hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジュディット・ゴーチエの日本関連作品研究―源泉調査から時代背景との関連性考察まで

(2)では、『簒奪者』における国生み神話の場面の表現方法を分析し、それが先行する国生み神話解釈の変遷をいかに受けたものであるかを明らかにした。また、『蜻蛉集』における和歌の翻訳方法の特色を他の翻訳と比較して考察したほか、翻訳和歌の『簒奪者』や短編小説群への転用例を指摘した。本研究の意義は、日本の伝統文化に対する外からの視点を歴史的に、また比較文化・比較文学的観点も導入しながら明らかにすることで現代の私たちの伝統文化理解を刷新していくことにある。(3)では、前年度に引き続き、作品毎ではなくテーマ毎に論文を執筆することにしている。以上の成果を、「国生み」については日仏美術学会で発表し、要旨を投稿中である。また「和歌」については社会芸術学会紀要『社藝堂』に論文「ジャポニスムを通して見る日本の伝統文化ー和歌」が査読を経て掲載されることに決定した。Yvan Daniel教授(ラ・ロシェル大学)による「ジュディット・ゴーチエ没後百年記念シンポジウム」への参加は、「ジュディット・ゴーチエ没後百年記念論集」に投稿中の論文「日本におけるジュディット・ゴーチエの作品ー死と再生」(フランス語)に代えた。研究実績の概要で記した通り、(1)では、当初の予定(18-20世紀)を大幅に拡大して、16世紀の宣教師の時代から20世紀初頭までに出版された日本関連書籍約180冊を収集し、調査することができた。また、前年度に、海外で知られた経緯や本作家の作品での描かれ方を分析する日本文化を具体的な9項目の「伝統文化」に絞り込んだが、その方針に従って研究を進められている。加えて、欧米諸国の日本関連書籍はデータベース化が急速に進んで入手しやすくなっていることから、そのための時間や経費を伝統文化自体の研究にも用いることができ、本研究に比較的視点を導入するのに役立っている。以上に基づいて、引き続き本作家の日本関連作品における伝統文化の表現方法、および時代背景との関連性を分析する(2)の作業を継続することが可能であり、(3)で予定している通り、調査結果を論文等で公表していく。平成30年度の実績としては以下の3点が挙げられる。(1)本研究で取り上げている作家ジュディット・ゴーチエの没後百年を記念し、Yvan Daniel教授(ラ・ロシェル大学)が中心となって編集されている論集に「日本におけるジュディット・ゴーチエの作品ー死と再生」(フランス語論文)が掲載されることが決定した(すでに論文を提出済みで、刊行は2019年3-4月の予定であるが、今のところやや遅れている)。この論文では、本研究で扱った日本を主題とする全9作品の生成過程や相互関連性を明らかにし、さらにこれらの作品を現代の日本および日仏文化交流においていかに生かし得るかを論じた。本作家の研究はフランス本国でも少なく、その研究史において重要な位置付けとなる論集に日本を代表して参加し、作品における日本のテーマの特色を紹介できたことに意義があった。(2)昨年から続けてきた、本作家の作品における「国生み神話」に関する記述や表現方法、先行する国生み神話解釈との関連性の調査の結果を、論文「欧米諸国における国生み神話の解釈の変遷と日本のイメージ形成」にまとめ、社会芸術学会紀要『社藝堂』に投稿した結果、査読を経て掲載されることが決定した(現在校正中)。
感染制御のための医療従事者由来細菌のデータベース構築

<医療従事者由来手指細菌の検出状況によるラビング消毒効果の検討>昨今の本邦におけるクロルヘキシジングルコン酸塩(CHG)の使用濃度が増すなか、手指細菌の検出は困難になっていると思われる。そこで、ラビング消毒を実施している病院の手術室スタッフ手指細菌の検出状況について、一般的な細菌培養とメタゲノム解析とで比較しCHGによる消毒効果について検討する事を目的とした。その結果、当研究に協力依頼を受諾し内容に同意した福岡みらい病院の手術担当者由来手指細菌サンプルにおいて、生菌状態で検出された菌種はブドウ球菌属株が最も多かった。それに対してメタゲノム解析での検討では、ブドウ球菌属に加えて緑膿菌など院内検出菌株の可能性を示唆する細菌も検出された。したがって、医療従事者がCHG含有製剤で正しく消毒することで、院内感染の可能性を示唆する細菌が死滅していることが明確になったと示唆された。ゲノム解析だけでは実際の医療従事者の手指細菌の状況を把握することは不充分であるため培養を共に活用することの重要性が示唆された。この内容は第34回日本環境感染学会総会・学術集会にて報告した。<手術室内環境細菌と医療従事者由来細菌の伝播に関する検討>手術室内の清潔の定義は、フィルターなどの性能に依存しているが、手術時の環境細菌の伝播状況については明確な報告が成されていない。そこで、手術実施中の室内細菌検出状況についてモニタリングを行った。その結果、手術中に検出される細菌の中に無人状態では検出されなかったブドウ球菌株が検出され、実際の手術稼働時での検討の重要性が示唆された。<医療従事者保菌黄色ブドウ球菌株のトリクロサン低感受性の検討>国内の手術時手指消毒法は、クロルヘキシジングルコン酸塩(CHG)を用いたラビング洗浄が主流化し、単一有効成分による感染制御が行われている。薬剤に対する過敏症・アレルギーの報告が欧米より多い事から、CHGのみに頼る感染制御の現状を考えると医療従事者の手指保有細菌の状況を把握することは重要であると考えた。そこで、スクラブ剤有効成分であるトリクロサンによる黄色ブドウ球菌株の表現型変動について、特にリボース分解能に着目して検討した。その結果、当院医療従事者由来黄色ブドウ球菌株の中にトリクロサン低感受性株が検出され、その菌株は溶血性、リボース分解能に変動が見られた。その上、薬剤耐性株に現れるsmall colony variant(SCV)も検出された。したがって、医療従事者がトリクロサン含有スクラブ剤を使用することで、SCV発現株や不完全溶血性株に黄色ブドウ球菌の表現型が変化し、消毒効果の誤判定に繋がる可能性が示唆された。この内容は第32回日本環境感染学会総会・学術集会にて報告した。<手術室内環境細菌と医療従事者由来手指細菌の伝播に関する検討>手術室内の清潔の定義は、フィルターなどの性能に依存されているが、手術時の環境細菌の伝播状況については、明確な報告が成されていない。そこで、手術室中に浮遊する医療従事者および患者由来の細菌を考慮した、手術実施中の手術室における環境細菌の検出状況について検討した。その結果、手術中に最も検出された菌株はミクロコッカス属であり、計7菌種が検出されたが、手術室内環境細菌の生菌数と手術経過との時間的相関は見られなかった。但し、手術中のみ検出された細菌種もあり、手術室内環境細菌のモニタリングを継続する必要があると示唆された。この内容は第39回日本手術医学会総会にて報告する予定である。研究代表者が所属する大学の新規学部設置のために、本年度は学部設置準備や研究設備の移動が発生したことより、当初の本研究に関するエフォートに変更が生じた。そのため、当該年度に計画していたメタゲノム解析を次年度に計画することにした。しかしながら、医療従事者由来保有細菌のトリクロサン感受性および検出細菌への影響に関する解析については、計画通りに遂行でき、研究実績の概要に記した通りリボース分解能に着目した感染制御における新たな知見を得ることができた。さらに、医療従事者保有細菌の伝播について手術中の手術室内環境細菌の検出状況との検討を行うことができたことより、より包括的な感染制御に関する知見を得ることが示唆された。以上のことから、研究計画としてはおおむね順調に進展していると判断した。<医療従事者由来表皮ブドウ球菌株のトリクロサン低感受性の検討><医療機関による手指細菌の検出状況の調査>国内の手術時手指消毒法は、クロルヘキシジングルコン酸塩(CHG)を用いたラビング洗浄が主流化し、単一有効成分による感染制御が行われている。薬剤に対する過敏症の報告は欧米より多い事から、CHGのみに頼る感染制御の現状を考慮すると医療従事者の手指保有細菌の状況を把握する事は重要であると考えた。そこで、スクラブ剤有効成分であるトリクロサンによる表皮ブドウ球菌株の表現型変動について検討した。その結果、当院医療従事者由来表皮ブドウ球菌株の中にリボース分解能の変動や薬剤耐性株に現れるsmall colony variant(SCV)が検出された。したがって、医療従事者がトリクロサン含有スクラブ剤を使用する事でSCV株に表現型が変化し消毒効果の誤判定に繋がる可能性が示唆された。この内容は第33回日本環境感染学会総会・学術集会にて報告した。

また、上記の内容が当院のみの事象であるか検証するため、東北地方と離れた福岡県の医療従事者手指細菌の検出状況を福岡みらい病院松田手術部長の協力の元採取し、メタゲノム解析により調査中である。<手術室内環境細菌と医療従事者由来手指細菌の伝播に関する検討>手術室内の清潔の定義は、フィルターなどの性能に依存しているが、手術時の環境細菌の伝播状況については明確な報告が成されていない。そこで、手術実施中の室内細菌検出状況についてモニタリングを行った。その結果、手術中に7菌種の細菌が検出され、その中にブドウ球菌属も含まれる事が示唆され、かつ。室内人数等の経時的変化との関係が示唆された。したがって、前提条件の室内環境と術中での環境に差が生じている可能性が示唆された。この内容は第39回日本手術医学会総会にて報告した。研究代表者が所属する大学の新規学部設置に伴い、本研究に関するエフォートに変更が生じた。しかしながら、昨年度から学内他学部の研究室の協力により解析に遅延が生じていない。また、福岡みらい病院松田和久手術部長の協力の元、医療従事者保有細菌の採取および輸送方法の検討を踏まえたさい採取に関しても問題なく遂行でき、現在解析中である。さらに、リボース分解能に着目した感染制御における新たな知見を得ることができた。また、医療従事者保有細菌の伝播について手術中の手術室内環境細菌の検出状況との検討を行うことができたことより、より包括的かつ実践的な感染制御に関する知見を得ることが示唆された。以上のことから、研究計画としてはおおむね順調に進展していると判断した。<医療従事者由来手指細菌の検出状況によるラビング消毒効果の検討>昨今の本邦におけるクロルヘキシジングルコン酸塩(CHG)の使用濃度が増すなか、手指細菌の検出は困難になっていると思われる。そこで、ラビング消毒を実施している病院の手術室スタッフ手指細菌の検出状況について、一般的な細菌培養とメタゲノム解析とで比較しCHGによる消毒効果について検討する事を目的とした。その結果、当研究に協力依頼を受諾し内容に同意した福岡みらい病院の手術担当者由来手指細菌サンプルにおいて、生菌状態で検出された菌種はブドウ球菌属株が最も多かった。それに対してメタゲノム解析での検討では、ブドウ球菌属に加えて緑膿菌など院内検出菌株の可能性を示唆する細菌も検出された。したがって、医療従事者がCHG含有製剤で正しく消毒することで、院内感染の可能性を示唆する細菌が死滅していることが明確になったと示唆された。ゲノム解析だけでは実際の医療従事者の手指細菌の状況を把握することは不充分であるため培養を共に活用することの重要性が示唆された。この内容は第34回日本環境感染学会総会・学術集会にて報告した。<手術室内環境細菌と医療従事者由来細菌の伝播に関する検討>手術室内の清潔の定義は、フィルターなどの性能に依存しているが、手術時の環境細菌の伝播状況については明確な報告が成されていない。
未公開資料によるルネ・クルヴェル作品の精神分析的・革命論的・科学哲学的背景の研究

研究課題最終年度にあたる平成17年度、本研究は、シュルレアリスム作家ルネ・クルヴェルの未公開資料(パリ・サント・ジュヌヴィエーヴ図書館内ジャック・ドゥーセ文庫所蔵の自筆「読書ノート:Ms.69296942」他)を実証的に解読・整理し、それをクルヴェル作品(とくに『ディドロのクラヴサン』(1932年出版)を中心とする理論的著作や論考の類)と照合することにより、作家の詩的・政治的活動における精神分析的・革命論的・科学哲学的背景を綜合的に検証するという平成17年度研究実施計画に基づき研究を行った。資料調査にあたっては、年度内通算2回のフランス出張を行った。第一回目は2005年9月14日から9月29日までの計16日間、第二回目は2006年1月24日から2月1日までの計9日間である。これらの出張により、当該「読書ノート」の書写と、読書対象となった書物の特定作業を完了させ、註つきの冊子体としてまとめることができた。また、資料調査に基づくクルヴェル作品の背景を検証する作業についても、同じく冊子体として別にまとめることができた。これらの成果は、将来的には出版も視野に入れながら、世に問うことを検討中である。また、来る2006年5月13日-14日に東京大学で開催予定のシンポジウム「近代の二つの顔-<前衛>と<後衛>」においては、発表者のひとりとして参加を要請され、本研究を踏まえた口頭発表「身体弁証法-クルヴェルの革命論」を行う予定である。平成15年度、本研究は、シュルレアリスム作家ルネ・クルヴェルの未公開資料(パリ・サント・ジュヌヴィエーヴ図書館内ジャック・ドゥーセ文庫所蔵の自筆「読書ノート:Ms.69296942」他)を実証的に解読・整理するという平成15年度研究実施計画に基き、研究を遂行した。資料調査にあたっては、年度内通算3回のフランス出張を行った。第一回目は2003年6月29日から7月27日までの計29日間、第二回目は2003年10月22日から11月19日までの計29日間、そして第三回目は2004年3月3日から3月28日までの計26日間である。これらの出張により、当該「読書ノート」の大半を書写することができ、得られた情報をパソコンに入力することもできた。また、フランス国立図書館等(日本においては各大学図書館等)を利用することにより、作家の読んだ書物やその出版年、さらには読書対象となったページの特定作業等もかなり進めることができた。このように、クルヴェル作品の読解に新たな変更を迫ろうとする本研究の礎が、平成15年度の研究成果として、築かれつつある。本研究は、その性質上、作家の自筆ノートに対する精密な分析と、全体をとりまとめる包括的な視点が要求されるため、平成15年度内における「読書ノート」等の部分的公表は差し控えざるを得なかった。しかし、本研究の目的に照らして不可欠な作業として、論文「シュルレアリスムと科学哲学(1)-アンドレ・ブルトン『対象(オブジェ)の危機』読解」を執筆し、東京都立大学仏文研究室『佛文論叢』第15号(2003年11月30日発行、2954ページ)に掲載した。これは、クルヴェルが、シェルレアリズム運動の主導者アンドレ・ブルトンと、科学哲学に関する同じ書物の同じ個所に注目しているという調査結果を踏まえて、クルヴェル資料の相対化を目的として執筆されたものである。平成16年度、本研究は、シュルレアリスム作家ルネ・クルヴェルの未公開資料(パリ・サント・ジュヌヴィエーヴ図書館内ジャック・ドゥーセ文庫所蔵の自筆「読書ノート:Ms.69296942」他)を実証的に解読・整理し、それをクルヴェル作品(とくに『ディドロのクラヴサン』(1932年出版)を中心とする理論的著作や論考の類)と照合するという平成16年度研究実施計画に基き研究を遂行した。第一回目は2004年6月30日から7月15日までの計16日間、第二回目は2004年10月20日から11月4日までの計16日間、そして第三回目は2005年2月23日から3月10日までの計16日間である。これらの出張により、当該「読書ノート」書き写しの精度をさらに上げることができた。また、フランス国立図書館等(日本においては各大学図書館等)を利用することにより、読書対象となった書物の特定作業等もより一層進めることができた。本年度は、以上のような資料調査の充実をはかる一方で、得られた成果をクルヴェル作品と照合する作業も積極的に行われた。そうした研究成果の一部として、論文「シュルレアリスムと科学哲学(2)-ルネ・クルヴェル「愛と詩と科学と革命の交差点に」読解」を執筆し、東京都立大学仏文研究室『佛文論叢』第16号(2004年12月20日発行、3561ページ)に掲載した。これは、本研究が調査したクルヴェル資料のうち、「20世紀諸科学」(Ms.6942:1/1010/10)と銘打たれた読書ノートをとくにとりあげて、それをクルヴェル作品(とりわけ作家最晩年の科学論「愛と詩と科学と革命の交差点に」)と照合することにより、作家の独自な科学受容の実態を実証的に解明したものである。

研究課題最終年度にあたる平成17年度、本研究は、シュルレアリスム作家ルネ・クルヴェルの未公開資料(パリ・サント・ジュヌヴィエーヴ図書館内ジャック・ドゥーセ文庫所蔵の自筆「読書ノート:Ms.69296942」他)を実証的に解読・整理し、それをクルヴェル作品(とくに『ディドロのクラヴサン』(1932年出版)を中心とする理論的著作や論考の類)と照合することにより、作家の詩的・政治的活動における精神分析的・革命論的・科学哲学的背景を綜合的に検証するという平成17年度研究実施計画に基づき研究を行った。資料調査にあたっては、年度内通算2回のフランス出張を行った。第一回目は2005年9月14日から9月29日までの計16日間、第二回目は2006年1月24日から2月1日までの計9日間である。これらの出張により、当該「読書ノート」の書写と、読書対象となった書物の特定作業を完了させ、註つきの冊子体としてまとめることができた。また、資料調査に基づくクルヴェル作品の背景を検証する作業についても、同じく冊子体として別にまとめることができた。これらの成果は、将来的には出版も視野に入れながら、世に問うことを検討中である。また、来る2006年5月13日-14日に東京大学で開催予定のシンポジウム「近代の二つの顔-<前衛>と<後衛>」においては、発表者のひとりとして参加を要請され、本研究を踏まえた口頭発表「身体弁証法-クルヴェルの革命論」を行う予定である。
稀少内分泌疾患から生活習慣病へのトランスレーショナルサイエンス

I.レプチンのトランスレーション研究我々は、医師主導治験で全身性脂肪萎縮症、先天性部分性脂肪萎縮症に対するレプチン補充治療の有効性と安全性を世界で最初に報告し、2013年にはPMDAの承認を世界で最初に得た。特に部分性脂肪萎縮に対する承認は其の後の経過においても世界で我が国だけである。一方、注目された脂肪萎縮症に関する非典型症例の報告が相次ぎ、レプチン治療の有効性と安全性が注目されている。これらの非典型症例の病因は不明で、発症時期も多様であり、特に非典型部分性脂肪萎縮症は、残存脂肪組織と萎縮脂肪組織の分布が多様で、血中レプチン濃度も、低値、正常低値、正常高値、異常高値を呈することを超高感度の血中レプチン測定法を開発して明らかにした。これをベースにしてレプチン治療の有効性と安全性を検討するためのラットモデルの開発に成功した。また、脂肪萎縮症の診断と治療に対するガイドラインを委員長として作成し(日本内分泌学会)発刊した。軟骨無形成症における内軟骨性骨化障害による頭蓋骨の変形は脊髄障害を起こすが、整形外科的「骨延長術」では改善不能であり、重要な研究課題となっている。軟骨無形成症モデルマウスとCNPTgマウスと交配して、CNP/GC-B賦活治療は頭蓋骨の変形を改善することを明らかにし、臨床的には診断後出来るだけ早期からCNPアナログの投与が有効であることを示唆した。更に血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に発現するCNP/GC-B系は動脈硬化の抑制に関与する可能性をマウスとラットモデルにて明らかにした。また、CNP/GC-B系が摂食抑制作用を有するがこの作用に報酬系関与の有無を検討中である。I.レプチンのトランスレーション研究部分性脂肪萎縮に対するレプチン治療の承認は世界で我が国だけである。これらの非典型症例の病因は不明であり、発症時期も多様で、特に非典型例の部分性脂肪萎縮症は、残存脂肪組織と萎縮脂肪組織の分布が多様であり、血中レプチン濃度も、低値、正常低値、正常高値、異常高値を呈することを超高感度の血中レプチン測定法を開発して明らかにした。これをベースにしてレプチン治療の有効性と安全性を検討するためのマウスモデルに加えてラットモデルの開発に成功した。また、稀少疾患である脂肪萎縮症の診断と治療に対するガイドラインを委員長として作成し(日本内分泌学会)発刊した。軟骨無形成症における重要課題である脊髄神経障害の解決策としてCNP治療は期待できる。更に血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に発現するCNP/GC-B系は動脈硬化の抑制に関与する可能性をマウスとラットモデルにて明らかに出来た。この成果は生活習慣病の最終病変としての動脈硬化に対する治療標的として期待できる。中枢作用については投与法の検討を要する。一方、注目された脂肪萎縮症に関する非典型例の報告が相次ぎ、レプチン治療の有効性と安全性が注目されている。脂肪萎縮症に対する診断法としての検査法の申請・承認を進めるこれをベースにしてレプチン治療の有効性と安全性を検討するためマウスモデルに加えてラットモデルの開発に成功した。これを用いて種を超えたレプチン治療の可能性を検討し、実用化を推進する。軟骨無形成症における重要課題の解決策としてCNP治療は期待できるので、現在の国際的治験の加速化を進める。血管内皮細胞と血管平滑筋細胞に発現するCNP/GC-B系は動脈硬化の抑制に関与する可能性をマウスとラットモデルにて明らかに出来たので、臨床応用へのステップを推進する。また、CNP/GC-B系が摂食抑制作用を有するが、中枢作用についてはペプチド性CNPアナログでは難しく、低分子CNPアナログなどの探索が必要でそれについても検討する。1.レプチン抵抗性の分子機序に関する基盤研究とトランスレーショナル研究(TR)

(1)レプチン抵抗性は、視床下部弓状核のPOMCニューロンのレプチン応答性障害によると考えられるので、レプチン抵抗性関連分子を探索する目的で、高脂肪食によるレプチン抵抗性肥満マウス、レプチン感受性の遺伝性肥満(ob/ob)マウス、レプチン感受性回復マウスの視床下部の諸神経核を採取し、RNAseq解析を行った。弓状核に高濃度検出され、POMCニューロンに発現し、レプチン抵抗性と経時的に相関した発現変化を示すレプチン抵抗性関連分子としてSerpinA3を同定した。(2)ob/obマウスの高脂肪食に対する「条件付け場所嗜好性」を検討し、高脂肪食嗜好性が亢進していること、この嗜好性亢進がレプチン補充で抑制されることより、レプチンは報酬系を介する摂食を抑制することを証明した。(3)ヒトiPS細胞から、POMC、MC4R,レプチン受容体などを発現する視床下部の神経細胞様細胞を誘導し、視床下部におけるレプチン機能の解析に利用できる可能性を示した。(1)ヒト軟骨無形成症(Ach)では、著明な低身長に加えて、頭蓋顔面骨の成長障害により大後頭孔が狭窄し、脳幹脊髄障害や水頭症を起こす。Achマウスと血中CNP濃度の上昇するCNPTgマウスを交配して、Achマウスの頭蓋顔面骨の成長障害と大後頭孔狭窄が改善することを示し、Achに合併する頭蓋顔面骨の成長障害や大後頭孔狭窄にもCNP治療が有効であることを証明した。(2)「血管壁CNP/GCB系」の意義を提唱してきたが、内軟骨性骨化障害の無い血管内皮細胞特異的CNP遺伝子欠損マウスを開発して、血管内皮細胞由来CNPの血圧調節における意義と作用機序を示した。トランスレーショナルサイエンスは、疾患モデル動物などを用いる基盤研究とその研究成果の臨床応用を推進するトランスレーショナルリサーチが両輪の科学である。レプチンの研究では、脂肪萎縮症へのレプチン補充治療の臨床応用の成功に留まらず、レプチン抵抗性に関する基盤研究を実施して、高脂肪食負荷による視床下部レプチン抵抗性関連分子としてSerpinA3を同定した。また、レプチン欠損遺伝性肥満(ob/ob)マウスにおける高脂肪食に対する「条件付け場所嗜好性試験」を実施して、レプチンはob/obマウスで亢進した高脂肪食嗜好性を抑制すること、報酬系を介する摂食を抑制することを明らかにした。上記の成果以外に、ゼブラフィッシュの脂肪組織の解析系、レプチン応答性神経細胞の解析系、器官培養視床下部スライスの解析系を導入して、レプチン抵抗性の分子機序に関する基盤研究を展開した。CNPの研究では、軟骨無形成症の疾患モデルマウスを用いて、CNP治療により頭蓋顔面骨の成長障害及び脳幹脊髄障害や水頭症を引き起こす大後頭孔狭窄が改善することを証明し、軟骨無形成症へのCNP治療の臨床応用を加速させる成果を報告した。また、これまで提唱してきた「血管壁CNP/GCB系」を構成する血管内皮細胞由来CNPが血圧調節にも関与することを証明し、その作用機序についても報告した。この研究成果は、CNP/GCB系が骨軟骨系のみならず、循環器系の血圧や動脈硬化における局所調節系としての意義を有することを示すものであり、臨床的意義の解明と臨床応用に発展する可能性が期待できる。以上のように、本年度はレプチンとCNPの臨床応用の推進に着実に繋がる基盤研究の成果を報告できたので、初年度の研究成果として順調な進捗状況である。I.レプチンのトランスレーション研究
Pt表面でのNO吸着特性と直接分解反応に関する理論的研究

本年度は、ab initio分子軌道法と密度汎関数法を併用し、Pt(111)表面におけるメタンの光解離反応、H型ゼオライト上の水分子の吸着およびプロトン交換反応、に対して理論的研究を行った。気相のメタンを解離させるには185nm以下の波長の光が必要がであるが、最近、Pt表面に物理吸着したメタンは193nmの光を照射することによってメチルラジカルと水素原子に解離することが実験により見い出された。本研究では、Pt表面をクラスターで近似し、密度汎函数法およびCASSCF法による計算を行なって、(1)メタンはontop構造で表面から3.00Å離れて物理吸着すること、(2)単分子の励起状態から約3eVシフトしたcharge transfer型の励起状態がCH_3+Hへの解離を引き起こすこと、を明らかにした。今後は、同族のPd,Ni表面について同様の計算を行ない、反応性の違いを比較する予定である。ゼオライトの問題では、そのプロトン供与性による触媒能に関連し、H型ゼオライト上の活性点と水分子のプロトン交換反応を含む吸着状態を、特にオキソニュウム化合物の存否の観点から調べた。ゼオライト骨格はクラスターによってモデル化し、ゼオライト-H_2Oの錯体に対してHartree-Fock計算により2個の吸着構造(プロトン供与型および水素結合型)を求め、電子相関を考慮した2次摂動法計算によりこれらがほぼ等しい吸着エネルギーを与えることを明らかにした。一方で、平衡構造における調和振動数と実験の赤外吸収位置との比較においてプロトン供与型錯体では3600cm^<-1>の実測値に対応する計算値が現われない点で大きく異なることから、水素結合型の錯体が優位に形成されているとの結果を得た。このことは、実験によって示唆されている水素結合型の吸着を支持するものである。
IgA腎症患者IgA遺伝子Id領域の多型性とアンチセンスオリゴを用いた機能的解析

IgA germline transcriptに対する調整機能を有するとされるIα領域の5′側約800bpに及ぶ遺伝子をPCR-SSCP法で解析した。対象はIgA腎症患者,及び正常対照各50とし,末梢血より調整したDNAを用いて行った。IgA腎症ではIgA germline transcript調節遺伝子領域に変異が集積する傾向が認められ,また,変異の存在する個体では血清IgA値,in vitroでのIgA産生量ともに増加の傾向が明かになり,IgA腎症に認められるIgA産生亢進に同部位の遺伝子多型が関っている可能性が明かになった。現在は遺伝子変異の機能的意義を実証するため,レポータージーンを使った解析を進めている。
リゾート開発と農林業振興による農山村の活性化に関する地理学的研究

農村型リゾートは、経営感覚に富んだ指導者とゲゼルシャフト的な地域社会(人文環境)が存在していて、高冷さ、雪などの地域資源(自然環境)を有効に活用する形で、国や県の施設(補助)を導入したところで成功するという法則性が貫徹していることが明らかとなった。1、農山村においては、町村営または組合営の農村型リゾートは、小規模であるため、環境と調和し、労働力や食材の需給などを通じて相互に発展していること、2、農山村におけるリゾートが民間資本を導入したり、第三セクターを設立して大規模化すると農林業や農村景観との調和を崩し、環境問題を惹起していること、3、中山間地域における農業は、位置、気候、地形(起伏とひろがり)などの地域特性に応じて、集約型(トマト・ピ-マン栽培など)と粗放型(標準価格米栽培など)とに地域分化しつつあり、前者では特産品の需給を通じて、後者では労働力の需給を通じて、リゾート経営との相互連関がみられること、4、粗放型も圃場整備が進んでいる場合には労力の節減などを通じて、リゾートに労力を提供し、環境保全に役立っていること、5、圃場整備が、農村景観を損うほど大規模な均平化を進める場合には環境保全上問題があること、などが明らかとなった。しかし、問題点や今後の課題も少なくなり、農村型リゾートは素朴な農村景観に恵まれた。低廉な滞在地を提供しているので、いわゆる高級リゾートとは異なる意味で有用性があるが、多額の公的資金を導入して建設されていることは問題になる。ヨーロッパ型の直接所得補償制度を日本の中山間地域に導入するのは時期尚早であり、今日、日本の農業は国際化に直面して、立地調整過程にあると考えられるので、市場経済に適応し得るように、無利子あるいは低利融資・長期償還、免税などの施策が妥当であろう。1.平成5年度の研究で(1)農山村においては,町村営または組合営の農村型リゾートは,小規模であるため,環境と調和し,労働力や食材の需給などを通じて相互に発展していること,(2)農山村におけるリゾートが,民間資本を導入したり,第三セクターを設立して大規模化すると農林業や農村景観との調和を崩し,環境問題を惹起していること,(3)中山間地域における農業は,位置・気候・地形(起伏とひろがり)などの特性に応じて,集約型(トマト・ピーマンなど)と粗放型(標準価格米など)とに地域分化しつつあり,前者では特産品の需給を通じて,後者では労働力の需給を通じて,リゾート経営との相互連関がみられること,(4)粗放型も圃場整備が進んでいる場合には労力の節減などを通じて,リゾートに労力を提供し,国土保全に役立っているという意味で存在価値があること,しかし,(5)圃場整備が,農村景観を損うほど大規模な均平化などを進める場合には環境保全上問題があることなどが明らかとなった。2.農村型リゾートは,素朴な農村景観に恵まれた,低廉な滞在地を利用者に提供しているので,いわゆる高級リゾート地とは異なる意味で有用性があるが,(1)多額の公的資金(補助金)を導入して建設されていることは問題になる。ヨーロッパ型のデカプリング政策を日本の中山間地域に一般化すべきかどうかなお議論の余地があるが,補助金や所得補助というよりは,市場経済に適応し得るように,無利子,あるいは低利融資・長期償還,免税などの施策が妥当ではないかどうか,今後検討すべきであろう。(2)また,農村型リゾートの空間構造についても問題になる。農村型リゾートは,農山村各地に分散立地している。

このような分散立地が,農林業や農村景観と調和し,過剰投資にもならないという意味で合理的であることが仮定される。平成6年度の研究では(1)県・国土庁から承認を受けたリゾート重点整備地区の特定民間施設がほとんどで着手されていないのはバブル経済が弾けたというようなことのためではなく、もともと計画があいまいだったためというような事例があり、地域の将来方向を明示した計画と計画のイメージを具体的に描く計画者が必要であること、(2)観光開発などにより、産業構造・就業構造が変化し、景観破損(例えば屋敷森の破損)が進みつつある地域もあるので、土地利用計画・環境影響評価・環境計画・環境政策が要請されることなどが明らかとなった。(1)基本構想が国土庁によって承認された重点整備地区の特定民間施設と特定施設の整備がほとんど着手されていない理由として、もともと計画があいまいだった場合もあることが明らかにされたことは地域の将来方向を具体的に明示した計画の必要性と、計画作成への地理学の研究結果の応用の有効性を期待させるものである。(2)観光開発と関連して、景観・環境破壊の実態が具体的に把握されたことは環境影響評価を研究したりあるべき地域政策を考察する際に役立つであろう。中山間地域で産業構造が変わり、兼業化などの進展とともに就業構造が変わりつつあることが明らかとなったことは、この地域に適した農業(高収益作物とか有機減農薬栽培)とか観光産業・農産物加工業などを育成する効果的な土地利用計画・産業政策を平地農業地域とは異なった形でではあるが、実施すべき余地があることを示してはいないだろうか。本年度の研究で次のことが明らかとなった。1.(1)愛媛県久万町で農村型リゾート開発に成功したのは、観光客の起点(松山市など)と到達点(久万町)の気候の地域差をうまく活用して、進取の気性に富んだ指導者が、政府の各種補助事業を活用して、スキー場など施設を導入したからである。(2)福井県今庄町では、豪雪地域の山村であったので、従来厄介視されていた雪等を有効に活用して、スキー場を建設したり、そばの産地であることに関連して、そば道場を建設した。(3)新潟県黒川村では有能な指導者がいて、国や県の施設を村の条件に合わせてうまく活用したので、リゾート開発に成功し、過疎から脱却できた。ホテルで食事に出される牛肉は村の畜産団地で飼育した和牛のものであり、ハム・ソ-セージまで団地で製造されている。リゾート開発と農業との共生がなり立っているのである。このように、農村型リゾートは経営感覚に富んだ指導者とゲゼルシャフト的な地域社会が存在していて、高冷さ、雪などの地域資源を有効に活用する形で、国や県の施設(補助)を導入したところで成功するという法則性が貫徹しているのである。2.開発と環境保全とは必ずしも対立するものではない。環境アセスメントの結果を開発計画に反映させることによって両者の対立を解消することができるのである。3.ゴルフ場やマリ-ナが不要であるかのような議論は妥当ではない。多様な観光・レクリエーション活動を快適で安定したものとするためには、ゴルフ場やマリ-ナの本来の観光・レクリエーション機能のあり方の見直しへと向かうべきであろう。
希土類含有多金属アルコキシドによるリチウムイオン伝導体の薄膜化

これまで報告されているリチウムイオン伝導体としては,PO_4,SiO_4,GeO_4あるいはZrO_4などの酸素酸塩を含むリチウム化合物を基本として,これらの組み合わせや組成比の変化を行ってイオン伝導性の向上を目指してきた.しかし,その組成がかなり複雑なためリチウム二次電池への応用を考えた際に重要となる薄膜化は極めて困難であった.そこで本研究では,比較的簡単な化学組成を持つLiRSiO_4(R;希土類)について、多成分系化合物の薄膜化に有利な多金属アルコキシドを用いたゾル・ゲル法によるイオン伝導体の薄膜化を検討した。用いた出発物質は、i-プロポキシリチウム(LiO^iPr)、テトラエチトシシラン(Si(OEt)_4)および酢酸イットリウム四水和物(Y(OAc)_3・4H_2O)である。ゾル・ゲル法によるLiYSiO_4の結晶化の最適温度を調査したところ、700°C付近で既に結晶体が得られた。これは、通常の固相間反応ではこの系の結晶化には1100°C以上の温度が必要であることに比べると、ゾル・ゲル法の特徴がよく現れているといえる。またディッピング法により薄膜化を種々検討したところ、あらかじめコーティング溶液中にリチウムとシリコンの二金属アルコキシドを生成した場合において薄膜0.1μm以下の薄膜が形成されることがわかった。今後、この方法を、重希土類系のカンラン石構造の化合物に対して約二桁程度イオン伝導性が高い軽希土類系化合物の薄膜化に適用することにより、実用的なイオン伝導体薄膜の合成を試みたい。
魚類の血液中に存在する新規生体防御因子の活性制御機構について

魚類も他の生物と同様に病原菌の感染を防ぐために様々な仕組みを持つ。近年L-アミノ酸オキシダーゼ(LAO)もその仕組みに関わる分子として見いだされ、これは過酸化水素を介した生体防御分子として機能していると考えられている。しかしながら、LAOの産生する過酸化水素は自身に対しても高い毒性を示すと予想されることから、この毒性をどのように制御しているか解明することを本研究の目的としている。種々の魚類を採取しその血清を試料としてLAO活性を測定したところ、ホシササノハベラ(Pseudolabrus sieboldi)とキジハタ(Epinephelus akaara)の血清から強いLAO活性を検出した。中でもキジハタは漁業者から容易に、かつ安定的に調達できることから本研究ではキジハタを試料魚として選定した。キジハタ血清のLAO活性もNaCl濃度依存的に活性が増強する様子が確認された他、二価陽イオン、中性界面活性剤などの添加でもLAO活性が増加することを明らかとした。キジハタ血清LAOの精製は陰イオン交換、ハイドロキシアパタイトそしてゲルろ過で構成される三段階のクロマトグラフィーで行った。紫外線(280nm)の吸光度とLAO活性を指標に精製された成分をSDS-PAGEに供した結果、目的の成分は単一のバンドとして検出された。ゲルろ過HPLCおよびSDS-PAGEの結果からキジハタ血清LAOは約450kDaで約70kDaサブユニットの6量体であることが示唆された。また、未精製キジハタ血清LAOの分子量と高濃度塩溶液により活性化したキジハタ血清LAOの分子量をゲルろ過クロマトグラフィーで比較したところ、LAO活性ピークの溶出時間に差は見られず、つまり分子量は変化しなかった。この結果からキジハタ血清LAOの活性制御にはタンパク質などの巨大分子ではなく低分子量の物質が関与していることが示唆された。1)初年度に予定していた魚類血清LAOの活性化条件検討についてはほぼ予定通り完了した。2)また二年目に予定している抗体作製に必要な抗原LAO分子についても精製法を確立することができた。キジハタ血清に含まれているLAO量が微量であるため必要量の確保にむけ引き続き精製に取り組む。3)平成30年度に予定していた活性制御因子の分子量推定は初年度中に検討することができた。活性制御因子の分子量はゲルろ過クロマトグラフィーの溶出時間に影響しない程度のものであると推定された。4)キジハタ血清LAOの部分構造について明らかとした。これは既知の魚類LAOと高い相同性を示した。現在全一次構造の解析に取り組んでいる。最終年度は初年度の結果を踏まえ、キジハタ血清LAO活性制御因子の特定と活性化機序の解明に取り組む。LAOと共存する分子を特定するためにキジハタ血清LAOに対する抗体を作製し、抗体固相化ビーズを用いた免疫沈降法を行う。キジハタ血清LAOは生理的条件においてLAO活性が抑制されていることから、この条件でキジハタ血清LAO特異抗体ビーズとキジハタ血清LAO-活性制御因子複合体を結合させ、その後LAOを活性化させれば目的の活性制御因子を得ることができると考えられる。精製されたキジハタ血清LAO分子全体を抗原としてポリクローナル抗体を作製することで、抗体の結合エピトープを限定しないようにする。これはLAOと複合体を形成する分子がLAOのどの部分に結合しているか不明なため、モノクローナル抗体などエピトープが限定された抗体では複合体形成分子がエピトープ付近に存在した場合に抗原抗体反応が妨害されることが考えられるためである。また活性制御因子は低分子量物質であることが予想されるため、各種クロマトグラフィーおよびLC/MSによる分子の単離・同定を行う。活性制御因子を単離することができたならば、活性化したLAOにこれを添加し酵素反応速度論的な解釈を加える予定である。

また、未精製キジハタ血清LAOの分子量と高濃度塩溶液により活性化したキジハタ血清LAOの分子量をゲルろ過クロマトグラフィーで比較したところ、LAO活性ピークの溶出時間に差は見られず、つまり分子量は変化しなかった。この結果からキジハタ血清LAOの活性制御にはタンパク質などの巨大分子ではなく低分子量の物質が関与していることが示唆された。1)初年度に予定していた魚類血清LAOの活性化条件検討についてはほぼ予定通り完了した。2)また二年目に予定している抗体作製に必要な抗原LAO分子についても精製法を確立することができた。キジハタ血清に含まれているLAO量が微量であるため必要量の確保にむけ引き続き精製に取り組む。3)平成30年度に予定していた活性制御因子の分子量推定は初年度中に検討することができた。活性制御因子の分子量はゲルろ過クロマトグラフィーの溶出時間に影響しない程度のものであると推定された。4)キジハタ血清LAOの部分構造について明らかとした。これは既知の魚類LAOと高い相同性を示した。現在全一次構造の解析に取り組んでいる。最終年度は初年度の結果を踏まえ、キジハタ血清LAO活性制御因子の特定と活性化機序の解明に取り組む。LAOと共存する分子を特定するためにキジハタ血清LAOに対する抗体を作製し、抗体固相化ビーズを用いた免疫沈降法を行う。キジハタ血清LAOは生理的条件においてLAO活性が抑制されていることから、この条件でキジハタ血清LAO特異抗体ビーズとキジハタ血清LAO-活性制御因子複合体を結合させ、その後LAOを活性化させれば目的の活性制御因子を得ることができると考えられる。精製されたキジハタ血清LAO分子全体を抗原としてポリクローナル抗体を作製することで、抗体の結合エピトープを限定しないようにする。これはLAOと複合体を形成する分子がLAOのどの部分に結合しているか不明なため、モノクローナル抗体などエピトープが限定された抗体では複合体形成分子がエピトープ付近に存在した場合に抗原抗体反応が妨害されることが考えられるためである。また活性制御因子は低分子量物質であることが予想されるため、各種クロマトグラフィーおよびLC/MSによる分子の単離・同定を行う。活性制御因子を単離することができたならば、活性化したLAOにこれを添加し酵素反応速度論的な解釈を加える予定である。
3歳児用簡易型自記式食事歴質問票に関する妥当性研究

本研究では、幼児期においてさまざまな栄養素や食品の摂取量を個人レベルで、ある程度の妥当性をもって推定するための調査方法の構築を試みた。これまでの研究において試作した3歳児用の簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ3y)の妥当性を検討し、栄養教育の現場で活用可能なプログラムの開発を行なった。1.これまでの研究により、幼児(34歳児)が日常的に摂取する食品の種類及びそれらの食品を1回に摂取する重量の代表値を決定した。このデータベースならびに既に開発がされている成人用の簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)の計算プログラムをもとに、幼児のエネルギーならびに栄養素摂取量を推定するために必要なBDHQ3yの計算プログラムの開発を行った。2.61人の小児(34歳)を対象に昨年度にBDHQ3yへの回答を依頼し、その直後に実施した3日間秤量式食事記録のデータベースをを用いて、食事記録で得られたデータから算出した熱量および各種栄養素摂取量(これを仮の真値とする)とBDHQ3yから推定した熱量および各種栄養素摂取量を比較することによって、BDHQ3yの妥当性を検討した。その結果、相関係数は0.53から0.01の範囲にあった。この結果よりBDHQ3yは一定の妥当性を有することが明らかとなったが、同時に解決すべき課題も多く明らかとなり、今後詳細な分析が必要であると考えられた。3.栄養教育現場において科学的かつ効果的な活用を促すために、BDHQ3yから得られる食事習慣に関する個人結果票を開発した。そして、食事調査から個人結果票の出力まで速やかに行うことが可能なプログラムならびにシステムを構築した。幼児を対象とした秤量食事記録法の方法論についての基礎的な検討を行なった。幼児の場合は、秤量と記録は養育者が行うことになるが、調査における負担を軽減し、より測定精度を高めるためにどのような点に留意すればよいのかを探るため、予備調査を実施した。その結果、質問が出やすい項目については、Q&Aの形でわかりやすいマニュアルをつくる必要があること、料理の食べ残し等の重量を測定する際には、材料の構成比を記入してもらう必要があることなどが明らかになった。また、本研究では、保育所や幼稚園に行っていない家庭養育児を対象とするため、調査対象地域での対象者の抽出方法と協力率を向上させるための体制についての検討を行なった。さらに、3歳児用の簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ3y)の解析プログラムを試作するために必要となる「幼児が日常的に摂取する詳細な食品の種類及びそれらの食品を1回に摂取する代表的な重量」についての先行研究を検索し、先行研究データを用いて解析プログラムに必要なデータを作成する方法を検討した。以上の検討にもとづき、35歳の家庭養育児55人(男児28人、女児27人)についてBDHQ3yによる2回の調査および不連続な3日間秤量食事記録法による食事調査を実施した。幼児期における食生活のあり方や栄養素摂取量についての社会的関心が高まる一方で、幼児期においてさまざまな栄養素や食品の摂取量を個人レベルで、ある程度の妥当性をもって推定するための調査方法は未だ構築されていない。本研究の目的は、これまでの研究において試作した3歳児用の簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ3y)の妥当性を検討し、栄養教育の現場で活用可能なプログラムの開発を行なうことである。平成20年度は、平成19年度に行なった予備調査の結果をふまえ、調査票の再検討等を行い、家庭養育されている35歳児61人(男児31人,女児30人)を対象に秤量食事記録法による食事調査を3日間行なった。この結果をもとに幼児が日常的に摂取する詳細な食品の種類及びそれらの食品を1回に摂取する代表的な重量等を求め、3歳児用の簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ3y)の妥当性を検討するためのゴールドスタンダードとした。
腸管寄生虫感染による粘膜損傷と修復における腸管上皮間T細胞の役割の解明

申請者は腸管上皮間T細胞(IEL)の上皮間という他のT細胞とは異なる存在部位の特異性に着目し、これまで研究されてこなかったT細胞におけるジャンクション分子の存在およその意義について以下のことを明らかにした。その結果、IELは他のT細胞とは異なりoccludin(Tight Junction)とE-cadherin(Adherens Junction)を常時発現すること、さらにγδ型(TCRγδ)IELではαβIELに比べ、これらのジャンクション分子の発現が高いことを見出した(Biochem.Biophys.Res.Commun.,2005)。次に、腸管寄生原虫Eimeria vermiformis(E.vermiformis)感染実験を行った結果、感染部位において炎症の増悪化により上皮細胞ではoccludinやE-cadherinなどのジャンクション分子の発現が低下するのに対し、IELはその発現を維持していた(Infect.Immun.,2006)。また、IELは宿主防御に必要なTh1タイプのサイトカインを産生していた。Th1タイプのサイトカインは、原虫感染防御に必要である一方、Tight Junction分子の発現を低下させることも知られている。そこで感染マウスから分離した上皮細胞をIELとTranswell内で共培養し、上皮層の電気抵抗値の測定を行った。その結果、IELと共培養した上皮層での電気抵抗値は上昇し、上皮層のバリア強度が増加した。これらの結果から、1)T細胞であるIELがジャンクション分子を発現すること、2)これまで不明であったE.vermiformis感染局所でのエフェクター細胞の1つがIELであること、3)IELは自ら発現するジャンクション分子を用い感染による上皮バリアの崩壊を阻止し、その機能維持に働くことが示された。以上の研究成果は、IELが上皮バリアの構築に重要な細胞であることを示したはじめて報告である。細胞間結合分子が免疫バリア機能を発揮するには、発現がどのような細胞によりどのくらい強く起こるのかが最も重要な鍵となる。申請者は、上皮細胞以外にも、腸管上皮間T細胞(IEL)が細胞間結合分子(occludinとE-cadherin)を発現し免疫バリアの重要な構成細胞となりうること、しかし腸管以外の他の免疫臓器である胸腺や脾臓などのT細胞では発現がないことを報告した(Biochem Biophys Res Commun,2005)。さらに、腸管寄生原虫Eimeria vermiformis(E.vermiformis)を用い、腸管感染症における細胞間結合分子の変動について調べた。その結果、E.vermiformis感染により、細胞間結合分子の発現はECでは顕著に低下したがIELでは維持されていた(論文投稿中)。これはIELが免疫バリアのみならず機械的バリアを構築する細胞であることを初めて証明した報告である。申請者は、IELの質的、量的変化が上皮細胞の細胞間結合分子の発現ひいては免疫バリアのもつ多様性に関与していると考えている。論拠として、γδ型T細胞を欠損するCδ^<-/->マウスは元来IFN-γやTNF-αなどのTh1タイプを含む炎症性サイトカインを産生し腸炎を発症しやすいこと、その病態が小腸、大腸共に認められることを見出している(Inagaki-Ohara, et al., J.Immunol.,2004)。また周知のように、αβ型T細胞を欠損するTCRα^<-/->マウスはTh2タイプのサイトカインを高産生し、潰瘍性大腸炎のモデルマウスである。サイトカインが細胞間結合分子の発現の増減を制御することが報告されている。

現在、これらのマウスの上皮細胞やIELにおける細胞間結合分子の発現を調べ、E.vermiformis感染におけるそれらの細胞の意義について細胞間結合分子の観点から研究を進めている。またin vitroを中心とした研究により、このような炎症性サイトカインがtight junction分子の発現を低下させることが報告されている。申請者はサイトカインシグナルの負の制御因子である、SOCS1をリンパ球に高発現させたトランスジェニック(SOCS1Tg)マウスでは、IBDの自然発症、γδT細胞数の顕著な減少、さらにT細胞活性化を終息させるCTLA-4のタンパク発現の著しい低下が認められた(Gut,2006)。現在、サイトカインシグナルと結合分子シグナルとの相互作用について、感染モデルを用い調べている。申請者は腸管上皮間T細胞(IEL)の上皮間という他のT細胞とは異なる存在部位の特異性に着目し、これまで研究されてこなかったT細胞におけるジャンクション分子の存在およその意義について以下のことを明らかにした。その結果、IELは他のT細胞とは異なりoccludin (Tight Junction)とE-cadherin (Adherens Junction)を常時発現すること、さらにγδ型(TCRγδ) IELではTCRαβIELに比べ、これらのジャンクション分子の発現が高いことを見出した(Biochem.Biophys.Res.Commun.,2005)。次に、腸管寄生原虫Eiceria vermiformis (E.vermiformis)感染実験を行った結果、感染部位において炎症の増悪化により上皮細胞ではoccludinやE-cadherinなどのジャンクション分子の発現が低下するのに対し、IELはその発現を維持していた(Infect.Immun.,2006)。また、IELは宿主防御に必要なTh1タイプのサイトカインを産生していた。Th1タイプのサイトカインは、原虫感染防御に必要である一方、Tight Junction分子の発現を低下させることも知られている。そこで感染マウスから分離した上皮細胞をIELとTranswell内で共培養し、上皮層の電気抵抗値の測定を行った。その結果、IELと共培養した上皮層での電気抵抗値は上昇し、上皮層のバリア強度が増加した。これらの結果から、1)T細胞であるIELがジャンクション分子を発現すること、2)これまで不明であったE.vermifoumis感染局所でのエフェクター細胞の1つがIELであること、3)IELは自ら発現するジャンクション分子を用い感染による上皮バリアの崩壊を阻止し、その機能維持に働くことが示された。以上の研究成果は、IELが上皮バリアの構築に重要な細胞であることを示したはじめて報告である。
アトピー性皮フ炎患者血清中のIgE結合阻害因子の検索およびその臨床的評価

我々は可溶化ヒト高親和性IgE受容体(Fc εRI)α鎖細胞外ドメイン(solub1e α)を用いたアトピー性皮膚炎(AD)患者血清IgE値の測定で、AD患者血清中のFc εRI結合性IgE値は正常人に比べて有意に低下しているという結果を得た。この結果より血清総IgE値の高いAD患者においては、血清中にIgEのFC εRIへの結合を阻害する因子が出現してくる可能性が示唆された.そのIgE結合阻害因子としては,抗IgE自己抗体、抗Fc εRI α鎖自己抗体が考えられ,それぞれをELISA法にて検索した.その結果,AD患者血清中に抗IgE自己抗体と抗Fc εRI α鎖自己抗体の存在が確認された。それらの自己抗体の出現頻度(92例中)はそれぞれ10.9%と6.5%で,両抗体とも陽性であった症例が2.2%(2例)あった.次に,IgEの結合能そのものに何らかの差があるのではないかということを調べるためにsoluble αをリガンドとしたSPR法(BIACOA)を用いてIgEの結合能を測定したところ,AD患者IgEのFc εRIに対する結合能はWHOの標準品や正常人のIgEに比べそのさまざまな程度で低下していることがわかった.そこで,その結合能のばらつきがどのような原因によるものかを調べるために,アトピー性皮膚炎患者の血漿を血漿交換療法にて大量採取し,そこからIgEを精製してウェスタンブロット法にて解析したところ,IgEに何らかの分子(自己抗体以外)が結合していることが判明した.現在、このIgE結合阻害分子の生化学的、生物学的特性、分子生物学的特徴および阻害因子を有する患者の臨床的解析をしているところである。我々は可溶化ヒト高親和性IgE受容体(Fc εRl)α鎖細胞外ドメイン(so1ub1e α)を用いたアトピー性皮膚炎(AD)患者血清IgEの測定で、AD患者血清中のFc εRl結合性IgE値は正常人に比べて有意に低下している、という結果をすでに報告した。そこでこの結果より血清総IgE値の高いAD患者においては、血清中にIgEのFc εRlへの結合を阻害する因子が出現してくる可能性が示唆され、今回はそれらの因子の検討を行った。(1)まず正常人・AD患者より血清を採取し、臨床像ならびに血清総IgE値、IgE、IgE RASTスコア、ADの重症度などのパラメーターを測定した。その結果AD患者血清IgE値は有意に高値を呈した。(3)各種IgE結合阻害因子(抗抗IgE自己抗体、抗Fc εRlα鎖自己抗体、可溶性Fc εRlα鎖、可溶性CD23、その他)をそれぞれのELISAの系で検索したところ、あるAD患者血清中には抗IgE抗体、抗Fc εRlα鎖抗体の存在が確認された。今後、これらのIgE結合阻害因子並びにADの臨床的パラメーターの相関を統計学的に検討し、それら因子の生化学的、生物学的特性、分子生物学的特徴を解明し検討する予定である。