hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
津波被害の軽減を目的とした植生の実装に関する基礎的研究

海岸黒松の倒伏.抜根.折損の判定図を示した.倒伏,抜根,折損条件を組み込んだ海岸林の津波減勢効果の評価法(数値解析法)を開発した.相似則を考慮した低木と高木の海岸林模型を用いて,数値解析結果の精度検証ばかりでなく,海岸林域の津波氾濫現象の把握を目的とした水理実験を実施し,海側樹木には急激かつ大きな津波流体力が働き得ることを実証した.数値解析に基づいて,海岸林の平面形状や成長が津波遡上へ及ぼす影響について検討した.さらに,実海岸林の津波減勢への効果と限界例を示した.海岸黒松の倒伏.抜根.折損の判定図を示した.倒伏,抜根,折損条件を組み込んだ海岸林の津波減勢効果の評価法(数値解析法)を開発した.相似則を考慮した低木と高木の海岸林模型を用いて,数値解析結果の精度検証ばかりでなく,海岸林域の津波氾濫現象の把握を目的とした水理実験を実施し,海側樹木には急激かつ大きな津波流体力が働き得ることを実証した.数値解析に基づいて,海岸林の平面形状や成長が津波遡上へ及ぼす影響について検討した.さらに,実海岸林の津波減勢への効果と限界例を示した.平成21年度当初の研究実施項目は,(1)海岸域の黒松の破壊基準の検討,(2)その破壊基準の組込と樹冠部のモデル化による海岸林の津波減勢効果の定量的な評価法(数値解析法)の開発,(3)開発された数値解析法の有用性を検証するための水理実験,(4)海岸域の黒松の実態調査の4つである.(1)については文献のレビューに止まっており,最終的な倒伏,抜根とせん断の破壊基準の提案には至っていない.(2)については,純林と複層林を対象に,暫定的な樹冠部のモデル化と破壊基準の組込により,津波減勢効果の定量的な評価法(数値解析法)を開発した.ただし,複層林に対しては計算精度に問題が残された.海岸林の維持・管理を考えた場合,複層林が現実的であり,複層林に対する精度よい津波減勢効果の評価法は是非とも必要である.(3)については,暫定的な海岸林模型(純林,複層林)を用いて,数値解析法の精度検証ばかりでなく,海岸林域の津波氾濫現象の把握を目的として,水理実験を実施した.複層林模型では,Type1:前部に低木群,後部に高木群,Type2:前部に高木群,後部に低木群,Type3:低木と高木の交互配置の3通りを採用した.(4)については,岩手県陸前高田市と和歌山県の海岸で実態調査(胸高直径,樹高,樹冠部下端の高さ,樹木間隔,純林・混交林・複層林の別など)を実施した.黒松の基礎データ(胸高直径,樹高,樹冠部下端の高さ,樹木間隔)は(3)の海岸林模型の縮尺・配置に反映された.以上と並行して,海岸林があるときとの比較のため,海岸林がないときの氾濫流(氾濫流速)についても検討を行った.平成22年度の研究実施項目は,(1)海岸域の黒松の倒伏,抜根や折損被害の基準の継続的検討,(2)平成21年度に開発した純林に対する数値解析法の混交林や複層林への拡張,(3)開発した数値解析法の有用性を検証するための水理実験の継続,(4)開発した数値解析法による植生域(植生がない場合を含む)を氾濫する津波のパラメタスタディの実施と純林,混交林,複層林の利用指針の検討,(5)静岡海岸での黒松の実態調査の5つである.(1)については文献のレビューばかりでなく,2011年東北地方太平洋沖地震津波を受けて,実データに基づく黒松の被害形態と胸高直径,推定抗力(モーメント)の関係を検討した.(2)については,複層林を対象に,暫定的な樹冠部のモデル化と被害基準の組込により,津波減勢効果の定量的な評価法(数値解析法)の開発を試みた.しかし,いまだに計算精度が問題として残された.海岸林の維持・管理を考えた場合,複層林が現実的であり,複層林に対する精度よい津波減勢効果の評価法は是非とも必要である.(3)については,暫定的な海岸林模型(相似則を考慮した低木と高木の模型)を用いて,数値解析法の精度検証ばかりでなく,海岸林域の津波氾濫現象の把握を目的として,水理実験を継続した.純林はPattern 1(低木のみ)とPattern 2(高木のみ)の2通り,複層林はPattern 3(低木+高木)とPattern 4(高木+低木)の2通りに対して水理実験を実施した.これらの実験を通して,海側の樹木には衝撃力が働き得ることを確認した.(4)については,簡単な海底と陸上地形下での海岸林(純林)の生長による津波減勢効果の変化について検討した.(5)については,静岡県浜松市,磐田市,袋井市,掛川市の海岸で実態調査(胸高直径,樹高,樹木間隔,純林・混交林・複層林の別など)を実施した.

平成23年度の研究実施計画は,(1)海岸黒松の倒伏,抜根,折損の条件の継続的検討,(2)純林域を氾濫する津波の数値解析法の混交林域や複層林域への拡張,(3)樹冠部のモデル化および数値解析法の有用性を検証するための新たな樹木模型(複層林)を用いた水理実験の実施,(4)数値解析に基づく海岸林域を氾濫する津波のパラメタスタディと純林,混交林,複層林の利用指針の提案,(5)2011年東北地方太平洋沖地震津波における海岸黒松の被害実態調査と海岸黒松林の津波減勢効果の検討である.(1)については,既存の現地試験データ,知見,文献の調査ばかりでなく,東北地方太平洋沖地震津波被災後の宮古市田老で現地試験も実施し,海岸黒松の被害条件を検討した.インドネシアで得られたSea Casuarinas(別名CoastalPines)に対する被害条件との比較・検討も行った.この被害条件は海岸黒松林の津波減勢効果をより正確に推定するには是非とも必要である.(2)については,複層林に対して数値解析法の開発を試みたが,計算精度に問題が残された.(3)については,新しい樹木模型を用いた複層林域を氾濫する津波の水理実験を実施し,貴重な実験データを得るとともに,海側樹木には急激的かつ大きな津波流体力が働き得ることを実験的に実証した.(4)については,純林・単層の海岸林の平面分布形状や成長が津波遡上へ及ぼす影響について基礎的な検討を実施したのみに止まった.(5)については,三陸海岸と仙台海岸の黒松の被害実態調査を実施し,簡易な被害条件を提示した.陸上氾濫流速を推定し,抗力やモーメントからみた簡易な被害条件も提示した.さらに,仙台海岸における黒松林の津波減勢への効果と限界例を示した.
めまい平衡障害に対する運動療法の臨床的研究

1、北里大学方式による運動療法を考案して、めまい平衡障害の病態や運動療法による効果発現機序および運動方法について分かりやすく解説した患者教育用ビデオを作成した。2、上記ビデオを用いて外来通院中の末梢前庭障害を対象に平衡訓練を実施した。訓練は1回15分以内,1日3回を8週間連日で施行した。3、対象を平衡訓練を施行した郡と同期間薬物療法(ベータヒスチン)を施行した郡に分けて、治療効果を統計学的に比較検討した。4、良性発作性頭位眩暈症(BPPV)では、平衡訓練郡が薬物療法郡に比し有意に良好な治療成績が得られた。本疾患に対する平衡訓練の治療成績は、発症から治療開始までの期間や患者の年齢に相関はみられなかった。以上より平衡訓練は、BPPVの治療として第1選択として試みられるべき治療であると結論した。5、前庭神経炎、突発性難聴、ラムゼ-ハント症候群などの一側末梢前庭障害でも、平衡訓練郡が薬物療法郡よりも良好な治療成績が得られたが、自他覚症状の改善度やその効果発現時期に差がみられた。また、単一の疾患においても、誘発生のめまいか、自発性のめまいかで平衡訓練の効果は異なる傾向があった。従って訓練法や訓練期間を決定する要因として、疾患別に分けるより発症時のめまいの性状や体平衡障害の程度が重要と考えられた。6、今後の課題として運動内容による効果の違い、運動量と治療効果や疲労との関係、効果発現までの訓練期間と訓練効果を維持する運動量の検討など訓練の効率化に関する研究が重要と考えられる。7、運動療法の最も重要な事として、訓練に対する患者の意欲の有無があげられる。訓練意欲の向上法として、バランスボードによる訓練を実施した。今後スポーツ等レジャー性のある訓練法が重要である。1.北里大学方式による運動療法を考案して、めまい平衡障害の病態や運動療法による効果発現機序および運動方法について分かりやすく解説した患者教育用ビデオを作成した。2.上記ビデオを用いて外来通院中の末梢前庭性障害を対象に平衡訓練を実施した。訓練は1回15分以内、1日3回を特に問題のない限り8週間連日で施行するように指導した。3.治療効果判定の為に自覚所見(回転性めまい、浮動性めまい、嘔気)と他覚所見(マン検査、足踏み検査、眼振検査)に4段階の重症度スコアを設け、治療前後のスコアの変化から各項目別改善度および総合した有効度の判定を行った。4.対象を上記平衡訓練を施行した群と同期間薬物療法(ベータヒスチン)を施行した2群に分けて、各項目別改善度と全般有効度について統計学的に比較検討した。5.自覚所見は回転性めまいが治療開始後2週で、また浮遊性めまいも4週で、平衡訓練群が薬物療法群に比較して有意な改善が得られた。6.他覚所見はマン検査が治療開始後2週で、また眼振検査も4週で平衡訓練群が薬物療法群に比較して有意な改善が得られた。7.患者と医師の総合的な治療評価をみる全般有効度は、平衡訓練群が薬物療法群より有意に改善がみられた。また運動療法で所見が治療前より悪化した例はなかった。8.以上より末梢前庭性障害に対する治療として、運動療法は自他覚所見の改善に有効な方法であると結論できる。今後運動療法の普及の為に、更に効果的な運動方法の開発が重要な課題になると思われる。1。

前年度の研究に継続して、平衡訓練の対象を良性発作性頭位眩暈(BPPV)以外の片側末梢前庭障害(前庭神経炎、突発性難聴、ハント症候群、内耳外傷、その他)に適応を拡大して訓練を実施した。2。平衡訓練を実施した群と薬物療法群の二群に分け治療効果を前回と同様の方法で評価した結果、平衡訓練群に良好な改善が得られた。3。疾患別(BPPVとその他)に平衡訓練の効果を比較すると、自他覚症状の改善度やその効果発現時期に差がみられた。さらに単一の疾患においても、誘発性のめまいか、自発性のめまいかで平衡訓練の効果は異なる傾向が有った。従って訓練法や訓練期間を決定する要因として、疾患別に分けるより発症時のめまいの性状や体平衡障害の程度が重要と考えられた。4。体平衡機能の向上を目的にバランスボードによる平衡訓練を施行した。訓練効果の評価を簡便にするためボード辺縁が接地しないで立位を維持できる時間(非接地時間)を計測できるように工夫した。訓練は開閉眼で1分間ボード上に直立後、1分間の休憩をはさみ5回施行した。5。バランスボードによる訓練では、多くの例で3回目までは効果がみられたが4、5回目には疲労がみられた。
子宮内膜癌における新たなエストロゲン受容体伝達調節機序の解明と内分泌治療への展開

子宮体癌はホルモン依存性腫瘍でありその増殖や発癌にはエストロゲンが関与している。本研究では新たに発見されたエストロゲン関連受容体(ERR)に注目し、子宮体癌におけるエストロゲン伝達経路への関与について検討した。ERRのサブタイプであるERRγがエストロゲン需受容体の発現によってエストロゲン受容体の転写活性や増殖を促進/抑制し、子宮体癌の予後決定因子となりうることが示唆された。子宮内膜癌の腫瘍学的特徴で最も重要な点はホルモン依存性でありその増殖や発癌にエストロゲンやプロゲスチンが深く関与する。今回申請の研究ではエストロゲン関連受容体(ERR)に着目し、その果たす役割について以下の方法で明らかにする。1)ERRγ陰性子宮体癌細胞株におけるERRγのERE転写活性への影響をERRγ発現プラスミドとEREレポータープラスミドを用い、ルシフェラーゼアッセイにより検討した。2)子宮体癌細胞株にERRγを恒常的に発現させた細胞株を樹立しERRγの細胞増殖への影響をWST-8アッセイを用いて検討した。3)子宮体癌症例におけるERRγの発現について免疫組織化学的検討を行った。ERα陽性のIshikawa細胞においてERRγはERE転写活性を抑制し、ERα陰性のHEC1A細胞においては逆に促進させた。Ishikawa細胞においてERRγは増殖を抑制したが、HEC1A細胞では逆に促進させた。またERRγアゴニストであるDY131はIshikawa細胞で増殖を抑制し、HEC1A細胞では促進させた。ERRγは83例中26例に発現していた。ERRγ陰性/ERα陽性例は予後良好の傾向があり、逆にERRγ陽性/ERα陰性例ではERRγ陰性/ERα陰性例に比し有意に予後不良であった。子宮体癌においてERRγはERαを介したエストロゲン応答を調節し増殖に関与する。またERRγはERα陰性例において予後不良因子となることが判明した。【目的】Estrogen-related receptor (ERR)は、エストロゲン受容体(ER)と類似する構造を有するが、リガンドを持たない核内受容体である。その亜型のERRγは乳癌や前立腺癌における予後規定因子と報告されている。本研究では、子宮体癌におけるERRγの関与を知ることを目的として、その発現や機能を検討した。【方法】ERRγ陰性子宮体癌細胞株(ERα陽性; Ishikawa、ERα陰性; HEC1A)におけるERRγのエストロゲン応答転写活性および細胞増殖についてluciferase assayやWST-8 assayを用いて検討した。また、子宮体癌組織におけるERRγの発現について免疫組織化学的検討を行った。【結果】ERRγは、Ishikawa細胞においてERαを介するエストロゲン応答転写活性を抑制したが、HEC1A細胞においては促進させた。ERRγを過剰発現させたIshikawa細胞ではコントロール群と比し増殖は抑制されたが、HEC1A細胞では増殖が促進した。また、ERRγアゴニストであるDY131はIshikawa細胞でエストロゲン応答転写活性および細胞増殖を抑制し、HEC1A細胞では両者を促進させた。子宮体癌においてERRγは83例中26例に発現しており、ERRγ陽性/ERα陰性例は有意に予後不良であった。【結論】ERRγは子宮体癌においてERαを介したエストロゲン応答を調節し増殖に関与すると考えられ、内分泌治療の標的分子となり得ることが示唆された。当初の予定通り進展しており、本年度は国内の研究会、学会で発表する予定である。ERRγは子宮内膜癌における新たなターゲット因子となりうる可能性が本研究より見いだされている。今後はリガンドとなりうる化合物の同定も含め、その治療効果につき検討していく。引き続き、免疫組織染色法やウエスタンブロット法に必要な一次抗体、増殖試験などに必要な試薬などの購入に使用する。
慢性心房細動の機序解明と低侵襲手術法の開発

器質的心疾患を合併した慢性心房細動症例における電気生理学的特徴を詳細に検討するために,多点電極(カード型電極およびカテーテル型電極)とマッピングシステム(フクダ電子社製HPM-7100および特注作成したNEC製多点マッピング装置)を用い,左右心房の自由壁,肺静脈入口部などの解剖学的障壁部を中心に術中心房細動中の心表面電位マッピングを僧帽弁疾患を中心に行った.記録された電位を特別に改良した解析ソフトを用いて解析し,興奮伝播様式や早期興奮部位,伝導遅延部位,波形規則周期性(スペクトル解析)等について検討した.これにより,従来の報告にあったマクロリエントリーは十分に認められず,これとは異なった興奮波が観察された.また,興奮規則性を客観的に評価し,規則性の強さを検証するためにスペクトル解析を用いると,左右心房の電気的差異が見られた.これらから,僧帽弁疾患に合併する慢性心房細動では左心房で起こった早期興奮波が右心房に伝わり,右房の不応期が長いために興奮が追随できずに心房細動が形成されると考えられた.以上の電気生理学的所見などから,より低侵襲な術式である肺静脈口隔離術(肺静脈入口部と左房後壁のみを電気的に隔離する術式)を考案した.これを僧帽弁手術に付随して行うと,80%の症例で何年も持続していた慢性心房細動が消失し洞整脈に復した.この術式で心房細動が消失しなかった症例は超音波検査上で左心房の拡大が著明な例や心房細動歴の長いものが多かったが,電気生理学的には左右の心房の差異が小さいものほど心房細動は治りにくかった.超音波検査による評価では,心房細動が消失した例では術後の心全体のパフォーマンスは良く,外科的に切開線の入っている左心房側であっても多くの例で心房機能は回復し,十分な心房波(atrial kick)が観察された.器質的心疾患を合併した慢性心房細動症例における電気生理学的特徴を詳細に検討するために,多点電極(カード型電極およびカテーテル型電極)とマッピングシステム(フクダ電子社製HPM-7100および特注作成したNEC製多点マッピング装置)を用い,左右心房の自由壁,肺静脈入口部などの解剖学的障壁部を中心に術中心房細動中の心表面電位マッピングを僧帽弁疾患を中心に行った.記録された電位を特別に改良した解析ソフトを用いて解析し,興奮伝播様式や早期興奮部位,伝導遅延部位,波形規則周期性(スペクトル解析)等について検討した.これにより,従来の報告にあったマクロリエントリーは十分に認められず,これとは異なった興奮波が観察された.また,興奮規則性を客観的に評価し,規則性の強さを検証するためにスペクトル解析を用いると,左右心房の電気的差異が見られた.これらから,僧帽弁疾患に合併する慢性心房細動では左心房で起こった早期興奮波が右心房に伝わり,右房の不応期が長いために興奮が追随できずに心房細動が形成されると考えられた.以上の電気生理学的所見などから,より低侵襲な術式である肺静脈口隔離術(肺静脈入口部と左房後壁のみを電気的に隔離する術式)を考案した.これを僧帽弁手術に付随して行うと,80%の症例で何年も持続していた慢性心房細動が消失し洞整脈に復した.この術式で心房細動が消失しなかった症例は超音波検査上で左心房の拡大が著明な例や心房細動歴の長いものが多かったが,電気生理学的には左右の心房の差異が小さいものほど心房細動は治りにくかった.超音波検査による評価では,心房細動が消失した例では術後の心全体のパフォーマンスは良く,外科的に切開線の入っている左心房側であっても多くの例で心房機能は回復し,十分な心房波(atrial kick)が観察された.心房細動を有する心疾患患者の開心術において心表面マッピングを行い、心房細動を起こしている早期心房興奮部位の検索を詳細に行い、また伝導遅延を来している心房の部位を特定することで心房細動の原因となっている心房筋の部位とその維持を担う心房筋の部位を探ってみた。そして、基礎疾患、病悩期間、左房径などで心房筋の電気生理学的特徴に違いがあるか否かを調べた。具体的には新規に導入した多点心表面マッピング電極(NEC多点マッピング電極一式)を生体アンプと高速AD変換システムを通してアナログ入カモジュールとメモリを増設した福田電子マッピング解析システム(HPM700)に接続して記録し、心房細動中の心房興奮波の起源(おそらく左房後壁。とくに上肺静脈口周辺に先行リエントリー回路がある)について詳細に調べた。また、従来から用いてきたカテーテル電極も併用して肺静脈口周辺、僧帽弁輪のマッピングも同時に行い、これまでのデータと併せて追加検討も同時に行った。そして、心房細動の早期心房興奮の起こる場所の局在と心房細動の基礎疾患や病悩期間が心房表面の電位の変化にどのように対応するかを調べてみた。また心房内の伝導遅延のある場所、特に左右心房を結ぶ伝導路であるBackman束の心房細動維持に果たす役割についても現在検討中である。

心房細動を有する心疾患患者の開心術において心表面マッピングを行い,心房細動を起こしている早期心房興奮部位や心房興奮の規則性についての検索を詳細に行い,また伝導遅延を来している心房の部位を特定することで心房細動の原因となっている心房筋の部位とその維持を担う心房筋の部位を探ってみた.そして,基礎疾患,病脳期間,左房径などで心房筋の電気生理学的特微に違いがあるか否かを調べた.具体的には,多点心表面マッピング電極(旧来のものおよび新規に導入したもの)を新規に導入したマッピングシステム(NEC多点マッピング装置一式)およびフクダ電子社製マッピング解析システム(HPM7100)に接続し,記録された永続的心房細動中の心房興奮波を解析することによりその起源(恐らく肺製静脈近位部を含む左房自由壁から後壁にかけて)と規則性を調べた.また,従来から用いてきたカテーテル電極も併用して肺静脈入口部近位部付近,僧帽弁輪のマッピングも同時に行い,これまでのデータと併せて追加検討も同時に行った.そして,心房細動の早期心房興奮の起こる場所の局在と心房細動の基礎疾患や病悩期間が心房表面の電位の変化にどのように対応するかを調べてみた.また,慢性心房細動を有する心房筋基質の変化(リモデリング)や左右心房筋の差異について検討するため,新規導入されたマッピングシステムによって記録された術中電位を用いたFFTによるスペクトル解析を現在検討中である.心房細動を有する心疾患患者の開心術において心表面マッピングを行い,心房細動を起こしている早期心房興奮部位や心房興奮の規則性についての検索を詳細に行い,また伝導遅延を来している心房の部位を特定することで心房細動の原因や維持を司る心房筋の部位を探った.そして,基礎疾患,病悩期間,左房径などの違いにより心房筋の電気生理学的特徴に差異があるかどうかを調べた.具体的には,多点心表面マッピング電極(旧来のものおよび新規に導入したもの)を新規に導入したマッピングシステム(NEC多点マッピング装置一式)およびフクダ電子社製マッピング解析システム(HPM7100)に接続し,左右心房自由壁から記録された永続的心房細動中の心房興奮波を解析することによってその起源と規則性を調べた.また,従来から用いてきたカテーテル電極も併用して肺静脈入口部近位部付近や僧帽弁輪を中心としたマッピングも同時に行い,これまでのデータと併せて追加検討を行った.また,電位の解析に際しては,新規に開発導入したスペクトル解析(FFT)による波形規則性の定量化法を応用し,規則性の可視化を行って検討した.(結果の検討から,肺静脈近位部を含む左房自由壁から後壁にかけてに起源となりうる規則性が存在.)あわせて,経食道心エコー検査により左房径や肺静脈口入口部間の距離を測定し,電気生理学的所見との関連を検討した.これらの検討の結果から,より低侵襲な術式として4つの肺静脈入口部を手術的に隔離する肺静脈口隔離術の妥当性が明らかとなったが,この術式の心房細動消失効果と電気生理学的因子との検討を行うことにより,術式の有用性と手術効果に関与する因子の検討も行った.
幼老統合ケアにおける世代間交流プログラムの開発

「世代間交流」の必要性が高いと理解されてはいるが,実際に行なおうとする場合に,「環境調整」「物的資源」そして「人的資源」の確保において困難を抱えているということが分かってきた。このような現状の中,世代間交流を支えていく人材育成のための教育と現場トレーニンログラム作りが課題である。今回の研究結果より明らかになってきた人と人を結びつけ、集団の中で「共有体験」を得やすいような環境を創出することができるプログラムの開発が必要なのである。平成18年度は以下の内容の調査および実践を行なった。(1)世代間交流の実践状況データ収集本研究を遂行するにあたり、まず幼老統合施設において実践されている世代間交流プログラム:Intergenerational Programs(以下、IP)の内容し実践頻度・活動の主体者を調べることから始めた。すでにIPを実践している日本各地の幼老統合施設への質問紙調査を行うことによって、IPの実施内容を把握すると共に、実施結果とその問題点についての検討を行なった。またIPの実施に伴って、どのような形で音楽が用いられているのか、その使用頻度、使用する上での問題点について検討を行なった。(2)観察調査世代間交流活動を活発に行なっている施設を中心に見学、関係者へのインタビュー調査ならびに資料収集を行なった。(3)IP実践のための事前準備プログラム実施の活動母体となる熊本ドラムサークルを立ち上げると共に、プログラムを推進する上でのマンパワーの育成を平行して行なった結果、福祉・教育・地域という三者を中核に据えた活動の広がりが見られた。平成19年度は以下の実践と発表を行なった。(1)世代間交流プログラム作成のための対象者別実践プログラム本研究を隊行するにあたり,コミュニティドラムサークルという,多世代型参加の音楽交流プログラムを行い,子どもから高齢者まで活動参加が可能性であるの実践検証を行なった。また認知症を中心とした高齢者グループと大学生との音楽療法プロラムの中にドラムサークルを用い,コミュニケーションの変化に注目した。(2)学会における発表日本福祉文化学会において,上記プログラム中「認知症高齢者グループと大学生」の世代間交流プログラムの活動報告を行なった。(3)その他晃洋書房より出版された『子ども家庭福祉のフロンティア』において,第10章「幼老統合ケアの理論と実践」およびコラムにおいて,本研究結果の一部を発表した。3年間の研究結果より。このような現状の中,世代間交流を支えていく人材育成のための教育と現場トレーニングのプログラム作りが課題である。「世代間交流プログラムの実施」を通して,音楽そのものがコミュニケーションツールとして機能し,人と人を結びつけ,集団の中で「共有体験」を得やすいような環境を創出することが可能であるということを証明できた。この「共有体験」は音楽プログラムのみに限らず,他のプログラムにおいても可能ではあるが,音楽の機能がもつ可能性は大きいといえるであろう。参加する個人個人の中にお互いを尊重し合う態勢ができ,発信することと受容することを自然に行えるようになって,世代間交流プログラムにおける一つの到達点に達するのではないだろうか。音楽プログラム(ドラムサークル)の中では,誰かが何かを「教える」,そして「教えられる」といった関係は存在せず,誰かが発した音を受け止めて「共有」し,その「共有」の輪が幾重にも広がっていくといった音による交流の中で,自分を「受け止めて」もらうという体験が同時に進行していく。すでにそこには世代間の違いは存在せず,多世代の人々が一体となる瞬間の体現が可能であった。このような人と人との相互作用と受容の関係は,今後の世代間交流プログラムのあり方や考え方において,大きな示唆を与えるものであると考える。
胎盤組織の増殖と分化におけるミオシンの役割

胎盤組織の増殖と分化におけるミオシンならびにアクチンの役割を明らかにするために、満期ならびに諸成長段階の胎盤組織中に幾種類のミオシンおよびアクチンのアイソフォームが、それぞれどの程度の量、そして、どの種の細胞に発現されているかを調べた。満期胎盤には非筋肉型ミオシン(MIIA)、平滑筋1型ミオシン(SM1)、平滑筋2型ミオシン(SM2)及び脳胎児型ミオシン(MIIB2)の4種のミオシンアイソフォームが発現されており、それぞれ約65%、15%、15%、5%を占めていた。MIIAは血管外組織と血管組織の双方に分布し、ことに血管組織に高濃度に存在した。SM1は、主として血管組織に分布したが、一部少量は血管外組織にも点在した。胎盤にはβ非筋型アクチンとα平滑筋型アクチンが発現されており、それぞれ約70%と30%を占めた。γ平滑筋/非筋型アクチンは微量であった。β非筋型アクチンとα平滑筋型アクチンは、それぞれ主として血管外細職と血管組織に分布した。1020週の初期中期の胎盤ではMIIAが約70%、MIIB2が約20%を占め、SM1とSM2は10%以下であった。これらのアイソフォームの存在比は同時期の胎児の肝臓組織のものと類似するものであった。この時期の胎盤ならびに肝臓ではMIIA2が活発に機能しているものと推定される。その後、MIIB2の相対濃度は、胎盤では徐々に低下するが肝臓では低下しない。従って、MIIB2は胎盤組織の基本構造の構築と分化に関与し、増殖には直接関与しないものと推定される。さらにMIIB2の組織内、細胞内分布を調べる必要がある。これらの研究結果は、胎盤の増殖や分化ならびに病態のメカニズムを理解するための今後の研究の基礎となるものと考えられる。ヒト胎盤の発達過程における4種のミオシン重鎖アイソフォーム((1)非筋肉型ミオシン重鎖[MIIA]、(2)胎児型ミオシン重鎖[MIIB]、(3)平滑筋1型ミオシン重鎖[SM1]、(4)平滑筋2型ミオシン重鎖[SM2]の組成及び濃度の変化とそれらの組織内分布の解析を行った。6週から40週の妊娠全期にわたり、いずれの時期にも単位組織重量あたりMIIAアイソフォームがもっとも多量に発現され、同アイソフォームは、全アイソフォームの7.08.0%を占めていた。MIIBアイソフォームは、6週から25週まで発現量が多く、全アイソフォームの1025%を占め、15週前後で最も高濃度となった。一方、SM1アイソフォームは6週から20週までは発現量は少なく、全体の5%以下であった。その後、20週前後からやや濃度が上昇し、30週40週では1015%を占めるに至った。SM2アイソフォームは妊娠の全期にわたり発現量が少なく、妊娠後期満期においても数%以下であった。MIIAアイソフォームは、末端絨毛や比較的小さな絨毛を構成する細胞(栄養細胞、合胞体栄養細胞、繊維芽細胞)にほぼ均一に分布し、絨毛及び幹絨毛の血管平滑筋細胞にはさらに高濃度に分布していた。また、幹絨尾の血管外組織の平滑筋様繊維芽細胞にも分布していた。SM1アイソフォームは、絨毛及び幹絨毛の血管平滑筋細胞に局在したが、上記の血管外組織の平滑筋様繊維芽細胞にも含まれていた。

また、アクチンのアイソフォームについては、β-非筋肉型アイソフォームが多量に発現され、α-平滑筋型アイソフォームは、同β-アイソフォームの1/21/3程度であリス、γ-平滑筋・非筋肉型アイソフォームは、さらに同β-アイソフォームの1/21/3程度であった。前年度、ヒト胎盤組織には4種のミオシン重鎖アイソフォーム((1)非筋型ミオシン重鎖[MIIA]、(2)胎児型ミオシン重鎖[MIIB2]、(3)平滑筋1型ミオシン重鎖[SM1]、(4)平滑筋2型ミオシン重鎖[SM2])が発現していることを報告した。今回、それらのアイソフォーム及びその組成が、血管や血小板、大脳、小脳等の既にそのアイソフォーム及び組成がよく調べられている組織のもの、ならびに臍帯等の未確立の組織のものとどのような関係にあるかをそれぞれのアイソフォームに特異的なモノクローン抗体を用いて調べた。胎盤のMIIAアイソフォームは、大脳、小脳、肝臓、血小板等の成人非筋組織の同アイソフォームとの諸抗体に対する反応性や分子量等に違いが認められなかった。また、胎盤のSM1アイソフォーム及びSM2アイソフォームについても成人平滑筋組織のものと違いは認められなかった。胎盤のMIIB2アイソフォームについても、大脳や小脳の同アイソフォームとの違いは認められなかったが、胎盤にはMIIB1アイソフォームは検出されなかった。12週胎児の肝臓及び腸管には12週胎盤と同様に比較的高濃度のMIIB2アイソフォームが発現されていた。なお、同胎児の肝臓及び腸管には、それぞれ多量のMIIAアイソフォームとSM1アイソフォームが含まれていた。一方、40週臍帯ではSM1アイソフォームは少量しか含まれず、SM2アイソフォームが多量に含まれていた。これは、胎児や成人の他の平滑筋組織とは異なった結果であり、胎児の動脈管での結果と一致する。また、40週胎盤のアクチンアイソフォームの組織内分布を調べたところ、α-アクチンはミオシンSM1アイソフォームと同様に、主として絨毛及び幹絨毛の血管平滑筋細胞に分布し、血管外の平滑筋様繊維芽細胞にも少量分布していた。一方、β-アクチンはミオシンMIIAアイソフォームと同様に血管内皮細胞及び血管外組織に分布したが、血管平滑筋細胞には含まれていなかった。これは、胎盤の血管平滑筋細胞には非筋型ミオシンのみが多量の発現され、非筋型アクチンがほとんど発現されていないという、極めてめずらしい例である。
「AED使用を必須とした心肺蘇生法」の地域住民への普及による心臓性心停止例の救命

2005年末の国際心肺蘇生法ガイドラインの改訂に伴い、「AEDを使う心肺蘇生法」を改訂させ、前年に引き続き市民公開講座を行った。栃木県内で初めて小児と乳児への心肺蘇生法を網羅したことで、幼稚園・保育園や小学校の教員を含む多くの参加者は「AEDを使う心肺蘇生法」を実技練習できた。AED設置が急速に進んでいる一方で、自らが「AEDを使う心肺蘇生法」を行わねばならないという認識が薄かったことや、そのことへの危惧も感じていることが共有された。AED収納ボックスに液晶ディズプレーを備えることで、一般市民の認識を向上させる効果が期待された。また、医療従事者向けにはBasic Life Supportトレーニングを継続し、2005年は約170名、2006年は500名を越えた。医療従事者への普及の過程で、「獨協医大病院でのAED使用の現状」を報告した。2004年8月から設置し始め、現在、計20台のAEDを常設している。院内設置後2年間にAEDが使用されたのは16例であった。このうちの9例が除細動の適応であったが、除細動までに要した時間は中央値で8分であり、使用者は1例の看護師を除いてすべて医師であった。除細動適応9例のうち1例のみが、看護師による2分以内の除細動で救命された。それ以外は、癌末期や重度脳血管障害の基礎疾患があり、AEDの要請を躊躇していた。全国でのウツタイン登録2005年データが集計され、院外心肺停止102,707例の救命率の概要が明らかにされた。2005年から県民運動として普及させ始めていた岩手県では、ウツタイン登録データは開示されなかった。一方、栃木県内の1,896例と全国平均の救命率はそれぞれ、一般市民による目撃のある場合、栃木県3.6%に対し全国平均7.1%、その場に居合わせた市民による心肺蘇生法が行われた場合、栃木県4.5%に対し全国平均8.5%、救急隊の到着時間が3分以内の場合、栃木県5.6%に対し全国平均11.0%、除細動の適応がある場合、栃木県9.3%に対し全国平均17.5%であった。すべての要因で栃木県内の院外心肺停止の救命率は、全国平均の半分であり、残念な結果となった。多数例の救命には「一般市民が行う除細動」が不可欠である。このため、2004年に岩手県心肺蘇生法普及事業推進会議で、これまでの「県民運動としての心肺蘇生法普及事業」に引き続き、県民へ「AED使用を必須とした心肺蘇生法」を普及させることを決定した。開始初年度として、岩手県内の全救急救命士約200名を対象にして、「AED指導者養成講習会」を行った。これを受講した救急救命士が同僚である救急隊や消防隊員を指導して、一般市民へ普及していくインストラクターを養成する目的であった。一般市民の誰もができるように、AED使用心肺蘇生法は出来るだけ簡略化させた。インストラクターへは成人への教育を配慮しつつ、教え方の手順もできるだけ統一させ、実技練習時間を多くとるように指導した。実技練習は、従来の心肺蘇生法に加え、除細動練習用マネキン1体と練習用AEDを用いての除細動シミュレーションを行うことにして、出来るだけ日本で認可されている全AEDを用いることをすすめた。このほかに、AED先進国であるアメリカで最も普及しているアメリカ心臓協会(American Heart Association)が主催しているトレーニングコースを開始した。Basic Life Support (BLS)は医療従事者を対象にしたもので、2004年度には医療従事者400名が受講した。来年度は、岩手県心配蘇生法普及事業推進会議では、警察官を対象に普及を行う予定である。このほか、これまでの県民運動の普及に協力していただいた、日赤の普及員、保健婦、自動車学校の心肺蘇生法教育担当官、学校の体育教師、養護教諭等を来年度のインストラクター養成コースを行い、地域住民を対象として年間4万人程度の受講者数へと発展させていきたい。岩手県内で発生したすべての院外心停止例をウツタイン様式で登録して、岩手県内での院外心停止の実態、救命率を明らかにし、今後、岩手県をモデルケースとして有効な救急システムを全国へ展開して構築したい。研究を遂行する上での具体的な工夫について岩手県はすでに「県民運動としての心肺蘇生法普及事業」を行なってきて、これほどまでに普及を推進している県はない。また、県と医師会、警察・消防、日赤、商工会議所、教育委員会などの代表者で構成される心肺蘇生法普及事業推進会議が設置されている。今回の研究はこの組織と実績を背景に、地域住民へ「AED使用心肺蘇生法」を普及させていくことが可能で、他の地域に比べ有意に短期間で低コストでの普及が見込める。2005年から岩手県心肺蘇生法普及事業推進会議で、県民運動としての「AED使用を必須とした心肺蘇生法」の普及を本格始動させた。従来の心肺蘇生法に加え、練習用AEDを用いての除細動シミュレーションを行っている。公共機関でのAED設置が進みつつあり、岩手県庁では防災上の観点から、診療所や病院などの医療機関も含めた、AED設置場所を明示したマップを作成中である。また、医療従事者への普及の結果として、「岩手医大附属病院でのAED使用の実状」を報告した。

岩手医大附属病院では2003年6月からAEDを院内各部署に設置しはじめ、現在、計20台を常設している。院内のAED設置後から2004年11月までの1年6ヶ月間にAEDが使用されたのは11症例であった。このうちの7症例の使用者は看護師であった。目前での心肺停止8症例のうち、悪性新生物3例を除いた5症例中4症例は初期調律が心室細動または無脈性心室頻拍であり、いずれも除細動に成功した(1例は蘇生に成功しなかった)。院内で突然に発症した心停止の初期調律の多くは心室細動または無脈性心室頻拍であり、早期の除細動が有効なことが裏付けられた。一方、研究代表者が異動した栃木県でも、県内では初めての市民公開講座「心臓突然死を救え!」を開催し、普及運動の準備を開始した。この一環として、シミュレーション教育の創始でもあり、現時点でも最先端とされる、ピッツバーグ大学でのシミュレーション教育の実際を視察してきた。同時に、アメリカ心臓協会(American Heart Association)が認定している、医療従事者を対象にしたBasic Life Support(BLS)トレーニングコースを栃木県でも開始した。2005年には医療従事者約170名が修了した。AEDは、栃木県内の医療機関に324台、一般施設に90台ほど、学校にも13台設置されているという。多数例の救命には、AED設置と「AEDを使う心肺蘇生法」の普及がその両輪であり、「一般市民が行う除細動」の環境が着実に一歩前進したと考えられた。今後は、院外心停止例をウツタイン様式で登録して、院外心停止の実態、救命率を明らかにしていきたい。2005年末の国際心肺蘇生法ガイドラインの改訂に伴い、「AEDを使う心肺蘇生法」を改訂させ、前年に引き続き市民公開講座を行った。栃木県内で初めて小児と乳児への心肺蘇生法を網羅したことで、幼稚園・保育園や小学校の教員を含む多くの参加者は「AEDを使う心肺蘇生法」を実技練習できた。AED設置が急速に進んでいる一方で、自らが「AEDを使う心肺蘇生法」を行わねばならないという認識が薄かったことや、そのことへの危惧も感じていることが共有された。AED収納ボックスに液晶ディズプレーを備えることで、一般市民の認識を向上させる効果が期待された。また、医療従事者向けにはBasic Life Supportトレーニングを継続し、2005年は約170名、2006年は500名を越えた。医療従事者への普及の過程で、「獨協医大病院でのAED使用の現状」を報告した。2004年8月から設置し始め、現在、計20台のAEDを常設している。院内設置後2年間にAEDが使用されたのは16例であった。このうちの9例が除細動の適応であったが、除細動までに要した時間は中央値で8分であり、使用者は1例の看護師を除いてすべて医師であった。除細動適応9例のうち1例のみが、看護師による2分以内の除細動で救命された。それ以外は、癌末期や重度脳血管障害の基礎疾患があり、AEDの要請を躊躇していた。全国でのウツタイン登録2005年データが集計され、院外心肺停止102,707例の救命率の概要が明らかにされた。2005年から県民運動として普及させ始めていた岩手県では、ウツタイン登録データは開示されなかった。
微粒子プラズマによる臨界現象

微粒子プラズマにおいて臨界現象を観測することを目的に、国際宇宙ステーション(ISS)を利用した微小重力実験を行った。ISS内に設置されたプラズマ実験装置と同型の装置を用いて、地上で実験条件とプラズマ状態との関係を調べ、理論解析の結果と照らし合わせながら、ISSにて行う実験条件を設定した。並行して、広い領域にわたり三次元等方的な微粒子プラズマを形成する方法について、実験による検討を行った。本年度は、中心かつ上方向に拡散するプラズマを利用して微粒子を中心部に輸送すると共に浮遊させる方法を開発した。このため、まず、平行平板RFプラズマ装置においてアースシールドをRF電極よりも高くした構造の装置を製作し、下部電極上にリング状のプラズマを生成させることを試みた。しかし、密度の高い状態でリング状のプラズマを生成することはできなかった。そこで、高強度磁石をRF電極内に組み込んでリング状のプレーナマグネトロンプラズマを生成することで、微粒子を中心部に浮遊させることができ、三次元等方的な微粒子構造を得ることに成功した。一方で、国際宇宙ステーション内に設置されているPK3 Plusと同型の微粒子プラズマ実験装置を用いて、地上重力下でラングミュアプローブによるプラズマパラメータ測定を行った。また、観測部、航空機ラック搭載用架台部を新たに用意し、航空機放物線飛行による微小重力実験を12月と2月の2回に分けて合計3週間、5フライト実施した。微粒子プラズマによる臨界現象観測のための予備実験として、圧力、RFパワー、微粒子径を変化させたときの微粒子の広がりやボイドの形成について調べた。さらに、臨界の可能性をより実験に近い条件で模索するための理論解析も行った。国内で研究会を4回開催し(他の予算も利用)、また、奈良で開催された国際会議の機会にドイツ・ロシアの研究者との研究討論も実施した。今年度は、プレーナマグネトロン装置による落下塔を利用した微小重力実験を行うことも考慮に入れて、同装置の電極部分の改造を行った。磁石配置を正方形状から八角形状に変更し、プラズマがより円形に近い形状になり、二次元で等方的な条件に設定することができた。この効果と、放電ガスをヘリウムからアルゴンに替えたことにより、微粒子が電極中心上部でより上方に捕捉されるようになった。さらに、一辺が15cmの立方体形状の真空槽に、八角形磁石配置のマグネトロン電極を設置し、外部電極の容量結合型プラズマ装置を製作した。このプラズマ槽を落下塔カプセル内に設置し、微小重力実験を行った。その結果、プラズマが関係する力と重力の均衡により浮遊していた微粒子は、微小重力下で全体に広がる(密度が低下する)傾向があることが分かった。これは、重力により圧縮されていた微粒子が力の解放により広がったものと考えられる。この結果より、微粒子に働くプラズマが関係する力の大きさを見積っていく。PK-3 Plus同型機を用いた微粒子プラズマ実験では、微粒子が含まれるプラズマのパラメータを測定することを考慮して、周波数シフトプローブによるプラズマ密度測定を行った。その結果、昨年度行ったラングミュアプローブの測定結果と比較すると、微粒子を含まないプラズマにおいて30%の誤差範囲内で一致することを確認した。なお、研究会を2回開催し、理論解析より作成した相図に基づいて、国際宇宙ステーションにおける臨界現象観測実験の可能性を検討した。平成21年7月と平成22年1月の2回、国際宇宙ステーションにおいて、ロシアモジュール内に設置されているプラズマ実験装置PK-3 Plusを用いた「微粒子プラズマによる臨界現象」に関する予備的実験を実行した。結果は次のとおり。第1回目の実験では、粒径9.2μmの微粒子を用いて、アルゴンガス圧力40Pa、放電電力1W、DC変調実施の条件下で、中心にボイドが消滅するまで微粒子をプラズマ中に導入することができた。しかし一方で、Heartbeat Instabilityが生じ、微粒子配列は結晶状にはなりにくい。放電電力2Wや、粒径14.9μmの微粒子を用いた実験も行ったが、途中で放電が停止するトラブルが生じた。第1回目の実験では、臨界点に向けた実験条件における微粒子プラズマの性質の概要を把握できた。第2回目では第1回目でやり残した条件での実験を行った。データは最近シャトルで搬送されたところであり、現在解析中である。平成21年9月18日(金)19日(土)、仙台にて、東北大学通研共同プロジェクト研究会と合同で、「微粒子プラズマ科学の展開」についての研究会を行った。会議では、国際宇宙ステーションを利用した微粒子プラズマによる臨界現象の基礎実験、マグネトロンプラズマ中の微粒子挙動、微小重力環境下微粒子プラズマ研究の今後、などについて討論を行った。
多種複合廃棄物の高度製鉄利用を可能にする有機化合物の高温反応解明と制御

酸化鉄と炭素および炭化水素系固体還元材からなるコンポジット粒子の最適構造を把握し、反応過程の粒子内温度差を制御することによる熱分解生成ガスの還元への効率的利用とガス改質反応促進の同時達成を目的とした実験的検討を行い、以下のような結果を得た。1.有機系廃棄物の熱分解により生成するガス種の定量化酸化鉄との共存時の等速加熱での挙動を明らかにするため、モデル有機系廃棄物(MDPEを採用した)と酸化鉄粉(ヘマタイト試薬、鉄鉱石粉等)の複合試料を使用した1423Kまでの加熱実験中のガス分析、反応中断試料の組織観察および成分分析を行い、有機物の熱分解と発生ガスの酸化鉄還元への寄与率を定量化した。2.コンポジット構造設計と熱分解・還元実験有機化合物の濃度分布を持つ2層構造コンポジット試料の熱分解・還元実験を行った。発生ガス組成分析および試料重量変化測定結果に基づき、有機物熱分解速度、酸化鉄還元速度、最終還元率を定量化した。発生ガス組成およびコンポジットの構成組織変化より、コンポジット粒子の還元メカニズムを詳細に検討した。3.多種複合廃棄物の高度利用を可能とする製鉄プロセスの検討有機系固体還元材をより高効率に酸化鉄の還元利用するため、コンポジット構造の複合化について検討した。その結果、内層部にプラスチックを偏在させ、かつ外層部にも少量のプラスチックを添加する構造において還元反応への発生ガスの利用率が大きく向上することを見いだした。このような構造を持つ原料は、現在、製鉄ダストやミルスケールなどのリサイクル処理に利用されている回転炉床法や移動層法に適用可能であり、還元材選択の自由度向上が期待できる。有機系廃棄物を酸化鉄の還元材として利用すると共に、水素とCOが主体の燃料ガスを回収する複合製鉄プロセス構築に必要な基礎的知見の取得を目的とした検討を行い下記のような結果が得られた。1.有機物-酸化鉄系コンポジットの熱分解・還元実験装置の作製および予備実験モデルコンポジット試料の熱分解・還元実験を行うための装置を作製した。既設の赤外線加熱炉、マスフローコントローラーおよび本補助金にて購入した高速・小型ガス分析計等を用いて高速加熱および冷却、導入ガス組成の調整、生成ガス種の迅速分析等を可能とするもので、これを用いて一連の予備実験を行い、実験装置としての妥当性を確認した。2.有機系廃棄物の熱分解により生成するガス種の定量化RDF、RPFおよび数種のプラスチック試料を粉砕・混合して作製したモデル原料の熱分解実験を行い、生成ガス種の把握を行った。特に酸化鉄との共存時の等速加熱(0.6-3.7K/s)での挙動を明らかにするため、モデル有機系廃棄物(MDPEを採用した)と酸化鉄粉(ヘマタイト試薬、鉄鉱石粉等)の複合試料を使用した加熱実験を行った。最高加熱温度を1423Kとし、一部の試料には黒鉛を添加し、その影響についても調査した。複合化条件は、単純混合と積層を基準とし、数種の条件を設定した。コンポジットの温度測定、加熱途中の急冷試料(反応中断試料)の組織観察、成分分析を行い、有機物の熱分解と発生ガスの酸化鉄還元への寄与率を定量化した。3.コンポジット内の伝熱解析およびコンポジット構造設計大きな吸熱反応を伴う反応である熱分解と酸化鉄の還元が同時に進行可能なコンポジット構造を検討するために、加熱時のコンポジット内部での反応を考慮した2次元の熱伝導に関する数値解析を行った。得られた実験および解析結果より、有機化合物の濃度分布を持つ2層構造コンポジットの設計を行った。

1.コンポジットの熱分解・還元実験本研究で作製した還元実験装置を使用して、コンポジット試料の熱分解・還元実験を行った。コンポジット試料は有機系試料として粉状の中密度ポリエチレン試薬、酸化鉄試料としてヘマタイト試薬を用いて作製した。その他、還元補助材としてグラファイト試薬を用いた。還元実験はArガス流通下で行い、昇温速度は0.63.7K/sの範囲で変化させた。等速昇温の後、1423Kで保持し、本研究費により購入した購入したガスクロマトグラフ等による発生ガス組成分析および試料重量変化測定結果に基づき、有機物熱分解速度、酸化鉄還元速度、最終還元率を定量化した。さらに、発生ガス組成およびコンポジットの構成組織変化より、コンポジット粒子の還元メカニズムを詳細に検討した。2.多種複合廃棄物の高度利用を可能とする製鉄プロセスの検討有機系固体還元材をより高効率に酸化鉄の還元利用するため、コンポジット構造の複合化について検討した。その結果、内層部にプラスチックを偏在させ、かつ外層部にも少量のプラスチックを添加する構造において還元反応への発生ガスの利用率が大きく向上することを見いだした。このような構造を持つ原料は、現在、製鉄ダストやミルスケールなどのリサイクル処理に利用されている回転炉床法や移動層法に適用可能であり、還元材選択の自由度向上が期待できる。
ドイツ英雄叙事詩に見る歴史意識―歴史的ディエトリーヒ叙事詩を中心に―

歴史的ディエトリーヒ叙事詩に分類される『ディエトリーヒの逃亡』の系譜的前史は、聖書の創世記との近似性が指摘されていると同時に当世批判のエクスクルスを含む、作品の主人公であるディエトリーヒ・フォン・ベルンに至るまでの彼の先祖七代について記したものであり、主に口承の領域において伝承されてきたディエトリーヒの伝説を書記的メディアへと移行させ、歴史的時間軸上に位置づける機能を持つ。それ故に、研究計画に掲げたドイツ英雄叙事詩に見られる歴史意識を考察する上でこの箇所の解釈は必要不可欠であった。この観点から、平成23年度は系譜的前史の解釈に主眼を置いた研究を行った。そして『ディエトリーヒの逃亡』においては、口承文芸の伝統を引き継ぐ要素と書記性を背景とした宮廷叙事詩と共通する要素の混淆が、ディエトリーヒを主人公とする物語と、作品の想定する受容者層の現実の政治的状況を重ねあわせ、口頭伝承されてきた集合的記憶にアクチュアリティを付与し、新たな意味を持たせて語りなおすという機能を持っていることを明らかとした。この『ディエトリーヒの逃亡』の解釈を通し得られた認識を、平成24年度からの若手研究(B)採択課題『メディアの転換と記憶の変容-中世英雄叙事文学を対象に-』の基盤とするため、『ディエトリーヒの逃亡』の成立に大きな影響を与えたと考えられる『ニーベルンゲンの歌』および『哀歌』において再検証し、それを紀要論文および口頭発表としてまとめた。それとともに、口承の領域において集合的記憶の伝承メディアと見なされている英雄伝承が書記的な平面へ導入された理由の一つとして、13世紀における口承から書記へのメディア的転換の結果として、口頭伝承の「真実性」に関する信頼性が低下した可能性を想定した。この見解を今後『ラヴェンナの戦い』および「英雄本散文」において引き続き検証する予定である。
口腔癌術後照射の標準化のための臨床的研究

口腔癌にたいする手術療法の発達はめざましく遊離皮弁をはじめとする種々の再建方法が使用されるに従い手術の適応範囲は拡大してきている。しかしながら手術後の再発や遠隔転移による死亡する症例もある。手術後、再発を制御するための最良の放射線療法を考案するために手術後、術後照射を50Gy以上行なった症例を対象に予後を検討した。検討対象:舌10症例、上顎(上顎洞を除く)5症例、下顎9症例、口腔底3症例、頬粘膜2症例であり全て術後病理所見で頚部リンパ節転移が認められた症例である。結果:口腔底3症例は粘表皮癌2症例、扁平上皮癌1症例でそれぞれ9個、4個、4個のリンパ節転移を認めたが2年以上再発なく生存。頬粘膜2症例で1個と2個で頚部には再発を認めなっかた。舌は10症例で2症例が死亡し他の8症例は生存中である。死因は1例は反対側の頚部転移で他の1例は遠隔転移死であった。下顎9症例で4例が生存3例が追跡不能で2例が死亡している。死亡症例は1例は原発再発と遠隔転移、1例は遠隔転移であった。上顎5症例中3例が死亡。最も予後が悪かった。結論:頚部転位が認められた症例でも術後照射により照射野頚部からの再発はなく、照射野外の再発が認められる症例が舌、上顎に出現しこれらの症例では全頚部照射も必要かと考えられた。また上顎では術後切断端再発がみとめられ60Gyでは線量的に不足の可能性が示唆された。また遠隔転移をきたした症例は中頚部に転移をきたした症例にみられこれらの症例については今後の余地を残した。術後照射を行なっていない症例との対比はしていないが、頚部転移症例での死亡例は少なく術後照射は有効でありさらに照射法を改善することでより生存率の向上が望めそうである。最も予後が悪かった。