hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接触温を考慮した床暖房設計基準の提案と竣工検査用模擬足の開発

都心部の集合住宅の一室を改装し、温水式床暖房を施した一般住戸で、約5日間の連続被験者実験を行った。現在の床暖房の表面温度を規定しているBL法による閉塞温度も同時に計測し、現行のBL法による閉塞温度では、容易に50°Cに近づく接触温度もみられるが、実際の人体による接触温度では、せいぜい40°C前後となり、温水温度幅を考えても、BL法による接触温度の推定には無理のあることが判った。また、先に述べた模擬足シミュレーションに用いた数値解法を、実際の人体接触温度のシミュレーションに用いたところ、定常状態では、実用上は十分な精度で計算可能であることが判った。この結果から、模擬足と実際の人体接触温度の間の関係式を探り、本来の目的であった、模擬足単独による床暖房の表面接触温度の評価への足掛かりとすることができた。最終年度なので、規準の提案の基礎となる許容温度の厳正な確認の意味をこめて、再度、高温接触条件での安全性を確認する実験を行った。実験は、2名の被験者に対し、60°C75°Cの温水入口温度を供給して接触温度を測定したところ、着衣がある状態ではタンパク質変性温度を越えることはなく、安全であることが確認された。ただし、危険側の条件が不幸にして重なった場合、すなわち泥酔や身障者などで自由度がきかない場合に、長時間裸体で床接触したときは、タンパク質変性温度を越えてしまう。したがって安全規準としては、温水器側に温水温度の上限制約として60°Cを厳守するよう法的整備を整えれば、こうした問題は生じ得ないことが判る。一方、そうした制約を課せられた場合、住宅の断熱不十分が災いして暖房が快適に行われてなくなる可能性が出て来るので、施工時点で床暖房の可否を判断できる模擬足を開発することは、いっそう重要になる。このため、前年から引続き、実験室内で血流量変化による内部温度分布や床表面の接触温度を測定し、シミュレーションを行って、実際の温度評価が正しく行える模擬足とした。ただし、現状の模擬足は温度維持のための水槽を内蔵しているので、持ち運びには不都合な大きさとなっており、とくに冷却装置を電子制御部品に発展的に考案するなどの対策が強く望まれる。また、血流障害など高齢者を意識した細胞組織の模擬も行いたいが、実験での血流計測に問題を抱えており、現在のところは健常者を対象にした模擬足の開発しか手が付けられておらず、本来、もっとも危険側の対象を扱えないでいる現状を考えると、今後に問題を残している。
体育カリキュラム・マネジメントにおける教師のリテラシー観の規定性に関する研究

本研究は,児童・生徒の体育授業における学びの実態を明らかにするとともに,教師レベルにおける体育カリキュラム・マネジメントの諸局面における体育教師のスポーツ・リテラシー観の影響を明らかにすることを目的とした.体育授業における児童・生徒の学びの実態に関する調査と体育教師の目標志向性に関する調査との比較・検討の結果,以下のことが明らかとなった.学習成果の側面から見たとき,授業における「できる」こと(運動有能感の獲得)及び「わかる」こと(実践的知識・理解の獲得)が課題となっており,この二つの要因を含めた高い学習成果を獲得させうる体育教師は,認知・技能目標を重視していることが明らかとされた.本研究は,児童・生徒の体育授業における学びの実態を質問紙調査を通じて明らかにするとともに,体育科における教師レベルのカリキュラム・マネジメントの実施を事例的に調査することを通じて,教師レベルにおける体育カリキュラム・マネジメントの諸局面における体育教師のスポーツ・リテラシー観の影響を明らかにすることを目的としている.また,平成25年度は研究協力校における体育教師へのインタビュー及びカリキュラムの計画・実施に関する話し合いへの参与観察によって資料を収集するとともに,授業づくり・実施・評価のプロセスへの参与観察を行うこととした.平成25年度は,研究協力校3校(中学校2校,小学校1校)を対象に児童・生徒の体育授業における学びの実態に関する質問紙調査を実施するとともに,体育教師6名を対象にスポーツ・リテラシー観に関するイメージマップ調査を実施した.また,教師の信念に関する調査研究について日本及び英語圏の先行研究をレビューし,調査の内容及び方法に関して明らかにした.以上の調査結果に基づいて,体育教師のスポーツ・リテラシー観質問紙を開発し,平成26年度に実施予定である.さらに,平成25年4月平成26年2月にかけ,研究協力校におけるカリキュラムの計画・実施・評価のプロセスへの参与観察を実施し,体育教師による児童・生徒の学習到達度及び発達課題の把握方法と内容について資料を収集した.特に,系列校である研究協力校(小学校1校・中学校1校)においては,児童・生徒の体育授業における学びの実態に関する質問紙調査の結果を共有し,体育カリキュラム・マネジメントに関して合同で検討する体制を構築した.平成26年度には,それぞれの協力校における話し合いとともに,合同会議についても調査対象とする予定である.本研究課題は,体育科における教師レベルのカリキュラム・マネジメントの実態を事例的に調査することを通じて,教師レベルにおける体育カリキュラム・マネジメントの諸局面における体育教師のスポーツ・リテラシー観の影響を明らかにすることを目的としている.この目的達成のために,平成24年度は研究計画にしたがい以下の3つの課題にとり組んだ.1.研究協力校・体育教師の確定及び研究体制づくりについては,研究代表者が中学校1校(2名),小学校1校(3名),計2校(5名)の体育教師と協議を行い,研究協力校としての協力を取り付けた.また,各校の体育教師に体育科カリキュラム・マネジメントの実態についての聞き取り調査を行った.2.体育授業における学びの実態調査の実施に関しては,体育科におけるカリキュラム・マネジメントの影響を評価するための材料として「学びの履歴測定バッテリー」を用いた調査を実施することを計画している.研究協力校(中学校)体育教師と実施内容・実施時期・実施形態について協議を行った(調査票はすでに配布済であり,平成25年4月に実施予定である).3.体育教師のスポーツ・リテラシー観調査の枠組みの検討については,研究協力校の体育教師に「体育授業で育てたいリテラシー」に関する概念マップを作成させるとともに,国内外の教師の信念に関する研究成果のレビューにもとづいてデータの収集方法およびデータの分析方法について検討を進めた.平成26年度は,本研究の実施のために,以下の4点を柱に研究を進めた.まず第一に,調査対象校の体育部所属教師と10回のミーティング(体育科部会)を開催した.ただし,体育部所属教師の半数以上に異動があったため,研究の趣旨の説明,参加への合意形成から新たに始める必要があった.第二に,新たに研究に参加した教師に対して,「体育授業でどんなスポーツに関する力(学力)を育てるべきだと思いますか」という問いに対するコンセプトマップ調査を実施した上で,ミーティングの様子を録音・記録した.また,コンセプトマップ調査については,調査対象校以外の小学校及び中学校体育教師を対象(10名)を対象に実施した.さらに第三に,調査対象校の卒業生を対象に「学びの履歴測定バッテリー」を用いて,体育授業における児童の学びの実態についての調査を実施した.結果は調査対象校体育部所属教師とともにミーティングを開催して検討した.調査対象校では,既に実施した調査において「体育授業の成果」「体育授業への構え」「体育教師の指導性についての認知」のそれぞれで見られたジェンダー・ギャップ(女子に見られた因子得点の有意な低さ)が見られなかった.また第四に,わが国における体育カリキュラム・マネジメントと比較するために,韓国における体育カリキュラム・マネジメントについて,ナショナルレベルの実態を文献調査するとともに,平成2425年度に実施した「学びの履歴測定バッテリー」を用いた体育授業における児童・生徒の学びの実態調査の結果と結びつけてその特徴を析出した.実態調査の結果に見られた各因子得点に関する女子の優位な低さからみて,「個に応じた指導」「創意性・人間性教育の強調」「教育内容の構成原理の転換」等の新しいカリキュラム方針の実質化が今後の課題であることを明らかにした.最終年度に当たる平成27年度は,研究組織の再構築を行うとともに,以下の2つの事項について研究を進めた.

第一に,調査対象校卒業生を対象として,前年度にも実施した体育授業における学習経験に関する質問紙調査を実施し,調査結果を巡る調査対象校(小学校・中学校)の体育教師とのカリキュラム・マネジメントに関するカンファレンスを実施した.カンファレンスでは,調査結果にもとづいて児童・生徒の体育授業に対する価値意識を高めることが体育カリキュラム・マネジメント実践上の課題として共有され,1.学習カードの工夫,2.授業における「わかる(認知的内容)」を明確化した授業構成を進めて行くことの重要性が確認された.第二に,全国6府県,16名の中学校体育教師を対象としたスポーツ・リテラシー観に関する調査を実施するとともに,該当教師の体育授業を履修した中学生を対象とした学びの履歴実態調査及びスポーツ観に関する調査を実施した.スポーツ・リテラシー観に関する調査は,教師のスポーツ観及び体育授業の目標志向性についての調査から構成された.調査の結果から,1.体育教師のスポーツ観と体育授業の目標志向性の間には有意な相関が見られないものの,社会生活におけるスポーツの価値(有用性)と人間形成に対するスポーツの意義(陶冶性)を高く評価する教師に指導された生徒は,体育授業において高い学習成果を獲得し,体育授業の価値を認知していること,2.体育授業における「できる(技術・戦術)」「わかる(スポーツに関する知識)」にかかわる目標に高い志向性を示す教師に指導された生徒は,望ましい学習への構えや高い学習成果を獲得し,体育授業の価値をより高く認知することが明らかにされた.以上のことから,体育教師のスポーツ・リテラシー観が体育カリキュラム・マネジメントにおける規定要因として重要な役割を果たしていることが明らかにされた.本研究は,児童・生徒の体育授業における学びの実態を明らかにするとともに,教師レベルにおける体育カリキュラム・マネジメントの諸局面における体育教師のスポーツ・リテラシー観の影響を明らかにすることを目的とした.体育授業における児童・生徒の学びの実態に関する調査と体育教師の目標志向性に関する調査との比較・検討の結果,以下のことが明らかとなった.学習成果の側面から見たとき,授業における「できる」こと(運動有能感の獲得)及び「わかる」こと(実践的知識・理解の獲得)が課題となっており,この二つの要因を含めた高い学習成果を獲得させうる体育教師は,認知・技能目標を重視していることが明らかとされた.調査対象校の異動等によって,調査体制を再構築する必要があり,期待された研究の進展が実現できなかった.体育科教育学本年度は,昨年度再確立した調査体制の下で,すでに調査を開始している.
地球表層最大の炭素プールの反応性：土壌と海底堆積物の共通メカニズムの検証（国際共同研究強化）

●土壌中で起こる団粒形成の重要な第一ステップと考えられる土壌細菌と鉱物粒子の相互作用に着目した室内培養実験を仏国INRA研究所で行った。具体的には、モデル土壌細菌として実験に多用されているP.putidaと2種類の鉱物粒子(カオリナイト、モントモリロナイト)の混合系に、基質として安定同位体炭素標識されたグルコースを加え、好気培養を行った。団粒形成に最適な基質濃度、鉱物:溶液の固液比、培養時間等の条件検討にかなりの時間を要した。培養後に、レーザー回折による粒径分布の評価および走査型電子顕微鏡による鉱物・有機物(微生物代謝物)複合体の表面形態評価を行い、2つの鉱物タイプから異なる複合体が形成されることが確認できた。本実験から得られた一連の研究アプローチ(単一の微生物の培養、微生物・鉱物混合培養、培養後の評価)は、今後幅広い研究に応用することができる技術であるため、まだ論文化できるほどの実験結果は集まっていないものの、非常に有意義であった。●当初の第二目的である微細団粒中炭素の可視化手法の確立については、オスミウム(Os)染色法についての論文を国際誌に発表することができた。土壌団粒を対象としたX線コンピュータートモグラフィー(CT)研究で従来用いられてきた液相Os染色法に比べ、今回開発した液相染色法では10倍前後の高い空間分解能で土壌団粒中の炭素を検出することに成功した。論文ではその点に加え、本手法の利点および留意点を論じた。国際学会での発表後や論文査読者のコメントから本手法への関心の高さが伺えた。●更に、膨大なCTデータの解析を独カッセル大学グループの協力を得て進めている。団粒3次元構造内部における鉱物に完全囲まれた有機物と間隙に接する有機物の定量評価から、土壌有機炭素の安定化メカニズムの中で近年最も重要視されている物理的隔離の検証を行う論文を現在準備している。内定年度:2015実際の研究は開始していないが、海外共同研究者であるINRA/Agro Paris TechのChenu教授との研究打合せをメールおよび電話で行った。また、簡単な実験計画書類を作成した。事前に打ち合わせを行い、渡航の準備を整えた。●2018年8月30日からINRA/AgroParisTechに渡航し、Chenu教授らとの共同研究を開始した。当初の研究目的の1つであったINRA長期実験圃場のアーカイブ土壌を用いたミクロ団粒動態の解明は、Chenu教授との議論から培養実験に変更した。日本の黒ボク土壌に比べて仏国シルト質農地土壌の団粒の物理的安定性が顕著に低く、我々の物理分画手法での比較は困難との判断による。より普遍的なミクロ団粒形成・崩壊の解明のため、モデル微生物とモデル鉱物を用いた培養実験を計画し、そのパイロット実験および本実験を進めた。●当初の2つめの目的である微細団粒中炭素の可視化手法の確立については、有効な情報交換および技術習得を行うことができた。Chenu教授、Peth教授(独カッセル大学)らのグループは、透過型電子顕微鏡分析で有機物を見分ける際に使われるオスミウム(Os)による不飽和二重結合炭素の染色法を、初めて土壌団粒のX線コンピュータートモグラフィー(CT)に応用した。今回、この手法の留意点、またCT画像解析での問題点と解決法(ノイズ除去、差分画像の処理法等)について有益な情報を得る事ができ、また定量的評価に向けた取り組みについて議論を深めた。●3つめの目的である団粒形成・崩壊と土壌炭素動態を繋ぐ包括的な理論の構築に向けて、Chenu教授とフランス国立科学研究所(CNRS)のNunan博士と土壌構造と土壌有機物と微生物の関係について5回以上の打合せを行った。過去の研究と今後の進むべき方向についての彼らとの議論を基に、土壌微生物ハビタットの視点から土壌団粒構造を捉え直すコンセプト論文の準備を進めた。またここでの議論はAsano, Wagai et al (受理)の論文および10月に独ミュンヘンで行われたミクロ団粒の構造と機能に関するワークショップでの招待講演での発表に活かされた。当初の3つの目的のうちの1つは、上述の通り実験アプローチの変更を行ったため、スムーズに進んだとは言えないものの新しい実験は順調に進んでおり、それ以外の2つの目的については研究が順調に進展した。

土壌団粒を対象としたX線コンピュータートモグラフィー(CT)研究で従来用いられてきた液相Os染色法に比べ、今回開発した液相染色法では10倍前後の高い空間分解能で土壌団粒中の炭素を検出することに成功した。論文ではその点に加え、本手法の利点および留意点を論じた。国際学会での発表後や論文査読者のコメントから本手法への関心の高さが伺えた。●更に、膨大なCTデータの解析を独カッセル大学グループの協力を得て進めている。団粒3次元構造内部における鉱物に完全囲まれた有機物と間隙に接する有機物の定量評価から、土壌有機炭素の安定化メカニズムの中で近年最も重要視されている物理的隔離の検証を行う論文を現在準備している。●INRA-Grignonで開始した鉱物・バクテリア系の培養実験を7月までに完了させ、形成されてミクロ団粒のキャラクタリゼーションを行う。その結果を踏まえ、必要に応じて日本での再実験および鉱物タイプを変えた実験を行い、バクテリアによるミクロ団粒形成条件とその特徴付けを行う。それらの知見を基に、土壌および堆積物中での団粒形成や有機物安定化のメカニズムについての考察をまとめる。●上述のコンセプト論文の準備をフランスの両研究者と進める。自分が精通する分野と異なるテーマの文献レビューの必要もあるため、本年度中の発表は難しいと思われるが、できるだけ早期に投稿することを目指す。
デルタ2グルタミン酸受容体の細胞内信号伝達経路の解明

δ2グルタミン酸受容体がグルタミン酸受容体で活性化されるのか?さらに、イオンチャネルとして働いているのか?はこれまで不明であった。δ2グルタミン酸受容体はイオン透過型グルタミン酸受容体に分類されるものの、実際は他のイオン透過型グルタミン酸受容体とは全く異なる活性化様式をもち、イオンチャネルとしても働いていないことを明らかにした。イオン透過型グルタミン酸受容体は4つの膜貫通ドメイン(TM1TM4;正確にはTM2は細胞膜を貫通はしない)をもつ。アミノ末端からTM1まで、及びTM3とTM4の間のループ領域は細胞外に、カルボキシル末端領域(C-terminal domain, CTD)は細胞内に存在する。グルタミン酸やグリシンなどのアゴニストは、細胞外に存在しバクテリアのアミノ酸結合タンパク質(LAOBP)と高い相同性をもつS1、S2ドメインに結合する。S1、S2ドメインはδ2グルタミン酸受容体を含むすべてのイオン透過型グルタミン酸受容体サブユニットで高い相同性をもつ。とくにリガンド結合に重要なアミノ酸残基はサブユニット間で非常によく保存されている。S1ドメインのさらにアミノ末端側にはサブユニット間で相同性が低いN-terminal domain(NTD)が存在する。本研究では、S1ドメインからS2ドメインまですべて欠損するコンストラクト、すなわちNTD-TM4-CTDを作製し、レンチウイルスベクターを用いて生後6日のδ2グルタミン酸受容体欠損マウスのプルキンエ細胞に発現させた。その結果、δ2グルタミン酸受容体欠損マウスで見られる異常(運動失調やLTD)がレスキューされた。この結果は、δ2グルタミン酸受容体の機能発現様式は他のサブユニットと全く異なり、さらに機能発現にはイオンチャネル構造も不要であることを明瞭に示している。デルタ2グルタミン酸受容体は他のイオン透過型グルタミン酸受容体と同様の膜構造をとるが、最近の我々の研究ではイオン透過型チャネルとして働かないことを示唆するデータを得ている。本実験では、デルタ2グルタミン酸受容体のアミノ末端ドメイン(NTD)が、デルタ2グルタミン酸受容体の機能発現に重要であり、との仮説を検証するべく実験を行っている(NTDはイオン透過型チャネルの構造に関与していない)。もしデルタ2グルタミン酸受容体が他のグルタミン酸受容体と同様に、陽イオンを通過させるチャネルとして働いているならば、カルシウムの透過性を決定するQIRサイトはカルシウム透過型のQである。そこで、カルシウム透過性を消失させる変異(Q→R)を導入したデルタ2グルタミン酸受容体をプルキンエ細胞特異的に発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)を作出した。これとデルタ2グルタミン酸受容体欠損マウスをかけ合わせ、ノックアウトのバックグラウンドに変異デルタ2グルタミン酸受容体を発現するマウスを得た。もしデルタ2グルタミン酸受容体がカルシウム透過型チャネルであり、このチャネルを通るカルシウムが重要な役割を果たすならば、作出した遺伝子変異マウスはノックアウトマウスで見られるような異常が見られることが推測されるが、何の異常も見られなかった。このことから、デルタ2グルタミン酸受容体はカルシウム透過型チャネルとして働いていない可能性がでて来た。本成果は、Journal of Physiology(電子版)に掲載された。N末端の重要性を明らかにするマウス、すなわちプルキンエ細胞のデルタ2グルタミン酸受容体N末端をGluR2のN末端に変異させたマウスなど、一連の遺伝子改変マウスは現在作出中である。
統計と連想に基づく連続音声認識に関する研究

今年度の研究内容としては,(1)文法情報の構築,(2)連想に基づく単語検出法の構築,および(3)単語連想における統計情報の利用,の3つが挙げられる.今回の研究では,当初の研究計画にある「単語から単語,あるいは単語から場面への連想情報の構築」は行っていない.文法情報は,本研究の基礎となる重要な情報源である.本研究では,自然な発話の認識を目指して,会話音声中の文節構造を表現する有限オートマトンの構築を行った.会話資料としては,日本音響学会の連続音声データベース中の会話音声の書き起こしテキストを用いている.このテキストから間投詞などのいわゆる不用語を除き,残った表現を受理する文節内文法を有限オートマンで表現した.この文法の構築は,筆者の以前構築した文章音声のための文節内文法を改変する形で行われた.連想に基づく単語検出法の研究として,「拡張RHA法」を提案した.拡張RHA法は,高速な単語認識法に用いられる「RHA(Redundant Hash Addressing)法」を連続音声認識用に拡張したものである.RHA法を連続音声認識に応用する際には,(1)単語向けの手法を連続音声用に変更することと,(2)元のRHA法の精度を改善することの2点が重要であった.(1)として,RHA法に「活性点(activation point)」の概念を導入し,RHAを単語検出に応用した.また(2)として,あらかじめ音素認識誤りを見込んだ「拡張fragment」を導入し,検出の高精度化をはかった.単語検出実験により,従来この用途に用いられてきた「連続DP法」と比較し,検出性能は遜色なく,検出速度は数倍高速であることが確かめられた.拡張RHA法による単語検出に統計的要素を導入する一手段として,拡張fragmentによる単語検出法を提案した.拡張RHA法において,単語を連想するための単位は,あらかじめ固定された長さの音素組であったが,拡張fragmentを用いる方法では,その単位を統計的に決定する.この手法では,検出対象となる単語集合が与えられたとき,ひとつの連想単位から連想される単語が一定数以下になるように統計的に連想単位を決定する.具体的には,不定長の音素組を使って単語を連想するようになる.これによって無駄な連想が抑えられ,単語の誤検出を少なく抑えることができるようになった.今年度の研究内容としては,(1)文法情報の構築,(2)連想に基づく単語検出法の構築,および(3)単語連想における統計情報の利用,の3つが挙げられる.今回の研究では,当初の研究計画にある「単語から単語,あるいは単語から場面への連想情報の構築」は行っていない.文法情報は,本研究の基礎となる重要な情報源である.本研究では,自然な発話の認識を目指して,会話音声中の文節構造を表現する有限オートマトンの構築を行った.会話資料としては,日本音響学会の連続音声データベース中の会話音声の書き起こしテキストを用いている.このテキストから間投詞などのいわゆる不用語を除き,残った表現を受理する文節内文法を有限オートマンで表現した.この文法の構築は,筆者の以前構築した文章音声のための文節内文法を改変する形で行われた.連想に基づく単語検出法の研究として,「拡張RHA法」を提案した.拡張RHA法は,高速な単語認識法に用いられる「RHA(Redundant Hash Addressing)法」を連続音声認識用に拡張したものである.RHA法を連続音声認識に応用する際には,(1)単語向けの手法を連続音声用に変更することと,(2)元のRHA法の精度を改善することの2点が重要であった.(1)として,RHA法に「活性点(activation point)」の概念を導入し,RHAを単語検出に応用した.また(2)として,あらかじめ音素認識誤りを見込んだ「拡張fragment」を導入し,検出の高精度化をはかった.単語検出実験により,従来この用途に用いられてきた「連続DP法」と比較し,検出性能は遜色なく,検出速度は数倍高速であることが確かめられた.拡張RHA法による単語検出に統計的要素を導入する一手段として,拡張fragmentによる単語検出法を提案した.拡張RHA法において,単語を連想するための単位は,あらかじめ固定された長さの音素組であったが,拡張fragmentを用いる方法では,その単位を統計的に決定する.この手法では,検出対象となる単語集合が与えられたとき,ひとつの連想単位から連想される単語が一定数以下になるように統計的に連想単位を決定する.具体的には,不定長の音素組を使って単語を連想するようになる.これによって無駄な連想が抑えられ,単語の誤検出を少なく抑えることができるようになった.
スターリングエンジンを題材とした創成型機械工学教育手法の実践

従来から行われている座学中心の講義や補完するための実験・演習(系統的学習)では体系的に創造性を養うことは非常に困難である。一方、創造性を養うことが出来ると期待されている問題解決型授業(PBL)では、単に問題を解決することにとどまり基礎基盤知識の習得が十分に行えない問題点がある。そこで、両者の問題点を考慮した「創成型機械工学教育手法」を提案し、固体高分子形燃料電池を用いた創成型機械工学実験に適応し非常に有効であることを示した。しかし、本実験では水素やメタノールなどの危険物、有害物質を用いるため実施にあたりリスクを生じてしまう。そこで、より有効的で安全な創成型機械工学実験を設計する必要がある。そこで、本研究はスターリングエンジンを題材として、創成型機械工学手法を適用し新たな創成型教育指導手法の指針を得ることが目的である。まず初めに、市販されているスターリングエンジン模型を対象として、性能試験システムの構築を行った。動力の測定手法として、吸収式、反動式、伝達式など様々な測定方法に関して検討を行った。模型用スターリングエンジンの出力は非常に小さいため、負荷との間のトルク検出器によりトルク及び軸の回転数を測定して出力を算出する方法を採用し発電機を負荷とした。また、創成型教育指導手法において、創造性や教育効果を高える事が期待できるGUIによる計測システムを構築した結果、本研究の目的である有効的で安全な創成型機械工学実験を設計出来る実験計測システムを作成した。続いて、体型的に創造性を養うために、「太陽光熱を熱源としたスターリングエンジンの設計製作」というPBL課題の設計に関して検討を行った。この課題は、環境エネルギー問題を題材とし実施者の興味を引き、学習意欲の向上することを狙いとしている。太陽光熱を用いる事により低温度差で動作する必要があり伝熱に関する知識、さらに低出力のため機械力学やトライポロジー、さらにディスプレーサーの軽量化のために材料の選定など、機械工学の基礎基盤知識が必要になってくる。そこで、創成型機械工学手法を適用してこれらを有機的に結びつけた実験課題と指導要領、教材及びテキストの作成を行った。その結果、創成型教育指導手法の指針として、興味を引く現象(環境エネルギー問題)を題材とし、それを解決する教材(スターリングエンジン)、必要な基礎基盤知識の抽出(四力学)、ものづくり(設計製作)、現象を正確に捉える装置(GUIによるシステム)を示した。
貨幣の情報化が既存の貨幣機能(価値・交換・貯蔵)と社会システムに及ぼす影響

本研究は、情報技術の発達に伴い急速に進む貨幣の電子化が、既存の貨幣価値に及ぼす社会的影響について明らかにしようとする研究である。近年、資本主義社会の発展につれて、貨幣は情報へと進化し、情報化された貨幣は、紙面上に印刷された形態から、電子マネーやRMT(仮想通貨)になった。従来の実質的な貨幣や通貨とは、異なった貨幣システムが情報システム上で流動するようになった。取引表面上は、人類の経済活動を活発化させているように解釈できるが、例えば、パン屋でパンを購入するために支払うお金と、オンラインゲームでアイテムを購入するために支払うお金は、何が違い、どのように社会的影響を深刻化させているかを明確する。近年、貨幣は紙面上に印刷された価値形態から、ICカードに貨幣情報を記録した電子マネーへと変化し、また特定の仮想空間内で利用できるWebデータベース上に貨幣情報が記録された仮想貨幣へと進化した。表面上は同じ交換価値を持つ貨幣でも、従来の実質的な貨幣や通貨とは、全く性質の違う貨幣が情報システム上で流動しており、貨幣体系も複雑化している。かつての貨幣は、モノとモノを交換する「交換手段」としての機能を果たしていたが、高度経済成長とともに、新たに「財産・資産」、「資本・投資」といった機能が加わり経済が活発化した。ミヒャエル・エンデ(1929-1995)は、これらの複雑化した貨幣の機能が深刻な社会問題(環境・貧困・戦争・精神の荒廃等)を招いている根源であると述べている。これらの貨幣の情報化の問題を本研究の課題として、本年度は、主に兌換紙幣(Commodity money)など貨幣機能の歴史的な成り立ちを中心に、本来の貨幣が担うべき基本機能を探り、貨幣の情報化に伴って市場やユーザから求められている機能の在り方について考察してきた。貨幣構造はこれ以上複雑化すると社会システムへの与えるリスクも大きく、よりシンプルな特にネットワーク上においても貨幣の流動履歴が分かるシステムは必要であると1つ考えをまとめることが出来る。また、アンケート等の統計データを定量化し、貨幣価値の尺度を計測する手法について、AHP分析の理論研究を中心に考察してきた。今後の研究で、さらに貨幣体系の複雑化を貨幣の3つの基本機能である「価値尺度」、「流通手段」、「価値貯蔵」から分析し、貨幣の情報化に伴う、社会的問題の変化と傾向について考察していく予定である。昨年度は、電子マネーの盛んな台湾やRMT(仮想通貨)取引が盛んな韓国と中国、クレジットカード決済が定着しビジネスモデルが確立している米国と欧州、企業ポイント通貨がビジネスとして成長している日本などから、各国で増えているトラブル事例、関連法案の動き、資産運用としてのインフラ状況などの情報収集を行った。各国で各種の貨幣の電子化が進む理由を需要側・供給側の貨幣流通システムの社会的な背景から調査した。また成果報告では、EURO-OR 2014(European Conference on Operational Research)国際学会で、貨幣価値の見直し・計量化に関する研究成果の報告を行い、世界的に貨幣価値の見直しについて高い関心を寄せた。今後の研究では、情報システムにおける貨幣取引の当事者間での相互利害関係、特に貨幣電子化の占有=所有権利や消失に関する問題についてまとめ、益々深刻化する社会的問題や、近年の複雑化したサイバー犯罪に金銭が絡む状況と要因。そして、電子貨幣や仮想貨幣が浸透する理論的背景を費用対便益から明らかにしたい。本研究の最終年度は、アンケート調査を実施し、様々な機能を持つ貨幣の意識調査を行い、貨幣、電子マネー、仮想通貨等の様々な貨幣形態・機能が、複雑な貨幣構造、金融問題、社会問題を引き起こす要因になっている事を指摘した。こういった情報システム上で電子貨幣が流動することは、経済学的な定義において本来の交換手段、価値尺度の貨幣システムを取り戻すといった楽観視的な理論もある。しかし、広義的な考え方において貨幣の持つ定義が大きく変化しようとしている。特に、ネットワーク上の貨幣流動においては、貨幣の3定義「1交換手段」、「2価値尺度」、「3価値貯蔵」がある中で、3つ目の機能である「3価値貯蔵」が高まる。これにより、仮想通貨に対する課税制度の問題やテロ・犯罪等の収益で集められたお金の錯乱を行う格好の場として利用されており、所謂「貨幣洗浄」の機能として働く可能性が危惧される。情報化された貨幣は、紙面上に印刷された従来の貨幣形態から物理的に実体の掴めない、お金の所在や履歴を説明できない性質へと変化している問題がある。情報化された貨幣は、紙面上に印刷された従来の貨幣形態から物理的に実体の掴めない、お金の所在や履歴を説明できない性質へと変化している問題が指摘できることを学会で報告し、高度情報化社会における貨幣構造と社会的秩序の深い関係について指摘した。

過去の文献調査、貨幣価値の資料等についての調査は順調に進んでおり、貨幣の価値計測・計量化に関する理論的な部分の解決が今後の課題である。情報科学本年度は研究の最終年度であるため、これまでの研究成果で分かった貨幣概念、貨幣価値等の資料を用いて、現代に必要な貨幣価値の理論を纏め、研究成果の報告を行いたいと考えている。過去の文献、統計資料、貨幣における価値評価の方法論など、研究に関連する情報収集は順調に進んでいる。学術的な報告に関しては本年度以降進めていきたいと考えている。最終年度に一部アンケート等の調査が持ち越しとなり、費用も次年度に持ち越すことにした。最終年のため、本年度中に研究成果が出せるように努めたいと考えている。3年間で次のような研究の推進方策を考えている。1貨幣の情報化に関する理論的研究、2情報化社会における貨幣価値の実態調査、3貨幣の価値形態と計量化分析などである。1理論的研究、2計量化分析については、情報収集・考察が纏まってきたため、今年度から学術的な機関で報告などができればと考えている。3の実態調査については本年度から情報収集等を進めていきたい。代替貨幣の機能・役割に関する調査研究、利用者意識の調査、アンケートなどに利用予定である。インターネットを利用したアンケート調査を行うための情報収集が間に合わなかった。より設問内容等を精査して次年度に回すことにした。主な使用用途はインターネットサイトを利用したアンケート調査で使用する予定である。
宇宙作庭記--宇宙環境における「庭」の創作研究

本研究は、現在建設が進められている国際宇宙ステーション(ISS)における日本の実験モジュール「きぼう」において行う、宇宙飛行士による「庭」の創作を目指す研究である。この「宇宙庭」モデルの提案に至るまでの過程で得た新たな知見は以下である。1.二軸回転式の植物育成器を作成し、植物を植えた「庭」のプロトタイプを設置、生育の変化と「庭」の形状を映像により記録した。静止している物体を見るのとは違い、観る者のスケール感を変化させ、視線を部分に引き込むような効果が得られることがビデオによる映像でも確認できた。今後、宇宙ステーションの限られたスペースに設置される小さい「庭」でも、地上での庭の散策体験に匹敵するような効果が期待される。2.ロシアの宇宙での生物実験をリードしてきたIBMP(宇宙生物問題研究所)訪問の結果、我々の研究のように、単なる食物用や植物鑑賞としてではなく、「庭」というかたちで宇宙における人間と自然のインターフェースを実現しようという試みは前例がないということが明らかになった。一方で、ロシアの水耕による植物栽培、我々が考案した、ピートモスによる下地と苔による培地共通の問題として、閉鎖空間の環境汚染が憂慮されることがわかった。3.以上の実験結果とあらたに得た知見をもとに、将来は、培地を閉鎖する噴霧耕による植物育成方法を開発することとした。噴霧耕による育成を想定した容器を製作し、その連結による「宇宙庭」のモデルをパラボリックフライトに持ち込み、微小重力空間での振る舞いを検証した結果、連結構造と微小重力によりもたらされる「宇宙庭」の形状変化が注目された。この噴霧耕による「宇宙庭」が、今後の科学的な実証実験により確立されることが期待される。1.現代美術の視点からの「庭」および「作庭記」の基礎研究宇宙飛行士に向けた宇宙での庭造りの為のハンドブックを作成するという目標に向け、この研究のタイトルともなっている「作庭記」を元に、平安期に作られた奈良にある浄瑠璃寺、円城寺の庭を調査し、著述の諸要素についての確認を行う。また、金沢市にある旧林屋邸-江戸期の松を中心とする庭と、それを新たに取り組む明治期の建築とのありようを見学、ドイツ・ハノーファーでは、い本の樹から採られた種をもとに再現された、数キロにわたってシンメトリックに続く菩提樹の庭園を調査するなど、時代の変遷と共に変化する庭の概念、社会に於ける位置付けの変化の興味深い例を知見した。2.宇宙環境下での植物実験に関する調査・情報収集および「庭」のプロトタイプの試作と実験回転式の植物育成器を作成し、上下軸の恒常的変化を伴う条件下に、植物を植えた「庭」のプロトタイプを設置、生育の変化と「庭」の形状を映像により記録した。静止している物体を見るのとは違い、観る者のスケール感を変化させ、視線を部分に引き込むような効果が得られることが動画映像でも確認できた。今後、宇宙ステーションの限られたスペースに設置される小さい「庭」でも、地上での庭の散策体験に匹敵するような効果が得られることが期待される。この実験結果をもとに、JAXAを通じ、ソ連時代から宇宙における科学実験をリードしてきた、モスクワのIBMP(生物科学問題研究所)を訪問、過去から現在に至る宇宙での植物実験の調査と情報収集を行った。とりわけIBMPの科学実験の責任者、シチョフ博士からの、実際に使われている実験機器と過去の実験の記録の説明、宇宙滞在期間記録保持者でもあり副所長でもあるポリヤコフ氏から、宇宙飛行士にとっての心理的な側面からの植物のある「庭」が長期滞在に及ぼす影響についての意見が採取できたことは、今後「庭」の具体化にあったて収穫であった。

2005年、ロシアの宇宙での生物実験をリードしてきたIBMP(宇宙生物問題研究所)訪問の結果、我々の研究のように、単なる食物用や植物鑑賞としてではなく、「庭」というかたちで宇宙における人間と自然のインターフェースを実現しようという試みは前例がないということが明らかになった。一方で、ロシアの水耕による植物栽培、我々が考案した、ピートモスによる下地と苔による保湿をベースとする培地方式の宇宙庭共通の問題として、バクテリア、菌類による閉鎖空間の環境汚染が憂慮されることがわかった。JAXAのスタッフと協議した結果、この研究の目的、「宇宙環境における「庭」モデルを制作・提示する」および、「『宇宙作庭記』すなわち「宇宙飛行士のための作庭ハンドブック」を制作する」為には、「きぼう」が属するアメリカの環境基準を満たす、閉鎖空間環境を汚染しない植物育成の方法を独自に研究・開発することが、必要不可欠であることが確認された。バクテリアや菌類の排除を最優先とする宇宙の微小重力・閉鎖環境下での植物育成でありながら、単なる科学実験ではなく、これまで我々が行ってきたように「庭」の条件を満たす、美的直感的な造形を主眼とする形状を兼ね備えていること。これら諸条件をクリアーする為に、植物の地上部分はこれまでのように露出させながら培地部分を閉鎖し育成するという方向で、京都大学森本研究室とも協議を重ねた結果、噴霧耕による半閉鎖式育成法に可能性を見出し、これを継続して研究・開発することとした。この方針を踏まえ、本年度は、噴霧耕を保証しながら「庭」の形状ともなる容器の形状・材質の研究・制作を行った。そして4月初旬に控えるパラボリック・フライトによる実証実験の結果を加え、この段階での、最終的な宇宙環境における「庭」モデルの提示を目指す。
Jacobiの和の円分体への応用に関する研究

数論は、数学のあらゆる分野と密接に関連して発展し、近年では、物理学・工学等への応用も見い出されているが、本研究は、代数学、K-理論、位相幾何学等の数論への応用という総合的な見地に立って遂行された。研究代表者および分担者全員によって、(1)関連部門の研究集会等への参加・討論(2)関連部門の研究者との緊密なる研究連絡・研究打ち合わせ(3)資料・文献の調査・収集・整理(4)コンピューターをもちいた解析を行った。特に、代数学の数論への応用という観点においては、ガウスの和・ヤコビの和の研究の重要性がますます認識されてきて、研究代表者が従来より行ってきたガウスの和・ヤコビの和に関するいくつかの研究をさらに発展させていく見通しを得た。すなわち、研究代表者によってこれまで得られた主な結果は(1)岩沢の合同式および伊原の合同式の一般化とその応用(2)Jacobiの和の作るHecke指標の導手の決定(Weilの問題の解決)(Coleman-McCallumによる結果の数論的証明とl=2のときの解決)(3)(1)の方法によるGaussの和、Jacobiの和を補間する伊原のべき級数Andersonのべき級数の存在証明および明示公式(4)Jacobiの和に関する塩田徹治氏の問題のl部分の肯定的解決(5)素数l分体のイデアル類群のl部分のi(奇数)部分が巡回群であろうという長手の予想(岩沢の主予想にかんするMazur-Wilesの結果をこえるもの)があるが、それが成立するための新しい判定条件をヤコビの和を用いることにより与えることに成功した。その判定条件を用いて、1+2lまたは1+4lが素数の場合にはその予想が成立することを証明した。またその巡回群の生成元についても分かった。この予想を条件なしに一般的に証明することは今後の問題であるが、上の結果は巡回群の生成元についての見通しを初めて与えるものである。
刺激応答型高分子ゲル膜による薬物の放出制御

生体の体内動態に基づく信号(温度、化学物質、pH等の物理化学的変化)に応答して、必要な量の薬物(あるいは情報伝達物質)を必要な時にのみ放出する自己制御型薬物放出システムの応答制御方法の確立を目的としてシステム(1);物理化学的制御方法、システム(2);電気化学的制御方法の2面から検討した。その結果、以下のような結論を得た。システム(1)では、感温性高分子ゲルのN-イソプロピルアクリルアミド共重合体ゲルについて、温度や外部溶液に依存した表面物性(親疎水のバランス)を明らかにし、有機分子の吸脱着制御剤として適用できることを明らかにした。ゲルの物理・化学的な網目構造、溶液pH、溶液構造(水構造)を種々の分子設計(合成法、構成モノマーの一次構造設計等)、電解質添加といった操作によって行い、ゲルの吸着特性に及ぼす影響を調べ、ゲルの吸着特性と機械的な強度を向上・制御する設計法を確立した。また一方で、イオン性ゲルを用いてゲルの収縮メカニズムを検討し、ゲル内外のイオンの物質移動とゲルの応答(収縮)の関連性を明らかにし、ゲル中の溶媒排出(薬物放出)制御因子ならびに制御方法を明らかにした。システム(2)では、システム(1)で成果を得た感温性ゲルの物性を、ゲルに弱酸基をドーピングすることによって電気化学的に制御できることならびにそのメカニズムを明らかにした。また、イオントフォレシスによる薬物放出制御のため、導電性共役高分子膜を用い、その電気的な膜特性の検討を行った。水晶振動子微量天秤法によってドーパント種の膜内外への輸送過程をリアルタイムで経時的に膜の重量を測定することによって計測し、電気的な膜物性の制御によって薬物の膜透過を制御しうることを明らかにした。生体の体内動態に基づく信号(温度、化学物質、pH等の物理化学的変化)に応答して、必要な量の薬物(あるいは情報伝達物質)を必要な時にのみ放出する自己制御型薬物放出システムの応答制御方法の確立を目的としてシステム(1);物理化学的制御法、システム(2);電気化学的制御法の2面から検討した。システム(1)では、Nーイソプロピルアクリルアミドと親水性モノマ-であるアクリルアミドもしくは疎水性モノマ-であるNーアクリロイルピペリジンをそれぞれ組成比を変えて共重合し、疎水性度の異なるゲルを作製した。これらのゲルの親・疎水的物性変化に及ぼすゲルの分子構造並びに熱刺激の効果を安息香酸とフタル酸(モデル分子)の吸着実験により検討し、以下の知見を得た。(1)作製したゲルは温度変化により体績相転移現象を示し、体績相転移温度を境に急激に親【double half arrows】疎水の物性変化を示す。(2)親【double arrow】疎水の物性変化を示す相転移温度はゲルの構成モノマ-の分子設計の段階で制御可能である。(3)ゲルの疎水化およびモデル分子の吸着現象は疎水性相互作用に基づいている。このため、イオン化した(pH>4)分子は吸着しない(pH依存性)。(4)吸着等温線はヘンリ-型となる。(5)温度スイングによりモデル分子の吸脱着が速やかにかつ可逆的にシステム(2)では、電気刺激応答性薬物徐放システムの基礎的な研究として、電気のonーoffまたは電化の変位による膜特性の変化について検討した。ヌクレオフィルタ-の片面に金を蒸着し、ピロ-ルを高分子アニオンと同時に電解重合することにより、高分子アニオンを内蔵するポリピロ-ル膜が製膜できた。濃淡電池型の拡散セルにこの膜を挟み、膜の電位を変化させたときの濃淡NaCl水溶液の膜電位を測定した。

この結果、膜電位をー0.8Vに制御すると膜電位は正となり、膜内は負電荷が固定され、陽イオンが進入する。一方、+0.4Vに制御すると膜電位は負となり、膜内は正電荷が固定され、陽イオンは排出し、陰イオンが進入することが解った。生体の体内動態に基づく信号(温度,化学物質,pH等の物理化学的変化)に応答して、必要な量の薬物(あるいは情報伝達物質)を必要な時にのみ放出する自己制御型薬物放出システムの応答制御方法の確立を目的としてシステム(1);物理化学的制御法,システム(2);電気化学的制御法の2面から検討した。システム(1)では、N-イソプロピルアクリルアミドゲルの物理的な網目構造の制御(ラジカル重合ゲル,インターペネトレートネットワークゲル,プラズマ開始重合ゲル)および液相構造の制御(溶液に塩を添加)を行い、ゲルの薬物吸・脱着特性を安息香酸を薬物のモデル分子に用いて検討した。その結果、以下の知見を得た。(1)ゲルの物理的網目構造の変化は吸着量に影響しない。しかし、低温域におけるゲルの強度向上を図るうえでより密な網目構造を有するデバイス設計が有利である。(2)溶液に支持塩を添加するだけで高温域のみ吸着量を飛躍的に増加できることが明らかとなった。吸着量増加の割合は添加するイオン種およびその濃度により異なる。(3)(1),(2)いずれの場合も温度スイングによりモデル分子の吸脱着は速やかにかつ可逆的に行われる。システム(2)では、電気刺激応答性薬物徐放システムの基礎的な研究として,電気のon-offまたは電位の変化による膜特性の変化について検討した。ヌクレオフィルターの片面に金を蒸着し、ピロールを高分子アニオンと同時に電解重合することにより、高分子アニオンを内蔵するポリピロール膜が製膜できた。この膜をH型透析セルにはさみ,一方にグルタミン酸ナトリウム溶液,他方にNaCl水溶液とし、膜の電位を変化させて拡散透析および電気透析を行った。ドープ膜では速い透過流束が,脱ドープ膜では透過が制御された。ドーパント種により透過制御様式を分類できることが分かった。生体の体内動態に基づく信号(温度、化学物質、pH等の物理化学的変化)に応答して、必要な量の薬物(あるいは情報伝達物質)を必要な時にのみ放出する自己制御型薬物放出システムの応答制御方法の確立を目的としてシステム(1);物理化学的制御方法、システム(2);電気化学的制御方法の2面から検討した。システム(1)では感温性のN-イソプロピルアクリルアミドゲルを合成し、ゲルの薬物吸脱着特性を安息香酸、フェノールを薬物のモデル分子に用いて検討した。(1)電解質を添加して液相(水)構造を制御することにより高温域のみゲルの吸着量を増加させることができる。このとき、液相の水構造(束縛された水の割合)と安息香酸、フェノールの最大吸着量との間に相関性が見い出された。(2)ゲルに弱酸基をドープすることによってゲルの温度依存型表面物性(親疎水のバランス)をpH依存型に改質することが可能となった。これにより、ゲルの物性をpHスイングによっても制御可能にした。(3)ゲル内のpHは電極反応によって容易に制御可能であるため、(2)の結果よりゲルの物性を電極反応によって制御することが可能となった。
メタボローム解析を用いた認知機能低下予測ツールの開発

認知機能を長期追跡している国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)と東北メディカル・メガバンク計画(TMM)との共同研究で、NILS-LSAの凍結血清を用いて血中代謝物質(メタボローム)測定を行い、認知機能低下に関連するメタボロームを同定する。同時に東北メディカル・メガバンク計画のMRIデータとTMMの凍結血清を用いて海馬体積・認知機能と関連するメタボロームを同定する。この双方で相互検証されたメタボロームから認知機能低下予測ツールを作成する。TMMの地域住民コホート調査における認知機能低下ハイリスク者の分布を確認し、その後実施する予測ツールの有用性検証研究につなげる。
日本企業の技術開発における職能間情報共有と技術者のキャリア・職務行動の歴史的研究

戦後復興期から高度経済成長期に海外先進技術を導入して急速な技術的キャッチアップをとげた日立製作所日立工場を素材として、技術者の職務行動の特徴とその変化を、彼らのキャリア展開と関連させて解明した論文を『社会経済史学』第84巻2号(2019年2月)に掲載した。そこでは、日立工場の技術者たちの回想記録類からの情報、日立工場の工場史掲載の職制表、日立工場報および水戸工場の職員名簿から作成した技術者のキャリアデータベースの分析により、日本の製造業に特徴的とされる職能部門を越えて技術情報を共有し、技能者を含めて協働関係を形成する技術者の行動様式は、日立工場では、戦後になってもその存在を確認できず、それが見られるようになったのは、1950年代にGEを初めとする外国企業からの全面的な技術導入による技術形成が進み、さらに、1960年代に火力プラントの大容量化に対応して独自技術開発行われるようになってからであったこと、しかし、先行研究とは異なり、こうした行動様式は、技術者の職能部門を越えた異動に支えられていたわけではなく、幹部技術者による制度化への努力により生み出されたものであったことが明らかになった。また、日立製作所大みか工場を拠点に進められた制御用コンピュータ開発の経験に関する調査の成果を加えた内容を、経営史学会第54回全国大会(2018年9月30日、京都大学)で開催された国際会議で報告し、特に、重電部門が情報技術に基づく事業に進出した時に、社内研究所の研究員を巻き込んだ情報の共有化がその成功に大きく貢献したことを明らかにした。日立財団(旧小平記念日立教育振興財団)が所蔵する日立製作所重電部門の元技術者に関連する所内文献を閲覧し、戦後の同社重電部門の技術開発の進展に伴う技術者たちの職務行動と情報交流のあり方の変化を分析した。また、人事記録を利用して、同社重電部門の技術者たちのキャリア分析を行い、戦前期と比べて、彼らの技術的専門性が高まったこと、大学卒業者と工業高校卒業者という教育資格により職務の配分と上位管理職への昇進可能性に大きな違いがあることが明らかになった。さらに、同社の元技術系役員の方々のご厚意により、その経験と技術開発組織のあり方を聞き取るインタビュー調査を複数の方に実施し、貴重な情報を入手した。これらの調査で得た情報を統合して、企業内における職能間情報共有を促進したマネジメントのあり方と、それに規定された技術者たちの職務行動の変化を解明する論文を準備中である。東芝についても、戦時期から戦後の高度成長期にかけての社内資料を収集し、技術者たちのキャリアデータベースを作成している。データ量が膨大で作成に時間がかかっているが、本年夏には完成する予定である。その他、同社の労働組合資料の調査・収集を進め、同社を対象とする本格的な分析の基礎作業を行った。以上の他、関連する調査として、従業員の教育資格と企業の人事管理との関連の歴史的変化を考察するための文献調査を行った。戦前期に教育資格による従業員間の格差が大きく、戦後直後の労働改革によりその格差が縮小したとの通念と異なり、その格差が戦後にこそ拡大したと考えられていたことが明らかになった。これは、企業内の技術者たちの情報共有のあり方にも大きな影響を与える事実である。この論文は本年中に公開する計画になっている。研究計画では、初年度の2016年度に日立製作所の事例研究を進め、併せて、2017年度から本格的に行う予定の東芝の事例研究の準備をすることにしていた。この計画を基準に判断すると、ほぼ当初の予定通りに調査研究を進めることができたと考える。日立製作所の事例研究では、1戦後の日立工場および水戸工場の技術系職員の人事データベースの作成を終え、その分析を進めていること、2日立製作所の重電部門の元役員の方々のご協力を得て、インタビュー調査を行ったこと、3日立財団所蔵の社内文献の調査をほぼ終えたことから、その完成を見通せる状況に至っている。エンジニアたちの職務行動を理解する前提となる技術的知識の獲得や、設計・製造職場で実務に従事していた工業高校卒業の技術者の方々へのインタビュー調査の実現になお課題が残っている。東芝の事例研究の準備については、労働組合資料の収集を進める一方で、同社の戦時期から高度経済成長期にかけての人事記録と経営組織の変遷に関する記録を入手し、それを利用して、技術系職員の人事異動データベースの作成を行っている。研究計画のスケジュール通りに、2017年夏ころの完成を見込んでいる。同じく研究計画に盛り込んだ同社エンジニアへのインタビュー調査は、未だ実現していないが、元役員の方にアプローチするルートを拓くことは出来ている。2017年度にこれを実現できれば、東芝の事例調査も計画通りに進行させることができると思う。研究の主要な対象として、初年度より資料調査とその分析を続けて来た日立製作所のエンジニアに関して、論稿にまとめて学術雑誌に投稿した。同稿では、戦後復興期から高度経済成長期の日立製作所日立工場を主要な対象にして、技術者の職務行動の特徴とその変化を、彼らのキャリア展開と関連させて解明した。日立工場の技術者たちが執筆した回想記録類からの情報、および、日立工場の工場史掲載の職制表、日立工場報および水戸工場の職員名簿から作成した技術者のキャリアデータベースの分析により、次のことを明らかにした。