hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元量子系の行列積状態の挑戦的萌芽研究

(i)1次元系の並進不変純粋状態ではCuntz代数の既約表現とcanonical endomorphismの(その既約表現に対して正規)不変状態の組がMatrix Product Stateに対応するが2次元系では4つの互いに非可換なCuntz代数の表現を対応させることができる。昨年度までの研究で1次元格子上の量子スピン系の並進不変純粋状態では、エンタングルメント・エントロピーの面積則が成立すると右無限と左無限部分系の間にsplit性と呼ばれる統計的独立性が成立することが明らかになったが、高次元で類似の関係が成り立つかどうか研究を続けている。一次元系の場合は状態のsplit性が成立するとCuntz代数のI型表現が自然に定まり、その表現から元のスピン系の状態を一般化された行列積として表示することが出来るので、高次元系においてもスピン系の状態を何らかの意味で一般化された行列積状態として表されることが期待される。高次元系への行列積状態の拡張としてProjected Entangled Pair状態(PEP状態)がある。2次元格子上の量子スピン系の並進不変状態の場合、GNS表現空間に作用する2つのCuntz代数の組を使いPEP状態に類似の表示を作ることが出来ることが分かった。ここで登場する2つのCuntz代数同士ではcanonical endomorphismが可換であるが元は可換ではない。2次元系の場合は上手くCuntz代数の生成元を取ると元の順序交換でphase factor分の差が出る簡単な関係式で表される。我々の表示は有限系の周期的状態のPEP的な表示の自然な拡張である。一方、行列積表示の研究をボーズ粒子系へ発展させるためにBuchholz-Grundingによるresolvent代数でのハイゼンベルク時間発展の存在の研究も開始した。局所的にフォック表現に対して正規的である表現を取れば調和振動子に無限遠で減衰する二体相互作用を摂動的に加えてもLieb-Robinson評価等は成立することが分かった。主として2つの部分系よりなる無限自由度量子系におけるentanglement entropyと部分系の統計的独立性を表すsplit propertyの関係、および量子スピン系の基底状態への応用の研究を行った。我々が2000年に発表した論文で述べたsplit propertyと1次元量子系における自発対称性の関係と相関関数の指数的減少の関係に関する未解決問題が解けた。すなわちentanglement entropyの有界性がるとsplit propertyが成立することを我々は示しているが、Horodecki等が2012年6月に発表した結果を応用すると、2点相関関数でのある種の一様指数的減少があれば部分系のsplit propertyが成立することが明らかになった。その結果、スピンが半奇数のSU(2)不変なハミルトニアンが定める1次元量子スピンでスペクトルギャップと並進不変対称性の破れについてAffleck-Liebの二分率が、無限遠での境界条件によらないもっとも一般的な形で成立することが分かった。2次元格子上の量子スピン系の並進不変状態のGNS表現空間上で互いに非可換なクンツ代数の4つ組を構成することによりprojected enetangled paired stateと同じ形式の状態の表示を得る事ができた。entanglement entropyの面積則とクンツ代数の表現の性質の関係は、まだ明らかになっていない。格子上のボーズ粒子系(特に非調和振動子)のある種のハミるとニアンはフラストレーションフリー基底状態をもつことが分かった。非有界(古典)スピン系のギブス測度の二乗可積分関数空間上でレゾルベント代数の表現を構成することによりフラストレーションフリー基底状態は構成できる。特に1次元系でハミルトニアンのスペクトルギャップが開いているとき、このハミルトニアンの基底状態の一意性が証明できる。数理物理高次元系でのエンタングルメント・エントロピーとCuntz代数の表現の関係を見つけられていない。現在、これまでの研究の成果を織り込んだ本を書いており、その原稿作成に研究時間を使っている。(今年中に出版予定)1次元系での相関関数の指数的減衰からsplit propertyが導かれることが分かったのは非常に予定外の大きい収穫であった。しかし、高次元系へのsplit propertyの概念の拡張に関しては未だに結論出ていないので全体としては、まだ最終目標には至ってない。高次元系でのエンタングルメント・エントロピーとCuntz代数の表現の関係を具体例で調べる。(例えば古典スピン系のギブス測度の量子純粋状態拡張)ハミルトニアンが非調和振動子の場合のresolvent代数のハイゼンベルク時間発展の存在の証明を試みる。空間が連続である場の量子論の状況でも適当な設定を行えば部分系のentanglement entropyの一様有界性がsplit propertyが成立することが分かった。この成果は多様体上の場の量子論における空間のendごとのsplit propertyに応用できると期待されるが、具体的な応用は今後の課題である。多様体上の場の量子論におけるHadamard状態を超局所解析を使って構成する方法を理解して応用する可能性を検討する。申請額より減額されたので最終年度の研究発表の旅費に使いたい。旅費および数学図書の購入京都で開催される数学的統計力学の研究集会(京大でのSTAPHYSサテライト研究会など)国内の研修会に参加して必要な情報をえる。
犯罪少年の保護事件における鑑定・アセスメントの意義と内容：理論と実務

2000年の少年法改正以降、少年犯罪における責任能力鑑定の実施例が増加している。しかし、全件送致主義を前提とする少年保護事件での責任能力鑑定は、理論的には無意味になる。こうした観点から、少年事件における責任能力鑑定と情状鑑定、心理アセスメントについて、実務でどのような対応がなされ、どのように活用されているかを中心に、それらの意義を検討した。文献および裁判例による理論的研究を中心に、処遇担当者からの専門的知識の提供と議論、国内の関連施設の参観を通じて、精神医学との関わりのあり方が明らかにされた。一方、心神喪失者等医療観察法の今後について、少年事件を視野に入れた見直しの必要性が明らかになった。本研究は、研究代表者および2名の連携研究者を中心として、15名程度の研究協力者とともに遂行されるものとして計画した。本年度は、2年間の研究計画の初年度であることから、少年保護事件における責任能力鑑定と情状鑑定、審理アセスメントのあり方を中心として、基礎的な知見の獲得に務めた。全体としては、基盤研究(A)の助成を受けて開催している「少年司法研究会」との連携のもとに研究会を開催するとともに、国内の少年処遇施設を参観したうえで、処遇現場の担当者との意見交換を行い、実務動向に配慮して遂行した。具体的には、以下の通りである。個人研究としては、研究代表者および連携研究者が個別的に理論的観点ないしは実務的観点からの研究を行った。また、その結果を踏まえて、「少年司法研究会」と合同開催の研究会において報告(ゲスト・スピーカーからの専門的知識の提供を含む)をした後に参加者全員(研究協力者を含む)で議論を行い、知見を深めるとともに今後(次年度を含む)の研究活動のあり方についても検討した。本申請のテーマを中心とする研究会の開催は2回であり、そこでの知見と議論を前提として、参加者個人の責任において、すでにいくつかの研究論文として公刊されている申請時に予定していた国内外の少年処遇施設の参観については、助成金額との関係で国外での視察は断念して、国内の施設参観にとどめることにした。この参観も「少年司法研究会」と合同で行い、東広島市所在の広島少年院(男子少年院)、貴船原少女苑(女子少年院)、広島学園(児童自立支援施設)を訪問して参観するとともに、処遇現場の職員と意見交換を行った。そこでの知見によれば、近時、発達障害を中心とする精神的問題を有する児童・少年ないしは被虐待経験を有する児童・少年の数が顕著に増加しているとのことであり、次年度の研究の方向性を検討する際の有益な情報を得ることができた。本研究は、申請書において明らかにしていたように、本年度が最終年度となる基盤研究(A)にもとづく「少年司法研究会」との連携によって遂行する形で計画されたものである。したがって、本研究単独での進捗状況を厳密に明示することは困難であるが、本研究を中心として推進された研究の進捗状況としては、一応、次のようにまとめることができる。本計画の基礎となっている個人による研究としては、研究協力者を含めた参加者がそれぞれの方針で自由に研究を進め、すでに研究論文として公刊されているものも多い。また、それらを前提として、本研究のテーマを中心とした「少年司法研究会」を2回にわたって開催し、ゲスト・スピーカーによる専門的知識の提供を含めて活発な議論が行われている。さらに、基盤研究(A)のテーマを中心とする研究会においても、関連論点として、本研究の内容に関わる議論が頻繁に行われている。施設参観については、国外少年処遇施設の参観は、助成金額との関係で、本研究としては実行することができなかった。ただ、基盤研究(A)にもとづいて実施したカナダのブリティッシュ・コロンビア州における施設参観は、少年司法研究会のコア・メンバーによるものであり、そこでの議論においては本研究のテーマの多くが扱われている。他方、国内の少年処遇施設参観は、本研究の一環として実施したものであり、予想以上に多くの有益な知見を得ることになった。したがって、施設参観全体としては、実質的に、当初に予定していた内容を達成し得たものと判断している。研究費全体としては、相対的に、次年度に繰り越す部分が多くなっている。ただ、これは、本研究と連携している「少年司法研究会」の原資となっている基盤研究(A)が本年度で終了することから、次年度での実効的な研究遂行を予定してのことである。したがって、全体として、本研究は、おおむね順調に進んでいると評価できる。本年度(最終年度)は、昨年度の前提的な研究(少年保護事件における責任要件の要否の検討)に続いて、犯罪少年に対する責任追及の在り方を中心に検討するとともに、実務における犯罪少年の扱いの実際を把握することを念頭に置いて研究を展開した。具体的には、1少年鑑別所法と新少年院法の制定経過を中心に、一般的な形で、矯正管区の職員からの具体的な立法経緯と背景、さらにその後の運用状況、2少年鑑別所における犯罪少年への対応として、心身鑑別や意図的行動観察による事実上の処遇について、現場担当者(精神科医および矯正専門官など)からの知見の提供、3特に精神的問題を抱えた犯罪少年に対する第3種少年院(旧医療少年院)での処遇について、京都医療少年院および関東医療少年院の現場担当者から、現場での具体的な対応について知見を提供していただいた。

当初は、これらの知見を確認するための作業として、両医療少年院を中心に視察を行う予定であったが、全部で6回の研究会を開催して、医療少年院以外の施設の対応の知見を得ることを優先したため、研究会として実際の処遇現場を視察することまでは出来なかった。ただ、研究代表者、連携研究者、研究協力者のそれぞれが、本研究会以外の機会を利用して多くの少年処遇施設の参観を行っており、それらも本研究会としての成果と言うことができよう。また、京都医療少年院と関東医療少年院の現場担当者から知見を得ることによって、同じく「第3種少年院」として、法務省の同一の通達によって処遇を行っているにも関わらず、必ずしも均一的ないし均質的なものになりえてはいない状況が明らかにされた。その意味で、各施設における犯罪少年処遇が必ずしも全国的に画一でないことが判明し、こうした事実は観護措置機関としての少年鑑別所等においても同様であるかもしれない。この点の解明が、今後に残された重要な課題となっている。2000年の少年法改正以降、少年犯罪における責任能力鑑定の実施例が増加している。しかし、全件送致主義を前提とする少年保護事件での責任能力鑑定は、理論的には無意味になる。こうした観点から、少年事件における責任能力鑑定と情状鑑定、心理アセスメントについて、実務でどのような対応がなされ、どのように活用されているかを中心に、それらの意義を検討した。文献および裁判例による理論的研究を中心に、処遇担当者からの専門的知識の提供と議論、国内の関連施設の参観を通じて、精神医学との関わりのあり方が明らかにされた。一方、心神喪失者等医療観察法の今後について、少年事件を視野に入れた見直しの必要性が明らかになった。一年間連携して遂行していた基盤研究(A)にもとづく「少年司法研究会」が本年度で一応の完成を迎えるため、次年度は、本課題研究が単独で活動を行うことになる。ただ、申請時に示していたように、「少年司法研究会」の参加者の多くから本研究への協力の確約が取れているし、本研究の内容も「少年司法研究会」の研究と重なる部分が大きい。したがって、次年度も、研究組織としては「少年司法研究会」を引き継いでいくことにする。また、責任能力鑑定そのものについては、相当に研究を深化させることができているので、次年度は、それを前提とした処遇プログラムを念頭において、次のような研究活動を予定している。個人による文献研究等については、本年度と同様に、研究参加者個人の責任において遂行し、一定の成果が得られた時点で、適宜、研究論文等として公刊していく。また、研究協力者を含めた参加者全員で知見を共有するとともに、議論を行うための場として「少年司法研究会」を3回程度開催する。2回までは、従来通りの形式(ゲスト・スピーカーによる専門的知識の提供を含む報告と、それにもとづく議論と検討)で実施し、3回目は、基盤研究(A)での成果をも含めて、本研究のまとめを行うものとする。少年処遇施設の参観については、助成金の執行状況に大きく依存するが、できれば、国外での施設参観を行いたい。それが困難であれば、国内での施設参観ということになるが、可能な限り、精神医学的ないしは心理学的アプローチによる処遇を意識的に実施している施設を対象とする。また、ある意味で古典的な対応をしている「北海道家庭学校」等、児童自立支援施設を参観して、精神的な問題を抱える児童や被虐待体験を有する児童の実情を把握するとともに、固有の処遇プログラムのあり方を考えたい。
非線型発展方程式の解の解析性

非線形シュレディンガー方程式の初期値問題に取り組み研究課題である「解の解析性」やその周辺の課題として「解の漸近挙動」についても考察し結果を得ることが出来た。特に消散型非線形シュレディンガー方程式の初期値問題について取り組んだ。べき乗型非線形項の前の係数がある条件を満たすとき消散型シュレディンガー方程式という。先行研究において整数階のソボレフ空間の枠組みでアプリオリ評価式が成り立つことが知られていたが申請者はそのアプリオリ評価式を分数階のソボレフ空間でも成り立つことを示した。それによって適当な条件を満たすノルムのサイズが大きな初期値に対して時間大域可解性、解が時刻無限大の極限で自由シュレディンガー方程式の解に収束することや解の実解析性など解の性質を示すことができた。上記のことはこれまでの研究では初期値のノルムのサイズの小さな初期値などに対して示されてたがそれを大きな初期値に対しても示すことができた。また整数階のアプリオリ評価式はよく知られていたが分数階の場合にもアプリオリ評価式が成り立つことがあるという新しい知見を与えることができた。この点は他の研究分野においても有意義なことである。それ以外にも申請者は解析関数と微分可能な関数の中間のジュブレイ急関数の枠組みにおける平滑化効果を時間減衰評価式とともに一つの成果として発表した。またLp空間における解析的平滑化効果の成果を共同研究により発表した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。申請者の「研究の目的」と「研究実施計画」はクライン・ゴルドン--シュレディンガー方程式系の時間大域解の構成とその種々の解析性について論じる事である。シュレディンガー方程式は解析的平滑化効果がよく知られているが同じ様な枠組みでのクライン・ゴルドン方程式の解析的平滑化効果は期待できない。申請者は研究の準備段階として非線型シュレディンガー方程式の解の解析性に関して考察を行った。当該年度においては「研究の目的」、「研究実施計画」に関連する研究成果としていくつかの論文の掲載が決定している。その中にはいくつかの本質的に新しい発見や先行研究の改善を含んでいる。これによりさらに研究の方向性を細分化し課題を形成することができた。また他の研究者と共同研究を行い研究の幅を広げることができた。さらにそれらとは別に従来の目的の研究の延長として申請者の交付申請書に関連したものとは直接関係ないが数学的な道具立において関連していると考えられる他分野において新しい結果を出すことができた。この結果を論文にまとめて投稿することができた。今後はその他分野と従来の目的の研究分野の関わりをさらに調べて必要に応じて双方を独立に考察したり、その関係性を提示することができる結果が得られればそれらをまとめて発表したいと考えている。またその他にも思わぬ形で数学的な関係性を見いだすことが出来る分野や課題があるかもしれないので注意深く文献を調べたいと思う。当初の「研究の目的」、「研究実施計画」に関連する課題においていくつかの査読付き論文が出版または掲載が決定している。特に非線型シュレディンガー方程式の初期値問題において大きな指数重み付きノルムを持つ初期値に対する時間大域解の解析性を発表することが出来た。ここではこれまで誰も示したことがなかった事として実解析性を保持したままでの時間局所解の時間大域的延長法について論じている。さらにそれらに関連した課題について論文にまとめて投稿中である。またそれらの研究で得た知識をもとに他分野の文献を調べることにより関連性を見つけて新しい結果を出すことができそれを投稿中である。したがって当初の計画以上に進んでいると言える。元々の研究計画においてはクライン・ゴルドン--シュレディンガー方程式の解の解析性を考察することにしていたがこれの準備段階に当たるシュレディンガー方程式の研究において思わぬ形で他分野との関わりを見つけたので当面はそのことについて重点的に考えたい。また解の解析性に関しても今後はより一層、他分野との関わりを意識しながら研究を行っていきたい。

またその様な関わりを見出したり他分野との有意義な融合を目指すに解の解析性を論じるための論法が見通しよく組み立てられている必要があると考えられるのでその観点からの問題点があればその様な点も含めて改良・改善や新しい成果を構築していきたいと考える。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
染色体進化における染色体サイズの減少はどのようなDNA配列の変化によるのか

シオン属(Aster)の中のヨメナ節は、痩果の冠毛が短いという形態的特徴をもつことから別属(Kalimeris:ヨメナ属)として区別されることもあり、染色体核型でも特徴的であることが知られている(以下ヨメナ属と称する)。日本に分布するヨメナ属植物は、他のシオン属(以下狭義としてシオン属と称する)植物と比べて明らかに小さな染色体を持ち、近縁と考えられるシロヨメナと比較すると、その染色体サイズは約半分で、核型は相似的であることが示されている。一方、葉緑体DNAを用いた系統解析によると、ヨメナ属植物はシオン属植物の一部から派生的に進化した単系統群であり、このことは、シオン属からヨメナ属への進化の過程で染色体サイズの減少がおこった事を示している。本研究では、染色体数が2n=18で大型の染色体(L-type)を持つシロヨメナ(シオン属)と、同じく染色体数が2n=18で小型の染色体(S-type)を持つユウガキク(ヨメナ属)を用いて染色体進化に関する研究として、まずシロヨメナ、ユウガギクにおけるレトロトランスポゾンまたはDNAの反復頻度を見積もり、さらに染色体上でのフローレッセンスin situハイブリダイゼーション(FISH)法により、染色体サイズ減少に関与する解析を行った。その結果、シロヨメナ、ユウガギクの染色体全域にレトロトランスポゾンが含まれる事をつきとめた。さらにフローサイトメトリーによる核DNA含量の測定調査により、染色体サイズの違いは、凝縮の度合いではなく、その染色体におけるDNAの差異に依存していることが明らかになった。また、L-typeとS-type間の雑種起源であるとされるゲノム構成をもつ種についてゲノムをプローブとしたFISH(GISH)を行い、小型染色体からなるゲノムと大型染色体からなるゲノムの構成要素が大きく異なることを明らかにした。染色体数が2n=18で大型の染色体(L-type)を持っシロヨメナ(シオン属)、同じく染色体数が2n=18で小型の染色体(S-type)を持つユウガキク(ヨメナ属)の核型分析により、ユウガキクの染色体サイズは、シロヨメナの染色体サイズの半分にも満たないが、その核型は相似的であることが明らかになっている。本年度はシロヨメナ、ユウガギクにおけるretrotransposonタイプのDNAの反復頻度の染色体上への分布パターンをFluorescence in situ hybridization(FISH)法により見積もった。また、Genomic in situ hybridization(GISH)により、大型染色体と小型染色体間とではそのゲノム構成が大きく異なることを明らかにした。さらに、フローサイトメトリーによる核DNA含量の測定調査により、染色体サイズの違いは、凝縮の度合いではなく、その染色体におけるDNAの差異に依存していることが明らかになった。ゲノミックディファレンシャルクローニング法を行った結果からは、シロヨメナとユウガギクのゲノムDNA間にサイズの異なるDNA断片を得た。フローサイトメトリーによる核DNA含量の測定調査により、染色体サイズの違いは、凝縮の度合いではなく、その染色体におけるDNAの差異に依存していることが明らかになった。

シオン属(Aster)の中のヨメナ節は、痩果の冠毛が短いという形態的特徴をもつことから別属(Kalimeris:ヨメナ属)として区別されることもあり、染色体核型でも特徴的であることが知られている(以下ヨメナ属と称する)。日本に分布するヨメナ属植物は、他のシオン属(以下狭義としてシオン属と称する)植物と比べて明らかに小さな染色体を持ち、近縁と考えられるシロヨメナと比較すると、その染色体サイズは約半分で、核型は相似的であることが示されている。一方、葉緑体DNAを用いた系統解析によると、ヨメナ属植物はシオン属植物の一部から派生的に進化した単系統群であり、このことは、シオン属からヨメナ属への進化の過程で染色体サイズの減少がおこった事を示している。本研究では、染色体数が2n=18で大型の染色体(L-type)を持つシロヨメナ(シオン属)と、同じく染色体数が2n=18で小型の染色体(S-type)を持つユウガキク(ヨメナ属)を用いて染色体進化に関する研究として、まずシロヨメナ、ユウガギクにおけるレトロトランスポゾンまたはDNAの反復頻度を見積もり、さらに染色体上でのフローレッセンスゴin situハイブリダイゼーション(FISH)法により、染色体サイズ減少に関与する解析を行った。その結果、シロヨメナ、ユウガギクの染色体全域にレトロトランスポゾンが含まれる事をつきとめた。さらにフローサイトメトリーによる核DNA含量の測定調査により、染色体サイズの違いは、凝縮の度合いではなく、その染色体におけるDNAの差異に依存していることが明らかになった。また、L-typeとS-type間の雑種起源であるとされるゲノム構成をもつ種についてゲノムをプローブとしたFISH(GISH)を行い、小型染色体からなるゲノムと大型染色体からなるゲノムの構成要素が大きく異なることを明らかにした。
生物・地学分野におけるエネルギー変換と移動の概念に関する学習プログラムの開発

○研究目的中学生3年生を対象とした生物・地学分野のエネルギー変換と移動に関するエネルギー学習プログラムを開発,試行し,本プログラムの有効性を検証すること。○研究方法1イギリスのナショナル・カリキュラム(以後N. C)及び教科書を分析し,エネルギー変換と移動の概念を扱う教授方法・教材を分析しその特質を調べ,それらを基礎とした学習プログラムを開発する。2試行授業を実施し,生徒の変容をアンケート調査等により評価し,授業の有効性を検証する。○研究成果N. Cは中等教育段階のKS34(1116歳以降)でエネルギー概念を生徒に教えるべき概念として導入していた。エネルギー概念を教える主な領域は物理・化学分野であるが,生物・地学分野での導入が示されていた。4社のKS3の教科書を分析したところ,物理・化学分野以外では,特に生物分野でエネルギー概念が積極的に取り入れられていた。その内容は,動物の体内で呼吸や食物からエネルギーを得る方法,植物の葉緑体の光エネルギーを用いた光合成の仕組み,食物連鎖におけるエネルギーの移動であった。また,エネルギーの移動の概念の有効な教授方法の1つとして「エネルギーのダイヤグラム」の活用が挙げられていた。これらの調査から,中学3年生理科のエネルギーを扱う単元において,生物分野のエネルギー概念を取り入れた学習を取り入れることで,エネルギー変換と移動の両概念に対する幅広い理解を深めることができると考えた。なお,本年度の研究ではカリキュラムと教科書の分析,及び学習プログラムの開発に留まったので,今後は該当学年を対象に開発したプログラムを実践し,評価を行いたい。
多価イオンによるアルカリ金属原子からの電子捕獲過程に現れる共鳴現象の理論的研究

多価イオンによる電子捕獲断面積には低い衝突エネルギーで共鳴現象による鋭いピークが現れると予測されているが観測は未だ成功していない。共鳴ピークが観測しやすい系を見つけ実験に資するとともに、共鳴のメカニズムを解明するため、入射イオンとしてHe^<2+>,Be^<2+>,Be^<4+>,B^<3+>,B^<5+>,C^<2+>,C^<4+>,C^<6+>,N^<2+>,N^<3+>,N^<5+>,N^<7+>,Li^+, Li^<2+>,Li^<3+>、標的として双極子分極率の大きいアルカリ金属を選び、量子論的緊密結合法を用いて電子捕獲断面積の計算を行い、共鳴が起こる衝突エネルギー、ピーク幅を求めた。また標的原子依存性、入射イオン依存性、電荷依存性の観点から比較・検討を行なった。更に、スペクトル法を用いて共鳴状態の固有値、固有関数を求め、多チャンネル核波束法を用いて共鳴のダイナミクスを調べた。時間が経っても同じ核間距離に留まっている波束を可視化することに成功した。より高い衝突エネルギーで共鳴を観測するには標的原子は分極率が大きく、入射イオンは電荷の大きいものが有利である。しかし、電荷を大きくすると電子捕獲状態が高い励起状態になり、下にあるポテンシャル曲線により井戸が押し上げられ、浅くなってしまう。標的原子と入射イオンを注意して選ぶ必要があることがわかった。(He^<2+> + Li,Na)衝突系で最も高い衝突エネルギー(約0.3eV)で共鳴が観測されるという結論に至った。化学結合により生じる井戸はより深いので、共鳴はより高い衝突エネルギーで観測される可能性が高い。(H^+ + H)衝突系を選び、Σ_g,Σ_uの2つの状態のポテンシャルが交差するようレーザー場をかけ、電子捕獲断面積を求めたところ、標的がアルカリ金属の場合に比べ10倍以上の衝突エネルギー(E > 2eV)で共鳴が観測されることがわかった。多価イオンによる電子捕獲過程の研究は核融合、X線レーザー、半導体素子加工、放射線医療、宇宙物理などと関連して非常に重要である。この電子捕獲過程の断面積には、低い衝突エネルギーで共鳴現象による鋭いピークが現れると予測されているが観測は未だ成功していない。共鳴ピークが観測しやすい系を見出し実験に資するとともに、共鳴のメカニズムを解明するため、双極子分極率の大きいアルカリ金属を標的として計算を行なった。既に(He^<2+>,Be^<2+>+Li,Na, K)衝突系、(Be^<4+>,B^<3+>,C^<4+>+H,Na)衝突系、更に計画にはなかったが(Li^+,Li^<2+>,Li^3+Na)衝突系に対して量子論的緊密結合法を用いて電子捕獲断面積の計算を行い、共鳴が起こる衝突エネルギー、ピーク幅を求めた。またこれらの計算結果を用い、標的原子依存性、入射イオン依存性、電荷依存性の観点から比較を行ない、共鳴現象の解明を行なった。更に、(He^<2+>+Li,Na)衝突系を選び、スペクトル法を用いて共鳴状態の固有値、固有関数を求めるとともに、核波束法を用いて共鳴のダイナミクスを調べた。これにより時間が経っても同じ核間距離に留まっている波束を可視化することに成功した。

結果をまとめると、より高い衝突エネルギー領域で共鳴を観測するには、標的原子は分極率が大きく原子番号が大きいもの、入射イオンは電荷の大きいものが有利であるが、電荷を大きくした時のクーロン反発および共鳴に関係する状態の関与する疑似交差点の位置、その点でのエネルギー差によりポテンシャル井戸の深さが変わるので、標的原子と入射イオンを注意して選ぶ必要があることがわかった。これまで計算した系の中では(He^<2+>+Li,Na)衝突系で最も高い衝突エネルギー、共に約0.3eV、で共鳴が観測されるという結論に至った。1.(Be^<4+>,B^<3+>+Li,Na)衝突系に対し、大きな基底関数、改良した擬ポテンシャルを用いて電子状態、結合項の計算を行った。この中で(B^<3+>+Li,Na)衝突系が共鳴の観測に有望であることが判明したので、量子力学的緊密結合法により電荷移行断面積を求めた。断面積は100Å^2という大きな値になること、衝突エネルギーが60meVまで共鳴ピークが現れることがわかった。2.入射イオンの電荷が大きいほどポテンシャルの井戸が深く,高い衝突エネルギーで共鳴が観測されると思っていたが、電荷が大きいと電子捕獲状態が高い励起状態になり、下にあるポテンシャル曲線によりポテンシャルの井戸が押し上げられ、浅くなってしまうことがわかった。3.電荷が大きいと共鳴には不利なことがわかったので、(C^<2+>,C^<4+>,N^<3+>,N^<5+>+Li,Na,K)衝突系の中から(C^<2+>,N<3+>+Na)衝突系を選び、量子化学プログラムを用い、電子状態、結合項の計算を行った後、量子力学的緊密結合法を用いて断面積の計算を行った。始状態と擬交差する状態が数多く生じ、ポテンシャルの井戸が浅くなり、共鳴が現れるのが数meVのエネルギー領域であることがわかった。4.これまでは入射イオンにより標的が分極されてできるポテンシャルの井戸に捕まる共鳴を考えてきた。そのような井戸に比べ、共有結合、イオン結合による井戸は、はるかに深い。そこで、H_2^+分子イオンのΣ_g,Σ_uの2つの状態を考え、これらが交差するようレーザー場をかけ、電子捕獲断面積を求めたところ、標的がアルカリ金属の場合に比べ10倍以上の衝突エネルギー(E>2 eV)で共鳴が観測されることがわかった。多チャンネル波束法、スペクトル法を用い、共鳴現象を可視化しメカニズムの解明を行った。
死菌ワクチンによるメチシリン耐性黄色ブドウ球菌尿路感染症の予防

われわれは、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)の死菌ワクチンを作成し、ワクチン接種により免疫状態が獲得され、尿路感染予防に効果を発揮できるか検討した。先ず、高温加熱によりワクチンが作成できるか検討した。50°C、60°CではMRSAは生存し、70°Cで菌は死滅したが、蛋白が壊れている可能性が高く、ワクチンとしての使用には適さないと考えられた。次に、従来より行ってきた慢性膀胱炎ラットにおいて免疫状態が獲得されるか調べた。10^3個のMRSAおよびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌(MSSA)を絹糸と共にラット膀脾内に挿入し、1週後にそれぞれ3群に分けて10^9個、10^8個、10^7個のMRSAを腹腔内に接種した。また、膀胱内に菌を接種しないラットをコントロールとし、3群に分けて同数のMRSAを腹腔内に接種した。MRSA,MSSAを膀胱内に接種した群は、菌が膀胱内に定着し10^7/mlの膀胱内尿中菌数を得た。MRSA,MSSA膀胱内接種群、コントロール群共に、10^8個のMRSA腹腔内接種で死亡例は見られなかったが、10^9個を接種したコントロール群で40%のラットが菌接種後3日以内に死亡した。MRSA,MSSA膀胱内接種群は10^9個のMRSA腹腔内接種で死亡例は見られなかった。以上より、MSSA膀胱内感染においても全身のMRSA免疫状態が獲得されることが示された。今後、ホルマリンによるMRSAワクチンの作成を試みるとともに、より安全なMSSA局所感染を作成し、MRSAの定着予防に役立つか、検討する予定である。
グリオーマ幹細胞維持・分化に関わるＣＳＰＧ４と分化ニッチの相互制御機構の解析

本研究はグリオーマ幹細胞GSCの分化ニッチにおける分化誘導制御機構を明らかにするため, CSPG4と細胞内外で相互作用してGSCの分化誘導を制御する分子を高感度プロテオミクス法により網羅的に探索・同定することを目的としている.これまでに樹立している特性が異なる3種類のGSC (GSC03A, 03U, 07U)に加え,新たに樹立されたクローン細胞(GSC10025, GSC12037, U87Sp, U373Sp)を用いて,分化誘導前後においてCSPG4に結合する分子群の同定および同定分子の機能解析を遂行した.当該年度では, CSPG4結合たんぱく質同定のため,結合分子抽出の為の可溶化条件,検出条件の検討を行った.また, CSPG4と結合するたんぱく質の一つとしてintegrin aVを同定し,この同定分子に対するGSCの維持・分化に対する影響をin vitroにおいて検討した.CSPG4siRNAを用いた実験結果から, CSPG4ノックダウンにおいてGSCの細胞増殖が減少することがわかった.また, CSPG4ノックダウン時に,血清刺激を行っても分化マーカーであるGFAPの発現増加が認められなかったことから, CSPG4はGSCの維持・分化に必要不可欠な分子であることが明らかになった.さらに詳細な実験結果から, GSCの分化はCSPG4及びCSPG4の糖鎖により制御されていること, CSPG4の糖鎖はCSPG4とintegrin αVとの結合を阻害することによりGSCを維持することを明らかにした.また糖鎖欠損によりCSPG4とintegrin αVとの結合が増加し, GSCは分化することを明らかにし, CSはGSCの分化を阻害する因子,すなわちがん幹細胞性を維持する幹細胞性ニッチの構成因子であることを示唆した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はGSCの分化ニッチにおける分化誘導制御機構を明らかにするため, CSPG4と細胞内外で相互作用してGSCの分化誘導を制御する分子を高感度プロテオミクス法により網羅的に探索・同定し,これらのGSCの分化誘導に対する機能解析を行い,治療への有効性を評価することを目的としている. H27年度では,これまでに樹立している特性が異なる3種類のGSC (GSC03A/03U, 07U)を用い,分化誘導前後においてCSPG4に結合する分子群の同定を目標に研究を遂行した.CSPG4と相互作用する細胞内および細胞膜タンパク質の可溶化条件を最適化し, GSC可溶化タンパク質を用いて, CSPG4抗体により共免疫沈降法を行い, CSPG4と相互作用するタンパク質を分離・濃縮した.分離したタンパク質をゲルから切り出し,質量分析のためのトリプシン消化およびペプチドの抽出の条件検討を行った.これらのサンプルは, nanoLC-ESI-QQTOFによる網羅的同定および比較解析を行い,得られたデータからprotein pilot, MASCOTにより, CSPG4に結合し,コントロールとのサブトラクションによって統計的に優位な分子の同定を解析中である.本実験では,ゲルからの分離タンパク質は蛍光標識試薬を用いて検出したが,得られた結合タンパク質の回収量が微量であったことから,免疫沈降法に用いるタンパク質量,吸着条件,洗浄条件を再度検討した.その結果,免疫沈降の際の非特異的結合タンパク質に対する洗浄操作により,特異的結合タンパク質量の減少が著しいこと,また細胞内在性のタンパク質を用いる場合,抽出タンパク質量に限界があることから, CSPG4プラスミド(CSPG4-FLAG tag)を構築し,細胞内発現パターン及び細胞内局在を確認したCSPG4過剰発現細胞を用いて,磁気ビーズによる結合タンパク質の解析方法を検討した.当該年度の研究実施計画に基づき,プロテオミクス解析技術によるCSPG4およびCSPG4糖鎖結合分子の同定を行ったことから,概ね順調に進行していると評価できる.本研究はGSCの分化ニッチにおける分化誘導制御機構を明らかにするため, CSPG4と細胞内外で相互作用してGSCの分化誘導を制御する分子を高感度プロテオミクス法により網羅的に探索・同定することを目的としている.本年度では, CSPG4と相互作用する細胞内および細胞膜タンパク質の可溶化条件の検討を行い,低濃度の界面活性剤を用いた抽出bufferにより結合タンパク質を回収し、免疫沈降法によるCSPG4結合分子の抽出方法の構築を行った.具体的には,効率的に結合タンパク質を同定するため, CSPG4のC末およびN末にFlag-tagを融合させたCSPG4-Flag発現vectorを構築し,これらをGICに発現させ, Flag抗体磁気ビーズを用いて結合タンパク質を抽出しLCショットガンによって同定する方法を検討した.また, CSPG4抗体により内在性CSPG4を免疫沈降したのち,回収タンパク質を電位泳動法により分離して抽出することで、結合タンパク質を同定する方法を検討した.さらに, GSC分化におけるコンドロイチン硫酸(CS)の機能解析を行った.CSPG4 siRNAを用いてGSCおよびGSCの分化におけるCSPG4の機能解析を行った結果, CSPG4はGSCの維持・分化に必要不可欠な分子であることが明らかにした.またCS鎖をCSPG4に修飾させる酵素であるXylosyltransferase (XYLT1)をノックダウンさせたところ,分化マーカーであるGFAPの発現が増加し, GSCが分化することを明らかにした.さらに,これにCSを添加処理することによって, GSCの分化が抑制されること, ERK1/2のリン酸化が抑制され, integrin αVを介したMAPKシグナル制御によるGSCの幹細胞性維持と分化にCSPG4のCS鎖が重要であることを明らかにした.

CSPG4の結合タンパク質同定についてはやや遅れているものの,先行してGSC維持・分化におけるCSの機能解析を行い, CSPG4及びその糖鎖がGSCの維持・分化に重要な役割りを果たすことを初めて明らかにし,糖鎖がGSCのニッチ制御に寄与していることを示唆した.したがって, GSCと分化ニッチ相互制御機構の解析は順調に進行していると考えられる.本研究はグリオーマ幹細胞GSCの分化ニッチにおける分化誘導制御機構を明らかにするため, CSPG4と細胞内外で相互作用してGSCの分化誘導を制御する分子を高感度プロテオミクス法により網羅的に探索・同定することを目的としている.これまでに樹立している特性が異なる3種類のGSC (GSC03A, 03U, 07U)に加え,新たに樹立されたクローン細胞(GSC10025, GSC12037, U87Sp, U373Sp)を用いて,分化誘導前後においてCSPG4に結合する分子群の同定および同定分子の機能解析を遂行した.当該年度では, CSPG4結合たんぱく質同定のため,結合分子抽出の為の可溶化条件,検出条件の検討を行った.また, CSPG4と結合するたんぱく質の一つとしてintegrin aVを同定し,この同定分子に対するGSCの維持・分化に対する影響をin vitroにおいて検討した.CSPG4siRNAを用いた実験結果から, CSPG4ノックダウンにおいてGSCの細胞増殖が減少することがわかった.また, CSPG4ノックダウン時に,血清刺激を行っても分化マーカーであるGFAPの発現増加が認められなかったことから, CSPG4はGSCの維持・分化に必要不可欠な分子であることが明らかになった.さらに詳細な実験結果から, GSCの分化はCSPG4及びCSPG4の糖鎖により制御されていること, CSPG4の糖鎖はCSPG4とintegrin αVとの結合を阻害することによりGSCを維持することを明らかにした.また糖鎖欠損によりCSPG4とintegrin αVとの結合が増加し, GSCは分化することを明らかにし, CSはGSCの分化を阻害する因子,すなわちがん幹細胞性を維持する幹細胞性ニッチの構成因子であることを示唆した.来年度は,当該年度において得られた解析結果に基づき,1.データマイニングによる同定分子の発現プロファイリングとターゲットシグナル群の抽出2.同定分子群および抽出された分子群の検証実験(validation)を行う.具体的には,本年度によって得られたCSPG4結合同定分子群の解析情報から,分化ニッチ相互制御機構に重要と思われるシグナルカスケードを分子ネットワーク解析ソフトKeyMolnet (医薬分子設計研究所:文献上報告されている分子ネットワーク情報を網羅的に収集した生命情報統合プラットホーム(現有)), KEGG (Kyoto Encyclopedia of Genes and Genomes)により抽出する.また,これまでに得られていた融合プロテオミクス解析結果により,抽出された分子群,シグナルカスケードを比較し, GSCから分化誘導に至るまでの分子動態を解析する.
江戸時代の漆喰材料、技法に関する基礎的研究

本年度の研究成果は、江戸時代の鏝絵職人の伊豆の長八(入江長八)の鏝絵作品製作技法に関する調査を行ったことである。調査は、光学顕微鏡による粒度分布などの特性調査、ポータブル型蛍光X線装置(EDAX社製XT-35)による顔料分析を中心に行った。調査の結果から、例えば漆喰で作成した屏風「舞」の背景部分は、下部には砂などの粗粒成分が多く、上部に行くに従って、粘土など細粒成分が多くなっていることがわかった。この手法により、背景のグラデーションが効果的に表されていると考えられる。また、ポータブル型蛍光X線装置により、例えば「相生の松」の作品ではすべての測定箇所から鉛(Pb)が検出された。どんな化合物であるかは不明であるが、白色材料として彩色下地層に用いられている可能性が高いこと、太陽を描いた赤色部分からは大量の水銀(Hg)が検出され、水銀朱などの顔料が使われていると考えられこと、女性の衣の赤色からはHgはまったく検出されず、Pbが比較的多く検出されており、Pb系赤色材料を用いている可能性があることなどがわかった。また女性の衣の青色から検出された元素はPbおよび少量のカルシウム(Ca)、鉄(Fe)、銅(Cu)だけである。人工群青(ウルトラマリン)あるいは有機染料による着色が考えられることがわかった。また、本年度は、最終年度であるので研究成果報告書を作成した。本年度の研究は、江戸時代に建てられた、城郭、土蔵、社寺仏閣における漆喰材料、作成方法に関する、現地調査、資料収集、可能な場所では、漆喰材料の採取と分析を行った。現地調査では、川越市の山倉、栃木市の倉、九州八女市の倉などである。資料収集としては、福岡県で漆喰材料の作成を行っている田川産業を訪問し、漆喰の作成方法について調査をした。その際に、全国の漆喰材料、技法の調査を行っている藤田洋三氏から、漆喰材料作成技法に関する情報を得ることができた。現地で採取した漆喰材料は、水銀ポロシメータによる空隙分布の測定、レーザー粒度分布測定装置による粒度の測定、サイクロメータ水分特性測定装置による水分特性の測定、表面の電子顕微鏡写真の撮影などを行い、物理的特性を求めた。過去の漆喰材料との物理的特性の比較を行うために、古墳内から得られた漆喰片に関しても同様の測定を行った。測定結果から、漆喰の空隙構造は、江戸時代以降のものが、空隙径数ミクロンの所に一つのピークが得られるのに比べて、古墳から得られたものは、より広い空隙径の分布を持つことが分かった。これが、当初の構造の違いによるものか、風化による構造変化によるものかについては今後の課題である。また、漆喰の施工性に関しては、貝灰など粒度分布の広いものの方が、粒度のそろったものより施工性が良いことが、左官職人の聞き取りや粒度分布の測定等から分かった。この点に関しては、その物理的な意味を今後とも調べていく予定である。
英語教員を目指す学生の英語の発話と聴解能力育成の教材・評価基準の構築

英語教員を目指す学生のための英語口語コミュニケーション能力育成のための教材・評価基準を作成し、全国15大学で実験を行った。その結果、発話力・聴解力共に顕著な伸びが見られた。但し、担当教員間の共通認識の確立の必要性と自律学習の更なる推進の重要性が明らかになった。本研究は、第二言語習得理論、及び、過去2年間に開発された日本人英語運用能力育成に関する多くの論文における提言の趣旨を踏まえている。その結果、英語の聴解力育成に不可欠な要素には、(1)世事に関する広い常識・知見(母語での背景知識の育成)、(2)音声の特徴の理解・知識(テキスト作成)、(3)まとまった内容の英語を聞いて瞬時に音声を認識し記憶する力(シャドイング訓練)、(4)ネーテイブ・スピーカーの音声のインプット、(5)多様な地域的・社会的アクセント(訛り)に関する知識、(6)文字原稿による段階的学習(洋楽・洋画・リスニングテスト)、多様な学習タスク等であることが分かった。また、英語の発話力育成に不可欠な要素には、(1)音読とシャドーイング、(2)繰り返し練習、(3)補償ストラテジー能力(言い換え練習)、(4)機能能力(例:依頼、要求、謝罪等)、(5)状況に即した社会言語能力等がある。さらに、英語の発音上達に不可欠な要素には、(1)文強勢、(2)リズム、(3)音変化、(4)イントネーション指導が挙げられる。また、最近の研究動向によると、メタ認知能力(学習計画、自己評価・点検)が重要であるとされている。以上の内容を踏まえ、テキストの作成を行った。このテキストは、一年間の学習計画表を作成し、学習者が記入できるように構成した。また、各章の最後に自己評価チェックリストを設けた。すなわち、毎週の授業でどのような内容を学び、どの程度理解できたかを自己評価し、今後の学習に生かせるような構成となっている。全国11校による実験結果を簡単にまとめる。(1)英語学習に関するアンケート調査(318名対象)英語学習に関するアンケート調査では、「英語学習は好きであり、将来英語が話せるようになりたいにも関わらず、やる気を継続させることができない」、「英語を発話すること、授業中に積極的に参加すること、英語自体に自信がない」との回答が多数見られた。(2)自己評価チェックリストアンケート調査(285名対象)自己評価チェックリスト項目は、全体で45項目あり、英語音声の特徴に関して最低限必要とされる項目に絞り、それぞれのテキストの章の終わりにその章の重要な項目の理解度を学生自身でチェックでき、理解ができなかった項目に関しては、次回の授業で復習できるような配慮がなされている。その結果、第一回目の講義と最終回の講義のチェック項目の評価価値を比べると、全ての項目で統計的に有意差が見られ、重要な音声の特徴について学生が理解できたことが分かった。(3)聴解力調査結果(345名対象)今回の調査は、TOEICリスニングテストを使用した。第一回目の講義と最終回の講義に2回同じテストを活用し、どの程度聴解力の伸びが見られたか検証した。その結果、顕著な伸びが見られた(p<0.0001)(4)発話力調査結果(25名対象)発話テストは4問構成で、(1)学習者の好きな人物、場所などを説明させる、(2)2つの選択肢を与え、どちらが学習者にとって好ましいのか理論的に説明させる、(3)大学で学ぶ程度の専門的な内容に関して説明させる、(4)約30秒程度の英文を聴き、その内容に関して要約し、意見を述べさせる、である。その結果、全ての設問に関して、伸びが見られた。(設問1から3まではp<0.0001、設問4に関してはp<0.0002)平成21年度、全国11大学(参加学生345名)で発話力・聴解力の検証を行った結果、発話力・聴解力いずれも指導前後で有意差が見られ、本研究の趣旨である英語教員を目指す学生の英語運用能力育成に一定の成果があったと言える。しかしながら、以下の改善が必要であることが同時に明らかになった。【平成22年度への改正点】(1)練習問題の意図を明示した。(2)全体の練習問題を確認し、リスニング・スピーキングの問題の数を大幅に増やした。(3) CDの録音箇所にはどの英語話者(例、アメリカ英語)なのかを明示し、学生及び担当教員への配慮(4)録音のミスがある箇所の再録を行った。(5)全体の量を減らし、また、文強勢・核強勢などの例外が理解できるように考慮した。(6)学生のレベルを勘案し、例外の中のさらなる例外については教授用資料に止め、テキストから排除した。(7) TOEICテストの授業前、授業後の内容をレベルは同じにして変えた。(8)テキストの章立ての順番を変更した。(9)参加校の先生方が使いやすいように教授用資料を変更した。平成22年度では、上記の改善を行い、全国13大学(参加学生461名)を対象に発話力・聴解力に関する検証を行った。

その結果、前年度と同様に発話力・聴解力共に実験前後で有意差が見られた。今回は、聴解力・発話力評価に実験前後異なったテストを活用したことで、参加学生の英語運用能力の向上が昨年度よりも更に明らかになったと言える。しかしながら、参加大学間での伸び率の違いが見られ、その主な要因は、参加学生のレベルが異なること以外に、参加教員間のテキストの趣旨、練習問題の意図の共通認識が十分に図れなかったことである。時間的・物理的制約の中で、参加教員間の連絡はメールのみであり、実際に全員で協議を行うことができなかった。また、教員間の教授法の統一もなされなかったことも今後の課題である。
明治政治思想史における法秩序論の位相

明治政治思想史を「法」ないしは「法秩序」という視点から捉え直し、明治時代の秩序論の位相を明らかにした。先行研究においては、日本の伝統思想と西洋法思想の基本的な哲学的対決を論じたものはほとんどなく、本研究は、新たな明治思想史理解をもたらす萌芽となり得るものである。特に、明治前期に活躍し、「功利主義」的政治観を共有していた福澤諭吉と西周、両名の思想を中心的な考察対象とし、彼らの「法」理解と「功利主義」的な政治観との連関を解明した。本研究は、明治政治思想史を「法」ないしは「法秩序」という視点から捉え直し、明治時代の秩序論の位相を明らかにすることを目的としている。これは、リチャード.H.マイニアが「驚くべきことに、日本の伝統思想と西洋法思想の基本的な哲学的対決を論じたものは殆どない」(「西周の法概念論」『法哲学年報』(一九七〇年))と指摘して以来、依然として積み残され続けてきた課題に応えるものでもある。特に、明治前期に活躍し、「功利主義」的政治観を共有していた福澤諭吉と西周、両名の思想を中心的な考察対象とし、彼らの「法」理解と「功利主義」的な政治観との連関を解明するということが、当初からの研究計画である。明治時代の法秩序論に関し、西周を中心にして研究した。研究の出発点となったのは、次のような先行研究における前提を問題視する視点である。第一に、西周の法観念の背景として法家思想を想定するという前提、第二に儒学は徳治主義を主張し法を否定するものとして理解するという前提である。検討の結果、西周の思想形成と法家思想との間に有意な関係は見られず、これは同時代の法思想家の多くに共通していた。儒学の発想の中にないのは、あくまでも法家的な法観念であり、儒学には儒学的な法観念が存在し、儒学の発想の中から法についての議論を読みとることが可能であった。以上の考察を通じ、慣習法的な法システムを理想視する西の法観念は、儒学の延長上に形成された.ものであることが明らかになった。儒学的な法観念を保持しつつ慣習法的な法システムを理想視する西は、秩序形成のための方法論として法に関心を持ったのであった。また、考察の過程では、従来自明視されてきた西の思想形成に与えた徂徠学の影響関係についての再検討を加え、より詳細な形で徂徠学と西との関係を分析した。従来の研究では、西と関連づけて論じられる徂徠の思想は、専ら丸山真男が提示した徂徠像に依拠したものであり、そのような研究手法に対しては、近年、批判のまなざしが向けられている。本研究では、徂徠が書いたテクストにさかのぼって徂徠の思想そのものの理解を再検討した上で、西と徂徠とくの関係を分析した。この予備的考察もまた、秩序論に関わる問題であり、今後さらに発展させていきたい。明治時代の法秩序論の位相を明らかにするために、明治前期において儒教における「天」観念がどのように再構成され、また、自然法観念と関連して考えられたのかについて考察を加えてきた。従来、「天」という語自体は、近代になってほとんど死語化し、思想的な意味を失っていったと考えられてきた。自然法的発想もまた、福沢諭吉に代表される天賦人権論が一時期の流行を経た後、急速に弱まっていったとされてきた。福沢諭吉自身、天賦人権論を好んで唱えたのは明治の最初期のみであり、後年に至っては、その言葉自体、あまり使わなくなっていた。このような「天」観念、自然法観念の希薄化は、権力をも拘束し得る超越的な規範の希薄化と同義であるかのように捉えられ、明治国家は、何物にも縛られない強力な権力として成立していき、昭和期の暴走する軍国主義国家につながっていったと考えられてきた。しかし、調査の結果明らかになったのは、西周に典型的に見られるように、「天」観念や自然法観念が希薄化していった大きな要因は、それらが現実において力を持ち得ないのではないか、とする疑問にあった。そこにおいて秩序は、現実の力を持つべきものとして考えられ、それゆえ、慣習法的秩序が高く評価されることになった。慣習法的秩序は、当然、権力も拘束されざるを得ない規範であり、自然法的発想の希薄化という事実をもって、権力が超越的な規範を忌避したとする理解、権力が暴走していくための思想的下地が作られていったとするような理解には根拠がないことが明らかとなった。しかし他方では、自由民権論者は依然として「天」の文字を好んで用いていたし、自由民権論者とは対立していたはずの加藤弘之も、「天」の文字を忌避することなく使い続けていた。