hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TNFシグナルの遺伝学的解明と生体機能

昨年に引き続き、ショウジョウバエ複眼特異的にEigerを発現するトランスジェニックフライ(GMR-eiger)での顕著な細胞死を伴った複眼サイズ縮小を指標にしたドミナントモディファイアースクリーニングを行った。このスクリーニングによってD-mkk4を欠損した染色体欠失系統はeigerによる複眼の縮小をほぼ完全に抑制することが明らかになった。一方このドミナントモディファイアースクリーニングによってミトコンドリアエネルギー代謝に関わる遺伝子が複数同定されてきた。その中にはcytochrome c-d, pyruvate carboxylase, cyt-b5 reductaseが含まれる。TNFシグナルにミトコンドリアエネルギー代謝系が含まれてきたことは、ミトコンドリアが主要な活性酸素種の産生部位であることを考えると興味深い。上記のスクリーニングによってショウジョウバエアポトーシスに必須の染色体領域Df(3L9H99欠失系統がeigerによる複眼縮小のドミナントモディファイアーとして得られた。この領域にはIAP(inhibitor of apoptosis protein)に結合してその活性を失わせる3つの遺伝子reaper,hid,grimが存在する。変異体を用いた解析からhid単独変異体がeigerによる複眼縮小を強く抑制した。HIDの標的である、DIAP1の過剰発現がhid変異体と同様にeigerによる複眼縮小を強く抑制した。よってHID/DIAP1によるカスパーゼ活性化制御系がEigerの下流で動員されることが示唆された。DIAP1レベルがEigerによる細胞死感受性決定に重要であるため、内在性DIAP1分解経路に関わる遺伝子の遺伝学的スクリーニングを行った。その結果、内在性DIAP1分解に必須の新規のキナーゼを同定した。ショウジョウバエ複眼特異的にEigerを発現するトランスジェニックフライでは、TAK1/JNKに依存した顕著な細胞死を伴った複眼サイズの縮小が認められる。このショウジョウバエと、ゲノムの70%以上ををカバーする一連の染色体欠失系統とを交配し、Eigerの過剰発現による複眼サイズの縮小を回復あるいは増悪させる系統をスクリーニングした。1次スクリーニングとして大きな染色体欠失系統を用い、2次スクリーニングとして1次スクリーニングで得られた染色体領域をカバーする狭い領域の染色体欠失系統を複数用いて責任領域の絞り込みを行った。現在までに複数の当該系統を得ており、その絞り込まれた領域に存在する変異系統との交配を進めている。得られた遺伝子の一つとして、ほ乳類におけるTNFシグナルに関与するアダプター蛋白質TRAFファミリー分子のホモログ(DTRAF2)が同定された。ショウジョウバエを用いたRNA干渉法によってDTRAF2を複眼でノックダウンするとEigerによる複眼の縮小をほぼ完全に回復することができた。免疫沈降実験によりEigerの受容体機能分子の一つであるWengenとの物理的な相互作用を検討した結果、WengenとDTRAF2が結合することが明らかになった。DTRAF2に関しては最近になって変異体が同定され報告された。この変異体は正常に発生し、交配可能な成虫になる。興味深いことに、DTRAF2変異体はグラム陰性菌感染によるIMD経路の活性化がおきないことが示された。この表現型はDTAK1変異体と似たものであり、Eigerによって活性化されるWengen/DTRAF1/DTAK1というシグナル経路が感染シグナルの伝達に関与することが示唆される。
固体触媒の活性向上に及ぼす反応場の影響

固体触媒を用いる反応で、その反応雰囲気を変えることにより、触媒活性、選択性そして寿命が変化する現象があることはよく知られている。しかし、これを定量的に表そうとした試みは少ない。本研究では、気相ベックマン転位反応を種々の溶媒および希釈ガスの下で行い、目的性生物への選択率および活性劣化速度に及ぼすこれらの影響について検討した。また、液相での過酸化水素によるプロピレンのエポキシ化をTS-1触媒の下で行い、酸化プロピレンの生成および分解反応速度に及ぼす希釈溶媒の影響について検討した。また、反応速度を精密に求めることから、反応機構および活性劣化機構の考察を行った。ベックマン転位反応では、プロトンをもつアルコール類を希釈溶媒とするとき、活性劣化が最小になった。また、活性劣化は生成物のε-カプロラクタムが触媒表面で重合反応を起こし、その中の4量体が触媒表面に強く吸着することによることを見出した。そして、表面に堆積する重合物を洗い流す作用が大きな溶媒が触媒寿命の延長に役立つことを報告した。また、プロピレンのエポキシ化では、メタノールのような溶媒が生成反応に効果的であるが、その分解反応も促進する効果があった。また、TS-1触煤に代わる触媒として、チタンを含むSSZ-31触媒を調製して反応を行った。その結果、酸化プロピレンの生成速度がTS-1よりも大きくなった。その理由は、SSZ-31はTS-1に比較して大きな細孔を有するため、溶媒中に存在する反応物質が触媒表面に接近しやすくなったものと考えられた。しかし、SSZ-31では酸化プロピレンの分解反応も大きくなった。今後ぐ分解反応を抑制するために触媒の組成を変化させたい。このように、気相および液相で行われる固体触媒反応の溶媒あるいは希釈ガスを変化させることにより、新しい反応場ができ、反応速度および選択性を制御できると考えられた。気固系におけるシクロヘキサノンオキシム(CHO)のベックマン転位反応を希釈溶媒を変えて行うと、ε-カプロラクタム(CL)の選択性が向上し、また触媒寿命が長くなることを見出した。さらに、希釈ガスもCLの選択性及び触媒寿命に影響することが分かった。以上の研究から同一触媒を使用しても反応場を変えることによって、触媒性能が異なることが分かった。このことは、反応のメカニズムに反応場が深く関与していることを示している。本研究では、これらのことを体系化するため、市販のシリカ・アルミナあるいはゼオライト触媒に希土類硝酸塩を含浸させ、これを空気焼成して触媒の酸性度を変えた。また、焼成による表面状態をデジタルマイクロスコープで観察した。さらに、酸性質をフーリエ変換赤外分光光度計で測定した。このように物理的・化学的特性を調べた触媒を固定層反応器に充填し、反応温度350°Cで、各種溶媒で希釈したCHOを供給し、さらにこの混合蒸気を希釈ガスで20%になるよう調節して反応器に供給した。一定時間間隔で液状反応物質を採取した。ガスクロマトグラフを用いて組成を分析し、この変化からCL選択率及び触媒寿命の計算を行った。希釈溶媒としてはアルコールあるいはエーテルのような含酸素化合物が効果的であり、希釈ガスとしては1000ppm程度の酸素を含む不活性ガスが有効であった。また、ハイシリカZSM-5型ゼオライトを使用すると、触媒の半減期が2200時間に達することが分かり、工業触媒として十分な寿命があると判断された。また、希釈ガスは触媒上に付着したコークを酸化させ、希釈溶媒は活性点に強く吸着している物質を除去する作用があると考えられる。このように、反応場を変換することで触媒性能を大きく変えることができることを実証した。炭化水素の接触分解反応を固体酸触媒で行うとき、希釈ガスを選定することにより、活性の向上と選択性の制御ができることが知られている。本研究では、気固相ベックマン転位反応用の希釈溶媒をベンゼンからメタノールに変更したとき、生成物であるε-カプロラクタムの選択率及び触媒寿命が大きく変化する理由について考察している。そのための方法として、カプロラクタムの重合物の生成量に着目して研究を行ったところ、4量体の生成量と触媒活性劣化速度の間に相関関係があることを見出した。このことから、カプロラクタムの重合物を取り去ることのできる溶媒を用いることによって、触媒の劣化が抑制できることを明らかにした。チタンを含む触媒を用いてプロピレンを過酸化水素で部分酸化して酸化プロピレンを合成する際、酸化プロピレンの生成速度および生成した酸化プロピレンの加水分解反応速度が使用する溶媒によって、大きく変化することを見出した。すなわち、アルコール溶媒はプロピレンの酸化速度および酸化プロピレンの加水分解速度の双方を加速するのに対して、アセトニトリルでは後者の速度が著しく抑制された。また、温度を変えて反応速度を測定し、それから活性化エネルギーを算出したところ、水あるいはアルコールのように水酸基をもつ溶媒を用いるときの活性化エネルギーが大きくなった。これらの結果から、チタンと溶媒が相互作用して調製された反応場にプロピレンあるいは酸化プロピレンが攻撃して反応が進行すると考えられ、反応場になる錯合体の安定の大きい時、活性化エネルギーが大きくなると推定された。このように、反応場の物理的あるいは化学的効果により、反応速度及び選択性が制御されることが分かった。

本研究では、気相ベックマン転位反応を種々の溶媒および希釈ガスの下で行い、目的性生物への選択率および活性劣化速度に及ぼすこれらの影響について検討した。また、液相での過酸化水素によるプロピレンのエポキシ化をTS-1触媒の下で行い、酸化プロピレンの生成および分解反応速度に及ぼす希釈溶媒の影響について検討した。また、反応速度を精密に求めることから、反応機構および活性劣化機構の考察を行った。ベックマン転位反応では、プロトンをもつアルコール類を希釈溶媒とするとき、活性劣化が最小になった。また、活性劣化は生成物のε-カプロラクタムが触媒表面で重合反応を起こし、その中の4量体が触媒表面に強く吸着することによることを見出した。そして、表面に堆積する重合物を洗い流す作用が大きな溶媒が触媒寿命の延長に役立つことを報告した。また、プロピレンのエポキシ化では、メタノールのような溶媒が生成反応に効果的であるが、その分解反応も促進する効果があった。また、TS-1触煤に代わる触媒として、チタンを含むSSZ-31触媒を調製して反応を行った。その結果、酸化プロピレンの生成速度がTS-1よりも大きくなった。その理由は、SSZ-31はTS-1に比較して大きな細孔を有するため、溶媒中に存在する反応物質が触媒表面に接近しやすくなったものと考えられた。しかし、SSZ-31では酸化プロピレンの分解反応も大きくなった。今後ぐ分解反応を抑制するために触媒の組成を変化させたい。このように、気相および液相で行われる固体触媒反応の溶媒あるいは希釈ガスを変化させることにより、新しい反応場ができ、反応速度および選択性を制御できると考えられた。
ループパスの実行時挙動に基づいた並列化を行う動的最適化システムの研究

本研究は、マルチコアプロセッサの並列性を活用して逐次コードの高速化を図るものである。このため、実行時間の多くを占めるループに着目し、ループ内の実行経路が1-2本のパスに偏る事実を確認して、2パスに限定した投機的マルチスレッド実行モデルを確立した。さらに、最頻2パスが実行時に変動することを明らかにし、この変動に追随して投機スレッドを切替えることによりさらなる高性能化の可能性があることを明らかにし、実験的な見積りにより最大1.8倍の性能向上が達成可能であることを示した。我々はホットループ内の実行パスのうち8割以上がわずか上位12本のパス(以降、ホットなループパス)によって占められることに着目し、フィードバック最適化に基づく2パス限定投機実行モデルを確立した。本実行モデルでは、(a)テスト実行により#1、#2ホットパスを特定し、(b)パスに沿った投機的スレッドを生成、さらに(c)パス予測に基づいて投機実行を行う、の手順に沿って高性能化を図る。このフィードバック最適化を基盤として、本研究では、さらに実行中にホットパスの変動を把握しコード生成・最適化、パス予測に反映して実行を継続する動的最適化によって、極限までの高性能化の達成を目的とする。この目的の達成のために、平成21年度に実施した研究の成果は、以下に要約される。(1)動的最適化の有効性の検証ベンチマークプログラムを用いて、実行の局面によってホットなループパスが変動する局面がどの程度あるかを実験的に検証し、動的最適化の適用可能性を明らかにした。(2)動的な投機戦略アルゴリズムの検討パスの偏りの割合等の挙動に応じた投機実行の戦略について検討を行った。(3)パスベース投機コードの生成・最適化技術の検討パスの構造解析に基づく軽量なパスベース投機コードの生成・最適化技術について検討を行った。(4)動的最適化システムの研究開発(1)(3)を統合した動的最適化システムの設計に着手した。本研究の基本的な目的は、頻繁に実行されるループにおいて実行の8割以上がわずか上位12本のパス(以下、ホットパス)によって占められることに着目して、2本のパスに限定した投機的実行を目指すものである。このためまずホットな2パスに限定した投機的マルチスレッド実行モデルを確立し、このモデルに基づくパスベース投機コード生成技術と実行のためのアーキテクチャ技術を確立する。さらに、実行中にホットパスが変動することから、この変動を把握し、コード生成・最適化に反映して実行を継続し、極限までの高性能化を達成することを最終的な目的としている。この目的達成のために、平成22年度に実施した研究の成果は、以下に要約される。(1)パスベース投機コードの生成技術の検討検出したパスに沿って投機コードを生成、最適化する技術を検討し、逐次コードから投機的マルチスレッドコードへのトランスレータを試作するとともに、調整を進めている。(2)投機的マルチスレッドアーキテクチャの確立生成した投機的マルチスレッドコードの実行を模擬するシミュレータを試作し、調整を進めている。(3)動的な投機戦略アルゴリズムの検討ベンチマークプログラムを使用してホットパスが実行時に変動する様子を調べ、これを踏まえて投機戦略アルゴリズムについて検討した。(4)(1)(3)を統合した動的最適化システムの検討パスの偏りに応じた動的最適化を行う動的最適化システムについて検討し、性能向上について見積もりを行った。本研究の基本とする実行モデルは、頻繁に実行されるループ(ホットループ)内の実行経路(ループパス)がごく少数のパスに限定されることに着目して、最頻2本のパスを対象に、パス予測に基づく投機実行を行うものである。この基本的な実行モデルの実現のため、あるプログラムに対して実行プロファイルをすべて取得した後に、その最頻2パスを選んで投機実行の対象とするための投機的コードの生成と生成したコードを実行するアーキテクチャ技術の確立を行ってきた。しかし、種々の実験を重ねた結果、実行時に最頻パスが変動するループがあることが判明し、基本方式では、この変動に追随できず十分な性能が得られないことが判明した。これに対して、本研究では、実行時に変化する最頻パスに追随して投機の対象とする2本のパスを変化させることについて検討し、特に本年度は、この新しい方式による性能向上の可能性について実行トレース結果を用いた「見積もり実験」によって明らかにした。実験の結果は、(1)SPECINT2000ベンチマークプログラムにおける全2786ループ中、1ないし2パスのみを実行するものが83.5%であり,残り16.5%中、ループへの突入ごとに最頻2パスが変動するものが、15.0%であること、(2)動的最適化の導入により、性能が最大1.8倍向上する可能性があること、などに要約される。本実験はあくまでも見積もりであり、実際のシミュレータ上で実行モデルを実現して得た結果ではないことから、今後このシミュレータを完成して、シミュレータ上での実測値を求めることが重要な課題である。
ポンペイ遺跡の発掘調査

イタリア・ポンペイ遺跡の都市形成とその最終局面における都市機能の解明を目指し,平成2年9月にまず先遺隊が出発,関係各方面との折衝や宿舎設定を行った後、同11月より約2カ月に亙って現地での調査を実施した。調査の内容は以下の通りである。まず都市形成史の観点からのアプロ-チとして,その市街地形成過程を,街路網の形状と街区(インスラ)の造築の面から明らかにするため,ポンペイ市街地を南北に縦断するスタビア街以東の所謂『新市街地』を対象に,街区を囲繞する歩道の縁石外縁部を精密に測量した。この地区においては,過去に幾種類かの地図が出されてはいるものの,いずれも主として航空写真に依拠するものであるため,とりわけZ座標のデ-タ精度に難があったが,今回の測量は特にその点に留意して進められた。この『新市街地』の形成に関しては,研究者の間でも論議が分かれている。その形成期に関しては,大きく分けて前5世紀の所謂第二ギリシア人支配期に帰す説と,前4世紀以降のサムニテ-ス人支配期に帰す説がある。またその形成の様相に関しても,今日見られるところの最終的な形態が一定の短期間のうちに形成されたとする説と,一定の計画の下,長期間に亙って漸次的に形成されたという相反する説がある。今回の調査により判明したのは,この地域における街区は,その地形を考慮しつつ形作られている,ということである。具体的には,この地域の二種類の街区形状のうち長方形のものは,東西方向に起伏が余りみられない地形に沿って造築されているのにたいし,平行四辺形のものはその方向に沿ってかなりの起伏が認められる。更に,両者の中間に位置する台形の街区は,土地の起伏がなだらかになる部分にあたっていることが挙げられる。すなわち,少なくともこの地区においては,都市形成は一時期に行われたと考えられる。また,一見したところ整然と交差している街路の交点における微妙なずれも,この測量調査の対象とした。このずれの原因が当時の測量精度に拠るのか,あるいは後世の道路の拡幅や縮小,または施工時期や段階の違いに拠るのかは一概には断定できない。現在,街区の幅を1アクトゥス(約35m)とする定説に従い,これを一つの基準尺とした場合の現実との誤差を割り出すため,簡易空撮により撮影された空撮写真を利用しつつコンピュ-タで解析中である。さらに,調査を通じて,歩道縁石の石材に幾つかの種類があり,かなりの改修を経ていることが判明した。そこでその材質と形伏を記録し,分析した。また,石材上に散見される刻印を記録し解読することで,その造修築の痕跡を辿り,歩道の修築状況の復元が可能になった。一方,都市の機能面からのアプロ-チとして,車道舗石上に残る轍に着目して,市街地内における交通システムの復元を目指した。馬車の出土例によれば,両輪間の幅は140cm弱であり,これが轍と一致することは既に知られている。そこでまず,市内の道路を馬車一台分の幅しか有しない道路と,対面通行が可能な道路とに分けてみた。そうした上で,どのような規制が働いており,それに基づいてどのような交通システムが展開していたのかを明らかにするため,交差点における右左折痕跡,轍の深さ,あるいは轍と歩道縁石や路上の飛石との関係など,轍に関する詳細な観察を行った。地図上では通行可能と見られる道路も,実際は段差を設けたり,立石を置くことによって,通行止めになっていることが多く,その上馬車一台分の幅しか有しない道路が大勢を占めいてることからみて,自在な通行は想定しにくい。交差点における右左折痕に一定の方向性が認められることも,交通規制が働いていたことを物語っている。さらに,従来は対向車を待って進入したのだろう,といわれていた狭隘な道路に関して一方通行であったことが指摘できる例が検出されたことも,自在な通行のイメ-ジを否定するものである。かつては馬車が通行していた道路が,のちに通行止めになった例など,道路の改修を含めて,交通システムの変遷過程を解明する手掛かりが得られた。すなわちポンペイ市域には明確な交通システムが存在していたと言える。

またその形成の様相に関しても,今日見られるところの最終的な形態が一定の短期間のうちに形成されたとする説と,一定の計画の下,長期間に亙って漸次的に形成されたという相反する説がある。今回の調査により判明したのは,この地域における街区は,その地形を考慮しつつ形作られている,ということである。具体的には,この地域の二種類の街区形状のうち長方形のものは,東西方向に起伏が余りみられない地形に沿って造築されているのにたいし,平行四辺形のものはその方向に沿ってかなりの起伏が認められる。更に,両者の中間に位置する台形の街区は,土地の起伏がなだらかになる部分にあたっていることが挙げられる。すなわち,少なくともこの地区においては,都市形成は一時期に行われたと考えられる。また,一見したところ整然と交差している街路の交点における微妙なずれも,この測量調査の対象とした。このずれの原因が当時の測量精度に拠るのか,あるいは後世の道路の拡幅や縮小,または施工時期や段階の違いに拠るのかは一概には断定できない。現在,街区の幅を1アクトゥス(約35m)とする定説に従い,これを一つの基準尺とした場合の現実との誤差を割り出すため,簡易空撮により撮影された空撮写真を利用しつつコンピュ-タで解析中である。さらに,調査を通じて,歩道縁石の石材に幾つかの種類があり,かなりの改修を経ていることが判明した。そこでその材質と形伏を記録し,分析した。また,石材上に散見される刻印を記録し解読することで,その造修築の痕跡を辿り,歩道の修築状況の復元が可能になった。一方,都市の機能面からのアプロ-チとして,車道舗石上に残る轍に着目して,市街地内における交通システムの復元を目指した。馬車の出土例によれば,両輪間の幅は140cm弱であり,これが轍と一致することは既に知られている。そこでまず,市内の道路を馬車一台分の幅しか有しない道路と,対面通行が可能な道路とに分けてみた。そうした上で,どのような規制が働いており,それに基づいてどのような交通システムが展開していたのかを明らかにするため,交差点における右左折痕跡,轍の深さ,あるいは轍と歩道縁石や路上の飛石との関係など,轍に関する詳細な観察を行った。地図上では通行可能と見られる道路も,実際は段差を設けたり,立石を置くことによって,通行止めになっていることが多く,その上馬車一台分の幅しか有しない道路が大勢を占めいてることからみて,自在な通行は想定しにくい。交差点における右左折痕に一定の方向性が認められることも,交通規制が働いていたことを物語っている。さらに,従来は対向車を待って進入したのだろう,といわれていた狭隘な道路に関して一方通行であったことが指摘できる例が検出されたことも,自在な通行のイメ-ジを否定するものである。かつては馬車が通行していた道路が,のちに通行止めになった例など,道路の改修を含めて,交通システムの変遷過程を解明する手掛かりが得られた。すなわちポンペイ市域には明確な交通システムが存在していたと言える。
近代日本のコロニアル・ツーリズムと北東アジアの心象地理

北東アジア(朝鮮半島・中国東北部)は,近代日本において最も注目された海外旅行先であり,帝国日本の植民地形成にともなって,多くの日本人が訪問した。旅行者が旅行体験を通じて形成した心象地理(現地に対する地理的なイメージや理解)は,旅行記の執筆を含め,様々な形で本国に還流したと考えられる。そこで本研究では,単行本として刊行された旅行記に着目し,その目録を作成するとともに,旅程の広がりや変化,旅行者の属性を確認し,彼らの旅行体験と心象地理の関わりを検討した。旅行者の多くは,似通った旅程を受動的に周遊し,もっぱら日本の影響力や支配力を表面的に確認する旅を行い,植民地的な観点から心象地理を形成した。当初の予定では,昨平成23年度中に近代日本における東北アジア旅行記目録を作成し,データベース化した上で,その旅程の分析を行うこととしていた。しかしながら,近年の国会図書館などの文献検索システムが飛躍的に向上し,従来注目されていなかった旅行記が予想以上に夥しく存在していることが判明した。その結果,資料の閲覧・収集に当初の予想以上の時間を要したため,本平成24年度においても上記の旅行記目録の作成・データベース化作業を継続しており,本年度に予定していた心象地理の分析は個別の資料に即して進めているにすぎない。年度末の時点で,約300点の旅行記の閲覧を済ませているが,所在が判明していながら閲覧できていない旅行記が,なお100150点程度は見込まれる。以上の状況は,本研究がねらいとした通り,近代日本における東北アジアへの旅行が,実に様々な立場の人々によって為され,単行本のみならず各種雑誌類への紀行掲載の形で様々に表現され,その旅行体験の回覧や共有がはかられていたことを物語っている。旅行の形態は大きくは,一般の団体観光旅行,各種行政機関の調査旅行,各種業界団体の研修旅行,学校による教育的な団体旅行,1名10名程度の個人旅行の5種に分類できる。ただし,それぞれ全国規模で参加者が集合するケースもあれば,各地の地域社会をベースとし,具体的な背景や問題意識と関わるケースもあった。また旅行記の内容は,団体旅行の計画のままに受動的に現地と関わるケースもあれば,非常に積極的に現地での観察や交流を図り,特定の視点を強く発揮したケースもあった。従って,これまで近代日本における東北アジアへの旅行記に着目した諸研究が,いずれも少数の事例に立脚して検討しているために,東北アジアへのコロニアル・ツーリズムの全容を押さえきれないまま,個別の特徴を指摘するだけにおわっている傾向が強いことが確認された。近代日本における朝鮮半島と中国東北部(旧満洲)へのコロニアル・ツーリズムに関して,本研究は3つの研究課題を設定した。第1の課題は,資料としてこれまで注目されていない旅行記を「再発見」し,書誌的な目録を作成する作業である。これは当初の予想以上に時間を要し,目録の完成は研究の3年次に入ってからとなったが,約300点の旅行記を通読した上で,旅程の分析に有効な175点の旅行記をリストアップすることができた。第2の課題は,リストアップされた旅行記を用いて,旅行の目的・ルート・訪問地の傾向とその変化を有意な形で分析することである。その結果,1925年前後を境として,10都市の回遊を主とする定型的でコンパクトな旅程へと収斂する傾向や,教員・学生・実業家といった旅行主体による差違が見いだされた。例えば,実業家が朝鮮半島においてローカルな視察や見学を行う傾向があったのに対し,学生は中国東北部の周縁部への関心が特徴であった。第3の課題は,旅行者の心象地理と観光地形成の分析であったが,第1・第2の作業が遅れたため,十分に進めることができなかった。しかし,日露戦争の戦跡や,扶余・平壌・金剛山・撫順・吉林・哈爾賓など,特徴的な訪問地に即した分析から新しい知見が得られる見通しは得られた。植民地における帝国主義の表面的な「経験」や「理解」が,内地で報告・共有・教育される様相について,得られた資料から引き続き分析を進めることが,残された課題である。加えて,今後検討に加えるべき課題として,台湾などの他の植民地へのツーリズムとの比較を視野に入れることが挙げられる。併せて取り組んでゆきたい。本年度は当初の予定通り,主に次の3点の作業・検討を進めた。1)近代期の日本人による海外旅行記目録の作成を進めた。資料のリストアップにあたっては,既存の文献目録を活用したほか,古書の購入や国立国会図書館での閲覧を進めた。

対象とする旅行記は,個人的な観光旅行に限定せず,旅程と訪問地がたどれるものであれば,修学旅行や研修旅行,職務上の出張報告なども積極的に含めた。2)上記1の作業と並行して,北東アジア(朝鮮半島・中国東北部)への旅行記に関して,旅行者の属性,旅行目的,旅行日程,旅行ルート,訪問地の情報を,「近代日本における北東アジア旅行記データベース」として整理する作業を進めた。これによって,例えば,特定の期間内に特定の場所を訪問した旅行記を一括してリスト化することが可能となる。また,個人的な観光旅行よりも,修学旅行や同業者団体等の研修旅行に関して,多くの旅行記が編纂されたことが確認された。なお関連して公表した論文「扶余神宮と史蹟」では,朝鮮半島南西部の扶余に関する旅行記の分析を活用した。3)上記2の作業を通じて,当初の予想通り,近代期の北東アジア旅行には,時期によって若干の違いはあるものの,「満鮮の旅」と呼ばれる典型的な旅行ルートがあり,それは鉄路と航路に規定されていたことが判明した。修学旅行や研修旅行で訪れた日本人の多くは男性であり,彼らにとって数少ない海外旅行の対象が北東アジアとなっていた。このことは,近代日本人(特に男性)の対外的な心象地理のなかで,北東アジアが占める大きさと意義を示唆している。なお関連して公表した論文「「近代」概念の空間的含意をめぐって」においては,近代日本における朝鮮半島の心象地理の特色とその分析視点について言及した。「研究実績の概要」欄でも触れたように,国会図書館などの文献検索システムが近年飛躍的に向上し,従来注目されていなかった旅行記が夥しく存在していることが判明した。その結果,資料の閲覧・収集に当初の予想以上の時間を要している。上記「研究実績の概要」で記したように,本研究においては「近代日本における北東アジア旅行記データベース」の作成が基礎的な意味を持っている。その作成に際し,古書として購入できた資料については,分析に十分な時間をかけることができる。しかし,複写に種々の制約がある所蔵機関で資料を閲覧する場合,旅程における詳細な訪問地を分析するに際して,例えば30分程度立ち寄ったに過ぎない地や個別の訪問先をデータとして採録すべかどうか,どの程度厳密に訪問地をデータベース化すべきなのかという問題が生じた。そこで,資料の量と質について見通しを得るために,当面はデータペースに収録する資料数の増加を優先させ,短時間の経由地,滞在地についてはデータベース化を見送ることとした。その結果,現時点での「近代日本における北東アジア旅行記データベース」は,当初想定していた精度には達していないが,2年次以降作業を継続し,完成度を高めていきたいと考えている。本研究のベースとなる近代東北アジアの旅行記目録とそのデータベース化が遅れているため,その迅速な完成をはかる。その際,特定の地方や社会を基盤とした読み手の少ない旅行記の閲覧・収集が,重要な課題となる。資料の購入や取り寄せ,および地方の所蔵機関での閲覧を,よりいっそう積極的に進めたい。当初の予定通り,2年次には北東アジア旅行記にみる心象地理の分析を,3年次には北東アジアにおける観光地形成と旅行体験の関係の分析を予定している。いずれも,「満鮮の旅」において多くの訪問者を集めた訪問地を選び,また分析に適した旅行記を集中的に読み解くことで,課題に迫りたい。ただし,「現在までの達成度」に記したように,初年次の作業は完成したとは言いがたいため,並行して資料の購入・閲覧・複写を進め,「近代日本における北東アジア旅行記データベース」の完成度を高め,公表の機会を持ちたい。「今後の推進方策」
多文化ソーシャルワークによるDV被害者支援の包括的サポート・システムモデルの開発

ドメスティック・バイオレンスの被害者とは、一般的に配偶者などからの暴力による被害者をさす。ただし、児童虐待とも密接に関係し、日本人男性と外国人女性との国際結婚による子どもなど、多様な文化的背景をもつ母子における被害が急増している。このような被害に対しては、多文化ソーシャルワークの有効性が指摘されているものの、その具体的な支援方法は確立していない。そこで本研究において、(1)外国人女性とその子どもにおける被害の実態と、現状の支援の問題点を明らかにするとともに、(2)多様な文化的背景に配慮するソーシャルワークである多文化ソーシャルワークを活用した包括的サポート・システムモデルを開発する。
水中微生物の光回復を抑制した紫外線照射水処理手法の開発

水の紫外線消毒処理に対する社会的関心が高まりつつある。よって本研究では、紫外線不活化の特性やその後の光回復の危険性などについて定量的知見を得ることを目的とした。微生物種や処理方式の違いにより不活化や光回復の特性が大きく異なることから、特に水中の健康関連微生物に注目してその挙動を調べることとした。測定には、従来用いられてきた培養法による生残性/感染性の測定に加え、Endonuclease Sensitive Site(ESS)法による遺伝子損傷の測定を行った。ESS法は、放射性同位体を用いることなくDNA上のピリミジン二量体を測定する方法として既に確立された手法であるが、生物の生残率とピリミジン二量体数の相関を検討した研究は乏しく、また、水の紫外線消毒の評価に用いられた例は皆無であった。本研究により、水中微生物の紫外線不活化および回復において、(1)ESS法が遺伝子損傷の消長を定量する手法として有効であること、(2)不活化光の波長が不活化および回復特性に影響を及ぼすこと、(3)異種の微生物は不活化および回復において異なる挙動を示すため注意を要すること、が示された。消毒の指標細菌の一つであるEscherichiacoilおよびの対象微生物としてその挙動が注目されるCryptosporidium parvumについて,紫外線不活化中および光回復処理中のピリミジン二量体をEndonuclease Sensitive Site(ESS)法により測定した。本研究では,ESS法が水中微生物の紫外線消毒処理の評価に適用可能であるかどうか,その定量性を含めて議論した。また、E.Coliを対照として,ESS測定結果と平板培養法による生残率の測定結果とを定量的に比較し,遺伝子損傷と生残率に対応が見られるかどうか検討した。さらに,E.ColiおよびC.parvumの紫外線感受性や光回復能の有無を遺伝子レベルで議論した。その結果,以下の結論を得た。1)E.Coliの紫外線不活化実験において,紫外線照射量と生成したESS数に高い相関(r^2=0.998)が見られた。よって、ESS法は、水の紫外線消毒処理の定量的評価に有効であることが示された。2)生成したESS数と生残率の対数値に高い相関が見られた(r^2=0.999)ことから、ESS法は従来の平板培養数による生残率測定法と整合性のある手法であることが示された。また,E.Coliの紫外線不活化における生残率の低下のほとんどは,ピリミジン二量体の生成に起因するものであることが示唆された。3)E.Coliの99.9%不活化後の光回復実験において,蛍光灯照射時間に伴うESS数の減少が観察された。蛍光灯照射中のESS数と生残率の対数値に高い相関が見られたことから(r^2=0.937),蛍光灯照射による生残率の回復はESS数の減少に対応することが示された。4)C.parvumの99.9%不活化後の光回復実験において,蛍光灯照射に伴うESS数の減少が観察された。よって,C.Parvumは遺伝子レベルでの光回復能力を有することが示された。ESS修復効率で評価すると,C.parvumの光回復能力はE.coliの光回復能力と同程度であった。紫外線を用いた水処理に関するこれまでの歴史と日米欧における現況、および、その長所についてレビューを行なった。とりわけ、塩素耐性の強いウイルスや寄生虫オーシストに対して紫外線処理が優れた消毒効果を示す一方で、紫外線で不活化された微生物が光回復などにより生残性を取り戻す現象に関する研究の必要性を明らかにした。核酸塩基上のピリミジン二量体を定量する手法であるエンドヌクレアーゼセンシティブアッセイ(ESS)法、紫外線線量率の測定法およびその他の実験方法について、水中微生物に対して定量的に適用する手法を開発した。その結果、クリプトスポリジウムおよび大腸菌の紫外線による不活化とその光回復について、ESS法および培養法によって実験的に検討し、クリプトスポリジウムはピリミジン二量体を修復するものの感染力を回復しないことを明らかにした。紫外線の波長による不活化効果および光回復抑制効果を調べるため、低圧水銀ランプと中圧水銀ランプを光源とした紫外線消毒における光回復について調べた。大腸菌を用いた場合、中圧水銀ランプを用いて99.9%不活化した場合には光回復が見られず、低圧紫外線と異なることを示した。

紫外線を波長分画するフィルターを用い、中圧ランプを光源とした不活化およびその後の光回復について、ESS法および培養法の結果についても定量的に考察を加えた。また、微生物の種類による紫外線耐性についての知見として、ESS法と培養法を用いて評価した結果、大腸菌とは異なり、レジオネラは中圧紫外線で不活化された後にも光回復能を有することを明らかにした。
高い有効性を誘導するための新たなる癌ペプチドワクチン療法適応決定因子の確立

サバイビン2Bペプチドワクチン投与により、ペプチド特異的tetramer陽性CTLの発現頻度上昇およびELISPOT assayでのスポット数増加などのペプチド特異的免疫学的反応を誘導しても、必ずしもすべての症例に臨床学的抗腫瘍反応を認めない場合があることを明らかにした。また、そのような免疫学的反応と臨床学的反応の相違を生じる症例の多くに、癌原発巣におけるMHCクラスI発現の低下を認めたことより、MHCクラスI発現の低下がペプチドワクチンによる臨床学的効果非誘導の一因子となりうるのではないかと考えられた。また、癌原発巣におけるMHCクラスI発現の程度が、癌そのものの悪性度にも深く関与しているのではないかと考え、当院での大腸癌および膵臓癌における手術症例でのMHCクラスI発現の程度と予後および病理学的因子との相関についても検討した。すると、MHCクラスI発現低下群では、非低下群に比較し有意に生存率低下を認めた。また、大腸癌においては脈管侵襲因子とともに、膵臓癌においてはN因子とともにMHCクラスI発現の程度が予後因子であることが判明した。以上より、MHCクラスI発現の程度は重要な悪性度を示す指標と考えられ、かつ、MHCクラスI発現低下症例ではペプチドワクチン療法により抗腫瘍臨床学的効果を得難いことが明らかとなった。このような結果より、今後は、より高い抗腫瘍臨床効果を高率に得るためには、MHCクラスI発現が低下していない低悪性度症例をペプチドワクチン療法の最適な治療適応とすべきと考えられた。また、本年度は、進行・再発乳癌におけるサバイビン2Bペプチドの免疫学的および臨床学的評価についての研究結果を論文化し、Journal of Translational Medicineにaccept(in press)された。本年度の研究にてELISPOT assayおよびTetramer stainingの手技がほぼ確立し、昨年度までに施行していた臨床試験(サバイビン2B単独投与、サバイビン2BペプチドとIFA併用投与)の免疫学的モニタリング解析が完遂した。また、本年度の臨床試験としては乳癌および全消化器癌を対象にIFN-a併用のサバイビン2Bペプチドによるペプチドワクチン療法・第一相臨床試験を施行した。プロトコールは、サバイビン2Bペプチド1.0mgとIFA1.0mlの混合液を2週間間隔で4回、IFN-aは300万IUを週2回皮下注射した。また、癌原発巣におけるMHCクラスI発現を抗MHCクラスI抗体(mAb : EMR805)にて免疫染色し解析した。乳癌を対象とした臨床試験においては、サバイビン2BペプチドとIFA併用投与で、4症例全例にTetramer stainingにてtetramer陽性CTLの発現頻度上昇を認め、そのうち1症例ではELISPOT assayにてもスポット数の増加を認めた。しかしながら、臨床的には全例PDであった。一方、大腸癌症例においてはペプチドとIFAおよびIFN-a併用投与によって4症例全例にTetramer stainingにて陽性反応(そのうち1例はELISPOT assayにても陽性反応)を認め、臨床的には3例にSD、1例にPDを認めた。また、これまでに施行したペプチドワクチン臨床試験施行症例の癌原発巣でのMHCクラス1発現の低下・消失は、大腸癌では18.2%、乳癌では57.1%に認めた。以上より、サバイビン2Bペプチドによりペプチド特異的CTLを誘導しえたにもかかわらず、それが臨床的反応と相関しない場合があり、この一機序として癌組織中のMHCクラスIの発現低下・消失による免疫エスケープ機序が考えられ、またMHCクラスI発現低下・消失率は臓器によって異なる可能性が示唆された。このMHCクラスI発現の確認は、ペプチドワクチン療法のより的確な適応症例絞込みに寄与する可能性が考えられ、今後更なる症例の蓄積を進めていく予定である。以上の結果より乳癌と大腸癌では、サバイビン2Bペプチドにより同様にペプチド特異的免疫反応を誘導しても臨床効果発現頻度に違いを認めた。そこで、これらの症例の原発巣でのMHCクラスI発現を免疫染色にて確認したところ、上記大腸癌症例では4症例中1例のみでMHCクラスI発現が低下していたが、乳癌症例では2例においてMHCクラスI発現の低下を認めていた。

このような結果より、今後は、より高い抗腫瘍臨床効果を高率に得るためには、MHCクラスI発現が低下していない低悪性度症例をペプチドワクチン療法の最適な治療適応とすべきと考えられた。また、本年度は、進行・再発乳癌におけるサバイビン2Bペプチドの免疫学的および臨床学的評価についての研究結果を論文化し、Journal of Translational Medicineにaccept(in press)された。
細胞増殖におけるプロテインキナーゼC群の機能の分子生物学的解析

昨年度来の研究から、我々は線維芽細胞への各PKC分子種の高発現系と転写応答のレポーター遺伝子とを用いて、生きた細胞内でのPKCの活性化状況をモニターする系を始めて開発した。この系を用いて本年度は新たに_aPKCの活性化をもモニター出来る事を確認した。この系を用いて、_cPKC、_nPKC、_aPKCという3種のPKC亜群の各々の分子種について、その活性化機構を解析することが始めて可能となった。そこで本年度はこの点を集中的に解析し、PKCの生理的な重要性の発見以来約10年ぶりともいえる画期的な発見をすることが出来た。それは一言でいうとPKCの活性化経路には、従来から知られていたPLC/DAGを介する経路以外に、PI3キナーゼを介する全く新しい経路が関わっているという点である。チロシンキナーゼ型受容体の代表格と言えるPDGF受容体のシグナル異変体や、PI3キナーゼサブユニットの発現系を用いて、各PKC分子種の活性化に関わる経路を生きた細胞を用いて分子生物学的に始めて解析し、従来のPLCを介した経路が_cPKC、_nPKCの活性化に関わることを確認すると同時に、PI3キナーゼを介する経路がこれらの活性化に関わることを始めて見いだした。更に、_aPKCの活性化にはPLCではなく、PI3キナーゼが関わることを始めて見いだした。昨年度までに開発した系を用いて細胞内の各PKC分子種の活性化レベルを実際の応答反応で検討した。さらに、血清飢餓状態の3Y1細胞における種々の刺激に対するPKC分子群の細胞内動態を解析した。その結果、1)cPKC分子群はTPAに対し大きく応答し活性化するが、血清その他の生理的因子では活性化がほとんど認められなかった。2)nPKC分子群はTPAにも応答するが、血清刺激に対し大きく応答した。EGF、lyso phosphatidic acid(lyso PA)は血清と同様nPKCを活性化したがその効果は弱い。血清成分の何が効いているか不明である。一方、バキュロウィルスを用いた大量調製系で生成した酵素群を用いて、種々のリン脂質代謝産物の試験官内でのキナーゼ活性化能を検査し、lysoPAがTPA、DAGの活性化能を促進することを見いだしたが、これには分子群間の特異性は認められなかった。細胞内でのnPKC分子群特異的な活性化因子は不明である。3)aPKC分子群(我々が今年度新たに同定した新規分子種λを含む)はTPAには応答せず、血清により大きく活性化した。更にこの効果はEGF、TGFαによるものと考えられた。以上、細胞内でのPKC分子種の活性化を別々に検出する系を確立し、検討した結果、上記3種のPKC群が各々異なった経路で活性化されることが始めて示された。一方、細胞内のPKC活性化を抑制するPKCの優性抑制変異を探索した。その結果、PKCδのキナーゼ欠質変異、制御ドメインの特定領域等の変異体が優性抑制効果を示すことを確認した。この効果は細胞内でTREの活性化に至るPKCの基質認識を阻害していることが想定された。分子種を識別する変異体の構築の可能性が示された。これ以外にPKC分子種の発現の細胞特異性を調べ、nPKCδは精子細胞に、nPKCθは間質細胞に特異的に発現していることも見いだした。また、全分子種のキナーゼドメインの立体構造モデルを作成した。
新奇NOX4-ROS依存転写抑制複合体によるMMP-9発現とがん転移抑制の可能性

本課題では、がん転移に重要な役割を担うMMP9の発現制御に関して、細胞内レドックス状態の関与を調べ、ミトコンドリア由来活性酸素種(mtROS)によりMMP9のmRNAが安定化されること、そしてその制御として、細胞接着斑-核両局在性アダプター分子HIC-5によるNADPHoxidase 4 (NOX4)-mtROS制御を見出した。本制御機構は変異型Rasを有するがん細胞株で観察され、本機構を破綻させたがん細胞をマウスに接種すると転移は促進された。本機構は癌転移を抑制的に制御することから、悪性度の指標となる可能性が考えられる。これまで細胞接着斑-核両局在性のアダプター分子HIC-5について、がん形質への関わりを研究してきた。その過程で、HIC-5ががん細胞の転移を抑制的に制御していること、そして、その機序がMMP-9の発現の特異的な抑制によること、さらにその抑制がNADPHoxidase (NOX4)の発現抑制によることを見出した。本研究では、HIC-5が抑制的に働きかける「NOX4由来ROSによるMMP-9誘導機構」を解析し、がん転移抑制につながる新奇創薬シーズを提案することを目的としている。今年度は、以下の点を明らかにした。1) NOX4を過剰発現/ノックダウン、或いはROS消去剤等により細胞内レドックス状態を変化させたところ、MMP-9の発現が促進/抑制された。また、細胞内レドックス変化の標的は、MMP-9の転写活性ではなく、MMP-9 mRNAの安定化であった。2) ROS指示薬、ROS消去剤等を用いて、NOX4の発現量を制御した細胞のレドックス状態を測定したところ、NOX4を過剰発現/ノックダウンによりミトコンドリアO2-量が増加/減少していた。また、ミトコンドリア局在性ROS消去剤によりMMP-9 mRNAは減少した。3)本機構の一般性や転移能との関連性を比較検討したところ、rasに変異を有するがん細胞株でNOX4由来ROS依存性MMP-9発現誘導が観察される傾向があった。活性化rasを用いて人為的にがん化させたヒト乳がんモデル細胞株での挙動を調べたところ、NOX4依存的にMMP-9発現を制御されていた。NOX4の過剰発現/ノックダウン、および細胞内レドックス状態変化によるMMP-9発現への影響を検討し、NOX4由来ROSがMMP-9 mRNAの安定化することを見出した。当初の計画で想定していた転写レベルでの影響ではなかったが、細胞内レドックス変化の標的を見出せた。また、転移能の異なる細胞株、およびモデルがん化細胞株を用いて、HIC-5が抑制的に働きかける「NOX4由来ROSによるMMP-9誘導機構」とがん化シグナルとの関連性を示すことができた。本研究では平成27年度までに、HIC-5により特異的に抑制されるMMP-9発現機構として、ミトコンドリアを由来とする活性酸素(ROS)の関与を示した。また、本制御機構が変異型Rasを有する細胞株で観察される可能性を報告した。平成28年度では、ROS産生源としてNADPH oxidase 4 (NOX4)の関与を中心に検討し、以下の点を明らかにした。1) MMP-9 mRNA安定性に関するHIC-5の抑制機構はNADPHoxidase 4 (NOX4)を介しているか調べるため、RNAi法によりNOX4発現を抑制したところ、HIC-5によるMMP-9 mRNA安定化にはNOX4が必要であることを明らかにした(HIC-5-NOX4-MMP-9制御機構)。一方、既にMMP-9 mRNA安定化に関与が示唆されているRNA結合タンパク質が寄与する可能性を調べたが、その可能性は低く、本機構は新規MMP-9制御機構であることが考えられた。2) NOX4に由来するROSがMMP-9発現誘導に関与することを明らかにするため、細胞内活性酸素量への影響を検討した。ミトコンドリアO2-量はNOX4のノックダウンにより低下し、HIC-5発現抑制時に増加するミトコンドリアO2-量の増加は完全に消失した。また、ミトコンドリアO2-量測定に用いた指示薬の局在がミトコンドリアであることをミトコンドリアとの共染色により確認した。3)変異型Rasを有する細胞株で本機構が観察されることを検証するため、試験管内発がんにより樹立した変異型Ras保有ヒト乳がん細胞を用いて、HIC-5とNOX4の発現を人為的に操作した。HIC-5のノックダウンによりNOX4の発現が誘導され、またMMP-9 mRNAの半減期は延長した。この延長はNOX4発現抑制により完全に消失した。HIC-5によるMMP-9発現誘導は、NOX4に由来する細胞内レドックス変化を介しており、HIC-5はNOX4の発現を制御することによりMMP-9 mRNAの安定化を抑制することを明らかにした。さらに、本機構は変異型Rasを有するがん細胞でMMP-9発現制御に寄与していることを明らかにした。本研究では、がん浸潤・転移に重要な役割を果たすMMP9の発現メカニズムとして、MMP9の発現を抑制する機構に焦点をあてた解析を行い、以下15を明らかにした。平成29年度では、これまでの成果に基づき、当該機構ががん転移に寄与することを検証した。

当該機構を人為的に操作した乳がん細胞の転移能を、マウス尾静脈転移モデルと同所性移植転移モデルで評価し、当該機構の破綻ががん転移を促進させることを明らかにした。また、これまで得られた成果をまとめ、国際学会(EMBO Conference on Redox Biology)にて発表した。この学会で得られた意見や提案を基に、ブラッシュアップを行い、本研究内容を国際雑誌に投稿した。1本制御機構はMMP9発現を抑制的に制御し、その構成因子は、細胞接着斑-核両局在性のアダプター分子HIC-5、ミトコンドリア由来活性酸素種(ROS)、NADPHoxidase 4 (NOX4)である。2HIC-5はミトコンドリア由来ROSレベルを抑制的に制御する。3ミトコンドリア由来ROSはMMP9特異的にmRNAを安定化し、その発現を上昇させる。4ミトコンドリア由来ROS産生源として、NOX4を特定し、HIC-5はNOX4発現を抑制的に制御する。5本制御機構は変異型Rasを有する細胞株で観察され、本機構の因子は悪性度診断や予後に有用であると考えられた。本課題では、がん転移に重要な役割を担うMMP9の発現制御に関して、細胞内レドックス状態の関与を調べ、ミトコンドリア由来活性酸素種(mtROS)によりMMP9のmRNAが安定化されること、そしてその制御として、細胞接着斑-核両局在性アダプター分子HIC-5によるNADPHoxidase 4 (NOX4)-mtROS制御を見出した。本制御機構は変異型Rasを有するがん細胞株で観察され、本機構を破綻させたがん細胞をマウスに接種すると転移は促進された。本機構は癌転移を抑制的に制御することから、悪性度の指標となる可能性が考えられる。がん化シグナルとの関連性を示すことができたが、がん抑制遺伝子との関連性についても検討したい。また、NOX4によるMMP-9誘導機構の実態を解明するため、ROS感受性となる分子的変化(標的因子内のアミノ酸修飾等)を調べる予定である。がん細胞内のROS感受性MMP-9誘導機構を阻止する手段を準備し、最終的な転移を抑制できるか検証するために、当該機能に対する人為的に破壊、またはROS感受性を失わせる可能性を試みる。HIC-5-NOX4-MMP-9制御機構について、NOX4由来ROSによる制御であることを示せたが、HIC-5が抑制するROS産生因子NOX4発現メカニズムについてはまだ明らかにできていない。今後はこの点を明らかにし、本機構の全容を把握することを目指す。また、本機構に関する成果をまとめ、発表することを予定している。細胞生物学、分子生物学次年度使用額が生じた理由としては、試薬等の購入が予定より少なかったことがあげられる。また、初年度ということもあり、研究成果が学会発表や雑誌投稿の水準にまでは達しなかったため、旅費および人件費が発生しなかったことがあげられる。次年度使用額が生じた理由としては、試薬等の購入が予定より少なかったことがあげられる。また、学会発表したが、遠方ではなかったため、旅費が発生しなかったことがあげられる。このため、1研究を遂行するための試薬購入費(物品費)、2学会発表のための旅費、および3研究発表のため投稿にかかる費用(人件費)として使用することを計画している。次年度使用額については、研究を遂行するための試薬購入費(物品費)を中心に使用する予定である。