hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半導体光増幅器を用いた2周波発振光ファイバリングレーザの研究

半導体光増幅器を利得媒質としてファイバリング共振器を構成し,この共振器の一部にファイバコリメータを用いてコリメート光が空問伝搬する部分を設け,その出射部に45度偏光を回転するファラデー旋光子を貼り付ける機構により,時計回り,反時計回りの発振光がこの空間伝搬部で互いに偏光が直交するように伝搬する構成を実現した.またこの部分に位相板を挿入すると両回り光が異なった周波数で発振することが碓認され,この両回り発振光を合波・光電検出しスペクトラムアナライザでパワースペクトルを観測したところ,フリースペクトラルレンジの4分の1に相当する周波数成分を持つビート信号が観測され,挿入した位相板が有する複屈折性に相当する信号が検出されることが確認された.続いてこのレーザを周波数検出型の光ファイバセンサとして応用する実験を行った.まず上記の空間伝搬部に種々の位相差を有する波長板を挿入することで位相差に比例してこのビート信号が変化することを確認した.続いて波長板の替わりに溶融石英試料を挿入し,これにひずみゲージを取り付けた後圧力を加え応力ひずみを発生させることにより複屈折性を発現させた.ひずみゲージで測定した応力とビート周波数のシフト量の関係を調べたところ,多少のばらつきはあるものの加えた応力に対して線形にビート周波数がシフトすることが確認され,通常のリングレーザ型センサでは検出困難な相反効果である複屈折性を測定可能な周波数検出型の光ファイバセンサとして適用可能であることが確認され,複屈折性を発現するその他の物理量を計測するセンサとしても発展が期待できることがわかった.半導体光増幅器を利得媒質としてファイバリング共振器を構成し,この共振器の一部にファイバコリメータを用いてコリメート光が空問伝搬する部分を設け,その出射部に45度偏光を回転するファラデー旋光子を貼り付ける機構により,時計回り,反時計回りの発振光がこの空間伝搬部で互いに偏光が直交するように伝搬する構成を実現した.またこの部分に位相板を挿入すると両回り光が異なった周波数で発振することが碓認され,この両回り発振光を合波・光電検出しスペクトラムアナライザでパワースペクトルを観測したところ,フリースペクトラルレンジの4分の1に相当する周波数成分を持つビート信号が観測され,挿入した位相板が有する複屈折性に相当する信号が検出されることが確認された.続いてこのレーザを周波数検出型の光ファイバセンサとして応用する実験を行った.まず上記の空間伝搬部に種々の位相差を有する波長板を挿入することで位相差に比例してこのビート信号が変化することを確認した.続いて波長板の替わりに溶融石英試料を挿入し,これにひずみゲージを取り付けた後圧力を加え応力ひずみを発生させることにより複屈折性を発現させた.ひずみゲージで測定した応力とビート周波数のシフト量の関係を調べたところ,多少のばらつきはあるものの加えた応力に対して線形にビート周波数がシフトすることが確認され,通常のリングレーザ型センサでは検出困難な相反効果である複屈折性を測定可能な周波数検出型の光ファイバセンサとして適用可能であることが確認され,複屈折性を発現するその他の物理量を計測するセンサとしても発展が期待できることがわかった.半導体光増幅器を利得媒質として,この両端面に先球ファイバを近接させ,レンズ等の光学系を用いることなくファイバリング共振器を構成した.共振器は主としてシングルモードファイバからなるので,ファイバ偏波コントローラで偏光状態を調整した.この共振器の一部にファイバコリメータを用いてコリメート光が空間伝搬する部分を設ける.ファイバコリメータの出射部には,45度偏光を回転するファラデー旋光子として,自身で帯磁している,厚さ0.5mmで2.5mm角の磁石不要型磁性ガーネット結晶が貼り付けてある.この機構により時計回り,反時計回りの発振光がこの空間伝搬部で互いに偏光が直交するように伝搬する構成を実現しており,センサとして応用する場合にはこの空間内に複屈折を発現する被測定対象を配することになる.両回りの出力光はファイバカップラを用いて取り出し,さらにもう一つのファイバカップラを用いて合波させ光検出器で検出する.上述の空間伝搬部に1/4波長板を挿入すると,両回り光が異なった周波数で発振することが確認された.この両回り発振光を合波・光電検出し,スペクトラムアナライザでパワースペクトルを観測したところ,フリースペクトラルレンジ(すなわちリングレーザの縦モード間隔)の4分の1に相当する周波数成分をもつビート信号が観測され,挿入した1/4波長板が有する複屈折性に相当する信号が検出されることが確認された.このことより上述の空間伝搬部に複屈折性を発現する被検体を挿入することによりセンサとして応用が可能であることがわかった.昨年度半導体光増幅器を利得媒質としてファイバリング共振器を構成し,この共振器の一部にファイバコリメータを用いてコリメート光が空間伝搬する部分を設け,その出射部にファラデー旋光子を貼り付ける機構により,時計回り,反時計回りの発振光がこの空間伝搬部で互いに偏光が直交するように伝搬する構成を実現した.

またこの部分に1/4波長板を挿入すると両回り光が異なった周波数で発振することが確認され,この両回り発振光を合波・光電検出しスペクトラムアナライザでパワースペクトルを観測したところ,フリースペクトラルレンジの4分の1に相当する周波数成分を持つビート信号が観測され,挿入した1/4波長板が有する複屈折性に相当する信号が検出されることが確認された.今年度はこのレーザを周波数検出型の光ファイバセンサとして応用する実験を行った.まず上記の空間伝搬部に種々の位相差を有する波長板を挿入することで位相差に比例してこのビート信号が変化することを確認した.続いて波長板の替わりに溶融石英試料を挿入し,これにひずみゲージを取り付けた後圧力を加え応力ひずみを発生させることにより複屈折性を発現させた.ひずみゲージで測定した応力とビート周波数のシフト量の関係を調べたところ,多少のばらつきはあるものの加えた応力に対して線形にビート周波数がシフトすることが確認され,通常のリングレーザ型センサでは検出困難な相反効果である複屈折性を測定可能な周波数検出型の光ファイバセンサとして適用可能であることが確認され,複屈折性を発現するその他の物理量を計測するセンサとしても発展が期待できることがわかった.
高大接続アウトプット型シャドーイング法の開発

本研究課題では、リスニング指導法として日本国内で用いられてきたシャドーイングを、高校・大学の授業で使用しやすいアウトプット型指導法として再開発することを目標とした。初めに、いくつかのアウトプット型タスクとシャドーイングを組み合わせて効果を測定したが、思うような効果が出なかったため、新たに、発音記号とシャドーイングを組み合わせたIPA-shadowingとジェスチャーとシャドーイングを組み合わせたHaptic-shadowingを開発した。シャドーイングを、高大接続アウトプット型指導法として開発するために、初年度の計画はシャドーイングと理論的適合性のある各タスクの融合による相乗効果を測定し、方法開発をすることであった。実際に、実験として、シャドーイングと4つのタスク(Dictogloss, Mirroring, 4/3/2 technique, Conversational shadowing)との融合による相乗効果の検証をした。シャドーイングといずれのタスクの組み合わせでも、明確に際立った効果は見られないことが分かった。仮説では、明確な効果が確認されるはずだったが、実際は確認されなかったため、次年度の前半に新たな手法を開発する必要性が生じた。理論上予測していた効果が実践研究では確認できなかったため、新たに効果的指導法の開発の必要性が生じたため。平成28年度の研究成果としては、大きく二点挙げられる。一つは、シャドーイングをもとにした、スピーキングにおける発音向上方法として、Haptic-shadowingとIPA-shadowingを開発したことである。さらに、携帯アプリを利用したシャドーイング法も開発し、それを含めて、実際に高校に出向き、授業を行い、高校生の反応を調査したことである。平成27年度の実験で、際立った効果が見られなかったため、28年度前半で新たな指導法を開発することを計画し、体を使ってシャドーイングを行うHaptic-Shadowingと発音記号を使ってシャドーイングを行うIPA-shadowingの効果を調査した。その結果、どちらもある程度の効果は見られたが、比較するとHaptic-Shadowingの方が効果的ともいえる内容であった。加えて、大学生を対象に、発言を自動書き取りしてくれるアプリを用いて、新たなシャドーイング法も開発し、そのうえで、県内高校の協力を経て、高校生4クラスに対して、発音向上のための3つのシャドーイング法に関して授業を行い、そのフィードバックをもらった。3つとは、自らのシャドーイングをアプリで録音して、復習するshadowing,自らのシャドーイングをアプリで書き取り、それをもとに復讐するshadowing,上記のhaptic-shadowingである。27年度は、実験は行ったものの、期待した結果がでなかったため、新たな方法開発のための準備や研究に時間を要し、やや遅れ気味であったが、28年度は、新たな方法を模索した実験からある程度効果が見られる結果が見られた。そのため、27年度の遅れを取り戻すことができ、おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度の計画は、高校での実践研究の成果も踏まえて、過去二年の実践研究の結果を理論的に検証し、必要性に応じて最終の実験を行い、理論と実践の整合性を確認したうえで、高大接続技能統合型シャドーイング法の提示をし、外部発信することであった。研究は予定通り進み、まず、過去二年間の研究成果についての理論と実践の整合性を確認し、シャドーイングのリスニング向上のための使用法とスピーキング向上のための使用法についてまとめ、外部発信として研究発表を行った。アウトプット型シャドーイングとしては、発音記号を利用したシャドーイング法(IPA-Shadowing)や、音声認識アプリを使用したシャドーイング法、また抑揚を体験的に獲得するために、ジェスチャーを交えて行うシャドーイング法(Haptic-shadowing)を開発した。これらは高校生にワークショップ形式で行い、実用性も確認している。加えて、アウトプットを目的とした際、相手の発話を理解するリスニング力が必要であるが、相手が現代ではネイティブスピーカーを含め、様々な種類の英語を話す人である。そのため、過去二年の研究から、その重要性にも気付いたため、補足課題として、そもそもの発音に対する学習者の認識調査とそれに適応できるシャドーイング法の開発にも取り組んだ。学習者の発音に対する認識と、それに対して本来あるべき認識のずれを確認し、同時に、多様な発音に対応する事ができるシャドーイングの機能を確認した。2年目の前半に、引き続き効果的指導法の開発を試み、効果の確認ができた段階で高校においての活用の可能性を検証する。それをもとに、さらに改善を加え、高大接続アウトプット型シャドーング法の提示をする。本年度も、予期せぬ結果が見られた場合、予め予定していた専門家の助言を仰ぎ、研究開発に取り組む。29年度は、28年度の研究結果をまとめて公表することに加え、研究は順調に進んでいることから、可能であれば、今後さらに新たな可能性を見いだせるようなシャドーイング法を提唱したい。英語教授法英文校閲と物品費分が予定よりかからなかったため。アメリカでの国際学会発表を予定していたが、できなかったため。論文執筆による英文校閲と、新たに追加研究が必要になった分にかかる費用として使用予定。今年度の成果発表等の旅費に充てる。
職人の持つ暗黙知的技能の解析と技能評価装置の開発

本研究は,モーションキャプチャシステムを用いた紙漉き時の動作計測と,アイマークレコーダを用いた視線移動計測を組み合わせ,職人の持つ暗黙知的技能を定量化することを目的として実施した.計測実験は,出雲民芸紙の工房にて実施した.紙漉き歴40年以上の職人1名,紙漉き歴2年程度の弟子1名を対象に大判(1000mm×620mm)の紙漉き時における視線移動と紙漉きの道具である簀桁(すけた)の動作計測をそれぞれ6枚分行った.それぞれのデータ解析結果をもとに,完成した6枚の和紙の評価(重さ,均一さ)を行った結果,職人が平均27.16g,標準偏差0.48g,弟子が平均28.42g,標準偏差1.62gとなり,職人のばらつきが弟子に比べ小さいことが確認できた.また,厚みの均一さについても同様の結果が得られた.完成した和紙の品質と動作の相関関係を調査し,職人の動作に高い相関がみられることを確認した.特に簀桁を振る際,角度変化の最大値および振り幅が弟子と比較すると一定に保たれていることが確認された.また,視線移動に関しては,遠近両用眼鏡の影響で一部正しくデータ計測できなかった部分も見られたが,両者の視線移動に大きな違いは見られなかった.紙漉き職人および弟子の1名ずつのデータしか取得できていないため,今後追加の計測・解析が必要である.さらに,簀桁にKinect用のカラーマーカを取り付けることで,簀桁の動作をリアルタイムで表示する装置も作成し,防水型9軸モーションセンサでの計測値と遜色なく使用できることを確認した.今後,開発した装置を用いて技能訓練を実施した際の効果についても検証が必要である.「和紙:日本の手漉和紙技術」はユネスコ無形文化遺産として2014年に登録され,和紙作りの技術が改めて注目されるようになった.一方,和紙作りの担い手である紙漉き職人は,高齢化が進み,石州和紙の産地である島根県浜田市三隅町の職人(伝統工芸士)は4人しかいないのが現状である.また,伝統工芸士の資格を得るために,最低でも12年以上の経験が必要であり,紙漉きの技能修得の困難さが容易に想像できる.職人の有する暗黙知的技能は,反復練習や様々な経験を通じて体が覚えているものであると同時に,定量的に第三者に伝えることが困難である.本研究は,和紙職人による紙漉き時の動作計測と視線計測を行い,職人の持つ暗黙知的技能の定量化および未熟練者への技能伝承を目的とし,技能データを計測・解析し,後継者育成の手助けとなる指導方法および練習用装置の開発を試みるものである.暗黙知的技能の定量化のため,モーションキャプチャシステムとアイマークレコーダを用いて動きと視線を同時計測する.現在,松江市内の紙漉き職人に協力して頂き,紙漉き時の動きと視線移動をモーションキャプチャおよびアイマークレコーダを用いて計測したが,遠近両用の眼鏡に対応できず一部の視線移動について取得できていないため,再度取り直しを予定している.また,動きのデータを解析し,紙漉き技能評価装置の開発を行っており,電気学会C部門大会にて進捗状況を発表する予定で準備を行っている.初年度にすべてのデータを取得する予定であったが,アイマークレコーダの納入時期が当初の予定より遅れたことと,被験者である紙漉き職人と都合があわずデータ取得が遅れている.すでにモーションキャプチャでの動作計測ができているので引き続き視線移動についてもデータ計測と解析および技能評価装置の開発を行う予定である.本研究は,モーションキャプチャシステムを用いた紙漉き時の動作計測と,アイマークレコーダを用いた視線移動計測を組み合わせ,職人の持つ暗黙知的技能を定量化することを目的として実施した.計測実験は,出雲民芸紙の工房にて実施した.紙漉き歴40年以上の職人1名,紙漉き歴2年程度の弟子1名を対象に大判(1000mm×620mm)の紙漉き時における視線移動と紙漉きの道具である簀桁(すけた)の動作計測をそれぞれ6枚分行った.それぞれのデータ解析結果をもとに,完成した6枚の和紙の評価(重さ,均一さ)を行った結果,職人が平均27.16g,標準偏差0.48g,弟子が平均28.42g,標準偏差1.62gとなり,職人のばらつきが弟子に比べ小さいことが確認できた.また,厚みの均一さについても同様の結果が得られた.完成した和紙の品質と動作の相関関係を調査し,職人の動作に高い相関がみられることを確認した.特に簀桁を振る際,角度変化の最大値および振り幅が弟子と比較すると一定に保たれていることが確認された.また,視線移動に関しては,遠近両用眼鏡の影響で一部正しくデータ計測できなかった部分も見られたが,両者の視線移動に大きな違いは見られなかった.紙漉き職人および弟子の1名ずつのデータしか取得できていないため,今後追加の計測・解析が必要である.さらに,簀桁にKinect用のカラーマーカを取り付けることで,簀桁の動作をリアルタイムで表示する装置も作成し,防水型9軸モーションセンサでの計測値と遜色なく使用できることを確認した.今後,開発した装置を用いて技能訓練を実施した際の効果についても検証が必要である.

現在,紙漉き職人の方に夏までに視線移動のデータを取らせて頂くことで調整中である.データの取得自体は1日程度で可能である.また,モーションキャプチャのデータは取得済みであるため,開発中の技能評価装置を紙漉き職人に使用してもらい意見を伺いながら改良していく予定である.データ取得が遅れたことで,当初予定していた学会発表を次年度にまわしたため。
タイト結合リガンドが誘導する新経路のマクロ飲作用と，それに続く癌重層化の機序解析

単層で生育する培養上皮癌細胞に対して,上皮バリアの主要構成因子をその特異的リガンドで刺激すると,癌細胞が重層化することを見出した。この現象の過程で,「マクロ飲作用」という興味深い生理現象を伴うことも発見した。本研究では,これらの発生機序の解明に取り組み,マクロ飲作用に着目した,新たな癌細胞の悪性化増殖の抑制機序創出を目指す。
ゴルジ体変異とEGFとLDL受容体の選別輸送の機構

ゴルジ領域における細胞の巧妙な選別輸送は、驚嘆に値する。その選別の機構を把握するために我々はこの選別輸送の流れを止めたり、変化させる哺乳類細胞の遺伝子変異株を駆使して小胞体-ゴルジ複合領域の輸送機序を明らかにしたいと考えた。そのために、ゴルジ体ならびに細胞内輸送小胞を標的とするモネンシンならびにブレフェルジンAに対する耐性で選択した体細胞遺伝変異株を対象にして研究を進めた。その結果、1.モネンシン耐性変異株に特異的に発現している遺伝子群をdifferential display法で単離する仕事を進めている。そはの結果、7-8KbのmRNAサイズを示す1プローブを単離した所、脳に選択的に発現していることが観察された。その全cDNAの単離と機能について現在検索中である。2.ポリオーマウイルスやv-srcの導入によって、EGF受容体の細胞間輸送が著明に変化することを見出した。その機構として、チュブリンがリソゾームの細胞内分布を変化させることが見出された。更に、H-ras導入によるEGF受容体発現の修飾についてはその分子機序として転写因子AP-1の関与を発見した。
低酸素状態を反映する新しいPET診断による口腔癌治療戦略

癌細胞の虚血状態を生体内で非侵襲的に画像化する低酸素遺伝子イメージングの確立は、口腔癌の臨床において治療方針を決定する際に極めて重要である。われわれは^<99m>Tcを細胞内に取り込むヒトNa+/I-共輸送蛋白(hNIS)で標識した癌細胞株を樹立し、ヌードマウスに皮下移植して、小動物用SPECT/CT装置を用いて腫瘍をイメージングすることに成功した。腫瘍形成能の低下がなくTc集積が最も高い最適な安定発現株を用いれば、将来マウス生体内で癌転移の過程を追跡できる可能性があり、癌転移の分子機構解明に役立つと期待される。低酸素状態を呈する癌組織は、化学療法や放射線治療に対して抵抗性を示し、予後も悪いことが報告されている。従って、癌の低酸素状態を非侵襲的に評価する方法は、口腔癌の臨床において治療方針を決定する際に極めて重要である。1)低酸素状態でRIトレーサを取り込む口腔癌細胞の作製低酸素状態においてHIF-1がHRE(Hypoxia response element)に結合する感度を高めるために複数のHREを組み込んだベクターを作製する。さらにこのベクターのLUC2レポーターをhNIS(Na/I共輸送タンパク)に置換した後、各種口腔扁平上皮癌細胞株に感染させたのち選択培養を行い、低酸素状態においてはHREおよびhNISが安定発現しRIトレーサを取り込む口腔癌細胞株を作製する。HIF-1αタンパクは通常酸素状態(normoxia)ではターンオーバーが非常に速く不安定であり、5分以内に分解することが知られている。HIF-1αは低酸素状態(hypoxia)では安定し、HIF-1β(Arnt)とサブユニットを構成し、Hypoxia response element(HRE)に結合し活性化することがわかっている。HREの転写活性を評価することは間接的に、癌細胞内における低酸素状態を評価することになる。現在までに、本研究者は低酸素状態におけるHIF-1の結合に対する感度を高めるために複数のHRE(最大12個)を組み込んだベクターの作製を終えている。さらに、現在in vivoレベルでの低酸素イメージングを行うために、このベクターのレポーター遺伝子をヒト由来のNa/I共輸送タンパク(hNIS)遺伝子に置換する行程を行っている。hNISはヒトの甲状腺生理的に存在しヨードの取り込みを担う膜タンパクであるため、放射性ヨードやパーテクネテートをレポータープローブとして用いることができ、PETの様に複雑なトレーサ合成を必要とせず、SPECTで低酸素イメージングが可能となる。今年度から共同研究者の犬伏が独立行政法人放射線医学総合研究所・分子イメージング研究センターに異動したのに伴い大学院生1名を放医研に指導委託し、密接な連携を図って共同研究を実施している。具体的内容: (I.動物実験)^<99m>Tcや<123>Iを細胞内に取り込むヒトNa^<+>/I-共輸送蛋白(hNIS)で標識した癌細胞株を樹立し、ヌードマウスの上肢および下肢に皮下移植して、^<99m>Tcを静注後に小動物用SPECT/CT装置を用いて腫瘍をイメージングすることに成功した。(II.クリニカルPET)癌の低酸素状態を評価するための^<18>FAZA-PET臨床試験の実施に向け、放医研において^<18>FAZAの安全性試験を実施し、薬剤に関するワーキンググループおよび治験等審査委員会より承認を受けた。意義・重要性: (I.動物実験)FAZA-PETが癌の低酸素領域に特異的に集積するエビデンスを確立するための実験腫瘍モデルが作製できた。この成果は日本頭頸部癌学会(平成21年6月、札幌)において報告する予定である。(II.クリニカルPET)来年度早々より^<18>FAZA-PETの臨床試験を実施し、実際の頭頸部癌患者において癌の低酸素状態と治療抵抗性との関係を明らかにしていく予定である。将来的には、放射線化学療法の感受性や腫瘍残存の有無を予測することで、手術回避や縮小手術による形態・機能の温存が可能になり、口腔癌患者のQOLの向上につながる研究成果と考えている。【具体的内容】I.動物実験:^<99m>Tcや^<123>Iを細胞内に取り込むヒトNa+/I-共輸送蛋白(hNIS)で標識した癌細胞株を樹立し、ヌードマウスの上肢および下肢に皮下移植して、^<99m>Tcを静注後に小動物用SPECT/CT装置を用いて腫瘍をイメージングすることに成功した。pcDNA3-hNISをヒト大腸癌細胞株HCT116に導入して安定発現株を作製し、うち3系統(A、B、E)と陰性対照(N)を、16匹のヌードマウスの四肢へ皮下移植した。

8mm以上の腫瘍の形成率と形成日数を調べ、小動物用SPECT/CTシステムFX(Gamma Medica-Ideas)を用いて^<99m>TcO_4(Tc)SPECTを行った。腫瘍形成率は、系統Aが69%、Bが63%、Eが94%、対照Nが88%(p=NS)、形成日数は、Aが36±9日、Bが24±8、Eが26±12日、Nが18±12日(A対Nがp<0.05、他はp=NS)、腫瘍Tc集積(%ID/g)は、Aが25.7±8.3、Bが35.9±12.3、Eが11.6±6.4、Nが2.4±0.9だった(A対NとB対Nがp<0.001、B対Eがp<0.01、他はp=NS腫瘍形成能の低下がなくTc集積が最も高い系統Bが最適な安定発現株と考えられた。この細胞株を用いれば、将来マウス生体内で癌転移の過程を追跡できる可能性があり、癌転移の分子機構解明に役立つと期待される。II.クリニカルPET:癌の低酸素状態を評価するため、現在まで5例に^<18>FMISO-PETを臨床応用している。【意義・重要性】I.動物実験:FMISO-PETが癌の低酸素領域に特異的に集積するエビデンスを確立するための実験腫瘍モデルが作製できた。II.クリニカルPET:FMISO-PETの症例を蓄積して低酸素状態と治療抵抗性との関係を明らかにしていく予定である。将来的には、放射線化学療法の感受性や腫瘍残存の有無を予測することで、手術回避や縮小手術による形態・機能の温存が可能になり、口腔癌患者のQOLの向上につながる研究成果と考えている。
グローバリゼーション下の教師　－生活と意識・専門職性の変容ー

アンケート調査と海外でのインタビュー調査によって得られた知見は以下のとおりである。1)教職が「高い社会的評価」や「恵まれた経済状況」ではないにもかかわらず、教師の満足感は極めて高く、「使命感がなければできない」職業であるとするものが97%にも達している。2学校の運営や職員会議への参加は高くないが、同僚とは授業を参観しあうなど、「教科を教える」という業務に限定する傾向がみられ、それは前3回調査と比較しても強くなっている。2)海外では、教育委員会と労働組合による契約の下で雇用されるため、労働について明確な規約があり、日本のような役割拡大にも至らず、UK以外は長時間労働が必ずしも問題になっていない。「グローバリゼーション下の教師」の生活と意識・専門職性の変容を明らかにする目的で、研究一年目は、以下の二つの課題に取り組むことを予定していた。第一は、日本における時系列的なアンケート調査を実施することである。このプロジェクトでは、既に、1995年、2000年、2008年という過去3回の全国的調査の実績があり、これと関連付けながら新たな調査を実施することで、激動期の教師の生活や意識の変化を分析することを予定していた。この目的で、メンバーが全員一同に会し、アンケート調査についてのディスカッションや、日本における近年の調査研究動向等の共有などを行う研究会を複数回開催した。しかしながらその結果、初歩的な問題ではあるが、この調査に技法上の問題があることが指摘され、実施が翌年に持ち越されることになった。第二の課題は、海外調査である。本来ドメスティックであった教師の生活、あるいは社会的地位や勤務環境が、グローバル化の下で、急速に近似してきている状況を把握し、日本の教師の状況をマクロな状況の中に位置づけることを目的としていた。そのために、新自由主義教育改革が推進されている英・米と、それとは異なるフィンランド・EU諸国の教員の勤務状況についてのインタビュー調査を予定した。ただし、調整がうまくいかず、結局、UKとフィンランドの二カ国の調査が実施されただけとなった。UKとフィンランドの教員の置かれた状況は大きく異なり、評価や競争が日常の教師の生活を支配するUKで、教師の側のモチベーションが下がっていることが明らかになった。また、こうした状況を大きく左右するのが教員組合の活動であることも明らかになった。UKとフィンランドの労働組合のあり方は大きく異なり、教師の生活を左右する一つの要因がここにあることも予測され、次年度に向けて、インタビューのテーマのひとつが明確になった。初年度の調査予定が大きく狂ったことから、それを取り戻すのが難しく、結局、全体が遅れた状況が続いた。アンケート調査については、二年目の実施に向けてめどが立ったが、本年度予定していた学会発表には間に合わなかった。海外調査については、予定していた半分ほどを実施し(UKとフィンランド)、そこで得た内容が次年度の米・EU調査に役立てられる見込となった一年目の研究計画が予定通り実施できなかったため、その課題を含みながら2年目の課題を実施した。1)アンケート調査:教師の勤務環境や意識についての時系列調査を実施する予定であったが、この方法や内容をめぐって、科研メンバー内での議論が続き、意見の一致を見ることができなかったこと、メンバーのそれぞれが独自で類似の調査研究に従事していたことから、アンケート調査の予定を大きく変更し、年度末に実施にこぎつけた。ただし、時系列的な考察をするためには、対象地に課題を残したことから、一部は次年度に持ち越すことになった。2)海外比較調査:教員の労働環境をめぐって運動を展開しているシカゴを体調地として絞り、シカゴの教員、シカゴ教員組合にインタビュー調査を実施した。シカゴ当局による新自由主義的な教育改革のために、評価等に基づき学校統廃合(school-closing)が強行されていること、これが、教育の公正という観点からも問題であり、また教師の勤務環境をも脅かす(教師は学校に雇用されるため、学校統廃合により失職する)ことから、保護者と教員による「新自由主義」についての学習会を組織したりするなどの活動をしており、その実態について聞き取りを行った。また、シカゴ教員組合からは組合と教育委員会との協約(agreement)野冊子を入手するとともに、<契約による雇用>の実情について情報を得ることができた。<契約><協約>という雇用関係が全ての基本になっていること、そのための組合の意義等、日本とは異なる条件の存在を改めて認識することになり、次年度の海外比較調査の焦点を見出すことができた。一年目の計画が予定通り実施できなかったために、全体としてその遅れを引きずっている。前年度までは研究計画どおりに実施できなかったため、最終年度の本年度は、残した課題の実施に努めた。本年度に実施したのは、次の2点である。1)アンケート調査の実施:1前年度末に実施した「教師の生活と意識に関する調査」については、予算の関係から、以前の調査データと比較するに足りうるサンプルを集めることができなかったため、追加分を本年度の予算で実施した。また、フィールドワークの中で、教員の年齢構成が大きく変化したために、産休や育休を取得している教師が増えており、そのことが、学校運営上の問題として存在することが明らかになったことから「勤務環境・ヘルスケアと学校運営に関する調査」を実施した。教員の勤務環境の実態と変化についてのこれらの調査結果は、現在の時点でまだ分析中であり、公表に至っていない。

2)海外比較調査:前年度までの海外調査の中で、教員組合による教師の労働環境への影響が大きいことがわかったため、本年度は、ノルウェー調査とイギリスでのフォローアップ調査を実施した。研究初年度のフィンランド調査に続きノルウェー調査では、北欧における教育政策が教師の自律性と専門職性を重視していること、教員組合と政策決定箇所が協働しながら、教職への高い評価と尊敬のもとに政策が展開されていることが明らかになった。一方、イギリスにおけるフォローアップ調査では、教育省が教師のworkload調査や賃金調査等の勤務条件調査を外部委託により実施していることがわかり、研究者へのインタビューも実施した。組合との協約により、教育関係のスタッフの導入を進めているものの、教師の労働負荷は強まる一方であり、教員不足に顕著なように人気のない職業になりつつあることが示された。アンケート調査、海外比較調査ともに貴重なデータが得られたが、調査計画の遅れが続き、期間終了までにまとまった成果を示しえていない。アンケート調査と海外でのインタビュー調査によって得られた知見は以下のとおりである。1)教職が「高い社会的評価」や「恵まれた経済状況」ではないにもかかわらず、教師の満足感は極めて高く、「使命感がなければできない」職業であるとするものが97%にも達している。2学校の運営や職員会議への参加は高くないが、同僚とは授業を参観しあうなど、「教科を教える」という業務に限定する傾向がみられ、それは前3回調査と比較しても強くなっている。2)海外では、教育委員会と労働組合による契約の下で雇用されるため、労働について明確な規約があり、日本のような役割拡大にも至らず、UK以外は長時間労働が必ずしも問題になっていない。第一に、本研究の支柱である教員対象アンケート調査を実施し、分析する。これまでのデータの欠陥を踏まえ、新たな時系列調査のために、調査の仕切りなおしをしている。過去のデータとあわせて、次年度は分析まで行えるよう努力したい。当初予定していた米・EUの教員・教員組合へのインタビュー調査を実施する。新自由主義的な教育改革の諸相は、英米のアングロサクソン圏とヨーロッパ圏ではかなり違うことが文献等を通じて明らかになったが、そこで生まれた疑問を解消するために、インタビュー調査を予定している。焦点のひとつは組合の活動であり、米については、シカゴの教員組合・教員の状況が参考になるという情報を得たため、交渉を行っている。EUについては、まだ調整ができていないので努力を要す。研究計画の遅れを取り戻せていないので、次年度の計画がタイトなものになる予測である。まとめのための十分な時間が取れない可能性が大きいが、分析・考察を可能にする海外比較調査とアンケート調査の実施は、予定通り行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。アンケート調査分析による学会発表、報告書作成が予定していた期間内2終了しない見通しとなったため、ウェブ頁を開設して公表の一助とすることにした。
長波長蛍光物質を脳標的化型に改変して脳の機能をイメージングする方法の開発

研究2年目として脳内腫瘍のイメージングを行った。GFPトランスジェニックマウスの大腿骨から骨髄細胞を採取し、正常C57BL/6マウスに移植した。1週間後、株化グリオーマ細胞GL261を定位的に右脳の線条体へ局所注入した。個体レベルでの脳内の変化を見るために、経時的に小動物用Magnetic Resonance Imaging (MRI)や液晶同調フィルターが装備された蛍光in vivo imaging装置を用いて、脳腫瘍の増殖やGFP発現細胞の動態を撮像した。腫瘍移植後3日、1週、2週、3週においてマウスをPBSで灌流し、脳を採取した。採取した脳から凍結切片を作製し、免疫組織化学的解析を行った。また、脳切片の一部からtotal RNAを抽出しreal time PCRによる解析を行った。MRI撮像より、腫瘍移植後2週の時点から腫瘍の増殖が確認された。2週目と3週目の骨髄移植を行ったマウスと行わなかったマウスを比較すると、骨髄移植を行ったマウスにおいて腫瘍の大きさが有為に増大していることがわかった。脳内におけるGFP発現細胞の動態について調べてみると、腫瘍移植後から2週にかけて腫瘍細胞注入部位へ徐々に集積し、2週をピークに減少していくことがわかった。腫瘍移植前に脳内で見られるGFP発現細胞のほとんどは、未分化骨髄細胞マーカーの一つであるER-MP12抗原を発現していたが、腫瘍移植後2週目の脳内に見られるGFP発現細胞ではその割合が減少し腫瘍巣及びその周囲の細胞はミクログリアやマクロファージのマーカーの一つであるCD11bを発現していた。また、骨髄由来細胞やミクログリアには発現が見られGL261では発現が見られないカテプシンSの発現が顕著に上昇していた。蛍光in vivo imagingによって脳内カテプシン酵素活性を検出すると、腫瘍移植後2週にかけて上昇していることがわかった。研究1年目として1)市販蛍光イメージャーの検出感度限界の評価、2)長波長領域蛍光タンパクと発色基剤とのイメージングの比較、3)Rhodamine6Gで染色した血液中リンパ球の体内動態の観察を行った。1)生きたマウス用いて、正確に深さ方向の検出限界を測定することは非常に難しい。そこで、観察限界を正確に測定するため、擬似的な遮蔽物として添加物を含まない無蛍光の食用ハムを用い、蛍光色素の上にハムを重ねることで擬似的な組織厚モデルを作成して正確な検出限界を評価した。その結果,長波長の蛍光基剤であるQdot800では、約6mmの厚さまでシグナルを検出することができた。シグナルの強度を測定すると、4mmでは2mmの約半分の強度であるのに対し、6mmになると4mmの場合の約1/10程度になることがわかった。2)脳移行性ペプチドを用いた検出は上記の感度限界から直接は難しいと判断した。そこで、モデルシステムとして蛍光蛋白(dsRed)を発現するグリオーマ細胞(GL21)および同細胞の表面をQdot800で標識した細胞を用いることとした。それぞれの細胞50万個を脳内3mmの深さにインジェクションを行い、腫瘍の増殖状態をMaestroとMRIを使い観察した。その結果,脳腫瘍は移植後13日目からMRIにて観察することができたが、蛍光イメージングでは移植後77日目で弱いシグナルを検出できた。そこで、脳を摘出して切片にてdsRed陽性細胞を検索したところ,非常に強い蛍光が確認できた。3)0.01mg/mlのRhodamine6G、0.2mlを尾静脈注射しリンパ球を蛍光標識した後、50%Ethanolを腹腔内に注射してEthanol誘導性組織障害を起こして標識リンパ球の集積を観察した。その結果,Rbodamine6G投与後1日後および8日後ともに胸部、大腿部、腹部下部にシグナルを検出できた。

また、骨髄由来細胞やミクログリアには発現が見られGL261では発現が見られないカテプシンSの発現が顕著に上昇していた。蛍光in vivo imagingによって脳内カテプシン酵素活性を検出すると、腫瘍移植後2週にかけて上昇していることがわかった。
『国語』の批校本と校勘学の研究

本課題における具体的な研究成果は以下の通りである。1恵棟、段玉裁、顧千里等によって『国語』の版本に書き入れられた題跋、校勘記、校語が、段玉裁『説文解字注』及び顧千里『国語札記』にどのように利用されているかを、批校本の原本調査の結果をもとに明らかにした。2恵棟、段玉裁、顧千里等の『国語』校本の調査を踏まえて、『国語札記』(周語上)の詳細な訳注を作成した。3江戸時代後期における清朝校勘学の需要を考察するための基礎作業として、秦鼎『国語定本』に関する初歩的調査を行った。顧千里撰『校刊明道本韋氏解国語札記』(以下、『国語札記』と称す)は重刻明道二年本『国語』の巻末に附された校勘記である。重刻明道二年本を底本とする『国語』の校勘記には、同書のほかに汪遠孫の『明道本攷異』があり、「共にもっとも重要な参照文献」(大野峻『新釈漢文大系国語』解題)とされるが、両者の編集方針は大きく異なる。『明道本攷異』が公序本との異同をほぼ網羅的に挙げているのに対し、『国語札記』では撰者の設定した基準に従って収録する項目が厳選されている。『国語札記』を利用する際にはその基準を把握しておく必要がある。また『国語札記』には、陸敕先、恵棟、戴震、盧文ショウ、段玉裁などの『国語』校本の書き入れや、段玉裁、黄丕烈、李鋭、夏文燾など撰者顧千里と交遊のあった校勘学者や蔵書家たちの校語が適宜或いは随意取り入れられており、正確に読み解くにはそれらの依拠本や利用方法等を踏まえる必要がある。報告者はこれまで数年にわたって『国語』批校本の現地調査を行ってきた。今年度はその結果をもとに、『国語札記』(周語上)の詳細な訳注を作成し、『人文学報』(No.478)に発表した。さらに『国語札記』のデータベースを整備し、公開可能な状態にした。本研究計画は、中国の清朝に盛んに行われた古文献の字句の校勘をめぐる学問すなわち清朝校勘学の研究の中に位置づけられる。取り上げた古文献は、戦国時代の編纂とされる史書『国語』である。『国語』には清朝の校勘学者や藏書家たちの批校本(題跋、校勘記、校語が書き入れられている版本)が数種現存している。本研究では、『国語』の批校本の書き入れの調査・分析を通して、彼らがどのような原則と手順によって『国語』に校勘作業を施し、その記録を後世に伝えようとしたのかを明らかにすることを目的とした。具体的な成果は以下の通りである。初年度は、段玉裁『説文解字注』に引かれている『国語』の字句の分析を行い、段玉裁の『国語』の校勘作業における原則と手順について検討を加えた。また清朝における『国語』研究の集大成ともいえる『国語札記』を取り上げ、『国語』の諸版本、黄丕烈、顧広圻、恵棟、段玉裁などの『国語』批校本、『国語補音』『史記集解』など関連資料を参照しつつ、その編集過程及び編集原則を明らかにした。次年度は、『国語札記』の訳注を集中的に作成した。最終年度はおもに、秦鼎『国語定本』の校勘作業を論じるための基礎的研究を行った。『国語定本』は宋刊明道二年本の重刻版を校勘に用いたはじめての和刻本であり、以後明治に至るまで『国語』の代表的なテキストとして利用された。『国語定本』には、重刻明道本や明刊評本などによる校勘作業の記録、清朝校勘学者の校語、秦鼎及び江戸時代の漢学者たちの校語や評語などが収録されている。これらの記載は江戸時代の漢学者の校勘作業、とりわけ彼らが明清の学者たちの校語や評語とどの様に向かい合ったかを考える上で重要である。本研究では、『国語定本』の校勘作業の詳細を論じるに先立ち、編者秦鼎が校勘作業に用いた明清刊本についての初歩的な調査を行った。『国語』の批校本をめぐる諸問題の中から、今年度は顧千里撰『校刊明道本韋氏解国語札記』の成立過程及び編集原則を課題として取り上げた。『校刊明道本韋氏解国語札記』(以下、『国語札記』)は宋刊明道二年本『国語』の重刻に合わせて刊行された校勘記である。

『国語』を読む上で、汪遠孫の『国語明道本考異』と共に最も重要な参考文献とされるが、公序本との異動を網羅的に記した『国語明道本考異』とは異なり、『国語札記』には撰者顧千里の見識及び主張が色濃く反映されており、「読む人が読めばわかる」という書き方になっている。本研究では、『国語』の諸版本、黄丕烈、顧千里、恵棟、段玉裁などの『国語』批校本、『国語補音』『史記集解』など関連資料を参照しつつ、『国語札記』の成立過程及び編集原則を明らかにした。さらに『国語札記』の詳細な研究を通して、乾隆嘉慶年間の校勘学のあり様、校勘学者たちの宋刊本重視の実態を論じた。結果は口頭発表(日本中国学会)及び論文(顧千里撰『校刊明道本韋氏解国語札記』成立考)の形で公表した。『校刊明道本韋氏解国語札記』は陸敕先、恵棟、戴震、段玉裁などによる『国語』の校勘作業の積み重ねの上に書かれたものであり、乾隆末期から嘉慶初頭にかけて黄丕烈及び顧千里と交遊のあった学者や蔵書家たちの共同作業のような一面も有している。利用するにはその重層性を充分に理解しておく必要がある。それを具体的に示し得たことも本年度の研究成果である。本研究は中国国家図書館及び台湾故宮博物院図書文献館に所蔵されている『国語』の批校本(書き入れ本)の調査にもとづいたものである。今年度発表した訳注では、中国国家図書館所蔵の恵棟校本、黄丕烈校本、盧文ショウ校本、段玉裁校本の臨本、台湾故宮博物院図書文献館所蔵の顧千里校本を利用した。しかし調査の途中で中国国家図書館が補修工事にはいり、善本閲覧室での原本調査が不可能になった。今年度発表した『国語札記』の訳注で引用した『国語』批校本の書き入れの一部は、マイクロフィルム調査にもとづくものである。信頼性を高めるために、補修工事が終わり次第、原本による再調査を行う必要がある。嘉慶五年刊行の『校刊明道本韋氏解国語札記』は、当時の校勘学を知る上で最も重要な資料のひとつである。本年度の研究では、その成立過程と編集原則をかなりの部分明らかにすることができた。しかしながら、撰者顧千里が参照した文献とその依拠本、宋庠の校勘が他の文献に与えた影響、恵棟の『国語』校本の利用のされ方など、『校刊明道本韋氏解国語札記』をめぐる課題は少なくない。次年度以降も引き続き研究を続ける必要がある。1今年度に引き続き、『国語札記』の訳注(「周語中」以下)を作成する。2清朝における『国語』の受容と伝承を論じるための基礎資料として、「『国語』書目題跋集成」を作成する。3中国国家図書館の補修工事が終わり次第、『国語』批校本の調査を再開する。(1)『校刊明道本韋氏解国語札記』には、恵棟、段玉裁、戴震など清朝を代表する学者の校語が数多く引かれている。最も多いのが恵棟の校語である。恵棟の校語は、彼自身の『国語』批校本(中国国家図書館所蔵)から抜粋されたものである。恵棟の『国語』批校本の書き入れは、『国語』及び清朝校勘学における貴重な資料である。活字化し、次年度以降の研究に備えたい。(2)『校刊明道本韋氏解国語札記』には恵棟、段玉裁などの批校本に書き入れられた校語が数多く取り入れられており、引用文献も多岐に亘る。正確に読み解くには、顧千里の利用した批校本を参照し、引用文献の依拠本を特定する必要がある。そうした作業を踏まえて『校刊明道本韋氏解国語札記』の詳細な訳注を作成する。(3)日本に於ける『国語』の伝承を、中国に於ける版本の流通を踏まえて整理する。1『国語札記』の訳注(「周語中」「周語下」)を作成する。2「『国語』書目題跋集成」作成の準備段階として、『中国著名藏書家書目匯刊』(商務印書館)、『宋元版書目題跋輯刊』(北京図書館)、『中国歴代書目題跋叢書』(上海古籍出版)、『書目題跋叢書』(中華書局)などから『国語』に関する記述を収集し、整理する。3状況が許せば『国語』批校本の調査を再開する。(1)中国国家図書館所蔵の恵棟『国語』批校本の書き入れを写し取り、活字化して公開する。そのため中国国家図書館における一週間程度の出張を計画している。
中国江南村落の民俗誌的研究

本研究は、1999年から2000年の2年間にわたって、中国農村における集中調査の方法的検討、および民俗誌の作成を中心課題としてきた。研究課題に最も相応しく、研究期間内に研究を有効に行える調査地として条件の整っている上海市近郊農村(青浦県、嘉定区、松江区)を中心に調査対象地域とすることとなった。研究期間2年のうち、初年度、第1回調査において、まず、フィールドの選定のために、対象地域の村落をエクステンシブに調査し、この地方の全般的傾向を知るとともに、集中調査の候補地を決めた。さらに、第2回調査において、集中調査を行い、重点調査の対象村落として上海市松江区の張澤鎮井凌橋村、四村村、車〓鎮聯建村、聯庄村を決定した。そして、次年度の第3回調査において、絞り込まれた重点調査地の集中調査を行って、民俗誌作製のための詳細な資料を収集した。最終的に、研究の成果として、この地域では画期的な民俗誌(研究成果報告書として刊行)を作成することができた。それによって、従来断片的に研究されてきた、村落構造、親族関係、政治組織、生業、人生儀礼、年中行事、信仰、民間文芸、衣食住などの民俗事象を、全体的な民俗の複合体として有機的な連関のもとに把握することができ、中国農村の民俗の状況に関して新しい知見を得ることができた。これらの点について特に改革開放下における江南地方農村の急激な変貌との関連で把握したことは重大な成果といえる。また従来は閲覧、写真撮影などが困難であった対象村落の統計資料をはじめとする各種文字資料を2年間の調査では筆写あるいは写真撮影して持ち帰ることができた。本研究の方法は聞き書きを中心とした民俗調査であるが、それに対応する文字資料を獲得できたことは、今後のこの方面の研究に裨益するところ少なくない。近年中国において民俗学研究が復活し、民俗調査も盛んになってきている。しかし、未だ個人的関心に基づく個別課題の調査が一般的であり、特定の村落における民俗の全体構造を明らかにする民俗誌的研究は行われていない。本研究は中国江南地方の村落について集中的な民俗調査を実施して特定村落における民俗の相互連関を明らかにし、地域の民俗的構造を把握した民俗誌を作成しようとするものである。研究計画は二年間認められているので、本年度は民俗誌作成のための調査が可能な村落を設定し、予備調査を行うことが課題であった。研究計画申請時に予定した村落が昨年6月の豪雨による水害のために調査実施不可能と判明し、急遽上海市松江区及び嘉定区の村落に変更し調査を実施した。改革開放下における村落生活の急激な変貌の中で部分的には古い民俗が顕在化し、また部分的には民俗が消滅しつつあることを確認するとともに、次年度における本格的な調査実施について住民および関係機関の理解を得ることができた。具体的な研究成果としては以下の諸点をあげることができる。第1に、土地制度の改変の個別村落における様相を歴史的に明らかにし、現在経済状況も明確にでき、それとの関連で家族生活の実態を事例によって把握した。第2に、婚姻と産育あるいは葬儀をめぐる儀礼を把握し、そこにおける算命先生とか風水先生と呼ばれる民間宗教者あるいは道士の役割を把握した。第3に、昔話・伝説・民謡などの口承文芸については大都市上海に近いこともあって調査不可能かと予想していたが、予想外に豊な結果を得た。これらを基礎にさらに総合的に調査し、民俗誌としてまとめるのが来年度の課題である。

研究課題に最も相応しく、研究期間内に研究を有効に行える調査地として条件の整っている上海市近郊農村(青浦県、嘉定区、松江区)を中心に調査対象地域とすることとなった。研究期間2年のうち、初年度、第1回調査において、まず、フィールドの選定のために、対象地域の村落をエクステンシブに調査し、この地方の全般的傾向を知るとともに、集中調査の候補地を決めた。さらに、第2回調査において、集中調査を行い、重点調査の対象村落として上海市松江区の張澤鎮井凌橋村、四村村、車〓鎮聯建村、聯庄村を決定した。そして、次年度の第3回調査において、絞り込まれた重点調査地の集中調査を行って、民俗誌作製のための詳細な資料を収集した。最終的に、研究の成果として、この地域では画期的な民俗誌(研究成果報告書として刊行)を作成することができた。それによって、従来断片的に研究されてきた、村落構造、親族関係、政治組織、生業、人生儀礼、年中行事、信仰、民間文芸、衣食住などの民俗事象を、全体的な民俗の複合体として有機的な連関のもとに把握することができ、中国農村の民俗の状況に関して新しい知見を得ることができた。これらの点について特に改革開放下における江南地方農村の急激な変貌との関連で把握したことは重大な成果といえる。また従来は閲覧、写真撮影などが困難であった対象村落の統計資料をはじめとする各種文字資料を2年間の調査では筆写あるいは写真撮影して持ち帰ることができた。本研究の方法は聞き書きを中心とした民俗調査であるが、それに対応する文字資料を獲得できたことは、今後のこの方面の研究に裨益するところ少なくない。
リンパ腫発生におけるTNFAIP3の機能解析

悪性リンパ腫は多様な性質を有しており、治療成績の向上には、均一な治療法ではなく、それぞれの分子基盤に基づいた治療法が必要となる。我々の研究成果から、悪性リンパ腫のうち(1)NF-κBの活性化している一部のリンパ腫に高頻度にTNFAIP3/A20の遺伝子異常を認めた。(2)TNFAIP3の遺伝子異常はNF-κBの異常を引き起こす、がん抑制遺伝子である。(3)TNFAIP3異常を有するリンパ腫は、NF-κBを標的とした治療が有効な可能性が示唆された。多くの悪性リンパ腫において、NF-kBの制御異常は腫瘍形成のメカニズムとして重要視されている。一方で、NF-kBの制御異常を引き起こすゲノム異常については、十分には解明ざれていない。本研究の目的は、リンパ腫におけるNF-kB制御因子TNFAIP3/A20の異常を検索し、その異常によリ引き起こざれるリンパ腫形成の分子基盤を明らかにすることである。本年度の研究では、アレイCGH解析データから明らかにした、高頻度にA20のゲノム欠失を有する活性化B細胞型びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(ABC DLBCL)28例、マントル細胞リンパ腫(MCL)18例について、遺伝子変異およびプロモーター領域DNAメチル化の検討を行った。遺伝子変異はABCDLBCL53.5%,MCL16.6%に認められ、プロモーターメチル化はそれぞれ41%,37%に認められた。両アレルのA20不活化はABC DLBCL37%,MCL17%であり、これらのリンパ腫においてA20ががん抑制遺伝子として機能している可能性が示唆ざれた。A20の腫瘍化機構を明らかにするため、A20nullのDLBCL,MCL細胞株に対し、レンチウイルスを用いてA20遺伝子導入を行った。その結果A20導入によりこれらの細胞株ではNF-kB活性の抑制が見られ、アポトーシスが誘導された。さらにA20欠失による造腫瘍性について検討するため、EBウイルス不死化B細胞を用いてsiRNAでA20ノックダウンを行い、コロニーアッセイで増殖能を評価した。A20のノックダウンによってコロニー形成能の亢進が認められ、この効果はNF-kB阻害剤により抑制された。A20の欠失はNF-kBの脱制御を介して腫瘍化にかかわっていることが示され、ABC DLBCLやMCLにおける治療の標的としても有望と考えられた。多くの悪性リンパ腫において、NF-κBの制御異常は腫瘍形成のメカニズムとして重要視されている。一方で、NF-κBの制御異常を引き起こすゲノム異常については、十分には解明ざれていない。本研究の目的は、リンパ腫におけるNF-κB制御因子TNFAIP3/A20の異常を検索し、その異常により引き起こされるリンパ腫形成の分子基盤を明らかにすることである。昨年度までに、各リンパ腫組織型におけるTNFAIP3異常について明らかにした。本年度の研究では、TNFAIP3遺伝子不活化による、腫瘍形成のメカニズムを明らかにすることを目的とした。TNFAIP3(A20)は、NF-κB以外にも,AP-1, AKT, autophagyなどの活性を制御しており、その不活化はこれらのシグナル伝達の異常をきたし、腫瘍形成に関わると考えられるがその詳細なメカニズムは不明である。このため、A20遺伝子の異常を有するリンパ腫細胞株に対して、AP-1, FOXO, STAT, TCF/LEF, LC3-GFPそれぞれレポーターベクターを組み込み、A20遺伝子の過剰発現によって影響を受けるパスウェイを検討した。その結果、AP-1, LC3-GFPが強く抑制ざれており、これらのシグナルがNF-κBと相加・相乗的に造腫瘍性に関与していることが推測された。現在NF-κBとAP-1シグナルとの相乗作用によるリンパ腫形成促進効果について、マウスモデルを用いて検討中である。
アフリカツメガエル32細胞胚におけるパターン形成

アフリカツメガエル32細胞胚を用い、割球の除去実験を行い、卵細胞質の部域差と各部域が胚発生で果たす役割について調べた。32細胞胚は左右対称で、左右に同じ割球が1個ずつ存在するので、16種類32個の割球からできている。どの1種類、2個の割球を除去しても胚は正常に発生することから、32細胞胚には正常発生に必須な割球は1種類も存在しないことが分かる。つまり、1種類2個の割球を除いても、残りの胚には正常発生に必要な全ての細胞質が含まれるものと考えられる。そこで、さらに多くの割球を胚から除去し、その発生を調べた。まず動植物軸方向での細胞質の部域差を知るために、胚の各段8個の割球からなる上下4段の内、1段を除いた。最上段と最下段は正常発生に必須であるが、中段の2段は必須ではなかった。次に、胚の背腹軸方向での細胞質の部域差を調べた。32細胞胚は背腹軸に沿って4つの部域に分けることができる。動物半球は背腹方向の部域差をほとんど示さないので、その差が顕著な植物半球についてのみ割球除去実験を行った。植物半球の背側割球と腹側割球は正常発生に必須であったが、側部割球は必須ではなかった。以上のことをもとに、32細胞胚から必須でない割球をつぎつぎと除き、正常胚を生む最小の割球組合せを求めた。その組合せとは、動物半球8割球、植物半球背側1割球、植物半球腹側2割球の計11割球であった。植物極に近い割球ほどより大きいことを考慮すれば、この最小の割球組合せからできてくる小人正常胚は、正常なコントロール胚の約1/4の体積しかないことが分かる。これらの実験結果から、正常発生には初期胚の3つの異なる部域、つまり、動物半球、植物半球背側、植物半球腹側の細胞質が必須で、また、これらが適切な割合で含まれていることが必要であることが分かる。