hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メンタリング機能を組み込んだe-learning教員研修システムの開発

教師の発達を支援し、その教育技術習得を支援するために、メンタリングによる講話機能、対話機能、ディベート機能、省察機能を組み入れ、教師が各自の暗黙知を対象化するための研修として教育方法の講座を開発した.この枠組みより研修講座を遠隔による学習方法によるe-learningの手法を用いて、実施した.その結果、現在のネットワーク事情を勘案するとき、DVD的研修教材としての活用が有効であることが明らかになった.教師の発達を支援し、その教育技術習得を支援するために、メンタリングによる講話機能、対話機能、ディベート機能、省察機能を組み入れ、教師が各自の暗黙知を対象化するための研修として教育方法の講座を開発した.この枠組みより研修講座を遠隔による学習方法によるe-learningの手法を用いて、実施した.その結果、現在のネットワーク事情を勘案するとき、DVD的研修教材としての活用が有効であることが明らかになった.本年度は、(1)メンタリング機能と教師の授業認知構造事例的に検討することと、(2)e-learning教材の試行的開発を行った。(1)については、授業を設計して実施した後、受業者とメンターとの対話によるメンタリングを実施し、単一授業過程に関わるメンタリング機能を分析した。当該受業に関わる課題については、授業設計時において授業者とメンターにより、教科固有の課題と授業者個人の教授スキルに関わる課題を特定した。そこでのメンタリング機能は、教材特性の理解を促す、授業構成の意識化、授業者の個性的思考の解明、授業過程へのイメージ化の支援であった。授業後のメンタリングにおいては、授業者の授業過程に対する省察を促し、自分で課題を整理し、分析する視点を意識化するように促す機能が中心であった。この過程を経て、授業者は自分の授業をメタ認知する枠組みに気がつき、客観的に授業を省察する必要性を認識した。また、指導主事経験者をメンターとして、半年にわたる中堅教師の授業実践を行い、そこでのメンターの役割を検討した。学期にわたる授業研修の過程で、「子どもが聞くことが出来ない」状態を課題と確定し、その過程でのメンターの機能を分析した。そこでは、尊敬、安心、アクノレジメント、など授業者とメンターとの人間関係が浮き彫りにされ、さらに中堅教師の重層的思考がメンターによって促進されることが明らかになった。(2)の教材開発については、教員研修の内容として、「インストラクショナルデザイン」と「授業評価」の講義を収録し、e-learning教材として組み込むための素材を作成した。インストラクショナルデザインについては共同研究者の鈴木が、「授業評価」については黒上がそれぞれ講義し、研修用教材として試行的に開発した。本年度は、教員を対象とする研修用授業を「教育方法」の内容を中心に収録し開発した。これらの一連の授業を編集し、e-learning用の授業として構成した。主なる内容は、(1)授業設計に関わる内容、(2)授業運営に関わる内容、(3)授業評価に関わる内容の三領域から内容を構成した。また、講義の形態は、一方向的講義スタイルではなく、メンタリング的機能をも組み込んだ構成にするために、現職の教員と教師を目指す大学生との対話方式を取りいれた。画像と音声の質を考慮し、スタジオでのプロのカメラマンによる収録とした。これらは主として現職教員の教育方法、授業研究に関する基礎的内容の構成である。これらの講義は、授業研究に関わる形式知を教授するための内容である。他方、授業に関わる教師の暗黙知を投影するために、実際の授業を収録し、これをディジタル化した。これらの授業を(1)映像音声による動画情報、(2)授業過程の文字プロトコル情報、(3)授業構成における教師の意図、(4)教師の教材解釈情報、(5)授業過程での授業認知情報、を主な要素として整理分類し、研修システムに組み込む準備を行った。研修用システムについては既存のe-learningシステムを活用するとともに、ブレンデッドラーニングの効果を検証するために、大学の授業で大学生を対象にこれを一部施行し、ブレンデッドラーニングの効果が明らかになった。メンタリング機能については理論的研究をまとめるとともにアメリカイギリスでの研究者との研究交流をふまえ、個別メンタリングと集団メンタリングについて検討し、ウェブ上でのグループによる検討過程を分析し、テーマと集団討議でのリーダーが課題になることが分かった。次年度ではこれらを修正した機能を組み入れることになる。専門職としての教師に求められる力量は、児童生徒とのコミュニケーション過程としての授業運営において、予測できない変化に対応し瞬時に働く暗黙知が重要であることが判明している。暗黙知の形成については不明なところが多いが、これまでの研究でメンタリング機能が重要であることが指摘されている。本研究では、メンタリング機能を組み込んだ教員研修システムを開発するために、(1)メンタリング機能のモデル化、(2)e-learningによるメンタリング機能の開発、(3)e-learningによる研修の実施により教師の実践的力量の向上に寄与することを目的とする。
ヒトスーパー抗原関連腎炎における腎炎惹起性に及ぼすMHCクラスII抗原の役割

我々はメチシリン耐性黄色ぶどう球菌(MRSA)感染後に,ネフローゼレベルの蛋白尿を伴う急速進行性糸球体腎炎症候群を呈する新しい腎炎を発見し,その成因にスーパー抗原としてのMRSAのエンテロトキシン(staphylococcal enterotoxin,SE)の関与を報告してきた.本腎炎の発症機序としては,MRSA由来SEがスーパー抗原として作用し、MHCクラスII抗原の非多型性領域に結合して、特定のT細胞受容体(TCR)Vβ領域の相補的決定部位以外の領域を介して認識され,それにより広範なT細胞の活性化,サイトカインの過剰な放出,B細胞の活性化が生ずるものと考えられた.そこで,TCRとスーパー抗原と複合体を形成するMHC分子の検討を行った.MRSA感染症例の末梢血リンパ球を採取し,微量細胞障害試験(Terasaki-NIH標準法)により血清学的HLAタイピングを施行した.MRSA感染症例中SE-Cが検出された19症例を,MRSA感染後腎炎発症群(n=13)と腎炎非発症群(n=9)とで比較すると,腎炎発症群でDR9もしくはDR12を有する症例が有意に多かった.このことから,MRSA感染後に本腎炎を発症するか否かにはMHCクラスIIのタイプとエンテロトキシンとの親和性の重要性が推測された.すなわち,高い親和性を有する場合には一過性のT細胞活性化が生じ,速やかにTCRVβ+T細胞は減少・消失(negative selection)し,低親和性のMHCを持つ群は徐々に活性化され,TCRVβ+細胞が増加し,positive selectionがかかる可能性が推定された.現在,MHCのH-2のみのハイプロタイプの異なるB10系のコンジェニックマウスを用いて,エンテロトキシンとMHCクラスII抗原との親和性を中心として,腎炎惹起性についての検討を行なっている.我々はメチシリン耐性黄色ぶどう球菌(MRSA)感染後に,ネフローゼレベルの蛋白尿を伴う急速進行性糸球体腎炎症候群を呈する新しい腎炎を発見し,その成因にスーパー抗原としてのMRSAのエンテロトキシン(staphylococcal enterotoxin,SE)の関与を報告してきた.本腎炎の発症機序としては,MRSA由来SEがスーパー抗原として作用し、MHCクラスII抗原の非多型性領域に結合して、特定のT細胞受容体(TCR)Vβ領域の相補的決定部位以外の領域を介して認識され,それにより広範なT細胞の活性化,サイトカインの過剰な放出,B細胞の活性化が生ずるものと考えられた.そこで,TCRとスーパー抗原と複合体を形成するMHC分子の検討を行った.MRSA感染症例の末梢血リンパ球を採取し,微量細胞障害試験(Terasaki-NIH標準法)により血清学的HLAタイピングを施行した.MRSA感染症例中SE-Cが検出された19症例を,MRSA感染後腎炎発症群(n=13)と腎炎非発症群(n=9)とで比較すると,腎炎発症群でDR9もしくはDR12を有する症例が有意に多かった.このことから,MRSA感染後に本腎炎を発症するか否かにはMHCクラスIIのタイプとエンテロトキシンとの親和性の重要性が推測された.すなわち,高い親和性を有する場合には一過性のT細胞活性化が生じ,速やかにTCRVβ+T細胞は減少・消失(negative selection)し,低親和性のMHCを持つ群は徐々に活性化され,TCRVβ+細胞が増加し,positive selectionがかかる可能性が推定された.現在,MHCのH-2のみのハイプロタイプの異なるB10系のコンジェニックマウスを用いて,エンテロトキシンとMHCクラスII抗原との親和性を中心として,腎炎惹起性についての検討を行なっている.
データの学習容易性解析に基づく実ケース学習理論の確立

機械学習の分野では,優れた理論保証を持つ手法よりも,理論保証の無い/悪い発見的手法の方が,実データに対しては良い性能を示すことが良くある.本研究では,このような理論と実践の乖離現象を,データそのものの学習容易性/複雑性解析を通して解明し,実データに対する学習アルゴリズムの高精度な性能解析技法の開発を目指す.また,学習容易性の解析を通して,データ生成源に関する新しい自然科学的・人文科学的な解釈・知見を与える.機械学習の分野では,優れた理論保証を持つ手法よりも,理論保証の無い/悪い発見的手法の方が,実データに対しては良い性能を示すことが良くある.本研究では,このような理論と実践の乖離現象を,データそのものの学習容易性/複雑性解析を通して解明し,実データに対する学習アルゴリズムの高精度な性能解析技法の開発を目指す.また,学習容易性の解析を通して,データ生成源に関する新しい自然科学的・人文科学的な解釈・知見を与える.
芸術表現におけるイデオロギー:全体主義と文化

20世紀の政治的歴史のなかで最も特筆すべき経験は、それが人類にもたらしたはかり知れない災いから言っても、「全体主義」であると言えよう。全体主義は、近代化の進展による共同体的統合の喪失のなかでクリティカルな問題として現れた、政治的形態(国家)と社会形態(大衆の生活意識)の不一致を解決しようとする企てであった。つまり全体主義は「国家と社会の完全な同一性」と定義される。われわれは、この全体主義をこれまでの研究のように政治体制として扱うのではなく、政治文化として扱うことを試みた。言わばそれは、全体主義を支配体制(国家)の側からではなく、その支配体制に組み込まれた大衆の意識、無意識の側から究明することである。われわれはそれを、思弁的に探究するというより、個々の状況(ナチズム、ファシズム、スターリニズム、天皇制)における個々の芸術やイメージ文化(建築、大衆雑誌、映画等)の分析を通じて検討する方法を選んだ。つまり全体主義のなかで、いかなる芸術形式が可能であったか、いかなる排除や、強制、いかなる迎合や利用が行われたかを細部に渡って眺めてみたのである。その結果は、個々に多様であるので、全体としての結論をここに書くことはできないが、しかし次のような共通の認識を得ることができた。つまり、全体主義文化の問題は、両大戦間期に発生したいくつかの政治体制にのみ当てはまる問題ではなく、近代の政治体制と文化との間につねに横たわっている問題だということである。例えば、ニューディール体制下の芸術家救済政策(WPA/FAP)を見ればわかるように、民主主義国家においてもある状況のなかでは芸術に社会性が要求され、おのずとイデオロギーを共有することが起きたのである。こうしてわれわれの研究は、近代社会の歴史をイメージ文化の側から探究するような、裾野の広い政治文化史の問題へと展開していくことを予感させることになった。今年度は、「全体主義」と「芸術」との関係を考えるための準備作業として、まず「全体主義」とは何であるかについての歴史的認識と哲学的・社会学的分析を行った。その結論は次のようなものである。「全体主義」を考察するときに特に重視されなければならないのは、政治形態(国家)と社会形態(大衆の生活意識)との関係である。19世紀までは、国家と社会とは独立した領域をそれぞれ形成していた。なぜなら、「共同体」という大衆の生活形態が国家からは独立して存在していたからである。ところが19世紀から20世紀にかけて、共同体の崩壊が起きた。ここに国家が社会をまるごと包含し、支配してしまうという20世紀独特の新しい可能性が生まれた。これを実現したのが「全体主義」なのである。従って、我々が最も重視する「全体主義」の定義は、カール・シュミットによる「国家と社会の完全な同一性」というものである。こうした「全体主義」像を、芸術の問題と結び付けるときに重視されるのが「メシアニズム」(救世主待望)の問題であろう。もはや、共同体が不可能になった混沌のなかで、人々は新しい「社会」のイメージを作らなければならなくなった。その性急な解決を求めたとき、国家の強い指導に包含される社会のイメージ、つまり全体主義が出てくるわけである。芸術家もまた、この新しい社会イメージの探究と何らかの関わりを持って活動してきたと言うことができるだろう。そして、もちろんそれは芸術家のみならず、思想家や知識人全体の問題でもある。では、その具体的な関わりがいかなるものであったかが次の問題になるわけだが、この問題についての考察は、来年度の課題となろう。

20世紀の政治的歴史のなかで最も特筆すべき経験は、それが人類にもたらしたはかり知れない災いから言っても、「全体主義」であると言えよう。全体主義は、近代化の進展による共同体的統合の喪失のなかでクリティカルな問題として現れた、政治的形態(国家)と社会形態(大衆の生活意識)の不一致を解決しようとする企てであった。つまり全体主義は「国家と社会の完全な同一性」と定義される。われわれは、この全体主義をこれまでの研究のように政治体制として扱うのではなく、政治文化として扱うことを試みた。言わばそれは、全体主義を支配体制(国家)の側からではなく、その支配体制に組み込まれた大衆の意識、無意識の側から究明することである。われわれはそれを、思弁的に探究するというより、個々の状況(ナチズム、ファシズム、スターリニズム、天皇制)における個々の芸術やイメージ文化(建築、大衆雑誌、映画等)の分析を通じて検討する方法を選んだ。つまり全体主義のなかで、いかなる芸術形式が可能であったか、いかなる排除や、強制、いかなる迎合や利用が行われたかを細部に渡って眺めてみたのである。その結果は、個々に多様であるので、全体としての結論をここに書くことはできないが、しかし次のような共通の認識を得ることができた。つまり、全体主義文化の問題は、両大戦間期に発生したいくつかの政治体制にのみ当てはまる問題ではなく、近代の政治体制と文化との間につねに横たわっている問題だということである。例えば、ニューディール体制下の芸術家救済政策(WPA/FAP)を見ればわかるように、民主主義国家においてもある状況のなかでは芸術に社会性が要求され、おのずとイデオロギーを共有することが起きたのである。こうしてわれわれの研究は、近代社会の歴史をイメージ文化の側から探究するような、裾野の広い政治文化史の問題へと展開していくことを予感させることになった。
持続的注意メカニズムとトレーナビリティに関するバイオフィードバック研究

本研究では、試合などでの比較的長時間の注意集中を求められるオープン・スキル系の選手を対象に、競争ストレス下での注意能力の変動について明らかにするとともに、競技パフォーマンス向上の為の注意メカニズムの検討とバイオフィードバック技法の方略を明らかにして随意的コントロールの可能性についての検討を行った。実験ではサッカー、ラクロスなどのオープン・スキル系種目の重要な要素とされている「息の合う」プレーを注意力を構成する一要素と捉え、協同作業における精神生理学的特徴について調べた。重回帰分析を行った結果、「息が合う」ことに影響を及ぼす要因として、息づかい、心拍数が見いだされた。この結果に基づき、注意力を維持する呼吸法についての検討を行った。呼吸法として、順腹式呼吸法、逆腹式呼吸法、太極拳式呼吸法を取り上げ、心拍数と脳波を基に調べた結果、逆腹式呼吸法と太極拳式呼吸法で、覚醒水準が保て、α波と負の相関が見いだされ、呼吸法と脳波のパターンを組み合わせたバイオフィードバック・システムの構築についての基礎的なデータを得た。次に、事象関連電位(CNV, PINV)を用い、競争ストレスによる注意機能の低下現象を明らかにした。特に、前頭部における低下を見いだせたことは、これまでの注意モデルに客観的な生理学的検証を示したといえる。さらに、触れることによる注意水準の維持を狙った健康運動を用い、情動や認知機能に及ぼす影響を調べた。認知機能の指標としてP300を用い、積極的な効果を検証すると共に、右半球の前頭部におけるα波の顕著な出現を見いだし、情動面の改善にも有効なことを見いだした。体育・スポーツ場面において、高い競技パフォーマンスを達成する上で重要な要因となっている持続的注意能力は、認知機能との関連で、これまでは主として心理学的概念として論じられてきたが、背景脳波や事象関連電位の研究により、ようやく実証的操作による検証が可能となったといえる。そこで、本研究では、試合などでの比較的長時間の注意集中を求められるオープン・スキル系の選手を対象に、意識下での注意能力の変動について明らかにするとともに、競技パフォーマンス向上の為の注意メカニズムの検討とバイオフィードバック技法の方略を明らかにして、随意的コントロールの可能性についても明らかにすることを目的とした。今年度は、実験室的研究ではあるが、オープンスキル・スキル系の重要な要素とされている「息の合う」プレーを注意力を構成する一要素と捉え、協同作業における精神生理学的特徴について検討を行った。重回帰分析を行った結果、「息が合う」ことに影響を及ぼす要因として、息づかい(偏回帰係数=0.315)、心拍数(同=0.159)が見いだされた。本研究では、試合などでの比較的長時間の注意集中を求められるオープン・スキル系の選手を対象に、競争ストレス下での注意能力の変動について明らかにするとともに、競技パフォーマンス向上の為の注意メカニズムの検討とバイオフィードバック技法の方略を明らかにして、随意的コントロールの可能性について以下の実験結果を得た。(1)オープンスキル系の種目として高校サッカー選手を対象に、競技レベルとコンディショニングとの関係について調べた結果パフォーマンスの低下と抑うつ傾向の高さとに密接な関連を見いだし、競争ストレスの軽減に対するリラクセーションのためのバイオフィードバックの必要性について示唆するものであった。(2)競争ストレス時における注意変動のメカニズムをみるために、事象関連電位としてCNV、PINVを取り上げ、前者には競争ストレスが、後者では注意の対象に対する持続性が反映されることが明らかにされた。

この結果は、注意の持つ3つの構成要素の内、覚醒などの維持機能と選択機能を反映しており、今後反応などの制御機能を高める上でバイオフィードバックの方略を考える上で重要な知見を得た。(3)サッカー、フィールド・ホッケー、バスケットなどのオープン・スキル系種目での注意スタイルを明らかにするために、T-TAISを基に調べた結果、External Overload、Internal Overload、Narrow attentionにおいて、陸上競技、器械体操などのクローズド系種目とは明らかに異なる注意特性を持っており、また、集中力を阻害する要因が種目特性によって異なることが示された。(4)注意による行動のコントロール機能を見るために、高齢者の認知機能向上のための運動を実施し、行動を統合する役割を見いだした。
遺伝子解析を応用した多剤耐性緑膿菌に対する抗菌薬の至適投与方法の探索

【研究目的】多剤耐性緑膿菌(MDRP)が有すると考えられる各種抗菌薬耐性機序の有無と抗菌薬における抗菌効果の関係について検討する。【研究方法】愛知医科大学病院にて臨床分離されたMDRPに対する各種抗菌薬の最少発育阻止濃度(MIC)の確認には微量液体希釈法またはE-test法を用いた。カルバペネム系薬耐性の主要な因子の一つであるメタロ-B-ラクタマーゼ産生の有無についてはPCR法を用いて評価した。その他、各菌株のバイオフィルムの産生能を評価した。チェッカーボード法を用いてMDRPに対して有効な併用療法を選択し、マウス大腿部感染モデルを用いた薬力学的試験を行った。【研究成果】チェッカーボード法の結果、当院で分離されたMDRPに対して、コリスチン(CL)とアズトレオナム(AZT)の併用療法がin vitro試験で高い抗菌効果を示した。In vivo試験ではMDRPのCLとAZTに対するMICは0.5、>256μg/mL、β-ラクタマーゼ非産生株を使用し、臨床の薬物動態試験でCL(2.5, 5 mg/kg/6, 12h)とAZT(2g/kg/8h)の結果を模擬した薬剤投与をマウスに行い、単剤療法と併用療法の抗菌効果を確認したところ、AZT単剤療法では非薬剤投与群と菌量に差は認められなかった。一方、CL(2.5、5 mg/kg/12h)の単剤療法よりもAZTとの併用療法では優位に菌量の低下を認め(CL単剤とCL+AZT併用療法における24時間後のlog_<10> CFU/mlの差は0.88、0.86)、特に高容量のCL(5mg/kg/12h)を用いたAZTとの併用療法ではより強い抗菌効果を認めた。なお、抗菌薬投与群のマウスから分離されたMDRPの薬剤感受性に大きな変化は認められなかった。以上の結果から、高容量のCLとAZTの併用療法がMDRP感染症に対して有効である可能性が示唆された。
光電変換機能性有機薄膜界面の電気化学的形成と高効率太陽電池の構築

高効率、低コストの有機太陽電池を開発するための基盤技術として、ナノメーターレベルで構造規制された有機色素薄膜と電極との界面における電子授受の特性をAFM I-V測定によって調べた。長鎖アルキル基をもつ電子供与体としてのジヒドロフェナジン誘導体(D)と電子受容体としての3,5-ジニトロベンゼン(A)をメチレン鎖1個でシグマ(σ)結合したD-σ-A化合物(PNX)を合成し、クリーンルーム(クラス1000)の暗室に設置されたLB膜作成装置(KSV Instruments社KSV-5000)を用いて単分子膜の作成を行なった。等歪み圧縮と水面降下法によりマイカまたはAu(111)基板上に高品質単分子膜を得て、AFMによる分子像観察、さらにAFM I-V法の適用を試みた。その結果、AFM I-V法では電荷注入はナノメーター領域の点接触によって行われ、接触抵抗はカンチレバーにかかる力によって制御される。STSと異なりこの方法は表面形状とI-V特性とが独立して取り出せる。さらにこの方法を用いて単分子膜と接触した状態で測定すると、電子供与体から陽極への電子移動を調べることが可能であり、また表面形状から、分子配列のよい領域を選択して電気特性を測定することが可能である。Au(111)上の単分子膜は分子像が得られなかった。Au(111)基板に転写した単分子膜で40個の異なるカンチレバー位置でAFM I-V特性を測定したところ50%が整流特性を示した。整流特性を示すものは分子が基板に対して垂直に並んでいると思われ、分子ダイオードとして機能していることがわかった。
逆行性軸索流を利用した運動ニュ-ロン疾患の治療法の研究

運動ニュ-ロンは筋に分布する終末に神経伝達物質を輸送し、逆に逆行性軸索流によって種々の物質を運動ニュ-ロンに輸送していることが明かとなっている。特に神経筋接合部は細胞外マトリクスである基低膜いう構成されるが、その基本蛋白であり、著明な神経栄養作用を有するラミニンが中枢神経細胞に限局して存在することが明らかとなった。これは免疫ブロット法で検討するとラットでは約19万Daの蛋白であり、約百万Daの基底膜ラミニンよりかなり小さい。ラミニンBサブユニットに近い分子量であり、この部位にはいくつかの生物学的活性を有するドメインが知られている。運動ニュ-ロンのラミニン様活性は、電顕ではライソゾ-ムに局在した。それ故、運動ニュ-ロンのラミニン様蛋白は逆行性軸索流で末梢から運搬され、ライソゾ-ムに集積、処理されると考えられた。一方、運動ニュ-ロン疾患の原因としてこのような神経栄養因子が何らかの理由でニュ-ロンに運搬され難くなり、その結果、末梢からの情報の途続により、萎縮、変性に陥いる可能性を探るため、ヒト脳、脊髄で、ヒト胎盤いう抽出したラミニンによる抗体を作製し、免疫組織化学と免疫プロット法で検討した。その結果、ヒト脳にも約19万Daのラミニン様蛋白の存在が確認された。これは海馬、大脳皮質はもとより、脳幹、脊髄のニュ-ロンにかなり広範に見出された。しかし、脊髄運動ニュ-ロンではラットと異なり、顆粒状の反応産物は明かではなく、僅かにび慢性反応が認められた。いずれの種でも、運動ニュ-ロンは逆行性軸索流を介して、神経栄養因子を神経筋接合部から積極的に輸送していると推定される。運動ニュ-ロン疾患の治療へのアプロ-チはこの逆行性軸索流に乗せて、運動ニュ-ロンに必要とする物質を高濃度で脊髄前角細胞に送り込む方法が有用であろうと結論した。運動ニューロンの生存・維持に必要な物質を同定し、末梢神経から導入することによって逆行性軸索流を介し、運動ニューロンに到達させ、これを運動ニューロン疾患の治療に役立てようとするのが本研究の目的である。神経筋接合部構成基底膜の主要成分であるラミニンは、各種ニューロンに対して強力な栄養因子として作用することが知られている。また、抗ラミニン抗体により免疫組織化学的に検索すると、中枢各種ニューロンに加えて、運動ニューロンにはライソゾーム中にラミニン様蛋白が存在することが判明した。これは免疫ブロット法で分子量的19万の蛋白であり、本来の基底膜ラミニン(44万、22万)よりも小分子量であった。我々はこれをニューロンラミニンと名付け、運動ニューロンの活動性に重要な蛋白ではないかと考えられている。そこで、これに対する単クローン抗体を作製するため、EHSサルコーマ由来のラミニンを抗原として、マウス、ラットの感作を開始した。現在、基底膜ラミニンのみに反応するクローンが思い出され、その性格を検討中である。一方、脳中のラミニン様物質の特製を試みているのが現在まで、これは基底膜ラミニンと疎水性の強い蛋白である点では類似している。しかし、ヘパリンカラムに結合せず、かなり違った性格を持った蛋白とも推定された。また、かなり不安定な蛋白であり、長時間の処理によって分解され易く、特製には今、更に試行が必要と考えられる。

運動ニューロンと神経筋接合部は最も密接に関連している。基底膜由来の蛋白と類似した物質が運動ニューロンに存在し、栄養因子として作用している可能性は非常に高く、それを特製し将来の治療に向け、鋭意研究中である。前年度の研究で、ニュ-ロンに著明な栄養因子として作用する基底膜構成蛋白ラミニンと免疫反応を用する蛋白をラット前角細胞、海馬ニュ-ロン等に見出した。本年度はヒト脳脊髄に類似の物質が存在するか否かを、剖検ヒト脳を用いて、免疫組織化学とウエスタンブロット法で検索した。まず、ヒト胎盤から粗ラミニンを抽出し、DEAEカラムとゲル濾過法によってラミニンを抽出した。これでラビットを免疫し、抗血清をEHSザルコ-ムラミン結合カラムでアフィニティ精製した。この抗体でヒト脳を免疫染色すると、種々の群の神経細胞に免疫反応性が認められた。大脳では海馬錐体細胞、大脳皮質のニュ-ロンの一部、視床ニュ-ロン等である。脊髄ではラットと異なり、脊髄後角のニュ-ロンに免疫反応性が強く、前角では反応は弱かった。又これはラットと異なり、顆粒状ではなく、び慢性に認められた。ウェスタンブロットでは約19万Daの蛋白に反応し、これはラットの場合と同様であった。それ故、ラミニン様蛋白はヒト中枢神経ニュ-ロンにも存在し、これは基底膜ラミニンB_1鎖に近い分子量を有していた。この蛋白の精製を試みているが、まだ成功せず、現在単クロン抗体の作製を試みている。この蛋白がセラミンと同様、神経栄養作用、接着作用などを有しているならば、神経筋接合部からラミニンが逆行性軸索流によって運動ニュ-ロンに輸送され、運動ニュ-ロンの生存と維持に加担していることが予想される。我々はこの蛋白をニュ-ロラミニンと名付け、本物質の精製と生物学的活性の検討を行い、更に運動ニュ-ロン疾患の治療に、軸索的輸送を利用して役立てることができるのでないかと推測している。
複合した機能を有する特異なスピン共役系の創出

液晶性を有するスピン共役電子系を開発することを目的として、前年度に引き続きコア部にビフェニル、フェニル安息香酸エステルあるいはトロポロン骨格を有する種々のニトロキシド誘導体の合成を行い、それらの磁性や液晶性等の性質について検討を加えた。多くの化合物に液晶性は観察されず、また磁気的にも弱い反強磁性的相互作用が認められるのみであったが、一種類のシアノビフェニル誘導体においてモノトロピックな液晶的挙動が認められ、その磁化率を測定したところ昇温過程のキュリー・ワイス的挙動が、相転移を経由した後の降温過程ではSTモデルの磁気的挙動に変換されることが明らかとなった。また、相転移前の結晶構造は、アルコキシシアノビフェニル部とTEMPO部がそれぞれ分かれて、ほぼ等間隔にスタックしていること、ラジカル中心間はかなり離れていること等が明らかとなった。一方、導電性を有するスピン共役電子系を開発することを目的として、アニオンとなりうる置換基をTEMPOラジカルに導入した、新しいタイプの有機ラジカルアニオン(TEMPO-NHSO_3^-およびTEMPO-OSO_3^-)を合成した。次いで、これらをカウンターアニオンとして用いたTTF錯体(塩)の合成を行った。それらには、孤立ラジカルスピンによる反強磁性的相互作用が観測され、高い導電性は観測されなかったが、X線結晶構造解析より、いずれの錯体においてもTTFユニットが二量化を起こし、導電性カラムは形成されていないこと等が明らかとなった。
連続繊維シート成形管を打込み型枠兼横補強材に用いた合成RC柱の実験的研究

本研究成果報告書は平成11年度から平成13年度の3年間,日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(C)(2)の助成を受けて行われた研究成果をとりまとめたものである。本研究は正方形鋼管や円形鋼管にかわってアラミド連続繊維シートをエポキシ樹脂で固めた正方形または円形成形管を横補強材兼打込み型枠材として利用し,鉄筋(主筋と帯筋)を補強筋に用いた合成RC柱の新規提案を行ったものである。その結果,耐震部材として十分利用できることを実験的に明らかにした。その中で強調すべき点は以下の2点である。1)成形管と既存の帯筋を横補強材として二重に利用した方が,より効率的なせん断補強効果と横拘束効果を期待できる。しかも,成形管はかぶりコンクリートの剥離と剥落を防止し,靭性を高める効果がある。2)成形管と既存の帯筋を横補強材として二重に利用した本提案の合成RC柱は,せん断余裕度と付着余裕度をともに満足すれば靭性に富んだ曲げ挙動を期待できる。平成11年度はせん断スパン比1.5の短柱について、アラミド繊維シート正方形成形管の横補強効果と帯筋量、軸力比などの関係を明らかにすべく、ハイブリッドRC柱試験体に関して一定軸圧縮力下の正負繰り返し水平加力実験を行った。試験体は36.8MPaのコンクリート強度を用いた250×250mmの正方形断面で、内法高さ750mmの柱を4体製作した。主筋比は2.44%とし、軸力比は高軸力比である0.35と0.7で加力実験を行った。その結果、アラミド繊維シート正方形成形管と帯筋で二重に横拘束したハイブリッドRC柱試験体は、0.35はもちろんのこと、0.7という高軸圧縮力下においても鋼管RC柱に匹敵するような靭性に富んだ曲げ破壊先行の優れた耐震性能を示した。ただし、軸圧縮力が高いと曲げ強度略算値が実験値よりかなり小さくなり、せん断設計に大きな支障が生じる結果になることが判明した。これは略算式に横拘束効果にともなうコンクリートの強度上昇分が考慮されていないからである。このようなハイブリッド構造では横拘束効果の影響を考慮することが重要である。一方、帯筋なしの正方形アラミド繊維成形管のみでは、本試験体の場合横拘束効果が不足し、付着すべりが生じた。付着すべりはコンクリート強度や主筋量に依存し、コンクリート強度が弱い場合や主筋量が多い場合には正方形成形管のみならず、帯筋も必要とする。すなわち、正方形成形管と帯筋で二重に横補強することによって、横拘束効果を増大させ付着すべりを防止することが可能になることを、本実験結果は示している。これらの実験結果をせん断および付着余裕度の観点から整理した結果、両余裕度が共に1を超えると靭性に富んだ曲げ破壊先行が期待できることも大方わかった。次年度はせん断破壊する試験体を製作して、これらのことをさらに検証することを予定している。平成12年度はせん断スパン比1.5の短柱3体について,アラミド繊維シート正方形成形管および鋼管の横補強効果と帯筋,主筋などの関係を明らかにすべく,ハイブリッドRC柱試験体に関して一定軸圧縮力下の正負繰り返し水平加力実験を行った。試験体は37.9MPaのコンクリート強度を用いた250×250mmの正方形断面で,内法高さ750mmの柱を3体製作した。主筋はD-19シリーズ2体(主筋比3.67%)とD-13シリーズ1体(主筋比2.44%)とし,軸力比は0.35で加力実験を行った。これらの耐震加力実験は,平成11年度までに行った同シリーズのハイブリッドRC柱試験体に対して,横補強形式や補強量の差異がこれらの弾塑性挙動に及ぼす影響に関して検討したものである。その結果,帯筋における中子筋,成形管の層数や成形管の有無が,ハイブリッドRC柱試験体の弾塑性挙動にかなり影響を与えることがより明らかになった。コアコンクリートを効率よく横拘束することに加えて,カバーコンクリ-トの剥離・剥落を防止することが,ハイブリッドRC柱の耐震性能を確保する有効な方法であることがわかった。そのためには,中子筋付き帯筋と成形管で二重に横拘束する組み合わせがきわめて有効である。

しかも,せん断および付着余裕度が共に1を超えると,靭性に富んだ曲げ破壊先行が期待できることも明らかになった。このように,アラミド繊維成形管を用いたハイブリッドRC柱の設計法に関しても,大方の目安を得ることができた。したがって,本研究の最終年度である平成13年度は設計式の提案と,これまでの実験結果や解析結果をまとめて研究報告書をとりまとめる予定である。本研究は正方形鋼管にかわってアラミド連続繊維シートをエポキシ樹脂で固めた正方形成形管を横補強材兼打込み型枠材として利用し,鉄筋(主筋と帯筋)を補強筋に用いた合成RC柱の新規提案を行ったものである。平成13年度は本研究期間の最終年度にあたり,帯筋と正方形成形管の横補強効果を検証した。その結果,かぶりコンクリートの剥離・剥落を防止するために成形管を用い,せん断余裕度と付着余裕度をともに満足するように帯筋量で制御設計すれば,靭性に富んだ曲げ挙動を期待できることがわかった。この3年間にわたる研究成果は,以下の2点に集約される。1)成形管と既存の帯筋を横補強材として二重に利用した方が,より効率的なせん断補強効果と横拘束効果を期待できる。しかも,成形管はかぶりコンクリートの剥離と剥落を防止し,靭性を高める効果がある。2)成形管と既存の帯筋を横補強材として一重に利用した本提案の合成RC柱は,せん断余裕度と付着余裕度をともに満足するように設計すれば靭性に富んだ曲げ挙動を期待できる。
セルロース合成酵素の機能解析基盤の構築

セルロース合成酵素がセルロースを合成する仕組みは、実はあまり解明されていない。そこでセルロース合成酵素・合成活性を直接解析するために必要な下記3点の実験基盤を構築した:(1)セルロース合成酵素複合体の大腸菌発現系の構築、(2)試験管内および大腸菌内c-di-GMP合成系の構築、(3)試験管内セルロース合成活性の速度論的解析。いずれの実験材料・実験系もセルロース合成酵素そのものの解析を進める上で大変重要なものである(特に(1)は今まで報告のない貴重な研究資源である)。以上から、今後のセルロース生合成研究を飛躍的に進展させるための研究基盤を整備した。本課題では、セルロース生合成研究のための実験モデルとして、より単純な系である酢酸菌(Gluconacetobacter xylinus)を選択した。G.xylinusでは合成酵素遺伝子群(gxcesAgxcesD)がクラスターを構成しており、これらが複合体の構成サブユニットであると予測されるため、これらの共発現系を大腸菌発現系で構築することを目的とした。一方で、酢酸菌のセルロース合成活性はc-diGMP(環状二グアニル-リン酸)という小分子の細胞内レベル依存的に制御されていることが示唆されている。そこでc-diGMPレベルを高めた大腸菌形質転換体を利用することが、大腸菌によるセルロース合成を実現する上で不可欠であると考え、c-diGMP合成酵素(DGC, DiGuanyl Cyclase)の大腸菌発現系を構築と、その発現系の最適化を目指した。H22年度は、従来我々が用いていたものとは別のdgc遺伝子を用いることや、発現ベクターとして別のものを用いることで、より効率的なc-diGMP合成を目指した。その結果、より高い合成活性が報告された、ある好熱細菌由来のDGCを使うことでより大量のc-diGMPを試験管内合成で得ることに成功した。これにより、酢酸菌のセルロース合成酵素へのc-diGMPの影響を調べる実験を細かく行うことができるようになった。またLC/MS2の結果から、本遺伝子を発現している大腸菌体内においてもc-diGMPのレベルが明らかに上昇していることを確認することができた。つまり、大腸菌内にDGCとGxCes遺伝子群を共発現させることによりセルロースの大腸菌内合成系を開発するという本課題の目的の下準備が完成した。(1)酢酸菌セルロース合成酵素複合体GxCesABCDの大腸菌発現系の構築全長で9,000bpにもなるCesABCDオペロン全長の大腸菌発現系の構築に成功した。得られた発現系を使ってタンパク質を発現にも成功した。簡易チェックの結果、Dタンパク質以外は膜タンパク質であると思われ、封入体でばなく、フォールドしたタンパク質が発現している可能性が高い。組換え体合成酵素複合体を得られるようになったという点で大変重要なステップだと思われる。GxCesABCD遺伝子と、H22年度に開発したc-diGMP細胞内レベルを向上させた大腸菌に導入し、セルロース合成の大腸菌内再構成を試みたが、二つのベクターがコンパチブルでないことを見落としており、どちらかの発現系を、異なる複製起点を持つベクターに載せ替える必要があることが判明した。そこで、c-diGMP合成酵素の発現系を、別のプラスミドを使って構築することを試みた。現時点まで完成には至っていないが、間もなく完成の見通しである。(3)試験管内系を使った酵素反応速度論的解析H22年度に構築したc-diGMP合成のプロトコルをチューニングし、大量のc-diGMPが得られるようになった。このことを生かして、すでに構築している試験管内合成系を使って、セルロース合成の酵素反応速度論的解析を行った。その結果、セロオリゴ糖が反応に関与しうること、界面活性剤による可溶化で酵素反応機構が変化した(正の協同性が現れた)可能性があることを新たに示すことができた。以上から、セルロース合成反応機構解明のための準備(各種発現系構築)が進むともに、既報の試験管内合成系を使って、酵素反応に関する具体的な知見を得ることに成功した。いずれも、今後の研究発展の基礎となるもので、セルロース合成酵素の機能解析基盤構築の目的を達成することができた。
ウイルス媒介性昆虫のウイルス増殖機構の解明

Rice ragged stuntvirus (RRSV)はイネに病原性を示す。すなわちRRSVに感染したイネは葉がねじれ、萎縮することからRRSVに感染したイネではコメの生産量が低下する。罹病したイネが枯死するまでの間、トビイロウンカは罹病イネを吸汁することでRRSVを保毒し、体内でRRSVを増殖して健全イネを吸汁することで増殖したRRSVを健全なイネの篩管中に放出することによりRRSVを媒介する。これまでにRRSVを高度に保毒した区、低度に保毒した区、無保毒の区のウンカを対象に比較トランスクリプトーム解析を行い、DEAD box helicaseドメインを有しているタンパク質(DDX60)及び、チオエステル含有タンパク質(TEP2)をコードしている遺伝子の発現量がRRSVの保毒量と比例することを明らかにした。今年度は、これらのタンパク質のドメイン配列と相互作用するRRSV由来タンパク質をYeast-two-hybrid (Y2H)法により探索した。RRSVは10本のセグメントを有し、それぞれのセグメントは1.1-3.9 kbpあり、26-141 kDaのタンパク質をコードしている。40 kDa以上のタンパク質の解析はY2H法では困難と考えられたことから、分子量が大きなタンパク質については立体構造に影響しないと考えられる部位で40 kDa未満の分子量になるよう設計してY2H用のベクターであるpGADT7に分割して組み込んだ。一方、トビイロウンカ側の遺伝子DDX60、TEP2のドメイン配列と推定される配列をもう片方のY2H用のベクターであるpGBKT7に組み込み、それぞれのRRSV由来のタンパク質との相互作用を調べた。その結果、DDX60とRRSVのセグメント1、2、6の部分配列、TEP2とRRSVのセグメント1、2、4、5、6が相互作用する可能性が示唆された。Rice ragged stuntvirus(RRSV)を保毒したトビイロウンカと保毒してないウンカを個体別にRNA-seq解析を行うと同時に、定量PCR法による個体別にRRSVの定量を行った。この結果、トビイロウンカこ体内におけるRRSVの増殖量をRibosomal protein 49 (RP49)を標準として比較した結果、1個体あたりの値に10000倍以上の差異があることがわかった。このことから、最もViral RNA / RP49値の多い3個体と少ない3個体からRNAを抽出してRNA-seq解析を行った。その結果、高保毒3虫個体全ての発現量が低保毒3個体全てのものと比較して発現量が遺伝子は250遺伝子、そのうち、タンパク質をコードしている配列を有しているのは40遺伝子であった。これらをBLAST解析した結果、36遺伝子が遺伝子、Pfam解析で24遺伝子がHitした。逆に高保毒虫における発現量が低保毒虫よりも少なかったのは196遺伝子であり、このうち、CDS配列を有していたものは60遺伝子であり、これらをBLAST検索した結果、51遺伝子がHitし、Pfam解析でHitしたのは38遺伝子であった。これらの中で、低保毒虫と比較して高保毒虫で優位に発現量が上昇したのが、DEAD-box RNAヘリカーゼファミリータンパク質とチオエステル含有タンパク質であった。これらの遺伝子は他の昆虫においてウイルス媒介と関わりがあることが示されていることから、トビイロウンカにおいてもこれらの遺伝子がRRSVの増殖に機能していることが示唆された。本研究の初期においてDNAシーケンサーやイネを栽培するためのバイオトロンの不調のため、目的の遺伝子のクローニングやウイルスに罹病したイネの増殖に手間取ったため、本研究はスタートからかなり遅れてしまっていた。しかし、これらの問題がようやく解決したため、現在、本研究のペースが上がりつつあり、本来の目的に追いつくペースとなってきている。イネに病原性を示すRice ragged stuntvirus (RRSV)と本ウイルスの媒介虫であるトビイロウンカ(Nilaparvata lugens)をモデルとして、媒介虫の体内で増殖する植物病原ウイルスと相互作用する媒介虫体内の因子を探索するために、RRSVを保毒したトビイロウンカと無保毒のウンカの比較トランスクリプトーム解析を行い、差異の見られた因子を候補遺伝子としてウンカ体内におけるRRSVの増殖量と相関のあるタンパク質を調べた。その結果、DEAD-box RNAヘリカーゼファミリータンパク質類、チオエステル含有タンパク質類、Dicer2等のタンパク質の発現量でRRSVの増殖量と相関がみられた。これらタンパク質の中でDEAD box helicase 60 protein (DEAD60)、Thioester containing protein 2 (TEP2)の発現量がRRSVの増殖量と高い相関が見られたことから、これら2遺伝子のトビイロウンカ遺伝子の配列を解析してそれぞれの機能部位を、これらの部位と相互作用するRRSV由来タンパク質を解析するために行うYeast-two-hybrid(Y2H)法で用いるBaitベクターにクローニングした。さらにRRSVが有するタンパク質についてもY2HのPreyベクターにクローニングした。DEAD60とTEP2の塩基配列が解読でき、得られた配列を基にそれぞれの遺伝子の活性部位を調べた結果、それぞれの活性部位の大きさは210-1,899 bp.であったことから、Y2H法において各核酸配列がコードするタンパク質の発現は可能と推察され、これらの配列をY2HのBaitベクターにクローニングした。

一方、RRSVがコードするタンパク質の大きさは894-3,714 bp.であり、サイズが大きくY2Hでのタンパク質発現が困難と考えられたものについては、立体構造を形成しない部分で分割して600-1,200 bp.の断片としてPreyベクターへのクローニングを試みた。その結果、RRSV由来タンパク質の中で4か所にクローニングができない部位があったが、大部分は導入できたことから、それぞれのタンパク質の相互作用を調べる準備はほぼ整ったRice ragged stuntvirus (RRSV)はイネに病原性を示す。すなわちRRSVに感染したイネは葉がねじれ、萎縮することからRRSVに感染したイネではコメの生産量が低下する。罹病したイネが枯死するまでの間、トビイロウンカは罹病イネを吸汁することでRRSVを保毒し、体内でRRSVを増殖して健全イネを吸汁することで増殖したRRSVを健全なイネの篩管中に放出することによりRRSVを媒介する。これまでにRRSVを高度に保毒した区、低度に保毒した区、無保毒の区のウンカを対象に比較トランスクリプトーム解析を行い、DEAD box helicaseドメインを有しているタンパク質(DDX60)及び、チオエステル含有タンパク質(TEP2)をコードしている遺伝子の発現量がRRSVの保毒量と比例することを明らかにした。今年度は、これらのタンパク質のドメイン配列と相互作用するRRSV由来タンパク質をYeast-two-hybrid (Y2H)法により探索した。RRSVは10本のセグメントを有し、それぞれのセグメントは1.1-3.9 kbpあり、26-141 kDaのタンパク質をコードしている。40 kDa以上のタンパク質の解析はY2H法では困難と考えられたことから、分子量が大きなタンパク質については立体構造に影響しないと考えられる部位で40 kDa未満の分子量になるよう設計してY2H用のベクターであるpGADT7に分割して組み込んだ。一方、トビイロウンカ側の遺伝子DDX60、TEP2のドメイン配列と推定される配列をもう片方のY2H用のベクターであるpGBKT7に組み込み、それぞれのRRSV由来のタンパク質との相互作用を調べた。その結果、DDX60とRRSVのセグメント1、2、6の部分配列、TEP2とRRSVのセグメント1、2、4、5、6が相互作用する可能性が示唆された。今回、最もRRSVの増殖量と相関が見られたトビイロウンカ由来DEAD-box RNAヘリカーゼファミリータンパク質(DEAD-box)の全塩基配列を解読する。さらにDEAD-boxの次に相関が見られたチオエステル含有タンパク質とDEAD-box由来の二本鎖RNAを作成し、これらをトビイロウンカにインジェクションしてそれぞれの遺伝子の機能をノックダウンする(RNA interference: RNAi法)。そして、ウイルスを吸汁させ、トビイロウンカ体内においてRRSVの増殖量に影響があるのかをノックダウンしてない個体のものと比較することによって調べる。作用していることが確認されれば、それらの遺伝のうち、どの部位が活性機能しているのかをYeast-two hybrid法やプルダウンアッセイ法等により調べる。
規制政策に関する経済理論的研究－環境問題への自主的アプローチを起点とした研究－

本研究では以下のことを明らかにした。法的規制の導入を失敗する可能性がある場合、最適なメタ規制は法的規制よりも望ましい。最適なメタ規制が画一的でない可能性が高いのは以下の2つのケースである。企業と政府でパフォーマンスの変化が遵守費用に与える影響に関する情報格差がある場合で低遵守費用企業が多数派でかつ高遵守費用企業がごく少数でないケース規制導入前のパフォーマンス水準が政府には分からない場合で中遵守費用もしくは高遵守費用企業が少数であるケースである。ただし、最適なメタ規制では、少なくとも一部の異なる規制遵守費用を持つ企業が同じ規制水準に従うことになる。環境問題に対する自主的アプローチは、全ての企業に対して一律になりがちな伝統的な直接規制と比較して、企業の異質性に対して柔軟に対応できることが利点とされてきた。本研究では、直接規制の代替政策として自主的アプローチを利用する場合に、企業の個別事情を考慮し、柔軟に対応することが最も望ましいのか、最も望ましくなるのはどのような時なのか検討した。異質性の種類によって、最も望ましい自主的アプローチの形状が異なる可能性も考慮し、汚染削減の技術水準と(政策導入前の)排出水準の2種類の異質性を検討した。研究の結果、柔軟に対応するのが望ましくなるのは、汚染削減費用が高い企業への緩和措置が正当化できるケースのみであることが分かった。また、異質性の種類によって、高い企業への緩和措置が正当化できるケースが異なることも明らかにしたが、汚染削減費用が高い企業が多数派であるときは政策水準を一律にしたほうが良いこと分かった。本研究の学術的な貢献は、企業の異質性を勘案した上で、自主的アプローチを(そのメリット・デメリットを包括的に勘案した上で)理論的に分析したことである。自主的アプローチが環境政策として利用されるようになった1990年以降、自主的アプローチに関する経済理論的な研究は多数行われたが、企業の異質性を考慮した経済理論的な研究は存在しない。企業の異質性に柔軟に対応できることが利点とされてきたことを鑑みれば、異質性を考慮した研究は環境政策に対する有用な知見をもたらすと考えられる。本年度は、学会発表とともに前年度の研究成果が環境以外の分野の規制政策でどのように位置づけられるのかも検討してきた。本研究の理論モデルが分析対象としている政策は、法律の分野ではMeta-regulationと呼ばれる政府が自主規制を促す・強いる政策であること。また、モデルの分析対象の政策は、Comply or Explainと呼ばれる行動規範(コード)を守ることを原則として、行動規範を守れない場合に説明を求める規制アプローチの形であり、日本でも2015年に導入されたヨーロッパを中心に普及しているコーポレートガバナンスの分野で利用されているものでもあることの2点が明らかになった。以上の2点を前年度までの研究成果に盛り込み、論文の改訂を行った結果、規制政策に対してより広範囲にわたる政策的含意を引き出すことに成功したと思われる。政府の行政指導と法的規制との関係が、環境分野における自主的アプローチと法的規制の関係と相似的である中、本研究は前者をも射程に収めうるものである。その意味で環境政策以外の規制政策においても政策的インプリケーションを有していると考えられるため、他分野の規制政策の事例を調査し、本研究の成果が適用可能な事例を明らかにしたいと考えている。そのため、2016年夏に「法と経済学」もしくは「産業組織論」に関するヨーロッパの学会で研究報告や情報収集を行う予定である。経済学2016年3月にヨーロッパで開催される学会に報告申し込みを行い、その参加費・旅費用に、次年度の予算から10万円前倒し請求を行ったが、報告申し込みが受理されなかったため、学会参加を取りやめたため、予算が余ることになり自年度仕様額が生じた。2016年に夏に実施される国際学会で発表を行う(発表申込完了・審査中)。その学会の参加費もしくは旅費として利用する予定である。