hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食後レムナント代謝異常におけるコレステリルエステル転送蛋白の役割

動脈硬化症の成因および進展にリポ蛋白代謝異常の重要性が指摘されている。今回は、我々が世界で初めて報告したCETP遺伝子異常をさらに検討し、新しいエキソン15のミスセンス変異を明らかにした。また、食後レムナント代謝異常が存在する糖尿病患者と家族性複合型高脂血症(FCHL)の関係の検討のために、家族調査により診断されたFCHLの耐糖能異常を検討した。CETP遺伝子異常の検討で、Int14Aのホモ接合体は15例、ヘテロ接合体は12例、D442Gのホモ接合体は4例、ヘテロ接合体は35例が明らかにされた。一般男性でのCETP遺伝子異常の頻度はInt14Aのヘテロが2%、D442Gのヘテロが7%と高頻度に認められ、CETP遺伝子異常が日本人のリポ蛋白代謝へ大きく影響を及ぼしていると考えられた。FCHLの頻度の検討では、49例中14例(29%)がFCHLであった。高脂血症を合併する糖尿病患者の50%がFCHLであった。さらに、FCHLでは耐糖能障害が多く認められ、75g0GTTによるIRI濃度時間曲線下面積(AUC-IRI)の平均は、FCHL群のN群とIGT群ではC群のN群とIGT群より有意に高値であった(p〈0.05)。さらに、FCHL群のN群とIGT群のAUC-IRI/AUC-血糖比は、C群のN群とIGT群より有意に高値であった(p〈0.05)。FCHLのN群のHDL-CはC群より有意に低値であり、IRI反応とIDL-C、HDL-C、TGとの関係では、FCHL群ではIDL-CとAUC-IRIとの間に有意な正相関が認められた(p〈0.05)。糖尿病患者の血清CETP活性は正常コントロールと有意差は認められなかった。以上より、高脂血症を伴う糖尿病患者ではFCHL合併が高頻度に示唆され、さらに、FCHLにおける高インスリン血症が明らかとなった。今後さらにレムナント代謝とCETPの関係を、動脈硬化を生じるリポ蛋白代謝異常の解明のために検討しなければならない。家族性複合型高脂血症(FCHL)と糖尿病患者での食後レムナント代謝を検討するために、FCHLと糖尿病との関係を家族調査により検討した。高脂血症で入院した49例で家族採決を行なった。家族対象者の35%の家族採決により、49例中31例(63%)で家族性高脂血症の診断が可能であった。そのうち14例(29%)がFCHLであった。冠動脈硬化症例では7例(30%)がFCHLと診断され、高脂血症を合併するNIDDMの50%がFCHLであった。FCHLでインスリン反応と血清脂質との関連を検討した。LDL-CはΣIRIとr=0.345の、apoAIはFIRIとr=0.345の相関傾向(p<0.1)を認め、apoBはΣIRIとr=0.448の有意な正相関を示した(p<0.05)。以上より、FCHLで認められる高apoB血症と高インスリン血症との関連が示唆された。

コレステリルエステル転送蛋白(CETP)遺伝子のスプライシングドナーサイトのG-A点変異をpolymerase chain reaction(PCR)を使用して新しい制限酵素切断部位を作成する方法(PCR-PFLP法)で検討した。さらに、最近、エクソン15のミスセンス変異が明かにされた。このミスセンス変異は従来のスプライシングドナーサイトの変異より高頻度に認められ、一般人での頻度はエクソン15のミスセンス変異は7%で、従来のスプライシングドナーサイト変異は2%であった。従って、少なくとも日本人ではCETP遺伝子異常の頻度が高く、レムナント代謝の検討に際しては、CETP遺伝子の検討が必須であると考えられた。今後、FCHLと糖尿病の動脈硬化へのレムナント代謝の影響を考えるために、インスリン、CETP遺伝子異常の影響を考慮しなければならない。食後レムナント代謝異常が存在する糖尿病患者と家族性複合型高脂血症(FCHL)の関係を検討するために、家族調査で確診されたFCHLの耐糖能異常を検討した。さらに、糖尿病患者でコレステリルエステル転送蛋白(CETP)活性を測定しリポ蛋白代謝異常との関係を検討した。75gOGTTの結果、FCHLではIGT群とDM群の頻度は20例中7例(35%)と5例(25%)で、C群では11例(27%)と2例(5%)とFCHLでDMの頻度が高い傾向であった。IRI濃度時間曲線下面積(AUC-IRI)の平均は、FCHL群のN群とIGT群では162μU/ml・hと208μU/ml・hでC群のN群とIGT群(77μU/ml・hと103μU/ml・h)より有意に高値であった(p<0.05)。さらに、FCHL群のN群とIGT群のAUC-IRI/AUC-血糖比の平均は0.48と0.46で、C群のN群とIGT群(0.22と0.20)より有意に高値であり(p<0.05)、FCHLでの高インスリン反応が明らかにされた。IRI反応とLDL-C、HDL-C、TGとの関係では、FCHL群ではLDL-CとAUC-IRIとの間に有意な正相関が認められた(p<0.05)。糖尿病患者の血清CETP活性は、正常コントロールと有意差は認められず、CETP活性とHbA1c値および肥満度(BMI)との間にも関連は認められなかった。しかし、CETP活性はLDL-Cと有意の正相関を示し、HDL-C/A-I比とは負の相関傾向を示した。以上より、FCHLにおける高インスリン血症が明らかとなり、インスリン抵抗性によるレムナント代謝異常が推察され、糖尿病患者のリポ蛋白代謝異常には、FCHL合併およびCETPによる影響が考えられた。今後さらに食後レムナント代謝とCETPの関係を、動脈硬化を生じるリポ蛋白代謝異常の解明のために検討しなければならない。
Oligo-Tetra-PEG gel を用いた腱癒着予防の検討

腱損傷に対する縫合術は腱癒着や再断裂によって術後成績が悪化しがちであるが、現在も有効な対策はない。本研究では、独自開発した4分枝Polyethylene glycol(PEG)からなるHydrogel(Oligo-Tetra-PEG gel)(Nat Biomed Eng 2017)の技術を応用し、腱の癒着防止剤の開発を目指す。まず生体内でのゲル至適条件を検討後、ラットアキレス腱癒着モデルを作成し、in vivoでの癒着予防効果を検証した。組織学的評価や力学的評価をベースに効果の検証を行い、具体的には、(i)癒着重症度のマクロ的評価(ii)腱癒着の組織学的評価(iii)腱と周辺組織との力学的評価(iv)腱癒合の組織学的評価(v)癒合腱の力学的評価、を評価した。(i)はどの程度の剥離が必要かでstagingしたマクロ的評価方法で、(ii)・(iv)は組織切片を作成した組織学的評価法である。(iii)、(v)ではrheometer (サン科学)を使用し、(iii)では腱に一定速度(20 mm/min)を加えることで90°背屈位の足部が0°底屈位となるまでの総仕事量(Work of flexion)を計算することで定量化し、(v)では腱の両端を牽引することで腱断裂に至る力を測定(Tendon breaking test)し腱の癒合度の定量化を行うものである。術後3週の評価で、コントロール群と比較してゲル群では縫合腱と周辺組織との癒着は起こらないことを確認した。ラットアキレス腱モデルの作成及び、ゲルの調整を予定通り行えたため今後はラットの屈筋腱モデルも作成し、コントロール群と癒着群で癒着の有無及び癒合の違いを検討していく。(理由)順調に研究が進んでいるため、必要以上に経費をかけずに済んだ。(使用計画)in vivoの解析など、次年度以降の経費のかさむ実験に使用する計画である。
生体機能類似膜の作製とオプティカルセンサーへの応用

生体膜は物質の認識と情報変換を担う場であり,化学センサー開発の観点からも興味深い機能性膜である。これまで脂質二分子膜に基づく電気化学センサーに関する研究を行ってきたが,物質の認識を電気シグナルに変換する故に,電気的なノイズを受け易い事等感度及び正確さの点での問題点が明らかになった。もしオプティカルに情報変換をしうるならば上述の問題点は解決され,また吸光・蛍光・スペクトル等の情報が同時に得られる新規な化学センサーになりうる。そこで本研究では,生体機能類似膜の作製とオプティカルなセンシングとの組み合わせが可能なのか,物質の認識をオプティカルに情報変換をしうるのか等,新しいタイプの化学センサー開発の為の基礎的な知見を得ることを目的として検討を行った。生体機能類似膜としては,生体膜と同様に脂質二分子膜構造をとる1枚膜リポソームを用いて実験を行った。リポソームは,卵黄ホスファチジルコリン,コレステロール,そしてバリノマイシン等のイオノフォアとカルボシアニン系膜電位感受性色素等の蛍光プローブを混合した状態より作製した。このリポソームが分析目的イオン(カリウムイオン)に対してオプティカルな応答をするかどうかを検討した結果,分析目的イオン濃度の増加に従い蛍光強度が減少することが示された。また,分析目的イオン以外にはほとんど応答せず,イオノフォアが有する選択性の発現も確認された。従って,脂質二分子膜中のイオノフォアと分析目的イオンとの選択的な錯形成によって生起した膜電位を,膜中に包埋された蛍光プローブによってオプティカルに情報変換しうることが明らかになった。この現象はビスクラウンエーテル等の他のイオノフォアやメロシアニン等の他の蛍光プローブを包埋したりリポソームでも得られた事より,生体機能類似膜に基づくオプティカルセンサーの可能性が確認できた。
多環状エーテル系生体機能分子の合成と機能解析

海洋産天然物マイトトキシンは炭素数142、32個のエーテル環、28個の水酸基、2個の硫酸エステルを含む多環状エーテル構造を有しており、生体高分子を除くと、天然物中で最大の分子量(3,422)をもち、カルシウムイオンチャネルに特異的に作用し非蛋白系物質として最強の毒性を有していることから大きな注目を集めている。本申請課題では、この巨大分子に関連する機能分子の創製、イオンチャネル機構解明を目指し、マイトトキシンのGHIJK環、WXYZA'環、C'D'E'F'環など数種の縮環エーテル部を合成することを目的とする。1.'D'E'F'環に付属する鎖状側鎖をメチル基のマイケル付加,Sharplessの不斉ジオール化反応を経て立体選択的に合成した。2.当研究室で開発したSmI_2を用いるエーテル環合成法を基盤としてC'D'E'環を合成した。3.先に合成した側鎖部分とC'D'E'環をWittig反応で結合し,脱水-環化,還元反応を経て,完全な側鎖部分を有するC'D'E'F'環部の合成を達成した。4.SmI_2を用いるエーテル環合成法及びビニルエポキシドの6-endo-環化反応を駆使してWXYZA'環の合成を達成した。5.当研究室で開発した収束型合成法を基盤とするGHIJK環の合成を目指して,その基質となるG環とJK環を立体選択的に合成した。6.マイトトキシンの免疫学的検出法の確立を目指して,鎖状側鎖を有するC'D'E'F'環を用いて抗体を作成した。
社会的制約を考慮したロボット用音声対話システムの実現

1.公共の場で音声対話可能なヒューマノイドロボットの実現に向けて、ロボットへの入力音に対する応答義務の推定に関する研究を遂行した。本研究は、社会的制約を考慮したロボット用音声対話システムに組み込むモジュールの1つである。本年度は特に、ロボットの状態ではなく、対話中のユーザの身体の状態に着目して、ロボットが入力音に対して応答すべきか否かを推定する手法について検討した。さらに、この手法を実際の音声対話システムに導入する方法を検討した後に、この成果を論文にまとめ、発表した。2.対話中にヒューマノイドロボットが話題の転換箇所を検出し、ユーザに対して適切に応答することを目的とし、話題転換の有無の推定に関する研究を実施した。社会的制約を考慮したロボット用音声対話システムを実現するには、信号レベルでの適切な動作(ロボットが入力音に対して、応答すべきか否か)に加えて、言語レベルでの柔軟な処理(例えば、言語理解・応答生成)が不可欠である。例えば、ロボットはユーザの発話に対して、応答すべきだと適切に推定できたとしても、その発話が言語的に何を意味しているのか、現在の対話状況を考慮してどう答えればよいのかがわからなければ、円滑な対話を遂行することができない。そこで、まず人間同士の雑談対話を分析し、話題が切り替わるタイミング、切り替わらないタイミングにおける言語表現の違いや音響的特徴を分析し、話題転換の有無に関する特徴について検討した。また、これらの特徴間の関係を分析することで、例えば、話題が展開するときに、発話間間隔が長い場合は、その後の発話には話題転換表現が省略される場合がある、というような関係を発見することができた。研究計画では、その後、話題転換の有無を推定する識別モデルを構築する予定であったが、本年度はこれらの分析まで遂行した。28年度が最終年度であるため、記入しない。ロボットの状態とユーザから得られる情報を利用したロボット用誤動作回避システムの構築を行った.特に,今年度はロボットのカメラ画像から得られる画像情報を取得するモジュールを作成し,システムに組込んだ.さらに,ユーザの顔画像から,ユーザが発話中か否かを判別するモジュールを実装した.これにより,例えば,周囲の雑音が大きい時に,画像情報からユーザがロボットに話しかけたか否かを判別できるようになった.今年度の成果により,社会的制約を利用したロボット用音声対話システムの基本的なモジュールの実装が完了した.ユーザ側から得られる情報として,ロボットのマイクから得られる音響情報とカメラから得られる画像情報を取得できるようになった.ロボット側から得られる情報として,ロボットの関節角度に関する情報やその他のログ情報を取得できるようになった.これらの情報を利用すれば,ユーザとの対話中に,ロボットが状況認識を行うことができる.例えば,ロボットへの入力音に対する応答すべきか否かの判断に利用可能である.今後は,まずより雑音に頑健な音声対話を実現するために,入力音判別モジュールの高精度化を行う.その後,研究計画に基づき,ロボットの状態とユーザから得られる情報の最適な統合方法を検討し,ロボットにとって不都合なユーザの挙動の抑制を目指す.評価実験では,一般ユーザを対象に被験者実験を実施することを検討している.これにより,社会的制約が受動的・能動的に利用できることを示す.1.公共の場で利用可能な音声対話ロボットの実現のために,対話システムの音声認識モジュールと入力音判別モジュールの高精度化に関する分析と実装を行った。採用第1年度目の成果により、本研究課題の遂行に必要なロボット用音声対話システムの基本的なモジュールが完成した。今年度は実環境で発生する様々な音に対してロボットが頑健に動作するために、音声認識と入力音判別時に利用している音響的なモデルに関する分析を行った。まず、音声認識モジュールに関して、(1)ロボットのマイク特性と周辺雑音を考慮した音響モデルと、音源定位のための伝達関数を作成した。また、(2)音源の発生方向に応じてロボットに搭載されている4chマイクの利用方法を変更した。これにより、これまでの方法に比べて、音声認識精度が約35%向上した。次に、入力音判別モジュールに関して、(1)Gaussian Mixture Modelの学習データのための、ロボットのマイク特性を重畳および周辺雑音を加えたデータの利用と、(2)最適な混合数の分析を行うことで、入力音判別精度が約50%向上した。さらに、これらをロボット用音声対話システムに適用させた。2.ロボットへの入力音に対する応答義務の推定に関する研究を実施した。本研究は、研究課題である社会的制約に関する研究の1つであり、昨年度から実施している。昨年度は、これまでの対話研究では利用されてこなかった対話中のユーザの身体の状態を用いて,応答すべきか否かを推定する手法を提案した.今年度はさらに分析を進め、入力音の種類毎(例えば、雑音やユーザ発話など)による性能評価などを実施した。この評価実験により、従来手法に比べて、全ての種類の入力音に対して提案手法がより高精度に応答義務を推定できることを示した。まず、今年度の目標の一つであった、対話システムの音声認識モジュールと入力音判別モジュールの高精度化を実施することができた。さらに、前年度に構築したロボット用音声対話システムに適用した。また、社会的制約に関する研究として、ロボットの応答義務を推定する研究も実施できた。当初の予定通り、この成果を国内・国際学会で発表し、論文を投稿することができた。一方で、一般ユーザを対象として被験者実験は実施することができなかった。以上より、おおむね順調に進展していると判断した。

1.公共の場で音声対話可能なヒューマノイドロボットの実現に向けて、ロボットへの入力音に対する応答義務の推定に関する研究を遂行した。本研究は、社会的制約を考慮したロボット用音声対話システムに組み込むモジュールの1つである。本年度は特に、ロボットの状態ではなく、対話中のユーザの身体の状態に着目して、ロボットが入力音に対して応答すべきか否かを推定する手法について検討した。さらに、この手法を実際の音声対話システムに導入する方法を検討した後に、この成果を論文にまとめ、発表した。2.対話中にヒューマノイドロボットが話題の転換箇所を検出し、ユーザに対して適切に応答することを目的とし、話題転換の有無の推定に関する研究を実施した。社会的制約を考慮したロボット用音声対話システムを実現するには、信号レベルでの適切な動作(ロボットが入力音に対して、応答すべきか否か)に加えて、言語レベルでの柔軟な処理(例えば、言語理解・応答生成)が不可欠である。例えば、ロボットはユーザの発話に対して、応答すべきだと適切に推定できたとしても、その発話が言語的に何を意味しているのか、現在の対話状況を考慮してどう答えればよいのかがわからなければ、円滑な対話を遂行することができない。そこで、まず人間同士の雑談対話を分析し、話題が切り替わるタイミング、切り替わらないタイミングにおける言語表現の違いや音響的特徴を分析し、話題転換の有無に関する特徴について検討した。また、これらの特徴間の関係を分析することで、例えば、話題が展開するときに、発話間間隔が長い場合は、その後の発話には話題転換表現が省略される場合がある、というような関係を発見することができた。研究計画では、その後、話題転換の有無を推定する識別モデルを構築する予定であったが、本年度はこれらの分析まで遂行した。今年度の研究実施計画では,話しかけやすさを予測するシステムと入力音判別システムを統合したロボットの誤動作回避システムの構築を目標としていた.このシステムは,平成26年度中に構築することができたため,おおむね順調に進展していると判断した.一般ユーザを対象とした被験者実験は実施できなかったが,今後実施予定である.また,平成26年度の成果を論文誌や国際学会へ投稿する予定である.今後は、対話中にロボットが話題の転換を検出し、ユーザに対して適切に応答することを目的とし、話題転換の有無の推定に関する研究を実施する予定である。社会的制約を考慮したロボット用音声対話システムを実現するには、言語レベルでの柔軟な処理(例えば、言語理解・応答生成)が不可欠である。これができれば、ロボットは発話生成時に現在の話題に関する履歴のみを考慮することができる。この研究の展望として、ロボットによる円滑な対話展開を実現することを考えている。具体的には、ユーザとの対話が滞ったり、話題の推定がうまくいかない場合に、話題が変わりうる箇所をロボットが検出できれば、その時点で別の話題にロボットが能動的に切り替えることを検討している。
両親媒性芳香環ナノテープの自己集合と蛍光性センシング材料の開発

「両親媒性芳香環ナノテープの自己集合と蛍光センシング材料の開発」に関する研究において、平成27年度は、次の3つの研究成果を得た。まず、(1)3つのアントラセン環を有する新規な3分岐型両親媒性分子を合成した。また、(2)3分岐型の両親媒性分子とペリレンをグラインディング法により混合することで、水中で数ナノサイズの複合体を形成することを明らかにした。さらに、(3)複数のペリレンが、複合体の内部でスタッキング構造を形成し、通常の条件で見られないエキシマー発光を発現することを見出した。3分岐型の両親媒性分子として、3つのアントラセン環とトリフェニルベンゼン誘導体を組み合わせ、その側面に親水性官能基を導入した3分岐型両親媒性分子を設計した。は多感芳香族分子であるペリレンと混合することで、水中でホストゲスト複合体を形成することを明らかにした。UV-visスペクトルおよびDLS測定より、この複合体は約3 nmにサイズ制御された球状集合体であり、複合体内部で複数のペリレンがスタック構造を形成することが示唆された。さらに、構築したペリレン複合体にペリレンの吸収波長で光励起したところ、強い緑色発光を示した。その発光寿命は、トルエン中のペリレンのみの場合と比較して約9倍長寿命化していることから、ペリレン複合体はエキシマー発光を発現していることが明らかとなった。一般的にペリレンは、結晶状態で2量体を形成し、極低温では珍しいエキシマー発光(Y-発光)を示すことが知られている。今回観測された蛍光性は、結晶状態の蛍光性と類似していることから、ペリレン複合体は、室温、溶液中でY-発光を示すことが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。蛍光性分子センサーは、その分子内包挙動を目に見える蛍光で検出できるため、これまでに金属イオンや小分子を検出対象として盛んに研究されてきた。これらの多くは、検出分子内の官能基と結合または相互作用することで認識する。しかしながら、このメカニズムでは、検出分子が認識部位を有することが必須であり、その種類は限定される。この課題に対して本研究では、新たな蛍光センシング手法の開発を目指して、蛍光性を有する分子カプセルを考案した。分子カプセルが検出分子を内包することで、そのサイズや形状に応じた蛍光性の変化が誘起できると期待した。蛍光性分子カプセルを構築するため、2つのU字型ユニットが組み合ってできるテニスボール構造に着目した。U字型ユニットとして、蛍光性を有するアントラセン環をU字型に連結し、その側面に親水基を導入した両親媒性分子を設計した。U字型両親媒性分子の合成では、段階的なカップリング反応と独自の立体制御法を含むU字型両親媒性分子の効率的な合成手法を確立した。U字型両親媒性分子は、水中で瞬時に分子カプセルを形成することを明らかにした。粒子解析より、分子カプセルは約2 nmにサイズ制御された球状構造であり、2分子のU字型分子がテニスボール型に会合することが明らかとなった。さらに、構築した分子カプセルは、蛍光性と分子内包能を示す。これらの特性を天然由来の匂い分子のセンシングに応用した。内包した分子とカプセルの蛍光性の相関を調査するため、蛍光色度座標と絶対量子収率からなる蛍光マッピング法を考案した。その結果、匂い分子の構造の違いにより、カプセルはそれぞれ異なる蛍光性を示し、匂い分子の構造を高感度な蛍光により識別できる蛍光プローブとして機能することを明らかにした。今年度の成果として、U字型構造を有するユニークな両親媒性分子を考案し、その立体選択的な合成法の開発、両親媒性分子の自己集合による分子カプセルの構築および分子カプセルの蛍光プローブとしての応用が挙げられる。

目的とした両親媒性分子は、複数の立体異性体が存在するが、立体選択的な合成法の開発により、その後の機能探索が可能となった。また、自己集合によって構築した分子カプセルは、蛍光性と分子内包能を有しており、これらの性質を組み合わせることで、これまでには報告例がないホスト分子の機能を見出すことができた。この成果に関して、国内の学会および討論会で3件の発表を行い、その内の一つでは、優秀ポスター賞を受賞することができた。今後も国際学会での発表を予定している他、投稿論文の作成も行っている。現在では、本研究で得られた知見をもとに、新規なホスト分子の合成と機能開発に取り組んでおり、進度は順調と判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。第一年度目では、「両親媒性芳香環ナノテープの自己集合と蛍光センシング材料の開発」に関する研究に着手し、複数のアントラセン環を有する新規なテープ状両親媒性分子を考案し、その効率的な合成法を確立した。また、このテープ状分子が、水中で自己集合して数ナノサイズの分子カプセルを形成すると共に、種々の匂い分子を包接することで、ホスト-ゲスト間相互作用に伴う特異な蛍光特性を発現することを見出した。これらの成果から、蛍光性を有するホスト化合物の新規な蛍光プローブとしての可能性が期待された。そこで、2年度目では、これまでの分子設計の知見を活かし、分子包接能と蛍光性がより高い新規なホスト化合物を設計および合成する。また、新規ホスト化合物の蛍光プローブとしての展開を期待して、形状、サイズおよび電子的性質の異なる種々の分子に対する認識能を系統的に調査して、検出分子の適用範囲を明らかにする。
画像処理・CG手法を用いた表情の動的分析合成システムの開発と行動研究への応用

我々は、3年間を通じて下記のような研究成果を挙げた。1.表情分析合成システムの基本設計システムをグラフィックワ-クステ-ションに実装し、各種画像処理・CGソフトウェアを整備した。また、研究代表者らが提案している知的画像符号化の手法を用いて、顔面像及び表情の系統的な記述方法を検討した。その結果、知的画像符号化手法の有効性が確認された。2.表情分析のための応用ソフトウェアの開発顔画像から顔の向きと表情の形状パラメ-タを抽出するためのソフトウェアを開発した。3.表情合成のための応用ソフトウェアの開発表情パラメ-タから自然な顔画像を合成することを目的として、FACSに基づく筋肉運動の様相を心理学的な観点から検討し、表情合成のための画像生成ル-ルを作成した。4.心理学的評価実験顔面像より抽出する表情パラメ-タや合成表情画像についての心理学的な評価実験を行った。その結果、我々が開発を進めてきた表情の分析合成システムによる表情合成および表情分析の心理学的妥当性が確認された。5.システムの心理学的研究および行動研究への応用の検討心理学および行動科学の研究領域における表情や表情のコミュニケ-ションに関わる研究をサ-ベイし、本システムがそれら研究に果たす役割を探った。また、研究代表者らが提案している知的画像符号化の手法を用いて、顔画像及び表情の系統的な記述方法を検討した。その結果、この知的画像符号化の手法がかなり有効であることが明らかになった。2.表情分析を中心とする応用ソフトウェアの基礎検討カメラ入力された顔画像から表情パラメ-タを抽出することを目的として、顔画像から顔の向きと形状パラメ-タを抽出することを試みた。今後は、その心理学的妥当性に関する検討が必要である。3.表情合成を中心とする応用ソフトウェアの基礎検討表情パラメ-タから自然な顔画像を合成することを目的として、FACSに基づく筋肉運動の様相を心理学的な観点から検討し、表情合成のための画像生成ル-ルを作成した。この画像生成ル-ルの汎用化と心理学的評価実験が今後の課題である。4.心理学的評価実験のための基礎検討顔画像から抽出された表情パラメ-タと合成表情画像の自然さの評価法に関して考察を加えた。特に、表情合成画像の自然さの評価に関しては、様々な尺度構成法が考えられ、現在予備実験を進めている段階である。1.<表情分析合成システムの基本設計>___ー研究代表者らが提案している知的画像画符号化の手法を用いて、顔画像及び表情の系統的な記述方法の継続的な検討を行った。その結果、知的画像符号化手法の有効性を改めて確認された。さらに、本年度においては、システムのインタ-フェイスの改良と分析合成ソフトウェアの統合化が進められた。システムの高速性、汎用性、移植性など検討すべき点は依然残されているものの、心理学的研究等のツ-ルとして利用出来る段階まで近づいた。2.<表情分析を中心とする応用ソフトウェアの基礎検討>___ー顔画像から表情の形状パラメ-タを抽出するためのソフトウェアを開発し、さらにそのインタ-フェイスの改良を行った。3.<表情合成を中心とする応用ソフトウェアの基礎検討>___ー表情パラメ-タから自然な顔画像を合成するための画像生成ル-ルの継続的検討を行った。4.<心理学的評価実験>___ー心理学的評価実験に関しては、実験計画および方法の基礎的検討を行い、顔画像からの表情の抽出実験や合成画像を刺激とした認知実験が進められた。その結果、顔画像の形状パラメ-タに基づく表情情報を抽出に関しては、かなりの成果が挙がり、心理学的妥当性が確認されつつある。しかし、表情画像の生成ル-ルに関しては、ル-ル自体の心理学的妥当性および一般性に関してはまだ改良すべき点のあることが分かった。これについては、現時点で実施している心理学的実験に基づき改善を試みる段階にある。平成3年度は、初年度および平成2年度に継続して、表情分析合成システム設計のための基礎検討、すなわち、(1)表情分析合成システムの基本設計、

(2)表情分析を中心とする応用ソフトウェアの基礎検討、(3)表情合成を中心とする応用ソフトウェアの基礎検討を行い、さらに、本表情分析合成システムの評価を行うための心理学的評価実験、すなわち、(4)顔画像からの表情パラメ-タの抽出妥当性評価実験と(5)合成顔画像を刺激とした表情の認知実験を行った。以上の心理学的評価実験の結果から、我々が開発を進めてきた表情の分析合成システムによる表情合成および表情分析の心理学的妥当性が確認された。また、本年度では、本システムを表情によるコミュニケ-ション研究のためのツ-ルとして利用することの可能性を検討した。すなわち、(6)システムの心理学的研究および行動研究への応用の検討を行った。より具体的には、感情心理学、生理心理学、臨床心理学、動物行動学、人間工学、教育工学等の研究領域の中で行われている表情や表情のコミュニケ-ションに関わる研究をサ-ベイし、本システムがそれら研究に果たす役割を探り、それらの研究ツ-ルとして利用する場合のシステムのあり方を再検討した。なお、最終年度としてこれまでの研究成果をまとめるために、(7)研究報告書の作成を行った。
沖縄県における潜水病による大腿骨頭壊死の疫学調査

私達は平成7年度から9年度にかけて152人の潜水従事者を調査した。対象者は男性151人女性1人、年齢は16才から68才で平均年齢が44.8才であった。職業は漁師が137人、インストラクター・水中作業員・水中カメラマン等の職業ダイバーが11人、レジャーダイバーが3人で職業不詳が1人であった。82人164股がX-P検査を受けた(2股は手術を受けていた)X-P上162股中53股(32.7%)の大腿骨頭に骨病変が確認され、残り109股(67.3%)は正常であった。53股の骨病変は川嶌らの分類を用いてA1(分節状硬化)1股、A2(線状硬化)8股、A3(塊状硬化)5股、A4(離断線形成)1股、A5(関節面陥没)2股、A6(骨関節症)2股、B1(限局性石灰化)11股、B2(不規則石灰化)7股、B3(限局性脱灰化)13股、C(島状硬化)3股に分類された。MRI検査を受けた87股中42股(48.3%)が骨頭壊死と診断された。X-P上の骨病変はMRIで総て骨頭壊死と診断された。B3の5股で病変が小さいためMRI診断が困難であったが、X-P所見と照らし合わせて病変の局在がX-PとMRIで一致していることより骨頭壊死と診断した。一方X-Pでは全く正常でありながらMRIで初めて壊死と診断された股関節が8股観察された。潜水病性大腿骨頭壊死の診断にはレントゲン検査、MRI検査の両検査を行う必要があると思われた。私達は潜水病性大腿骨頭壊死の発症に関係する要因を調べるためにアンケート調査を行った。調査した項目のうち肥満の有無、飲酒年数、月の潜水回数、ベンズ経験の有無および股関節痛の有無の各々について大腿骨頭壊死の有る群と無い群とでは統計学的有意差を認めた。平成7年度潜水漁を行っている漁師56人の直接検診を行った。56人のうち両股関節のレントゲン検査に応じてくれた者は27人であった。27人中大腿骨頭にレントゲン上何らかの異常陰影を認めた者が18人であった。異常陰影を認めた者18人中、大腿骨頭壊死の可能性が高いものは6人で、両側例が5人であった。大腿骨頭内広範囲の骨硬化像を示している者が多く、骨頭陥没や間接列隙の狭小化は認められなかった。全員ベンズの既往を認めるが、現在慢性的に股関節に問題を抱えている者はなかった。レントゲン上、正常像は9人であった。平成7年度から8年度にかけて潜水漁を行っている漁師の直接検診を行った数は115人であった。115人のうち両股関節のレントゲン検査を受けたのは51人であった。51人中大腿骨頭にレントゲン上何らかの異常陰影を認めたものは20人であった。

異常陰影を認めた者20人中、明らかな大腿骨頭壊死は12人で、両側例が5人であった。レントゲン上明らかな壊死を示した症例では大腿骨頭内広範囲の骨硬化像を示している者が多く、壊死の局在に一定の傾向はないように思われる。全員ベンズの既往を認めた。51人中2例3股で血管柄付腸骨移植の手術を受けていた。手術を受けた1例1股で骨頭陥没を認めた。明らかな骨頭陥没を示したものは手術例の1例、未手術例の1例計2例であった。骨頭陥没を示した2例はかなり歩行障害をきたしており将来人工骨頭置換術の適応と思われる。現在までMRI検査を17人に行いレントゲン検査との比較検討中である。平成7年度から9年度にかけて潜水病性大腿骨頭壊死の調査を行った。直接検診を行った人数は153人であった。男性152人、女性1人であった。年齢は16才から68才、平均45才であった。職業は漁師が134人、インストラクター・水中作業員・水中カメラマン等の職業ダイバーが11人、レジャーダイバーが2人、職業不詳が6人であった。153人のうち81人162股について両股関節のレントゲン検査を行った。162股中大腿骨頭に異常陰影を認めたものは53股、正常107股、手術既往股2股であった。川嶌らが行った方法を用いて大腿骨頭の壊死分類を行ったところ、異常陰影53股の内訳はA1(分節状硬化)1股、A2(線状硬化)8股、A3(塊状硬化)5股、A4(離断線形成)1股、A5(関節面陥没)2股、A6(骨関節症)2股、B1(限局性石灰化)12股、B2(不規則石灰化)7股、B3(限局性脱灰化)12股、C(島状硬化)3股であった。レントゲン検査を受けた81人中42人84股にMRI検査を行った。MRI上、大腿骨頭壊死33股、正常37股、術後1股であった。残り13股はMRI上壊死判定が困難であった。年齢、身長、体重、アルコール歴、喫煙歴、ステロイド使用歴、潜水歴、潜水方法、減圧症歴等のアンケート調査を行った。x線撮影とMRIとの比較検討及びアンケート調査項目とx線撮影あるいはMRI所見との関係について検討中である。
組込み指向型脳型人工知能回路の実現とサービスロボットへの応用

本研究では,家庭や店舗などで人と協調して働く,サービスロボットに搭載する脳型人工知能の開発を目指す.本研究で提案する脳型人工知能とは,脳の構造を模倣して設計されたものであり,既存の人工知能技術では達成が困難な,個人の経験に基づいた知識の獲得が可能なものである.具体的には海馬や扁桃体といった脳器官をモデル化し,複数の脳器官モデルを組み合わせることで脳型人工知能を実現する.さらに,電力が限られるサービスロボットに搭載するために,脳器官モデルをディジタルハードウェア化し,高速かつ低消費電力なシステムを実現する.本研究では,家庭や店舗などで人と協調して働く,サービスロボットに搭載する脳型人工知能の開発を目指す.本研究で提案する脳型人工知能とは,脳の構造を模倣して設計されたものであり,既存の人工知能技術では達成が困難な,個人の経験に基づいた知識の獲得が可能なものである.具体的には海馬や扁桃体といった脳器官をモデル化し,複数の脳器官モデルを組み合わせることで脳型人工知能を実現する.さらに,電力が限られるサービスロボットに搭載するために,脳器官モデルをディジタルハードウェア化し,高速かつ低消費電力なシステムを実現する.
ヒト及び酵母細胞におけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構

1)ヒトにおけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構細胞ストレスが発現を誘導するGadd45のストレス応答MAPKKK(SAP3K)MTK1活性化機構を解明した。MTK1の活性化にはGadd45がMTK1のN末領域に結合して分子内のN-C結合を解離し、同時にMTK1二量体化と自己リン酸化とを促進することが必要だとわかった。また、TGF-βによるGadd45を介したMTK1活性化機構、SAP3Kとストレス応答MAPKK(SAP2K)との特異的結合に関与する新たなドッキング相互作用を見出した。この特異的結合に必須なのは、SAP2KのC末端にあるDVD領域である。合成DVDペプチドがSAPKの活性化を強く阻害することから、SAPK経路を標的とする新たな薬剤の開発が期待される。また、DVD領域による結合を利用し、単一細胞におけるSAP3K活性化動態を特異的かつ正確に可視化することのできる新たなFRETプローブを開発した。2)酵母細胞におけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構高等動物のムチンに高い相同性を持つ粘性多糖タンパク質Hkr1/Msb2が浸透圧センサーとしての機能を備えていることを見出した。酵母高浸透圧応答制御に関与するSsk2 SAP3KとPbs2 SAP2Kとの特異的結合ドメインを見出し、その機能を解明した。また、Hog1 MAPKとその活性化因子Pbs2あるいは不活性化因子Ptp2とのドッキング相互作用についても解析した。膜タンパク質Sho1、細胞質タンパク質Ste50、およびGタンパク質Cdc42がそれぞれアダプタータンパク質として複数のタンパク質と結合し、Hog1キナーゼの活性化を制御する機構を明らかにした。1.ヒトにおけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構。多機能なサイトカインであるTGF-βは、Smad蛋白による転写制御により様々な機能を発現するが、同時にストレス応答MAPキナーゼであるp38を活性化することも知られていた。しかし、その活性化機能については不明な点が多かったので、その分子機構を解明した。その結果、膵癌細胞や正常上皮細胞において、TGF-βはSmad経路によってGADD45βの発現を誘導することが分かった。我々は以前にGADD45βがヒトストレス応答MAPキナーゼ経路のMAPKKKの一つであるMTK1の活性化因子であることを報告している。このことは、したがって、TGF-βがGADD45βの発現を介してMTK1を活性化し、究極的にp38の活性化に至ることを証明した。2.酵母細胞におけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構。酵母ストレス応答MAPキナーゼ経路は高浸透圧ストレスに応答して、Hog1 MAPKを活性化するが、浸透圧検出機構については不明な点が多い。本年度は、酵母の浸透圧ストレス検出センサーであるSln1とSho1の作用機序の同異を調べる目的で、浸透圧以外のストレスによるこれらセンサーの活性化を調べた。その結果、Sln1センサーは浸透圧変化の他に、細胞壁の欠損や抗生物質(nystatin)による細胞体積変化に敏感に反応することが明らかになった。このことより、Sln1センサーは浸透圧変化そのものではなく、浸透圧変化により引き起こされた原形質分離を認識していると考えられる。いっぽう、Sho1センサーはこれらの処理には全く反応しないのみならず、細胞周期の特定期間のみで活性がみられた。Sho1が細胞分裂期のneck領域に局在していることと併せて、Sho1の機能は細胞分裂機構と密接に関連していると考えられる。1.ヒトにおけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構ヒトのp38およびJNKストレス応答MAPキナーゼの上流活性化因子の一つであるMTK1はストレスによって発現誘導されるGadd45分子が結合することにより活性化する。

MTK1の活性化機構を詳細に解析するため、Gadd45の系統的欠失変異株を作りその機能的影響を調べた。予想通り、MTK1に結合できなくなった変異は全てMTK1活性可能を失っていた。しかし、結合能があるにもかかわらず活性化できなくなったものもあった。そのようなものは、MTK1に結合するがその2量体化を誘起することが出来なかった。また逆に、MTK1の変異株でGadd45の不在下でも構成的に活性のあるようなものは、Gadd45が結合しなくても2量体化することが分かった。このことから、MTK1の活性化に2量体化が重要であると結論された。2.酵母細胞におけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構酵母ストレス応答MAPキナーゼ経路は高浸透圧ストレスに応答して、Hog1 MAPキナーゼを活性化する。昨年度は、酵母の浸透圧センサーであるSln1の作用機構を報告したが、本年度はその成果を敷術して、Sln1の下流にあるYpd1タンパク質、Ssk1レスポンスレギュレータ、およびSsk2 MAPKKK(ヒトMTK1のホモログ)の間の機能的相互作用について詳細な解析を行った。その結果、Ssk1の変異株でYpd1との結合が出来なくなったもの、あるいはYpd1との結合は正常だがYPd1によるリン酸化を受けなくなったもの、などは構成的にSsk2を活性化することが分かった。また、Ssk2のN末制御領域は1200アミノ酸を超えるが、既に我々が報告したSsk1結合部位以外にはその機能が不明なので、系統的な欠失変異株などを作成してその機能解析を行いつつある。1.ヒトにおけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構ヒトのp38およびJNKストレス応答MAPキナーゼの上流活性化因子の一つであるMTK1は、ストレスによって発現誘導されるGadd45分子が結合することにより活性化する。MTK1の活性化機構解析の一環として、Gadd45α、Gadd45β、Gadd45γなどを大腸菌を用いて大量発現、精製し、その結晶構造を決定しつつある。また、Gadd45タンパク質の結合により引き起こされるMTK1二量体化の分子機構、及びそれに付随すると考えられる自己リン酸化の制御機構などの解析を行った。さらに、Gadd45以外のMTK1結合性タンパク質をプロテオミクス的手法によって同定し、その機能の解析を始めた。2.酵母細胞におけるストレス応答シグナル伝達経路の制御機構酵母の高浸透圧ストレス応答Hog1 MAPキナーゼの活性化機構を解明する目的で、Hog1キナーゼの活性のみにより転写が制御されるようなレポーター遺伝子8xCRE-LacZを開発した。このレポーター遺伝子を用いてHog1キナーゼの新規上流因子の探索を開始した。また、同じくこのレポーターを用いて、既に我々が報告したHog1キナーゼの上流因子であるPbs2、Ste11、Ste50、Ste20、Sho1、Ssk1、およびSsk2等の活性制御機構を、構成的活性型変異などを分離することによって、詳細に解析しつつある。その結果、Hog1の上流にあるSte11 MAPKKKの活性化には、浸透圧変化により活性化されたSte20
高リポ蛋白(a)血症に対するapo(a)遺伝子の転写活性を指標とした治療薬の開発(apo(a)遺伝子プロモーター導入細胞を用いたスクリーニング)

高リポプロテイン(a)[Lp(a)]血症は独立した動脈硬化症の危険因子である。高Lp(a)血症は日本人の1015%に認められるが、有効で副作用の少ない薬剤は現在存在しない。我々は-1.4kbのapo(a)遺伝子のプロモーターを組み込んだルシフェラーゼ測定系を確立した。この系を用いてアスピリンがapo(a)遺伝子の転写活性を著明に抑制し、apo(a)mRNAの発現も有意に抑制することをRT-PCR解析およびRNase protection assay解析で明らかにした。さらに、培養ヒト肝細胞にアスピリンを添加することにより培養上清中のapo(a)蛋白濃度は、非添加群に比べて約30%低下した。以上より、apo(a)遺伝子の転写活性を抑制する薬剤をスクリーニングすることにより血中Lp(a)濃度を低下させる薬剤を見いだすことが可能であることが明らかとなった。さらにこのin vitroにおける観察を実際にin vivoでも認められるか否かを、アスピリン治療を受けた患者で検討を行った。その結果、血中Lp(a)濃度が30mg/dl以上の高Lp(a)群ではアスピリン治療により血中濃度が約20%低下した。一方、30mg/dl以下の正常Lp(a)群では血中濃度に有意な変化は認められなかった。アスピリンのアラキドン酸経路抑制以外の新たな機序を明らかにするため、血管内皮細胞を用いてアスピリン添加・非添加時のmRNAのsubtraction assay解析により、現在機能の明らかでない核内移行蛋白を見いだし、この蛋白がapo(a)遺伝子の転写活性に影響を及ぼすかについて解析を進めている。高リポプロテイン(a)[Lp(a)]血症は独立した動脈硬化危険因子である。我々は-1.4kbのapo(a)遺伝子プロモーターを組み込んだルシファラーゼ測定系を確立した。この系を用いてアスピリンがapo(a)遺伝子のプロモータ活性を用量依存性に抑制することを見い出している(0.05mM;82.3%、0.5mM;84.4%、5mM;44.3%)。アスピリンの代謝物であるサリチル酸ナトリウムはアスピリンと同様に用量依存性apo(a)遺伝子の転写活性を抑制した(0.05mM;94.8%、0.5mM;84.4%、5mM;57.1%)。一方、COX1阻害剤のインドメサシンはapo(a)遺伝子の転写活性抑制作用はCOX1の抑制作用を介するものではないと考えられた。次に、炎症性サイトカインであるIL-6のapo(a)遺伝子転写活性亢進作用に及ぼすアスピリンの影響について検討した。IL-6はapo(a)遺伝子の転写活性を約2倍に促進したが、IL-6の存在下でアスピリンを添加することにより、IL-6の転写活性亢進作用はほぼ完全に阻害され、対照群以下にまで低下した。、あた、apo(a)遺伝子プロモーターのdelction analysisの結果、-1300、-950、-560、-303、-30の5種類のconstructにおいてアスピリンは、同程度に抑制したことからアスピリンの反応作用部位は-30+138の範囲にあると考えられた。実際に、虚血性疾患を合併した高Lp(a)血症患者6例にアスピリンを投与し、経時的にLp(a)濃度を測定したところ、開始1か月後には前値の75%に低下し、追跡した5か月間低値を持続した。

このように、我々のルシファラーゼ測定系は、Lp(a)濃度低下作用を有する化合物のスクリーニングに極めて有用であることが明らかになった。現在、このアスピリン作用機転についてさらに詳細に解析を行っており、併せて化合物のスクリーニングも進めている。高リポプロテイン(a)[Lp(a)]血症は独立した動脈硬化症の危険因子である。高Lp(a)血症は日本人の1015%に認められるが、有効で副作用の少ない薬剤は現在存在しない。我々は-1.4kbのapo(a)遺伝子のプロモーターを組み込んだルシフェラーゼ測定系を確立した。この系を用いてアスピリンがapo(a)遺伝子の転写活性を著明に抑制し、apo(a)mRNAの発現も有意に抑制することをRT-PCR解析およびRNase protection assay解析で明らかにした。さらに、培養ヒト肝細胞にアスピリンを添加することにより培養上清中のapo(a)蛋白濃度は、非添加群に比べて約30%低下した。以上より、apo(a)遺伝子の転写活性を抑制する薬剤をスクリーニングすることにより血中Lp(a)濃度を低下させる薬剤を見いだすことが可能であることが明らかとなった。さらにこのin vitroにおける観察を実際にin vivoでも認められるか否かを、アスピリン治療を受けた患者で検討を行った。その結果、血中Lp(a)濃度が30mg/dl以上の高Lp(a)群ではアスピリン治療により血中濃度が約20%低下した。一方、30mg/dl以下の正常Lp(a)群では血中濃度に有意な変化は認められなかった。また、apo(a)アイソフォームの小分子量型やダブルバンド型では血中Lp(a)濃度が高値で、アスピリンによる血中濃度の低下効果が顕著であった。アスピリンのアラキドン酸経路抑制以外の新たな機序を明らかにするため、血管内皮細胞を用いてアスピリン添加・非添加時のmRNAのsubtraction assay解析により、現在機能の明らかでない核内移行蛋白を見いだした。従って、この蛋白がapo(a)遺伝子の転写活性に影響を及ぼすか否かを明らかにすることにより新たな高Lp(a)血症治療薬の開発が可能になる。高リポプロテイン(a)[Lp(a)]血症は独立した動脈硬化症の危険因子である.我々は-1.4kbのapo(a)遺伝子のプロモーターを組み込んだルシフェラーゼ測定系を確立した.この系を用いてアスピリンがapo(a)遺伝子の転写活性を著明に抑制し、apo(a)mRNAの発現も有意に抑制することをRTPCR解析およびRNase protection assay解析で明らかにした.さらに、培養ヒト肝細胞にアスピリンを添加することにより培養上清中のapo(a)蛋白濃度は、非添加群に比べて約30%低下した.以上より、apo(a)遺伝子の転写活性を抑制する薬剤をスクリーニングすることにより血中Lp(a)濃度を低下させる薬剤を見いだすことが可能であることが明らかとなった.さらに,血中Lp(a)濃度が30mg/dl以上の高Lp(a)群ではアスピリン治療により血中濃度が約20%低下した.apo(a)遺伝子プロモーターのどの領域がこのアスピリン作用に重要かを明らかにするため、apo
公共性の再構築からみた体育・スポーツのシステム再編に関する研究

本研究の目的は、1)これまで科研で検討してきた新たな「公共性」概念構築への課題を継続して検討し、2)それらを踏まえて体育・スポーツの既存システムにはびこる従来の公共性概念の問題点と新たなシステム構築のために克服すべき課題を提示し、3)これに基づいて21世紀初頭における体育・スポーツの新たなシステム・モデルのいくつかを構築することである。そこで、本研究では、課題の1)と2)をまとめて「公共性の再構築からみた体育・スポーツの概念」としてフロー、階級、健康、ファミリースポーツといった各概念の再検討から明らかにした。また、課題の3)については、体育システムとスポーツシステムとに分けて、前者については中学校体育を事例とし、後者については県レベルにおける地域スポーツ振興の基本計画策定を事例として、わが国における体育・スポーツのシステム再編に向けた提言を行った。その結果、現在の体育・スポーツ施策は、総じてスポーツに対する自由な欲求や関心を根本的なレベルで受けとめるシステムではなく、生活課題と結びつく「公共性」を未だに反映しないものであったことが理解された。したがって、具体的なシステム再編のためには、スポーツの文化的魅力と公共性がどのように結びつくのかを明らかにし、そのモデルを国際比較によって特徴化していく必要性が見出された。今後の課題としては、1)「文化としてのスポーツ」が、なぜ、どのように「公共性」と結びつくのかを理論的課題として社会学的に明らかにし、2)「公共性」と結びつく「文化としてのスポーツ」の組織的、制度的な可能性を内外の事例調査によって示しながら、3)その結果を我が国の企業スポーツ、地域スポーツ、学校スポーツ等々の具体的なあり方に適用して、文化としてのスポーツから構築される新たな公共性の実践的可能性を明らかにすることがあげられる。本研究1年次の主な目標は、地域スポーツ及び学校体育関連の文献レビュー、既存スポーツシステム関係者への意識調査並びに内外の専門諸学の文献研究を通じて、既存の体育・スポーツにおける「公共性」概念の現状と課題を明らかにすることであった。文献レビューを通じて明らかになったことは、とくに学校体育における世界的な退潮とその公共性に対する危機意識が高まっているのにもかかわらず、それに対応する課題原理が未だに旧来の国家的公共性に対する機能的役割分担を当然とする認識から脱しきれていないため、新たな「公共性」概念の戦略的萌芽が見られないことであった。例えば、カリキュラム改革の視点が現状の説明責任を短絡的、短期的に果たすことによってその「公共性」を担保しようとするのであれば、体操や知識的な分野に傾倒するのは当然であり、この限界を超える新たなカリキュラム改革の視点が主な内容となっているスポーツ分野から構築される必要がある。プレイの公共的概念構築の課題がここでも指摘される結果となった。また、既存スポーツシステム関係者へのインタビューあるいはサッカーくじの動向や日本体育協会の組織的対応等を通じて明らかになったことは、わが国のスポーツシステムが従来の官主導から民・産主導へシフトすることを求められていることについて理念的には理解されているものの、未だにその具体的なシステム戦略が見えてこないばかりか、現状ではシステムの混乱が生じているということである。これは具体的には、(1)学校運動部問題における教育システム管理者側の極端な地域依存志向にみられる無責任な傾向、(2)総合型地域スポーツクラブ創設における既存スポーツ団体の閉鎖的な利害志向と受益者側の「受益」意識の欠如にみられるフリーライダー的な傾向、(3)サッカーくじ資金をめぐって従来の公的資金の使命が退潮して民間資金一辺倒に流れると同時に、各競技団体の利害志向が剥き出しになっている傾向、等々である。公共性を担保する官から民への理念的移行と現状システムの齟齬をどのような具体的戦略システム・モデルによって克服していくのかが2年次の課題となる。