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明治大正期における言語領域を中心とした幼児教育の意義の再検討

平成30年度は、明治20年代以降の幼児教育における「読ミ方」、「書キ方」の廃止が主張される背景について探り、1899(明治32)の「幼稚園保育及設備規程」の制定により、「読ミ方」、「書キ方」の削除に至るまでの経緯を探る予定である。あわせて、託児所の興隆に着目し、当時の保育理論書や雑誌記事から幼稚園に対する「読ミ方」と「書キ方」に関する議論から文字言語に関する教育が除外されていくまでの過程を辿る。今後は、明治30年代から大正期に幼稚園令に至るまでの幼小の接続の状況について確認する予定である。その際、倉橋惣三や城戸幡太郎の思想に基づき、当時の幼小接続の状況を確認したい。平成29年度は、旅費および書籍購入が下回ったため差額が生じた。平成30年度には、書籍購入に充当する予定である。
糖尿病性腎症の早期診断・治療に向けたバイオマーカーの開発

本研究の目的は糖尿病性腎症進展過程において新規尿細管障害マーカーが既存マーカーよりも早期に検出されるか否かを明らかにすることである。そのために今年度は以下の検討を行った。前年度から引き続き、2型糖尿病モデルラットである雄性OLETF(Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty)ラット、およびそのコントロールである雄性LETO(Otsuka Long-Evans Tokushima)ラットを用いて糖尿病発症前から終末腎の様相を呈する50週齢まで自然観察を行った。飼育期間中は4週間毎に24時間蓄尿による採尿と尾静脈からの採血を行った。OLETFラットは生後22週齢からLETOラットに比べ尿中アルブミン濃度が有意に増加したが、バイオマーカー候補のひとつである尿中Kim-1は尿中アルブミンよりも早い14週齢に有意に上昇した。14週齢における組織障害を検討した結果、尿細管の変性、刷子縁膜の脱落および糸球体硬化がOLETFラットで認められた。さらに尿中Kim-1は50週齢においてもLETOラットに比べ有意に高値であった。2型糖尿病モデルラットを用いた検討により尿中Kim-1は既存マーカーである尿中アルブミンが顕性化する前の組織学的な糖尿病性腎症を検出しうるバイオマーカーであることが明らかになった。本研究は急性腎障害早期検出マーカーとして見出した尿中vanin-1が慢性腎障害の進展過程においても検出されるか否かを明らかにすることを目的とした。本研究では2型糖尿病モデルラットとして雄性OLETF(Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty)ラット、およびそのコントロールである雄性LETO(Otsuka Long-Evans Tokushima)ラットを用いて、糖尿病発症前から飼育を開始し糖尿病性腎症後期まで経過観察を行う予定である。経過観察期間が長いため、研究期間を2年とし、平成24年度は初年度であった。平成24年度は尿中vanin-1が糖尿病性腎症発症の早期に腎障害を検出し得るか否かを明らかにするために、糖尿病発症前である生後4週齢から水と固形試料を自由に摂取できる条件下で飼育を開始し4週間毎に24時間蓄尿による採尿と尾静脈からの採血を行い、早期腎症を呈する30週齢までの組織評価を行った。OLETFラットは生後14週齢から血中グルコース濃度がコントロールであるLETOラットに比べ有意に増加した。22週齢から尿中アルブミン濃度が有意に増加したが、PAS染色を用いた腎組織学的評価では、14週齢からすでに尿細管の変性、刷子縁膜の脱落および糸球体硬化を認めた。尿中vanin-1濃度をELISAにて定量したところ、尿中アルブミンや既存の尿細管障害マーカーであるNAGよりも早期に有意な増加が認められた。平成24年度は尿中vanin-1が既存マーカーである尿中アルブミンよりも早期に検出可能であるか否かを明らかにすることを目標とし、その目標に到達した。平成24年度では尿中vanin-1が糖尿病性腎症発症過程において早期に検出しうるバイオマーカーであることを示すことができた。平成25年度は引き続きOLETFラットおよびLETOラットを飼育し、尿中vanin-1の検出パターンを詳細に検討する。すなわち、尿中vanin-1が腎症早期のみ検出されるマーカーであるのか全病期にわたって検出されるマーカーであるのかを明らかにする。さらに、後期腎症モデルの腎組織と平成24年度で得た早期腎症モデルの腎組織を用いて、vanin-1の腎内局在、タンパク発現量、mRNA発現量を比較することにより、糖尿病性腎症進展過程におけるvanin-1の尿中漏出のメカニズムを明らかにする。vanin-1は酸化ストレスにより誘導されるGPIアンカー型タンパクである。そこで、得られた腎組織の酸化ストレスを評価するため、酸化ストレスマーカーである8-OHdG量を定量する。さらに免疫染色法によりvanin-1の染色部位と8-OHdGの染色部位を観察することにより、糖尿病性腎症の酸化ストレス亢進にvanin-1が関与するか否かを明らかにする。必要に応じて、ブタ腎由来尿細管上皮細胞株LLC-PK1細胞あるいはヒト胎児腎由来HEK293細胞遺伝子導入系を用いる。【設備備品費】本研究計画を実施するに当たり、必要な分析機器や実験装置は現有の設備を使用するため、新たに設備備品を購入する予定はない。(計0千円)【消耗品費】分子生物学的解析および病理組織観察に要する試薬・消耗品、動物実験関連費および掲載が決定された場合の論文別刷り料を計上する。(計800千円)【旅費】研究成果の発表のための国内旅費・外国旅費を計上する。(計300千円)【その他】研究成果を学術雑誌に投稿するための英文校正料および投稿料を計上する。(計100千円)
世界における終末期の意思決定に関する原理・法・文献の批判的研究とガイドライン作成

終末期の意思決定に関する法制度・ガイドライン等を批判的に検討した結果、以下のことが明らかとなった。1医師ー患者関係に信頼性があり、透明性が担保されていれば、すべり坂の仮説はおこらないこと、2緩和ケアと安楽死は、相互に排他的なものではなくて、よき生の終結ケアの不可欠の要素であること、3それにもかかわらず、「すべり坂の仮説」を完全に払拭しえないのは、通常の医療である治療の差し控えや中止、緩和医療を施行するとき、患者の同意を医師が必ずしもとらないことにあること。したがって、通常の治療を含むすべての終末期ケアを透明にする仕組みの構築こそが『死の質の良さを』を保証する最上の道であると、我々は結論した。23年度11月末採択。共同研究者に連絡し、12月より研究を開始。研究者の共同事業として、24年3月末に、オランダ・エラスムス大学のHeide准教授、ベルギー・ブリュッセル大学のDeliens教授、ルクセンブルク・ルクセンブルク大学のブラウム教授を招いて、京都大学・早稲田大学で「ベネルクス3国安楽死法の比較検討」のシンポジウムを開催。研究費の繰り越し申請を行い、その資金で24年6月に『生命倫理研究資料集VI』発行(シンポジウムの内容を掲載)、25年1月に,ドイツのエーザー教授を招いて,早稲田大学・立命館大学で講演会を開催。三国の安楽死法の比較検討から、以下のことが明らかとなった。法の内容の共通点。1)厳密な要件とコントロールと評価の手続きがある。レビュー委員会はケースを分析し評価する。2)医療専門職能団体は、医師が安楽死について決定し、それを実施する際に医師を支援するシステムがある。オランダはSCEN、ベルギーではLEIF。相違点。1)オランダ法は、現行の慣行を法典化することを目指したのに対し、ベルギー法は医師が患者の生を終えるときの医師の行動を修正することを目指している。2)オランダでは安楽死は患者の権利ではなく、医師は義務付けられない。他方、ベルギーやルクセンブルクでは患者の権利。3)オランダでは、患者の苦痛は耐えがたいもので改善の余地がないもの。一方、ベルギーやルクセンブルクでは、病気あるいは事故の結果としての身体的あるいは精神的苦痛ないし苦悩で、堪えがたく不変のもの。運用の共通点。1)実施においてはすべり坂の仮説を支持する兆しを示すものはない。医師ー患者関係は信頼があり、透明性が担保されている。2)緩和ケアと安楽死は、相互に排他的なものではなくて、よき生の終結ケアの不可欠の要素である。3)安楽死は比較的若い患者でがんの患者によって、生を終える最後の手段として選択。安楽死・尊厳死といった終末期にある患者の意思決定について、何らかの枠組み(=法制化)を設定することを想定し、その際に準拠しうる一定の原則・方向性(=ガイドライン)を哲学・倫理学・法学的観点から検討し、導き出すことが研究目的であった。これまで、安楽死法のある国、ベネルクス3国の安楽死法の実施要件(対象疾患、当該疾患の性質、死の切迫性、苦痛の種類/IC、患者の意思の確認、実施体制)、実施状況の監督統制の整備(評価委員会、定期的な調査の実施など)などを調査し、安楽死法を成立させる4要件として、自律性、信頼性、透明性、高福祉を取り出した。最終年度は、安楽死法のないフランス,ドイツ、イギリス、アメリカ等の終末期の現状(治療の停止・緩和医療・セデーション等の実施要件・実施状況)を調査し、課題を考察した。その結果、患者の意思表示の重要性、意思表示の方法の様態(事前指示書など)、死に方の選択などが患者の権利保障に必要な要素であることについて確認した。各国の法制度等を“批判的に"検討した結果、法制化は万能ではなく、重大な問題を惹起する可能性もあること、それゆえ法制化するにあたっては、以下に掲げる論点を十分に議論し、問題がある場合にはその解決策を模索する必要があるとの帰結を導きだした。1事前指示書の有効性、2指摘されている問題と現実との乖離、3「すべり坂」の危険性と安楽死等の“非医療化"、4補完システムの必要性あるいは両立性の検討である。したがって、終末期における意思決定プロセスの確立には、医師の免責システムの構築のみならず、現在ヨーロッパで議論の中心になっているように、終末期にある患者の権利を実質的に保障する仕組みの構築も必須であることから、今後目指すべき方向性(ガイドライン)として、「患者の権利」という視点から、「死の質の良さ」を探求することの必要性が明らかとなった。24年度は研究者の共同としては、研究会を4月、6月そして12月に京都生命倫理研究会と共催で開いた。

またこのほかに、10月27日に立命館大学で開催された日本生命倫理学会第24回年次大会でシンポジウムを開催した。25年3月にドイツのVollmann教授の講演会。25年2月末に『生命倫理研究資料集VII』を発行し、10月のシンポジウムの内容および関連資料を掲載。安楽死法の成立のための4条件を取り出すことができた。「信頼性」、「透明性」、「同意原則(自律性)」、「高福祉」である。ただし、問題点が二つある。一つは、判断能力の問題。この問題はドイツの精神科医が指摘している。「すぐに死ぬことを望んでいる身体的に重症の患者の多数は、耐え難い苦痛やそのほかの身体的要因からこのことをするのではなくて、むしろ心的・社会的要因が特に抑鬱性の錯乱の存在が重要な役割を演じている。.........したがって患者の自己決定権による積極的死の援助を倫理的に合法と認めることは実際上疑わしい」。もう一つはなぜ「滑り坂仮説」が消えないのかである。それは、オランダでは通常の医療とされる治療の中止・緩和医療が医師の判断で行われているということにあるのではないか。このほか比較としてドイツ・フランス・イギリスの情報を集めた。イギリスでは、栄養/水分補給は法律上治療と見なされ、そのほかの医的侵襲と同様に扱われるべきもので、基本的ケアではない。植物状態患者(最小意識状態にあるものも含む)には、人工的な栄養/水分補給は中止されうる治療である.胃瘻造設術も。身体の統一性への干渉。憲法上の生命権とは、成り行きに任される権利、自然で尊厳を持って死ぬ権利、人工的な栄養/水分補給によって人工的に延命されない権利である。オーストリアも同じ。フランスは議論中などがわかった。全体として100%完了した。(中途採択であったため12月から研究を開始し、予算の一部を繰り越して、24年度1月までに執行した)。1平成23年3月末に、「ベネルクス3国の安楽死法の比較検討」のテーマで、オランダ・ベルギー・ルクセンブルクからそれぞれ学識者を1名招待して京都・東京でシンポジウムを開催し、終末期の意思決定の現状・課題を解明した。2その成果を、24年度の繰り越した予算を用いて24年6月に『生命倫理研究資料集VI』として発表した。また関連資料も掲載した。3また繰り越し予算を使用して、ドイツからEiser名誉教授を招聘してドイツの終末期の現状・問題点について京都・東京でシンポジウムを開催し、ドイツの終末期の裁判事例を通して法の状況について聞くことができた。(Eiser教授の招聘時期を最初7月に予定していたが、教授の日程の都合で25年1月になった)。25年度が最終年度であるため、記入しない。全体としては80%終了したといえる。1ベネルクス3国の安楽死法の内容と運用の比較研究。これは90%終了した。日本生命倫理学会でシンポジウムを企画し、発表した。日本生命倫理学会ニューズレターNo.52に報告を掲載した。さらに「生命倫理研究資料集VII」にその成果を掲載した。また個人的にそれぞれ研究誌に発表したし、発表予定。(私に関しては、理想691号(秋9月刊に掲載予定)。2生命倫理研究資料集VIを予定通り刊行し、3月に開催された『ベネルクス3国の安楽死法の比較』シンポジウムの報告
エアロゾルデポジッション法による常温での高配向セラミックスコーティングの創生

本研究では、成膜および熱処理条件が集合組織に与える影響を実験的に検討した。ガス流量によらずAl2O3の(0001)面が成膜面に15程度傾いた繊維集合組織が形成され、流量の増大に伴い集合組織が発達した。底面と錘面のすべり系の活動の考慮により集合組織の形成が説明できた。また、Al2O3膜の熱処理により(0001)の表面エネルギーが他の面より低いことに起因して切削に有利な配向である(0001)繊維集合組織が形成した。Ni膜では変形の安定方位である{011}面の繊維集合組織を形成し、流量増加により集合組織が発達した。真ひずみで-1.0-1.5程度変形させた場合の同様の集合組織の発達を示した。本研究では、α-Al2O3およびNi合金粉末を対象に、種々のAD製膜条件で膜を作製し、作製した膜を対象に、種々の温度、時間において熱処理を施し、熱処理が膜の結晶粒組織や集合組織に与える効果を調べている。本年度の実績は以下の通りである。1AD製膜条件の確立:エアロゾルデポジッション(AD)法によってα-Al2O3粉末およびNi合金粉末をムライトあるいはMo基材へコーティングした。キャリアガスはN2およびHeを使用し、異なる粉末巻上流量(310L/min)、粉末搬送流量(310L/min)、粉末衝突角度(90°, 60°)、試料-ノズル間距離(38 mm)、によりAD製膜を実施した。膜の厚さは、1μm程度となるようにした。製膜した試料の膜厚は精密段差測定機をもって評価した。2熱処理条件による組織変化:ムライト基材の場合は大気中で、Mo基材の場合は真空中で実施した。種々の熱処理温度(900°C1300°C)および時間(10100h)にて熱処理を施し、コーティングの組織および集合組織変化に与える効果を調べた。3組織評価:製膜した試料および熱処理を施した試料を対象にFE-SEMにより結晶粒組織を観察した。面積法により結晶粒径分布を評価し、製膜条件および熱処理条件との関係を実験的に検討した。4集合組織評価:X線により製膜した面を対象にシュルツの反射法によって集合組織を測定した。使用したX線はCuのK&#61537;線である。測定に用いる。α-Al2O3の回折線は11-12, 10-10, 11-23, 32-54の4つであり、Niの場合は、001, 011, 111の3つである。得られる回折線の強度をもとに結晶方位分布関数を用いて集合組織を評価した。さらに、主成分から15度以内の極の体積分率を元に集合組織評価を実施した。α-Al2O3粉末を用いての評価は一通り実施した。また、使用しているα-Al2O3粉末の1つぶが23個の結晶粒で構成されているということが分かったため、テイラーモデルでは無く、簡易的にシュミット因子を用いて集合組織形成の評価が可能であることも示し、28年度の一部を先取りした形となった。Ni合金粒子については、装置の関係でα-Al2O3粒子での成膜を主に実施したため、多くの結果は得られていないが、粒子がナノオーダーの場合には成膜されるものの、得られた膜に集合組織は形成されずおおむねランダムであることが分かった。今後、Ni合金粒子については、13μm程度の粒子を対象として成膜を実施し、α-Al2O3粉末と同様に集合組織の形成について検討を進める。本年度は製膜および熱処理を前年度に引き続き継続しつつ、各粒子の活動すべり系から、高速変形(すべり変形+双晶変形)のみ、およびへき開破壊をも仮定した場合(α-Al2O3のみ)の集合組織形成について検討した。1膜のAD法による作製および熱処理:前年度に実施している試料作製および評価を行った。AD法にて、α-Al2O3およびNi合金粉末を対象にモリブデン基材へコーティングを実施した。キャリアガスには、N2およびヘリウムを用いた。また、粉末衝突角度を90度および60度とした。本年度は、α-Al2O3については粉末巻上げ流量および粉末搬送流量の合計流量を40L/minまで引き上げ、形成される集合組織が変化する可能性について検討した。膜厚は1μm程度とした。膜厚は精密段差測定器による評価した。製膜後の熱処理は900°C1300°Cとし、300時間まで行い、組織および集合組織変化をFE-SEMおよびXRDにより調べた。2ザックスモデル(シュミット因子とCRSSを用いての集合組織形成の検討):α-Al2O3の粒子において、シュミット因子による活動すべり系およびCRSSによって活動すべり系を決定して、集合組織の形成について検討を行った。3テイラーモデルに基づいた塑性変形とへき開破壊を考慮した集合組織形成の検討:すべり系が{111}<011>のみであるfccのNi合金についてすべり変形が活動した場合について、結晶粒の変形の連続性を満たすモデル(テイラーモデル)を用いて集合組織の形成について検討した。α-Al2O3の活動すべり系から、すべり変形のみ、あるいはすべり変形と双晶変形の両方が活動した場合について、同様に集合組織の形成について検討した。また、へき開破壊をも考慮した集合組織形成を検討した。α-Al2O3

粉末を用いての評価を粉末巻上げ流量および粉末搬送流量の合計流量を増やした状態で実施した。ノズル角度が90°の場合、これまでは(0001)面が板面に対して15°程度傾いた繊維集合組織であったが、合計流量が30L/minを超えたあたりで(0001)面が板面に平行となった。ノズル角度が60°の場合は、流量が20L/minを超えたあたりで(0001)面が板面に、それ以降、流量の増加にともなってCRSS活動度が変化したかあるいは双晶が活動したかについてはわからないものの集合組織が変化することを新たに見出した。(0001)面が板面に対して15°程度傾いた繊維集合組織となる理由については、シュミット因子と室温におけるCRSSによるいわゆるザックスモデルによって説明が付くこと、また、(0001)面が板面に平行な繊維集合組織となるのは、格子回転がオーバーシュートすることによると考えられる。コーティングを熱処理することによって(0001)面が板面と平行になる繊維集合組織が形成されるが、その後、2重、3重繊維集合組織となることを見出した。Ni粒子については、ナノオーダーの粒子については、膜というよりは、凝集体の膜となっており、1μm以上の粒子出なければAD法により製膜できないことが明らかとなった。テイラーモデルに基づいた説明は、多結晶体の変形ではないため、ザックスモデルと大きな違い、優位性は無いようである。ただ、双晶系の活動については今後も詳細な解析が必要であり、この活動をザックスモデルに取り込んで解析を進めていくことを検討している。本年度は、前年度に引き続き、成膜および熱処理を実施し、コーティングの個々の結晶粒における結晶方位とひずみについて評価を行った。1EBSDを用いた個々の結晶粒における結晶方位分布:結晶粒中の結晶方位を電子線後方散乱(EBSD)パターンにより取得し、個々の結晶粒の結晶方位および結晶方位分散の情報を得ることを試みた。マッピングにより隣り合う結晶粒の大きさや形状、結晶方位、結晶方位分散の状況から、熱処理に伴う結晶粒成長とその結晶粒の方位との関係について検討した。as-coatの状態では結晶粒径が非常に細かく、FE=SEM/EBSDシステムを用いても十分な測定は難しかったものの、熱処理後の膜については、評価が可能であった。2EBSDを用いた個々の結晶粒におけるひずみ成分の評価:結晶粒中の局所的なひずみをEBSDパターンの「ゆがみ」により実験的に求める手法により同定を試みた。EBSDパターンの発生領域の結晶格子が負荷によりひずめば、つまり格子間隔が変化したり傾いたりすれば、EBSDパターンの変化となって現れ、観察されるパターンのそれぞれの位置でのバンドの動きを検出することで、パターン発生領域での結晶格子がどのようにひずんでいるかの全体像を求めることができた。しかしながら、得られる結果は相対的な結果であり、絶対的にニュートラルな状態からのひずみ量の決定はかなり難しく、課題として残ってしまった。3結果のまとめ:AD成膜およびその後の熱処理によって形成した膜の集合組織について、局所的な高温、高速変形とその後の熱処理による結晶粒成長として、トータルに集合組織の形成機構について定性的ながら明らかにすることが出来た。従来の一般的な集合組織形成に関する知見を拡張する形で集合組織形成を説明することができたが、一部、成膜条件によってはAD特有と思われる集合組織形成を示す場合も有った。本研究では、成膜および熱処理条件が集合組織に与える影響を実験的に検討した。
頭頸部固形腫瘍におけるapoptosis機序を用いた治療的意義の基礎的研究

頭頸部領域に発生する腫瘍は、病理学的に多岐にわたる。そこで良性腫瘍を含む各種腫瘍のin vivoおよびin vitroの実験系を開発することにより今回の研究課題をおこなった。in vitroの実験系で各種株化頭頸部腫瘍細胞(KB,KBrc,HCS-2,HCS-3,HCS-4)に対しapoptosisを誘導する抗Fas抗体の投与をおこなうと、組織学的(光顕的、電顕的)、およびDNA-agarosegel電気泳動法でapoptosisの発現が観察された。しかしながら、その発現の程度は、腫瘍細胞の種類により差を認めた。一方in vivoの実験系において、抗腫瘍剤のプラチナ系薬剤の新規薬剤である254-Sが多数頻回投与により固形腫瘍の耐性発現の可能性が示唆された。この系を用いてapoptosisによる耐性の克服を試みたが、明らかな有用性を示すことはできなかった。しかしながら、臨床上の各種抗腫瘍剤の併用の工夫および使用方法の変更により治療効果が増強し、この機序としてapoptosisの関与が推測された。(1)申請者等の大きな命題である「apoptosisの機序により頭頚部固形悪性腫瘍が治療可能か」ということに対して、申請者はまず前実験として各種株化頭頚部悪性腫瘍細胞を用い、poptosisを誘導する抗Fas抗体と各種抗癌剤を投与した際のapoptosisの発現の程度を観察比較検討したところ、株化頭頚部悪性腫瘍細胞の間でapoptosisの発現の差があることが解った。(2)次の段階として株化頭頚部悪性腫瘍細胞と同様の実験系で、新鮮頭頚部固形悪性腫瘍から分離された腫瘍細胞を用い抗Fas抗体や各種抗癌剤によるapoptosisの誘導の観察を行い同様の結果が得られるかを検証した。また腫瘍細胞におけるapoptosisの発現な差が、apoptosisの発現に関与すると考えられる各種癌遺伝子の差に起因するか検討した。(3)新鮮頭頚部腫瘍細胞でも抗Fas抗体でapoptosisの発現がDNA-agarose電気泳動法で確認された。(4)又SCIDマウス移植腫瘍に抗Fas抗体を局所投与を行うと、その腫瘍の増殖の抑制が観察され、組織学的にapoptosisの発現が確認された。(5)以上のことは、apoptosisによる機序を解明しそれを応用することで抗癌剤の抗腫瘍効果の増強や耐性の克服が可能ならば臨床的に意義がある。
ケースステーション・フィールドキャンパス方式による災害リスク地域診断型海外調査

本研究は、新しいタイプの災害軽減のための海外調査技法の提案と実施を目的として行った。平成17年度は主として共通のフレームと体制づくりに当った。平成18年度はその本格的実施をした。平成19年度は、その最終とりまとめの年度であり、概略以下のような成果を得た。1.各フィールドの取り組みの成果をとりまとめることを目的として、日本国内における二つのフィールドキャンパス(中京地区と中越地区)を重点的に取り上げて、成果の定型化と実践面での検証・検討を集中的にに行った。2.第7回IIASA-DPRIフォーラム(2007年9月19日-21日イタリア・ストレーサで開催)の直前に(2007年9月16日-17日)、CASiFiCA-DRH-ImplementationScience Workshopを同所で開催した。IIASA-DPRIフォーラムでも成果を発表した。これにより、ケースステーション・フィールドキャンバス方式の共有化ならびに外部者も交えての国際的な評価と検証の場とすることができた。本研究が目指す、「事前対応型、成功モデル検証型の系統的で時間連続的な災害調査の方法論構築の有用性について参加者から肯定的な評価を得た。3.これまでの取り組みの成果を広く公表するとともに、研究の進行状況や争点の議論を持続的に行っていくwebベースの研究交流e-forum (NEXUS-IDRiM)の情報基盤を整備した。これらの議論は必要に応じては、上記のe-forumを活用して、インターネットフォーラムやe-cross-investigation (電子比較総合調査)e-cross-learning(電子相互学習),e-cross-referenqing(電子相互比較検証)など、電子セミナー形式で行うことができる機能を整備した。その本格的活用は今後の課題とした。これまでの成果を総合的に検証し、とりまとめるとともに、今後の課題についても言及した小冊子報告書(CASiFiCA Booklet)を作成した。本研究は、新しいタイプの災害軽減のための海外調査技法の提案と実施を目的としている。これまでの災害調査は事後対応型、個別状況依存型で、系統性や時間適連続性を欠く傾向があった。そこで本研究は事前対応型、成功モデル検証型の系統的で時間連続的な災害調査の方法論(ケース・ステーション・フィールドキャンパス)を試行的に構築することを目指している。2005年度は以下のような研究活動を行った。1.研究体制の立ち上げと三年間の研究実施計画の枠組みを検討するための日本側の打ち合わせ会議を2005年5月から7月にかけて数回、京都大学防災研究所ならびに同工学研究科で実施した。その結果、中国は岡田が、インド・ネパールはShawが、トルコはScawthornが中心になって相手側研究協力者と研究計画の詳細を詰めることになった。また岡田を総括責任者として日本の中にも、ケース・ステーション・フィールドキャンパスを設けるとともに、そのサブネットワークとして、神戸、名古屋などにサブのケース・ステーション・フィールドキャンパスを築くこととした。その際、多々納、渥美らが中心となって推進することで合意した。2.電子メールなどによる研究者分担者ごとの海外相手側研究者との個別の相互連絡を2005年7月から8月にかけて繰り返した。3.海外相手側研究協力者の研究拠点の訪問や研究協力者との打ち合わせの会合を岡田、Shaw、Scawthornがそれぞれ分担し合う形で2005年7月から9月に掛けて実施した。これにより、日本、中国、インド、ネパール、トルコの研究拠点の研究・教育機関とその責任者を特定した。

さらに2005年10月から2006年1月にかけてメールなどの日常的なやり取りなどにより具体的な検証モデル(技術・理論・政策)の絞込みの議論を行った。4.2006年2月末から3月初旬にかけて、各ケースステーション代表者を日本に招聘し、ケースステーション・フィールドキャンパス立ち上げの現状と課題を抽出するとともに、全体的な整合性を図るための議論をし、結果を報告書の形でとりまとめた。本研究は、事前対応型、成功モデル検証型の系統的で時間連続的な災害調査の方法論(ケース・ステーション・フィールドキャンパス)を試行的に構築することを目指している。平成18年度は以下の研究活動を行った。1.定期的ならびに必要に応じて随時、メールを活用したインターネットフォーラムを繰り返し実践することにより、問題意識の共有と相互の研究啓発を目的とした密接な研究交流を図った。また、ホームページを開設し活動報告を行った。関連して、京大防災研(宇治市)・鳥取県智頭町・トルコ・イスタンブールにおいて計7回の研究集会・運営会議を開催した。2.各フィールドキャンパスの活動は下記のとおりである。・中越:中越復興市民会議と協同して、研究者や学生が被災地域に入り地域の人々と共に復興に関わる手法を分析し、さらに3月25日に発生した「能登半島地震」への適応を試みた。・中京:NPO法人レスキューストックヤードと協同して、これまでに開発した水害リスクコミュニケーションツールの地域への適応手法と防災紙芝居の開発とその利用のためのワークショップを実施した。・トルコ:イスタンブールと東京における地震被害によるライフラインの被害想定に関する比較研究を実施した。・ネパールキャンパスでは、ネパール地震防災協会と協同して、協会小学校教師への防災教育を実施しその効果を検証した。・インド:NPO法人SEEDSIndiaと協同して、オリッサ地域における環境と防災を結びつけた持続可能な都市開発に関する研究を実施した。・中国:、北京師範大学と協同して、Dongting湖とXiang盆地の洪水被災地域において平成19年度に実施するアンケート調査とワークショップの事前準備を行った。3.これまでの取り組みを継続し、その研究成果を発表する場を支援するために、Bulletinとテンプレートを作成しWeb上で公開した。本研究は、新しいタイプの災害軽減のための海外調査技法の提案と実施を目的として行った。平成19年度は、その最終とりまとめの年度であり、概略以下のような成果を得た。1.各フィールドの取り組みの成果をとりまとめることを目的として、日本国内における二つのフィールドキャンパス(中京地区と中越地区)を重点的に取り上げて、成果の定型化と実践面での検証・検討を集中的に行った。2.第7回IIASA-DPRIフォーラム(2007年9月19日-21日イタリア・ストレーサで開催)の直前に(2007年9月16日-17日)、CASiFiCA-DRH-Implementation
仮想空間を共有する協調作業環境に関する研究

本研究の目的は,通信路で結合された複数の仮想環境において,その仮想環境内で,種々の情報を共有し,仮想環境内の利用者が協調して構造物のモデリング(デザイン)を実施する場合を題材として,(1)実使用に耐え得る実用的な協調作業環境の構築のための要素技術の開発,(2)協調作業環境でのモデリング(デザイン)のための実アプリケーションの構築,(3)従来の計算機操作などの2次元GUIの仮想操作環境への適用による統合的なインタフェース環境の構築,の3課題を選定し,表示装置を含めて本研究の目的に特化した環境を構築して研究を推進し,共有仮想環境を日常的に利用するための実用技術の確立を図ることである.目的(1)を達成するために傾斜型の立体表示装置を新たに開発し、長時間の没入型3次元操作が実現可能な仮想環境ワークベンチを開発した。さらに、目的(2),(3)を達成するために,試作した仮想環境ワークベンチを用いた,3次元モデリング(デザイン)の可能なアプリケーションを開発し,その操作性を評価し、改良を実施した.これらのアプリケーションを複数の人間が利用して協調作業を実施する場合の諸問題について検討し、ワークベンチの配置等の検討を行った.また,実用アプリケーションに2次元操作と3次元操作を組み合わせることで,表示平面を有効利用したモデリングが可能であることを実際に確認した.これらの要素を用いて協調作業環境を構築する際に必要な,ネットワーク構成の得失についても明らかにした.本研究の目的は,通信路で結合された複数の仮想環境において,その仮想環境内で,種々の情報を共有し,仮想環境内の利用者が協調して構造物のモデリング(デザイン)を実施する場合を題材として,(1)実使用に耐え得る実用的な協調作業環境の構築のための要素技術の開発,(2)協調作業環境でのモデリング(デザイン)のための実アプリケーションの構築,(3)従来の計算機操作などの2次元GUIの仮想操作環境への適用による統合的なインタフェース環境の構築,の3課題を選定し,表示装置を含めて本研究の目的に特化した環境を構築して研究を推進し,共有仮想環境を日常的に利用するための実用技術の確立を図ることである.目的(1)を達成するために傾斜型の立体表示装置を新たに開発し、長時間の没入型3次元操作が実現可能な仮想環境ワークベンチを開発した。さらに、目的(2),(3)を達成するために,試作した仮想環境ワークベンチを用いた,3次元モデリング(デザイン)の可能なアプリケーションを開発し,その操作性を評価し、改良を実施した.これらのアプリケーションを複数の人間が利用して協調作業を実施する場合の諸問題について検討し、ワークベンチの配置等の検討を行った.また,実用アプリケーションに2次元操作と3次元操作を組み合わせることで,表示平面を有効利用したモデリングが可能であることを実際に確認した.これらの要素を用いて協調作業環境を構築する際に必要な,ネットワーク構成の得失についても明らかにした.本研究の目的は、通信路で結合された複数の仮想環境において、その仮想環境内で、種々の情報を共有し、仮想環境内の利用者が協調して構造物のモデリング(デザイン)を実施する場合を題材として、(1)実使用に耐え得る実用的な協調作業環境の構築のための要素技術の開発、(2)協調作業環境のモデリング(デザイン)のための実アプリケーションの構築、(3)従来の計算機操作などの2次元GUIの仮想操作環境への適用による統合的なインタフェース環境の構築、の3課題を選定し、表示装置を含めて本研究の目的に特化した環境を構築して推進し、共有仮想環境を日常的に利用するための実用技術の確立を図るものであり、平成11年度の実績概要は以下のとおりである。・着座姿勢で長時間利用可能な仮想環境ワークベンチを試作した。具体的には、70インチの傾斜角度可変の背面投影型プロジェクタを新たに設計した。試作した装置は、広い作業空間を着座姿勢で無理なく利用できる特徴を持つ、・3次元グラフィックスワークステーションとペン型入力装置および、および傾斜型ディスプレイを用いたモデリングアプリケーションソフトウェアを開発した。開発したソフトウェアは、傾斜ディスプレイの持つ傾斜した二次元平面状で従来のGUIに基づくインタフェースを提供すると同時に、三次元空間を利用した直接操作によるインタフェースをモードの切り替えなくシームレスに取り扱うことができる。本研究の目的は,通信路で結合された複数の仮想環境において,その仮想環境内で,種々の情報を共有し,仮想環境内の利用者が協調して構造物のモデリング(デザイン)を実施する場合を題材として,(1)実使用に耐え得る実用的な協調作業環境の構築のための要素技術の開発,(2)協調作業環境でのモデリング(デザイン)のための実アプリケーションの構築,(3)従来の計算機操作などの2次元GUIの仮想操作環境への適用による統合的なインタフェース環境の構築,の3課題を選定し,表示装置を含めて本研究の目的に特化した環境を構築して推進し,共有仮想環境を日常的に利用するための実用技術の確立を図るものであり,平成12年度の実績概要は以下のとおりである.1.昨年度試作した着座姿勢で長時間利用可能な仮想環境ワークベンチと傾斜型ディスプレイ装置による,共有仮想環境構築のための環境整備を行った.これにより,次年度に長時間利用可能な共有仮想環境を用いた協調モデリング環境の試作が可能となった.また,ワークベンチで利用するインタフェース機器の整備を行った.2.3次元グラフィックスワークステーションとペン型入力装置および,および傾斜型ディスプレイを用いたモデリングアプリケーションソフトウェアを昨年度開発したが,新たなモデリング機能の追加を実施した.追加した機能は,自然地形のモデリング機能であり,山岳地形を山すその形状と斜面の傾斜具合の対話的な操作により実現するものである.

本研究の目的は,通信路で結合された複数の仮想環境において,その仮想環境内で,種々の憎報を共有し,仮想環境内の利用者が協調して構造物のモデリング(デザイン)を実施する場合を題材として,(1)実使用に耐え得る実用的な協調作業環境の構築のための要素技術の開発,(2)協調作業環境でのモデリング(デザイン)のための実アプリケーションの構築,(3)従来の計算機操作などの2次元GUIの仮想操作環境への適用による統合的なインタフェース環境の構築,の3課題を選定し,表示装置を含めて本研究の目的に特化した環境を構築して研究を推進し,共有仮想環境を日常的に利用するための実用技術の確立を図ることである.今年度は、平成11年度に試作した仮想環境ワークベンチへ平成12年度に実装されたアプリケーションを改良し,仮想環境ワークベンチの機能である,傾斜角度が可変となる機能に対応したインタフェースを設計した.具体的には,平成12年度に構築した地形モデリングアプリケーションを改良し,表示面の傾斜に応じた地形モデルの表示を可能とする機能拡張のために必要な機能について検討した.さらに,これらを共有空間で協調作業として実施するために傾斜型ワークベンチ2台を用いた実験環境を用いた実験環境の構築を実施した.しかしながら,実現された共有仮想環境上で稼動する共有モデリングシステムを用いて,共有仮想環境における共同作業の特性を,システムのユーザビリティの観点も含めての評価については,時間的制約のため今後評価を行う予定となった.今後具体的には,共同モデリングにおける,視点共有機能等の有効性を被験者実験により評価する予定である.さらに,3年間の研究のまとめとして,開発した統合没入型モデリング環境の完成度を高めるとともに,新たに開発した三次元インタフェース部品をライブラリの形でまとめて,再利用可能な形式で整備をすすめる予定である.
グルココルチコイドによる高次生体機能調節機構に関する研究

申請者が開発したグルココルチコイドレセプター(GR)mKOマウスは内分泌シグナルによって制御される骨格筋タンパク分解代謝を欠損したモデルであり、内分泌ー代謝と運動の連関、複数臓器の機能的連関を介した生体制御、を解析可能とする画期的ツールである。そこで、グルココルチコイド(GC)による骨格筋内分泌代謝運動連関を明らかにするため、本モデル動物を用いて、骨格筋において、resistance exerciseによる筋肥大のカギ因子に焦点を当て、骨格筋代謝・機能制御におけるGCの作用機構と生理的な意義を、グルココルチコイドレセプター(GR)を介した遺伝子発現制御機構を基軸に究明した。また、全身エネルギー代謝制御のresistance exerciseによる変容において、骨格筋-肝臓-脂肪組織間シグナル軸が果たす役割を、筋タンパク質分解抑制が肝臓、脂肪組織の代謝に及ぼす影響から明らかにした。GCによる骨格筋-肝臓-脂肪組織連関を介したエネルギーフロー制御において、骨格筋タンパク質分解由来のアラニンが肝臓においてFGF21産生に影響を与え、脂肪からのエネルギー動員を規定する。今年度、骨格筋からのアラニン放出機構、肝臓のアラニンセンシングからFGF21産生に至る過程、を、FGF21プロモーターレポーター遺伝子発現アデノウイルスを野生型マウスに尾静脈注射し、in vivo imagingを駆使して解析した。その結果、空腹時の肝臓におけるFGF21遺伝子発現はアラニンによって抑制されることを見出した。本研究において、生体におけるエネルギー代謝調節の鍵となる遺伝子の発現をリアルタイムで測定する実験系の確立が鍵となる。今年度、まず、FGF21プロモーターレポーター遺伝子発現アデノウイルスを用いて肝臓におけるルシフェラーゼ発光を検出するin vivo imagingを確立できたことは特筆される。今後、他の遺伝子に関しても同様な実験系を構築可能であり、個体レベルでエネルギー代謝を解析する上で必須のツールを得た。また、GCによる臓器連関を介したエネルギー代謝調節を解明する上で重要な各種オミクスデータ、代謝学的データを順調に取得している。GCによる臓器連関を介したエネルギー代謝調節を解明する上で重要な各種オミクスデータ、代謝学的データを数理科学付き手法によって統合的に解析するとともに、重要と思われる遺伝子の個体レベルでの発現様相を樹立したin vivo imagingシステムを用いて明らかにする。最終的には、各種遺伝子のノックアウトマウスを樹立して生物学的に検証する。グルココルチコイドによる骨格筋ー肝臓ー脂肪代謝シグナル軸調節に焦点を当てて体内エネルギー貯蔵分子の選択的利用、すなわちfuel choiceを制御する生理機構を、とくに脂質の動員量を規定する分子機構に焦点をあてて解明し、新しい概念の肥満・生活習慣病治療法を創成することである。1)過食肥満モデルob/obマウスを背景に骨格筋特異的グルココルチコイドレセプター(GR)ノックアウト(obmGRKO)マウスを作製し、7週齢雄の摂食量、腓腹筋湿重量、後腹膜脂肪湿重量、体重、血糖値、耐糖能(ブドウ糖負荷試験)、血中コルチコステロン(CORT)濃度をob/obマウスと比較した。摂食量、血中CORT濃度に有意差はなく、obmGRKOマウスは腓腹筋湿重量(109%)が大きく、後腹膜脂肪湿重量(79%)、体重(93%)が小さかった。随時血糖値(294±25 mg/dl)はob/obマウス(401±31 mg/dl)より低く、空腹時の耐糖能も著明に改善していた。以上から、骨格筋GR機能の抑制は過食による肥満と耐糖能低下の予防に有効であることが示唆された。2)78週齢♂の野生型マウス(WT)及びGRmKOに100 ug/ml CORTまたはその溶媒を4週間投与し、3DマイクロX線CTで全身撮影後、副腎・腓腹筋・後腹膜脂肪・肝重量、血糖値、血漿インスリン濃度を測定した。CORT投与による筋重量減少はWTにのみ認められ、WTで見られた高血糖、高インスリン血症、後腹膜脂肪量増加、脂肪肝はGRmKOでは軽微であった。CT解析では、WTではCORT投与で内臓脂肪は腰部優位に、皮下脂肪は頸部・胸部優位に増加していた。クッシング症候群において、骨格筋GRは、クッシング徴候、耐糖能の悪化、脂肪組織・肝臓への脂質蓄積亢進、に関与することが示唆され、これらの代謝異常症に対する新規治療法の標的となりうると考えられた。単純性肥満、クッシング症候群のモデルマウスを用いて、骨格筋GRは、クッシング徴候(中新世肥満)、耐糖能、脂肪組織・肝臓への脂質蓄積、に関与することを初めて明らかにした。本発見は、骨格筋ー肝臓ー脂肪代謝シグナル軸が個体の対蘇生を規定する重要なシステムであるという私どもの仮説を強く支持するとともに、骨格筋GRがこれらの代謝異常症に対する新規治療法の標的となりうることを示すものである。今後、さらに詳細なメカニズムを追求することによって、既成概念にない新規治療法開発の分子基盤が確立されるものと考える。なお、論文は現在投稿準備中である。以上から、概ね順調に進捗しているとした。GCによる骨格筋-肝臓-脂肪組織連関を介したエネルギーフロー制御を解明するため、1)クッシング症候群モデル動物の糖脂質代謝異常における骨格筋glucocorticoid receptor(GR)の役割を明らかにすることを目的とした。【方法】78週齢♂の野生型マウス(WT)及びGRmKOに100 ug/mlコルチコステロン(CORT)溶液

またはその溶媒を自由飲水で4週間投与し、3DマイクロX線CTで全身撮影後、副腎・腓腹筋・後腹膜脂肪・肝重量、血糖値、血漿インスリン濃度を測定した。腰部の内臓脂肪・皮下脂肪量は、CT画像の各断面で脂肪面積を求め、第1腰椎から第6腰椎まで積算することによって算出した。全身の脂肪分布を検討するにあたり、頭部から尾部までを頸椎・胸椎レベル、腰椎レベル、仙椎から体幹部末端に分け、それぞれを4分割して各断面で脂肪面積を求めた。【結果】CORT投与による筋重量減少はWTにのみ認められた。CORT投与後、WTでは高血糖、高インスリン血症、後腹膜脂肪量増加、脂肪肝が認められたが、これらの変化はGRmKOでは軽微であった。CT解析では、WTではCORT投与で内臓脂肪は腰部優位に、皮下脂肪は頸部・胸部優位に増加していたが、これらの変化はGRmKOでは軽度であった。CORT投与後の代謝変化相互の間には相関関係が認められたが、GRmKOではそのほとんどが消失した。【考察】クッシング症候群において、骨格筋GRは、クッシング徴候、耐糖能の悪化、脂肪組織・肝臓への脂質蓄積亢進、に関与することが示唆された。2)FGF21ノックアウトマウスとGRmKOを交配させたFGF21/GRダブルノックアウトマウスを作出して解析した結果、グルココルチコイドを起点とした骨格筋-肝臓-脂肪組織連関を介したエネルギーフロー制御経路はFGF21依存性と非依存性に大別可能なことが判明した。グルココルチコイドによる骨格筋-肝臓-脂肪組織連関を介したエネルギーフロー制御を探求する中で、これまで、飢餓時などにおいて骨格筋由来のアラニンー肝臓FGF21経路以外の経路が関与することを明らかにしていた。今年度の研究により、かかる連関にFGF21以外の因子が関与していることも明らかとなり、グルココルチコイドによる骨格筋-肝臓-脂肪組織連関を介したエネルギーフロー制御が極めて複雑かつ精緻に制御されている実態が解明されつつある。グルココルチコイドによる骨格筋の内分泌ー代謝ー運動連関に関しても、オミクス解析が順調に進捗し、グルココルチコイド-グルココルチコイドレセプター(GR)軸という内分泌シグナル系、タンパク質エネルギー代謝、そして、運動、という複数の生体調節系がクロストークする分子機構とその生理的意義解明が進行している。なお、GRとPGC-1の相互作用解析、FGF21プロモーター解析は順調に進捗している。特に後者は、FGF21プロモータールシフェラーゼ遺伝子を組み込んだアデノウイルスを用いた生体観察系を確立し、変異プロモーターを用いた肝臓のアラニン感知以降のプロセスの解析が進行している。現時点で、アラニンの低下は、GCN2->ATF4->FGF21のシグナル経路を駆動することがわかっている。以上から、研究の進捗は概ね予想通りかそれ以上であると言える。申請者が開発したグルココルチコイドレセプター(GR)mKOマウスは内分泌シグナルによって制御される骨格筋タンパク分解代謝を欠損したモデルであり、内分泌ー代謝と運動の連関、複数臓器の機能的連関を介した生体制御、を解析可能とする画期的ツールである。
日本史史料漢字文字列の自動句切処理システムの開発

日本史史料の全文テキストデータベース(以下DB)構築が積極的に進められつつある。この史料テキストDBの有効な活用を図るには、語句単位の処理が必須の条件となるが、古代以来の史料本文に記される語句の網羅的な辞書など現在のところ全く存在しない。そこで特定の史料から語句辞書を蓄積し、その辞書によって史料本文を対象とする自動句切処理を実行し語句索引を生成するとともに、語句辞書を充実させるという機能をもつ自動句切処理システムの開発を意図した。まず前提として、処理システム実現のための諸条件に検討を加えた。史料の漢字文字列を句切ることの研究上の意味を踏まえ、史料の漢字文字列の構成、漢字の字種、句切処理の実現の方向などを検討した。そして句切処理システム開発の基本方針として、形態素解析・構文解析・意味解析法のなかから、第一段階として形態素解析の手法をとることにした。この解析の基礎となる語句辞書の生成のための語句句切処理システムを開発し、その稼働によって「東大寺続要録」を素材としてから語句辞書を生成した。次に一定量が蓄積された語句辞書を用いて、コンピュータによる文字列句切を実行する自動句切処理システムを開発し、その稼働によって句切処理の問題点を検討した結果、形態素解析によりなかり精度の高い句切が可能であることを確認した。つまり手法としては素朴であるが、語句辞書が不完全で文法的規則性に乏しい史料の漢字文字列を対象とするには、自動句切と点検・修正の実行、再句切による辞書の充実という往復処理により、一定の効用を伴う処理システムが生まれた。また自動句切と点検・修正のなかで蓄積された句切語句ファイルから、様々な形式の索引集の印字出力が可能となった。以上のように、自動句切処理といいながら、実は語句句切をめぐるコンピュータと人間の共同作業が一定の効果を保証するという機能実現の方法が確認されたわけである。研究代表者・分担者全員による合議のもとで、開発システムの仕様について検討を加え、システムの概要・詳細設計を行うとともに、プログラム開発を外注した。特に処理システムが大規模となるため、研究と作業の進展にあわせ、段階的に処理システムの開発を進めることとし、今年度は処理システムの基礎となる厖大な語句辞書を生成するための語句辞書ファイル生成システムの開発を実現し、開発システムの稼働による具体的な辞書蓄積の作業に着手した。なおシステム開発と併行して、テストデータとして、古文書・古記録の両要素をもつ素材として、『東大寺続要録』(東大寺図書館所蔵本)を選定し、その文字列ファイルを入力するとともに、処理の効率を高めるために諸本との校合を施した。本年度の研究成果として、第一に、漢字文字列処理にあたっての問題点を整理し、その前提となる漢字字種への対応、異体字の処理、複雑な校正符号ともなう原本文字列の表現、語句の同義語への対応、等々の問題について討議を行い、効率的な処理の方針を摸策するとともに、特に複雑な構造をもつ原本文字列や異体字の処理については、処理の前提としての規則化を行うこととした。第二に、データ処理を稼働させるための基本ソフト(UNIX、WINDOWS)における様々な機能上の制約を確認し、特に漢字文字列を取り扱うための画面処理をめぐる制約に対処する有効な方法について検討を加えた。この二点について特記しておきたい。1、句切処理システムの開発昨年度開発した句切語句生成システムにより作成された語句辞書に依拠して、自動句切処理システムを本年度に開発し、現在試験稼働を繰り返している。なお句切語句生成システムの操作性を改善するための機能改善を併せて進めつつある。また自動句切処理システムについては、当初期待した成果は必ずしも得られていないのが現状である。

特に再句切作業を必要とする場面が多すぎるため、自動句切の精度を高めるためのシステムの改善については、来年度にわたって継続する必要を痛感している。2、句切処理語句辞書の生成自動句切の精度を辞書という側面から高めるために、素材データとなる「東大寺続要録」のテキストに句切符号を付け、辞書語句の蓄積作業を進めている。また語句辞書の階層化については、蓄積作業のレベルでの問題点(特に定義の標準化)について、検討を重ねている。特に人間の判断に基づく作業による不整合を、システム的に正する機能の実現を図っている。3、素材データの校正作業当初は活字本から入力した素材データ(「東大寺続要録」)について、東大寺図書館所蔵本をはじめとする諸写体による校正作業を実施して、語句辞書のみならずテキスト・データベースとして活用するため、原データの質を高めた。(1)自動「句切」処理プログラムの稼働点検前年度に開発した自動「句切」処理プログラムについて、その機能的な問題点について検討を行った。語句索引の規模がさほど大きくない段階では、一応適正な自動「句切」の実現が確認されたが、「句切」処理の対象となる漢字文字列とマッチングされる語句索引ファイルの階層化が一つの重要な課題となった。(2)索引編成プログラムの開発「句切」処理の一つの結末としての索引編成を実現するために、一字KWIC索引、句切語句を配列した語句索引(所在明示形式、KWIC形式)、連関語句を対照して配列した連関語句索引の編成プログラムを開発した。(3)テストデーターの句切処理作業テストデーターとして作成した『東大寺続要録』のデータファイルを対象に、マニュアルによる句切指定を行い蓄積された語句索引ファイルにより自動「句切」を実行し、さらにその結果を点検して再句切を施すことにより、徐々に精度の高い語句句切を実現するという形で、句切処理作業を進めた。(4)テストデータの索引集作成句切処理作業の成果として蓄積された語句データ・連関語句データを、索引編成プログラムにより配列して索引集を作成した。(5)開発システム実用化の検討完結的な機能のまとまりをもつ本システムであるが、処理内容が特殊であるだけに、さしあたり処理機能に細分化し多様な文字列処理に組み込みを検討した。