hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胸腺内CD8陽性T細胞分化におけるFGF21の生理的役割の解明

TCRβとCD69の発現パターンより、T細胞の分化を5段階に分けて評価したところ、1週齢のFGF21 KOマウス胸腺では、5段階目の最も成熟した集団が有意に減少していた。FGF21受容体であるFgfr1とβKlothoの胸腺内での発現を調べたところ、T細胞における発現は低く、TECを含む間質細胞で高く発現していた。しかし、FGF21 KOマウスのTEC、及びその他の間質細胞にWTマウスとの違いはなかった。一方で、βKlotho KOマウスでは、FGF21 KOマウス胸腺のような成熟T細胞の減少が見られなかったことから、FGF21はβKlothoを介さずにT細胞の分化を促進することが示された。FGF21 KOマウス胎児胸腺器官培養を行うと、WTマウスと比較して成熟T細胞への分化が有意に減少したが、FGF21タンパクの添加によってこの減少が改善された。また、FGF21タンパクの添加により、胸腺内の正・負の選択の段階の未熟T細胞のアポトーシスが増加した。以上より、FGF21は胎児期や若年期の胸腺において、βKlotho非依存的にT細胞の分化を促進することが明らかになった。FGF21は肝臓や胸腺で発現する分泌因子であり、最近の研究で胸腺老化予防作用が報告された。本研究の結果より、若年期のFGF21ノックアウト(KO)マウス胸腺において、成熟T細胞の減少が確認された。FGF21 KOマウスの胎児胸腺器官培養でも成熟T細胞が減少していたが、FGF21タンパクの添加によって、アポトーシスによる未熟T細胞の減少と、成熟T細胞の回復がみられた。しかし、FGF21の共受容体として知られるβKlotho KOマウス胸腺では上記の表現型はみられなかった。以上より、FGF21は新生児期および若年期の胸腺内でβKlotho非依存的にT細胞の分化を促進することが示唆された。平成26年度の研究より、FGF21は胸腺上皮細胞とT細胞の両方に作用している可能性が示唆された。さらに、in vitro CD8 SP分化誘導実験から、FGF21がIL-7シグナリングを増強することが分かった。このように、作用メカニズムに関する研究はおおむね順調に進展していると考えている。しかし、産前産後休暇および育児休暇により半年間研究が中断したため、全体としては研究計画にやや遅れを感じている。FGF21 KOマウスの詳細な表現型解析については現在進行中である。まず、FGF21添加によってFGFシグナル経路の活性化が起こる細胞を探索する。FGF21タンパクを生体から単離した各種T細胞やTECに添加し、代表的なFGFシグナル伝達因子であるERKのリン酸化や、FGF21シグナルによって1時間程度という非常に短期間で発現が誘導されるearly growth response-1を評価することで、FGF21の作用細胞を推定する。次に、FGF21のT細胞に対する直接作用を検討するために、FGF21存在下で胸腺T細胞を培養し、TCRβとCD69の発現パターンを調べて分化段階に及ぼす影響を調べる。一方で、FGF21がTECに作用する可能性を調べるため、T細胞を除去した2-deoxyguanosine処理胎児胸腺にFGF21を添加した時のTEC細胞数と機能遺伝子の発現について調べる。さらに、FGF21が胸腺内T細胞分化の過程で細胞増殖やアポトーシスに関与している可能性を考え、FTOCを用いてFGF21存在下で培養を行い、検討する。細胞増殖に関してはBrdUの取り込み、アポトーシスに関してはAnnexin V染色により検討する。免疫学FGF21が、胸腺皮質上皮細胞あるいは胸腺髄質上皮細胞のどちらに発現しているのかを明らかにし、FGF21 KOマウスの胸腺
無拘束な指輪型装着端末における体温充電とオンライン即時行動認識手法の研究

本研究では、無拘束常時手指装着型装置の応用展開において、資源制約のある状況に適用可能な充電方式と即時認識手法の基礎研究を行った。充電方法について、太陽光、体温、運動や無線電波などを含め、複数の環境発電手法を指輪サイズ、極端に小型な装置に評価実験を行いた。ジェスチャー認識手法について、連続ジェスチャー入力手法と即時認識手法を研究提案した。本研究が、極端に資源制約された装着型装置に、共通した充電と認識などの課題を解決することにより、ウェアラブルコンピューティングを基礎研究から応用研究へ進むことを促進する。本研究の目的はウェアラブルデバイス共通課題として、よくあげられる充電問題とオンライン認識問題を解決する。平成26年度に渡って、指輪型デバイスの新しいプロトタイプを設計した。環境発電の手法として、まず、体温充電の手法を検討し、指輪サイズの体温充電素子を利用し、微小電圧用の昇圧回路と小さい電流を貯めるコンデンサを合わせた充電回路を実装した。さらに、温度差を10度程度に保って、評価実験を行った。初歩的な結果として、昇圧した電流が小さい(100nAぐらい)すぎて、指輪サイズのデバイスに充電するのができない。体温充電の他に、太陽光充電と無線充電評価実験も行った。結果として、直径10コイルを利用した近距離無線充電に成功した。今年度の新しい指輪デバイスに実装する予定である。そして、室内太陽光充電の最新動向を把握し、指輪などのウェアラブルデバイス用ゲットウェイに室内太陽光電池の評価実験も行った。現段階の結果として、室内の太陽光充電電圧が低く、不安定などの課題がある。認識アルゴリズムについて、新しい提案した連続DTW手法を利用し、連続のジェスチャー動作を手動でスポーテイング要らず、高精度に認識することができた。更に、日常動作を認識する用のKNNアルゴリズムを今の指輪用8bitマイコンに実装し、評価実験を行った。認識率が70%で、PC実装より10%ぐらい劣化したことを示した。近年、小型化した電子装置は目立たず装着てきるようになってきた。しかし、小型化されるにつれて、装着型装置における回路サイズ、メモリや計算能力なとの資源制約もさらに厳しくなってきた。充電方法について、太陽光、体温、運動や無線電波などを含め、複数の環境発電を指輪サイズ、極端に小型装置に評価実験を行い、最後に無線充電方式を選択し、指輪型装置に実装した。20mAhのLipo電池へ3mm以内の充電距離において、1時間80%まで充電できる。無線充電のメリットは装置に充電端子を無くすことより、防水防塵加工が簡単になる。ジェスチャー認識手法について、連続ジェスチャー入力手法と即時ジェスチャー認識手法を研究提案した。DTWのスライドウェインド方法を改良し、連続した入力ジェスチャーに対して、自動的に各ジェスチャーの起点と終点を識別する手法を実験評価した。更に、HMMとK-meansを組み合わせた二段階認識手法により、30個までの評価用ジェスチャー集合をオンライン認識する方法も提案した。以上の提案手法を検証するために、指輪型装置を開発した。モーションセンサー、BLE無線通信モジュール、無線充電回路、32ビットプロセッサーを内蔵した自己完結型ウェアラブルコンピューティングシステムである。本研究が、資源制約のある装着型装置に、共通した充電と認識などの課題を解決することにより、ウェアラブルコンピューティングを基礎研究から応用研究へ進むことを促進した。研究成果を指輪型装置だけでなく、多種多様なIoT端末の研究開発に運用することが考えられる。プロジェクトの提案書に、体温充電とオンライン認識二つの課題を挙げた。体温充電の初歩的な実験により、実現不能だと早めに判明した上、太陽光や無線充電などの環境発電手法も評価実験を行い、速やかに指輪のような小さいデバイス上の充電手法を無線充電だと決めた。元々今年度始める認識アルゴリズムの研究も、すでに始まった。オンライン認識について、従来のマニュアルスポーテイングより、先に一歩を進め、連続なジェスチャー動作を自動的にスポーテイングし、認識する手法を提案、且つ実装終了した。更に、日常動作認識ために、KNNアルゴリズムも指輪に実装してテスト終了した。更に、通信仕様、モーションセンサーなど、指輪全体設計にも一年目のうちに完成し、今年度に実装し、充電方法と認識アルゴリズムの実機評価ための準備も始めた。知的情報処理今年度に、まずは新しい指輪デバイスの試作機を完成する。無線充電方法をそのデバイスで実機評価実験を行う予定である。更に、連続ジェスチャーの自動認識アルゴリズムを指輪に実装し、評価実験を行う。日常動作認識するため、クラスタリングHMMあるいはクラスタリングKNNアルゴリズムの設計と実装実験を推進する。
「条件不利家族」を対象とした子育て支援ネットワークの類型化と評価指標の開発

「条件不利家族」は子育ち・子育てにおいて様々な課題を抱えているが、当該家族の視点に立った子育て支援ネットワークは不利な条件をカバーする上で有益である。本研究では、フォーマルなサービスとインフォーマルなサポートの連携のあり方に着目して、ネットワークの実態調査、また、類型化・評価も試みた。フォーマルなサービスとインフォーマなサポートは代替的なものというより、相補的なものであることが明らかとなった。今日の日本では、子育て困難に直面するリスクの高い「条件不利家族」の子育ち・子育て支援の具体的方策のひとつとして、地域を基盤とした子育ち・子育て支援ネットワークの構築が進められつつある。これらの「ネットワーク」で重要な点は、フォーマル・セクターとインフォーマル・セクターとの有機的な連結の有無、そして、その構築にあたっては、狭義の社会福祉・保育・教育といった枠組みをこえた広範な分野での取組が求められる実践課題であるとの立場から、学術研究においても、従来の枠組みにとらわれない「ネットワーク」の理論的検討や分析・評価指標の開発を発展させる必要があると考え、主に以下の諸点について調査研究を進めた。1.「条件不利家族」や「ネットワーク」というキーワードについて、社会学分野をはじめとした先行研究を分析することで、それらの概念整理を行った。同時に、子育て支援をめぐる国の制度政策面や児童福祉分野の専門職、子育てNPO等による実践において、子育て支援ネットワークがどのように定義され、また、意味づけされているかについても調査分析を行った。2.本調査の対象と考えている名古屋市と豊田市で予備調査を実施した。また、フォーマル・セクターとインフォーマル・セクターとの連携や行政内の専門職のヨコの協働を試みている地域を対象として、子育て支援センター等に聞き取り調査に訪問した。3.次年度に向けて、調査方法や分析手法の精緻化が必要なため、主催する地域子育て支援システム研究会の他のメンバーからの専門的知識の提供を受けた。以上の取組によって、子育て支援ネットワークをめぐる制度政策の動きや実践の実態把握が進むとともに、類型化と評価指標の開発に向けて、次年度に取り組むべき課題が明らかにされた。本研究は、子育て困難に直面するリスクの高い「条件不利家族」に焦点をあて、それらの家族も対象に含む地域を基盤とした子育ち・子育て支援ネットワークの構築においては、フォーマル・セクターとインフォーマル・セクターとの有機的な連結の有無や狭義の社会福祉・保育・教育といった枠組みをこえた広範な分野での取組が求められる実践課題であるとの立場にたっている。平成22年度においては、前年度の調査結果の整理にもとづき、引きつづき文献収集・分析や名古屋市での実態調査を進めるとともに、学会報告や政策提言に努めた。具体的内容は、以下の通りである。1.主な研究対象地域である名古屋市の実態と比較するために、東京、京都、大阪等での子育て支援センターや地域団体・NPO法人等による子育ち・子育て支援ネットワークの実態調査を実施した。2.主催する地域子育て支援システム研究会を通して、子育ち・子育て支援分野での研究者・実践者である他のメンバーから、専門的知識の提供を受けた。3.平成22年5月開催の福祉社会学会大会(開催場所:九州大学)にて、『都市部における子育て困難家庭の発見と支援-名古屋市での子育て支援ネットワーク調査から-』というテーマで、自由報告をおこなった。10月開催の社会福祉学会大会(開催場所:日本福祉大学)の家族福祉部会コメンテーターとして、調査結果を活用して、各報告者への助言を行った。12月には、東海社会学会やNPO法人子ども・まちネットと共催でのシンポジウム『「新しい公共」の視点からの市民・専門職と研究者の連携をめぐる可能性と課題-名古屋での子ども・子育て支援の実践事例から』(開催場所:名古屋市中村生涯学習センター)を企画・進行した。本研究は、貧困、障害や外国籍などの理由によって子育て困難に直面するリスクの高い「条件不利家族」に焦点をあて、それらの家族も対象に含む地域を基盤とした子育ち・子育て支援ネットワークの実態、また、その構築の可能性について検討することをねらいとしている。本研究での、子育ち・子育て支援ネットワークとは、フォーマル・セクターとインフォーマル・セクターとの有機的な連結の存在や狭義の社会福祉・保育・教育といった枠組みをこえた広範な分野の担い手の連携を想定している。本年度においては、調査研究結果についての考察を深めるとともに、比較のために、政令指定都市の子育ち・子育て支援ネットワークの実態についての補充調査を実施した。また、本研究は、保育所、児童養護施設、行政の子育て支援計画策定担当、区役所児童係、児童館、また、社協での子育てネットワークや福祉教育担当、そして、学校相談室、子育て支援NPO、などでの勤務・活動中もしくは経験のあるメンバーが、子育ち・子育て支援分野での実践事例や問題意識について報告・議論をするという研究会方式で実施してきた。3ヵ年の最終年度にあたることから、それらの研究会での発表を踏まえた報告書を作成することにも取り組んだ。
中赤外光周波数コムを用いた生命科学応用研究

本研究は、ラベルフリー振動分光法を生命科学研究に適用するべく、中赤外パルスレーザーの開発、及び、中赤外パルスレーザーを用いた高速分光法の開発を目的とする。赤外吸収によるラベルフリー分光は、その非侵襲性と化学特異性により、生命科学研究のツールとして利用価値があるが、広帯域のスペクトルを高速に得る手法が未だ確立していないこともあり、その利用は限定的である。高速広帯域分光法が確立していない一つの理由として、分子振動の吸収がある中赤外領域の光源が未発達であることが挙げられる。中赤外パルスレーザー光源開発は、近年、盛んに研究がなされているトピックであり、様々な手法の報告がなされている。本研究では、高速分光法への利用を念頭に置き、平均出力の高いパルス光の発生が可能である、光パラメトリック発振器を研究開発の対象とする。本年度は、前年度に作製したフェムト秒光パラメトリック発振器が出力する中赤外フェムト秒パルス光を用いて、高速広帯域の分子吸収分光法の開発を行った。高速広帯域分光の新しい手法である位相制御型の高速フーリエ変換分光法を中赤外光領域で初めて実現した。原理検証実験として、65THz帯におけるCOガス分子の吸収スペクトルを、約2THzの帯域、約10GHzの分解能、10kHz以上の計測レートで取得することに成功した。開発した広帯域、高分解能、高速の分子分光法は、燃焼などの複雑な現象の分析などに利用されることが期待される。今後、この分光手法を用いた顕微鏡の開発なども行い、生命科学の新しいツールを実現することを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。中赤外パルスレーザー光源開発は、近年盛んに研究がなされているトピックであり、様々な手法の報告がなされている。本研究では、最初に中赤外パルス光源の開発に取り組んだ。中赤外領域のフェムト秒パルス光を発生させるために、フェムト秒光パラメトリック発振器の設計、及び、製作を行い、発振に成功した。具体的には、800 nmの波長領域で発振するチタンサファイアモードロックレーザーをポンプ光源として、PPLN結晶を非線形媒質とする光パラメトリック発振器を製作し、中赤外領域の2.2-4.6μmの範囲で波長可変のアイドラーパルス光の発生を確認した。発生した中赤外パルス光は平均出力が数十mW以上であり、種々の中赤外分光法への適用に十分な出力であることが確かめられた。中赤外パルスレーザー光を用いたラベルフリー振動分光法の開発に関して、最初の段階である光源開発に成功したため。当初の予定通り、本研究の目的である中赤外パルス光源を用いた高速振動分光法の開発に進む。開発に成功したフェムト秒光パラメトリック発振器から出力する中赤外のアイドラー光を利用し、高速広帯域の吸収分光法の原理検証実験に進む。
プラズモン誘起化学反応における時間効果の解明と光反応場の創製

金属ナノ微粒子が示すプラズモンによる光電場増強効果は、「空間」と「時間」の効果によって引き起こされる。研究代表者は、これまで独自のナノ加工・計測技術により光が金属ナノ微粒子に近接場として閉じ込められる時間を自在に制御できることを明らかにしてきた。本研究では、光が金属ナノ微粒子に近接場として閉じ込められる時間と光電場増強効果との相関、および光閉じ込め時間が表面増強ラマン散乱(SERS)の信号強度や光反応効率に与える影響について、時間分解分光計測技術、および高度ナノ加工技術を駆使して系統的に明らかにし、高い光電場増強に基づいて高効率に光反応を促進する「場」を創造することを目的とする。
デグロンシステム導入マウスを用いた新規がん治療システムの構築

免疫細胞上にあるPD-1受容体はPD-L1タンパク質と結合すると細胞傷害活性を抑制し自己免疫疾患を防止する。一方,がん細胞上にPD-L1が発現している場合,PD-1の有する細胞傷害活性抑制機能により,がん細胞を排除することができず,がんが増殖してしまう。現在行われている治療法は,抗PD-1抗体を投与してPD-1とPD-L1の結合を阻害する方法である。しかしながら,現時点で高額な医療費がかかり,再発した場合には同じ治療を繰り返す必要があるため患者の負担が大きい。また,抗PD-1抗体投与により,がん細胞のみならず正常細胞をも傷害してしまい,自己免疫疾患を発症する例がある。そこで,免疫細胞上のPD-1を時期特異的に分解できるようなシステムが構築できれば,これらの問題点を解決できる新しい治療法開発につながるのではないかと考えた。本研究では,デグロンシステムを用いた新規がん治療システムの構築を目的とし,現行治療法の課題点を解決できうる新規治療法の開発につなげる。まず,生体内でデグロンシステムを機能させる系を構築した上で,がんを排除するシステムを構築する。次に,造血幹細胞を遺伝子改変し,タグが導入された細胞をレシピエントマウスへ移植する。生着後,PD-L1陽性がん細胞株を移植し,最適な条件で薬剤Xを投与した場合と,投与しない場合とでがん細胞の増殖を比較する。また,がん細胞が排除できたら,再発を模した実験として2,3ヶ月後にもう一度同じがん細胞を移植し,再び排除することができるかどうかを調べる。デグロンシステムを用いたがん治療モデルマウスの開発のために,主に2つの研究を行った。(1)T細胞の細胞傷害性を抑制する分子として知られるPD-1に,蛍光タンパク質であるmCherryおよび薬剤Xによってプロテアソームにタンパク質が輸送され分解されるためのタグTを融合させたPD1-mCherry-Tを発現するT細胞リンパ腫株を作製した。蛍光顕微鏡下で観察した結果,PD1-mCherry-Tタンパク質は細胞質および膜に局在していることが確認された。また,フローサイトメトリーによる解析から,PD1-mCherry-T融合タンパク質が野生型のPD1同様,膜上に発現しており,薬剤Xを加えることでPD-1およびmCherryの発現が低下することがわかった。Westernblottingによる解析でも,薬剤XによってPD-1およびmCherryの発現が低下することが示された。(2)PD1-mCherry-T融合タンパク質を発現するマウスを作製した。受精卵におけるゲノム編集技術で作製することが困難であったため,従来の方法である,遺伝子操作を行ったES細胞より作製した。ヘテロ接合体の生体は,生後より半年齢まで,外見上野生型と違いがなかった。ホモ接合体も期待通りの数が得られており,離乳までの発生には問題がないと考えられた。ヘテロ接合体より調製した脾臓細胞は期待通りの結果が得られたので,おおむね順調に遂行できていると評価した。薬剤Xを添加した時に免疫細胞でmCherryおよびPD-1が分解される最適な条件を探索する。造血幹細胞の内在性PD-1とmCherry,デグロンタグが融合タンパクとして発現されるように,c-kit陽性造血幹細胞を遺伝子改変し,タグが導入された細胞をレシピエントマウスへ移植する。生着後,PD-L1陽性がん細胞株(EL4など)を移植し,薬剤Xを投与した場合と,投与しない場合とでがん細胞の増殖を比較する。マウス造血幹細胞での実験系がうまく機能したら,臍帯血由来CD34陽性ヒト造血幹細胞を用いて,ヒト細胞の生着が可能な重度免疫不全マウス(NOGマウス)に移植して同様の実験を行う。デグロンシステムを用いたがん治療

モデルマウスの開発のために,主に2つの研究を行った。(1)T細胞の細胞傷害性を抑制する分子として知られるPD-1に,蛍光タンパク質であるmCherryおよび薬剤Xによってプロテアソームにタンパク質が輸送され分解されるためのタグTを融合させたPD1-mCherry-Tを発現するT細胞リンパ腫株を作製した。蛍光顕微鏡下で観察した結果,PD1-mCherry-Tタンパク質は細胞質および膜に局在していることが確認された。また,フローサイトメトリーによる解析から,PD1-mCherry-T融合タンパク質が野生型のPD1同様,膜上に発現しており,薬剤Xを加えることでPD-1およびmCherryの発現が低下することがわかった。Westernblottingによる解析でも,薬剤XによってPD-1およびmCherryの発現が低下することが示された。(2)PD1-mCherry-T融合タンパク質を発現するマウスを作製した。受精卵におけるゲノム編集技術で作製することが困難であったため,従来の方法である,遺伝子操作を行ったES細胞より作製した。ヘテロ接合体の生体は,生後より半年齢まで,外見上野生型と違いがなかった。ホモ接合体も期待通りの数が得られており,離乳までの発生には問題がないと考えられた。ヘテロ接合体より調製した脾臓細胞は期待通りの結果が得られたので,おおむね順調に遂行できていると評価した。薬剤Xを添加した時に免疫細胞でmCherryおよびPD-1が分解される最適な条件を探索する。造血幹細胞の内在性PD-1とmCherry,デグロンタグが融合タンパクとして発現されるように,c-kit陽性造血幹細胞を遺伝子改変し,タグが導入された細胞をレシピエントマウスへ移植する。生着後,PD-L1陽性がん細胞株(EL4など)を移植し,薬剤Xを投与した場合と,投与しない場合とでがん細胞の増殖を比較する。また,がん細胞が排除できたら,再発を模した実験として2,3ヶ月後にもう一度同じがん細胞を移植し,再び排除することができるかどうかを調べる。マウス造血幹細胞での実験系がうまく機能したら,臍帯血由来CD34陽性ヒト造血幹細胞を用いて,ヒト細胞の生着が可能な重度免疫不全マウス(NOGマウス)に移植して同様の実験を行う。2018年度は主として培養細胞レベルの解析を行ったので,それほど予算を使用しなかった。PD1-mCherry-T融合タンパク質を発現するマウスが作製できたので,2019年度はマウスを用いた解析が中心となるため,その飼育経費などの経費が必要となる。
土壌動物の一群カマアシムシ類の基礎情報の整備

環境指標としていろんな生物がとりあげられている。土壌動物もその対象となることがある。たしかに土のあるところかならず土壌動物はみつかる。陸上の生物の世界で生産者である緑色植物とその生活をささえている共生者とくに根圏の共生者である土壌動物は環境指標として重要な存在である。しかし土壌動物のおおくは基礎情報がとぼしく科や目の単位でしか把握できないのがつねである。そのなかでカマアシムシ類(PROTURA)は種単位でかなりの精度での情報の蓄積されつつある。この類は本課題での研究をふくめ平成5年末で日本列島で3000地点以上での種構成・令構成・調査点の植生・標高・暖かさの指数などの情報が集積されておりいまこれを地域別・種別にとりまとめている。カマアシムシ類は節足動物の系統上まことに特殊な位置をしめ近縁の現生動物はみあたらないがおそらく古生代デボン紀あたりの起源とみなされる。体長1ミリ内外のちいさな虫で人目にはつかないが緑あるところどこの土にもみいだされる。世界中での既知種550余日本列島からは57種がしられている。しかし現状で情報の量と質が十分であるとはもうしがたい。本課題でもこの三年にわたって調査をつづけてつぎつぎと予想をこえた新情報を得ている。本年度の現地調査は八重山諸島に重点をおいたがこれは昨年度の調査で与那国島と西表島とでアジア大陸南部と深いつながりをしめすものみいだされたからである。現在カマアシムシ属(Eosentomon)の一新種の発見を確認しているがこの新種は海南島や広西省の種と近縁である。まだすべての採集資料の検定を終っていないのでさらに新しい知見がえられる見込である。本課題は本年度で終了することになっているがさらなる調査・研究がもとめられ集積された標本・記録の保存についても十分な配慮が必要である。近年環境指標としていろんな生物がとりあげられるようになった。土壌動物もその対象となることがあるがその取扱いの単位はしばしば科や目(Order)など高次の分類単位で種には及ばないのではたして指標としての意味をもたせうるかどうかうたがわしい。ある生物群ではどれほどの種がすみついておりどのような条件のところでどの程度の頻度でみいだされるか?この単純な貭問に答えるだけの基礎情報が集積されねばならない。草木のあるところ,どこの土の中にもいるカマアシムシ類(Protura)とよばれる体長1ミリ内外の小さな虫がいる。きわめて特異な性貭をそなえ節足動物の系統上孤立した一群で,まだ調査のゆきとどかぬ地域もあるが世界中で既知550種余,日本とその周辺では,かなり調査がすすんでおり56種がしられている。本研究者とその協力者によって日本列島での踏査地点は2800をこえ,たんに各点での種ごとの情報だけでなく,種構成と植生,標高,暖かさの指数各種の令構成などの基礎情報が集積されてきた。本年度も情報の整理のかたわら北海道や南西諸島(宮古島石垣島)での新規の調査をすすめて現時点で約170地点からの新情報のとりまとめをおわり近く刊行の予定である(Imaeate&Ohnishi,in press)。また蓄積された約4万個体の資料のなかには分類学上の位置を検討中のものがふくまくれているが最近そのうちの二三は新種とみなしてよいとの結論にたっしたので本研究者がそれらの記載の発表を準備中である。これからさらに一両年の調査を加えて日本列島内の踏査点を3000として基礎情報の総括的整理ととりまとめに入るのが本研究者の当面の目標である。環境指標として,いろんな生物がとりあげられ,土壌動物もその対象となることがある.たしかに土のあるところ,どこにもいる土壌動物は,陸上の生物の世界ー生産者としての緑色植物と,その生活を支える共生生物,とくに土の中の根圏での共生者としての土壌動物は,環境指標としてまことに重要な存在である.しかし土壌動物のおおくは,科や目の単位でしか把握できない.その中で,カマアシムシ類(Protura)は,体長1ミリ内外の小さな虫であるが,かなりの精度で種(species)単位での情報の蓄積が可能となっており,平成4年末で日本列島内2975地点での調査記録が集積されている.この小動物は,節足動物の系統上,特異な位置にある孤立した一群で,世界中の既知種550余,日本からは56種がしられている.本年度は,北海道および南西諸島で現地調査をおこなった他,本州各地でも新調査をすすめた.これらの結果は,項目11にあげたように,宮古島からクメカマアシムシEosentomon Kumei,石垣島からトサカマアシムシBaculentulus tosanus,種子島からウエノカマアシムシNopponentomon uenoiuenoi,北海道からミチノクカマアシムシAcerentulus Omoiを新しく記録した他,日本列島内約200地点からの新しい調査記録のとりまとめをした.問題は,いま手元にある資料の中に分類学上の位置を確定しかねているものが3種あることである.これらはおそらく新種とおもわれるが,中国大陸,シベリアから記載されている種との関係が微妙で,目下検討中である.なんとか平成5年度末までには結論をだしたいとおもっているが,現在調査をすすめている西表島とその周辺の島でも,日本列島

未知のものがみいだされており,つぎつぎとむつかしい課題が出現している.環境指標としていろんな生物がとりあげられている。土壌動物もその対象となることがある。たしかに土のあるところかならず土壌動物はみつかる。陸上の生物の世界で生産者である緑色植物とその生活をささえている共生者とくに根圏の共生者である土壌動物は環境指標として重要な存在である。しかし土壌動物のおおくは基礎情報がとぼしく科や目の単位でしか把握できないのがつねである。そのなかでカマアシムシ類(PROTURA)は種単位でかなりの精度での情報の蓄積されつつある。この類は本課題での研究をふくめ平成5年末で日本列島で3000地点以上での種構成・令構成・調査点の植生・標高・暖かさの指数などの情報が集積されておりいまこれを地域別・種別にとりまとめている。カマアシムシ類は節足動物の系統上まことに特殊な位置をしめ近縁の現生動物はみあたらないがおそらく古生代デボン紀あたりの起源とみなされる。体長1ミリ内外のちいさな虫で人目にはつかないが緑あるところどこの土にもみいだされる。世界中での既知種550余日本列島からは57種がしられている。しかし現状で情報の量と質が十分であるとはもうしがたい。本課題でもこの三年にわたって調査をつづけてつぎつぎと予想をこえた新情報を得ている。本年度の現地調査は八重山諸島に重点をおいたがこれは昨年度の調査で与那国島と西表島とでアジア大陸南部と深いつながりをしめすものみいだされたからである。現在カマアシムシ属(Eosentomon)の一新種の発見を確認しているがこの新種は海南島や広西省の種と近縁である。まだすべての採集資料の検定を終っていないのでさらに新しい知見がえられる見込である。本課題は本年度で終了することになっているがさらなる調査・研究がもとめられ集積された標本・記録の保存についても十分な配慮が必要である。
空間認識における身体性の関与-脳病変例における検討

本研究の目的は、脳病変例を対象とした神経心理学的手法を用いて、身体図式および空間認識に関する検討を行うことであった。身体図式とは、ヒトが自分や他人の身体を認識し、適切に情報統合するための脳内システムであり、様々な高次脳機能との関わりが指摘されている。本研究期間中ではパーキンソン病を対象としたグループスタディと、上側頭溝病変例および前頭葉下部病変例を対象としたケーススタディを実施した。本研究の目的は、脳病変例を対象とした神経心理学的手法により、空間認識における身体性の関与について探ることである。身体図式は、ヒトにおける様々な高次脳機能との密接な関わりが指摘されている。特に近年では基礎分野だけでなく、ロボット工学や身体障害者を対象としたリハビリテーションなどの応用分野においても身体性が重視されており、身体図式のメカニズムの解明は重要な課題となっている。本研究では、変性疾患やパーキンソン病などの脳病変例を対象として心理学実験を施行し、身体のオンライン情報が空間認識に与える影響について検討する。今年度は、両側頭頂葉病変を主体とする皮質基底核変性例に認められた身体図式障害について報告した(鶴谷,2009)。この症例は身体に関する意味的・視覚的な情報は保たれていたが、自己の身体部位の位置を空間定位することが困難であった。一方で他者の身体においては、体部位の位置を正しく定位することができた。本例の自己身体部位定位について検討した結果、深部感覚情報に基づく自己身体へのリーチング動作において空間情報処理の問題があると考えられた。この検討に基づき、身体図式において現在の身体の状態をオンラインで処理する機能の重要性が示唆された。また、心理学実験を用いたグループスタディの対象として、パーキンソン病に対する検討を進めている。対象とする患者群には本年度に基礎的な認知機能の検索を実施しており、神経心理学的な査定が完了している。患者の多くは体の傾きや手の震え、歩行困難といった姿勢・運動の障害を有しているが、知的機能は保たれていることが確認できた。これらの症例に対して空間判断を要する心理学実験を施行し、姿勢保持や運動障害などの動的な身体情報処理の問題が空間認識にどのような影響を及ぼすのかを今後検討する。この成果は、パーキンソン病のリハビリテーションやQOLの向上に貢献できると考える。本研究の目的は、脳病変例を対象とした神経心理学的手法を用いて、身体図式および空間認識に関する検討を行うことである。身体図式は、ヒトにおける様々な高次脳機能と密接な関わりが指摘されている。特に近年では、基礎分野だけでなく、ロボット工学や身体障害者を対象としたリハビリテーションなどの応用分野においても身体性が重視されており、身体図式のメカニズムの解明は重要な課題である。今年度は生にパーキンソン病患者群を対象とし認知機能の基礎評価を行った。さらに身体において社会的に重要な位置づけをされる顔の情報から他者の心理推測を行う課題を施行し、パーキンソン病患者が健常者と比べて視線から相手の情動を読み取ることが困難となることを示した。また同様の課題を両側上側頭溝病変患者にも施行し、成績低下を認めた。一方、パーキンソン病患者では手足の震えや動きにくさなどの症状が左右差を伴って生じることが知られている。現在、これらの運動症状の左右差が空間性注意に及ぼす影響を調べるために反応時間を測定する課題を行っている。本結果の分析により、運動症状により阻害されるオンラインの身体図式情報が空間認識にどのように関与するか、検討できるものと思われる。
ゲノムリプログラミングにおける体細胞核のダイナミクス

リプログラミングは特定の機能を果たすべく特殊化した体細胞が、無限自己複製能と多分化能をもつ多能性幹細胞に変化する現象である。体細胞核の核移植によるクローン動物の誕生や核移植胚盤胞からの胚性幹(ES)細胞の樹立がリプログラミングの方法として知られている。我々は、体細胞とES細胞の細胞融合により体細胞核がES細胞核様にリプログラミングされることを独自に発見した。これまでの我々の研究から、リプログラミングは核DNAの遺伝情報には影響を与えず、DNAやクロマチン、クロマチンの高次構造といったエピジェネティクスを、ゲノム全体に渡って大がかりに書き換えることにより引き起こされる分子機構モデルを提唱している。細胞融合実験系では、リプログラミングされた体細胞核を大量に回収することが可能であり、リプログラムされた核のエピジェネティクスの状態を解析することが可能である。本研究課題ではヒストンの置換とリプログラミングの関係を、核移植や細胞融合の実験系を用いて明らかにする事を目的にしてきた。クロマチンはヒストンH2A, H2B, H3,H4のオクタマーにDNAが巻き付いたDNA-蛋白質複合体構造である。ヒストンH3とH4は細胞周期依存的に置き換えられるのに対して、ヒストンH2AとH2Bは細胞周期非依存的に短時間に置き換わることが知られている。我々は、H2Bが蛍光遺伝子GFPで標識されたH2B-GFP融合蛋白質を発現するトランスジェニックES細胞とトランスジェニックマウス(ヘテロおよびホモ)の作製に成功した。また、再プログラム化クロマチンをもつ細胞の薬剤または蛍光色素による選択を目的に、Nanog遺伝子発現制御領域下にピューロマイシン薬剤耐性遺伝子やGFP遺伝子を発現するトランスジェニックマウスの作製に成功した。現在これらのツールを用いて、再プログラム化体細胞クロマチンの解析を進めている。リプログラミングは、特定の機能を果たすべく特殊化した体細胞が、無限自己複製能と多分化能をもつ多能性幹細胞に変化する現象である。リプログラミングは核DNAの遺伝情報には影響を与えず、DNAやクロマチン、クロマチンの高次構造といったエピジェネティクスを、ゲノム全体に渡って大がかりに書き換えることにより引き起こされることが推測されている。ヒストンのメチル化やアセチル化とリプログラミングの関係を明らかにしてきた。本研究課題では、ヒストンの置換とリプログラミングの関係を、核移植や細胞融合の実験系を用いて明らかにする事を目的にしている。クロマチンはヒストンH2A,H2B,H3,H4のオクタマーにDNAが巻き付いたDNA-蛋白質複合体構造である。ヒストンH3とH4は細胞周期依存的に置換わるのに対して、ヒストンH2AとH2Bは細胞周期非依存的に短時間に置換わることが知られている。我々は、H2Bが蛍光遺伝子GFPで標識されたH2B-GFP融合蛋白質を発現するトランスジェニックES細胞とトランスジェニックマウス(ヘテロおよびホモ)を作製した。トランスジェニックマウスから回収した初期胚では、GFP蛍光の細胞核への局在が確認された。このトランスジェニックマウスの雌の飼育数を増やし、回収した未受精卵に体細胞核を核移植してH2B-GFPの体細胞核への移行を解析している。
周辺プラズマにおける径電場構造変化が乱流輸送特性に与える影響に関する研究

この研究は、核融合実験炉ITERなどの次期大型装置において、プラズマ対向機器に大きな損耗を与えるEdge Localized Mode(ELM)を抑制しながら、かつ高い燃焼率のためのプラズマ閉じ込め性能と不純物原子の掃き出しを両立する運転法の確立を目的としている。具体的には、現在知られているプラズマ周辺部における準定常的な粒子・熱の掃き出しを実現する運転モードにおけるプラズマの輸送現象の理解のため、乱流輸送現象、電磁流体力学的不安定性とプラズマの巨視的状態とのつながりを解明し、さらに次期大型装置への適用の検証及びプラズマ性能をさらに進展させるための運転法の提案を行う。本研究では、Quiescent H-mode(QH)時のペデスタルにおける輸送特性に関する研究を足掛かりとして、その理解に基づきELM抑制運転手法を提案する。この目的に向けて、Wide pedestal QH-mode周辺部での揺動特性とプラズマ閉じ込めの関係に関して実験研究を行い、成果を得た。Wide-pedestalへの遷移後に特徴的に生じる準コヒーレントモード(QCM)に関して、揺動の空間構造および揺動と粒子輸送の相関について解析を行った。乱流とQCMの周波数スペクトルは周波数領域が重なる部分を持つため、同一周波数にある複数のモードについて分離する手法を開発した。具体的には最大エントロピー法を用いて波数分解能を向上させ、これによりQCMを背景のブロードな乱流揺動から分離することが可能となった。これにより得られたQCM揺動強度の径方向分布を評価し、径電場井戸の内側領域でピークを取る分布を持つことが分かった。QCMの揺動強度は200300 Hzで振動しており、これと同じ周波数かつ遅れた位相でダイバータDα線発光強度が振動していることが分かった。
自己愛的な人格構造をもったタイプA行動とそのメンタルヘルス上の諸問題の検討

自己愛的な人格構造をもったタイプA行動パターン(以下,タイプA)のメンタルヘルス上の諸問題の検討した本研究であるが,本年度前半は主に昨年の成果の発表を行った.そして,後半では大学生を対象としタイプAの発現の規定をする自己愛に関連してモデルを構成する作業を行った.まず,前者であるが,タイプAと関係するメンタルヘルス上の問題に動機づけが介在することを実証したもので,これについては平成17年7月に開催されたStress and Anxiety Research Societyの大会において発表された.つぎに,後者については,旧来からタイプAを規定すると考えられていた信念(非合理な信念)をも取り入れた包括的なモデルを構成しその検討を行った.今回はこれまでの研究も踏まえ信念と自己愛とタイプAとの関係について4つのモデルを想定した.すなわち,自己愛パーソナリティが信念を規定しそれがさらにタイプAに影響する場合(モデル1),自己愛パーソナリティが信念およびタイプAの双方を規定し信念もまたタイプAを規定する場合(モデル2),信念および自己愛パーソナリティが独立してタイプAを規定する場合(モデル3),相互に影響しながらタイプAを規定する場合(モデル4)がそれらである.大学生を対象にして得られた調査データをこれらのモデルにあてはめ適合度を比較したところ,モデル2,および,4が比較的妥当性が高かった.以上の結果から,また,タイプAの規定因のなかで自己愛の影響は大きく,直接的に規定するばかりか旧来からタイプAの規定要因とされてきた信念と相互に影響しあいながらタイプAに関連していることなどが明らかになった.なお,本研究では,当初,タイプAが自己愛と関連しながらメンタルヘルス上の問題に影響している可能性なども想定されたが,それらについては今回は十分な解明には至らなかった.自己愛的な人格構造をもったタイプA行動パターン(以下,タイプA)のメンタルヘルス上の諸問題の検討した本研究であるが,本年度は児童・生徒を対象とし,とくにタイプAとメンタルヘルス上の問題に焦点をあてて研究を行った.まず,児童のメンタルヘルスを評価するにあたってどのような指標が適切か検討されたが,タイプAが達成にかかわる問題を扱っていることから,達成に伴う不安としてのテスト不安を取り上げることとした.そして,タイプAとテスト不安の関係を質問紙によって調査したがとくに明白な関係が見いだされなかった.そこでその原因をさぐったところ,タイプAがそのまま不安の高まりなどのメンタルヘルス上の問題につながるのではなく,何らかの仲介変数が介在していることが示唆された.これは本研究と関連し実施していた中学生を対象としたタイプAと学習動機づけの研究の結果から導かれたものである.そこで,次に,タイプAが学習に対する動機づけを介在し,テスト不安の高まりと関連していることを検討することとした.この調査結果については共分散構造分析を用いたモデル化を行い一連の仮説がおおむね実証されることになった(この結果は,平成17年7月に開催されるStress and Anxiety Research Societyの大会において発表する予定である).また,これと関連し以下の2つの事項についても実施し,次年度への橋渡しとした.1.自己愛パーソナリティとタイプAとの関連の基礎研究としてタイプAの形成に及ぼす家庭環境などの影響の検討2.自己愛パーソナリティとタイプAとの関連を力動心理学的な視点から検討するため,投影法による予備的な調査このうち1.については論文として公表した.自己愛的な人格構造をもったタイプA行動パターン(以下,タイプA)のメンタルヘルス上の諸問題の検討した本研究であるが,本年度前半は主に昨年の成果の発表を行った.そして,後半では大学生を対象としタイプAの発現の規定をする自己愛に関連してモデルを構成する作業を行った.まず,前者であるが,タイプAと関係するメンタルヘルス上の問題に動機づけが介在することを実証したもので,これについては平成17年7月に開催されたStress and Anxiety Research Societyの大会において発表された.つぎに,後者については,旧来からタイプAを規定すると考えられていた信念(非合理な信念)をも取り入れた包括的なモデルを構成しその検討を行った.今回はこれまでの研究も踏まえ信念と自己愛とタイプAとの関係について4つのモデルを想定した.すなわち,自己愛パーソナリティが信念を規定しそれがさらにタイプAに影響する場合(モデル1),自己愛パーソナリティが信念およびタイプAの双方を規定し信念もまたタイプAを規定する場合(モデル2),信念および自己愛パーソナリティが独立してタイプAを規定する場合(モデル3),相互に影響しながらタイプAを規定する場合(モデル4)がそれらである.大学生を対象にして得られた調査データをこれらのモデルにあてはめ適合度を比較したところ,モデル2,および,4が比較的妥当性が高かった.以上の結果から,また,タイプAの規定因のなかで自己愛の影響は大きく,直接的に規定するばかりか旧来からタイプAの規定要因とされてきた信念と相互に影響しあいながらタイプAに関連していることなどが明らかになった.なお,本研究では,当初,タイプAが自己愛と関連しながらメンタルヘルス上の問題に影響している可能性なども想定されたが,それらについては今回は十分な解明には至らなかった.
日本の経済格差分析

本研究は経済格差が拡大しつつあるわが国の現状について世帯主だけを分析対象とするのではなく、家族構造の変化も踏まえ、多面的に分析することを目的としている。本研究では、まず1年目の取り組みとして、世帯主の第一のパートナーである配偶者、特に妻を対象として、アンケートを実施し、その格差に与える影響を子供への教育投資や教育観の違いに焦点を当て行なった。教育投資の差が個人の経済格差を拡大させてきたのか。もし拡大させたとすれば、どれくらいであり、時代とともにその影響度は変化したのか。さらには、教育投資を多く受けた個人とそうでない個人では子供への教育投資には違いが生じていくのか。教育投資の相違が、性別や家族構造によってどれくらいの違いが生じるかを明らかにした。配偶者が世帯所得に与える影響や次世代の教育投資に与える影響、さらにはgenderの違いが格差に与える影響に主眼を置いた。わが国の家計の情報をできるだけ広範囲に収集することが必要であるが、データ収集に際して常に付きまとう問題としては、高額所得者に関するデータの少なさである。家計のデータで、入手できないものに対応するために、近年では、非常に安価で短期間のうちにデータを収集する手段として、ネットアンケート調査がある。この方法を用いた調査でも、高額所得者からのデータはほとんど入手困難であることがわかっている。そこで、年収約1億円以上の日本の富裕層全員(約6000人)に対してアンケートを配布した橘木・森「全国高額納税者調査」等の実績を利用して、必要な範囲で対象者にアンケート調査を実施した。その結果、高所得者の妻は、かなりの高学歴であるだけでなく、夫の親よりも妻の親の方が高学歴の場合が多いことなど、興味深いことがいくつもわかった。教育・学歴と所得の強い関連が示唆される。今後は、貧困層に焦点をあて、貧困と教育・学歴の関連を見ていくこととする。
地震・傾斜変動並行観測による諏訪之瀬島火山の爆発の発生過程と発生場変化の研究

平成15年度に引き続いて,諏訪之瀬島火山で広帯域地震観測を継続した.概ね23ヵ月毎に観測データの回収とメンテナンス作業を実施した.観測点の稼動状況は良好で欠測がほとんど生じることもなく,展開した4観測点全点が揃った状態で1年超にわたる期間の観測データを収録することができた.一方,傾斜観測点の設置は天候や設置作業体制の点で計画どおりに進まず,大幅に遅れた.傾斜観測点の設置が完了し,稼動を開始した後には爆発的噴火が発生していない.噴火地震の深さを精度良く決めることが,火山爆発の発生場の物理条件について制約を与えることができると考えられるため,本研究では,観測データを最も良く説明する速度モデルを解析して適用し,火山性地震の震源位置の精度を向上させた.適用する速度モデルとして,速度均一モデル,深さ方向に速度が線形に変化する1次元モデル,および空間的になめらかな3次元速度モデルを候補に挙げ,それぞれをあてはめて解析した.その結果,3次元速度モデルが最も良く観測データを説明することが分かった.得られた3次元速度モデルを用いて震源の再計算を行なった結果,観測点補正を考慮する必要がないことが分かった.得られた速度モデルは,活動火口付近が全般的に高速度であること,火山体の東西でVp/Vs値が著しく異なることなどの特徴を呈しており,特に相対的に深い地震の震源位置の推定には無視できない不均質性が存在することが分かった.震源再計算の結果,明瞭な空気振動を伴う噴火地震の震源を高精度(深さ方向の推定誤差が100m前後)に決定することができた.精度良く震源が求められた噴火地震のほとんどは,活動火口中心の直下の海水面下0.3km海抜0.1kmの限定された範囲に発生していることが分かった.平成15年度は諏訪之瀬島火山に活動水口を囲む広帯域地震観測点を設置し観測を開始した.天候や海況の不順に影響され,予定の地震観測点を全で設置完了したのは平成16年1月にずれ込んだ,傾斜観測点は設置完了できなかった.震源精度が確保できる観測卓配置が整った平成15年10月下旬以降のデータを用い,微噴火に伴う地震,A型およびB型地窯の震源分布を求めた.ただし,この期間中は爆発的噴火が発生しなかった,諏訪之瀬島火山は活発な活動を継続しているが,地理的制約から活動火口を囲む観測網の構築や長期の観測は困難で,特に深さの精度を向上させた火山性地震の震源はこれ零で得られていなかった.噴火地震の震央は火口付近と予想されるが,火口付近に観測点を設置することはできないため,観測データから地震波速度を決めることが深さの絶対値の精度を向上させる手段と考えた.そこで,観測データから地震波速度モデルを求め,観測点補正値を評価することにした.地震波速度モデルは,速度一定モデル,深さ方向にのみ速度が変化する1次元モデル,3次元モデルの順に解析した結果,走時残差が有意に小さいことと計算過程の残差の推移の点から,速度一定モデルが最適のモデルであることが分かった.また,この速度モデルに対する各観測点の残差分布を見たところ,その平均値が全観測点,P波およびS波ともに読み取り誤差よりも小さく,かつその標準偏差よりも小さくなり,観測点補正値の導入は必要が無いと評価した.この結果を踏まえて震源の再計算を行った.ダンピングを一切かけずに収束した解だけを震源が決まった地震とみなした結果,空中に飛び出して震源が決まる地震は無くなり,噴火地震は活動火口直下の海水準付近から極浅部の領域で発生していることが分かった.また,空振を伴わないB型地震の発生位躍と噴火地震の発生位置は共通することが分かった.平成15年度に引き続いて,諏訪之瀬島火山で広帯域地震観測を継続した.概ね23ヵ月毎に観測データの回収とメンテナンス作業を実施した.観測点の稼動状況は良好で欠測がほとんど生じることもなく,展開した4観測点全点が揃った状態で1年超にわたる期間の観測データを収録することができた.一方,傾斜観測点の設置は天候や設置作業体制の点で計画どおりに進まず,大幅に遅れた.傾斜観測点の設置が完了し,稼動を開始した後には爆発的噴火が発生していない.噴火地震の深さを精度良く決めることが,火山爆発の発生場の物理条件について制約を与えることができると考えられるため,本研究では,観測データを最も良く説明する速度モデルを解析して適用し,火山性地震の震源位置の精度を向上させた.適用する速度モデルとして,速度均一モデル,深さ方向に速度が線形に変化する1次元モデル,および空間的になめらかな3次元速度モデルを候補に挙げ,それぞれをあてはめて解析した.その結果,3次元速度モデルが最も良く観測データを説明することが分かった.得られた3次元速度モデルを用いて震源の再計算を行なった結果,観測点補正を考慮する必要がないことが分かった.得られた速度モデルは,活動火口付近が全般的に高速度であること,火山体の東西でVp/Vs値が著しく異なることなどの特徴を呈しており,特に相対的に深い地震の震源位置の推定には無視できない不均質性が存在することが分かった.震源再計算の結果,明瞭な空気振動を伴う噴火地震の震源を高精度(深さ方向の推定誤差が100m前後)に決定することができた.

精度良く震源が求められた噴火地震のほとんどは,活動火口中心の直下の海水面下0.3km海抜0.1kmの限定された範囲に発生していることが分かった.
リポ蛋白質をキャリヤーとするスフィンゴシン1-リン酸の神経機能制御

本研究では、(1)リポ蛋白質作用発現におけるS1P関与の証明、(2)ラット新生児アストロサイトからのリポ蛋白質の放出と連携したS1Pの産生応答を以下のように検討した。(1)リポタンパク質作用発現におけるS1P関与の証明とそのシグナル伝達経路---(a)ラット新生児アストロサイトやC6細胞において、SIPがMAPキナーゼ(ERK)の活性化、Egr-1(転写因子)の発現を伴い、塩基性線維芽細胞成長因子(FGF-2)の発現を引き起こす。ヒト血漿から超遠心法により調製したリポ蛋白質によっても同様の応答が惹起された。これらの作用がS1Pを介していることの証明として、リポ蛋白質から脂質画分を抽出し、さらに、薄層クロマトグラフィーにより、S1P画分に活性があることを確認した。S1P受容体遺伝子を過剰発現させたC6細胞を作製し、リポ蛋白質による作用発現にS1P受容体が関与しているかどうか判定した。(b)PC12神経細胞ではS1PやLPAがRho活性化を介して神経突起退縮応答を引き起こす。実際、リポ蛋白質によっても神経突起退縮応答が惹起された。この作用にはリポ蛋白質に含まれるS1PまたはLPAが主要なメディエーターとして働くこと、Edg受容体/Rho/ROCK経路を介していること、また、リポ蛋白質の酸化状態の変化に伴い神経突起退縮応答をメディエートする脂質構成成分がS1PからLPA様物質に変化することが示唆された。(2)リポタンパク質放出と連携したS1PとLPA放出応答の解析---(a)ラット新生児アストロサイトの無血清培養上清を回収し、S1PやLPA受容体を過剰発現させた細胞株を用いたバイオアッセイで脂質メディエーターの有無を検討した。その結果、培養条件を選択することで培養上清に分泌されるS1PやLPA様の活性を確認した。(b)アストロサイトの培養上清にアポEを含むリポ蛋白質が分泌される。超遠心法でリポ蛋白質を分離し脂質メディエーター様の応答を調べたところ、S1P様の活性がリポ蛋白質画分に、LPA様の活性がアルブミン画分に濃縮されていた。本研究は、神経系細胞におけるリポ蛋白質作用のメディエーターとしてのスフィンゴシン1-リン酸(S1P)とその関連脂質(リゾホスファチジン酸(LPA))の役割、S1P関連脂質の供給経路としてリポ蛋白質の産生と連携したアストログリアに焦点をあて、その可能性を検討することを目的としている。平成14年度では、リポ蛋白質作用におけるS1Pおよび脂質メディエーターの関与の証明とそのシグナル伝達経路の解析を行った。(1)ラット新生児アストロサイトやC6グリア細胞において、S1PがMAPキナーゼ(ERK)の活性化、Egr-1(転写因子)の発現を伴い、塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)の発現を引き起こす。このERK/bFGF系を指標にリポ蛋白質作用におけるS1Pおよび脂質メディエーターの関与を検討した。ヒト血漿から超遠心法により調製したリポ蛋白質を用い、S1P様の作用が発現するかどうかをERK活性化、Egr-1発現、bFGF発現を指標に解析した。