hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
γ線角相関による層間場の評価と、それに基づく層間化合物の合成と物性の研究

黒鉛と、HfCl_4を800ppm混入したFeCl_3を封管の両端に入れ、それぞれ300°C及び350°Cに加熱して得られた物質のラマンスペクトルを測定したところ、1626cm^<-1>にロ-レンツ型の1本のピ-クがあった。これから得られた物質はステ-ジ1構造をもつことがわかった。これに熱中性子照射(3×10^<18>cm^<-2>)を行ない放射化し、放射されるγ線をBaF_2で計測したところ482keVであり、Hfが希望通り層間に入っていることがわかった。つぎに3本の検出器を用い、第1検出器で133keVγ線を計測して時刻原点を定め、第2、第3検出器を第1検出器の方向からそれぞれ90゚、180゚の方向にセットして482keVγ線を同時計測して摂動因子を求めた。そのフ-リェ変換から核スピンの歳差運動周波数を決定したところ、その運動が黒鉛層に平行の場合W_1=33、W_2=53、W_3=69MHzであり、運動が黒鉛層を横切る方向の場合と有意義な差はなく、中間状態の核スピンは等方的な摂動を受けていることがわかった。また、HfCl_4のみをインタ-カレ-トした黒鉛ではW_1=130MHzで、FeCl_3により層間場が著しく変ることが明らかになった。モンモリロナイトであるク-ピア及びカオリンそれぞれ1gを濃度が1.3×10^<-2>moll^<-1>のHfCl_4水溶液20mlに2週間浸し、濾過、水洗、乾燥して試料とした。電子線照射に伴う特性X線の強度から試料30mg当りHf2.5×10^<18>原子含まれていることがわかった。熱中性子照射で^<181>Hfを作り、摂動角相関を観測したところ、クニピアは1622、カオリンは1732MHzに最大値をもつ1本の幅広いスペクトルが得られた。これから電場勾配テンソルの主成分V_<zz>はそれぞれ2.2×10^<18>、2.4×10^<18>Vcm^<-2>と決った。スペクトル幅が極めて広いのが特徴であることがわかり、V_<zz>値を中心にかなり多くのサイトがモンモリロナイト層間には分布していることが本研究で初めて実証できた。今後インタ-カラントを変える。
化学分離を必要としない迅速な放射性ストロンチウムの絶対測定法の研究

福島第一原子力発電所事故の後、ニーズが高いSr/Y-90放射能測定について、化学分離を用いずに、従来よりも測定作業を短縮し、一般的な作業員が実施できる新たな測定手法を開発した。実証実験を実施し、測定結果と既知量との比較により、この測定手法が実際に適用できることを明らかにした。この測定手法の実用化に向けて、実証実験の結果から、測定器に改善が求められる技術要素を抽出し、検討を実施した。その結果、計数効率が向上したベータ線検出器を開発した。また、新たな測定器を設計するため、崩壊核データに沿ったベータ線とガンマ線を同時に放出するシミュレーション技術を開発した。本研究は、放射性ストロンチウムのような純ベータ核種が放射性セシウムなどの他のガンマ線放出核種と混在状態にある場合に、化学分離を用いずに絶対測定する方法を開発することを目的としている。その測定原理は、ベータ線検出器とガンマ線検出器の集合体から得られる波高値と計数率から、全ベータ線放出率を絶対測定し、前述のガンマ線検出器の単独でガンマ線放出核種の放射能を測定し、全ベータ線放出率からガンマ線放出核種によるベータ線放出率を差し引くことにより、純ベータ線核種を測定する。本測定法を汎用性が高い測定手法として確立するため、プラスチックシンチレータをベータ線検出器(以下、PLS検出器)とし、タリウム活性化ヨウ化ナトリウムシンチレータをガンマ線検出器(以下、NaI(Tl)検出器)とする構成を検討している。平成24年度は既存のPLS検出器・NaI(Tl)検出器の組合せによる試作機での原理実証を試みると共に、技術課題の抽出に努めた。試作機では、PLS検出器によるベータ線測定の高感度・低ノイズに配慮しつつ、NaI(Tl)検出器によるガンマ線測定の効率を向上させる配置を構成した。それを用いた測定の結果、本測定原理は十分に成立することが確かめられた。一方で、放射能濃度が低い場合、放射性セシウムに対する放射性ストロンチウムの比が低い場合は、測定できる下限を改善した上で評価する必要があることがわかった。この改善へ向けてカギとなる下記の技術課題について、平成24年度中に取組んでいる。1.ベータ線測定の特性評価と最適化2.検出器配置構成の最適化へ向けたモンテカルロシミュレーション計算によるツール開発上記1については、PLS検出器に対する受光器の選定・測定におけるハンドリング技術などを詳細に調査し、改善される方策としてPLS検出器自体の小型化と受光器の近接化が考えられることを定めた。上記2では、新たなプログラムを開発し、実測との比較によりその妥当性が確かめられた。本研究は、放射性ストロンチウムのような純ベータ核種が放射性セシウムなどの他のガンマ線放出核種と混在状態にある場合に、化学分離を用いずに絶対測定する方法を開発することを目的とした。その測定原理は、ベータ線検出器とガンマ線検出器の組み合わせで全ベータ線放出率を絶対測定し、ガンマ線検出器でガンマ線放出核種の放射能を測定し、全ベータ線放出率からガンマ線放出核種によるベータ線放出率を差し引くことにより、純ベータ線核種を測定する。本測定法に用いる測定装置は、プラスチックシンチレーション検出器(PLS検出器)をベータ線検出器とし、タリウム活性化ヨウ化ナトリウムシンチレータをガンマ線検出器として構成した。平成25年度には、PLS検出器の使用するプラスチックシンチレータのサイズを小さくし光電子増倍管をR9880U-210(浜松ホトニクス)に変更することで、ベータ線計数効率を改善できることを見出した。また、装置設計のためのモンテカルロシミュレーションを実施した。この独自にベータ線・ガンマ線の同時放出を模擬するプログラムを作成し、ベータ線とガンマ線を輸送するシミュレーションコードに組み込んだ。このシミュレーションにより得られた結果に対して、ベータ線とガンマ線の測定パラメータを変化させて、それぞれの検出器に求められる能力の検討を実施した。その結果、装置設計に前述のベータ線計数効率の改善を優先し、ガンマ線検出器はそれに併せて検討する方針で、測定精度・感度を良くできることが示された。そこで、R9880U-210を用いたベータ線検出器とサイドホール型検出器を用いたガンマ線検出器の採用を決定した。新たに作製した装置で、実際に放射性ストロンチウムの測定を実施し、測定不確かさが低減され、放射性セシウムに対して決まる放射性ストロンチウムの測定下限比が小さくなったことが示された。本研究の目的である原理検証と実証実験による測定手法の確立に対して、すでに実測による実証を済ませた。

本手法を確立していくための技術課題が抽出され、今後の進展へ向けた目標設定も当初の計画の範囲内で行われている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本測定方法の確立へ向けて、平成24年度に抽出された課題を反映した測定器を製作し、測定下限や不確かさなどの測定手法に関わる仕様を明確にしていく。計算により最適化された測定器の製作を目指しており、特に継続してガンマ線検出器を完成させる。その測定器の特性評価を実施し、期待される測定能力を明らかにする。
Y染色体特異DNAの作成とその臨床応用

1.Y染色体ライブラリ-(フロ-サイトメトリ-で集められた約4kbのY染色体断片を含む)を女性genomic DNAでスクリ-ニングし9個のY染色体特異DNA断片(pYー25,48,50,80,102,111,146,148,153)を分離した。これら9個のうちpYー25とpYー80はサザンブロッテイングでlowcopy repeatの男性特異性を示した。残り7個は男性特異的バンドに加えて常染色体またはX染色体を含んでいた。pYー80については4.6kb断片のうち2.8kbについてnucleotide sequencingを行なった。pYー80は現在まで報告されているY染色体特異DNA配列との比較で相同性は認めず、EMBLデ-タライブラリ-に新規登録した(登録番号X51582,Human pYー80)。pYー80はin situ hybridization法によりその座位をYp12ーYpterと決定した。3.起源不明の染色体断片の同定:仮性半陰陽を呈し、起源不明の無マ-カ-染色体を有する二人の女児例45,X/46,X,+marと45,X/46,X,+r(?)でPCR法を用いてその起源がY染色体であることを証明した。4.蛍光in situ hybridization(Fluorescence in situ hybridization:FISH)への応用:pYー80をbiotinまたはdigoxigeninラベルし得られたプロ-ブを用いY染色体上へのマップを試み,pYー80の座位がYp12にあることを示した。また、pYー80のPstIーEcoRI断片(0.7kb)を挾むPCR産物をbiotinまたはdigoxigeninラベルし得られたプロ-ブでもFISHが可能であることを示した。これによりpYー80はPCR法で種々の検体(羊水、リンパ球、口腔粘膜上皮、尿上皮など)のY染色体特異性を証明できるだけでなく、直接染色体標本上に観察できることを明らかにした。その応用例として、男性不妊症患者において46,X,+marの染色体構成を持つ患者2例において、PCR法およびFISH法でこれら2例が46,X,psu dic(Y)であることを証明できた。また小環状染色体の起源をY染色体由来であると証明できた。5.尿道下裂を伴った46,XX男児でpYー80およびsex determining region Y(SRY)プロ-ブを用いたPCRを行ったところ、PCR産物は得られなかった。このことは尿道下裂を伴った46,XX男性と尿道下裂を伴わない46,XX男性ではその原因が異なることを示唆した。6.起源不明の染色体断片の同定:起源不明のマ-カ-染色体を有する症例において起源の同定を行なった。また羊水細胞を用いて性決定を行なった。

このことは尿道下裂を伴った46,XX男性と尿道下裂を伴わない46,XX男性ではその原因が異なることを示唆した。6.起源不明の染色体断片の同定:起源不明のマ-カ-染色体を有する症例において起源の同定を行なった。また羊水細胞を用いて性決定を行なった。1.研究目的:Y染色体特異DNAを作成し、臨床応用に供する。2.研究結果:Y染色体ライブラリ-(フロ-サイトメトリ-で集められた約4KbのY染色体断片を含む)をヒト女性genomic DNAでスクリ-ニングし9個のY染色体特異DNA断片(pY-25,48,50,80,102,111,146,148,153)を分離した。これら9個のうちpY-25とpY-80はサザンブロッティングでlowcopy repeatの男性特異性を示した。残り7個は男性特異的バンドに加えて常染色体又はX染色体DNAを含んでいた。pY-80については4.6Kb断片のうち2.8Kbについてnucleotide sequencingを行なった。pY-80は現在まで報告されているY染色体特異DNA配列との比較で相同性は認めず、EMBL Data libralyに新規登録した(登録番号X51582,Human pY-80)。pY-80はln situ hybridization法によりその座位をYp12→Ypterと決定した。pY-80のPstl-EcoRl断片(0.7Kb)をはさむ20merのoligonucleotidesを合成し、XX及びXY genomic DNAを鋳型としてpolymerase chain reaction(PCR)を行ない男性特異性を確認した。3.今後の研究の展開に関する計画:pY-80を用いて臨床応用を図る。(1)性別の決定:毛根、口腔うがい液、乾燥瀘紙血液、尿上皮細胞、羊水細胞からDNA抽出し、PCR法でY特異性を証明する。(2)起源不明の染色体断片の同定:臨床的にY染色体由来だと考えられるが従来の方法で同定不能だった例47,XX,^+marや45,X/46,XX,^+marについてpY-80を用いてln situ hybridization法、PCR法を用いてその起源がY染色体であることを証明する。1.研究目的:Y染色体特異DNA pYー80を用いて臨床応用を試みた。2.研究結果:平成元年度に単離したpYー80を用いて性別の決定及び起源不明の染色体断片の同定を行った。(1)性別の決定:羊水、毛根、口腔うがい液、乾燥濾紙血液、尿上皮細胞からDNAを抽出しpYー80のPstIーEcoRI断片(0.7Kb)をはさむ20merのoligonucleotidesをプライマ-としてpolymerase chain reaction (PCR)を行い、pYー80のY特異性を証明した。この結果、pYー80は上記細胞を用いた性別判定に有用であることが判明した。(2)起源不明の染色体断片の同定:仮性半陰陽を呈し、起源不明のマ-カ-染色体を有する二人の女児例45,X/46,X, ^+marと45,X/46,X, ^+r(?)/46,X, ^+dic,r(?)でPCR法を用いてその起源がY染色体であることを証明した。同時にpYー80を用いたin situ hybridization法でもマ-カ-染色体はY染色体であることを証明した。3.今後の研究の展開に関する計画:pYー80を用いて種々の臨床例について分析を行う。
大量高精細映像のための高機能インタラクティブ配信方式

本研究では,「領域分割ベース符号化方式」と「分割領域符号変換方式」の連携により,大量の高精細映像を同時に配信する方式について検討を行った.配信側では複数の領域に分割した領域分割ベース符号化ストリームを予め作成しておく.次に,表示側からの視聴領域情報をもとに,前記ストリームから,同一解像度品質をもつ視聴領域符号化すとリームを抽出・作成し表示側へ伝送することで,インタラクティブな映像配信を実現する.本研究では,品質劣化を低減しながら超高速符号変換が可能な方式について提案し,その有効性を示した.実用に耐えるシステムを構築し,実商用サービスへ技術提供し,研究成果の社会還元を達成した.「係数個数符号予測に起因する画質劣化低減方式」については,フレーム境界MB内ブロックのTotalCoeffを最適な値で固定化することで予測不一致を回避する方式を提案し,大幅な変換速度向上を達成した.ここでは,従来方式と比較して,入力ビットストリームの量子化パラメータによる係数分布にも依存するが,概ね約40倍から100倍以上の速度向上達成した.これは,画像伝送サーバにおいては,収容ユーザ数の同値程度の向上を実現することとなることから,サーバ費用の大幅な削減を実現できる.従って,本提案方式の有効性は極めて高いものを考えられる.一方,当初より問題視されていたパラメータ固定による画質劣化についても大きな問題ではないものの,それを低減するための量子化制御方式を提案した.これは,符号結合時の大幅な速度低下を回避しながら,画質劣化を低減することが可能であることから有効である.一方,「画質劣化を低減可能な符号長調整処理方式」については,符号長調整(バイトアラインメント)のためのビット調整アルゴリズムとして,MBラインを2パス符号化を用いたビット調整方式を提案した.これは,上記の変換速度の向上の主要因の一つとなっていることから,この方式の有効性は前記の通りである.申請者は「領域分割ベース符号化方式」と「分割領域符号変換方式」の連携により前記課題を解決してきた.配信側で複数の領域に分割した領域分割ベース符号化ストリームを予め作成しておく.次に,表示側からの視聴領域情報を基に,前記ストリームから,同一解像度品質を有する視聴領域符号化ストリームを抽出・作成し表示側へ通知することで,全体領域符号化ストリームと同品質符号化ストリームを抽出・作成し表示側へ通知することで,全体領域符号化ストリームと同品質映像を提供可能となる.しかしながら,速度評価結果により本提案方式は従来方式と比較して20倍の速度を達成したが,数百万規模での超多数視聴ユーザへの映像提供を考慮した場合,実現的ではない.本研究では品質劣化を低減しながら超高速変換が可能な方式について研究する.本年度は,実システムに実装をおこない性能評価を行った.特に,広く用いられるWebサーバに組み込み実装し,実用に耐えうるシステムであることを示した.また実商用サービスへ技術提供を行い,研究成果の社会還元を達成した.本研究では,「領域分割ベース符号化方式」と「分割領域符号変換方式」の連携により,大量の高精細映像を同時に配信する方式について検討を行った.配信側では複数の領域に分割した領域分割ベース符号化ストリームを予め作成しておく.次に,表示側からの視聴領域情報をもとに,前記ストリームから,同一解像度品質をもつ視聴領域符号化すとリームを抽出・作成し表示側へ伝送することで,インタラクティブな映像配信を実現する.本研究では,品質劣化を低減しながら超高速符号変換が可能な方式について提案し,その有効性を示した.実用に耐えるシステムを構築し,実商用サービスへ技術提供し,研究成果の社会還元を達成した.MBライン符号変換のための領域分割符号方式のアルゴリズムを確立し,MBライン符号変換処理ソフトウェア実装によるファイルからファイルへの変換実験から処理量及び画質評価を行った.「係数個数符号予測に起因する画質劣化低減方式」については,フレーム境界MB内ブロックのTotalCoeffを最適な値で固定化することで予測不一致を回避する方式を提案し,大幅な変換速度向上を達成した.隣接ブロックのTotalCoeffは固定値Xということを仮定することで,当該MBを符号化することが可能となるため,領域符号結合における隣接ブロックTotalCoeff不一致による符号列崩壊を回避することが可能となる.さらに,本手法により発生する画質劣化については,最適なTotalCoeff値の導出方法として,理論的なレート誤差解析から導きだす方法を提案し,その有効性を主観評価及びPSNR評価を行ない確認した.次に「画質劣化を低減可能な符号長調整処理方式」については,符号長調整(バイトアラインメント)のためのビット調整アルゴリズムとして,MBラインを2パス符号化を用いたビット調整方式を提案した.具体的には,一度目の符号化の際は,アラインメントするための調整ビット数を計測し,二度目の符号化の際にMBラインの中の一つ以上のブロックに焦点を当て,ブロックの係数値を調整することで,17ビットの調整を行う.具体的には,当該ブロックの低周波数成分(AC成分)から6つの係数のみを用いることによって,それより周波数が高い成分に依存せず,17ビット調整を可能とする方式を検討した.本処理においても,係数を調整することから,画質劣化を主観評価及びPSNR評価ともに行ない,画質劣化を低減可能であることが明らかとなった.平成24年度は,高速化された符号変換方式を実システムへ転換する際に課題となる「低遅延メディアファイルアクセス方式のアルゴリズム」を確立し,MBライン符号変換方式とあわせてシステム実装することで統合評価を行う予定であった.しかしながら,内閣府総合科学技術会議での兼務業務(週あたり3日フルタイム勤務.2011年度開始.)により,研究に割り当てる時間が大幅に削減され,実験および実装の作業が予定通りにすすまず,また補助員およびその稼働時間を確保することが難しく,執行が遅延した.

また,前記兼務により,海外出張する時間を確保することが難しく出張費の執行もできなかった.以上から,実装および実験と成果発表を来年度に行うため,未使用額を来年度の経費に充てることとしたい.「係数個数符号予測に起因する画質劣化低減方式」については,フレーム境界MB内ブロックのTotalCoeffを最適な値で固定化することで予測不一致を回避する方式を提案し,大幅な変換速度向上を達成した.ここでは,従来方式と比較して,入力ビットストリームの量子化パラメータによる係数分布にも依存するが,概ね約40倍から100倍以上の速度向上達成した.これは,画像伝送サーバにおいては,収容ユーザ数の同値程度の向上を実現することとなることから,サーバ費用の大幅な削減を実現できる.従って,本提案方式の有効性は極めて高いものを考えられる.一方,当初より問題視されていたパラメータ固定による画質劣化についても大きな問題ではないものの,それを低減するための量子化制御方式を提案した.これは,符号結合時の大幅な速度低下を回避しながら,画質劣化を低減することが可能であることから有効である.一方,「画質劣化を低減可能な符号長調整処理方式」については,符号長調整(バイトアラインメント)のためのビット調整アルゴリズムとして,MBラインを2パス符号化を用いたビット調整方式を提案した.これは,上記の変換速度の向上の主要因の一つとなっていることから,この方式の有効性は前記の通りである.今後は,高速化された符号変換方式を実システムへ転換する際に課題となる「低遅延メディアファイルアクセス方式のアルゴリズム」を確立し,MBライン符号変換方式とあわせてシステム実装することで統合評価を行う.具体的には以下の通りである.○視聴領域移動特性を考慮したファイルアクセス予測方式:変換処理とファイルアクセスが同時に発生することを回避するため,視聴領域が移動するか否かの検知とファイルアクセス(オープンやシーク)を,実際の変換処理とは異なるプロセス(スレッド)で行うことで,ファイルアクセス速度の変換処理速度への影響を低減する.検知については,クライアント端末からの視聴領域移動情報を随時監視し,新たにアクセスする符号を利用した実際の変換処理が行われる1周期前に,移動の判定を行う.これにより,1周期分,別プロセスでファイルアクセスを行うことが可能となる.○ファイルアクセス特性を考慮した分散ファイル配置方式:さらに,ファイルアクセスの集中を回避する方式を提案する.具体的には,同時に結合される領域符号を含むメディアファイル同士を異なるストレージに配置することで,アクセス速度を分散化することが可能となる.映像のファイルアクセス特性,例えば,視聴者からのアクセス特性も含めて,最適なファイル配置アルゴリズムを確立することで,高速変換を実現する方式を研究する.○システム実装による統合評価
表現遊びにおける「個性的な動き」とは何か―発想と動きの観点から―

本研究では、表現遊びに着目し、児童から現れた動きを分析することにより、「個性的な動き」とはどのような動きかを明らかにすることを目的とした。舞踊専門家による質的な分析から「個性的な動き」を抽出し、その動きを量的に分析することで、舞踊経験のない指導者においても「個性的な動き」を見つけるための観点を得ることができると考えた。表現遊びから現れた模倣の動きに関して、先行研究では児童の動きを質的な分析により「形骸模倣」、「誇張模倣」、「オリジナル模倣」の3つに分類しており、この「オリジナル模倣」が他の児童が行っていない独創的な動きであることから「個性的な動き」であるとした。先行研究では、その3つの模倣の動きを分類する観点が曖昧であり、「オリジナル模倣」がどのような動きなのか示されていなかった。そのため、「形骸模倣」、「誇張模倣」、「オリジナル模倣」の明確な観点を得るために実験を行った。対象はA小学校2年生の児童30名であり、動物の絵カードを提示し、児童が即興的にそのものになって動く実験である。その中から舞踊専門家による質的な分析と動作解析を用いた定量的な分析の双方により、模倣の動きを観察するための観点を見出した。その結果、オリジナル模倣である「個性的な動き」の特徴として、模倣対象の直接的なイメージ動作はみられず、重心の上下動が大きく、体幹部の角度が水平に近い結果が得られた。さらに、「個性的な動き」には児童の創造性を感じ取らせる表現が含まれるものであった。つまり、「個性的な動き」は模倣対象の外観の特徴をそのまま捉えるのではなく、模倣対象から捉えた発想が動きになっていることで題材の形態を越えた動きになっている可能性があり、全身で多様な動きの変化をつけながら動いていることがわかった。本研究では、表現遊びに着目し児童から現れた動きを分析することにより、「個性的な動き」とはどのような動きかを明らかにしていくことを目的とした。「個性的な動き」を明らかにすることにより、よい動きを観察する観点を得ることができると考えた。本研究では題材の模倣をした動きに焦点を絞り、質的と量的の手法を用いて「個性的な動き」の観点を見出していく。表現遊びから表れた模倣の動きに関して、先行研究では「形骸模倣」「誇張模倣」「オリジナル模倣」に分類しており、この「オリジナル模倣」が「個性的な動き」であると定義づけた。しかし、先行研究ではその3つの模倣の動きを分類する観点が曖昧であり、「オリジナル模倣」がどのような動きなのか示されていなかった。そのため、平成27年度は「形骸模倣」「誇張模倣」「オリジナル模倣」の明確な観点を得るために実験を行った。対象はA小学校2年生30名であり、1絵カードを提示して児童の動きを引き出す実験2題材に対してどのような発想をしたのかを明らかにするアンケート調査39名の児童を抽出しより題材に対する認識を明らかにするために行ったインタビュー調査を実施した。舞踊専門家による質的分析に加えて、3次元DLT解析を行うために、活動範囲は10m×10mに制限し、四つ角に4台のデジタルHDビデオカメラ(HDR-CX900)を置き60fpsで撮影した。現在のところ、質的分析では舞踊専門家3名でトライアンギュレーションの方法を用いて児童30名の動きを全て分析し、動きを分類した。そして、それぞれの模倣の動きを行った3名ずつ計9名の児童を抽出し、3次元動作解析システムによりデジタイズを行い分析した。9名すべてのデジタイズは終了している段階であり、これからデータを考察していく段階である。平成27年度は当初の計画通り実験を終えることができた。分析に関しても、質的分析はほぼ終了しており、量的分析は児童の動きに関するデジタイズも分析補助者に協力を得ながら半分は終わっている。今後動作解析を行い、考察していく段階である。今年度中には論文を投稿することを目標としている。舞踊専門家による定性的な分析から「個性的な動き」を抽出し、その動きを定量的に分析することで、指導経験がない教員においても個性的な動きを見付けるための観点を得ることができると考えた。表現遊びから現れた模倣の動きに関して、先行研究では児童の動きを定性的な分析により「形骸模倣」「誇張模倣」「オリジナル模倣」の3つに分類しており、この「オリジナル模倣」が他の児童が行っていない独創的な動きであることから「個性的な動き」であるとした。先行研究ではその3つの模倣の動きを分類する観点が曖昧であり、「オリジナル模倣」がどのような動きなのか示されていなかった。そのため、「形骸模倣」「誇張模倣」「オリジナル模倣」の明確な観点を得るために実験を行った。その中から舞踊専門家3名による定性的な分析により、それぞれの模倣の動きを3名ずつ抽出し計9名の児童を定量的に分析した。その結果、オリジナル模倣である「個性的な動き」の特徴としては、模倣対象の直接的イメージ動作はみられず、重心の上下動が大きく、体幹部の角度が水平に近い結果が得られた。

つまり、対象物の直接的なイメージではなく、対象物から独自のイメージに置きかけて表現していること、手足の動きだけではなく重心を動かすような動きをしていること、直立ではなく体幹を曲げたり床に寝そべっているような動きであることが明らかとなった。平成27年度には、「個性的な動き」の特徴を得るための実験を終え、定性的な分析は終えることができた。定量的な分析においても研究協力者の協力を得て、半分くらいは終了することができた。平成28年度には、全ての定量的な分析も終えることができ、研究協力者の協力も得ながら投稿論文を作成し、全国誌に投稿することができた。現在は査読が返ってきて、修正の必要があるが、再度投稿し、平成29年度中には掲載を目指す予定である。おおむね当初の計画通りに進んでいる。本研究では,小学校低学年の表現遊びに着目した.表現遊びは題材の特徴を捉え多様な動きで表現することに重きが置かれているが,皆同じ動きを行うという問題から「個性的な動き」とはどのような動きかを明らかにすることにより,児童から「個性的な動き」を引き出す方法を検討することを目的とした.方法として,舞踊専門家による定性的な分析から「個性的な動き」を抽出しその動きを定量的に分析することで,個性的な動きを見つけるための新たな観点を得ることができると考えた.このことにより,指導経験がない教員においても個性的な動きを見つけやすくなると考えられる.表現遊びから現れた模倣の動きに関して,先行研究では児童の動きを定性的な分析により「形骸模倣」,「誇張模倣」,「オリジナル模倣」の3つの分類しており,この「オリジナル模倣」を「個性的な動き」とし,「オリジナル模倣」の明確な観点を得るために実験を行った.対象はA小学校2年生の児童30名であり,動物の絵カードを提示し,児童が即興的にそのものになって動く実験を行った.その中から舞踊専門家3名による定性的な分析により,それぞれの模倣の動きを行った児童を3名ずつ抽出し計9名の児童を定量的に分析した.その結果,オリジナル模倣である「個性的な動き」は,模倣対象の直接的イメージ動作はみられず,身体を中心部から動かし,足を大きく動かすような独自の動きをしていることが特徴として明らかとなった.これは,同じものを見たとしても,記憶されることで個人のイメージが変形し,再度「記憶」を再生する際に違いが生じることから,「個性的な動き」が引き出される要因は児童の発想に大きく影響していることがわかった.今後はこのような動きの違いが表れる要因をさらに分析し,指導法を検討していく.平成29年度までには,「個性的な動き」の特徴を定量的な分析から明らかにし,論文にまとめることができた.しかし,児童の発想に関する分析はまだ途中であり,「個性的な動き」を引き出すための指導法にまでは至っていない.そのため,平成30年度には,「個性的な動き」にはどのような児童の発想が関わっているのかを明らかにする.本研究では、表現遊びに着目し、児童から現れた動きを分析することにより、「個性的な動き」とはどのような動きかを明らかにすることを目的とした。舞踊専門家による質的な分析から「個性的な動き」を抽出し、その動きを量的に分析することで、舞踊経験のない指導者においても「個性的な動き」を見つけるための観点を得ることができると考えた。表現遊びから現れた模倣の動きに関して、先行研究では児童の動きを質的な分析により「形骸模倣」、「誇張模倣」、「オリジナル模倣」の3つに分類しており、この「オリジナル模倣」が他の児童が行っていない独創的な動きであることから「個性的な動き」であるとした。
炭素繊維強化熱可塑性プラスチックの電気式融着手法の開発と融着メカニズムの解明

本研究は,繊維強化プラスチック(FRP)の中でも電気自動車や産業機器分野への適用拡大が期待される炭素繊維強化熱可塑性プラスチック(熱可塑性CFRP)の融着接合技術に着目し,種々の形態を有する炭素繊維製の抵抗発熱体に電圧を印加することによって生じるジュール発熱を利用した電気式融着手法を新たに開発し,印加電圧や印加電流および通電時間等の種々の融着パラメータが融着挙動および接合強度に及ぼす影響を調査し,その複雑な融着メカニズムを解明することを目的とする.この研究目的を達成するために,1炭素繊維を用いた抵抗発熱体の開発,2融着条件の適正化,3接合強度の向上と強度発現メカニズムの解明および4融着メカニズムの解明の4つの研究課題項目に分類し,研究を実施した.平成27年度の研究成果を踏まえて,炭素繊維を抵抗発熱体として用いた融着試験片の接合強度や強度発現メカニズムを調査するために,共同研究機関で保有している非接触式三次元ひずみ分布計測装置で観察しながら,引張せん断試験や曲げ試験を行った.動的なひずみ分布計測を行うことで,種々の抵抗発熱体が融着部に与える影響を解明した.また,提案する融着手法の大型部材への適用可能性を調査するため,融着試験片の形状アスペクト比が融着挙動に与える影響を実験的に調査し,融着メカニズムを明らかにした.また,開繊炭素繊維,一方向プリプレグシートおよび織物材を抵抗発熱体として適用し,種々の抵抗発熱体が融着挙動に及ぼす影響を明らかにした.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,繊維強化プラスチック(FRP)の中でも電気自動車や産業機器分野への適用拡大が期待される炭素繊維強化熱可塑性プラスチック(熱可塑性CFRP)の融着接合技術に着目し,種々の形態を有する炭素繊維製の抵抗発熱体に電圧を印加することによって生じるジュール発熱を利用した電気式融着手法を新たに開発し,印加電圧や印加電流および通電時間等の種々の融着パラメータが融着挙動および接合強度に及ぼす影響を調査し,その複雑な融着メカニズムを解明することを目的とする.この研究目的を達成するために,1炭素繊維を用いた抵抗発熱体の開発,2融着条件の適正化,3接合強度の向上と強度発現メカニズムの解明および4融着メカニズムの解明の4つの研究課題項目に分類し,研究を実施する.申請者がこれまでに行ってきた単一および複数のニクロム線等の金属細線を用いた熱可塑性CFRPの電気式融着手法では,融着面に金属製の抵抗発熱体が異材として残留するため,接合強度やリサイクル性の低下が課題となる.そのため,平成27年度では炭素繊維束や開繊炭素繊維シート等の種々の形態の炭素繊維を抵抗発熱体として新たに適用し,印加電圧や印加電流,通電時間等の融着パラメータが融着挙動および接合強度に与える影響を実験的に調査した.その結果,炭素繊維束を抵抗発熱体に用いた場合では,引張せん断強度が金属製の抵抗発熱体と比較して大幅に向上した.また,開繊炭素繊維シートの繊維方向を引張方向に配置した場合では,引張せん断強度が約30MPaを達成し,大幅に接合強度を向上することに成功した.平成27年度の目標である1炭素繊維を用いた抵抗発熱体の開発,2融着条件の適正化,3接合強度の向上と強度発現メカニズムの解明を達成し,炭素繊維を抵抗発熱体として用いることで,期待以上の接合強度を発現できたため.本研究は,繊維強化プラスチック(FRP)の中でも電気自動車や産業機器分野への適用拡大が期待される炭素繊維強化熱可塑性プラスチック(熱可塑性CFRP)の融着接合技術に着目し,種々の形態を有する炭素繊維製の抵抗発熱体に電圧を印加することによって生じるジュール発熱を利用した電気式融着手法を新たに開発し,印加電圧や印加電流および通電時間等の種々の融着パラメータが融着挙動および接合強度に及ぼす影響を調査し,その複雑な融着メカニズムを解明することを目的とする.この研究目的を達成するために,1炭素繊維を用いた抵抗発熱体の開発,2融着条件の適正化,3接合強度の向上と強度発現メカニズムの解明および4融着メカニズムの解明の4つの研究課題項目に分類し,研究を実施した.平成27年度の研究成果を踏まえて,炭素繊維を抵抗発熱体として用いた融着試験片の接合強度や強度発現メカニズムを調査するために,共同研究機関で保有している非接触式三次元ひずみ分布計測装置で観察しながら,引張せん断試験や曲げ試験を行った.動的なひずみ分布計測を行うことで,種々の抵抗発熱体が融着部に与える影響を解明した.また,提案する融着手法の大型部材への適用可能性を調査するため,融着試験片の形状アスペクト比が融着挙動に与える影響を実験的に調査し,融着メカニズムを明らかにした.

また,開繊炭素繊維,一方向プリプレグシートおよび織物材を抵抗発熱体として適用し,種々の抵抗発熱体が融着挙動に及ぼす影響を明らかにした.前年度の研究成果を踏まえて,炭素繊維を抵抗発熱体として用いた融着試験片の接合強度や強度発現メカニズムを調査するために,非接触式三次元ひずみ分布計測装置で観察しながら,引張せん断試験や曲げ試験を行う.動的なひずみ分布計測を行うことで,種々の抵抗発熱体が融着部に与える影響を解明し,高強度信頼性に優れた融着手法の確立を目指す.また,提案する融着手法の大型部材への適用可能性を調査するため,融着試験片の形状アスペクト比が融着挙動に与える影響を実験的に調査する.一方で,抵抗発熱体や融着対象物の異方性を考慮した融着部の強度解析を行い,実験で得られた強度特性の妥当性を評価する.また,融着部の伝熱挙動等を数値解析ソフトを用いて評価し,実験結果と比較しながら熱可塑性CFRPの電気式融着メカニズムを明らかにする.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
Bリンパ球のリアノジン受容体刺激による悪性高熱症の診断法開発の研究

本研究の目的は,末梢血より採取したBリンパ球を用い,骨格筋リアノジン受容体(RYR1)を刺激する薬剤により細胞内カルシウム濃度の変化を捉えることで,悪性高熱症患者の素因を診断できるような方法を開発することである.平成12年度には,まず正常人の末梢血より採取したBリンパ球がRYR1刺激薬剤により細胞内カルシウム濃度の変化が生じるかどうかについて調べた.本科学研究費補助金により,日本分光社製細胞内イオン測定装置(CAF-110)を購入した.正常ボランティアの末梢血約40mlを採取し,リンパ球を分離後MACS^<TM>によりCD19+細胞Bリンパ球を単離した.fura-2付加後,上記CAF-110のセル内へ107個の細胞をアプライした.RYR1の刺激薬である4-chloro-m-cresolおよびハロタンを加え,細胞内カルシウム濃度を測定した.正常ボランティアよりの試料を用い条件設定を行い,刺激薬添加により細胞内カルシウム濃度の上昇が捉えられた.平成13年度,研究代表者前原康宏は,悪性高熱症素因が疑われる患者がより多く受診する施設へ研究機関を移動し,研究条件の設定に時間を要したため当初の予定より被検症例が増加せず,悪性高熱症素因患者と正常者のカルシウム動態の相違を有意に示す結果は未だ得られていない.しかし数例の検討で得られた結果として,RYR1刺激薬としてのハロタン付加により用量依存的に細胞内カルシウムの上昇率の増大が観察され,プロカイン・ニッケルの前投与によりその細胞内カルシウムの増加は抑制されたが,抑制の程度はプロカインの方が大きかったという内容を第24回悪性高熱研究会(2001年8月,山形市)において発表した.さらに本研究を継続して,末梢血採血からリンパ球を抽出し,悪性高熱症素因が診断できるスクリーニングシステムを確立させる.本研究の目的は,末梢血より採取したBリンパ球を用い,骨格筋リアノジン受容体(RYR1)を刺激する薬剤により細胞内カルシウム濃度の変化を捉えることで,悪性高熱症患者の素因を診断できるような方法を開発することである.平成12年度には,まず正常人の末梢血より採取したBリンパ球がRYR1刺激薬剤により細胞内カルシウム濃度の変化が生じるかどうかについて調べた.本科学研究費補助金により,日本分光社製細胞内イオン測定装置(CAF-110)を購入した.正常ボランティアの末梢血約40mlを採取し,リンパ球を分離後MACS^<TM>によりCD19+細胞Bリンパ球を単離した.fura-2付加後,上記CAF-110のセル内へ107個の細胞をアプライした.RYR1の刺激薬である4-chloro-m-cresolおよびハロタンを加え,細胞内カルシウム濃度を測定した.正常ボランティアよりの試料を用い条件設定を行い,刺激薬添加により細胞内カルシウム濃度の上昇が捉えられた.平成13年度,研究代表者前原康宏は,悪性高熱症素因が疑われる患者がより多く受診する施設へ研究機関を移動し,研究条件の設定に時間を要したため当初の予定より被検症例が増加せず,悪性高熱症素因患者と正常者のカルシウム動態の相違を有意に示す結果は未だ得られていない.しかし数例の検討で得られた結果として,RYR1刺激薬としてのハロタン付加により用量依存的に細胞内カルシウムの上昇率の増大が観察され,プロカイン・ニッケルの前投与によりその細胞内カルシウムの増加は抑制されたが,抑制の程度はプロカインの方が大きかったという内容を第24回悪性高熱研究会(2001年8月,山形市)において発表した.さらに本研究を継続して,末梢血採血からリンパ球を抽出し,悪性高熱症素因が診断できるスクリーニングシステムを確立させる.本研究の目的は,末梢血より採取したBリンパ球を用い,骨格筋リアノジン受容体を刺激する薬剤により細胞内カルシウム濃度の変化を捉えることで,悪性高熱症患者の素因を診断できるような方法を開発することである.そのため,まず正常人の末梢血より採取したBリンパ球が骨格筋リアノジン受容体刺激薬剤により細胞内カルシウム濃度の変化が生じるかどうかについて調べる必要がある.本科学研究費補助金により,計画書で指定した日本分光社製細胞内イオン測定装置(CAF-110)を購入した.正常ボランティアの末梢血約40mlを採取し,HISTOPAQUE^<TM>を用いリンパ球を分離し,MACS^<TM>によりCD19+細胞Bリンパ球を単離した.蛍光色素fura-2を加えインキュベーション後,上記CAF-110のセル内へ約10^7個の細胞をアプライした.骨格筋リアノジン受容体の刺激薬である4-chloro-m-cresolを加え,細胞内カルシウム濃度を測定した.正常ボランティア3人よりの試料を用い条件設定を行い,4-chloro-m-cresol添加により細胞内カルシウム濃度の上昇が捉えられた.現在,さらに至適細胞数の調整,刺激薬剤の濃度,投与間隔の調整など,最適な条件を設定するための実験を継続している.

悪性高熱症素因患者からの資料による測定はまだ行えておらず,発表には至っていない.条件設定後,さらに正常人のBリンパ球を用い正常値と考えられる値を得ることとともに,悪性高熱症素因を有していると考えられる患者より得られたBリンパ球を用い同様の測定を行う予定である.明らかな悪性高熱症患者は本邦で年間10名程度しか認められないため,それらの患者から新鮮なBリンパ球を得ることが困難となることが予想されるが,疑いのある患者に説明の上,研究への協力を依頼することが課題である.なお,本研究中の資料収集採取に関連した報告を一部発表した.本研究の目的は,悪性高熱症素因を有していることが疑われる患者から末梢血採血によりリンパ球を採取し,悪性高熱症素因を有しているかどうかについて診断が可能となるかについて調べることにある.2000年度は,正常人より採取したBリンパ球を用いRYR1刺激でのカルシウム動態の変化について捉えた.2001年度は,同様に悪性高熱症素因が疑われる患者のBリンパ球のカルシウム動態を捉え,正常人のものと比較していく研究を継続してきた.この間,研究代表者前原康宏は,悪性高熱症素因が疑われる患者がより多く受診する施設へ研究機関を移動した.それに伴い,新研究機関内での倫理委員会での研究承認,研究器材の移動,標本採集の方法の統一,研究条件の設定を行なう必要性が生じた.そのため当初の予定より被検症例が増加せず,悪性高熱症素因患者と正常者のカルシウム動態の相違を有意に示す結果は未だ得られていない.しかし数例の検討で得られた結果として,RYR1刺激薬としてのハロタン付加により用量依存的に細胞内カルシウムの上昇率の増大が観察され,プロカイン・ニッケルの前投与によりその細胞内カルシウムの増加は抑制されたが,抑制の程度はプロカインの方が大きかったという内容を第24回悪性高熱研究会(2001年8月,山形市)において発表した.本年度の補助金により予定の試薬等消耗品を購入し,その後も研究を継続している.さらに本研究を継続して,末梢血採血からリンパ球を抽出し,悪性高熱症素因が診断できるスクリーニングシステムを確立させる.
競技力向上のためのトレーニング効果を予測する遺伝子多型マーカーの探索

高強度・短時間・間欠的運動トレーニングは、一回のトレーニングが4分程度で終了するにもかかわらず、有酸素性エネルギー供給能と無酸素性エネルギー供給能を同時に向上させることが可能な効率的なトレーニングの一つである。しかしながら、このトレーニングに対する骨格筋の適応を支える分子メカニズムは明らかとなっていない。平成28年度は、高強度・短時間・間欠的運動トレーニングにより骨格筋において発現が増加した遺伝子がトレーニングの効果に関与しているのかを明らかにするため、これらの遺伝子がタンパクレベルでの発現も増加しているのか否かの確認を行った。平成27年度のマイクロアレイ解析により高強度・短時間・間欠的運動トレーニングにより骨格筋で発現が増加することが明らかとなった79個の遺伝子の中から、これまでの先行研究で運動トレーニングとの関連性が報告されていない6個の遺伝子に着目して検討を行った。トレーニング介入前後に採取した外側広筋の筋生検サンプルを使用し、ウエスタンブロッティング法によりタンパクの発現レベルを測定した。その結果、6個中4個のタンパクの発現がトレーニング前と比較してトレーニング後に有意に増加していた。この中には筋の緩衝能に関与する可能性があるタンパクが含まれており、そのタンパクの遺伝子発現レベルと最大無酸素性エネルギー供給能の関連性を検討した結果、有意な正の相関関係が認められた。筋の緩衝能は、最大無酸素性エネルギー供給能に対して重要な役割を果たしていることが知られている。したがって、この遺伝子の発現増加が高強度・短時間・間欠的運動トレーニングによる最大無酸素性エネルギー供給能の向上の個人差に関与している可能性がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、最大無酸素性エネルギー供給能のトレーニング効果に関連する遺伝子を明らかにするため、介入実験を実施した。健康な一般成人男性11名(年齢: 23±3歳、身長: 173.7±7.2cm、体重: 67.1±7.1kg)を対象とし、最大無酸素性エネルギー供給能を向上させることが明らかとなっている高強度間欠的運動トレーニング(Tabata et al.,1996)を週4回、6週間行い、その前後で各種体力指標の測定、および筋生検(外側広筋)を実施した。トレーニング介入前後において発現レベルが変化したmRNAを網羅的に解析するため、筋生検サンプルを用いてマイクロアレイ解析(Affimetrix GeneChip^<[○!R]> Human Gene2.0ST Array)を行った。現在までに測定・解析が終了した6名分のデータでは、6週間のトレーニング介入により、体重、体脂肪率に有意な変化は認められなかったが、MRI法により測定した大腿部の筋横断面積は、介入前と比較して介入後に有意な増加が認められた(介入前: 13551.8±1485.2mm^2、介入後: 14160.7±1738.7mm^2、P<0.01)。最大無酸素性エネルギー供給能の指標である最大酸素借は、介入前と比較し介入後に平均して12.2%有意に増加した(介入前: 56.3±5.0ml/kg、介入後: 63.4±7.5ml/kg、P<0.05)。しかしながら、1人1人の最大酸素借の変化率を個別に見てみると、変化率には大きな個人差が存在し、その範囲は-0.4%から27.8%であった。トレーニング介入前後において、骨格筋中で発現しているmRNAの発現パターンをスクリーニングした結果、介入後に発現レベルが1.2倍以上有意に増加しているmRNA数は合計316個であった。それらのmRNAについてPathway解析を行うと、主に解糖系やミトコンドリアの電子伝達系、酸化的リン酸化系などのエネルギー供給経路に関与する遺伝子の発現が変動していることが示された。今後、トレーニング効果の個人差と関連する遺伝子の同定を行い、トレーニング効果を予測するための遺伝子多型マーカーを同定することで、最終的には個々人の遺伝特性と体力特性の両方を考慮したオーダーメイドトレーニングメニューを提案することを目指す。平成26年度は、研究課題1「最大無酸素性エネルギー供給能のトレーニング効果を規定する遺伝子の同定」および研究課題2「簡便に最大酸素エネルギー供給能のトレーニング効果を予測するための遺伝子多型マーカーの同定」を実施する計画であった。そのうち、採用中断までの4月から5月にかけて、研究課題1のサンプルサイズを増やすため、健康な一般成人男性5名を対象として、最大無酸素性エネルギー供給能を向上させることが明らかとなっている高強度間欠的運動トレーニング(Tabata et al., 1996)を週4回、6週間行い、その前後で各種体力指標の測定、および筋生検(外側広筋)を実施した。現在までに測定・解析が終了した合計11名分のデータでは、6週間のトレーニング介入により、体重、体脂肪率に有意な変化は認められなかった。最大無酸素性エネルギー供給能の指標である最大酸素借は、介入前と比較し介入後に平均して20.9%有意に増加した(介入前: 53.8±10.0ml/kg、介入後: 64.2±11.0ml/kg、P<0.05)。しかしながら、1人1人の最大酸素借の変化率を個別に見てみると、変化率には大きな個人差が存在し、その範囲は-0.4%から48.0%であった。復帰後には、筋生検サンプルを用いてマイクロアレイ解析(Affimetrix GeneChip®Human Gene 2.0 ST Array)を行い、トレーニング介入前後において発現レベルが変化したmRNAを網羅的に解析する。

平成27年度は、高強度・短時間・間欠的運動トレーニングにより骨格筋中で発現が変化する遺伝子を同定することを目的として下記の実験を実施した。高強度・短時間・間欠的運動トレーニング介入の前後に採取した筋生検サンプルを用い、骨格筋中の遺伝子発現パターンをAffimetrixGeneChip Human Gene 2.0 ST Arrayにより解析した。ノイズレベルの信頼性の低いデータを除去したところ、解析対象となったプローブは合計16,509個であった。それらのプローブの発現レベルをトレーニング介入前後で比較した結果、トレーニング介入後に発現レベルが1.2倍以上有意(FDR < 0.05)に増加した遺伝子は72個であった。そのうち4つはマイクロRNAの遺伝子、10個はsmall nucleolar RNAの遺伝子であり、残りの58個がメッセンジャーRNAの遺伝子であった。これらの遺伝子がどのような機能を有するのかを明らかにするためGene Ontology解析を実施したところ、主に糖代謝、ミトコンドリア、細胞外基質、血管新生に関与する遺伝子であることが明らかとなった。また、有意に発現が増加した遺伝子について、どのようなパスウェイと関連のある遺伝子が多いのかを調べるためにパスウェイ解析を実施したところ、糖代謝や脂質代謝のパスウェイに関連する遺伝子が多いことが示された。また、マイクロアレイ解析により得られたmRNA発現データの妥当性を検証するため、リアルタイムPCRを用いた定量PCR解析によりマイクロアレイ解析と同様の結果が得られるか否かの検証を行った。マイクロアレイ解析でトレーニング後に発現が増加した5つの遺伝子に着目し、発現レベルを定量PCRで解析した結果、全ての遺伝子のmRNA発現レベルがトレーニング介入後に有意に増加していた。また、全ての遺伝子について、マイクロアレイ解析により得られたmRNA発現レベルと定量PCR解析により得られたmRNA発現レベルの間には有意な正の相関関係が認められた。平成27年度の実験結果から、本研究のマイクロアレイ解析結果の妥当性が示され、高強度・短時間・間欠的運動トレーニングにより発現が増加する遺伝子が明らかとなった。平成28年度はこれまでに得られたデータから、トレーニング効果の個人差に関与する遺伝子を同定することができると考えられるため。高強度・短時間・間欠的運動トレーニングは、一回のトレーニングが4分程度で終了するにもかかわらず、有酸素性エネルギー供給能と無酸素性エネルギー供給能を同時に向上させることが可能な効率的なトレーニングの一つである。しかしながら、このトレーニングに対する骨格筋の適応を支える分子メカニズムは明らかとなっていない。平成28年度は、高強度・短時間・間欠的運動トレーニングにより骨格筋において発現が増加した遺伝子がトレーニングの効果に関与しているのかを明らかにするため、これらの遺伝子がタンパクレベルでの発現も増加しているのか否かの確認を行った。
テトラヒドロビオプテリンの妊娠中毒症と新生児肺高血圧症に対する治療効果の研究

妊娠中毒症については妊娠家兎に一酸化窒素合成酵素阻害剤としてLMNA(L-methyl-N-arginine)を飲水にまぜて投与し、妊娠中毒症モデルを作成し、テトラヒドロビオプテリン(BH4)10mg/kgの静脈内投与により血圧は低下する傾向にあったが、その効果は十分ではなかった。これは高血圧モデルの作成に一酸化窒素合成酵素阻害剤を使用した場合、補酵素としてのBH4は有効に作用しにくいと考えられた。そこで、食塩とデオキシコルチコイド(DOCA)により作成された高血圧ラット(DOCA-Saltラット)についてBH4の効果を調べたところ、BH4(10mg/kg)約4週間の経口投与で高血圧の発症の改善を認めた。また、人の妊娠中毒症妊婦における血清プテリジン分析では,ネオプテリンが高値でビオプテリンが低値であることが明らかとなり、妊娠中毒症におけるビオプテリン代謝の異常が示唆された。肺高血圧症については、ビ-グル犬の肺動脈にスポンゼルを注入し、肺高血圧症を作成し、これをECMOで治療し、肺動脈酸素分圧と肺動脈圧に対するBH4の効果を検討した。肺動脈酸素分圧の低下とともに肺動脈圧が上昇し、酸素分圧の改善とともに肺動脈圧が低下したがこれは一酸化窒素の合成と関与していると推測し、肺動脈ガス分圧を変えてBH4(10mg/kg)を静脈内投与し肺動脈圧を記録した。この肺高血圧症モデルにおいて低酸素血症における肺動脈圧の上昇はBH4(10mg/kg)の静脈内投与により、有意に抑制された。以上の結果より、BH4は一酸化窒素の合成異常による高血圧症において、一定の降圧作用を持つと考えられた。引き続き、妊娠中毒症におけるビオプテリン代謝の解明と肺高血圧症に対するBH4の効果を検討することが必要であると考えられた。平成8年度は、妊娠17日19日の家兎に頸動脈と頸静脈にカテーテルを留置し、血圧測定と採血および薬液注入を行ない、手術後48時間より、アンジオテンシンIIに対する血圧の反応性を調べ、最初の2日は基礎値とした。3日目(手術後5日目)より一酸化窒素合成酵素阻害剤としてLMNA (L-methyl-N-arginine)を蒸留水に溶解し、これを飲水として投与し、連日血圧の測定を行い、同時にアンジオテンシンIIに対する反応性を調べた。アンギオテンシンIIは留置した静脈カテーテルよりシリンジポンプで40ng/kg/minを10分間、引き続き80ng/kg/minで10分間持続的に投与し、この間、日本光電社製の観血的血圧測定装置で動脈カテーテルより持続的に血圧を記録した。テトラヒドロビオプテリン10mg/kgの静脈内投与による血圧は低下する傾向にあった。今後テトラヒドロビオプテリンの投与量と血圧の関係について検討し、人の妊婦においける血清及び尿中ビオプテリンの測定を行ない、妊娠中毒症におけるビオプテリン代謝の異常について検討する予定である。また肺高血圧症については、ビ-グル犬の頸動脈と腹大静脈にカテーテルを留置し、血圧測定と採血および薬液注入を行なった。肺静脈にスワンガンツカテーテルを留置し、肺静脈圧を測定しながらスポンゼルを注入し、肺高血圧症を作成し、スポンゼルを注入後約30分で肺高血圧症が安定した段階で、テトラヒドロビオプテリンを10mg/kgの静脈内投与し肺動脈圧を記録した。この肺高血圧症モデルをECMOで治療すると、肺動脈酸素分圧の改善とともに肺動脈圧が低下した。この効果について一酸化窒素との関係を、肺動脈ガス分圧を変えてテトラヒドロビオプテリンの肺高血圧症モデルの治療効果を検討する予定である。