hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
工場モデルに基づく仮想生産を利用した機械製品の生産性事前評価

高度な工業生産においては柔軟な変種変量生産が要求され、その生産方式を最適化することは一般に困難である。そこで物理的な実体による試作や製造過程の試験を出来るかぎり少なくして、計算機支援による模擬設計生産により工業生産を効率化、高度化していくことが考えられる。本研究は、計算機内に構成された製品や生産資源のモデルを用いて製品機能や生産性に徹底的な事前評価を可能とする仮想生産の概念を明らかにし、必要な基礎技術を開発することを目的としている。このために以下の諸点について研究を進めた。(1)従来から研究を推進してきた、製品に関する技術情報を包括的に表現するプロダクトモデリングの研究を拡張して、製品の物理的振舞や生産プロセスの模擬機能を強化し、製品機能や生産性の事前評価法を確立した。特に、機械の設計情報と動的挙動との関連を力学的条件などにより確立するための詳細な研究を行った。(2)生産資源としての工場全体をモデル化する工場モデルの概念を確定し、工場モデルを仮想的に駆動することにより、実用的な生産性評価を可能とする手法を考察した。(3)以上をまとめて、人の設計生産準備作業を強力に支援する仮想生産システムのためのソフトウェア構築支援環境を構成した。以上の成果に基づき、工場モデルなど仮想生産のための各種のモデルや生産性事前評価のためのソフトウェアツールを整備して、以後の研究開発に有効に利用できる体制を整えた。前年度予算により高速グラフィックワークステーションなどを導入済みであり、仮想生産のための強力な計算機環境を構成している。本年度経費としては、企業などからの情報収集のための旅費や謝金、モデリングソフトウェア作成費や関連諸雑費などを要した。柔軟な変種変量生産においては、従来の様に大量生産の過程において製品やその生産方式を最適化していくことが困難になる。そこで、本研究では物理的な実体による試作や製造過程の試験を出来るかぎり少なくして、計算機支援による模擬設計生産により工業生産を効率化、高度化していくことを考え、以下の研究を行った。まず、製品のプロダクトモデリングにおいて、製品機能主体の記述と生産準備情報主体の記述とを考察し、両者を関連付けて表現し操作できる一般的な表現の枠組みを考察した。特に、機械の基本的な構造や機構、運動などを規定する条件を整理して、制約論理や数式によりそれらを処理できる一般的な枠組みを実現した。また、人の適切な指示により、有限要素システムなどの解析システムのための解析モデルを構成できる方式を考察し、プロトタイプシステムを実現した。上記のようなプロダクトモデリングを利用して、機械加工に限定して、工作機械、工具、その他、付随する情報をモデル化し、加工シミュレ-ションで有効に用いられるようにした。加工誤差と公差の関係についても考察して、実用的な評価ができるような方式を検討した。以上をまとめて、工場モデルの基本構成を検討し、簡単なプロトタイプシステムの構築を目指して、モデルの機能を評価した。特にグラフィックスによる仮想生産状況の把握が有用であるので、強力なグラフィックスエンジンを備えたエンジニアリングワ-クステ-ションを設置しモデリングによって利用可能とした。そこで、物理的な実体による試作や製造過程の試験を出来るかぎり少なくして、計算機支援による模擬設計生産により工業生産を効率化、高度化していくことが考えられる。本研究は、計算機内に構成された製品や生産資源のモデルを用いて製品機能や生産性の徹底的な事前評価を可能とする仮想生産の概念を明らかにし、必要な基礎技術を開発することを目的としている。

特に、機械の設計情報と動的挙動との関連を力学的条件などにより確立するための詳細な研究を行った。(2)生産資源としての工場全体をモデル化する工場モデルの概念を確定し、工場モデルを仮相的に駆動することにより、実用的な生産性評価を可能とする手法を考察した。(3)以上をまとめて、人の設計生産準備作業を強力に支援する仮想生産システムのためのソフトウェア構築支援環境を構成した。以上の成果に基づき、工場モデルなど仮想生産のための各種のモデルや生産性事前評価のためのソフトウェアツールを整備して、以後の研究開発に有効に利用できる体制を整えた。前年度予算により高速グラフィックワークステーションなどを導入済みであり、仮想生産のための強力な計算機環境を構成している。本年度経費としては、企業などからの情報収集のための旅費や謝金、モデリングソフトウェア作成費や関連諸雑費などを要した。
ルネサンス期イタリアの共同体と聖史劇 ── 上演の意義をめぐる多角的研究

本研究は、フィレンツェ聖史劇のテクスト分析を精緻に進め、詩作技巧とプロットの対応関係から見物客が受けた効果を考察した。結果、聖史劇は演者の「声」の調和、揺らぎ、破れを積極的に演出しており、見物客にたいして十全の効果を発揮するよう配慮されていたことをあきらかにした。また1473年にローマで上演されたフィレンツェ聖史劇の四演目を検証した。するとそれ以前の聖史劇とは異なり、カーニバル色が強くなっていたこと、さらに少年たちがソドミーを喚起するような場面を演じたことがわかった。つまり一方で聖史劇を介した教育は身ぶりと言葉の習得に貢献しつつ、他方子どもたちを危うい状況におくものであったのである。初年度は基礎研究〈a.イタリアにおける資料収集〉と〈b.聖史劇の上演時テクスト訳出〉の進展と、主要研究〈1.上演時テクストが示す修辞性とその効果の検討〉と〈2.聖史劇が担った教育的機能の解明〉の遂行を予定していた。〈a.〉は2015年2月に実施し〈b.〉として『聖体の奇跡の聖史劇』『巡礼者の聖史劇』『最後の審判の聖史劇』を訳出した。〈1.〉については聖史劇の演者の声と試作技法が紡ぐパフォーマティヴィティをあきらかにした。つまり、基本的には韻律と内容には相関関係が存在する事実を指摘し、そのうえでこの相関関係が破れるケースにおいて、演者の声が自律的に立ち上がる契機が見いだせることを示した。その成果は紀要『ディアファーネス』に掲載された。〈2.〉については青少年兄弟会の調査のなかで、兄弟会会員がローマに招聘された示唆的な事実が浮上し、聖史劇ローマ上演の制作と受容を考察した。具体的にいずれの兄弟会が招聘されたのかは現在不明だが、複数の少年会員がローマに赴き、ナポリ王女や枢機卿の前でセクシュアルな登場人物に扮したことが判明した。この調査結果について、2014年11月にイタリア学会にてその成果の口頭発表を行い、同学会誌に論文を投稿している。その他、聖史劇における涜聖というテーマの調査・分析を行った。このテーマは、やはり〈2.〉のテーマ、つまり聖史劇の教育的機能に深く関わると考えられる。この分析結果について、早稲田表象・メディア論学会にて口頭発表を行ったところである。最終年度は、基礎研究〈b.聖史劇の上演時テクストの訳出〉の進展と、主要研究〈2.聖史劇が担った教育的機能〉と〈3.聖史劇上演と絵画制作の相関〉の検討を予定していた。〈b.〉については、『聖エウスタキウスの聖史劇』、『バーラムとヨサファトの聖史劇』、『聖ゲオルギウスの聖史劇』をそれぞれ訳出した。〈2.〉については、1473年の聖史劇ローマ上演に注目し、分析を進めた。枢機卿ピエトロ・リアーリオによってフィレンツェから複数の兄弟会会員が招聘されて実現したこの上演には、青少年兄弟会の子どもたちも加わっていた。教皇庁関係者も多数見物した上演でありながら、その内容はより猥雑でより過激なものであった。『スザンナの聖史劇』や『巡礼者の聖史劇』には聖史劇のレパートリィとしては異例なほど強いセクシュアルな表現が散見され、それを若い子どもたちが演じていたことが判明した。このことから、共和制フィレンツェと貴族制ローマにおける教育の在り方の差が如実に浮かびあがる。この成果は『表象』に掲載された。〈3.〉についても、上述の1473年の聖史劇ローマ上演に注目し、分析を進めた。2年前の1471年のフィレンツェにおける連続上演では『受胎告知の聖史劇』『キリストの昇天の聖史劇』『聖霊降臨の聖史劇』の3つの演目において、火をもちいた演出効果が華々しく導入されていたのに対して、1473年には水をもちいた演出効果が代わりに導入されている。この演出プランの変更と上演された演目のテクスト分析の成果を重ね合わせることで、聖史劇の作劇上の転換が浮き彫りとなった。このことをふまえつつ、同時代のピントゥリッキォやジョヴァンニ・ディ・パオロによる図像作品を分析し、15世紀末のイタリアにおいて宗教的主題に注がれた眼差しの性質を検討した。この成果は『日伊文化研究』に掲載された。主要研究項目にかんして、ひとつは査読付き論文として採択され、もうひとつは学会発表を行ったうえで論文として投稿済みである。そのため「おおむね順調に進展している」と評価されると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。表象文化論主要研究

〈2.〉から派生した研究テーマである「ローマ公演」と「涜聖」については、「血」「肉」の表象という大きなテーマ設定のもと、日本近代美術史や現代写真史の研究者とともにひとつのパネル発表を実施することを検討中である。このパネルが実現すれば、他分野についての発表から直接の示唆や刺激を受けることが可能となり、研究のさらなる進展が望まれる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
海洋生態系における放射性物質の移行・濃縮状況の把握

海洋生態系における福島第一原子力発電所事故由来の放射性物質について、以下の研究を行った。1)福島沿岸域において生物と環境の放射性セシウムについて、年に2回の船舶観測による経時的なデータセットを得た。また外洋域の動物プランクトンについても複数の海域で時系列データを得た。2)岩礁性の底生魚に重点を置いて、生態系への移行経路を検討した結果、懸濁・沈降粒子や堆積物の有機物画分等からの移行は小さいことを確認した。3)現場観測データを用い、生態系内の放射性セシウム推移をモデルにより再現し、海洋生物の放射能レベルの今後の推移について検討した。福島第一原子力発電所事故に由来する放射性核種を含有する海洋生態系試料の採取を継続し、放射性セシウムについて放射能測定を行った。これらのデータを23年度から実施してきた試料採取・放射能測定にデータ加えて、時系列データ取得を継続した。食物網解析のための安定同位体比分析用試料も採取した。沿岸海域については、5月に東京海洋大学練習船海鷹丸、9月に海洋研究開発機構(傭船)第三開洋丸、10月に同神鷹丸の3回の航海を実施し、堆積物、懸濁粒子、底生生物、海水、浮遊生物・小型遊泳生物のデータを得た。堆積物・懸濁粒子試料は約80サンプルの分析が完了している。沖合海域においては、海洋研究開発機構研究船により、外洋定点における動物プランクトン中セシウム濃度のモニタリング調査を7月に行った。また68月に北海道大学練習船おしょろ丸により外洋域における動物プランクトン試料を採集した。さらに沿岸海域への放射能の継続供給についての調査の一環として、計画研究3班、5班、7班、公募研究班(内山)と合同で新田川河口において河川から海域への放射性物質移行についての合同調査を実施した。8月9月に下見と予備調査を行い、10月30日11月1日に本調査を行った。また、魚類の放射能低下が遅れている原因の解明の一環として、3班との連携で微小海底地形、懸濁物、魚類(メバル)の調査を12月から3月にかけて複数の沿岸定点を設けて実施した。平成26年度は、沿岸海域については、東京海洋大学・海鷹丸、海洋研究開発機構・新青丸、東京海洋大学・神鷹丸の4回の航海を実施し、堆積物、懸濁粒子、底生生物、海水、浮遊生物・小型遊泳生物のデータを得た。沖合海域においては、海洋研究開発機構・みらいおよび北海道大学・おしょろ丸の3回の航海により、西部北太平洋において動物プランクトン試料を採集した。平成25年度から、魚類の放射能低下が遅れている原因の解明の一環として、3班との連携で福島県沿岸に定点を設けた調査を行っているが、これを継続してほぼ1年間の調査を行った。調査は漁船の傭船により、微小海底地形の計測および懸濁物、堆積物、魚類(メバル)の放射性セシウムデータを取得した。動的放射性セシウム海産生物移行モデルにより、いわき沿岸の海底境界層プランクトン食物連鎖網に属するメバル等の根魚の魚類中濃度の時系列シミュレーションを行い、餌生物中濃度とメバル中濃度の関係を生物動力学的に解析した。メバル中セシウム濃度の低減遅延は、海底環境からの移行および特異的代謝に起因する可能性を示した。H27年度は、当初計画通りに東京海洋大練習船による福島沖航海を2回実施した。また北海道大学練習船による福島沖航海、学術研究船新青丸による原発周辺海域航海に参加した。採集した堆積物、懸濁粒子、プランクトン、ベントス試料に関してゲルマニウム半導体検出器を用いたγ核種の分析を行い、放射性セシウム濃度の時空間変動を明らかにした。また、傭船観測により福島第一原発近傍において、放射性セシウム濃度の低下が他の魚種に比べて遅れる傾向にある岩礁性魚シロメバルとその主な餌料生物であるアミ類の採集を行い、さらにアミの餌となる懸濁粒子の採集を行った。耳石によるシロメバルの年齢査定を行った結果、8才以上の高齢魚ではセシウム137の生態学的半減期はほぼ同じで、約300日であった。懸濁粒子については、サンプルを分割して測定した際に、サブサンプル間でのセシウム137濃度が大きく異なることから、イメージングプレートによるオートラジオグラフィーを行った結果、小数の極めて高い線量の粒子が存在し、それが不均一に分布することが放射能濃度のばらつきに寄与していることが判明した。同様の高線量粒子は、プランクトンや、堆積物試料中からも見つかり,単離して元素分析等を実施している。これまでの調査結果の解析を並行して行っており、メソ動物プランクトンの分布、現存量、2011年春におけるプランクトン食物網(海水→植物プランクトン→植食性動物プランクト)におけるCsの移行状態の推定、北太平洋外洋域の2測点における動物プランクトン中の放射性セシウムの時間的推移、などについて研究成果のとりまとめを行った。練習船航海による試料採取は本研究期間の当初から行ってきたが、1航海で多数の試料が得られるため、測定器の不足から分析が遅れ気味であった。

H25年度末に、2台目のゲルマニウム半導体検出器を入手することができたため、H26年度は順調に測定を進めることができるようになり、各種試料における放射性セシウム濃度の時空間変動の解析が進んだ。また堆積物の粒度粒径や有機物含有量の計測も順調に進んでいる。当初計画通り、福島沖調査航海を北海道大学練習船・おしょろ丸(5月30日6月15日)、東京海洋大練習船・神鷹丸(10月6日11日)の2回実施した。採集した堆積物、懸濁粒子、プランクトン、ベントス試料に関して放射性セシウムの測定を行い、時系列データセットの継続的な構築を行った。また、傭船観測(7月、8月、11月、12月)により福島第一原発近傍において岩礁性魚シロメバルおよび関連餌料生物・周辺環境試料の採取を行い、メバル類への放射性セシウム以降過程の解析を継続した。これまでの観測結果も含め、懸濁・沈降粒子や堆積物の有機物画分等に比較的高いレベルの重量あたり放射能が検出されているが、この放射性セシウムが餌料生物を通して岩礁性魚類に移行した影響は小さいことが、観測結果および後述のモデル解析結果とも併せて確認できた。これまでに得られた時系列データとメカニズム解析から、生態系内での放射性核種の移行モデルを構築し、モデルによるシミュレーションを実施した。生態系内の放射性セシウムの推移を概ね再現することができたが、事故当初の沿岸海域への放射性セシウム供給量およびプロセスについての既往知見を適用したシミュレーションでは、海洋生物の放射能データを再現するためには、既往知見による供給量ではやや不足があることが認められた。このことから、陸域からの供給過程等の考慮が必要である可能性も示唆され、引き続き検討の必要があることが示された。福島第一原子力発電所事故に由来する放射性核種を含有する海洋生態系試料を採取し、放射性セシウムについて放射能測定を行った。これらのデータを23年度から実施してきた試料採取・放射能測定に加えて、時系列データ取得を継続した。海水は採取後、リンモリブデン酸アンモニウムによる吸着・沈殿法により濃縮した。堆積物はマルチプルコアラーにより採取したコア試料について、層別に分取し、真空定温乾燥装置で乾燥した。浮遊性生物・小型遊泳生物は、多段開閉式ネット(IONESS)、等により採取した。底生生物はドレッジ等により採取し、生物種ないし分類群別に分別した。これらの生物試料は、湿重量計測後、真空定温乾燥装置で乾燥し、粉砕して計測試料とした。また一部は、今年度に導入した試料灰化装置により灰化処理した。処理済み試料はγ線スペクトロメーターにより、137Csおよび134Csの測定を行った。測定済み試料は今後の対象核種を拡大にそなえて保管した。沿岸海域については、東京海洋大学練習船海鷹丸、同神鷹丸の2回の航海において、堆積物、底生生物、海水、浮遊生物・小型遊泳生物のデータを得た。沖合海域においては、海洋研究開発機構研究船みらい、同学術研究船白鳳丸および淡青丸、北海道大学練習船おしょろ丸により西部北太平洋で、表・中層の浮遊生物、小型遊泳生物、海水についてデータを得た。以上の時系列データの解析に資するための食物網解析の方法について検討し、安定同位体比分析用試料を保存した。また、生態系移行についてモデルによる量的解析を行うため、単純な食物連鎖モデルを構築した上で、より複雑なモデルの導入についての調査を行った。
マルチモーダル情報によるユーザビリティ評価方法の確立と評価機構の開発

成果:(1)自律神経系の指標を従来のユーザビリティ評価指標(タスク遂行時間,エラー率,主観アンケート)と統合して,新しいユーザビリティ評価法を創造するために,特に,皮膚伝導率変動と従来のユーザビリティ評価指標との関連を明らかにする実験分析を行った.結果として,ビデオゲームのプレーヤーを対象として、従来のパフォーマンスやアンケートによる評価と自律神経系の指標(皮膚伝導率,心拍,血流量)との関係を,実験・分析により明らかにした.(2)触覚情報を取り込む新しい入力でバイスを考案して,使いやすさを検証した.(3) Webページの画面設計について,視線データのパターンから適切な画像配置の基礎データを得た.また,年齢や性別により画面配置の指向が異なることが実験結果から得られた.(4)皮膚伝導率の変化を取り入れたチャットシステムの構築と,情動の変化として捉えられる基礎的なデータの変化パターンを得た.(5)ユーザビリティ指標として身体,生理,主観指標の統合を提案した:成果:(1)自律神経系の指標を従来のユーザビリティ評価指標(タスク遂行時間,エラー率,主観アンケート)と統合して,新しいユーザビリティ評価法を創造するために,特に,皮膚伝導率変動と従来のユーザビリティ評価指標との関連を明らかにする実験分析を行った.結果として,ビデオゲームのプレーヤーを対象として、従来のパフォーマンスやアンケートによる評価と自律神経系の指標(皮膚伝導率,心拍,血流量)との関係を,実験・分析により明らかにした.(2)触覚情報を取り込む新しい入力でバイスを考案して,使いやすさを検証した.(3) Webページの画面設計について,視線データのパターンから適切な画像配置の基礎データを得た.また,年齢や性別により画面配置の指向が異なることが実験結果から得られた.(4)皮膚伝導率の変化を取り入れたチャットシステムの構築と,情動の変化として捉えられる基礎的なデータの変化パターンを得た.(5)ユーザビリティ指標として身体,生理,主観指標の統合を提案した:本研究の目的は,システムの生産性や効率を評価するだけでなく,快/不快や集中度,疲労などの生理的・心理的・生体力学的負荷による指標と従来の評価指標の因果関係を明らかにして,複数の指標を統合したユーザビリティ評価方法を確立することと,それに基づくシステム利用者の負荷を考慮した新たなユrザビリティ評価システムを構築することである.成果:(1)既存の代表的な検索サイトYahoo, exciteを検索時間と視線データで比較して,検索効率が劣る結果であったYahooの画面構成の問題点を視線データ解釈できた.さらに,ページでの検索の視線パターンは3種類あることを明らかにした.今後,視線パターンの遷移によってユーザの検索過程の認知的分析が可能となると期待できる.(2)風力と風向を触覚装置によって知覚できるシステムを開発するとともに,システムの有効性を評価した.(3)画像に色と触覚記憶に関しての関連を調べた.その結果,ある特定の色が触覚記憶には有効であることを示した.本研究の目的は,システムの生産性や効率を評価するだけでなく,快/不快や集中度,疲労などの生理的・心理的・生体力学的負荷による指標と従来の評価指標の因果関係を明らかにして,複数の指標を統合したユーザビリティ評価方法を確立することと,それに基づくシステム利用者の負荷を考慮した新たなユーザビリティ評価システムを構築することである.成果:(1)自律神経系の指標を従来のユーザビリティ評価指標(タスク遂行時間,エラー率,主観アンケート)と統合して,新しいユーザビリティ評価法を創造するために,特に,皮膚伝導率変動と従来のユーザビリティ評価指標との関連を明らかにする実験分析を行った.結果として,ビデオゲームのプレーヤーを対象として、従来のパフォーマンスやアンケートによる評価と自律神経系の指標(皮膚伝導率,心拍,血流量)との関係を,実験・分析により明らかにした.OZCHI 2005のベストペーパに選出.(2)風力と風向を触覚装置によって知覚できるシステムを開発するとともに,システムの有効性を評価した.IFIPInteract 2005で発表.さらに、システムのグラフィカルインタフェースを構築し、より使いやすいシステムに改良できた.(3)触覚情報を取り込む新しい入力でバイうすを考案して,使いやすさを検証した.(4)画像に色の明度と触覚の強度および触覚記憶に関しての関連を調べた.その結果,明度の高い色が触覚の強度および触覚記憶には有効であることを示した.(5)Webページの画面設計について,視線データのパターンから適切な画像配置の基礎データを得た.また,年齢や性別により画面配置の指向が異なることが実験結果から得られた.(6)皮膚伝導率の変化を取り入れたチャットシステムの構築と,情動の変化として据えられる基礎的なデータの変化パターンを得た本研究の目的:システムの生産性や効率を評価するだけでなく,快/不快や集中度,疲労などの生理的・心理的・生体力学的負荷による指標と従来の評価指標の因果関係を明らかにして,複数の指標を統合した。-ザビリティ評価方法を確立することと,それに基づくシステム利用者の負荷を考慮した新たな。-ザビリティ評価システムを構築することである。成果:(1)自律神経系の指標を従来のユーザビリティ評価指標(タスク遂行時間,エラー率,主観アンケート)と統合して,新しい。-ザビリティ評価法を創造するために,特に,皮膚伝導率変動と従来のユーザビリティ評価指標との関連を明らかにする実験分析を行った。

結果として,ビデオゲームのプレーヤーを対象として,従来のパフォーマンスやアンケートによる評価と自律神経系の指標(皮膚伝導率,心拍,血流量)との関係を,実験・分析により明らかにした:Australasian Journa lof Information Systems採録(2)風力と風向を触覚装置によって知覚できるシステムを開発するとともにレシステムの有効性を評価した。さらに,システムのグラフィカルインタフェースを構築し,より使いやすいシステムであることを実験分析で明らかにした:電子情報通信学会論文誌採録(3)触覚情報を取り込む新しい入力でバイスを考案して,使いやすさを検証した:FIT06採録(4)触覚と音とのクロスモダリティの実験・分析を行った:Journal of Robotics and Mechatronics採録。
パルスYAGレーザー照射による歯科用インプラント周囲の骨修復促進に関する研究

植立インプラントにパルスYAGレーザー照射を行う実験に先立ち、予備実験としてin vitroでソフトレーザーを用いた細胞活性の変化を測定する実験を行った。実験には入手可能な適当な骨芽細胞がなかったので、L929線維芽細胞を用い、照射光源としてはパルス発振方式のソフトレーザーを用いた。実験の指標としてはアルカリフォスファターゼ(AL-P)活性の変化を用いた。実験はAL-P活性を向上させることが既知のRetinoic acid(VitaminA)を10^<-7>molの濃度に調整し、72時間接触させた細胞とRetinoic acidと接触させずにソフトレーザー照射のみを行った細胞とでAL-P活性の変化を比較した。照射条件は波長904nm、ピーク出力10Wとし、各種照射時間を設定して行った。染色法による比較では、レーザー照射のみを行った群では10分間以上照射を行った場合、若干のAL-P活性の向上を認めた。しかしながら、再現性にやや欠ける点があった。その理由としてレーザー光線の性質に起因する照射範囲の狭さが挙げられた。本来レーザー自体が広範囲を同時照射するような構造でなく、シャーレ全域に均一になったものと考えられた。これは、家兎で実験を行った場合も同様と考えられ、装置自体の改良も必要と考えられた。ソフトレーザーによる細胞内AL-P活性の変化は現在比色法を用いて測定中である。予備実験の結果から家兎大腿骨に植立したインプラントに対するパルスYAGレーザーの照射実験は装置の改良、照射方法の検討の必要があると考えられ、これらの点を現在検討中である。
パーキンソン病の環境的並びに遺伝的因子の解明

パーキンソン病(Parkinson's disease:PD)はアルツハイマー病(Alzheimer's disease:AD)に次いで頻度の高い中高齢者の神経難病である。原因は不明であるが、特定の遺伝性要因を持つ人々に、加齢とともに生活習慣を含む環境因子が作用して発病にいたる多因子疾患に位置づけられている。本研究では環境因子と遺伝性素因を明らかにするために、香川県の中核病院に通院中のPD患者とその地域の同年齢の健康者集団におけるPD発症候補遺伝子の解析を行った。研究協力要請に際し、十分な同意を得て血液を採取しDNAを抽出した。候補遺伝子として、ADの発症促進因子とされるα-antichymotrypsinのDNA多型(A、T遺伝子型)を用いた。また、常染色体優性遺伝性PDの原因遺伝子として報告されたα-synuclein遺伝子の全エキソンのDNA変異を検索した。その結果、ADの発症因子とされるα-anti chymotrypsinのA型遺伝子の頻度はPD患者でも健常者に比べて有意に高く(P<0.05),A型遺伝子のホモ接合体はT型遺伝子のホモ接合体比べて焼く3.36倍、AとT型遺伝子型の保因者(ヘテロ接合体)に比べて2.18倍の相対発症危険率を示した。しかし、α-synuclein遺伝子の解析では、特発性PD患者には優性型PDにみられて遺伝子変異は同定されなかった。さらに、全部のエキソン部分のDNA変異解析では3つのDNA変異が同定されたが、健常者のも同じ頻度に検出される遺伝子多型であった。以上の結果、PDの発症にはADと共通の遺伝性素因の関わる機序が存在することが示唆された。また、優性遺伝性PDの原因は最も頻度の高い一般的な特発性PDの原因にはならないことが明らかになった。
ドイツ教師教育における試補制度の機能と課題

本研究の課題は、ドイツ教員養成制度を特徴づける「教員試補制度」が、この間のドイツ大学の大規模な制度改革、すなわち「学士」「修士」課程の導入によってどのような変容を受けたか、またそこにはどのような改革課題が生じているのかを具体的に調査・検討することであった。研究にあたって、まずドイツ16州における制度改革の概要を整理した後、ノルトライン・ヴェストファーレン州、バイエルン州、ブランデンブルク州を中心に現地調査を行った。研究の結果は次の通りである。1各州では概ね三回ー試行段階、本改革段階、再改革段階ーにわたって改革が行われているが、その経過と内容はかなり錯綜した状況にある。2第1次試験を修士号の取得によって代替する州が多数であるが、旧来通り、第1次国家試験を継続する州もヘッセン州、バイエルン州、ザクセン州など1/3程度存在する。3修士課程の4ヶ月半年間を「実践学期(Praxissemester)」として実習校での実践研究にあてる州が大半であるが、その具体的な運営・教育方法は多様であり、また大学と実習校との協力体制は必ずしも十分ではない。ただし多くの州が、この学期の設定により、試補期間を短縮する改革を予定している。4試補期間の教育方法も多様であるが、総じて試補教員の側に立ったきめ細かな指導を実現することがめざされており、勤務評価の対象とされない相談の機会の設定など、試補教員の精神的圧迫感を軽減することが重視されている。この間、教員の需給関係について重要な変化が起きている。すなわち2010年頃までは全体として供給過剰状況であったが、近年は教員不足の状況へ移行しつつある。このような状況を背景に、試補期間の実践的訓練の形態および大学での理論的養成の形態をめぐって、そして両者の接続・連携のあり方をめぐって当分、活発な議論が続くことが予想される。現在のドイツ各州における教員養成制度改革の現況を、文献資料によって概観・整理した後、この分野の研究の第1人者であるミュンスター大学E.テルハルト教授へ聞き取り調査を行い、この間の全国的な改革動向について確認した。同時に、主にノルトライン・ヴェストファーレン州の状況について調査を行った。同州文部省の関係職員から制度改革の現状について聞き取りを行ったほか、ミュンスター試補研修所を訪問し、所長、試補指導講師等に聞き取りを行うとともに試補教員数名と面談し率直な意見を聴取した。この10年来、各州はすべて教員養成制度改革に取り組んでおり、そのなかで試補制度も積極的に改革が試みられている。共通する改革目標は、1教育実践との結合の強化、2大学での養成と試補期間の養成との円滑な接合、3入職段階の教師へのより細かな支援、4教師の指導力の向上、である。ただし、各州とも連続的に事実上3回の改革(試行段階ー本改革ー再改革)を行っており、養成課程の現状はきわめて複雑化している。改革の当初、大多数の州が、修士号の取得によって大学での養成の修了としていたが、現在、ヘッセン州、ザクセン州、バイエルン州などでは旧来の第1次国家試験が復活している。ノルトライン・ヴェストファーレン州は、もっとも徹底した改革を行った州であり、試補制度も大学での養成改革と連動して、より緻密で実効性のある内容へと改革されている。特に試補教師の精神的圧迫感を軽減するために、講師による、勤務評価の対象とされない、相談・指導の機会の設定、「コーチング」という指導方法の重視などの工夫が行われている。なお、大学で教職課程を履修する前に、学校その他の教育機関で体験実習(適性確認実習)を行うことを義務づけた制度は廃止された。16州の教員養成および試補制度改革は、大局的な方向では一致しているものの、その具体的形態はきわめて複雑である。しかも各州とも、上述のように3回の改革を行っているため事態は錯綜している。また、第1次国家試験制度を復活させている州も存在している。また大学ごと・地域ごとに異なったシステムを取っている州も存在する。このため、実態を個別に把握するには予想外に時間がかかっている。加えて、この間、難民受入政策との関連から、教師教育の現場においても「包摂(インクルージョン)」の取り組みが新たな課題として重視されており、これに対する理解を深める必要もある。ドイツ各州における教師教育制度改革の動向について、本年度は特にヘッセン州の状況に関して調査研究を行った。ボロニャ・プロセスに基づく大学制度改革、すなわち学士(BA)および修士(MA)課程の導入とともに、ドイツの大半の州では、従来、大学での学修の終了時に行われていた第1次教員国家試験が廃止され、その代替として修士課程修了を義務づける改革が行われた。この制度改変は順調に進むかに見えたが、近年、それを中止ないし中断し、以前の[第1次教員国家試験ー試補勤務ー第2次教員国家試験]という制度枠組みに回帰する州が散見されるようになってきた。その代表がヘッセン州であり、同州の現状を、a)ギーセン教員試補研修所、b)ギーセン大学、c)フランフルト大学、等での聞き取り調査を通じて検討した。

調査を通じて明らかになったことは、1第1次国家試験の実施が、法学や医学の場合と同様、専門職としての社会的地位の確認につながっていると認識されていること、2教育行政当局の立場からは、大学が行う「教育実習」は専門職の訓練としては不十分であり、旧来の試補勤務のやり方を確保する方が有意義であると認識されていること、3大学の側も、地域の学校での教育実践研究や教育実習に対して、必ずしも積極的に取り組んでいる状況ではないこと、4特にフランクフルト大学では、それぞれの専門学部での学修・研究のコースと教員志望者のためのBA・MAコースを明確に区別するとともに、教職課程を学部組織から完全に切り離して独自の組織(「学部」)として再編成しようとする試みがなされていること、等であった。いずれにしても、ヘッセン州にみられるような教員養成制度の旧体制への回帰、そしてそのなかでの試補制度の改革の進行が、現在ドイツの教師教育制度改革の一つの特徴であると整理することができよう。ドイツにおける教師教育改革の現状は、当初予定して方向に進んでいる州(ノルトライン・ヴェストファーレンなど)と、ヘッセン州にみられるように、旧体制への回帰がみられる州とが混在しており、相当混沌とした状況になっている。さらに州のなかでも地域によってかなり様相が異なっており、それらの動向を全体として整理・分析するには、実態の細かな解明ととともに理論的な枠組みも求められることとなっており、より集中した作業が必要となっている。加えて、この間のシリア等からの難民受入政策のなかで教育現場は様々な新たな対応を迫られており、旧来の量・質をこえた「包摂(インクルージョン)」政策が求められている。このことは教師教育の分野に対しても実践的に様々な課題を提起しており、これらについての理論的検討も加えたいと考えている。本研究の課題は、ドイツ教員養成制度を特徴づける「教員試補制度」が、この間のドイツ大学の大規模な制度改革、すなわち「学士」「修士」課程の導入によってどのような変容を受けたか、またそこにはどのような改革課題が生じているのかを具体的に調査・検討することであった。研究にあたって、まずドイツ16州における制度改革の概要を整理した後、ノルトライン・ヴェストファーレン州、バイエルン州、ブランデンブルク州を中心に現地調査を行った。研究の結果は次の通りである。1各州では概ね三回ー試行段階、本改革段階、再改革段階ーにわたって改革が行われているが、その経過と内容はかなり錯綜した状況にある。2第1次試験を修士号の取得によって代替する州が多数であるが、旧来通り、第1次国家試験を継続する州もヘッセン州、バイエルン州、ザクセン州など1/3程度存在する。3修士課程の4ヶ月半年間を「実践学期(Praxissemester)」として実習校での実践研究にあてる州が大半であるが、その具体的な運営・教育方法は多様であり、また大学と実習校との協力体制は必ずしも十分ではない。ただし多くの州が、この学期の設定により、試補期間を短縮する改革を予定している。4試補期間の教育方法も多様であるが、総じて試補教員の側に立ったきめ細かな指導を実現することがめざされており、勤務評価の対象とされない相談の機会の設定など、試補教員の精神的圧迫感を軽減することが重視されている。この間、教員の需給関係について重要な変化が起きている。すなわち2010年頃までは全体として供給過剰状況であったが、近年は教員不足の状況へ移行しつつある。このような状況を背景に、試補期間の実践的訓練の形態および大学での理論的養成の形態をめぐって、そして両者の接続・連携のあり方をめぐって当分、活発な議論が続くことが予想される。
栄養膜細胞のダイナミズムにおける膜結合型メタロプロテアーゼの細胞機能学的関与

ADAM-like decysin(ADAMDEC)-1はマウスの胎盤で発現していることが報告されているが、具体的な妊娠生理学的役割・意義は不明である。本研究では、マウス胎盤におけるADAMDEC-1の発現動態を調べ、血管内皮細胞および胎盤内血管系に着目した機能解析を行った。ADAMDEC-1は胎盤において、主に子宮NK細胞で産生・分泌され、血行性に子宮ラセン動脈、胎子毛細血管へ移行し、管腔の拡張または血管新生に関与していると考えられた。ADAMDEC-1は胎盤の物質交換領域での血流路増加、血流量上昇作用を有し、妊娠の成立・胎子の成長に寄与すると示唆された。マウス妊娠子宮における膜結合型メタロプロテアーゼADAMDEC-1の基礎動態を調べた。胎盤においては胎盤迷路部の栄養膜合胞体細胞および胎子毛細血管に反応性が確認された。胎子においても、心臓と肝臓の原基にADAMDEC-1が発現している可能性が示唆された。栄養膜細胞と毛細血管については、妊娠初期中期に胎盤の形成過程にADAMDEC-1が何らかの機能的関与をしていると予測された。胎子・胎盤におけるADAMDEC-1の分布パターンの確定的な検証とともに、機能的な研究を進める。他の動物の胎盤においても、ADAMDEC-1のホモログが存在する可能性が示された。特にチンパンジー、ニホンザル、イヌなど、栄養膜細胞が浸潤するタイプの胎盤に共通してADAMDEC-1ホモログが発現すると考えられた。また、ブタ胎盤においてもADAMDEC-1ホモログが発現する可能性が示されたが、その意義は不明である。補体抑制因子Crryに関して、マウス胎盤における基礎動態を調べた。特に妊娠初期の着床段階において、胚周囲の組織にCrryの陽性反応が確認された。着床期にCrryを発現している細胞としては栄養膜巨細胞と母体性脱落膜細胞が考えられた。他の動物の胎盤についてもCrryの発現を調べると、特にウマの胎盤でCrryホモログが存在している可能性が示唆された。Crryは補体系による胎子組織の侵襲を防ぎ、妊娠維持に関わることが知られているため、この結果は獣医学的に重要な所見であると考えられる。マウス胎盤におけるADAMDEC1の発現動態が未確定であったため、mRNAの発現パターンを検討したところ、妊娠中期にピークを迎える発現動態を示した。検出抗体を十分に評価し、免疫組織化学的手法によりADAMDEC1の胎盤内動態を調べると、子宮NK細胞において特異的な陽性反応が認められた。子宮NK細胞は、胎盤形成期における血管再構築と正常な妊娠の維持に重要であると考えられている。妊娠の進行に伴う胎児性胎盤血管の直径変化は、ADAMDEC1の発現動態との間に相関性が確認された。一方、ADAMDEC1と子宮NK細胞の機能的な細胞動態との間には相関性が得られなかった。血管内皮細胞株HUEhT-1を用い、ADAMDEC1と血管形成との直接的な関係性を調べた。まだ最終的なデータではないが、ADAMDEC1はHUEhT-1の新規血管形成を約30%低下させた。細胞死誘導効果は認められず、血管内皮細胞の血管新生機能を調節する作用がADAMDEC1に備わっていることが考えられた。ADAMDEC1は子宮NK細胞の遊走に関与する可能性も想定される。血管形成作用と合わせ、複数の異なるADAMDEC1の生理活性が胎盤形成に関与する可能性があり、この視点から研究を継続する。ADAMDEC1の妊娠期における発現動態を確定し、胎盤内局在性を見出すことができた。当初は発現動態から細胞増殖、分化、細胞融合、遊走などの広い範囲からADAMDEC1の機能を考察することを想定していたが、子宮NK細胞との関連性を発見し、そこからののアプローチにより、血管新生との関連性を効率良く調べることができた。Adamdec-1(ADAM-like protein decysin-1)はメタロプロテアーゼに属し、細胞外マトリクス分解に関与する。ほかに、インテグリンへの機能干渉、生理活性因子の機能調節、細胞内シグナルの増強作用、細胞骨格因子の形成など、広い生理調節作用を有する。Adamdec-1は胎盤での発現が報告されており、妊娠生理において重要な役割を担っている可能性がある。本研究では、マウス胎盤におけるadamdec-1の動態変化と胎盤内血管系への関与について解析した。C57BC/6Jマウスでは、胎盤のadamdec-1は妊娠の進行に伴って増加し、10.5日でピークを示した。免疫染色の陽性部位は脱落膜らせん動脈周囲に集簇するNK細胞で顕著であった。CBA/J♀とDBA/2♂を掛け合わせた自然流産発症モデルで発現動態を調べると、妊娠後期でもadamdec-1は高発現しており、らせん動脈は対照群に比べ大型であった。ヒト臍静脈血管内皮細胞株(HUEhT-1)は、adamdec-1の添加により、管状構造のサイズ拡張が誘導された。VEGF含有マトリゲルをマウスの腋窩に埋め込み、in vivoで血管新生作用について分析した。Adamdec-1を腋窩へ追加投与すると、マトリゲル内の新生血管が増加し、周囲間葉組織の既存血管が拡張した。妊娠マウスにリコンビナントadamdec-1を腹腔投与すると、胎盤迷路部における胎子毛細血管の管腔が拡張した。

胎盤においてadamdec-1は子宮NK細胞から産生・分泌され、血管拡張・血管新生作用により胎盤の血流を増大させ、妊娠の成立・胎児の成長に寄与すると示唆された。ADAM-like decysin(ADAMDEC)-1はマウスの胎盤で発現していることが報告されているが、具体的な妊娠生理学的役割・意義は不明である。本研究では、マウス胎盤におけるADAMDEC-1の発現動態を調べ、血管内皮細胞および胎盤内血管系に着目した機能解析を行った。ADAMDEC-1は胎盤において、主に子宮NK細胞で産生・分泌され、血行性に子宮ラセン動脈、胎子毛細血管へ移行し、管腔の拡張または血管新生に関与していると考えられた。ADAMDEC-1は胎盤の物質交換領域での血流路増加、血流量上昇作用を有し、妊娠の成立・胎子の成長に寄与すると示唆された。交付申請段階の実験計画の3分の2程度は実施することが出来た。しかしながらADAMDEC-1検出ための実験系の確立が不十分であったため、局在検査に多くの時間を取られた。まだ不確定な結果もあるので、改善を試みている。対処法として、抗体などの検出試薬の再選定、複数の検出方法の試行を行った。改良した検出法にからは好結果を得ており、良い方向に向かっている。ADAMDEC-1の基礎動態を確定し、機能実験に移行する予定である。培養系において、ADAMDEC1の血管新生調節メカニズムに関する実験を行う必要がある。具体的には、notchシグナルの変動について、血管内皮細胞の細胞動態と合わせて確認する。また、子宮NK細胞について、HIF-1、kiss-1、アクチン重合などを見ることで、ADAMDEC1による遊走能への影響も検討したい。ADAMDEC1の妊娠維持への効果を総括するため、メタロプロテアーゼインヒビターを用いたin vivo実験系を策定する。細胞生物学1)ADAMDEC-1の発現細胞を確定のうえ、培養系において機能実験を行う。栄養膜細胞のモデルとして株化されている栄養膜幹細胞を、脱落膜細胞に対してはマウス子宮より分離した間質細胞を利用する。特にADAMDEC-1と細胞接着、または合胞体形成に関する細胞機能への寄与について検証する。2)ADAMDEC-1の発現時期を確定のうえ、培養細胞およびi妊娠マウスにおける発現調節操作を行うことにより、妊娠生理における役割を評価する。3)哺乳動物胎盤におけるADAMDEC-1およびCrryホモログのクローニングを行い、シークエンス解析を行う。平成26年度に発生した次年度使用額を使い、卓上型クリーンベンチの購入を検討していたが、別予算での購入が可能になったため。交付申請時に購入を予定していた画像解析ソフトについてメーカーと打ち合わせたところ、価格変動が見られ、必要なスペックを満たすバージョンが高価になっていた。本ソフトを導入して、免疫染色の解析におけるオートメーション化を進める予定であったが、研究費のバランスを考慮して購入を取りやめた。解析の手段については、既存の簡易ソフトと人力によって補てんする。比較的高価な抗体、ウシ胎子血清、分子生物学的検査試薬等の購入に充てる。培養実験において試薬や培養液の迅速な調整を行うため、卓上型のクリーンベンチを購入する予定にしている(定価は50万円未満)。
環境調和型発泡剤による発泡樹脂の製造

マイクロセルラープラスチックス(MP)と呼ばれる超微細発泡体は従来の発泡樹脂に比べて熱的,機械的,電気的特性に優れ、自動車産業,航空宇宙産業,電子部品,スポーツ用品など、幅広い分野における活用が期待されている。MPの製造には物理的発泡剤として二酸化炭素や窒素を使用するため、環境への負荷やプロセスの安全性の点からも実用化が望まれている。本研究ではバッチ法による二酸化炭素と窒素を用いたポリスチレンMPの製造において、飽和圧力,飽和温度,減圧速度,加熱開始時間,加熱温度,加熱時間などのプロセス変数が発泡構造(平均気泡径,気泡数密度,発泡倍率)に及ぼす影響について実験及び理論の両面から検討した。特に、実際の製造プロセスに近い、樹脂のガラス転移温度以上の高温化での検討を詳細に行い、溶解度,粘度,拡散係数などの物性が発泡構造に及ぼす影響を明らかにした。また、溶解した気体を有効に発泡に利用する目的で、溶解・減圧・加熱を同一の容器中で連続的に行う"quick heating method"を開発し、従来の研究に比べて発泡構造の制御性を大幅に向上させることができた。これらの結果より、飽和圧力(溶解度)の増加により気泡径は減少し数密度は指数関数的に増加すること、飽和温度の影響は気体の種類によって異なり溶解度と樹脂粘度が複雑に影響すること、減圧速度が上昇すると気泡数密度が指数関数的に上昇すること,減圧終了から加熱開始までの時間が長くなると気泡径が減少すること,加熱温度の上昇は初期に気泡径を増加させるが後期には逆に減少させることなどが明らかになった。さらに、理論面では従来の古典核生成理論と核成長モデルを拡張すると共に、気体が溶解した樹脂の諸物性を正確に見積もることで、プロセス変数と発泡構造の関係を定性的に表現することが可能になった。発泡樹脂の製造において、窒素や二酸化炭素は従来のフロンに替わる環境調和型の発泡剤として注目されている。本研究では、ポリマー中のガスの溶解度,拡散係数,粘度などの基礎物性の測定を行い、ポリマー+ガス混合物の物性を評価した上で様々なポリマーに対してプロセスの操作条件と発泡材料のセル構造との関係を検討した。1.ポリマー+高圧ガス系の溶解度,拡散係数,粘度の測定(佐藤・滝嶌)既存の磁気浮遊式天秤を用いて汎用ポリマーと窒素及び二酸化炭素の系に対して溶解度と拡散係数を広い温度・圧力の範囲で測定した。測定結果を基にこれらの物性値の温度及び圧力(濃度)依存性を検討し、融解やガラス転移などのポリマーの状態変化に対するガスの影響を評価した。また、粘度の測定装置は現在製作中である。2.ポリマー+高圧ガス混合物の物性値の推算(舛岡・滝嶌)密度と溶解度に関しては空孔理論に基づく状態方程式による相関を行い、温度,圧力,ガス濃度及び自由エネルギーの関係を定量化した。また、拡散係数に関しては自由体積理論を用いた推算法を用い、固体及び液体の各状態のポリマーに対して温度及びガス濃度との関係を表現できた。3.発泡ポリマーの製造,セル形態の解析,及び操作条件の影響の検討(滝嶌)1の検討で用いたポリマー+高圧ガス系に対して、幅広い温度・圧力の条件下でバッチ法による発泡ポリマーの製造実験を行った。備品で計上した走査型電子顕微鏡を用いて発泡後の試料のセル構造(平均径,数密度,発泡倍率)を解析し、操作条件とセル構造の関係を明らかにした。マイクロセルラープラスチックス(MP)と呼ばれる超微細発泡体は従来の発泡樹脂に比べて熱的.機械的,電気的特性に優れ、自動車産業,航空宇宙産業,電子部品,スポーツ用品など、幅広い分野における活用が期待されている。MPの製造には物理発泡剤として二酸化炭素や窒素を使用するため、環境への負荷やプロセスの安全性の点からも実用化が望まれている。

本研究ではバッチ法による二酸化炭素と窒素を用いたポリスチレンMPの製造において、飽和圧カ,飽和温度,減圧速度,加熱開始時間,加熱温度,加熱時間などのプロセス変数が発泡構造(平均気泡径,気泡数密度,発泡倍率)に及ぼす影響について実験及び理論の両面から検討した。特に、実際の製造プロセスに近い、樹脂のガラス転移温度以上の高温下での検討を詳細に行い、溶解度,粘度,拡散係数などの物性が発泡構造に及ぼす影響を明らかにした。また、溶解した気体を有効に発泡に利用する目的で、溶解・減圧・加熱を同一の容器中で連続的に行う"quick heating method"を開発し、従来の研究に比べて発泡構造の制御性を大幅に向上させることができた。これらの結果より、飽和圧力(溶解度)の増加により気泡径は減少し数密度は指数関数的に増加すること、飽和温度の影響は気体の種類によって異なり溶解度と樹脂粘度が複雑に影響すること,減圧速度が上昇すると気泡数密度が指数関数的に上昇すること,減圧終了から加熱開始までの時間が長くなると気泡径が減少すること,加熱温度の上昇は初期に気泡径を増加させるが後期には逆に減少させることなどが明らかになった。さらに、理論面では従来の古典核生成理論と核成長モデルを拡張すると共に、気体が溶解した樹脂の諸物性を正確に見積もることで、プロセス変数と発泡構造の関係を定量的に表現することが可能になった。
組織間原価管理と統治構造の諸要因との関連性に関する実証研究

企業の枠を超えた原価管理実務である組織間原価管理は、単独の企業組織での原価低減に限界があることを受けて、管理会計の主要な課題として国内でも盛んに検討されている。しかし、組織間原価管理の基礎となる組織間でのコントロール・システムについては、研究の蓄積が海外において近年見られるものの、わが国では十分に進展していない。さらに、こうした諸要因が組織間原価管理に与える影響については、未だ着手されていない状況にある。そこで本研究は、組織間原価管理の基盤となる統治構造の諸要因について整理し、これらの諸要因と組織間原価管理との関連性について実証的に接近し、両者の関連性に関わる知見を獲得した。本研究課題の初年度に当たる平成26年度では、欧米の組織間マネジメント・コントロール研究において中心的な検討課題とされている組織間での「契約」について、これがどのように記述され、かつ、検討されているのかを調査した。また、この調査では、組織間マネジメント・コントロール研究が蓄積される管理会計の領域だけでなく、これに隣接する経済学(取引コスト経済学)や経営学(戦略論、組織論、マーケティング論)などの他の領域の先行研究も対象に含めることとした。その結果、欧米の組織間マネジメント・コントロール研究で記述される契約の内容が、規定や条項の多さに関連する「契約の範囲」(Anderson and Dekker, 2005; Dekker, 2008)から、取引相手との協働の促進に関連する「協力的な契約」(Krishnan et al., 2011)、契約における「期間の長さ」(Costello, 2013)、「契約の詳細さ」(Ding et al., 2013)など、契約の持つ様々な側面へと拡大していることを把握することができた。また、こうした傾向は、関連領域の先行研究でも見受けられること、すなわち、取引相手の機会主義的行動を縮減するためのものとして契約を捉えるだけでなく、取引相手との協力や環境変化への対応の基礎として契約を理解しようとしていること(Luo, 2002; Luo and Tan, 2003; Schepker et al., 2014)を、確認することができた。本研究課題の中間年度にあたる平成27年度では、前年度における組織間での契約の設計に加えて、組織間での原価管理の実施にかかわる文献について包括的に整理し、両者のつながりについて検討した。具体的には、まず、1組織間原価管理に関わる先行研究を概観し、次に、2組織間での契約と原価管理活動の実施のと関連性を検討した。まず、1にかかわって、組織間原価管理に関する国内・海外の先行研究を幅広く調査した(Agndal and Nilsson, 2009; Cooper and Slagmulder, 2004; Mahama, 2006; Windolph and Moeller, 2012;加登, 1993, 1994;木村, 2003;窪田, 2001, 2012;小林, 2004;清水, 2000;園田, 1998;谷, 1996など)。これにより、組織間での原価管理活動で実施されるSCM実務(目標の設定や達成度の評価など)についての記述は先行研究で多く見られる一方で、その基礎となる契約についての記述は限定的であることが明らかとなった。また、2にかかわって、前年度の研究成果をふまえ、組織間での契約の設計と原価管理の実施との関連性を検討した。組織間での契約は、契約の範囲の広さ(Anderson and Dekker, 2005; Dekker, 2008)、協働志向の契約(Krishnan et al., 2011),契約期間の長さ(Costello, 2013)、契約の更新(Schloetzer, 2012)、事項の特定性(Ding et al., 2013)のように、多様な側面から構成されることが指摘されている。しかし、組織間での原価管理活動の実施に対して、それらの側面がどのような影響を与えているのかについては、十分に検討されていないことが明らかとなった。平成27年度では、前年度での取り組みに加えて、組織間原価管理にかかわる文献を包括的に調査し、現時点での研究の到達点や、取り組むべき課題について確認することができた。具体的には、国内での原価企画や組織間原価管理に関する研究(加登, 1993, 1994;木村, 2003;窪田, 2001, 2012;小林, 2004;清水, 2000;園田, 1998;谷, 1996など)、および、海外でのオープンブック会計や組織間原価管理に関する研究(Agndal and Nilsson, 2009; Cooper and Slagmulder, 2004; Mahama, 2006; Windolph and Moeller, 2012など)を概観し、これらの多くが、組織間の原価管理活動で実施されるSCM実務(目標の設定や達成度の評価など)に焦点を当てていることを確認する一方で、こうした原価管理の基礎となる契約についての記述は先行研究で限定的であることを明らかにした。さらに、前年度の研究成果をふまえて、組織間での契約の設計と原価管理の実施との関連性を検討するにあたり、取引相手の行動の制御を超えた組織間での契約の多様な側面を考慮することが必要であることを確認した。なお、これらは、先行研究に沿って、組織間での統治構造と原価管理の関連性を実証的に検討するための基礎になると考えられる。