hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタルネイティブの特長を伸ばす学習環境のデザインと実践

また、各研究協力者において「デジタルネイティブ」に関するブレインストーミングを継続して行うことはできたものの、具体的な成果物として知見をまとめることができない状態でいる。結果として、各研究者に対し、本研究課題に関する報告書の執筆に向けて進めていたが、これについても取りまとめるには到らなかった。ただ、本研究課題に関する各研究者における研究成果については継続して出ており、全体として報告書をまとめるための素材はある程度揃っていると判断し、やや遅れていると判断した。デジタルネイティブという言葉の定義自体、社会の状況とともに変化するので明確な定義を設定することは難しい。その状況下で、デジタルネイティブの長所を伸ばす学習環境として、ソフトウェア・ハードウェア類の機器環境と、機器類の種類の如何を問わない学習環境の両面において、考慮する必要があった。本研究課題において購入したタブレット端末を、最終年度において子ども向けプログラミングワークショップの用途で短期間適用した。具体的な成果としてまとめるに到っていないが、短期間の適用の場合、短時間のオリエンテーションで最低限の操作方法とルールを伝え、明確且つオープンエンドな目標の提示とともに、長時間の活用時間を与えることで、デジタルネイティブの長所が発揮されると考えられる。また上記のような学習環境を展開する際、主たる教師役と、その教員を支えるサポート役のスタッフ役の人数と、学習者人数とのバランスも考慮する必要がある。最終的に学校教育においては教師役の人数は少ないほうが良い。そのためにも、教師側からの最小限の目標の提示を明確に行う必要がある。ただ本研究においては、教師役やそのサポート役、総じて教師側の存在の有無そのものが、デジタルネイティブ学習者にとって影響を及ぼすかどうか、あるいはそもそも教師役までもデジタルデバイスに内包したほうが適切だったかどうかについて検証するに到っていない。教室という限られた空間の環境に、教師側役と、デジタルネイティブの学習者、そしてある程度の台数の汎用的なタブレット端末が存在する場合においては、上記のような環境が、デジタルネイティブの長所を伸ばす学習環境であると考えられる。デジタルネイティブという言葉の定義は、社会の状況とともに変化するので明確な定義を設定することは難しい。その状況下で、デジタルネイティブの長所を伸ばす学習環境として、ソフト・ハード等の機器環境と、機器類の種類の如何を問わない学習環境の両面において、考慮する必要があった。機器環境の一例として、タブレット端末を学習環境に用いた場合、短時間のオリエンテーションで最低限の操作方法とルールを伝え、明確、最小限、且つオープンエンドな目標の提示とともに、長時間の活用時間を与え、また自宅に持ち帰ることができる課題を設定することで、デジタルネイティブの長所が発揮されると考えられる。
人工環礁最適設計システムの開発

本研究では,大阪府泉佐野市の府営りんくう公園シンボル緑地内にある内海(一種の人工環礁を形成している)を対象として,内水域生態系の物質循環に着目した実地調査を行うことにより,その生態系の特徴と水質浄化機能の実態を明らかにするとともに,生態係を含む数値モデルを開発し,人工環礁の効果的な設計/管理方法を検討することを目的とした.実地調査としては,水質,大型海藻,海底堆積物厚さを中心とした月1回の調査と,底質や生態係を含む四季の総合調査を行った.その結果,海藻による栄養塩固定効果および酸素供給効果が大きいこと,堤体の礫間接触酸化効果を保持するためには海藻による酸素供給が必要であること,海底堆積物中の有機物の主な起源が枯死した海藻であることなどがわかった.また,生態系モデルの開発に必要となる生物パラメタ取得を目的とした底泥酸化分解速度を求める実験,ナマコの摂餌速度を求める実験,アオサの成長速度を求める実験等を行った.その結果,底泥の酸素消費速度は水温依存性が強いこと,ナマコの底質改善効果としてはバイオターベーション効果しか期待できず,むしろ海藻を好んで摂餌することなどがわかった.さらに,現地調査や実験結果を踏まえて生態系モデルを開発し,いくつかの数値実験を行った.その結果,人工環礁の栄養塩固定効果が海底有機堆積物の増加に伴って年々減少すること,堤体体積と内水域体積の比の変化は炭素および栄養塩の固定量にはあまり影響せず,水深を深くすると,大型海藻の成長が制限され,固定量が減少することなどがわかった.本研究では,大阪府泉佐野市の府営りんくう公園シンボル緑地内にある内海(一種の人工環礁を形成している)を対象として,内水域生態系の物質循環に着目した実地調査を行うことにより,その生態系の特徴と水質浄化機能の実態を明らかにするとともに,生態係を含む数値モデルを開発し,人工環礁の効果的な設計/管理方法を検討することを目的とした.実地調査としては,水質,大型海藻,海底堆積物厚さを中心とした月1回の調査と,底質や生態係を含む四季の総合調査を行った.その結果,海藻による栄養塩固定効果および酸素供給効果が大きいこと,堤体の礫間接触酸化効果を保持するためには海藻による酸素供給が必要であること,海底堆積物中の有機物の主な起源が枯死した海藻であることなどがわかった.また,生態系モデルの開発に必要となる生物パラメタ取得を目的とした底泥酸化分解速度を求める実験,ナマコの摂餌速度を求める実験,アオサの成長速度を求める実験等を行った.その結果,底泥の酸素消費速度は水温依存性が強いこと,ナマコの底質改善効果としてはバイオターベーション効果しか期待できず,むしろ海藻を好んで摂餌することなどがわかった.さらに,現地調査や実験結果を踏まえて生態系モデルを開発し,いくつかの数値実験を行った.その結果,人工環礁の栄養塩固定効果が海底有機堆積物の増加に伴って年々減少すること,堤体体積と内水域体積の比の変化は炭素および栄養塩の固定量にはあまり影響せず,水深を深くすると,大型海藻の成長が制限され,固定量が減少することなどがわかった.本年度は,(1)人工環礁の実地調査,(2)人工環礁域生態系モデルの改良,を行った。以下にその概要を示す。(1)人工環礁の実地調査大阪府泉佐野市のりんくう公園内にある人工環礁において,水質,海藻の植生分布を中心とする毎月の調査,および底質,付着生物,底生生物を中心とする四季の総合調査を行った。その結果より,海藻の光合成作用を基礎とする生態系の物質循環が海水の溶存酸素や栄養塩濃度に大きく影響を与えていることなど,水質浄化機能に及ぼす生態系の役割を明らかにするとともに,生態系モデル構築のために必要となる生物パラメタ(特に海藻関連の生物パラメタ)のデータを得た。(2)人工環礁域生態系モデルの改良これまでの研究により既に開発されていた人工環礁域の生態系モデルを基礎として,浮遊生態系モデルと底生/底泥生態系モデルを組み合わせた新しい人工環礁域生態系モデルを開発した。また,実地調査から得られたデータを用いていくつかの生物パラメタを導出し,これらを組み込むことによって対象海域に適応した生態系モデルへと改良を行った。さらに,この生態系モデルを用いた数値実験を行い,人工環礁内の物質循環の定量的な評価を行うとともに,底泥および海藻食性動物を対象としたバイオマニピュレーションによる水質浄化効率の向上の可能について検討した。本研究では,(1)人工環礁の実地調査,(2)人工環礁域生態系モデルの構築,(3)人工環礁城量適形状の検討,を行った.以下にその概要を示す.(1)人工環礁の実地調査大阪府泉佐野市のりんくう公園内にある人工環礁において,水質,海藻の植生分布を中心とする毎月の調査,および底質沈降物浮遊生物付着生物遊泳生物を中心とする四季の総合調査を行った.その結果より,海藻の光合成作用を基礎とする生態系の物質循環が海水の溶存酸素や栄養塩濃度に大きく影響を与えていることなど,水質浄化機能に及ぼす生態系の役割をある程度明らかにした.(2)人工環礁域生態系モデルの構築既存の生態系モデルの構築方法を基礎として,浮遊生態系モデル,付着生態系モデル,底泥モデル,堤体モデルを組み合わせた人工環礁域生態系モデルの構築を行ったまた,実地調査から得られたデータを用いていくつかの生物パラメタを導出し,これらを組み込むことによって対象海域に適応した生態系モデルを開発した.(3)人工環礁域最適形状の検討

上記で構築した生態系モデルを用いた数値実験を行い,人工環礁内の物質循環の定量的な評価を行うとともに,人工環礁の形状を様々に変化させたときの,炭素および栄養塩固定効果について比較検討を行ったその結果堤体の物理フィルター効果は全体の炭素および栄養塩固定効果にそれほど岸響を与えず,水深および海底の基質によって大きく影響されることがわかった.本研究では,大阪府泉佐野市の府営りんくう公園シンボル緑地内にある内海(一種の人工環礁を形成している)を対象として,内水域生態系の物質循環に着目した実地調査を行うことにより,その生態系の特徴と水質浄化機能の実態を明らかにするとともに,生態系を含む数値モデルを開発し,人工環礁の効果的な設計/管理方法を検討することを目的とした.実地調査としては,水質,大型海藻,海底堆積物厚さを中心とした月1回の調査と,底質や生態系を含む四季の総合調査を行った。その結果,海藻による栄養塩固定効果および酸素供給効果が大きいこと,堤体の礫間接触酸化効果を保持するためには海藻による酸素供給が必要であること,海底堆積物中の有機物の主な起源が枯死した海藻であることなどがわかった.また,生態系モデルの開発に必要となる生物パラメタ取得を目的とした底泥酸化分解速度を求める実験,ナマコの摂餌速度を求める実験,アオサの成長速度を求める実験等を行った.その結果,底泥の酸素消費速度は水温依存性が強いこと,ナマコの底質改善効果としてはバイオターベーション効果しか期待できず,むしろ海藻を好んで摂餌することなどがわかった.さらに,現地調査や実験結果を踏まえて生態系モデルを開発し,いくつかの数値実験を行った.その結果,人工環礁の栄養塩固定効果が海底有機堆積物の増加に伴って年々減少すること,堤体体積と内水域体積の比の変化は炭素および栄養塩の固定量にはあまり影響せず,水深を深くすると,大型海藻の成長が制限され,固定量が減少することなどがわかった.
回虫呼吸鎖シトクロムc酸化酵素の分子特性と酸素分圧応答

本研究では回虫生活史におけるミトコンドリア呼吸鎖成分の酸素応答を解析する目的で幼虫期の好気的呼吸鎖、とくに酸素と直接反応するシトクロムc酸化酵素(複合体IV)の分子生理学的解明をめざしている。計画は、1.L2幼虫およびC.elegansのミトコンドリアからシトクロムc酸化酵素を精製し、たんぱくかがく・酵素学的解析を行う、2.核由来のsubunitをコードするcDNAをクローニングし、その一次構造を決定するとともに、生活史における発現制御の解析を行う、の二項目を立案した。しかしながら、通常好気的環境に生息し、その呼吸好気的であるとされていたC.elegansに関して非常に重要な結果が得られたので計画を変更した。すなわち、平成10年度はこれまで不明であったC.elegans呼吸鎖のキノン成分とフマル酸還元酵素の解析の結果、C.elegansは自活性線虫ではあるがロドキノンを生合成する能力を有していること、換言すれば、嫌気的環境にも適応しうることが示され、気性蠕虫軒源を考える上で非常に示唆に富む知見を得た。平成11年度は好気的呼吸鎖を有する回虫幼虫の複合体IIのIpサブユニットの解析を行った。感染幼虫からDEAE-cellulofinecolumnchromatographyによるComplex IIを部分精製し、その標品をPVDV membraneにプロットしてIpサブユニットのN-末端アミノ酸配列をアミノ酸シークエンサーで決定した。幼虫のIpサブユニットは成虫のIpとN-末端からすくなくとも26残基までは同一であった。さらにIpサブユニットをプロテアーゼで限定加水分解し、そのペプチドマップを成虫のものと比較したところ、ほとんど同一であり、また、ノーザンブロットによる解析の結果、成虫のIpが幼虫期に発現していることが示された。これらの結果は成虫と幼虫の複合体IIはそれぞれフマル酸還元酵素、コハク酸脱水素酵素として機能するがIpサブユニットは共通のものを用いてることを示唆している。当初立案した計画については現在さらに進めている。本研究では回虫生活史におけるミトコンドリア呼吸鎖成分の酸素応答を解析する目的で幼虫期の好気的呼吸鎖、とくに酸素と直接反応するシトクロムc酸化酵素(複合体IV)の分子生埋学的解明をめざしている。本年度は、1.L2幼虫およびC.elegansのミトコンドリアからシトクロムc酸化酵素を精製し、蛋白化学・酵素学的解析を行う、2.核山来のsubunitをコードするcDNAをクローニングし、その一次構造を解析する、の二項目を立案した。これまでL2幼虫については定期的に虫卵を培養後ミトコンドリアを調製し、また、成虫筋肉からaffinity columnのリガンドとしてのシトクロムcを精製中であるが十分な量を得るには至っていない。しかしながら、C.elegansに関しては培養が短時間で終了するためミトコンドリアの調製がすすみ、これまで不明であった呼吸鎖の実体を明らかにすることができた。本虫ミトコンドリアのシトクロムc酸化酵素の比活性はL2ミトコンドリアとくらべるとその約l/3であった。さらにキノン成分をHPLCとESIマススペクトルで同定・定量したところ、ユビキノン(UQ)を主成分として含むがロドキノン(RQ)もマイナー成分として含み、UQ/RQの比は3.56であった.また、コハク酸ユビキノン還元酵素(SDH)とフマル酸還元酵素(FRD)の活性比(SDH/FRD)は6.14の値が得られた。

これらの値はいづれもL2ミトコンドリアと比べて高く、L2と比較するとより好気的であるといえる。しかしながら、ユビキノンのみを含む好気的哺乳類ミトコンドリアと比べるとFRD活性はC.elegansミトコンドリアのほうがなお高いことが明らかになった。これらの結果はC.elegansは自活性線虫ではあるがロドキノンを生合成する能力を有していること、また、嫌気的環境にも適応しうることを示しており奇生蠕虫の起源を考える上で非常に示唆に富む知見である。これまでの研究から宿主腸管の低酸素分圧に生息する回虫成虫の呼吸鎖複合体II(Complex II)と、宿主体外の好気的環境で発育した感染幼虫の複合体IIはアイソザイムであり、成虫ではフマル酸還元酵素、幼虫ではコハク酸脱水素酵素としての機能を有していることが明らかになっていた。いずれもFp、Ip、CybL、CybSの四つのサブユニットからなり、すくなくともFpとCybSはそれぞれ異なった分子であることが生化学的解析から示唆されている。本年度は感染幼虫からDEAE-cellulofine column chromatographyによりComplex IIを部分精製し、その標品をPVDF membraneにブロットしてIpサブユニットのN-末端アミノ酸配列をアミノ酸シークエンサーで決定した。幼虫のIpサブユニットは成虫のIpとN-末端からすくなくとも26残基までは同一であった。さらにIpサブユニットをプロテアーゼで限定加水分解し、そのペプチドマップを成虫のものと比較したところ、ほとんど同一であり、また、ノーザンブロットによる解析の結果、成虫のIpが幼虫期に発現していることが示された。これらの結果は成虫と幼虫の複合体IIはそれぞれフマル酸還元酵素、コハク酸脱水素酵素として機能するがIpサブユニットは共通のものを用いていることを示唆している。
頭蓋顎顔面領域での骨延長術における骨形成のメカニズム

イヌを用いた頭蓋学顔面骨領域における骨延長術の可能性を検索するため、実験モデルの作成を行った。まずケイセイ医科製の臨床用骨延長器による頭蓋骨の延長を試みた。イヌは全身麻酔下に前頭骨を一塊とした骨切術を施行し、骨延長器を装着し一日1mmの割合で延長を行った。しかしながら延長途中の段階において延長器の露出等の合併症を見たため、当初の予定である延長を行うことは困難であった。そこで新規の延長器の作成に着手した。開発にあたり、現在の骨延長装置の欠点の一つである延長装具の抜去が必要であるという点を改善することを念頭に置いた。まず主たる材料をポリ乳酸とすることにより吸収性の延長器が作成できると考え試作に取り組んだ。延長器の主軸は従来のチタン性のものを流用した。作成した延長器の力学的強度等を確認する必要があるため、イヌの下顎骨延長モデルを作成し、吸収性骨延長器を埋入し延長を行うこととした。イヌを全身麻酔下において左下顎骨の皮質骨切開を加え骨髄の血行を保ちつつ骨折させた。骨折部にポリ乳酸製の骨延長器を装着した。1週間の待機期間後一日1mmの割合で延長を行った。現在までのところ5頭のイヌモデルを作成し実際に延長を行っているところである。また延長された下顎骨を経時的にX線にて撮影する必要があるため、イヌの頭蓋骨用のX線撮影用頭部固定装置を作成した。結果が得られるまでなお23ヶ月を要する見込みである。まずイヌの頭蓋骨において、実際の臨床に近いいかなる骨切り術が可能であるかを検討した。その結果frontoorbital advancementに準じた前頭骨の骨切りが可能であることが明らかになった。そこで骨延長器を購入し、実際の骨延長モデルを確立することとした。まずパイロットスタディとしてイヌを対象に全身麻酔下に手術を行った。冠状縫合から眼窩上縁を含む骨切りを行い、前頭骨と頭頂骨の間に骨延長器を装着した。術後の回復は問題なくイヌに対する侵襲も大きくないものと考えられた。術後5日目より延長器の延長を行った。当初、最初の数日はスムーズに延長が行われたが徐々に抵抗が増し、延長に困難を伴うようになった。このため眼窩部での骨切り線を若干変更することとした。この変更により問題なく予定とする7mmの延長が行えるようになった。現時点での結論としてイヌにおける骨延長術を用いたfrontoorbital advancementが可能であることが明らかになった。現在パイロットスタディがほぼ終了し本実験に取り掛かりつつある段階である。同時にイヌの頭蓋骨の規格X線撮影用の装置を作成中である。延長部の新生骨、硬膜の分析方法に関しては当院の病理部門と共同検討中である。また結果の分析用としてパーソナルコンピューターを購入した。
側頭葉視覚経路の奥行き知覚・面知覚における機能

人やサルは、左右眼像の間に微小な水平方向の位置ずれをもったランダムドットステレオグラムを両眼融合すると、奥行きをもった面の知覚をビビッドに得ることができる。しかし、右目と左目に与えた対応するドットの輝度コントラストを反転させると(すなわち、右目で白い点は左目で黒く、右目で黒い点は左目で白くすると)、この奥行き知覚は消失する。大脳皮質一次視覚野のニューロンのほとんどは、網膜画像の受動的フィルターとしての性質を反映して、この輝度反転ステレオグラムに対して反応を示す。すなわち「知覚」を説明するにはさらなる両眼視差情報の処理か必要であることを、この心理学的知見は示している。本研究では、サルの視覚大脳皮質のV4野のニューロンが、通常ランダムドットステレオグラムに含まれる両眼視差には反応を示すもめの、輝度反転を行うとその感受性を完全もしくはほとんど失うことを示した。大脳皮質一次視覚野で起きた右目像と左目像との間のまちがった対応付けに基づく反応は、V4野もしくはそれ以前(しかし、一次視覚野以降)において、除去されることを意味している。
房総第四系の花粉学的研究による更新世中期の高精度古気候復元

化石花粉データの古気候解釈のため、房総半島における現生花粉データとして千葉県立中央博物館・生態園の舟用池において表層花粉調査を実施した。成果をJournal of the Natural History Museum and Institute, Chibaに出版した。なお舟田池底の泥土の堆積安定性をチェックするために大型鳥類の飛来状況および湖水位変動の調査を前年度に引き続き謝金にておこなった。これと平行して、16年度に分析済みの東大海洋研掘削169m銚子コア(Choshi-1)の化石花粉群(主論文:The Island Arc誌にて印刷中)の成果に関する一般向け抄訳を千葉学講座報告集に出版した。なお同コア分析と平行して実施した千葉県飯岡町露頭の分析結果をNatural History Researchに投稿した。これと平行して、具体的な古気候定量復元の試みとして、上記銚子コアおよび時代の類似する琵琶湖1400mコアからの化石花粉データに対して、コンピュータベースのモダンアナログ法を適用した。対比用現生試料には2002年出版の日本列島表層花粉データセット(N-285)を、使用ソフトウェアには2004年開発のPolygon ver.1を用いた。結果的に、東アジアにおける夏のモンスーン変動と日射量の2万年周期の間の顕著な相関を認め、東アジア周辺陸海の外的強制力に対する一次的な受容体としての役割を示唆した。結果は地球科学系の国際誌に投稿準備中である。口頭発表としては、銚子コア化石花粉群の総合報告を地球惑星合同学会2005(17年5月25日)にて行った。また古気候定量復元結果の第1回報告を平成17年度基盤C第2回研究集会(18年1月29日・京都大大学院・理)にて行った。また本研究計画に関連して千葉県下総層群清川層堆積期(MIS7)の古気候状態に関するコメントを地球惑星合同学会2006にて予定している。15年度前半の野外調査の結果、千葉県海上郡飯岡町の一露頭を選定し、層序記載、約50点の試料採取ならびに花粉分析をおこなった。この露頭は犬吠層群横根層倉橋層の指標テフラであるYk12Kh3,4をふくんでおり、つくば農業工学研究所の中里裕臣博士の分析により上総層群鍵層のKs15-Ch2、酸素同位対比ステージMIS1516への対比が確定していたからである。この露頭資料を花粉分析した結果、トウヒ属・ツガ属・スギ属・ブナ属などを中心とする55-65万年前後の貴重な花粉群集変遷が得られた。しかし残念ながらこの露頭を含めて房総丘陵は一概に露頭状態が断続的で、陸上露頭による本研究遂行の難しさを示唆するものでもあった。そこで上記の仕事と平行して、東大海洋研所蔵のコア堆積物(Choshi-1)の利用を検討した。これは1998年に千葉県銚子市森戸町で採取された総長250mのコアで、テフラはJ4,Ks10-18,Ch1-3,Ku1-6C,U1-8などを含んでおり、40-100万年前までの連続コアであることがはっきりしている。さらにこのコアの長所として最上部を除くほぼ全体が緑灰色のシルト質粘土を中心とした細粒堆積物からなっており、化石花粉を均等に含んでいることがあげられ、本研究にたいへん適している。15年度はこのコア堆積物の上部から試料採取し、予備分析を終了した。16年度中に本分析をおこない、成果公表の準備にかかる。本年度は1年目ゆえ、印刷まで至った成果はまだ無い。しかしながら飯岡露頭の結果は現在原著論文として投稿中であり、近日中に出版される。また銚子コアの結果は16年度中に出版することを目指している。なお計画の進捗状況は2003年地球惑星合同学会および日本地質学会でそれぞれ口頭発表している。東大海洋研所蔵の169m銚子コア(Choshi-1)に対して、本分析を実施した。これに係る分析前処理作業を謝金にて外注し、薬品・ガラス器具を消耗品費にて購入した。作業は16年度内に終了し、成果を日本地質学会の英文誌であるThe Island Arc誌に投稿中である(来年度出版予定)。なおその抄訳を房総地学会ニュースに寄稿している(出版ずみ)。なお同コア分析と平行して実施した千葉県飯岡町露頭の分析結果を投稿準備中である。これと平行して、上記コアデータの古気候学的解釈のため、房総半島における現生データとして千葉県立中央博物館生態園・舟田池底の現生堆積物に対して表層花粉調査を実施した。この堆積物試料採取に係るボーリング機材の一部(消耗部品)を消耗品費にて購入した。また舟田池底の泥土の堆積安定性をチェックするために大型鳥類の飛来状況および湖水位変動の通年調査を謝金にておこなった。上記の舟田池底花粉調査結果は、千葉県立中央博物館自然誌研究報告に投稿中である(来年度出版予定)。学会発表・普及講演としては、銚子コアに関する成果を京葉学園生涯大学校(16年9月18日)、房総地学会(16年10月24日)、南総寺子屋(16年8月21日)にて行った。また舟田池底表層に関する成果を中央博物館生態園セミナー(16年12月9日)にて行った。また包括的な学術成果報告を地球惑星合同学会2005(17年5月25日)にて予定している。

成果をJournal of the Natural History Museum and Institute, Chibaに出版した。なお舟田池底の泥土の堆積安定性をチェックするために大型鳥類の飛来状況および湖水位変動の調査を前年度に引き続き謝金にておこなった。これと平行して、16年度に分析済みの東大海洋研掘削169m銚子コア(Choshi-1)の化石花粉群(主論文:The Island Arc誌にて印刷中)の成果に関する一般向け抄訳を千葉学講座報告集に出版した。なお同コア分析と平行して実施した千葉県飯岡町露頭の分析結果をNatural History Researchに投稿した。これと平行して、具体的な古気候定量復元の試みとして、上記銚子コアおよび時代の類似する琵琶湖1400mコアからの化石花粉データに対して、コンピュータベースのモダンアナログ法を適用した。対比用現生試料には2002年出版の日本列島表層花粉データセット(N-285)を、使用ソフトウェアには2004年開発のPolygon ver.1を用いた。結果的に、東アジアにおける夏のモンスーン変動と日射量の2万年周期の間の顕著な相関を認め、東アジア周辺陸海の外的強制力に対する一次的な受容体としての役割を示唆した。結果は地球科学系の国際誌に投稿準備中である。口頭発表としては、銚子コア化石花粉群の総合報告を地球惑星合同学会2005(17年5月25日)にて行った。また古気候定量復元結果の第1回報告を平成17年度基盤C第2回研究集会(18年1月29日・京都大大学院・理)にて行った。また本研究計画に関連して千葉県下総層群清川層堆積期(MIS7)の古気候状態に関するコメントを地球惑星合同学会2006にて予定している。
移植腎臓の長期生着を目指した遺伝子導入法の応用による新たな治療戦略の確立

本研究課題では移植腎臓の長期生着を目指し、遺伝子導入方法を応用した新たなる治療方法の確立を目的とした。昨年度までに移植腎や生体腎に対する遺伝子導入方法として超音波とその造影剤の組み合わせによる新規の導入方法を確立し、論文発表した。今年度はその応用による実際的な手法として我々が以前より手掛けていた核酸医薬の改良を行った。中でもデコイ核酸医薬は我々が世界で初めて治療に応用した手法で、転写調節因子の活性を抑制するもので一度に数種類の遺伝子発現抑制が可能であり、そのポテンシャルは非常に高いと考えられてきた。ただしながら、従来のデコイ核酸医薬の臨床応用は局所の少量投与のみ認可されていたものであり、今後の長期にわたる大量投与には不向きであると考え、その改良を中心に研究を進めた。その成果を以下に記す。(1)新規リボン型デコイ核酸医薬の開発従来のデコイ核酸医薬はs-オリゴを含んでおり、これが細胞毒性や非特異的な作用と関連することが近年注目され始め、我々はs-オリゴを含まない新規のデコイ核酸医薬として両端にループ構造を有するリボン型デコイ核酸医薬の開発に成功した。(2)新規リボン型デコイ核酸医薬の合成方法の改良いろいろと試行錯誤を繰り返し、ある程度の量の核酸医薬の合成が可能になるようなデザイン、ライゲーション方法を確立した。(3)従来のデコイ核酸医薬との比較検討理論的にはリボン型デコイ核酸医薬は従来のデコイ核酸医薬より優れていると思われるが、そのことを実際に証明した。酵素あるいは血清に対する耐性の向上、細胞への導入効率の上昇(細胞によっては遺伝子導入方法が必要でない)、転写調節因子への結合能の上昇、遺伝子発現抑制効果の向上、などである。本年度は以下に列挙する成果が得られた。申請者らは以前より腎臓への遺伝子導入に取り組み、世界で初めてHVJ-リポソーム法を用いることで腎糸球体細胞に特異的な遺伝子導入の可能性を報告してきた(BBRC 1993)。その後遺伝子導入方法の改良に伴い、核酸医薬の導入効率も上昇し、腎炎モデル動物に対してE2FデコイやNF□BデコイをHVJ-リポソーム法を用いて導入することにより動物レベルでは治療効果がはっきりと確認できた(J Am Soc Nephrol 1995,1996 Gene Ther 2000)。このように腎疾患に対する新しい治療法として遺伝子治療が注目され、本研究では循環器領域で遺伝子治療の経験を生かして腎疾患に対する遺伝子治療法の確立を目指し、最終的にはヒトへの臨床応用を目指している。(1)遺伝子導入方法の改良HVJ-リポソーム法が腎臓糸球体への遺伝子導入法として優れていることを報告したが、現在のところ不活化されたウイルスそのものを用いている。本研究において細胞融合に必要な膜蛋白であるF蛋白とHN蛋白を精製し、両蛋白を組み込んだ再構成型リポソームの開発を行ったが効率の点においては従来の方法と有意な差は認められたが、ウイルスが大量に必要となりその点においては有用な方法とは考えられず断念した。(2)組織(細胞)特異的な遺伝子導入方法の開発抗体を利用した組織(細胞)特異性を有する組織ターゲッティング型リポソームの開発を行った。特にメザンギウム細胞の表面抗原に対する抗体と結合させ腎臓(特に糸球体)特異的に遺伝子導入可能な第二世代のイムノリポソームの開発を行い腎臓特異的遺伝子導入方法を開発した。(J. Gene Med 2002)(3)デコイ法のin vivoでの効果の検討E2FデコイやNFκBデコイの有用性は既に冠血管拡張術後再狭窄や心筋梗塞において申請者らはすでに報告している。それぞれ証明されている。現行のHVJ-リポソーム法でも核酸の腎糸球体への導入効率はかなり高く、糸球体腎炎のモデルラット(抗Thy 1腎炎モデル;E2Fデコイ、抗基底膜抗体腎炎モデル;NFκBデコイ)を用いてその有用性を検討した。申請者らは以前より腎臓への遺伝子導入方法の開発に取り組んでおり、世界で初めての腎糸球体への遺伝子導入をHVJ-リポソーム法を用いて報告した(BBRC 1993)。それ以降もこのHVJ-リポソーム法に改良を加え、組織特異的に導入可能な方法の開発にも成功した(J Gene Med 2002)。またこれらの方法は遺伝子導入だけでなくアンチセンスオリゴなどのいわゆる核酸医薬の導入にも適していることも明らかにした。近年、申請者らの教室では臨床応用可能な遺伝子導入方法として非ウイルスベクターの開発に力を注ぎ、超音波を利用した遺伝子導入方法の開発を動脈壁や骨格筋細胞への導入方法として開発することに成功した(Taniyama Y et al.Circulation 2002,Taniyama Yet al.Gene Ther 2002)。そこで本年度はこの超音波を利用した遺伝子導入方法の腎臓への導入方法として可能性について検討した。(1)超音波を利用した腎臓への遺伝子導入方法の開発前述したように超音波を用いた遺伝子導入方法の有用性は他の臓器においては既に報告されていた。そこで申請者らは従来の腎動脈よりアプローチする手技のなかで超音波を利用した遺伝子導入方法の効果について検討したところ従来のHVJ-リポソーム法や他のグループが報告しているエレクトロポレーション法に比較すると本超音波法の方が明らかに有意な遺伝子導入効率の上昇が認められた(JASN 2003)。(2)移植腎に対する遺伝子導入方法の開発申請者らはもとより移植

腎への遺伝子導入もその研究視野にいれており、本研究において超音波を利用した方法を用い、その遺伝子導入効率を検討したところ、前述(1)と同様に他の方法に比較すると有意な効率の上昇を認めた(Gene Ther 2003)。本研究課題では移植腎臓の長期生着を目指し、遺伝子導入方法を応用した新たなる治療方法の確立を目的とした。昨年度までに移植腎や生体腎に対する遺伝子導入方法として超音波とその造影剤の組み合わせによる新規の導入方法を確立し、論文発表した。今年度はその応用による実際的な手法として我々が以前より手掛けていた核酸医薬の改良を行った。中でもデコイ核酸医薬は我々が世界で初めて治療に応用した手法で、転写調節因子の活性を抑制するもので一度に数種類の遺伝子発現抑制が可能であり、そのポテンシャルは非常に高いと考えられてきた。ただしながら、従来のデコイ核酸医薬の臨床応用は局所の少量投与のみ認可されていたものであり、今後の長期にわたる大量投与には不向きであると考え、その改良を中心に研究を進めた。その成果を以下に記す。(1)新規リボン型デコイ核酸医薬の開発従来のデコイ核酸医薬はs-オリゴを含んでおり、これが細胞毒性や非特異的な作用と関連することが近年注目され始め、我々はs-オリゴを含まない新規のデコイ核酸医薬として両端にループ構造を有するリボン型デコイ核酸医薬の開発に成功した。(2)新規リボン型デコイ核酸医薬の合成方法の改良いろいろと試行錯誤を繰り返し、ある程度の量の核酸医薬の合成が可能になるようなデザイン、ライゲーション方法を確立した。(3)従来のデコイ核酸医薬との比較検討理論的にはリボン型デコイ核酸医薬は従来のデコイ核酸医薬より優れていると思われるが、そのことを実際に証明した。酵素あるいは血清に対する耐性の向上、細胞への導入効率の上昇(細胞によっては遺伝子導入方法が必要でない)、転写調節因子への結合能の上昇、遺伝子発現抑制効果の向上、などである。
管理会計能力を高めるダイナミック・ケイパビリティに関する研究

本研究の目的は,ビジネス・エコシステムの観点から管理会計能力を変化させるダイナミック・ケイパビリティおよび管理会計能力の変化プロセスを明らかにすることである。ケイパビリティを変化させて長期的な競争優位性をもたらす組織ルーティンたるダイナミック・ケイパビリティのうち,管理会計そのものを変化させるダイナミック・ケイパビリティについての研究を進める。そこで,本研究では,中小企業の管理会計の導入事例,レベルアップ事例の検討を通じて,1)ビジネス・エコシステムの相互作用を通じて,個々の企業の管理会計能力をいかに変化させるか,2)管理会計能力を変化させるダイナミック・ケイパビリティとして,エコシステムレベル,個社レベルでどのようなものがあり,どのように作用するかを検討する。本年度においては,熊本県中小企業家同友会の事例を用いて,経営理念をはじめ経営指針を成文化し,導入後に時間をかけて社内に浸透させていくことを明らかにした。経営指針は経営理念,経営方針(ビジョン),経営計画の3つからなり,これらを成文化することが経営者の最も大切な義務,責任とされる。経営計画は,設定された目標と戦略にもとづき,それを達成するための手段,方策,手順を具体的に策定するもので,経営計画は,具体的には,中期経営計画,単年度の経営計画,そして各機能別の実行計画をさす。そこでは,経営指針を創る会というルーティンが,管理会計能力を変化させるダイナミック・ケイパビリティとして作用することが分かった。また,株式会社ヒライの事例における管理会計変化について、同社のアメーバ経営の変化についての研究報告を行った。ダイナミック・ケイパビリティ論による管理会計研究については,今後の研究展開が期待される分野である(例えばChanhall, 2009; Coad & Cullen, 2006)。そこで本年度では,管理会計能力を高めるダイナミック・ケイパビリティの実態を解明する前段階として,ダイナミック・ケイパビリティのマネジメントに焦点を当てた研究を調査し,研究の現状と動向について整理した。また,フィールドワークについては,次の点について調査を行ってきた。1.エコシステムレベル管理会計の導入・利活用支援:中小企業家同友会が,中小企業の管理会計実践の導入・レベルアップにどのような役割を果たしているか。会自身としてどのような変化を果たしてきているか。2.個社レベルの管理会計の導入・利活用:管理会計が,中小企業において,どのような導入ステップ・レベルアップを経ているのか。これまでに実施した文献調査やインタビュー調査,参与観察を基礎として,前年度のインタビュー調査・参与観察をフォローしながら,これまでの発見事項の一般性や特殊性についての分析を進める。具体的には、中小企業家同友会の会員をはじめとする中小企業への聞き取り調査を進める。分析結果について,調査先との間で議論を行うことで理論的知見の妥当性を高める(Lukka & Modell, 2010)。管理会計能力を高める組織内,組織間のダイナミック・ケイパビリティに関する議論を進めていく。

分析結果について,調査先との間で議論を行うことで理論的知見の妥当性を高める(Lukka & Modell, 2010)。管理会計能力を高める組織内,組織間のダイナミック・ケイパビリティに関する議論を進めていく。
ヘリコバクター・ピロリ感染胃粘膜におけるカプサイシン感受性知覚神経の分布形態解析

本研究の目的はH. pylori感染ヒト胃粘膜におけるカプサイシン感受性知覚神経(CGRP陽性神経)の分布解析であったが、解析に必要な正常胃粘膜材料の十分な確保が困難であったため、H. pylori感染ラットにおけるCGRP陽性神経の分布形態を解析する方向で実験を進めた。その結果、正常ラット胃体部粘膜におけるCGRP陽性神経の分布密度は平均22.9μm/10^5μm^3で粘膜全層にわたり均一に分布し、その神経線維の先端は表層粘液細胞直下まで達すること、一方、幽門粘膜では腺底部に高密度(平均37.8μm/10^5μm^3)に分布がみられるが、表層まで達する神経線維は少ないことが分かった。このことからカプサイシン感受性知覚神経の分布様式は、体部では表層粘液細胞ムチンの合成促進作用(Ichikawaら)を、幽門部ではソマトスタチン分泌促進作用(Kawashimaら)を裏付けるものと考えられた。また、これらの解析結果に加えて行ったレーザー顕微鏡を用いた三次元解析結果から、胃粘膜組織におけるCGRP陽性神経の走行は血管周囲をらせん状に取り巻く像を示しており、胃粘膜組織における血流調節と密接に関係したものであると考えられた。H. pylori感染ヒト胃粘膜におけるCGRP陽性神経の分布解析は、ヒト胃粘膜材料の収集およびラット感染実験が困難であったため、スナネズミ感染例を用いた検討に着手した。慢性感染例が少なく十分な解析結果が得られなかったが、得られた感染実験例ではCGRP陽性神経の伸長傾向が伺えた。なお、H. pylori感染胃粘膜における胃粘膜上皮の細胞増殖能とCGRP陽性神経の分布様式の関係については、昨年度H. pyloriは増殖粘膜上皮細胞表面には接着して存在し得ないことを証明したものの、解析に必要な材料が十分得られなかったため継続中である。[実験経過]本研究の最終目標は、H.pylori感染ヒト胃粘膜におけるカプサイシン感受性知覚神経(CGRP陽性神経)の分布様式であるが、本年度は基礎データを得るため、次の2点について検討した。1)H.pylori感染胃粘膜におけるCGRP陽性神経の分布様式の変化を考察するために必要な基礎データを得るため、正常ラット胃粘膜におけるCGRP陽性神経の分布様式を検討した。2)H.pylori感染胃粘膜におけるその分布様式を胃粘膜の細胞増殖能と合わせて考察する必要から、H.pylori感染ヒト胃粘膜における粘膜上皮細胞の変化とH.pyloriの相互関係を検討した。[結果]1)については、CGRP陽性神経の分布様式の特徴は、体部粘膜では粘膜全層に均一に分布し、その表層へ向かって伸びる先端は表層粘液細胞直下まで到達していた。幽門粘膜では腺底部側に集中して分布しており、表層まで達する神経線維は少ないことが分かった。また、分布密度は幽門粘膜の腺底部側で最も高かった。以上の所見からカプサイシン感受性知覚神経の分布様式は、体部では表層粘液細胞ムチンの合成促進(Ichikawa, et al.)を、幽門部ではソマトスタチン分泌の促進(Kawashima, et al.)を支持するものであった。2)については、H.pylori感染胃粘膜ではH.pyloriは増殖過程にある粘膜上皮細胞表面には接着して存在していないことは分かった(論文発表)。[進行中の検討]H.pylori感染胃粘膜についての分布様式の検討は、現在H.pylori感染モデルを作成中である。ヒト胃粘膜に対する検討は材料の選択を進めている。更に分布様式の3次元的解析については、より高精度な結果を得るための方法論(標本作製法)の改良を検討している。

なお、H. pylori感染胃粘膜における胃粘膜上皮の細胞増殖能とCGRP陽性神経の分布様式の関係については、昨年度H. pyloriは増殖粘膜上皮細胞表面には接着して存在し得ないことを証明したものの、解析に必要な材料が十分得られなかったため継続中である。
拡張現実感を用いて学習者の内的状態を可視化する同期型遠隔教育システムの開発

同期型遠隔教育において,コミュニケーション情報の量・質の低下が原因で,指導者が十分な学習者情報を取得できずに授業を進めてしまい,効果的な介入を行うことが出来ず,学習者の満足感や学習効果を下げてしまうという問題が起きている.そこで本研究では,同期型遠隔教育に対する熟達度によらず,学習者への効果的な介入を行うのに十分な学習者情報を提供する同期型遠隔教育システムを開発した.システムは(1)学習者の内的状態推定アルゴリズム,(2)学習者状態のARによる可視化,の2つのサブシステムで構成した.学習者の内的状態推定アルゴリズムの開発においては,人の頭部位置から学習状態を推定する方法を開発し,一定の精度で学習状態を推定できることを確認した.また,学習者状態のARによる可視化においては,ARを用いることで学習者状態の把握をより容易にできることを確認した.結果として,同期型遠隔教育において,遠隔地の学習者の状態をARによって可視化して提示することにより,教員による学習者状態の把握を支援できること,また,効果的な介入を促すことを確認した.同期型遠隔教育において,コミュニケーション情報の量・質の低下が原因で,指導者が十分な学習者情報を取得できずに授業を進めてしまい,効果的な介入を行うことが出来ず,学習者の満足感や学習効果を下げてしまうという問題が起きている.そこで本研究では,同期型遠隔教育に対する熟達度によらず,学習者への効果的な介入を行うのに十分な学習者情報を提供する同期型遠隔教育システムを開発した.システムは(1)学習者の内的状態推定アルゴリズム,(2)学習者状態のARによる可視化,の2つのサブシステムで構成した.学習者の内的状態推定アルゴリズムの開発においては,人の頭部位置から学習状態を推定する方法を開発し,一定の精度で学習状態を推定できることを確認した.また,学習者状態のARによる可視化においては,ARを用いることで,学習者状態の把握をより容易にできることを確認した.結果として,同期型遠隔教育において,学習者状態をARを用いて可視化して提示することにより,教員による学習者状態の把握を支援できることを確認した.同期型遠隔教育において,コミュニケーション情報の量・質の低下が原因で,指導者が十分な学習者情報を取得できずに授業を進めてしまい,効果的な介入を行うことが出来ず,学習者の満足感や学習効果を下げてしまうという問題が起きている.そこで本研究では,同期型遠隔教育に対する熟達度によらず,学習者への効果的な介入を行うのに十分な学習者情報を提供する同期型遠隔教育システムを開発した.システムは(1)学習者の内的状態推定アルゴリズム,(2)学習者状態のARによる可視化,の2つのサブシステムで構成した.学習者の内的状態推定アルゴリズムの開発においては,人の頭部位置から学習状態を推定する方法を開発し,一定の精度で学習状態を推定できることを確認した.また,学習者状態のARによる可視化においては,ARを用いることで学習者状態の把握をより容易にできることを確認した.結果として,同期型遠隔教育において,遠隔地の学習者の状態をARによって可視化して提示することにより,教員による学習者状態の把握を支援できること,また,効果的な介入を促すことを確認した.平成23年度は,主に,同期型遠隔教育環境における学習者の内的状態を推定するアルゴリズムの開発に注力した.学習の過程において,指導者は,随時,学習者の内的な学習状態を把握し,その状態に即した学習内容・活動を提示すべきである.伝統的な対面教育環境においては,指導者は発問や机間指導を通して学習者の状態を確認しているが,遠隔教育環境ではコミュニケーション情報の欠落や環境による制約から,随時学習者の状態確認を行うのは容易ではない.先行研究においても,同期型遠隔教育環境は,距離の制約を超え,双方向の映像と音声を用いた対面教育が可能な環境と捉えられがちであるが,実際には対面教育環境の複製にはなりえず,双方向の映像と音声を用いた疑似の対面インストラクションの効果が疑わしいことが報告されている.この問題点に対してこれまで有効な解決策が示されていない.そこで本研究では,「同期型遠隔講義において指導者が十分に学習者の状態を把握せずに授業を進めてしまう」という問題点の解決を目指しており,平成23年度に開発した内的状態を推定するアルゴリズムは,本研究の中核を担うものである.アルゴリズムの開発過程は次のとおりに実施した.まず,複数の学習者の様々な状態での学習映像を撮影・録画して蓄積した.これらの映像に対して,画像解析技術を用いて学習者映像の分析を行い,主に学習者の動作をもとにした学習者状態の推定アルゴリズムのプロトタイプを開発した.さらに,開発したアルゴリズムに対して随時形成的評価を実施し,アルゴリズムの正確性,頑健性を向上させた.また,日本教育工学会全国大会において本研究に関する発表を行い,研究成果の発信に努めるとともに,第三者の視点から評価を受けて研究内容の改善を行った.当初の研究計画では,本年度は次の3段階の研究プロセスを完了する予定であった.(1)学習者の学習映像の撮影,学習者の内的状態の取得(レスポンスアナライザや再生刺激法など)(2)学習者の内的状態推定アルゴリズムの開発,(3)学習者の内的状態推定アルゴリズム評価実験.このうち,(2)と(3)については,当初計画通りに進捗している.

(1)のプロセスのうち,学習者の内的状態の取得については,交付金額が減額となったことに対応して必要機材を変更したため若干の遅れが生じているが,来年度中に取り戻すことが出来る範囲内であり,全体としては概ね順調に進展している.上述の通り,一部プロセスについては遅れが生じており,研究分担者を増員して対応する予定である.それ以外については,当初計画通りに進捗しており,必要な研究協力者も確保できていることから,特に変更する点はない.平成23年度会計処理の都合で残額が発生しているように見えるが、すべて既に支払い済みである。次年度の研究費については,交付金額の減額により当初予定していた調達機材を若干変更する以外,当初の使用計画を変更することなく,研究目的を達成できると考えている.
中国経済台頭への対応：日本、インドとアセアン

2018年度には、代表者と分担者は、国際経済学、産業組織論と財政学のアプローチから、日本、インドとアセアンの中国経済台頭への対応および日本経済に対する影響を分析し、国内外の学会や雑誌などで多くの論文を発表・公表してきている。藤田は、中国の市場の変化とイノベーションについての共著論文がEuropean Journal of Development Researchに掲載された。前年度のカンファレンスで発表した論文については国際学会(第30回SASE総会)での報告を行い、修正を行った。電子書籍として発行される予定である。森田は、マルコフ転換ベクトル自己回帰モデルを用いて日本の財政政策の構造変化点と各レジームにおける財政乗数の大きさを検証した。また、Blanchard and Perotti (2002)に倣い、構造ショックを識別するために制度情報を用いて租税の産出量に対する弾力性を推計し、今後中国などの分析に応用することを模索している。武智は、貿易コストの詳細な要因を検討するために、国内輸送の主要手段である道路輸送に焦点を当て、道路輸送に関わる貿易コストの要因として渋滞・事故の在り方を日本の道路事故データを用いて明らかにした。胥は、90年以降の日本企業のダインサイジングと退出の背後にある中国のグローバル経済への参入による国際競争の激化を分析した論文発表や書籍執筆を行い、中国の研究者と共同で中国企業による日本の経営不振企業の買収の分析に取り組んでいる。絵所は、インドとアセアンの現地調査に基づいて、モディ政権の経済改革との関連で、国際サプライチェンの視点からインドの自転車産業の国際バリューチェインにおける位置づけを分析し、一連の論文や書籍を公表し、学会発表も行った。代表者と分担者は、国際経済学、産業組織論と財政学のアプローチから、日本、インドとアセアンの中国経済台頭への対応および日本経済に対する影響を分析し、国内外の学会や雑誌などで多くの論文を発表・公表した。今後は、主に前年度までに行った現地調査などで収集したデータや整備したデータベースを用いて、実証分析を進め、研究成果の取りまとめと発表を行う。一部は引き続き現地調査を進める。分担者武智は、引き続き国際貿易理論を中心に、道路輸送の問題である渋滞・事故の経済的影響が各国の貿易コストに対して持つ含意を検証する。分担者胥・田村は、中国の対外直接投資データベースを用いて、中国企業の相手国別業種別の対外直接投資データを使った中国の研究者との共同実証研究を行い、中国企業の直接投資が、投資相手国のインフラ整備に貢献し、経済発展につながるかを明らかにする予定である。森田は、企業がどの国に海外子会社を開設したかがわかる海外進出企業総覧のデータを使用して、為替レートの変動や現地経済の状況などに加えて、中国に関しては対日・対中感情と呼ばれるようなsentimentalな要因が日本企業の海外直接投資に影響を与えているかどうかについても焦点を当てる。さらに、海外進出の決定要因だけではなく、海外進出活動が企業の収益に与える効果も同時に推計することを試みる。また、胥は中国企業の日本企業買収と日本の企業再生との関連を中国研究者と共同で分析する。近藤は、今までの実証研究の成果をふまえ、昨今の新国際貿易論や新経済地理学の知見との親和性および地理情報科学における手法への貢献を検討する。具体的には、各国の都市順位規模曲線について国際比較を定量的に行い、マクロの経済成長およびミクロのplace-based policyの影響を考慮に入れた実証研究を進める。さらに、実証分析結果を取りまとめると同時に,研究代表者絵所の統括と調整の下で、海外研究者を招聘して国際コンファレンスやワークショップを開催する予定である。その上で、調査実証分析については、完成次第取りまとめられた論文の学会発表や雑誌投稿を進める。本研究の目的は、国際経済学、空間経済学と観光経済学のアプローチから、日本、インドとアセアンの中国経済台頭への対応および日本経済に対する影響を解明することである。本年度は、現地調査を開始するための様々な分析の準備を行うため、文献レビュー、論点整理、調査対象企業・機関との調整、調査内容の作成及びデータ整備を行った上で、現地調査、事例研究と実証分析を行った。インド経済については、絵所は、モイディノミクスの特徴を明らかにし、その下での経済パフォーマンスを概観し、依然として「雇用なき成長」という問題が課題であることを指摘した。また、インドのタイヤ産業の発展と特徴を明らかにするために、絵所は現地調査を行った。中国の鉄鋼の過剰生産能力が指摘されてきた点に着目して、胥は、倒産再生の適用を申請した香港株式市場と上海株式市場に上場している国営鉄鋼会社を事例に、過剰生産能力の対策として整備された倒産清算と倒産再生のプラットフォーム及び米国の著名企業再生ファンドを含む投資ファンドの役割を明らかにした。中国の台頭の影響を受けたベトナムとインドネシアの二輪車市場について、藤田は中国二輪車企業の海外進出が相手国の産業発展に与えるインパクトを分析した。近藤は、グローバルスケールにおける都市間競争の激化にともなう都市経済の構造的変化と都市再開発への影響について史的かつ地理的に考察した。武智は、国際貿易の基本推定モデルである重力モデルを用いて推定を行ない、伝統的に重要とされる市場間の距離が地域間取引の阻害要因となっていることを確認した。文献レビュー、論点整理、調査対象企業・機関との調整、調査内容の作成及びデータ整備が順調に進み、ベトナム・インドなどの現地調査、事例研究と実証分析が着実に行われた。また、進捗の早い研究成果は、論文・書籍・学会発表などで公表した。

2018年度には、代表者と分担者は、国際経済学、産業組織論と財政学のアプローチから、日本、インドとアセアンの中国経済台頭への対応および日本経済に対する影響を分析し、国内外の学会や雑誌などで多くの論文を発表・公表してきている。藤田は、中国の市場の変化とイノベーションについての共著論文がEuropean Journal of Development Researchに掲載された。前年度のカンファレンスで発表した論文については国際学会(第30回SASE総会)での報告を行い、修正を行った。電子書籍として発行される予定である。森田は、マルコフ転換ベクトル自己回帰モデルを用いて日本の財政政策の構造変化点と各レジームにおける財政乗数の大きさを検証した。また、Blanchard and Perotti (2002)に倣い、構造ショックを識別するために制度情報を用いて租税の産出量に対する弾力性を推計し、今後中国などの分析に応用することを模索している。武智は、貿易コストの詳細な要因を検討するために、国内輸送の主要手段である道路輸送に焦点を当て、道路輸送に関わる貿易コストの要因として渋滞・事故の在り方を日本の道路事故データを用いて明らかにした。胥は、90年以降の日本企業のダインサイジングと退出の背後にある中国のグローバル経済への参入による国際競争の激化を分析した論文発表や書籍執筆を行い、中国の研究者と共同で中国企業による日本の経営不振企業の買収の分析に取り組んでいる。絵所は、インドとアセアンの現地調査に基づいて、モディ政権の経済改革との関連で、国際サプライチェンの視点からインドの自転車産業の国際バリューチェインにおける位置づけを分析し、一連の論文や書籍を公表し、学会発表も行った。代表者と分担者は、国際経済学、産業組織論と財政学のアプローチから、日本、インドとアセアンの中国経済台頭への対応および日本経済に対する影響を分析し、国内外の学会や雑誌などで多くの論文を発表・公表した。今後は、国際経済学、空間経済学と観光経済学の理論分析に基づいて、現地調査、事例分析と実証研究で、国際貿易投資から日本、インド、アセアンと中国の競争力の変遷を明らかにし、越境電子商取引、インフレ整備支援、自由貿易協定・経済連携協定などの貿易費用、産業立地集積や経済開発に対する効果を分析することである。さらに、日本の観光立国やインフラ輸出などの戦略を考えるためのインプリケーションを得る。越境電子商取引、アジアインフラ投資銀行の融資案件及び自由貿易協定・経済連携協定はいずれも現在進行中であるため、進展状況、そして関連研究の動向に応じて、担当の調整や調査経路・調査対象の変更などで柔軟に対応する。代表者・絵所は平成29年度に退職した後法政大学比較経済研究所研究員に就任し、研究環境は従来通りである。今後は、主に前年度までに行った現地調査などで収集したデータや整備したデータベースを用いて、実証分析を進め、研究成果の取りまとめと発表を行う。一部は引き続き現地調査を進める。分担者武智は、引き続き国際貿易理論を中心に、道路輸送の問題である渋滞・事故の経済的影響が各国の貿易コストに対して持つ含意を検証する。