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新規抗菌性賦与バイオマテリアル「放電陽極酸化処理チタン」臨床応用のための基礎研究

チタンは他の金属材料より、耐食性および生体親和性に優れることから、歯科用金属とりわけインプラント材として数多く使用されている。しかし、チタンインプラント材は骨以外に、上皮下および上皮組織とも接触し、またその一部は口腔内に露出するため、細菌付着の場ともなっている。そこで近年、上皮組織との接着や抗菌性の賦与を目的とした表面処理の研究も行われている。チタンは安定した不動態皮膜に覆われ、それ自身ではほとんど抗菌性を示さず、むしろ歯科用合金と比較すると細菌が付着しやすい金属であると報告されている。そのため、チタンに抗菌性を賦与することはチタンインプラントの細菌由来によるインプラント周囲炎を予防する上で重要であると思われる。このような背景の下、我々の研究機関は従来までとは全く異なる陽極酸化処理という手法でチタン板に抗菌性を賦与することに成功した。本研究ではこの陽極酸化処理チタンの臨床応用への可能性を探るべくその性質を調べた結果、以下のことが明らかとなった。(1)極酸化処理チタン板はNaCl溶液のようにClのようなハロゲンを含む必要があり、その抗菌作用はある程度まで酸化処理時間に比例するが、一定の時間を超越すると却ってその効果は弱まる。(2)陽極酸化処理チタン板の抗菌作用は、グラム陰性、陽性を問わず、幅広い細菌種に対して有効であり、その効果は静置時間15分で発揮される。(3)細菌種に対しては非常に効果的であったが、真菌に対する効果は細菌のそれと比べると劣っていた。(4)現在のところ一度抗菌作用を発揮した陽極酸化処理チタン板の再利用は不可能である。(5)各種溶液に浸漬した実験結果からは、陽極酸化処理チタン板の抗菌作用はpHによるものと推測され、その効果はPBSや細胞培養用培地で失活する。菌液の濁度を0.1に調整したものを5μl滴下し、湿潤な状態を保持しつつ一定時間保温後、生存菌数を測定するために、混尺培養を行い、嫌気状態で二日培養後プレートに生えてきたコロニー数をカウントした。(1)口腔内齲蝕病原性細菌であるStreptococcus mutansを対象に行った陽極酸化処理チタンの抗菌実験では、調整菌液滴下後、5時間で完全に菌が死滅した。(2)歯周病原性細菌と考えられているPorphyromonas gingivalisを対象とした実験では、およそ1時間菌液を抗菌性チタンに作用させただけで、菌が完全に死滅していた。(3)口腔内常在真菌であるCandida albicansを対象に行った実験では、5時間で完全死滅には至らなかった。(4)一般細菌であるStaphylococcus aureusを対象に行った実験では、およそ15分間、陽極酸化処理抗菌チタンに作用させただけで菌が完全に死滅していた。陽極酸化処理を行う際に用いる溶液を種々試したところ、NaCl、KCl、MgCl_2、NaFなどの溶液で処理を行ったところ、抗菌性を持ったチタンを得ることが出来たが、MgSO_4、Ca(OH)_2の溶液で処理したものはいずれの菌にも抗菌性を示さなかった。この結果から、抗菌性チタンを得るための陽極酸化処理には、F、Clなどのハロゲン族の原子を含んだ溶液が必要である可能性が示唆された。現在までのところ、陽極酸化処理による抗菌性チタンは口腔内細菌はもちろんのこと一般細菌にも効果が期待できることが示唆された。この結果から、本陽極酸化処理チタンは口腔内のみならず、全身に対しても応用できる可能性が示唆された。

しかし、C.albicansのような真菌に対する抗菌力はいまだはっきりしておらず、より詳細に真菌に対する抗菌力を評価していく必要があると思われる。【目的】チタンは生体親和性に優れる反面、表面は皮膜で覆われるために細菌の付着しやすい環境となっており、生体親和性と細菌汚染という二律相反の関係にある材料である。近年、このチタンに抗菌性を賦与することを目的とした研究が盛んに行われている。そのような現状で、当研究室において開発された、陽極酸化処理抗菌性賦与チタンは、費用面、技術面、効果の面からしか領域における有効性の高い材料であると考えられた。今回、抗菌力向上および抗菌スペクトルの拡大を模索し、本材の歯科領域のみならず、より幅広い分野における利用の可能性を探ることを目的とする。【方法】以前報告した方法により陽極酸化処理チタンを作成する。その際、殺菌力向上を目的として、陽極酸化処理時間を0、10、20、30、40、50、60、120、180、240、300秒と変化させて抗菌性賦与チタンを得る。使用菌株として標準菌株としてStreptococcus mutansを用い、比較対照として臨床医学上問題となる、Staphylococcus aureus,Escherichia coli,Streptococcus pyogenesに対する殺菌作用を測定する。また、抗菌スペクトルを図る目的で病原真菌である、Candida albicans,Candida glabrataに対する抗菌作用を測定する。【結果および考察】各作用時間における陽極酸化処理の効果を判定したところ、60秒の酸化処理時間が最適であること、そして、300秒以上の処理時間では逆に殺菌効果が減弱することが明らかとなった。陽極酸化処理チタンの殺菌効果は標準菌のみならず、S.aureus,E.coli,S.pyogenesに対しても効果があった。しかし、真菌であるC.albicans,C.glabrataに対する殺菌効果は最近に対する効果と比べて極めて弱いことが明らかとなった。以上の結果から、本材の殺菌作用は細菌特異的であり、細菌に関しては幅広い抗菌スペクトルを有する可能性が示唆された。
光合成の進化の過程を実験室で再現する試み

光合成生物は光合成色素の種類によって高次に分類されている。申請者は光合成色素合成の遺伝子を単離しその分子系統学的解析を行った。その結果,光合成色素合成の遺伝子の分子系統学的解析によって、植物の進化の道筋を明らかにできたが,新しい色素がどのように細胞内で機能を持つに至ったか、といった具体的な過程は全く不明であった。そこで申請者は、クロロフィルbという色素とその特異的結合タンパク質を持たないラン藻に、クロロフィルb合成遺伝子(CAO)を導入することで、光合成生物が進化の過程でクロロフィルbを初めて獲得した過程を再現した。その結果、ラン藻で合成されたクロロフィルbは、予想に反して既存の色素タンパク質に取り込まれ,光エネルギーを捕捉し,光合成に利用することが分かった。この結果を酸素発生型光化学系の誕生に応用するため,酸素非発生型光合成を行う光合成細菌のバクテリオクロロフィル結合型反応中心タンパク質(pshA)がクロロフィルaと結合することを調べるため,ラン藻に最も近いと予想されている光合成細菌であるH.mobilisから反応中心タンパク質pshAをPCRを用いて単離し,ラン藻Synechocystis sp.PCC6803に導入を試みたが、安定に発現する株は残念ながら得られなかった.一方、CAOを導入した場合、CP43'タンパク質にもクロロフィルbが取込まれることが明らかにされた.さらに,シロイヌナズナにプロクロロトリックスのCAOを導入したところ、中心集光装置にもクロロフィルbが取込まれることが明らかになった.これらの実験から,申請者は,1.進化の過程で新しい色素合成遺伝子を獲得し、2.合成された色素はそのアフィニティによって既存タンパク質に分配され,3.次に色素のタンパク質への分配機構を獲得し、新たな色素系が確立する、といったモデルを提唱した.植物は、光合成色素の種類によって高次に分類されている。申請者は光合成生物の出現は光合成色素の獲得と不可分に関連していると考え、光合成色素合成の遺伝子を単離しその分子系統学的解析を行った。そこで申請者は、色素の獲得過程を試験管内で再現し、その過程を生理学的、生化学的に解析することによって進化の素過程を明らかにできないかと考え,クロロフィルbという色素とその特異的結合タンパク質を持たないラン藻に、クロロフィルb合成遺伝子を導入することで、光合成生物が進化の過程でクロロフィルbを初めて獲得した過程を再現しようとした。その結果、ラン藻で合成されたクロロフイルbは、予想に反して既存の色素タンパク質に取り込まれ,光エネルギーを捕捉し,光合成に利用することが分かった。この結果を酸素発生型光化学系の誕生に応用するため,酸素非発生型光合成を行う光合成細菌のバクテリオクロロフィル結合型反応中心タンパク質(pshA)がクロロフィルaと結合することを調べるため,ラン藻に最も近いと予想されている光合成細菌であるH. mobilisから反応中心タンパク質pshAをPCRを用いて単離し,ラン藻Synechocystis sp. PCC6803に導入した。遺伝子が導入されたことは確認できた.しかし,導入した形質転換ラン藻は,光に不安定であった。生化学的解析を進めるため,今後安定した形質転換体の作成を試みる予定である.光合成生物は光合成色素の種類によって高次に分類されている。この結果を酸素発生型光化学系の誕生に応用するため,酸素非発生型光合成を行う光合成細菌のバクテリオクロロフィル結合型反応中心タンパク質(pshA)がクロロフィルaと結合することを調べるため,ラン藻に最も近いと予想されている光合成細菌であるH.mobilisから反応中心タンパク質pshAをPCRを用いて単離し,ラン藻Synechocystis sp.PCC6803に導入を試みたが、安定に発現する株は残念ながら得られなかった.一方、CAOを導入した場合、CP43'タンパク質にもクロロフィルbが取込まれることが明らかにされた.さらに,シロイヌナズナにプロクロロトリックスのCAOを導入したところ、中心集光装置にもクロロフィルbが取込まれることが明らかになった.これらの実験から,申請者は,1.進化の過程で新しい色素合成遺伝子を獲得し、2.合成された色素はそのアフィニティによって既存タンパク質に分配され,3.次に色素のタンパク質への分配機構を獲得し、新たな色素系が確立する、といったモデルを提唱した.
短パルス状テラヘルツ電磁波を用いた磁性体におけるスピン制御

昨年度から続いてオルソフェライトDyFeO_3が示す、abrupt型スピン再配列転移のテラヘルツ時間領域分光による観測を行った。この物質はErFeO_3と異なり、比較的弱い外部静磁場(0.1テスラ程度)により再配列温度が数ケルビン変動することに着目し、磁場印加時の磁気共鳴周波数の変化を調査した。その結果0.1テスラの磁場で最大13GHzという大規模なシフトを示すことが判明した。これは外部磁場が鉄スピンに直接作用することで生じる周波数シフトに比べて5倍程度大きく、希土類Dyスピンを介した磁場の増幅と捉えることが可能である。次に、可視ポンプ光による電子励起がテラヘルツ波で励起したスピン歳差運動へどのような影響を与えるかを調査する目的でポンププローブ分光を行った。その結果、可視光励起による鉄スピンの異方性の高速な変化が、テラヘルツ誘起スピン歳差運動の周波数変化として観測可能であることが確認できた。最後に高強度テラヘルツ波による超高速スピンダイナミクスを観測した。約200kV/cm程度のテラヘルツ磁場によって励起したコヒーレントなスピン歳差運動を可視プローブ光のファラデー回転を用いて検出した。まずErFeO_3においてこれまでに報告された例のない磁気共鳴モードの微細な分裂を発見した。この分裂機構の理論的な解明は現在進行中であるが、鉄スピンペアに働くジャロシンスキー・守谷相互作用程度の有効磁場による分裂と同程度の分裂であることが分かっている。その他にも、スピン歳差運動の非線形・非調和的な振る舞いと考えられる特徴的な応答を複数確認することができ、これらはテラヘルツ磁場による強励起効果の可能性がある。これらの振る舞いに関してはより強いテラヘルツ波を使用した実験等、今後の進展が期待できる。(最終年度)本年度は昨年度からの課題であった可視ポンプ-テラヘルツプローブ実験の成功の他にも、高強度テラヘルツ波による強励起効果とみられるこれまで報告されたことの無かったスピン系の振る舞いを発見することができたため、当初の計画以上の進展があったと考えられる。(最終年度)本年度の成果として高強度テラヘルツ波によるスピンの強励起効果・非線形効果と考えられる振る舞いを発見したことが挙げられるが、これらの多くの理論的な解釈は完全にはついていないため、これらの現象の考察を進めることが今後の課題の一つである。その他に、今回、強いテラヘルツによるスピンの強励起の可能性を示唆する結果が得られたので、より強いテラヘルツ波を用いた実験をすることで更なる進展が期待できる。希土類オルソフェライトErFeO_3の粉末試料をフローティングゾーン法で単結晶化したものを対象にテラヘルツ時間領域分光測定を行った。この物質は反強磁性体でありながら強磁性体のように自発磁化を持ち、強磁性モードと反強磁性モードという2つの磁気共鳴モードを持つことが知られている。本研究では、テラヘルツ波の磁場成分を用いた励起によって、これら2つの磁気共鳴モードに由来する磁気双極子放射の発生を捉えることに成功した。室温における測定では、強磁性モードは377GHz、反強磁性モードは673GHzの振動数を持つ電磁波の放射として観測でき、特にc面平行平板サンプルにおいては強磁性モードが楕円偏光の電磁波を放射することが確認できた。またオルソフェライトの中にはスピン再配列転移という温度によって自発磁化の配向方向が切り替わる磁気相転移を示すものがあるが、ErFeO_3の場合、高温相ではc軸方向、100K以下の低温相ではa軸方向が安定な状態となる。この相転移近傍における強磁性・反強磁性の両共鳴モードの振る舞いを調べたところ、以前から報告されていた強磁性モードの共鳴周波数のソフト化の観察に加え、磁気放射のモード・偏光の変化、さらに強磁性モードスピン歳差運動の緩和の高速化などを捉えることに成功し、再配列転移に関して新たな知見を得ることができた。特に相転移による放射偏光やモードの切り替わりを観察することで、数ピコ秒の時間分解能でスピン再配列転移の存在を検出可能になるため、今後超短パルスや高強度テラヘルツ波で再配列転移を発生させた場合に超高速時間スケールで転移のダイナミクスを調べるために有効であると考えられる。オルソフェライトが示すと知られている超高速スピン再配列転移をテラヘルツ時間領域分光法で観察するために昨年度から構築中であった可視ポンプーテラヘルツプローブ光学系を完成させ、現在このシステムを用いてErFeO3のポンププローブ測定を実施している。このシステムを用いた測定により、磁気共鳴の共鳴周波数のシフトからレーザーの熱による定常的な温度の上昇を確認することができた。また、磁気共鳴のほかにEr3+の電子遷移がテラヘルツ時間領域分光で観測できることを新たに発見し、詳しい温度依存性などを調べた。この遷移の高強度テラヘルツ波励起による振舞いなどを調べていく予定である。その他に、DyFeO3の単結晶の成長を行い、切り出した試料でテラヘルツ時間領域分光の測定を行った。この物質はErFeO3がしめすrotational typeの相転移とは大きく異なった、abrupt typeスピン再配列転移を示すことが知られており、その様子を調べる目的で測定を行った。まず室温での測定では以前測定を行ったYFeO3やErFeO3などの場合と同様に2つの磁気共鳴モードが見え、テラヘルツ波の偏光に対する各モードの励起条件も同じであった。

また、低温での測定を行い、スピン再配列転移前後での共鳴の振る舞いを調べたところ反強磁性モードの共鳴周波数のソフト化など、ErFeO3の場合とは異なった温度依存性を示すことを確認でき、テラヘルツ時間領域分光を用いてabrupt型スピン再配列転移を観察できることを実証した。ErFeO3と同様にこの試料に関しても今後、より詳細な測定やポンププローブ実験、高強度テラヘルツ波による励起などを実施していく予定である。昨年度から続いてオルソフェライトDyFeO_3が示す、abrupt型スピン再配列転移のテラヘルツ時間領域分光による観測を行った。この物質はErFeO_3と異なり、比較的弱い外部静磁場(0.1テスラ程度)により再配列温度が数ケルビン変動することに着目し、磁場印加時の磁気共鳴周波数の変化を調査した。その結果0.1テスラの磁場で最大13GHzという大規模なシフトを示すことが判明した。これは外部磁場が鉄スピンに直接作用することで生じる周波数シフトに比べて5倍程度大きく、希土類Dyスピンを介した磁場の増幅と捉えることが可能である。次に、可視ポンプ光による電子励起がテラヘルツ波で励起したスピン歳差運動へどのような影響を与えるかを調査する目的でポンププローブ分光を行った。その結果、可視光励起による鉄スピンの異方性の高速な変化が、テラヘルツ誘起スピン歳差運動の周波数変化として観測可能であることが確認できた。最後に高強度テラヘルツ波による超高速スピンダイナミクスを観測した。約200kV/cm程度のテラヘルツ磁場によって励起したコヒーレントなスピン歳差運動を可視プローブ光のファラデー回転を用いて検出した。まずErFeO_3においてこれまでに報告された例のない磁気共鳴モードの微細な分裂を発見した。この分裂機構の理論的な解明は現在進行中であるが、鉄スピンペアに働くジャロシンスキー・守谷相互作用程度の有効磁場による分裂と同程度の分裂であることが分かっている。その他にも、スピン歳差運動の非線形・非調和的な振る舞いと考えられる特徴的な応答を複数確認することができ、これらはテラヘルツ磁場による強励起効果の可能性がある。これらの振る舞いに関してはより強いテラヘルツ波を使用した実験等、今後の進展が期待できる。申請時の予定ではオルソフェライト単結晶の作成、室温でのテラヘルツ測定による反強磁性共鳴の観測、スピン再配列転移による共鳴周波数の変動などを捉えることを目標に研究を行っていたが、これらについては予定通り結果を得ることができた。本年度はポンププローブ光学系の構築を目指して研究を行っており、予定通り光学系を完成させることができた。また、新たにDyFeO3の単結晶の作成、テラヘルツ帯における基本的な物性測定なども行うことができた。さらに、予定にはなかったが、ErFeO3における電子遷移の観測など興味深い結果が出ており、おおむね順調に進展していると考えられる。(最終年度)本年度は昨年度からの課題であった可視ポンプ-テラヘルツプローブ実験の成功の他にも、高強度テラヘルツ波による強励起効果とみられるこれまで報告されたことの無かったスピン系の振る舞いを発見することができたため、当初の計画以上の進展があったと考えられる。
ラン藻の重金属イオンに対する新規なトキシコロジーと耐性機構に関する研究

強力な重金属耐性を有することを見出した糸状体ラン藻における重金属イオンの新規なトキシコロジー並びに耐性機構について研究した。本ラン藻は1価(銅、銀)及び2価(カドミウム、亜鉛)の重金属イオンに暴露されるとリプレッサーを介して重金属輸送及び重金属結合タンパク質が発現するが、そのメカニズムを明らかにした。また銅や銀のような重金属イオンに暴露されると生じる活性酸素とその抑制機構について明らかにした。ラン藻Osciallatoria brevisのゲノムDANから単離した、重金属イオン輸送体Cpx-ATPaseに関わる新規遺伝子(bxal)、重金属結合タンパク質メタロチオネイン(MT)をコードする遺伝子(bmtA)及びSmtB/ArsRファミリーに属するリプレッサータンパク質をコードする新規遺伝子(bxmR)の特性解析を行った。その結果、BxmRはbxal,bmtA及びbxmR自身の発現を制御することが判明した。またO.brevisは1価(Cu,Ag)及び2価(Zn,Cd)の両種の重金属イオンによって発現制御される上記3種の遺伝子をもつことが判明した。さらに次のことが示唆された。1)bxmRの発現はbmtAの発現と完全に同様な傾向を示した。そしてEMSA(ゲルシフトアッセイ法)の実験により、リプレッサーBxmRはbmtAとbxmRのoperator/promoter領域の同じサイトに結合することが示された。従ってこのサイトはこれら2つの遺伝子の同時転写制御に関わると考えられる。2)金属に依存する輸送体Bxalの発現が、O.brevisの金属毒性に対する最初の防御機構として働き、メタロチオネインBmtAの発現はゆっくりとした2番目の防御システムとして機能することが示唆された。O.brevisは重金属を投与することによりメタロチオネインタンパク質(BmtA)を生成する。O.brevisの培養液にZnを投与して予めBmtAを誘導(Zn-BmtAが生成)すれば、毒性の強いCuやAgを投与しても、細胞内に取り込まれたCuやAgはZnと置換してCu-,Ag-BmtAとなり、活性酸素の発生が抑制され、毒性が軽減されることが判明した。さらにO.brevisの培養液にCuやAgのような重金属イオンを投与して発生する活性酸素の発生量を調べることにより、水環境中の重金属汚染を感度よくモニターできることが明らかになった。本研究の結果より、O.brevisに対する重金属イオンの興味深いトキシコロジー並びに耐性機構の一端が明らかになった。本年度の研究では、貴金属(Au,Pt,Pd)を含む重金属イオンに対する糸状体ラン藻の応答反応と耐性機構について検討した。(1)重金属とラン藻等由来の光合成補助色素PE(Phycoerythrin), PC(Phycocyanin)を反応させ、PEとPCの蛍光強度を測定した。Ag,Cu,Au,Pt,PdはPE,PCと混合すると濃度依存的に蛍光強度の著しい減衰が認められ、水中の低濃度のAg,Cu,Au,Pt,Pdイオンの検出に有用であることが判明した。CdとZnに関しては、蛍光強度は減衰せず、反応性は低いと考えられた。(2)ラン藻細胞を含む培地に重金属イオンを投与すると細胞膜が傷害を受けて、投与した重金属濃度に依存して、細胞からPE,PCが溶出することが認められた。従って本法により水中に存在する低濃度の重金属イオンを簡便にモニタリングすることが可能である。(3)貴金属を含む重金属イオン溶液にOscillatoria brevis細胞を添加すると、貴金属イオンは他の重金属イオン(Cd,Zn,Cu,Ag)に比べてよく吸着されることが判明した。(4)O.brevis由来の重金属輸送体Bxa1のN末に存在するHisリッチドメインは、2つのCys残基の後にHisリッチなモチーフを含み、他の重金属輸送体のそれとは大きく異なっている。本研究ではBxa1のより詳細な解析を行うために酵母と大腸菌の両方でheterologous expressionを行った結果、Bxa1は重金属輸送に関係する重要なタンパク質であることがわかった。しかし、酵母での結果が大腸菌と逆の結果になり、その原因として酵母ではBxa1の細胞内局在が大きく関わっていることが考えられた。また、Bxa1のN末のHisリッチ領域を欠損させることによって、Bxa1は機能を失うことが示され、O.brevisのBxa1のN末に存在するHisリッチドメインが、1価及び2価の重金属に対する耐性に必要不可欠であることを明らかにした。
ジャンルの概念を育てるＥＳＰ教授法を用いた教材作成モデルの構築

昨今グローバル化に対応できる高い英語力が求められるが、その獲得は容易ではない。一つの解決策として、本研究では、ESPが拠り所とするジャンルの概念を利用した方法を調査・検証した。研究方法として、(1)日本で日英翻訳を学ぶ英語力の高い社会人の翻訳データを分析し、(2)米国で通訳・翻訳を学ぶ社会人経験を持つ大学院生を対象に面接調査を行った。その結果、提案した方法は第二言語をプロフェッショナルとして磨くのに有効であることを示唆した。ESP(English for Specific Purposes,専門(分野別)英語教育)は、その重要性が指摘されながら、理論と実践の普及が未だ十分とは言えない。これは、ESPを大学英語教育でどう扱うかという点で共通認識が得られていなかったことと、汎用性のあるESP教授法が普及しておらず、適切で効果的なESP教材の開発が十分ではなかったことが原因だと思われる。この問題の一つの解決方法として、最新のESP教授法を用いた教材作成モデルを確立することがあげられる。これを達成するため、本研究は(1)英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースを構築し、当該データを詳細に分析することで、英語学習者がジャンルの概念を認識することによって学習効果が高まることを調査・検証する。(2)その知見を活かし、大学や大学院で利用できる汎用性のあるESP教授法を確立させることを目的とする。初年度は(i)本研究分担者2名および協力研究者1名が現在講師を務める私立英語学校の協力を得て、英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースの構築、(ii)海外の翻訳指導と、第二言語または外国語としての英語の作文指導の実態調査の2つを計画していた。(i)については、本研究目的に叶う大規模コーパスを構築中である。本研究担当者全員で議論し、コーパス作成作業の指示をまとめ、アルバイトの方が作業中である。(ii)については、日英翻訳を専門に学び、修士号を取得できる米国カリフォルニア州にあるモントレー国際大学院大学の修士課程の教員(英語母語話者による日英翻訳および日本語母語話者による英日翻訳)2名に研究の趣旨を十分理解していただいた上で協力を得た。授業を見学し、多様な言語的背景を持つ受講生6名を選び、各1時間の面接調査を行い、貴重なデータを収集できた。録音内容を書き起こす手続きを進め、分析を開始するところである。ESP (English for Specific purposes,専門(分野別)英語教育)は、その重要性が指摘されながら、理論と実践の普及が未だ十分とは言えない。この問題の1つの解決方法として、最新のESP教授法を用いた教材作成モデルを確立することがあげられる。本研究は(1)英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースを構築し、当該データを分析することで、ESPが拠り所をとするジャンルの概念を英語学習者が獲得することによって学習効果が高まることを調査・検証する。(2)その知見を活かし、大学や大学院で活用できる汎用性のあるESP教授法を確立させることを目的とする。初年度は(1)について、本研究分担者2名および協力研究者1名が現在講師を務める私立英語学校の協力を得て、英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースの構築に着手した。(2)については、日英翻訳を専門に学び、修士号を取得できる米国カリフォルニア州にあるモントレー国際大学院大学の修士課程の教員(英語母語話者および日本語母語話者)2名の授業を見学し、多様な言語的背景を持つ受講生6名を選び、各1時間の面接調査を行い、研究データを収集した。今年度は、(1)については、初年度に着手した英語運用能力の高い社会人が2009年度から2014年度までの6年間に取り組んだ日英翻訳のデータベース構築の完成をみた。(2)についても、多様な言語的背景を持つ受講生6名の各1時間の面接調査の音声データをすべてテキスト化できた。また、本研究の成果中間発表として応用言語学世界大会(AILA World Congress 2014)にて口頭発表を行った。ESP (English for Specific Purposes,専門(分野別)英語教育)は、近年ますます注目を集め、重要性は増すものの、理論の解釈に幅が見られたり、理論に基づいた実践を行える者がまだ少ないという問題がある。この問題の一つの解決法として、最新のESP教授法を用いた教材作成モデルを確立することがあげられる。本研究は(1)英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースを構築し、当該データを分析することで、ESPが拠り所とするジャンルの概念を英語学習者が獲得することによって学習効果が高まることを調査・検証する。初年度および2年度にかけては、(1)について、私立英語学校の協力を得て、英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースを構築した。(2)について、米国の大学院で通訳・翻訳を学ぶ大学院生を対象に半構造化面接調査を実施し、面接内容を文字に書き起こした。最終年度である今年度は、(日英翻訳データベースのデータを活用し、英語力が高くなることにより、また、翻訳者がデータを活用することにより、アウトプットに影響を及ぼすかについて分析した。さらに、日英翻訳において、長い日本語を英語に翻訳する場合にどのような文章構成で翻訳を行っているかを分析した。(2)についても、グランデッド・セオリー・アプローチを取り入れながら、テキスト分析ソフトを用いて分析し、英語力が高い者とそうでない者との翻訳プロセスを比較した。

さらに、(3)ジャンルの概念を取り入れた教授法を用い、工学系大学院1年生の国際学会での発表の指導を通して、教材作成モデルの一助とした。こうした成果を、国際学会での口頭発表として3回、国内のESP研究会での口頭発表として1回、報告した。昨今グローバル化に対応できる高い英語力が求められるが、その獲得は容易ではない。一つの解決策として、本研究では、ESPが拠り所とするジャンルの概念を利用した方法を調査・検証した。研究方法として、(1)日本で日英翻訳を学ぶ英語力の高い社会人の翻訳データを分析し、(2)米国で通訳・翻訳を学ぶ社会人経験を持つ大学院生を対象に面接調査を行った。その結果、提案した方法は第二言語をプロフェッショナルとして磨くのに有効であることを示唆した。日本の英語学校の英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースおよび米国の大学院で学ぶ多様な言語的背景を持つ受講生6名の各1時間の面接調査の音声データのテキスト化には、当初の予想をはるかに超える労力と時間がかかったが、いずれも完成をみたため、今後は当初の予定どおり、分析を行い、国内外で成果発表を行う。当初の予定どおり、収集した膨大なデータの分析を行い、国内外で成果発表を行う。その中で、日本の英語学校と、米国の大学院における日英翻訳教授法の相違点や課題についてまとめる。これらの知見に基づき、ジャンル概念を獲得することによる学習効果を証明する教材開発に取り組む。日英翻訳は、英語運用能力が高くなければ難しいが、そうした高い英語運用能力を持つ受講生の日英翻訳データベースや面接調査の分析を通し、一般的な大学生のライティングの教授法にその分析を活かすことを目標の1つとする。年度をまたいだことを除けば、当初の計画どおり、順調に進展している。また、国際情報交換については、当初の計画以上の成果を上げることができた。1)年度の支出算定時期を過ぎ、アルバイト謝金の請求が未精算のため。当初の計画どおり、現在構築中の英語運用能力の高い社会人の日英翻訳データベースの分析を行う。また、日本の英語学校と、米国の大学院における日英翻訳教授法の相違点や相違点、課題についてまとめ、国内外で研究発表を行う。これらの知見に基づき、ジャンル概念を獲得することによる学習効果を証明する教材開発を進めていく。日英翻訳は、受講生の英語運用能力が高いが、ここでの教授法を、一般的な英語運用能力の大学生のライティングの教授法につなげていくことを目標の1つとしている。1)データベース(コーパス)構築には、アルバイトの協力を得たが、謝金の支払いが年度をまたいだため、来年度初めに精算する。1)代表研究者および協力研究者は、分担研究者2名と共に2014年2月に、研究調査で米国に海外出張したが、現地の移動に用いた公共交通機関および手配した車の立替払いをカードで支払ったため、その明細書が届くまで、支出を確定できなかった。2)協力研究者が代表として、2014年3月に香港で開催された国際学会で発表を行ったが、年度の支出算定時期を過ぎた出張であったため、支出の確定ができなかった。3)来年度
C型肝炎ウィルスの増殖により発現制御されるがん化要因遺伝子の探索

本研究ではC型肝炎ウイルスの感染により細胞がどのような変化を受け、がん化の方向に誘導されるかを調べることを目的として培養細胞を用いたHCVの持続感染系の開発を行ない、感染細胞内におけるHCVの量的及び質的解析を行なった。同時に、HCV感染により細胞が受ける影響についても解析した。(1)培養細胞を用いたHCV増殖系のCharacterization PCR法を用いたHCV RNAの半定量的解析を開発し、HCVに感受性を示すヒトリンパ球由来のMT-2C細胞内においてHCV RNAが経時的に増加することを明らかにした。また、細胞内におけるHCVの複製中間体と考えられるマイナス鎖RNAを鎖特異的方法を用いて検出することができた。(2)ヒト肝細胞由来の細胞株を用いたHCV増殖系の開発ヒト肝の非がん部由来でSV40ラージT抗原の導入により不死化したPH5CH細胞を用いたHCVの増殖系の開発に成功した。さらに細胞をクローン化することによりHCVの複製効率の良い3種類の細胞株を得た。(3)HCVの長期培養システムの確立感染後の培養温度を37°Cから32°Cに低下させることによりHCVを長期間培養維持できることを見い出した。32°Cでの培養では最大6.5カ月HCVを維持でき、HCVのcell-freetransmissionの効率も37°Cに較べて良いことが分かった。HCVの複製増殖を制御する因子として増殖因子やサイトカインを想定して各種因子の量を測定したところ、TNF-αのみが32°Cで著しく低下していることが分かった。(4)HCV感染細胞におけるHCV分子種の解析HCV感染後12日目の細胞におけるHCV分子種を調べた結果、感染に使われた血清中に認められた多くのHCV分子種のうち、ある限られた分子種に収束していることが判明した。従って、細胞に対するHCVのadaptationが示唆された。(5)HCV増殖により発現異常を示す細胞遺伝子の探索HCV感染後1週間以上経過したMT-2C細胞、PH5CH細胞及び未感染細胞由来の総RNAを用いて、RT-PCRをベースにしたdifferential displayを行なった。その結果、HCV感染細胞由来のRNAにのみ検出されるPCR産物がいくつか得られ、現在、それらについて解析中である。
内因性アセチルコリン遊離を指標にした胃機能と諸種薬物の検討方法の確立

研究方法;約350gのウイスター系雄性ラットを用い、麻酔下に腹腔動脈に挿入したカニューレを介して、クレブス液を毎分4mlの流速で灌流しながら、両側の迷走神経および左胃動脈周囲の胃交感神経を温存した状態で胃嚢を摘出した。門脈からの流出灌流液を2分毎に採取し、採取した灌流液中の内因性アセチルコリン(ACh)および内因性ノルアドレナリン(NA)を高速液体クロマトグラフィー(酵素カラム)を用いて電気化学的に検出した。実験成績[1]内因性アセチルコリン遊離:(1)迷走神経刺激(2.5Hz)によるACh遊離はオキソトレモリン(ムスカリン受容体刺激薬)により用量依存的に抑制され、一方、アトロピン(ムスカリン受容体遮断薬)により用量依存的に増強した。さらにムスカリン受容体サブタイプとの関連では、4-DAMP(M3ムスカリン受容体遮断薬)、メトクトラミン(M2ムスカリン受容体遮断薬)、ピレンゼピン(M1ムスカリン受容体遮断薬)の順にACh遊離増強作用を表した。(3)迷走神経刺激(1Hz)によるACh遊離はクロニジン(アドレナリン-アルファー2受容体刺激薬)により抑制され、さらに左胃動脈周囲の胃交感神経刺激(5Hz)により著しく抑制された。この胃交感神経性抑制作用はラウオルシン(アドレナリン-アルファー2受容体遮断薬)により選択的に遮断された。[2]内因性ノルアドレナリン遊離:(1)左胃動脈周囲の胃交感神経刺激(5Hz)によるNA遊離は迷走神経刺激(2.5Hz)により抑制され、この迷走神経性NA遊離抑制作用はアトロピンにより消失した。(2)左胃動脈周囲の胃交感神経刺激(5Hz)によるNA遊離はオキソトレモリンにより用量依存的に抑制され、このNA遊離抑制作用はアトロピン、メトクトラミン、4-DAMP、ピレンゼピンの順に遮断された。結論;胃交感神経終末から遊離したNAはアドレナリン-アルファー2受容体を介して迷走神経終末からのACh遊離を抑制する。一方、胃迷走神経終末から遊離したAChは当該神経のM3ムスカリン受容体を介してACh遊離を自己制御し、さらに胃交感神経終末のM2ムスカリン受容体を介してNA遊離を抑制することが明かになった。このように胃壁内において自律神経系は互いに抑制的に作用し合い胃機能を調節するのであろう。研究方法;約350gのWistar系雄性ラットを用い、麻酔下に腹腔動脈に挿入しカニュラーを介して、100uM Neostigmineを含有したKrebs-Ringer液を毎分4mlの流速で灌流しながら、両側の迷走神経および左胃動脈周囲の胃交感神経を温存した状態で胃嚢を摘出した。

門脈からの流出灌流液を2分毎に採取し、採取したサンプルを直接高速液体クロマトグラフィーをもちいた分析システムに注入し、内因性アセチルコリン(ACh)を酵素カラムおよび電気化学検出器を用いて測定した。実験成績;(1)胃には約20nmolのAChが存在し、AChの基礎流出量は約20pmol/2min(0.1%oftissue)であった。両側迷走神経を2msecond,10mA,1Hz,2.5Hz,5Hzの刺激条件下に2分間電気刺激すると刺激頻度に応じてACh流出がみられ、この迷走神経刺激によるACh流出は、Ca++free-mediumおよび0.3uM TTXにより完全に消失した。(2)迷走神経刺激(2.5Hz)によるACh流出はOxotremorine(ムスカリン受容体刺激薬)により用量依存的に抑制され、一方、Atropine(ムスカリン受容体遮断薬)により用量依存的に増強した。さらにムスカリン受容体サブタイプとの関連では、4-DAMP、methoctramine、pirenzepineの順に増強作用が大きかった。(3)アトロピン存在下の迷走神経刺激(1Hz)によるACh流出はClonidine(アドレナリン-アルファ-2受容体刺激薬)により抑制された。さらに、電気刺激によるACh流出は胃交感神経刺激(5Hz)によりACh遊離は著しく抑制され、この抑制作用はRauwolscine(アドレナリン-アルファ-2受容体遮断薬)により選択的に遮断された。結論;胃迷走神経終末から遊離したAChはM3ムスカリン受容体を介して抑制的に自己遊離調節を行う。さらに、胃交感神経は迷走神経に節前性に作用しアドレナリン-アルファ-2受容体を介してACh遊離を抑制する。次年度さらに研究を進め、薬物の検討方法を確立したい。研究方法;約350gのウイスター系雄性ラットを用い、麻酔下に腹腔動脈に挿入したカニューレを介して、クレブス液を毎分4mlの流速で灌流しながら、両側の迷走神経および左胃動脈周囲の胃交感神経を温存した状態で胃嚢を摘出した。門脈からの流出灌流液を2分毎に採取し、採取した灌流液中の内因性アセチルコリン(ACh)および内因性ノルアドレナリン(NA)を高速液体クロマトグラフィー(酵素カラム)を用いて電気化学的に検出した。実験成績[1]内因性アセチルコリン遊離:(1)迷走神経刺激(2.5Hz)によるACh遊離はオキソトレモリン(ムスカリン受容体刺激薬)により用量依存的に抑制され、一方、アトロピン(ムスカリン受容体遮断薬)により用量依存的に増強した。さらにムスカリン受容体サブタイプとの関連では、4-DAMP(M3ムスカリン受容体遮断薬)、メトクトラミン(M2ムスカリン受容体遮断薬)、ピレンゼピン(M1ムスカリン受容体遮断薬)の順にACh遊離増強作用を表した。(3)迷走神経刺激(1Hz)によるACh遊離はクロニジン(アドレナリン-アルファ-2受容体刺激薬)により抑制され、さらに左胃動脈周囲の胃交感神経刺激(5Hz)により著しく抑制された。この胃交感神経性抑制作用はラウオルシン(アドレナリン-アルファ-2受容体遮断薬)により選択的に遮断された。[2]内因性ノルアドレナリン遊離:(1)左胃動脈周囲の胃交感神経刺激(5Hz)によるNA遊離は迷走神経刺激(2.5Hz)により抑制され、この迷走神経性NA遊離抑制作用はアトロピンにより消失した。(2)左胃動脈周囲の胃交感神経刺激(5Hz)によるNA遊離はオキソトレモリンにより用量依存的に抑制され、このNA遊離抑制作用はアトロピン,メトクトラミン、4-DAMP、ピレンゼピンの順に遮断された。結論;胃交感神経終末から遊離したNAはアドレナリン-アルファ-2受容体を介して迷走神経終末からのACh遊離を抑制する。一方、胃迷走神経終末から遊離したAChは当該神経のM3ムスカリン受容体を介してACh遊離を自己抑制し、さらに胃交感神経終末のM2ムスカリン受容体を介してNA遊離を抑制することが明かになった。
国際ビジネスにおける多層的契約構造の進展についての法律学的研究

国際的なビジネスは、取引(法律学的に表現すれば契約)という当事者の合意を基盤とする社会経済的な制度を用いて展開される。国境が人々の社会経済活動にとって大きな障壁ではなくなり、各地域間における経済的な相互依存が深まる中で、国際ビジネスにおいて契約はより大規模で複雑なビジネス・プロジェクトを実現するための手段として、これまでとは異なった使われ方をするようになってきている。本研究の初期の段階においては、法廷地選択や準拠法選択といった国際ビジネスに特有の取決に着目した分析を行ってきた。そして、そうした基盤のうえで、契約を締結する者の視点からは、より複雑な契約を制御する技術としての関係的契約と、そこにおける様々な契約規律の採り入れ方について、分析を進めてきた。また、それとは逆に規範の方向から見れば、そこにおいて国家が規範制定の主導権を握るといった状況は大きく後退し、様々な形の柔軟な規範形成がプライベートアクターをもまじえた多様な主体によって実現されるようになってきていることがわかった。確かに国家の絶対的権力者としての地位は崩壊しつつある。しかし、国家の機能が完全に消滅するわけではなく、私的秩序形成を促進するためのゲームのルールの管理者として、極めて重要な働きが残っている。現時点でそれは既得権益を固定するナッシュ均衡を経済法などの規整によって打開し、水平的な秩序の基盤を確保する方向に向けられてきていることが明らかとなった。国際ビジネスが、契約の多層構造によって展開されるプロセスを解明するのが本研究の主目的である。本年度は、欧州での調査及び文献の研究により、理論枠組みの構築に一定の成果があった。契約の予備的展開の中には、Letter of Intentのように別個の合意として認知されつつあるものも存在する。また、契約の核は当事者による価値交換の実現であるが、それと様々な形で関連する合意が周辺に張りめぐらされる。すでに独立性が認められた担保や保険、不履行の定義や自力的救済方法の定め、履行完了の第三者による確定、救済の実質的内容や計算式の定め、契約のギャップを埋める手段の予めの合意、などである。これらの多くは、契約の主目的とは直接に関係せず、契約が本来の軌道から逸れた場合に備え、被害を最小限に食い止める工夫である。その一方法として、取引のグローバル化に伴い、法廷地選択条項及び準拠法選択条項が一般化し、特に電子商取引などで消費者保護との関係で困難な問題を提起している。このように当事者達は入念にリスク回避の努力をしている。これらの工夫は法制度として定着する場合もあれば、実務レベルに止まる場合もあり、実務による規範の生成という点から、興味深い観察対象を提供する。しかし、契約ユーザの立場からより重要なのは、目的実現を支える合意と、それが妨げられ場合のリスクに対応する周辺的合意とに、合意の多層構造を分解し、再整理することであろう。契約ユーザの視点から、契約に組み込み可能な様々なオプションを、その使用目的に添って再配列することで、法制度的論理で構成された従来の契約法体系ではなく、ビジネス目的から再構成された、実践ツールとしての、もう一つの「契約像」を描き出せる可能性がある。本年度中に公刊できなかったのは残念であるが、こうした視点から、実務の知見を取り入れた論文を現在執筆中である。国際ビジネスを取り囲む不安定な法環境の中で、当事者達は契約というツールを複合的に組み合わることで、多様な私的秩序形成方法を進展させつつある。そうした進展を解明することを通じて、当事者の自律的行動としての契約と国家法のそれぞれが担う領域と役割とを、現実の国際商取引における実態を解明することによって分析することで、両者の調和の取れた最適関係を模索すると共に、国際的契約をより有益に用いるための統合的なガバナンス構造を解明することが、本研究の主要目的である。国家法の役割において最重要の役割が、契約に関する義務の国家権力による強制であるとすれば、その中心的機能は各国の裁判所が担うことになる。そして、国際契約と裁判所とを繋ぐための基盤となる法理論が、国際裁判管轄に関する法的規律方法である。

本年度は、こうした視点から、国際裁判管轄の規律方法をめぐる国際的状況を把握するために、イングランドを中心としたアングロ・コモンウェルス法圏における国際裁判管轄における近時の重要な進展を解明することを試み、成功した(業績欄参照)。その副次的な効果として、欧州連合における統一規則による国際裁判管轄規律の方法の実態と問題点を、かなり深く分析することも可能となった。また、わが国において最高裁判所が果敢に進展させてきた国際裁判管轄に関する「特段の事情」論とイングランド法の方法との間に、極めて強い問題意識の共通性が存在することも確認できた。具体的には、1)国際ビジネスの当事者間で将来の紛争に備えて法廷地を予め合意する慣行は、最大限に尊重されるべきこと、2)合意が存在しない場合、総合的に考慮して、発生した紛争を最も適切に処理できると考えられる法廷地へと訴訟を誘導するよう、各国裁判所が自発的な工夫に基づく協調的対応を促進すること、の二点が現時点における国際裁判管轄における最善の法政策と考えられる。本年度は、様々な側面において研究の進展があった。(1)国際的な民事紛争における当事者自治の進展について、シンガポール国立大学の研究者2名を含む5名の国際取引法研究者によるワークショップを開催することができた。そこでの意見交換を通じて、当事者の合意による方法が大きな支配力を持つ現状が国際的に広く確認された。またその原因について踏み込んだ議論が行われた。(2)紛争解決業務の民営化ともいえる国際商事仲裁のアジア地域における進展の実態について、香港及び中国において仲裁人として活躍するアメリカ人弁護士から、貴重な情報提供を受けた。(3)契約が当事者間における余剰利益を求める相互利益に支えられた行動であるとする視点から契約を分析するOliver Williamsonの主導により展開されてきた「取引費用の経済学」におけるビジネス契約の経験的分析において豊かな成果を生み出していることを知った。そうした成果を吸収するための研究会を開催することで、その基礎的な理解を獲得することができた。(4)ビジネス実務の経験者(総合商社出身)及び渉外弁護士(シンガポール及びマレーシア弁護士)との共同研究作業を通じて、相互に余剰利益を実現するための契約というツールを使いこなす人々の能力はますます高まってきており、その結果として様々な形態の複雑な国際契約をも何とか乗り切るようになってきていることが確認された。またそうした場面で、困難な交渉において触媒として機能することで契約をプロデュースすることによって、法律家が生み出す付加価値の実態が明らかになってきた。上記研究活動の多くは、21世紀COEプログラムによって創設された神戸大学法学研究科の「市場化社会の法動態学研究センター」の研究活動と有機的に連携することでスケールアップされたものとなった。本研究課題の最終年度に当たる本年度においては、研究成果をとりまとめた学会での報告と執筆活動が、作業の中心となった。概略は次の通りである。1.法律家の役割の変容に対応するために、比較法や取引費用経済学などの学際的な視点を採り入れた法学教育の在り方を考えるシンポジウムにおいて次の提言を行った。
ヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)感染症モデルマウスのp53機能解析

HTLV-1 Taxを発現するトランスジェニック(Tg)マウスの疾患発症前のがん抑制遺伝子p53の機能をDNA損傷時に誘導されるp53関連遺伝子の発現を指標に解析した。疾患発症前にすでにp53機能低下が、Tax発現臓器に観察された。このことから白血病発症早期にp53機能低下は重要であることが示唆された。この機能不全は、正常マウスではDNA損傷時に誘導されるp53が、安定的に誘導されないことが原因であった。ヒトT細胞白血病ウイルス(Human T-cell leukemia virus type1 : HTLV-1)は、成人T細胞白血病(Adult T-cell leukemia : ATL)の原因ウイルスである。HTLV-1がコードするTaxがATL発症に重要な役割を果たしていると考えられている。しかし、Taxを発現するマウスを作製しても白血病を引き起こすことが長年できなかった。我々は、TaxをT細胞特異的に発現させることにより、はじめてマウスに成熟T細胞白血病を引き起こすことに成功した。これらマウスの病態解析において、疾患発症前にすでに、Tax依存性のがん抑制遺伝子p53の機能が低下していることを見出した。本年度は、これらマウスの離乳直後から12カ月齢までのp53機能を追跡した。p53機能は、γ線照射、非照射群のp53標的遺伝子発現量の比較によった。p53機能は、Tax発現マウスおよび通常マウスとも加齢とともに低下したが、Tax発現マウスの方が、各検査,月齢で有意に低かった。12カ月齢では、通常の同月齢マウスの50%以下であった。遺伝的要因を検討するため、C57BL/6、BALB/cおよびDBA/2にバッククロスしたマウスについてp53機能を検索したが、系統間に差はみられなかった。ATLは、平均発症年齢は約60歳であるので、我々の成績から、Taxおよび加齢によるp53機能低下と発がんの関係が強く疑われる。ヒトT細胞白血病ウイルス(Human T-cell leukemia virus type1 : HTLV-1)は、成人T細胞白血病(Adult T-cell leukemia : ATL)の原因ウイルスであり、HTLV-1がコードするTaxがATL発症に重要であると考えられている。我々は、このTaxを成熟T細胞に特異的に発現するトランスジェニックマウスを作製し、はじめてマウスにT細胞白血病を引き起こすことに成功した。また、白血病発症前にがん抑制遺伝子p53の機能がすでにこれらマウスでは低下していることも見出した。試験管内では、すでに癌化したATL細胞株を用いて機能低下の原因として以下の2つの仮説が提出されている。(1)HTLV-1 Taxによるp53のCBPへの会合に対する競合阻害。(2)Taxがp53セリン15(マウスでは18)のリン酸化を誘導し、NF-κB p65/RelAとの機能的に不活化された複合体の形成を促進。我々のマウスの解析では、その低下はDNA損傷時にp53の誘導がないことが原因であることを明らかにした。このことは、上に示した2つの仮説のうち、(1)のp53誘導後のCBPへの会合阻害にはあてはまらない。また、p53セリン15(マウスでは18)のリン酸化も認めることはできなかった。以上のことから、我々の癌化前マウスの解析からは、2つの仮説以外の要因によって、p53機能低下が起っていることが明らかとなった。がん抑制遺伝子p53は、多くのがん細胞において機能が低下しており、成人T細胞白血病(ATL)患者においてもみられる。がん患者のおおよそ50%はp53に変異がみられ、機能低下の一因と考えられる。一方、ATL患者では通常のがんに比較し、その変異は半分である。我々が作製したHTLV-1Taxを発現するトランスジェニック(Tg)マウスにおいては、ATLに似たT細胞白血病を引き起こすが、p53の変異は観察されていない。ATLにおける変異以外のp53機能低下の機構としては以下の2つの仮説がある。1HTLV-1 Taxによるp53のCBPへの会合に対する競合阻害。2Taxがp53セリン15(マウスでは18)のリン酸化を誘導し、NF-κB p65/RelAとの機能的に不活化された複合体の形成を促進。前年度の検索により、Tax-Tgマウスでみられる機構はこれら以外であることを明らかにした。Tax-Tgマウスでは、DNA損傷においてp53の誘導、安定化がみられない。このことは、p53経路の上流のATM-Chk2経路に問題のある可能性がある。そこで、ATM、Chk2の誘導および活性化の指標であるリン酸化について検討したが、Tax-Tgマウスでは同腹のnon-Tgマウスと比較し差がみられなかった。

以上まとめると、Tax-Tgマウスでみられるp53機能低下は変異によるものはほとんどなく、ATM-Chk2経路以外の要因によって、DNA損傷時にp53が誘導、安定化が阻害されているということが明らかとなった。
わが国のIGBP研究推進と国際対応

地球圏-生物圏国際協同研究計画(International Geosphere-Biospere Programme,IGBP)の日本にける研究推進の連絡・調整を行った。その1の成果は、平成6年7月31日から8月4日までモンゴルのウランバートルで開催されたTEACOM(Temperate East Asia Committee,温帯東アジア委員会)の構成メンバー国のひとつとして日本の役割を確立した。その2はGCTEの中のTEMA(モンスーンアジアの陸上生態系)研究の実施に関して努力し、研究体制をほぼ確立した。その3は、国内では日本学術会議の地球環境研連の中にIGBP専門委員会を設置し、その下に7領域別の小委員会を設け、それぞれが国外に対しては日本国内委員会となり、研究連絡体制を確立した。その4は、平成7年度における各領域の成果を平成7年1月26・27日、日本学術会議講堂で開催した報告会で発表し、印刷物とした。その5は、265頁の英文の報告書に以上の結果をまとめた。その6は各領域別に国内の研究連絡をより一層円滑に行えるようニュースレター等で連絡を行った。