hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
和周波分光法と赤外吸収分光法を用いたイオン液体(常温溶融塩)の界面分子構造の研究

イオン液体は不揮発性かつ不燃性で、常温を含む数百度の温度範囲で安定であり、多くの有機・無機化合物を溶解する。さらに、イオン伝導による電気伝導性を有し電気化学的に安定なため広い電位窓を与える。これらの性質は環境低負荷型溶媒あるいは新しい電気化学材料として理想的であるため、イオン液体の化学には応用的見地から強い興味が持たれている。しかし、なぜイオン性化合物が室温付近で液相をとりうるのか、という基本的課題を含めてイオン液体の構造や物性はほとんど解明されていない。本研究において代表者らは、界面におけるイオン液体の分子構造を、界面選択的な非線形光学分光法を駆使して解析する準備を整えた。本基盤研究の支援のもとに、既存の分光装置(世界最高性能をもつマルチプレックス和周波分光器)の試料セルなどをイオン液体界面の計測にあわせて改造した。さらに、ラマン励起した分子振動をハイパーラマン過程を使ってプローブ光の第二高調波強度の時間変調(量子ビート)としてとりだす新しい界面選択的分光法を考案して、フェムト秒レーザー光源(Spectra Physics社製Hurricane)と非同軸OPA(Quantronics社製Topas-white)を中核とした分光器を製作した。この新分光法(4次ラマン分光法)を、和周波分光法と組み合わせることによって、04000cm^<-1>にわたる分子振動波数域全域をカバーする界面選択的な振動分光計測が可能になった。表面界面の分子科学を大きく発展させる重要な成果である。
原本『老子』の形成と林希逸『三子〓口義』に関する研究

1、平成14年度は研究会議を合計2回開催した。2回とも原本『老子』について、参加者は延べ80名。報告者には、上海楚簡の第1発見者であり郭店楚簡の専門研究者でもある、香港中文大学の張光裕教授を研究協力者として招き、最新の専門的知識・最先端の学問を提供してもらった。張光裕教授の報告は、古文字学の立場から中国古典学を前進させるための多種多様の見解・提案を含んでおり、我々の研究の不備を補いうる極めて有益かつ重要な報告であった。その研究成果は、『郭店楚簡の思想史的研究』第6巻や『郭店楚簡儒教研究』に生かされている。2、『三子〓斎口義』の版本調査は、4名の研究協力者とともに国内(太宰府天満宮)1回、研究代表者単独で海外(韓国)1回、合計2回行った。海外(韓国)では『三子〓斎口義』の版本調査で若干の成果を挙げることができたが、それだけでなく、その研究状況をも詳細に知ることができた。これらの研究成果を基礎にして今年5月16日に「東アジア三カ国における林希逸研究」の国際会議(於東京)を開催することが決まっている。3、今年度は合計2回の海外調査研究旅行を行った。5月、韓国の成均館大学校・ソウル大学校・群山大学校・嶺南大学校を訪問。その目的と成果は、上述のとおり。8月、中国の五邑大学・中山大学・西北大学を訪問、古文字学国際シンポジウム、秦漢史国際シンポジウムに参加した。中国における古文字学の蓄積と秦漢史の新出土資料とその研究の最新状況を把握することができた。4、高性能のデジタルカメラ1台を購入した。これを用いて中国における最新の出土資料やそのOHP報告などをデジタル撮影し、それらのデータベースを作成して研究を進めた。5、今年度は本研究プロジェクトの最終年度であるので、この4年間の研究をまとめて論文集や報告集を編集・発行することに精力的に取り組んだ。そのために、パソコンを用いた原稿の入力・出力や原稿の整理・編集などの仕事に1名の研究支援者と多数の学生アルバイトをお願いした。その研究成果は、多数の著作物となって結実している。1.年間合計18回、大小の研究会議を開いた。会議では、代表者・分担者と協力者が新出の資料である郭店楚簡『老子』、それに対抗した郭店楚簡の儒家系の資料、および林希逸『三子口義』について最新の研究を報告し、それに基づいて参加者が全員で討論を行った。協力者には、彭浩、ルドルフ・ワグナー、大野出など、内外の著名な学者を多数迎えて専門的知識を提供してもらった。研究成果は、代表者著『郭店楚簡老子研究』・代表者監修『郭店楚簡の思想史的研究』第3巻にまとめて刊行した。2.高性能ノート型パソコン1台を購入し、これを用いて『老子』など新出資料のデータベースを作成した。その入力は、代表者・分担者・協力者の無償奉仕であるが、一部分、学生アルバイトを委嘱した。また、専門書店より出版された新出資料のCD-ROMを購入して、研究の便を図った。3.林希逸『三子口義』の内外における版本を調査するために、代表者と協力者は調査旅行を国内3回と海外1回(台湾、代表者の私費)を行った。調査した版本は、マイクロフィッシュ化およびゼロックスコピー化したが、デジタル撮影は版本の所有者の拒否に会ったため進捗しなかった。この方面の研究成果も、『郭店楚簡の思想史的研究』第3巻(前掲)にまとめて刊行した。4.代表者と分担者は、個別に合計3回、延べ27日間、海外調査・研究旅行を行った(1回は代表者の私費)。目的地は中国の北京市・山東省曲阜市・湖北省武漢市、台湾の台北市・新竹市の各研究機関であり、本研究課題に関して、講演・座談会を行い(延べ4回)、国際会議に参加し(延べ3回)、海外の学者(合計60名)と意見交換し、版本調査(1回)・資料捜集(4回)を行った。1、平成12年度は研究会議を合計9回開催した。原本『老子』が5回、林希逸『荘子〓斎口義』が4回。報告者には日本全国から澤田多喜男教授(千葉大)・清水信子副手(二松学舎大)等、海外から荘錦章助教授(シンガポール大)・王震中教授(中国社会科学院)・李東俊教授(韓国成均館大)・崔在穆教授(韓国嶺南大)・周啓成教授(中国浙江大)を研究協力者として招いて専門的知識を提供してもらった(合計8名)。研究成果は『郭店楚簡の思想史研究』第4巻等に掲載した。2、高性能ノート型パソコン1台を購入しこれを用いて『老子』等の郭店楚簡のデータベースを作成。平成12年度に作った主なデータベースは合計4種。入力には学生アルバイトを多数使った。3、研究協力者4名(周啓成教授(中国浙江大)をも含む)とともに東北大図書館と大東文化大図書館に赴き、林希逸『三子〓斎口義』の日本における版本を調査した。東北大図書館の版本数種はマイクロフィルム化を行った。4、夏期休暇を利用して原本『老子』について1週間の中国調査旅行を行った。上海博物館・北京大学に赴き重要資料を撮影した。

冬期休暇を利用して林希逸『三子〓斎口義』の版本について1週間の韓国調査旅行を行った。嶺南大図書館・啓明大図書館に赴き必要資料を撮影し、版本1種を購入して(私費)持ち帰った。1、平成13年度は研究会議を計3回開催した。原本『老子』が2回、林希逸『三子〓斎口義』が1回、参加者は延べ70名。報告者には馬承源館長(上海博物館)・濮茅左研究員(同)・藤居岳人教授(阿南工業高専)等延べ5名を協力者として招き、最新の専門的知識・最先端の学問を提供してもらった。特に馬・濮両氏の報告は公刊直前の『上海戦国楚簡』の内容を全般的に紹介、その中の「孔子詩論」等を分析・原本に最も近い郭店『老子』と同一年代・同一地域に存在した儒教を解明する上で非常に役に立った。成果は『郭店楚簡の思想史研究』第6巻等に掲載する予定。2、高性能パソコン1台・デジタルカメラ1台・普及型プリンタ1台を購入、これらを用いて『上海戦国楚簡』の「孔子詩論」「性情論」「緇衣」等や林希逸『三子〓斎口義』の諸版本のデジタル写真を撮影、データベースを作成して研究を進めた。今年度に作った主なデータベースは計3種。その入力・出力や他資料の収集・整理・翻訳には学生アルバイトを多数使った。3、『三子〓斎口義』の諸版本を調査するため日本各地の図書館を訪れる計画を立てたが、今年度は小規模の調査しかできなかった。来年度は協力者(韓国嶺南大学崔在穆教授、愛知県立大学大野出教授等)とともに韓国及び日本の『三子〓斎口義』の諸版本を調査したいと計画している。4、今年度は計2回の海外調査研究旅行を行った。4月、北京の国際シンポ「周易与科学文化国際学術研討会」に参加、清華大学思想文化研究所を訪問(科研費)。8月、長沙の国際シンポ「百年簡帛国際学術研討会」に参加、湘潭大学哲学系を訪問(科研費)。毎回原本『老子』や『三子〓斎口義』に関する論文を発表、議長を勤め、特別講演を行い、研究者達と意見交換を行い、資料の調査・収集を行った。1、平成14年度は研究会議を合計2回開催した。2回とも原本『老子』について、参加者は延べ80名。報告者には、上海楚簡の第1発見者であり郭店楚簡の専門研究者でもある、香港中文大学の張光裕教授を研究協力者として招き、最新の専門的知識・最先端の学問を提供してもらった。張光裕教授の報告は、古文字学の立場から中国古典学を前進させるための多種多様の見解・提案を含んでおり、我々の研究の不備を補いうる極めて有益かつ重要な報告であった。その研究成果は、『郭店楚簡の思想史的研究』第6巻や『郭店楚簡儒教研究』に生かされている。2、『三子〓斎口義』の版本調査は、4名の研究協力者とともに国内(太宰府天満宮)1回、研究代表者単独で海外(韓国)1回、合計2回行った。海外(韓国)では『三子〓斎口義』の版本調査で若干の成果を挙げることができたが、それだけでなく、その研究状況をも詳細に知ることができた。これらの研究成果を基礎にして今年5月16日に「東アジア三カ国における林希逸研究」の国際会議(於東京)を開催することが決まっている。3、今年度は合計2回の海外調査研究旅行を行った。5月、韓国の成均館大学校・ソウル大学校・群山大学校・嶺南大学校を訪問。その目的と成果は、上述のとおり。8月、中国の五邑大学・中山大学・西北大学を訪問、古文字学国際シンポジウム、秦漢史国際シンポジウムに参加した。中国における古文字学の蓄積と秦漢史の新出土資料とその研究の最新状況を把握することができた。4、高性能のデジタルカメラ1台を購入した。これを用いて中国における最新の出土資料やそのOHP報告などをデジタル撮影し、それらのデータベースを作成して研究を進めた。
神経系の発生分化におけるポリADPリボース合成酵素の役割

神経細胞は特別な分化をとげた細胞で、発生過程の終了後、細胞分裂を行わなくなる。このような神経細胞の分化過程に、細胞核での蛋白修飾反応がどのような役割をはたしているかを明らかにする目的で本研究を進めている。ポリADPリボース合成酵素は、細胞核蛋白のポリADPリボシル化反応を触媒する酵素であり、細胞の増殖分化の制御や細胞DNA鎖の損傷修復に関与していることが示唆されている。しかしながら、神経組織の形成過程で本酵素がどのようにかかわっているのかは不明な点が多い。そこで今回、脳の発達にともなう本酵素の動態を明らかにすべく、各発育段階のラット脳を用いて、アクティビティーゲル(Activity gel)による本酵素の活性測定や、モノクローナル抗体を用いたイムノブロット法によって本酵素蛋白の定量を行った。その結果、ポリADPリボース合成酵素の活性は、胎生期の脳で最も高く、出生後は加齢とともに漸減し、75週齢では出生時の約50分の1であった。このような組織の成熟にともなう本酵素活性の減少は、大脳以外の中枢神経組織である小脳や脳幹においても同様であった。中枢神経組織以外でも、例えば睾丸においても、加齢にともなう本酵素の減少は見られるものの、神経組織ほど顕著ではなかった。以上のアクティビティーゲルによる本酵素活性の動態は、イムノブロット法による本酵素蛋白定量の結果と一致した。従って、組織の分化が進むとともに本酵素の発現が抑制される機構が、とくに神経組織において働いているものと考えられる。現在、中枢神経組織における本酵素の発現調節機構の究明を行なっている。
湿潤熱帯植生系における水循環

本研究の目的は、(スリ)ランカ島における、(1)地域水循環変化の地球気候変化へのスケール・アップ、(2)環境同位体による地域水循環機構の解明、(3)土地利用(植生)変化が水循環変化に及ぼす影響の解明の3つである。(1)については、100年以上の記録をもつ16地点の気象観測データをデータベース化して、気候の長期変化について解析を行った。またランカ島の気候変化の境界条件となっている海面水温の長期変化を明らかにする目的で、イギリス気象局作成の海面水温データベース(UKMO/SST)を用いて、全海洋の60年間(1930-1989)の海面水温(SST)変化のトレンド解析を行った。その結果全海洋のSSTの上昇率は約0.9°C/100yであるのに、インド洋のSSTの上昇率は12°C/100yと異常に大きいことが明らかになった。一方島の南西海岸に位置するゴールの地上気温の上昇率はSSTの上昇率をいずれの月も下回り、地上気温の温暖化の原因が海洋にあることが判明した。しかしながら、ヌワラエリヤ(標高1895m)の1-3月の地上気温の上昇率は24°C/100yで、SSTのそれをはるかに上回っていた。コロンボのラジオゾンデのデータによる自由大気の解析、及び北インド洋周辺の大気循環場の解析によって、この異常昇温の原因は下降気流の強化によることが明らかになった。次に雨量の長期変化を解析し、南西モンスーン季には、過去1世紀で南西低地部で雨量の顕著な増加が、また南西山地部では顕著な減少が起きていることが明らかになった。ドライゾーンの低地部でも雨量は減少傾向を示した。雨量の減少が最も著しかったヌワラエリヤの年雨量は、約2500mmから約2000mmへと20%も減少していた。雨量の増加が最も大きかったのはコロンボ西方海域で、そこでも10-20%程度の増加があったと推定された。ランカ島と比較するために、南インドのニルギリ山地でも予備的調査を行ったが、ここでは過去1世紀の雨量は、海岸のカリカットではほぼ線形の上昇傾向を、ウ-タカムンド(2254m)でも数十年の周期変動はあるが同じく上昇傾向を示したが、減少傾向を示す地点も見られた。まとめとして、地球温暖化の影響によるSSTの上昇はインド洋ではすでに1世紀前から起きていたと推察され、その影響でインドモンスーンとかかわる水・エネルギー循環が強化され、ランカ島の水循環が著しく変化したと結論できる。(2)については入力としての月雨量を10地点で1年間採取し、酸素及び水素同位体比の分析を行い、高度効果と内陸効果の存在を確認した。また河川水中に占める地下水成分を分離する目的で、気候・水文条件の異なるKelani,Dedula,Mahaweliの3河川の河川水を採取し、トリチウム分析を行った。その結果、乾季の河川水のトリチウム濃度には13TUの範囲で地域差が認められ、低地部では滞留時間の長い地下水の寄与が、また中流部では相対的に滞留時間の短い水の寄与のあることが判明した。雨季の水については現在分析中である。地下水については、ドライゾーン、中間ゾーン、ウエットゾーンから代表的な小流域を6流域選定し、約140の井戸から地下水を採取し、水質及び環境同位体の分析を行った。その目的は地下水の涵養・流動・流出に伴う水質形成機構の解明である。その結果、ウエットゾーンでは地中を流動する過程での岩石-水相互作用が、またドライゾーンでは岩石-水相互作用のほかに、蒸発による濃縮作用が重要であることが明らかになった。水質及び同位体による水循環機構の解明がすべて終了するまでには、あと1年が必要である。(3)の中心課題は、気象と植生条件の違いによる蒸発散量の評価と、植生(または土地利用)の変化に伴う水循環変化の予測である。前者については、熱収支ボ-エン比法によって、異なる気象・植生条件のもとで野外観測を実施し、日蒸発散量を気温、相対湿度、被覆率、土壌水分の関数として推定できる関係式を開発した。後者については、島最大の河川であるMahaweli川上流部における植生変化と河川流量の長期変化を解析し、山地部においては雨量が長期減少傾向を示したにもかかわらず、湿潤月の流量は増加傾向を示し、この一見相矛盾する変化傾向が、茶畑の畑地や宅地への転換によることを突き止めた。湿潤熱帯の森林からの年蒸発散量は1600mmにも達し、森林伐採による蒸発散量の減少、すなわち河川流出量の増加が顕著である。ただし森林の伐採は水資源量は増すが、土壌流亡を加速するので、土地利用変化と河川の浮流物質濃度との関係についても調査した。

またランカ島の気候変化の境界条件となっている海面水温の長期変化を明らかにする目的で、イギリス気象局作成の海面水温データベース(UKMO/SST)を用いて、全海洋の60年間(1930-1989)の海面水温(SST)変化のトレンド解析を行った。その結果全海洋のSSTの上昇率は約0.9°C/100yであるのに、インド洋のSSTの上昇率は12°C/100yと異常に大きいことが明らかになった。一方島の南西海岸に位置するゴールの地上気温の上昇率はSSTの上昇率をいずれの月も下回り、地上気温の温暖化の原因が海洋にあることが判明した。しかしながら、ヌワラエリヤ(標高1895m)の1-3月の地上気温の上昇率は24°C/100yで、SSTのそれをはるかに上回っていた。コロンボのラジオゾンデのデータによる自由大気の解析、及び北インド洋周辺の大気循環場の解析によって、この異常昇温の原因は下降気流の強化によることが明らかになった。次に雨量の長期変化を解析し、南西モンスーン季には、過去1世紀で南西低地部で雨量の顕著な増加が、また南西山地部では顕著な減少が起きていることが明らかになった。ドライゾーンの低地部でも雨量は減少傾向を示した。雨量の減少が最も著しかったヌワラエリヤの年雨量は、約2500mmから約2000mmへと20%も減少していた。雨量の増加が最も大きかったのはコロンボ西方海域で、そこでも10-20%程度の増加があったと推定された。ランカ島と比較するために、南インドのニルギリ山地でも予備的調査を行ったが、ここでは過去1世紀の雨量は、海岸のカリカットではほぼ線形の上昇傾向を、ウ-タカムンド(2254m)でも数十年の周期変動はあるが同じく上昇傾向を示したが、減少傾向を示す地点も見られた。まとめとして、地球温暖化の影響によるSSTの上昇はインド洋ではすでに1世紀前から起きていたと推察され、その影響でインドモンスーンとかかわる水・エネルギー循環が強化され、ランカ島の水循環が著しく変化したと結論できる。(2)については入力としての月雨量を10地点で1年間採取し、酸素及び水素同位体比の分析を行い、高度効果と内陸効果の存在を確認した。また河川水中に占める地下水成分を分離する目的で、気候・水文条件の異なるKelani,Dedula,Mahaweliの3河川の河川水を採取し、トリチウム分析を行った。その結果、乾季の河川水のトリチウム濃度には13TUの範囲で地域差が認められ、低地部では滞留時間の長い地下水の寄与が、また中流部では相対的に滞留時間の短い水の寄与のあることが判明した。雨季の水については現在分析中である。地下水については、ドライゾーン、中間ゾーン、ウエットゾーンから代表的な小流域を6流域選定し、約140の井戸から地下水を採取し、水質及び環境同位体の分析を行った。その目的は地下水の涵養・流動・流出に伴う水質形成機構の解明である。その結果、ウエットゾーンでは地中を流動する過程での岩石-水相互作用が、またドライゾーンでは岩石-水相互作用のほかに、蒸発による濃縮作用が重要であることが明らかになった。水質及び同位体による水循環機構の解明がすべて終了するまでには、あと1年が必要である。(3)の中心課題は、気象と植生条件の違いによる蒸発散量の評価と、植生(または土地利用)の変化に伴う水循環変化の予測である。前者については、熱収支ボ-エン比法によって、異なる気象・植生条件のもとで野外観測を実施し、日蒸発散量を気温、相対湿度、被覆率、土壌水分の関数として推定できる関係式を開発した。後者については、島最大の河川であるMahaweli川上流部における植生変化と河川流量の長期変化を解析し、山地部においては雨量が長期減少傾向を示したにもかかわらず、湿潤月の流量は増加傾向を示し、この一見相矛盾する変化傾向が、茶畑の畑地や宅地への転換によることを突き止めた。
レビー小体型認知症における診断マーカー

アポリポ蛋白E(ApoE)をコードする対立遺伝子ε4alleleは、アルツハイマー病(AD)では高率に見出され、ADの危険因子であることが明らかになっている。一方,レビー小体型認知症(DLB)においてもε4alleleの頻度が高いことが剖検研究において報告されている。しかし臨床診断例のDLBを対象とした報告は少ない。そこでDLBおよびADと臨床診断された症例、normal controlを対象にApoE4キャリアーとε4alleleの頻度を調べた。normal control群では、ApoE4キャリアーは18. 3%、ε4allele頻度が9. 7%であった。Late onset AD(LOAD)群ではApoE4キャリアーは47%、ε4allele頻度が27%であった。Early onset AD(EOAD)群ではApoE4キャリアーは50%、ε4allele頻度が31%であった。DLB群ではApoE4キャリアーは42%、ε4allele頻度が24%であった。これまで報告されているLOAD, EOAD剖検例のApoE4キャリアーは47%から59%、ε4allele頻度は27%から37%で、今回の結果は剖検研究の結果に近い頻度を示していた。一方、DLBについては報告数は少なく、剖検例ではApoE4キャリアーは35%から65%、ε4alleleは19%から36%と幅がある。臨床からの報告は,ほとんどなく,かつ剖検例での報告と結果に乖離がある。今回の我々の結果は,剖検例の頻度に近くDLBにおいてもε4alleleはADと同様に危険因子であることが臨床的にも確認された。我々は、レビー小体型認知症(DLB)の正確な診断法・病態解明・治療の糸口を模索するために、DLBを含めた様々な認知症患者の臨床症状・神経心理学的所見・血清生化学所見・画像所見の正確な把握に努めた。DLBの臨床診断基準が作成された後でも、DLBが他の認知症性疾患と誤診されていることが問題となっている。DLBを見逃して精神症状に対し,安易に抗精神病薬を投与すると,急速に臨床症状を悪化させ,ときに生命に影響を及ぼすような重篤な副作用が出現する.このように治療,介護,予後の点からも少しでも見逃しを少なく診断精度を上げることは大きな臨床的意義がある.なお、バイオマーカーについては、ApoEに注目し調査した。今回は、まず、ApoE4キャリアーとε4allele頻度について調査した。対象は,アルツハイマー型認知症(AD)145例(Late onset AD(LOAD)129例,Early onset AD(EOAD)16例)、DLB 50例。LOAD群ではApoE4キャリアーは47%、ε4allele頻度が27%。EOAD群ではApoE4キャリアーは50%、ε4allele頻度が31%。ADだけでなくDLBにおいても、ApoE4はADと同様に危険因子であることが臨床的に確認された。DLBのApoEについての臨床報告は、ほとんどなく、あっても剖検からの報告と乖離していた。我々は、MIBGシンチを含めた現行の診断基準(2005)作成後に、調査を行ったので剖検からの報告と一致していたと思われ、MIBGシンチの診断マーカーとしての有用性を改めて認識した。有用な診断マーカーに関するデータの蓄積により、他の認知症疾患との正確な鑑別診断、発症予防、病態解明、新たな治療戦略の手掛かり等に繋がることが期待される。

我々は、レビー小体型認知症(DLB)の正確な診断法・病態解明・治療の糸口を模索するために、DLBを含めた様々な認知症患者の臨床症状・神経心理学的所見・血清生化学所見・画像所見の正確な把握に努めた。DLBの臨床診断基準が作成された後でも、DLBが他の認知症性疾患と誤診されていることが問題となっている。DLBを見逃して精神症状に対し,安易に抗精神病薬を投与すると,急速に臨床症状を悪化させ,ときに生命に影響を及ぼすような重篤な副作用が出現する.このように治療,介護,予後の点からも少しでも見逃しを少なく診断精度を上げることは大きな臨床的意義がある.なお、バイオマーカーについては、ApoEに注目し調査した結果、アルツハイマー型認知症(AD)だけでなくDLBにおいても、ApoE4はADと同様に危険因子であることが臨床的に確認された。なお、ApoE genotypeと臨床所見との関連については、サンプル数が多いADについて、解析可能であった。結果は、E4がある方が、「発症リスクを高める」、「発症年齢も早めるが進行は遅いようである」、「萎縮の程度は内側側頭葉は強いが大脳皮質は保たれる」、「血流は大脳皮質は保たれる」という結果であった。DLBについての本研究で強調しておきたいことは、DLBのApoEについての臨床報告は、ほとんどなく、あっても剖検からの報告と乖離していた。我々は、MIBGシンチを含めた現行の診断基準(2005)作成後に、調査を行ったので剖検からの報告と一致していたと思われ、MIBGシンチの診断マーカーとしての有用性を改めて認識した。有用な診断マーカーに関するデータの蓄積により、他の認知症疾患との正確な鑑別診断、発症予防、病態解明、新たな治療戦略の手掛かり等に繋がることが期待される。
頭頸部癌頸部リンパ節転移制御を目指した機能温存治療法の開発と臨床応用に向けた発展

今年度の本研究においては、腫瘍溶解性センダイウイルスBioKnifeを用いた転移抑制治療についての検討を行った。まず原発巣に対するBioKnifeの治療効果を検討報告した。頭頸部扁平上皮癌細胞株および甲状腺未分化癌細胞株に対するin vitiro、in vivoにおける治療効果についてそれぞれ検討を行い、その抗腫瘍効果、ならびに安全性を証明した。英論文として2編投稿し、1編はすでにHead & Neck誌に掲載された。また、舌扁平上皮癌頸部リンパ節マウスモデルにおいて、腫瘍溶解に伴う腫瘍特異的免疫誘導による転移抑制効果を検討した。疑似遠隔転移モデルを用いた検討では、有意な遠隔転移抑制効果を認めた。そのメカニズムとしてCD8陽性細胞誘導を認めた。本研究結果はすでにHead & Neck誌に投稿され、掲載されている。さらには原発巣へのBioKnife注入により、リンパ流にそってセンチネルリンパ節へ移行すること、有意なリンパ節転移抑制効果を有することも示され、現在英文誌投稿中である。以上のように、腫瘍溶解性センダイウイルスBioKnifeによる頭頸部癌に対する治療においては、原発巣に直接投与することが容易であり、その結果として、原発巣のみならず、センチネルリンパ節への移行による頸部リンパ節転移抑制効果、腫瘍特異的免疫誘導による遠隔転移抑制効果を期待できる。原発巣への投与により、原発巣・転移巣両社への治療効果が期待できる点で、本治療によるあらたな治療戦略を展開するための基礎を確立することができた。現在初年度としては順調に研究を遂行できている。まだセンダイウイルスのみを用いた検討のみであるが、今後様々な手法へと発展させてゆく基礎段階を確立することができた。当初計画では、アデノウイルスベクターなど様々なウイルスベクターによるセンチネルリンパ説への移行などを検討の上で、遺伝子治療を予定していた。現時点ではセンダイウイルスのみでの検討であるが、今後も他の遺伝子治療、Photodynamic therapyや抗がん剤、分子標的薬などを用いた検討へと発展させてゆく予定である。次年度以降、研究を強力に推進するため、本年度は支出を極力減らし、翌年度以降の研究費の残高を多くした。
若材齢における高強度コンクリートの収縮拘束応力の発現特性と微視的破壊機構

低水結合材比の高強度コンクリートの内部組織の形成過程を蛍光顕微鏡観察および走査型電子顕微鏡観察により明らかにし,その特徴と自己収縮拘束特性の関係を考察した.自己収縮拘束特性の試験方法としては,独自に作製したコンビューター制御式一軸引張型拘束収縮試験装置を使用し,拘束応力の発現およびクリープによる応力緩和の定量的な評価を行った.密封養生された高強度コンクリートは,若材齢においてはその内部組織は全体的に多孔質であり,さらに局所的により多孔質な領域が存在する.若材齢においては,シリカフュームコンクリートは普通コンクリートよりも単位引張クリープは大きく,これはCSHゲル量の増大とセメントゲル中のハドリー粒子の存在と関連すると推定される.また,シリカフュームコンクリートにおける細孔組織は,若材齢にて既に微細化しており,内部相対湿度が同程度であっても,より大きな毛細管張力が作用しうることが,画像解析結果から示唆された.自己収縮の原因である自己乾燥の発生を緩和し,低水セメント比の高強度コンクリートの自己収縮を抑制することを目的として,人工軽量骨材の貯水機能を利用することの有効性について実験的に検討した。飽水した人工軽量骨材で粗骨材の全量または一部を置換することにより,自己収縮の発生は完全に抑制され,強度低下も小さい。また,自己収縮を抑制するのに必要な軽量骨材量は既往の提案モデルの計算値とは矛盾しなかった.しかし,軽量骨材の初期含水率が低い場合は,十分に保水させても自己収縮の抑制効果は小さく,また,骨材近傍に多数の未水和セメント粒子が残存していた。さらに,マトリックスの拡散係数が小さいため,軽量骨材の水分供給機能が広範囲に行き届かないと推定されたシリカフュームコンクリートは,予想とは異なり抑制機能が効果的であった。コンクリート打設時に形成された軽量骨材周囲におけるモルタルマトリックスの組織の相違が,初期の吸排水に関わる水分移動特性を変化させ,これがその後の自己収縮抑制効果に影響を及ぼすようである。自己収縮が拘束されることによって発生する引張応力による内部損傷の特徴を明らかにするために,蛍光顕微鏡観察の適用を試みた。若材齢における高強度コンクリートの蛍光顕微鏡像の特徴と自己収縮拘束挙動の対応を,セメントの水和反応過程を考慮した微視的構造形成過程と関連付けながら考察した。収縮拘束試験としては,簡便な定性的評価方法としてリング試験方法を採用した。また,ひずみ成分や拘束応力,クリープ特性などの定量的な評価が可能なサーボ制御方式一軸引張型収縮拘束試験装置を作製して,材齢初期における粘弾性挙動の定量的な評価を行い,さらにその結果とリング試験結果との対応を検討した。シリカフュームを混入することにより,若材齢高強度コンクリートの引張クリープ変形は増大することが,リング試験および一軸引張型試験から明らかになった。また,密封養生されたコンクリートの内部組織は多孔質であり,骨材粒子周囲にはバルクセメントマトリックスよりも多孔質な領域が存在することが,蛍光顕微鏡観察より明らかとなった。また,さらに,打設直後から密封養生されたシリカフュームコンクリートにおいては,周囲が幅の狭い蛍光領域で縁取られたような未水和セメント粒子が多量に存在することが確認され,それらのセメント粒子とマトリックスとの間に空隙が存在する。以上のような蛍光領域の特徴は材齢初期から十分な水分を与えたコンクリートでは消失することから,それらの蛍光領域は自己乾燥および自己収縮の拘束により発生したものと推察される。しかし,ひびわれの発生は確認されず,強度発現への影響は小さいと考えられる。

しかし,その一方において,シリカフュームコンクリートにおいて顕著に認められた空隙に縁取られた未水和セメント粒子は,セメントゲルのクリープ変形に対する拘束機能が低下していると考えられ,これが引張クリープの増大をもたらし,結果として拘束応力の発現を緩和することが考えられる。低水結合材比の高強度コンクリートの内部組織の形成過程を蛍光顕微鏡観察および走査型電子顕微鏡観察により明らかにし,その特徴と自己収縮拘束特性の関係を考察した.自己収縮拘束特性の試験方法としては,独自に作製したコンピューター制御式一軸引張型拘束収縮試験装置を使用し,拘束応力の発現およびクリープによる応力緩和の定量的な評価を行った.密封養生された高強度コンクリートは,若材齢においてはその内部組織は全体的に多孔質であり,さらに局所的により多孔質な領域が存在する.若材齢においては,シリカフュームコンクリートは普通コンクリートよりも単位引張クリープは大きく,これはCSHゲル量の増大とセメントゲル中のハドリー粒子の存在と関連すると推定される.自己収縮の原因である自己乾燥の発生を緩和し,低水セメント比の高強度コンクリートの自己収縮を抑制することを目的として,人工軽量骨材の貯水機能を利用することの有効性について実験的に検討した.飽水した人工軽量骨材で粗骨材の全量または一部を置換することにより,自己収縮の発生は完全に抑制され,強度低下も小さい.また,自己収縮を抑制するのに必要な軽量骨材量は既往の提案モデルの計算値とは矛盾しなかった.しかし,軽量骨材の初期含水率が低い場合は,十分に保水させても自己収縮の抑制効果は小さく,また,骨材近傍に多数の未水和セメント粒子が残存していた.さらに,マトリックスの拡散係数が小さいため,軽量骨材の水分供給機能が広範囲に行き届かないと推定されたシリカフュームコンクリートは,予想とは異なり抑制機能が効果的であった.コンクリート打設時に形成された軽量骨材周囲におけるモルタルマトリックスの組織の相違が,初期の吸排水に関わる水分移動特性を変化させ,これがその後の自己収縮抑制効果に影響を及ぼすようである.
成長因子ミッドカインの細胞内シグナルとエンドサイトーシス

本研究はヘパリン結合性成長因子ミッドカイン(MK)が細胞内に取り込まれた後の機能とその後の運命を探ろうとするものであった。平成14-15年度の2年間の援助を受けて以下に概略するように、この目的を果たすことができた。本研究は成長因子の作用機構を知る上で重要な知見を与え、成長因子およびそのシグナリング系を標的とした今後の医学的応用にも基礎的に有用なものになると期待される。MKはヒト癌の発生進展、神経細胞の生存分化、炎症細胞のリクルートをはじめとする重要な機能を生体内で発揮する。その受容体のひとつとしてLDL受容体ファミリーに属するLRPがある。本研究によって、LRPがMKのエンドサイトーシスを担うこと、エンドサイトーシスされたMKは細胞質で細胞質・核シャトル蛋白であるヌクレオリンと結合すること、ヌクレオリンと結合したMKは核へ移行する。この核移行がMKの抗アポトーシス活性に重要であることを示した。このようなMKの核移行によるシグナリング系について、では一体どのような終止機構があるのだろうか?本研究によりMKの核移行に伴うシグナリングの終止にはプロテアゾームによる分解が重要であることが判明した。つまり、細胞内に取り込まれたMKの分解に対して、プロテアゾーム阻害剤とリソゾーム阻害剤は両者ともに同程度の抑制効果があるのだが、核画分のMKの分解はプロテアゾーム阻害剤のみが抑制する。実際に細胞質内でMK蛋白を発現させると、MKはユビキチン化を受ける。さらにMK分子のN末側半分が特に分解に関与が強く、一方、C末側半分は核移行を担う。本研究ではヒト癌とMKに関してもマーカーとして、あるいは分子標的としてのMKの重要性を示す知見を得ることができたので、これらもあわせてこの報告書で報告する。ヘパリン結合性成長因子ミッドカイン(MK)はヒト癌の発生進展、神経細胞の生存分化、炎症細胞のリクルートをはじめとする重要な機能を生体内で発揮する。受容体型蛋白チロシンフォスファターゼζ(PTPζ)とLDL受容体ファミリーに属するLRPの少なくとも2つの受容体によりMKの機能発現が担われると考えられる。本研究ではMKの細胞内シグナル伝達機構の一つとしMKの核移行を詳細に検討した。また特にヒト癌におけるMKの高発現特性から、MKプロモーターと自殺遺伝子(TK遺伝子)を組み合わせた遺伝子治療と、アンチセンスオリゴヌクレオチドによるMKを分子標的とした治療の2つを試み、良好な結果を得た。以下、MKの核移行について詳述する。1.MKは細胞内へ速やかに取り込まれ、細胞質へは5分、核へは20分がピークとなった。2.MKのエンドサイトーシスはLRP欠損細胞では起こらず、また同じLRPのリガンドでもRAPは核への移行を示さなかった。以上からMKはLRP依存性にエンドサイトーシスされ、その後の核移行はMK特異的機構が存在することが明らかとなった。3.MKが細胞質内で結合する蛋白の候補として核と細胞質のシャトル蛋白で冴奮nucleolinがある。実際、MKはLRPを有する細胞でのみ細胞質内でMKと結合することが判明した。4.nucleolinの核移行シグナルを欠損した変異体は核移行を示さず、細胞質内に留まるが、これに伴いMKの核移行も阻害された。つまりこのnucleolin変異体はMKの核移行に対してドミナント・ネガティブの機能を有し、かつMKの核移行にnucleolinが必須であることを示した。5.LRP欠損細胞およびnucleolin変異体を用いることによってMKの抗アポトーシス作用の少なくとも一部はMKの核移行に担われることが判明した。ヘパリン結合性成長因子

ミッドカイン(MK)はヒト癌の発生進展、神経細胞の生存分化、炎症細胞のリクルートをはじめとする重要な機能を生体内で発揮する。その受容体のひとつとしてLDL受容体ファミリーに属するLRPがある。昨年度の本研究によって、LRPはMKのエンドサイトーシスを担うこと、エンドサイトーシスされたMKは細胞質で細胞質・核シャトル蛋白であるヌクレオリンと結合すること、ヌクレオリンと結合したMKは核へ移行すること、この核移行がMKの抗アポトーシス活性に重要であることを示した。このようなMKの核移行によるシグナリング系について、では一体どのような終止機構があるのだろうか?今年度はこの疑問に答えるべく研究をし、以下のような結果を得た。1.細胞内に取り込まれたMKの分解に対して、プロテアゾーム阻害剤とリソゾーム阻害剤は両者ともに同様の抑制効果があった。2.細胞を核画分と核以外の画分に分けると、核以外の画分ではプロテアゾーム阻害剤とリソゾーム阻害剤はMKの分解を同様に抑制したが、核画分ではプロテアゾーム阻害剤のみが抑制した。3.細胞をさらに複数のマーカーを用いて厳密に膜画分、細胞質画分、核画分に分画すると、細胞に取り込まれたMKはそれぞれの画分で5分、15分、30分でピークとなることが判明した。つまり、エンドソームに取り込まれたMKは何らかの経路を経て細胞質へ漏出し、さらにここから核へ移行することが示唆された。4.以上の結果から、細胞質へ漏れ出て核へ移行するMKがプロテアゾームで分解されることが予想された。そこで細胞質内でMK蛋白を発現させると、MKはユビキチン化されることが明らかになった。5.MKは大きくN末側半分とC末側半分の2つのドメインから成る。これらのドメインに機能分担があるのかをみるためにそれぞれのドメインを単独で、あるいはGFP融合蛋白として細胞質へ発現させた。N末側半分は半減期が5分以内できわめて短く、C末側半分は20分、全長のものは70分であった。これらの半減期はプロテアゾーム阻害剤で有意に延長した。すなわち細胞質へ漏出後のMKの安定性には全長が必要だが殊にN末側半分が分解されやすいことがわかった。6.一方、MKの核への移行はC末側半分で十分であることが明らかになった。7.以上をまとめると、MKの核移行に伴うシグナリングの終止にはプロテアゾームによる分解が重要である。MK分子のN末側半分が特に分解に関与が強く、一方、C末側半分は核移行を担うと考えられる。
慢性期脳卒中患者における麻痺肢の学習性不使用を制御するリハビリシステム創成

本研究では,麻痺肢の使用頻度依存可塑性を制御するため,表面筋電位計による両肢の使用状況を計測するウェアラブルセンサを開発し,患者ごとの理想的な筋電位パターンを強化することで正の使用頻度依存可塑性を生み出す在宅ニューロリハビリシステムを創出する.麻痺肢を使おうとする運動意図を強化することで患者の意思による行動変容をもたらすため,効果は患者ごとの機能の個別性に依存しない,単一の機能回復にとどまらないなど,これまでの介入法に対するパラダイムシフトとなる.本研究では,麻痺肢の使用頻度依存可塑性を制御するため,表面筋電位計による両肢の使用状況を計測するウェアラブルセンサを開発し,患者ごとの理想的な筋電位パターンを強化することで正の使用頻度依存可塑性を生み出す在宅ニューロリハビリシステムを創出する.麻痺肢を使おうとする運動意図を強化することで患者の意思による行動変容をもたらすため,効果は患者ごとの機能の個別性に依存しない,単一の機能回復にとどまらないなど,これまでの介入法に対するパラダイムシフトとなる.
計算量の理論と4次元重力理論の計算不能性

1.ラグランジュ部分多様体のactionspectrumについて.ハミルトン力学系(ハミルトン同相写像)のactionspectrumとは,おおよそ,周期軌道に対応するハミルトン汎関数の値全体を指し,シンプレクティックトポロジーとハミルトン力学系の交差点で活発に研究されている.一月に来日したY.G.Oh氏との議論の結果次のような研究が可能であることが分かり現在研究を始めている.ラグランジュ部分多様体に対応して,ノビコフ環上のチェイン複体ができるが,この境界作用素を考えたとき,T(ノビコフ環を作るのに使うパラメータ)の指数に現れる数全体はactionspectrumのアナロジーである.これそのものは,たとえばラグランジュ部分多様体をハミルトン同相写像で移したりまた概複素構造を変えたりすると,変わってしまうので,よい不変量を与えない.しかし,これに当たる不変量が次のようにすれば得られる.おのおのの有理数1/qに対して,その倍数のところでノビコフ環を切ることによりフィルター付き複体ができ,それからスペクトル系列ができる.(深谷-太田-小野-Oh)このスペクトル系列の微分が0でない場所を考えることにより,k/pの形の数がいくつか決まる.この数のpが無限大に近づく時の極限をとることにより,不変量が得られる.この不変量が,pが無限に行くとき収束するという強い意味で不変量であるのかどうか,また,ラグランジュ部分多様体を連続に動かしたとき(ハミルトン変形でない変形を行って)連続に動くかどうかなどが,重要な問題であり,研究中である.2.高次元圏論と種々の数学理論コンピュータ科学,数理論理学などでも高次元圏論が使われていることにきづき,これと深谷らが数理物理学やモジュライ空間の研究で使っている高次元圏論との関わりについて,考えた.まだ勉強を始めた段階であり,結果というべきものは出ていない.次の定理を証明した。正の数Rが存在して次のことが成り立つ。R(i)がRより大きい正の数とする。L(i)をR(1)+・・・+R(i),(iが正の時)、R(-1)+・・・+R(i),(iが負の時)で定める。このときS^3xR上の自己共役ヤンミルズ接続Aであって、次の性質を持つものが存在する。AのS^3x(R(i),R(j))への制限のエネルギーはj-iに近い。この定理は次のような背景から生まれた。可微分同相写像fの双曲的不動点pを考え、その安定多様体と不安定多様体が別の点qで横断的に交わるとする。ことのき正の数Rが存在して次のことが成り立つことが、(ポアンカレ?によって)しられていた。R(i)がRより大きい正の整数とする。このとき、qの近くの点q′であって、どのiに対しても、fのL(i)回の合成で再びqの近くに戻ってくるものが存在する。この古典的な定理は、qの近くにベルヌーイシフトを構成することにはって証明される。(たとえばモーザーの書物Stable and random motion in dynamicalsystemに証明されている。)これと上に述べた、自己共役方程式の定理の類似は明らかである。本研究の研究目的との関係でいえば、ひょっとして、この定理が自己共役ヤンミルズ方程式がS^3xRの場合すら可積分とはいえないということを意味しているともいえる点である。(安定多様体と不安定多様体との交わりからカオスが生じるというのはポアンカレの古典的な観察である。)ただし、まだそう主張するだけの根拠になっているとはいえない。定理の証明は(ベルスーイシフトを構成することは不可能と思われるので)タウベス流の張り合わせで作るが、無限個のバブルを張り合わせる必要があるので、できたものは、エネルギー無限であり線型化方程式がフレドホルムにならないため、工夫を要する。今年は他の研究で忙しくこの定理を論文にする暇がなかった。他に、実解析とリーマン幾何学の関係ついて情報収集を進め、さらに確率論・情報理論・理論計算幾科学などについても知識の習得につとめた。引き続き,リーマン幾何学や,力学系などと,数理物理学との関わりを研究した.ミラー対称性の研究が深谷が15年前に研究していた,リーマン多様体の崩壊理論と関わることが次第に明らかになってきた.すなわち,最大退化点でのキャラビヤウ多様体は,リーマン多様体として,トーラスが崩壊して,低空間にグロモフの意味でハウスドルフ収束することが,予想されている.この,予想のゲージ理論版は,深谷が,やはり5年ほど前から研究している,アティヤーフレアー予想の,高次元かと見なせる.これらの,構想が次第に固まりつつある.ただし,直接リマン幾何学を応用することが可能かは定かでない.一方で,豊富な直線束Lを使って,代数多様体を射影空間に埋め込むことができるが,この埋め込みで,Lをそのたくさんのテンソル積で置き換えると,埋め込む射影空間の次元がどんどん高くなる.このプロセスは,多くの点からの距離関数を使って,リーマン多様体を埋め込み調べるという,リーマン幾何学で崩壊理論の中で用いられてきたテクニックと酷似している.

この類似を利用できないか研究中である.また,Lをそのたくさんのテンソル積で置き換えてその極限をとる,という考えは,深谷が5年以上前に,城之崎の研究集会で,チャーンサイモンズ摂動理論の相対のために提示したアイデアと同じである.実量子化のボーアゾンマフェルドの軌道は,Lをそのたくさんのテンソル積で置き換えると,その数が増える.これは,有理ラグランジュ部分多様体でどんどん大きな分母を許すことに対応する.ミラーに移ると,これは,有理点の研究に関わる.一方でモノドロミーである,シンプレクディック同相の固定点である.これは,ディオファントス幾何学がシンプレクティック,複素双方の幾何に現れてくる状況であり,これを利用することで,ハミルトン系の研究とミラー対称性の接点を探りたい.有理ラグランジュ部分多様体に対応する点が,モジュライの中でしだいに密になるという描像は格子ゲージ理論とも関わると思われる.グロモフなどの研究している,ランダム測度付き距離空間などとも関わると思われ,そちら方面からも考察を進めている.1.ラグランジュ部分多様体のactionspectrumについて.ハミルトン力学系(ハミルトン同相写像)のactionspectrumとは,おおよそ,周期軌道に対応するハミルトン汎関数の値全体を指し,シンプレクティックトポロジーとハミルトン力学系の交差点で活発に研究されている.一月に来日したY.G.Oh氏との議論の結果次のような研究が可能であることが分かり現在研究を始めている.ラグランジュ部分多様体に対応して,ノビコフ環上のチェイン複体ができるが,この境界作用素を考えたとき,T(ノビコフ環を作るのに使うパラメータ)の指数に現れる数全体はactionspectrumのアナロジーである.これそのものは,たとえばラグランジュ部分多様体をハミルトン同相写像で移したりまた概複素構造を変えたりすると,変わってしまうので,よい不変量を与えない.しかし,これに当たる不変量が次のようにすれば得られる.おのおのの有理数1/qに対して,その倍数のところでノビコフ環を切ることによりフィルター付き複体ができ,それからスペクトル系列ができる.(深谷-太田-小野-Oh)このスペクトル系列の微分が0でない場所を考えることにより,k/pの形の数がいくつか決まる.この数のpが無限大に近づく時の極限をとることにより,不変量が得られる.この不変量が,pが無限に行くとき収束するという強い意味で不変量であるのかどうか,また,ラグランジュ部分多様体を連続に動かしたとき(ハミルトン変形でない変形を行って)連続に動くかどうかなどが,重要な問題であり,研究中である.2.高次元圏論と種々の数学理論コンピュータ科学,数理論理学などでも高次元圏論が使われていることにきづき,これと深谷らが数理物理学やモジュライ空間の研究で使っている高次元圏論との関わりについて,考えた.まだ勉強を始めた段階であり,結果というべきものは出ていない.
M.モース技術論に基づく技術人類学の構築:「効果的な伝統的行為」概念に注目して

本研究では、マルセル・モースの技術論の再考に基づく技術の人類学の枠組みを開発し、それに基づいてタイの土着の機械工業についての民族誌的研究を行った。成果の主なものは単著として近々出版されるほか、国際学会などで発表され、当初の目的を十分に果たすことができた。また、本研究の国際的な成果発表は海外の研究者からも注目を集め、科学技術の人類学についての国際的なネットワークが形成されるなど、予想以上の成果を上げることができた。本研究の目的は、タイにおける近代技術と工学の発展を事例に、技術に関する人類学的理論を構築することである。この研究は、次の二つの課題から構成される。第一の課題は、マルセル・モース(Marcel Mauss)の技術論の再評価をもとに近年の技術史、科学社会学の成果を取り込んで、技術の人類学の理論的な枠組みを構築することである。第二の課題は、タイにおける近代技術の発展を民族誌的に検討し、この枠組みを経験的なレベルで検討・発展させることである。また本研究では、海外の学会、研究機関、国際ジャーナルなどでの発表をとおして、その成果を国際的に発信することを目指している。研究の初年度に当たる今年の成果は以下のとおりである。(1)研究枠組みの基礎固めとして、M.モース技術論を近年の科学技術をめぐる人類学、社会学、歴史研究の中に位置づける作業を行った。ここではモースの技術論を「効果」、「実践」といった概念に注目して整理し、近年の研究動向と比較してその今日的意義を明らかにした。(2)事例データの検討による枠組みの検証。文献調査を中心にモースの技術論を整理する一方で、その経験的な妥当性を代表者がこれまで調査を行ってきたタイにおける機械技術の事例に基づいて検討した。ここでは、技術的実践の「効果」という概念が、技術を取り巻く物質的なものと社会的なものの接点を捉える上で重要な意味を持っことが明らかになった。(3)人類学全体における技術人類学の意義の検討。年度後半には、大阪大学GCOEプログラム「コンフリクトの人文学」および京都人類学研究会が共催するシンポジウムに招かれ、技術人類学の立場から経済人類学および生態人類学の問題構成を再検討した。ここでは両分野の若手専門家と討議を行うとともに、参加者の間で「経済」、「社会」と呼ばれる領域を構成する物質的、技術的な過程に焦点を当てることの意義が確認された。また、技術人類学の視座が経済人類学および生態人類学の問題に新しい光を当てるものであることが明らかになった。(4)研究成果の政策への応用可能性の検討。20年度刊行予定の発展途上国における産業スキルディベロップメントに関する教科書執筆に参加し、人類学がこの領域に果たしうる貢献について検討を行った。技術と社会の関係に焦点を当てる技術人類学は、開発経済学、労働経済学といった従来のアプローチを補うとともにこれらの分野と共同の政策提言に寄与することができることが明らかになった。本年度は、タイにおける土着の機械工集団の技能とその形成過程についての研究を行うとともに、それを国家と密接に結びついた土木技師団、外資系企業で働く熟練労働者と比較する作業を行った。その成果は、裏面に記載した共著書として発表した。このような経験的な作業に加えて、本年度は技術研究が人類学にもたらす理論的な影響についての検討を行い、ほか3名の人類学者とともにその成果を学会誌『文化人類学』の特集として発表した。また、技術の研究から見た人類学におけるフェティシズム研究のテーマについて、田中雅一編の論文集『フェティシズム論の系譜と展望』に寄稿した。本年度はこれまでの研究成果を隣接する分野の国際学会やセミナー等で報告し、学際的な交流を行った。まず、8月にはロッテルダムで開催されたSociety for Social Studies of Science-European Association of Studies of Science and Technologyの合同大会で発表した。また、国内では、大阪大学GCOE「コンフリクトの人文学国際研究教育拠点」の関連研究会などで発表を行ったほか、名古屋大学国際開発研究科におけるSeminar on Skill Development in Thailandでは、タイ人の専門家と議論を交わした。また、研究成果の一部はJICAなど国際開発機関に向けても発表され、社会に運元されることになった。とくに広島大学国際教育開発協力センター主催の研究会では、タイの技術発展の事例が途上国の職業教育支援に持つ意義について文部科学省、国連産業機構、JICAなどの担当者と議論を行った。本年度は、8月にタイにて灌漑技術および農業機械技術についてのフィールドワークを継続するとともに、英語での口頭発表を合計6本行い、研究成果の海外への発信および今後の国際的な共同研究体制の整備につとめた。6月には台湾で開かれた東アジア科学技術論ネットワークの会議に出席し、イギリス、フランス、台湾、韓国などの研究者と技術の人類学の可能性についての議論を交わした。続いて、7月にはハンガリー、デンマーク、アメリカの研究者と大阪でワークショップを開催し、科学技術の実践と人類学における「比較」の役割を検討した。この会議では共著を含む二本の論文を口頭発表した。

この会議に参加したメンバーはこのテーマについてのプロジェクトを組織し、現在も活動を続けている。また、10月には当該分野の国際学会であるSociety for Social Studies of Scienceにて、International Network for Engineering Studiesの組織した分科会に参加し、研究成果を発表した。この分科会では、きわめて関心の近い専門家と詳細な意見交換を行うことができた。続いて11月にはアジア太平洋地区における科学技術論ネットワークの創立大会に出席し、オーストラリア、ニュージーランド、中国、台湾などの研究者とアジア太平洋地域における科学技術論のあり方についての議論を行った。これらの国際会議出席の結果、今年度は最終年度の成果のとりまとめに向けた国際的なネットワークの構築と共同研究体制の準備に成功した。最終年度のプロジェクトへの協力者は、専門分野の面では人類学、科学社会学、科学史、技術史などにおよび、国籍の点ではデンマーク、ハンガリー、台湾、アメリカに及ぶ。彼らとの討議をとおして最終成果のとりまとめは着実に進んでいる。本年度は、「タイにおける土着のエンジニアリングの事例の分析をとおしてモースの技術論を現代に再生する」という本研究の目的を達成するために次のような取りまとめ作業を行った。1.モース技術論の現代的な評価を行い分析枠組みを構築した。ここでは、モースの技術論をマリリン・ストラザーンの関係についての議論と結びつけ、技術的な行為が生み出す目に見える効果が人々の間に差異と社会関係を生み出すことを明らかにした。さらに、この技術的行為と社会関係の接続に注目する分析の枠組みを構築した。2.この視点に基づいて、タイ土着のエンジニアリングについての民族誌の原稿を完成させた。本書ではタイの地方都市に数多く存在する農業機械工場に焦点を当てて、彼らの間の社会的な関係が機械を修理し、開発するという実践の中でいかに形成されるのか、こうした独特の関係が技能の形成と知的所有に関する慣行をとおして機械のあり方そのものにどのような影響を与えているのかを明らかにした。この原稿については、出版社の協力を得て科研費の出版助成に申請中である。3.こうした成果の海外への発信に努めた。4月から5月にかけてコペンハーゲン大学人類学科に客員研究員として所属し、ワークショップ等で発表を行い本研究の知見をデンマークの共同研究者たちと共有した。また、8月に東京で開かれたSociety for Social Studies of Scienceでは日本とデンマークから総勢13人の発表者を集めた分科会を主催した。これらの成果の一部は、英語論文として執筆され現在査読中である。過去4年間の研究期間を振り返ると、当初の目的を十分達成することができたと考えられる。また、共同研究者に恵まれたこともあり、研究内容の国際発信については当初の計画を上回る成果を上げることができた。