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オランダ植民地期インドネシアのバティック産業の展開

この研究では、インドネシアのバティック(ロウケツ染め)産業の成長過程、企業と労働者との関係、地域社会にバティック企業が及ぼした影響について、中部ジャワのスラカルタを中心に検討した。19世紀中頃からスタンプと合成染料の導入による技術革新によってバティックの産業化が進展した。第一次世界大戦の影響による材料費の高騰、イミテーションバティックの流入、産地間競争の激化などにも関わらず、1920年代、30年代に一定数の労働者を雇用し続けていたことは評価できる。この研究は、インドネシアのバティック(ロウケツ染め)産業の先駆的な歴史研究である。バティックはオランダ植民地期に産業として発展し、現在では「民族産業」と理解されている。本研究の目的は、第一に、このバティック産業の成長過程を明らかにすること、第二に、バティック企業と労働者との関係、雇用方法、賃金、失業者の問題などから地域社会にバティック企業が及ぼした影響について検討することである。昨年度はオランダと日本で史料調査を行い、多くの史料を収集することができた。今年度は8月20日から29日までインドネシアで調査を行った。その中心となるのがジャカルタにあるインドネシア国立図書館での調査である。インドネシア語出版物は現地の流通事情の問題のため、なかなか国内外で入手することが困難であるが、国立図書館は網羅的に収集している。しかし、調査前にも下調べをしていったのに関わらず、思うように多くの文献を発見することはできなかった。ただバティック産業の歴史的研究がインドネシアでもあまり行われていないことは確認できた。続いて、バティック生産地を訪れ、実際に生産現場を見て回った。チルボンでは手描きバティックを生産されている日本人経営の作業場を見学し、直接、経営者の方から話を聞くことができた。スラカルタではダナルハディ社経営のバティック博物館を訪れ、見学するとともに出版物を入手した。また植民地時代から有名なバティック生産地域を歩いてまわり、現在、バティックで町おこしを行っていることがわかり、興味深かった。今年度はその手始めとしてオランダ・日本の文書館に残る史料を網羅的に収集した。オランダでの史料調査は7月31日から8月9日にかけてハーグにある国立文書館、ライデンにあるオランダ王立言語地理民族学研究所、アムステルダムにある王立熱帯研究所で行った。国立文書館では蘭領東インドの植民地政庁からオランダに送られてきた行政文書、蘭領東インド州理事の引き継ぎ文書、鉄道会社の報告書などの一次史料を閲覧し、複写した。オランダ王立言語地理民族学研究所は蘭領東インドから現在のインドネシアに関する刊行物を最も網羅的に収集している研究所であり、植民地経済に関する雑誌、インドネシア語出版物などを閲覧した。王立熱帯研究所でもその他の植民地経済に関する雑誌を閲覧した。10月3、4日には広島大学図書館所蔵の三井文庫の史料調査を行った。三井文庫は三井本社からの寄贈資料であり、戦前の経済、貿易関係の資料が中心である。その中に戦前に発行されたジャワ島の繊維製品に関する日本語文献が多く存在し、それらを複写することができた。現在はジャワ島全体のバティック産業の展開を整理している。その後、いくつかの地域に研究対象を絞り、さらに詳細な研究を進めるつもりである。本研究の目的は、第一に、このバティック産業の成長過程を明らかにすること、第二に、バティック企業と労働者との関係、雇用方法、賃金、失業者の問題などから地域社会にバティック企業が及ぼした影響について分析することである。バティックの主要な生産地である中部ジャワのスラカルタを中心にこれらの課題を検討した。第一の目的については、19世紀中頃から始まる技術革新、具体的にはスタンプによるロウ置きと合成染料の導入によってバティックの産業化が進展したが、第一次世界大戦の影響による材料費の高騰、イミテーションバティックの輸入、産地間競争の激化、外領・海峡植民地への輸出など、1920年代、30年代の産業の展開について検討した。第二の目的については、スラカルタの労働者に関して20年代の需要の減少、賃金の低下などが見られたが熟練労働者は安定的に仕事を得ていることも確認できた。競争相手の増加、消費者の嗜好の変化などによりスラカルタのバティック生産も大きく変化するが、常に3000人以上の労働者の雇用を維持していたことは重要である。ただプカロンガン、ラセムなど他地域の労働者の検討がまだできておらず、それについては今後の課題である。

本研究の現地調査で収集した多くの資料の分析をまだ進めており、今後、さらに新しい事実が確認できることを期待している。近代インドネシア史昨年度の報告書にも記載しているが、昨年度のオランダでの史料調査によって当初の予想を上回る多くの史料を収集することができた。喜ばしいことであるが、その整理と分析に時間がかかり、今年度の進行状況は少し遅れ気味になっている。インドネシアでの史料調査を終え、2年間で収集した史料を整理してみると、当初の研究計画を若干変更する必要性が出てきたことも計画の遅れにつながった。まず収集した史料が主に1920年代、30年代のものであり、19世紀末から20世紀初めにかけての史料が非常に限られている。次にバティック生産地域であるスラカルタ、ラセムの史料は多いが、その他の地域の史料が限られていて、詳細に検討することが難しくなった。今年度の研究計画のうち最も重要なものはオランダと日本への史料調査である。従来の植民地期インドネシアのバティック産業に関する歴史研究はわずかであり、その多くがカット・アンジェリーノによる報告書Batikrapportの記載に頼るのみであった。そのため、この報告書以外の新たな史料を求めるために調査を行った。この調査によって当初の予想を上回る多くの史料を収集することができた。バティック産業の中心地であるスラカルタ以外に、北海岸の都市プカロンガン、チルボン、ラセムなどのバティック産業に関する史料を発見できた。ただ収集したものが主に1920年代、30年代であり、19世紀末から20世紀初めにかけての史料が少ないことは少し問題である。調査終了後、その整理と分析を進めている。収集した史料が多くなったため少し時間がかかっているが、それ以外はおおむね順調に進展している。本研究の目的は、バティック産業の成長の過程を明らかにし、地域社会にバティック産業の及ぼした影響について検討することである。当初の計画ではそれを、19世紀末から20世紀初めの時期、第一次世界大戦期、1920年代30年代の3つの時期に分け、それぞれの変化について検討する計画であった。前述したように、収集した史料の問題があるため、計画を少し修正し、次のようなテーマで研究を進めたい。第一に、バティック生産地として最も有名なスラカルタに対象地域を絞り、20世紀初めからの産業の発展を検討する、第二にラセムのバティック企業の労働問題についての検討、第三に1930年代ジャワ全般のバティック産業の発展について、順に検討する。年度内に第一のテーマで研究報告、論文作成を行いたいと考える。平成25年度は1年目で収集した史料を読み込み、まずジャワ全体のバティック産業の概観、バティックと世界市場との関わりについての理解を深めたい。次に、インドネシアで史料調査を行う。この調査が済み次第、これまで収集した史料の分析をさらに進める。できれば年度内にその途中経過を研究会で報告したい。
アブラナ科植物における花粉表面タンパク質の多型解析

1.目的アブラナ科植物に存在する花粉表面タンパク質(PCP)は種間不和合性に関与しているのではないかと考えられている。そこで、アブラナ科の複数種から花粉表面タンパク質であるPCP-A1やSLR1-BP、PCP1、PCP2、BAN54の遺伝子をPCR法によって増幅し、塩基配列を明らかにすることで、これらの花粉表面タンパク質の種内多型/種間多型を明らかにすることを研究の目的とした。2.方法と結果Brassica rapa4系統、B. oleracea 4系統、B. nigra3系統を育成し、ゲノムを抽出した。各PCP遺伝子に特異的なプライマーを設計し、PCR法によって増幅した。すべての系統から540bp程度のPCP遺伝子を増幅することができた。ネガティブコントロールに用いる予定だった近縁科のCleome hasslerianaからも増幅がみられたことから、PCP遺伝子はアブラナ科が分化する以前から存在していたと考えられた。増幅した遺伝子をTA-cloning kitを用いてクローニングを試みたが、クローニングできなかったため、多型解析は制限酵素MboIとXspIで同時に切断してRFLPを行った。RFLPでは多型は検出されなかった。このことから、アブラナ科植物全般にPCP遺伝子が高い相同性で保存されていると考えられた。その一方で、人工的に合成した各種PCP遺伝子を鋳型にしてPCRを行うと、目的のPCP遺伝子以外のPCP遺伝子も増幅されてしまうことがわかった。特異性の高い領域からプライマーを設計すると、PCP遺伝子の一部(100bpほどの小さい断片)しか増幅できないため、任意のPCP遺伝子を特異的に増幅することは現時点では非常に難しい。より精密に条件検討を行う必要がある。
脳の前交通動脈におけるクモ膜下性病変と流動形態とに関する研究

対向する2つの流れが合流すると同時に,合流流れに直角な同一2方向へ流れが分岐する特異な部位である脳前交通動脈の合流分岐部で,クモ膜下出血に至る動脈瘤発生に対する幾何形状に起因する流れ構造,特に流れの急変により発生する壁せん断応力の変化を検討した。実際の脳動脈瘤発生のレントゲン写真を元に,2枚のアクリル板からなる合流分岐モデルを作成し,その中間面に直径0.5mmの白金電極を埋め込んだ。壁せん断応力を,酸化還元系の電解液を用い電気化学的手法により測定した。基本的な実験条件は,分岐後の両枝管の流量を等しく維持し,合流流量比の変化による合流点回りの壁せん断応力分布,および管軸を含む中間面の流れをレーザシート法によりCCDカメラを用い撮影した。現在,壁せん断応力および中間面の流動形態を解明されたが,対象とした流路が合流と同時に分岐するため,人体の血管構造の奥深さを痛感すると同時に当初予定の上述の方法に加え,壁近傍の速度分布を非接触のレーザドップラ流速計により検討している。主な結果は,以下のとおりである。(1)等合流流量比の場合,流れは最も安定するか,合流点回りでは対称な旋回流が発生し,この点回りで流れは大きく変化する。等流量比から数パーセントの若干の違いの生じた場合には流動形態に極端な変化が生じ,流れの把握が極めて難しい。(2)単純な分岐流と異なり,合流部回りには複数個の対の旋回流が発生する。したがって,前交通動脈部の動脈瘤発生は,壁せん断応力の空間変動と相関付けられることが示された。
新規エナメルタンパク・アメロティンの機能解析

近年エナメル抽出タンパクが歯周組織の再生に有用である事が多くの報告で示され、そのメカニズムを解明する点においてエナメルタンパクの歯周組織細胞への影響が注目されている。本研究の目的は新規エナメル芽細胞由来タンパクであるアメロティンの石灰化における作用、特に骨芽細胞分化への影響を検討する事である。マウス前骨芽細胞細胞株MC3T3-E1、およびマウス中胚葉未分化細胞株10T1/2細胞にアメロティン発現ベクターを遺伝子導入後、アスコルビン酸、Dexamethasone、β-グリセロリン酸によって骨芽細胞分化を誘導し、経時的に骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現を検討した。また、同時に石灰化結節の形成量の比較検討も行なった。アメロティン遺伝子を遺伝子導入した10T1/2/細胞は石灰化においてコントロール群と差は無く、また、骨芽細胞分化マーカー遺伝子であるRunx2,ALPのmRNA発現も変化を認めなかった。一方、MC3T3-E1はアメロティン遺伝子導入により石灰化結節の形成が促進された。また、カルシウム沈着量も亢進した。しかし、Runx2,ALPなどの骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現には変化が見られなかった。これらの結果より、アメロティンは骨芽細胞分化には大きな影響をおよぼさないが、石灰化を促進する可能性が示唆された。アメロティンは分泌タンパクであり、細胞外マトリクスとして石灰化の促進に関与する可能性がある。現在、アメロティン遺伝子の安定株とリコンビナントタンパクを作製中であり、石灰化におけるアメロティンの作用、さらにはアメロティンを用いた歯周組織再生治療の可能性についてさらに詳しく検討する予定である。アメロティンは我々が発見した新現エナメル芽細胞由来タンパク質である。歯の発生過程におけるアメロティンの発現は主にエナメル質石灰化の後期に限られており、石灰化において何らかの作用を有する事が予想される。しかし、その作用については全く情報がなく、本研究の目的はアメロティンの石灰化における作用、特に骨芽細胞様分化への影響を検討する事である。理化学研究所よりマウス骨芽細胞細胞株MC3T3-E1、およびマウス胚由来線維芽細胞10T1/2細胞を購入し実験に用いた。マウスアメロティンcDNAのタンパク翻訳領域とコザック配列を含む領域をPCRにて増幅後、pcDNA DirectionalTOPO exprcssion kit (invitrogcn)を用いてクローニンングし、アメロティン発現ベクターを作製した。アメロティン遺伝子はDNA sequencingにより正しくクローニングされた事を確認した。アメロティン発現ベクターをLopofectAMINE 2000(invitrogen)を用いてMC3T3-E1、および10T1/2の両細胞へ遺伝子導入し1週間培養し、それぞれの細胞の骨芽細胞分化を検討した。骨芽細胞様分化の検討はすなわち、両細胞よりtoltal RNAを抽出し逆転写反応によりcDNAを作製後、PCR法にて骨芽細胞分化マーカーであるalkaline phosphatase (ALP)、runx2遺伝子発現を検討した。またALP活性を細胞染色により検討した。アメロティンを遺伝子導入したMC3T3-E1細胞、および10T1/2細胞ではいずれもアメロティンの遺伝子発現が有意に増強されたが、骨芽細胞分化マーカーであるALP、runx2は変化が見られなかった。ALP活性染色においても、アメロティンの強制発現による変動は観察されなかった。これらの結果より、アメロティンは1週間の比較的短期間における骨芽細胞分化には大きな影響をおよぼさない事が示唆された。現在、アメロティン遺伝子の安定株を作製中であり、今後、長期間における作用を検討する予定である。
中耳真珠腫による中耳粘膜および内耳感覚器障害の解析

真珠腫性中耳炎培養細胞の維代培養法を確立し、これを用いて真珠腫細胞がその増殖過程で産生する因子に関与する研究を施行した。真珠腫培養上清中で健常モルモットより採取した中耳、耳管粘膜を培養した成績より、この培養上清中には中耳・耳管の線毛活性を障害する因子の含有されていることが確認された。次に、この真珠腫細胞の培養上清を健常モルモットの鼓室内に経鼓膜的に注入し、これによって中耳、耳管の粘液線毛機能は障害されることが確認された。これらの結果より、真珠腫細胞はその増殖過程において、中耳、耳管の線毛運動や血管内皮細胞の接着分子に影響を及ぼしうる因子を産生していることが判明した。また、この障害性因子がサイトカインでありうる可能性を想定し、培養上清中の種々のサイトカインの析出、分析を試みたが、検出しえなかった。慢性化膿性中耳炎症例を対照として、真珠腫性中耳炎症例の聴力障害を臨床的に検討した。その結果、真珠腫性中耳炎症例では高音域の内耳性難聴が有意に高度であることを認めた。そこで、健常モルモットに真珠腫細胞の培養上清を鼓室内注入し、内耳に惹起される病変を観察した。その結果、血管を中心として軽度の病変が電子顕微鏡下に認められた。したがって、真珠腫は内耳障害を惹起しうる因子を産生している可能性が示唆された。真珠腫発症の誘因として、滲出性中耳炎が指摘されている。そこで、滲出性中耳炎の修復機転を粘液線毛機能の面より検討し、またこれを促進する薬物療法や滲出性中耳炎を予防しうる薬物療法に関しても検討した。その結果、線毛活性賦活作用を有する薬物、マクロライドや柴苓湯にこのような薬理作用のある可能性が示された。真珠腫性中耳炎の根本手術時に採取した標本より真珠腫細胞を分離培養する方法を確立した。この真珠腫細胞を継代培養し、この間に培養液中に産生放出される因子や物質が中耳・耳管粘膜に及ぼす影響を研究した。すなわち、真珠腫を培養した後の培養液上清を採取し、この上清を含有する培養液中に含有される因子あるいは物質に生理学的作用を解明することを試みた。また、対照として、ヒト表皮細胞を継代培養し、この際に得られた培養上清に含有する因子の生理学的作用をも検討した。まず、これら培養上清の線毛機能に及ぼす影響を観察した。モルモット中耳粘膜をヒト表皮細胞培養後の培養上清を含有する培養液中で培養した場合には、線毛活性の低下は軽度にとどまっていた。一方、真珠腫細胞の培養上清を含有する培養液中でモルモット中耳粘膜を培養した場合には、線毛活性の低下はより顕著であった。したがって、この実験より、中耳真珠腫は増殖過程で線毛活性を阻害する因子を産生していることが判明した。次に、これらの培養上清を含有する培養液をモルモットの鼓室腔内に経鼓膜的に注入し、これによって惹起される中耳・耳管粘膜に病態を観察した。ヒト表皮細胞培養上清を注入した場合と比較すると、真珠腫細胞培養上清注入後には中耳・耳管粘膜の線毛活性は有意に低下していた。また、中耳・耳管クリアランス時間も真珠腫細胞培養上清を注入した群では、有意差をもって高度に延長していた。

また、電子顕微鏡による観察より、真珠腫細胞培養上清を注入した群の中耳粘膜には、1)好中球を初めとする各種炎症細胞の浸潤、2)血管透過性の亢進、3)線毛細胞の病気変化、4)線毛の形態学的変化、5)杯細胞の増加、などの変化が観察された。以上の研究結果より、真珠腫細胞は線毛活性抑制因子および起炎症因子をその増殖過程で産生しており、これらの因子が真珠腫性中耳炎の病態や治療を複雑化している可能性が考えられた。
住民のヘルスプロモーション活動強化のためのモデル開発-保健師による支援モデル提言-

本研究の目的は、住民のヘルスプロモーション活動強化のために、保健師による支援モデルを開発することである。研究は、四段階で行った。第一、二段階の目的は、ヘルスプロモーションのめざすゴールの明確化とその妥当性の検討であった。調査方法は、フォーカス・グループディスカッションであり、2回の調査を行った。調査対象者は、ヘルスプロモーション学識経験者3名と熟練保健師1名(1回)と、健康な地域づくりに熟練している住民5名(1回)であった。データ分析後、対象者に対し、妥当性の確認を行った。また、カナダのヘルスプロモーション先進地での研修を行った。第三、四段階の目的は、活動モデル試案の作成とその妥当性の検証であった。方法は、質的・帰納的方法であった。対象者は、ヘルスプロモーション先進地域の保健師であり、面接による調査を行った。調査結果は、対象者に文書で提示し、妥当性の確認と意見に基づく修正を行った。本研究の結果、ヘルスプロモーションがめざすゴールとして、コミュニティ・エンパワーメントの状態が明らかになった。その状態は、個人、対人関係、組織、地域の領域に大別され、相互作用がみられた。また、住民組織が、自ら社会資源となり、地域社会に働きかける状態がみられた。カナダの先進地研修では、カナダのヘルスプロモーション実践や、保健師に求められる能力等の情報収集を行い、海外事情として日本に紹介した。さらに、住民のヘルスプロモーション活動を強化する保健師の活動には、「活動準備期」と「活動開始から主体的な活動確立まで」、「活動確立期」の過程がみられた。保健師の技術には、「住民が主体的に取り組むニーズを捉え」、「住民の参加と気づきを促す」という特徴がみられた。また、保健師は、「行政内で活動予算を確保する」、「行政職員に対して住民活動への参加を促す」等の、住民の活動を支援する環境を整備する技術を発揮していた。今年度は、モデル試案を作成する前段階として、住民によるヘルスプロモーションのゴールである個人、集団、地域の状態像の明確化を行った。さらに、モデル開発準備として、先進地カナダの視察と情報収集を行った。研究方法:1)文献検討による状態像の抽出2)フォーカスグループ・ディスカッション:参加者は、ヘルスプロモーション学識経験者3名とヘルスプロモーションを実践している熟練保健師1名であった。データは、状態像の意味を読み取れる単位に分割し、意味内容を読み取り、カテゴリー化した。3)先進地視察・情報収集:カナダの2大学で行った。ディスカッションの結果、以下の状態像が明らかになった。個人では、「自分と他人を大切」「助け合い意識」「健康の学びあい」等が抽出された。集団では、「パートナーシップや平等性」「自立した活動」「集団による地域の健康づくり」「集団と行政のパートナーシップ」「集団と専門家のパートナーシップ」「集団と他の集団との相互作用」が抽出された。地域では、「住民の交流」「多様な小集団の存在と活動」「住民と行政の開放的な関係性」「住民による相互扶助」等が抽出された。3)カナダでの情報収集:「Canadian Community Health Nursing STANDARDS OF PRACTICE」等の資料を入手した。ヘルスプロモーションが達成された状態像として、個人では、他人との関係性を大切にでき、健康を学びあう特徴が示され、集団では、自立して地域の健康づくりをしている特徴が明らかになった。さらに、人と他人、集団と行政、集団同士等のパートナーシップが重要であることが示唆された。来年度は、本結果の分析・発表(学会発表3演題申込済)と調査を行い・保健師実践モデルを開発する予定である。

また、保健師は、「行政内で活動予算を確保する」、「行政職員に対して住民活動への参加を促す」等の、住民の活動を支援する環境を整備する技術を発揮していた。
ガンを誘発する未分化iPS細胞を特異的に認識して除去するための分子システムの開発

幹細胞は高い増殖能と様々な細胞や組織へ分化する能力を持っており、汎用性の高い再生医療技術として注目されている。しかし、幹細胞から誘導した分化細胞を体内に移植する場合、未分化の幹細胞がガン化するという問題点もある。このようなリスクを低減するために、幹細胞と分化細胞とを識別することは重要である。申請者はスクリーニングにより、幹細胞を特異的に染色する蛍光小分子を見出した。興味深いことに、この分子はある種の分化細胞に対しては蛍光シグナルを示さない。申請者は、このような蛍光挙動が細胞膜に発現する2種類のトランスポーターに依存することを明らかにした。様々な細胞や組織に分化できる幹細胞は、再生医療技術への応用が期待されているが、未分化の幹細胞が残ったまま体の中に移植されるとガン化するといった問題もある。再生医療への実現のためには、未分化幹細胞と分化細胞とを明確に区別しなければならない。当研究室ではこれまでに、幹細胞を認識する蛍光小分子;KP-1を見出した。本研究では、この蛍光小分子に光増感剤や薬剤を導入して、未分化幹細胞を選択的に取り除く分子システムを構築する。このような研究目標の下、申請者は以下の実施計画を設定した。1.KP-1の合成展開;KP-1に種々の置換基を導入し蛍光特性の向上を目指す。2.光増感剤・薬剤の導入;幹細胞特異的な蛍光小分子;KP-1に光増感剤や薬剤を導入する。幹細胞に対する選択的な蛍光シグナルおよび細胞毒性を評価し、構造の最適化を行う。3.発光メカニズムの解明;KP-1の動的挙動および標的タンパク質を特定することにより、幹細胞特異的に蛍光シグナルを示すメカニズムを解明する。申請者は今年度、1.KP-1の合成展開、2.薬剤の導入と毒性評価を行った。KP-1に薬剤などの様々な機能性基を導入する目的で、リンカー部位および機能性分子結合部位(クロロアセチル基)を持つKP-1誘導体を合成した。これらの分子は幹細胞に対する特異性を保持していることを確認した。次に、このKP-1誘導体に抗がん活性を有する5-フルオロデオキシウリジンを結合させたKP-1誘導体;KP-FUを合成した。KP-FUの毒性を評価したところ、トランスポーター依存的に毒性を示すことが確認された。申請者および共同研究者はこれまでに、幹細胞を分化させると細胞膜上のトランスポーター発現量が変化することを見出した。このような知見の基づき、KP-FUは幹細胞と分化細胞とを識別し、幹細胞を除去する分子システムとして機能し得るものと期待される。当研究室ではこれまでに、幹細胞を認識する蛍光小分子KP-1を見出した。また、幹細胞に対する特異性を評価することで構造活性相関を調べる。2.光増感剤・薬剤の導入;構造活性相関で得られた情報を基に、幹細胞特異的な蛍光小分子に光増感剤や薬剤を導入する。申請者は今年度、発光メカニズムの解明に着手した。KP-1は幹細胞に対して優位に蛍光シグナルを示す一方で、ある種の分化細胞ではその蛍光シグナルが著しく低下する。申請者は、この現象が細胞膜に発現する多剤排出機能を有するトランスポーターに起因することを見出した。すなわち、幹細胞ではトランスポーターの発現が低下しているために、浸透したKP-1が細胞外へ排出されず、その結果、強い蛍光を示す。他方、分化細胞ではトランスポーターの発現が増加するために、KP-1が細胞外へ排出されてしまい蛍光シグナルは観測されない。このような発光メカニズムの解明が、幹細胞を用いた再生医療技術の進展および生物学的意義の究明に対して重要な知見を与えるものと期待される。申請者は幹細胞を検出する蛍光小分子(KP-1)の発光メカニズムが細胞膜に発現する多剤排出機能を有するトランスポーターに起因することを見出し、これに関する論文を投稿中である。発光メカニズムの解明により得られた知見を基に、現在、KP-1の合成展開を行っている。

同時に、未分化幹細胞を選択的に取り除く分子システムを構築すべく、光増感剤および薬剤を導入した分子を合成し、その活性評価も行っている。KP-1の合成展開を行い、蛍光特性の向上および構造活性相関を評価する。また、未分化幹細胞を選択的に取り除く分子システムを構築することを目的として、光増感剤・薬剤を導入したKP-1類縁体を合成し、その薬理活性を評価する。蛍光小分子の合成展開や類縁体の合成に必要な有機合成試薬やガラス器具に使用する。また、これらの活性を評価するのに幹細胞、初代培養細胞および種々のがん細胞を用いる予定であり、これらを培養するための分子生物学用試薬やプラスチック器具など多数の消耗品に使用する。
フロリゲン複合体の立体構造解析と低分子化合物による花成制御

本研究では、花成ホルモン・受容体・転写因子・DNA4者複合体の立体構造解析と、花成の制御が可能な低分子化合物の創製によって、植物の生産性や生体機能の精密制御の基盤とすることを目的としている。平成29年度から継続して、(1)全自動NMR構造解析システムMagROの開発、(2)花成ホルモン受容体をターゲットとしたスクリーニングと化合物最適化、を進めるとともに、独自のアミノ酸選択標識技術などと組み合わせ、平成30年度から新たに、(3)複合体構成蛋白質単体の立体構造決定、(4)花成ホルモン受容体複合体と薬剤複合体の構造解析、に取り組んだ。本年度の具体的な研究成果は以下の通り。(1)昨年度開発した全自動NMR構造解析システムについては、様々な蛋白質への適用が可能であることを確認した。また、花成ホルモンと受容体に適用した。(2)受容体-転写因子相互作用を標的とし、4万化合物から花成制御化合物を得ることに成功した。しかし得られた化合物の類縁化合物では溶解度を向上させることができなかったため、標的とすべき蛋白質間相互作用を変えて再度スクリーニングを行った。(3)(4)立体構造解析では、花成ホルモン・受容体・転写因子・DNAの4者複合体をハイブリッド法で立体構造解析するための基盤として、複合体の構成蛋白質個々に単体での立体構造決定と複合体の安定化を進めた。手法としてX線とNMRの両方を用い、花成ホルモンと受容体・転写因子複合体の構造解析を進め、受容体・転写因子複合体については立体構造決定に成功した。低分子化合物の創製では、19F-NMRを活用した蛋白質薬剤構造構築法を新たに開発した。また、花成ホルモンと薬剤との相互作用解析を進めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度の主要な研究計画は2点で、全自動NMR構造解析システムMagROの開発と、花成ホルモン受容体をターゲットとしたスクリーニングと化合物最適化である。立体構造解析では、花成ホルモン・受容体・転写因子・DNA4者複合体をハイブリッド法で立体構造解析するための基盤として、複合体の構成蛋白質個々に単体での立体構造決定を目指した。手法としてX線とNMRの両方を用い、花成ホルモンと受容体の構造解析を進め、受容体単体については立体構造決定に成功した。本年の特筆すべき成果として、150残基程度の小さな蛋白質に適用可能な全自動NMR構造解析システムの開発が挙げられる。特に機械学習技術を導入し、NMR構造決定の専門家と同程度以上の構造決定精度を達成した点は驚くべき成果である。低分子化合物の創製では、受容体-転写因子相互作用を標的とし、4万化合物を用いたin vitroでの一次スクリーニング、植物細胞アッセイ系による二次スクリーニングを完了した。植物個体を用いた開花制御の検証も進め、濃度依存的な開花制御を示す低分子化合物を得ることに成功した。化合物を最適化を目指して蛋白質-薬剤相互作用の解析を進めたが、得られた化合物の溶解度が低いことが明らかとなり、化合物の溶解度を向上させる必要があることが分かった。ほぼ当初計画していた通りに研究が進展している。今後も当初の計画通り、着実に研究を進める。
腫瘍抑制遺伝子WT1のエピジェネティック変化による発現制御機構の解明

WT1はウィルムス腫瘍(WT)の原因である癌抑制遺伝子であるが、その変異は約10%しか認められない。DNAメチル化により各種癌関連遺伝子が不活化されることから、WT1についても同様の機序が考えられる。WT22例について、WT1変異、11p13LOH、WT1発現定量、プロモーターメチル化解析を行った。10例にWT1発現低下を認め、1例が高メチル化を示した。この1例はLOHも認めたため、メチル化とLOHによるWT1のtwo hitが、発癌に関与していると考えられた。次に、レポーター遺伝子解析により、WT1プロモーターのメチル化が遺伝子発現を著しく抑制することが示された。これは、頻度は低いが、メチル化がWT1発現低下を起こすエピジェネティックな原因の一つであることを示唆する。一方、WT1変異とβ-カテニン変異は高頻度に合併することが報告されている。WT1発現低下例中にβ-カテニン変異は認められず、変異を認めた1例ではWT1発現は低下していなかった。これよりβ-カテニン変異とWT1発現量に関連はないと考えられた。WT1遺伝子座の近くには、WTに関連するゲノム刷り込みドメインが存在する。この刷り込みドメインはH19からIPL/IPlまでと考えられているが、IPL/IPl側の境界は決定されていない。我々は、従来の境界を越えた領域に新規刷り込み遺伝子OBPH1/Obph1を同定した。これによりヒト・マウスの刷り込みドメインは従来の境界を越えて伸長することがわかった。OBPH1/Obph1は、ヒト・マウス共に胎盤で母性アレル優勢発現を示したが、5'CpG島は両アレルとも低メチル化状態であった。本遺伝子の刷り込み状態は、DNAメチル化と関連しなかったが、ドメインレベルでの刷り込み調節機構により制御されている可能性が考えられる。WT1遺伝子は、Wilms腫瘍の原因遺伝子として単離された腫瘍抑制遺伝子である。しかし、実際にWilms腫瘍において変異が見出される割合は10%程度しかない。近年、癌関連遺伝子の発現異常メカニズムとしてプロモーター領域のDNAメチル化が注目されていることから、Wilms腫瘍においても同様のメカニズムによるWT1遺伝子発現低下が考えられる。我々はWilms腫瘍症例23例を用い、WT1遺伝子発現量を定量的RT-PCRにより測定し、さらにプロモーター領域に含まれる44個のCpGについてそのメチル化状態をBisulfite-Sequencing法により解析した。正常胎児腎のWT1遺伝子発現量を基準とした場合、10%以下の発現量を示すWilms腫瘍症例は11例だった。このうち1例はWT1遺伝子座の両アレル欠失例で遺伝子発現は認められず、1例はプロモーター領域の44個のすべてのCpGに高頻度にメチル化が認められた。プロモーターの高メチル化が認められた症例では、WT1の変異は認められず、またWT1遺伝子座のLOHが認められたことから、WT1発現低下のセカンドヒットとしてプロモーターの高メチル化が関与していることが強く示唆された。次に、プロモーターの高メチル化が遺伝子発現を抑制することをルシフェラーゼレポーターアッセィにて検証した。メチル化及び非メチル化WT1プロモーターをそれぞれレポーターベクターに組み込み、ヒト胎児腎細胞由来293細胞に感染させた。メチル化プロモーターは非メチル化プロモーターに比べ96%の活性低下を認めた。以上の結果より、Wilms腫瘍におけるWT1の発現低下の重要な原因の1つとしてプロモーターの高メチル化が考えられた。
磁気共鳴分光法を用いたリン酸化合物濃度の新規定量方法の確立とスポーツ科学への応用

領域選択法を用いたリン磁気共鳴分光法(31P-MRS)によるリン酸化合物濃度の新しい測定方法を確立させ、スポーツ科学への応用可能性を検証することを目的とした。標準溶液とヒト骨格筋を対象とした基礎的な実験により、31P-MRSを用いたリン酸化合物濃度測定の妥当性を検証することができた。さらに、鍛錬者と非鍛錬者の比較実験では、短距離走者がより高いクレアチンリン酸濃度とより低いアデノシン三リン酸濃度を有することを実証した。以上のことから、本研究で確立させた定量的31P-MRSにより、リン酸化合物濃度の非侵襲的評価が可能であることが示され、今後、スポーツ科学への広い応用が期待できる。骨格筋中のアデノシン三リン酸やクレアチンリン酸といったリン酸化合物は、筋収縮のためのエネルギー産生で利用される基質であり、その含有量が運動パフォーマンスに大きな影響を及ぼす。これら化合物の濃度を測定するには、切開を伴う筋生検法を用いて筋を摘出して分析しなければならないため、その応用範囲はかなり制限されていた。本研究では、領域選択リン磁気共鳴分光法(31P-MRS)を用いた、非侵襲的な、リン酸化合物濃度の新しい測定方法を確立させ、競技種目特性との関係を明らかにすることを目的とする。平成25年度は、特定領域を選択してリン酸化合物含有量を測定するためのハード面およびソフト面の測定環境を確立させるための基礎的検討を行った。ハード面の整備として、検出用コイル位置の自由な設定を可能とする固定装置の作製、および、基準溶液を用いた測定のための様々なサイズの容器の作製を行った。これらにより、異なる体格、筋量の被検者を対象とした測定環境を構築することができた。ソフト面では、これまで提案されている数種類の領域選択方法の中から、選択領域外からの信号を除外し、感度良く31P-MRS信号を収集できる方法を明らかにするとともに、定量評価に最適な基準溶液用試薬の選定実験を実施した。さらに、特定の濃度の基準溶液およびヒトの骨格筋を対象として繰り返し時間や選択領域の大きさを変えた測定を行い、できるだけ短時間で、信頼性のある31P-MRSデータを収集可能な測定条件を検討した。濃度の異なる溶液を対象とした実験では、濃度とピーク面積の間に高い相関が認められ、定量評価の妥当性が実証された。ヒトの骨格筋を対象とした測定では、3.8分の時間分解能で、先行研究と同様のリン酸化合物濃度を得られることを実証した。これらの結果により、次年度以降計画されている研究を進めるための基盤整備ができたと考えられる。骨格筋のアデノシン三リン酸(ATP)やクレアチンリン酸(PCr)といったリン酸化合物は、筋収縮のためのエネルギー産生で重要となる基質であり、その含有量が運動パフォーマンスに大きな影響を及ぼす。本研究では、これまで侵襲的な方法でしか行えなかったこれら化合物の濃度の評価を、新しい定量的リン磁気共鳴分光法(31P-MRS)を用いて測定可能とするとともに、リン酸化合物濃度と競技種目特性との関係を明らかにすることを目的とした。平成26年度は、前年までに確立させた定量的31P-MRS法を実際の競技者へ応用した実験を行った。陸上競技短距離走者12名、長距離走者10名および非鍛錬者9名を対象として、定量的31P-MRS法を用いて、右脚大腿部の筋グリコーゲン測定を行った。その結果、短距離走者のPCr濃度が他の二群よりも有意に高値を、ATP濃度が有意に低値を示した。長距離走者と非鍛錬者の間には差は認められなかった。さらに、短距離走者のPCr/ATP比も他の二群よりも高値を示した。以上のような短距離走者のより高いPCr濃度は遺伝的な要素とトレーニング効果の両方が、より低いATP濃度はトレーニング効果が主に関係していると考えられ、定量的31P-MRSによりこれらの違いを検出可能であることが示された。各リン酸化合物の個人差では、PCr濃度同様に、ATP濃度においても一定量の個人差があることが明らかとなった。さらに、リン酸化合物の相対含有量と絶対濃度との関係では、PCr/ATPとPCr濃度およびATP濃度両者との間に有意な相関が認められたが、ATP濃度との関係の方がより高い相関を示した。このことは、通常の31P-MRSを用いた測定において、ATP濃度を仮定して他のリン酸化合物濃度を算出したり、相対含有量を用いて評価を行う場合には、その結果の解釈には注意が必要になることを示唆している。運動生理学H25年度の検討により、新しい領域選択31P-MRSを用いたリン酸化合物濃度評価に必要となるハードを整備し、定量評価に必要となる測定条件を確立することができた。

そして、基準溶液を対象とした実験において、本法を用いたリン酸化合物の定量評価の妥当性を実証することができた。一方、研究の途中で、31P-MRS用コイルが故障し、修理のために実験が行うことができない期間があったことから、予定した計画を実施できなかった部分があった。特に、ヒト骨格筋を対象とした定量評価では、先行研究と同様なリン酸化合物濃度を得られてはいるが、その妥当性に関しては、必ずしも十分な検討が行えたとは言えない。しかしながら、H26年度早期の取り組みにより遅れを取り戻すことは十分可能であり、今後の研究を進める上で大きな支障をきたすことはないと考えられる。最終年度である平成26年度は、確立させた領域選択31P-MRS測定法を用いたヒト骨格筋のリン酸化合物測定により得られる値の妥当性、信頼性を検証するための実験を行うとともに、実際の競技者を対象とした測定を実施し、リン酸化合物濃度と競技種目特性がどのような関係にあるのかを検討する。被検者は、速筋線維優位と考えられる陸上競技短距離走競技者、遅筋線維優位と考えられる陸上競技長距離走競技者、および、一般健常成人(非鍛錬者)とし、大腿部の骨格筋を対象として、領域選択31P-MRSを用いたリン酸化合物濃度の測定を実施する。領域選択31P-MRSの測定は、3テスラの超電導MR装置と直径10cmの検出用コイルを用い、約3.8分で1つのデータを収集する。筋を対象とした測定データと基準溶液を対象とした測定データを比較することによりリン酸化合物濃度を算出する。以上の測定データを比較検討することにより、リン酸化合物濃度と競技種目特性との関係を明らかにする。そして、研究最終年度としてのまとめ作業を進めるとともに、学会等での発表、学術論文の投稿等を通して得られた研究成果の公表を行う。31P-MRS測定に使用する、特注で作製した検出用コイルが故障してしまい、替えのコイルもなかったため、約2か月間実験を行うことができなかった。その結果、主に予定されていた、ヒト骨格筋を対象とした測定・実験の一部を実施することができなかった。H25年度の研究により、新しい領域選択31P-MRS測定に必要となるハード面とソフト面の基盤整備を行うことはできた。しかしながら、上記の理由により若干の研究の遅れが出てしまったため、ヒト骨格筋を対象とした領域選択31P-MRSを用いたリン酸化合物濃度測定の妥当性に関して十分な検証を行うことができなかった。そこで、H26年度に繰り越した予算に関しては、筋生検を用いた生化学的分析も含めて、十分な数の被検者を対象として、確立させた測定法を用いた、ヒト骨格筋を対象としたリン酸化合物測定値の妥当性、信頼性を検証する実験のための費用として使用する。具体的には、これらを実施するための被検者および検者の謝金・交通費、定量評価に必要となる基準溶液作製のための試薬費、生化学的分析のための試薬費として使用する。
第四紀後期の南極氷床変動と隆起海成堆積物の研究

加速器質量分析計により、南極宗谷海岸の隆起海浜産の海棲貝化石の^<14>C年代測定をおこなった.これらのサンプルは、採集時に現地成であることを確認したものである.年代値は、オングル島とラングホブデ北部で上層の3,0007,000年前の完新世のグループと、下層の35,00046,000年前の更新世後期のグループに明確に区分された.年代値が測定限界を越えるものはなく、今後^<14>C年代に修正が施されることがあるにせよ、古い年代値を示すグループの貝化石が、約12万年前とされる最終間氷期の高海水準に生息したものとは考え難い.すなわち、最終氷期中に、南極氷床の後退とかなりの高海水準期とがあったことが、ほぼ確実となったといえる.しかし、ラングホブデ南部とその20Km南方のスカルブスネスの隆起海浜の貝化石からは4,0007,000年前の年代値が得られたが、完新世を越えるものはなかった.このことは、1)35,00046,000年前の氷床後退はラングホブデ北部までしか及ばなかったか、2)ラングホブデ南部以南は2万年前頃の最終氷期最盛期(LGM)に再拡大した氷床に再被覆され、それ以前の貝化石は除去されたことを示唆する.サンプルとして用いた貝:Laternula ellipticaは極めて脆弱な貝殻を有し、生息状況を示す群生と姿勢のまま埋没したあと、氷床荷重を受けたとすれば、確実に破砕されるはずである.現実に、これらを包含する堆積層の最上部は、35,00046,000年前の後の海退期に、流水の作用を受けて洗い出され、それだけで破砕された多数の貝殻片を含む砂礫層となっている.35,00046,000年前の年代値を示す古いグループの貝化石が、破砕されることなく保存されているということは、南極氷床は最終氷期最盛期にも、ラングホブデ北部以北までは再拡大しなかったことを示唆する.加速器質量分析計により、南極宗谷海岸の隆起海浜産の海棲貝化石の^<14>C年代測定をおこなった.これらのサンプルは、採集時に現地成であることを確認したものである.年代値は、オングル島とラングホブデ北部で上層の3,0007,000年前の完新世のグループと、下層の35,00046,000年前の更新世後期のグループに明確に区分された.年代値が測定限界を越えるものはなく、今後^<14>C年代に修正が施されることがあるにせよ、古い年代値を示すグループの貝化石が、約12万年前とされる最終間氷期の高海水準に生息したものとは考え難い.すなわち、最終氷期中に、南極氷床の後退とかなりの高海水準期とがあったことが、ほぼ確実となったといえる.しかし、ラングホブデ南部とその20Km南方のスカルブスネスの隆起海浜の貝化石からは4,0007,000年前の年代値が得られたが、完新世を越えるものはなかった.このことは、1)35,00046,000年前の氷床後退はラングホブデ北部までしか及ばなかったか、2)ラングホブデ南部以南は2万年前頃の最終氷期最盛期(LGM)に再拡大した氷床に再被覆され、それ以前の貝化石は除去されたことを示唆する.サンプルとして用いた貝:Laternula ellipticaは極めて脆弱な貝殻を有し、生息状況を示す群生と姿勢のまま埋没したあと、氷床荷重を受けたとすれば、確実に破砕されるはずである.現実に、これらを包含する堆積層の最上部は、35,00046,000年前の後の海退期に、流水の作用を受けて洗い出され、それだけで破砕された多数の貝殻片を含む砂礫層となっている.35,00046,000年前の年代値を示す古いグループの貝化石が、破砕されることなく保存されているということは、南極氷床は最終氷期最盛期にも、ラングホブデ北部以北までは再拡大しなかったことを示唆する.
分化制御を担う転写プロセスにおけるヒストン脱メチル化酵素の役割

多能性幹細胞において分化に関わる遺伝子はヒストンH3K27のメチル化修飾(H3K27me3)によって抑制されており、メチル化消去に伴い、発現が開始され分化プログラムが起動する。H3K27me3を取り除く脱メチル化酵素遺伝子としてJMJD3とUTXが存在するが、これまでその役割の違いについては殆んど明らかにされていなかった。本研究では、同じ基質を触媒する2つの酵素JMJD3とUTXが別々の役割を果たし、両者の相互作用によって遺伝子発現が調節されるという仮説を提唱し、転写制御プロセスの新たなエピジェネティック機構を解明する。
注意欠陥/多動性障害(ADHD)における神経ステロイドの役割に関する研究

AD/HDに類似した行動学的特徴を有するモデル動物であるSHRSPを用いて、AD/HD患児に認められる男児優勢性の関連分子としての神経ステロイドの役割を脳微小血管構築の観点から追究した。すなわち、AD/HDの病因の一つとして、局所脳血流低下等の機能不全が報告されている大脳前頭皮質に焦点を当て、血管新生因子VEGFと関連分子[VEGF受容体(KDRおよびFlt-1);pAkt ; endothelial nitric oxide syntase]ならびにgonadal steroid受容体[エストロゲン受容体(ERαおよびERβ);アンドロゲン受容体(AR)]の発現様式と去勢後におけるSHRSPの行動変容との関連性を検討した。その結果、本モデルに雄優勢性に認められる不注意力を背景とした短期記憶障害が、睾丸摘出やエストロゲン投与あるいはアンドロゲン受容体拮抗薬投与といった抗アンドロゲン処置によって改善すること、睾丸摘出による行動変容がホルモン補充処置によって去勢前に復することを明らかにした。さらに、これら行動変容と大脳前頭皮質アンドロゲン受容体およびエストロゲン受容体の発現、さらにVEGF関連分子発現との関連性から、AD/HD患児における大脳前頭皮質機能不全の背景には脳微小血管構築に関わる分子機構の異常があり、そこにおいてアンドロゲンとエストロゲンが拮抗的役割を果たしていることを示唆する成績を得た。これら研究成果は、米国神経科学会議年会や日本精神神経薬理学会等、国内外の学会において発表し、論文としてまとめた。注意欠陥/多動性障害(attention-deficit/hyperactivity disorder ; ADHD)は、主に幼児期から学齢期の児童に認められる、不注意、多動性および衝動性を中核症状とし、時に認知機能障害を伴う、軽度発達障害と位置づけられる精神疾患である。本疾患は学齢期の子供達の3-5%において認められ、女児に比し男児に多く発現するという特徴を有する。このような現実を踏まえ、本研究は、ADHDに類似した行動学的特性を有するモデルラット、幼若SHRSPを用いて、男児優勢における神経ステロイドの機能的役割を追究することを目的とした。すなわち、ADHDモデルラットに雄優勢に認められるの行動学的特性(不注意を背景とする短期記憶障害)におよぼす睾丸摘出の影響およびホルモン補充の効果を、行動学的ならびに免疫組織学的に検討した。その結果、SHRSPにおける不注意を背景とする短期記憶障害は、生後3週齢時の去勢によって改善し、アルドステロン補充によって改善効果が消失することが明らかとなった。さらに、ADHD患者において脳血流低下等の機能不全が報告されている大脳皮質前頭葉について、関連分子を免疫組織学的に検討した結果、SHRSPの大脳皮質前頭前野では、エストロゲン受容体(Eα)および血管増殖因子とその受容体(VEGF、KDR)の発現が遺伝的対照ラットに比較して低下していること、これら免疫組織化学変化は行動学的変化に関連していることを見出した。これらの事実は、エストロゲン受容体蛋白発現低下に起因する脳血管構築不全が、ADHDにおける性差の神経科学的基盤として存在し、ADHDにおける脳血流低下や認知機能障害に関わっている可能性を示すものである。これらの成果は、米国神経科学会年会およびいくつかの国内外学会にて報告し、現在、英文論文として投稿ならびに投稿準備中である。注意欠陥/多動性障害(attention-deficit/hyperactivity disorder ; ADHD)は不注意、多動性および衝動性を中核症状とし、主に幼児期から学齢期の児童に認められる軽度発達障害として位置づけられている精神疾患である。AD/HD児には認知面の問題もあり、これが学業や社会生活における問題に関わっている可能性が指摘されている。病因は不明であり、男児に多く発現することから、環境ホルモンの影響も懸念されている。本研究では、ADHDに類似した行動学的特性を有するモデル動物である脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)を用いて、男児優勢における関連分子としての神経ステロイドの病態生理学的役割を追究した。ADHDにおいて血流の低下等の機能不全が報告されている大脳前頭皮質に焦点を当て、去勢(睾丸あるいは卵巣摘出)

SHRSPの行動学的特性との関連性を検討した。その結果、本モデルに雄優勢性に認められる不注意力を背景とした短期記憶障害が、睾丸摘出によって改善すること、障害の認められない雌性ラットの短期記憶が卵巣摘出によって障害されること、これら去勢による行動学的変化はそれぞれアンドロゲンやエストロゲン等のホルモン補充処置によって去勢前に復することを明らかにした。さらに、これら行動変化とアンドロゲン受容体およびエストロゲン受容体発現変化との関連性から、ADHD児における大脳前頭皮質機能不全の背景にある分子機構を示唆する結果を得た。これら研究成果は、米国神経科学会議年会や日本精神神経薬理学会等、国内外の学会において発表し、EndocrinologyやBrain Research等国際誌に論文としてまとめた。
看護実践の為され方としての実践知に関する研究

臨床現場において看護師は、患者と関わりつつその場の状況を見極めて、よりその患者に相応しい実践を行っている。本研究では、こうした看護実践の為され方の特徴を、それが為されているがままに濃やかに記述し、この記述の内に専門家の知恵としての「実践知」がいかに働きだしているのかを明らかにすることを目的とした。本年度は、6名の対象者それぞれに対して6090分の個別インタビューを行うとともに、4回目の「看護経験を語る会」と称するフォーカス・グループ・インタビューを実施した。語りの内容は了解を得て録音し逐語録とした。逐語録は、看護師が自らの実践(看護行為)をどのように経験しているか、何に突き動かされて実践をしているのか、という視点から解釈した。患者との日常的な関わりの中で、臨床看護師たちは、観察することによって一つひとつの情報を得てそれを判断するという段階的な把握の仕方をしているのではなくて、その時必要とされる何かが患者の側から「入ってくる」「見えてくる」という感覚を通して、患者の状態を理解していることが見出せた。看護師たちは、この相手の側の何かが「入ってくる」「見えてくる」感覚と同時に、その何かを「感じつつ考え、考えつつ感じる」という経験をしていた。また、この何かは、患者の現在の状態にとどまるものではなくて、その先の変化までもが「イメージ」「映像」として看護師の感覚・思考に浮かび挙がってきていた。さらに、「入ってくる」「見えてくる」という感覚は、看護師の行為とともに経験されていた。患者と直に関わる中で、あるいは相手に関与していく中で見えてくるのであり、見えてくることに気づく手前で既に、看護師たちはその状況に応じた行為を営んでいた。つまり、「見えてくる」ということは、見えてくる何かに対して何らかの対応が「できる」という実践可能性とともに経験されているのである。実際に身体の動きが伴わなくても、どうすれば良いのかを身体的に既に分かっているからこそ、起こっていることの本質が見えてくるのである。今後は、実践知の成り立ちに見て取ることのできた「見えることと行うこと」の関係を、具体的な事例の記述を通して考察していく予定である。臨床看護師は、患者との関わりの中でその場の状況を熟考しつつ見極めて、よりその状況に相応しい実践を行っている。こうした看護実践の為され方は、これまで理論知や客観的な知と二分されそれと対比した知として論じられたり、幾つかのパターンに分類整理されそれを統合した知として説明されるに留まっている。しかし実践の為され方は、理論知と全く無縁であるわけでなく、また再統合というかたちで行われているとも言い難い。それゆえまず実践は、実際に為されているがままに濃やかに記述される必要がある。本研究では、このような臨床看護師による具体的な実践を、当事者の視点からそれが為されているように記述し、そこに専門家の知恵としての「実践知」がいかに働きだしているのかを明らかにすることを目的とした。本研究の開始にあたって、研究者が所属する機関の研究倫理委員会にて、本研究の倫理的配慮についての審査を受けた。その後、東海地区にある某総合病院の看護部を通して、研究対象者を募った。研究対象者は、配布された応募用のパンフレットを見て自主的に研究への協力を申し出た臨床経験1015年の看護師6名である。現在、1)「看護経験を語る会」と称するフォーカス・グループ・インタビュー(6名参加、2回開催)、2)個別インタビュー(各1回実施)によってデータを収集している。いずれのインタビューにおいても、研究対象者によって語られる具体的な事例をもとに、研究者と研究参加者が実践の為され方や特徴について共に語り合うというスタイルで対話を進めている。今後は、上記の調査を継続すると共に、インタビューデータを逐語におこし、それを解釈しつつ実践知の特徴を見出していく予定である。

患者と直に関わる中で、あるいは相手に関与していく中で見えてくるのであり、見えてくることに気づく手前で既に、看護師たちはその状況に応じた行為を営んでいた。つまり、「見えてくる」ということは、見えてくる何かに対して何らかの対応が「できる」という実践可能性とともに経験されているのである。実際に身体の動きが伴わなくても、どうすれば良いのかを身体的に既に分かっているからこそ、起こっていることの本質が見えてくるのである。今後は、実践知の成り立ちに見て取ることのできた「見えることと行うこと」の関係を、具体的な事例の記述を通して考察していく予定である。