hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テレビ会議を用いた語学教育のあり方

本研究プロジェクトにより語学教育のクラスにおけるビデオ会議は、現実の言語使用を直接的に提示する腰のできるメディアとして過度な負担なく利用可能であることが証明された。調査の結果、適正な条件の下では、ビデオ会議による相互交流により、学習者間に語学学習に不可欠だと考えられる「意味の交渉」が起こっていることが確認された。一方でまた、調査結果から、想定されたコミュニケーションのレベルを達成するのが困難な場合もあることが判明した。まず、時差のある地域間でのスケジュールの調整、教師間の打ち合わせ、機械の不具合などの要因が、すべてではないとしても、継続的なコミュニケーションの妨げになっているという実践上の問題が存在する。それ以外にも、「ビデオ会議」というメディアの構造的問題もある。それは、「コンテキストが減退する」ということで、そのため、談話の参加者は、対面コミュニケーションの場合には得られる非言語的な、あるいは感情的な意味理解のきっかけがなかなか得られないことになる。これは、コミュニケーションのために十分なコンテキストを必要とする非母語話者にとっては、コミュニケーションを支障なく運ぶことがむずかしくなってくるということを意味する。交信時のタイム・ラグも、コミュニケーションのしかたに大きな制限を課すものとなる。そのため、調査の初期段階の結果では、「ビデオ会議」というメディアを通じてコミュニケーション環境を整えるということに関する困難点が明白となった。調査の次の段階では、このようなコミュニケーション環境にタスクをベースにした環境を導入してみるという、半実験的な活動を行ったが、そこから得られたデータでは、このように高度に構造化されたタスク付の環境ではインタラクションがより効率的になり、参加者が意味交渉をする機会が増えた。さらに、会議前と会議中にタスクを繰り返すことにより、学習者がインタラクションに先んじて使用言語の枠組みをとらえることができるため、効果が上がることも判明した。この研究は国際プロジェクトで日本語や英語をはじめとする外国語教育において、テレビ会義(以下「テレ会」とする)の効果的な利用法を探る目的で進めている。これまで1学期にわたりテレ会を行ってきたが、その内容を録画し、データを収集した。(1)対象者-日本側11名。海外滞在経験を持つ帰国生で、多くがバイリンガルである。米国側は8名。日本留学経験を持つ中上級レベルの日本語学習者である。学習者はいずれも徐々に言語を忘れかけてきており、言語能力の維持・向上を目標としている。(2)講義内容-Field(2002)はテレ会を効果的に行うためには計画と事前の準備が欠かせないと指摘している。そこで8回の講義のうち、テレ会と準備の時間を4回ずつとし、様々な条件で効果の変化を探るため、毎回異なる内容になるようシラバスを組んだ。その内容は次の通りである。【第1回】準備/テレ会とは無関係の授業を行い、次回のテレ会のテーマは知らせなかった。テレ会/自己紹介と自由会話を行った。【第2回】準備/会義のテーマを事前に知らせ、テーマについて討論した。テレ会/テーマについて討論を行った。【第3回】準備/会義のテーマを知らせ、課題に到達目標を設けた。テレ会/「言語損失の一番の原因は何か」というテーマで、ランキングアクティビティを行った。【第4回】準備/学問的に対立する学者の文章を読んで理解させた。テレ会/split informationタスク。読んだ文章内容を発表させ、意見交換を行った。

今後、引き続きテレ会の収録を続け、収録内容を文字化し、データベースを作成していくとともに、テレ会の中で学習者たちが使用した表現を文の長さ、正確さ、流暢さ、複雑さなどの点から分析し、活動内容とどのように関わっているのか、相互の相関関係を見出し、より効果的な利用法を探り、提言していくつもりである。外国語教育におけるテレビ会議システムの効果的な利用法を探るため、以下の二つの授業から録音・録画データを収集し、収録後、学生たちにテレビ会議が参加者にどのような心理的負担や影響を与えるか意見を書いて提出してもらい、記録した。(1)前・後期(12回/1時間)にわたる、日本の明海大学と台湾の東呉大学との遠隔授業。日本側は日本人学生4名、韓国人学生5名、台湾人学生2名で、台湾側は9名の中上級日本語学習者である。異文化理解を目的とした授業で、学生たちが選んだテーマに基づいて、日本語でディベートを行った。(2)後期(5回/1時間)にわたる、日本の早稲田大学とアメリカのユタ大学ととの遠隔授業。昨年は、上級学習者同士(日本の英語学習者とアメリカの日本語学習者)のタスクによるインターアクションを行ったが、そのデータと比較するため、今回は日本側は初級英語学習者(5名)、アメリカ側は初級日本語学習者(5名)という初級レベルのデータを収集した。収集したデータの利用・分析方法は以下のとおりである。(1)収録したビデオを24時間以内に参加者に見せ、その発言・行動についての意見を言わせる。その様子もビデオで録画した。(2)テレビ会議を観察していた研究者は、研究ノートに気づいた点を記録した。(3)テレビ会議での発言内容を、音声輪文字化してPC入力し、データベースを作成した。
ヘテロ界面における高効率アップコンバージョンと太陽電池への応用

太陽電池には原理的に避けることができない透過損失や熱損失などがあり、入射エネルギーの一部は利用できない。これによって、太陽電池の変換効率は非集光時の単接合型太陽電池では32%が限界である。この限界を突破するには新しい原理で動作する太陽電池が不可欠である。本研究では、この新しい原理で動作する高効率アップコンバージョンプロセスの詳細を明らかにする。また、これを応用して、本来なら透過して損失となる太陽光のスペクトル領域をアップコンバージョンによって広くカバーし、これまでの太陽電池の変換効率限界を突破する根本原理を明らかにすることを目的にしている。平成30年度は下記の研究を実施した。(1)エピタキシャルヘテロ界面の作製と界面基礎物性評価十分に実績がある分子線エピタキシー技術を用いてAlGaAs/GaAs系を基本とするヘテロ界面を詳細に調べた。特に、本研究ではヘテロ界面におけるキャリアの蓄積と励起基礎物性を明らかにするため、光電流とキャリア再結合発光を同時に計測する独自のシステムを構築した。これによって、ヘテロ界面に蓄積されたキャリアの光電流引き出し性能と再結合特性の関係をはじめて明らかにすることに成功した。(2)アップコンバージョンメカニズムの解明AlGaAs/GaAsヘテロ構造をi層に内包するp-i-n構造を作製し、光電流の励起波長および光強度依存性を詳細に調べて、ヘテロ界面におけるバンド内光吸収強度の評価を行い、バンド内の遷移にもかかわらず、バンド間遷移と同程度の強い光吸収が生じていることを明らかにした。今年度光電流とキャリア再結合発光を同時に計測するシステムを構築して太陽電池のバイアス特性を精密に変化させながら電流として取り出すことができるキャリアと再結合するキャリアを定量的に同時計測した。これにより今まで明らかになっていなかったキャリア取り出し効率を定量的に明らかにできたことによって、太陽電池の内部電界の設計などにおける次の研究を推進する重要な情報を得ることができた。ヘテロ界面におけるアップコンバージョン(2段階光励起)を最大化するため、量子ドットの構造を制御するとともに、太陽電池構造の最適化と試作太陽電池の基礎特性評価を実施する。研究実施の要である分子線エピタキシー装置の性能を維持するためのオーバーホールを2018年度に依頼して2019年4月に実施した。試料作製の最良のタイミングを検討した結果、作業が2019年度になったために当該助成金が発生した。作業はすでに完了し、研究計画に変更はない。
複合領域システムのロバスト設計のための最適化手法に関する研究

本研究は,機械システムのロバスト最適設計のための最適化手法の開発を目的としたものである.機械システムのロバスト最適設計問題は,元来,設計変数や設計パラメータの変動を考慮した確率最適化問題であり,変数の変動領域における関数の変動を近似関数により推定しつつ,最適化計算を行う必要がある.最終年度である平成14年度は,ロバスト最適解の精度を向上させるために,変動領域において構成する2次近似関数の精度を向上させるための方法と,最適化計算に要する計算コストを低減するために,その大半を占める近似関数を構成する際のサンプリングコストを低減するための方法に関して研究を行い、以下の成果を得た.1.関数の適切化変換を用いたロバスト最適設計法の構成ロバスト最適設計においては,変数の変動領域における関数の変動をより高精度の近似関数を用いて近似することが重要である.本研究年度は,サンプル点における関数値を適切化関数を用いて変換することにより,高精度の2次近似関数を構成するための方法を構成した.また,第1年度である平成13年度に構成したミニ・マックス型ロバスト最適設計法に組み込み,数値計算例を通してその有効性を検証した.2.ボロノイ図による適応的累積関数近似法によるロバスト最適設計法の構成ロバスト最適設計においては,変数の変動領域における近似関数を構成するためにサンプリングを行う必要があり、その計算コストを低減することが重要である.本研究年度においては、別途,開発しているボロノイ図を用いた累積関数近似法により構成した近似関数上でサンプリングを行うことによって,変動領域における2次近似関数をより少ない計算コストで効率的に構成しつつ,ロバスト最適化計算を行うための方法を提案した.さらに,ミニ・マックス型ロバスト最適設計法に組み込み,数値計算例を通してその有効性を検証した.機械システムの最適設計においては,システムが関係する複数の領域の内容と製造誤差等に対するロバスト性を統合的に考慮した最適設計を行なう必要がある.本研究は,そのような複合領域システムのロバスト最適設計のための最適化手法を構成することを目的としたものである.本年度における研究実績は以下の通りである.1.ロバスト最適設計のためのミニ・マックス型最適化問題の定式化...機械システムのロバスト最適設計においては,製造誤差や使用環境の変動に対してもシステムの性能の変動が小さいような最適設計を行なうことが重要である.そのためには,設計変数や設計パラメータが変動した場合にも,目的関数の変動ができる限り小さく,かつ,制約条件が常に満足される設計解を求める必要がある.本研究では,ロバスト最適設計問題を,設計変数や設計パラメータの変動に対する目的関数や制約条件の最悪ケースに関する最適化問題としてとらえ,ミニ・マックス型の最適化問題として定式化した.2.ロバスト最適設計のためのミニ・マックス型最適化問題の最適化法の構成...1で定式化したミニ・マックス型のロバスト最適化問題に対し,設計変数や設計パラメータの間の連成を考慮するとともに,逐次,目的関数や制約条件の2次の応答曲面を構成することによって,変数の変動領域における最悪ケースを厳密に評価しつつ,非線形計画法を用いて最適化を行なうロバスト最適化手法を構成した.3.具体的なロバスト最適設計問題への適用...構成したミニ・マックス型のロバスト最適化手法を,具体的なロバスト最適化問題に適用して検証を行なった.すなわち,提案する最適化手法を2変数関数のロバスト最適化問題に適用し,従来提案されている最適化手法と比較して,最悪ケースを厳密に評価したロバスト最適化を行なうことができていることを確認した.さらに,具体的な機械部品のロバスト最適設計問題に適用しつつある.本研究は,機械システムのロバスト最適設計のための最適化手法の開発を目的としたものである.機械システムのロバスト最適設計問題は,元来,設計変数や設計パラメータの変動を考慮した確率最適化問題であり,変数の変動領域における関数の変動を近似関数により推定しつつ,最適化計算を行う必要がある.最終年度である平成14年度は,ロバスト最適解の精度を向上させるために,変動領域において構成する2次近似関数の精度を向上させるための方法と,最適化計算に要する計算コストを低減するために,その大半を占める近似関数を構成する際のサンプリングコストを低減するための方法に関して研究を行い、以下の成果を得た.1.関数の適切化変換を用いたロバスト最適設計法の構成ロバスト最適設計においては,変数の変動領域における関数の変動をより高精度の近似関数を用いて近似することが重要である.本研究年度は,サンプル点における関数値を適切化関数を用いて変換することにより,高精度の2次近似関数を構成するための方法を構成した.また,第1年度である平成13年度に構成したミニ・マックス型ロバスト最適設計法に組み込み,数値計算例を通してその有効性を検証した.2.ボロノイ図による適応的累積関数近似法によるロバスト最適設計法の構成ロバスト最適設計においては,変数の変動領域における近似関数を構成するためにサンプリングを行う必要があり、その計算コストを低減することが重要である.本研究年度においては、別途,開発しているボロノイ図を用いた累積関数近似法により構成した近似関数上でサンプリングを行うことによって,変動領域における2次近似関数をより少ない計算コストで効率的に構成しつつ,ロバスト最適化計算を行うための方法を提案した.さらに,ミニ・マックス型ロバスト最適設計法に組み込み,数値計算例を通してその有効性を検証した.
ニューロトロフィンの神経細胞生存維持作用と低親和性受容体P75の細胞致死因子仮説

ニューロトロフィン(NT)は神経細胞の生存維持に関る。そのメカニズムの解明が本課題の目的である。P75が致死因子であり、NGFによる抑制が無くなると神経細胞をapoptosisに導くという新たな仮説が提出された。しかしNTのapoptosis抑制は、ras-MAPK系、IP3Kの関与が確認されており、総合的な解析が要求される。(1)PC12D、L細胞に、p75 NGFRを遺伝子導入し、サブクローンを作成する作業を進めたが、P75の致死性に起因するのか、成功していない。現在、P75を発現制御出来る細胞株の作成を進めている。(2)NGFによる神経細胞生存作用は、TrkAから、ras-MAPKカスケードを介して働くとする説がある。PC12D細胞に非活性型ras遺伝子を導入し、rasの活性化を抑制出来る細胞株を作成した。しかし、血清除去下で認められるNGFによるapoptosis抑制効果に影響しなかった。(3)Trk受容体の活性化は、チロシンキナーゼの活性化によって始まる。NTによる神経細胞の突起伸展、生存維持作用に対する、チロシンキナーゼ阻害薬の効果を調べる実験中、予想外の結果が得られた。新規抗生物質ラディシコール(東大、吉田稔氏より提出)は、ごく低濃度(20nM)で幼鶏、知覚、交感神経の培養系に於て、NGF,BDNF,NT-3による神経突起の再生、細胞の生存維持作用を強力に増強させた。また単独でもそれらの作用が認められた。この様な作用を示す薬剤は、報告例が無く、現在この現象のデータの集積、メカニズムを調べる方向の研究に歩を進めている。
光波信号処理と集積フォトニクスによる大規模量子計算システム

本研究は,大規模整数に対する因数分解のための大容量光処理システムを開発することを目的としている.昨年度までに,因数分解アルゴリズムにおける主要処理である乗算剰余演算を平面波干渉計で行う手法を提案している.二次元並列処理型の拡張システムを新たに開発し,133万点以上の同時多点処理が可能な並列光演算システムを提示している.今年度は,自動化システムの開発と光学ハードウェアのモジュール化を検討した。試作済みの二次元並列光学システムは,干渉計の片方の平面波の進行方向を反射鏡の傾きで変調することで所望の演算を実現する。そこで,対象整数を入力することで傾き角を計算し,ステージコントローラを介し反射鏡の傾きを制御するソフトウェアモジュールを開発した.開発した環境により,光学系と汎用計算機がグラフィカルユーザインターフェースで統合されたシステムを構築できた.これによりデモンストレーション、および処理能力評価装置としての利便性を向上させた.また,光学処理における並列処理能力を向上させるための検討および,評価を行った.従来処理では,1画素に1点の剰余演算結果を生成していた.光の大域処理の性質を鑑み,画素数以上の並列演算を実現する手法を考案し,その有効性を示した.実現できる並列度は対象整数に依存するものの,画素の8倍程度の並列度を達成することを示した.さらに,個々の乗算剰余演算の精度は反射鏡の最小傾き間隔に依存するが,べき乗剰余演算への拡張とその周期を抽出するための大域処理ととらえた場合,現状のステージの精度においても,大規模因数分解に適用できることを解析,実験の両面から確認した.以上の検討により,現状において公開鍵暗号の安全性に影響を及ぼすシステムを提示できていないものの,ナチュラルコンピューティングのブレークスルーとなる結果を数多く提示できたと考えている.本研究では,情報光学技術に基づく大規模因数分解システムの開発を最終的な目的としている。Shorの量子アルゴリズムと等価な処理手順について検討し,中国剰余定理に基づく因数分解に着目した。このアルゴリズムにおける主要処理部である乗算剰余演算のための光学的手法を提案するに至っている。提案手法では,被除数と除数の対応関係を位相情報として表現することで,剰余項に特有の信号を生成させる。また,マイケルソン干渉計を用いたシステム構成を考案し,並列乗算剰余演算に拡張できることを示している。このシステムでは,並列乗算剰余演算における被除数と除数がパラメータとなる。これら2種のパラメータから,干渉光学系に配置された一方の反射鏡の傾き角を算出することで,受光素子アレイ上に乗算剰余演算を行うための波動場分布を生成させることができる。本システムの特性を考察し,単一素子の位置を制御することで複数のデータに対する並列処理が行える点,扱う整数の大きさに対してシステム規模が依存しない点,などの有益な特徴があることを明らかにしている。システムの実用性を示すため,小規模な因数分解問題適用時における耐ノイズ特性を解析的に評価している。その結果,提案手法が10%を超えるランダムノイズに対して有効であることを確認している。提案する並列乗算剰余演算器を試作した。試作機では,干渉計の光源に波長670nmのレーザーダイオード(LD)を,検出器にCCDを用いる。LDから発振される光をビームエキスパンダーで平面波にし,ビームスプリッターにおいて,物体信号と参照信号に分割する。参照信号側には,光軸方向に垂直な反射鏡を,物体信号側に自動角度ステージを取り付けた反射鏡が設置されている。角度ステージにより物体信号の波面を傾けることで,CCD面上に所望の結果が得られる。システムの検証実験を行った結果,15ビット長を有する整数の因数分解に必要な乗算剰余演算が実現されることを確認している。本研究は,大規模因数分解システムのための光情報システム開発を最終的な日的としている。前年度までに,Shorの量子計算アルゴリズムと等価な処理手順を検討し,主要処理部である乗算剰余演算を大規模並列に行うための光学干渉に基づく手法を提案している。マイケルソン干渉計を用いた基本システム構成を提示し,単一の素子(反射鏡)の制御により多点並列処理が行える点,データサイズに対してシステムが大規模化しない点などの提案手法の有益な特徴を明らかにしている。今年度は,提案手法の処理能力を向上させるためのシステム改良を検討し,以下に示す3項目を実施している。第1に,二次元並列処理アーキテクチヤを新たに開発している。現状の受光素子アレイを考えた場合,画像センサ用途の二次元集積デバイスを有効利用することが有用である。そこで,干渉光学系において,分岐された平行信号光の両方の位相分布を変調することで,二次元並列化か実現されることを見いだしている。第2に,従来システムでは,レーザダイオードであった光源を,高いコヒーレンス性能を有するヘリウムーネオン気体レーザに変更した。光源の変更により,計測される干渉信号のコントラストを向上させることができる。このことは演算精度の向上につながる。第3に,高画素かつ高階調なアレイ受光素子を導入し,並列処理能力の大規模化と演算粘度の向上を図った。従来システムでは画素数640,8ビット階調の素子であったのに対し,1340×1024画素を有し,12ビット階調で信号を転送できる素子に変更した。以上の項目が満たされる改良システムを作製し,その評価を行った。その結果,乗算剰余演算の並列度が約2000倍向上することを検証した。

演算精度については,定性的な評価にとどまっているものの,従来システムにおける信号補正のための後処理が不要になり,その効果が確認された。本研究は,大規模整数に対する因数分解のための大容量光処理システムを開発することを目的としている.昨年度までに,因数分解アルゴリズムにおける主要処理である乗算剰余演算を平面波干渉計で行う手法を提案している.二次元並列処理型の拡張システムを新たに開発し,133万点以上の同時多点処理が可能な並列光演算システムを提示している.今年度は,自動化システムの開発と光学ハードウェアのモジュール化を検討した。試作済みの二次元並列光学システムは,干渉計の片方の平面波の進行方向を反射鏡の傾きで変調することで所望の演算を実現する。そこで,対象整数を入力することで傾き角を計算し,ステージコントローラを介し反射鏡の傾きを制御するソフトウェアモジュールを開発した.開発した環境により,光学系と汎用計算機がグラフィカルユーザインターフェースで統合されたシステムを構築できた.これによりデモンストレーション、および処理能力評価装置としての利便性を向上させた.また,光学処理における並列処理能力を向上させるための検討および,評価を行った.従来処理では,1画素に1点の剰余演算結果を生成していた.光の大域処理の性質を鑑み,画素数以上の並列演算を実現する手法を考案し,その有効性を示した.実現できる並列度は対象整数に依存するものの,画素の8倍程度の並列度を達成することを示した.さらに,個々の乗算剰余演算の精度は反射鏡の最小傾き間隔に依存するが,べき乗剰余演算への拡張とその周期を抽出するための大域処理ととらえた場合,現状のステージの精度においても,大規模因数分解に適用できることを解析,実験の両面から確認した.以上の検討により,現状において公開鍵暗号の安全性に影響を及ぼすシステムを提示できていないものの,ナチュラルコンピューティングのブレークスルーとなる結果を数多く提示できたと考えている.
臨床看護教育者の教育方法学習のためのシミュレーション教育プログラムの開発と評価

本研究の目的は、新人看護職員に対して臨床の看護実践に関する実地指導・評価を行う実地指導者に焦点を当て、実地指導者の教育指導方法の学習や実際の教育指導場面の問題の解決のためのシミュレーション教育プログラムを開発し、その効果を明らかにすることを目的とした。今年度は、まず、実地指導者に求められる5つの能力(新人看護職員に教育的に関わる能力・新人看護職員と適切な関係性を築くコミュニケーション能力・新人看護職員の置かれている状況を把握し一緒に問題を解決する能力・新人看護職員の個々の研修プログラムを立案できる能力・新人看護職員の臨床実践能力を評価できる能力)を向上させるために、シミュレーション教育の手法は効果があるのかを検討するためにスコーピング・レビューを実施した。6つの文献データベースを用いて検索し、最終的に15文献が評価の対象となった。文献の評価には、Feyら(2015)のシミュレーションに関する研究論文の評価ルーブリックを用いた。その結果、臨床教育者、被教育者(学生、新人医療従事者)の双方のアウトカム評価より、シミュレーション教育には臨床教育者の教育能力を向上させる効果があることが明らかになった。その一方で、サンプルサイズが十分ではないことやアウトカム測定が心理社会的尺度による短期的なアウトカム評価が多いことが、研究デザインとしての課題であった。次に、レビューの結果、臨床教育者の教育能力を向上させるシミュレーション教育プログラムとして多く取り上げられていた、臨床教育者のスーパーヴィジョンのスキル向上を目指した動画教材の作成を行ったが、実地指導者への研修会での活用には至らず、プレテストの活用のみとなった。近年、超高齢社会を背景とした疾病構造の変化に伴い医療の高度化・複雑化が進み、安全に治療やケアを受けられるという患者の最低限の権利を保証するだけでも看護基礎教育の域をはるかに超えた知識・技術が求められている。それに加え、看護基礎教育修了者の教育背景や個人特性が多様化し、入職時の新人看護職員間の看護実践能力に差を生じさていることが指摘されている。看護基礎教育と臨床実践の場で必要とされる看護実践能力の乖離を解消し新人看護職員の看護実践能力の向上を促進し、看護の質を保つためには臨床看護教育者を効果的に育成していくことは重要なことである。そこで本研究では、特に新人看護職員に対して臨床実践の場で実地指導・評価を行う実地指導者に焦点を当て、実地指導者の教育指導方法の学習や実際の教育指導場面の問題の解決のためのシミュレーション教育プログラムを開発し、その効果を明らかにすることを目的とする。平成27年度では、医療施設で実地指導を担当した経験のある看護職員を対象に、実地指導者に求められる能力の達成の程度、実地指導を行う上で困難に感じる事などを明らかにするために調査票を用いた量的調査を実施する予定であった。さらに、量的調査で得られた結果をもとに、平成28年度には実地指導者の教育指導方法学習のためのシミュレーション教育プログラムの開発につなげていく予定であった。平成27年度は量的調査の調査票を作成するために、実地指導者の教育能力や育成に関する文献レビューに着手しているものの調査票の作成には至っていない。引き続き、文献レビューと調査票の作成を行い、量的調査に着手していく予定である。研究代表者が産前・産後休暇を取得したため、当初の計画通りに進めることが困難になってしまったため。近年、超高齢化社会を背景とした疾病構造の変化に伴い医療の高度化・複雑化が進み、安全に治療やケアを受けられるという患者の最低限の権利を保証するだけでも看護基礎教育の域をはるかに超えた知識・技術が求められている。それに加え、看護基礎教育修了者の教育背景や個人特性が多様化し、入職時の新人看護職員間の看護実践能力に差を生じさせていることが指摘されている。看護基礎教育と臨床実践の場で必要とされる看護実践能力の乖離を解消し新人看護職員の看護実践能力の向上を促進し看護の質を保つために、臨床看護教育者を効果的に育成していくことは重要である。そこで本研究では、特に新人看護職員に対して臨床実践の場で実地指導・評価を行う実地指導者(プリセプター)に焦点を当て、実地指導者の教育指導方法の学習や実際の教育指導場面の問題解決のためのシミュレーションプログラムを開発し、その効果を明らかにすることを目的とする。平成27・28年度では、医療施設で実地指導を担当した経験のある看護職員を対象に、実地指導者に求められる能力の達成の程度、実地指導を行う上で困難に感じることなどを明らかにするために量的調査を実施し、得られた結果をもとに、実地指導者の教育指導方法の学習のためのシミュレーション教育プログラムの開発につなげていく計画であった。平成28年度は、実地指導者の教育能力を向上させるためのシミュレーション教育に関するシステマティックレビューを開始しているものの、終了には至っていない。そのため、調査票の作成も未着手となっている。引き続き、文献レビューを行い、調査票の作成を行っていく予定である。本研究の目的は、新人看護職員に対して臨床の看護実践に関する実地指導・評価を行う実地指導者に焦点を当て、実地指導者の教育指導方法の学習や実際の教育指導場面の問題の解決のためのシミュレーション教育プログラムを開発し、その効果を明らかにすることを目的としている。

今年度は量的研究フェーズの質問紙の準備として、実地指導者に求められる5つの能力(新人看護職員に教育的に関わる能力・新人看護職員と適切な関係性を築くコミュニケーション能力・新人看護職員の置かれている状況を把握し一緒に問題を解決する能力・新人看護職員の個々の研修プログラムを立案できる能力・新人看護職員の臨床実践能力を評価できる能力)に関する項目選定を実施した。項目選定はまず、実地指導者の実践に関する文献を選定し、文献に示されている実践項目を実地指導者に求められる能力の枠組みのカテゴリーに沿って演繹的に分析を行った。その結果、126項目が選定された。今後、専門家会議を実施し項目の選定、信頼性・妥当性に関する調査を実施した後に、順次的説明デザインで本調査を実施し、シミュレーション教育プログラムの作成に繋げていく予定である。研究代表者が産前・産後休暇等を取得したこと、機関異動に伴い研究へのエフォートが当初予定よりも大幅に低下し、計画通りに進捗させるのが困難であったため。本研究の目的は、新人看護職員に対して臨床の看護実践に関する実地指導・評価を行う実地指導者に焦点を当て、実地指導者の教育指導方法の学習や実際の教育指導場面の問題の解決のためのシミュレーション教育プログラムを開発し、その効果を明らかにすることを目的とした。今年度は、まず、実地指導者に求められる5つの能力(新人看護職員に教育的に関わる能力・新人看護職員と適切な関係性を築くコミュニケーション能力・新人看護職員の置かれている状況を把握し一緒に問題を解決する能力・新人看護職員の個々の研修プログラムを立案できる能力・新人看護職員の臨床実践能力を評価できる能力)を向上させるために、シミュレーション教育の手法は効果があるのかを検討するためにスコーピング・レビューを実施した。6つの文献データベースを用いて検索し、最終的に15文献が評価の対象となった。文献の評価には、Feyら(2015)のシミュレーションに関する研究論文の評価ルーブリックを用いた。その結果、臨床教育者、被教育者(学生、新人医療従事者)の双方のアウトカム評価より、シミュレーション教育には臨床教育者の教育能力を向上させる効果があることが明らかになった。その一方で、サンプルサイズが十分ではないことやアウトカム測定が心理社会的尺度による短期的なアウトカム評価が多いことが、研究デザインとしての課題であった。次に、レビューの結果、臨床教育者の教育能力を向上させるシミュレーション教育プログラムとして多く取り上げられていた、臨床教育者のスーパーヴィジョンのスキル向上を目指した動画教材の作成を行ったが、実地指導者への研修会での活用には至らず、プレテストの活用のみとなった。平成27年度中より、調査票を作成する予備研究の位置づけで、実地指導者の教育能力・教育方法に関する文献レビューを開始しているが、調査票の作成までには至っていない。平成28年度より、引き続き文献レビューと調査票の作成を行い、量的調査に着手する予定である。本研究課題は平成29年度中までであるが、産前産後の休暇取得に伴う補助事業期間延長承認申請を行い、最終的な研究目的の達成を目指す予定である。量的調査に用いる調査票を作成する予備研究の位置づけで、実地指導者の教育能力・教育方法に関する文献レビューを開始しているものの、調査票の作成には至っていない。引き続き、文献レビューを行い、量的調査に着手する予定である。
ケニア、中国貴州省その他の地域における真菌・放線菌感染症原因菌の採集とその資源化

主としてアフリカ・ケニア国を訪れ、同国真菌研究の中心的グループKenya Medical Research Institute(KEMRI)の研究者と協力して、ケニア国の主食である穀物(トウモロコシ、小麦、コメ、稗等)をカビ毒を産生して汚染する真菌について調査し、現地の新聞やインターネットHP等で公表し、注意を喚起した。また、同じく農業被害をもたらす真菌。黒色アスペルギルス、フザリウムについて分子系統学的な解析を行い、新種を報告した。現地で、主としてエイズの患者に感染するクリプトコッカス属真菌について疫学的調査を行い、特定の分子系統をもつに菌の病原性が高いことを明らかにした。ケニア国内各地から集めた主要穀物(トウモトコシ、小麦、コメ等、ヒエ類)について、ナイロビ市のケニア中央研究所(KEMRI)において、免疫抗体法を応用した簡易キットを用いて含有カビ毒素(アフラトキシン、フモニシン、オクラトキシン、デオキシニバレノール)を測定した。その結果、全標本の50100%においてカビの寄生が観察され、また穀物の3050%が、何らかのカビ毒に汚染されていた。これらの穀物の一部を確認のため日本に輸入し、免疫カラムで肝癌・食道癌のリスク因子であるアフラトキシンを精製し、HPLCで、アフラトキシンB1, B2, G1, G2それぞれの分子について分析したところ、70%を超える検体が、日本の規制値(1 ng/g)を超えるアフラトキシンを含んでいることが明らかとなった。さらにケニアの主要穀物を汚染するカビ毒・フモニシンやデオキシにバレノールを産生するフザリウム属菌を現地穀物から採取し、100株あまりについて分子系統学的に解析したところ、すべてのフザリウム属菌がフモニシン産生の報告されている菌であった。現在、実際のトキシンの産生能について、解析を勧めている。また、米国CDCの援助を得てケニア国のキスムに常駐しているカリフォルニア大学サンフランシスコ校所属の医師Mayer博士、KEMRI所属の真菌学者Bii博士と共同で、ケニアのビクトリア湖周辺のエイズ患者について、患者からのクリプトコッカス属菌の採取を試みた。さらに患者の寝室・住居の周辺などにおいて環境中のクリプトコッカス属菌を採取し、感染症原因菌と環境中の菌の因果関係を解明する研究計画を立案し、菌の採集を進めている。また、中国貴州省、トルコ、オランダの研究者と協力し、クリプトコッカス属真菌の新種を報告した。さらにインドネシア大学病院の医師・検査技師と共同で、同国エイズ患者のカンジダ症、特に薬剤耐性カンジダ菌について薬剤耐性機構の解析などを進めている。【ケニア国HIV陽性患者に感染するクリプトコッカス属菌の疫学調査】ケニア国に滞在しエイズ関連医療に携わる米国UCSFの医師およびケニア中央研究所(KEMRI)の真菌研究者グループと共同で、ケニアのエイズ患者に感染し、死因の大きな割合をしめるクリフトコッカス属菌について疫学的調査を行った。100症例におよぶ事前調査を基に、患者および患者環境中から菌を採取し、分子生物学的に菌の出所・系統を解析した(MultiLocus Sequence Typing、MLST解析)。【ケニア国の主要作物を汚染するカビ毒および原因真菌に関する研究】ケニア・ナイロビ市のケニア中央研究所から当センターに半年に渡って研究者を迎え、トウモロコシ、小麦、米、稗などケニアの主食をカビ毒で汚染する原因真菌について分子生物学的、形態学的、生理・化学的解析を行った。日本には希な多くのアスペルギルス属菌等が単離され、ケニアの食物汚染の原因菌の一部であると推測された。またケニアの伝統的地ビールを汚染するカビ毒産生菌、およびカビ毒による汚染の程度を測定し、論文として発表した。【ケニア国の皮膚真菌症原因菌の調査】同じく、ケニア国の皮膚真菌症患者から採取された病因菌を分子生物学的、形態学的に解析し、現地の医療に役立つ情報として継続して収集している(継続中)。【インドネシア大学との病原真菌共同研究】インドネシア・ジャカルタ市のインドネシア大学・医学部/病院の微生物学教室から研究者を招き(費用は他の外部資金による)、インドネシアの臨床研究に適した分子生物学や形態学を中心とした菌の同定法を共同で開発し、論文として発表した。【中国貴州省・貴陽医学院・微生物学教室との病原放線菌に関する共同研究の推進】中国貴陽医学院・微生物学教室を訪れ(旅費は先方負担)、現地の患者より採集した菌の分子系統解析を進めるなど、病原放線菌に関する共同研究を推進した(継続中)。ヒト真菌症は、カビ(アスペルギルス属菌)や酵母(カンジダ属菌、クリプトコッカス属菌)などによって引き起こされる。また、アクチノミセス属菌やノカルジア属菌などの嫌気性、好気性の細菌も放線菌症・ノカルジア症などを引き起こす。これらの菌は共に、エイズ患者、がん患者、臓器移植者など主として免疫力が低下した患者や、老人や子供において大きな脅威であり、死因や失明等の原因になっている。一方、ヒト病原性の放線菌やカビは、創薬やその他の産業などに応用できる新規の生理活性物質の探索源としても、重要であることが明らかになりつつある。千葉大学真菌医学研究センターでは、文科省のNBRPその他の支援を受けて、病原真菌・放線菌を収集し、研究や治療目的でそれらの菌種について、分子生物学的、形態学、生理学的な手法を組み合わせて菌の性質を解析してきた。

さらに、真菌症や放線菌症の問題を抱えるいくつもの発展途上国を中心に、共同研究提案を行い、今回の研究を発展させる基盤を築いてきた。一方、これらのヒト病原性放線菌の産生する2次代謝産物など生理活性物質にも注目し、新規の抗菌剤、抗癌剤、農薬等の開発のための分子基盤として、化学など他分野の研究者と協力して、化合物の探索を行い、構造を決定し、生合成経路の解明、ゲノムの解読などに力を注いできた。本研究は、上記の研究基盤に立ち、アフリカのナイロビ大学およびケニア中央研究所の真菌研究者や中国・貴州省の真菌・放線菌研究者などと提携して、真菌・放線菌微生物・遺伝子資源の拡充を図ると共に、近年、技術的発展が著しいゲノム・シークエンス技術を用いて、菌の感染や病原性発現機構の解明、抗菌剤開発、新規の2次代謝産物探索の分子生物学的基盤を築くことを目的とする。菌の情報は、現地にフィードバックして医療の発展に役立てる。ビクトリア湖周辺特にキスム、ホマ・ベイを拠点に医療活動を続ける米国人医師およびケニア中央研究所の真菌研究者と共同で、ケニアのAIDS患者に感染し、直接の死因となるクリプトコッカス属真菌について、環境菌も含めてMulti-Locus Sequence Typing (MLST)解析を用いた調査を行なった。驚いたことに距離的に離れ、行き来の無い村の患者や環境からMLSTで同型の菌が多数見つかった。現在、特定の型のクリプトコッカス属菌が、特に強い病原性を示すのか、あるいは他の要因があるのか研究を進めている。コーン、小麦、その他の主要作物に寄生してトリコテセン類,ゼアラレノン,フモニシンなどのカビ毒を産生し、またヒト日和見感染症原因菌ともなるフザリウム属菌をケニアから日本の植物防疫所等の許可を得て輸入し、形態学やMLST法を用いた分子系統学により解析し、さらにカビ毒の産生を計測した。現在、論文として報告すべく結果を解析中である。同じくケニアからヒト日和見感染症原因菌となり、また植物に寄生して農業被害を出すとともにカビ毒を産生する黒麹菌を50株あまり輸入し分子系統学的、形態学的、生理学的解析を進めている。解析の途中であるが、今までに報告の無い新種のカビが見つかってきている。さらに、日本国内のアスペルギルス症患者対象に、菌球型、侵襲性など病態に菌の遺伝子が関与しているかゲノム配列を解析し、菌ゲノムと病態の関連性について報告した。また、最近症例報告の増加が著しい薬剤耐性アスペルギルス属によるヒト感染症について、同菌で薬剤耐性を引き起こす原因遺伝子等について解析し新たな治療薬開発の道筋を提案した。ヒト病原放線菌が産生する高い抗結核菌活性をもつ分子ノカルジチオシンの生合成遺伝子クラスターをゲノム解読と分子生物学的手法で解明した。この成果は今後の新規の抗結核薬の開発に繋がると期待される。ケニアのエイズ患者から採集したクリプトコッカス属菌の遺伝子解析を進め、各患者の居住地区は遠く離れているにも拘わらず、同じ遺伝子型を菌がヒトに感染していることを示すことを見いだした。特定の菌が、高い病原性を示すことを示唆され、今後、ヒト病原性と菌型の関連の研究に結び付けたい。またケニア各地の圃場を廻り、黒色アスペルギルス属菌50株を採取し、これらの菌の分子系統解析を行なって、少なくとも5種の新種を見つけた。新種のヒト病原放線菌ノカルジア・シナノエンシスを見つけ報告した。
ランドサット写真によるタイ族住居盆地開発の歴史的状況の比較研究

タイ族は、大陸東南アジア北部一帯においては山間盆地や谷間の平地に居住している。この地域では、遅くとも13世紀までにムアンと呼ばれるタイ族の自律的政治単位が盆地ごとに形成されており、それらが集まってムアン連合をつくる例も多く見られた。ムアン連合の性格、構造的特質を明らかにするためには、その構成要素である個々のムアンの状況を検討し比較しなければならない。本研究の目的は、ムアン連合のひとつシップソーンパンナーにおいて、各ムアンの依拠する盆地開発の歴史的状況がどうであったかを、ランドサットの衛星写真分析によって比較することであった。分析にあたっては、佐藤哲夫氏に様々な面でご指導いただいた。その結果得られた新たな知見の概要は以下のようである。シップソーンパンナー全体を統括する王の直轄ムアン、ムアンチェンフンのある盆地は、流沙河がメコン川に西側から合流する地点に開けた盆地であり、流沙河には北側からナムヒ-川、南側からナムオット川が流れ込んでいる。衛星写真から灌漑用水路の流路をみると、ナムヒ-川から取水してその左岸を南東に流れ流沙河に排水される灌漑用水路は、下流部分が後から延長された可能性が高いことが判明した。また、ナムオット川から取水してその左岸を北流し流沙河に排水される用水路は、盆地南西から流れ込む何本もの小河川を用水路として使っていたのを連結した水路であることが明らかになった。このような水路下流延長部分の建設と連結水路形成には、ムアンチェンフンの統治権力が関わっていた可能性がある。一方、その他の盆地では、下流部が延長された大規模水路や連結水路は見当たらないようであり、ムアン統治権力が水路建設、延長に関わった証拠が認められない。本研究によって、水路建設、延長に関わるという面でのムアンチェンフンの特殊性が判明した。研究成果の一部は文章にまとめたが、まだ雑誌掲載の具体的予定はない。
インスリン自己免疫症候群に関する研究

19701990年2月までの20年間における日本のインスリン自己免疫症候群148名について性別、発症年齢等の臨床統計をとり、ついで本症候群の本態であるインスリン自己抗体産生に関して血清中のインスリンをHPLC法でチェックし、ついで本症候群に特有なHLA抗原タイプを探し、さらに主症状である低血糖発症に関係すると思われるインスリン抗体の特徴をスキヤッチャ-ドプロット法で検索した。さらにSH基を有する薬剤によるインスリン抗体産生作用を検討した。成績:1.本症候群148名は男72、女76で性差はなかった。発症年齢は6069歳がピ-クであり、日本の人口構成からみると年齢とともに発症頻度が増加した。2.本症候群の32名においてHLA抗原タイプが報告され、B15:Cw4、DR4が有意に高頻度であった。3.本症候群の低血糖頻発期の血清から抽出したインスリンをHPLC法で分析した成績は合成ヒトインスリンと全く同一部位にピ-クを示し、異常インスリンは認められなかった。4.本症候群の低血糖頻発期に採血しえた6症例について行ったインスリン抗体のスキャッチヤ-ド分析によると、6症例中4症例では双曲線を示したが、その高親和性部分に相当する抗体のインスリン結合能は極めて大きく、親和性はインスリン注射によって生じたインスリン抗体に比べ著名に低かった。1例ではスキャッチャ-ドプロットは1本の直線となり、結合能の異常に大きく親和性の極めて低い抗体であった。残りの1症例の抗体のスキャツチャ-ドプロットはプロゾ-ン現象の著しいものであった。これらは結合インスリンを遊離しやすい性質といえた。5.上記148名中SH基を有する薬剤使用中に本症候群を生じた54名を認めたので、これら薬物の役割を検討し、とくにインスリン分子に対する影響をみたのであるが、誘発理由を証明するにたる成績をえることは出来なかった。1.モノクロナール・インスリン抗体を有するインスリン自己免疫症候群症例のインスリン抗体に対する抗イディオタイプ抗体の検討:本症例のインスリン抗体をアフィニティーカラムを用い抽出精製。これをBALB/Cマウスに免疫し、ハイブリドーマを作製、その抗イディオタイプ抗体クローンだけを選別した。この培養上せいを抗マウスIgGカラムを通して抽出精製して、抗イディオタイプ抗体とした。また対照として、他のインスリン抗体からもその抗イディオタイプ抗体を作製した。これらの抗体を用いてcompetitive inhibition assayをおこなったところ、single affinity bindingを持つインスリン抗体はそのイディオタイプ抗体で完全にインスリンとの結合が抑制された。しかし他の抗イディオタイプ抗体はこの抑制がみられなかった。従って、このsingle affinity bindingを持つインスリン抗体はまたsingle idiotopeを持つインスリン抗体であることが判明した。2.インスリン自己免疫症候群におけるHLA抗原タイプの検討:対象は1970年から1988年3月までに論文発表されたもの、およびアンケート調査によるインスリン自己免疫症候群140例中、HLA抗原タイプの分析がなされた26例である、本症候群に対する疾患感受性遺伝子との関連性が推定されるHLA抗原として、A_<11>10/23=43.5%(相対危険率rr3.4)、Bw_<62>20/25=80.0%(rr15.4)、Cw_417/24=70.8%(rr21.3)、DR_414/16=87.5%(rr10.6)がそれぞれ有意であることが判明した。これらの抗原タイプは本症候群の誘発に関係すると考えられているSH基を含む薬剤使用の生む、発症年齢、性などには直接関係はなかった。

しかし一方、これらの一部は本邦1型糖尿病のHLAタイプと共通するものであることから、発症機序において類似の自己免疫機序が作動している可能性が強く示唆される。平成元年においては、研究の主眼を19701990年2月までに日本で報告されたインスリン自己免疫症候群148名について、HLA抗原タイプの特徴を日本人一般人口と比較すること、すでに手もとに集められた本症候群24名の血清についてインスリン自己抗体の特徴を明らかにすること、さらにSH基を有する薬剤の使用が明らかに本症候群の誘因となると思われるので、これら薬剤のインスリン分子に対する作用を検討することなどに置くこととした。成績:1.本症候群のうちHLA抗原タイプの明らかな32名を全国33カ所から集められた316家族のHLA抗原タイプと比較した、その結果、HLAーBIS(Bw62)、Cw4およびDRAがいずれも有意差をもって高頻度であった(p<.001)。2.本症候群24名のインスリン自己抗体は全てIgGのみであり、そのうち1名はサブタイプG_1のみ、他の1名はG_1、G_4のみであった。他の22名はG_1からG_4に広く分布した。L鎖は1名でλのみ、2名でκのみ、他の21名ではκ、λ両タイプを有した。上述のG_1のみでλタイプのL鎖のみという抗体は、スキヤッチヤ-ド分析でも単一の直線となり、さらにこの抗体に対する抗イディオタイプ抗体の作製に成功し、この抗体によって本症例のインスリン抗体とヒトインスリンとの結合が特異的に阻害されることを証明した。3.SH基を有し、本症候群発症前に使用されている頻度のもっとも多い(148名中26名)メチマゾ-ルをインスリンと試験管内でインキマベ-トし、その前後でインスリンの変化をHPLC分析で検討したが、全く差を認めなかった。さらにこの実験の前後でインスリンと赤血球インスリン受容体との結合についても検討したが結合能においても全く変化は認めなかった。少なくともメチマゾ-ルがインスリン分子に対して直接作用するとは考えられなかった。
銀河拡散X線放射の空間・時間的「揺らぎ」から迫る天の川銀河の高エネルギー活動性

「すざく」銀河面データにより、天の川銀河拡散X線放射の空間的揺らぎを測定した。統計誤差を除くと、天の川銀河拡散X線放射と宇宙背景X線を合わせた表面輝度は10パーセク程度の空間スケールで3.68.1% (1σ)揺らぐことを明らかにした。この揺らぎは天の川銀河拡散X線放射が多くの暗い点源の集まりだとした場合の結果と大きく矛盾しない。また、数百パーセクスケールでの鉄輝線強度比の空間分布から、バルジと銀河面ではその拡散X線放射の起源が異なる可能性が高いことも明らかにした。天の川銀河拡散X線放射の研究を元に、「すざく」データを使った、高校物理で扱うボーア模型の学習教材を作成した。銀河拡散X線放射(GDXE)の「揺らぎ」研究の基礎となる、より大スケールの空間分布の測定・解析を以下の2つの側面から本年は主に行なった。まず、電波や近赤外線とGDXEの強度の相関を銀河面で系統的を調べた。これにより、電波観測に基づく星間中性水素原子柱密度と、GDXEの中性鉄輝線の表面輝度に、銀河面全体に渡って正の相関があることを明らかにした。これはGDXEの中性鉄輝線の放射に、広がった星間中性ガスが関わっていることを強く示唆する。また、全天をカバーする赤外線のデータを利用して、GDXEの強度を誤差20%以下の精度で推定する方法を考案した。これらの結果を日本天文学会2013年度秋季年会にて報告した。次に、X線CCDのデータを使った研究が、過去に十分に行われていない銀河バルジ領域のGDXEスペクトルを系統的に解析した。GDXEの鉄輝線の銀緯方向の空間分布を精度良く求めた。中性鉄と高階電離鉄輝線の空間分布(スケールハイト)が異なることを過去の研究(内山ら2013 PASJ 65, 19)より高い有為度で示した。これは、両輝線の起源(放射天体)が異なることを意味する。また、高階電離鉄輝線の強度比から、銀河バルジのGDXEは、銀河面や銀河中心のGDXEと異なる性質(起源)を持つ可能性が高いことが分かった。これらの結果を国際会議Suzaku+MAXI Conference 2014 Expanding the Frontiers of the X-ray Universeにて報告した。天の川銀河拡散X線放射は光学的に薄い熱的プラズマのスペクトルを持ち、銀河面に沿って広がる拡散X線である。先行研究によると、その起源は、銀河中心(|l|<2°& |b|<1°)を除くと暗いX線点源(激変星、Active binary等)の重ね合わせが有力である。しかし、大きな輝線等価幅やプラズマ温度の場所依存性等、点源で説明が難しい点もあり、広がった高温ガス成分の存在する可能性も残る。私は、ある立体角内に含まれる点源の数はポアソン統計に従って揺らぐことに着目した。天の川銀河拡散X線放射が点源の集まりならば、点源の強度分布(図1.2)を反映した表面輝度の空間的な揺らぎを持つ筈である。一方で、点源の強度分布に基づく予想から外れた揺らぎの存在は、予想より大きいにせよ、小さいにせよ、点源以外の成分の存在を示唆する。この様に、天の川銀河拡散X線放射の数光年(分角)スケールでの空間的な表面輝度の揺らぎはその起源解明の鍵であるにも関わらず、これまでX線CCDカメラを使って正確に調べられたことはない。今回、「すざく」XIS銀河面データにより、その揺らぎを測定した。(l, b)=(19°.6, 0°.0)での天の川銀河リッジX線放射(GRXE)の2.25.5分角スケールでのX線表面輝度(2.38 keV)の揺らぎ(標準偏差)を測定した。この際、XMM-Newtonのカタログを使い、明るい点源の寄与を除いた。統計誤差を除くと、天の川銀河拡散X線放射と宇宙背景X線を合わせた表面輝度は3.68.1% (1σ)揺らぐことが分かった。この結果を日本天文学会で報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。X線天文学26年度が最終年度であるため、記入しない。

今年度は、GDXEの大規模なスケール(=度オーダー)での空間分布の研究が主であり、本課題で掲げたGDXEの「揺らぎ」(=分角オーダー)を調べるには至っていない。これは次の2つの理由による。(1)そもそもの目的であるGDXEの正体解明には、銀河内の領域によるスペクトルの違いが鍵になる。しかし、バルジ領域では高統計・高精度のGDXEスペクトルの研究が過去に為されていないことに気づいたため、その解析を優先して行った。(2)「揺らぎ」を調べるためには、大スケールでの空間分布の影響を十分に理解し、それを差し引くことが必要である。銀緯方向についての大スケールでの空間分布の評価は、過去の研究(内山ら2013 PASJ 65, 19)に基づくものでは不十分な可能性が高いため、使用データを増やして系統的に再調査した。今年度求めた銀緯方向の大スケールでの空間分布を考慮した上で、本課題で掲げたGDXEの空間的な「揺らぎ」の解析に取り組む。まずは銀河面上(銀緯20度)を「すざく」で長時間観測した領域について行い、その後、他領域にも同様の解析を適用する。