hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小型球形ウイルスの迅速診断キットの開発(大腸菌発現蛋白に対する抗体を使用)

ノルウオークウイルス(NV)は、人に非細菌性急性胃腸炎を起すRNAウイルスで、診断には、RT-PCRを用いているが、充分な検出法ではない。私達は、免疫学的診断法の確立を目的にこのウイルスの一部を大腸菌の系で発現させてモノクローナル抗体を作製し、その解析を行った。今年度は、大腸菌で発現させたNVキャプシッド(GI, NV96-908,KY89 type)に対してモノクローナル抗体を17クローン得た。これらの抗体の反応部位をキャプシッド蛋白を17の部分に区切ったフラグメントについてELISA(enzyme-linked immunosorbent assay)とWB(Western Blot)を用いて解析した。その結果、GIのNVに対するモノクローナル抗体の反応部位は、N末に片寄っていた。すなわち、13クローンが、フラグメント1(アミノ酸残基1-43に相当)、2クローンが、フラグメント11(アミノ酸残基292-342に相当)、1クローンがフラグメント16(アミノ酸残基451-489に相当)に反応し、残りの1クローンは、充分クローン化ができていなかった。また、GIIのキャプシッド蛋白に対して作製したモノクローナル抗体のうち、GIのNVキャプシッドに反応する2クローンのモノクローナル抗体のGIフラグメントに対する反応も合わせて解析したところ、GIのフラグメント2に反応することがわかった。これらの抗体(GIのフラグメント1に反応する抗体とGIIおよびGIのフラグメント2に反応する抗体)を組み合わせ、患者の糞便を簡易に処理したのち、ELISA法にてGIのNV抗原を検出することができた。ノルウオークウイルス(NV)は、人に非細菌性急性胃腸炎を起すRNAウイルスで、診断にはRT-PCRを用いているが、充分な検出法ではない。大腸菌で発現させたNVキャプシッド(GII,NV36株、Mexico virus type)に対してモノクローナル抗体10クローンを作製した。これらの抗体の反応性をこのキャプシッド蛋白を18の部分に区切ったフラグメントについてELISA(enzyme-linked immunosorbent assay)とWB(Western Blot)を用いて調べた。その結果すべてのモノクローナル抗体は、シークエンシャルエピトープを認識することがわかった。また、そのエピトープの位置は、6クローンがフラグメント2、1クローンがフラグメント7(フラグメント2は、NV36株のアミノ酸残基31-70に、フラグメント7は、181-220に相当)に反応し、残り3クローンは、フラグメント13(フラグメント13は、NV36株のアミノ酸残基361-403に相当)に反応した。このうち2つのクローンを使用したサンドイッチELISAでは、GIのリコンビナントキャプシッド(KY89type)をGIIのリコンビナントキャプシッド(NV36)に対する反応性と同等の感度で検出することができた。今後、この2つのモノクローナル抗体に加えて、広い範囲のGIIを高率に認識できる抗体を利用すれば、GI,GIIを含めたNVの免疫学的検出法も確立できるものと思われる。
溶連菌の細菌-宿主細胞相互作用および治療戦略に関する分子生物学的研究

急性咽頭炎、扁桃炎は日常診療で頻繁に遭遇する上気道感染症であるが、近年抗菌剤に対する耐性化などの原因により難治化が問題になっている。A群β溶血性連鎖球菌(溶連菌)は急性咽頭、扁桃炎の重要な起因菌である。最近急性扁桃・咽頭炎の再発に溶連菌が上皮細胞内に侵入することにより抗菌薬や宿主の免疫防御能より逃れることが関与していることが考えられている。242例の非侵襲性溶連菌感染症より分離された溶連菌242株および侵襲性溶連菌感染症から分離された17株を用い、細胞内侵入に関与すると考えられているspeA,speB,spec,speF,speG,speH,speJ,ssa,smeZ遺伝子の出現につき検討を行った。その結果242株の非侵襲性感染症分離株では12%にsli遺伝子が検出された。すべてのsli遺伝子陽性株においてspeB遺伝子は陽性であり、69%でspeC遺伝子陽性であった。一方17.7%の侵襲性感染症分離株ではspeA遺伝子を有していたがsli遺伝子陰性株では全ての株でspeA遺伝子は陰性であった。また全てのsli遺伝子陽性株ではazithromycinに感受性を示し、マクロライド体制遺伝子は保有していなかった。薬剤感受性と侵入遺伝子の検討では溶連菌は抗菌薬に対して耐性を示すとともに細胞内侵入能が低下すると示唆される。
自律型ロボット制御基板によるＬＥＧＯモータ制御実験教材の開発

研究目的:本校電子制御工学科では、1年次から3年次の工学実験にLEGO MINDSTROMSを用いた自律型ロボットの製作、および、製作過程におけるPDCAサイクルを用いた多段階問題解決型教育プログラムを順次導入し、その教育効果を検証中である。低学年で使用するLEGO MINDSTORMSは、簡単に機構とプログラムを製作でき、自律型ロボットを容易に開発できる。しかし、4年次に開講されている実践システム設計では、実習工場にて機械部品を加工し、専用の自律型ロボット制御基板に搭載されているPIC(Peripheral Interface Controller :周辺機器の接続制御用集積回路)に対するプログラミングを行うことが必要になるため、両者のロボット製作において生じる難易度の乖離を、3年次時点で解決する必要がある。研究方法:多段階問題解決型教育プログラムのスムーズな導入のため、4年次開講の実践システム設計において使用している自律型ロボット制御基板に、1年次から3年次の工学実験に使用するLEGO MINDSTORMSのモータ、および、センサを複数台制御可能な機能を付加した実験教材を独自に開発する。さらに、この教材を用いた実験テーマを3年次の工学実験に導入し、その教育効果を調査・研究する。研究成果:自律型ロボットとLEGOMINDSTORMSのモータを接続するインターフェースを開発し、3年次の実験テーマとして3限×6週を設定した。8チームに学生を振り分け,ロボットに装備されているセンサを用いたライントレースと、インターフェースにより接続されたLEGMINDSTORMSのモータを用いた機構の開発を複合させたロボットコンテストを開催した。以上の詳細と結果を学会等へ報告することにより,本研究の成果とした。
日米低費用航空会社の市場行動と市場成果の計量経済分析

平成23年度には2本の査読付き海外論文を単著で公刊した。(1)低費用航空会社(LCC)の新規参入後の運賃とその経年変化について、米国の国内航空産業のデータを用い、統計的手法を用いて明らかにした。結果は、LCCの参入後様々なパターンの競争が参入後に観察されるが、概して運賃の低下と輸送量の増加を招き、総余剰の増加が観察された。(2)同様の分析を日本の航空市場について行った。日本の場合も概して総余剰は増加するが、LCCが撤退した市場では、参入前後トータルとして逆に総余剰が減少したケースも見られた。米国および我が国の低費用航空会社の競争行動と、それらがもたらした国民経済的効果を、寡占経済理論並びに計量経済学的手法を用いて明らかにした。競争行動の分析については、推測的変動係数の推定を行った。かつてその手法の是非がJournal of Econometrics誌など、海外誌で議論されたことがあった。しかし今回の研究において、その有用性を再び立証することに成功し、その成果がPacific Economic Review(20105月刊)に掲載されることとなった。分析の具体的な内容については以下のとおりである。米国の場合、低費用航空会社は、新規参入の時点で、いわゆる完全競争水準の価格設定で参入し、既存の航空会社も報復行動として同じ水準の価格を設定する。しかし、競争開始後年数を経れば、徐々に価格水準を上方に修正する。その水準は、クールノー競争価格水準と完全競争価格水準の中間に位置することが判明した。また、競争による総余剰の増加は著しく、特に消費者余剰の増加が国民経済の水準向上の原動力となっていることが確認された。日本の場合も、ほぼ同様の価格変動の形態を示した。しかし、日本の場合は、競争がしばしば容易に終息することが判明した。その際、競争終了後に、競争開始前の水準よりも高い水準に価格が修正されることが判明した。その結果、競争導入により、必ずしも長期的にはプラスの経済効果を生まないこともある売ることが判明した。(1)米国航空産業の横断面データおよびパネルデータを用い、低費用航空会社と既存の大手航空会社の競争行動を、寡占経済理論における推測的変動を推定する手法で明らかにした。特に、横断面データを使用しながらも、低費用航空会社参入後の時間効果を推定する計量経済学的手法を構築し、その成果がTransportation Research Eの2011年5月号に掲載される予定である。具体的には、低費用航空会社の参入後に一時的に大変市場が競争的になり、その後も競争が持続されるケースと、脆弱な財務体質の低費用航空会社の場合は競争が終息し、運賃競争が終息することが判明した。また、低費用航空会社の参入による経済厚生水準の変化を分析したことも、上記の雑誌に高く評価された。基本的には、大手航空会社の利潤は減少するものの、消費者余剰は大幅に増加、かつ低費用航空会社の利潤もプラスとなり、社会的余剰は改善されたことが判明した。(2)日本の新規航空会社(エアドゥ、スカイマーク、スカイネットアジア、及びスターフライヤー)の参入による競争行動と経済効果に関し理論的・実証的研究を行った。具体的には、米国の事例同様、参入の初年度は激しい運賃競争が行われたけれども、3年目からは運賃が元の水準以上に上昇する例も観察された。そのような市場では、参入後のトータルの社会的厚生は逆にマイナスになることが観察された。一方で東京札幌、東京福岡等の大規模な路線では消費者余剰が大幅に増加したことが確認された。この成果はPacific Economic Review誌に掲載された。なお、上記2つの成果は、2009及び2010年の世界航空輸送学会(ATRS)において報告を行っている。23年度の研究は大きく分けると2点に絞られる。まず1つ目は、米国航空産業における低費用航空会社(以下LCC)の参入後の競争行動並びに市場成果の時系列的変化を研究したことである。競争行動に関してはBresnahan(1981)モデルを用いて、推測的変動(LCCがライバル企業に取った対抗行動、並びにその逆)を19962000年のデータを用いて計測した。具体的には、参入初年度はLCCとライバルの大手企業は互いに激しい価格引き下げ競争を行うが、やがて若干ながら競争は緩和されていくことが判明した。競争形態は、初期はベルトラン型価格競争、競争開始後4年ほどでクールノー型顧客争奪競争に転じた。なお、Bresnahan(1981)モデルはCorts(1999)の研究により批判されたが、Puller(2009)によりBresnahanモデルが理論的に解釈可能であることが示され、本研究はPullerモデルを計量経済モデル化し、実際に推測的変動の計測を行った最初期の研究であるとみなされる。

また、総余剰の経年変化は、路線別に見て消費者余剰の増加が企業の損失を大幅に上回り増加するケースと、過当競争により企業の損失と消費者余剰が均衡し、長期的に総余剰の変化が見られなかったケースも存在した。また、2つ目のテーマとして、Bernheim and Whinston(1990)により理論的提唱が行われEvans and Kessides(1994)により計量経済学的に分析されたマルチマーケットコンタクト理論(複数の市場において対峙する企業同士が、地理的あるいは時系列的に頻繁に競争を行う結果となることを示した理論、以下MMC)を、米国航空産業に適用した。従来の研究が同一規模の企業を対象としていたのに対し、本研究では大手航空会社対LCCの競争を取り上げ、複数提唱されたMMC理論的手法を用いて、初めてMMCが大手航空会社とLCCとの間でも計測されるかどうかを研究した。その結果、大手航空会社同士の競争においてはMMCが観察されたけれども、LCC対大手航空会社、並びにLCC同士の競争では、MMCは観察されなかった。
中小企業に働く海外派遣労働者の心身のストレスとそれに対する保健指導に関する研究

はじめに、大阪府下の従業員100人以上500人未満の事業所に郵送にて事前調査を行った。3600社中1020社の返信があり、海外出張を予定している従業員の有無については110社で海外への出張があるとの回答を得た。この110社中協力の得られる37社200余人を対象に、従業員自身の健康状態などに関する郵送による調査を実施した。37社の内訳は、従業員数100人未満が3社、100人以上200人未満が13社、200人以上300人未満が8社、300人以上が9社、不明4社、業種はサービス業が9社、製造業が19社、卸売・小売が9社である。最終的に26通のアンケート返送があった。返送数が少なかったため、従来の研究目的は達することができなかったが、以下のことがわかった。出張のパターンとしては、短期出張を繰り返す形と、長期出張にはじめていくというパターンがあり、短期出張を繰り返すものが多いため出張健診を受けるものも少く、出張中に健康について相談できる人も半数以上の者がいないと答えており、充分な保健指導がなされていない様子が伺える。相談できる人がいると答えた人の場合、相談者は看護婦、医師、次いで保健婦となっている。また、現地で部下を持つ予定のあるものが半数近くいるにもかかわらず、現地の言語に精通しているものは少ない等の結果が得られた。以上のことより、研究の現段階では、出張期間の長短にかかわらず、保健指導が必要であること、出張中に相談できる人・場所の確保・インフォメーションが必要であることが示唆された。なお、出張中、帰国後については、協力者が少ないことから実施することができなかった。3600社中1020社の返信があった。海外出張を予定している従業員の有無については110社で海外への出張があるとの回答を得た。110社は従業員数100人未満が12社、100人以上200人未満が31社、200人以上300人未満が16社、300人以上が39社、不明が4社であり、業種はサービス業が33社、製造業52社、卸売・小売が19社であった。この110社中協力の得られる37社200余人を対象に、従業員自身の健康状態などに関する郵送による調査を開始しているところである。37社の内訳は、従業員数100人未満が3社、100人以上200人未満が13社、200人以上300人未満が8社、300人以上が9社、不明4社。業種はサービス業が9社、製造業が19社、卸売・小売が9社である。アンケートの内容は、(1)基本的な対象の情報:出張先、出張期間、職種など、(2)本人の出張先についての知識、(3)行われた保健指導の内容となっている。今回のアンケートの対象者で協力の得られる者の中から出張中、帰国後のアンケートを行っていく予定である。
みそ汁の加熱による風味劣化とみそ特有香気成分の関連

みそ汁は味とともに独特の香気が尊ばれている。しかしながら、みそ汁の過度の加熱がその風味を著しく損なうことは衆知のことである。本研究では初めにみそ懸濁液から揮発し、その上部に存在する成分head-space volatile(HSV)を対象とし、より人間の鼻で嗅ぐときに近い状態で加熱によるみその香りの変化を検討した。その結果、加熱により新たにHSV中に形成される成分と減少する成分とがあり、バランスが崩れ、みそ汁は香気が劣化すると判断された。また、みそ香気に極めて重要な影響を及ぼすことが確認されているHEMF〔2(or5)-ethyl-5(or2)-methyl-4-hydroxy-3(2H)-furanone〕の加熱による分解とみそ汁の風味劣化の関係についても検討した。みそ懸濁液にHEMFを添加し、加熱するとHSV中には2,3-hexanedioneが増加した。2,3-hexanedioneは不快臭をもっており、HEMFの分解がみその風味劣化にも関与していると推察された。次に、臭い嗅ぎアダプター装着のガスクロマトグラフを用いること(GC-O分析)により、みその加熱による風味劣化の原因化合物を特定することを試みた。未加熱と100°C加熱みそ懸濁液のFDファクターの比較から、加熱によるみその香気劣化は不快臭を持つmethionalが形成され、3-methyl-1-butanolが消失することが主な原因であると示唆された。さらに、みその特有香気成分であるHEMFの酵母による形成に関する影響因子を明らかにし、その生成機構を解明することも目的とした。その結果、ペントースとアミノ酸を共存させ、加熱することにより進行するアミノカルボニル反応生成物がHEMF生成の前駆物質となる可能性が高く、これに酵母が関与してHEMFの生成が行われると推定した。みそ汁の風味は過度の加熱により著しく損われる。今年度はみそ懸濁液から揮発し、その上部に存在する成分head-space volatile(HSV)を対象とし、加熱による味噌懸濁液の香気の変化を検討した。また、味噌香気に極めて重要な影響を及ぼすことが確認されているHEMF(4-hydroxy-2(or 5)-ethyl-5(or 2)-methyl-3(2H)-furanone)の加熱による分解と味噌汁の風味劣化の関係についても検討した。試料には赤色辛口系米みそを用いた。みそ懸濁液を加熱しながら、HSVを直接Tenax TAに吸着させるカラム濃縮法と、みそ懸濁液を40°Cと70°Cそれぞれに加温し、窒素ガスを吹き込み、HSVをTenax TAに吸着させる動的ヘッドスペース法により、香気濃縮物を調製した。調製された香気濃縮物はGC(FID-FPD)、GC-MS分析された。また、各香気成分の定量的な変化は内部標準法によって算出した。その結果、みそ懸濁液は加熱時間が長くなるにつれて、主要香気成分の3-methyl-1-butanolと2-phenyl-1-ethanolは揮発し、新たに2-butenal,methional,furfuryl alcohol,HMF(4-hydroxy-5-methyl-3(2H)-furanone)が形成され、これら成分のHSVでの濃度が高くなった。また、みそ懸濁液を40°Cと70°Cに加温した場合、70°CのHSVでアルデヒドやケトンの増加が顕著であった。

以上より、加熱により減少する成分と新たにHSV中に形成される成分とがあり、バランスが崩れ、みそ汁は香気が劣化すると判断された。みそ汁は味とともに独特の香気が尊ばれている。しかしながら、みそ汁の過度の加熱がその風味を著しく損なうことは衆知のことである。本研究では初めにみそ懸濁液から揮発し、その上部に存在する成分head-space volatile (HSV)を対象とし、より人間の鼻で嗅ぐときに近い状態で加熱によるみその香りの変化を検討した。その結果、加熱により新たにHSV中に形成される成分と減少する成分とがあり、バランスが崩れ、みそ汁は香気が劣化すると判断された。また、みそ香気に極めて重要な影響を及ぼすことが確認されているHEMF〔2(or5)-ethyl-5(or2)-methyl-4-hydroxy-3(2H)-furanone〕の加熱による分解とみそ汁の風味劣化の関係についても検討した。みそ懸濁液にHEMFを添加し、加熱するとHSV中には2,3-hexanedioneが増加した。2,3-hexanedioneは不快臭をもっており、HEMFの分解がみその風味劣化にも関与していると推察された。次に、臭い嗅ぎアダプター装着のガスクロマトグラフを用いること(GC-O分析)により、みその加熱による風味劣化の原因化合物を特定することを試みた。未加熱と100°C加熱みそ懸濁液のFDファクターの比較から、加熱によるみその香気劣化は不快臭を持つmethionalが形成され、3-methyl-1-butanolが消失することが主な原因であると示唆された。さらに、みその特有香気成分であるHEMFの酵母による形成に関する影響因子を明らかにし、その生成機構を解明することも目的とした。その結果、ペントースとアミノ酸を共存させ、加熱することにより進行するアミノカルボニル反応生成物がHEMF生成の前駆物質となる可能性が高く、これに酵母が関与してHEMFの生成が行われると推定した。
花粉の核性を支配する分子機構の解明

本研究では、作物における花粉形成の分子機構を明らかにするため、分子遺伝学的手法により成熟花粉の形成に関わる遺伝子を単離して解析する。特に本研究では、花粉形成の中でも核分裂とDNAの代謝を制御するメカニズムに着目し、(1)なぜ成熟花粉には生殖核数に多様性があるかと、(2)オルガネラDNAが片親遺伝する制御機構、について分子機構を解明して育種へ応用するための基盤的研究を行った。(1)については昨年度までに花粉第2分裂に異常を示すシロイヌナズナ変異体nikakuを単離して原因遺伝子を同定した。この遺伝子は雄原細胞特異的に発現するmyb転写因子をコードすることが明らかとなった。この遺伝子プロモーターにより緑色蛍光タンパク質GFPを発現させると、精細胞特異的にGFPが局在することを確認した。今年度は、上記の変異体の他に成熟花粉でオルガネラDNAが残存する変異体について解析を進めた。通常の野生型成熟花粉では栄養細胞にはオルガネラDNAがDAPIなどのDNA特異的蛍光色素では染色されないが、得られた変異体ではこれらが細かい顆粒状に観察される。1411では、花粉の変異に加えて、葉に若干の斑入りを生じるため、多面的な作用をすると予想された。今年度は、単離された変異体(#1411)についてさらに解析を進め、マップベースクローニングに必要なF2個体の育成と解析を行った。その結果、遺伝子領域を第2染色体の約700kb領域に特定することができた。上記の1411変異体の他にも同様の形質を示す変異体を得ており、これらの解析も同時に行った。植物は重複受精をするため、花粉には受精までに2個の精細胞が形成される。しかし、成熟花粉では1個あるいは2個の精細胞を持つ種があり、殆どの植物は成熟花粉で2個の精細胞が形成されるが、雄原細胞が1個の場合は柱頭への受粉後に分裂し2個の精細胞が形成される。このような「核性」の違いは近縁種でも異なることがあり、花粉寿命に関係するともいわれるが、詳しいことは不明である。そこで、花粉の核性を決定する因子を突きとめることと核性差異の原因の解明を目的とし、核性に関する突然変異体のスクリーニングを行った。その結果、雄原細胞が2個で正常な3核性花粉と、雄原細胞が1個で2核性の花粉が1:1に分離する2核性突然変異体であるnikaku変異体を単離した。この変異は花粉からは子孫に遺伝せず、常に1:1の分離を示した。以上の結果からnikaku変異は花粉第2分裂(PM II)を特異的に阻害し、雌性配偶子には関係せず、花粉致死遺伝子であることが考えられた。また、nikaku変異はPM IIに特異的であり、生殖核のDNA量の結果からPM IIにおけるDNA複製を阻害すると考えられた。原因遺伝子を特定するためマップベースクローニングを行った結果、この変異体の遺伝座を約130kbに絞り込み、その中のMYBファミリー転写因子であるAt3g60460遺伝子に塩基置換を見出した。At3g60460遺伝子のノックアウトラインにおいても二核の表現型を示す事から、At3g60460遺伝子がnikaku変異体の原因遺伝子であると結論した。
幾何学的フラストレート系におけるスピン励起と格子振動の中性子非弾性散乱研究

次年度である平成23年度では、平成23年3月11日に発生した東日本大震災の影響が深刻であり、中性子実験を追加することはできなかった。しかしながら、これまでに測定の完了した中性子データの数値解析やその他の手法による実験を遂行し、幸い、一定の成果を得るに至ることができた。スピネル酸化物MgCr_2O_4、HgCr_2O_4、ZnF_2O_4において、複数の型のスピン分子励起を発見した。これらの結果から、スピン分子励起は少なくとも軌道自由度の無いパイロクロア格子上ではかなりユニバーサルに存在し、分子の型の多様性は交換相互作用やパスの微妙な差異に由来することを示唆した。スピネル酸化物GeCo_2O_4においても、磁気秩序相と常磁性相の両方で分子型の磁気励起を発見した。Co^<2+>は非凍結の軌道角運動量を持つスピン軌道結合イオンと考えられるので、この磁気励起はスピン分子というよりもスピン軌道分子という拡張概念で理解されるべきものであろう。さらに、超音波測定により、常磁性相・磁気秩序相共に、スピン分子と格子の強いカップリングを示唆する弾性定数のソフトニングが観測された。この結果は、スピン分子がスピン軌道格子分子に拡張される可能性があることを示唆する。このような分子がオービトンやポーラロンとどのような関係にあるのか興味深い。別のアプローチとして、モデルハミルトニアンを仮定し、エネルギー固有値と波動関数を数値的に計算することにより、中性子非弾性散乱断面積を解析することにも取り組んだ。その結果、スピン分子励起の背後に、ゼロ点振動的なスピン分子揺らぎ状態が隠れている可能性が示された。この可能性は超音波測定データの解析と一致する。スピン分子の形成は代表的なフラストレーション効果の一つである。本応募課題は、スピン分子現象の普遍性やルーツに迫ることを目的とし、フラストレート系の根幹になるスピン揺らぎ状態を検証するのに直接的な手法である定常・パルス中性子非弾性散乱を駆使して、スピネル酸化物フラストレート系のスピン分子励起を研究するものである。また、本応募課題は、フラストレーションが引き起こす他の様々なスピン揺らぎ現象に対してもそのモデルケースとして期待されるものである。初年度の平成22年度は、計画通り、MgCr_2O_4とGeCo_2O_4の大型単結晶集合体を用いた中性子非弾性散乱研究を行なった。特に、GeCo_2O_4についてはスピン軌道相互作用を取り込んだ解析に成功し、スピン軌道分子一重項(新種の量子スピン液体)という物理描像を提唱したところである。また、我々は単結晶超音波測定も行ない、一重項描像が定量的なレベルで超音波データを説明できることを突き止めた。この中性子と超音波の融合は、これまで中性子非弾性散乱でのみ有効なアプローチが可能だったスピン分子励起現象に対し、その他の実験ツールとの多角的な研究が可能になりつつあることを暗示するものである。現在、MgCr_2O_4についても、同様の解析と超音波測定を試みている最中である。次に、我々はZnFe_2O_4の粉末中性子非弾性散乱によるスピン励起のS(Q,E)全体像も測定した。その結果、約10meVに非分散的なスピン励起モードを発見し、加えて驚くべきことに、この励起が自己エネルギーの約3倍である室温においても生き残っていることを発見した。この結果は、スピン分子の異常な安定性、あるいは、本物質中におけるFe^<3+>イオンの持つ特異性を示唆するものであり、詳細を解析中である。
超音波造影法に基づく各種病態下腎内血流分布機構の解明

腎循環は種々の体液性および神経性因子により調節されており,これらにより総腎血流量のみならず,皮膚,髄質各層各部位における血流配分が影響を受け,その結果病体下では腎の生理調節機構に変化が生じると考えられる。ところが,これらにつきin vivoでの有効な計測法はほとんど知れれていない。研究者は,良好な超音波造影効果の得られるsonicated 5% albuminの大動脈注入に伴う腎のエコー像の変化を、血管作動物質投与下および心不全状態下で、時間-エコー輝度曲線を指標として検討した。その結果,関心領域の輝度曲線はこれらの状況下において変化すること,その際,エコー輝度の上昇度,時間-エコー輝度下面積,造影剤の消失時間などが,腎血流量の増減と並行する指標たり得ることを明らかにした。腎皮質表層と深層各々への影響についての比較では,acetylcholine腎動脈注入時には表層部に比し深層部で血流の増加が大であったのに対し,norepinephrine投与下では,表層,深層両部の変化に有意の差はみられなかった。さらに研究者は,雑種成犬にて心不全状態を惹起せしめた時,表層部に比し,深層部においてエコー輝度の上昇度の低下が少ないという結果を得た。これらイヌにおける基礎的検討に加え,研究者は本造影剤の末梢静脈からの注入によりヒトにおいても腎血流のカラードプラー信号が増強される現象を見出し,腎機能に応じて増強パターンが変化することを明らかにした。超音波造影法は,腎血流評価法として今まで注目されることはなかったが,本研究において,局所腎循環の評価法として有用であることを明らかにした。今後,臨床的検討を中心として研究を推進する予定である。
装置誤差で破綻することのない幾何的アルゴリズムの設計法

数値誤差が発生しても安定して動作する幾何アリゴリズムの設計法として我々が提案している「位相優先法」の適用範囲を広めるとともに,その性能を理論的および実験的に評価した.適用範囲の拡大に関しては,初期の研究で対象とした2次元点ボロノイ図の逐次添加法に加えて,2次元点ボロノイ図の分割統治型構成法,2次元線分ボロノイ図,2次元多角型ボロノイ図,3次元点ボロノイ図の構成法,3次元凸包の構成法,凸多面体の積集合の構成法,ラゲ-ルボロノイ図の構成法,線分交差図形の構成法,一般の図形に対するボロノイ図の近似構成法,制約つきドロネ-分割の構成法へ適用して,数値的に安定なアルゴリズムの作成に成功した.さらに一般に,対象がもつべき組合せ位相的性質で,それが満たされているか否かが小さな計算量で判定できるものが一つでも見つかれば,位相優先法が効果的に適用できることがわかった.一方,性能の評価については,次のことがわかった.理論的な立場から見ると,本手法はユークリッド幾何学より少しゆるい組合せ幾何学の中で問題を定式化しなおして解いていることがわかった.実験的には,上の具体的アルゴリズムのいくつかをプログラムとして実現し,大規模な問題を解かせたところ,退化した入力に対しても数値的に安定に動作すること,計算精度が不十分な環境では,精度に見合った近似解が得られることなどが確かめられた.また,これらの出力が真の解自身ではなくその近似であることが,実用的な応用問題を解くときには少しも問題とならないことなどもわかってきた。1.以前から開発を続けている線分ボロノイ図の逐次構成アルゴリズムを完成させた。その性能を計算実験によって調べ、数値的安定性が達成されていること、従来の方法と同じ計算効率をもつことを確認した。2.図形の交差検出、平面上の線分アレンジメントの構成法に、位相優先の考え方を適用し、従来のアルゴリズムを数値的に安定なものに改良することに成功した。3.既に完成している点ボロノイ図構成アルゴリズムを、図形の骨格線の抽出、有限要素法のためのグリッド生成への応用を試行し始めており、有効性について見通しを持つに至っている。4.点ボロノイ図構成アルゴリズムが、各種の一般化されたボロノイ図を作るための近似算法として使えることを発見し、その有効性を計算実験で確かめつつある。適用可能な一般化ボロノイ図の中には、線分や円孤などの図形に対するボロノイ図、ある種のリーマン計量によって定義されるボロノイ図、ラゲールボロノイ図、加法的に重みづけられた距離によって定義されるボロノイ図、一様な流れ場において定義されるボロノイ図、障害物回避距離によって定義されるボロノイ図、が含まれる。5.本手法では、ユークリッド幾何の対象を、ユークリッド幾何より少し広い組合せ幾何学の世界の対象であると仮想的にみなして扱っていることがわかった。ただし、凸包構成アルゴリズムをラゲールボロノイ図構成アルゴリズムに対しては、ユークリッド幾何の世界からはみ出していないこともわかった。6.アルゴリズムの性能評価実験を行なうために、各種の幾何学的対象を、ランダムに、かつ効率よく生成するという手続きが自明ではないことに気付き、この方向の研究も開始した。数値誤差が発生しても破綻しないアルゴリズムを設計するための方法として我々が提案している「位相優先法」を,今年度は,次の諸問題に適用して,数値的に安定なアルゴリズムを作った.1.凸多面体の積演算.ソリッドモデリングにおける基本的算法の一つである,二つの凸多面体の積集合の計算法を,数値的に安定なものに改良した.ここでは,この計算が,一つの凸多面体を平面によって切断することをくり返して達成できることに着目し,計算の途中で,「多面体の稜グラフは3連結平面グラフである」という位相的性質を優先させて,数値的安定化に成功した.2.制約つき2次元ドロネー分割.すでに数値的安定化に成功している2次元点ボロノイ図構成算法と,2次元線分ボロノイ

図構成算法を利用して,使うべき線分があらかじめ指定されるという形の制約つきドロネー分割のための算法を作った.さらに,位相的性質の一貫性は保証されるが数値的には乱れを含むかもしれない本手法の出力を,実際の応用に利用するための見通しもたちつつある.特に,ボロノイ図を地理的最適化に利用する際に必要な積分計算や,地図データから領域を色分けする計算に対して,数値的乱れが計算に大きな障害とはならないように,応用アルゴリズムを書きかえることが可能であることがわかってきた.数値的に安定な幾何アルゴリズムを設計するための設計法「位相優先法」を提案し,それをさまざまな具体的問題に適用して,その性能を評価してきた.特に,本年度は次のような実績を得ている.1.位相優先法の適用対象の拡大をはかった.特に,3次元四面体メッシュの構成法,2次元制約つきドロネ-図構成法,多角形ボロノイ図構成法,3次元凸包の構成法に適用しアルゴリズムを設計した.また,そのうちのはじめの三つに対しては,実際に計算機プログラムを作って,数値的安定性と計算効率を評価し,本設計法の有効性を確認した.2.位相優先法の性能と限界の理論的考察も行なった.特に,三角形分割グラフが2次元ドロネ-図と同型であるための必要十分条件を与え,その条件が満たされるか否かを頂点の数の多項式時間で判定する方法を構成した.しかし,この計算時間はかなり大きく,そのため,本条件をアルゴリズムの中に組み込んでアルゴリズムを位相的に無矛盾なものにすることは実用的でないことがわかった.3.位相優先法で作られたアルゴリズムの応用と,周辺技術の検討も行なった.特に,2次元点ボロノイ図を利用して,一般の図形に対する広義ボロノイ図を近似的に構成する算法を構成した.これは,現在,画素を用いない画像処理技術への応用をはかっている.4.3年間の成果を報告書にまとめた.
チベット仏教教学の形成過程－カシミールを中心とする周辺地域との交流の視点から－

1012世紀チベット地域では仏教復興運動が起こり、カシミール、北インド、ネパール、中央アジアなどの周辺地域から仏典や戒律を導入し、翻訳事業を行い、僧院を建立し、今日のチベット仏教の基礎となる教学体系を確立した。その歴史的背景と教学が形成される過程を、チベット語、漢語、サンスクリット語の資料を用いて調査した。その結果、周辺地域の影響のもと、大乗仏教思想がチベットへ継承された具体例を提示した。とくに新しく発見されたこの時代に書かれたチベット語の写本資料の研究により、カシミールのインド人学僧とチベット人学僧の共同作業によって仏典の翻訳と教義伝承が行われたプロセスを明らかにした。本研究は新出カダム派写本と仏教文献による思想史研究と、カダム派による仏教教学形成の基礎となった1012世紀における周辺地域からのチベットへの仏教伝承事情を探る歴史研究を軸とする。思想研究として本年度行った研究実績は以下の4点である。1)シャン・タンサクパ著『中観明句論註釈』写本の校訂テキスト第1分冊を完成し、ハーヴァード大学カン・デア・カイプ教授の協力を得て、次年度の出版準備を行った(吉水)。2)チャンドラキールティ著『明句論』に受容されるディグナーガ論理学について解明し、発表と講演を行った(吉水)。3)瑜伽行思想の歴史的展開を論師ヴァスバンドゥと転依思想について解明、発表した(佐久間)。4)仏教論理学の基礎である他者のための推論の形式と歴史的変遷について解明し、発表した(小野)。歴史研究として、以下の3点を行った。1)カシミールに関する資料収集し、『カシミール王統史』から1012世紀に関する記事、人名、地名等を集めてデータベースを作成した(吉水、岡田)。2)西北インドに関する漢語資料を収集し、インドと中国、西域の人的交流、仏教の戒律の伝播事情,印度人翻訳僧眞諦の事跡について研究、発表した(船山)3)中央アジア出土チベット語文献であるスタイン・コレクションの資料を研究し、8210番の解読研究を行い、出版した(担当:武内)。思想研究として本年度行った研究実績は以下の5点である。シャン・タンサクパ著『中観明句論註釈』写本の校訂テキスト第2分冊の作成を行い、次年度の出版準備を行った(吉水)。2)ナーガールジュナ著『中論』、チャンドラキールティ著『明句論』がインドのカシミールからチベットへ伝承される過程を、その翻訳を中心に明らかにし、発表と講演を行った(吉水)。3)瑜伽行思想の歴史的展開を論師スティラマティの思想を中心に解明、発表した(佐久間)。5) 9月に10日間にわたる研究会、3月に1日のワークショップを筑波大学において開催し、情報・意見交換を行った。1)カシミールに関する資料収集し、『カシミール王統史』から1012世紀に関する記事、人名、地名等を集めてデータベースを作成、ハンブルク大学の「インド・チベット語彙リソース」に入力した(吉水、岡田)。2)西北インドに関する漢語資料を収集し、インドと中国、西域の人的交流、仏教の戒律の伝播事情,印度人翻訳僧眞諦の事跡について研究、発表した(担当:船山)3)中央アジア出土チベット語文献のうち、敦煌出土文献を調査した(担当:武内)。本年度の研究実績は以下の6点である。シャン・タンサクパ著『中観明句論註釈』写本の校訂テキスト第1分冊を東洋文庫より刊行した(吉水)。これは唯一完全な『明句論』の註釈書であり、『明句論』の理解とチベットにおける伝承を知る上できわめて有意義な成果である。2)ハンブルク大学におけるシンポジウムにおいてカダム派による『明句論』の伝承方法について報告した(吉水)。『明句論』翻訳者から直接チベット人の弟子にテキスト解釈を伝える様子を再現することができた点は大きな成果である。3)仏教論理学の基礎である認識根拠の概念について論文を発表した(小野)4)平成24年10月21日、シンポジウムを本学で開催し、内外の研究者を招聘して講演と討論を行った(講演者に武内、船山を含む)。中央アジア出土資料、漢語資料、サンスクリット語資料、チベット語資料を駆使した多角的な研究成果が発表され、当時のカシミール、チベット周辺地域の文化交流の実態に迫る有益な議論を行うことができた。

5)カシミールに関する資料収集し、『カシミール王統史』から1012世紀に関する記事、人名、地名等を集めたデータベース作成を継続して行った(吉水、岡田)。6)平成25年度に繰り越した研究費による実績は、平成25年9月に本学で開催したワークショップに内外の研究者の参加を得て、Jinendrabuddhi, Pramanasamuccayatika第6章を講読、翻訳を作成、内容を検討したことである。インド論理学における討論の形式を解明し、チベットの論理学へと発展する過程について考察を加えた。この研究成果を発表すべく、資料整理、翻訳のチェックを行い、25年度科学研究費補助金による研究へ引き継いだ。本研究はカダム派写本と仏教文献による思想史研究と、カダム派による仏教教学形成の基礎となった1012世紀のチベットと周辺地域の仏教伝承事情を解明する歴史研究を軸とする。本年度は研究最終年度にあたり、研究成果の総括とデータベース化、他分野との比較を含む総合的検討を行った。具体的には以下の研究実績が挙げられる。1)チベットへの中観思想伝承の過程を、翻訳者パツァプニマタクとその弟子シャンタンサクパが著した『中論』『中観明句論』の註釈書写本を用い、明らかにし、論文として発表した(吉水)。2)瑜伽行思想の歴史的展開をスティラマティの思想を中心に研究し、国際シンポジウムを開催し、研究成果を検証した(佐久間)。3)仏教論理学派の認識手段についての思想を検証し、国際学会において発表した(小野)。4)中央アジア出土チベット語文献の調査を行い、研究成果を発表した(武内)。5)漢語資料を用いてインド仏教の「知覚」とうい語の伝承について検証した(船山45月のみ)。6)『カシミール王統史』から地名、人名を収集し、テキストデータベースを作成、データをハンブルク大学の人文情報学データベース「インド・チベット語彙リソース」に入力した(吉水、岡田、岸)。7)ハンブルク大のチームと合同で人文情報学のワークショップを主催した。8)9月と3月につくばで国際シンポジウムの哲学セッションを主催し、比較思想学的視点から、インド、チベットの大乗仏教思想の伝承について情報・意見交換を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。インド学仏教学チベット学26年度が最終年度であるため、記入しない。『カシミール王統史』のデータ収集が進展した。『中観明句論註釈』の読解が進み、時代背景の解明に踏み込むことができた。漢語資料、中央アジア出土資料の分析が進み、利用できる資料の特定ができた。カシミールからチベットへの中観思想の伝承過程を明らかにすることができた。チベット人翻訳者がインド人の翻訳協力者とともにテキストを学び、翻訳する具体例を発見できた。漢語資料、中央アジア資料の分析が進んだ。ハンブルク大学インド学チベット学研究室のプロジェクトへの協力を進めることができた。(理由)『中観明句論註釈』の校訂テキスト第1分冊を刊行できた。10月の本学でのシンポジウムで発表された研究成果は、新しい知見を多く提供するものであった。『カシミール王統史』のすべての章からデータベースの項目を抽出することができた。課題であったpramanasamuccayatikaの講読を大幅に進め、25年度に完成できる見通しまで進めることができた。
省エネルギー性と浮遊微生物濃度実態に着目した 地中冷温熱利用外気導入方法の総合評価

空調用外気負荷低減を目的とした地中冷温熱利用外気導入システムを対象として、その熱湿気挙動、省エネルギー性、空気質(浮遊微生物濃度)の特性を明らかにした。特に、空気質に関して、冬期以外の浮遊真菌濃度は維持管理基準値を超えていること、冷房期間中のピット内の平均湿度と危険湿度出現率が極端に高いこと、浮遊微生物の幾何平均径及びその分布結果より、浮遊真菌の粒子特性は外気導入方法の影響を受けることがわかった。本年度に行った研究内容および得られた成果は以下の通りである。1)地中熱利用ピットを有した建物2棟の室内4箇所および屋外1箇所について、日本建築学会規準に基づいた培養法による浮遊微生物濃度(生菌数濃度)測定に加え、培養できない微生物を加味した浮遊微生物濃度(菌数濃度)測定も同時に行った。また、一般建物において、使用目的が異なる室内3箇所および屋外について、同様に2種類の濃度測定を毎月1回行い、これらの測定によって得られた生菌数濃度と菌数濃度を比較した。2)簡易的な地下ピット(簡易モデル)及び実存する施設の地下ピット(実在モデル)を再現した二つの定常解析モデルを作成し、夏季冷房時を対象としたCFD解析を行い、ピット内の伝熱メカニズムや対流熱伝達特性等を明らかにした。簡易モデル解析では、導入外気がピット上部に沿って流れるため床面の冷却効果が小さいこと、実在モデル解析では、ピット上部の梁により床面の対流熱伝達が促進され、冷却効果が向上することを示した。3)地中熱利用ピットの3次元非定常伝熱計算が可能なプログラムを作成した。具体的には、過去の予備的な実測で得られた地下ピットの熱挙動データと本伝熱計算モデルによるシミュレーション結果を照合し、モデルの改良と精度の検証を行っている。パラメータ調整によりシミュレーションの実用に十分供する精度であることを確認するとともに、送風量の変更による冷却熱量のケーススタディも試みた。4)北九州市内における環境共生モデル住宅にクールチューブを計画・設置した(平成22年3月末竣工)。今後、本方式の省エネルギー性および空気質レベルを検証する予定であるが、その準備段階として、クールチューブを持たない一般住宅での浮遊微生物濃度測定データの整理、検討を行った。1)前年度に引き続き、地中熱利用ピットを持つ建物内の浮遊微生物濃度測定を継続した。さらに、地中熱利用ピットを備えていない建物も対象に加えて、培養法による浮遊微生物濃度(生菌数濃度)、培養できない微生物を加味した浮遊微生物濃度(菌数濃度)測定を同時に毎月1回行った。これらの測定によって得られた生菌数濃度と菌数濃度との比較を行い、結果を順次学会発表した。また、地中熱利用外気導入システムに組み込んだ外調機のエアフィルタによる浮遊微生物の除去効果についても明らかにした。2)地下ピット内の熱伝達特性の動的変化を把握することを主たる目的とし、実測建物を対象とした非定常CFD解析モデルを作成し、夏季冷房時および冬季暖房時の24時間(1日)の解析を行った。なお、地盤の初期条件には熱回路網解析の年間シミュレーションの結果を用い、CFD解析でも助走期間として別途24時間の解析を行っている。夏季日中は、流入空気温度が高くなるため、地下ピットを冷熱源として有効に活用できているが、一方で朝方はその効果は非常に小さくなる上、結露発生の可能性も示唆された。3)今年度、新たに形状や長さの異なるクールピットを対象に、その伝熱特性、温熱環境、省エネルギー性能を明らかにした。ピット内の空気の持つエネルギーの変化、クールピットによってどれだけの冷却量及び加熱量のポテンシャルを把握した。また、3次元非定常伝熱計算が可能なプログラムの精度向上を目的とした改良を行った。4)北九州市内における環境共生モデル住宅にクールチューブを設置し、その夏季冷却性能、冬季加温性能について実測で明らかにした。本研究は、外気導入経路を地下に埋設する地中冷温熱利用外気導入方式の熱湿気挙動、省エネルギー性、空気質(浮遊微生物濃度)を明らかにするとともに、省エネルギー性と良好な空気環境を兼ね備えた地中冷温熱利用外気導入方式の設計・管理指針の作成を目指すものである。平成23年度および繰越承認期間の平成24年度において、以下の研究成果を得た。1)地中熱利用ピットを有した建物における浮遊微生物濃度(生菌数濃度および菌数濃度)と、ピットおよび外気を含む各測定場所の温湿度測定結果とを比較した。また地中熱利用ピットを備えていない建物においても、同様に外気を含む各測定場所の浮遊微生物濃度と温湿度測定結果を比較した。これにより、地中熱利用ピット内の夏期における真菌類の繁殖状況および空調機内フィルターによる除去効果を明らかにした。2)地下ピット方式における導入外気の冷却・加熱効果や結露判定などを短期的に評価するための解析手法として、地中の鉛直方向1次元熱伝導解析の結果を初期条件とした日周期レベルの非定常CFD解析を提案し、実在オフィスの地下ピットを対象として解析を行った。

非定常CFD解析では、初期条件として用いた地下ピット躯体及び地中温度分布に関して改善の余地は残るものの、実測結果と解析結果の比較より、夏季及び冬季共に地下ピット出口温度及び顕熱冷却(加熱)熱量を概ね再現することができた。3)北九州市内の環境共生モデル住宅に設置されたクールチューブにおいて、実測調査によりその温湿度性状や省エネルギー効果を明らかにするとともに、運転期間・時間等の運用方法について検討を行った。以上、地下ピットおよびクールチューブを研究対象として、実際に使用されている実システムの長期実測調査およびシミュレーションにより、熱湿気挙動、冷暖房負荷削減効果、導入空気の質(浮遊真菌・細菌濃度および粉塵量)を定量的に明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。
テーラーメイド脳動脈瘤手術シミュレーションモデルの作製

積層型Rapidprototyping法(以下RP法と略す)を用い脳動脈瘤手術シミュレーションモデルを作製した。中空モデルとマネキンによるシミュレーションモデルを組み合わせ、脳動脈瘤の手術シミュレーションを作製した。1.立体モデルの精度について:Rapid prototypiing法にてシリコン、ウレタン、PVAなどの3DCTAデータをもとに実物大動脈瘤立体モデルを作製した。材質に関してはシリコン製のものが最もよいと思われた。色調の選定は、壁や血栓を赤くしたモデルを作製したが、半透明の方が内腔が確認できてよいことがわかった。血栓化動脈瘤、石灰化を伴った動脈瘤の再現については、通常のCTデータでは血栓の部分を抽出するのが難しかったが、3DCTAデータで、2mm厚で画像を作り、1mmずつoverlapした画像を作成することにより抽出可能となった。3D-DSAを用いる方法(済生会富山病院のデータを使用)を検討したが、撮影時にリファレンスとしてビー玉などを用いれば作製可能であることを確認した。これにより細い血管まで描出可能となったが、細い血管は硬い素材であると再現できるが、clippingできるようなやわらかい素材での作製は難しかった。1mm voxelの解像度でかろうじて写るような細い血管はやわらかい素材では作製できなかった。2.モデルの作製:前交通動脈と血栓化巨大動脈瘤を作製した。今後は中大脳動脈瘤や前大脳動脈瘤を中心にしたクリッピング可能な様々な形の動脈瘤モデルを作成する予定である。3.データ収集、転送方法:外来・病棟からの連絡体制を整え、動脈瘤症例があったら連絡をうけるようにした。個人情報対策は、データをサーバーから落とす時点で附属ソフトにより個人情報を消去することにより解消できた。製作会社へのデータ転送方法は、ftpを使用することにより、インターネットによる大容量のデータの転送が可能となった。ftpで転送時にはパスワードを設定した。4.今後の方向性:学生、研修医、ビギナー向きのシミュレーションモデル、または患者説明としての方向で進める。メーカー、医局向けのセット販売などを考慮する。1.動脈瘤立体モデルを実用させるべく、実際のシミュレーションモデルへの応用方法を模索した。動脈瘤モデルを固定し、深さをもってクリッピングのシミュレーションができる方法について検討した。その結果、シリコンの当科で開発したマネキンを使ったシミュレーションモデル「A new training method to improve deep microsurgical skills using a mannequin head」を応用し、マネキン内に立体モデルを埋め込み、対応する方法を応用した。2.マネキン内に埋め込む場合、動脈瘤立体モデルの血管の部分にある程度の強度が必要であることが判明した。血管の部分が中空モデルであると強度が足りず、血管がしなってしまい、位置を保持することが難しかった。そこで、動脈瘤以外の血管を中空にせず、動脈瘤内部分だけを中空にさせる方法を開発した。3.方法は、動脈瘤部分に細い管を刺し、動脈瘤内の液体を吸い出し、空気を注入することにより動脈瘤内のみを中空にすることに成功した。4.この方法を使用し、今後、実用化、論文報告等を計画している。
早成森林資源の超育成と活用に関する基礎的研究

森林の果す公益的機能の重要性が強調される一方、生物資源、すなわを再生産可能資源としての木材の重要性が増してきている。この生態系の維持と木材利用のバランスを取るという課題はきわめで厳しく、また困難なものであり、ともすると木材利用を抑制する方向に傾斜せざるを得ないケースも生じてきている。木材利用の抑制はゆゆしい問題であり、また林業・林産の根幹にかかわろことでもある。このような討議の中から、今後の増大してくる木材資源需要を満たすための方策として、従来の林業とは別に、緩傾斜地で生産量を極端に高めた、いわゆる早成樹育成を行い、その生産物を高度に利用して行くことが提案された。すなわち、減反水田のような農耕放棄地や全国で500万haに及ぶ旧薪炭林地等にバイオテクノロジーによって新しく創成される早成樹を新しい技術によって超育成する。この場合、生産される資源は従来の木材とは異なり、低質なものが大部分を占め、むしろマス的な取扱いが適するものであり、それにあった新しい利用技術の開発が必要である。従来の林業・林産とは異る新しい資源生産と利用のシステムを構築することが従来の資源確保の上から絶対に必要であるとの結論を得た。研究の社会的重要性と関連分野の広がりを考虜し、本課題を63年度開始重点領域研究として申請することとなった。