hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FIB/SEMを用いた強角膜線維芽細胞ネットワークの解析と近視病態解明への応用

硝子体手術時の内境界膜剥離がミュラー細胞におよぼす影響について、術中摘出した内境界膜のFIB/SEMを用いた微細構造の観察により検証した。網膜前膜症例、黄斑円孔症例の各群6件体づつを無作為に選び、FIB/SEMで観察した。黄斑円孔では内境界膜の網膜面100平方マイクロメートルあたり平均5.07個の細胞片が付着していた。細胞編の総容積は平均3.54立方マイクロメートルであった。網膜前膜では12.85個の細胞片が見られ、容積は10.45立方マイクロメートルで、いずれも黄斑円孔に比べ有意に高かった。黄斑円孔に比べ、網膜前膜では手術時の内境界膜剥離は網膜内層の損傷リスクが高いことが示唆された。マウス4眼をKarnovsky液で固定し、フェロシアン化カリウムおよびOsO4混合液にて後固定、酢酸ウラン、Walton's Lead solutionにてブロック染色を行った。脱水後、樹脂に包埋、重合させた。試料をトリミングし観察部位を露出させ、FIB/SEMを用いスタック画像撮影後、再構築し、細胞の形態および細胞間の結合について検討した。強膜線維芽細胞はコラゲン線維内に数層にわたり位置していた。三次元構築による観察では、線維芽細胞がネットワークを構成し、隣接する細胞同士が結合していた。後極部強膜線維芽細胞は赤道部のそれに比して有意に垂直方向の結合がおおく、複雑なネットワークを形成していた。実験近視眼の角膜keratocyteおよび強膜fibroblastのFIB/SEM:平成28年度以降は初年度で得られた解析結果を元に、実験近視眼における角膜・強膜の構造変化、とくに細胞間ネットワークの変化について検討を行う。解析項目として、正常組織と近視眼組織のkeratocyte、fibroblastの密度、細胞の容積、細胞間結合の有無と、ネットワークを形成する隣接細胞数、を部位ごとに測定比較する。実験近視眼の脈絡膜血管構築のFIB/SEMによる解析:実験近視眼では脈絡膜の構造変化も観察される。脈絡膜毛細血管板の血管密度、脈絡膜毛細血管内のfenestraeの密度、異常血管の有無についても検索する。脈絡膜間質、とくにメラノサイトのネットワーク構造についても正常眼と比較検討する。摘出内境界膜表面の観察:内境界膜(ILM)剥離は、黄斑円孔のみならず、黄斑皺襞、黄斑上膜、黄斑浮腫、黄斑分離の手術治療法として適応が拡大している。ILM剥離によるMuller細胞の損傷の可能性は、透過電顕による組織学的検討と電気生理学的検討により示唆されているが、長期的な術後視機能には影響しないという考えが一般的である。そこでFIB/SEMを用い、黄斑上膜に対する手術時に採取したILMを用い、ILMの網膜側に付着した細胞片を3次元的に定量的観察をおこない、手術時のILM剥離が引き起こすMuller細胞の損傷を形態的に再評価する。摘出したILMをグルタールアルデヒド液にて浸漬固定の後、種々の溶液の順に染色し、脱水後、エポン包埋し、試料を作製する。FIB/SEMを用い、ILMを25x35umの範囲で50nm厚の切削面を1000枚撮影し、3次元再構築像を作製し、ILMおよびILMに付着した細胞片を抽出、計測する予定である。次年度も研究継続予定である眼科学平成27年度は、国内外の本研究に関する学会出張を行わなかったこと、購入予定であったパソコンの購入がOSと画像解析ソフトウェアのバージョンの相性の問題で、延期となったことによる。
古テチスにおける前期古生代地圏変動と生命圏進化の相互作用

前期古生代を対象として研究を始めたが、地球環境の変遷という視点からは先カンブリア時代後期からの移行も重要と判断し本研究に含めた。研究手法としては、1.イランおよび中国のいわゆる古テチスと呼ばれる地層を対象とした現地調査と分析試料の採取、2.薄片観察を中心とする試料の観察、3.炭酸塩および泥岩試料の化学分析、同位体組成分析による堆積環境の推定と生物の絶滅イベントの抽出、などを含む。調査地域と研究内容は多岐にわたり、全体の総合化と評価作業は現在も進行中であるが、個別研究についての要点は以下の通り。1.先カンブリア時代末期の環境と進化について:中国南部の先カンブリア時代末期の堆積岩中に典型的な氷河性堆積物(DAIMICTITEマリノアン氷期)が発達、これを厚さ約4mのドロマイト層が直接覆う。ドロマイト層は全球凍結直後の炭酸塩(CAP CARBONATE)とされる。ドロマイト層全層の観察と分析から、この炭酸塩はメタンの影響による強い還元環境下、初生的ドロマイトからなるペロイドが深海に堆積して出来たものであることが分かった。炭酸塩堆積物と炭素およびストロンチウム同位体組成の変動関係から、ドロマイトの上位50mの炭酸塩中に氷期を示唆する同位体異状を見いだした。2回の氷期に挟まれる時代は黒色頁岩が卓越、頁岩中のチャートノジュール中には菌糸様構造など微生物組織が豊富に保存されていることが確認された。2.中国およびイランで、デボン紀末期およびオルドビス紀-シルル紀境界の生物の大量絶滅と環境変動について調査を進めた。前者では従来の隕石衝突説を検証する一方、粘土鉱物組成や有機物量の変化、同位体変動から、温暖化に伴うガスハイドレートの分解が変動要因として重要であることが指摘される。後者については、今回新たな境界露頭を発見し黒色頁岩境界中に温暖化を示唆する炭酸塩が発達することを確認した。1.中国、揚子江中流のイーチャン付近で上部原生界から下部カンブリア系までの調査を行った。上部原生界の泥岩、チャートからは藻類化石やバクテリア、生物の痕跡化石などの採取に成功し、カンブリア大爆発以前の生物進化を明らかにする上で重要な手がかりを得た。炭素同位体およびストロンチウム同位体組成で、注目すべき異常を見い出した。2.オルドビス系とシルル系の境界について、中国中部で調査とサンプリングを行った。グラプトライト化石で決められた時代境界付近で、泥岩中の粘土鉱物が顕著に増えること、有機炭素量(TOC)が、境界をはさんで0.5%から1.2%へ倍増していること、オルドビス系の石灰岩中の有機炭素量は炭酸塩フリーベースでも0.2%程度と著しく少ないことが明らかになった。これらの事実は、オルドビス系とシルル系の境界で、海洋が著しく還元的になったことを示唆する。3.イラン中部のカシマール地域において、下部古生界の調査を行い、これまではっきりしていなかった、オルドビス系とシルル系の存在を化石と同位体組成変動のパターンから明らかにした。現在までのデータで、境界の範囲が数10mに絞ることができたが、13年度に精査を行い、境界層の発見、境界事変の実態を明らかにしたい。さらに、中国セクションとの比較を行うことにより、オルドビス紀/シルル紀境界のグローバル変動を明らかにしたい。

4.イラン北部において、上部カンブリア系下部オルドビス系に頻繁に出現する扁平礫レキ岩の調査を行った。これまでの研究により、中国、朝鮮半島でもこの時代に扁平礫レキ岩が多産することが明らかになっている。イランでの調査により、この特異な堆積相の時代依存性がはっきりした。1,中国南部、長江流域の宜昌および南京周辺の古生代の地層中にオルドビス系とシルル系の境界を確認し、境界付近の詳細な調査を行った。特に、宜昌付近ではこれまでに報告されていたタイプセクションのそばの河川中に、地層の保存状態が遙かに良く、風化の影響が最小のセクションを発見した。オルドビス紀・シルル紀の境界ではブラキオポーダ、グラプトライトが大規模に絶滅している。その原因を明らかにするため、高密度のサンプリングを行い、堆積学情報と地球化学情報の収集に努めた。地球化学分析項目は、有機炭素と無機炭素の同位体組成、全炭素量、全硫黄量、希土類元素含有量、モリブデン、ヒ素、ウラン、トリウム含有量である。堆積データを比較することにより、オルドビス紀・シルル紀変動として、次の時系列変動を提唱する。1)氷床の発達により海洋が全般的に酸化傾向となる、2)海水準の低下により、海洋のガスハイドレートが分解し、大気海洋系にメタンが放出される、3)海洋の貧酸素化が急速に進行、4)還元的な海洋が発達し還元的な兀素が沈殿、5)メタンに由来する軽い炭素が海洋の炭素同位体組成を急激に軽くする、6)還元的な海洋でグラプトライトの絶滅、7)メタンと二酸化炭素による温暖化の促進で氷床の溶解、氷期の終焉。2,中国東北部でのシルル系ペルム系の調査。腕足類、紡錘虫類の採取。吉林省東部に分布するペルム系が日本の南部北上と非常に似ていることが判明。また吉林省中部のペルム系から採取した紡錘虫Monodiexodinaは、古生物地理学的に重要であることが分かった。(1)中国の揚子江下流中流域に分布露出する先カンブリア系から下部古生界の現地調査と試料の採取を行った。調査地域の一つは三峡ダム建設が進められているイーチャン付近で、約8億年前の花崗岩を被って河川デルタの赤色砂岩、その上に厚さ100150mの氷河性堆積物(ダイヤミクタイト、ティライト)が重なる。カオティックな氷河堆積物はシャープな境界をもって厚さ約3mの炭酸塩岩に被われる。その間には堆積間隙や不整合などは認められない。この氷河性堆積物は先カンブリア時代最後の氷期のもので、アフリカの同時代の氷河性堆積物の研究から、この時代地球ほぼ全体が氷床で被われた(スノーボールエアース)と考えられている。厚さ3mの炭酸塩岩は氷期から急激に環境が変わり海洋環境で炭酸塩が沈澱生成できるようになったことを示し、環境変動の要因を知る上で重要である。今回の調査により、炭酸塩岩は下部塊状ユニット、中部凹地充填成層ユニット、上部平行葉理ユニットの3層に分けられる事、中部の上部の境界にスランプあるいはストーム成の平板状角レキ層が発達することが明らかとなった。予察的な分析によると、炭酸塩鉱物の炭素同位体は著しく軽く、メタン酸化あるいは硫酸還元に由来する炭酸塩から沈澱したことを示唆する。(2)中国・ナンキンおよびイーチャン近くにはオルドビス紀とシルル紀の境界層が連続的に露出する。今年度の調査でイーチャン近くのタイプ露頭の近くの河床で新たに非常に新鮮な露頭を発見し、保存のよいグラプトライト化石を多数採取、分析用の試料も採った。
癌C5aR、C5a遊離プロテアーゼを標的とした治療法の確立

近年、補体C5aおよびその受容体であるC5areceptor(C5aR)はヒトの固形癌に発現し、癌細胞の浸潤能を亢進させることが明らかになってきた。また大腸癌肝転移は近年増加の一途をたどっており、新規抗癌剤・分子標的薬の導入で生存期間は延びてきているが治癒にいたることは稀であり、新たな治療法の確立が望まれる。本研究の目的は、肝stellate cell(HSC)に着目してこれら間質細胞と肝癌、とくに大腸癌肝転移におけるC5a-C5aR機構を介した転移・浸潤メカニズムを解析し、tumor-stromal interactionにおけるC5aRの役割について解析することである。結果:C5aR抗体を用いてWestern Blot法で大腸癌細胞株におけるC5aRの発現を確認したところ、HCT15、HCT116、colo205でC5aRの発現を認めた。HSCにおいては培養細胞であるLX2においてC5aRの発現を認めた。C5aR発現を有するLX2にrecombinant C5a (rC5a)で刺激したところ、時間依存的にαSMAの発現亢進を認めたことから、C5a-C5aRによりHSCの活性化が起こってることが示唆された。さらに大腸癌肝転移標本からαSMA抗体を用いて免疫染色で活性化HSCを同定したところ、肝転移巣内および周囲にαSMAの発現を認めた。C5aR抗体との二重染色を共焦点顕微鏡で行ったところ、αSMAとC5aRは染色性の一致を認めた。さらに複数例の大腸癌肝転移切除を染色した結果、αSMA陽性群は陰性群にくらべ生存期間には差はなかったが、有意に腫瘍径、個数が多く、無再発生存期間も短かった。以上の結果から、ヒトHSCはC5aRを介して活性化し大腸癌肝転移を増悪させ予後を悪くしている可能性が考えられた。上記内容を現在論文執筆中である。2.肝stellatecell (HSC)におけるC5aRの発現:HSC培養細胞であるLi-90、LX2、ヒト線維細胞であるHS68についてC5aR抗体によるwestern blottingでC5aRの発現を検討したところ、LX2においてC5aRの発現を認めた。4.大腸癌肝転移症例における活性化HSCの確認:大腸癌肝転移標本からαSMA抗体を用いて免疫染色で活性化HSCを同定したところ、肝転移巣内および周囲にαSMAの発現を認めた。現在複数例の症例で免疫染色を行い、予後との相関、浸潤形式とαSMA発現の相関について統計解析中である。さらに、癌の微小環境においてC5aRを介して自身の増殖、浸潤に有利な環境を作り出している可能性がある。例えば癌の微小環境において産生されたC5aは骨髄からMyeloid derived suppressor cellを動員し、CD8+T cellの抗腫瘍効果を抑制することで腫瘍増殖を促進させる。また肝stellatecell (HSC)はC5aR発現を有し、C5aにより活性化され、αSMA発現やヒアルロン酸の産生を促進することで肝の線維化を誘導する。活性化したHSCは肝内胆管癌や大腸癌肝転移の浸潤を促進するとの報告もある。以上より、C5aRは癌細胞自身に発現し、自身の浸潤・転移能を獲得している以外にも、このような癌と間質はC5a-C5aR axisを介して浸潤・転移を促進させている可能性が考えられるがその効果・メカニズムは不明である。癌細胞自身にC5aRの発現がなくても間質のC5aRを治療標的とし、その相互作用を抑制することで癌の浸潤・転移を抑制できる可能性がある。大腸癌肝転移は近年増加の一途をたどっており、新規抗癌剤・分子標的薬の導入で生存期間は延びてきているが治癒にいたることは稀であり、新たな治療法の確立が望まれる。よって本研究の目的は、肝HSCに着目してこれら間質細胞と肝癌、とくに大腸癌肝転移におけるC5a-C5aR機構を介した転移・浸潤メカニズムを解析し、tumor-stromal interactionにおけるC5aRの役割について解析する。さらに臨床応用につながることを目指しこれらをターゲットとした治療効果について検討する。2.C5aR発現を有する胃癌細胞株AGSにCDDPを加え、apoptosis assayを行ったところ、C5aを加えることによりcleaved caspase3の発現低下がみられたことから、C5aRによる抗がん剤体制機能が示唆された。またC5aR抗体との二重染色を共焦点顕微鏡で行ったところ、αSMAとC5aRは染色性の一致を認めた。5.癌ー間質細胞のC5aRを介した浸潤・増殖メカニズムについて解析するため、サイトカインアレイを用いて解析した。

現在C5aで刺激したHSCと大腸癌細胞株とを共培養した際の培養上清中のサイトカイン(SDF-1、HGF、CXCL8, CXCL12等)の測定をアレイを用いて解析しているが、十分量の上清濃度を得るための条件設定に難渋しているため、現在進行中である。近年、補体C5aおよびその受容体であるC5areceptor(C5aR)はヒトの固形癌に発現し、癌細胞の浸潤能を亢進させることが明らかになってきた。また大腸癌肝転移は近年増加の一途をたどっており、新規抗癌剤・分子標的薬の導入で生存期間は延びてきているが治癒にいたることは稀であり、新たな治療法の確立が望まれる。本研究の目的は、肝stellate cell(HSC)に着目してこれら間質細胞と肝癌、とくに大腸癌肝転移におけるC5a-C5aR機構を介した転移・浸潤メカニズムを解析し、tumor-stromal interactionにおけるC5aRの役割について解析することである。結果:C5aR抗体を用いてWestern Blot法で大腸癌細胞株におけるC5aRの発現を確認したところ、HCT15、HCT116、colo205でC5aRの発現を認めた。HSCにおいては培養細胞であるLX2においてC5aRの発現を認めた。C5aR発現を有するLX2にrecombinant C5a (rC5a)で刺激したところ、時間依存的にαSMAの発現亢進を認めたことから、C5a-C5aRによりHSCの活性化が起こってることが示唆された。さらに大腸癌肝転移標本からαSMA抗体を用いて免疫染色で活性化HSCを同定したところ、肝転移巣内および周囲にαSMAの発現を認めた。C5aR抗体との二重染色を共焦点顕微鏡で行ったところ、αSMAとC5aRは染色性の一致を認めた。さらに複数例の大腸癌肝転移切除を染色した結果、αSMA陽性群は陰性群にくらべ生存期間には差はなかったが、有意に腫瘍径、個数が多く、無再発生存期間も短かった。以上の結果から、ヒトHSCはC5aRを介して活性化し大腸癌肝転移を増悪させ予後を悪くしている可能性が考えられた。上記内容を現在論文執筆中である。2.C5a刺激を行ったHSC、CAFが大腸癌細胞株に与える影響をgrowth assay、invasion assayを用いて解析する。具体的には、invasion assay kitの下層にHSC+C5aあるいはCAF+C5aをアプライし、上層にC5aRの発現の無い大腸癌細胞株をアプライする。一定時間反応させたのち、チャンバーの下層に浸潤した細胞をカウントする。さらにHSC、CAFをC5aR antagonistまたはC5aR-siRNAによるknockdownすることで肝細胞癌浸潤抑制効果を確認し、C5a-C5aR特異的なcancer-stromal interactionを確認する。3.癌ー間質細胞のC5aRを介した浸潤・増殖メカニズムについて解析する。癌間質細胞であるHSC、CAFはC5a-C5aRを介して活性化されサイトカインを分泌することで癌細胞増殖・浸潤を促進させている可能性があるため、サイトカインアレイを用いて検討する。C5aで刺激したHCS、CAFのサイトカインアレイ(SDF-1、HGF、CXCL8, CXCL12等)を行い、産生亢進しているサイトカインを解析する。産生が亢進したそれぞれのサイトカインを特異的に阻害した場合の癌細胞の増殖・浸潤抑制効果についてそれぞれgrowth assay、invasion assayを用いて解析する。
手指の随意運動が困難な大学生に対する電子教科書リーダーの有効性に関する検討

従来の印刷教科書の取り扱いが困難な肢体不自由大学生を支援する実用的方法の一つとして、印刷教科書の全内容をPDFファイル化してタブレット端末へインストールし、そのタブレット端末を電子教科書として使用する方式を提案した。印刷教科書の取り扱いに困難さを有する肢体不自由大学生を対象として、本方式により通常使用する印刷教科書の全内容をPDFファイル化しタブレット端末へインストールして電子教科書を作成し、その実証実験を行った。この結果、肢体不自由大学生が本方式による電子教科書を使用する場合には、従来の印刷教科書を使用する場合よりも使用時の身体的負担と精神的負担が有意に軽減され、その有効性が示された。本年度は、障害学生1名を対象として、電子教科書の操作性と有効性に関する評価実験を実施した(本学倫理委員会承認済み)。まず被験者が使用する教科書をPDF化してiPad2にインストールし電子教科書を作成した。そして、紙教科書使用時と電子教科書使用時における被験者の身体的作業負担と精神的作業負担の違いを計測した(実験1)。さらに、iPad2より表示面積が小さく軽量なiPad-miniで電子教科書を作成し、両者における精神的な作業負担の違いを計測した(実験2)。各計測結果をNASA-TLXの手法で評価した。紙教科書のPDF化では、タイトルや頁番号等の配置が一律ではないため、全て同一の仕様による処理が難しいことが明らかとなった。実験1の結果、被験者が持参する教科書の平均重量が0.25kg/日、最重量日には約1kg少なくなり、身体的作業負担が軽減された。また、NASA-TLXの評価から、電子教科書使用において精神的作業負担が軽減された。一方、実験2の結果から、電子教科書における表示面積の相違による精神的作業負担に大きな差違は認められなかった。以上の結果から、紙教科書の取り扱いが困難な肢体不自由大学生において、電子教科書が紙教科書よりも身体的作業負担と精神的作業負担の両方を軽減できる可能性のあることが示された。また、表示面積が約9インチと約7インチの電子教科書リーダーを使用した結果、両者に操作上の差違は認められなかったため、より軽量なiPad-miniを電子教科書リーダーとして利用することにより、身体的作業負担を更に軽減できる可能性のあることが示された。一方、表示画面の小さい電子教科書を長期間使用した場合の精神的作業負担の評価、表示画面のスクロール方向と操作性との関関係評価と、および被験者の電子教科書リーダー操作能力評価については、最終年度において検討することとした。本年度は4種類の評価実験により、異なる大きさの印刷教科書を基にした電子教科書の精神的作業負担を評価し、障害内容と電子教科書の操作性について検討した。さらに、結果の一部と昨年度までの結果をまとめて国際学会で報告した。まず印刷教科書をPDF化し表示面積が異なる電子教科書リーダ(iPad2:9.7インチ、iPadmini:7.9インチ)で上肢麻痺の肢体不自由大学生に使用させた結果、iPadminiにおいて有意に大きい精神的作業負荷が認められた。次に、被験者にタッチパネル機能を有する液晶ディスプレイ画面に表示された○と□のターゲットを上下左右斜めの各方向へ指でドラッグさせた結果、上下左右はスムーズに行えたが、方向に拘わらず斜めのドラッグでは最短の直線移動が難しい、という結果を得た。さらに、同じ被験者に異なる大きさの書籍を読ませた場合、印刷書籍では大きい本において精神的作業負荷が大きく、同じ画面サイズの電子書籍では両者に精神的作業負荷の違いは認められなかった。そして、4)これまでの被験者(脳性麻痺)とは異なる肢体不自由(先天性手指欠損)大学生による印刷教科書と電子教科書(iPad2)の操作実験を行った結果、両者における精神的作業負荷には有意な差は認められなかった。国際学会の発表では、電子教科書の有効性を客観的に評価したことで評価を得た。一方、現状では多数の肢体不自由大学生による評価実験が難しいことも共通の認識であることが明らかとなった。今年度の研究結果から、PDFファイルを利用した電子教科書では、元になる印刷教科書の大きさによらず、精神的負荷が減少することが明らかとなった。一方、脳性麻痺の大学生ではタッチパネル画面上での操作が的確に行えない場合があること、脳性麻痺とは異なる先天性手指欠損の肢体不自由大学生では印刷教科書も電子教科書も同程度の精神的負荷で操作できることが示された。国内大学の調査結果から、障害学生支援の主な対象が肢体不自由学生と感覚障害学生であること、肢体不自由学生のための教科書電子化については未対応であることが明らかとなった。一方、米国大学の調査結果から、ADA(Americans with Disabilities Acts:障害をもつアメリカ人法)制定以後、各大学にDSPS(Disabled Students Program Services)が設置され障害者支援の専門家をスタッフとした支援体制が構築されていること、その一環として教科書のCD化は行われているが主体は教科書内容の音声化で本研究が目指す電子書籍化は技術的には可能であるが実施されていないこと、が明らかとなった。

次に、電子教科書リーダー(読取装置)として、市販されている代表的な市販携帯情報端末であるiPad・Android・Kindleの利用可能性を検討した。この結果、日本語を扱えること、指で操作できること、研究期間での継続した供給が期待できることなどの点から、iPadを採用した。次年度からの評価実験の被験者として、本学在学の肢体不自由学生(障害:脳性麻痺)の協力が得られ(本学倫理委員会承認済み)、次年度からの評価実験に先立つ予備実験として被験者が使用している一部教科書を電子化し、その操作性について検討した。この結果、iPadの電子書籍読み取りプログラムで基本的な操作が行えることを確認した。その一方で、印刷版の教科書では「頁番号」や「みだし」など位置が本文以外の余白部分にあるため、本文だけをリーダーの画面一杯に表示することが難しく、検討が必要であることが分かった。さらに、この予備実験から、画面に指を触れて操作する場合の特性を定量的に評価する必要があると考えられたため、このデータを取得するためのプログラムを試作し次年度の評価実験の中で検討することとした。初年度の調査と予備実験に引き続く今年度は、紙教科書をPDF化する場合における全教科書に対する仕様統一の可能性検証と、手指の随意運動が困難な肢体不自由大学生における電子教科書使用の可能性検証、すなわち電子教科書の使用が身体的にも精神的にも従来の紙教科書使用よりも負担を与えないことを実験的に検証することを目的とした。さらに、表示面積がより小さく軽量な電子教科書リーダーの使用可能性についても実験的に検証することを目的とした。今年度の研究では、まず紙教科書のPDF化においては、各教科書におけるタイトルや頁番号等の配置が一律ではないため、同一仕様による全対象教科書の処理が難しいことが明らかとなった。次に、電子教科書の取り扱いでは、被験者が通学で持参する平均教科書重量が1日あたり0.25kg、最重量日には約1kg少なくなり、身体的作業負担が軽減されたことが明らかとなった。また、NASA-TLXの評価から、紙教科書使用よりも電子教科書使用において精神的作業負担が軽減されたことが明らかとなった。そして、電子教科書における表示面積の相違による精神的作業負担においては、表示面積が大きい電子教科書と小さい電子教科書の両者において、差違は認められなかった。以上の結果を総合的に判断すると、今年度の研究内容としては、最も重要である「電子教科書と紙教科書の作業負担の評価」を実施して結果を得ていること、および関連する課題についても概ねの結果を得ていることから、一部には最終年度に繰り越した内容をあるが、ほぼ当初の予定通りに達成されていると判断される。国内外の大学における電子教科書の対応状況についての調査は、おおむね予定通りに実施し、教科書の電子化における現況を確認することができた。
看護学生の学習バーンアウトと専門職者へのトランジションに関する長期縦断研究

本研究では、看護学生の入学後から卒業年次までの学習遂行状況を継続して捉えること、さらに基礎教育課程での学習遂行状況が就業後に及ぼす長期的な影響を明らかにすることを目的としている.本研究によって得られる知見は,看護基礎教育課程から就業までを円滑に繋げるトランジションを目指した学習支援のあり方を検討する際に資する基礎的情報となると考えている.そして,就業後の職業継続意向にも寄与することを期待している.本研究は看護学生対象に実施する縦断的調査研究計画である.本年度は本研究で用いる自己効力感の因子妥当性を検証し概念構成の理解を深めるために,看護師を対象とした調査データを用いて特性的自己効力感の因子構成を解析し,その結果を紙上報告した.また,本結果については看護学生においてもみられる傾向であるか否かを確認した.さらに英語版バーンアウト尺度から作成した日本語版尺度に関しても,先行研究で報告されている因子構成に関する結果が日本語版尺度にみとめられるか否かについても確認した.そして,バーンアウト尺度日本語版と学業的援助要請との関連を検討し,その結果を次年度の学術学会で報告する予定である.以上に加えて,バーンアウト,自己効力感・自尊感情,学業的援助要請の他にストレス対処能力SOC尺度の選定をおこなった.以上の検討を踏まえ,次年度から看護学生800名を対象に学習上のバーンアウトと関連要因の検討に関する実査を進める計画である.現在,調査協力を得るための教育機関への依頼と調整を図っている.本研究を遂行するにあたっては調査で用いる自尊感情と自己効力感,バーンアウトについて,既存データを活用してその関連性を確認し,また自己効力感の概念構成を確認する必要があると考え,尺度検証を進めた.また本研究は看護学生を対象に実施する追跡調査であるため,調査依頼に関する手続き等について調査依頼機関との調整を図る必要があり,実査が予定より遅れている.取りかかっている調査対象機関との調整を進め,次年度は2件の実査を執行する計画である.今年度,既存データを活用して検討を行った自尊感情と自己効力感,バーンアウトの関連に関する解析結果を研究成果として国内外の学術学会で報告すること,また紙上発表することを目指す.そして縦断調査の実査を進め,看護学生を対象に学習上のバーンアウトと関連要因の検討を行い,また看護基礎教育課程から就職1年目への移行状況を把握するために大学4年次生を対象にパイロット・スタディを行う計画である.大学生が基礎教育課程を修了し専門職者として自律するために、学生から社会人への円滑なトランジションが望まれる。看護師におけるバーンアウトと就業に関する先行研究において、学習上バーンアウト傾向にある学生は卒業時に就業意欲が低く、就業後の早期離職率が高いことが報告されていることから、看護基礎教育課程から就業までを円滑に繋げるトランジションを目指した学習支援のあり方を検討する必要があると考えた。本研究では、看護学生の入学後から卒業までの学習遂行状況を継続して把握し、基礎教育課程での学習遂行状況が就業後に及ぼす長期的な影響を明らかにすることを目的とした。本年度は本研究で用いるバーンアウト尺度と日本語版統御感尺度の信頼性と妥当性を検証し、それぞれの尺度の有用性を確認した。まず、バーンアウト尺度に関しては英語版と独語版それぞれの日本語訳を作成し、質問項目の内容妥当性と構成概念妥当性を検討した。これについては、はじめに看護師を対象として検討し、次に看護学生を対象として検討した。その結果、2つの検討において同様の結果が得られ、独語版を基にして作成した調査項目に比して英語版を基に作成した調査項目がより測定尺度としての精度・感度が高いと判断した。次に統御感尺度については、一般住民を対象とした調査において日本語版が作成されている。そのため看護師においても同尺度の有用性を確保されるのか否かを計量心理学的な特性から検証し、その有用性を確認した。以上の検討を踏まえ、バーンアウト尺度と日本語版統御感尺度を用いて、次年度から看護学生を対象に学習上のバーンアウトと関連要因の検討に関する実査を進める計画である。本研究を遂行するにあたっては調査で用いるバーンアウト尺度日本語版を確定すること、日本語版統御感尺度の有用性を確認する必要があると考え、今年度は尺度検証を中心に研究を進めた。そのため研究が遅れ気味であるが、今年度の結果を踏まえて次年度から実査に進む計画である。本研究では、看護学生の入学後から卒業年次までの学習遂行状況を継続して捉えること、さらに基礎教育課程での学習遂行状況が就業後に及ぼす長期的な影響を明らかにすることを目的としている.本研究によって得られる知見は,看護基礎教育課程から就業までを円滑に繋げるトランジションを目指した学習支援のあり方を検討する際に資する基礎的情報となると考えている.そして,就業後の職業継続意向にも寄与することを期待している.本研究は看護学生対象に実施する縦断的調査研究計画である.本年度は本研究で用いる自己効力感の因子妥当性を検証し概念構成の理解を深めるために,看護師を対象とした調査データを用いて特性的自己効力感の因子構成を解析し,その結果を紙上報告した.また,本結果については看護学生においてもみられる傾向であるか否かを確認した.さらに英語版バーンアウト尺度から作成した日本語版尺度に関しても,先行研究で報告されている因子構成に関する結果が日本語版尺度にみとめられるか否かについても確認した.

そして,バーンアウト尺度日本語版と学業的援助要請との関連を検討し,その結果を次年度の学術学会で報告する予定である.以上に加えて,バーンアウト,自己効力感・自尊感情,学業的援助要請の他にストレス対処能力SOC尺度の選定をおこなった.以上の検討を踏まえ,次年度から看護学生800名を対象に学習上のバーンアウトと関連要因の検討に関する実査を進める計画である.現在,調査協力を得るための教育機関への依頼と調整を図っている.本研究を遂行するにあたっては調査で用いる自尊感情と自己効力感,バーンアウトについて,既存データを活用してその関連性を確認し,また自己効力感の概念構成を確認する必要があると考え,尺度検証を進めた.また本研究は看護学生を対象に実施する追跡調査であるため,調査依頼に関する手続き等について調査依頼機関との調整を図る必要があり,実査が予定より遅れている.取りかかっている調査対象機関との調整を進め,次年度は2件の実査を執行する計画である.バーンアウト尺度日本語版の検証結果を紙上にて報告する。その上で、当初予定していた看護学生を対象にした学習上のバーンアウトと関連要因に関する調査研究を実施する。看護学生を対象に基礎調査を大学入年次に実施し、並行して看護基礎教育課程から就職1年目への移行状況を把握するために大学4年次生を対象に予備調査を行う予定である。今年度,既存データを活用して検討を行った自尊感情と自己効力感,バーンアウトの関連に関する解析結果を研究成果として国内外の学術学会で報告すること,また紙上発表することを目指す.そして縦断調査の実査を進め,看護学生を対象に学習上のバーンアウトと関連要因の検討を行い,また看護基礎教育課程から就職1年目への移行状況を把握するために大学4年次生を対象にパイロット・スタディを行う計画である.調査実施にあたって今年度は調査に用いる尺度に関する検討を重ねた。そのため調査実施時期を再調整し、看護学生初年次の調査を次年度に行うことにした。また次年度は並行して4年生を対象にしたパイロット・スタディを追加で実施する計画である。今年度の残額は次年度実施する調査費等に充てる予定である。平成30年に実施予定であった調査について,調査協力依頼に関して調整に日数を要したため,年度内に実査を遂行することが難しい状況にあった.現在,調査協力依頼を進めており,予定配票数に達するまで調査依頼をかけ,その後,実査を速やかに行う計画である.高等教育機関からの協力を得た上で看護系大学の学生1100名を対象に無記名自記式質問し調査を行う予定であり,また研究成果を国際学会において報告する計画であるため,その諸経費に充当する計画である.
アブラナ属作物における逸出・雑草化メカニズムの解明

アブラナ属植物の河川における分布を、西日本の45の一級水系について調査したところ、ほとんどの河川において生育が認められたが、分布の密度や種構成は河川によって異なっていた。大阪府の大和川では、アブラナ属のカラシナが堤防法面と中水敷に生育していた。外来植物を除去する実験の結果から、カラシナは、堤防法面では秋の草刈後に出来た裸地にすばやく侵入して優占しているが、中水敷では在来種を競争によって排除して優占していると考えられた。また、野生系統と栽培系統との比較栽培実験の結果から、アブラナ属植物は、競争環境と攪乱環境で有利に働く性質をあわせもつことによって、河川の様々な環境で生育が可能であると考えられた。1.アブラナ属作物の逸出・雑草化の実態(2)アブラナ属作物品種の逸出地点の特定:23年度の標本調査で選定した調査地域のうち,九州地方では筑後川の全流域,近畿地方では大和川の大阪府内全流域,および北陸・東北地方の一部の河川を対象に,アブラナ属植物の開花・結実期に走破し,生育地点を携帯型GPS端末に記録しながら植物体を採集した。生育するアブラナ属植物は河川ごとに異なっていた。採集した植物体の一部からDNAを抽出し,23年度に開発したDNAマーカーを用いて種を同定したところ,一部の個体で外部形態とDNAマーカーに基づく種同定の結果が異なる場合がみられた。なお,野外調査では,アブラナ属作物の他に,緑肥作物や緑化用植物として導入されたり,それら有用植物の導入に伴い非意図的に侵入したりして,その後に逸出・定着したと考えられるナヨクサフジ,シロツメクサ,ムラサキツメクサ,オオアワガエリ,外来アサガオ類等の分布を,いくつかの環境条件の異なる生育地で記録している。また,北海道大学総合博物館および植物園の標本庫に所蔵されているアブラナ属作物のさく葉標本を閲覧し,自生地の情報を得た。23年度に得た標本情報と文献やWebサイトの情報を元に,次年度以降の調査地域を選定した。(3)雑草化による生態系や人間活動への影響(侵略性)の評価:大和川において,24年5月までラインポイント法による植生動態の調査を継続した。その後,アブラナ属作物を含む外来植物の自生個体を除去した実験区と無処理区を設置して植生動態のモニタリングを開始した。2.アブラナ属作物の逸出・雑草化に関わる形質:24年度後半から,栽培系統と雑草系統を同一条件下で栽培し,生活史やシードバンク形成にかかわる諸形質を系統間で比較している。現時点で全ての系統が開花した状態であるが,開花期に系統ごとに差異がみられた。1.アブラナ属作物の逸出・雑草化の実態(2)アブラナ属作物品種の逸出地点の特定:調査地点を一級水系ごとに1つずつ選び、四国地方では8河川、九州地方では15河川、近畿地方では4河川、北陸地方では1河川を対象に、アブラナ属植物の開花・結実期にあたる3月6月に走破し,生育地点を携帯型GPS端末に記録しながら各地点20個体程度の植物体を採集した。また、アブラナ属植物を景観作物として大規模に栽培している秋田県大型村では、圃場周辺や路傍に逸出している個体を採集した。採集した植物体の一部からDNAを抽出し,開発したDNAマーカーを用いて種を同定している。あわせて昨年度の調査で見出された逸出有用植物について、河川におけるナヨクサフジと山河区域におけるオオアワガエリの分布も調査した。(3)雑草化による生態系や人間活動への影響(侵略性)の評価:大和川において,アブラナ属作物を含む外来植物の自生個体を除去した実験区と無処理区を設置して,植生動態のモニタリングを継続している。2.アブラナ属作物の逸出・雑草化に関わる形質:作年度に同一条件下で栽培した栽培系統と雑草系統から得た種子について、雑草化に関わる形質である種子休眠性を発芽試験により調査している(継続中)。1.アブラナ属作物の逸出・雑草化の実態(1)品種を識別するDNAマーカーの開発:アブラナ属の4種43品種を収集した。葉緑体ゲノムの4領域について塩基配列変異を調べ, PCR-RFLP法によって種を識別するプライマーセットを作成した。また,核ゲノムの1遺伝子の塩基配列変異をもとにゲノム構成を推定できることを明らかにした。(2)アブラナ属作物品種の逸出地点の特定:大阪市立自然史博物館と兵庫県立人と自然の博物館に所蔵されているアブラナ属作物のさく葉標本を閲覧し,自生地の情報を得た。これらと文献やWebサイトの情報を元に,近畿地方と東北地方,九州地方における調査地域を選定した。(3)雑草化による生態系や人間活動への影響(侵略性)の評価:大和川下流域右岸の3地点において,外来植物を含む植生を2011年3月から2012年3月にかけてラインポイント法で調査し,種の優占度を算出した。外来植物の割合(帰化率)は45.7%と高く,優占度の上位を外来種が占めていた。外来植物が優占する一方で,時期によって優占度を変化させる様々な在来種もみられた。46月には,地点によってアブラナ属であるカラシナの優占度が堤防または低水敷で高かった。冬生一年草の在来種でカラシナのように草高の高くなる種はないため,カラシナはその空いたニッチで繁茂していると考えられた。また,堤防法面の個体は低水敷よりも小さく開花時期が早かった。

これは,堤防法面では晩秋と春の草刈りの間に生活環を完結させる必要があるのに対し,低水敷では秋雨による増水後から梅雨の増水までのより長い生育期間をもてることによると考えられた。カラシナの他にも,マメ科の緑肥作物であるナヨクサフジ(ヘアリーベッチ)が逸出・雑草化していた。1.アブラナ属作物の逸出・雑草化の実態(1)品種を識別するDNAマーカーの開発:フローサイトメトリーを用いて倍数性を調べた結果、すべての系統で倍数性とDNAマーカーによる同定結果が一致した。(2)アブラナ属作物品種の逸出地点の特定:中国地方の13河川と近畿地方の5河川を対象に、アブラナ属植物の開花・結実期にあたる25年4月と26年3月に走破し,生育地点を携帯型GPS端末に記録しながら,各地点20個体程度の植物体を採集した。採集した植物体の一部からDNAを抽出し,開発したDNAマーカーを用いて種を同定している。あわせて逸出有用植物ナヨクサフジの分布も調査した。(3)雑草化による生態系や人間活動への影響(侵略性)の評価:大和川において,アブラナ属作物を含む外来植物の自生個体を除去した実験区と無処理区を設置して,植生動態のモニタリングを継続調査した。外来種の除去によって、夏季秋季に、堤防法面では多年生在来種が優占したが、中水敷では一年生の外来種が優占した。一方、春季の植生は、堤防法面では在来種の占有率に外来種を除去したことによる有意な変化がなかったが、中水敷では一年生の在来種が優占するようになった。2.アブラナ属作物の逸出・雑草化に関わる形質:比較栽培の結果、栽培系統に比べて野生系統は草高が高く、全乾物重が大きく、裂莢性が高く、種子生産数は多く、種子1000粒重は小さく、種子発芽率は低かった。開花までの日数と開花期間には顕著な違いはなかった。1-3と2の結果から、新大和川の河川敷には、比較的激しい種間競争が草刈りによって維持されている堤防法面と、洪水によって裸地のできやすい中水敷という環境の異なる区域があり、それぞれの環境特性に適応した生物学的特性をもつ外来種が侵入・定着することによって、外来種の優占する植物相が形成されていると考えられた。「アブラナ属作物品種の逸出地点の特定」として、平成26年3月に中国地方の13河川と近畿地方の2河川から採集した植物体の一部からDNAを抽出し、開発したDNAマーカーを用いて種を同定した。これにより、西日本の一級水系におけるアブラナ属の分布はほぼ明らかとなった。ほとんどの河川において、河口からおよそ515kmの間の連続する5kmの範囲にアブラナ属植物が生育していたが、分布の密度は河川によって異なっていた。また、種構成も河川によって異なり、例えば近畿地方では、大阪府の周辺にはカラシナの割合が高く、遠くになるにつれてアブラナまたはセイヨウアブラナの割合が高くなる傾向がみとめられた。一方、東日本と北日本においては、2011年3月に発生した東日本大震災の影響もあり調査を延期したことなどにより未調査の水系が多いが、これは本研究課題の発展として平成27年度に新規採択された補助金で実施することとした。また、野外調査では、アブラナ属植物の他に、緑肥作物や緑化用植物として導入されたり、それら有用植物の導入に伴い非意図的に侵入したりして、その後に逸出・定着したと考えられるナヨクサフジ、シロツメクサ、ムラサキツメクサ、オオアワガエリ、外来アサガオ類等の分布情報も得ることができた。
ヨシフ・ブロツキーの詩学　－流刑・亡命後の形而上的テーマの発展を中心に－

本研究では、ロシアの詩人ヨシフ・ブロツキーの創作に関して、言語・時間・空間という形而上的テーマの発展に注目し、彼の創作における流刑・亡命の影響を考察した。第一に、ヴェネツィアを描いたブロツキーの詩『サン・ピエトロ』(1977)の分析、亡命前・亡命直後の作品の比較を通して、彼の亡命観の変化について論じた。その結果、亡命によって奪われた故郷を詩(言語)によって復活させようとする試みとその失敗が生む絶望、怒りから諦観へと至る自身の運命に対する姿勢の変化が当時のブロツキーに見られることが明らかになった。これはブロツキーが亡命生活に容易に適応したというしばしば見られる説を覆すものであり、作家が亡命という出来事を受容するプロセスを示したものであった。第二に、ウェルギリウスの『牧歌』を踏まえて書かれた1980年の『牧歌四(冬)』の分析を中心に、形而上的瞑想が牧歌という枠の中でいかに行われているかを論じた。この形而上的テーマは亡命以前から維持されてきたものだが、ここではそれを亡命という自伝的要素と組み合わせた上で、古典のジャンルの中で語ることによって、ウェルギリウスが古代ギリシャにおいて逃避的だった牧歌を社会的なジャンルに作りかえたのと同様に、形而上的かつ「私的」な詩としての新しい牧歌を作り出したのだと言える。これは、西洋文化の伝統を継承するとともに、自身の創作の基本的テーマや亡命の運命を用いてその伝統を更に発展させようという試みである。つまり、ブロツキーは亡命という運命に苦悩しつつも、それを受け入れ、また単に過去を復活させるのではなく、その自らの経験に用い、ロシア詩や世界文学を拡張しようとしていたのだと言える。これが、作家にとっての亡命(越境)が、その創作にいかなる影響を及ぼすかという問題に対する一つの答えとして、今年度の研究が提示する結論である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はブロツキー亡命(1972)後の創作において重要な「ヴェネツィア」に注目し、この街が亡命後の詩人にとってどのような意味を持っていたのかという問題を中心に研究を行った。最初に『潟』(1973)に注目した。この詩はヴェネツィアと故郷ペテルブルグを比較し、祖国に対して批判的な目を向けているという点が興味深いと言える。次いで1977年の『サン・ピエトロ』(以下SP)に関し、描かれたサン・ピエトロ島が一般的なヴェネツィアのイメージとは異なる「荒れた街の周縁」だというところに、亡命のテーマが表れていることを明らかにした。「周縁」という舞台が亡命前に青春の場所として描かれたこと、また荒れた街の風景は詩人が幼かった戦争直後の故郷を連想させることから、ここで詩が本当に描いているのは失われた過去の故郷であり、亡命者が文学に対して抱いた「詩によって過去に戻る」という希望が表明されているのだと言える。しかし一方で過去に戻るという試みの限界も示唆されていり、亡命生活に容易く順応したという詩人のイメージとは異なる亡命者の苦悩が描き出されていることが明らかになった。SPでは『潟』のソ連批判に代わりノスタルジーが支配的だという点で、この二作は大きく異なると言えるが、この違いは亡命に対する怒りから諦観へと至った考え方の変化、また帰国を希望していた亡命直後から、帰国を事実上断念した70年代後半に至るまでの状況の変化を示しており、亡命という運命を受け入れる過程が見て取れると言える。ただし、その後のヴェネツィア詩を見る限り、亡命後のブロツキーにおける「過去の再生」の重要性を過大評価することはできない。今後は80・90年代も含めて、亡命という事件に加え、英語圈の作家との交流や英語での執筆によってブロツキーがどう変化・発展したかを解き明かすことになる。

これが、作家にとっての亡命(越境)が、その創作にいかなる影響を及ぼすかという問題に対する一つの答えとして、今年度の研究が提示する結論である。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに行ってきたブロツキーの1970年代の詩作品の分析は、ブロツキーの亡命後の創作の発展という問題を解き明かすための重要な基礎作業である。現時点での成果発表は概ね計画通りであり、これまでの基礎作業に基づく論文、学会発表を次年度に行えるようになったという点でも、着実に進展したと言える。今後の研究としては、これまでに行った1970年代の作品分析に加えて、1980年代以降の作品を視野に入れる必要がある。当初の計画では、1964年の流刑前後の変化も研究対象としていたが、ブロツキーの創作に与えたインパクトという点では1972年の亡命が64年の流刑を大きく上回っていると思われること、また難解とされるブロツキーの詩のテクスト分析という基礎的な作業に必要とされる時間を考慮すると、原則として次年度の研究対象は亡命後の作品とするべきだと考えられる。これまでは作品の分析に多大な時間を要したが、今後はそれを踏まえた学会発表や論文発表を進めるべきであり、それが可能であると考えられる。
土壌有機態窒素の蓄積過程における塩基性アミノ酸の役割

3種類の土壌に施用した重窒素標識堆肥の埋設過程における窒素の挙動および堆肥施用土壌から逐次抽出した有機態窒素のアミノ酸組成の変化を観察した。土壌に施用された堆肥由来窒素は施用当初は減少するが約1年後には各逐次抽出物の割合が一定となり、定常状態となる。分子量が数万Da以上の堆肥由来の有機物は、水酸化アルミニウムや粘土鉱物との複合体として蓄積すると考えられる。蓄積した有機態窒素のアミノ酸組成は、微生物遺体と類似しており、塩基性アミノ酸含量が多い。一方で、分子量が小さな易分解性の有機物は塩基性アミノ酸含量が少ない。塩基性アミノ酸含量は、土壌有機物への微生物遺体の寄与率の指標になると考えられる。本研究は、埋設試験における堆肥添加土壌有機物中のアミノ酸組成の経時変化を解析することにより、土壌有機物蓄積過程における塩基性アミノ酸の役割を明らかにすることを目的としている。本年度は、重窒素で標識した牛ふん堆肥を添加した土壌の埋設試験を行った。供試した土壌は、黒ボク土、灰色低地土、黄色土の3種類の土壌である。埋設した堆肥添加土壌を数か月半年おきにサンプリングした。これらの土壌に含まれる堆肥由来重窒素の割合を窒素同位体比分析により測定した。その結果、堆肥由来重窒素の動態をを擬一次反応を仮定して解析すると、黒ボク土ではその60%程度が半減期2年程度で減少し、約40%が難分解成分となった。また、灰色低地土および黄色土では、それぞれ、半減期40日、難分解成分56%、半減期27日、難分解成分40%であった。3種類の土壌では、堆肥添加時の有機態窒素の分解特性が大きく異なることが明らかになった。さらに、埋設試験土壌の逐次抽出(10%KCl,1/15molリン酸緩衝液、0.1molNaOH)を行い、それぞれの残さについて窒素同位体比測定を行い、堆肥由来重窒素の残存率を測定した。その結果、黄色土では、埋設期間が一年以上になると、その各抽出画分がほぼ一定になるのに対し、黒ボク土および灰色低地土では、各抽出残さが減少していることが明らかになった。これは、それぞれの土壌で、堆肥由来有機態窒素の土壌への吸着(共存)状態が異なることを示唆している。また、抽出液の金属元素ををICP-AESおよびICP-MSで測定したところ、NaOH抽出液では、黒ボク土ではAl,黄色土ではSiが多いことが明らかとなった。今後は、それぞれの抽出液のアミノ酸組成を測定し、塩基性アミノ酸と重窒素残存率および金属元素との関係を明らかにする予定である。当初の予定では、同位体比分析よりも先にアミノ酸分析を行う予定であったが、機器の運用の都合から同位体比分析を先行して行った。アミノ酸分析については、研究担当者が別組織へ異動したため、現在、分析準備中である。順序は当初の計画とは異なるものの、全体としては概ね順調に進展している。堆肥および土壌に含まれる塩基性アミノ酸の土壌有機物の蓄積過程における役割を明らかにするために、土壌抽出物に含まれるアミノ酸を定量し、堆肥含有土壌埋設試験試料のアミノ酸組成の経時変化を明らかにした。詳細は下記のとおりである。(1)メタンスルホン酸を用いた土壌の加水分解・アミノ酸測定法の開発土壌抽出液を4Mメタンスルホン酸で加水分解し、試料をOPAで誘導体化し、15種類のアミノ酸を定量する方法を開発した。従来法の6M塩酸加水分解法と比較すると、土壌のリン酸緩衝液抽出物では、黄色土抽出物の加水分解率が5倍程度上昇したが、黒ボク土・灰色低地土のリン酸緩衝液抽出物および各土壌のNaOH抽出物については、加水分解率は同じかまたは数%向上しただけであった。そのため、土壌抽出液のメタンスルホン酸加水分解は、鉱質土壌では加水分解率の向上に有効であるものの、火山灰質土壌では有効性は乏しい事が分かった。これは、Al-腐植複合体などの難分解性が高いためと考えられる。(2)堆肥含有土壌埋設試験試料のアミノ酸組成の変化堆肥含有土壌埋設試験試料のKCl水溶液,リン酸緩衝液、NaOH水溶液抽出物に上記のメタンスルホン酸加水分解および塩酸加水分解を施し、それらのアミノ酸組成を測定した。その結果、埋設期間2年間では、顕著なアミノ酸組成の変化は認められなかった。一方、抽出液によってアミノ酸組成が異なることが分かった。特にリン酸緩衝液抽出物では、Asp・Gluなどの割合が低く、Argの割合が高いという特徴が認められた。研究代表者の異動により、実験環境が変わっため、アミノ酸分析などのシステムを再構築する必要があり、計画よりも若干の遅れが生じた。牛ふん堆肥施用土壌に含まれる有機態窒素の蓄積動態を明らかにするために、最長3年間埋設した堆肥施用土壌から有機態窒素を逐次抽出(KCl溶液→リン酸緩衝液(PBF)→NaOH溶液)し、各抽出液の有機態窒素量とその分子量分布、アミノ酸組成を分析した。供試土壌は、黒ぼく土、灰色低地土、黄色土を用いた。