを用いる以上,巨大な水素メーザー時計はおろかセシウム時計をそれぞれに配するのは不可能である。そこで,(1)個々の装置が内蔵する水晶時計,(2)独立した専用水晶時計(内蔵ものより精度が高く運用に柔軟性が高い),(3)小型ルビジウム原子時計,(4)GPS信号,のヒエラルキーによる多層的な信号の配給・校正モデルが現実的でかつ所要の機能を果たすことが判明した。今後これを実現することが必要である。葛野川のテストサイトの直近には,山梨県東部地震域が存在する。ここでは本州下に沈み込むフィリピン海プレートが強い曲げを受ける場所でもあり,極めて複雑な地殻の変形が進行している場所である。そこで静的な地殻変動の精密解析を並行させることは,ACROSS研究をサポートするために不可欠であることが判明した。そこでボアホールひずみ計測の計画を進めるとともに,4次元有限要素法によって,地殻変動を解析する研究を進めた。
高分子-金属超微粒子系固定化触媒の開発

本研究は、金属超微粒子を保護コロイド作用を有する合成高分子で保護し、さらに、この合成高分子と担体高分子とを共有結合で連結することにより、新しい型の固定化触媒を開発することを目的とする。N-ビニル-2-ピロリドンとアクリル酸メチルの共重合体(アクリル酸メチル残基は32モル%)で保護されたロジウム金属超微粒子(直径は2080〓、平均粒径50〓)をアミノエチル化ポリアクリルアミドゲルに反応させ、アミド結合することにより固定化に成功した。この固定化触媒を用いて、各種オレフィン類のエタノール水混合溶媒中、30°C、全圧1気圧での水素化を行った。固定化触媒は、活性炭担持触媒に比し、エチルビニルエーテルで22倍、シクロヘキセンで10倍の水素化活性を示し、回収再使用を行っても高活性を維持した。つぎに、高分子保護金属ロジウム超微粒子固定化触媒の基質選択性を調べた。シクロヘキセン、シクロペンテンおよび1-ヘキセンなどの疎水性基質の水素化は、金属超微粒子の均一分散液に比べて、活性が小さいが、エチルビニルエーテル、アリルアルコールおよびアリルアミンなどの親水性の高い基質の水素化は、固定化触媒は均一分散液の1/21/3の活性を示し、固定化による活性の低下は小さかった。また、アクリル酸の水素化は、固定化触媒の方が均一分散液よりも活性が高かった。つぎに、高分子保護金属パラジウム超微粒子固定化触媒の調整を行い、水素化触媒活性を調べた。金属パラジウム超微粒子はメタノール-水溶媒系において保護高分子の存在下アルコール還元法により調整した。得られた金属パラジウム超微粒子の平均粒径は、約25〓であった。アミノエチル化ポリアクリルアミドゲルを担体として、高分子保護パラジウム超微粒子の固定化に成功した。得られた固定化触媒による、種々のオレフィンの水素化初速度を調べたところ、市販の活性炭担持パラジウム触媒に比べて活性は小さいが、回収が容易であり、5回繰り返し使用した場合の触媒活性の低下は、市販の活性炭担持触媒に比べ著しく小さいことを見出した。Nービニルー2ピロリドンとアクリル酸メチルの共重合体(アクリル酸メチル残基は32モル%)で保護されたロジウム金属超微粒子(直径は20ー80〓、平均粒径50〓)をアミノエチル化ポリアクリルアミドゲルに反応させ、アミド結合することにより固定化に成功した。この固定化触媒を用いて、各種オレフイン類のエタノール・水混合溶媒中、30°C、全圧1気圧での水素化を行った。

シクロヘキセン、シクロペンテンおよび1ーヘキセンなどの疎水性基質の水素化は、金属超微粒子の均一分散液に比べて、活性が小さいが、エチルビニルエーテル、アリルアルコールおよびアリルアミンなどの親水性の高い基質の水素化は、固定化触媒は均一分散液の1/21/3の活性を示し、固定化による活性の低下は小さかった。また、アクリル酸の水素化は、固定化触媒の方が均一分散液よりも活性が高かった。つぎに、高分子保護金属パラジウム超微粒子固定化触媒の調整を行い、水素化触媒活性を調べた。金属パラジウム超微粒子はメタノールー水溶媒系において保護高分子の存在下アルコール還元法により調製した。得られた金属パラジウム超微粒子の平均粒径は、約25〓であった。アミノエチル化ポリアクリルアミドゲルを担体として、高分子保護パラジウム超微粒子の固定化に成功した。得られた固定化触媒による、種々のオレフィンの水素化初速度を調べたところ、市販の活性炭担持パラジウム触媒に比べて活性は小さいが、回収が容易であり、5回繰り返し使用した場合の触媒活性の低下は、市販の活性炭担持触媒に比べ著しく小さいことを見出した。
TaqIB遺伝子型B2B2を有する糖尿病のHDL代謝と動脈硬化惹起性に関する研究

1食事療法のみでコントロールされている2型糖尿病患者のうち、年齢、性、肥満度、血清脂質およびHL-514遺伝子多型をマッチさせたTaq IB遺伝子多型の異なる3群(B1B1、B1B2、B1B2)各20例、計60例を対象として血清HDL-C濃度との関係について調べた。その結果、糖尿病のCETP B2B2遺伝子多型が血漿HDL-C濃度増加に関与する重要な遺伝子多型であることが判明した。但し、糖尿病では元来血漿内コレステリルエステル転送が障害されており、この結果が直ちに動脈硬化惹起性に対して抑制的に作用するかどうかは不明であると考えられ、コレステロール逆転送系全体の立場からさらに検討する必要が生じた。実際に、血漿内コレステロール転送率を測定した結果、同じB2B2遺伝型を有する非糖尿病例に比して、2型糖尿病ではCETRが約20%程度低下していることが明らかとなった。このことは、B1遺伝型に比較してB2遺伝型は血清HDL-C濃度増加に寄与しているものの、HDLのコレステロール転送能という立場からは正常に働いていないことを意味している。今後はHDL-C濃度およびHDL機能低下に関わる遺伝的背景についてさらに検討する必要があると考えられた。2心臓カテーテル検査を施行した2型糖尿病のうち、中等度以上の狭窄病変を1箇所以上有する例を抽出し、それらのうち、年齢、性、血清脂質およびHL-514遺伝子多型をマッチさせたTaq IB遺伝子多型の異なる3群(B1B1、B1B2、B2B2)各20例、計60例を対象について遺伝子多型と狭窄病変との関係を検討中である。まだ結論は出ていないが、少なくとも単一でTaq IB遺伝子多型の違いと狭窄病変との間には有意な相関は認められていない。しかし、HDL-C低下との相関は存在していることよりHDL-C低下に関与する複数の遺伝子多型の相互作用と動脈硬化惹起性との関係について検討する必要があると考えられた。次に、CETP B1アリルとコレステロール逆転送系の関係について検討した。110例のボランティアから血液を採取し、その中でCETP B1アリルを有したものは65例であった。ホモ型であるB1B1を示した12例について検討すると、pre β1HDL-C濃度が肥満度BMIと逆相関すること、その関係はCETP濃度やCETP活性などとは独立して認められることが明らかとなった。すなわち、肥満の関与によって血清HDL-C濃度が低下するとともに、コレステロール逆転送系において重要な役割を担っているpre β1HDL-C濃度が低下することが示され、そのことがB1遺伝型において量賭であることが分かった。糖尿病患者におけるCETP B1遺伝型を有する例について、さらにHDLリモデリングを解析した。その結果、環境的因子や血清脂質をマッチさせ、さらに薬物の影響を除外した条件下で検討すると、糖尿病のCETP B1アリルおよびHL-514Cアリルが血漿HDL-C濃度低下に関与する遺伝子型であることが判明した。但し、pre β1HDL-C濃度との相関関係については、明らかな結果は得られなかった。その臨床的意義について、現在検討中である。1食事療法のみでコントロールされている2型糖尿病患者のうち、年齢、性、肥満度、血清脂質およびHL-514遺伝子多型をマッチさせたTaq IB遺伝子多型の異なる

3群(B1B1、B1B2、B2B2)各20例、計60例を対象として血清HDL-C濃度との関係について調べた。その結果、糖尿病のCETP B2B2遺伝子多型が血漿HDL-C濃度増加に関与する重要な遺伝子多型であることが判明した。但し、糖尿病では元来血漿内コレステリルエステル転送が障害されており、この結果が直ちに動脈硬化惹起性に対して抑制的に作用するかどうかは不明であると考えられ、コレステロール逆転送系全体の立場からさらに検討する必要が生じた。実際に、血漿内コレステロール転送率を測定した結果、同じB2B2遺伝型を有する非糖尿病例に比して、2型糖尿病ではCETRが約20%程度低下していることが明らかとなった。このことは、B1遺伝型に比較してB2遺伝型は血清HDL-C濃度増加に寄与しているものの、HDLのコレステロール転送能という立場からは正常に働いていないことを意味している。今後はHDL-C濃度およびHDL機能低下に関わる遺伝的背景についてさらに検討する必要があると考えられた。2心臓カテーテル検査を施行した2型糖尿病のうち、中等度以上の狭窄病変を1箇所以上有する例を抽出し、それらのうち、年齢、性、血清脂質およびHL-514遺伝子多型をマッチさせたTaq IB遺伝子多型の異なる3群(B1B1、B1B2、B2B2)各20例、計60例を対象について遺伝子多型と狭窄病変との関係を検討中である。まだ結論は出ていないが、少なくとも単一でTaq IB遺伝子多型の違いと狭窄病変との間には有意な相関は認められていない。しかし、HDL-C低下との相関は存在していることよりHDL-C低下に関与する複数の遺伝子多型の相互作用と動脈硬化惹起性との関係について検討する必要があると考えられた。
ストークス動力学法を用いた強磁性コロイド分散系の動特性に関する計算化学的研究

1.振動せん断流中における強磁性コロイド分散系の動的特性と凝集構造との関係を,ミクロな立場から明らかした.せん断流の方向が周期的に逆転する振動せん断流の場合,たとえ振幅が小さくても,粒子が密に配置した太い鎖状クラスタは比較的大きな影響を受ける.振動せん断流のずり速度の余弦関数状の変化に対して,太い鎖状クラスタの流れ方向への傾斜は位相遅れが生じるが,この位相遅れと粘度および垂直応力係数の位相遅れとは強い相関がある.粘弾性的な特徴は太い鎖状クラスタの構造と密接に関係しているので,太い鎖状クラスタが安定に保持されるような角速度が小さい場合,粘弾性的な特徴が顕著に現れる.2.単純せん断流中における強磁性棒状粒子の配向分布とレオロジー特性を検討した.磁気力の影響が顕著な場合ほど,粒子の配向は鋭いピークを有するようになるが,その向きは,せん断流が支配的な場合の流れ方向から,磁場の増大とともに磁場方向へと移動する.せん断流だけでは強磁場下におけるような粒子配向の鋭いピークは得られない.せん断流に対して磁場の影響が顕著になるほど,粒子は磁場方向へ配向する割合が著しくなるので,流れ場中で大きな抵抗となり,粘度の著しい増加を引き起こす.長い棒状粒子の磁場方向への配向が,流れ場中で大きな抵抗となるので,粒子のアスペクト比が大きくなるほど,より大きな粘度増加を与える.3.非希釈コロイド分散系のシミュレーションに際して,計算時間の大幅な短縮化が計れる新しいストークス動力学法の構築を試みた.単純せん断流中における凝集構造と粘度に着目し,実際にシミュレーションを行うことにより,本方法と従来の力加算近似による方法との比較検討を行った.初期状態からの推移特性に関して,従来の方法による値と非常によく一致する.また,2体相関関数および粘度の結果から,定常状態においても,本cluster-basedストークス動力学法は従来の方法による結果とほぼ一致する結果を与える.cluster-based法による計算時間は,従来の方法に比べて約1/14から1/70倍程度で済み,圧倒的な計算時間の短縮化が計れる.以上より,N=1000やN=10000のような大規模系を対象とせざるを得ない強磁性コロイド分散系のミクロ・シミュレーション法として,本cluster-basedストークス動力学法は,従来の方法に比べて圧倒的に優れていることが結論づけられる.以上の結果より,本研究の成果はコロイド科学,特に物理工学の進展に大きく貢献するものである。初年度はモデル構築および計算プログラムの開発と一部計算結果を得ることにその主眼が置かれたが,この目的はほぼ100%達成できた.得られた結果の要約は以下のとおりである.

1.ストークス動力学法を用いたミクロ・シミュレーションを行うことにより,振動せん断流中における強磁性コロイド分散系の動的特性と凝集構造との関係を,ミクロな立場から明らかした.せん断流の方向が周期的に逆転する振動せん断流の場合,たとえ振幅が小さくても,粒子が密に配置した太い鎖状クラスタは比較的大きな影響を受ける.振動せん断流のずり速度の余弦関数状の変化に対して,太い鎖状クラスタの流れ方向への傾斜は位相遅れが生じるが,この位相遅れと粘度および垂直応力係数の位相遅れとは強い相関がある.粘弾性的な特徴は太い鎖状クラスタの構造と密接に関係しているので,太い鎖状クラスタが安定に保持されるような角速度が小さい場合,粘弾性的な特徴が顕著に現れる.2.単純せん断流中における強磁性棒状粒子の配向分布とレオロジー特性を検討した.磁気力の影響が顕著な場合ほど,粒子の配向は鋭いピークを有するようになるが,その向きは,せん断流が支配的な場合の流れ方向から,磁場の増大とともに磁場方向へと移動する.せん断流だけでは強磁場下におけるような粒子配向の鋭いピークは得られない.せん断流に対して磁場の影響が顕著になるほど,粒子は磁場方向へ配向する割合が著しくなるので,流れ場中で大きな抵抗となり,粘度の著しい増加を引き起こす.長い棒状粒子の磁場方向への配向が,流れ場中で大きな抵抗となるので,粒子のアスペクト比が大きくなるほど,より大きな粘度増加を与える.1.振動せん断流中における強磁性コロイド分散系の動的特性と凝集構造との関係を,ミクロな立場から明らかした.せん断流の方向が周期的に逆転する振動せん断流の場合,たとえ振幅が小さくても,粒子が密に配置した太い鎖状クラスタは比較的大きな影響を受ける.振動せん断流のずり速度の余弦関数状の変化に対して,太い鎖状クラスタの流れ方向への傾斜は位相遅れが生じるが,この位相遅れと粘度および垂直応力係数の位相遅れとは強い相関がある.粘弾性的な特徴は太い鎖状クラスタの構造と密接に関係しているので,太い鎖状クラスタが安定に保持されるような角速度が小さい場合,粘弾性的な特徴が顕著に現れる.2.単純せん断流中における強磁性棒状粒子の配向分布とレオロジー特性を検討した.磁気力の影響が顕著な場合ほど,粒子の配向は鋭いピークを有するようになるが,その向きは,せん断流が支配的な場合の流れ方向から,磁場の増大とともに磁場方向へと移動する.せん断流だけでは強磁場下におけるような粒子配向の鋭いピークは得られない.せん断流に対して磁場の影響が顕著になるほど,粒子は磁場方向へ配向する割合が著しくなるので,流れ場中で大きな抵抗となり,粘度の著しい増加を引き起こす.長い棒状粒子の磁場方向への配向が,流れ湯中で大きな抵抗となるので,粒子のアスペクト比が大きくなるほど,より大きな粘度増加を与える.3.非希釈コロイド分散系のシミュレーションに際して,計算時間の大幅な短縮化が計れる新しいストークス動力学法の構築を試みた.単純せん断流中における凝集構造と粘度に着目し,実際にシミュレーションを行うことにより,本方法と従来の力加算近似による方法との比較検討を行った.
バイオニクス手法による惑星大気突入機の空力デザイン

本年度では、柔軟構造エアロキャプチャ衛星の多分野・多目的最適設計コードを構築し解析を実施した。本コードの構築にあたっては、流体解析および実験データを用いた空力構造連成解析の妥当性の検証、多目的遺伝的アルゴリズムおよび応答曲面モデルの検証を行っている。解析の結果、柔軟かつ軽量な膜面を用いることで、能動的な空力誘導制御系を搭載せずとも、空力特性一定の無制御剛体エアロキャプチャよりも、空力加熱回避性能および火星大気密度分散・突入角誤差に対するロバスト性能(突入許容角度の広さ)に関して優れることが示された。更に、両者を達成するために余分な重量増加は小さく収めることが出来るため重量的にも優れたデザインとなることが示された。具体的には、最大加熱率と突入許容角度の広さはトレードオフ関係となるが、本研究が提案する柔軟構造エアロキャプチャ衛星は、機体形状および膜材料を適切に選択することで、無制御剛体エアロキャプチャ衛星よりもトレードオフの曲面を最良方向へと前進させることがわかった。またトレードオフ曲面のそれぞれの解に関して、膜材料のヤング率はある最適値を持つことが示された。これは、剛性が大きい場合は無制御剛体のように振舞い、一方剛性が小さい場合は空気力の影響が顕著になっても抗力係数変化の感度が鈍るような空力特性のため剛体的に振る舞うためである。更に、設計変数空間上で各変数の自由度を検証することで、設計手順に関する有用な情報が得られた。また温度環境や構造的な負荷を検証し、本研究が提案する柔軟構造エアロキャプチャ衛星に必要な膜材料やシステムの要件を明らかにした。これらの結果から、本研究が提案する「生物のように周囲の変動する環境に対して適応的に自律変形することでミッションを成功に導くような新しいデザイン」の提案およびその有効性を示すことができたと言える。動圧による柔軟エアロシェルの形状変形に着目し、多粒子モデルを用いた空力構造連成解析を行い、形状変化と空力特性変化との関連性を調べた。設定した初期形状に対して、動圧の上昇と共に抗力係数や膜面歪の変動が見られ、初期形状や材質によって異なる変動履歴が確認された。このように受動的に形態を変化させ空力特性変動を飛行に利用するエアロキャプチャシステムの最適形状を探索し、材料特性や形状に対する解分布を取得するために最適化問題を定式化した。目的関数としては突入回廊最大化、逆噴射燃料重量や熱防御材重量、構造重量の最小化などであり、制約条件は構造部材や膜材料の強度とした。最適化計算における空力構造連成解析は非常に計算コストが高いため、変形形状が動圧とヤング率との比によって決定されることに着目し、動圧とヤング率との比や各設計変数で構成される多変数空間において空力係数および構造強度に関する応答曲面を形成し、その応答曲面上で最適化計算を行うこととした。得られた最適化結果に対してクラスター分析を実施したところ、複数の特徴的な解集団に分類された。1つは非対称な形状を有しかつヤング率が非常に高い解集団である。これらは揚抗比が高く突入回廊を大幅に拡張でき、また変形による揚抗比低下を防ぐためにヤング率は高いものが選ばれた。ただし深い角度で大気に突入するため過大な空力加熱を受ける。また別の解集団として、軸対称に近い形状を有しかつヤング率が比較的小さく、動圧の上昇に対しある時点で抗力係数を大幅に低下する解集団が得られた。これらは大気突入序盤に低弾道係数として空力加熱を緩和し、その後、動圧上昇に対し抗力係数を小さくするように自動的に変形し、過大な抗力を受けないよう調整することで墜落を回避し突入回廊を拡大していることがわかった。変形しない場合と比較して、突入回廊幅を1012%程度拡張できていることがわかった。このように、軽量かつ柔軟なエアロシェルによる自動変形を利用することで、空力加熱緩和と突入角に対するロバスト性を両立する解を取得でき、またその特性を検証することができた。

また温度環境や構造的な負荷を検証し、本研究が提案する柔軟構造エアロキャプチャ衛星に必要な膜材料やシステムの要件を明らかにした。これらの結果から、本研究が提案する「生物のように周囲の変動する環境に対して適応的に自律変形することでミッションを成功に導くような新しいデザイン」の提案およびその有効性を示すことができたと言える。計算面からのアプローチによって、研究の目的を達成できるような結果を得ることができたから。計算モデルを更に洗練させていく予定である。また、研究計画に記載したように、実験からのアプローチによって、計算結果を補完するとともに、提案するデザインの実証を行なっていく予定である。
μ受容体欠損マウスによるオピオイドの鎮痛作用と身体依存における受容体タイプの役割

オピオイド受容体タイプと身体依存および鎮痛作用との関連性、すなわち各オピオイド受容体タイプの特徴を明らかにすることを本研究の目的とした。オピオイドの身体依存は新たに開発した薬物をマウス脳室内に持続的に注入する方法(浸透圧ミニポンプ法)と薬物混入飼料法を用いて形成した。遺伝的にオピオイド受容体のうちμ1受容体が欠損しているCXBKマウスはμ作動薬であるモルヒネおよびDAGOの処置によりともに身体依存が形成された。しかし、これらのμ作動薬の退薬症候のうちCXBKマウスは対照として用いたC57BL/6、BALB/cマウスに比較し跳躍と身震いの出現率が有意に低く、体重減少と下痢の出現率には対照の系統との間に有意差は認められなかった。これらの結果より、μ作動薬の退薬症候のうち跳躍と身震いは主にμ1受容体によって調節され、体重減少と下痢は主にμ2受容体により調節されていることを示唆した。一方、κ受容体作動薬であるU50,488Hとδ受容体の作動薬であるDPDPEについても同様に浸透圧ミニポンプ法で身体依存を検討したが、U50,488Hではいずれの系統においても著明な退薬症候は観察されず、DPDPEではμ作動薬のモルヒネやDAGOよりも弱い退薬症候が観察された。したがって、μ作動薬は強力な身体依存形成能、δ作動薬は比較的弱い身体依存形成能を持つが、κ作動薬はほとんど身体依存形成能を持たないものと考えられる。次に、オピオイド受容体タイプの各作動薬を脳室内投与し、鎮痛効果を検討した。μ受容体作動薬はμ1受容体欠損CXBKマウスではほとんど鎮痛効果を示さなかったが、他の系統では有意な鎮痛効果を示した。したがって、μ作動薬の鎮痛作用発現には主にμ1受容体が関与していることが示唆される。また、CXBKマウスにおけるκ作動薬の鎮痛効果はC57BL/6、BALB/cに比較し有意に低い値を示したが、δ作動薬の鎮痛効果は各系統間で有意差は認められなかった。
再生基質に羊膜を用いた尿路再生

家兎動物モデルを用いて羊膜を培養の基質として、培養口腔粘膜上皮シートを作成した。羊膜上で培養した口腔粘膜上皮細胞は、1週間で羊膜基質上で敷石状に増殖しコンフルエントになり、約2週間で、5-6層に重層化した上皮層を形成した。培養口腔粘膜上皮シートの組織学的特徴としては、非角化型の粘膜上皮としての性質を保持していることがわかった。この口腔粘膜再生シートが生体に着床することを確認する目的で、ウサギ腹壁(腹腔内)に移植した。口腔粘膜再生シートは、周囲組織から血流の供給をうけ、口腔粘膜の構造を持ったまま着床した。この口腔粘膜再生シートを用いて尿道形成が可能なことが示唆された。本研究の目的は、少量の皮膚や口腔粘膜上皮から自家培養上皮シートを作成したのち保存し、尿路再建の際にその自家培養皮膚や口腔粘膜を使用することである。さらに、再生上の新しい発想は、免疫学的に寛容で無細胞化の必要のない羊膜を用いることである。平成21年度は、「研究実施計画」に基づき、まず実験用ウサギを用いて実験を行った。実験用ウサギの口腔から口腔粘膜上皮を採取し培養を行った。培養液成分としては感染症フリーの10%の子牛血清、インシュリン、EGF、コレラトキシンを含む標準的な上皮培養液を用いた。羊膜上でこれらの幹細胞を含む口腔粘膜を培養し、培養液と3T3 feeder cellの調整しながら上皮細胞をシート状に培養した。今回の培養上皮シートは尿路としての使用に耐えうる強度を持つ必要があり、そのためには単層ではなく幾重にも重なった重層の上皮を作成することが重要である。air lifting法など工夫をして基質との良好な接着を得ることが重要であった。また、一定の結果が得られるようにこれら一連の手技の確立にも努めた。このようにして作成した培養上皮シートが、どの程度各々の正常の上皮層に近い組織学的構造を持ち、尿路再建に適した構造および強度を持ちうるかの検討を加えた。単層にシートを作成することはできても、均一に重層にすることにさらなる工夫が必要と思われた。また、十分なシートの作成のためには、ウサギの口腔粘膜から得られるもともとの細胞数の問題もあると思われ、さらに違った種類の動物による実験の必要性も考えられた。そのためには、培養方法のみならず培養期間にも十分な検討を加える。1)羊膜を再生基質としてウサギの口腔粘膜上皮培養を、培養液の再検討、リフティング法など培養方法の再検討を繰り返し行った。2)ウサギの口腔粘膜の採取方法について検討した。口蓋粘膜、頬粘膜と採取部位による細胞の違いや、培養のしやすさについても検討した。2)培養上皮シートが尿路変更(再建)に適した十分な構造と強度を持ちうるかを、組織学的に評価した。しかし、上皮として構成されていても、我々の目指す上皮は液体(尿)の貯留に耐えうる強度を持つものであり、培養はできていてもあくまで尿路として使用に耐えうる強度を持ち得る結果ではなかった。3)また、尿路再建のコントロールとして羊膜のみでの尿路再建を行ったが、やはり細胞萎縮がみられることが確認された。1)培養上皮シートが尿路変更(再建)に適した十分な構造と強度を持ちうるかを、組織学的に評価した。2)また、尿路再建のコントロールとして羊膜のみでの尿路再建を行ったが、やはり細胞萎縮がみられることが確認された。昨年度の評価では、上皮として構成されていても、我々の目指す上皮は液体(尿)の貯留に耐えうる強度を持つものであり、培養はできていてもあくまで尿路として使用に耐えうる強度を持ち得る結果ではなかった。しかし、今年度はシートの層を重ね重層にすることで、尿路に使用できる培養シートの作成が可能となった。3)培養上皮シートが生体組織に着床し、尿路再建に使用できるかを評価した。培養シートをウサギの腹壁に移植し、周囲組織からの血液の供給を受け着床したことを確認した。この組織を使って、尿道下裂症例に対する尿道形成術が可能であることが示唆された。
教師の「みとり」に関する実証的研究と学校教育への展開

教師の授業力を構成する重要な要素として、子どもの実態把握力で挙げられる。教師の実態把握力は、学校現場では『教師の「みとり」』として古くから重視されている。その一方で、近年、教師の「みとり」が必ずしも正確ではない実態も明らかになってきている。しかし、教師の「みとり」を実証的に検討するための方法論や教師の「みとり」をどのように授業実践の改善に生かしていくのかという点は明らかではない。以上を踏まえ,本研究では、数理モデルおよびWebツールの開発・改良、さらには指標を生かした調査や学校現場との実践研究を行っている。1 ,2年目は、実態把握力の解析方法に関する基礎研究として数理モデルとWebツールの開発・改良を重点的に行った。理論的検討はほぼおわり、webへの実装もすすんだ。モデルの評価と英語版への拡張については課題が残ったため、その点については今年度、改良を加えた。3年目の今年は、むしろ指標を生かした調査や学校現場との実践研究に重点をあて、柏市および東京書籍との連携を始めた。具体的には、現在、東京書籍が実施している全国学力テストの実施に合わせ、開発した数理モデルを適用するとともに、学校の教育実践に結びつけて行くことを計画し、実行中である。どのテーマについても4年間をかけて追求するが、以下のように2年ずつ重点テーマを決めて検討している。12年目:【解析方法に関する基礎研究】数理モデルとWebツールの開発・改良34年目:【教育実践に関する実証研究】指標を生かした調査や学校現場との実践研究3年目であった昨年は、数理モデルの開発の段階から、柏市教育委員会との連携を開始し、実践研究へとシフトした。これは当初の計画通りのペースである。モデルの評価と英語版への拡張については課題が残ったため、現在も修正を行う等、研究を深めているところである。3年目からは、指標を生かした調査や学校現場との実践研究に重点をあてている。特に、柏市教育委員会や東京書籍と連携し、本数理モデルの全国学力テストへの応用を模索している。また、柏市立風早北部小学校をはじめ、教育実践にも関わり、ここでの結果がどのように授業改善に結びつくのかについて実践研究を行う。また、高校において新たなテスト形式での実施を模索しており、その中で本数理モデルを利用する予定である。ここから授業改善へと結びつけることを目指す。以上のように、本年度は、提案したモデルの教育現場への展開について検討する。今年度は、主に数理モデルの開発とwebツール-wits-の開発を中心に行った。特に開発したパラメータの意味を明らかにするとともに(e.g.植阪他、2015)、無料で利用できるwebツールを公開し(e.g.,仲谷他、2015)。さらに、KL情報量といった従来の指標との関連についても明らかにした(e.g.,上西他、2015)。これらをテスト学会で発表し、優秀発表賞を受賞した。また、これらの研究成果について、2016年3月4日にシンポジウム「教師の「実態把握力」はどのように量的に分析できるかーモデルの開発から実データの解析までー」を開催して議論を行った。ここでは、上記の成果に加え、以下のような点を加えて発表した。まず、教師ごと課題ごとに実態把握力を分析できるようにモデルを拡張した。さらに新たなに検定方法を提案した。さらに、witsの内部アルゴリズムを改良した。また、こうした新たな理論に基づいて、新たな解析例も示した(e.g.,山口他、2016)。本年度は、当初の計画以上に進んだと考えている。その理由は、当初の計画では、本年9月のテスト学会で発表した内容まで進むことを想定していた(この内容は、テスト学会から学会賞を受賞した)。一方。その後の半年間で、モデルの拡張、検定方法の開発、計算アルゴリズムの改良、検定も含めた実データの解析例の提示など、当初の想定を大きく超える実績を上げた。

教師の実態把握力は、学校現場では『教師の「みとり」』として古くから重視されている。その一方で、近年、教師の「みとり」が必ずしも正確ではない実態も明らかになってきている。しかし、教師の「みとり」を実証的に検討するための方法論や教師の「みとり」をどのように授業実践の改善に生かしていくのかという点は明らかではない。以上を踏まえ,数理モデルおよびWebツールの開発・改良、さらには指標を生かした調査や学校現場との実践研究を行う。教師の実態把握力に関する実証的研究ということを共通のテーマとしながら、本研究では4年間をかけて1数理モデルの開発、2Webツールの開発、3指標を生かした調査研究、4学校現場との実践の4つを検討する。これらは「解析方法に関する基礎研究(1、2)」と、「教育実践にかかわる実証研究(3、4)」の2つに大別できる。どのテーマについても4年間をかけて追究するが、以下のように2年ずつ重点テーマを決めて検討している。12年目:【解析方法に関する基礎研究】数理モデルとWebツールの開発・改良34年目:【教育実践に関する実証研究】指標を生かした調査や学校現場との実践研究1 ,2年目は、実態把握力の解析方法に関する基礎研究として数理モデルとWebツールの開発・改良を重点的に行った。理論的検討はほぼおわり、webへの実装もすすんだ。さらに、全国学力調査や学習方略の利用の解析に、開発した数理モデルを適用している。また、その結果を学校現場の教員とも共有している。これらの研究成果は、シンポジウムを通じて発信している。また、国際学会でも採択されている。1 ,2年目は、実態把握力の解析方法に関する基礎研究として数理モデルとWebツールの開発・改良を重点的に行った。メンバー同士、1ヶ月に1回から2ヶ月に1回程度集まって議論を重ねており、順調に進んでいると考えている。教師の授業力を構成する重要な要素として、子どもの実態把握力で挙げられる。以上を踏まえ,本研究では、数理モデルおよびWebツールの開発・改良、さらには指標を生かした調査や学校現場との実践研究を行っている。
タブレット端末を用いた手術ナビゲーションシステムの構築と乳房温存手術への適用

乳房温存術において術前・術中に腫瘍の局在と広がりを確認しながら手術を施行できれば、外科医は深い自信と安心感を持って、必要最低限にして十分な範囲の乳腺切除を行うことができ、患者は乳房の整容性を保ち、かつ根治度の高い手術を受けることが可能となる。我々はレーザー光線により、実際の患者乳房の任意の場所・角度で切ったスライスのMRI画像を、遅延なくリアルタイムでタブレット端末に表示可能な「Virtual Slicer」を開発した。簡便で実用性が高い乳房温存術におけるナビゲーションサージャリーシステムの臨床への適用を本研究では行った。これを用いて次の研究を遂行中である。我々は既にMRI画像および3Dスキャナーで取得した3次元情報を基に、3Dプリンタを用いて乳腺のファントムを作成した。さらに多くの患者の体表面データを取得し、システムの普遍性の検証を遂行中である。また、被検者の体表を指し示すと、タブレット上でその位置を正確に表示する「マーキングペン」の実装を行い、複数の熟練医によるエコーによる術前マーキングと、Virtual Slicerによる術前マーキングにおいて、位置の乖離が認められるか否かを検査室で検証した。本研究は広い意味で、いわゆる「ナビゲーションサージャリー」を実現することを目的としているが、乳房の手術へ実用レベルで応用した例は未だかつて無い。上記研究を継続することで、手元で自在に操作可能なタブレット端末により、任意のMRIスライスを患者体表面を確認しながら描出可能なVirtual Slicerを使用することで、手術の精度は飛躍的に上昇し、根治性と整容性を高いレベルで両立することが可能となると考えられる。既に本システムの患者適用に関して慶應義塾大学医学部の倫理申請が通過しているが、これを基にインフォームドコンセントを行った術前乳癌症例を対象に、Virtual Slicerシステムが運用可能か否か、およびシステムの位置精度の検証を行っている中途である。本技術は、超音波で確認しがたい腫瘍やその進展範囲を眼下に直接確認することを目的としているが、この段階では位置情報の検証を容易に行うため、MRIおよび超音波の両方のモダリティで明確に確認できる乳癌症例を選定している。問題点としては、位置情報を得るための事前のキャリブレーションが、検査室によってカメラの位置が異なるため、困難となる場合があり、安定した計測結果が得られないケースがあることである。これに対して、現在は新しい位置情報カメラを導入することで、解決策を模索している。患者体表と、タブレット上のMRI画像の位置関係をさらに感覚的に把握しやすくするため、被検者の体表を指し示すと、タブレット上でその位置を正確に表示する「マーキングペン」を実装し、こちらの運用もすでに開始している。現在はファントムにおいてその動作と精度を確認している最中であるが、今後は患者体表への適用が可能か否かを検証する予定である。既に本システムの患者適用に関して慶應義塾大学医学部の倫理申請が通過しているが、これを基にインフォームドコンセントを行った術前乳癌症例を対象に、Virtual Slicerシステムが運用可能か否か、およびシステムの位置精度の検証を行った。本技術は、超音波で確認しがたい腫瘍やその進展範囲を眼下に直接確認することを目的としているが、本研究では位置情報の検証を容易に行うため、MRIおよび超音波の両方のモダリティで明確に確認できる乳癌症例を選定している。

簡便で実用性が高い乳房温存術におけるナビゲーションサージャリーシステムの臨床への適用を本研究では行った。今後の研究計画としては、まずは検査室において、患者体表面へ予め決められた部位にマーカーを貼付し、本システムの位置合わせ・同期など、今まで変形のない剛体であるファントムでは運用可能であった事項が、実際の患者に対してスムースに適用可能であるかどうかを検証する予定である。当院では仰臥位MRI撮影時には腕の位置を固定する補助装具を装着して撮影しているが、体位の差による乳房の変形を最小限とするため、同じ補助装具を用いて同体位を実現し、検証を行っていく。次に、通常の手術前検査を想定して、エコーにて腫瘤病変の位置・範囲および想定される切除範囲のマーキングを行う。これらは、卒後10年以降の複数の乳腺専門医および10年未満の専修医により行われる予定である。その後Virtual Slicerを用いて同様のマーキングを施行してもらい、エコーによるマーキングとの位置の乖離をデータとして収集する。また、エコーを用いた場合およびVirtual Slicerを用いた場合の、専門医・専修医のマーキング位置の差も同時に検討する。約10人の患者にこれを適用し、システム運用の堅実性と、精度の検証を行っていく予定である。乳腺外科適正な使用を行った結果、端数が発生した消耗品費として適正に使用する予定である
慢性蕁麻疹の病態における組織因子の発現機序の解析

慢性蕁麻疹患者の血漿では、Tissue Factor (TF)、またはPhosphatidyl serineの添加で産生されるトロンビン量が増加しており、その病態に外因系凝固能の亢進が関与していることが示された。また、ヒト臍帯血静脈血管内皮細胞では、ヒスタミン、Lipopolysaccharideによる刺激でTF発現がみられた。ヒスタミンでのTF発現はヒスタミンH1受容体拮抗薬で抑制された。慢性蕁麻疹の病態において外因系の血液凝固能が亢進しているか否かを確認するため、トロンビン生成試験を行った。慢性蕁麻疹患者の血漿では健常人にくらべ、Tissue Factor(TF)、Phosphatidyl serine (PS)の添加によって産生されるトロンビン量が著しく増加していることが明らかとなった。この結果は、慢性蕁麻疹の病態では、外因系の血液凝固能が明らかに亢進していることを意味している。我々はTissue Factorの発現細胞の候補として、血管内皮細胞に着目した。血管内皮細胞におけるTissue Factorの発現メカニズムについてはこれまでよく知られていないため検討を行った。その結果、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(Huvec)では、ヒスタミン、Lipopolysaccharideによる刺激によってTissue Factorの発現が認められること、さらに、ヒスタミン、Lipopolysaccharide両者による同時刺激によって相乗的にTissue Factorの発現が起こることを見出した。さらに、ヒスタミンによるTissue Factorの発現は、ヒスタミンH1受容体拮抗薬での処理によって抑制されることがわかった。一方で、ヒスタミンH2受容体遮断薬では抑制されないことも示された。これらのことから、ヒスタミンH1受容体を介した反応であることが明らかとなった。次に、Lipopolysaccharideによる刺激後の血管内皮細胞におけるヒスタミン受容体のmRNAを検討した。その結果、刺激によりヒスタミン受容体の発現が亢進することがわかった。このことから、Lipopolysaccharideは血管内皮細胞のヒスタミンに対する感受性を増強させる可能性が示唆された。まず、慢性蕁麻疹の病態において、外因系の血液凝固能が亢進しているか否かを確認するため、トロンビン生成試験(CAT)を行った。その結果、慢性蕁麻疹患者の血漿では、健常人にくらべ、Tissue Factor(TF)、Phosphatidyl serine (PS)の添加によって産生されるトロンビンの量が著しく増加していることが明らかとなった。また、Tissue Factorの発現細胞の候補としては、血管内皮細胞に着目した。血管内皮細胞におけるTissue Factorの発現メカニズムについてはこれまでよく知られていないため、検討を行った。蕁麻疹の患者では凝固ポテンシャルが上昇しており、ヒスタミン、lipopolysaccharide (LPS)刺激により末梢血単核球におけるTissue Factorの発現亢進がみられることが確認された。また、抗ヒスタミン薬の添加によりその発現が抑制されることが示唆された。しかし、Tissue Factor発現に影響を与える因子に関する検討はまだ十分尽くされたとは言えない。引き続きHuvecにおけるTissue Factor発現に影響を与える因子について検討する。まずは蕁麻疹増悪因子として知られる感染症やアスピリンによる影響をin vitroで再現することを試みる。IL-1、IL-6、TNF-αなど感染症罹患時に上昇しうるサイトカインやLipopolysaccharide、アスピリンをHuvecに添加し、Tissue factor亢進がみられるか否かを確認する。また、Huvecをマイクロビーズ上に培養して慢性患者血漿と混合し、さらに上述した蕁麻疹増悪因子を存在させることで凝固反応開始の閾値が変化(低下)することを検証する。さらに蕁麻疹増悪因子により処理したHuvecを健常人由来血漿と共にインキュベートし、トロンビン生成試験により凝固ポテンシャルの変化がみられるかを検討する。LPSがHuvec表面にTFの発現を誘導するカスケードを知るため、各種TLR拮抗薬でHuvecを処理し、TF発現に及ぼす影響を検討する。

in vivoの系としては、BALB/cマウスにヒスタミン、あるいはLPSを投与して皮膚組織中のTissue Factor発現、及びその発現細胞を確認する。その際、あらかじめ抗ヒスタミン薬などの阻害薬を投与する前処置を施すことで、メディエーター投与によるTissue Factor発現の亢進を抑制できるかどうかも検討する。また、慢性蕁麻疹患者の他、各種炎症性疾患におけるヒト末梢血単球のTissue Factor発現をTACS解析し、蕁麻疹に特異的な病態を解析する。期限内に時間的余裕がある場合は末梢血好塩基球から遊離されるTissue Factor発現誘導因子を精製、同定する。平成24年度は、研究室に既存の機器及び試薬を用いて研究を進めることができた。次年度は、上記計画を実施するためさらに各種サイトカインの購入が必要となる(30万円)。またFACS解析の頻度増加が見込まれ、そのため今年度以上に多くの抗体試薬が必要である(50万円)。末梢血単核球におけるTissue Factor発現状況を検討するためには、FACS解析に加えて磁気細胞分離装置(オートマックス)による単球の分離が必要であり、単球分離のための磁気ビーズ付き特異的抗体カラムを購入する(70万円)。トロンビン生成試験のための測定装置は既に所属研究室に現有のものを使用する予定であるが、次年度はその測定試薬(45万円)を購入する。また、次年度は末梢血好塩基球より遊離されるTissue Factor発現誘導因子を精製、解析するため、ゲル濾過カラム、陰イオン交換カラム、陽イオン交換カラム、および逆相カラム(80万円)を購入し、組み合わせて活性物質を精製する。この他、研究成果を発表するために学会出張旅費(国内5万円、英国20万円)、英語論文校正費用(10万円)を計上する。