hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鳥類卵の受精における多精防止の分子機構の解明と鳥類卵の長期保存法の開発

本研究では、“鳥類における多精受精成立機構"の全貌を明らかにすることを目的に、主雄性前核の選択および余剰精子核の分解を制御する卵細胞質の分子シグナリングの同定を行うことを目標とした。さらに一連の基礎研究を通して同定した分子スイッチの機能を追求・応用することにより、これまで不可能であった鳥類未受精卵の長期間保存を可能にする新技術開発を目的とする。
モンゴルにおける運動が子どもの認知機能や健康状態に与える効果に関する介入研究

モンゴル国の首都ウランバートル市スフバートル地区にある11の公立小学校すべての4年生を対象に、高強度インターバルトレーニングの理論に基づいた運動介入プログラムが学力に与える影響を検証するためのクラスターRCTを実施した。11の小学校の1つをパイロット調査のフィールドとし、実施方法の確認・検証をおこなったのち、残りの10の小学校を介入群と対照群に無作為割り付けをおこなった。割付に際しては小学校が所在する地域の影響を考慮したブロックを用いた。2018年2月からベースライン調査のデータ収集をはじめ、4月から6月、夏休み明けの同10月から11月の計4か月間にわたって運動介入プルグラムを実施した。介入群では体育の時間の冒頭に週に2-3回の運動プログラムを実施し、対照群では通常の体育の授業を実施した。運動介入プログラムは4つのパートからなる約3分のプログラムで、各動作を正しく、より効果的に実施することを目的としたキューイングを入れた。各動作を子どもたちに適切におこなわせるために、トレーナーへの研修をおこなうとともに、定期的に実施状況を動画で共有し、トレーナーに対する助言・フィードバックをおこない、介入プログラムの質の維持に努めた。主要評価項目を学力(市が実施する統一学力テスト:モンゴル語と算数の2教科)とし、副次評価項目として、体力テスト(反復横跳び・20mシャトルラン)、認知機能(iPadを用いたフランカーテスト)、メンタルヘルス(SDQ)、身体計測値などとした。最終的に2354人からデータが収集された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、モンゴル国の首都ウランバートル市スフバートル地区のすべての公立小学校(11校)をクラスターとする、運動介入プログラムの有効性を検証するためのクラスター無作為化比較試験である。平成29年度は現地カウンターパートの決定、運動介入プログラムの開発、認知機能を測定するためのフランカーテストのアプリケーションの開発、研究計画の策定、日本およびモンゴル両国での倫理委員会への申請と承認取得、研究実施に向けた準備などを進めた。現地の学校のカリキュラムや授業時間、設備、所属生徒数などの調査をおこなうとともに、11月には一つの小学校を対象に、予備実験を実施し、介入プログラムや測定方法の見直しなどをおこなった。その後、研究計画の確定、UMINへの臨床試験登録を経て、翌2月には現地でキックオフミーティングをおこない、関係者への研究の概要の説明をおこなった。また、予備調査を実施した小学校を除く10の小学校を対象に、統計プログラムを用いた無作為割り付けを実施し、介入群(5校)と対照校(5校)に割り付け、本調査を開始している。すでにベースライン調査の収集を終え、運動介入の実施をおこなっている。本研究では、高強度インターバルトレーニングの理論に基づいた動きと、動きに合わせて編集された音楽や効果音の導入により、多くの子どもが動きやすく、短時間で高い運動効果が得られることを期待したプログラムを開発した。このプログラムを実施することにより、学力や認知機能、運動能力、肥満、精神的な健康度にどのような効果が生じるかを検証するための介入試験となっている。本研究は現地カウンターパートの積極的な協力を得られていることもあり、当初の予定にそって進められている。研究の進捗状況としては当初の予定通りに進んでおり、平成30年度には介入効果を検証するためのデータ取集とその解析を実施できる見通しである。一方、調査の実施に要するコストは当初の予定を上回っている状況である。予定よりも対象地域の小学校に在籍していた児童の数が多かったことや、データの収集に時間と人手を要していることが理由として挙げられる。
内閣府世論調査の測定誤差の研究

本課題は、内閣府世論調査の測定誤差を明らかにすることで、より正確に社会情勢および社会意識を描写できるような社会調査方法を提案する。内閣府世論調査は社会学のみならず社会科学全般に強い影響を与えているが、その結果には現実の社会をどこまで反映できているか疑問を抱くようなものが少なくない。本課題では、こうした調査結果と生活実感との乖離が非標本誤差の大きさによると考え、これまで社会学で比較的看過されがちだった測定誤差を心理統計学の発想を導入することで抑制し、より正確な社会調査を提案していくことを目標とする。研究初年度の2018年度には、まず課題参加者が討論を重ね、1規範的回答への圧力の強さ2多すぎる回答選択肢3複数回答(MA)の多用4高い認知的能力を必要とする難しい質問、などが測定誤差を大きくしている可能性を指摘した。これに加え、5「日本国籍を持つ者」という調査対象の定義が今日の状況において必ずしも明瞭な定義とはいえなくなっている6回答者の構成が高齢者に偏っている現状では認知能力が多少とも低下した回答者を想定して調査票を作成する必要があるといった、これまで心理統計学で指摘されたことのない社会学的な問題も指摘された。さらに各参加者が実験的なウェブ調査(業者委託)を行い、上記の問題点の影響を計測していった。データ分析はまだ途上だが、2019年4月の時点で1多すぎる回答選択肢や複数回答の多用が顕著な順序効果を生み出していること2中間回答の頻度などから推測すると回答に要する認知能力の負担が予想されたよりも大きいこと3多重国籍者は人口としては多くないが多数の態度調査項目で顕著な差を示すこと、などの傾向が観察されている。2018年度は現行の内閣府世論調査の技術的問題点の洗い出しと、その影響を実験的社会調査(ウェブ調査業者に委託)を通じて測定するところまで進んだ。これは、ほぼ当初の予定通りである。2018年6月に課題参加者が集まり、それぞれより論点の提起を行ったが、当初予想していた心理統計学的な測定誤差だけでなく、社会学的な要因で生じる測定誤差についても指摘が相次ぎ、論点に広がりがみられた。実験的社会調査は合計4回行われ、それぞれの論点についての基礎データの収集が進んだ。なお、この実験的社会調査の実施途上で、ウェブ調査の回答デバイスの特性が測定誤差を生む可能性も指摘された。これについては新たな論点として、2019年度に検証を行う予定である。進捗状況としては、データ分析に予定よりもやや時間を要している。ただし、これは当初の予想よりも顕著な傾向や新たなデータ特性が明らかになったことによるもので、2019年度の実施計画に影響がでることはないと考えている。本年度は、昨年度に行われた実験的社会調査の結果を踏まえ、測定誤差抑制の対策を講じた社会調査を関西地域で実施し、従来の内閣府世論調査結果と比較する。2019年度に実施を計画している社会調査は、社会学がこれまで培ってきた地域調査のノウハウを生かし、住基台帳からの標本抽出によって行う。このため、夏から秋にかけて関西圏の市町村に協力を求め、2019年11月を目途に郵送およびウェブ回答による実施を計画している。ウェブ回答のためのシステム構築は2018年度から進めており、ほぼ完成しているが、スマートフォンで回答した場合にシステムエラーが生じる可能性があることが判明し、対応を急いでいる。学会等での研究成果の報告については、2019年度中に学会報告3件と論文(学術誌・紀要等)4本程が計画されている。ただし、これについては各参加者のデータ分析の進捗によって変動する可能性がある。2020年度については、調査結果の再分析と成果の報告ならびに公表を主に行う予定である。

2018年度は現行の内閣府世論調査の技術的問題点の洗い出しと、その影響を実験的社会調査(ウェブ調査業者に委託)を通じて測定するところまで進んだ。これは、ほぼ当初の予定通りである。2018年6月に課題参加者が集まり、それぞれより論点の提起を行ったが、当初予想していた心理統計学的な測定誤差だけでなく、社会学的な要因で生じる測定誤差についても指摘が相次ぎ、論点に広がりがみられた。実験的社会調査は合計4回行われ、それぞれの論点についての基礎データの収集が進んだ。なお、この実験的社会調査の実施途上で、ウェブ調査の回答デバイスの特性が測定誤差を生む可能性も指摘された。これについては新たな論点として、2019年度に検証を行う予定である。進捗状況としては、データ分析に予定よりもやや時間を要している。ただし、これは当初の予想よりも顕著な傾向や新たなデータ特性が明らかになったことによるもので、2019年度の実施計画に影響がでることはないと考えている。本年度は、昨年度に行われた実験的社会調査の結果を踏まえ、測定誤差抑制の対策を講じた社会調査を関西地域で実施し、従来の内閣府世論調査結果と比較する。2019年度に実施を計画している社会調査は、社会学がこれまで培ってきた地域調査のノウハウを生かし、住基台帳からの標本抽出によって行う。このため、夏から秋にかけて関西圏の市町村に協力を求め、2019年11月を目途に郵送およびウェブ回答による実施を計画している。ウェブ回答のためのシステム構築は2018年度から進めており、ほぼ完成しているが、スマートフォンで回答した場合にシステムエラーが生じる可能性があることが判明し、対応を急いでいる。学会等での研究成果の報告については、2019年度中に学会報告3件と論文(学術誌・紀要等)4本程が計画されている。ただし、これについては各参加者のデータ分析の進捗によって変動する可能性がある。2020年度については、調査結果の再分析と成果の報告ならびに公表を主に行う予定である。
心血管系の立体的情報を得るための放射光単色X線診断システムの開発と評価

放射光単色X線で被写体を撮影する場合には,放射光源や単色X線を得るためのX線分光素子の特性により単色X線の被写体への入射方向に制限があり,日常臨床で実施されているような任意の方向からの被写体撮影ができず被写体の立体的情報を簡便にまた短時間で得ることは難しい。そこで,特に心血管系の立体的情報を得るために,被写体を低速で回転させてX線撮影した後に高速描画して立体的情報を得る方法とラウエ型分光結晶で放射光単色X線の入射方向を2方向作成して被写体を撮影しステレオペアを作製する方法に関して,最適な分光結晶,評価用ファントームを製作して,空間分解能,濃度分解能など画像の基礎的特性の評価を行ない,両方法とも有用であることを実証した。さらに前者の方法に関しては,現在,造影剤の静脈注入による冠動脈系の低侵襲的診断の2次元動画像診断システムを用いた臨床応用が実施されている放射光加速器PF-ARの挿入光源放射光ビームラインを用いて,より実用的な評価を行い良好な結果が得られた。今後,実際の臨床応用時に利用する予定である。このときの撮影条件は,X線エネルギー:造影剤のK吸収端上側である35keV,単色X線照射面積:縦横約100m,撮像系:II-TV系,1枚の画像の照射時間:4msecであった。本研究で得られた成果は,被写体内でのX線の吸収特性を用いた心血管系の画像だけでなく,被写体内での屈折効果を用いるイメージング法を含めて,多くの放射光イメージング法に応用できると期待される。今年度は,放射光単色X線を用いた医学診断用2次元動画像撮影システムを用いて心血管系の立体的情報を得るためのX線光学系,画像評価用ファントームの設計,製作を行なうとともに,放射光単色X線を用いて診断システムの物理的特性の評価を行なった。X線光学系に関しては,血管造影検査で使用する造影剤(ヨウ素)のK吸収端付近のX線エネルギー(33.2keV)を用いることを考慮して,ステレオ撮影を行なうために最適な厚さ,表面状態を持つシリコン分光結晶の設計,製作を行なうとともに,この分光結晶を用いたときに得られる透過X線および回折X線の強度,単色X線照射野内強度分布などの物理的特性に関する評価を行なった。また,既存の撮像系(CCDテレビカメラ系)を用いて,得られる画像の空間分解能や濃度分解能に関する定量的評価を行なった。ファントームに関しては,血管系の立体的情報を得るための実験を恒常的に実施できるとともに撮影システムの開発や評価を行なっていくうえで標準画像となるX線画像を得ることができる必要性を考慮しながら,摘出生体試料を用いた画像評価用血管ファントームの設計,製作を行なった。また,回転撮影に関しては,既存のCCDテレビカメラ系を用いて,心血管系の立体的情報を得るために必要な被写体の回転速度やそのときの画像上の空間分解能に関して,物理パラメータ評価用ファントームを用いた定量的な評価を行なった。今後,実用面での撮影システムの開発・評価を行なっていく予定である。放射光単色X線で被写体を撮影する場合には,放射光源や単色X線を得るためのX線分光素子の特性により単色X線の被写体への入射方向に制限があり,臨床で実施されているような任意の方向からの撮影ができず被写体の立体的情報を簡便にまた短時間で得ることは難しい。そこで,被写体を低速で回転させてX線撮影した後に高速描画する方法とラウエ方式の分光結晶で放射光単色X線の入射方向を2方向とする方法により,被写体の,特に心血管系の立体的情報を得る方法を検討してきた。

今年度は,特に前者の方法に着目して,現在まで本研究代表者,研究分担者が参加している「造影剤の静脈注入による心血管系の簡便な検査システムの臨床応用」が実施されてきたPF-AR加速器の放射光ビームラインNE1において,臨床応用時と同撮影条件にて人体ファントームを用いた実用的な評価を中心に検討を行った。被験者への負担を少なくすることを模擬して人体ファントームを低速回転しながら心血管系をX線撮影し,その後,計算機上のデジタル画像を高速描画する方法が立体的情報を得るのに有用であることを確認できた。このとき,X線エネルギーは造影剤のK吸収端上側である35keV,単色X線照射面積は縦横約100mm,撮像系はII-TV系,1枚の画像の照射時間は4msecであった。今後,実際の臨床検査を実施するための詳細な具体的検討を行っていく予定である。本研究で得られた成果は,心血管系のX線透過像だけでなく,被写体内での屈折効果を用いる方法を含めて多くの放射光イメージング法に応用できると期待される。
脳内ホルモンによる情動行動の調節とその分子機構

研究目的オキシトシン受容体は海馬および扁挑体に豊富に存在し、これら領域における生理作用について注目されている。近年オキシトシンは妊娠・出産時に抗不安作用を有することが動物実験で明らかにされているが、その分子機構については不明である。本研究では、オキシトシンによる抗不安作用の分子メカニズムの解明をする。成果本研究により以下のことを明らかにした。1.オキシトシン添加神経培養細胞ならびに授乳中の母親マウスの脳よりmRNAを抽出し、DNA microarray法により、両者ともに発現が促進されている遺伝子を検索した。結果:両者において発現が増加している遺伝子として7個同定した。その中でもRegulator of G-rprotein signaling2 (Rgs2)の発現が最も促進していた。2.バージンマウスに4時聞の拘束ストレスを与え、同マウス扁桃体におけるRgs2 mRNAならびに蛋白質の発現をwestern blotting法、real time PCR法で検討した。結果:拘束1日目よりRgs2の発現が非拘束マウスと比較して有意に亢進していた。このRgs2の高い発現は拘束後1週間持続した。3.扁桃体を含む脳スライスにオキシトシンを潅流し、扁桃体におけるRgs2の発現をwestern blotting法にて検討した。結果:潅流30分後よりRgs2の発現が完進していた。4.産後授乳中母親マウスでは、バージンマウスと比較して産後3日後には著明なRgs2発現の亢進が見られた。一方産後授乳を行っていないマウスのRgs2発現は、授乳マウスと比較して明らかな発現減少が見られた。すなわち、授乳によりRgs2の発現が増加することを証明した。5.オキシトシン受容体のアンタゴニストをマウス扁桃体に注入し、その後拘講ストレスを与え、Rgs2の発現について検討した。結果:予備実験では、同アンタゴニストを注射したマウスでは、Rgs2の発現がコントロール群と比較して低下していた。6.以上より、マウスの妊娠・出産→オキシトシンの分泌増加→扁桃体におけるRgs2の発現が増加→抗不安作用という仮説を証明しつつある。脳内のうち不安情動の中枢である扁桃体内には多数のoxytocin(以下OT)受容体が発現し、OTの脳内ホルモンとしての働きが注目されている。OTは、妊娠・出産時における抗不安作用を有することが動物実験で明らかにされているが、その分子機序は不明である。今回、出産・授乳マウスならびにストレス負荷マウスにおいて、オキシトシンにより発現が調節さている蛋白質を同定することを目的として研究を実施した。【方法】1)OT添加神経培養細胞ならびに授乳中マウスの脳よりRNAを抽出し、両者において発現が促進されている遺伝子をDNA microarrayにて検討した。2)授乳中マウス、脳スライスにOTを潅流したもの、非妊娠マウスに拘束ストレスを連日与えたものより扁桃体をpunch outしてRgs2の発現をwestern blotting、定量realtime PCR、免疫染色で検討しvirginマウスと比較した。【結論】Rgs2はG蛋白質共役受容体のシグナル伝達を負に制御することが知られている。また最近、Rgs2欠損マウスでは不安が亢進することが報告されている。本研究において、授乳時OTによりRgs2の発現が亢進することが明らかになった。またストレス下でも同様にRgs2発現亢進が認められた。本研究により、OTによる抗不安作用はRGS2の発現制御によることが強く示唆された。今後オキシトシン受容体やRGS2の遺伝子改変マウス作成に研究を発展させて行く予定である。

結果:予備実験では、同アンタゴニストを注射したマウスでは、Rgs2の発現がコントロール群と比較して低下していた。6.以上より、マウスの妊娠・出産→オキシトシンの分泌増加→扁桃体におけるRgs2の発現が増加→抗不安作用という仮説を証明しつつある。
糖およびタンパク質と高度不飽和脂肪酸との相互作用に関する熱分析的検討と酸化抑制

n-3系およびn-6系高度不飽和脂肪酸(PUFA)の酸化およびタンパク質との相互作用について熱分析的検討を行い、以下の知見を得た。1.熱重量法(TG)、示差走査熱量分析およびガスクロマトグラフ法によってn-3系およびn-6系PUFAの酸化過程を測定し、n-3系とn-6系PUFAの酸化過程を表現する速度式は異なり、n-6系PUFAの全酸化過程は自触媒型の速度式で表現できるが、n-3系PUFAは未酸化率が0.5以上では自触媒型、それ以下は未酸化率の1次式で表現できること、その差異はPUFAと酸素との量論係数の差により、酸化反応速度式が自触媒型で表現できる場合にはPUFAと酸素の量論係数は1であるが、そうでない場合にはPUFAに対する酸素の量論係数が酸化の進行に伴い増加すること、および酸化過程に対する活性化エネルギーはPUFAの種類にはあまり依存せず、PUFAによって酸化のされやすさが異なるのは、頻度因子の差に起因すること、を明らかにした。2.糖またはタンパク質と相互作用したPUFAは熱的に安定であり、蒸散または分解され難く、これをPUFAの重量変化としてTG法により測定することにより相互作用の有無を評価できることを示した。本法を用いて、PUFAとシクロデキストリン(CD)との相互作用について詳細に検討し、PUFAは程度は異なるもののα-、β-およびγ-CDのいずれにも包接され、その包接率をTG法によって求められること、n-3系とn-6系PUFAではCDとの包接体形成の見掛けの量論関係に差異があること、およびCDに包接されたPUFAはきわめて酸化されにくいこと、などを明らかにした。
プリオン病の病因論に新展開をもたらす研究

プリオン病の病原因子プリオンは、正常型プリオン蛋白(PrPc)が構造変化し多量体化して凝集体を形成した異常型プリオン蛋白(PrPSc)であることは、今日では世界中の研究者が認める常識となっている。しかし、申請者は奇妙な現象を発見した。これまでに実施されていなかったハムスター馴化プリオンをPrPc欠損マウスに脳内接種すると、非炎症性脳病変が生じ死に至った。このマウスにマウス馴化プリオンを脳内接種しても発病しないことは既報の通りであり、このハムスター馴化プリオンを野生型マウスに脳内接種しても発病しないことも既報の通りであった。本研究では、この奇妙な現象の裏にどのような病因が潜んでいるのか、また、その病因がプリオンとどのように関連しているかを調べることで、プリオンと呼ばれる凝集タンパク質が原因と考えられている疾患の病因論を再考察することを目的としている。本年度は、昨年度から実施している上記の病変を生じたマウス脳材料を用いて病原因子の疾患伝播性を調べる実験を継続した。発病マウスの脳ホモジネートを、別のPrPc欠損マウスの脳内に接種し、疾患が伝播されるかどうかの観察を続けた。2年近くマウスを観察しているが、伝播による発病は確認されていない。これまでの結果は、PrPcはプリオン伝播に必須の因子であるがプリオンの病原性とは分離できる可能性を示唆しており、当初の計画通りに研究は進捗している。疾患伝播性を調べる実験を継続している。すなわち、ハムスター馴化プリオンで発病したPrPc欠損マウスの脳を採材し、生理食塩水を加えてホモジナイズした後に軽遠心を行い上清を回収して接種用の脳ホモジネート試料とした。それを、別のPrPc欠損マウスの脳内に脳ホモジネート試料を接種し、疾患が伝播されマウスが発病するかどうかを日々観察して調べている。約2年間マウスを観察しているが、発病は確認されていない。プリオン感染実験では、プリオンの構造やPrPcの一次構造が変わると発病までの期間が延長したり、動物の寿命内に発病しないことがあるため、引き続き観察を続けており、当初の想定の範囲内で研究は進捗している。これまでの研究から、ハムスター馴化プリオンそのもののはPrPc欠損マウス脳で障害をもたらすが、その病原性はPrPcなしには伝播しない可能性があることが示唆される。すなわち、プリオンの伝播と病原性は分離でき、プリオンの病原性発現経路にはPrPcを必要としない経路があることが示唆される。このことをさらに確認するために、引き続き観察を続けるとともに、最終年度の後半では未病状態であっても実験マウスから脳を採取し、神経病理学的な解析、プリオンの分析、プリオンの試験管内増幅実験などを行い、得られるデータをもとに上記の推論が正しいかどうかを評価する。最終的には、これらの研究結果に基づき、プリオンと呼ばれる凝集タンパク質が原因とされている疾患の病因論を再考察する。本年度は、上記の病変を生じたマウス脳材料を用いて病原因子の疾患伝播性を調べる実験を行った。発病マウスの脳ホモジネートを、別のPrPc欠損マウスの脳内に接種し、疾患が伝播されるかどうかを観察した。また、病原因子の化学的特性を解析する実験を行った。発病マウスの脳ホモジネートを、プリオンが耐性を示す各種滅菌処理とプリオンが感受性を示す各種滅菌処理を行い、各処理に対して病原因子がどの程度の耐性や感受性を持つかを、処理した脳ホモジネートを別のPrPc欠損マウスの脳内に接種して発病を観察した。両実験とも評価の途中段階にあり結論は出ていないが、当初の計画通りに研究は進捗している。疾患伝播性を調べる実験を実施した。すなわち、ハムスター馴化プリオンで発病したPrP欠損マウスの脳を採材し、生理食塩水を加えてホモジナイズした後に軽遠心を行い上清を回収して接種用の脳ホモジネート試料とした。それを、別のPrPc欠損マウスの脳内に脳ホモジネート試料を接種し、疾患が伝播され発病するかどうかをマウスを日々観察して調べた。報告段階では、伝播による発病は確認されていないが、引き続き観察を続けている。また、病原因子の化学的特性を解析する実験を実施した。

すなわち、プリオンは紫外線・熱・ホルマリン・酸・アルコールなど通常の滅菌処理には耐性で、グアニジン・フェノール・強アルカリ・SDS煮沸といった強度なタンパク質変性処理には感受性があるため、ハムスター馴化プリオンで発病したPrPc欠損マウスの脳内に存在する病原因子が、これらの様々な処理に対してどの程度の耐性や感受性を持つかを、処理した脳ホモジネートを別のPrPc欠損マウスへ接種して調べた。この実験も、報告段階では、いずれの処理を施した脳ホモジネートの接種に関しても発病は確認されておらず、引き続き観察を続けている。プリオン病の病原因子プリオンは、正常型プリオン蛋白(PrPc)が構造変化し多量体化して凝集体を形成した異常型プリオン蛋白(PrPSc)であることは、今日では世界中の研究者が認める常識となっている。しかし、申請者は奇妙な現象を発見した。これまでに実施されていなかったハムスター馴化プリオンをPrPc欠損マウスに脳内接種すると、非炎症性脳病変が生じ死に至った。このマウスにマウス馴化プリオンを脳内接種しても発病しないことは既報の通りであり、このハムスター馴化プリオンを野生型マウスに脳内接種しても発病しないことも既報の通りであった。本研究では、この奇妙な現象の裏にどのような病因が潜んでいるのか、また、その病因がプリオンとどのように関連しているかを調べることで、プリオンと呼ばれる凝集タンパク質が原因と考えられている疾患の病因論を再考察することを目的としている。本年度は、昨年度から実施している上記の病変を生じたマウス脳材料を用いて病原因子の疾患伝播性を調べる実験を継続した。発病マウスの脳ホモジネートを、別のPrPc欠損マウスの脳内に接種し、疾患が伝播されるかどうかの観察を続けた。2年近くマウスを観察しているが、伝播による発病は確認されていない。これまでの結果は、PrPcはプリオン伝播に必須の因子であるがプリオンの病原性とは分離できる可能性を示唆しており、当初の計画通りに研究は進捗している。疾患伝播性を調べる実験を継続している。すなわち、ハムスター馴化プリオンで発病したPrPc欠損マウスの脳を採材し、生理食塩水を加えてホモジナイズした後に軽遠心を行い上清を回収して接種用の脳ホモジネート試料とした。それを、別のPrPc欠損マウスの脳内に脳ホモジネート試料を接種し、疾患が伝播されマウスが発病するかどうかを日々観察して調べている。約2年間マウスを観察しているが、発病は確認されていない。プリオン感染実験では、プリオンの構造やPrPcの一次構造が変わると発病までの期間が延長したり、動物の寿命内に発病しないことがあるため、引き続き観察を続けており、当初の想定の範囲内で研究は進捗している。伝播による発病が確認され次第、発病マウスの脳ホモジネート試料を作製し、別のPrPc欠損マウスへ接種する実験を繰り返し実施し(継代実験)、接種から発病までの潜伏期間・臨床症状・神経病理像(部位別のグリオーシスや神経細胞脱落や神経網変化の程度)を解析し、これらの所見を指標にして疾患の表現型に変化がないかどうかを調べる。継代実験は3回までを目途として予定している。また、病原因子の[株]現象が維持されるかを調べる実験を行う。すなわち、PrPc欠損マウスで継代される病原因子が、[株]としての性格を保持していることをハムスターPrPc発現マウスの脳内に接種実験を行い、元々のハムスター馴化プリオンと同様な表現型を示すかどうか(トレースバック現象)を、上記指標に加えて、脳内に蓄積したPrPScのタイプを解析して調べる。また、試験管内でのPrPSc増幅実験(PMCA)を行う。
位置,エネルギー,時間分解能を持つ直接X線撮像型CCDを使ったX線偏光計の開発

本研究の目標は、X線CCDの基本性能の向上とともに、X線偏光検出能力の向上にあった。研究は、大学側のメンバーと浜松ホトニクス社のメンバーの共同でなされた。双方の協議によりCCD素子の仕様を決定した上で、実際の素子製作は浜松ホトニクス社の施設において行い、大学側ではCCD素子の動作、評価試験を担当した。1年目は、2年目を通じて数種類のCCD素子が素材、製作方法を変えて製作された。ピクセルサイズ12ミクロン、画素数512x512のCCD素子に関しては、5.9keVのX線に対する分解能140eVを得るにいたった。1年目の終わりに160eVであったのがここまで向上したのには暗電流を1/50に抑えられたことが利いている。また、高抵抗の素子を使用した素子で、空乏層厚が20ミクロンに達したことも確認した。大学側ではCCDの動作方法、評価方法の改良を行った。具体的には、1) 0.4keV-2.2keVの連続分散光を利用した検出効率測定システム,2)スプリアス電荷によるノイズを抑えるためのCCDドライブ方法、3) DSPを利用した高速データ取得システム、4) CCD内部でのX線吸収、電荷収集過程のシュミレーションコードがある。また、全く新たな測定方法としてCCDの前面にCCDのピクセルサイズとほぼ同じピッチのメッシュをおいて測定することで、サブピクセルの構造による検出効率の違いを測定できる方法を考察し、実際に実験で実証した。さらに、実験室内のX線発生装置からの連続X線の偏光度を測定し、管電圧を調整することで50%程度の偏光度のX線が容易に得られることを示した。偏光検出に有利なピクセルサイズ6ミクロンのCCD素子の製作も開始されたが、実際にX線偏光検出能力の測定にはいたらなかった。平成9年度に実験を引き続き行う予定である。本年度は、CCD試験装置を導入した。これは、真空槽内に素子を設置し、液体窒素により、素子を-150°Cまでの任意の温度に設定できるように温度制御できるようになった。さらに、槽内には、モーター制御できる3本のアームがあり、CCD素子、比例計数管、X線フイルターを移動させることが出来、各種X線に対する特性を測定しやすくしている。次に、X線用にマスクパターンを作り、CCD素子を試作した。この素子をCCD試験装置に設置し、0.82.2keVについては、グレーテイングを使つた分光器による単色X線を用い、珪素の吸引端を含む領域で稠密に測定した。それ以上の領域に付いては、各種重金属の特性X線を使い、10keVまで検出効率を測定した。使用した特性X線は、AL-Kα、Kβ、Ti-Kα、Kβ、Fe-Kα、Kβ、Cu-Kα、Kβである。その結果、シングルイベントに対する等価的な空乏層の厚さとして、1.3μmを得た。また、その時のエネルギー分解能として6keVにおいて160eV(FWHM)を達成した。実際の空乏層の厚さは、エネルギー分解能が少し悪くなるものの、2画素イベント以上の全イベントを集めて測定できる。これまで、有効なイベントは、4画素イベントまでであると思われていたため、3×3画素の範囲しか処理していなかった。しかし、今回、精密に測定した結果、11画素に広がったイベントも空乏層で吸収されたことが判り、5×5画素の範囲を処理するようにした。

その結果、有効な空乏層の厚さとして、5.5μmを得た。空乏層の厚さは、電極に印加する電圧によっても制御できる。これにより、有効な空乏層の厚さとして、6.6μmまで厚くすることが出来た。こうして、CCDによるX線検出のための各種動作を十分に習得することが出来た。本研究は、高いエネルギー分解能、位置分解能といった特徴に加えて偏光検出能力をもつX線用直接撮像型CCDを開発することであった。2年目にあたる今年度は、昨年に引き続き浜松ホトニクス社の設備によってX線CCD素子の試作品を製作し、大学側の施設でその性能評価を行った。試作素子はピクセルサイズ12ミクロン、受光面6mmx6mmのものであったが、暗電流の量は-50度で0.005e-/sec/pixelと低く、この値は世界的にみてもトップレベルといえる。有効空乏層厚に関しては、特に高比抵抗の素材を使用した試作品で最大20ミクロンに達したことが確認された。さらに、偏光検出に有利なピクセルサイズの小さい素子(ピクセルサイズ6ミクロン)の試作も今年度開始された。大学側では、X線CCDのドライブ、データ取得にDSPを利用したシステムを新たに開発するとともに、転送時のノイズを押さえるクロック方法を開発し、5.9keVX線に対する分解能140eVを達成するにいたった。また、全く新たな測定方法として、CCDの直前にCCDのピクンセルサイズとほぼ同じ間隔で穴のあいたメッシュをおき平行X線ビームを照射することで、CCDのピクセルより細かいサイズの構造を効率よく検出する方法を考案し実験で実証した。この方法は、X線CCDの較正方法として有効なばかりでなく、CCD内部でX線が吸収された結果生じる電子の振舞いに関して直接情報が得られるという点で大きな可能性をひめている。X線偏光検出はX線吸収によって放出された光電子の放出方向の異方性を検出するものであるため、メッシュによる実験と(今年度開発した)シュミレーションレコードをあわせることで、任意のピクセルサイズのCCDの偏光検出能力の定量的な予測が行えるようになった。さらに、我々はX線発生装置からの連続X線が管電圧の90%程度のエネルギーで50%程度の直線偏光度をもつことを実験により見いだし、実験室内で偏光検出実験が自由に行える環境を得ることができた。
細胞ブロット法によるグラニンタンパク放出の解析

下垂体性刺激ホルモン(LH・FSH)は共通したα-subunitとホルモン固有のβ-subunitからなる二量体である。雄ラット下垂体ではLH・FSHは同一細胞で産生され、それぞれ異なる分泌顆粒に含まれており、LHとセクレトグラニンII (SgII),また、FSHとクロモグラニンA (CgA)が同一顆粒内に共存していることが報告され、LH・FSHの振り分け機構におけるグラニンタンパクの関与が推測されている。本研究では、分泌顆粒内に検出されたグラニンタンパクが、LH・FSHの振り分け機構において細胞内でシャトルの様に働いているのか、LH・FSHの放出と同時に放出されているのかを明らかにする目的で、細胞ブロット法を用い、雄ラット下垂体の単離細胞につき、同一細胞からのLH・FSHの放出とグラニンタンパクの放出を同時に検索した。その結果、LH放出細胞においては常にSgIIの放出を伴っているが、FSHを放出している細胞では、必ずしも、CgAの放出が検出されないことが明らかになった。このことから、グラニンタンパクはシャトルの様に働いているのではなく、分泌顆粒の内容と同時に細胞外へ放出されていること、また、FSHについては必ずしも、CgAが振り分け機構に関与しているわけではないことが明らかになった。加えて、FSHの放出については、一部について、分泌顆粒の形をとらない、別の経路による放出の可能性が示唆され、GnRHに依存しないFSHの放出と併せて、今後の検討が必要であると考えられた。
人工多能性幹細胞を用いた先天性表皮水疱症に対する遺伝子・細胞療法の確立

本研究では、日本初の技術である人工多能性幹細胞(iPSC)を用いて、先天性表皮水疱症の遺伝子・細胞治療の確立を目指した。先天性表皮水疱症は、生まれつきVII型コラーゲンの遺伝子変異により、表皮と真皮の接着が脆弱であり、僅かな外力で水疱を来たし、瘢痕形成を生じる疾患である。我々は、患者血液細胞からiPSCを樹立し、最新の遺伝子改変システム(CRISPR/CAS9)を用いて、iPSC内の遺伝子変異の修復を試みた。また今回の手法では、遺伝子変異の修復に必要なvector作製の際に、Transposonの原理も応用することで、元の遺伝子に傷跡を残さないような工夫を施し、実現しうる手法かどうか、検証した。平成27年度の到達目標は、1遺伝子相同組み換えを利用した、患者由来人工多能性幹細胞(iPSC)内での遺伝子変異の修復(遺伝子治療)、2遺伝子変異を修復したiPSCの表皮細胞(KC)、線維芽細胞(FB)、骨髄由来幹細胞(BMSC)への分化誘導であった。鋳型DNAとCRISPR発現vectorを、Electroporationにて患者由来iPSCに導入し、薬剤耐性による選別にて相同組換えが生じた細胞株の取得を目指した。実験開始当初、目的の遺伝子変異が修復された細胞株は得られていなかった。これはElectroporationによる薬剤耐性遺伝子のrandom integrationや、CRISPRによる切断不備などが原因と考えられた。そのため、Electroporationの条件変更や、CRISPRによる遺伝子切断部位の選別を行ったところ、Direct Sequence法、Southern blot法の双方で、遺伝子変異の修復がなされていると確認された細胞株が獲得できた。現在、iPSC内の薬剤耐性遺伝子の除去を行っている。また同時に、遺伝子変異の修復された細胞株をKC、FB、BMSCに分化させることで、実際に欠損していた7型コラーゲンの生成の有無を確認している。確立済みの分化方法を用いてKC、FBへの分化を試みているが、残念ながらKCへの分化がうまくいっていない。これは細胞株の個体差に寄るものが大きいと考えている。分化方法確立時のiPSCは、retroviusにてFBから樹立したものであったが、現在のiPSCは、Sendai virusにてT細胞から樹立したものである。そのため、現行の分化方法に修正を加え、KCの効率的な分化を目指しているところである。FBの分化は順調に進んでおり、7型コラーゲンの発現確認に用いる予定である。BMSCへの分化についてはまだ着手し始めたところである。当初の予定と比較すると若干の遅れを感じるが、これはやはり遺伝子変異の修復という非常に困難なミッションに時間が費やされたためと思われる。遅れた要因として、人的要素や経済的要素、エフォートの低下は考えていない。平成28年度の到達目標は、1遺伝子変異を修復したiPSCの表皮細胞(KC)、線維芽細胞(FB)、骨髄由来幹細胞(BMSC)への分化誘導、2iPSC由来細胞のin vivoでの機能解析であったが、昨年度までに到達予定であった「遺伝子相同組み換えを利用した、患者由来iPSC内での遺伝子変異の修復(遺伝子治療)」が終了しておらず、まずはそちらの達成が第一の目標となった。昨年度までに、鋳型DNAとCRISPR発現vectorをElectroporationにて患者由来iPSCに導入し、薬剤耐性による選別を経て、遺伝子変異の修復がなされていると確認された細胞株を獲得していた。そのため本年度は、遺伝子改変後のiPSCから薬剤耐性遺伝子の除去を行うことから着手していた。しかしながら、Transposaseを細胞内で発現させても薬剤耐性遺伝子が除去できず、現在まで明らかな原因の特定にも至っていない。そのため現在は、もうひとつの遺伝子変異をターゲットとした新たな鋳型DNAを作製し、改めて遺伝子治療を試みているところであり、残念ながら計画に遅れが生じている。本年度中の到達目標1については、昨年度までKCへの分化を中心に研究を進めていたが、共同研究者による近年の報告によると、先天性表皮水疱症の治療に対する間葉系幹細胞(MSC)の有用性が示されていることから、iPSCをMSCに分化させるプロトコールを試行中である。現在までにiPSCからMSCに類似した紡錘形細胞を分化誘導することに成功しており、遺伝子レベルではMSC特異的な表面マーカーの発現が確認されている。今後はFACSを用いた表面マーカーの確認、間葉系三系統への分化能の証明などを行い、さらなる細胞特性の解析を進める予定である。当初の計画と比較すると大幅な遅れが生じている。これは遺伝子変異の修復で得られたiPSCから薬剤耐性遺伝子が除去できないという想定外の問題が生じたことによる。さらに、この問題の解決のために検証実験を行ったこと、最終的に新たな鋳型DNA作製にまで遡って研究を再出発させたことなどに、大幅に時間が費やされたことも影響していると思われる。当初の平成29年度の到達目標は、分化誘導したiPSC由来細胞のin vivoでの機能解析であったが、一昨年度までに到達予定であった「遺伝子相同組み換えを利用した、患者由来iPSC内での遺伝子変異の修復(遺伝子治療)」が終了しておらず、まずはそちらの達成が第一の目標となった。

一昨年度に、遺伝子変異のために作製していた鋳型DNAに問題が生じたため(遺伝子改変後のiPSCから薬剤耐性遺伝子の除去を試みたができなかった)、新たな鋳型DNAを作製した。新たな鋳型DNAは、もうひとつの遺伝子変異をターゲットとし、さらに薬剤耐性遺伝子が抜けた時にnegative selectionができるよう、HSV-TK遺伝子も組み込むなどの工夫を凝らした。その後、新たな鋳型DNAとCRISPR発現vectorをElectroporationにて患者由来iPSCに導入し、薬剤耐性による選別および遺伝子配列の解析を経て、遺伝子変異の修復がなされている可能性があるiPSCを複数取得した。その後、遺伝子変異の修復が正しい位置で行われていることを確認するため、Southern blottingによる解析を試みたが、条件設定がうまくいかず大変苦慮した。原因探索のため、複数のBlotting条件やDNAの抽出方法を試したところ、DNAの抽出方法により不具合が生じることが確認でき、最終的には解析を進めることができたが、この条件設定に非常に多くの時間を費やした。取得された遺伝子変異修復iPSCは、ガンシクロビル添加下にて生存できず、HSV-TK遺伝子も正常に機能していることも確認された。現在、遺伝子変異修復iPSCの細胞内でTransposaseを発現させ、薬剤耐性遺伝子(neoおよびHSVーTK遺伝子)の除去を試みている。また同時にiPSCからの表皮細胞、線維芽細胞、間葉系幹細胞への分化誘導も並行して進めている。本研究では、日本初の技術である人工多能性幹細胞(iPSC)を用いて、先天性表皮水疱症の遺伝子・細胞治療の確立を目指した。先天性表皮水疱症は、生まれつきVII型コラーゲンの遺伝子変異により、表皮と真皮の接着が脆弱であり、僅かな外力で水疱を来たし、瘢痕形成を生じる疾患である。我々は、患者血液細胞からiPSCを樹立し、最新の遺伝子改変システム(CRISPR/CAS9)を用いて、iPSC内の遺伝子変異の修復を試みた。また今回の手法では、遺伝子変異の修復に必要なvector作製の際に、Transposonの原理も応用することで、元の遺伝子に傷跡を残さないような工夫を施し、実現しうる手法かどうか、検証した。無事に遺伝子修復されたと思われる細胞株が獲得されたため、今後は分化実験が推進されていくものと思われる。KCへの分化がうまくいっていないことは懸念材料である。しかし共同研究者による近年の報告によると、先天性表皮水疱症の治療に対するBMSC(間葉系幹細胞)の有用性が示されている。そのため、KCやFBへの分化誘導はあくまで7型コラーゲンの発現を確認するために行い、BMSCへの分化実験にシフトすることも検討している。また、当大学再生医学研究部の他グループにて、iPSCから間葉系幹細胞の分化実験が行われており、そのノウハウを活かすことができるものと考えている。今回の失敗を活かし、新たに作製した鋳型DNAには、万が一薬剤耐性遺伝子が除去できなかったときにも対応できる仕組みを組み込んだため、同様の失敗は生じないと思われる。またその新たな鋳型DNAで遺伝子治療を施した患者由来iPSCもすでに取得しており、現在その解析を進めている。今後はさらに推進されていくものと思われる。
上部マントルにおけるホウ素循環経路の解明:実験岩石学的アプローチ

地球という惑星の大部分はマントルで占められている.このマントルの活動によって形成された表層の物質は,プレート運動によって沈み込み帯からマントルへと戻っていく.その際,ある特定の化学成分は表層物質に濃集し,沈み込む際には表層物質から取り去られてマントルには戻ってこない.このような物質循環によって地球は進化してきた.本研究では,表層物質の沈み込み過程を高温高圧実験によって再現したり,マントル深部へ沈み込んだ岩石の化学組成を分析しりして,表層物質がマントル深部へ沈み込んでいく際に,ホウ素(およびリチウム)という元素がどのような挙動をするのかを明らかにし,地球マントルの化学進化の理解に貢献した.地球という惑星の大部分はマントルで占められている.このマントルの活動によって形成された表層の物質は,プレート運動によって沈み込み帯からマントルへと戻っていく.その際,ある特定の化学成分は表層物質に濃集し,沈み込む際には表層物質から取り去られてマントルには戻ってこない.このような物質循環によって地球は進化してきた.本研究では,表層物質の沈み込み過程を高温高圧実験によって再現したり,マントル深部へ沈み込んだ岩石の化学組成を分析しりして,表層物質がマントル深部へ沈み込んでいく際に,ホウ素(およびリチウム)という元素がどのような挙動をするのかを明らかにし,地球マントルの化学進化の理解に貢献した.本研究では,実験岩石学的手法を用いて地殻および上部マントル中で安定な含水鉱物と流体との間のホウ素分配を明らかにし,上部マントルにおけるホウ素の循環経路を解明する.また,本研究においては,微小な実験生成物のホウ素同位体組成を高精度で分析するためにSIMSを用いるが,そのための標準試料を準備することも重要な課題である.そこで本年度は地殻物質(泥質岩)中の含水鉱物(白雲母)に重点を置き,1,実験生成物中の白雲母のホウ素濃度分析,2,また白雲母中のホウ素同位体組成分析のための標準試料作成を行った.(1)天然の泥質岩に電気石(含ホウ素珪酸塩鉱物)を加えた出発物質を用いて高圧実験を行い,実験生成物のホウ素濃度をSIMSで分析したところ,電気石は4-5GPa,700-800°Cの高圧条件で分解し.それによって放出されるホウ素のほとんどが白雲母に分配されることが明らかになった.従来の,固相-流体.相間のホウ素分配に関する研究では,ホウ素は液相濃集元素であると考えられていた.本実験によって従来の見識と相反するボウ素の振る舞いが明らかになったので,この知見を加味した論文を作成・投稿した(2007年3月現在査読中).(2)白雲母分析用の標準試料として,白雲母,安山岩,玄武岩組成のガラス物質(試薬ないし天然試料の溶融実験),および天然の白雲母,黒雲母,リチウム雲母の単結晶を準備し,それらの主成分元素およびホウ素濃度の均質性をEPMAおよびSIMSを用いて検討した.その結果,準備した天然の雲母結晶は組成不均質が顕著で,標準物質として適切なものは得られなかったが,ガラス物質に関してはほぼ均質な化学組成の試料を得ることができた.今後,ICPMSやTIMSを用いてホウ素同位体組成を分析し,マトリクス効果を検討する必要があるが,標準試料として使用可能なガラス物質は作成できた.本研究では,地殻および上部マントル中で安定な含水鉱物と流体との間のホウ素分配を明らかにし,上部マントルにおけるホウ素循環経路の解明を目的としている.また,微小試料の高精度同位体組成分析のために,SIMSの標準試料準備も重要な課題である。本年度は,(1)地殻物質中のホウ酸塩鉱物(電気石)のリチウムにも注目し,SIMSを用いた同位体分析も行った.リチウムは,ホウ素と同様な振る舞いをするので,両者を合わせて検討することで,地殻物質由来の化学成分が流体を介してマントルを循環する過程を,より包括的に議論することができる.また,昨年度に引き続き,(2)地殻物質(泥質岩)に産する白雲母中のホウ素およびリチウム同位体組成分析のための標準試料作成を行った.(1)コクチェタフ超高圧変成帯の含電気石泥質片岩および花嵩岩質変成岩を分析試料として,電気石のホウ素およびリチウム同位体をSIMSで分析した.その結果,プレート沈み込みによって地下150-200kmの深部にもたらされた,最高変成度の岩石中の電気石のみが,地球表層で獲得される特徴的な同位体組成(ホウ素に関して特に顕著)を示した.従来のモデルでは本研究の結果を説明できないので,表層由来ホウ素のマントル深部への移送について新しいモデルを考察した.以上の成果を,国内外の学会でポスター発表し,現在国際誌に投稿中である.(2)標準試料候補として,白雲母,アルカリ長石,安山岩,玄武岩組成のガラス物質(試薬ないし天然試料の溶融実験),および雲母,アルカリ長石の単結晶を準備し,それらのホウ素およびリチウム濃度の均質性をSIMSを用いて検討した.その結果,リチウム雲母以外の雲母結晶ほホウ素に関して不均質だったが,リチウム雲母,アルカリ長石およびガラス物質に関しては,ホウ素,リチウム共にほぼ均質な試料が得られた.玄武岩組成のガラス物質については,リチウム同位体分析を完了した.

SIMS分析の結果,同位体組成の均質性が確認され,ICPMSの分析結果と比較することで,SIMSによるリチウム同位体分析の際の補正係数を得た.本研究では,実験岩石学的手法を用いて地殻・上部マントル中で安定な含水鉱物と流体との間のホウ素分配を明らかにすることを目指し,ホウ素同位体組成のSIMS分析用標準試料準備も計画した.しかし,実験生成物として分析可能なサイズ,あるいはSIMS用標準試料として活用可能なサイズと組成均質性を持つ含水鉱物の合成には,今のところ成功していない.そこで,ホウ素と同様な振る舞いをするリチウムにも注目し,コクチェタフ超高圧変成帯に産する泥質片岩および花崗岩質変成岩中の電気石のホウ素およびリチウム同位体をSIMSで分析した.その結果,プレート沈み込みによって地下150-200kmの深部にもたらされた,最高変成度岩の電気石のみが,地球表層の環境に特徴的な同位体組成を示した.この結果を踏まえ,沈み込むリソスフェリックマントル中の含水鉱物(蛇紋石)が表層由来ホウ素をマントル深部へ移送したという,新しいモデルを学術誌に発表した.また,代表的なマントル鉱物であるカンラン石と流体との間での,リチウム同位体分配を明らかにするため,ピストンシリンダー型高圧発生装置を用いた含リチウムカンラン石の合成実験を行った.実験は,沈み込み帯マントルと沈み込んだスラブ物質の脱水分解に由来する流体との反応を想定し, 2GPa, 900°Cの温度条件下で行った. (カンラン石+水)組成の出発物質はICPMS,合成カンラン石はSIMSを用いてリチウムの濃度と同位体比を分析し,共存した流体の同位体組成をマスバランス計算によって求め,カンラン石-水間におけるリチウム同位体分別係数を計算した.その結果,合成カンラン石のリチウム同位体比は,共存する流体よりもカンラン石の方が約5パーミル低くなることが確認され,沈み込んだスラブ物質由来の流体で汚染されるようになった顕生代以降の上部マントル(沈み込み帯マントル)は,始源的なマントルに比べてリチウム同位体比が低くなるように進化してきた可能性が示唆された.
要介護高齢者のウェルビーイングとその構築過程に関する研究

本研究の目的は、(1)日本の要介護高齢者を対象にして、要介護状態になることの困難、生活や人生を再構築する過程、再構築を左右する対処のありかたを経時的に把握し、定義しなおされたウェルビーイングの構造と特徴を明らかにする。(2)それらを通して、要介護高齢者の生活・人生とそれに関わるニーズを把握するための方法を提示するとともに、保健・医療・福祉サービスのあり方人の提言をする、である。18年度は、16・17年度にインタビューを行った5名の在宅要介護高齢者に、3度目の追跡調査を行い、生活状況の変化、対処、ウェルビーイング(幸せや支え)などについて聞き取りした。その結果、心身機能にほぼ大きな変化はなく、安定した生活を送れていた。「目標の再設定」「残存能力を豊かにする」「人的・物的資源を用いて喪失を補う」「よいことをさがす」「深刻に考えない」の対処を引き続き用いていることが確認された。また、ささやかな「受動的なアクティビティ」、日常的にある「対人関係」などがウェルビーイング維持に重要であり、ウェルビーイング(幸せ)が得られている基準は、「喜び・安心感を得ている」「期待が充足している」「前向きな生き方をしている」にまとめられた。要介護状態になることにより新たな困難を抱えるが、それに対する行動的・認知的対処があり、特に身近な楽しみをもったり期待水準を下げたりするなどしてウェルビーイングが得られることが確認された。要介護高齢者を支援する者は、これらの対処方法について理解しておくことと、個々のウェルビーイングをもたらす日常的なことがらを把握し、実現できるようにすることが重要と考えられた。これらの調査結果について、現在、学術論文として投稿準備中である。(2)それらを通して、要介護高齢者の生活・人生とそれに関わるニーズを把握するための方法を提示するとともに、保健・医療・福祉サービスのあり方への提言をする、である。16年度は、先行研究の精読と研究の枠組みの検討を行った。また、5名の在宅要介護高齢者にパイロットスタディを行い、生活上の困難と対処、ウェルビーイング(幸せや支え)などについてインタビューした。Loflandら(1995)を参考にしながら、ソフトをもちいて質的に分析した。その結果、困難については、「心身機能の低下による日常生活上の制約」「疼痛と不快感」「生きがいの喪失と獲得の困難」「将来に対する不安」があることがわかった。それらに対して、「目標の再設定」「残存能力と資源を豊かにする」「資源を用いて喪失を補う」「よいことをさがす」「深く考えない」からなる行動的・認知的対処をとっていた。ウェルビーイングとしては、「支えとなるものがある」「期待が裏切られない」「相対的な幸福感」「生きる意味の獲得」によって得られていることがあげられた。要介護状態になることにより新たな困難を抱えること、それに対して対処されており、期待水準を下げるなどしてウェルビーイングが得られている可能性が示唆された。ただし、例数が少なく、どのように構築されるのかという過程を見ることがまだできていない。今後は、対象数を増やして追跡調査を行い、経時的変化を捉える予定である。また、日本の要介護高齢者の特徴も考察する必要がある。17年度は、昨年インタビューを行った5名の在宅要介護高齢者の追跡調査を行った。約1年後の生活状況の変化、対処、ウェルビーイング(幸せや支え)などについてインタビューを行った。その結果、1名を除いて心身機能に大きな変化はなく、安定した生活を送れていた。身体機能が低下していた1名についても、日常の不便はあるが、昨年度のインタビューで語られた「目標の再設定」「残存能力と資源を豊かにする」「資源を用いて喪失を補う」「よいことをさがす」「深く考えない」の対処を引き続き用いていることが確認された。また、「対人関係」「受動的なアクティビティ」などのウェルビーイング維持に影響する要因も明らかになった。要介護状態になることにより新たな困難を抱えるが、それに対する対処があり、期待水準を下げるなどしてウェルビーイングが得られていることが確認されてきた。今後は、対象数を増やして追跡調査を行い、ウェルビーイングの構築過程を捉えていく予定である。

18年度は、16・17年度にインタビューを行った5名の在宅要介護高齢者に、3度目の追跡調査を行い、生活状況の変化、対処、ウェルビーイング(幸せや支え)などについて聞き取りした。その結果、心身機能にほぼ大きな変化はなく、安定した生活を送れていた。「目標の再設定」「残存能力を豊かにする」「人的・物的資源を用いて喪失を補う」「よいことをさがす」「深刻に考えない」の対処を引き続き用いていることが確認された。また、ささやかな「受動的なアクティビティ」、日常的にある「対人関係」などがウェルビーイング維持に重要であり、ウェルビーイング(幸せ)が得られている基準は、「喜び・安心感を得ている」「期待が充足している」「前向きな生き方をしている」にまとめられた。要介護状態になることにより新たな困難を抱えるが、それに対する行動的・認知的対処があり、特に身近な楽しみをもったり期待水準を下げたりするなどしてウェルビーイングが得られることが確認された。要介護高齢者を支援する者は、これらの対処方法について理解しておくことと、個々のウェルビーイングをもたらす日常的なことがらを把握し、実現できるようにすることが重要と考えられた。これらの調査結果について、現在、学術論文として投稿準備中である。