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超弦理論およびM理論の双対性

超弦理論およびM理論におけるU双対性に関して主に2つの研究を行った。(1)非可換U双対性の定式化に向けた研究U双対性およびその部分群であるT双対性は、時空が並進対称性をもつ場合に存在する超弦理論の対称性である。一方、並進対称性がない場合にも、時空に等長変換群の対称性があれば、その時空上で定義される超弦理論には、「非可換T双対性」と呼ばれるT双対性に類似の対称性があると考えられている。近年、Double Field Theory (DFT)と呼ばれる、通常のT双対性を明白にした超重力理論の定式化がよく研究されているが、この定式化では非可換T双対性の対称性は明白ではない。本年度の研究では、DFTの手法を非可換T双対性に適用する研究を行い、非可換T双対性の新たな具体例も与えた。さらに、非可換T双対性の一般化であるPoisson-Lie T双対性もDFTを用いて研究し、Poisson-Lie T双対性がDFTの対称性であることを示した。本研究は非可換U双対性の定式化に向けて重要な役割を果たすと期待している。(2)ドメインウォールブレーンの重力解とU双対性超弦理論・M理論に含まれる様々なブレーンが、それぞれU双対性群のどの表現に属するかを分類した。この分類には様々な次元のブレーンが含まれており、次元の低いブレーンについては対応する超重力解が既に構成されている。一方、ドメインウォールと呼ばれる余次元が1のブレーンについては、D8ブレーン解などの数少ない例を除けば、対応する重力解が知られていなかった。我々は、Exceptional Field Theory (EFT)と呼ばれるU双対性を明白にした超重力理論の定式化を用いることで、U双対性で関係づく全てのドメインウォールブレーンについて、対応する超重力解を構成し、質量変形されたIIA理論などの変形された超重力理論との関係を明らかにした。非可換U双対性を探る手がかりとして、本年度の研究では非可換T双対性を詳しく調べた。時空に作用する等長変換が固定点を持たない場合に、非可換T双対性およびPoisson-Lie T双対性の下で超重力理論の場がどのように変換すべきかという変換則を一般的に書き下すことができた。特に、Poisson-Lie T双対性変換の下でラモン・ラモン場がどのように変換すべきかは具体的に知られていなかったが、当初の研究計画で期待していた通り、DFTの手法を応用することで運動方程式の共変性を明白にすることができ、場の変換則を求めることに成功した。本年度の研究で得られた結果は、DFTをEFTへと一般化することで、さらに非可換U双対性へと拡張できると期待している。本研究では、非可換U双対性の定式化以外に、U双対性を明白にしたブレーンの世界体積理論を定式化することも計画していた。ブレーンの世界体積理論をU双対性共変に定式化するには、通常のB場やラモン・ラモン場だけでなく、エキゾチックブレーンと結合するmixed-symmetryポテンシャルを全て考慮に入れる必要がある。本年度は、U双対性に基づいた様々なブレーンの分類を行ったが、この分類により、超弦理論・M理論に、どのようなmixed-symmetryポテンシャルが存在するかが分類できたため、この知識をブレーンの世界体積理論の定式化に応用できる。ここでもEFTの手法を応用することが効率的だと期待されるが、現在進めている研究から、EFTにmixed-symmetryポテンシャルをいかに埋め込むかが明らかになってきたため、その結果を応用することで、次年度はU双対性を明白にしたブレーンの世界体積理論の定式化に取り組むことができる。本年度の研究から、通常の非可換T双対性の手法をU双対性に拡張するよりも、Poisson-Lie T双対性の手法を拡張する方がより効率的だろうという見通しがたった。従って、次年度の研究では、手始めとして、SL(5)などの次元の小さいU双対性に着目して、Poisson-Lie T双対性の一般化に取り組む。また、本年度に行った非可換T双対性の研究では、等長変換群が固定点を持たない場合、つまり、時空自体が群多様体の構造を持つ場合に限定していた。この制限を緩めたより一般的な非可換双対性の研究にも取り組みたいと考えている。一方、ブレーンの世界体積理論に関する研究も計画通りに進める。ブレーンの世界体積理論のU双対性共変な定式化に向けたこれまでの我々の取り組みでは、超重力場のうち、一部の成分しか取り入れられていなかった。本年度の研究から、一般のmixed-symmetryポテンシャルの取り扱い方がわかってきたため、それを用いて完全な作用の定式化に取り組む。上に記した非可換U双対性の研究では、超重力理論のレベルでの対称性に着目するが、非可換双対性はブレーンの世界体積理論のレベルでも見ることができるはずである。実際に、非可換T双対性は弦の世界面理論の古典的な対称性として実現できる。そこで、ブレーンの世界体積理論のU双対性共変な定式化を用いた非可換U双対性の研究にも取り組む。

(1)非可換U双対性の定式化に向けた研究U双対性およびその部分群であるT双対性は、時空が並進対称性をもつ場合に存在する超弦理論の対称性である。一方、並進対称性がない場合にも、時空に等長変換群の対称性があれば、その時空上で定義される超弦理論には、「非可換T双対性」と呼ばれるT双対性に類似の対称性があると考えられている。近年、Double Field Theory (DFT)と呼ばれる、通常のT双対性を明白にした超重力理論の定式化がよく研究されているが、この定式化では非可換T双対性の対称性は明白ではない。本年度の研究では、DFTの手法を非可換T双対性に適用する研究を行い、非可換T双対性の新たな具体例も与えた。さらに、非可換T双対性の一般化であるPoisson-Lie T双対性もDFTを用いて研究し、Poisson-Lie T双対性がDFTの対称性であることを示した。本研究は非可換U双対性の定式化に向けて重要な役割を果たすと期待している。(2)ドメインウォールブレーンの重力解とU双対性超弦理論・M理論に含まれる様々なブレーンが、それぞれU双対性群のどの表現に属するかを分類した。この分類には様々な次元のブレーンが含まれており、次元の低いブレーンについては対応する超重力解が既に構成されている。一方、ドメインウォールと呼ばれる余次元が1のブレーンについては、D8ブレーン解などの数少ない例を除けば、対応する重力解が知られていなかった。我々は、Exceptional Field Theory (EFT)と呼ばれるU双対性を明白にした超重力理論の定式化を用いることで、U双対性で関係づく全てのドメインウォールブレーンについて、対応する超重力解を構成し、質量変形されたIIA理論などの変形された超重力理論との関係を明らかにした。非可換U双対性を探る手がかりとして、本年度の研究では非可換T双対性を詳しく調べた。時空に作用する等長変換が固定点を持たない場合に、非可換T双対性およびPoisson-Lie T双対性の下で超重力理論の場がどのように変換すべきかという変換則を一般的に書き下すことができた。特に、Poisson-Lie T双対性変換の下でラモン・ラモン場がどのように変換すべきかは具体的に知られていなかったが、当初の研究計画で期待していた通り、DFTの手法を応用することで運動方程式の共変性を明白にすることができ、場の変換則を求めることに成功した。本年度の研究で得られた結果は、DFTをEFTへと一般化することで、さらに非可換U双対性へと拡張できると期待している。本研究では、非可換U双対性の定式化以外に、U双対性を明白にしたブレーンの世界体積理論を定式化することも計画していた。ブレーンの世界体積理論をU双対性共変に定式化するには、通常のB場やラモン・ラモン場だけでなく、エキゾチックブレーンと結合するmixed-symmetryポテンシャルを全て考慮に入れる必要がある。本年度は、U双対性に基づいた様々なブレーンの分類を行ったが、この分類により、超弦理論・M理論に、どのようなmixed-symmetryポテンシャルが存在するかが分類できたため、この知識をブレーンの世界体積理論の定式化に応用できる。ここでもEFTの手法を応用することが効率的だと期待されるが、現在進めている研究から、EFTにmixed-symmetryポテンシャルをいかに埋め込むかが明らかになってきたため、その結果を応用することで、次年度はU双対性を明白にしたブレーンの世界体積理論の定式化に取り組むことができる。
移植腎機能に影響を及ぼす遺伝子多型の解析

シクロスポリン、タクロリムス等免疫抑制剤の薬物動態に影響すると考えられるCYPやMDR1等のSNPについて腎臓移植128症例に就き解析した。その結果CYP3A4*1B,4*16では殆ど総てが野生型であり、CYP3A5では野生型が稀で変異型が半数以上を占めていた。MDR1 exon21,26もヘテロ型が約半数を占め、野生型は其々16%、30%程度を占めるに過ぎなかった。経過中の拒絶反応との関係は明らかではなかったが、CYP3A5の遺伝子多型の解析はタクロリムスの投与量の参考になると示唆され、免疫抑制剤のテーラーメイド医療化に遺伝子多型の解析は役立つと考えられた。平成20年度は、遺伝子多型を解析するため保存されている移植症例のDNA並びに新たにサンプルを収集するために所属施設での倫理審査申請を行い承認を受けた。その後、保存されている移植症例のDNAの当該研究に対する解析の同意と新たなサンプルの収集・解析に対する同意を取得するとともに、新たな提供サンプルからのDNA抽出も開始を始めた。サンプルDNA提供者(研究協力者)の腎不全を来たすに至った原疾患、経過観察中の血中クレアチニン値、尿素窒素値、投与されている免疫抑制剤の中でもカルシニューリンインヒビター種類とそのtrough・AUC、拒絶反応の有無、移植腎生検の病理組織学的所見、及び研究協力者とその臓器提供者(ドナー)のHLAに関するデータベース構築を開始した。サンプルとして提供されたDNAのSNP解析として免疫抑制剤シクロスポリン、タクロリムスノの代謝に係る薬剤反応性遺伝子の遺伝子多型として報告されているチトクロームP450(CYP)遺伝子,多剤耐性遺伝子MDR1、T細胞のpolarizationに係るinterluekin-18遺伝子の解析を予定していたが、近年の分子遺伝学の手法の進歩で50100万か所ものSNPを利用した全ゲノム関連解析(GWAS)が可能となり、先にあげた候補遺伝子のSNPを含むSNP chipを用いたGWAS解析で移植腎機能に影響を及ぼすと考えられる候補遺伝子を獲得するための解析に着手しました。現在腎臓移植は免疫学の進歩や免疫抑制剤の開発も有り成績も向上しているが、免疫抑制剤は有効域が狭く、また薬剤に対する生体反応にはかなりの個人差が認められ、これら薬物の反応性に影響を及ぼす因子として薬剤反応関連遺伝子の一塩基多型(SNPs)に就いての報告がされて来た。そこでシクロスポリン、タクロリムス等免疫抑制剤の薬物動態に影響すると考えられるCYPやMDR1等のSNPについて、当院での年間約40例に及ぶ腎臓移植臨症例について解析し、その結果と実際のシクロスポリン、タクロリムス投与量と経過観察中に行われる腎機能検査値、薬物血中濃度や腎生検による病理組織学的所見と比較検討することにより、これらSNPの薬物に及ぼす反応性、動態、副作用との関連に就き臨床症例から検討し、免疫抑制剤治療のテイラーメイド化を目標とし計画を立案した。解析は移植患者さんから提供される血液から抽出したDNAをサンプルとするために、院内の倫理委員会で承認(平成20年11月28日)を得て、文書により研究への同意を得られた患者さんから提供された血液を収集しDNAの抽出を開始し約120検体を収集した。解析方法は極く最近開発されたPCR法を原理とし蛍光標識したシトシン塩基を末端に持つQProbe法によりSNPを全自動で解析できる装置得を用い、ターゲットとするSNP(CYP3A4*1B, 4*16, 5*3, MDR12677G>T, 3435C>T)を検出する為の試薬を設計し解析を行っている。現在までに、一般健常ボランティア由来のDNA20サンプル、及び研究同意の得られた患者さん由来のDNA20サンプルについて遺伝子多型の解析を行った。現在までの遺伝子解析の結果では、CYP3A4*1B, 4*16では殆どが野生型であるのに対し、CYP3A5*3, MDR12677, 3435では野生型、ヘテロ、変異型の混在を認める。今後解析数を増やし臨床データとの関連につき解析を行う。現在腎臓移植は免疫学の進歩やタクロリムス等の免疫抑制剤の開発も有り成績も向上しているが、免疫抑制剤は有効域が狭く、また薬剤に対する生体反応にはかなりの個人差が認められ、これら薬物の反応性に影響を及ぼす因子として薬剤反応関連遺伝子の一塩基多型(SNPs)に就いての報告がされて来た。

そこでシクロスポリン、タクロリムス等免疫抑制剤の薬物動態に影響すると考えられるCYPやMDR1等のSNPについて、当院での腎臓移植臨症例について解析し、その結果と実際のシクロスポリン、タクロリムス投与量と経過観察中に行われる腎機能検査値、薬物血中濃度や腎生検による病理組織学的所見と比較検討することにより、これらSNPと薬物に及ぼす影響、副作用との関連に就き臨床症例から検討し、免疫抑制剤治療のテーラーメイド化を目標とし計画を立案した。倫理委員会で承認(平成20年11月28日)を受け、文書により研究同意を得られた128名の患者さんから提供された血液からDNAの抽出、解析はPCR法を原理とし蛍光標識したシトシン塩基を末端に持つQP(Quenching Probe)法によりSNPを全自動で解析できる装置得を用い、ターゲットとするSNP (CYP3A4*1B,4*16,5*3,MDR12677G>T,3435C>T)を検出する為の試薬を設計し解析を行った。一般健常ボランティア由来の22サンプル、及び研究協力者由来の128サンプルについて遺伝子多型の解析を行い、CYP3A4*1B,4*16では殆ど総てが野生型であるのに対し、CYP3A5では野生型が稀で変異型が半数以上を占めていた。MDR12677,3435においても腎移植症例ではヘテロ型が約半数を占め、野生型は其々16%、30%程度を占めるに過ぎなかった。経過中の拒絶反応と遺伝子多型との関係は明らかではなかったが、今回解析した多型に加え腎移植で頻用される他の薬剤代謝に遺伝子多型の解析結果に基づき薬剤投与を計画し良好な結果も得られた。CYP3A5の遺伝子多型の解析はタクロリムスの投与量の参考になると示唆され、免疫抑制剤のテーラーメイド医療化に遺伝子多型の解析は役立つと考えられた。
線虫Celegansにおけるトランスポゾンの転位機構の解析とその応用

本初度は、研究実施計画のA)ミュ-テ-タ-の本体の同定について研究を進めた。遺伝的にマップされたmutー5に最も強く連鎖していたTcl#40及びその隣接領域を含むプラスミドpIM40ー13と、dpyー20野生型遺伝子を含むプラスミドMH86を、dpyー20変異株に導入し、dpyー20に関して野生型に復帰した形質転換体を21系統得た。これらは、導入された2つのプラスミドより形成される多重連結構造を染色体外に維持していると考えられる。dpyー20株はTclの転位活性を持たないが、これらの形質転換体について、導入されたTcl#40により転位活性が回復したかどうかを、Uncー22遺伝子にTclの挿入が起こるかどうかで検討した。21系統について各々に約10^5個体をスクリ-ニングしたところ、Uncー22変異を1系統単離した。遺伝解析の結果、このUncー22が復帰する事が確認されたので、この変異がTcl挿入によるものである可能性が高まった。そこで、サザンブロット法により、Unc22遺伝子にTclの挿入が起こったかどうかを検討した。まずTclをプロ-ブとして、形質転換体の親株であるN2野生株、Uncー22変異株、及びUncー22復帰変異株のゲノムに存在するTclのパタ-ンを比較した。しかし期待される、Uncー22変異株に1つ余分に存在するTclを検出する事ができなかった。そこで次に、Uncー22遺伝子の約7割をカバ-する2つのラムダクロ-ンをプロ-ブとして、N2株とUncー22変異株のサザンブロットを比較したが、両者のパタ-ンは同一であり少なくともプロ-ブでカバ-されるUncー22DNA領域には、Tclのみならず、いかなる挿入因子も存在していない事が確認された。これらの結果は、Uncー22変異の遺伝解析の結果と予盾する。その説明としては、いくつか考えられるが、今後は再度同様の形質転換体を得て、Tcl挿入による複数のUncー22変異株が得られるがどうかを検討する必要があると思われる。
筋萎縮性側索硬化症における蓄積タンパク質切断因子の解明と除去による治療戦略

筋萎縮性側索硬化症(ALS)や前頭側頭型認知症(FTD)では、蓄積蛋白質TDP-43が疾患特異的な断片を形成して細胞質内に蓄積しており、部位特異的なニューロン死に関連していると考えられる。本研究では当初ALS発症に関与するRNA編集酵素であるADAR2、およびFTDに関与するグラニュリンの発現阻害下で、発現するTDP-43を比較することにより、TDP-43断片化関連因子を同定しようとした。これまでの期間でADAR2ならびにGRNの発現を抑制するsiRNAの最適な配列を決定し、マイクロアレイのためのマウス大脳皮質からの神経細胞体分取法およびFACSセルソーター条件を決定した。昨年度は時間的制約から、次にヒト組織におけるmicroRNA発現を解析した。ALS、疾患対象凍結剖検脳を用い、運動野、小脳(対照)などの部位からmicroRNAを含むtotal RNAを回収し、TDP-43導入マウスでの知見を有するmicroRNAについて定量PCRを用いて検討したが、ALS運動野において特異的に変化しているmicroRNAは認められなかった。今年度は、既に得られているmicroRNAの候補を選別するために酵母を用いたスクリーニングを行なうこととし、酵母に野生型、変異型TDP-43を発現する系を確立した。本系にmicroRNAを導入し、酵母形態変化を観察することにより、より簡便に候補microRNAの選別が行えると考えられる。同時にヒト脳でのmicroRNA、mRNA変化を網羅的に解析するために上記凍結脳から採取したtotal RNAを用いてDNAマイクロアレイ、microRNAチップを用いALS運動野と疾患対照運動野間で発現解析を行った。発現量の違う多くの候補microRNA、messenger RNAが得られており、今後のさらなる研究のもととなるデータが得られた。筋萎縮性側索硬化症(ALS)や前頭側頭型認知症(FTD)では、蓄積蛋白質TDP-43がそれぞれの疾患特異的な断片を形成して細胞質内に蓄積しており、部位特異的なニューロン死に関連していると考えられる。本研究では、これら二疾患を比較することにより、特異的な断片化を引き起こす因子をDNAマイクロアレイを用いて明らかにする。得られた因子はALS患者組織での発現、分布を検討し、病的意義を確認する。またALS発症にはRNA編集酵素であるADAR2の欠失が関与するが、ADAR2欠失ALSモデルマウスにおいてこの断片化因子を阻害することで、TDP-43断片化や細胞死を防ぐことができるかを検討する。本研究により、ALS発症に大きく関与するTDP-43断片化機構を明らかにし、運動ニューロン死回避への治療戦略を拓くことを目的とする。今年度は培養細胞系において、ADAR2とGRNに対するsiRNAの配列選択と有効性確認を行った。ADAR2ならびにGRNが内因性に発現している培養細胞(Neuro2a細胞)にsiRNA(Stealth siRNAs (MSS201350, MSS201351, MSS272856)もしくはsilencer Select siRNAs (s201424, s67074, s67076))を導入し、各々ノックダウンを行なった。各siRNA導入後細胞からRNAを抽出しRT-PCRを行い発現量の低下を比較し、ADAR2ならびにGRNをノックダウンする最適な配列を決定した。またDNAマイクロアレイ、microRNAチップによる解析のためのマウス大脳皮質からの神経細胞体分取、蛍光標識神経細胞のFACSセルソーターを用いての分離、total RNAの回収について試行し条件検討を行なった。当初in vitroならびにin vivoでのADAR2遺伝子とGRN遺伝子のノックダウン系の確立を予定していたが、培養系でのsiRNA選別に手間取ったため、in vivoでの試行が遅れ、培養系での確立にとどまった。また明らかな原因は不明であるが、in vivo導入後の喰殺が頻発し解析まで至っていない。本研究ではALS発症に関与するRNA編集酵素であるADAR2、およびFTDに関与するグラニュリンの発現を阻害し発現するTDP-43を比較することにより、TDP-43断片化関連因子を同定しようとしている。昨年度までにADAR2ならびにGRNの発現を抑制するsiRNAの最適な配列を決定した。また解析に用いるDNAマイクロアレイ、microRNAチップのためのマウス大脳皮質からの神経細胞体分取法およびFACSセルソーター条件を決定した。本年度はin vivoでの検討、siRNAを電気穿孔法によりマウス大脳に導入し解析の予定であったが、ヒト脳での検索を優先し、ヒト組織におけるmicroRNA発現を解析した。ALS、疾患対象各5例の凍結剖検脳を用い、運動野、小脳(対象)などの部位から50-100mgの皮質組織を分離し、microRNAを含むtotal RNAを回収した。前回課題において変異型TDP-43により特異的に変化すると考えられたmicroRNAについての知見を得ており、これらの一部について、前記ヒト組織でのmicroRNA量を定量PCRを用いて検討した。しかしながら現在までALSにおける特異的障害部位である運動野において、特異的に変化しているmicroRNAは検知できていない。siRNAをin vivoで導入し、マウス脳の解析を行う予定であったが、実際に導入を行うにあたり、導入効率が低く解析に至らなかった。

このため早期にヒト組織での解析に転じたため。筋萎縮性側索硬化症(ALS)や前頭側頭型認知症(FTD)では、蓄積蛋白質TDP-43が疾患特異的な断片を形成して細胞質内に蓄積しており、部位特異的なニューロン死に関連していると考えられる。本研究では当初ALS発症に関与するRNA編集酵素であるADAR2、およびFTDに関与するグラニュリンの発現阻害下で、発現するTDP-43を比較することにより、TDP-43断片化関連因子を同定しようとした。これまでの期間でADAR2ならびにGRNの発現を抑制するsiRNAの最適な配列を決定し、マイクロアレイのためのマウス大脳皮質からの神経細胞体分取法およびFACSセルソーター条件を決定した。昨年度は時間的制約から、次にヒト組織におけるmicroRNA発現を解析した。ALS、疾患対象凍結剖検脳を用い、運動野、小脳(対照)などの部位からmicroRNAを含むtotal RNAを回収し、TDP-43導入マウスでの知見を有するmicroRNAについて定量PCRを用いて検討したが、ALS運動野において特異的に変化しているmicroRNAは認められなかった。今年度は、既に得られているmicroRNAの候補を選別するために酵母を用いたスクリーニングを行なうこととし、酵母に野生型、変異型TDP-43を発現する系を確立した。本系にmicroRNAを導入し、酵母形態変化を観察することにより、より簡便に候補microRNAの選別が行えると考えられる。同時にヒト脳でのmicroRNA、mRNA変化を網羅的に解析するために上記凍結脳から採取したtotal RNAを用いてDNAマイクロアレイ、microRNAチップを用いALS運動野と疾患対照運動野間で発現解析を行った。発現量の違う多くの候補microRNA、messenger RNAが得られており、今後のさらなる研究のもととなるデータが得られた。今後も研究計画に則り、in vivoでの解析に向けて電気穿孔法を用いての実験を加速する。初年度後半での計画であったマイクロアレイ分析のための細胞、核酸の採取には概ね技術的なめどがついたものと考えられるため、早急に細胞採取を行ない解析を進める。また並行して組織学的解析についても基礎的な技術の確認を行なう。病因となりうるTDP-43に関連したmicroRNAの候補は既に得られているが、多くのものが得られたため絞りきれていない。このため新たな研究分担者の協力を得て、酵母を用いたスクリーニングを行なうこととした。これによりTDP-43断片化に関与するmicroRNA、mRNAの同定に邁進する。今年度は生体における解析に至らなかったために、免疫組織学的解析やin situハイブリダイゼーションなどの物品を購入・使用しなかったためである。また高額であるマイクロアレイ解析も行なっておらず、これらの費用を次年度に持ち越した。(理由)動物を使用した実験、DNAチップなどを用いた解析の遅延により当初予定より使用額が減少した。(使用計画)
有限群のコホモロジー論の研究

有限群のブロック・イデアルのコホモロジー環の理論ではまだまだ未解明の基本的課題が多い.Gを有限群とし,kをGの位数を割る標数をもつ代数的閉体とする.Bを群環kGのブロック・イデアルとし,Dをそのディフェクト群とする.PをDの部分群としGの部分群HをDC_G(D)およびN_G(P)を含むものとする.kHのブロック・イデアルCがブラウアー対応でBに対応し,DはCのディフェクト群でもあると仮定する.このとき,Bのコホモロジー環H^*(G, B)とCのコホモロジー環H^*(H, C)との関係を探ることは基本的に重要な課題である.例えば,H^*(G, B)⊆H^*(H, C)の関係にあるとき,この包含写像をBとCのホッホシルト・コホモロジー環の間のトランスファー写像を通して理解したい.これに対して(B, C)両側加群LをCのG×Hへのグリーン対応と定義すると,Lは極めて有用である.多少の付加的な条件の下ではあるが,Lが引き起こすトランスファー写像t_L: HH^*(B)→HH^*(C)はH^*(G, B)のHH^*(B)への埋め込みとH^*(H, C)のHH^*(C)への埋め込みを通して,包含写像t:H^*(G,B)→H^*(H, C)を引き起こすことを示した.これは,実用的には十分な解決である.また,Bに属する直既約加群Uのグリーン対応VがkHどのブロックに属するかという課題はモデュラー表現論の観点からも重要であって,上記の両側加群Lを用いて,ある条件の下で,ブロック・イデアルCに属することを示すことができたことは有意義である.さらに,H^*(G,B)⊆H^*(H, C)のときブロック・コホモロジー環におけるこれらの加群の多様体について等式V_G,B(U)=i^*V_H,C(V)が成立することを示した.有限群のブロック・イデアルのコホモロジー環の理論ではまだまだ未解明の基本的課題が多い.Gを有限群とし,kをGの位数を割る標数をもつ代数的閉体とする.Bを群環kGのブロック・イデアルとし,Dをそのディフェクト群とする.PをDの部分群としGの部分群HをDC_G(D)およびN_G(P)を含むものとする.kHのブロック・イデアルCがブラウアー対応でBに対応し,DはCのディフェクト群でもあると仮定する.このとき,Bのコホモロジー環H^*(G, B)とCのコホモロジー環H^*(H, C)との関係を探ることは基本的に重要な課題である.例えば,H^*(G, B)⊆H^*(H, C)の関係にあるとき,この包含写像をBとCのホッホシルト・コホモロジー環の間のトランスファー写像を通して理解したい.これに対して(B, C)両側加群LをCのG×Hへのグリーン対応と定義すると,Lは極めて有用である.多少の付加的な条件の下ではあるが,Lが引き起こすトランスファー写像t_L: HH^*(B)→HH^*(C)はH^*(G, B)のHH^*(B)への埋め込みとH^*(H, C)のHH^*(C)への埋め込みを通して,包含写像t:H^*(G,B)→H^*(H, C)を引き起こすことを示した.これは,実用的には十分な解決である.また,Bに属する直既約加群Uのグリーン対応VがkHどのブロックに属するかという課題はモデュラー表現論の観点からも重要であって,上記の両側加群Lを用いて,ある条件の下で,ブロック・イデアルCに属することを示すことができたことは有意義である.さらに,H^*(G,B)⊆H^*(H, C)のときブロック・コホモロジー環におけるこれらの加群の多様体について等式V_G,B(U)=i^*V_H,C(V)が成立することを示した.pを素数とし,kを標数pの代数的閉体とする.Gを有限群とし,その位数はpで割りきれると仮定する.群環kGのblock ideal Bはdefect群としてDを持つとする.Gの部分群HはDC_G(D)を含むと仮定する.CをkHのblock idealとし,CのkGへのBrauer対応が定義され,C^G=Bが成り立つと仮定する.さらに,DはCのdefect群であると仮定する.定理(1)Lが定める相対射影元π_L∈Z(B)およびL^*が定める相対射影元π_<L^*>∈Z(C)は可逆である.(2)YをCのsource moduleとし,Bのsource module XをYのG×D^<op>へのGreen correspondentととる.このときGを有限群とし、kをGの位数を割る標数をもつ代数的閉体とする。Bを群環kGのブロック・イデアルとし、Dをそのディフェクト群、Xをソース加群とする。

UをBに属する直既約加群とするとき、Dの部分群QでXの右kQ加群への制限X_Qが定める、X^*【cross product】_BUのkQ自己準同型環からUのB自己準同型環へのトレース写像が全射となる極小のものとすれば、QはUのヴァーテックスであることを示した。このヴァーテックスをUのX-ヴァーテックスとよぶ。UのQ-ソースをX^*【cross product】_BUのkQへの制限の直既約直和因子から選ぶことができ、これをUの(X,Q)-ソースとよぶ。(i)QがUのX-ヴァーテックスであり、SがUの(X,Q)-ソースならば、QはVのY-ヴァーテックスであり、SはVの(Y,Q)-ソースである。(ii)QがVのY-ヴァーテックスであり、SがVの(Y,Q)-ソースならば、QはUのX-ヴァーテックスであり、SはUの(X,Q)-ソースである。この事実は加群のグリーン対応の理論の精密化といってよく、この事実によって、例えば、加群のブロック多様体についてのベンソン-リンケルマンの定理を改良できた。Gを有限群とし,kをGの位数を割る標数をもつ代数的閉体とする.Bを群環kGのブロック・イデアルとし,Dをそのディフェクト群,Xをソース加群とする.PをDの部分群としGの部分群HをDC_G(D)およびN_G(P)を含むものとする.kHのブロック・イデアルCがブラウアー対応でBに対応し,DはCのディフェクト群でもあると仮定する.Cのソース加群YとBのソース加群Xとはグリーン対応で対応していると仮定する.さらに,H^*(G,B;X)⊆H^*(H,C;Y)と仮定する.包含写像l:H^*(G,B;X)→H^*(H,C;Y)が引き起こす極大イデアル・スペクトラムの写像をl^*:V_<H,C>→V_<G,B>とする.このとき(i)Bに属する直既約加群UのX-ヴァーテックスがA(G,P,H)に属するならば,Uの(G,P,H)に関するグリーン対応Vはブロック・イデアルCに属し,ブロック多様体について等式V_<G,B>(U)=l^*V_<H,C>(V)が成立する.(ii)Cに属する直既約加群VのY-ヴァーテックスがA(G,P,H)に属するならば,Vの(G,P,H)に関するグリーン対応Uはブロック・イデアルBに属し,ブロック多様体について等式V_<G,B>(U)=l^*V_<H,C>(V)が成立する.
重症心身障害児をもつ母親のサポートシステムの構築

主たる介護者である母親の健康状態が子どもの今後の生活に大きく影響すること、母親は自身の代わりとして家族から子どもに対する介護等を想定していることが明らかとなった。家庭の現状をみると、家族からの介護などについてはあまり得られていない結果となった。母親が家族から精神的なサポートを得ている様子があることから、子どもへの介護など具体的なサポートについては社会資源の利用を検討することなどが有効であると考える。重症心身障害児(以下、重症児)とその母親を支える体制づくりのための量的調査実施に向けて、他地域で実施された先行調査の分析と検討、質問項目の立案と質問紙の作成を行った。また、研究者が定期的(1ヶ月に1回)に参加する「Aの会」母親らにヒアリングを実施し、生活上の困りごと等について検討を行った。重症児と主たる介護者である母親がサービスを利用する上で、サービスの現状と課題、そして利用する子どもと母親のニーズを検討するための基礎情報を得ることを目的とした。母親らが語った現在のサービスや必要としているサービス内容に関する結果として、「サービス事業所の不足」、「サービス利用時の柔軟性」、「サービス事業所の受入体制」、「サービス利用に対する母親の心理」に関する語りに整理することができた。上記の結果については、B市の行政担当者、相談支援センターや相談支援事業所の相談員などと情報の共有と今後の調査実施にかかる協力体制の構築を図った。平成26年7月、平成27年3月には母親と子どもが集まり、様々な体験や遊びを行う行事を企画・運営した。学生ボランティアが事前に母親らと打ち合わせを行い、行事の企画の立案を行った。当日は子どもや母親、その兄弟姉妹が作陶した皿やカップの絵付け、ステンシルやフィンガーペイントの製作活動や音楽活動を楽しみ、充実した時間を過ごしていた。母親らからは、「子どもと一緒に作業できたことが貴重な経験であり喜となった。子どもが様々なことができることを知った。他者が子どもに関わる姿を見たことがとても参考になった」とのコメントが多くあった。子ども、母親らを中心に支援者や学生、ボランティアなど円環的な支援が行われており、地域におけるつながりの構築になっていると考えられる。母親を中心とした団体が企画するイベント実施までのサポートを行った。ピアサポートの仕組みを構築する準備として、音楽を通じた子ども、母親、家族の交流を目的とし、平成28年度内のイベント実施に向けた企画運営に関わる打ち合わせ、学生ボランティアの募集、出演者依頼などを母親らが行った。ある団体の講演会にて重症児をもつ母親が講演をする際のサポートを行った。子どもの出生から現在までの日常生活や子育て、子どもの成長、周囲のサポートなどについて、ライフストーリーを整理する際のサポートを行った。母親自身も講演は初めてのことであり、当初は何を語るべきかということに迷いが見られたが、筆者がこれまでの子どもとの生活や母親としても想いを中心に整理することで、母親自身があらためて子どもとの生活の楽しさや喜びを見出し、自己肯定感の向上につながったと考えられる。また、母親同士のピアサポートの体制を構築する上で、母親自身が自らの体験を整理したことは大変貴重な取り組みであったと考えられる。母親らが年2回に定期的に企画および運営する、「母親と子どもの遊ぼう会」において、地域における社会資源の一つである大学生ボランティアを募り、運営補助として人材養成を図るための検討を行った。重症心身障害の子どもらの身体および心理的特徴などを母親や筆者らが情報提供し、子どもらが自ら参加することのできる会を実現するためにはどのような配慮が必要であるか、学生ボランティア自身が検討し、実際に行うという仕組みづくりを行った。アンケート調査項目の立案と調査実施準備を行った。重症心身障害児とその母親を対象とした、生活実態とニーズ調査のための調査項目を検討した。調査項目の内容としては、子どもと母親の生活状況、福祉サービス等の利用状況、生活上の困難さ、制度や福祉サービスに今後求めたいこと、等を中心に項目の検討を行った。調査を平成28年度に実施する。重症心身障害児をもつ母親らのサポートシステムを構築する上で、母親自身が他者に向けて講演を行うこと、母親らが協同で企画した事業が実現に至ったことは母親らのエンパワメントにつながったと考えている。母親らは、同じような環境におかれている母親らのサポートを実施したいこと、社会資源の調査を進め実生活に役立つ情報冊子を作りたいとの申し出があり、今後は母親らの意志を尊重し活動を継続する予定である。調査項目の検討を行ったが、対象が同様の調査計画の予定があったため、時期を変更して実施することとなったことが調査実施に至らなかった理由である。重症児をもつ母親らをサポートする体制づくりとして、学生ボランティアの継続的な関わりを実施するための情報共有を図ることとした。また、母親らが主体的にピアサポートの活動を行うためのきっかけとして、外部機関による母親自身の講演やっは親らが自ら事業計画を立案し助成団体に申請するなど活動の幅を広げる取り組みのサポートを随時行っている。母親らのみでは実現できなかったことが、地域の専門家や社会資源が必要に応じて助言を行うことにより、実現に至っていることが母親らの自信となっている。母親らが主体となりピアサポートの仕組みを構築するため、音楽コンサートを通じた子ども、母親。家族の交流を目的に実施した。また、アンケート調査の実施を行い、母親らの子育ておよび社会的サポートネットワークの現状について把握を行った。音楽コンサート実施にあたり、障がい児を対象としたイベントに対する助成を行う外部団体の助成金に申請書を提出した。

研究費の一部を充当する予定であったが、母親らの意欲や母親を主体としたイベント実施という目的の完遂のため、助成金の申請となった。助成金の獲得後は、母親らの役割分担がなされ、準備が順調に進んでいくこととなった。準備の過程において、母親らのグループの発展や成長の姿が観察され、母親同士のピアサポートやエンパワメントを実現する機会となり得たと考えている。また、母親らが年2回に定期的に企画および運営する、「母親と子どもの遊ぼう会」において、音楽コンサートに参加した子どもと母親が新たにグループに加入し、共に活動することとなった。目的としていた母親同士のつながりを創ることが実現した。母親らを対象とし、アンケート調査を実施した。重症心身障害児とその母親を対象とした、生活実態とニーズ調査のための調査とし、調査項目の内容としては、子どもと母親の生活状況、福祉サービス等の利用状況、生活上の困難さ、制度や福祉サービスに今後求めたいこと、等を中心に項目を設定した。調査は平成29年2月に実施した。調査結果は下記に記述した。主たる介護者は母親が担っている結果となり、就労意欲は高く、子どものサポート体制が充実した際には就労希望のある母親が多い。母親の周囲の人のサポート状況については、精神的サポートを受ける環境があるが、手段的サポートが得にくい状況である結果となった。相談支援については、具体的な相談先が確保できておらす、現在も相談支援を受けていない状況であることが示唆された。主たる介護者である母親の健康状態が子どもの今後の生活に大きく影響すること、母親は自身の代わりとして家族から子どもに対する介護等を想定していることが明らかとなった。家庭の現状をみると、家族からの介護などについてはあまり得られていない結果となった。母親が家族から精神的なサポートを得ている様子があることから、子どもへの介護など具体的なサポートについては社会資源の利用を検討することなどが有効であると考える。先行研究の検討、これまで他地域で行われていた調査内容の分析等を実施し、重症児とその親を対象とした量的調査の準備は計画通り進んでいる。調査用紙の作成や修正に時間を要したことが、調査実施に至らなかった理由である。重症児を持つ母親ら、相談支援事業所などとの協力体制が構築され、今年度は調査実施に至らなかった調査を次年度に実施することを予定している。また、子どもと母親らを支援する仕組みづくりとして、支援者や学生、ボランティアを円環的につなぐことにより支援が徐々に充実していると考える。具体的には、母親らにヒアリングを行い、サービス利用の状況やニーズ等を把握・理解することができていること、子どもと母親を対象にした行事を実施したことで互いの関係づくりを進めることができていることなどが挙げられる。平成28年度において、量的調査の実施および集計・分析を計画している。具体的には、重症児とその母親の生活実態の把握とニーズ内容の理解を目的としている。
オルターナティヴモダニズムとしてのメキシコ壁画運動の検証

西欧中心に理論化されてきたモダン・アートに対抗する形で1920年代に提唱されたメキシコ壁画運動の実態を徹底検証することによって、西欧美術モダニズムとは脱アカデミズムという点では通底するものがあるにせよ、非西欧地域におけるモダニティーの概念やモダナイゼーション過程には各国、各地域毎の固有の形態や歴史があり、脱-西欧モダニズム的性格があることを明らかにした。20世紀現代美術の中で「メキシコ壁画運動」は特異な地位を占めてきた。その特質は脱西欧中心主義的モダニズム性にあり、背景には独自のモダニティー意識やモダナイゼーションのプロセスを経てきたことが挙げられる。そして21世紀には<オルターナティヴモダニズム>という文脈で非西欧社会の現代美術を再解釈・再評価する動きの中で一人指標となった。当該研究は「メキシコ壁画運動」をオルターナティヴモダニズムの表象としてとらえることの妥当性を検証するものである。研究計画では年度ごとに異なるフェーズでの調査を実施し、最終年度において検証結果を提示する。(1)フェーズI:ナショナリズムや土着性といったバノキュラーな歴史、政治、文化伝統との相関関係の調査。(2)フェーズII:中南米で普遍化されている「革命の美術」という特徴と、美術界における「美術の革命」という認識がどこでどのように交差するものなのかの調査。(3)フェーズIII:メキシコ壁画運動で提起された問題の普遍性とオルターナティヴモダニズム概念適用の妥当性をモダニティー、モダナイゼーションといった指標から検証。なお研究成果は出版物として公開予定。2007年8月28日より9月20日までの25日間にわたり、メキシコ、アメリカ合衆国におけるフィールド調査を実施。メキシコではルス美術館コントレラス副館長の協力で隣接する国立修復センター所蔵分も含めメキシコ壁画運動に先行する現代壁画・絵画作品など14作品の映像資料収集。加えてロドリゲス市場ではイサム・ノグチ含む8作家壁画作品映像を収集。192030年代の重要な壁画で日本の存在しなかった映像資料を確保した。メキシコ国立美術研究所ではロペス研究員の協力で同研究所所蔵T.モドッティ撮影のD.リベラ壁画写真など計74点の複製確保。日本唯一の資料でモダニズムのオルターナテイヴな主題性や選択基準・表現方法の展開などの研究を深化させた。ベラクルス州においては20世紀初頭の政府文化行政とモダニズム受容のプロセスの相関関係を示す一次資料を収集すると共に、これまで詳細不明だった現代壁画に表象された先住民時代美術の図像との相関関係を実作品の検証から確認した。グアナフアト州においてはD.リベラ生家所蔵資料などから19世紀初頭に遡るモダニズムの非西欧的、脱西欧的な動態のルーツを政治、経済、社会思想、文化伝統などから多面的にとらえる文献・映像資料を収集し、ナショナリズムとアイデンテイティー問題の考証に重要な手がかりをえた。アメリカ合衆国においてはカリフォルニア州サンフランシスコ市に残存するD.リベラ作品の文献・映像資料を収集し、1930-40年代におけるメキシコ壁画運動の移植と変容プロセス、新たな思想的・主題的展開の相についての新データを獲得した。研究計画初年度ということもあり確実な成果を得ることを第一目標にしたが、この点ではほぼ達成できた。前年度に続きフィールド調査を重点に、執筆活動も実施した。(1)2008年8月30日から9月2日の4日間をメキシコ市内における前年度修復などの理由により調査不可能だった4施設壁画の調査、資料収集に従事。(2)2008年9月3日より9月12日までの10日間をグアテマラ国における調査に充てる。-グアテマラ市内諸文化施設に存在するカルロス・メリダ作壁画の調査、資料収集。-チチカステナンゴ村文化施設5箇所壁画の調査、資料収集。-パナハチェル周辺村落4村における民俗信仰関連装飾図像の調査。-アンティーグア市内9文化施設、遺跡における壁画の調査。-フローレス市内、郊外における観光産業と記号創出の関連についての調査。(3)2008年9月13日より9月22日までの11日間をニカラグア国における調査に充てる。-首都マナグア市内24箇所の壁画図像調査、資料収集。-マサヤーグラナダ市ルート上の文化施設など14箇所の調査。-レオン市内国立大学他文化施設18箇所の調査、資料収集。-エステリーマタガルパ市ルート上の文化施設など22箇所の調査、資料収集。(4)2008年9月24日より11月30日まで上記(1),(2),(3)の収集資料整理、写真現像、ファイリングなどの作業従事。(5)2008年12月より2009年3月までディエゴ・リベラ評伝執筆作当該年度においては、年度別研究実施計画に基き、(1)検証対象であるメキシコ壁画運動を生んだ「メキシコ革命」とナショナリズムの問題,(2)メキシコにおける壁画のルーツをたどる土着性の問題、の2点を主に検証を進めた。

上記(1)の調査対象としてはメキシコ革命政治家や軍人を輩出した北部ハリスコ州とチワワ州を中心に、独立戦争時代からメキシコ革命時代に至る歴史資料や芸術家たちの動向を、関連の諸文化施設や大学教育機関などの訪問調査にあてた。また日本にはまだ未紹介の壁画作品調査なども手がけた。上記(2)の調査対象としては、メキシコ最古の洞窟壁画群の存在するバハ・カリフォルニア州サンフランシスコ山地に注目し、現地調査とあわせて、その美術伝統が現代までどのように継承されてきたかを検証した。また研究成果の一部発表として区立世田谷美術館における「メキシコ20世紀絵画展」(2009年7月4日8月30日)カタログ執筆、作品解説、連続講演会(4回)、NHKTV番組{迷宮美術館}出演などを実施。メキシコ壁画運動は少なからず〈革命の美術〉という性格を有していたことを検証してきた。当該年度においてはこの〈革命の美術〉という言説がどの範囲まで普遍性をもつものなのかを検証するため、メキシコより約半世紀後に「キューバ革命」を達成したキューバにおけるモダンアートの検証とデータ収集を実施した。あわせて、平成19、20年度の研究成果を核とした研究成果公開(学術図書出版)に向けた編集、校正作業にも従事した。1.平成21年4-8月は、調査地キューバの最新政情情報確認、調査地、ルート、調査期間など旅程作成。同時にこの期間に研究成果公開に向けた岩波出版社との編集打ち合わせ、使用資料の著作権者、所有者などへの使用許可確認作業を同社法務部の助言を得ながら実施。2.平成21年8月30日より9月22日までキューバ国、およびメキシコでのフィールド調査実施。約3千枚に及ぶ静止画データと文献資料約40点を収集。3.平成21年9月末-12月は収集資料の整理、ファイリング作業に従事。並行して研究成果公開に向けての図版編集などを行う。4.平成22年3月に著書「ディエゴ・リベラの生涯と壁画」出版。
場の理論、弦理論におけるソリトン解の研究とDブレーン力学の解明

研究実施計画に基づき、非可換ソリトンの可積分系としての研究とそのDブレーン解釈を行った。ソリトンの可積分性を議論するには、佐藤理論を応用するのが適当であると判断し、その非可換化に取り組んできた。そしてその枠組みから、非常に幅広いクラスのソリトン方程式を構成した。さらにそれらが全て、無限個の保存量を持つことを証明し、その保存密度の具体的表式も与えた。これは非可換ソリトン方程式の背後に無限次元の対称性が潜んでいることを示唆しており、重要な結果であると言えよう。これら一連の研究成果は国内外の研究者の注目を集め、非常に多くの研究会、セミナーに招待された。そこでの研究発表により、さらに研究が進展した。旅費が非常に多くなったが、有意義に補助金を使用することができたと確信している。
中枢及び末梢神経の軸索再生と神経幹細胞の分化を促進する人工神経用高機能ゲルの開発

神経幹細胞移植を中枢神経損傷の治療に用いる研究が広く行われている。移植方法も検討されている。移植する神経幹細胞をそのまま移植する方法の他に、細胞の担体として人工材料を用いる方法も報告されている。特に、アルギン酸スポンジを担体とする方法は本プロジェクトでわれわれのグループが開発発表してきた。移植する手技は、損傷された脊髄や大脳などの中枢神経に直接針で細胞を注入する方法が用いられている。一方、神経幹細胞以外に、神経増殖因子やnitecaponeなどの薬剤を脳脊髄液中に投与する研究も行われている。私たちは、神経幹細胞を脳脊髄液中に投与することで損傷脊髄の再生が得られることを証明した。神経幹細胞を第4脳室の脳脊髄液中に投与し、その脊髄表面への分布状態を3週間観察した。注入した細胞は脊髄の軟膜に小さな点として付着し、その後増殖によりそのサイズは増加した。背側腹側の両方とも付着した細胞の集合部の数が増加するとともに集合部が合体し大きな塊となった。血管の周囲に細胞がよく付着する傾向が認められた。注入後1-2週間後には、神経幹細胞は受傷部位の脊髄に入り込み、周囲組織と一体化し、一部はアストロサイトへ分化しているものも確認された。これらのことより脳脊髄液経由で神経幹細胞を投与する方法は脊髄全体に移植細胞を行き渡らせることのできる方法であり、このようにして投与された細胞は遊走し脊髄の損傷部に入り込み周囲の組織と一体化することがわかった。従来、脊髄損傷は臨床医療のレベルでは際立った治療法もなく、受傷直後より対症療法が中心である。我々は本年度、中枢神経障害のモデルとして脊髄損傷ラットを対象とし、細胞移植治療の可能性を対象とした。移植細胞は海馬からの神経幹細胞を選択した。脊髄損傷ラットを作成し、(TH8-9)GFPで標識された神経幹細胞塊を損傷部に注入したところ、移植後4週間を経ても移植細胞は損傷部の空洞形成部分に生着し、宿主の細胞と干渉しあい、増殖していた。また、注入部より離れた宿主の脊髄部分に侵入しており、一部の細胞は、アストロサイトやオリゴデンドロサイトへの分化が示唆され、細胞移植による治療の可能性が示唆された。一方、細胞移植の手段として、直接の細胞移植は臨床応用を考慮した場合、脊髄神経に直接注射することによる二次的な損傷の可能性があった。そこで、我々は脊髄損傷ラットへ脳脊髄液を解介しての細胞移植を試みた。脊髄損傷後、ラットの第4脳室から細胞を移植したところ、移植した神経幹細胞は軟膜損傷部から損傷脊髄内に侵入し、増殖をしめした。また、直接注入した場合と同様にグリア細胞などの神経系統細胞への分化をしめした。脳脊髄液を介しての細胞移植は、損傷部をこえての末梢部までゆきわたるほか、長期(移植後1年)を経ても宿主脊髄内に存在していた。以上の結果より神経幹細胞の有用性が証明された。今後、慢性期の損傷に対する検討を行うとともに、アルギン酸をそのキャリアーとして用いることが可能となるように改良する目的:何らかの原因で末梢神経が損傷された際、自己の感覚神経を移植する方法が用いられているが、ドナーとなる神経の犠牲が問題であった。人工材料を用いることでドナーとなる神経の犠牲を解消し、また、末梢神経軸索のより効果的な再生のため細胞接着しやすいキトサンスポンジを用いて研究を行った。方法:ウィスターラット(生後4週、雄)の坐骨神経を切断し、7mmの軸索欠損部を作製した。キトサンスポンジを軸索欠損部の上下にサンドイッチ状に置き、欠損部を架橋した。術後4日、7日、14日、1ヶ月、2ヶ月及び4ヵ月後に、軸索再生の状態を観察した。観察は、以下の3つの方法を用いた。

(1)術後4日、7日、14日、1ヶ月、2ヶ月及び4ヵ月後のモデルをホルマリン固定後、軸索の長軸方向にそった10μmmの凍結切片を作製し、軸索及びシュワン細胞を免疫組織学的に観察した。(2)術後2ヶ月及び4ヶ月のモデルをホルマリン固定後、長軸方向に垂直にエポン固定を施行し、軸索欠損部、欠損部より末梢側における再生軸索数及び短径を観察した。(3)術後4日、7日、14日のモデルをグルタル酸固定後、電子顕微鏡下にキトサンスポンジと再生軸索との関係を観察した。また、コントロール群として、コラーゲンスポンジを用いた。結果:(1)中枢端において、シュワン細胞の遊走は、術後4日目モデルより認められ、コントロール群に比べてより伸長していた。また、軸索はキトサンスポンジの間を直線状に伸長していた。1ヶ月日には再生軸索は末梢端末まで伸長していた。(2)2ヶ月モデルに比し、4ヶ月において軸索数は増加し、また、軸索径はより大きくなり、ミエリン形成も良好であった。(3)再生軸索はキトサンスポンジに沿って伸長していた。結論:以上より、再生軸索は、キトサンスポンジに沿って直線状に伸長していた。キトサンスポンジを用いたことにより、末梢神経軸索の再生は、早期より良好にされたと考えられた。脊髄損傷患者は、全国に1020万人いるといわれ、運動神経の麻痺による歩行障害や、感覚神経の麻痺による再発難治性多発褥瘡に悩まされていることが多い。現在、脊髄損傷の治療は急性期のメチルプレドニゾロン治療以外に有効な治療法^<1)>はない。1982年にラットの脊髄損傷部に末梢神経を移植すると移植神経内に侵入した中枢の再生軸索を認めたと報告された。近年は、ES細胞、神経幹細胞、嗅神経鞘グリア細胞などの細胞移植治療によりラヅトの脊髄再生が促される報告が多数なされている。われわれも、アルギン酸、神経幹細胞、骨髄間質細胞を利用した脊髄損傷の治療法を探索してきた。さらに、損傷脊髄への細胞移植方法として脳脊髄液を経由する方法を研究してきた。脊髄損傷に対する細胞移植治療の実験では、損傷脊髄に直接細胞を移植する方法が行われてきた。すなわち挫滅損傷した脊髄に直接針を刺し注入する方法である。この方法では、注入操作により残存している損傷されていない神経に追加損傷を及ぼす可能性があり臨床応用を目指すとすれば、現実的な手法ではないと判断した。そこで、われわれは脳脊髄液の流れに着目した。脳脊髄液の大部分は、側脳室内にある脈絡叢で生産される。髄液の産生量は正常な成人で1日約400-500mlであり、1日に3回入れ替わっている。脈絡叢で生産された髄液は、側脳室_モンロー孔_第3脳室_中脳水道_第4脳室_マジャンディ孔及びルシュカ孔を経て脊髄表面に至る。脊髄表面を循環した髄液は上矢状静脈洞近傍のくも膜顆粒より吸収される。従って、脳脊髄液中に細胞を注入することで、脳を含めた脊髄全体に細胞を移植することが可能ではないかと考え、ラットの第4脳室内の脳脊髄液を注入する方法の検討を行った。