hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Javaによる次世代Prolog言語処理系及びそのアプリケーションの開発

本研究の目的は,分散コンピューティング環境に適した新しいProlog処理系を開発し,その有用性を実証することである.本年度は以下の2点を目標として開発・実行実験を行った.1.Prolog Cafeのグリッド・コンピューティング環境での実行実験2.SATソルバの並列/分散実行処理システムの構築上記目標に対し,本年度は以下のような知見,成果を得た.1.Prolog Cafeのグリッド・コンピューティング環境での実行実験Apple社の提供するグリッドミドルウェアXgrldを用いて,Apple社Mac mini 10台で小規模グリッド環境を構築し,Prolog Cafeの実行実験を行った.ただし,(JavaSpaceなどの)共有スペースを介した解情報の交換に関しては検討のみにとどまった.2.SATソルバの並列/分散実行処理システムの構築Prolog Cafeの応用として,複数異種のSATソルバを競争的・協調的に並列動作させ,解探索を行うシステムMultisatを開発した.Multisatは単体ソルバと比較して,SATLIBベンチマーク中の問題を平均して効率良く解くことができ,その有効性が確認できた.また最終年度である本年度は,これまで3年間の成果を国内学会の全国大会(1件),国際会議(2件)で発表を行った.国際会議(INAP2005)の論文は,近くSpringer LNCS/LNAI post-conference proceedingsに掲載される予定である.本研究の目的は,分散コンピューティング環境に適した新しいProlog処理系を開発し,その有用性を実証することである.本年度は以下の2点を目標として開発を行った.その結果,1.の実装は完了し,Prolog Cafeでの並行計算が可能となった.またマルチCPU大型計算機(SUN ENTERPRISE 5000)を用いた実行実験も行った.1.の機能の他に,数値計算ルーチンをBigInteger対応に改良,例外処理をJavaのtry&catchブロックを用いた実装に改良,さらにモジュール・システムの設計・実装も行った.これらの機能をすべて含んだProlog Cafeの最新版(バージョン0.9)を以下のURLに公開中である.Prolog Cafeの応用例としては,Javaによる異種協調制約解消システムHECS(平成14年度IPA未踏ソフトウェア創造事業採択テーマ)を拡張したシステムを開発中である.このソフトウェアは,Prolog Cafeの並行計算機能を使って,複数の制約ソルバを競争的,協調的に並行動作させ,単一ソルバをチューニングする以上の効果を得ることを目的として開発を進めている.現在プロトタイプ・システムが稼働中である.2.については,今年度は実装方針を検討するにとどまった.来年度は,Prolog CafeからGlobus Toolkit又はSUN Grid Engineを利用可能にすることにより,グリッド・コンピューティング環境での分散実行を実現したいと考えている.本研究の目的は,分散コンピューティング環境に適した新しいProlog処理系を開発し,その有用性を実証することである.本年度は以下の3点を目標として開発を行った.2.Prolog Cafeのグリッド・コンピューティング環境での分散実行機能上記目標に対し,本年度は以下のような知見,成果を得た.平成14年度平成15年度IPA未踏ソフトウェア創造事業において開発したJava上の制約解消プログラミング・ライブラリ(Cream)を利用して,Prolog Cafeに確率的制約解消機能を追加した.さらにProlog CafeのためのMathematicaインターフェイスの開発も行った.2.Prolog Cafeのグリッド・コンピューティング環境での分散実行機能Java RMIを用いて,Prolog Cafeに強マイグレーションなどの分散実行機能を追加した.しかしグリッド計算環境に関しては,N1 Grid Engineの利用を前提とした実装方針を検討するにとどまった.現在注目を集めている統合開発環境Eclipseに対する調査を行い,Eclipse上のProlog Cafeプラグインの開発を検討中である.本研究の目的は,分散コンピューティング環境に適した新しいProlog処理系を開発し,その有用性を実証することである.本年度は以下の2点を目標として開発・実行実験を行った.1.Prolog Cafeのグリッド・コンピューティング環境での実行実験2.SATソルバの並列/分散実行処理システムの構築上記目標に対し,本年度は以下のような知見,成果を得た.1.Prolog Cafeのグリッド・コンピューティング環境での実行実験Apple社の提供するグリッドミドルウェアXgrldを用いて,Apple社Mac mini 10台で小規模グリッド環境を構築し,Prolog Cafeの実行実験を行った.ただし,(JavaSpaceなどの)共有スペースを介した解情報の交換に関しては検討のみにとどまった.2.SATソルバの並列/分散実行処理システムの構築Prolog Cafeの応用として,複数異種のSATソルバを競争的・協調的に並列動作させ,解探索を行うシステムMultisatを開発した.Multisatは単体ソルバと比較して,SATLIBベンチマーク中の問題を平均して効率良く解くことができ,その有効性が確認できた.また最終年度である本年度は,これまで3年間の成果を国内学会の全国大会(1件),国際会議(2件)で発表を行った.国際会議(INAP2005)の論文は,近くSpringer LNCS/LNAI post-conference proceedingsに掲載される予定である.
悪性リンパ腫におけるBCL6転座の意義(プロモーター置換説の検証)

BCL6遺伝子は、B細胞性リンパ腫に高頻度に見られる染色体の3q27転座に伴い再構成を起こす。染色体転座の切断点はBCL6遺伝子の第一エキソン・イントロン境界の約3kbの限られた領域で起こる。さらにこの領域は染色体転座に限らず、悪性リンパ腫において高頻度に点突然変や部分欠失が見られることも報告されている。そこで我々はこの領域の機能につき解析した。B細胞株Rajiを用いLuciferase assayを行ったところ、2ヶ所の負の転写調節領域が見出された。一つは第一エキソン内+472-+543の部分で、ここにはBCL6タンパクの結合配列が存在していた。ゲルシフトアッセイ等の結果より、BCL6の発現には負の自動調節機構が存在するものと考えられた。もう一つは第一イントロン内+783-+918の部分で、サイレンサー活性を有していた。ゲルシフトアッセイでは同部位に特異的に結合するタンパクの存在が証明された。またこの部位は多くのリンパ腫において欠失する領域に含まれていた。以上より、BCL6遺伝子の第一エキソン・イントロン境界には二つの負の転写調節領域が存在しており、悪性リンパ腫ではこれらに異常が起こることにより、BCL6の発現に異常をきたすものと考えられた。(以上Oncogene誌)複雑な染色体異常を有するリンパ腫症例において、G分染法に加え、14qterプローブを用いたFISH法およびSKY法を併用することにより、詳細な解析が可能であった。t(3;14)はFISH法のみで検出可能であり、他の方法では第3染色体は正常と判定されていた。G分染法の結果をFISH法とSKY法により修正すると、13個の染色体において新しい情報が得られた。(以上American Journal of Hematology誌)BCL6類似分子BAZFのヒトホモログを単離した。ヒトBAZFもヒトBCL6に高度の相同性を示し、N末端にPOZドメイン、C末端にZinc-fingerドメインを有していた。また、遺伝子の局在はFISH法にて17番染色体p13と判明した。BAZFの発現は各臓器でubiquitousに認められたが、特に心筋で高発現していた。ヒト赤芽球細胞株HELをTPAで巨核球に分化させるとBAZFの発現が誘導され、巨核球分化に関係していることが示唆された。(以上BBRC誌)BCL6遺伝子は、B細胞性リンパ腫に高頻度に見られる染色体の3q27転座に伴い再構成を起こす。

一つは第一エキソン内+472-+543の部分で、ここにはBCL6タンパクの結合配列が存在していた。ゲルシフトアッセイ等の結果より、BCL6の発現には負の自動調節機構が存在するものと考えられた。もう一つは第一イントロン内+783-+918の部分で、サイレンサー活性を有していた。ゲルシフトアッセイでは同部位に特異的に結合するタンパクの存在が証明された。またこの部位は多くのリンパ腫において欠失する領域に含まれていた。以上より、BCL6遺伝子の第一エキソン・イントロン境界には二つの負の転写調節領域が存在しており、悪性リンパ腫ではこれらに異常が起こることにより、BCL6の発現に異常をきたすものと考えられた。(以上Oncogene誌)複雑な染色体異常を有するリンパ腫症例において、G分染法に加え、14qterプローブを用いたFISH法およびSKY法を併用することにより、詳細な解析が可能であった。t(3;14)はFISH法のみで検出可能であり、他の方法では第3染色体は正常と判定されていた。G分染法の結果をFISH法とSKY法により修正すると、13個の染色体において新しい情報が得られた。BCL6遺伝子は、B細胞性リンパ腫に高頻度に見られる染色体の3q27転座に伴い再構成を起こす。染色体転座の切断点はBCL6遺伝子の第一エキソン・イントロン境界の約3kbの限られた領域で起こる。さらにこの領域は染色体転座に限らず、悪性リンパ腫において高頻度に点突然変や部分欠失が見られることも報告されている。そこで我々はこの領域の機能につき解析した。B細胞株Rajiを用いLuciferase assayを行ったところ、2ヶ所の負の転写調節領域が見出された。以上より、BCL6遺伝子の第一エキソン、イントロン境界には二つの負の転写調節領域が存在しており、悪性リンパ腫ではこれらに異常が起こることにより、BCL6の発現に異常をきたすものと考えられた。t (3 ; 14)はFISH法のみで検出可能であり、他の方法では第3染色体は正常と判定されていた。(以上American Jounal of Hematology誌)BCL6類似分子BAZFのヒトホモログを単離した。ヒトBAZFもヒトBCL6に高度の相同性を示し、、N末端にPOZドメイン、C末端にZinc-fingerドメインを有していた。また、遺伝子の局在はFISH法にて17番染色体p13と判明した。
変数の値域解析およびその結果を用いたデータ依存関係解析

本研究の目的は、配列添字式やループ上下限式中に、未知のループ不変変数(記号定数)が出現した場合、1)記号定数に関する値域情報を、対象プログラム全域(複数の定数伝播、配列宣言の寸法、if文の条件節,forループの上下限等)から抽出し、添字解析に利用できるようにすること。2)上記の値域情報を利用する新しい添字解析法を確立すること。の2点である。研究代表者の所属する京都大学工学部情報工学科津田研究室では、既に自動ベクトル化コンパイラV-Pascalを開発し、その一部として依存関係解析部も独自のアルゴリズムを実現している。本研究では、まず、このコンパイラのデータフロー解析部を、変数の値域情報を抽出できるよう改良した。そのアルゴリズムとしては、通常のデータフロー解析と同様に制御の流れに沿って、値域情報を伝搬させることを繰り返すことにより、派生的に判明する値域情報も網羅的に確定させるものである。このとき、条件分岐の影響を厳密に反映するように、条件分岐の条件節から得られるガード式を、値域情報に付加している。一方、現在のデータ依存関係解析部は、既に複数の等式/不等式を扱えるデータ構造を有していることから、1)関連する記号定数の等式あるいは不等式の形の値域情報を同時に入力してくる。そして、2)静的解析が不能の場合には、依存が存在するための記号定数に関する条件式を生成すべく現在引続き開発中である。本研究で実現された値域情報抽出が、実際に依存関係解析に有効である例などを示した研究成果を情報処理学会全国大会でまず報告する(裏面、11研究発表欄記載のとおり)。以上本研究の目的は、配列添字式やループ上下限式中に、未知のループ不変変数(記号定数)が出現した場合、1)記号定数に関する値域情報を、対象プログラム全域(複数の定数伝播、配列宣言の寸法、if文の条件節,forループの上下限等)から抽出し、添字解析に利用できるようにすること。の2点である。以上
周皮細胞の制御による眼内増殖疾患の病態解明

本研究では糖尿病網膜症や黄斑変性症などの眼内血管増殖疾患における内皮-周皮細胞間制御機構を明らかにしその制御により新しい眼内血管増殖疾患の治療法の開発をめざした。糖尿病網膜症では周皮細胞の変性・脱落が起こり、その結果毛細血管瘤や血管透過性亢進が起こることが知られている。初期糖尿病網膜症のモデルとなるストレプトゾトシン糖尿病ラットにおいて、RT-PCR法により糖尿病誘発6ヶ月の時点でアンジオポイエチン2の発現上昇が起こることが見出され、アンジオポイエチン2の発現部位には周皮細胞が減少していることがin situ hybridizationおよび二重免疫染色により観察された。以上の結果より初期網膜症のpericyte lossにAng2が関与している分子機構が示唆された(投稿中)。さらに網膜症眼でのレニンーアンジオテンシン系の役割を検討すると、内皮細胞ではアンジオテンシンによりAng2が選択的に増加することが見出され、内皮・周皮間に抑制制御がかかる可能性が示唆された(Diabetes 2001;50:867-875)。現在行われているDIRECT studyなどのAT1阻害薬の糖尿病網膜症に対する臨床治験の基礎的データとして評価される。次にこのような周皮細胞変性血管に対する治療法の開発を試みた。抗PDGFR-β抗体を生直後より投与したマウスでは網膜血管は周皮細胞による被覆を失い、内皮細胞間結合の解離、網膜浮腫などpericyte loss後に進展する糖尿病網膜症に類似した所見を呈する。このような異常血管に対するアンジオポエチン1(Ang1)の単独投与により周皮細胞の被覆がなくても網膜血管の正常な形成がみられ、浮腫や出血が阻止された。このようにAng1は網膜症における血管異常を是正する可能性が示唆された(JCI 2002;110;1619-28)。以上のような結果より糖尿病網膜症の治療法としてAng1やAT1受容体阻害薬が有用となる可能性が示唆された。本研究では糖尿病網膜症や黄斑変性症などの眼内血管増殖疾患における内皮-周皮細胞間制御機構を明らかにしその制御により新しい眼内血管増殖疾患の治療法の開発を行う。このような内皮-周皮細胞間制御には最近同定されたアンジオポイエチンとその受容体であるTie2が重要な調節因子であると考えられる。網膜症眼でのレニンーアンジオテンシン系の役割が注目されているが、AIIが周皮細胞ではVEGFの分泌刺激となること、内皮細胞ではAng2を増加させることを見出した(Otani,et al.Diabetes in press,IOVS2000;41:1192)。さらにこの変化にはAT1受容体、PKC、VEGFのpromoterのAP-1領域を介するという結果を得た。網膜症における周皮細胞の脱落現象(pericyte loss)とAng2/Tie2systemの関係についても検討を行った。ストレプトゾトシン糖尿病ラットにおいてアンジオポイエチン1やTie2には変化がないものの、アンジオポイエチン2だけが選択的に発現増加することが見出された。また、アンジオポイエチン2の発現部位には周皮細胞が減少していることがin situ hybridizationおよび二重免疫染色により観察された。このことより網膜症初期においてアンジオポイエチン2が選択的に増加することにより周皮細胞脱落の原因となっていることが示唆される。Ang/Tie2

systemに加えてAIIやAT1受容体、AP-1などAng2やVEGFの発現制御機構の抑制により網膜症初期の周皮細胞の脱落や血管透過性亢進の制御が可能か今後検討を進めたい。本研究では糖尿病網膜症や黄斑変性症などの眼内血管増殖疾患における内皮-周皮細胞間制御機構を明らかにしその制御により新しい眼内血管増殖疾患の治療法の開発を行う。初期糖尿病網膜症のモデルとなるストレプトゾトシン糖尿病ラットにおいてアンジオポイエチン1やTie2には変化がないものの、アンジオポイエチン2だけが選択的に発現増加することが見出された。また、アンジオポイエチンの発現部位には周皮細胞が減少していることがin situ hybridizationおよび二重免疫染色により観察された。さらにRT-PCR法により糖尿病誘発6ヶ月の時点でAng2の発現上昇が起こることが見出された。このような結果より初期網膜症のricyte lossにAng2が関与している可能性が示唆された(投稿中)。網膜症眼でのレニンーアンジオテンシン系の役割として内皮細胞ではAng2を増加させることを見出した(Diabetes 2001;50:867-875)。こうした作用はAT1受容体を主に介しており、さらにAT1受容体ノックアウトマウスを用いた検討を行っている。高酸素負荷により網膜血管のリモデリングを観察するとwild typeに比較して毛細血管の消失が著しく大きく、逆に新生血管形成は促進していた。内皮-周皮間の制御をさらに詳細に検討中である。黄斑変性症に関しても血管増殖膜の検討を行いAng2の発現増加がみられることを見出し、さらにVEGFB、VEGF-C/Flt4などのVEGFファミリーの重要性をみいだした(Microvascular Res.印刷中)。Smoothmuscle actin陽性の周皮細胞の有無が増殖膜の活動性に相関していることよりAng1遺伝子導入による制御を検討中である。本研究では糖尿病網膜症や黄斑変性症などの眼内血管増殖疾患における内皮-周皮細胞間制御機構を明らかにしその制御により新しい眼内血管増殖疾患の治療法の開発をめざした。糖尿病網膜症では周皮細胞の変性・脱落が起こり、その結果毛細血管瘤や血管透過性亢進が起こることが知られている。初期糖尿病網膜症のモデルとなるストレプトゾトシン糖尿病ラットにおいて、RT-PCR法により糖尿病誘発6ヶ月の時点でアンジオポイエチン2の発現上昇が起こることが見出され、アンジオポイエチン2の発現部位には周皮細胞が減少していることがin situhybridizationおよび二重免疫染色により観察された。以上の結果より初期網膜症のpericyte lossにAng2が関与している分子機構が示唆された(投稿中)。さらに網膜症眼でのレニン-アンジオテンシン系の役割を検討すると、内皮細胞ではアンジオテンシンによりAng2が選択的に増加することが見出され、内皮-周皮間に抑制制御がかかる可能性が示唆された(Diabetes 2001;50:867-875)。現在行われているDIRECT studyなどのAT1阻害薬の糖尿病網膜症に対する臨床治験の基礎的データとして評価される。次にこのような周皮細胞変性血管に対する治療法の開発を試みた。
EGFR変異肺癌における次世代治療戦略確立へ向けた基盤研究

EGFR活性化変異を有するPC-9非小細胞肺癌細胞株及びそのEGFR TKIであるゲフィチニブ耐性細胞であるPC-9/ZD細胞を用いて、第三世代EGFR-TKIであるオシメルチニブ耐性細胞を作製し、樹立することに成功した。オシメルチニブ耐性の原因としては、臨床検体での解析からEGFR C797S変異が報告されているが、デジタルPCR方による検討にて本耐性細胞はC797S変異を有さないことを確認した。耐性細胞であるPC-9/ORとPC-9/ZD/ORについて生化学的な検討を進めた。PC-9/ZD/ORは親株と比較し、細胞遊走能の増強を認め、オシメルチニブが、細胞増殖抑制効果は失われているにも関わらず、遊走能の阻害においては有効であることが明らかとなった。タンパク質レベルでの検討のために、ウェスタンブロットにてEGFRシグナル伝達系を中心に探索を行ったところ、EGFRのリン酸化はオシメルチニブ処理にて完全に阻害されていることが分かり、オシメルチニブのEGFRへの結合能を維持されていることが明らかとなった。しかし、Aktのリン酸化はオシメルチニブ処理においても阻害がされておらず、オシメルチニブへの耐性獲得の原因メカニズムとして、PI3K/Aktのシグナル伝達系が関与していることが示唆された。Aktシグナル伝達系の下流にあるmTORの阻害剤を用いた検討では、オシメルチニブとmTOR阻害剤の併用にて耐性細胞の増殖を抑制できることが示唆された。しかし細胞遊走能の阻害においては効果を認めなかった。この結果より、オシメルチニブ耐性の原因として、PI3K/Akt系の関与があるが、細胞増殖と遊走能においては異なる制御がなされていることが示唆され、そのメカニズムの解明に今後は取り組む必要があると考える。
虚旦に伴う心筋イオン・チャネル活性変化の分子機構

近半の急激な食生活の欧米化に伴い本邦でも冠動脈硬化症による虚旦性心疾患の増加が著しい。急性期の「心不全」の治療が、かなり効率よく行なわれるようになった現在、枝塞発症直後の不整脈、それに原因する「突然死」のコントロールが残された課題のひとつである.重点性域、「心電活動」の研究班の一員として、本課題では、心筋虚旦に伴うイオン・チャネル活性変化の分子機構に焦点を当て、ひいては虚旦性心疾患に伴う「突然死」の成国となる不整脈の発生機序に進ることを目的とした。今回の一連の研究では、心筋虚旦時に障害されるところの自律神経作動の心電活動たるその効果について、検討を加えた.自律神経のトランスミッターであるノルアドレナリンやアセチルコリンにより、多くの種類のイオン・チャネルが修飾を受け、結果的に心筋の不応期の変化や不整脈の誘発に関連する.とくに不応期は、体表面心電図でQT時間として.また細胞レベルでは、活動電活持続時間(APO)として測定される.我々は、酵素処理により単離した哺乳性心筋細胞を用いて、これらの自律神経作動薬やそのモデュレータが、イオン・チャネル電流にえる作用について、パッチ.クランプ法を適用し、詳細に検討した.今年度の主な研究成果を列記すると以下の如くである(1).βアドレナリンあるいはムスカリン受容体と共役し、クロライド(Ce)を溶すチャネルについてその細胞内調節機構および生理的特性を明らかとした.(2).心筋虚旦時に活性化し、細胞内ATPレベルの敏感な指接となるATP感受性カリウム(K)チャネル電流が各種、I群抗不整脈薬により阻害されること、またその生理的・臨対的め意義について検討を加えた.近半の急激な食生活の欧米化に伴い本邦でも冠動脈硬化症による虚旦性心疾患の増加が著しい。今回の一連の研究では、心筋虚旦時に障害されるところの自律神経作動の心電活動たるその効果について、検討を加えた.自律神経のトランスミッターであるノルアドレナリンやアセチルコリンにより、多くの種類のイオン・チャネルが修飾を受け、結果的に心筋の不応期の変化や不整脈の誘発に関連する.とくに不応期は、体表面心電図でQT時間として.また細胞レベルでは、活動電活持続時間(APO)として測定される.我々は、酵素処理により単離した哺乳性心筋細胞を用いて、これらの自律神経作動薬やそのモデュレータが、イオン・チャネル電流にえる作用について、パッチ.クランプ法を適用し、詳細に検討した.今年度の主な研究成果を列記すると以下の如くである(1).βアドレナリンあるいはムスカリン受容体と共役し、クロライド(Ce)を溶すチャネルについてその細胞内調節機構および生理的特性を明らかとした.(2).心筋虚旦時に活性化し、細胞内ATPレベルの敏感な指接となるATP感受性カリウム(K)チャネル電流が各種、I群抗不整脈薬により阻害されること、またその生理的・臨対的め意義について検討を加えた.
核磁気共鳴画像装置を用いた、糞線虫感染による脳内病変と宿主行動変容の経時的解析

ネズミ糞線虫感染型幼虫4000隻を昨年度同様C57BL/6マウス(♂、8週令)に感染させその後のマウスの行動変容を観察した。昨年度Open field testにて感染マウス群においてラインクロスの回数の低下傾向をみたがコントロール群との有意差がなかったことを考慮し測定法を変更した。同じ群内のマウスを同時に自動的に計測できるアンビュロメーターを用いた。アンビュロメーターによる計測を用いても感染マウス群とコントロール群の間に有意な自発行動の低下は認められなかった。以前の実験より何らかの免疫低下のあるマウス(好中球ブロックマウスなど)では感染型幼虫は多数頭蓋内に移行しその時点でマウスの自発行動の低下が観察されたので、多数の糞線虫(50006000)を感染させOpenfieldtestにて自発行動の変化特にラインクロスを観察した。この系では感染群に有意な自発行動の低下が認められたが感染群のマウスは感染4日までにすべて死亡した。感染マウスでは脳内に点状出血が多数みられ組織標本では嗅球の構造の乱れが認められたことよりネズミ糞線虫の侵襲による機械的な脳のダメージが原因と考えられた。次に協調運動障害のテストであるRotor rodでは昨年度感染マウス群にて落下までの時間の有意な延長が認められたことを受け次の可能性について検証した。昨年度は実験をマウスの活動時間帯のはじめである夕方に行ったためネズミ糞線虫の脳内への侵襲により睡眠覚醒のリズムが感染マウス群にて変化したため落下までの時間が延長した可能性を除外できなかった。今回完全にマウスが覚醒している深夜帯にて同様の実験を行った。この系でも落下までの時間の延長は縮小したもののやはり感染群にて落下までの時間の延長傾向が認められた。宿主脳内への細胞浸潤はこの時期まだほとんどみられないことと考えあわせるとネズミ糞線虫の産生する物質により引き起こされたと考えられた。現在頭蓋内に移行したネズミ糞線虫感染型幼虫を回収し感染前と比較し産生物質を同定する試みを開始している。ネズミ糞線虫感染型幼虫4000隻をC57BL/6マウス(♂、8週令)に感染させその後のマウスの行動変容をopen fieldtest、rotor rodにて観察した。Open fieldtestでは感染マウス群で感染2日目、4日目にラインクロス回数の低下傾向をみたが有意差はなかった。立ち上がり回数、排便排尿回数に変化は認められなかった。Rotor rodでは感染マウス群が常に非感染マウス群より落下までの時間が延長しており、特に感染2日目において有意差をみとめた。これらのマウスを行動変容について観察後、Bruker社製核磁気共鳴画像装置(MRI)にて頭蓋内病変の観察を行った。T1強調画像では変化は認められなかった。T2強調画像では感染マウス群において感染4日目より嗅球にhigh intensity signalが観察された。このsignalは感染経過とともに増強し観察期間(感染21日目)が終わるまで観察された。一部のマウスの頭蓋より組織切片を作成しH-E染色にて観察を行った。感染47日目より好中球を主体とした細胞浸潤が嗅球を主体に認められた。これに伴いマウス嗅球の層構造の乱れが観察された。糞線虫は感染1,2日目には嗅球内に感染していたがそれ以降は腸管に移動し頭蓋内では回収されなかった。Rotor rodでは感染マウス群で落下時間の延長が認められたが、MRI並びに組織切片の観察から感染4日目以降では宿主の炎症反応により惹起された可能性が高い。感染2日目にはマウス頭蓋内には炎症細胞浸潤が見られず、感染させた糞線虫が回収されたことから糞線虫自体が産生する物質により落下時間の延長が惹起された可能性が高い。

今回完全にマウスが覚醒している深夜帯にて同様の実験を行った。この系でも落下までの時間の延長は縮小したもののやはり感染群にて落下までの時間の延長傾向が認められた。宿主脳内への細胞浸潤はこの時期まだほとんどみられないことと考えあわせるとネズミ糞線虫の産生する物質により引き起こされたと考えられた。現在頭蓋内に移行したネズミ糞線虫感染型幼虫を回収し感染前と比較し産生物質を同定する試みを開始している。
雪国における睡眠習慣改善に向けた介入システムの構築

住民対象の検診受診者で睡眠健康教室参加希望者35名に、調査内容を説明し同意を得て、昼寝レクリェーション、ミニ講義、グループワーク、軽運動を週3回、2週間実施した。教室初回には睡眠に関する習慣を振り返り各自目標を設定し、教室開催の度に達成状況を確認した。教室は冬期間の開催であり雪や道路の凍結が心配されるため、不参加でも自宅で取り入れるよう習慣の継続を促した。教室終了後はフォローアップ教室、支援レターの送付を行い、教室終了2年後までの睡眠状態と生活習慣の変化を追跡調査した。実施前、直後、1年後、2年後のすべてに回答のあった11名(男性3名、女性8名、71.18±6.08歳)を分析対象とし、介入の効果及び留意点を検討した。1睡眠に関する困り度は、実施前「非常に困っている」1名、「少し困っている」3名であったが、2年後は、1名は「少し困っている」のままであったが、3名は改善が見られた。2「朝の気分」(五肢択一法)は、実施前と直後、1年後及び2年後との間で改善の効果が見られ維持されていた(p<0.05)。「起床時刻」は2年後と直後、1年後の間で差があり、時間の経過と共に早くなっていた(p<0.05)。3入眠にかかる時間は2年後16±13分と実施前30±28分、直後25±22分との間で短縮する傾向(p<0.1)がみられ、改善には長期的な視点が必要であると考えられた。4「時間の規則性」(四肢択一法)は、不規則であった人も全員、直後には規則的な時間に改善するが、起床時刻では直後と1年後、入眠時刻では実施前と1年後、睡眠時間では直後と1年後、2年後の間に不規則になる傾向(p<0.1)がみられた。規則的な生活の理解について、もっと、支援内容に追加していく必要があることが示唆された。地域住民が受診する検診時に睡眠健康調査を行い、睡眠に問題のある人に開催する睡眠健康教室の指導効果を明らかにし、雪国における地域住民の睡眠習慣の改善を試みるための研究を行った。1平成17年67月に循環器検診時に受診した2,095名に対し睡眠障害をスクリーニングしたところ、30分以上の入眠困難、中途覚醒後に入眠まで時間がかかる、早期覚醒、熟眠が得られないことのいずれかを自覚する者は582名(29.3%)であった。快眠のための生活のポイントをまとめたリーフレットを受診者全員に配布し、普及啓発を行った。2上記1の睡眠障害がある希望者に平成17年12月に短期集中型の睡眠健康教室(週3回、2週間)を行い、快眠のための習慣づけを図った。指導直後9名の主観的身体状態評価は「体全体の調子」「睡眠の状態」「意欲・やる気」「外出・人との接触」の項目で77.8%の改善であった。3平成17年12月に実施した睡眠健康教室の終了者に対して、支援通信の送付とフォローアップ教室を開催し、睡眠習慣の行動変容をねらった。1年後16名の指導直後と1年後の主観的身体状態を比較すると「睡眠の状態」「寝つき」で75.0%から100.0%へ、「寝起き」「意欲・やる気」で87.5%から100.0%へ、「外出・人との接触」の項目で68.8%から81.3%と改善し維持していた。入眠にかかる時間(指導直後25.71±20.92分から1年後は17.93±11.58分)で改善が見られた。4上記3の対象者の夏期と冬季の睡眠指導前の睡眠状態の比較をしたところ、入眠に30分以上かかる者の増加(8.7%から26.0%)、中途覚醒の増加(1.18回から1.79回へ)、起床時間の変化(5:10±0:37から5:29±1:35)がみられた。高緯度な地域ほど冬季うつ病になりやすいことからも、睡眠習慣改善の介入をしていくことは意義があると考えられた。

「起床時刻」は2年後と直後、1年後の間で差があり、時間の経過と共に早くなっていた(p<0.05)。3入眠にかかる時間は2年後16±13分と実施前30±28分、直後25±22分との間で短縮する傾向(p<0.1)がみられ、改善には長期的な視点が必要であると考えられた。4「時間の規則性」(四肢択一法)は、不規則であった人も全員、直後には規則的な時間に改善するが、起床時刻では直後と1年後、入眠時刻では実施前と1年後、睡眠時間では直後と1年後、2年後の間に不規則になる傾向(p<0.1)がみられた。規則的な生活の理解について、もっと、支援内容に追加していく必要があることが示唆された。
ネパール固有のナレッジを集約した環境教育モジュールの開発と運用

本研究では、日本とネパール間における環境教育と環境問題の知見を統合し、グローバルな環境教育のための"新たな環境教育モジュール"の構築を行なうことを目的としている。本研究では、ネパールのナショナル大学やNGOの各組織と連携し、実証的なフィールド研修の場として、日本人大学生を対象としたネパール現地におけるフィールド研修プログラムを設計した。平成17年、18年には、(1)日本とネパールの小学校における環境教育プログラムの開発と実施、(2)コミュニティレベルでの環境活動の教育プログラム開発を中心に実践と評価を行った。平成19年度には、新たな試みとしてネパールの南部に位置するチトワン国立公園における様々な取り組みを研究対象とし、(1)バイオガス施設の整備プロジェクト、(2)コミュニティ・フォレスト、(3)環境教育活動の3つのメインプログラムを含むプログラムを実施した。これらは協力関係にあるナショナル大学と共に共同開発し、現地における実践的なフィールド教育での成果の他、様々なコンテンツを持ち帰り、二次的な教育素材として活用するための情報を収集することができた。また、日本におけるネパール学生の研修プログラムを設計し、実施を通じて評価を行った。研修プログラムは横浜市を中心とした廃棄物焼却処理、水再生工場のフィールド研修などを取り入れ、日本の先進技術に関する知見を共有した。これらに加え、ネパールのNGO組織であるEducate The Children(ETC)、Clean Energy Nepal(CEN)、Environment Conservation Initiative(ECI)との連携プログラムを開発した。さらに、チトワン国立公園の地域においてフィールド調査を実施し、環境問題に関する住民意識について分析した。これらの成果は、国内外の学会にて発表している。本研究では、日本を中心とした先進国と発展途上国の環境教育と環境問題の研究成果を統合し、グローバルな環境教育のための"新たな環境教育モジュール"の構築を行なうことを目的としている。ネパールには、先進国である日本にはない様々な環境問題や社会問題が内在しており、日本の学生にとってもこれらの素材を用いた教育は大変に貴重になると考えられる。平成17年度の研究活動では、研究代表者らがこれまで取り組んできたネパール現地における、フィールド研修プログラムをさらに発展させ、カトマンズ市内にあるナショナル大学と協力して、日本の大学生-ネパールの大学生がペアとなった研修プログラムを共同開発し、平成17年8月、平成18年3月の二度に渡るプログラムを実施した。その中で、(1)ネパールの小学校と日本の小学校をリンクした環境教育プログラムの開発と実施、(2)ネパールの環境NGOと協力した廃棄物処理マネジメントに関する研修プログラム、の2つのテーマに焦点を当て、計画、実施、評価、フィードバックを通じて、環境教育モジュールの構築と改善に努めた。その結果として、次のような成果を得ている。(1)日本の大学生-ネパールの大学生がペアとなった実習を通じて、日本-ネパールの大学生コミュニティを形成し、帰国後も両国間でインターネットを介したコミュニティ内の議論を継続が可能となった。(2)日本の小学校とネパールの小学校をリンクすることで、双方にとって有益な環境教育プログラムを構築し、情報技術を活用したコミュニケーションの一方法を示すことができた。(3)環境教育に関する重要キーワードの英語-日本語-ネパール語対応データベースの必要性など、来年度以降の取り組みに向けた改善案や新たなアイデアが得られた。平成18年度は、これらの成果を受け、さらに環境教育モジュールの完成度を高め、両国にとって有益な教育プログラムの実施と評価を予定している。平成18年度は、この研究目的に対する実証的なフィールド研修の場として、1週間に渡るネパール学生の研修プログラムを実施した。本研修プログラムは、武蔵工業大学の有志学生と共同で企画運営を行い、学生主導学習の場としての教育効果について検討を行っている。また、学生主導学習のコンセプトを発展させるため、学生シンポジウム"Friendship for Sustainable Asia-Pacific"を開催し、両国の環境教育や持続可能な発展のための知識交流を実現している。

さらに、過去2年間の調査と研究成果に基づき、日本人大学生を対象としたネパール現地におけるフィールド研修プログラムを再計画し、以下の2つのメインプログラムを含むプログラムを実施し、評価を行った。(1)ネパールの小学校における環境教育の設計と実施を通じた実践的な教育プログラム(2)ゴミ処理施設、埋立地事業などの政府レベルの廃棄物処理プロジェクトを題材とした環境教育プログラムこれらに加え、ネパールのNGO組織であるClean Energy Nepal(CEN)、Environment Conservation Initiative(ECI)との連携プログラムを開発した。さらに、ネパールの農村部における環境問題についてフィールド調査を実施し、住民意識について分析した。また、これらの取り組みについて、学べる電子教材も製作し、プログラムの補助教材として活用するレベルまで作り込むことができた。以上の成果は、国内外の学会において継続的に発表を行っている。本研究では,日本とネパール問における環境教育と環境問題の知見を統合し,グローバルな環境教育のための"新たな環境教育モジュール"の構築を行なうことを目的としている。平成19年度も,これまでの研究成果に引き続き,実証的なフィールド研修の場として,日本人大学生を対象としたネパール現地におけるフィールド研修プログラムを設計した。新たな試みとしてネパールの南部に位置するチトワン国立公園における様々な取り組みを研究対象とし,(1)バイオガス施設の整備プロジェクト,(2)コミュニティ・フォレスト,(3)環境教育活動の3つのメインプログラムを含むプログラムを実施した。これらは協力関係にあるナショナル大学と共に共同開発し,現地における実践的なフィールド教育での成果の他,様々なコンテンツを持ち帰り,二次的な教育素材として活用するための情報を収集することができた。また,日本におけるネパール学生の研修プログラムを設計し,実施を通じて評価を行った。研修プログラムは横浜市を中心とした廃棄物焼却処理,水再生工場のフィールド研修などを取り入れ,日本の先進技術に関する知見を共有した。
産卵基質への適応が引き起こす種分化の遺伝的基盤の解析

環境への適応が引き金となって種が多様化するという考え方は、ダーウィンフィンチの例にあるように広く受け入れられている。しかし、環境へ適応するために進化した形質が生殖的隔離を直接引き起こした例は非常に少ない。これまでの研究により、多くの近縁種が成熟・発酵した果実に産卵する中で、未熟な固い果実に産卵するという新たな形質を獲得したオウトウショウジョウバエの産卵管の特異な形状が、同胞種との交尾の障壁になっていることがわかった。そこで本研究では、この産卵管や交尾の成功に影響する雄の交尾器の形態進化についてその遺伝的背景を明らかにし、生態学的種分化の過程で自然選択の標的となった遺伝的変異の実態を解明する。
中世後期における屏風歌・障子歌の史的展開に関する研究

屏風歌は平安初期の10世紀初頭から11世紀半ばまでの約150年間を最盛期として、その後衰退して使命を終えたというのが今日の和歌史の定説である。しかし、衰退から約130年を経て復活し、文治6年(1190)の『女御入内屏風和歌』を皮切りに、いくつかの大規模な屏風歌・障子歌が新古今時代を中心に作られ、その後、中世の間も途切れることはない。本研究では、前年度中世前期の屏風歌・障子歌を検討したのに引き続き、「使命を終えた」とする定説をくつがえすべく、中世後期までを視野に入れて屏風歌の史的展開を追い、和歌史における位置づけを明確にすることを目指した。まず、検討したのは、研究計画の第1に挙げていた『現存三十六人詩歌』である。この催しは、亀山天皇内裏において和漢兼作者が尊重され、この屏風以外にも詩歌会・詩歌合が盛んに行われていたことを背景とすると指摘される。内容を見てみると、甲・乙・丙・丁の四帖の屏風に、それぞれ漢詩句(七言二句)九聯と和歌九首、18名分の作品が収められている。その配列については、詩歌の題材や内容に規則性が無く、詩歌合のように隣接する漢詩と和歌に対応関係も無いとされる。しかし、検討してみると、和歌については部分的には四季の移ろいが意識されているようであり、また、これ以前には見られない羈旅歌や恋歌を題としている提示している点が注目される。漢詩との対応関係も部分的には見られる。こうしたことから、四帖であれば、各帖に四季を配することが一般的なこれ以前の屏風の構成とは明らかに異なる性格を持つことが確認できる。続いて、建武新政が始まった直後に後醍醐天皇の中宮となった「〓子立后屏風歌」について検討した。こちらは、絵様を示す詞書から、『現存三十六人詩歌』とは異なり、四季屏風であると考えられ、平安時代中期に成立した道長の女である彰子の入内屏風歌以来の伝統が意識されていると推測される。これ以前の入内屏風と比較すると、伝統を受け継いでいる面だけでなく、新たに切り開かれた面もあることが明らかになる。ところで、この屏風歌は、『新千載集』『新拾遺集』という、いずれも建武新政が崩壊した後に、後光厳天皇の命によって成立した勅撰集に多く採歌されている。立后の屏風歌を勅撰集に入集させたのは『新千載集』が初めとなるが、入内屏風歌であれば、詞書に上東門院の屏風歌であることを明示して入集させた『千載集』に始まる。『千載集』には成立に関わる諸問題が残されており、関連してこの問題の解明にも取り組んだ。

立后の屏風歌を勅撰集に入集させたのは『新千載集』が初めとなるが、入内屏風歌であれば、詞書に上東門院の屏風歌であることを明示して入集させた『千載集』に始まる。『千載集』には成立に関わる諸問題が残されており、関連してこの問題の解明にも取り組んだ。
盛土材の強度・剛性の高締固めによる飛躍的向上とその設計・締固め管理への反映

研究成果の概要:道路・鉄道・宅地の盛土、河川堤防、ため池堤体等の設計・締固め管理体系を見直し、より良い締固めを奨励しその結果を設計に反映できる体系を確立するために、多様な砂・礫質土・セメント改良土の締固め特性と強度・変形特性を実験的に検討した。その結果、締固め特性と締固め土の強度・剛性と透水係数は締固めエネルギーレベル(CEL)を変数として含まない乾燥密度ρdと締固め時飽和度Sr(含水比ではなく)の関数であることを見出した。その結果に基づき、ρdとSrを管理する新しい締固め管理法と設計法を提案した。現場盛土の締固め管理は、通常室内締固め試験で得た乾燥密度ρd含水比w関係に基づいて行う。そのため、締固め土の変形・強度特性や透水係数などの物性をρdとwの関数として捉える。しかし、ρd及び締固めた土の物性とwの関係は締固めエネルギーレベルに支配された上に非常に複雑なものである。例えば、締固めエネルギーは室内試験では標準プロクター(1Ec)を採用する場合が多いが、近代的機械化施工では通常それを軽く超える。その場合、1Ecでの最適w状態は現場では湿潤側になり、1Ecでの最大ρdに対する締固め度は100%を超える。また、1Ecでの湿潤側で施工すると現場ではかなり湿潤側になって泥寧化など過転圧の危険がある。これは、締固めエネルギーを大きくしてもρdの増加量が小さく、そのため強度増加が少なく、その一方で飽和度が100%に向かって増加してゆくため、その分強度が著しく低下するからである。加えて、通常正確な現場締固めエネルギーは通常不明なため、最適wは不明であると言う問題がある。これに対して、本研究では以下のことを明らかにした。締固めた土のCBRなどの変形・強度特性や飽和化した後のクリープ変形特性を含む変形特性と強度特性や透水係数は、締固めエネルギーに独立な「ρdと飽和度Srの変数分離関数」で表現できる。また、最大ρdが得られるSrは締固めエネルギーにほぼ独立であり、締固め土のρdSr曲線の形は締固めエネルギーに殆ど依存しないし、砂礫から粘性土まで広い範囲の土質に対してかなり同じ形をしている。これらの事実に基づいて、ρdと締固め時Srに基づく現場締固め管理法を提案できる。これに関連して、いわゆる空気間隙率管理の意味についても明らかにした。道路・鉄道・宅地の盛土、河川堤防、ため池堤体等の設計・締固め管理体系を見直し、その結果を設計に反映できる体系を確立するため、多様な砂・礫質土・セメント改良土の締固め特性と強度・変形特性を実験的に明らかにし、以下の結論を得た。1)従来、締固めた土の変形・強度特性と透水係数を乾燥密度と締固め時含水比の関数として表現してきた。しかし、締固めエネルギーレベル(CEL)の増加と共に最大乾燥密度は増加し最適含水比は減少する一方、個々の箇所でのCELは一定でなく予測できないため、ある固定されたCELで得られた最大乾燥密度と最適含水比に基づく従来の現場締固め管理法には本質的な問題がある。2)所定の土質に対し、締固め時不飽和状態と飽和化後の変形・強度特性は、乾燥密度と締固め時の飽和度の関数であり、それはCELを変数として含まない。従って、個々の場所のCELが不明でも乾燥密度と飽和度から変形・強度特性を推定できる。3)一定のCELでの乾燥密度飽和度関係と最大乾燥密度が得られる最適飽和度はCELに独立である。4)盛土の地震時・豪雨時安定性と長期残留変形特性に関する要求性能の実現に必要な乾燥密度および最適飽和度の実現を締固め管理目標とする必要がある。5)飽和化した土の透水係数は、乾燥密度の増加に対し単調に減少する関数と、締固め時飽和度の増加に対し単調に減少する関数の積であり、CELを変数として含まない。また、一定のCELでは最適締固め度よりもやや高い飽和度で透水係数は最小値を示すが、より良く締固めれば最適飽和度を目標として十分に低い透水係数が得られる。6)セメントを混合し改良した砂礫の圧縮強度と剛性も、乾燥密度と締固め時飽和度の関数であり、一定のCELで最大強度が得られる強度に関する最適飽和度はCELに独立である。従って、乾燥密度と強度に関する最適飽和度を施工管理の目標状態にすべきである。

道路盛土・河川堤防・宅地盛土等の建設における現状の設計と盛土締固め管理の体系を見直して、より良い締固めを奨励しその結果を設計に反映できる体系にするために貢献するために、多様な砂・礫質土を対象として、盛土材の強度・剛性(クリープ変形性も含む)と締固め度の関係(特に高い締固め度での)とその関係に対する締固め時とせん断時の飽和度の影響を明かにし、特に以下の結論を得た。1)締固め管理には、相対密度は不適であり、締固め度Dcが適切である。2)均等係数、粒径等により異なるせん断強度Dc関係が存在する。3) Dcが90%程度を超えて増加すると、強度は著しく増加する。4)標準Proctor(1Ec)でのDc=85 %は、締固まっておらず、許容下限値(管理値)として低すぎる。せめて、90 %程度にすべきである。5)原位置盛土施工管理では、Dcの平均値が「全測定値に対する許容下限値」よりも5 %程度以上高いことも確認する必要がある。6)良く締固めれば、やや乾燥側で締固めても飽和時沈下も殆どなく、高いせん断強度と剛性が実現できる。7)締固め度の上昇の効果として、細粒分含有率Fcが低い粗粒質や砂質土Iではせん断強度が増加し、Fcが高い砂質土IIや粘性土では水密性が向上する。また、セメント混合盛土の設計・施工管理では、従来はセメント量の配合は重視するが、良く締固めると飛躍的に強度・剛性が向上しクリープひずみが激減する事実を示した。また、持続載荷と繰返し載荷で生じる残留ひずみは、いずれも粘性によるものであり繰返し載荷効果は殆ど無いことから、良く締固めて十分に持続載荷を継続して降伏曲線が拡大した状態では、交通荷重の様な多数回の繰返し載荷に対しても殆ど残留ひずみが生じないようになることを明らかにした。本研究の成果を反映して、国土交通省の「土木工事共通仕様書品質管理基準」において締固め管理基準が、以下のように改訂された。・道路土工路体(旧基準)85%以上→(新基準)90%以上路床(旧基準)90%以上→(新基準)95%以上・河川土工(旧基準)85%以上→(新基準)90%以上このような基準の実務に対する影響力は非常に大きく、改訂は希にしか行われないことから、本研究は一定の社会的影響を与えることが出来たと言える。盛土の良い締固めとその設計への反映の重要性を、非常に多くの盛土材料とそのセメント改良土の系統的な三軸圧縮試験を実施しその結果を整理・分析することによって示すことできた。またそれに基づいて、原位置盛土施工管理と設計せん断強度の決定法において必要で有効な改良方策を具体的に示すことができた。しかし、全国には極めた多様な盛土材料が存在し、特殊土と呼ばれていて締固め特性と変形・強度特性が特異な土も多数存在する。この状況から見ると、より一般的で普遍的な結論を得るためには、更に多様な盛土材で系統的な三軸圧縮試験を実施する必要がある。異なるエネルギーで締固めた後飽和化した土に対するCBR試験と三軸圧縮試験を実施して、飽和化の土の変形・強度特性も締固め乾燥密度と締固め時の含水比ではなく飽和度の関数であることを確認する。その上で、締固め乾燥密度と締固め時飽和度に基づく原位置盛土締固め管理法の提案をする。23年度に引き続き、各峻盛土材料の排水三軸圧縮試験を継続して、データの整理・分析して、これまで得られた結論の一般性を拡大する。主に、各種盛土材料の排水三軸圧縮試験、CBR試験、締固め試験を実施するためと、報告書を作成するために使用する。主に、各種盛土材料の排水三軸圧縮試験とそのデータ整理に使用する。
東北日本における完新世後期の4回の地球温暖化と大洪水発生頻度に関する研究

本研究では仙台平野および北上川中流部の一関平泉氾濫原低地を対象に.扇状地および低地Lに展開している川地形を検出し,河道放棄時期を決定することにより,過去に唯じた多彙の砂を伴う大洪水の時期をそれぞれ特定した。また.扇状地や低地の上流側に位置する広瀬川および衣川沿岸の河岸段丘地形の調査により,過去1万年間の河床高度変動を求め,大洪水と密接な関係を持っ一ヒ砂供給冠変動に関する重要な資料を得た。本研究は,河川から溢流して形成された「旧河道-自然堤防地形」を巨大洪水の痕跡と考え,その形成時期を特定し,過去5千年間における巨大洪水発生時期および頻度の変化を,地球温暖化期との対応から求めるものである。本年度は,北上川中流部にあたる一関平泉地区の氾濫原およびそれに隣接する段丘面上に認められる4筋の旧河道について,その埋積堆積層の調査を行うとともに,堆積物の放射性炭素年代測定により,それぞれの河道放棄年代を求めた。1.北上川本流氾濫原内右岸側に確認される2筋の旧河道は,1,330yrBPおよび2,710yrBPに河川としての機能が停止していたことが求められた。研究代表者が従来求めてきた同様の河道放棄年代の資料と合わせ考えることにより,現在地表に展開する北上川氾濫原の形成開始時期および河道変遷の履歴が求められる。2.北上川右岸側に発達する2段の段丘面のうち,低位の段丘面上に認められる旧河道について7,4708,850yrBP頃に河道としての機能が消失したことが求められた。この結果は衣川地区の段丘面の形成年代を推定する重要な手がかりとなる。また,上位の段丘面上に認められる小規模河川跡の河川機能停止時期は2,100yrBPであることが求められ,弥生時代には既に淵としての機能を失っていたことが求められた。12世紀藤原時代に淵として流水があったと考えられてきた猫間ヶ淵が,当時は泥湿地であったことが明らかとなった。1.北上川中流部氾濫原低地における河道痕跡の検出と完新世河成段丘面離水年代北上川中流部,一関平泉間の氾濫原について3段の段丘面を識別し,その形成年代(離水年代)を特定した。それぞれの形成年代は上位面から,平泉0面が5,4004,500yrBP,平泉I面が2,600yrBP,平泉II面は2,000yrBP以降であることが求められた。これらの段丘面のうち,平泉I面,平泉II面は現在も洪水時に冠水することから,段丘面の離水という現象を再検討する必要があることが新たに確認された。2.阿武隈川下流部の巨大洪水痕跡の検出と形成年代阿武隈川下流部に広がる仙台平野南部において,1筋の旧河道を新たに確認した。旧河道の放棄年代は従来想定されていた2,600yrBP前後より新しく,2,070yrBPであることが求められた。これにより,阿武隈川右岸(十文字沼ハタ地区)に広がる自然堤防群の形成が,2,6002,000yrBPの約600年間におよぶことが明らかとなった。3.仙台平野南部の浜堤列の形成年代と巨大洪水の発生年代仙台平野南部に認められる4列の浜堤列のうち,第III浜堤列の年代は1,000yrBP以降であることが従来の研究で求められているが,新たな調査および年代測定の結果,その形成年代が1,600yrBP前後まで遡ることが求められ,巨大洪水の発生時期との関連で時期的な整合性が図れる見通しがついた。1.仙台平野中央部に位置する名取川および支流の広瀬川が形成した扇状地において,扇状地地形を形成した土砂の供給源でもある旧河道の形成時期,放棄時期について次の成果を得た。扇状地上を流下していた3筋の旧河道地形を特定し,その放棄年代(1,740±20yrBP, 960±30yrBP, 920±30yrBP, 540±20yrBP)を得た。また,扇状地から低地側に流下した旧河道2筋の河道放棄時期(1830±30yrBP, 540±30yrBP)を特定した。2.名取川・広瀬川扇状地の直上流に位置する広瀬川中流部において,完新世に形成された河岸段丘地形の詳細区分および形成年代を調査した結果,4段の段丘地形が確認された。形成時期は侵食段丘の完新世I面が95009100yrBP,堆積段丘の完新世II面が20101700yrBP,完新世IIIは侵食段丘,完新世IV面は堆積段丘であることが求められた。

これらにより,河床高度の変化が求められ,下流部に広がる扇状地およびそれを構成する堆積層との対比が可能となった。3.岩手県衣川流域に分布する完新世段丘のうち最上位段丘の形成年代を段丘面上に残された旧河道の放棄年代をもとに特定した。その年代は8770±40yrBPであり,広瀬川中流部の完新世最上位面の形成時期とほぼ一致した。4.以上から,扇状地の形成およびその直上流部の河谷における河床高度の変動との対応関係を見いだすための資料を得た。