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癌の治療から予防法の確立へ：癌に強いマウスの癌増殖抑制と転移抑制機構の解明

国民の2人に1人が癌に罹患し、3人に1人が癌で死亡する。この現実に対処するためには従来の考えによらない画期的な方法が必要である。我々は生体内存在するCXCL14/BRAKという分子が癌を抑制する分子であることを見出し,この分子を過剰に発現するトランスジェニックマウスを作製し,このマウスの発癌抑制、増殖抑制および転移抑制機構を明らかにすることにより、新しい癌の予防法への道を拓いた。生体内における癌の増殖抑制と転移抑制においてナチュラルキラー(NK)細胞が重要な働きをしている間接的なデーターは多くあるが、その分子機構は不明である。申請者は白血球などを呼び集める作用が知られているケモカインの一種であるBRAK(CXCL14)がNK細胞の癌細胞を殺す作用を促進して、腫瘍の増殖や転移を抑制する事を明らかにしてきた。今年度は我々の作成したCXCL14/BRAKを野生型(Wt)マウスより10倍ほど過剰に発現するトランスジェニック(BRAKTg)マウスを用いて、実験的化学発癌系を用いて発癌過程に対するCXCL14/BRAKの作用について検討した。研究の方法と結果:BRAKTgマウスと野生型マウスの腹腔にアゾキシメタン(12mg/kg体重)を注射後、3%のデキストラン硫酸ナトリウムを間欠的に飲料水に加えることにより実験的大腸癌を発生させた。アゾキシメタン注射14日後の大腸の組織像ではTgマウスではWtマウスより細胞の浸潤が少なく、56日後のマウスではBRAK Tgマウスの腫瘍数はWtマウスの1/10であり有意(P<0.001)に少なかった。本研究によりBRAKを高発現するマウスは発癌過程に対しても抵抗性を示す事が明らかになった。このマウスは生後2年まで調べても異常を示さず、さらに健康人においてもBRAKTgレベルのBRAKを発現する人が存在することから、BRAKを高発現することは癌の治療だけでなく予防法としても応用できる可能性が示された。申請者は白血球等を呼び集める作用が知られているケモカインの一種であるBRAK(CXCL14)がNK細胞の癌細胞を殺す作用を促進して腫瘍の増殖や転移を抑制することを明らかにし、これはBRAKがNK細胞と癌細胞の相互作用を強める結果である考えられた。本研究ではこれらのデーターに基づき、1.癌細胞の培養系においてBRAKを添加した時と、2.癌細胞にBRAKを発現させた時におこる変化を分子レベルで明らかにした。1.癌細胞の培養系でBRAKを添加すると細胞内のシグナルを伝達する低分子GTP結合分子分子であるRap1の活性化(リン酸化)がおこった。この活性化反応は百日咳毒素が共存により阻害された。2.癌細胞は一般にBRAKタンパク質の発現量が低い。癌細胞にBRAK遺伝子を導入してBRAKタンパク質を発現させると細胞接着分子の発現が増加し、細胞の接着性に変化が起きた。この結果は癌細胞がBRAKと特異的に結合する受容体を発現しており、それを位階して細胞内にシグナルを送って、細胞内の代謝や、細胞接着性を変化させていると考えられる。ケモカインCXCVL14(BRAK)の発現による腫瘍抑制機構の一部を分子レベルで沖らかにすることができた。ケモカインCXCL14(BRAK)の腫瘍抑制の分子機構をさらに分子レベルで明らかにし、将来の治療法開発のための基礎的データーを得る。CXCL14(BRAK)研究において一番の問題はCXCL14(BRAK)の結合シグナルを細胞内に伝える役割をする受容体がまだ明らかになっていないことである。24年度の研究により我々が用いた癌細胞が受容体を発現している可能性が示されたので、CXCL14(BRAK)の受容体の実態を明らかにする。CXCL14(BRAK)の存在量の測定にRT-PCR試薬、および抗体等を購入する、また、研究のまとめ、および論文投稿に必要なコンピューターの購入、英文校閲料、成果発表のための旅費等に使用する。
ミトコンドリア核様体ダイナミクスの生理的意義の解明

ミトコンドリアは融合と分裂を頻繁に繰り返し形態を変化させている動的オルガネラである。一方、ミトコンドリア独自のゲノム(mtDNA)は「核様体」と呼ばれるタンパク質ーDNA複合体を形成し、マトリックス内に存在しているが、核様体の動的特性の概要およびその分子機構はほとんど明らかになっていない。そこで、本申請研究ではミトコンドリア内の核様体の分布や動き・形態の制御機構を分子レベルで解明し、高次生命機能や病体などにおけるミトコンドリアダイナミクスとの相互関係を探ることにより、核様体ダイナミクスの生理的意義および核様体の存在意義を明らかにすることを目的とした。平成27年度には核様体とミトコンドリア膜とをつなぐ「連結分子」の網羅的探索のための条件検討を行なった。また、連結分子の既知の候補因子ATAD3に関して、通常またはミトコンドリア分裂抑制細胞内での局在、動態およびタンパク質のトポロジーを免疫染色やライブイメージングにより解析した。さらにこの因子のRNAiを行ない、核様体の状態やmtDNA量、クリステ構造、ミトコンドリアダイナミクスへの影響を検討した。また、in vitroでの核様体ー膜構造の再構築系を用いて、この因子の必要機能領域の決定などを行ない、機能領域変異体を用いたレスキュー実験およびミトコンドリア分裂抑制細胞内での強制発現による表現型解析から機能を検証した。平成28年度には、前年度の研究成果を発展させ、さらに細胞生物学および生化学的手法を駆使した核様体の動的特性に注目した研究を進める計画を立てていたが、産休・育児休業による研究中断のため研究は実施されていない。申請者は、ミトコンドリア内の核様体の分布や動き・形態の制御機構を分子レベルで解明し、高次生命機能や病体などにおけるミトコンドリアダイナミクスとの相互関係を探ることにより、核様体ダイナミクスの生理的意義および核様体の存在意義を明らかにすることを目的として進めている。当該年度は研究実施計画にあるように、核様体とミトコンドリア膜とをつなぐ「連結分子」の網羅的探索のための条件検討を行なった。このように、細胞生物学および生化学的手法を駆使した核様体の動的特性に注目した研究は少なく、本研究成果から核様体ダイナミクスの真の分子機構および生理的意義に迫りつつあると思われる。核様体とミトコンドリア膜とをつなぐ連結分子の既知の候補因子に関してはおおむね順調に解析が進んでおり、研究成果をまとめる準備を進めているところである。しかし、本申請研究の最大の目的としている新規連結分子の網羅的探索に関しては、条件検討に時間がかかっておりやや遅れている状況である。当初は、ミトコンドリアの分裂抑制によって核様体クラスタリングが起き形成されるミトバルブを分画・可溶化し、ここから核様体と結合する内膜タンパク質を同定することで連結分子を特異的に同定できると考えていた。しかし、一般的なミトコンドリアの分画方法では核様体がクラスタリングした状態のミトバルブ状のミトコンドリアは効率よく分画することができないことが明らかとなった。そこで、分画は行なわずに、代わりに非常に効率よくミトバルブが形成される細胞株を樹立し、細胞抽出液全体を用いて探索を行なう手段に切り替えその条件検討を行なったため、当初の計画に遅延が生じた。

また、in vitroでの核様体ー膜構造の再構築系を用いて、この因子の必要機能領域の決定などを行ない、機能領域変異体を用いたレスキュー実験およびミトコンドリア分裂抑制細胞内での強制発現による表現型解析から機能を検証した。平成28年度には、前年度の研究成果を発展させ、さらに細胞生物学および生化学的手法を駆使した核様体の動的特性に注目した研究を進める計画を立てていたが、産休・育児休業による研究中断のため研究は実施されていない。新規連結分子探索の手段に大幅な変更を加えたが、今後は当初の研究計画に従い、免疫沈降物の質量分析により網羅的解析を行ない、連結分子候補の同定を細胞生物学、生化学的手法を用いて進めていく。また、既知の候補分子も加え、さらに生理的機能の解析も行なっていく。これらを本研究期間の成果として取りまとめ、国内外の学会、学術誌への投稿という形で発表する。該当年度では、新規連結分子の網羅的探索が条件検討までの段階であるため、実際に免疫沈降物の質量分析を行なうにあたっての経費や、候補分子同定後の機能解析に関わる経費の使用が少なかった。また、細胞レベルの解析には申請者が所属する施設が所有する機器をもちいた解析が中心であり、支出が当初の計画より少なかったことが理由である。今後は当初の研究計画に従い、次年度に本年度の研究計画分の実験を進めることを計画しているので、研究費はこれに沿った形で支出する。また、連結分子の既知の候補因子に関してはおおむね順調に解析が進んだため、研究成果をまとめる準備を進めているところであり、さらに多くの国内外の学会や学術誌への投稿が見込まれるのでその経費として使用する予定である。
バイオサイエンス研究・教育の現状に関する調査研究

本研究はわが国における大学をはじめとする各研究機関におけるバイオサイエンス研究の推進と充実を図るために、1.短期的及び長期的な観点をもって総合的な科学推進方策をたてると共に、国内外の研究動向等の調査研究、2.ヒト・ゲノムを中心とする動向調査や、バイオサイエンスと関連する重要研究課題の動向調査の資料作成、3.学術審議会バイオサイエンス部会における検討に資する為の資料作成を行うことを主な目的とした。以上の目的を達成する為に、以下について実施した。1.国内外のヒト・ゲノムに関する研究動向の調査と資料分析を行った。2.バイオサイエンス研究として、脳・神経、タンパク質、DNA植物の研究状況と研究体制の動向調査を行った。1.の調査結果は、がん研究とあわせて、分子生物学的実験技術を使った人の遺伝子解析を、構造と機能面から多角的に行うことが必要であり、これからの大きな研究課題の一つであることを明確にした。これによって学術審議会バイオサイエンス部会及びがん部会による建議書の作成につながった。2.の調査結果は、バイオサイエンスに関する研究課題を提起し、マトリックスとして示すことになった。またアメリカのバイオサイエンス研究教育の進んでいる主な4大学について調査し、その内容を提示した。これによりカリキュラムと人材養成についての方向を示すことができた。3.バイオサイエンスに関する研究者、技術者、大学院生に対して、基礎生物学研究所及び筑波大学を会場としてバイオサイエンストレ-ニングコ-スを開催し研究者養成を図ったが、これに対して資料提供及び支援を行った。4.組換えDNA実験技術の新たな展開に関する資料作成と提供を行った。5.組換えDNA実験技術に関する研究設備と施設の実体調査を行った。以上に5項目についての活動は、本研究班を2分して、2研究グル-プで連絡を取りつつ調査活動を行った。
日本の企業システム

本研究の目的は,日本企業のコ-ポレート・ガバナンス,内部組織,企業間関係,企業政府間関係等の様々な側面における特質を,第32回および第33回東京経済研究センター(TCER)箱根コンファレンスの開催を通じて包括的に検討することにあった.1993年度のコンファレンス(1994年3月28-30日,箱根,小田急山のホテル)での研究成果に基づいて,本研究組織のメンバーを中心としたプログラム・コミッティによってコンファレンス報告集の出版が企画された.論文相互間の関連をより緊密なものとするために,執筆者間で勉強会や共同研究が行なわれた.そして当初の予定どおりに1995年3月27-29日に箱根で30名の研究者の参加による第33回コンファレンスが開催された.計11本の論文が報告され,報告と討論者によるコメントに基づいて全体で活発な討議が行なわれた.本年度の補助金はプログラム・コミッティによる会合,勉強会・研究会および本コンファレンスの会議費・参加者の旅費等に利用された.今回のコンファレンスでの成果を踏まえて,コンファレンス報告集『日本企業システムの経済分析』が東京大学出版会より1995年9月に出版される予定である.報告集は,現代の経済理論的・実証的手法による,日本型企業システムの総括的・標準的な分析を提供する,スタンダード・レファレンスになると思われる.本研究の目的は,日本企業のコ-ポレート・ガバナンス,内部組織,企業間関係,企業政府間関係等の様々な側面における特質を,第32回および第33回東京経済研究センター(TCER)箱根コンファレンスの開催を通じて包括的に検討することにあった.1993年度のコンファレンス(1994年3月28-30日,箱根,小田急山のホテル)での研究成果に基づいて,本研究組織のメンバーを中心としたプログラム・コミッティによってコンファレンス報告集の出版が企画された.論文相互間の関連をより緊密なものとするために,執筆者間で勉強会や共同研究が行なわれた.そして当初の予定どおりに1995年3月27-29日に箱根で30名の研究者の参加による第33回コンファレンスが開催された.計11本の論文が報告され,報告と討論者によるコメントに基づいて全体で活発な討議が行なわれた.本年度の補助金はプログラム・コミッティによる会合,勉強会・研究会および本コンファレンスの会議費・参加者の旅費等に利用された.今回のコンファレンスでの成果を踏まえて,コンファレンス報告集『日本企業システムの経済分析』が東京大学出版会より1995年9月に出版される予定である.報告集は,現代の経済理論的・実証的手法による,日本型企業システムの総括的・標準的な分析を提供する,スタンダード・レファレンスになると思われる.本研究の目的は,日本企業のコーポレート・ガバナンス,内部組織,企業間関係,企業政府間関係等の様々な側面における特質を,第32回および第33回東京経済研究センター(TCER)コンファレンスの開催を通じて包括的に検討することにあった.本研究組織のメンバーを中心としたプログラム・コミッティによる数回の会合の後,まず1993年4月4-5日にミニ・コンファレンスが京都で開催され,論文執筆予定者17名の参加で論文のテーマが報告された.引き続いて当初の予定どおりに1994年3月28-30日に箱根で30名の研究者の参加による第32回コンファレンスが開催された.計14本の論文が報告され,報告と討論者によるコメントに基づいて全体で活発な討議が行なわれた.本年度の補助金はプログラム・コミッティによる会合,ミニ・コンファレンスおよび本コンファレンスの会議費・参加者の旅費等に利用された.今回のコンファレンスでの成果を踏まえて,来年度に第33回コンファレンスが開催される.今回は全体的な統一性は重視せず,各執筆者に独創的な研究論文を提出してもらったが,次回には研究成果を論文集として出版することを第一の目的とする.プログラム・コミッティによって論文集の性質を企画し,それと今回の成果に基づいて新たな論文を提出してもらい,第33回コンファレンスを行なう予定である.本研究の目的は,日本企業のコ-ポレート・ガバナンス,内部組織,企業間関係,企業政府間関係等の様々な側面における特質を,第32回および第33回東京経済研究センター(TCER)箱根コンファレンスの開催を通じて包括的に検討することにあった.1993年度のコンファレンス(1994年3月28-30日,箱根,小田急山のホテル)での研究成果に基づいて,本研究組織のメンバーを中心としたプログラム・コミッティによってコンファレンス報告集の出版が企画された.論文相互間の関連をより緊密なものとするために,執筆者間で勉強会や共同研究が行なわれた.そして当初の予定どおりに1995年3月2729日に箱根で30名の研究者の参加による第33回コンファレンスが開催された.計11本の論文が報告され,報告と討論者によるコメントに基づいて全体で活発な討議が行なわれた.本年度の補助金はプログラム・コミッティによる会合,勉強会・研究会および本コンファレンスの会議費・参加者の旅費等に利用された.

今回のコンファレンスでの成果を踏まえて,コンファレンス報告集『日本企業システムの経済分析』が東京大学出版会より1995年9月に出版される予定である.報告集は,現代の経済理論的・実証的手法による,日本型企業システムの総括的・標準的な分析を提供する.スタンダード・レファレンスになると思われる.
神経細胞移動の基盤となる細胞骨格および核ダイナミクスの解析

脳の発生過程における神経細胞移動を制御する分子機構を明らかにすることを目的として、移動中神経細胞の細胞核を高速共焦点顕微鏡を用いてタイムラプス観察した。その結果、細胞核が移動とともに変形や回転をおこなうことを見出した。さらに分子生物学的手法を用いて、細胞核の回転が核移動と共役する力によること、この力の発生に微小管モータータンパク質が関与することを示唆する結果を得た(論文投稿中)。また、細胞核イメージングと牽引力顕微鏡法を併用することで、核移動と同期するアクチン-ミオシン依存性の牽引力の存在を見出した(投稿準備中)。本研究は脳の形成過程における神経細胞の細胞核移動を駆動するメカニズムを明らかにすることを目的とする。これまでに核を駆動するメカニズムについては微小管またはアクチン骨格が前方から核を牽引するモデルや後方から核を押出するモデルが提唱されているがいまだ決着がついていない。また、神経細胞移動および脳皮質形成に関与する遺伝子としてこれまでに多くの細胞骨格関連遺伝子が同定されているが、それらが細胞骨格をどのように制御し細胞核移動を実現しているかについても不明な点が多い。本研究から得られた知見は脳の形成不全に起因する神経疾患の病態解明にも寄与すると期待できる。これまでに高速共焦点顕微鏡を用いた経時観察から、核が移動に伴い回転や変形といったダイナミックな挙動を示すことを見出している。本研究では、細胞骨格系を撹乱した際の細胞核ダイナミクスへの影響を詳細に解析することで核移動の際に作用する力の発生源を特定する。本年度は、核の回転運動を駆動する分子メカニズムについて検証を行なった。アクチンの重合阻害剤およびミオシン活性の阻害剤を投与したところ、核移動が停止する一方で回転運動に顕著な影響は見られなかった。このことから移動中の神経細胞の核がアクチン-ミオシン以外の外力を受けていることが強く示唆された。さらに予備的な結果として微小管骨格が回転運動に関与することを示唆する結果を得ており、次年度はこれを検証する。また、核が牽引されているのか押出されているのかを検証するため、移動中の神経細胞が足場となる基質に及ぼす力をtraction force microscope法により測定した。その結果、移動の際には核が前方の先導突起から押出されるよりむしろ牽引されていることを示唆する結果を得た。次年度は細胞骨格系の撹乱がtraction forceの発生に及ぼす影響および核移動との相関についてさらに検証を行なう。脳の発生過程において神経細胞は自らが誕生した部位から機能部位へと自律的に移動することで、特徴的な層構造や神経核構造を形成する。神経細胞移動は機能的な脳の形成において必須であり、その異常は広範な神経発達障害と密接に関連すると考えられている。また、神経細胞は他の移動細胞とは異なる特徴的な移動様式を示すことが知られており、細胞生物学的な視点から見ても重要な研究対象である。移動中の神経細胞は移動方向へと先導突起と呼ばれる長い神経突起を伸長し、その内部を細胞核が移動していく。神経細胞の核移動を制御するメカニズムに関しては微小管およびアクチン細胞骨格とその関連分子の関与が報告されているが、その正確な作用機序はいまだ不明である。これまでにアクチン細胞骨格が後ろから核を押し出すというモデルとアクチンもしくは微小管細胞骨格が前方から核を牽引するというモデルが同時に提唱されており決着がついていない。その原因としては、細胞内における細胞骨格系の役割が多岐に渡るため核移動への直接的な効果を二次的な効果から分離しがたいこと、移動中の神経細胞が一般的な移動細胞に比べて著しく小さいために個々の分子の細胞内部での挙動を直接観察することが難しいことが挙げられる。そこで本研究では、核移動の際の核自身の形態変化に着目し、そのダイナミクスを定量的に解析することで核移動を制御する力学的メカニズムおよび分子基盤を明らかにすることを目指す。高速共焦点顕微鏡を用いて移動中神経細胞における核移動の動態を高い時間・空間分解能で観察し、そのダイナミクスを定量的に解析することで核に作用する力を推定する。また、牽引力顕微鏡法を用いて核移動の際に作用する力の発生源の特定を行う。さらに薬理学・分子生物学的手法を用いて神経細胞移動に関与すると考えられる分子の機能阻害を行うことで核移動の分子メカニズムを明らかにする。これまでに高速共焦点顕微鏡を用いて移動中神経細胞の細胞核を高い時間・空間分解能でタイムラプス撮影することに成功しており、その結果から細胞核が移動に伴って回転・変形することを見出している。デジタル画像解析手法を用いた定量解析の結果から核の回転・変形が核移動の方向やダイナミクスと高い相関を持つことを明らかにしており、これらの核の挙動が移動の際に核に作用する力を反映していると考えられる。さらに核移動の際に作用する力の発生源を明らかにするため、移動中の神経細胞が基質に及ぼす力の時空間分布を牽引力顕微鏡法を用いて計測した。神経細胞は核の移動に伴って先導突起の局所において基質に牽引力を発生させており、この力は核に作用する前方からの牽引力を反映していると考えられた。本年度は、さらに上記の実験系を用いて細胞核の移動を制御する分子機構の探索を行なった。神経細胞移動に深く関与すると考えられている細胞骨格系の分子を薬理学的および分子生物学的手法を用いて阻害し、核の移動・回転・変形および牽引力に対する影響を調べた。その結果から、神経細胞の核移動には微小管骨格系の分子とアクチン骨格系の分子が協働的に作用していることを示唆する結果を得た。

脊椎動物脳の発生過程では幹細胞から分化した神経細胞が自らの機能部位へと自律的に移動していく。神経細胞の移動においては細胞核を移動方向へと運搬していくことが特に重要であると考えられているが、そのメカニズムはいまだ明らかではない。本研究では神経細胞の核移動を駆動する細胞内メカニズムを明らかにすることを目指し、高速蛍光ライブイメージング手法を用いて細胞核ダイナミクスの詳細な観察を行なった。その結果から、神経細胞の細胞核が特徴的な回転および変形運動を伴って移動することを見出した。これらのダイナミクスは核移動を駆動する力と深く関係すると考えられることから、以後そのダイナミクスの定量的な解析と分子メカニズムの探索を行なった。回転運動に関しては、核内構造の一種であるヘテロクロマチンを蛍光標識することで回転方向およびその速度を定量解析し、回転運動が核移動と同様の力で駆動されることを示唆する結果を得た。さらに、より生理条件下に近い脳組織培養下においても回転運動が起こることを確認した。また、回転運動に関与する分子メカニズムの探索を行ない、微小管骨格および微小管モータータンパク質が関与することを明らかにした(論文投稿中)。変形運動に関しては、核の周辺曲率の変化を解析することで移動と相関すると思われる核形態の変化を見出した。さらに、牽引力顕微鏡法を用いて核の変形運動と細胞が足場に及ぼす牽引力を同時に観察する系を確立した。この系を用いて、牽引力の発生がアクチンーミオシン細胞骨格系によるものであること、核の移動・変形と牽引力の発生が部分的に同期すること等を見出した(論文投稿準備中)。以上の結果は、神経細胞移動における微小管とアクチン細胞骨格系の協調的な作用を示唆しており、今後の神経細胞移動研究のさらなる発展に寄与するものと考えられる。脳の発生過程における神経細胞移動を制御する分子機構を明らかにすることを目的として、移動中神経細胞の細胞核を高速共焦点顕微鏡を用いてタイムラプス観察した。その結果、細胞核が移動とともに変形や回転をおこなうことを見出した。さらに分子生物学的手法を用いて、細胞核の回転が核移動と共役する力によること、この力の発生に微小管モータータンパク質が関与することを示唆する結果を得た(論文投稿中)。また、細胞核イメージングと牽引力顕微鏡法を併用することで、核移動と同期するアクチン-ミオシン依存性の牽引力の存在を見出した(投稿準備中)。これまでの研究の多くは分子の阻害により核移動が影響を受けるかどうかのみに着目していた。この方法ではその分子が細胞核に直接作用する力の発生源なのか間接的に核移動に関与しているのかを判別することが難しい。本研究ではこれまで報告されていない核の回転運動に注目し、アクチン骨格系の阻害が核移動は阻害するが回転運動は阻害しないことを見出した。この結果はアクチン骨格系以外の力が移動中の細胞核に作用していることを強く示唆しており、核ダイナミクスの詳細な解析から核移動の際に作用する力に迫るという本研究における方針の有効性が実証されたといえる。
生態学的哲学と環境存在論の展開

本研究は、J・J・ギブソンの生態学的心理学に包含される認識論・存在論を哲学的に敷衍し、生態学的立場の哲学の確立を目指した。従来は知覚論・認識論に限定されていた生態学的立場を、以下の三つの分野で展開した。(1)生態学的心理学と環境存在論を結びつけ、身体と環境とダイナミズムを理論化した。(2)社会的・科学技術的な環境の媒介性の解明し、科学技術社会論に貢献した。(3)アフォーダンス理論を踏まえて生態学的道徳的実在論を提案した。本研究は、J・J・ギブソンの生態学的心理学に包含される認識論・存在論を哲学的に敷衍し、生態学的立場の哲学の確立を目指す。(1)身体-環境存在論、(2)社会環境論、(3)道徳・倫理分野へのエコロジカル・アプローチの応用、を主な課題とする。申請書通り、平成18年初年度は、3年間の基礎的作業を行いながら、(1)(3)のそれぞれの課題について研究を進める予定とした。結果としては、予定以上の活動を行なうことができた。(1)身体-環境存在論にっいては、"Redefining the temporal nature of experience"において時間意識の出来事知覚としての構造を分析し、「他者問題とクオリア」では、クオリアと呼ばれるものが環境の生態学的特性に他ならないことを論じた。日本心理学会第70回大会では、ワークシップ『J.J.ギブソン流の「エコロジカル」な視点から心理学を再考する』で話題提供を行なった。(2)社会環境論については、「万人のための社会"をデザインする」を発表し、ATとUDの効果と意義を生態学的アプローチの観点から分析した。また、日本経営倫理学会第14回研究発表大会では、組織環境における倫理意識の分析に関する共同研究発表「コミュニケーションと組織倫理の教育」を行い、同会誌に論文発表した。(3)道徳・倫理分野へのエコロジカル・アプローチの応用については、『アフォーダンスと個体のための倫理』(仮題)の原稿を出版社(講談社)に提出し、現在、校正中である。心の科学の倫理に関して、シンポジウム「赤ちゃんの脳、子どもの脳」(JST/RISTEX主催,2007/3/4,於北海道大学)のおけるコメンテータ、ワークショップ『科学技術倫理セミナー(8):発達神経科学研究の倫理』(北海道大学創成科学共同研究機構主催,2006/3/5,於北海道大学)において、「心的内容の規範性と脳科学」というタイトルで研究発表をした。本研究は、J・J・ギブソンの生態学的心理学に包含される認識論・存在論を哲学的に敷街し、生態学的立場の哲学の確立を目指すものである。(1)身体環境存在論、(2)社会環境論、(3)道徳・倫理分野へのエコロジカル・アプローチの応用を主な課題とする。申請書通り、平成19年は初年度の研究を発展させ、とくに(3)の道徳理論の構築を中心にして業績を重ねた。(1)身体-環境存在論については、国際理論心理学会における発表、日本英文学会関東支部での発表コメント、「身体化、状況化、イナクティブ、拡張化した心」会議において、生態学的な心の哲学から提題を行った。前野『脳の中になぜ「私」は見つからないのか?』、及び、中由・坂上『哲学から脳科学への問いかけ』に収録された対談においても生態学的リアリズムの立場から発言を行った。身体=パーソナリティ論の単著草稿を仕上げてすでに出版社に提出し、H.20年度に出版できる段階までに進めている。(2)社会環境論については、蘭・河蟹編『組織不正の心理学』の序章,1章,5章,6章、及び、共著雑誌論文「大学生を対象とした組織倫理教育の効果(その2)」において、組織環境における個人行動の変容を生態学的視点とオートポイエシス理論的視点から分析した。(3)道徳・倫理分野へのエコロジカル・アプローチの応用については、まず単著『善悪は実在するか:アフォーダンスの倫理学』を出版した。これらの研究では、ギブソンのアフォーダンス概念を手渉かりに、善悪が主観的な観念としてではなく、価値として環境中の実在していることを主張した。この論点は、(2)の社会環境論とも密接に結びついている。中山・坂上『哲学から脳科学への問いかけ』では、脳科学の倫理的問題点についての議論が収録されている。本研究は、J・J・ギブソンの生態学的心理学に包含される認識論・存在論を哲学的に敷術し、生態学的(エコロジカルな)立場の哲学の確立を目指すものである。従来は知覚論・認識論に限定されていた生態学的リアリズムを、(1)生態学的心理学と身体-環境の存在論、(2)社会環境論・科学技術環境論、(3)道徳実在論と環境倫理学として展開した。

本年度の成果は、4冊の著書、2本の雑誌論文、8回の学会発表(内、国際学会6回)として公表した。編著『環境のオントロジー』は、(1)の研究に相当し、生態学的心理学と存在論の融合を試みた本科研費研究の最大の成果である。本研究がひとつの学際的な学問分野として成立可能であること示せた。単著『暴走する脳科学』は(2)に関わり、脳科学のあり方を生態学的立場から批判的に検討したものである。パリ第七大学での国際フォーラム、ソウル国立大学での公演も、同様に、脳神経倫理という新しい応用倫理の分野に生態学的視点を導入することを試みた。『岩波講座哲学』所収「脳から身体・環境へ」は、(1)の「心の哲学」分野の研究に相当する。同様の趣旨の研究を、フランス、スルジー・ラ・サルでの国際フォーラム、東京大学グローバルCOEでの国際ワークショップにおいて発表した。岩波『思想』論文、国際メルロ=ポンティ・サークルと韓国現象学会で発表では、いずれも、メルロ=ポンティと生態学的心理学との関係性について論じた。『思想』論文は(3)の環境倫理問題に、国際メルロ=ポンティ・サークル、韓国現象学会での発表は、(3)の道徳実在論について言及した。共訳『質的心理学研究法入門』は、心理学の新しい方法論としての質的研究を網羅的に紹介したもので、生態学的立場に関係する方法がある。以上の成果は、当初の研究目標にかんがみて質量ともに十二分なものであり、本研究は非常に大きな成功を収めたと判断する。
ナノオセロチップ:異なる表裏をもつシート状ナノ粒子の創製と光触媒反応への応用

本研究では、無機材料の二次元的な構造異方性を生かした新規機能性材料の開発を目指した。当初の目的である表裏で異なる機能をもつシート状粒子を調製することはできなかったが、二次元的な異方性構造体の特徴を生かした粒子の調製と光触媒反応への応用に成功した。1.チタン酸ナノシートを前駆体とする窒素ドープアナタース型酸化チタンの新規調製法を開発した。レピドクロサイト型層状チタン酸を剥離して得たチタン酸ナノシートの負電荷を利用して、アンモニウムイオンがナノシートに層間挿入された複合体を得た。この複合体を焼成して調製した窒素ドープアナタース型酸化チタンは、通常の調製法のものよりも結晶格子中に窒素アニオン種を多く含んでいた。しかし、窒素アニオン種を多く含むからといって高い可視光誘起光触媒活性を示す訳ではないことがわかった。また、電子受容体存在下において可視光誘起光触媒活性が増大することが明かとなった。2.硝酸ビスマスとタングステン酸ナトリウムを強酸性条件において水熱処理することにより、薄片凝集球状構造を有するタングステン酸ビスマス多結晶集合体を調製することに成功した。この粒子は、多数の二次元的なプレート構造体から構築されており、大きな比表面積を有していた。光触媒活性を評価したところ、酸化チタンに匹敵する高い活性を有していることがわかった。これは、プレート構造体において電子-正孔対の再結合中心の量が少ないことを示唆している。本材料は、高活性な可視光応答性光触媒としての可能性を有しているため、今後も研究開発を進めていく予定である。1.レピドクロサイト型層状チタン酸を合成し、嵩高いテトラブチルアンモニウムを用いて二次元チタン酸ナノシートへと剥離した。このチタン酸ナノシートは負電荷を有しているため、正電荷を有した球状鋳型と静電相互作用を介して結合できる。ポリエチレンイミンで表面修飾したアクリル単分散球状粒子にチタン酸ナノシートを加えたところ、凝集沈殿物が得られた。この沈殿物を走査電子顕微鏡(SEM)観察したところ、多数のナノシートにより多層被覆された球状構造体の形成が確認された。ナノオセロチップの合成には、モノレイヤー被覆された構造体を得る必要があるため、会合条件を検討し改善する必要がある。2.チタン酸ナノシートは厚さが数オングストロームしかなく取り扱い上の困難が予想されたため、厚さがより大きいナノプレート形状の金属酸化物を利用する方法も試みている。現在、ナノプレート形状のタングステン酸ビスマスの合成を目指している。まだ単分散のプレートは得られていないため、合成条件を改善する必要がある。一方、硝酸ビスマスとタングステン酸ナトリウムを強酸性条件において水熱処理することにより、新規な三次元薄片凝集構造を有するタングステン酸ビスマス粒子が形成することを見出した。この粒子は、大きさが23マイクロメートルで単分散状態にあり、その薄片部分は大きさ数百ナノメート四方の板状構造体(ナノプレート)から構築されていることがわかった。また、硝酸銀水溶液からの光酸素生成反応を促進することが確かめられ、光触媒材料としての応用が可能であった。
シャーマニズムの現代的展開についての沖縄と韓国を事例とした比較宗教学的研究

平成22年度の研究は、韓国の先祖祭祀やシャーマニズムについての先行研究を網羅的に読み込む作業から始められた。韓国の先祖祭祀及びシャーマニズムの研究は、京城帝国大学の教授を務めた秋葉隆という社会学者の提起した理論「二重構造モデル」の影響を強く受けながら発展してきた。そのため、先学の研究を批判的に継承するためには、まず秋葉の理論がどのような性格を持つものかを検証し、その後の研究との関連性を問い直す作業が必要だと考えられたためである。「二重構造モデル」とは、韓国朝鮮においては二種の社会伝統、すなわち男性主導の儒教祭祀と女性中心の巫俗儀礼が混在しており、それらが相互に補完的な機能を呈することで社会構造が成り立っているというものであった。そして、本研究においては前述の作業により、韓国の先祖祭祀・シャーマニズムについての先行研究の多くは秋葉の提示した理論を大筋においては受け入れて論を発展させてきたことが明らかになった。本研究は次の段階として、秋葉の理論は現代の韓国を捉える上で有効か否かの検証を行った。その結果、確かに韓国においては現在でも儒教等の影響による男児専攻思想などが散見され、儒教と巫俗という二項対立モデルで説明できる宗教現象も事実存在しているものの、大勢においては価値観の変化により秋葉の理論を適用できる射程はだいぶ限られたものになってきていると考えられる。例えば、韓国においては1990年代後半以降火葬の急激な普及を筆頭に先祖祭祀・葬送儀礼に大きな変化が起こってきた。これらの変化の背景には社会構造上の変容、すなわち儒教と巫俗というモデルでは捉えきれない宗教観、死生観の変化が起こっているのだと考えられるが、本研究は、先行研究の読み込みと私自身が行ったフィールドワーで得られた資料も用いながら、韓国の社会構造の変化とそれを捉えるための研究視点の構築を主な内容とする論文を執筆した。平成21年度は研究調査と資料収集に力を注いだ。その中でも特に、韓国と沖縄の祖先祭祀・死者儀礼の現状を把握し実態に迫る資料を収集するとともに、それを宗教学や社会学、または民俗学や文化人類学等がどのように分析しているかを捉えるため、二次資料の収集にもつとめた。以上の調査から、韓国の祖先祭祀や死者儀礼は近年著しい変化を見せていることが明らかになり、その具体的な内容をつかむことができた。日本の宗教学や文化人類学においても韓国の祖先祭祀・死者儀礼の変化は指摘されているが、その具体像に踏み込んだ研究は未だ少ないと言わざるを得ない。私は長期間韓国に滞在することで、祖先祭祀・死者儀礼の変化が幾つかのバリエーションを見せていることを知ることができた。重要な点としては、韓国の死者儀礼はこれまで土葬や風葬主導であったのに対し現在は火葬中心になっていることや、病院で臨終を迎えるケースがたいへん増えてきていること、祖先祭祀が著しく簡素化されていること、死者儀礼において主要な役割を果たしてきたシャーマニズムが変容してきていることなどである。これらは、韓国人の死生観が以前とはだいぶ異なるものになりつつあることを示しており、宗教学的には看過できない問題といえる。そして、この現象は、沖縄においても現在進行形で起こっていることであり、それらの間にあるのは、先祖観のような伝統的な宗教観の変化であることを明らかにした。
統計力学に基づく生化学反応ネットワークの解析とモデル化

本研究の目的は、生体ネットワークを統計力学的な視点から解析を行い、それを基に数理モデルを通してネットワークの形成機構を解明することである。本年度はまず、昨年度明らかにした生育温度による代謝ネットワークの構造差異について更に議論した。昨年度では生育温度による代謝ネットワークの構造変化を明らかにしたが、その起源は依然不明であった。そこで代謝ネットワークの構造をよく再現する数理モデルを構築し、構造差異の起源を議論した。結果として、進化イベントよって既存の反応経路に対してバイパスが出現することにより、この構造変化が起こることを見出した。生育温度が高い場合、そのような反応は淘汰される。逆に生育温度が低い場合、バイパスは選択される。このような環境の違いが構造差異をもたらすと結論づけた。この結果は、今後、生体ネットワークの進化や耐熱性の起源を理解する上で有効な知見になると考えられる。次に、植物における代謝物種間分布について議論した。従来、これは少ない代謝物を用いて議論されてきたが、近年のデータの蓄積により大規模な分布の議論が可能となった。ここでは植物に特有なフラボノイド(FL)に注目した。結果として、ある植物種がもつFL種数と、あるFLを共有する植物種数は不均一な分布に従うこと見出した。さらに数理モデルを構築しこの不均一な分布の起源を示した。更に、多くの植物に見られるFLの構造は特異的なそれよりも単純であることも見出した。この結果は、今後、植物におけるFL代謝の進化を理解する上で有効な知見になると考えられる。また、Songと共同でタンパク質の暴露傾向の予測も行った。ここではその指標となるHalf Sphere Exposure(HSE)の解析を行い、USE予測ソフトウェアの構築に関わった。近年、生命情報学の発展により生化学反応ネットワークの構造が明らかにされつつある。種々の生命現象はこのネットワークの結果として起こっており、生化学反応ネットワークの構造や形成機構を明らかにすることは生命現象を理解する上で重要であると考えられる。本研究の目的は、生化学反応ネットワークを統計力学的な視点から解析を行い、それを基に数理モデルを通してネットワークの形成機構を解明することである。本年度は、まずネットワークに埋め込まれた構成単位を議論した。そのためにn-クリークネットワークを提案し、その次数分布を解析的・数値的に調査した。結果として、以前提案した仮説:構成単位レベルでの優先接続[Phys.Rev.E72,046116(2005)]の妥当性を示すことが出来た。次に、種々の生化学反応ネットワークにみられる次数相関(ある点が持つ枝の数とその近傍点が持つ枝の数の相関)の不均一性について議論した。この不均一な次数相関の起源については不明であった。そこで、生体分子の進化的な適応度を考慮した優先接続を提案し、この不均一な次数相関が出現することを示した。最後に、原核生物における代謝ネットワークの構造と生育温度の関係について議論した。元来、ネットワークは環境に応じて変化すると信じられてきたがその詳細は不明なままであった。そこで、グラフ理論的な測定量を用いて、代謝ネットワークの構造特性と生育温度の相関を議論した。結果として、代謝ネットワークの構造は生育温度によって異なることを見出した。具体的には、温度の増加とともにネットワークは疎になること、そして、モジュール性が減少し、結合性が均一化することを見出した。これらの結果は、今後、生化学反応ネットワークの進化や耐熱性の起源を理解する上で有効な知見になると考えられる。
韓国語の動詞性名詞研究－上級学習者向け実用テキストの開発

本研究では,韓国語教育の一環として韓国語の動詞性名詞(日本語の「説明+する」の「説明」に当たるもの)を題材に,その特徴や使い方などを日本語と比べ,上級の韓国語学習に有効な指導方針を考えた.具体的には,日韓両言語の動名詞の違いを分かりやすく整理し,日韓の新聞見出しなど,動名詞が多く使われた資料を集めて分析した.その結果,韓国語の動名詞は,どのような意味を表すかによって使い方が影響される傾向が日本語より大きいため,指導ではその点が重視されるべきであることが分かった.また,動名詞は短い形式に多くの情報を盛り込むのに有効であるが,その盛り込み方は日韓で異なることも明らかになった.本研究の目的は、上級の韓国語教育における課題として、韓国語の動詞性名詞(日本語のサ変動詞の語幹と類似した名詞群)及び関連形式を題材に、上級学習者向けの指導方策を考えることである。25年度には、基本的な記述を済ませた動名詞関連の各現象について、より詳細な記述と適切な例文の収集及び作成などを行った。また、当初の計画で25年度の課題として設定した「目的語を含む動名詞句の分析」、即ち韓国語の「名詞句+uy(の)+動名詞」という形式の分析を進めた(日本語でなぞらえると、「調査の実施(=調査を実施する)」など)。併せて、分析のための用例収集として、このタイプの動名詞句が多く用いられる新聞記事や見出しなどを観察し、データとして整理した。それに加え、当初の予定にはなかった作業として、上記の形式から助詞「uy」が省略され、複合語に近い形(日本語の「調査:実施」のような形)の例も併せて観察した。その結果、例の多さから、もともと日本語に比べて省略されやすかった韓国語の助詞「uy」が、過去に比べてさらに省略されやすくなっている可能性を考え、韓国語の新聞見出しの例もデータ収集の範囲に加えた。さらに対照するデータとして、日本語の新聞見出しの例も併せて収集を行い、複合語に近い動名詞句における日韓の違い(形式に用いられる動名詞の意味的制限、複合語化する成分など)について分析した。当初の計画では助詞「uy(の)」が介在する動名詞句を分析の中心に据える予定だったが、助詞が介在しない、複合語に近い動名詞句にまで範囲を広げて分析を進めた。本研究では,韓国語教育の一環として韓国語の動詞性名詞(日本語の「説明+する」の「説明」に当たるもの)を題材に,その特徴や使い方などを日本語と比べ,上級の韓国語学習に有効な指導方針を考えた.具体的には,日韓両言語の動名詞の違いを分かりやすく整理し,日韓の新聞見出しなど,動名詞が多く使われた資料を集めて分析した.その結果,韓国語の動名詞は,どのような意味を表すかによって使い方が影響される傾向が日本語より大きいため,指導ではその点が重視されるべきであることが分かった.また,動名詞は短い形式に多くの情報を盛り込むのに有効であるが,その盛り込み方は日韓で異なることも明らかになった.本研究の目的は、上級の韓国語教育における課題として、韓国語の動詞性名詞(日本語のサ変動詞の語幹と類似した名詞群)及び関連形式を題材に、上級学習者向けの指導法を考えることである。24年度の作業はまず、最初に予定していた通り、関連形式のリストアップと概略的記述、新語動名詞のデータ収集から始めた。また、すでに確保している韓国語動名詞のリストから、漢字構成・意味・用法などにおいて日本語との違いが際立つ項目を、別途のリストとして作成している。これは、今後の研究の基礎になる作業であると同時に、指導項目のデータの体系的な整理という意味で、学習者と指導者、両方にとって必要な作業である。また、本研究者の所属大学で実施する上級クラス(3年・4年)の授業で、学生の誤用例を収集している。これは、実際に学生が学習に苦労している部分を把握し、研究の方向性とのずれの可能性を最小限にするためである。一方、先行研究の文献を追加収集し、関連する内容を整理した。特に、これまでに重点的に文献収集を行ってきた韓国語学、対照言語学分野に留まらず、韓国語教育や社会言語学、認知言語学、異文化コミュニケーションなどの隣接分野において本テーマに関連するような文献も収集・整理している。これは、実際の指導場面では表に出ないような、現象の言語理論的な原理を、より学習者に親しみやすい形で説明できるようにするために新たな視点が必要と判断したからである。また、25年度以降の作業の下準備として、実際の用例収集も始めた。25年度の作業として予定している、動名詞を中心とする名詞句(例:規律違反についての調査の実施)の特徴がよく表れている用例として、「新聞の見出し」のデータを、これから重点的に収集する候補として考えている。本研究では、上級の韓国語教育における課題として、韓国語の動詞性名詞(日本語のサ変動詞の語幹と同じく、形式動詞と結合して動詞となる名詞群)の指導方針を考えるため、日本語との違いを記述及び分析している。平成26年度は、前年度に引き続き学習者にとって重要な題材として、韓国語と日本語の新聞見出しと関連記事を取り上げ、データ収集と分析を行った。動詞性名詞は新聞や教養書籍など、学習者のニーズの高い書き言葉テキストで頻繁に用いられる。

さらに動詞性名詞は、見出しや各種掲示、案内文などのように、限られた長さでなるべく多くの情報を伝えようとする形式において圧縮度を高めるのに効果的な手段であるという点に注目し、前年度からのデータ観察に加え、動詞性名詞が圧縮度の高い形式に用いられる際の特徴を調べた。その結果、見出しにおける韓国語の動詞性名詞形式は、助詞などの機能語(文レベルの要素)の使用が日本語に比べて少ないため、「句」より「語」に近い形となる傾向があることが明らかになった。そのような形式はまるで一つの合成語のように振舞い、辞書には登録されず、その場限りの臨時的なものとなることが多いが、活発に生産及び消費されるため、学習者にとって有用なものである。しかし代表的な機能語である助詞が省略される分、動詞性名詞と一緒に用いられる語句(動詞性名詞の意味上の目的語など)との間の意味関係が分かりにくくなるため、学習の負担となりやすい。日本語との相違点を分析することで、日本語を母語とする学習者に対しては、動詞性名詞だけでなく、共起できる語句をコロケーションとして一緒に提示し、動詞性名詞との意味関係を明確に指導する必要があることが明らかになった。韓国語学25年度に予定していた作業は、(1)「動名詞リストの作成及び用例収集」(2)「リストアップした動名詞関連形式における理論的分析」と、それに基づいた(3)「教授法の試案の作成」である。このうち、(1)が予定より遅れていること、(2)に新たに分析すべき現象が加わったことが遅れの主な原因であり、そのため(3)も影響を受けている。(1)では、動詞性名詞の目録作成のための入力作業をアルバイト2名による手作業で行っていたが、データ収集の範囲を広げたことから作業量が当初の予定より増えた。それに対処すべく、作業の効率化に向けてコーパス処理の方法などを試み、方向性を模索している。(2)では、当初の計画通り「名詞句+uy(の)+動名詞」という動名詞句を中心に、最新の新聞記事などから用例を収集・観察した。それに加え、「調査:実施」のように助詞が省略され、複合語の形をしたものにも注目し、観察を進めた。このような例は韓国語のみならず日本語でも多数存在するが、特に日本語の「の」に当たる韓国語の助詞「uy」は、日本語に比べて省略される度合いが高く、長い動名詞句(成分数が多い)でも、助詞が省略され、複合語の形になる例が日本語に比べて多い傾向が認められた。そのため、複合語の形の動名詞句にまで分析を拡大することが必要であると判断したことから、作業量がかなり増えた。これは当初の予定には含まれていなかったが、日韓のデータにおいてその構成に異なる点が見られる上に、頻繁に用いられることにより学習者のニーズがさらに高くなると予想されることから、動名詞の分析に加えるべきであると判断した。この二つの形式が意味的にはどう異なるのか、それぞれの言語でどちらが頻出するのか、などについての理論的分析も加えた方が、韓国語の動名詞に関わる現象を記述する上でより説明力のある分析を提示することができると考えられる。24年度に予定していた作業のうち、「動名詞及び関連形式のリストアップと記述」、「先行研究の整理」は概ね計画通りに進んでいるが、「新語動名詞のリスト及び用例集の作成」、「形式動詞の選択と漢語構成素の関連性の検証」の二つの作業が遅れている。遅延の理由はまず、学習者に提示する項目としての新語動名詞の重要性を見直す必要があるためである。特に韓国語の新語動名詞の例を集めたところ、ネット関連の俗語及び略語が多くを占めている。
DSDP,IPODの微化石生層序試料の標準化に関する研究

北西太平洋域,なかでも日本列島の陸上に発達する新第三系の微化石生層序学的研究に利用される比較・参照コレクションの作成を目的に研究を進めた.コレクションと12用いた微化石標本は,深海掘削計画(Deep Sea Drilling Project)と国際深海掘削計画(International Phase of Ocean Drilling of the Deep Sea Drilling Project)で採取された堆積物試料より作成した.深海掘削計画,国際深海掘削計画(DSDP-IPOD)の試料群は,地球科学研究上極めて重要なものである.特に,多くの微化石化石帯が同試料群に基づいて提唱されているため,微化石生層序学的研究上のスタンダードと12の機能は重要である.コレクションには,北西太平洋地域での生層序学研究上の重要性から珪藻化石を選んだ.標本(散布スライド)体成前に,個々の静水圧ピストンコアやドリルコアから採取した約1500点の堆積物試料中の珪藻化石の保存状況を確認した.その結果,散布スライド作成のため堆積物1020試料を選んだ.これらの試料は,北西太平洋,ベーリング海,日本海から採取されたものである.南西太平洋やフィリピン海から採取された試料中の珪藻化石の保存状況は悪く,コレクションに不適当であると判断した.中新世から現世までの,北西太平洋中高緯度海域に特徴的な生層序学上の出来事がこれら標本群中の化石フローラに認められ,生層序学的研究上のスタンダードとして十分機能するものと考えられる.個々の標本は,航海番号,掘削孔番号,コアとセクションの番号,各セクション内での試料採取層準,海域名そして化石組成から決定された地質年代などを情報化し,登録・保管した.コレクションとそのカタログは,生層序学や古生物学上の比較・参照標本として今後研究に利用される.北西太平洋域,なかでも日本列島の陸上に発達する新第三系の微化石生層序学的研究に利用される比較・参照コレクションの作成を目的に研究を進めた.コレクションと12用いた微化石標本は,深海掘削計画(Deep Sea Drilling Project)と国際深海掘削計画(International Phase of Ocean Drilling of the Deep Sea Drilling Project)で採取された堆積物試料より作成した.深海掘削計画,国際深海掘削計画(DSDP-IPOD)の試料群は,地球科学研究上極めて重要なものである.特に,多くの微化石化石帯が同試料群に基づいて提唱されているため,微化石生層序学的研究上のスタンダードと12の機能は重要である.コレクションには,北西太平洋地域での生層序学研究上の重要性から珪藻化石を選んだ.標本(散布スライド)体成前に,個々の静水圧ピストンコアやドリルコアから採取した約1500点の堆積物試料中の珪藻化石の保存状況を確認した.その結果,散布スライド作成のため堆積物1020試料を選んだ.これらの試料は,北西太平洋,ベーリング海,日本海から採取されたものである.南西太平洋やフィリピン海から採取された試料中の珪藻化石の保存状況は悪く,コレクションに不適当であると判断した.中新世から現世までの,北西太平洋中高緯度海域に特徴的な生層序学上の出来事がこれら標本群中の化石フローラに認められ,生層序学的研究上のスタンダードとして十分機能するものと考えられる.個々の標本は,航海番号,掘削孔番号,コアとセクションの番号,各セクション内での試料採取層準,海域名そして化石組成から決定された地質年代などを情報化し,登録・保管した.コレクションとそのカタログは,生層序学や古生物学上の比較・参照標本として今後研究に利用される.生層序学的研究およびその国際対比を進めるうえで,最も重要なのは準拠となる微化石生層序のスタンダードの確立である。本研究の目的は、スタンダードとなるべき標準コレクションの作成とその共同利用のための情報化である。試料は、深海掘削計画(DSDP)国際深海掘削計画(IPOD)において採取された堆積物のコアで、特に日本列島に関連する北北西太平洋、ベーリング海のものが用いられた。研究は、1,標準となりえるコアの選択、2,同コアから微化石の抽出とプレパラート作成、3,同プレパラートの情報化という手順で進めている。上記海域から得られた80本のコアのうち,日本列島と周辺地域を代表する微石生物群との対比が可能であるという条件のもとに、約30本のコアを選択した。さらに微化石の保存が良好であること、コアが連続的に採取されていることなど、陸上セクションとの対比材料として必要不可欠な条件により、最終的にプレパラートを作成する14本のコアを選択した。具体的には、各コアより1030m間隔で採取した堆積物試料から作成した塗付スライドのノマルスキ透過型微分干渉装置による検鏡、同試料の走査型電子顕微鏡による観察を進めてコアの選択作業を行った。これら14本のコアは、北太平洋千島列島沖、ベーリング海西部,中部,南部,そして北西太平洋のほぼ全域にかけての広大な海域を代表する。生物地理学的には、全く性質の異なる亜寒帯太平洋水塊と西部北太平洋中央水塊の2水塊を代表する。含まれる微古生物群は、中期中新世初期から現世までの約2千万年間を代表し、次年度にコア選択・プレパラート作成を予定している日本海全域、中部太平洋西部、フィリピン海北部から採取されたコアを加えると、日本列島やその周辺地域における生層序研究用標準セクションとして、十分機能できる地理的・時間的分布をもつことになる。