hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
錫１３２の巨大単極共鳴測定による中性子核物質の非圧縮率の研究

本研究の目的は中性子物質の非圧縮率の精度を格段に向上させることである。そのために世界に先駆けて錫132不安定核における巨大単極共鳴のエネルギー決定を行うことを目標としている。実験を理化学研究所加速器施設RIBFにおいて行った。最適化した読み出しパッドおよび改良を行ったシリコン検出器を含むアクティブ標的システムと、大強度ビーム利用を可能にする粒子識別検出器群を利用して10日間のデータ収集を行った。実験遂行にあたってはそれぞれの検出器に精通した共同研究者約40名の協力を得た。この実験において、アクティブ標的を用いて原子核反応の反応点近傍を精度よく測定することにより錫領域の不安定核における単極遷移強度の測定を世界で初めて実現させた。データ解析では精度のよいデータを得るためのアルゴリズム開発を進め、励起エネルギーで1MeV以下の分解能が得られることがわかった。典型的な巨大単極共鳴の幅である4MeVと比べて良い分解能が達成できている。一方で演算時間がデータ解析サーバの購入ではまかないきれないということが明らかになったため、28年度に完成した東京大学のスーパーコンピューティングシステムReedbushを利用することとした。これにより20TBを超えるデータ解析も可能になった。バックグラウンド事象となるものは重陽子の分解による陽子であるが、その事象がエネルギー損失プロファイルの比較から分離可能であることがわかり、巨大単極共鳴に対応するエネルギー領域に有意なイベント数が認められている。これらの結果を国際会議および国内学会に置いて発表した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、中性子核物質の非圧縮率の精度を格段に向上させることである。そのために世界に先駆けて錫132不安定核における巨大単極共鳴のエネルギー決定を行なうことを目標としている。アクティブ標的を用いて原子核反応後の反跳軽粒子を測定することにより不安定核における単極共鳴の測定を実現するが、その読み出しパッドの形状がシステムの計測効率を決定するため、最適化を行なった。その際に重要となったのが、錫132不安定核ビームがアクティブ標的中に生成する高速電子線(デルタ線)と反跳粒子の弁別である。飛跡分解能を向上するためには一般に読み出しパッドは十分分割される必要がある。分割すればいちパッドあたりの反跳粒子のエネルギー損失は小さくなる。一方で電子線は離散的に大きなエネルギー損失をするため、細かく分割しすぎると反跳粒子のエネルギー損失より大きくなることもある。これらを考慮して最適なパッドのサイズを決定し読み出しパッドを新規製作した。デルタ線に関連して、アクティブ標的システムを構成する検出器であるシリコン検出器の改良も行なった。平成27年度に行なった検出器テストにおいてシリコン検出器もまた大量のデルタ線によって信号雑音比が非常に悪くなることが分かったためである。共同研究者の協力により細かく分割された電極を持つシリコン検出器に置きかえることで信号雑音比の改善を行なった。また大強度ビーム識別を行なう新手法の確証実験を錫近傍不安定核ビームを用いて行なった。これにより従来の10倍以上の強度でも粒子識別できる手法を確立した。当初計画はアクティブ標的における読み出しパッドの最適化を行なったのち、理化学研究所加速器施設RIBFにおいて錫132における巨大単極共鳴の測定実験を遂行することであった。読み出しパッドは当初計画どおりシミュレーションやこれまでのテスト実験におけるデータを用いて設計・製作を行なった。また大強度ビームの粒子識別手法について実際のビームを用いたテスト実験を行なって、新手法の確立を行なった。一方で巨大単極共鳴の測定実験については年度内に遂行はできなかったものの、平成28年4月の時点で遂行している状況であるためおおむね順調に進展していると言える。本年度は錫132不安定核における巨大単極共鳴の測定を理化学研究所加速器施設RIBFにおいて行なう。錫132不安定核ビームを、不安定核生成ビームラインBigRIPSにおいて生成・分離して、強度100kcps以上のビームを得る。

得られたビームをアクティブ標的に照射して錫132の重陽子非弾性散乱を測定し、前方2度近傍および5度以降の微分断面積を得る。励起エネルギーごとに微分断面積を多重極展開することにより単極遷移強度を導出し、単極遷移のエネルギースペクトルを得る。エネルギースペクトルから単極共鳴のエネルギーを計算し、錫132の非圧縮率を決定する。これまで得られた錫同位体の非圧縮率と合わせて中性子核物質の非圧縮率を導出する。これらの成果について投稿論文等学術雑誌での発表を行なうとともに、ウェブページなどで結果を解説するなどして研究成果を広く一般にも伝える。28年度が最終年度であるため、記入しない。
酵母Yarrowia lipolyticaのアルカン誘導性転写制御機構の解析

アルカン資化性酵母Yarrowia lipolyticaにおいて、アルカンのような疎水性の高い物質がどのように細胞に認識されるのかは不明である。アルカン応答の負の転写制御因子であるYas3がアルカンの存在により局在を変化させることから、Yas3の局在変化の分子機構を解明することでアルカン応答の上流部分の分子機構を明らかにできると考え、以下の実験をおこなった。これまでに、ホスファチジン酸(PA)がYas3のリガンドであることを示唆していたが、真核生物でシグナル脂質として機能するホスホイノシチドについては未解析であった。そこで、種々のホスホイノシチドとYas3の結合について調べたところ、Yas3pはホスホイノシチドと結合することが示された。さらに、細胞内で実際にホスホイノシチドがYas3のリガンドとして機能するかを調べるために、ホスファチジルイノシトール-4-リン酸(PI4P)ホスファターゼを条件特異的に分解できる株を作製し、この株におけるアルカン応答について解析した。その結果、PI4Pホスファターゼが分解される条件においてアルカン応答が促進されることが明らかとなり、PI4Pが細胞内でもYas3のリガンドとして機能することが示唆された。2.Yas3と膜脂質との結合の意義に関する解析Yas3と膜脂質との結合が、Yas3の局在およびアルカン応答においてどのような意味を持つのかを明らかとするために、PAやPI4Pとの結合に欠損のあるYas3変異体を取得し、その解析をおこなった。その結果、この変異体はアルカン存在時にも局在変化を示さず、また、この変異体を発現する株ではアルカン応答に欠損が生じることが示された。以上の結果から、アルカン存在時のYas3の局在変化においてYas3と膜脂質との結合が重要であることが明らかとなるとともに、アルカン応答が主にYas3の局在変化によって制御されることが見出された。アルカン資化性酵母Yarrowia lipolyticaにおいて、アルカン応答の最下流部分の分子機構は明らかになりつつあるが、アルカンがどのように細胞に認識されるのかは不明である。アルカン応答の負の転写制御因子であるYas3pがアルカンの存在により局在を変化させることから、Yas3pの局在変化の分子機構を解明することで、アルカン応答の上流部分の分子機構を明らかにできると考え、以下の実験をおこなった。1.Yas3pのリガンドの探索アルカン存在時にYas3pが小胞体に局在することから、小胞体にリガンドが存在すると考え、精製したYas3pとBiacoreあるいはprotein lipid overlay assayを用いてその探索をおこなったところ、アルカンやその代謝産物ではなく、膜脂質であるホスファチジン酸(PA)がリガンドであることが示唆された。またP450ALKの発現量が、PAホスファターゼ遺伝子を破壊すると増加し、ホスファチジルコリンからPAを生産するホスフォリパーゼ遺伝子の破壊により減少したことから、実際に細胞内でPAの量がP450ALKの発現に影響することも示唆された。以上の結果から、アルカン応答と膜脂質との関連性が明らかとなった。Yas3pの機能を解析するためにYAS3遺伝子にランダムに変異を導入し、アルカン応答に欠損のある変異体を取得した。その変異体Yas3pの局在および塩基配列を調べたところ、アルカン存在時の小胞体への局在に重要であると考えられる領域がYas3pの配列中に2ヵ所見出された。また、アルカンに過剰に応答する変異体や、アルカン応答が恒常的に起こる変異体も取得した。今後、これらの変異体の解析をおこなうことでYas3pのさらなる機能の解明が可能である。アルカン資化性酵母Yarrowia lipolyticaにおいて、アルカン応答の最下流部分の分子機構は明らかになりつつあるが、アルカンのよさな疎水性の高い物質がどのように細胞に認識されるのかは不明である。アルカン応答の負の転写制御因子であるYas3pがアルカンの存在により局在を変化させることから、Yas3pの局在変化の分子機構を解明することでアルカン応答の上流部分の分子機構を明らかにできると考え、以下の実験をおこなった。これまでに、BiacoreおよびProtein-lipid overlay assayによりYas3pが膜脂質であるホスファチジン酸(PA)と結合することを示唆していたが、これらの手法はPAの細胞内での状態を正確に反映しているとは限らないため、より細胞内での状態に近いと考えられるリポソーム中のPAに対する結合を調べることとした。その結果、Yas3pはPAの濃度依存的にリポソームに結合することが示された。2.PAホスファターゼ遺伝子の破壊株の解析これまでに、PAホスファターゼ遺伝子を破壊すると、アルカン資化に関わるP450ALKをコードする遺伝子の発現量が増加することが示されており、これについてさらに詳細な解析をおこなった。その結果、この破壊株ではYas3pの作用するcis-エレメントであるARE1を介した転写がオレイン酸を炭素源とした場合に大きく増加すること、またこの場合に細胞内のPAの割合が増加していることが示され、細胞内のPA量がYas3pの局在に影響することが示唆された。Yas3pのPA結合領域を特定するために、Yas3pの部分変異体を作製しPAとの結合について調べた。

その結果、Yas3pはアミノ末端側およびカルボキシル末端側の少なくとも2ヵ所でPAと結合することが示唆された。以上の結果からアルカン応答と膜脂質との関連性が明らかとなった。アルカン資化性酵母Yarrowia lipolyticaにおいて、アルカンのような疎水性の高い物質がどのように細胞に認識されるのかは不明である。アルカン応答の負の転写制御因子であるYas3がアルカンの存在により局在を変化させることから、Yas3の局在変化の分子機構を解明することでアルカン応答の上流部分の分子機構を明らかにできると考え、以下の実験をおこなった。これまでに、ホスファチジン酸(PA)がYas3のリガンドであることを示唆していたが、真核生物でシグナル脂質として機能するホスホイノシチドについては未解析であった。そこで、種々のホスホイノシチドとYas3の結合について調べたところ、Yas3pはホスホイノシチドと結合することが示された。さらに、細胞内で実際にホスホイノシチドがYas3のリガンドとして機能するかを調べるために、ホスファチジルイノシトール-4-リン酸(PI4P)ホスファターゼを条件特異的に分解できる株を作製し、この株におけるアルカン応答について解析した。その結果、PI4Pホスファターゼが分解される条件においてアルカン応答が促進されることが明らかとなり、PI4Pが細胞内でもYas3のリガンドとして機能することが示唆された。2.Yas3と膜脂質との結合の意義に関する解析Yas3と膜脂質との結合が、Yas3の局在およびアルカン応答においてどのような意味を持つのかを明らかとするために、PAやPI4Pとの結合に欠損のあるYas3変異体を取得し、その解析をおこなった。その結果、この変異体はアルカン存在時にも局在変化を示さず、また、この変異体を発現する株ではアルカン応答に欠損が生じることが示された。以上の結果から、アルカン存在時のYas3の局在変化においてYas3と膜脂質との結合が重要であることが明らかとなるとともに、アルカン応答が主にYas3の局在変化によって制御されることが見出された。
電子の関与した機能材料開発のための新しい構造解析システムの開発

本研究により、電子の関与した機能材料開発のための新しい構造解析システムに関する研究として、大きな成果を挙げることが出来た。新しい構造解析システムの中心的コンポーネントであるMEM/Rietveld(マキシマムエントロピー解析/リートヴェルト解析)法を完全に実用化レベルまで引き上げることができた。現在、本研究により開発されたプログラムは使用を希望する研究者に無料で配布している。そのプログラム使った成果が、色々な学会で日常的に発表されていると言う段階になった。プログラムの開発を終えただけでなく、本研究において、種々の機能材料の構造解析に成功した。第一のカテゴリーに属する物質群は、金属内包フラーレンなどのフラーレン化合物である。金属内包フラーレンには、1個の金属を内包するフラーレンあるいは2個の金属を内包するフラーレンなど金属の種類も考えると極めて多彩な種類が存在する。現在までに、本研究により10個以上の金属内包フラーレンの構造解析に成功している。金属内包フラーレンは、実用的にも極めて注目度の高い物質であり、大きな成果と自負している。第二のカテゴリーに属する物質群は、多孔性空間をもつ金属錯体の構造解析である。近年、有機分子の設計性を最大限に活用して多彩な相互作用点を持つ化学側壁を合成し、高活性で特異的な機能を発現しうる金属錯体分子が注目を集めている。また、このミクロサイズ空間に種々のガス分子を吸着させ、実用的な利用も考えられ始めている。しかしながら、多孔性空間をもつ金属錯体において、結晶構造中に本当に取り込まれているのか、もし、取り込まれているなら結晶中のどこに取り込まれているのか、あるいは、表面に吸着されているだけなのか、何も分かっていなかった。本研究により、ガス分子が物理吸着している様子が、極めて明瞭に示された。この様な成功により、1年早く次の研究に進むことが出来た。電子の関与した機能材料開発のための新しい構造解析システムの中心的コンポーネントとして、粉末X線法に対してはMEM/Rietveld(マキシマムエントロピー解析/リートヴェルト解析)法および単結晶X線法に対してはマキシマムエントロピー法をすえることとした。マキシマムエントロピー法は、結晶内の電子を可視化する最も有力な方法であり、本研究には必須の要素技術である。対象とする機能材料としては、金属内包フラーレン、アルカリドープ・フラーレンなどのフラーレン化合物、CMRを示すことや軌道整列をすることで知られているマンガン酸化物、チタン酸バリウム、チタン酸鉛などの強誘電体物質、Laves相を始めとする金属間化合物、KDP,ADPなどの水素結合物質など非常に多岐に渡っている。システム開発の観点からは、多様な物質を扱う事は、システムの完成度を高める上で、非常に重要なポイントとなる。現在、それぞれの物質群について、少しずつ結果が得られ、孤立五員環則を破った金属内包フラーレンの結果がNatureに、また、分子を内包した新種のフラーレンの結果がAngewande Chemieに掲載されるなど、Citation Indexの高い雑誌に結果が公表されつつある。システム開発の観点からすると、マキシマムエントロピー法による精密な電子密度分布のイメージング機能だけでなく、単純な構造を仮定しマキシマムエントロピー法に構造を予測させるという、構造予測機能が非常に大きな役割を果たす事が分かった。この構造予測機能は、特に、複雑な金属内包フラーレンあるいはアルカリドープ・C_<70>など構造が複雑で、予測が難しい化合物には非常に大きな威力を発する事が分かった。

今後、マキシマムエントロピー法の構造予測機能を最大限生かす事が、電子の関与した機能材料開発のための新しい結晶構造解析システムの有効性を高める上で非常に大きな比重を占めることになり、来年度以降の一つの大きな研究目標になる。電子の関与した機能材料開発のための新しい構造解析システムの中心的コンポーネントであるMEM/Rietveld(マキシマムエントロピー解析/リートヴェルト解析)法およびマキシマムエントロピー法は、全くの未知構造物質に対しては適用できない。単結晶に関しては、未知構造物質の構造を直説法など比較的容易に構造決定する方法が確立しているので、特に、問題はない。しかし、粉末試料では構造決定が困難で、この点が、本システムとして、非常に大きな欠陥になる恐れがある。特に、機能材料の開発段階では、粉末試料しか得られない場合も多く、この欠点の克服が求められる。本研究ではこの点を改善するために、伝統的な直説法ではなく、コンピューターの進歩により急速な発展を遂げてるDirect Spaceによる方法を開発することとした。そのため、Direct Space法のうち遺伝的アルゴリズム(GA : Genetic Algorism)の開発を本年度は手懸けた。まだ、論文を公表する段階には至っていないが、既に、未知構造物質の構造決定に成功している。今後も、GAに限らず、他のDirect Space法を開発していく予定である。MEM/Rietveld(マキシマムエントロピー解析/リートヴェルト解析)法あるいはマキシマムエントロピー法による結晶内の電子を可視化による電子レベルでの構造解析は、順調に推移している。近似結晶AlMnSiの結合状態を明らかにしたり、強誘電体PbTiO_3の強誘電性の起源を強誘電的相転移前後の電子構造の差から明らかにしたりすることに成功し、両者ともPhysical review Letter誌に掲載された。その他、フラーレン化合物、マンガン酸化物、金属間化合物、水素吸蔵物質などの研究が進展している。システム開発の観点からは、これまで開発されたマキシマムエントロピー法による精密な電子密度分布のイメージング機能および単純な構造からのマキシマムエントロピー法による構造予測機能とGAなどのDirect Space法を融合させていくことが今後の大きな課題である。本年は、電子の関与した機能材料開発のための新しい構造解析システムに関する研究として、大きな成果を挙げることが出来た。それは、多孔性空間をもつ金属錯体において非常に大きな問題となっていた、酸素分子の吸着現象を、MEM/Rietveld(マキシマムエントロピー解析/リートヴェルト解析)法により解明したことである。多孔性物質とは、その表面に孔があいた物質をいう。それらの代表であるゼオライトや活性炭は、広い範囲でその機能が実用化されてきた。そのような多孔性物質のもつチャンネル空間の形状やサイズ、あるいは物理的/化学的環境を分子レベルで設計し、ナノからマクロ構造を合理的に構築できれば「機能性物質」の分野に大きく貢献するものと期待されてきた。近年、有機分子の設計性を最大限に活用して多彩な相互作用点を持つ化学側壁を合成し、高活性で特異的な機能を発現しうる金属錯体分子が注目を集めている。
言語障害の類型と発達予測に関する研究

言語障害児教育が公教育の中でスタートしてから30年を経過している。教育機関の数は増加し、教育サービスを受ける児童、生徒の数は格段に増加してきた。しかし教育内容や方法にはめだった進歩はみられず、むしろ教育対象の広がりと共に言語障害に加え、いくつかの障害を併せ持つ対象児が増加し、指導に困難をきたし、担当者が困惑してしまうことが多くなっている。これは、言語障害という枠組みに分類されていても、その症状、原因は複雑多岐にわたっている言語障害の宿命的な問題であるといえる。こうした問題を解明して行くためには言語障害の分類を再検討し、各々の障害の特質を詳細に見極めることによって、状態像を正確に捉え直し、その発達予測をし、予後を2年後、3年後に確認していくことによってのみその特質に適合した指導の手だてを見いだすことが可能となってくる。本研究はこうした見地に立って言語障害特殊学級および治療、相談機関に通う者の内、言語障害の中心的な問題傾向である機能的および器質的構音障害児および吃音児に限定して、その中に含まれる子供達の状態の諸相を明確にした上で2年間の追跡研究をすすめ、当初に立てた発達予測とその発達経過を比較分析しながら、更に詳細な類型化を試み、類型に適合した指導の手だてが確立することを目的とした。研究は第一年次を終了したが、3プロジェクトはそれぞれに従来から蓄積してきた多くの検査や指導経過に関する資料を基にして予測因子、また予後判定因子を抽出する作業を終え、それらの予測因子をチェックポイントとして追跡調査にとりかかっている。個々の因子についてはさらに検討を要するものもあるが、有効な予測因子も確認されており、今後複合した因子を用いて、より精度の高い予測を試みていく予定である。
言語の脳機能に基づく手話の獲得メカニズムの解明

言語の処理レベルが単語・文・文脈と変わるとき、脳活動が左前頭皮質の背側から腹側にかけて段階的に拡大することが、手話を使うろう者で初めて明らかになった。各個人の課題成績は、異なる皮質領域の局所灰白質体積と相関を示し、手話獲得の個人差の神経基盤がわかった。また、ろう児の書記日本語能力育成のための教材と測定システムの開発を行い、単語レベルから文レベルに進むことが困難であることなどを検証した。バイリンガルろう教育における言語発達と学力の調査では、伝達モードが異なる2言語間であっても、2つの音声言語間の知見が適用でき、対応手話では書記言語の習得に結びつかないであろうことが明らかになった。本研究では、言語処理の基本過程を明らかにしながら、手話による言語能力および学習メカニズムを実証的に明らかにすることを目的とする。特に、文章理解・文法・単語・音韻(手話では手型・位置・動きなど)についての音声言語の知見を手話でも検証していくことが必要である。そこで、本研究は、統計学的な精査に耐えうる教育調査研究と脳機能イメージング研究を両輪として、聴覚障害者を対象とした教育・生活支援プログラムの実現に向けたデータ蓄積の第一歩となることを目標とする。脳機能イメージング法による実験研究に加えて、教育現場での調査研究を実施する。具体的には、日本手話のネイティブ・サイナーおよび習得途上者の脳活動をFmri(機能的磁気共鳴映像法)で計測し、言語処理の機能局在と学習の到達度を定量的に評価する。聴覚障害児向けの日本手話の能力テストや、日本語を第二言語とする幼児・生徒のための日本語の能力テストは既存のものがないため、本研究プロジェクトで新たに作成する。言語脳科学からのアプローチに関しては、手話と音声言語との脳内処理の対応を明確に示すために、日本手話を対象とする新たなfMRI実験の準備と並行して、健常者および脳腫瘍患者を対象とするfMRI実験を進めた。ろう児およびろう者を対象としたfMRI実験はH22年度より実施している。日本手話の単語・文法・文章理解の3段階に対応して、左前頭葉の活動が背側から腹側へと段階的に広がっていき、特に文章理解では左優位ではあるが両側性の言語野の脳活動が観察された。これは、「文法中枢」が音声言語だけでなく手話の統語処理でも必要とされることを示す初めての明確な証拠である。Neuro2011学会での演題提出を済ませ、論文執筆に向けて順調なスタートを切った。言語教育学からのアプローチに関しては、新しい日本語習得ゲームの開発が実現し、既に最初の実施と評価段階まで進んでいる。この成果は、1報のオリジナル論文や研究発表として既に発表済みであり、当初の目標に向けて順調に研究が進展している。日本語ゲームを実施した小学3年生から中学1年生までの全生徒20名の解答データをもとに集計を行ったところ、問題の中でも正答率が高いものは、仮名の問題と漢字書きの問題であった。一方、正答率が低かった問題は、漢字読みの問題と文法の問題であった。今後、個々の問題の視点のみならず、個々の生徒の学習プロセスの視点からも分析を進める必要があるが、本ゲームによって、生徒たちの日本語能力の一部が把握できたことは意味がある。日本手話能力の育成、思考力・学力の伸長の次に置かれていた書記日本語能力にも、今後一層の注目が必要である。ろう者を対象としたfMRI研究では、約30名の参加者の詳細な解析を終えた。また、左前頭葉の活動量は、文章理解の課題成績に対して負の相関を示すことが初めて明らかとなった。これは、日本手話の運用能力に対する個人差を反映している脳活動と考えられ、興味深い知見である。研究代表者らは、文章理解の中枢が左下前頭回腹側部(ブロードマンの45/47野)であることを提案してきたが、本研究の成果は、それを裏付ける知見であり、さらに文法中枢との相互作用に支えられていることを示している。以上の結果は、手話と音声言語の普遍性を裏付けるものである。佐々木担当のろう児の書記日本語能力の育成と評価に関して、次の2種類の研究を進めた。近年、第二言語教育においては教室外の第二言語環境の重要性が認識されている。そこで、手話と書記日本語をつなぐ辞書を例に採りあげ、IT環境の発達とろう児の書記日本語運用との関係の一端をまとめた。もう一点は書記日本語能力育成/評価プログラムである「日本語ゲーム」の再改訂である。

本年度は新たなエリアを設け、そこでは「仲間はずれ」「まとめることば」「私は誰?」において、メタ言語的能力を、「算数」では数学リテラシーを、「力だめし」ではビジュアル・リテラシーとの統合的能力評価をそれぞれ目的とする100題を追加した。古石担当の研究では、次の2つのことを柱にした。1つはろう児のバイリテラシー育成に関してのこれまでの研究成果の一部を外部に対して公表することであり、他の1つは新たな海外での研究拠点の調査である。1つ目に関しては、前年度に行った国際セミナー「ろう児のバイリテラシー育成」での招待講演者の講演を日英2言語で印刷するために日本語への翻訳を行ったことと、カナダDrury校でのろう児のバイリンガル教育の実践をDVDにまとめたものを広く公開し、その意義を訴えたことである。2つ目はカナダ・オンタリオ州とフランスにおいてろう児のバイリテラシー育成の観点から教育の実態を探った。酒井担当のろう者を対象としたfMRI研究では、約30名の参加者の脳機能および行動データの解析に基づき、単語・文・文脈レベルにおける言語処理について、左前頭皮質における空間的な統合を明らかにした。これらの処理レベルに対応した言語課題の遂行時の脳活動を計測したところ、左前頭皮質において活動が背側から腹側方向にかけて拡大することが初めて明らかになった。また、各個人の課題成績と局所灰白質体積の相関関係を調べたところ、課題ごとに異なる脳領域において、両者に強い相関が認められた。この成果は、言語処理の普遍性と個人差という両方の観点から、脳の機能的研究と解剖的研究を融合するという大きな意義があり、論文発表済みである。佐々木担当の2012年の実績は三点ある。第一に、ろう児の書記日本語能力の育成と評価のため、新たに日本語評価システムを作成・実施し、論文を発表した。第二に、書記日本語能力の育成に関して、IT利用の育成を考え、携帯メールを利用した書記日本語能力の育成と評価「携帯メールプロジェクト」をろう学校教員の協力のもと実施して、学会発表と論文発表をおこなった。第三に、言語的・文化的マイノリティとしてのろう者の存在をテーマとする書籍『ろう者から見た「多文化共生」ーもうひとつの言語的マイノリティー』を刊行した。古石担当の研究では、ろう児のバイリテラシー育成に関して、国際的なレベルでの意見交換、および教育の実態調査を積極的に行った。まず、2012年度は国際シンポジウムを2つ開催し、アメリカ合衆国とフランスからろう教育の専門家を招き、日本でのろう教育関係者も交えて、重要なポイントや問題点について議論した。シンポジウムでの知見にもとづき、年度末には、日本ではあまり知られていないフランスの異なる種類のバイリンガル教育の現場の調査を行った。2013年度は、その調査結果を日仏教育学会において発表した。言語脳科学からのアプローチに関しては、手話と音声言語との脳内処理の対応を明確に示すために、日本手話を対象とする新たなfMRI実験の準備と並行して、健常者および脳腫瘍患者を対象とするfMRI実験を進めた。それらの成果は、3件のプレス発表を含む7報のオリジナル論文として既に発表済みであり、順調に研究が進展している。一方、近年普及が進むスマートフォンなどの現時点で使用できるアプリが、辞書ツールをはじめとして、ろう児の言語環境としてはきわめて不十分であることを論文にまとめた。
知的画像検索のための複数の観点に基づくデータベースの構造化に関する研究

本研究においては、「画像や文書を含むデータベースから様々な観点を抽出し、それらに基づいてデータベースを構造化する手法」の開発を目的として、1.複数の観点に基づく情報の分類構造の学習手法の開発2.多様な観点から画像の類似性を評価する画像検索システムの開発を行なった。複数の観点に基づく情報の分類構造の学習手法の開発においては、まず、複数の属性を有するデータ集合を様々な観点から分類するアルゴリズムを開発した。さらに、実データ(人工知能分野において学習アルゴリズムの評価によく用いられるベンチマークテスト用データベース)を用いて本アルゴリズムの評価実験を実施し、複数の観点を利用して概念学習を行なうことが、良い分類構造の学習、すなわち、未知のデータを受けとった時にそのデータの性質を適切に予測することが可能な分類構造の学習に寄与することを確認した。多様な観点から画像の類似性を評価する画像検索システムの開発においては、人間が画像の類似性を評価する際に画像における色の空間的な分布を考慮しているのではないかという仮定に基づき、画像を複数の長方形領域に分割することによって色の空間分布を画像の構図として抽出するアルゴリズムを開発した。そして、抽出した構図を利用することによって、色が類似しているだけでなく、中央にオブジェクトが存在するなどといった観点からも類似画像の検索が可能な画像検索システムを構築した。また、実験により、構築した画像検索システムが、従来の構図を考慮しない検索システムと比較して、画像の一部分の領域での色の分布が類似しているなどといった多様な観点から、画像の検索を行えることを確認した。今年度は、本研究の最終目的である「画像や文書を含むデータベースから様々な観点を抽出し、それらに基づいてデータベースを構造化する手法」の開発のための要素技術として、1.複数の観点に基づく情報の分類構造の学習手法の開発2.色情報に基づく類似画像検索システムの試作を行なった。色情報に基づく類似画像検索システムの試作においては、画像を構成する各ピクセルのRGB値等のカラー情報を利用して、類似する画像を検索するシステムを試作した。試作システムは、各画像におけるR,G,B値のヒストグラムを作成し、画像間でヒストグラムの類似性を評価して類似画像を検索するものである。そして,数十枚のカラー画像を対象とした予備実験を行ない、ヒストグラムを用いた単純な類似性評価によっても、ある程度類似した画像の検察が可能であることを確認した。以上の成果に基づき、次年度は学習アルゴリズムを画像の類似性評価値を扱えるように拡張すると同時に、画像の類似性を様々な観点から評価する手法の開発等の課題に取り組む予定である。
外部と物質のやりとりがある系での非線形表面波

本研究では、温度勾配などの外力に起因するような、外部と物質のやりとりが存在する系において、非線形波動を記述する方程式とその解について、解析的・数値的に調べ、以下の結果を得た。1.浅水波を記述する流体の方程式に蒸発に起因する散逸項を加え、基本方程式を導いた。この基本方程式をもとに、平面波の変調不安定性を議論し、平面波の時間発展を記述する非線形方程式を得た。(振幅方程式)。この結果、短波長極限では系は非線形シュレ-ディンガー方程式にある種の散逸が入った方程式で表わされ、長波長の方ではKdV方程式に摂動が入った形となった。2.前項で求めた方程式にソリトン的局在構造をもつ解があるかどうか調べた。前者の非線形シュレ-ディンガー型の方程式では時間と共に解はくずれるが、蒸発をあらわすパラメタと、外力をあらわすパラメタのつり合いにより安定な局在構造が存在する可能性が示された。そのようなパラメタ領域・個数などの解析は将来の課題である。後者のKdV型の方程式については、Kuramoto-Shivashinski方程式との類似から、カオティックなふるまいが予想されるが、具体的な解析は進行中である。3.安定性の解析により、モデル方程式の妥当性を議論し、それぞれある程度の広さをもつパラメタ域での適用可能性がわかった。4.数値計算のプログラムの作成を行ない、表面波のシミュレーションを行なった。この結果より多くの次元をもつ系での非線形波動の解析が可能となり、現在二次元系での摂動項をとり入れた方程式の解析を続行している。(振幅方程式)。
重症敗血症の長期転帰（生命、身体機能、認知機能、QOL）とその規定要因の解明

本研究の目的は、(1)重症敗血症患者の1長期生存率、2長期的な身体、主要臓器および認知機能障害、QOL、3患者や家族の社会的生活の変化を明らかにすること。(2)長期転帰に関係する急性期から亜急性期、慢性期の臨床的因子、バイオマーカーを明らかにすることである。平成29年度までに、様々な臨床情報に加えて、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。また、退院後の外来では、認知機能(Mini Mental State ExaminationとIQCODE, Short form)、QOL[Short-Form (SF) 36とEuroQOL-5D]、社会生活状況(本人および家族の就業状況の変化、社会福祉サービスの利用など)の検査および調査と、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。加えて外来受診ができない患者に対しては、郵送でQOLと社会生活状況を調査した。平成30年度は計画通りに、平成29年度までに集積した101例の患者情報の解析を行った。解析により、入院から1年後ではQOLのうち特に身体機能が国民標準値に比べて大きく低下していることが明らかになった。これを第46回日本集中治療医学会学術集会で発表した。臨床情報およびバイオマーカーと重症敗血症患者の長期生存率、身体機能、臓器機能および認知機能、QOLの長期的な問題点と社会復帰状況の関係についての解析を継続して、各問題点に影響を及ぼす急性期から亜急性期、慢性期におよぶ患者背景因子、治療的介入因子、サイトカイン、免疫細胞、Alarminsを含むバイオマーカーを明らかにする予定である。これに対して、平成27年度は計画通りに、症例集積および臨床情報および検体検査のデータ収集を行った。新規の対象患者(重症敗血症)21例(うち院内死亡4例)の登録とデータ収集を行った。入院中は、様々な臨床情報に加えて、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。また、退院後の外来では、認知機能(Mini Mental State ExaminationとIQCODE, Short form)、QOL(Short-Form(SF)36とEuroQOL-5D)、社会生活状況(本人および家族の就業状況の変化、社会福祉サービスの利用など)の検査および調査と、バイオマーカー探索の止めのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。これらの臨床情報およびバイオマーカー探索のための検査は、重症敗血症患者の生存率、身体機能、臓器機能および認知機能、QOLの長期的な問題点と社会復帰状況を明らかにするために重要であり、これらのデータから上記問題点に影響を及ぼす急性期から亜急性期、慢性期におよぶ患者背景因子、治療的介入因子、サイトカイン、免疫細胞、Alarminsを含むバイオマーカーを明らかにする。1年間に30例(2年で60例)を見込んでいたが、平成27年度は新規登録21例であった。本研究の目的は、(1)重症敗血症患者の1長期生存率、2長期的な身体、主要臓器および認知機能障害、QOL、3患者や家族の社会生活の変化を明らかにすること。これに対して、平成28年度は計画通りに、症例集積および臨床情報および検体検査のデータ収集を行った。新規の対象患者(重症敗血症)59例(うち院内死亡13例)の登録とデータ収集を行った。また、退院後の外来では、認知機能(Mini Mental State ExaminationとIQCODE, Short form)、QOL(Short-Form(SF)36とEuroQOL-5D)、社会生活状況(本人および家族の就業状況の変化、社会福祉サービスの利用など)の検査および調査と、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。1年間に30例(2年で60例)を見込んでいたが、平成27年度は新規登録21例で、平成28年度は新規登録59例であった。2年で80例となった。これに対して、平成29年度は計画通りに、症例集積および臨床情報および検体検査のデータ収集を行った。新規の対象患者(重症敗血症)28例(うち院内死亡3例)の登録とデータ収集を行った。

入院中は、様々な臨床情報に加えて、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。また、退院後の外来では、認知機能(Mini Mental State ExaminationとIQCODE, Short form)、QOL[Short-Form (SF) 36とEuroQOL-5D]、社会生活状況(本人および家族の就業状況の変化、社会福祉サービスの利用など)の検査および調査と、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。加えて外来受診ができない患者に対しては、郵送でQOLと社会生活状況を調査した。これらの臨床情報およびバイオマーカー探索のための検査は、重症敗血症患者の生存率、身体機能、臓器機能および認知機能、QOLの長期的な問題点と社会復帰状況を明らかにするために重要であり、これらのデータから上記問題点に影響を及ぼす急性期から亜急性期、慢性期におよぶ患者背景因子、治療的介入因子、サイトカイン、免疫細胞、Alarminsを含むバイオマーカーを明らかにする。平成29年度は新規登録21例であった。3年で101例となった。解析を行うに必要な症例数を収集することができた。症例は順調に集積できているが、今年度中に行う予定であった中間解析が進行中であり、まだ中間解析結果が出ていない。本研究の目的は、(1)重症敗血症患者の1長期生存率、2長期的な身体、主要臓器および認知機能障害、QOL、3患者や家族の社会的生活の変化を明らかにすること。(2)長期転帰に関係する急性期から亜急性期、慢性期の臨床的因子、バイオマーカーを明らかにすることである。平成29年度までに、様々な臨床情報に加えて、バイオマーカー探索のためのサイトカイン、免疫細胞、Alarminsなどの測定を行った。平成30年度は計画通りに、平成29年度までに集積した101例の患者情報の解析を行った。解析により、入院から1年後ではQOLのうち特に身体機能が国民標準値に比べて大きく低下していることが明らかになった。これを第46回日本集中治療医学会学術集会で発表した。臨床情報およびバイオマーカーと重症敗血症患者の長期生存率、身体機能、臓器機能および認知機能、QOLの長期的な問題点と社会復帰状況の関係についての解析を継続して、各問題点に影響を及ぼす急性期から亜急性期、慢性期におよぶ患者背景因子、治療的介入因子、サイトカイン、免疫細胞、Alarminsを含むバイオマーカーを明らかにする予定である。平成28年度:予定通りに引き続き、患者とデータの集積を行う。
合成開口レーダーの高解像度化に関する基礎研究

これまで,大気や電離層などの不均質乱流媒質が,リモートセンシングに及ぼす影響を,映像レーダーのアジマス方向とレンジ方向の2つに分けて解析し,定量的に評価を行ってきた.この結果,乱流媒質の影響を受けた散乱波から像を再生する場合には,1つの目標に対して複数の散乱波を取得し,統計処理により平均再生像を得ることで,十分よい再生像が得られることを確認した.しかし,乱流媒質の影響は空間的なロ-パスフィルタとして作用するため,乱流媒質の影響を強くうけるほど,再生像がなまされてしまい,その解像度が低下する.そこで,アンテナで得られる散乱波の受信強度に,重み付けを行う空間フィルタリング法を提案し,解像度を向上させるために有効であることを示した.次に,合成開口レーダーのレンジ方向で用いられている,線形周波数変調方式による圧縮パルス波の平均パルス強度に乱流媒質が及ぼす影響について解析し,評価を行った.そして,この圧縮パルス波が乱流媒質の影響を受けにくいことを明らかにした.本年度は,これらの結果について検証するとともに,その有効性について再検討を行った.また,これらの結果を学位論文としてとりまとめた.これらの解析は,複雑な関数の多重積分により構成されており,その数値解析には多大の計算時間を必要とする.そのため,解析はまだ基本的な問題だけにしか行われていない.現在,実際の合成開口レーダーで行われているデータ処理法について調査中である.この方法が解明され次第,ここで得られた方法を適用し,より詳細な解析を行いたい.これまで,大気や電離層などの不均質乱流媒質が,リモートセンシングに及ぼす影響を,映像レーダーのアジマス方向とレンジ方向の2つに分けて解析し,定量的に評価を行ってきた.この結果,乱流媒質の影響を受けた散乱波から像を再生する場合には,1つの目標に対して複数の散乱波を取得し,統計処理により平均再生像を得ることで,十分よい再生像が得られることを確認した.しかし,乱流媒質の影響は空間的なロ-パスフィルタとして作用するため,乱流媒質の影響を強くうけるほど,再生像がなまされてしまい,その解像度が低下する.そこで,アンテナで得られる散乱波の受信強度に,重み付けを行う空間フィルタリング法を提案し,解像度を向上させるために有効であることを示した.次に,合成開口レーダーのレンジ方向で用いられている,線形周波数変調方式による圧縮パルス波の平均パルス強度に乱流媒質が及ぼす影響について解析し,評価を行った.そして,この圧縮パルス波が乱流媒質の影響を受けにくいことを明らかにした.本年度は,これらの結果について検証するとともに,その有効性について再検討を行った.また,これらの結果を学位論文としてとりまとめた.これらの解析は,複雑な関数の多重積分により構成されており,その数値解析には多大の計算時間を必要とする.そのため,解析はまだ基本的な問題だけにしか行われていない.現在,実際の合成開口レーダーで行われているデータ処理法について調査中である.この方法が解明され次第,ここで得られた方法を適用し,より詳細な解析を行いたい.
スキルス胃癌に対する分子標的治療薬の開発および抗癌剤との併用効果の検討

スキルス胃癌の治療成績は極めて不良である。胃癌の抗癌剤として5FUのプロドラッグであるTS1が汎用されている。スキルス胃癌の増殖に、FGFR2が関与し、浸潤転移にTGFβreceptor (TβR)が関与している。これらの受容体阻害剤と抗癌剤の併用効果を検討した。5FUとFGFR2阻害剤を併用することにより相乗効果が認められ、マウス胃腫瘍径の有意な縮小が認められた。また、TβR阻害剤とTS1併用により胃腫瘍径およびリンパ節転移が有意に抑制された。以上のことからFGFR2阻害剤あるいはTβR阻害剤と抗癌剤との併用はスキルス胃癌の有用な治療法であることが示唆された。スキルス胃癌の病態にもとづいた新しい分子標的治療の可能性を検討した。スキルス胃癌はチロシンキナーゼ型FGF-R2と相同性のあるK-samII遺伝子が増幅し,FGF7/FGF-R2シグナルが癌細胞増殖に関与していること、またセリンスレオニン型TGFβ/TGFβ-Rシグナルが癌細胞の浸潤転移に関与していることを報告した。そこでこれらFGF-R2およびTGFβRの阻害剤の有用性を検討した。FGF-R2阻害剤の検討:FGF-R2/K-samIIリン酸化阻害剤Ki23057を用い、胃癌細胞の増殖抑制効果を検討した。さらに、FGF-R2、ERK,Aktリン酸化阻害を検討した。in vivoでは、マウス腹膜転移モデルを作成し、Ki23057経口投与による転移抑制効果を検討した。その結果、Ki23057はスキルス胃癌細胞の発現するFGF-R2、MAPK系およびPI-3系のリン酸化を阻害し,癌細胞増殖を抑制した。Ki23057の経口投与により、腹膜播種転移マウスの生存率を有意に延長した。TGFβ-R阻害剤の検討:TGFβ-R阻害剤A-77を用いた。胃癌リンパ節転移モデルを作成後、A-77腹腔内投与群、抗癌剤S-1経口投与群、A-77およびS-1併用群間の腫瘍面積と転移リンパ節数を比較検討した。その結果、control(非投与)群に比し、A-77投与群、S-1投与群、A-77/S-1併用群において胃腫瘍およびリンパ節転移が有意に抑制された。以上のことから、FGF-R2阻害剤Ki23057およびTGFβR阻害剤A-77はスキルス胃癌の分子標的治療に有用であることが示唆された。TGF-βはOCUM-2MLNを紡錘形に形質転換しEMTを促進するが、Ki26894はSmad2/3リン酸化を抑制した。同所移植マウスの平均転移リンパ節数はコントロール群が平均4個であるのに対し、Ki26894投与群が2.67個、S-1投与群が2.83個、両者併用群が1.5個と有意に少なかった。腫瘍面積とリンパ節重量は両者併用により有意(P<0.05)に縮小・減少していた。Ki26894とS-1の併用により癌細胞周囲の間質増生、細胞増殖能、リンパ管浸潤が有意に抑制されていた。次にKi26894が癌細胞の浸潤能に及ぼす影響の検討を行った所、Ki26894はスキルス胃癌細胞の浸潤促進作用を阻害した。つまり、TGFβはスキルス胃癌細胞の浸潤能を促進するが、Ki26894はでTGFβのスキルス胃癌細胞浸潤促進作用を阻害した。以上のことから、Ki26894の転移抑制作用機序の一つとしてスキルス胃癌細胞の浸潤阻害作用も示唆された。【研究の目的】スキルス胃癌は腹膜転移やリンパ節転移を伴うことが多く手術不能例が多いが、抗癌剤の有効性も低いため予後不良である。我々は、FGF-7やTGFβが、スキルス胃癌細胞のFGF-R2やTGFβreceptorに作用し癌細胞の浸潤・転移能を亢進していることを明らかにし、その阻害剤がスキルス胃癌治療に有用で、さらに抗がん剤との併用効果を認めた。そこで、FGF-R2阻害剤Ki23057やTGFβシグナル阻害剤のスキルス胃癌の抗癌剤との併用効果の機序を明らかにすることを目的とした。【材料と方法】1. In vitroの検討として、アポトーシス関連因子に及ぼす影響を検討する。

2.腹膜播種性転移に対する影響(in vivo) : 4週齢雌のBALB/c nu/nuマウスを用い、胃癌腹膜播種性転移マウスを作製後、Ki23057あるいは抗癌剤S1を経口投与し、腹水の程度や生存率を検討する。3.リンパ節転移に対する影響(in vivo) : 4週齢雌のBALB/c nu/nuマウスを用い、胃癌リンパ節転移マウスを作製後、一週間目よりKi23057あるいは抗癌剤S1を経口投与し、腫瘍径、転移リンパ節数、を測定する。【結果】(1). Ki23057と5FUの併用により相乗効果を認め、早期アポトーシス細胞が有意に増加した。また、Ki23057と5FUの併用により5FUの代謝酵素のDPDが抑制されP21発現が亢進した。(2). FGFR2阻害剤あるいはTβR阻害剤と抗癌剤S1併用により胃腫瘍径およびリンパ節転移が有意に抑制された。【結論】FGFR2阻害剤およびTβR阻害剤はスキルス胃癌の新規分子標的治療法として有用で、さらに抗癌剤との併用により相乗効果を有することが示唆された。
進行膵癌における遺伝子異常の検討と治療法選択法の確立

1)膵癌細胞株における抗癌剤耐性株の作製基礎実験として、膵癌で臨床上最も汎用されているGemcitabineを用いて、反復投与法によりGemcitabine耐性株の作製を行った。具体的には0.1^-10 MのGemcitabineに培養液を調整してを2^-3日に1回反復投与していく。約10日から2週間で、恒常的に発育するGemcitabine耐性株ができる。実際にはPANC-1(膵癌細胞株)を用いて行った。およそ1Mで比較的良好に薬剤耐性細胞のセレクションができることが分かった。しかし、表現型として、耐性型PANC-1は、比較的継代するのに難があり、継代に弱い傾向があった。以上の如くに薬剤耐性細胞株を2種類作製した。2)薬剤耐性株の評価先の薬剤耐性株に対し、GemcitabineのIC50をMTSアッセイにより評価した。野生株と耐性株にはIC50において約20倍の差が認められ、薬剤耐性の遺伝子プロファイルを検討する材料としては優れているものが得られた。次にこれまでに作製した、PTEN抗体を各耐性細胞株について、ウェスタンブロッティング法を用いて、PTENの発現を検討したが有意な結果は得られなかった。今後さらに薬剤感受性マーカーの探求が望まれる。3)各種薬剤耐性マーカー遺伝子の評価現在様々な薬剤耐性マーカーが知られており、これらのマーカーについて今回作製した耐性株を用いて、その発現の違いを、RT-PCR、ウェスタンブロッティング等の手法を用いて現在更に検討中であるが現在は有意なものは得られていない。4)本研究の一つの重要な側面として、切除材料の解析を行う。切除材料のホルマリン固定パラフィン包埋材料を用いて、免疫組織染色法を行う。これによりPTENの発現の有無を検討した。臨床検体を用いて、PTEN抗体による、免疫組織染色を施行した。組織学的分化度とPTENの発現は負の相関関係があることが判明した。すなわちPTENの発現が低いものほど、組織学的分化度が低く悪性度が高いことが示された。しかし膵癌症例の予後と、PTENの発現は症例数が少ないこともあり、明らかではなかった。今後は症例数を増加させていきたい。具体的には0.1^10・MのGemcitabineに培養液を調整してを23日に1回反復投与していく。およそ1μMで比較的良好に薬剤耐性細胞のセレクションができることが分かった。次にこれまでに抗作製した、PTEN抗体を各耐性細胞株について、ウェスタンブロッティング法を用いて、PTENの発現を検討する。同様にAktに対しても発現レベルを解析し、Akt-PTEN経路の膵癌における関与を検討する。3)各種薬剤耐性マーカー遺伝子の評価現在様々な薬剤耐性マーカーが知られており、これらのマーカーについて今回作製した耐性株を用いて、その発現の違いを、RT-PCR、ウェスタンブロッティング等の手法を用いて検討中である。

これによりPTENの発現の有無を検討した。臨床検体を用いて、PTEN抗体による、免疫組織染色を施行した。組織学的分化度とPTENの発現は負の相関関係があることが判明した。すなわちPTENの発現が低いものほど、組織学的分化度が低く悪性度が高いことが示された。しかし膵癌症例の予後と、PTENの発現は症例数が少ないこともあり、明らかではなかった。今後は症例数を増加させていきたい。
宗祇の研究(環境・ネットワークから宗祇の謎を解明する)

I..室町幕府文書類を調査し、宗祇周辺の環境を探る。この観点から、『飯尾文書』に見る飯尾氏の近江の知行地と景徐周麟の言う「江東の地」との関連の有無を、現地調査に試みた。私は、滋賀県蒲生郡竜王町の善光寺川の東、須恵の東あたりに飯尾氏の知行地があったと考えている。その地は、中世の城郭である林館などのあった地である。宗祇の故郷と言われる「江東の地」との関係は、今後にさらなる調査の必要がある。II.宗祇周辺の人々について調査することによって、宗祇像を立ち上がらせる。III.宗祇の継承と再興の精神を周辺の人物交流の中に探る亘II・IIIの観点から、宗祇の「種玉庵」の「種玉」について、既発表の拙稿で、横川景三の『補庵京華続集』に見る「玉成景種」と相国寺常徳院桂芳軒の庵主「堯夫承勲」の室の名であろうと結論づけていたが、この度の奨励研究による調査で、景徐周麟の『鹿苑日録』の記事の中に「玉成景種」の名が見え、宗祇との関係が考えられた。また、『実隆公記』には、宗祇の名は、「宗祇法師」と記され、「種玉庵」は見えないのであるが、一カ所、ちょうど、『鹿苑日録』や『補庵京華続集』の記事と同じ頃の記事の中に、「種玉」の名が記されている箇所がある。この「種玉」は参賀の人々を記した中に見え、五山僧たちの名と並列されて記されている。この「種玉」は、宗祇のことではなく、「堯夫承勲」の名である可能性がある。とすれば、宗祇の種玉庵は、やはり、「玉成景種」や「堯夫承勲」の室の名を継承し、再興したものといえる。この度の研究によって、そのように確信できる事柄が見いだせた。以上、研究目的と研究方法I・II・IIIによって、宗祇の周辺に見いだせた、ごく小さな事柄の発見ではあるが、今までに触れられていないことである点と、それによって宗祇と宗祇周辺についての新たな観点を示し得る点が、有益であると考える。今後の研究に繋げて行きたいと考える。