hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱電特性の大幅な改善を実現するFe2VAl系人工超格子膜の創製

2017年度は、前年度までに最適化させた作成条件を元にW/Fe2VAl/Wの3層膜試料を作成し、ピコ秒パルス光サーモリフレクタンス法による界面熱抵抗の直接測定を試みた。Fe2VAl層とW層が互いにエピタキシャル成長していることにより、他の材料での界面熱抵抗の報告値と比較して1桁以上小さい値が観測された。また、Fe2VAl層の膜厚が薄くなるにつれ、界面熱抵抗が有意に低下することがわかった。数nmの極薄領域での積層構造を確認するために、放射光を利用した高分解能X線反射率測定を行った。作成した3層膜はすべて元素固溶が見られず、正しいモデルで界面熱抵抗を評価できていることを確認した。以上の結果は2017年度にJournal of Electronic Materialsに掲載された。また、2016年度中に作成したFe2VAl層とMoまたはW層から構成される人工超格子について、極薄周期領域における界面の状態や歪み・ミスフィット転位の存在を確認するために、放射光を利用した逆格子マッピング測定を実施した。既に得られている断面TEMの結果と合わせて、Fe2VAl層とW層の格子ミスマッチが、歪みではなくミスフィット転位により緩和されていることを確認した。従来の人工超格子の界面熱抵抗に関する研究のほとんどは、歪みや転位、粗さが小さい理想的な界面における現象を対象にしており、本研究は実材料に近い条件で得られた結果であることが、界面フォノン散乱機構を明らかにする上で重要である。以上の結果は現在論文用原稿を作成中であり、近日中の専門誌への投稿を予定している。2017年度は高周波マグネトロンスパッタ法によるW/Fe2VAl/Wの3層膜試料の作成およびピコ秒パルス光サーモリフレクタンス法による界面熱抵抗の直接測定を行った。また、界面での元素固溶の有無の確認を目的として、放射光を利用した高分解能X線反射率測定を実施した。これらの結果についてはすでにまとめてあり、Journal of Electronic Materialsに掲載された。また、2016年度中に作成したFe2VAl層とMoおよびW層から構成される人工超格子については、極薄周期における界面の様子を明らかにするために、放射光を利用した逆格子マッピング測定を実施した。現在人工超格子関連の解析を進めており、近日中の専門誌への投稿を予定している。本研究では、高い熱電変換出力を示すFe2VAl系熱電材料を対象とし、材料の薄膜化・人工超格子化によってその格子熱伝導度を積極的に制御することで、熱電変換効率の向上および人工超格子膜が与える格子熱伝導度の定量的な評価を試みた。Fe2VAl系薄膜試料は工業的に応用が容易である高周波マグネトロンスパッタ法によって作成した。Fe2VAlと重金属(Mo, W)を交互に成膜させることで、人工超格子膜を作成することに成功した。作成した試料の面直方向への熱伝導度は時間分解パルス光加熱サーモリフレクタンス法によって測定した。試料の結晶性・平滑性を評価するために、高輝度放射光施設SPring-8でのビームタイムを獲得し、X線反射率測定や逆格子マッピングを実施した。本研究で作成したFe2VAl/重金属系人工超格子は、例えば分子線エピタキシーなどのような高度な制御がなされていないため、Fe2VAl/重金属層の界面に粗さが確認された。さらに、構成する材料の結晶格子は互いに格子定数が大きく異なり、界面近傍での歪みも確認された。
乳癌症例におけるエストロゲン・レセプタ-遺伝子発現の解析

ヒト乳癌40例より抽出したDNA、mRNAをラット・エストロゲン・レセプタ-(ER)cDNA(pRcER6、小池ら)をプロ-ブとして、ハイブリダイゼ-ションしER発現との関連を解析した。〔結果〕DNAのSouthern hybridization解析ではERの有無と無関係にすべての例で9.1kb、7.4kb、3.4kb、2.8kb程度の大きさの4バンドを検出し、濃淡も各バンド毎に腫瘍間で差異はなかった。ヒト胎盤、子宮より抽出したDNAでも全く同様のバンドが検出され、乳腺細胞の癌化に伴うER発現遺伝子の再編成や増幅は認められなかった。mRNAのNorthern hybridization解析ではすべてのER(+)腫瘍で約6.0kbにバンドが検出され、そのうちの1例では約7.2kbの副バンドが検出された。それについてはRNAレベルでのスプライシングの異常を起こしていることが予想され、欠陥ERを産生している可能性がある。ER(-)腫瘍では全くバンドが検出されなかった。なお上記の結果は第49回日本癌学会総会にて発表予定である。
微分方程式系の解の漸近的性質と振動解に関する研究

不動点定理を用いた周期的準線形常微分方程式系の周期解の存在,パラメータへの連続依存性については,齋藤誠慈-山本稔とによって,1987年以来日本学士院欧文紀要および学術専門誌に発表し,周期解のパラメータへの連続依存性に関する論文はアメリカのこの分野の専門誌に掲載された.更に,不動点定理を用いた解の安定性および漸近同値に関する論文も1992年に発表し,A.Reinfeld博士(Lativia),Z.V.Athassov博士(Bulgaria),S.Elaydi博士(U.S.A.)には強い関心を示され,今後の解の安定性解析の発展に寄与することが期待される.解の振動性に関する論文は,長渕裕-山本稔により1988年以降に日本学士院欧文紀要に速報され,1991年には不変原理を応用するという独自な手法により,一般化されたLienard方程式の摂動系の振動解析を行い,新たな成果を示した.また,Grace博士(Saudi Arabia),Lalli博士(Canada)等の従来の結果を拡張した研究は,加藤順二教授(東北大)をはじめ多数の研究者に関心を引き,近日中に投稿予定である.長渕-山本により,1991年二階非線形常微分方程式の解の有界性に関するある必要十分条件が示され,従来の結果の著しい改良を行うとともに,二階非線形関数微分方程式への研究方向が広がることも期待される.これらの微分方程式の解の漸近的性質に関して得られた結果は互いに密接な関連を有し,当該研究課題の目的に沿った研究成果があげられたと考えられる.不動点定理を用いた周期的準線形常微分方程式系の周期解の存在,パラメータへの連続依存性については,齋藤誠慈-山本稔とによって,1987年以来日本学士院欧文紀要および学術専門誌に発表し,周期解のパラメータへの連続依存性に関する論文はアメリカのこの分野の専門誌に掲載された.更に,不動点定理を用いた解の安定性および漸近同値に関する論文も1992年に発表し,A.Reinfeld博士(Lativia),Z.V.Athassov博士(Bulgaria),S.Elaydi博士(U.S.A.)には強い関心を示され,今後の解の安定性解析の発展に寄与することが期待される.解の振動性に関する論文は,長渕裕-山本稔により1988年以降に日本学士院欧文紀要に速報され,1991年には不変原理を応用するという独自な手法により,一般化されたLienard方程式の摂動系の振動解析を行い,新たな成果を示した.また,Grace博士(Saudi Arabia),Lalli博士(Canada)等の従来の結果を拡張した研究は,加藤順二教授(東北大)をはじめ多数の研究者に関心を引き,近日中に投稿予定である.長渕-山本により,1991年二階非線形常微分方程式の解の有界性に関するある必要十分条件が示され,従来の結果の著しい改良を行うとともに,二階非線形関数微分方程式への研究方向が広がることも期待される.これらの微分方程式の解の漸近的性質に関して得られた結果は互いに密接な関連を有し,当該研究課題の目的に沿った研究成果があげられたと考えられる.研究成果としては,アメリカの専門誌J.Math.Anal.Appl.に齋藤ー山本の共同研究によりパラメタを含む周期的準線形常微分方程式系の周期解のパラメタへの連続依存性定理を発表,Cronin(1974)の結果を大幅に拡張し,海外から別刷求型も多い.また大学院生長渕ー山本の共同研究による摂動項をもつリエナ-ル方程式の解の振動性定理(Math.Japon.)はリエナ-ル方程式の振動性研究に新たに不変原理を応用する方法を導入し,従来得られている国内外の結果を拡張し,更に,ある仮定下で,大域解が存在し,かつ,振動するための必要十分条件を得た.振動性定理で大域解の存在と振動性を同時に与えている定理は殆どないところから研究目的の一つは達成された.また,長渕ー山本による,ある種の2階非線形常微分方程式の解の単調性定理と有界性定理(Math.Japon.)はMariniーZezzaーCecchiーVillariらイタリ-学派に研究結果をより拡張したもので非振動性定理ともいえることからこれも研究目的の一部は達成されたことになる.齋藤については,上述の齋藤ー山本の論文の他に準線形常微分方程式系と線形系の漸近同値性(Math.Japon.)に関する十分条件を定量的な形で与え,従来得られている定性的な十分条件を改良し定理を与えた.神戸商船大学における微分方程式セミナ-では,齋藤は非線形常微分方程式系の解の安定性に関する十分条件を従来の手法とは異なって,不動点定理等の非線形関数解析学的方法を用いて定量的な形で与え発表した.今後,解の種々の漸近的性質に関する研究において,今までとは異なる結果が得られる可能性が示された.以上の実績をあげられたのは,講座内でセミナ-を定期的に開催したことに加え,米山俊昭(宮崎大学助教授),杉江実郎(岡山大学助手),村上公一(徳島大学助手)らの大阪から遠隔地の研究者と研究討議のセミナ-を行うための出張ができたためである.研究実績としては,日本数理科学協会会誌Mathematica Japonicaに、長渕-山本の共同研究により、摂動項をもつリエナール方程式の解の振動性定理を発表している。

この論文では振動性の研究にリヤプノフ型の関数を用いたのみならず、新たに不変原理を応用する方法を導入し、従来、国内外で得られている結果を大幅に拡張したが、さらに、ある仮定の下に大域解が存在しかつ振動的であるための必要十分条件を得た。振動性定理で大域解の存在と振動性を同時に与えている定理は殆どないところから研究目的の一つは達成されたものと考えられる。また,長渕-山本による,ある種の2階非線形常微分方程式の解の単調性定理と有界性定理(Math.Japon.)はMarini-Zezza-Cecchi-Villariらイタリー学派の研究結果をより拡張したもので非振動性定理ともいえることからこれも研究目的の一部は達成されたことになろう。齋藤については,準線形常微分方程式系と線形系の漸近同値性(Math.Japon.)に関する十分条件を定量的な形で与え,従来得られている定性的な十分条件を改良した応用しやすい定理を与えた.また未発表のものでも、安定性の解析に不動点定理を用いる等、解の漸近挙動の解析に新しい方法を導入し、今後、より良い結果が得られるものと期待される。以上の実績をあげられたのは,講座内でセミナーを定期的に開催したことに加え、米山俊昭(宮崎大学助教授),村上公一(徳島大学助手)らの大阪から遠隔地の研究者と研究討議のセミナーを行うための出張ができたこと、また、総合研究(A)による研究集会をYMCA六甲研修センターで主催し、多くの研究者と共同研究する機会を得られたことが要因としてあげられる。これらは全て当科学研究費の補助によるものである。不動点定理を用いた周期的準線形常微分方程式系の周期解の存在,パラメータへの連続依存性については,齋藤誠慈-山本稔とによって,1987年以来日本学士院欧文紀要および学術専門誌に発表し,周期解のパラメータへの連続依存性に関する論文はアメリカのこの分野の専門誌に掲載された。更に,不動点定理を用いた解の安定性および漸近同値に関する論文も1992年に発表し,A.Reinfeld博士(Lativia),Z.V.Athassov博士(Bulgaria),S.Elaydi博士(U.S.A.)には強い関心を示され,今後の解の安定性解析の発展に寄与することが期待される。解の振動性に関する論文は,長渕裕-山本稔により1988年以降に日本学士院欧文紀要に速報され,1991年には不変原理を応用するという独自な手法により一般化されたLienard方程式の摂動系の振動解析を行い,新たな成果を示した。また,Grace博士(Saudi Arabia),Lalli博士(Canada)等の従来の結果を拡張した研究は,加藤順二教授(東北大)をはじめ多数の研究者に関心を引き,近日中に投稿予定である。長渕-山本により,1991年二階非線形常微分方程式の解の有界性に関するある必要十分条件が示され,従来の結果の著しい改良を行うとともに,二階非線形関数微分方程式への研究方向が広がることも期待される。これらの微分方程式の解の漸近的性質に関して得られた結果は互いに密接な関連を有し,当該研究課題の目的に沿った研究成果があげられたと考えられる。
3次元電流密度源解析法による大脳新皮質局所神経回路情報の定量化

本研究課題では,3次元体積空間で電流密度分布を推定する体積的電流密度解析法(VCSD法)の実データ適用可能性の評価を行った.本評価はノイズ耐性と,VCSD法の特徴の一つである大脳新皮質電気伝導率分布実測値から作成された体積導体モデルが推定精度に及ぼす影響の2つの点で行われた.ノイズ耐性評価では,まず標準体積導体モデルを用いてモデル電流密度分布から電位分布を計算した後,一定の割合のガウスノイズを印加することでノイズ付電位分布を用意した.その後この電位分布対してVCSD法および従来法を適用して電流密度分布を推定し,モデルとの誤差を比較した.また,体積導体モデルの影響評価では,ノイズ耐性評価と同様の電位分布シミュレーションに実測値から作成した体積導体モデルを使用し,その電位分布に対して同じ実測体積導体モデルを使用したVCSD法と,従来用いられてきた均質体積導体モデルを使用したVCSD法を適用して電流密度分布の推定誤差を比較した.双方の評価でVCSD法は従来法と比較して良好な性能を示し,VCSD法の実データへの有効性を示す事ができた.次に,VCSD法を単一ヒゲ刺激時におけるラットバレル野の事象関連重位に適用し,推定したヒゲ刺激起因の電流密度分布からラットの対応バレル野の位置,形状の特定を行った.その結果,刺激したヒゲに対応するバレルを80%以上の精度で推定する事に成功した.通常バレルの位置は電気生理記録終了後に組織染色を行うことで確認する.一方,本方法を用いれば,バレルの位置,形状を組織染色無しで特定することができ,慢性的に埋め込まれた電極から得られたデータの解析に空間情報を精度高く含めることができる.本結果は研究計画のD1およびD2に対応し,その成果として,ヒゲ刺激対応バレルの脳情報の時空間的定重化の一助となることが期待できる.本年度では,まず我々が開発した3次元体積空間で電流密度分布を推定する体積的電流密度解析法(VCSD法)の実データ適用可能性の評価を行った.本評価はノイズ耐性と,VCSD法の特徴の一つである大脳新皮質電気伝導率分布実測値から作成された体積導体モデルが推定精度に及ぼす影響の2つの点で行われた.ノイズ耐性評価では,まず標準体積導体モデルを用いてモデル電流密度分布から電位分布を計算した後,一定の割合のガウスノイズを印加することでノイズ付電位分布を用意した.その後この電位分布対してVCSD法および従来法を適用して電流密度分布を推定し,モデルとの誤差を比較した.また,体積導体モデルの影響評価では,ノイズ耐性評価と同様の電位分布シミュレーションに実測値から作成した体積導体モデルを使用し,その電位分布に対して同じ実測体積導体モデルを使用したVCSD法と,従来用いられてきた均質体積導体モデルを使用したVCSD法を適用して電流密度分布の推定誤差を比較した.双方の評価でVCSD法は従来法と比較して良好な性能を示し,VCSD法の実データへの有効性を示す事ができた.次に,VCSD法を単一ヒゲ刺激時におけるラットバレル野の事象関連電位に適用し,推定したヒゲ刺激起因の電流密度分布からラットの対応バレル野の位置,形状の特定を行った.その結果,刺激したヒゲに対応するバレルを80%以上の精度で推定する事に成功した.通常バレルの位置は電気生理記録終了後に組織染色を行うことで確認する.一方,本方法を用いれば,バレルの位置,形状を組織染色無しで特定することができ,慢性的に埋め込まれた電極から得られたデータの解析に空間情報を精度高く含めることができる.本結果は研究計画のD1およびD2に対応し,その成果として,ヒゲ刺激対応バレルの脳情報の時空間的定量化の一助となることが期待できる.本研究課題では,3次元体積空間で電流密度分布を推定する体積的電流密度解析法(VCSD法)の実データ適用可能性の評価を行った.本評価はノイズ耐性と,VCSD法の特徴の一つである大脳新皮質電気伝導率分布実測値から作成された体積導体モデルが推定精度に及ぼす影響の2つの点で行われた.ノイズ耐性評価では,まず標準体積導体モデルを用いてモデル電流密度分布から電位分布を計算した後,一定の割合のガウスノイズを印加することでノイズ付電位分布を用意した.その後この電位分布対してVCSD法および従来法を適用して電流密度分布を推定し,モデルとの誤差を比較した.また,体積導体モデルの影響評価では,ノイズ耐性評価と同様の電位分布シミュレーションに実測値から作成した体積導体モデルを使用し,その電位分布に対して同じ実測体積導体モデルを使用したVCSD法と,従来用いられてきた均質体積導体モデルを使用したVCSD法を適用して電流密度分布の推定誤差を比較した.双方の評価でVCSD法は従来法と比較して良好な性能を示し,VCSD法の実データへの有効性を示す事ができた.次に,VCSD法を単一ヒゲ刺激時におけるラットバレル野の事象関連重位に適用し,推定したヒゲ刺激起因の電流密度分布からラットの対応バレル野の位置,形状の特定を行った.その結果,刺激したヒゲに対応するバレルを80%以上の精度で推定する事に成功した.通常バレルの位置は電気生理記録終了後に組織染色を行うことで確認する.一方,本方法を用いれば,バレルの位置,形状を組織染色無しで特定することができ,慢性的に埋め込まれた電極から得られたデータの解析に空間情報を精度高く含めることができる.本結果は研究計画のD1およびD2に対応し,その成果として,ヒゲ刺激対応

バレルの脳情報の時空間的定重化の一助となることが期待できる.本研究計画では当初刺激電極の位置を推定するところから開始する予定であったが,実現可能性及び進行速度を考慮に入れ,感覚刺激を主体とした実験から開始することに決定した.本結果よりバレルの空間情報特定という成果を得ることができた一方,電気刺激応答に関しては本年度は評価段階に留まった.主な原因は得られた成果の論文化にあたり,2カ所の論文誌から不採択されたため,論文書き直しのための再実験および追加シミュレーションにより計画に遅延が出たことに依る.本論文は次年度4月若しくは5月初頭に再投稿の予定である.研究費使用中止のため,本研究課題の遂行は本年度を以って終了した.研究費使用中止のため,次年度研究費の使用予定は無い.
入院中における慢性疾患児へのライフスキル形成を基盤とする看護支援の研究

本研究の目的は、入院中の慢性疾患児に対して、ライフスキルを形成することが可能な看護支援を明らかにすることである。ライフスキルはWHOによると「日常生活の問題・要求への建設的・適応的対処に必要な心理社会的能力」である。今年度は、入院中の腎疾患をもつ思春期の子どもに対して、ライフスキルの具体的内容について、現状を把握するために面接調査を行った。面接内容は、入院中および退院後に予想される療養行動に関連する体験や思いの中、ライフスキル研究会が掲げる具体的なスキル(健全な自尊感情、ストレス対処、対人関係、問題解決のための目標設定と意思決定)である。その結果、以下のことが明らかになった。1.対人関係スキルが一番多くみられた。特に女子の場合、対人関係の中でも友人関係が療養行動に最も影響していた。薬の副作用について、友人の前向きな関わりや、激励より現状の受け入れという支援がみられた。退院後、学校内の他者(友人、担任、養護教諭)個々に対して、自分の状況説明の方法に困難を感じていた。2.次にストレス対処が多くみられた。重要他者である友人と、話をする、遊びに行く、病気をもつ友人との関わりにより対処していた。3.問題解決のための意思決定や目標設定は少なかった。しかし、再入院の場合、前回の入院中の行動が退院後に良い結果を生み出した経験を取り入れる、療養行動を他者に伝える必要を自ら決定し、行動を起こす等がみられた。4.自尊感情は、重要他者からの支援により独自性が形成されていた。本研究の目的は、入院中における慢性疾患児に対して、ライフスキルの育成が可能な看護支援を明らかにすることである。初年度である16年度は、医学中央雑誌による文献検索を行った。内容は、入院中の慢性疾患児を対象に研究された論文のうち、ライフスキルの具体的なスキルである(1)健全な自尊感情(2)ストレスマネジメント(3)コミュニケーション(4)意思決定(5)目標設定のキーワードを検索した。その結果、(1)については、慢性疾患児と健康児には差がないこと、慢性疾患児の自尊感情には発症期間や子どもの思い、家族や看護者のサポートが関係していることが判明した。(2)に関しては復学に向けての子どものストレスとコーピング、その影響因子として学校関係者の関わりがみられたこと、(3)については子どもと家族、看護職との関係性などが多く占められており、子ども自身のスキルに特化した研究はみられなかった。(4)については、全体的に子どもの意思決定に関する研究は少なく、身体的侵襲を与える治療に対しての子どもの意思決定についての研究がみられた。(5)に関しての研究はなかった。文献検索で得られた結果を参考にして入院中の慢性疾患児のライフスキルの現状を把握するためのインタビューガイドを作成し、協力病院への依頼をした。今後、慢性疾患児(腎疾患、喘息)を対象に半構成的面接調査と同時に入院中の療養行動を観察し、ライフスキルと療養行動についての関連性を見出すための分析を行う予定である。
近代日本の対清政策と居留清国人取扱問題ー刑事民事訴訟問題を中心にー

中国と関係の深い長崎では,清国人を中心とする条件未済国人の在留取締は万延元年に英国船を対象に判定された「長崎港規則」を基にして、文久二年二月長崎奉行から各国領事に示された「規則書」によって主に入国統制を前提として完成された。この規則を生みだした「長崎港規則」は、従来,英国による自国船の入港規則として対外的影響力は小さいとされてきたが,この評価は明治以降に国際法の理解が進んだ時点で生まれたもので,幕末外交を評価する場合には歴史的過程から考えても,「規則書」の持った実際的な清国人取締効果は否定できない。こうした長崎における「規則書」を基礎にして、横浜では慶応三年十一月神奈川奉行と各国外交団との間で協議が行われ,「横浜外国人居留地規則」が制定されるが,「万国公法」を盾に条約未済国人の在留を容認させようとする外国勢の大きな影響が及んだのは否定できない。その一方で取締規則と共に判定された毎年の籍牌による条約未済国人登録制度は、在留者の在留状況の幕府(神奈川奉行)への申告であり,また上・中・下等三段階の登録料徴収は,「不都合」を起す可能性の高い下等在留者の放逐を合法的に可能とする指向性を持つものとして考えられる。幕府の下で統一的な取締規則を制定できないまま明治政府は出発し,維新後、清国との間で「日清修好条規」を締結して双務的領事裁判権を両国は持つことになる。しかし、同条規第九條は領事派遣までは従来通りの取締りを規定、日本側は横浜の規則を基に「在留清国人民籍牌規則」を完成する。その意味では、横浜の取締規則は以後の日本の条約未済国人取締の原型となるものである、再度評価されるべきである。開港から明治初期、通商条約を締結した条約国人の増加とともに長崎・横浜では条約未済国人である清国人の増加がみられた。長崎では本来伝統的には清国人は唐館内に在留することになっていたが、一方で中国本土の混乱回避を理由に条約国人の「召使」となったり、縁故を頼って来日し、唐館内の人別に記載されないま広馬場地域一帯に居住するようになっていた。また横浜は長崎と異なり清国人の伝統的な居留空間はなく、また広東省を中心に渡来した清国人が条約国人の「召使」であったとしても仏国公使が主張するように一時雇用のケースが多く、解雇後は帰国も出来ないまま在留する例が多かった。さらに入国時には運上所に上陸の申告を行っても、帰国時には申し出の必要がなかったため、清国人の在留実態の掌握は困難となっていた。こうした事態に幕府は基本的に清国人を(1)伝統的な唐館体制下にあって唐館内の人別に属している者、(2)条約国人に雇用され基本的に条約国人扱いの者、(3)何等かの理由で在留することになった者の3種に分類し、(3)については基本的に渡来と在留を寄進する方向に動いていた。しかし長崎では奉行が清国人の渡来を一種の緊急非難とみなし唐館内への居住を認めたり、横浜では「横浜外国人居留地取締規則」を制定し外国人取締官を設けるなど、全国的に歩調はそろわず、また条約国が欧州条約未済国人の利益を守るために領事が裁判等に関与したことで問題を複雑化し、在留清国人の実態はなかなか把握できないままで、なし崩し的に明治をむかえることになる。

こうして幕末から明治諸の対清国人取締上の問題は、日清両国の条約締結への動きとともに、日本法体制の統一的な管理下に「人別改め」と基本的には同一線上にある「籍牌」によって、在留清国人の個々を家族を含め居住実態を掌握しようとする模索が繰り返されていくことになる。今年度は昨年および今年度において史料調査した在留清国人関係文書の整理、およびMSーDOSファイルに入力することによるデ-タベ-ス化作業を中心に実施した。入力は長崎県立図書館、東京都公文書館、神戸市立文書館、横浜開港資料館、国立公文書館、外務省外交史料館、北海道道立文書館等の諸機関所蔵の公文書を中心に収録されている在留清国人関係文書を対象とした。全体の所蔵傾向としては、明治7年に制定された「在留清国人民籍牌規則」施行後の関係文書が多く、各開港開市場で取締りに従事した清国人取締役の選定問題、および規則条文と実施上における矛盾を外務省に問い合わせた往復文書が主流を占めている。また作業と並行して籍牌規則制定について検討を加えた。開港当初から外国奉行を中心に対清国人規則制定が提案されたが、実際上は全国統一的な規則はなく横浜で制定された「横浜外国人居留地取締規則」のように各港ごとに対応が委ねられた。維新後の中央集権国家創設期、頻発する清国人とのトラブル収拾のため外務省は統一的規定制定へと動き出すが、それに拍車をかけたのが「日清修好条規」の制定であった。同条規はその素案段階から領事派遣、または派遣まで地方官が清国人居留民の保護にあたるとしていた。規則制定作業は大坂・横浜・長崎の意見を中心に外務省考法局で開始され、取締的内容の強い「清国人民統轄規則」としてまとめられたが、太政官からの反対で居留清国民の居留実態把握を目的とする在留清国人登録制を基礎とした「清国人民籍牌規則」制定に結果する。この登録制度は清国領事派遣により役目を終るが、その後日清戦争時の取締方法として再度「保護」の名目で復活することになるが、こうした意味で籍牌規則の制定は在留中国人処遇方法の原点となったと考えられる。
破骨細胞の代謝改変とDNAメチル化制御のクロストークの実体の解析

破骨細胞の代謝は、細胞分化に伴って、嫌気的過程から好気的代謝に変化する。この代謝様式の改変が担う役割には、不明な点が多い。申請者は、破骨細胞の分化過程を通して網羅的なメタボローム解析を行った結果、S-アデノシルメチオニン(SAM)が、好気的代謝と協調して増加することを見出した。申請者は、破骨細胞分化にかかわる抑制性転写制御の重要性を世界に先駆けて実証しており、近年、発展研究の成果として、抑制性のエピジェネティク制御、DNAメチル化制御の関与を明らかにしている。SAMは、DNAメチル化酵素の補因子であることから、破骨細胞の代謝と分化を結びつける新たな制御様式が予想される。そこで、本研究では、SAM産生と共役するDNAメチル化制御の是非を、SAMとメチル化DNAを可視化することで、直接的に実証することを試みる。本年度は、FRETの原理を活用したSAMのイメージングプローブの作製に取り組んだ。その結果、SAM特異的にFRETシグナルが増加するFRETセンサーの作出に成功した。さらに、SAM合成酵素の遺伝子が欠失した細胞を樹立し実験に用いたところ、SAM合成酵素依存的なFRETシグナルの増加を細胞内で観察した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、破骨細胞のDNAメチル化制御にかかわるDNAメチル基転移酵素を同定した。遺伝子発現解析の結果、Dnmt3aの遺伝子発現が破骨細胞分化に伴って誘導する一方で、Dnmt1やDnmt3bの変化は見られないことが明らかとなった。shRNAを用いた機能解析を実施したところ、Dnmt3aが破骨細胞分化に必須であることを見出した。次に、コンディショナルノックアウトの手法を用いて、破骨細胞特異的なDnmt3a欠損マウスを作出したところ、破骨細胞の形成が阻害され、骨量が増加することが明らかとなった。以上の結果から、破骨細胞のDNAメチル化制御を担う主な遺伝子はDnmt3aであることが示唆される。一方、SAMの合成酵素であるメチオニンアデノシルトランスフェラーゼの阻害剤は、破骨細胞分化を阻害する。このことから、SAMとDnmt3aの両方が破骨細胞分化の重要な制御因子であることが考えられ、SAMとDnmt3aによる協調的なDNAメチル化制御の存在が予想される。細胞ならびに個体レベルの機能解析によって、破骨細胞分化におけるDnmt3aとSAMの重要性を明らかにでき、申請研究計画通りに研究が遂行できており、おおむね順調に進展していると考えられる。破骨細胞分化におけるDnmt3aとSAMの重要性が明らかとなったことから、次に、SAMとDnmt3aによって産生されるメチル化DNAを可視化する蛍光プローブの開発に取り組む。これによって、SAM産生と共役するDNAメチル化制御のライブイメージング手法の確立を試みる。
終の棲家で最期を安心して迎えるための入所者参画型看取り看護ガイドラインの構築

国立ハンセン病療養所は全国に13箇所ある。現在、聞き取り調査は入所者9名、看護師15名合計14名の聞き取りを終えている。各療養所、看取りの現状として入所者が自室で看取りを望めば可能な場合もあるが殆ど看取りの場は園内の病棟か園外の総合病院である。国立ハンセン病療養所13箇所の不自由者棟(自室)での看取り看護の整備が未だ整っていないのが現状である。また、「死や看取り」について話しあうことに慣れていな療養所の入所もおり、聞き取り調査自体断られるケースも多い。アポイントメントを取り、研究の内諾を受けても当日気が変わり断られる事もある。また、看取りについて「当園は看取りについて重々考えているが、入所者を静かに見守りたい」とこの研究そのものに協力できない療養所もある。本研究は、国立ハンセン病療養所における看取り看護のシステムの構築を目的にしている。入所者の平均年齢は86歳を超えており、年間20名ほどの入所者がこの世を去る。超高齢化しているハンセン病療養所の看取り看護のシステムを構築す事は入所者の動向を考えると残された期間に限りがあることから、早い時期から研究の積み重ねが重要課題である。13施設の看取りの足並みまだ揃っていないのが現状であるため、ある程度看取り看護のシステムが整っている療養所の園長、看護部長、自治会と連携しながら13施設の看取り看護の充実に向けて看取り看護のシステム構築に取り組んでいきたいと考えている。各療養所、看取りの現状として入所者が自室で看取りを望めば可能な場合もあるが殆ど看取りの場は園内の病棟である。未だ不自由者棟(自室)での看取り看護の整備が整っていないのが現状である。また、「死・看取り」について話しあうことに慣れていな療養所の入所もおり、聞き取り調査自体断られるケースも多い。また、「当園は看取りについて考えているが、入所者を静かに見守りたい」とこの研究そのものに協力できない療養所もある。そのことから聞き取り調査が遅れている。13施設の看取りの足並みまだ揃っていないのが現状であるため、ある程度看取り看護のシステムが整っている療養所の園長、看護部長と連携しながら13施設の看取り看護の充実に向けて務めていきたいと考えている。本研究は、ハンセン病療養所入所者の今後の看取り看護のあり方を明らかにし、ハンセン病療養所における看取り看護のガイドライン構築に向けた資料の提示を目的とする。具体的には、国立ハンセン病療養所の13施設の看護師(1233名)、を対象に看取り看護の現状と課題、入所者(1667)名に対し、今後どのような最期を迎えたいかについて調査する。調査を進めて行くに当たり、平成28年度の具体的研究計画・方法について以下の通り計画に取り組んだ。・我が国の看取りの現状、ハンセン病療養所に類似した特別養護老人ホームにおける看取りの現状、終末期がん患者のスピリチュアルケアに関する文献や資料の検索と整理。日本における看取り(看護)の概念的位置づけを明確化するため国内外の文献を収集し比較検討した。また、高齢者の看取り(看護)に関する先行研究から得られた資料の整理を行った。本邦において超高齢社会となり、2025年には人口の20%が後期高齢者になるといわれている。そのため、看取り、エンド・オブ・ライフケアの研究が急速に報告されている。国立ハンセン病療養所においても急速に高齢化が進みハンセン病療養所の入所者の平均年齢が85歳を越えている現状だが、看取りに関する研究報告は非常に少ない。また各療養所の看取りの現状が不明確であることがわかった。文献検討の結果からも示される通り、ハンセン病療養所における看取り看護は喫緊の重要課題であることが明らかになった。入所者の動向を考えると残された期間に限りがあることから、早い時期の看取りの支援に必要なガイドラインの構築が必要である。平成28年度は、全国13施設の入所者、看護師を対象に質問紙及び面接調査に向けて質問紙調査の具体的内容を共同研修者と検討を重ねた。さらに国立療養所沖縄愛楽園看護部長、教育担当看護師、副看護師長と共にワーキンググループを立ち上げ国立ハンセン病療養所13施設の看取りの状況、方針、具体的看護実践などの話し合いを行った。また、質問紙調査の内容についてもディスカッションを重ね検討し質問紙の作成を行った。面接調査についても沖縄愛楽園、奄美和光園をかわきりに九州管内から勧めていく。平成29年度の具体的研究計画・方法について以下の通り計画に取り組んだ。国立療養所沖縄愛楽園入所者3名、宮古南静園看護師2名、入所者3名、奄美和光園看護師3名、東北新生園看護師3名、入所者1名に対し面接調査を行った。

看護師の面接調査から見えてきたことは、各療養所の特徴というよりも全国どの療養所でも共通するものがあった。具体的には入所者の看取り看護はどの療養所でも行っているが、看護職の看取り看護の教育が進んでおらず思考錯誤で行っている。入所者が自室で看取りを希望する場合、可能な限りで自室での看取りを行うがマンパワーの不足や他職種連携が思うように行かず、満足する看取り看護がなされず他職種連携、看護職の看取り教育が喫緊の課題である。入所者の面接結果も同様、どの施設も共通するものであった。入所者は最期は園内か自室で迎えたい他施設(総合病院)には行きたくない、延命治療は望まず自然のまま最期を迎えたいという希望であった。また、園内の職員に対する希望として、最期看取ってほしいの職員というのがほとんとであった。さらに葬儀、お見送りの際は多くの園内職員に見送ってほしい。その背景には家族がいない入所者が多く、最期誰にも見送られないのは寂しいものがあると面接調査から入所者の看取りに対する思いが明らかになった。加えて昨年度は、台湾のハンセン病療養所を視察した。理由として台湾は沖縄本島にも近いこともあり、戦中、戦後沖縄県民のハンセン病患者が収監されたこともあり、歴史背景からも台湾のハンセン病療養所を調査することは今後のハンセン病療養所における看取り看護を考える上で意義が大きいと考えたからである。療養所の看護師、入所者への面接調査は概ね良好であるが、アンケート調査については療養所の同意が得にくい状況である。その背景には、各療養所で看取りについての考え方に差があり、特に総責任者の園長の方針にも違いがあり、協力を得られるのが厳しい状況である。研究代表者は沖縄愛楽園の元職員であったため、今年度は愛楽園の園長、自治会長に協力を求め、円滑にアンケト調査ができるようしていきたいと考えている。国立ハンセン病療養所は全国に13箇所ある。現在、聞き取り調査は入所者9名、看護師15名合計14名の聞き取りを終えている。各療養所、看取りの現状として入所者が自室で看取りを望めば可能な場合もあるが殆ど看取りの場は園内の病棟か園外の総合病院である。国立ハンセン病療養所13箇所の不自由者棟(自室)での看取り看護の整備が未だ整っていないのが現状である。また、「死や看取り」について話しあうことに慣れていな療養所の入所もおり、聞き取り調査自体断られるケースも多い。アポイントメントを取り、研究の内諾を受けても当日気が変わり断られる事もある。また、看取りについて「当園は看取りについて重々考えているが、入所者を静かに見守りたい」とこの研究そのものに協力できない療養所もある。本研究は、国立ハンセン病療養所における看取り看護のシステムの構築を目的にしている。入所者の平均年齢は86歳を超えており、年間20名ほどの入所者がこの世を去る。超高齢化しているハンセン病療養所の看取り看護のシステムを構築す事は入所者の動向を考えると残された期間に限りがあることから、早い時期から研究の積み重ねが重要課題である。13施設の看取りの足並みまだ揃っていないのが現状であるため、ある程度看取り看護のシステムが整っている療養所の園長、看護部長、自治会と連携しながら13施設の看取り看護の充実に向けて看取り看護のシステム構築に取り組んでいきたいと考えている。
固定性補綴装置の支台インプラント数・位置に関する生体内三次元荷重測定に基づく検討

本研究の目的は生体内でインプラントに加わる荷重を三次元的に測定可能な装置を開発し,固定性上部構造の支台インプラント配置が荷重分布に及ぼす影響を調査した.被験者は下顎左側臼歯部に3本のインプラントが埋入されている67歳の女性とした。インプラント荷重測定装置は,キスラー社製小型水晶圧電式センサを使用した.カンチレバー付上部構造の場合,中間の支台インプラントに過大な荷重が加わった。遠心カンチレバー設計の場合,前方のインプラントには上方方向の荷重が加わった。代表者らが開発した荷重測定装置によりインプラントに加わる荷重を三次元および経時的に測定でき,インプラント配置が及ぼす影響を明らかにできた。固定性インプラント補綴治療の良好な予後を得るためには,機能時に支台インプラントに加わる荷重の大きさ,方向を考慮した設計を行うことが重要である.本研究は,最大随意咬みしめ時(以下,MVC),ならびに咀嚼を想定したワックス咬みしめ時(以下,WAX),固定性上部構造の支台インプラントに加わる荷重を生体内測定することにより,機能時にインプラントに加わる荷重動態を解明し,固定性インプラント補綴治療における埋入位置の決定や上部構造の設計に関する生体力学的なエビデンスの構築を目的とした.小型水晶圧電式センサをフィクスチャー上にスクリュー固定し,その外側に実験用上部構造を設置した荷重測定システムを開発し,生体内における機能時に支台インプラントに加わる荷重を測定した.本年度は下顎左側大臼歯部に3本のインプラントが埋入されている被験者1名について測定を行い,インプラントの位置や本数、カンチレバーの有無が及ぼす影響について考察した.MVCでは近心カンチレバーを有する場合においてカンチレバー部に隣接するインプラントに大きい荷重が加わった.この結果より,支台本数が減少することでインプラント単体に加わる荷重が増加することが示され,特にカンチレバーブリッジの場合,カンチレバー部に隣接する支台インプラントで顕著に大きくなった.本被験者の場合,WAXではパラフィンワックス片を介して咀嚼力を受圧するのが上部構造全体であり,咀嚼力がより多く負荷される後方の大臼部に埋入されたインプラントでより大きな荷重が加わったため,カンチレバーの隣接インプラントで荷重量が大きくなったと推察された.インプラント補綴臨床においてカンチレバーを有する延長ブリッジを設計する際には,荷重に影響を及ぼす諸因子への配慮が必要であることが示唆された.本研究の目的は生体内でインプラントに加わる荷重を三次元的に測定可能な装置を開発し,固定性上部構造の支台インプラント配置が荷重分布に及ぼす影響を調査した.被験者は下顎左側臼歯部に3本のインプラントが埋入されている67歳の女性とした。固定性インプラント補綴治療の良好な予後を得るためには,機能時に支台インプラントに加わる荷重の大きさ,方向を考慮した設計を行うことが重要である.本研究は,最大随意咬みしめ時(以下,MVC),ならびに咀嚼を想定したワックス咬みしめ時(以下,WAX),固定性上部構造の支台インプラントに加わる荷重を生体内測定することにより,機能時にインプラントに加わる荷重動態を解明し,固定性インプラント補綴治療における埋入位置の決定や上部構造の設計に関する生体力学的なエビデンスの構築を目的とした.小型水晶圧電式センサをフィクスチャー上にスクリュー固定し,その外側に実験用上部構造を設置した荷重測定システムを開発し,生体内における機能時に支台インプラントに加わる荷重を測定した.被験者は2名,被験インプラントは被験者1名が中間欠損の連続した大臼歯・小臼歯部の2本,1名が小臼歯部1本であった.最大荷重量は,小臼歯部に比較して大臼歯部のインプラント荷重が大きい傾向がみられ,中間欠損部の大臼歯部を除き,他のインプラントではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.最大荷重の側方成分は,中間欠損の小臼歯部ではWAXと比較してMVCで有意に大きかったが,他ではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.荷重方向の変化量についても,中間欠損の小臼歯部ではWAXと比較してMVCで有意に大きく,他ではMVCと比較してWAXで有意に大きかった.最大荷重の方向は,小臼歯部では左右方向に有意が異なり,中間欠損部の大臼歯部では両タスク間に有意差は認められず,最後方の大臼歯で前後方向にて有意差が認められた.また,2歯連続したインプラント補綴の場合,MVCにおいては上部構造を単冠にした場合に比較して,連結した場合に有意に荷重分散効果が認められた.インプラントに加わる荷重を制御し,適切に機能時荷重を分散させることはインプラント補綴の長期的予後を確立するための重要な要素である.

本研究では,2本のインプラントで維持するオーバーデンチャーの支台インプラントに加わる荷重の大きさ,方向を三次元的に測定可能な装置を開発し,各種アタッチメントを使用した際に,支台インプラントに加わる荷重,さらには義歯床下粘膜に加わる荷重の変化様相を明らかにし,アタッチメントが支台インプラントや義歯床下粘膜に加わる荷重に与える生体力学的影響の解明を試みた.インプラント荷重測定には小型水晶圧電式荷重センサ(圧電センサ)を,義歯床下内面に加わる荷重測定はフィルム式圧力分布測定タクタイルセンサ(シートセンサ)を用いた.実験はボールアタッチメント(BA),ドルダーバー(DBA),ラウンドバー(RBA)を対象とした.実験用義歯は,人工歯相当部は咬合平面に平行なオクルーザルテーブルとした.実験は実験用義歯のオクルーザルテーブル上の右側第一大臼歯相当部に付与した.インプラントに加わる荷重量は100 N負荷時は,荷重側インプラントにおいてはBA使用時に有意に大きくなり,非荷重側インプラントではDBA,RBA,BAの順に有意に大きくなった.非荷重側インプラントにおいて上方方向の荷重が認められたが,その大きさは小さかった.義歯床下粘膜に加わる荷重量は,負荷荷重量にかかわらずBA,RBA使用時に比較してDBA使用時において加わる荷重量は有意に大きくなった.また,BA使用時に比較してRBA使用時において加わる荷重量が有意に大きくなった.また,シートセンサの測定範囲において遠心部に大きい荷重が加わった.本研究で用いた測定手法により,各種アタッチメントが荷重に及ぼす影響が明らかになり,臨床におけるアタッチメント選択基準における重要な力学的基準の一部を提示出来た.補綴理工系歯学初年度は固定性インプラント上部構造に加わる荷重を生体内で測定するために,各被験者毎に測定装置をカスタムメイドする方法を開発できたため、装置のカスタムメイドは円滑に遂行できた。本年度は初年度よりもより複雑な条件の被験者において生体内測定を行い,荷重データを分析したが,荷重に影響を及ぼす影響が多様なため,解析方法を決定するの困難であった。しかしながら,支台本数と位置が及ぼす影響に関して明確に示すことができた。固定性インプラント上部構造に加わる荷重を生体内で測定するために,各被験者毎に測定装置をカスタムメイドする必要があるが,これまでにも数名の被験者において三次元小型水晶圧電式センサによる口腔内インプラントおよび歯に加わる荷重測定システムを開発し,いずれも生体内応用に成功しているため,カスタムメイドは円滑に遂行できた。生体内測定を行い,荷重データを分析したが,荷重に影響を及ぼす影響が多様なため,解析方法を決定するの困難であった。そこで今回は新たに解析のため生体内の被験者を模倣した模型実験を行うことにより,荷重に影響を及ぼす因子を分析することで,生体内測定データをより詳細に解釈することが可能となり,従来予定していた分析方法をさらに発展させることができた。これまでに得られたデータに関して総括を行う。得られたデータに及ぼす影響についてさらに詳細に解析するために、これまでの被験者の生体内を模倣した模型実験を行うことにより,荷重に影響を及ぼす因子を分析する。これにより生体内測定データをより詳細に解釈することが可能となり,上部構造の咬合接触,咀嚼運動が及ぼす影響についての臨床的エビデンスを確立し,インプラント補綴臨床における生体力学的エビデンスに基づく荷重制御に関するガイドライン構築を目指すことが可能となると考える。本年度は,生体内荷重測定を1名の被験者に対して実施し,測定結果の解析方法および模型実験による生体内データの検証方法を確立した。今後は本測定方法および解析方法を応用し,より多く欠損形態にも対応可能なように測定装置の改良を行う。
糖転移酵素GlcNAc transferaseVの発現調節機構とその意義の解明

N-アセチルグルコサミン転移酵素V(GnT-V)は糖タンパク質アスパラギン結合型糖鎖合成を触媒する酵素の1つであり、種々の癌で活性化され、細胞表面の糖鎖癌性変化に関わると考えられている。特に、GnT-Vの形成する枝分かれ構造をもつ糖鎖の出現は癌転移能との深い関連が明らかになっている。既に、我々はGnT-Vをヒト肺癌細胞種細胞株QGから精製することに成功している。そこで、本年度、我々は、精製したヒトGnT-Vの部分アミノ酸配列の情報をもとにcDNAクローニングを行った。その結果、ヒトGnT-Vは741アミノ酸から成り、最近、他のグループから報告されたラットGnT-Vとの比較から核酸レベルで88%、アミノ酸レベルで97%のホモジ-があることが明らかになった。GnT-Vは、これまで報告されている他の糖転移酵素同様、N未端側に膜貫通領域と思われる疎水性アミノ酸に富む部分をもつII型膜結合タンパク質であろうと予想されている。GnT-Vには6ヶ所のアスパラギン結合型糖鎖付加サイとがあり、このサイトは、ヒト、ラット間で保存されている。また、他のN-アセチルグルコサミン転移酵素も含め、これまで報告されているタンパク質とのアミノ酸レベルでのホモロジーは認められない。さらに、我々は、GnT-V遺伝子のクローニングにも成功した。そこで、得られた遺伝子を用いてGnT-Vの染色体マッピングを行ったところ、ヒトGnT-Vは染色体2q21に局在するsingle copy geneであることが明らかになった。現在、GnT-V遺伝子構造の解析中であるが、これまでわかっているだけで、GnT-V遺伝子は80Kbp以上に及び、少なくとも11以上のエクソンより成ることが明らかになっている。今後、5'、プロモーター領域な解析と、GnT-V遺伝子発現機構の解明を引き続き行っていく予定である。
利用しやすい構造を有する学習ネットワークの構成と応用に関する研究

システム同定と制御系設計の観点から観れば、ニューラルネットワークやニューロファジイネットワークは、良好な表現柔軟性を持つ非線形ブラックボックスモデルであるが、構造が固定されているため、応用対象との間にギャップがあり、利用しにくいという問題点がある。この問題を解決するため、以下の事項について研究を行った。・表現柔軟性と応用柔軟性を同時に持つ利用しやすい構造を有する学習ネットワークを目指して、多様な非線形システムの入出力特性を表す柔軟表現力だけでなく、制御系設計や故障診断などの様々な応用に適用しやすい柔軟な構造を有する学習ネットワークの構成法を開発した。・応用毎の先見情報やネットワークの性質に関する情報などを一般化・抽象化するインタフェイス機構、そのための階層的ネットワーク構造を開発し、新しい知識を獲得できる学習機構を開発した。・さらに、提案した学習ネットワークをベースにした非線形システムの新たな制御手法などの応用技術を考案した。平成13年度は線形特性を有する非線形ブラックボックスモデルとその学習アルゴリズム及び非線形システムの制御への応用に関する研究を行った。1.線形特性を有する非線形モデルに関する研究(1)多層ニューラルネットワークをベースにした非線形モデルに,線形ARXモデル構造を導入することにより,パラメータが部分的に有用な解釈を持ち,システム解析に利用しやすい学習ネットワークを開発した。(2)更に上記の技術に基づいて制御設計に利用しやすい、入力変数に関して線形である非線形予測モデルを開発した。2.学習アルゴリズムに関する研究解釈の可能なモデルパラメータと解釈の困難なモデルパラメータに対応して2重学習ループを持つ階層型学習アルゴリズムを開発した。3.非線形システムの制御に関する研究(1)上記の学習ネットワークと学習方式を活用し,線形理論の枠内で実現可能な非線形システムの制御手法を開発し,その有効性を確認した。(2)Minimax学習や高次微分の利用などで制御システムのロバスト性を向上する手法を検討した。
非剛体レジストレーションを利用した線量合算によるSEED併用IMRT線量の検討

【研究目的】近年,高リスク前立腺癌に対する125-I Brachytherapy(SEED)併用強度変調放射線治療(IMRT)の有効性が報告されている. IMRTの最適な線量制約を定義するためには,「SEED線量とIMRT線量の合算線量」と「正常組織の有害事象および治療成績」との相関を検討する必要がある.しかし,治療体位の違いや臓器位置の違いによる線量合算の正確性および精度低下の問題が指摘されている.本研究では,画像処理技術である非剛体レジストレーション(DIR)を使用した線量合算を実施し,その精度向上を検証すると共に,有害事象の評価結果とDIRによる合算線量との相関性の検討により,当該治療法におけるIMRTの最適な線量制約を導出することを目的とした.【研究方法】当該治療法が施行された15症例を対象とした. DIRによる線量合算の精度評価として, SEED輪郭のDice Similarity Coefficient(DSC)を算出した.さらに, DIRによる線量合算と従来法である剛体レジストレーション(RIR)による線量合算との精度を比較した.また,有害事象の評価結果とDIRによる合算線量との相関性を検討するため,国際前立腺症状スコア(I-PSS)を取得し,このI-PSSと合算線量の相関の有無を検討した.【研究成果】SEED輪郭における平均DSCは,骨照合によるRIRで0.17±0.25, DIRで0.55±0.20であった.DIRによる画像変形がRIRと比べて有意に高精度であり,線量合算に最適であることを実証できた.しかし, DIRを使用した合算線量とI-PSSには統計学的に有意な相関は得られず, IMRTの最適線量制約の定義には至らなかった.今後も症例数の増加や他の有害事象との相関の検討を継続的に進め,この成果を当該治療法の精度向上および有害事象の軽減に繋げたいと考える.【研究目的】近年,高リスク前立腺癌に対する125-I Brachytherapy(SEED)併用強度変調放射線治療(IMRT)の有効性が報告されている. IMRTの最適な線量制約を定義するためには,「SEED線量とIMRT線量の合算線量」と「正常組織の有害事象および治療成績」との相関を検討する必要がある.しかし,治療体位の違いや臓器位置の違いによる線量合算の正確性および精度低下の問題が指摘されている.本研究では,画像処理技術である非剛体レジストレーション(DIR)を使用した線量合算を実施し,その精度向上を検証すると共に,有害事象の評価結果とDIRによる合算線量との相関性の検討により,当該治療法におけるIMRTの最適な線量制約を導出することを目的とした.【研究方法】当該治療法が施行された15症例を対象とした. DIRによる線量合算の精度評価として, SEED輪郭のDice Similarity Coefficient(DSC)を算出した.さらに, DIRによる線量合算と従来法である剛体レジストレーション(RIR)による線量合算との精度を比較した.また,有害事象の評価結果とDIRによる合算線量との相関性を検討するため,国際前立腺症状スコア(I-PSS)を取得し,このI-PSSと合算線量の相関の有無を検討した.【研究成果】SEED輪郭における平均DSCは,骨照合によるRIRで0.17±0.25, DIRで0.55±0.20であった.DIRによる画像変形がRIRと比べて有意に高精度であり,線量合算に最適であることを実証できた.しかし, DIRを使用した合算線量とI-PSSには統計学的に有意な相関は得られず, IMRTの最適線量制約の定義には至らなかった.今後も症例数の増加や他の有害事象との相関の検討を継続的に進め,この成果を当該治療法の精度向上および有害事象の軽減に繋げたいと考える.