hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素的加水分解による高生理活性キチンオリゴ糖生成システムの構築

次に粗酵素液ならびに精製酵素を用いて同様の実験を行い,精製酵素の特性にっいて定性的に検討した。現在,これらの実験結果を基質阻害あるいは生成物阻害を考慮した酵素反応機構により解析しているところである。同様な実験をモンシロチョウについても行った。基質として種々の水溶性キチン誘導体を合成した。まず種々の緩衝液を用いてリゾチームを酵素とする加水分解を行い,至適pHを求めると同時に最適な緩衝液を選定した。次に至適pHに調整した緩衝液中で各種基質濃度,酵素濃度及び反応温度などの条件を種々変えて,加水分解反応を行った。反応は,生成したキチンオリゴマーのアルデヒド基によるフェリシアン酸イオンの還元速度の測定により追跡した。次に粗酵素液ならびに精製酵素を用いて同様の実験を行い,精製酵素の特性について定性的に検討した。本研究では,キチンの加水分解による高生理活性キチンオリゴ糖の効率的な生成システムの構築を目的とする。このため,まず自然界に豊富に存在しているキチン加水分解酵素の精製を行う。次に,水不溶性のキチンを,基質として適当な水溶性キチン誘導体に転換する。このキチン誘導体を基質とする酵素的加水分解反応を解析し,種々のキチンオリゴ糖の生成機構を明らかにする。さらに,動力学的検討ならびに反応工学的検討を踏まえて,56糖程度の高生理活性オリゴマーを得る反応システムを構築することを目的とする。以上の目的を達成すべく,本年度は以下の研究実績を得た。1.キチン分解の動力学昨年度に引き続き,まずキチン分解動力学の再現性を確認するための実験を行った。アゲハチョウ蛹由来のキチン分解酵素の精製を再度行ったところ,昨年度とは異なる酵素特性を有する酵素が得られたので,この酵素を用いて水溶性キチン誘導体の加水分解反応の動力学を明らかにした。2.キチンオリゴマー生成の動力学1の結果に基づき,N-アセチルグルコサミンモノマーからキチンオリゴマー生成の反応速度を測定し,その反応動力学について検討を試みた。本酵素のキチンオリゴマー生成能が期待するほど,大きくなかったため定量的なキチンオリゴマー生成動力学の解析には至らなかった。3.他の由来キチン分解酵素の精製二,三の植物種子由来のキチン分解酵素ならびに菌体由来のキチン分解酵素の精製を行い,それらの酵素特性について検討した。次年度への検討課題としてこれらの反応動力学を明らかにしたい。1.キチン分解の動力学昨年度に引き続き,種々の由来のキチナーゼによるキチン分解動力学を明らかにした。まず植物
植物宿主特異的毒素における化学コミュニケーションの理解と制御

移動することのできない植物は、外部環境の変化に対応するための多様な環境応答機構を有している。このため、植物の生活環には、化学コミュニケーションが関与する重要な研究課題が未解決のまま山積している。特に植物は、病原性微生物などの外敵との間に、各種の化学物質が介在する化学コミュニケーションを発達させている。世界における農作物予定収穫量の15%は病害によって失われていることを考えると、植物ー微生物間コミュニケーションの理解は、病害に対する植物の防御応答強化につながり、食糧資源の増産に大きく寄与すると期待される。本研究では、植物病原菌が特定の植物種にのみ病害を引き起こすユニークな生物現象に着目し、その原因分子である天然物リガンド植物毒素ならびに宿主選択的毒素(HST: host-selective toxin)をツールとするケミカルバイオロジーにより、その分子標的ならびに作用機序を解明する事を目的としている。本年度は、HSTの基本骨格であるのエポキシトリエンカルボン酸の合成的供給に成功し、これを基に化合物ライブラリーを構築した。この中から、宿主選択性がモデル植物であるイネへと変化した毒素分子を見いだすことに成功した。この化合物は、今後HSTの作用機構解析を可能とするプローブ分子として使用できると考えられる。また、天然物リガンド植物毒素に関しても各種の分子プローブを合成し、その複数の作用の中から有用な作用のみを活性化できることを見いだした。エポキシトリエンカルボン酸の合成的供給ににより化合物ライブラリーを構築し、宿主選択性のスイッチングに成功したことは大きな成果である。また、天然物リガンド植物毒素に関しても各種の分子プローブを合成し、その複数の作用の中から有用な作用のみを活性化でき、今後の研究展開に道を開いた。今後は、開発したプローブ分子を用いて、ROS発生機構、病原性決定に関与する因子の探索などの作用機構解析を行う。また、植物毒素コロナチンに関しては、植物免疫機構の制御因子としての活性チューニングと、それを用いる植物病原菌間相互作用に関与する遺伝子群の探索に必要な化学ツールの開発を行う。本年度は、植物宿主特異的毒素の構成単位であるトリエンデカカルボン酸部位の合成的供給と、これをベースとした化学ライブラリー構築を行った。化学ライブラリーとして、各種アミノ酸および脂肪酸部位を結合させたものを準備した。これらをホスト植物である二十世紀ナシに投与するともに、植物における活性酸素種の発生をモニターした。その結果、残念ながら植物種非選択的毒素は得られなかったが、従来の理解と異なり、活性酸素種の発生と病変発生が、必ずしもリンクしないという結果を得た。すなわち、一部の化合物において、活性酸素種を発生させないにもかかわらず病変を引き起こす活性が確認された。また、植物種によっては(ミヤコグサ、イネ)、活性酸素種の発生が確認される一方で、病変が認められなかった。また、モデル植物シロイヌナズナにおける活性酸素種の発生はRbOH阻害剤によって阻害された。この極めて興味深い結果に基づき、化学ライブラリーの拡張とともに、標的同定、作用機作解明を継続する。また一方、植物病原菌毒素には、植物ホルモン類似の活性を示すものがある。これをベースとした構造展開によって、植物ホルモンの活性を選択的に切り分けて活性化することに成功した。この成果は、これまで困難であった成長ー防御のトレードオフ関係を解消できる新たな化学技術の開発に繋がる。植物病原菌毒素は植物ケミカルバイオロジー研究における分子ツールとして極めて有用である。本研究のセットアップにおいてキーとなるのは、植物宿主特異的毒素(HST)の合成的供給法の開発であった。ツール分子の開発には、徹底的な構造活性相関研究が必須であり、このためには化合物の共有がネックとなる。また、過去のHST研究においては、合成的供給が不十分であったため、詳細な研究が中止された経緯がある。この観点から考えると、本年度の研究において、トリエンデカカルボン酸ユニットを、高い光学純度で、グラムスケール供給できた点は極めて重要である。このため、化学ライブラリーの拡充を実現することができ、これまでの理解を超える作用機作が明らかになりつつある。以上のように、本研究は、順調に進展していると考えられる。また、植物病原菌感染において極めて重要な成長ー防御のトレードオフ関係を改称できる化学的戦略を開発できた点は、応用的な展開を考える上でも非常に意義深い。

また、天然物リガンド植物毒素に関しても各種の分子プローブを合成し、その複数の作用の中から有用な作用のみを活性化できることを見いだした。エポキシトリエンカルボン酸の合成的供給ににより化合物ライブラリーを構築し、宿主選択性のスイッチングに成功したことは大きな成果である。また、天然物リガンド植物毒素に関しても各種の分子プローブを合成し、その複数の作用の中から有用な作用のみを活性化でき、今後の研究展開に道を開いた。今後は、グラムスケール供給を実現できたトリエンデカカルボン酸ユニットを用いて、各種化合物ライブラリーの合成展開と、プローブとして有用な化合物の選抜を開始したい。モデル植物での遺伝子発現解析を可能にする、広範な植物種に有効な宿主非選択的植物毒素の開発を目標として設定したい。これにもとづいて、モデル植物での作用機構解析を継続することで、道の作用機作解明に繋げたい。今後は、開発したプローブ分子を用いて、ROS発生機構、病原性決定に関与する因子の探索などの作用機構解析を行う。また、植物毒素コロナチンに関しては、植物免疫機構の制御因子としての活性チューニングと、それを用いる植物病原菌間相互作用に関与する遺伝子群の探索に必要な化学ツールの開発を行う。
破骨細胞における新規核内アポトーシス制御因子DRAK1の機能に関する研究

生化学的評価においては、クロドロネートの添加によりDRAK1のmRNAレベルでの発現が上昇すること、アポトーシス関連因子であるカスパーゼの化成が上昇することなど、アポトーシスのトリガーにDRAK1が重要なかかわりをもつことが分かった。また、細胞内でのlocalizationを中心にコンフォーカル顕微鏡観察による研究を行った。DRAK1はクロドロネートの添加によりアポトーシス誘導が起こると、そのmRNA発現が上昇する。そこでDRAK1の破骨細胞内の局在性を調べるため、ウサギDRAK1のシークエンスからモノクロナール抗体を作製した。その結果、DRAK1は核内に存在すると報告されていたが、破骨細胞においては、接着時の活性を持たないステージでは核内に存在するが、ポドソーム形成やアクチンリング形成とともに、核内から核外にも存在することなどが分かった。また、他のアポトーシス関連因子との相関も観察された。これらの結果から、DRAK1は破骨細胞のライフサイクルと深い関係を持つことが分かった。われわれは破骨細胞に特異的に発現するアポトーシス関連因子DRAK1(death associated protein-kinase related apoptosis-inducing protein kinase)のクローニングに成功した(Kojima, Nemoto, Uemura et al. J.Biol. Chem,276(22),19238(2001))。この新規核内アポトーシス制御因子の破骨細胞における発現プロセスを観察し、骨リモデリング過程におけるDRAK1の役割について調べることが本研究課題の目的である。初年度は2年度以降の実験に用いるためのモデルシステムを破骨細胞のアポトーシスを誘導することが知られているビスフォスフォネートを用いて検討した。Kakudoらの方法を用いて純化したラビット破骨細胞を、典型的なビスフォスフォネートの一種、クロドロネート添加した培地でアイボリー上で培養した。定量的RT-PCR法によりDRAK1発現の時問的変化を追った結果、3時間後に発現のピークを観察した。つまりクロドロネートによって誘導されるアポトーシスにDRAK1が関与することが明らかになった。また、capase-3活性、bcl-2,bax発現の時間変化とも相関があることから、ミトコンドリアを介したシグナル伝達機構の一部に位置し、caspase-3のインヒビターによる効果から、caspase-3の下流に位置することなどが明らかになった。本年度の研究でクロドロネートを照いた系はモデルシステムとして有用であることが分り、2年度はより詳細なシグナル伝達を本モデルを用いて調べる予定である。本研究成果は30^<th> European Symposium on Calcified Tissues,8-12,May,2003.Rome ItaIyにてHot Topicsとして口演に選ばれ、発表予定である。骨は絶えず破骨細胞の溶骨作用により溶かされ、骨芽細胞の造骨作用により骨マトリックスが形成される、生きた組織である。DRAK1は提案者たちが破骨細胞からクローニングに成功したカイネースである。本研究課題では平成14年度に行った研究成果をベースとして破骨細胞のアポトーシスにおげるDRAK1の関わるシグナル伝達機構を明らかにする。破骨細胞のアポトーシスを誘導する因子として、ビスフォスフォネートが知られている。その中で代表的なクロドロネート、エチドロネート添加によるアポトーシス誘導実験系において、破骨細胞のアポトーシスにおけるDRAK1と他のアポトーシス関連因子(caspase3,bcl-2,bax)との関連を調べることにより、DRAK1の関わるアポトーシスシグナル伝達機構を調べた。具体的には、クロドロネート添加によりアポトーシスが誘導される時間経過の中で、定量的RT-PCR法によるDRAK1発現解析、caspase3活性、bax,bcl-2のmRNA発現のタイムコースを解析した。また、カスペース阻害剤添加による効果も調べた。その結果、DRAK1はクロドロネートにより誘導される破骨細胞のアポトーシスに強く関わっていること。DRAK1はカスペース3の下流に存在すること、baxがかかわっていること、などが明らかになった。今後は、より詳細なシグナル伝達機構を調べ、破骨細胞のアポトーシスにおけるDRAK1の機能に関して明らかにしていく予定である。

その結果、DRAK1は核内に存在すると報告されていたが、破骨細胞においては、接着時の活性を持たないステージでは核内に存在するが、ポドソーム形成やアクチンリング形成とともに、核内から核外にも存在することなどが分かった。また、他のアポトーシス関連因子との相関も観察された。これらの結果から、DRAK1は破骨細胞のライフサイクルと深い関係を持つことが分かった。これらの結果は、2005年6月のEuropean Calcified Tissue International(ECTS)国際会議において報告する。
簡便な次世代用感光性ポリベンズオキサゾールの開発

当年度は、ポリ(0-ヒドロキシアミド)(PHA)の低温環化触媒の検討と感光性ポリベンズオキサゾール(PSPBO)への応用を検討した。低温環化触媒としてスルホン酸類が有用である事を既に見出だしているので、熱分解によりスルホン酸を発生する熱酸発生剤として、イソプロピルトルエンスルホネート(ITS)の合成を行った。ITSを含有したPHAフィルムの環化をFT-IRで測定したところ、250°Cまでに環化が完了する事が分かり、ITSは低温環化触媒として利用可能であることが分かった。ITSを用いた低温環化可能な化学増幅型PSPBOの検討を行った。PHA(73wt%)、溶解抑止剤として前年度に開発した9,9-ビス(4-tert-ブトキシカルボニルオキシフェニレン)フルオレン(t-BocBHF)(18wt%)、熱酸発生剤であるITS(7.5wt%)、光酸発生剤に(5-プロピルスルホニルオキシイミノ-5H-チオフェン-2-イリデン)-(2-メチルフェニル)アセトニトリル(PTMA)(1.5wt%)をシクロヘキサノンに溶かしPSPBOを調整した。このPSPBOは、高感度(33mJ/cm^2)、高コントラスト(5.1)を示し、接触露光法により線幅3μmの良好なポジ型パターンを得る事が出来た。また、このパターンを250°Cで熱処理を行う事でPBOパターンが得られた。ITSは、熱のみでなく酸でも分解することが分かり、PSPBO内では露光部においてPTMAの酸によって酸増殖剤として働き、非常に少ないPTMA添加量でもパターン形成可能であることが分かった。この結果、このPSPBOは透明性に優れ、膜厚10μmの厚膜フィルムにおいて20μmの線幅のパターンを作成できた。以上よりt-Boc BHF、ITSを用いる事で、混ぜるだけで調整可能であり低温環化可能な化学増幅型PSPBOの開発に成功した。活性部位がより酸性度の高いフェノール類を用いた活性エステルの合成をするために、カルボン酸と反応させるフェノール類を酸性度の高い1-ヒドロキシベンゾトリアゾール(HOBt)を用いた。まず、安息香酸とHOBtからモデル反応を行った。従来の方法である、反応物を溶解しない溶媒と酸触媒からなる、二相系フィッシャーのエステル化合成を行った。酸触媒として強力なルイス酸であるスカンジウムトリフラート(Sc(OTf)_3)を用いて、溶媒としてヘプタン(沸点98°C)、オクタン(沸点127°C)、ノナン(沸点151°C)を用いた。ディーンスタークを用いて脱水し12時間反応させた後、重曹水に再沈殿したところ、ヘプタンを用いた場合は^1HNMRより極少量のHOBtが回収された。また、オクタン、ノナンで反応させた場合は黒いタール状のものが得られ、化合物を同定することができなかった。おそらく反応温度が高温のためにトリアジン環が分解していると考えられる。そこで、HOBtと同様に酸性度の高い複素環化合物を選択し活性エステルの合成を検討した。複素環化合物は市販の化合物である2-メルカプトベンゾチアゾール(MBT)、2-メルカプトベンゾオキサゾール(MBO)、2-ヒドロキシベンゾチアゾール(HBT)を用いた。まず、安息香酸クロリドとこれらの化合物から、活性エステルのモデル化合物を合成し、TGAより熱分解温度を測定した。その結果、MBTを用いたモデル化合物の1%重量減少温度が185°Cであり、予定する反応温度より高く、MBTが活性部位として適切であることが分かった。従来の方法を用い、酸触媒としてSc(OTf)_3を用いた。溶媒としてオクタン、ノナンを用いた。重曹水に再沈殿したところ、^1HNMR及びIRより原料であるMBTが回収されていると考えられる。MBTの融点が高く、原料が溶融状態で反応していないために反応性が下がっていると考えられる。高感度、高透明性感光性フィルム構築のために、化学増幅系システムの採用が望まれる。そこで、ポリ(o-ヒドロキシアミド)(PHA)のアルカリ水溶液への溶解を阻害する溶解調整剤と光酸発生剤を組み合わせた化学増幅システムを検討した。これにより、感光性を付与するのにポリマーに特別な修飾を施す必要が無く、重合溶液に溶解調整剤と光酸発生剤を加えるだけでレジスト調整ができ、プロセスの簡略化につながる。アルカリ現像液(2.38wt%のテトラヒドロキシアンモニウム水溶液:TMAH水溶液)の可溶基であるフェノール性水酸基を持つ化合物を原料とし、この水酸基をt-ブトキシカルボニル(t-Boc)基で保護をすることで溶解調整剤とし、様々な骨格を持ったよう会長製剤を合成した。これらの溶解調整剤を用いて、PHA、溶解調整剤、光酸発生剤の3成分による化学増幅型レジストの評価を行った。その結果、カルド構造を持つ9,9'-(4-ヒドロキシフェニル)フルオレン(BHF)及び5,5'6,6'-テトラヒドロキシ-3,3,3',3'-テトラメチル-1,1'-スピロビインダンから合成された溶解調整剤が良好な溶解抑止効果を示した。組成比

PHA:溶解調整剤:光酸発生剤=77:20:3(wt%)のレジストの感度及びコントラストは、それぞれ34mJ/cm^2、5.8及び85mJ/cm^2、8.6であった。この手法では光を吸収する感光剤が極少量の光酸発生剤のみなので、膜厚10μmのフィルムに線幅20μmのパターンを描画することが可能であった。当年度は、ポリ(0-ヒドロキシアミド)(PHA)の低温環化触媒の検討と感光性ポリベンズオキサゾール(PSPBO)への応用を検討した。低温環化触媒としてスルホン酸類が有用である事を既に見出だしているので、熱分解によりスルホン酸を発生する熱酸発生剤として、イソプロピルトルエンスルホネート(ITS)の合成を行った。ITSを含有したPHAフィルムの環化をFT-IRで測定したところ、250°Cまでに環化が完了する事が分かり、ITSは低温環化触媒として利用可能であることが分かった。ITSを用いた低温環化可能な化学増幅型PSPBOの検討を行った。PHA(73wt%)、溶解抑止剤として前年度に開発した9,9-ビス(4-tert-ブトキシカルボニルオキシフェニレン)フルオレン(t-BocBHF)(18wt%)、熱酸発生剤であるITS(7.5wt%)、光酸発生剤に(5-プロピルスルホニルオキシイミノ-5H-チオフェン-2-イリデン)-(2-メチルフェニル)アセトニトリル(PTMA)(1.5wt%)をシクロヘキサノンに溶かしPSPBOを調整した。このPSPBOは、高感度(33mJ/cm^2)、高コントラスト(5.1)を示し、接触露光法により線幅3μmの良好なポジ型パターンを得る事が出来た。また、このパターンを250°Cで熱処理を行う事でPBOパターンが得られた。ITSは、熱のみでなく酸でも分解することが分かり、PSPBO内では露光部においてPTMAの酸によって酸増殖剤として働き、非常に少ないPTMA添加量でもパターン形成可能であることが分かった。この結果、このPSPBOは透明性に優れ、膜厚10μmの厚膜フィルムにおいて20μmの線幅のパターンを作成できた。以上よりt-Boc BHF、ITSを用いる事で、混ぜるだけで調整可能であり低温環化可能な化学増幅型PSPBOの開発に成功した。
ゲノム情報に基づく希少針葉樹種コウヤマキの遺伝的多様性評価と保全

他の日本産針葉樹や風媒樹種に比べると、コウヤマキにはより明瞭な空間的遺伝構造が認められたが、これは、本種のメタ個体群を構成する局所個体群がより隔離されて生育していることを反映しているものと思われる。葉緑体DNAハプロタイプの多様性に基づけば、中部日本にはユニークな対立遺伝子に富んだ、遺伝的多様性の高い集団が残存していることが明らかである。更に、各遺伝子座の情報を加味することで、紀伊半島と四国にも比較的高い遺伝的多様性が保持されていることがわかった。これらの集団に比べると、中国地方と九州では過去の個体群縮小と孤立の影響を受けて遺伝的多様性が著しく低下していた。これらの知見は本種の保全策構築において有用に活用できるモノと考えられる。これらの知見は本種の保全策構築において有用に活用できるものと考えられる。本研究は、日本の固有植物であるコウヤマキを対象に、そのゲノム情報を解析することで、遺伝的多様性を評価し適切な保全策を構築することを目的とするものである。本年度は、国内の全分布領域をカバーするように、国内23個体群から706個体の葉サンプルを採集した。また、歴史的な人為植栽が本種の遺伝的多様性にもたらした影響を明らかにするために、自然個体群からの採集に加えて、寺院に植栽されている樹齢400年以上の個体についてもDNA解析用のサンプルを採集した。葉緑体ゲノムのうち24遺伝子座を対象にハプロタイプ多型のスクリーニングを行い、うち6遺伝子座において多型を検出した。この結果を基に予備的な解析を行ったところ、ハプロタイプ多型には地理的な構造が見いだされた。ミトコンドリアゲノムに関しては5遺伝子座をPCR増幅し、ハプロタイプ多型のスクリーニングを行った。その結果見いだされた多型は1領域のみであった。核ゲノムに関してはKawase et al.によって2010年に開発されたESTライブラリーから96組のPCRプライマーを設計し、そのうち48組が良好なPCR増幅をもたらした。これらのPCR増幅産物をシーケンシングした結果、現在までのところ80箇所のSNPsが見いだされている。これらのSNPsから得られる情報は、コウヤマキ個体群の履歴に関する詳細な解析に活用できる見込みが立った。最終氷期以降から現在までに至るコウヤマキの分布可能域の変遷について明らかにし、本種の分布予測を行うために、詳細な地形情報も組み込んだ気候ニッチモデリングによる解析も開始した。オルガネラDNA塩基配列と最終氷期以降の植物の分布変遷モデルに基いて、温帯性針葉樹コウヤマキの系統地理解析を行った。昨年度、アクセス困難で採集できなかった生育地も含めて、現存する集団の地理的分布範囲をカバーする31集団から354個体の採集を行い、それぞれについて葉緑体DNAは2213塩基、ミトコンドリアDNAは405塩基の解析を行った。その結果、葉緑体で16個、ミトコンドリアで3個のハプロタイプを見いだすことが出来た。最終氷期以降の分布変遷についてはCCSM 3.0とMIROC 3.2を用いて生態ニッチモデリングで解析した。その結果、コウヤマキには氷河期にも中部日本に潜在的な生育地があり得たことが明らかになった。また、そのようなレフュージアの存在は、本種の葉緑体DNAにおける遺伝的多様性の地理的分布様式、すなわち、中部日本における高い遺伝的多様性、からも裏付けられるものであった。その一方で、多くの温帯性植物において氷期にレフュージアとなっている西南日本におけるコウヤマキの遺伝的多様性は低いという意外な結果も得られた。従来、最終氷期にはコウヤマキを含む多くの温帯性樹種は日本列島南部の沿岸域において残存し、間氷期に北進したと考えられてきたが、本研究ではそれとは異なるという結果が得られた。この様式は北半球における氷期のレフュージア分布様式とも異なるものであり、系統地理的学的にきわめて興味深い発見である。EST核遺伝マーカーも開発し、26集団に由来する300個体について予備的解析を行い、遺伝的多様性やその分布パターンを明らかにした。その結果、コウヤマキには他の針葉樹に比べて中程度高程度の遺伝的多様性が保持されており、また、空間的遺伝構造も高いことが明らかになった。

これらの集団に比べると、中国地方と九州では過去の個体群縮小と孤立の影響を受けて遺伝的多様性が著しく低下していた。これらの知見は本種の保全策構築において有用に活用できるモノと考えられる。他の日本産針葉樹や風媒樹種に比べると、コウヤマキにはより明瞭な空間的遺伝構造が認められたが、これは、本種のメタ個体群を構成する局所個体群がより隔離されて生育していることを反映しているものと思われる。葉緑体DNAハプロタイプの多様性に基づけば、中部日本にはユニークな対立遺伝子に富んだ、遺伝的多様性の高い集団が残存していることが明らかである。更に、各遺伝子座の情報を加味することで、紀伊半島と四国にも比較的高い遺伝的多様性が保持されていることがわかった。これらの知見は本種の保全策構築において有用に活用できるものと考えられる。科レベルで日本のみに生育し、進化系統的に興味深いコウヤマキを対象に詳細な系統地理研究を行った。解析は核ゲノムの多様性を明らかにするESTマーカーの他に、葉緑体DNAやミトコンドリアDNAも対象としており、予定通り順調に進捗している。また、本種は急峻な産地に生育するにもかかわらず、そのほとんどすべての生育地から採集を完了しており、本種が保持する遺伝的多様性の分布様式に関する解析も可能となった。昨年度までに採集が終了した本種のほぼすべての生育地をカバーする試料を活用して、本年度も解析を進める。
9p異常を有するリンパ系血液悪性腫瘍に対するインターフェロンの有用性について

9番染色体短腕(9p21-22)には、インターフェロン(IFN)alpha、betaの遺伝子やプリン代謝酵素が存在し、腫瘍の発生、増殖との関連が注目されている。今回、9p異常を認めたリンパ系悪性腫瘍(急性リンパ性白血病、悪性リンパ腫)でのIFNからDNAを抽出し、IFN-alpha、beta_1遺伝子をコードしたプローブを用いて検討した。また、光顕レベルでは9p異常が認められないリンパ系腫瘍細胞についても同様に検討した。またIFN添加にて細胞を培養した。IFN遺伝子の欠損している細胞では、細胞増殖の抑制が不十分な傾向にあったが、IFN遺伝子の欠損が認められない細胞では、IFN添加によって細胞の増殖が抑制された。IFN遺伝子の欠損している場合には、exogeneousなIFNによる細胞増殖抑制も低下していることが示唆され、これが癌化の一因となっていると思われる。今後は、IFNレセプターの解析あるいはIFNによって誘導される細胞質内の2',5'-oligoadenylate synthetaseを測定し、IFNのdownregilationの障害の有無についても検討して行きたい。
リン脂質膜の極性頭部の相転移での挙動

本研究で、以下の新たな知見を得ることが出来た。1.高圧メルティング条件を経て出現する多層ラメラ形態リン脂質のsub転移は、2つに分離して出現する可逆現象である。Raman散乱実験を用いて、リン脂質“極性頭部の動き"がこの転移に関与することを(a)コリン、(b)リン酸基、(c)グリセロール、(d)アシル基(極性頭部と炭化水素鎖間のインターフェース)各部位で定性的に検証出来た。2.極性頭部と接するH_2O分子(水和層)を「水」【double arrow】「過冷却状態」【double arrow】「氷」と低温領域で変化させて脱水による極性頭部の強制的な動きを誘導させた結果、「過冷却水」【double arrow】「氷」の発生に伴う極性頭部の動きをRaman散乱実験で、また、炭化水素鎖充填形態変化をx-ray回折とRaman散乱で検証出来た。また、極性頭部が平面を形成し、約20Å30Å程度の間隔をもって互いに平行に向かい合う隙間の環境に水を取り込む場合、氷の発生を可成り阻害することを確認出来た(約-45°C:DSPC15wt%含水の場合)。3.多層ラメラリン脂質に含ませた水分が、多層ラメラ水和層以外にも存在(剰余水)する場合とこの剰余水が存在しない(水和層のみ)何れの場合にも、六方晶系状の氷の発生をx-ray回折で検証出来た。前者はhomogeneous(約-20°Cで氷発生)であり(純水とほぼ同じ氷発生温度)、後者はheterogeneous(約-45°Cで氷発生)であった。4.リン脂質の種類(Cn=20,22,24/chain)を変えることでsub転移に対応する転移を常圧下で、条件無しに検出することが出来た。このsub転移は2つに分離して出現する可逆現象である。その特性は、加圧下での実験事実と対応する。本研究で、高圧・常圧下でsub転移に伴う極性頭部の定性的評価は概ね出来たと考える。また、常圧下で条件無しで出現するsub転移をも初めて見い出すことが出来た。今後、更に継続発展させる必要を痛感する。定量的な解析を実行し、この転移に関する理論的解析を試みる予定でもある。また、現在、低温領域(≦0°C)でのリン脂質の更なる実験的検証を継続中である。1.に関しては、高圧Raman散乱実験が終了し、現在、まとめ中である。高圧メルティング条件下でのsub-転移(2つに分離)での、極性頭部(コリン部+リン酸基+グリセロール部)とアシル基の動きをRaman散乱でモニターすることが出来た。高圧下でのsub-転移もリン脂質炭化水素鎖のみの変化でないことを明確に検証出来た。この高圧結果と常圧下でのsub-転移との比較検討も行っている。

2.に関しては、30450K温度領域で連続計測可能なRaman散乱とx-ray回折装置の改良が終了し、予備実験を経て、現在、本実験を継続中である。これまでの実験結果から、0°C以下の温度領域では、リン脂質に取り込まれた「水の状態変化」と「極性頭部」との相互作用の結果、リン脂質集合体構造に顕著な変化を生じさせていることを見い出すことが出来た。リン脂質に取り込まれた水の状態変化に応じた極性頭部の動きにより、リン脂質二分子膜の長周期構造、炭化水素鎖パッキング構造の変化を検証出来た。また、リン脂質の炭化水素鎖の炭素数とsub-転移の特性を見い出す予備実験にも取り組んでいる。3.に関しては、本年度での取り組み時間を見い出せなかった。極性頭部が2本の炭化水素鎖を拘束するリン脂質特有の構造は、多層ラメラ形態の相転移に特異な現象を生じさせる。この極性頭部が果たす役割を検証するに、(1)高圧(≦400MPa)下、(2)常圧低温領域、(3)リン脂質の種類を変える、条件で実験を行った。その結果、(1)と(3)より、(a)コリン(アルコール)部、(b)リン酸基、(c)グリセロール部、(d)アシル基(極性頭部と炭化水素鎖間のインターフェース部分)、極性頭部のこれら各部位のsub転移での動きを定性的に捕えることが出来た。また、(3)の実験より、これまでとは異なった条件でsub(対応する)転移を検証出来た。一方、(2)の実験で、極性頭部と接するH_2O分子(水和層)を「水」-->「過冷却状態」-->「氷」と低温領域で変化させることで、脱水による極性頭部の強制的な動きを誘導させた。この結果、過冷却水-->氷の発生で、リン脂質極性頭部の動きをRaman散乱実験で、また、これに伴う炭化水素鎖の充填形態をx-ray回折とRaman散乱実験で確認することが出来た。更に、水の存在する場所で氷の発生が異なる現象を見い出した。リン脂質に含ませた水分が多層ラメラ形態の水和層以外(剰余水)にも存在する場合とこの剰余水が存在しない何れも、六方晶系状の氷が発生をx-ray回折で検証出来た。前者はhomogeneous(約-20°Cで氷発生)であり(純水とほぼ同じ氷発生温度)、後者はheterogeneous(約-45°Cで氷発生)であった。極性頭部が約20Å程度で平行に並んでいる環境下では、氷の発生を可成り阻害することを確認出来た。尚、これらの結果は、現在、論文に取りまとめ中である。今後の研究展開:高圧・常圧下でsub転移に伴う極性頭部の定性的評価は概ね出来たと考える。今後、更に定量的な解析を実行し、この転移に関する理論的解析を試みる予定である。また、低温領域(≦0°C)でのリン脂質とH_2O分子の変化の実験的検証を継続中である。
クウィンマップと一筆作付け記録を用いたビルマにおける水利用・水循環に関する研究

本研究では,農業生産を含め,社会経済的な変革期にあるミャンマーの農村地域を対象に,第一に一筆単位の区画図(クウィンマップ),郡・集落単位の作付けデータを収集・整備した.第二に,これら収集データを用いて対象地域の地理上県の把握を試み,農業を主とした水利用・水環境上の特性・制約を空間的に明らかにするとともに,リモートセンシングデータの解析およびGISを用いた分析等を通して,水利用・水循環の秩序性/かんがい開発の地域農業に及ぼす影響などを考察した.上ビルマかんがい地域を対象とした研究結果として,伝統的な農業体系が,土・水環境に対して調和的に構築されてきたこと,同時にそこで展開されている農業が栽培・管理,経営等に関係する社会経済的な要素により土・水環境に対して非調和的になり得ることを示した.同時に,かんがい施設整備にともなうかんがい面積の拡大などの水循環の改変が,生産性向上のための化学肥料,農薬,高収穫品種導入の誘因として働き,地下水やポンプを利用した新たな水循環をベースとする集約的な農業の展開により,塩類集積などの土壌・環境劣化の危惧を助長していることを明らかにした.さらに,下ビルマ(マグエ管区レグー群)におけるかんがい開発にともなう農業・水利用の変容に関する考究を行い,かんがい開発が稲作と換金性の高い多様な作物栽培により維持されていた安定的な作付け体系を乱す方向の農業の出現を促している可能性があることを示し,かんがい開発では政策上の支援を含め,より合理的・総合的な作付け,土地利用,水利用に関する地域農業のデザインと連携する必要があることを明らかにした.また,本研究では調査対象地の図幅としての筆図(クウィンマップ)をデジタル化することでGISデータとして整備するとともに,19952000年の期間を中心とする各種農業データ,農地利用データ,水利用データの収集整備も行なった.本研究では,農業生産を含め,社会経済的な変革期にあるミャンマーの農村地域を対象に,第一に一筆単位の区画図(クウィンマップ),郡・集落単位の作付けデータを収集・整備した.第二に,これら収集データを用いて対象地域の地理上県の把握を試み,農業を主とした水利用・水環境上の特性・制約を空間的に明らかにするとともに,リモートセンシングデータの解析およびGISを用いた分析等を通して,水利用・水循環の秩序性/かんがい開発の地域農業に及ぼす影響などを考察した.上ビルマかんがい地域を対象とした研究結果として,伝統的な農業体系が,土・水環境に対して調和的に構築されてきたこと,同時にそこで展開されている農業が栽培・管理,経営等に関係する社会経済的な要素により土・水環境に対して非調和的になり得ることを示した.同時に,かんがい施設整備にともなうかんがい面積の拡大などの水循環の改変が,生産性向上のための化学肥料,農薬,高収穫品種導入の誘因として働き,地下水やポンプを利用した新たな水循環をベースとする集約的な農業の展開により,塩類集積などの土壌・環境劣化の危惧を助長していることを明らかにした.さらに,下ビルマ(マグエ管区レグー群)におけるかんがい開発にともなう農業・水利用の変容に関する考究を行い,かんがい開発が稲作と換金性の高い多様な作物栽培により維持されていた安定的な作付け体系を乱す方向の農業の出現を促している可能性があることを示し,かんがい開発では政策上の支援を含め,より合理的・総合的な作付け,土地利用,水利用に関する地域農業のデザインと連携する必要があることを明らかにした.また,本研究では調査対象地の図幅としての筆図(クウィンマップ)をデジタル化することでGISデータとして整備するとともに,19952000年の期間を中心とする各種農業データ,農地利用データ,水利用データの収集整備も行なった.本年度は,2001年8月9月にかけて,ミャンマー国の現地調査を実施した。現地調査においては,第一に研究打合せとして,主に農業かんがい省土地局へのヒアリングをとおしてミャンマー国の土地利用管理体制,資料整備・利用可能性の実態等の確認と研究協力に関する依頼を行った。次に,農業かんがい省土地局マッピング・コンピュータ部実務担当者との連携の下に,研究対象とする地域を検討し,地理的条件および資料収集の利便性等を参考に,レグー地区をモデルとして選定した。さらに,クウィンマップ・一筆作付け記録等の必要資料・データの収集,精度の検討,現地調査を実施し,GISの構築可能性に関して検討,打合せを行った。研究の第一対象となるモデル地区は,約200クウィンからなる地域で,郡(Township)の数は20以上となるが,基礎資料となるクウィンマップ,一筆作付け記録および群単位の基本統計に関しては基本的に収集を完了した。これらのデータベース化とGIS構築に関しても土地局に依頼し,最終確認として局長との協議およびレターの交換を1月に完了した。一方,GISを用いた分析に関しては,まず農業かんがい省土地局マッピング・コンピュータ部との情報の共有を目的として,現有のアプリケーションソフトを更新した。さらに,昨年度までに収集していた上ビルマかんがい地域のチャウセ県ミッター郡の3村落区の作付け記録とクウィンマップを用いたGISによる地形,土地利用の分析を試み,農地の利用や水路・ため池等の配置が詳細な土地条件への配慮に基づいていること,年間降雨量が作付け・収穫の面積と分布に影響していること,強制作付けが行われていた1979年とこれが緩和された後の1998年の作付けが著しく異なることなどを示すとともに,土地利用の自然環境調和性,人為により非調和性などを明らかにした。

本研究では,農業生産を含め,社会経済的な変革期にあるミャンマーの農村地域を対象に,第一に一筆単位の区画図(クウィンマップ),作付け記録,郡単位の統計データを収集・整備した.第二に,これら収集データを用いて対象地域の地理・水文条件の把握を試み,農業を主とした水利用・水環境および土地資源上の特性・制約を空間的に明らかにするとともに,リモートセンシングデータを用いた解析およびGISを用いた分析等を通して,主に天水稲作地帯におけるかんがい開発が地域農業に及ぼす影響,対象地における水利用の変容・かんがい開発の意義について考察した.研究成果は,上ビルマ(マンダレー管区チャウセ県)におけるクウィンマップを用いた土地利用,地理条件の検討結果,下ビルマ(マグェ管区レグー群)におけるかんがい開発にともなう農業・水利用の変容に関する考究結果として,「上ビルマかんがい地域における地形,土地利用と農業」(環境情報科学),「An Economic Analysis of Summer Rice Cultivation in Irrigated Area of Myanmar : A Case Study of Hlegu Township, Yangon Division」(農村研究)の2研究論文と「"Kwin Map" Interpretation as an Examination on Topography in Middle Myanmar Irrigated Area」の国際シンポジウム(ミャンマー・ヤンゴン)プロシーディングにまとめた.また,リモートセンシングデータを用いた解析手法に関しては国内での検討結果を応用することとし,その検討成果を国際シンポジウム(中国・蘇州)において発表し,さらに本研究を通して調査対象地の図面としての筆図(クウィンマップ>をデジタル化することでGISデータとして整備するとともに,19952000年の期間を中心とする各種農業データ,農地利用データ,水利用データを収集整備した.
時空間を制御した新規生体分子不活性化法に関する研究

光増感剤は光照射に伴い活性酸素種を生成する機能性分子であり、レーザー分子機能不活性化法(CALI)といった細胞生物学の分野だけでなく、腫瘍組織特異的に酸化ストレスを負荷するphotodynamictherapy(PDT)といった医療現場でも幅広く用いられている。しかし、実際に医療や細胞生物学の分野においては、光増感剤は既存の化合物を使う場合がほとんどであり、そのため期待する酸化ストレス以外の非特異的な障害が大きくなる等の問題点を抱えたまま使われるのが現状である。そこで、特定の条件を認識し光増感能が変化するスイッチ機能を有する新規光増感剤の開発を行うことを計画した。まず、溶媒極性の変化により蛍光量子収率の変化するBODIPY誘導体に着目し、これらにヨウ素原子を導入し光増感剤へ展開した環境感受性光増感剤(Environmental Sensitive Photosensitizers、ESPer類)を開発した。次に、ESPer類の光照射に伴う^1O_2生成効率(φ_Δ)をジフェニルイソベンゾフラン法で評価した。その結果、ESPer類のφ_Δは高極性溶媒では抑制され、低極性溶媒で大きくなることが明らかになった。次に、ESPer類をCALIに適用した。標的分子としては、リガンド結合部位近傍に疎水性ポケットが存在することが示唆されているイノシトール三リン酸受容体(IP_3R)を選択した。ESPer類の結合したIP_3Rリガンド(ESPer d-IP_3)を新規にデザイン・合成し、培養B細胞に適用した。その結果、ESPer d-IP_3は光照射に伴い細胞質において^1O_2を生成せず、非特異的障害が抑制された状態で、顕著な受容体活性の低下を誘導することができることをCa^<2+>イメージングを用いることで実験的に証明することに成功した。
専用並列コンピュータによる非線形緩和過程における自己組織化に関する研究

専用コンピュータであるが、種々のプログラムにもハード面の変更を必要としない画期的な特徴を持ち、かつスーパーコンピュータ以上の計算速度を有する並列計算機の製作を行ってきた。並列コンピュータの性能は要素コンピュータの間のデータ通信速度で決定されるので、コンピュータ間の通信回路が特に重要な研究対象となる。現在までの研究によって得られた主な成果は、(1)コンピュータ間の接続を問題構造に応じて変更する可変構造通信回路を採用すれば、現在のス-パコンピュータの主流方式であるベクトルプロセツサと同等以上の性能を発揮できる可能性を検証したこと、(2)可変構造通信回路としては、電子交換機等に使用されている半導体空間スイッチを応用した時分割多重化共通バスが有望であることを明らかにしたこと、(3)可変構造通信回路を備える並列コンピュータのプログラミングでは、図形言語によるプログラミングが有効であることを示したこと、の3点である。特に(2)については、可変構造通信回路を持つ並列コンピュータが比較的簡単に構成でき、しかもベクトルプロセッサ並の性能をはるかに安価に実現できる見通しを与えているので、実際的な観点からも重要な結論であると考えられる。次に非線形緩和過程の自己組織化について、合金のスピノ-ダル分解を計算機シミュレーションによって検討した。異方的な自己組織化は母相と析出相の弾性定数が等しい合金において見られ、母相より硬い析出相をもつ合金ではそれぞれの析出物の弾性定数の値に応じてわずかな異方性や等方的な組織を示している。異方的組織の生成は、弾性エネルギーが最小となる析出物の形状によるものではなく、非線形多体効果が関与した相分解の動的過程によることが解明された。また、しきい値以下の濃度におけるパーコレート状態の生因は等方的な長範囲相互作用ではなく、異方形な相互作用によることが明らかとなった。
同位元素添加単結晶を用いた電子スピン共鳴法と発光測定による酸化亜鉛の欠陥分析

水熱法によってZnO単結晶を育成した。育成にはKOH+LiOHアルカリ溶液を用いるが、その溶媒として純水(軽水)および重水を用いた。得られた結晶の光学特性をカソードルミネッセンス(CL)、赤外吸収分光(FTIR)によって調べた。また、ESRスペクトルを測定した。(1)結晶成長.400°C,1000気圧の条件で2週間結晶を育成した。軽水、重水のどちらを使っても、結晶の色は緑かかっていた。また、O面よりZn面の結晶成長速度が大きく、結晶の色はO面側の緑色が濃かった。得られた単結晶の大きさは、重水溶液の方が小さくなる傾向がみられた。また、過酸化水素水を添加して酸素過剰の条件下で育成した結晶は、色が薄くほぼ透明であった。(2)CL測定.軽水、重水どちらを使って育成した結晶にも、スペクトルにはバンド端発光(370nm)と橙色発光(600nm)が観察された。また、両者で明確な違いは見られなかった,FTIR測定は、赤外域の吸収が大きかったため、水素や重水素の格子振動のピークを見出すことができなかった。吸収の原因は自由電子にあると考えられるので、水素パッシベーションや深いアクセプターによる補償効果を使って吸収を抑えることを検討中である。(3)ESR測定.現在のところ有用なデータを得るまでに至っていない。同位元素をエンリッチした単結晶の育成にめどがついた段階である。(4)計算機シミュレーション.超格子バンド計算法によりZnOの欠陥の電子状態を計算するプログラムの開発を行った。
インフルエンザ脳症における血管内皮細胞機能障害のメカニズムについての解析

平成1415年度の研究成果としては以下の如く、以下のプロジェクトが進展した。インフルエンザ脳症を、血管内皮細胞の機能障害ととらえ、血管内皮特異的スカベンジャー受容遺体であるCL-P1に焦点をあてて、そのウイルスとの結合とエンドサイトーシスが本受容体でされるのか?また、血管に何らかのストレス負荷がかかったときのCL-P1の役割を、明らかにするのが本研究の目的である。(1)血管内皮細胞存在型コレクチン遺伝子CL-P1の遺伝子クローニングが一段落終了した。1.ヒトCL-P1cDNAのクローニング2.マウスCL-P1cDNAのクローニング3.ラットCL-P1cDNAのクローニング4.アフリカツメガエルCL-P1cDNAのクローニング5.ゼブラフィッシュCL-P1cDNAのクローニング(2)ヒト、ゼブラフィッシュCL-P1遺伝子発現細胞株の樹立1.永久発現株細胞の樹立・発現レベルの異なる株を10数種得た。2.部分遺伝子発現細胞株の樹立は数株得た。(3)ヒトCL-P1遺伝子永久発現細胞株におけるウイルス粒子結合、エンドサイトーシス解析を行った。1.CHO細胞はHSVに対する受容体は存在せず、ウイルスは感染しない。本細胞にCL-P1遺伝子永久発現させHSVのエンドサイトーシスがおこることを確認した。しかし全細胞にはエンドサイトーシスはおこらず、何らかの細胞状態がエンドサイトーシスに関与することがわかった。2.数種のウイルスをGFPラベルして、発現細胞への結合をみたが、特異的な結合はみられなかった。(4)ヒト血管内皮細胞株HUVECにおいての発現調節1.各種カイトカイン刺激による発現増強を確認、mRNAの増加からの蛋白発現増加がみられた。2年間の研究ではウイルスレセプターとしての可能性をいくつかのウイルスで検討したが、発現細胞株への特異的な結合はみられなかった。つぎにウイルス感染による2次的刺激でのCL-P1の増強を想定し、各種サイトカインでの影響を検討したところ、mRNAレベルからのCL-P1の発現誘導がみられた。常在型のコレクチンであるが、血管内皮細胞に何らかの刺激が与えられると、CL-P1のより一層の発現誘導がみられことが明らかになった。また時相としては、24時間経ってから、発現上昇がみられ、通常の一次反応でおこる発現誘導とは時相が異なることが認められた。インフルエンザ脳症での急性期での発現増強の確認が必要であると感じた、単クローン抗体での免疫染色を予定している。平成14年度の研究成果としては以下の如く、以下のプロジェクトが進展した。インフルエンザ脳症を、血管内皮細胞の機能障害ととらえ、血管内皮特異的スカベンジャー受容遺体であるCL-P1に焦点をあてて、そのウイルスとの結合とエンドサイトーシスが本受容体でされるのか?また、内部シグナル伝達系にどのような分子が関わるのか?明らかにするのが本研究の目的である。(1)血管内皮細胞存在型コレクチン遺伝子CL-P1のクローニングが一段落終了した。1.ヒトCL-P1cDNAのクローニング2.マウスCL-P1cDNAのクローニング3.ラットCL-P1cDNAのクローニング4.アフリカツメガエルCL-P1cDNAのクローニング5.ゼブラフィッシュCL-P1cDNAのクローニング6.ヒトCL-P1ゲノムDNAのクローニング(2)ヒトCL-P1遺伝子永久発現細胞株の樹立1.永久発現株細胞の樹立・発現レベルの異なる株を10数種得た。(4)CL-P1細胞内領域に結合する蛋白質の探索2.クローニングしたAP2M2蛋白とCL-P1蛋白の結合実験このように初年度から経過としては、順調に研究は伸展している。本研究の大きな目標としては、血管内皮細胞の機能障害が実際におこっている脳血管での病態解析とそれが特定のひとでおこるメカニズムを明らかにすることである。初年度ではまず細胞レベルの遺伝子発現株を用いた研究により、受容体の機能解析を中心に行った。その結果として、CL-P1は、ウイルスと結合したり、またウイルスの受容体としての働きを代行することがわかった。つぎに初年度であきらかになった細胞内領域結合タンパク内部AP2M2が、シグナル伝達に関わるかどうかを次年度で明らかにしたい。1.ヒトCL-P1cDNAのクローニング

2.マウスCL-P1cDNAのクローニング3.ラットCL-P1cDNAのクローニング4.アフリカツメガエルCL-P1cDNAのクローニング5.ゼブラフィッシュCL-P1cDNAのクローニング(2)ヒト、ゼブラフィッシュCL-P1遺伝子発現細胞株の樹立1.永久発現株細胞の樹立・発現レベルの異なる株を10数種得た。2.部分遺伝子発現細胞株の樹立は数株得た。(3)ヒトCL-P1遺伝子永久発現細胞株におけるウイルス粒子結合、エンドサイトーシス解析を行った。1.CHO細胞はHSVに対する受容体は存在せず、ウイルスは感染しない。本細胞にCL-P1遺伝子永久発現させHSVのエンドサイトーシスがおこることを確認した。しかし全細胞にはエンドサイトーシスはおこらず、何らかの細胞状態がエンドサイトーシスに関与することがわかった。2.数種のウイルスをGFPラベルして、発現細胞への結合をみたが、特異的な結合はみられなかった。(4)ヒト血管内皮細胞株HUVECにおいての発現調節1.各種カイトカイン刺激による発現増強を確認、mRNAの増加からの蛋白発現増加がみられた。2年間の研究ではウイルスレセプターとしての可能性をいくつかのウイルスで検討したが、発現細胞株への特異的な結合はみられなかった。つぎにウイルス感染による2次的刺激でのCL-P1の増強を想定し、各種サイトカインでの影響を検討したところ、mRNAレベルからのCL-P1の発現誘導がみられた。常在型のコレクチンであるが、血管内皮細胞に何らかの刺激が与えられると、CL-P1のより一層の発現誘導がみられことが明らかになった。また時相としては、24時間経ってから、発現上昇がみられ、通常の一次反応でおこる発現誘導とは時相が異なることが認められた。インフルエンザ脳症での急性期での発現増強の確認が必要であると感じた、単クローン抗体での免疫染色を予定している。
科学者・技術者の伝記についての歴史的研究

本研究では、まず第一に、科学者・技術者の伝記を網羅的に(雑誌などに掲載されたものも含めて)調査してリストを作成することに、研究期間の全体を通して力点を置いた。その結果、エジソンやキュリー夫人、野口英世、ファラデー、アインシュタインなど、重要な人物に関しては当初の目標をほぼ達成した。調査漏れがないか今後も確認作業を続けていっそうの完璧さを期し、データベースとして公開する予定である。また、第1年度目にはエジソンを一つの典型例として、その人物像がどのように時代とともに変遷し、一般の人々の科学技術への夢や期待、科学観、世相などとどのように関連していたかを分析した。その結果は、1920年代:「努力の人エジソン」、1930年代以降:「企業家エジソン」、1945年以降:「平和主義者エジソン」、1980年代以降:「起業家エジソン」とまとめることができた。第2年度目には、キュリー夫人、ファラデーなどについても対象を拡大して調査を進め、科学者・技術者の伝記における人物像が、その時代における日本の科学技術の発展段階、国際社会の中での日本の位置、国民の願望などを反映して変化してきたことが裏づけられた。本年度の研究実施計画に沿って、本年度は科学者・技術者の電気を網羅的に調査し収集することに力点を置き、エジソンやキュリー夫人、野口英世、ファラデーなど、有名な人物に関しては当初の目標をほぼ達成した。いっそうの完璧さを期すとともに、分析に好都合なようにデータベース化する作業は、来年度に行なう予定である。また、エジソンを一つの典型例として、その人物像がどのように時代とともに変遷し、一般の人々の科学技術への夢や期待、科学観、世相などとどのように関連していたかを分析した。その結果を図式的にまとめると、1920年代「努力の人・エジソン」1930年代以降「企業家・エジソン」1945年以降「平和主義者・エジソン」となる。1980年代以降については、(まだ仮設の域を出ていないが)「起業家・エジソン」と表現することができる。これらはそれぞれ、その時代における日本の科学技術の発展段階、国際社会の中での日本の位置、国民の願望などを反映したものである。