hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イギリス・ロマン主義文学作品の生成過程と正典化についての実証的研究

サミュエル・テイラー・コールリッジとトマス・ド・クインシーの二つのテクストを通してロマン主義文学作品の生成と正典化の過程を実証的に検討することによって、一方では作品を完成した芸術作品としてのみ扱い他の要素を考慮しないニュー・クリティシズムの立場、他方では芸術性を忌み嫌い全てを政治性に還元して文学を考える新歴史主義批評という両極端の間に第三の道を見つけ、芸術性と政治性の間で均衡を保ちつつ文学を批評する立場が不可欠であることを確認した。今年度は、研究実施計画の4点について、次のような結果を残した。1.イギリス・ロマン主義時代の政治・社会の動き、一般大衆の動向などを理解するために、Bronk,Simpson,Goldbergなどによる、経済、社会、職業との関わりに重点を置いた最近の研究書を閲読し、文学生成に及ぼす影響源の広がりについて知見を深めた。2.作家同士の交流について、Wordsworth,Coleridge,Lamb,De Quinceyの書簡と日記を幅広く読んだ他、Lambを軸とした関係の捉え直しを主張するFelicityJamesの著を閲読し、友情による作家の共同体構築が作品生成に大きな影響を与えた点を理解した。3.当時の出版業界と上記作家たちの関わりについては、Wordsworthがシントラ条約反対の小冊子を上梓する際De Quinceyを代理としてロンドンに派遣し、校正と出版の交渉に当たらせた過程で生じた、大物出版業者Daniel Stuartとの錯綜した関係に焦点を合わせ、ロマン主義文学者たちと当時の出版業界中枢との深い関わりを辿ることができた。4.以上を踏まえて、文学作品が作家たちの置かれている歴史的社会的文脈の中から生成されてくるものであり、夾雑物を捨象したニュークリティズム的な純粋物ではないことを改めて理解し、言論活動や交友関係を含む作家の活動全体体の中から、作品が生成されてくる様を捉える重要性を認識した。本年度の研究は、ロマン主義文学者たちと時代及び言論出版業界との関係をめぐる見取図の作成という基礎作業に時間を要し、まとめて今年度中に論文という形で成果を出すことはできなかった。論文、研究成果の発表は来年度以降に行なう予定である。3年の研究期間中2年目に当たる今年度は、3月に大英図書館への海外出張を行ない、研究実施計画の5点について、次のような結果を残した。1.イギリス・ロマン主義時代の政治・社会の動き、海外進出の状況、出版界、世論、一般大衆の動向などを理解するために、特に今年度は詩人Coleridgeと:Lord Byron及びこの二人の作品を出版したJohn Murrayの関係についての文献を読み込んだ。2.作家同士の交流が作品生成に及ぼした影響について、ColeridgeとByron(さらには両者とMurrayの)間で遣り取りされた往復書簡を精読し、作品成立への影響について考察した。3.当時の定期刊行物及び出版業界と作家たちとの関わりについて、Coleridgeの代表作に対するByron,Hazlittなど他のロマン主義作家たちの雑誌・新聞での反応と論争について一次資料を丁寧に読み込んで、作家たちの相互関係を考察した。4.当時の歴史的社会的条件の下、言論活動や交友関係を含む作家の活動全体の中から、作品が生成されてくる様相を、特にColeridgeの代表作の一つChristabelに即して捉えた。5.4に挙げたChristabelが、当時の歴史的社会的文脈から生成され、20年もの歳月を経て出版された後、当初の酷評から次第に評価を高めて正典化され、その過程で精査すればあり得ないと分かる伝説が付け加えられていった様子を、特に無数にある草稿と出版の際の複雑な事情に光を当てながら解明し、「一八一六年六月十八日のクリスタベルーバイロン、ハズリット、シェリー-」という論文にまとめた。これは、既にゲラが出ており、三月に『亡霊とイギリス文学』(国文社)に収められて出版される予定だったが、他の寄稿者の都合により刊行が次年度にずれ込んでしまった。3年の研究期間最終年に当たる今年度は、3月に大英図書館への海外出張を行ない、次のような結果を残した。雑誌Tait's Edinburgh Magazineに作家De Quinceyが投稿した一連の記事を読み、言論活動や交友関係の中から作品が生成される様相を具体的に論じ、そこで私事を暴露されたWordsworth、Coleridgeとの関係の変容、記事が読者大衆に与えた影響について考察した。また、政治的に保守派だったDe Quinceyが急進主義的なTait'sを投稿の場に選んだことで、平等主義的立場を取り歯に衣着せぬ物言いが可能になったという、出版媒体の特性による意外な効果を探り当てた。文学作品における歴史的文脈の捉え方に関しては、歴史性を完全に捨象するのでもなく、また全てを歴史性に還元してしまうのでもなく、芸術性と社会性の上で均衡を保ちつつ、最初の執筆、改訂、出版という生成過程とその後の受容過程を精査することで、文学批評の可能性は開かれると確信するに至った。

なお、昨年度中に成果として論文化していた「一八一六年六月十八日のクリスタベルーバイロン、ハズリット、シェリー」(『亡霊とイギリス文学』国文社)が2012年8月に出版された。作品生成過程と正典化について前年度は、主に概観的な基礎研究を行なっていたが、今年はロマン主義を代表する詩人の一人Coleridgeの代表作であるChristabelという具体的な作品に焦点を合わせて実証的な研究を行ない、それを論文に仕上げることができた。ただし、この論文を収めた書籍が他執筆者、出版社の都合により年度内に刊行できなかったのは残念だった。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は本研究の締め括りの年として、今年は代表作の一つChristabelに絞って具体的に考察したColeridgeの作品全体に渡る生成と正典化の過程に研究対象を広げて、2003-2004年度に行なった科研費研究「定期刊行物への寄稿によるイギリス・ロマン主義文学の自己形成と世論形成」の成果も全て含めるような形で書籍としてその成果を表わしたい。
次世代スーパーレドックスキャパシタに関する研究

持続可能なエネルギー循環社会の実現に向けて、太陽光などの再生可能エネルギーを極めて効率良く受入れ、循環することができるエネルギーファシリテータが求められている。本研究では、そのような再生可能エネルギーを効率的に蓄電可能とする新規概念スーパーレドックスキャパシタ(SRC)の構築を目的とする。SRCを構成する戦略的電極材料として、大幅に高速化したリチウムインサーション系材料を独自の手法により創製し、材料本来が有している「電池的」性質を「キャパシタ的」性質へ転換し、アトミックスケールからマクロスコピックなスケールに至るまでの包括的なキャパシタ材料設計を行う。持続可能なエネルギー循環社会の実現に向けて、電気二重層キャパシタの高エネルギー密度化を実現するため、超遠心ナノハイブリッド技術を用いたナノ粒子化とナノカーボン複合化により、Liインサーション系材料の高速充放電化・高サイクル安定化を図り、かつ原子レベルの結晶内欠陥制御により結晶内イオン拡散の高速化を図ることで、スーパーレドックスキャパシタを構築することを目的とした研究である。ナノ粒子化とナノカーボン複合化というマクロスコピック的手法と原子レベルの結晶内欠陥制御手法により、Liインサーション系材料のキャパシタ化の機構を明らかにすることで、当該材料におけるキャパシタ的特性への材料転換手法を確立することに学術的意義がある。また、従来のLiイオン電池を超える蓄電デバイスとしての高パワー・高エネルギー密度キャパシタの実現に寄与することが期待される。
酸化ストレスによる蛋白傷害に対する異性体アミノ酸修復酵素の防御的役割の解析

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の発症過程において酸化ストレス障害の1つとしてアスパラギン(Asn)及びアスパラギン酸(Asp)残基の異性体化が起こり、D-体Asp残基やD-isoAsp残基は蛋白の機能障害を起こすと考えられる。この過程は部分的に修復酵素PCMT1で異性体化は緩和されるが、我々はCOPD患者の肺組織におけるPCMT1の蛋白質発現を検討し、有意な低下を見出した。活性酸素産生、酸化ストレスに強い因果関係を示すミトコンドリア蛋白であるProhibitin1(PHB1)おいてPCMT1低下の際に、有意にPHB1蛋白におけるD-Asp残基の増加を示し、加齢変化に関連することを見出した。本研究は慢性閉塞性肺疾患(COPD)の発症において、酸化ストレスの障害の1つとして蛋白質中のアスパラギンおよびアスパラギン酸残基の異性体化が蛋白質の構造変化により、蛋白質の障害が起こり、その修復過程がPCMT1酵素に依存しているが異性体の中間体までは非酵素的反応で進むため、不完全な修復となる。異性体化蛋白質の中でミトコンドリア内膜に存在するprohibitin1(PHB1)の異性体化はミトコンドリアの形態、機能の障害に関与することが考えられ、修復酵素PCMT1遺伝子ノックダウン細胞におけるミトコンドリアの形態・機能について検討した。タバコ抽出液が存在しなくてもPCMT1遺伝子ノックダウン細胞ではミトコンドリア形態が障害され、クリステの構造が破壊される。また呼吸鎖蛋白質であるCOX IVが低下し、ATPの産生能も低下する。COPD肺組織標本では有意にPCMT1の発現が低下していた。細胞にタバコ抽出液を負荷するとPCMT1の発現は誘導されるが、ヒト肺組織と細胞での解析では乖離が認められた。赤血球中にも十分量のPCMT1は存在し、長期のタバコなどの酸化ストレスを受けた時の赤血球中のPCMT1蛋白質の活性、酵素自身の異性体化も考えられ、今後の検討課題である。慢性閉塞性肺疾患(COPD)の発症過程における酸化ストレスの障害の1つとして蛋白質中のアスパラギンおよびアスパラギン酸残基の異性体化が起こり、蛋白質の構造変化、その機能障害が起こり、その修復過程をPCMT1酵素が制御しているが、COPD肺組織標本では有意にPCMT1の発現が低下していた。また酸化ストレスによるミトコンドリア障害が指摘され、ヒト肺標本でミトコンドリア蛋白質の中で、形態維持に必要なprohibitin1(PHB1)、内膜の呼吸鎖蛋白質COX IV、および外膜にあるミトコンドリアの酸化還元電位に関わるVDAC蛋白質の発現を検討した。COX IV蛋白質、およびPHB1蛋白質の発現低下とPHB1蛋白質のD-体アスパラギン酸(D-Asp)残基の増加が確認された。一方、VDAC蛋白質の発現低下は認められなかった。そこでこの病態を細胞で確認するため、A549細胞の修復酵素PCMT1遺伝子発現を低下させるとPHB1蛋白質のD-Asp残基の有意な増加を認め、ミトコンドリアのクリステの構造の破壊、呼吸鎖蛋白質であるCOX IV蛋白質発現が低下し、ATPの産生能も低下した。したがってPHB1におけるD-Asp残基の増加はCOPD病態に関与している事が示唆された。しかしながら、PCMT1発現低下で起こる現象はD-Asp残基に留まらず、D-isoAsp, L-isoAsp残基を含む蛋白質も形成され、機能低下だけではなく、病態に積極的に関わる機能獲得の蛋白質として関係することも考えられる。D-isoAsp, L-isoAsp残基を含む蛋白質の存在はこれまでの報告されてきた他の蛋白質のデータから推測できるが、現時点では確認できていない。蛋白質中のアスパラギン残基はD-アスパラギン酸残基特異的加水分解酵素paenidase Iを用い、COPD患者由来肺組織、およびコントロール肺組織のpaenidase I処理と二次元電気泳動により4種類の酵素感受性蛋白質(prohibitin1,peroxiredoxinII,GSTpi,serum amyloid p component)を同定した。その中で活性酸素産生、酸化ストレスと強い因果関係にあるミトコンドリアの内膜に存在するprohibitin1(PHB1)蛋白質に注目し、PCMT1蛋白質、PHB1蛋白質およびCOX IV蛋白質の発現低下とPHB1蛋白質のD-Asp残基含有率がCOPD肺組織で有意な増加を見出した。細胞での病態過程を再現するため研究分担者が樹立した肺胞上皮由来細胞株A549細胞のPCMT1遺伝子ノックダウン細胞株(PCMT1-KD細胞)およびその対象コントロール細胞株(PCMT1-cont細胞)を利用し、PCMT1低下時におけるPHB1蛋白質のD-Asp残基の含有率の増加、ミトコンドリアの形態・機能およびオートファジーについて検討し、ミトコンドリア内膜構造の破壊、COX IV蛋白質の低下、PHB1蛋白質発現の低下を認め、ATP産生能の低下を明らかにした。PCMT1蛋白質はミトコンドリア形態・機能の維持に関与していることを見出した。さらにPCMT1にはendoplasmic reticulum type, cytosol typeの2種類のアイソフォームが存在し、それぞれの発現ベクターを作成し、PCMT1発現低下細胞にさらに遺伝子導入をおこなった。その結果、cytosol typeを導入にした細胞でミトコンドリア形態の回復が認められた。

以上これまでの研究経過をまとめると、COPD肺ではPCMT1の蛋白レベルでの発現が有意に低下し、ミトコンドリアの内膜蛋白質PHB1,COX IVの発現も低下していた。慢性閉塞性肺疾患(COPD)の発症過程において酸化ストレス障害の1つとしてアスパラギン(Asn)及びアスパラギン酸(Asp)残基の異性体化という翻訳後修飾が起こり、この過程は部分的に修復酵素PCMT1で異性体化は緩和されるが、D-体Asp残基やD-isoAsp残基は蛋白質の構造変化として残り、機能障害を起こすと考えられる。我々はCOPD患者の肺組織におけるPCMT1の蛋白質発現を検討し、有意な低下を見出した。この結果を基にPCMT1を標的としたshRNAを用いてA549細胞でのPCMT1を低下させた安定細胞株を作成した。この細胞株を用いD-Asp特異的エンドペプチダーゼ(Paenidase I)でD-Asp残基を有する蛋白質をスクリーニングし4種類の蛋白質を見出した。その中で活性酸素産生、酸化ストレスに強い因果関係を示すミトコンドリア蛋白であるProhibitin1(PHB1)に注目した。この蛋白質はPCMT1低下、または煙草抽出液を用いた時有意にD-Asp残基の増加を示した。PCMT1低下細胞株では、オートファジーの亢進が認められた。PCMT1には細胞質型と小胞体型のアイソフォームが存在し、細胞質型の遺伝子発現を回復させるとミトコンドリア形態も回復した。PHB1には7か所のアスパラギン残基を有し、Asn(N)残基⇒Asp(D)残基変化させた蛋白質を発現させたA549細胞を樹立した。この中でN24DとN226Dはアスパラギン残基脱アミド化が特に起こりやすく、この2種類の細胞の細胞内脂肪滴の大きさ、個数について検討すると、ともに脂肪滴の大きさが拡大し、細胞あたりの脂肪滴の数が減少し脂肪滴の癒合促進が示唆された。したがってミトコンドリア蛋白質PHB1のアスパラギン残基脱アミド化の過程が脂肪滴の形成に関係し、細胞内小器官の変化を通じての加齢変化に関連することを見出した。慢性閉塞性肺疾患(COPD)の発症過程において酸化ストレス障害の1つとしてアスパラギン(Asn)及びアスパラギン酸(Asp)残基の異性体化が起こり、D-体Asp残基やD-isoAsp残基は蛋白の機能障害を起こすと考えられる。この過程は部分的に修復酵素PCMT1で異性体化は緩和されるが、我々はCOPD患者の肺組織におけるPCMT1の蛋白質発現を検討し、有意な低下を見出した。活性酸素産生、酸化ストレスに強い因果関係を示すミトコンドリア蛋白であるProhibitin1(PHB1)おいてPCMT1低下の際に、有意にPHB1蛋白におけるD-Asp残基の増加を示し、加齢変化に関連することを見出した。COPD患者由来肺組織、およびコントロール肺組織のpaenidase I処理と二次元電気泳動を組み合わせた網羅的解析により4種類の酵素感受性蛋白質を同定した。また研究分担者は既に肺胞上皮由来細胞株A549細胞のPCMT
新任保健師の職業アイデンティティ確立に向けたｅラーニング教育システムの開発

行政機関に勤務する保健師の職業的アイデンティティ確立を促進するeラーニング教育システムを作成することを目的とした。文献レビューの結果、保健師の職業的アイデンティティの内容を明らかにするため、保健師経験年数5年未満の新任保健師へ面接調査を行った。その結果を基に保健師全体へ質問紙調査を行い、職業的アイデンティティの内容や経験年数による違いを明らかにした。その上で、特に教育が求められている新任保健師に対してeラーニング教育システムを作成し、現在改善に向けて修正を重ねている。「保健師の職業的アイデンティティ」「保健師の専門性」「現任教育」に関する文献検討を行った。そのうえで、新任保健師に対し、1職業的アイデンティティを意識した体験と内容、2現任教育について、個別インタビューを行い、さらに同じ対象に対し、フォーカス・グループ・インタビューを行った。インタビューの結果、新任保健師が認識している保健師の職業的アイデンティティは、ほんの一部であり、まだ漠然としていること、新任保健師の職業的アイデンティティ形成には、職場環境が大きく影響することが明らかとなった。そこで、保健師の職業的アイデンティティ形成に影響を与える職場環境と保健師の職業的アイデンティティの構成概念を明らかにするため、eラーニング教育へのニーズ調査に加えてアンケート調査項目を検討している。保健師教育、アイデンティティに関する国内及び海外の文献レビューを行った。その他24年度に計画していた内容については、育児休業を取得したため進んでいない状況である。前年度実施した新任保健師へのインタビューを基に、ベテラン保健師や中堅保健師の意見を加え、「保健師の職業的アイデンティティ」の測定指標と「職業的アイデンティティ形成に良い影響を与える職場環境要因」を尋ねる質問紙を作成した。県内の行政施設の統括的立場にある保健師に対し、このアンケート調査への協力の可否を確認し、協力の得られた施設へ郵送によるアンケート調査を実施した。その結果、経験年数によって保健師の職業的アイデンティティ形成程度に差があること、職場環境に求める内容が異なることが明らかとなった。新任保健師は、保健師のやりがいを感じにくく、他機関との連携に自信が持てない様子が伺えた。また、保健師として成長するために、具体的に保健師活動に関する対応を学べる先輩や同僚保健師が身近にいることや、些細なことでも質問できる職場の雰囲気を求めていることが明らかとなった。そこで、新任保健師が遭遇しやすい事例について、各々が対応をWeb上で入力し、他者の入力内容の閲覧やコメントの入力が可能なeラーニング学習システムを作成した。これを、2月3月に試行した。このシステムの特徴は、受講者同士が入力した内容について自由にコメントし合えることと、学習終了後にベテラン保健師から学習状況に対するフィードバックが得られる点である。このシステムは新任保健師が求める職場を再現することで自己の対応への振り返りを促すことを目的とした。試行の結果は現在分析中であるが、受講者の反応として、eラーニング上で他の受講者とコメントのやり取りが出来ること、最後にベテラン保健師からフィードバックがあることに対して高評価だった。しかし、学習期間時期、事例が行政機関によってはコメントしにくい等の意見もあったため、今年度はeラーニング学習システムの内容や時期を修正し、実施を計画している。平成24年度は看護職の職業的アイデンティティに関する国内外の文献レビューを行った。平成25年度には前年から継続して文献レビューを行った結果、特に行政保健師において職業的アイデンティティ確立を目的とした現任教育は国内では見られず、職業的アイデンティティに関する研究は散見されたもののさらなる研究の必要性が確認された。保健師の現任教育については従来行われている集合型研修の改善の必要性が示唆された。また、看護学におけるICT教育は基礎看護学領域の技術指導において活用されていることが明らかとなった。次に、新任期の保健師に対して職業的アイデンティティを意識した体験等を尋ねる個別面接調査を実施した。その結果、新任保健師が認識している職業的アイデンティティは漠然としており、その形成には職場環境、とりわけ身近な先輩保健師の存在が重要である事が示唆された。平成26年には前年度の結果を基に、ベテラン保健師や中堅保健師の意見を追加し、保健師の職業的アイデンティティの構成要素と、その形成に影響を与える職場環境要因を明らかにする質問紙調査を実施した。その結果、経験年数によって保健師の職業的アイデンティティに差があること、職場環境へ求める内容が異なることが明らかとなった。新任保健師は保健師のやりがいを感じにくく、他機関との連携や保健師としての力量に自信が無い様子が伺えた。保健師としての成長には、身近な先輩保健師の存在や、自身が行っている活動の省察の機会、サポーティブな職場の雰囲気が影響することが示唆された。そこで、ベテラン保健師の協力のもと、ICTによるeラーニング教育システムを作成した。平成27年度には、試行したeラーニング教育システム改善に向け、モバイル化、事例の再検討、Web上での検討を可能とするチャットシステムの導入等の修正を行うと共に、これまでの研究成果を複数の学会で発表した。昨年度の計画通り、アンケート調査及びeラーニングシステムを作成したため。公衆衛生看護学昨年度試行したeラーニングの事例やシステムを改善し、新任保健師に対して実施する。

試行では人数が少数だったことから、職業的アイデンティティへの影響が検証困難だったため、対象を広げ、適切な人数、期間、対象について検討を重ねる。新任保健師へのインタビューの結果、保健師の職業的アイデンティティに対する認識が曖昧であったこと、新任保健師の職業的アイデンティティ形成には職場環境が重要だと認識されているが、その具体性が不明確であったため、教育システムの作成及び試行にまで至らなかった。出産に伴い産前・産後休暇および育児休業を取得していたため、24年度の計画は25年度に実施する予定。eラーニングシステムの作成が年度末であったため、支払いが今年度に繰り越された。また、研究の時期により学会発表等が困難であったため、旅費が未使用である。保健師の職業的アイデンティティ及びその形成に影響を与える職場環境の内容を明らかにするため、様々な経験年数にある保健師に対してアンケート調査を実施する。アンケート調査により作成された保健師の職業的アイデンティティ尺度を使用し、eラーニングを活用した教育が、保健師の職業的アイデンティティのどの部分に効果があるのか検証していく予定である。24年度に計画していた文献レビューを継続するとともに、新任保健師への面接調査を実施する。また、保健師のeラーニングへのニーズを把握するため、アンケート調査を実施する。さらに、eラーニングを使用した教育システムの作成のため、コンテンツを検討し、施行を計画している。eラーニングシステムの修正費、及び学会発表のための旅費として使用する。インタビュー結果より、アンケート調査に計画以外の項目を含む必要が生じたため、eラーニング教育システムの試作が困難だった事により、システム作成費用として計画していた予算を次年度使用することとした。その他費については、eラーニング教育システム作成及び運営費・学会発表に伴う学会参加費・アンケート調査に伴う郵送費としての使用を予定している。旅費については、学会発表のために使用する。24年度は、育児休業を取得していたため、未使用額が発生した。従って次年度は24年度の研究費と合わせ、使用する。その他費は主にeラーニングのシステム作成に当てる。また、旅費については保健師教育に関する勉強会及び学会への参加を予定している。
唾液腺癌細胞の骨芽細胞分化メカニズムの探索

我々は、HSG-AZA3細胞において22-oxa-1α,25(OH)_2D_3処理にて発現変化のおこる遺伝子をcDNAマイクロアレイ法を用い単離した。その結果、pyruvate dehydrogenase kinase,isoenzyme 2(PDK2)にて11倍、Calcitoninにて4.6倍、zincfinger protein 177にて3.4倍、chloride channel,calcium activated,family member1にて3.3倍の発現上昇を認めた。また一方で、elastin(supravalvular aortic stenosis,Williams-Beuren syndrome)にて7.4倍、6-pyruvoyl-tetrahydropterin synthase/dimerization cofactor of hepatocyte nuclear factor 1 alpha(TCF1)にて4.8倍の、TATA box binding protein(TBP)-associated factor,RNA polymerase III,GTF3B subunit 2にて4.2倍の発現低下を認めた。そのため、上記遺伝子に対する特異的PCRプライマーを設定後、10^<-7> Mの22-oxa-1α,25(OH)_2D_3処理後のHSG-AZA3細胞より抽出したcDNAを用いた半定量性RT-PCR法にて発現変化を再確認したところ、有意な発現変化を認めたものはPDK2のみであった。そのため、NCBIのゲノムドラフトシークエンスにより、ホモロジー検索にてPDK2のプロモーター領域をクローニングした。その結果、プロモーター領域には約280bpのスペーサーを挟んで、2箇所のビタミンD応答配列(aggtca)があることが明らかになった。このプロモーター領域をゲノムPCRにて増幅し、ルシフェラーゼレポーターベクター(pGL3-basic)に組み替えた後、HSG-AZA3細胞にトランスフェクションし、22-oxa-1α,25(OH)_2D_3にて処理したところ、約4倍のルシフェラーゼ活性の上昇を認めた。しかしながら、HSG細胞においても同程度の活性上昇を認めたことから、22-oxa-1α,25(OH)_2D_3によるPDK2の発現上昇は、骨芽細胞への分化の必須条件ではないことが推察された。しかしながら、PDKファミリーは解糖系からTCA回路を結ぶ重要な酵素であるpyruvate dehydrogenase^<67)>を不活性化させる酵素の一つであることから、我々の結果は22-oxa-1α,25(OH)_2D_3の作用機序にPDK2の発現上昇によるTCA回路の不活性化機構が存在することが示唆している。
海岸漂着物の処理対策と行政の危機管理

近年、海洋ごみは世界的に取り組むべき課題となっており、その解決に向けてより効果的で強化された取組みが求められているなか、わが国における海岸漂着物の処理対策について、行政学の視点から研究を行った。それにより、処理費用が自治体にとって大きな負担であること、内陸部での発生抑制対策と環境教育の重要性、危機管理の視点を持ち合わせた対策の必要性等が明らかとなった。本研究の成果は、同問題の解決の糸口を探る上で一助になると思われる。海岸漂着物問題の現状と課題を把握するため、各種団体へのヒアリング調査や資料収集、海岸の現地視察を行った。具体的には、2012年8月に京都府亀山市で開催された「海ゴミサミット」への参加、富山県庁と財団法人環日本海環境協力センターへのヒアリング、富山県射水市内の海岸視察、2013年2月に、山形県庁と山形県庄内総合支庁、特定非営利活動法人パートナーシップオフィスへのヒアリング、山形県酒田市内の海岸視察、宮崎県庁と日南市役所へのヒアリング、宮崎県日南海岸の視察である。また、研究成果について、次のような形で公表した。すなわち、浦川紘子「海岸漂着物処理推進法第8条における『国際協力』の探求」(環境法政策学会第16回学術大会、2012年6月)、高野恵亮「海岸漂着物処理推進法の成立」嘉悦大学『研究論集』55巻2号(2013年3月)、横大道聡「(翻訳)海洋ごみの調査、防止及び削減に関する法律(米国)」鹿児島大学『法学論集』47巻1号(2012年12月)、宗像優「海岸漂着ごみ問題をめぐる行財政上の課題」(日本経済政策学会第69回全国大会、2012年5月)、同「海洋ごみに関する法制度研究」(海ごみプラットフォーム・JAPAN、2013年3月)である。そのほか、研究の進捗状況や次年度以降の研究の進め方等について、研究分担者、連携研究者、研究協力者と、メール等にて随時連絡を取り合って、協議を進めた。文献資料による情報の収集や分析のみならず、行政やNGO等の各種機関からの聞き取り調査や現地視察を行うことは、本研究を進めるにあたり、非常に有益であるものと思われる。なお、研究成果の教育への還元の一環として、ゼミナール活動において、2012年10月に「国際海岸クリーンアップ(ICC)」に参加するなど、海岸清掃や漂着ごみの調査などを随時実施している(九州産業大学経済学部宗像優ゼミナール)。「海岸漂着物の処理対策と行政の危機管理」に関する現状と課題を把握するため、関係機関へのヒアリング調査や資料収集、海岸の現地視察等を行った。具体的には、平成25年9月に島根県に赴き、島根県庁と隠岐の島町役場でのヒアリング、隠岐の島での海岸視察を行った。さらに平成26年2月には鹿児島県にて、鹿児島県庁と鹿児島県熊毛支庁、西之表市役所でのヒアリングと、種子島等の海岸の視察を行った。そのほか、研究成果の教育への還元の一環として、ゼミナール活動(九州産業大学経済学部宗像ゼミナール)において、地元の環境保護団体による海岸清掃への参加(随時)や、「国際海岸クリーンアップキャンペーン」(平成25年10月)など、海岸清掃や海岸漂着物の分別調査などを実施した。また、九州産業大学経済学部ゼミナール発表会において、「長崎県松浦市における合併、観光、漂着ゴミの現状と課題」とのタイトルで報告を行い、その成果が、九州産業大学経済学部『平成25年度地域づくりに関連する実践的な経済教育事業報告書』(九州産業大学経済学部、平成26年3月)に収められている(宗像ゼミナール「長崎県松浦市における合併、観光、漂着ゴミの現状と課題」71-90頁)。文献資料による情報の収集や分析のみならず、現場である地方自治体からの聞き取り調査や、海岸の視察を行うことは、本研究を進めるにあたり、非常に有益であると思われる。なお、研究の進捗状況や研究の進め方等については、研究分担者、連携研究者、研究協力者と、視察の際に詳細な打合せを行っており、またメール等にて連絡を取り合っている。平成23年度は研究初年度であることから、当初の予定通り、海岸漂着物問題に関する資料の収集と分析、さらにヒアリング調査と現地視察を中心に研究活動を行った。具体的には、まず9月に東京にて、環境省と、長年海岸漂着物問題に取り組んでいる代表的なNGOの一つである一般社団法人JEANを訪れて、海岸漂着物問題の現状と課題について、ヒアリング調査を行った。また、海ごみサミット(9月、愛媛)と、海ごみプラットホーム(12月、東京)に参加することで、各地域での取組み事例や、外国(韓国)での海岸漂着物対策の現状、海岸漂着着物対策における最先端の研究動向等を把握し、また研究上のネットワークの幅を広げることができた(研究代表者。学内の学術研究助成金による)。さらに、海岸漂着物による被害の著しい地域の一つである長崎県を訪れて、まず五島市役所で海岸漂着物の状況や、その対策等についてヒアリングを行い、また現地視察(福江島の三井楽、岐宿の海岸)を行った。そして、長崎県庁にて担当者や長崎県海岸漂着物対策推進協議会会長から長崎県の取組み状況等についてヒアリングを行った(平成24年2月)。そのほか、今年度の研究の進捗状況や次年度の研究の進め方等について、研究分担者、連携研究者、研究協力者と随時メール等にて連絡を取り合って、協議した。本研究を進めるに当たり、文献資料による情報の収集や分析のみならず、行政やNGO等の関係当事者から直接ヒアリングを行い、また現地を視察することが重要であることは言うまでもない。

「海岸漂着物の処理対策と行政の危機管理」に関する現状と課題を把握するため、関係機関へのヒアリング調査や資料収集、海岸視察等を行った。具体的には、平成26年9月に北海道に赴き、北海道庁と北海道宗谷総合振興局、利尻町役場でのヒアリングと、利尻島での海岸視察を行った。さらに、平成27年2月には沖縄県にて、石垣海上保安部、沖縄県八重山土木事務所、石垣市役所でのヒアリングと、石垣島での海岸視察を行った。このように、文献資料による情報の収集や分析のみならず、現場である地方自治体等からの聞き取り調査や、海岸の視察を行ったが、このことは、本研究を進めるにあたり非常に有益であると思われる。その他、研究成果の教育現場への還元の一環として、ゼミナール(九州産業大学経済学部宗像ゼミナール)において、環境保護団体による海岸清掃(福岡市、随時)や「国際海岸クリーンアップキャンペーン」への参加(福岡市、平成26年10月)、ゼミナール研修旅行(山口県長門市、平成26年8月)の際の海岸清掃や市役所でのヒアリング等の活動を行った。また、九州産業大学経済学部ゼミナール研究発表会において、「山口県長門市における合併、観光、漂着ゴミの現状と課題」とのタイトルで報告を行い、その成果が、九州産業大学経済学部『平成26年度地域づくりに関連する実践的な経済教育事業報告書』に収められている。「海岸漂着物の処理対策と行政の危機管理」に関する現状と課題を把握するため、関係機関へのヒアリング調査や資料収集、現地(海岸)視察等を行った。具体的には、平成23年度には環境省、一般社団法人JEAN、長崎県、五島市でのヒアリング調査と資料収集、現地視察(福江島)、平成24年度には富山県、財団法人環日本海環境協力センター、山形県、特定非営利活動法人パートナーシップオフィス、宮崎県、日南市でのヒアリング調査と資料収集、現地視察(射水市、酒田市、日南市)、平成25年度には島根県、隠岐の島町、鹿児島県、西之表市でのヒアリング調査と資料収集、現地視察(隠岐の島、種子島)、平成26年度には北海道、利尻町、沖縄県、石垣市でのヒアリング調査と資料収集、現地視察(利尻島、石垣島)等である。そして平成27年度には、五島市での現地視察と、北海道奥尻町でのヒアリング調査と資料収集、現地視察を行った。さらに、震災がれきの状況を把握するため、奥尻島津波館を訪問した。その他、随時、海ごみサミット等、海ごみ関連のイベントに参加した。このように、文献資料による情報の収集、分析のみならず、国や地方の関係機関等からのヒアリング調査と現地視察を行ったが、これらの活動は、本研究を進めるにあたり、非常に有益であった。その成果は、各種雑誌論文や学会等で発表されている。研究成果の教育現場への還元の一環として、ゼミナール(九州産業大学経済学部宗像ゼミナール)において、毎年度、研修旅行の際に訪問先自治体でのヒアリング調査と海岸清掃を行って、九州産業大学経済学部研究発表会にて、漂着ごみに関する報告を行った。それは、九州産業大学経済学部『地域づくりに関連する実践的な経済教育事業報告書』に収められている。その他、ゼミナールによるボランティア活動の一環として、地元(福岡市)の自然保護団体が行っている海岸清掃に、随時参加した。
巨大ひずみ加工により導入した高密度格子欠陥を利用した低温固相接合の提案

巨大ひずみ加工の一つであるHPT加工で導入する高密度な格子欠陥を利用して、素材の力学特性を損なわない低温接合の可能性を検証した。HPT加工した純Feの引張強度TSは1.4 Gpaであり、300°Cでの熱処理後においてもTS 1.0 Gpaの高強度を示した。300°Cにて接合を行なったところ、HPT材/無加工材の組合せでは接合されなかったが、HPT材/HPT材の組合せでは、接合強度は十分ではないものの、接合が開始されることが分かった。巨大ひずみ加工で導入する高密度な格子欠陥を利用して、素材の力学特性を損なわない低温での接合の可能性を検証することを目的とする。組織が単純であり、合金元素や析出物の影響を排除できる、純Fe(極低炭素鋼Fe-11ppmC)を供試材とした。純Feを巨大ひずみ加工の一つであるHPT(High-Pressure Torsion)加工することで、高密度に格子欠陥を導入した。HPT加工まま材では、結晶粒径200nm(SEM-EBSD法),転位密度10 +15 m -2(X線回折法)の高密度格子欠陥が導入されていることが明らかとなった。(高密度格子欠陥の導入に伴い、引張強度1.4GPaの高強度を示した。)HPT加工した試料を熱処理(各温度で1h保持)することで、結晶粒の成長(格子欠陥の回復)挙動を調査した。200300°Cで硬さが減少し始めることから、粒成長が開始することが分かった。HPT加工後300°Cで熱処理した試料では、引張強度1.0GPaの高強度を維持した。HPT加工まま材/HPT加工まま材の組合せで300°Cの熱処理にて接合を行なったところ、接合強度は十分ではないものの、接合が開始されることが分かった(200°Cの熱処理では接合は認められなかった)。一方で、HPT加工まま材/無加工材(1000°Cで均質化熱処理した試料)の組合せでは、300°Cでは接合されなかった。無加工材において、300°Cで十分な粒界移動が生じないためであると考えられる。巨大ひずみ加工で導入する高密度な格子欠陥を利用して、素材の力学特性を損なわない、低温(400 °C以下)での固相拡散接合または固相反応接合の可能性を検証する。結晶粒径・反応層厚さの変化から拡散・反応のための活性化エネルギーを求め、格子欠陥の種類・量と低温固相接合の程度との関係を明らかにすることを目的とする。平成23年度は、固相拡散接合の可能性を検証するため、組織が単純であり、合金元素や析出物の影響を排除できる、純Fe(極低炭素鋼Fe - 11 ppmC)を主に供試材として用いた。純Feを巨大ひずみ加工の一つであるHPT(High-Pressure Torsion)加工することで、歪量を制御して高密度に格子欠陥を導入した。拡散接合は、結晶粒界の移動(原子の拡散)が重要であり、その駆動力となる格子欠陥の定量化が必要となる。そのため、種々の条件・温度でHPT加工・熱処理した試料において、SEM-EBSD法(粒界密度,結晶方位差(GN転位密度)等), X線回折法(結晶子サイズ,転位密度等)により格子欠陥の定量化を行なった。また、密度や電気抵抗の変化についても調査を進めている。HPT加工まま材では、結晶粒径200 nm(SEM-EBSD法),転位密度10 15 m -2(X線回折法)もの高密度格子欠陥が導入されていることが明らかとなった。(高密度格子欠陥の導入に伴い、引張強度1.4 GPaにまで高強度化した。)拡散接合の程度については、十分な接合強度が得られておらず、試料の組成,巨大ひずみ加工の条件,接合温度等をさらに調整する必要がある。平成23年度は、固相拡散接合の可能性を検証することを目的とした。しかしながら、現在までのところ、十分な接合強度が得られていないため、試料の組成,巨大ひずみ加工の条件,接合温度等をさらに調整して、固相拡散接合の可能性を調査する必要がある。しかしながら、接合挙動の解明に不可欠な格子欠陥の定量化が十分に進んでいることから、今後、接合条件の調整による接合強度の増加とそれに及ぼす格子欠陥の挙動が明らかにできるものと考えている。固相拡散接合における接合強度の増加を目指すと共に、当初の研究計画に従い、固相反応接合による異種金属接合(Fe系/Al系)の可能性を調査する。拡散・反応接合の何れの場合においても、接合強度の増加のためには原子拡散を促進する必要がある。そのため、格子欠陥密度を増加させることが重要であることから、試料の組成と巨大ひずみ加工の条件の最適化に注力する。

当初の計画の通り、本研究課題の遂行に必要な、切削・研磨用品等の消耗品費,共同装置利用のための機器使用料等への研究費の使用を計画している。
河川遡上津波に対するハイドログラフ評価手法

今年度は,津波ハイドログラフ算定に使用される数値計算における摩擦係数の表現方法に関する検討をお実施した.津波などの長波の下では,マニング式に代表される定常流の式を用いて底面摩擦を算定する.ただし,本来のマニング式は等流状態の流れに対して適用すべき式である.底面摩擦は速度分布と密接につながっており,等流の流れでは境界層が水表面まで発達した対数則速度分布に従うことが前提となっている.しかし,津波の数値計算には水深平均された浅水流方程式が多用されることから,詳細な速度分布に言及すること無しに,単純に摩擦項をマニングの粗度係数で表現しているのが実状である.しかし,長波といえども流れ場は非定常運動であるので,定常流型の速度分布が生起している保証は全く無いものの,これまでこの点に関する研究はほとんどなされて来なかった.2010年チリ地震津波地震時に米国西海岸の水深10mの地点で計測された底面境界層特性の詳細な検討により,境界層厚さはたかだか40cm程度の厚さであり,水表面までの発達は見られないことが確認された.このことから,この水深での津波境界層に対して非定常性の影響が無視できないと結論付けた.また,k-wモデルを用いた津波乱流境界層の数値計算を行うことにより,津波の下での境界層の発達特性を明らかにした.さらに,それの成果を踏まえ津波数値計算において使用すべき抵抗則についても言及を行った.近年,津波に伴う土砂移動に関する研究が多くなされており,使用する抵抗則は地形変化の予測精度の大きな影響を与えることから,津波による底面境界層に関する研究は大きな重要性を有している.ほぼ予定した通りの成果を得ていることから,上記の判断に至った.申請時の研究計画に従い研究を遂行する予定である.2011年東日本大震災津波時に河川を遡上した津波は,津波の周期を超える長時間にわたって河道内の高水位を維持した.一方,2010年チリ地震津波の際にはこの様な現象が見られず,潮汐に重畳した水位変動であった.本研究では今次津波による高水位維持のメカニズムについて北上川を対象とした数値実験および歴史津波の再現計算によって検討を行った.2011年東日本大震災津波の入射波高を5%ー100%まで変化させた仮想津波波形に対する河道内水位変動過程を比較することで,入射津波規模が大きくなると河道内への津波の流入量が流出量に対して相対的に大きくなり,水位が低下しにくい条件へと遷移することがわかった.歴史津波の再現計算結果から今次津波以外の過去の津波においても同様な高水位維持現象が見られた.津波周期は流入量と流出量に対して相関が見られない一方で,入射波高に対して流入量と流出量は明瞭な増加傾向があり,その増加率には有意な差が見られた.これにより,次年度以降津波ハイドログラフの研究を進めるに当たって十分な成果を得ることが出来た.また,ブーシネスク方程式による河川遡上津波関する数値シミュレーションを仙台港近傍の仙台海岸,七北田川河口,砂押川河口を対象に実施した.今年度は同じ長波であり,また,津波に比べて観測値あ豊富である高潮を対象とした数値計算を実施した.その結果,数値計算結果と実測値との間で良好な一致を得ることが出来た.ほぼ予定通りの成果を得ることが出来た.ただし,共同研究者のJeremy Bricker准教授が昨年度中途でオランダ・デルフト工科大学にて異動したことから,研究体制の見直しが求められた.そこで,下記のように研究分担者の補充を行うこととした.津波の河川遡上は従前から研究が行われてきたが,2011年東日本大震災津波の河川遡上に伴い生じた大規模な被災を受けて,近年特にその重要性が認識されている.2011年の津波はこれまで観測記録のない巨大津波の遡上であり,その河道内における挙動はこれまで議論さてこなかった側面がみられる.津波被災以降,この巨大津波河川遡上に関する研究は行われていが,いまだその全容を把握するに至ってない.本研究では河川における観測津波波形と海域や沿岸部における津波波形とを比較し,河川遡上の特徴を議論した.ただし,河川および沿岸部における津波波形の観測記録は限られており,残さた水位時系列のみにより河川における津波挙動を十分に把握することは困難である.本研究は主に北上川を解析の対象とし,津波波形の解析を行うともに,平面2次元の津波遡上数値計算を実施することでより詳細に河道内おける津波挙動についての議論を行った.これにより,河道内においては引き波時の水位低下が遅く,初期水位まで低下する前に後続の波が入射する.第一波は河川堤防を越流することで河口近くにおいて急激に波高が減衰するが,第二波以降は水深が増加した状態で入射するため,波高の減衰が小さく,上流側において第二波以降に最大水位が生じる可能性がある.また,湾曲部においては遠心力により外岸側の水位が上昇するため,湾曲部外側で越流が生じやすく,また,堤防等の構造物に作用する外力が大きくなる.このように,河道湾曲部おける外岸側の水位上昇が北上川における右岸側堤防の破堤の一因であると考えられるが,詳細な破堤メカニズムやタイミングについてはさらなる調査が必要である.

ほぼ予定した通りの成果を得ていることから,上記の判断に至った.今年度は,津波ハイドログラフ算定に使用される数値計算における摩擦係数の表現方法に関する検討をお実施した.津波などの長波の下では,マニング式に代表される定常流の式を用いて底面摩擦を算定する.ただし,本来のマニング式は等流状態の流れに対して適用すべき式である.底面摩擦は速度分布と密接につながっており,等流の流れでは境界層が水表面まで発達した対数則速度分布に従うことが前提となっている.しかし,津波の数値計算には水深平均された浅水流方程式が多用されることから,詳細な速度分布に言及すること無しに,単純に摩擦項をマニングの粗度係数で表現しているのが実状である.しかし,長波といえども流れ場は非定常運動であるので,定常流型の速度分布が生起している保証は全く無いものの,これまでこの点に関する研究はほとんどなされて来なかった.2010年チリ地震津波地震時に米国西海岸の水深10mの地点で計測された底面境界層特性の詳細な検討により,境界層厚さはたかだか40cm程度の厚さであり,水表面までの発達は見られないことが確認された.このことから,この水深での津波境界層に対して非定常性の影響が無視できないと結論付けた.また,k-wモデルを用いた津波乱流境界層の数値計算を行うことにより,津波の下での境界層の発達特性を明らかにした.さらに,それの成果を踏まえ津波数値計算において使用すべき抵抗則についても言及を行った.近年,津波に伴う土砂移動に関する研究が多くなされており,使用する抵抗則は地形変化の予測精度の大きな影響を与えることから,津波による底面境界層に関する研究は大きな重要性を有している.ほぼ予定した通りの成果を得ていることから,上記の判断に至った.上記のJeremy Bricker准教授の転出に伴い,予定したテーマを分担できる研究者の補充が必要となった.そのため,これまでも共同研究を実施したことがあり,設定された研究テーマに関する造詣が深い秋田大学理工学部システムデザイン工学科・渡辺一也講師に参画頂くこととし,ご本人からも本件に関して快諾を得た.研究計画に従い,研究を遂行する予定である.なお,共同研究者のRoeber Volker助教が昨年度の途中に米国・ハワイ大学に異動したため,メンバーから外れた.ただし,同助教の分担するテーマについてすでに研究成果が出ていることから,分担者の補充は行わない申請時の研究計画に従い研究を遂行する予定である.
知的擬人化エージェントとデータベースの統合に関する研究

本研究では,大規模データベースとリンクした知的な擬人化エージェントを介するマンマシンインターフェースを実現するために,以下の基礎研究・開発を行った.非数値データも扱える大規模データベースとして,最近,爆発的に拡大しているインターネット上のWWW(World-Wide Web)サーバを利用した.WWWサーバ用ブラウザの一つであるMosaicを改造し,独立した外部プロセスからMosaicを制御して,指定したデータを引き出すことができるようなVSA-Mosaicインタフェースを設計し,実装した.2.擬人化エージェントVSAとWWW/Mosaicとの結合VSA-Mosaicインタフェースを用いて,自然感の高い顔を持つ擬人化エージェントVSA(Visual Software Agent)とWWW/Mosaicを結合した.これによりWWWで標準的に使用されているHTML言語で記述されたデータをそのままの形で,擬人化エージェントインタフェースから利用することができる.ハイパーテキストデータの表示には,Mosaic画面を利用している.3.音声対話による非数値データベースの操作と評価VSAは不特定話者連続音声認識装置を備えており,簡単な音声対話能力を持つ.ユーザは擬人化エージェントとの簡単な音声対話によってMosaicを制御し,WWWサーバから必要な情報を引き出すことができる.マウスの操作が困難な計算機に不慣れな人や身体的ハンデのある人にも有効である.また,音声によりWWWから情報を引き出す場合に生ずるデータ作成上の問題点を明らかにした.本研究では,大規模データベースとリンクした知的な擬人化エージェントを介するマンマシンインターフェースを実現するために,以下の基礎研究・開発を行った.非数値データも扱える大規模データベースとして,最近,爆発的に拡大しているインターネット上のWWW(World-Wide Web)サーバを利用した.WWWサーバ用ブラウザの一つであるMosaicを改造し,独立した外部プロセスからMosaicを制御して,指定したデータを引き出すことができるようなVSA-Mosaicインタフェースを設計し,実装した.2.擬人化エージェントVSAとWWW/Mosaicとの結合VSA-Mosaicインタフェースを用いて,自然感の高い顔を持つ擬人化エージェントVSA(Visual Software Agent)とWWW/Mosaicを結合した.これによりWWWで標準的に使用されているHTML言語で記述されたデータをそのままの形で,擬人化エージェントインタフェースから利用することができる.ハイパーテキストデータの表示には,Mosaic画面を利用している.3.音声対話による非数値データベースの操作と評価VSAは不特定話者連続音声認識装置を備えており,簡単な音声対話能力を持つ.ユーザは擬人化エージェントとの簡単な音声対話によってMosaicを制御し,WWWサーバから必要な情報を引き出すことができる.マウスの操作が困難な計算機に不慣れな人や身体的ハンデのある人にも有効である.また,音声によりWWWから情報を引き出す場合に生ずるデータ作成上の問題点を明らかにした.
加令にともなう糸球体腎炎の発症と進展の差異

〔背景と目的〕ヒトIgA腎炎の小児期および成人の組織像の観察から,糸球体障害に年令差の存在することがあり,腎炎の進展修復にも差のあることが示唆された。従来腎炎の実験モデルは多くは成熟動物を用いており,加令による差異は殆んど報告されていない。免疫複合体型糸球体腎炎のモデルとして用いてきた血清病での加令による組織障害の差を解析することを目的に以下の実験を行った。〔実験方法〕フィッシャー系ラットを用いて荵起型の免疫複合体腎炎として実験的血清病を以下の各群に発症させ,組織学的にその差を解析する。1群乳ばなれしたばかりの幼若群,2群10週令成熟ラット群3群30週令をこえた老令群の3群について卵白アルブミンの予備感作ののち、約1ヶ月後よりの連続腹腔内感作により腎炎を荵起する。これら腎炎の最盛期,回復期について光顕,電顕組織学,免疫組織化学,および細腔外基質外基質の変化について組織化学的検討を行う。〔結果と考察〕2群では最盛期にはマクロファージの集積のめだつ,また基質の障害(メサンギオリシス,メンブラノリシス)のめだつ増殖性腎炎がおこり,一部の硬化巣を残りながらほゞもとの糸球体構造に復帰する。一方1群では2群でめだった免疫複合体のメサンギウム沈着が少なくむしろ糸球体上皮下にめだち膜性腎炎様を呈する。3群については現在実験が進行中である。1群の結果については幼若ラットにおける免疫下では抗原感作の結果、沈降性の低い,従ってサイズの小さい免疫複合体ができ,糸球体末梢に沈着し膜型になった可能性がある。
395GHz/100W/CWジャイロトロンの開発とDNP-NMRへの応用

電子スピン共鳴(ESR)によりスピンのエネルギーレベル遷移を促し、非平衡分布を形成することにより生じる巨大な電子スピン分極を核スピンに移行して、NMR装置の感度を向上するためのDNP(動的核分極)法をサブテラヘルツ波領域で新たに開発し、蛋白質分子の構造解析に応用するための高出力サブテラヘルツ光源として、395GHzで安定にCW動作する出力50Wの二次高調波ジャイロトロンを開発した。計算機シミュレーションにより、以下の各部品の最適設計を行う。1-1既存の8テスラ・液体ヘリウムフリー超伝導マグネットと電子銃領域の補助磁場コイルを用いた磁場発生装置内での動作解析を行い、3極マグネトロン入射型電子銃の最適設計を達成した。1-2本研究で開発するジャイロトロンは2次高調波動作によるものである。定常状態に達したとき、2次高調波による動作が基本波動作に打ち勝って単独で生き残る条件を探し、空洞共振器形状の最適設計を行った。1-3開発するジャイロトロンが、連続(CW)動作することに鑑み、コレクターの設計を入念に行い、電子ビームの衝撃による熱負荷が一カ所に集中することを防ぐと共に、発振周波数が395GHzであること及び最適共振器モードを考慮して、窓の形状の最適化を行った。上記の計算機シミュレーションによる最適設計に従って、ジャイロトロンの各部品を製作し、ジャイロトロン全体を組み立てを完了した。2-1磁場系は、既存の8テスラ超伝導マグネットと2個の補助コイル(gun coil)を用いた。2-2電子銃は、上記の設計に従って外注により製作した。2-3真空排気装置は、既存のターボ分子ポンプを用いて構成した。2-4真空容器は、コレクター部、空洞共振器(cavity)部、出力窓部を独立に製作し、フランジにて接続し、デマウンタブル型とすることとし、各部品の交換を可能なようにした。学内のマシンショップに依頼して、製作した。2-5真空容器内に収容する空洞共振器及びコレクターも、学内のマシンショップにて製作した。2-6真空窓は、外注により、上記の設計に従って製作した。製作した各部品及び既存の8テスラ超伝導マグネット、真空排気系を用いてジャイロトロン全体を組み立て、装置の製作を完了した。1)平成19年度に作製したジャイロトロン動作の基本パラメーター依存性を調査し、基本波及び2次高調波動作に対応する各共振器モードの発振開始ビーム電流の磁場依存性及びビームエネルギー依存性を実験的に調べ、計算機シミュレーションの結果と比較検討した結果、両者のよい一致を得た。2)この結果に基づき、ジャイロトロンの設計モード(TE_<26>またはTE_<16>モード)の2次高調波での単独モード発振を実現し、近隣の基本波での動作との競合のモードマップを作成した。このマップをもとに、設計モードの単独モード動作の最適条件を求めた。3)設計モードでの長時間にわたる安定動作のテストを行い、DNP-NMRの感度向上による蛋白質分子の構造解析に必要な10時間程度の長時間動作のテストを行った。出力周波数及び振幅のドリフトを抑制するため、空洞共振器の冷却水温を微調整し、電子ビーム加速電圧の高安定化を行った。4)さらなる安定化増進のため、ビームパラメーターのフィードバック制御を試み、ビーム電子のエネルギーに出力周波数の変動をフィードバックし、位相制御することにより、周波数の高安定化を達成した。一方、電子銃の陽極電圧に、出力電力の変動をフィードバックして、出力振幅の高安定化を達成した。それぞれ、目標値である10^<-9>と10^<-3>の安定化に成功した。