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現代日本映画と日本文学との相関研究―戦後から1970年代までを中心に―

各種文献に基づいて、戦後から1970年代までの文芸映画の基礎的一覧を作成する作業も、今年度において開始し、一定の進捗があった。ただし、この事項については、来年度もいっそうの進捗が必要となる。一方、今年度後期に、一人の研究分担者が急病となり、参加を予定していた上記の国際ワークショップを欠席したほか、その後の研究が実施できなくなったため、経費から次年度に一定額を繰越とし、予定された調査・研究を次年度に行うこととした。この点については、来年度に確実に実施することが必要である。2015年7月4日、北海道大学において、第7回現代日本〈映画-文学〉相関研究会を開催し、研究発表として本田みなみ(研究協力者)、友田義行、川崎公平(研究協力者)が、またラウンドテーブルとして中村三春、宮本明子、志村三代子、中川成美、横濱雄二、米村みゆきが各発表を行い、ディスカッサント(研究協力者・萩原由加里)を交えて議論を行った。これで通常の研究活動を終え、以降は成果発表に移った。10月25日、金沢大学で開催された日本近代文学会秋季大会において、「日本映画と日本近代文学とのコラボレーションー戦後から七〇年代までー」と題するパネル発表を行った。中村三春による基調報告の後、中村三春、宮本明子、志村三代子、横濱雄二が各報告を行い、参加者との間で意見交換を行った。12月5日、最終的な成果発表として、キャンパス・イノベーションセンター東京において、公開シンポジウム「《交響する》現代日本における映画と文学」を開催した。中村三春、北村匡平(研究協力者)、宮本明子、中川成美、志村三代子、友田義行、横濱雄二、米村みゆきが各発表を行い、ディスカッサント(研究協力者・谷口紀枝、同・萩原由加里)を交えて討論を行った。研究期間である3年間を通じて、共同研究会7回、パリ国際ワークショップ1回、パネル発表1回、公開シンポジウム1回の計10回の発表イベントを開催した。また、2016年3月25日、これまでの研究成果の集大成として、共著『映画と文学交響する想像力』(中村三春編、森話社)を刊行した。[Iジャンルとメディアの形成][II協働とメディア・ミックス][III川端康成の小説と映画ーパリ国際ワークショップより]の3章に亙り、16編の研究論文を収録した。戦後から1970年代に至る日本文芸映画のデータベースを完成した。研究会のブログを作成し、Twitterも活用して情報の発信を行った。研究期間中、研究協力者も招いた共同研究会7回、海外(パリ)における国際ワークショップ1回、学会(日本近代文学会)パネル発表1回、公開シンポジウム1回、計10回の研究イベントを予定通り実施し、その結果を多数の研究論文として発表した。また研究成果の集大成として、すべての研究分担者と研究協力者も執筆して、共著論文集単行本『映画と文学交響する想像力』(森話社、2016)を刊行した。これらの研究活動により、研究目的とした、日本映画(アニメーションを含む)が日本文学との間でいかなる相互関係を結んだかを多面的に探究し、日本映画及び日本文学の意味・意義・価値を新たな方法論によって究明することができた。引き続き、国立近代美術館フィルムセンター、早稲田大学演劇博物館、立命館大学アート・リサーチセンター、京都文化博物館、日本近代文学館、国立国会図書館などにおいて、映像資料、映画・文芸雑誌、関連文献等の調査を続行する。同じく、現代日本〈映画-文学〉
重症肺高血圧症に対するeNOS遺伝子導入骨髄細胞の経静脈的投与による再生型治療

【方法】1.肺高血圧モデルの作成1)ラットを全身麻酔下に開腹し、腹部大動脈と下大静脈を側側吻合し、閉腹した。2)1週後にモノクロタリン(60mg/kg)を皮下注射した。3)モノクロタリンの皮下注射2週間後に犠死させ、右室重量対左室+中隔重量比(RV/LV+IVS)、および右室壁厚を測定。また血管新生の有無や肺動脈壁の性状を病理組織学的に検索した2.骨髄細胞移植1)全身麻酔下に健常ラットの大腿骨より骨髄液を採取し、比重遠心法にて骨髄単核球成分を抽出した。2)肺高血圧ラットの頚部静脈より、上記健常ラットの骨髄単核球を注入した。3)対象として、正常ラットの頚部静脈より、上記健常ラットの骨髄単核球を注入した。4)骨髄単核球を移植後、4週後に犠死させ、右室重量対左室+中隔重量比(RV/LV+IVS)、右室壁厚を測定、また血管新生の有無や肺動脈壁の性状を病理組織学的に検索した。【結果】1)肺高血圧群(PH)では無処置群(CON)に較べて、RV/LV+IVSおよび右室壁厚の増加を認めた。2)肺高血圧モデルに骨髄細胞移植を行った群(PH+BM)では肺高血圧群(PH)に較べて、血管新生効果が認められたが、RV/LV+IVSおよび右室壁厚においては両群間に有意差は認めなかった。3)正常心に骨髄細胞移植を行った群(CON+BM)では明らかな血管新生効果は認めなかった。
転倒転落防止に向けた医療従事者のノンテクニカルスキルに関する教育プログラムの構築

本研究の目的は、入院患者の転倒転落事故防止に向けた全医療従事者のノンテクニカルスキル向上を目指した実践的な教育プログラムを構築することである。医療現場では、転倒転落事故をどのように予防していくか、特に患者の身近で入院生活を支える医療従事者にとっては大きな課題となっている。そこで、患者を見守る「医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキル」を病院単位で評価し、病院の特徴に応じた教育プログラムを3年計画で作成し、実施、評価することとした。初年度は、本研究に参加してくれる協力病院の決定と、病院の転倒転落対策や医療安全推進者の活動内容や課題を明確にし、各施設の医療従事者に対し「医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキル」の評価を実施することを目標としていた。研究協力参加病院は5病院となり、各病院の医療安全管理者と今後について話し合いを持つことができた。5病院の年間転倒発生率は、最大発生率16.88‰、最小発生率0.39‰、平均4.80‰であった。5病院全てが行っていた転倒転落予防策は、転倒転落アセスメントシートの活用、ベッド柵4点柵利用、身体拘束であった。医療安全管理者が行っている対策は、転倒転落アセスメントシートの活用に関する教育指導、転倒予防器具の点検と指導、病棟巡回による環境対策、スタッフ指導であった。また、医療安全管理者の悩みは、スタッフ間での情報共有がなされていない状況や、有効な転倒転落予防策になっていないことへの教育指導であった。テクニカルな医療安全に関することよりもノインテクニカルな内容を課題としていた。各医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキルの評価については、4施設が参加し、現在評価表の回収が終わっている段階である。今後は、評価データを分析し、どの医療従事者を対象として、どのような教育プログラムにしていくか検討していく予定である。概ね予定通りの進捗状況である。その理由は、計画したところまでの実施ができているからである。研究協力病院への依頼は、病院長からの承諾を得て5施設から協力を得ることができた。協力施設の転倒率、対策、医療安全管理者の活動と課題を調査し、分析を行った。しかし、協力病院のうち1病院の人事異動等により協力困難との回答から4病院で研究を行うこととなった。また、4病院の医療安全管理者の協力のもと、4病院の医療従事者(医師、看護師、理学療法士、作業療法士、看護助手、介護職、薬剤師、臨床検査技師等)それぞれに対し、「医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキル」の評価を無記名で実施し、回収できている。現在、4病院のデータを入力し解析中である。4病院で調査した「医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキル」のデータをクラスター分析及び、カイ二乗検定を行い、それぞれの医療従事者ごとの特徴を項目に分け、病院ごとに明確にする。明確になった特徴に対応できる教育プログラムを研究分担者及び、研究協力者とともに考え、実行可能な教育プログラムを作成していく。考えられた教育プログラムを代表施設で医療安全管理者が中心となって実施する。実施したプログラムの実施記録を研究分担者、研究協力者とともに解析する。また、病院の転倒転落発生率の推移を同時に検証し、転倒転落予防に対応した教育プログラムが提示できるようにしていきたい。

しかし、協力病院のうち1病院の人事異動等により協力困難との回答から4病院で研究を行うこととなった。また、4病院の医療安全管理者の協力のもと、4病院の医療従事者(医師、看護師、理学療法士、作業療法士、看護助手、介護職、薬剤師、臨床検査技師等)それぞれに対し、「医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキル」の評価を無記名で実施し、回収できている。現在、4病院のデータを入力し解析中である。4病院で調査した「医療従事者の転倒転落予防に関するノンテクニカルスキル」のデータをクラスター分析及び、カイ二乗検定を行い、それぞれの医療従事者ごとの特徴を項目に分け、病院ごとに明確にする。明確になった特徴に対応できる教育プログラムを研究分担者及び、研究協力者とともに考え、実行可能な教育プログラムを作成していく。考えられた教育プログラムを代表施設で医療安全管理者が中心となって実施する。実施したプログラムの実施記録を研究分担者、研究協力者とともに解析する。また、病院の転倒転落発生率の推移を同時に検証し、転倒転落予防に対応した教育プログラムが提示できるようにしていきたい。概ね計画どうりの使用となった。次年度は研究計画では分析の段階であり、人件費に組み入れたいと考えている。
同時通訳における概念化過程の検証

1.事前に原稿などを下見することのない生の同時通訳を採取し、原発話と訳出を文字化し、同一時間軸に沿って並列表記した同時通訳データを総計125分42秒作成した。当該データを分析すると、訳出が単なる辞書的対応の集積でないことが明らかとなった。担当通訳者の癖などの非本質的要因を除いた後の特徴的な現象は、3の項でまとめる表示装置を正当化する証拠となることがわかった。2.人間の発話理解の中身をリアルタイムで明示化することはきわめて難しいが、同時通訳はその点で貴重な研究資料となることが示された。訳出された言語表現は通訳者の精神作用の全てを表示するものではないにしても、原発話のどの時点でどのような理解が成立しているかを観察可能な形で示してくれる。その結果、言語表現のレベルでは現れない概念的処理を推定させる現象を具体的に把握することができ、そのような情報の入手が本研究の特徴的な意義となった。3.発話理解のオンライン表示装置としての概念的複合体(conceptual complex)と呼ばれる記述モデルの基本的性質をまとめた。概念的複合体は、発話理解のモデルとして有効であると共に、同時通訳モデルのベースとしても機能することを確認した。すなわち、この概念的複合体モデルは、同時通訳のプロセスにおいて通訳者がオンラインで構築する概念化の過程を表示する方法となる。概念化を構成する要素、および要素のグループは原発話の進行に伴って変化し続けると考えられるが、それを概念的複合体の変容として表すことができる。理論的な考察の面では、メンタル・モデルなどに関する心理学的研究、語彙意味論に関する言語学的研究などを踏まえ、言語理解の基礎モデルの構築を目指した。さらに、実際の同時通訳記録を参照しながら、同時通訳者の発話理解を概念化過程として捉え、言語理解一般の基礎モデルの細部を検討すると共に、その有効性を検証した。具体的には、原発話の理解プロセスにおいて処理対象となると考えられる概念的まとまりの特質を意味カテゴリーなどに基づき種別化し、特に、発話の構造把握に不可欠な関係概念の処理を「タッギング」という記述装置を利用して明示化しようとしている。その研究の一部は2005年9月に米国モンテレー国際大学院で開催された国際会議(Professional Education of 21^<st> Century Translators and Interpreters)で発表し、その内容は当該会議成果論文集の中に収められる予定である。文字化の作業としては、2004年秋に行われた米国大統領選挙における候補者間テレビ討論の同時通訳記録の処理を行った。さらに、新規資料として、2005年から2006年にかけてテレビ放映された生の同時通訳を採集した。言語理解における概念化に注目する本研究の資料としては、ぶっつけの生の同時通訳が望ましいので、実時間の衛星中継であるかどうかなどをチェックし、まずDVDに保存することを行った。順次、音声編集ソフト用のファイルの作成、英語・日本語の文字化、両言語並行記述を進めてきている。理論的な考察の面では、船山(2006),Funayama(2007)において、発話理解のオンライン表示装置としての概念的複合体(conceptual complex)と呼ばれる記述モデルの基本的性質を同定した。概念的複合体は、関連性理論において自由拡充と呼ばれる概念的個別化を表すことができ、定名詞句による指示、間接照応などの言語現象を説明する枠組みともなる。概念的複合体は、また、これまでに観察されている同時通訳の特徴的現象に統一的説明を与えることもでき、同時通訳モデルのベースとしても機能することを示した。すなわち、この概念的複合体モデルは、同時通訳のプロセスを構成する要素、および要素のグループ化を表示する枠組みとしても活用することができる。概念的複合体が表層の言語表現レベルとは別のレベルとして想定されていることから、同時通訳における訳出の個人間および状況依存の多様性を表すこともできる。文字化の作業としては、NHKBS1で二カ国語放送された英日同時通訳の素材を録画し、そのうちの3本について文字化作業を行った。

これらは、言語理解における概念化に注目する本研究の資料として適格なぶっつけの生の同時通訳と判断された。PC上で0.01秒単位の目盛りを付けた波形表示ができるファイル形式で表すだけではなく、紙の上でも0.01秒単位に仕切られた原発話・訳出並行記述も作成した。この記述により、実際の同時通訳における原発話と訳出の時間的相関関係をより精密に分析することができる。発話理解のオンライン表示装置としての概念的複合体(conceptual complex)と呼ばれる記述モデルの基本的性質をまとめた。概念的複合体は、発話理解のモデルとして有効であると共に、同時通訳モデルのベースとしても機能することを確認した。すなわち、この概念的複合体モデルは、同時通訳のプロセスにおいて通訳者がオンラインで構築する概念化の過程を表示する方法となる。概念化を構成する要素、および要素のグループは原発話の進行に伴って変化し続けると考えられるが、それを概念的複合体の変容として表すことができる。この概念的なレベルは表層の言語表現レベルとは別のレベルとして想定されていることから、同時通訳における訳出の個人間および状況依存の多様性を表すために活用することもできる。文字化の作業としては、NHKBS1で二カ国語放送された英日同時通訳の素材11本(資料時間総計125'42")を資料として研究成果報告書に採録した。うち2本については、1秒刻みで原発話、訳出の対応を示すエクセル版も作成した。資料のステレオ音声についてはDVDに映像と共に保存し、音声的側面についてもチェックできる。(ただし、著作権の観点から後者の二次使用については制限をかけている)
内因性アンチセンスRNAによる転写因子活性制御と歯胚分化抑制のメカニズム

内因性Msx1アンチセンスRNAとMsx1遺伝子の相互作用が先天性歯胚欠如に関与している可能性を検証するため、歯胚形成過程でのMsx1およびPax9の内因性アンチセンスRNAの発現と、各々のセンスRNAとアンチセンスRNAの相互作用を動物実験系を用いて検討した。1)マウス胎仔歯胚発生領域でのMsx1およびPax9の内因性アンチセンスRNAの検出麻酔下にて妊娠マウスから胎生9,12,15,18日目の胎仔を分離し、歯胚発生領域を含め、頭部よりtotal RNAを抽出した。得られたサンプルについて、RT-PCRによりMsx1およびPax9のセンスRNAおよびアンチセンスRNAの検出を試みた。Msx1のセンスRNAおよびアンチセンスRNAについては胎生期のいずれのステージにおいてもPCR産物が検出された。一方、Pax9のセンスRNAおよびアンチセンスRNAの検出に関しては、センスRNAのPCR産物のみ検出が可能であった。このことから、Pax9のアンチセンスRNAについては、マウスの胎生期において発現していないかあるいは発現量がきわめて少ないものと考えられた。Msx1のセンスRNAおよびアンチセンスRNAについてのin situ hybridization法による検出については、胎仔マウスの急速凍結切片を作製し、digoxigeninでラベルした非放射性プローブでのシグナル検出を試みたところ、センスRNAは胎生9日から、アンチセンスRNAでは胎生12日から上下顎骨領域に発現が認められた。Msx1のセンスRNAおよびアンチセンスRNA、ならびにPax9のセンスRNAが、歯胚形成期にどのような相互作用を発揮しているかについてはMSX1およびPAX9の定量を含め今後の検討が必要である。2)神経幹細胞の胎仔顎骨部への移植と移植後の分化についての検討胎生15日目のGFPトランスジェニックマウス胎仔の線条体より神経幹細胞を採取し、胎生18日目のマウスより分離した顎骨体部に移植し培養を行った。4%paraformaldehydeにて固定したのち、薄切切片を作製してレーザー共焦点顕微鏡による蛍光観察を行ったところ、グリア細胞様の形態を示す細胞への分化を確認した。歯胚組織へのGFP陽性細胞の侵入は認められなかった。内因性Msx1アンチセンスRNAとMsx1遺伝子の相互作用が先天性歯胚欠如に関与している可能性を検証するため、歯胚形成過程でのMsx1およびPax9の内因性アンチセンスRNAの増減と、各々のセンスRNAとアンチセンスRNAの相互作用による転写活性への影響を調べる動物実験に着手した。1)マウス胎仔歯胚発生領域でのMsx1およびPax9の内因性アンチセンスRNAの検出麻酔下にて妊娠マウスから胎生9,12,15,18日目の胎仔を分離し、歯胚発生領域を含めた顎体部よりtotal RNAを抽出した。現時点ではMsx1のセンスRNAおよびアンチセンスRNAの検出について良好な結果を得ている。また、Msx1およびPax9のセンスRNAおよびアンチセンスRNAについてのin situ hybridization法による検出については、胎仔マウスを母から分離したのち急速凍結切片を作製し、digoxigeninでラベルした非放射性プローブでのシグナル検出を試みている。各RNAの発現部位の同定は、十分なシグナル強度を得るための実験条件が確定したのち、次年度に行う予定である。2)神経幹細胞の胎仔顎骨部への移植と移植後の歯胚への分化についての検討胎生15日目のマウス胎仔の線条体より神経幹細胞を採取し、浮遊状態で維持したのち胎生18日目のマウスより分離した顎骨体部に移植し、培養を行った。その際、移植する幹細胞は分化後にその由来を明らかにするためGFPトランスジェニックマウス由来のものを用いた。培養顎骨組織を4%paraformaldehydeにて固定したのち、薄切切片を作製して神経幹細胞がどのような細胞に分化したかについてレーザー共焦点顕微鏡による蛍光観察を行った。現時点では、グリア細胞様の形態を示す細胞への分化を確認しているが、歯胚組織との関連性、移植細胞でのMsx1およびPax9発現については次年度に検討する予定である。

Msx1のセンスRNAおよびアンチセンスRNAについてのin situ hybridization法による検出については、胎仔マウスの急速凍結切片を作製し、digoxigeninでラベルした非放射性プローブでのシグナル検出を試みたところ、センスRNAは胎生9日から、アンチセンスRNAでは胎生12日から上下顎骨領域に発現が認められた。Msx1のセンスRNAおよびアンチセンスRNA、ならびにPax9のセンスRNAが、歯胚形成期にどのような相互作用を発揮しているかについてはMSX1およびPAX9の定量を含め今後の検討が必要である。2)神経幹細胞の胎仔顎骨部への移植と移植後の分化についての検討胎生15日目のGFPトランスジェニックマウス胎仔の線条体より神経幹細胞を採取し、胎生18日目のマウスより分離した顎骨体部に移植し培養を行った。4%paraformaldehydeにて固定したのち、薄切切片を作製してレーザー共焦点顕微鏡による蛍光観察を行ったところ、グリア細胞様の形態を示す細胞への分化を確認した。歯胚組織へのGFP陽性細胞の侵入は認められなかった。
ジャガイモ塊茎組織におけるファイトアレキシン合成系酵素の活性化制御機構

ジャガイモ疫病では、宿主のジャガイモ品種と疫病菌のレースとの間で寄生性が厳密に分かれている。ジャガイモ塊茎組織では、ファイトアレキシンであるリシチンの蓄積が抵抗反応の主役を演じている。ジャガイモ塊茎に疫病菌の親和性・非親和性レースを接種し、リシチン合成の鍵酵素である3-ヒドロキシ-3-メチルグルタリルCoAリダクターゼ(HMGR)活性を経時的に調べたところ、本酵素活性は後者において顕著に増加した。全RNAを抽出してノーザン解析すると、構成的な蓄積に加え一過的なHMGR mRNAの蓄積増高がみられたが、両菌接種区において顕著な差は認められなかった。さらに、本酵素の活性化は新たなタンパク質の合成を伴うことを考え併せると、HMGRは転写以降から翻訳に至る過程で制御されるものと推定された。この可能性を探るために両菌を接種した塊茎組織から経時的に調製した粗酵素液中のHMGRタンパク質の量的変動を調べることを目的とし、HMGR cDNAよりタンパク質を合成して抗体の作製を試みた。しかしながら、十分な力価を有した抗体を得ることができなかった。そこで、本研究では本菌を接種した塊茎ディスクから経時的にポリソームRNAを調製し、HMGR mRNA量を調べた。その結果、ポリソームを形成したHMGR mRNA量の変動は酵素活性動向と相関し、そのレベルは非親和性菌接種区で顕著に高かった。さらに、12.550%のショ糖密度勾配遠心により接種3時間後の塊茎ディスクからポリソームを分画してHMGR mRNAの分布を調べた。非親和性菌接種区に比べ、親和性菌接種区においてはラージポリゾーム画分でのmRNA量が少ないことが明らかとなった。接種6時間後になると、この傾向はさらに顕著になった。これらの結果より、HMGR活性の特異的経時変化はmRNAがポリソームを形成する過程(翻訳開始過程)で制御される可能性が伺われた。
電解質を用いたフレキシブルシート型剪断応力センサの開発

フレキシブルで厚みの薄いシート状のせん断力センサの開発を行った。このセンサは薄膜電極を形成したプラスチックフィルムやゴム材料と液体電解質で構成されている。具体的には3次元有限要素法により電極の設計指針を得た他、電解質の材料特性を調べた。また、センサとしては数次にわたり改良を重ねたが、結果として厚さ0.8mmのものを作製することができた。さらに測定用回路も2回にわたり開発し小型化を図った。応用事例として、足の下に挿入して様々な歩行活動を行ったときの記録が取れることを確認した。なお、研究結果をもとに、これまでに1報の国際誌への英語論文としての公表の他、国内外で計6件の発表を行った。センサの設計指針を得るために、3次元有限要素法を用いたシミュレーションを行った。センサを構成する部材(電極基板や隔壁材料)の機械的特性を用いた構造変形のシミュレーションを行った後、さらにセンサ内部の電流密度を計算するという2段階のシミュレーションである。センサを構成するそれぞれの素材の弾性係数、ヤング率が計算中に必要となるため、文献検索、製造会社への照会、あるいは実測することで数値を決定した。ソフトウェアはPDE Solutions Inc.のFlexPDE version 6.15を使用し、コンピュータはCPU: Core i7-3960X、メモリ32GB,OS: Windows7 64bit版を使用した。シミュレーションの結果から、中層のPETフィルムの変形はデバイス上部に存在するPPリングによるものが大きいことが示された。これはセンサ設計当初の予想に一致する。特に、センサの変形量については、加える剪断応力に比例して増加する結果となった。得られた変形に基づき、各剪断応力を加えた際の電流密度変化について、現在計算を行っている。また、センサの電極の幅については、センサの厚みを薄くすると、エッジ部への集中が高まることが予想された。このことから、センサを薄くすると電極幅を狭くできるため、水平方向での小型化も同時に可能になることが示唆された。一方、センサ周辺回路のさらなる小型化を行った。これまではアナログ回路であったが、基本的にはマイコン基板を用いたディジタル回路が中心のシステムである。これにより、今後のマルチセンサに対応するための基盤が整った。本研究の第一の目的は、フレキシブルで薄いセンサを開発することであった。前年度までに厚さ2mmのセンサを作製しており、本年度の主たる目標としては、シミュレーションによる設計指針の確立、および加工精度の向上によるさらなる薄型化を実施することであった。また、可能であれば応用計測に着手することであった。これに対し、以下の様な対応と結果が得られた。数値シミュレーションでは、3D有限要素法を用いたシミュレーションを行った。具体的には、センサを構成する部材の機械的特性を用いた構造変形のシミュレーションを行った後、さらにセンサ内部の電流密度を計算するという2段階のシミュレーションを行った。これによりセンサを構成する2枚の電極基板を貼り合わせるときの位置ずれの影響などを評価した。加工精度の向上に関しては、まずカッティングプロッタによるセンサ材料(PETフィルムやゴム板など)の加工を試みたが、期待した精度の向上にはまだ至っていない。別の観点から加工精度を向上させるために、自作により簡易アライナーを作製した。その主要部品には、XYZθステージを用いた。これは、2枚の基板を高精度で位置合わせしつつ貼り合わせるためのものである。すなわち、上下2枚の基板を数mmの間隔で向かい合わせ、顕微鏡下で片方の基板をX, Y, θ(水平回転)方向に操作して他方の基板の直下に精密に移動させ、最後にZ軸方向に動かして2枚の基板を密着させるものである。結果として、薄くて小型のセンサの試作には成功したが(厚さ0.8mm、配線パターンを除いた正味のサイズとして直径約16mm)、加工精度の向上と言うよりはこれまでのセンサ構造を見直してよりシンプルな構造にすることで実現した。その他、マイクロプロセッサの利用による回路の一層の小型化と、せん断力センサと同様の加工プロセスによる温度センサの開発も行った。センサの設計に際し、センサ内部の電流密度を有限要素法により予測した。交付申請書の当初計画では24年度に本格的な計算をする予定であるが、それに先立ち静的なモデルでの簡単な計算を行った。その結果、電極の一部に電流が集中するため、ほぼ電流が0の部分については電極を形成する必要が無いこと、すなわちその電極を省略した分だけセンサ面積を小さくできることがわかった。今後、センサに剪断力を加えたときの応答について予想できる様な計算モデルに発展させる予定であるが、現時点の静的なモデルでも有限要素法による計算が有用であることが確認された。センサ構造の改良(本研究予算申請前のプロトタイプと比べて)を行った。

単一の内部セルを持った構造から、二層構造へと改良することにより、圧力からの影響が受けにくく、剪断力のみに応答するセンサが得られた。電気化学的評価法によりセンサ内部液としてエチレングリコール溶液を用いることが水溶液より優れていることを確認し、また測定条件として5kHzの交流をセンサの電極間に加えることが良いことを確認した。その後、交付申請書の計画に従い、センサ応答と剪断力との関係について調べた。電極間に流れる電流のコンダクタンス成分が剪断力に対してリニアであることが確認できた。本研究予算にて購入した低温恒温恒湿器を用いて、センサの温度特性について評価した。また、蒸着によって形成した電極パターンが湿度の影響を受けやすいことがわかり、今後の改良の方向性が示唆された。交付申請書の計画に従い、小型の測定システムを開発した。当初計画とは多少仕様は異なるが、アナログICを利用した回路と市販の超小型レコーダーを組み合わせることにより、電池で駆動され携帯可能なものを作製した。今後のセンサの応用測定時に役立つものと思われる。本研究の目的は、フレキシブルで厚みの薄い剪断力センサを開発することである。交付申請書によれば、24年度までに1剪断応力とセンサ出力との関係の明確化、2回路を含めたセンシングのための測定システムの開発、3プロトタイプセンサの義足への組み込みと評価、4シミュレーションに基づく電極構造の最適設計、5センサのダウンサイジングとアレー化、6改良型センサシステムの義足への組み込みと評価が挙げられている。必ずしもこれらの当初の目標に合致した形にはなっていないが、これまでに以下の様な結果がえられており、一定の進展をしているものと考えている。まず、これまでに二次元、および三次元有限要素法によるシミュレーションを実施しており、定性的ではあるが一定の結論を得ている。実際の試作により剪断力とセンサ出力の間にリニアな関係を示すデータが得られている。このことからセンサの基本設計の正しさが確認された。サイズとしては、最小のもので厚さ1mmで直径が1円玉サイズのものを試作した。また、アナログ回路、次いでデジタル回路にて測定システムの小型化を行い、さらに改良中である。応用としては、義足そのものではないが、開発した剪断力センサにて足下の剪断力を測定し、試作センサにて歩行状況に関連する測定が可能であることが示唆された。本研究の目的は、交付申請書に記述した様に、フレキシブルで厚みの薄いシート状の剪断応力センサを開発することである。本研究では従来主として行われてきた研究の様にSi基板への微細加工を伴うMEMS型センサではなく、液体電解質を使用することにより簡単な構造でこれを実現することに特徴がある。なお、本研究では交付された予算により単にセンサを開発するのではなく、液体材料を使用したセンサが新たなセンサのジャンルになりうることを提唱できる様にしたい。そのためには、優れた液体電解質やセンサ駆動条件を見出すこと、センサ設計に有限要素法を導入するなど基礎的な研究が必要である。
統合失調症におけるミトコンドリアゲノム変異と病態関連遺伝子の探索

統合失調症患者剖検脳、患者および健常者末梢血由来のmtDNAにおける多型および変異の探索を行った。呼吸鎖複合体IVおよびVのサブユニット遺伝子を含むmtDNA領域の塩基配列を決定し、新規variantおよび、統合失調症に特徴的なアミノ酸置換を伴うvariantを本症のリスクvariantとして提案した。さらにmtDNAリスクvariantの母性遺伝例を見出した。統合失調症の発症には遺伝要因が大きく関わると考えられている。また、発症要因の一つとして、ミトコンドリア機能異常の関与が示唆されていることから、本研究では病態とmtDNA変異・多型との関連を明らかにすることを目的とし、本年度は、統合失調症患者剖検脳由来のmtDNAにおける多型および変異の探索を行った。統合失調症患者剖検脳の凍結切片を作製し、レーザーマイクロダイセクション法により神経細胞の密集する灰白質領域を切り出してmtDNAの解析を行った。剖検脳28検体について、呼吸鎖複合体IVおよびVのサブユニット遺伝子を含むmtDNA領域の塩基配列を決定した結果、28例中10例に新規(6ヶ所)あるいは稀なvariant(8ヶ所)を同定した。合計14ヶ所の新規・稀なvariantのうち、12ヶ所はATP6およびCO3遺伝子に収束していた。また、アミノ酸置換を伴うvariantはATP6に2ヶ所、CO3に2ヶ所の合計4ヶ所であった。この中には種間で保存されているアミノ酸の置換も含まれており、これらアミノ酸置換変異を保有する症例では、ミトコンドリア機能が変異による影響を受けていた可能性が示唆された。統合失調症患者および健常者の末梢血由来mtDNAに存在する多型・変異と合わせて解析することで、疾患特異的、組織特異的なmtDNA多型・変異が同定できると考えられ、本研究により、これまで行われてきた核ゲノムのみの変異・多型解析では解明できなかった病原遺伝子の同定と、病態におけるミトコンドリアの役割を明らかにできると考えられる。また、発症要因の一つとして、ミトコンドリア機能異常の関与が示唆されていることから、ミトコンドリアDNA(mtDNA)が病態に関与する可能性が指摘されている。そこで本研究では、病態とmtDNAの変異・多型との関連を明らかにすることを目的とし、昨年度に引き続き、統合失調症患者剖検脳、患者および健常者末梢血由来のmtDNAにおける多型および変異の探索を行った。患者剖検脳28例、患者末梢血114例、健常者117例について、呼吸鎖複合体IVおよびVのサブユニット遺伝子を含むmtDNA領域の塩基配列を決定した結果、合計16ヶ所の新規variantを同定した。また、患者のみから検出されたアミノ酸置換を伴うvariantが21ヶ所見出された。そのうちの11ヶ所がデータベース上の日本人で報告されていない疾患選択的なvariantであることを示し、これらを本症のリスクvariantとして提案した。この中には、これまでにリスクvariantとして報告のあるvariantや、アミノ酸置換による機能変化を予測するツールによりダメージが予測されたvariantも含まれており、これらは特に病態と関連の強いvariantと考えられた。本研究により提示した、mtDNAのリスクvariantの有無と本症の病態、あるいはアミノ酸置換に伴う機能変化の解析などを行うことで、これまで行われてきた核ゲノムのみの変異・多型解析では解明できなかった病原遺伝子の同定と、病態におけるミトコンドリアの役割を明らかにできると考えられる。
近赤外分光法を用いた生体内代謝モニタリング

キュウリ果実において、低温障害の進行中に可視近赤外領域における吸光度が特異的に変化する波長を明らかにした。低温障害進行の指標である電解質漏出割合をスペクトルから推定するPLS回帰モデルの構築は困難であったことから、より定量的な他の低温障害の指標について検討する必要があると考えられた。また、ホウレンソウ葉を対象に、可視近赤外スペクトルを用いた、周囲酸素濃度に伴う代謝変化の非破壊検出の可能性を示した。本研究では、植物試料を対象として、生体内における代謝の代表として広く認知されている呼吸作用や、低温ストレスに伴う低温障害と、近赤外分光法の利用によって得られる生体内水の動的状態との関係について明らかにすることを目的とした。まず、低温ストレス環境下における近赤外スペクトル計測システムの構築を行い、キュウリ果実の低温障害の進行に伴う近赤外拡散反射スペクトルの変化について検討した。その結果、低温障害の進行中に吸光度が特異的に変化する波長の存在が明らかとなり、それらは653660、683686、810823nmであった。これにより、近赤外拡散反射スペクトルを用いたキュウリ果実の低温障害検出の可能性を示した。また、MA環境下(Modified Atmosphere)における近赤外スペクトル計測システムの作成に際し、申請設備を当初の予定から(ガスクロマトグラフ)、蛍光測定ベースの光学センサーシステム(NeoFox)へと変更し、より高精度かつハイスループットの呼吸計測システムを構築した。さらに、任意のガス環境下における近赤外スペクトル計測を可能とする、温度制御機構付きの測定セルを作製した。これらを用いて、異なる周囲酸素濃度環境下におけるホウレンソウ葉の近赤外拡散反射スペクトルを測定した結果、周囲酸素濃度の変化に伴って吸光度が変化する波長が明らかとなった。一方、純水中の溶存酸素濃度を変化させて、その近赤外透過スペクトルを取得した。その結果、水中の溶存酸素濃度の変化と共に吸光度が変化する波長は観察できなかった。以上の結果から、周囲酸素濃度がホウレンソウ葉の近赤外スペクトルの吸光度に与える影響は、間接的なものであることを示した。本年度は、低温障害進行の指標である電解質漏出割合、および電解質漏出速度を近赤外拡散反射スペクトルにより非破壊的に推定できるかどうかについて検討した。まず、多変量解析における参照値となる、電解質漏出の割合および速度を精度よく実測するために、等張液の濃度を調査した。キュウリ果実の果肉部においては、0.2mol L^<-1>マンニトール溶液を用いることにより、浸透圧衝撃による生体膜への損傷を回避した計測が可能であることを明らかにした。異なる温度での貯蔵実験の結果、貯蔵7日後には、2°Cおよび7°C貯蔵区の電解質漏出割合が、15°C貯蔵区と比較して危険率5%で有意に大きくなり、貯蔵10日後では、貯蔵温度が低いほど電解質の漏出が顕著であることが示された。また、電解質漏出速度については、貯蔵7日後に2°Cおよび7°C貯蔵区が、15°C貯蔵区と比較して危険率5%で有意に大きくなり、貯蔵10日後では、7°C貯蔵区が最も高い電解質漏出速度を示すことが明らかとなった。これら2種の低温障害の指標を目的変量としたPLS回帰モデルの構築は困難であったことから、より定量的な他の低温障害の指標について検討する必要があると考えられた。一方、異なる酸素濃度条件下におけるホウレンソウ葉のホウレンソウ葉の近赤外拡散反射スペクトルを収穫直後から貯蔵4日後まで測定し、主成分分析を行った。その結果、第1主成分スコア値について、酸素濃度9.35%の貯蔵区と酸素濃度20.78%の貯蔵区との間に、貯蔵3日後から5%危険率で有意な差が認められた。また第1主成分のPCAローディングの観察から、628-718nmのバンドが、このスコア値の算出に大きく寄与していることが示された。
保型形式の周期と調和解析

本研究では、特殊直交群やユニタリ群上の保型形式の周期と、保型L関数の特殊値の関係に関する、大域的(Gan-)Gross-Prasad予想の研究を行った。特に、相対跡公式への応用を目指し、収束するとは限らない周期を正則化する理論の拡張を、(Gan-)Gross-Prasad予想に現れる周期の場合に行った。また、保型形式の周期の局所類似として、局所体上の簡約群の調和解析と、数論的不変量の関係の研究を行った。特に、形式次数と随伴γ因子の特殊値を結びつける形式次数予想が、局所テータ対応が定める関手リフトと整合的であることを証明した。前年度に引き続き、今年度もWee Teck Gan氏(UCSD)との共同研究において、形式次数予想とテータ対応の研究を行った。形式次数予想とは、平賀郁氏(京都大)、池田保氏(京都大)との共同研究において定式化された、局所体上の簡約代数群の離散系列表現の形式次数を、随伴ガンマ因子の特殊値で表す予想である。この予想は、多くの実例によって支持されているものの、古典群の場合には証明されていない。一方、テータ対応は関手性を実現すると期待されているが、調和解析の視点からの研究は十分に行われているとは言い難かった。形式次数は調和解析における重要な研究対象であり、本共同研究ではテータ対応における形式次数の挙動を調べ、これが形式次数予想から予期されるものと一致することを証明した。より正確には、テータ対応で対応する離散系列表現の形式次数の比を、解析的に定義された標準ガンマ因子の特殊値を用いて表す公式を、階数が等しい場合には完全に証明し、階数が異なる場合はある種の仮定の下で定数倍を除いて証明した。形式次数は局所的な対象であり、大域的な類似を持たないため、証明も局所的にならざるを得ない。大域テータ対応におけるRallis内積公式の証明を雛形とし、明示的局所テータ対応、局所Siegel-Weil公式の理論を新たに構築し、これらを用いて定数倍の不定性を持つ公式を証明した。一般に公式に現れる比例定数を計算することは困難であることが分かったが、階数が等しい場合には、公式を直接証明できるような表現を具体的に構成し、比例定数を同定することに成功した。特に、今まで未知であった、公式に現れる1の冪根を同定した。これら結果について、理論や証明の整備、簡略化を行い、現在論文を執筆中である。前年度に引き続き、Wee Teck Gan氏(UCSD)と共同で、形式次数予想とテータ対応の研究を行い、論文の執筆を行った。本共同研究ではテータ対応における形式次数の挙動を調べ、これが形式次数予想から予期されるものと一致することを証明した。前年度において既に証明は与えていたが、論文の執筆のために理論や証明の整備、簡略化を行う必要があった。特に、証明中に現れるイプシロン因子の符号に関して、詳細な調査を行った。このイプシロン因子はPiatetski-ShapiroとRallisの積分表示を用いて、Lapid-Rallisによって定義されたものであるが、この定義が偶数次ユニタリ群の場合に誤っていることが判明した。イプシロン因子の符号は、数論的に非常に重要な意味を持つため、検証には細心の注意を払う必要があった。検証には、直交Galois表現に対するDeligneの結果と形式次数の正値性、Harris-Kudla-Sweetによるユニタリ群に対するテータニ分律、低次元の場合に対する直接計算、の独立した3通りの手法を用いた。論文の執筆は終了し、現在雑誌に投稿中である。KartikPrasanna氏(Michigan大)と共同で、四元数体上の保型形式のPetersson内積を、周期不変量の積へ分解に関するPrasanna氏の予想(志村予想の一般化)について研究した。以前からこの予想に関して討論を重ねていたが、今年度に入り、四元数体上のテータ対応とp進保型形式を用いて予想を証明する戦略がたった。一方、理論が技術的に複雑であり、計算量が膨大となるが、これを避けることは期待できないことも判明した。必要とされる計算を逐次行い、四元数体上のテータ対応のシーソー等式を定式化し、証明した。Erez Lapid氏(Weizmann科学研究所)、Zhengyu Mao氏(Rutgers大)と共同で、形式次数予想の研究を行った。

前年度までのWee Teck Gan氏(Singapore国立大)との共同研究で得られた、形式次数予想とテータ対応の関係に関する結果と、Lapid、Mao両氏によるシンプレクティック群の二重被覆上の保型形式のWhittaker係数に関する研究を組み合わせることで、p進体上の奇数次特殊直交群の離散系列表現に関する形式次数予想の解決へのアプローチがあることが分かった。既に、生成超カスプ的という仮定の下、部分的な結果を得ることには成功し、予想の完全解決にも肉薄していると考えるが、証明の完了には至らなかった。Wee Teck Gan氏(Singapore国立大)と共同で、局所Gross-Prasad予想とテータ対応に関するPrasad予想の研究を行った。この二つの予想はともに、p進体上のユニタリ群の表現に関する分岐則の問題を、数論的不変量であるイプシロン因子を用いて記述するものである。シーソー等式を用いてこれら二つの予想を結びつけ、Beuzart-Plessisによる先行結果と、大域的手法、特にArthurによる保型表現の重複度公式から、これらの予想が余次元1かつ緩増加の場合に従うことを証明した。Kartik Prasanna氏(Michigan大)と四元数体上の保型形式の周期の研究を行った。目標としている周期関係式の証明に必要な初等的計算を逐次行うとともに、論文の執筆を開始した。山名俊介氏(九州大)と共同で、大域Gross-Prasad予想の解決に向けて、一般線形群とユニタリ群に対し保型形式の周期の正則化の研究を行った。大域Gross-Prasad予想はユニタリ群上の保型形式の周期をL函数の中心特殊値で表す予想である。この予想に対してはJacquet-Rallisによる相対跡公式によるアプローチがあり、これを用いて最近Wei Zhangによってある種の局所的条件の下で大域Gross-Prasad予想は解かれた。一方、この局所的条件はエンドスコピーに関して強い制約を与え、Wei Zhangの結果からは大域Gross-Prasad予想から見て取れるはずの、エンドスコピーから生じる繊細な量である2の冪を見ることはできない。よって、この局所的条件を外すことは重要な問題であると考える。局所的条件を外すことにより、相対跡公式には本質的な解析的困難が大量に生じる。例えば、スペクトル展開においては収束しない周期を扱わなくてはならず、この問題を解決するため、周期を正則化し、収束しない周期に意味を与えた。周期の正則化はガロア対の場合には、既にJacquet-Lapid-Rogawskiによる理論があるが、それを大域Gross-Prasad予想に必要な場合に対して拡張した。一般線形群に対しては、Jacquet-Piatetski-Shapiro-Shalikaによるカスプ形式に対する積分表示の理論を、一般の保型形式に対して拡張したこのに相当する。形式次数予想とテータ対応に関する、Gan氏との共同研究は、論文の執筆を終え、ほぼ完了した。これにより、研究目的であったp進簡約群の調和解析の数論的理解は、また一歩進んだことになる。四元数体上の保型形式に関する、Prasanna氏との共同研究は、前年度までは予想を証明することは絶望的だと考えていたため、今年度に入り予想を証明する戦略がたったことは大きな進展である。これにより、四元数体上の保型形式の周期の数論的性質の解明に向けて、大きく前進した。25年度が最終年度であるため、記入しない。
複数時間ウィンドウでの哺乳類脳操作を実現する薬剤誘導性人工遺伝子スイッチ開発

申請者は哺乳類以外の生物種(細菌、酵母、植物、昆虫、両生類)の遺伝子発現系を基に、複数の薬剤誘導性遺伝子スイッチを作製し、特定の機能に関連する神経細胞集団を時間軸に沿って遺伝学的に切り分ける技術開発を行っている。平成27年度には設計した人工遺伝子発現系の誘導剤の血液脳関門透過性評価、哺乳類培養細胞を用いたルシフェラーゼアッセイによる薬剤誘導性人工遺伝子スイッチの同定、そして実際にラット大脳において遺伝子発現On/Offの検証まで研究を進めた。設計した人工遺伝子発現系を哺乳類中枢神経系に適用するには、目的遺伝子を誘導する化合物(誘導剤)が血液脳関門を十分量通過することが必須である。そのためトランスポーター発現イヌ腎臓尿細管上皮細胞由来MDR1-MDCK細胞を用いた血液脳関門透過性試験によって、まずはドキシサイクリンを含む10種類の誘導剤からドキシサイクリンと同程度以上の透過性を示す6種類の候補へと絞り込んだ。次に絞り込まれた誘導剤による遺伝子発現系の下流にルシフェラーゼ遺伝子を繋げたプラスミドの構築と、ヒト胎児由来腎臓上皮細胞HEK293T細胞へのトランスフェクション、そして培地に誘導剤を添加した際のルシフェラーゼタンパク質の発現量の測定を行った。大腸菌・真正細菌・カイコガ由来の18種類の人工遺伝子スイッチをアッセイした結果、対応した誘導剤に対して高い遺伝子発現量をもち、かつドキシサイクリンに対して遺伝子発現量変化が十分低い遺伝子スイッチ5種類が選抜された。その5種類の遺伝子スイッチのうち1種類について赤色蛍光タンパク質(mCherry)を誘導剤により発現するレンチウイルスベクターを作製しラット海馬に注入した。誘導剤投与の有無で2群に分けて飼育したところ、非誘導個体では僅かなmCherryの生蛍光が誘導個体でははっきりと組織学的に確認され、1年目にしてまずは1つ有望な人工遺伝子スイッチの作製に成功した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
遷移金属錯体触媒によるケイ素化合物のメタテシス反応の研究

環状ジシランの1、2-ジシラシクロブタンがパラジウム触媒でケイ素-ケイ素メタテシス反応により二量化することを見出した(Organometallics,14,2556(1995))。どのような環状ジシランがメタテシス反応を示すのか環状ジシランの新規な効率的合成法も含めて検討した。1、2-ジシラシクロブタンの合成法として1、2-ビスアルキニルジシランのジルコニウム錯体を用いるアルキン・カップリング反応により合成できることを明らかにした。しかしアセチレン末端のアルコキシ置換基の嵩だかさのためにPd(PPh3)4やPd(CNtBu)2によるメタテシス反応は起きずに、ビスシリルパラジウム錯体が各々単離された。ビスシリルパラジウム錯体とアセチレン類との反応ではビスシリル化生成物が、一方CpPdAllylとの反応では分子内シリルHeck反応生成物を与えることが明かとなった。1,2-ジシラシクロブタンがパラジウム触媒により室温で容易にSi-Siメタテシス反応を行うことから,本年度は1,2-ジシラシクロブタンのジルコニウム錯体を用いた一般的合成法を検討した。末端置換基としてアルコキシ基をもつビスアルキニルジシラン(1)のジルコニウム錯体(Cp2Zr/BuLi)によるジインカップリング反応では1,2-ジシラシクロブタンを骨格を持つメタラサイクル(2)を定量的に与え、そのプロトノリシスではアルキリデン基をエキソに持つ1、2-ジシラシクロブタン(3)を、さらにそのDiels-Alder反応では1,2-ジシラシクロブテン(4)を生成するころを明かにした。一方メタラサイクル(2)のジルコニウムをスズにトランスメタル化後環化付加とふたたび脱スズを行うとベンゾ-1,2-ジシラシクロブタン(4)を与えることを見いだした。上記の結果については学会(第42回有機金属討論会PA116,広島,PACHIFICHEM95,Org1326ホノルル)等で発表し現在論文準備中です。環状ジシランの1,2-ジシラシクロブタンがパラジウム触媒でケイ素-ケイ素メタテシス反応により二量化することを見出しているが、しかしながら1,2-ジシラシクロブタン骨格の一般的な合成法がなく平成7年度に続いて平成8年度においてもビスアルキニルジシランのジルコニウム錯体によるジインカップリング反応を用いる合成法を検討した。この方法ではアセチレン末端がアルコキシ基で置換されるときのみ1,2-ジシラシクロブタン骨格を有するジルコナシクロペンタジエンを定量的に与える。このジルコナシクロペンタジエンをジアルコキシスズによりトランスメタル化すると1,2-ジシラシクロブタン骨格を有するスタンノール誘導体が定量的に生成することを明らかにできた。さらに電子吸引性アセチレン(アセテイレンジカルボン酸ジメチル・プロピオール酸メチル・エチニル-P-トリルスルホン)と環化付加、スタニレン脱離するとベンゾ-1,2-ジシラシクロブタンを良好な収率で与えることを見出した。得られたベンゾ-1,2-ジシラシクロブタンとテトラキストリフェニルフォスフィンパラジウムとの反応を検討したところパラジウムがケイ素-ケイ素結合に量論的に挿入してケイ素-ケイ素結合メタテシス反応の中間体と考えられるジシリルパラジウム錯体が定量的に生成することが確認された。上記の結果については学会(第11回有機ケイ素化国際シンポジウム、モンペリエ、フランス、第43回有機金属討論会PA-116,大阪)で発表し現在論文を準備中です。環状ジシランの1,2-ジシラシクロブタンがパラジウム触媒でケイ素-ケイ素メタテシス反応により二量化することを見い出している(Chem.Lett.,1993,985;Organometallics,14,2556(995))。どのような環状ジシランがメタテシス反応を示すのが環状ジシランの合成法も含めて検討した。平成7,8年度においてベンゾ-1,2-ジシラシクロブタンを1,2-ビスアルキニルジシランのジルコニウム錯体をもちいるアルキン・カップリング反応により合成したが、アセチレン末端の置換基のエトキシ基の崇高さのためにメタテシス反応は起きずに、ビスシリルパラジウム錯体が単離された(第11回有機ケイ素化学国際シンポジウム、モンペリエ・フランス;第43回有機金属討論会PA-116,大阪;第1回ケイ素化学協会シンポジウム)。

そこで本年度アセチレン末端置換基をメトキシ基に換えてPd(PPh_3)_4,Pd(CN^tBu)_2,CpPdAllylの量論および触媒反応を試みた。その結果メタテシス反応は進行しないが、ビスシリルパラジウム錯体からアセチレン類とのダブルシリル化や分子内シリルHeck反応が起きることを見い出し,第2回ケイ素協会シンポジウム(琵琶湖)で発表、さらに第74春季年回(京都)で発表を予定している。その他ジルコニウム錯体を用いたポリシランの合成についても見い出し、ケイ素系高分子材料国際シンポジウム(東京)と第44回有機金属討論会,大阪で発表した。
美術史研究における基礎資料の共有化とデ-タベ-スの活用

1研究分担者会議1)研究全体の総括2)残された課題と今後の研究方向の検討2デ-タファイルの作成1)全文テキストデ-タ作成(前年度の継続)美術史関係基礎資料の全文テキストデ-タ化(『日本絵画論大系』第五巻〈『畫道要訣』ほか〉、『歴代著録画目』)2)ユ-ティリティ作成『画史叢書』全文テキストデ-タに基づく画題インデックスの作成3)テキスト処理に関する基礎的研究京都大学大型計算機センタ-主催研究セミナ-「東洋学へのコンピュ-タ利用」への参加と国文学・歴史学におけるテキスト処理事例の調査3デ-タライブラリについての検討1)国内外における美術史関係デ-タベ-ス情報の収集2)デ-タライブラリ試案の作成4デ-タの公開等関連機関・研究者に対して作成デ-タの試供をおこなった。特に全文テキストデ-タについては、ひろくモニタ-を募り、その利用方法についての情報交換をおこなった。5報告書作成1)デ-タ利用をめぐる諸問題の研究2)作成デ-タのサンプル打ち出し1.研究分担者会議今後3年間にわたる研究方針・平成元年度の研究実施計画を確認するとともに、計画細目の検討を行った。分担者会議での検討をふまえ本年度は下記事項についてデ-タの入力とそれらの処理等に関する研究を行った。2.デ-タファイルの作成(1)ユ-ティリティ:各種FEP上での使用を目的とした美術史研究者専用辞書デ-タファイル。平安桃山時代日記・記録デ-タベ-ス。全文テキストデ-タ『歴代名画記』など中国の画史・画論の全文テキストデ-タ。3.デ-タ処理等に関する研究(1)美術史辞書作成のための用語の選択と語の属性に関する研究(2)全文テキストデ-タの処理に関する基礎的研究(3)デ-タライブラリについての検討4.研究会の開催等公開の研究会を開催し、入力デ-タの処理例について各研究班から研究経過報告を行なった。また関連機関・研究者に対して作成デ-タの試供を開始した。1研究分担者会議計画全体にわたる研究方針・各年度の研究実施計画を確認するとともに、計画細目の検討を行なった。分担者会議での検討をふまえ、下記事項についてデ-タの入力とそれらの処理等に関する研究を行なった。2デ-タファイルの作成ユ-ティリティ:各種FEP上での使用を目的とした美術史研究者専用辞書デ-タファイル全文テキストデ-タ:『本朝画史』など日本の画史・画論の全文テキストデ-タ3デ-タ処理等に関する研究美術史辞書作成のための用語の選択と語の属性に関する研究キ-ワ-ド辞書を利用した検索システムのパイロットモデルの作成全文テキストデ-タの処理に関する基礎的研究デ-タライブラリについての検討4研究会の開催等研究会を開催し、入力デ-タの処理例について各研究班から研究経過報告を行なった。また関連機関・研究者に対して作成デ-タの試供をおこなった。特に全文テキストデ-タについては、ひろくモニタ-を募り、その利用方法についての情報交換の場を確保した。5報告書作成1)デ-タ利用をめぐる諸問題の研究2)作成デ-タのサンプル打ち出し