hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がん組織の複雑さによって生じるがん細胞協調メカニズムの解明

がんはゲノム的にも形質的にも多様であり、異なる性質を持つ不均一ながん細胞の集団と、その微小環境で構成される複雑な組織であることが知られている。腫瘍内不均一性は、がんのさらなる悪性化を誘導し、治療を困難にする原因となるため、がんの不均一性を標的とした治療法の開発を目指して本研究を行っている。がん組織内の不均一性がどのような機序で、乳がんの悪性度または治療抵抗性に関与するか解明できれば、今後の乳がん治療に大きく貢献できると考えられる。これまでに、ヒト由来の異なる2種類のトリプルネガティブ乳がん細胞株を混合して、免疫不全マウスの乳腺組織に移植することによって不均一ながん組織を構築した。1種類のヒトトリプルネガティブ乳がん細胞株を用いた時と比べて、2種類のヒトトリプルネガティブ乳がん細胞株を混合した場合にはより大きな腫瘍が形成された。この不均一ながん組織において、異なる性質を持つがん細胞間の相互作用が腫瘍の増大に関与する可能性が考えられたため、次世代シーケンサーを利用したRNA-seq法により解析を行い、不均一ながん組織において特徴的に発現する遺伝子群を見出した。本研究では、見出した遺伝子群についてそれぞれの遺伝子の機能解析を進めるとともに、これらの遺伝子がどのようなメカニズムによって発現上昇するか検討した。また、乳がん患者の手術サンプルを用いた免疫組織染色により、これらの遺伝子がコードするタンパク質の発現解析を行った。これらの結果から、見出した因子が乳がんの悪性度および治療抵抗性と関連する腫瘍内不均一性のバイオマーカーとなる可能性が考えられた。当該年度においては、見出した遺伝子群についてそれぞれの遺伝子の機能解析を進めるとともに、これらの遺伝子がどのようなメカニズムによって発現上昇するか検討した。また、臨床サンプルを用いてそれぞれの遺伝子によってコードされるタンパク質の発現を解析した。次世代シーケンサーを利用したRNA-seq法により見出した「不均一な乳がん組織に特徴的に発現する遺伝子群」について、それぞれの遺伝子の機能解析を行っているところである。乳がん患者の手術サンプルを用いて免疫組織染色を行ったところ、これらの遺伝子がコードするタンパク質の発現が確認できたことから、見出した因子が不均一性のバイオマーカーとなる可能性が考えられ、おおむね順調に進展していると考える。腫瘍内不均一性(intratumor heterogeneity)は、がんのさらなる悪性化を誘導し、治療を困難にする原因となるため、がんの不均一性を標的とした治療法の開発を目指して本研究を行っている。これまでに、由来の異なる2種類のヒトトリプルネガティブ乳がん細胞株を混合して、免疫不全マウスの乳腺組織に移植することによって不均一ながん組織を構築した。当該年度においては、臨床サンプルを用いてそれぞれの遺伝子によってコードされるタンパク質の発現を解析した。また、見出した遺伝子群についてそれぞれの遺伝子の過剰発現細胞株を樹立し、それらの細胞をマウスに移植して機能解析を進めている。次世代シーケンサーを利用したRNA-seq法により見出した「不均一な乳がん組織に特徴的に発現する遺伝子群」について、それぞれの遺伝子の機能解析を行うとともに、これらの遺伝子の発現がどのようなメカニズムによって調節されているか上流シグナルについて検討を行っているところである。

がん組織内の不均一性がどのような機序で、乳がんの悪性度または治療抵抗性に関与するか解明できれば、今後の乳がん治療に大きく貢献できると考えられる。これまでに、ヒト由来の異なる2種類のトリプルネガティブ乳がん細胞株を混合して、免疫不全マウスの乳腺組織に移植することによって不均一ながん組織を構築した。1種類のヒトトリプルネガティブ乳がん細胞株を用いた時と比べて、2種類のヒトトリプルネガティブ乳がん細胞株を混合した場合にはより大きな腫瘍が形成された。この不均一ながん組織において、異なる性質を持つがん細胞間の相互作用が腫瘍の増大に関与する可能性が考えられたため、次世代シーケンサーを利用したRNA-seq法により解析を行い、不均一ながん組織において特徴的に発現する遺伝子群を見出した。本研究では、見出した遺伝子群についてそれぞれの遺伝子の機能解析を進めるとともに、これらの遺伝子がどのようなメカニズムによって発現上昇するか検討した。また、乳がん患者の手術サンプルを用いた免疫組織染色により、これらの遺伝子がコードするタンパク質の発現解析を行った。これらの結果から、見出した因子が乳がんの悪性度および治療抵抗性と関連する腫瘍内不均一性のバイオマーカーとなる可能性が考えられた。異なる性質をもつがん細胞間の協調メカニズムを解明し、がん組織の複雑性と乳がんの悪性度および治療抵抗性との関係について明らかにするために、候補因子の機能解析を進め、乳がんの臨床サンプルを用いて、候補因子の免疫組織染色像と悪性度および治療抵抗性の関連について解析する。また、腫瘍内不均一性と免疫機構との関連を検討するため、候補因子を発現したマウス乳がん細胞株を作製し、免疫系が正常な同系マウスへの移植腫瘍形成モデルを構築する。異なる性質をもつがん細胞間の協調メカニズムを解明し、がん組織の複雑性と乳がんの悪性度および治療抵抗性との関係について明らかにするために、引き続き候補因子の機能解析を進め、乳がんの臨床サンプルを用いて候補因子の免疫組織染色像と悪性度および治療抵抗性の関連について解析する。見出した候補遺伝子群の発現を調節する上流シグナルを特定し、不均一性がんとの関連を追究する予定である。出席する国際学会の開催日が4月1日5日であったため、旅費および参加費を翌年度分として請求した。アメリカ癌学会(AACR)に出席するための旅費および学会参加費として使用する。
可視・赤外併用遠隔非接触応力ひずみ計測法開発による構造健全性診断システムの構築

経年鋼構造物の構造健全性を評価するため,自己相関ロックインサーモグラフィによる疲労き裂の遠隔・非破壊・非接触計測手法と,可視デジタル画像相関による変位ひずみ分布計測をハイブリッド化した,新しい疲労き裂の遠隔定量非破壊評価法および実働荷重下での破壊力学評価手法に基づく,新しい評価システムの構築を行った.実験室レベルおよび実橋梁に対する現場実験の結果,構造物に自然に載荷される負荷による熱弾性温度変動を遠隔から高精度に測定することができ,これまでの計測手法では不可能であった疲労き裂の遠隔非接触検出および実働応力分布の評価が可能であることが明らかになった.経年鋼構造物の構造健全性を評価するため,自己相関ロックインサーモグラフィによる疲労き裂の遠隔・非破壊・非接触計測手法と,可視デジタル画像相関による変位ひずみ分布計測をハイブリッド化した,新しい疲労き裂の遠隔定量非破壊評価法および実働荷重下での破壊力学評価手法に基づく,新しい評価システムの構築を行った.実験室レベルおよび実橋梁に対する現場実験の結果,構造物に自然に載荷される負荷による熱弾性温度変動を遠隔から高精度に測定することができ,これまでの計測手法では不可能であった疲労き裂の遠隔非接触検出および実働応力分布の評価が可能であることが明らかになった.本研究では,自己相関ロックインサーモグラフィによる疲労き裂の遠隔・非破壊・非接触計測手法と,可視デジタル画像相関による変位ひずみ分布計測をハイブリッド化した,新しい疲労き裂遠隔定量非破壊評価法および実働荷重下での破壊力学評価手法に基づく,経年鋼構造物の構造健全性評価システムを開発することを目的としている.初年度である平成19年度は,自己相関ロックインサーモグラフィおよびデジタル画像相関法によるハイブリッド計測システムの構築を中心的に行うとともに,その適用性を実験室レベルでの疲労試験および現場鋼橋梁の疲労き裂検出実験により確認した.(1)デジタル画像相関による変位計測に基づく赤外線計測の位置補正を高度化させるとともに,熱拡散による誤差軽減手法を開発した.(2)可視高速カメラと赤外線カメラの画像を時間的・空間的に完全一致させた計測システムを開発した.(3)実験室レベルの鋼構造試験体を対象とした疲労き裂検出実験を行った.その結果,開発したシステムにより,道路橋鋼床版で最も検出が難しい形態の疲労き裂の検出が可能であることが明らかになった.(4)供用下にある道路橋鋼床版の疲労き裂検出に関する現場実験を行い,計測システムの問題点の抽出を行った.その結果,疲労き裂の進展が問題となるような荷重条件にある橋梁に対しては,確実に疲労き裂の検出を行うことが可能であった.さらに,本手法によれば,構造物の供用時の実働荷重による応力分布をその場計測できることも証明され,次年度以降の研究計画である,実働応力分布計測に基づく破壊力学パラメータの直接評価法の開発に関する良好な手掛りを得た.本研究では,自己相関ロックインサーモグラフィによる疲労き裂の遠隔・非破壊・非接触計測手法と,可視デジタル画像相関による変位ひずみ分布計測をハイブリッド化した,新しい疲労き裂遠隔定量非破壊評価法および実働荷重下での破壊力学評価手法に基づく,経年鋼構造物の構造健全性評価システムを開発することを目的としている.平成20年度は,自己相関ロックインサーモグラフィによるき裂測定の高精度化に関する種々の検討を行うとともに,計測システムの適用性を実験室レベルでの様々な疲労試験および供用下の実鋼橋梁の疲労き裂検出実験により実証した.得られた成果を以下に示す.(1)2Dパラボラフィッティングによる画像相関法の開発により,計測視野の位置補正を高速高精度化し,き裂同定精度を向上させた.(2)画像超解像技術を開発し,可視および赤外線計測における測定画像のサブピクセルレベルの高解像度化を行い,き裂同定精度を向上させた.(3)実験室レベルの鋼構造試験体を対象とした疲労き裂検出実験を行った.その結果,開発したシステムにより,既存の検査法では困難であったデッキ貫通型疲労き裂の遠隔計測が可能であることを実証した.(4)供用下の道路橋鋼床版の疲労き裂検出に関する現場実験を行い,自己相関ロックインサーモグラフィにより,遠隔から疲労き裂検出が可能であることを実証した.(5)供用時の実働荷重による応力分布をその場計測した結果をもとに,応力拡大係数を評価した.実働応力分布計測に基づく破壊力学パラメータの直接評価を可能としたことは,経年鋼構造物の安全性確保ならびに維持管理への貢献が大きい.本研究では,自己相関ロックインサーモグラフィによる疲労き裂の遠隔・非破壊・非接触計測手法と,可視デジタル画像相関による変位ひずみ分布計測をハイブリッド化した,新しい疲労き裂遠隔定量非破壊評価法および実働荷重下での破壊力学評価手法に基づく,経年構造物の構造健全性評価システムを開発することを目的としている.平成21年度は,自己相関ロックイン法によるき裂検出・測定精度,赤外線応力測定精度の更なる向上,現場実験を通じた同手法の適用限界の検討を行った.得られた研究成果を以下に示す.(1)画像相関法の改良による計測視野補正を高精度化し,き裂同定精度を向上させた.(2)実験室レベルの鋼構造試験体を対象とした疲労き裂評価実験を行い,デッキ貫通型疲労き裂計測への適用性を検討した.荷重負荷の大きさおよび周波数,測定距離,鋼構造の防食塗装がき裂同定に及ぼす影響を検討し,自己相関ロックイン法は実用上十分なき裂検出能力を有していることを確認した.

(3)供用下の道路橋鋼床版に対する現場実験を行い,応力測定精度ならびに自己相関ロックイン法の適用限界を検討した.車両による載荷時の応力変動波形のその場計測が可能であること,き裂進展形態により応力場が異なることを確認した.12m離れた遠隔からのき裂検出が可能であること,中型貨物車以上の荷重載荷によりき裂検出が可能であること,き裂が防食塗装下にあっても検出可能であること,載荷車両の車速に関わらずき裂検出が可能であることを実証した.(4)実働荷重による応力分布計測結果から応力拡大係数を評価する手法を検討した.赤外線計測で得られた応力分布に対して,応力分布解の第3項までの関数形の係数を最小二乗近似により求め,応力拡大係数を外挿により求める手法を提案した.(5)開発した自己相関ロックイン法およびその周辺技術をコンクリートや複合材料構造の非破壊検査法に展開した.
歯科用タ-ビンハンドピ-スの滅菌操作に伴う特性変化

オ-トクレ-ブ滅菌が可能として市販されている8種7社のエアタ-ビンハンドピ-ス(THP)を滅菌処理(オ-トクレ-ブ滅菌、121°C,15分間)した場合の回転音を磁気録音してスペクトラムアナライザ-(POTRTABLE DUALCHANNEL FFT ANALYZER CF-360:小野測器)にて構成周波数毎のパワ-スペクトラムを求めた。演算は単純平均によって76回行い、信号解析周波数分解能は0.05KHZ,入力最大周波数は20KHZとし、得られたパワ-スペクトラムをX-Yレコ-ダ-に出力した。尚、測定時期は滅菌前と滅菌100回後としメ-カ-が指定する空気圧にて測定した。その結果、滅菌前では回転数に依存する周波数成分(M.P.F.)は5.3KHZ-7.9KHZの範囲に分布していた。回転数に依存しない局大値は1種が2.0KHZ付近に、3種が2.4KHZ付近に、4種が3.0KHZ付近に分布していた。入力最大周波に分布する各極大値の強度の総和(A)を求めると最小が0.28V、最大が1.06Vであった。またこのAに対するM.P.F.の強度の百分率を求めると、58%から97%に分布していた。滅菌100回後ではM.P.F.の周波数成分は滅菌前のそれと比較すると、変化なしが2種、低下したものが4種、上昇したものが2種であった。またAの値は滅菌前に比べ小さくなる傾向が見られた。回転数に依存しない極大値は、2種においては滅菌前には見られなかった周波数域にも出現し、Aに対するM.P.F.の強度の百分率も減少していた。今後の研究課題は、回転機器の各部品の持つ固有振動と回転測度との共振状態を周波数分析のみならず、回転次数で規格化した次数比分析とについても検討することである。また回転数に対応しない周波数域の極大値の出現の原因を追求するために、THP内部構造を調べ、部品の表面の性状をSEMにても観察していく予定である。
誤りを含んだソフトウェア要求記述からの誤り検出と修正支援

本研究では、1.要求記述に現れる誤りをいくつかの型に分類し、2.それぞれの型に属する誤りを検出する技法を確立し、3.検出された誤りを修正するための技法を確立すると共に4.提案する技法に基づいたシステムを試作して、5.要求記述を例題として技法・試作システムの有用性を評価することを目的として研究を行った。本研究は平成13年度と14年度の2年間に渡って進め、具体的なソフトウェア要求仕様として、本研究室で開発した日本語要求言語X-JRDLによって記述された要求仕様を対象として、これらの仕様中の誤りの検出や修正のための技法を確立するとともに、技法の評価と技法に基づいた試作システムの開発を行った。本研究に関連した研究として1.ビジュアルな要求仕様中の誤りの解釈支援技法の確立2.UML図やシナリオ中の誤りの検出と修正技法の確立と評価3.シナリオ中の誤り検出技法のシステムの試作と評価4.UML図中の誤りの修正技法に基づいたシステムの試作と評価を並行して進めている。これらの成果については一部を国内外の学会や国際会議で発表している。本研究は2年間に渡って進めている。初年度に当たる平成13年度は1.要求記述中の誤りの分類と定義2.要求記述中の誤りの検出技法の確立3.要求記述中の誤り検出技法の評価4.技法に基づいたシステムの試作を行った。1の要求記述の誤りの分類はDavis, A.の定義に基づいて「矛盾、あいまいさ、抜け、冗長」に分類し、定義を与えた。2では1で定義した誤りを我々が今までに開発してきた日本語要求言語x-JRDLで書かれた要求仕様から検出する技法を研究し、その要求変更に伴う波及効果解析の手順を確立した。3では具体的な要求仕様を例題として、確立した波及効果解析による誤りの検出技法を評価した。4では評価、改良した技法に基づいて要求仕様中の誤りを検出するシステムを試作した。これらの成果については、日本ソフトウェア科学会ソフトウェア工学の基礎研究会主催のソフトウェア工学の基礎ワークショップのフルペーパとして採録された論文にまとめている。また、並行してオブジェクト指向分析におけるモデルの誤りを検出する手法を提案し、システム化を行って手法を評価した。モデルはUMLと呼ばれる言語によって書かれていることを想定しており、構文的な検証を主に行う手法と、モデル間の関係をステレオタイプによって関係付け、意味的な検証を行う手法をそれぞれ開発した。さらに前者の手法については手法に基づいたシステムを開発し、有用性を評価した。これらの成果については電子情報通信学会論文誌の論文、ならびに情報処理学会ソフトウェア工学研究会主催のオプジェクト指向シンポジウムのフルペーパとして採録された論文にまとめている。本研究では、1.求記述に現れる誤りをいくつかの型に分類し、2.それぞれの型に属する誤りを検出する技法を確立し、3.検出された誤りを修正するための技法を確立すると共に4.提案する技法に基づいたシステムを試作して、5.実際の要求記述を例題として技法・試作システムの有用性を評価することを目的として研究を行った。本研究は平成13年度と14年度の2年間に渡って進め、具体的なソフトウェア要求仕様として、特に(1)本研究室で開発したビジュアルな要求言語によって記述された要求仕様、(2)オブジェクト指向分析におけるUML図と(3)本研究室で開発したシナリオ記述言語で書かれたシナリオを対象として、これらの仕様中の誤りの検出や修正のための技法を確立するとともに、技法の評価と技法に基づいた試作ンステムの開発を行った。本研究によって1.ビジュアルな要求仕様中の解釈支援技法の確立2.UML図やシナリオ中の誤りの検出と修正技法の確立と評価3.シナリオ中の誤り検出技法のシステムの試作と評価4.UML図中の誤りの修正技法に基づいたシステムの試作と評価が研究成果として得られている。得られた成果や知見については、国内で開催された会議(情報処理学会ソフトウェア工学研究会主催オブジェクト指向ンンポジウム2001,2002、日本ソフトウェア科学会ソフトウェア工学の基礎研究会主催ソフトウェア工学の基礎研究会2001,2002や国際会議(イギリスで開催されたCOMPSAC2002,スロベニアで開催されたJCKBSE2002)等で査読付論文として採録されており、積極的に発表を行った。また、ビジュアルな要求定義の解釈支援技法とUML図の誤り検出に関する技法については電子情報通信学会、情報処理学会、日本ソフトウェア科学会の論文誌論文としてまとめている。
抗原特異的T細胞株を用いたスギ花粉主要抗原の解析

スギ花粉症患者12名の末梢血リンパ球より、スギ花粉の主要抗原であるCry j 1に特異的なT細胞株を樹立した。Cry j 1のアミノ酸配列に従って合成したオーバーラッピングペプチドに対する各T細胞株の反応性を検討し、Cry j 1には、少なくとも4ヶ所の主要なT細胞エピトープが含まれることを明らかにした。また、各患者由来のT細胞株のペブチドに対する反応パターンと、患者の治療歴、抗原特異的IgE値、さらにHLA class IIとの間に関連性は認められなかった。T細胞株を抗原ペプチドと共に培養した上清に含まれるサイトカイン濃度をインターロイキン4(IL-4)、インターフェロンγ(IFN-γ)について検討した結果、同一のペプチドに対するT細胞の反応は個人によって異なり、IL-4優位である場合、IFN-γ優位である場合がありうることを明らかにした。従って、抗原ペプチドを免疫療法に用いる場合は、患者個人によって、株用ペプチドを決定することが重要であり、この際、T細胞の反応性、特に産生されるサイトカインについて検討する必要があることを示唆することができた。
蝸牛の恒常性・形態形成におけるプロサポシンの機能的意義の解明

約520アミノ酸残基からなるタンパク質プロサポシンは,細胞質内ではリソソーム内における糖脂質分解の補酵素として機能しているほか,細胞外液中にも豊富に存在し,神経栄養因子として機能していることが明らかとなっている。聴覚系において,プロサポシンの先天性異常は蝸牛の形態異常を伴う著しい難聴を引き起こす。一方,神経栄養因子プロサポシンに対するレセプター,GPR37ならびにGPR37L1の同定は最近であるため,蝸牛におけるそれらの発現性は未だ検討がなされていない。そのため,なぜ蝸牛の恒常性にプロサポシンが必須なのか,決定打を欠く状況となっている。本研究は,聴覚障害治療におけるプロサポシンの応用への貢献を目的とする基礎的研究であり,正常および損傷治癒過程の蝸牛におけるプロサポシンレセプターの発現性を明らかにするとともに,発生過程の蝸牛におけるそれらの発現性の比較も加え,蝸牛の恒常性・形態形成におけるプロサポシンの機能的意義を明らかにすることを目的とする。本年度は,マウスの蝸牛におけるGPR37,GPR37L1およびプロサポシンの発現様式について解析を進めた。マウス蝸牛よりcDNAを作製し,各々の分子に対する特異的プライマーを用いてその発現性について解析を行った。結果,GPR37およびGPR37L1の両方の蝸牛における発現性が認められた。プロサポシンについては,9塩基短いプロサポシンのalternative splicing formのみが検出された。中枢神経系では9塩基の挿入があるものとないものの両タイプの発現が認められるため,蝸牛においては特定のタイプのプロサポシンのみ活用されている可能性がある。聴覚障害治療におけるプロサポシンの応用を考える上で有用な知見が得られた。病態におけるプロサポシンならびにそのレセプターの役割の解明に向けて,まず正常時におけるこれら分子の発現性を明らかにしなくてはならないが,現時点では正常時のこれら分子の発現性について順調に結果が得られている。計画通り,まず正常時における分子発現をin situ hybridizationならびに免疫組織化学的染色で明らかにする。次に病態モデルを作製し,分子発現の変化について明らかにする。
咬合感覚異常症の病因解明のための慢性的な咬合干渉による中枢性感作の観察

本研究の目的は,運動生理学の観点から顎運動および咀嚼筋活動量の同時計測を行い,咬頭干渉が及ぼす影響についての関連性を明らかにすることである.歯根膜感覚の変化を下顎運動,さらに咬合接触様相や咀嚼筋筋活動とともに観察する必要があることから歯根膜感覚の計測及び咬合接触の定量化を行った.平常時の歯根膜感覚閾値を電子痛覚測定装置用いて測定した結果,歯根膜感覚異常を検出するための順となる可能性が示唆された.また,シリコーン印象材を用いて咬合接触を詳細に評価することが可能となった.本研究の目的は,運動生理学の観点から顎運動および咀嚼筋活動量の同時計測を行い,咬頭干渉が及ぼす影響についての関連性を明らかにすることである.歯根膜感覚の変化を下顎運動,さらに咬合接触様相や咀嚼筋筋活動とともに観察する必要があることから歯根膜感覚の計測及び咬合接触の定量化を行った.平常時の歯根膜感覚閾値を電子痛覚測定装置用いて測定した結果,歯根膜感覚異常を検出するための順となる可能性が示唆された.また,シリコーン印象材を用いて咬合接触を詳細に評価することが可能となった.本研究は,咬頭干渉が与える影響について,運動生理学の観点から顎運動および咀嚼筋活動量の同時計測を行い,咬頭干渉が及ぼす影響についての関連性を明らかにする.咬合干渉を付与した実験では,咬合接触部位や接触順序の変化が考えられ,咬合接触検査装置により観察する必要がある.現在臨床に反映しつつある顎運動計測にこれらを加える事で,より詳細な報告が可能であると考えている.そこで,日常生活において強い影響を与えない咬合干渉を長期的に付与し,歯根膜感覚の変化を下顎運動,さらに咬合接触様相や咀嚼筋筋活動とともに観察することで,弱い慢性的な刺激による突発性咬合感覚異常の成因を明らかにする事とした.本研究において,咬合感覚の変化を見るには,末梢性の感覚の評価が必須である.そこで,21年度は,末梢性の感覚を定量的に評価する目的で,平常時の歯根膜触感覚閾値を計測した.被験者は,正常者10名,全て女性で平均26.3歳である.対象歯は,上顎左右側の第一小臼歯とした(対象歯が欠損している場合は,第二小臼歯を対象とした.).測定装置は,ナイロン製のvon Frey Hairチップを用いた電子痛覚測定装置とした.測定方法は,チップの先端を,対象歯の口蓋側咬頭内斜面に着けて,歯軸方向に力を加え,被験者が感じた時点で合図してもらった.その結果,正常者10名の触感覚閾値は,右側小臼歯部では,平均2.60g(SD 1.33g),左側小臼歯部では,2.84g(SD 1.25g),全体で2.72g(SD 1.30g)であった.本研究は,運動生理学の観点から顎運動および咀嚼筋活動量の同時計測を行い,咬頭干渉が及ぼす影響についての関連性を明らかにする.咬合干渉を付与した実験では,咬合接触検査装置により観察する必要がある.そこで,日常生活において強い影響を与えない咬合干渉を長期的に付与し,歯根膜感覚の変化を下顎運動,さらに咬合接触様相や咀嚼筋筋活動とともに観察することで,弱い慢性的な刺激による突発性咬合感覚異常の成因を明らかにする事とした.本研究において,咬合感覚の変化を見るには,末梢性の感覚の評価が必須である.そこで,21年度は,末梢性の感覚を定量的に評価する目的で,平常時の歯根膜触感覚閾値を計測した.被験者は,正常者10名,全て女性である.対象歯は,上顎左右側の第一小臼歯とした.測定装置は,ナイロン製のvon Frey Hairチップを用いた電子痛覚測定装置とした.結果,触感覚閾値は,右側小臼歯部では,平均2.60g(SD 1.33g),左側小臼歯部では,2.84g(SD 1.25g),全体で2.72g(SD 1.30g)であった.22年度は,表面麻酔薬を用いて,閾値感覚の変化を左右側同名歯の差を検討し,閾値の変化の違いをみた.被験者は,女性10名とし,上顎左右側の第一小臼歯とした.表面麻酔薬は,被験歯の頬側歯肉部に塗布し,開始から1分後,3分後,5分後,10分後,15分後,30分後に計測した.結果,開始から3分後に,左右側とも平常時と差がみられた.また,各時間ごとの比較では,15分後から30分後に左右側で差がみられた.正常者において,平常時および表面麻酔薬作用発現時でも,圧感覚閾値に左右差は認められなかったことから,咬合感覚異常を検出するための基準となる可能性が示唆された.本研究は,運動生理学の観点から顎運動および咀嚼筋活動量の同時計測を行い,咬頭干渉が及ぼす影響についての関連性を明らかにする,咬合干渉を付与した実験では,咬合接触検査装置により観察する必要がある.

そこで,日常生活において強い影響を与えない咬合干渉を長期的に付与し,歯根膜感覚の変化を下顎運動,さらに咬合接触様相や咀嚼筋筋活動とともに観察することで,弱い慢性的な刺激による突発性咬合感覚異常の成因を明らかにする事とした.本研究において,咬合感覚の変化をみるには,末梢性の感覚の評価が必須である.そこで,末梢性の感覚を定量的に評価する目的で,平常時の歯根膜触感覚閾値を計測した.被験者は,正常者10名,全て女性である.対象歯は,上顎左右側の第一小臼歯とした。ナイロン製のvon Frey Hairチップを用いた電子痛覚測定装置にて計測した結果,触感覚閾値は,右側小臼歯部では,平均2.60g(SD1.33g),左側小臼歯部では,2.84g(SD1.25g),全体で2.72g(SD1.30g)であった.22年度は,表面麻酔薬を用いて,閾値感覚の変化を左右側同名歯の差を検討し,閾値の変化の違いをみた.表面麻酔薬を,被験歯の頬側歯肉部に塗布し,開始から1分後,3分後,5分後,10分後,15分後,30分後に計測した.結果,開始から3分後に,左右側とも平常時と差がみられた.また,各時間ごとの比較では,15分後から30分後に左右側で差がみられた正常者において,平常時および表面麻酔薬作用発現時でも,圧感覚閾値に左右差は認められなかったことから,咬合感覚異常を検出するための基準となる可能性が示唆された.しかし,個々の患者においては,その咬合接触および歯の形態は様々で,歯に対する咬合力のかかり方が異なる。力の方向の違いによる歯の接触感覚の違いは大きく,同一に評価することが難しいことから,患者個々の咬合接触を詳細に評価する必要があると思われた.そこで本年度は,咬合接触を定量的に計測できる咬合接触の解析を試みた.
低スケールＧａｕｇｅ　Ｍｅｄｉａｔｉｏｎの探索

これまでの研究を踏まえ、本年度では宇宙論的な制限から超対称性に直接の制限をつけることを目指した。具体的には、超対称ダークマターを考えることで、超対称粒子の質量に上限をつけることを目標とした。最小超対称標準模型においては、陽子の安定性を損なわないため、また大きすぎるニュートリノの質量を抑制するため、一般にR-parityと呼ばれるZ2対称性が課される。このR-parityの下、通常の粒子は正のパリティを持ち、超対称粒子は負のパリティを持つ。そのため、最軽量超対称粒子は標準模型の粒子に崩壊することができず、安定となる。したがって、宇宙の温度がかつて十分高かったことを要求すれば、この最軽量超対称粒子は今でも宇宙に残っていることになる。すなわち、最軽量超対称粒子は宇宙のダークマターである。このとき、最軽量超対称粒子の残存量は、Thermal freeze-outと呼ばれる機構で決定される。Thermal freeze-outでは、最軽量超対称粒子の対消滅断面積に反比例した形でダークマターの残存量が与えられる。もし残存量が現在のダークマターの量より少なければ、余分なダークマターを非熱的に作ればよいが、多すぎると宇宙全体を薄めなければならず、最小超対称標準模型の枠内では解決できない。一般に質量が重ければ重いほど対消滅断面積は小さくなるので、残存量が多すぎないということを要求すれば、最軽量超対称粒子の質量に上限がつく。我々は、QCDの非摂動効果を用いることで、最軽量超対称粒子の質量が数100TeV程度まで重くなりうることを示し、論文誌に発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の前半は、LHCでdiphoton excessの兆候がみられたので、それに関する研究を行った。この兆候は超対称性を始め、従来研究されてきたような模型では説明するのが難しかったが、我々が従来から研究していたaxionの模型でならば説明ができることを示し、論文として発表した。低スケールのGauge mediation模型では暗黒物質の候補が必要であるが、その最も有力なものの一つが、Strong CP問題をPecceiーQuinn機構で解決する際に現れる粒子であるaxionである。そこで、本年度の後半は、このPecceiーQuinn機構の研究を中心に行った。PecceiーQuinn機構では、アノマリーでのみ破れているU(1)「対称性」を理論に入れる必要がある。シータ角の測定より、この対称性は極めてよい対称性でなくてはならないが、すでにアノマリーで明示的に破れているのにもかかわらず対称性として正確であるというのは極めて不自然であり、またプランクスケールの物理とも相容れない可能性があると従来より指摘されている。これをPecceiーQuinn機構のquality問題という。PecceiーQuinn機構を考えるにはこのquality問題を解決しなくてはならないが、従来あまり真剣に検討されてきてはいなかった。そこで、我々はゲージ対称性を使ってPecceiーQuinn対称性を保護することを考えた。ゲージ対称性は定義からして破れないので、qualityを保つのが簡単になる。当初の計画とは若干異なるものの、重要な問題であるPeccei-Quinn機構とその成り立ちについて考察を深めることができた。また、加速器における解析などの現象論的な物理の研究も行うことができたため。本年度の前半は、昨年度に引き続きaxionとPecceiーQuinn機構の研究を行った。昨年度考案した、ゲージ対称性を使ってPecceiーQuinn対称性を保護するという機構に関して、より細かい現象論的議論を行った。特に、宇宙論的発展についての理解を深めることができた。また、この模型を超対称性に拡張した議論も行った。また、加速器での物理について、特定の模型と言うよりは一般的な解析として、ミニマルダークマターと呼ばれるクラスのダークマターに関しての研究を行っている。このクラスのダークマターには必ず電荷を持ったパートナー粒子がおり、この粒子の軌跡を検出器で直接見ることでダークマターを検出しようという試みである。パートナー粒子は途中で崩壊するため、軌跡も途中で消える。したがって今までと異なる解析手法が必要になり、近年実験家も含め広く議論されている。ダークマターは今現在見つかっている中でも最も確立した新物理の一つであり、これを手がかりにして新物理の探査を行うのは昨年度の研究の推進方策でも述べたように今現在きわめて重要である。また、このクラスのダークマターはグラビティーメディエーション模型で自然に現れることが指摘されている。ゲージメディエーションが強く制限されてきた今、申請書でも述べたように超対称性というより大きく、重要なフレームワークを検証するためにも、消える軌跡によるダークマターの検出は大きな意義を持っている。暗黒物質の物理についての理解を深めることができた。特に昨年研究の推進方策に書いた通り、より実験に即した物理の議論を行うことができ、これは申請書のもとの研究計画とも一致している。

そのため、最軽量超対称粒子は標準模型の粒子に崩壊することができず、安定となる。したがって、宇宙の温度がかつて十分高かったことを要求すれば、この最軽量超対称粒子は今でも宇宙に残っていることになる。すなわち、最軽量超対称粒子は宇宙のダークマターである。このとき、最軽量超対称粒子の残存量は、Thermal freeze-outと呼ばれる機構で決定される。Thermal freeze-outでは、最軽量超対称粒子の対消滅断面積に反比例した形でダークマターの残存量が与えられる。もし残存量が現在のダークマターの量より少なければ、余分なダークマターを非熱的に作ればよいが、多すぎると宇宙全体を薄めなければならず、最小超対称標準模型の枠内では解決できない。一般に質量が重ければ重いほど対消滅断面積は小さくなるので、残存量が多すぎないということを要求すれば、最軽量超対称粒子の質量に上限がつく。我々は、QCDの非摂動効果を用いることで、最軽量超対称粒子の質量が数100TeV程度まで重くなりうることを示し、論文誌に発表した。未だLHCで何らの兆候も見つかっていないことを考えれば、模型をただ構築するだけでなく、LHCならばどのような解析を行うとより新物理に近づけるか、あるいはどのような新しい実験がありうるかを考えることが重要である。したがって、次年度以降は以上のような点も考えながら研究を行っていく。実験の現状を鑑みるに、模型を作るという現象論の重要性は現在減ってきていると考える。したがって、これは昨年度も述べたとおりであるが、より実験に即した物理の議論を行っていきたい。特にハドロンコライダーではシグナルを検出する物理も難しく、かつ重要である。ハドロンコライダーを中心に、何をどうやって検出するかという物理を議論する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
「華人・華僑」の資金運営と金融活動-「東洋資本主義」研究に向けて

本研究は台湾の1989年の「調査」(中華民国経済部投資審議会『僑外投資事業運営状況調査及対我国経済発展貢献分析報告、民国78年』台北、1991年7月)資料を基本に、「華僑・華人」の企業投資と資金運営の実態について、統計的検証を通じて明かしするところに意図がおかれている。研究の内容構成は、さしずめ、つぎの8節に分けて把握される。すなわち(1)問題の提起、(2)統計的検証と限界、(3)全般的推移と業種別分布、(4)資産負債の構造、(5)財務収支の構造、(6)資本における産業の構造と市場の構造、(7)経営の効率と金融保険業の突出、(8)残された研究課題、がそれである。1993年12月現在、台湾に対する「華僑」投資は累計2,382件、26億889万ドルを記録。一方、台湾企業の中国大陸向け投資は60億ドルに達した。台湾がいわば「中継」基地として対中投資の重要な役割を演じていることがこの数字から十分推測できる。台湾における「華人・華僑」企業経営に焦点を合わせた理由のひとつはこの点にある。いまひとつは、「華人・華僑」の企業経営に関する統計的調査は台湾しかなく、ほかに選択肢がないことである。それだけに上記の台湾の「調査」報告は貴重な資料である。本研究がさしずめ台湾に焦点を合わせた理由は上記の二点にある。一方、1989年はバブル経済たけなわの局面にあり、その点で以上の作業は台湾における「華僑」系企業の「事業運営」の実態が明かにされると共に、バブル経済と「華僑」資本の「活動」との関係が一定程度浮き彫りできることも本研究の大きな成果である。このように本研究はいくつかの点において特色ある内容が期待できる。以上の研究はほぼ予定通り順調運ばれている。400字原稿用紙50枚程度にまとめて八千代国際大学の紀要特集号に載せることがほぼ決まっており、鋭意執筆中である。
積分変換の大域理論による高階分散型方程式の解の特異性伝播

FBI変換と呼ばれる複素相関数をもつ積分変換を研究し、偏微分方程式の解の特異性伝播の一種である、解の平滑効果を検証した。特に、従来研究成果の少なかった高階分散型方程式を考察の中心に置いた。また、研究経過の中で新たに現れた問題である、FBI変換を用いた逆問題の考察も行った。その結果、幾何学的散乱理論の枠組みで、高階分散型方程式の解の特異性について、遠方での初期値の減少度と解の解析性の関連を調べることができた。また、この枠組みでの分散型方程式と呼べる枠組みについて、一般的な考察をした。また、複素相関数に関する考察を行うことで、係数決定逆問題への応用を示すことができた。まず、分散型方程式を研究する準備として、熱方程式の解の特異性をFBI変換を用いて考察した。この研究でユークリッド空間の場合には、熱方程式の解の平滑効果を肯定的に証明できた。FBI変換、とりわけ複素相関数を持つ陪特性曲線に沿った大域的漸近解を用いたこの証明は新しい。また熱方程式を考察する場合、考える特性曲線が複素領域に入り込んでくるので、ユークリッド空間での経験からすると、研究課題である多様体上での分散型方程式の解の特異性を調べるのにも多くの情報を与えると思われる。この結果の発表はしてあるが、まず執筆中の研究報告集で、次に学術綸分として投稿を予定している。散乱計量によって定義される多様体上での考察は、現在進行中でありまだまとまった結果は出ていないが、最近双曲空間や漸近的にユークリッド空間に近い多様体上での磯崎氏の散乱理論が発表されたとこであるので、その理論との比較検討が先ず2年目の課題になるといえる。次に、積分変換に現れる複素相関数を考察する中で近年複素幾何光学解と呼ばれる特殊解が注目されている。この解は偏微分方程式の係数決定問題等の逆問題に応用を持つが、最近FBI変換の専門家であるSjostrand氏等が新しい特殊解を考察した。この解の重要性は次第に明らかになってきたが、従来この種の解は、主要部が定数係数のラプラシアン以外には構成できていなかった。「海外旅費」による今回のFrance滞在中から始まった、Zuily氏との研究交流の中で、楕円型とは限らない2階定数係数作用素に対して同様のlimiting Carleman weightと呼ばれる相関数を構成できたことは、最初に予想していないことであった。逆問題などへの応用が期待は出来るが、現時点では成功していない。今後2年の研究課題となるが、逆問題の専門家との交流を持って実現したい。(1)分散型方程式の標準形の考察と基本解の性質、(2)幾何学の散乱理論の分散型方程式に対する一般化、(3)方程式の無限遠周りでの解の特異性の考察、(4)大域的複素相関数の統一的な構成と逆問題への応用、の4つの項目を中心に考察した。特に、(4)において期待以上の成果を得ることができ、この項目を中心に研究発表を行い、現在2つの論文を準備している。具体的には、(1)から(3)の項目について、散乱計量の下での分散型方程式の枠組みの中で、従来得られたものより広いクラスである一般的な作用素について、特性曲線を詳しく計算した。このことは、積分変換を用いたアプローチにおいては不可欠であるが、(3)の項目については、現在も考察が一部残っている。今後の(3)の進展をあわせ、結果を学術論文にまとめる。(4)については、Calderonによって提案された偏微分方程式の係数決定逆問題を対象にしている。今回の研究で得られた結果は、従来の楕円型作用素に対する考察を、従来は解析が困難であった双曲型作用素に対しても可能にしただけでなく、楕円型作用素に対して最近提案された球面波解に付随した複素幾何光学解の大域的構成法を示した点で、方法自体も新しい。また、この問題に付随して、Wang氏、Uhlmann氏と共同で数値解析まで視野に入れたある種の逆問題を解決した。複素幾何光学解を用いた偏微分方程式論の解析は、従来の理論の再構成と工学、医学に関連した逆問題などの新しい応用をもつことが、特に注目されてきている。今年度は、積分変換の大域的構成にとって不可欠な、複素幾何光学解について考察を行い、一連の結果について研究発表や論文をまとめた。また、当初の目的であった分散型方程式の特異性伝播に関する考察も行った。最初の研究計画では、複素幾何光学を利用して、従来のように特異性の伝播を考察することが目的であった。この研究に関して、最近類似の結果が得られたとの情報がある。しかし詳しく検討を行った結果、扱える分散型方程式の枠組みが、今年度の研究成果で得られたものの方が優れていることがわかった。

より詳しくは、主要部がラプラシアンのべき乗とは限らない作用素の特性曲線の詳細な挙動を明らかにすることで、今まで得られなかったタイプの分散型方程式に関する特異性伝播現象を説明することが可能となった。つまり、従来理論の適応範囲を広げることができた。また、一連のWang氏(Taiwan)等との共同研究によって、複素幾何光学解の新しい構成法を提案することが出来た。この構成法は、工学的逆問題に応用されるなど、当初の期待以上の成果を上けることができた。この構成法では、分散型方程式の特異性伝播を考察する過程で、FBI変換を詳しく検討した結果ともいえる。これらの結果を学術論文等で発表した。この種の応用は、数学的逆問題において、多くの研究者の興味を集め始めている。特に、大域的積分変換であるFBI変換を新しい問題に適応するという、次への問題を提供した点でも意義深いといえる。
ＭＡ－ＭＯＸ燃料中のヘリウム挙動の計算科学的手法による解明と体欠陥形成制御

我々は、ヘリウムが析出したUO2結晶の中に形成される負結晶が、その析出条件を変えると変化することを発見し、このような形状制御可能な負結晶をイメージクリスタル(IM)と命名した。計算科学的手法及び実験的手法から解析した結果、形状変化がIM内部に閉じ込められているヘリウムの内圧と関係すること、及び格子面の成長には、ステップフリーエナジーモデルを考慮する必要があることを明らかにした。また、蓄積されたヘリウムが、燃料製造工程において問題とならないかという工学的な問題を提起し、原料粉末を、長期間保管しなければならないような状況に至った場合には、燃料の品質に問題が生じる可能性があることを明らかにした。1.計算科学的分野における実績簡易的な交換相互作用ポテンシャルを用いた第一原理計算を実施し、二酸化ウランの結晶格子面{111}、{100}、{110}の表面自由エネルギーを計算した。単純なファセッと面として計算した場合、実験結果から予想される結果とは異なり、{110}が{100}よりも表面大きな表面自由エネルギーの値を示すことがわかった。しかし、不安定な{100}がトレンチ構造をとり、その溝側面に{111}が発現することによってエネルギーを緩和するものとして計算することにより、実験結果に近づくであろうとの見込みが得られた。また、クラスター計算によって、欠陥がない場合にHeクラスターが生成すると考えられるoctahedral interstitial site(OIS)にHe2クラスターが生成した際の構造や、He原子がUO2中を拡散する際のエネルギー障壁を計算した。OIS中では、He-He原子間距離は1.49Åとなり、Heは周囲の酸素原子やHeとできるだけ離れるように配置することが分かった。2.実験分野における実績本年度目標としていた、ディラートメータ及び超高圧加熱装置の施設内への設置は予定通り完了した。セラミックス試料のHIPによるヘリウム溶解試験は予定通り実施し、MgO単結晶SrTiO3単結晶,CeO2多結晶についてガス放出試験を実施したが、MgO及びSrTiOe単結晶には、ヘリウムが溶解した痕跡も認められなかった。一方CeO2では、溶解したヘリウムが放出時に形成したと考えられる結晶粒界バブルが認められた。ヘリウムが溶解したUO2試料に形成されたネガティブクリスタルを、FE-SEMを用いて詳細に観察し、これまではっきりとは観察できていなかった{110}面を鮮明に画像としてとらえることができた。ヘリウムを吸蔵させたUO2多結晶粉末のガス放出試験を実施し、SEMによる表面の詳細観察を行った。その結果、ガス放出後の粉末表面に、いわゆるブリスタと思われる窪みが多数見つかり、しかもその縁の形状が六角形をしていることを見いだした。その形状は、もっともWulff shapeに近い形状のイメージクリスタル(形状コントロール可能なネガティブクリスタル)の断面に一致しており、表面直下に形成されたイメージクリスタルが破裂することによって形成された物であると考えられた。ヘリウムを吸蔵させたUO2粉末の焼結挙動を調べた。粉末をペレットに整形して焼結し、その様子をTMAにより1500°Cまでの昇温を実施しながら寸法変化を連続的に測定したところ、1200°Cを越えたところでペレットが急激に膨れ、その後、焼結が進まないことが判明した。これは、粉末中に蓄積されていたヘリウムが一気に放出され、粒界バブルが形成されたためであると考えられる。本試験は、MA-MOX燃料の製造工程において何らかの問題が生じ、原料粉末が長期間放置されるような事態に直面した場合を想定した試験で有るが、プルサーマル燃料製造工程でも同様な事象は想定される。従って、燃料製造工程における品質管理に一石を投じる研究成果である。1.粒内バブル形成過程のシミュレーション:核燃料の物性を計算科学で明らかにする準備として第一原理分子動力学の可能性を探索した。その結果、強相関効果及びスピン-軌道相互作用を取り入れた第一原理分子動力学が原理的に可能であると判明した。第一原理計算から原子間ポテンシャルを求める手法を整備し、CeO2に対する試験を実施しパラメータの調整を行った。2.燃料ペレット焼結性の改善:CeO2等のコールド試料による熱膨張計の昇温試験を実施し、25年度に焼結試験に使用する(Pu,Cm)O2試料の調製に着手した。3.新機能材料の創生:これまで粉末、多結晶焼結体を用いたヘリウム注入試験を繰り返してきたが、今年度は燃料電池等に使用されるCeO2薄膜に注目し、イオン注入法を用いてヘリウムの注入してガスバブルを形成させる試験を実施した。従来CeO2酸化物単結晶を製造することは難しく、同単結晶を用いた研究成果の報告はほとんどない。

しかしながら薄膜はほぼ単結晶とみなすことができるため、CeO2単結晶中にガスバブルを形成するだけでも新たな試みと言える。試験の結果、薄膜としての性能を担保しながらガスバブルを発生させる条件が、イオン注入後のアニール時の昇温速度であることが判明した。昇温にともなってヘリウムは析出してガスバブルを形成するが、昇温速度が速すぎると急速なガスバブル成長と内圧の上昇のためにブリスタが形成され、被膜表面が破壊されてしまう。イオン注入量とアニール条件をコントロールすることによって、破損を抑制しつつガスバブルを成長させることが可能となった。また、一部の試料では、すでにネガティブクリスタルが形成されていることを確認した。計算科学分野においては、UO2の表面自由エネルギー計算の方針を決めることができたとともに、二体間ポテンシャル評価をするにあたって試験的に模擬物質であるCeO2のポテンシャル評価に成功した。また、実験分野においても、震災の影響や予算確定時期め遅延があり、装置購入は遅れたが、予定通り設置を完了している。したがって、研究計画全体としては、予定通り進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。1.粒内バブル形成過程のシミュレーション第一原理計算を用いた表面エネルギーの評価は、計算量が多いためいまだ最終的な成果には結びついていないものの、予想された範囲内の遅れである。自由エネルギーの評価は遅れているのの、実験的手法によるネガティブクリスタル成長過程の三次元的解析を並行して進め、十分な進捗を得ている。現在論文を投稿中であり、それだけでも当初の目標を達成したといえるほどのインパクトのある成果を得るにいたっている。2.燃料ペレット焼結性の改善燃料の焼結挙動に対するヘリウム析出試験を実施する予定で装置の準備をしているが、装置をグローブボックス内に設置するための許認可取得が遅れているため、今年度は試験を実施することができなかった。これは、原子力規制庁設置の遅れに伴い、許認可申請受付業務が停止してしまったためである。本装置の本格的な運転は、平成25年度秋と予想されている。3.新機能材料の創生成膜条件の最適化がすすんだため、安定した試験が実施できるようになった。このため、注入エネルギーとアニール温度及び昇温速度をパラメータとした試験を進めることができるようになった。また、JAEAのFE-SEMやが本格的に使用できるようになったため、薄膜試料中のガスバブル観察も迅速に実施できた。ネガティブクリスタル形成にはもう少し時間が必要かと考えていたが、空気中でアニールした試料の破面を観察したところ、その形成を確認した。今年度得られた成果をもとに、さらに試験を進めれば、ネガティブクリスタルを意図的にいれるた薄膜を製造することが可能になり、その物性評価がすすめば新たな機能性薄膜創生が可能であると考えられる。本課題は、現状で予定通り進んでおり、当初の計画通り研究を進める。
遊びの即興性を対象にした創造性生成の微視的・縦断的分析

子どもの創造性的活動の原初的な形態の一つである幼児の遊びと表現活動の生成の過程について、集団における共同的な相互行為から明らかにすることが研究の目的であった。これまでの創造性とその発達的な研究では個人の才能で説明されてきたが、ここでは、共同による創発性の考え方に立って、創造性は社会的な相互行為的な活動の中で生まれてくること、その微視的な発生過程を幼児の2年間にわたる共同遊びの生成過程の観察、分析と、表現活動の分析を行った。そこでは、幼児は遊びのアイデアを始めは子どもの周りにあるモノの社会・文化的意味に依存し、支えられながら作り出しているが、次第にモノの物理的意味に支配されないで自由な発想でモノを創造的な意味に置き換えて使用していくといった変化が起きたり、遊びのルールへの重視が年長児になると見られるが、これも集団遊びの面白さを支えるためにはルールが必要であるといった自覚から生まれてくるものであることなどが明らかになった。これらの研究成果の一部は、国内学会、及び、国際学会(第1回International Conference of the International Society for Cultural and Activity Research(ISCAR),2005)で報告され、論文としてまとめられた。また、幼児の共同的な創造活動として絵本の集団読み聞かせにおける子どもたちの感動の共有過程をおよそ1年間の保育の実践の場のフィールド観察によって明らかにすることを試みた。その他、相互行為的な関わりを含めた応答的な受容表現活動としては、幼児の描画の2年間にわたる観察を主に年長児になると次第に客観的な絵を描くように変化していく、つまり社会的な視点を入れた描画へと変わっていくことも明らかにした(これらは主に佐藤を中心とした研究成果である)。本研究プロジェクトのもう一つの研究テーマとして言語的相互行為とその発達の根源にあるものとして日常の生活の子どもの言語活動の中での言語意識、特に、子どもはどのような形で「話す-聞く」という関係を自覚化させていくのかという問題がある。これらは主に伊藤を中心に研究が進められ、それらの研究成果は学会で発表され、論文としてまとめられた。その他、創造性教育の問題について、日本の教育の問題と関連づけてアジア・太平洋の教育改革の動向を論じた編著書の中で佐藤が論文としてまとめた。幼児の共同遊びの過程にみられる新しい遊びのテーマや遊具、その遊び方の新しい利用などの創出とその共有化、そのための条件について1年間にわたる保育園と幼稚園の二つのフィールドにおいて縦断的な観察と幼児同士の相互行為展開を発話分析と非言語的な視線・動作反応などの微視的な分析を行った。そこでは、新しい遊びの意味を創発していくためには、幼児が共同遊びの内容と状況をモニターしながら、その遊びの状況にふさわしい発話とさらに新しい遊びへと展開していくような発話と行為展開を行うという二つの異なった活動を同時に行っていくことが必要であることが明らかになった。そこでは創造性に関するネットワークでこれまで指摘されていることと同じように、遊びの活動の展開の中で作られた文脈や状況に関する把握と、その連続の中で、しかしじことの繰り返しではなく、新しい何かが変化として起きるためには、そこに関与している者が自己の行為に没頭しているのではなく、第3者的な視点から状況を把握すること、次に何を起こすと新しい変化が起きるのかという短期間の見通しを持つことが必要である。