hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期構造に依存しない安定構造探索法の開発

物質の構成元素が多成分化するにつれて、実験のみで新物質を探索することは大変困難になっている。本研究課題では、新規物質の予測に、エネルギー的に安定な構造を探索する計算科学的な手法についての検討を行った。結晶構造の情報のみから生成エネルギーの算出が可能な第一原理計算を使い、さらには進化的アルゴリズムを用いて、数多くの結晶構造パラメーターについて最適な組合せを選ぶ手法を組み合わせて、その有効性について調査した。初期構造に依存せずに安定な構造が得ることが可能になれば、新物質探索の強力な手段として用いることができる。まず本研究で用いる計算機システムの構築から着手した。学内共同研究者の大谷教授が東北大学へ異動したため、計画を一部変更して現有の設備を利用したシステムの構築を行った。管理ノードは既存のものを使用し、エネルギー計算等をおこなう計算ノードとして、4ノード64コアの並列計算機を本課題申請で新規に購入した。第一原理計算コードVASPについては既に設定等が済んでいるので、他の必要なソフトウェア(進化的アルゴリズムを制御するMatlab,分子動力学計算コードGulp等)をインストールし、キューイングシステムTorqueを利用した並列計算の設定を行った.次に古典分子動力学計算と進化的アルゴリズムを併用するUSPEXを用いて、ランダム構造からおおまかな安定構造を探索する方法について調べた。当初は複数のポテンシャル関数を試す予定であったが、Li-P-S系では論文として報告されているポテンシャルの調査が難航したため、見つかった一組のポテンシャル関数で安定構造の探索を行った。良好な収束性を確認することができた。また、進化的アルゴリズムに関するパラメータ調査も行った。進化的アルゴリズムは、構造の数を人口にみたて、次世代の子孫にあたる構造を「生殖」、「突然変異」、「遺伝子組み換え」等の進化の仕組みに類似したアルゴリズムを用いて生成し、コスト関数によってどの子孫が生き残るかを決定するものである。これを効果的に利用するために、その制御に関する経験的なパラメータを古典分子動力学法、および第一原理計算法との組み合わせを用いて詳しく調べた。前年度に構築した計算機システムを用いて物質探索の計算を行った。対象とした系は、リチウムイオン二次電池の固体電解質として注目されているLi-Ge-P-S系化合物である。近年注目されているLi10GeP2S12では、GeS4四面体とPS4四面体で構成される骨格構造があり、その隙間をLiイオンが一次元的に伝導することで高いイオン伝導度が実現していると考えられている。ここでは同様の構造を持った類似構造を、本手法により探索することを目的とした。まず既に存在が確認されている化合物が、安定構造として本手法により再現できるかどうかを確かめた。Li:P:S=3:1:4の組成比で安定構造探索を行った結果、わずかな歪みはあるものの、報告されているγ-Li3PS4に酷似したものが得られた.本手法による安定構造探索の有効性を示していると思われる。一方で、Li:Ge:S=4:1:4の組成比で安定構造探索を行ったが、最安定構造は報告されている結晶構造とは異なったものであった.得られた最安定構造のエネルギー値は-4.2457 eV/atomとなったが、報告されているLi4GeS4の結晶構造でのエネルギー値は-4.2610 eV/atomと見積もられ、0.0153 eV/atomだけ安定である。現状では、より安定な構造が本手法では探索できておらず、今後の改善が必要である。また、Li:Ge:P:S=10:1:2:12の組成比で安定構造探索を行ったが、現時点までで報告されている安定構造と一致するものは得られていない。報告されている結晶構造では、占有率が1でないサイトが複数含まれている。これに対して第一原理計算では完全な規則構造のみを取り扱っているため、固溶状態が安定となる現実の物質と比較した場合に差異が生じる可能性がある。現状では、このような構造に対して本手法の有効性は制限されると思われる。本研究課題では安定な構造を探索する計算手法の開発について検討を行っている。ここでは結晶構造の情報のみから生成エネルギーの算出が可能な第一原理計算を使い、さらには進化的アルゴリズムを用いて結晶構造パラメーターについて最適な組合せを選ぶ手法の有効性について調査した。Li3PS4には3種類の結晶構造が存在し、高温相からそれぞれα, β, γ-typeと呼ばれている。これらの結晶構造はPS4四面体の向きで大まかには区別される。Li3PS4はγ-typeが最安定であることが実験的にわかっており、前年度までに本手法で確かにそのことが再現されることを明らかにした。Li4SiS4、Li4SnS4はそれぞれα-typeとβ-typeのSiS4,SnS4四面体構造が安定であることが知られている。Li:Si:S, Li:Sn:S =4:1:4の組成比で安定構造探索を行った結果、前者ではα-type,後者ではβ-typeに酷似している結晶構造が得られた.本手法による安定構造探索の有効性を示していると思われる。またLi3PS4は、本研究グループで行った第一原理計算の結果、高圧下で準安定相であるβ-Li3PS4が安定になる可能性が示された。そこで高圧を用いた構造制御が可能であるか検討した。高圧合成の結果、P = 23 GPaの高圧合成では、第一原理計算で出現が予測されたβ-Li3PS4は存在が確認されたものの、ピーク強度は弱いものであった。

一方で、メインピークは一致する既存相がみつからず、新規化合物の存在が示唆された。そこで新規化合物について詳しく調査するため、進化的アルゴリズムを用いた安定構造探索を行った結果、高圧安定相の一つとして得られた結晶相δ-Li3PS4とメインピークがよい一致を示すことが分かった。高圧合成により、新規化合物であるδ-Li3PS4が得られた可能性があると考えている。物質の構成元素が多成分化するにつれて、実験のみで新物質を探索することは大変困難になっている。本研究課題では、新規物質の予測に、エネルギー的に安定な構造を探索する計算科学的な手法についての検討を行った。結晶構造の情報のみから生成エネルギーの算出が可能な第一原理計算を使い、さらには進化的アルゴリズムを用いて、数多くの結晶構造パラメーターについて最適な組合せを選ぶ手法を組み合わせて、その有効性について調査した。初期構造に依存せずに安定な構造が得ることが可能になれば、新物質探索の強力な手段として用いることができる。上に記述した研究実績の概要は、申請書に記載したものに概ね沿った内容となっている。研究を進める中で顕在化した問題点と、その解決方法についていかに述べる。前年度に、各世代の安定構造を探索する部分の計算時間が、全体の計算時間の中で大きな割合を占めることが分かり、この改善策が必要となった。今年度は更なる効率化を目指して新たな計算機システムを導入し、安定構造探索の計算時間を短縮させた。第一原理計算については九州大学の大型計算機も利用し、安定構造の探索に適したシステムが構築できたと考えている。本年度より、進化的アルゴリズムに関するパラメータ調査を本格的に進めているが、前年度に得られた知見により、計算精度の高い第一原理計算との組み合わせにより調査を行った。具体的な系としては、永久磁石材料として期待されているFe-Co系化合物と、電池材料として期待されているLi-Ge-P-S系化合物に取り組むと申請書には記載したが、今年度は後者に注力した。その理由は、新規構造探索には、先行研究が豊富な合金系よりも、複雑な結晶系を対象とするほうが有望であると判断したためである。また、コードの改良によりLi-Ge-P-S系に現れる錯体を含む構造の取扱いが可能になったことから、世界に先駆けてリチウムイオン電池材料の探索研究に着手した。前年度に引き続き大規模系の計算に向けて、古典分子動力学計算との組み合わせによるパラメータ調査も行っていくことが必要であると考えているが、この点については現状ではあまり進んでいない。来年度にこの部分については研究を進める予定である。このように、計画変更はあるものの必要最小限にとどめており、研究の進捗に応じて臨機応変に対応し、順調に研究を進めることができていると考えている.材料工学次年度も、平成25、6年度の研究計画を継続して、古典分子動力学と第一原理計算に対する進化的アルゴリズムのパラメータ調査を行う.その進行状況をみながら、本申請の最終段階として、実際の材料開発を見据えた系を設定して、その効果を検証していく。具体的には、新しい磁石材料として開発が期待されているFeをベースとしたFe-X 2元系で安定な物質を探索する。
無電解金属めっき廃液の処理と再資源化システムの構築に関する研究

近年、電子機器産業、自動車産業などの発展に伴って、表面処理技術のひとつとして無電解金属めっき液が大量に使われている。無電解めっき液には金属イオンのほか、次亜リン酸ナトリウム、亜リン酸ナトリウム、ホルマリンなどの還元剤、リンゴ酸、クェン酸などの錯化剤を含んでおり、使用済みめっき廃液の大部分はスラッジとして埋め立て地に廃棄処分されている。従って、無電解めっき廃液を再生したり、あるいは有用な物質に再資源化することは、資源の有効活用及び環境保全上極めて意義深い。本研究では、過酸化水素叉は固体金属添加による接触酸化法、二酸化チタン光触媒法用いて、無電解めっき廃液を酸化処理した後、リン酸マグネシウムアンモニウムとして晶析させ、肥料として資源化することを目的とするものである。種々な処理条件を検討した結果、廃液の処理には過酸化水素を用いて接触酸化し、さらにリン酸マグネシウムアンモニウムとして沈殿分離するのが最も有効であることが判明したので、総合的な再資源化システムを構築し評価した。得られた研究結果を以下にまとめると、(1)ニッケルめっき廃液中のニッケルイオンの分離回収:高濃度ニッケルイオンを分離するには溶媒抽出またはキレックス100を用いて分離した。また、銅(II)イオンの除去も可能であった。(2)めっき廃液中の次亜リン酸イオンと亜リン酸の分離:両イオンは陰イオン交換カラムで容易に分離できた。従って、本法により有用な還元剤である次亜リン酸を回収分離できることがわかった。(3)接触酸化法による還元性リン酸イオンの酸化:ニッケルイオンを除去した後、次亜リン酸イオンと亜リン酸イオンを酸化するために、過酸化水素と銅イオン(触媒)とを添加して、30分間熱する操作が簡便で有用な方法であることがわかった。なお、パラジウム/活性炭を用いる酸化法及び二酸化チタン光触媒法による還元性リン酸イオンの酸化についても検討したが、10^<-4>M程度の低濃度リン酸イオン溶液には使用可能であった。(4)リン酸アンモニウムマグネシウムの晶析:リン酸イオンを無機塩の結晶として晶析し、これを分離回収するための実験条件を検討した。さらに、リン酸亜鉛及びリン酸マンガン結晶としても回収できた。(5)総合的再資源化システムの構築と評価:ニッケルめっき廃液を接触酸化したのち、分離回収したリン酸アンモニウムマグネシウムを製造するためのシステムを構築し、これを評価した。近年、自動車及び電子機器産業の発展に伴って、製品素材上に直接金属を析出させるという無電解めっき法が、表面処理法として広く使用されている。無電解めっき液は、金属イオン、亜リン酸イオン、次亜リン酸イオン、硫酸イオンなどを含み、長時間使用することにより、副生成物を含む様々な混合物が生じ、産業廃棄物となる。また、めっき廃液中の金属イオン及びリン酸化合物の廃棄は重大な汚染を招くことが考えられ、リン酸化合物については富栄養化の原因となる。そのため、廃液処理の方法については強い関心が持たれ、有用物質の回収や再利用に関する研究開発が望まれる。

そこで本研究では、まず無電解ニッケルめっき廃液の処理ついて、その中のニッケルイオン及びリン酸塩を分離回収により再資源化し、また次亜リン酸イオンを還元剤として素材回収し、再利用するための基礎的検討を行った。すなわち、ニッケルイオンは二次電池の材料となる水酸化ニッケルとして、亜リン酸及び次亜リン酸イオンは酸化処理した後、肥料となるリン酸マグネシウムアンモニウムとして再利用するものである。無電解ニッケルめっき廃液からリン酸マグネシウムアンモニウムの結晶を得るための連続処理は以下のとおりである。無電解ニッケルめっき廃液(A)50.0mlに4M水酸化ナトリウム溶液25mlを加え、水酸化ニッケルを沈殿生成させた。これをNo.5Cのろ紙を用いてろ過し、ろ液を塩酸で中性に戻し、純水で全量を100.0mlとした。このろ液をCHELEX-100樹脂に通し、水酸化ニッケルの沈殿分離では分離できなかったニッケルイオンを分離した。また、このろ液20.0mlを70°Cで撹拌しながら、3M過酸化水素を約13ml、0.2M銅イオン溶液を0.4ml加え、40分間反応させて、亜リン酸及び次亜リン酸イオンをすべてリン酸イオンに酸化させた。さらに、この溶液をCHELEX樹脂に通し、銅イオンを分離した。最後に、この銅イオンを分離した溶液5.0mlに1.3M塩化アンモニウム溶液10.0mlと1.3M塩化マグネシウム溶液10.0mlを加え、さらにアンモニア水を加えてpH8.38.8とし、リン酸マグネシウムアンモニウムを沈殿生成させた。その結果得られたリン酸マグネシウムアンモニウム沈殿の重量は0.1479gとなり、定量的にリン酸イオンを沈殿回収することができた。無電解めっき法は非電導性部品に対しめっきでき,膜圧の均一なめっきが可能であるといった電解法にはない利点を有し,今後もその需要が期待できるめっき法である.ところがこのめっき法は,金属を析出させる方法として,電気ではなく還元剤を用いているため,めつき浴には還元剤が酸化した物質が生成し,やがてはめっき反応が停止してしまう.反応が進行しなくなっためっき浴は,廃液として廃棄処分することになる.廃液中には金属イオンやリン化合物が含まれ,安易な廃棄は重大な環境汚染を引き起こす懸念がある.本年度は,水中の汚染物質を分解処理する有効な方法として関心を集めているチタン酸化物を用いる光触媒反応法に着目し,これにより還元性リン酸イオンの酸化分解を行い,リン酸塩を生成してリンを再利用できるよう沈殿分離する方法についての基礎的研究を行った結果について報告する.亜リン酸水素ニナトリウムおよび次亜リン酸ナトリウムを用いて0.1M亜リン酸と次亜リン酸混合溶液を調製した。これをさらに100倍に希釈して1.0×10-3M溶液を調製した。1.0×10-3M溶液をビーカーに入れ、水銀灯より380nm以下の紫外線を直接試料中に照射した。試料の中には酸化チタンを加え、連続撹拌を行った。所定時間経過後に試料溶液を1ml採取し分析を行った。分析は、DEAE-5PW陰イオンカラムを用いて、イオンクロマトグラフ法により定量した。2.0×10-3Mリン酸溶液5mlに10倍モル過剰な塩化アンモニウム5mlを加えた。
許状授与システムと組織形成から見た近世芸能的宗教者の世界

第一に、史料調査を行った。愛知県では、津島神社、羽豆神社、愛行院にある史料を閲覧し、一部を撮影した。所沢市教育委員会所蔵の石山家文書を閲覧し、複写することもできた。それらの史料を用いて、津島神社の御師の活動、羽豆神社の神職が吉田家の裁許状を受けるまでの過程、尾張藩と修験頭の清寿院との関係、関東で活動した神事舞太夫、梓神子の組織の形成過程、及び彼ら・彼女らと他の系列の宗教者との葛藤・抗争・対立を扱い、研究報告書に収録した論文で論点を明らかにした。また近世の陰陽師の編成については、研究代表者の『近世陰陽道の研究』(平成17年)のなかで詳細に究明し、土御門家の許状授与システムについて一定の見通しを持つにいたった。本山・本所の発給するものは多様性に富み、一律の比較を許さないところがある。とりあえず許状には、(1)営業権の保証、(2)呼名・官名・装束の許可、(3)知識・技術の伝授の3つの機能があるが、陰陽師、神事舞太夫、夷願人では、(1)があって、(2)へと志向する。神職、修験は、(1)、(2)を持っており、条件によって(3)もあることもないこともある。梓神子では、(3)が極めて重要なものになる。僧侶は、(1)、(2)、(3)をすべて揃えている。本山・本所の権威・規模によって、配下のもつ権限が異なることが事例ごとに確認された。第二に、第一線で活躍している研究者を招き、研究会を開催できた。芸能的宗教者の組織化と活動の内容について、多様な議論を行った。本所編成論、身分的周縁論という視角からの議論の有効性と限界が徐々に明らかにされた。とくに神子の活動について、夫の所属する本山・本所に編成される場合もあれば、そうではない場合もあって、芸能的宗教者の家族形態が課題として浮上した。1、近世の宗教史、民俗学を専門する研究者を集めて、2回の研究会を開催することができた。第1回目では、研究代表者の林、梅田千尋氏が発表し、陰陽師研究についての現状と問題点について議論を行った。第2回目では、西田かほる氏が信濃の芸能的宗教者の形態、中野洋平氏が神事舞太夫と神子について発表をして、史料と分析について議論した。発表・議論から導かれた点は、以下のとおりである。(1)それぞれの芸能的宗教者の編成の時期段階論と、地域性の問題をいかに考えるのか。(2)最近の研究が問題にしている朝幕関係論、身分的周縁論では、個々の芸能的宗教者の編成の問題は解き明かせないこと。(3)神職、陰陽師の編成は比較可能だが、修験者については本山派、当山派のよる編成論だけでは把握できない。つまり顕密仏教の寺院や霊山との歴史的関係、そこにおける身分制度を組み込む必要性がある。(4)施設を持つ宗教者と、施設を持たない宗教者との違いをいかに考えるか。2、研究代表者の論文集が刊行された。収録論文は科研以前に書かれたものだが、まえがき、終章は、科研による研究会での議論、調査研究をふまえて書いたものである。そこでは、幕府の宗教者政策だけではなく、藩権力による宗教者政策を考慮すべきことを提唱している。

3、近世から近代をいかに展望するのかという課題が残されている。民衆宗教論では、近世の民衆的動向が、近代の新宗教、教派神道に連続していく面が追跡可能であるが、本所編成論では、その点が曖昧である。近代の国家神道研究と、近世の本所編成論の関係を、史料の裏づけと宗教史的枠組みで把握する必要がある。1、日本史研究者、宗教学者を集めて、研究会を2回、開催することができた。7月には、幡鎌-弘氏「寛文期における吉田家の執奏・裁許をめぐる問題」、遠藤潤氏「近世の「御師」をめぐる諸問題の整理-比較の試み-」、1月には、神田より子氏「「羽黒山神子職之由来」をめぐって」、林淳「神田氏の神子研究から学ぶこと」の発表があった。幡鎌氏は、吉田神道は萩原家、吉川惟足にも分け持たれて、寛文五年以前には吉田家が独自のシステムをつくれなかったことを指摘した。この発表では、吉田家の位階執奏は、神道裁許状の授与とは異なることも確認された。遠藤氏は、中世における熊野御師と、近世の富士御師、白山御師との比較を行い、近世の御師が本山・本所との関係を有し、対立や権威依存があることを指摘した。大社、霊山ごとに御師が活動、機能がどのように違うのかが議論となった。神田氏は、東北地方に広がった神子の数量的な多さと、社会的なニーズのひろがりを指摘した。林は、神田氏の労作の研究を評価しつつ、地域別に比較検討する必要を感じた。林は、芸能的宗教者の技能・知識の伝授がどのように行われているかを比較すべきことを提言した。2、北海道における白川家の進出について関係文献をあつめて、北海道の開拓地で、神主の果たす役割を考えた。また愛知県の津島神社の史料を閲覧して、津島御師の活動を再構成し、津島信仰の興隆の背後に、津島御師の日常活動があることを確かめた。暦と陰陽道の関係について整理して、『天文方と陰陽道』として刊行した。(1)羽豆神社、愛行院、津島神社の資料調査を行うことができた。羽豆神社、愛行院の文書は撮影をし、一部翻刻をおこなった。津島神社の資料は、愛知県史編纂室所蔵のマイクロフィルムを複写した。羽豆神社文書からは、地域神職が吉田家との関係を求めて、神道裁許状を得て行く政治的な過程を知ることができた。神道裁許状を得ることで、祭礼を通じて地域社会における地位を獲得していくことも確認できた。当山派修験の愛行院文書によって、里修験が占い、祈祷、病気直しなどの地域社会の願望に応じていたこと、その活動を可能にしていたのは、醍醐三宝院の補任状であることを確認できた。尾張では修験は、当山派、本山派を問わず、寺社奉行-清寿院というラインで支配されていたことも明らかにできた。津島神社文書では、吉田家との関係をしめす資料を発見し、漢文年間に社家が吉田家の神道裁許状を得ながらも、吉田家から脱却しようとする動きがあることを解明した。そこには、地域の一般の神職が吉田家の神道裁許状を得ていく中で差異化を図ろうとした大社の社家の社会意識をうかがうことができる。(2)埼玉県所沢市史編纂室所蔵の石山家文書を閲覧、複写することができた。石山家は、近世には神事舞太夫の家であり、関係の資料を多くある。ここでは文政年間に神子をめぐって当山派修験、本山派修験、吉田家と神事舞太夫とが争論を行なったことをしめす資料があり、それを解読、分析することができた。神事舞太夫は、檀家を回りながら檀家の娘を養女としてもらいうけて、訓練をほどこし、一人前の神子に育て上げる方法をとっていた。そのため、神子を他の宗教者と婚姻させることはさせず、神事舞太夫へ嫁入りさせ、夫婦ペアで営業することになる。神事舞太夫の頭である田村家は、関東の神子支配を行っていたという意味で、「神子の本所」であったと結論づけた。
スピネル型酸化物結晶における電子励起を伴う照射欠陥形成過程の原子分解能解析

次世代原子炉燃料および長寿命核種変換処理用材料の不活性母相材として期待されている、マグネシア・アルミネート・スピネル(MgAl_2O_4)結晶の強い電子励起を伴う高速重イオン照射による構造変化について、最新の電子顕微鏡解析技術と分子動力学計算の両面から解析を行った。イオンが通過した箇所に形成されるイオントラックの構造ならびにその周辺の不規則化挙動について定量的な知見を得ることに成功した。さらに不規則化の原子挙動としての機構についても明らかにできた。本研究は、強い放射線照射環境で使用する材料として考えられているMgO・nAl_2O_3スピネル結晶について、最新の電子顕微鏡技術による実験と分子動力学計算法によって、イオンや電子照射によって形成される構造欠陥を実験と理論計算の両面から原子分解能で解明し、電子励起過程が照射欠陥生成とその挙動に及ぼす効果を明らかにすることを目的としており、(1)イオン照射に伴う照射欠陥の形成とその安定性に関する実験、(2)スピネル中の欠陥形成挙動に関する分子動力学計算機実験、の2項目を研究の主たる柱としている。(1)では、電子励起が主たるエネルギー付与過程となる高速重イオン照射によって形成されるイオントラックとその周辺の微細構造を、高分解能原子像観察、環状暗視野像観察ならびに電子チャンネリングX線分光実験(HARECXS法)など最先端の電子顕微鏡技術を駆使して原子レベルでの高い空間分解能で明らかにする。さらに、はじき出し損傷/電子励起)比を変数とした実験を行い、照射欠陥集合体の形成・成長過程とイオン配列の不規則化過程の相関を明らかにする。(2)では、GULP(General Utility Lattice Program)コードを用いた分子動力学計算により、点欠陥の形成・移動エネルギー、不規則化に伴うエネルギー変化を定量化した後、点欠陥の蓄積によって結晶の構造不規則化がどのように誘起されるかを原子レベルの挙動として明らかにする。本研究では、強い放射線照射環境下で使用される有力な材料として考えられているMgO・nAl_20_3スピネル結晶について、最新の電子顕微鏡技術による実験と分子動力学計算によって、イオンや電子照射によって形成される構造欠陥を実験と理論計算の両面から原子分解能で解明し、電子励起過程が照射欠陥生成とその挙動に及ぼす効果を明らかにすることを目的としている。すなわち、(1)イオン・電子照射に伴う照射欠陥の形成とその安定性に関する実験、(2)スピネル中の欠陥形成挙動に関する分子動力学計算機実験、の2項目を研究の主たる柱として研究を進めている。以下に本年度に得られた成果の概略を述べる。(1)(001)面方位のMgO・nAl_20_3(n=1.1)単結晶ディスク状試料を作製し、それに対して日本原子力研究開発機構のタンデム加速器を用いて200MeV Xe^<14+>イオンならびに350 MeV Au^<28+>イオンを照射した。(2)照射試料のイオントラック周辺の構造について、加速電圧200kV透過電子顕微鏡を用いて高分解能観察を行った。このとき球面収差補正を試みたところ、トラック内部の像コントラストが大きく改善し、トラック内部の原子構造の解析の可能性が見いだされた。(3)環状暗視野像観察から、トラック内部での原子密度が低下していることを示唆する結果が得られた。(4)GULP(General Utility Lattice Program)コードを用いた計算により、スピネル結晶の格子定数、剛性率、エントロピー、熱伝導率を再現するよう原子ポテンシャルパラメーターの精密化を行った.(5)精密化した結晶ポテンシャルを用いて、(i)点欠陥の生成エネルギー,(ii)移動の活性化エネルギー,(揃)点欠陥再結合体積,(iv)サイト交換に伴うエネルギー変化,の数値解析を進めた。本研究では、強い放射線照射環境で使用される材料として考えられているMgO・nAl_20_3スピネル結晶について、最新の電子顕微鏡技術による実験と分子動力学計算によって、イオンや電子照射によって形成される構造欠陥を実験と理論計算の両面から原子分解能で解明し、電子励起過程が照射欠陥生成とその挙動に及ぼす効果を明らかにすることを目的としており、(1)イオン・電子照射に伴う照射欠陥の形成とその安定性に関する実験、(2)スピネル中の欠陥形成挙動に関する分子動力学計算機実験、の2項目を研究の主たる柱として研究を進めている。(1)(001)面方位のMgO・nAl_20_3(n=1.1)単結晶ディスク状試料を作製し、それに対して日本原子力研究開発機構のタンデム加速器を用いて200MeVXe^<14+>イオンならびに350MeVAu^<28+>イオンを照射した。(2)両イオンともに10^<17>m^<-2>レベルまで強照射すると、それまで明確に存在していたイオントラックが消失し、全体に歪みが蓄積された組織となった。これらの組織変化は、イオン照射影響部の重なりが進んだことによる。

(3)昨年度に確立したGULP(General Utility Lattice Program)コードを用いた分子動力学計算により、フレンケル欠陥の蓄積がスピネル結晶構造の不安定化に与える影響についての検討を進めた。その結果、点欠陥の蓄積が進むと、特に4面体位置に陽イオンが不安定化して占有率が低下し、結晶構造が岩石型構造に近づいていくことが示された。この傾向は、イオン照射実験で明らかにされている挙動と定性的に合致している。本研究では、強い放射線照射環境で使用される材料として考えられているMgO・nAl_2O_3スピネル結晶について、最新の電子顕微鏡技術による実験と分子動力学計算によって、イオンや電子照射によって形成される構造欠陥を実験と理論計算の両面から原子分解能で解明し、電子励起過程が照射欠陥生成とその挙動に及ぼす効果を明らかにすることを目的としており、(1)イオン・電子照射に伴う照射欠陥の形成とその安定性に関する実験、(2)スピネル中の欠陥形成挙動に関する分子動力学計算機実験、の2項目を研究の主たる柱として研究を進めている。以下に本年度に得られた成果の概略を述べる。(1)(001)面方位のMgO・nAl_2O_3(n=1.1)単結晶ディスク状試料を作製し、それに対して日本原子力研究開発機構のタンデム加速器を用いて350MeVAu^〈28〉+イオンを10^〈16〉m^-2レベルまで照射した。(2)電子チャンネリングX線分光実験(HARECXS)により結晶サイトのカチオン配列の定量解析を行ったところ、10^〈15〉m^-2程度の照射の範囲ではスピネル構造を保ってのカチオン配列の不規則化が進むが、10^〈16〉m^-2レベルまで強照射すると4面体位置のカチオン数が減少して全体に8面体位置を専有する割合が増加することが明らかとなった。(3)昨年度に引き続き、GULP(General Utility Lattice Program)コードを用いた分子動力学計算により、フレンケル欠陥の蓄積がスピネル結晶構造の不安定化に与える影響についての検討を進めた。筆御付近の低温では、点欠陥の蓄積により直接的に4面体位置の陽イオン占有率が低下し、結晶構造が岩石型構造に近づいていくに対して、1800K程度の高温ではスピネル構造の中で陽イオン配置の不規則化が進んだ後に、協力現象的に岩塩型構造に相転移することが示された。本研究では、強い放射線照射環境で使用される材料として期待されている結晶性セラミックス材料について、最新の電子顕微鏡技術による実験と分子動力学計算によって、イオン照射によって形成される構造欠陥を実験と理論計算の両面から原子分解能で解明し、電子励起過程が照射欠陥生成とその挙動に及ぼす効果を明らかにすることを目的としており、(1)イオン照射に伴う照射欠陥の形成とその安定性に関する実験、(2)欠陥形成挙動に関する分子動力学計算機実験、の2項目を研究の主たる柱としている。本年度に得られた成果の概略は以下の通りである。(1) MgO・nAl_2O_3(n=1.1)単結晶試料に対して日本原子力研究開発機構のタンデム加速器を用いて350MeV Au^<28+>イオンを10^<16>m^<-2>レベルまで照射した。
中空糸膜型抽出装置による希土類金属の高効率分離プロセスの開発

著者らが開発した流動液膜型の中空糸膜型抽出装置を用いて、希土類金属を高効率で分離する新しい省エネルギ-型分離プロセスを開発することを目的として研究を行い、以下に示す知見を得た。1.平衡論的研究:アルキルホスホン酸モノエステルであるPC-88Aのn-ヘプタン溶液による希土類金属イオンの抽出平衡を測定し、抽出錯体種および抽出平衡定数を決定した。また、協同効果試薬として、水溶性錯化剤であるジエチレントリアミン-5-酢酸(DTPA)を添加した場合のイットリウム(Y)と重希土類金属(Ho,Er)の抽出平衡に及ぼす影響を検討した。2.速度論的研究:(1)中空糸1本からなる膜型抽出装置を用いて、PC-88Aによる希土類金属イオンの抽出速度および逆抽出速度を測定した。その結果、これらの金属イオンの膜透過機構が界面反応を伴う拡散機構で表されることを明らかにした。実験結果を解析して各金属の界面反応速度式を導出し、総括の反応速度定数を求めた。(2)本実験装置を用いて、水相にDTPAを添加した場合のY,Ho,Erの抽出速度を測定した。協同効果試薬として水溶性錯化剤に2本のオレイル基を導入した新規の油溶性界面活性剤2C_<18>△^9EDTAのを合成した。膜透過速度に及ぼす2C_<18>△^9EDTAの添加効果を検討した結果、DTPAとは異なり、Ho,Erが選択的に抽出されることによってYとHo,Erとを分離することが可能であることが示された。3.中空糸モジュ-ルからなる流動液膜型抽出装置とミキサ-セトラ-抽出装置との比較:バストネサイトからの希土類金属の分離プロセスにおける軽希土類/中希土類金属の分離工程、ゼノタイムからの重希土類金属の分離工程への流動液膜型抽出装置の利用を検討し、従来の多段向流ミキサ-セトラ-を用いる抽出法との比較を行った。その結果、本抽出装置を適用することにより、溶媒量を大幅に節減できると同時に、所要動力は著しく小さくなることを明らかにした。
分子生物学に基づくバーチャル線虫モデルの構築とその工学的応用に関する研究

研究計画に従い,線虫のコンピュータモデルの構築,実生物実験および生物モデルに基づく移動ロボットの制御実験を行った.これらの成果は,学術雑誌および国際学会にて発表した.それぞれの内容にっいて,以下にまとめる(次頁[雑誌論文]記載の順).1.線虫の機械刺激応答(走触性)を担う神経回路のモデルと運動を担う筋の簡略なモデルを作成し,両者を連結することで,前進・後退といった応答をコンピュータ上で再現した.2.地面の摩擦や筋の硬さ,体重など,1.では考慮できていなかったダイナミクスを考慮し,筋モデルをより詳細なものとした.また,筋を支配する神経回路を実生物に忠実にモデル化することで,複雑な運動を再現可能とした.神経回路モデルに含まれる一部の神経細胞を除去したシミュレーションでは,正常体をもとに作成した本モデルにより,変異体の挙動もある程度再現できることが確認された.3.方向制御を担う神経回路をモデル化することで,刺激に応じて運動方向を変化させる線虫の応答を再現した.また,実生物の立体的な筋構造を詳細に表現する体の3次元モデルを新たに考案し,方向制御回路と連結することで,刺激に応じた種々の空間的な運動の表現を実現した.4.1.の走触性神経回路モデルと2.のダイナミクスを考慮した筋の詳細なモデルを連結することにより,刺激に対する応答(前進・後退)をより実生物に近いものとした.5.日本原子力研究開発機構において,線虫の走化性やFood応答に対する放射線照射効果を調べる実験を行った.この結果をもとに,走化性や学習といった応答・機能をシミュレートする初期モデルを新たに構築した.6.構築した線虫モデルを用いて機械システムを制御することを目指し,まず,単細胞生物であるゾウリムシのモデルを用いて小型移動ロボットのバイオミメティック制御を行った.この結果から,線虫モデルに基づく機械システムの制御法について検討した.研究計画に従い,線虫の運動に着目したボディモデル(運動学モデル・動力学モデル)を作成し,運動シミュレーションを行った.この結果,作成したモデルにより,実生物同様の挙動をある程度再現できることを確認した.また,刺激の処理と筋の制御を担う神経回路をモデル化し,ボディモデルと統合することにより,線虫の刺激受容から行動生成までの一連の流れを表現する世界初の線虫全身モデルを完成させた.これらの研究成果について,国内外の学会の学術講演会で発表を行ったほか,学会誌に投稿した.それぞれの発表内容は,以下のとおりである.1.神経回路のパラメータ調整に有効な進化的計算法を提案し,その応用例を示した.2.線虫の機械刺激処理のための神経回路のモデルと運動のための簡略なボディモデル(運動学モデル)を作成し,これらを統合することにより,全身シミュレーションを実現した.3.線虫の全身モデルを示し,生物実験の一助としてのコンピュータモデルの可能性を示した.4.線虫の運動を詳細に表現するために動力学を考慮したボディモデルを作成し,実生物の挙動と比較することで,その妥当性を示した.5.線虫の方向制御を担う神経回路をモデル化するとともに,実生物の立体的な筋構造を詳細に表現する3次元のボディモデルを作成し,未知な部分の多い実生物の筋制御について工学的な一解釈を与えた.このほか,日本有数のイオンビーム照射設備を用いて,線虫の刺激応答と放射線照射との関係を明らかにする実験を手がけている日本原子力研究所高崎研究所と交流するなど,実生物実験の結果を最大限に活かしたコンピュータモデルを作成するための生物学⇔工学連携の取り組みを進めてきた.また,システム神経生物学など関連分野のセミナー等に参加し,広く情報収集を行った.研究計画に従い,線虫のコンピュータモデルの構築,実生物実験および生物モデルに基づく移動ロボットの制御実験を行った.これらの成果は,学術雑誌および国際学会にて発表した.それぞれの内容にっいて,以下にまとめる(次頁[雑誌論文]記載の順).1.線虫の機械刺激応答(走触性)を担う神経回路のモデルと運動を担う筋の簡略なモデルを作成し,両者を連結することで,前進・後退といった応答をコンピュータ上で再現した.2.地面の摩擦や筋の硬さ,体重など,1.では考慮できていなかったダイナミクスを考慮し,筋モデルをより詳細なものとした.また,筋を支配する神経回路を実生物に忠実にモデル化することで,複雑な運動を再現可能とした.神経回路モデルに含まれる一部の神経細胞を除去したシミュレーションでは,正常体をもとに作成した本モデルにより,変異体の挙動もある程度再現できることが確認された.3.方向制御を担う神経回路をモデル化することで,刺激に応じて運動方向を変化させる線虫の応答を再現した.また,実生物の立体的な筋構造を詳細に表現する体の3次元モデルを新たに考案し,方向制御回路と連結することで,刺激に応じた種々の空間的な運動の表現を実現した.4.1.の走触性神経回路モデルと2.のダイナミクスを考慮した筋の詳細なモデルを連結することにより,刺激に対する応答(前進・後退)をより実生物に近いものとした.5.日本原子力研究開発機構において,線虫の走化性やFood応答に対する放射線照射効果を調べる実験を行った.この結果をもとに,走化性や学習といった応答・機能をシミュレートする初期モデルを新たに構築した.6.構築した線虫モデルを用いて機械システムを制御することを目指し,まず,単細胞生物であるゾウリムシのモデルを用いて小型移動ロボットのバイオミメティック制御を行った.この結果から,線虫モデルに基づく機械システムの制御法について検討した.
胸腺腫の病態解明と治療への応用

PD-L1(Programmed death ligand 1)は様々な癌腫で予後不良と考えられ、我々は胸腺腫患者においてPD-L1発現が予後因子として有用か調査した。20042015年に切除した81例の胸腺腫患者において、PD-L1発現を切除検体を免疫組織染色して1%以上のPD-L1発現を陽性、それ以下を陰性と評価してPD-L1発現と臨床組織的な関係を調査した。その結果、PD-L1発現は陽性22例(27%)、陰性59例(73%)で、陽性例と陰性例で年齢中央値、男/女比、重症筋無力症合併、最大腫瘍径中央値、R0切除、導入療法有無で、いずれも両群に差は認めなかった。一方、組織型は陽性例にB2/3が多く(p<0.001)、正岡古賀病期は陽性例に進行例が多かった(p=0.048)。現在までに原病死は両群ともになく、再発は3例(14%)対5例(8.5%)であった。5年生存率(OS;%)78対96、10年OS 62対80でPD-L1陽性群は有意に予後不良であった(p=0.028)。一方で5年無再発生存率(DFS;%)88対83、10年DFS 88対63で両群間に差は認めなかった(p=0.57)。OSに関する多変量解析では、高齢とPD-L1陽性が予後不良な傾向にあったが、有意差は認めなかった。またDFSに関する多変量解析でもPD-L1発現は予後不良因子とならなかった。結論として、我々は胸腺腫におけるPD-L1高発現がWHO分類B2/B3と3/4進行期胸腺腫に有意に相関していることを明らかにした。この結果は2017年呼吸器外科学会、2018年の欧州臨床腫瘍学会ESMO(ドイツ・ミュンヘン)にて発表した。さらに当院での今までの切除検体240例を用いて新たにPD-L1追加染色を行って検討中である。・胸腺腫の外科切除検体による遺伝子異常の網羅的な検索について、外科検体は80例前後あり、これを用いた次世代シークエンサーによる遺伝子異常の網羅的な検索を試みている。しかし、現時点でまだ有望な遺伝子変異は見つかっていない。外科症例の検体採取同意を積極的に行い、外科検体標本数をさらに増やし、引き続きH29年度も胸腺腫の遺伝子異常の網羅的解析を継続する予定である。・現在は胸腺腫の細胞株樹立を主に行っており、複数の細胞株樹立に成功している。この細胞株を用いて胸腺上皮に特異的なたんぱく発現パターンを免疫染色などで評価している。今後も切除検体や胸水を用いて細胞株の樹立を増やし、たんぱく発現パターンの解析などを行っていく予定である。・またヌードマウスを用いた腫瘍形成モデルの作成を試みている。ヌードマウスの左側腹部皮下に胸腺腫細胞株を注入して腫瘍形成能の確認と異種移植片モデルの確立を試みているが、いまだ成功していない。今後も引き続き腫瘍形成モデルの作成を試みていく予定である。・今までに採取された検体のパラフィンブロックを薄切して、特殊染色(免疫チェックポイント阻害剤(PD-L1)染色)を行った。その結果より、3-4期の進行期胸腺腫や胸腺癌にPD-L1陽性(1%以上染色される)が多いことが判明した。またPD-L1が発現してる胸腺腫患者は予後不良となる可能性が示唆された。この結果は2017年呼吸器外科学会にて発表予定である。・当科で行っている胸腺腫の切除方針について、2016年の世界肺癌学会(ウィーン)で発表し、有意義な討論を行った。外科検体の減少のため、新たな細胞株樹立に時間がかかっている。外科症例の検体採取同意を積極的に行い、外科検体標本数をさらに増やし、引き続きH30年度も胸腺腫の遺伝子異常の網羅的解析を継続する予定である。この結果は2017年呼吸器外科学会にて発表した。

さらに当院での今までの切除検体240例を用いて新たにPD-L1追加染色を行って検討中である。2018年の世界肺癌学会(カナダ・トロント)にて発表予定である。・当科で行っている胸腺腫の切除方針について、2016年の世界肺癌学会(ウィーン)で発表し、有意義な討論を行った。・外科検体のため、検体採取に時間がかかっている。・胸腺腫の緩徐に増殖する生物学的特性により、細胞株樹立に時間がかかっている。・PD-L1免疫染色と染色結果評価にも複数の病理医が検討しているため時間がかかっている。PD-L1(Programmed death ligand 1)は様々な癌腫で予後不良と考えられ、我々は胸腺腫患者においてPD-L1発現が予後因子として有用か調査した。20042015年に切除した81例の胸腺腫患者において、PD-L1発現を切除検体を免疫組織染色して1%以上のPD-L1発現を陽性、それ以下を陰性と評価してPD-L1発現と臨床組織的な関係を調査した。その結果、PD-L1発現は陽性22例(27%)、陰性59例(73%)で、陽性例と陰性例で年齢中央値、男/女比、重症筋無力症合併、最大腫瘍径中央値、R0切除、導入療法有無で、いずれも両群に差は認めなかった。一方、組織型は陽性例にB2/3が多く(p<0.001)、正岡古賀病期は陽性例に進行例が多かった(p=0.048)。現在までに原病死は両群ともになく、再発は3例(14%)対5例(8.5%)であった。5年生存率(OS;%)78対96、10年OS 62対80でPD-L1陽性群は有意に予後不良であった(p=0.028)。一方で5年無再発生存率(DFS;%)88対83、10年DFS 88対63で両群間に差は認めなかった(p=0.57)。OSに関する多変量解析では、高齢とPD-L1陽性が予後不良な傾向にあったが、有意差は認めなかった。またDFSに関する多変量解析でもPD-L1発現は予後不良因子とならなかった。結論として、我々は胸腺腫におけるPD-L1高発現がWHO分類B2/B3と3/4進行期胸腺腫に有意に相関していることを明らかにした。この結果は2017年呼吸器外科学会、2018年の欧州臨床腫瘍学会ESMO(ドイツ・ミュンヘン)にて発表した。積極的に臨床試験に同意をいただき、検体数を増やす。・積極的に臨床試験に同意いただき、検体数を増やす。・自動免疫染色器(VENTANA)を用いてPD-L1免疫染色を進める。計画よりも細胞株樹立が遅れており、遺伝子解析がまだ軌道に乗っていないため。胸腺切除検体のPD-L1染色に時間がかかり、染色による試薬や機材に未使用額が生じた。免疫染色にともなう試薬や設備管理費、論文作成費、学会参加費に使用予定である。細胞株樹立数を増やし、多くの細胞株で遺伝子解析を迅速に行っている。
癌治療ターゲット分子シャペロンの機能の解明と応用

ヒトには異なる遺伝子にコードされる2つのアイソフォーム、Hsp90αとHsp90βが存在する。両者の物化学的性質の違いとしてHsp90βのダイマー形成能が低下していることが知られている。その差はC末側の543-685アミノ酸内に局在するアミノ酸の変異による(Nemotoら、1995)。そこで本研究では、その領域のアイソフォームで置換している16アミノ酸を、Hsp90α型からHsp90α型へ置換し、大腸菌2-ハイブリッド法でダイマー形成能を定量的に解析した。その結果、16種類の中で5アミノ酸の置換においてダイマー能の有意な上昇が見られた。特にAla566>Thr、Met629>Alaの置換ではHsp90αレベルまでダイマー形成能が回復した(小早川ら,Cell Stress&Chaperones印刷中)。ヒトHsp90には、アミノ酸変異を伴うミスセンス変異が2例報告されている。そのうちHsp90αの488番目のGlnがHisに置換したケースでは,酵母Hsp90発現系を用いた実験によって,この変異型HSP90が機能できないこと示されている.この変異がHsp90のどの機能を変化させるのかを検討した.その結果、ダイマー形成能はHsp90α同士、Hsp90と変異型Hsp90、変異型Hsp90同士の順に低下した。この結果はGln488>Hisの変異はHsp90のダイマー形成能の低下をもたらすためにHSP90が機能しないという可能性を示している。Gln488はほとんどのHsp90ファミリータンパク質で保存されているものの、マウスやヒトのミトコンドリア型Hsp90であるTrap1ではThrに置換していた。そこでHsp90αのGln488をThrに置換したところ、ダイマー形成能が保たれた。この結果からもこの位置のアミノ酸がダイマー形成に重要であることが支持された。両者の機能的な違いは知られてはいないが、物理化学的性質の違いとしてHsp90βのダイマー形成能が低下していることが知られている。その差はC末側の543-685アミノ酸内に局在するアミノ酸の変異によると考えられている(Nemotoら、1995)。Hsp90のダイマー構造はその分子シャペロン機能発現に必須と考えられる。そこで本研究では、その領域のアイソフォームで置換している16アミノ酸それぞれを、Hsp90β型からHsp90α型へ置換し、大腸菌2-ハイブリッド法でダイマー形成能の有意な上昇が見られた。特にAla566>Thr、Met629>Alaの置換ではそれそれ1アミノ酸置換だけでHsp90αレベルまで回復した。一方、Hsp90αのThr566>Alaへ、Ala629>MetのHsp90βへの置換では、Hsp90βレベルまでは低下しないものの、ダイマー形成能は有意に低下した。これらの結果は、Hsp90βのダイマー能の低下の大部分は、566番目と629番目のアミノ酸置換によって説明しうることを示している。2つのヒトHsp90のアミノ酸配列は非常に保存されている。ヒトではいくつかのSNPが報告されいるもののその多くはアミノ酸の置換を伴わない変異である。しかし、アミノ酸変異を伴うミスセンス変異が2例、フレームシフトを伴う変異が1例報告されている(Passrinoら、2003)。

そおのうちHsp90αで見つかった488番目のGlnがHisに置換したケースでは、酵母Hsp90発現系を用いた実験によって、この変異型HSP90が帰納できないこと示された。(MacLeanら、2005)、しかしそのメカニズムは不明である。そこで、この変異がHsp90のどの帰納を変化させるのかを検討した。バクテリア2-ハイブリッド法を用いて、この置換がヒトHSP90αのダイマー形成に及ぼす影響を検討した。その結果、ダイマー形成能はHsp90α同士、Hsp90と変異型HSP90、変異型Hsp90同士の順にダイマー形成能が低下した。この結果、Gln488>Hisの変異はHsp90のダイマー形成能の低下をもたらすためにHsp90が機能しないという可能性を示している。しかし変異型Hsp90は正常Hsp90とはまだある程度ダイマーを形成できるので、単一の変異型Hsp90を発現した条件での酵母細胞では機能しないが、正常Hsp90と変異型Hsp90が50%ずつ発現している状態のヒト細胞では機能している可能性も同時に考えられた。ヒトには異なる遺伝子にコードされる2つのアイソフォーム、Hsp90αとHsp90βが存在する。両者の物理化学性質の違いとしてHsp90βのダイマー形成能が低下していることが知られている。そこ差はC末側の543-685アミノ酸内に局在するアミノ酸の変異による(Nemotoら、1995)。そこで本研究では、その領域のアイソフォーム置換している16アミノ酸を、Hsp90β型からHsp90α型へ置換し、大腸菌2-ハイブリッド法でダイマー形成能を定量的に解析した。その結果、16種類の中で5アミノ酸の置換においてダイマー能の有意な上昇が見られた。特にAla566>THr、Met629>Alaの置換ではHsp90αレベルまでダイマー形成能が回復した(小早川ら、Cell Stress & Chaperones印刷中)。ヒトHsp90には、アミノ酸変異を伴うミスセンス変異が2例報告されている。そのうちHsp90αの488番目のGlnがHisに置換したケースでは、酵母Hsp90発現系を用いた実験によって、この変異型HSP90が機能できないこと示されている。この変異がHsp90のどの機能を変化させるのかを検討した。その結果、ダイマー形成能はHsp90α同士、Hsp90と変異型Hsp90、変異型Hsp90同士の順に低下した。この結果はGln488>Hisの変異がHsp90のダイマー形成能の低下をもたらすためにHSP90が機能しないという可能性を示してしる。Gln488はほとんどのHsp90ファミリータパク質で保存されているものの、マウスやヒトのミトコンドリア型Hsp90であるTrap1ではThrに置換していた。そこでHsp90αのGln488をThrに置換したところ、ダイマー形成能が保たれた。この結果からもこの位置のアミノ酸がダイマー形成に重要であることが支持された。
ヨーロッパ統合の推進と生涯学習

本研究の目的はEUの教育・訓練政策を明らかにすることであるが、とりわけ(1)1996年ヨーロッパ生涯学習年以降のEUの教育・訓練政策を明らかにし、(2)EU加盟国の教育・訓練政策の比較検討を行い、(3)そこでの生涯学習概念を分析し、(4)EU政策に基づく教育・訓練プロジェクトの事例分析を行うこと、の4点を重点課題とする。昨年度に引き続き、今年度は文献を中心に、EU・西欧諸国における生涯学習概念を検討した。EUの教育・訓練政策において、1990年代以降「生涯学習・生涯教育」というタームがしばしば登場する。しかし、継続職業訓練の文脈において使用されるのみであり、ジョン・フィールドはEUの教育・訓練政策の1990年代の展開を評価しつつも、「EUの活動はあまりにも狭く青年に焦点をおいており一貫性を欠いでいた。ヨーロッパ規模での生涯学習のプログラムがない。......中略......ヨーロッパの強化および競争力の改善への道は生涯学習を通してのヨーロッパ学習文化の創造にある」と1994年に指摘している。しかし、その後の政策の展開の中で、教育・訓練政策が単に経済成長の側面から必要とされているだけでなく、「EU市民」の育成をも担わされてきた。また、各国における取り組みの中でも「生涯学習・生涯教育」はリベラル成人教育と職業教育・訓練を統合するタームとして使用され始めてきている。以上のことが明らかになってきたが、研究成果を論文化するに至ってない。また、こうしたEUの教育・訓練政策研究の目的は、長期化する経済の停滞と雇用不安の中での成人を対象とした教育・訓練の意義とあり方を明らかにすることであり、同時に経済統合にとどまらず政治統合へといたる過程において教育・訓練がどのような意味を持つのか明らかにしようとするものである。本年度は、文献による調査と英国リーズにおける調査を行った。1980年代・90年代英国において、地方分権制度が抜本的改変を繰りかえす中で、地域の経済的社会的再生を求め、地域住民を主体としたコミュニティ成人教育が展開されてきた。リーズ市の地域再生計画においても、地域経済の再生と社会的不平等の克服が重要課題として掲げられており、これらの課題解決の柱の一つとして、地域住民の職業訓練と教育があること、この職業訓練と教育が別々の課題としてではなく、職業訓練と教育の統一が目指されていること、教育・訓練の分野において、地域自治体と大学、そして企業と労働組合の連携が重要な鍵となっていることが明らかになった。また、これらの取り組みにおいてEU基金の援助が大きな役割を果たしていることが明らかになった。昨年度は、文献による調査と英国リーズにおける調査を行ない、地域経済の再生と祉会的不平等の克服を解決する課題の柱である、地域住民の職業訓練と教育を統一的展開する教育プログラムについて検討した。今年度は、文献を中心に、EU・西欧諸国における生涯学習概念を検討した。そこでは、1990年代半ばまで、EUにおける「生涯学習・生涯教育」が、継続職業訓練を意味し、また、青年の職業訓練にのみ焦点があてられていたこと、しかし、1990年代半ば以降、狭い職業訓練ではなく、労働者の幅広い能力開発を対象とした教育活動が経済再生の一方策として注目され、「生涯学習・生涯教育」の意味が広がってきたことが明らかにされた。

しかし、その後の政策の展開の中で、教育・訓練政策が単に経済成長の側面から必要とされているだけでなく、「EU市民」の育成をも担わされてきた。また、各国における取り組みの中でも「生涯学習・生涯教育」はリベラル成人教育と職業教育・訓練を統合するタームとして使用され始めてきている。以上のことが明らかになってきたが、研究成果を論文化するに至ってない。