hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんから放出される免疫メディエーター「乳酸」のシグナル分子機構

前述した目的を達成する為に、乳酸によるIL17産生及びT細胞増殖抑制に関わる機能を抑制する抗体作成を試みた。現在、免疫動物としてハムスターを利用して、これらのハイブリドーマのスクリーニングを精力的に行い、いくつかの候補抗体を同定している。同時に、免疫源としてヒト細胞に変更して、抗体スクリーニングも開始する。また、平成29年度は、Histone H3のアセチル化誘導の分子メカニズムを解析する中で、プロトンシグナルと乳酸シグナルによるアセチル化誘導の分子メカニズムが異なることが明らかになったので、平成30年度は、エピゲノム解析をさらに進め、乳酸シグナルとプロトンシグナルのそれぞれの分子メカニズムを明らかにし、論文投稿を目指す。臨床的な乳酸及びWarburg効果と腫瘍浸潤マクロファージとの関連性との共同研究も岐阜大学医学部耳鼻咽喉科と進める。平成29年度は、乳酸処理をした脾臓細胞または骨髄細胞由来マクロファージを免疫源として、乳酸シグナルのうち、乳酸によるIL-17産生増強あるいはT細胞の増殖抑制を誘導する因子に対するモノクローナル抗体のハイブリドーマの作成を行った。ウサギミエローマ細胞は、効率がよくなく、良い抗体が得られなかったため、免疫動物をハムスターに変更してスクリーニングを行なった。現在、いくつかの候補抗体が得られているので、さらに詳細な解析を進める。また、抗原として、新たにヒト免疫細胞を採用することを考えている。それにより、モノクローナル抗体としてマウスシステムを使用することができるため、より有力な抗体をスクリーニングできる事や、患者検体を使った研究に移行しやすいこともあり、同時進行で進めることを検討している。今年度は、乳酸によるHistone H3のアセチル化誘導の研究も押し進めた。その結果、Histone H3のアセチル化誘導は、乳酸イオンとプロトンが異なる誘導機構が関わっていることが明らかとなった。それゆえ、平成29年度中に論文を投稿するつもりであったができなかったが、さらにそのメカニズムを解明し、その興味深い知見を加え、より良い論文を目指し、平成30年度での論文投稿を目指す。研究代表者らは、世界に先駆けて、単なる解糖系の終末代謝産物であると考えられていたがんから放出される乳酸が、がん周囲の異常な免疫環境を形成するのに関与する事を発見した。本研究では、骨髄系細胞やマクロファージに対する乳酸による4つのシグナル経路を解明する事を目的として研究をスタートした。すなわち、乳酸イオンによる(1) IL-23産生依存的及び(2)非依存的IL-17産生誘導による炎症誘導経路と、乳酸とともに放出されるプロトンによる(3)免疫抑制と(4) Histone H3のアセチル化誘導の2つのプロトンシグナル経路の分子機構を解明する。前述した目的を達成する為に、乳酸によるHistone H3のアセチル化誘導の研究も押し進めた。
ショウジョウバエを用いたヘパラン硫酸プロテオグリカン結合蛋白質の網羅的解析

前年度までに同定したヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)結合タンパク質群の中から、神経栄養因子であるSpatzle(Spz)に焦点を絞り、SpzとHSPGとの結合様式の解析およびショウジョウバエ神経筋接合部における機能解析を行った。GPIアンカー型HSPGであるDally-like (Dlp)もしくは膜貫通型HSPGであるSyndecan(Sdc)発現ベクターをSpz発現ベクターと共にシュナイダー細胞に導入し、免疫沈降実験を行ったところ、SpzはDlpと特異的に共沈し、Sdcとの共沈はほとんど認められなかった。このことからSpzはDlpと特異的に結合することが示唆された。次にSpz変異体、Dlp変異体の3齢幼虫神経筋接合部を解析したところ、シナプティックブトンの過形成という共通の表現型が認められた。さらにシナプス後部筋肉特異的にspzとdlpの二重ノックダウン個体を作製したところ、spzやdlpの単独ノックダウン個体と比較して、神経筋接合部のブトン数が相乗的に増加した。このことから、spzとdlpとの間には遺伝学的相互作用が認められ、両者は共同でシナプス形成を制御することが示唆された。またdlpをノックダウンすることで、筋肉やシナプス周辺のSpz-GFPが増加したことから、DlpはSpzの代謝を調節していると考えられる。さらにシュナイダー細胞に発現させたSpzと受容体TollのエンドサイトーシスをDlpが顕著に促進することが分かった。以上のことから、Dlpは神経筋接合部においてSpzと受容体Tollの経路を修飾することでシナプス形成を調節する、という新規メカニズムが示唆された。また、これにより本研究で確立したHSPG結合タンパク質同定のための実験系の有用性を示すことができた。前年度までに同定したHSPG結合タンパク質候補群の中から、ショウジョウバエ神経栄養因子Spzに焦点を絞り、詳細な解析を行った。生化学的解析や遺伝学的解析により、SpzとGPIアンカー型HSPGであるDlpとが特異的に相互作用し、両者の相互作用が神経筋接合部のシナプス形成に重要であることを明らかにした。以上、本研究により同定したHSPG結合タンパク質が生理的に重要であることを示す実験結果を得ており、新規のHSPG結合タンパク質の同定および解析は順調に進んでいると考えている。ショウジョウバエ由来培養細胞を用いた実験から、DlpがSpz-Tollの相互作用およびそれに続くエンドサイトーシスを促進すること示す結果を得ている。今後は、「ショウジョウバエ神経筋接合部シナプス形成においてもSpzとTollのエンドサイトーシスをDlpが促進する」という仮説の検証実験を行い、これまでに得られた成果をまとめて学会や論文で発表する。培養細胞で得られた実験結果から、「ヘパラン硫酸プロテオグリカンが神経栄養因子SpzとToll受容体の相互作用およびそれに続くエンドサイトーシスを促進する」という結果を得ている。さらにショウジョウバエ個体を用いて同様の結果が得られるかどうか、最終確認の実験を行い、その成果をまとめて学会および論文で発表する。内在性ヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)結合タンパク質を網羅的に同定するため、野生型ショウジョウバエ3齢幼虫体壁をヘパリンで処理し、遊離してきたタンパク質を質量分析(ショットガン解析)により同定した。さらにHA標識したグリピカンあるいはシンデカン、GFP-シンデカン融合タンパク質を発現するショウジョウバエを用いて免疫沈降実験を行い、これらのHSPGに結合するタンパク質の同定を試みた。以上のように複数のサンプル調製法と質量分析を組み合わせることで、既知のものを含む多くのHSPG結合タンパク質候補を同定した。これらのタンパク質について、構造および発現に関する既知情報やgene ontology解析の結果をもとに、生体内での重要性が示唆される細胞外および細胞膜タンパク質を選別した。これらについてショウジョウバエのRNAi系統を入手し、ノックダウン実験を行った。その結果、生存率の著しい低下を示したものについて、現在詳細な発現様式の解析および機能解析を進めている。本研究において同定されたHSPG結合タンパク質候補は神経系や筋肉、表皮、気管など、多様な局在を示す。これらのタンパク質とHSPGとの相互作用解析を行うことで、これまでHSPGの発現および機能がほとんど解析されていなかった細胞や組織におけるHSPGの新たな機能を明らかにできると考えている。以上の研究結果を平成26年度日本生化学会大会で報告した。前年度、野生型ショウジョウバエ3齢幼虫体壁筋(神経筋接合部を含む)を用いて質量分析によりヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)結合タンパク質候補を同定した。今年度はヘパラン硫酸合成酵素欠失変異体(botv)を用いて同様の実験を行った。botv変異体の結果をネガティブコントロールとして野生型の結果と比較し、より確実なHSPG結合タンパク質候補を絞り込んだ。これらの候補タンパク質から構造や発現様式などに関する既知情報を元に、神経発生において重要な機能をもつことが示唆されるタンパク質を検討し、優先的に詳細な解析を進めるタンパク質を決定した。これらのHSPG結合タンパク質について、生体内での発現細胞を同定するため特異抗体を入手し免疫染色を行った。特異抗体が市販されていないタンパク質については、大腸菌による組み換えタンパク質を作製し、これを抗原としてウサギポリクローナル抗体作製を行った。また、S2細胞にHSPG結合タンパク質をHSPGとともに共発現させ、共沈実験を行った。その結果、HSPG結合タンパク質はコアタンパク質特異的にHSPGと相互作用をすることが明らかとなった。

さらにゲノム編集のシステムを用いてHSPG結合タンパク質欠失変異体の作製を開始した。以上の結果より、今年度優先的に解析を進めたタンパク質はHSPGと結合し、それらとHSPGとの相互作用が生体内で重要な役割を持つことが示唆された。以上の研究結果を平成27年度日本神経科学会大会で報告した。前年度同定したHSPG結合タンパク質候補群の中から、今年度はより確実なHSPG結合タンパク質候補を絞り込み、詳細な解析を開始した。生化学的解析や遺伝学的解析を行ったところ、それぞれHSPGと特異的に相互作用することを示唆する結果を得た。またこれらのタンパク質はこれまでHSPGの解析が行われていない細胞においても発現が認められることから、引き続き解析を進めることで、HSPGと結合タンパク質の相互作用の新たな機能を明らかにできると考えている。以上の結果より、新規のHSPG結合タンパク質の同定および解析は順調に進んでいると考えている。前年度までに同定したヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)結合タンパク質群の中から、神経栄養因子であるSpatzle(Spz)に焦点を絞り、SpzとHSPGとの結合様式の解析およびショウジョウバエ神経筋接合部における機能解析を行った。GPIアンカー型HSPGであるDally-like (Dlp)もしくは膜貫通型HSPGであるSyndecan(Sdc)発現ベクターをSpz発現ベクターと共にシュナイダー細胞に導入し、免疫沈降実験を行ったところ、SpzはDlpと特異的に共沈し、Sdcとの共沈はほとんど認められなかった。このことからSpzはDlpと特異的に結合することが示唆された。次にSpz変異体、Dlp変異体の3齢幼虫神経筋接合部を解析したところ、シナプティックブトンの過形成という共通の表現型が認められた。さらにシナプス後部筋肉特異的にspzとdlpの二重ノックダウン個体を作製したところ、spzやdlpの単独ノックダウン個体と比較して、神経筋接合部のブトン数が相乗的に増加した。このことから、spzとdlpとの間には遺伝学的相互作用が認められ、両者は共同でシナプス形成を制御することが示唆された。またdlpをノックダウンすることで、筋肉やシナプス周辺のSpz-GFPが増加したことから、DlpはSpzの代謝を調節していると考えられる。さらにシュナイダー細胞に発現させたSpzと受容体TollのエンドサイトーシスをDlpが顕著に促進することが分かった。以上のことから、Dlpは神経筋接合部においてSpzと受容体Tollの経路を修飾することでシナプス形成を調節する、という新規メカニズムが示唆された。また、これにより本研究で確立したHSPG結合タンパク質同定のための実験系の有用性を示すことができた。前年度までに同定したHSPG結合タンパク質候補群の中から、ショウジョウバエ神経栄養因子Spzに焦点を絞り、詳細な解析を行った。
計算科学的手法を用いたアクチュエータの機構解明と分子設計

次世代のアクチュエータとして期待されている高分子アクチュエータの開発のために、その駆動機構の分子レベルでの解明と材料設計のための方法論を、弾性体論的解析と分子シミュレーションの二つの計算科学的手法を用いて確立した。さらに、この方法論をカーボンナノチューブ・ゲルを用いた三層構造型の高分子アクチュエータに適用し、その駆動機構を解析して、高分子アクチュエータを分子レベルで設計するための指針を得た。1.「シミュレーションによる高分子アクチュエータの動作機構の解明」(担当:清原)(1)計算手法の開発モンテカルロ・シミュレーションを高分子アクチュエータの系に適用するために、「細孔電極とイオンの系のモデル」を考案し、これに対し「電極間の電位差を一定に保つアンサンブルを用いたモンテカルロ法」を適用してシミュレーションを行った。ここで開発した手法は、多孔質性の電極一般に適用可能な手法であり、高分子アクチュエータのシミュレーションの研究はもちろんのこと、電池やキャパシタなどの研究にも有用である。(2)動作機構の解明上記の新たに開発した手法を用いて、イオンの径や、電位差を変えながら細孔電極内の発生圧力をモンテカルロ・シミュレーションで計算し、"高分子アクチュエータの材料の構造"と"電場印加による発生応力"との関係を調べた。今回用いた条件においては、イオンの径の大きさが発生応力に大きく影響することがわかった。これは、アクチュエータの材料選択の指針を与える重要な知見を得たことになる。(3)弾性体論に基づき、発生応力と材料の弾性定数との関係を理論的に定式化し、発生応力の計測法を考案した。この方法は、アクチュエータ素子内部の発生応力を間接的に評価する新しい方法として有用である。2.「高分子アクチュエータ素子の作製および性能評価」(担当:安積、杉野)高分子アクチュエータの発生応力の計測のため、新しい形状のアクチュエータを作製し、動作を計測した。この成果は、来年度に行う予定の発生応力の間接的評価に役立つ。高性能な高分子アクチュエータの開発には、発生応力の向上が不可欠であるが、これを直接測定する方法は無く、また応力発生の起源も明らかになっていない。これらの問題を解決する取り組みの中で本年度は特に、「1.弾性体論を用いた電場印加の際の高分子アクチュエータ内部の発生応力の解析法の確立」と、「2.モンテカルロ・シミュレーションを用いた高分子内部のイオンの構造と発生応力の関係の解明」について成果を得た。1.弾性体論を用いて高分子アクチュエータの動作と発生応力との関係を定式化し、発生応力を解析する方法を確立した。次にこの解析法に適した構造を持つ高分子アクチュエータを作製し、動作測定を行い、発生応力を見積もった。また、高分子アクチュエータの正極側と負極側のそれぞれの伸縮率を独立に見積り、正極側が収縮し、負極側が膨潤することを明らかにした。2.分子レベルで応力発生の機構を明らかにするために、昨年度に引き続きモンテカルロ・シミュレーションを行った。本年度は特に、誘電率の違いとイオンが入り込む細孔の大きさのパラメータの変化に伴う発生応力の変化を中心に研究を進めた。誘電率が小さくなると、イオン間の相互作用の相関が強くなり、電極近傍のイオンの構造と発生応力が、誘電率が大きい場合とは質的に異なることがわかった。理論的解析に基づいた高分子アクチュエータの開発かこれまでほとんどなされてあらず、本研究は高分子アクチュエータの理論的設計に向けた取り組みとして重要である。特に、上記1の成果は素子の構造を設計する上で、2の成果は材料を設計する上でそれぞれ重要な知見を与えるものであり、今後の高分子アクチュエータの開発において欠かせないものである。
睡眠の客観的および主観的データを用いた深層学習手法による12か月間の縦断研究

日常生活での睡眠と健康アウトカムに関する既存の研究の限界は、自記式質問調査への依存と、生活習慣変化、睡眠時間および生理学的応答との関連性に関する縦断調査を可能にする反復測定の欠如にある。本研究は、すでにウェアラブルデバイスから分刻みに取得される詳細な反復測定データを時系列分析および機械学習を用いて解析を行う最初の長期的な観察研究である。
第一原理計算を併用した遷移金属間化合物の高圧合成と環境調和型熱電変換材料への応用

本年度は主に、Fe-Al二元系化合物に焦点を当て、正方晶FeAl2の合成条件(温度、圧力)の最適化を行った。その結果、物性測定に適した高さ5 mm程度の円筒状単相試料が7.5 GPa, 873 Kで3時間加熱することによって作製できることを見出した。従来作製した試料はダイアモンドアンビルセルやマルチアンビルセルの二段押し20 GPaが必要だったことを考慮すると、今後組成の最適化を行う上でプロセスの大幅な簡略化が期待できる。前述の単相試料を用いて、ゼーベック係数、電気伝導率、ホール係数、熱伝導率の測定を行った。正方晶FeAl2は先行研究からフェルミ準位近傍に挟ギャップを持ち高いゼーベック係数を持つことが期待されていたが、物性測定により-100 μV/K程度の高いゼーベック係数を持つことを明らかにした。ゼーベック係数の温度依存性は低温ではn型、高温ではp型であったことから、今後化学ドーピングによってさらにゼーベック係数の改善が見込まれる。実験で最適化した温度圧力条件について考察するために、第一原理フォノン計算を用いて正方晶FeAl2と競合相のギブス自由エネルギーを準調和近似の範囲内で計算した。その結果、正方晶FeAl2は競合相と比較すると一原子当たりの体積が小さいため高圧下で安定化し、振動エントロピー項の寄与が小さいため高温下で不安定化することが推察された。この傾向は実験で温度圧力を振った場合の生成相の傾向と一致した。次年度は第一原理計算を援用し更なる新規高圧相探索を探索するとともに、化学ドーピングによる正方晶FeAl2の熱電特性最適化を目指す。本研究課題で着目する材料の一つであるFe-Al二元系化合物において、正方晶FeAl2の合成に最適な温度圧力条件について実験と計算の両面から考察し、また、その物性を明らかにしつつある。マルチアンビルプレスで圧力温度条件を振ることにより、初めて単相かつ物性測定に十分な大きさの試料を作製することができた。単相試料の物性測定により、初めて第一原理計算と照らし合わせて熱電物性について議論することができる。以上の研究成果から、当初研究計画と照らし合わせて「おおむね順調に進展している」と判断できる。次年度においては、以下の内容に着目しプロジェクトを遂行する。熱電物性の最適化のために、化学ドーピングやボールミリングを行う。併せて最適な合成条件の出発相依存性について検討し、熱力学的な観点から正方晶FeAl2の安定性について考察を行い、より低圧力での合成を目指す。(ii)新規高圧半導体相従来から指摘されていた、生成エンタルピーの観点からは安定だが実験では作製できない化合物群について、温度圧力を振ってギブス自由エネルギーを求め、実験的に作製するために有利な温度圧力条件を検討する。(ii)

新規高圧半導体相従来から指摘されていた、生成エンタルピーの観点からは安定だが実験では作製できない化合物群について、温度圧力を振ってギブス自由エネルギーを求め、実験的に作製するために有利な温度圧力条件を検討する。
希土類二元金属フッ化酸化物の合成と固体電解質としての応用

アニオン複合系新素材としての希土類二元金属フッ化酸化物のO^<2->イオン導電性発現の機構を明らかにし、酸素センサー用固体電解質への利用を目指して、以下の項目について調べた。(1)高いO^<2->イオン導電性が確かめられたネオジム化合物、Nd_2Ln_2O_3F_6についてX線や中性子回折法により結晶構造を明らかにし、XPS法によって結合構造を明らかにし、O^<2->イオン導電性発現の機構を調べる。(2)希土類酸化物とフッ素ガスとの反応から酸化物中或いは酸化フッ化物中でのアニオンの拡散挙動を調べる。(3)緻密焼結体試料作製のためのホットプレス条件を確立し、酸素センサー用試料を試作し機能評価を行う。Nd_2-Sm_2F_6O_3系について、従来1200°C以上の反応温度を必要としたものが出発試料の粒径調整や真空脱水処理を行い、密閉系で固相反応すると1000°Cでも再現性良く正方晶構造単一相が合成できた。Nd_2-Eu_2F_6O_3系のO^<2->イオン導電性は、YSZに代表される固体電解質同様にO^<2->イオンの欠損構造に由来する電導機構として説明されるが、蛍石型を基本構造としたO^<2->イオンとF^-イオンの配列の秩序構造とNdおよびEuの価数変化が関与していることが分かった。また、ホットプレス法による緻密焼結体作製のための最適条件の策定を進めているが、燒結密度の最大値は理論値の0.85にとどまり、これは粒界のopen poreがclosed poreとして残留する為であり、成型する際の粉体粒径の制御や真空下ホットプレスなどを検討する必要がある。希土類酸化物とフッ化物の間のアニオン相互拡散の機構を解明する目的で、希土類金属酸化物とフッ素ガスとの反応を調べ、反応性を分類整理し、Nd_2O_3とCeO_2の酸化フッ化物生成機構を明らかにした。希土類二元金属酸化フッ化物系にNd含量が70wt%にもなるガラス相の生成を確認し、組成など生成条件の確立を検討を進めている。Nd_2ーSm_2F_6O_3系について、固相反応の再検討によって、従来1200°C以上の反応温度を必要としたものが出発試料の粒径調整や真空脱水処理を行い、白金チュ-ブを用いて密閉系で固相反応すると1000°Cでも再現性良く正方晶構造単一相が合成できることを明らかにした。Nd_2ーEu_2F_6O_3系については、O^<2->イオン導電性に関わる結晶や結合構造の解析をX線回折やESCA分析に依って進めてきた。その結果、YSZに代表されるO^<2->イオン導電性固体電解質同様のO^<2->イオン欠損構造に由来する電導機構として説明されるが、蛍石型を基本構造としたO^<2->イオンとF^-イオンの配列の秩序構造とNdおよびEuの価数変化が関与していることを明らかにした。また、ホットプレス法によるち密な焼結体作製のための温度や圧力管理の最適条件の絞り込みを進めている。

焼結体試料の電導特性の精密測定のための装置として周波数分析器を備えた複素インピ-ダンス測定装置とデ-タ処理用ソフトの試作を終えた。次に、希土類酸化物とフッ化物の間のアニオン相互拡散の機構を解明する目的で、希土類金属酸化物とフッ素ガスとの反応を調べ、反応性を分類整理し、Nd_2O_3とCeO_2の酸化フッ化物生成機構を明らかにした。以上の研究を進める中で希土類二元金属酸化フッ化物の系の新しい相としてアモルファス相の生成を確認したので、生成条件の確立と物理的化学特性の検討を開始した。アニオン複合系新素材としての希土類二元金属フッ化酸化物の0^<2->イオン導電性発現の機構を明らかにし、酸素センサー用固体電解質への利用を目指して、以下の項目について調べた。(1)高いO^<2->イオン導電性が確かめられたネオジム化合物、Nd_2Ln_2O_3F_6についてX線や中性子回折法により結晶構造を明らかにし、XPS法によって結合構造を明らかにしO^<2->イオン導電性発現の機構を調べた。(2)希土類酸化物とフッ素ガスとの反応から酸化物中或いは酸化フッ化物中でのアニオンの拡散挙動を調べた。(3)緻密焼結体試料作製のためのホットプレス条件を確立し、酸素センサー用試料を試作し機能評価を行なった。Nd_2-Sm_2F_6O_3系について、従来1200°C以上の反応温度を必要としたものが出発試料の粒径調整や真空脱水処理を行い、密閉系で固相反応すると1000°Cでも再現性良く正方晶構造単一相が合成できた。Nd_2-Eu_2F_6O_3系のO^<2->イオン導電性は、YSZに代表される固体電解質同様にO^<2->イオンの欠損構造に由来する電導機構として説明されるが、蛍石型を基本構造としたO^<2->イオンとF^-イオンの配列の秩序構造と、NdおよびEuの価数変化が重要な要素であることが解かった。また、ホットプレス法による緻密焼結体作製の最適条件を検討したが、焼結密度の最大値は理論値の0.85にとどまり、これは粒界のopen poreがclosed poreとして残留する為であり、成型する際の粉体粒径の制御や真空下ホットプレスなどを検討する必要を認めた。希土類金属酸化物とフッ素ガスとの反応を調べ、反応性を分類整理し、Nd_2O_3とCeO_2の酸化フッ化物生成機構を明らかにした。酸化物表面に生成するフッ化物被膜中の酸素の拡散が反応律速となることがわかった。希土類二元金属酸化フッ化物系の新しい相として、Nd含量が70wt%にもなるガラス相の生成を確認し、組成など生成条件を検討した。
糸状菌の新規なラクトナーゼの構造・機能およびパントラクトン光学分割への応用

(1)パントラクトンの光学分割反応のためのラクトナーゼの調製F. oxysporumの培養条件を変化させて、菌体内のラクトナーゼ生産量の増大を検討したところ、炭素源として、これまで用いていたスクロースなどの糖類は活性を抑えることが判明した。一方、グリセロール、大豆油等の脂質を炭素源とすると活性の上昇が認められた。また、窒素源の検討結果から、塩化アンモニウム等の無機窒素源が活性を強く抑制するのに対して、ポリペプトン等の有機窒素源が有効であることを認めた。グリセロールおよびポリペプトンを用いることにより、これまで用いていた培地で得られていた菌体より3倍以上高い活性を有する菌体を調製することが可能となった。この菌体を用いてパントラクトン光学分割の検討を行なったところ、200g/lのラセミ体パントラクトンをほぼ定量的に光学分割することができた。さらに反応条件の検討を行なうことにより、実用レベルの生産量である500g/l以上のパントラクトンの光学分割を達成した。(2)ラクトノナーゼの生化学的研究本酵素から糖鎖を精製・単離し、糖鎖構造を解明した。その結果、本酵素は3種類のハイマンノース型糖鎖を有しており、そのうちの1つはこれまでに報告されていない新規な構造を有していることが判明した。さらに、脱糖鎖した酵素と脱糖鎖していない酵素を用いて、酵素の基質特異性、温度安定性等に対する糖鎖の有無の影響を調べたところ、本酵素において糖鎖は主に安定性に寄与していることが判った。さらに、アミノ酸1次構造や糖鎖の結合位置を含め、本酵素の構造解析を進めた。(1)パントラクトンの光学分割反応のためのラクトナーゼの調製F.oxysporumの培養条件を変化させて、菌体内のラクトナーゼ生産量の増大を検討したところ、炭素源として、これまで用いていたスクロースなどの糖類は活性を抑えることが判明した。この菌体を用いてパントラクトン光学分割の検討を行なったところ、200gΛのラセミ体パントラクトンをほぼ定量的に光学分割することができた。今後さらに反応条件の検討を行なうことにより、実用レベルの生産量である500gΛ以上のパントラクトンの光学分割を達成していかなければならない。(2)ラクトナーゼの生化学的研究本酵素から糖鎖を精製・単離し、糖鎖構造を解明した。さらに、アミノ酸1次構造や糖鎖の結合位置を含め、本酵素の構造解析を進めていく予定である。

また、窒素源の検討結果から、塩化アンモニウム等の無機窒素源が活性を強く抑制するのに対して、ポリペプトン等の有機窒素源が有効であることを認めた。グリセロールおよびポリペプトンを用いることにより、これまで用いていた培地で得られていた菌体より3倍以上高い活性を有する菌体を調製することが可能となった。この菌体を用いてパントラクトン光学分割の検討を行なったところ、200g/lのラセミ体パントラクトンをほぼ定量的に光学分割することができた。さらに反応条件の検討を行なうことにより、実用レベルの生産量である500g/l以上のパントラクトンの光学分割を達成した。(2)ラクトノナーゼの生化学的研究本酵素から糖鎖を精製・単離し、糖鎖構造を解明した。その結果、本酵素は3種類のハイマンノース型糖鎖を有しており、そのうちの1つはこれまでに報告されていない新規な構造を有していることが判明した。さらに、脱糖鎖した酵素と脱糖鎖していない酵素を用いて、酵素の気質特異性、温度安定性等に対する糖鎖の有無の影響を調べたことろ、本酵素において糖鎖は主に安定性に寄与していることが判った。さらに、アミノ酸1次構造や糖鎖の結合位置を含め、本酵素の構造解析を進めた。
サケ,Oncorhynchus ketaの降河行動解析および淡水飼育実験

水流に対するサケ稚魚の遊泳行動を観察するため、円型の水路実験槽(水循環、水温調節付き)を作成し、ビデオ録画装置により行動分析を進めてきた。一般魚類と同様に、孵化直後のサケ稚魚および成魚は正の向流性を持っていて、水路実験槽の中では流れに逆らって一定場所に定位しようとする性質が基本であった。しかし、孵化後2ヶ月を過ぎると水流に対する反応性が逆転し、頭を水流の下手に向け(負の向流性)、流速(57cm/sec)よりも早く(17cm/sec)泳ぎ続けるという積極的な降河現象を示すようになる。この現象の行動誘発には浮上期(産卵床から水中に泳ぎ出る)以後、サケが流水中に放たれる前に一定期間止水中に止めて置かれていることが条件であった。申請者らが見い出したサケ稚魚の水流に対する走性の変化(水流に添って泳ぎ続ける)は一週間から十日ほど続くが、その後はまたもとの正の向流性(流れに逆らって一定場所に定位する)に戻るが、水流に添ったサケ稚魚の遊泳速度とその行動の持続時間を計算してみるとサケ稚魚は容易に産卵床より河口に達することがわかった。申請者の研究室においては、サケの淡水長期飼育実験が続けられている。孵磯後1年9ヶ月経過すると体長は約30cm程になり、孵巣および精巣の発育も確認された。しかし、その後、餌の摂取が止まり、衰弱して死亡してしまう個体が続出する。このような現象は9月から11月にかけて観察された。当研究室での最長飼育期間は申請者の研究室においては、サケの淡水長期飼育実験が続けられている。孵化後1年9ヶ月経過すると体長は約30cm程になり、卵巣および精巣の発育も確認された。当研究室での最長飼育期間は2年3ケ月であり、体長は33cm、雌の個体(卵巣確認)であった。現在、サケ稚魚の水流に対する走性の変化期、および淡水から海水への移行期における脳内および皮膚組織のモノアミン系物質の変動を高速液体クロマトグラフィ-を用いて調ベている。円型の水路実験槽を作成し、サケ稚魚の流水に対する遊泳行動を観察してきた。サケ稚魚を浮上期(孵化後、卵黄が消失するまで産卵床の中で過ごし、その後ジャリの中から泳び出し、遊泳行動を開始する)から実験水槽内の流水中で飼育を続けた場合、稚魚は水流に抗して一定場所に定位する行動(頭を流れの上流方向に向け、一定場所に停まろうとする)をとり続けた。孵化後130日目まで観察を続けたが、この間、流水に添った遊泳行動(水流に順向)は示さなかった。しかし、浮上した後の稚魚を一定期間止水に飼育し、その後流水中に放してみると、稚魚は直ちに流水に添って遊泳(順向)することがわかった。

この行動は数日間持続するが、その後また正の向流性(頭を上流に向け、水流に抗して停留する)にもどる。こうした水流に添った遊泳行動を示するのは孵化後3ヶ月までの期間であり、それ以降日数の経た若魚では、この行動は観察されなかった。流速57cm/秒の流れの中で、サケ稚魚は毎秒17cmの速さで積極的に流水に添って遊泳する。この行動は長いもので10日から20日ほど続いた。遊泳スピードと持続日数からサケ稚魚は産卵された場所から河口まで充分到達できるという結果が得られた。今後さらに、水流に順向した遊泳行動の発現に必要な止水飼育期間、および、止水飼育日数と水流に順向した遊泳行動の継続日数との関係、水流の速度変化にともなう反応性の違いなどを細かく、観察していく。水流に対するサケ稚魚の遊泳行動を観察するため、円形の水路実験槽(水循環、水温調節付)を作成し、ビデオ録画装置により行動分析を進めてきた。一般魚類と同様に孵化直後のサケ稚魚及び成魚は正の向流性を持っていて、水路実験槽のなかでは流れに逆らって一定場所に定位しようとする性質が基本であった。しかし、孵化後2ヶ月を過ぎると水流に対する反応性が逆転し、頭を水流の下手に向け(負の向流性)、流速(57cm/sec)よりも早く(17cm/sec)泳ぎ続けるという積極的な降河現象を示すようになる。この現象の行動誘発には浮上期(産卵床から水中に泳ぎ出る)以後、サケが流水中に放たれる前に一定期間止水中に留め置かれていることが条件であった。申請者らが見い出したサケ稚魚の水流に対する走性の変化(水流に添って泳ぎ続ける)は一週間から十日ほど続くが、その後はまたもとの正の向流性(流れに逆らって一定場所に定位する)にもどるが、水流に添ったサケ稚魚の遊泳速度とその行動の持続時間を計算してみると、サケ稚魚は容易に産卵床より河口に達することがわかった。申請者の研究室において、サケの淡水及び海水長期飼育実験がつづけられている。現在(1年9ヶ月経過)、体長は約30cmに達し、卵巣は淡水及び海水飼育個体とも発育してきている。卵も成熟してきたことを確認した。1.孵化後2カ月頃、水流に対する反応性が逆転(流れに順向して遊泳しはじめる)することを、これまでの観察で明らかにしてきた。この現象の誘発には浮上期(産卵床から水中に泳ぎ出る)以後、サケ稚魚が流水中に放される前に一定期間止水中にとめおかれることが条件であった。現在、(1)水流に順向した遊泳行動の発現に必要な止水飼育期間、(2)止水飼育日数と水流に順向した遊泳行動の継続日数との関系、(3)水流の速度変化にともなう反応性の違いを観察中である。2.水温低下および水の濁り(雪解け水による降河行動開始の可能性を考えている)は水流に対する反応性を変化させる(正の向流性が負の向流性、すなわち流れに順向する)要因に成りうるかどうかを検討している。3.水流に対する反応性の変化がどのような機構で生じているのかを明らかにするため、脳および皮膚組識におけるアミン類の定量定性分析を進めている。4.サケ稚魚の淡水長期飼育を続けた。一年目の秋(9月から10月頃)飼育群に多量の死が生じたが数十個体は生き残った。その後これらの個体は淡水中においても摂食行動を続け、成長を持続した。ほぼ2年(1年9ケ月間2年2ケ月間)ほどで体長約30cmほどに成長した。精巣、卵巣とも発達してきた。2年目の秋(10月11月頃)餌の摂取がとまり、衰弱し死亡する個体が続出した。最長飼育期間は2年3ケ月の雌の個体(体長33cm、卵巣発育中)であった。淡水中での成熟の完了、繁殖行動が可能であるのかは結論は出せない。
ゴーイング・コンサーン情報の開示と監査-実態調査と実証分析-

2002年1月,わが国では監査基準が改訂され、改訂1つが追記情報の規定であった。監査実務上、追記情報は2003年3月決算から監査報告書に記載されることになった。追記情報は、(1)重要な後発事象、(2)重要な偶発事象、(3)重要な会計処理の変更、(4)GCの重要な疑義が含まれる。さて、財務諸表は継続企業の前提に基づき作成される。しかし継続企業の前提に基づいて財務諸表を作成することについて重要な疑義が存在する場合、経営者および監査人はどのように対応すべきであろうか。わが国ではバブル経済の崩壊により、GC問題が表面化した。本研究の目的はGC問題も含めて追記情報の開示実態を明らかにすること、そして問題点を明らかにすることにある。私は証券取引法適用会社について3回の調査を試み、調査結果を雑誌に掲載した。ゴーイング・コンサーンの重要な疑義に関する追記情報は減少しているのであろうか。今後、どのようなことが問題になるのであろうか。以下のような結論が得られた。(1)GC記載情報は、全体として減少している。(2)しかし、新興市場と非上場企業では増加している。(3)記載原因については、債務超過が激減しており、他方他方損益データ・営業キャッシュフロー(その組合せ)が増加している。債務超過は客観的に判断できるが、組み合わせについては客観的に判断できない。これは何時の時点1で経営者は注記記載するかという問題を発生させるものである。本研究課題は、監査基準の改訂により平成15年3月決算から始まったゴーイング・コンサーン情報の開示を研究対象とする。平成15年3月決算については、週刊経営財務〔No.2644,No.2657〕に研究成果を報告した後に、本研究課題の採択の報告を受けた。そこで、我々2名は研究補助者の協力の下に、平成16年7月より、平成16年3月決算会社について実態調査を実施した。この実態調査は、追記情報を対象としたため、ゴーイング・コンサーンの疑義に関する情報以外の情報も入手できた。平成16年3月決算について指摘すれば、上場会社(JASDQ,マザーズ,ヘラクレスを含む)57社で、非上場会社56社でゴーイング・コンサーンの疑義に関する情報が開示されていた。15年3月決算の65社、61社と比較すると減少していることが判明した。これは企業倒産が最近減少していることと関連している。上場会社57社のゴーイング・コンサーンの疑義情報については、週刊経営財務No.2697(平成16年11月15日掲載-後に分析を予定していたため科学研究補助金による研究成果という文章は記載していない)に掲載した。しかし、研究代表者が入院・手術をしたため、実証分析を中止せざるを得ないという緊急事態に落ちいった。このため、今年度は科学研究補助金による研究成果であるという記述をした研究成果を記載できない。研究代表者は中断した平成16年3月決算の分析を平成17年3月よりしている。平成14年1月の監査基準の改訂により、追記情報の開示の一貫として開示と監査が法定化されたゴーイング・コンサーン(GC)情報は、平成15年3月決算より実務に適用された。平成17年3月決算で3年間の経験を経た。本年度はこの3年間の開示と監査実態を明らかにすることをねらいとした。まず、平成17年3月決算について、EOL社の有価証券報告書のサービスを利用して証券取引法適用会社の追記情報の調査を実施した。つぎに、3年間の比較分析を試みた。追記情報については、次のような知見を得た。1.会計処理の変更についての追記情報は、企業会計基準1号から3号まで公表されており、特に減損会計の早々期適用、早期適用により、急増している。

2.重要な後発事象についての追記情報は、増加傾向にある。3.重要な偶発事象についての追記情報は、若干見られるに過ぎない。4.財務情報と非財務情報の齟齬については、制度改正後、実務上全く見られない。5.GC情報については、減少傾向にある。これらの知見に基づき、証券市場ごとの分析、年度ごとの趨勢分析を試みた。調査結果をまとめるに際しては、具体的会社名をあげず、一般化する試みを行った。この研究成果は週刊経営財務に掲載されることになっているが、正確な号はいまだ決まっていない。論文のタイトルは次のとおりである。「追記情報の開示と実態-平成15年3月決算から平成17年3月決算までの適用3期の分析-」平成14年1月の監査基準の改訂により、平成15年3月決算から監査報告書に特記事項に代えて追記情報が記載されることになった。本研究課題の目的は追記情報の開示実態を明らかにし、問題点を明らかにすることにある。証券取引法適用会社を対象に3回の調査を試みたが、今回は4年目の開示実態を明らかにすることにあった。今年度の特色は、減損会計の適用(会計基準等の改正として追記情報の記載対象になる)と追記情報の1つであるゴーイング・コンサーンの前提に関する重要な疑義が減少しているのか否かを調べることことにあった。1、減損会計は早々期、早期が認められており、平成18年決算は強制適用になる。早々期、早期、強制適用については、上場証券市場別、適用業種別により減損会計基準の適用実態が異なることを明らかにした。ここまでの記述は会計の問題であるが、減損会計基準の適用は、規定上、会計方針の変更として追記情報になる。平成18年決算の調査では減損損失計上額の多寡と追記情報の記載については関係があることが判明した。2、ゴーイング・コンサーンに関する追記情報は減少しているのであろうか。今後、どのようなことが問題になるのであろうか。今回の調査はこれも問題にした。上場会社と新興市場・非上場会社では、年次開示件数での傾向が異なることが判明した。また、記載原因については、債務超過が激減しており、他方損益データ・営業キャッシュフロー(その組合せ)が増加し、これは何時の時点で被監査会社で注記記載するか、監査人側では追記情報を記載するかという問題を発生させるものである。、芝
運動支援および感覚刺激による高次運動早期獲得技術の実現

本研究では,fMRIによる歩行模擬動作時の脳機能解析を可能とするために下肢動作提示システムLoMSを研究開発し,LoMSがfMRI撮像中に使用可能であることを示すためにLoMSがMRI適合性を有することを確認した.次いでLoMSが提示する歩行模擬動作を,動作時の生体電位遷移及び遊脚期の足関節底屈筋の抑制をトレッドミル歩行時と比較し評価した.また,LoMSによる歩行模擬動作時の脳活動をfMRIで計測し,歩行模擬動作により歩行と関連する脳領域が賦活することを確認した.歩行を模擬する動作時の脳活動をfMRIにより計測可能とする下肢動作提示システム(LoMS)を研究開発した。まず、このLoMSを用いて、歩行模擬動作提示性能の評価を行った。装着者の筋活動の観点から生体電位変遷と歩行時の筋抑制の2点で評価を行った。トレッドミル歩行とLoMSによる歩行模擬動作での動作1サイクル中の生体電位変遷を比較し、腸腰筋、大腿四頭筋、前脛骨筋およびヒラメ筋で相関があることを確認した。また、トレッドミル歩行と歩行模擬動作時のヒラメ筋の抑制を計測し、両動作で同レベルの抑制が生じることを確認した。次に、LoMSを用い、歩行模擬動作と半側負荷歩行模擬動作を動作タスクとした脳活動計測実験を行った。歩行模擬動作時には、歩行に関連する脳領域が賦活することを確認した。また、半側負荷歩行模擬動作時には、動作提示を行う支援側と動作提示を行わない負荷側に分け、左右の半球で異なる領域が動作調整のために賦活することを確認した。また、ステップ動作時の足底反力提示により動作の知覚が容易になり、動作制御及び体性感覚に関連する脳賦活領域が小さくなることを確認した。これらの脳活動計測実験を通して、fMRIによる歩行模擬動作時の脳機能解析のためにLoMSが有用であることを確認すると共に、足底反力の提示や歩行負荷を加えることにより、脳の賦活部位に違いが現れることが明らかになった。昨年度に製作した下肢動作提示システム(LoMS)を用いて、歩行模擬動作時の脳活動をfMRIにて計測した。歩行模擬動作により、補足運動野、一次運動野および一次体性感覚野で賦活を確認した。また、片脚に負荷を変えて歩行動作を行った時の脳活動を計測した。左右の歩幅が等しい通常の歩行動作を行うように指示することで、負荷を与えた側では動作イメージと実動作の間に乖離が生じる。負荷側では、動作軌道を修正すために特にBA5やBA40の賦活が計測された。また、運動学習の促進に効果的と考えられる感覚入力のうち筋緊張を誘発する伸張反射に基づく教示装置の開発を進めた。筋緊張を誘発する伸張反射の発生条件を同定し、それを指先の伸展速度で表した。具体的には、%MVCで20%の筋緊張を誘発するには、指先で、900mm/secの移動速度が必要であることを実験によって求めた。本年度は、指の伸張反射を利用した運動学習の促進についても研究について遅れが生じている。本年度は、外部から力が加えられたときの受動運動が及ぼす脳活動を調べる事を目的とした、4指の屈曲運動を支援する高磁場環境対応型の外骨格教示システムを設計・製作した。この教示システムは、高磁場環境下で稼動できるように樹脂にて機構部を製作し、空気圧アクチュエータにて駆動する機構を採用した。また、コントローラおよびコンプレッサーは、MRI計測室の外の準備室に配置した。この開発した外骨格教示システムが、1)脳活動がfMRIによって正常に計測できること、2)本システムがMRI環境で正常に稼動すること、を実験により確認し、MRIコンパチビリティがあることを確認した。また、外骨格教示システムを用いたタッピング実験を行い、自分の意思で指を動かす能動運動による運動学習における記憶の干渉と同様に、教示システムによって指が動かされる受動運動においても、記憶の干渉の発生の有無について確認実験を行った。まず、1つ目の目標動作を学習した後に、2分の休憩をおいて、類似した目標動作を学習した場合には、2つ目の動作学習を行わなかった場合と比較して、1つ目の動作の正確性が低下し、記憶の干渉が起こることを確認した。一方、1つ目の動作学習後、6時間置くことで,受動運動による記憶の干渉が起きない事も確認した.これらのことから,受動運動による学習においても"短いタスクを集中的に学習する"といった干渉を考慮し,固定を促進する学習方法が望ましいことが示唆された。本研究では,fMRIによる歩行模擬動作時の脳機能解析を可能とするために下肢動作提示システムLoMSを研究開発し,LoMSがfMRI撮像中に使用可能であることを示すためにLoMSがMRI適合性を有することを確認した.次いでLoMSが提示する歩行模擬動作を,動作時の生体電位遷移及び遊脚期の足関節底屈筋の抑制をトレッドミル歩行時と比較し評価した.また,LoMSによる歩行模擬動作時の脳活動をfMRIで計測し,歩行模擬動作により歩行と関連する脳領域が賦活することを確認した.人の歩行時の脳活動計測では、当初の研究計画以上の結果を得ることができ、順調に進んでいると言える。また、3.鍵盤楽器演奏動作支援装置の設計・製作については、若干遅れが生じているが、27年度にて遅れを取り戻す予定である。高磁場環境下で作動する上肢指動作支援デバイスの製作を進め、脳機能計測により動作支援時の脳賦活部位変化を計測する。ロボット工学鍵盤楽器演奏動作支援装置を製作し、曲の演奏実験を行う。

実験は、1)動作支援の有無による評価と、2)支援タイミングを変更した場合の評価、3)指の屈筋の緊張の有無による評価、などを行う。支援タイミングについては、ラットの実験で得られた効果のある支援タイミングに対して、人の伝達速度を考慮に入れて調整した値を中心に周辺を設定する。指の屈筋の緊張を誘発するためには、屈曲動作支援直前に鍵盤を僅かに持ち上げることによる伸張反射、または、電気刺激を用いる予定である。また、演奏の習熟度は、以下の4項目にて総合的に評価する。1)楽譜に対する正しい打鍵の割合、2)楽譜に対する誤打鍵の割合、3)打鍵時刻と楽譜時刻の差、4)打鍵時刻差の標準偏差。H27年度は、大学の改組の準備時期に専攻長を担当し、また、1,300名規模の国内会議のプログラム委員長を担当し、多忙を極めました。また、当初の予定に対して、一部達成できていない点があると共に、より精緻な点について研究を連続的に実施したい為、次年度使用額が生じました。鍵盤楽器演奏動作支援装置の設計に予想以上に時間がかかり、製作部品の購入が遅れた為、物品費に残額が生じた。高磁場対応型の指動作支援デバイスの製作およびMRIでの実験費用として、使用予定。また、研究成果発表に旅費を使用する予定。H27年度に鍵盤楽器演奏動作支援装置の製作部品を購入する予定である。
アジサイにおけるがく片の花弁化の機構とその制御に関する研究

本実験では,アジサイのがく片の弁化の機構を解明することを目的として,アジサイの花序形成及び小花の発達過程について調査を行った.花序形成初期の花序原基は1つの原基が3つの原基に分裂して発達しているように見えた.しかし花序形成の後半になるにつれ,花序は1つの原基の基部に新たな原基が腋芽的に形成される,いわゆる岐散型の発達の様相を示した.開花調査と照らし合わせると,アジサイの花序はいくつかの岐散型の花序が集まった複集散型の花序であると考えられた.手鞠咲きアジサイでは,両性花の花軸に46個の装飾花が着生するが,装飾花の花軸には側花蕾は着生しなかった.装飾花は両性花に比べて発達が遅かった.両性花の原基は花軸に側花蕾が着生した後にがく片の形成を始めたが,装飾花の原基は側花蕾を形成せずにがく片を形成した.装飾花の着生位置に花序が着生する場合があるが,その花序の中心の小花では,がく片の一部が弁化した,両性花と装飾花の中間型を示すものが多くみられた.またこの小花の花軸には12個の装飾花が着生していた.額咲きアジサイでは,いずれの両性花においても花軸に側花序,あるいは側花蕾が着生していた.最も開花が遅く,形成された時期が遅かったと思われる両性花においても,その花軸には未熟な側花蕾が着生していた.額咲きアジサイでは,装飾花よりも発達時期の遅い両性花がいくつかみられた.これらの結果から,アジサイにおいて小花のがく片の弁化は,その小花の形成・発達時期よりもむしろ側花蕾形成と何らかの因果関係を持つことが示唆された.小花分化期に加温処理を行ったところ,額咲きの'紅ヤマアジサイ'及び額咲きで八重咲きの'隅田の花火'において,がく片の弁化した小花の割合が増加した.植物生長調節物質ががく片の弁化に及ぼす影響については現在調査中である.本実験では,アジサイのがく片の弁化の機構を解明することを目的として,アジサイの花序形成及び小花の発達過程について調査を行った.花序形成初期の花序原基は1つの原基が3つの原基に分裂して発達しているように見えた.しかし花序形成の後半になるにつれ,花序は1つの原基の基部に新たな原基が腋芽的に形成される,いわゆる岐散型の発達の様相を示した.開花調査と照らし合わせると,アジサイの花序はいくつかの岐散型の花序が集まった複集散型の花序であると考えられた.手鞠咲きアジサイでは,両性花の花軸に46個の装飾花が着生するが,装飾花の花軸には側花蕾は着生しなかった.装飾花は両性花に比べて発達が遅かった.両性花の原基は花軸に側花蕾が着生した後にがく片の形成を始めたが,装飾花の原基は側花蕾を形成せずにがく片を形成した.装飾花の着生位置に花序が着生する場合があるが,その花序の中心の小花では,がく片の一部が弁化した,両性花と装飾花の中間型を示すものが多くみられた.またこの小花の花軸には12個の装飾花が着生していた.額咲きアジサイでは,いずれの両性花においても花軸に側花序,あるいは側花蕾が着生していた.最も開花が遅く,形成された時期が遅かったと思われる両性花においても,その花軸には未熟な側花蕾が着生していた.額咲きアジサイでは,装飾花よりも発達時期の遅い両性花がいくつかみられた.これらの結果から,アジサイにおいて小花のがく片の弁化は,その小花の形成・発達時期よりもむしろ側花蕾形成と何らかの因果関係を持つことが示唆された.小花分化期に加温処理を行ったところ,額咲きの'紅ヤマアジサイ'及び額咲きで八重咲きの'隅田の花火'において,がく片の弁化した小花の割合が増加した.植物生長調節物質ががく片の弁化に及ぼす影響については現在調査中である.
c-Metチロシン・キナーゼを介した細胞内情報伝達機構の解析

各受容体発現細胞のEGFに対する応答を調べた結果、EMR発現細胞はEGF刺激により細胞どうしが互いに分散し、またその運動性が亢進していた。これに対しK1108A、Y1223F変異受容体発現細胞ではEGFに対する応答は観察されなかった。発現細胞をEGF刺激した時の各受容体のチロシン自己リン酸化を調べた結果、K1108Aのリン酸化は検出されず、Y1223Fのリン酸化もEMRのそれの約4%に低下していた。免疫沈降した各受容体のin vitroでのキナーゼ活性をミエリン塩基性蛋白を基質として測定した結果、K1108Aの活性は全く検出されず、Y1223Fの活性もEMRのそれの約3%にまで低下していた。さらに発現細胞をEGF刺激した時の細胞内蛋白質のチロシン・リン酸化を抗ホスホチロシン抗体によるイムノブロッティングで解析した結果、EMR発現細胞において観察された分子量115kDaと110kDaの蛋白質のリン酸化は、K1108A、およびY1223F発現細胞では検出されなかった。以上の結果より、SF/HGFの細胞分散、運動性亢進作用のシグナルはc-Metの細胞内領域のチロシン・キナーゼ活性化により伝達されること、そしてそのチロシン・キナーゼ活性化には主要自己リン酸化部位(Tyr-1233)のチロシン・リン酸化が重要な役割を果たしていることが示された。
蛍光EXAFSによる成長初期過程のその場測定と界面構造の解析

高エネルギー物理学研究所・放射光実験施設の超高真空ビームラインへの蛍光EXAFS装置とMBE成長装置の接続は、Si/Ge用MBEについて予備実験を行い、化合物半導体用MBE装置は、真空引きおよび基板加熱装置をテストを終わり、RHEEDとLEEDによる独立の実験および測定を行って居るところである。これらの接続はビームライン13番で行われる。ビームライン13番では、ビーム強度を1桁上げ、検出器のカバーする立体角を7倍する。このことにより、さらに希薄な不純物ならびに1原子層以下の超薄膜を測定するための蛍光EXAFSが立ち上がり、これによる1分子層ヘテロ構造ならびに不純物周辺の局所構造の測定に成功している。本年度は、成長初期過程のEXAFS測定の前提となる1原子層(さらには1原子層以下)のみを有するウエファにおける測定を目標に実験を行った。試料としては、InPに挟まれた1原子層のInP_xAs_<1-x>で組成を変化させたものを用意した。測定と解析により明かにされたAs-In結合長は、非線形の組成依存性を示し、組成0.5で規則配列と考えられるピーク値を示した。成長時の自由表面における原子配列がInPキャップ層によって凍結されたと考えている。原子層成長ではヘテロ界面での原子置換が界面急峻性の最終決定要因となる。OMVPE成長におけるInP成長層表面のP原子と気相のAs原子との置換を蛍光EXAFSによって検出した。置換時間を0.5秒-8秒と変化させたが、初期に短時間の置換とその飽和、続いて1原子層への変化が見いだされた。置換As量を、厚さ測定とAs絶対量の測定の両面から決定し、置換現象=成長初期過程を定量的に明らかにする手筈が整いつつある。