hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保型形式論からみた離散系列表現の研究

系列表現の一般化であると思われる.また,その球関数が非常に簡単なかたちをしているので,我々の作業仮説を検証するための良いモデルを提供すると期待される.その他の研究活動として・2006年5月26日28日:京都大学理学部数学教室にて半単純Lie群の離散系列表現の具体的な構成方法についての勉強会.・2006年7月14日15日:早稲田大学理工学部数学教室にてEisenstein級数から生ずるMaass-Koecher型Dirishlet級数と概均質ベクトル空間のゼータ関数についてのセミナー.・2006年11月8日10日:長野県白馬村にて第9回整数論オータムワークショップにて保型表現の一般論およびGSp(4)の場合の研究.・2006年12月8日11日:中央大学理工学部Encouter of Mathematicsにて半単純群のべき零軌道について研究・2007年2月7日12日:浜松市にて第4回スプリングコンファレンスに出席しSiegel保型形式の幾何学的側面を研究.さらに研究室のコンピュータ環境を改善するために,パーソナルコンピュータ及び必要な周辺機器を購入した.Siegel保型形式の次元公式に関する新谷の結果(J. Fac. Sci. Univ. Tokyo,22(1975),25_65)の背後にある原理を理解するために,一般の半単純実Lie群の離散系列表現に付随する球関数のFourier変換,Poisson和公式の正当化,及びFourier変換して得られる関数の非零集合の決定をめざして研究を進めた結果,以下の成果を得た;1) Harish-Chandraによる離散系列表現の行列係数の大きさの評価式と,Jordan三重系を用いた有界実対称領域の記述を利用して,問題の離散系列表現のHarish-ChandraパラメータがWeyl部屋の壁から充分離れていれば(どの程度離れていればよいかも個々の場合には記述できる)Fourier変換及びPoisson和公式が正当化される.2)古典群の正則離散系列表現に関しては,Godementの構成法を利用して,行列係数のFourier変換を具体的に書き下すことができた.結果として,その非零集合がわかるが,それは自然な放物的部分群の冪零部分の中心のLevi部分が作用してできる概均質ベクトル空間の開軌道の実成分の連結細分となる.この現象は一般の離散系列表現に対して同様に成り立つものと予想される.以上の研究活動に加えて,i)保型形式とユニタリ表現についての教科書「入門:保型形式とユニタリ表現」の執筆を行った,ii)2007年11月21日25日に白馬にて開催された整数論オータムワークショップ,2008年1月21日25日に京都大学数理解析研究所にて開催された保型形式研究集会,及び2008年3月11日15日に早稲田大学にて開催された一連の整数論関連の研究集会に出席して,本研究に関連する情報収集を行った,
変換群の代数的・位相的研究

今年度の研究項目は, 1.非コンパクト変換群の代数的・位相的研究, 2.対称空間のリイ群論的研究,の2項目であった.1.内田は,球面上に実解析的に働く非コンパクトリイ群の作用(これをtuisted linear actionと命名した)を構成する一つの方法を発見し,この構成法の有効性を具体例によって示した.後続の研究も進んでいる.大池は,上記の結果をもとに,複素射影空間および四元数射影空間上に, tuisted linear actionの概念を与え,球面の場合に成り立つ事に対応する結果が,これらの射影空間の場合にも得られることを示した.2.井伊は,ハミルトン力学系の完全積分可能性に関するNeumann問題に関するRatiuの研究にヒントを得て,複素射影空間上のハミルトン力学系をユニタリ群の半直積リイ群の随伴軌道として実現することによるリイ群論的考察によって,その完全積分可能性を証明した.今年度の研究項目は, 1.非コンパクト変換群の代数的・位相的研究, 2.対称空間のリイ群論的研究,の2項目であった.1.内田は,球面上に実解析的に働く非コンパクトリイ群の作用(これをtuisted linear actionと命名した)を構成する一つの方法を発見し,この構成法の有効性を具体例によって示した.後続の研究も進んでいる.大池は,上記の結果をもとに,複素射影空間および四元数射影空間上に, tuisted linear actionの概念を与え,球面の場合に成り立つ事に対応する結果が,これらの射影空間の場合にも得られることを示した.2.井伊は,ハミルトン力学系の完全積分可能性に関するNeumann問題に関するRatiuの研究にヒントを得て,複素射影空間上のハミルトン力学系をユニタリ群の半直積リイ群の随伴軌道として実現することによるリイ群論的考察によって,その完全積分可能性を証明した.
ヒトにおける顕微授精の影響

我が国においても生殖補助医療における体外受精の件数は年々増加しており、またその約半数で顕微授精(ICSI)が適用されている。本研究はヒトの初期発生胚に及ぼすICSIの影響を明らかにし、その技術の向上・改善を目指すものである。まずT7 RNA polymeraseを用いて単一胚からRNA-seqを行う実験系を確立した。これを用いて、生殖補助医療において移植に用いられず廃棄される胚の提供を受け、胚盤胞期のヒト胚においてICSIによって発現の影響を受ける遺伝子を複数同定することに成功した。これらの遺伝子は、ICSI技術の改善のための有用なマーカーとなることが期待される。ヒトの生殖補助医療の体外受精の約半数で顕微授精(ICSI)が適応されている。これまで我々はICSIによって作製したマウスの新生仔には、共通の遺伝子発現パターン変化が生じていることを明らかにした。これはICSI技術に由来するエピジェネティックな影響の存在を意味しており、ヒトにおけるICSIの安全性の確認が重要であると考えている。本研究ではヒトの初期発生胚に及ぼすICSIのエピジェネティックな影響を明らかにし、その評価法を確立すること、さらにマウスモデル系において、原因となる機構を解明しICSI技術の向上・改善を目指すものである。本研究ではヒトの生殖補助医療において、ICSI、IVFによって受精したヒト胚で、移植に用いられず廃棄される胚を用いて、遺伝子発現プロフィールを次世代シークエンサーを用いたRNA-seqにより解析することを計画している。初年度にはヒト胚を用いる実験に係る倫理審査を申請したが、承認されたのは平成25年2月8日だったため、それまでの間ヒト胚を用いた解析を開始することはできなかった。そこでモデル系のマウスを用いて2細胞期の胚ひとつずつから遺伝子発現プロフィールを解析する実験系の確立を行い、実際に複数サンプル間で高い再現性を示す発現プロフィールの取得できることを明らかにした。また、実際2細胞期において、IVF胚と比較してICSI胚で特異的に発現が減少している遺伝子を複数同定することに成功した。近年、ヒトの生殖補助医療の体外受精の約半数で顕微授精(ICSI)が適応されている。本研究ではヒトの初期発生胚に及ぼすICSIのエピジェネティックな影響を明らかにし、その評価法を確立することである。そのため本研究ではヒトの生殖補助医療において、ICSI、IVFによって受精したヒト胚で、移植に用いられず廃棄される胚を用いて、遺伝子発現プロフィールを次世代シークエンサーを用いたRNA-seqにより解析することを計画した。本年度は倫理審査の承認が得られたことを受け、関連施設を通してICSI、IVFによって受精したヒト胚で、移植に用いられず廃棄される胚の提供を受け、次世代シークエンサーを用いたRNA-seqによりゲノムワイドの遺伝子発現解析を開始した。解析にあたっては、前年度にマウスの初期胚を用いて検討を行い実験系を確立したT7 RNA polymeraseを用いた増幅法を用いることにより、単一胚からの発現プロフィールの取得を行って、良好な結果を得ている。今後、サンプル数を増やし、ヒト体外受精胚においてICSIとIVFで受精した胚の間に遺伝子発現のプロフィールの差が認められるか否かの結論を得るべく研究を推進している。これまで我々はICSIによって受精したマウス個体には、従来の体外受精(cIVF)によって受精したマウスと比較して、共通の遺伝子発現パターン変化が生じていることを明らかにした。これはICSI技術そのものがゲノムのエピジェネティックな修飾に影響を及ぼすことを意味しており、ヒトにおけるICSIの安全性の確認が重要であると考えている。本研究はヒトの初期発生胚に及ぼすICSIのエピジェネティックな影響を明らかにし、その評価法を確立すること、さらにマウスモデル系において、原因となる機構を解明しICSI技術の向上・改善を目指すものである。これまで本研究では、マウスの初期胚を用いT7 RNA polymeraseを用いた増幅法により、単一胚からの遺伝子発現プロフィールを取得する実験系の検討を行い、ごく微量のサンプルから高い再現性でのデータ取得できるプロトコールを確立した。そこで、生殖補助医療において、ICSIおよびcIVFによって受精した胚で、移植に用いられず廃棄される胚の提供を受け、遺伝子発現プロフィールを次世代シークエンサーを用いたRNA-seqにより解析した。その結果、胚盤胞期のヒト胚においてICSIによって発現の違いを示す遺伝子を複数同定することに成功した。これらの遺伝子の発現や、そのエピジェネティックな修飾は、ICSI技術の改善のための有用なマーカーとなることが期待される。マウスの初期胚におけるICSIの影響の解析結果と併せ、研究成果を現在投稿準備中である。

26年度が最終年度であるため、記入しない。エピジェネティクス26年度が最終年度であるため、記入しない。廃棄することを決めたヒト体外受精胚を用いるために倫理審査が必要であるが、倫理審査の申請から承認までほぼ1年間を要したため、ヒト胚を用いた研究については当初の計画より遅れてしまった。モデル動物であるマウスを用いた解析系の確立、それを用いた2細胞期において顕微授精によって影響を受ける遺伝子の同定については順調に進展している。廃棄することを決めたヒト体外受精胚を用いるために倫理審査が必要であり、倫理審査の申請から承認までほぼ1年間を要したが、承認を受けてヒト胚を用いた研究を開始することができた。また、モデル動物であるマウスを用いた2細胞期において顕微授精によって影響を受ける遺伝子の同定については順調に進展している。ヒト胚を用いた研究についても倫理委員会において承認を得たので、これに従ってサンプルの収集と解析を開始する。マウスを用いた解析については当初の計画通り、初年度に同定した遺伝子の詳細な解析を行う。ヒト胚の提供を順調に受けていることから、最終年度ではヒト体外受精胚においてICSIとIVFで受精した胚の間に遺伝子発現のプロフィールの差が認められるか否かを明らかにするとともに、マウスにおいてICSIの影響を受ける遺伝子との比較解析を行い、原因となる機構の解明とICSI技術の向上・改善を目指す。ヒト胚の解析については初年度に予定していた次世代シークエンサーを用いた解析についても平成25年度に併せて行うことを計画している。それ以外は当初の研究計画の通り研究費を使用して研究を推進する予定である。当初計画していたヒト胚の解析のための倫理審査の承認がおりるのにおよそ1年の時間がかかってしまったため、今年度に次世代シークエンサーを用いて解析を計画していた解析に未だ若干の遅延が生じているため。解析を行うヒト胚については順調に提供を受けていることから、最終年度の間に当初計画していた解析は十分完了すると考えている。
植物生殖細胞のnon-coding RNAネットワークモデル

被子植物の生殖細胞発生機構は、性の運命を決定する重要な現象にもかかわらず、遺伝学的、及び、生化学的な知見は極めて乏しい。本研究では、減数分裂前の生殖初期に、特異的に発現する700種以上の生殖non-coding RNAを軸に、植物生殖細胞発生のメカニズム解明を目指す。生殖長鎖non-coding RNAは、21塩基の長さの小分子RNAに切断され、イネの生殖細胞特異的に働くArgonauteタンパク質と結合することを報告した(Komiya et al., 2014, 2017)。さらに、これら生殖長鎖non-coding RNAsの機能とその転写を制御する上流制御因子の同定を試みた。現在までに、イネの非コードゲノム領域から、生殖初期に発現する771種の非コードRNA (non-coding RNA)を同定している。しかし、植物の非コードゲノム領域、及び、植物の初期生殖細胞発生に関する知見は乏しい。本研究では、減数分裂前の生殖初期に、特異的に発現する700種以上の生殖non-coding RNAを軸に、植物生殖細胞発生の分子メカニズム解明を目指す。本年度、生殖non-coding RNAの詳細な機能を明らかにするため、生殖non-coding RNA内に、挿入変異体とRNAiによる抑制個体を作成し、発現解析、及び、稔性評価を行った。また、イネの葉組織と葯組織を用いたゲノムワイドなDNAメチル化解析を行い、エピジェネティック制御による生殖non-coding RNAの転写制御機構の解明を行った。生殖組織特異的にDNAメチル化が上昇する約1000カ所の領域と、約900箇所のDNAメチル化減少領域を同定した(未発表)。さらに、逆遺伝学の手法により、生殖non-coding RNAの転写制御に関与する因子の同定を試みた。候補因子の変異体は、不稔を示し、種子が実らないことから、生殖制御細胞発生に関与する可能性が示唆された(未発表)。また、この候補因子の抗体を作成しその評価を行った。被子植物の生殖において、花成、花器官の発生、減数分裂、及び、受精に関する知見が多いのにたいし、始源生殖細胞への分化、発生機構は、性の運命を決定する重要な現象にもかかわらず、遺伝学的・生化学的な知見は極めて乏しい。タンパク質をコードしないこれらのnon-coding RNAは、21塩基長のsmall RNAに切断され、イネの生殖細胞特異的に働くArgonauteタンパク質と結合することを報告している(Komiya et al., Plant J (2014)。本年度、生殖non-coding RNAの転写を制御する上流制御因子の同定を試みた。候補となる上流制御因子の変異体解析、生殖non-coding RNAの発現解析、及び、GFPによる植物体作成を試みた。また、葉組織と葯組織を用いたゲノムワイドなDNAメチル化解析により得られた結果をもとに、生殖期におけるエピジェネティック制御機構の解明を行った。また、実験医学のノンコーディングRNAテキストブックに植物のRNAiについて執筆した(小宮怜奈,植物『コサプレッション』が先駆けとなったRNAi,実験医学2015;33 (20):26-7)。700を超える生殖non-coding RNAが、生殖特異的な発現制御には、ダイナミックな核内分布やクロマチン制御を伴った転写機構が示唆される。そこで、ゲノムワイドなDNAメチル化解析を行った結果、生殖組織で特異的に、DNAのメチル化が変化している領域を同定した。しかし、これら同定領域と生殖non-coding RNAの発現に関連性がみられなかった。そこで、生殖特異的なメチル化を制御する因子を逆遺伝学的に同定することを試みた。生殖期のDNAメチル化解析、及び、生殖non-coding RNAの転写メカニズム解明にむけた解析など、生殖細胞発生の機構解明において、総合的に研究を進めることができ、おおむね順調に研究が進んでいると評価した。研究実績の概要(800字)被子植物の生殖細胞発生機構は、性の運命を決定する重要な現象にもかかわらず、遺伝学的、及び、生化学的な知見は極めて乏しい。ゲノム編集技術により、生殖non-coding RNAの転写を制御する上流制御因子の変異体作成、及び、生殖non-coding RNAの発現解析を行った。ゲノム編集技術を用いて、候補因子, CRF1 (Chromatin Regulated Factor 1)の欠失、または、挿入変異がおこった10系統のイネを作出した。これら、CRF1変異系統は矮性を示し種子が実らず不稔を示す。これらcrf1変異体では、生殖non-coding RNAの発現が抑制されており、フロリゲンを含む開花を制御する遺伝子群の発現も抑制されていた。CRF1の生殖non-coding RNAを介した生殖制御に加え、開花制御に関与している可能性も示唆された。

被子植物の生殖細胞発生機構は、性の運命を決定する重要な現象にもかかわらず、遺伝学的、及び、生化学的な知見は極めて乏しい。本研究では、減数分裂前の生殖初期に、特異的に発現する700種以上の生殖non-coding RNAを軸に、植物生殖細胞発生のメカニズム解明を目指す。生殖長鎖non-coding RNAは、21塩基の長さの小分子RNAに切断され、イネの生殖細胞特異的に働くArgonauteタンパク質と結合することを報告した(Komiya et al., 2014, 2017)。さらに、これら生殖長鎖non-coding RNAsの機能とその転写を制御する上流制御因子の同定を試みた。生殖non-coding RNAを介したsmall RNAの生合成経路に関する本成果を、科学雑誌The Plant Journalに報告し、その新規性と重要性が国内外で高く評価され、期待以上の研究の進展があったと考える。また、1)イネの生殖non-coding RNA変異体を用いた機能解析2)DNAメチル化解析3)生殖non-coding RNAの発現を制御する上流因子の探索に関する仕事を重点的に進め、計画通りに実施した。その結果、イネ生殖組織特異的に、DNAのメチル化が変化する領域を同定し、DNAメチル化を介した生殖non-coding RNAのエピジェネティック転写制御機構解明に努めた。また、上流因子の機能評価と抗体作成に取り組み、今後の展開が多いに期待できる。生殖non-coding RNAの機能とその転写メカニズム解明にむけた“材料と基盤づくり"を初年度、精力的に行い、生殖non-coding RNAを軸に、総合的に研究を進めることができ、おおむね順調に研究が進んでいると評価した。生殖non-coding RNAの転写制御に関与する上流因子(RNR)変異体の生殖ステージにおける詳細な機能を解明する。また、トランスクリプトーム解析を行い、700種を超える生殖non-coding RNA群の網羅的な発現解析を行い、RNRによる生殖non-coding RNAsの転写制御機構を明らかにする。さらに、今年度作成したGFP個体による、RNRの局在、及び、クロマチン免疫沈降を行い、RNR結合領域の同定を試みる。RNRの局在を介した生殖non-coding RNAの転写制御、及び、生殖細胞発生のメカニズムを明らかにする。2016年2月13日に第二子出産にともない、2016年1月から2016年3月まで、産前産後休暇を取得したことから、次年度への繰越を承諾していただき、2016年度、繰り越し金を研究費に使用させていただいた。発生初年度に引き続き、1.イネ生殖non-coding RNAの機能2.エピジェネティクと核内動態による生殖non-coding RNAの転写制御3.生殖non-coding RNAの転写を制御する上流因子による転写制御機構の解析を進め、最終的に、各データを統合し、生殖細胞発生メカニズムの立体的理解を深める。
西日本地域に適した畑地潅漑用水量の合理的決定法に関する研究

各年度の個々の研究を踏まえてETの統一計測にかかわるデータの処理、特にペンマン法の位置付けを明確化した。すなわち中・四国、九州地方39気象台データから水面蒸発位を求め、各地域特性を基に観測地点の位置付けを主成分分析法により行った結果、山陰地方では鳥取が、瀬戸内地方には松山、岡山が、北九州地方には福岡が、南九州地方には宮崎がそれぞれ対応すること、中・四国地方の水収支を1地点で代表させるには岡山が、九州では佐賀、日田等の中九州が適することが明らかとなった。次に圃場観測は全て大豆の植栽により実施され、(1)計器蒸発量(Ep)は局所的特性を表わすには良いが、ある広がりを持った地域の蒸発力指標としては必ずしも適当でない、(2)ペンマン式による水面蒸発位(Eo)は地域蒸発力の基準となる、(3)大豆が成育してLAIが2.0以上になると蒸発散比は1.01.1の比較的安定した値をとる、などが明らかとなった。これら蒸発散に関与する因子と構造解析が主成分分析により検討されたが(4)どの地域にあってもペンマン式による蒸発散位(ETpon)はETaと良い相関を有する、(5)Epは土湿、植被など周囲の影響が大きく変動する、(6)ETaは放射を中心とした気象以外の要因にも影響され得る。その他各研究者はこの研究に関連しつつ独自の目的によっても研究を推進し、とりまとめを実施した。その結果、畑かん用水量の決定に蒸発散量を用いることの合理性を明確にし、ETpenの導入が秀れていることを明らかにすることができた。以上の共同研究を通じて合計17編の研究論文が発表ないし発表予定となり、これらは別途報告書として印刷製本された。口頭発表もすでに9編を数えた。またこれを機会に西日本畑かん研究グループが構成され、研究発展に資する結果を得、望外の喜びと感謝している。本年度は各大学において、栽培作物を大豆に統一し、熱収支法による実蒸発散量の測定を行うとともに、計器蒸発量、土壌水分、大豆の葉面積指数や草丈などの測定もあわせて実施した。まず熱収支観測に必要な気象データ測定装置、特に通風乾湿計の自作による低価格化、及び計測システムの合理化について検討を行った。その結果、自作の通風乾湿計を用いても適度の通風速度(3m/s)が確保されれば比較的安価な観測が可能であることを明らかにした。また、データロガー・ハンドヘルド型パソコン・上位パソコン等を用いた計測システムを開発し、圃場での気象観測データの処理が比較的安価に能率よく行なえる方法を確立した。圃場レベルでの実蒸発散量(Et)については可能蒸発散量や土壌水分、および葉面積指数との関係が検討された。まず、可能蒸発散量の代表値としての計器蒸発量(Epan)とペンマン法による推定値(Epenman)を比較すると、Epanは周囲の気象条件と大きな補完関係を有し、Epenmanの方が可能蒸発散量の代表値として合理的であることが示唆された。そこでこのEpenmanとEtとの関係について検討したところ、大豆の成熟期ではほぼ1:1の関係が認められることが明らかとなった。しかしながら、生育初期においては両者の関係は大きくばらつくことが指摘された。土壌水分とEtの関係では、生育初期において土壌水分の影響が著しく、生育後は土壌水分がpF2.72.8程度に減少するとその影響が認められることなどが明らかとなった。

この他、実蒸発散量Etを葉温から推定する方法や、日射量、純放射量など比較的測定容易な気象データから推定する方法、あるいは葉面積指数の関数として表わす方法などが検討され、十分実用に供するであろうことがわかった。今年度は3年計画の最終年度であるため、各研究者はそれぞれのテーマにおける継続分の完成と統一的に計測した地域別要因の把握,分析を行った。圃場実験の植栽には大豆が統一的に使用された。愛媛大学では、圃場における実蒸発散量(ETa)が計器蒸発量(Ep)、ペンマン式による蒸発散位(ETpen)と高い相関を有し、LAIが4以上では蒸発散比がほぼ1.01.1の値となることを示した。またグロースキャビネット実験による土壌水分ストレスのETへの影響、ハウス試験による単体と群落のETが比較計測されたが、蒸発量とEpとの比は単体では1.01.2に対し群落では平均0.6で1.0を超えないことが明らかとなった。九州大学では特にETの定量化手法に重点を置き、ETを植物からの蒸散量と土壌面蒸発量とに分離する方法をモデルを作成して検討した。そして有効土層のとり方によりETが精度よく推計できることを示した。また純放射量あるいは日射量等で蒸散抵抗の時間データを加重平均して日単位の蒸散抵抗を精度よく求められること、植被による純放射量等の減衰特性と植被下の土壌面蒸発量などを明らかにした。鳥取大学では砂丘地という特異な環境下ではあるがウエイイングライシナータによる実蒸発散量の詳細な研究を行い、作物別係数の測定、ETにおける移流の影響などにつき究明した。特に作物係数によって成育段階によるETaを精度よく推計できること、またデータには日平均より7日間程度の移動平均値の採用が良い精度を与えることを示した。岡山大学では圃場面の状態によるET変化,ETに関与する因子と構造分析,圃場計測と地域気象台データによるET推計法の確立が行われた。宮崎大学では特に、気象,土壌水分などの環境条件とETとの関係が究明された。これらの成果はそれぞれの論文として発表される予定である。
周辺視野での事物の定位に動的信号がおよぼす影響に関する視覚心理学的研究

周辺視においては、視覚刺激の物理的呈示位置を示す入力情報の空間分解能や感覚証拠が乏しいため、他の手がかりと組み合わせて事物の位置推定がなされなければならない。しかし、それらの推定作業の詳細は未知である側面が多い。そこで今年度は、視覚刺激中の輝度情報が何らかの運動信号としてはたらくことで図形全体の位置や動きの推定に促進的影響がもたらされる事例をさまざまに応用しながら、健常成人の実験参加者において基礎データの採集を行い、視覚システムにおいて運動と位置の相互作用に関わるメカニズムの時空間特性、および位置表現の成立過程についてモデル化することを目的として、数々の視覚心理物理学的実験を実施した。そのひとつとして、輝度の空間プロファイルに特殊な操作を施すことにより、入力画像と観察者内部の運動との相互作用を引き金として動的な信号が視覚システム内部に生成される現象を取り上げた。その信号の関与によって、周辺視で観察される光パターンの時空間形状が物理的な様子と乖離するとき、刺激パターンの空間周波数および偏心度という、周辺視刺激を定義づける重要な空間パラメータの関数として、乖離の量がどのように変化するかを精密に測定した。その結果、空間周波数および偏心度の関数として乖離の量は複雑に変化したが、ひとたび、刺激の空間パラメータとしての空間周波数を、脳内で空間スケーリングが施されたと仮定したときのスケール後の空間周波数およびスケール後の運動速度として表記し直すことにより、見かけ上の偏心度の効果が消失することが見出された。このことから、輝度の空間プロファイルに特殊な操作を施すことにより、入力画像と観察者内部の運動との相互作用を引き金として動的な信号が視覚システム内部に生成される現象について、その責任中枢が視覚神経系の階層構造におけるどのような位置を占めるかを論じることができた。今年度は基盤研究(B)の研究開始年度であり、さまざまな実験計画を具体化させて基礎データの採集を実施できるための環境整備を行うべきところ、高速な計算機能をもつ画像呈示装置等を複数導入したことにより、効率的に実験刺激を生成できる環境を整えることができた。このこともあり、精密に取得した視覚心理物理学的実験のデータを用いて空間スケーリングの非線形最適化を実現するための自作プログラムを走らせて、問題解決を迅速に行うことができた。最大の進度は、空間スケーリングという数学的作業に関して今回の研究パラダイムに特有な単位変換についての正しい洞察ができ、変換式を数学的に導出できたことであり、それを端緒にして研究が順調に進展し、当該専門領域のトップジャーナルである国際論文誌に原著論文の形で研究成果を出版するにいたった。他のさまざまな実験計画のうちには視覚現象の定量化が必ずしも順調に進まないものや、視覚刺激の最適化の段階で克服すべき難点が見つかるものも出てきているが、そうした中庸な進度でも研究の方向性が見出せたことを確認できたこと自体が進捗であると評価できる。本年度は、原著論文の出版という目に見える形で一定の達成が得られた一方で、同時並行して進めている複数研究プロジェクトのうちでは、さらなる発展が必要なために、いまだ研究成果の発表に至っていないものもあることが課題である。今後は、本年度の研究内容を総括してあぶり出した課題を克服し、発展実験を実施して研究成果につなげるために、本年度の路線を踏襲しながら新たな実験研究を行っていく。特に、知覚順応のテクニックを用いて、一定の視覚環境に暴露された直後に、周辺視野での事物の定位などにゆがみが起こる可能性のある実験パラダイムを本格的に導入していき、それらの知覚的定位に動的信号がどのような影響をおよぼすのかを、視覚心理物理学的実験を実施することにより実証的に検討してゆく。精密な動画像刺激を多数配置して、その速度や速度変化をモデルに基づいて操作するため、本年度以上に、高度な計算技術と情報処理能力が必要となってくるため、引き続き環境整備に努めてゆく。研究を遂行する上で、博士研究員あるいはリサーチアシスタントなど、科研費での雇用が可能な人的資源の確保も積極的に検討する。そうした者をはじめ大学院生等を研究協力者として研究推進の原動力とするほか、実験参加者への謝金の支出や、必要であれば共同利用研究施設等の借上げなどをして、安定的な行動実験および認知神経科学的実験の環境を維持・発展する。

その結果、空間周波数および偏心度の関数として乖離の量は複雑に変化したが、ひとたび、刺激の空間パラメータとしての空間周波数を、脳内で空間スケーリングが施されたと仮定したときのスケール後の空間周波数およびスケール後の運動速度として表記し直すことにより、見かけ上の偏心度の効果が消失することが見出された。このことから、輝度の空間プロファイルに特殊な操作を施すことにより、入力画像と観察者内部の運動との相互作用を引き金として動的な信号が視覚システム内部に生成される現象について、その責任中枢が視覚神経系の階層構造におけるどのような位置を占めるかを論じることができた。今年度は基盤研究(B)の研究開始年度であり、さまざまな実験計画を具体化させて基礎データの採集を実施できるための環境整備を行うべきところ、高速な計算機能をもつ画像呈示装置等を複数導入したことにより、効率的に実験刺激を生成できる環境を整えることができた。このこともあり、精密に取得した視覚心理物理学的実験のデータを用いて空間スケーリングの非線形最適化を実現するための自作プログラムを走らせて、問題解決を迅速に行うことができた。最大の進度は、空間スケーリングという数学的作業に関して今回の研究パラダイムに特有な単位変換についての正しい洞察ができ、変換式を数学的に導出できたことであり、それを端緒にして研究が順調に進展し、当該専門領域のトップジャーナルである国際論文誌に原著論文の形で研究成果を出版するにいたった。他のさまざまな実験計画のうちには視覚現象の定量化が必ずしも順調に進まないものや、視覚刺激の最適化の段階で克服すべき難点が見つかるものも出てきているが、そうした中庸な進度でも研究の方向性が見出せたことを確認できたこと自体が進捗であると評価できる。本年度は、原著論文の出版という目に見える形で一定の達成が得られた一方で、同時並行して進めている複数研究プロジェクトのうちでは、さらなる発展が必要なために、いまだ研究成果の発表に至っていないものもあることが課題である。今後は、本年度の研究内容を総括してあぶり出した課題を克服し、発展実験を実施して研究成果につなげるために、本年度の路線を踏襲しながら新たな実験研究を行っていく。特に、知覚順応のテクニックを用いて、一定の視覚環境に暴露された直後に、周辺視野での事物の定位などにゆがみが起こる可能性のある実験パラダイムを本格的に導入していき、それらの知覚的定位に動的信号がどのような影響をおよぼすのかを、視覚心理物理学的実験を実施することにより実証的に検討してゆく。精密な動画像刺激を多数配置して、その速度や速度変化をモデルに基づいて操作するため、本年度以上に、高度な計算技術と情報処理能力が必要となってくるため、引き続き環境整備に努めてゆく。研究を遂行する上で、博士研究員あるいはリサーチアシスタントなど、科研費での雇用が可能な人的資源の確保も積極的に検討する。そうした者をはじめ大学院生等を研究協力者として研究推進の原動力とするほか、実験参加者への謝金の支出や、必要であれば共同利用研究施設等の借上げなどをして、安定的な行動実験および認知神経科学的実験の環境を維持・発展する。
小分子RNAによる細胞癌化機構の解析

先に、16%polyacrylamidegelによる分離からtransforming RNAはribosomal 5s及びtRNA部分の中間に泳動されるRNAであった。このtransforming RNAの生物活性の確認並びに生化学的な同定を目的に、このRNAの高度な精製を行った。一つには20%native polyacrylamide gelを用いて2回の泳動を行うことにより、もう一方では10%denaturing polyacrylamide gelで3回の泳動を行うことにより、夫々transforming RNAを得た。生物活性(in vitroにおける細胞癌化)をみるためにrat fibroblastic cell lineである3Y1細胞を用いた。上記方法で分離されたRNAをtransfectした後、2日目で10cmシャーレにこれらの細胞を移しかえた。その後1週間に2回のmedium changeを行い、transformed fociの形成を検討した。20%ゲル及び10%ゲルによって精製したどちらのtransforming RNAにも潜伏期間43ないし53日でフォーカス形成能を認めた。これらのフォーカスはリングクローンされた後、soft agar中でcolonyを形成することが確認された。この時対照として用いた、他の2種のRNAによってtransfectされた細胞群並びに無処置細胞群にはフォーカスの形成はみられなかった。上記実験に用いたtransforming RNAが充分に精製されているか否かを知るために、RNAの塩基配列を【3^ ́】末端をラベルした後、化学修飾法により検討した。その結果、【3^ ́】末端より約110個の塩基の解読が可能であり、それらは既に報告されている核内小分子RNAの一種であるU5RNAに極めて似ていた。これらの結果より、生物活性に用いたRNAは高度に純粋化されていることが判った。一方、このtransforming RNAのcDNAクローニングを行うためrandom primerを用いてRNAの逆転写を行い、vectorに挿入し数種類のクローンを得た。これらのクローンのDNA塩基配列を決定したところ、transforming RNAの全長の8割程度の部分のcDNA copyを得た。これらの塩基配列もまたU5RNAのそれに完全に一致した。以上のことから、高度純粋なRNA分子により細胞癌化が誘発されることが確実となった。
後期糖化生成物およびその受容体の生体内分布と組織病変とのかかわりについて

非酵素的蛋白糖化(グリケーション)の最終産物である後期糖化生成物advanced glycation end products(AGE)が、老化、糖尿病合併症病変に重要な成因的役割をもつことがいわれている。今回の研究では、AGEがヒト各種疾患においてどのような局在、分布を示すのか免疫組織学的手法を用いて検討した。また病変とのかかわりについてもAGEと病変の重症度との関連で調べた。免疫染色に用いたAGE抗体としては、6D12、pyrraline、carboxymethyllysine(CML)、non-CMLを用いた。対象臓器としてはアルツハイマー病の脳組織、動脈硬化症血管壁、糖尿病膵、腎臓、末梢神経のほか、アミロイドーシス心、肝などを用いた。また、各種腫瘍性疾患における間質硝子化組織においてもAGEの発現を検討した。その結果、CML分画を含む6D12抗原は神経系、血管系、結合組織、腎尿細管など広く分布し、細胞変性と関連する傾向を示した。とくに細胞内での蓄積が広くみられた。一方、pyrralineやnon-CMLは細胞外の間質結合組織に多く陽性を示し、またアルツハイマー病での老人斑でのアミロイドと一致して認められた。末梢神経でもCML、non-CMLいずれも糖尿病で高度の沈着を示し、とくに神経線維脱落と相関を示した。これらの結果から、AGEは多様な構造を包含するものであるが、単に糖尿病、老化のみならず、細胞損傷と関連した病変部位に一致し高度の蓄積を示す可能性が高く、多くの病態において病因的意義と関連した重要な過程を反映するものと考えられた。AGEの受容体の分布については今後の検討課題である。今年度の計画として、後期糖化生成物(AGE;advanced glycation end-products)の各種疾患、および各組織病変での発現、沈着を検討した。検索疾患は糖尿病での大動脈、腎臓、末梢神経、腎臓などをまず検索した。今後、対象疾患としてアルツハイマー病の脳、筋萎縮性側索硬化症脊髄、慢性関節リウマチの関節組織、慢性腎不全の手根管、さらには老化と関連する心臓、肺、消化管神経組織など広汎に検討する予定である。現在までの検討では、AGEの組織上の検出には特異的抗体を用いた免疫組織染色を行っているが、再現性ある染色結果を得ることは困難である。各組織により、トリプシン処理、オートクレープ処理や電子レンジでの処理など試み、糖尿病腎、末梢神経、血管、膵臓などでピラリン、carboxymethyllysineなどの検出に成功している。これらは自家蛍光をを有するAGEと自家蛍光を持たないAGEに分けられるが、共焦点レーザー顕微鏡に特殊フィルターを用いた自家蛍光検出で一部AGEを確認できている。これらの結果は、組織抽出物から同定できるAGEと確認する必要があることから、一部は組織ホモジネートを用いた加水分解組織において自家蛍光の検出を試みている。今後、各種疾患組織でのAGE分布が予想以上に高くみられることになる。一方。AGE受容体分布の検討は今年度はAGE注射ラットモデルでの肝臓での分布を捉えるよう試みている。ウシ血清アルブミンとブドウ糖との混合で得られたAGEをラット腹腔内および血中に注射し、その後外来性AGEがいかなる分布を示すかをみた。免疫組織化学法ではラットクッパー細胞での分布をみた。今後、これらの動態について経時的にみる予定である。また、オリゴプローブを用いたAGE受容体mRNA分布についても今後の予定である。
トランスジェニックEkerラットを用いたアミノ酸置換型Tsc2の機能解析

1.G1556S型変異Tsc2のトランスジェニック(Tg)ラットは複数個体得られたが、N525S型変異Tsc2では得る事ができず、胎生致死を誘発している可能性が示唆された。2.N525S型変異Tg導入胚の解析により、この胎仔は胎生13.5日前後で急激に減少する事がわかった。これはEkerラットの変異TSC2アリルhomozygote個体の胎生致死の時期とほぼ一致し、N525S型変異による何らかの優性抑制的な影響を示唆させた。3.野生型、G1556S型、N525S型それぞれの強制発現細胞において、各種シグナル伝達経路における特徴的な分子のリン酸化状態に関する網羅的解析を行い、幾つかの特徴的な変化を見出した(論文投稿準備中)。Ekerラットの原因遺伝子は種々の腫瘍性病変を発生するヒト結節性硬化症(Tuberous Sclerosis;TS)の原因遺伝子(TSC2)のホモログである。TSの家系分析より、ヒトTSC2のG1556S変異はRheb-GAP-homologyドメインに変異を持ち、mTOR抑制能を失う変異であるにも関わらず、患者の症状が軽度であることが知られている。一方、N525S変異はmTOR抑制活性を保持するものの、発病に関わっていると考えられる。これらの変異体は、発病に関わるmTOR経路以外のシグナル伝達系を明らかにするための手がかりとなる可能性がある。我々は、Ekerラットの表現型に対するこれらの変異の影響を調べる為、変異Tsc2トランスジェニック(Tg)・Ekerラットの作製を進めた。研究期間全体での成果を以下に示す。1.G1556S型変異のTgラットは複数個体得ることができたが、N525S型変異はTgラットを得ることができず、胎生致死を誘発している事が予想された。2.N525S型変異Tgラットに関しては、Tg導入胚の解析により、N525S型変異Tgを保持する胎仔は胎生13.5日前後で急激に減少する事がわかった。死亡直前の胎仔について、Tgを持たないホモ変異体との比較検討による組織学的解析を行なったところ、N525S型変異Tgでは特徴的な所見(論文投稿準備中、未発表データ)を認め、これが死因となっている可能性が見いだされた。3.WT、G1556S型変異、N525S型変異それぞれの強制発現細胞において、各種シグナル伝達経路における特徴的な分子のリン酸化状態に関する網羅的解析を行い、幾つかの特徴的な変化を見出した(論文投稿準備中)。目的:結節性硬化症(TSC)の原因遺伝子産物(Tsc2:tuberin)の機能に関して、mTOR経路の抑制能以外は不明な点が多い。現在、mTOR阻害剤の治験がTSC及び種々の癌腫に対して進行中であるが、単剤での効果は限定的であり、複数のシグナル伝達系の関与が示唆されている。本研究では、tuberinによって制御されるmTOR経路以外の新たな経路の特定し、それによる病態発生機構の解明と治療・予防法の改良・開発を目指す。方法:tuberinのG1556S変異はRheb-GAP-homologyドメインにあり、mTOR抑制能を失う変異でありながらも患者の症状が軽度である。他方、N525S変異ではmTOR抑制活性を保持するものの、種々の腫瘍の発生を伴った重症例の発病に至る。これらの変異体は、発病に関わるmTOR以外の経路を明らかにするための手がかりとなり得る為、変異Tsc2トランスジェニック(Tg)・Ekerラットの作製及び各変異体の解析を進めた。結果:G1556S型変異(GSM)のTgラットは複数個体得られたが、N525S型変異(NSM)はTgラットを得る事ができず、胎生致死を誘発している事が予想された。Tg導入胚の解析により、N525S型変異Tgを保持する胎仔は胎生13.5日前後で急激に減少する事がわかった。この結果は、mTOR抑制能を保ちながらもその変異によって優性抑制的に異常をもたらす機能を反映し、既に知られているmTOR経路に加え、TSC2が関わる未知の重要な活性・経路の存在を示唆するものと考えられる。

上記死亡直前のNSM-Tgをもつ胎仔について、現在凍結及びホルマリン切片を作成し、組織学的解析を進めている。しかしNSM-Tgに関するin vivoでの実験系を更に進めるには、条件誘導性に同Tgの発現をコントロールできる系の構築が不可欠である。そこでRev-TREというTet-offの系でのconditionalな発現系の構築を試みた。具体的にはTet応答転写因子をまず発現させた細胞を作製し、そこにTet応答性プロモーターTsc2-WT, -NSM, -GSMを導入した。しかし、得られた細胞株クローンの中に、正常にNSMを発現しているものは得られなかった。独立に二度同じ実験を試みたが、結果は同じ結果であった。並行して進めた野生型(WT)やGSMでは安定発現株が正常に樹立できた為、その観点からは、おそらくはTet応答転写因子の働きが不完全で、何らかの理由でNSMが完全にoffにできずleakyに発現し、それが細胞にtoxicな作用を与えていた可能性が考えられた。しかし逆にこの点からも、やはり胎仔が取れなかったのは単なる不運等ではなく、優勢抑制的効果が存在する為と考えられた。従って害を及ぼすものを発現する事になる為、Tet-Onの系で試みる方が良いと考えられ、Tet-On 3G SystemというTet-Onの系を用いて、現在樹立を試みているところである。上記の点において予想外の遅延が生じた為、全てが順調という訳でなく、試行錯誤を要している面を考慮しておおむね順調、と判定とした。今後このTet-Onの系の構築を完了させられれば、Dox投与でNSM発現量をコントロールできるようになる為、この系での安定発現細胞株とTgを作製する。具体的にはTsc2 KOマウス由来腎腫瘍細胞にTet-On誘導性Tsc2-WT, -NSM, GSMプラスミドを安定発現させ、細胞株を樹立する。樹立した細胞株をヌードマウスに移植し、DOXにて発現誘導した際に造腫瘍抑制能にどのような変化がみられるか、解析を行なう。またTet-On誘導性Tsc2-WT, -NSM, GSMのTgを作成し、発現量依存性の表現型の解析を行う。特にNSM-Tgに関しては産まれるまでは発現を抑えて胎生致死を回避し、生後にDox誘導性にNSM-Tgを発現させた場合に、どのような表現型の変化がみられるか解析する。培養細胞樹立・維持費、ヌードマウス購入費、Tg-Ekerラット産出費、それぞれの動物の維持管理費、論文報告・学会発表等にかかる費用、等。
高年初産婦に特化した子育て支援ガイドラインの評価研究

「高年初産婦に特化した産後1か月までの子育て支援ガイドライン」に基づいた看護介入を受けた高年初産婦(看護介入群)は、通常の看護のみの高年初産婦(対照群)に比べて、産後1か月時の産後うつ症状の出現が有意に少なかった。しかしながら、産後蓄積疲労、母乳栄養率、有症率(腰背部痛、肩こり、腱鞘炎)、母親役割の自信、母親であることの満足感については、両群間に有意差はなかった。以上より、「高年初産婦に特化した産後1か月までの子育て支援ガイドライン」に基づいた看護介入は産後うつ症状の予防について効果があることが明らかになった。平成26年4月から研究計画どおり質問紙等を作成し、研究協力施設を募集した。7月に所属施設の倫理審査委員会に申請し承認を得て、3つの分娩施設に正式に研究を依頼し承諾を得た。具体的には、7月に1施設から承諾が得られ、8月に他の2つの研究協力施設の倫理審査委員会にも申請し承認を得た。11月から3つの研究協力施設で対照群(標準看護を受ける高年初産婦)の研究対象者の募集を行った。平成27年3月までに200名の参加登録をめざしたが、遠く及ばずABCの3施設全体で1か月に15-16名の率での研究参加登録であった。そこで、対照群の募集期間は当初3月末であったが、平成26年度補助金の繰越申請を行い、対照群の対象者募集を平成27年7月末まで延長し、かつ引き続き追加の研究協力施設を募集した。実際には、平成27年7月末までABCの3施設で対照群の対象者募集を行い、平成27年7月末日の時点で研究登録者数は対照群141名となり、統計解析する上での必要人数の確保の目途が立った。一方、平成27年3月末には看護介入群用の看護研修会は予定通り千葉大学にて開催した。各施設から看護管理者等2名ずつ6名の参加を得て実施することができた。なお、本看護研修会に先立ち、看護介入の媒体である「健やかで楽しい子育て生活へのガイドブック」と、看護職者向けの研修教材である「看護介入プログラム実践ガイド」、「看護介入パスとチェックリスト」の3つを独自に作成し、研修会プログラムを策定する等の準備を行った。研修会参加者は本ガイドラインの内容と展開方法を理解することができた。そして、研修会を通して現場適用のための調整をすることができ、介入群の調査実施の準備が整った。平成26年4月から研究計画どおり質問紙等を作成し、7月に所属施設の倫理審査委員会に申請し承認を得た。同時に7月までに十分な数の研究協力施設を確保するよう努めたが、協力を見込んでいた施設の組織改編や、施設の移転等が重なり承諾が得られない施設が複数生じ、研究協力施設数が目標確保数を下回った。一方、7月に1施設から承諾が得られ、8月に他の2つの研究協力施設の倫理審査委員会にも申請し承認を得た。さらに、研究協力施設の募集を続けるとともに、平成26年11月から3つの研究協力施設で対照群の研究対象者の募集を開始した。平成27年3月までに対照群200名の確保を目指したが、遠く及ばず11、12月にはABCの3施設全体で1か月につき15-16名の参加であった。そこで、対照群の募集期間は当初平成27年3月末であったが、平成26年度補助金の繰越申請を行い、平成27年7月末まで延長し、かつ引き続き追加の研究協力施設を募集した。実際、平成27年7月末までABCの3施設で対照群の対象者募集を行い、平成27年7月末日の時点で研究登録者数は対照群141名となり、統計解析する上での必要人数の確保の目途が立った。平成28年3月末で、対照群の産後2か月までのデータ収集ができたのは154名であった。介入群についても対照群と同数くらいの研究対象者を確保する目途が立ち、当初の計画どおりとなった。一方、平成27年3月末には看護介入群用の看護研修会は千葉大学にて予定通り開催し、各施設2名ずつ看護管理者等6名の参加を得た。研修会参加者は本ガイドラインの内容と展開方法を理解でき、現場適用のための調整をすることができた。追加の研究協力施設についてもアウトリーチで看護研修会を終え、介入群の募集が始まっている。以上、平成26年度の若干の遅れを挽回し、平成28年4月現在おおむね順調に進展している。平成27年度中に4施設の対照群(標準看護を受ける高年初産婦)180名に対して合計5回(妊娠後期、産後24時間以内、退院前、産後1か月、産後2か月)の質問紙を配布することができた。平成28年3月末で、対照群の産後2か月までの全てのデータ収集ができたのは154名であった。ABCの3施設では看護介入群(介入群:標準看護に加えて開発したガイドラインに基づく看護を受ける高年初産婦)の募集を平成27年10月から開始して平成28年3月末までで介入群の登録者数は合計110名であり、産後2か月までの全てのデータ収集ができた介入群は61名であった。そこで、介入群の募集を平成28年4月以降も依頼し、対照群と同数くらいの研究対象者を確保する予定である。

平成28年3月にD施設に出向いて看護研修会を午前と午後の計2回を実施し、看護師長をはじめ看護スタッフ13名の参加を得た。その結果、平成28年4月から介入群を募集し、本ガイドラインに則った看護介入がD施設でも適用できるように準備をすることができ、介入群についても目標人数達成の目途が立った。平成27年3月に行った看護研修会について、「高年初産婦に特化した子育て支援ガイドライン」の現場適用に向けた看護研修会という題で看護学研究科紀要に実践報告として投稿し、査読を経て平成28年3月に掲載された。また、平成28年3月15日には、本ガイドラインに則った看護介入の媒体である、「健やかで楽しい子育て生活へのガイドブック」の開発について、19thEAFONS(East Asian Forum of Nursing Scholars)で発表した。平成26年11月まで、ABCの3施設全体で対照群については1か月に15-16名の率での研究参加登録であった。そのため、対照群の対象者募集を平成27年7月まで延長し、他にも研究協力施設をさらに探していたところ、平成27年5月にD施設から内諾を得た。追加の研究協力施設であるD施設の倫理審査委員会に6月に迅速審査を依頼したが、D施設側の都合で8月の倫理審査委員会の申請となったため、D施設のみ対照群の研究対象者の募集は平成27年10月平成28年3月上旬となった。4施設の対照群研究対象者180名に対して合計5回(妊娠後期、産後24時間以内、退院前、産後1か月、産後2か月)にわたり質問紙を配付した。平成28年3月末で対照群において産後2か月までの全てのデータ収集ができたのは154名となり、統計解析に必要なデータ数を得ることができた。ABCの3施設では介入群の募集を平成27年10月から開始して平成28年3月末までで介入群の研究参加登録者数は合計110名であり、産後2か月までの全てのデータ収集ができた介入群は61名であった。そこで、介入群の対象者募集を平成28年4月以降も依頼し、介入群についても対照群と同数くらいの研究対象者を確保する予定である。平成28年3月にD施設に出向いて看護研修会を午前と午後の計2回を実施し、看護師長はじめを看護スタッフ13名の参加を得た。その結果、平成28年4月からの介入群募集に向けて、本ガイドラインに則った看護実践がD施設で適用できるように準備をすることができ、4月から介入群募集を順調に開始した。平成28年9月中旬には介入群の全ての対象者の産後1か月までの看護介入は終わり、順次データ入力も開始できると考え、おおむね順調である。平成26年3月に開発された「高年初産婦に特化した子育て支援ガイドライン」の有効性を評価することを研究目的とした。調査期間は平成26年11月平成28年10月までで、妊娠後期から産後2か月までの縦断研究であった。分娩施設4箇所で、高年初産婦、単胎、正期産の条件を満たす対照群を妊娠後期に募集した。調査期間の前半を対照群、1か月おいて介入群とした。看護介入を実施する研究協力施設の看護者に対して看護研修会を開催し、各施設で看護介入群に本ガイドラインに基づいた看護介入を実施できるようにした。対照群と同じ条件で看護介入群の候補者を抽出し、研究依頼を行った。このガイドラインの看護ケアの目標は、蓄積疲労の予防、母乳栄養の推進、身体不快症状の軽減、産後うつ病の予防、母親役割獲得の促進である。準実験デザインで産後1、2か月に、看護ケアの5つの目標の視点から本ガイドラインの有効性を検証した。最終的な研究対象者は199名(対照群91名、介入群108名)であった。両群の背景等ベースラインデータに有意差はなかった。