hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クロロアルケン型ペプチド結合等価体を基盤とする実践的創薬研究

2種々のアルケン骨格の代謝安定性体内動態に優れたアルケン骨格を特定するために、モデル基質として1,2-ジヒドロナフタレンを用い、種々のハロゲン原子(F, Cl, Br)を導入した1,2-ジヒドロナフタレン誘導体が酸化される電位をサイクリックボルタンメトリーによって定量化し、オレフィン上の置換基導入に伴う酸化電位の変化を精査した。その結果、電子求引性置換基を導入することで酸化耐性が付与されることが明らかになり、さらに塩素原子で置換した誘導体が最も高い酸化耐性を有することが明らかになった。Arg-Asn配列に相当するクロロアルケン型ペプチド結合等価体の合成を行い、二つのアミノ酸側鎖に相当するアルキル基の立体選択的構築ならびにトランス-アミド配座に相当するZ型クロロアルケン骨格の構築に成功した。本合成において、当初予定していた1,4-遠隔不斉誘起型アリル位アルキル化反応を鍵反応とする合成経路についても検討したが、マルチグラムスケールでの合成は困難であることが明らかとなり、合成経路を大幅に変更したものの目的とするArg-Asn型クロロアルケン型ペプチド結合等価体の基本骨格を構築している。また、種々のアルケン型イソスターの代謝安定性や代謝機序を明らかにし、体内動態に優れたアルケン骨格を探索し、クロロアルケン骨格が酸化耐性を有することを明らかにした。これらの点において研究はほぼ順調に進展していると判断している。本研究課題では、ペプチド結合等価体を活用し、ペプチドの易水解性や代謝、凝集に起因する問題を解決することを目的としている。平成29年度は、以下に示す二つの研究課題を実施した。1加水分解耐性型ヒト2型NMU受容体選択的アゴニストの創製平成28年度の検討によって顕在化したArg-Asn配列に相当するクロロアルケン型ペプチド結合等価体の合成経路における課題を解決すべく、合成経路の初期段階におけるα,α-ジクロロ-β-アミノ酸を合成する5工程について検討を行なった。Swern酸化およびイミン形成において当量および反応時間の最適化によってEllmanイミンまでは収率の向上が可能になった一方で、続くマンニッヒ反応およびmCPBAによる酸化反応において所望のマンニッヒ生成物に加え、回転異性体が相当量が生成することが示唆された。また、平成28年度に確立した合成経路に回転異性体を応用すると収率が低下することから、今後さらなるマンニッヒ反応およびmCPBAによる酸化反応からなる2工程において精査が必要である。2ペプチド結合等価体によるアミロイド形成反応の解析アルツハイマー病の発症に関与するアミロイドβのアミロイド原性の高いコア領域に相当する7残基ペプチドのうち、線維化に特に重要なPhe-Phe間のペプチド結合をクロロアルケンに置換したペプチドミメティックを合成し、ペプチド結合の等価置換に伴うアミロイド線維の形態変化を解析した。アミド型ペプチドは長く直線的なアミロイド線維を形成したのに対し、クロロアルケン型ペプチドミメティックは、短くねじれた線維が多数積層した一定の規則性を持った凝集体を形成することを明らかにした。無置換アルケンによるペプチド結合の等価置換ではアミロイド線維を形成せず、球状凝集体を形成することが報告されていることから、塩素原子が線維形成に寄与しているものと考えられる。平成29年度の研究では、Arg-Asn配列に相当するクロロアルケン型ペプチド結合等価体の合成における課題が、マンニッヒ反応およびmCPBAによる酸化反応であることを明らかにした。
神経障害性オリゴマー制御によるアルツハイマー病の新規診断・治療法開発と臨床応用

本研究では3年の間に,Aβ,tau,α-synucleinの抗oligomer抗体を確立し,ELISA測定系とトランスジェニックモデル動物を用いてneurotoxic oligomerの制御が可能であるかを明らかにする.平成19年度はAβ42,tau,α-synuclein各凝集体を分離・免疫し,抗oligomer抗体を作製した.Aβ,tau,α-synuclein oligomerを標準品としたELISAを作成し,Tg2576,TauTgP301Lの各トランスジェニックマウス,およびAD,DLB患者脳で評価を行った.正常ヒト,ADおよびDLB患者の脳脊髄液,血液における各種oligomerの存在と正常ヒトにおけるnatural course,ADとDLBにおける変化を検討し,発症以前の超早期から増加していることを確認し,逆にmonomerが減少していることを明らかにした.正常ヒト,AD,DLB患者脳,脳脊髄液,血液における各種oligomerの存在をさらに詳細に確かめるために,生体試料からアルブミン,免疫グロブリンやトランスフェリンなどのメジャー蛋白を東レ製プロテオミックスカラムで除去・濃縮した後,逆相HPLCカラムで分離し,これらの患者脳,脳脊髄液,血液におけるoligomerの存在,大きさ,修飾をMass spectormetoryによって検討中である.ラット打ち込みよう各遺伝子コンストラクトprion promoter βAPPΔNL/I,presenilin-1L286V,tau2N4RP301Lを作製し,更にtetracyclin-operon-responsive element(TRE)を組み込んだconstructを作成している.本研究では3年の間に, Aβ, tau, α-synucleinの抗oligomer抗体を確立し, ELISA測定系とトランスジェニックモデル動物を用いてneurotoxic oligomerの制御が可能であるかを明らかにする.平成20年度はヒト血液中,動物モデル脳と生体資料におけるAβoligomerを同定した.205例め正常対照および113例のAD患者においてTAPIR法を用いて, Naturallyo ccuring anti-AB antibodyが高率に存在することを明らかにすると伴に,若年者や動物モデルにおける出現も明らかにした.これらの抗体がMMSEや発症年齢,病期などの臨床症状との相関はみられないが,その多くがAβ40に対する抗体であり, Aβ42のoligomerに対する抗体は極めて少ないことをあきらかにした.正常者やAD患者ではAβ42のoligomerに対する免疫寛容があり,これらのNaturally occuring anti-AβantibodyがAD発症を予防できないこと,また現在開発されつつある抗Aβ免疫療法における脳出血やvasogenic edemaなどの副作用に関連する可能性がある,今後の臨床応用における重要性な成果と考えられた.これまで作製した動物モデルの中から,ヒトα-synuclein A30P/A53Tを発現するトランスジェニックマウスにおいてリン酸化α-synuclein oligomerが蓄積し, Akinesiaなどの行動異常,レビー小体様封入体の出現,レビーニューライトの出現,ドーパミンの減少も再現することを明らかにした.このモデルではL-dopa投与によって行動障害も改善し, 4-phenilbutyricacidなどの根本的治療の候補薬のスクリーニングにも有用であることを示した.Tg2576, TauTgP301L, TgαSYNなどの作製したモデルマウスにおける最初の変化がAβ, tau, αsynucleinoligomerで有ることを明らかにして,現在,各種治療法による蓄積改善とこれに相関した行動障害の改善について検討を進めている.
軟骨組織に対する温熱療法の効果に関するmRNAレベルの検討

軟骨肉腫細胞から株化した軟骨様培養細胞(HCS-2/8)を平板培養し、37、39、41、43°Cに設定した恒温漕内に防水処理をして浸漬し温熱を負荷した。温熱負荷時間をそれぞれの温度で15分間および30分間に設定した。温熱負荷後4時間37°Cで培養を継続した後、グアニジン酸フェノールクロロホルム法でRNAを抽出し、軟骨代謝に関連するアグリカンとtypeIIコラーグンのmRNAの発現をReal-time PCR法で解析した。また、温熱負荷後に72時間培養を継続した後、Tetrazolium salt-based assayにより細胞活性を測定した。mRNA、細胞活性ともに37°Cの温熱刺激群を対照群とした。アグリカンのmRNAの発現は39°C、15分の温熱刺激ではほとんど変化がなかったが、39°C、30分の温熱刺激では亢進した。41°Cでは15分、30分ともに軽度低下し、更に43°Cの温熱刺激では15分、30分ともに低下傾向を認め、特に43°C、30分の刺激では著明低下した。typeIIコラーゲンmRNAの発現は39°C、15分・30分、41°C、15分の温熱刺激で軽度亢進し、41°C、30分および43°Cの温熱刺激で低下した。細胞活性は39°C、41°Cの温熱刺激では37°Cと優位な差がなかったが、43°Cでは優位に低下した。また、これらの結果から、軟骨細胞に対する温熱負荷は刺激温度と刺激時間という二つのパラメーターを合わせた温熱量という概念で刺激強度を勘案する必要があり、温熱刺激が適度であると温熱刺激は軟骨代謝および細胞活性を促進し、温熱量が過度な場合には低下させることを、mRNAレベルで証明することができた。関節疾患に対する温熱療法は、医療機関のみならず民間医療施設、湯治場に至るまで広く行われている。温熱の効果は、主に鎮痛物質のwash out、感覚受容体の閾値の上昇などによる鎮痛効果の発現と考えられており、温熱の軟骨組織に対する直接的な効果に関してはほとんど報告がない。まず、関節軟骨に対する温熱刺激の影響を、滝川らによって軟骨肉腫細胞から株化された軟骨細胞様細胞HCS-2/8を用いて検討した。HCS-2/8細胞を培養下に種々の温熱(37,39,41,43,45°C×15,30分)を加えて、メチレンブルーアッセイ法にて細胞生活性を、^<35>S-Sulfurを用いて測定してプロテオグリカン代謝を測定して、39°C・41°×15分・30分の温熱刺激は生細胞活性とプロテオグリカン代謝を上昇させることを確認した。また、われわれは以前から熱ストレスに対して軟骨細胞が産生するHeat Shock Proteinに着目し、その発現や効果に関して種々の研究・報告をしてきた。そこで、温熱の軟骨細胞に対する安全性・耐用性を上昇させる試みとして、Heat Shock Protein 70(HSP70)遺伝子をアデノウィルスベクターを用いて、培養軟骨細胞内に遺伝子導入し、48°C×120分の温熱刺激後の細胞生活性をalamar blue assay法を用いて評価した。HSP 70遺伝子導入群では、無処理群・シャム群に比較して有意にalamar blueの吸光度が上昇して、HSP 70の軟骨細胞保護作用が示された。現在、さらに状況を生体の条件に近づけるために、対象細胞をHCS-2/8から正常軟骨培養細胞に変更し、培養環境もアルギネートビーズに包埋して培養した状態で検討を進めている。

軟骨肉腫細胞から株化した軟骨様培養細胞(HCS-2/8)を平板培養し、37、39、41、43°Cに設定した恒温漕内に防水処理をして浸漬し温熱を負荷した。温熱負荷時間をそれぞれの温度で15分間および30分間に設定した。温熱負荷後4時間37°Cで培養を継続した後、グアニジン酸フェノールクロロホルム法でRNAを抽出し、軟骨代謝に関連するアグリカンとtypeIIコラーゲンのmRNAの発現をReal-time PCR法で解析した。また、温熱負荷後に72時間培養を継続した後、Tetrazolium salt-based assayにより細胞活性を測定した。mRNA、細胞活性ともに37°Cの温熱刺激群を対照群とした。アグリカンのmRNAの発現は39°C、15分の温熱刺激ではほとんど変化がなかったが、39°C、30分の温熱刺激では亢進した。41°Cでは15分、30分ともに軽度低下し、更に43°Cの温熱刺激では15分・30分ともに低下傾向を認め、特に43°C、30分の刺激では著明低下した。typeIIコラーゲンmRNAの発現は39°C、15分・30分、41°C、15分の温熱刺激で軽度亢進し、41°C、30分および43°Cの温熱刺激で低下した。細胞活性は39°C、41°Cの温熱刺激では37°Cと優位な差がなかったが、43°Cでは優位に低下した。また、これらの結果から、軟骨細胞に対する温熱負荷は刺激温度と刺激時間という二つのパラメーターを合わせた温熱量という概念で刺激強度を勘案する必要があり、温熱刺激が適度であると温熱刺激は軟骨代謝および細胞活性を促進し、温熱量が過度な場合には低下させることを、mRNAレベルで証明することができた。
樹冠の葉のサイズを決める分子機構に関する研究

個葉サイズ決定のメルクマールとなる遺伝子発現情報の収集の一環として、第1に、個葉サイズ決定の過程を細胞分裂と細胞肥大の2つの生理過程に大別して、いずれがサイズ決定の主要因であるかを明らかにした。第2に、細胞分裂の律速要因として知られるサイクリンD遺伝子に着目して、個葉サイズ決定における細胞分裂頻度の指標性遺伝子としての有効性を検討した。(1)地理的に個葉面積が異なることで知られるブナを対象に、細胞分裂と細胞肥大の決定機構に対する依存度を調べた。黒松内の個葉面積は立山の1.35倍大きく、黒松内の柵状細胞の断面積は立山の1.37倍大きかった。よって、黒松内と立山の個葉面積の違いにおける細胞サイズ依存度は平均で105%であった。立山の個葉面積は筑波の2.70倍大きく、立山の柵状細胞の断面積は筑波と比べて有意差が認められなかった。よって、立山と筑波の個葉面積の違いにおける細胞サイズ依存度は平均で-1%であった。以上の結果から、黒松内、立山、筑波の3個体に見られた個葉面積の違いは、黒松内と立山において細胞肥大が個葉サイズの決定要因としてはたらいているが、立山と筑波においては細胞分裂回数が個葉サイズの違いの決定要因としてはたらいていることが示唆された。以上の通り、サイズ決定機構の主要因が細胞分裂と細胞肥大の2つの場合があることを明らかにした。(2)同様に、海抜高度の異なるブナ林冠で個葉サイズ決定過程を比較したところ、高海抜地で個葉面積が小さく、個葉サイズの違いは細胞分裂に依存していることを明らかにした。(3)葉の発達過程における細胞数の変化と細胞周期の律速因子と知られるサイクリンD遺伝子の発現量の関係をポプラで調べた。細胞分裂頻度の高い時期にサイクリンD遺伝子のmRNA量は多く、サイクリンDのmRNA量は細胞分裂と高い関連があることが示された。このことは、サイクリンD遺伝子の発現が細胞分裂を介した個葉面積の環境応答の指標的な役割を果たすことを示唆した。野外で生育する樹木は、環境ストレスにより光合成器官である個葉のサイズを変化させることが知られている。この環境ストレスと個葉サイズの関係を明らかにするために、本研究は個葉サイズを決定する分子機構を明らかにすることを目的とした。本年度の到達目標は、個葉サイズの違いを調節する機構を細胞分裂と細胞肥大に二別して評価することである。細胞分裂と細胞肥大の評価は、個葉サイズに関わりのある表皮細胞と柵状細胞の直径を計測し、個葉サイズとの関係から解析した。ブナは日本の冷温帯を優占する樹木で、北海道の南部から鹿児島県まで分布する。ブナの個葉サイズは産地により異なることが知られ、ここでは山梨と北海道の産地試験試料を対象に、冬芽の中にある胚葉から葉が展開して葉のサイズが決定するまでの過程について、個葉サイズと細胞サイズを調べた。2つの産地を比較すると胚葉の細胞サイズおよび成業の細胞サイズにおいて有意差がみられなかった。また、個葉のサイズの成長速度は産地間で差がみられなかった。個葉サイズの大きな北海道産のブナは、個葉の展葉期間が長かった。したがって、個葉サイズは細胞分裂により規定され、個葉サイズが大きなものは細胞分裂期間が長いためであることが示唆された。同様な目的で海抜高度の異なるブナ樹冠を対象に個葉のサイズと細胞サイズの関係を調べた。海抜高度の分布上限におけるブナの葉はわずかに小さかった。表皮細胞と柵状細胞の直径には海抜高による有意差がみられなかった。したがって、海抜高度による葉のサイズの変化は細胞分裂により規定されているものと考えられた。

細胞分裂頻度の高い時期にサイクリンD遺伝子のmRNA量は多く、サイクリンDのmRNA量は細胞分裂と高い関連があることが示された。このことは、サイクリンD遺伝子の発現が細胞分裂を介した個葉面積の環境応答の指標的な役割を果たすことを示唆した。
金属ナノ粒子によるメダカ腸内細菌叢と免疫機能に対する影響

本研究では,ルチル型TiO2 NPsの水環境における生態リスクを評価するために,メダカを用いてTiO2 NPsが免疫および表皮・腸内の細菌叢に与える影響を評価した。免疫関連遺伝子発現の結果について,メダカ受精卵,孵化仔魚および成魚に,SNCまたはTiO2 NPを0 mg/lおよび0.05 mg/lで24時間曝露した。成魚においては,試験開始24時間後とその後さらに清浄なERMに移し24時間飼育したメダカを臓器ごとに解剖しサンプリングを行った。胚発生初期のメダカではNFκB1,NFκB2およびTNFαの遺伝子発現パターンに生物学的有意であると思われる一貫性はみられなかったが,胚発生後期以降へと発生段階が進むにつれ,SNC曝露群においては3つの免疫関連遺伝子の発現が有意に抑制され,特に免疫担当細胞を産生するとされている脾臓組織における遺伝子発現について顕著に抑制されていた。一方でTiO2-NP曝露群では,免疫関連遺伝子の発現が有意に亢進された。RNAseq(16S RNAメタゲノム解析)では、先と同様に,SNCまたはTiO2-NPを曝露後,メダカの表皮および腸内の細菌叢を採取して,細菌叢の16S rRNAメタゲノム解析を行った。SNCあるいはTiO2-NPの曝露によって表皮および腸内細菌叢の種構成あるいは割合が変化した。そこから算出したα多様性はコントロール(表皮:24,腸管:13)に対してSNC曝露により減少傾向(表皮:21.0,腸管:7.0)を示した。一方、TiO2-NP曝露により増加傾向(表皮:40.0,腸管:28.0)を示した。また,血液凝集活性法によるレクチン活性は,オスのメダカについてコントロールの最終凝集活性が128.0だったのに対し,SNCあるいはTiO2-NPを曝露した場合,両曝露ともに16.0へと減少した。研究計画に従い,概ね順調に進んでいる。MALDI-TOF-MSによる糖鎖解析およびSP-ICP-MS分析による粒子体内分布解析については,予備試験を実施中であり。予定通り推進している。本研究では,ルチル型TiO2 NPsの水環境における生態リスクを評価するために,メダカを用いてTiO2 NPsの酸化ストレス,細胞毒性等を評価すると共に,生物の健康維持等に関わるとして近年注目されている腸管粘膜および表皮粘膜に棲息する細菌叢に対する影響についても検討した。メダカ孵化仔魚に対するTiO2 NPsのLC50値は>10 mg/Lであった。酸化ストレスについては,SODはミトコンドリアおよびサイトゾルにおいてTiO2 NPs曝露による誘導活性は観察されず,MAD濃度およびATP濃度にも変化は認められなかった。しかし,CATについては誘導活性が一部観察された。菌叢解析の結果,メダカ腸内細菌叢はTiO2 NPs曝露によって変化を受けなかった。一方,表皮細菌叢については,綱レベルでは対照区および曝露区ともにGammaproteobacteriaが最優占(それぞれ52.1%および42.6%)であり変化はなかったが,対照区で占有率2位のFusobacteriiaは,曝露によって占有率が27.3%から5.3%に減少した。また占有率3位のBetaproteobacteriaは0.2%から10.1%に増加した。種レベルでは,対照区で最優占種であったCetobacterium someraeの占有率は,曝露によって37.2%から2.7%に減少すると共に,それ以外の菌叢が増加していた。本研究の結果,TiO2 NPsはメダカに対して急性毒性および酸化ストレスは低いが,メダカ体表皮粘膜の細菌叢に変化を与えることが明らかとなった。魚類の体表皮粘膜には抗体や抗菌ペプチドなどの防御因子が含まれ,魚類の免疫機能に重要な役割をもつとされる。今回,メダカの表皮細菌叢にTiO2 NP曝露による影響が見られたことから,TiO2 NPがメダカ表皮の生体防御機能に影響を与えることが示唆された。研究計画に従い,順調に進んでいる。

SNCあるいはTiO2-NPの曝露によって表皮および腸内細菌叢の種構成あるいは割合が変化した。そこから算出したα多様性はコントロール(表皮:24,腸管:13)に対してSNC曝露により減少傾向(表皮:21.0,腸管:7.0)を示した。一方、TiO2-NP曝露により増加傾向(表皮:40.0,腸管:28.0)を示した。また,血液凝集活性法によるレクチン活性は,オスのメダカについてコントロールの最終凝集活性が128.0だったのに対し,SNCあるいはTiO2-NPを曝露した場合,両曝露ともに16.0へと減少した。研究計画に従い,概ね順調に進んでいる。MALDI-TOF-MSによる糖鎖解析およびSP-ICP-MS分析による粒子体内分布解析については,予備試験を実施中であり。予定通り推進している。
甘味受容体による内分泌系の新たな制御システムの解明

本研究では,膵β細胞、脂肪細胞、小腸内分泌細胞などにおける甘味受容体の機能とその意義を明らかにすることを目的とした。膵β細胞においては甘味受容体のサブユニットであるT1R3がホモダイマーとして機能し,Ca2+やcAMP系を活性化させ、インスリン分泌を促進することを明らかにした。またこの受容体はインスリン分泌における最も重要な調節因子であるグルコースにより活性化され、しかもミトコンドリアにおけるグルコース代謝を促進するというまったく新規な調節を行うことを明らかにした。脂肪細胞においては、脂肪前駆細胞から脂肪細胞への分化過程において負の調節を行うことを明らかにした。本研究は体内の甘味受容体、特に内分泌代謝調節臓器における機能を明らかにするとともにその生理学的病理学的意義を明らかにすることを目的としている。本年度は、膵β細胞、消化管内分泌細胞、脂肪細胞における甘味受容体の機能について研究を行った。その結果、1)膵β細胞においては、甘味受容体が細胞内カルシウム系、サイクリックAMP(cAMP)系を活性化することがわかっている。そこでこの甘味受容体シグナルがインスリン分泌において最も重要な刺激因子であるグルコースの作用に関与しているかを検討した。これまでは、グルコースは細胞内に取り込まれた後に代謝を受け、産生されたATPによりATP感受性Kチャネルが抑制されて作用を発揮すると考えられてきた。鋭敏な細胞内メッセンジャーのモニター法を用いた検討により、グルコースが代謝に依存しない経路により細胞内カルシウムおよびcAMPの素早い増加を惹起することが判明した。この素早い反応は甘味受容体をノックダウンすると消失することから、甘味受容体を介するシグナルであることが判明した。2)消化管のGLP1産生細胞を用いて、甘味受容体アゴニストがどのようにしてGLP1分泌を促進するかを検討した。その結果、人工甘味料スクラロースは細胞内カルシウムを増加させるとともに、Cキナーゼを活性化し、さらにcAMPも増加させることが判明し、GPL1分泌も促進した。3)脂肪細胞においては、スクラロースの添加によって、脂肪前駆細胞から脂肪細胞への分化が抑制された。この作用は分化過程の前半、すなわち分化誘導因子添加の1-2日以内に顕著であった。本年度は、1膵β細胞における甘味受容体の分子実体の同定、2膵β細胞ににおける甘味受容体リガンドの同定とその作用、3糖代謝における意義、4小腸GLP1産生細胞における甘味受容体機能の解析、5脂肪細胞における甘味受容体刺激の作用機構などについて検討を行った。まず膵β細胞においては、T1R3の発現がT1R2に比べて圧倒的に高く、またT1R2をノックダウンしても作用に変化が無いことから、T1R3ホモダイマーが機能していると考えられた。さらにこのT1R3ホモダイマーはグルコースに応答してミトコンドリアでのグルコース代謝を促進することが明らかになった。つまりインスリン分泌においてもっとも重要な刺激因子であるグルコースは,まず細胞表面の受容体(T1R3ダイマー)に働き,代謝を促進するとともに,細胞内に取り込まれて代謝を受けて作用を発揮することが明らかになった。このようにβ細胞の甘味受容体はβ細胞表面でグルコース感知受容体として機能している訳である。このグルコース感知受容体の発現は、空腹時には高く,一方食後3ー4時間後には低下する、つまり食事や栄養状態に影響されて発現が変化する。さらに肥満や糖尿病のモデル動物ではその発現が著しく低下している。さらに糖尿病状態をインスリン治療により改善すると発現が回復することも明らかになった。小腸のGLP1産生細胞にもT1R3が発現している。この受容体を刺激すると細胞内Ca2+, cAMPの増加が見られるが,異なるリガンドを作用させると産生されるシグナルのパターンは異なり,極めて複雑なシグナル産生系をもつことが明らかになった。脂肪細胞においては,甘味受容体シグナルの活性化により分化が抑制される。この作用はGSを介し、チュブリン重合の制御を介していることが明らかになった。本年度は主に消化管の内分泌細胞(GLP!産生細胞)における甘味受容体の機能およびその情報伝達系の研究を行った。実験系としてヒトGLP1産生細胞株HUTU80細胞を用いた。この細胞はGLP1産生能を持つ細胞株で,甘味受容体T1R2, T1R3およびガストデューシンなどの甘味受容体系を発現してる。この細胞にアセスルファームK、サッカリン、スクラロース、グリチルリチンなどの甘味物質を添加すると,GLP1分泌が促進され,この反応は、甘味受容体阻害剤であるラクチゾールで抑制された。そこでこれらの甘味物質により惹起される細胞内シグナルを検討したところ,スクラロースとサッカリンはCa2+とcAMPの両者を増加させたが、アセスルファームKはCa2+を低下させ,グリチルリチンはCa2+をまず低下させ,その後上昇させると言う二相性も反応を示した。

このように異なる甘味物質はそれぞれ異なるパターン細胞内シグナルを産生する事が明らかになった。さらにアセスルファームKによるCa2+低下のメカニズムについて検討したところ,アセスルファームKは細胞膜のカルシウムポンプを活性化させてCa2+を低下させるというこれまで多のシグナル伝達系でも知られていないメカニズムによりシグナルを産生する事が明らかになった。当初予定していた検討は順調に進んでおり、研究計画に変更はない。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していた研究については順調に進んでいる。現時点では予定を変更せずに進めると予想される。研究の進行状況は順調であり、今後は当初の計画通り進めていく。当初の研究計画にもとづいて,粛々と実験を進めていく予定である。現時点においては支障となる事項は見当たらず,順調に進めていけるものと考えている。
半数体精子細胞特異的に発現する遺伝子の単離及び解析

申請者は半数体精子特異的に発現し、ヒストンH1と一部相同性を持つ核に局在する遺伝子hils1cDNAを単離し、解析を進めてきた。平成14年度における進行は以下のとおりである。1.遺伝子転写調節領域の同定;hils遺伝子の5'非翻訳領域を含む上流約0.3kbが精巣特異的、半数体精子細胞特異的なpromoterとして機能することが明らかになったことから、この領域内に欠損をもつコンストラクトを作成し、転写活性に特に重要な配列を決定している。さらに、この領域に結合する精巣特異的な転写因子の同定を進めている。2.ノックアウトマウス作成;hils遺伝子のORF全てをネオマイシン遺伝子に置き換えたノックアウトベクターを構築し、ES細胞に打ち込みキメラマウスを作成した。現在ホモノックアウトマウスを作成、解析中である。3.男性不妊との相関の解析;マウスと相同な位置のヒトゲノム領域にhils1 cDNAと62%の相同性の見られる配列が存在することが明らかとなったことから、特異的primerを用いてヒト精巣cDNAライブラリーよりPCR法を用いてヒトホモログ遺伝子の単離、配列決定を行った。得られたクローンはORFが通らず、他のエキソンをもつ遺伝子の一部に変わっていることが明らかになった。データベース検索によりhils1 cDNAと非常に相同性の高いヒトESTの登録がなされていることから、ヒトではhils1遺伝子がマウスと相同の領域に保存されておらず、マウスからヒトへの進化過程で別の位置に移動したと考えられる。現在この遺伝子を単離中である。
ツバルにおける海面上昇に対する適応実践の環境人類学的研究

本研究は、ツバル・ナヌメア環礁の人々を事例に、海面上昇という環境問題に直面した時の住民の適応実践に関して、移住を中心に綿密に解き明かし、そこから理論的なモデルの構築を目的としている。本年度は昨年度に引き続き、調査データの分析、統計資料や歴史的文献の収集ならびにその分析、環境問題と人の移動や、移動と人間の安全保障といった問題に関する先行研究のレビューを行った。その結果、マクロな政治経済的状況、ならびに各世帯の状況を色濃く反映しながらも、個々人が親族ネットワークを柔軟に運用することで移動が生起している点や、その移動が専ら経済的な動機に起因している点、ならびにそうした経済的な動機に基づく移動によって成立した国境を越えた親族ネットワークが海面上昇という環境問題へのセーフティネットとしての役割を果たしうる点を具体的なデータを基に明らかにすることができた。また本年度は、親族ネットワークのみならず、他のツバル人やさらには他のエスニック・グループとの関係構築という観点から、かれらの移動のメカニズムを重層的にとらえなおすことを試みた。これにより、親族ネットワークを維持しつつも、移住先において他のエスニック・グループを含むローカルなネットワークもまた同時に形成することで移動性を担保している点や、それがかれらのセーフティネットを補完している点もまた明らかになった。こうした知見はこれまで政治経済学や法学の分野で行われてきた環境問題と人の移動に関するマクロな議論を、個別社会の具体的な事例を基にかれらの生活世界のミクロな領域から見直すことが可能になるという意義がある。なお、2月末にニュージーランドにおいてツバル人移民コミュニティを対象とした臨地調査を予定していたが、2月22日にクライストチャーチで発生した地震の影響を鑑み、同調査を見合わせた。2009年10月から5カ月間、ツバル・ナヌメア環礁を中心に人類学的なフィールドワークを実施した。フィールドワークでは、1、世帯調査によって、現地の経済・社会的状況を把握した上で、2、アンケートの実施を通して、人々のライフ・コース選択における海面上昇の影響の度合いを測定し、さらに3、移住者を出した世帯や現在移住を検討している人たちに対して集中的にインタビューを実施し、移住のプロセスを調べた。こうして得られたデータから、1、ツバルの人々の移動性の高さやツバル社会の流動性の高さが具体的な数値的データによって明らかになった。2、環境的な要因に加えて、政治経済的な要因が複雑に絡み合いながら移住という実践が生起しており、また、一見矛盾するような行動をとることによって移住をはじめとする多くの選択肢を確保することで多様な問題へ対処している。3、海面上昇をはじめとするなんらかの問題に直面した際に、親族ネットワークがセーフティ・ネットの役割を果たしていることがわかった。一方、国内においては文献資料を基に、いわゆるツバルの"環境難民"をめぐる既存の議論を批判的に検討した。その結果、地球温暖化によって"環境難民"が増加しているという議論と地球温暖化があろうとなかろうと人々は島に住み続けているという議論の両者の問題点を指摘し、ツバルの人々は地球温暖化とは何ら関係のない文脈において海外への移住を行ってきたことと、現在騒がれている"環境難民"と呼ばれる人においてもこの歴史の延長線上に位置づけられるという点を明らかにし、地球温暖化が移動を常態とする人々に与える被害をいかに掬い上げるのかという問題を提起した。これは、具体的な事例を基に、定住者を前提としていた難民や人間の安全保障に関する既存の議論を、移動民の観点から読みかえるという意義がある。
ナノ材料を複合した相変化材料の界面熱輸送機構に関する研究

本研究では,材料のナノ構造と熱輸送機構の相関を理解し,所望の熱伝導率を持つ材料を設計・創製することを最終的な目的として,化学修飾されたグラフェン等のナノカーボン材料を有機系PCM(PCM:Phase Change Material,相変化材料)に添加することによりPCMナノコンポジットを創製し,その熱伝導率を計測することにより熱伝導率向上効果を検討した.また数値計算を行いPCM母材とナノカーボン材料の界面熱コンダクタンスがPCMナノコンポジットの熱伝導率に及ぼす影響を検討した.これに加えてナノカーボン材料の添加が他の物性に及ぼす影響を検討するため,相変化エンタルピーの計測も併せて行った.本年度はナノカーボン材料としてカーボンナノホーンを選択し,実験および数値計算により各課題の検討を行った.また新たな試みとして,ナノカーボン材料とPCM母材との界面熱抵抗を計測するためのポンプ・プローブ光学系の準備を行った.本研究で用いたPCMはラウリン酸(C12H24O2)で,融点は43°C付近,相変化エンタルピーはおおよそ150 kJ/kgである.また添加剤にはNEC社の単層カーボンナノホーン(以下SWCNH:single walled carbon nanohorns)を用いた.SWCNHの評価はラマン分光,透過型電子顕微鏡,TGA法で行い良質なSWCNHであることを確認した.今回はSWCNHを最大2vol%まで添加したが,その際の熱伝導率(非定常細線法で計測)が純粋な母材と比較して熱伝導率が約2倍高くなることを確認出来た.本研究で得られた成果は2つの国際会議および1つの国内学会にて発表を行った.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。相変化材料へのナノカーボン(単層カーボンナノチューブやグラフェン)添加による伝熱制御をナノカーボンの構造制御と熱物性計測を通じて達成し,ナノカーポン添加による新規分子構造の発現および新規分子構造が熱物性値へ与える影響の解明が本研究の目的である.本年度は着任初年度であることから実験環境の整備から開始した.まず創製した材料の熱伝導率を計測するための非定常細線装置(試料中に通した金属細線をステップ関数上に通電加熱し、このときの細線の発熱量とその温度応答から熱伝導率を測定する手法)を構築し,熱伝導率が既知な物質を用いて装置の健全性を確認した.また相変化材料を創製する環境を整えた後に,ラウリン酸を母材とした相変化材料にグラフェンを添加することによって,熱伝導率が大幅に向上することを確認した.熱伝導率が向上した理由としては,結晶粒界面にグラフェンがトラップされることにより熱輸送の経路が確保出来たからだと考えられる.また材料のナノ構造と熱物性の因果関係を理解するために,高圧ひずみ加工(以下: HPT加工, High Pressure Torsion)によってシリコン試料に微細構造を導入し, TDTR (Time Domain Thermo Reflectance)法により試料の熱伝導率測定を行った.HPT加工によりひずみが導入されているのが確認され,加工条件が圧力24GPa, 10回転の場合にて熱伝導率がバルク材料の1/5程度に下がることが分かった.本年度は,材料のナノ構造と熱輸送機構の相関を理解し,所望の熱伝導率を持つ材料を設計・創製することを目的として,化学修飾されたグラフェンを有機系PCMに添加することによりPCMナノコンポジットを創製し,その熱伝導率の計測を行った.またグラフェンの添加が他の物性に及ぼす影響を検討するため,相変化エンタルピーの計測も併せて行った.本研究で用いたPCMはラウリン酸(C12H24O2)で,融点は43°C付近,相変化エンタルピーはおおよそ150 kJ/kgである.添加材にはXGScience社のグラフェン・ナノプレートレット(複数のグラフェンシートが積み重なった構造.平均層厚5-10nm,エリアサイズ約15μm,密度2.2g/cm3)を用いた.試料の熱伝導率計測は非定常細線法にて行い,細線は直径25.4μm,長さ50mmで絶縁被膜を施した.計測された純粋なラウリン酸の熱伝導率(20°C,固相)は0.22/(mK)であるが,MLGの添加量が増加するに従い熱伝導率が高くなる傾向が見られた.今回はMLGを最大1vol%まで添加したが,その際の熱伝導率(20°C,固相)は0.49/(mK)であり,純粋な母材と比較して熱伝導率が約2.3倍高くなった.また数値計算の結果から熱伝導率を向上させるには,添加物と母材の界面熱抵抗を低減させることが重要であることも分かった.MLGの添加が他の物性に及ぼす影響を検討するため,PCMの相変化エンタルピーを計測した.今回の実験条件の範囲内ではMLGの添加が相変化エンタルピーに大きな影響を及ぼしていないことが確認された.グラフェン以外にもカーボンナノホーン等を添加剤として用いた実験も行い,材料のナノ構造と熱輸送機構の相関を検討した.得られた成果は国際的な査読制雑誌に掲載されたほか,国内外での学会にても発表を行った.

本研究では,材料のナノ構造と熱輸送機構の相関を理解し,所望の熱伝導率を持つ材料を設計・創製することを最終的な目的として,化学修飾されたグラフェン等のナノカーボン材料を有機系PCM(PCM:Phase Change Material,相変化材料)に添加することによりPCMナノコンポジットを創製し,その熱伝導率を計測することにより熱伝導率向上効果を検討した.また数値計算を行いPCM母材とナノカーボン材料の界面熱コンダクタンスがPCMナノコンポジットの熱伝導率に及ぼす影響を検討した.これに加えてナノカーボン材料の添加が他の物性に及ぼす影響を検討するため,相変化エンタルピーの計測も併せて行った.本年度はナノカーボン材料としてカーボンナノホーンを選択し,実験および数値計算により各課題の検討を行った.また新たな試みとして,ナノカーボン材料とPCM母材との界面熱抵抗を計測するためのポンプ・プローブ光学系の準備を行った.本研究で用いたPCMはラウリン酸(C12H24O2)で,融点は43°C付近,相変化エンタルピーはおおよそ150 kJ/kgである.また添加剤にはNEC社の単層カーボンナノホーン(以下SWCNH:single walled carbon nanohorns)を用いた.SWCNHの評価はラマン分光,透過型電子顕微鏡,TGA法で行い良質なSWCNHであることを確認した.今回はSWCNHを最大2vol%まで添加したが,その際の熱伝導率(非定常細線法で計測)が純粋な母材と比較して熱伝導率が約2倍高くなることを確認出来た.本研究で得られた成果は2つの国際会議および1つの国内学会にて発表を行った.本年度はグラファイトを添加した相変化材料およびカーボンナノホーンを添加した相変化材料に関して,材料のナノ構造と熱熱伝導率の相関に関する知見を得ることができ,下記の国際的な査読制雑誌に論文発表することができた.これに加えて国内外の学会でも積極的に成果発表を行った.また各種ナノカーボンを配合したハイブリッドナノカーボンを添加する実験も順調に進展している.27年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に引き続き,材料のナノ構造と熱輸送機構の因果関係を検討するが,申請者らのこれまでの研究で液相→固相の相変化速度が「固相中におけるナノカーボン材料の配向」や「母材自体の結晶構造」に大きな影響を及ぼす結果が得られている.このため,「ナノカーボンの構造や添加量」「相変化の速度」を主な制御因子として「材料内におけるナノカーボンの配向」・「母材の結晶構造」の制御を試みる.ナノカーボンを分散するには界面活性剤が必要なため,材料内のナノカーボンの周囲には界面活性剤が存在している.既存の研究は分散状態や分離効果という観点のみから分散剤の最適化がなされてきたが,本研究では界面熱コンダクタンスの観点から界面活性剤の効果を検討するため,界面活性剤の種類(SDS,DOC,SC,SDBS等)を変化させた実験を行う.また最終年度のため,これまでの研究を総括し,査読制国際雑誌へ研究成果を投稿する.昨年度の11月からの研究開始であったが,相変化材料を創製する環境および材料の熱伝導率を計測するための非定常細線装置を短期間で組み上げたのみならず,有機酸を母材とした相変化材料にグラフェンを添加することによって,熱伝導率が大幅に向上することを確認した.本研究成果をアメリカ機械学会が主催する国際会議(I-MechE, 2014年11月モントリオール)で発表予定であり, 2014年前半には雑誌論文への投稿も行える見通しである.以上のことから当初の計画以上に進展していると判断した.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究課題として「ナノカーボン材料の添加によって発現した新規分子構造の解明」が挙げられる.分光的手法(ラマン分光など)
オピオイドが腫瘍増殖および生命予後に与える影響の解析

がん細胞をオピオイド鎮痛薬であるモルヒネおよびフェンタニルで処理したとき、高濃度モルヒネおよびフェンタニルは腫瘍細胞への増殖を抑制する。しかし、中高濃度モルヒネで増殖促進作用を示す場合もあった。細胞分裂に対する影響、細胞死への影響、細胞接着への影響などが複合して腫瘍細胞の生存率に関与しているためと考えられた。また、オピオイド投与後のオピオイド受容体の発現量の変化が、モルヒネとフェンタニルで異なることが細胞増殖に与える影響の差と関連しているかもしれない。モルヒネを代表とするオピオイドは、手術やがんの痛みの管理に必要不可欠な薬剤である。一方で、オピオイドは、がん細胞の性質(増殖効率、細胞死、遊走性など)に影響を与えることが、細胞レベルや動物実験の結果あるいは、ヒトでの臨床データを解析した結果から報告されている。しかしながら、これらの報告の結果は、報告によってさまざまであった。オピオイドが、がん細胞の増殖効率にどのような影響を与えるのか、またその機序はどのようなものかを検討するのが、当研究の目的である。当該年度の研究結果から、培養ヒトがん細胞株を用いて、子宮がん細胞、卵巣がん細胞、大腸がん細胞、扁平上皮がん細胞、肺がん細胞、乳がん細胞に、臨床使用レベルを考量して、数種類のオピオイドを添加して、48時間培養を行ったところ、増殖が促進される細胞とそうでない細胞があること、また、濃度によって、細胞増殖に対する影響が変化する場合があることを観察した。このことは、がん細胞の種類によっては、オピオイドが生命予後に影響を与える可能性があることを示唆している。今後の研究で、その機序が解明されれば、手術時やがん性痛の症状緩和に用いる麻薬の種類を、患者ごとにもっとも適したものに変更することが可能性かもしれない。がん細胞のオピオイドに対する反応の差が、どのような原因で生じるかについて、一つには、がん細胞の細胞膜表面のオピオイド受容体の発現量が、細胞株間で差があるためである可能性が考えられる。今後は、この細胞株間での差と各細胞株でのμ、δ、κなど複数あるオピオイド受容体mRNAの量を比較して、両者にどのような関係性があるかを検討する予定である。モルヒネを代表とするオピオイド鎮痛薬は、手術やがんの痛みの管理に必要不可欠な薬剤である。一方で、オピオイドは、がん細胞の性質(増殖効率、細胞死、遊走性など)に影響を与えることが、細胞レベルや動物実験あるいは、ヒトでの臨床データ解析から報告されている。しかしながら、これらの研究結果は、報告によってさまざまであった。本研究では、オピオイド鎮痛薬が、がん細胞の増殖効率にどのような影響を与えるのか、また、これらのその機序はどのようなものかを検討することを目的とした。平成27年度以前の研究結果から、さまざまなヒト由来がん細胞でオピオイドを添加した状況で培養すると、増殖が促進したりあるいは増殖を抑制することを観察した。平成27年度では、この反応を定量的に検討したところ、特に肺癌細胞A549、骨肉腫細胞U2OS、ヒト扁平上皮がん細胞がモルヒネを高濃度に添加した場合、統計学的に有意差をもって腫瘍細胞の増殖を抑制する効果を認めたが、低濃度中等度では、腫瘍増殖に変化はなかった。一方で、Hela細胞では同様の傾向を認めたが、有意差を認めなった。この違いが、オピオイド受容体の発現量の差が原因となる可能性を考えて、各がん細胞でμ、κ、δオピオイド受容体の発現量をRTーPCRで比較した。各細胞間で、オピオイド受容体の発現量に有意な差は認めなかった。また、A549細胞でオピオイド添加後にオピオイド受容体の発現量の変化を確認したが、mRNAレベルでの発現量の変化を認めなかった。当初の予定では、遺伝子解析を終えている予定であったが、各腫瘍細胞の増殖効率を比較するために、培養条件の検討や細胞数カウントの効率的な方法などを調整するために、予想よりも時間がかかった。また、この実験の結果を検討したところ、正確な細胞数の変化を確認するためには、コロニーフォーメーションアッセイを行った方が、より信頼性のある結果が得られるだろうと推定された。今後、in vitroでの検討にさらに時間を要する。本研究では、オピオイド鎮痛薬が癌細胞の増殖効率にどのような影響を与えるかを検討した。まず、モルヒネおよびフェンタニルで3日間処理後の細胞数の変化を、A549、Hela、MCF7、HCT116、U2OS、ヒト由来扁平上皮がん培養細胞(SCC)で比較した。モルヒネ1000mMで処理した場合のみ、有意に生存率が低下した。次にA549細胞をオピオイドで処理しコロニーフォーメーションアッセイを行ったところ、高濃度モルヒネだけでなく、高濃度フェンタニルでも同様に生細胞数が減少する傾向がみられた。また、A549およびMCF7の細胞生存率をMTTアッセイで比較したところ、A549では高濃度フェンタニルで生存率の低下が、中高濃度モルヒネでは増加がみられ、MCF7では、高濃度モルヒネのみで細胞生存率の低下がみられた。さらに、A549、Hela、MFC7、HCT116、U2OS、SCCでのモルヒネ受容体の発現量をRT-PCRで比較したところ、μ受容体mRNAの発現量はU2OSとMFC7で高かった。κ受容体とδ受容体のmRNA発現量も同様の傾向を示した。

また、1nMのフェンタニル投与によりA549でのmRNAは5倍程度に上昇したが、100nMのモルヒネ投与では変化を示さなかった。以上より、高濃度モルヒネおよびフェンタニルは腫瘍細胞への増殖を抑制するが、MTTでは、モルヒネ中高濃度処理で増殖促進作用を示す場合があることから、細胞分裂に対する影響、細胞死への影響、細胞接着への影響などが複合して腫瘍細胞の生存率に関与していると考えた。また、オピオイド投与後のオピオイド受容体の発現量の変化が、モルヒネとフェンタニルで異なり、このことが細胞増殖に与える影響の差と関連している可能性がある。がん細胞をオピオイド鎮痛薬であるモルヒネおよびフェンタニルで処理したとき、高濃度モルヒネおよびフェンタニルは腫瘍細胞への増殖を抑制する。しかし、中高濃度モルヒネで増殖促進作用を示す場合もあった。細胞分裂に対する影響、細胞死への影響、細胞接着への影響などが複合して腫瘍細胞の生存率に関与しているためと考えられた。また、オピオイド投与後のオピオイド受容体の発現量の変化が、モルヒネとフェンタニルで異なることが細胞増殖に与える影響の差と関連しているかもしれない。当初の予定では、培養がん細胞にオピオイド処理をして増殖速度、細胞死がどのように変化するかを細胞株間で比較して、細胞周期、細胞死に関与する遺伝子発現の変化との関係を解析する予定であったが、培養細胞の培養条件によって、オピオイド処理による細胞増殖速度の変化のばらつきが大きく、検討条件を最適化する必要があった。現状もオピオイド処理をするときの条件検討中である。そのため、オピオイド処理したのちの遺伝子変化を、腫瘍細胞間で比較するまでには、至っていない。がん細胞のオピオイドに対する基本的な反応を、in vitroで確認しなければ、動物実験での結果も検討が困難であるため、今後も、細胞レベルでの詳細な検討を継続したい。オピオイドで処理した細胞で、コロニーフォーメーションアッセイを行うことで、より正確で信頼性のある結果を得たい。また、オピオイド受容体以外もで、がん遺伝子やがん抑制遺伝子の遺伝子発現解析を行い、腫瘍間での変化の違いと比較して、どの遺伝子がオピオイドに対する応答に関与しているかを推定する。麻酔学オピオイド処理する場合の培養条件を最適化してから、遺伝子発現解析を行う必要がありますが、それまでに、ベースラインの遺伝子発現解析をおこなって、各がん種での差の比較を行うことで、実験日程を短縮する予定です。培養条件の決定に関しては、これまでの論文報告を参考に、条件決定を行う予定です。その後、遺伝子発現の状況を、オピオイド添加の有無や細胞株間で比較していく予定です。遺伝子発現量の比較については、もっとも安価で迅速に比較が可能であるリアルタイムPCR法で、まずは行うこととしております。動物実験をする予定にしていたが、細胞実験を継続する必要が出たため、動物飼育用の費用を細胞実験用に使用しました。引き続き、細胞の機能解析をするために、実験用試薬を購入するために使用したいと考えています。
非財務的指標による戦略的価値評価システムの設計に関する理論的・実証的研究

本研究の目的は、知的資産を識別し評価するための広範囲なフレームワークを提示することである。特に、知的資産の価値を評価することは、本研究の中心的なテーマである。知的資産の価値を評価することは、その知的資産と企業価値がどのくらい密接に関連しているかを測定することに等しい。本研究において、研究代表者は、まずこれらの知的資産が価値評価と結びついているとする諸研究を検討した。そして、本研究はブランド価値や知的人的資本の評価が無形資産と有意味に関連しているということを示している。さらに、研究代表者は、知的資産を評価する新手法を-すなわち同時にその価値を増大させる新手法を-発見してきた。知的資産会計が形成される条件に関する本研究は、企業経営に相当のインパクトを与えるであろう。つまり、戦略的企業価値評価を増大するのに知的資産が不可欠であることは明らかである。もちろん、本研究が非常に創造的な理論的提案であるにせよ、これが会計学界で受け入れられるには、もっと多くのデータや資料が必要であろうと思われる。今後の課題として、現段階では知的資産を企業価値に結びつけるうえで、何を重視すべきかが明らかにされていないが、研究開発投資や特許などの価値と企業価値との関係性を検証することが必要である。また、非財務的指標である知的資産をどのように開示すれば企業価値増大に結びつくのかといったことも、今後、明らかにしたいと考えている。本研究では、知的資産のいくつかの事例を取り上げながら、知的資産の測定可能性を探り、その中心となるブランド価値評価の問題を論じてきた。そのうえで、知的資産会計の戦略的な活用と評価、および開示のための新たな企業価値評価のバランス・シート(モデル)を提唱した。ここで提唱したモデルは、戦略的に有効で実行可能かつ開示を視野に入れたものになるよう意図したものとなっている。そして、企業全体の知的資産価値に必要な情報を提供するために、投資的価値など5つのディメンションの価値を導入して評価できるような指標を開発した。さらにここでは、評価者がその重要なバリュー・ドライバーをモニターするために、戦略的な視点に立って生産効率、顧客満足度など事業価値に影響する評価指標を採用する必要があることを示した。われわれの試みは、単に財務的指標に頼るのではなく、非財務的な要素をも加え、それを企業の価値評価の対象として戦略的判断に活かすことである。今後、産業の国際競争力が激化する中にあって、知的財産を資産として活用するための必要性はますます高まることが期待できる。知的資産の価値評価モデルの先進的な事例に対しては国内の企業や研究機関を訪ねて現地調査を実施した。当該研究ではそれらの成果を踏まえて、さらに進んだ「知的資産の価値評価モデル」、および新しい「財務報告システム」の問題を検討してきた。急速に進化しつつある最新の理論の成果を踏まえ、さらに知的資産の価値評価と知的資産のオンバランス化の理論構築を行い、論文にまとめた。こうして、理論的基礎をつくり、実証のための仮説を立て、新しいモデルを構築するための一連の準備をすることができた。戦略管理会計は単に管理のためのシステムにとどまるものではなく、戦略のために役立つものでなければならない。本研究では、企業外部のダイナミックな要素と企業内部のスタティックな要素とのインターラクティブなコントロールの概念化を図った古典的なアプローチであるコンティンジェンシー理論に着目して、それを管理会計へ援用する方法について探ってみた。組織の有効性は構造などの組織特性とそれを取り巻く環境との適合関係に条件依存することがわかっている。すなわち、技術が変化すると、新たな調整の必要性から組織構造も変化する。つまり、分化に応じた統合のバランスが環境適応性の高い組織をつくるのである。この組織内部の分化の程度に応じて、より強度に組織を統合するメカニズムを有していることが、組織の有効性を高める条件となるトップ・マネジメントが事業の迅速かつ総合的な視点を評価できる尺度として、90年代の初頭に登場してきたのが、いわゆるバランスト・スコアカード(BSC)である。

医療の会計を構築するにあたりこのBSCを導入することは、戦略管理会計の一つの有用なケースとなろう。これにコンティンジェンシーの概念を持ち込んでモデルを構築することができれば、そのBSCの因果連鎖がどのようにこれと関係しているかそれを解く鍵となろう。組織が存続できるかどうかの重要な要素は、物的資源および人的資源を獲得し維持する能力と境界関係の管理とにある。本研究では、新たな戦略会計の展開のために、組織のコンティンジェンシー理論の概念的枠組みを取り上げ、それを再度議論することによって、そのいくつかの含意を見いだした。その上、このコンティンジェンシー理論の考え方を医療のBSCに適用する可能性について一つの研究ケースとして提示することができた。本研究では、まず知的資産の価値評価をめぐる動向を探った後、知的資産会計を意義づけることから始め、ブランド価値や人的資産価値の評価について検討した。一方、非財務的指標の戦略的価値評価をめぐるフレームワークについて新たな構想と開示への方向性も示した。現代の代表的な価値評価手法について吟味するなかで、そのいくつかの既存のフレームワームについて検討を行った。その上で、新たな企業価値評価のフレームワークの構築を試みた。ここでは、戦略的に有効で、かつ企業内外の評価方法として実行可能であり、さらにバランスシート上で開示できる方法の開発を目指した。こうした評価指標は、知的資産を構成する重要な指標として企業価値の増大に貢献するものと考えられる。さらに、将来の企業経営を考えると、顧客満足度やブランド認知度等の指標を組み入れる必要がある。それによって、企業価値を評価するだけでなく、それを活用して経営者は優れた戦略的意思決定をおこなうことができる。今日、見えざる資産としての知的資産が企業価値の決定要因となりつつあるのは間違いない。20世紀は設備集約型産業の時代であったが、21世紀は知識集約型産業の時代である。その21世紀の産業のキイを握るのが知的資産であり、優秀な技術を持った人的資産にほかならない。したがって、企業には「自社がどのような知的資産を持っているのか」を常に把握しておかなければ、企業価値(ここでは株主価値を意味するだけではなく、持続的な営業収益をもさす)を評価することはできず、そうした手法を開発することは大きな意義をもっている。今後の課題として、現段階では知的資産を企業価値に結びつけるうえで、何を重視すべきかが明らかにされていないが、研究開発投資や特許などの価値と企業価値との関係性を検証することが必要である。また、非財務的指標である知的資産をどのように開示すれば企業価値増大に結びつくのかといったことも、明らかにしたいと考えている。