hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子性合成金属・超伝導体の化学と物理

「分子性合成金属・超伝導体の研究」は物性科学の最もチャレンジングな課題の一つである。この4半世紀間の当分野の急速な進展のため、級数的に増加している導電性物質群を物質サイドからまとめることは、一研究者として不可能な状況になった。しかし、今後の導電物資開発の指針を得るには、これらの物質群の合成、構造、物性をトータルの情報として把握し、その基盤に立った独創的アイデアの構築が要求される。本企画調査では、昨年度に続き、現状把握、緊急および未来開拓課題を検討した。現状把握:1)上記物質群の合成、構造、物性に関する既知情報の総合的資料の作成。緊急課題:2)上記物質群の合成、開発、物性に関して、物資サイド:a)新しい分子および分子設計、b)バンド充填、バンド幅、分子集積状態の制御法、c)振動、分子量、励起子、次元性との相関を検討した。物性サイド:a)低次元強相関係としての諸物性発現、b)金属-有機物界面の電子構造の微細決定、c)フラーレンを含むπ電子性物質に起因する特異性について議論した。未来開拓課題:3)磁性導体の探索、4)有機液体金属の探求、5)有機薄膜の空準位観測、6)超伝導体転移温度の向上。現状把握に関しては、当企画研究班員に加え海外などからの協力を得て、昨年度の1)ドナー、アクセプター分子合成と酸化還元電位などの物性、から15)バンド計算関連、の15調査項目に更に、16)結晶構造、17)応用研究を加え、1999年末までの最新データを揃え、約950頁データ集を出版した。緊急課題、未来開拓課題に関しては、2回の全体会議において、以下の題にて話題提供と討論を行い、問題点を煮詰めた。1)リベンゾおよびジナフトTOFの合成と性質(石田尚行)、2)特異的な(ET)_3MnCl_4(TCE)の生成過程とその物性(内藤俊雄)、3)逆光電子分光法による有機薄膜の空準位観測(佐藤直樹)、4)超分子構造を含む有機導体・磁性体の構築動的イオン(プロトン)場を目指して(芥川智行)、5)BO塩におけるプラズモンの観測(薬師久弥)6)磁性導体の分子設計(泉岡明)、7)有機/金属および関連海面の電子構造の実験的研究(関一彦)、8)液体、固体・液体混合系の有機導電体の開拓(斉藤軍治)、9)フラーレン固体:最近の話題(岩佐義弘)。また、第1回全体会議では、1999年9月に開催されたISCOM'99(オクスフォード)での発表内容の紹介と批評が鹿野田一司、御崎洋二、薬師久弥、斉藤軍治からなされ、2001年に日本で開催するISCOM2001について議論を開始した。

また、第1回全体会議では、1999年9月に開催されたISCOM'99(オクスフォード)での発表内容の紹介と批評が鹿野田一司、御崎洋二、薬師久弥、斉藤軍治からなされ、2001年に日本で開催するISCOM2001について議論を開始した。
中国信用社会経済の発展と日本企業の中国信用販売管理スキーム開発

本年度は,中国市場での販売において信用販売を行っている日本企業の実態把握に努めた。調査の結果,なによりもいまだ中国では信用販売にウェートを置いている日本企業が少ないことが明らかになっている。一方,では企業別に見て信用販売をまったく行っていないかというと,そうではなく,顧客別に切り分けをしている実情が浮かび上がってきた。(1)日本企業をはじめ,中国国外企業との取引で信用販売を行っている企業,(2)相手が中国企業でも,相手企業の規模,財務能力に応じて,信用販売を行っている企業,(3)継続的な取引を通じて,その実績で信用販売を行っている企業の3パターンが認められた。そのなかで実売実績面と回収実績面でともに高いパフォーマンスを上げている企業は(2)と(3)の混合型であることも明らかになった。(1)(2)は回収実績は良いものの,取引先対象が限定される分,実売実績に問題が出てくる。(3)は見方を変えると,一朝一夕に蓄積されるノウハウではなく,当初は焦げ付きを経験した企業もまた多い。ほとんどの企業はこれに業を煮やして(1)(2)へとシフトしたようであるが,実売・回収実績双方でパフォーマンスが高い企業は,焦げ付き事例という失敗を整理体系化しつつ,同時に取引ごとに相手のどういう側面を見ると信用販売リスクが高くなるか,手がかり情報のストックを持っているのであった。すなわち,(2)と(3)の混合型とは,中国企業という,回収問題を起こしやすい企業も取引相手とする意味で,実売実績面の制約を解放する。同時に,取引の継続自体が企業にとっての信用販売ノウハウの蓄積につながっているようであり,相手企業のどういう側面を見ることで信用販売を実行できるか,ここに中国事業ノウハウのコアがあることが明らかとなった。本年度は信用販売に直結する営業活動について,国内文献を中心に日本における債権回収の要諦を営業要員の活動特性という視点でレビューした。次に,そこからの視点を中国での営業活動に適用すべく,中国企業の債権回収に関するパイロット・リサーチを実施した。そこから得られたことは次のようなものである。まず,回収問題に直面しているのは中国企業も例外ではないということである。しかも,回収問題が起きているのにその深刻さを認識していないという売り手サイドの事実・認識ギャップがあり,まさにこれが回収問題の根深さを示していることがわかった。このような事実・認識ギャップは日本の営業活動には見られないものであり,ここが大きな特徴であることが見えてきた。顧客が代金を支払わない理由は大きく2つあるが,顧客に支払能力がないこと,支払能力はあっても故意にそれをしないという理由が常軌的であることが判明した。ここはこれまでの研究と整合的である。つまり,信用取引で回収難が起こるのは,顧客の「Could(支払能力)」と「Would(支払意志)」の問題に由来するということである。また,Couldでいうと,顧客企業もまた同様に回収問題に直面しており,それゆえに支払資金の欠如にあえいでいる実態が浮き彫りになった。これは,回収問題がサプライチェーンに逆行するかたちで起きていることを意味する。こうした問題にいかに対応していくか。調査対象となった中国企業にも有効な方策は編み出せていない。特に注目すべきは,彼らは回収を専門とする組織を設けていないことにある。つまり,中国企業の債権回収問題は,そもそも回収への努力不足を大きな理由としている。これは回収問題に対する事実・認識ギャップにつながる。本年度の調査研究に引き続き,来年度は日本企業の信用販売実態を明らかにし,そのうえで日中企業双方での信用販売管理メカニズムの探求を進めていきたい。
炎症性腸疾患薬のファーマコゲノミック・バイオマーカーの機能的探索及び活用法の提案

アザチオプリン(AZA)は中等度以上の炎症性腸疾患に用いられる重要な免疫調節薬であるが、臨床上、薬物応答性の個人差が大きい。この問題の要因を探るべく、本研究ではそのファーマコゲノミック・バイオマーカーの機能的探索を行い、AZAの効果あるいは副作用発現の個人差との関連性を示す遺伝子多型を見出した。これら因子を活用したAZAの個別化適正投与法が示唆された。実践的臨床研究を通して薬学生の臨床研究マインドを育成できた。アザチオプリン(AZA)は、難治性疾患である炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎およびクローン病)に対して適応を有する免疫抑制剤であり、治療上重要な位置を占めている。しかしAZA療法の問題点として、骨髄抑制などの重篤な副作用がみられること、副作用・有効性発言に個人差があること、小児での安全性が十分には確立されていないことが挙げられる。本研究の目的は、薬物動態関連分子の機能的解析により、炎症性腸疾患薬AZAの反応性に関わるファーマコジェネティック・バイオマーカーを探索し、さらにその活用法を提案すること、および臨床研究マインドをもつ薬剤師の育成に向けた教育プログラムを創出することである。平成25年度は、前年度から引き続き臨床研究の参加施設との調整を行うとともに、臨床データの収集に注力した。また、AZAの薬物動態関連分子の遺伝子多型のうち、解析系の立ち上がったものについて、薬効および副作用との予備的な相関解析を開始した。一方、臨床研究教育については、実践的な複数の臨床研究を活用して学生の臨床研究マインドの育成を試みるとともに、薬学生に対するプログラムの一部にWEB公開講座を活用した逆転授業的セミナーを導入して一定の成果を得た。しかしAZA療法の問題点として、骨髄抑制などの重篤な副作用がみられること、副作用・有効性発現に個人差があること、小児での安全性が十分には確立されていないことが挙げられる。本研究は、1)薬物動態関連分子の機能的解析により、炎症性腸疾患薬AZAの反応性に関わるファーマコジェネティック・バイオマーカーを探索し、さらにその活用法を提案すること、2)臨床研究マインドをもつ薬剤師の育成に向けた教育プログラムを創出することを目的とする。研究計画を遂行するため、平成24年度は以下のことを行った。1)臨床疫学研究については、まず臨床研究の計画内容についてヒトゲノム倫理審査委員会の審査を受け認可を得た。臨床研究の参加施設との調整ならびに事前調査等を行うとともに、既登録症例の体系的見直しを開始した。また、AZAの代謝に関わるチオプリンメチルトランスフェラーゼ(TPMT)およびイノシン3リン酸ピロフォスファターゼ(ITPA)の遺伝子多型解析を開始した。その他の解析対象遺伝子については解析系を検討中である。2)臨床(疫学)研究教育については、患児の治療経過に関する基礎調査を通して、薬学部生が自ら見出したリサーチクエスチョンに基づき、コホート研究計画を立案させた。これにより学生の臨床研究意識を啓発できた。アザチオプリン(AZA)は,難治性疾患である炎症性腸疾患(潰瘍性大腸炎およびクローン病)に対して適応を有する免疫抑制剤であり、治療上重要な位置を占めている。本研究の目的は、薬物動態関連分子の機能的解析により、炎症性腸疾患薬AZAの反応性に関わるファーマコジェネティック・バイオマーカーを探索し、さらにその活用法を提案すること、および臨床研究マインドをもつ薬剤師の育成に向けた教育プログラムを創出することにある。平成26年度は、前年度に引き続き被験者の臨床情報の収集に注力するとともに、AZAの薬物動態関連分子の遺伝子解析および薬物血中濃度解析を行い、臨床効果(副作用を含む)との関連性について探索的に検討した。その結果、炎症性腸疾患治療におけるAZAの効果あるいは副作用発現のバイオマーカーとなりうる新たな候補因子を示唆する知見を得た。そこで、臨床的意義のある因子を明確にしてその活用法を提案すべく、さらに詳細な検討に着手した。一方、薬学生の臨床研究マインドの育成を目指した教育の一部として、複数の実践的な臨床研究を活用し、学生の視点でリサーチクエスチョンから新たな研究計画を立案するなど一連の臨床研究プロセス学修に向けた基盤教育プログラムのプロトタイプを創出できた。平成27年度は、前年度に見出したAZAの臨床効果のバイオマーカー候補因子について、ハプロタイプおよびTag-SNPを特定するために詳細な検討を行うとともに、被験者の臨床情報を収集し、全分析データと臨床データとの統合解析を行った。低用量のAZAを用いる炎症性腸疾患治療において、緩解導入維持の効果がITPA 94C>Aの遺伝子多型間で異なることがわかった。

また、新たな候補遺伝子のディプロタイプが副作用の発現抑制に寄与する可能性が示された。本研究の対象者では、従来検討されてきたTPMT多型、ABCC4多型、および血中6-TGN濃度とAZAによる副作用との間に相関性を認めなかった。さらなる検討が必要であるが、これらの因子を組み込んだ個別化治療アルゴリズムが示唆される。アザチオプリン(AZA)は中等度以上の炎症性腸疾患に用いられる重要な免疫調節薬であるが、臨床上、薬物応答性の個人差が大きい。この問題の要因を探るべく、本研究ではそのファーマコゲノミック・バイオマーカーの機能的探索を行い、AZAの効果あるいは副作用発現の個人差との関連性を示す遺伝子多型を見出した。これら因子を活用したAZAの個別化適正投与法が示唆された。実践的臨床研究を通して薬学生の臨床研究マインドを育成できた。現在までに、アザチオプリンの薬物動態関連分子の解析を行い、臨床経過の個人差と相関性しうる候補因子を見出したが、これに関する詳細検討の必要性が生じた。また、平成26年度途中からのエントリー症例が観察期間中であるため、全症例の臨床データを用いた解析にまでは至らなかった。臨床薬理学平成26年度に継続して臨床成績を収集するとともに、詳細検討が必要となったターゲット遺伝子の網羅的解析を行い、その結果に基づきハプロタイプ等を特定する。さらに全分析データと臨床データとの統合解析を行い、個別化適正治療法のプロトタイプを創出する。研究協力者:稲岡涼、田尻仁、他初年度の兵庫医療大学ヒトゲノム研究倫理審査委員会での研究認可手続きの遅れが影響して、資料収集等を含め研究全体の進捗が遅れているため。1.兵庫医療大学ヒトゲノム研究倫理審査委員会での研究認可手続きに時間がかかっため、遺伝子解析ならびに資料収集の開始が遅れた。2.平成24年度中に臨床研究関連の専門家によるセミナーを開催する予定であったが、調整の都合で実施できなかったため、予備的な臨床疫学研究セミナーを少人数体制で行った。3.臨床研究の実践的な教育演習環境の整備に関しては、コンピュータのOSがWindows 8に移行する時期と重なったため、年度内の実施を控えた。これまでの研究結果から、ある候補遺伝子につき詳細検討の必要性が生じたこと、及び平成26年度途中からのエントリー症例が観察期間中であることから、計画を変更し、その遺伝子の網羅的解析を行いハプロタイプおよびTag-SNPを特定し、全臨床データとの統合解析を行うこととしたため、未使用額が生じた。【平成26年度】臨床疫学研究では、平成25年度に継続して臨床成績を収集する。(臨床データ収集やモニタリングについては、適宜、研究実施医療機関への研究協力者等の出張等の対応をとる。)HPLCにて測定した血中6TGN濃度が有効性の指標となりうるか検討する。また、候補分子の遺伝子解析を行う。蓄積した臨床データと遺伝子多型等との関連性について探索的検討を行い、副作用・有効性発現の個人差を予測しうる因子を抽出する。
低価格オンサイト・連続測定のボルタンメトリ法による水・土壌中微量有害元素分析確立

ストリッピング・ボルタンメトリ(SV)法による環境試料中の微量元素分析に着目し、特に分析の自動化と、オンサイトでの環境水質の連続監視の確立を目指してきた。地下水中の鉄・砒素除去試験の現場に自動分析装置を設置し、全砒素と亜砒酸の監視を試みた。自動分析結果を、ICP-MS(亜砒酸についてはLC-ICP-MS)による分析結果と比較した。複数の砒素の化学種を同じ電極で逐次測定すると、作用電極の感度変化のあること等が判明、SV法の分析手順の大幅な修正を行った結果、公定法分析とSV法で結果が一致した。また、オートサンプラとSV法の装置を接続し、放射性セシウムを含む廃水中の重金属分析に活用した。我々はアノーディック・ストリッピング・ボルタンメトリ(ASV)法による環境水試料中の微量元素分析について検討してきた。同法の装置は、多くの公定法分析の装置と比し安価だが、環境レベルの微量元素分析に使える感度があり、運転にあたって特殊なガス等を必要とせず、現場に携帯しての分析に適する。そこで、今年度はこのようなASV分析の特徴を生かし、ASV装置を野外に設置して、自然地質由来の砒素を含む地下水を処理している鉄バクテリア生物濾過法(鉄バク法と略称)のパイロット装置の原水および処理水質をモニタリングするのに使用した。並行して公定法分析によりASVとのクロスチェックも行い、比較的良い合致を得たにもかかわらず、現場での長期の砒素モニタリングでは必ずしも想定していたような濃度値がえられなかった。そのため、現場設置のASVによる標準液測定の感度と外気温・電極まわりと試料水温の温度の変化を夏季から冬季にかけて監視して、自動化したASV分析装置の分析性能の安定性や信頼性を検討した。その検討の結果、野外設置の装置では室内での分析時と異なる外気温の変動の影響が測定の正確さに影響を及ぼしていると判断した。冬季には気温変化1°Cあたり1から4%の感度変化が起こっていることが統計的な解析の結果から判ったが、高温期などにはその傾向が不明瞭になった。これは電極劣化の速度が夏季に増加しているためと考えたが、室内試験およびこの夏の検討結果から再度確認する。また、年度末近くにASV自動分析装置を改造し試料と標準溶液の温度を均一化する試みを行ったので、現在その結果を解析中である。本格的に装置性能の安定化が測れれば、鉄バクテリア法水処理システムにおける逆洗後の砒素除去特性の経時変化等を自動測定により追跡することを予定している。また、別途、オートサンプラと組み合わせた試料自動分析システムも開発適用することを考えている。平成25年度は砒素含有地下の鉄バクテリア法による水処理現場に設置した連続水質監視型のボルタンメトリ装置による全砒素分析を継続するとともに、夏ごろより連続監視項目に3価砒素の測定も追加した。その結果、3価砒素の除去率は5価砒素より高く、通常の水処理で期待されるのとは逆の結果をえた。これが真実であるとすれば非常に興味深い結果であるが、念のためボルタンメトリ法による砒素の価数弁別測定の正確さについて検討が必要と考えられた。一方、秋には、実験室にて公定法分析装置であるICP-MSと高速液体クロマトグラフを接続して、砒素の価数弁別測定が可能な環境が整った。これまで公定法分析結果とボルタンメトリ測定の結果の比較は、全砒素については行ってきたが、砒素の価数別測定結果については実施できていないので、その比較に取り組むこととした。現場に設置したボルタンメトリ装置の部品に故障が発生し代替部品の入手に時間がかかったこと等から、十分な回数の比較測定ができておらず、本課題の実施時期を延長することとした。並行して、可搬型のボルタンメトリ装置を、市販のオートサンプラと接続し、試料および電解質溶液の希釈と電解セルへの注入、引き続くボルタンメトリ測定を全自動化する試みを開始した。平成26年秋には、この方式で、関東以北での放射性セシウム除染試験現場において放射性物質で汚染された試料溶液に人間が触ることなく安全に重金属分析を実施できることを示した。試料が放射性物質を含むため、比較のための公定法分析は行いえなかったが、測定結果は他の試験結果に照らして妥当とみられた。この方式で、今後、多検体の測定や、測定条件を変えながらの繰り返し測定も、より容易になる。さらに、これまで行ってきたボルタンメトリの作用電極表面の分析結果について、取りまとめを行った。今年度は主に以下の3項目の検討を行った.

(1)溶出ピーク測定時の容量電流による誤差の検討:ボルタンメトリ法における溶出ピークをえる過程において,容量電流(バックグランド)と信号ピークに相当するファラデー電流を分離する必要がある.著者らの使用装置でこの手順がどうなっているかを装置メーカーに確認の上,異なる電位走査速度下で試験を行った.(2)作用電極表面状態の観測:ボルタンメトリ法による日常分析で測定誤差が発生する要因としては,直接的には溶液攪拌の不均一や電極の電気的接触等の装置の不具合によるもの,ならびに試料中の共存物質や試料中の目的元素の化学的存在形態による測定干渉,が多い.ただし上述の場合も,装置不具合や試料組成の影響で作用電極の表面状態の変化が起こり,結果として測定誤差につながっているケースが多い.また,たとえば塩酸(支持電解質)と目的元素しか含まない溶液を測定する際にも金電極などで感度低下が起こることがあり,その原因として電位走査の結果,作用電極の表面の金の酸化状態あるいは塩化物イオンとの結合が変化したとの解釈もありうる.このような電極表面の状態変化については理論的に,あるいは状況証拠から様々な推測が可能であるが,電極表面状態の直接的な観測によって推測を裏付けた例は極めて少ない.そこで今回,表面敏感な元素の存在形態分析法として,X線吸収微細構造(XAFS)分析のひとつである転換電子収量法の適用について検討した.転換電子収量法はオージェ電子の観測でXAFS測定を行うが,電子は飛距離が短いため,試料表面にかなり近い領域のみの情報を与える表面敏感な方法となる.(3)現場におけるボルタンメトリ法の自動分析:浄水場に装置を設置し水中砒素濃度の観測を開始した。原子吸光法による分析結果との比較も行い、自動分析手法の改善に努めている。研究代表者らはアノーディック・ストリッピング・ボルタンメトリ(ASV)法による環境水試料中の微量元素分析に着目した研究を行ってきた。これまで研究の一環として自動化したASV装置を野外に設置して、全砒素のオンライン自動分析に活用してきたが、平成26年度はこの自動ASV分析装置を水中の鉄と砒素を除去する鉄バクテリア生物濾過法の原水と処理水中の亜砒酸および全砒素の全自動オンライン分析に用いることにした。また、ASVによる全砒素と亜砒酸分析の正確さを検証するために、ASV装置の採水試料を実験室に持ち帰り、LC-ICP-MSによる亜砒酸および砒酸分析に供して、ASV自動分析の結果と比較した。その結果をもとに、自動ASV装置による亜砒酸濃度の常時監視法に関する新たな知見を得た。現場に設置したASV自動測定の装置は電圧掃引プログラムを設定し、内蔵のポンプにより電解質やサンプル、標準液などを設定した量だけ電解セルに送り、プログラムで指定した時間間隔ごとに測定を行う仕様である。ASVの電極は、作用極は固体金電極、対極は白金、参照極は銀・塩化銀電極(1M KCl)、定量は、標準比較法とした。全砒素分析と亜砒酸分析を同じ自動ASV装置で逐次行う設定にした結果、亜砒酸分析実施後の全砒素分析において、著しく砒素標準液の測定の感度が低下する現象が認められた。亜砒酸だけ、あるいは全砒素だけを自動測定した時にはこのような感度低下は認められなかった。原因としては亜砒酸分析時に試料の酸化防止のために添加するアスコルビン酸の影響が考えられたがその機構は十全に明らかになったとは言えない。アスコルビン酸使用後の電極の電気化学的活性化もしくは砒素標準液の繰り返し測定が対策として有効であった。LC-ICP-MSとの分析結果は20-30%の誤差の範囲で一致した。
メタ認知促進プログラムによる教師の指導行動改善に関する研究

30年度は,計画通り,(1)「蓄積データ」実施による「教師の変化」について量的な側面から検討,(2)「蓄積データ」実施による「児童・生徒の変化」についての検討,を行った。まず,(1)「蓄積データ」実施による「教師の変化」について量的な側面から検討については,全体的評価,有用性,蓄積データによる変化,負担度の観点から効果についてのアンケート調査を行った。次に,(2)「蓄積データ」実施による「児童・生徒の変化」についての検討については,学業関連,学級の風土,クラス内における社会的行動などを測定し,教師の指導行動が変容したことによる効果を測定した。(1)の結果,1サンプルのt検定の結果,全体的評価,個人内変化,有用度は理論的中央値よりも有意に高い値を示したことから,「蓄積データ」を実施した教員にとって,「蓄積データ」は,全体的に実施して良かったと思われており,また今後の指導に有効であると認知されていることが明らかになった。また特に,教師自身の変化について,有効であることが示唆された。(2)の結果,学級の風土,クラス内における社会的行動などを測定し,教師の指導行動が変容したことによる効果は,いずれも「蓄積データ」実施前より実施後では有意に高い値を示した。また,学習領域について,学業成績との関連については現在分析中であるが,授業参加スキルについては,宿題や授業の準備に関するスキルや授業中の聞く態度おいて,男子より女子の方が有意に高い値を示した。これらの結果をもとに,次年度は,学力との関係も含め,学会でのシンポジウムを企画し,研究成果の公表をしていく。当初,平成30年度分として計画していた研究1-2は順調に完了している。また,平成31年度,令和元年度実施分の研究2「蓄積データ」実施による「児童・生徒の変化」についての検討するために必要な学力データ収集まで準備が完了しているため,「おおむね順調に進展している。」とした。平成31年度においては,研究2「蓄積データ」実施による「児童・生徒の変化」についての検討に取り組みつつ,研究成果の公表の準備を進めることを推進方策とする。29年度は,計画通り,(1)「蓄積データ」実施による「教師の変化」について質的な側面からの検討,(2)「蓄積データ効果測定」の尺度検討,を行った。まず,(1)「蓄積データ」実施による「教師の変化」について質的な側面からの検討については,鹿嶋(2016)の提案する「蓄積データ」の方法に基づく介入前後およびフォローアップ時における介入の教師への影響および児童生徒への影響について,自由記述によるアンケート調査を行った。次に,(2)「蓄積データ効果測定」の尺度検討については,期待される効果についてその要因を検討し,先行研究をもとに尺度項目の精選を行った。(1)の結果,教師にとって,「蓄積データ」の実施により,「自分自身の取組を客観的に振り返ることができた」「効果のないことを続けていたことに気づけた」「効果のある方法を考えるようになった」「自分の行動パターンに気づいた」など,「良かった」と受け止められ,また特に教師自身の変化に有効であることが示唆された。しかし,教師自身の変化に有効である一方,児童生徒に対する影響力は比較的小さなものに留まる可能性もあることが示唆された。また,多くの教師にとって,「蓄積データ」は「それほど負担ではない」と受け止められているものの,さらなる改善のポイントが明らかになった。(2)については,「蓄積データ」の効果指標として測定する尺度項目の精選が完了し,また,介入および効果測定調査の実施校に対し,研究実施依頼を行った。次年度の実施に向けて,研究実施の内諾が得られ,具体的な進め方について協議をしている。当初,平成29年度分として計画していた研究1-1は順調に完了している。また,平成30年度実施分の研究1-2「蓄積データ」実施による「教師の変化」について量的な側面から検討するために必要な「蓄積データ効果測定」尺度の原案作成まで準備が完了しているため,「おおむね順調に進展している。」とした。

また,学習領域について,学業成績との関連については現在分析中であるが,授業参加スキルについては,宿題や授業の準備に関するスキルや授業中の聞く態度おいて,男子より女子の方が有意に高い値を示した。これらの結果をもとに,次年度は,学力との関係も含め,学会でのシンポジウムを企画し,研究成果の公表をしていく。当初,平成30年度分として計画していた研究1-2は順調に完了している。また,平成31年度,令和元年度実施分の研究2「蓄積データ」実施による「児童・生徒の変化」についての検討するために必要な学力データ収集まで準備が完了しているため,「おおむね順調に進展している。」とした。平成30年度においては,研究1-2『「蓄積データ」実施による「教師の変化」について量的な側面からの検討』について取り組みつつ,研究2『「蓄積データ」を行うことでの,「児童・生徒の変化」についての検討』のための第一調査を行うことを推進方策とする。平成31年度においては,研究2「蓄積データ」実施による「児童・生徒の変化」についての検討に取り組みつつ,研究成果の公表の準備を進めることを推進方策とする。研究1-1実施分の一部経費を平成30年度に持ち越しているため。30年度中に,研究1-1で必要なデータ収集を進めることで,計画的な執行に努める。研究2実施分の一部および研究成果の公表の一部の経費を平成31年度に持ち越しているため。
メタピロカテカーゼ遺伝子を用いた動物細胞のプロモーター解析系の構築

本研究ではメタピロカテカーゼ(C230)遺伝子の動物細胞での発現を検討するため、まず本遺伝子をSV40初期遺伝子プロモーターとエンハンサーの支施をうけるように配置したpSVKS230を作製した。これをHeLa細胞とCHO細胞に導入して培養後C230を測定したがその活性は認められなかった。そこで、次に効率よい発現が認められていてヒト伸長因子のプロモーターとエンハンサーの支施を受けるようにC230遺伝子を配置したプラスミドpEFKS230を作製したが、これも上記細胞での発現が認められなかった。さらに、動物細胞で効率よくタンパク合成が行われていることが知られている鶏アデニル酸キナーゼ1(AK1)のN末端部分にC230遺伝子をつないで融合遺伝子を作製し、これを上記pSVKS230とpEFKS230のC230遺伝子部分と置換してみたが、これらも動物細胞での発現を示さなかった。上記プラスミドは転写段階では十分機能していると考えられるので、C230遺伝子が動物細胞で発現しなかったのは専ら翻訳以後の過程に問題があるためと思われる。本研究の過程で作製したpKS230はlacZプロモーターの下流にC230遺伝子を連結したもので、Hcic2またはEcoRVで切断しここに外来性DNAを挿入するとC230合成能が失われるので、プラスミド保持菌のコロニーは、カテユールを散布しても黄色を〓さなくなる。汎用されているXGnlを用いる方法に比して、このプラスミドの方が安価にDNAクローニングを行うことができる。このプラスミドにはT3やT7のプロモーターが存在するのでivtroRNA合成の鋳型として利用することができ、またDNA塩基配列決定のプライマーもデザインされているので、本研究の本来の目的からは外れるが、DNAクローン化のために有用なプラスミドであるといえる。動物遺伝子の形伎発現におけるプロモ-タ-の解析には、現在クロラムフエニコ-ルアセチル基転移酵素をレポ-タ-とする解析法(CAT AS Say)が広く行われているが、これには放射能を用いること、薄層クロマト、オ-トグラフィ-に時間がかヽることなどの難点がある。我々は、従来細菌遺伝子プロモ-タ-の解析にシュ-ドモナス菌由来のメタピロカテカ-ゼをレポ-タ-として用いてきたが、今回その経験を生かして、動物におけるプロモ-タ-およびエンハンサ-、サイレンサ-などの転写制御領域を放射能を使わないでしかも高感度に検出できるベクタ-系の構築を目指して本研究を行った。今年度は、当研究室で保存していたCAT Assayのためのベクタ-pSVOOcatのcat遺伝子をHind IIIとHpaIで切除し、ここに我々が以前クロ-ンしたpTS115のメタピロカテカ-ゼ遺伝子を含むSs+II断片1、2kbをつなぎこみ、メタピロカテカ-ゼベクタ-pSVOOメリ1Eを作製した。さらに、メタピロカテカ-ゼ基質の改良を目指して、種々のカテュ-ル誘導体色素の基質としての有用性を検討したところ、Carminic acid、(+)Catechin,Pyrogall ol Red,Celestin Blueはいずれも全く基質として反応しなかったが、Pyrocatechol Violetは基質となりえた。このことからカテュ-ルの4位の炭素にクロモフォアを結合させると発色基質をデザインすることができることがわかった。

また、今年度本研究に用いる動物細胞としてCOS-1細胞,HeLa細胞等を準備したので、これら培養細胞に、上記メタピロカテカ-ゼベクタ-に、当研究室で解析した、アデニル酸キナ-ゼアイソザイム3遺伝子のプロモ-タ-をつないで導入し、プロモ-タ-活性の解析を行いたい。アデニル酸キナーゼアイソザイム1(AK1)は動物の骨格筋において多量に合成されている。我々は既に鶏骨格筋のAK1 cDNAをクローン化しているので、AK1のN末端2アミノ酸を含むDNA断片を取り出し、メタピロカテカーゼ遺伝子の5側をBal31ヌクレアーゼで欠失させたDNA断片につなぎ、融合遺伝子プラスミドPKSAD2を作製した。このプラスミドで形質転換したJM109から抽出液を調製してメタピロカテカーゼ活性を測定したところ極めて高い活性値がえられた。このことから、メタピロカテカーゼの合成がAK1蛋白の合成指令配列の支配下にあることがわかる。ここでえたAK1-C230融合遺伝子をSV40のプロモーター/エンハンサー、ベクターに導入し、PSVAD2を作製した。同様にして、ヒト伸長因子遺伝子プロモーター/エンハンサー、ベクターpEF-321neoのneo遺伝子とC230遺伝子を置換し、さらにこれにSU40のpalyA領域を挿入してPEFKS230を作った。上に得たプラスミドをHela細胞とCHO細胞にリン酸カルシウム法により導入し、30時間培養した後、抽出液を凍結融解法により調製し、メタピロカテカーゼ活性を測定したが活性は検出できなかった。抽出液を音波破砕法で調製してもやはり活性が検出されなかった。抽出液をSDS電気泳動にかけWesternブロット法によりメタピロカテカーゼに対する抗体と反応させた後ECL(Amersham)により染色し免疫反応物を検索したが陽性のバンドはえられなかった。ここで用いたプロモーター/エンハンサープラスミドは、SV40のものでもヒト伸長因子のものでも光分転写活性をもっていることを確認しているので、発現がみられなかったのはC230遺伝子の翻訳以後の段階に問題があったのであろう。
専門職連携における医療人としてのアイデンティティー形成過程の解明とその教育的応用

本研究は、医療における専門職連携が重視される状況で、医療者が専門職連携者としてのアイデンティティーをどのように形成していくかを探索的に解明した。卒前教育では、コミュニケーションやチームとチームワーク、役割と責任など、専門職連携に必要な基本的コンピテンシーを段階的に獲得する学生の姿を記述した。また、卒後の医療実践では、専門職連携に従事する医療者が困難を乗り越え、新たな医療人としてのアイデンティティーを形成した経験を記述した。卒前教育の学生の認識と卒後の医療者の経験の語りという2つの研究アプローチから得た調査結果は、卒前と卒後をつなぐ専門職連携教育の開発に寄与するものである。本研究は、医療人の「専門職アイデンティティー」と「専門職連携の実践者としてのアイデンティティー」の形成過程を明らかにすることを目的としている。専門職連携教育(IPE)に参加する医療系学生【研究項目A】と卒後に専門職連携を実践(IPW)した経験を持つ医療従事者【研究項目B】の2つの視点から研究課題に取組んでいる。文献調査より、専門職連携協働を「包括的患者ケアの目的を共有し、各専門分野の知識や技能を持続的な相互行為を通じて深めていく人々の集団(実践共同体)」として理論的に位置づけることとした。2014年度は、医療系学生の学習への参加状況のビデオ撮影やポートフォリオ解析、また、医療従事者へのインタビューを実施することができた。【研究項目A】医療系学生の専門職アイデンティティー形成過程:1)IPEの参加状況をビデオ撮影し、談話分析により多職種学生による協働や合意形成過程を明らかにした。多職種による協働を通じて、学生の専門職意識が強化されることが確認できた。2)IPEに参加する医療系学生の経年的な専門職意識の変化についてポートフォリオの質的解析を通して評価することができた。IPEでの学びについて、チームとチームワーク、コミュニケーション、役割と責任といった共通カテゴリーが抽出され、IPEを通して医療系学生は各々のカテゴリーに対する意識が徐々に強くなっていく傾向にある。【研究項目B】研修医・医療従事者の経験:1)予備的調査としてIPWに従事した経験を持つ医療従事者(歯科衛生士)にナラティブインタビューを実施した。彼らの経験から専門職連携に必要なコンピテンシーの要素の抽出を行なった。「自分自身の特性」「患者との関係から見た自分」「医療チームの中の自分」といった視点から専門職意識が形成されていったことが明らかとなった。本研究は医療人としての専門職アイデンティティーと専門職連携の実践者としてのアイデンティティーの形成過程の検証を目的とし【研究A:専門職連携教育(IPE)での医療系学生】と【研究B:卒後の専門職連携を実践(IPW)する医療従事者】の両視点から研究課題に取り組む。【研究A】段階的IPEを実施する大学での医療系学生を対象とし、低学年から高学年にかけての専門職意識の深化過程に関して、計50名分のポートフォリオを主題分析手法に従い解析した。IPEでの学びとして〈チームとチームワーク〉〈コミュニケーション〉〈学習グループ内での役割・責任〉〈医療人としての役割・責任〉が抽出され、本結果は米国の医療系6学会が定めた「専門職連携実践のためのコア・コンピテンシー」と共通する項目が多いことを示した。一方で「専門職連携実践のための価値観と倫理」に関する学びの省察は少なく、この項目は卒後のIPWを通して涵養されていくことが明らかとなった。【研究B】IPWに従事する歯科衛生士へのインタビューの質的分析から、歯科医療従事者はIPWの経験を通して口腔ケアの専門職としてのリーダーシップや組織マネージメントの必要性を強く認識するようになった。また、自分自身の患者ケアに対する認識や在るべき医療者像にも変化をもたらした。具体的には、1)広い視野や高い専門性を有し根拠に基づいた口腔ケアの実践ができること、2)円滑なコミュニケーションにより患者との信頼関係を構築し総合的な患者理解ができること、3)社会心理的背景の理解に基づいた支援提供、4)後進への高い教育力を挙げた。一方で、IPWができる組織作りや顔の見える関係作り、他職種とのコミュニケーションに対しては難しさを感じる者もいた。以上から多職種との相互行為を通じてこれまでの価値観を深めるとともに、より複雑な専門職アイデンティティーの形成過程をたどることが示唆できた。学習ポートフォリオ及び半構造化インタビューにより、卒前IPEと卒後IPWの両面から専門職アイデンティティ形成過程を検証できている。また、関連する研究成果として、卒前教育での研究体験・活動からの学びが学生の医療専門職者としての意識や専門性に対する自信に影響することを明らかにできた。平成27年度は、この研究成果の一部を第34回日本歯科医学教育学会、第47回日本医学教育学会、欧州医学教育学会(AMEE2015)等で発表することができた。本研究は、質的研究手法を用いて、専門職連携教育(IPE)で医療系学生での学びや専門職連携実践(IPW)に対する認識【研究項目A】と、IPWを通して医療者が専門職アイデンティティーを(再)構築させていく過程【研究項目B】について明らかにした。最終年度では、2014年-15年度に収集したインタビュー及びポートフォリオの分析結果に対する理論的考察を試みた。卒前教育に係わる【研究項目A】では、米国で開発された「専門職連携実践のための連携コア・コンピテンシー」を分析的枠組みとした。

卒前IPEで得られた学びでは、チームとチームワーク、コミュニケーション、役割と責任のカテゴリーが抽出された。一方で、先行文献にある価値観と倫理は、医療系学生のポートフォリオの記述内容にはあまりなかった。これは、価値観と倫理が医療現場の経験を通して醸成される場合が多いためだと考えられた。そのため、シミュレーション教育手法の活用や臨床実習にIPEを導入する教育の開発が今後の課題となる。また、役割と責任のカテゴリーでは、専門知識の共有や主体的学習能力、科学的追究を重視する学生が多く、卒前のうちから研究を基盤にした教育が必要であることも示唆された。卒後教育・医療実践に係わる【研究項目B】では、「包括的患者ケアの目的を共有し、各専門分野の知識や技能を持続的な相互行為を通じて深めていく集団」である実践共同体を理論的枠組みとした。本研究の対象者である歯科衛生士は、IPWにおいて自身の専門職と連携者の2つのコミュニティーを行き来する意識がみられた。特に、専門職連携では、個人レベル、チームレベル、組織レベルで各々難しさを感じていたが、IPWのコミュニティへの参加を通して、歯科医療だけでなく全人医療の重要性や歯科医療者としての責任、IPWができる後進の育成、多職種チームでのリーダーシップなどを強く意識するようになっていった。本研究は、医療における専門職連携が重視される状況で、医療者が専門職連携者としてのアイデンティティーをどのように形成していくかを探索的に解明した。卒前教育では、コミュニケーションやチームとチームワーク、役割と責任など、専門職連携に必要な基本的コンピテンシーを段階的に獲得する学生の姿を記述した。また、卒後の医療実践では、専門職連携に従事する医療者が困難を乗り越え、新たな医療人としてのアイデンティティーを形成した経験を記述した。卒前教育の学生の認識と卒後の医療者の経験の語りという2つの研究アプローチから得た調査結果は、卒前と卒後をつなぐ専門職連携教育の開発に寄与するものである。2014年度は、1)先行研究・文献調査を実施し、Social learning theoryの一つであるCommunities of Practice(Wenger, 1998)を理論的枠組みとした。実践共同体のメンバーとしてのアイデンティティーは、メンバーとの相互行為や自分自身の参加・経験を通して形成、強化されることが記述されており、本研究の研究課題に有用であると考える。2)多施設でデータ収集を実施するため、研究協力体制を整えることが必要であった。3施設からの協力体制を構築することができた。3)データ収集は、IPEセミナーのビデオ撮影や学部連携教育でのポートフォリオ解析を進め、卒前IPEを通した医療系学生の専門職意識の変化を予備的に調査することができた。2014年度は研究成果の一部を欧州医学教育学会(AMEE)、日本医学教育学会、日本保健医療福祉連携教育学会で発表した。4)医療従事者の専門職としての経験やIPWに対する価値観についてインタビュー調査を歯科衛生士に対して実施し、IPWを通して強化された専門職意識について抽出することができた。その結果は、2015年7月に開催される日本歯科医学教育学会で発表予定である。
近赤外光による脳内血液量の周期的変動を指標とした未熟児・新生児の脳機能評価

我々は24ch光トポグラフィーで脳障害のない新生児において脳内ヘモグロビン濃度と脳内ヘモグロビン酸素飽和度のゆらぎを自然睡眠時に測定し周波数分析を行ったところ、低周期性変動が認められることを報告した。今回、早産児と正期産児の脳内ヘモグロビン濃度の低周期性変動の発達的変化と母体への抗けいれん薬使用の新生児に及ぼす影響を新生児薬物離脱症候群の発症と自然睡眠時の脳内ヘモグロビンの低周期性変動をパワースペクトル(PSD)解析よりPSDの比率を0.020.06、0.060.10、0.100.15Hzの周波数帯成分で検討した。在胎週数および出生体重とPSDの関係:酸素化ヘモグロビン(oxyHb)について、在胎週数および出生体重と0.020.06HzのPSDの間に各々有意な正の相関(r=0.53,r=0.47)を認めた。脱酸素化ヘモグロビン(deoxyHb)についても同様であった。また、在胎週数および出生体重とoxyHbの0.060.10HzのPSDとの間には各々有意な負の相関(r=-0.52,r=-0.47)を認めた。deoxyHbについても同様であった。この結果より早産児の脳血管の発達は在胎週数や出生体重の影響を受けることが示唆された。母体抗けいれん剤服用児のPSD:低周期性変動を母体薬剤非服用児と比較したところ、母体抗けいれん剤服用児では日齢1,2は0.060.10Hz帯成分が多かったが、日齢4、5には0.020.06Hz帯成分が多いパターンに変化し、母体薬剤非服用児と似たパターンとなった。この結果より母体へ投与された薬剤は生後早期に新生児の脳血管反応に影響を与えると考えられた。
前庭系の加齢性変化抑制と機能回復に関する基礎的研究

末梢前庭器の老化とその抑制をテーマに、老化動物を用いて形態学的・機能的研究を行っている。動物の眼球運動を記録できるシステムを構築し、末梢前庭器を電気刺激して眼球運動を観察し、最適な刺激条件となる刺激の強度ならびに波形を追求してきた。一方、両側末梢前庭機能廃絶モデル動物は両側迷路破壊術により作成し、末梢前庭器への電気刺激は中耳を開放して電極を留置することにより行っている。眼球運動を完全にコントロールするには至っていないが、電極の留置位置や電流の大きさを微調整し、各個体に応じた眼球運動を生じさせられる状態となった。ビデオ記録装置を構築し、動物の眼球運動を記録できるシステムを構築した。本システムでは眼球の回旋は検知できないが、XY方向の眼球運動を精確に記録できる。眼球の瞳孔と強膜のコントラストを判断して眼球運動を判定する仕組みであるが、モルモットに最適化した条件で設定した。本システムはHi8対応であるため、今後はデジタルカメラ対応のシステムを構築し、現在は少々難しい眼球運動と電気刺激自体の同時記録ができるようにする必要があると考えられる。次に、末梢前庭器を電気刺激するシステムを構築した。システムは刺激機、アンプ、制御ソフト、非常に微小な針電極で構成されており、刺激の強度ならびに形を自在にコントロールすることができる。現在、最適な刺激条件を探るべくシステムを調整している段階である。刺激の強度ならびに形は、過去の論文で示されている前庭神経節細胞から記録されたデータを参考に作成する。一方、対象となる動物に対する手術法はほぼ確立している。まず、両側末梢前庭機能廃絶モデル動物は両側迷路破壊術により作成している。この手技は確立したものであり、ほぼ問題なく施行できる。一方、末梢前庭器への電気刺激は中耳を開放して電極を留置することにより実現する。側頭骨上面を明視下におき、顕微鏡下で前庭神経節に電極を刺入するのだが、前年と比較して本操作に対する習熟度は高まった。現在は実際の電極を用いて実際に留置を試みている。電気刺激の至適条件を探っている段階にあり、完全に眼球運動をコントロールするには至っていないが、今後さらに電極の留置位置や電流の大きさを細かく調整し、眼球運動を十分コントロールできるようになるものと考えられる。機能的評価のためにビデオ記録装置を構築し、動物の眼球運動を記録できるシステムを使用している。眼球の瞳孔と強膜のコントラストを判断して眼球運動を判定する仕組みであるが、モルモットに最適化した条件で使用している。昨年までできていなかったデジタルカメラ対応の構成とし、眼球運動と電気刺激自体の同時記録ができるようシステムを構築した。末梢前庭器の電気刺激にあたっては、刺激機、アンプ、制御ソフト、非常に微小な針電極で構成されたシステムを用いている。この構成では刺激の強度ならびに形を自在にコントロールすることができる。現在、最適な刺激条件となる刺激の強度ならびに形は、過去の論文で示されている前庭神経節細胞から記録されたデータを参考に作成した。対象となる動物に対する手術法は安定した状態にあり、両側末梢前庭機能廃絶モデル動物は両側迷路破壊術により作成している。末梢前庭器への電気刺激は中耳を開放して電極を留置することにより行っている。具体的には側頭骨上面を明視下において顕微鏡下で前庭神経節に電極を刺入し、電気刺激の至適条件を探っている。完全に眼球運動をコントロールするには至っていないが、今後さらに電極の留置位置や電流の大きさを細かく調整し、眼球運動を十分コントロールできるようになるものと考えられる。I.加齢マウス・末梢前庭機能廃絶マウス:カロリー制限食(生後2か月より26%制限)を投与した加齢マウス(10ヶ月齢)と通常食を投与した加齢マウス(10ヶ月齢)それぞれ15匹ずつの末梢前庭器(半規管、耳石器)と前庭神経節の観察(細胞数カウントなど)を行っている。また、通常カロリー食を投与した加齢マウス(N群)15匹、カロリー制限食(生後2か月より26%制限)20匹(CR群)、通常カロリー食+レスベラトロール投与群20匹(NR群)の末梢前庭器(半規管、耳石器)と前庭神経節の観察(細胞数カウントなど)を行っている。II.マウスの前庭機能評価:すべての群を対象とする。LabChartを核とするvideo HITシステムを用いてマウスの末梢前庭機能(水平方向のVORゲイン)の測定を試みているが、現時点ではなかなか安定したデータを得られずにいる。III. OCTによるマウス(生体)の形態学的評価:すべての群を対象とする。研究分担者(山下真司)と大学院生(田久保勇也)と共同で、光コヒーレンストモグラフィ(OCT)を用いてマウス(生体)の末梢前庭器を生後4ヶ月、8ヶ月、12ヶ月の時点で観察し、個体内ならびに個体間で比較していた。静的評価は十分可能となっているが、動的評価が可能なように技術を確立させようと試みているが、いまだ実現できていない。IV.前庭

リハビリテーション:専用の固定具にマウスと回転テーブルを固定し、一側末梢前庭機能廃絶群では廃絶側向きに、両側末梢前庭機能廃絶群では左右両側向きに回転させ、前庭リハビリを行う。いまだ準備段階にある。V.前庭電気刺激:専用の特注電極先端を水平半規管膨大部近傍に埋め込み、ケーブルを皮下に通してコネクターは皮膚に固定する。LabChartで刺激電流を作成して刺激装置経由で週1回、30分間の電気刺激を行う。刺激可能となっており、実際に試みている。末梢前庭器の老化とその抑制をテーマに、老化動物を用いて形態学的・機能的研究を行っている。機能的評価のためにビデオ記録装置を構築し、動物の眼球運動を記録できるシステムを使用している。本システムでは眼球の回旋は検知できないが、XY方向の眼球運動を精確に記録できる。本来は眼球の瞳孔と強膜のコントラストを判断して眼球運動を判定する仕組みであるが、モルモットに最適化した条件で使用している。デジタルカメラ対応の構成としており、眼球運動と電気刺激自体の同時記録ができるよう構築したシステムを使用している。末梢前庭器の電気刺激にあたっては、刺激機、アンプ、制御ソフト、非常に微小な針電極で構成されたシステムを用いている。この構成では刺激の強度ならびに形を自在にコントロールすることができる。現在、最適な刺激条件となる刺激の強度ならびに形は、過去の論文で示されている前庭神経節細胞から記録されたデータを参考にソフト上で作成し、刺激器を用いている。対象となる動物に対する手術法は安定した状態にあり、両側末梢前庭機能廃絶モデル動物は両側迷路破壊術により作成している。末梢前庭器への電気刺激は中耳を開放して電極を留置することにより行っている。具体的には側頭骨上面を明視下において顕微鏡下で前庭神経節に電極を刺入し、電気刺激の至適条件を探っている。報告されている人工前庭器のように眼球運動をコントロールすることはできないが、電極の留置位置や電流の大きさを細かく調整し、モルモットの各個体に応じて眼球運動を生じさせられる。加齢マウス・末梢前庭機能廃絶マウスの準備については、カロリー制限食(生後2か月より26%制限)を投与した加齢マウス(10ヶ月齢)と通常食を投与した加齢マウス(10ヶ月齢)それぞれ15匹ずつの末梢前庭器(半規管、耳石器)と前庭神経節の観察(細胞数カウントなど)を行っている。また、通常カロリー食を投与した加齢マウス(N群)、カロリー制限食(生後2か月より26%制限)(CR群)、通常カロリー食+レスベラトロール投与群(NR群)の末梢前庭器(半規管、耳石器)と前庭神経節の観察(細胞数カウントなど)を行っている。マウスの前庭機能評価については、すべての群を対象としている。LabChartを核とするvideo HITシステムを用いてマウスの末梢前庭機能の測定を試みている。末梢前庭機能は外側半規管を含む平面の前庭動眼反射(VOR)ゲインを用いて評価している。OCTによるマウス(生体)の形態学的評価については、すべての群を対象とする。研究分担者(山下真司)のグループと共同で、光コヒーレンストモグラフィ(OCT)を用いてマウス(生体)の末梢前庭器を生後4ヶ月、8ヶ月、12ヶ月の時点で観察し、個体内ならびに個体間で比較している。静的評価は十分可能となっているが、動的評価に困難が生じている。
上皮間葉転換におけるオートファジーの病態生理学的位置づけの解明

上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition; EMT)は、個体発生における細胞遊走や慢性炎症における線維化にも関わっている一方で、浸潤・転移を呈する難治性腫瘍の治療標的という観点からも注目視されている。また、腫瘍増大に対して血管新生が追い付かない腫瘍組織は、癌細胞が低栄養・低酸素状態に陥りオートファジーが誘導されやすい微小環境と言える。そこで申請者らは、ヒト頭頚部扁平上皮癌である舌癌細胞におけるオートファジーとEMTとの関連性について検証を行ってきた。舌癌細胞株HSC-4およびSASにおいてTGF-β依存的にEMT誘導転写因子Slugが活性化されEMTが生じるが、その際にオートファジー-リソソームの流れ(autophagy flux)の影響を除外する目的で、TGF-β処理と同時にオートファジー阻害剤であるクロロキンやバフィロマイシンA1によりオートリソソームにおけるタンパク質分解を抑制したところ、Slugやビメンチンの発現増加がTGF-β単独処理と比較して有意であった。本結果は、Slugやビメンチンがオートファジーにより定常状態で分解されている可能性を示唆する。実際に、野生型MEFと比較して従来型オートファジーを起こさないAtg5ノックアウトMEFではSlugの発現量が高かった。そこで、SAS細胞をクロロキンで処理した際のSlugおよびビメンチンを検証したところ、漸時的に発現増加を認めた。また、CRISPR-Cas9システムを用いてオートファジーに必須の分子であるAtg5やAtg7が欠損した舌癌細胞株HSC-4およびSASを作製したところ、予想に反して、TGF-βに対する感受性は維持されEMTが誘導されたことから、Ulk1やRab9などが関与するAtg非依存性オートファジー(新規オートファジー)との関連性が示唆された。上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition; EMT)とは、上皮系組織に由来する腫瘍細胞が細胞接着性や極性を喪失し浸潤・転移を促進する形質を獲得する現象である。EMTは個体発生における細胞遊走や慢性炎症における線維化にも関わっているが、早期に遠隔転移・多臓器播種を呈する難治性腫瘍の治療という観点から重要視されている(J Clin Invest.2009;119:1420-1428.など)。また、微小残存病変が遅発性再発の原因となりうる根底には、単一の細胞からでも腫瘍組織を構築することのできる癌幹細胞の存在が問題視されている。癌幹細胞は、正常の組織幹細胞と同様に自己複製能や微小環境における栄養飢餓、酸化ストレス、慢性炎症といったさまざまな刺激に抵抗性を発揮することが知られている(Cancer Sci.2016;107:5-11.など)。そこで申請者らは、舌がん細胞におけるオートファジーとEMT(上皮間葉転換)との関連性について検証を行った。舌がん細胞株HSC-4およびSASは、TGF-β処理において濃度、時間依存的にSlugと呼ばれるEMT誘導転写因子が活性化され、E-カドヘリンなどの接着分子の発現が低下するのと同時に中間径フィラメントであるビメンチンの発現が顕著に増加していた。TGF-β処理した際にオートファジーの指標であるLC-3 IIの増加、p62/SQSTM1の低下が認められるかどうか検証したが、有意な変化は認めなかった。また、3次元培養におけるスフェロイド形成能を比較したところ、既に間葉系の性質を部分的に有しているSAS細胞では培養を早期にスフェロイドが形成され10日目には中心壊死を伴う巨大化を認めた。更に、事前にSAS細胞をTGF-β処理することで、スフェロイド形成能が高まることが判明した。ヒト舌がん細胞の上皮間葉転換という形質変化におけるオートファジーの役割について、EMT誘導剤であるTGF-βを用いて、オートファジー活性化が起こるかどうかを検証することができた。オートファジーは分解すべき基質を隔離膜から生じるオートファゴソームという脂質二重膜構造で包み込んで分解するが、バフィロマイシンやクロロキンはリソソームとの融合を阻害することでオートファジー-リソソーム経路を阻害する。こうした阻害剤をTGF-β処理と組み合わせながら、選択的オートファジーに必須の分子であるp62/SQSTM1やオートファジーの指標であるLC3conversionについて検証することができた。また、3次元培養を駆使してスフェロイド形成能に反映されるステムニス(がん幹細胞らしさ)について実験系を構築することができた。