hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
佐藤超函数論に基づく数値解析

ここでは、佐藤超函数の積分は複素積分で定義されることに着目し、積分方程式の積分作用素を複素積分で表した上で佐藤超函数論に基づく数値積分法を適用して離散化し、連立一次方程式に帰着させて数値解を得る。数値実験によりごく簡単な例に関しては高精度で近似解を得、真の解に指数関数的収束することがわかった。Fourier変換の数値計算法について。Fourier変換の積分は振動関数を無限区間に渡って積分するもので、従来の数値積分法では計算が難しい。ところで、佐藤超函数法によればFourier変換はふたつの解析関数の実軸上の境界値の差で表される。本研究ではこれに着目し、従来の数値積分法(DE公式)でふたつの解析関数を計算し、これを実軸上へ解析接続することによりFourier変換を得る方法を考案した。数値実験により高精度で近似値を得ることがわかった。本研究は佐藤超函数論に基づく数値計算法の研究を3年間に渡って行うものである。当初の研究計画は、初年度に数値積分、第2年度にFourier変換、第3年度に積分方程式の数値解法に関する研究を行うことになっていた。第1年度(昨年度)は数値積分法に関する研究を遂行し、すでに論文を発表した。続く第2年度(当年度)は、当初Fourier変換の研究を行う予定だったが、どのようにして計算法を構築できるか、研究遂行の見込みが立たなかった。それに対して、積分方程式の数値解法は計算法が得られる見込みができたので、計画を変更し積分方程式の研究を行った。そして、簡単な数値例については近似解が得られることがわかり、研究成果を学会発表した。ただし、積分方程式の数値解法については、その中に現れる連立一次方程式が極めて悪条件であり、その克服が課題として残っている。ところが、当年度の終わり頃になり、期せずしてFourier変換の数値計算ができる見込みが立った。これは「研究実績の概要」に記したように、Fourier変換を佐藤超函数論の意味で与えるふたつの解析関数を数値的に求めるものであるが、これらの解析関数の解析接続が難関であった。それが、解析接続の方法を突如として思いついたので、この難関が突破できた。そこで急遽Fourier変換の研究を始め、概ねうまく行きそうだということがわかり、研究成果を学会発表した。このようにして、少々の紆余曲折があったが、本研究は現時点で概ね順調に進展していると判断した。佐藤超函数論は佐藤幹夫により提案された複素関数論に基づく一般化関数の理論であり,「(佐藤)超函数」は複素解析関数を用いて表される.超函数には不連続性,極,デルタ関数といった特異性をもつ関数が含まれ,これらは数値計算において扱いが厄介であるが,これらが数値的に扱いやすい解析関数で表されるということは,佐藤超函数論が特異関数を含む数値計算に有用であると期待できる.この観点から,佐藤超函数論の数値計算への応用を研究した.第1年度は,数値積分法の研究を行った.これは平山弘の数値積分法に端緒を持つ研究である.平山の方法は,実積分を複素周回積分で表し台形則で計算するというものである.本研究ではこの数値積分法は佐藤超函数の積分であることを見抜き,この数値積分法を検証した.
回復期リハビリテーション病棟における新しい目標設定のモデル構築

本研究では,回復期リハビリテーション病棟に入院する脳卒中片麻痺患者を対象に,ADOCを用いたトップダウン型作業療法の効果について,無作為化比較試験によって検証した.54名の脳卒中片麻痺患者をランダムにトップダウン群とボトムアップ群に振り分けた.成果指標は,2ヶ月目でSF-36,FIM,ブルンストロームステージ,退院時に患者満足度,入院日数とした.介入前後の比較では,両群とも多くの項目で有意な改善が認められたが,両群間の比較では有意差は認めれなかった.ただしトップダウン群では,SF-36の全体的健康感と日常役割機能(精神)において効果的である可能性が示唆された.平成24年度は,回復期リハビリテーション病棟における脳血管障害者に対する作業療法介入プロセスの違いについて予備的検討を行った後,多施設間での無作為化比較試験(Randomized control trial; RCT)による検証を開始した(現在も継続中).すなわち,作業療法のクライエントをトップダウンで介入を行う群と,通常介入群にランダムに振り分け,前者においては,活動と参加レベルの目標設定のためのiPadアプリであるADOC (Aid for Decision-making in Occupation Choice)を用いて介入を実動作メイン(全介入の2/3以上)で実施した.後者においては,基礎的な内容中心の介入メイン(2/3以上)に実施した.なお,両者の費用対効果についてQALY(Quality Adjust Life Years)を用いて検証している.途中経過として,脳卒中患者の対象者21名をランダムにトップダウンアプローチと通常介入群に振り分け,約2ヶ月間の介入後,通常介入群に比べてトップダウンアプローチ群では,SF-36の身体の痛み,日常役割機能において有意に高値を示した.効果量はそれぞれ0.82, 0.92だった.その他のアウトカムにおいて有意差は認められなかった.このことから,トップダウンに基づく作業療法は回復期脳卒中者に対して有効である可能性が示唆されるが,対象者の予定人数(60名)まで平成25年度も継続して検証を続けていく予定である.また費用効果においても検討していく.今年度は25年度から継続していた回復期リハ病棟でのパイロットRCTが予定人数になったため,終了し,解析を行った.回復期リハ病棟に入院する脳卒中患者(初発,MMSE24点以上,日常生活において高次脳機能障害や鬱による影響が確認されない)に対して,ADOC (Aid for Decison-making in Occupation Choice)を用いたトップダウンの作業療法を実施した群(n=16)と,通常の作業療法(ボトムアップ)を実施した群(n=21)とを比較した.アウトカムは,健康関連QOLの指標であるSF-36,日常生活活動の指標であるFIM(Functional Independence Measure),片麻痺運動機能の指標であるブルンストロームステージ.患者満足度の指標であるCCQ(Client Satisfaction Questionnaire-8J),入院日数とした.介入前の両群での比較において有意差は認められなかった.介入後,両群とも多くの項目で介入前に比べて有意な改善を認めたが,両群間の比較では,いずれの指標でも有意差は認められなかった.ただし,SF-36のGeneral health(効果量0.40),Role emotional(効果量0.42)の項目では,ボトムアップ群に比べて,トップダウン群は高値を示した.これらのことから,回復期リハ病棟での作業療法は,トップダウンとボトムアップは同程度の効果があり,トップダウンの作業療法はGeneral health,Role emotionalを高める可能性が示唆された.本研究では,回復期リハビリテーション病棟に入院する脳卒中片麻痺患者を対象に,ADOCを用いたトップダウン型作業療法の効果について,無作為化比較試験によって検証した.54名の脳卒中片麻痺患者をランダムにトップダウン群とボトムアップ群に振り分けた.成果指標は,2ヶ月目でSF-36,FIM,ブルンストロームステージ,退院時に患者満足度,入院日数とした.介入前後の比較では,両群とも多くの項目で有意な改善が認められたが,両群間の比較では有意差は認めれなかった.ただしトップダウン群では,SF-36の全体的健康感と日常役割機能(精神)において効果的である可能性が示唆された.回復期リハ病棟では,どの患者においても「自宅でのADLの自立」といった画一的な目標設定が行われている現状にある.我々は,回復期リハ病棟の患者が,効率よく個別的な目標設定を行うためのシステム構築を目指して,今年度は1)iPadアプリ(ADOC; Aid for decision-making in occupation choice)を用いた目標設定の面接の検証,2)医療スタッフと患者がリハ総合実施計画書の書き込みや閲覧が可能なWebサイトの開発.に取り組んだ. 1)に関しては,実際に全国各地の回復期リハ病棟に従事する作業療法士と協働しながら,ADOCを用いた面接や介入を分析し,面接のモデルとなる動画や面接結果から介入方法までのトップダウンマニュアル等を作成した.2)に関しては,Webサイト開発よりもADOCの計画書を改訂したほうが患者の希望をスムーズに反映できる計画書になるのではないかという判断のもと,ADOCの計画書の改訂作業を行った.書式のアウトラインは完成し,現在アプリに実装中である.平成24年度は,共同研究者の募集,打合せ,アウトカムの開発,予備的検討を行い,予定してた回復期リハ病棟における多施設間でのRCTを開始することができた.なお現在研究対象者も毎月参加しており,倫理面や事故などにおいてもこれまで大きな問題はない.研究の途中経過においても上記の通り仮説に沿った結果が得られている.

これらのことから,本研究は概ね順調に進展していると判断できる.今年度の目標であった「医療スタッフと患者がリハ総合実施計画書の書き込みや閲覧が可能なWebサイトの開発」についてはADOCに実装するように変更したものの,全国の回復期リハ病棟に従事する作業療法士と協働しながら「回復期リハビリテーション病棟における新しい目標設定のモデル構築」という研究テーマ自体については概ね順調に進行していると判断できる.平成25年度は継続中である回復期リハ病棟でのRCTを,予定人数に達成するまで実施する.全研究データ収集後,計画書通りに処理を進め,共同研究者間で共有したのち,成果については国内外の論文や学会発表などを通して積極的に公表していく予定である.今年度は,ADOCを活用した新しい目標設定モデルを全国の研究協力施設で定着させ,従来の目標設定との比較についてRCTを実施する予定である.平成25年度は,共同研究者による研究打合せおよび学会発表のための旅費,論文や学会発表のための英文校正費,データ整理に必要な機材の購入費,等が必要となる.ADOCの計画書の改訂に伴うプログラム委託,RCTに向けて研究打合せに関する旅費および会議費,データ収集に関する謝礼,iPadの購入,研究経過の発表に関する論文校正費,投稿費,学会参加費などに活用する予定である.
パイ中間子発生反応の相関測定による核内でのΔN相互作用および中間子存在様式の研究

準自由反応領域において、Exclusive(p,xπ)(x=d,pn,pp,nn)反応によって原子核内でのΔN相互作用、パイ中間子発生反応機構について研究する。これらのうち、(p,dπ)反応についての測定を行っている。本研究では、パイ中間子発生反応と2体反応機構を特定し、反応に関する始状態および終状態についての量子状態を指定する。これにより、原子核内でのパイ中間子の挙動、ΔN相互作用について精密な議論が可能となる。測定は大阪大学核物理研究センターの「GRANDRAIDEN」(重陽子)、「大口径スペクトログラフ」(パイ中間子)を用いて行っており、(p,dπ)反応の相関測定に成功した。重陽子に関しては7°までの超前方において、極めて低いバックグラウンドで測定が可能であることを示した。Δ共鳴状態が強調される運動学的条件において測定を行なった。また、これらの反応において重要であり、これまで測定が行われていない、素過程pp→ppπ^0反応およびpn→ppπ^-反応についての測定および理論的解析を行った。π^0生成反応についてはΔ共鳴状態および高い部分波の寄与を考慮することで、入射陽子エネルギー400MeVまでの測定結果を極めて良く説明できることを示した。π^-生成反応に関しては同様の理論解析との間に10倍程度の不一致がみられる。この困難については現在研究が進行中である。
作物染色体特異的DNA標識の単離とマッピング

Agropyron intermedium(2n=42,E_1E_1E_2E_2XX)の染色体を添加したコムギ系統を育成するとともにAg.intermediumに特異的に存在する反復配列をクローニングし、染色体in situハイブリダイゼーションによってAg.intermediumの染色体にマッピングした。Ag.intermediumのゲノムDNAライブラリーを作成し、Ag.intermediumおよびTriticum aestivumの全DNAプローブとのディファレンシャルドットハイブリダイゼーションによって、Ag.intermediumに特異的な3個の反復クローンを選抜した。制限酵素Eco 0109Iを用いたサザンハイブリダイゼーションの結果、1つは6800 bp ,6200 bp、3600 bpおよび1850bpの反復単位を持つファミリーであり、もう1つは350 bpの反復単位を持つタンデム型ファミリーであった。さらに、後者はライムギのEco 0109I380 bpファミリー(Tomita et al.1993)と相同であった。350 bpファミリーはT.aestivumとAg.elongatum(2n=14,EE)との複二倍体系統にはハイブリッドしなかったので、AgropyronのEゲノムには存在せず、Xゲノムに由来する。しかし、350 bpファミリーはAg.intermediumの10対の染色体の末端にハイブリッドしたことから、E_1またはE_2ゲノム染色体の少なくとも3対にXゲノム染色体が転座したと推定される。7種類のAg.intermedium染色体添加コムギ系統を育成し、350 bpファミリーとのサザンおよび染色体in situハイブリダイゼーションを行った結果、350 bpファミリーは添加染色体Aの短腕末端、添加染色体Bの長腕末端、添加染色体CおよびDの両腕末端に存在し、添加染色体E、GおよびHには存在しなかった。添加染色体Cは明瞭なC-バンドを持つので、E_1またはE_2ゲノムの染色体に350 bpファミリーを持つXゲノム染色体末端部分が転座したものと考える。以上のように、350 bpファミリーはC-バンドが不明瞭なXゲノム染色体の標識として使用できる。Aegilops Squarrosa ssp. strangulata(DD)およびSecale cereale自殖系統IR27(RR)のゲノムDNAをPst Iで消化し、アガロースゲル電気泳動により分画された0.54.0kbpの断片を液体窒素凍結法で回収してpUC 19 Pst Iサイトにクローニングした。0.5kbp以上のインサーションを持つ組換プラスミドのPst I消化断片をサザントランスファーし、Ae.squarrosaまたはS.cerealeのゲノムDNAプローブと高いストリンジェンシー(65°C、洗浄65°C、0.1xssc)でハイブリダイゼーションした。その結果、Ae.squarrosaの1.0kbp以上のインサーション260個中164個(63%)、S.cerealeの0.5kbp以上のインサーション37個中24個(65%)がハイブリッドシグナルの弱いローコピーであった。さらに、これらのコピー数を推定するため、半数体ゲノム250ng当り1、10、25、50および100コピーに相当するインサーションDNAの希釈系列とゲノムDNA500ngをナイロンメンブレンにスポットし、各クローンをプローブとするドットハイブリダイゼーションを行った。

その結果、ライブラリー中46%がシングルコピーであった。シングルコピークローンの座乗染色体を決定するため、普通コムギ品種Chinese Spring(CS)の7種類のNulli D-Tetra B系統および7種類のライムギ(品種Imperial)染色体添加CS系統の各ゲノムのBam HI、Dra I、Eco RI、Hin d III消化DNAとのサザンハイブリダイゼーションを行った。その結果、DおよびRゲノムの各同祖群染色体に座乗し、かつD・Rゲノム間で示すシングルコピークローンが得られた。これらはライコムギD・R複合ゲノムにおけるD・Rゲノム間の染色体置換および遺伝子置換のプローブとして利用できる。ライムギのクローンはSecale属内においてS.cerealeのIR10(Muntzing分譲)とIR89(朝鮮ライムギ由来)間およびS.cerealeとS.montanum間で高い頻度でRFLPを生じ、マッピングに適した組み合わせと考えられた。Ag.intermediumのゲノムDNAライブラリーを作成し、Ag.intermediumおよびTriticum aestivumの全DNAプローブとのディファレンシャルドットハイブリダイゼーションによって、Ag.intermediumに特異的な3個の反復クローンを選抜した。制限酵素Eco 0109Iを用いたサザンハイブリダイゼーションの結果、1クローンは6800 bp、6200 bp、3600 bpおよび1850 bpの反復単位を持つファミリーであり、他の2クローンは350 bpの反復単位を持つタンデム型ファミリーであった。さらに、後者はライムギのEco 0109I380 bpファミリー(Tomita et al.1993)=350 bpファミリーと相同であった。この350 bpファミリーはT.aestivumとAg.elongatumとの複二倍体系統にハイブリッドしなかったので、AgropyronのEゲノムには存在せず、Xゲノムに由来する。しかしながら、Ag.intermediumとのin situハイブリダイゼーションの結果、350 bpファミリーは10対の染色体の末端に位値しており、E_1またはE_2ゲノム染色体の少なくとも3対にXゲノム染色体が転座したと推定される。育成した7種類のAg.intermedium染色体添加コムギ系統と350 bpファミリーとのサザンおよび染色体in situハイブリダイゼーションを行った結果、350 bpファミリーは添加染色体Aの短腕末端、添加染色体Bの長腕末端、添加染色体CおよびDの両腕末端に位置し、添加染色体E、GおよびHには存在しなかった。添加染色体Cは明瞭なC-バンドを持つので、E_1またはE_2ゲノムの染色体に350 bpファミリーを持つXゲノム染色体末端部分が転座したものと考える。以上のように、350 bpファミリーはC-バンドが不明瞭なXゲノム染色体のマーカーとして有効である。
アポトーシス誘発頻度の抑制による放射線治療後の慢性障害予防法の開発

頭頚部領域の悪性腫瘍の放射線治療では口内炎、味覚障害とともに口渇が出現し、他の障害に比べて口渇は治療後長期に回復せず、患者のQOLを低下させる。その原因は唾液腺が放射線治療により機能低下をおこすためであり、近年は放射線照射による唾液腺細胞のアポトーシス現象が関連していると考えられている。腫瘍の根治性に影響を与えず、アポトーシスを阻止できる照射法を開発することを目標として、臨床的、実験的検討を行った。唾液腺および口腔内以外の部位の悪性疾患患者を対象に臨床的検討を施した。放射線治療の照射野に唾液腺特に耳下腺が広範に含まれる患者で、放射線治療中の血清アミラーゼ値の変動を解析した。照射開始3-5日((5-10Gy照射時)で血清アミラーゼの急激な上昇を認める症例が多く、この際約半数に耳下腺部の疼痛を認めた。照射開始後数週で血清アミラーゼ値は徐々に低下した。同意の得られた症例では、照射前後で唾液腺のシンチグラフィーを施行した。ほぼ全症例で唾液分泌障害を認めたが、その際の自覚症状の強さとの関連は明らかでなく、今後さらに詳しい定量的解析が必要と思われた。放射線治療に併用された薬剤としてはシスプラチンが最多であり、蛋白合成阻害作用を持つため、アポトーシス抑制作用が期待されたが、臨床上は唾液腺機能抑制作用はシスプラチン併用の有無で明らかな違いは認められなかった。ラットを用いて放射線照射後のアポトーシスの頻度を組織学的に検討したが、放射線の照射量増大に応じてアポトーシスの頻度は増大した。アポトーシスを抑制する目的でサイクロホスファミド、シスプラチン、5-FUを種々の濃度とタイミングで作用させる実験を現在試行中である。
草月アートセンターの網羅的な資料体編成に向けた「アーカイヴ型」研究

旧草月会館ホール(赤坂)を拠点に「前衛」の実験場・発信基地となった草月アートセンター(c.195871年)の計305催事について、残された資料群の非選択的な調査・研究を実施した。研究プロセスそのものが「アーカイヴ」の似姿をとる本研究の成果として、催事毎の単位で編成された物理的資料体と総目録(計4582アイテム)、催事毎に集積された関連文献情報(計2147レコード)、「前衛」を網羅的に扱うデータベースの論理的構造(スキーマ)の設計案などが挙げられる。またニューヨーク近代美術館との連携により、本研究において作成された各種レコード、催事印刷物(エフェメラ類)のデジタル画像のウェブ公開が実現された。引き続き各種アイテムのデジタル化、関連資料の二次的収集(フィールド・ワーク)、草月会館に残されたアイテム群(主に書簡と写真)の調査、データベースの設計・構築など、複数の資料体編成プロセスを並行して実施した。すでに各種催事印刷物(エフェメラ類)701種、計2,724アイテム(重複分含む)のデジタル化が完了、大型アイテム(ポスター等)95件については専門機関にデジタル撮影を依頼した。アイテムの所在情報未詳の催事32件分の仮レコードや、草月会/慶應義塾大学アート・センター未所蔵アイテム28件に関する二次レコードなどを含めることにより、催事印刷物の総目録におけるレコード総数を772件に更新、当該目録をデータベースへと接続した。本研究が対象とする草月アートセンター全催事件数を昨年度の251件から304件に修正、全催事の基本レコードをデータベースの設計・構築プロセスの基底とし、各催事の詳細レコード3,487件(発表先品単位)、各催事に言及のある新聞記事504件・雑誌記事203件の書誌情報をを当該データベースに追加した。また本年度より、記録写真(紙焼きあるいはポジ・ネガフィルム)の所在調査、被写体同定、分類、デジタル化に着手している。本研究において構築中のデータベースの一部をニューヨーク近代美術館の研究組織(C-MAP)と共有し、同組織の協力により、全催事のタイトルほか各種リソースの英訳が進められている。現在、データベースのスキーマにおける各種属性の定義や属性値の記述形式の定義、論理的構造などを随時検討し、軌道修正の余地を残しつつ、「簡易情報」「基本情報(催事単位)」「詳細情報(発表作品単位)」「追加・補足情報」の4階層のデータベースを構築中である。本年度の質的・量的成果により、物理的な資料体の編成と、そのような編成プロセスを表現するデータベース、双方の輪郭が鮮明になってきた。本研究は、旧草月会館ホール(赤坂)を拠点に「前衛」の実験場となった草月アートセンター(195871年)を歴史的関心の対象として扱っており、各種マテリアルに関する網羅的・非選択的な研究すなわち「アーカイヴ型の研究」という問題設定のもとで各種プロセスが実施された。また、「アーカイヴ型の研究」の手法としてのモデル化も同時に図られ、他の「前衛」の事例、他のマテリアルへの本研究の応用可能性が探られた。一般財団法人草月会に残されたマテリアル群から出発する物理的資料体の編成プロセスと並行し、本研究では然るべきデータベースにおいて束ねられるレコード群の系列や、各レコードの構成要素であるメタデータ群の系列にそれぞれ与えられうる論理的構造(スキーマ)の設計プロセスに重点が置かれた。「アーカイヴ」は未分化なものの分化に留まらず、分化と脱分化を交互に繰り返すかたちで資料の活性化、再活性化を目論むものでなければならない。そのような視座が、個別的・選択的な内容よりもむしろそれらを収める容器の在り方、そしてインターフェイスへと、次第に本研究の重点のシフトを促した。非ミュージアム的な知の在り方の可能性を模索しつつ、研究プロセスそのものが「アーカイヴ」という営みとの似姿をとるための諸条件を意識して進められた本研究の、具体的かつ副次的成果として、1、クロノロジーのもと催事毎に編成され、すでに広く利用可能となった物理的資料体(計4582アイテム)、2、催事/作品/人的要素の三つの階層によるレコード群=「前衛」を扱うデータベースのモデル、3、催事毎に集積された関連文献情報(計2147レコード)を上げることができる。なお、最終年度はニューヨーク近代美術館・国際プログラムの協力により、本研究において作成された各種レコードと、催事印刷物(エフェメラ類)のデジタル画像の一般公開が実現されている。草月アートセンターの網羅的な資料体編成のための手続きとして、平成23年度は当初の計画通り、以下の6工程を実施した。(1)物理的プロセス:草月会からの寄託アイテム群の調査・分析・分類を慶大アート・センターのアーカイヴ作業室にて行った。

各種アイテムを催事単位でグループ化、必要に応じて保全処理を施し、アイテム群の大半を占める催事印刷物(計981点/平成24年4月現在/重複アイテムを除く)をクロノロジカルに配列、フォルダー(計17)に収めた。ポスター等大型印刷物(計91点)については簡易的な撮影を行い、慶大アート・センター保管庫内のマップケースに収めた。(2)全催事の一覧表及びアイテム総目録の作成:先行研究や二次資料を参照し、草月アートセンターで行われた計251件の催事(本研究が現時点で確認している全催事)の一覧表を作成した。またこの一覧表に準拠し、先述のアイテム群の総目録を作成した。(3)全アイテムの段階的なデジタル・イメージ化:催事印刷物を中心に、すでに過半数のアイテムについてこのプロセスが完了している。(4)資料の二次的収集(フィールド・ワーク):散逸資料の所在調査・収集・分析・分類・データ化(国内の美術館ほか各種研究機関のコレクション及び個人所蔵資料へのアクセス)、関係者への聞き取り調査を行い、新規入手した情報を催事一覧表に追加した。(5)草月会館内に残されているアイテム群の調査・分析・分類:書簡、記録写真、フィルム、音源等に関する調査と、催事一覧表との照合を行った。(6)データベースの設計・構築と全メタデータのアルファベット並記:個別的な情報の深度よりも網羅性を優先し、簡易情報、基本情報、詳細情報、追加情報の計4つのメタデータ階層を、段階的に充填している。アイテムの所在が確認されていない催事に関しても、二次資料等から可能な限りメタデータを採取している。本研究の資料体編成プロセスに伴う最終課題、すなわちウェブサイトをインターフェイスとするリソースの発信・共有に向けて、然るべきスケール・深度のデータベースの準備が整いつつある。本年度「東京1955-1970ー新しい前衛」展を開催したニューヨーク近代美術館との相互協力により、リソースの英訳に関しては当初の予定よりも早くプロセスが進行した。また本年度より同館のサブサイト「POST」にて、本研究の成果の一部である草月アートセンター全催事印刷物(エフェメラ類)の総目録が一般公開されている(基本情報のみ)。この試みは次年度に本研究がより詳細かつ網羅的なリソースを発信するためのウェブ・インターフェイスの設計・構築プロセスにとって非常に有効なテストとなった。なお本研究の研究代表者は24年度より、ニューヨーク近代美術館の研究組織C-MAP(Contemporary and Modern Art Perspectives)の活動に招聘アーキヴィストとして協力しており、データベースのスキーマにおける各種属性の定義や、属性値の記述形式の定義、論理的構造などについても、同組織メンバーと随時、意見交換、リソースや技術の共有等を行っている。草月会からの寄託アイテム群について、データベースの設計・構築よりも資料体としての体裁を物理的に整えるプロセスを優先的に実施した結果、草月アートセンターで行われた各種催事に関心を持つ国内外の研究者(資料閲覧希望者)のアーカイヴとしての受け入れ態勢(本研究が編成に取り組む資料体への第三者からの物理的アクセス可能性)を早期に実現することができた。
コムギの栽培化にかかわる脱穀性遺伝子Qのポジショナルクローニングと機能解析

野生種から現在のパンコムギが成立した際に、栽培化の鍵となった形質である種子の脱穀性(threshing)を制御するQ遺伝子のクローニングを目的として研究を行ってきた。本研究ではパンコムギの染色体欠失系統を用い、Q遺伝子を持つ系統(Q系統)とQ遺伝子が座乗している染色体領域を欠失している系統(q系統)の間で遺伝子発現の差異を比較することによって、Q候補遺伝子の単離を試みた。Q系統とq系統を用い、Q遺伝子が発現・機能していると推定される穎花分化期の幼穂よりmRNAを抽出し、AMF(AFLP利用mRNAフィンガープリンティング)法と、PCR-select subtraction法を用いて候補クローンのスクリーニングを行った。PCR-select subtraction法は、転写産物の存在率の補正とサブトラクション操作を同時に行うことができ、かつ発現量に差のある稀少転写産物を得る可能性が高いという特徴を持つため、転写産物の存在率の補正とサブトラクション操作を同時に行うことができ、かつ発現量に差のある稀少転写産物を得る可能性が高いという特徴を持つため、多面発現を示し発現量の低い転写因子である可能性も考えられるQ遺伝子の探索には有効であると考えられた。AMF法により16種、PCR-select subtraction法によってQ系統で特異的に発現している遺伝子を98個、発現が抑制されている遺伝子を41個のQ候補遺伝子をクローニングすることができた。それらの塩基配列を決定し、BLAST法によって相同性検索を行った。促進型のクローンに関しては機能既知のタンパク質との相同性も見いだせたが、転写因子様の構造を持つ物は見られなかった。B.S.GillらによってQ候補遺伝子がmap-based cloningによって単離され、APETALA2-like遺伝子であるとの報告がなされた(Genetics 2003 164:311-321)。本研究で得られたQ候補遺伝子にはAP2-like遺伝子は含まれていなかった。このことより、当研究室ではAP2遺伝子に焦点をしぼり、ゲノミッククローンの単離、形質転換による機能解析等を進めているところである。野生種から現在のパンコムギが成立した際に、栽培化の鍵となった形質である種子の脱穀性(threshing)を制御するQ遺伝子のクローニングを目的として研究を行っている。AMF(AFLP利用mRNAフィンガープリンティング)法を用いてQ系統とq系統の間で発現の異なる遺伝子を検出し、Q候補遺伝子を16種単離した。そのうちの1つは遺伝地図上でもQ遺伝子座の近傍に位置していた。さらに多くの候補遺伝子を得るため、PCR-select subtraction法を用いて候補クローンのスクリーニングを行った。本方法は、転写産物の存在率の補正とサブトラクション操作を同時に行うことができ、かつ発現量に差のある稀少転写産物を得る可能性が高いという特徴を持つため、多面発現を示し発現量の低い転写因子である可能性も考えられるQ遺伝子の探索には有効であると考えられた。Q系統とq系統を用い、Q遺伝子が発現・機能していると推定される穎花分化期の幼穂よりmRNAを抽出してPCR-select subtraction法に供試した。その結果、Q系統で特異的に発現している遺伝子を98個、発現が抑制されている遺伝子を41個クローニングすることができた。抑制型のクローンに関しては約半数がrRNAの部分配列であった。その他のクローンに関しては機能未知な遺伝子産物であり、連鎖地図上への位置づけなど、さらに解析を進める必要があると考えられた。

B.S.GillらによってQ候補遺伝子がmap-based cloningによって単離され、APETALA2-like遺伝子であるとの報告がなされた(Genetics 2003 164:311-321)。本研究で得られたQ候補遺伝子にはAP2-like遺伝子は含まれていなかった。このことより、当研究室ではAP2遺伝子に焦点をしぼり、ゲノミッククローンの単離、形質転換による機能解析等を進めているところである。
アジアの統合植生図化

研究目的は、期間4年間でアジアの現存植生図を統合し、共通のコンセンサスの凡例で、縮尺1:7,000,000の植生図を作製することからはじまった。現在アジアで印刷されている各国の現存植生図は、それぞれの凡例が各国の著者により異なっている。それらを共通のコンセンサスで、多くの異なった分野の研究者・行政・教育関係者が利用可能な情報図を作り上げることを第一の目的として研究が進められた。さらに現在の気候・地形・土壌・地質・現在植生を基盤として、人為的影響を停止した際に理論的に考えられる土地の潜在能力を植生で示した潜在自然植生図を作製することが第2の目的とされたが、現存植生図作成に時間がかかり、今回は第1バージョンのみ出来上がった状態である。しかし本統合植生図からは、現在いかに自然が破壊されており、自然再生地候補地が広いかが理解される。また、ロシア北部は一部家畜の影響はあるとはいえ、まだアジアとして自然が残されており、今後の保全が重要であることが示された。特に地球温暖化が大きな問題になっている昨今、北部の寒帯やツンドラ地帯の表層緑地は、CO2を押さえ込む重要な地域として示された。反対に熱帯域は自然林は山地にしか残されていない。特に7000t/hも蓄積する泥炭地や水田地の開発は、CO2の散乱を促しているに等しい。研究実施計画では、当初計画した現地調査の80%のデータをとることができた。ロシア・韓国・中国・ミャンマー・タイ・ラオス各国の地元研究者の協力を得て、植生調査データを得ることができた。これらはアジアの統合現存植生図のグランドトルースの基盤であるばかりでなく、今後アジアの生物多様性を保全していく上での重要なデータとなり、また次の研究発展の目的となるアジアの潜在自然植生作成の基盤ともなる。2004年度の主とした現地調査、資料まとめは以下の通りである。1.2004年8月1日5日「アジアの統合植生図化ワークショップ」をロシア国サントペテルスブルグ市コマロフ植物研究所で開催し、日本、中国、ロシア、アメリカの共同研究者により、それぞれの研究紹介と統合植生図についての意見を取り交わした。出席者は日本:藤原、大野、佐藤謙、持田、建石、中国:Song、アメリカ:Box、ロシア:Safronovaおよび研究所所長と研究スタッフである。ロシアで現在完成している自然植生図を壁に添付し討議した。現存植生図は不完全であった。その後8月6日13日、サントペテルスブルグ、モスクワ、カザン、チタと飛行機・夜行電車・チャーター車で現地調査を行った。ステップと牧場をいかに区分するかが、サテライトデータ解析で問題になるであろう。とくに自然草原と放牧草原は、現地においても判別が困難である。2.2004年8月10日20日、大野は、韓国の研究者の協力を得て、アジアの統合植生図化にかかわる韓国洛東江流域の植生調査を行った。韓半島の現存および潜在自然植生の基盤を固めた。3.2004年8月5日8月22日にかけ、中村、Krestov班は、東京-新潟-ウラジオストック-カムチャツカ-ウラジオストック-新潟-東京で調査した。冷温帯北部を含むウラジオストックからハンカ湖へ、大陸度指数の影響増加に沿ったカンパ類-モンゴリナラ林の植生単位的変化と人為的影響による動態的変化を調査した。カムチャツカ半島ではペトロパブロフスクから北上し、北部のクリュチェフスカヤ火山(4750m)山麓に達する約片道600kmの行程で200地点に及ぶ植生調査が行った。

カムチャツカにおけるバイオームはMesoboreal zone, Supraboreal zone, Oroboreal zone, Cryoroboreal zoneに分かれる。また、東部の太平洋沿岸は霧の多い冷夏と多雪環境下で海洋性型のOroborealzoneが標高を下げて発達する。4.2004年12月17日23日、藤原、Box、Song、Youは、福州章の大学研究者の協力を得、中国南部福州省の植生調査、現存植生図のチェックを行った。現在中国で出版されている1:100万の現存植生図は、福州省地域は全く現実と異なり、初期段階からの作成が必要であることが確認された。人為的影響による低木二次林およびソウシジュの植林のモザイクをどのように示すかが課題である。5.建石と佐藤浩は、対象地域の植生図作成に必要な広域衛星データの整備を行った。すなわち、2003年に観測した米国の地球観測衛星MODISデータを米国地質調査所から入手し、必要な前処理を行った。現地調査資料とのすり合わせは2005年度に持ち越される。6.室内作業で、中国、日本、韓国、極東ロシアの夏緑広葉樹林のデータ整理を行った。2005年度に印刷予定。平成17年度は横浜国大および千葉大に集合し,統合植生図作成の為の話し合いを持ちながら,各自分担の植生および地域のグランドトルースと,植生調査資料の収集を行った。1.植生図に関する討議第1回の集合は,平成17年6月15日横浜国立大学で,代表者藤原,大野,持田,中村,佐藤謙,佐藤浩が会し,それぞれ平成17年度の成果および今後の予定,担当地域における問題点を発表・討議した.佐藤浩よりグランドトルース用の衛星データがそれぞれに配分されることが提案された.その後郵便で送られ,現地で確認された.第2回は,平成17年10月15日10月17日,札幌で,東京農大に10月から平成18年3月まで滞在するKrestovを同道し,佐藤謙,中村,藤原で札幌周辺の植生を中心に,植生に関してグランドトルースの合意を得た.第3回は,平成18年1月5日,来日したBox, Krestovと,藤原,大野,中村,持田が千葉大の建石を訪ね,相観による現存植生図の為の凡例統一を行った.さらに第4回2月27日千葉大に集合し,テキスト地域を選択,植生凡例テキストを全員で作成する合意した.それぞれ担当地域から凡例地を選択,建石に示し、衛星データの配布を得、討議に入った.2.現地植生調査1)平成17年6月25日7月6日中国新疆省植生調査(砂漠および亜高山植生帯)についてSong, Da, Box,藤原および地元新疆大学が加わり植生調査をした.新疆省の植生図は比較的正しく現地に則していた.2)8月16日8月21日中国黒竜江省西北部における調査をYou,藤原で行った.多くが二次林で占められていた.3)8月28日9月8日極東ロシア(プリモリア地方)をKrestovとそのスタッフ,藤原,佐藤謙により調査した.樹齢200年性の自然保護地で,中国東部からの植生類似性のデータを得た.その後8-10日佐藤が残り,石灰岩地域の植生調査を行い,日本との類似性が強いデータを収集した.4)9月6日9月15日韓国(安東市)を中心に大野および安東大学宋により植生調査が行われた.5)9月10日9月16日タイ(パンガ地域からカノム地域のマレー半島)
脂肪細胞分化初期過程に発現が増加する新規遺伝子fad104の機能解析

本研究では,fad104欠損マウスを樹立し,fad104の生体内における機能を検討し,肥満および糖尿病との関連を明らかにすることを目的とした。昨年度の検討により,fad104ホモ欠損マウスは出生直後に死亡することを明らかにした。また,fad104ヘテロ欠損マウスと野生型マウスを用いた検討から,fad104が脂肪組織の形成に重要であること,さらにインスリンに対する感受性を負に制御する機能を有する可能性を見い出した。今年度は,fad104の機能をより詳細に検討することを自的として,fad104ノックアウトマウスから調製したMEF細胞を用いて,脂肪細胞分化過程における機能について検討した。その結果,fad104欠損MEFは,野生型のMEFに比べて,細胞の増殖能が低下すること,さらに,ストレスファイバーの形成が阻害されることを明らかにした。また,fad104が,細胞移動,細胞接着にも重要な役割を担うことも明らかにした。これらの検討により,fad104は,細胞骨格の変化,細胞の移動能,細胞増殖能を制御することにより,脂肪細胞分化,出生直後の生存に大きく寄与する可能性が示唆された。近年、我が国を含め先進国各国において、肥満を主な原因とする糖尿病、高血圧症、高脂血症等の生活習慣病が大きな社会問題となっている。肥満の形成には、前駆脂肪細胞から成熟脂肪細胞への分化が大きく寄与している。申請者らはこれまでに、脂肪細胞分化に重要な役割を担う因子群を数多く単離し、それらの機能を解析してきた。本研究では、その中の一つである新規遺伝子fad(factor for adipocyte differentiation)104についてノックアウトマウスを作製し、生体内におけるfad104の機能の解析をめざした。fad104ホモ欠損マウスを樹立した。その結果、fad104ホモ欠損マウスは出生直後に死亡することを明らかにした。この結果より、fad104が生命維持に必須な因子であることが示唆された。また、fad104ヘテロ欠損マウスと野生型マウスを用いた検討から、fad104が脂肪組織の形成に重要であること、さらにインスリンに対する感受性を負に制御する機能を有することを見い出した。さらに高脂肪食負荷により肥満を誘発させた検討により、fad104が肥満形成とインスリン抵抗性の惹起に関与することを明らかにした。これらの結果は、fad104が肥満の形成とインスリンのシグナル伝達機構に極めて重大な影響を与える因子であることを示唆している。これまでの検討により、これまで不明であったfad104の機能が明らかになりつつある。さらなる解析により、fad104の肥満および糖尿病に与える影響について明らかにしていきたい。
会話におけるメタファー使用の動的・協働構築的プロセスに関する研究

本研究課題は、会話におけるメタファー使用に関して、以下の三点の研究成果を得た。第一に、会話分析の立場から、会話でのメタファーの出現位置に注目し、メタファーが会話の相互行為のなかで、相手の語りの理解を示す資源として用いられることを明らかにした。第二に、同じく会話分析の立場から、しばしばメタファーと共起する「こう」が、話し手の発話に対する聞き手の理解や反応を方向づけるという相互行為上の働きを持つことを明らかにした。第三に、認知メタファー理論の立場から、会話の中でメタファーが動的に展開する様を観察し、会話に現れる非日常的で創造的なメタファー表現を既存の概念メタファーと結びつける方法を具体的に示した。研究代表者は、録画・録音装置を用いて、自然会話のデータを収集し、部分的に文字化した資料を作成した。そのデータに加え、すでに公開されいてるコーパス(宇佐美まゆみ監修(2011)『BTSJによる日本語話し言葉コーパス(トランスクリプト・音声)2011年版』、『日本語話し言葉コーパス( Corpus of Spontaneous Japanese : CSJ )』)を入手し、分析対象となりうるメタファー表現を抽出した。2015年10月17日のミーティングにおいて、上記の抽出したメタファー表現、特に詳細化や拡張が見られる例を観察し、研究グループ全体での方向性、役割分担を確認した。2015年12月12日のミーティングにおいて、メタファーの認定・分類方法について、海外で広く使用されている「MIP (Metaphor Identification Procedure)」と「MIPVU」の日本語会話への適用を検討した。その検討成果は、研究分担者鍋島弘治朗教授と研究協力者中野阿佐子氏が、「MIPー理想のメタファー認定手順を求めてー」というタイトルで関西大学の紀要論文として発表した。同日ミーティングには、研究協力者としてイリノイ大学の林誠准教授を招へいし、会話分析の観点から研究グループ全体で収録データを精緻に観察し、会話のメタファー表現でどのような点に注目していくか検討した。研究分担者串田秀也教授と、林誠准教授は、2016年1月14日にミーティングを行い、会話のメタファー表現に伴う「こう」という形式に着目し、そのメタファー表現以外との共起特性を踏まえて、データを検討していくことを確認した。以上の成果を踏まえ、研究代表者は2016年3月16日の日本語用論学会メタファー研究会において、会話をデータとしたメタファー研究の意義について発表した。まだ十分な数ではないが、自然会話のデータを収集し、既存のコーパスの用例も抽出することで、会話でのメタファー表現の出現傾向を把握することができた。また、そのデータの検討により、今後の収集方法やメタファー表現の認定方法を検討することができた。そして、会話分析の観点からも精緻な分析を行い、今後の研究期間において焦点化していく点について確認することができた。研究代表者杉本巧は、新たに5組の自然会話データを収集した。それらの必要な部分を文字起こしをしたうえで、分析を進めた。また同時に、国立国語研究所の『日本語話し言葉コーパス(Corpus of Spoken Japanese)』、海外のTalk Bank Projectによる「CALL FRIEND」コーパスにおけるメタファー使用の例を抽出し、収集した会話データの例と比較検討した。そこから、会話(対話)では、受け手が自身の理解を示すためにメタファーを用いることが見いだされた。研究分担者鍋島弘治朗は、研究協力者とともに、認知メタファー理論の立場から研究を進めた。まず、会話に現れるメタファーとシミリー(直喩)との区別に関係して、シミリーを導入する表現の分類を提案した(関西言語学会にて発表)。また、テレビ番組を文字起こしし、そこに連続的に出現するメタファーについて、認知メタファー理論の立場から分析した。研究分担者串田秀也は、研究協力者とともに、会話の「こう」という形式に注目し、それがどのような言語的・非言語的表現(メタファーを含む)に随伴しているかを分析し、それらの表現との連続性から、会話でのメタファーの使用について検討した。これらの成果は、2016年12月10日に行われた日本語用論学会第19回大会にて、「会話をデータとするメタファー研究の方法と実践」と題したワークショップを行い、それぞれが成果を発表した。ワークショップでは、初学者向けに、会話データの収集方法についても紹介した。また、約60名の聴衆を得て、活発な議論が行われた。研究代表者、研究分担者それぞれが自身の担当部分について、必要なデータを収集し終え、分析を進めている。28年度末の時点では、その分析の途中段階ではあるが、日本語用論学会において、中間発表もかねて成果を提示することができた。その手ごたえから、最終年度に向け、これまでのメタファー研究には見られない成果が期待される状況となっている。平成28年12月に下関市立大学で開催された日本語用論学会ワークショップ「会話をデータとするメタファー研究の方法と実践」において研究代表者、分担者、研究協力者がそれぞれ発表した内容を論文としてまとめ、平成29年発行の『日本語用論学会第19回大会発表論文集』において公表した。研究期間における成果を広く公表するため、平成29年12月に広島国際大学で「科研費研究成果報告会」(日本語用論学会メタファー研究会と同時開催)を開催した。

報告会では、まず研究代表者杉本巧が、「語りの受け手の理解を示すメタファー会話分析によるメタファー研究の一事例ー」と題して、収集した会話データ中に見られたメタファー使用の事例を用いて、会話の相互行為におけるメタファーの機能、特に受け手が自身の理解を示すためにメタファーを用いていることについて発表した。次に研究分担者鍋島弘治朗が、「みんなのメタファー分析ー創造的メタファーを既知の概念メタファーへ関連づける方法に関する試論ー」と題して、テレビのインタビュー番組をデータとして、談話に出現する創造的なメタファーを既存の概念メタファーと関連づける方法について発表した。最後に研究分担者串田秀也と研究協力者林誠が、「「こう」と共起する表現について:イディオム的・借り物的表現を中心に」と題して、会話分析の立場からフィラー的な「こう」の相互行為上の働きについて発表した。具体的には、総じて「こう」が話し手が述部表現をその発話の重要なポイントだと見なしていることを標示する働きをしていること、「こう」や共起する資源の出現の様態によって、ある事態を現場で経験しているというスタンスを示し説得力を高めたり、描写が困難な事態を表現する努力を表示し、表現が最適でない可能性に注意喚起したりするという働きをすることを発表した。本研究課題は、会話におけるメタファー使用に関して、以下の三点の研究成果を得た。第一に、会話分析の立場から、会話でのメタファーの出現位置に注目し、メタファーが会話の相互行為のなかで、相手の語りの理解を示す資源として用いられることを明らかにした。第二に、同じく会話分析の立場から、しばしばメタファーと共起する「こう」が、話し手の発話に対する聞き手の理解や反応を方向づけるという相互行為上の働きを持つことを明らかにした。第三に、認知メタファー理論の立場から、会話の中でメタファーが動的に展開する様を観察し、会話に現れる非日常的で創造的なメタファー表現を既存の概念メタファーと結びつける方法を具体的に示した。これまでのデータから得た傾向をもとに、さらに十分な量のデータを収集し、分析用資料とする。さらに、メタファーの認定手順を確定する。その手順をもとに抽出したメタファー表現について、それがどのような言語的資源として相互行為に利用されているか、認知メタファー理論の観点から、メタファーの「詳細化」や「拡張」といった変化がどのように起こっているかを分析していく。また特に会話分析の観点からは、「こう」に後続するメタファー表現に注目して、「こう」はメタファーを用いる必要のある状況への何らかの対処になっていると考え、そうした状況とはどのような状況なのかを解明していく。同時に、「こう」に後続する形式について、同じ状況に対処するためにメタファーと他の言語的資源とがどのように使い分けられているのかを考えていく。最終年度であるため、それぞれの観点で行った分析結果を総合し、本課題で見いだされた、会話でのメタファーの動的、協働構築的な性質をまとめる。その成果を、研究内容に合った分野の学会、研究会で発表し、他の研究者からの意見を得たうえで、学術論文などの形で公表することを目指す。言語学未発刊等により、当初の予定より購入図書の冊数及び単価が少なかったこと、海外の研究協力者の招へい
三次元流路形成モデルを用いた土壌中の流体流動プロセスの解明

本研究では、土壌内の孔隙分布をX線CTを用いて可視化し、土壌内の流路を部分体積効果を用いて流路の形状や透水係数などのパラメータの推定を行う。また、様々な環境の土壌コアを採取し、室内試験の結果とパラメータの比較を行うことで、実環境の土壌中の孔隙構造と流体流動特性の真値について考察する。土壌の粒度や地盤内の割れ目、動植物の影響による孔隙分布の偏りによって、土壌中に形成される流路の偏りが生じる。本研究のX線CTを用いて可視化する手法は、不明確であった土壌コア内に形成される孔隙や流路のネットワークを多角的に観察することができ、実環境における土壌中の流体流動プロセスを明確なものとすることが可能となる。
技術・家庭科において「関心・意欲・態度」を軸に4観点を育て評価する指導法の開発

本研究では,技術・家庭科の学習指導において「関心・意欲・態度」の学力形成に関する具体的な指導と評価の手立てを明らかにした。1.「関心・意欲・態度」の学力を形成する指導と評価の関係(1)脳科学の見地から,生徒が報酬を得られるような学習活動や指導が「関心・意欲・態度」を育てる働きかけとして有効である。(2)「関心・意欲・態度」の学力形成には,五感を通した刺激と言葉がけの組み合わせ,情的KRや知的KR,書く活動を中心にした言語活動,感想の変化を比較させる学習等が有効である。(3)「関心・意欲・態度」の評価は,「初発の感想」「授業ごとの感想」「終末の感想」という3種類3枚の学習用ノートを活用し,初発と終末における記述内容の変化を量・質・情意の3段階で読みとることで,到達状況を客観的に把握できる。(4)この評価法により,忘れ物や挙手・発言といった主観的な評価資料の比率を,限りなく減らすことができる。2.4観点の学習特性,指導姿勢の違いや連動性(1)「関心・意欲・態度」,「生活を工夫し創造する能力」,「技能」や「知識・理解」の各観点は,それぞれ学習特性が異なるため,学習特性を生かす指導姿勢が必要である。(2}題材学習における4観点の指導順序は,「関心・意欲・態度」→「知識・理解」や「技能」→「工夫し創造」→「関心・意欲・態度」とするのがよい。3.「関心・意欲・態度」を核に4観点をバランスよく育てるための指導計画(1)「関心・意欲・態度」を育てることは,習得と活用を円滑にする基盤となる。(2)教科目標である「生活を工夫し創造する能力や実践的な態度」の学力形成は,逆向き設計により「関心・意欲・態度」や「工夫し創造」の能力目標から必要な「知識・理解」「技能」の内容を配列する,3年間を見通した年間指導計画が必要である。以上の成果は研究冊子にまとめ配付した。また学会発表も行う予定である。
離島へき地における保健師確保に関する現状と課題

離島へき地の市町村における保健師確保は、住民に質の高い保健福祉サービスを提供するための体制整備の一環として重要である。しかし、離島へき地の保健師確保に関する困難さは実態が明らかとなっていない。本研究では、市町村の抱える困難さと実際に働く保健師の赴任に至る経緯について実態を明らかにする。離島へき地が保健師確保についてどのような困難さを持つか、システマティックレビューと採用担当者へのアンケート調査を行う。離島へき地で勤務する保健師自身から実態を明確化するためにインタビュー調査を行い、一般化できるかアンケート調査を実施する。離島へき地における保健師確保に向けた体制整備に必要な事柄の明確化する。