hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト化異種糖鎖欠損免疫不全マウスを用いた抗体関連拒絶反応機構の解明

本研究は、移植医療において再重要課題とされている慢性抗体関連型拒絶反応を克服するため、ヒト化マウスモデルを用いた異種ないし同種移植における抗体性拒絶反応のメカニズムを解明しその治療法を開発することを目的としている。当研究期間において次の抗体産生ヒト化マウスの作製に着手し成功しつつある。1ヒトと同様に異種抗原GalおよびNeuGcを欠損する重度免疫不全マウス2ヒト免疫細胞を有する重度免疫不全マウス本研究は、移植医療において再重要課題とされている慢性抗体関連型拒絶反応を克服するため、ヒト化マウスモデルを用いた異種ないし同種移植における抗体性拒絶反応のメカニズムを解明しその治療法を開発することを目的としている。1ヒトと同様に異種抗原GalおよびNeuGcを欠損する重度免疫不全マウス2ヒト免疫細胞を有する重度免疫不全マウス【研究目的】本研究は、従来解析が困難であった異種および同種移植における抗体性拒絶反応のメカニズムをヒト化マウスモデルにより解明し、その制御法を確立することを目的とする。これにより異種膵島移植の臨床導入や同種移植における慢性拒絶反応克服の可能性・レシピエントの適応拡大が十分に期待される。【本年度の研究実績】Gal/NeuGc DKOヒト化マウス作製において、既に交配開始していた第6世代マウスの末梢血および脾細胞を用いて異種抗原GalやNeuGc抗原が発現していないことを確認した。SCID遺伝子発現をPCRで確認中である。次年度早々にGal/NeuGc DKO xNOD/SCIDマウス作製は完成される見込みであり、これらに対してヒト幹細胞ソースとして臍帯血由来CD34陽性細胞の投与を計画している。当施設内産婦人科から倫理申請済みの臍帯血提供を受け、安定した臍帯血確保とHLA型別の細胞ストックを開始している。同種抗体産生ヒト化マウスモデルについては、NSGマウスにCD34陽性細胞を静脈注射するとT細胞再構築やアロ抗体産生が見られなかったことから、neonatal NSGマウスの肝臓に直接臍帯血由来CD34陽性細胞を注入し、より早期のヒトT細胞再構築を確認し、ヒト抗体産生を確認した。【研究の目的】本研究は、従来解析困難であった異種および同種移植における抗体性拒絶反応のメカニズムをヒト化マウスモデルにより解明し、その制御法の確立を目的とする。本研究では既に確立された十分な機能性を示すヒト免疫構築細胞を持つヒト化マウスを用い、異種および同種移植モデルを構築し解析する。我々の最終目標は、異種および同種移植における抗体性拒絶反応の制御法の確立である。これにより異種移植の臨床導入に拍車がかかり、同種移植での長期生着症例増加や移植困難症例への適応拡大が期待される。【研究実績】異種および同種移植における抗体産生ヒト化マウスモデルの作製(異種移植モデル)本研究において、異種抗体を持ちヒト免疫担当細胞を有するGal/NeuGc DKOヒト化マウスを作製すべく、NOD/SCIDマウスとGal/NeuGc DKOマウスを交配し、第7世代が誕生し、PCR法でGal/NeuGcのノックアウトを確認し得た。また末梢血にT細胞およびB細胞の出現がないことも認めておりNOD/SCID遺伝子の継代も確認できた。このマウスにヒト臍帯血由来CD34陽性幹細胞を2.5Gyの全身放射線照射後に投与しヒト免疫構築細胞を有するマウスの作製を開始している。(同種移植モデル)重度免疫不全マウス(NSG)にヒト臍帯血由来CD34陽性細胞を静注ないし脾臓内投与しヒト免疫担当細胞の再構築を確認した。現在末梢血にT細胞、B細胞、ミエロイド系細胞の出現が確認されており、このマウスにHLA型の異なるアロ末梢血を免疫しHLA抗体産生を促進している。26年度が最終年度であるため、記入しない。外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究開始時期が大幅に遅れたため。研究開始にあたって、当施設内の実験申請認可が大幅に遅れたため。異種移植モデルにおいては次年度中にGal/NeuGc DKOヒト化マウスを完成し、ブタ膵島ないし細胞移植モデルにおける異種抗体拒絶反応の解析を進めていく。同種抗体産生モデルにおいては、ヒト抗体産生が十分に確認された場合、ドナー特異的HLA抗体(DSA)の検出をFlow PRAはLABScreen testなどを用いて定量化する。アロHLA抗体産生モデルが確立されれば、現行の免疫抑制剤や新規免疫抑制剤を投与しその効果や、メカニズムについての解析を進める。
超音波のガイド波を用いた骨密度の非侵襲定量測定法の開発

本研究は超音波のガイド波を用いた「骨密度の新しい定量測定技術の開発」を目的として実施したものである。(1)理論解析,数値シミュレーション,実験によって,脛骨を模擬したモデルを長手方向に伝搬するガイド波について,密度測定に利用できるガイド波モードの特定を行った。(2)アレイ信号処理法の超解像度ビームフォーミング法をベースにして,分散性を有するガイド波の位相速度を高精度に推定できるアルゴリズムを開発した。(3)ガイド波実験のデータを線形多孔質モデルで解析することで,アレイ信号処理法の性能,及び理論解析結果との整合性を確認し,「ガイド波による骨密度測定法」の適応可能範囲や問題点を明確にした。本年度は(1)波動理論解析,(2)アレイ信号処理法の構築,(3)ガイド波計測実験,に取り組んだ。(1)波動理論解析では,円柱状の線形多孔質弾性体モデルで,モデル長手方向に伝搬するガイド波の理論分散曲線を求めた。モデルは実験で使用する試料(セルラーリジッドポリウレタン製)を想定し,(a)外径30mm,長さ400mm,(b)空隙率を30%, 40%,50%の3段階で変化させ,ガイド波の位相速度の対する感度解析を行った。ガイド波の主要なモードとして,たわみ波モードと縦波モードの2種が存在し,それぞれ高次モードが多数存在する。実際の検出を考慮すると数kHz100kHzの帯域での測定が適当であることがわかった。また,ガイド波の位相速度は空隙率に対して十分な感度を有していることがわかった。(2)アレイ信号処理法の構築では,ガイド波の位相速度には分散性があるため,これを正確に推定する手法が必要である。これにはアレイ信号処理法の中で超解像度ビームフォーミング法に分類されている周波数センブランス法と最尤推定法を基本として,分散性を有するガイド波の位相速度を高精度に推定できるアルゴリズムを構築した。安定化の具体策として,スペクトル平滑化と正規化,プリホワイトニングを前処理として導入した。(3)ガイド波計測実験では,測定系のプロトタイプを構築し,円柱状多孔質弾性体試料を用いてガイド波の測定を行った。円柱状多孔質弾性体試料はセルラーリジッドポリウレタンで作製した。得られたガイド波データは(2)述べたアレイ信号処理法で解析し,周波数ー位相速度図を作成し,(1)の理論分散曲線をフィッティングし,試料を構成する素材の弾性定数を推定した。その結果,空隙率40%以下の試料に対して,誤差6%以内で空隙率を推定できることがわかった。本年度は,解析モデルを円柱状多孔質弾性体モデルからそのゴム被覆モデルへと高度化し,実際の脛骨部へ近づけることを目標として研究を実施した。(1)波動理論解析:円柱状多孔質弾性体のゴム被覆モデルで,モデル長手方向に伝搬するガイド波について,1次のたわみ波モードと縦波モードの理論分散曲線を求めた。たわみ波モードの場合,低周波域の位相速度はゴムの速度パラメータからなる丸棒の理論分散曲線に近く,周波数が高くなるとともに乖離し,多孔質弾性体の理論分散曲線に漸近していくことがわかった。縦波モードの場合,低周波域の位相速度は多孔質弾性体とゴムの速度パラメータの中間的な値を示し,周波数が高くなると多孔質弾性体の理論分散曲線に漸近していくことがわかった。これらのことから,高周波域のガイド波を使うことで,多孔質弾性体の影響が強く表れた信号を測定できることがわかった。(2)アレイ信号処理法の改良:昨年のフィルタバンク法とセンブランス法を組み合わせた解析方法を周波数領域で表現したセンブランス法に改めた。また,問題点として挙げていた低周波域の精度が向上するよう,解析に用いるデータ長を検討した。データ長としては,解析対象とする周波数の1波長程度以上にデータ長を設定することでスペクトルが安定し,測定データ点(長手方向に展開するセンサの数)を増やすと空間分解能が高くなるなどの改善が見られた。(3)ガイド波計測実験:円柱状多孔質弾性体のゴム被覆試料を用いてガイド波の測定を行った。得られたガイド波データを(2)で述べたアレイ信号処理法で解析し,周波数ー位相速度図を作成した。3060kHzにおいて,ガイド波の位相速度は安定した値をとるが,それ以下の周波数域ではばらつきが大きくなる結果となった。本年度は,円柱状の多孔質弾性体をゴムで被覆したモデルでの理論解析,アレイ信号処理法の改良,ガイド波計測実験をほぼ計画通りに遂行できたことから,「概ね順調に進展している。」と判断する。円柱状多孔質弾性体をゴムで被覆したモデルでの理論解析では,理論分散曲線を求める目標を概ね達成した。ただし,二層丸棒の特性方程式を解くときに,複素型の最急降下法を用いているため,初期値の設定によっては適切な解に収束しない場合がでてくる。アレイ信号処理法(速度推定法)の改良では,主にセンブランス法の改良を行った。これまでのフィルタバンク法とセンブランス法を組合せた方法を改め,周波数領域で表現したセンブランス法にした。音波信号のアレイ解析から得られる位相速度の解の安定性や空間分解能を向上させるために,疑似波形解析を通じて,パラメータの設定方法の方向性を見いだすことができた。

ガイド波計測実験は,実験波形の速度解析の結果が3060kHzの範囲限定で理論解析の結果と整合したことから,皮膚を介していても空隙率の変化に依存するガイド波の位相速度の変化を測定できることが確認できた。これは本研究を遂行していく上で,非常に大きな知見である。ただし,この周波数帯域のガイド波の位相速度だけでは,多孔質弾性体の速度推定や密度推定は難しいことが予想されるが,速度解析の結果に多孔質弾性体のP波速度が検出できているので,これを利用する方法を検討する。本年度は,多孔質材料の圧縮波とせん断波の計測と速度推定を行った。推定結果として得られた圧縮波速度とせん断波速度,また,別測定で求めた密度を用いて,試料の弾性係数を算出した。この結果を使用して,骨の空隙率推定で使用する線形多孔質モデルの縦弾性係数と剛性率間の比例定数を算出し,線形多孔質モデルの適用限界について確認した。圧縮波とせん断波の計測で使用した試料には,ソリッドリジットポリウレタンフォームを使用した。空隙率の異なる3種類(27.5%, 42.0%, 56.5%)でそれぞれ,寸法が縦4cm×横4cmで長さが2cm,3cm,4cm,5cm,6cm,7cm,8cmの長方体試料を用意した。これらに周期2&micro;sの両振れの矩形波を入射信号として,各空隙率で7本の応答波形を取得した。速度推定では,速度解析法として,周波数センブランス法(FSM)と最尤推定法(MLM)を用いた。両者の圧縮波速度の推定結果には大きな違いは見られなかったが,せん断波の結果に違いがみられた。当然のことながら,弾性係数の値はこの違いが反映したものとなり,どちらの速度解析法によるせん断波速度が正しいかを見極める必要が生じた。これに対処するために,ソリッドリジットポリウレタンフォーム製の丸棒を伝わるガイド波の理論分散曲線を周波数センブランス法(FSM)と最尤推定法(MLM)で得た速度と別測定で求めた密度を使って計算し,ガイド波の分散特性との整合度から最尤推定法(MLM)で得られたせん断波速度の方が高精度であると判断した。最尤推定法(MLM)で得られた圧縮波速度とせん断波速度で線形多孔質モデルの縦弾性係数と剛性率間の比例定数を調べると,空隙率27.5%, 42.0%, 56.5%の試料に対して,0.348,0.347,0.355となり,空隙率が大きくなるとモデルの線形性は崩れることがわかった。本研究は超音波のガイド波を用いた「骨密度の新しい定量測定技術の開発」を目的として実施したものである。(1)理論解析,数値シミュレーション,実験によって,脛骨を模擬したモデルを長手方向に伝搬するガイド波について,密度測定に利用できるガイド波モードの特定を行った。(2)アレイ信号処理法の超解像度ビームフォーミング法をベースにして,分散性を有するガイド波の位相速度を高精度に推定できるアルゴリズムを開発した。(3)ガイド波実験のデータを線形多孔質モデルで解析することで,アレイ信号処理法の性能,及び理論解析結果との整合性を確認し,「ガイド波による骨密度測定法」の適応可能範囲や問題点を明確にした。本年度の研究は,本研究全体の基礎を構築する内容である。円柱状の線形多孔質弾性体モデルでの理論解析,アレイ信号処理法の構築,ガイド波計測実験と空隙率の推定をほぼ計画通りに遂行できたことから,「概ね順調に進展している。」と判断する。円柱状の線形多孔質弾性体モデルでの理論解析はモデルが単純であることから問題なく進展すると予想していた。
不整地における走動作のバイオメカニクス的研究

トレイルランニングレース上位入賞者の走動作を分析し,実験室内での走動作と比較することで,不整地における走動作の特徴を明らかにすることを目的とした.その結果,舗装路(整地)に比べトレイル(不整地)では,支持時間の割合が大きくなる,離地距離が長くなる(身体後方まで足部を地面に接地し続ける),路面の「柔らかさ」に応じて接地時の膝関節角度を調整している,ことなどが明らかとなった.膝関節角度の調整は,長距離走における力学的エネルギー利用の有効性の観点からも支持できるものである.路面に凹凸があり,路面の一部が高い時には,膝関節を屈曲させた姿勢で接地することで,バランスを維持しようとしていた可能性がある.そして,平成26年9月28日に開催された「三河高原トレイルランニングレース」において,整地および不整地におけるランニング動作の高速度3次元動作撮影を行った.得られた映像から,上位者の3次元動を解析し,ピッチ,ストライド,歩隔(左右の足の開き),重心高などの比較を行った.その結果,不整地では,整地に比べて膝関節が屈曲位になり,それにともない身体重心位置が低くなる傾向がみられた.これらの結果は,不整地においては予期せぬ路面の変化,たとえば浮き石や凹凸があるため,それらに対応しやすいようにしている可能性が考えられる.なお,平成26年度は,2回の動作撮影(実態調査)を予定していたが,【現在までの達成度】にも記したように,トレイルランニングが自然環境に与える影響(路面の崩壊,トレイル脇の樹木の踏みつけ)などにより,予定していた1レースでの撮影実験を実施できなかった.そこで,27年度においてはトレイルランニングレースでの撮影実験を追加で実施する予定である.平成27年度は,主催者との調整の関係で平成26年度に実施できなかったトレイルランニングレースにおける走動作の撮影実験を,「第7回朝霧高原トレイルランニングレース」において実施した.このレースおける不整地は,平成26年度に実施した撮影実験とは異なり砂利地および砂地が主であり,より多様な不整地での走動作データを取得することができた.また平成26年度に分析を終えた走動作のデータについては,第66回日本体育学会大会(国士舘大学)において発表した.その際,不整地では,整地での走動作と身体重心高が異なることから,陸上競技を専門とする研究者と長距離走者のトレーニングとして不整地走に対する有効性について意見交換することができた.なお,平成27年度は,実験室内に仮設の不整地を作成して実験を行う予定であったが,2回目のトレイルランニングレースの撮影および分析,仮設不整地走路の作成に時間を要し,実際の撮影実験には至らなかった.研究実績の概要にも記したが,初年度に実施予定であった2回目のトレイルランニングレースでの走動作の撮影実験を27年度に実施した.その後,2回目の撮影実験での走動作に対して,手動での分析作業(ディジタイズ作業)に時間を要したため,2年目の進捗状況の遅れに繋がっている.また,2回のトレイルランニングレースでの走動作の分析結果に基づき,実験条件(路面条件)を統制できるように,スプリング等を使用した仮設不整地を作成しているが,仮設不整地での走動作の撮影実験を実施するまでは研究を進めることができなかった.そこで(3)やや遅れていると評価した.平成26-27年度に撮影したトレイルランニングレースの分析結果から,不整地における走動作においては,エネルギー消費を抑えるために路面の粘弾性にあわせて下肢の粘弾性を調整していることが推測された.具体的には,落ち葉などの路面では,膝関節屈曲を小さくして着地時の重心高を大きく,逆に小石などの路面では膝関節屈曲を大きくして着地時の重心高を小さくする傾向がみられた.そこで,平成28年度は,実験室内に仮想的な不整地走路を設置し,より客観的なデータの取得を目指した.弾性路面に対しては体操競技用床に用いるバネを,粘性路面に対しては体操用マット(80mm厚)を用いた.またトレイルランニングレースの分析からは明確な対応動作が得られなかった路面の凹凸に対しては,300mm×300mm×18mmの板材を無作為に敷いた.さらに,弾粘性,凹凸の路面を組み合わせることによって,実験室内に様々な不整地の再現した.そしてモーションキャプチャシステムを用いて走動作を3次元計測し,キネマティクス的分析を行った.その結果,統計的有意な結果(5%水準)は得られなかったものの,トレイルランニングレースで得られた路面の粘弾性に対する動作の傾向を追認することができた.さらに,路面の凹凸(高低差)に対しては,路面が高くなった際に,下肢をより屈曲させて着地することで,身体重心の上下動を小さくする傾向がみられた.凹凸地に対するこの傾向は,路面の粘弾性に対する下肢動作の対応と同様に,エネルギー消費を抑えることに繋がるものと考えられた.以上のことから,限られた条件下であることは否めないが,不整地における走動作(特に長距離走)においては,エネルギー消費を抑えることを優先するように動作を変化させていることが考えられた.トレイルランニングレース上位入賞者の走動作を分析し,実験室内での走動作と比較することで,不整地における走動作の特徴を明らかにすることを目的とした.その結果,舗装路(整地)に比べトレイル(不整地)では,支持時間の割合が大きくなる,離地距離が長くなる(身体後方まで足部を地面に接地し続ける),路面の「柔らかさ」に応じて接地時の膝関節角度を調整している,ことなどが明らかとなった.

膝関節角度の調整は,長距離走における力学的エネルギー利用の有効性の観点からも支持できるものである.路面に凹凸があり,路面の一部が高い時には,膝関節を屈曲させた姿勢で接地することで,バランスを維持しようとしていた可能性がある.平成26年度においては,2回のトレイルランニングでの動作撮影(実態調査)を予定していたが,昨今のトレイルランニング対する批判(環境破壊)(路面の崩壊,トレイル脇の樹木の踏みつけ)などにより,予定していた1レースでの撮影実験が実施できなかった.そこで,(3)やや遅れているを評価した.平成28年度においては,実験室内に設置した仮設不整地での走動作の撮影実験を行う.その際に,「仮設走路の高さを不連続に変化させる」「スプリング数や配置を変更する」「軟弱地を模して体操競技用マット設置する」など,実験条件(路面条件)を統制しつつも様々な不整地条件を設定する.実験室内の仮設不整地での実験では,3次元自動動作分析装置を用いることができるため,ディジタイズ作業などの手動での分析作業を大幅に省略でき,これまでの進捗状況の遅れを挽回する予定である.また,仮設不整地での実験結果を考察していく中で,さらに異なる路面でのトレイルランニングレースでの走動作の撮影実験が必要になる可能性があり,慎重にスケジュール管理をしながら,トレイルランニングレース主催者と撮影実験の実施について調整を行う.そして,トレイルランニングレースから得られた不整地での走動作の特徴,実験室内の仮設走路での走動作の特徴をあわせて考察することで,不整地に対するヒトの適応特性をバイオメカニクス的に明らかにしていく予定である.スポーツバイオメカニクス平成27年度においては,再度,実態調査を目的としてトレイルランニングレースの撮影および分析を実施する.次に,トレイルランニングレースでは,競技者間での走る場所が異なり,不整地といっても不整地の状況が競技者によって異なる.そこで,走行条件を統制するために,実験室内に不整地を再現して,自動動作撮影装置(モーションキャプチャ装置)により動作分析を行う.この際,路面の凹凸に加えて,路面をバネ(体操競技床運動の床の下に設置するバネ)で支えることにより路面の弾性を変化させ,同時に路面上にスポンジや発泡スチロールを載せることで粘性を変化させる.実験室内での仮設不整地での実験を実施できなかったことから,実験補助者への謝金の支出がなかったため.予定していたトレイルランニングレースにおける実態調査が1回しか行えず,未使用額が生じた.平成28年度は,実験室内に設置した仮想不整地での実験の実施,および再度トレイルランニングレースでの走動作撮影を行うための実験補助者への謝金として使用する予定である.平成26年度に予定していたトレイルランニングレースにおける実態調査を追加実施する費用に充てる.
軸索内輪送を用いた神経回路網形成の分子機構に関する研究

昨年度までに、軸索内輪送現象を利用して、正常神経および再生神経における軸索細胞骨格の動態解析を行った結果、軸索細胞骨格には構造維持に重要な安定重合型と重合ー脱重合平衡にあるダイナミック型という二種の重合状態が区別されること、二つの型の輪送速度分布や再生時における選択的加速などから輪送はダイナミック型を介して行われること、などの新しい知見が得られた。本年度は更に、成長・加齢過程を通じて軸索内輪送の変化と細胞骨格重合状態の変化の対応を調べることにより、神経回路の形成と維持に果たす細胞骨格の役割を検討した。実験系として、4、7、14、30、80の各週齢ラット坐骨神経運動繊維を用いた。細胞体の存在する脊髄前角部にLー[ ^<35>S]メチオニンを注入し、1ー6週間後に坐骨神経内を移動中の標識蛋白を分析して、以下の結果を得た。1)低温下、1%Tritonに対する溶解性により、標識チュ-ブリンを安定重合型とダイナミック型の二型の分別し、各々の速度分布を調べた。幼若期(4週齢)には両者が一体となって2mm/日の速度で輪送されるが、7週齢では、安定重合型の大部分を含む成分I(1.5mm/日)とダイナミック型を多く含む成分II(3mm/日)の二成分に分化する。安定重合型は加齢に伴って減速し、老化の進行する80週齢では、ニュ-ロフィラメント蛋白とともにその通過障害が顕著となる。これは安定重合型ーダイナミック型間の変換頻度の低下を反映すると考えられる。2)幼若期には標識後のどの時点においても安定重合型とダイナミック型の比率は1:1であるが、30週齢、80週齢では標識後の時間経過とともに安定重合型が減少し、その分解産物が検出されるようになることから、停滞した安定重合型が選択的に蛋白分解されると考えられる。成長期を過ぎた神経では、このように細胞骨格輪送速度の低下と蛋白分解よる処理機構とがバランスを保っていることが示唆された。
高次元人工神経回路による生体信号同定学習のためのカオティックダイナミクス整合

本研究課題は,カオス理論に基づき「制御系のダイナミクスを制約条件やタスクに応じて高速・柔軟に適応させる手法」であるカオティックダイナミクス整合を利用して,生体信号を利用しかつ生体に習った制御・学習システムの実現へ発展させることを目的とした.これに対して以下の成果を得た.生体信号を想定した連続時間信号に対する安定なカオティックダイナミクス整合手法を提案した.高次元スパイキングニューロンを基にした同定学習システムの系統的な設計手法を示しその有用性を示した.本研究課題は,カオス理論に基づき「制御系のダイナミクスを制約条件やタスクに応じて高速・柔軟に適応させる手法」であるカオティックダイナミクス整合を利用して,生体信号を利用しかつ生体に習った制御・学習システムの実現へ発展させることを目的とした.これに対して以下の成果を得た.生体信号を想定した連続時間信号に対する安定なカオティックダイナミクス整合手法を提案した.高次元スパイキングニューロンを基にした同定学習システムの系統的な設計手法を示しその有用性を示した.本研究では,これまでに研究代表者が行ってきたロボットが自律的に環境・行動を獲得するシステムの研究(H19-21,科研費若手A)や,生体信号を利用した学習システムの研究(H18-19,科研費基盤A)をもとに,脳波等の生体信号を利用しかつ生体に習った制御・学習システムの実現へ発展させることを目的としている.そのためには,現状よりも高機能な生体と機械をつなぐインターフェイスが必要であり,従来技術を凌駕する萌芽的着想が必須であった.本研究はその着想をより高いフェーズへ新展開するものである.具体的には,生体信号を近似する高次元スパイキングニューロンモデル基にしてカオティックダイナミクス整合を導入した同定学習を実現し,制御システムとして利用するための設計手法およびパラメータ範囲等を明らかにすることを目的としている.また,それらを基に,生体信号を入力として学習を行い,ニューロダイナミクスの同定を行う機構を構築することを目的としている.代表者は先行研究において高次元スパイキングニューロンの合成や解析に関する成果をあげ,カオティックダイナミクス整合を利用した学習・制御システムも実現していた.昨年度は,この見地を基にスパイキングニューロンのための学習システムの構築に取り組み,オンボードでの回路実現に向けた生体信号の同定学習および,生体信号利用の学習・制御システムの設計を行った.具体的には,高次元スパイキングニューロンを基にした同定学習システムへ,カオティックダイナミクス整合のアルゴリズムを導入したシステム構成の提案を行い,その有効性を示した.本研究では,これまでに研究代表者が行ってきたロボットが自律的に環境・行動を獲得するシステムの研究(H19-21,科研費若手A)や,生体信号を利用した学習システムの研究(H18-19,科研費基盤A)をもとに,脳波等の生体信号を利用しかつ生体に習った制御・学習システムの実現へ発展させることを目的としている.そのためには,現状よりも高機能な生体と機械をつなぐインターフェイスが必要であり,従来技術を凌駕する萌芽的着想が必須であった.本研究はその着想をより高いフェーズへ新展開するものである.代表者は先行研究において高次元スパイキングニューロンの合成や解析に関する成果をあげ,カオティックダイナミクス整合を利用した学習・制御システムも実現していた.前年度までに,スパイキングニューロンのための学習システムの構築に取り組み,オンボードでの回路実現に向けた生体信号の同定学習および,生体信号利用の学習・制御システムの設計を行った.具体的には,高次元スパイキングニューロンを基にした同定学習システムへ,カオティックダイナミクス整合のアルゴリズムを導入したシステム構成の提案を行いその有効性を示していた.昨年度は,その成果を更に発展させ連続時間信号に対する安定なカオティックダイナミクス整合手法を提案した.その手法を汎用なプログラマルボードによって実装し,回路実験からスパイキングニューロンのための学習制御の有効性を示すことに成功した,また,高次システムの安定性解析ための理論構築を進めて制御ゲインを設計するための系統的な手法を提案することが出来た.本研究では,これまでに研究代表者が行ってきたロボットが自律的に環境・行動を獲得するシステムの研究(H19-21,科研費若手A)や,生体信号を利用した学習システムの研究(H18-19,科研費基盤A)をもとに,脳波等の生体信号を利用しかつ生体に習った制御・学習システムの実現へ発展させることを目的としている.そのためには,現状よりも高機能な生体と機械をつなぐインターフェイスが必要であり,従来技術を凌駕する萌芽的着想が必須であった.本研究はその着想をより高いフェーズへ新展開するものである.代表者は先行研究において高次元スパイキングニューロンの合成や解析に関する成果をあげ,カオティックダイナミクス整合を利用した学習・制御システムも実現していた.前年度までに,スパイキングニューロンのための学習システムの構築に取り組み,オンボードでの回路実現に向けた生体信号の同定学習および,生体信号利用の学習・制御システムの設計を行った.その成果を更に発展させ連続時間信号に対する安定なカオティックダイナミクス整合手法の実証を進めた.その手法を汎用なディジタルボードおよびアナログニューロンモデルによって実装し,回路実験からスパイキングニューロンのための学習制御の有効性を示すことに成功した.また,高次システムの安定性解析ための理論構築を進めて制御ゲインを設計するための系統的な手法を提案することが出来た.特に,高次元システムのための制御においてはスパイクによる制御を実際に回路で実現し共存現象の確認やロバスト性の検証などの詳細な解析に成功した.

また,スパイキングニューロンの情報であるスパイク間隔の密度を制御する新しい手法を提案してその実現性および有効性を示すことに成功した.当初予定通り,本研究の最も重要な部分であるカオティックダイナミクス整合手法に基づいた学習制御手法のオンボード実装を実現し,実証実験によって有効性を示すことは達成した.想定していたフィードバック手法とは異なるものであるが,生体信号のような多様なスパイク列に対応できる方法であり実験的に有効性を示すことが出来ているので問題ない.また,学術的にも重要である安定性にたいする理論構築に関しては予定通りの成果を上げることが出来,順調に進展している.24年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には,当初予定通りハードウェア化を念頭においた実験および解析を進めることで目標達成可能である.昨年度までの成果によりプログラマブルなボードによる実装が実現され,実験的な検証が可能になったため,引き続き進めることで目標を達成できる.また,想定していた制御法とは異なる新しい手法も開発することが出来たので,この知見を応用してシステムの改良も進めることが出来る.想定していた制御法とは異なるダイナミクスであるため,大域的な検証を行うためには当初計画とは異なるアプローチが必要である可能性があるが,前年度に購入したクラスタ計算機を利用した最適化によって最適パラメータの設計や解析を行うことで解決できると思われる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
血友病Ａに対する有効な遺伝子治療法の開発を目指した基礎的検討

血友病Aの遺伝子治療を目指して,凝固第VIII因子の遺伝子をAAVベクターに搭載して発現させる検討を行った.この遺伝子は全長で約9kbあり,そのままではAAVベクターに搭載することはできないことから必須の部分のみに短縮し,短く肝臓特異的なプロモーターを用いてベクターを構築した.その結果,in vitroでもマウスを用いた検討でも凝固第VIII因子の活性が得られた.しかしながらその産生効率は野生型相当の長さを持つものに比べて有意に低下しており,より短くかつ充分な発現が期待できるプロモーターの使用が望ましいものと考えられた.血友病Aの遺伝子治療に向けた基礎的検討として,凝固第VIII因子の遺伝子を単一のベクターに搭載する方法に重点を置いて検討した.凝固第VIII因子の遺伝子は全長で約9kbあることから,そのままではAAVベクターに搭載することはできない.解決法としては重鎖と軽鎖を別々のベクターに搭載し,両者を共感染させて発現を期待する方法と,Bドメインを除いたいわゆるBDDタイプの遺伝子(4.4kb)を用いて単一のベクターで遺伝子導入を用いる方法の2つが考えられる.先ずは単一のベクターで効果を検討することとし,これに組み合わせるプロモーターの探索を行った.今回はAAV8を元にしたベクターを用いて肝臓への遺伝子導入を目指すアプローチであることから,肝臓における効果が期待できるプロモーターを用いることが望ましい.比較検討したところ,BDD型の遺伝子に肝臓特異的なプロモーターを適宜短縮して組み合わせたベクターが好適と考えられ,in vitroの検討でも凝固第VIII因子の活性が得られた.AAVベクターの作製効率に関しては,ベクター長との関連が大まかに知られており,野生型に相当する4.7kbを超えた場合,作製効率が低下する傾向があることが知られている.但し,その程度や血清型による違いなどは充分明らかにされていない.今回検討した中では5.0kbのベクター長を持つものが最良と考えられたが,その作製効率は野生型相当の長さを持つものに比べてやや低下するものの,実際に使用する量を準備可能であることが判明した.従ってこの構築を持つ8型のベクターを多めに調製し,in vivoを含むその後の検討に向けた準備を行った.血友病Aの遺伝子治療に向けた基礎的検討として,凝固第VIII因子の遺伝子をAAVベクターを用いて発現させることを目指している.凝固第VIII因子の遺伝子は全長で約9kbあることから,そのままではAAVベクターに搭載することはできない.解決法としては重鎖と軽鎖を別々のベクターに搭載し,両者を共感染させて発現を期待する方法と,Bドメインを除いたいわゆるBDDタイプの遺伝子(4.4kb)を用いて単一のベクターで遺伝子導入を用いる方法の2つが考えられる.本研究では前年度に引き続き単一のベクターで効果を検討することを優先した.本研究はAAV8を元にしたベクターを用いて肝臓への遺伝子導入を図るアプローチであることから,肝臓における効果が期待でき,しかも短いプロモーターを用いることが望ましい.この点を比較検討したところ,BDD型の遺伝子に肝臓特異的なプロモーターを短縮して組み合わせたベクターが好適と考えられ,in vitroののみならずマウスを用いた検討でも凝固第VIII因子の活性が得られた.AAVベクターの作製効率に関しては,ベクター長との関連が大まかに知られており,ベクターの全長が野生型に相当する4.7kbを超えた場合,作製効率が低下する傾向があることが知られている.但し,その程度や血清型による違いなどは充分明らかにされていない.今回検討した中では5.0kb程度のベクター長を持つものが最良と考えられたが,その作製効率は野生型相当の長さを持つものに比べてやや低下するものの,実際に使用する量を準備可能であることが判明した.血友病Aの遺伝子治療に向けた基礎的検討として,凝固第VIII因子の遺伝子をAAVベクターに搭載して効率良く発現させることを目指して検討を行った.凝固第VIII因子の遺伝子は全長で約9kbあることから,そのままではAAVベクターに搭載することはできない.解決法としてはBドメインを除いたいわゆるBDDタイプの遺伝子(4.4kb)を用いて単一のベクターを用いる方法と,重鎖と軽鎖を別々のベクターに搭載し,両者を共感染させて発現を期待する方法の2つのアプローチが考えられる.本研究ではこれまでに引き続き,単一のベクターで効果を検討することを優先した.本研究は肝臓への遺伝子導入を図るアプローチであることから,肝臓における効果が期待でき,しかも短いプロモーターを用いることが望ましい.この点を比較検討したところ,BDD型の遺伝子に肝臓特異的なプロモーターを短縮して組み合わせたベクターが好適と考えられ,in vitroのみならずマウスを用いた検討でも凝固第VIII因子の活性が得られた.AAVベクターの作製効率に関しては,ベクター長との関連が大まかに知られており,ベクターの全長が野生型に相当する4.7kbを超えた場合,作製効率が低下する傾向があることが知られている.血友病Bに対する遺伝子治療法の開発に際して使用した肝臓への特異性の高いプロモーターを搭載すると5.4kbのベクター長となり,発現効率は良好であるものの,その産生効率は野生型相当の長さを持つものに比べて有意に低下していた.現実に治療法として開発を進めていくためには,より短く,かつ充分な発現が期待できるプロモーターの使用が望ましいものと考えられた.血友病Aの遺伝子治療を目指して,凝固第VIII因子の遺伝子をAAVベクターに搭載して発現させる検討を行った.

この遺伝子は全長で約9kbあり,そのままではAAVベクターに搭載することはできないことから必須の部分のみに短縮し,短く肝臓特異的なプロモーターを用いてベクターを構築した.その結果,in vitroでもマウスを用いた検討でも凝固第VIII因子の活性が得られた.しかしながらその産生効率は野生型相当の長さを持つものに比べて有意に低下しており,より短くかつ充分な発現が期待できるプロモーターの使用が望ましいものと考えられた.当初の計画と照らし合わせてみると,総合的には概ね目標は達成できたと考えている.本研究の最終目的は血友病Aに対する遺伝子治療の臨床応用となるが,そこに至るまでにはさまざまな技術的課題があるものと思われる.幸いこれまでに凝固第VIII因子を用いたベクターを構築し,発現を確認することができた.この点は本研究の基礎をなすものであり,重要な拠点といえる.このためには様々な測定系を含む研究インフラの整備が必要であり,このような準備を終えることができたことから,今後は探索するべき条件の検討に集中することが可能となった.一方で,ベクター長と作製効率の関係に関してはまだ探索を行う余地が残されており,今後類似した長さのベクター作製に際して,血清型による違いも含め,検討していく必要がある.また,2つのベクターを用いる方法に関しては計画に比べて検討が進んでいない.これは単一のベクターを用いる方法で一定の効果が認められたために,この方法による検討を優先した結果であり,やむを得ないものと思われるが,今後単一のベクターでは充分な結果が得られないとする結論が得られた場合には再度条件検討に戻る必要がある.幸い血友病Bに対する遺伝子治療は既に臨床研究が進められており,肝臓を標的とすること,そのために現有のベクターでは8型が最も有効と考えられること,ベクターの必要量が概ね判明していることなどが先行例として参考となることから,これらの情報を上手に活用して効率的に研究を遂行していきたい.遺伝子治療これまでに調製したベクターを中心としてin vivoにおける効果を検討する.マウスでは既に充分な効果が認められているが.今後はサルにおける検討も含めてヒトに対する臨床研究に近づくための検討を進めていくことになる.もちろん臨床応用に至るにはさまざまな周辺環境も整える必要があり,本研究ではベクターの改良に焦点を当てて進めていくことになる.サルにおいて発現のレベルが期待に達していない場合には,発現を高めるための方策を改めてさまざまに講ずることになる.すなわち,より高い発現を得るためのプロモーターに関する再探索,ベクター長と作製効率に関するデータなどを地道に重ねていくことになる.さまざまな工夫によっても充分な効果が得られなかった場合には,もう1つのアプローチである凝固第VIII因子遺伝子を2つのベクターに分けて遺伝子導入を行う方法に関して探索を進めていく予定である.
遺族を支援する社会資源にかんする社会学・法社会学的研究－家族政策との接点から

本研究では、社会資源のなかでも特にセルフヘルプ・グループの活動に着目し、関連する社会学分野の研究動向の整理、遺族支援活動の動向調査、遺族グループの中長期的な事例研究の3つの作業を実施した。セルフヘルプ・グループには、相互支援活動と社会的情報発信活動(啓発活動や政策形成への働きかけ)の2つの方向への活動展開がみられ、特に後者は社会的なインパクトをもっていると考えられる。しかし一方で、特定の遺族グループに対する継続的な参与観察調査の結果としては、社会的情報発信活動は副次的なものであり、相互支援活動が集団維持の基盤となっていた。本調査事例からは、相互支援活動に対する社会的支援の重要性が示唆される。今年度は、遺族支援グループの活動状況に対する調査を計5回実施(定例会4回、総会1回)するとともに、遺族支援に関する国内外の研究状況を把握するために、関連する文献の収集と整理、ならびに、関連する研究会への参加を行った。また、現在までの研究状況の報告を、第85回日本社会学会大会のポスターセッションにて行った。こうした一連の研究活動を通して、今年度は特に、遺族支援グループの活動を継続的に調査しながら、そこでみられる新たな活動動向の把握を試みる一方で、これまで行ってきた遺族支援グループの活動展開と調査活動との関連について主に着目して整理を行った。新たな活動展開については、現在の終末期医療に対する提言を目的とした遺族支援グループ自身による調査報告等の活動があり、注目される。グループの活動展開と調査活動との関連については、特に支援グループの組織形成と展開の過程が、1活動面-運営面、2集団内-対社会という2つの軸によって構成される4つの側面(集団内の支援活動、対社会の情報発信活動、集団内の運営、対社会の運営(他の支援グループとの連携など))を絡み合わせる形で把握されることを指摘した。以上の整理と検討の結果から、今後、対社会の情報発信活動の影響等に目を向けていく必要性(ならびに困難性)とともに、これまでの諸研究において、集団内の支援活動、集団内の運営に関する調査、対社会の情報発信活動に対する調査研究は行ってきたものの、対社会の運営に関する調査(他の支援グループとの連携に関する調査)は、ほとんどみられないという現状が浮上してきたため、この点に関する調査を実施する必要性を指摘することができる。今年度は前年度に引き続き、遺族グループの活動調査(事例調査、複数の分野の当事者集団(がん遺族のグループなど)の活動状況に関する情報収集)、ならびに、主に海外の文献研究(グリーフケアの社会学的研究、パーソナルライフの社会学的研究、アクションリサーチや自伝・伝記等のデータ活用等の社会調査法の諸研究の整理)を実施した。また、医療系の学会で研究内容を講演する機会があり、本研究課題の一部について報告を行った。文献研究からは、特にイギリスと日本の比較という視点のもと、亡くした相手との絆が相互行為を通して表現されることの社会学的解釈の方法と、個人と家族の関係を把握する枠組みについて示唆を得ることができた。また、調査者と被調査者の関係についても、検討課題が浮上してきた。調査から得た知見や課題としては、集団運営の転換期に差しかかるなかで、活動内容の見直しや運営メンバーの世代交代に着目する必要性が浮上してきた。また、複数の領域における当事者集団の活動状況を観察していくなかで、多くの集団的活動にみられる、相互支援の活動と、当事者の立場からの社会的情報発信活動・政策や法制度への働きかけの活動という二つの方向性の展開パターンについて、運営主体による相違点や、病気、自死、交通事故などの要因による相違点を比較する必要性も浮上してきた。この両者の関係を把握・整理することは本研究課題の中心テーマであり、最終年度となる来年度には、一定の取りまとめを行いたい。今年度は、1)遺族支援グループの現状把握と、2)社会学分野の研究動向を中心に情報を収集し、3)これまでの調査研究の集約を行うことを通して研究を進めた。1)に関しては、関連学会の報告事例より、行政主体による運営、行政とボランティアによる支援を受けた当事者による運営、当事者による運営、医療機関による運営の4種類の運営方法がみられ、また、支援方法に関する考え方の変化が示されていた。2)に関しては、Sociological abstractsなどを通してデータを整理し、内容的に、必ずしも家族という文脈に限定されているわけではなく、死に伴って生じる悲嘆感情、葬儀や埋葬法、墓、メディア、病院、自死、宗教など多様なテーマで展開されていることを確認した。また、家族福祉論の枠組みと支援・介入方法に関する批判的検討と現実の家族関係や法制度に含まれる特徴の整理、ならびに、「家族の秘密」をめぐる社会学的研究を取り上げ、家族に対する支援や介入を論じる際の社会学的視点について検討を行った。3)に関しては、これまで実施してきた約30名分のインタビュー調査について、項目ごとにデータを整理し、看取りから死別後の過程における社会関係の変化と遺族支援グループの役割について検討を行った。

次年度も1)2)3)の作業を進め、遺族支援活動と法制度との関連などにも目を向けながら、研究の深化をはかっていきたい。本年度は研究機関の最終年度となるため、研究全体のまとめを行った。したがって、以下の文章は、本年度も含めた全体的な記述となる。本研究では、社会資源のなかでも特にセルフヘルプ・グループの活動に着目し、1)関連する研究動向の整理、2)遺族支援活動の動向調査、3)遺族グループの中長期的視点からの事例研究の3つの作業を実施した。1)については、本研究の調査対象と重なるセルフヘルプ・グループに対する国内外の社会学分野における研究関心として、複数の現代的意義や検討課題が議論されていることを確認した。2)については、主に国内の遺族支援グループの活動動向に関する情報を整理し、既存のセルフヘルプ・グループに対する議論と同様に、相互支援活動と社会的情報発信活動(啓発活動や政策形成への働きかけ)の2つの方向への活動展開がみられること、そして、テーマによっては行政機関や医療機関等と連携する動きもみられることを確認した。3)については、全研究期間を通して、特定の遺族グループに対する継続的な参与観察調査を実施し、集団の変遷過程と活動内容の変化を分析した。本事例の特徴としては、1小規模集団であるがゆえに臨機応変に活動展開が可能である一方で、組織としては不安定であること、2特定の行政機関や医療機関との結びつきを回避しているが、それなりに連携関係を形成していること、3中心的メンバーの考え方がグループの運営に強く反映されやすいこと、4社会的情報発信活動よりも相互支援活動が集団維持にとっては基盤となっていること等を挙げることができる。家族政策や社会政策への影響という点についてみると、活動を通した働きかけは社会的なインパクトをもつと考えられるし、その意義は大きいが、それは地道な相互支援活動があるからこそ可能になっているとも考えられる。総じて、相互支援の活動基盤に対する社会的支援の重要性を指摘することができる。社会学遺族支援グループの活動展開については、継続的に調査を実施することができており、順調に進展していると評価している。また、国内外の研究動向についても、関連資料を入手し、整理に着手しており、順調に進展している。ただし、特に国外の文献に関しては、読解と整理にやや時間がかかるため、この点で課題を残している。しかしながら、総合的には「おおむね順調に進展している」と判断している。文献研究の点では、本研究課題に関連する社会学系の諸研究(特に海外の研究)の文献収集と整理を行っているが、一部、手薄な領域はあるものの、全般的に順調に進んでいると判断している。社会調査の点では、これまで実施してきた遺族グループの事例調査は順調に継続している。また、「がん」や「自死」「交通事故」など、他の領域の当事者集団、遺族支援活動についても、事例研究のレベルにまで達することは難しいものの、一定の情報収集は進んでいると判断している。総じて、「おおむね順調に進展している」と考えている。
超深発地震の発見

(1)地殻変動記録からの異常信号の検出の試み伸縮計、傾斜計、水管傾斜計などの地殻変動記録は、超長周期までレスポンスが平坦で、しかも連続収録しているために、非常にゆっくりとした地殻内の変形を取り出すのに適している。今回は、異常検出のフィルターを設計して、1990年、1991年の2年間にわたる防災研究所の3カ所の地殻変動の記録の解析を行った。第一ステップとしての異常信号は数多く検出されたが、これらの多くは気象ノイズ(気温・気圧の変化)によることが判明した。更に、ノイズ除去作業を行った結果、すべての検出された"異常信号"は、地球内部に原因するものでなかった。この研究では、深発地震より更に深い部分に起り、たぶん異常にゆっくりとした地震であろう"超深発地震"の検出、および地殻内や、サブダクション地域で起るであろう"ゆっくりとした地震"の検出を試みたが、少なくともこの2年間では、中部・近畿地方では発見することはできなかった。この種の歪変化は、10^<-8>10^<-9>程度と思われ、現在の計測システムで充分に検出可能な量であるが、極めてまれな現象であると思われる。結果は、ネガティブなものであるが、今後の地球内部の変形、地震予知研究の上でも重要な示唆を投げかけている。つまり、もしこの種の変化が検出されたとしたら、それはかなり異常な変動であり、大きな現象の前兆と考えられるからである。(2)低周波地震の研究低周波領域の変動が卓越する現象には、上記の他に、低周波地震も挙げられる。今年度は、低周波微小地震に絞ってeventの検出を試みた結果、11年間に12個の地震が見つけられた。この種の地震の出現率は東北地方と比べ、1/20程度と小さく、火山活動との関連から、マグマの輸送量に関係するものであろうと推察されている。192030年代に和達やベニオフにより深発地震の存在が明きらかにされた。当時は,深さ60kmを越える地球内部には,地震が起こり得ないとの定説が“確立"されていた。これを打破り,深発地震の存在を信頼性の高いデ-タを基に証明したのが和達である。現在,670km以深に深発地震が存在しないというのは定説である。いろいろな人がより深い地震を発見する試みを行ってきたが,成功していない。したがって現在は,何故存在しないかの考察が行われている段階でもある。670kmより深い地震を超深発地震と名付けると,超深発地震の発見に,従来と同様な方法で短周期地震計に基づく震源決定法を用いても不可能と考え,新しい手法を採用することに決めた。超深発地震は急激な破壊(脆性破壊)と異り,ゆっくり破壊する延性破壊である可能性が高い。したがって,超深発地震の信号はノイズと間違えられている可能性が高く,従来地震と報告のある中から見つけ出すのは困難と思われる。ここでは,京都大学防災研究所で得られた精密歪計と水管傾斜計の記録を連続的に解析し,その中に信号を見つける試を行った。記録はまず回線ノイズを除去する前処理を行た後,信号検出用のフィルタ-を通し,最終的に残った信号を超深発地震の可能性のあるものとして,他のデ-タとの比較を行う。1988年から2年間の記録解析の結果,現在のところ超深発地震は検出されていない。今後は,超高性能地震計の連続記録を用い解析を行う予定である。

(1)地殻変動記録からの異常信号の検出の試み伸縮計,傾斜計,水管傾斜計などの地殻変動記録は,超長周期までレスポンスが平担で,しかも連続収録しているために,非常にゆっくりとした地殻内の変形を取り出すのに適している。今回は,異常検出のフィルタ-を設計して,1990年,1991年の2年間にわたる防災研究所の3カ所の地殻変動の記録の解析を行った。第一ステップとしての異常信号は数多く検出されたが,これらの多くは気象ノイズ(気温・気圧の変化)によることが判明した。更に,ノイズ除去作業を行った結果,すべての検出された“異常信号"は,地球内部に原因するものでなかった。この研究では,深発地震より更に深い部分に起り,たぶん異常にゆっくりとした地震であろう“超深発地震"の検出,および地殻内や,サブダクション地域で起るであろう“ゆっくりとした地震"の検出を試たが,少くともこの2年間では,中部・近畿地方では発見することはできなかった。この種の歪変化は,10^<-8>10^<-9>程度と思われ,現在の計測システムで充分に検出可能な量であるが,極めてまれな現象であると思われる。結果は,ネガティブなものであるが,今後の地球内部の変形,地震予知研究の上でも重要な示唆を投げかけている。つまり,もしこの種の変化が検出されたとしたら,それはかなり異常な変動であり,大きな現象の前兆と考えられるからである。(2)低周波地震の研究低周波領域の変動が卓越する現象には,上記の他に,低周波地震も挙げられる。今年度は,低周期微小地震に絞ってeventの検出を試た結果,11年間に12個の地震が見つけられた。この種の地震の出現率は東北地方と比べ,1/20程度と小いさく,火山活動との関連から,マグマの輸送量に関係するものであろうと推察されている。