hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キラル識別を指向したキラル結晶の合成と性質に関する研究

キラル有機結晶の生成過程におけるキラル識別は、結晶工学の観点から学術的に重要な課題であると同時に、光学活性物質の工業生産に直結する社会的ニーズの大きい分野である。にも関わらず、結晶成長と分子認識とが共存する複雑さのため、その機構には未だ不明な点が多い。本研究では、この学問領域に'官能基そのものがキラルな化合物'を取り上げ、その特異な構造(相互作用部位と不斉点との距離が汎用キラル化合物と比べて-原子分短い)を利用することにより、新規キラリティー識別系の創成とその機構解明を目指す。上記概念の下でジアステレオマー塩法における新たな酸性分割剤を開発するにあたり、基本骨格としてO-アルキルアリールチオホスホン酸類(ArylP(=S)(OAIkyl)OH)を選んだ。昨年度の研究において、リン原子に直結するアリール基と酸素原子に隣接するアルキル基とを7員環構造で架橋したものを設計し、そのラセミ体の合成ルートを確立した、そこで本年度、光学活性チオホスホン酸の効率良い入手法を確立するために、種々の塩基性分割剤を用いたジアステレオマー塩法による光学分割を試みた。その結果、エリスロ-2-アミノ-1、2-ジフェニルエタノールを用いた場合に効率の良い分割が達成されることが分かった。続いて、得られた光学活性チオホスホン酸を酸性分割剤として用い、種々のラセミ体アミンのジアステレオマー塩法による分割を行なうことにより、そのキラル識別能の評価を行なった。分割対象としてラセミ体の2-アミノアルコール類を用いた場合、幅広い基質に対し極めて高い効率で分割が達成されることが明らかとなった。難溶性塩のX線結晶構造解析を行なった所、多くの場合2回らせん軸を持つ水素結合ネットワークが形成されていることが分かった。また興味深いことに、幾つかの塩においては、通常は得難い易溶性塩のX線結晶構造が得られ、結晶化過程におけるキラル識別機構を考察する上で新たな知見を得ることが出来た。キラル有機結晶の生成過程におけるキラル識別は,結晶工学の観点から学術的に重要な課題であると同時に,光学活性物質の工業生産に直結する社会的ニーズの大きい分野である.にも関わらず,結晶成長と分子認識とが共存する複雑さのため,その機構には未だ不明な点が多い.本研究では,この学間領域に`官能基そのものがキラルな化合物'を取り上げ,その特異な構造(相互作用部位と不斉点との距離が汎用キラル化合物と比べて一原子分短い)を利用することにより,新規キラリティー識別系の創成とその機構解明を目指す.研究の初期段階として,キラルリン(V)化合物の分子設計を行なった.結晶化過程において効果的なキラル識別を実現するには.(1)対象ラセミ体と強く相互作用する官能基を持つこと,(2)リン(V)原子上の4つの置換基の性質がそれぞれ互いに異なること,(3)キラル識別に有利な配座がプレオーガナイズされていること,(4)結晶性向上に有利な平面性置換基を持つことを満たす必要がある.有機合成化学的見地から,O-アルキルアリールチオホスホン酸類(ArylP(=S)(OAlkyl)OH)を候補として選び,上記の要求に対し有利に働く設計として,リン原子に直結するアリール基と酸素原子に隣接するアルキル基とを架橋することを考案した.さらに非経験的分子軌道計算により架橋鎖の長さと分子構造との関連を検討し,リン原子を含む7または8員環構造の導入が最適であると結論した.一般的な手法により,目的化合物の前駆体としてオルト位に1-ヒドロキシプロビル基を有するフェニルホスホン酸ジメチルエステルを得た.続いて,鍵反応である分子内エステル交換の条件を検討した.一般に分子内反応による7員環の構築は容易でなく,特殊な条件や反応試剤を必要とする場合が多いが,今回有機分子よりなる求核触媒を用いたところ,反応は温和な条件で極めて効率良く進行し,対応する7員環エステルを良収率で与えることを見いだした.キラル有機結晶の生成過程におけるキラル識別は、結晶工学の観点から学術的に重要な課題であると同時に、光学活性物質の工業生産に直結する社会的ニーズの大きい分野である。

分割対象としてラセミ体の2-アミノアルコール類を用いた場合、幅広い基質に対し極めて高い効率で分割が達成されることが明らかとなった。難溶性塩のX線結晶構造解析を行なった所、多くの場合2回らせん軸を持つ水素結合ネットワークが形成されていることが分かった。また興味深いことに、幾つかの塩においては、通常は得難い易溶性塩のX線結晶構造が得られ、結晶化過程におけるキラル識別機構を考察する上で新たな知見を得ることが出来た。
輻輳状態にあるATMネットワークにおけるIP/ATM通信の特性に関する研究

本研究は,数年前より大学や企業においてさかんに導入されたATM(非同期通信モード)を使用したネットワークにおいてIP(インターネットプロトコル)による通信が示すスループット特性を実際の実験に基づいて解析することを目的としている.本研究が解析の対象とするのは,特に条件が厳しい,ATMネットワークの輻輳下におけるIP/ATM(ATMネットワーク上でのIP通信の方式)通信の特性である.本研究では,ATMトラフィックジェネレータを用いて通信回線上にCBRによる負荷を発生させ,同じ通信路上に1対のPCを用いてIPによるトラフィックを流した際のスループット特性を測定する実験を行った.次に,そこで得られた結果からATMレベルでの輻輳が生じた際のTCP/IPによる通信の特性について解析を試みた.実験では,特にIP/ATMのMTUサイズ,ソケットバッファサイズ(ウインドウサイズ),ATM交換機のセルバッファサイズと,CBRトラフィックの占有する帯域幅との関連に着目し,それぞれをのパラメータを可変したときの特性について詳細に測定した.この結果,ソケットバッファサイズがある大きさ以下の場合にはCBRトラフィックの帯域幅によらずTCP/IPの輻輳制御が効果的に動作するが,ある大きさ以上になるとごくわずかのCBRトラフィックによって甚大な性能低下をきたし,スループットが0に近くなることがわかった.実験結果の解析の結果,この原因は複数のパケット損失によってTCP/IPの高速再送/回復アルゴリズムが機能せず,デッドロック状態が生じるためであることを結論づけた.また,各パラメータの間の関係について定量化を行った.本研究は、数年前より大学や企業においてさかんに導入されているATM(非同期通信モード)を使用したネットワークにおいてIP(インターネットプロトコル)による通信が示すスループット特性を実際の実験に基づいて解析し、性能向上のための改良を提案することを最終的な目的としている。本研究が対象とするのは、特に条件が厳しい、ATMネットワークの輻輳下におけるIP/ATMのスループット特性の改善である。本年度は、2年計画の初年度として、ATM LAN上でTCP/IP通信を行うIP/ATM方式について、ATMトラフィックジェネレータを用いて通信回線上にCBRによる負荷を発生させ、同じ通信路上に1対のPCによってIPによるトラフィックを流してスループット特性を測定する実験を主として行い、ATMレベルでの輻輳が生じた際のTCP/IPによる通信の特性の一部を明らかにした。本年度は、特にIP/ATMのMTUサイズならびにATM交換機のバッファサイズと、トラフィックシェーピングとの関連に着目し、MTUサイズやATM交換機のバッファサイズを可変したときの特性を重点的に調べている。この結果、MTUサイズが大きい場合には輻輳条件下においてTCP/IPのフロー制御が効果的に動作しないことが判明している。また、ATM交換機のバッファサイズに対してスループットの極端な低下を避けるために要求されるシェーピングレートの厳密さについて知見が得られた。本研究は,数年前より大学や企業においてさかんに導入されたATM(非同期通信モード)を使用したネットワークにおいてIP(インターネットプロトコル)による通信が示すスループット特性を実際の実験に基づいて解析することを目的としている.本研究が解析の対象とするのは,特に条件が厳しい,ATMネットワークの輻輳下におけるIP/ATM(ATMネットワーク上でのIP通信の方式)通信の特性である.本研究では,ATMトラフィックジェネレータを用いて通信回線上にCBRによる負荷を発生させ,同じ通信路上に1対のPCを用いてIPによるトラフィックを流した際のスループット特性を測定する実験を行った.次に,そこで得られた結果からATMレベルでの輻輳が生じた際のTCP/IPによる通信の特性について解析を試みた.実験では,特にIP/ATMのMTUサイズ,ソケットバッファサイズ(ウインドウサイズ),ATM交換機のセルバッファサイズと,CBRトラフィックの占有する帯域幅との関連に着目し,それぞれをのパラメータを可変したときの特性について詳細に測定した.この結果,ソケットバッファサイズがある大きさ以下の場合にはCBRトラフィックの帯域幅によらずTCP/IPの輻輳制御が効果的に動作するが,ある大きさ以上になるとごくわずかのCBRトラフィックによって甚大な性能低下をきたし,スループットが0に近くなることがわかった.実験結果の解析の結果,この原因は複数のパケット損失によってTCP/IPの高速再送/回復アルゴリズムが機能せず,デッドロック状態が生じるためであることを結論づけた.また,各パラメータの間の関係について定量化を行った.
生体侵襲時の酸素ストレスに対する血液還元化の効果に関する臨床的ならびに実験的研究

還元作用の強い輸液剤を投与することで、血液の酸化還元レベルを還元状態にして手術侵襲やショックなどの生体侵襲時に起こる活性酸素による酸素ストレスを防御して、生体の恒常性を保つことが可能かを検討した。1)種々の輸液剤(乳酸リンゲル液、酢酸リンゲル液、フィジオ140、生理食塩水、フィジオ70、EL#3)の酸化還元電位を測定したが、輸液剤の種類により異なる値を示した。還元剤としてはアスコルビン酸およびアルカリイオン水を添加し、アルカリイオン水の生成はイオン専科LB-161、酸化還元電位の測定はpH/ION Meter F-23にて行った。アルカリイオン水やアスコルビン酸添加により輸液剤の酸化還元電位を低下させることができた。2)血液の酸化還元電位を測定し、ある一定の範囲内にあることが示された。また、アルカリイオン水やアスコルビン酸添加により血液の酸化還元電位を低下させることができた。3)手術侵襲や重症ショックなどの生体侵襲時の血液の酸化還元電位を測定し、手術侵襲時には大きな変動は認められなかったが、重症ショック時には酸化還元電位の有意な上昇が認められた。4)酸化還元電位の異なる輸液剤(乳酸リンゲル液、酢酸リンゲル液、フィジオ140)を手術侵襲や重症ショック時に投与し、還元作用の強い輸液剤の投与により血液の酸化還元電位を減少させることができた。この時、代謝性アシドーシスや高乳酸血症も改善傾向が認められた。結論として、輸液剤の酸化還元電位を調節可能であり、この輸液剤を投与して血液の酸化還元電位を調節することが可能であることがわかり、生体侵襲時の酸化還元電位の上昇を防ぎ酸化ストレスを減少させることができる可能性か示唆された。1)輸液剤の酸化還元電位の調整についての研究酸性水はアクア酸化水生成装置、アルカリイオン水はアルカリイオン水生成装置にて精製し、それぞれの酸化還元電位を測定した。輸液剤に酸性水を加えて酸化還元電位を上昇させ、添加量と酸化還元電位の関係を解析した。同様に輸液剤にアルカリイオン水を加えて酸化還元電位を低下させ、添加量と酸化還元電位の変動を解析した。これらの結果により輸液剤の酸化還元レベルを容易に調整可能なことがわかった。2)血液酸化還元電位の変動正常人の血液酸化還元電位を測定し、以前の研究でも認められたように正常範囲にあることがわかった。また、手術時に、患者の血液酸化還元電位を測定し、ある一定の範囲で変動することがわかった。3)血液の酸化還元電位の変動についての解析血液に酸性水を酸化剤として添加し、一方、アルカリイオン水を還元剤として添加し、酸化還元電位を測定して添加量との関係を解析した。また、還元剤であるアスコルビン酸、還元型グルタチオンを同様に添加して酸化還元電位を測定した。これらの結果により、血液の酸化還元レベルを酸性水やアルカリイオン水、還元剤などで変化させることが可能なことがわかった。4)今後の研究の展開に関する計画今年度の研究により、このシステムにより血液の酸化還元電位を測定でき、さらに酸性水、アルカリイオン水を添加することで輸液剤の酸化還元電位を変化させることが可能なことがわかった。次年度はこの結果をふまえ、生体侵襲時の酸化ストレスに対し、アルカリイオン水や還元剤(アスコルビン酸、還元型グルタチオン)を添加した輸液剤の投与により抗酸化作用をもたらすことが可能かを解析する予定である。1)本研究で使用する酸化還元電極(ORP電極)の有効性の検討以前の酸化還元電位の研究で使用した測定機器と本研究で使用している測定機器は異なり、酸化還元電位の絶対値が異なるため、以前のデータを参考可能か比較検討のための基礎実験を行った。

具体的には以前の研究で使用した、キンヒドロン溶液(電極の校正の指標として使用)を比較のために使用し、測定値を比較した。結果として絶対値は異なるものの、同様の変動がみられ前回データを参考可能なことがわかった。2)アスコルビン酸とアルカリイオン水の輸液剤の還元力の相違アルカリイオン水はアルカリ度が強く、還元剤として血中へ投与するには問題があると考えられた。そこで同様に還元作用を持つアスコルビン酸とアルカリイオン水を輸液剤へ添加し、還元力への影響を比較検討した。また、アスコルビン酸とアルカリイオン水を混合した還元液を作成した。結果として、混合溶液が量的、質的に最も有用と考えられた。3)生体侵襲時の酸化還元電立の変化重症患者の血液の酸化還元電位を測定し、以前の研究と同様に重症度の変化に応じて酸化還元電位の変動が認められた。しかし、臨床上生体へは種々の影響が考えられるため動物実験が必要と考えられた。4)今後の研究の展開に関する計画今年度の研究により、以前の研究のデータを参考可能なことがわかるとともに重症ショック時の酸化還元電位が有意に変動することがわかった。次年度は測定症例数を増やして、統計学的な有意差を検討するとともに、糖尿病など代謝性疾患を有する患者の酸化還元電位の変動を分析する予定である。また、動物実験により還元剤の出血性ショック時の酸化ストレスへの効果についても検討を行う予定である。可能ならSOD活性の測定も同時に行う予定である。1)血液の酸化還元電位の変動についての解析術中に酸化還元電位(ORP)の異なる輸液剤を投与し血液の酸化還元電位への影響を調べた。即ち、酸化還元電位の高いフィジオ140を投与した群と、酸化還元電位の低いソルアセトを投与した群での血液の酸化還元レベル、乳酸、BEを測定した。その結果、ソルアセトを投与した群ではフィジオ140を投与した群に比べ、血液の酸化還元電位、乳酸値は低い傾向が認められた。輸液剤の投与により血液の酸化還元レベルがある程度変動することがわかった。BEには有意差はみられなかった。2)生体侵襲時の酸化還元電位の変化重症患者(急性腹膜炎、慢性呼吸不全、大量出血など)の血液の酸化還元電位を測定し、以前の研究と同様に重症度の変化に応じて酸化還元電位の変動が認められた。即ち、重症ショック時には血液の酸化還元電位や乳酸値が正常人の示す値よりも上昇する傾向が認められ、生体侵襲時には血液は酸化ストレスにより酸化傾向を示すことが示唆された。3)血液の酸化還元電位の変動についての解析術中に血液の酸化還元電位が高値を示した症例に、酸化還元電位が低い輸液剤を投与しその効果について研究した。輸液剤の投与により血液の酸化還元電位の低下が認められた。しかし有意差はなかった。血清乳酸値も有意な変動は示さなかった。4)研究のまとめと今後の展開に関して今年度の研究により、重症ショック時の酸化還元電位が有意に変動することや輸液剤の投与により血液の酸化還元レベルを変動させる可能性があることがわかった。しかし、今回は血液のSOD活性など酸化ストレスを示すパラメーターを測定しておらず抗酸化作用のメカニズムに関しては不明であり、今後の研究が必要である。
動脈硬化の発症抑制因子としてのカルシトニン遺伝子関連ペプチドに関する研究

1.目的:カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)は強力な血管拡張作用を有する神経ペプチドである。本研究ではCGRPの動脈硬化との関連および細胞内カルシウム(Ca)濃度に対する影響を研究することを目的としている。2.方法:(1)ブタ大動脈由来培養内皮細胞、ラット大動脈由来平滑筋細胞の[ ^3H]thymidineの取り込みでみたDNA合成、およびMTTの取り込みでみた細胞数におよぼすCGRPの効果を検討した。(2)ラット胸部大動脈のらせん状標本を作製、内膜剥離後にfuraー2を取り込ませ、発生張力と同時に蛍光測定装置を用いて2波長励起による蛍光比(R_<340/380>)を経時的に測定し、平滑筋細胞内Ca濃度([Ca^<++>]i)の指標とし、norepinephrine(NE)前投与下でのCGRP、dibutyryl cyclicAMP(DBcAMP)の張力、[Ca^<++>]iに及ぼす効果を検討した。3.結果:(1)CGRPは10%血清刺激による培養血管平滑筋細胞のDNA合成および細胞数の増加を抑制、血管内皮細胞のそれらを増加させた。血管平滑筋細胞については上皮成長因子(10ng/ml)刺激下での増殖も同様に抑制した。(2)CGRP投与により濃度依存性に血管平滑筋弛緩反応と同時に[Ca^<++>]iの減少を認めた(10^<-6.5>M;-56%)。この反応はCGRPの受容体拮抗薬であるCGRP(8ー37)により抑制され、また、Phosphodiesterase阻害薬である3ーisobutylーmethylーxanthineにより増強された。また、CGRP前処置にてNEによる血管平滑筋収縮反応および[Ca^<++>]iの増加は有意に抑制された。一方、DBcAMP投与にても血管平滑筋弛緩反応と同時に[Ca^<++>]iの減少を認めた。4.結論:CGRPは血管内皮細胞の増殖を促進、血管平滑筋細胞の増殖を抑制することより抗動脈硬化的に働く可能性が示された。また、CGRPは血管平滑筋細胞内Ca濃度を減少させることにより、血管弛緩反応を惹起するが、この作用はCGRPによるcAMPの産生によることが示唆された。
壊死性軟部組織感染症に関与する細菌因子の網羅的選抜と機能解析

1.細菌のゲノム上にランダムに挿入されるトランスポゾンを用いてA. hydrophilaに変異を導入することにより、変異株ライブラリーを作製する2.変異株ライブラリーをマウスを用いた感染実験により試験することで、生体内増殖必須因子および壊死症を引き起こす因子を網羅的に選抜する3.選抜された因子の機能解析を行う。
カイコ核多角体病ウイルスの遺伝子核酸の構造に関する研究

カイコ核多角体病ウイルス(カイコNPV)の増殖する樹立細胞株を検索し、ウイルスの定量やクローニングのためのプラーク法を確立した。ストックよりプラーク純化したT3株を標準株とし、ウイルスDNAを、pBR322やpUCのプラスミドにクローニングし、全DNAをおおう遺伝子ライブラリーを作成した。各DNA断片に関して二重消化等により遺伝子地図を作成し、更にハイグリダイゼーションにより、ウイルス全体の遺伝子地図を作成することができた。全体のDNAの長さは約130Kbであり、ほとんどがユニークな塩基配列で占められていたが、1.52Kbにわたる繰り返し配列を含む部分がゲノム中に45ケ所認められた。多角体遺伝子を、感染末期より合成されたcDNAをプローブとして検索しその位置を同定することができた。多角体遺伝子およびその前後の塩基配列をジデオキシ法により決定した。これをAutographa californica NPVの塩基配列と比較したところ、構造遺伝子の塩基配列は約85%保持されていたが、アミノ酸配列は更に良く保持されており、多角体の高次構造におけるアミノ酸配列の重要性が示唆された。多角体の形態の異なるカイコNPVが種ケ島より分離され、感染体液からプラーク法によりBT31株をクローニングした。制限酵素処理後の泳動パターンを標準株と比較したところ、全体の1020%のパターンが異なっていた。ハイブリダイゼーションによりBT31株の多角体遺伝子をクローニングし、塩基配列を決定したところ、4ケ所の塩基置換が認められた。これらのうちの2ケ所はアミノ酸置換をもたらし、高次構造の変化を引き起こしたものと考えられた。CAT遺伝子を導入したカイコNPVを用い、増殖組織や感染経路に関する詳しい検討を行える系を確立した。
眼球運動と三次元認識における垂直視差の役割

広視野中の垂直視差の分布と対象までの距離知覚,水平輻輳眼球運動の関係に着目し,「垂直視差と三次元認識における垂直視差の役割」を検討した.過去の研究により,垂直視差成分の変化を広視野に呈示した場合に,身体の重心動揺が生じることが示されている.このことは,広視野の垂直視差分布の変化が,対象と観察者の距離の情報として脳内で処理されていることを示している.これより,同様の垂直視差分布の変化により,距離の異なる対象を観察したときに生じる輻輳眼球運動が生起されることが予想される.本研究ではこの可能性を検討した.また,この研究となる垂直視差処理の基礎特性に関しても検討した.刺激はランダムに配置されたドットからなっており,二台のプロジェクターを通して2mx3mのリヤスクリーンに投影された.それぞれのプロジェクターの投光部と観察者の眼前に偏光板を設置することにより,左右の眼に異なる画像を同一位置に呈示した.眼球運動は,心理物理学的方法と,リンバストラッカー方式の眼球運動計測器による客観的方法により測定された.これらのデータにより,眼球運動の量と方向,刺激の変化に対する潜時を解析した.この結果,垂直視差の変化によって水平輻輳眼球運動が生起されることがわかった.そして,その時の眼球運動量は,刺激の変化速度,面積に依存して変化した.この成果は,H14年7月に開催されたアジア視覚学会(ACV)で発表された.また,垂直視差処理の基礎特性を調べた研究は,アジア視覚学会及びH14年11月に開催されたOptics Japan,12月に開催された映像情報メディア学会冬季大会で発表された.視野の広範囲(60x60deg程度以上)の垂直視差の分布と水平輻輳眼球運動,対象までの距離知覚の関係に着目し,「垂直視差と三次元認識における垂直視差の役割」を検討した.実際の額面平行面を,観察者からみて前後方向に移動させた場合,網膜上には水平及び垂直視差の変化が生じる.水平視差の変化は視野の全域に,垂直視差の変化は視野の周辺ほど大きくなる.そしてその垂直視差成分の変化のみを広視野に呈示した場合に,身体の重心動揺が生じることが過去の研究により示されている.このことは,広視野の垂直視差分布の変化が対象と観察者の距離の情報として,脳内で処理されていることを示している.これより,上と同様の垂直視差分布の変化により,距離の異なる対象を観察したときに生じる輻輳眼球運動が生起されることが予想される.本研究ではこの可能性を検討した.刺激はランダムな配置のドットからなっており,それはパソコンで製作され二台のプロジェクターを通して2m×3mのリヤスクリーンに投影された.それぞれのプロジェクターの投光部と観察者の眼前に偏光板を設置することにより,左右の眼に異なる画像を同一位置に呈示した.眼球運動はリンバストラッカー方式の測定器で検出され,データレコーダによって記録された.このデータにより,眼球運動の量と方向,刺激の変化に対する潜時を解析した.現在のところ,実験装置の製作,実験用プログラムの製作が完了し,データを収集している段階である.この結果は,78月開催予定の国内学会または国際学会に発表予定である。広視野中の垂直視差の分布と対象までの距離知覚,水平輻輳眼球運動の関係に着目し,「垂直視差と三次元認識における垂直視差の役割」を検討した.過去の研究により,垂直視差成分の変化を広視野に呈示した場合に,身体の重心動揺が生じることが示されている.このことは,広視野の垂直視差分布の変化が,対象と観察者の距離の情報として脳内で処理されていることを示している.これより,同様の垂直視差分布の変化により,距離の異なる対象を観察したときに生じる輻輳眼球運動が生起されることが予想される.本研究ではこの可能性を検討した.また,この研究となる垂直視差処理の基礎特性に関しても検討した.刺激はランダムに配置されたドットからなっており,二台のプロジェクターを通して2mx3mのリヤスクリーンに投影された.それぞれのプロジェクターの投光部と観察者の眼前に偏光板を設置することにより,左右の眼に異なる画像を同一位置に呈示した.眼球運動は,心理物理学的方法と,リンバストラッカー方式の眼球運動計測器による客観的方法により測定された.これらのデータにより,眼球運動の量と方向,刺激の変化に対する潜時を解析した.この結果,垂直視差の変化によって水平輻輳眼球運動が生起されることがわかった.そして,その時の眼球運動量は,刺激の変化速度,面積に依存して変化した.この成果は,H14年7月に開催されたアジア視覚学会(ACV)で発表された.また,垂直視差処理の基礎特性を調べた研究は,アジア視覚学会及びH14年11月に開催されたOptics Japan,12月に開催された映像情報メディア学会冬季大会で発表された.
災害，事件・事故による学校危機への包括的心理支援モデルの構築とガイドラインの作成

本研究は,科学的知識が不足しているときに専門家の意見や経験を集約するデルファイ法を用いて,災害,事件・事故後の子どもの心理支援について,経験のある専門家の意見を集約し,ケースに共通して必要かつ重要だと考える支援方法を見出すことを目的としている。平成30年度には,まず,前年度実施済の第1回調査結果の集約を行った。協力者132名の臨床心理士のうち,全項目に回答し,全ての要件を満たした107名(87.0%)のデータを分析に使用した。SC歴平均14.4年、臨床歴平均21.5年であった。災害,事件・事故後の学校における子どもの心理支援に関する全56項目について,全く同意しない(0)完全に同意する(9)の10段階で評定してもらったところ,同意平均得点は5.66(SD=2.148.72(SD=0.56)で,全回答者の平均同意得点が7点以上,7点以上の回答者が70%以上という合意基準に達しなかった項目が9項目見られた。合意基準に達しなかった項目や,基準は満たしても回答のばらつきの大きい項目について,各項目に付された自由記述内容を参考に項目の修正を行うとともに,それらを反映させたコメントを付して,第2回調査を平成30年9月11月に実施した。第2回調査(有効回答者104名,97.2%)の平均得点は7.31(SD=1.48)8.90((SD=0.30)となり、全項目が基準を満たした。合意得点の平均値と標準偏差の平均値を用いて全56項目を3つに区分し,ガイドライン作成時には,推奨強項目(9点の割合が70%以上、SD0.93未満)の13項目、推奨低項目(平均7点台、SD0.93以上)11項目とし,推奨低項目についてはコメントを補うことでより活用しやすいものとすることにした。計画通り,第1回調査結果の集約・分析を経て,第2回調査の準備を行い,9月11月に第2回調査を実施することができた。第2回調査結果を基に,第3回調査の準備を行う予定であったが,第2回調査終了時点で,70%以上の回答者が7点以上と回答し、かつ、平均点が7点以上という合意基準を全ての項目がクリアしたため,第3回調査実施の必要性がなくなり,予定を早めてガイドライン作成に向けての方針の検討まで行うことができた。最終年度である2019年度においては,これまでの研究結果に基づいて,災害,事件・事故後の子どもの心理支援に関するモデルとそれを具体化したガイドラインを完成させる。具体的には,1第2回調査で確定した項目一つ一つについて,これまで得られた自由記述内容等を参照しながら,適切な解説文を作成するが,その際には,合意得点の平均値と標準偏差の平均値に基づく項目内容の推奨度の違いを明らかにする,2基本的な考え方を冒頭に、共通の対応、事件・事故後の対応、災害後の対応については,予防段階,準備段階,直後の対応段階,中長期的な対応段階といった時系列に沿って,項目(と解説文)を構成する,32の内容を要約したフローチャートを提示する,4個々の項目の解説文とは別に,比較的意見が分かれた心の健康アンケートや表現活動に関しては,別途改めて諸外国の実践や研究も含めて検討した上での解説文を付す,514はそれぞれ分担して原案を作成したうえで,検討会で精査し,「災害,事件・事故後の学校における子どもの心理支援に関するガイドライン(案)」を確定する,65について学校危機対応に豊富な経験を持つ,教育関係者,心理専門家から意見聴取する,76に基づいた修正を行い,「災害,事件・事故後の学校における子どもの心理支援に関するガイドライン」を完成させる。本研究は、科学的知識が不足しているときに専門家の意見や経験を集約するデルファイ法を用いて,災害,事件・事故後の子どもの心理支援について,経験のある専門家の意見を集約し,ケースに共通して必要かつ重要だと考える支援方法を見出すことを目的としている。災害,事件・事故後の子どもの心理支援は個別性があるが,多くの心理の専門家が共通して,「心理士による災害,事件・事故後の子どもの心理支援として必要」と考える対応を明らかにしようとするものである。初年度である平成29年度は、先行研究や豊富な支援経験を持つ専門家の意見に基づく質問項目の収集、調査票の作成とインターネットでの調査システムの構築、条件を満たす研究協力者の募集、第1回目調査を行った。調査は、災害,事件・事故後の支援に共通する基本的な考え方についての13項目、共通した対応に関する14項目、事件・事故後の支援に関する20項目、災害後の支援に関する9項目、計56項目について、同意の程度の9段階評価と自由記述からなっている。これらについて、インターネット調査会社と契約を結び、協力者がオンラインでいつでも回答できる体制を整えた。専門家の意見集約という調査目的に即し、調査協力者としては、1)災害,事件・事故,両方の支援経験を持つ臨床心理士、2)(災害,事件・事故を併せて)3件以上の緊急支援経験を持つ、2)これまでに通算で3年以上のSC経験を持つ、4)メールをほぼ毎日確認しておりインターネット調査への回答が可能、という4つの条件をすべて満たす方とした。

学校臨床心理士ワーキンググループの代表に依頼して、各都道県臨床心理士会の学校臨床担当のコーディネータに依頼をしたほか、学会や研修会の場や研究代表者、分担者、連携研究者等の知人など縁故法も併用して研究協力者を募集し、133名の協力者を得て、2月から4月の2ヶ月間でのインターネット調査を実施した。3年間でガイドライン作成に至るよう、第1回目調査を平成30年2月4月、第2回調査平成30年8月10月、第3回調査:平成31年2月4月に計画しているが、予定通り、準備を整えて2月初旬に調査を開始することができ、順調に回答も蓄積されている。本研究は,科学的知識が不足しているときに専門家の意見や経験を集約するデルファイ法を用いて,災害,事件・事故後の子どもの心理支援について,経験のある専門家の意見を集約し,ケースに共通して必要かつ重要だと考える支援方法を見出すことを目的としている。平成30年度には,まず,前年度実施済の第1回調査結果の集約を行った。協力者132名の臨床心理士のうち,全項目に回答し,全ての要件を満たした107名(87.0%)のデータを分析に使用した。SC歴平均14.4年、臨床歴平均21.5年であった。災害,事件・事故後の学校における子どもの心理支援に関する全56項目について,全く同意しない(0)完全に同意する(9)の10段階で評定してもらったところ,同意平均得点は5.66(SD=2.148.72(SD=0.56)で,全回答者の平均同意得点が7点以上,7点以上の回答者が70%以上という合意基準に達しなかった項目が9項目見られた。合意基準に達しなかった項目や,基準は満たしても回答のばらつきの大きい項目について,各項目に付された自由記述内容を参考に項目の修正を行うとともに,それらを反映させたコメントを付して,第2回調査を平成30年9月11月に実施した。第2回調査(有効回答者104名,97.2%)の平均得点は7.31(SD=1.48)8.90((SD=0.30)となり、全項目が基準を満たした。合意得点の平均値と標準偏差の平均値を用いて全56項目を3つに区分し,ガイドライン作成時には,推奨強項目(9点の割合が70%以上、SD0.93未満)の13項目、推奨低項目(平均7点台、SD0.93以上)11項目とし,推奨低項目についてはコメントを補うことでより活用しやすいものとすることにした。計画通り,第1回調査結果の集約・分析を経て,第2回調査の準備を行い,9月11月に第2回調査を実施することができた。第2回調査結果を基に,第3回調査の準備を行う予定であったが,第2回調査終了時点で,70%以上の回答者が7点以上と回答し、かつ、平均点が7点以上という合意基準を全ての項目がクリアしたため,第3回調査実施の必要性がなくなり,予定を早めてガイドライン作成に向けての方針の検討まで行うことができた。第1回調査は4月末を回答期限としているため、今年度の今後の作業としては、回答結果の集計・集約、分析、それに基づく第2回調査の準備を行い、8月10月にかけて実施し、その後第1回調査終了後と同様の回答結果の集計・集約、分析、それに基づく第3回調査の準備と進み、平成31年2月4月の第3回調査と進めていく計画である。調査結果の集計・集約に際しては、1コメント欄の記述を項目ごとにCSV出力する、2「09」までの%を算出する、3平均値を算出する、42と3に基づいて合意基準に達したかどうかの確認する。基準は「成澤ら(2013)にならい、70%以上の回答者が7点以上と回答し、かつ、平均点が7点以上の項目とした。」、5各項目において、自由記述を要約したコメントを作成する、6合意基準に達しなかった項目の表現を自由記述をふまえて修正する、7第2回調査のフォームを作成する、という段取りで進めていく。具体的には、当面は、4月末で締め切られた結果について、上記の1、2、3、4までの作業を予め分担した行ったうえで、検討会を開催し、57の作業を行う。
イオン性共役ポリマー会合体の階層的自己組織化による青色円偏光発光性球晶の創成

カチオン性π共役ポリマー(側鎖末端にテトラアルキルアンモニウムカチオンを導入したポリパラフェニレン誘導体)と、アニオン性キラル化合物(1,1'-ビナフチルの2, 2'位にプロポキシル鎖を介してスルホン酸アニオンを導入した軸不斉ビナフチル誘導体)を合成し、両者間の静電的相互作用とπ-π相互作用に基づくポリマー会合体を調製した。この会合体は、キラル化合物からポリマーへのキラル転写に伴い、ポリマー鎖間でヘリカル構造を形成することを見出した。さらに、この会合体のナノ粒子は、階層的自己組織化によりマルタ十字と消光リングの光学模様を有するポリマー球晶を形成し、青色の円偏光発光を呈することを明らかにした。スフェルライト(球晶)は、中心から放射状に伸びた結晶性領域とその間を満たす非晶質領域とが共存する、球状の半結晶性材料である。高分子球晶は、結晶性領域が高度に秩序だったラメラ構造で構成されているため、アモルファス(非晶質)な高分子材料に比べて密度、硬度、力学強度の面で優れている。このように、高分子球晶は特徴的な力学的・光学的性質を包含しており、有望な機能性材料といえる。しかしながら、これまでの高分子球晶はポリエチレンやポリプロピレンなどの非共役ポリマーに限られており、π共役ポリマーからなる球晶についてはほとんど例がない。本研究は、カチオン性π共役ポリマー(側鎖末端にテトラアルキルアンモニウムカチオンを導入したポリパラフェニレン誘導体:PPP)と、アニオン性キラル化合物(1,1'-ビナフチルの2, 2'位にプロポキシル鎖を介してスルホン酸アニオンを導入した軸不斉ビナフチル誘導体:BNP)を合成した。次に、PPPとBNPを別々に水ーメタノールの混合溶媒に溶かし、2つの溶液を室温下で様々なモル比で混合し、静電的イオン相互作用とπーπ相互作用に基づく高分子会合体を得た。この会合体において、ポリマーへのキラル誘起および高分子鎖間でのらせん構造を形成していることを明らかにした。次に、らせん状会合体の階層的自己組織化を利用して調製したナノ粒子は、ポリマー球晶に特有な消光リングを伴うマルタ十字の光学模様を示すとともに、青色の円偏光発光を呈することを見出した。本研究では、カチオン性π共役ポリマー(側鎖末端にテトラアルキルアンモニウムカチオンを導入したポリパラフェニレン誘導体:PPP)と、アニオン性キラル化合物(1,1'-ビナフチルの2, 2'位にプロポキシル鎖を介してスルホン酸アニオンを導入した軸不斉ビナフチル誘導体:BNP)を合成し、両者間の静電的相互作用とπーπ相互作用に基づくポリマー会合体を調製した。さらに、この会合体のナノ粒子は、マルタ十字と消光リングの光学模様を有するポリマー球晶を形成し、青色の円偏光発光を呈することを明らかにした。次に、ポリマーの繰り返し単位をビフェニルからターフェニルに変えたコポリマーや、ビナフチルの2,2'位にスルホン酸アニオン、6,6'位に剛直な置換基を導入した、四置換体のビナフチル誘導体を合成した。これらの組み合わせからなるナノ粒子は、より大きな蛍光強度やより大きなコットン効果を示したが、ポリマー球晶は形成しなかった。すなわち、階層的自己組織体であるポリマー球晶は、ポリマーの繰り返し単位の長さやキラル化合物の置換基の数や位置が最適の条件下にある時のみ形成されることが示された。一方、共役系ポリマーのナノ粒子形成に関する知見を基に、光応答性ジチエニルエテン部位を側鎖にもつ芳香族共役系コポリマー三種を合成し、これらを用いて、光の三原色である赤緑青(RGB)および白色の発光を示すポリマーナノ粒子を調製した。ポリマーナノ粒子に紫外および可視光を交互に照射することで、消光と発光がスイッチングする光応答性ナノ粒子発光体を創成した。さらに、白色とRGBの各色との光スイッチングも制御することも可能となった。本研究を通じて、新たな進展と知見が得られた。化学・複合化学・機能性高分子本研究では、カチオン性π共役ポリマーとアニオン性キラル化合物からヘリカル構造の会合体を調製し、この会合体の階層的自己組織化を利用して高分子スフェルライト(球晶)を創成した。ポリマー球晶は、汎用性ポリマーのみならずπ電子共役系ポリマーにおいても、その例はほとんどなく、極めて希なものであった。本ポリマー球晶は青色の円偏光発光を呈するとともに(Advanced Materials)、次代の偏光光学材料に資するものと期待される。

本研究を基礎とする新たな進展があった。すなわち、共役系ポリマーのナノ粒子作成に関する知見を基に、光応答性ジチエニルエテン部位を側鎖にもつ芳香族共役系コポリマー三種を合成し、これらを用いて、光の三原色である赤緑青(RGB)および白色の発光を示すポリマーナノ粒子を調製した。ポリマーナノ粒子に紫外および可視光を交互に照射することで、消光と発光がスイッチングする、光応答性ナノ粒子発光体を創成することができた。さらに、白色とRGBの各色との光スイッチングを制御することができた。これらの研究結果は、科学雑誌Nature Communication (2014)にアクセプトされ、掲載予定である。1.ポリマー球晶の蛍光強度の向上や粒径サイズの制御を実現させるべく、ポリマーの繰り返し単位をビフェニルからターフェニルに変えたコポリマーを合成し、その側鎖にテトラアルキルアンモニウムカチオンを導入する。これにより、イオン性ポリマーの蛍光強度を飛躍的に増大させる。一方、ビナフチルの2,2'位にスルホン酸アニオンを、6,6'位に剛直な置換基を導入した、四置換体のビナフチル誘導体を合成する。これにより、キラルドーパントとしてのらせん誘起力を増大させる。また、粒径サイズの制御には、側鎖の長さや置換基のメチレン鎖を変化させるなどの分子的修飾を試みるとともに、ナノ粒子の成長時間を増加させるなどを試みる。2.新たな展開となった、光応答性ポリマーナノ粒子発光体について、繰り返し単位の芳香環やヘテロ環の種類や組み合わせを変えて、RGB色以外の中間色を示す蛍光発光体を開発する。さらに、溶液、ナノ粒子およびフィルムの状態においても、消光と発光がスイッチングする発光体を系統的に作成する。また、スイッチングの繰り返し耐久性を向上させるべく、重合条件の最適化を通じて、ポリマーの高分子量化を図る。
建築仕様書からみた明治初期木造建築の継手・仕口の技術に関する研究

幕末から明治初期にかけて我国に導入された洋風建築については、現存建物や写真史料などから、その史的展開の概要について安定した理解が得られている。しかし建築の設計技法、構法技術については、現存建物の個別調査が蓄積され、各所に所蔵される建築関連文書史料の整理が進むなど、詳細研究を可能とする環境が整ってきた。本研究では北海道立文書館所蔵の開拓使関連資料や、国立公文書館所蔵の太政官公文録に含まれる建築関連の文書史料のうち、特に建築仕様書の「設計図書」としての特質に着目し、「建築構法技術」のうち建築各部における継手・仕口の技術について、その分類を試み、部位による使い分けなどの分析を行なった。洋風小屋組やボルト・ナットなどの構造補強材料が我国の継手・仕口の技術に与えた影響を仕様書を通して明らかにすることを目的とした。2箇年計画の最終年にあたる平成11年度は、本研究の主要資料となる明治初期の建築仕様書について、国立公文書館所蔵「太政官公文録」および北海道立文書館所蔵の開拓使関連資料を検索・閲覧し、北海道立文書館所蔵の1件の仕様書が追加された。文書の読み下し、ワードプロセッサによる浄書作業を行なった。これと並行して、継手・仕口の仕様に関する情報を抽出する作業を行ない、分析のためにデータベースの構築作業を行なった。データベースを設計・データ入力を行なったが、抽出要素の設定等、分析精度を高める上で新たな課題も明らかとなってきている。2箇年の継手・仕口の検討を通して、幕末から明治初期にかけて我国に導入された洋風建築技術は、洋風小屋組や洋風の開口部など、わずかな部位を除いては、和風の伝統技術に顕著な影響を及ぼさなかったことがわかった。明治初期の洋風建築は、和風の継手・仕口の伝統技術の集積の上に構築されたことを再確認し、本研究課題に対する成果としたい。しかし建築の設計技法、構法技術については、現存建物の個別調査が蓄積され、各所に所蔵される建築関連文書史料の整理が進むなど、ようやくその詳細研究を可能とする環境が整ってきた。本研究では北海道立文書館所蔵の開拓使関連資料や、国立公文書館所蔵の太政官公文録に含まれる建築関連の文書史料のうち、特に建築仕様書の「設計図書」としての特質に着目し、「建築構法技術」のうち建築各部における継手・仕口の技術について、その分類を試み、部位による使い分けなどの分析を行う。洋風小屋組やボルト・ナットなどの構造補強材料がなどが我国の継手・仕口の技術に与えた影響を仕様書の記述から明らかにすることを目的とする。2箇年計画の初年にあたる平成10年度は、本研究の主要資料となる明治初期の建築仕様書について、国立公文書館所蔵「太政官公文録」および北海道立文書館所蔵の開拓使関連資料を検索・閲覧し、既収集資料に2件の仕様書が追加された。ただし、北海道立文書館では資料の検索に若干の困難があり、さらに検索・閲覧を継続する必要があって、次年度の課題となった。本年度収集分の資料は、公文書ではあるが「くずし字」で記されており、文書の読み下し、ワードプロセッサによる浄書作業を行なっている。これと並行して、既収集資料から、継手・仕口の仕様に関する情報を抽出する作業を行なった。分析のためにデータベースの構築作業を行なっているが、抽出要素の決定など、データベース設計に課題を残しているのが現状である。中間段階での成果としては、洋風建築技術の導入後も、部位によっては和風の継手・仕口の伝統技術が踏襲されているようである。有効な分析手法を確立し、精度の高い成果が得られるよう努めたい。
いじめ問題の介入に資する孤立者の環境認知の特徴と孤立無援感の研究

教育現場等でのいじめ問題では,被害者が学校の人間関係の中で孤立していることがほとんどである。しかし従来のいじめ研究は,孤立した被害者が学校世界や周囲の物理的・社会的環境をどのように認識しているのかについて研究してこなかった。本研究は,文献研究,いじめ経験者への面接調査,2つの実験を通じて,孤立者が環境認知においていかなる特徴を示すのかを検討した。その結果,孤立の経験は環境認知に変容をもたらす(例えば他者との物理的距離を過小視する)などの特徴が見出された。3年間の研究計画の初年度である平成25年度は,いじめ研究と距離知覚,空間認知研究の国内外の文献を収集し,レビューを行ない,仮説モデルの生成を目指して研究を実施した。データベースを中心に文献情報を検索したところ,いじめ研究は国内外で数多くの研究が行われており,相当量の知見が蓄積されているが,本研究が意図しているような被害者視点での研究は,理論的にも実証的にも有力な先行研究が行われていないようである。いじめが強い孤立感および孤立状態を生み出すことを示す研究成果はあるが,そうした孤立感が被害者の環境認知(特に学校環境の認知)に及ぼす影響を示唆する資料は,いじめ研究の文脈においては得られなかった。その一方で,いじめ現象を直接の対象とはしていない社会心理学的研究において,否定的な対人経験が及ぼす様々な影響に関する知見が蓄積されつつあることがわかった。特に,ストレス理論と脅威の知覚に関する研究を統合した資源知覚モデルは,いじめ被害者の環境認知の変容を検討していくうえで有力なモデルであるとの感触を得た。自己が保護され安全であると感じられない環境下において,人は自己に関する出来事を極端なものとして認知しやすい。また,いじめ被害者の手記や手紙を集めた文献資料によって,当事者が経験する主観的世界では,対人関係を中心に,環境が安定性を失うことも推測できた。現在,これらの知見をいじめ被害者の状況に適用したモデルの生成を含めたレビュー論文を執筆中である。レビュー論文では,学校環境を自己への脅威と認知せざるを得ないいじめ被害者は,その環境をきわめて孤立無援で危険なものと感じるため,いじめ介入に有効な資源が存在したとしても,利用可能なものとは認知されず,それが一層孤立を深めるという悪循環を生み出すことが論じられる予定である。平成26年度は,孤立者の環境世界認知に関する仮説モデルを作成することが目標であった。大学生の調査協力者を対象に予備的インタビューを行い,孤立を経験しやすい状況の探索を試みた。インタビューの結果,大学生の孤立経験をモデル化するための題材として,進路選択場面が適切であることが見出された。そこで,大学生が自分の進路を考える際に,周囲の環境における誰の,どのような経験を参照しているのかを調査するとともに,そのような手がかりを環境中に欠いている場合,どのような孤立感を感じるのかを測定する尺度を作成し,大学生が感じる孤立感について分析を行なった。大学生41名を対象に,誰の,どのような経験や知識を参照してきたかを自由記述によりたずねた。その結果,両親や学校などの情報源だけでなく,同年代の友人やアルバイト先の社員などの経験を手がかりとしていた。参照する内容は,就職活動の進め方や職業知識などのきわめて一般的な事柄であった。このことから,身近に大学の就職課のような専門の就職支援組織が存在するにもかかわらず,それを環境中の資源として認識していない可能性が示唆された。次に大学生70名を対象に孤立感を測定する尺度を実施した結果,進路選択における孤立感には道具的なものと情緒的なものの区別が示された。身近に就職に関する豊富な知識・経験の持ち主がいない場合に道具的孤立感が感じられ,自分を励ましてくれたり,就職について何でも話せる相手がいなかったりした場合に情緒的孤立感が感じられることが示された。これらの孤立感は,一般的な孤独感とは異質なものである可能性も示唆された。これらの研究から,孤立者の環境世界の認知について2点が指摘できる。(1)身近に孤立を解決できるような資源が存在したとしても,それが利用されるとは限らないこと。(2)孤立感には2種類あり,それを低減する資源も2種類あると考えられる。本研究は,社会的に孤立状態にある人間の環境世界に対する認知を,空間認知等の視点から検討することで,孤立無援感についての実証的な理解を進め,学校におけるいじめ被害者などの支援に役立つ知見を得る目的で行われた。本年度は最終年度であるため,これまでの研究成果と課題を整理しながら,前年度から継続して行ってきた学校での孤立経験者に対するインタビュー調査を進めるとともに,孤立者から見た環境世界の抽象性に関する実験的検討を行った。学校において孤立を経験したことがある者に対する,インタビュー法を用いた質的研究では,いじめを契機に孤立を経験した大学生の事例が分析された。それによると,孤立状態となって以降の時間の推移によって,周囲の他者や環境への認知は変化し,孤立状態が固定する後期に至ると距離が遠く感じられるようになり,当人への影響力も薄らいでくる可能性が指摘された。そしてこの変化は,孤立した生徒を支援しようとする教員への距離感において顕著である場合があり,いじめへの介入に際して孤立者が必ずしも支援者を身近な他者とは感じていない可能性が示唆された。上記をふまえて,孤立が他者との心理的距離だけでなく物理的距離をも遠いものに感じさせる可能性について,大学生を対象に実験を行った。

孤独感や集団における被受容感の高さによって被験者を分割し,紙面上に提示されたイラストの種類によって刺激に含まれる線分の長さの推測が異なるかを比較したところ,女性の被験者において異なる傾向が見出された。孤立の影響に性差が見られたことについては今後さらに検討していく必要がある。教育現場等でのいじめ問題では,被害者が学校の人間関係の中で孤立していることがほとんどである。しかし従来のいじめ研究は,孤立した被害者が学校世界や周囲の物理的・社会的環境をどのように認識しているのかについて研究してこなかった。本研究は,文献研究,いじめ経験者への面接調査,2つの実験を通じて,孤立者が環境認知においていかなる特徴を示すのかを検討した。その結果,孤立の経験は環境認知に変容をもたらす(例えば他者との物理的距離を過小視する)などの特徴が見出された。平成26年度の計画では孤立経験者に対するインタビューを実施し,孤立した状況が周囲の環境をどのように感じさせるかについて仮説モデルを生成することであった。インタビュー協力者を得ることが難航しているため,調査は開始できたもののまだ十分な資料が集まっていない。対策として,すでにインタビューを行なった協力者に,新たな協力者の発掘を依頼しているところである。以上のように,若干遅れがあるものの,他の計画実施の準備を並行するなどの対策をとっているため,計画全体への影響は少ないと思われる。社会心理学昨年度に,インタビュー協力者を集めることに苦労したため,現在引き続き協力者を募り,インタビュー調査を継続中である。この調査に時間を要したため,インタビューと並行する形で平成27年度計画の準備を一部前倒しにし,実験に必要な尺度開発を行なっている。平成27年度の計画では,孤立者が空間の広さの知覚と,環境の抽象性の知覚において,非孤立者との間にいかなる相違を示すかを実験的に検討する。文献情報の収集と読解が予定どおりに進み,レビュー論文を執筆するめどが立っていることから,順調に進展していると判断した。今年度に行う予定であったインタビュー調査の一部が,協力者を探すことに難航したことと,実験で使用する予定のソフトウェアが,先に実験指標の開発に着手した関係でまだ使用する段階ではなく,購入が次年度になったため,次年度使用額が生じた。今後の研究としては,孤立無援感を感じているいじめ被害者には周囲の環境がどのように認知されるのかを明確な仮説モデルとするために,対人関係において孤立を経験したことのある人々を対象に面接調査を行う予定である。この課題の推進のために,大学生を対象とした聞き取りを行うとともに,中学・高校教員を対象に,孤立した生徒に接した経験等を聞き,モデルの精緻化を進める。インタビュー協力者への謝金および研究補助への謝金は計画通り使用する予定である。また,実験用ソフトウェアも予定通り購入する。ただし,実験刺激の提示にミリ秒単位の統制が不要と判断した場合は,統計分析用のソフトウェアを購入する予定である。文献研究のために発注した書籍が経費の請求期限までに到着しなかったため。当該年度に納品されなかった書籍を翌年度にあらためて発注し,入手する予定である。