hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓大血管の形態形成の分子機構の解明

第一回班会議は平成16年7月に1泊2日の日程で行われた。第一日目は、各人の研究の現状とこれからの研究の方向性についての発表が約5時間にわたりなされた。栗原班員からは、エンドセリンの神経堤細胞分化への役割が、山岸班員からはTbx1遺伝子の大動脈形成へ役割とその分子メカニズムの解析が報告された。田中班員からは、eHAND,dHANDを本来発現していない心室に強制発現したトランスジェニックマウスを作製した時の左右心室の形態異常についての報告があった。竹内班員からは、細胞周期調節転写因子Jumonjiの心筋増殖と肉柱形成との関連についての結果が報告された。横山班員、工藤班員からはメダカ突然変異体の詳細なる症状の報告があり、参加者全員で各変異体についての評価や有用性、意義が活発に議論された。第2日目は、今後の特定領域申請に向けての検討が行われた。領域代表者に誰がふさわしいかの議論がなされ、小椋、栗原、三浦などの名前があがったが、検討事項となった。また、申請内容についての詳しい議論がなされた。第二回班会議は平成17年1,月に1泊2日の日程で行われた。第一目目は、各班員の発表の他に、大阪大学微生物研究所の豊福利彦先生が「セマフォリン6Dと心室形成の分子メカニズム」について、もう1人は国立循環器病センター研究所の森崎隆幸先生が「心筋分化を決定する誘導因子の探索」についての特別講演をした。参加した班員から活発な議論がなされた。第2日目は、特定領域申請の戦略についての会議を行った。(1)患者家系の収集と解析については国立循環器病センター研究所の森崎先生に中心になっていただいて厚生労働書に働きかけること、(2)メダカ突然変異体の解析については、広く公表し多くの研究者に協力をしてもらうこと、(3)各班員がここ1年最大限の努力をして良い成果を出し、その基盤の上に特定領域申請を行うこと、の方針が決定された。
ダイヤモンドエピタクシにおける in-situ SiCバッファ効果の研究

ダイヤモンド成膜の前工程として電界処理法がしばしば使用される。本研究はこの電界処理法のSiCに及ぼす影響を明らかにした。通常電界処理法は、炭化処理と負バイアス処理の二つの処理が成立している。これらは、成膜時に比べて炭素ソースを高濃度に維持したプラズマに基板をさらす処理である。二つの処理の違いは、炭化処理ではバイアスを印加しないのに対し、負バイアス処理では基板をその名の通り負にバイアスすることである。この電界処理は核形成密度の向上、高配向化に効果がある。今回、この二つの処理の効果がそれぞれ、どのように作用するかを明らかにすることができた。負バイアス処理と同等の水素プラズマにさらされると、SiCは比較的速い速度でエッチングされることがわかった(約1μm/hr)。単純に考えると、真空アニール処理によって形成される非常に薄いSiC層はこの処理中にエッチングされ消失する。実際は、この超薄膜SiC層が(エッチングされることなく)効果を示しており、何らかによって保護されているはずである。この保護層は炭化処理によって形成されていることが判明した。炭化処理を行ったSiC膜はその表面にアモルファス層が堆積していた。この場合、負バイアス処理を施しても、アモルファス層・SiC膜共にその処理前後で、まったく変化が見られなかった。従来、炭化処理後あるいは負バイアス処理後に表面がアモルファス化した場合、ダイヤモンドの高核発生・高配向性膜は形成できないと考えていたが、まったくの誤解であった。炭化処理によって、後の工程における表面ダメ-ジを防ぐ保護アモルファス層を形成し、その後の負バイアス処理によってアモルファス-SiC界面にダイヤモンド核を形成し、この核をもとに本成長処理で、高配向したダイヤモンドが成長する。というモデルが見えてきた。実際に、アモルファス層が本成長中にどうなるかが今後の課題である。
イオン衝撃による有機固体材料励起の研究

主としてバンデグラーフからの300KeVから3.5KeVのエネルギー領域の【H^+】,【HΛ+_2】,【He^+】,【N^+】,【NΛ+_2】などを用いて、高分子材料に対するイオン照射効果の基礎研究を系統的に行なった。特に電子線やγ線のような低密度励起に対して、イオン照射で特徴的な高密度励起について重点的に調べた。具体的な研究結果については項目別に書く。1.従来、高分子にイオンを照射した時の単位吸収エネルギー当りの反応量が阻止能(LET)によってどのように変化するかというLET効果の研究はかなり行なわれてきているが、イオンビーム・リソグラフィー用の実験データや解釈にかなりのバラツキがあり、その原因を明確にすることが、高分子固体とイオンとの相互作用や照射効果を定量的に検討する上で不可欠であると考え、今回精度が高くかつ再現性のある実験を行なった。この結果、単位吸収エネルギー当りの反応量は同一の阻止能もしくはLETでも異なる値を持つことが分かり、反応性を整理するパラメーターとしてはLETや阻止能は近似的にはよいが正確には励起密度の3次元的な空間分布を使う必要があることが実験的に明確になった。現像的には阻止能のピークより低エネルギー側で最も大きな高密度電子励起効果が測定され、阻止能ピークよりかなり高エネルギー側では阻止能の変化に比較して反応性の変化は非常に小さく、このようなエネルギー領域では2次電子の効果が非常に大きいことが実験的に確かめられた。2.イオンビームによる高分子のアブレーションやイオンエッチング効果の高密度励起依存性は高分子の分解反応の依存性と大きく異なることが分った。3.以上、高密度励起効果が測定可能な系について、昨年製作した時間分解発光スペクトル測定装置による反応中間体の挙動の直接測定を行ない、反応機構の詳細について調べた。
家庭血圧測定導入の長期費用対効果:マルコフモデルによる検討

マルコフモデルを用い、費用削減効果の試算を行った。未治療かつ外来血圧により高血圧と診断された患者に対する家庭血圧測定導入により、医療費が削減されることが示された。同様に、外来血圧コントロール良好の高血圧患者における家庭血圧測定導入は、全ての性・年代において、費用効果的であることが示された。また、平成20年から保険収載されている自由行動下血圧測定の導入も、費用効果的であることが示された。【目的】高血圧治療の費用対効果は、欧米先進諸国と同様、日本においても重要な問題である。家庭血圧測定は随時血圧測定より、心血管系イベントに対する高い予後予測能を持つ。それゆえに、高血圧診断や治療へのHBP測定の導入は、医療費の削減につながることが期待される。本研究において、本年度は、未治療随時高血圧者に高血圧治療が行われると仮定した場合において、高血圧診断に家庭血圧測定を導入することによる費用削減効果の試算を行った。【方法】費用はマルコフモデルによるシミュレーションにより推定された。これらの計算は、一次スクリーニング後の治療費用、大迫研究より得られた白衣高血圧・高血圧の発症率、等のデータに基づいて実施された。本研究では分析期間を5年間とし、一次スクリーニングで随時血圧測定により高血圧と判断された1000人に対するシミュレーションを行った。【結果】高血圧診断において家庭血圧測定の導入を行わなかった場合、5年間で対象者1000人あたりの総医療費は1089万ドルであった。家庭血圧測定を導入した場合、当該医療費は933万ドルであった。高血圧治療における医療費の削減額について感度分析を行ったところ、67万ドルから251万ドルと、十分な医療費の削減額が推定された。これらの医療費削減は、主として白衣高血圧者への不必要な治療の回避に基づくものだった。【結論】未治療随時高血圧者に対する家庭血圧測定の導入により、医療費が削減され得ることが示唆された。家庭血圧の更なる普及が望まれる。[目的]家庭における自己測定血圧(家庭血圧;HBP)は、白衣高血圧や仮面高血圧の同定が可能であり、外来随時血圧(CBP)に比べ予後予測能に優れている。仮面高血圧者の予後は悪く、心血管疾患・脳卒中発症リスクは持続性高血圧者と同程度である。高血圧診断にHBPを導入することで、仮面高血圧を早期に発見し適切な管理・指導を行えれば、高血圧の予防・治療の適正化による生存年数の延長や合併症治療に関わる医療費・介護費の削減など、様々な効果が期待される。[結果]HBP測定の導入により総医療費は、男性の50代、60代、70代以上で減少し、男性の40代と女性の各年代で増加すると推定された。QALYsは全ての性・年代で増加すると推定された。ICERは、男性40代で88万7325円/QALY、女性40代が最大で169万4,371円/QALY、女性50代で41万9598円/QALY、女性60代で11万4424円/QALY、女性70代以上で26万7167円/QALYであった。[結論]外来血圧コントロール良好の高血圧患者におけるHBP導入は、全ての性・年代において、cost-effectiveであることが示唆された。仮面「コントロール不良」高血圧の同定は、医療経済的にも重要な意味を持つと考えられる。[目的]昨年度まで、未治療随時高血圧者に対する家庭血圧測定の導入により、医療費が削減され得ること、および外来血圧コントロール良好の高血圧患者における家庭血圧導入が、仮面「コントロール不良」高血圧の同定を通じて医療経済的にも重要な意味を持つことを明らかにした。本年度は平成20年から保険収載され、家庭血圧と同様非医療環境下の血圧測定方法である自由行動下血圧測定(ABP)導入の長期的費用対効果について検討した。[方法]わが国の40歳以上の一般住民において、ABPを用いた高血圧診断・治療と、随時血圧のみを用いた場合の高血圧診断・治療を比較し、ABP導入の費用対効果を試算した。費用は一生涯の総医療費・介護費、効果は平均生存年数および総脳卒中発症者数・総死亡者数とした。分析にはマルコフモデルを用いた。[結果]ABP導入により、総医療費は男性において合計5兆6400億円/10年、女性において合計3兆8400億円/10年減少した。各年代一人当たりの平均生存年数はわずかに増加したものの、大きな変化を示さなかった。一人当たりの平均年間費用の減少額(すなわち年間のABP導入費用の損益分岐点)を算出したところ、男女全ての年代において、ABP導入により平均年間費用は減少し、減少額は年代により多少異なってはいたものの、男性で平均約17,90024,800円/年、女性では平均9,60018,800円/年であった。

高血圧診療へのABP導入により、10年間の脳卒中発症者数は、40歳以上の男性で約37,700人、40歳以上の女性で約21,900人、計約59,600人の減少が推定された。同様に10年間の死亡者数は、40歳以上の男性で約12,100人、40歳以上の女性で約6,800人、計約18,900人の減少が推定された。[結論]我が国の高血圧診療へのABP導入は費用・効果の両面から有用性が高いことが示唆された。この結果に基づき、ABPの更なる普及が望まれる。
パーキンソン病原因因子LRRK2の作用機構の解析

申請者は、昨年度までに、パーキンソン病を引き起こすLRRK2 GS変異体はvimentinのリン酸化を促進する事を明らかにした。更なる解析から、LRRK2の効果はCaMKIIのキナーゼを介していることがわかった。そこで、LRRK2とCaMKIIの相互作用を検討し、その結果、LRRK2はCaMKIIと結合することが明らかとなった。更に、in vitro kinase assayを用いて、LRRK2 GSはCaMKIIのキナーゼ活性を促進する事が分かった。グルタミン酸受容体のNR2BはCaMKIIのauto-inhibitory domain配列と相同性の高いドメインを介してCaMKIIの活性維持を行う事が知られている。興味深い事に、LRRK2にはこのドメインと相同性の高い配列が存在していることを見いだした。NR2Bと結合できないCaMKII I205K変異体はLRRK2との結合が弱くなる事、この変異体によってvimentinのリン酸化及びvimentin形成が見られないことから、LRRK2はCaMKIIを介してvimentinのリン酸化を制御することが考えられる。以上の実験結果は培養細胞を用いて得られたものである。生理的な条件にもっと近い系での解析を進めるために、神経の解析によく用いられているモデル動物の線虫C.elegansを用いて神経再生の解析を進めた。現在までにエンドカンナビノイドであるAEAはD-type運動神経の軸索の再生において抑制的に働いていることが明らかとなった。今後、LRRK2の線虫ホモログであるLRK-1やCaMKIIのホモログであるUNC-43は神経再生に関わるか検討する予定である。しかしながら、LRRK2はどんな因子を介してこの効果を示すか明らかになっていなかった。本年度はvimentinをリン酸化するキナーゼに注目し、そのうち一つのキナーゼ、CaMKIIの阻害剤であるKN-93によってLRRK2によるvimentinのリン酸化が抑制された。そこで、LRRK2とCaMKIIの相互作用を検討した。その結果、LRRK2はCaMKIIと結合することが明らかとなった。LRRK2はどのようにCaMKII経路を制御するか、更に詳しく調べる必要があると考えられる。昨年度はvimentinをリン酸化するキナーゼに注目し、そのうち一つのキナーゼ、CaMKIIの阻害剤であるKN-93によってLRRK2によるvimentinのリン酸化が抑制された。この可能性を検討するために、LRRK2 siRNAを用いて、内在性のLRRK2をknock downすることによって内在性のCaMKIIの活性または活性化時間が減少する事が予想される。そして、これに伴ってvimentinのリン酸化およびvimentin cage形成も抑制される可能性が考えられる。しかし、LRRK2 siRNA実験が困難であったため、共同研究者からLRRK2 k.o.細胞を頂き、実験を進めることにした。内在性のLRRK2とCaMKIIにおいても過剰発現系で見られた関係が成り立つかを確認するとともに、LRRK2はどのようにCaMKII経路を制御するか、更に詳しく調べる必要があると考えられる。

グルタミン酸受容体のNR2BはCaMKIIのauto-inhibitory domain配列と相同性の高いドメインを介してCaMKIIの活性維持を行う事が知られている。興味深い事に、LRRK2にはこのドメインと相同性の高い配列が存在していることを見いだした。NR2Bと結合できないCaMKII I205K変異体はLRRK2との結合が弱くなる事、この変異体によってvimentinのリン酸化及びvimentin形成が見られないことから、LRRK2はCaMKIIを介してvimentinのリン酸化を制御することが考えられる。以上の実験結果は培養細胞を用いて得られたものである。生理的な条件にもっと近い系での解析を進めるために、神経の解析によく用いられているモデル動物の線虫C.elegansを用いて神経再生の解析を進めた。現在までにエンドカンナビノイドであるAEAはD-type運動神経の軸索の再生において抑制的に働いていることが明らかとなった。今後、LRRK2の線虫ホモログであるLRK-1やCaMKIIのホモログであるUNC-43は神経再生に関わるか検討する予定である。
脊柱靭帯骨化症患者における骨代謝動態の解析

脊柱靱帯骨化症の病態解明、治療と予防法を探るべく以下の2つの研究を行っている。1.脊柱靱帯骨化症患者とコントロールを対象とした臨床研究当科で外来通院している脊柱靱帯骨化症患者約200名と年齢性をマッチさせたコントロール患者約200名より採血約10mlおよび採尿20mlを行い、血中バイオマーカーを測定した。脊柱靱帯骨化症患者において高感度CRP値は高値であり、骨化巣の伸展と高感度CRP値が正の相関関係があることが分かった。すなわち骨化巣の形成と伸展には炎症が関わっていることが確認され、これを英文論文にまとめた。さらに脊柱靱帯骨化症患者では血中リン値が有意な低値を示し、全脊椎の骨化巣の広がりと負の相関を示した。本年度はこれを受け、リンの代謝に関わる血中FGF-23を測定しこれが脊柱靱帯骨化症患者で高値であることを突き止め、英文論文に掲載した。一方、1, 25(OH)2Dは測定の幅が大きく、有意な相違は認められなかった。これらの脊柱靱帯骨化症におけるバイオマーカーがこれまでにどの程度明らかにされているかの確証を得るためsystematicreviewを行い、これを論文として掲載した。脊柱靱帯骨化症におけるバイオマーカー研究は、未だその数は多くなく、決定的なものが見つかっていないこと、検討したサンプルサイズが少ないこと、以上が問題であろうと思われた。その他、脊柱靱帯骨化症患者を対象とした臨床研究も当施設単独および多施設研究として行っており、その結果を複数の英文論文に掲載した。2.臨床検体(手術時採取した皮膚細胞)を用いたin vitro研究富山大学附属病院でのサンプルを用い、研究するための準備がなされている。骨芽細胞様細胞および軟骨細胞用細胞のFGF-23、1, 25(OH)2D、Klothoに対する挙動を探る。また将来構想として網羅的オミックス解析を行い、疾患感受性遺伝子を同定する。しかし現在、共同研究者が海外留学中であり、解析には至っていない。脊柱靱帯骨化症(OPLL)の病態解明、治療と予防法を探るべく以下の2つの研究を行っている。1.OPLL患者とコントロールを対象とした臨床研究本院ではOPLL患者の登録数は200名を超える。このデータベースを用いて当科で外来通院および入院加療しているOPLL患者約200名と年齢性をマッチさせたコントロール患者約200名より採血約10mlおよび採尿20mlを行い、FGF-23、1, 25(OH)2D、Klotho、カルシウム値、リン値、高感度CRP値を測定する。OPLL患者では全脊柱のCTを撮像し、後縦靭帯、前縦靭帯、黄色靭帯、項靭帯のそれぞれの骨化巣の広がりを検討する。また全患者で性別、BMD、糖尿病歴、家族歴の基礎データを採取し、多方面から骨化に関連する要因を探る。2.臨床検体(手術時採取した皮膚細胞)を用いたin vitro研究本院ではOPLL患者に対する頚椎椎弓形成術を年間約50件施行している。倫理委員会での承認を得た後、手術時に患者の皮膚組織を採取・培養し、OPLL患者由来の皮膚繊維芽細胞を培養、樹立する。またコントロールの皮膚線維芽細胞はOPLL以外の患者から採取する。そこで採取した皮膚細胞から骨芽細胞様細胞および軟骨細胞様細胞の作製を試みる。作成した骨芽細胞様細胞ではIn vivoにおける骨形成能の評価を行い、OPLL患者およびコントロール患者由来の骨芽細胞様細胞の差を検討する。また作成した軟骨細胞用細胞ではIn vivoにおける内軟骨性骨化の評価を行い、上記2群の差を検討する。その上で2つの骨芽細胞様細胞および軟骨細胞用細胞のFGF-23、1, 25(OH)2D、Klothoに対する挙動を探る。すなわち遺伝子の発現(トランスクリプトーム)、細胞内全代謝物の網羅的解析(メタボローム)、エピゲノム解析を行い、OPLL患者とコントロール由来サンプルの網羅的分子情報を取得し、疾患感受性遺伝子の候補を探ることを計画している。頚椎後縦靭帯骨化症(OPLL)患者でCRPが高値をとるか、また高値をとるとすればOPLLのいかなる要因と関連が認められるかを検討した。103例の頚椎OPLL患者群(男63人,女40人,平均年齢68.1歳)および年齢と性をマッチさせたコントロール患者群(男53人,女42人,平均年齢69.9歳)を対象とした。来院時に患者の同意を得た上で血清を抽出し、以下の項目を測定した。hs-CRP、ALP、LDH、血糖、カルシウム、リン、赤沈(1,2時間)、白血球、ヘモグロビン、血小板であり、これらを2群で比較した。またCTを用い全脊椎のOPLLの広がりを罹患椎体レベル、椎間板レベルで評価し、OS indexとして表した。そこで上記の血清バイオマーカーとOPLL患者群とコントロールを比較検討し、かつOPLL患者ではOS indexとの関連を検討した。さらにOPLL患者では単純X線またはCTにて2年以上のフォローが可能であった88例(男55例,女33例,平均年齢68.3歳)を対象とし、骨化が伸展した伸展群32例と非伸展群56例の血清バイオマーカーを比較検討した。

その結果、hs-CRPはOPLL群(0.122±0.141 mg/dL)でコントロール群(0.086±0.114 mg/dL)に比較して高値であった(p=0.047)。また赤沈(1,2時間)もOPLL群で高値をとった。一方、リンはOPLL群(3.19±0.55 mg/dL)でコントロール群(3.36±0.47 mg/dL)に比較して低値であった(p=0.002)。OPLL患者ではOS indexとhs-CRPには関連がなかった。一方、OPLL患者のうち伸展群で非伸展群に比較し有意にhs-CRPが高かった。さらに伸展群の年骨化巣伸展速度とhs-CRPには正の相関が認められ、伸展量が著しい例でhs-CRPは高値をとった。以上よりOPLLの病態には炎症が関わっている可能性があると考えられた。今後はリン代謝の面からOPLLの病態に迫る研究を展開して行きたいと考えている。脊柱靱帯骨化症の病態解明、治療と予防法を探るべく以下の2つの研究を行っている。1.脊柱靱帯骨化症(OPLL)患者とコントロール(cont)を対象とした臨床研究本院ではOPLL患者200名を超える登録があり、外来通院・入院加療しているOPLL患者約200名と年齢性をマッチさせたCont患者約200名より採血約10mlと採尿20mlを行い、FGF-23、1, 25(OH)2D、Klotho、カルシウム値、リン値、高感度CRP値を測定する。OPLL患者では全脊柱のCTを撮像し、後縦靭帯、前縦靭帯、黄色靭帯、項靭帯のそれぞれの骨化巣の広がりを検討する。また全患者で性別、BMD、糖尿病歴、家族歴の基礎データを採取し、多方面から骨化に関連する要因を探る。第一段階としてOPLL症患者において高感度CRP値は高値であり、骨化巣の伸展と高感度CRP値が正の相関関係があることが分かった。すなわち骨化巣の形成と伸展には炎症が関わっていることが確認され、英文論文にまとめた。2.臨床検体(手術時採取した皮膚細胞)を用いたin vitro研究本院ではOPLL患者の頚椎椎弓形成術が年間約50件ある。倫理委員会にて承認後、皮膚組織を採取・培養し、OPLL患者由来の皮膚線維芽細胞を培養・樹立する。またcontの皮膚線維芽細胞はOPLL以外の患者から採取する。そこで採取した皮膚細胞から骨芽細胞様細胞と軟骨細胞様細胞の作製を試みる。作成した骨芽細胞様細胞ではIn vivoにおける骨形成能の評価を行い、OPLL患者およびcont患者由来の骨芽細胞様細胞の差を検討する。また作成した軟骨細胞用細胞ではIn vivoにおける内軟骨性骨化の評価を行い、上記2群の差を検討する。その上で2つの骨芽細胞様細胞および軟骨細胞用細胞のFGF-23、1, 25(OH)2D、Klothoに対する挙動を探る。本年度はOPLL患者のリン代謝に注目し、新たに95例の頚椎OPLL患者群(男58人女37人,平均年齢69.2歳)とcont患者群73人(男36人女37人,平均年齢70.6歳)を対象とした。血清と尿を採取し、血清クレアチニン(Cre),カルシウム(Ca),リン(P),アルカリフォスファターゼ(ALP)およびFGF-23値と尿中Cre,Pおよび尿細管P再吸収率(%TRP)を測定し、2群で比較した。また、CTを用い全脊椎のOPLLの広がりを罹患椎体レベル、椎間板レベルで評価し、OS indexとして定量的に表した。
被爆と復興をめぐる文学・文化の研究―長崎を中心に―

本研究では、被爆という出来事をどう記憶するのか、現在の状況をどう把握するか、そして未来をどう描くかという問題について、1940年代後半から50年代における、被爆地長崎の文学表現や文化運動を取り上げて検討するものである。1.地元で発行されたサークル誌・文芸誌の資料調査や、当事者への聞き取り調査を踏まえて、市民や労働者による文化運動の実態を明らかにした。2.被爆の記憶や現在の復興に関して、表現の定型化と逸脱がせめぎあう様を明らかにした。3.サークル同士の交流を通じて平和・原爆問題に対する批判や新しい平和運動が生まれたことを明らかにした。被爆という出来事をどう記憶するのか、現在の状況をどう把握するか、そして未来をどう描くかという、広島原爆や福島原発事故にも関連する復興の語りの問題を、長崎を事例としながら検討するのが本研究の課題である。論文「長崎原爆の復興をめぐる詩歌」では、長崎における復興の語られ方の一例として、地元紙の八月九日報道を検討し、また市民による詩や短歌や俳句において復興のされ方や復興のモニュメントとされる「平和祈念像」がどのように語られたかを検討した。そして以下について明らかにした。1報道は建物中心の「逞しい」復興を語ったこと。2「逞しい」復興のありようは、男神の平和祈念像のイメージと重なり、また永井隆と北村西望の言説が結びつくこと。3その復興語りや永井ー北村的言説は詩歌にも見られ、定型的な語りを形成すること。4一方で、その復興のあり方を批判したり、被爆や復興を両義的・多義的に描いたり、既存の意味を読み替えたりする作品もあること。今回取り上げることができなかった雑誌・作品についての調査・考察は今後行っていく。本論で提示した復興の語りや平和祈念像イメージは繰り返されているのではないかと予想されるが、そうした定型の語りを揺さぶる表現に注目していきたい。また復興言説の一つとして戦後長崎におけるサークル運動の調査も進めているが、サークル誌「芽だち」に参加した方に聞き取り調査をすることができた。編集会議・関わった人物・共産党との関わりなど新たな情報が得られ、さらに他の関係者を紹介していただけることになった。長崎の郷土資料の調査成果に基づき、論文としてまとめることができた。聞き取り調査を行い、今後の研究を進めていくための新しい情報や人脈を得ることができた。「The Short-Form Poetry of Post-Atomic Nagasaki Reconstruction」では、被爆と復興を描いた短歌・俳句・川柳の短詩形文学を取り上げて論じた。1950年前後の長崎では、永井隆や島内八郎は医師や歌人として一定の地位にあり発信力があったが、復興に対し建物の外見的な様子をとらえるところで止まっていた。一方、市民や労働者による文化運動から生まれた作品には、表現の定型化と逸脱がせめぎ合いながら、大文字の「復興」で見えなくなる貧困・残骸・死者へ目を向けていることを指摘した。復興が被爆以前や被爆直後を含むことから〈揺らぎ〉というキーワードを得て、地域や表現ジャンルを拡大して考察したのが、「『美しい夏キリシマ』と戦争の記憶」である。敗戦前後を舞台とし長崎原爆も登場する映画を取り上げて、戦中と戦後の境界の〈揺らぎ〉が繰り返し描かれ、戦中に戦後の問題が、戦後に戦中の問題が現れていることを指摘した。共著収録の「長崎における原爆体験とサークル運動」では、サークル誌「芽だち」を中心に、論者のこれまでの文化運動研究の小まとめを行った。日雇い労働者が多く、被爆者以外にも引揚者・療養者・朝鮮人のメンバーがいたこと、詩歌と短篇創作を通して反原爆表現と運動を行ったこと、同時期のサークルとの交流から永井隆言説批判や終刊後の運動が生まれたことなどを指摘した。まとめる中で当時運動に携わった方々にコンタクトをとることができた。その調査・研究に関する論文を執筆したが、掲載誌の発行が遅れ、次年度に刊行されることとなった。郷土資料の調査や当事者への聞き取り調査など踏まえて成果をまとめることができた。今後の研究を進める上で有益な情報・資料・人脈を得ることができた。「長崎のサークルを批評する」では、1956年から61年まで長崎市内で活動した「長崎ロマン・ロランの会」について論じた。鎌田信子や中里喜昭など後に長崎の文学・平和運動の有力な担い手となる人物が参加したこと、若い労働者たちの語り合いの場として形成・拡大したこと、平和・原爆問題への関心が長崎市内の他のサークルとの交流につながったことなどを指摘した。「被爆地で生活をつづる女たち」では、1955年から60年代前半まで長崎市内で活動した女性たちのサークル「長崎生活をつづる会」の表現と運動について考察した。注目したのは、会員がどのように被爆後の〈日常〉を受け止め、その〈日常〉を変えるためにどのように言葉を模索したのかである。被爆者が見放された生活を語る方法を手に入れ、受容の場を形成していく過程や、体験を詩や生活記録にくり返し書き、言葉を編み直していく過程の一端を明らかにした。また、多様な核の表象・言説をとらえるための基本情報と論点をまとめた共著『〈原爆〉を読む文化事典』では、「「ひばく怪獣」事件」、「折り鶴とサダコの物語」、「炭鉱」、「うわさ」、「投下機パイロット」の項目を執筆した。特に「炭鉱」では上野英信や井上光晴を取り上げる中で、北部九州の戦後文化運動の研究成果を盛り込むことができた。

「うわさ」では復興期における原爆言説の特徴や、長崎のサークル誌に掲載された短編を紹介することができた。このように最終年度はこれまでの資料調査や聞き取り調査を踏まえて、研究成果を発表することができた。本研究では、被爆という出来事をどう記憶するのか、現在の状況をどう把握するか、そして未来をどう描くかという問題について、1940年代後半から50年代における、被爆地長崎の文学表現や文化運動を取り上げて検討するものである。1.地元で発行されたサークル誌・文芸誌の資料調査や、当事者への聞き取り調査を踏まえて、市民や労働者による文化運動の実態を明らかにした。2.被爆の記憶や現在の復興に関して、表現の定型化と逸脱がせめぎあう様を明らかにした。3.サークル同士の交流を通じて平和・原爆問題に対する批判や新しい平和運動が生まれたことを明らかにした。引き続き、被爆地発行の新聞、文芸誌、サークル誌、機関誌の調査、および長崎の表現運動に関わった方からの聞き取り調査と資料調査を行う。これまで調査が及ばなかった文芸誌や機関誌などの資料調査や聞き取り調査を行いながら、研究の最終年度としてこれまでの成果をまとめる。日本文学研究概要で記した調査以外にも資料調査・聞き取り調査を予定していたが、日程調整の都合により次年度に行うこととした。概要で記した調査のほかにも調査を予定していたが、日程調整の都合により次年度に行うこととした。調査および成果発表のために使用する。
インフォマティクスを活用した血中タンパク質・ペプチドリストよりの疾患マーカー探索

研究代表者らは、免疫沈降(IP;ImmunoPrecipitation)と質量分析(MS;Mass Spectrometry)との組み合わせ(いわゆるImmuno-MS)が従来の臨床検査にアドオンする形で手堅く構築できworkすること、そしてその実用例として、これにより血清ApoEのほぼ全長がリシーケンス可能であり、従来のジェノタイピングと同等の情報が得られるDNA-freeなセロタイピングに応用できることを示した。これらにより臨床検査のImmuno-MSへの発展性とImmuno-MSの将来性を示唆することが出来た。「インフォマティクスを活用した血中タンパク質・ペプチドリストよりの疾患マーカー探索」を目標にターゲット疾患の選定・検体収集と、目標を達成するための基盤技術の構築を引き続き行っている。基盤技術に関しては血中ApolipoproteinE(ApoE)をターゲットに、遺伝子の情報なしに質量分析計を用いたプロテオミクス技術によりほぼ全長を数ulの微量血清よりアミノ酸レベルで質量分析計を用いることにより再シーケンスできること、これを応用することにより、アルツハイマー型認知症(AD)の最大のリスク要因であるApoE4アイソフォーム含めApoEのタイピング(各アイソフォームのホモ/ヘテロ検出)・半定量を行うことを確立し英文査読誌に公表した(PLoS ONE 9(1): e85356.doi:10.1371/journal.pone.0085356)。ADの例のように検査対象たんぱく質のタイピングが臨床的意義を持つ例はしばしばあり、このような応用の可能性を示したものである。「インフォマティクスを活用した血中タンパク質・ペプチドリストよりの疾患マーカー探索」を目標にターゲット疾患の選定・検体収集と、目標を達成するための基盤技術の構築を行っている。定量マーカーを確立する上では、定性的にある・無しの判断ができる絶対的なコントロールの存在するマーカーのほうが技術開発を確実に進められるため、ターゲットタンパク質・ペプチドは遺伝性疾患とも関係があるものを重点的な対象として症例を集めている。具体的な一例としてはある臓器の疾患マーカーの候補として現在、血中タンパク質リストに複数の断片が掲載されているXというたんぱく質(定量)をターゲットとしているが、当面の検討では遺伝的にXを欠くYという疾患患者検体でまず定性(いわばネガティブ・コントロールとして絶対的に存在しない事の証明)ができるかの検討を行う。そのため、Xが新規マーカーとなりうるかの十分な検討はこれからである。このような重点化により、疾患Yの確定的検査を遺伝子検査無しに迅速に行える可能性も出てくる。反面、基盤技術に関しては血中Apolipoprotein E (ApoE)をターゲットに、遺伝子の情報なしにほぼ全長を数ulの微量血清よりアミノ酸レベルで質量分析計を用いることにより再シーケンスできること、これによりアルツハイマー病の最大のリスク要因であるApoE4アイソフォーム含めApoEのタイピング(各アイソフォームのホモ/ヘテロ検出)・半定量を行うことに成功した。このことにより、任意のターゲットたんぱく質・ペプチドの定性的・半定量的な検出が可能である事と同時に、血清のみからたんぱく質アイソフォームのタイピングを行える事を示した。アルツハイマー病の例のように検査対象たんぱく質のタイピングが臨床的意義を持つ例はしばしばあり、このような応用の可能性も示せた。研究代表者らは、平成2426年度の文科省科学研究費助成により汎Apolipoprotein E(ApoE)抗体による免疫沈降(IP; ImmunoPrecipitation)と質量分析(MS; Mass Spectrometry)との組み合わせ(いわゆるImmuno-MS)で血清ApoEのほぼ全長がリシーケンス可能であり、従来のジェノタイピングと同等の情報が得られるDNA-freeなセロタイピングに応用できることを示した(PLoS One. 2014Jan 14;9(1):e85356)。ここで行っているIPは、保険収載もされているApoE定量検査に用いられている国内企業製の臨床検査試薬を、バッファーなど関連試薬も含めそのまま転用したものである。つまり臨床検査試薬に質量分析を検出系として組み合わせ、Immuno-MSとすることで単に血中ApoE定量を行うイムノアッセイであった試薬にアイソフォーム・タイピングを行う機能を付加できた。ApoEにはE2,E3,E4の3つのアイソフォーム・タンパク質が存在するが、ApoE2はIII型家族性脂質異常症の原因と目され、またApoE4はアルツハイマー型認知症の強力なリスクファクターと認識されている。よって、アイソフォーム・タイピングを行う機能を付加することはApoE定量イムノアッセイに、従来のジェノタイピングと同等の情報が得られるDNA-freeな、これら疾患の遺伝学的な診断を行う能力を付加することとなった(Expert Rev Proteomics. 2014Aug;11(4):405-7)。「血中タンパク質・ペプチドリストよりの疾患マーカー探索」としてApoEという実例を用いて、マーカーの質量分析により得られる情報の多様な事を示す事が出来た。

このURLは研究者が作成したものではなく、世界的な分析機器メーカーであるThermo Scientific社が後援し作成しているプロテオミクスの研究者向けニュースサイトが研究代表者らの成果を取り上げた記事のページである。検査病態学ターゲット疾患の選定・検体収集としては、ApoEの例では疾患としてはAD・高脂血症その他のApoE異常症となる。これらは、いわゆる生活習慣病とかなり重複しており、ターゲット検体として一般的なボランティア検体を用いて、ApoEに関する研究は行った。本課題では新規疾患マーカー探索を念頭に置いているため、さらにターゲット疾患・検体を広げていきたい。「血中タンパク質・ペプチドリストよりコンピューターとインフォマティクスにより疾患マーカーたりうる蓋然性のより高いペプチド断片の選出を容易にし、特定の疾患に囚われず臨床的な有用性を持つと想定される新規疾患マーカーを探索・同定し、臨床検体を用いた検証を行い臨床検査としての確立を目指す事を目的とする。」と交付申請書では述べた。リストより新規疾患マーカー候補を抽出するのは比較的容易いのに対し、候補を検証するのに適した疾患の患者さんが今年度に都合よく多人数受診されるかはどうしても偏りがあり、疾患により臨床検体の収集がやや遅れている現状にある。しかしながら、申請者の所属する検査部は多彩な疾患の検体が集中する場所であるため、引き続き検体の収集に努めたい。検証に必要な基盤技術の確立は予想より進捗し「研究実績の概要」に述べた通りApoEをモデルに定性・半定量としては確立させることができた。当初は疾患マーカーの量的な測定のみを念頭に置いていたがApoE研究を通じ、その質(どのようなタイプのマーカーが存在するか)についても注目度が高いことを感じるようになった。質量分析による精密質量測定は、定量だけではなくそのような定性的な検出にも強みがあり、そのような方向からも臨床的に有用な疾患マーカーの掘り起こしを図りたい。申請者は日本人類遺伝学会等の認定する臨床遺伝専門医でもあり、タンパク質のタイプ別の原因となるgenotypeのvarietyについてはむしろ専門であり、量・質の面から推進をしていくように考えている。質量分析計による測定で、任意のタンパク質・ペプチドについて定性・半定量は比較的容易に達成できそうであるが、厳密な定量はかなりの条件検討が必要になる。現時点では半定量までは可能であるので、マーカー候補を検討するのに適した患者さん検体が収集できた疾患群より、まずは半定量で検討を進めていきたい。そして有望な物についてはSRM/MRMによる定量を検討していきたいと考えている。また、開発した技術はアミノ酸シーケンス的に用いる事でターゲットたんぱく質のタイピングに活用できる事が判明したので、そのような面からの臨床応用も検討したい。4,447円の次年度使用額が生じているが、これは試薬がわずかに安価で納入されたためである。次年度で消尽する。具体的には、試薬等に充てる。
Vela超新星残骸起源の高エネルギー宇宙線の観測

超高エネルギー宇宙線起源の解明は、宇宙線物理学研究上の最大の課題である。この宇宙線起源同定を困難にしている原因は、宇宙線の大部分が原子核であり、銀河磁場によって宇宙線はその進行方向を変えられ、到来方向がそのまま源の方向とは関連を持たないことが挙げられる。結果として宇宙線の到来方向分布は非常に等方的である。一方、仮に宇宙線到来方向分布に異方性が検出されるならば、その原因としては、太陽系のごく近傍(数100pc以内)に宇宙線源がある可能性が考えられる。よって、宇宙線異方性の研究は、宇宙線の起源を解明する上でも極めて重要である。そこで,本研究目的は、南米ボリビア・チャカルタヤ山宇宙線研究所にある既存の空気シャワーアレイに、一部装置を増設し、宇宙線エネルギースペクトラム、化学組成と到来方向の関連を明確にし、Vela超新星残骸(SNR)が高エネルギー宇宙線の発生源であることを確立することにある。平成12年度は、観測装置の設置、および、予備データの収集を行った。本観測は、平成13年度より開始し、平成14年度はさらに観測を継続した。これにより、予定通りのデータ蓄積を達成できた。最終結果は、まだ得られていないが、宇宙線到来方向分布が銀河面と正の相関を持つこと,また,銀系領域220度から260度にかけて銀画面から、約0.3%の宇宙線の過剰が観測できた。一方、シミュレーション計算結果によれば、Vela SNRの年齢が10万年であるか、太陽系からの距離が250pcであれば、観測結果が説明できることがわかった。これに対する現在の値は、それぞれ1万年、500pcであるが、ROSATの観測結果により、10万年前に一度爆発があったこと、また、距離も250pcであるとの報告が出されている。いずれにしても、宇宙線過剰度のエネルギー依存性を解明することがきわめて重要であることがわかった。本研究目的は、チャカルタヤ山宇宙物理学研究所の既存の空気シャワーアレイに一部装置の増設を行い、宇宙線エネルギースペクトラム、化学組成と到来方向との関連を明確にし、Vela領域が高エネルギー宇宙線の発生源であることを確立することにある。そこで、平成12年7月から平成13年1月にかけて、荻尾、常定(研究協力者、東工大大学院博士課程2年)、得能(同修士課程2年)、原田(同修士課程1年)、をボリビアに派遣し、測定装置を設置し、観測データの取得をするとともに、校正データの取得を行った。このうち校正データは、おもに、宇宙線到来方向決定や一次宇宙線エネルギー決定精度を向上させるためのもので、現地での観測装置設置後行う必要があり、観測データの蓄積を実行しながら行われた。観測データは、PCを介してDVD-RAM装置に保存されるが、このOSをLINUXに変更した。これにより、より安定した観測システムの構築に成功し、測定のdead-timeが著しく改善された。得られたデータは、垣本、吉井、荻尾により逐次解析が行われ、以前のデータによって示唆されていた、銀経270度近辺の宇宙線過剰の兆候が確かめられた。以上の途中経過は、平成13年4月の日本物理学会と平成13年8月に開催予定の第27回国際宇宙線会議において、口頭発表の予定である。今後の予定としては、安定な観測を続行し、データの蓄積を早急に計るとともに、観測データと比較すべきシミュレーション計算を行う。

現時点では、観測されている宇宙線過剰は、その領域の空気シャワーミューオンの解析より宇宙ガンマ線であるとは結論できないことから、Vela領域で加速された宇宙線のフローが関与しているのではないかと考えている。予備的なシミュレーション計算によれば、太陽系近傍の宇宙磁場構造をある程度仮定すると、観測データを説明できそうである。最終結果を得るには、更なる詳細なシミュレーション計算が必要である。本研究目的は、チャカルタヤ山宇宙物理学研究所の既存の空気シャワーアレイに一部装置の増設を行い、宇宙線エネルギースペクトラム、化学組成到来と方向との関連を明確にし、Vela領域が高エネルギー宇宙線の発生源であることを確立することにある。そこで、平成12年度は、南米ボリビア、チャカルタヤ山宇宙物理学研究所に観測測定装置を設置し、予備観測データの取得をするとともに、校正データの取得を行った。本研究は、この地方が乾季である6月から10月までしか遂行することができないため、本観測は、平成13年度から行うこととした。平成13年度は、7月より得能、原田、蔵品(以上研究協力者、東京工大大学院生)が現地に出張し、観測準備、装置の点検を行い、本観測に入った。垣本は8月より現地に出張し、本観測を行った。今年度の本観測は10月末まで行い。予定通り、観測データの蓄積を行い、終了した。得られたデータは、垣本、吉井、荻尾、常定(研究協力者、東京工大大学院生)により逐次解析を行うと同時に、この観測結果と比較すべきシミュレーション計算を行った。この結果、銀系領域220度から260度の銀画面に約0.3%の異方性が観測でき、計算との比較から、Vela超新星残骸の寄与の可能性が大であるとの結論を得た。本結果は、第27回国際宇宙線会議(ハンブルグにて開催)において、吉井、常定によって口頭発表を行った。来年度の予定としては、安定な観測を続行し、空気シャワーアレイのトリガー条件を変更し、よりエネルギー範囲を広げたデータ蓄積を行い、現在得られている異方性のエネルギー依存性について明確にし、これとシミュレーション計算との比較から、この異方性が予想通りVela超新星残骸からの寄与であることを確認し、最終報告としてまとめる。本研究目的は、南米ボリビア・チャカルタヤ山宇宙線研究所にある既存の空気シャワーアレイに、一部装置を増設し、宇宙線エネルギースペクトラム、化学組成と到来方向の関連を明確にし、Vela超新星残骸(SNR)が高エネルギー宇宙線の発生源であることを確立することにある。平成12年度は、観測装置の設置、および、予備データの収集を行った。本観測は、平成13年度より開始し、平成14年度はさらに観測を継続した。このため、5月より10月末まで得能(研究協力者、東工大D2)、7月より8月まで荻尾、7月から10月末まで蔵品(研究協力者、東工大M2)を派遣した。これにより、予定通りのデータ蓄積を達成できた。得られたデータは、垣本、荻尾、吉井により解析が行われている。最終結果は、まだ得られていないが、銀系領域220度から260度にかけて銀画面から、約0.3%の宇宙線の過剰が観測できた。一方、シミュレーション計算結果によれば、Vela SNRの年齢が10^5年であるか、太陽系からの距離が250pcであれば、観測結果が説明できることがわかった。これに対する現在の値は、それぞれ10^4年、500pcであるが、ROSATの観測結果により、10^5年前に一度爆発があったこと、また、距離も250pcであるとの報告が出されている。
ドメイン構造を有する単分子ポリマーナノ粒子の構築法開発

一種類のモノマーから種々の性質を有する単分子ポリマーナノ粒子(SCPN)を任意に構築するための新規手法の開発に着手した。トリフルオロフェニルエステルやN-ヒドロキシスクシンイミドエステルに代表される活性エステル類はアルコールやアミンなどとエステル交換またはアミド形成反応を起こすことに着目し、単一の前駆体から任意の性質を有するSCPNの構築法を考案した。活性エステルモノマーとして、ペンタフルオロフェニルメタクリレート(PFPMA)を合成し、ラジカル重合の一種である原子移動ラジカル重合(ATRP)を試みた。重合条件を最適化し、ポリペンタフルオロフェニルメタクリレート(PPFPMA)を数平均分子量19900 g molー1、分子量分散度1.09で得ることに成功した。次に、PPFPMAに対してモノオール(1-ブタノール)およびモノアミン(1-ブチルアミン)を用いたエステル交換反応またはアミド形成反応を試みた。その結果、アルコールによるエステル交換反応は進行しないことが分かった。一方で、アミンによるアミド形成反応は遅いながらも定量的に進行した。続いて、ジアミン(1,2-エチレンジアミン)による分子内架橋を検討した。そこで、ポリマー濃度を検討したところ、0.3 g Lー1程度で多量体の形成が無視できる程度に抑制しつつ分子内架橋体を得られることを見出した。続いて、同様の条件下、ジアミンによる分子内架橋を行った後、系内に1-ブチルアミンを添加することによる分子内架橋・側鎖変換のワンポット反応を試みた。その結果、側鎖転化率73 %でSCPNを得ることができた。側鎖変換率が定量的でないのは、反応が大希釈条件下で行われるためであり、より効率よい反応条件の探索が必要である。ポリマー合成、側鎖変換条件検討、分子内架橋条件検討の各段階において、予想以上に時間を要した。特に、活性エステルモノマーのリビングラジカル重合は報告例が少なく、最適な条件を見出すのに最も時間を割いた。数種類のモノマーを検討したが、それぞれの最適重合条件が全く異なることも要因の一つである。側鎖変換および分子内架橋においても、予想よりポリマーの反応性が低く、理想的な側鎖変換条件を見出すためにやや長期間を要した。今後は、分子内架橋および側鎖変換の効率向上を目指してさらなる条件検討を行うとともに、ドメイン構造の構築へつなげるべくブロック共重合体へと展開する。現在用いているSCPN構築法が満足のいく結果を与えないことも想定し、より効率よい架橋反応の採用も視野に入れ、同時進行で検討を進める。
リン系配位子を用いた配位挟角制御によるAm/Cm分離の可能性の探索

マイナーアクチノイド(MA:AmおよびCm)の相互分離を目的とし、リンにより配位する単座、二座配位子および配位狭角が調整可能と考えられるTunePHOSと呼ばれるリン系配位子を用いたAm、Cmおよびランタノイド(Ln)の溶媒抽出を行い、配位狭角の違いによるMA間の分離能を調べた。リン系配位子を抽出剤として用いることでMAとLnの分離が可能であることが示された。一方、用いた全ての抽出剤においてMA間の分離能は低く配位狭角による分離の可能性を見出すことはできなかった。マイナーアクチノイド(MA:AmおよびCm)の相互分離を目的とし、リンにより配位するリン系配位子を用いた溶媒抽出によるMA相互分離に関する研究を行った。単座配位子および二座配位子を用いてAm、Cmおよびランタノイド(Ln)の溶媒抽出を行い、その抽出・分離能を調べた。また配位狭角が調整可能と考えられるTunePHOSと呼ばれるリン系配位子を用いた溶媒抽出を行い、配位狭角の違いによるMA間の分離能を調べた。単座の配位子であるトリフェニルホスフィンの場合は分配比は低く、AmとCmの分配比には差が見られなかった。2座の配位子であるジフェニルホスフィノメタンやジフェニルホスフィノエタンの場合、MAとLnの間に高い分離能(分離系数が50から100程度)を示し、リン系配位子を抽出剤として用いることでMAとLnの分離が可能であることが示された。一方、MA間には分配比の差はほとんど見られなかった。またLnの抽出ではDPPMでは軽ランタノイドに選択的であり、DPPEでは重ランタノイドに選択的であった。配位子の構造によりLnの選択性に違いがあることから、配位子の構造による相互分離の可能性が示唆された。アルキル鎖の長さを調整することで配位狭角が調整可能と考えられるCn-Tunphos(アルキル鎖の炭素数:n=1, 2, 3)を用いた場合、分配比はC3>C1>C2の順で高くなり、配位狭角により抽出化学種の安定性が異なることが示唆された。MA間には分配比の差はほとんど見られないことから、TunePHOSによる配位狭角の制御はMA相互分離には適さないことが分かった。平成23年度は溶媒抽出法によるAmとCmの相互分離を目的とし、リン系配位子を抽出剤としたAmとCmの溶媒抽出の検討を行った。リン系単座配位子であるトリフェニルホスフィン(TPP)、リン系二座キレート配位子であるジフェニルホスフィノメタン(DPPM)、ジフェニルホスフィノエタン(DPPE)、ジフェニルホスフィノプロパン(DPPP)の3種類のジホスフィンを抽出剤として用いたマイナーアクチノイド(MA:Am、Cm)およびランタノイド(Ln)の溶媒抽出を行った。単座配位子であるTPPを用いた場合、MAの方がLnに比べわずかに高い分配比を示したが、分離能は低く、抽出能も低いことが分かった。二座キレート配位子の3種類のジホスフィンを抽出剤として用いた場合、分配比はDPPM > DPPP > DPPEの順に高くなり、キレート配位子の方がより単座配位子に比べ安定な錯体を形成し、4員環キレートが最も安定であることが分かった。また、全ての抽出剤においてMAの方がLnに比べ分配比が高く、リン系配位子がMAに対する選択性があり、LnとMAの分離に対し有効な抽出剤であることがわかった。DPPM、DPPE、DPPPを用いた溶媒抽出におけるランタノイドの分配パターンを比較した結果、ジホスフィンと金属イオンの間に形成されるキレート構造の違いがLnに対する選択性に影響することが示唆された。また、用いた全ての抽出剤においてAmとCmの分離係数は1から2程度でありMAの相互分離には適していないことが分かった。以上の結果から、ほとんど知られていないリン系配位子を用いたMAとLnの抽出および基本的な構造と抽出・分離能の関係に関する新たな知見を得た。研究が「やや遅れている」と評価する最も大きな理由は、平成23年3月に起きた東北地方太平洋沖地震の影響である。地震により研究を行う施設が被災し、実験環境に多大な被害が出た。この修復に多くの時間を要したため、平成23年度の研究計画全体が遅れていると考えられる。平成23年度の研究計画は1:単座配位子による抽出と置換基効果の検討、2:多座配位子による抽出の検討、3:Tunable diphosphines (Tunephos)の合成である。1に関しては単座配位子であるTPPによる抽出は行ったが、その他の置換基を持つリン系単座配位子は大気中の酸素や水溶液中の酸などによる酸化の影響が大きく実験を行うことが困難であることが確認された。

2については二座キレート配位子に関しては基本的な知見を得た。しかし、その他の多座配位子に関しては抽出が可能であることを確認するに留まっている。3については配位挟角が制御可能なCn-TunePhosを合成するための費用が計画していた予算を超過したため、合成の計画を変更した。そのため平成23年度にはCn-TunePhosを合成するために合成中間体である6,6-dihydroxylbiphenyl-2,2'-diyl- bis(diphenylphosphine)のみを合成した。以上、研究の進展状況は地震の影響、計画予算の超過、研究計画の一部変更などの理由から「やや遅れている」と評価する。平成24年度の計画は1:配位挟角既知のリン系配位子による溶媒抽出、2:Cn-TunePhosおよびその誘導体を用いた溶媒抽出である。1については(1)配位挟角既知のリン系二座キレート配位子、(2)構造が制限されたリン系二座キレート配位子、(3)三座および四座のリン系配位子を用いてマイナーアクチノイドおよびランタノイドの溶媒抽出を行い、リン系配位子の構造と抽出・分離能の関係をより詳細に調べる。2についてはこれまでに合成したTunePhos合成中間体から2種類のCn-TunePhosを合成し、市販されているC3-TunePhosと合わせて3種類のTunePhospを用いてランタノイドおよびマイナーアクチノイドの溶媒抽出を行い、1の結果との比較から配位狭角と抽出・分離能の関係を評価する。TunePhos誘導体に関しては、試薬の酸化に対する不安定性および予算の都合から研究計画から変更・除外する。以上の研究推進方策に基づいて、リン系配位子を用いたマイナーアクチノイドおよびランタノイドの溶媒抽出における配位子の構造と抽出・分離能との関係の基礎的な知見を得ることを目的に研究を推進する予定である。平成24年度の研究費の主な使用目的はCnTunePhosの合成である。配位挟角が制御可能なCn-TunePhosを合成するための費用が計画していた予算を超過したため、合成の計画を変更した。そのため平成23年度にはCn-TunePhosを合成するために合成中間体である(6,6-dihydroxylbiphenyl-2,2'-dyil)-bis(diphenylphosphine)のみを合成した。平成24年度は前年度と今年度の予算を合わせ、その約7割(1500,000)を合成中間体から目的であるCnーTunePhosを2種類を合成するために使用する予定である。残りは実験のための消耗品および論文投稿などに当てることを計画している。