hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌の進展に及ぼすTIMP-3の制御機構

大腸癌細胞SW480とその浸潤部より単離されたSW620との比較により、SW620においてTIMP-3の発現欠失、TIMP-1の発現亢進を確認し、過去の報告と相応することを確かめた。また、それぞれの細胞株をコラーゲン上で培養する条件下において約5000遺伝子のスクリーニングをマイクロアレイにより検討した結果、SW620において2倍以上の発現亢進のある72遺伝子、2倍以上の発現低下を来たす112遺伝子をそれぞれ確認した。これらの遺伝子群とTIMP-3との明らかな関係は明らかにならなかった。細胞機能解析では、両腫瘍細胞共に、マトリゲルコート下のトランスウェルアッセイにおいてはほとんど浸潤性を示さなかった。また、マウスを用いた脾移植実験においてもほとんど肝転移を示さなかった。一方、マウス皮下移植実験では、両腫瘍共に明らかな浸潤性は示さなかったが、SW620はSW480に比し、有意に発育速度が速かった。現在のところ、SW620におけるTIMP-1の上昇、およびTIMP-3の減少は、腫瘍の増殖能と相関する変化であると考えられた。一方、過去の報告にみるSW620の高浸潤能とTIMP-3低下との関係は、再現できない状況である。TIMP-3でその活性が阻害されるプロテアーゼのうち、とくにコラーゲン内への浸潤能に中心的役割を演じるとされるMT1-MMP(膜型マトリックスメタロプロテアーゼー1)の発現は、アレイ、およびウエスタンブロットにより確認したところ、発現は認めるものの、両細胞株共に低く、細胞株間での明かな差は認められない。このMT1-MMPの発現性と、両細胞の浸潤性の低さとは相関すると考えられた。次期研究期間を得た場合には、TIMP-3の発現低下と細胞増殖能の関係をさらに明らかにする一方で、大腸癌細胞株の高転移株を作成することを試み、MT1-MMP依存性に浸潤性が高まるか否かを見極めた後、TIMP-3誘導によるその制御系の確立を日指したい。大腸癌細胞SW480とその浸潤部より単離したSW620の比較検討を行っている。これまで、TIMP-3の発現欠失、TIMP-1の発現過剰がその悪性化に関与することが示唆されているのでこれを検証した。結果SW620では、SW480に比べTIMP-1が発現亢進、TIMP-3は発現抑制していた。コラーゲンコート上に培養した場合の遺伝子発現プロファイリングを検討したところ、約5000遺伝子のスクリーニング中、発現性が2倍以上増幅した72遺伝子、2倍以上低下した113遺伝子を同定した。しかし、これらの遺伝子群とTIMP-3の関係は今のところ明らかになっていない。両腫瘍細胞は、マトリゲルコートのトランスウェルアッセイでは殆ど浸潤性を示さなかった。また、マウス脾移植実験、虫垂移植実験では、両腫瘍細胞ともに正着性を示さず、肝転移も生じなかった。皮下移植実験においてもSW620は予想に反して浸潤性に乏しかったものの、両腫瘍ともに正着し、その発育速度はSW620が、SW480に比し有意に高かった。尚、これら皮下移植腫瘍内の血管新生度に有意差は認められなかった。

コラーゲンの豊富な間質への細胞浸潤に関与すると考えられるMTI-1MMPの発現は両腫瘍ともに低かったため、両腫瘍細胞ともに浸潤性の低い性質を維持した可能性がある。そこでMTI-MMP依存性に浸潤する癌細胞におけるTIMP-3の制御機構を改めて検証する必要性があると考え、COS-1細胞の浸潤系を解析しつつある。また、皮下移植において認められたこの生物学的態度の復帰を期すためTIMP-3の強発現株を作成しつつある段階であり、他のTIMPの発現系と比較していく予定である。大腸癌細胞SW480とその浸潤部より単離されたSW620との比較により、SW620においてTIMP-3の発現欠失、TIMP-1の発現亢進を確認し、過去の報告と相応することを確かめた。また、それぞれの細胞株をコラーゲン上で培養する条件下において約5000遺伝子のスクリーニングをマイクロアレイにより検討した結果、SW620において2倍以上の発現亢進のある72遺伝子、2倍以上の発現低下を来たす112遺伝子をそれぞれ確認した。これらの遺伝子群とTIMP-3との明らかな関係は明らかにならなかった。細胞機能解析では、両腫瘍細胞共に、マトリゲルコート下のトランスウェルアッセイにおいてはほとんど浸潤性を示さなかった。また、マウスを用いた脾移植実験においてもほとんど肝転移を示さなかった。一方、マウス皮下移植実験では、両腫瘍共に明らかな浸潤性は示さなかったが、SW620はSW480に比し、有意に発育速度が速かった。現在のところ、SW620におけるTIMP-1の上昇、およびTIMP-3の減少は、腫瘍の増殖能と相関する変化であると考えられた。一方、過去の報告にみるSW620の高浸潤能とTIMP-3低下との関係は、再現できない状況である。TIMP-3でその活性が阻害されるプロテアーゼのうち、とくにコラーゲン内への浸潤能に中心的役割を演じるとされるMT1-MMP(膜型マトリックスメタロプロテアーゼー1)の発現は、アレイ、およびウエスタンブロットにより確認したところ、発現は認めるものの、両細胞株共に低く、細胞株間での明かな差は認められない。このMT1-MMPの発現性と、両細胞の浸潤性の低さとは相関すると考えられた。次期研究期間を得た場合には、TIMP-3の発現低下と細胞増殖能の関係をさらに明らかにする一方で、大腸癌細胞株の高転移株を作成することを試み、MT1-MMP依存性に浸潤性が高まるか否かを見極めた後、TIMP-3誘導によるその制御系の確立を目指したい。
軽症うつ病に対する体操教室の効果検証に向けた企画調査

次年度からの研究開始に向けて、体操を介入方法とする高齢者の軽症うつ病に対する無作為化比較試験の研究プロトコールを作成した。合計4回の全体研究班会議を開催し、個別の打ち合わせも加えながら、軽症うつ病の概念、研究対象者の選定方法、介入実施手順、体操教室の内容、統計的分析方法などを検討した。先行研究のレビューワークも行って、インクルージョンクライテリアと、必要サンプル数を確定し、調査フィールドの候補の関係者と連絡をとり、調査実施の内諾を得た上で、研究計画を完成した。次いで、完成した研究計画を元に、次年度の科学研究費補助金の交付申請を行った。その後、共同研究機関における研究の倫理審査手続きを確認した上で、研究代表者の所属研究機関である東邦大学において倫理審査の申請を行った。また、研究プロトコールをUMIN臨床試験登録システムに登録手続きのために、UMIN-IDを研究代表者が取得した。さらに、研究プロトコールの医学雑誌への掲載するための論文化の準備を行った。
謡の学習が心身に及ぼす効果の解明―歌声・脳賦活・心理の多面的評価による検証－

筆者はこれまで、地域保存会の伝承者・能楽師・小学校教員と協働して、宮城県の震災被害地域において伝承されてきた謡を核とした「能の学習プログラム」を開発し、伝承地区の小学校4年生を対象に継続的に実践してきた。この実践により、児童の自尊感情や地域愛着度が高まり、心身の安定をもたらせることがわかってきた。本研究の目的は、この効果を更に精緻に検証するため、伝承地区の小学校4年生に、平成29年7月から平成30年6月の1年間と、平成30年9月から平成31年6月までの1年間、「能の学習プログラム」を実施し、音声学的評価、脳神経学的所見、心理学的評価による分析を行うことである。平成30年度は、9月の第1次授業前に、伝承地区の小学校4年生を対象に、第1回目の心理尺度評価によるアンケート調査を行った。アンケート調査は、自尊感情測定尺度(22項目)、学校適応感尺度(16項目)、地域愛着度尺度(10項目)である。同月、地域保存会の講師と連携して、「能の学習プログラム」の中の第1次の授業「郷土の音楽に親しもう」を行った。授業後に、クラスの児童全員にワイヤレスマイクをつけてもらい、歌声を録音した。さらに、児童19人を抽出し、fNIRS(機能的近赤外光脳機能測定装置)機器を用いて、謡の聴取時と歌唱時における大脳皮質前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度長変化を測定した。第1次から第2次の授業の間は、週1回朝の時間に謡の練習を行い、発声、呼吸のトレーニングをした。10月には、昨年プログラムを実施した児童を対象に、第3次の授業「能と狂言に親しもう」を行い、第3回目のアンケート調査、歌声の録音、脳波の測定を行った。11月には、プログラムの中の第2次の授業「謡と囃子を演奏しよう」を行った。授業後、第2回の心理尺度評価によるアンケート調査、児童の歌声の録音、fNIRS機器を用いた脳波の測定を行った。来年度も「能の学習プログラム」の第3次の授業「能と狂言に親しもう」を実施し、アンケート調査のデータ、児童の歌声のデータ、脳波のデータを蓄積する。それと並行して、得られたデータを統計学的に分析し、プログラムを行っていく中で、児童の歌声や心理面がどのように変化したかを分析し、論文の形にする。プログラムを予定通り実施し、音声データや脳波のデータも予定通り蓄積できたため、おおむね順調であると言える。最終年度の平成31年度も、「能の学習プログラム」の実践と、児童の歌声の音響音声学的評価、脳神経学的所見、心理学的評価をするためのデータの蓄積と分析を進めていく。平成31年6月には、プログラムの中の第3次「能と狂言に親しもう」の授業を実施する。さらに、平成29年度から平成31年度の小学校4年生から5年生に対するプログラムの実践で得られたデータを、下記の通り分析する。(1)音声分析に基づいた児童の謡をうたう声の変化の検証をする。具体的には、「能の学習プログラム」を受けた計50名の児童の歌声について、通算3回の授業終了後の声質を、教材の同じ箇所で比較し、児童の声が腹の底から出る響きのある声へと変化する過程を明らかにする。収録した音声の音響分析にはスペクトル分析を行う。さらに、歌声フォルマント帯域のフォルマント積分値を算出し、標準化得点に換算する。これらの値がどのように変化したかを定量的に評価し、教育効果を検証する。(2)授業前、2回目の授業終了後、3回目の授業終了後に、謡の聴取時と歌唱時における大脳皮質前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度長変化を測定した上で、神経生理学的評価を行う。使用する機器は、fNIRS(機能的近赤外線光脳機能測定装置)である。(3)心理尺度評価による、児童の自尊感情や地域文化に対する愛着度の変化の検証を行う。

自尊感情測定尺度(東京都版22項目)、学校適応感尺度(16項目)、地域愛着度尺度(10項目)を3回測定し、どのように変化したか、各尺度間の関連性、またそのほかの要因とどのような関係があるのか検証する。筆者はこれまで、地域保存会の伝承者・能楽師・小学校教員と協働し、宮城県の震災被害地域において伝承されてきた謡を核とした「能の学習プログラム」を開発し、伝承地区の小学校4年生を対象に継続的に実践してきた。この実践により、児童の自尊感情や地域愛着度が高まり、心身の安定をもたらせることがわかってきた。本研究の目的は、この効果を更に精緻に検証するため、伝承地区の小学校4年生に、平成29年7月から平成30年6月の1年間と、平成30年7月から平成31年6月からの1年間、「能の学習プログラム」を実施し、音声学的評価、脳神経学的所見、心理学的評価による分析を行うことである。研究期間内には、以下のことを明らかにする。(1)音声分析に基づいた児童の謡をうたう声の変化の検証をする。具体的には、「能の学習プログラム」を受けた計50名の児童の歌声について、通算3回の授業終了後の声質を、教材の同じ箇所で比較し、児童の声が腹の底から出る響きのある声へと変化する過程を明らかにする。収録した音声の音響分析にはスペクトル分析を行う。さらに、歌声フォルマント帯域のフォルマント積分値を算出し、標準化得点に換算する。これらの値がどのように変化したかを定量的に評価し、教育効果を検証する。(2)授業前、2回目の授業終了後、3回目の授業終了後に、謡の聴取時と歌唱時における大脳皮質前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度長変化を測定した上で、神経生理学的評価を行う。使用する機器は、fNIRS(機能的近赤外光脳機能測定装置)である。(3)心理尺度評価による、児童の自尊感情や地域文化に対する愛着度の変化の検証を行う。自尊感情測定尺度(東京都版22項目)、学校適応感尺度(16項目)、地域愛着度尺度(10項目)を3回測定し、どのように変化したのか、各尺度間の関連性、またそのほかの要因とどのような関係があるのかを検証する。平成29年度は、6月に、伝承地区の小学校4年生を対象に、第1回目の心理尺度評価によるアンケート調査を行った。アンケート調査は、自尊感情測定尺度(22項目)、学校適応感じ尺度(16項目)、地域愛着度尺度(10項目)である。7月には、地域保存会の講師と連携して、「能の学習プログラム」の中の第1次の授業「郷土の音楽に親しもう」を行った。授業後に、クラスの児童全員にワイヤレスマイクをつけてもらい、歌声を録音した。さらに、児童14人を抽出し、fNIRS(機能的近赤外光脳機能測定装置)機器を用いて、謡の聴取時と歌唱時における大脳皮質前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度長変化を測定した。第1次から第2次の授業の間は、週1回朝の時間に謡の練習を行い、発声、呼吸のトレーニングをした。12月には、プログラムの中の第2次の授業「謡と囃子を演奏しよう」を行った。授業後、第2回目の心理尺度評価によるアンケート調査、児童の歌声の録音、fNIRS機器を用いた脳波の測定を行った。来年度も「能の学習プログラム」を実施し、アンケート調査のデータ、児童の歌声のデータ、脳波のデータを蓄積していく。それと並行して、得られたデータを統計学的に分析することも進め、プログラムを行っていく中で、児童の歌声や心理面がどのように変化したかを調べている。筆者はこれまで、地域保存会の伝承者・能楽師・小学校教員と協働して、宮城県の震災被害地域において伝承されてきた謡を核とした「能の学習プログラム」を開発し、伝承地区の小学校4年生を対象に継続的に実践してきた。
エンドソーム脱出能チューニングによるウイルス様動的構造変化惹起ナノカプセルの構築

ジスルフィド結合安定化(SS-linked)ナノカプセル、不可逆架橋安定化(X-linked)ナノカプセル、free DOXの種々pH条件におけるリリースを透析法により評価した。Free DOXはただちに透析膜外にリリースされることが確認された。SS-linked, X-linkedナノカプセルはほぼ同様のリリース挙動を示し、いずれのpHにおいてもリリース速度は極めて遅いが、pH 7.4の方が、pH 6.5, 6.0に比べて若干早くリリースされることが確認された。この違いは、DOXのアミノ基のpKaが7付近であることに起因していると考えられ、pH 6.5, 6.0ではDOXのアミノ基がプロトン化しているため、ナノカプセル膜へ分配されにくくなるため、リリース速度がより遅くなったと考えられる。DOXの効果として、HeLa細胞の細胞生存率をMTT assayにより評価した。種々DOX濃度のサンプルを4時間接触させた後、種々時間におけるIC50を決定した。X-linkedナノカプセルは、評価を行ったDOX濃度範囲でいずれの培養時間においても有意な細胞生存率の低下が観測されなかった。これに対し、SS-linkedナノカプセルは、6, 12時間ではX-linkedナノカプセルと同様であったが、24時間ではfree DOXに比べて一桁高いIC50値を決定された。これは細胞への取込量の違いによるものであると考えられる。また、free DOXに比べて遅れて細胞生存率の低下が観測されたことは、DOXが824時間の間に細胞質でナノカプセルからリリースされたことを示唆するものである。25年度が最終年度であるため、記入しない。細胞質の還元環境で薬物放出するナノカプセル:Polyamidoamine dendronとpoly(L-lysine)からなるカチオン性高分子からポリマーベシクルを得た。このベシクル構造を両末端にエポキシ基をもつ化合物による不可逆的安定化、Lys残基側鎖アミノ基へ導入したチオール基間のジスルフィド結合による可逆的安定化を行い、中空ナノカプセルを得た。異なる架橋構造で安定化されたナノカプセルの還元環境下での安定性評価として、ナノカプセルの安定性へのグルタチオン濃度の影響を光散乱強度測定により評価した。不可逆的安定化を行ったものは、グルタチオン濃度の影響は認められなかったが、可逆的安定化を行ったものは、細胞質内グルタチオン濃度での不安定化が確認された。そこで、薬物モデルとしてRhodamine 6Gをナノカプセルに内包させ、ナノカプセルを構成するポリマーをfluoresceinで標識し、細胞への取込と薬物放出の確認をレーザー共焦点顕微鏡観察により行った。不可逆的安定化ナノカプセルではポリマーと薬物モデルが同一の分布を示したが、可逆的安定化ナノカプセルでは、薬物モデルの細胞質への放出が確認された。エンドソーム内で脱離するpH応答性高分子の合成と特性解析:Polyallyamineに種々無水物を反応させることにより、側鎖構造としてサクシニル(Suc)、グルタリル(Glu)、メチルグルタリル(mGlu)、シクロヘキシル(cHex)構造をもつポリカルボン酸を得た。得られたポリカルボン酸の凝集pHを酸塩基滴定により決定した結果、最も側鎖構造をもつcHexは他のスペーサー構造と比べて高い凝集pHを示した。pH応答特性のチューニングを目的として、cHexとSucあるいはmGluを用い、その導入比率を変化させることにより凝集pHを制御できることが確認された当初の研究計画通り、基盤となる細胞質内で不安定化するナノカプセルの調製に成功し、その不安定化を細胞内で確認でき、さらにpH応答特性付与のための高分子の合成も順調に進行している。本年度は、目的である二段階の動的構造変化

惹起を試験管内で確認し、細胞内への効果的な薬物送達に有用な設計であることを実証する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
19世紀中葉のアメリカ文学における友情の諸相

本研究は、19世紀中葉のアメリカにおける「友情論」を歴史的に概観しつつ、アメリカン・ルネサンス期の作家ハーマン・メルヴィル、ナサニエル・ホーソーン、および黒人作家フレデリック・ダグラスの作品を「友情」という観点から読み直すことを目的とする。その際、《テクスト内で描かれる友情》と《メタレベルで機能するテクストと読者の関係性としての友情》という二つの位相を相補的に捉え研究を行う。
ムチン21による糖鎖構造依存的アポトーシス抑制機構の解明

ヒトムチン21 (MUC21)は、当研究室において同定された膜貫通型ムチンである。これまですでにMUC21がアポトーシスを制御することが示された。しかし、MUC21がアポトーシスを抑制するメカニズムは不明であった。本研究では、MUC21のどの部位がアポトーシス抑制に関与するか、また、MUC21糖鎖構造とアポトーシス抑制の関与について検討した。タンデムリピートを欠損させたMUC21 (Δ-TR)、及び細胞内ドメインを欠損させたMUC21 (Δ-CT)をHEK293細胞に強制発現させ、アポトーシス抑制における役割を検討した。これらの強制発現細胞に対してEtoposide処理によりアポトーシスを誘導したところ、全長MUC21強制発現細胞に見られていたアポトーシス抵抗性はΔ-TR及びΔ-CT細胞では観察されず、タンデムリピート及び細胞内ドメインの双方がMUC21のアポトーシス抑制機能に必須であることが示された。次に、MUC21の糖鎖構造の違いがアポトーシス抑制に与える影響を検討するため、CHO-K1細胞及びその糖鎖合成不全細胞株であるCHO-ldID細胞、CHO-Lec2細胞のMUC21強制発現細胞をEtoposideで処理した。CHO-K1細胞はHEK293細胞と同様に、MUC21発現細胞ではmock細胞に比べてアポトーシスが抑制された。また、T抗原が付加したLec2細胞においても、MUC21強制発現細胞がmock細胞と比べてアポトーシス抵抗性を示した。一方で、O型糖鎖を合成できないldlD細胞ではMUC21強制発現細胞とmock細胞とではアポトーシスに差は見られなかった。さらに、Tn抗原を付加させたldlD細胞ではMUC21発現細胞とmock細胞とではアポトーシス抵抗性に差は見られなかったがシアリルT抗原を付加させた細胞では、MUC21発現細胞がmock細胞に比べてアポトーシスに抵抗性を持つようになった。これらの結果から、MUC21に付加する伸長した糖鎖が細胞のアポトーシス抵抗性に重要な役割を果たしていることが示唆された。今後はこの研究を発展させることによって、特定の糖鎖構造を持つMUC21をがん治療の新しいターゲットとして利用することも可能であり、がん治療に大きく貢献することができると期待される。(抄録なし)ヒトムチン21 (MUC21)は、当研究室において同定された膜貫通型ムチンである。(抄録なし)
健常高齢者が認知症予防に効果のある活動を長く続けるための要因の研究

認知症予防の方法を学ぶプログラムを終了し、自主的な活動に移行したグループが、活動を継続する要因を特定することが本研究の目的である。2014-2016年度に、5年以上活動を継続するグループ・5年未満で活動を中断したグループ・プログラムを運営したファシリテータに対し聞き取り調査を実施した。継続要因は、プログラムで学んだ方法にこだわらず楽しいと感じられる活動を行うことだった。中断要因は、代表がプログラムで学んだことを指向し他のメンバーの指向と齟齬が生じることだった。参加者がプログラムのときから集まることを楽しみにしていると自主活動移行後も活動が続く可能性が高かった。認知症予防プログラムを終了し、自主化したグループが活動を長く続ける要因を明らかにすることを目的とし、その第一段階として、自主化後5年以上、活動が続いているグループの代表に、活動継続の要因に関するフォーカスグループインタビューを行った。実施か所数は8市区町、実施数は計10回、対象グループ数は計40であった。どのグループもプログラムに準拠した内容ではなく、参加者が楽しいと思う活動を行っていた。また、男性は途中退会し女性が多く残った。パソコングループを除くと、情報交換に活動時間の多くが使われていた。認知症を予防したいという動機以上に、近隣では充足できない共通の関心を満たしあう社交の場として機能しており、集まることが楽しみとなっていた。グループ活動の促進要因として、学習活動を支援する熟達者の斡旋、中山間地等における交通の便の提供が挙げられた。一方、阻害要因として、できないことにより迷惑をかけたくないという思いが挙げられた。積極的に仲間を増やす活動を行っているグループの代表は、いずれも男性であった。活動人数の適正規模の観点から新規加入を断っているが、活動人数が減れば仲間を増やすというグループの代表も男性であった。彼らに共通する特徴は、認知症予防という趣旨から外れない活動を心がける一方、参加者が楽しめる内容にするため認知症予防の趣旨に妥協したり、女性参加者のために茶菓の時間を確保するなど参加者の意向に柔軟に対応している点だった。非増殖型の活動を行っているグループの代表の多くは女性で、集まることが目的化する傾向が見られた。第二段階は、グループインタビューで得られた意見にもとづき、自主化したグループの参加者にアンケート調査を行い、挙げられた継続要因に対する定量的な検証を行う予定であり、そのための設問・選択肢の作成を行っている。認知症予防プログラムを終了し、自主化したグループが活動を長く続ける要因を明らかにすることを目的とし、当該年度は第二段階として、昨年度調査の対象市区町村で2年以上、自主活動を行ったが5年未満で活動を終了したグループの代表に、活動が継続しなかった要因に関するフォーカスグループインタビューを行った。実施か所数は4区市町、実施数は計5回、対象グループ数は8であった。どのグループも、代表の目指す方向(計画的に活動したいという態度)とメンバーの指向(計画的な活動よりも交流を楽しみたいという態度)の間に齟齬が生じていた。その結果、代表・メンバーの活動意欲が低下し、活動が中断していた。また、自主活動を中断したグループが想定よりもかなり少なかったが、その理由として中断した自主活動グループの代表と事業担当職員の関係が途絶えていることのほか、プログラム終了後に自主活動へ移行したグループはおおむね活動を継続していることがわかった。当初の目標は、昨年度調査の成果にもとづき、昨年度の調査対象グループの各メンバーに継続要因に関するアンケート調査を行う予定であった。しかし、学会発表で活動が継続しなかったグループに対する中断要因の調査を行う対照研究の必要性が指摘されたため、研究計画を変更した。本調査の全体像は以下のとおりである。平成26年度は、自主化後5年以上、活動が継続しているグループの代表にフォーカスグループインタビューを行い、活動の継続要因に関する情報を得た。平成27年度の目標は、平成26年度調査で得られた成果にもとづき、活動が継続している自主活動グループのメンバーに対する継続要因に関するアンケート調査を実施する予定であった。しかし、活動を中断したグループの代表に対して活動中断の要因に関するフォーカスグループインタビューを行う対照研究に研究計画を変更したため、アンケート調査の実施を先送りした。認知症予防プログラムを終了し、自主化したグループが活動を長く続ける要因を明らかにすることを目的とし、最終年度は、初年度調査・二年度調査の対象市区町村から認知症予防プログラムを運営したファシリテーターに、活動が継続するグループ・継続しないグループに関するフォーカスグループインタビューを行った。実施数は計3回(3区市)、対象ファシリテーター数は計12人であった。今年度調査によれば、自主活動への移行は、ファシリテーターが参加者に働きかけることによって促進されていたが、自主活動へ移行することが必ずしも活動の継続に結びつくわけではないことがわかった。一方、自主活動の継続は、プログラム期間中にグループとしての凝集性が高まることや、活動が楽しいと感じられることが要因であった。これは、初年度調査(5年以上活動を継続している自主活動グループに対する調査)・二年度調査(2年以上活動を継続し5年未満で活動を終了した自主活動グループに対する調査)から得られた知見と一致していた。

研究期間を通じて得られた成果は、認知症予防プログラムで学んだ方法を踏襲せず、参加者が楽しいと感じられる内容で活動したほうが、自主活動が続きやすいこと、女性参加者は認知症予防よりも会話を楽しみ交流することが活動目的になりやすいこと、男性参加者は女性に比べ認知症予防を指向する傾向にあり、女性参加者の会話・交流につきあえないと活動が続きにくいことがわかった。女性だけの自主活動グループは、新規加入を認めない閉じた活動を指向するが、男性が代表を務める自主活動グループは新規加入を認め、活動規模を維持する傾向が見られた。また、プログラムの内容にはこだわらず交流を楽しみたいという参加者の意向に対して、認知症予防プログラムで学んだ方法を継続したいという思いの強い参加者が代表を務めると、代表の活動意欲が低下し、活動が中断する傾向が見られた。認知症予防の方法を学ぶプログラムを終了し、自主的な活動に移行したグループが、活動を継続する要因を特定することが本研究の目的である。2014-2016年度に、5年以上活動を継続するグループ・5年未満で活動を中断したグループ・プログラムを運営したファシリテータに対し聞き取り調査を実施した。継続要因は、プログラムで学んだ方法にこだわらず楽しいと感じられる活動を行うことだった。中断要因は、代表がプログラムで学んだことを指向し他のメンバーの指向と齟齬が生じることだった。参加者がプログラムのときから集まることを楽しみにしていると自主活動移行後も活動が続く可能性が高かった。本調査の全体像は以下のとおりである。平成26年度の目標は、自主化後5年以上、活動が続いているグループの代表にフォーカスグループインタビューを行い、活動の継続要因に関する情報を得ることである。平成27年度の目標は、フォーカスグループインタビューで得られた活動継続の要因をアンケート調査で量的に検証することである。平成28年度の目標は、検証された活動継続の要因を参考にして、認知症予防プログラムの運営のしかたを工夫する。そして、自主化したグループの数・自主化したグループに参加するメンバーの数を調べ、運営の効果を確認することである。本研究は、上記の計画どおりに進行している。平成27年度までの調査結果から、自主活動グループの継続要因・中断要因が特定できた。また、プログラム終了後に自主活動へ移行したグループはおおむね活動が継続することもわかった。そこで、次年度調査は、プログラム終了後、自主活動へ移行する要因・移行しない要因に関して、プログラム運営に携わったファシリテーターを対象にフォーカスグループインタビューを実施する。また、その成果をふまえ、必要があれば自主活動を継続しているグループメンバーに対するアンケート調査を実施し、継続要因に関する量的検証を行う。当初、予定していたプログラムの改訂効果の検証については、新たに計画するファシリテーターへのインタビュー調査を優先させる。社会福祉平成26年度は、自主化後5年以上、活動が続いているグループの代表にフォーカスグループインタビューを行い、活動の継続要因に関する情報を得た。
潜在的標的分子を指標としたターゲットマイニングによる化合物探索

微生物は、多種多様な構造・生物活性を有する化合物を産生する。化合物合成の設計図となる生合成遺伝子は、微生物のゲノムに散逸して存在しているのではなく、生合成に必要なおおよそ全ての遺伝子が、一か所に局在(クラスター)している。この生合成遺伝子クラスターの中には、化合物の合成に必要な遺伝子だけでなく、産生菌における耐性遺伝子と考えられる遺伝子が存在している。耐性遺伝子から翻訳されるタンパク質は、その化合物の結合タンパク質、すなわち標的分子とも考えられる。本研究では未知の遺伝子クラスターに存在する潜在的標的分子を指標としたゲノムマイニング、すなわちターゲットマイニングによる効率的な化合物獲得を目指す。
20世紀前半の日本彫刻に関する一次資料にもとづく基礎的調査・研究

彫刻家・新海竹太郎のご遺族のもとにのこる彼の自筆手帳・ノート等の資料類(「新海竹太郎旧蔵資料」)の整理・調査・研究を進めた。彼の作品を多く所蔵する山形市の山形美術館で作品の写真撮影をさせていただき、同時に作品に刻まれた彼のサインについて調査した。その一部は平成19年7月の屋外彫刻調査保存研究会で「彫刻表現のために-新海竹太郎(18681927)の資料から近代彫刻家が制作した仏像をめぐって」のテーマで発表した。当初、これらの調査の結果を年度末までに資料集にまとめる予定であったが、十分な調査及び研究を反映させるため、半年から1年後の完成を目指している。これまで3年間継続した新海竹太郎についての調査・研究の一部は、平成19年9月に刊行された共著『日本近現代美術史事典』に反映されている。彫刻家・朝倉文夫については主に第二次世界大戦当時の彼の活動と、戦後大分市に設置された彼の屋外彫刻作品について、当時発行された新聞などを調査しつつ、研究を進めた。戦時中の彼の活動については、平成19年12月に刊行された共著『戦争と美術1937-1945』所収の拙論「戦争と彫刻1937-1945」で論じた。また彼の屋外彫刻作品について調査は、別に大分市からの受託事業として実施している大分市内の屋外彫刻のメンテナンス活動および保存・管理の研究に活かすことができた。このほか、明治期に工部美術学校で学んだ洋風彫刻家たちや朝倉文夫の教え子にあたる日名子実三、戦後の彫刻界で重要な役割を演じた岡本太郎などについて調査を進め、その一部は平成20年度に論文等で発表することとなった。新海竹太郎に関する調査では、遺族所蔵の資料を解読していくうえでの基礎となる、彼の詳細な「年譜」および「作品目録」の作成を進めている。「年譜」は、以前、拙著『彫刻家・新海竹太郎論』(東北出版企画、2002年)に掲載した年譜をもとに、さらに資料収集を進め、それを補訂する作業を行っている。また「作品目録」は現在までに判明している作品をデータベース化し、今後の資料解読にともない適宜追加できるように準備を整えた。これと合わせて、資料の整理・解読をまず彼の自筆ノート類から開始している。このほか、齋藤素巌、日名子実三、陽咸二ら構造社に所属した彫刻家たち、および朝倉文夫についてもそれぞれ一次資料にあたりながら調査を行った。齋藤素巖については、小平市と武蔵野美術大学による小平市所蔵の齋藤素巌作品調査に加わり、現存する彼の石膏作品を調査、および彼に関する文献資料などを収集し、彼の近代彫刻史上の位置づけに関する考察を行った。その成果は、2005年11月に武蔵野美術大学美術資料図書館で開催された展覧会「齋藤素巖の仕事」展と、その際に発行されたパンフレット(拙論「齋藤素巌について」所収)で発表した。この調査については2006年度に詳細な報告書の刊行が予定されており、そこに掲載される拙論も現在執筆中である。また構造社については、2005年度に宇都宮美術館ほか3箇所の美術館で「構造社展」が開催され、その展覧会の準備に関わらせていただけたことで、一次資料を用いた詳細な調査を行うことができた。朝倉文夫に関しては、台東区立朝倉彫塑館において彼の日記や彼が作成させた新聞記事のスクラップブックなどを調査させていただき、その成果の一部は同館において行った講演「彫塑が若かったころ-明治後期の彫塑家群像-」などで発表した。新海竹太郎に関する調査・研究では、次の作業を同時並行で進めていった。(1)彼の詳細な「年譜」、および昨年度データベース化した彼の「作品目録」を、新たに作品調査を行なうなどして、補訂・加筆し、さらにより見やすいかたちに編集している。(2)自筆ノートなどをスキャニングして画像として記録、編集し、またとくに出納関係のノート、大塚保治による講義の聴講ノートなどを中心に、それらの解読・翻刻を進めた。(3)翻刻を終えた彼の「出納ノート」などをもとにして、大正期における彼の収支の記録を研究し、それをもとに11月に開催された日本アートマネジメント学会全国大会において「彫刻家の収支の記録-新海竹太郎(18681927)の資料から-」を発表した。齋藤素巖については、昨年度から引き続き小平市と武蔵野美術大学による小平市所蔵齋藤素巖作品調査に参加し、主に齋藤素巖の美術史的位置について、調査を終えた作品などをもとに研究・考察した。その成果として論文「齋藤素巖の視線--彫刻家とその作品が見つめるもの」を執筆し、年度末に刊行された報告書『齋藤素巖の仕事共同研究「小平市所蔵齋藤素巖遺作研究と作品の保存・活用について」』にその他の調査・研究成果と合わせて掲載した。朝倉文夫については、文献資料調査を継続したほか、大分市が管理する彼の屋外彫刻作品のメンテナンスを保存修復家、学生ボランティア、市民ボランティアらとともに実施し、より多角的な視点からその活動を考察した。このほか、山形における新海竹蔵の作品調査など、近代日本彫刻史に関する作品・文献等についての調査を進めた。

彼の作品を多く所蔵する山形市の山形美術館で作品の写真撮影をさせていただき、同時に作品に刻まれた彼のサインについて調査した。その一部は平成19年7月の屋外彫刻調査保存研究会で「彫刻表現のために-新海竹太郎(18681927)の資料から近代彫刻家が制作した仏像をめぐって」のテーマで発表した。当初、これらの調査の結果を年度末までに資料集にまとめる予定であったが、十分な調査及び研究を反映させるため、半年から1年後の完成を目指している。これまで3年間継続した新海竹太郎についての調査・研究の一部は、平成19年9月に刊行された共著『日本近現代美術史事典』に反映されている。彫刻家・朝倉文夫については主に第二次世界大戦当時の彼の活動と、戦後大分市に設置された彼の屋外彫刻作品について、当時発行された新聞などを調査しつつ、研究を進めた。戦時中の彼の活動については、平成19年12月に刊行された共著『戦争と美術1937-1945』所収の拙論「戦争と彫刻1937-1945」で論じた。また彼の屋外彫刻作品について調査は、別に大分市からの受託事業として実施している大分市内の屋外彫刻のメンテナンス活動および保存・管理の研究に活かすことができた。このほか、明治期に工部美術学校で学んだ洋風彫刻家たちや朝倉文夫の教え子にあたる日名子実三、戦後の彫刻界で重要な役割を演じた岡本太郎などについて調査を進め、その一部は平成20年度に論文等で発表することとなった。
ショウジョウバエ分子生物学によるrafの下流に位置する情報伝達系遺伝子産物の同定

raf(Ser/Thrキナ-ゼ)の欠損したショウジョウバエ突然変異体を分離し、細胞増殖制御や胚両端部の分化決定への関与など、rafの多機能性を明らかにした。更に、rafの下流因子を明らかにするためにraf欠損変異を優性に抑圧する突然変異を検索し、dfrー1とdfrー3の2遺伝子座を同定した。本年度は、dfrー1を中心にその機能解析を行なった。胚末端部の分化決定には、tsl,trk,fs(1)ph→tor(受容体Tyrキナ-ゼ)→rafというシグナル伝達のカスケ-ドによって胚末端部の位置情報が核に伝達されて、tll遺伝子の発現制御が行なわれると示唆されている。in situハイブリダイゼ-ションにより、これらの欠損胚ではtllの尾端部の発現が消失するのに対し、頭頂部では発現領域の拡大が認められた。つまり、このシグナル伝達系はtllの発現を尾端部では正に、頭頂部では負に制御すると考えられる。dfrー1^<Su>変異は、上記突然変異胚の尾端部の異常のみを回復するが、これはtllの尾端部での活性化による。頭頂部におけるtll発現異常には影響がなかった。一方、dfrー1^<Su>変異の復帰突然変異を誘発・分離したところ、劣性致死となり、raf変異体と同様の細胞増殖異常と胚両端部の欠損が認められた。このことは、dfrー1の正常機能がこれらの過程に必須であることを示している。このような解析から、dfrー1はrafの下流因子であると同定し、また、tsl,trk,fs(1)ph→tor→raf→dfrー1→tllというシグナル伝達のカスケ-ドを予想した。なお、tor(受容体)とその上流の遺伝子の変異体では細胞増殖の異常は認められないので、細胞増殖の制御に関与する未知の受容体とそのリガンドがrafの上流に予想される。現在、その遺伝子産物を同定すべく、dfrー1とdfrー3の遺伝子単離を進めつつある。
韓国系米国人の同胞権利運動からみる「人種化」に関する歴史社会学的研究

研究表題である在外同胞の「人種化」というテーマの一部分である「在外同胞」の言説に関わる中心人物の資料は一定の成果を残すことができた。特に韓国の金大中図書館で金大中が自身を「在外同胞」と認識し、常に国外の韓人を意識した国家外交を行ってきたことを実際に示す新聞記事含め、史料が何点か存在していた。ディアスポラを経験した国家元首の認識が植民地時代と韓国民主化の激動の時代の中で構築された「民族主義」と「世界化」の間において、国家的権力として在外同胞の社会的活用を促す政策をどのように築きあげたのか分析するに値する内容であった。このことは、文化交流、教育を通じて在外同胞の生活世界の中にどのように位置づけるかという課題へ非常に有益な史料である。海外韓人側の資料は一部入手できたが、研究表題に関わる重要資料については、未だ重要な資料にはたどり着けていない状況である。しかしながら、在外同胞法成立に関する鍵となる政策の中に「在外同胞教育」に関する文言を多く発見した。特に韓国の文民政権以降の在米在日コリアンの子弟による韓国政府主催の母国修学や英語教師インターンによる本国への渡航者が増加している。現在面接調査を進めている在韓在日在米同胞の個人の渡航動機の中に適用される者が多く存在していた。この点においても引き続き調査をすすめることで、現代韓国社会における在外同胞の社会的意義と彼ら自身の「在外同胞」という構築された社会的な人種化はどのようなものか炙りだす手がかりになると確信している。このように、裏付け史料が少ない中で国内外での研究発表は概ね期待通り達成した。しかしながら調査の完成度の質を重視した上で論文提出、掲載は実現できなかった。次年度4月以降に関しても国内でできる限りの裏付け史料がないか調査を続行しながら、必要であれば海外出張も予定している。今年度で収集した史料を無駄にしないためにもアウトプットに時間を大幅に費やし、積極的に学会発表と雑誌投稿、博論完成に向けて力を尽くす所存である。表題研究の完遂を学振採用期間内で可能な限り達成させるために、次年度においても受け入れ教員、また調査協力教員と随時相談しながら研究活動を継続する。

しかしながら調査の完成度の質を重視した上で論文提出、掲載は実現できなかった。研究表題である在外同胞の「人種化」というテーマの一部分である「在外同胞」の言説に関わる中心人物の資料は一定の成果を残すことができた。特に韓国の金大中図書館で金大中が自身を「在外同胞」と認識し、常に国外の韓人を意識した国家外交を行ってきたことを実際に示す新聞記事含め、史料が何点か存在していた。ディアスポラを経験した国家元首の認識が植民地時代と韓国民主化の激動の時代の中で構築された「民族主義」と「世界化」の間において、国家的権力として在外同胞の社会的活用を促す政策をどのように築きあげたのか分析するに値する内容であった。このことは、文化交流、教育を通じて在外同胞の生活世界の中にどのように位置づけるかという課題へ非常に有益な史料である。海外韓人側の資料は一部入手できたが、研究表題に関わる重要資料については、未だ重要な資料にはたどり着けていない状況である。しかしながら、在外同胞法成立に関する鍵となる政策の中に「在外同胞教育」に関する文言を多く発見した。特に韓国の文民政権以降の在米在日コリアンの子弟による韓国政府主催の母国修学や英語教師インターンによる本国への渡航者が増加している。現在面接調査を進めている在韓在日在米同胞の個人の渡航動機の中に適用される者が多く存在していた。この点においても引き続き調査をすすめることで、現代韓国社会における在外同胞の社会的意義と彼ら自身の「在外同胞」という構築された社会的な人種化はどのようなものか炙りだす手がかりになると確信している。このように、裏付け史料が少ない中で国内外での研究発表は概ね期待通り達成した。次年度4月以降に関しても国内でできる限りの裏付け史料がないか調査を続行しながら、必要であれば海外出張も予定している。今年度で収集した史料を無駄にしないためにもアウトプットに時間を大幅に費やし、積極的に学会発表と雑誌投稿、博論完成に向けて力を尽くす所存である。表題研究の完遂を学振採用期間内で可能な限り達成させるために、次年度においても受け入れ教員、また調査協力教員と随時相談しながら研究活動を継続する。
細胞傷害性T細胞特異的免疫抑制剤プロディギオシン25-Cの作用機構に関する研究

プロディギオシン25-Cの細胞レベルでの作用機序を明らかにするためにBHK細胞を用いて細胞内輸送および細胞内オルガネラの形態に対する影響を検討した。プロディギオシン25-Cは細胞内オルガネラの酸性化を阻害するポリエーテルイオノフォアや液胞型H^+-ATPase(V-ATPase)阻害剤と類似した作用を示すことが示唆されていたので、まずアクリジンオレンジ染色法を用いてオルガネラの酸性化に対する影響を検討した。プロディギオシン25-Cを添加することにより、コントロール細胞に観察されるオレンジ色に染色された細胞内顆粒の消失が認められ、プロディギオシン25-Cは細胞レベルでオルガネラの酸性化を阻害していることが明らかとなった。さらに水疱性口内炎ウイルス(VSV)を感染させたBHK細胞を[35S]メチオニンで標識し糖蛋白質であるG蛋白質の細胞内輸送に対するプロディギオシン25-Cの作用を検討した。プロディギオシン25-C処理したものでは、チェイス後も細胞内にG蛋白質が検出され、また細胞外に分泌されG蛋白質は低分子化していた。この結果はプロディギオシン25-Cによりゴルジ装置の酸性化が阻害されることにより、G蛋白質の輸送が遅れるとともシアル酸などの末端糖鎖の付加も阻害されるためと考えられる。さらに透過型電子顕微鏡により細胞内オルガネラの形態を観察したところ、プロディギオシン25-Cの添加によりゴルジ装置およびミトコンドリアの顕著な肥大化が認められた。しかしながら、同じ条件で細胞内ATP含量の低下は認められなかった。したがって、プロディギオシン25-Cはミトコンドリアの呼吸活性を阻害するのではなく、イオン勾配、pHあるいは浸透圧等に影響することによりオルガネラ内に水が流入し肥大化が誘導されると考えられる。以上、プロディギオシン25-Cの細胞機能に対する効果はオルガネラの酸性化により発現することが強く示唆された。
二光子励起顕微鏡を用いた癌転移巣微小環境生体内可視化による薬物動態評価法の開発

静脈内投与された抗癌剤が癌組織内または細胞内に取り込まれて作用する過程を生体内リアルタイムイメージングするためのモデルの確立を目指し、in vitroおよびin vivoでの実験を行った。抗癌剤として分子標的抗体医薬の抗EGFR抗体や抗c-MET抗体を蛍光標識し、シャーレ上に生着している癌細胞との結合が蛍光顕微鏡で可視化できることを確認した(in vitro)。次に、マウス癌転移モデルを用い蛍光標識した抗EGFR抗体や抗c-MET抗体を静脈内投与すると、癌転移巣で蛍光標識抗体が癌細胞と結合するのが二光子励起顕微鏡で観察できた(in vivo)。二光子励起顕微鏡を用いた癌転移巣微小環境生体内可視化による薬物動態評価法の開発に向けて、分子標的薬である抗体医薬を蛍光標識し、生きた癌細胞に結合するかどうかを確認した。Zenon AlexaFluor標識キットを用いAlexaFluor 594を抗EGFR抗体または抗c-MET抗体に結合させた後、in vitroでシャーレ上に生着している大腸癌細胞株(HT29)または胃癌細胞株(NUGC4)に細胞固定を行わない状態で蛍光標識抗体が癌細胞に結合し可視化できるかどうかを確認した。HT29細胞膜上のEGFR、NUGC4細胞膜上のc-METに蛍光標識抗体が結合することを蛍光顕微鏡下で観察できた。以上より、Zenon Alexa Fluor標識蛍光抗体は生きた癌細胞上の抗原に結合することが確認でき、生体内可視化の可能性が示唆された。GFPヌードマウスに非標識HT29または非標識NUGC4を移植し、大腸癌肝転移モデル及び胃癌腹膜転移モデルを作成した。肝転移巣または腹膜転移巣を創外に脱転し、Organ Stabilizing Systemにて固定。二光子励起顕微鏡を用い600倍1200倍で転移巣を生体内観察すると、緑色の宿主間質(green mouse)に黒色の癌細胞(非標識細胞)が確認できた。大腿静脈に留置した血管カテーテルより蛍光標識抗EGFR抗体または抗c-MET抗体を静脈内投与すると、癌転移巣内の腫瘍血管内に蛍光標識抗体が確認できた。非標識癌細胞を観察すると、一部の細胞が赤色に標識され、HT29細胞膜上のEGFR、NUGC4細胞膜上のc-METに蛍光標識抗体が結合することが確認できた。すなわち、二光子励起顕微鏡を用いた癌転移巣の生きた癌細胞における蛍光標識抗体医薬の結合の生体内リアルタイムイメージングに成功した。以上より、分子標的抗体医薬を静脈内投与すると癌転移巣の癌細胞と結合することがマウスモデルにおいて生体内リアルタイムイメージングできることが証明できた。静脈内投与した分子標的抗体医薬は約30分以内に癌転移巣の癌細胞と結合するが、腫瘍血管が漏れやすく血管外漏出した抗体医薬が癌細胞表面抗原と結合するという仮説を立てたが、血管外漏出した蛍光標識抗体は可視化できず。今後の課題である。また、癌転移巣のすべての癌細胞表面に蛍光標識抗体が結合するのではなく、約10%位の癌細胞が染色されるに過ぎなかった。原因として、投与した蛍光標識抗体量が少ない、癌転移巣以外の部位で結合している、蛍光標識抗体投与後の観察のタイミングが早い、などが考えられた。癌転移巣における癌細胞表面の分子標的(EGFRやc-MET)に蛍光標識抗体が結合することを生体内リアルタイムイメージング可能となったが、より効率のよい観察条件の検討は依然不十分のままである。さらに、抗体医薬による治療効果と癌細胞表面に結合した蛍光標識抗体医薬の継時的変化との関連の検討も不十分である。消化器外科二光子励起顕微鏡を用いた癌転移巣(肝転移巣または腹膜転移巣)における抗体医薬の薬物動態の生体内可視化を確立した。今後、癌細胞に結合した抗体医薬による抗腫瘍効果の可視化とその定量化法を確立する予定である。二光子励起顕微鏡を用いた癌転移巣(肝転移巣または腹膜転移巣)における抗体医薬の薬物動態の生体内可視化が可能であることは証明できたが、Zenon Alexa Fluor標識キットによる蛍光標識抗体の生体内での継時的変化や抗体医薬による抗腫瘍効果の可視化が可能かどうかなどを検討していく必要がある。

研究消耗品使用状況が予定より少なかったため。研究消耗品費、成果発表のための出張費、論文校正及び投稿費などに使用するが、その状況把握を迅速化する。
自動定理証明におけるインターフェースの研究

本研究の目的は、計算機に人間の行なう数学的思考の一部を補佐・代行させた場合における人間と計算機との間のインターフェースを工夫し、その対話の円滑化をはかることである。そのために一般的な考察を行い、さらに具体的な数学理論について実験的に感触を得るために、圏論のための証明検証系と図式によるインターフェースを試作した。まず数学の証明における図や式の役割について考察した。その結果、式の長所として、論理的厳密性が挙げられ、一方短所として、直観性に乏しいことが挙げられる。逆に図は、直観性にまさるが、しばしば意味が曖昧になるという問題が指摘される。また、使用法にもよるが、厳密に書くと冗長になりがちな式に比較して、極めて簡潔な表現が図によって可能になることがある。このような観点から、証明の方針や概略を考える際には図などによる直観を利用し、最終的に厳密な証明を書き下すには式を用いるのがいいと考えられる。この使い分けに沿って圏論の証明支援システムを試作した。このシステムを用いると、点・線・矢印などの描画により圏論の定理や証明方針を記述できるので、ユーザは自己の直観に基づいて証明の基本方針を立てることが可能である。システムは、描画内容や手順から定理の内容を推測し、厳密な式に置き換えて証明を検証する。簡単な実験を行った結果、この図によるインターフェースは圏論の証明支援をおこなう上で大変有望と思われる。一方、このようなインターフェースがあっても、システムの検証能力が弱いと証明作業は煩わしいものとなり、インターフェースの効率が著しく減ずるので、自動証明能力の強化が重要な課題として浮かび上がって来た。
肺内石綿・非石綿無機繊維濃度が低い中皮腫患者の増加とその意味

近年、肺内石綿・非石綿無機繊維濃度が低い中皮腫患者の増加が認められたことから、その理由を研究した。その結果、肺に吸入された繊維のクリアランスだけでなく、職場環境の改善や曝露年数の短縮によるそれらの繊維の累積曝露量の減少が寄与していることが示唆された。石綿曝露量が少ない労働者についても、中皮腫の発生への十分な注意と、新たな石綿曝露の防止が重要と考えられる。本研究は、下記の解明を目的とする。(1)中皮腫患者について:(1)職業歴、喫煙歴等。(2)肺内の石綿と非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さとそれらの経年的変化。(2)非石綿疾患患者について:同じく(1)、(2)を明らかにする。(3)石綿濃度と非石綿繊維濃度との関係:経年変化が、石綿と同様または異なる非石綿繊維の種類。(4)中皮腫患者と非石綿疾患患者との比較:石綿、非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さの差。(5)中皮腫患者の肺内石綿濃度の経年的減少の理由:4つの想定理由((1)作業環境改善による石綿曝露量減少、(2)石綿曝露年数の短縮、(3)石綿の溶解・除去による肺内残留量の減少、(4)非職業的生活環境での石綿曝露量の減少)のうち(2)、(3)、(4)の寄与程度を評価。(6)中皮腫が少量の石綿曝露でも多数発生する可能性:(5)で「石綿の溶解・除去による肺内残留量の減少」の寄与小の場合、近年の患者における石綿累積曝露量減少が示唆される。(7)非石綿繊維の中皮腫発生への関与:(3)と(4)から、非石綿繊維の関与を推定。以上より、肺内石綿・非石綿繊維濃度が低い中皮腫患者の増加とその理由を解明する。平成21年度には、下記を実施した。1.中皮腫5例、非石綿疾患9例の肺試料を収集した。2.患者・家族からの聴き取りと診療録等から、石綿及び他の粉じん曝露歴、喫煙等に関する情報を得た。3.肺試料を低温灰化し、透過型分析電子顕微鏡により石綿・非石綿繊維の同定、計数、サイズ計測を行った。4.これらのデータと既存のデータをあわせて、中皮腫患者と非石綿疾患患者の肺内の石綿及び非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さとそれらの経年的変化を解析中である。平成22年度には、下記を実施した。1.中皮腫11例、非石綿疾患12例の肺試料を収集した。4.これらのデータと既存のデータをあわせて、中皮腫患者と非石綿疾患患者の肺内の石綿及び非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さとそれらの経年的変化を平成21年度に続き解析中である。

(2)肺内の石綿と非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さの経年的変化。(2)非石綿疾患患者について:同じく(1)、(2)を明らかにする。(3)石綿濃度と非石綿繊維濃度との関係:経年変化が、石綿と同様または異なる非石綿繊維の種類。(4)中皮腫患者と非石綿疾患患者との比較:石綿、非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さの差。(5)中皮腫患者の肺内石綿濃度の経年的減少の理由:4つの想定理由((1)作業環境改善による石綿曝露量減少、(2)石綿曝露年数の短縮、(3)石綿の溶解・除去による肺内残留量の減少、(4)非職業的生活環境での石綿曝露量の減少)のうち(2)、(3)、(4)の寄与程度を評価。(6)中皮腫が少量の石綿曝露でも多数発生する可能性:(5)で「石綿の溶解・除去による肺内残留量の減少」の寄与小の場合、近年の患者における石綿累積曝露量減少が示唆される。(7)非石綿繊維の中皮腫発生への関与:(3)とて(4)から、非石綿繊維の関与を推定。以上より、肺内石綿・非石綿繊維濃度が低い中皮腫患者の増加とその理由を解明する。平成23年度には、下記を実施した。1.中皮腫3例、非石綿疾患5例の肺試料を収集した。2.患者・家族からの聴取と診療録等から、石綿及び他の粉じん曝露歴、喫煙等に関する情報を得た。3.肺試料を低温灰化し、透過型分析電子顕微鏡により石綿・非石綿繊維の同定、計数、サイズ計測を行った。4.これらのデータと既存のデータをあわせて、中皮腫患者と非石綿疾患患者の肺内の石綿及び非石綿繊維の種類別の濃度、長さ、太さとそれらの経年的変化を解析中である。1970年代以来減少傾向にあった中皮腫患者の肺内石綿濃度が2000年代にさらに減少している等、興味深い結果が得られた。
フッ化硫黄テルフェニル及びフッ化硫黄BCPを基軸とする中分子不凍活性物質の設計

不凍物質は医療からアンチエージング化粧品まで幅広い応用が期待されているが,これまで研究されている不凍物質は魚類,菌類,植物などから抽出・単離した天然物であるため,大量入手には不適である。そこで純有機合成化学的手法にて人工の不凍活性物質を合成することを目的とする。まず,独自の不凍活性仮説に立脚して2つの新しい分子を設計する。即ち,分子構造にテトラフェニルスルファニル部位を組み込んだテルフェニル分子,および1,1,1-ビシクロペンタン(BCP)を基本骨格とする分子である。次いで,それぞれの基本部位の合成手法の開発研究に取りかかった後,標的合成へと展開する。合成が完了すれば不凍活性の評価を行う。