hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地方中小都市におけるスマートシティ計画支援システムの開発

本研究では、国内外のスマートシティ・プロジェクトの事例を調査することで、スマートシティを実現するために必要な事業メニューを整理し、事業効果を都市のコンパクト性、省エネルギー性能、環境負荷低減効果、費用対効果として評価できる指標及びその算定式を構築した。さらに、事業の評価結果とあわせて、まちづくり事業実施後の都市空間イメージをCGとしてリアルタイムに表示できるまちづくり支援ソフト「スマートシティ・デザインツール」を開発し、まちづくりの担い手が地域のスマートシティ化を考える上で、同ソフトがまちづくりの議論に与える影響と支援ソフトを用いたまちづくり手法の有効性を明らかにした。平成27年度は、地域の特徴に応じたスマートシティ化に求められる導入技術、取り組みについて整理して、事業の特徴を明らかするために、国内の「次世代エネルギー・社会システム実証事業」に採択された4地域、「次世代エネルギー技術実証事業」に採択された7地域、「スマートコミュニティ構想普及支援事業」に採択された48地域、海外の先進的なスマート・プロジェクトである、カリフォルニア州ロサンゼルス及びニューメキシコ州ロスアラモス・アルバカーキ(アメリカ)、アムステルダムスマートシティプログラム(オランダ)、EDISONスマートグリッドプロジェクト(デンマーク)を対象として文献調査を行った。調査結果をもとに、定量的指標に基づいて評価が可能であるスマートシティの形成に必要となる技術を抽出し、山口県山口市、宇部市、山陽小野田市の環境共生型住宅団地及び既成市街地においてスマート技術を導入した場合の環境負荷低減効果、省エネルギー効率の変化をシミュレーションした。研究成果は、Frontiers of Architectural Researchに掲載され、日本建築学会大会(東海大学:神奈川県平塚市)、同学会中国支部研究報告会(近畿大学:広島県東広島市)、The 10th International Symposium on City Planning and Environmental Management in Asian Countries(ハサヌディン大学:インドネシア・マカッサル市)において発表を行った。当初予定では、海外の先進事例地において、現地視察およびヒアリング調査を行う予定であったが、文献・資料整理等に時間を要したため、実施することができなかった。平成28年度は、環境基本計画を策定している人口10万人以上30万人未満の自治体を対象として、環境基本計画、低炭素都市づくりガイドラインの内容より交通、都市構造、省エネルギー、みどりの各分野について、各自治体が計画する施策を抽出し、スマートシティ実現に必要な施策シナリオ、省エネ、環境負荷低減の目標値を設定した。また、スマートシティ事業を実施している自治体を対象とした調査技術を導入する際の費用対効果を評価できる指標(二酸化炭素吸排出量、一時エネルギー消費量、発電量、電力消費削減量に対するインフラ整備のイニシャルコスト及びランニングコスト等)とその算定式を構築した。さらに、構築した算出式を用いて、ケーススタディ地区において、以下の通り試験的な分析を行った。最後に、平成29年度に向けて、算出式を用いて、自動的に任意の地区の環境性能と省エネルギー効果を算定できるユーザーインターフェイスを試験的に開発した。1.GISを用いて山口県山口市、防府市における二酸化炭素排出量分布とその影響要因を明らかにし、都市構造の違いを踏まえて分析した。2.山口県山口市、宇部市の住宅団地において、スマート技術導入時の省エネルギー効果、環境負荷低減効果を比較、分析した。3.山口県宇部市の中心市街地において、スマート技術導入時の省エネルギー効果、環境負荷低減効果を明らかにし、技術導入の効果が高い地区の土地、建物の用途について明らかにした。平成28年度は、当初計画していたスマート技術導入における費用対効果を算出するためのモデル式を作成し、概ね予定通りに研究が進捗した。申請者は、国内外のスマートシティ・プロジェクトの事例を調査することで、スマートシティを実現するために必要な事業メニューを整理し、事業効果を省エネルギー性能、環境負荷低減効果、費用対効果として評価できる指標及びその算定式を構築した。また、事業の評価結果とあわせて、まちづくり事業実施後の都市空間イメージをCGとしてリアルタイムに表示できるまちづくり支援ソフト「スマートシティ・デザインツール」を開発し、同ソフトがまちづくりの議論に与える影響と支援ソフトを用いたまちづくり手法の有効性を明らかにした。初年度は国内59地域、国外4地域の先進事例地を対象として、スマートシティ事業において導入される省エネ・環境配慮技術や施策を整理した。中間年度には、全国で策定された環境基本計画及びその関連計画の内容から、主に1人口移動(住み替え、通勤通学、購買行動)、2省エネルギー技術導入、3再生可能エネルギーの導入、4緑化事業の各分野について、スマートシティ化に必要な施策シナリオを体系化し、シナリオを実施した際の効果を評価する指標(二酸化炭素吸排出量、一時エネルギー消費量、発電量、インフラ整備のイニシャルコスト及びランニングコスト等)及びその算定式を構築した。また、算出した計算式に基づいてユーザーが利用を検討するスマート技術を任意に選択した際に、効果指標を算定できるUIを開発した。研究期間の最終年度は、開発したUIを基に、山口県内の既成住宅団地を対象にシナリオを適用した際の評価指標とシナリオ実施後の開発対象地の3DCGモデルとを連動して表示できる「スマートシティ・デザインツール」を開発して、市民、専門家らとスマート技術を導入した住宅団地再編計画の検討を行った。検討後にスマート技術に対する認知度や環境、省エネへの興味関心の変化、住宅団地再編の意向等をアンケートによって調査し、有効性を確認した。

さらに、事業の評価結果とあわせて、まちづくり事業実施後の都市空間イメージをCGとしてリアルタイムに表示できるまちづくり支援ソフト「スマートシティ・デザインツール」を開発し、まちづくりの担い手が地域のスマートシティ化を考える上で、同ソフトがまちづくりの議論に与える影響と支援ソフトを用いたまちづくり手法の有効性を明らかにした。平成28年度は、環境基本計画を策定している人口10万人以上30万人未満の自治体を対象として、環境基本計画の内容より、低炭素都市づくりガイドラインにおいて取り組むべきテーマとされている1交通、2都市構造、3省エネルギー、4みどりの各分野について、各自治体が計画する施策の整理を行う。また、スマートシティ実現に必要な施策シナリオ、省エネ、環境負荷低減の目標値を設定する。また整理した施策を評価するための指標として、スマート技術を導入する際の費用対効果を評価できる指標(二酸化炭素吸排出量、一時エネルギー消費量、発電量、電力消費削減量に対するインフラ整備のイニシャルコスト及びランニングコスト等)とその算定式を構築する。算定式をもとに任意に設定した施策シナリオに対応する関連技術、事業メニューを実施した際の費用対効果について自動的に算出できるUIを開発する。平成29年度は、開発したまちづくり支援ソフトを用いた住民参加型のワークショップを開催し、支援ソフトの有効性を確認しながら、スマートシティの計画策定手法について考察する。まず、平成28年度に作成した算定式をもとに設定した施策シナリオに対応する関連技術、事業メニューを選択した際に、その費用対効果を自動的に算出できるUIを開発する。また、計画検討対象地の現況土地建物データを元に3次元都市モデル作成する。作成したモデルに、シナリオ実施後の都市イメージに関連する3次元オブジェクトデータを加え、Adobe Directorを用いて、ユーザーがマウス操作によってディスプレイ上に表示された仮想空間を移動しながら、整備イメージを確認できるVRシステムを作成する。次に、開発した計算ソフトのUIとVRシステムを統合することで、事業実施、関連ハードウェア技術導入による費用対効果の評価結果と都市空間整備イメージを連動させてリアルタイムに表示できるまちづくり支援ソフト「スマートシティ・デザインツール」を開発する。さらに、ワークショップの実施前、実施後に参加者に対するアンケート調査行い、開発した支援ソフトが参加者のスマートシティに関する理解度、関心に対してどのような影響を与えるかを明らかにする。また、利用者の意見をフィードバックしながら支援ソフトの改善点を整理する。
衝撃波の伝播・回折・反射

平成4年度の第2班の研究目的で各分担者に共通した研究題目は種々の擬似衝撃波現象の解明である。1)正方形断面の直管路内に発生する擬似衝撃波については流れの可視化と圧力測定を中心に実験を行い、擬似衝撃波の構造に及ぼす上下壁面および側壁面上に発達する境界層の影響を明らかにした。本年度は特に二重露光のレーザホログラフィ干渉法やレーザードップラ流速計を用いて定量的な計測を行い、第2衝撃波の形成メカニズムに及ぼす境界層の役割を明らかにした。2)非対称ノズル内の擬似衝撃波の振動現象についても直管路内の実験と同様にレーザー干渉写真やカラーシュリーレン写真等の流れの可視化をおこなった。マッハ・ツエンダー干渉写真からノズル流の密度分布を求め、さらに等エントロピー流れの仮定を用いて流れの等マッハ数分布を求めた。それらの結果と非定常圧力の測定結果から、ノズル形状の違いによる擬似衝撃波の振動特性を明らかにした。3)二平行平板間の放射状超音速流中に発生する同心円状の擬似衝撃波の発生形態、振動モードにつき全視野の可視化実験を行うと共に、対応する数値シミュレーションを行った。その結果、擬似衝撃波が同心円状であり、長さが管内流れの場合よりも短いことを実験的に確かめた。二平板間の流れの圧力、流速、温度分布等の詳細については数値的に解析したが、圧力分布は実験結果によく一致した。4)擬似衝撃波が境界層と垂直衝撃波との干渉により生ずることから、ノズルやディフューザにおいて発生する壁面上の乱流境界層と垂直衝撃波との干渉を詳細に調べ、境界層のパッシブコントロールによる擬似衝撃波の構造を明らかにした。これらの研究成果は総合的にまとめられ「擬似衝撃波に関する研究成果報告書」として報告した。これらの研究の他に各研究分担者は、後ろ向きステップを過ぎる超音速流中に発生する衝撃波と境界層の干渉や超音速流中に噴射されジェットの混合過程の解析、トンネル内に発生する弱い圧縮波の伝播と減衰および弱い爆風のフォン・ノイマン反射に関する数値シミュレーション等を行い研究発表を行った。
酵母2ハイブリッド法によるヒトETS1と相互作用するヒト脳CDNAの単離

酵母2-Hybrid法はclonetech社のmatchmakersystemを使用した。GAL4DNA結合ドメインを有するpGBT9プラスミドにAuthentic ETS1およびETS1 Mutant(O-15)cDNA全長(Proc.Natl.Acad.Sci.USA,92,4442-4446,1995,Suzuki et al.)をそれぞれPCRを用いてサブクローニングしGAL4 DNA結合ドメインとETS1あるいはETS1 Mutantとの融合蛋白質がコードされるBait Plasmidを作製した。この際Sequencingでフレームが合っているとを確認した。これらのBaitプラスミドを用いて既にGAL4結合配列-lacZレポーター遺伝子を組み込んである出芽酵母(Y-190)をトランスフォームしレポーター遺伝子産物をIPTGおよびX-GALを使って検出した。その結果ETS1 Mutantは予想どうりAuthenticなETS1に比べてトランスアクチベーション活性は低かったのでETS1 Mutant-pGBT9プラスミドをトランスフェクトした酵母を以下実験に用いた。pGAD10プラスミドを使ったヒト脳cDNAライブラリーおよびヒト悪性リンパ腫のcDNAライブラリー(Clonetech社)をそれぞれこの酵母に更にトランスフェクトし2-ハイブリッド法で陽性コロニーを選び出した。陽性コロニーは38ケ認め、更にスクリーニングを繰り返し最終的に31ケのコロニーを得た。陽性コロニーからpGAD10-cDNAを精製単離した。これらのプラスミドDNAを常法でSequencingしcDNAの塩基配列を調べ遺伝子Bankの既知の配列と比較検討した。既知の遺伝子でフレームの異なるクローンや逆向きのクローン、あるいは停止コドンがはやい位置に出現するクローンなどをのぞき最終的に2ケのクローンを得た。これらをClone15およびClone31としてさらに解析を続けている。
ソフトウェアシステムのサービス可用性評価法に関する研究

本研究課題では,ソフトウェアシステムを実際に利用するエンドユーザの使用特性を加味することによって,従来とは異なる新たな信頼性/可用性特性である「サービス可用性」を評価するための数理モデルを種々構築した.「ユーザが要求するサービスを満足に完了することができる確率」を,ソフトウェア・サービス・アベイラビリティと定義して,これに関連する定量的評価尺度を,時刻およびシステムに施されるデバッグ作業回数の関数として導出した本研究課題では,ソフトウェアシステムを実際に利用するエンドユーザの使用特性を加味することによって,従来とは異なる新たな信頼性/可用性特性である「サービス可用性」を評価するための数理モデルを種々構築した.「ユーザが要求するサービスを満足に完了することができる確率」を,ソフトウェア・サービス・アベイラビリティと定義して,これに関連する定量的評価尺度を,時刻およびシステムに施されるデバッグ作業回数の関数として導出したまず,既存のマルコフ型ソフトウェア可用性評価モデルに,ユーザが実際にシステムを利用する際に知覚するサービスレベルを考慮して,サービス指向のソフトウェア可用性モデルを再構築した.具体的には,「単位時間当りにシステムが処理可能なサービス処理量」と定義される「サービス容量」(service capacity)と呼ばれる概念を導入し,システムが利用可能な状況において,次の2種類の状態を考慮した.状態Wn:望ましいサービス容量を維持している動作状態状態Ln:サービス容量が低下しつつもシステムは動作している状態これを踏まえて,マルコフ解析を実施した結果,「ある時刻におけるシステムの期待サービス容量」と定義される瞬間ソフトウェア・サービスアベイラビリティ(instantaneous soft ware service availability)を,時間およびデバッグ作業回数の関数として導出することができた.このサービス可用性評価尺度を用いて,システム固有の故障/修復特性,メンテナンスチームのデバッグ能力,およびシステムが状態Wn-Ln間を行き来するサイクル時間と,システムのサービス可用性評価との関係について考察し,本モデルの有効性を確認した.また,別のアプローチとして,システムに要求される複数のサービス(仕事)を同時に処理するマルチタスクソフトウェアシステムの振舞いを,無限サーバ待ち行列モデルで記述した上で,種々のサービス指向型可用性評価尺度を導出した.前年度は,サービス容量の概念を導入して,性能低下を考慮したソフトウェアサービス可用性評価モデルを構築したが,平成21年度はこのモデルをさらに発展させて,複数のサービス(仕事)を同時に処理するマルチタスクソフトウェアシステムに対して,性能低下を考慮したシステムのサービス指向型性能評価モデルを構築した.システム内の仕事の処理規程は無限サーバ待ち行列理論を用いて記述され,仕事の到着過程が非同次ボアソン過程(NHPP)に従うとき,処理時間制約以内に処理可能な仕事数を表す確率過程も同様にNHPPに従うことが導出された.また,瞬間仕事処理完了率(instantaneous task completionratio)や累積仕事損失率(cumulative task incompletion ratio)といったリアルタイム性(real-time property)を考慮した定量的なサービス可用性評価尺度を,時間およびシステムに施されるデバッグ作業回数の関数として導出した.望ましい動作状態と性能低下しつつも動作している状態間をシステムが行き来するサイクル時間,システム固有の故障/修復特性,およびメンテナンスチームのデバッグ能力と,システムのサービス可用性評価との関係について考察し,本モデルの有効性を確認した.また,コデザイン(協調設計)の概念を導入したハードウェアサブシステムおよびソフトウェアサブシステムの故障/修復特性を同時に考慮したコンピュータシステムに対してや,システムの運用段階特有の復旧シナリオを考慮した場合に対しても,上記と同様な議論を展開した.平成22年度は,通信システムや銀行のオンラインバンキングシステムといった常時稼動しているシステムをある1ユーザが間欠的に使用するという状況を想定して,動作・不動作状態を交互に繰り返すシステム自身の振る舞いや,そのシステムを利用するユーザの行動の様子を,マルコフ過程を用いて記述した.そして,サービス可用性を,「システムを利用することにより,ユーザが満足にサービスを受けることができる性質や度合い」と捉えて,次の3種類のサービス可用性評価尺度を導出した.(1)「時刻tにおいてユーザがシステムを使用しているとき,そのユーザ使用が中断することなくサービスを満足に完了することができる確率」と定義される使用中のソフトウェアサービスアベイラビリティ,(2)「時刻tにおいてシステムが修復中であり,かつそのとき発生するユーザの使用要求がキャンセルされる確率」と定義される使用要求拒絶によるソフトウェアサービスアンアベイラビリティ,(3)「時刻tにおいてシステムが修復中であるとき,その後に発生するユーザの使用要求がキャンセルされる確率」と定義される修復中のソフトウェアサービスアンアベイラビリティ.これらの定量的尺度は,時間およびソフトウェアシステムに対するデバッグ作業回数の関数として与えられた.本モデルを適用することにより,システム固有の信頼性特性やシステムダウン時の修復方策ならびにユーザの使用特性と,ソフトウェアシステムのサービス可用性評価の関係を把握することができることが,確かめられた.また,前年度と同様にコデザイン(協調設計)の概念を導入したハードウェアサブシステムおよびソフトウェアサブシステムの故障/修復特性を同時に考慮したコンピュータシステムに対しても,上記と同様な議論を展開した.
癌特異的エクソソーム包埋遺伝子情報をもとにした大腸癌診断ならびに治療戦略の確立

本研究は、癌特異的に分泌されるGlypican-1陽性エクソソームに包埋された遺伝子情報を解析することで、非侵襲的なLiquid biopsyによる大腸癌患者の診断から治療にわたる戦略が構築可能か検証することである。今回の研究の経過の中でLiquid biopsyを臨床応用するには大腸癌特異的エクソソームを分離することが重要であることを報告した。さらに大腸癌細胞株分泌エキソソームを網羅的蛋白解析を施行し、公共データベースを用いて解析を行うと、AUC0.9以上で癌組織特異的に発現を示す蛋白群の同定に成功した。現在、それらを用いて、非侵襲的診断マーカーとしての有用性の確認作業をおこなっている。体細胞のすべてがエクソソームを放出するために、癌細胞由来のエクソソームを区別することは困難である。そこでまず血清およびエクソソームmiRNAの早期診断マーカーとしての意義を比較検討した。正常大腸粘膜、大腸腺腫、大腸癌組織においてmiRNAs発現をqPCRで測定し、健常者・大腸腺腫患者の血清およびエクソソームmiRNAs発現の診断能を比較検討した。その結果大腸腺腫患者で血清miR-21,29a,92a、エクソソームmiR-21,29aが有意な発現上昇を認めた。またエキソソームmiRNAと比較し、血清miR-21,29a,92aは腺腫径10mm以上の進行腺腫患者検出に有用だった。つまり血清miR-21,29a,92aは大腸腺腫の有用な診断マーカーとなり得る可能性が示唆された。この結果より、診断の為のLiquid biopsyを臨床応用するには大腸癌特異的エクソソームを分離することが重要であることを報告した。またGlypican-1はほぼ全固形癌で発現することが最近示されてきており、現在消化器癌腫特異的エクソソームマーカー(食道癌、胃癌、大腸癌)を同定する作業に移行している(網羅的プロテオミクス解析)。昨年度までに癌特異的エクソソーム上の抗原を同定する計画であったが、現在網羅的解析中であり、当初予定していた実験計画と比べると遅れている。本年度は、消化器癌腫特異的エクソソームマーカー(食道癌、胃癌、大腸癌)を同定するために、各癌腫細胞株5種類ずつとそれぞれの臓器由来の正常粘膜細胞株の培養上清からエキソソームの抽出をおこない、これを網羅的蛋白解析を施行した。その結果、同定された蛋白群のなかから公共データベースを用いて解析を行うと、ROC解析でAUC0.9以上で癌組織特異的に発現増加を示す蛋白群6つの同定に成功した。網羅的プロテオミクス解析によるエクソソーム上に存在する消化器癌特異抗原(大腸癌、胃癌、食道癌それぞれ)を現在検出中であり、候補抗原が同定されれば、患者血清よりエクソソームを分離し、その抗原を用いた癌診断が可能であるかを検証する。

また、癌特異的エクソソームに存在する核酸を抽出し、原発巣の遺伝子情報との関連、治療、予後等の判定が可能であるかを検証する。昨年度までに癌特異的エクソソーム上の抗原を同定する計画であったが、微少エクソソームを抽出する過程が困難で、時間を要した。そのために委託による網羅的解析ができなかったことで、次年度使用額が生じた。本年度に繰り越された網羅的プロテオミクス解析に使用する。
変形性関節症軟骨におけるアグリカン分解機構の解明とエビジェネティック制御法の開発

軟骨マトリックスの破壊に重要であるMMP-13,あるいはADAMTS-4,-5,-9といったアグリカナーゼが軟骨細胞においてメカニカルストレスによって遺伝子発現が調節される遺伝子であること、メカニカルストレスによる基質破壊に転写因子RUNX2が深く関与し、変形性関節症発症(OA)の治療ターゲットとなることを示した。さらに、HDAC阻害剤がRUNX2発現に抑制的に働くことも判明した。HDAC阻害剤によるエピジェネティックな制御が、OA早期のアグリカン分解に関わるアグリカナーゼの発現を阻害することで新たな治療法の一つとなる可能性がある。【目的】軟骨マトリックスの分解において,MMPおよびアグリカナーゼが重要な役割をはたすが,これら酵素発現における力学的負荷の役割はいまだ不明である。本研究ではヒト軟骨細胞様細胞(SW1353)を用いて周期的伸展負荷(CTS)が転写因子RUNX2およびMMP-13、アグリカナーゼ発現に与える影響を検討した。【考察】OA軟骨破壊に主要な役割をはたすとされるMMP-13は転写レベルでRUNX2の制御を受けていること,アグリカン分解に重要とされるADAMTS-5遺伝子のプロモーター領域にはRUNX2結合領域が存在することが判明している。本研究結果は軟骨細胞に対する力学的負荷がRUNX2発現及びこれに引き続きMMP-13,ADAMTS-5の発現を誘導することを示した。【研究の意義・重要性】本研究では、軟骨マトリックスの破壊に重要であるMMP-13,あるいはADAMTS-4,-5,-9といったアグリカナーゼが軟骨細胞においてメカニカルストレスによって遺伝子発現が調節される遺伝子であることを示した。本研究では軟骨細胞におけるメカニカルストレスによる基質破壊に転写因子RUNX2が深く関与し、変形性関節症発症の治療ターゲットとなることを初めて示した。さらにこの系を用いて、エピジェネティックな制御あるいはIL-4などの抗炎症性サイトカインがRUNX2発現に抑制的に働くこと、その機序を解明していくことで新規治療法に結びつける【目的】軟骨マトリックスの分解において, MMPおよびアグリカナーゼが重要な役割をはたすが,これら酵素発現における力学的負荷の役割はいまだ不明である。【方法】SW1353を5日間単層培養後, ST140 (STREX社)を用いて30分間CTS (0.5Hz,10%)を加えた。メカニカルストレスがシグナル伝達に与える影響を検討するため、CTS負荷後のp38, ERK, JNKのリン酸化に与える影響をWestern blotで検討した。抗炎症性サイトカインとしてインターロイキン(IL)-4(10nM)を添加し、CTS負荷後の転写因子RUNX2およびMMP-13、ADAMTS-1,4,5,9mRNA発現に与える影響をRT-PCR, real-time RT-PCRにより経時的に検討した。【考察】これまでの研究で、軟骨細胞に対する力学的負荷がRUNX2発現及びこれに引き続きMMP-13, ADAMTS-5の発現を誘導することを示した。本年度は、メカニカルストレスがRUNX2発現亢進を誘導するメカニズムとしてp38 MAPKの関与を示した。さらに抗炎症性サイトカインIL-4がRUNX2発現抑制を介したアグリカナーゼ阻害活性をもつことを見いだした。【研究の意義・重要性】本研究では、軟骨マトリックスの破壊に重要であるMMP-13,あるいはADAMTS-4,-5,-9といったアグリカナーゼが軟骨細胞においてメカニカルストレスによって遺伝子発現が調節される遺伝子であること、メカニカルストレスによる基質破壊に転写因子RUNX2が深く関与し、変形性関節症発症の治療ターゲットとなることを初めて示してきた。今回、抗炎症性サイトカインIL-4がRUNX2発現に抑制的に働くことも判明したが、さらにピストン脱アセチル化酵素阻害が同様の効果をもつかどうかを最終的に検討し、そのアグリカナーゼ発現抑制機序を解明していくことで新規治療法に結びつけることができる。本研究ではこれまでにヒト軟骨細胞様細胞(SW1353)を用いて周期的伸展負荷(CTS)が転写因子RUNX2および剛P-13、アグリカナーゼ発現を亢進させることを示した。今回はヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤がこれらの遺伝子発現変化に与える影響を検討した。【結果】TsA,Ms-275投与により,細胞活性は下がることなく,HDACi非存在下ではCTSにて有意に上昇したRUNX-2,ADAMTS-5のmRNAの発現が抑制されていた.

アグリカン,II型コラーゲンのmRNAの発現についてはHDACi投与群で有意に上昇していた.また免疫染色により,HDAci非存在下で局在的に発現していたRuNX-2,ADAMTS-5もその発現は蛋白レベルで抑制されていた.【考察】これまでの研究で、軟骨細胞に対する力学的負荷がRUNX2発現及びこれに引き続きMMP-13,ADAMTS-5の発現を誘導することを示した。昨年度は、メカニカルストレスがRUNX2発現亢進を誘導するメカニズムとしてp38 MAPKの関与を示した。さらに本年度はHDAC阻害剤がRUNX2発現抑制を介したアグリカナーゼ阻害活性をもつことを見いだした。【研究の意義・重要性】本研究では、軟骨マトリックスの破壊に重要であるMMP-3,あるいはADAMTS-4,-5,-9といったアグリカナーゼが軟骨細胞においてメカニカルストレスによって遺伝子発現が調節される遺伝子であること、メカニカルストレスによる基質破壊に転写因子RUNX2が深く関与し、変形性関節症発症の治療ターゲットとなることを初めて示してきた。今回、HDAC阻害剤がRUNX2発現に抑制的に働くことも判明した。新規治療法の確立のために、今後は動物モデルなど用いたin vivoの検証が必要である。
新しいキネシン類似蛋白群分子KIF2Bの分子細胞生物学的研究

キネシン類似蛋白群分子(KIF)は細胞内において微小管に沿って、ATPを分解しながら物質輸送を担うモーター分子である。これまでにそれぞれのKIFが互いに違った分子を含む膜状小胞を運搬していることがわかっている。またマウスにおいてKIFが32分子も報告されている事からも、それぞれのKIFが固有の荷物を輸送すると考えられる。そのため未知のKIFが存在する事が予想され、細胞内物質輸送の機構の全貌を明らかにするには全てのKIFを同定する必要がある。KIFのモーター領域には微小管との結合に関係するアミノ酸配列とATPと結合する配列とがあり、これらは生物種間やKIFの間で保存されている。この保存されている領域に対してPCR法を用いて未知のKIFの探索を行い、これまでに報告されていない新しいKIFをマウスにおいて新たに13種類発見した。人間の全ゲノムに対して塩基配列やアミノ酸配列検索を行った結果、全てのKIFを発見した事を確認した。人間及びマウスのゲノムには合計で45種類のKIFが存在する事が新たにわかった。この機会にこれ迄バラバラであったKIFの名称の統一を提案する。それらのKIFについてモーター領域を用いたアミノ酸配列に基づく系統樹を作成し、ノザンブロット法によりメッセンジャーRNAの発現臓器の解析を行った。以上の得られた結果を米国科学アカデミー紀要の誌上で昨年度発表した。本年度はゲノム上の全てのKIF遺伝子の情報を用い、マウスの全発現遺伝子の解析計画であるファントムプロジェクトで使用されたライブラリーの中でのKIFの遺伝子の発現の解析を行った。この結果、45のKIFの遺伝子座のうち、42が発現していることなどが分かった。これらの成果は2002年12月のネイチャー誌に掲載された。
マイクログリアの睡眠覚醒リズム形成への関与:シナプスの貪食と形成の繰り返し

1マイクログリアは、入眠時に活性化し、シナプス貪食を行い、覚醒時には活性を落としてシナプス貪食を抑制する。その結果シナプス量は入眠時に少なく、覚醒時に多い日内変動が生じる。2脳内ノルアドレナリン量の変動が、マイクログリアの機能形態の変動を生じさせる。3マイクログリアのシナプス貪食は、入眠と睡眠の持続を促す可能性がある。4マイクログリアは、C3やMFG-E8で標識される特定のシナプスの選択的な除去をすることから、睡眠中の記憶の固定(memory consolidation)に関与している可能性がある。本研究の目的は、マイクログリアがシナプス貪食により睡眠覚醒リズム形成に関与することを示すことである。正常成熟ラット大脳皮質で、マイクログリアがシナプスを貪食しているかどうかを調べたところ、ラットの入眠時刻に当たる午前7時ではマイクログリアの細胞体の拡大と共に、CD68陽性ファゴソーム内にシナプス要素の取り込みが見られた。一方、ラットの覚醒時刻に当たる午後7時ではシナプス貪食は観察できなかった。シナプス関連タンパク質(シナプシン1,PSD95)は入眠時間帯AM7-PM7で少なく、覚醒時間帯PM7-AM7で多かった。また、マイクログリアが認識するEat-meシグナル関連分子であるMFG-E8、GAS6、MerTKや補体の発現はAM7に高く、PM7で低かった。一部のシナプスにはMFG-E8あるいは補体のC3が結合し、マイクログリアに貪賞された、あるいはされようとしているところが共焦点顕微鏡により、AM7で観察された。同時刻でEat-meシグナル関連分子は、生化学的に調製したシナプトソーム分画に多く存在していた。培養実験では、マイクログリアはグルタミン酸によって貪食能が亢進し、ノルアドレナリンによってグルタミン酸の促進効果がキャンセルされることを見いだした。HPLCによって、大脳皮質ノルアドレナリン含量を調べたところ、入眠時は、覚醒時の約2分の1に減少していることが明らかになった。脳内モノアミン枯渇剤レセルピンを投与すると、マイクログリアの細胞体は拡大し、ラットは行動量を減じた。逆に、合成グルココルチコイドのデキサメサゾンを投与すると、マイクログリアの細胞体は縮小しシナプスが増え、行動量は増加した。これらの結果は、ルアドレナリンの日内変動に応じて、マイクログリアがシナプスを貪食し、入眠覚醒サイクルに関与していることを示している。概ね順調に研究は進捗し、日本生理学会、日本病態生理学会で一部のデータを発表し、今後、日本神経化学会、日本神経科学会で発表の予定である。7月頃を目途に論文にまとめ投稿する見込みである。睡眠覚醒リズムを作るメカニズムについては現在もなお不明な点が多い。我々は、入眠時にシナプスが減少し、覚醒時にシナプスが増加するという過去の報告に着目した。ラット前頭葉皮質のウエスタンブロッティングを行い、実際にラットの入眠時に当たる午前7時にシナプスが減少し、覚醒時の午後7時に増加していることを確認した。午前3時より4時間ごとにラット大脳皮質よりRNAを採取し、mRNA発現の変化を見たところ、マイクログリアマーカーのCX3CR1やF4/80、細胞移動に関わるMMP、貪食に関与する補体やMFG-E8などが午前7時に発現のピークを持つ日内変動を示すことを見出した。また、FACSや免疫組織化学染色、マイクログリアの正常脳からの分離などの手法により、午前7時にはマイクログリアの細胞体が大きくなり、かつ、シナプスを貪食していることを明らかにした。また、シナプトソーム分画には、補体やMFG-E8などのeat-me signal関連分子が結合しており、これらの分子が介在してマイクログリアによる入眠時のシナプス貪食が生じているものと考えられた。マイクログリアの貪食を抑制するデキサメサゾンを投与すると、覚醒時間が延長し、non-REM睡眠が減少した。このようなマイクログリアによる日内変動するシナプス貪食に関し、ノルアドレナリンに着目した。大脳皮質ノルアドレナリンは午後5時に最高値となり、午前9時ごろ最低値となった。ノルアドレナリンは、マイクログリアの貪食を抑制するが、脳内ノルアドレナリンを枯渇させるレセルピンは覚醒時間を短縮し、non-REM及びREM睡眠を増加させた。レセルピンをノルアドレナリン前駆物質L-DOPSとともに投与するとレセルピンの効果は消失した。以上の結果は、マイクログリアは入眠時前後にシナプスを貪食してnon-REM睡眠の成立に寄与しているものと考えられた。入眠時のマイクログリアのシナプス貪食の生理的意義を明らかにするために、次の様な実験を行う。1)デキサメサゾン投与:入眠前のデキサメサゾン投与はマイクログリアの貪食能を強力に抑制し、細胞形態を小さくする。この形態は覚醒時のマイクログリアに似る。

このときの睡眠脳波を計測し、睡眠ステージのいずれが影響を受けるのか、また、学習に効果の固定化に影響はないのか等を検討する。2)レセルピンの影響の検討:レセルピンは、脳内アミンを枯渇させる。特にノルアドレナリンは大幅に減少した。その結果、活性化マイクログリアが多数現れ、行動量が減少した。この際の脳波計測により、睡眠の質の変化を探る。神経科学実験に使用する動物の繁殖・調達が間に合わなかったため、一部実験の実施が翌年度にずれこんだため。5月中に、ブロッティング、形態観察、PCR実験など、前エンド3月に予定した実験を終了し、繰り越した予算の執行する。
超薄膜磁界センサを用いたモーションキャプチャーシステムによる嚥下時喉頭機能の解析

本研究の目的は嚥下における舌骨、喉頭蓋等の詳細な動きを解明することである。そのために複数の小型磁気マーカを用いた生体内でも使用可能な磁気式のモーションキャプチャーシステムを用いて実験動物(ウサギ)の生体内において3次元的な位置検出が可能なことを確認し、ウサギの安静時の嚥下における舌骨、喉頭蓋の詳細な動きについて基礎データの採取を行なった。本研究の当初計画では、磁気式モーションキャプチャシステムの超薄膜磁界センサなどセンサシステムの開発に約3か月、磁気マーカの開発に約4ヶ月の期間を予定していた。しかしその後、現状の磁気マーカと同等の性能を維持しつつ、さらに小型化したものを開発できる技術的な目途がつくことが判明した。本研究の目的である嚥下における舌骨や喉頭蓋などの3次元的な動きの把握と複雑な協調運動の解明ということを達成するためには磁気マーカを生体内に埋人して嚥下に関わる各器官の動きを計測するため、埋入するマーカはより小型であるほうが生体内の各器官の本来の動きを妨げる可能性も小さく、周囲組織の炎症など為害作用が発生する危険性も少ない。そのため今回、マーカの開発の期間を約7ヶ月に延長し、19年度の予算の一部を20年度に繰越して最新技術を用いてより為害作用が少なく精度の高いデータを採取することができるように、新しいスペックでのマーカ開発を行った。また生体内に埋入して使用するマーカである以上、材質も一定期間生体内に埋入することによる周囲組織への影響等を考慮し、極力腐食のおこりにくい材質にしなければならない。生体内環境での使用という点を考慮して材質は基板にガラスエポキシを使用し、コイルは銅100%としてレジストにエポキシ系樹脂を使用した。その結果、上記の材質で繰越分の予算によって当初計画よりもさらに小型化された6ミリ×6ミリで厚さ1ミリのマーカ18個を製作した。・マーカの実験動物の生体内への埋入と予備実験データの採取モーションキャプチャシステムのマーカを舌骨や喉頭蓋等につける前に生体内に埋入した時の為害性や腐食の有無、データの採取に問題がないかを確認する必要がある。そのため、実験動物の生体内にマーカを埋入し、データの採取に問題がないかどうかを確認するための予備実験を行った。実験動物にはウサギ(日本白色家兎、メス、体重3.35kg)を使用し、データ採取の前に手術を行ってウサギの右足の大腿部と下腿部の前外側皮下にマーカを1つずつ埋入した。約2週間創部の治癒を待ってからモーションキャプチャシステムを使用して実際にデータの採取を行った。実験の際にはウサギの耳介の静脈を確保し、ネンブタールを用いて反射が消失しない程度の浅い麻酔を行ない発砲スチロール製の固定台にゴムバンドで固定して実験データの採取を行った。その結果特に大きな問題はみとめられなかった。データを採取後皮下に埋入したマーカを切開して取り出したが2週間では特に目立った腐食等はみられなかった。また次年度には、マーカ埋入場所の周囲組織を切除し通法に従ってパラフィン包埋を行って組織切片を作成し、周囲組織の反応を分析する予定である。・高齢実験動物の飼育の継続嚥下時の喉頭機能の解析の中では正常な頭位における嚥下の基礎データの収集に続いて喉頭蓋軟骨の石灰化等の加齢を含めた病的変化の影響についても検討を行なう。その際には長期間飼育した高齢動物を使用する必要があるため19年度から継続して高齢動物の飼育を行った。嚥下は、舌、口蓋、舌骨、咽頭、喉頭などの多数の器官の複合的な働きで成り立つ。嚥下に関わるこれらの器官の詳細な動きを解明することは、嚥下機能の解明に最も重要な要素の1つである。本研究では複数の磁気マーカを用いて立体的な測定が可能で、生体内でも使用が可能な磁気式のモーションキャプチャーシステムを用いて嚥下における舌骨、喉頭蓋の3次元的な動きについて多角的な分析を行なった。まずウサギの安静時における基礎データの採取を行なった。あらかじめ外科的処置によって生体内の計測部位にモーションキャプチャーシステムのマーカを埋入した。更に計測部位以外にも頭蓋の3箇所にマーカを設置することにより、基準面を設定し、それに対する各計測部位の3次元的な動きを解析して生体内での位置検出が確実に行なえることを確認した。外科的処置後は一定期間経過観察しマーカを埋入した部位に異常がないことを確認した後、嚥下反射が消失しない深度の浅い麻酔を行なって専用の固定装置で固定して計測を行なった。計測は、磁場、電波、振動などから遮蔽された空間で行い、その際に嚥下させるものは水、軟食、硬食とした。

今後の検討課題としては頭位の変化に対して嚥下時の舌骨、喉頭蓋の動きがどう影響を受けるか、健常ウサギで頭部の屈曲時、伸展時、回旋時におけるデータを採取し、安静時の場合との差異の比較検討と一定期間飼育した高齢動物を用いてに嚥下時の舌骨、喉頭蓋の動きに関してのデータを採取することを予定している。高齢動物については実験終了後必要な試料を採取し、組織学的検討を行なって喉頭蓋弾性軟骨の石灰化などの喉頭部の病的変化の影響を若年のウサギと比較検討することを予定している。
自由行動下のサル海馬体による空間記憶の形成・保持メカニズム

ヒトの症例や動物の破壊実験より,海馬は,空間的および非空間的記憶の形成と一定期間の保持の過程に重要な役割を果たすことが示唆されている.げっ歯類の海馬から脳波を記録すると,歩行時やREM睡眠中に周期性徐波活動(RSA)が出現するが,最近,RSAの位相とニューロンのインパルス放電とのタイミングが,場所のコード化やその表現に重要な役割を果たしているとの仮説が提唱されている.しかし,従来ヒトを含めて霊長類では明瞭な海馬RSAは記録できないと言われており,海馬脳波とニューロン活動との相関についての知見はほとんどなかった.これに対して昨年度,1頭のサルを用いて,実験室内を自由に歩き回ることを訓練し,さらにMRI画像情報に基づいて脳波用電極を正確に海馬内に埋め込み活動を記録したところ,サルでも自由行動下(歩行時)では歩行開始時にRSAが出現すること,また,ラットのRSAと比較して周波数が低いこと(3-6Hz)などを明らかにすることができた.そこで本年度は,平成12年度の記録実験を継続するとともに,さらに1頭のサルを用いて,実験室内の床上やトレッドミル上での歩行を訓練したのち(トレッドミルの使用により歩行開始や歩行速度のコントロールが可能となる),脳波用電極に加えてとニューロン活動用の電極も,平成12年度と同様,MRI画像情報に基づいて正確に海馬内に埋め込み,自由行動下における海馬脳波とニューロン活動を同時記録した.現在,まだ記録実験は継続して行っているが,脳波活動に関しては,平成12年度と同様の結果が確認できた.また,ニューロン活動に関しては,これまで5個のニューロンから単一活動を記録できたが,まだ動物の行動(居場所,歩行速度,移動方向など)や海馬脳波との間に明瞭な相関を有するニューロンは見られていない.ヒトの症例や動物の破壊実験より,海馬体は,空間的および非空間的記憶の形成と一定期間の保持の過程に重要な役割を果たすことが示唆されている.げっ歯類の海馬体から脳波を記録すると,歩行時やREM睡眠中に比較的高振幅で5-10Hzの規則的な脳波(θ波)が出現するが,最近,θ波の位相とニューロンのインパルス放電とのタイミングが場所のコード化やその表現に重要な意味があるとの仮説が提唱されている.これに対し,従来ヒトを含めて霊長類では海馬体から明瞭なθ波は記録できないとされており,海馬体脳波とニューロン活動との相関についての知見はほとんどなかった.しかし,以前の霊長類海馬体脳波に関する研究で明瞭なθ波が記録されなかった理由として,霊長類の海馬体が本質的にθ波を発生しにくい構造であるという可能性以外に,脳波記録電極がθ波の発生源に位置していなかった可能性や,θ波が発生しにくい行動条件下で記録実験を行っていた可能性が考えられる.すなわち,海馬体が頭頂葉皮質直下にあるげっ歯類と異なり,霊長類の海馬体は脳の深部(側頭葉内側部)にあり,電極のポジショニングが格段に困難であること,また,げっ歯類の研究の多くでは,自由行動下の動物を用い,歩行や睡眠などθ波が出現しやすい条件下で脳波記録が行われてきたのに対し,霊長類,特にサルの研究では拘束下または麻酔下で脳波記録が行われてきたことを考慮する必要がある.これまでわれわれの研究室では,環境内の特定の場所をコードするニューロン(場所細胞)がラットばかりでなくサル海馬体にもあることを明らかにしてきたが,実際にこれらニューロンの場所応答性も,動物が頭部を固定された状態(拘束下)で,かつ,受動的に移動させられた場合には消失することがわかっている.そこで本研究では,自由行動下の動物の海馬体から脳波とニューロン活動を同時記録する実験システムを確立し,サルが自由行動下(歩行時)または睡眠時に,1)θ波が優位に出現するようになるか,2)海馬体脳波に相関したニューロン活動がみられるか明らかにすることを企画した.今年度(平成12年度)は,1匹のサルを用いて,首輪だけをつけた状態で実験室内を自由に歩き回ることを訓練し,海馬体脳波とニューロン活動を記録した.その結果,サルでも自由行動下(歩行時)ではθ波が出現する確率の上がることが明らかになった.しかし,ラットのように歩行時に必ず明瞭なθ波が出現するわけではなく,サル海馬体でのθ波出現の必要条件はほかにもあることが推察された.現在は,この条件が何であるかを明らかにするため,2頭目のサルをトレーニングしていると同時に,睡眠下での脳波記録や海馬脳波とニューロン活動の相関を解析するための準備を行っており,来年度はこれらの点を重点的に調べる.ヒトの症例や動物の破壊実験より,海馬は,空間的および非空間的記憶の形成と一定期間の保持の過程に重要な役割を果たすことが示唆されている.げっ歯類の海馬から脳波を記録すると,歩行時やREM睡眠中に周期性徐波活動(RSA)が出現するが,最近,RSAの位相とニューロンのインパルス放電とのタイミングが,場所のコード化やその表現に重要な役割を果たしているとの仮説が提唱されている.しかし,従来ヒトを含めて霊長類では明瞭な海馬RSAは記録できないと言われており,海馬脳波とニューロン活動との相関についての知見はほとんどなかった.これに対して昨年度,1頭のサルを用いて,実験室内を自由に歩き回ることを訓練し,さらにMRI画像情報に基づいて脳波用電極を正確に海馬内に埋め込み活動を記録したところ,サルで

も自由行動下(歩行時)では歩行開始時にRSAが出現すること,また,ラットのRSAと比較して周波数が低いこと(3-6Hz)などを明らかにすることができた.そこで本年度は,平成12年度の記録実験を継続するとともに,さらに1頭のサルを用いて,実験室内の床上やトレッドミル上での歩行を訓練したのち(トレッドミルの使用により歩行開始や歩行速度のコントロールが可能となる),脳波用電極に加えてとニューロン活動用の電極も,平成12年度と同様,MRI画像情報に基づいて正確に海馬内に埋め込み,自由行動下における海馬脳波とニューロン活動を同時記録した.現在,まだ記録実験は継続して行っているが,脳波活動に関しては,平成12年度と同様の結果が確認できた.また,ニューロン活動に関しては,これまで5個のニューロンから単一活動を記録できたが,まだ動物の行動(居場所,歩行速度,移動方向など)や海馬脳波との間に明瞭な相関を有するニューロンは見られていない.
中国におけるグローバル都市地域の形成と人口流動システム

グローバル都市地域の議論を参照しながら、中国の大都市圏の空間構造とその変容過程を、特に人口流動パターンに注目して解明することを本研究の目的とした。グローバル化の影響を受けながら、中国の産業構造が転換し、それに対応して特定の人口流動が起こり、都市の空間構造が再編されてきた。その結果、グローバル都市地域、あるいはそれに近似した都市空間が中国の大都市圏においても形成されつつあることが、事例研究を通じて確認できた。本研究は、人口流動に注目しつつ現代中国の大都市の空間構造とその変容過程を実証的に解明することを目的とする。今年度は、沿海部の各大都市・地域を訪問し、現状の理解、資料の収集、現地研究者との意見交換に努めた。青島市では、青島農業大学の大島一二教授をはじめとした複数の研究者とお会いし、近年の中国経済のグローバルな展開やそれにともなう人口流動の状況について意見交換を行った。また、青島市とその周辺に立地しかつグローバルな視野で展開する複数の企業を訪問し、労働力の需給状況などについて新たな知見を得ることができた。北京では、北京大学政治管理学院の李国平教授や中国科学院地理科学・資源研究所の張文忠研究員(教授)にお会いし、最近の中国における地理学的な研究の動向や共同研究の可能性などについて意見交換を行った。安徽省は農民工いわゆる出稼ぎ農民を上海や蘇南地方を含む長江デルタ地域へ大量に排出してきた地域であるが、皮肉なことに合肥市郊外の小井庄はそれ以前の農業生産責任制をいち早く導入した村として知られている。現地に赴いて責任制導入の経緯、出稼ぎを含む非農業への転換、その一方での農業用地の流動化などについて聞き取り調査等を行った。南京では、南京大学地理学系の曹栄林教授とお会いし、地域-都市-集落システムをめぐり、ミクロスケールの分析とマクロスケールの考察との接合が必要であるとの結論に至った。上海でも、華東師範大学地理学系の谷人旭副学院長や上海師範大学旅遊学院の王承雲教授と意見交換をし、上海をフィールドにした人口移動に関する研究の手法が主な話題になった。香港では、香港中文大学内にある中国研究サービスセンターを中心に、研究対象となる中国各地の都市形成や人口流動に関する諸資料の収集に努めた。本研究は、人口流動に注目しつつ現代中国における大都市の空間構造とその変容過程を実証的に解明することを目的としている。今年度は、沿海部のみならず内陸部の各大都市・地域を訪問することができた。具体的には、北京市、貴州省貴陽市、重慶市、および四川省成都市において、現地の研究者との意見交換や現地調査・資料収集を行った,また、関連する論文等の執筆と発表を進めている。北京では、北京大学政府管理学院副院長で地理学専攻の李国平教授に会い、中国の地理学の動向、北京の都市空間の変容、沿海部における地域労働市場の状況などについて意見を交換した。貴陽は、中国南西部の貧困地域であると同時に、多くの出稼ぎ労働者を送出する地域としてもよく知られてきたが、近年になってそうした状況に変化の兆候が見られた。貴陽の中心市街地では再開発が進行し、近郊農村の経済状況も急速に改善されていることがうかがわれた。こうした状況の変化は、地元での雇用吸収力の増大を意味しており、これまでの沿海部へ向かう大量の出稼ぎ流動を次第に転換させ、沿海部の「民工荒」(出稼ぎ労働者不足)を招来していることが了解できた。重慶は西南中国の中心地であり、外国資本の流入も極めて活発であり、その目覚ましい経済発展と人々の生活水準の向上がやはり印象深かった。成都では中国科学院成都山地及災害研究所の方一平研究員(教授)に会い、西南中国における地理学研究の傾向や、四川・成都地域の動向などについて意見交換をすることができた。研究発表は、3冊の図書への参加と1本の論文の執筆を通じて行った。『中国』では、特に人口の観点から現代中国を概観し、人口流動の説明に多くのスペースを割いた。『中国年鑑』では、産業の空間的な動向を分析したが、とりわけ内陸部と沿海部の関係に注目した。『西北中国のいま』では、内陸部における都市と農村の変容について多面的に考察を行った。また、『地学雑誌』へ投稿中の「中国の地理学」では、中国の経済地理学や都市地理学の経緯を解説する部分が、本研究課題と大きく関連している。グローバルな社会経済的な情勢に敏感に反応して、自らの内部構造を再編し、対外的にはオープンな関係を構築するような、グローバル都市地域と呼ぶにふさわしい新しいタイプの空間が、とりわけアジアにおいて数多く現出している。これまで中国大陸のいくつかの都市を事例にとって調査研究を行ってきたが、そうしたケーススタディを比較・相対化して理論化への契機を探ることを目的として、シンガポールと香港において資料収集を主な内容とする現地調査を行った。シンガポールでは、まず東南アジア研究所を訪問し、その研究状況を理解し研究所が出版する文献を入手した。シンガポール国立大学(SNU)の中では地理学科、中央図書館、中国語文献図書館、文化センター等を見学し、若干の資料を入手した。

シンガポール国立図書館(NLS)においても、どのような関心が共有されておりどのような資料が利用できるかを確認した。そして各種の書店で関連する書籍を購入することができた。香港においても、グローバル都市地域としてのその都市形成に関する資料を収集することに努めた。中国研究大学サービスセンター(USC)では、特に統計資料を中心にデータの収集を進めることができた。香港特別行政区政府の情報サービス処(ISD)においては、人口センサスや年次報告などの政府刊行物を購入した。その他、香港中文大学・香港大学・経済導報社などの書店においても関連する書籍を購入することができた。日本地理学会春季学術大会において口頭発表を2件行った。一つは「中国におけるグローバル化の中の都市再編」であり、もう一つは3名による共同発表の「中国長春市における日系自動車企業の立地展開」である。また、『地学雑誌』に査読論文の「中国の地理学」が掲載された。『人文地理学事典』では「経済特区」の項目を執筆した。学内業務等に追われて研究時間の確保がなかなか難しく、現地調査は年度末にずれ込んでしまったが、結局は当初の目論見のように、数人の研究者とお会いしたり各地の都市や農村の状況を調べたりすることができた。論文等の発表も着々と行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度は本研究課題の3年目(最終年度)になる。そのため、研究時間をよく確保することに努め、今年度も現地調査を継続して実施すると同時に、これまでに得られた知見・データに関する考察と研究成果の発表に専心したい。