hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イノシトールリン脂質シグナルの生理と病理

我々は平成18年度にはNKT細胞においてPTENを欠損させると、成熟NKT細胞が減少し、成熟NKT細胞の単位細胞あたりの増殖能・IFNγ産生能などの機能が低下して腫瘍免疫監視機構が障害されることを、皮膚でPTENを欠損させると電場による細胞遊走と創傷治癒が加速されることを、膀胱上皮でPTENを欠損させると膀胱癌が発症し、ヒト膀胱癌においても高頻度なPTENの発現減弱消失があることを、インスリン受容体発現細胞でPTENを欠損させるとインスリン感受性の亢進や成長障害、ラ氏島の増大を来すことを見出した。また、好中球の遊走に重要なPIP3ホスファターゼとしてはPTENよりもSHIPが重要な役割を演じ、SHIP欠損によって好中球遊走が低下することなどを見出し、これらを報告した。多くのサイトカイン、インスリンなどのホルモン、抗原など、様々な刺激によって、PI3Kが細胞膜の内側にリクルートされる。リクルートされたPI3KはPIP2の3位をリン酸化してPIP3を産生する。PIP3は二次メッセンジャーとしてはたらき、Akt/PKBをはじめとするさまざまな下流の細胞内シグナル伝達系を活性化することにより細胞の増殖、生存、遊走、代謝などの多様な情報伝達の役割を果たす。PTENはその蛋白発現低下消失が全悪性腫瘍の約半数で認められることから、PTENはp53に匹敵するがん抑制遺伝子の代表格に位置づけられるようになってきた。生化学的には、PTENはその主な基質をPIP3とする脂質ボスファターゼであり、細胞膜レベルでPI3K経路を負に制御する。我々はPTENの生体における機能を解析するためにPTEN全身欠損マウスを作製したが、このマウスは胎生早期に致死となったことから、次にPTENfloxマウスを作製し、平成19年度は主に肺胞上皮細胞におけるPTENの機能を解析することにした。肺におけるPTENの役割を明らかにするために、我々の作製したPTENfloxマウスと、(tetO)7-CreランスジェニックマウスやSP-C-rtTAトランスジェニックマウスとを交配することによって、ドキシサイクリン投与依存性に肺胞細気管支上皮細胞特異的にPTENを欠損するマウスを作製した。胎生期にドキシサイクリンを投与したPTEN欠損マウス(E10-16)の90%は生直後に低酸素血症で死亡した。組織学的・生化学的解析によって、肺胞細気管支上皮細胞や筋線維芽細胞の過形成、肺胞上皮細胞の分化障害、サーファクタント蛋白の産生障害を認めることを明らかにし、これらによって、低酸素血症がひきおこされたものと考えられた。さらにPTEN欠損マウスでは肺幹細胞(BASC)の増加を認めた。このようにPTENは肺の形態形成や肺胞上皮の分化、肺幹細胞の維持に重要であることをはじめて明らかにした(J.Clin.lnvest.2007)。
痛み動物のMRI画像の新たな診断ツールの開発

痛みでは多くの患者が苦しんでいるが、特に慢性痛でその治療に対する満足度はきわめて低いのが現状である。本研究は、痛みの客観的評価とバイオマーカーの開発を通してトランスレーショナルリサーチのツールとなるソフトウェアの開発の元となるデータの取得を目的とした。痛みの動物モデルを各種作成し、脳を高解像MRIで撮像し、脳画像を標準化し、その特異的パターンを見出せるデータセットを明らかにすることができた。本研究では痛みの客観的評価とバイオマーカーの開発を通して、トランスレーショなるリサーチのツールとなるソフトウェアの開発を目指した。そのために、昨今注目されている脳画像を用いた痛みのバイオマーカーの開発を参考に動物への応用を目指した。そのために、1)オスの5週令のウィスターラットで顔面の神経障害性疼痛モデルを作成し、その疼痛行動を評価した。2)術後2週で疼痛行動の生じているラットとその対照群としてナイーブ(手術を全く行わない)、シャム(顔面に切開のみ入れる)をMRI撮像施設に移送し、術後3週目にあたる7週令で撮像を行った。3)撮像の3日前から毎日造影剤であるマンガネーゼを投与し、撮像はイソフルレン麻酔下でT1強調画像で脳と脊髄の撮像を行った。4)撮像結果を標準画像に変換し、そのおのおのの領域についてマンガンの取り込みを評価した。その結果、スライスごとの解析では明らかな有意差を認めるものの、標準画像で立体構成させ、3次元でそのマンガンイオンの取り込みを評価した場合にはその有意差が消失した。以上のことから、ソフトウェア化で今回試みようとした標準化ステップを踏んだ自動化ソフトウェアは今回の実験では困難であり、エンハンス強度を基にしたアルゴリズムの開発にはこれまでと同様の標準化技法を経ずに行う必要があることが明らかとなった。しかし、スライスごとの評価では有意な結果を複数の部位で見ることが出来たので、別のアプローチで検証を試みれば、実現可能性があると考えられる。、疼痛医学
立体規則性に起因する温度応答性高分子の相転移構造解析と機能性キラル認識界面の創製

本年度は,これまで検討してきたポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAAm)ブラシ表面の立体規則性の制御に加え,光学特性を同時に規定させ,その界面でのキラル認識能を評価した。本研究ではポリマーブラシの調製に表面開始原子移動ラジカル重合(ATRP)法を用いており,そのATRP開始剤に光学特性が規定されている(5)-エピクロロヒドリンをアミノシラン化した多孔性シリカ粒子に固定化した。この開始剤固定化シリカ粒子を用い,立体規制触媒であるY(OTf)_3存在下でNIPAAmを表面開始重合した。このシリカ粒子をクロマトグラフィー担体として用い,光学異性体であるDL-3-アミノ酪酸を水系移動相条件で導入した所,DL体の各試料は分離されたピークとして検出された。これらの溶出挙動は温度に依存しないことから,表面ぬれ性評価で見られたisotactic PNIPAAmブラシの水和特性により温度応答性が見られなかったと考えられる。立体規則性を制御したPNIPAAmブラシの水和状態を詳細に解析するため,前年度までに確立した低磁場NMR測定による水の緩和時間を評価した。同様の多孔性シリカ粒子を用いたatactic PNIPAAmブラシ表面では,T_1,T_2において表面ぬれ性変化と同じ温度領域で緩和時間変化の変曲が確認されたのに対し,isotacticPNIPAAmブラシ表面ではT_2のみが僅かに低温領域で変曲点を有していた。この変曲点は,相転移に伴う水の運動性が変化した事を示しており,isotactic PNIPAAmブラシ表面では,より運動性の遅い水分子(強固にポリマー鎖と水和した水分子等)のみが温度変化によってPNIPAAm鎖との相互作用が変化しており,マクロな相転移を起こさない事が示唆された。以上の結果から,本研究により立体構造制御したポリマーブラシ表面によるキラル認識能の付与が可能となったが,温度制御による溶出制御は実現できなかった。グラフト配列制御を利用し,温度応答性を有するPNIPAAm鎖をブロック構造で導入する事で,温度応答特性を付与した機能的なキラル認識界面の創製が可能になると考えられる。本年度は,最終目標である機能性キラル界面の創製を目指した。立体構造制御したポリマーブラシ表面によるキラル認識能の付与が可能となったが,温度制御による溶出制御は実現できなかった。これまでに検討してきたグラフト配列制御手法を用い,温度応答性を有するPNIPAAm鎖をブロック構造で導入する事で,温度応答特性を付与した機能的なキラル認識界面の創製が可能になると考えられ,研究方針として順調に進展している。機能性キラル界面の創製に向けて実際に光学異性試料を用いた溶出制御まで検討することで,これまでの検討により実現可能な点と問題点が明らかとなった。キラル認識界面の作製には,立体規則性および光学特性が重要であり,今後はこの界面に温度応答特性を付与するための異なる構造をもったポリマーブラシの導入が必要となる。この検討課題は,昨年度から検討しているグラフト配列制御手法を用いることで達成できると考えられる。また,これらの検討から,機能性モノマーを用いたブロックコポリマーブラシによる非侵襲的・大量回収可能な細胞分離システムの基盤技術も構築することができた為,今後は本手法を用いて様々な応用へと発展させていく予定である。本年度は,本研究の基盤技術となるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAAm)ブラシ表面の立体構造の複合制御を検討し,この手法を用いてPNIPAAmブラシにおける表面ぬれ性評価や水和解析から立体規則性が与えるPNIPAAmブラシの温度応答特性の解明を進めた。立体規制触媒としてY(OTf)_3を用いる事で高いisotactic選択的な表面開始重合が進行し,Y(OTf)_3量の調節により立体規則性,重合温度やモノマー濃度の調節により分子量,不活性シランとの混在比によりグラフト密度の複合的制御を実現した。立体規則性の違いは表面ぬれ性への大きく影響を与え,従来のPNIPAAmブラシとは異なる相転移挙動を示した。表面ぬれ性への影響を詳細に解析するため,核磁気共鳴(NMR)測定による水の緩和時間測定からPNIPAAmブラシ周辺の水和解析を検討した。立体規則性を制御したPNIPAAmブラシでは,スピン-格子緩和時間(T_1)とスピン-スピン緩和時間(T_2)とで異なる変化傾向を示しており,表面ぬれ性では確認できなかった特異的な水和状態を呈している事を見いだした。このような立体構造と表面物性(特にポリマーブラシの立体規則性)との相関については,過去に報告例がなく,他の構造因子と複合制御することで多彩な表面設計が可能となる事を示した。構造制御したPNIPAAmブラシ表面のバイオマテリアル応用を目指し,細胞培養基材としての評価を検討した。立体規則性を制御したPNPAAmブラシ表面では,培養温度37°Cにおいて市販培養皿と同程度の細胞接着性を示す一方で,培養温度25°Cへ低温処理する事で完全ではないが細胞の脱着挙動が観察された。表面ぬれ性の結果から,25°Cにおける立体規則性を制御したPNIPAAmブラシ表面は脱水和状態であるにも関わらず細胞接着性が低下した事から,疎水性相互作用以外の生体分子-PNIPAAmブラシ間相互作用が変化している可能性を示した。これらの結果は,前述した表面解析との相関を明らかにすることで生体分子の機能を制御できる材料表面の創製へ繋がると期待される。

本年度は、温度応答性ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAAm)ブラシ表面の表面設計を検討し,この手法を用いて糖構造を有するモノマーとの共重合により糖構造導入や配列が与える細胞接着性への影響を評価した。また,低磁場パルス核磁気共鳴(NMR)測定を用い,表面物性の解析手法としての有用性を検証した。PNIPAAmブラシのグラフト配列制御として逐次的な表面開始重合を検討した所,第一段階の重合停止条件を検討することで良好に第二段階のポリマー生長を進行させることができた。この手法は,空間的な相互作用制御を実現するために必須となる表面設計であり,本研究が目指すバイオマテリアル応用において重要な技術となる。NIPAAmブラシの水和状態を詳細に解析するため,低磁場NMR測定による水の緩和時間を評価した。PNIPAAm修飾した多孔性シリカ粒子では,接触角測定による表面ぬれ性変化や示差走査熱量測定による吸熱ピークと同じ温度領域で緩和時間変化の変曲が確認され,狭い空間ではPNIPAAmブラシの細孔内占有によるポリマー鎖間の水素結合やバルク水の運動抑制が顕在化した。これらの結果から,PNIPAAmブラシの相転移挙動や細孔サイズを反映した緩和時間変化を確認することができ,ポリマーブラシの水和構造をin situ測定できる新しい手法を実証した。構造制御したPNIPAAmブラシ表面のバイオマテリアル応用を目指し,・糖鎖構造を有する2-ラクトビオンアミドエチルメタクリレート(LAMA)とNIPAAmを配列制御させたコポリマーブラシ表面を調製し,温度変化に対する肝実質細胞接着性を評価した。LAMAを導入したNIPAAmコポリマーブラシ表面は,無血清条件下でも培養温度37°Cにおいて高い細胞接着性を示し,LAMAをブロック共重合した表面でのみ,顕著な細胞脱着性を示した。ポリマーブラシ構造が生体分子との相互作用制御に重要であることが示され,温度変化で肝実質細胞のみの接着/脱着性を制御できる選択的な回収法への応用が期待できる。本年度は,これまで検討してきたポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAAm)ブラシ表面の立体規則性の制御に加え,光学特性を同時に規定させ,その界面でのキラル認識能を評価した。本研究ではポリマーブラシの調製に表面開始原子移動ラジカル重合(ATRP)法を用いており,そのATRP開始剤に光学特性が規定されている(5)-エピクロロヒドリンをアミノシラン化した多孔性シリカ粒子に固定化した。この開始剤固定化シリカ粒子を用い,立体規制触媒であるY(OTf)_3存在下でNIPAAmを表面開始重合した。このシリカ粒子をクロマトグラフィー担体として用い,光学異性体であるDL-3-アミノ酪酸を水系移動相条件で導入した所,DL体の各試料は分離されたピークとして検出された。これらの溶出挙動は温度に依存しないことから,表面ぬれ性評価で見られたisotactic PNIPAAmブラシの水和特性により温度応答性が見られなかったと考えられる。立体規則性を制御したPNIPAAmブラシの水和状態を詳細に解析するため,前年度までに確立した低磁場NMR測定による水の緩和時間を評価した。
ハダムシ被害軽減のための新しい防除技術の開発

養殖場で問題となっている寄生虫であるハダムシ(ネオベネデニア)の生態を調べたところ、ハダムシは光刺激を受けて午前中にふ化し、幼生は光に集まる性質があるため、主に明るい日中に表層付近で魚に寄生していることがわかった。そこで養殖生簀を遮光し暗くしたところ、寄生の大幅な軽減に成功した。ハダムシ1匹は1日最大700個程度産卵するため、寄生が重篤になると生簀網には1日1千万個以上の虫卵が蓄積し、その多くは生簀網上部に集中していることが分かった。これらの結果から効果的な虫卵除去法や被害軽減に繋がる飼育技術を提案した。ハダムシNeobendenia girellae(ネオベネデニア)の生態を利用して、養殖場での寄生を減らす飼育方法を開発するため、初年度はネオベネデニアの基礎的な生物学的知見を得るための実験を実施した。まず、本虫の産卵とふ化の日周リズムを自然光と人工明暗条件下で調べた。本虫の産卵は昼夜を問わず、1日中見られ、光を遮った暗黒条件下でも自然光と同程度の産卵があることが分かった。本虫は最高でおよそ毎分1個程度産卵し、成虫が77匹寄生している魚一尾から1日5万個以上の虫卵が産出される事がわかった。ネオベネデニアのふ化には明確な日周リズムが見られ、自然光下では1日1回、午前中にピークがあった。これは近縁別種であるブリハダムシのふ化は早朝と夕方の1日2回ピークがあるのとは対照的で、ハダムシのふ化の日周期は種によって異なる事が明らかとなった。しかし、LEDライトで12時間毎に電照した場合や、24時間照明もしくは暗黒条件でのふ化は自然光下に比べて少なく、本虫のふ化は太陽光の波長、もしくは徐々に明るくなったり暗くなったりという光条件によって誘引される可能性が示された。自然環境下でネオベネデニアの寄生を調べたところ、8:0012:00の昼間に表層付近で最も多い事がわかった。この時間帯はふ化が最も多い時間と対応していた。また、寄生は海流の向きや強さによって大きく左右される事がわかった。ふ化幼生の行動を調べたところ、強い正の走光性が改めて確認されたが、白、赤、青、緑光の間で走光性の度合いに差は見られなかった。また、遮光シートで光を遮ると、寄生が7割程度減少したため、遮光による寄生抑制方法の開発に繋がる可能性が示された。養殖場で問題となるハダムシNeobendenia girellae(ネオベネデニア)の生態を調べることで、寄生を未然に防ぐ防除法を確立するため、2年度目には初年度に得られた結果をさらに詳細に調べると共に、養殖場での野外実験を行った。まず、産卵日周リズムについては、昨年度はネオベネデニアが複数寄生した魚を用いたため、虫体1個体の産卵が不明確だという問題があった。これを、虫体をブラックモーリーに移植するという新しい手法で解決し、産卵リズムは寄生数によって大きく影響されない事を突き止めた。ネオベネデニアの虫卵は養殖生簀に絡まり易い性質があるため、養殖場で蔓延する。実際の生簀網への虫卵蓄積率と鉛直分布を調べたところ、多い時には生簀網4側面に1日1000万個以上の虫卵が蓄積すると試算された。蓄積した虫卵の5080%以上は表層付近に集中していることが明らかとなり、虫卵の効率的な除去法の開発に繋がる知見が得られた。また、潮通しの良い場所に生簀を移すことで寄生を軽減できるかを調べるため、回流水槽を用いて、ネオベネデニアがどの程度の流速中で寄生可能か調べたところ、魚の飼育には不適当な50cm/sでも寄生が確認され、ふ化幼生が存在すれば潮流が速い海域でも寄生が起こる事が分かった。これまでに実施した実験結果から、養殖場での寄生は午前中に多いことが分かったため、魚が寄生されやすくなるとされる淡水浴による駆虫作業の適切な時間を調べた。朝と夕方に淡水浴を行い、その後の寄生を比較したところ、当初の予想と反し、夕方淡水浴区での寄生が倍程度多かった。この結果から淡水浴の時間帯によって寄生状況が変化することが分かったが、その理由については明確でなかった。また、寄生は表層で多いという結果から、水深調整生簀でカンパチの飼育水深を4mにして寄生を調べたが、寄生抑制効果は認められなかった。本研究では海産魚類養殖で慢性的な問題となっているハダムシ寄生による被害軽減に向け、寄生を未然に防ぐ方法の開発を目的とした。昨年度までの研究から、寄生動態を把握するためには、生け簀周辺のふ化幼生分布状況の把握が重要である事が示されたため、本年度はネオベネデニアを特異的に検出する定量PCR系を確立し、海水中のふ化幼生の定量検出を行った。その結果、遮光した生け簀中のふ化幼生密度は非遮光生け簀の半分以下で、遮光によるふ化幼生の軽減効果が認められ、論文を投稿中である。

また、昨年度の試験では、生け簀網上には短期間で膨大な虫卵が蓄積する事が分かったため、虫卵を殺滅・不活化する簡易的な方法として、生け簀網の防汚塗料の効果を調べた。防汚剤の塗布により、網上の虫卵ふ化率は10%程度低下したものの、寄生の軽減に繋がる程の効果は見られなかった。また、化繊と金網生け簀での虫卵付着とふ化を室内実験で比較したところ、虫卵付着率、ふ化率ともに大きな違いは認められず、金網生け簀による虫卵蓄積の大幅な軽減効果は認められなかった。今年度は研究の最終年度であるため、データの取り纏めを行うと共に、本研究の成果の実用性を判定するため、鹿児島県および愛媛県の養殖業者に対して提案した生け簀の遮光や沈下式生け簀によるハダムシ被害軽減効果とその実用性についてヒアリング調査を行った。結果、従来のハダムシ対策は生産者の大きな負担となっていること、一部業者では沈下生け簀を取り入れており、1年近く駆虫作業を実施せずに済んでいること等が分かった。また、遮光生け簀については一部業者が導入したところ、ハダムシ寄生が1/3程度軽減したとの情報が得られた。しかし、別業者では、生け簀の形状から横日が入るため、遮光率が低く効果が認められなかったこと、遮光幕によって給餌に手間が掛かる等、養殖現場での問題点も明らかとなった。養殖場で問題となっている寄生虫であるハダムシ(ネオベネデニア)の生態を調べたところ、ハダムシは光刺激を受けて午前中にふ化し、幼生は光に集まる性質があるため、主に明るい日中に表層付近で魚に寄生していることがわかった。そこで養殖生簀を遮光し暗くしたところ、寄生の大幅な軽減に成功した。ハダムシ1匹は1日最大700個程度産卵するため、寄生が重篤になると生簀網には1日1千万個以上の虫卵が蓄積し、その多くは生簀網上部に集中していることが分かった。これらの結果から効果的な虫卵除去法や被害軽減に繋がる飼育技術を提案した。実験はほぼ予定通りに進める事ができたが、結果が予想と反していたり、ポジティブな結果が得られない場合があったりと、成果に繋がる結果を得る機会が少なかった。しかし、これらはネガティブデータではあるものの、次への展開が期待される結果であった。生簀網上の虫卵分布については、表層付近に集中して蓄積する事が分かったため、これを応用した効率的な虫卵除去方法の開発に取り組む予定である。水深調整型生簀による実験は予定通り実施され、養殖場で実用的であることが示されたが、残念ながら寄生抑制効果は認められなかった。また予定していたハダムシふ化幼生の分布状況調査については生簀周辺海水の採取は既に行っており、これらを解析することでさらに知見が得られると考える。魚病学最終年度では養殖場での実用化に向けて、実際の飼育試験を行う。虫卵の効率的な除去方法によってどの程度被害が軽減できるか、といった評価をする予定である。また、ネオベネデニアが寄生しやすい条件を把握するためには、感染実験よりも、ふ化幼生の分布を調べる方が効率的であることが明らかとなった。そのため、海水中のふ化幼生を定量的に調べる定量PCR法の確立に向けて準備を進めている。生簀内の魚の行動調査については研究連携者の異動に伴い実験の実施が困難となったため、予定を変更し、寄生虫に的を絞った実験を行う予定である。当初予定していた初年度の研究内容はほぼ達成することができ、次年度以降の研究に繋がる新しい知見も得られた。特に、新しいハダムシ防除法に繋がる実験結果が得られたため、今後はその実用化に向けてより詳細に研究を進める予定である。しかし一方、海水中のふ化幼生の定量方法についてはまだ確立されておらず、早急に実験を行う必要がある。また、研究連携者が異動になったため、当初予定していた魚の行動解析については基本的なデータを得たのみで、今後は新しい方法や研究方向を模索する必要がある。ただ、これらは研究の主目的を達成するためには大きく関係しないため、今後は若干の研究見直しをして、対応する予定である。今後は遮光によるハダムシ防除法の確立に向けて、実際の養殖現場でより大規模な試験を行う予定である。
マイクロアレイを用いたセレウス菌の病原遺伝子保有状況ならびにその発現解析

セレウス菌Bacillus cereusはヒトにおいて食中毒の原因菌となる病原細菌である。セレウス菌による食中毒は臨床的に嘔吐型と下痢型に分類される。我々は嘔吐型食中毒事例より分離されたセレウス菌の全ゲノム解析から嘔吐毒素であるセレウリドの合成系が染色体ではなくプラスミド上にコードされていることを見いだした。さらに嘔吐型セレウス菌と非嘔吐型セレウス菌のセレウスグループ細菌における遺伝的背景を探る目的で、近年細菌の分子疫学に汎用されるmultilocus sequence typingという手法を用いて染色体の解析を行ったところ、嘔吐型セレウス菌が4つのsequence type(ST26,165,144,164)に集約され非常にクロナリティの高い集団を形成するのに対し、非嘔吐型(嘔吐毒素を持たない)のセレウス菌株は多様性に富むことがわかった。そこで、染色体の遺伝子構成をさらに検討する目的でセレウス菌NC7401株の全ゲノム配列の情報をもとにDNAマイクロアレイを作成し、comparative genomic hybridizationにより嘔吐型、ならびに非嘔吐型セレウス菌の解析を行った。MLSTの結果と同様CGHにおいても嘔吐型のセレウス菌同士は相同性が高いのに対し、非嘔吐型は株間で相同性が低い結果となった。特に嘔吐型セレウス菌は近縁菌の炭疽菌とも高い相同性を示すことから、嘔吐型の詳細な検討により病原性の発現に関与する遺伝子の解明にも繋がると考えられるため、現在データの詳細な解析をおこなっているところである。
国際バカロレア・モデルによる職業・キャリア教育の可能性　-イギリスを手がかりに-

国際バカロレア・モデルによる職業・キャリア教育の可能性について、イギリスにおける取り組みを手がかりにして、現地訪問調査を軸として検討した。その核となる検討対象は、国際バカロレア機構自身が研究開発を進める国際バカロレア・キャリア関連プログラム(略称IBCP)であった。IBCPは、就職と大学等高等教育機関進学ともに進路として制度設計されている。国を超えてのカリキュラム枠組みをもつIBCPであるものの、その「キャリア関連学習」が各国それぞれに設定であることを痛感した。IBCPが、質保証や水準維持の問題とどのようにかかわり、教育的不平等軽減や社会的包摂をどのようにもたらすのかは、今後の課題となった。中等教育の多くの取り組みにおいて、科目・学習領域などで壁ができ、統合的な資質形成が不十分になっている。その状況の克服に向けて示唆を得ることを目指して、国際バカロレアおよび「バカロレア」なる名を付している教育プログラムを、イギリスの後期中等教育を中心として、共同研究者とともに検討作業を進めた。国内訪問調査は、国際バカロレア実施校を軸に聴き取りおよび授業観察を、イギリス現地調査の前工程として3回行った。その対象は、群馬県太田市のぐんま国際アカデミー2回、横浜市立横浜サイエンスフロンティア高等学校1回であった。両校において、特権的な学び手だけに限定されない包摂性および財政的現実性という点で、本研究計画に沿って日本国内の生の声を確認し、質問項目の洗練にとっても土台となる知見が得られた。イギリス現地訪問調査では、「国際バカロレア・キャリア関係教育サーティフィケート」(IBCC)課程を有する2校でのヒアリングおよび授業観察を実施できた。最終的に2校の訪問となったものの、重要な事実確認を数多くできたことをはじめ大きな収穫を得られた。加えて、イギリスにおける多種多様な「バカロレア」が存在する状況に関して、その端緒となる『ブリティッシュ・バカロレア』(1990)の原著者をも含めた現地で当該分野においてまさにリードする立場の研究者3名、および国際資格であるIBCCのイギリス内独自構成単位において協力する機関であるEdexcel-Pearsonで実務責任者にも、ヒアリングが実施でき、疑問点の確認を含めた貴重な情報が得られた。さらに、ロンドン大学での関連分野セミナーに参加し、大英図書館等で文献調査が実施できた。学会発表についても、本科研プロジェクト参画者全員による共同のものを含めた3回を実施でき、国内関連研究者たちから貴重な情報を提供いただきつつ、充実した意見交換ができた。文献研究を継続のもと、イギリス現地訪問調査は、「国際バカロレア・キャリア関連プログラム」(IB Career-related Programme、略称IBCP)に焦点化して実施した。このIBCPは、大学等高等教育機関への進学に向けて基本的に設けられている国際バカロレア・ディプロマ・プログラム(IBDP)と全く同じ学年の生徒が対象となる。この職業・キャリア教育に力点を置くこの教育プログラムが、どのように実施されているかを確認し、次の観点から検討した。すなわち、1)国際バカロレア理念の貫徹度、2)学習成果の水準維持、3)特権的な学び手だけに限定されない包摂性、そして4)財政的現実性である。これら観点から、公費セクターでの取り組みが先行するイギリスを対象地域として検討していった。訪問校は、最も研究課題の目的に合致する2校であった。たしかに、国際バカロレア・プログラムは、経費が高額になることもあって、国際学校(international school)といった授業料設定の自由度が高い私費セクター校が中心となってきた。一方、訪問できた実施校はみな公費セクターにあり、その下で国際バカロレア・ディプロマ・プログラム(IBDP)に続いて、IBCPを導入している。さらに本年度本調査の2校は、厳しい状況に置かれ続けたいわば「剥奪された地域(deprived area)」(ともにロンドン市内)に立地する。併せて現地で当該分野をリードする世界的研究者への再度のヒアリング等も十分な形で行えた。また、以上のイギリス現地調査と関連して、日本で重なる部分が大きい職業専門高等学校への訪問調査も、大阪府にて1回実施した。このことにより、日本への示唆に向けての事実に基づく認識づくりもできた。そして、論文1編、また柳田・飯田・花井連名で日本比較教育学会大会共同発表も含め発表3回を、後述の通り実施できた。文献研究を電子的なものも含め継続しつつ、イギリス現地訪問調査を、「国際バカロレア・キャリア関連プログラム」(IB Career-related Programme、略称IBCP)に引き続き重点を置いて実施した。IBCPとは、大学等高等教育機関への進学に向けて基本的に設けられている国際バカロレア・ディプロマ・プログラム(IBDP)と全く同じ学年の生徒が対象となる。前年度に引き続き、次の観点から検討した。たしかに、国際バカロレア・プログラムは、経費が高額になることもあって、国際学校といった授業料設定自由度が高い私費セクター校が中心となってきた。本年度訪問2校の内1校は、厳しい状況に置かれ続けたいわば「剥奪された地域」に立地しており、新たに加わった異なる学術的基盤を有する研究分担者が、前年度とは別角度から切り込んだ。もう1校は、公費運営校におけるその先導的に行ってきた実践と研究開発にさらに踏み込んだ。

併せて、IBCPとIBDPとの対比の観点から、IBDPの旗艦校とされかつIBCPが導入されていないウェールズの中等教育機関を訪問し、授業観察とヒアリングによって知見を得ることができた。さらには、現地で当該分野をリードする世界的研究者へのヒアリング等も、2大学3名に対して十分な形で行えた。このことにより、日本への示唆に向けての事実に基づく認識づくりもできた。そして、論文1編を公にし、日本比較教育学会大会共同発表をも含め成果発表を後述の通り実施できた。平成28年度にも学会発表等を積み重ねることが固まっている。正規手続きによる研究倫理承認の下、2回目の正規調査(full research)を行えたことにより、学術上の示唆が得られる情報の確認・獲得が、当初目的に適う形でかなりできたと認識するためである。学会発表においても、今後の研究計画にとって大いに示唆となる貴重なコメントも多く頂戴できた。昨年度までの現地訪問調査を軸にして得られた知見を、文献研究を電子的なものも含めて補足しつつ、取りまとめていくことが、本年度の作業の中心となった。引き続き、2012年より本格実施となっている国際バカロレア・キャリア関連プログラム(International Baccalaureate Career-Related Program:以下「IBCP」と表記)に焦点を当て、公費セクターでの取り組みが先行するイギリスを対象地域として検討していった。その際、IBCPと全く同じ学年の生徒が対象となりつつすでに広く知られ、大学等高等教育機関へともっぱら進学するよう設けられている国際バカロレア・ディプロマ・プログラム(International Baccalaureate Diploma Program:以下、「IBDP」と表記)との比較検討に改めて力点をおいた論考取りまとめ作業を行っている。また社会的包摂に力点を置いての検討取りまとめも進めた。国際バカロレアは、3歳から19歳までの学び手を対象とした4つの教育プログラムを開発がされ、世界147カ国4300校以上の学校へ提供し(2015年現在)、世界共通の大学入学資格及び成績証明書として付与されている。本科研で焦点としたIBCPでは、後期中等教育段階から職業資格に向けて学ぶ教育機会を提供するとともに、IBDPと同様に大学等高等教育機関が求めるアカデミックな準備教育の両面に対応しようとして制度設計がなされている。成果公開に関しては、学術研究者などからコメントをいただき今後の改善にも向けてという段階ではあるものの、日本比較教育学会大会共同発表といった形でかなり進んできていると認識している。そのような中、平成29年度からは、対象とする国・地域を増やして検討を進める新たな科研として研究を発展的に継続できることになっている。国際バカロレア・モデルによる職業・キャリア教育の可能性について、イギリスにおける取り組みを手がかりにして、現地訪問調査を軸として検討した。その核となる検討対象は、国際バカロレア機構自身が研究開発を進める国際バカロレア・キャリア関連プログラム(略称IBCP)であった。
金属アレルギー関連疾患の病態解明ならびに新規診断治療体系の確立

本研究により、マウスを用いたヒト外挿モデルの確立とTCRレパトア解析系の確立に成功した。パラジウム、クロム、ニッケルを用いたマウス金属アレルギーモデルにおいて、ニッケルではNKT細胞が、パラジウムでは特異的T細胞が、クロムでは両方の細胞の関与を明らかにした。さらに、ヒトの口腔内金属アレルギー患者の口腔内組織を用いた病理組織学解析では、正常口腔内粘膜組織との比較で上皮の肥厚と上皮-真皮の結合部位に強いリンパ球浸潤が観察され、IFNγの産生亢進が認められた。また、Vα鎖のCDR3領域がインバリアントなT細胞の存在頻度が著明に増加しており、NKT細胞の関与が強く疑われた。本研究では、口腔領域における金属アレルギー(MA)及び金属アレルギー関連疾患(MAS)発症患者を対象とした病態解明と、その結果に関連する臨床データベースを口腔外科および皮膚科間で連携して構築するすることを目的としている。一般的にIV型あれるぎー反応と言われるMA及びMAS患者から得られた臨床サンプル(血液・組織)を用いて、T細胞動態と病態成立・形成の寒冷性を検討する。しかし、金属アレルギーの病態に関しては多く不明であり、目的を達成するためには、ヒトのこれら疾患に対し外挿出来うる動物モデルでの検討と平行して検討を進めることが必要となる。T細胞レセプター(TCR)を解析し、本疾患に関連性を示したTCR遺伝子ライブラリーの作成を行い、MA及びMSAに関わるT細胞の抗原特異性の存在を明確化し、更には、自己抗体の産生と各種サイトカインの検出により病態形成メカニズムを解明する。これらを動物モデルを先行させ、ヒトの臨床サンプルにも於いても解析を行い、将来的にはヒトのこれら疾患に対する病態形成に関わるT細胞の役割を解明し、新たな免疫療法開発シード探索に資する。本研究では、口腔領域における金属アレルギー(MA)金属アレルギー疾患(MAS)発症患者を対象にした免疫学的手法を用いた病態解明を行うとともに、その結果に関連した臨床病態を口腔外科領域と皮膚科領域間で連携し、将来的にはヒトの金属アレルギー疾患に関わる病態形成に獲得免疫の本体であるT細胞の役割と関与を解明し、新たな免疫療法開発のシード探索に資することを目的している。一般的にIV型アレルギー反応と言われているMAおよびMASの病態に関しては不明な点が多く、ヒトのこれら疾患に外挿可能な動物実験系の確立が必須である。既に我々はパラジウム(Pd)、ニッケル(Ni)、クロム(Cr)によるマウス金属アレルギーモデルを確立し、T細胞の関与を報告してきた。獲得免疫の本体であるT細胞受容体(TCR)レパトア解析、各種サイトカイン・ケモカインの定量的発現解析を行ってきた。その結果、Crによる金属アレルギーでは抗原特異的T細胞の関与が、また、Pdによる金属アレルギーではNKT細胞の関与が示唆された。現在、ヒト口腔内金属アレルギー患者サンプルを用いた病理学的・免疫学的解析を行っており、口腔外科と皮膚科領域でのデータベース構築に向けて継続中である。本研究では、口腔領域における金属アレルギー(MA)および金属アレルギー関連疾患発症(MAS)患者を対象とした病態解析と、その結果をに関する臨床データべーすを歯科口腔外科および皮膚科間で連携して構築することを目的としている。一般的にIV型アレルギー反応といわれるMAおよびMAS患者から得られた臨床サンプル(末梢血、罹患部組織)を用いてT細胞動態と病態成立と形成の関連性を明らかにすることにである。T細胞レセプター(TCR)を解析し、本疾患に関連性を示したTCR遺伝子ライブラリーの構築を行い、その結果からMAおよびMASに関わるT細胞の高原特異性に関与する遺伝子ライブラリー構築は、鹿と皮膚科間連携のより新規診断治療ガイドラインの策定を可能とする。また、抗核抗体および各種サイトカインの検出解析は病態発症メカニズムを明らかにし、将来的に病態形成とその成立に関わるT細胞を制御する新たな免疫療法の解析シード探索になる。昨年度までに、マウスを用いた金属アレルギーモデル(パラジウム、クロム、ニッケル)を確立し報告をしてきた。本年度は、ヒト口腔内金属アレルギー患者(MAおよびMAS)の疑いのある患者サンプルの解析に着手し、罹患部組織の病理組織解析、サイトカイン測定、TCRレパトア解析に関して検討を行った。その結果、上皮の肥厚と上皮粘膜-粘膜下織に強いリンパ球を主とした細胞浸潤が確認され、IFNγの産生亢進が観察された。また、浸潤した組織中のTCRレパトア解析の結果、正常の口腔粘膜のそれと比較して、Vα鎖のCDR3領域がインバリアントなT細胞の存在比率が有意に高いことが示された。この結果は、既に、マウス金属アレルギーモデルで示したNKT細胞と金属アレルギーが強く相関することを支持結果である。マウスを用いた金属アレルギーモデル系の確立が順調に行われている。また、その病態解明として免疫学的解析が先行している。

金属の種類によるT細胞の関与に、抗原特性を有する金属と、NKT細胞による自然免疫系が中心になる病態の存在が確認された点は大きな進歩と言える。こう言ったマウスモデル系での解析を先行させ、ヒト臨床サンプルの蒐集と臨床情報の管理を今後も注力して行う事が必要だと考えている。口腔外科マウスを用いた解析結果をヒトに外挿するためには、ヒト臨床情報が付いている臨床サンプルの入手に努める必要性がある。その他には皮膚科領域との融合を注力し、データベース化を行う。昨年度までに、ヒトに外挿性を示すマウスを用いた金属アレルギーモデルの確立に成功している。今回、我々はマウスのfootpadに金属溶液を感作する系を確立し、ヒトの金属アレルギーの類似したマウスモデルの作成に成功した。用いた金属は、パラジウム、クロム、ニッケルの3種である。ニッケルに関しては、NKT細胞が発症に重要に関与する事、パラジウムに関しては特異的T細胞の関与を明らかにした。また、クロムに関しては、金属による接触性皮膚炎(初回の接触)としての急性炎症と複数回の接触による慢性炎症像を示す病態が存在し、慢性炎症には特異的T細胞とNKT細胞の両方の細胞が関与する事を明らかにした。口腔外科(鶴見大学歯学部)を受診したMA及びMAS患者の臨床サンプル(血液・炎症局所の組織)に関しては臨床情報と併せてサンプリングを行っており、その一部は病理組織学的検討用、およびtotalRNA抽出を行っている。得られたRNAに関してはTCR遺伝子発現頻度ライブラリー構築に向けて、次世代シーケンシング技術を用いた解析の準備を行っている。既に、次世代シーケンスシングによる手法の確立を終了した。実験動物を用いたヒト外挿モデル系の確立とTCRレパトア解析系を次世代シーケンシングに変更しより精度の高い系の確立に注力したため、ヒト臨床サンプルの入手とその解析費用に関わる消耗品費用が予定より少なかった。ヒトのMAおよびMSA疾患に外挿性を示すマウスモデルの確立と次世代シーケンシング技術によるTCR解析法が確立されたことから、今現在行っているヒトの臨床サンプルの集積を継続して行い目的とするサンプル数の確保に努める。1.MAおよびMAS患者サンプルを用いたTCRレパトア解析:各疾患に於いてTCRレパトアにskewが確認された際には、CDR3解析を来ないclonalityを確認する。これにより、これら疾患に関連するTCR遺伝子発現頻度をライブラリーとして構築する。2.定量的PCRによるサイトカインの発現解析:血液および組織から抽出したRNAを用いてIFNγ、IL-2, IL-4, IL-5等の各種サイトカインの発現解析を行い、T細胞の免疫応答の関与を評価する。3.自己抗体の検出:患者由来血清を用いたHep-2スライドによる自己抗体の存在頻度を検討する。前年度までに予定した研究計画を円滑に実行し、予定した消耗品費用に関しては、本年度の計画に付加して使用する。マウスによる外挿性モデル作成と次世代シーケンシング法によるTCR解析の確立に注力した結果、ヒト臨床サンプルからのRNA抽出に関わる消耗品費の使用が予定よりも少なかった。
知的障害者の痴呆早期診断システムと治療教育プログラムの開発に関する心理学的研究

本研究は、知的障害者においても加齢にともない生ずる痴呆を早期に発見する診断するシステムを開発し、加えて老化・衰退や痴呆に対する治療教育プログラムを心理学の視点にたち開発することを目的とするものである。1.平成16年度の研究目的:本年度(平成16年度)は、(1)昨年度までの研究により開発した成人期知的障害者を対象とし、彼らの加齢にともなう精神機能、身体機能の変化をアセスメントする診断テストを「知的障害者の痴呆早期診断システム」として体系化すること、(2)痴呆の診断を受けた知的障害者に対し治療教育プログラムを開発し、適用することを目的とした。2.方法:研究目的を実現するために、(1)医学モデル、就労支援モデル、高齢者ケアマネージメントモデル等をもとに、開発した診断テストとチェックリストを「知的障害者の痴呆早期診断システム」として体系化する。(2)一昨年度の調査研究で対象となった健康な知的障害成人で20、30、40、50歳代の者5名と、痴呆の診断を受けている知的障害成人5名に、治療教育プログラムを実施する。3.結果:(1)精神機能、身体機能診断テスト、成人期知的障害者用生活適応チェックリスト、外観老化徴候評価表、問題行動チェックリストからなる「知的障害者の痴呆早期診断システム」を開発した。(2)治療教育プログラムとして身体機能、精神機能プログラムをそれぞれ5プログラム作成した。さらに、実施場所を考慮して変更を加え、知的障害者援護施設実施版と家庭実施版、専門機関での心理指導場面での実施版を作成し、それぞれの場で、試行した。現在、プログラムの有効性、妥当性の検証研究を進行中である。本研究は、知的障害者の痴呆を早期に発見する診断システムを開発し、加えて老化・衰退や痴呆に対する治療教育プログラムを心理学の視点のたち開発することを目的とするものである。1.平成13年度の研究目的:本年度(平成13年度)は、知的障害者の加齢にともなう精神機能・身体機能の変化および痴呆症状の有無に関し、実態を明らかにすることを目的とした。2.方法:研究目的を実現するために、東日本地域にある知的障害者通所授産施設を対象に、特に早期老化傾向のあるダウン症候群の実態調査を行った。分析対象施設数は96施設、対象ダウン症侯群数515名(男性285名、女性226名、平均年齢29.8歳、年齢範囲17歳53歳)であった。3.結果:実態調査の分析から、(1)痴呆と診断を受けている者は2名(出現率0.4%)であった。(2)身体機能(外見上の老化)面にのみ変化の現れた者は、52名(10.1%、平均年齢35.4歳)精神機能(諸能力)面にのみ変化の現れた者は、102名(19.8%、平均年齢33.0歳)身体および精神の両機能に変化の現れた者は、42名(82%、平均年齢36.9歳)であった。なお、変化のなかった者(健康者)は、254名(49.3%、平均年齢26.8歳)であった。(3)実態調査に用いた調査用紙をベースに「試行版:知的障害者用痴呆診断テスト」の開発研究を現在、進行中である。(4)以上、調査研究の結果に基づき、次年度以降の面接調査および治療教育研究を実施する対象として、現在、健康高齢者および痴呆患者の抽出作業と研究協力の依頼を行っている。本研究は、知的障害者においても加齢にともない生ずる痴呆を早期に発見する診断システムを開発し、加えて老化・衰退や痴呆に対する治療教育プログラムを心理学の視点にたち開発することを目的とするものである。1.平成14年度の研究

目的:本年度(平成14年度)は、知的障害者の加齢にともなう精神機能、身体機能の変化を明らかにするために必要な検査バッテリー(診断テスト)の開発を目的とした。2.方法:研究目的を実現するために、前年度の調査研究で用いた調査票、チェックリストをもとに、以下の手順で診断テスト(精神機能診断テスト、運動機能診断テスト)の開発をおこなった。(1)診断領域の選定:(1)健常者の加齢にともなう精神機能、身体機能の変化領城を文献により見出す、(2)健常者に用いられる考化・痴呆診断テストにおける領城を見出す、(3)前年度実施した調査研究の結果をもとに診断領域を選定する。(2)検査項目の選定:診断領域の選定で用いた(1)文献、(2)老化・痴呆テスト、(3)調査研究の結果をもとに検査項目を選定する。3.結果:(1)精神機能診断テストの開発:「知識」、「記憶」、「言語」、「運動」、「数概念・数処理能力」、「空間知覚」の6領域、63項目よりなる「試行版:知的障害者用精神機能診断テスト」を開発した。(2)身体機能診断テストの開発:「筋力」、「柔軟性」、「協調性」、「巧緻性」、「敏捷性」、歩行」の6領域、17項目よりなる「試行版:知的障害者用身体機能診断テスト」を開発した。(3)現在、両診断テストを知的障害者に適用し、有効性、妥当性の検証研究を進行中である。1.平成15年度の研究目的:本年度(平成15年度)は、昨年度、知的障害者の加齢にともなう精神機能、身体機能に関する診断テストとして開発した「試行版知的障害者用精神機能診断テスト」と「試行版知的障害者用運動機能診断テスト」を実際に知的障害者に適用し、有効性、妥当性の検証を行うとともに、健康な知的障害成人と痴呆の診断を受けている者との、(1)精神機能及び、(2)身体機能を比較することを目的とした。2.方法:研究目的を実現するために、一昨年度の調査研究で対象となった知的障害者のうち、(1)健康な知的障害成人で20、30、40、50歳代の者各5名を対象に「試行版知的障害者用精神機能診断テスト」と「試行版知的障害者用運動機能診断テスト」を実施した。同様に、(2)痴呆の診断を受けている知的障害成人5名に「試行版知的障害者用精神機能診断テスト」と「試行版知的障害者用運動機能診断テスト」を実施した。3.結果:(1)「試行版知的障害者用精神機能診断テスト」の結果:健康な知的障害成人においては、加齢にしたがい6領域の成績の低下傾向が見られた。特に、「知識」、「記憶」、「空間知覚」の3領域の低下が著しかった。一方、痴呆診断を受けている知的障害成人者の結果は、その重症度に応じて低い結果であった。(2)「試行版知的障害者用運動機能診断テスト」の結果:健康な知的障害成人においては、加齢にしたがい6領域の成績の低下傾向が見られた。特に、「協調性」、「巧緻性」、「敏捷性」の3領域、の3領域の低下が著しかった。一方、痴呆診断を受けている知的障害成人者の結果は、精神機能同様その重症度に応じて低い結果であった。(3)なお、両診断テストの有効性、妥当性の検証は、現在、分析中である。本研究は、知的障害者においても加齢にともない生ずる痴呆を早期に発見する診断するシステムを開発し、加えて老化・衰退や痴呆に対する治療教育プログラムを心理学の視点にたち開発することを目的とするものである。1.平成16年度の研究
中世日本列島北部-サハリンにおける民族の形成過程の解明-市場経済圏拡大の観点から-

列島北部-サハリン-アムール下流域における中世社会・民族形成の過程を、東アジア的枠組みの中で解明することを試みた。とくに古代[オホーツク文化・擦文文化]と中世[アイヌ文化]をつなぐ試み(そのプロセスの把握と動因の解明)を中心的な課題とした。自家製品である木器木製品については、品目・比率ともに擦文文化期からアイヌ文化期に連続的な変化を遂げること、またアイヌ文化の指標となる鉄鍋については14世紀半ば以降、能登半島の産地(中居など)からもたらされた可能性が大きいことを推定できた。これに加えて、このような「物質の内地化」を可能にした生産体制(集落・領域の構造と形態)と集団の交流の解明にもとりくみ、アイヌ文化形成の最初期、津軽地方では、北海道アイヌに特徴的な世帯毎の分散的領域形成が展開しなかったこと、さらに道北地方の擦文文化期に防御性施設がすでに建設されたことを確認できた。そしてアイヌ民族に6%前後みとめられるY1ハプロタイプは、北海道に進出したオホーツク集団が続縄文集団と接触する過程でもたらされた可能性が高いことを推定できた。列島北部-サハリンーアムール下流域における中世社会・民族形成の過程を、東アジア的枠組みの中で解明することを試みた。
３テスラＭＲスペクトロスコピーによる婦人科腫瘍の非侵襲病理組織診断の検討

3テスラ臨床MR装置を用いた高精度MRスペクトロスコピーにより、女性骨盤部病変における様々な代謝物を非侵襲的に定性的・定量的に解析し、良悪性の鑑別や特異的な組織診断における有用性を認めた。細胞膜代謝の指標であるcholineと組織レベルでの壊死傾向を反映するlipidのピークは良悪性の鑑別に有用と考えられた。機能性卵巣腫瘍である莢膜細胞腫の診断には細胞質内の脂質の検出が有効であり、骨盤部膿瘍の起炎菌の推定には嫌気性菌感染による解糖系の亢進や発酵に伴うacetateおよびsuccinateのピークの検出が有用な可能性が示唆された。3テスラMRI装置を用いてMRスペクトロスコピーの測定条件の適正化を行い、婦人科腫瘍を有する臨床症例について測定を行った。得られた各代謝物ピークの定性解析および定量解析データをもとに病理組織診断、組織学的悪性度のgrading、臨床的進行度、腫瘍内の脂質成分や粘液成分の有無、嚢胞内容液の成分等との対比検討を行った。充実部を主体とする腫瘍では悪性腫瘍でより高いcholineのピークと定量値を認める傾向がみられたが、壊死や嚢胞部を伴う病変では測定VOI内の充実部の減少により悪性度との有意な相関を認めないことが示された。一方、高度な悪性腫瘍では壊死を反映するlipidのピークが充実部・壊死部ともに検出され、良悪性の鑑別に有用な可能性が示唆された。この結果を踏まえた子宮体部腫瘍での検討では良性の平滑筋腫と悪性の子宮肉腫との鑑別に有用と考えられ、論文報告(European Radiology: in press)を行った。また、腫瘍の組織学的悪性度とスペクトル・パターンの対比検討を含む子宮内膜癌のMRI所見について欧州放射線医学会(2013.3)にて展示発表を行い(演題名Endometrial carcinoma: Diagnostic strategy by using advanced MR techniques)、Cum Laude賞を受賞した。卵巣良性腫瘍では機能性腫瘍である莢膜細胞腫の診断における細胞内脂質のピークの検出の有用性について論文報告(JMRI, 2012)を行った。非腫瘍性病変では骨盤部膿瘍について測定を行い、起炎菌と代謝物ピークとの対比検討を行った。嫌気性菌感染の症例においては解糖系の亢進や発酵に伴うacetateおよびsuccinateのピークを検出し、起炎菌同定への有用性が示唆され、論文投稿中である。臨床症例の測定において症例数は順調に蓄積されており、予定された検討項目について現有するワークステーションを用いたデータ解析が進行中である。研究成果については国内外の学会で発表を行い、一部は論文報告を行っている。今後の研究の推進方策については、上記のように研究はおおむね順調に進展しており、当初の予定通りの遂行を行うものとする。研究成果については積極的に国内外の学会において発表を行い、論文報告を予定する。また国内外の学会においてMRスペクトロスコピーの研究状況について情報収集を行い、新たな方法論や測定技術については可能な限り本研究への応用を検討する。該当なし
伸展刺激による血管内皮細胞リモデリングの分子機構

血管内皮細胞は紡錘形を呈し、血管走行に対してその長軸を平行に配列している。この形態や配列には内皮細胞の血管壁からの剥離を防ぐという大切な意義がある。血管内皮の傷害や剥離は動脈硬化を導く一因なので、内皮細胞の形態配列応答の分子機構の解明は基礎医学のみならず、臨床医学にとっても重要な課題である。この形態と配列は血管の周期的伸展刺激で生じることが分かっている。本研究の最終目的は、培養内皮細胞を用いて伸展刺激による形態配列応答の分子機構を解明することにある。我々はこれまでに、{伸展刺激→SAチャネル活性化→細胞内Ca上昇→カルシニューリン活性化→srcの脱燐酸化とその活性化→接着斑蛋白質チロシン燐酸化→接着斑と細胞骨格の再編成→形態応答}という細胞内シグナルカスケードの存在を明らかにしてきた。今回はCa^<2+>、cAMP、細胞骨格、接着斑蛋白質等の動態を調べ、細胞形態の極性(伸展軸に対して垂直に配列する性質)の起源を探った。その結果、1)伸展刺激による細胞内のCa^<2+>上昇は細胞内での分布はほぼ均一であり、2)cAMP時間依存的に上昇するが、形態応答には直接関与せず、3)形態応答に先行してアクチン線維の配向生じることなどが分かった。アクチン線維の形成は、接着斑及びそのCa^<2+>依存的チロシン燐酸化に依存すること、また伸展刺激はまずインテグリンに負荷されることを考慮すると、インテグリンがもう一つの機械受容体として作動して、インテグリンから細胞骨格へと向かうoutside-inのシグナル伝達機構がアクチンの方向性のある形態応答を生み出すのではないかと考えられる。以上のことから伸展依存性のリモデリングは、<SAチャネル→細胞内Ca^<2+>上昇→接着斑蛋白質のチロシン燐酸化>と流れる信号経路に加えて<インテグリン→接着斑蛋白質→細胞骨格>と続く信号経路が、接着斑上でクロストークして生じるのではないかと考えられた。