hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
追加熱レーザー入射タイミング測定のための高速ゲートX線フレーミングカメラの開発

本研究では従来の計測器よりも正確な計測を目指し、高速ゲートX線フレーミングカメラの開発を行った。2009度にX線受光部、2010年度に結像機構部を製作し、計測器として完成させた。同年激光12号を用いた高速点火原理実証実験において実際に計測を行い、従来機を上回る高速で画像取得できることを確認した。2011年度はこの実験結果を踏まえ、計測器にアライメント精度の向上や効率的な画像取得のための改良を施し、高速点火実験に臨んだ。この結果、前年度を上回る精度でデータを取得することに成功した。高速点火核融合方式はターゲット燃料を爆縮し、最大圧縮に至った瞬間、外部から超高強度レーザーを注入して加熱を制御する方法である。効果的な追加熱・点火・燃焼を達成するためには、追加熱タイミングの調整と初期の加熱過程の詳細な観測が不可欠である。X線フレーミングカメラはX線を光電変換する金のストリップラインに電圧パルスを伝搬させることでパルスが印加された部分にその瞬間のX線像を記録することができるカメラである。我々はこの仕組みを利用することで爆縮コアのX線画像と同時に追加熱レーザー入射によって発生した高エネルギーX線を記録し、そのデータから追加熱レーザーの入射タイミングを算出することに成功した。本研究ではさらに正確な計測を目指し、高速ゲートX線フレーミングカメラの開発を行っている。平成21年度は従来の約半分の厚さ(240μm)の薄型マルチチャンネルプレートを作製し、結像機構部に取り付けを行った。より薄いマルチチャンネルプレートに、より狭いパルス幅のパルス電圧を印加することでフレーミングカメラの時間分解能を現状の100psから30psへ大幅に性能向上させることができると考えられる。改造した結像機構部について真空排気テスト、電圧印加テスト等の動作テストを行い、設計通りに動作することを確認した。現在計測器本体への取り付けのための部品設計を行っている。効果的な追加熱・点火・燃焼の達成には、追加熱タイミングの調整と初期の加熱過程の詳細な観測が不可欠である。そこで本研究ではより正確な測定を目指し、高速ゲートX線フレーミングカメラの開発を行っている。従来の約半分の厚さ(240μm)の薄型マルチチャンネルプレートに、より狭いパルス幅のパルス電圧を印加することでフレーミングカメラの時間分解能を現状の100psから30psへ大幅に性能向上させることができると考えている。高速点火実験時に生成された高速電子が発生する高エネルギーのX線がマルチチャンネルプレートに大きなノイズとして熱的X線像にオーバーラップするのを防ぐため、全反射ミラーにより熱的X線と高エネルギーX線をエネルギー弁別し、それぞれ計測を行うこととした。全反射ミラーは表面をプラチナで蒸着したミラーで、入射角を1度にすることで3.2keVのX線で約48%の反射率、30keVのX線ではその約1万分の1の反射率となる。平成22年度は、この全反射ミラー機構の製作および画像測定位置調整機構の製作を行い、昨年度製作した結像機構部と合わせて計測器として完成させた。また激光12号による高速点火実験において、完成した計測器を実際に使用して爆縮コアプラズマおよび高エネルギーX線の計測を行うことに成功した。平成21年度にX線受光部、平成22年度に結像機構部を製作し、計測器として完成させた。平成23年度は前年の激光12号を用いた実験結果を踏まえ、計測器にアライメント精度の向上や効率的な画像取得のための改良を施した。

またKrFレーザーを用いて計測器の感度分布や入射フォトン数とCCD出力の関係などの基本パラメータを計測した。これらのパラメータを使用することで、取得された画像データをより定量的に解析できるようになった。上記の成果について複数の国際会議や学会で報告を行った。
極小主義による形容詞の項構造と後位修飾構文の派生に関する研究

本研究では、Maezawa (2008)で提示した不連続AP構文(DAPC)の分析の拡張を通して、名詞後位修飾とDAPCに現れる幾つかの形容詞クラスの語彙特性を明らかにすることを目標とした。特にtough形容詞に着目し、tough構文の主語が補文内に由来する可能性を検討した。再構築の事実の検討から、tough主語の繰上げ分析の問題が明らかとなる。本研究では、位相理論から帰結する意味・音韻部門での再統合過程の考察を通して、tough構文では、補文内で基底生成されたNPが、再統合の結果主節で導入されるDの補部として現れると結論した。また、この分析が関係節に於ける再構築にも拡張されることも示した。次項に述べる初期の進行状況から、予定の接近法では事業期間中に十分な成果を得ることは困難と判断して大きく方針の転換を図った。具体的には、検討対象に含めた諸構文のうち、tough構文の分析構築に一先ず重点を置き、その結果に基づいて異なる方向から本来一次目標とした不連続AP構文への接近を再度試みることで、その一般的分析の確立へと進むことを計画した。tough構文については、再構築に関する事実から、主語DP内部の補部NPのみが補文内に基底生成されるとの結論をその時点で得ていたので、かかる前提に立つ先行研究を収集・検討するとともに、統語操作に関する理論的諸研究から当該の派生が如何にして可能かについて考察を行った。先行分析の検討からは、主語内部のNPの補文内から主節への移動を伴う派生は、Nunes (2004)等が主張する側方移動を認めた場合にさえ問題に直面することが明らかとなったため、本研究では、位相単位の統語派生と、意味・音韻部門で適用される操作の相互作用に基づく説明を追求した。即ち、転送の適用によってD主要部から切り離されたNPは、インタフェイスにに至るまでに再度文全体の構造中に統合される筈だが、tough構文に於いては、補文内で空演算子Dの補部として導入されたNPが、少なくとも音韻部門に於いては、本来と異なり主節に基底生成されたDの補部として再統合されるとの主張を立てた。また言語事実の調査からは、NPの再構築を支持するデータとして否定極性項目によるものを新たに得た他、強数量詞と異なり、定冠詞・指示詞・所有格'sは自身再構築されないが補部NPの再構築を許容するとの事実が確認されたが、この違いには、選択函数の関与を仮定することで、上記分析の下で率直な説明を与えることができる。更に、潜在的な帰結のうち、関係節及びA'移動に於ける項・付加詞の非対称性の基本的事実については、整合的な分析が得られることを確認している。次項に述べる経緯から、昨年度はコーパス調査及び先行文献の収集・検討を通した問題点の整理と分析の理論的側面の検討・構築に重点的に取り組んだ。コーパス調査については、不連続AP構文(DAPC)を許す環境の類型と、DAPCの生起環境に関する一般的制約を把握するため、実例の包括的収集を試みた。現在該当例の抽出・整理と一般化の導出に向けて作業中であるが、現段階で、前者については、従来この構文を許さないとされるcapable等の形容詞の例が若干確認できており、同構文の形成が文献中で言われるより広汎な現象であることが示唆される。後者についても、tough/W類の場合、similar類と同様に不定冠詞以外の限定詞/数量詞と共起する例が系統的に見られ、またDP全体も叙述位置には限られないことが確認された。但しこれらの類では、there構文以外に確実な例が見つかっておらず、制約をsimilar類の場合と同一視できるかに疑問が残る他、少数ながら数詞を伴う例が存在するため、制約を数詞の意味内容に関連付ける当初の分析は修正を迫られる可能性があり、更なる調査とデータの検討を要する。研究の理論的側面については、形容詞修飾の一般的機構まで視野を広げた考察を行うこととした。特にtough構文主語に関しては、強限定詞の生起がNPの再構築を阻害するというSportiche等の観察から、主語のDはNP/NumPとは独立に主節で導入されるという結論を得た。また形容詞修飾一般について、DP内形容詞の粗い階層性を指摘するTruswell (2009)に基づいてCartography的アプローチを退け、叙述形容詞への還元を企図するAbney/Keyne流の分析を追求した。特にEscribano (2004)の修飾理論の方向性は有望に思われるが、選択特性に関する問題が指摘され、更なる検討と精緻化を要する。

「不連続AP構文(DACP)」と呼ばれる形容詞修飾構文の検討を主軸とした当初の計画を修正し、DAPCを許す形容詞の項構造と補文構造の解明を目的として、対応する叙述構文の分析に重点的に取り組んできた。前年度に引き続き、広く関連先行研究での観察の整理と既存の分析の検証を進めるとともに、位相理論や線形化に関する近年の理論的研究に基づいて、着想していたtough構文への従来と異なる接近法を追求した。検討のためのデータの不足に際してはコーパス及び聴き取り調査による確認を行い、一般化を適切に導くtough構文の分析と、背景となる理論的提案を具体的に提示した。Tough構文が示す特性のうち、特に再構築に関する事実に着目すると、主語DPの主要部NPは補文内で、その外側の要素であるD主要部や指定部は主節で導入されるとの示唆が得られるが、これは両者が構成素を成すことと一見矛盾する。本研究では、両者は狭義の統語論では構成素を成さず、位相理論の帰結として存在すべき意味・音韻部門での操作「再統合」によって結合されると提案した。位相理論の下では、構築された構造は位相単位で分割されて意味・音韻部門に転送されるが、それらの断片はインタフェイスに至るまでに単一の表示へと再統合されねばならない。再統合適用の際、特定の条件下では断片が本来とは異なる位置に結合され、その場合「一般的制約に反する移動」が起こったかのような効果が生じ得る。この提案は、その他の"特異な移動"に対しても、既存の理論的前提の下で新たな見地からの接近を許し、また狭義の統語論以降の派生過程の解明に寄与する点で、理論的な意義は大きいものと考える。他構文への拡張による検証と精緻化は継続中であり、DAPC分析への応用には更に検討を要するものの、関係節については、上の提案に基づき再構築の事実が主要部の上昇分析と整合的な形で説明されることを示した。人文学幾つかの要因により、当初の予定のみならず昨年度の結果を踏まえた予定からも大幅な遅れを来している。本来の進行計画の不首尾から、今年度当初は形容詞修飾構文一般を視野に入れた検討を予定したが、早い段階で一般的考察を進めるよりもtough構文に焦点を合わせてその分析を進めるのが有効であるとの判断に至った。これは、tough形容詞の形成するDPACがtough構文に相関する特性を示し、構造・派生上の平行性が示唆されるためである。しかし、先行研究の概観を通して再構築の事実を扱う上での問題を整理し、位相理論に基づいた分析に方向を定めるまでは概ね円滑な進捗が得られたものの、広い範囲に含意を持ち得る理論的提案を伴うため、既知の現象・一般化や現行の諸理論・提案との整合性の確認と、それに基づく分析の具体的実装の検討、はっきり確認できる帰結の探求等は多岐に及び、分析の具体化に於いて度々困難に直面することとなった。現段階では特定構文のA'移動に限って論を纏めたが、上記の考察にかなりの時間を費やした結果、得られた分析に基づくDAPCの本格的再検討は、続いて着手すべき課題として残されている状態である。データの収集についても、効果的に実施できたとは言い難く、目立った成果は余り得られなかった。要したデータが作用域解釈等、コーパスでは確認の難しいものを主としたことに加え、聴き取り調査については論点の洗い出しが遅れたこともあって有効な診断例が構成しにくい場合が多く、期間後半に小規模に実施した他は散発的な個人的遣り取りに留まった。当環境では被験者数の確保にやはり難があり、大規模調査は実施できなかったが、一方で少人数に対し各々詳細に行った聴き取りは、込み入った例文を扱ったこともあり、比較的うまく機能した。
上皮陥入機構の解析:M期進入にともなう細胞形態変化の新たな役割

動物細胞は分裂期に進入するとその形態を球形へと変化させる。本研究では、ショウジョウバエ胚の気管原基陥入過程において密に配置された間期細胞が周辺から陥入中心に向かって圧力を高め、中心細胞の分裂期球形化がその圧を解放することで上皮シートの急激な落ち込みを誘導し、陥入を加速することを明らかにした。これらの結果から、分裂期球形化が細胞分裂とは独立に上皮形態形成運動も制御することが示された。本研究では、ショウジョウバエ胚の気管原基の陥入過程をモデル系に用い、ライブ観察と遺伝学的および薬理学的操作を融合させた解析を主軸として、M期進入に伴う細胞球形化の役割の解析を行った。本年度は、UVパルスレーザーを用いた局所破壊実験を用いることで、気管原基ではEGFRシグナル制御下において周辺から陥入中心に向かう圧力が生成されている事を明らかにした。これにより、細胞分裂期進入前には陥入中心に位置する細胞がこの内向きの圧力に抵抗することで陥入のための圧が蓄積すること、分裂期球形化が圧力を解放する事によって効率的な陥入運動が達成されていることが考えられた。また、細胞分裂過程がEGFRシグナル系とは独立に陥入を促進できることもこれまでに明らかにしていた。細胞分裂は気管原基周辺の上皮細胞でも同様に起こるが、分裂と同期した陥入運動は気管原基でのみ観察される。つまり、気管原基には陥入に寄与する未知の性質がEGFRシグナルとは独立に備わっていることを示唆していた。この陥入に寄与する新規遺伝子の候補を同定するために、マイクロアレイ解析により気管原基細胞決定因子であるtrh vvl変異体とrho(EGFRシグナル)変異体でのトランスクリプトームを比較した。その結果、野生型、rho変異体と比較してtrh vvl変異体において優位に発現量が低下する遺伝子が複数同定され、すでに気管細胞で発現する事が知られている遺伝子もいくつか含まれていた。また、陥入前の気管原基で発現が観察される遺伝子の変異体の解析を行ったところ、陥入運動に異常が見られるものが一つ同定された。これらの候補遺伝子は、なぜ気管原基では細胞分裂過程を経ることにより陥入構造へと変換されるのか、さらには細胞分裂を繰り返す他の上皮組織はどのようにして平らな上皮組織を保っているのかという問題を解決していくための重要なきっかけになると考えられる。本研究では、ショウジョウバエ胚の気管原基の陥入過程をモデル系に用い、ライブ観察と遺伝学的および薬理学的操作を融合させた解析を主軸として、M期進入に伴う細胞球形化の役割の解析を行っている。先行研究ではcyclin A(cycA)変異体を用いることによって、気管原基陥入過程で観察される細胞分裂期への進入を阻害することにより、陥入運動の遅延が見られることを明らかにしていた。今年度はまず、この表現型が本当にM期進入阻害による影響であることを確かにするために、double parked(dup)遺伝子の変異体を用いてcycAとは異なる機構によりM期進入を阻害した。その結果、dup変異体においても陥入遅延の表現型が観察され、M期進入が陥入促進に必須であることが明確になった。次に、EGFRシグナル変異体では陥入第一段階は起こらなくなるが、その後細胞のM期進入を経て、陥入構造が形成される。このEGFRシグナル変異体で観察される陥入運動が実際に細胞分裂過程を必要とすることを証明するために、EGFRシグナル関連因子とcycAとの二重変異体を作製し解析を行った。この二重変異体では正常な陥入運動が引き起こされなくなったが、大幅におくれて陥入運動が開始することが明らかとなった。これは、後に気管細胞内で活性化されるFGFRシグナルによる陥入不全の代償機構の結果であった。さらに、EGFRシグナル、FGFRシグナルとcycAとの三重変異体では明確な陥入構造は形成されない一方で、EGFRシグナルとFGFRシグナルの二重変異体では陥入構造が形成される様子が観察され、詳細なライブ観察により、この変異体においてもM期細胞球形化が気管原基を引き起こすことが明らかとなった。これらの結果から、M期細胞球形化が既知のシグナル系とは独立に陥入を促進できることが証明された。前述の通り、23年度はいくつかの二重もしくは三重変異体を作製し、ライブ観察を行うことにより、これまでに知られていた既知のシグナル伝達系(EGFRとFGFRシグナル)に加えて、細胞のM期進入が気管陥入を引き起こすもう一つの重要な因子であることを証明できた。これらについては当初の計画以上の結果が得られたと考えている。一方で、同時に予定していたマイクロアレイ解析については23年度中に候補因子を得るまでに至らなかった。準備は進んでおり、24年度の早いうちに結果を得ることができると考えている。

まず24年度の早い時期に、マイクロアレイ解析によりtrh変異体とrho btl変異体でのトランスクリプトームを比較することにより、M期進入と同期した陥入第二段階に関与する新規遺伝子の候補を抽出する。得られた候補遺伝子に対して変異体を作成し機能阻害実験を行い気管形成における表現型を解析することにより、実際に気管原基陥入に関与する因子を同定する。トランスクリプトーム解析が遅れていることから、陥入前の気管原基細胞で発現することが知られている既知の遺伝子の変異体の解析の準備も進めており、これらの因子が気管原基の陥入運動に関与するかどうかも同時に検証する。次いで、同定した新規遺伝子の変異体での陥入過程における気管原基の動態を、特にM期進入直前の細胞骨格構造と三次元細胞形態、および球形化の位置に焦点を当てて、ライブ観察を用いて詳細に解析する。また、EGFRシグナル系の変異体は陥入第一段階が起こらず、M期進入にともなう第二段階のみが観察されるので、正常個体と比較してよりシンプルに陥入第二段階で起こる現象を解析できると考えられる。これらの理由により、EGFRシグナル系の変異体と新規遺伝子の二重変異体の作成と表現型の解析を集中的に行う予定である。これらの解析を通じて、なぜ気管原基では細胞分裂過程を経ることにより陥入構造へと変換されるのか、さらには細胞分裂を繰り返す他の上皮組織はどのようにして平らな上皮組織を保っているのか、という問題を解決していきたい。H24年度研究経費の使用計画マイクロアレイ解析:300,000円その他遺伝子工学用キット、試薬:150,000円データ保存装置:200,000円国内外学会参加費:350,000円
遺伝性多毛症由来毛乳頭細胞を用いた新たな上皮間葉系クロストークの解析

多毛症患者群、健常コントロール群より、毛乳頭細胞の分離培養系を確立した。現在、これらの細胞が発現している遺伝子群、タンパク質に関して、網羅的に解析を進めている。また、確立した毛乳頭細胞培養系に、既知の発毛促進剤を投与することで、発毛関連タンパク質の発現が認められる事を確認した。患者群、対照群より、毛乳頭細胞の分離培養系を確立した。更に、解析に十分な細胞数を得られている。現在、得られた毛乳頭培養細胞より遺伝子を採取、発現パターンの変化を網羅的に解析している。加えて、得られた毛乳頭培養系において、既存の発毛作用を有する薬剤を作用させた際に、薬理効果が得られることがわかり、この培養系が、in vivoでの毛乳頭を再現していることが明らかになった。現在行っている、多毛症患者群および健常コントロール群での、遺伝子発現パターンの差異を詳細に解析する。また、発毛効果のある薬剤やタンパク質を投与した結果、発毛遺伝子に動きが得られるかを解析する。加えて、上皮系細胞への影響も、培養系、動物実験系を用いて確立する。Cantu症候群患者および対称群より、皮膚生検を行った。1)皮膚生検を施行し、病理組織を確認した。2)毛乳頭細胞を分離、培養系を確立した。3)細胞からRNAを採取した。また、発毛効果のある薬剤を、細胞に添加し、遺伝子/タンパク質発現の変調を解析している。更に、解析に十分な細胞数を得られており、現在解析を進めている。今後は、これらの細胞を用い、発現しているタンパク質を解析することにより、原因遺伝子と毛乳頭シグナルの関連を明らかにし、本疾患のみならず多くの発毛疾患の解明に至る研究を計画する。更に、発毛効果のある、薬剤やタンパク質を投与し、それぞれの遺伝子プロファイリングを行う。上皮系細胞への影響も、培養系、動物実験系を用いて確立する。(理由)次年度に購入予定の試薬の種類が多いため。(計画)実験試薬購入。当初購入を予定していた、サイトカン測定キットの購入費および培養細胞用培地の購入費が少なく済んだため。
音響設計における音場の非拡散性を考慮した実用的吸音特性設定手法の開発

建築室内の音響設計・予測には境界の吸音性状に関する情報が不可欠である。本研究では、この吸音性状として最も一般的に用いられる残響室法吸音率について、波動音響に基づく非定常音場シミュレーションを駆使し、音場の非拡散性を評価する指標として境界への音の入射エネルギーの偏りに着目し、測定室や測定者による測定値のばらつきを抑える補正手法を提案するとともにその有効性を検証した。また、吸音材が偏在する一般の室について、上記シミュレーションにより、拡散音場を仮定して得られる残響時間と実際の室の残響時間との差異と相関の高い要因を明らかにし、実用的な吸音特性設定手法を開発できる可能性を示した。建築室内の音響設計・予測には室形状と境界の吸音性状に関する情報が不可欠である。この吸音性状として最も一般に用いられる残響室法吸音率は、測定者や測定室により測定値がばらつくのに加え、測定値を実際の音響設計で利用する際にも設計者の「経験と勘」に依存することが多い。本研究では、近年急速に発展している波動音響に基づく非定常音場シミュレーションを駆使し、1.残響室法吸音率補正手法の確立と適用範囲の検証、2.実際の音響設計における測定された吸音率測定値の利用手法開発、を実施し、残響室法吸音率測定値の普遍性向上、ならびに音響設計・予測の精度向上と効率化を目指している。本年度は、以下の成果が得られた。1.残響室法吸音率の補正に繋がる指標として、測定室全壁面へ入射する音のエネルギーに対する測定試料へ入射する音のエネルギーの割合について、一次元音場および三次元音場で時間領域有限要素法を用いた算出手法の妥当性を検証した後、室形状、周波数、測定試料の寸法および吸音率の異なる72の音場で算出を試みた。同様の試料面積、吸音率の試料でも、室形状によりこの割合が大きく異なることを示した。また、同手法による解析結果を用い、残響時間を測定する受音点数による残響時間測定値のばらつきについても検討を行い、各音場の特性の把握を試みた。2.扉や窓のある約50立法メートルの室を対象に、周波数、天井の吸音率が異なる45の音場で、時間領域有限要素法を用いた解析を実施した。各音場で拡散音場を仮定して算出される残響時間と有限要素法を用いた解析より得られる残響時間の差を整理した。また、解析結果より各音場で全壁面へ入射する音のエネルギーに対する天井へ入射する音のエネルギーの割合を算出した。これらの結果について国際学会および国内学会で発表し、議論した。本研究では、近年急速に発展している波動音響に基づく非定常音場シミュレーションを駆使し、以下2つの検討を通して、残響室法吸音率測定値の普遍性向上、ならびに音響設計・予測の精度向上と効率化を目指した。1、残響室法吸音率補正手法の確立と適用範囲の検証:残響室法吸音率が変動する要因は、測定試料の設置手法や残響時間の読み取り誤差等も考えられる。この研究では、数値シミュレーションを用いることで、室内音場の拡散性に関わる要因、すなわち周波数・室の形状・容積および測定試料の寸法・吸音率のみに着目し、残響室法吸音率の補正手法を提案した。具体的には、測定室全壁面へ入射する音のエネルギーに対する測定試料へ入射する音のエネルギーの割合について、1次元及び3次元音場で時間領域有限要素法を用いた算出手法の妥当性を検証した後、室形状、周波数、測定試料の寸法及び吸音率の異なる72の音場で算出を試みた。同様の試料面積・吸音率の試料でも、室形状によりこの割合が大きく異なり、特に中・高周波数域で吸音率が高い試料を測定する場合、本手法による補正効果が高い可能性を示した。2、実際の音響設計における測定された吸音率測定値の利用手法開発:一般の室として扉や窓までモデル化した約50立方メートルの矩形室を対象に、周波数、天井の吸音率の異なる45の音場で、時間領域有限要素法を用いた解析を実施し、拡散音場を仮定して予測される残響時間と解析により得られる残響時間の差を整理した。また解析結果より1、で用いた割合を各音場で求め、この差との関係を明らかにした。研究実施計画に記載した項目が順調に実施できている。

さらに、当初の計画では、初年度、一般の室として5種程度の音場の検討を予定していたが、研究協力者(大学院生)の予定以上の協力が得られ、45種の音場の解析を実施するとともに、各音場で申請者が提案する指標の算出も終えたため。建築音響昨年度の研究成果をふまえ、研究実施計画に記載した残りの項目として、以下を試みる予定である。1、測定室全壁面へ入射する音のエネルギーに対する測定試料へ入射する音のエネルギーの割合を用いた、残響室法吸音率補正手法の確立と、適用範囲の明確化2、一般の室を対象とした、室全壁面へ入射する音のエネルギーに対する測定試料へ入射する音のエネルギーの割合を用いた残響時間実用的予測手法の開発なお、研究計画に記載した縮尺模型実験およびラウンドロビンテストに関しては、予算を効率的に利用するため実施せず、上記2.に関して研究計画に記載した計画以上の音場に対し検討を実施し、研究成果を高める予定である。また、情報収集および研究成果発表のため、国際学会・国内学会および研究会に参加する予定である。
アルジャイ石窟1号窟出土モンゴル語古文書に関する歴史人類学的研究

本年度はまず昨年に撮影した膨大な出土文書を整理し、解読作業にとりかかった。出土文書を手写本と木版本という二種類に分けた上、更に内容上の分類と分析を試みた。つついて8月にはふたたび現地の内モンゴル自治区オルドス市に赴いて、石窟の構造および関連する壁画資料などについて追加調査を実施した。出土文書を総合的に研究するためには、アルジャイ石窟の性質、いままでに同石窟周辺から如何なる文字資料が現れているかなどを広い視点から検討しなければならない。この二年間、現地でチベット仏教の僧侶にインタビューし、文字資料等を収集し研究した結果、アルジャイ石窟の全容について、概ね以下のように把握することができた。アルジャイ石窟は北魏時代から造営が始まり、西夏時代を経てモンゴルの元朝時代に全盛期を迎えた。元朝時代以降は、とくにチベット仏教のカルマ・カギュ派系統の活仏が同石窟を拠点としてきた。その後、チベット本土においてゲルク派とカルマ・カギュが抗争し、カギュ派が敗れた結果を受けて、アルジャイ石窟は衰退していった。アルジャイ石窟より出土した古文書(手写本・木版本)には、13世紀頃に書かれたものの特徴を帯びるものもあれば、17世紀以降のものもある。このように、出土文書の時代的な幅が長いのも、アルジャイ石窟は長いこと繁栄していたことを物語っている。本研究の深化にともない、元朝以降に仏教が北アジアの草原地帯でどのように信仰されていたかを知る上で、第一次的な資料が学界に提供されたことになろう。本年度はまず7月から8月にかけて内モンゴル自治区オルドス市西部アルブス山に入り、アルジャイ石窟とその周辺に分布する遺跡について概略的な調査を進め、石窟付近の寺院に住む僧侶にインタビューを実施し、遺跡の性格について把握することができた。つづいてアルジャイ石窟1号窟をはじめ、石窟全体について、本研究の海外共同研究者である現地オルドス市文物管理所の考古学者たちとともに整理をおこなった。その結果、1号窟だけでなく、13号窟、14号窟それに30号窟からも少量の文書(手写本と木版本の両方を含む)が出土していることを確認できた。ただし、現在の中国においては、考古学的な発掘を実施するには、国家文物局の許可が必要なため、整理以上に本格的な発掘調査は実施できなかった。また、石窟の建築学的な構造についても、文書の保管との関連から調べた。つづいて現地オトク旗文物管理所に保管されている出土文書を整理分類し、写真撮影をおこなった。現在、日本に持ち帰った写真資料にもとづいて文書を内容別に分類する作業を進めている。なお、本年度の調査によって得られた最新の学術情報を日本モンゴル学会秋季大会(於大阪国際大学)にて報告した。つづいて8月にはふたたび現地の内モンゴル自治区オルドス市に赴いて、石窟の構造および関連する壁画資料などについて追加調査を実施した。

アルジャイ石窟より出土した古文書(手写本・木版本)には、13世紀頃に書かれたものの特徴を帯びるものもあれば、17世紀以降のものもある。このように、出土文書の時代的な幅が長いのも、アルジャイ石窟は長いこと繁栄していたことを物語っている。本研究の深化にともない、元朝以降に仏教が北アジアの草原地帯でどのように信仰されていたかを知る上で、第一次的な資料が学界に提供されたことになろう。
底生無脊椎動物の底生加入初期過程と個体群動態に関する研究

砂質干潟に生息する内在ベントスを中心とする研究では,定着後の多毛類幼稚仔が秋冬季の波浪と潮流により受動的に運ばれ,干潟上の分布に変化を生じること,波浪に対する抵抗性は各種の生活様式によって異なることについて論文を公表した.同じ干潟上に生息するテナガツノヤドカリ(十脚甲殻類)については,繁殖システム,性的二型,雄の集団移動等に関する報文を公表したほか,幼生の定着初期の生存に関し適切な大きさの貝殻資源の供給状態が重要であることを野外実験によって確めた.潮下帯砂泥底にすむ多毛類chone sp.については,周年の個体群動態を記録すると共に,湾内多数地点において幼生定着量とその後の生存過程を解析し,局地的な個体群維持機構について考察した.野外及び室内実験により種内・種間相互作用について調べ,同種の繁殖様式,発生過程についても知見を得た.汚染指標生物として知られる小多毛類イトゴカイについては,個体群動態,世代解析に関する論文を公表したほか,この種が高たん白の餌資源を必要としており,有機汚染域に多産するのは耐性が高いだけでなく,高い増殖能力の維持には汚染環境の高たん白堆泥を必要とすることを明らかにした.海藻付着甲殻類ワレカラに関する研究では動物個体群の周年変動を付着母体である藻の生活環,季節消長との関連に着目して研究し,夏場の局所的な残存個体群からの移入と個体群増殖期,春の個体群崩壊期における魚類捕食の影響について,野外実験により検討した.浮遊幼生に関しては,富山湾において流況とベントス幼生の分布,その時間変化に関する調査を行った.また沿岸小湾に局在するベントス個体群の存続の可能性に関し,湾の形状と流況に支配される幼生分散についてシミュレーションによる理論的考察を行った.そのほか成長曲線式に関する考察と半陸生種アカテガニの成長データに対する適用の論文を公表準備中である.砂質干潟に生息する内在ベントスを中心とする研究では,定着後の多毛類幼稚仔が秋冬季の波浪と潮流により受動的に運ばれ,干潟上の分布に変化を生じること,波浪に対する抵抗性は各種の生活様式によって異なることについて論文を公表した.同じ干潟上に生息するテナガツノヤドカリ(十脚甲殻類)については,繁殖システム,性的二型,雄の集団移動等に関する報文を公表したほか,幼生の定着初期の生存に関し適切な大きさの貝殻資源の供給状態が重要であることを野外実験によって確めた.潮下帯砂泥底にすむ多毛類chone sp.については,周年の個体群動態を記録すると共に,湾内多数地点において幼生定着量とその後の生存過程を解析し,局地的な個体群維持機構について考察した.野外及び室内実験により種内・種間相互作用について調べ,同種の繁殖様式,発生過程についても知見を得た.汚染指標生物として知られる小多毛類イトゴカイについては,個体群動態,世代解析に関する論文を公表したほか,この種が高たん白の餌資源を必要としており,有機汚染域に多産するのは耐性が高いだけでなく,高い増殖能力の維持には汚染環境の高たん白堆泥を必要とすることを明らかにした.海藻付着甲殻類ワレカラに関する研究では動物個体群の周年変動を付着母体である藻の生活環,季節消長との関連に着目して研究し,夏場の局所的な残存個体群からの移入と個体群増殖期,春の個体群崩壊期における魚類捕食の影響について,野外実験により検討した.浮遊幼生に関しては,富山湾において流況とベントス幼生の分布,その時間変化に関する調査を行った.また沿岸小湾に局在するベントス個体群の存続の可能性に関し,湾の形状と流況に支配される幼生分散についてシミュレーションによる理論的考察を行った.そのほか成長曲線式に関する考察と半陸生種アカテガニの成長データに対する適用の論文を公表準備中である.岩礁に固着するフジツボ類の生活史特性,個体群動態に対する微地形の影響,種内変異に関する研究を継続する中で、肉食性巻貝の垂直分布,捕食圧の層位,測点による相違について検討した。岩礁の主要グレイザーのひとつであるヒザラガイ(多枝類)については、成体の日周活動等に関する知見をとりまとめ公表したほか個体群の調査を続けている。本年度期間中に、前年までまったく発見できなかった底生初期の稚仔が中潮帯のイガイ類集落中に定着しかなりの密度で生息しているのを発見し、成長過程の追跡,徴地形利用の実態を研究中である。沿岸ガラモ場は多様な葉上動物が生息するが、生息基盤である大型褐藻自体が年1回の生活環に基き著しい季節変動を示すため、葉上動物もそれに強く影響され振幅の大きな個体群の季節変動を行う。多年生のヤツマタモクに生息するワレカラ類(甲殻類端脚目)について個体群組成と生息量の変動を研究しているが、本年度は第1段階として海藻の生活環の季節的推移の過程と群落の三次元構造の変化がワレカラの個体群変動に及ぼす影響について検討した。また調査の過程でワレカラの種により孵化した幼稚仔がただちに親を離れて自立分散する種と、一定期間親の体上に附着し保護される習性を持つ種があることが発見された。この習性の分化が1回産卵数,産卵間隔,幼期生存率等の諸特性と関連した生態学上意義のあるものかどうかは今後の課題である。前年から継続して研究中の定在多毛類ミズケヤリの1種については、繁殖期の確認,浮遊幼生の形態変化と浮遊期間,定着変態に関し個生態学的知見を得た。

夏季,富岡湾内において潮流等の短期流動と幼生の分布,分散に関する予備調査を行った。これは定着初期稚仔の月別採集と共に次年度にも継続の予定である。個体群動態の解析手法については、すでに開発し内部でデータ解析に使用中の方法を印刷公表すべくとりまとめ投稿中である。
エボラウイルス・ヌクレオカプシド複合体のパッケージング機構

エボラウイルスのヌクレオカプシドは、ウイルスゲノムRNAを含む核酸・蛋白質複合体であり、ゲノムRNAの転写および複製に不可欠である。感染細胞から放出される子孫ウイルス粒子が感染能を獲得するためには、細胞質で合成されたヌクレオカプシドを細胞表面へと輸送し、出芽ウイルス粒子内に取り込まなければならない。我々は昨年度、ヌクレオカプシドの細胞内輸送ならびにウイスル粒子内への取り込みに、ヌクレオカプシドの主要構成成分であるNPとマトリックス蛋白質VP40との相互作用が必要であることを明らかにした。そこで本年度は、NPとVP40の相互作用に関与する領域を明らかにすることを目的とした。最初に、NPにおいて、様々な領域を欠損させた変異NPを発現するプラスミドを作製し、それを用いて免疫沈降を行った。さらにウエスタンブロットや蛍光抗体法、電子顕微鏡観察により、ヌクレオカプシドの細胞内輸送とウイルス粒子内への取り込みを探索した。その結果、VP40との相互作用には、NPのN,C両末端が必要であること、また、ヌクレオカプシドの細胞内輸送およびウイルス粒子内への取り込みには、NPのC末端が必要であることを明らかにした。興味深いことに、ヌクレオカプシドやNPへリックスを形成できない変異NPでも、VP40と相互作用し、変異NP分子がウイルス粒子内に取り込まれることがわかった。本研究によりヌクレオカプシドのゲノムパッケージングに重要な相互作用ドメインが明らかになったことで、抗エボラウイルス薬開発の新たな標的を提示することができた。エボラウイルスのヌクレオカプシド複合体は、ウイルスゲノムRNA-タンパク質からなる複合体で、ウイルスゲノムの転写・複製に不可欠な構造物である。感染細胞から出芽する子孫ウイルス粒子が感染性を有するには、このヌクレオカプシド複合体が出芽の場である感染細胞表面に輸送され、ウイルス粒子内に取り込まれなければならない。本年度は、「ヌクレオカプシド複合体のウイルス粒子内へのパッケージング」に焦点を当て、「エボラウイルスの後期アセンブリー機構」を分子レベルで解明することを目標とした。初めに、ヌクレオカプシド構造物の形成に必須のウイルス因子を明らかにするために、様々な組み合わせでウイルス蛋白質やミニゲノムを哺乳類細胞に発現させた。その結果、NP、VP24、VP35の3つの蛋白質がヌクレオカプシド様構造物の形成に必要不可欠であることを明らかにした(Noda et al.,PLoS Pathog.,2006)。また、形成されたヌクレオカプシド様構造物は細胞質内の核近傍に限局して存在することもわかった。今度は、ヌクレオカプシド様構造物をエボラウイルスの出芽の場である形質膜に輸送するために必須の因子を探索しだ。その結果、マトリックス蛋白質であるVP40蛋白質が、その輸送に関わることを明らかにした(Noda et al.,PLoS Pathog.,2006)。さらに、VP40蛋白質の共発現により、ヌクレオカプシド様構造物はVP40蛋白質が形成するウイルス様粒子へと取り込まれることが明らかになった.また、ヌクレオカプシド様構造物の細胞内輸送およびウイルス粒子へのパッケージングには、NPとVP40の相互作用が重要であることを明らかにした。
末梢性T細胞性リンパ腫, 非特異型は腫瘍性T細胞のサブタイプで細分類できるか？

PTCL, NOSの症例に対して免疫染色を行い、腫瘍性T細胞の核内転写因子によってT細胞のサブタイプに分類し、統計学的に比較検討を行った。CD4陽性症例のうち、Th1タイプが18%、Th2タイプが72%、その他(Th17、Treg、Tfh)のタイプが9%であった。Th1タイプとTh2タイプの統計学的比較検討を行ったところ、節外病変ありの症例がTh1タイプで有意に多く、治療効果がCR(u)、形質細胞浸潤か高度の症例がTh1タイプで有意に少なかった。また、予後曲線ではTh1タイプがTh2タイプと比較して有意に予後不良であった。悪性リンパ腫のWHO分類(第4版)においてB細胞性リンパ腫と比較して、T細胞性リンパ腫は臨床病理学的特徴に則した分類が依然として不十分である。特に、末梢性T細胞性リンパ腫,非特異型(PTCL, NOS)の症例は除外診断によって診断が為されるという性質により混沌とした疾患群とされており臨床病理学的特徴を考慮した細分類が必要であると思われた。本研究ではT細胞のsubtypeを決定する転写因子の免疫染色を行い、PTCL, NOSを臨床的特徴や病理学的特徴をふまえてT細胞のサブタイプにより細分類を行った。染色を行ったところ腫瘍細胞は複数の因子に陽性となったため、腫瘍細胞の染色強度と陽性細胞の割合からスコアを算出して各症例をサブタイプごとに分類した。CD4陽性T細胞を主体とした分類の結果、全体の約半数がTh1もしくはTh2に分類された。臨床所見の検討の結果、年齢、性別、B症状、皮疹、肝腫大、脾腫、performance status、骨髄浸潤、末梢血浸潤、international prognostic index、白血球数、ヘモグロビン値、血小板数、高γグロブリン血症、高カルシウム血症、CRP上昇に差はみられなかったがTh1の症例群と比較してTh2の症例群で節外病変が少ない、Stage IIIor IVが少ない、PIT Scoreが高い、LDH上昇例が多い、CR率が高いという傾向がみられ、病理学的検討では形質細胞浸潤が多いという傾向がみられた。予後解析ではTh2の症例群でTh1の症例群と比較して有意に予後が良い結果となった。今回の結果により、これまで細分化されていなかった末梢性T細胞性リンパ腫、非特異型の症例がT細胞のsubtypeの違いによって臨床病理学的に細分化される可能性が示唆された。上記の結果は約70例の解析結果であるが、臨床情報の拡充と多数例の解析を現在行っており、まもなく研究が完了し、近日中に論文投稿の予定である。なお、上記内容は厚労省班会議「難治性リンパ腫小班(木下班)」(2013.11.30名古屋)および第日本病理学会総会(2014.4.26広島)で発表を行った。血液病理学症例数の集積およびそれに伴う臨床情報、病理検体の集積が比較的順調に進んでいるためおおむね順調に進んでいる。統計学的な検討により大きな妥当性を持たせるためにさらに症例を集積して検討をおこなっている。今回はタンパク質レベルでの検討であるが、今後、RNA、DNAレベルでの検証を行っていく予定である。
偏微分方程式系における消散構造の特徴付けと非線形安定性解析への応用

気体力学、流体力学、弾性体力学等に現れるいくつかの非線形偏微分方程式系に対し、その消散構造を解明し、様々な非線形現象に対する漸近安定性を示した。本研究の目的は、気体、流体、弾性体等の運動を記述する非線形偏微分方程式系に対し、それらの系に内在する消散構造の的確な特徴付けを与え、そこに現れる非線形振動・波動現象の安定性解析に応用することである。特に、従来の「川島条件」をより的確に理解することで、これまでの一般論で除外されていた消散構造を解明し、エネルギー評価式や減衰評価式における可微分性の損失が引き起こす困難を克服し、非線形安定性解析に関する新たな応用研究の展望を開くことを目指している。古典力学に現れる様々な偏微分方程式系に対し、系に内在する消散構造を解析するとともに、解の時間無限大における漸近挙動とそこに現れる非線形波の漸近安定性を調べ、次のような成果を得た。1)消散的Timoshenko系を考察し、その消散構造が高周波域では極めて弱く、エネルギー評価式の消散項部分および解の減衰評価において可微分性の損失を引き起こすことを、精密な評価式とともに示した。この可微分性の損失に伴う困難を克服するため、時間重み付きエネルギー法と低階微分に対する最良の時間減衰評価を組み合わせる手法を適用し、非線形問題の時間大域解の存在とL^2における最良の時間減衰評価を示すことに成功した。さらに、その解が時間無限大において線形拡散波に漸近することを証明した。2)半導体のdrift-diffusion型系に対し、時間重み付きL^pエネルギー法と熱方程式に対するL^p-L^q型評価式を適用し、時間大域解の存在とL^pにおける最良の時間減衰評価を示すことに成功した。さらに、空間次元が3以上の場合に、その解が時間無限大において線形拡散波に漸近することを、摂動部分に対する精密なL^p減衰評価式とともに証明した。3)粘性保存則および非線形移流項付き消散的波動方程式に対し、半空間における縮退定常波の漸近安定性問題を考察した。対応する線形化問題の空間重み付きL^2空間での消散構造を解明し、その解析に基づき、空間・時間重み付きエネルギー法を適用することで、非線形問題における縮退定常波の漸近安定性を、摂動部分に対する精密な減衰評価を示すことで証明した。1)放物・楕円型方程式系である半導体のdrift-diffusionモデルに対し、全空間における定常問題を考察し、重み付きL^p空間において定常解の存在と一意性を示した。さらに、空間次元が3以上の場合にその定常解が漸近安定であることを、時間重み付きエネルギー法を用いて証明した。有界領域での既存の結果を非有界領域の場合に拡張した点に意義がある。2)楕円型部分が2m階の双曲・楕円型方程式系を考察した。mが2以上の場合、系の消散構造が可微分性損失型であることを、mをパラメータとして定量的に表現した。また、時間重み付きエネルギー法と低階微分に対する最良の減衰評価を組み合わせる手法で、対応ずる非線形問題の時間大域解の存在と、その解の非線形拡散波への漸近収束を証明した。可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である。3)空間多次元の半空間において、非線形移流項付きの消散的波動方程式を考察し、平面定常波が漸近安定であることを、摂動部分に対する精密な時間減衰評価式とともに証明した。証明で用いたエネルギー法は接方向微分と法線方向め重みを巧みに用いたもので、エネルギー法に新たな視点を与えた点に意義がある。1)粘性保存則に対し、半空間における縮退定常波の漸近安定性問題を考察した。あるhardy型不等式の最良定数を利用し、対応する線形化問題の空間重み付きL^2空間での消散構造を完全な形で解明した。また、その解析に基づき、空間・時間重み付きエネルギー法を適用することで、非線形問題における縮退定常波の漸近安定性を、摂動部分に対する精密な減衰評価を示すことで証明した。消散性を規定する空間重みの臨界指数を求めた点に最大の意義がある。2)ある粘弾性体方程式系に対し、その線形化方程式系の消散構造を調べた。摩擦型の消散項と記憶型の消散項の和が系全体を支配する場合に、解のL^2空間での精密な減衰評価を示した。摩擦型、記憶型いずれか一方のみの消散性を考慮した従来の結果を拡張した点に意義がある。3)消散性を考慮した板の振動方程式の初期値問題を考察し、対応する線形化方程式の消散構造が可微分性損失型であることを、精密な評価式とともに示した。また、その評価式に基づき、方程式が半線形の場合の時間大域解の存在とその解の線形拡散波への漸近収束を証明した。

さらに、時間重み付きエネルギー法と低階微分に対する最良の減衰評価を組み合わせる手法で、方程式が準線形である場合にも類似の結果が空間2次元以上で成り立つことを示した。可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である。古典力学に現れる様々な偏微分方程式系に対し、系に内在する消散構造を解析するととともに、解の時間無限大における漸近挙動とそこに現れる非線形波の漸近安定性を調べ、次のような成果を得た。1.ある粘弾性体方程式系の初期値問題を考察した。摩擦型の消散項と記憶型の消散項の和が系全体を支配し、その結果として対応する線形化方程式系の減衰評価が得られるための条件を定式化した。その条件の下、準線形問題の時間大域解の存在とその解の自明解への漸近収束を示した。証明は力学的エネルギーの凸性を利用したエネルギー法に基づく。一般の双曲系を扱った点、また、摩擦型、記憶型いずれか一方のみの消散性を考慮した従来の結果を拡張した点に意義がある。2.輻射気体のモデルである双曲・楕円型連立系の初期値問題を考察した。時間重み付きエネルギー法を用いて、時間大域解の存在と最良の減衰評価を示した。さらに、線形化方程式の基本解の減衰評価を利用することで、空間多次元の場合に、解が線形拡散波に漸近することを示した。空間次元に依らず、組織的・統一的な解析を行った点に意義がある。3.消散性を考慮した板の振動方程式の初期値問題を考察した。この方程式は高周波域での消散構造が脆弱であるため、エネルギー評価の消散部分や減衰評価において可微分性の損失が避けられない。時間重み付きエネルギー法と低階微分に対する最良の減衰評価を組み合わせる手法でその困難を克服し、準線形問題の時間大域解の存在をすべての空間次元に対して証明した。この結果は空間次元に対する制限を取り除いた点が新しく、可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である。
口腔細菌の制御を基盤としたインフルエンザ予防戦略の確立に向けた基礎的研究

毎年インフルエンザにより高齢者を中心に多くの命が失われている。そのため高齢者に対するインフルエンザ予防対策の構築は喫緊の課題である。口腔ケアがインフルエンザの発症リスクを低下させるとの臨床研究の報告があるものの、その分子メカニズムは不明のままである。そこで本研究では、口腔細菌がインフルエンザウイルスの感染と重症化に及ぼす分子メカニズムを解明し、インフルエンザ予防法として口腔ケアが有効であることを示すことを目的に本研究を実施した。ヒト呼吸器上皮細胞株(A549細胞)を歯周病原菌であるFusobacterium nucleatum、Porphyromonas gingivalis、Prevotella intermediaにてそれぞれ前処理を行った後、インフルエンザウイルスを感染させた。その後、プラークアッセイならびにウエスタンブロットによりウイルスの増殖状態を調べた。その結果、F. nucleatumおよびP. gingivalisにて前処理した細胞においては、ウイルスの増殖促進を認めたものの、P. intermediaによる前処理では認めなかった。以上の結果から、F. nucleatumおよびP. gingivalisに共通する何かしらの因子によってウイルスの増殖が促進することが示唆された。次に、F. nucleatumによる前処理細胞における、ウイルス感染時の炎症性サイトカインの発現、産生状態をリアルタイムPCRならびにELISAにより解析した。その結果、F. nucleatumによる前処理によりウイルス感染時のRANTESなど炎症性サイトカインの発現、産生の亢進が認められた。以上の結果から、歯周病原菌はインフルエンザの重症化に関与している可能性が示唆された。現在、F. nucleatumおよびP. gingivalisに共通する因子のスクリーニングを進めており、増殖を促進する複数の歯周病原因子をすでにある程度推定した。また、この病原因子により細胞を前処理後にウイルスを感染させた際、ウイルスの増殖を促進することを見出している。さらに、インフルエンザウイルスの増殖促進に関与する宿主の遺伝子発現に、F. nucleatumが影響を及ぼしていることをリアルタイムPCRおよびウエスタンブロットを用いて見出している。そのため、進捗状況はおおむね順調と判断した。F. nucleatumが発現に影響を及ぼすインフルエンザウイルス増殖促進に関係する遺伝子を強発現させた細胞、もしくはノックダウンした細胞にインフルエンザウイルスを感染させる。その後、プラークアッセイ、ウエスタンブロットおよび蛍光免疫染色によりウイルス増殖状態やタンパク発現状態を調べ、歯周病原菌による増殖促進メカニズムの一端を明らかにする。また、インフルエンザウイルス感染により誘導される炎症性サイトカインの産生が、歯周病原菌により増強されるメカニズムを明らかにするため、各種シグナルの阻害薬などを用いて解析する。さらにA549細胞以外のヒト呼吸器上皮細胞株(BEAS-2B、Detroit562など)を用いた検討も行う。人件費を支出予定であったが、次年度に支出することとなったため、次年度使用額が生じた。研究計画に変更はなく、口腔細菌がインフルエンザウイルス感染に及ぼす影響を検討するため、次年度において研究試薬や人件費などに繰越した研究費も含めて使用する。
近世初期における絵画制作と文学規範

今年度は、年度途中で研究を中断したため、研究計画の全体を遂行する事はできなかったが、その一部について成果を挙げた。まず予定通り、岩佐又兵衛の作品、中でも、長国寺や香雪美術館をはじめ、諸所に分蔵される『堀江物語絵巻』(I)の調査を行った。それによって明らかになった事は、二つある。一つは、これらの絵巻が、極めて強い規範性を持つテキストを詞書として採用しているということである。そのことはつまり、場面の描写が、物語に内在する要素を強く反映しているということであり、従来言われているように、作者の個人的な精神性からのみ、場面表現を理解することが必ずしも適当ではないことを意味する。もう一つは、これはそれまで想定していなかったことであるが、この絵巻に過去の絵巻の表現がしばしば転用されているという事実は、単に画家が、場面を表現するにあたって、過去の画家たちから学んだことを再現しているというだけではなく、より積極的に、過去の絵画作品についての自らの知識をいわば誇示している可能性である。それは、画家の古典絵画に対する教養を示すことになり、さらには、学習した絵画の内容を示すことで、自らの画系を確認する、あるいは示すことにもなる。こうした絵師たちによる自己称揚のための戦略は、17世紀の絵師たちに共通のものであるかもしれず、今後さらに研究を進展させる必要性が出ている。なお、これらの成果を基に、「『堀江物語絵巻』諸本の位置-又兵衛工房における粉本使用とその意義-」と題して、美術史学会全国大会において、口頭発表を行った。