hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ガリシアの農村を対象とした共同体の人類学的研究：非同一性に根ざした共同性の探究

本研究開始前から通算して5回の祭り参加を基に、祭りを通した農村共同体の現状と住民および関係者が抱く理想を捉えることができた。本研究の成果の一つとして、学界のみならず、一般にも開かれたシンポジウム「衰退する農村地域の再編を考えるー新たな農村文化創造の日欧比較」(平成28年11月26日@早稲田大学)を企画・開催した。そこでは本研究が目指す文化人類学あるいはヨーロッパ人類学の視点に止まらず、農村社会学、環境建築学、環境経済学、地球環境学を専門とする研究者をパネリスト/コメンテーターとして招き、多角的でグローバルに農村の現状と未来を議論した。また、学界のみならず、農業実践者も含めた実践的な議論も展開された。このシンポジウムにおいて報告者は、これまでのフィールドワークの成果を、特に、共同体の内部と外部の担い手から構成される祭りの構造と、それぞれの関わり方や思惑が基になった対象地域の実態を明らかにした。これについては、現在、投稿論文として執筆作業中である。本研究は外部に対して極めて閉鎖的にみえるスペイン・ガリシアの農村共同体について、祭り「私は村の出身(Son d'Aldea)」と「外部」の視点をもつその主催者たちに着目しながら、彼らと既存の共同体との間につくられる共同性を考察したものである。人類学的な調査を通して、この祭りが経済効果を狙うだけのイベントとは異なり、「内」と「外」の直接的な接触と協力によって成る、開放的な祭りであることを捉えた。また主催者たちは、祭りの前後期間における一時的な住民であり、地域の象徴を創造する重要な意味を有していることを明らかにし、村と関係が薄い人々による新たな農村の共同性のあり方を考察した。フィールド調査からは祭りの開催に至った動機から、(複数の)主催者、運営の仕方までを把握することができ、ほぼ計画通り進行している。祭りは、アルバ村のエコ・チーズ業者の発案により、村の隣人会がそれに賛同する形で2011年に始められた。開催当初から村とその周辺を巡りながら古の農村風景を体験する野外劇が祭りのメイン・イベントに位置づけられ、年を経るごとに演者の希望者が増加したという。全てガリシア語で構成され、ガリシアと農村あるいは田舎の再評価を強調し、村の将来を考える要素も用意されている。特に2012年からは、祭り前日に農村や農業に関する討論会が開催されるようになった。参加者に関して、開催当初はガリシア以外の他州からも観光的な目的で参加する人びとも多々見られたが、4回目となる2014年には祭りの趣旨に賛同する人びと、すなわち地元を見直す、あるいはガリシア語(教育)を促進する意思をもった「村出身者」の集会と化した変化が感じられた。このようなフィールドにおける成果に対して、文献調査には遅れがみられると言わざるを得ず、農村の実態に関してはフィールドから得た感覚の域を脱していない。特にガリシアの農村の把握に関して、パラス役場で収集を試みたが、より広い範囲のルゴ県庁やガリシア州政府でデータを入手し、確実な数的データの下にフィールドで得られた印象を裏付けする、あるいはそれに反する事実を把握する必要があるだろう。
液体呼吸の局所炎症抑制効果についての実験的研究

Partial liquid ventilation (PLV)には抗炎症効果があるといわれており、in vitro実験でPFCと接触した肺胞マクロファージの活性の低下、マクロファージからのTNF-a、IL-1、IL-6の産生の抑制、またPFCと接触した好中球の走化性低下などを証明した報告がされてきた。これらの報告からPLVが抗炎症効果をもつことは明らかであるが、どのようなメカニズムで抗炎症効果がもたらされるかについては明らかにされておらず、特にin vivoで調べた報告はみられない。そこで我々は次のような仮説を考えた。(1)既に炎症により活性化されて肺胞に浸潤してきた好中球・マクロファージ等の炎症性細胞が、PFCとの接触により不活性化されて炎症が抑制される(2)PFCが肺胞上皮表面を覆うことによって、間質から肺への炎症性細胞やサイトカイン等の移動を物理的に防ぐ事で炎症が抑制される(3)活性化された炎症性細胞の表面を肺胞内でPFCが覆ってしまい、更なる相互作用をブロックしてしまうことで炎症が抑制される(4)投与されたPFCにより炎症性細胞やサイトカイン類が洗い流されて肺胞から中枢気道に移動し、PLV中に行われる気道分泌物の吸引により除去される事で炎症が抑制される。好中球の活性化においてCD11bは炎症早期の内皮細胞への接着・遊走の過程に関与しており、BALF細胞中のCD11bの発現がPLV群において抑制されていれば(1)及び(3)の仮説を積極的に支持し得る。そこで実際に動物実験モデルにおいてBALF細胞中のCD11bの発現が抑制されているかどうかをラットLipopolysaccharide(LPS、エンドトキシン)気道投与肺傷害モデルにおいて検証した。また、両群とも気道吸引を行わない同じ条件でPLV群のBALF中のサイトカイン類が実際に抑制されていれば(4)は否定的である。そこでTNF-a、及びこれまで調べられていないMacrophage inflammatory protein (MIP) -2、Cytokine inducedneutrophil chemoattractant (CINC) -1の濃度を測定した。30min.(コントロール)群はLPS(エンドトキシン)気道投与後30分間ガス換気を行った。Gas ventilation (GV)群はLPS気道投与後30分のガス換気に引き続き2時間ガス換気を行った。PLV群はLPS気道投与後30分のガス換気に続いて2時間PLVを行った。全群、犠死後にBALを行った。BALF上清中のTNF-a、MIP-2、CINC-1濃度をELISAで測定した結果、PLV群で高い傾向にあった。Flow cytometryではBALF細胞中の抗CD11b抗体陽性細胞の比率はGV、PLV群間で差がなかったが、抗マクロファージ抗体陽性細胞比率はPLV群で有意に増加していた。これらの結果から、PLVのもつ抗炎症効果はCD11bの発現を介する系に関連したものではないこと、またPLVによってBALF細胞中のマクロファージ数比率が増加している事が示唆された。

PLV群はLPS気道投与後30分のガス換気に続いて2時間PLVを行った。全群、犠死後にBALを行った。BALF上清中のTNF-a、MIP-2、CINC-1濃度をELISAで測定した結果、PLV群で高い傾向にあった。Flow cytometryではBALF細胞中の抗CD11b抗体陽性細胞の比率はGV、PLV群間で差がなかったが、抗マクロファージ抗体陽性細胞比率はPLV群で有意に増加していた。これらの結果から、PLVのもつ抗炎症効果はCD11bの発現を介する系に関連したものではないこと、またPLVによってBALF細胞中のマクロファージ数比率が増加している事が示唆された。平成11年度(エンドトキシン気管内注入呼吸不全ラットモデルの作成)当モデルはTashiro,et.al.の方法を基に、我々も改変追試した。ラットをエーテル、ケタラールで麻酔した後、気管切開し気管チューブを挿入し固定し、人工呼吸を開始する。ペントバルビタール腹腔内投与でさらに麻酔しマスキュラックスで筋弛緩を行う。大腿動脈より血圧モニターおよび採血用のラインをとり、大腿静脈より輸液ラインをとる。輸液は乳酸加リンゲル率を10ml/kgで注入する。人工呼吸の換気条件は、100%酸素濃度、気道内圧25cmH20、PEEP5cmH20、I:E=1:1、呼吸回数40回/分で行う。エンドトキシンLPS40mg/kgを生食に溶かし(20mg/mL)気道内に注入する。30分ごとに動脈血ガス分折を行い、注入後60分の時点でPa02>400mmHgなら再度LPS40mg/kgを注入する。同様に30分ごとに動脈血ガス分析を行い、気管チューブに浸出液がみられたら吸引する。Pa02<200mmHgになった時点で呼吸不全モデルの作成完了とする。以上のプロトコールに沿って、呼吸機能の経時的変化を12匹のラットを用いて行い、安定した呼吸不全のモデルを作成することに成功した。同時に、ラットの尾静脈より採血し、末梢血中の各種サイトカイン、および、障害を受けた肺組織中の各種サイトカイン濃度を肺実質をホモジェナイズしたものの抽出液より、さらには肺胞洗浄液を採取しその中での各種サイトカイン濃度を測定し、液体呼吸モデルと通常の人工呼吸器による呼吸補助モデル(本年度作成したモデル)での差異を検討することが可能となるコントロールデーターをほぼ測定評価し終えたところである。現在研究速報として平成12年開催予定の日本呼吸器学会総会、および日本呼吸器外科学会総会にて本研究演題が採択され、発表予定である。液体呼吸における気道、肺実質局所での抗炎症効果を検討するために、まず気道内にLPS(Lipo-poly-Saccaride)を注入し、気道内に炎症を惹起させ呼吸不全となるモデルをラットを用いて作成した。対照としては、通常の換気方法である気体を用いた人工呼吸を採用した。結果:I群とII群間においては、BALF、組織抽出液中のTNF-α、MIP-2、CINC-1の値に有意な差は認められなかった。
骨髄由来細胞の機能改変による癌幹細胞特異的ｎｉｃｈｅを標的とした膵癌治療法の開発

本年度は膵癌における癌幹細胞機能の維持に寄与する癌細胞と間質の相互作用、間質細胞により形成される微小環境の詳細な機能について検討するため、以下の検討を行った。1)豊富な間質細胞によりもたらされる癌細胞内の環境の変化について、浸潤性膵癌とIPMA、IPMC組織のマイクロRNA発現プロファイルの比較を行った。その結果、IPMA、IPMCに比べて浸潤性膵癌において特異的に発現低下がみられるmiR-126の標的遺伝子であるADAM9が浸潤性膵癌特異的に発現していることが確認された。対照的に、浸潤性膵癌特異的に発現上昇がみられるmiR-197については膵癌細胞株に上皮間葉形質転換(EMT)を惹起する能力が確認され、浸潤性に寄与する可能性が示唆された。以上の結果からADAM9は治療用エフェクター細胞の標的分子として有望であり、miR-197の抑制と併用することで治療効果の向上が期待できるものと考えられる。2)間質細胞と癌細胞の相互作用をin vitroで評価するため、間質細胞との接触条件下での培養の後、セルソーターにて分離を容易にするためにGFPで標識した膵癌細胞株を作成した。ヒト膵癌細胞株Panc-lにGFP発現プラスミドを導入し、安定発現細胞株を作成。GFP蛍光による良好な分離を確認した。3)間葉系幹細胞と癌細胞との共培養系を樹立するための予備実験として、膵星細胞との共培養による癌細胞側の遺伝子発現変化を確認した。既報にて膵星細胞との共培養で発現上昇がみられるEMT関連転写因子、Snailとともに癌幹細胞機能との関連が報告されている複数の遺伝子の発現が上昇していることが確認された。以上の結果は癌幹細胞を標的とする治療用エフェクター細胞の作製と治療応用に向けた基礎データとして有望であると考えられる。前年度までの解析により膵癌細胞の代謝機構に影響を与える可能性があるマイクロRNAとしてmiR-197が同定されたため、本年度は実際の代謝機構の変化につき検討を行った。また、膵癌幹細胞機能に関連する分子についても解析を進め、他の癌種での発現増加が報告されているCUB-domain containing protein 1 (CDCP1)の膵癌細胞における発現誘導機構と機能の解析を行った。1)ヒト膵癌細胞株Panc-1およびAsPC-1にmiR-197前駆体を導入したところ、培養上清中の乳酸濃度の上昇がみられ、いわゆるWarburg効果が誘導された可能性が考えられた。マイクロアレイによる遺伝子発現プロファイルの解析からは複数のミトコンドリア関連蛋白の発現変化が確認され、中でもミトコンドリア内外での物質交換に関わるVDAC1発現が低下していた。VDAC1ノックダウンはmiR-197導入と同様に培養上清中の乳酸濃度を増加させることが判明した。2)ヒト膵癌細胞株Panc-1に上皮間葉形質転換を誘導する各種サイトカイン刺激を行い、bone morphogenetic protein 4がCDCP1発現を増加させることを見出した。また、Panc-1を用いてCDCP1に対するshRNAを安定発現するノックダウン細胞株を作成し、機能解析を行った。CDCP1ノックダウン細胞では癌幹細胞の形質の一部である非接着条件下でのspheroid形成能の低下や、ゲムシタビン処理後の細胞生存性の低下といった変化がみられた。膵癌細胞でのCDCP1発現誘導機構および機能の解析については国内外の学会で発表を行った。また、論文作成・投稿を行い、掲載に至っている。今回の検討では癌細胞特異的な代謝機構や癌幹細胞機能の制御機構の一端が明らかにされた。今後、これらの知見を膵癌の新規治療開発へ応用することが期待される。本年度は浸潤性膵癌特異的に高発現がみられるマイクロRNAについて詳細な解析を行った。昨年度に膵癌細胞株の上皮間葉形質転換(EMT)を促進することが判明したmiR-197について、その標的遺伝子の同定と膵癌細胞の細胞機能に与える影響を検討した結果、以下の知見が得られた。1.データベース解析により、miR-197の標的遺伝子としてE-cadherin結合蛋白であるp120 cateninが同定された。p120 catenin mRNAの3'UTRに存在する配列を導入したレポーターベクターのルシフェラーゼ活性はmiR-197により抑制されることが明らかとなり、p120 cateninはmiR-197の直接の標的遺伝子であることが示された。2.p120 cateninのsiRNAによるノックダウンはmiR-197と同様に膵癌細胞のEMTを誘導し、上皮系マーカーであるE-cadherinの発現低下と間葉系マーカーであるVimentinの発現上昇を来すことが証明された。3.治療用エフェクター細胞によるmiR-197発現抑制を実現するための基礎実験として各種サイトカイン刺激による発現変動の有無を確認したが、miR-197発現を変化させるサイトカインや成長因子の同定は困難であった。miR-197が膵癌細胞の細胞機能に与える他の影響を網羅的に解析するため、miR-197導入による遺伝子発現プロファイルの変化をマイクロアレイにて網羅的に解析した。その結果、多数のミトコンドリア関連蛋白質の発現変動が確認された。

ミトコンドリア機能の変化は細胞死の誘導に関連するため、癌細胞の細胞死誘導・癌幹細胞機能の廃絶をもたらすエフェクター細胞作製に際して有用な治療標的になりうると考えられ、以上の結果は有用な基礎データになるものと思われる。本年度は膵癌細胞の特異的なマーカーとしてADAM9が同定され、癌幹細胞機能の主要な機能である転移能に関与するmiR-197も同定された。これらの分子を今後治療用エフェクター細胞の作製へ応用する予定であり、次年度以降間質細胞と膵癌細胞の共培養系を用いて詳細な機能の解析を予定しているため、進捗状況はおおむね順調である。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の検討により、癌幹細胞機能の一つであるEMT誘導に関わるマイクロRNA、miR-197の詳細な機能が明らかになった。miR-197はEMT誘導のみならず細胞内代謝への関与も示唆されており、これらを標的とした治療法の開発に有用なデータが得られているため、進捗状況はおおむね順調である。現時点では膵癌細胞特異的に発現するマーカーの候補となる分子が同定され始めており、膵癌幹細胞の機能を制御する分子の同定と機能解析が先行している状態である。これらの分子を利用した治療用エフェクター細胞の試作を進めながら、発癌モデル動物を用いた新規治療標的分子のスクリーニングを行うことで効率的に計画を進められると考えられる。治療用エフェクター細胞の試作に際しては遺伝子導入が比較的容易な不死化ヒト膵星細胞株を用いることも検討し、候補となる遺伝子の迅速な選別を進める予定である。1)間葉系細胞と膵癌細胞株の共培養系を用いて、miR-197導入により発現変化がみられた遺伝子が影響を受けるかを検証する。変化がみられた遺伝子についてはsiRNAによるノックダウン実験を行い、特にミトコンドリアによる細胞内代謝(酸化的リン酸化と解糖系のバランスなど)への影響を評価する。2)間葉系細胞へmiR-197が与える影響につき、マイクロRNA前駆体を導入して評価を行う。対象となる間葉系細胞としては膵星細胞、骨髄由来MSCなどを用い、分化傾向や細胞機能に変化が生じるかを検討する。3)上記により同定される因子について、間質系細胞との混合移植により形成されるヌードマウス皮下腫瘍モデル・膵同所移植モデルを用いて腫瘍形成能への関与を検討する。具体的には各種ミトコンドリア関連蛋白の安定ノックダウン細胞株(膵癌細胞株および間質細胞由来)を作成し、腫瘍形成能・遠隔転移形成能や抗癌剤感受性の変化について検討する。以上の計画により、膵癌細胞の代謝系を正常化させることで癌細胞の細胞死誘導と幹細胞機能の廃絶を実現するエフェクター細胞開発のための基礎検討を行う。
バイカル古人骨のゲノム解析可能性調査

【目的】本研究課題では、多数の古人骨試料を用いて低深度の次世代シーケンシング(NGS)を試みることで、全ゲノム解析に進むための可能性を調査することを目的とする。【材料と方法】バイカル湖周辺から発掘された新石器時代中世にかけての29個体の古人骨試料を採取した。このうち、頭蓋骨全体がよく保存されている個体については、写真撮影および三次元スキャナーを用いて三次元デジタル画像の取得を行なった。骨コラーゲンの抽出を行い、放射性炭素年代測定を行なった。骨片・歯試料からDNAを抽出し、NGS用DNAライブラリーを調整した。NGSは、Illumina MiSeqを用いて行なった。【結果と考察】古人骨29個体に対してDNA抽出を試み、25個体からDNAを検出することができた。抽出DNAのピークサイズは、100kb以下のものがほとんどであり、DNAの断片化が進んでいることが示唆された。このうちDNA濃度が薄いものを除いて、20個体からDNAライブラリーを作成することに成功した。NGS解析の結果、ヒトゲノム配列へのマップ率が10%を超えたものは11試料あり、そのうちNovii Zagan遺跡(新石器時代)の1試料およびKalyonovo遺跡(中世)の1試料は60%を超えるマップ率であった。また、DNA断片末端の脱アミノ化パターンは、得られた配列が古代DNA由来であることを示した。これらの結果から、今回調べたシベリア古人骨はゲノム解析が十分に可能であることが示された。また、DNAライブラリー作成に成功した試料のうち、各遺跡から12個の試料について放射性炭素年代測定を行い、一番古い試料で紀元前約6000年、一番新しい試料で紀元約1200年であり、その間の時代における試料も揃っていることが確認された。今後、全ゲノム配列をできるだけ高深度で取得することを目指して解析を進めたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現代人および2万4千年前のマリタ古人骨のゲノムデータなどからも、現生人類の東アジアへの拡散における北周りルートの存在は確認されるが、その詳細については未だ明らかではない。北周りルートを通る移動の波を含め、東アジア人集団形成過程に関する疑問に答えるためには、既存のデータだけでは不十分であり、さらなる古人骨ゲノムデータの収集が必要不可欠である。本研究では、ロシアの共同研究者を通じて、シベリアの古人骨試料の三次元形態を計測した上で、骨片の採取を行い、全ゲノム解析に耐えうるDNAが抽出できるかの可能性調査を行う。さらに、mtDNAや核ゲノムの特定の遺伝子領域を用いて、試料となる個体の系統的位置や表現型を推定する。そして、最も状態の良い試料を選別して、全ゲノム解析を試み、集団遺伝学的解析により過去のヒトの移動および集団形成過程について明らかにする。新学術領域研究「パレオアジア」の目的は、アジア大陸部でそれ以前の石器文化を担った原人や旧人が如何にして絶滅し、現生人類に取って代わったのかを実証的に明らかにすることであり、本研究ではシベリアの古人骨を用いてゲノム解析をすることで、当該領域に貢献する。さらなる古人骨のゲノム解析によって、「交替劇」に関わる現生人類の拡散ルートを解明することが可能となる他、デニソワ人を含む旧人や原人と現生人類との混血が検出される可能性も秘めている。また、本研究は、東アジアにおける所謂“モンゴロイド"的形質の進化の謎を解き明かす鍵を提供する。29個体の古人骨試料のうち、15個体からDNA抽出を行なった。次に、抽出DNA濃度の比較的高い検体を10個選出し、DNAライブラリーを作成した上で、次世代シーケンサーMiSeqによるシーケンシングを行なった。シーケンシングの結果、ヒトゲノム配列にマップされる率を調べると、新石器時代の5試料では0.486.86%、未確定だがおそらく青銅器時代と目される3試料では2.3124.90%、中世の2試料では14.9262.01%であった。これらの値は、高いほどバクテリア配列などのコンタミネーションが少なく、ヒト由来配列を効率よく読むことができることを示している。現在、これらの試料について放射性炭素年代測定も進めている。

NGS解析の結果、ヒトゲノム配列へのマップ率が10%を超えたものは11試料あり、そのうちNovii Zagan遺跡(新石器時代)の1試料およびKalyonovo遺跡(中世)の1試料は60%を超えるマップ率であった。また、DNA断片末端の脱アミノ化パターンは、得られた配列が古代DNA由来であることを示した。これらの結果から、今回調べたシベリア古人骨はゲノム解析が十分に可能であることが示された。また、DNAライブラリー作成に成功した試料のうち、各遺跡から12個の試料について放射性炭素年代測定を行い、一番古い試料で紀元前約6000年、一番新しい試料で紀元約1200年であり、その間の時代における試料も揃っていることが確認された。今後、全ゲノム配列をできるだけ高深度で取得することを目指して解析を進めたい。引き続き、試料からのDNA抽出およびライブラリー作成を進めていく。今後、ヒトゲノム配列へのマップ率の高かった検体について、さらに深くシーケンシングすること、あるいは、エクソンキャプチャーなどによりヒト配列を濃縮してシーケンシングすることを検討している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
自動車・航空機応用のためのＢＮナノチューブと低密度金属による超軽量高強度材料開発

放電プラズマ焼結(SPS)法や高圧ねじり加工(HPT)法と呼ばれる粉末焼結法により、ナノチューブの含有率を5 wt%(すなわち9.7 vol%)に上昇させたアルミニウム(Al)/窒化ホウ素ナノチューブ(BNNT)複合材料を作製した。3.0 wt%のBNNTを含有したAl-BNNT試料の値は、HPT法で作製した純粋なAlの試料の90 MPaに比較して、2倍以上の190 MPaに達した。また、本試料の室温における最大引張強度が、BNNTを含有しないHPT法で作製したAl試料の200 MPaに比較して、1.5倍の300 MPaに達することが分かった。プロジェクト1年目では、窒化ホウ素ナノチューブとアルミニウムとのナノコンポジット(nanocomposites)ハイブリッドを中心に研究を行った。試料作製はシリコン基板等上の窒化ホウ素ナノチューブ粉末にアルミニウムを室温下にてマグネトロンスパッタする方法を用いた。Alコーティング膜厚5300nmのサンプルに対し、各構造解析・観察を行った結果、それぞれの窒化ホヴ素ナノチューブに均一にアルミニウムがコーティングされており、Alコーティング膜厚が150nm以下のものはA1はアモルファス膜として存在し、150nm以上では多結晶膜となることが分かった。さらに、AFMセンサーが搭載された高解像TEM内においてその場観察(in situ)での曲げおよび引張試験を行い、窒化ホウ素ナノチューブとアルミニウムとのナノコンポジット材料1本による試験の結果、引っ張り強度5.1GPa、ヤング率228GPaとアルミニウムの強度と比べてそれぞれ約128倍、3.3倍大きくなったことが分かった。また、ナノコンポジット材料と同様アルミニウムを用いたマイクロコンポジット(microcomposites)の作製および評価も行った。マイクロコンポジット試料は窒化ホウ素ナノチューブとアルミニウム粉末からペレットを作製し、それを用いてメルトスピニング法により作製した。サンプルの評価はナノコンポジット同様構造解析を行い、アルミニウムの多結晶構造に窒化ホウ素ナノチューブが埋め込まれていることを確認した。また、マイクロコンポジットの曲げおよび引張強度を島津製精密万能試験機(初年度購入)測定した。詳細に関しては来年度報告する。本研究では、光学顕微鏡法、透過電子顕微鏡法、走査電子顕微鏡法、X線回折、およびエネルギー分散型X線解析装置により、2つの相が規則正しく密に分散しているか評価した。その結果、両手法を用いた試料それぞれにおいて、ホウ化アルミニウムもしくは窒化アルミニウムのような他の相が、AlとBNNTのマクロなスケールの複合体中に形成されていないことが分かった。SPS法で作製した試料(結晶粒径が10-20 &#61549;m)では、試料の硬さに悪影響を及ぼすBNNTのマイクロスケールの不連続性や空孔が存在し、BNNTがAlの結晶粒界に沿って優先的に配向していることが明らかとなった。一方で、HPT法で作製した試料では、むしろ細かい結晶粒のAlマトリックス(結晶粒サイズが数100 nm)内でナノチューブが分布していた。ゆえに、HPT法で作製した試料の硬さは、Alペレット中に固溶したBNNTの増加とともに劇的に上昇することが確認された。一方で、ナノチューブを含有する試料では、割れに対する弾性ひずみが明らかに減少した。ナノ-ボロンナイトライド(BN)相(BNナノチューブまたはBNナノパーティクル)が、最高で5 wt.%まで埋め込まれたリボン状アルミニウム(Al)は、メルトスピニング法によってアルゴン雰囲気下で作製された。構造特性の比較には、X線回折法(X-ray diffraction; XRD)、走査型電子顕微鏡法(Scanning Electron Microscopy; SEM)、透過型電子顕微鏡法(Transmission Electron Microscopy; TEM)および、摂氏20度から600度下の範囲内で行った内部摩擦測定により解析された。結晶粒界上では、ナノ-BN相の全くない部分と、結晶粒界上に二元または三元系のB/Nの両方または一方を含んだAl相形成部分が確認された。

結晶粒部分は、結晶構造に欠陥および混合物のないマイクロサイズの構造が見られた。それぞれのリボンに対して、室温にて引張り試験が行われ比較を行った。この結果から、ナノチューブ、ナノパーティクル両方のナノ相に対して、Alマトリックスに対するナノ-BN添加の強化効果が明らかとなり、特にBNナノチューブを含んだ試料においてその結果が顕著に現れた。最大引張り強度は150 MPa以上に達し、少なくとも同様にメルトスピニングにより作製した純Alリボンの2倍の値を示した。ナノBN添加物とAlマトリックスの内部構造の相互関係は、構造解析および内部摩擦データに基づいて詳細に解析された。この先駆的研究は、将来の自動車および宇宙事業応用に用いる超軽量かつ超強靭な“夢の"構造材料への実用化への第一歩を開いた。初年度(平成23年度)"ナノコンポジット"に関する研究を中心に行い、論文を投稿した。マイクロコンポジットの研究に関しては完結はしていないものの、実験の導入部分は終了しており、順調に進んでいると考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。マルチウォールBNナノチューブで強化されたAlマトリックスの機械的特性は、“ナノコンポジット"および“マイクロコンポジット"両方の研究結果において飛躍的に向上した。ナノコンポジットにおいて、AlをコーティングしたBNナノチューブは、Alナノワイヤと比較すると、引張り強度が100倍まで増加した。このパラメーターはBNによって強化されたAlマイクロコンポジットを同条件で作製した純Alリボンと比較すると3倍となった。初年度(平成23年度)は"ナノコンポジット"に関する研究を中心に行った。今年度以降はアルミニウムをベースとしたマイクロ、マクロコンポジット材料の研究を強化させ、将来の自動車・航空機へのコンポジット材料の実用化を目指した研究を行う。・粉末冶金法、すなわち金属粉末を成形・焼成することによる、様々な分量のBNナノチューブを添加したバルク状アルミニウムの合成・放電プラズマ焼成法(SPS)による、BNナノチューブの含有量を変えたバルク状アルミニウムの合成・純アルミニウムとBNナノチューブを含んだアルミニウムにおける構造と結晶粒界形状の、SEM、TEMによる比較観察硬度、降伏強度、最大引っ張り強度および、展延性に関する、純アルミニウムと合成された複合素材における相違の島津引張試験機を用いた評価
周期比較器を用いた全ディジタル位相同期回路の設計・実装

本研究では実際にチップ上で回路として動作する全ディジタル位相同期回路を実装すること、その性能を向上させ実用レベルにまで引き上げる事を目的とする。具体的にはモバイル用システムオンチップ上クロック生成回路、90nmプロセス、電源電圧1V、対応周波数700MHz-300MHzを満足するような位相同期回路を想定し、設計・試作・評価を行う。十分な低雑音性能や高速なロック時間(0.1ms程度)、省チップ面積(0.2mm四方)を目指す。当該年度では、前年度において動作確認することができた、新規アーキテクチャによる周期比較方式全ディジタル位相同期回路の実装に関するブラッシュアップを行った。提案アーキテクチャにおいては、ディジタル・エラーに起因して、微小時間領域での動作が不安定になる可能性がある。これを回避するために、新たな補助回路として位相変動方向検出回路を考案・追加実装し、全ディジタル位相同期回路全体の動作安定化を実現した。さらに、新規アーキテクチャである周期比較方式は通常の位相同期回路とは全く異なる動作原理を有しているため、新たな数式モデルとして漸化式的な解釈を加え、その動作や特性の解析を行った。これにより、提案アーキテクチャが本質的に有する周波数変調雑音に関して、実装にあたって内部発振器の雑音成分を考慮すると、雑音のピークが低減されることを確認できた。研究の目標とする90nmプロセスでの試作・評価を行うことは出来なかったが、実装に関する詳細な解析を加えたことで、90nmプロセスによって目標とする性能を確保する、より強固な見通しを得ることができた。当該年度での成果として、新しいアーキテクチャの全ディジタル位相同期回路を提案・設計し、従来では回路全体の特性などを支配し、面積的にも大きな部分を占めていたアナログ・ループ・フィルタの簡素化およびディジタル化を行った。チップ上における回路面積の削減(五割程度)、低コスト化を実現し、更に柔軟な設計を可能とすることができ、高速な動作(ロック時間をマイクロ秒オーダーまで縮め一桁以上の改善)を獲得した。また、250nmプロセスを用いた試作・測定によって性能評価を行った。チップの作成プロセスが異なるため、研究目標との単純な比較は難しいが、90nmプロセスを用いる事で十分に目標とする性能を確保できる見通しと、主目的である新規アーキテクチャの動作確認をすることができた。さらに、位相同期回路中の発振器部分に由来する雑音が位相同期回路全体に及ぼす影響に関して、回路要素毎のモデル化による数式的な解析を行った。提案する新しいアーキテクチャでは、発振器由来の雑音に対しては、従来と比べ非常に強い耐性を持っていることが判った。
英国ミドルブラウ文学・文化に関する学際的研究

本研究では、Winifred HoltbyとVera Brittainという大卒のジャーナリスト兼作家が多数の定期刊行物に執筆した記事を渉猟・分析した上で、これらの作家の小説テクストおよびそれらを原作とする映画テクストを検討することによって、彼らが、同時代のハイブラウの作家とブラウの戦いを展開しながら、もう一方で、大衆教養主義という言葉に代表されるような、教養を身につけて社会的上昇をめざす下層中流階級のミドルブラウの読者にアピールする執筆活動を行って、イギリス社会が福祉国家へと向かう戦間期の動きの一翼を担っていたことを明らかにした。2014年度は、ミドルブラウに関する研究書と関連する映画DVD等の資料を収集・分析することによって、英国ミドルブラウ研究の先行研究の状況を整理・把握し、戦間期イギリスのモダニズム文学、定期刊行物におけるジャーナリズム、および映画の分野において、ハイブラウとミドルブラウによる「ブラウの戦い」が見られる文化的状況をかなり明確に理解することができた。それを踏まえて、第86回日本英文学会大会(2014年5月24日(土))で登壇したシンポジウム「ミドルブラウの挑戦」では、1922年にイギリスで発刊された雑誌Good Housekeepingの主に1930年代の記事を分析し、同誌上でVirginia Woolfなどハイブラウの作家と、Winifred Holtby, Vera Brittainなどミドルブラウ寄りの作家による、女性の貧困の問題と女性の職業に関する論争がおこなわれていたことを明らかにした。また、シンポジウムの他の登壇者と有益な意見交換をすることができた。今後、このテーマについてはさらにリサーチを進め、論文化する予定である。また、2015年2月末にリサーチをおこなったNew York Public Libraryでは、絶版となっているVera Brittainの著作を入手し、Virginia WoolfなどCambridgeを中心に発信するハイブラウのモダニズム作家に対し、BrittainがOxford大学Somerville College出身の若手作家がジェンダーや女性による文学の問題について論争を仕掛けていることを知ることができた。この問題については、引き続き資料分析を継続する予定である。2.「ミドルブラウ研究会」を4回(2015年5月9日(土)、2015年8月1日(土)、2015年11月28日(土)、2016年3月27日(日))開催し、先行研究の検討と討論を行い、その上で論集の3.日本ヴァージニア・ウルフ協会の論集に論文「ミドルブラウ文化と女性知識人ー『グッド・ハウスキーピング』、ウルフ、ホルトビー」を投稿し、査読に通過した。この論文は、28年度に刊行される予定である。4.首都大学東京のジャーナルMetropolitanの招聘を受け、論文「田舎の日常性とモダニズムーロレンスとオーウェルの〈牧師の娘小説〉」を寄稿した。ロレンスとオーウェルのテクストにおけるモダニズムとミドルブラウ性の関連について論じている。入手した資料や先行研究の分析を順調に進めることができている。それをもとに、ヴァージニア・ウルフ協会の論集(28年7月に刊行予定)にミドルブラウとウィニフレッド・ホルトビーを論じる論文を投稿し、査読を通過した。また、本研究の過程でミドルブラウとモダニズムの関係もこれまでよりも明確になりつつあるため、その成果の一部を首都大学東京のジャーナルMetropotlianに論文として寄稿した。ミドルブラウ研究会での討論では、ブラウの戦いに関する議論を昨年度より深化させ、問題点を洗い出すことができた。それにより、28年度か29年度にミドルブラウ研究会で論集を出版する見通しを立てることができた。この論集では編集委員を担当する予定である。家庭と校務の事情でイギリスの図書館における資料収集を行うことができなかったため、その分の資料収集(特に映画関係)は遅れているが、全体としては、日本にいながら購入できる範囲で定期刊行物の資料収集を行い、その分析を進め、業績をいくつか発表することができていると言える。28年度には、Good Housekeeping、School Mistress、および、Close Upといった定期刊行物の1920年代、30年代の記事を分析した。平成28年9月に出版された拙論は、Good Housekeeping誌において、ハイブラウのモダニスト作家Virginia Woolfと、ミドルブラウの作家Winifred HoltbyおよびVera Brittainがブラウの戦いを展開しつつ、不況期の田舎のイングランドについて議論していたことを明らかにした上で、ウルフの小説Between the Acts(1941)とホルトビーの小説South Riding(1936)が、国際的な見地から田舎のイングランドが抱える問題を表象していることを論じた。29年度に刊行予定の拙論では、従来ハイブラウな映画雑誌とみなされてきたClose Up誌において、Dorothy RichardsonやBryherといった女性作家が、ミドルブラウの見地からブラウの戦いを仕掛けていたことを明らかにした上で、Holtbyの小説を原作とする映画South Riding(1938)が、ブラウの戦い、および、イギリス映画産業とアメリカ映画産業の間の戦いを踏まえつつ、イギリス映画の再定義を試みる、「コスモポリタン・ミドルブラウ」的映像テクストであることを論じている。この2本の拙論においては、本研究の目的である、「20世紀前半の英国ミドルブラウの文化・文学が有した革新性と国際性を、HoltbyとBrittainのジャーナリズムにおけるエッセイや小説やその映画化作品分析し直すことによって、明らかにする」という目的が達せられている。特に、英国ミドルブラウ文化において階級横断性が見られると同時に、あるべき社会主義が検討されている様相もあぶりだすことができたことは有益であった。

平成28年度には、収集した定期刊行物の資料を順調に分析し、また、論文を執筆することによって、本研究を順調に進めることができた。本研究は、20世紀前半の英国ミドルブラウ文化・文学が有した革新性と国際性を明らかにするために、(1)戦間期英国ミドルブラウ文化において鍵となる役割を果たしたWinifred HoltbyとVera Brittainいう女性知識人の高踏的及び大衆的ジャーナリズムにおける著作、エッセイ、小説、及び小説の映画化作品に焦点をあて、(2)それらを国際性、階級・階層横断性、あるべき社会主義の検討という観点から分析し直すことによって、(3)英国ミドルブラウ文化・文学が、英国社会の階級・階層を再編成しただけでなく、第二次世界大戦後に成立する福祉国家的枠組みを準備したダイナミックかつ複雑な営みであったものと捉え直し、文化史的観点から学際的に論じた。研究は、主に個人研究として行ったが、並行して「英国ミドルブラウ文化・文学研究会」を1年に3回程度開催し、文献に関する討論、メンバーの発表とそれに関する意見交換を行い、2018年度には論集『英国ミドルブラウ文化研究の挑戦』を刊行した。個人の業績としては、2014年に日本英文学会シンポジウム「ミドルブラウという名の挑発」に講師として登壇したことにくわえて、2016年度にHoltbyの定期刊行物上の仕事に関する論文を1本、2017年度にHoltbyの小説、およびHoltbyの小説を原作とする映画テクストに関する論文を計2本、刊行した。2018年度には、Brittainのジャーナリストおよび小説家としての仕事関する論文が2本刊行される予定である。総括すれば、本研究は、HoltbyとBrittainといった女性知識人がブラウの戦いをジャーナリズム及び小説上で繰り広げていたという事実、および、それらの著作の内容が英国社会の階層の再編成および大衆教養主義に寄与するものであり、イギリスが福祉国家へと再編成される動きに寄与していた可能性を明らかにしたと言える。本研究では、Winifred HoltbyとVera Brittainという大卒のジャーナリスト兼作家が多数の定期刊行物に執筆した記事を渉猟・分析した上で、これらの作家の小説テクストおよびそれらを原作とする映画テクストを検討することによって、彼らが、同時代のハイブラウの作家とブラウの戦いを展開しながら、もう一方で、大衆教養主義という言葉に代表されるような、教養を身につけて社会的上昇をめざす下層中流階級のミドルブラウの読者にアピールする執筆活動を行って、イギリス社会が福祉国家へと向かう戦間期の動きの一翼を担っていたことを明らかにした。
常緑広葉樹のシュートモジュール動態と樹形形成

北限域に分布する常緑広葉樹は、強い温度季節性のもとで生育している。シュート伸長は年に1回、春に起こり(Nitta & Ohsawa 1997,Ohsawa & Nitta 1997)、季節性への適応の程度に応じて、保護の程度の強い鱗芽、苞芽、保護のない裸芽の3タイプが類型化できた(Nitta & Ohsawa 1998,2001)。この3つの芽タイプを日本の南の沖縄山原地域、鹿児島県屋久島低地林、千葉県清澄山の3地点で比較したところ、南から北に向かって種数は減少するが、3地点間で苞芽種の割合はほとんど変化しなかった。一方、鱗芽種の種数は、沖縄では小さく、北に向かって増大した。また、分枝様式を上述3地点で比較したところ、南から北に向かって休眠する先発枝の種数割合が増大した。以上の結果から、南ほど連続成長的で北に向かって周期成長的な樹木が生育することが明らかになった(Ohsawa & Nitta 2002)。本年度は、千葉県清澄山において、クロバイ(苞芽種)の樹形発達過程を調査した。主軸、同時枝ともに枝の加齢にともなってシュート長が短くなり、葉数が減少した。一方「葉数/シュート長」は主軸では経年変化が見られるのに対し、同時枝では見られなかった。今後もデータ解析をすすめ、クロバイの樹形発達過程をシュートモジュールに着目して明らかにしていこうと考えている。成果がまとまりしだい、論文にとりまとめていく予定である。このほか、1999年、2000年に参加した「ブータンヒマラヤの生物分布帯に関する生態学的研究第3次」(研究代表者大澤雅彦)の成果報告書のとりまとめをおこなった(Nitta & Ohsawa 2002)。ブータンに生育する常緑広葉樹についても上述の3つの芽タイプが見られ、苞芽種がもっとも多かった。分枝様式では先発枝の種が多かった。またシュートのフェノロジー調査の結果、標高の低いところに生育する樹木の方が高いところに生育する樹木に比べて、シュート伸長終了時期が早いことが明らかになった。
エレクトロニクス材料の熱力学的性質に関する研究

1.高純度金属中の極微量の酸素の定量:当研究室で開発した安定化ジルコニア固体電解質を用いた酸素センサ-と酸素ポンプを併用した改良型電量滴定法により従来信頼できる測定例のないGe、Bi、Sb中の酸素の定量を行い十分信頼性のある測定値を得た。2.2元合金中の微量酸素の熱力学的挙動に関する研究:各種の2元合金中の酸素の熱力学的性質の中で、特異な挙動を示す金属-カルコゲン系の代表としてNi-S、Co-S系おとりあげ当研究室で開発した実験手法により酸素の活量係数を決定した。その結果は酸素の活量係数はS濃度の増加とともに急速に増加することが確認された。3.InあるいはGaを含む2元および3元合金の熱力学的研究:安定化ジルコニア固体電池起電力法によりGa-Sb-In、Ga-Sb-BiおよびIn-Bi-Tl、In-Pb-Sb系中のGaあるいはInの活量を決定し、その結果を用いて各種計算方法を適用し多くの熱力学的数値を算出した。4.半導体化合物固溶体の熱力学的研究:GaAs-InAs擬2元素の熱力学的性質を決定するために安定化ジルコニア固体電池熱電力法を適用した。Gaの活量を制度よく求め、In、Asの平衡蒸気圧を算出するモデル計算も行った。5.ベ-タアルミナ固体電解質のイオン交換ならびにAg^+あるいはGa^+ベ-タアルミナを用いたAgあるいはGa合金中のAgあるいはGaの活量の決定Na^+-β-Al_2O_3中のNa^+と他のイオンとの交換反応について研究し、Ag^+-β-Al_2O_3およびGa^+-βAl_2O_3を固体電解質として用いた起電力法によりPb-Ag、Ga-Sb合金中のAgあるいはGaの活量測定を試みた。その結果は固体電解質の安定性が確保される限りは十分このような実験手法が合金の熱力学的研究に利用されることを明らかにした。1.高純度金属(In,Ga,Se,Teなど)中の極微量の酸素の定量:In,Ga,Se,Teなど高純度金属中の極微量の酸素の定量は低融点,高蒸気圧極微量の酸素ということから極めて困難でほとんど定量されていないのが現状であるが,われわれが開発した改良型電量滴定法の原理を用いた新しい分析装置を用うれば1ppm以下までかなりの精度で定量できることを確認した.2.2元合金中の微量酸素の熱力学的挙動に関する研究:1423Kの温度でNiーS融体については0.26〈Xs〈0.36,CoーS系については0.35≦Xs≦0.42の組成範囲で酸素の活量係数を測定し,その組成近傍で酸素の活量係数をはじめ熱力学的諸量は急激な変化を示すことを明らかにし,またCuーS系のデーターも含めて融体構造のモデル計算から,われわれが提案している推定式がよく実験値を表現できることを確認した.3.In,Gaを含んだ2元ならびに3元系の熱力学的研究:Inを含んだ合金としてはinーBiーTl,InーPbーSb3元液体合金系を選び, Inの活量を測定し,さらに熱力学的諸量を計算した. Gaを含む2元素としてはGaーSb,GaーBi,GaーTe系,3元素としてはGaーSbーBi,GaーSnーIn系中のGaの活量を決定し,他の熱力学的諸量も決定した.

4.半導体化合物固溶体の熱力学的研究:9731173Kで10,30,50,70,80,90,95,100at% GaAsーIn As擬2元系中のGaの活量を決定し,他の熱力学的諸量についても検討した.化合物半導体作成上の基礎資料として重要なIn,Asの蒸気圧についてもモデル計算から計算した.1)高純度金属中の極微量酸素の定量に関する実験としては、まだ測定例の報告されていないGe、Bi、Sbを選んで実験した。Geについては6Nの純度の同一試料から重量の異なる3つの誠片について実験を行ない、0.53、0.58、0.71wt-ppmの測定値を得た。Sbについては2種類の試料について実験したが、ともに試料重量と検出電気量(酸素量に対応)との間によい直線関係が認められ、17.57および4.91wt-ppmと云う値を得た。Biについても同様に0.1wt-ppmまでの低酸素濃度が0.05wt-ppmの高感度でわれわれが開発した改良型電量滴定法を用いた新しい酸素分析装置で測定可能なことを明らかにした。2)Gaを含む合金の熱力学的研究としてはGa-Sb-In系について安定化ジルコニア固体電池起電力法により3元系全域の代表組成の試料で10231223Kの温度で実験を行ない、その結果より1073Kにおける全組成域にわたるGaの等活量曲線を決定した。Ga-Sb-Bi3元素についても同様の実験を行ないGa高濃度域でのGaの等活量曲線を求めた。3)Inを含む合金の熱力学的研究としてはIn-Bi-Tl系について、BiとTlの濃度比がモル分率で3と1の擬2元系の10組成の合金を選び安定化ジルコニア固体電池起電力法による実験を9731223Kの温度範囲で行ない、1073Kでの過剰モル自由エネルギーおよびエンタルピーはすべて負の値を示し、もっとも負の大きい値はBi-Tl2元系に現われることを示した。またわれわれが提案した新しいGibbs-Duhemの改良式の妥当性を確認した。4)Na^+型ベータ-アルミナをGa+Gacl_2浴中で電解することによりGa^+型にイオン交換を行ない、それをGa^+型固体電解質として利用するための予備実験を行なった。円板状のベータ-アルミナではイオン交換が可能であるが一端閉管状のものでは不可能である結果を得た。1.ベ-タアルミナ固体電解質のイオン交換について:1)Ag^+ーβーAl_2O_3の作成について:ペレット状ならびに一端閉管チュ-ブ状のNa^+ーβーAl_2O_3を溶融AgNO_3中に浸漬することにより100%の交換率が得られた。しかしながら交換過程でクラックを生じ、とくにチュ-ブ状の場合は破損し、固体電解質としての使用はできなかった。2)Ga^+ーβーAl_2O_3の作成について:ペレット状のNa^+ーβーAl_2O_3をつぎのようなセルを用いて電解することにより100%交換することができた。その他のイオン交換としてはPbCl_2vaporを用いてPb^<++>交換、CuCl(l)+Cu(s)を用いた電気分解反応を利用してCu^+交換、KClvaporを用いてK^+交換、一旦Ag^+交換した後LiCl+LiNO_3融体中に浸漬してL^+交換が行れることを確認した。2.Ag^+ーβーAl_2O_3固体電解質を用いた起電力法によるAg合金の熱力学的研究:PbーAg/Ag^+ーβーAl_2O_3/Agなる電池の起電力測定結果からPbーAg合金中のAgの活量、その他各種熱力学的数値の決定を試みたが固体電解質にクラックを生じ平衡起電力値が得られなかった。3.Ga^+ーβーAl_2O_3固体電解質を用いた起電力法によるGa合金の熱力学的研究:Ga+Sb/Ga^+ーβーAl_2O_
アジア・太平洋地域の形成と日本列島-第30回万国地質学会議(1996)に向けて-

本研究は,ユネスコと国際地質学連合が共同で推進しているIGCP(国際地質対比計画)において,日本人がリーダーを務めるプロジェクト4つと国内にワーキンググループが組織されているプロジェクト9つの代表者が,日本列島を含めたアジア・太平洋地域の形成を軸として,本年8月中国北京で開催される「第30回IGC(万国地質学会議)」におけるIGCPの特別シンポジウムの企画について議論をまとめると共に,IGCPが21世紀に向けて提唱している"Geoscience in the Service of Society"に向けて日本が果たすべき役割を実現するための企画について議論を深めることを目的として組織された.研究代表者および分担者は,平成7年6月22日および9月15日,平成8年2月22日の3回東京で会合をもち,各プロジェクトの活動状況や今後の活動について情報を交換すると共に(添付資料参照),とくに国際協力事業を推進するに当たっての問題点について議論を進めた.また平成8年1月21・22日には,各プロジェクトの研究成果を集めて,IGCに向けた「ゴンドワナランドの諸問題-その生成・発展・分裂」と題する特別シンポジウムを神戸大学で開催した(添付資料参照).これまで相互に連絡を持つ機会が少なく独自に活動してきた各プロジェクトが,一同に会して日本列島の形成が深く関るゴンドワナランドの古生代における形成・発展,それが分裂してアジア大陸を形成する中生代のテクトニクスや古環境,さらに,現在の地球環境へとつながる新生代のアジア・太平洋地域の環境変遷を議論する機会をもてたことは大層有意義であった.この成果は「日本のIGCP活動(英文)」としてまとめられ,IGCの特別シンポジウムで配付されると共に,7つのシンポジウムで報告される予定である.本研究は,ユネスコと国際地質学連合が共同で推進しているIGCP(国際地質対比計画)において,日本人がリーダーを務めるプロジェクト4つと国内にワーキンググループが組織されているプロジェクト9つの代表者が,日本列島を含めたアジア・太平洋地域の形成を軸として,本年8月中国北京で開催される「第30回IGC(万国地質学会議)」におけるIGCPの特別シンポジウムの企画について議論をまとめると共に,IGCPが21世紀に向けて提唱している"Geoscience in the Service of Society"に向けて日本が果たすべき役割を実現するための企画について議論を深めることを目的として組織された.研究代表者および分担者は,平成7年6月22日および9月15日,平成8年2月22日の3回東京で会合をもち,各プロジェクトの活動状況や今後の活動について情報を交換すると共に(添付資料参照),とくに国際協力事業を推進するに当たっての問題点について議論を進めた.また平成8年1月21・22日には,各プロジェクトの研究成果を集めて,IGCに向けた「ゴンドワナランドの諸問題-その生成・発展・分裂」と題する特別シンポジウムを神戸大学で開催した(添付資料参照).これまで相互に連絡を持つ機会が少なく独自に活動してきた各プロジェクトが,一同に会して日本列島の形成が深く関るゴンドワナランドの古生代における形成・発展,それが分裂してアジア大陸を形成する中生代のテクトニクスや古環境,さらに,現在の地球環境へとつながる新生代のアジア・太平洋地域の環境変遷を議論する機会をもてたことは大層有意義であった.この成果は「日本のIGCP活動(英文)」としてまとめられ,IGCの特別シンポジウムで配付されると共に,7つのシンポジウムで報告される予定である.
炭素材料と金属酸化物との界面複合化

本研究では、電子伝導性酸化物の酸化ルテニウムと各種炭素材料との界面複合化を達成して、電子伝導性、表面積、触媒特性が制御された炭素複合材料を創製する。まず、炭素材料と金属酸化物(本年度は酸化ルテニウムのみ)との界面接複合化の様子をモデル的手法により、視覚的に観察した。すなわち、HOPGの劈開面にRuCl_3を数原子層均一に析出させ、その熱分解過程を電子顕微鏡にて観察したところ、条件を選択すれば、300°Cでも、二次粒子化した超微粒子の形成から、ほぼ均質なRuO_2被覆層の形成まで制御可能であった。しかし、400°Cを越えると、RuO_2微粒子の結晶化が進行するため、均質なRuO_2被覆層を形成させるには厚い膜を必要とした。一方、GCの研磨面上では二次粒子化は抑制されるが、GC表面が元々粗な面であるため、超微粒子の形態の明確な把握は困難であった。このRuO_2/GC試料を電極として硫酸水溶液中で電気化学的疑似二重層容量を測定した。GC上にRuO_2の単分子層以下の担持の場合には、担持した全てのRu原子に1個以上のプロトンが吸着することに相当する容量を示したのに対し、2原子層相当以上の担持の場合には、担持した総Ru原子数当たりのプロトンの吸着量は、急激に減少した。これはGC表面上での凝集を示している。また、RuO_2の層間に炭素層を形成させる試みの準備として、層状ルテニウム酸に長鎖アルキルアンモニウムイオンのCTMAを挿入することに成功した。その場合、層間は2.8nmに拡張し(XRD)、視覚的にも層状構造の生成を確認できた。
プラスチック樹脂射出成形用の金型材料に対する超精密切削による高機能性表面の創成

金属材料との代替品としてプラスチック樹脂の成形製品は、多くの産業で活用されている。強化繊維を含む射出成形用金型材料として、ステンレス鋼や焼入れ鋼が用いられ、成形品の高精度化に対応して、金型加工のナノメートル・オーダーでの仕上げ精度が要求されている。金型表面は、形状精度に加えて、耐摩耗性と耐腐蝕性度の高機能表面を持つことが必要となる。そこで、本研究では射出成形用金型材料に対する超精密切削でのナノメートル・オーダーの仕上げ面創成に加えて、ファイバーによる摩耗を防ぐための耐摩耗性、酸化を防止するための耐腐蝕性を高める高機能性表面を構築する加工法を目指し、新しい概念の難削材切削理論を提案する。