hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フレーム意味論と構文文法に基づく日本語構文データベースの構築

研究代表者が構築中の言語資源「日本語フレームネット」を、語彙情報のみならず構文情報をも含む語彙・構文複合言語資源へと発展させるため、日本語構文データベース(コンストラクティコン)の雛形を作成した。具体的には、「語」以外の言語形式が、特定の意味と結びついたいわゆる「構文」(construction)の記述を蓄積した。構文の統語構造の記述に構文文法、意味構造の記述にフレーム意味論の枠組みを用いた。本研究の目的は、現在研究代表者が構築中の言語資源「日本語フレームネット」を、語彙情報のみならず、構文情報をも含む語彙・構文複合言語資源へと発展させるため、日本語構文データベース(Constructicon)の雛形を構築することである。具体的には、文の意味に関与する、語彙素以外の文要素(構文)の記述を蓄積していく。その際、構文の統語構造の記述に構文文法、意味構造の記述にフレーム意味論の枠組みを用いている。語彙情報と構文情報の両方を含んだ語彙・構文複合言語資源としての「日本語フレームネット」を、フレーム意味論と構文文法の枠組みの具現化と位置づけて、特に構文の意味記述、「文法と語彙の連続性」保持の点において、両枠組みの精緻化に貢献することを目指している。研究期間内に、構文分析、用例へのアノテーション、データベース整備を行う。2015年度は、構文アノテーションのための環境整備と位置づけた。言語分析では対象構文の選定を行い、それらの構文の意味情報を分析した。さらに、それらの意味情報をどのように日本語構文データベース(Constructicon)上に構文アノテーションとして記述するか、またその際に「フレームネット」上の既存のフレーム定義を用いることができるのかを検討した。その結果、日本語構文の中には、「フレームネット」上の意味フレームだけではなく、対話フレーム(interactional frames)を新たに定義しなければ、意味情報が記述できないものがあることが明らかになった。システム関連では構文情報付与用のアノテーションツールの整備を行った。言語分析関連では、当初の計画通り対照構文の選定と構文分析を始めたが、まだ完了はしていない。だが、日本語構文の意味情報を記述・アノテーションする方法については具体化することができた。さらに、日本語構文とフレームとの関連を分類することができた。システム関連では、当初の計画通り構文情報付与用アノテーションツールの整備を開始することができたが、夏にサーバが攻撃されたこと、研究協力者(フランス・テレコムブルターニュ工科大学からのインターン大学院生)の帰国などにより、完成には至っていない。だが、サーバを再構築し、後任の研究協力者(オランダ・アムステルダム大学からの協定学生)に仕事を引き継ぐことができた。本研究の目的は、研究代表者が構築中の言語資源「日本語フレームネット」を、語彙情報のみならず、構文情報をも含む語彙・構文複合言語資源へと発展させるため、日本語構文データベース(Constructicon)の雛形を作成することである。具体的には、「語」以外の言語形式が、特定と意味と結びついたいわゆる「構文」(Construction)の記述を蓄積していっている。語彙情報と構文情報の両方をふくんだ語彙・構文複合言語資源を構築することにより、構文文法とフレーム意味論の2つの言語理論の応用化を目指す。特に、構文の意味記述方法、「文法と語彙の連続性」の仮説の保持において、両理論の精緻化に貢献することをねらっている。2016年度は、構文アノテーションの本格化を目標とした。言語分析関連では、引き続き対象構文の選定を行い、実際に分析を行った。第10回言語資源評価国際会議(LREC2016 Language Resources and Evaluation Conference)チュートリアル「マルチリンガルフレームネット」で成果を発表した。さらに、言語分析結果について2017年7月開催の国際認知言語学会で発表することとなった。また、これまでの2年間の本研究の成果に関する英語論文を執筆した。システム関連では、構文情報付与用アノテーションの開発は進みつつも完成には至らなかったが、2017年3月に第23回言語処理学会(筑波大学)で開発中のツールについて発表した。言語分析関連では、意味フレームと構文との相関関係に着目することにより、日本語構文が5つのタイプに分けられることが明らかになった。これにより今後のアノテーションの方針が明確化された。システム関連では、謝金用研究費の不足により優秀なプログラマを多く雇うことができなかったため、ウェブ上のアノテーションツールは引き続き作成中である。構文アノテーションとこれまでの日本語フレームネットにおける語彙アノテーションとの関係をどのようにリンクさせるか、ということが今後の課題となる。本研究の目的は、研究代表者が構築中の言語資源「日本語フレームネット」を、語彙情報のみならず、構文情報をも含む語彙・構文複合言語資源へと発展させるため、日本語構文データベース(コンストラクティコン)の雛形を作成することであった。具体的内容としては、「語」以外の言語形式が、特定の意味と結びついたいわゆる「構文」(construction)の記述を蓄積していった。その際、構文の統語構造の記述に構文文法、意味構造の記述にフレーム意味論の枠組みを用いた。研究の意義としては、語彙情報と構文情報の両方を含んだ語彙・構文複合言語資源の雛形を検討することにより、認知言語学という研究アプローチの中でも特に構文文法とフレーム意味論の2つの言語理論の実践を行い、その適用分野を具体化することができた。と同時に、構文の意味記述方法、認知言語学における「文法と語彙の連続性」仮説の保持において、両理論の精緻化にも貢献することができた。

当初の研究計画は概ね実施することができた。特に、日本語構文分析と、用例へのアノテーションを進めることができた。成果は、John Benjamins Publishing出版社刊のConstructicographyにまとめた(共編者の一人、第5章執筆者として貢献)。ケンブリッジ大学出版局刊のThe Cambridge Handbook of Japanese Linguisticsの第21章も本研究の成果である。また、第14回国際認知言語学会、マルチリンガルフレームネット会議、言語処理学会第24回年次大会で成果を発表した。研究代表者が構築中の言語資源「日本語フレームネット」を、語彙情報のみならず構文情報をも含む語彙・構文複合言語資源へと発展させるため、日本語構文データベース(コンストラクティコン)の雛形を作成した。具体的には、「語」以外の言語形式が、特定の意味と結びついたいわゆる「構文」(construction)の記述を蓄積した。構文の統語構造の記述に構文文法、意味構造の記述にフレーム意味論の枠組みを用いた。平成28年度は、構文アノテーション作業の開始にこぎつけられるようにする。言語分析関連では、まず引き続き対象構文の選定を行い、分析を行う。構文情報付与用アノテーションツールの整備が完了し次第、実際にそのツールを使って構文の統語アノテーションと意味アノテーションを行う。システム関連では、構文情報付与用アノテーションツール整備の完了を第一目的とする。平成29年度は、構文データベースの雛形完成を目指す。言語分析関連では、構文アノテーション作業結果の見直しと成果発表を行う。システム関連では、データ公開形式を検討する。システム関連では、データ公開形式を決定し、データの見直しを行う。認知言語学外国旅費が予定より小額となったため。既に国際学会での発表が予定されているため、2017年度の外国旅費に充てる予定。
肝再生における線維芽細胞の役割の解明ー肝不全治療の新たなターゲットの可能性

I型コラーゲンプロモーター下にGFPを発現するコラーゲンGFPマウスを用いて70%肝切除モデルを作成し、その肝臓での免疫組織染色を行った。肝臓切除後48時間後の肝臓におけるコラーゲンGFP陽性細胞は、門脈域線維芽細胞のマーカーであるThy1の発現を認めず、一方で星細胞マーカーの発現を認め、これらは星細胞であることを証明しえた。70%切除肝からのコラーゲンGFP陽性細胞の単離、解析を進めている。当初予定していたコラーゲンERCreマウスの搬入に若干の遅れを認めている。プロジェクトそのものの予定に変更なく、コラーゲンGFPマウスの70%肝切除モデルにFACSを用いた解析を継続する方針である。またコラーゲンERCreマウスの搬入手続きを継続する予定である。当初、平成30年度にコラーゲンERCreマウスの搬入、飼育を行う予定であったが、搬入の遅れがあったためその分の経費が次年度使用額となった。この次年度使用額については、当初の予定通りコラーゲンERCreマウスの搬入費に充当する予定である。
環境保全に資する原料および炭素繊維複合材料合成プロセスの開発

炭素繊維強化熱可塑性樹脂(CFRTP)の力学物性を向上させる為にソープフリー乳化重合法で高分子コロイドを調製した。これを炭素繊維表面に電着させ,CFRTPの曲げ強度を向上させることに成功した。これは炭素繊維表面に吸着したシリカコロイドが熱可塑性樹脂との複合時に働く炭素繊維間の凝集作用を抑制したことに起因する。また同様の表面修飾操作をシリカナノコロイドを利用して行ったところ,曲げ強度と熱分解法によりリサイクルした炭素繊維の強度を保つことに成功した。表面修飾時に用いた高分子コロイドの合成時に排出される上澄み液をマイクロコッカスを利用したバイオアッセイ試験に用い,上澄み液の微生物毒性を調査した。その結果,カチオン性のポリスチレンで分子量が1000未満のポリマーが特に微生物毒性を示すことが明らかになった。サイズが100nm以上の高分子コロイドには微生物毒性がなかった。またビニル基に芳香環が直接結合しているモノマーを用いた重合を用いると,その芳香環に多様な官能基が結合していても微生物毒性を示すことから,微生物毒性にポリマーに含まれる芳香環が深く関与していることが分かった。高分子コロイドの分散安定性について,モノマー種と開始剤の組合せを幾つか試して重合してみたところ,開始剤官能基が負帯電を示すものとアニリンやピリジンと結合するビニルモノマーを重合に用いると,モノマーと開始剤のそれぞれの官能基間に静電相互作用に基づく引力が作用するため,高分子微粒子同士の凝集が起こり,不安定になることを明らかにした。研究目標であったCFRTPの力学物性を向上させること,および熱分解法によりCFRTPから高強度の炭素繊維を回収することに成功しており,また材料強化のための表面修飾に用いる高分子コロイドの微生物毒性に関する研究についても成果が得られた。学会発表,論文発表についても多数行うことができた。微生物毒性とポリマーの分子構造あるいはポリマーの形態との関係性を微生物マイクロコッカスを用いたバイオアッセイ試験を通して明らかにする。マイクロプラスチック汚染が問題になっており,プラスチックが生体内に入り分解された時に,どのような危険性があるのかを調査する。具体的には,ポリマーの分子量と形態が微生物に与える影響を評価し,ポリマーが生体内で分解される行程を模擬する。CFRTPについては,実用化を念頭におき,さらに高強度の材料を作製し,一般自動車への適用を考えたときに,CFRTPの破壊挙動についても検討する必要がある。具体的には,自動車事故の際にCFRTPが破壊され,その時に炭素繊維部分が破断しないような構造が必要であると考えている。すなわち安全に壊れるCFRTPの作製を目指して研究に取り組む予定である。
運動器慢性痛の発症予防プログラム開発のための基盤構築

運動習慣が慢性痛に及ぼす効果を検証するため,ギプス固定後慢性痛モデル(CPCP)の処置前に運動を負荷(前運動)し,痛み行動への影響の評価を進めている.CPCP処置前の不安や恐怖といった負の精神状態や運動環境への人的介入頻度が自発運動性に大きく影響を及ぼすと示唆されたことから,CPCP処置前に精神行動評価し,運動環境における人的介入頻度に制限を設け,痛みの行動の評価を行った.人的介入頻度を減弱した環境下で,前運動量に依存した広範囲機械痛覚増強の減弱と腰髄アストロサイト活性化の抑制が認められた.運動習慣の確立は,運動器慢性痛の発症予防につながる可能性が示唆された.慢性疼痛では、痛みにより惹起される不安、抑うつなどの負情動が生活の質(QOL)を著しく低下させる。今回、我々が開発したギプス固定後慢性痛(以下CPCP)モデル)を用いて負情動生成について解析を行うことは、慢性疼痛の情動的側面を考慮した基礎的知見につながる。本年度は痛みの情動・認知的側面を反映する脳領域を中心にCPCPモデル動物の脳内活性部位にブレインマッピングを行った。免疫組織化学的染色法にて、神経細胞活性マーカーであるc-Fos抗体を用いて検討した。ギプス除去後24時間目(急性期)とギプス除去後5週目(慢性期)において、視床、分界条、扁桃体、前帯状回、島、中脳中心灰白質においてc-Fos陽性細胞が多数検出された。また、不安・抑うつなど情動の障害に深く関わる扁桃体に着目して、マイクロダイアリシス法を用いてドパミンの放出量の計測を行った。ギプス固定2週目を基準として、除去後4時間までを計測するとドパミンの放出量が増大していた。この結果からギプス除去後のイベントが急性期の負情動関与領域のニューロンに変調をきたしている可能性が示唆された。今後は慢性期においても同様の解析を続行していく。一旦慢性痛に陥ってしまうと、その多くは難治性の一途をたどるケースが少なくない。予防的見地からの早期の介入が極めて重要であると考え、慢性痛発症前の予防的運動(前運動)が慢性痛に及ぼす効果について検証を行った。その結果、前運動を負荷した群は未運動群よりも有意に慢性的痛み行動の強度、広がりが抑制されるという結果を得た。しかし不安・抑うつなどの情動行動を示す動物においては前運動を負荷しても疼痛の抑制効果が得られない傾向がある。そこで、今年度は純粋な自発運動量による慢性痛の抑制効果を評価するために、生得的・潜在的な心理・精神的機能の評価にもとづく動物の選別を行い、精神行動を評価した。その結果をもとに動物の選定を行い、ギプス固定後慢性痛(以下CPCP)モデル作成前に前運動負荷を与え、慢性的痛み行動の評価を行った。さらに自発運動量と慢性的痛み行動の発現の関係について検討を行った。今年度は活動性、不安およびうつ傾向の評価として(1)高床式十字迷路(EPM)試験(2)オープンフィールド(OF)試験を実施した。行動試験後2週間の自発運動(ランニングホイールを用いた運動)を行った後、CPCPモデルを作成し、痛み行動の評価を5週間行った。EPM試験においてオープンアームに対する侵入回数が多く・滞在時間が長い無処置のラットは自発運動量が多く、CPCPモデル作成後の慢性的痛み行動の抑制効果が高い傾向が示された。また、OF試験においてオープンフィールド中心領域の進入回数の多い無処置のラットも同様の傾向を示した。以上の結果から、不安・抑うつ傾向を示さない動物は自発運動量も多く、運動量の多さに応じて慢性的痛み行動が抑制する傾向が認められた。高フィットネス状態は慢性痛を予防しうる可能性が示唆された。また、生得的な抑うつ・不安傾向は,運動習慣の形成を阻害し,慢性痛発症の助長因子と成り得る可能性が考えられた。昨年度報告したように、平成26年度に研究室の大規模の改装により研究の環境整備のため研究課題を1年遅れで実施したことである。また、27年度に計画をしていた酸化損傷組織を探索し、前運動が該当組織の損傷に及ぼす影響についての検証では、生得的・潜在的に心理・精神機能の脆弱性を所有せず、運動量依存性に疼痛抑制を確認できたCPCPモデル動物を用いて、運動効果器(骨格筋)において酸化ストレス障害および抗酸化能について免疫組織学・分子生物学的解析を行ってきた。未運動群と前運動群のそれぞれの運動効果器(骨格筋)で、抗8-OHdGモノクローナル抗体(DNA酸化損傷マーカー)を用いて酸化障害の局在変化を検索しているが、現在、染色の条件検討に時間を要しており比較検討するまでに到達できていない。慢性痛の病態解明が盛んに取り組まれ,その病態メカニズムの一つとして中枢神経系の可塑的変容が明らかとなってきた.しかし,有効性の高い治療法の開発までには至っておらず,一旦慢性痛に陥ると難治性となるケースが少なくない.本研究は,慢性痛発症の予防的見地から,運動習慣が慢性痛発症に及ぼす効果について,独自に開発したギプス固定後慢性痛(CPCP)モデルラットを用いて検証を進めてきた.CPCPラットを作製する前に2週間の前運動(自発運動)を負荷した群(高フィットネス群)と未運動群にそれぞれCPCPモデル処置を行った.ギプス除去後

2時間目,1日目,3日目,1週目,3週目,5週目において機械痛覚増強行動を経時的に計測した.未運動群と比べ,高フィットネス群では,走行距離依存性に全ての部位(足底・下腿皮膚・下腿筋・尾部)の機械痛覚増強行動の減弱が認められた.さらに高フィットネス群と未運動群で,機械痛覚増強行動の評価部位の支配髄節である第4腰髄(足底)および尾髄(尾部)において,ミクログリアのマーカー(抗Iba1抗体,抗CD11b抗体),アストロサイトのマーカー(抗GFAP抗体)を用いて,各グリアの活性化について免疫組織学的に比較検討した.未運動群でみられた第4腰髄後角のアストロサイトの活性化および尾髄ミクログリアの活性化は,高フィットネス群において抑制傾向を示した.以上により,運動習慣は,慢性痛の発症の予防に繋がる可能性が示唆された.現在,運動習慣がもたらす慢性痛の予防因子として,末梢組織の抗酸化能の変化に着目し,探索を進めている.運動習慣が慢性痛に及ぼす効果を検証するため,ギプス固定後慢性痛モデル(CPCP)の処置前に運動を負荷(前運動)し,痛み行動への影響の評価を進めている.CPCP処置前の不安や恐怖といった負の精神状態や運動環境への人的介入頻度が自発運動性に大きく影響を及ぼすと示唆されたことから,CPCP処置前に精神行動評価し,運動環境における人的介入頻度に制限を設け,痛みの行動の評価を行った.人的介入頻度を減弱した環境下で,前運動量に依存した広範囲機械痛覚増強の減弱と腰髄アストロサイト活性化の抑制が認められた.運動習慣の確立は,運動器慢性痛の発症予防につながる可能性が示唆された.所属講座の大改修および実験装置の購入や手技の確立に時間を要したため、当初の実験計画が遂行できなかった。平成28年度は、27年度までに検討した内容を引き続き実施し、前運動が酸化損傷組織に及ぼす影響について検証する。そのために生得的・潜在的に心理・精神機能の脆弱性を所有せず、運動量依存性に疼痛抑制を確認できたCPCPモデル動物を用いて、抗酸化酵素の増大や活性化を誘導し、酸化ストレスによる組織損傷を抑制する可能性がある運動効果器(骨格筋)で抗8-OHdGモノクローナル抗体を用いて酸化傷害の局在変化や抗Mn-SOD抗体、抗カタラーゼ抗体を用いて、各組織における抗酸化機能の局在変化を免疫染色にて検証する。慢性痛運動習慣が慢性痛に及ぼす効果を検証するため、独自に開発したCPCPモデルラットを用いて、慢性痛発症前の予防的運動(前運動)が慢性痛に及ぼす効果について検証を行ってきた。その結果から、純粋な運動量による慢性痛抑制効果を評価するためには、生得的・潜在的な心理・精神的機能の評価に基づく動物の選別が必要であると考え、検討を行う。27年度は行動装置の設定・実験手法の確立に時間を要したため、先送りになっていた行動学的実験を中心に行う予定である。初年度の実験計画が今年度に移動したことや、高架式十字迷路・オープンフィールドの購入価格が予定額より安く購入できたこと、また免疫組織学的・分子生物学的検討が進んでいないことにより試薬や抗体購入に予算が使用できなかったため次年度使用額が生じた。平成26年度において実施する予定であった研究計画に若干の遅れが生じたため、研究費を次年度に一部繰り越した。平成28年度の研究費の使用は、実験計画からその支出の多くは試薬代、実験用器具代、動物代である。特に、免疫組織化学染色、ELISA、ウエスタンブロッティング法に使われる抗体・試薬代の割合が多くなると思われる。また、これらの結果をまとめ、論文投稿に向けて翻訳・校閲費に予算を使用する。
マラリア予防薬でマラリアは予防できるのか？

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
被服教育の質保証を支援するマルチデバイス型e-ラーニングシステムの開発

LMSは、時間や場所を問わず教材を提供でき、学生の進度や理解力に応じて学習できるため、体験的授業が多い被服学には大いに役立つ。最近のスマートフォンの普及をうけて、マルチデバイス対応型のコンテンツの提供望ましいが、スマートデバイスは画面が小さいことから課題も多い。そこで、被服教材の中から作業の細かい製図、浴衣製作、ドレーピングを取り上げ、マルチデバイス対応型コンテンツを試作し、検討を行った。その結果画像提示の工夫により十分な教育効果が得られることを確認した。「被服教育の質保証を支援するマルチデバイス型eーラーニングシステムの開発」のために、大学における被服領域の中で学生が最も難しい科目として挙げている被服製作を支援するコンテンツを作成することを目的に、25年度はドレーピング技術と浴衣製作をテーマコンテンツとして取り上げた。これら2種のコンテンツは、被服製作作業の中で最も細かい手作業が多いテーマであり、画面の大きなPCでは視認できる作業工程がスマートフォンの画像においても学習支援に耐えうるかについてが問題である。マルチデバイスに対応するためには、PCやタブレットだけでなくスマートフォンを用いての学習も可能でなくてはならない。さらに、ドレーピングは、作業者の感覚によるところも多いことからそのテクニックが学習者に伝わるかも本研究の課題の1つである。25年度の研究活動において、ドレーピングについては、複数のビデオカメラおよびデジタルカメラを用いて、タイトスカートのドレーピング作業の工程を繰り返し撮影し、動画コンテンツを作成した。さらにこれらの動画についてページコンテンツからリンクさせ、実験者により、内容を検討しながら編集作業を行った。また、提示画像の最適化を検討するために解像度を3段階に設定した評価実験用テーマコンテンツを作成した。一方、浴衣製作コンテンツは、アニメーションコンテンツとページコンテンツをを中心に作成し、20名の被験者に自宅または学内のPCからLMSにアクセスしてもらい、実際に浴衣を自身で作成してもらい、コンテンツの評価実験を行った。この浴衣コンテンツは、次年度別の被験者により、スマートフォンを用いてLMSにアクセスし、同様の評価実験を実施する予定である。なお、動画コンテンツについては、作業に用いる針、用布、ラインの色彩などが見えに影響を及ぼすことも考えられることから、色彩変換した実験画像も作成した。「被服教育の質保証を支援するマルチデバイス型eーラーニングシステムの開発」のために平成25年度は被服製作の中で緻密で感覚的なドレーピングを取り上げ、スマートデバイス対応型のコンテンツを作成した。26年度はそのコンテンツを名古屋学芸大学・名古屋女子大学とも各LMSにアップロードし、名古屋学芸大学においては実際にコンテンツを見ながら学生35名に実習作業を行ってもらい、各工程でのコンテンツの評価と課題について抽出した。また出来上がった作品の評価を教員が行い、理解度についても検証した。名古屋女子大学学生60名(ドレーピングの内容は把握しているが実習作業を行ったことがない)にはコンテンツに関するアンケート調査を行った。その内容については9月開催の(一社)日本家政学会中部支部第59回大会にて発表した。さらに、ドレーピング作業では使用するボディの色彩と作業布の色が酷似していることから、画面の小さいスマートフォンでは明視性に問題がある。そのためボディの色彩について実験を行い、日本色彩学会第2回秋大会[清水]'14にて発表した。一方、被服製作の中で細かい縫製作業による浴衣製作コンテンツについては、25年度に続き、26年度も名古屋女子大学の学生19名に修正を加えたコンテンツにPCからアクセスしてもらい、実際に浴衣を製作させ、評価実験を行った。また、名古屋学芸大学の学生14名を被験者として、同じコンテンツをスマートフォンからLMSにアクセスしてもらい同様に浴衣を製作してもらい、評価実験を行った。このデバイスの違いによる理解度の差異については今後詳細に検討し報告予定である。さらに画像に関する最適化については、html5での動画フォーマット毎の圧縮率検証、viewportの設定によるさまざまな解像度環境の検証、認証サーバへの統合による利便性向上などについて検討を進めた。「被服教育の質保証を支援するマルチデバイス型eーラーニングシステムの開発」のために27年度は、これまでの評価実験を行ったコンテンツの課題を検討し、以下のように検証実験を行った。ドレーピングコンテンツについては、平成26年度においてビデオ画像を中心にコンテンツを作成し、解像度を4段階に変化させて編集し、スマートフォンにて試作コンテンツの評価実験を行った。その結果、スマートフォンの小さな画面でも約90%の学生が理解できたとしているが、「いせ」や「ゆとり」などの感覚的作業で教員による作品評価とは異なり、理解できても必ずしも作品に反映できなかった。そこで、27年度は作成したドレーピング実習コンテンツの理解しにくい箇所にAlTalkIIで作成した音声情報を挿入してLMSにアップロードし、同様に評価実験を行った。この内容については、(一社)日本家政学会中部支部第60回大会にて報告した。被服製図コンテンツについてはタイトスカートを取り上げ、最初の「基礎線を書く」から最後の「地の目線を入れる」までの工程を14分割し、各工程をページとして提示する方法と同じ画像をアニメーションで構成し、動画として提示するという2種類のコンテンツを作成し、LMSにアップロードした。実験は被験者を2グループに分け、各自のデバイスからアクセスし、1/4大にて製図しながら各工程の画像の見易さ、理解しやすさ、所要時間などを回答させた。さらに教員が出来上がった製図を採点し、課題の抽出を行った。その内容については(一社)日本家政学会第67回全国大会にて発表した。なお、LMS配信用動画データの最適化を行う上で、学内無線LAN電波測定調査を行った。その結果研究対象教室における電波強度不足が判明したため適切なAPの設置を行った。

またその状況に適した動画データのエンコード手法を検証するため、実機デバイスによる表示確認を行った。LMSは、時間や場所を問わず教材を提供でき、学生の進度や理解力に応じて学習できるため、体験的授業が多い被服学には大いに役立つ。最近のスマートフォンの普及をうけて、マルチデバイス対応型のコンテンツの提供望ましいが、スマートデバイスは画面が小さいことから課題も多い。そこで、被服教材の中から作業の細かい製図、浴衣製作、ドレーピングを取り上げ、マルチデバイス対応型コンテンツを試作し、検討を行った。その結果画像提示の工夫により十分な教育効果が得られることを確認した。マルチデバイスに対応するアパレル製作コンテンツはPCのみを対象としたコンテンツと異なり、特にスマートフォンでは画面が小さく、動画コンテンツの場合、再生途中における拡大・縮小ができないことから提示方法が難しく、この点を先に検討する必要があると考え、最もアパレル実習作業中の手先の動きが複雑なタイトスカートのドレーピング作業を中心に26年度は実験を行った。具体的には、LMSコンテンツを利用しながら実習作業を行い、見易さ、理解しやすさなどについて学生のアンケートから課題抽出するだけでなく、実習した作品を評価することで学生の理解度について検討し、その実験結果については(一社)日本政学会中部支部第59回大会にて報告した。この実験は当初27年度の実施計画に入っていたものを前倒しして行った。しかし、26年度に予定していたスカート製作、ブラウス製作などのコンテンツ作成に必要なビデオ撮影をまだ行っていないことから、全体的には「おおむね順調に進展している」と評価した。ドレーピング作業がコンテンツにより、無理なく学生が理解できる環境の設定ができれば、他の動画コンテンツの作成は、ドレーピングの実験で得られた条件を参考にして行うことができ、さらにコンテンツ運用についても最適化の検討を進めているため、今後の進展には期待できると考える。被服心理学,被服設計27年度は、26年度に撮影できなかったスカート製作、ブラウス製作などのコンテンツを作成するために必要なビデオ撮影を速やかに行い、これらの動画を各製作コンテンツにどのようにリンクさせるか検討し、LMSにアップロードできるコンテンツを仕上げる。また、ドレーピングコンテンツについては、課題が抽出されたことから、修正すべきところは修正し、付加すべき項目は付加して、コンテンツを作り上げ、LMSに再度アップロードし、実習試験を行い、コンテンツを完成させる。なお、これらマルチデバイス化に向けての諸条件は(一社)日本家政学会中部支部第60回大会に報告する予定である。
軟骨由来成長因子CTGF/Hcs24の骨折治癒・仮骨延長における発現とその役割

軟骨由来成長因子CTGF/Hcs24は、軟骨細胞および骨芽細胞の増殖、分化を促進すると共に、血管内皮細胞に対しても増殖、遊走、管腔形成を促進し、内軟骨性骨化および膜性骨化を促進する重要な因子であることが示唆されている。今回、ラット仮骨延長モデルを作製し仮骨延長部におけるHcs24/CTGFの発現を調べ、CTGF/Hcs24の仮骨延長中における関わりを検討した。延長直前(術後1週)では、内軟骨性骨化において出現する骨切り部近傍の増殖軟骨細胞、肥大軟骨細胞および新生骨梁表面の骨芽細胞様細胞にCTGF/Hcs24を認めた。延長10日目、20日目、および終了後1週においては増殖軟骨細胞、肥大軟骨細胞さらに類軟骨細胞にもCTGF/Hcs24を認め、新生骨梁表面の骨芽細胞様細胞に強い陽性像を認めた。今回の検討では、仮骨延長過程において、新生仮骨を形成する様々な細胞にCTGF/Hcs24を認め、内軟骨性骨化および膜性骨化を幅広く促進している可能性が示唆された。また、膜性骨化における新生骨梁表面の骨芽細胞に強い陽性像を認めたことは、牽引メカニカルストレスのCTGF/Hcs24発現に与える影響を検討するうえで特徴的な結果がみられたといえる。また、牽引メカニカルストレスの与える遺伝子レベルでの影響に関しては、未だ不明な点も多く、今後、in situ hybidyzationおよびRT-PCRによる検索を検討中である。1.ラット仮骨延長モデルの作製30匹を対象とし、ジエチルエーテル麻酔下に左大腿骨中央部を骨切りし、ミニホフマン創外固定器にて両骨片を固定した。1週間の待機期間の後、1日0.5mmの速度で延長した。2.免疫染色延長直前、延長10日目、延長20日目および延長終了後1週にラット仮骨延長モデルに対し潅流固定を行い、周りの軟部組織を伴った仮骨延長部を含む領域を取り出し固定、脱灰しパラフィン包埋した。切片作製後、一次抗体としてCTGFペプチドを免疫して作製した抗CTGF抗体、二次抗体としてビオチン化抗ウサギIgGを使用し、免疫染色を施行した。3.結果延長直前では内軟骨性骨化において出現する骨折部近傍の増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞および肥大軟骨細胞の全てにCTGF蛋白質の陽性像を認めた。また新生骨梁表面の骨芽細胞様細胞にもCTGF蛋白質の陽性像を認めた。延長10日目、延長20日目および延長終了後1週においては新生骨梁表面の骨芽細胞様細胞および新生骨に特に強い陽性像を認めた。増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞、肥大軟骨細胞および類軟骨細胞にも陽性像を認めた。4.結語仮骨延長においてCTGFは類軟骨細胞に対してもparacrine的に働き、また牽引メカニカルストレスにより石灰化層近傍において血管内皮細胞に対してautocrine的に血管の侵入を促進している可能性が示唆された。
多発性硬化症と腸内細菌・腸管免疫の関連に関する研究

多発性硬化症(multiple scleorosis: MS)は、近年増加傾向が著しい中枢神経系の自己免疫疾患である。本研究では、MS増加の要因として、生活習慣の欧米化、腸内細菌叢変化、腸管免疫の変調が関与する可能性を検証した。嫌気性細菌の多い腸内細菌叢を、ゲノム科学的手法で解析し、MS患者における細菌叢構成の偏倚(dysbiosis)を確認した。短鎖脂肪酸を生成するクロストリジウム菌のMS糞便での減少は、MS発症との関連を示唆した。今回新たに発見したCD4陽性上皮内リンパ球(regulatory IEL)は、腸内細菌の影響を強く受け、同細胞の研究はMS予防法の開発において重要である。我々は以前より多発性硬化症(multiple sclerosis; MS)の我が国における増加傾向の背景に、食生活の欧米化による腸内細菌叢の変調が存在する可能性を提唱して来た。この仮説を持つにあたった背景には、MSの動物モデルが抗生物質投与によって改善することや、特定の腸内細菌によって病態が修飾されることなどの実験的事実が存在する。今回の研究は、ヒトでこの作業仮説の妥当性を検証することを目的とし、さらに腸管免疫を標的とする画期的な治療法を開発することを目指している。日本人MS患者および健常者の糞便サンプルを収集し、16S遺伝子配列解析およびメタジェノム解析によって、腸内細菌叢を網羅的に解析した。その結果、炎症性腸疾患において異常な減少が報告されているFaecalibacterium菌の一種が、MS患者においても、減少していることが明らかになった。MSと炎症性腸疾患は、ともに日本国内で過去30年間にわたって、顕著な増加傾向を示す疾患であるが、共通の遺伝的な背景を有することも示唆されている。今回の我々の研究成果は、特定の腸内細菌と免疫性神経疾患との密接なつながりを、ヒトではじめて証明したものである。多発性硬化症(MS)発症における腸内細菌叢異常の関与を証明するために、患者糞便および唾液サンプルの収集、ゲノム精製と16Sリボソーム解析を、国立精神・神経医療研究センター、麻布大学、東大の連携のもとに進めた。予備的な検討により、MSで減少している細菌のなかにFaecalibacterium prausnitziiを同定した。さらにFaecalibacterium prausnitziiに関連したゲノム配列を有する細菌の変化についても、系統的な解析を実施した。限られたサンプル数の中で、解析の精度を向上させるための方法論について議論を重ねた。クローン病や潰瘍性大腸炎との比較研究、制御性T細胞を誘導する細菌の解析、MSの動物モデルEAEの活用方法等について、実験計画を練り上げ、具体的な準備を進めた。再発寛解型多発性硬化症(multiple sclerosis; MS) 20例と健常者40例の糞便試料を材料として腸内細菌叢のゲノム解析(16Sリボソーム解析およびメタゲノム解析)を実施し両群を比較した。菌種組成の多様性に関しては、MSと健常者で有意な差異を認めなかったが、腸内細菌叢間の菌種構造の違いの程度を距離として求めるUniFrac解析を行ったところ、unweighted UniFracで有意差を認め、MS患者で腸内細菌の乱れ(dysbiosis)が存在することが明らかになった。さらにMSで減少または増加している細菌種の同定に成功した。MSで減少している細菌の中には、Crohn病で減少しているFaecalibacterium prausnitziiを初めとする、機能的な意義を有する細菌が含まれている(細菌種の公開は論文発表時)。異なる自己免疫病の発症に共通の遺伝素因が関与することが明らかになっているが、共通の腸内環境の関与することが、今回の研究によって明らかになったと考えられる。医学生物学の広範な領域にインパクトを及ぼす成果と考える。多発性硬化症(MS)は代表的な中枢神経系自己免疫疾患である。我が国の患者数は過去40年で30-40倍に増加しており、背景に存在する環境(後天)要因の解明が急務である。我々はMSの発症に腸内細菌叢(gut microbiota)の偏倚が関与する可能性を提唱し、本年度は患者糞便試料で、酪酸発酵に関与しうるクロストリジウム細菌(Cluseter IVとXIVa)の減少が見られることを報告した(Miyake et al. PLOS ONE 2015)。特定のクロストリジウム細菌の減少とMSの発症を結びつけるメカニズムとして、腸粘膜に存在する制御性リンパ球の変調が推測される。我々は研究の総仕上げとして、マウスの腸管上皮に、腸内細菌叢に依存性で、かつAHRリガンドに反応するCD4+の制御性T細胞(regulatory intraepithelial lymphocytes: regulatory IEL)が存在することを明らかにした。同細胞はTh17細胞に類似した特徴を有するが、中枢神経炎症の場に浸潤してLAG3を高発現して、LAG3依存性にMSの動物モデル実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を抑制することがわかった(Kadowaki, Yamamuraら. Nature Comm印刷中)。食生活の欧米化などによる腸内細菌叢の偏倚が生じ、それがregulatoryIELのような腸内細菌依存性制御性細胞の変調を導くことによって、MS発症の閾値が低下し、ひいては患者数の増加につながっている可能性がある。現在ヒトregulatory IELの研究も進め、新たなMS治療・予防の戦略につながる情報を収集している。

本研究では、MS増加の要因として、生活習慣の欧米化、腸内細菌叢変化、腸管免疫の変調が関与する可能性を検証した。嫌気性細菌の多い腸内細菌叢を、ゲノム科学的手法で解析し、MS患者における細菌叢構成の偏倚(dysbiosis)を確認した。短鎖脂肪酸を生成するクロストリジウム菌のMS糞便での減少は、MS発症との関連を示唆した。今回新たに発見したCD4陽性上皮内リンパ球(regulatory IEL)は、腸内細菌の影響を強く受け、同細胞の研究はMS予防法の開発において重要である。予備的な研究結果において、MSにおける腸内細菌叢の乱れ(dysbiosis)が確認され、免疫系との関連の強い細菌の減少が確認された。比較的少数の症例の解析で陽性所見が得られたことは、次年度以降の研究の追い風になるものと考えられた。平成25年度に突然の人事異動(三宅博士の順天堂大学教授就任)があり、三宅博士と数名の共同研究者がラボの引っ越し等に時間を取られ、研究が中断した時期があった。しかし対応策として、三宅博士にはNCNPに客員研究員として籍を残していただき、月に2回NCNPで開催される研究会議に参加していただく、三宅博士の指示で動ける技術員・大学院生がNCNPで腸内細菌に関わる引き続き研究を進められるように配慮し、最終年度には遅れを取り戻せるように調整した。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学患者、健常者を含めて症例数を増やし、日本人MSにおける腸内細菌叢異常の実態を明らかにするとともに、可能な限り速やかに動物モデルへの腸内細菌移植実験を実施して、生物学的な意義を明らかにする。このために現在の研究チームを維持する努力を継続して息の長い研究を目指す。日本国内でデータが確定すれば、海外の研究者とも交流して、国際共同研究へと発展させることをねらう。既にMSの発症に関連する疑いのある菌種を同定したので、最終年度はこれらの細菌を入手しB6マウスへ移植することにより、これらの細菌がMSの発症に関与することを確認する。具体的には、細菌移植群と対照群マウスにMSの動物モデルEAEを誘導し、疾患の重症度の変化やサイトカイン産生の変化などを解析する。MSサンプルがその後80例以上収集できており、関連疾患視神経脊髄炎(NMO)のサンプルも含めて、解析を追加する予定である。この結果、より多くの菌種について、有意差が得られる可能性があり、またMSのサブタイプと特定の菌種の関連が明らかになることが期待される。多発性硬化症患者の糞便中の特定細菌の減少を明らかにできた。このように作業仮説の妥当性を支持する決定的な証拠が得られたことから、おおむね順調に進展していると考えている。また、腸内細菌依存性免疫細胞の研究についても、新たな情報が得られており、論文発表の準備を進めている。日本人多発性硬化症患者で明らかになった腸内細菌叢異常の重要性を確固としたものにするため、疾患特異性の確認、治療薬や病期の影響の除外、欧米人患者との比較研究などを進める。
東北日本油田新第三系石油母岩の有機続成作用に関する研究

本研究は、油田新第三系を対象として、含有有機物、ビトリナイト反射率および変質鉱物の続成変化の関係を追求することを目的とした。横手市東方太平山南方地域の5ルートに発達する西黒沢系、女川系、船川系相当系から約130個の試料を採集し、室内分柝に供した。当初の計画に含まれていなかったロックエバル分柝を併せ行なった。得られた結果は次の如くである。1.変質鉱物組成から、横手地域では、上位より、斜プチロル沸石帯、方沸石帯、濁沸石帯に分けられ、太平山地域では、同様にオパールCTーモルデン沸石帯、オパールCT帯、雲母ー緑泥石ー石英帯に分帯される。2.太平山地域のビトリナイト反射率勾配は約0.5%/1000mであり、横手地域の約0.1%/1000mよりも高い。前者では女川系下部で石油発生のスレッシュホールドに入った可能性がある。3.ビトリナイト反射率とロックエバルTmaxは地表試料を用いた場合でも良い相関を示すことが明らかとなった。4.ケロジェンの型は、ロックエバル分柝の資料から、横手地域のものはI,II,IIーIII型であり、IIーIII、III型である太平山地域のものより石油生成に有利である。5.石油根源岩評価では両地域の討料は共にgood以下である。6.金広ポルフィリン、ペリーレンの含有量は共に各ルートで規則的な系位学的変化を示さず、供給有機物の質的差を反映していると考えられる。7.nーアルカンcplは下位に向って減少せず続成作用の指標として画一的に使用できない。nーアルカン組成は多峰型であること、特に太平山地域では陸生植物に由来するC_<29>、C_<31>に特徴ずけられることから、供給有機物の組成を反映しているものとみられる。1.地質調査及び試料採集秋田県横手市東方山地の地質調査を行ない,泥質岩,凝灰岩を採集した.新第三系は下位より真昼川層,小繁法層,山内層,相野々層(新称"南郷岳砂岩部層"を含む),新称"下ノ法層"及び花山層に分けられる.特に,従来から黒法層として一括されていた地層は,相野々層上部と指交関係にある南郷岳砂岩部層と,これらを不整合に覆う下ノ法彦に分けられることが明らかになった.2.室内分析(1),可溶性有機物:a)有機炭素量からみると,本地域の泥質岩類は石油根源評価のfairgoodの範〓にある.b)Ni及びVoポルフィリンは,各々下位層に向かって増加する.c)ペリーレン/有機炭素比は下位層程小さくなる.d)抽出性有機物量は上位層から下位層へと順次増加する. e)プリスタン/ファイタン比は全層を同じて2以下であリ,堆積環境は還元的であったことを示している.f)これらの試料が石油発生論的に末熟成と判断されるにもかかわらず,nーアルカンCPIは,全層を通じて1程度である.また,その頻度分布パターンは4グループにまとめられ,nーアルカン組成は堆積有機物の初期組成を反映していることを暗示している.

(2),ビトリナイト反射率(Ro):相野々層のRoは0.33%で,最下位の真昼川層でも0.48%であって,本地域の新第三系は末熟成であると判断される. (3),沸石及び粘土鉱物:下位より,方沸石ー緑泥石帯(真昼川層),方沸石ーイライト帯(山内層下部),方沸石帯(山内層上部)及びモンモリロナイト帯に分けられる.小繁法層については検討中である. Ro=0.3%程度の末熟成試料でも方沸石が既に出現している事は注目に値する.1.地質調査及び試料採集秋田県太平山南方地域の地質調査を行ない本地域の地層を砂子淵層、女川層、船川層、天徳寺層の4層に、また砂子淵層を2部層,船川層を3部層に分けた。地域中央部に分布する安山岩は船川層を貫いていることが明らかになった。小黒川ルート、小出浜ルート、宮田又浜川ルートから泥質岩及び凝灰岩を採集した。2.室内分析(1)可溶性有機物:a)本地域の泥先岩類は石油根源岩評価ではgood以下である。b)抽出性有機物量は砂子淵層上部女川層で高い。c)有機炭素量を抽出性有機物量は船川層中部を除くと回帰線層=0.11xに沿う。d)Ni-ポルフィリン,Voポルフォリンは大部分の資料では各々0.001-1.406ppm、0.000-1.019ppmであるが、鉱化変質を被った宮田又浜川ルートの砂小淵層下部では検出されない。e)ペリーレンは1資料以外から0.0001-1.167ppmの範囲で検出され、女川層中、下部で高井。f)n-アルカンCP1は13の間に入る。宮田又浜川ルートでは下位に向って大きくなる。g)n-アルカン組成は多峰性を示しC_<29>、C_<31>により特徴ずけられてる。(2)ビトナイト反射率勾配は0.5%/10000mであり、女川層下部でスレッシュホールドに入った可能性がある。(3)変質鉱物組成より、上位からオパールCT-モルデン沸石帯、オパールCT帯、雲母-緑泥石-石英帯に変質分帯できた。(4)ロックエバルTmaxは計画外であったが分析を行った結果、地表資料でもビドリナイト反射率と相関することが明らかとなった。
非掃引型ファブリペロー干渉計を用いたブリルアン散乱の迅速測定法

平成11年度は、最初に安定性の高いソリッドエタロンと高感度CCD検出器を組み合わせて非掃引型ファブリペロー干渉計を構築した。次に高分解能のブリルアン散乱測定を行うために周波数安定度の高いLD励起YAGレーザーを励起光源として組み込みブリルアン散乱測定系を完成させた。次に、現有の機械走査型のサンダーコック型5バス・ファブリペロー干渉計のスペクトルを基準として、散乱光に対する感度、取り込んだレーリー散乱とブリルアンサン散乱光からなるCCD画像の線形化、分解能に関連した装置関数等の処理が最適にできるようにコリメーター等の光学系の調整等を行った。その結果、自由スペクトル域30GHzのエタロンを用いて、90度散乱の実験によるブリルアン散乱スペクトルにおいて70以上のフィネスを得ることができた。平成12年度は、掃引型のタンデムマルチバス型ファブリペロー干渉計に匹敵する高分能を得るために様々な改良を行った。コリメーターの高精度化、収差の少ないレンズの使用、ソリッドエタロンの前にアイリスを配置して迷光を減らす、より高い反射率のソリッドエタロンの導入、周波数安定度のより高いリングキャビティーをもつグリーンレーザーを励起光源として導入する等の改良を行った。その結果として昨年度より格段に高い120を越えるフィネスが得られた。実際この装置を用いて、低分子の中間ガラス形成液体のひとつであるエタノールの液体状態、過冷却液体状態におけるブリルアン散乱の温度依存性を詳しく測定し、遅いβ-過程過程の挙動を明らかにし、またその活性化エネルギーを正確に決め。また近い将来、この干渉計を用いて微小試料や微小領域の測定を可能にする顕微ブリルアン散乱へと機能を拡張するために、顕微ブリルアン散乱の光学系の研究も併せて行い、不均一性の大きいリラクサー強誘電体単結晶に応用してそのヘテロ構造を明らかにすることができた。平成11年度は、初年度として高分解能の測定を行うために周波数安定度の高いLD励起YAGレーザー(主要備品)を励起光源として導入した。組み上がった高感度CCD検出によるブリルアンの装置における諸性能の評価には、現在稼働状況にある現有の機械走査型の5パス・ファブリペロー干渉系を用いた分光装置により得られるスペクトルを基準として、散乱光に対する感度、取り込んだレーリー散乱とブリルアンサン散乱光からなるCCD画像の線形化、分解能に関連した装置関数等の処理が最適にできるようにコリメーター等の光学系の調整等を行った。この測定方法は、高感度CCD検出器を用いて全スペクトルを一度に取り込むために干渉計の反射率を高くすることが可能となり、その結果高いフィネスが得られることもこの方法の長所の一つである。実際、自由スペクトル域30GHzのエタロンを用いて、90度散乱の実験により得られた室温におけるエタノールのブリルアン散乱スペクトルにおいて70以上のフィネスを得ることができた。エタロンの間隔を常にピエゾ素子で一定になるように制御する必要のある掃引型とは異なり、この方法では石英製のソリッドエタロンを用いているために干渉計の安定度も非常に高い。この長所を活かして低分子のガラスの形成液体のひとつであるプロパノールのブリルアンスペクトルの温度依存性を調べ、速い緩和過程(β-過程)においてその活性化エネルギーを正確に決めることができた。平成12年度は、2年目で最終年度に当たるため、昨年度構築した非掃引型ファブリペロー干渉系と高感度CCD検出器による高速データ取り込みブリルアン散乱装置の高精度化、安定化、ならびにその特徴を十分に活かした物性研究を行った。

昨年度の成果では、ブリルアン散乱スペクトルにおけるフィネスは70を少し変える程度であった。本年度は掃引型のタンデムマルチパス型ファブリペロー干渉計に匹敵する高分能の測定を可能にするために様々な改良を行った。具体的には、コリメーターの高精度化、収差の少ないレンズの使用、ソリッドエタロンの前ににアイリスを配置して迷光を減らす、周波数安定度のより高いリングキャビティーをもつグリーンヤグレーザー(主要備品)を励起光源として導入する等の改良を行った。またさらに高感度CCD検出器を用いて全スペクトルを一度に取り込むために干渉計の反射率を高くすることが可能となるというこの方法の長所を活かして、より高い反射率のソリッドエタロンを導入した。その結果として昨年度より格段に高いフィネスが得られるようになり、最高では昨年度の倍近くまでフィネスが向上した。また、反射率を上げたことによりコントラストも向上し、よりレーリー線の裾の切れの良いブリルアン散乱スペクトルを得ることができた。この装置の高分解能を実証するために、低分子の中間ガラス形成液体のひとつであるエタノールの液体状態、過冷却液体状態におけるブリルアンスペクトルの温度依存性を詳しく測定し、遅いβ-過程過程の挙動を明らかにし、またその活性化エネルギーを正確に決めることができた。また、微小試料や微小領域についてのブリルアン散乱スペクトルの測定を可能にするための顕微ブリルアン散乱の光学系の研究も行い、不均一性の大きいリラクサー強誘電体に応用してヘテロ構造を明らかにすることができた。
森林香気成分によって生ずる小動物嗅覚神経系の反応と運動量・血圧の変化

ヒノキ,トドマツ(針葉樹)、ユーカリ,クスノキ(広葉樹)の葉から抽出した精油とそれらに含まれるα-ピネン,リモネン,ボルニルアセテート,シネオール,カンファーを森林大気中濃度に近い10^<-2>,1%に希釈し、その気体を5秒ラット鼻腔内に注送してにおい刺激し、1.嗅覚神経系梨状皮質ニューロンの応答,2.総頚動脈血圧の変化ならびに3.におい物質揮散環境中におけるマウスの回転計運動量を測定し、次の成果を得た。1.応答を記録した33ニューロンの殆どが7種以上のにおいに応答するゼネラリストであったが、応答型(興奮、抑制、無応答)および応答の大きさはにおいの種類、細胞により異なったことからにおいを識別していることが推測される。におい別の全細胞にしめる応答型割合は、下位中枢嗅球では精油とテルペン別に類似していたのに対し、梨状皮質では興奮型の多い群(クスノキ,トドマツ,カンファー,α-ピネン,リモネン)と無応答型が多い群(ユーカリ,シネオール,ボルニルアセテート)に分かれ、精油とそれに含まれるテルペンとは同じ群に属した。したがって梨状皮質ではにおいの質に関する情報処理の進んだことが示唆される。2.におい刺激時の血圧を観血的に測定した結果どのにおいも影響はみられなかった。今後血圧を含め自立神経系への影響は、長時間におい環境に暴露した動物を用いるなど方法の検討が必要である。3.ppb濃度の単一テルペンは運動量に影響がなかった。ppm濃度では増大し、特にシネオールは著しかった。各種テルペンが複合した精油は、ヒトに殆ど無感の、森林環境に匹敵するppb濃度で運動量増大作用があり、トドマツとユーカリが大きく、クスノキの作用は長時間持続した。高濃度では効果は減少した。ヒノキは無影響であったがこれは同濃度域で得られた梨状皮質ニューロンの応答型割合が、精油中ヒノキのみ抑制型が興奮型を上回っていることに関連するのかもしれない。