hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思春期の子どもの学校適応を向上させる心理教育プログラムの開発

いじめや不登校といった問題に象徴されるように、中学生は発達段階の中でも最も危機的な時期である。本研究では小学校で2年間のソーシャルスキル教育(SSE)を実施したことが、中学生になった時の学校適応力の向上につながるかを検討した。その結果、SSEを受けた生徒は受けていない生徒と比べ、あいさつをする、コンピテンスが低下していない、攻撃的では無いといった特徴が見られた。つまり、SSEが学校適応に貢献することが実証された。本研究の目的は、思春期の子どもを対象に、学校適応感を向上させ、いじめや不登校などの深刻な問題を予防するための心理教育プログラム(以下、プログラム)を開発することであった。中1ギャップと言われるように、いじめや不登校といった学校現場における問題は中学校入学後に深刻化する。いじめは自死に至る危険性のある問題である。不登校は学力の遅れだけでなく、孤独感や疎外感の上昇、また、自己肯定感の低下につながる恐れがある。こうした問題の根底には対人関係能力、特にソーシャルスキルの不足が指摘されている(藤枝・相川, 2001など)。ソーシャルスキルとは対人関係を開始、維持、発展させる上で必要な技能である。これらの問題を効果的に予防するためには、中学校へ入学する前の小学校教育において、ソーシャルスキルを学習する機会を設ける必要がある。プログラムを開発するうえで参考となるのが、大対(2007)による学校適応アセスメントの3水準モデル(以下、大対モデルと略す)である。大対モデルによるとソーシャルスキルや感情コントロールが社会的機能および学業的機能に影響を与え、それが、学校適応感に影響を与えるという。また、大対らは最終目標として学校適応感を上昇させるためには、まず、行動的機能を高めるための介入が必要だと指摘している。具体的な介入方法として、ソーシャルスキルおよび感情に関わる行動の統制をあげている。学校現場では、既に、教師が子どもにソーシャルスキルを意図的に教えるソーシャルスキル教育(以下、SSEと略す)が実践されている。SSEではあいさつや聴き方といったスキルの他に、共感や思いやりといった感情のスキルも含まれている。以上から、本研究では大対モデルを参考としながら、小学生を対象にソーシャルスキル教育を実施し、学校適応感の向上を目指し、その効果を横断的および縦断的に検証する。平成27年度の研究成果は4件であった。学術学会におけるポスター発表が3件,紀要論文が1件であった。ポスター発表の1件目は「藤枝静暁・相川充2015小学校におけるソーシャルスキル教育を中心とした心理教育の縦断実践研究(3)ー1,2学期までの実践内容とその効果についてー日本学校心理士会2015年度大会プログラム・発表論文集, p52-53.」であった。この発表では実践内容を詳細に報告した。また,実践校の教師に実践の成果についてインタビューした内容を報告した。2件目は「藤枝静暁・増南太志・相川充2015小学校におけるソーシャルスキル教育を中心とした心理教育の縦断実践研究(1)ー児童用感情スキル尺度の開発ー日本教育心理学会第57回総会発表論文集, p357.」であった。この発表では,小学校36年生を対象とした感情スキルを測定するための尺度を新たに開発したことを報告した。3件目は「増南太志・藤枝静暁・相川充2015小学校におけるソーシャルスキル教育を中心とした心理教育の縦断実践研究(2)ー時間差を考慮した三水準モデルの検証ー日本教育心理学会第57回総会発表論文集, p358.」であった。この発表では,本研究で得たデータを用いて,学校適応アセスメントのための三水準モデル(大対ら, 2007)を検証し,その結果を報告した。紀要論文は「増南太志・藤枝静暁・相川充2015小学校におけるソーシャルスキル教育を中心とした心理教育の縦断実践研究ー三水準モデルにおける行動的機能の変化の影響ー埼玉学園大学紀要人間学部編第15号139-150.」であった。本研究では,小学校16年生を対象に,平成26年5月と平成27年3月に質問紙調査を行い,2時点での行動的機能上昇群と低下群の比較検討を行った。上昇群においては三水準モデルと概ね一致していたことが確認された。平成26年度から平成27年度までの2年間,公立小学校1校において,ソーシャルスキル教育を中心とした心理教育を実践した。年度また学期毎に学習目標とするソーシャルスキルを定め,全クラスにおいて足並みをそろえてソーシャルスキル教育を実施した。夏休み,冬休みには,各家庭でソーシャルスキル教育を行った。学校で学習したソーシャルスキルを家庭にも伝え,保護者がモデルとなり,子どもがソーシャルスキルを実行できたときにはその行動を強化するように依頼した。こうした実践の効果を検討するために,2年間の間に5回質問紙評定を行った。質問紙評定は児童による自己評定,教師による児童評定,保護者による児童評定であった。児童評定ではソーシャルスキル,ソーシャルサポート,自尊感情,学校適応感などを尋ねた。教師による児童評定では,担任教師が学級内で気になる子ども3名以内について尋ねた。内容は,その子どものソーシャルスキルの実行の様子,学級内の対人関係,学習態度などであった。保護者による子どもの評定では,保護者が家庭での子どものソーシャルスキルの実行の程度について評定した。実践校がある通学校区内の中学校においても,中1中3の生徒を対象に質問紙調査を行った。

この調査法は2つの利点がある一つは,小学校1年生から中学校3年生までの9年間の横断データが得られることである。もう一つは,実践小学校から質問紙調査を行った中学校へ進学した生徒に限られるが,縦断データを得られることである。我が国では,このように小学校と中学校の連続した縦断データを収集した研究は少ないので,貴重である。公立のA小学校において平成26,27年度の2年間にわたって実施してきたソーシャルスキル教育(以下,SSE)がH29年3月で終了した。平成28年度における主たる研究活動は主として3点あった。第一に,終了時点において効果測定のための事後調査を行った。A小学校の1年生6年生を対象として,SSEの目標スキルであるあいさつスキル,聴き方・話し方スキル,感謝スキルを測定する尺度(筆者らが作成),嶋田(1996)の児童用ソーシャルスキル尺度の攻撃性,向社会性,引っ込み思案の3つの因子,桜井(1992)の児童用コンピテンス尺度の学習,運動,社会,自己価値の4つの因子,藤枝・相川(2014)の児童用ソーシャルサポート尺度,A小の校長が指定した自己肯定感を測定する項目,三島(2006)の児童用学校適応感尺度であった。また,A小学を卒業した子どもが,中学校へ入学した後の学校生活における適応状況を測定するために,A小学校と同地区にある公立B中学校の1年生3年生に対しても調査を行った。その他,A小学校の3年生6年生を対象に児童用感情スキル尺度を実施した。次に,SSE終了から半年後のH28年度10月時点において,A小学校とB中学校の児童生徒を対象にフォローアップ調査を行った。SSEという学校全体での取り組みが終了した後,学習したソーシャルスキルや感情スキルがどの程度身に付いているのか,自己効力感やソーシャルサポート,学校適応感の状態を調査することは重要である。最後であるが,事前調査からフォローアップ時点までに収集したデータについて分析を行った。その結果,あいさつスキル,児童用コンピテンス尺度の運動因子と自己価値因子において,統制群の子どもの得点は時間の経過と共に低下していたが、SSEを受講した実験群の子どもは入学時の水準を維持していたことが分かった。いじめや不登校といった問題に象徴されるように、中学生は発達段階の中でも最も危機的な時期である。本研究では小学校で2年間のソーシャルスキル教育(SSE)を実施したことが、中学生になった時の学校適応力の向上につながるかを検討した。その結果、SSEを受けた生徒は受けていない生徒と比べ、あいさつをする、コンピテンスが低下していない、攻撃的では無いといった特徴が見られた。つまり、SSEが学校適応に貢献することが実証された。平成26年度より、関東の公立小学校1校の全学年の全学級において、「こころの教育」として、ソーシャルスキル教育(以下、SSE)を実践している。倫理的配慮として、各クラスの保護者会で、担任教師が「こころの教育」についての説明を行い、保護者の同意を得た。実践を開始する前に、研修会の場を設け、研究者が学校長および教師に対してソーシャルスキルおよびSSEに関する説明を行った。「こころの教育」の年間および学期毎の実施計画、授業指導案、効果測定の内容と時期などは、研究者と教師が話し合って決めた。
動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境の実現

本研究の成果として,動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境を構築し,実際の時系列メディアデータを対象とした実用的レベルのシステムソフトウェア"MediaMatrix"を開発し,オープンソース・ソフトウェアとして公開した.特筆すべき成果として,データベース分野における著名な国際学会であるDASFAA2010(The 15th International Conference on Database Systems for Advanced Applications)において,実現したMediaMatrixシステムに関するデモンストレーション発表を行い,Best Demo Awardを受賞した.本研究の国際的展開として,米国カリフォルニア大学サンディエゴ校,米国ワシントン大学ボセル校,スロベニア・リュブリャナ大学との間において,感性マルチメディア配信システムの国際共同研究を行った.本研究の成果として,動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境を構築し,実際の時系列メディアデータを対象とした実用的レベルのシステムソフトウェア"MediaMatrix"を開発し,オープンソース・ソフトウェアとして公開した.特筆すべき成果として,データベース分野における著名な国際学会であるDASFAA2010(The 15th International Conference on Database Systems for Advanced Applications)において,実現したMediaMatrixシステムに関するデモンストレーション発表を行い,Best Demo Awardを受賞した.本研究の国際的展開として,米国カリフォルニア大学サンディエゴ校,米国ワシントン大学ボセル校,スロベニア・リュブリャナ大学との間において,感性マルチメディア配信システムの国際共同研究を行った.本研究は,動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境の構築と共に,実際の時系列メディアデータを対象とした実用的レベルのシステムソフトウェアの実現および,公開を目的とする.平成21年度の「動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境の実現」に関する研究成果として,次の3項目の実現成果を得た.(実現成果1)動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信を実現する統合システムソフトウェア"MediaMatrix"を構築し,オープンソース・ソフトウェアとして公開した.(実現成果2)本システム実現に関する学術的成果として,1件の雑誌論文の発表,5件の国際学会発表(査読有り),および,2件の国内学会発表(査読無し)を行った.特筆すべき成果として,研究代表者は,データベース分野における著名な国際学会であるDASFAA 2010において,実現したMediaMatrixシステムに関するデモンストレーション発表を行い,Best Demo Awardを受賞した.(実現成果3)米国ワシントン大学ボセル校,および,米国カリフォルニア大学サンディエゴ校との間でのアクティブ・感性マルチメディア配信システム環境の共同研究として,具体的なシステム構築を行い,研究成果の国際的普及の計画を開始した.これら実現成果を集約した統合システムソフトウェア"MediaMatrix"は,動画像,及び,音楽データを対象として内容分析を伴った検索・配信を実用的なレベルで構築・実働させるものであり,本ソフトウェア・パッケージの一般公開は,動画像・音楽データに代表される連続的メディアデータを対象とした自動的な分析・検索・配信を,様々な応用分野を対象として実現するための基盤環境となるものである.本研究は、動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境の構築と共に、実際の時系列メディアデータを対象とした実用的レベルのシステムソフトウェアの実現、および、公開を目的とする。平成22年度の「動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信システム環境の実現」に関する研究成果として、次の3項目の実現成果を得た。成果1:動画像・音楽データ対象アクティブ・感性マルチメディア配信を実現する統合システムソフトウェア"MediaMatrix"を構築し、オープンソース・ソフトウェアとして公開した。成果2:本システム実現に関する学術的成果として、1件の雑誌論文の発表、6件の国際学会発表(査読有り)、および、6件の国内学会発表(査読無し)を行った。特筆すべき成果として、研究代表者は、データベース分野における著名な国際学会であるDASFAA 2010において、実現したMediaMatrixシステムに関するデモンストレーション発表を行い、Best Demo Awardを受賞した。成果3:米国カリフォルニア大学サンディエゴ校Shlomo Dubnov准教授、米国ワシントン大学ボセル校Munehiro Fukuda准教授、スロベニア・リュブリャナ大学のAna Sasa博士との間での感性時系列メディア・ハブの共同研究として、具体的なシステム構築を行い、1件の国際論文誌発表(査読有り)、および、2件の国際学会発表(査読有り)を行った。実現したMediaMatrixシステムは、情報処理学会創立50周年を記念して刊行された冊子「情報処理学会50年のあゆみ」において、時間的内容変化を伴うメディアを対象としたマルチメディアデータベースの研究事例として紹介され(pp.184-188,2010)、広く認知された。
冬季の海面冷却によって駆動される対馬暖流

日本海において、冬季の海面冷却によって損失する熱量は対馬暖流の流入に伴う熱輸送によって補われている。申請者はこの熱収支過程を組み込んだ南北2ボックスモデルを作成し、日本海の水温場及び対馬暖流の流入量の経年変動と海面冷却変動との関係を調べた。まず、過去20年間の海面水温(SST)資料解析を行い、日本海には10年スケールと24年スケールのSST変動が卓越していることをみつけた。10年スケールのSST変動の特徴は、対馬暖流域である南海海域よりも北部海域で卓越し、対馬海峡における流入量の変動にも顕著なシグナルとして現れる。一方、24年スケールのSST変動の特徴は、南部と北部のSST変動の振幅、位相差がいずれも小さく、流入量の変動には顕著に現れない。このように変動特性が大きく異なる10年及び24年スケールの変動は、海面冷却をのみを強制力とした同一のボックスモデルで再現することができた。モデル結果は、両時間スケールの応答の違いが海面冷却の強制周期と南北海域間の水平拡散時間との関係で説明できることを示している。
医療経済学的手法を用いた画像診断の最適化に関する研究

平成10年度には,子宮頸癌、卵巣癌を対象に、判断樹を用いた手法によって、MRI及び造影検査について医療経済学的検証を行った。対象は子宮頸癌42例、卵巣癌28例で、CT,造影CT,MRI,造影MRIを加えた場合の正診率を得た。それに基づいて初診後3年間にかかる総費用について算出した。診断樹に各正診率、転機、費用を入力し独自に開発したソフトウエアーを用いてMRIと造影MRIの費用効果を算出した。その結果、子宮頸癌の場合はMRIの追加により正診率は向上し、総医療費は軽減することが明らかとなり、また、卵巣癌についてはMRIによる節減効果はなかったが、造影MRIによる節減が認められ、これは造影によって小病巣が検出できるため総医療費を節減できたと考えられた。結果、MRIは婦人科疾患において費用対効果に優れていることを明らかにした。平成11年度は,疾患および解析法を一般化した方法を用いて検討を行った.卵巣癌,子宮体癌を対象に,MRI・CT,造影の有無による診断能と,検査料を加えた総医療費を計算し,各疾患における画像診断の医療費対効果を分析した.また,仮想的な状態を設定し,そこから得られる便益にいくら支払う意志(Willingness-to-Pay)があるかを尋ねる方法である仮想市場法を用いて,高価であるが安全でより精度の高い検査・検査薬剤に,どの程度の付加価値を認めるかについても検討した.卵巣癌,子宮体癌においては,MRIの追加,造影剤の追加は診断能の向上をもたらし,総医療費は軽減することが明らかになった.一方子宮頚癌では,MRIの追加は総医療費を低下させるが,造影の追加によって総医療費の増加を来した.次に,造影剤について,安全だが高値な非イオン性造影剤と,副作用が多いが安価なイオン性造影剤について,仮想市場法を用いて検討した.その結果,現在の薬価の差は,付加価値として患者本人が容認する程度であることが分かった.今後の研究方向としては,Willingness-to-Payに加えて,サービスを諦める場合に受け取る意志のある最小の金額(Willingness-to-Accept)を始め,新しい医療経済的手法を用いて,画像診断の費用対効果について研究を続けていく予定である.平成10年度には,子宮頸癌、卵巣癌を対象に、判断樹を用いた手法によって、MRI及び造影検査について医療経済学的検証を行った。平成11年度は,疾患および解析法を一般化した方法を用いて検討を行った.卵巣癌,子宮体癌を対象に,MRI・CT,造影の有無による診断能と,検査料を加えた総医療費を計算し,各疾患における画像診断の医療費対効果を分析した.また,仮想的な状態を設定し,そこから得られる便益にいくら支払う意志(Willingness-to-Pay)があるかを尋ねる方法である仮想市場法を用いて,高価であるが安全でより精度の高い検査・検査薬剤に,どの程度の付加価値を認めるかについても検討した.卵巣癌,子宮体癌においては,MRIの追加,造影剤の追加は診断能の向上をもたらし,総医療費は軽減することが明らかになった.一方子宮頚癌では,MRIの追加は総医療費を低下させるが,造影の追加によって総医療費の増加を来した.次に,造影剤について,安全だが高値な非イオン性造影剤と,副作用が多いが安価なイオン性造影剤について,仮想市場法を用いて検討した.その結果,現在の薬価の差は,付加価値として患者本人が容認する程度であることが分かった.今後の研究方向としては,Willingness-to-Payに加えて,サービスを諦める場合に受け取る意志のある最小の金額(Willingness-to-Accept)を始め,新しい医療経済的手法を用いて,画像診断の費用対効果について研究を続けていく予定である.MRIをはじめとする画像診断機器の著しい進歩は,診断能の向上をもたらし,患者の幸福に大きく貢献しているが,医療費高騰の原因の一つであるとされている.しかしながら,これら新しい画像診断機器を利用する事によって得られた恩恵については,医療費に関する議論の中に反映されていない.今回は,子宮頚癌,卵巣癌を対象に,判断樹を用いた手法によって,MRI及び造影検査について医療経済学的検証を行った.対象は子宮頚癌42例,卵巣癌28例である.それぞれ対象を1期から4期まで分類し,超音波だけ,CTを加えた場合,造影CTを加えた場合,MRIを加えた場合,造影MRIを加えた場合,の正診率を得た.次に,各々の正診率に基づいて,初診後3年間にかかる総費用について算出した.診断樹に,各正診率,転帰,費用を入力し,独自に開発したソフトウエアを用いて,MRIと造影MRIの費用対効果について算出した.

その結果,子宮頚癌の場合,MRIを用いることによって,総費用が患者一人当たり,133,600円節減できた.一方造影MRIの追加による節減は109,600円であった.子宮頚癌の場合,MRIを行うことによって,正診率が向上し,治療にかかる費用が減少するため,総医療費を節減する事ができることが分かった.卵巣癌については,MRIによる節減は-8600円で,節減効果はなかったが,造影MRIによる節減は10,300円であった.卵巣癌の場合,造影によって小病巣が検出できるため正診率が上昇し,総医療費を節減できたものと考えられる.今回は限られた疾患についてだけ検討したが,次年度は対象疾患を広げ,Quality of Lifeを加味した費用効用分析を行い,より精度の高い普遍的な医療経済学的分析を行う予定にしている.MR I,CTの著しい進歩は,診断能の向上をもたらし,患者の幸福に大きく貢献している.ところがこれらの新しい診断機器は高額であるため,医療費高騰の原因の一つとなっている.これらの新しい画像診断機器を利用する事によって得られた恩恵,検査を受ける患者の意志については,医療費に関する議論の中に反映されていない.前回交付された科学研究費では,MRIが婦人科疾患において費用対効果に優れていることを明らかにしたが,今回は,疾患および解析法を一般化した方法を用いて検討を行った.卵巣癌,子宮体癌を対象に,MRI・CT,造影の有無による診断能と,検査料を加えた総医療費を計算し,各疾患における画像診断の医療費対効果を分析した.また,仮想的な状態を設定し,そこから得られる便益にいくら支払う意志(Willingness-to-Pay)があるかを尋ねる方法である仮想市場法を用いて,高価であるが安全でより精度の高い検査・検査薬剤に,どの程度の付加価値を認めるかについても検討した.卵巣癌,子宮体癌においては,MRIの追加,造影剤の追加は診断能の向上をもたらし,総医療費は軽減することが明らかになった.一方子宮頚癌では,MRIの追加は総医療費を低下させるが,造影の追加によって総医療費の増加を来した.次に,造影剤について,安全だが高価な非イオン性造影剤と,副作用が多いが安価なイオン性造影剤について,仮想市場法を用いて検討した.その結果,現在の薬価の差は,付加価値として患者本人が容認する程度であることが分かった.
移動視による三次元情報の獲得と空間推論を用いた環境世界の理解

いくつかの視点から撮られた画像を総合的に解釈して、環境の空間構成を理解する研究は、コンピュータビジョンの中心課題であると同時に、次世代の知能移動ロボットの視覚やマンマシーン・インターフェイス等の基盤技術として多くの応用分野を持っている。異なった視点で撮られた画像を総合的に解釈しようとすると、まず、これらの画像の間で各部がどう対応しているのかを決定することが基本となる。研究担当者らは、静止した3台のカメラから得られた画像(3眼視)に対して、これらの画像の間で成立する幾何学的な拘束条件を利用することにより、この対応決定の問題を解決できることを発見した。本研究では、この幾何学的な拘束条件が移動ロボットの視覚(移動視:カメラは1台だが、移動しながら撮像することにより多数の画像が得られる)においても利用できることをまず明らかにした。対応付けの単位としては線分を用いたが、この対応付けが終われば、次に、これらの線分の3次元情報を三角測量の原理を用いて求め、環境の幾何モデルを作成した。また、水平面、垂直面、平面、曲面などを認識し、それらの間の空間的な接続関係を解釈することにより、環境の空間構成を理解する手法を明らかにした。なお、この時、「垂直面と水平面は直角に交わる」といった3次元世界について一般的に成立する種々の知識をルールの形で知識ベースにいれておき、この知識と獲得した3次元情報を用いて推論することにより、環境の空間構成を理解するというアプローチをとった。なお、移動視により得られる画像は大量であるので、4枚目以降の画像に対しては、それまでに作成した環境のモデルを利用して、能率良く処理をする手法も明らかにした。いくつかの視点から撮られた画像を総合的に解釈して、環境の空間構成を理解する研究は、コンピュ-タビジョンの中心課題であると同時に、次世代の知能移動ロボットの視覚やマンマシ-ン・インタ-フェイス等の基盤技術として多くの応用分野を持っている。このため、本研究では移動前後の画像間で成立する幾何学的な拘束条件をうまく利用することにより、信頼性良く対応づけを行う手法を開発した。まず、移動ロボットが得る最初の3枚の画像間で、線分を単位として対応付けを行う。それぞれの画像でエッジ検出を行い、エッジをグル-プ化して線分を求める。これらの線分を単位として、3画面の間で成立する幾何学的な拘束条件を利用することにより対応付けを行う。次に、これらの線分の元の3次元世界における位置と方向を三角測量の原理を用いて求め、環境の幾何モデル(ワイヤ-フレ-ム)を構築するプログラムを作成した。また、実験によりその有効性を確かめた。なお、線分の3次元情報の精度は移動体の位置決め精度に大きく依存する。このため、観測された視覚情報を用いて、移動体の位置を補正する手法を開発した。以上で作成した環境のワイヤ-フレ-ム・モデルでは、線分が3次元空間中に浮かんでいるだけのモデルにすぎない。このワイヤ-フレ-ムモデルから次に、面を認識し、またそれらの間の空間的な接続関係を解釈することにより、環境の空間構成を理解するプログラムを作成した。この時、3次元世界において一般的に成立する幾何学的・物理的な知識をル-ルの形で知識ベ-スに入れておき、この知識と幾何モデルを用いて推論することにより環境の空間構成を理解するというアプロ-チをとった。昨年度までに、移動視により得られた画像から環境の幾何モデル(ワイヤ-フレ-ムモデル)を構築するプログラムを作成した。本年度はこれをベ-スにして以下の研究を行なった。

環境の幾何モデルかに次に、水平面、垂直面、平面、曲面などを認識し、またそれらの空間的な接続関係を解釈することにより、環境の空間構成を理解する研究を行った。この時、3次元世界において一般的に成立する幾何学的・物理的な知識をル-ルの形で知識ベ-スに入れておき、この知識と幾何モデルを用いて推論することにより環境の空間構成を理解するというアプロ-チをとった。種々の環境について実験を行なったが、ほとんどの環境については満足の行く結果が得られた。しかし、誤った解釈が行なわれる部分もあったため、これらの誤った結果を詳細に検討し、完全な知識ベ-スを作成しようと検討している段階である。次に、移動ロボットによりとられた4枚目以降の画像に対して能率よく処理する手法の研究を行った。すでに環境の幾何モデルができているので、それが新たに撮られた画像上でどのように見えるのかという予測モデルを作成することができる。この予測モデルを用いて新しい画像を能率よく処理するプログラムを完成した。また、新たに得られた情報をすでにある環境の幾何モデルと照合して環境モデルを整合性良く動的に更新するプログラムも完成した。いくつかの視点から撮られた画像を総合的に解釈して、環境の空間構成を理解する研究は、コンピュータビジョンの中心課題であると同時に、次世代の知能移動ロボットの視覚やマンマシーン・インターフェイス等の基盤技術として多くの応用分野を持っている。昨年度までに、移動視により得られた画像から環境の幾何モデル(ワイヤーフレームモデル)を構築するプログラムを作成した。また、環境の幾何モデルから、水平面、垂直面、平面、曲面などを認識し、またそれらの空間的な接続関係を解釈することにより、環境の空間構成を理解する研究を行った。この時、3次元世界において一般的に成立する幾何学的・物理的な知識をルールの形で知識ベースに入れておき、この知識と幾何モデルを用いて推論することにより環境の空間構成を理解するというアプローチをとった。しかし、誤った解釈が行なわれる部分もあったため、本年度はこれらの誤った結果を詳細に検討し、完全な知識ベースを作成しようとした。この過程で、環境が平面で構成されていれば、常に正しい解釈を与えるアルゴリズムを発見した。このアルゴリズムをプログラム化して、種々の環境について実験を行なったが、満足の行く結果が得られた。なお、このアルゴリズムは雑音などにより線が途切れて3次元情報の欠落している部分があっても働くが、欠落がひどいと当然働かない。このため線の欠落を補うためのヒューリスティックをいれた。
多金属骨格の構造変化をベースとした新機軸触媒設計

遷移金属クラスターは複数の金属中心すなわち多金属骨格に由来する多段階酸化還元過程を示し、併発する骨格構造変化を組み合わせることで、これまでに類をみない機能性分子を構築できる可能性がある。特に四核骨格では、酸化還元に応答して、四面体型、バタフライ型、hinge部位に結合を持たないバタフライ型へと相互変換が可能であり、興味深い動的挙動を示す。近年、我々は[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(μ_3-CO)_4]とLiAIH_4との反応により、四鉄部位がhinge部位に結合を持たないバタフライ型構造をとるビス(アセチレン)クラスター[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)_2]を高収率で得ることに成功している。このクラスターの2電子酸化体は、溶液中では2つの異性体の平衡混合物として存在することが明らかとなっており、酸化還元に応答して機能を発現する分子群への応用が期待できる。今回、[4Fe-4C]骨格を置換基として有する酸化還元応答型のリン配位子の創製について研究をおこなった。[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)(HCC-Br)](PF_6)をNEt_3存在下、HPPh_2と反応させることで、[4Fe-4C]骨格上へ直接、PPh_2基を導入することに成功し、[(η^5-C_5H_4Me)_4Fe_4(HCCH)(HCC-PPh_2)](PF_6)([1](PF_6))を収率65%で得た。[1](PF_6)をCp_2Coで還元することで、中性体1もほぼ定量的に合成することができた。1の電気化学的挙動を明らかにすると共に、パラジウム、白金、金との錯形成反応を行い、生成物の構造を単結晶X線構造解析により明らかにした。
米国における寄付を促進するための大学経営戦略

研究年度2年目となる本年度は、以下の3つの作業に従事した。第1に、昨年に引き続き、米国の大学と寄付募集の歴史を把握する上で必要な歴史資料に関する調査をコロンビア大学、バーナード・カレッジ等において実施した。同時に、米国の大学の寄付募集に関する近年の動向を把握するため、大学機関別の寄付動向に関するパネルデータをCouncil for Aid to Educationより入手した。また、米国での在外研究を通じて本研究課題に関連する最新の先行研究の文献整理に従事した。第2に、上述の資料及びデータなどを利用し、米国の大学の寄付をめぐるマネジメントの特質性について論じた論文の執筆に従事した。具体的には、金融市場に強く依存した米国の大学における寄付のマネジメントのあり方は、金融危機時にどのような変化を見せるのか定量データから実証的に検証した。本論文については、翌年度発行の学会誌(高等教育研究紀要)に掲載が決定している。また、大学の寄付募集のあり方に影響を与える日米の制度的前提について比較考察した論考を教育学術新聞に寄稿した。また、それが日米の大学に対する寄付者の行動に影響を与えている可能性を実証的に示した研究成果が、翌年度の国際会議(CIES)に受理された。第3に、米国の高等教育と寄付募集のコンテクストを把握する上で今後必要となるであろう米国の研究者や実務家との人的ネットワークの構築に着手した。具体的には、米国における高等教育研究に関連する学会(CIES, ASHE)において近年設置されたPhilanthropy & Educationに関する専門部会などにおいて、本研究課題に関連する研究者と実務家とのネットワーク構築の機会を得た。今後の日米の高等教育と寄付に関する比較研究を発展的に実施する上でも、これらの人的ネットワークから研究助言を得たいと考えている。研究代表者の所属機関の移転と在外研究に伴うスタートアップに時間を要し、アーカイブ調査のスピードが当初の予定よりも若干遅れたが、入手した資料や統計データ等を利用し執筆した論文が翌年度発行の国内学会誌に掲載が決定していること、また、一部の研究成果が国際会議にも受理されており、おおむね順調に進んでいる。翌年度は、最終年度であるため、入手しきれていないケース対象校の資料を追加的に収集するとともに、これまでに入手した資料及びデータを統合的に整理し、米国の大学の寄付募集の変遷とその特質性に関する知見を提示したい。本研究は、1980年代以降の米国高等教育における寄付の拡大要因を個別大学の経営的側面から解明することを目的とするものである。我が国の高等教育を支える主要財源であった政府補助金は、国の財政状態の影響により、拡大することが困難な状況にある。一方、高等教育は、その質的向上が要請されており、今後その資金確保が深刻な課題となると見込まれる。本研究では、米国の個別大学の寄付募集部門(Development Office)に着目し、その組織体制の変遷と歴史的背景、寄付募集部門の変化と寄付拡大の関連性を、実証的に分析することで、高等教育への寄付拡大をめぐる議論の基礎を形成することを目的とする。初年度は、主に2つの作業に従事した。ひとつは、本研究の前提として米国と日本の高等教育機関の寄付に関する社会的コンテクストの違いを明らかにするにあたり、既存の統計資料から国立大学と米国の州立大学の寄付の実態、その制度的前提の相違を検討した。具体的には、日本の国立大学法人と米国の州立大学への寄付金額の規模の比較とその規定要因を検討するにあたり、財務資料からパネルデータセットを構築し、その規定要因を分析した。分析の結果、資本市場に関する変数の影響が日米で異なっており、高等教育への寄付の構造が異なることを国際学会や著作などにおいて報告した。いまひとつは、これまでに筆者が収集してきた米国の研究大学の歴史資料を整理するとともに、米国のペンシルバニア州立大学においてアーカイブ調査を実施し、1980年代から1990年代の米国の大学のDevelopment Officeに関連する年表の作成作業に従事した。次年度は、不足分の資料を米国での在外研究を通じて広く収集するとともに、本資料を用いながら、論文の執筆に取り組むことを予定している。米国の大学経営と寄付募集の変遷を検討するにあたって、日米の制度的前提の相違を踏まえた理論的検討とともに、米国のアーカイブ資料の収集と分析に着手することができている。また、その成果を国際会議、著作などにおいて公表することもできており、おおむね順調に進んでいる。

第3に、米国の高等教育と寄付募集のコンテクストを把握する上で今後必要となるであろう米国の研究者や実務家との人的ネットワークの構築に着手した。具体的には、米国における高等教育研究に関連する学会(CIES, ASHE)において近年設置されたPhilanthropy & Educationに関する専門部会などにおいて、本研究課題に関連する研究者と実務家とのネットワーク構築の機会を得た。今後の日米の高等教育と寄付に関する比較研究を発展的に実施する上でも、これらの人的ネットワークから研究助言を得たいと考えている。研究代表者の所属機関の移転と在外研究に伴うスタートアップに時間を要し、アーカイブ調査のスピードが当初の予定よりも若干遅れたが、入手した資料や統計データ等を利用し執筆した論文が翌年度発行の国内学会誌に掲載が決定していること、また、一部の研究成果が国際会議にも受理されており、おおむね順調に進んでいる。次年度は、米国での在外研究を通じて、研究大学のみならず多様な大学の寄付募集部門に関連する資料を収集し分析をする。翌年度は、最終年度であるため、入手しきれていないケース対象校の資料を追加的に収集するとともに、これまでに入手した資料及びデータを統合的に整理し、米国の大学の寄付募集の変遷とその特質性に関する知見を提示したい。昨今の国の財政事情に鑑み、アルバイト雇用や航空券などを格安のものにするなどで対応し、予算の節減につとめた。翌年度、米国でのアーカイブ調査に関連する調査費用に充て、本研究課題を達成する上で必要な資料の収集と整理を行う。研究代表者が在外研究の機会が得られたため、当初予定していた海外調査に関わる渡航費用・宿泊費が大幅に節減出来たため。また、それに伴い、アルバイト雇用の調整がつかなかったため。
円背高齢者の摂食時の誤嚥リスクを低減させる姿勢およびテーブル調整の支援指針の作成

本研究は、円背高齢者の摂食時の誤嚥リスクを低減させることを目指した姿勢およびテーブル調整のための支援指針を作成することを目的とした研究である。まず円背高齢者を対象として、1摂食時の頭頸部角度および頸部可動域と他の誤嚥リスク要因との関連を明らかにする。次に、姿勢およびテーブル調整に支援の必要な円背高齢者を対象として、2専門家が行う摂食時の姿勢およびテーブル調整による頭頸部角度および頸部可動域の変化の、他の誤嚥リスク要因および食事に向けられる視線の動きや視野範囲の程度への影響を明らかにする。その後、12の結果をもとに、3円背高齢者の摂食時の誤嚥リスクを低減させる姿勢およびテーブル調整のための支援指針を作成する。今年度は、1の摂食時の頭頸部角度および頸部可動域と他の誤嚥リスク要因との関連を明らかにする研究計画を実施する予定で所属施設の研究倫理の承諾を得た。円背計測に使用する計測器を他大学から借用する手続きを行い、シミレーションを行ったが、スムースに計測がかなわなかった。そのため、改めて方法の検討が必要となった。さらに、研究協力施設の倫理審査において、研究方法についてコメントがあり、検討が必要となった。コメントは、嚥下障害の評価方法についてVFやVEでの評価が必要なのではとの内容で、検討の結果、対象者への侵襲がとかかること、費用を予定していなかったことなどにより、VFとVEは行わないこととした。予定とおりのスクリーニング評価に加えて聴診による評価に変更した。研究協力施設は2施設から内諾をいただいているが、対象者数を確保できるかどうかは今後検討になる。今年度は調査を開始する予定であったが、研究協力施設の倫理審査より、嚥下機能の評価についてVFとVEでの評価が必要ではないかというコメントをいただき、検討に時間を要した。また、円背計測器のシミレーションを行ったが、うまく使用できずデータの記録ができないなど、難しい点が判明し、改めて方法の検討が必要となった。嚥下障害の評価方法についての検討では、対象者への侵襲がかかること、費用を予定していなかったことにより、VFとVEは行わず、予定していたスクリーニング評価と、嚥下時の聴診による評価を加えることとなった。円背計測について、計測器の身体への装着の問題はクリアできると考えたが、加速計の位置の設定の問題、データの取り込みの問題があり、使用は難しいと考えた。その後、別の計測方法の検討が必要となった。円背計測について検討をしたのち、施設での調査を開始する。施設での実際の計測場面を想定し、健常者を対象にプレテストを行い、手順を確認する。複数の施設での調査となるため、調査方法を統一し、施設でのデータ収集を行えるよう準備する。平成29年度には、円背高齢者を対象として、摂食時の頭頸部角度および頸部可動域と他の誤嚥リスク要因を調査し、それらの関連を明らかにすることを予定した。今年度は、円背計測が施設高齢者を対象にどのように実施できるのか円背計測の計測機器および方法の再検討を行った。また研究施設を新たに開拓し、施設担当者との調整を行った。研究倫理審査への計画書提出について、研究倫理申請が年明けとなってしまったため、年度内に調査を開始するには至らなかった。円背計測が施設高齢者を対象にどのように実施できるのか、円背計測の計測機器および方法について再検討したが、高額な計測器であるため購入ができず、借用が可能か、計測器を保有している研究者に問い合わせを行っている。また、研究倫理の承認が年度内に達成できず、調査を開始するには至らなかった。

円背計測に使用する計測器を他大学から借用する手続きを行い、シミレーションを行ったが、スムースに計測がかなわなかった。そのため、改めて方法の検討が必要となった。さらに、研究協力施設の倫理審査において、研究方法についてコメントがあり、検討が必要となった。コメントは、嚥下障害の評価方法についてVFやVEでの評価が必要なのではとの内容で、検討の結果、対象者への侵襲がとかかること、費用を予定していなかったことなどにより、VFとVEは行わないこととした。予定とおりのスクリーニング評価に加えて聴診による評価に変更した。研究協力施設は2施設から内諾をいただいているが、対象者数を確保できるかどうかは今後検討になる。今年度は調査を開始する予定であったが、研究協力施設の倫理審査より、嚥下機能の評価についてVFとVEでの評価が必要ではないかというコメントをいただき、検討に時間を要した。また、円背計測器のシミレーションを行ったが、うまく使用できずデータの記録ができないなど、難しい点が判明し、改めて方法の検討が必要となった。嚥下障害の評価方法についての検討では、対象者への侵襲がかかること、費用を予定していなかったことにより、VFとVEは行わず、予定していたスクリーニング評価と、嚥下時の聴診による評価を加えることとなった。円背計測について、計測器の身体への装着の問題はクリアできると考えたが、加速計の位置の設定の問題、データの取り込みの問題があり、使用は難しいと考えた。その後、別の計測方法の検討が必要となった。今年度は、研究倫理審査承認後、施設での調査を開始する。施設との調整を進めていくが、複数の施設での調査となるため、調査方法を統一できるよう検討する。実際の計測場面を想定して大学内でプレテストを繰り返し行い、施設での調査を開始する。円背計測について検討をしたのち、施設での調査を開始する。施設での実際の計測場面を想定し、健常者を対象にプレテストを行い、手順を確認する。複数の施設での調査となるため、調査方法を統一し、施設でのデータ収集を行えるよう準備する。次年度に調査開始となるため、調査のための費用として使用する。次年度のデータ収集のための費用として使用する。
1分子蛍光イメージング法による生物分子モーターの連続歩行性能とステップの解析

クラミドモナスの鞭毛軸糸には内腕に8種類、外腕に3種類のダイニン重鎖が存在することが知られている。多様な分子種の運動特性と鞭毛の屈曲運動との関連を明らかにするため、ダイニンの1分子蛍光運動アッセイ法の確立を試みた。対象として内腕の単頭ダイニンCに注目し、連続歩行性能(processivility)の直接検定と、微小管と相互作用して力を出している時間の割合(duty ratio)の直接測定を行った。まず、ダイニンCに蛍光色素テトラメチルローダミンを1対1の割合で結合させ、蛍光色素Cy5で標識した微小管と相互作用させた。蛍光色素による修飾がダイニンの運動活性に影響を与えないことを、通常のグライディングアッセイ法(ダイニンをガラス基板に吸着させて微小管の運動を観察する方法)で確認した。ダイニン分子の密度が充分に高い場合、微小管は8μm/sで滑り運動した。1分子のダイニンが相互作用する低密度(1個/μm^2)ではピボッティング運動が観察されるようになり、滑り速度も0.7μm/sに減少した。次に、微小管をガラスに吸着させ、蛍光標識したダイニンCとATPを加えて1分子蛍光観察したところ、1分子(または2分子)のダイニンCが微小管を滑り運動する様子を捉えることに成功した。滑り速度は0.9μm/sであり、グライディングアッセイの結果と良く一致していた。ダイニン1分子の滑り速度が最大速度の11%にとどまっていることは、キネシンの場合は密度によらず滑り速度が一定であるのと対照的である。これは、ダイニンのduty ratioが僅か11%であるとすると説明がつく。
マウス精巣に発現するチロシンリン酸化酵素の同定

研究の目的:精子形成過程におけるチロシンリン酸化機構を解析するために精巣に発現するチロシンリン酸化酵素(PTK)の遺伝子を単離後、発現している細胞を同定し、精子形成段階での遺伝子発現の量的、質的変化を解析する。研究の方法:マウス精巣よりRNA抽出後cDNA合成、degenerate primerを用いたRT-PCRの実施。増幅された遺伝子片の単離、塩基配列の決定。ノザン解析、in situ hybridization法により発現細胞の同定、構造変化の解析。研究の結果:100クローンのPCR産物をスクリーニングし7種類のPTK遺伝子(IGF-R, c-ros-1, c-kit, c-abl, flt3, fak, ctk)を単離した。IGF-R, c-ros-1, c-kit, c-abl, ctkは生殖細胞に発現することが既に報告されていたため新たにflt3, fakの解析を行った。flt3, fakともに生殖細胞(精母細胞、精子細胞)に発現することがノザン解析、及びin situ hybridization法によって確認された。ノザン解析により、生殖細胞では構造変化を起こしたfak遺伝子が発現することがあきらかになったため、これを単離し遺伝子構造の解析を行った。生殖細胞型fakの塩基配列を決定したところ、遺伝子構造の変化は蛋白質翻訳領域におよび、生殖細胞型fakと体細胞型fakとは異なる機能を有することが示唆された。
Fasシグナルを介した新たな細菌感染防御機構の解明

細胞のアポトーシス誘導に重要であるFasシグナル経路が、細菌感染でマクロファージの炎症性サイトカインIL-1b産生を誘導することが知られている。しかし、この炎症が実際の宿主免疫応答でどのような役割を担っているのか不明であった。本研究課題では、病原細菌リステリア感染で、Fas依存的に産生されたIL-1bがT細胞を活性化し、感染防御に有効なサイトカインIFN-gとIL-17を同時に産生するヘルパーT細胞(Th17/Th1細胞)を誘導するメカニズムを明らかにした。本研究成果は、細菌感染における新たなヘルパーT細胞の誘導機序とその感染防御メカニズムの解明に貢献するものと考えられる。当該年度は、細菌感染モデルマウスを用いて、Fasシグナルを介した炎症応答が、生体においてどのような感染防御メカニズムを惹起し、実際の細菌の排除につながっているか検討を行った。まず、野生型およびFas遺伝子欠損マウスを用いて実験を行った。細胞内寄生性細菌の一種リステリア属細菌(Listeria monocytogenes)の感染によって、いずれのマウスにおいても、Th1細胞は同程度の誘導が認められた。しかし、IL-17A産生細胞であるTh17誘導において、野生型マウスに比べてFas遺伝子欠損マウスでは、その程度が低いことがわかった。Fas依存的に誘導されるTh17細胞がどのような性質を有するのか、さらに検討するため、IL-17A産生細胞を回収して遺伝子発現を調べたところ、IL-17Aに加えてIFN-gが強く誘導されていた。これより、Fasシグナルを介した炎症応答が、IL-17A/IFN-g両産生性のT細胞を誘導していることがわかった。一方、リステリア属細菌の感染では、マクロファージのFasシグナルを介して、炎症性サイトカインIL-1b/IL-18産生が誘導されることを既に報告している(Uchiyama et. al., J. Immunol., 2013:190(8):4245-4254)。とくに、IL-1bは、Th17細胞の誘導に関与することが知られるため、この関与を検討した。IL-1b受容体であるIL-1RL1に対する中和抗体をマウスに投与し、IL-1bシグナルを阻害した場合のIL-17産生T細胞の誘導について検討を行った。その結果、T細胞からのIL-17A産生が阻害された。以上のことから、リステリアの感染により、マクロファージのFasシグナルを介して産生されたIL-1bが、IL-17A産生細胞を誘導し、リステリア属細菌の排除につながっている可能性が示唆された。本研究では、細胞のFasシグナル系が病原体感染において新たな炎症惹起システムとして起動し、感染防御機構として作用するメカニズム解明を試みている。平成27年度に遂行した研究によって、以下の新たな結果を得ることができた。(1)病原細菌リステリア感染によるFas依存的な炎症を起動するFasL発現細胞を探索した。その結果、NK1.1陽性細胞がFasLを発現することを見出し、NK細胞が候補細胞であることがわかった。しかし、NK細胞以外の未同定細胞においてもFasL発現が認められ、これについてはさらに詳細な解析が必要であることがわかった。(2)IL-1受容体中和抗体を用いた実験により、リステリア感染によるIL-17産生性T細胞の誘導にIL-1bが重要な役割を果たす可能性を見出した。IL-1bはFasシグナルを介した炎症応答で産生されることを既に見出しており、Fas依存的なIL-1bがIL-17産生性T細胞を誘導している可能性が考えられた。レコンビナントIL-1bタンパク質を用いた実験より、上記を裏付ける結果が得られている。(3)IL-17を産生する主な細胞がCD4陽性T細胞であることがわかった。これに加えて、g/d T細胞が同様にIL-17を産生する可能性が示唆されたが、実験に必要な細胞数の確保が困難であるため、検討回数が不足していると考えている。今後、さらに検討を重ねていく予定である。当初計画していた実験を遂行することが出来ていると考えられる。現時点では予想と大きく異なる結果は得られておらず、当初の予想に即した研究結果が得られていると考えられる。細菌感染で起動するFasシグナル依存的な炎症応答により、炎症性サイトカインIL-1bが産生誘導される。生体におけるこの炎症性サイトカインIL-1bがどのような免疫誘導に関与するか詳細に解析を行ったところ、病原細菌リステリア(Listeria monocytogenes)感染でIFN-g/IL-17両産生性ヘルパーT細胞(Th17/Th1細胞)を誘導することを見出した。このヘルパーT細胞の誘導メカニズムについて詳細な解析を行った。まず、T細胞上のFasがTh17/Th1細胞誘導に必要であるか検討するため、骨髄移入マウスによりT細胞でFasを欠損したマウスを作成し解析を行ったところ、T細胞上のFasは必要ないことがわかった。さらに、産生されたIL-1bがT細胞上のIL-1受容体1(IL-1R1)に作用しTh17/Th1細胞が誘導されるのか検討するため、上記と同様に骨髄移入マウスによりT細胞上でIL-1R1を欠損するマウスを作成し検討を行ったところ、Th17/Th1細胞の誘導が認められなかった。

このことから、Fas依存的に産生されたIL-1bがT細胞上のIL-1R1を刺激し、T細胞活性化を誘導する可能性が示唆された。今回見出されたヘルパーT細胞(Th17/Th1細胞)は、ヒトの炎症性疾患の誘発に関与している可能性が示唆されている。一方、今回の検討により、細菌感染によってTh17/Th1細胞が誘導される詳細なメカニズムが明らかになった。この細胞は細菌感染において感染制御に寄与する可能性がある一方で、過剰な免疫応答を惹起することで生体に障害を引き起こしている可能性も考えられることから、今回の研究で重要な知見を得ることが出来たと考えている。細胞のアポトーシス誘導に重要であるFasシグナル経路が、細菌感染でマクロファージの炎症性サイトカインIL-1b産生を誘導することが知られている。しかし、この炎症が実際の宿主免疫応答でどのような役割を担っているのか不明であった。本研究課題では、病原細菌リステリア感染で、Fas依存的に産生されたIL-1bがT細胞を活性化し、感染防御に有効なサイトカインIFN-gとIL-17を同時に産生するヘルパーT細胞(Th17/Th1細胞)を誘導するメカニズムを明らかにした。本研究成果は、細菌感染における新たなヘルパーT細胞の誘導機序とその感染防御メカニズムの解明に貢献するものと考えられる。当該年度の研究では、おおむね計画していた研究を遂行することができ、結果を得る事が出来た。得られた成果を論文としてまとめ、現在、投稿を行っている。査読を受け、追加の実験を行っているところであり、この点からみて、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。現在のところ、Fasシグナル依存的に産生されたIL-1bがT細胞を刺激することで、IL-17産生を誘導することを示唆する結果が得られている。これは研究計画当初の予想と合うものであった。平成28年度は研究課題の最終年度であるため、今後は、得られた結果をまとめ、論文発表を行いたいと考えている。細菌学・感染免疫学今後は、査読の結果をもとに、さらに追加の実験を行い、最終的に論文掲載を目指す。得られた実験結果が予想と大きく異なることなく、順調に遂行できたため、予想と異なる結果が得られた場合に予定した実験を行う必要性がなく、経費が抑えられたと考えられる。学会参加における旅費について、当初計画で計上していた経費よりも、費用を抑えることができたため、その費用を次年度使用とした。次年度の実験においては予想と異なる結果が得られる可能性もあり、研究課題を遂行するために使用する予定である。次年度の出張において、当初計画で計上していた経費よりも費用がかかる可能性があるため、その費用として使用する計画とする。