hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感染によるぶどう膜炎の病因同定とその発応および再発機序

ベーチヒット病の病因のひとつに連鎖球菌の関与が考えられるため、ベーチヒット病患者を対象として連鎖球抗原による皮内反応とリンパ球芽球化反応を実施した。抗原にはStr.pyogenes,sanguis,Salivarius,faecalisを用いた。Str.faecalis478,およびsanguisST3のcrudellwallでベーチェット病患者に特異的な反応が得られた。リンパ球の芽球化反応では、ベーチェット病患者に特有の反応はみられなかった。桐沢型ぶどう膜炎に罹患した9例の患者前房水、硝子体液、網膜抽出物における抗ウイルス抗体の検討から、起因ウイルスと推定されるものは単純ヘルペスウイルスが5例、水痘帯状ヘルペス3例、不明1例であった。前房水、硝子体液、網膜組織からウイルスの分離同定に成功したものはなかった。本症類似の参出性病変をきたす網膜ぶどう膜炎では単純ヘルペスウイルスに対する眼内での抗体産生が認められた。慢性導道部散在性網脈絡膜炎では、前房水で抗ウイルス抗体の有意の上昇をみたものはなく、硝子体液からのウイルス分離も成功しなかった。また本症患者のリンパ球構成の検討では、CD8陽性細胞の減少、HLAーDR陽性で、かつCDー4陽性細胞の増加がみられた。HLAの検索では、DRw53の保有率が有意に高かった。一般に血清ACEは正常で、胸部V線像でもサルコイドーゾスの病変は発見されていない。網膜、硝子体に限局性の線維性増殖をきたす網脈連膜炎、およびその一群としてのSnow vankと形成する周辺性ぶどう膜炎では、約半数の例でイヌ蛔虫に対する次降抗体、またはELSAによる抗体が検出され、この種の疾患の一部はイヌ蛔虫の幼虫による眼病変であることが強く示唆された。ぶどう膜炎の原因としてウイルス感染が疑われる桐沢型ぶどう膜炎(急性網膜壊死),および慢性赤道部散在性脈終膜炎とこれらの中間型ともいうべきぶどう膜炎について,ウイルスに対する血清および前房水中の抗体価の測定と前房水からのウイルス分離を実施した.血清と前房水のそれぞれの総IgG値に対する抗ウイルス抗体価の比率を比較して,前房水の比率の方が高い場合には眼局所での抗体産生があると判定できるが,桐沢型ぶどう膜炎と中間型ぶどう膜炎では水痘帯状ヘルペス,または単純ヘルペスウイルスに対する眼内における抗体産生の存在がうかがわれた.慢性赤道部散在性脈絡膜炎では前房水の抗ウイルス抗体は検出されなかったが,本疾患では前眼部の炎症が軽微であるため,前房水では抗体の検出が困難なのではないかと推定される.またこれらの3疾患について,前房水からのヘルペス属ウイルスの分離を実施したが,これまでにウイルス抗原は検出されていない.なお慢性赤道部散在性脈絡膜炎ではHLAーDRW53を保有する例が多く,病因との関連性があるのではないかと想像される.ベーチェット病においては感昌などに罹患すると眼尖症発作がよく生じることが知られているため,眼発作とヘルペス群ウイルスに対する血中抗体価の変動を検討したが,眼発作と関連性のある単純ヘルペス,水痘帯状ヘルペス,サイトメガロウイルスに対する抗体価の有意の変動はみられなかった.ぶどう膜炎患者における虹彩の浸潤細胞をモノクローナル抗体を使用して検討したところ,一般に浸潤細胞ではヘルパーT細胞が多く,Ia1陽性細胞の比率が高かった.この結果から活動性

尖症のある眼組織では,活性化T細胞が優位を占めていると考えられる.ウィルス感染が疑われるぶどう膜炎のうち、桐沢型ぶどう膜炎については、前房水、硝子体液、網膜抽出物からの水痘帯状、または単純ヘルペスウィルスに対する抗体検出率が高かった。網膜硝子体組織でウィルス抗原を証明できたものはあったが、ウィルスの分離同定に成功した例はなかった。眼底の赤道部から周辺部に特有の滲出性病変をきたす網膜ぶどう膜炎では、単純ヘルペスウィルスに対する眼内での抗体産生が認められた。その他数種のぶどう膜炎について、眼内におけるウィルス抗体の検索や、ウィルス分離を実施したが、明確なウィルス感染症と考えられる結果を示した疾患はなかった。慢性赤道部散在性脈絡膜炎では、多くの例でウィルスに対する抗体を検出することはできなかった。また本疾患患者のリンパ球構成の検討では、特徴的な異常は発見されていない。一般に血清ACEは正常で、胸部X線像、リンパ節生検でもサルコイドージスの病変は発見されていない。HLAの検索では、DRw53の保有率が有意に高かった。ベーチェット病、原田病、サルコイドージス、その他のぶどう膜炎における、白内障手術時に得られた虹彩組織を酵素抗体法で検討したところ、リンパ球構成ではCD4陽性のリンパ球が多数を占め、CO4/8比が大きくなっていることが判明した。雪提状滲出増殖反応を呈する周辺性ぶどう膜炎、および網膜、硝子体に限局性の線維性増殖をきたす網脈絡膜炎では、約半数の例でイヌ蛔虫に対する次降抗体、またはELISAによる抗体が検出され、この種の疾患の原因としてイヌ蛔虫の幼虫が重要な位置を占めていることが示唆された。活動性眼病変を有するベーチェット病患者では、溶血性連鎖球菌抽出物を抗原とする皮内反応の陽性率が高かったが、この細菌抗原に対するリンパ球幼若化反応では健常例と有意差がなかった。
マントヒヒの父系制社会における近親交配回避のメカニズム

父系制社会であるマントヒヒの近親交配を回避するメカニズムを検証するために、生息地であるサウジアラビアにおいて、マントヒヒの捕獲および行動観察を行った。採集した血液は日本に持ち帰り、これまでに収集していた約200個体分のサンプルと併せて遺伝子解析を行った。Y染色体上のマイクロサテライトDNAの多型を調べた結果、近隣の群れ間でも、オスの各対立遺伝子の頻度が大きく異なることが明らかになった。このことは、オスの分散が大きく制限されている結果であると考えられ、マントヒヒ社会での近親交配がおこりやすいことを示唆する証拠となった。本研究は、哺乳類では極めてまれな社会システムである「父系制」の進化や維持において、「ユニット外繁殖」が不可欠であるとする、研究代表者の仮説を検証することを主たる目的としている。本年度は、研究分担者である岩本が平成18年12月9日26日の日程で、サウジアラビアに渡航し、現地での共同研究者アーメッド・ブーク氏(National Wildlife Research Center研究員)とともに、1998年以降追跡を行っているタイーフ市郊外に生息しているマントヒヒ個体群の観察を行った。これにより当個体群の数は2年前に比べて増えているとの観察結果を得ている。研究代表者である山根は、平成19年2月20日3月17日の日程でサウジアラビアに渡航し、アーメッド・ブーク研究員とともに、タイーフ市郊外にて、マントヒヒの捕獲および行動観察を行った。その結果、12個体のマントヒヒの捕獲に成功した。捕獲した個体は、塩酸ケタミンによる麻酔の後、採血、計測およびマーキングを行い、麻酔から完全に覚醒した後、放逐した。特筆すべきことは、これまでの記録のなかで一番体重の重い個体(オス・21キロ)の捕獲に成功したことである。採血した血液はNWRCのラボに持ち帰り、各血液分画に遠心分離し、チューブに入れて保存した。マントヒヒは、CITESのリストIIにリストアップされている為、日本に血液サンプルを持ち帰る為には、輸出国(サウジアラビア王国)の輸出許可書が必要とされ、その許可書を得た後、サンプルを日本に持ち帰った。また、現地では、アラビア半島西南部におけるマントヒヒの生息調査も行い、将来的な研究のための、情報収集にも努めた。本研究は、哺乳類ではまれな社会システムである『父系制』の進化や維持において、社会の最小単位であるユニットの『ユニット外繁殖』が不可欠であるとする、研究代表者の仮説を検証することを主たる研究の目的にしている。本年度は、研究代表者である山根が、2007年9月421日の日程でサウジアラビア王国に渡航し、現地での研究協力者であるアーメッド・ブーク氏(National Wildlife Research Center園長)とともに、同年の2月と3月に捕獲したマントヒヒを含めた現地でのマントヒヒの行動観察を行った。また現地滞在中に、サウジアラビア王国のNational Commission for Wildlife Conservation and Developmentの事務局長であるムハマンド・アル・サウド王子と謁見し、本研究の進行状況およびサウジアラビアでのマントヒヒの現状についての報告を行った。さらに研究代表者の山根は、所属する北九州市立自然史・歴史博物館の遺伝子解析施設において、2003、2004、2007年に現地で捕獲されたマントヒヒの血液サンプルから、DNAを精製した。また、ヒトのY染色体上のマイクロサテライト遺伝子の情報を集め、そのなかからマントヒヒへの応用可能な遺伝子座についての検討を行った。20程度の遺伝子座のプライマーを設計し、マントヒヒのゲノムを鋳型としてPCRにより増幅させた結果、23の遺伝子座について、オスについてのみ増幅されることが確認され、またそのなかの1つの遺伝子座については多型が存在することが確認できた。分担者の岩本は、宮崎大学において、昨年度集めた現地での行動のデータをもとに解析を行った。本年度は、1998年以降、現地での共同研究者である、アハメッド・ブーク氏(Ahmed Boug:サウジアラビア王国National Wildlife Research Center所長)を平成2009年2月23日3月7日までの間、日本に招聘し、研究代表者および分担者の所属機関に滞在中、研究のとりまとめを行い、投稿論文作成のスケジュール等を協議した。また、今後の研究協力関係の確認や、将来にむけてのプロジェクト、およびそれに関わる競争的研究資金の獲得についての話し合いを行った。1998以降、約10年間にわたり、サウジアラビア王国のタイーフ市のダムサイト個体群にて捕獲したオスのマントヒヒのうち、115個体について、Y染色体上のマイクロサテライト遺伝子の多型解析を行った。その結果、反復回数の異なる5つの遺伝子型(ハプロタイプ)が確認され、スリーピンクサイトを同じくする近隣の異なる群れ(バンド)間であっても、各ハプロタイプの遣伝子頻度の構成が大きく異なることが明らかになった。

このことは、ごく近隣の群れの間であっても、オスの群れ間の移動、およびそれにともなう遺伝子交流が大きく制約を受けていることを意味し、父系制の社会的特徴が遺伝的なマーカーからも再確認されたことになる。
円網性クモにおける色彩変異の進化をもたらす生態的要因の解明

動物の体色に見られる個体間変異を説明する仮説の一つに、異なる淘汰圧間のトレードオフがある。このトレードオフが生物の世代時間より長い周期を持つことで体色変異が進化し維持される、という仮説を検証した。近縁種間で体色変異の程度に違いがあるゴミグモ属4種の生態を比較したところ、世代時間の長さと変異の程度には負の関係が見られた。一方、体色と採餌効率、生理的コストの関係から、トレードオフパターンは季節変異により周期一年で変化すると考えられるので、このことと生涯交尾回数に関する観察結果を含み体色が遺伝することを仮定した個体群動態シミュレーションを行ったところ、仮説を支持する結果が得られた。ギンナガゴミグモのサンプリング調査から、本種は夏に成体が現れる年1化性を示す事が確認された。また、ミナミノシマゴミグモについては、6月および9月に成体が多く見られる事から、年二化であることが示唆された。ギンナガゴミグモ、ゴミグモ、ミナミノシマゴミグモについて造網場所の光環境を測定し、体色との対応関係について調べたところ、単型であるゴミグモが最も広い光環境幅で造網している事が明らかになった。しかしゴミグモの調査は5月に行ったため、気温の影響が大きくないと考えられる。そこでギンナガ、ミナミノシマの8月時点でのデータを既に明らかになっているギンメッキゴミグモの8月時点でのデータと比べたところ、体色変異の大きいギンメッキが最も広い光環境幅で造網していた。また、ミナミノシマゴミグモの体色変異は、メス成体の腹部画像解析により大きく3タイプに分けることができ、タイプ間で体サイズや既交尾個体比率に差は無かったが、採集時期と採集場所の違いにより3タイプの比率が変化した。光環境調査の結果からも、体色が明るい個体は暗い環境のみに分布し、体色が暗い個体は多様な光環境に分布することから、体色と光環境の間に何らかの関係があることが示唆された。また、各種の造網行動から、網形態に見られる特徴を明らかにした。ギンメッキゴミグモについて卵を複数の温度条件に置いて飼育し、体色に与える表現型可塑性の影響を明らかにする事を試みたが、本年は飼育がうまく行かず十分なデータを得る事ができなかった。一方、飼育の過程で、本種がオスは生涯に複数回交尾する事が可能な一方で、ほとんどのメス個体が生涯に1個体のオスとしか交尾しない事が明らかになった。この事は、野外から採集してきた親子間の体色の相関から遺伝率を推定するうえで重要な情報である。26年度から持ち越したギンメッキゴミグモの体色の表現型可塑性について、春に孵化し夏に成熟する個体を重点的に飼育した。その結果、親子の相関は弱いことがわかった。このことから、夏世代の体色決定における表現型可塑性の関与と、関与の度合いが世代によって異なる可能性、が示唆された。ギンナガゴミグモのサンプリング調査を26年に引き続き行ったところ、26年のデータとは異なり、4月の初め頃にも成体を多数発見した。このことから、26年報告した本種の年1化性が誤りであり、実際は年2化性であると考えられた。27年度以降に実施する予定だった、ミナミノシマゴミグモにおける餌昆虫の行動調査と生態調査を行った。餌昆虫の行動調査では、9月に野外でビデオ撮影を実施し、10月に室内におけるショウジョウバエの飛行経路推定の予備実験を行った。ビデオから0.03秒ごとの餌昆虫の画面上での飛行経路が推定されたが、ほぼ直線か緩やかな弧を描いて網に衝突しており、現段階では体色に誘引されるような行動とは言えない結果である。室内実験では、三次元的に経路を推定するための装置を完成させ、数例の飛翔映像を得た結果から装置の改良を行い、28年度に本格的な実験を行う。生態調査では、全天写真の撮影と写真を使った網形態の測定、体色とゴミリボン色の比較のためのサンプリングを行った。同じく予定していたミナミノシマゴミグモの飼育は、4個体の親から27個体の子を得たが、体色のばらつきは大きく、サンプル数を増やす必要がある。ミナミノシマゴミグモの造網場所の光環境についても調査を行い、データ解析を進めている。ギンメッキゴミグモで見られたメスの一回交尾について、ミナミノシマゴミグモでも同様の現象が起こっているが、ゴミグモでは起こっていないことを示唆する観察を行った。これらの情報は各種の体色の遺伝性を野外採集した個体を用いて推定する際に重要な情報である。本年度は、当初の研究計画では、1)ギンメッキゴミグモとギンナガゴミグモの餌誘引能力の実験的検証、2)餌昆虫の飛行経路解析、3)ミナミノシマゴミグモ、ギンナガゴミグモの飼育技術の開発と体色の遺伝性の検討、4)ギンメッキゴミグモの体色決定への表現型可塑性の影響、5)ミナミノシマゴミグモの採餌生態調査、を予定していた。さらに26年度の研究結果を受けて6)各種のメスがの一回交尾の可能性の検討を追加研究課題とした。このうち4)、5)については一定の成果を得た。特に5)については昨年から前倒しで調査を進めており、観察データの蓄積が予定より速く進んでいる。4)については、当初想定していたよりも、本種の体色決定が複雑である可能性が示唆される結果となっている。また、3)についてはミナミノシマゴミグモでは結果が出ているが、ギンナガではまだである。

しかしこの件は28年度も引き続き研究を行う予定であり、遅れているというほどではない。2)は観察系の構築に手間取ったため、一定の成果を得ている一方で、計画より若干遅れている面も見られる。1)については、追加課題である6)の遂行に時間を圧迫されたため、本年度はほとんど成果を得ることができなかった。しかしながら、こちらは実験系はすでに構築が済んでいるため、28年度に遂行できるものと考えている。6)については、本研究の対象の4種中3種で情報を得ることができた。これは当初の計画にはなかった進捗であると言える。これらの点をまとめると、27年度の研究達成度について、一部の遅れは見られるものの、予定より進展した部分もあることから、全体としてはおおむね順調であると評価している。親子間で体色を比較して遺伝性を調べる飼育実験を行った。ギンメッキゴミグモについては春世代を7例、夏世代を5例、越冬世代を1例追加し、前年度までの結果と合わせ32例(他に人工交配による10例)とした。ミナミノシマゴミグモは、前年度までの自然交配による5例に加え、人工交配による2例、孵化個体を冷蔵した例を1例追加した。ギンナガゴミグモについては2卵嚢を飼育したが、成熟させることができなかった。餌昆虫の衝突率について、去年行った野外ビデオ撮影と同じ方法で、6月から7月に実施した。これまでの解析により、ミナミノシマでもギンメッキ同様に、暗い体色の個体の方が高い餌衝突率を示すことが分かった。他に、餌衝突点の網中心からの距離も、暗い個体の方が短いことが分かり、明るい個体が餌昆虫に回避されている可能性が示された。ギンメッキゴミグモの網に対するショウジョウバエの飛行経路推定のため、二台のカメラによる同期撮影を行った。10分の映像を160本撮影し、10例の衝突映像を得ることができた。撮影した動画からショウジョウバエの座標を自動的に検出する方法を外部研究者に相談したが対象が小さすぎで不可能と判明した。ショウジョウバエを用いてギンナガゴミグモとギンメッキゴミグモの体色の誘引効果の強さを調べるため、T字迷路を用いた選択実験を行った。その結果、誘引効果に種間で違いは見られなかった。一方、ギンメッキゴミグモにおいて造網速度と対捕食者防御の関係について明らかにした。ギンメッキゴミグモでみられた垂体切除によるメスの1回交尾について、ギンナガゴミグモで同様の観察を行ったところ、垂体切除の率がギンメッキと比べて低いことを示唆する結果を得た。一方、交尾済みのメスはオスに対して高い攻撃性を示したが観察数が十分ではないため、ギンナガにおける交尾回数について確かな結論を得ることはできなかった。本年度は、昨年度のデータから示唆された、ギンメッキゴミグモの体色決定における表現系可塑性の季節変化の可能性について、飼育による親子間の体色比較サンプルを増やすことを計画していた。これについては、一定の進捗を見たが、未だサンプル数が充分であるとは言えない。このことから、計画していたシミュレーションモデルを用いた、体色変異を持った個体群の体色頻度の変化動態についての研究は成果を得ることができなかった。とはいえ、基礎的なモデルの作成は終了しており、遅れは軽度であると判断している。ギンナガゴミグモの餌誘引能力の調査、及び野外での繁殖時期の推定のためのサンプリング調査についてはは順調に進捗したが、一回交尾の可能性の検証及び飼育については、一定の成果を得たが、確かな結論を得るには至らなかった。
情報力学の解析的研究とその応用

近年,エントロピー,フラクタル,カオス,ファジ-,不確定さなどの,系の複雑さを表す概念が様々な分野で使われているが,これらは個々の研究者に依ってその意味するところが微妙に異なっている.複雑さという概念が様々な分野で個別に扱われているといっても,それが持つ科学的意味はほぼ共通なものであるはずだから,それらを統一的に扱う方法が存在するはずである.こうした立場から,情報と深く関わる複雑さの概念を新たに捕らえなおし,それと状態の変化の力学を融合したものとして′′情報力学′′が提案されている.本研究計画では,情報力学の数理を基に,以下のような成果を得ることが出来た:(1)量子通信理論(光通信理論)における,相互エントロピー,通信路容量,誤り確率,SNRの厳密な定式化(2)状態のフラクタル次元の自然現象への応用(月面のクレーター及び日本の河川の形状の解析)(3)遺伝情報学:エントロピー進化率の遺伝子解析への応用ならびに遺伝子の符号構造の解析(4)量子計算:Fredkinモデルにおける量子相互エントロピーの計算,量子テレポーテーションにおけるチャネルの定式化と量子相互エントロピーの計算(5)経済モデルにおける最適化手法の改善:アニーリングを用いてScarfアルゴリズムの改善に成功(6)二義錯視図形の解析に対称コンタクトプロセスと相互エントロピーを用いた解析に成功(7)ロジスティック写像におけるカオスの尺度に,情報力学の複雑量による定式化と解析に成功(8)確率的探索法における探索効率に複雑量を用いた定式化と解析に成功近年,エントロピー,フラクタル,カオス,ファジ-,不確定さなどの,系の複雑さを表す概念が様々な分野で使われているが,これらは個々の研究者に依ってその意味するところが微妙に異なっている.複雑さという概念が様々な分野で個別に扱われているといっても,それが持つ科学的意味はほぼ共通なものであるはずだから,それらを統一的に扱う方法が存在するはずである.こうした立場から,情報と深く関わる複雑さの概念を新たに捕らえなおし,それと状態の変化の力学を融合したものとして′′情報力学′′が提案されている.本研究計画では,情報力学の数理を基に,以下のような成果を得ることが出来た:(1)量子通信理論(光通信理論)における,相互エントロピー,通信路容量,誤り確率,SNRの厳密な定式化(2)状態のフラクタル次元の自然現象への応用(月面のクレーター及び日本の河川の形状の解析)(3)遺伝情報学:エントロピー進化率の遺伝子解析への応用ならびに遺伝子の符号構造の解析(4)量子計算:Fredkinモデルにおける量子相互エントロピーの計算,量子テレポーテーションにおけるチャネルの定式化と量子相互エントロピーの計算(5)経済モデルにおける最適化手法の改善:アニーリングを用いてScarfアルゴリズムの改善に成功(6)二義錯視図形の解析に対称コンタクトプロセスと相互エントロピーを用いた解析に成功(7)ロジスティック写像におけるカオスの尺度に,情報力学の複雑量による定式化と解析に成功(8)確率的探索法における探索効率に複雑量を用いた定式化と解析に成功今年度の研究成果と研究実績について述べる。情報力学は,物理学,数学,工学,生物学,認知科学等の分野やこれらの個別分野だけでは扱えないような境界領域をも含んだ様々な分野を“複雑さ"という観点から,統一的に扱うものである.こうした複雑さの数理的解析において,複雑さという概念自体が,扱う対象や分野の違いによって数多く存在するために,統一的に様々な分野を扱うことが,一見難しく思えるかも知れないが,これらの複雑さの概念の共通点を見い出すことで、様々な分野を統一的に扱うことが可能である.本研究は,このような複雑さと力学の融合である情報力学の立場から,エントロピーや相互エントロピーをベースとした複雑量を用いて,系の状態として記述される多様な分野の対象を統一的に扱ったものであり,以下のような研究業績を得た。(1)情報力学の複雑さの指標を用いて,量子系のK-S型の平均相互エントロピーと平均エントロピーを定式化し,光変調方式の情報伝送の効率を調べた.(2)量子マルコフ過程を通して,量子系のK-S型平均エントロピーを導入し,いくつかのモデルについて計算を行った.(3)情報力学の複雑量の一つであるフラクタル次元の応用として量子系では,ising modelへ適用した.(4)(3)のフラクタ次元を古典系ではGauss測度やクレーター,河川等の分布に対して適用した.(5)光通信過程へLiftingを適用し,減衰過程や生成過程を含めた効率の議論を行った.(6)量子通信過程における情報伝送の数学的な定式化を行った.(7)生体情報論の分野では,熱望されているマルチプルアライメントをタンパク質の立体構造を考慮して行った..(8)チャネルという状態変化を表す概念を用いて情報力学の複雑さの指標の一つである相互エントロピーを導入することにより新たな系統樹作成を行った.数理物理の分野で,エントロピー・フラクタル・カオス・ファジ-・不確定さなどの,系の複雑さを表す様々な概念が使われているが,これらは個々の研者に依ってその意味するところが微妙に異なっている.実際,このような複雑さは,個々の系に付随して定められ,その系の特質を調べる道具の一つにすぎない.複雑さという概念が様々な分野で個別に扱われているといっても,それが持つ科学的意味はほぼ共通なものであるはずだから,それらを統一的に扱う方法が存在するはずである.

こうした立場から,情報と深く関わる複雑さの概念を新たに捕らえなおし,それと状態の変化の力学を融合したものとして,我々は「情報力学」という数理構造が提案し,その様々な応用を本研究において試みてきた.具体的には,このような複雑さを包含した状態変化の研究である"情報力学"の観点から,以下のような研究業績を得た.(1)情報力学の代表的な複雑量であるエントロピーの理論展開をベースにして,状態のフラクタル次元について詳細に論じ,その自然現象への応用例を与えた.(2)量子マルコフ過程に量子光学の典型的なモデルを適用し,量子相互エントロピーを用いてその力学系について論じた.(3)状態変換を表すチャネルと深く関わりのあるリフティングを用いて,光通信過程における減衰過程ならびに増幅過程の統一的に記述する方法を与えた.(4)遺伝子解析に対して,エントロピー進化率ならびに相互エントロピーを導入し,系統樹作成に適用した.(5)経済モデルにおける最適化の手法を改良とともに,アニーリングなどの確率的探索法の手法を取り入れた.(6)チャネル理論ならびに相互エントロピーが量子コンピュータの情報効率に関する議論に有効であることを示した.
乱流拡散火炎における温度と速度の3次元空間相関

乱流拡散火炎は広く工業的に用いられており,地球環境保全のために低エミッション化ならびに燃焼の高安定化・高負荷化が望まれている。本研究では,複数の光半導体素子を用いたシステムにより燃焼場の複数の測定点で燃焼温度とガス流動を計測し,温度と速度の乱れの3次元空間相関を解析することにより乱流拡散火炎構造の解明を試みた。1.乱れのスペクトルの高精度解析:2色法を原理とする光ファイバー温度計(OFT)および半導体レーザ2焦点流速計(L2F)のそれぞれ2台,合計4台の信号処理系を統合し1台のパーソナルコンピュータに同時にデータを取り込むシステムを構成した。L2Fで得られた不等間隔流速データをカルマンフィルタにより誤差修正し,さらに相関スロット法を適用することにより高精度の乱れスペクトル解析が可能であることを明らかにした。2.燃焼温度とガス流速の乱れの空間相関:燃焼温度およびガス流速の両者に対してそれぞれ相関スロット法を拡張して適用し良好な精度で乱れの空間相関を解析した。速度の時空間相関のピークが平均流速のこう配に対応すること,また温度乱れの自己相関と空間相関の関係から燃焼ガスの微細渦が平均流によって下流に移動することが示された。さらに,取得された温度や速度のデータを条件付きでサンプルしてスペクトル解析を行うことにより,高温領域や低温領域の時空間相関が独立に検討できることが明らかにされた。3.噴流拡散火炎基部流動の計測:プロパン火炎の外周に空気を流し,同軸噴流火炎を形成した。浮上がり火炎では基部におけるエントレインメントが多く,このことが火炎全体のエントレインメントの増大の要因と推定された。さらに,OFTによる火炎温度ならびにすす濃度の測定から,輝炎発生率と周囲空気のエントレインメントに相関があること,また浮上がり火炎では輝炎発生率が低くすす濃度が低くなることを明らかにした。乱流拡散火炎は広く工業的に用いられており、地球環境保全のために低エミッション化ならびに燃焼の高安定化・高負荷化が強く望まれている。これまでに、燃焼温度、ガス流動、化学組成が実験的に調べられ、流動・化学反応モデルが検討されてきた。しかし、乱流拡散火炎の燃焼機構は解明されていない。本研究では、多数の光通信半導体素子を用いたシステムにより燃焼場の複数の測定点で燃焼温度とガス流動を同時に計測することにより、燃焼温度とガス流動の乱れの3次元空間相関の観点から乱流拡散火炎の詳細構造を明らかにしようとした。(1)燃焼温度とガス流速の多点同時計測システムの構成現有の2色法(波長:800nm,950nm)を原理とする光ファイバー温度計2channelと現有のシート型2焦点レーザ流速計2台の信号処理系を結合し1台のパーソナルコンピュータに同時に取り込むシステムを構成した。基礎実験として、空気噴流中2点の流速をレーザ2焦点流速計2台により同時計測し、熱線流速計による計測結果と比較することにより、乱れの空間相関の計測を高精度で行うことができることを明らかにした。(2)乱流拡散火炎の計測出口直径2.64mmの円形ノズルに、レーザ流速計用シーディング(球状SiO_2、粒径1μm)を供給するための空気と燃料ガス(プロパンあるいは圧縮天然ガス(CNG))を供給し乱流拡散火炎を形成した。レーザ2焦点流速計の光センサであるフォトダイオード部にレーザ波長を中心波長とする狭帯域フィルターを取り付けることにより火炎の輝炎部においても流速計測を可能とした。火炎基部周囲空気を燃料ガスと同軸でガス速度の約0.5%の流速で吸込むことにより火炎の浮き上がりは20%程度改善される。

このとき、火炎基部外縁近傍の乱れが増加すること、さらに火炎の安定化は火炎基部のすす濃度変動すなわち2色法におけるKL値変動の減少と関係づけられることを明らかにした。乱流拡散火炎は広く工業的に用いられており,地球環境保全のために低エミッション化ならびに燃焼の高安定化・高負荷化が強く望まれている。本研究では,多数の光半導体素子を用いたシステムにより燃焼場の複数の測定点で燃焼温度とガス流動を同時に計測し,温度と速度の乱れの3次元空間相関を解析することにより乱流拡散火炎の構造を明らかにしようとした。(1)燃焼温度とガス流速の乱れスペクトルの計測2色法(波長:800nm,950nm)を原理とする光ファイバー温度計(OFT)と半導体レーザ2焦点流速計(L2F)の信号処理系を統合し1台のパーソナルコンピュータに同時にデータを取り込むシステムを構成した。基礎実験として,L2Fにより得られた流速データをカルマンフィルタにより誤差修正し,相関スロット法を用いて乱れスペクトルを求めた。この結果を熱線流速計による計測結果と比較し,乱れスペクトルの高精度計測が可能であることを明らかにした。(2)噴流拡散火炎基部流動の計測出口内径5mm,リム厚さ2mmの円形ノズルにプロパンを供給するとともに周囲空気を同軸で流し,同軸噴流拡散火炎を形成した。L2F用シーディング(球状SiO_2、粒径1μm)をプロパンと空気にそれぞれ混入した実験を別個に行い,付着火炎および浮上がり火炎における燃料噴流と周囲空気の流動を調べた。浮上がり火炎では基部におけるエントレインメントが多く,このことが火炎全体のエントレインメント増大の要因と推定された。さらに,OFTによる火炎温度ならびにすす濃度の測定から,輝炎発生率と周囲空気のエントレインメントに相関があること,また浮上がり火炎では輝炎発生率が低くすす濃度が低くなることを明らかにした。
屈曲運動生物を模倣対象とした自律分散型水中推進機構の開発とマイクロマシンへの応用

一般に,生物の運動は自律的かつ高機能,高効率であることから,生物の運動機構を模倣したロボットの研究は,工学的に極めて有意義であると考えられる.ここで,生物の水中運動に関しては,大体がヒレによる往復運動や体全体を使っての屈曲運動という形態によって実現されている.この観点より水中を屈曲運動により推進する生物に着目,その運動形態を工学的に再現するため,柔軟かつ連続的な生物の屈曲波形を離散化した要素構成に置き換え,多リンク機構で構成することを想定した「多リンク模倣モデル」を提案した.本研究では水ヘビの如き屈曲運動生物を模倣した多リンク模倣モデルの推進力に関して最適な屈曲波形の探索を試み,生物の屈曲運動を模倣した屈曲波形を比較・検討した.また,屈曲運動生物の遊泳パターン発生シルテムを模倣した自律分散制御を多リンク模倣モデルに対して適用し,耐故障性・柔軟性・拡張性のある水中推進機構を実現させた.さらに,上記の条件のレイノルズ数(慣性力と粘性力の比)を,精子など真核生物のべん毛運動におけるレイノルズ数と一致させ,相似則を考慮してマイクロマシンを想定した推進力を実験的に求めた.これより実験結果はコンピュータシミュレーション解析結果と定性的に一致し,実際に開発した多リンク模倣モデルを簡単な実験によるマイクロマシンのシミュレータとして応用できることを見い出せた.以上より,流体内で動作する自律分散型知能ロボット,特にそのマイクロ化のための基礎的資料の一部を提示することができた.一般に,生物の運動は自律的かつ高機能,高効率であることから,生物の運動機構を模倣したロボットの研究は,工学的に極めて有意義であると考えられる.ここで,生物の水中運動に関しては,大体がヒレによる往復運動や体全体を使っての屈曲運動という形態によって実現されている.この観点より水中を屈曲運動により推進する生物に着目,その運動形態を工学的に再現するため,柔軟かつ連続的な生物の屈曲波形を離散化した要素構成に置き換え,多リンク機構で構成することを想定した「多リンク模倣モデル」を提案した.本研究では水ヘビの如き屈曲運動生物を模倣した多リンク模倣モデルの推進力に関して最適な屈曲波形の探索を試み,生物の屈曲運動を模倣した屈曲波形を比較・検討した.また,屈曲運動生物の遊泳パターン発生シルテムを模倣した自律分散制御を多リンク模倣モデルに対して適用し,耐故障性・柔軟性・拡張性のある水中推進機構を実現させた.さらに,上記の条件のレイノルズ数(慣性力と粘性力の比)を,精子など真核生物のべん毛運動におけるレイノルズ数と一致させ,相似則を考慮してマイクロマシンを想定した推進力を実験的に求めた.これより実験結果はコンピュータシミュレーション解析結果と定性的に一致し,実際に開発した多リンク模倣モデルを簡単な実験によるマイクロマシンのシミュレータとして応用できることを見い出せた.以上より,流体内で動作する自律分散型知能ロボット,特にそのマイクロ化のための基礎的資料の一部を提示することができた.
原始星円盤から原始惑星系円盤への化学的多様性の伝播を探る

これまでの電波望遠鏡による観測により、Class0段階にある太陽型原始星天体の化学組成は、その物理状態や進化段階が同じであっても大きく異なることが知られている。本研究では、そのような化学的多様性が、その後の原始星進化においてどのように伝播されるかを観測的に探求した。国立天文台野辺山45m電波望遠鏡、IRAM30m電波望遠鏡などによる分子スペクトル線サーベイ観測の結果、炭素鎖分子に特異に恵まれる原始星天体(WarmCarbon-ChainChemistr:WCCC天体)の進化形と見られる低質量原始星TMC-1Aを発見した。このことは化学組成の多様性がClassI段階にまで伝播していることを示している。一方、典型的WCCC天体L1527の原始星近傍における分子分布をALMA(AtacamaMillimeter/submillimeterArray)による観測で1秒角を切る高解像度で調べた。その結果、炭素鎖分子は回転しながら原始星に落下するガスに存在していることが明瞭に示された。また、炭素鎖分子は原始星近傍100AUスケールまで存在し、その内側で減少していることもわかった。この結果は、WCCC天体の化学進化の理解において極めて重要な糸口を与えるものと言える。さらに、ドイツ・マックスプランク研究所の100m電波望遠鏡を用いた観測によりWCCC天体を含む分子雲全体のCH分子の分布を調べ、WCCCを引き起こす原因が短い星形成までのタイムスケールにある可能性を検証した。近年、太陽型原始星の形成領域において、有機分子の化学組成が天体ごとに大きく異なることが発見され、注目を集めている。本研究では、飽和有機分子に恵まれるホットコリノ天体と、炭素鎖分子に恵まれるWarm Carbon Chain Chemistry (WCCC)天体に着目し、世界の最先端望遠鏡を駆使した観測研究を展開した。WCCC天体が原始惑星系円盤形成に向けてどのように進化するかについて、2つの方向から研究を進めた。第一は、WCCC天体の進化形の観測である。これについては、Class I段階にある原始星天体の化学組成のサーベイ観測を、国立天文台45 m電波望遠鏡などを用いて行い、候補となるClass I原始星天体TMC-1Aを発見した。第二は、WCCC天体L1527およびIRAS15398-3359について、それらの原始星近傍の化学組成分布を高空間分解能で観測することである。上記の2つのWCCC天体については、ALMAによる観測が採択され、そのデータが2013年1月に届けられた。予備的な解析から、CCHやc-C3H2のような分子が、原始星近傍の100 AU程度のスケールまで分布していることが明らかになった。一方、原始星方向ではそれらの存在量が減少している。この結果は、原始星円盤形成に伴う化学組成の変化を反映していると考えられ、極めて大きな意義がある。一方、ホットコリノ天体、WCCC天体のような異なる化学組成をもつ天体が生まれる原因として、星形成に至るまでのタイムスケールが提案されている。それを明らかにする目的で、WCCC天体L1527の母体分子雲HCL-2領域について、センチ波帯のCH, OHのスペクトル線の観測を進めた。その結果、HCL-2領域が50 K程度の暖かく希薄な雲に取り囲まれている証拠を新たに見出した。その星形成への影響に大きな興味が持たれる。本研究では、太陽質量程度の原始星が形成される領域において、化学組成の特徴を原始星のごく近傍100 AU程度の領域まで追いかけ、それらが、将来、惑星系にどのようにもたらっされるかを明らかにすることを目的としている。これまで、申請者は高感度電波スペクトル線観測により、物理的に同じように見える星形成領域でも、その化学組成は必ずしも同じでないことを示してきた。化学組成は、現在の物理状態のみならず、過去の履歴を鋭敏に反映する。従って、化学組成の多様性は星誕生過程の多様性に直結する。本研究ではこの独創的視点を発展させ、より高感度、高空間分解能の観測から、化学組成の多様性とその進化を捉える。

23年度は、(1)研究代表者自身が発見したWarm Carbon Chain Chemistry (WCCC)を示すClass 0原始星のSMAを用いた高分解能観測、(2)少し進化が進んでClass I段階に近いWCCC天体であるIRAS15398-3359のALMA部分運用での観測、(3)化学的多様性と周辺環境との関連、の3点を目標として研究を進めた。(1)については、SMAの感度限界まで挑戦する観測を行ったが、目標を達成するには感度が十分でないことがわかった。そこで、(2)とともに、ALMAの部分運用(Cycle 0)への提案を行い、10倍近くもの競争を勝ち抜いて両者のプログラムとも観測時間を確保した。(3)については、ドイツのMPIfR 100 m望遠鏡を用いてCH分子のスペクトル線観測を行い、WCCC天体が存在するおうし座のHCL2領域に対して、希薄な分子雲から分子雲コアが形成される様子を捉えた。これは、WCCCが起こるための必要条件を考える上で大きな手掛かりになると期待される。23年度は、WCCC天体における炭素鎖分子(CCH)の分布に着目して研究を進めた。これまでのPdBIによる観測で、CCHなどの炭素鎖分子は原始星から500 AU程度以下の領域で存在量が減少している兆候が見られていた。それは、原始星円盤と同等のサイズであることから、原始星円盤の形成とそれに伴う化学組成の変化を示している可能性がある。しかし、PdBIの観測では分解能が3"程度(420 AU程度)なので、その詳細は不明であった。そこで、SMAを用いて1"の分解能での観測を試みたが、感度が実質的に十分でなく、分布を明らかにするに至らなかった。そこで、SMAよりも遥かに高い感度をもつALMAの初期運用に、2つのWCCC天体、L1527とIRAS 15398-3359、の観測を提案した。これまでの当該分野での実績を最大限に利用し、また、フランス、デンマークのグループとの国際協力を組織し、強力な提案を準備した。その結果、この2件の観測提案は10倍の競争率を乗り越えて採択された。しかし、ALMAでの観測は当初の観測所のアナウンスよりも著しく遅れており、現在、観測待機の状況にある。一方、MPIfR 100 m望遠鏡でCH分子の観測を行ったところ、WCCC天体であるL1527が存在するHCL2は、希薄な分子雲から分子雲コアが形成されつつある領域であることが示された。水素分子密度が102 -103 cm-3程度で化学的に若い領域が、分子雲コアを取り巻くように存在しており、希薄な分子雲から即座に星形成が起こっていることを示唆している。これはWCCCと周辺環境との関係を考える上で、非常に大きな手掛かりになると考えている。上記のように、ALMAの観測時間を確保するなど、研究は順調に進行している。観測の遅れはあるが、24年度に回復し、初期の成果を挙げられるものと考える。2つのWCCC天体、L1527およびIRAS 15398-3359、に対するALMAのCycle 0の運用は24年度中に行われる見通しである。すでに観測計画を提出してあり、観測所において割り当てを待っている状況である。
活性中間体の常温観測と構造化学的研究のための時間分解赤外測光装置の試作

本研究では、レーザーフラッシュフォトリシスの検出器として組み込めるような時間分解赤外測光装置を試作し、実際に使用する事によって活性中間体の構造化学的研究を行う事を目的としている。限られた時間と予算の中で目的を達成するため、現有のFT-IRの光学系に高速ステップスキャン方式を導入したものを試作した。現有のナノ秒レーザーフラッシュフォトリシスの装置と同期させて使用するためにソフト的な改良も行った。その結果、吸光係数の大きなものなら数百マイクロ秒程度の寿命の中間体が測定できるようになった。一方、紫外、可視光検出のレーザーフラッシュフォトリシスによる活性中間体の動的挙動の観測も行った。ベンゾシクロブテニリデンの反応性に関しては多くの議論があったが、これまでに観測されたことは無かった。今回ベンゾシクロブテノンから誘導されたN-(2-フェニルアジリジル)イミノベンゾシクロブテンやオキサジアゾリンを前駆体として室温、溶液中でのレーザーフラッシュフォトリシスを行った。エキシマーレーザー(XeCl,308nm)のパルス光を前駆体に照射すると450nm付近に弱いブロードな吸収を有する中間体が観測された。この中間体の寿命は1μs程度であり、種々のアルケンやアルコールと反応すること、また、ピリジンを添加するとイリドと思われる強い吸収が456nmに観測されてくることなどから、ベンゾシクロブテニリデンであると帰属した。この過渡吸収が消失した後、ジアゾベンゾシクロブテンと思われる比較的長寿命の吸収帯が510nmに残ることも示された。試作した赤外測光装置で上記の光反応を追跡したところ、2042cm^<-1>にジアゾメチレン基に特有の吸収が観測され、その減衰速度から寿命は約1msであった。他の吸収帯の位置も理論計算のものと一致したことから観測した吸収はジアゾベンゾシクロブテンのものであると帰属できる。時間分解能がマイクロ秒程度に向上し、感度も改善できれば、ベンゾシクロブテニリデンやピリジンイリドの赤外吸収スペクトルの測定が可能になり、その構造化学的知見が得られると期待できる。現在、時間分解能と感度を改善すべく、装置の改良を行っている。限られた時間と予算の中で目的を達成するため、まず現有のFT-IRの光学系にステップスキャン方式を導入したものを試作した。その結果、吸光係数の大きなものならミリ秒程度の寿命の中間体が測定できるようになった。現在、マイクロ秒程度の寿命の中間体の測定が可能となるよう、改良を加えている。一方、紫外、可視光検出のレーザーフラッシュフォトリシスによる活性中間体の動的挙動の観測も行っている。今年度に重点的に行ったのはベンゾシクロブテニリデンの観測の試みである。今回ベンゾシクロブテノンから誘導されたN-(2-フェニルアジリジル)

イミノベンゾシクロブテンを前駆体として室温、溶液中でのレーザーフラッシュフォトリシスを行った。エキシマーレーザー(XeCl,308nm)のパルス光を前駆体に照射すると450nm付近に弱い吸収を有する中間体が観測された。この中間体の寿命は1μs程度であり、メタノールやシクロヘキセンと反応すること、また、ピリジンを添加するとイリドと思われる強い吸収が456nmに観測されてくることなどから、ベンゾシクロブテニリデンであろうと帰属した。この450nm付近の吸収が減衰するのに伴い、1μs程度の立ち上がりをもって510nmに極大を持つ過渡吸収が成長してくるのも観測された。この過渡種の寿命は17μsであった。酸素やメタノール存在下ではその寿命には変化はないが、初期吸光度が減少する事から、この過渡種はすでに報告されているメチレンシクロヘプタジエンインであろうと推測される。試作中の赤外測光装置の時間分解能がマイクロ秒程度に向上すれば、上記の反応の中間体の赤外吸収スペクトルの測定が可能になり、構造化学的知見が得られると期待できる。本研究では、レーザーフラッシュフォトリシスの検出器として組み込めるような時間分解赤外測光装置を試作し、実際に使用する事によって活性中間体の構造化学的研究を行う事を目的としている。限られた時間と予算の中で目的を達成するため、まず現有のFT-IRの光学系にステップスキャン方式を導入したものを試作した。現有のナノ秒レーザーフラッシュフォトリシスの装置と同期させて使用するためにソフト的な改良も行った。その結果、吸光係数の大きなものならミリ秒程度の寿命の中間体が測定できるようになった。一方、紫外、可視光検出のレーザーフラッシュフォトリシスによる活性中間体の動的挙動の観測も行っている。べンゾシクロブテニリデンの反応性に関しては多くの議論があったが、これまでに観測されたことは無かった。今回べンゾシクロブテノンから誘導されたN-(2-フェニルアジリジル)イミノベンゾシクロブテンやオキサジアゾリンを前駆体として室温、溶液中でのレーザーフラッシュフォトリシスを行った。エキシマーレーザー(XeCl,308nm)のパルス光を前駆体に照射すると450nm付近に弱いプロードな吸収を有する中間体が観測された。この中間体の寿命は1μs程度であり、メタノールやシクロヘキセンと反応すること、また、ピリジンを添加するとイリドと思われる強い吸収が456nmに観測されてくることなどから、べンゾシクロブテニリデンであると帰属した。この過渡吸収が消失した後、ジアゾベンゾシクロブテンと思われる比較的長寿命の吸収帯が510nmに残ることも示された。試作した赤外測光装置で上記の光反応を追跡したところ、2042cm^<-1>にジアゾメチレン基に特有の吸収が観測され、その減衰速度から寿命は約0.1μsであった。他の吸収帯の位置も理論計算のものと一致したことから観測した吸収はジアゾベンゾシクロブテンのものであると帰属できる。時間分解能がマイクロ秒程度に向上すれば、べンゾシクロブテニリデンの赤外吸収スペクトルの測定が可能になり、その構造化学的知見が得られると期待できる。現在、マイクロ秒程度の寿命の中間体の測定が可能となるよう、装置に改良を加えている。
ドラッグ経験者のライフヒストリーからみた薬物乱用防止教育の課題に関する実証的研究

本研究ではドラッグ経験者(ドラッグの使用経験者と海外におけるドラッグカルチャーへの接触経験者をドラッグ経験者と呼ぶ)のライフヒストリー分析を行い、現在の薬物乱用防止教育の課題と乱用防止プログラムの新たな方向性を明らかにした。具体的には以下の二点が本年度の成果である。第一は昨年度までに蓄積したドラッグ経験者やカスタムカーチームのメンバーたちへのフィールドワーク経験とデータを基盤とし、ドラッグ経験者のライフヒストリー分析から、ドラッグ使用(逸脱)を是認する価値や思考様式の形成プロセスと我が国の学校教育や啓発活動で学習したドラッグに関する知識の無効化プロセスが生じる要因について考察した。具体的にはドラッグの勧誘をめぐる経験がワーキングホリデーの若者たちの<語り>や相互作用(やりとり)において、儀礼的無関心による<問題化されない経験>として再構成されることから、薬物乱用防止教育プログラムが根本的な問題を抱えている現状を明らかにした。その成果は「『ドラッグ』経験者のライフヒストリー(1)-ワーキングホリデーの若者たち-」(『愛媛大学教育学部紀要』2005)と日本特別活動学会第14回大会(発表題目「特別活動における薬物乱用防止教育の課題」)で報告した。第二はライフヒストリー分析の知見から、薬物乱用防止教育のカリキュラム開発と教材開発を行った。特に情報化・価値多様化社会に対応したメディアリテラシー育成型のプログラム開発と各学校段階に応じた薬物乱用防止カリキュラムモデルを提案した。これをもとに、小学校三校、中学校三校、高等学校二校で薬物乱用防止教室を実践し、成果を地域に還元しながら実践分析を行った。このライフヒストリーの知見に基づいた実践的カリキュラム開発の具体的な内実は「『ドラッグ』経験者のライフヒストリー(2)-フィールドに基づく薬物乱用防止カリキュラム開発-」(近刊)において報告する。本年は、研究課題(平成1517年度にわたる3年計画)の1年目にあたり、主として計画の(1)ドラッグ経験者のインタビュー調査及びライフヒストリー分析と(2)薬物乱用防止教育の実践分析を行った。まず(1)について、脱法ドラッグを使用したメンバーへのフィールドワークを行い、「ドラッグ」をめぐる公共の文化(言説やその言語的資源によって構築されるイメージ)が、それぞれメンバーの独自の伝承(フォークロア)と結びついて「ローカルな文化」を形成する過程を記述=解釈した。その成果は、『教育社会学研究』(第74集、2004年刊行予定)に掲載が決定された「マジックマッシュルームとは何か-公共の言説とせめぎあう使用者の経験」において詳細に報告を行っている。さらにオーストラリア(サーファーズパラダイス)において、海外のドラッグカルチャーに触れた若者たちのインタビューを行い、詳細なデータを分析し、検討してきた(次年も継続調査及び分析)。また(2)薬物乱用防止教育の実践分析については、愛媛県内の小・中・高校において薬物乱用防止教育の実践を参与観察し、現在の薬物乱用防止教育の課題や問題について、分析を行った。また実際に課題を明らかにするだけでなく、自ら小学校や中学校で実践を行い、薬物乱用防止プログラムを実践的に構築してきた。その成果は、平成15年度愛媛県薬物乱用防止推進委員会にて、報告を行った。これをもとに現在論文にまとめ、報告予定である。また「ドラッグ経験者」の比較対照群として、カスタム・カー・チームのフィールドワークを行った。独自の車の世界に関する了解の世界を形成している若者たちの日常生活を分析・記述した。ドラッグ経験者の生活世界との比較を行っており、今後、平成1617年度にかけて、詳細な分析を行う予定である。本年は三年計画の二年目にあたり、昨年度からの継続で、ドラッグ経験者(ドラッグの使用経験者と海外におけるドラッグカルチャーへの接触経験者を本研究ではドラッグ経験者と呼ぶ)のライフヒストリー分析を行い、その知見を薬物乱用防止教育にいかし、新たな薬物乱用防止教育の方向性を実践的に検討した。具体的には以下の三点である。第一はドラッグ経験者のライフヒストリー分析から、ドラッグ使用を是認する価値や思考様式の形成プロセスと我が国の学校教育や啓発活動で学習したドラッグに関する知識の無効化プロセスを分析した。今年度の成果は『愛媛大学教育学部紀要』(第52巻第1号)に掲載予定である。第二に逸脱としてのドラッグの特徴の分析を深めるため、比較集団としてコンサマトリーな行動形態を有する若者集団(カスタム/VIPカーチームのメンバー)の分析を行い、メンバーの逸脱的価値観(メンバーの<語り>)の構築プロセスを探り、日本教育社会学会第56回大会(青少年と若者文化部会)にて成果の報告を行った。第三は上記の知見の上にたち、薬物乱用防止教育のカリキュラム開発を行い、実践的研究を行った。特に情報化・価値多様化社会に対応したメディアリテラシー育成型のカリキュラム開発を行い、小学校5校、中学校3校、高校1校にて実践=省察し、パワーポイント資料やロールプレイング方法などの開発を行った。

具体的にはドラッグの勧誘をめぐる経験がワーキングホリデーの若者たちの<語り>や相互作用(やりとり)において、儀礼的無関心による<問題化されない経験>として再構成されることから、薬物乱用防止教育プログラムが根本的な問題を抱えている現状を明らかにした。その成果は「『ドラッグ』経験者のライフヒストリー(1)-ワーキングホリデーの若者たち-」(『愛媛大学教育学部紀要』2005)と日本特別活動学会第14回大会(発表題目「特別活動における薬物乱用防止教育の課題」)で報告した。第二はライフヒストリー分析の知見から、薬物乱用防止教育のカリキュラム開発と教材開発を行った。特に情報化・価値多様化社会に対応したメディアリテラシー育成型のプログラム開発と各学校段階に応じた薬物乱用防止カリキュラムモデルを提案した。これをもとに、小学校三校、中学校三校、高等学校二校で薬物乱用防止教室を実践し、成果を地域に還元しながら実践分析を行った。このライフヒストリーの知見に基づいた実践的カリキュラム開発の具体的な内実は「『ドラッグ』経験者のライフヒストリー(2)-フィールドに基づく薬物乱用防止カリキュラム開発-」(近刊)において報告する。
日本の白亜紀植物の細胞組織学的研究

1)本研究に間接的に関係あるものとして,東北日本外帯のジュラ紀後期裏析(ししおり)層群植物群の記載を2編にわけて行い,あわせて東北日本外帯の後期ジュラ紀前後白亜紀植物群の特性および全世界の同時期植物群との間の比較・検討を行った。2)日本の三畳紀ジュラ紀植物群について,それらの層位学的,古地理学的変遷の過程を總括し,日本およびその近隣地域の地質構造発達史に対して古植物学的資料を提供した。3)北海道に分布する上部白亜系上部蝦夷層群のアンモナイトノジュル中の植物化石を清極的に採集した。この採集にあたっては,現地採集家および博物館職員6名の協力があった。a)採集した標本は,すべて鉱化化石で,内部の細胞組織がよく保存されている。これらは方位を定めて切断,切断面を研磨し,ピ-ル法により,組織プレパラ-トを作製した。b)これらのうち識別できた分類群はつぎのとおりである。ベネチテス目の葉(2種で,いずれも新種,かつ絶滅寸前の分類群である),雌性花(1種),茎(2種,シカデオイデアを含む),すぶ科植物の枝條および雌性球集(2種,いずれも新種),なんようすぶ科植物の枝條および雌性球集(2種),やし科植物の集実(1種),双子葉植物の集実(2種)。C)以上のうち,上記ベネチテス目に属する植物器官については,すでに記載を完了し,1991年中に印刷・公表する予定である。シカデオイデアを除々,これらベネチテス葉はいずれも小型のもので,表皮細胞に乳状突起や毛を欠くが,気孔は沈み,かつ気孔は表皮細胞から由来した破膜で扱われている。このことから,これら植物は,年間をとおして一定期間の乾季があり,かつ海洋性気候下で成育したものと考えられる.1)本研究に間接的に関係あるものとして,東北日本外帯のジュラ紀後期裏析(ししおり)層群植物群の記載を2編にわけて行い,あわせて東北日本外帯の後期ジュラ紀前後白亜紀植物群の特性および全世界の同時期植物群との間の比較・検討を行った。このことから,これら植物は,年間をとおして一定期間の乾季があり,かつ海洋性気候下で成育したものと考えられる.