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乳幼児を持つ女性看護師のアサーティブネス-アサーティブになれない状況とその理由-

乳幼児をもつ女性看護師が、「過去1年間にアサーティブにしたかったけれど出来なかった状況」は、(1)休みや早退の申し出ができない、(2)勤務交代を断れない、(3)業務依頼を断れない、(4)残業を断れない、(5)育児への理解不足を感じたが言えない、(6)理不尽な対応に関して反論できない、(7)他スタッフに支援を頼めない、(8)育児支援の配慮が足りないことを言えない、(9)人事等に関する困惑が言えない、の9つに分類され、理由は「病院と言う特殊な職場であること」、「日頃、育児に関することで病棟に迷惑をかけているという遠慮」、「子育てに対する職場の配慮や理解不足」の3つに集約された。本研究の目的は、将来的なアサーティブネス・トレーニングプログラムの開発を見据え、職場における子育てへの理解を深めるために、乳幼児を持つ女性看護師が職場においてアサーティブになれない状況とその理由を明らかにすることである。申請者は、これまでに、乳幼児を持つ女性看護師のバーンアウトに関する研究を重ね、「職場の子育てに対する理解」やコミュニケーション能力の1つである「アサーティブネス」がバーンアウトリスクの要因であることを明らかにした。これらの結果をふまえ、乳幼児を持つ女性看護師の職場における関係性のもととなるコミュニケーションの状況を把握することが、バーンアウトやそれに起因する離職を予防し、「中堅」看護師の育成や「仕事と育児の両立支援体制」の構築につながると考えている。本年度は、乳幼児を持つ女性看護師を対象に、アサーティブになれない状況とその理由について、質問紙調査を実施する計画であった。しかし、本年度から「子ども・子育て支援新制度」が施行され、地域の実情に応じた「認定こども園」の普及や新規事業として02歳が利用できる「地域型保育」が開始となった。本研究は、全国の乳幼児を持つ女性看護師を対象としているため、本年度は子育て支援体制の変化に応じ、対象者の状況にも影響がでることや地域格差が危惧された。したがって、本年度は、新制度の状況を概観し情報収集することで、質問紙に加える項目等を共同研究者と協議、精査し、調査は次年度に繰り越すこととした。また、職場の理解だけでなく、家族というユニットでの視点が必要であることから、育児事情やワークライフバランス等の情報をグローバルな視点で獲得するため、国際家族看護学会に参加した。ここで得た知見を、今後の調査での結果やその考察につなげていく予定である。本年度は、乳幼児を持つ女性看護師を対象に、アサーティブになれない状況とその理由について、質問紙調査を実施する計画であったが、本年度から施行された「子ども・子育て支援新制度」の動向を見極めるため調査を延期した。その理由は、本研究は乳幼児を持つ女性看護師を対象としているため、子育て支援体制の変化は研究結果に影響がでることが予測されたためである。特に、新制度の目的である、地域の実情に応じた教育・保育の場の普及や確保といった点では、地域格差や子どもの年齢による保育施設の選定などの課題が考えられ、「認定こども園」の普及や新規事業である02歳が利用できる「地域型保育」が少し定着するまでの期間を設けることが必要であると判断した。そこで、本年度は新制度の状況を概観し情報収集することとした。また、その間に、質問紙の内容を共同研究者と精査し、次年度の調査に向けての準備を整えた。昨年度は、乳幼児を持つ女性看護師を対象に、アサーティブになれない状況とその理由について、質問紙調査を実施する予定であったが、「子ども・子育て支援新制度」の施行開始の動向を概観し、質問紙の再検討を行うため調査時期を延長し、本年度10月に調査を実施した。全国の医療機関の検索が可能な「WAM NET(Welfare and Medical Service Network)」を用い、「総合」の標記のある300床以上の病院177施設の看護部長宛に研究依頼したところ9つの病院から協力を得たが、目標とする対象者数200に到達できない危惧があったため、研究者が研修の講師依頼を受けている病院2ヵ所にも調査を依頼し、合計11の病院の乳幼児を持つ女性看護師498人を対象に研究協力依頼と自記式質問紙を配布した。質問紙の内容は、属性とアサーティブネスの定義を説明した上で、過去1年間に職場で子育てに関わることで、「言いたかったけど言えなかった、断りたかったけど断れなかった状況(以下、言えなかった、断れなかった状況とする)」と、「言わなければよかった、押し付けなければよかった状況(以下、言ったり、押し付けなければよかった状況とする)」の相手、その内容と理由についてであり、自由記載形式で回答を求めた。その結果、261人(回収率52.4%)から回答を得て、そのうち有効回答者218人(有効回答率83.5%)を分析対象とした。対象者の平均年齢は34.9±4.7歳であった。「言えなかった、断れなかった状況」は209件であり、「言ったり、押し付けなければよかった状況」は119件であった。

本年度の計画では、記述された状況の中から、「起こったこと」「行動したかったこと」「行動できなかったこと」「その理由」を抽出し、状況と理由別にその内容の性質の類似性によってカテゴリー化を行う予定であった。しかし、昨年度調査時期を延長したため、当初計画していたKrippendorff, Kによる内容分析の技法による質的な分析は終了しているものの、信頼性・妥当性を高めるための統計ソフトであるSPSSのText Analytics for Surveyを用いたカテゴリーの分析、および看護の特殊性や専門性を熟知し質的研究にも精通している分担研究者との協議による信頼性・妥当性を高める作業の途上にあるため、計画よりやや遅れていると評価した。本研究の目的は、将来的なアサーティブネス・トレーニングプログラムを見据え、乳幼児を持つ女性看護師が職場において、アサーティブになれない状況とその理由を明らかにすすることである。2016年10月に全国の「総合」の標記のある300床以上の病院の看護部長より承諾の得られた11の病院の乳幼児を持つ女性看護師498人を対象に自記式質問紙調査を実施した。質問紙の内容は、アサーティブの定義を説明した上で、過去1年間に職場で子育てに関わることで、「言いたかったけど言えなかった、断りたかったけど断れなかった状況」であった。その結果、回答のあった状況は、【理不尽な対応に関して反論できない(サブカテゴリー:育休明けの勤務形態の変更、育休利用の不可、承諾なしの勤務体制の変更)】、【育児支援の配慮が足りないことを言えない(サブカテゴリー:時間外の出勤要請、業務外の参加要請)】、【育児への理解不足を感じたが言えない(サブカテゴリー:他スタッフの批判的な言動)】、【休みや早退の申し出ができない(サブカテゴリー:急な子どもの体調不良、自分の体調不良、子どもの行事参加)】、【業務依頼を断れない(サブカテゴのリー:委員会の委員選出、研修参加要請)】、【勤務交代を断れない(サブカテゴリ:急な夜勤、急な休日出勤)】、【残業を断れない(サブカテゴリー:適量以上の仕事量、人手不足による超過勤務、急変時対応による超過勤務)】、【他スタッフに支援を頼めない(サブカテゴリー:日頃の配慮に対する遠慮、頼みづらい雰囲気)】、【人事等に対する困惑が言えない、サブカテゴリー:昇格人事への戸惑い、役割等免除によるジレンマ)】の9つに分類された。アサーティブになれない理由としては、病院という特殊な職場であること、日頃育児に関することで病棟に迷惑をかけているという遠慮、子育てに対する職場の配慮や理解不足が明らかとなった。乳幼児をもつ女性看護師が、「過去1年間にアサーティブにしたかったけれど出来なかった状況」は、(1)休みや早退の申し出ができない、(2)勤務交代を断れない、(3)業務依頼を断れない、(4)残業を断れない、(5)育児への理解不足を感じたが言えない、(6)理不尽な対応に関して反論できない、(7)他スタッフに支援を頼めない、(8)育児支援の配慮が足りないことを言えない、(9)人事等に関する困惑が言えない、の9つに分類され、理由は「病院と言う特殊な職場であること」、「日頃、育児に関することで病棟に迷惑をかけているという遠慮」、「子育てに対する職場の配慮や理解不足」の3つに集約された。子育て支援新制度による動向を生かした質問紙調査を実施し、分析までを実施する予定である。
二重群論の新しい理論的手法を用いた励起三重項スピン状態の解明

以前安積は、モリブデンの六角クラスターの三重項状態からの燐光の温度変化を解析し、燐光は、三重項状態がスピン軌道相互作用によって分裂した3つのスピン副準位からの発光の重ね合わせによるものと解釈した。その後、モリブデンクラスターと同じ電子数で同じ対称性のレニウムクラスターについてGreyらによって報告されたが、彼らは、スピン副準位を考えず、温度変化の原因を振動励起状態からの発光の寄与と結論した。一方、北海道大学の喜多村らは、スピン副準位の寄与を考えたが、安積のモリブデンクラスターと異なり、4つのスピン副準位が関与していると結論した。電子数も対称性も同じである2種類のクラスターでどうして発光機構がそれほど異なるのかを解明するために、本研究では、モリブデンクラスターとレニウムクラスターを総合的に理論、実験の両面から再検討を行った。実験は、モリブデンクラスターについては、カウンターイオンの異なる2種類のクラスターを、また、レニウムクラスターについては、配位子の異なる2種類のクラスターを、結晶状態およびPMMAポリマー溶液状態で燐光の温度変化を詳細に観測した。その結果、すべてのモリブデンおよびレニウムクラスターについて、燐光は主として3つのスピン副準位からの発光の重ね合わせであることが明らかになった。更に、測定温度を極低温の3Kまで拡張した測定により、2番目のスピン副準位についてJahn-Teller効果による対称性の低下が起こり、それに伴ったエネルギーレベルの分裂が観測された。理論面では、従来のd電子のみを考慮する二重群論に基づく理論が、この種のクラスターに広く適用できることが明らかとなった。(1)以前、安積は、本研究の共同研究者である佐々木教授と共同で、モリブデンの六核錯体の三重項状態からの燐光を観測・解析し、発光は、三重項状態がスピン軌道相互作用で分裂した3つのスピン副準位からの発光の重ね合わせによるものと解釈した。その後、モリブデンをレニウムに変えただけのレニウム錯体について、外国の研究者によって研究されたが、解釈は、以前のモリブデン錯体の場合とまったく異なっていた。本研究の目的は、1)モリブデンとレニウムとで発光の機構が異なる理由があるのかどうかを理論的に吟味する。2)その上で、モリブデン6核錯体とレニウム6核錯体を統一的に解釈することができる理論を構築することである。二重群論に基づいた分子軌道の理論を再検討したところ、モリブデン6核錯体とレニウム6核錯体とは、すべての点で同一であり、発光の機構が異ならなければならない理由はないことが明らかとなった。そこで、北大の喜多村教授と佐々木教授によってなされた、レニウム6核錯体の温度およびスペクトル分布の温度変化の実験データを再吟味した。その結果、レニウム錯体の場合も、モリブデン錯体と同様、3つのスピン副準位からの発光の重なりとして満足に解釈できることが結論された。現在、喜多村教授のもとで、モリブデン錯体についてのより詳細な研究がなされており、その実験を待って、総合的なまとめの論文を執筆する予定である。(2)ロジウムの錯体の光ルミネッセンスおよび光化学について、ワシントン大学のCrosby教授とConcordia大学のKenney教授との共同研究を行っている。一連のメチル置換フェナントロリンがロジウムに配意した錯体において、三重項状態のエネルギーと光化学反応の活性化エネルギーとの間にすぐれた相関関係があることが実験的に明らかになった。この実験をGaussian 03を用いた密度汎関数理論を用いて解析を行っている。以前、安積は、本研究の共同研究者である佐々木教授と共同で、モリブデンの六核錯体の三重項状態からの燐光を観測・解析し、発光は、三重項状態がスピン軌道相互作用で分裂した3つのスピン副準位からの発光の重ね合わせによるものと解釈した。

その後、モリブデンをレニウムに変えただけのレニウム錯体について、外国の研究者によって研究されたが、彼らによって与えられた解釈は、スピン副準位をまったく考慮していないばかりか、奇異な解釈としか思われないものであった。そこで、この問題を、理論と実験の両面から解明することが目的であった。実験面は、主として北海道大学の喜多村教授および佐々木教授と研究室との共同で行われた。モリブデン錯体およびレニウム錯体ともに、新規な化合物を数多く合成し、また、測定も、結晶状態、ポリマーマトリックスに埋め込んだ固体溶液状態など広範囲に、また測定温度を更に極低温(約2K)まで拡張した。一方、理論面は、主として安積により、二重群論の立場から、以前構築した理論を再検討しながら更に発展させた。理論と実験の結果を総合的に判断した結果、観測したすべてのモリブデン錯体およびレニウム錯体について、発光は、スピン軌道相互作用によって数個のスピン副準位に分裂した状態の発光が重なったものであることが、疑いの余地なくはっきりとした。また、分裂した4つのスピン副準位のうち、低エネルギー側の3つのスピン副準位が主として発光に寄与すること、および、最低のスピン副準位が対称性低下のためにわずかに分裂していることなど、多くの新しい知見が得られた。更に、分裂の大きさおよびそれぞれの発光の懸垂速度定数、発光スペクトルのピーク値などの分光学的定数をすべて求め、理論的に解析した。これら一連の研究によって、モリブデンやレニウムの六核錯体の電子状態の全貌が明らかになった。
マイクロバブルを含む液体の噴霧形成に関する基礎的研究

マイクロバブルは数十マイクロメートルのきの知であり,これが液体中に量に存在することによって従来にない機能を有する液体を作ることができる。このことから近年マイクロバブルは急速に関心が高まっている。本研究ではこのようなさまざまな可能性を有するマイクロバブルが混入した液体を噴霧として利用することに着目し,マイクロバブル混入液体の噴霧特性について研究を行った。特に,圧力噴射弁として多用されるスワール噴射弁とフラットスプレーノズルなどの代表的なアトマイザーを用いて,マイクロバブルがどの程度噴霧内に存在することができるかを定量的に調べた。その結果,スワール噴射弁とフラットスプレーノズルのいずれにおいても100μm以上の粒径を持つ噴霧液滴にマイクロバブルが取り込まれることがわかった。また,粒径が大きなほどマイクロバブルが取り込まれる確率が高いことも示された。さらに,本申請によって購入した高速ビデオカメラを用いて微粒化過程の観察を行った結果,ノズルから噴出した液膜中にマイクロバブルが含まれ,液膜が液糸に変化する過程で液糸内に多くのマイクロバブルが含まれることが観察された。最終的に,液糸が液滴に分裂する際に複数のマイクロバブルを取り込むことが明らかになった。ただし,マイクロバブルが貧まれたことによる微粒化の促進効果は見られなかった。また,マイクロバブルを含む孜体の粘性係数ならびに表面張力を変化させた場合,液滴中にマイクロバブル特性がどのように変化するかについても実験を行った。その結果,粘性係数および表面張力が10%程度変化しても,マイクロバブルが含まれる特性に大きな変化は現れなかった。
高純度一次培養系を用いた胎盤形成におけるトロホブラスト分化調節機序に関する研究

細胞性トロホブラスト(CT)から絨毛外トロホブラスト(EVT)への分化とそれに伴う機能の調節機構は十分には解明されていない。本研究では、その中で、トロホブラストが分泌する血管新生因子に注目し、こうした物質が周囲環境の変化によってどう変化するのかを、トロホブラスト培養系を用いて明らかにし、正常妊娠の成立、また妊娠高血圧症候群の成立機序を検討した。周囲環境としては、1.酸素濃度、2.母体免疫細胞の有無を特に検討課題とした。その結果、1.酸素濃度については、低酸素においてトロホブラストは一般の細胞と同様、血管新生促進因子であるvascular endothelial growth factor(VEGF)の産生を増加させるが、他の細胞とは異なり、血管新生阻害物質であるsoluble Fms-like tyrosine kinase-1(sFlt-1)の産生をより大きく増加させることがわかった。つまり、低酸素に陥ると血管新生が起こらなくなり、ますます低酸素が進行するという悪循環に陥ることがわかった。このことは胎盤形成期の血管構築に重要なだけでなく、胎盤の低酸素が病態の中心である妊娠高血圧症候群の成立に大きく関わっていると考えられた。2.母体免疫細胞の影響については、脱落膜単核球(DMC)から誘導されたリンフォカイン活性化キラー細胞(LAK細胞)で処理されたCTは、非活性化DMCで処理された場合より多量のsFlt-1を分泌することがわかった。しかし、CTからのVEGF分泌はこうしたリンパ球による処理でも変化しなかった。すなわち、妊娠高血圧胎盤では、そこに発現しているIL-2によりDMCから誘導されたLAK細胞が存在し、それがCTに働いて、全体として血管新生を抑制していることがわかった。このことが胎盤血管系の構築障害を引き起こし、胎盤の虚血を誘導して、妊娠高血圧症候群を発症させていると考えられた。今年度は、細胞性トロホブラスト(CT)から絨毛外トロホブラスト(EVT)への分化調節機構の検討において、特に周囲環境の酸素濃度に注目し、そのトロホブラストへの影響を血管新生因子産生について明らかにした。妊娠初期人工妊娠中絶患者から、患者のインフォームドコンセントのもと、胎盤組織を採取し、パーコール密度勾配法、および抗体ビーズ法により、高純度の未分化なCTのみを分離した。分離したCTを種々の酸素濃度のもと培養し、EVTに分化させた。まず、培養上清中の血管新生因子(vascular endothelial growth factor(VEGF), placenta growth factor(PlGF), soluble Fms-like tyrosine kinase-1(sFlt-1))をELISA法で測定し、また、培養細胞をそのまま、あるいはパーミアライズして、上記物質に対する抗体で染色、直接観察、あるいはフローサイトメトリーによる解析を行なった。さらに培養細胞中のmRNAを抽出し、RT-PCRを実施し、上記物質の発現を転写レベルで解析した。すると、低酸素においてトロホブラストは一般の細胞と同様、血管新生促進因子であるVEGFの産生を増加させるが、他の細胞とは異なり、血管新生阻害物質であるsFlt-1の産生をより大きく増加させた。つまり、低酸素に陥ると血管新生が抑制され、ますます低酸素が進行するという悪循環に陥ることがわかった。このことは胎盤における低酸素が病態の中心である妊娠中毒症の成立に大きく関わっていると考えられた。妊娠子宮内膜である脱落膜中に存在する母体免疫細胞がトロホブラストの分化、機能に及ぼす影響を、特に血管新生因子の産生に注目して検討した。妊娠高血圧症候群において、Thelper(Th)1サイトカイン優位状態と胎盤血管系構築障害が病態発症の中心的役割を果たしていると考えられている。

しかし、これらの2つの現象がどのような関連をもっているのか明らかになっていない。我々は、妊娠高血圧症候群患者胎盤で発現されているインターロイキン-2(interleukin(IL)-2)により脱落膜の単核球(decidual mononuclear cells(DMCs))から誘導されたリンフォカイン活性化キラー細胞(lymphokine activated killer(LAK) cells)がCTの血管新生活性を減弱させることを報告した。そこで、LAK細胞がどのようにしてCTの血管新生活性を減弱させるのか検討した。妊娠初期胎盤から分離したCTを活性化させていないDMC、DMCから誘導したLAK細胞で処理した後培養し、培養上清中の血管新生因子をELISAで測定した。その結果、LAK細胞で処理されたCTは、非活性化DMCで処理された場合より多量のsFlt-1(血管新生阻害活性あり)を分泌し、また非活性化DMCで処理されたCTは、何も処理されなかった場合より多量のsFlt-1を分泌することがわかった。しかし、CTからのVEGFやPlGF(血管新生促進活性あり)の分泌はこうしたリンパ球による処理でも変化しなかった。すなわち、妊娠高血圧胎盤では、そこに発現しているIL-2によりDMCから誘導されたLAK細胞が存在し、それが脱落膜に浸潤していくCTに働いて、全体として血管新生を抑制していることがわかった。このことが胎盤血管系の構築障害を引き起こし、胎盤の虚血を誘導して、妊娠高血圧症候群を発症させていると考えられた。
二種の鎖状分子の同時配向制御と有機薄膜太陽電池の異方的な電子物性に関する研究

摩擦転写法を用いて高分子主鎖が基板に平行に配列した導電性高分子配向膜を形成し、この上にp型鎖状分子を真空蒸着すると、下層の高分子配向膜をテンプレートとし、高分子主鎖の配列方向に平行に配列した鎖状分子膜を得た。さらにn型鎖状π共役分子も蒸着すると、p型とn型分子が同時に配列したp-n接合層とp-i接合層を形成できた。こうして得た配向p-n層およびp-i層をアクティブ層として用いた有機薄膜太陽電池を形成したところ、無配向のp-n層およびp-i層からなる有機薄膜太陽電池に比べて変換効率が向上し、p型鎖状分子とn型鎖状分子の同時配向制御による異方的な電子物性に関する知見を得ることができた。本研究ではp型とn型の鎖状π共役分子の配向制御技術を確立し、配向制御した有機薄膜太陽電池特性と偏光応答性を評価することで、異方的な電子物性と分子配向との相関を調べる。オリゴチオフェンを始めとする鎖状π共役分子は、分子鎖が基板に対して平行に配向すると、電荷の移動が促進され、膜厚方向の導電性が向上する。同時に偏光応答性も生じる。しかし鎖状π共役分子を基板に平行方向に配向させることは困難であるうえ、2種類以上の鎖状分子を同時配向させた太陽電池の報告例はほとんどない。当方が有する摩擦転写法を用いて基板に平行に配列したp型導電性高分子膜を形成し、この上にp型鎖状π共役分子を真空蒸着すると、下層の高分子配向膜をテンプレートとし、高分子の配列方向に平行に配列したp型鎖状π共役分子膜を容易に得られることが分かっている。前年度ではp-n接合型素子において、p層、n層共に基板平行に一軸配向させることに成功した。H25年度は、p-n接合型素子中のn型分子の配向構造を微小角入射X線回折法でより詳細に解析し、複数のn型分子において非常に配向度が高いn層を形成出来ていることが分かった。次にp型分子とn型分子を共蒸着して混合層(i層)を有するp-i接合型素子を形成し、i層の相分離構造と分子の配向を評価したところ、i層はバルクヘテロ接合型素子に適した数十nm単位の相分離構造を形成しており、i層中のp型鎖状分子は基板平行に一軸配向していることが分かった。さらに、p-i層中のp型分子が基板に対して平行に一軸配向した有機薄膜太陽電池と、素子構造は同じだがp-i層中のp型分子が基板に対してランダムに配向している有機薄膜太陽電池を作製し太陽電池特性を評価したところ、基板に対して平行に配向したp型分子からなる素子の変換効率の方が高くなることを見い出した。申請者が有する摩擦転写法を用いて基板に平行に配列したp型導電性高分子膜を形成し、この上にp型鎖状π共役分子を真空蒸着すると、下層の高分子配向膜をテンプレートとし、高分子の配列方向に平行に配列したp型鎖状π共役分子膜を容易に得られることが分かっている。H24年度は、p型導電性高分子膜上に蒸着して高分子の主鎖方向に配列させたp型鎖状分子膜上にn型鎖状分子をさらに蒸着させると、n型鎖状分子が基板に平行に配向することを偏光紫外可視(UV-vis)吸収測定とX線回折(XRD)測定により確認した。他方、基板に対してランダムに配向しているp型鎖状分子膜上にn型鎖状分子をさらに蒸着させると、n型鎖状分子が基板に対しほぼランダムもしくはほぼ垂直に配向することを確認した。さらに、p型鎖状分子とn型鎖状分子からなるp層およびn層が基板に対して平行に配向した有機薄膜太陽電池と、素子構造は同じだがpn層が基板に対してランダムに配向している有機薄膜太陽電池を作製し、p型鎖状分子とn型鎖状分子の配向と太陽電池特性を評価したところ、基板に対して平行に配向したp型鎖状分子とn型鎖状分子からなるpn型有機薄膜太陽電池の変換効率の方が高くなることを見い出した。

本研究ではp型とn型の鎖状π共役分子の配向制御技術を確立し、配向制御した有機薄膜太陽電池特性と偏光応答性を評価することで、異方的な電子物性と分子配向との相関を調べる。オリゴチオフェンを始めとする鎖状π共役分子は、分子鎖が基板に対して平行に配向すると、電荷の移動が促進され、膜厚方向の導電性が向上する。同時に偏光応答性も生じる。しかし鎖状π共役分子を基板に平行方向に配向させることは困難であるうえ、2種類以上の鎖状分子を同時配向させた太陽電池の報告例はほとんどない。当方が有する摩擦転写法を用いて基板に平行に配列したp型導電性高分子膜を形成し、この上にp型鎖状π共役分子を真空蒸着すると、下層の高分子配向膜をテンプレートとし、高分子の配列方向に平行に配列したp型鎖状π共役分子膜を容易に得られることが分かっている。前年度ではp-n接合型素子において、p層、n層共に基板平行に一軸配向させ、その結果有機薄膜太陽電池特性が向上することを見出した。H26年度は、逆型素子であるn-p接合型素子の形成を試みた。まず摩擦転写膜上にn型鎖状分子を蒸着すると基板面内に一軸配向することを見出した。n型分子の配向構造を微小角入射X線回折法で詳細に解析し、複数のn型分子において非常に配向度が高いn層を形成出来ていることが分かった。その上にp型半導体層をまずスピンコート法で形成して太陽電池素子とし、電流-電圧測定を行ったところ、摩擦転写膜上で面内に一軸配向したn型分子層を有する素子の方が基板に対してランダムに配向したn型分子層を有する素子よりも変換効率が高くなり、偏光応答を示した。また、摩擦転写膜上に面内一軸配向させたn型鎖状低分子膜上にp型鎖状低分子膜を真空蒸着したところ、p型鎖状低分子も面内一軸配向することを見出した。機能材料・デバイスH25年度は、p-n接合型素子中のn型分子の配向構造を微小角入射X線解析法でより詳細に解析し、複数のn型分子において非常に配向度が高いn層を形成出来ていることが分かった。次にp型分子とn型分子を共蒸着することでp-i接合型素子を形成し、i層の相分離構造と分子の配向を評価したところ、i層はバルクヘテロ接合型素子に適した数十nm単位の相分離構造を形成しており、i層中のp型鎖状分子は基板平行に一軸配向していることが分かった。このようにp-n及びp-i接合型素子中の鎖状分子の配向および相分離構造の制御と評価は概ねH25年度の研究実施計画の目標を達成できており、おおむね順調に進捗している。しかしながら、p-nおよびp-i接合型素子特性が低いため、さらなる素子特性向上のために新たな素子構造を採用することとした。従って素子特性評価の点では当初予定よりやや遅れている。H24年度は、p型導電性高分子膜上に蒸着して高分子の主鎖方向に配列させたp型鎖状分子膜上にn型鎖状分子をさらに蒸着させると、n型鎖状分子が基板に平行に配向することを確認した。他方、基板に対してランダムに配向しているp型鎖状分子膜上にn型鎖状分子をさらに蒸着させると、n型鎖状分子が基板にほぼ垂直に配向することを確認した。さらに、p型鎖状分子とn型鎖状分子からなるp層およびn層が基板に対して平行に配向した有機薄膜太陽電池と、素子構造は同じだがpn層が基板に対してランダムに配向している有機薄膜太陽電池を作製し、p型鎖状分子とn型鎖状分子の配向と太陽電池特性を評価したところ、基板に対して平行に配向したp型鎖状分子とn型鎖状分子からなるpn型有機薄膜太陽電池の変換効率の方が高くなることを見い出した。ここまでは概ねH24年度の研究実施計画の目標を達成できており、おおむね順調に進捗していると言える。強いて言えば、現状の変換効率が低いため、さらに変換効率を向上させて議論したいと思う。
臨床医工学をめぐるコミュニケーション・モデルの構築に向けて

「研究/臨床のスタッフと被験者/患者との間のコミュニケーションの質の向上」については、臨床医工学を中心とする先端医療技術の倫理的・社会的側面に即した教育実践を行い、「専門家集団と一般市民との間の公共的コミュニケーションの促進」では、臨床医工学に関する異分野専門家間での対話可能性を探り、公共的コミュニケーションの実践のためのモデルプランの基盤を作成し、「人間学的・文明論的意味の反省的熟慮のモデルプラン策定」については、先端テクノロジーが人間社会や人間存在にとってどのような意味をもつのかを、人文・社会学的視点から検討する作業を進め、異分野間の討議モデルプランを策定した。申請書「研究の目的」で掲げた3つの課題に即して今年度の研究成果をまとめる。(ア)研究/臨床のスタッフと被験者/患者との間のコミュニケーションの質の向上...大阪大学における臨床医工学教育プログラムで全分野大学院生対象の「研究倫理」と企業の研究者・学外院生対象の「倫理と知財」、関西5大学連携「臨床医工学・情報学高度人材育成システムの構築」での「リベラルアーツ教育プログラム」において、臨床医工学を中心とする先端医療技術の倫理的・社会的側面に即した教育実践を通して、多分野の教員・研究者が相互交流を深めた。(イ)専門家集団と一般市民との間の公共的コミュニケーションの促進...今年度は特に脳神経科学をめぐる問題を継続的に取り上げ、異分野専門家間での対話可能性を探った。ナノテクノロジーをテーマとするワークショップ(日仏生命倫理会議、西南学院大学、2009年4月)、ニューロテクノロジーをテーマとした学会シンポジウム(日本生命倫理学会、東洋英和女学院大学、2009年11月)および市民公開シンポジウム(京都府立医大、2010年3月)を開催し、それぞれ海外の研究者を招いて、日本側の多分野研究者と一般市民をまじえた公共的コミュニケーションの実践を試みることができた。(ウ)人間学的・文明論的意味の反省的熟慮のための素材提示...臓器移植を含む先端テクノロジーが人間社会や人間存在にとってどのような意味をもつのかを、下記に挙げる人文・社会学的視点から検討する作業を進め、基本的な論点を明確化した。医療人文学研究会(脳神経科学をテーマとして3回開催)、本科研費研究会(ニューロエシックス)、日本宗教学会(生命倫理と宗教)、日本生命倫理学会他(臓器移植の諸課題)。(ア)研究/臨床のスタッフと被験者/患者との間のコミュニケーションの質の向上...2009年度と同様の講義実施を通して、臨床医工学(とくに脳神経科学乏ロボティクス)を中心とする先端医療技術の倫理的・社会的側面に即した教育実践を行い、多分野の教員・研究者との意見交換および受講者の意見のフィードバックを行い、改善に向けたプランを策定した。また、先端医療の臨床現場において医療者が直面する難題への取り組みに関わる研究として、医師・看護師・コメディカル対象の「臨床倫理事例研究会」へのコーディネータとしてグループディスカッション運営への参加、救急医療スタッフとの臨床倫理検討会およびその成果の国際学会での報告(2010年5月国際臨床倫理コンサルテーション会議)を行い、課題の整理を進めている。(イ)専門家集団と一般市民との間の公共的コミユニケーションの促進...今年度はとくに脳神経科学、遺伝子ビジネス、ロボット工学をめぐる問題を継続的に取り上げ、異分野専門家間での対話可能性を探ったが、般市民をまじえた公共的コミュニケーションの実践のための議論の基盤作成を進めた。(ウ)人間学的・文明論的意味の反省的熟慮のための素材提示...脳への介入、遺伝学的検査、ロボット工学をはじめとする先端テクノロジーが人間社会や人間存在にとってどのような意味をもつのかを、下記に挙げる人文・社会学的視点から検討する業作を進め、基本的な点を明確化した。医療人文研究会(遺伝子ビジネス)、本科研費研究会・日本機械学会(ロボティクス)、日本生命倫理学会(ニューロエシックス)。1.研究/臨床のスタッフと被験者/患者との間のコミュニケーションの質の向上...2011年度の講義実施を通して、臨床医工学(とくに脳神経科学とロボティクス)を中心とする先端医療技術の倫理的・社会的側面に即した教育実践を行い、多分野の教員・研究者との意見交換および受講者の意見のフィードバックを行い、モデルプランの策定に着手した。また、先端医療の臨床現場において医療者が直面する難題への取り組みに関わる研究として、医師・看護師・コメディカル対象の「臨床倫理事例研究会」へのコーディネータとしてグループディスカッション運営への参加、救急医療スタッフとの臨床倫理検討会を行い、課題の整理を進めている。2.専門家集団と一般市民との間の公共的コミュニケーションの促進・・・今年度はとくに脳神経科学、遺伝子ビジネス、ロボット工学をめぐる問題を継続的に取り上げ、異分野専門家間での対話可能性を探り、公共的コミュニケーションの実践のためのモデルプランの基盤作成を進めた。

3.人間学的・文明論的意味の反省的熟慮のモデルプラン...脳への介入、遺伝学的検査、ロボット工学をはじめとする先端テクノロジーが人間社会や人間存在にとってどのような意味をもつのかを、人文・社会学的視点から検討する作業を進め、異分野間の討議モデルプラン策定を進めた。その成果の一部を「国際臨床生命倫理学会」(モスクワ、2011年9月)で発表し、意見交換を実施した。1.研究/臨床のスタッフと被験者/患者との間のコミュニケーションの質の向上...2012年度の講義実施を通して、臨床医工学(とくに脳神経科学の医療応用)を中心とする先端医療技術の倫理的・社会的側面に即した教育実践を行い、多分野の教員・研究者との意見交換および受講者の意見のフィードバックを踏まえ、モデルプランをまとめた。また、先端医療の臨床現場において医療者が直面する難題への取り組みに関わる研究として、医師・看護師・コメディカル対象の「臨床倫理事例研究会」へのコーディネータおよび講演者・ファシリテータとして参加し、臨床倫理検討会を行い、論点整理と方法論の確立に至った。2.専門家集団と一般市民との間の公共的コミュニケーションの促進...最終年度である今年度は、脳神経科学、遺伝子ビジネス、ロボット工学という臨床医工学を包括的に取り上げ、異分野専門家間での対話可能性を探り、公共的コミュニケーションの実践のためのモデルプランの基盤を作成した。3.人間学的・文明論的意味の反省的熟慮のモデルプラン...脳への介入、遺伝学的検査、ロボット工学をはじめとする先端テクノロジーが人間社会や人間存在にとってどのような意味をもつのかを、人文・社会学的視点から検討する作業を進め、異分野間の討議モデルプランを策定した。その成果の一部を、釧路ワークショップ(2012年8月)および「国際臨床生命倫理学会」(クロアチア・リエカ、2012年9月)で発表し、意見交換を実施した。臨床医工学の多様な側面についての異分野研究者の間での議論を踏まえて、教育プログラムや臨床現場のスタッフ間での議論の促進のためのモデル策定については、順調に進んでいるものの、公共的コミュニケーションの実践については、準備段階にとどまっており、実施に向けた取り組みが今後の課題である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は最終年度であり、主要3課題(研究/臨床のスタッフと被験者/患者との間のコミュニケーションの質の向上、専門家集団と一般市民との間の公共的コミュニケーションの促進、人間学的・文明論的意味の反省的熟慮のモデルプラン)について、それぞれまとめの作業を行う。
文章の読みのメカニズムの認知心理学的研究

文(文脈)は複数の単語から成り立つため、文脈理解のためには構成単語を処理する必要がある。しかし一方で、経験的にも、先行研究からも、読みの処理の効率化のため、文脈から単語を予測しながら読むことが知られている。文の読みにおける単語と文脈の処理の関係を明らかにすることは、読みのメカニズムを解明する上で重要である。前年度に引き続き、平成20年度は文(例:「今日私は友達と学校に行った。」)を眼球運動が生じないほどの短時間見せ、文の中の1単語が何であったかを選択式で回答させるという実験により、文の読みにおける文脈情報の即時の活性化と単語認知への影響について検討した。実験の結果、文脈に適合する単語(例:「友達」)について回答する際は、不適合な単語(例:「今日私は番組と学校に行った。」の「番組」)について回答する際よりも成績が良いことが示された。すなわち、文の短時間の視覚入力によって即座に文脈情報が活性化し、文脈に合う語の認知が促進されたと考えられる。また、「学校に行った友達/番組と私は今日。」のように、文節順を入れ替え、自然な日本語文として意味を通じなくした文を用いて同様の実験を行った場合でも、同様の結果が得られた。これらの結果より、文中の複数の単語の意味情報の並列処理によって原型的な文脈情報(プロト文脈と名付ける)が活性化され、また、そのプロト文脈と単語の2つのレベルの情報が並列かつ相互作用的に処理されることにより、即時に(原型的ではあるが)文脈情報が活性化し、同時に文脈に適合する単語の処理が促進される、というモデルを提唱した。このモデルは従来モデルに比べて、効率的な読み処理メカニズムを説明可能であるほか、斜め読みをしても文脈が理解できることや、誤字を見落としてしまうという日常的な経験にも合うものである。一連の研究成果はPsychonomic Society、「注意と認知」合宿研究会ほか国内外の学会で精力的に発表した。平成19年度は、文脈に合わない単語(誤字)を含んだ文を短時間見せ、誤字の部分の単語が何であったかを選択式で回答させるという実験により、文の読みの初期段階における処理について検討した。実験の結果、誤字について回答する際は、正字について回答する際よりも成績が悪く、また実際に文中に存在した誤字の代わりに、回答の選択肢の中の文脈に適合する単語を誤って選ぶ傾向が強く見られた。このことは、文の処理の初期段階の時点ですでに、単語の認知に文脈が強く影響し、個々の単語の処理よりも文脈の処理のほうが優先されることを示唆する。またそのとき、主に内容語(名詞や動詞、形容詞など、単体で意味内容を持ちうる語)の情報に基づいた粗い文脈処理がなされることや、文法的な整合性よりも単語同士の意味的な連関の存在が大きな影響を及ぼすことを示す結果も、一連の実験により得られた。これらは日常生活において、誤字や"てにをは"の間違いがあっても気付かず文章を「正しく」読んでしまいがちであったり、文面に一瞬目を留めただけでも内容がなんとなく分かったりするという経験とも一致するものである。一連の研究成果はThe joint meeting of the ExPerimental Psychology Society and Psychonomic Society(Edinburgh,UK)、日本基礎心理学会第26回大会、第4回「注意と認知」合宿研究会にて発表し、日本基礎心理学会では優秀発表賞を受賞した。

このモデルは従来モデルに比べて、効率的な読み処理メカニズムを説明可能であるほか、斜め読みをしても文脈が理解できることや、誤字を見落としてしまうという日常的な経験にも合うものである。一連の研究成果はPsychonomic Society、「注意と認知」合宿研究会ほか国内外の学会で精力的に発表した。
律令国家の北限支配からみた、津軽海峡を挟む古代北方世界の実態的研究

本研究では、律令国家最北の支配拠点である秋田城の性格をまず明らかにし、その秋田城による北方支配や北方世界との交流が、具体的にどのようなもので、どこまで及んだのか、またその一方で北方世界内部のみの、秋田城支配と関わらない交流がどのようなものであったかを検討した。それによれば、秋田城の北方支配は意外に限定的で、北の領域では北の論理に基づく主体的な流通が優勢であったことが明らかになった。一方秋田城の性格については、文献史料の解釈からは非国府説、出土文字資料の解釈からは国府説が有利であることを確認した。最終的結論は今後の課題としてなお検討を続けたい。1.秋田城関係史料集成...研究代表者が編集した『青森県史』古代資料編以後の集成に入った。文献史料についてはとくに追加すべきものは見出せなかったが、出土文字資料については120点以上の増加があり、青森県史と同じフォーマットでの整理に入った。2.秋田城周辺の土器の調査...まず現地の土器について、代表的なものを主要メンバーで調査撮影した。その過程で、秋田県より研究協力者として参加している研究者の間で、土器のまとめ方について見解の相違があることが明らかになった。次年度以降多県の研究者も交えて個別研究に入る計画を立てた。3.北日本産須恵器の調査研究...青森出土の須恵器と北海道・秋田出土の須恵器について比較検討に入った。従来は五所川原産か否かという視点しかなかったが、実態顕微鏡や成分分析、接写分析などを組み合わせて、もう少し丁寧な調査に入る必要があることがあきらかになった。既存の北海道の須恵器の集成表もこれにそって改編していく準備作業に入った。4.擦文土器の分布と相互連関調査...青苗の位置付けに加えて、南限の確定とその歴史的意味づけを明らかにする必要があることが確認された。秋田県の擦文は出土例が少ないので、悉皆調査に入った。それをもとに津軽平野の擦文土器との比較に入った。5.鉄器の流通経路の分析...秋田城出土の鉄製羽釜を再分析した。大陸由来の可能性は薄くなったが、なお他の事例との比較を続けていくことにした。また北海道において自然科学分析に回すことの出来る出土品を精査しリストアップした。次年度に分析に出す計画を立てた。1.秋田城関係史料集成...『青森県史』古代資料編以後の集成作業のうち、出土文字資料について、前年度以後の増加分の追加と過年度分の脱漏の確認を終えた。2.秋田城周辺土器調査...大館・比内地域の土器様相との比較、あるいは青森方面の土器との比較について、7月に大館開催の研究集会で、実際に大館付近の土器現物と、周辺各地から持参した土器現物とを照合させながら、検討作業を実施した。検討会終了後、あらためて周辺遺跡の現地を踏査し、立地などについても確認作業を終えた。この研究集会では、最終目的である秋田城の北方支配の実態解明のための、各分担者それぞれの立場からの研究報告も披露していただいた。秋田城の性格について、各分担者間の意見の相違は認められるものの、次年度の最終報告会に向けて議論の大筋は定まった。3.北日本産須恵器の調査研究...今年度はあらためて北海道出土の須恵器について、秋田県産の須恵器との集中比較を実施した。これまで五所川原産以外についてはほとんど解明されていなかった北海道出土の須恵器の原産地について、秋田産の可能性が極めて高いことが明らかになった。過般型の分析装置の現地持ち込みによる分析は、次年度に延期となったが、基礎的な作業は終えた。また口頭報告のみからの情報ではあるが、根室での須恵器出土の報をうけ、実際に現地で現物を確認した。詳細は報告書の刊行をまたなければならないが、原産地についてかなり確度の高い推定を得ることができた。4.続縄文・擦文土器の分布と相互連関調査...東北地方の北海道系土器についての史料集成を進めた。最終的統合は最終年度に行うこととした。5.鉄器の流通経路の分析...北海道出土の鉄器について、その由来を検討するために、東北と北海道とで、統一的なデータベースの作成に入った。前年度にフォーマットが決定していたが、それに基づいてデータを入れていく作業に入った。文献史料については昨年度に確認終了。残りの出土文字資料について120点程度の増加分を、青森県史と同じフォーマットで整理した。2.秋田城周辺の土器の調査...これまで収集しているデータをもとに、大館・比内地域の土器様相との比較、あるいは青森方面の土器との比較に入った。

具体的成果については、次年度の大館開催の報告会で披露し、全体で検討することとした。3.北日本産須恵器の調査研究...今年度は北海道出土の須恵器について、本州産須恵器との比較に重点をおいた。これまで五所川原産以外は全て不明とされてきたが、瀬谷子産であることが確実なものなどが確認された。また過般型の分析装置を現地に持ち込んで分析するための準備に入り、現地の所蔵機関との協力態勢を構築した。実際の分析は次年度に実施する。4.続縄文・擦文土器の分布と相互連関調査...東北地方の北海道系土器についての史料集成を進めた。各県とも半数ほどの収集を終え、次年度に完成させる予定である。5.鉄器の流通経路の分析...北海道出土の鉄器について、その由来を検討するために、東北各地出土の鉄器との比較を促進することとした。今年度はフォーマットを完成させ、具体的な収集に入った。自然科学分析は方法の問題と予算の問題で限定的にならざるを得ないことが判明したので、考古学的比較に重点を置く形でデータ収集を進めている。秋田城関連資料集成については、文献史料についてはすでに確認が終了していたが、出土文字資料について、秋田城・払田柵・城輪柵などの最新出土資料までの増加分の集成・確認を終えて、あらためて青森県史と同じフォーマットに入力して完成させた。秋田城周辺の土器の比較調査、北日本産須恵器の比較調査、続縄文・擦文土器の分布と相互連関調査、鉄器の流通経路の分析などについては所定の作業を終えて整理がなされ、最終総括シンポの素材として提供された。その最終総括シンポを12月末に秋田市で2日間にわたって、一般公開で開催した。その内容の詳細は2015年度中に六一書房より『北方世界と秋田城』と題して出版することが決定した。その概略は以下の通りである。秋田城の性格については、国府とみるかどうかという、学界での長年の論争について、最終的決着をみるにはいたらなかったものの、あらためての論点整理と新しい視点による解決方法は創生できた。『続日本紀』の関連史料の精読によれば秋田城非国府説が有力であるが、出土した漆紙文書の解釈からは、その文書が国府で作成されたと確実にみなせるものが存在することも確認できた。しかしそれらの国府作成文書について、漆紙文書の特性として、移動した可能性を考慮しなければならない。今後はこれらの諸説の止揚を目指すことになる。鉄からみた北方交流については秋田城から出土した鉄器に大陸由来のものは見出せない。また北海道出土の鉄器類についても秋田城との関係を明瞭に示すものを見出すことは困難であった。土器からみた北方交流については、土製支脚、須恵器、ロクロ土師器などについて検討を加えた結果、秋田から北海道へつながるルートの存在は確実に認められるが、必ずしも秋田城の北方支配をストレートに見出せるわけではない。北東北の在地勢力の動向を重視して再検討することの必要性を確認できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本古代中世史、北方史26年度が最終年度であるため、記入しない。9.研究実績の概要欄に記したように、交付申請の各項目について、最初の準備はほぼ達成された。ただ現時点では各参加者のもとに情報があるものも多く、次年度以降、それを集成して情報共有を徹底していく必要がある。
「社会保障の地理学」による地域ケアシステム構築のための研究

平成30年度は、最終年度として本科研の成果に基づくシンポジウムを開催するとともに、最終成果物となる英語書籍の原稿を作成した。また、ビジネスミーティングを1回開催した。シンポジウムは日本地理学会春季大会において「日本における地域包括支援体制の構築ー地域包括ケアシステムの現状と地域共生社会への展望ー」をテーマに、「地域包括ケアシステムの現状」と「地域共生社会への展望」の二部構成で開催した。研究報告は計9件であった。英語書籍の原稿は、「地図で見る日本の福祉・医療」「地域包括ケアシステムの現状」「地域共生社会への展望」の三部構成、計16章で構成され、約400頁の分量となった。また、これらの準備として、昨年度までの調査研究結果をローカルガバナンスの観点から取りまとめるとともに、さらに成果を充実せるために次の調査研究に取り組んだ。昨年度からの継続として、北海道南幌町、兵庫県朝来市、福岡県福津市における地域包括ケアシステムの構築について、障がい福祉分野の共生型ケアについて佐賀県が推進する独自事業について調査した。新規の調査としては、高齢者分野の地域包括ケアシステムに関して同一の介護保険者(広域連合)の下で構築が進められている三重県亀山市および鈴鹿市での調査、地域包括支援センターが単一の自治体の事例として高知県檮原町における調査、都市部で整備が進むワンストップ型地域包括支援拠点の事例として神奈川県横浜市の地域ケアプラザの調査、中山間地域における地域共生社会実現に向けた取組みとして静岡県浜松市天竜区佐久間町における地域福祉活動の調査を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、研究会を3回行うとともに、それぞれの研究課題に対して次の調査研究に取り組んだ。研究課題1「地域ケアシステムの実現に関するポテンシャル分析」に関して、第一にストラクチャー指標からサービス供給の地域的水準を評価するために、介護事業所、医療機関、薬局、高齢者住宅、障害福祉サービス事業所、保育所のデータベース構築を全国にわたり進めた。ただし、一部の購入データに関して納品および内容の確認が遅れたため研究費を繰越し、平成28年度にデータベースの精度を向上する作業を引き続き行った。第二に「自治体による地域包括ケアシステム構築にかかわるアンケート調査」を実施し、地域包括ケアシステムの構築状況や地域ケア会議の開催実績、日常生活圏域と地域の区域割との一致傾向などに、自治体の人口規模、自治体の考え方によって地域差が生じていることが明らかになった。研究課題2「地域ケアシステムの特徴と効果を解明する研究」に関しては、各地域、各分野における地域ケアシステム構築の取組みに関して、高齢者分野では東京都多摩市、神奈川県横浜市、千葉県柏市、福岡県大牟田市、徳島県鳴門市、徳島県三好市、広島県三次市、長崎県新上五島町を中心に、保育・子育て分野では東京都文京区、障がい福祉分野では東京都世田谷区、多分野連携による取組みとして大阪市西成区、静岡県沼津市、熊本県八代市を中心に各事例の調査を行い、特に多分野や各種地域資源との連携に注目しながらシステムの特徴や効果を明らかにした。研究課題3「地域人口の動態分析」に関しては、高齢者住宅の整備に伴う高齢者の転入動向について横浜市都筑区を事例に、施設介護サービス業の労働力調達地域に関する分析として名古屋市およびその周辺地域を事例に、地域ケアシステム構築と市町村単位の人口動態との関係に関する検討のために四国地方を事例に調査研究を行った。平成27年度の研究計画において取り組むべき特に重要な事項は、研究課題1の遂行において社会保障領域の地理空間情報の集成とGISによるデータベース構築、地域包括ケアシステム構築にかかわる自治体アンケート調査の実施であった。このうち、自治体アンケート調査は実施し、その結果は第3回の研究会において発表した。一方、社会保障領域の地理空間情報の集成とデータベース構築に関しては、一部の購入データに関して納品および内容の確認に遅れが生じ、期間内に終了しなかったため、研究費を繰越して平成28年度に作業を引き続き行った。また、研究課題2と研究課題3に関しては、当初の計画から調査地が変更になったものがあるものの、それぞれの地域・分野において調査研究を行った。以上から、データベース構築に一部遅れがあるものの、「概ね順調に進展している」と判断する。平成28年度は、研究会を2回行うとともに、各研究課題に対して次の調査研究に取り組んだ。研究課題1「地域ケアシステムの実現に関するポテンシャル分析」に関して、第一に昨年度実施した「自治体による地域包括ケアシステム構築にかかわるアンケート調査」の結果を精査し、第二に保健・医療・福祉・居住にかかわるサービス供給の地域的水準を評価するために、介護事業所、医療機関、薬局、高齢者住宅、障害福祉サービス事業所、保育所のデータベース、ならびに人口統計のデータベースを全国にわたり構築し、GISにより地域ごとのサービス供給量の水準を分析した。両者の結果をあわせることで、各自治体における地域ケアシステム構築に向けた取組みの実態とその実現に対するポテンシャルを明らかにした。特に大都市圏と中山間地域という対極的な地域において異なる課題の存在が認められ、地域の実情に適した地域ケアシステムの構築の重要性を確認できた。これらの成果は、本科研の中間成果報告として報告書ならびに書籍、論文にまとめた。研究課題

2「地域ケアシステムの特徴と効果を解明する研究」に関しては、各地域、各分野における地域ケアシステム構築の取組みに関して、高齢者分野では神奈川県藤沢市、千葉県柏市、新潟県長岡市、高知県梼原町、青森県つがる市を中心に、保育・子育て分野では東京都23区、障がい福祉分野では東京都世田谷区、多分野連携による取組みとして大阪市西成区、長崎県小値賀町を中心に各事例の調査を行い、特に多分野や各種地域資源との連携に注目しながらシステムの特徴や効果を明らかにした。研究課題3「地域人口の動態分析」に関しては、介護サービス業の人材確保に関する分析として名古屋市およびその周辺地域を事例に、地域ケアシステム構築と市町村単位の人口動態との関係に関する検討のために北海道を事例に調査研究を行った。平成28年度の研究計画において取り組むべき特に重要な事項は、研究課題1を遂行し、その結果を本科研の中間成果報告として報告書ならびに書籍にまとめることであった。年度末までに予定通り、報告書を作成するとともに書籍を刊行した。また、成果を要約した内容の論文も刊行した。研究課題2と研究課題3に関しても、当初の計画から調査地が一部変更になったものがあるものの、それぞれの地域・分野において調査研究を行った。以上から、本研究は「概ね順調に進展している」と判断する。平成30年度は、最終年度として本科研の成果に基づくシンポジウムを開催するとともに、最終成果物となる英語書籍の原稿を作成した。また、ビジネスミーティングを1回開催した。シンポジウムは日本地理学会春季大会において「日本における地域包括支援体制の構築ー地域包括ケアシステムの現状と地域共生社会への展望ー」をテーマに、「地域包括ケアシステムの現状」と「地域共生社会への展望」の二部構成で開催した。研究報告は計9件であった。英語書籍の原稿は、「地図で見る日本の福祉・医療」「地域包括ケアシステムの現状」「地域共生社会への展望」の三部構成、計16章で構成され、約400頁の分量となった。また、これらの準備として、昨年度までの調査研究結果をローカルガバナンスの観点から取りまとめるとともに、さらに成果を充実せるために次の調査研究に取り組んだ。昨年度からの継続として、北海道南幌町、兵庫県朝来市、福岡県福津市における地域包括ケアシステムの構築について、障がい福祉分野の共生型ケアについて佐賀県が推進する独自事業について調査した。新規の調査としては、高齢者分野の地域包括ケアシステムに関して同一の介護保険者(広域連合)の下で構築が進められている三重県亀山市および鈴鹿市での調査、地域包括支援センターが単一の自治体の事例として高知県檮原町における調査、都市部で整備が進むワンストップ型地域包括支援拠点の事例として神奈川県横浜市の地域ケアプラザの調査、中山間地域における地域共生社会実現に向けた取組みとして静岡県浜松市天竜区佐久間町における地域福祉活動の調査を行った。平成29年度は、ビジネスミーティングを2回行うとともに、研究課題2と同3に関して次の調査研究に取り組んだ。研究課題2「地域ケアシステムの特徴と効果を解明する研究」に関しては、各地域、各分野において構築されている地域ケアシステムの特徴や効果について現地調査を通じて明らかにした。