hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大データからの統一的例外発現に関する研究

本研究の目的は,各種学習に基づく興味深い例外を巨大データから統一的に発見するデータマイニング手法を研究開発し,実データを用いた実験によって手法の有効性を実証することである.平成13年度においては,次の3点を行なった.(1)サポートベクターマシン,花つき決定木,例外ルール発見,およびブースティングなどに基づく例外発見手法の開発整備.大量データへの対処法としては,主にデータ圧縮について研究した.(2)開発した例外発見手法の実験評価.共通問題を用いた知識発見手法の組織的評価の場であるデータマイニングコンテストについての総括も行なった.(3)統一的例外発見手法の計画検討.発見基礎論として,ルール発見の新しい最悪解析も行った.平成14年度においてはまず,各例外発見手法を統合して統一的例外発見手法を開発し,計算機上に実装した.統合に際しては前年度の実験結果を考慮し,発見知識の有用性と手法の効率性の両立を目指した.統一的手法の開発においては,必要に応じて各例外発見手法を改良した.予備実験の結果により,昨年度に開発整備した例外発見手法の内,例外ルール発見手法とブースティングに基づく異常値発見手法を用いる統一的例外発見手法を,最終システムとした.年度の後半においては,実装した統一的例外発見手法を整備した巨大データに適用する最終実験を行った.本研究の目的は,各種学習に基づく興味深い例外を巨大データから統一的に発見するデータマイニング手法を研究開発し,実データを用いた実験によって手法の有効性を実証することである.平成13年度においては,次の3点を行なった.(1)サポートベクターマシン,花つき決定木,例外ルール発見,およびブースティングなどに基づく例外発見手法の開発整備.大量データへの対処法としては,主にデータ圧縮について研究した.(2)開発した例外発見手法の実験評価.共通問題を用いた知識発見手法の組織的評価の場であるデータマイニングコンテストについての総括も行なった.(3)統一的例外発見手法の計画検討.発見基礎論として,ルール発見の新しい最悪解析も行った.平成14年度においてはまず,各例外発見手法を統合して統一的例外発見手法を開発し,計算機上に実装した.統合に際しては前年度の実験結果を考慮し,発見知識の有用性と手法の効率性の両立を目指した.統一的手法の開発においては,必要に応じて各例外発見手法を改良した.予備実験の結果により,昨年度に開発整備した例外発見手法の内,例外ルール発見手法とブースティングに基づく異常値発見手法を用いる統一的例外発見手法を,最終システムとした.年度の後半においては,実装した統一的例外発見手法を整備した巨大データに適用する最終実験を行った.本研究の目的は,各種学習に基づく興味深い例外を巨大データから統一的に発見するデータマイニング手法を研究開発し,実データを用いた実験における専門家の評価で手法の有効性を実証することである.手法としては各種の例外発見が他の例外発見に影響を及ぼし合い興味深い知識候補が求まる過程を対象とし,評価実験においては商業・医学データなどからの発見結果を有用性,新規性,および妥当性などの観点から専門家たちに評価してもらうことに重点を置いた.本年度の目標は,(1)各発見問題における例外発見手法の開発整備,(2)開発した例外発見手法の実験評価,および(3)統一的例外発見手法の研究である.(1)に関しては,サポートベクターマシン,花つき決定木,例外ルール発見,およびブースティングなどに基づく例外発見手法を開発整備した.これらは統一的例外発見の基盤手法となりうるだけではなく,各種例外発見に関するより深い理解を可能とした.なお大量データヘの対処法としては,主にデータ圧縮について研究した.(2)に関しては,上記の例外発見手法を実験で評価すると共に,共通問題を用いた知識発見手法の組織的評価の場であるデータマイニングコンテストについて総括した.評価においては,人工データだけではなく,医療データや商業データなども整備して用いた.これらにより,来年度に行う予定である最終評価の準備が整った.(3)に関しては,連鎖的に例外ルールを発見するシステムの構築などを通して最終システムの構成を計画検討すると共に,統一的発見の基盤理論として新しいルール発見の最悪解析を行った.この最悪解析はその一般性と正確性が確実に信頼できるルールのサンプル複雑度を与え,発見基礎論としても重要である.本研究の目的は,各種学習に基づく興味深い例外を巨大データから統一的に発見するデータマイニング手法を研究開発し,手法の有効性を実データを用いた実験における専門家の評価によって実証することである.手法としては各種の例外発見が他の例外発見に影響を及ぼし合い興味深い知識候補が求まる過程を重視した.評価においては,通常の機械学習で用いられる正答率ではなく,データマイニングで重視される興味深さを目標とした.本年度の目標は,統一的例外発見手法の開発と最終実験である.まず,各例外発見手法を統合して統一的例外発見手法を開発し,計算機上に実装した.統合に際しては前年度の実験結果を考慮し,発見知識の有用性と手法の効率性の両立を目指した.統一的手法の開発においては,必要に応じて各例外発見手法を改良した.予備実験の結果により,昨年度に開発整備した例外発見手法の内,例外ルール発見手法とブースティングに基づく異常値発見手法を用いる統一的例外発見手法を,最終システムとした.年度の後半においては,実装した統一的例外発見手法を整備した巨大データに適用する最終実験を行った.実験においては,共通問題を用いた知識発見手法の組織的評価の場であるデータマイニングコンテストについて総括が有用であった.
「かぐや」のデータによる月テクトニクス研究

かぐやのLISMデータなどを使い,月の雨の海北西部において,次のことが判明した.(1)約30億年前からの短縮変形が見られる.(2)逆断層で切られ水平短縮したクレータやlobate scarpの変位量から,差し渡し約500kmのこの地域において0.05%程度の短縮がおこった.これは月の半径の減少分に換算すると,約1km減少という通説より1桁程度小さい.(3)伸張テクトニクスは,この地域では地質学的に最近まであった.(4)これらのことは,従来の月成因論や月のテクトニクス原因論と不調和であり,それらが再検討されねばならないことを示す.かぐやのLISMデータなどを使い,月の雨の海北西部において,次のことが判明した.(1)約30億年前からの短縮変形が見られる.(2)逆断層で切られ水平短縮したクレータやlobate scarpの変位量から,差し渡し約500kmのこの地域において0.05%程度の短縮がおこった.これは月の半径の減少分に換算すると,約1km減少という通説より1桁程度小さい.(3)伸張テクトニクスは,この地域では地質学的に最近まであった.(4)これらのことは,従来の月成因論や月のテクトニクス原因論と不調和であり,それらが再検討されねばならないことを示す.月の地殻歪を定量的に把握し、それをもたらした応力場を解明することが、月の起源と進化を解明する重要な糸口である。平成22年度は、月探査機「かぐや」の数値地形データ(DTM)を扱う手法を確立した。すなわち、まず、リモートセンシング・ソフトウェアENVIで注目する領域を選定し、その領域をファイルに保存したうえで、数値解析ソフトウェアMatlabで解析することができるようになった。またさらに、石油探査で使われる地下構造解析ソフトウェアMoveにそれを入力して、地層の変形を扱えるようになった。このような作業と並行して、既存文献が豊富な晴れの海について、地殻歪を表す地形の解析を行った。具体的にはまず、既存文献の豊富な晴れの海で、グラーベンの分布を調べた。その作業のなかで、晴れの海北西部にあるCalippusというグラーベンが特異な形状をしていることに着目した。他のグラーベンと違って、谷の縁が周囲の溶岩平原より高くなっているという特異性である。このグラーベンでは、地形の詳細から約10%の剪断歪がおこったことがわかった。また、詳細地形のモデリングにより、この歪みを発生させた地下構造およびマグマだまりを推定した(惑星科学会および地質学会にて発表)。また、歪みが断層群やマグマ貫入によって達成しているときに、その歪みの原動力を推定するときの方法論、すなわち応力インバージョンの研究をあわせて行った。Calippusグラーベンの特異な地形は、マグマ貫入に起因する可能性がある。そうした場合の応力の推定法を、Journal of Structural Geology誌に公表した。また、断層群によって地殻が変形する場合の応力の推定法を改善する方法を考案し、Computers & Geosciences誌に公表した。月面の形状から地殻短縮量を推定するために,かぐやの光学データから作成された地形データ(DTM)を扱った.具体的には,同データをMATLABで三次元表示するスクリプトを作成し,レーダーサウンダーで地下の層状構造が比較的明瞭だった,晴れの海の4地域でリッジの形状と規模を観察した.その結果,どのリッジも数十km以上の延長を有するにもかからず,麓から尾根までの平均勾配が数%にすぎないことがわかった.月では角距離の1度が水平距離30kmに相当するので,リッジの形成による月地殻の三次元的変形を三次元のまま把握するためには,リッジを含む角距離数度四方の地形を調べることになる.すなわち,変形前に月面およびその下に横たわる地層面が水平だったという前提を,それらが平面をなしていたという仮定で置き換えることができず,変形前後とも月面の平均曲率を考慮しなければならないことがわかった.月のリッジの平均勾配がこのように小さいことは,個々のリッジの形成による地殻短縮量が小さかった子を示唆する.月のグローバル冷却から予想される月の収縮率の理論値が1/2000程度なので,その短縮を担ったはずのリッジのそれぞれで,地殻短縮量はこの比より数桁大きくなければならず,それならばリッジの起伏は,かぐやによって明らかになったよりも大きくなければならない.グローバル冷却は経時的現象であるから,変形量とともにリッジごとの形成年代を推定することが重要であることがわかった.主として月の海に分布する断層や褶曲は,月の起源や進化を制約する情報を提供する.そこで,かぐやのデータ月のテクトニス史,特に応力と歪みの歴史を再検討することを目標として研究を行った.利用したのはかぐやのLISMとLRSのデータと,最近公開された米国のLunar Reconnaissance Orbiter Camera (LROC)による高分解能地形画像およびGRAILによるセレノイドである.時代変遷を検討するために,約20億年前と30億年前の海の溶岩ユニットが広く分布する雨の海北西部を研究対象地域として選んだ.それらの年代の前後での変形量の差から,変形量の時代変化を捉えるためである.まず,この地域のユニットのクレータ年代を検討したが,従来の年代値と大きな差はなかった.また,直径数百m以下のインパクト・クレータのdegradationも構造形成年代の手がかりとして利用した.こうした年代制約から,次のことがわかった.

(1)断層によらず,褶曲のみによる水平短縮量は従来考えられていたより桁違いに小さく,LISMの分解能で検出することはできなかった.(2)リッジに沿った逆断層で切られて水平短縮したクレータ群やlobate scarpの変位量から地殻短縮量が定量化できた.(4)しかしそれはたかだか500mほどで, LRSの分解能で水平短縮量を推定することはできなかった.(5) LISMやLROCで見いだされた断層変位から,30億年前から現在まで断層変位は累積していることがわかった.(3)差し渡し約500kmの研究対象地域において,総短縮量は数百mであった.すなわち歪みは0.01%のオーダーである.これが海の短縮量を代表するなら,月の半径が全球冷却で約1km減少したという通説にくらべ,この総短縮量は有意に小さい.(5)伸張テクトニクスは36億年前に終わったとされていたが,この地域では局地的ながらも,最近まで継続していた.リッジの規模に比べて月面の曲率が大きいため,それを考慮した方法の考案にてまどったため.また,変形の年代を決定するため,クレータ年代学の習得を行ったため.25年度が最終年度であるため、記入しない。リッジを横切る2次元断面で歪みを見積もるという,より簡便な方法を考えることに下.また,クレータ年代を考慮して,特定地域におけるテクトニクス史をしっかり編むことにした.25年度が最終年度であるため、記入しない。
ミュー中間子の関与する原子過程の理論的研究

μ中間子の関与する原子過程は,原子衝突問題の中でも特殊で学問的にも興味深いとともに応用上も重要である.他の原子過程と比べて際立った特徴は, μ中間子が原子核より軽く,電子より重い中間的な質量をもつことと,有限寿命を持つことに由来する.これまでμ中間子を含む原子過程についてボルン近似(BA),歪曲波近似,アイコナル近似(EA),古典軌道モンテカルロ法(CTMC)で計算を行ない理論の妥当性について検討を行った.本年はμ^++(μP)→(μ^+μ^-)+Pの過程について励起状態を含む場合についてBA, EAでの計算を中国科学技術大学のグループと共同で行った.またCTMCの計算をμ中間子を含むクーロン3体系について組替過程, Break-up過程について行った.超球座標による断熱基底展開法がクーロン三体問題で有望視されているが,これまで原子の問題に応用されているのみである.これは従来の方法が分子のような二中心問題では収束性が悪いからである.そこで超楕円体座標を用いた試行関数を作り,変文法で(dtμ)系の超動径に関する断熱基底,及び断熱エネルギー曲線を初めて求めた.3状態近似で求めた角運動量J=Oの束縛状態のエネルギーは-318.72eV(V=O),及び-34.36eV(V=L)である.これらの最も精度のもい計算値(数百項以上の変分計算)は-319.14eV, -34.83eVである.少数の基底でこのような精度を得たことはここで求めたエネルギー曲線と相互作用ポテンシャルが(dtμ)系の理解に有用であることを示している.現在この結果を使って(dμ)+tの弾性散乱,及び(dμ)+t→(tμ)+dの断面積の計算が振興中で,相対運動エネルギー-10^<-3>eVで弾性散乱断面積が2.15×10^<20>cm^2,ミューオン移行断面積が9.24×10^<-20>cm^2の値を得ている.μ中間子の関与する原子過程は,原子衝突問題の中でも特殊で学問的にも興味深いとともに応用上も重要である.他の原子過程と比べて際立った特徴は, μ中間子が原子核より軽く,電子より重い中間的な質量をもつことと,有限寿命を持つことに由来する.これまでμ中間子を含む原子過程についてボルン近似(BA),歪曲波近似,アイコナル近似(EA),古典軌道モンテカルロ法(CTMC)で計算を行ない理論の妥当性について検討を行った.本年はμ^++(μP)→(μ^+μ^-)+Pの過程について励起状態を含む場合についてBA, EAでの計算を中国科学技術大学のグループと共同で行った.またCTMCの計算をμ中間子を含むクーロン3体系について組替過程, Break-up過程について行った.超球座標による断熱基底展開法がクーロン三体問題で有望視されているが,これまで原子の問題に応用されているのみである.これは従来の方法が分子のような二中心問題では収束性が悪いからである.そこで超楕円体座標を用いた試行関数を作り,変文法で(dtμ)系の超動径に関する断熱基底,及び断熱エネルギー曲線を初めて求めた.3状態近似で求めた角運動量J=Oの束縛状態のエネルギーは-318.72eV(V=O),及び-34.36eV(V=L)である.これらの最も精度のもい計算値(数百項以上の変分計算)は-319.14eV, -34.83eVである.少数の基底でこのような精度を得たことはここで求めたエネルギー曲線と相互作用ポテンシャルが(dtμ)系の理解に有用であることを示している.現在この結果を使って(dμ)+tの弾性散乱,及び(dμ)+t→(tμ)+dの断面積の計算が振興中で,相対運動エネルギー-10^<-3>eVで弾性散乱断面積が2.15×10^<20>cm^2,ミューオン移行断面積が9.24×10^<-20>cm^2の値を得ている.
構造特性を生かした新規な芳香族複素環系機能性物質の開発

炭素資源の有効利用を考える上で、ファインケミカルスの構造持性を生かした機能性物質の開発は最も重要な研究課題の一つである。我々は60年度計画によって機能性ファインケミカルスを開発するための多くの予備的成果を蓄積した。その成果をもとに、構造特性を生かした新規な芳香族複素環系機能性物質の開発を行い、以下の研究成果をあげるとともに今後の研究の展開を計った。1.PPPMO法を用いて色素の色と構造の開係を定量化し、それを利用した機能性色素の合成デザインを行った。すなわち、新規なアントラキノン系近赤外吸収色素を合成し、半導体レーザ光記録材料用色素としての機能特性を検討した。また、フェノチアジンキノン系IR色素の構造と吸収スペクトルの関係をMO法を用いて定量化した。さらに、1,2-ベンゼンジアミン類から合成される近赤外吸収2:1型ニッケル錯体色素の吸収スペクトルとそれらの光記録特性について検討した。2.太陽光を吸収して異性化し、太陽エネルギーを効率良く変換・貯蔵するインジゴ系色素の合成に関連して、その光電子移動反応について検討した。また、ポルフィリンのカチオンラジカルとアルキンの反応によって、橋かけポルフィリンを新規に合成しその物性について検討した。3.新しい手法を用いる芳香族複素環系化合物の合成反応について検討した。3-ホルミルベンゾチオピラン類から誘導される縮合系含イオウ複素環化合物を合成し、その生理活性と吸収スペクトル特性について検討した。また、活性メチレンアニオンの銅錯体を用いる新規な複素環化合物の合成反応について検討し、ベンゾフラノン誘導体を合成した。以上の研究成果は学会誌19報(1968年)を通じて公表した。また、研究は既存設備とともに、主要設備備品である高速液体クロマトグラフを用いて行った。また、これらの成果をもとに、本研究課題をさらに発展させていく予定である。
iPS技術によるがん抗原特異的再生T細胞を用いた、大腸癌の選択的細胞移入療法

本研究はがん抗原をと特異的に攻撃する特異的な細胞障害性T細胞(CTL)からiPS細胞を樹立、これを培養して再び成熟T細胞(CTL)に分化誘導することで、特異的かつ活性の高いクローンを大量に作成するがん免疫療法における新技術の確立が目的である。がん抗原WT-1に対する特異的T細胞からiPS細胞を樹立してのち再分化誘導した成熟CTLを、市販の大腸癌細胞株と共培養したところ、アポトーシスが誘導され一定の殺細胞効果が確認された。現在は手術切除標本から樹立されたCTOS細胞を使っての検討を行っているところである。本研究は、がん抗原を特異的に攻撃する特異的な細胞障害性T細胞からiPS細胞を樹立、これを培養したうえで再び成熟T細胞(CTL)に分化誘導することで、特異的かつ活性の高いクローンを大量に作製するがん免疫療法における新技術の確立と、その大腸癌治療への応用が目的である。また、新しい初代培養法であるCTOS (cancer tissue-originated spheroid)法による、もとの腫瘍の性質・多様性を保持した細胞を用いて、より実臨床に即した実験系を構築できるメリットがある。まず我々は、複数の市販大腸癌細胞株を用いてスクリーニングを行った。RT-PCRでWT-1のmRNA発現を確認し、ハプロタイプが実験系(HLA-A2402)に合致するSW480, SW620, T84を選択した。WT-1特異的T細胞由来iPSは研究協力を得ている京都大学再生医科学研究所河本研究室にて樹立されており、その再分化誘導プロトコルも河本研のものを用ることで成熟CTLを培養することに成功した。上記細胞株とiPS由来CTLとをディッシュ上で共培養するkilling assayを行ったところ、コントロール群に比べて死細胞率が高く、殺細胞効果が得られることが確認された(FACS解析でannexin V発現を評価)。次に倫理委員会承認(申請番号:G-793)のうえで患者同意の得られた手術切除標本から順次CTOS樹立、保存を開始した。CTOS樹立効率は良好であった。これらについてWT-1発現をreal-time PCRを用いて評価したところ、文献的にはがん抗原WT-1は大腸癌組織の80%以上で隣接正常組織に比べて発現亢進しているとされるが、CTOSにおける陽性率はそれより低い結果であった。大腸癌細胞株を用いた実験系で、WT-1特異的なiPS細胞由来CTLによる殺細胞効果も確認された。CTOSの樹立効率も良好であり、CTOSに対するCTLの殺細胞効果検証が次のステップである。ただし、FACSを用いてannexin Vで評価する実験系の問題点として、細胞集塊であるCTOSを単細胞に分離する必要がある。細胞間接着やheterogeneityが失われることで、殺細胞効果にバイアスがかかる可能性があり、これを排除するために、申請時に実験計画で挙げたゲル包埋状態でのタイムラプス、またクロムリリースアッセイなどを検討しているが、実験系の確立に至っていない。また、WT-1発現率が予想より低かったことは、従来の初代培養法とCTOS法で不死化される細胞集団のプロファイルが異なっている可能性がある。この結果から、1実験条件に適合するCTOS株数を確保するために採取すべき臨床検体が増える可能性、2WT-1特異的CTLによって治療効果が得られる患者集団が当初予想よりも小さくなる可能性、が考えられる。また、新しい初代培養法であるCTOS (cancer tissue-originated spheroid)法を用いることで、もとの腫瘍の性質・多様性を保持した細胞を用いて、より実臨床に即した実験系を構築できるメリットがある。複数の大腸癌細胞株を用いてスクリーニングを行ったところ、RT-PCR法にてWT-1のmRNA発現を確認し、ハプロタイプが実験系( HLA-A2402)に合致する3種類の大腸癌細胞株SW480, SW620, T84を選択した。WT-1特異的T細胞由来iPSは研究協力を得ている京都大学再生医科学研究所河本研究室にて樹立されており、その再分化誘導して成熟CTLを培養することに成功した。上記細胞株とiPS由来CTLとを共培養して機能解析(killing assay)を行うと、コントロール群に比べて殺細胞効果が得られることがわかった。あわせてFACS解析でannexin V発現を評価してアポトーシスについても評価した。さらに手術切除標本から樹立されたCTOS細胞を使っての評価を現在進めている。文献的にはがん抗原WT-1は大腸癌組織の80%以上で隣接正常組織に比べて発現亢進しているとされるが、現在までの解析結果からはCTOS細胞における陽性率はそれより低い結果であった。

がん抗原WT-1に対する特異的T細胞からiPS細胞を樹立してのち再分化誘導した成熟CTLを、市販の大腸癌細胞株と共培養したところ、アポトーシスが誘導され一定の殺細胞効果が確認された。現在は手術切除標本から樹立されたCTOS細胞を使っての検討を行っているところである。あ現時点では大腸癌に対するCTL輸注療法のターゲットとしてWT-1抗原が最有力であり、他の抗原検索と特異的T細胞抽出、iPS化にかかるコストを考慮すると、WT-1に絞って実験を行うのが妥当と考えている。ただし、当初の実験計画にもある通り、NY-Eso1やMART1などよく知られている他のがん特異的抗原についても可能性を排除せずに効果を検証していくのがよいと思われるため、河本研究室で樹立済みのMART-1特異的CTLを用いたスクリーニングも行っていくことを計画している。CTOSについては、当初予定の80例程度の採取ではる実験群5株、コントロール群5株の樹立に満たない可能性が高い。まず倫理委員会申請の通りの採取を行った後、あらためてスクリーニングのデータをもとに症例数を追加する申請内容修正も検討すべきと思われる。消化器外科若干の端数が生じた為。次年度の予算と合わせて使用予定である。
精神障害者による児童虐待への対応に関する法学的研究

精神障害者による児童虐待に関するアンケート調査からは、担当者がとりわけ困難な課題と感じているのは、当事者との関係の構築や精神保健福祉に関する専門知識の不足であることが明らかになった。先行研究調査からは、この問題の背景には精神障害だけでない複合的原因があること、この問題が児童虐待への対応、社会的養護の根本的課題であり、かつ多機関連携がとくに求められる課題であることを知ることができた。法学文献調査からは障害者による在宅子育て支援の視点を法律に明記することが重要であることが、関連分野の研究者・実務家からは対応組織のマネージメントの重要性、重大事件でのケースの評価に関する課題が示された。本研究課題に即して、平成23年度に埼玉県全市町村の要保護児童対策協議会調整機関を対象に、「対応困難な保護者による子ども虐待への市町村の対応に関する調査」を実施した。平成24年度はこの調査結果を分析し、報告書にまとめ、関係者に配布することとした。この調査からは、1各調整機関の職員の専門性が十分に確保されておらず、その不足を補うための研修やスーパーバイズ等の対応が十分になされていないこと、2同協議会の代表者会議、実務者会議、個別ケース会議は全国平均に比較して開催回数が少ないこと、3かかる保護者については、支援以前に「コミュニケーション」の確保に大きな課題があること、4各協議会が扱っている事例の28.5%が対応困難事例であること、5保護者の状況としては、「うつ病・気分障害」や「統合失調症」が多いこと、6調整機関として「親との心理的かかわりの不足」、「事務局の知識・スキルの不足」を課題としてあげるものが多いこと、7対応困難事例で第一に必要とされた対応としては、「医療」、「子育て支援」、「母子保健」、「カウンセリング」の順であったこと、8自由記述からは、かかる保護者に対してはさまざまな機関からのアプローチや保護者にとって有益な情報、サービスの提供が有効であること等が明らかになった。こうした基礎調査により、調整機関が今後取り組むべき課題と解決の方向性が示されたことは、今後の研究に役立つものと思われる。また、精神障害等を有する親による児童虐待について、要保護児童対策地域協議会での対応の実情や課題等に取り組んだ調査研究がこれまで見られないことから、本調査研究のもつ意義は大きいといえる。1.本研究は、精神障害者による児童虐待の実情を明らかにし、それに対する対応のうち特に法的対応を中心に検討することを目的としている。2.平成23年度は埼玉県の全市区町村の要保護児童対策地域協議会調整機関を対象に、本課題に関する実情と対応状況を調査した。平成24年度は、この調査をもとに現状を分析するとともに課題を明らかにし、調査をもとに提言を行った。3.平成25年度は、精神障害者による児童虐待の現状をこれまでの各種調査をもとに分析し、この問題の背景には精神障害だけでない複合的原因があること、この問題が児童虐待への対応、社会的養護の根本的課題であり、かつ多機関連携がとくに求められる課題であることが明らかになった。さらに、本課題に関する児童福祉、精神障害者保健福祉、母子福祉、障害者総合支援等の法制度を検討し、各分野に支援制度が用意されているものの、個々の制度がそれぞれの担当部署により運用されていること、本課題について他分野の制度等の理解が十分でないことから、他の分野の制度の理解や対応力の向上のためには、多機関による合同研修が有益であることが明らかになった。また子どもの権利条約及び障害者権利条約の検討からは、障害の種別に関わらず、障害のある親による在宅子育てへの支援制度の充実とその前提として障害のある親が自ら養育することを可能にする視点を法律の中に明記する必要性が明らかになった。児童福祉、精神保健福祉の研究者・実務家からは、この課題への対応のために対応組織のマネージメントの重要性やこれまでの重大事件でのケースの見立てに関する課題が示された。二つの自治体でのヒアリングでは、各種の支援制度がそれぞれの内容と事案に応じて運用されているものの、なお支援上の困難が残されていることが明らかになった。1.アンケートの実施平成23年度は、初年度の研究として、精神障害者による児童虐待への自治体による対応の実情を調査するため、ヒアリングに先立って、埼玉県の全市町村73自治体の「要保護児童対策地域協議会調整機関」を対象にアンケートを実施した。うち55自治体から回答を得た(回収率76.3%)。現在のところ中間集計の段階であるが、担当者のうち児童福祉の専門資格を有しない者が少なくないこと、実務者会議の開催状況にはばらつきがあること、困難ケースの件数についても自治体による差が大きいこと、対応困難な保護者の状況としては、メンタル面での課題を有する者が多いこと、これらの者への対応として、障碍の受容に課題があることなどが明らかになっている。24年度は、この調査結果をさらに詳細に分析するとともに、ヒアリング等を通じて具体的な対応の状況や困難、制度的課題等を明らかにする予定である。

2.外国における取組状況調査本研究に関連して、外国での取り組み状況調査として平成23年8月にはイギリスに、平成24年3月に韓国に出張し、それぞれ子どもへの暴力防止の取組み及び児童福祉実務の調査を行った。イギリスにおいては、虐待防止の前提として子どもへの体罰禁止立法の有効性についてとくに調査を行い、そのアピール効果の大きさについて知るとともに、社会変革の重要性を認識した。韓国では、とくに民間機関による積極的・先進的取組状況を知ることができた。3.文献調査わが国における本研究課題に関する論文・資料を収集した。しかし、この分野における研究は、医療・福祉等の個々の研究が緒についたばかりであり、とくに法制度にまで踏み込んだ研究が乏しいことが明らかになった。今後の分野横断的な研究の必要性を痛感した。当初予定していたヒアリング調査を実施できていないところから、本研究課題で明らかにすべき要保護児童対策地域協議会事務局での対応の実情の細部をとらえきれていない。また、文献研究については、保健・医療・福祉分野の文献は収集できているが、法学分野の文献が少なく、十分には収集できておらず、分析にまで至っていない状況である。アンケート調査を実施したが、その分析に時間を要しているため、次の段階であるヒアリングにまで至っていない状況にある。研究代表者及び研究協力者の学内業務の多忙によることに加えて、分析の視点等についてなお十分な合意が得られていないのがその理由である。平成25年度は、24年度の調査分析ではカバーできなかったヒアリング調査を実施し、実際の対応状況や課題を明らかにするとともに、各協議会がこれら困難事例への対応で工夫している点などの情報を収集し、他の自治体でも活用できるようにとりまとめを行い、最終報告書とする予定である。文献収集については、これをさらに進めるとともに、とくに法学分野の文献収集および分析を行い、精神保健福祉法、児童福祉法、民法等を有機的に活用し、被虐待児の保護および親の支援の在り方を複合的に研究する。これらの研究成果を最終的に報告書にまとめ、関係者の利用に供することとする予定である。平成24年度は、23年度に実施したアンケート調査の分析を行い、その結果に基づいてヒアリングを実施する予定である。これらの結果を踏まえて、調査報告書を作成する。併行して、本研究テーマに関する文献調査を継続し、判例・審判例の分析、福祉現場における取組みの実情の検討を通じて、制度及び実務の改善の方向性を探ることとする。上記の来年度研究計画に即して、1ヒアリングのための旅費、2保健・医療分野からの協力を仰ぐための謝金、3文献収集のための図書購入費、コピー代、4報告書印刷費等に、次年度の研究費を使用する予定である。平成24年度は、国内調査としてはアンケート調査の対象となった自治体へのヒアリング調査のための経費、国内の先進的取組みをしている自治体の調査のための国内旅費、外国における実情調査のための国外旅費、資料整理・ヒアリングのための謝金、報告書作成のための支出を予定している。その他、必要に応じて図書、消耗品、備品の購入を行う。
記号計算の手法を駆使した証明とアルゴリズムの形式化

定理証明支援系(以下PAと略す)とコンピュータ代数系(以下CAと略す)の融合の必要性については,多くの先進的研究者の指摘するところであるが,これまで対象としてきた分野が純粋数学に限られており,その有効性や可能性が他の分野,特に最も適用が期待されるソフトウェア工学の分野にまで波及していない.本研究では,対象を幾何やコンピュータグラフィックスにまで広げ,PAとCAの融合の有効性を示すとともに,対象分野,特に幾何の概念および幾何オブジェクトの操作アルゴリズムの厳密化をはかった.計算折紙理論は,最近本研究の推進者らによって,厳密化されてきているが,この研究をさらに進展させることを目指した.まず,理論の基礎となる藤田の折紙原理を,PAによって形式化した.形式化に用いる論理体系により,記述の簡明さや表現力に違いがでてくるため,基礎概念を代表的PAであるCoqとIsabelle/HOLで記述することを試みた.さらにカリチェクが昨年来、進めてきた,商集合を用いた形式化手法を,線の概念の形式化に用いることとし,藤田の折紙原理および,それに基づいて成立する主な幾何定理の形式化と証明の簡素化と抽象化を進めた.また,CAにはMathematicaを用いた.予想通り,CAのみに頼る検証は困難であり,様々なところで代数的な考察が必要になった.代数表現に関する推論は,PAでは十分に行えず,CAによる式の変形をPAに公理として導入する必要があった.このようなPAとCAの結合(ないしは融合は)は,現在のところ自動化することは難しく,さらなく研究が必要とされる.計算折紙理論の厳密化を進めた.まず,理論の基礎となる藤田の折紙原理を見直し,折紙原理を構成する,各折り操作を縮退条件も含めて論理的に厳密に構成した,これを基に定理証明支援系での形式化を進めた.定理証明支援系は形式化に用いる論理体系により,記述の簡明さや表現力に違いがでてくるため,基礎概念をいくつかの体系で記述することを試みた.具体的には,Coq, Isabelle/HO, HOL/Lightを用いで,形式化を試みた.さらにカリシックが昨年来、進めてきた,商集合を用いた形式化手法を,線の概念の形式化に用いて,藤田の折紙原理および,それに基づいて成立する主な幾何定理の形式化と証明の簡素化と抽象化を進めた.また,幾何学の定理証明には代数的なアプローチとの併用が欠かせないため,代数記号計算システムとの連携についても考察を深めた.代数計算の部分については,これまでブラックポックスとして用いてきたが,この部分についても,定理証明系からアルゴリズムの検証が可能になるよう,代数計算の見直しを行った.また,代数記号計算システムと定理証明支援系を十分な速度で稼働させるために,ソフトウェア環境の整備や証明ドキュメントの生成などのソフトウェア構築も行った.構築したソフトウェアの一部は井田らが開発してきた計算折紙システムEOSに組み込んだ研究成果は,ACM Symposium on Applied Computing SAC2011で発表した.異なるトラックで二件の発表を行った.一件は商集合の展開に関して,もう一件は藤田の折紙原理の拡張についてである.定理証明支援系(以下PAと略す)とコンピュータ代数系(以下CAと略す)の融合の必要性については,多くの先進的研究者の指摘するところであるが,これまで対象としてきた分野が純粋数学に限られており,その有効性や可能性が他の分野,特に最も適用が期待されるソフトウェア工学の分野にまで波及していない.本研究では,対象を幾何やコンピュータグラフィックスにまで広げ,PAとCAの融合の有効性を示すとともに,対象分野,特に幾何の概念および幾何オブジェクトの操作アルゴリズムの厳密化をはかった.計算折紙理論は,最近本研究の推進者らによって,厳密化されてきているが,この研究をさらに進展させることを目指した.まず,理論の基礎となる藤田の折紙原理を,PAによって形式化した.形式化に用いる論理体系により,記述の簡明さや表現力に違いがでてくるため,基礎概念を代表的PAであるCoqとIsabelle/HOLで記述することを試みた.さらにカリチェクが昨年来、進めてきた,商集合を用いた形式化手法を,線の概念の形式化に用いることとし,藤田の折紙原理および,それに基づいて成立する主な幾何定理の形式化と証明の簡素化と抽象化を進めた.また,CAにはMathematicaを用いた.予想通り,CAのみに頼る検証は困難であり,様々なところで代数的な考察が必要になった.代数表現に関する推論は,PAでは十分に行えず,CAによる式の変形をPAに公理として導入する必要があった.このようなPAとCAの結合(ないしは融合は)は,現在のところ自動化することは難しく,さらなく研究が必要とされる.
超伝導酸化物単結晶の育成と超高圧下の物性

本研究は、超伝導の出現機構をさぐるために必要な超伝導物質の合成方法、特に単結晶試料の育成を行うことを目的としている。これを進めるには、組成構造を制御した粉末、セラミック試料の合成も当然必要である。研究対象とした物質はY-Ba-Cu-O系、Bi-Sr-Ca-Cu-O系及びLu-Cu-O系である。Cu-0系フラックスを用いて、2×2×0.5mm程度の単結晶を育成した。ここで用いた方法の特徴は結晶育成後フラックスと容易に分離するものである。得られた結晶は単結晶構造解析、電気的性質、水、塩酸溶液に対する化学的耐久性などを検討した。同様フラックス法により合成し、超伝導性などを検討した。単結晶の育成に先立ち、この純相の合成条件を検討し、770780°C力焼、800度1h焼成により純相を得て、Tc(on)=12K、Tc(e)=9Kであることが確認された。なお、焼成温度や時間が長くなると、不明相である半導体相の比率が増大する。以上を基礎として、高圧下のフラックス法による結晶育成に関する予備的な研究を行った。
羊水塞栓症の病態解明に向けた羊水胎児成分と母体の反応系に関する基礎的研究

2018年度は、羊水と母体血液の直接的な接触に注目し、血小板と血液凝固線溶系全体を評価できるRotational thromboelastometry (ROTEM)を用いて詳細な検討を行った。単胎妊婦計21症例のクエン酸全血サンプルと、19症例から採取した羊水を用いて、全血に対して羊水を添加して、下記測定系を評価した。ROTEMの複数のassayのうち、自然凝固させるassay (NATEM)では、凝固時間が短縮、血餅硬度は増大したが、線溶亢進は認められなかった。血小板機能を阻害することでフィブリノゲンによる血餅形成を観察するassay (FIBTEM)との比較では、NATEMの血餅硬度の増大は血小板機能亢進によるものと考えられた。組織因子経路を活性化させるassay (EXTEM)では、凝固時間は短縮したが、血餅硬度は添加した羊水量依存的に減少した。このassayでの線溶指標の結果(LI30、LI60低下)、それ自体は血餅が溶解されやすいことを示唆するものであったが、トラネキサム酸添加によって線溶阻害することで線溶亢進を検出するassay (APTEM)との比較では、同線溶指標は変わらず低下しており、プラスミンによる線溶亢進は存在しないことが判明した。EXTEMとFIBTEMの血餅硬度の指標を比較(PLTEM)すると、血小板の血餅への影響を検討でき、このPLTEMの血餅硬度の指標(A10、MCF)によると、羊水添加によって用量依存的に血餅硬度が減少しており、羊水が線溶亢進を惹起するのではなく、血小板に作用した結果、脆弱な血餅が形成されていることを示唆する結果であった。羊水と母体血液の反応として以下の結果が判明した。すなわち、羊水は血液凝固反応を促進し、血小板凝集を活性化したが、線溶亢進を誘導しなかった。羊水によってさらに活性化された組織因子経路のもとでは血小板に影響し、脆弱な血餅がつくられた。これらの結果は、羊水塞栓症による肺動脈塞栓のメカニズムとして、羊水・胎児成分による機械的閉塞だけでなく、分娩後早期の組織因子経路活性化に伴う播種性血管内凝固症候群および血栓塞栓が関与することを示唆しており、羊水塞栓症における心肺虚脱の病態解明につながるものと期待される。2018年度はROTEMを用いた実験により、主に羊水が血液凝固系に及ぼす変化について検討した。その結果、血液凝固反応を促進し血小板凝集を活性化するが、線溶亢進を誘導せず、羊水によって活性化された組織因子経路のもとでは血小板に影響し脆弱な血餅がつくられることが明らかとなった。羊水塞栓症においては、アナフィラクトイド反応が関与し、補体活性化と凝固線溶の活性化を来すものと考えられている。そこで2019年度は、羊水塞栓症における血液凝固系と補体系のクロストークの可能性について研究を進める。この点、第XII因子によるC1の活性化やトロンビンによるC5の活性化、C5aによる血管内皮細胞及び好中球での組織因子の発現誘導など解明が進んでいるが、羊水・胎児成分の直接的な関与については不明である。そこで、羊水と血液の反応について、補体系、各種サイトカイン発現を解析し、血液凝固系に変化を及ぼすメカニズムを明らかにすることを目指す。

羊水によってさらに活性化された組織因子経路のもとでは血小板に影響し、脆弱な血餅がつくられた。これらの結果は、羊水塞栓症による肺動脈塞栓のメカニズムとして、羊水・胎児成分による機械的閉塞だけでなく、分娩後早期の組織因子経路活性化に伴う播種性血管内凝固症候群および血栓塞栓が関与することを示唆しており、羊水塞栓症における心肺虚脱の病態解明につながるものと期待される。2018年度はROTEMを用いた実験により、主に羊水が血液凝固系に及ぼす変化について検討した。その結果、血液凝固反応を促進し血小板凝集を活性化するが、線溶亢進を誘導せず、羊水によって活性化された組織因子経路のもとでは血小板に影響し脆弱な血餅がつくられることが明らかとなった。羊水塞栓症においては、アナフィラクトイド反応が関与し、補体活性化と凝固線溶の活性化を来すものと考えられている。そこで2019年度は、羊水塞栓症における血液凝固系と補体系のクロストークの可能性について研究を進める。この点、第XII因子によるC1の活性化やトロンビンによるC5の活性化、C5aによる血管内皮細胞及び好中球での組織因子の発現誘導など解明が進んでいるが、羊水・胎児成分の直接的な関与については不明である。そこで、羊水と血液の反応について、補体系、各種サイトカイン発現を解析し、血液凝固系に変化を及ぼすメカニズムを明らかにすることを目指す。2018年度は、旅費および研究成果発表に関わる諸費用が予定より少なく、次年度使用額が発生した。2019年度は、研究推進のための試薬および物品の購入に加え、国際的に研究成果を発表する予定があり、次年度使用額は2019年度に使用する予定である。
火災時における片まひ者の避難安全性向上の研究

当該年度の研究は、片まひ者が防火戸を引き開けて通行する際の課題(動作の特徴や所要時間等)を把握することを目的としており、概ね計画通り実施できた。具体的には次のとおり研究を実施した。片まひ者が防火戸を手前に開けて通行する際の課題の整理を行い、防火戸の取手形状を4種類(ケースハンドル、掘り込み引き手、トランクハンドル、縦型ハンドル)選定した。これらを交換できる防火戸を製作し、平成30年11月に片まひ者を被験者とした実験、およびアンケート調査を行った。実験では、防火戸を押し開けての通行、および取手を4種類交換した防火戸を引き開けての通行を行い、扉側面と上面からのビデオ撮影、センサー等を使用した所要時間の計測を行い、動作の特徴や所要時間について把握を行った。アンケート調査では、住まいの状況(居住階等)、防災訓練・避難訓練への参加状況、実験の感想(難易度、防火戸の使い勝手、取手の改善提案等)など情報を得た。これらデータの分析を進め、防火戸を引き開けての通行時の所要時間については、縦型ハンドルが最も平均値が小さく開けやすい形状である知見を得た。一方、ケースハンドルが最も長い時間を要しており、形状からつかむイメージを想像しにくいことも合わせて不利になることがわかった。アンケートの結果からも縦型ハンドルの使いやすさとケースハンドルの使いにくさが顕著に得られた。以上の研究結果は、論文として投稿を行った(日本建築学会および日本リハビリテーション工学協会)。当初計画していた、取手を交換して使用できる防火戸の製作を行い、片まひ者を被験者として必要な人数の実験を実施できた。さらに、撮影した動画を用いて取手形状の違いによる防火戸通行所要時間の分析を実施し、一定の傾向が得られた。以上おおむね計画どおりの研究を実施できたため、区分のとおりの進捗状況と判断した。平成30年度に得た実験データ・アンケートデータの分析を引き続き実施するが、分析の内容によっては被験者の身体的特徴を踏まえることが必要となる。このことについては実験を行ったリハビリテーションセンターの医師とエンジニアから、医学的視点やリハビリテーション的視点から助言を受けつつ分析を行うことを計画し、より片まひ者の実態をふまえた研究を実施する。当初計画していた実験に使用する物品について、購入でなく所有していたものをカスタマイズすることで必要な性能を有していることがわかったこと、また、研究打ち合わせの一部を電子メールで代用でき交通費を抑えたことなどの理由から、次年度使用額が生じた。この金額については、2019年度に行う分析の謝金および研究打ち合わせや学会発表等の交通費などに合わせて使用する計画である。
フェルミ準位に狭いバンドを持つ合金の磁性:不純物効果と磁場効果

本研究課題で行った研究は(1)CeAg,CeB_6等4f電子の電気的四重極モ-メント間の相互作用が磁性に大きな影響を与える系(2)UP_<I3>,UR_<u2>Si_2等重い電子系における磁気相転移と超伝導の共存した系、に関するものである。(1)に関する研究成果CeAg_<1ーx>In_xではAgを一部Inで置換することにより4f電子の四重極モ-メント間の相互作用が支配的な構造相転移(2次転移)から5dバンドのJahnーTeller効果とTA_2フォノンモ-ドのソフト化の両効果による相転移へ相転移の性質が変化する。一方、AgをInで置換することによりフェルミ面の状態密度が増加することが知られているのでx濃度をx=0から増大することにより構造相転移に伴う磁気異方性の大きさが変化することが予想される。CeAg_<1ーx>In_x中のu^+中間子の緩和の実験により構造相転移の性質のxによる変化を調べた。u^+のsiteは多数存在するが、CeAgの実験結果は速い緩和を与える幅の広い磁場分布になるsiteと遅い緩和を与える幅の狭いsiteに大別されるとして解析された。CeAgに3%Inを加えた系ではフェルミ準位での状態密度の増大のために構造相転移に伴う磁気異放性が減少する。このためu^+の緩和に与える影響は小さく、強磁性転移温度T_cへ向って単調に減少する通常の相転移に於ける臨界緩和として理解された。CeAgのNd不純物効果の他CeB_6について研究した。CeB_6はT=3.3K,T_N=23Kの四重極、反強磁性の2段階の相転移をする。非約型帯磁率の測定によりこの相転移の研究を行った。(2)に関する研究成果UP_<t3>,URu_2Si_2の不純物効果に関する研究を行った。U(Pt_<0.95>Pd_<0.05>)_3,U(Ru_<1ーx>Rh_x)_2Si_2 (0.1【less than or equal】x【greater than or equal】)では局在f電子の磁気相転移が生ずる。特に、U(Ru_<1ーx>Ph_x)_2 Si_2はxの濃度により種々異なった多彩な相転移が現われる。これ等の成果は一部発表されているが、さらに数論の論文をまとめつつある。Ce合金はCeRu_2Si_2のように狭いfバンドがフェルミ準位付近に出来る場合(Kondo効果)の他、狭いd-バンドがフェルミ準位付近に存在する場合がある。いずれの場合も不純物効果が大きく、不純物効果はCe合金の低温物性の有効な研究手段になっている。

CeAgはCsCl型の結晶構造を持ちCeの4f電子の四重極モ-メント間相互作用によりT_Q=17.5Kで構造相転移しc/a=1.01の正方晶になる。Te=5Kで強磁性に相転移するがT_Q>TではQ=<J^2_Z-1/3J(J+1)>≠0になりC軸方向に非常に大きな磁気異方性が誘起されるためにT>Tcの常磁性状態に於いてもCeの4f電子の全角運動量Jのゆらぎは等方的でなく磁気的な短距離秩序の発達に伴いC軸方向に凍結するようになる。この効果がミュオンの緩和に観測された。Ceの磁気モニメントがC軸方向に固定されるとスピンの上向き下向きの2通りの方法で固定される。このためにミュオンサイトで内部磁場がほとんど打消されている場合と強め合うようになり非常に大きくなる場合の2種類のサイトが出来る。このためにミュオンの緩和時間が構造相転移温度の低温側で長くなるという異常を示す場合と急速に短くなる2種類の緩和時間が観測される。当然のことであるがTc極近傍では2種類のサイトのミュオンの緩和時間は共に短くなる。CeAgのAgをInで1部置換することによりフェルミ準位付近のEgバンド(Sdバンド)をInの伝導電子が占め1%以上のIn濃度ではdバンドによる1次の相転移になる(バンドヤ-ンテラ-効果)。我々はCeAgとの比較のためCeAg_<0.97>In_<0.03>のμSRの実験を行った。CeAg_<0.97>In_<0.03>ではf電子の磁気異方性効果は小さく構造相転移に伴うミュオン緩和に異常は観測されなかった。この原因としてd電子によるf電子のscreening効果、構造相転移温度が(Tu【similar or equal】40K)がCeAg(T_Q【similar or equal】17.5K)より高温になるためf電子の磁気モ-メントの熱的ゆらぎの効果が大きい等が考えられ、現在研究中である。本研究課題で行った研究は(1)CeAg,CeB_6等4f電子の電気的四重極モ-メント間の相互作用が磁性に大きな影響を与える系(2)UP_<+3>,UR_<u2>Si_2等重い電子系における磁気相転移と超伝導の共存した系、に関するものである。(1)に関する研究成果CeAg_<1-x>In_xではAgを一部Inで置換することにより4f電子の四種極モ-メント間の相互作用が支配的な構造相転移(2次転移)から5dバンドのJahnーTeller効果とTA_2フォノンモ-ドのソフト化の両効果による相転移へ相転移の性質が変化する。一方、AgをInで置換することによりフェルミ面の状態密度が増加することが知られているのでx濃度をx=0から増大することにより構造相転移に伴う磁気異方性の大きさが変化することが予想される。CeAg_<1-x>In_x中のμ^+中間子の緩和の実験により構造相転移の性質のXによる変化を調べた。μ^+のsiteは多数存在するが、CeAgの実験結果は速い緩和を与える幅の広い磁場分布になるsiteと遅い緩和を与える幅の狭いsiteに大別されるとして解析された。CeAgに3%Inを加えた系ではフェルミ準位での状態密度の増大のために構造相転移に伴う磁気異方性が減少する。このためμ^+の緩和に与える影響は小さく、強磁性転移温度T_cへ向って単調に減少する通常の相転移に於ける臨界緩和として理解された。CeAgのNd不純物効果の他CeB_6について研究した。CeB_6はT=3.3K,T_N=23Kの四重極、反強磁性の2段階の相転移をする。
マウス乳癌モデルによるin vivoとin vitroでの腫瘍の悪性進展の研究

臨床的に経験する乳癌は典型的なヘテロジェナィティを示すことから、これらの細胞が相互に作用しながら、癌の進展に関与している可能性を解明する目的で、マウス乳癌をモデルとして、ホルモン依存性自律増殖性転移性癌への進展を主にin vivo及びin vitroで内分泌学的・細胞学的手法により研究を行なった。DDDマウスの妊娠依存性乳癌株TPDMT-4(以下T4)は、低ホルモン条件下では正常組織と類似した行動を示し、高ホルモン条件下では腫瘍として行動する特異的な株である。このようなT4乳癌及び肺転移能欠如自律性亜株T4-O1320(以下320)、T4-O1320CY(以下320CY)及びT4-O1165(以下165)、肺転移能獲得自律性亜株T4-O1145(以下145)及びT4-O196(以下96)のそれぞれとT4細胞を種々の割合で混合し、処女DDDマウスfat pad内へ移植して、自律性株の増殖に対するT4細胞の影響を調べた。T4細胞と自律性亜株細胞の相互作用には細胞が隣接して存在することが必要であることが判明した。そして、悪性度の低い自律性株に対して増殖抑制作用を示すが、悪性度が増すにしたがって逆に増殖促進的に作用し、多要因による複雑な機構が働いていることが判った。次に、それぞれの自律性亜株細胞をコラーゲンゲル内へ植え込み、増殖形態を調べた。320、320CYは、正常乳腺細胞及びT4細胞に似た星状の増殖形態を示したのに対し、96では細胞集塊とした増殖を示した。一方、プロテアーゼ阻害剤アクチノニン(ATN)は、T4及び320に比べてより悪性進展した320CY,165,145及び96悪株乳癌の増殖を強く抑制した。このように、悪性度を異にする腫瘍細胞は、その増殖形態や外因性の因子に対する感受性なども異なることがin vitroで示され、コラーゲンゲル三次元培養の臨床への応用が支持された。臨床的に経験する乳癌は典型的なヘテロジェナイテイを示すことから、これらの細胞が相互に作用しながら、癌の進展に関与している可能性を解明する目的で、マウス乳癌をモデルとして、ホルモン依存性自律増殖性転移性癌への進展を主にin vivoで内分泌学的・細胞学的手法により研究を行なった。その上、この性質が安定しているのが特徴である。ホルモンレベルが低い処女マウスでは正常乳腺の様に調節を受けているが、ホルモン刺激の強い妊娠中にはこの調節から逃れて腫瘍性増殖を示すと推測される。このようなT4乳癌及び肺転移能欠如自律性亜株T4O1320、T4-Ol320CY及びT4-Ol165、肺転移能獲得自律性亜株T4-Ol145及びT4-O196のそれぞれをコラゲナーゼ+ヒアルロニダーゼ処理により遊離細胞を調製し、T4細胞とこれらの亜株細胞を種々の割合で混合し、処女DDDマウスfat-pad内へ移植して、自律性株の増殖に対するT4細胞の影響を調べた。