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動物搭載型採血ロガーを用いたアザラシの水中代謝調節機構の解明

本研究では、新たに開発した動物搭載型採血装置を用いることで、アザラシの水中代謝調節機構を解明することを目的とした。セントアンドリュース大学(スコットランド)の海棲哺乳類研究部門にて飼育されているアザラシを用いて実験を行い、陸上および水中にて得られた血液サンプルから循環および代謝調節ホルモンの動態を比較した。その結果、アザラシは陸生哺乳類と鯨類の中間となる反応を示し、水中での捕食では血圧調整に関与するホルモンの変動が見られなかった。潜水動物は、保有酸素を水中で効率よく使用するための生理反応を持つと考えられていたが、本研究では、その機構となるホルモン分泌量の定量化を世界で初めて可能にした。本研究では、動物搭載型採血装置を用いてアザラシの水中代謝調節機構を解明することを目的とし、初年度の研究においては、実験動物を所有する英国セントアンドリュース大学の海生哺乳類研究部門との共同研究を実施した。初年度の研究によって、当該採血装置を用いることで実験動物のストレス状態を軽減し、陸上と水中における循環調節ホルモンの分泌動態を比較することに成功した。従来、潜水動物から血液サンプルを取得するためには、動物を拘束または麻酔し、動けない状態にしてから注射針を用いて血液サンプルを取得していた。物理的な拘束や麻酔による不動化は、動物に対してストレスを与えてしまう。ストレス状態を定量化する手法として、コルチゾルの分泌量を測定する方法があるが、このホルモンはストレスのバロメーターとなるだけでなく、循環および代謝調節ホルモンとしても機能する。そのため、このホルモンの変動範囲を知ることは、潜水動物における循環および代謝調節のメカニズムを解明する上で非常に重要となる。初年度の研究では、動物を拘束した際と動物の背中に当該採血装置を用いた際の2つの実験状態を用意し、陸上におけるストレスホルモンの血漿中濃度を比較した。その結果、採血装置を用いることで、ストレスホルモンの分泌量を抑えられることを明らかにした。また、採血装置を用いた状態で陸上と水中における3種類の循環調節ホルモン(AVP、ANP、AngII)の分泌量を比較した結果、AVPとANPでは分泌量に変化が見られなかったが、AngIIでは、他の陸上哺乳類と同様の変動傾向が見られた。陸上と水中における最大の違いは、重力に対する浮力補助の有無となり、水陸両用の生活スタイルを持つ鰭脚類では、浮力変化による循環調節機構は腎臓由来の分泌ホルモンによって調節されていることを示唆する結果が得られた。初年度の研究によって採血装置を用いることで代謝および循環調節に寄与するストレスホルモン(コルチゾル)の分泌量を大幅に軽減できることを確認した。また、3種類の循環調節ホルモンの陸上と水中における分泌量の比較から、水陸両方の生活に適応したアザラシでは、ヒトとは異なる循環調節機構を持つことが確認された。浮力の有無による循環調節ホルモンは、ヒトや陸上動物で見られるANPやAVPにおける分泌量の変化はなく、Ang IIにのみ僅かな変化が見られた。水中と陸上における循環調節ホルモンの分泌動態は初年度の研究によって把握できたので、第二年度の研究では、水中での運動を伴った際の代謝量の変化に注目する。潜水動物は、水中では外部からの酸素供給ができないため、体内の酸素を効率よく使うために脈拍数を低下させ、身体の末端部への血流を制限することが生理反応として知られている。しかし、どのようにしてそれを可能にしているのかは潜水時の動物から血液を採取できなかったため解明されていない。本研究で用いる採血装置を用いてそのメカニズムを解明する。初年度の研究では、当初、遊泳を伴う潜水時の血液サンプルを取得する予定であったが、実験を実施しているセントアンドリュース大学の海生哺乳類研究部門の実験プールにて故障があったため、初年度の研究では、同部門が所有する小さな実験プールにて浮力補助の有無による循環調節ホルモンの分泌動態を比較することを目的とした。そのため、当初、初年度に予定していた遊泳可能なプールを用いた実験を第二年度に行うため、進捗状況は「やや遅れている」とした。本研究では、動物搭載型採血装置(以下、採血ロガー)を用いてアザラシの水中代謝調節機構を解明することを目的とする。血中ホルモンを用いて代謝調節機構を解明するにあたり、採血時のストレスホルモンの分泌を軽減させる必要がある。従来の拘束を伴う捕獲時の採血手法では、ストレスホルモンの上昇を回避することは困難であったが、採血ロガーを用いることで、ストレスホルモンの上昇を伴わず血液サンプルを取得できることを初年度の研究にて確認した。また、水中と陸上における循環調節ホルモンの分泌動態を比較したところ、アザラシは陸生哺乳類と鯨類の中間となる生理反応を示した。一生を水中で過ごす鯨類では、浮力のない状態を想定しない生理反応を持つ。一方、水陸両用の生活史を持つアザラシにおいては、水中での抵抗を軽減するために流線形の体型を持つといった外部形態の水中生活への適応は鯨類と同様だが、依然として陸上における浮力を伴わない状況における生理反応を保持していることを示した。平成28年度の研究では、これらの成果を原著論文としてAmerican Journal of Physiology - Regulatory, Integrative and Comparative Physiology誌に公表し、国際学会3件と国内学会1件にて発表を行った。実験面においては、初年度の血液サンプルが陸上と水中での休止時に得られたものに対し、次年度は、遊泳時の血液サンプルを取得するための実験を共同研究機関であるセントアンドリュース大学(スコットランド)の海棲哺乳類研究部門が保有する施設にて実施した。

水面を網で覆い、呼吸ドームを一か所にのみ設置することで、遊泳時のエネルギー消費量を呼気中の酸素消費量から測定し、水中休止時と水中遊泳中における摂餌の有無による循環および代謝調節ホルモンの分泌動態を比較するための血液サンプルを取得した。平成28年度の前期に共同研究機関であるセントアンドリュース大学にてアザラシの潜水遊泳実験を実施する予定であったが、当該研究機関における実験施設の水質管理システム故障と実験動物であるアザラシの搬入が遅れたため、2017年に実施した。そのため、潜水遊泳実験で得られた血液サンプルのホルモン分析が終了していないため、やや遅れているとした。本研究では、新たに開発した動物搭載型採血装置(以下、採血ロガー)を用いることで、アザラシの水中代謝調節機構を解明することを目的とした。従来の手法では、人間が動物に触れることで血液サンプルを取得していたため、人為的な接触のない状態での採血が困難であり、訓練された動物であってもストレスホルモンの上昇を避けられなかった。しかし、採血ロガーを用いた血液サンプルの取得によって、ストレスホルモンが低下した状態でのサンプル取得が可能となった。ストレスホルモンによる影響が緩和された状態にて、陸上と水中での血液サンプルを取得し、循環および代謝調節ホルモンを測定した結果、アザラシの生理反応は、陸生哺乳類と鯨類が持つ水中での生理反応の中間となる反応を示した。一生を通して水中で生活する鯨類においては、水中での浮力補助に伴うホルモン調整が不要なのに対して、水陸両用の生活史を持つアザラシは、その調整機能を保持していることを示した。最終年度においては、水中での捕食の有無に伴う循環および代謝調節ホルモンの変動を調べた。陸生哺乳類では、捕食時に血圧調節に関与するホルモンの変動が顕著に見られるのに対して、アザラシではその変動が見られなかった。潜水動物であるアザラシは、体内の限られた保有酸素を水中で効率よく使用するために、遊泳時に必要な器官以外への血流を制限する潜水反射と呼ばれる生理反応を持つと言われており、この結果は、水中での捕食による血圧調整が起きていないことを示唆した。本研究では、これまで現象として捉えられていた潜水反射に対して、その機構となるホルモン分泌量の定量化を世界で初めて可能にした。これらの成果は、第6回国際バイオロギングシンポジウム(ドイツ)および第22回国際海生哺乳類学会(カナダ)にて発表を行った。本研究では、新たに開発した動物搭載型採血装置を用いることで、アザラシの水中代謝調節機構を解明することを目的とした。セントアンドリュース大学(スコットランド)の海棲哺乳類研究部門にて飼育されているアザラシを用いて実験を行い、陸上および水中にて得られた血液サンプルから循環および代謝調節ホルモンの動態を比較した。その結果、アザラシは陸生哺乳類と鯨類の中間となる反応を示し、水中での捕食では血圧調整に関与するホルモンの変動が見られなかった。潜水動物は、保有酸素を水中で効率よく使用するための生理反応を持つと考えられていたが、本研究では、その機構となるホルモン分泌量の定量化を世界で初めて可能にした。
慢性疾患に対する心理社会学的アプローチ・患者のQOL向上のための疫学的検討

関節リウマチと慢性腎不全という異なる2つの慢性疾患を対象として、患者のQOLに影響する身体的要因と心理社会的要因の影響を検証することを目的として調査研究を行った。研究協力施設において、週3回血液透析を受けており、自立通院可能な20-79歳の慢性腎不全患者157名を対象に、自記式質問紙による心理社会的要因に関する調査を行い、定期検査データおよび透析記録から、透析効率、蛋白異化率などの臨床指標を得た。また、24時間ホルター心電図データから心拍変動解析も行った。6ヵ月後に同様の調査を行い、それぞれの変化についても調べた。用いた質問紙は以下の通り:QOL(SF-36)、抑うつ度(BDI-II)、不安(HADS)、アレキシサイミア(TAS-20)、ソーシャルサポート(SSQ)。ソーシャルサポートとアレキシサイミアは独立して患者の抑うつ度と関連し、特にソーシャルサポートの大きさが6ヵ月後の抑うつ症状の増悪と関連することが分かった(J Psychosom Res. in press)。また主な心拍変動指標は抑うつ度と関連するが、その関連は直線的なものではなく、特にフラクタル解析により得られるα_2は抑うつ度とJカーブ状の関係が示された(Psychosom Med, revise中)。リウマチ専門外来受診患者303名の調査では、身体的・心理的QOLを従属変数として、現在の身体の痛み、疲労感、圧痛・腫脹関節数、関節手術回数、罹病年数、CRP、抑うつ度、不安、アレキシサイミア、ソーシャルサポートを独立変数としてステップワイズ法による回帰分析を行ったところ、CRPと抑うつ度が共通して有意な変数として残った(論文投稿準備中)。CRPと抑うつ度は、虚血性心疾患の予後予測因子として注目を集めているが、関節リウマチの予後に対する影響について今後検討すべきと考えられる。関節リウマチ患者の主観的QOL規定要因を探るため、2003年3-4月、専門外来を受診した関節リウマチ患者を対象に調査を行なった。主治医が外来診察時に調査の説明を口頭で行い、次いで診察室外にて調査者が調査への協力を依頼した。書面による同意の得られた場合のみ調査用紙を手渡し、郵送法により回収した。調査用紙には、現在の身体の痛み、疲労感、生活習慣に関する質問の他、QOL(SF-36)、抑うつ度(BDI-II)、不安(HADS)、アレキシサイミア(TAS-20)、ソーシャルサポート(SSQ)についての評価を行なった。同日の主治医による総合評価、臨床所見、各検査指標についても評価した。期間中の受診者532名中321名が協力に同意し、303名から調査票の返却があった。男性は19.5%と少数であったので、女性に限りデータのそろった244例について解析したところ、解析対象者の平均年齢(標準偏差)は55.7(12.3)歳、平均罹病期間13.0(10.8)年であり、BDI-IIを完答した233名中20.6%が中等度のうつ病の可能性のある20点以上であった。抑うつ度は、健康感、活力、心の健康、不安と中等度の相関を示し、その他のQOL指標、主観的痛み・疲労度、臨床評価、圧痛関節数と軽度の相関を示した。主治医による臨床評価(CGI)は、CRP、MMP-3、腫脹・圧痛関節数、身体的QOL指標と中-軽度の相関を示した。罹病期間は抑うつ度、CGIのいずれとも関連を示さなかった。主治医の評価に比べ、より強く痛みを感じる患者群は、炎症関連マーカーや圧痛関節数に差は見られなかったが、腫脹関節数が多く、生活上/身体的/心理的QOLの制限および疲労感が高く、抑うつ度、不安度には差がなかった。主治医の評価に比べ、より痛みが軽度な患者群の特徴は、主観的疲労感が軽いほか特に有意な特徴は見られなかった。これらの結果は第14回日本疫学会学術総会(2004年1月)にて発表した。現在は2003年11月に実施した再調査の結果を分析中であり、今後半年毎に臨床所見の変化を追跡し検証していく予定である。平成16年度科研費研究実績の概要慢性腎不全の予後と心理社会的要因との関連を探ることを目的に、週3回血液透析を受けており、自立通院可能な20-79歳の慢性腎不全患者を対象に、平成14年度にベースライン調査を行い、以後6ヶ月毎に通院状況について追跡調査を行ってきた。今年度は、ベースラインデータにおける心理社会的要因、各検査指標と心拍変動指標との関連に重点を置き解析を進めたところ、解析可能な158名において、心拍変動指標は何れも健康的に好ましい方向で高い傾向が見られた。triangular indexは蛋白異化率およびSF-36を用いて評価した身体的QOL指標と、ULFは身体的QOL指標およびBDI-2を用いて評価した抑うつ度と軽度ながら有意な相関を示した。心拍変動指標の中では特にLFが最も身体的・心理的QOL指標と強い関連を示し、HFはHAD尺度で評価した不安度との関連が強く見られた。この結果は第49回日本透析医学会学術集会で発表した。同様に、関節リウマチ患者の主観的QOL規定要因を探るため、2003年3-4月、専門外来を受診したリウマチ患者303名にベースライン調査を行い、以後1年毎に追跡調査を継続中である。

今年度は特にベースライン調査データを用いて患者の痛みの評価について多方面から解析を進めたところ、痛みが全くない場合は評価方法による違いは殆ど見られないが、軽度以上の痛みの程度を数値化する場合、質問方法によりばらつきが生じることが確認された。この結果は第15回日本疫学会学術総会で発表した。関節リウマチと慢性腎不全という異なる2つの慢性疾患を対象として、患者のQOLに影響する身体的要因と心理社会的要因の影響を検証することを目的として調査研究を行った。研究協力施設において、週3回血液透析を受けており、自立通院可能な20-79歳の慢性腎不全患者157名を対象に、自記式質問紙による心理社会的要因に関する調査を行い、定期検査データおよび透析記録から、透析効率、蛋白異化率などの臨床指標を得た。また、24時間ホルター心電図データから心拍変動解析も行った。6ヵ月後に同様の調査を行い、それぞれの変化についても調べた。用いた質問紙は以下の通り:QOL(SF-36)、抑うつ度(BDI-II)、不安(HADS)、アレキシサイミア(TAS-20)、ソーシャルサポート(SSQ)。ソーシャルサポートとアレキシサイミアは独立して患者の抑うつ度と関連し、特にソーシャルサポートの大きさが6ヵ月後の抑うつ症状の増悪と関連することが分かった(J Psychosom Res. in press)。また主な心拍変動指標は抑うつ度と関連するが、その関連は直線的なものではなく、特にフラクタル解析により得られるα_2は抑うつ度とJカーブ状の関係が示された(Psychosom Med, revise中)。リウマチ専門外来受診患者303名の調査では、身体的・心理的QOLを従属変数として、現在の身体の痛み、疲労感、圧痛・腫脹関節数、関節手術回数、罹病年数、CRP、抑うつ度、不安、アレキシサイミア、ソーシャルサポートを独立変数としてステップワイズ法による回帰分析を行ったところ、CRPと抑うつ度が共通して有意な変数として残った(論文投稿準備中)。CRPと抑うつ度は、虚血性心疾患の予後予測因子として注目を集めているが、関節リウマチの予後に対する影響について今後検討すべきと考えられる。
降雪粒子の形成過程を考慮した酸性雪の形成機構の研究

世界中の降雨の大部分は、それをもたらす上空の雲に0°C以下の温度領域が十分に含まれており、そこでは酸性雪の形成が支配しているはずである。しかもこの降雪は、採取した時に、降雪粒子の種類・大きさ・結晶形など形成過程の履歴の情報を知ることが出来るので、雨滴の場合より解析的な追跡が可能である。さらに、それらの最も効率のよい成長様式は、霰などの雲粒捕捉成長と雪片などを形成する気相成長とその併合過程の組み合わせによる様式の2つに大別される。しかも、この成長様式は、成長の初期に、いずれかに決定されると、途中で乗換がほとんどできないと考えられるものであり、この研究ではこの2つの様式について降雪試料を化学分析してみた。その結果、雲粒捕捉成長と気相成長による降雪は、それぞれ、硫酸塩と硝酸塩をを他の成分に比べて、顕著に卓越して、含有していることが明らかにされた。しかもそれらをもたらす降雪雲の雲システムから推定すると、前者は、都市である札幌でも郊外の石狩および遠隔地の母子里においても、ほとんど同じ程度の割合で、高い濃度で、検出されることから、いわゆる長距離輸送されて、雲粒に取り込まれて、溶液反応で酸化が促進したものと考えられる。また、後者は落下速度が遅く、かつ下層の風が弱い時に卓越する、降雪様式であること、さらに、札幌や石狩における、下層が陸風で明らかに汚染された気流の中を降下するときに、高い濃度が検出され、母子里では低い値であることから、雲底下の人為起源の汚染質を取り込んだものと判断される。後者の降雪に含まれる硝酸イオンは自動車の排気ガスが主な発生源と考えられるが、さらに、第2、第3番目を常に占める成分は、非海塩性の塩素イオンとカルシュウムイオンであり、発生源として、ゴミの焼却と路面のアスファルトの分散が考えられる。降雪粒子の大部分は、主に霰(あられ)と雪片(せっぺん)とに大別することが出来る。そこで降った直後の降雪粒子を篩(ふるい)を用いて霰とその他の降雪粒子(雪片等)に分けて、化学分析したところ、篩に残った霰粒子の方が常に高い酸性度を示すことが発見された。この酸性度の高い霰を形成する高度は雲層全体の下層部にあたることが、これまでの研究により推定された。この構造と地上で採集した降雪粒子の酸性度との関係をより対応づけるために、地上における降雪粒子の採集をこれまで以上に頻繁に行い、時間的により高分解能な時系列変化を求めた結果、次の事が明らかになった。霰や雲粒付き結晶等の雲粒補足過程で成長する雪は硫酸塩を含み、雪片などの気相成長による単結晶の雪は硝酸塩を多く含む傾向が可なりの再現性をもって確かめられた。さらに、それらの最も効率のよい成長様式は、霰などの雲粒捕捉成長と雪片などを形成する気相成長とその供合過程の組み合わせによる様式の2つに大別される。しかも、この成長様式は、成長の初期に、いずれかに決定されると、途中で乗換がほとんどできないと考えられるものであり、この研究ではこの2つの様式について降雪試料を化学分析してきた。その結果、雪粒捕捉成長と気相成長による降雪は、それぞれ、硫酸塩と硝酸塩をを他の成分に較べて、顕著に卓越して、含有していることが明らかにされた。

しかもそれらをもたらす降雪雲の雲システムから推定すると、前者は、都市である札幌でも郊外の石狩および遠隔地の母子里においても、ほとんど同じ程度の割合で、高い濃度で、検出されることから、いわゆる長距離輸送されて、雲粒に取り込まれて、溶液反応で酸化が促進したものと考えられる。また、後者は落下速度が遅く、かつ下層の風が弱い時染された気流の中を降下するときに、高い濃度が検出され、母子里では低い値であることから、雲底下の人為起源の汚染質を取り込んだものと判断される。後者の降雪に含まれる硝酸イオンは自動車の排気ガスが主な発生源と考えられるが、さらに、第2、第3番目を常に占める成分は、非海塩性の塩素イオンとカルシュウムイオンであり、発生源として、ゴミの焼却と路面のアスファルトの分散が考えられる。
新規Olig2結合候補因子によるオリゴデンドロサイト分化促進機構の解明とその応用

オリゴデンドロサイト(OL)発生に必須の転写因子であるOlig2の新規結合分子として同定したObp2の中枢神経系特異的ノックアウトマウスの解析から、Obp2がDNA損傷-p53経路の制御を介して、神経前駆細胞およびOL前駆細胞の維持に必須であること、Obp2のtruncated formであるOIFがOL関連遺伝子の転写を促進することでOL分化を強力に誘導することを明らかにした。まず(I)において、OIFによるOL分化誘導をタンパク質レベルおよび細胞形態レベルで確認するために、培養神経幹細胞にOIFを強制発現後、各種OL特異的マーカー抗体で免疫染色を行ったところ、有意なOL分化促進作用は見られなかった。しかし、野生型6週齢マウスの大脳皮質にアデノ随伴ウイルスを介してOIFを導入し、OLマーカー抗体で免疫染色したところ、CC1陽性OLが劇的に増加した。この作用は脱髄疾患モデルマウスであるshiverer mouseの大脳皮質においても認められ、さらに神経軸索への突起伸長も確認された。興味深いことに、OIFの全長型であるOlig2-binding protein 2 (OBP2)を神経幹細胞特異的に欠損させたマウス胎生後期脊髄において、OL分化の顕著な欠失が見られた。(II)においては、OIFがOL関連遺伝子の発現を転写レベルで制御しているかを検討するために、マウスPLPおよびMBPプロモーターにおけるルシフェラーゼアッセイを行ったところ、OIFによりPLPおよびMBPプロモーター活性が有意に増強された。以上の結果から、OBP2のOlig2結合領域を含むOIFは野生型および脱髄疾患モデルマウス脳内において、OL分化を有意に促進することが明らかとなり、この作用はOIFによる各OL関連遺伝子の転写活性促進が背景にあることが示唆された。培養神経幹細胞におけるOIFのOL分化促進作用は確認できなかったが、マウス脳内においては顕著な分化促進が認められた。また、その分子メカニズムの一端としてOIFによる各種OL遺伝子の転写促進作用が明らかになった。さらにOBP2ノックアウトマウスの解析から、OBP2のOlig2結合領域を含むOIFがOL分化機構において必須であるという重要な知見を得ることができた。一方で、当初予定していた電子顕微鏡によるミエリン構造解析は、現時点では実験系の立ち上げ段階であり、来年度以降に持ち越しとなったが、来年度に予定していた脱髄疾患モデルマウスにおける、OIFによるOL分化誘導実験を前倒して進めることができたため、実験計画全体としては概ね順調であると判断した。次年度は、これらの研究成果をまとめて学会発表を行い、論文投稿を進める予定である。中枢神経系におけるObp2の発現解析を行ったところ、胎生期の終脳および脊髄において広範囲に発現が認められたが、特に脳室帯周囲の神経幹細胞/前駆細胞で強く発現していた。Obp2は他組織にも広く発現していたため、Nestin-Creを用いた中枢神経系特異的Obp2 conditional KOマウスを作製し、Obp2欠損による中枢神経系の発生への影響を免疫染色で解析したところ、胎生期脊髄においてOL前駆細胞の数が顕著に減少していた。一方、OLと同じpMN領域から発生する運動ニューロンの数に有意な差は認められなかった。OL前駆細胞減少の原因を細胞増殖および細胞死の観点から解析したところ、双方とも野生型と大きな変化は見られなかった。次に、ミエリン形成に対するOBP2の機能を解析するために、MBP-Creを用いたOL特異的Obp2conditional KOマウスを作製し、ミエリン関連タンパクであるPLPの発現を免疫染色で確認したところ、生後6週齢マウスの大脳皮質および脊髄において、PLPの発現が顕著に減少していた。以上のことから、OBP2はOLの発生およびミエリン形成に必須の分子であり、OIFはその責任領域であることが示唆された。当初の計画では、OBP2の標的遺伝子を網羅的に同定するために、Nestin-Cre;Obp2conditional KOマウスを用いて、RNA-seqを受託で行う予定でいた。最も効果的に解析するためには、Obp2 conditional KOマウスによるOL発生の破綻がまさに起こっている最中に、脳および脊髄からRNAを採取することが重要であるが、想定以上に短い期間で破綻が完了してしまうため、RNA採取の時期を慎重に検討するのに時間を要してしまい、年度内に結果を納品することが困難となった。また、OBP2抗体作製にも取り組んだが、組織免疫染色に使用できるものはできなかった。本研究は、オリゴデンドロサイト(OL)分化に必須の転写因子であるOlig2の結合因子探索によって新たに同定したOligodendrocyte-inducing factor (OIF)および、その全長型であるOlig2-binding protein 2 (OBP2)のOL発生における機能を解明することを目的としている。今年度は、前年度に見出した中枢神経系特異的Obp2欠損マウスであるNestin-Cre;Obp2cKOマウスにおける重度のOL欠損の分子的背景を明らかにするため、RNA-seqによるトランスクリプトーム解析を行った。その結果、胎生期マウス脊髄においてDNA損傷-p53経路に関与する遺伝子群の顕著な発現上昇を検出し、定量PCRでもp53の標的遺伝子群の発現上昇を確認した。さらに、免疫組織化学およびin situ hybridization法により、この経路がObp2欠損マウス脊髄において残存するOlig2陽性細胞で顕著に活性化されていることも確認した。

DNA損傷-p53経路の活性化はマウス胎仔終脳でも認められ、特に胎生期大脳におけるOL発生の起源である大脳基底核原基のOlig2陽性神経前駆細胞およびOL前駆細胞で顕著に観察された。以上のことから、Nestin-Cre;Obp2 cKOマウスにおけるOL発生の破綻は、DNA損傷-p53経路の活性化による神経前駆細胞とOL前駆細胞の細胞増殖停止および細胞死が主原因であることが示唆された。オリゴデンドロサイト(OL)発生に必須の転写因子であるOlig2の新規結合分子として同定したObp2の中枢神経系特異的ノックアウトマウスの解析から、Obp2がDNA損傷-p53経路の制御を介して、神経前駆細胞およびOL前駆細胞の維持に必須であること、Obp2のtruncated formであるOIFがOL関連遺伝子の転写を促進することでOL分化を強力に誘導することを明らかにした。(I)においては、野生型および脱髄疾患モデルマウスを用いて、OIF強制発現によるミエリン形成促進作用を電子顕微鏡下で解析する。OBP2およびOIFによるOL分化誘導機構をさらに詳しく解析するために、神経幹細胞および各種OL特異的Creドライバーマウスを用いて、OBP2コンディショナルノックアウトマウスを作製し、神経幹細胞からミエリン形成に至るまでの各分化段階におけるOBP2の影響を、免疫染色で明らかにする。OL分化過程におけるOBP2の細胞内動態を解析する。そのために免疫組織化学に適用がある抗OBP2抗体を作製する。(II)においては、前年度の研究成果より、OIFおよびOBP2が標的遺伝子の発現を転写レベルで制御することが示唆されたことから、既知のOL分化促進転写因子群とOBP2との相互作用を免疫沈降法とウエスタンブロッティングより検討する。また、OBP2ノックアウトマウスと野生型マウス脳内における遺伝子発現変化を網羅的に解析することで、OBP2およびOIFの標的遺伝子を特定する。Olig2とOBP2/OIFとの相互作用を解析するために、子宮内電気穿孔法を用いて、マウス大脳皮質にOlig2とOBP2/OIFを共導入し、OL分化促進が相乗的に誘導されるかを検討する。来年度はOBP2の標的遺伝子を網羅的に同定するために、Nestin-Cre;Obp2conditional KOマウスを用いて、RNA-seqを行う。すでにRNAは採取済であり、速やかに解析に移行できる状況である。この結果をもとに、OBP2の標的遺伝子および標的シグナル群を明らかにしていく。また、組織免疫染色に使用可能なOBP2抗体の作製に引き続き取り組む。神経解剖学・神経発生学今年度実施予定であった、電子顕微鏡を用いたOIFによるミエリン形成解析が実験系立ち上げの段階にとどまったため、本格的な解析のための経費を次年度に繰越して計上した。また、今年度行った培養神経幹細胞を用いたOIF強制発現実験において、OIFがOL分化促進に影響しないという予期せぬ結果となり、早い段階で脳を用いたin vivo実験に切り替えたため、実際の細胞培養試薬および器材費が当初の見積もりよりも低くなった。
CYP2C9とVII因子の遺伝子診断に基づく抗凝固薬物療法の個別化

抗凝固薬ワルファリンの至適用量は約20倍の個人差があり、出血等の重篤な副作用を発現する恐れがあるため、その用量設定はきわめて難しい。この背景として、ワルファリンの主代謝酵素はチトクロムP450のCYP2C9であるが、遺伝的に低活性型を保有する患者において薬理活性体S-ワルファリンの代謝が低下することや、血液凝固系第VII因子の遺伝多型が関与すると考えられる。本研究では、CYP2C9と凝固系第VII因子をワルファリンの薬剤反応性を規定しうる候補遺伝子として注目し、治療効果・副作用発現との関係を多変量解析する。まず、ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針に則り、研究実施計画書、遺伝子診断のための説明・同意文書の改訂を行い、院内倫理審査委員会の承認を得た。ワルファリン服用患者に対して順次インフォームド・コンセントを取得し、遺伝子診断用の血液検体の収集を開始した。併せて、TaqMan PCR法を用いたCYP2C9および凝固系第VII因子の遺伝子診断法を確立した。一方、慶應義塾大学病院における年間ワルファリン処方動向を調査した結果、1日維持用量は0.5mgから11mgまで広範囲に分布し、1日用量1.5mg以下の低投与量群は14.2%(753症例中107症例)を占めた。収集された検体のうち、特にワルファリン低投与量症例を中心に遺伝子解析ならびに生化学検査データの解析を実施した。その解析過程において、例えば、低用量投与を受けている症例の中には、遺伝子変異は有しないが高度に腎機能が低下しているなど、遺伝子型による影響を抽出する上で、病態生理学的要因も同時に考慮すべきことが示された。
胎児-胎盤系で産生する16alpha、19-水酸化ステロイドの動態

本年度の研究成果の概要は下記の通りである。2.上記で開発された方法により、妊婦末梢血中16alpha,19-(OH)_2Aの定量を試みた。C_<18>逆相カートリッジを用いての固相抽出、ついで、HPLCにて不純物を除去するなどの前処理後、N,O-ビストリメチルシリルトリフルオロアセトアミドでTMS化し、GC/MS分析した。m/e432(M^+-30)ピークを用いるSIM法で定量したところ、妊婦末期では血漿中濃度が約150pg/mlと、初めて16alpha,19-(OH)_2Aの存在とその濃度が明らかになった。以上、所期の目的はおおよそ達することができた。今後、他のステロイドの動態や病態との関係を検討し、16alpha,19-(OH)_2Aの生理学的意義を明らかにする予定である。
キョウチクトウ中毒の指標となる強心配糖体関連物質の検索および分析法の確立

抽出法:血液1mlにH_2O 4mlと内部標準として1μg/mlのDigitoxigeninのアセトニトリル溶液100μlを加え,1-クロロブタン2mlで3回抽出した.1-クロロブタン層を濃縮乾固し,残渣を80%メタノール0.5mlに再溶解した後,ヘキサン1mlで2回洗浄し,濃縮乾固した.残渣を移動層100μlに再溶解後,高速遠心し上澄5μlをLC-MSに注入した.結果:本分析法での血液の検出下限はGITGが10ng/ml,他の化合物が5ng/mlで,回収率はいずれの化合物も69.2-86.9%の範囲内であった.本法を実測に応用したところ,血液からOLANが9.7ng/ml検出され,そのピークに関してMS/MSを行ったところ,スペクトルが標品のOLANと一致した.当初OLANより高濃度で検出されると予想したDAONや,他の関連化合物であるOLAG,GITGは検出されなかった.髄液からも血液とほぼ同濃度のOLAN10.1ng/mlが検出された.【材料及び方法】【結果】OLANは5.0,14.5,19.5min,DAONは5.0,19.5min,OLAGは6.7,8.9,min,GITGは4.1,8.9min,DGIGは8.6minにピークが出現した.LC-MSで分析したところOLANは14.5min,DAONは19.5min,OLAGは6.7min,GITGは8.9minのピークがそれぞれ予想されたDMEQ誘導体で,他のピークは不完全誘導体や,脱アセチル誘導体等であった.法中毒学会第17年会にてOLANの代謝物として報告したDAONについて,その検出感度を調べたところ,誘導体化せずにUV検出器を用いた場合と比べ約500倍高感度であった.抽出法:血液1mlにH_2O 4mlと内部標準として1μg/mlのDigitoxigeninのアセトニトリル溶液100μlを加え,1-クロロブタン2mlで3回抽出した.1-クロロブタン層を濃縮乾固し,残渣を80%メタノール0.5mlに再溶解した後,ヘキサン1mlで2回洗浄し,濃縮乾固した.残渣を移動層100μlに再溶解後,高速遠心し上澄5μlをLC-MSに注入した.結果:本分析法での血液の検出下限はGITGが10ng/ml,他の化合物が5ng/mlで,回収率はいずれの化合物も69.2-86.9%の範囲内であった.本法を実測に応用したところ,血液からOLANが9.7ng/ml検出され,そのピークに関してMS/MSを行ったところ,スペクトルが標品のOLANと一致した.当初OLANより高濃度で検出されると予想したDAONや,他の関連化合物であるOLAG,GITGは検出されなかった.髄液からも血液とほぼ同濃度のOLAN10.1ng/mlが検出された.
ヒトにおけるヨードサイロニン脱ヨード酵素遺伝子発現調節に関する研究

1型ヨードサイロニン脱ヨード酵素(Type I iodothyronine deiodinase:D1)はサイロキシン(T4)を,より活性の強いトリヨードサイロニン(T3)に転換して全身の臓器に供給する.本研究はヒトにおける本酵素遺伝子発現の生理的ならびに病態生理的意義を解明することを目的とした。正常健常人および甲状腺機能異常症患者を対象にして、末梢血の単核球のD1 mRNAを定量的に測定し、D1mRNAはバセドウ病による甲状腺機能亢進症患者で正常者より有意に高値であり、血中T3濃度と有意に正相関することを示した。また、PBMCをRPMIを含む培地で培養後T3を添加すると,D1 mRNA量は有意に上昇することを見いだした.これらより,ヒトD1はT3によりup-regulationをうけていると考えられた.最近D1に加えて、2型ヨードサイロニン脱ヨード酵素(D2)もクローニングされた。D2はD1と異なり、中枢神経系などに特異的に存在し、局所T3供給に重要と考えられてきた。しかし、興味深いことに、ヒトではラットと異なり甲状腺にもD2が発現していることが報告された。そこで、ヒト甲状腺でのD2 mRNA発現を研究し、D1の遺伝子発現と比較した。バセドウ病甲状腺を細切し、collagenase処理後培養して、bovineTSHあるいはdibutylic cAMPを添加後さらに培養した。培養細胞からRNAを抽出し、Northern blottingにてD2 mRNAを定量した。D2mRNAはTSHあるいはdibutylic cAMPで有意に上昇し、D2活性の上昇と相関した。従って、ヒト甲状腺では、D1とD2がT3供給に関与していると考えられた。どのような機序でこの両者の活性が変動・調節されているかは現在不明であり、今後明らかにしていく予定である。対象は,正常健常人およびバセドウ病や橋本病による甲状腺機能亢進症患者と原発生甲状腺機能低下症患者であった.末梢血をヘパリン加採血し,濃度密度勾配法でリンパ球を多く含む単核球(PBMC)を分離し,これらからグアニジン-フェノール法により全RNAを抽出後,RT-PCRによりD1mRNAを特異的に増幅した.D1cDNAを約100bp短くした変異DNA(deletion mutant cDNA:dcDNA)を作製し,RNAポリメラーゼにより合成したdcRNAをcompetitorとして使用し,dcRNAとの比でD1mRNAを定量した.本法により,約10mlの血液でPBMC中のD1mRNAの定量が可能であった.D1mRNAはバセドウ病による甲状腺機能亢進症患者で正常者より有意に高値であった.D1mRNAは血中T3濃度と有意に正相関した.抗甲状腺薬で治療後正常甲状腺機能状態となると,D1mRNAは正常域にまで低下した.更に,PBMCをRPMIを含む培地で培養後,T3を添加するとD1mRNA量は有意に上昇した.これらより,本法はヒトにおけるD1発現調節機構解明に有用な方法であり、また,ヒトD1はT3によりup-regulationをうけていると考えられた.1型ヨードサイロニン脱ヨード酵素(Type I iodothyronine deiodinase:D1)はサイロキシン(T4)を,より活性の強いトリヨードサイロニン(T3)に転換して全身の臓器に供給する.本研究はヒトにおける本酵素遺伝子発現の生理的ならびに病態生理的意義を解明することを目的とした。

昨年度までに,正常健常人および甲状腺機能異常症患者を対象にして,末梢血の単核球のD1mRNAを定量的に測定し、D1mRNAはバセドウ病による甲状腺機能亢進症患者で正常者より有意に高値であり、血中T3濃度と有意に正相関することを示した。また、PBMCをRPMIを含む培地で培養後T3を添加すると、D1mRNA量は有意に上昇することを見いだした.これらより,ヒトD1はT3によりup-regulationをうけていると考えられた.最近D1に加えて、2型ヨードサイロニン脱ヨード酵素(D2)もクローニングされた。D2はD1と異なり、中枢神経系などの特異的に存在し、局所T3供給に重要と考えられてきた。しかし、興味深いことに、ヒトではラットと異なり甲状腺にもD2が発現していることが報告された。そこで、本年度はヒト甲状腺でのD2mRNA発現を研究し、D1の遺伝子発現と比較した。バセドウ病甲状腺を細切し、collagenase処理後培養して、bovineTSHあるいはdibutylic cAMPを添加後さらに培養した。培養細胞からRNAを抽出し、Nothern blottingにてD2mRNAを定量した。D2mRNAはTSHあるいはdibutylic cAMPで有意に上昇し、D2活性の上昇と相関した。従って、ヒト甲状腺では、D1とD2がT3供給に関与していると考えられた。どのような機序でこの両者の活性が変動・調節されているかは現在不明であり、今後明らかにしていく予定である。
速度分解多次元配向オパシティ関数による反応分岐選択則の解明

任意波型発生器によりランダム変調したパルス系列を作り、これを高速高圧電力増幅器に導き、時間相関用の高圧パルス系列を発生させた。これにより放電用グリッド電極電圧を変調することでグロー放電を時間変調させ、ランダム変調した準安定希ガス原子線パルス系列を発生させた。放電領域から1m下流に二次電子増倍管を設置し、得られたビームの特性を調べた。グロー放電は3μ秒以下の時間分解能で制御可能であることが分かった。時間変調した準安定希ガス原子線のビーム強度の時間変化は、マルチチャンネルスケラ-により時間分解粒子計数法で測定した。得られた信号の時間変化と放電用パルス系列との時間相関をとることで、準安定希ガス原子線の並進速度分布を決定することができた。得られた並進速度分布を通常の飛行時間法で得た並進速度分布と比較し本研究手法の有効性を確かめた。その結果、回転チョッパーを用いることなく、ランダム変調した準安定希ガス原子線パルス系列を発生させることができることが確かめられた。現在、このランダム変調した準安定希ガス原子線を試料ガスと反応させ、反応生成物からの化学発光の時間変化を同様に時間分解測定し、得られた信号と放電用パルス系列との時間相関をとることで反応断面積の並進速度依存性の測定を行っている。
病院間比較を可能にする与薬事故分析手法に関する研究

本研究では,作業方法を改善して与薬事故を低減するために,発生している与薬事故の傾向を把握することで病院間の比較を可能にする分析手法を提案した.事故件数の基準化方法を提案し,より安全な業務手順を検討できるようになった.さらに,改善をより効率的に進めるための方法を明らかにするため,作業FMEAの実施に必要な記述単位を検討することで効率的な改善を進めることができた.病院が安全な医療を提供するためには,医療事故発生への対処が重要である.本研究では,与薬事故に着目をして研究を進めている.各病院では,独自の作業方法で与薬している,事故報告書を組織横断的に分析しておらず,どの作業方法が安全であるのかを分析できていない.そこで,事故情報を有効に活用するための新しい方法論の開発に向けた研究を行っている.その中でも,作業方法を改善して与薬事故を低減するために,発生している与薬事故の傾向を把握することで病院間の比較を可能にする分析手法を提案する.特に,平成23年度は,病院間の比較を可能にするために,与薬業務を作業要素に分解して記述した.実際のインシデントの比較分析を行い,記述方法の妥当性を検討した.これにより,各病院において特有の作業方法を明らかにし,事故が多く発生した際に着目すべき差異を把握できた.平成24年度は,前年度の成果に基づき,事故件数の基準化方法を検討した.各作業要素の事故発生傾向を把握することで,それぞれの具体的な作業方法を把握する手法を検討し,より安全な業務手順を検討することが目的である.その後,方法の検証およびその結果に基づく方法の改善を行った.実際に複数病院において比較可能な形で検討することで,各病院固有の危険な作業方法を明らかにし,改善のための指針を検討した.病院が安全な医療を提供するためには,医療事故発生への対処が重要である.本研究では,与薬事故に着目した.各病院では,独自の作業方法で与薬しており,また場合によっては各作業者によっても作業が異なることがある.すなわち,業務を管理できているとは言いがたい.また,事故報告書を組織横断的に分析しておらず,どの作業方法が安全であるのかを分析できていない.そこで,事故情報を有効に活用するための新しい方法論の開発に向けた研究を行った.その中でも,作業方法を改善して与薬事故を低減するために,発生している与薬事故の傾向を把握することで病院間の比較を可能にする分析手法を提案した.これまでに,(1)各病院での事故内容の比較方法と(2)事故件数の基準化方法を開発してきた.平成25年度は,前年度の成果に基づき,安全な与薬業務の作業方法を各病院で検討した.その際,個別の業務をとらえる単位を用いて検討を可能にした.事故低減効果の総合的な検証を実施し,与薬業務の医療安全活動の全体を提示した.本研究の意義は,病院における与薬業務の安全な実施に向けた基盤を提供し,それぞれの機関で検討を進める体制を構築できたことがあげられる.新人や既卒者に向けた教育などは,今後の課題である.本研究では,作業方法を改善して与薬事故を低減するために,発生している与薬事故の傾向を把握することで病院間の比較を可能にする分析手法を提案した.事故件数の基準化方法を提案し,より安全な業務手順を検討できるようになった.さらに,改善をより効率的に進めるための方法を明らかにするため,作業FMEAの実施に必要な記述単位を検討することで効率的な改善を進めることができた.本研究では,下記の3つの方法を検討することとしていた.(1)各病院での事故内容の比較方法,(2)事故件数の基準化方法,(3)業務システムの評価方法である.特に平成23年度は,(1)の方法を開発するべく研究を進めた.具体的には,各病院における与薬業務を作業要素に分解して記述し,発生した事故を比較することを可能にすることである.上記の研究課題を達成するために,診療科間,病院間の与薬業務の違いを把握可能にすることをねらいとして,与薬業務を25の作業要素に分解した.さらに,作業要素における作業方法を記述するための構成因子を6つ挙げ,作業要素ごとにこれらの6つの構成因子を把握することで,各作業要素における作業方法を記述した.これらの分析を各病院の業務について行った上で,課題ごとに以下の調査,分析をすすめた.まず,過去に実施した与薬事故に対する対策を調査し,作業要素のどの段階のものかを明確にした.次に,把握した作業要素について,対策前後1年ぐらいが比較できるようにインシデントレポートを調査し,どのような内容の事故が起きているかを把握した.本研究では,事故の内容は与薬事故のエラーモードを把握し,該当する作業要素と対応づける.さらに,対策ごとに関連するエラーモードが抑えられているかどうかを調査した.また,エラーモードを抑えられる対策かどうかを論理的に検討した結果,エラーモードの発生抑制には一定の効果がある作業変更に関する対策であることが分かった..以上の分析をもとに,対策前後での事故内容の変化が作業要素とエラーモードによって記述できることについて,考察した.

また,平成25年度に実施予定であった作業FMEAの実施については,その準備がすでに完了しており,当初の計画以上に進展しているといえる.また,医療安全情報の活用に関する知見についても,平成25年度のAsian Network for Quality, International Conference on Quality and Service Sciencesでの発表の採択が決定しており,国際的な場での議論をすることでますます進展することが期待できる.本年度の重点課題であった,診療科間,病院間の与薬業務の違いを把握可能にすることをねらいとして,与薬業務を25の作業要素に分解した.さらに,作業要素における作業方法を記述するための構成因子を6つ挙げ,作業要素ごとにこれらの6つの構成因子を把握することで,各作業要素における作業方法を記述した.これらの分析を各病院の業務について行った上で,課題ごとに以下の調査,分析をすすめた.具体的には,まず,過去に実施した与薬事故に対する対策を調査し,作業要素のどの段階のものかを明確にした.次に,把握した作業要素について,対策前後1年ぐらいが比較できるようにインシデントレポートを調査し,どのような内容の事故が起きているかを把握した.作業要素を具体的に把握することにより,次年度以降の研究に向けた基盤づくりが進んでいるため,順調に進展していると考えており,今後も継続的に共同研究先との打ち合わせを重ねながら,今後の研究計画を着実に推進させていく.平成25年度は,作業FMEAを実施すること,及び内部監査・外部審査結果との対応付けをすることで,業務システムの評価を可能とし,改善をより効率的に進めるための方法を明らかにする.これまでに,過去の年度における成果を生かしながら,作業FMEAの実施に必要な記述単位の検討が完了している.さらに,病院関係者との議論を通じて,本研究課題の有用性について明らかにし,検証することが最終年度の推進方策である.作業要素とエラーモードの把握によって,事故の内容を比較し,各病院で発生しているさまざまな事故の共通点を明らかにする.さらに,同様の事故を集計することによって,事故が多数報告されている病院とそうでない病院とを層別する.異なる病院で事故件数を単純に比較することは困難であり,病院の規模や病床利用率などを把握することによって,与薬の全体の回数を推定する.全体の回数を明らかにした後に,各病院で発生する与薬事故率を算出し,多寡を比較・検討することが今年度の大きな課題である.事故件数の基準化方法としては,3病院のインシデントレポートから,作業要素ごとに発生件数を把握する.発生件数に違いがある作業要素について,作業方法の違いを明確にし,発生件数が多い作業方法に対する対策を実施する.次に,対策案の効果を把握し,作業方法の病院間比較によって発生率を低減できるかを検証する.発生率を算出する際には,病床数,病床利用率,在院日数などでの基準化を行い,同一病院内および病院間による事故発生率の多寡を検討する.および,対策前後での発生率の変化等を把握する.本研究課題に関しては,当初の予定以上に進展しているが,次年度使用額が一部ある.これは,検証にかかるデータの取りまとめに関する謝金や英文校閲に関する費用などをこれまでの研究年度でも確保していたが,比較的安価に収めることができたためである.次年度は,本研究課題の最終年度であり,これまでに開発した手法の実証および成果発表が主な研究計画となっている.研究費の使用計画としては,国際学会での発表を計画しており,その旅費を計上している.
「専門的教養知」の働きとその教育・養成に関する文理総合型研究

専門家が、その専門知技と人間的な生活感覚との乖離・分断をどう克服するか。すでに専門知の細分化・高度化・情報化が進むなか、その融合と専門コミュニケーションを試みる研究討議を通じて、各専門家の基盤に超専門領域的な「専門的教養知」の備えが共通して存在し、その教育・養成に共通課題として取り組む視点、学際・融合を進めるあり方と基盤形成の課題整理と考究を深め報告書を作成した。全く新しい本研究視座は、現代の広く深刻化した人間形成に関わる人間環境問題として、当初以上に重要性が示唆された。本研究プロジェクトは、高度な専門的知識・技術を各種実践の場において適切に運用し得る能力の総体、すなわち、日常感覚、社会常識、倫理性に根ざした柔軟な実践的勘・判断力、高所・多視座から状況を的確に把捉する超領域的・総合的眼力、さらには自ら主体的に問い、必要な知・技を積み上げる創造的問題発見・解決力などを、「専門的教養知」と呼び、そのあり得べき性質や働き、およびその効果的な養成や教育の方法について、総合的に研究を行うものである。より具体的に言えば、特に、近年社会的関心の高い「生命知」(生命倫理・環境保全)、「時空知」(社会歴史文化的伝統)、「人間知」(心理臨床学的知技)という3つの研究部門を置き、各部門ごとに実践的な知恵が特に必要とされる様々な社会現場でのフィールド調査を行うこと通して、それぞれの「専門的教養知」のあり方を探索し、その理論的なモデル化を図ることを目的とする。今年度は、特に、「生命知」と「人間知」に関わる心理臨床およびその周辺領域(医療現場等)における専門的教養知あるいはまた専門家のあり方や役割を探るべく、2005年11月19,20日の二日間に亘って、学内外の学識者および今現在専門家を志向している大学院生など多数集い、講演会ならびにラウンド・テーブル・ディスカッションを催した。そこでは、心理臨床の様々な立場から議論がなされ、ただ専門的なスキルやテクニックだけではない、幅広く、豊かな人間性に裏打ちされた教養知が絶対的に必要であることが改めて確認されたと言える(この成果については188ページからなる中間報告書にまとめた)。本研究は、高度な専門的知識・技術を各種実践の場において適切に運用し得る能力の総体、すなわち、日常感覚、社会常識、倫理性に根ざした柔軟な実践的勘・判断力、高所・多視座から状況を的確に把捉する超領域的・総合的眼力、さらには自ら主体的に問い、必要な知・技を積み上げる創造的問題発見・解決力などを、「専門的教養知」と呼び、そのあり得べき性質や働き、およびその効果的な養成や教育の方法について、総合的に研究を行うものである。より具体的に言えば、特に、近年社会的関心の高い「生命知」(生命倫理・環境保全等)、「時空知」(社会歴史文化的伝統等)、「人間知」(心理臨床学的知技等)という3つの研究部門を置き、各部門ごとに実践的な知恵が特に必要とされる様々な社会現場でのフィールド調査を行うこと通して、それぞれの「専門的教養知」のあり方を探索し、その理論的なモデル化を図ることを目的とした。今年度は、昨年度に引き続き、心理臨床およびその周辺領域(医療現場等)における専門的教養知あるいはまた専門家のあり方や役割を探るべく、学内外の学識者および今現在専門家を志向している大学院生など多数集い、シンポジウムを催した。また、今年度から、新たに、発達心理学を専門とする大学院生が保育の現場に参入し、保育者と連携を取りながら、子どもの総合的発達支援を図る実践的活動を行い、その中で、大学院生がやがて子育てや保育の専門家となる場合に必要となるであろう教養知のあり方について吟味・考察を行った。今年度は、特に筋ジストロフィー児(者)の自立支援に携わる心理臨床および医療スタッフ、また高度な美の創成に関わる建築家、さらには難民支援等も含めた国際協力ボランティアなどにおける「専門的教養知」に関して多角度に研究を進めた。そして、その総合的な成果について、学内外の学識者および今現在専門家を志向している大学院生など多数集い、2007年9月1516日に『「素心」in京都:「専門知に息吹く教養と美」』と銘打った大規模な学際的シンポジウムを催し、229ページからなる報告書にまとめた。本年度は、平成17年度から取り組んできた本課題

研究の最終年度に当たるため、各研究部門の研究成果のまとめと総括を主眼とした。具体的には、最終年度に相応しい取り組みを行い、「専門的教養知」とは何か、その現況と必要性並びに特質、その養成・教育に関する諸研究を広く継続的に考究するため、学際的な研究討議を可能にする生きた場としての研究会議・シンポジウム等を実施した。これまでの各年度において、「邂逅-実践フィールドと専門知の個性-」・「眼差-臨床実践フィールドに根ざした専門的教養知の作法を考える-」・「初心-研究フィールドとしての人間環境を考える-」・「素心-専門知に息吹く教養と美-」として行ってきた継続的な研究討議の各報告書をもとに、新たに多様な専門家の協力も得て、「縁起」と題して「専門性を生きる備えと教養-専門的教養知の働きとその教育・養成を考える-」を全体テーマに現段階での締め括り討議とした。本課題研究は、各研究分担者の個別的取り組みはもとより、多様な専門家による異分野間の総合的研究討議を必然とする。毎年度の研究討議内容の詳細な記録を含む報告書(5冊各250頁程度)は、それ自体が貴重な成果と考える。研究協力を得た研究者は、延べ160人におよび、心身・精神・内科・小児・神経内科・免疫腫瘍等の医学、医学教育、都市デザイン、深海生物、水資源、教育社会学、メディア文化論、教育学、心理臨床学、教育・福祉行政、スポーツ指導、建築家、染色家、国際協力等を含む文理・年代・活動領域も多様な国際的視野に立つ第一級の専門家による、「科学・専門家コミュニケーション」ともいえるもので、総合して人類の諸課題に取り組む専門家連携における「専門的教養知」の生涯学習的な重要性と養成・教育の実現可能性を示唆するものと考える。