hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本におけるドイツ文学の翻訳史にみる異文化間の相互干渉作用

また、戦後でも、ドイツ語の悲歌形式を短歌形式に置き換えて和訳した万足卓の『ローマ悲歌』冒頭における古都ローマの描写では、ローマの風景を見知っている読者にとっては、ローマの町並みではなく、むしろ日本の古都である京都のイメージが混ざって、どこにも存在しない都市の景観が生じる。翻訳の相互干渉作用に着目するならば、このように原詩のイメージが強烈に歪められるところに、この訳詩が有する特別の意義がある。3.同様の現象は日本詩のドイツ語訳にも確認できる。
脳動脈瘤破裂リスク解析システムの開発

Computational fluid dynamicsをもちいて、未破裂脳動脈瘤の形態学的特徴より、破裂リスクを検討した。動脈瘤仮想モデルと実症例の臨床データを分析して、動脈瘤頚部と母血管軸の位置関係を検討した。仮想動脈瘤と患者特異動脈瘤の両モデルともに、母血管軸に対する頚部の位置関係がわずかに変わるだけで、二次流れの発生など瘤内血流が変化することがわかり、これが破裂へのプロセスに関与することが示唆された。血流動態解析モデルによる動脈瘤破裂危険因子の検討:Terminal type動脈瘤における動脈瘤頚部と母血管軸の位置関係について[方法]初めに、直交座標系にて単純なDome 5mmのTerminal type動脈瘤モデルを作製した。頚部の位置が母血管軸に対して対称な場合(Type A)、頚部が片側に1.5mmずれている場合(Type B)、頚部が3mmずれている場合(Type C)の3typeに分けた。CFSには、FUJITSU α-Flowを用いた。次に、DICOMデータを基に作製した実症例の動脈瘤モデルについて、同様な修飾を加えて解析した。さらに、実症例の臨床データを分析して、動脈瘤頚部と母血管軸の位置関係を、破裂動脈瘤20例と未破裂動脈瘤32例において三次元画像を用いて検討した。[結果]Type Aでは、流内血流は対称的な整流がみられた。Type Cでは、流内を一周する整流がみられた。一方、Type Bでは瘤内にflow separationが認められた。臨床データの分析では、Type Bと似たものが有意に破裂動脈瘤に多かった(P<0.05)。[考察]動脈瘤内血流は、動脈瘤頚部の位置が母血管軸に対して、わずかに変わるだけでも大きく影響されることがわかった。特に、Type Bの動脈瘤においてflow separationが観察され、このタイプは破裂の危険が高い可能性がある。脳動脈瘤の破裂予測をするために、computational fluid dynamicsをもちいて、未破裂脳動脈瘤の形態学的特徴より、破裂のリスクを明らかにした。コンピューター上の直交座標系にて単純なdome 5mm、neck 3mm、母血管と側枝3mmのTerminal type動脈瘤仮想モデルを作製した。動脈瘤頚部の位置が母血管軸に対して対称な場合(Model A)、頚部が片側に1.5mmずれている場合(Model B)、頚部が3mmずれている場合(Model C)の3 typeに分けた。血流動態解析には、FUJITSU α-FLOWソフトウェアを用いた。血液は非ニュートン流体、血管壁は非伸展性と仮定した。次に実症例の臨床データを送信後に早急に分析して、動脈瘤頚部と母血管軸の位置関係を、破裂動脈瘤20例と未破裂動脈瘤26例について検討した。仮想モデルにおいて、Model Aでは、瘤内血流は対称的な整流がみられた。Type Cでは、瘤内を一周する整流がみられた。一方、Type Bでは瘤内で本流から二次流れ(flow separation)が分かれた。二次流れは本流と逆向に流れ、血流速度は極端に遅かった。いずれのモデルでも瘤壁剪断応力は小さく差がみられなかった。実症例を用いたデータでは、破裂動脈瘤群20個中でType Bを11個認めた。一方、未破裂動脈瘤群では26個中でType Bは5個のみであった。統計学的有意差を持って、Type B動脈瘤は破裂群に多かった(P=0.025, chi-square test)。仮想動脈瘤モデルと患者特異動脈瘤モデルの両者ともに、母血管軸に対して頚部の位置がわずかに変わるだけで、瘤内血流は大きく変わることがわかった。また、頚部開口部が母血管軸に部分的に重なっているような動脈瘤では、二次流れが発生することがわかった。そのような血流の不均衡が動脈瘤壁の内皮を障害して、動脈瘤を破裂へと導くのではないかと推測された。
ウラニル錯体を触媒に用いる核酸関連生理活性物質の高効率選択合成

1.種々のヌクレオチド(アデニル酸、ウリジル酸、シチジル酸、グアニル酸、8-アジドアデニル酸)とイミダゾ-ル、ベンズイミダゾ-ル、トリアゾ-ルなどのアゾ-ル類との反応で対応するヌクレオシド-5'-ホスホイミダゾリドを合成した。2.これらヌクレオシド-5'-ホスホイミダゾリドと触媒量の硝酸ウラニルとを中性水溶液で反応し錯体形成を行わせた。次いでヌクレオシド-5'-ホスホイミダゾリドの縮重合反応を行った。3.生成物のオリゴヌクレオチドの重合度、結合部位特異性を高速液体クロマトグラフィ-げで分析し、2量体から16量体まで好収率で生成することを明らかにした。4.2'-5'結合部位選択性は6598%であった。反応溶媒のpH、反応温度、触媒濃度を変えることにより、縮重合反応は大きく影響を受け、生成するオリゴヌクレオチドの収率、重合度、結合部位特異性が大きく変わることを明らかにした。本反応は中性水溶液条件が最適であった。5.核酸塩基部の異なったヌクレオシド-5'-ホスホイミダゾリドを用いても糖部がリボ-ス系であるなら、いずれの場合も対応するオリゴヌクレオチドが得られた。しかし生成物の重合度、分布はプリン系とプリミジン系で大きく異なっていた。6.核酸塩基部のみに配位するHg^<2+>あるいはAg^<2+>を添加した場合、あるいはヌクレオチド活性基としてイミダゾ-ル以外の種々のアゾ-ル類を用いた場合ウラニル錯体触媒によるオリゴヌクレオチド生成反応は大きく影響を受け、生成物の収率、重合度、結合部位選択性も大きく異なった。7.ウラニル錯体触媒の代わりにCd^<2+>、Mn^<2+>イオン触媒を用いるとヌクレオシド-5'-ホスホイミダゾリドからのピロりん酸結合形成反応を促進することを認めた。8.上記の反応を応用して2-5A類縁体、ジヌクレオシドポリりん酸など数種の核酸関連生理活性物質の簡便で効率的な合成を行った。1.核酸のモノマー単位であるヌクレオチド(アデニル酸、ウリジル酸、シチジル酸など)とイミダゾールとの反応で対応するヌクレオシド-5 ́-ホスホイミダゾリドを合成した。2.アデニル酸を臭素化、次いでアジドと反応し8-アジドアデニル酸を合成した。さらに対応するホスホイミダゾリド体と合成中である。3.上記で合成した各種のヌクレオシド-5 ́-ホスホイミダゾリド(ImpN)を中性水溶液中、室温で触媒量のウラニル化合物(硝酸ウラニル)と反応し錯体形成を行わしめ、さらにこの錯体を経由したImpNの縮重合反応を行った。4.上記の縮重合反応で生成した核酸のオリゴマーの重合度、結合部位選択性、収率を高速液体クロマドグラフィーで分析した。また核酸分解酵素による選択分解産物の分析で構造を確認した。ウラニル錯体を触媒に用いると2量体から16量体までのオリゴヌクレオチドが95%以上の好収率で得られることを見出した。

またオリゴヌクレオチドの結合部位選択性は95%以上が2 ́-5 ́結合、残りが3 ́-5 ́結合で非常に選択性の高い反応であること明らかにした。さらに触媒濃度、反応液のpH、反応温度などの反応条件を変えることにより生成するオリゴヌクレオチドの鎖長、結合部位選択性の制御が出来ることを確認した。この結果任意の鎖長の2 ́-5 ́オリゴヌクレオチド類の簡便で効率的な選択合成が達成された。5.現在インターフェロン処理細胞由来の強力なたんぱく合成阻害剤2-5Aの長鎖長アナログを上記の方法で大量合成し、そのスペクトルによる物性の研究および生物活性の研究を進めている。6.さらに二価金属イオン触媒系を用いて種々のヌクレオシド-5 ́-ホスホイミダゾリドの縮重合反応によるオリゴヌクレオチド合成反応を中性水溶液で行い、この反応がリボース系に特異的に起る反応であることを明らかにした。1.種々のヌクレオチド(アデニル酸、8-ブロムアデニル酸、8-アジドアデニル酸、ウリジル酸、シチジル酸、グアニル酸など)とイミダゾ-ルとの反応で対応するヌクレオシド-5'-ホスホイミダゾリド(ImpN)を合成した。2.イミダゾ-ルの他に2-メチルベンズイミダゾ-ル、2-メチルイミダゾ-ル、トルアゾ-ルなどのアゾ-ル化合物について対応するアデノシン-5'-ホスホイミダゾリド(AzpA)。3.各種のImpNおよびAzpAを中性水溶液中、室温で触媒量の硝酸ウラニル存在下、縮重合反応を行った。この反応は特異な構造を持つウラニル錯体が中間体として進行すると考えられる。4.生成した各種のオリゴヌクレオチドを高速液体クロマトグラフィ-で分析した。また単離精製したオリゴヌクレオチド類についてCD、NMR、UVなどで物性、構造の研究を行った。5.このウラニル錯体を触媒に用いた反応で2量体から16量体までのオリゴマ-が高収率で得られ、かつ2'-5'結合部位選択性が非常に高い反応であることを認めた。6.この反応はいずれの核酸塩基でも進行するが生成物の分布、選択性は核酸塩基により大きく異なることを見出した。核酸塩基部がブリン系の場合鎖状で鎖長の長いオリゴヌクレオチドが得られるのに対し、ピリミジン系の場合には、環状の短鎖長のオリゴヌクレオチドが得られた。7.核酸塩基部のみに配位可能なHg^<2+>、Ag^<2+>をImpC-ウラニル錯体系の反応に添加すると生成物の選択性が大きく変わり、鎖状で鎖長の長いオリゴヌクレオチドが生成することを認めた。8.AzpAのウラニル錯体触媒による反応ではアゾ-ル化合物により、反応速度、生成物の収率、鎖長などが大きく変化することを明らかにした。9.さらにウラニル錯体系の他Mn(II)-およびCd(II)-錯体系でのImpAの反応を行ったところピロりん酸結合形成反応を促進することを認めた。
宇宙空間(無重力環境)におけるヒトの運動・知覚異常の機序

宇宙空間におけるヒトの行動を考察する時,その特異な環境下における視覚的認知(visual cognition)や,作業時の眼と手の協応動作(eye-hand coordination),あるいは眼と頭部・頸部の協応運動などに地上1G下の場合と微妙に相違するものがあることが予想される.この課題は,ヒトの宇宙空間における順応過程の研究の一環として大局的には位置づけることができるが,実際の作業を考察してみると測定,遠隔操作に係わる様々な人間-機械系の困難で解決されなくてはならない課題がある.特に本研究では,宇宙空間における運動知覚の異常は,このような自己中心の垂直軸と物理的垂直軸が一致しない環境下でのヒトの空間認識に係わる諸問題を,地上でプリプログラムされた行動の再統合の観点から検討しようとする目的を持っている.実験的微小重力環境下における視覚,前庭両感覚の協応関係の順応過程を明らかにした.とりわけヒトの視覚,前庭両感覚の短期的順応(実験的低/高重力環境),長期的順応(実験的視覚刺激の変換環境)を分析し両者の統合過程を解明する.具体的には,人為的低重力環境下での視前庭協応関係の検討を行ったが,主として前庭入力によって惹起された眼球運動に起因する感覚異常について検討を加えた.眼球運動の滑動性成分が視覚的運動知覚を強く修飾することはが最近の研究で明らかにされてきたが,前庭入力に起因する眼球運動もまたその例に漏れない.ここではそのような因果関係がSASの成因に重要な役割を果たしていることを検討した.平成9年度は本研究の最終年度にあたり、本研究所に設置されている全周体位傾斜装置を主たる実験装置として用い,重力に係わるヒトの運動知覚を,直接的に重力を変数として検討した。この時に眼球運動の回旋方向への運動成分を記録/測定可能にするシステムについても検討を加えた。また、ある種の眼球運動が運動印象に与える可能性について更に突っ込んだ検討を加えた.重力の無い宇宙環境に生物が晒された時,そこには多くの解決しなければならない問題が生じると共に,我々にとって重力とは何であるかを再考しなければならない.宇宙空間におけるヒトの行動を考察する時限と頭部・頚部の協応運動などに地上1G下の場合と微妙に相違するものがあることが予想される.重力が人間の感覚にとって、どのモダリティが最も寄与しているかということを検討することを研究目的とする。その時、体性感覚や筋からの入力と関節の屈曲による深部感覚等等の異なった感覚情報が求心性に入力され,それがヒトの外界の知覚の成立に大きく貢献しているだろうことも一方では想像に難くない.この研究課題では、特に視覚を中心にした重力環境への係りを実験的に検討する計画である。宇宙空間における運動知覚の異常は自己中心の垂直軸と物理的垂直軸が一致しない環境下でのヒトの空間認識に係わる諸問題を,地上でプリプログラムされた行動の再統合の観点からも検討する。平成8年度では、眼球運動の滑動性成分が視覚的運動知覚を強く修飾することが最近の研究で明らかにされてきた点について,前庭入力に起因する眼球運動もまたその例に漏れない.ここではそのような因果関係がSASの成因に重要な役割を果たしていることを検討した.携帯用小型回転椅子の作製と航空機実験による低重力環境下におけるVOR成分変化の検討,およびその時のMotion PerceptionとVORの関係の検討は平成8年度に行うことになった。Motion Perception異常を規定する前庭系,眼球運動系の関与を定量的に決定する時に、特に眼球運動成分の知覚異常に関与する度合いに関して検討を加える。設備備品としての画像処理装置は、リアルタイムでビデオ画像の一時処理を行い、その結果を更にビデオ出力するものであるが、これを既存のトラッカーに入力することで眼球の回旋運動の処理を可能にするシステムは本年度中に開発を終了した。宇宙空間におけるヒトの行動を考察する時,その特異な環境下における視覚的認知(visual cognition)や,作業時の眼と手の協応動作(eye-hand coordination),あるいは眼と頭部・頸部の協応運動などに地上1G下の場合と微妙に相違するものがあることが予想される.この課題は,ヒトの宇宙空間における順応過程の研究の一環として大局的には位置づけることができるが,実際の作業を考察してみると測定,遠隔操作に係わる様々な人間-機械系の困難で解決されなくてはならない課題がある.特に本研究では,宇宙空間における運動知覚の異常は,このような自己中心の垂直軸と物理的垂直軸が一致しない環境下でのヒトの空間認識に係わる諸問題を,地上でプリプログラムされた行動の再統合の観点から検討しようとする目的を持っている.実験的微小重力環境下における視覚,前庭両感覚の協応関係の順応過程を明らかにした.とりわけヒトの視覚,前庭両感覚の短期的順応(実験的低/高重力環境),長期的順応(実験的視覚刺激の変換環境)を分析し両者の統合過程を解明する.具体的には,人為的低重力環境下での視前庭協応関係の検討を行ったが,主として前庭入力によって惹起された眼球運動に起因する感覚異常について検討を加えた.眼球運動の滑動性成分が視覚的運動知覚を強く修飾することはが最近の研究で明らかにされてきたが,前庭入力に起因する眼球運動もまたその例に漏れない.ここではそのような因果関係がSASの成因に重要な役割を果たしていることを検討した.

平成9年度は本研究の最終年度にあたり、本研究所に設置されている全周体位傾斜装置を主たる実験装置として用い,重力に係わるヒトの運動知覚を,直接的に重力を変数として検討した。この時に眼球運動の回旋方向への運動成分を記録/測定可能にするシステムについても検討を加えた。また、ある種の眼球運動が運動印象に与える可能性について更に突っ込んだ検討を加えた.宇宙空間におけるヒトの行動を考察する時,その特異な環境下における視覚的認知(visual congnition)や,作業時の眼と手の協応動作(eye-hand coordination),あるいは眼と頭部・頚部の協応運動などに地上1G下の場合と微妙に相違するものがあることが予想される.この課題は,ヒトの宇宙空間における順応過程の研究の一環として大局的には位置づけることができるが,実際の作業を考察してみると測定,遠隔操作に係わる様々な人間-機械系の困難で解決されなくてはならない課題がある.特に本研究では,宇宙空間における運動知覚の異常は,このような自己中心の垂直軸と物理的垂直軸が一致しない環境下でのヒトの空間認識に係わる諸問題を,地上でプリプログラムされた行動の再統合の観点から検討しようとする目的を持っている.実験的微小重力環境下における視覚,前庭両感覚の協応関係の順応過程を明らかにする.とりわけヒトの視覚,前庭両感覚の短期的順応(実験的低/高重力環境),長期的順応(実験的視覚刺激の変換環境)を分析し両者の統合過程を解明する。具体的には,人為的低重力環境下での視前庭協応関係の検討を行うが,主として前庭入力によって惹起された眼球運動に起因する感覚異常について検討を加える.眼球運動の滑動性成分が視覚的運動知覚を強く修飾することはが最近の研究で明らかにされてきたが,前庭入力に起因する眼球運動もまたその例に漏れない.ここではそのような因果関係がSASの成因に重要な役割を果たしていることを検討する.平成8年度では,本研究所に設置されている直線加速度装置を主たる実験装置として用いることで,重力に係わるヒトの運動知覚を,直接的に重力を変数として計測検討することが可能になる.また,この時に眼球運動の回旋方向への運動成分を記録/測定可能にするシステムを完成させることで,ある種の眼球運動が運動印象に与える可能性について更に突っ込んだ検討を加えた。宇宙空間におけるヒトの行動を考察する時,その特異な環境下における視覚的認知(visual cognition)や,作業時の眼と手の協応動作(eye-hand coordination),あるいは眼と頭部・頚部の協応運動などに地上1G下の場合と微妙に相違するものがあることが予想される.この課題は,ヒトの宇宙空間における順応過程の研究の一環として大局的には位置づけることができるが,実際の作業を考察してみると測定,遠隔操作に係わる様々な人間-機械系の困難で解決されなくてはならない課題がある.特に本研究では,宇宙空間における運動知覚の異常は,このような自己中心の垂直軸と物理的垂直軸が一致しない環境下でのヒトの空間認識に係わる諸問題を,地上でプリプログラムされた行動の再統合の観点から検討しようとする目的を持っている.実験的微小重力環境下における視覚,前庭両感覚の協応関係の順応過程を明らかにした.とりわけヒトの視覚,前庭両感覚の短期的順応(実験的低/高重力環境),長期的順応(実験的視覚刺激の変換環境)を分析し両者の統合過程を解明する.
非英語圏における日系企業駐在員のグローバルマネジメント能力養成と語学力

この研究は、アジア、中近東、アフリカ地域の中で、英語が母国語もしくは公用語や日常語ではない非英語圏の国々で活躍する日本の中小企業で働く日本人現地駐在員に対する直接インタビューを通して、グローバル人材に必要な能力要素を明らかにすることであった。また現地語の習得の必要性や効果も調査した。その結果、共通の要素として日本社会での最低5年7年程度の職務経験、複数国の駐在経験、多文化共生への関心、楽天性と寛容性、発展途上国への貢献意識、豊富な職務知識と実績、ローカルスタッフを指導できるマネジメント力等の必要性が認識された。また現地語の必要性は低く、特に中近東やアフリカでは仕事に英語力が必要とされていた。今年度はASEAN等のアジア諸国に進出している日本の中小企業、特に長崎を中心とした九州地方に存在している企業を長崎経済研究所の協力を得てピックアップした。その後ASEAN諸国の中で非英語圏と思われるベトナム、タイ、インドネシア、ミヤンマー、マレーシアを対象国として、海外で生産拠点や販売拠点を持っていると思われる日系中小企業の進出が行われている国の中で、第一Gとしてベトナム&タイを選定、その次に多いと思われる先を第二Gとしてマレーシア&インドネシアとして、それぞれの国に海外拠点を持つ日系企業へのコンタクトを行った。その際のポイントとしては実際に日本人社員が駐在または出張等で長期滞在しているかどうかに置いて、電話で確認を行った。本プロジェクトは、国内の本社を訪問し、まず本社の人事部等にグローバル人材育成がどのように会社の成長戦略とりわけ海外戦略の中に位置づけられ、それを担う人材の育成がどのように行われているかを確認することであるので、国内の本社等の考えを踏まえて、実際の人材教育がどのような形で実施されているのかを、現地訪問によって海外駐在員に直接インタビューすることで確認するというプロセスを予定している。したがって、最終的には海外拠点への訪問や駐在員へのインタビューを許容してくれる会社を発掘することが重要な課題となったが、残念ながらこれに協力してくれる企業は決して多くなかった。その中で海外拠点訪問可能な先を選択した結果、今年はベトナムに進出している企業に的を絞った。タイについては国内の政治状況・治安状況の回復を待って企業訪問する予定であったが、バンコクの治安が回復しなかったことから今回は出張を見送っので今回訪問できた国はベトナムのみとなり、協和機工及びエトウの2社を中心に平成25年9月と平成26年2月にベトナム拠点を訪問し、その他数社の駐在員や現地採用の日本人社員へのインタビューを行った。平成26年度は、計画としてはインド&中近東に進出している日系企業を洗い出し、その後で現地を訪問して駐在員にインタビューする予定であった。そのためまずインドをターゲットとして、比較的日系企業が多く進出しているバンガロールやニューデリー、ボンベイにコンタクトを試みた。主な方法としては、インターネット上で現地の日本人商工会議所が掲載している日系企業リストを入手し、製造・販売のために日本人社員が駐在していると思われる企業をピックアップしてコンタクトを試みた。その際の連絡手段としてはEメールを用いたが、残念ながら公表されたリストにはEメールアドレスの記載はなく、本社のHPや人事部等への直接電話によって現地責任者や担当者のEメールアドレスを確保する作業から始めなければならなかった。これに相当な時間を要した。その結果18企業のE-mailアドレスを得て、現地訪問について承諾依頼を行ったが、実際に返事があったものはそのうちの2,3件に止まり、しかもいずれもこちらからの訪問を業務への影響から辞退したいというものであった。<コンタクトした先:日系企業18社>そこで次に対象拠点をネパールに移し、カトマンズ日本人会所属企業への接触を試みた。幸いその中の5社からの面談、インタビュー承諾の連絡があったため、平成26年10月25日から4日間カトマンズとルンビニへの訪問を行い、日本人経営者等にインタビューすることができた。本研究の目的は、アジアやアフリカ等の非英語圏にある国に主に企業等の駐在員として活躍する日本人を対象として、3年間に亘って現地を訪問し、直接インタビューを通してグローバル人材の要件を探るものである。平成27年度は、当該研究の最終年に当たるが、今回はアラブ諸国及びアフリカ諸国で実際に駐在して働いている日本人への直接インタビューを行った。そのため関連企業の情報を得るべく、対象地域に日本人商工会議所やJETRO等の機関にコンタクトして企業情報提供を依頼したが、いずれも具体的な企業情報は提供できないとして、要求は却下され、それ以上の情報入手はできなかった。また企業の本社に同様な現地拠点情報の提供を依頼しても、応じていただける企業はほとんどなかった。そうした中で今回はアラブ諸国及びアフリカ諸国にある研究者の出身大学同窓会及び現地の日本文化センターにコンタクトして、現地日本人駐在員や職員の紹介を依頼した結果、エジプトのカイロ及びUAEのドバイにおいて多くのインタビューへの協力者を得ることができた。このため今回はこの二国における日本人現地駐在員等を調査対象とした。尚、当初はここにトルコのイスタンブールを加える予定であったが、最近同国の主要都市部においてテロの爆弾事件が頻発していたため、安全上の理由から、今回は調査対象地域から急遽外すことを決定し、これを基に、平成28年2月1日2月11日の間、カイロに8日間、ドバイに3日間滞在し、カイロで13人、ドバイで5人の日本人に対してインタビューを行うことができた。インタビューを通して、英語によるコミュニケーション能力の重要性、異文化マネジメント教育の必要性と共に、グローバル人材の要件の一つとして駐在の長期化を問題とせず、ストレス耐性や柔軟性が高く、こうした地域へのコミット意識を強く持った人材が今後も求められるということが改めて確認できた。

この研究は、アジア、中近東、アフリカ地域の中で、英語が母国語もしくは公用語や日常語ではない非英語圏の国々で活躍する日本の中小企業で働く日本人現地駐在員に対する直接インタビューを通して、グローバル人材に必要な能力要素を明らかにすることであった。また現地語の習得の必要性や効果も調査した。その結果、共通の要素として日本社会での最低5年7年程度の職務経験、複数国の駐在経験、多文化共生への関心、楽天性と寛容性、発展途上国への貢献意識、豊富な職務知識と実績、ローカルスタッフを指導できるマネジメント力等の必要性が認識された。また現地語の必要性は低く、特に中近東やアフリカでは仕事に英語力が必要とされていた。研究の達成度は70%と自己評価している。本プロジェクトの狙いはそもそも将来国境を意識することなく様々な国において働いている、あるいは働いてきた日系企業の駐在員の持つ様々な能力やキャリア観をインタビューを通して探り、その中で彼らがどのような経験を通してローバル人材としての意識や能力を発達させてきたのかを明らかにし、それを次世代を担う人材を育成する大学のキャリア教育に役立てるのが目的である。そのためには今後日系企業が存続・発展していくための主戦場となるであろうアジア、中近東やアフリカの非英語圏に出かけて駐在員直接インタビューする計画であったが、しかし上記研究実績の概要で明らかにしたように、企業側の協力姿勢は決して好意的なものではなく、協力先発掘に多大なエネルギーを要している。したがって当初イメージしたような国あるいは企業数を十分に確保できなかった。また個人的にも複数の業務が重なってこの研究に費やせる時間が限られたことにもよる。すなわち自分は現在国際教育リエゾン機構と多文化社会学部の教員を兼務し、双方の授業を担当しているため、2015年4月創立した多文化社会学部の国際交流委員長としての立場から、短期留学先の選定、説明会や学生派遣の手続き、引率等の業務、中長期留学生交換先の確保に向けた海外大学訪問と交流協定の締結交渉を行っており、その後の学内諸手続きに追われた。経営学上述したように、この2年間の研究によって、まずこの計画の実現に必要な現地訪問して駐在員にインタビューできる中小規模の日系企業を確保することが極めて困難であることが分かった。さらにはそのような協力的な企業があっても、かなりインタビューに応じる駐在員の人数が限られること、またそのような企業の所在地域が治安面で不安定かつ危険で、特にテロの惧れがある国も含まれているため、自分が行きたい時に自由に訪問できないといいった外部要因からの制約を受けることが多い。したがって今後の研究方針としては、まず渡航先の安全面を考慮して、もう一度ASEANおよびトルコ等比較的治安の問題が少ない国を対象として訪問国を見直した上で3年目の計画を実施したい。初年度に政治不安から訪問できなかったタイあるいはインドネシアやブルネイを27年度の対象にしたいと考えている。
双晶面のカオス的運動における数値シュミレーションと精密測定

有機単結晶(TMTSF)_2Xに発生した孤立した双晶面は一定の応力下で継続運動を行う。この運動様子を精密に測定し、以下の結果を得た。1形態:光学顕微鏡・原子間力顕微鏡および走査型電子顕微鏡の観察により数10nm以下の幅で平面的であり,運動中も光学顕微鏡の精度内で平面的である。2運動全体:一定応力下においても、境界の運動速度は場所によって変化し、場所によっては停止と運動を繰り返すという断続運動を示す。3場所依存性:速度は結晶中の場所ごとに変化する。平均速度で運動の空間依存性は規格化できることから、速度を支配している要因として結晶に固定したピンニングがある。停止と運動は同一運動要因に支配されていると言える。4応力依存性:臨界応力が存在し、臨界応力付近において運動状態にホップ分岐的な断続運動と連続運動の間の移り変わりがある。5待機時間依存性:境界が通過してから再び通過するまでの時間(待機時間)が長くなるほど、同じ応力でも速度は遅くなる。また待機時間を非常に長くした極限では速度は一定値に漸近する。これより、待機時間の間に運動支配する要因に緩和現象が起こっている。結晶内の場所によって待機時間を変えて運動を観測した結果、この緩和は境界自体に起こるのではなく、結晶の各部分で起こっている。6温度依存性:運動速度は温度の上昇に伴って増加する。しかし上昇下降の温度サイクルに対して速度上昇しつづける場合がある。よって単純なポテンシャルを熱的に励起するという現象だけでは理解できない。分子性結晶(TMTSF)_2PF_6の単結晶に発生した双晶変形の境界面が、一定の外力によって容易に結晶成長方向にそって運動する。一定応力の印加のもとで、デジタルスピードカメラによってその運動の様子を精密に測定し、以下の結果を得た。1印加応力が一定であるにも関わらず、境界面の運動は断続的となる。繰り返し測定に対して停止位置が結晶内で再現することから、境界面の運動の断続性に結晶内部の欠陥のような結晶の不完全性が関連している。2同じ領域での繰り返し測定を行った結果、境界面の速度は通過する場所によっておおきくことなり、しかもその平均的な運動速度は運動の繰返し毎に大きく異なる。この運動の様子については以下の特徴を見出した。(1)運動速度は結晶内の場所によって大きく異なるが、各測定における平均速度によって速度の場所依存性を規格化すると、運動速度の場所依存性は一つのカーブにスケーリングできる。これより、運動速度は結晶内に内在する欠陥等の不完全性の分布に支配されている。(2)繰返し運動毎の平均速度を繰返し順にならべると、運動による結晶の疲労等の影響によるものではなく、ある応力範囲では乱雑および周期的というよりはカオス的な振る舞いを示す部分も見られた。これらの結果をもとに、実験的には低温に温度を下げたときの運動の観察、非常に精密に運動を制御したときの精密実験、モデルを構築して計算シュミレーションをすすめる。有機単結晶(TMTSF)_2Xに発生した孤立した双晶面は一定の応力下で断続運動を行う。1運動全体:一定応力下においても、境界の運動速度は場所によって変化し、場所によっては停止と運動を繰り返すという断続運動を示す。2場所依存性:速度は結晶中の場所ごとに変化する。停止と運動は同一運動票因に支配されていると言える。3応力依存性:臨界応力が存在し、臨界応力付近において運動状態にホップ分岐的な断続運動と連続運動の間の移り変わりがある。4待機時間依存性:境界が通過してから再び通過するまでの時間(待機時間)が長くなるほど、同じ応力でも速度は遅くなる。

結晶内の場所によって待機時間を変えて運動を観測した結果、この緩和は境界自体に起こるのではなく、結品の各部分で起こっている。5温度依存性:運動速度は温度の上昇に伴って増加する。しかし上昇下降の温度サイクルに対して速度上昇しつづける場合がある。よって単純なポテンシャルを熱的に励起するという現象だけでは理解できない。
幼少期に身体抑制を経験したラットの成長後の中枢神経系、特に視床下部の機能

本研究では、幼少期に身体抑制ストレスを経験したラットがどのように成長し、成長後のストレス反応のメカニズムや特徴を考察し、さらに生活リズム、摂食行動、生殖機能に関与する中枢神経系の機能を神経内分泌学的、分子生物学的手法などを用いて調べる。幼少期に身体抑制ストレスを経験したラット群は対照群に比較して、体重、摂食量、成長ホルモン量、いずれも有意に少なかった。また幼少期に身体抑制ストレスを経験したラット群は対象群に比較して、有意にストレス反応が大きかった。以上の結果より、身体抑制ストレスを受ける時期や程度により、成長及びHPA axis反応性が異なることが示唆された。本年度の実績を以下に示す。生後1週齢時に1日1回30分の身体抑制を1回(1日)行う群(A群)・生後1週齢時に1日1回30分の身体抑制を7回(7日)行う群(B群)・生後3週齢時に1日1回30分の身体抑制を1回(1日)行う群(C群)・生後3週齢時に1日1回30分の身体抑制を7回(7日)行う群(D群)・対照群(身体抑制を一切経験しない群)について、以下の実験を行った。実験1.「幼少期身体抑制ストレスの成長に対する影響について」3か月間にわたり、体重、摂食量の測定、血漿中の成長ホルモン量の測定を行った。幼少期身体抑制ストレスが成長(体重変化)、摂食量、成長にどのように影響しているか、5群間で比較検討した。B群は対照群に比較して、体重、摂食量、成長ホルモン量、いずれも有意に少なかった。A群、C群、D群は対照群とは有意差がなかった。実験2.「幼少期身体抑制ストレスを受ける時期や程度が成長後のHPA axisのストレス反応性に対する影響について」、出生から3か月後に新規環境変化ストレスを負荷し、経時的に血漿中のコルチコステロン量を測定した。B群はA群、C群、D群に比較して、有意にストレス反応が大きかった。平成26年度の研究計画は以下の通りであった。1.「上行性カテコールアミンニューロンのCRH産生分泌促進機能について」1幼少期に身体抑制を行い、成長後に新規環境ストレスを負荷し、in vivo microdialysisにより灌流液を採取し、カテコールアミン量を高速液体クロマトグラフィーにより測定する。2実験終了後、各ラットを断頭し、凍結ミクロトームを用いて、室傍核を含む連続切片を作製し、in situ hybridyzationによりCRHmRNAの発現を定量化する。2.「視床下部視交叉上核の時計遺伝子発現について」1幼少期に身体抑制ストレスを与えた3か月後の正午に、各ラットを断頭し直ちに脳を採取し、-80°Cにて保存する。2凍結ミクロトームを用いて、SCNを含む凍結切片を作製し、in situ hybridyzationにより時計遺伝子(per2)の発現を検出し定量化する。3幼少期身体抑制ストレスが成長後のラット時計遺伝子(per2)の発現にどのように影響しているか、検討する。研究結果1.幼少期に身体抑制を行い、成長後に新規環境ストレスを負荷したラット室傍核のカテコールアミンおよびCRHmRNA発現量は対象群に比較して、有意に上昇していた。2.幼少期に身体抑制を行い、成長後に新規環境ストレスを負荷したラットの時計遺伝子(per2)の発現量は対象群に比較して、有意な差はなかった。本研究では、幼少期に身体抑制ストレスを経験したラットがどのように成長し、成長後のストレス反応のメカニズムや特徴を考察し、さらに生活リズム、摂食行動、生殖機能に関与する中枢神経系の機能を神経内分泌学的、分子生物学的手法などを用いて調べた。本研究の最終年度の実績を以下に示す。「幼少期身体抑制ストレスが成長後の睡眠行動や摂食行動に対する影響について」幼少期に身体抑制ストレスを与えた3か月後に、行動量(明期の睡眠と暗期の摂食行動)テレメーターシステムにより測定した。テレメーターシステムは超小型センサーを備えた送信器をラット体内に埋め込み、受信器の上に飼育ケージを置き、長時間にわたりに行動量を収録するシステムである。その結果、幼少期に身体抑制を経験したラットは成長後、睡眠時間がフリーランする傾向にあり、一定かつ十分な睡眠ではなかった。摂食行動については、明期にも摂食が見られ、摂食時間の乱れがあった。以上より、幼少期に身体抑制を経験したラットは成長後の生活習慣の乱れが起きている可能性が示唆された。「幼少期身体抑制ストレスが成長後の生殖機能に対する影響について」幼少期に身体抑制ストレスを与えた3か月後に、視床下部内側視索前野における性腺刺激ホルモン放出ホルモンの濃度を測定した。その結果、、幼少期に身体抑制を経験したラットは成長後、性腺刺激ホルモン放出ホルモンの濃度が低く、ホルモン合成能が低下している可能性が示唆された。

本研究では、幼少期に身体抑制ストレスを経験したラットがどのように成長し、成長後のストレス反応のメカニズムや特徴を考察し、さらに生活リズム、摂食行動、生殖機能に関与する中枢神経系の機能を神経内分泌学的、分子生物学的手法などを用いて調べる。幼少期に身体抑制ストレスを経験したラット群は対照群に比較して、体重、摂食量、成長ホルモン量、いずれも有意に少なかった。また幼少期に身体抑制ストレスを経験したラット群は対象群に比較して、有意にストレス反応が大きかった。以上の結果より、身体抑制ストレスを受ける時期や程度により、成長及びHPA axis反応性が異なることが示唆された。計画通り、研究は進んでいる。小児歯科学当初の研究計画通りに進める予定である。本年度の研究計画のうち、まだ実験を終了していない項目(実験3ー1.「HPA axis negative feedback機能について」)があるが、来年度の計画の中で十分行うことができると考えられるので。実験で使用する試薬購入費が少なく済んだため。当初の研究計画通りに進める予定である。上に記したように、平成25年度中の研究計画を一部が完了していないが、平成26年度の前半に完了する予定である。平成26年度の後半は、当初の研究計画(実験3ー2.「上行性カテコールアミンニューロンのCRH産生分泌促進機能について」および実験3ー3.「視床下部視交叉上核の時計遺伝子発現について」)を行う予定である。次年度にも試薬が必要であり、その購入費に充てる。また次年度は研究計画最終年度であるので、研究業績の発表(学会発表、論文作成)の費用に充てる予定である。
細胞内小胞輸送およびシグナル伝達系におけるTom1の役割

Tom1ファミリータンパク質(Tom1、Tom1L1、Tom1L2)はN末端からVHS(Vps27p/Hrs/Stam)ドメイン、GAT(GGA and Tom1)ドメインを持ち、これらのドメインはGGAファミリーでも保存されている。これらのドメインを持つタンパク質はいずれもメンブレントラフィックに関与しているため、Tom1も類似した機能を有すると考えられている。これまでにTom1のGATドメインにはユビキチンとTollip(Toll interacting protein)が結合すること、C末領域にはクラスリン重鎖が結合することを明らかにしている。また、Tom1L1がTsg101と結合することがこれまでに報告されおり、Tom1ファミリータンパク質がMVB(multi vesicular body)での選別輸送に関与していることが示唆されているが、その詳しいメカニズムについてはよくわかっていない。SKD1はMVBでの輸送を制御しているタンパク質の1つである。その変異体であるSKD1(E235Q)を発現させると肥大化したエンドソームが形成され、そこにさまざまなユビキチン化タンパク質などが蓄積することが知られている。そのとき、Tom1も肥大化したエンドソームにリクルートされることが観察された。いくつかの変異体を作製し細胞に発現させた結果、この肥大化エンドソームへの局在化にはTom1のGATドメインが必要であることを見出した。また、ユビキチンと結合しないTom1変異体では局在の変化が見られないことから、このエンドソームへの局在にはユビキチンとの結合、もしくはTom1自身のユビキチン化が関与することが示唆された。Tom1は小胞輸送に関与するタンパク質である。Tom1の機能を調べるため、酵母ツーハイブリッド法により結合タンパク質を探索し、ユビキチンとTollip(Toll interacting protein)を得た。ユビキチンはプロテアソームでのタンパク質分解だけでなく、小胞輸送にも関与している。TollipはIL-1レセプターやToll likeレセプターと結合し、それらのシグナル伝達に関与することが知られている。GST-pull down解析や免疫沈降法によって、Tom1のGATドメインにユビキチンとTollipが結合すること、さらにユビキチンとTollipの結合は互いに排他的であることが明らかになった。次にTom1の細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。HeLa細胞にTom1を単独で発現させると細胞質に局在するのに対し、Tom1とTollipを共発現させると両者はエンドソームで共局在するようになった。さらに、そのエンドソームにはユビキチン化タンパク質も共局在していた。これらの結果からTom1とTollipは複合体を形成し、エンドソームにおけるユビキチン化タンパク質の輸送を制御していることが示唆された。Tom1のGATドメインとユビキチンとの相互作用の詳細を調べるため、高エネルギー加速器研究機構の若槻研究室との共同研究でX線結晶構造解析を行った。Tom1-GATドメインは3本のα-ヘリックスから構成されており、ユビキチンと結合するサイトは2ヶ所存在することが明らかになった。Tom1と相同性の高いタンパク質として、Tom1 Like-1とTom1 Like-2が存在する。GST-pull down解析や免疫沈降法によって、これらのタンパク質もTom1と同様にユビキチン、Tollip、Clathrinのいずれとも結合することを確認した。真核細胞内にはゴルジ体やエンドソームなどさまざまな膜オルガネラが存在しており、それらのオルガネラ間での分子のやり取りは小胞輸送によって行われている。エンドソームは、新規合成タンパク質を細胞膜などの目的地へと選別輸送したり、エンドサイトーシスによって取り込んだレセプターをリソソームへと選別輸送したりするのを決定する選別輸送ステーションである。Tom1 (Target of Myb1)はエンドソームでのタンパク質輸送を制御しているタンパク質の一つである。これまでにTom1と相互作用するタンパク質としてユビキチン、Tollip (Toll interacting protein)、クラスリンの3つを同定している。今年度は、これらのタンパク質との相互作用が、Tom1と相同性の高いTom1L1やTom1L2でも保存されているか調べた。その結果、これらのタンパク質との相互作用はTom1ファミリーにおいて保存されていることが明らかとなった。また、Tom1ファミリーがTollipと複合体を形成しエンドソームに局在することや、ユビキチン化タンパク質やクラスリンをリクルートすることを示した。ユビキチン化は選別輸送の重要なシグナルとなっている。例えば、レセプターのユビキチン化はエンドサイトーシスやMVBへの輸送シグナルとなることが報告されている。Tom1はユビキチンと結合することから、ユビキチン化タンパク質の輸送を制御していると考えられる。そこでTom1とユビキチンの相互作用を原子レベルで明らかにするためX線結晶構造解析を行った。(高エネルギー加速器研究機構の若槻研究室との共同研究)その結果、Tom1のGATドメインは3本のα-ヘリックスから構成されており、ユビキチン結合部位が2ヶ所存在することが判明した。

また、Tom1L1がTsg101と結合することがこれまでに報告されおり、Tom1ファミリータンパク質がMVB(multi vesicular body)での選別輸送に関与していることが示唆されているが、その詳しいメカニズムについてはよくわかっていない。SKD1はMVBでの輸送を制御しているタンパク質の1つである。その変異体であるSKD1(E235Q)を発現させると肥大化したエンドソームが形成され、そこにさまざまなユビキチン化タンパク質などが蓄積することが知られている。そのとき、Tom1も肥大化したエンドソームにリクルートされることが観察された。いくつかの変異体を作製し細胞に発現させた結果、この肥大化エンドソームへの局在化にはTom1のGATドメインが必要であることを見出した。また、ユビキチンと結合しないTom1変異体では局在の変化が見られないことから、このエンドソームへの局在にはユビキチンとの結合、もしくはTom1自身のユビキチン化が関与することが示唆された。
ラグランジュ描像でのテンソル的統計量を軸とする塑性流動と乱流の理論の共同展開

食品や化粧品のような非結晶物質の固体化と流動化の機構に関する理論的な基礎研究として、コロイド系(多数の微小な粒子が水中に分散した系)における粒子の集団運動の様子を理論的に調べた。乱流理論の手法をコロイド系に応用することにより、内発的な運動と外発的な運動の関係に関して矛盾を起こさず、また粒子の運動の方向性を考慮できる理論的な枠組みを構築した。これにより、粒子がおこなう渦状の運動を理論的に再現することに成功した。濃密コロイド系の塑性流動および乱流のレイノルズ応力を念頭に、レオロジーへの第一原理的なアプローチを目指し、ラグランジュ的な相関に基づくテンソル的な統計理論というアイディアを具体化すべく、4回のコラボセミナーを通じて理論的検討をおこなった。特にそのうちの一回は研究会の形で実施した。まず、本研究代表者を中心とする旧プロジェクト(2012-2014年度:「統計力学と流体力学のコラボレーションによる塑性流動と乱流の新理論の展開」)で得られた、コロイド系のラグランジュ的モード結合理論(L-MCT)について、2次元系への具体的な拡張を開始した。1次元理論では統計量として伸長率のラグランジュ相関を考えていたのに対し、伸長率の高次元版としては変形勾配テンソルを考えればよいのだが、その結果から有用な情報を取り出すには、L-MCTの計算結果から変位相関テンソルを求める方法を確立する必要があった。そのための公式(Alexander-Pincus公式)を具体的に導出し、さらに線形解析の結果をこの公式に代入したものをコロイド粒子系の直接数値計算と比較したところ、予想以上に良好な一致が得られた。また一致しない部分に関しては、L-MCTの予備的解析をもとに線形理論の結果を適当に補正すると、不一致はかなり小さくなることも分かった。他方、乱流理論との対応を探るべく、乱流の速度場の直接相互作用近似におけるラグランジュ相関の計算方法について先行研究の内容を検討し、疑問点について議論した。さらに、Navier-Stokes方程式の直接数値計算によって速度場のオイラー相関および応答関数を求め、熱平衡系としての揺動応答関係は破れていること、他方、シェルモデルの場合と同様にHarada-Sasa関係式が成り立つことを示す結果を得た。初年度の最も重要な課題である「L-MCTを2次元で具体的に導出し、計算可能な形にする」という課題がクリアできたという意味で、研究はおおむね順調に進んでいると言える。振り返ってみれば、既に旧プロジェクトで2次元化のための本質的アイディアは得られていたのだが、その段階で素朴に導出した方程式は無限の過去からの時間積分を含んでいたため、直接的には計算できそうにない「絵に描いた餅」のような理論にとどまっていた。この難点を回避する方法を検討した結果、旧来から知られている方法(平衡系の揺動応答関係を仮定)のほかにも別の方法があることが分かり、これによりL-MCTの直接数値計算および漸近解析が、少なくとも原理的に可能となった。さらにその副産物として、エイジングのある一列縦隊拡散に対する非線形理論も構築できることが分かった。流体力学の方法論にヒントを得た、ラグランジュ相関に基づく濃密コロイド系の統計理論の構築というアイディアの具体化と、それに基づく塑性流動および乱流の理論での新しい知見を目指し、今年度は5回のコラボセミナーを通じて理論的検討を行った。特にそのうち一回は研究会の形で実施した。まず、コロイド系の統計理論に関して前年度中に構築した、2次元系の変位相関テンソルを解析的に計算する枠組みを用いて、その近似的解析解を求めるとともに、粒子系の数値計算による検証を進め、その解から読み取れる情報について検討した。我々が求めた変位相関テンソルは空間的には渦対状の構造を持つ一方、時間的には負の長時間テイルを示すこと、さらに横相関の挙動には剪断弾性率の情報が含まれることが分かった。これらの結果は、濃密コロイド系に関する近年の数値的な知見を解析的に再現するものである。この路線を素直に押し進めて剪断弾性率を求めようとすると、ラグランジュ的モード結合理論(L-MCT)の具体的実装が必要であるが、その検証方法が問題となる。いくつかのアイディアについて検討を重ねる過程で、条件を満たすラベル変数(Euler-Lagrange写像)を具体的に構成する例が有用であることに思い至り、2次元の点渦や準1次元のブラウン粒子系の解析を行った。さらに、L-MCTでは見かけのエイジングが避けがたいことを踏まえて、エイジングあり一列縦隊拡散における揺動応答関係の破れについて調べた。さらに、Navier-Stokes乱流における揺動応答関係についても検討を進めた。乱流のラグランジュ的な統計理論には、いくつかの変種が知られているが、そのなかでALHDIAと呼ばれるものに対応する形の速度相関について数値計算を行い、相関関数と応答関数の比例関係が破れていることを確認した。当初の計画としては、2次元L-MCTの定式化のあと、波数積分を含む数値計算プログラムの開発や、剪断を含めたコロイド系および乱流の解析に進むことを想定していた。しかし、波数なし近似による簡略版L-MCTが、既にかなりデリケートな扱いを要する問題となることが判明したため、その挙動を慎重に検証することが先決であるものと判断し、より本格的なL-MCTの実装は先送りにして、まずは簡略版L-MCTの結果を検証する方法の確立に集中するように計画を変更した。

いくつかの検証方法を検討したが、Dean-Kawasaki方程式の直接計算は当初の予想ほど扱いやすくないことが分かり、また粒子系の数値計算に基づく変形勾配テンソルの計算も、安直な実装だと誤差が非常に大きくなることが分かった。現在、より工夫を重ねた検証方法を構築し、その実装を進めている段階である。流体力学の方法論をコロイド系のモデルに適用し、ラグランジュ的な相関に基づくテンソル的な統計理論を構成するというアイディアを実証すべく、4回のコラボセミナーを通じて理論的検討をおこなった。特にそのうちの一回は研究会の形で実施した。今年度は、特に、コロイド粒子系の直接数値計算の結果をラグランジュ的な統計理論の結果と定量的に比較する方法について検討した。まず、モンジュ・アンペール方程式を用いてミクロな変形勾配テンソルを求める方法と、場の勾配の代わりに有限の長さスケールでの粒子対に着目して伸長率の時間相関を求める方法を定式化した。前者の方法は数値的に高精度な結果を得るのが難しいが、理論の直接的な検証が可能になるという利点がある。他方、後者の方法については、特に擬1次元のコロイド系の場合に有効であることを具体的に示した。これは、理想的な1次元系とは異なる「追い越し」が存在するため、有限のスケールでの伸長の相関には、粒子間隔の伸長と隣接粒子対の入れ替えという2種類の素過程の情報が含まれるためである。さらに、2次元以上での数値計算になじみやすい第3の解析法として、コロイド系の変位相関の数値計算をもとに、横相関の符号持続長を定義することで弾性に関する情報を抽出する方法を提案した。他方、理論的な基礎としては、外部から剪断を加えずに系の弾性を知るためにも、また伸長と回転のような異なるモードを含む非線形理論の構築のためにも、時空相関に対する揺動応答関係を探究する必要がある。この観点から、エイジングのある1次元コロイド系での2粒子変位相関や、乱流のラグランジュ的な速度相関について、揺動応答関係式の研究を進めた。食品や化粧品のような非結晶物質の固体化と流動化の機構に関する理論的な基礎研究として、コロイド系(多数の微小な粒子が水中に分散した系)における粒子の集団運動の様子を理論的に調べた。乱流理論の手法をコロイド系に応用することにより、内発的な運動と外発的な運動の関係に関して矛盾を起こさず、また粒子の運動の方向性を考慮できる理論的な枠組みを構築した。これにより、粒子がおこなう渦状の運動を理論的に再現することに成功した。上記のとおりL-MCTの拡張に関しては順調に結果が得られているので、次に考えるべきことは、乱流理論との対応である。特に初年度のあいだに出てきた疑問点について検討を重ね、無限の過去からの積分や揺動応答関係式のかかわる問題についてコロイド系のL-MCTと対応させつつ議論する。さらに、その次は剪断を導入し、これによってレオロジーへの展開を図る。また、乱流に関してNavier-Stokes方程式の直接数値計算を進めているのに対応して、コロイド系においても、Dean-Kawasaki方程式に基づく数値計算を試みる。通常の表示による直接数値計算は、粒子系の計算と同等以上の解像度を要求するため計算コストは非常に高くなるが、Lagrange記述で波数表示した形なら、より解像度の低い計算でも意味のある結果が得られる可能性がある。