hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マグネシウム系薄膜による表示デバイス開発のための基礎研究

その結果,初回の水素化では,最終的な透過率は約5%までしか上昇しなかったのに対し,2回目以降の水素化では,透過率が約20%以上まで上昇することが分かった。また,4及び5回目の水素化により透過率は約25%と最も高くなっていることがわかった。一方,スイッチング速度は,スイッチング回数が増えるほど遅くなる傾向にあることが分かった。また,5回目の水素化以降はスイッチング速度が急激に緩やかになっていることも分かった。これらのことから,この原因についても,より検討を進める必要があることが分かった。上記の検討を行った結果,予想していない問題が出てきたため,平成23年度に予定していた,Mgに組み合わせる新規材料の検討,探索を行うことができなかった。本研究では,Mg系調光ミラー薄膜による新規エレクトロクロミックデバイスの検討も一つの目的である。そこで,Mg系薄膜/Pd超薄膜/有機材料薄膜の構造を作製するため,酸化還元特性を有する金属フタロシアニンであるMgフタロシアニン(MgPc)に注目し,その薄膜の作製及び特性の検討を行った。まず,真空蒸着法により堆積したMgPC薄膜の上に約5nmのPd超薄膜を堆積した試料の希釈水素ガス中における特性の検討を行った結果,波長400nm付近から600nm付近の透過率が希釈水素ガス雰囲気中にて数%から十数%増加した。また,希釈水素ガス雰囲気から空気に戻した場合,希釈水素ガス雰囲気にさらす前の透過率の値に戻ることが分かった。これらのことから,MgPC薄膜が水素の貯蔵及び排出する特性があると考えられた。次に,MgPC薄膜の水素化時の電気特性を測定するために,Au電極薄膜の上にMgPC薄膜,Pd超薄膜の試料を作製した。しかし,Au電極薄膜とPd超薄膜が導通してしまい,電気特性を測定することができなかった。この原因を調べた結果,MgPCは板状構造であるため,真空蒸着法により作製したMgPC薄膜には,隙間ができやすく,その部分にPd超薄膜堆積するため,下部電極であるAu薄膜と接触してしまうことが分かった。このことから,エレクトロクロミックデバイスを作製するためには,MgPc薄膜とPd超薄膜の間にバッファ層を入れる必要があると考えられた。そこで,有機EL等に使用され,可視光透過率が高いフッ化リチウム(LiF)に注目し,Pd超薄膜/LiF薄膜超薄膜/MgPC薄膜/Au薄膜の構造の検討を行った。その結果,希釈水素ガス雰囲気中にて透過率の値が数%から十数%増加し,Pd超薄膜とAu薄膜が導通することはなく,LiF薄膜がバッファ層として有効であることが分かった。薄膜工学,電気・電子材料検討がやや遅れているものの,Mgを室温にて水素化するための組み合わせる金属に関して,どの様な金属が良いかの方向性を見いだすことができた。また,エレクトロクロミックデバイス作製のための有機材料の検討及び膜作製準備も進めることができた。前年度7月頃,体調を崩し,数ヶ月,実験等を行うことができなかった。そのため,Mg系薄膜/Pd超薄膜/有機材料薄膜の試作を行うところまでできなかった。スイッチングを行うことにより,特性に大きく違いが出る問題が出てきたため,その原因を調べるために当初の計画通りに進めることができなかった。表示デバイス用Mg系薄膜材料の探索では,Mgに組み合わせる金属の発熱,吸熱に注目し,調光ミラー特性に優れている金属の検討を行う。また,エレクトロクロミックデバイスの作製では,フラロシアニン,パラフィンなどの有機材料を用いて検討を行う。前年度の教訓を生かし,現在は体調が万全である。
スペクトル幾何学

スピン構造をもつコンパクト連結リーマン多様体上のDirac作用素にたいする等スペクトル問題を考え新たな知見を得た。(2n-1)次元球面空間形Γ\S^<2n-1>でスピン構造をもつものを考える。これらのクラスの中でDirac作用素で等スペクトルをもつが距離同型でない対を構成することを試みた。C. Barは基本群がメタ巡回群であるような球面空間形のクラスでそのような例を構成している。qを11以上の素数、qo=(q-1)/2, Lo (q, n)をレンズ空間{L (q : p_1, p_2,...,p_n)|Pi≠pj (mod q) (i≠j)}の距離同型類とする。このとき(q-6)次元のレンズ空間の族Lo (q, qo-2)に属するふたつのレンズ空間はラプラス作用素で等スペクトルであって距離同型でない例となっていた。C. BarによるDirac作用素のスペクトルに付随したPoincare級数を用いて10<q<30であるqにたいし(q-6)次元のレンズ空間のクラスLo (q, qo-2)を調べた。結果はq≠23のときLo (q, qo,-2)は互いにDirac等スペクトルでないことがわかった。一方3つのレンズ空間L(23 : 1, 5, 2, 10, 4, 20, 8, 16, 11), L(23 : 1, 5, 2, 10, 4, 20, 8, 17, 11), L(23 : 1, 5, 2, 10, 4, 20, 17, 16, 11)はDirac等スペクトルであることがわかった。これらのレンズ空間は17次元である。これにたいしC. Barの構成した基本群がメタ巡回群である球面空間形の例での最低次元は19次元であった。今後の研究の課題としては等Diracスペクトルをもつが距離同型でないレンズ空間の例を無限個構成することを目指す。
波動場の時空間勾配解析を階層的に実現する一体型プローブの開発

【研究の目的】波動場の時空間勾配解析に基づき,観測点とその近傍での音圧の空間勾配,また時間勾配を検出し,波面の進行速度ベクトルおよび波源の自律的な分離を階層的に実現する一体型プローブを開発する.【研究実績の概要】構造物に応力腐食割れが発生すると,疲労サイクルの増大に従ってその長さや深さが進行する.そこで亀裂や腐食の発生の初期の段階においてそれを検知する事が重要である.とくに炭素繊維強化複合材料にみられるように多層構造を持つものでは,層境界にそって進行するラム波を用いた非破壊検査が有効である.ところが,ラム波は音速が周波数によって異なる分散性波動であるため,時間の経過とともに入力パルスの形状が崩れ,亀裂や剥離腐食箇所かちの散乱波を検出することが困難となってきた.それを解決するために時空間勾配解析に基づく手法が寺本らによって提案された.本研究は,計測対象表面の法線方向の変位,法線方向の粒子速度,2つの互いに直交する面外せん断歪の4信号間の共分散行列のランクに着目した.その結果,ランク2のときは,亀裂や剥離腐食などが全く存在せず反射波が観測できない状況にある.ランクが3のときは,亀裂等が存在し,反射波が観測され,ランクが4のときは,その観測点のごく近傍に亀裂等の再放射源が存在することが明らかになった.そこで,上記4信号を同時に観測することのできる光プローブを作成し,ランクの大小に従って,亀裂等を弁別することのできる階層型システムを開発した.【研究の目的】波動場の時空間勾配解析に基づき,観測点とその近傍での音圧の空間勾配,また時間勾配を検出し,波面の進行速度ベクトルおよび波源の自律的な分離を階層的に実現する一体型プローブを開発する.【研究実績の概要】構造物に応力腐食割れが発生すると,疲労サイクルの増大に従ってその長さや深さが進行する.そこで亀裂や腐食の発生の初期の段階においてそれを検知する事が重要である.とくに炭素繊維強化複合材料にみられるように多層構造を持つものでは,層境界にそって進行するラム波を用いた非破壊検査が有効である.ところが,ラム波は音速が周波数によって異なる分散性波動であるため,時間の経過とともに入力パルスの形状が崩れ,亀裂や剥離腐食箇所かちの散乱波を検出することが困難となってきた.それを解決するために時空間勾配解析に基づく手法が寺本らによって提案された.本研究は,計測対象表面の法線方向の変位,法線方向の粒子速度,2つの互いに直交する面外せん断歪の4信号間の共分散行列のランクに着目した.その結果,ランク2のときは,亀裂や剥離腐食などが全く存在せず反射波が観測できない状況にある.ランクが3のときは,亀裂等が存在し,反射波が観測され,ランクが4のときは,その観測点のごく近傍に亀裂等の再放射源が存在することが明らかになった.そこで,上記4信号を同時に観測することのできる光プローブを作成し,ランクの大小に従って,亀裂等を弁別することのできる階層型システムを開発した.[研究の目的]波動場の時空間勾配解析に基づき,観測点とその近傍での音圧の空間勾配,また時間勾配を検出し,波面の進行速度ベクトルおよび波源の自律的な分離を階層的に実現する一体型プローブを開発する.[研究実績の概要]実現の容易さの観点から,対象としている帯域を数MHzから可聴帯域に低下させ,研究を遂行した.その結果2005年度では「粒子速度計測に基づく時空間勾配解析ブラインド信号分離法」を提案することができた.提案手法の特徴は次のように集約される.(1)音場を支配する波動方程式により,観測点における音圧の空間勾配が源信号の音圧の時間勾配の瞬時線形混合和で表されること,さらに粒子の運動を規定する運動方程式に基づき,両辺を時間で積分することにより,観測点における直交する粒子速度成分が,それぞれ源信号の音圧の瞬時線形混合和で表されることを利用している.(2)従来のコンボリューション型のブランド信号分離問題を,最も簡単な瞬時線形混合型ブラインド信号分離問題に帰着させた.(3)分離と同時に,波面の到来方向を推定する.[従来のものとの差異]従来の音声信号のブラインド信号分離法では,観測信号がコンボリューション型の混合信号と仮定されたものがほとんどであった,そのため,観測信号を狭帯域信号に分割し,帯域ごとに瞬時混合型のブラインド信号分離を行い,再構成する分離手法が提案されてきた.ところが,従来の手法は,矛盾なく再構成するためには,適切な仮定を設定しなければならず分離を実現するまでの過程が複雑であった.これに対し提案手法では全帯域にわたって同時に分離を実施できるので上記のような仮定も演算も必要としない.[研究の目的]波動場の時空間勾配解析に基づき,観測点とその近傍での音圧の空間勾配また時間勾配を検出し,波面の進行速度ベクトルおよび波源の自律的な分離を階層的に実現する一体型プローブを開発する.[研究実績の概要]2006年度では,3次元の粒子速度ベクドルを計測できるプローブを用いて「粒子速度計測に基づく時空間勾配解析ブラインド信号分離法」を実現することができた.本手法の特徴は次のように集約される.

(1)音場を支配する波動方程式により,観測点における音圧の空間勾配が源信号の音圧の時間勾配の瞬時線形混合和で表されること,さらに粒子の運動を規定する運動方程式に基づき,両辺を時間で積分することにより,観測点における直交する粒子速度成分が,それぞれ源信号の音圧の瞬時線形混合和で表されることを利用している.(2)従来のコンボリューション型のブランド信号分離問題を,最も簡単な瞬時線形混合型ブラインド信号分離問題に帰着させた.(3)分離と同時に,波面の到来方向を推定する.[従来のものとの差異]従来の手法は,矛盾なく再構成するためには,適切な仮定を設定しなければならず分離を実現するまでの過程が複雑であった.これに対し提案手法では上記の仮定を必要とせず,全帯域にわたって同時に分離を実施できるという特徴がある.【研究の目的】波動場の時空間勾配解析に基づき、観測点とその近傍での音圧の空間勾配、また時間勾配を検出し、波面の進行速度ベクトルおよび波源の自律的な分離を階層的に実現する一体型プローブを開発する。【研究実績の概要】2007年度では、共焦点光学系の光検出部に、マイケルソン干渉計と波面検出光学系を設置することにより、光の波面の傾きと位相遅れを同時に検出するプローブを開発した。光の波面の傾きが対象表面の空間勾配を与え、波面の位相遅れが、対象の法線方向の変位を与えるため、研究の目的を満足する一体型プローブのプロトタイプを実現することができた【従来のものとの差異】従来の手法は、多数の圧電素子で構成されるアレイセンサを用いたものであったが、対象表面に接触することが要求されるため。波動場を乱すことを余儀なくされていたが、本提案システムは非接触で時空勾配計測を実現できるという特徴がある。
口臭主訴患者のセルフヘルプグループ療法の開発

口臭患者の7割が機器検査で口気悪臭を認めないことを見いだした。こうした患者に口臭定量を繰り返すと口臭に対する「思い込み」が軽減されること、ただし、測定をガスクロで行うと時間・費用コストは膨大で、その点、センサ型口臭測定器を開発して頻回計測値を提示すると自己臭こだわりの消失傾向が見られた。しかし、それでも口臭確信が揺るがぬ難治例には、研究趣旨について同意を得てセルフヘルプグループ療法を試みた。口臭こだわり、対人恐怖に関わる計25項目のスケール型質問票を用意し、療法前後に記載さ、既製心理検査紙も用いた。カリキュラムは3-7名の患者と誘導役の歯科医師で構成される2時間で、冒頭に集団療法ルールと日程説明、次に口臭の原因、治療対策の講義に20分を割き、tea breakを設けた。その後、各自から口臭を気にし始めた契機・その後の経過を語らせ、それについて質問、感想を述べ合うよう促した。その結果、質問スケールのほとんど全てで低下が認められ、特に「口臭は不治」、「自分だけ強い口臭」、「人の態度に由来する口臭確信」、「口臭こだわりの常態化」が統計学的有意に減少した。また、対人恐怖因子は「他人からの評価への過剰意識」が有意に減少した。この他、エゴグラムのfree childが上昇した。これらの結果から口臭こだわりの強い自己臭症患者にセルフヘルプグループ療法が有効であることが立証された。治癒の機構は、患者の背景にある対人恐怖が同じ悩みの仲間との語り合いを通して緩和され他者の前での自己開示が可能となり、対人緊張の緩和が促進されたと思われる。また、他者の口臭妄想の履歴を聴くことによりその妄想が自己の中にもあることを気付く「脱錯覚」が、口臭こだわりを緩和させたものと推察した。東北大学歯学部附属病院予防歯科外来の口臭外来に来院する患者の7割がガスクロマトグラフィや、開発したガスセンサによる繰り返し検査でも口気悪臭を認めない。にも拘わらず患者自身は口臭があるとの確信を揺るがずに持っている場合がある。こうした自己臭症を強く疑われる患者群に対する治療には口臭軽減の療法だけでなくカウンセリング、行動変容プログラム等の心理学的アプローチを行ってきた。しかしこれらの療法で効果を示さない例があることから、この対象について同じ悩みを持つ患者相互を集めて行う集団療法を実施した。Herman.J.LがTrauma and Recovery(1992)で提案したセルフヘルプのグリーフワークを参考に口臭に対する基礎学習、口臭歴の相互披瀝など、創案した複数のセルフヘルプカリキュラムを試みた。治療効果の判定は複数の心理検査診断と口臭患者用に独自に作成したスケール型質問票を指標に行った。その結果、口臭に関する質問スケールのうち、「生涯口臭は治らない」、「自分だけが口臭が強い」などの項目に対する得点が統計学的有意に減少し、集団療法がこうした患者群に有効であることが示された。患者相互に同じ症状で悩んだことから生じる共感がこの場での交流を促進させ、こうした交流が治癒を促進するきっかけを作った可能性が推測された。同時に行った一般的な対人関係に対する不安スケールでは有意な変化を認めなかった。今後繰り返しの療法でこれらのスケールの変化を見極め集団療法の効果の判定や新たなセルフヘルプカリキュラムの導入を図り口臭集団療法の確立を目指したい。東北大学歯学部附属病院予防歯科口臭外来受診患者の7割が機器分析による繰り返し検査で口気悪臭を認めないが、それでも口臭があるとの確信を揺るがずに持つ患者がある。この自己臭症を疑われる患者群に対する治療には口臭軽減治療のみならずカウンセリング、行動変容等の心理学的アプローチを行ってきた。しかしそれでも奏功しない例があることから、この対象について同じ悩みを持つ患者を集めて行う集団療法を実施した。

口臭に対する基礎学習、口臭歴の相互披瀝のプログラムに加えて、本年度は口臭こだわりから治癒した患者による治癒体験の披瀝、患者相互の特殊交流を追加した複数のセルフヘルプカリキュラムを実施した。治療効果の判定は複数の心理質問紙と、口臭および対人恐怖に関するスケール型質問票を作成して行った。その結果、口臭に関する項目の「口臭不治」、「自分だけに強い口臭」が統計学的有意に減少した。また、本年度新たに対人関係不安スケールのうち「他者による自分への評価についての拘泥」に有意減少を認めた。集団療法がこうした患者群に対して口臭への過剰な拘泥の減少効果以外に対人恐怖の面でも治癒的な効果があることを解明できた。来年度は、口臭および対人恐怖に関するスケール型質問票の項目を精選し、患者のどの側面が集団療法を通じて改善されるかを解明する予定である。これらを通して口臭集団療法の定式化をはかりたい。口臭患者の7割が機器検査で口気悪臭を認めないことを見いだした。こうした患者に口臭定量を繰り返すと口臭に対する「思い込み」が軽されこと、ただし測をガスクロで行うと時間・費用コストは膨大で、その点、センサ型口臭測定器を開発して頻回計測値を提示すると自己臭こだわりの消失傾向が見られた。しかし、それでも口臭確信が揺るがぬ難治例には、研究趣旨について同意を得てセルフヘルプブループ療法を試みた。口臭こだわり、対人恐怖に関わる計25項目のスケール型質問票を用意し、療法前後に記載さ、既製心理検査紙も用いた。カリキュラム3-7名の患者と誘導役の歯科医師で構成される2時間で、冒頭に集団療法ルールと日程説明、次に口臭の原因、治療対策の講義に20分を割き、tea breakを設けた。その後、各自から口臭を気にし始めた契機・その後の経過を語らせ、それについて質問、感想を述べ合うよう促した。その結果、質問スケールのほとんど全てで低下がみとめられ、特に「口臭は不治」、「自分だけ強い口臭」、「人の態度に由来する口臭確信」、「口臭こだわりの常態化」が統計学的有意に減少した。また、対人恐怖因子は「他人からの評価への過剰意識」が有意に減少した。この他、エゴグラムのfree childが上昇した。これらの結果から口臭こだわりの強い自己真臭症患者にセルフヘルプグループ゚療法が有効であることが立証された。治癒の機構は、患者の背景にある対人恐怖が同じ悩みの仲間との語り合いを通して緩和され他者の前での自己開示が可能となり、対人緊張の緩和が促進されたと思われる。また、他者の口臭妄想の履歴を聴くことによりその妄想が自己の中にもあることを気付く「脱錯覚」が、口臭こだわりを緩和させたものと推察した。
寒天支持型脂質二分子膜センサーの開発

細胞膜類似膜の片側を寒天でサポートした寒天支持型脂質二分子膜を形成し、化学センサー感応膜としての応用を試みた。感応素子としてカリウムイオン(K^+)選択性を有するバリノマイシン(Val)、銅と錯形成することが知られている1-ニトロソ-2-ナフトール(NN)を上記脂質二分子膜に溶かし込むことで感応膜を形成し、それぞれの目的物質に対する応答性について評価した。(1)Val系:K^+に対する応答信号として膜コンダクタンス、膜電位を測定した。膜電位測定にあたっては本研究費で購入した振動容量型デジタルエレクトメーター(アドバンテスト社製TR8411)を使用した。膜コンダクタンスK^+濃度10^<-4>10^<-2>Mの範囲で応答し、膜に対する印加電圧の向きに依存しないものであった。このことから、K^+とValの錯形成によって膜の配向性が乱され、塩化物イオンなどの膜透過性が増大したことが示唆された。また、電位差測定においてはK^+濃度10^<-5>10^<-2>Mの範囲で応答し、従来の液膜型イオン選択性電極での報告同様にCs,Na,Rbに対して選択性を示した。(2)NN系:NNを包埋した膜では銅濃度の増大に伴って膜コンダクタンスは増大したが、Val系とは異なり、印加電圧の向きに依存するものであった。また、マスキング剤を添加することで膜コンダクタンスを可逆的にコントロールすることが可能であった。以上の結果は日本分析化学会第42年会及び日本分析化学会北海道支部1994年冬季研究発表会において報告し、現在論文投稿準備中である。
マインド・コントロールからの離脱心理プロセス解明とテロリスト対策の研究

初年度では、主に計画1におけるマインド・コントロール状態にあった者がそこから離脱した経験の手記、裁判関与で得られた調書、陳述書や公判資料などのデータ整理を進め、上記4過程から再分析した。またその補足的な位置づけていた計画2のインタビュー調査も若干名に実施を開始した。研究準備段階で想定していた作業仮説に従って、1)覚醒、2)疑問分析、3)決意、4)行動の4視点から、オウム真理教の裁判関連書類の他、様々なカルト脱会者の手記をもとに、分析して検討した。その結果、4つの心理過程にステップをとらえることが有効なモデルである結論に至った。第1段階は、「正当化段階」であり、集団の思想や指令に対して疑問を抱きながらも従事し、その行動を正当化する認知や説明を繰り返す段階がある。そしてその正当化が不可能な状態に陥って、第2段階「覚醒段階」が起こる。この段階では、思想や指令が集団目標や個人の目的と決定的に矛盾したり、不整合であったりする経験から確信を喪失して、誤りを受容した結果、心理的不安定に陥る。さらに第3段階「誤信確認段階」では、これまで知らなかった情報、特に隠されていた情報を探索し、思想や指示が明らかに誤りであり、騙されていたことを確認する段階になる。そして最終的に第4段階として、その集団に関わる前の信念群(理想、目標、自己、因果、権威に関する信念群)とこれからの信念群とを繋ぎ合わせ、集団内で活動した時期の信念群と調整して統合していく「回復段階」過程に入る、という仮説モデルがほぼ完成した。なお、これら4過程の各段階で、次の段階へと進むために必要な心理的要因も見出された。その要因には、1)動機づけ、2)批判的思考、3)情緒的な支援の3要因が見出され、各段階に応じて異なる状況認知、専門家や元メンバーや家族といった支援者の役割があることが明らかになった。以上が、現在までの成果である。4計画のうち、最も基盤となる計画1は、実施できた。しかし残り3年を見通すと、計画3の海外のテロ対策専門機関への調査が進んでおらず、余裕があるとは言い難いが、計画2のインタビュー調査や、計画4の質問紙調査を準備することが可能な段階に入れたといえる。教育、社会貢献などで忙殺されてしまって研究に従事できない時期も多々とあるが、臨機応変に対応していくことで計画どおりに進めたい。海外地での調査を計画しているが、今のところ、対象予定の機関との交渉が成立していないので、国際連合などと連絡を取りながら、調査の実施を目指したい。また計画4の質問紙調査のための対象者との関係を構築することも大事である。多くの破壊的カルト脱会者の協力を得るためには、これまで以上の多方面との交渉が求められる。

多くの破壊的カルト脱会者の協力を得るためには、これまで以上の多方面との交渉が求められる。まず、テロリズム対策についての海外の専門研究機関への訪問調査が実施できていないことによる。また、成果発表のための国際学会への支出が年度末になってしまったことがあった。これら2つが主な原因であり、前者の原因は、今年度には実施する予定であるし、後者の原因は、すでに計画し支出を終えているために解消した。その他の理由は、文具や国内での出張、アルバイト謝金などでの支出であるが、他の単年度予算で支出することを優先せざるを得なかったために使用しなかったことにある。この点に関しては、研究活動を活発化することによって解消していく。
発達障害児童・生徒の読み書きおよび視覚・音韻処理に関する縦断的研究

報告者は、2003年から2010年にわたって主に発達障害児・者延べ160名に対して単語読み速度課題を中心とした読み書き課題を行った。結果は、次のことを示した。1)読み書き困難と関連が深いとされる無意味語(非語)の読み速度の発達的変化は、他の文字読み(一文字・有意味語・数字)と異なり、小学校の期間に急激な上昇を示す。2)無意味語の読みは、音韻削除課題とは相関を示すが音韻抽出課題との相関は低く、無意味読みには、音韻統合過程が関連すると推測された。3)音読速度に極端な遅れを示した児童生徒では数年にわたってその遅れは持続したが、多くの場合平仮名単語読みの遅れは年度を超えて持続するものではなかった。平成20年度は、大きく3つの研究を実施した。1)この縦断的研究の対象児童・生徒に対して、昨年・一昨年におこなった諸検査の結果を再整理した。調査項目: STRAW,ディスレクシア特徴リスト、音読速度、RAN、音韻操作、視覚処理の成績およびこれらの関係。2)中学生の英語の読みについての検討を行うことを前提に成人において音韻処理・視覚認知および日本語の読み速度と英語読みの成績の調査。調査項目:音読速度、RAN、音韻操作、英単語読み速度、英語文章読み速度、英語文章読み理解。3)申請者の先行研究において協力をえられた対象児童・生徒への再調査。調査項目: 1の項目に加えて、ローマ字・英語の読み書き成績。1の分析の結果、低学年においては幼児期における音韻上の問題とひらがな一文字読み・有意味語読み・無意味語読み速度とで相関がみられた。一方、小学校高学年では、幼児期の音韻上の問題と無意味語読みの速度に相関がみられた。しかし、一文字および有意味語の読み速度と幼児期の音韻上の問題との関連は顕著ではなくなった。2の分析の結果、成人においては音韻処理課題(音韻削除・音韻抽出)の成績・オブジェクトRANと親和性の低い英単語の読み速度の間に相関が認められた。一方、日本語無意味語読み速度と英語の読み速度では相関が見られなかった。3については、2・3月の年度末に検査を行い、約30名の児童生徒の協力が得られた。現在分析中である。平成21年度は、20年度に行った研究と同様の調査と分析をおこなった。1)縦断的研究の対象児童・生徒に対して、ここ数年おこならてきた研究について同様の調査をおこなった。また新たに関連すると思われる課題と質問紙を追加した。調査項目は、児童生徒に対しては、RAN(一文字・有意味語・無意味語・イラスト)、文章読み、音韻操作課題(音韻削除・音韻抽出)、単語と読み速度、虫食い数字読み、Reyの図形の模写、直後再生、遅延再生、ローマ字読み書き、中学生以上の場合は英語の読み書きについても調査をおこなった。担任には、LDI、RRSの記載を依頼した。保護者には加藤(2006)が指摘する日本のディスレクシアの特徴について懐古的に回答をもとめた。また、平成20年度に実施した読み書き困難を示す大学生と健常大学生の日本語単語リスト、英語単語リスト、音韻操作課題(音韻削除・音韻抽出)についての結果について分析を進めた。結果は、加藤(2006)のディスレクシアチェックリストで幼児期および小学校低学年該当項目数が高い児童・生徒は低学年でRAN全体と相関が高く、高学年では無意味語との相関が残った。また読み書き困難成人および健常成人の分析からは二重欠陥仮説を支持する証拠が得られ、児童生徒の結果も同様の傾向をしめしている。研究代表者は、過去5年間21年度まで、述べ160名のLD、ADHD、自閉症スペクトラム児に対して次のような課題を行いその発達的変換を追跡してきた。調査項目は、児童生徒に対しては、RAN(一文字・有意味語・無意味語・イラスト)、文章読み、音韻操作課題(モーラ削除・モーラ抽出)、虫食い数字読み、数字読み、発話速度、Reyの図形の模写・直後再生・遅延再生、ローマ字読み書き(4年以上)、中学生以上の場合は、英語の読み書きについても調査を行った。担任にはLDI(LDI-R)、PRSの記入を依頼した。保護者には加藤(2006)の「日本のディスレクシア」の特徴について回答を求めた。中学進学に当たって対象者の多くが特別支援学級へ在籍したため、英語と日本語の読みおよび音韻操作の関連については分析に十分なサンプル数が得られなかった。そこで、読み書き困難を示す大学生1事例の英語日本語の読み速度を健常大学生と比較し,英語読みと日本語読みの関連についての補助的資料とした。本年度は、過去5年間のこれらのデータの集計と分析を行った。

1)RAN(一文字・有意味語・無意味語・イラスト)の発達的変換、2)RAN課題と音韻操作課題の関連性、3)文章読み課題とRANおよび音韻操作課題の関連性。また、読み障害についての二重欠陥仮説にもとづいて次のような側面から分析を行った。4)無意味語読みと有意味語読みの発達的変化の差異、5)両者のディスクレパンシー、6)無意味語読みと音韻操作課題(モーラ削除・モーラ抽出)の関連、7)日本語読み速度と英語読み速度の関連。複数年これらの調査に参加した被験者を対象に、8)一文字・有意味語・無意味語の読む速度の個別の発達的変化。以上のことを通して、読み書き困難を抱える事例の認知的特徴とその発達的変化を検討した。
中南米におけるリーシュマニア症とその伝播に関する研究

平成4年度に得られたデータや資料について,寄生虫学的,免疫学的,分子生物学的,病理学的ならびに臨床的見地から検討し以下の成果を得た。1.アンデス高地のリーシュマニア症とその生態(1)1986年に我々がAzuay県で初めて発見したアンデス高地のリーシュマニア症Chimborazo県(AlausiおよびHuigra)在住の患者からも報告した。また流行地の学童やイヌおよびサシチョウバエ等での疫学調査を実施した。(2)Leishmania原虫をAlausiおよび採集したサシチョウバエから分離するとともに,Huigraの患者からも分離して分子生物学的手法により同定した。2.分子生物学的知見(1)エクアドル各地で分離したLeishmania mexicane,L.major-like,L.panamensis原虫株をパルスフィールド電気泳動法(PFGE)で分析したところ,核型変異は同国Leishmaniaの種(species)の分散を反映していることが示唆された。(2)PCR(Polymerase chain reaction)法を患者やサシチョウバエからのLeishmania DNA検出に予備実験的に応用してみた。3.媒介昆虫に関する知見(1)種々の方法で採集したサシチョウバエの吸血活動やそのLeishmania原虫感染と経産率との関係について解析した。(2)種々の採集方法を用いてリーシュマニア症の流行地9地域におけるサシチョウバエ相を明らかにした。4.低地のリーシュマニア症流行地における臨床疫学的知見(1)太平洋岸低地におけるリーシュマニア症の臨床像を明らかにし記載した。(2)リーシュマニア症患者の潰よう部における二次感染を明らかにするため,バクテリアや真菌類を調査した。5.顕微鏡ならびに電子顕微鏡的観察知見(1)エクアドル産のLeishmania原虫に感染したハムスターについて,組織病理学的検索を加えた。(2)リーシュマニア症患者の皮膚病変について,電子顕微鏡学的検索を加えた。6.皮膚リーシュマニア症の治療法の開発アメリカ型皮膚リーシュマニア症の局所療法を開発する目的で,パーモマイシン,グルカンタイム,マーキュロクローム等の殺原虫作用をin vitroならびにin vivoで検討した。中南米におけるリ-シュマニア症(「リ症」)とその伝播機構を解明するため,エクアドル共和国の本症流行地で調査を行った.今年度は本症診断法開発の一つとして分子生物学的手法の導入を試み,患者検体の収集を実施した.これらの検体については,PCRによる分析,ドットブロット法等による解析を実施中である.流行地では保虫宿主としてイヌの役割を明らかにすべく,約120頭の肝臓穿刺材料の培養,ろ紙採血等を行なった.培養による原虫陽性は認められなかった.ろ紙採血材料についてはELISA法による抗体検出を検討中である.媒介者のサシチョウバエについて,本症流行地各地で採集して解剖したところ,過去に本症の媒介者と決定されているLutzomyia trapidoiとLu.hartmaniで原虫が分離され,その一部はアイソザイム,モノクロナ-ル抗体,kーDNA等によるcharacterizationを実施中である.エクアドル共和国マナビ県では「リ症」が多発しており,治療薬の不足も手伝って大きな問題となっている.

本研究では本症多発の原因を明らかにするため,詳細な伝播疫学的調査を開始した.また治療薬のアンチモン剤に代る薬剤を検討・開発すべく,パ-モマイシンやグルカンタイムのクリ-ムおよびロ-ションを作成し,局部治療薬として効果を判定した.その結果,これらの局所療法は極めて有効であることが判明したので,今後,薬剤の有効濃度その他を検討する予定である.「リ症」潰瘍部におけるバクテリアや真菌感染の状況を調査し,これらの二次感染が診断法や治療に及ぼす影響,また潰瘍形成における役割等についても検討した.以上のように,今年度は従来の成果に比べると,本症のコントロ-ルや治療に関係した情報が多く得られたことは特筆に値する.中南米におけるリ-シュマニア症(「リ症」)とその伝播機構を解明するため,エクアドル共和国の本症流行地において臨床・疫学的調査を実施した.調査は夏期と冬期の2回に分けて行なわれた.1.夏期(7月9月)調査時の実績としは,(1)リ-シュマニア症の原因虫として新種Leishmania equatorensisが発見された流行地での疫学調査や,媒介昆虫(サシチョウバエ)の調査を行なったところ,同流行地では60%前後の「リ症」感染者が認められ,ヒト吸血性のサシチョウバエ4種の分布も明らかにされた.(2)前年度から開始したエクアドル国太平洋岸の流行地における治療経過について薬効の評価を試みた.(3)アンデス山中の街(Aluasi)で流行している新しいタイプの「リ症」について,患者,媒介者,保虫宿主(イヌ)の調査を行なった.特にイヌにおいてはELISA法による陽性率が高かった.2.冬期(1月2月)の調査時の実績としては,(1)太平洋岸流行地(マナビ県)の「リ症」患者に試行している新しい治療法(Paromomycinクリ-ムとGlucantimeロ-ション)の評価を試みたところ,90%以上の患者で治癒が認められ,この治療法の薬効は勿論のこと,低コストの薬剤として極めて高く評価された.(2)アンデス山中の「リ症」流行地において継続調査を実施したところ,Alausi(海抜2400m)では媒介サシチョウバエ(Lutzomyia ayacuchensis)での感染率が5%前後,Huigra(海抜1300m)では1%前後で,高地と低地におけるアンデス流行地での差異がみられた.Huigraは今回の調査で初めてアンデス型「リ症」の患者が証明された場所であり,今後の詳細な研究を必要とする.患者やサシチョウバエから分離されたLeishmania原虫については,目下,アイソザイム,モノクロ-ナル抗体,kーDNA等による分析を実施中であり,原虫種の同定が注目される.
サルコペニック肥満の病態解明に関する研究

サルコペニック肥満の定義を提唱し、サルコペニック肥満が、インスリン抵抗性、レプチン抵抗性、さらにアディポネクチン・パラドックスに関連する病態であることを認めた。肥満によるBNP抵抗性にも筋肉量の低下が存在することを認めた。サルコペニアとフレイルティとの関連を示した。サルコペニア、サルコペニック肥満において、動脈スティフネスが亢進し、中心血圧にも影響し、白質病変と有意に相関していた。複数のサルコペニア関連遺伝子を見出した。糖尿病マウス筋損傷モデルにおいて、骨格筋内に著しい異所性脂肪沈着が出現することを見出した。今後、サルコペニア、サルコペニック肥満のイベント発症リスクに関する検討を行う。(1)サルコペニック肥満の定義:これまで蓄積された約1000例を対象として、筋肉減少関連フェノタイプとして(1)大腿部CTによる断面筋面積(CSA)および大腿四頭筋、ハムストリングの筋面積から若年群の大腿CSAの-1SDおよび-2SDとしてサルコペニアを定義し、肥満は臍部CTによる内臓脂肪面積100cm^2以上、BMI25以上と定義し、組み合わせからサルコペニック肥満を定義した。その結果、サルコペニック肥満は年齢と共に増加し、75歳以上では腹部肥満よりも頻度が高くなる。サルコペニック肥満は、高齢者の一般的な肥満形態であることを見出した。(2)老化関連要因との検討:このサルコペニック肥満の定義により老化関連因子、機能障害、臓器障害との関連性を検討した。その結果、男性においてサルコペニック肥満はbaPWVと有意に相関することを認め論文報告した(Int J Cardiol 2012 in press)。サルコペニック肥満では、中心血圧が上昇していることを認めており、現在、論文化中である(3)病因の検索:サルコペニック肥満は、血中レプチン濃度の上昇を伴っており、単なる内臓肥満のみの場合に比し、よりレプチン抵抗性が上昇した状態であることを認め論文報告した(PLOS One 2011)。さらに、アディポネクチン、レジスチンとの関連性を検討したが、アディポネクチン・レジスチンとは有意な関連は認めなかった。論文化の予定である。サイトカイン測定を開始した。(4)身体計測値等による筋肉量推定の構築:超音波法による大腿筋面積推定式を構築した。(5)縦断研究:抗加齢ドック受診者を対象として縦断研究を開始した。アンケー小により、転倒、骨折、心血管病の新たな発症、要介護状態への移行と要介護度、死亡の発生の調査を開始しており、継続する。1サルコペニック肥満の定義:これまで蓄積された約1600例を対象として、大腿CTによる評価に引き続き、バイオインピーダンス法による筋肉量、握力を指標として、50歳未満例の-1SDおよび全集団の20%値からサルコペニアを定義した。CTによる内臓脂肪面積100cm2以上と定義した肥満と組み合わせてサルコペニック肥満を定義した。握力、筋肉量は、大腿筋横断面積と極めて強い相関を示し、大腿筋面積の代用指標となる。2身体計測値等による筋肉量推定の構築:ヒップ、ウエストを加えることで大腿筋横断面積の近似値が改善することを見出した。さらに、大腿周囲径が極めて近似が高いことを見出し、症例数を増やして論文化を進めている。3老化関連要因との検討:サルコペニック肥満と老化関連因子、機能障害、臓器障害との関連性の検討を進めた。サルコペニック肥満はbaPWVと有意に相関するだけではなく、血圧反射波の増大や中心血圧の上昇を伴っており、論文に報告した(Int J Cardiol 2014 in press)。筋肉量の低下が、血中BNPの増加と関連していることを見出し、論文に投稿した。また、サルコペニアと関連するレプチン抵抗性が、脳および腎での微小血管病と関連することを論文報告した(Atherosclerosis 2014 in press)。4病因の検索:サイトカイン、接着因子、MMPとサルコペニアとの関連性の検討を行ったが、有意な相関は認められなかった。5糖尿病マウス(KKAyおよびdb/db)のカルディオトキシン誘導性筋損傷モデルにおいて、骨格筋内に著しい異所性脂肪沈着が出現することを見出した。サルコペニア肥満モデルとして論文化を進めている。6縦断研究::アンケートを実施し、転倒、骨折、心血管病の新たな発症、死亡の発生の調査結果を得た。集計を進め、論文化を目指す。

1サルコペニック肥満の定義:これまで蓄積された約1000例を対象として、昨年度の大腿CTによる評価に引き続き、バイオインピーダンス法による筋肉率・筋肉量、握力指標の-1SDおよび-2SDからサルコペニアを定義し、臍部CTによる内臓脂肪面積100cm2以上、BMI25以上と定義した肥満と組み合わせからサルコペニック肥満を定義した。大腿CT評価と同様いずれの指標においてもサルコペニック肥満は高齢者の一般的な肥満形態であることを再確認した。2老化関連要因との検討:サルコペニック肥満と老化関連因子、機能障害、臓器障害との関連性の検討を進めた。男性においてサルコペニック肥満はbaPWVと有意に相関することを認め論文報告したが(Int J Cardiol 2012)、筋肉率、握力指標で定義したサルコペニック肥満では、同様の関係が女性にも認められており、中心血圧の上昇と合わせて、論文化中である。さらに、呼吸機能、認知機能がサルコペニアと関連することを見出し、論文化を進めている。3病因の検索:サイトカイン測定を進めた。3方法の定義によるサルコペニック肥満との関連性の検討を進める。4身体計測値等による筋肉量推定の構築:ヒップ、ウエストを加えることで大腿筋横断面積の近似値が改善することを見出した。論文化を進めている。5マウスのサルコペニアモデルの開発に成功した。糖尿病を母体としたマウスモデルに、慢性炎症を加えることにより、筋内脂肪浸潤、筋委縮を呈するモデルの開発に成功した。より詳細なメカニズムの解明を進める。6縦断研究::アンケートを実施し、転倒、骨折、心血管病の新たな発症、要介護状態への移行と要介護度、死亡の発生の調査を進めている。研究結果は十分そろいつつある。すでに2つの論文発表を行った。学会発表を終えているものもあり、今後も論文化は進むと考えられる。研究を進めていくにつれて、サルコペニアの他の定義の有用性にも気づいた。大腿筋面積以外に、全身筋肉率、ダイナペニアの指標としての握力にも注目し、検討を加える予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)2年間の研究により一定の成果は得られた。特に、データ収集や解析、動物モデルの開発などは、期待以上の成果が得られたと考えられる。一方、これらの重要な知見の論文化が追い付いておらず、論文化を急ぐ必要がある。またサルコペニック肥満に関するreviewarticleの依頼が欧文誌(Endocrine)よりあり現在執筆中である。本年度は2年目であり、昨年度の成績をまとめて論文化を進めるとともに、新たなサルコペニア指標の開発、老化因子との関連、サイトカインに注目した病院の検索を進める。特に、認知機能、脳萎縮、呼吸機能との関連性を検討する。縦断面研究はデータ収集を進め、結果の解析に進む予定である。本年度から新たに茂木先生に分担研究員に参加いただき、サルコペニアの基礎的な側面の研究を展開する。分担研究員は、動脈硬化、高血圧、認知症の動物実験のエキスパートであり、この方面からサルコペニアのモデル動物の開発を試みる。最終年度であり、これまでの研究を継続しながら、総括的なまとめを行う。13方法によるサルコペニック肥満の基準値を提唱し、2身体計測値を用いた検診への応用を提唱する。3個々の老化関連要因との関係のみではなく、総合的な老化指標してフレイルティ・スコアの算出を試み、サルコペニアと老化との関連性の検討を進める。
脳における内因性一酸化炭素の動態

昨年度までの研究で判ったことは、大脳聴覚野の第II/III層の長期増強はNOに無関係に起きるが、第V層の長期抑圧はNO依存性であるということである。NO合成酵素に対する免疫組織化学的な染色を行ってみると、深い層の小型のインターニューロンに局在することが判明した。今年度はこの点を更に解析を進め、大脳皮質のインターニューロンが選択的に傷害されるような条件下で果たしてNO放出も傷害されるかどうかを検討した。大脳皮質聴覚野を含むブロックを切り出して、室温で1時間ほど放置した後にスライス標本を作成しても、切り出した後に直ちにスライスした標本とほぼ変わりない電場電位が記録される。さらに我々は一時間の室温放置に先立ち、ブロックを低温(1-3°C)に45分間曝すと白質刺激による電場電位に潜時の遅い成分が現れることを見出した。この成分はGABA_A受容体の阻害剤を投与したときと同じ形状をしていることから抑制性ニューロンが何らかの障害を受けたのではないかと推定した。そこで錐体細胞の興奮性や興奮性シナプス伝達、GABA_Aアゴニストに対する反応をチェックしたが、いずれも障害が明確でなかった。また興奮性シナプス伝達をブロックした条件下で抑制性ニューロンを刺激しても抑制性の効果が見られなかった。これらの結果より抑制性のニューロンの障害が考えられたのでV層におけるNO放出を測定したところ、正常のプロセスを経て作成されたスライス標本の十分の一程度のNO放出しか記録されなかった。以上から大脳皮質では抑制性ニューロンからNO放出が放出されるということが確認された。神経系におけるCOの作用については何らかの受容体を介してその作用が現れるのではないかと考え、検索を進めているが、残念ながら現時点では未だ明確な解答が得られていない。我々は脳シナプス可塑性におけるNOとCOの役割について研究を進めてきた。COがNOによるcGMP産生促進を拮抗的に阻害するという報告があり、これに基づいてNO依存性のシナプス可塑性を外来性・及び内因性のCOが阻害するのではないかというのが我々の仮説である。従来小脳長期抑圧におけるCOの役割について研究を進めてきたが、今年度は大脳聴覚野の長期増強におけるNO・COの生理作用について研究を行ってきた。その結果判ったことは、(1)大脳聴覚野の第II/III層の長期増強はNOに無関係に起きるが、第V層の長期抑圧はNO依存性である。即ちNO合成酵素の阻害剤によって長期増強の成立が阻害される。(2)電気化学的NOプローブで大脳聴覚野の第IV層の電気刺激に対するNO放出を第II/III層と第V層で記録したところ、第V層の方が約7倍放出量が多いことが判った。またこのNO放出はグルタミン酸受容体受容体の阻害剤CNQXとAPVの同時投与でほぼ完全に抑制された。(3)CO投与下に長期増強を誘発したところ、第II/III層では影響を受けなかったが、第V層の長期増強は阻害された。また内因性のCO産生を促進するδアミノレブリン酸も第V層の長期増強のみを選択的に阻害した。以上のように大脳皮質聴覚野スライス標本でも層特異的にNOとCOが拮抗的に機能することが判った。またCOに感受性の高い電気化学的なプローブによって、小脳スライス標本における電気刺激によるCO放出を検出しようとしたが、検出できなかった。COの放出制御メカニズムについては来年度以降の問題である。
生体リズムを利用した化学療法患者の菌血症の発症抑制

多くの全身性疾患において体内時計である概日リズムの障害が関与していることが明らかになりつつある。感染症の分野においては、以前から感染症発症時刻と死亡の関連が議論されて来たが、それを臨床的に証明した報告はない。そこで申請者はがん化学療法中の患者において概日リズムの有無を確認し、障害された概日リズムを是正することで菌血症の予後が改善するかを検証する。本研究の仮説検証過程は以下の通りである。(1)がん化学療法患者における概日リズム障害を時計遺伝子の定量により評価する。(2)概日リズムの是正が可能かどうか確認する。(3)概日リズムの是正が菌血症の発症と予後に影響するかどうか評価する。
明治思想史における「政教分離」―国学・神道とキリスト教による解釈の比較を通して―

本研究は、明治期日本の人々が「政教分離」を理解する際に依拠していた基本的な解釈枠組みを、思想史的観点から国学・神道とキリスト教における「政教分離」解釈を比較することによって解明することを目標とする。主に第1年次では研究史整理と文献のリスト化を進め、第2年次では個々の人物の文献について考察を行い、第3年次で国学・神道とキリスト教に共通する「政教分離」の解釈枠組みを明らかにする予定である。
アジアにおける消費者契約解消法制の比較法的研究―日・中・韓・台湾・タイを中心に

本研究では、消費者契約解消法制のうち、特に「クーリング・オフ」制度につき、日本・中国・韓国・台湾・タイにおける現地調査をふまえた比較法的研究を通して、その立法のあるべき方向性について検討を行った。特に、わが国において十分な紹介が行われていなかった中国および韓国の法制度について、両国から日本に専門家を招聘して国際セミナーを開催し、わが国の状況と比較をしつつ、各国におけるクーリング・オフ制度の内容と意義を明らかにした。本年度は、1.中国から消費者撤回権の研究者を招聘して講演会および研究会を開催するとともに、2.比較研究対象国である4つの国・地域のうち、前年度は訪問できなかった台湾とタイを訪問し、研究協力者を含む研究者や消費者法関係の実務に携わる者に対するヒアリング調査を行った。また、3.日本における消費者契約解消法制の動向についても、引き続き検討を行っている。1については、2012年9月に、中国人民大学の姚海放副教授を静岡大学に招聘し、「中国における消費者撤回権と実際の動向」と題する講演をしていただくとともに、研究会において意見交換を行った。その結果、中国では、とりわけインターネット取引や金融取引の分野で、消費者撤回権の立法へ向けた動きが加速度的に進んでいる状況が明らかとなった。姚副教授の報告原稿とそれを受けた宮下の解題を兼ねた論文は、静岡法務雑誌5号に掲載されている。2については、2012年9月に宮下と朱が台湾を訪れ、台湾大学および台湾消費者保護処においてヒアリング調査を行い、消費者保護法に規定されている撤回権の大幅な改正へ向けた議論状況を確認した。また、2013年2月には、宮下と西澤がタイを訪れ、チュラロンコーン大学および消費者のための財団においてヒアリング調査を行い、直接販売法に規定されている解除権が実効性をもつ形で利用されていない現状を確認した。これらの成果については、次年度以降の発表を予定している。3については、とりわけ、現行法上はあくまで行為規制ルールにとどまっている適合性原則違反について、消費者の救済にとってより実効性をもたせるために、契約取消権の導入へ向けた立法提案などを行った。具体的な研究成果については、国民生活研究などで公表した。本平成25年度は研究の最終年度にあたるため、平成23年度の中国・韓国調査、平成24年度の台湾・タイ調査をふまえて、まず、研究業績のとりまとめへ向けた準備とこれまでの成果の発表を行った。研究代表者の宮下は、研究分担者の朱曄とともに台湾調査で判明したクーリング・オフに関する立法の動向をふまえて「アジアにおける消費者撤回権制度の比較法的研究ー台湾におけるヒアリング調査から」と題する論文を公表した。このほか、中国については、平成24年度中に消費者撤回権に関する立法の動向に関するセミナーを開催し、その成果をふまえた論文を公表したが、その後に行われた消費者権益保護法の改正を受けて、研究分担者の朱を中心に、さらに立法動向に関する情報収集を進めてきた。タイについても、研究分担者の西澤を中心に、直接販売法に関する調査を継続してきた。ただ、韓国については、平成23年度の調査をふまえて、本年度中に専門家を招聘してクーリング・オフに関する立法動向を含めて、あるべき法制度を議論するためのシンポジウムを企画したが、日程の折り合いがつかず、やむを得ず研究計画を次年度に延長して実施することにした。現在、上記の比較法的研究をふまえて、研究代表者と研究分担者が連携研究者とも連絡を散りながら、クーリング・オフを中心に契約解消法制のあるべき姿を明らかにすべく、最終的な成果を取りまとめてそれを公表する準備を進めているところである。本年度は、研究対象である契約解消法制について、日本における立法の運用上の問題点と議論状況をとりまとめるとともに、比較研究対象国のうち中国と韓国をそれぞれ訪問し、研究協力者を含む研究者や法曹実務家に対してヒアリング調査と情報・資料収集を行った。まず、日本については、研究代表者である宮下が、消費者契約法上の契約取消権や特定商取引法上のクーリング・オフの規定等をめぐる立法動向や議論状況をとりまとめて、論文を公表するという形で、現行制度の問題点と議論状況を明らかにした。また、中国については宮下と研究分担者の朱が、まず首都であり政治の中心地である北京に、次いで、商業の中心地である上海および急成長を遂げている地方都市である杭州を訪問し、消費者法に精通した研究者や実務家との意見交換を行った。その結果、各都市、さらに中国全体における消費者被害の状況、さらに消費者権益保護法をはじめとする消費者関連法規の運用状況を把握することができた。とりわけ、消費者取引に関する法整備の動きが比較的鈍い中国においても、一部の分野ではクーリング・オフを導入しようという動きがあることが判明した点は、きわめて重要である。韓国については、宮下と連携研究者の岡が首都で政治・商業の中心地であるソウルを訪問し、消費者法に精通した研究者との意見交換を行った。

その結果、韓国における消費者被害の現状を把握するとともに、クーリング・オフをめぐる議論状況について、近似のまとまった研究業績を入手し、その内容に関する情報を入手することができた。以上のように、本年度の研究で得られた成果は、とりわけ日本にあまり詳しく紹介されていない中国・韓国のクーリング・オフ制度を中心とした契約解消法制の新たな動向を把握できた点で大きな意義があり、かつ重要性も高いものと思料する。本研究は、本来は平成25年度に終了する予定であったが、同年度内に実施する予定であった国際セミナーが参加者間の日程調整がつかず、1年間延長することとなった。そこで本平成26年度は、国際セミナーの開催に向けて準備を進めた結果、平成26年11月24日(月・祝)に、静岡労政会館第1研修室において、「日韓消費者法・高齢者法国際セミナー」を開催することができた。本セミナーでは、韓国から招聘した消費者法・高齢者法の専門家3名(いずれも研究協力者)の講演を受けて、日本法・中国法の専門家からそれぞれコメントをいただき、その後、各地から集まった研究者・実務家を含めて会場全体で質疑応答を行ったが、日本、韓国のみならず、他の国や地域の状況も含めて、非常に活発な議論がなされた。とりわけ、韓国におけるクーリング・オフ(請約撤回)制度については、現行法における規律と実際の相談事例・裁判事例の詳細な紹介があった。韓国のクーリング・オフ制度は、わが国よりもかなり踏み込んだものが多いが、その詳細な紹介はわが国ではほとんどなされておらず、学術的のみならず、実務的な意義もきわめて大きいものと思われる。なお、本セミナーの開催までの経緯や当日の状況、また当日の講演については、静岡法務雑誌第7号(静岡大学法科大学院、平成27年3月発行)に特集として掲載している。本研究は、本年度で文字通りの最終年度を迎えたが、この間、中国・韓国・台湾・タイにおける現地調査を予定通り実施し、また、当初申請額が減額された関係で研究対象としたすべての国・地域というわけにはいかなかったが、中国・韓国からクーリング・オフの専門家を招聘し、2回にわたって国際セミナーを実施するとともに、調査を含めてその成果は研究代表者の宮下を中心に逐次論文の形で公表してきた。その意味では、当初の研究の目的は達成できたものと考えている。民法・消費者法本研究の目的は、1.わが国ではほとんど研究の進んでいない比較対象国の立法・実務状況を整理・分析するとともに、2.あるべき立法のあり方をその理念にとどまらず、具体的な立法提案として提示することである。本年度は、まず、このうち1について、中国から研究者を招聘して前年度のヒアリング調査では十分に得られなかった情報を得ることができ、かつ、その成果を論文の形で発表することができた。また、比較対象となる4つの国・地域のうち、前年度に調査できなかった台湾・タイでの調査を実施し、研究テーマにかかる立法動向とそれに関する議論状況について、これまでわが国では明らかとされていなかった情報を含めて把握することができた。また、2については、とりわけこれまでは契約取消権について規定されてこなかった適合性原則に関して、わが国における議論と諸外国における議論を参照しつつ、具体的な立法提案を行うことができた。