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日本におけるクィア・スタディーズの可能性

英米起源のクィア・スタディーズを日本の文化・社会において適用する場合の可能性を明らかにするために研究を行った。その結果、(1)ナショナリズムとグローバリゼーションに関わる問題系が、日本におけるジェンダーやセクシュアリティの政治的・文化的な統御と管理とを考えるにあたっても欠かすことのできない問題として急激に浮上しつつあること、(2)セクシュアリティおよびジェンダーが階層・階級、人種・民族、地域、国籍といった軸と交差しながら存在しているとの視座から研究を進めていくことの重要性、を確認した。本研究の目的は、英米起源のクィア・スタディーズに、「日本」というファクターを導入することにより、日本におけるクィア・スタディーズの可能性を探究することである。本年度は、2007年9月に第1回公開シンポジウムを開催し、クィア・スタディーズ(QS)および周辺領域の総括に取り組んだ。確認したことは、以下の2点である。現在の日本におけるクィア・スタディーズは、(1)レズビアン・ゲイ・スタディーズ(LGS)とフェミニズムという二つの学問領域の成果の上にうまれてきたこと、(2)コミュニティ(ジェンダーの表し方、身体のあり方や用い方、欲望の形や関係性のあり方など、多様な可能性を追求するための実践とそれにかかわる人々の総体)と切り離せないものであったこと。まず、LGSとQSは理念的に矛盾する要素を含みつつ、緊張をはらみながら相互に刺激しあい発展してきた。その双方に触発され、双方に新たな視点を提示するものとしてトランスジェンダーやバイセクシュアルにかかわる研究や言説も急速な広がりを見せている。QSはジェンダーやセクシュアリティについての多様なアプローチにもとづく研究の蓄積の上に成立している。つぎに、フェミニズムとQSの関係では、主流フェミニズムが性差別構造への対抗手段として用いた「女」というカテゴリーが異性愛規範を前提とすることも少なくなかったが、フェミニズムはジェンダーとセクシュアリティにかかわる研究を切り開く大きな役割を果たしてきた。両者の間には緊張関係を見出すことができるが、フェミニズムが切り開いた成果の上にQSは成立している。最後に、QS、フェミニズム、LGSは、ジェンダーやセクシュアリティに関係する切実な要請に動機づけられ、またセクシュアル・マイノリティと直接にかかわりのある社会・文化的実践を対象とすることも多かったことから、その成果はコミュニティに影響を及ぼしており、コミュニティと切り離せないものといえよう。本研究は、(1)性・性愛をめぐる日本のコンテクストに関する実証研究、および(2)クィア・スタディーズの再文脈化、の2つの研究グループからなる。(1)性・性愛をめぐる日本のコンテクストに関する実証研究では、欧米において用いられる性・性愛に関する概念の日本における受容・変質・展望について、A)同性間の「結婚」に関する諸問題、B)性自認概念の変質、C)日本法における「性の権利」概念の変遷と展望、D)寛容論と男色の表象、E)男性間の性行為におけるbarebackingについて、の5つの観点から検討した。また、日本における性的マイノリティの生活についてのインタビュー調査および社会調査における方法論・解釈上の問題点について、F)非大都市圏におけるクィアの生活構造、G)「社会調査」をクィア的視点からの見直し、の観点から検討をおこなった。(2)クィア・スタディーズの再文脈化においては、クィア理論における空間概念について検討してきた。定期的に研究会を開き、ジェンダーやセクシュアリティと空間や時間のかかわりをクィアに読む解くための理論を探究してきた。特に、フランス哲学者であるリュス・イリガライの理論に立ち戻り、西洋の伝統的形而上学における性差および時間/空間に関する議論を重ねてきた。その過程で浮き彫りとなってきたのは、伝統的形而上学におけるジェンダー化された時間/空間の思考とappropriateness(適切性)/クィア(queerness)との関連性である。なお、活動の一環として5月に行われた女性学会年次大会にて「クィアと境界」を主題にパネルを実施した。クィア・スタディーズは、1990年代、セクシュアリティとジェンダー研究における新たな分析視角として、さまざまな学者の批判的かつ批評的な分析を通して登場した。しかしながら、英米をはじめとする英語圏を中心に発達したために、1990年代半ばに増加したクィア・スタディーズにおけるアジアに関する研究に対しては、日本をはじめとするアジア地域の文化・社会に根ざした理論および実証研究の展開としては不十分であるとの指摘がなされるようになった。こうした背景の中、平成19年度21年度の3年間にわたり、英米起源のクィア・スタディーズを日本の文化・社会に適用できるのか、それが可能である場合の方向性を明らかにするための研究を進めてきた。

具体的には、欧米との比較の枠を超えたアジア間比較の重要性、同性婚における戸籍制度との関係、男女間経済格差のレズビアン・カップルの仕事と経済に及ぼす影響、生物医学の枠組みにおける性同一性障害としての性別越境の解釈、男性同性愛の肯定における男色表象、クィアの生活構造に影響を及ぼす地域性、女性差別撤廃条約におけるレズビアン・バイセクシュアル・トランスジェンダー女性の権利の位置等の視点から研究を進め、日本におけるクィア・スタディーズの可能性を考察してきた。その結果、「日本」の文脈においてクィア・スタディーズを展開していくに当たっては、近代化におけるジェンダー/セクシュアリティの構造化という点で英米と重なりつつも、英米とは異なる展開の可能性のあることが明らかになった。すなわち、セクシュアリティおよびジェンダーが階層・階級、人種・民族、地域、国籍といった軸と交差しながら存在しているとの視座から研究を進めていくことが、「日本」におけるクィア・スタディーズの可能性として確認された。
バイオインフォマティックスによる歯根膜幹細胞の分子基盤研究

歯根膜幹細胞の分子・遺伝子レベルでの詳細な特徴を解明するために、我々がこれまでに明らかとしてきたin vivo歯根膜組織での恒常性維持機構の分子基盤解析を推し進めた。我々が単離・同定した歯根膜特異的分子PLAP-1に着目し、その分子レベルでの機能解析を行った結果、PLAP-1はBMP-2のアンタゴニストとして、歯根膜組織の病的な石灰化を防ぎ、歯根膜を軟組織として維持することにより歯周組織の恒常性維持を担っていることを明らかとした。さらに、2番目のアプローチとして、硬組織新生を伴う歯周組織再生の分子基盤を解明するために、ヒト歯根膜細胞を硬組織形成分化させた際のすべての遺伝子発現変化を網羅的かつ詳細に解析することによりデータベース化し、それを利用することによって歯根膜細胞分化過程における転写レベルでの調節機構の解明を行った。その結果、歯根膜細胞分化に伴ってその発現が減少する転写調節因子Id1を見い出し、機能解析の結果、Id1が歯根膜細胞の硬組織形成分化を制御している可能性を明らかにした。3番目のアプローチとして、歯周組織再生過程において最も重要である考えられる歯根膜幹細胞の特徴を細胞および分子・遺伝子レベルで解明した。ヒト歯根膜細胞から、Hoechst33342色素の排出能を指標にした幹細胞マーカーを利用してFluorescence-Activated Cell Sorting(FACS)システムにて歯根膜幹細胞を単離した。単離した歯根膜幹細胞における遺伝子発現状況について、ヒト歯根膜遺伝子解析用DNAマイクロアレイ(PerioGen Chip)を用いた綱羅的トランスクリプトーム解析を行い、歯根膜幹細胞の遺伝子発現プロファィルを解明した。その結果、歯根膜幹細胞の遺伝子発現に基づいた分子基盤の一端が明らかとなった。ヒトおよびマウス歯根膜細胞株の樹立ヒト歯根膜細胞は、当教室ですでに樹立している培養ヒト歯根膜細胞を用いた。また、BALB/cマウスの下顎臼歯の歯根膜組織からout-growthした細胞を、間葉系細胞の増殖を誘導するFGF-2存在下で長期に培養することにより,分化能を維持したマウス歯根膜細胞株を樹立した。同細胞を10mMβ-グリセロリン酸および50μg/mlアスコルビン酸を含む石灰化誘導培地にて長期培養し、アルカリフォスファターゼ(ALPase)活性の測定および、アリザリン染色による石灰化ノジュール形成能について解析した。その結果、ALPase活性の誘導と石灰化ノジュール形成が観察され、同細胞株が高い硬組織形成分化能を有する歯根膜細胞であることが示された。オリゴDNAチップによる遺伝子発現解析ヒト歯根膜細胞を石灰化誘導培地中にて18日間培養した。細胞からのRNAは、はじめの3日間は12時間毎に、以降は、3日毎に抽出した。aRNAサンプルを、ヒトの全遺伝子約3万個搭載のオリゴDNAチップにハイブリダイズし、0日目を対照群としてそれぞれの遺伝子発現変化を経時的に解析した。その結果、ヒト歯根膜細胞を石灰化誘導培地中にて3日間培養することで、0日目と比較し2倍以上の発現変化を認めた遺伝子は、分化誘導を行ってから48時間後より検出されはじめ、培養3日目までの合計では発現上昇を認めた遺伝子が59個、発現減少を認めた遺伝子が41個を数えた。検出された遺伝子の中には以前にも報告したperiostinやPLAP-1といった細胞外基質遺伝子の他にも、その機能が未知のタンパクをコードするものも多く含まれていた。また2倍以上の発現変化を認めた遺伝子の中からいくつかを選んで特異的プライマーを作製し、RT-PCR解析を行うことにより、実際にヒト歯根膜細胞において同上遺伝子が発現していることを確認した。

1)オリゴDNAチップにより見出された遺伝子群の機能解析ヒト歯根膜細胞を石灰化誘導培地中にて長期培養することにより、同細胞を硬組織形成細胞へと分化誘導した際の遺伝子発現変化をヒトの全遺伝子を網羅したオリゴDNAチップにて解析した。その結果、約3006個の遺伝子の発現変化を検出することができた。これら遺伝子の発現パターンを統計学的処理によりクラスター解析することにより、発現パターンから5個のクラスターに分類できた。さらにGene ontologyの観点からそれぞれの遺伝子を機能的に分類したところ、細胞分化とともに遺伝子発現が減少するクラスター1、2においては、細胞増殖や細胞周期に関する遺伝子が多く認められた。次に、細胞分化とともに遺伝子発現がやや増加するものと大きく増加するクラスター3、4では、脂質代謝に関する遺伝子や細胞接着に関する遺伝子などが認められた。細胞分化過程において大きく変動しない遺伝子群(クラスター5)にはアポトーシスや細胞死に関する遺伝子が集積していることがわかった。現在、これらの遺伝子の発現解析、機能解析を進行している。2)FACSシステムを用いた歯根膜幹細胞の単離とDNAチップ解析ヒト歯根膜細胞をFACSソーティングシステムにて、Hoechst33342色素の排出能力を指標としたSP(side population)細胞分画とMP(major population)細胞分画に分離した。同細胞からRNAを抽出し、我々が開発した歯根膜解析用DNAマイクロアレイ(PerioGen chip)にて遺伝子発現解析を行った。その結果、SP細胞においてMP細胞よりも発現が高い遺伝子として未知の遺伝子を含む10種の遺伝子が同定された。一方、SP細胞においてMP細胞よりも発現が低い遺伝子としては、PLAP-1、Periostin等の歯根膜特異的遺伝子を含む17種の遺伝子が同定された。1)新規歯根膜幹細胞遺伝子の検索とその機能解析昨年度に作成した歯根膜細胞発現遺伝子プロファイルを解析することにより,歯根膜細胞にのみ高い発現を示す新規遺伝子,あるいは歯根膜幹細胞の分化段階で特異的な発現パターンを示す新規遺伝子を抽出を試みた。その結果、分化初期に高い発現を示し分化に伴ってその発現が低下する幹細胞遺伝子、ID1を見いだした。歯根膜細胞において、ID1特異的siRNAにより内在性ID1の発現を抑制することにより、硬組織形成分化に伴って誘導されるALPase活性、石灰化物形成、およびRunx2、Osterix、Osteocalcin、Osteopontin遺伝子発現が抑制された。さらに、ID1と同時に他のIDファミリーであるID2、3、4を発現抑制することにより、BMP-2刺激誘導性のALPase活性、Osterix、Osteocalcin遺伝子の発現が抑制された。2)データベース情報解析による分子基盤構築DNAチップによる大規模・網羅的遺伝子発現解析の結果得られた歯根膜細胞発現遺伝子プロファイルを統計解析することにより、歯根膜細胞が歯根膜-セメント質-骨組織複合体形成へと分化する過程において発現が変化する遺伝子のクラスタリング解析を行った。
脳血管障害発症後の混乱期における家族機能障害への看護介入とその評価

脳血管障害を発症して入院中の患者とその家族(配偶者)4事例に,カルガリー家族アセスメントならびにカルガリー家族介入モデルを基盤とした「感情の安定化」と療養生活における「患者と家族の目標の共有化」を主軸とした看護介入を実施した.発症から1か月以内で介入を開始し,概ね3 4週間毎に計3回の介入を実施した.Family Assessment Device(FAD)を用いた量的評価では,約2か月間の短期間の介入で家族機能全体が大きく変化する状況は認められなかった.しかし細部では「役割意識」,「情緒的反応」,「行動統制」の得点が介入終了時に軽減されており,本介入プログラムが脳血管障害発症に伴って家族内に生ずる情緒的葛藤や成員間の緊張状態の軽減・緩和に寄与できる可能性が示唆された.脳血管障害を発症して入院中の患者とその家族(配偶者)4事例に,カルガリー家族アセスメントならびにカルガリー家族介入モデルを基盤とした「感情の安定化」と療養生活における「患者と家族の目標の共有化」を主軸とした看護介入を実施した.発症から1か月以内で介入を開始し,概ね3 4週間毎に計3回の介入を実施した.Family Assessment Device(FAD)を用いた量的評価では,約2か月間の短期間の介入で家族機能全体が大きく変化する状況は認められなかった.しかし細部では「役割意識」,「情緒的反応」,「行動統制」の得点が介入終了時に軽減されており,本介入プログラムが脳血管障害発症に伴って家族内に生ずる情緒的葛藤や成員間の緊張状態の軽減・緩和に寄与できる可能性が示唆された.13か月前に脳血管障害を発症し入院中の患者と家族(主たる介護者)7事例に、面接を行なった。データ収集した医療機関はA県中山間地域の中規模基幹病院である。当該地域は人口が約15,000人、高齢化率は28.4%である。7事例中5事例は、患者が夫で主たる介護者が妻であった。1事例は患者が母で主たる介護者が長男(独身)あと1事例は患者が母で長女(既婚)であった。患者の平均年齢は76.0歳、介護者の平均年齢は66.7歳であった。患者はいずれも片麻痺や言語障害を後遺症として持ち介護が必要であった。具体的な介入としては、病いを得た患者と家族の苦悩と療養生活の場の決定や療養形態にかかわることについてインタビューをしながら、状況の客観視を促した。また、患者と家族が、今欲しているケアニーズの確認と、事例の面接過程で研究者が必要だと判断した事柄について病棟看護師やケースワーカーと調整を取り対応した。7事例のうち4事例が在宅療養を、3事例が施設入所を選択した。しかし在宅療養を選択した事例では、高齢者夫婦2人暮らしが多く家族内のサポート力が希薄な中での選択であり「とにかく私がやれるところまで」とか「私が頑張らねば」と言うような介護者の気負いや緊張があり、退院前後に人的・物的に強固な支援が必要であった。一方施設入所を選択した事例では、互いの負担にならないことを願った決定であることから、心理的には落ち着いていたが、経済面等での不安は強まっていた。この時期における状況の客観視を促しケアニーズを明らかにする介入は、家族の問題解決を促進するうえで効果的な介入となりうるかどうか、今年度は評価指標を用いて、介入効果の客観化を図りたい。脳血管障害を発症して入院中の患者とその家族で、在宅療養を志向している事例2事例に対して面接を実施した。医療従事者に求めるケアニーズの明確化ならびにそのケアニーズを踏まえた介入を一部実践した。ケアニーズとして、《患者と家族の参画を促す情報提供》《患者と家族の居場所づくり》《患者と家族の今を大切にするケア》《一緒に段取りをつける》《自ら見通しを立てる》などの内容が語られた。《患者と家族の参画を促す情報提供》は情報をタイムリーに提供されることで患者と家族は現実に即した意思決定ができると感じていること、《患者と家族の居場所づくり》は脳血管障害を発症してしまったことに対する罪悪感があり患者も家族も医療機関の中で居場所を見つけにくい状況があること、《患者と家族の居場所づくり》は脳血管障害を発症してしまったことに対する罪悪感があり患者も家族も医療機関の中で居場所を見つけにくい状況があること、《患者と家族の今を大切にするケア》は日常生活を丁寧に整えるケアや継続的なリハビリテーションを求めていること、《一緒に段取りをつける》は問題点や次に自分たちにできることを一緒に整理してくれること、《自ら見通しを立てる》は何ができて何ができないかを踏まえた在宅での役割分担を新たに考えていくことを示している。ケアニーズの中でも、《患者と家族の参画を促す情報提供》《患者と家族の居場所づくり》《患者と家族の今を大切にするケア》に注目し、スタッフナースによる意図的な情報提供と情緒的な支援、丁寧なベッドサイドケアの強化を試みた。事例数が少ないこと、他のニーズも踏まえた系統的な介入ができていないこと、変化の客観的な評価に至っていないことなどが課題として残っているので、次年度はそれらの課題解決を図りながら事例数を蓄積したい。脳血管障害を発症して入院中の患者とその家族(配偶者)4事例に,カルガリー家族アセスメントならびにカルガリー家族介入モデルを基盤とした看護介入を実施した。発症から1か月以内で介入を開始し,概ね34週間毎に計3回の面接を実施した。

[感情領域]では家族成員の感情の安定化と相互理解を,[認知領域]では拘束的な信念への介入や教育的介入を,[行動領域]では家族役割の円滑な移行や家族の主体的な意思決定ができるように看護介入を実施した。介入評価はFamily Assessment Device(MDA)を用いた量的な評価と,患者や家族の行動変容の実際や彼らの主観的な発言に基づく質的な評価により行なった。MDAでは下位尺度の平均得点が高いほどその領域の家族機能が低下している状況を示すのであるが,23か月間の短期間の介入評価としては家族機能全体が大きく変化する状況は認められなかった。しかし細部では,発症直後介護者側に増強傾向が認められた「役割意識」の得点において介入終了時には軽減が認められたこと,また患者ならびに配偶者ともに「情緒的反応」や「行動統制」の得点が介入終了時に軽減されており,家族内に生ずる情緒的な反応や成員個人の価値観で他の家族成員の行動を制限するような緊張的な状況の軽減が図られたのではないかと推測できた。また,研究者の介入に対して対象事例の反応ことに介護を担う配偶者の反応からは,面接が状況を客観視する機会となり,一方的に自分だけが大変だと思えたり患者を責めたりする状況から,双方向で考える機会を与えられたと評価があった。
ドイツ11月革命と海軍

1918年11月のドイツ革命の勃発にあたり,ドイツ大洋艦隊の叛乱がその直接的契機となったことは,よく知られた事実である.本研究では,この叛乱を担った水兵の意識と海軍指導部の対応を考察の主たる対象とした.そこでまで,本年度の研究実施計画に従がい, 1917年夏の第一回目の叛乱の原因と経過に注目した.この研究成果については,『西洋史学『(147号)発表したが,叛乱の原因については,水兵の「革命的」意識を問題とすることはできず,大戦間の大洋艦隊の置かれた特殊な状況,またそこから派生した海軍内のさまざまな弊害こそを問題にしなければならないとの結論を得た.さらに,この叛乱鎮圧にあたって,将兵間の潜在的対立関係が克服されなかった点に, 18年の叛乱の原因があったのではないかと指摘をした.次いで, 18年10月末の二回目の叛乱も,基本的には平和を欲する兵と戦争継続を主張する将校との対立の結果と捉えることができるとの結論を得た.つまり,水兵の叛乱は国家大成の転覆を図ったものではなく,いわば自然発生的な平和への願望に由来するものであって,ここでも水兵の「革命的」意識は問題とはならないのである.(この点については,昭和63年5月の「軍事史学会」において発表の予定である. )最後に,革命期に成立した「水兵評議会」が革命の進展とともにどのような立場の変化を示すのか,この点については結論を得ることができなかった.本年度購入した史料の検討を通し,また陸軍との比較も試みながら,その変遷の過程を跡づけてみたい.1918年11月のドイツ革命の勃発にあたり,ドイツ大洋艦隊の叛乱がその直接的契機となったことは,よく知られた事実である.本研究では,この叛乱を担った水兵の意識と海軍指導部の対応を考察の主たる対象とした.そこでまで,本年度の研究実施計画に従がい, 1917年夏の第一回目の叛乱の原因と経過に注目した.この研究成果については,『西洋史学『(147号)発表したが,叛乱の原因については,水兵の「革命的」意識を問題とすることはできず,大戦間の大洋艦隊の置かれた特殊な状況,またそこから派生した海軍内のさまざまな弊害こそを問題にしなければならないとの結論を得た.さらに,この叛乱鎮圧にあたって,将兵間の潜在的対立関係が克服されなかった点に, 18年の叛乱の原因があったのではないかと指摘をした.次いで, 18年10月末の二回目の叛乱も,基本的には平和を欲する兵と戦争継続を主張する将校との対立の結果と捉えることができるとの結論を得た.つまり,水兵の叛乱は国家大成の転覆を図ったものではなく,いわば自然発生的な平和への願望に由来するものであって,ここでも水兵の「革命的」意識は問題とはならないのである.(この点については,昭和63年5月の「軍事史学会」において発表の予定である. )最後に,革命期に成立した「水兵評議会」が革命の進展とともにどのような立場の変化を示すのか,この点については結論を得ることができなかった.本年度購入した史料の検討を通し,また陸軍との比較も試みながら,その変遷の過程を跡づけてみたい.
糖尿病克服を目指した有機・無機ナノ複合体である高活性金属錯体の探索研究

本研究において、各種金属錯体の合成、ならびに、食品成分や医薬品成分と金属の混合物を作成し、糖尿病治療効果の評価を行った。その結果、亜鉛錯体の中でも配位原子に硫黄やセレンを含有するものが動物を用いたin vivo実験で効果が高いことが分かり、今後の臨床研究で使用可能な錯体を提案することができた。さらに、亜鉛錯体の作用メカニズムの解明のため、αグルコシダーゼ阻害作用や3T3L1脂肪細胞を用いた検討から、インスリンシグナル経路とは異なった経路で抗糖尿病作用を示していることも明らかにした。厚生労働省の「2012年国民健康・栄養調査結果」より、糖尿病が強く疑われる成人男女は約1000万人であり、2007年の調査と比較して約60万人増加していることが明らかとなった。また、高血圧に関しては、2008年の調査で、継続的な治療を受けていると推測される患者数は約800万人であり、生活習慣病は日本国内で大きな問題となっている。そこで本研究では、これらの糖尿病や高血圧を代表とする生活習慣病の治療・予防を目指した金属錯体(有機化合物と無機金属化合物が結合した化合物)の合成、ならびに、in vitroでの治療効果の活性評価を行った。化合物の合成に関しては、以下の二つの試みを行った。1.マルトールをリード化合物として用い、酸素原子を硫黄原子に変換可能なローソン試薬や、酸素原子をセレン原子に変換可能なウーリンズ試薬を用い、マルトールの酸素原子を硫黄原子やセレン原子に変換した。その他、新規のシッフ塩基由来の有機化合物の合成も行い、得られた有機化合物は無機金属化合物と反応させ、金属錯体を合成した。本実験で合成した化合物は、カラムクロマトグラフィー法や再結晶法を用いて精製を行い、赤外吸収スペクトル法、質量スペクトル法、および元素分析法などを用い、合成が成功していることを確認した。2.糖尿病治療薬として臨床で使用されているアガルボースと亜鉛や第一遷移系列金属元素を緩衝液中で撹拌し、有機物と無機金属化合物の複合体を形成させ、新規化合物を得た。上記の1と2で合成できた化合物を用い、脂肪細胞を用いたインスリン様作用の評価、および、二糖類を単糖類に分解する酵素であるαーグルコシダーゼの阻害活性の評価を行うと、酸素原子を硫黄やセレン原子に変換することで活性が上昇することが明らかとなった。また、医薬品のアガルボースとコバルトの複合体は、αーグルコシダーゼの阻害作用を強めることが判明した。厚生労働省は、わが国の糖尿病患者数は、生活習慣と社会環境の変化に伴って急速に増加してきていると報告している。糖尿病を発症すると完治させることは難しく、適切な治療が行われないと、糖尿病性網膜症・糖尿病性腎症などの合併症を引き起こし、失明や人工透析の治療など、多くの合併症が引き起こされる。さらに、糖尿病は脳卒中、虚血性心疾患などの心血管疾患の発症・進展を促進することも知られており、早期発見・早期治療を行うことが最善の策であり、患者のQOLの向上や医療費の増大を抑制するために、日々糖尿病の治療薬開発が進められている。昨年度の研究実績で、マルトールをリード化合物として用い、酸素原子を硫黄もしくはセレン原子に変換した化合物の中で、インビトロスクリーニング評価で活性の高かった、チオマルトールやセレノマルトールの亜鉛錯体を用い、2型糖尿病モデル動物のKKAyマウスに対する経口投与実験を行った。その結果、両化合物とも、顕著な血糖降下作用を有することが明らかとなり、糖化ヘモグロビン、インスリン抵抗性も改善する傾向が認められた。新規錯体の合成としては、ヒドロキサム酸誘導体-亜鉛錯体の合成をおこない、インビトロにおける脂肪酸遊離抑制試験において、イオン型の亜鉛よりも高いインスリン類似作用を示すことを明らかにした。さらに、本年度は、新たな試みとして加温熟成させたユリ科植物の抽出物に亜鉛を加えることで、αーグルコシダーゼやアンジオテンシン変換酵素の働きをインビトロ実験系で抑制することも明らかにし、今後食品由来成分と亜鉛などのミネラルの混合物が、糖尿病が気になる人への食材として有益であることを示す研究データを得た。昨年度のデータならびに一昨年度のデータをまとめ、学会誌への論文投稿も始めており、現在審査中の段階である。糖尿病と糖尿病予備群を合計すると、国民の5人に1人が該当すると報告されている。糖尿病を初めとする生活習慣病の患者数の増加傾向は、ここ数十年収まる気配を示していない。このような背景の下、多くの研究機関において、患者のQOL向上や医療費の増大を抑制させることを目的に、糖尿病を初めとする生活習慣病を完治させる医薬品の開発が試みられている。本研究テーマで中心的に行っている有機カルコゲン錯体の中でも特に、Se含有の配位子を持つ亜鉛錯体の抗糖尿病作用の評価を継続的に行い、今年度は昨年度までとは異なったモデル動物を用いた評価においても抗糖尿病効果を示すことを見いだした。この内容に関しては、現在論文投稿中である。さらに、昨年度の研究において、チオセミカルバゾンを配位子にもつ金属錯体が、インビトロにおけるスクリーニングテストにおいて、高いインスリン様活性を示した。その中でも特に亜鉛錯体は高い体内移行性を示し、2型糖尿病モデル動物に対して抗糖尿病作用を示すことを明らかにした。一方、異種金属を含有させた複核錯体や、コーヒーと金属イオンの相加作用による抗糖尿病効果の評価も行った。

上記のように糖尿病克服を目指した金属錯体の探索に目処がついてきたため、メカニズムの解明にも本年度は着手した。抗糖尿病作用を有する亜鉛ヒノキチオール錯体([Zn(hkt)2])を用い、インビトロでのインスリンシグナル経路への影響評価、各種代謝酵素への影響評価、インビボでの組織形態学的評価を行い、[Zn(hkt)2]はインスリンシグナル経路とは異なった経路で、末梢のインスリン抵抗性を改善している可能性を示すデータを得た。これらの結果は現在論文投稿中である。過去三年間のまとめとして、糖尿病治療効果の候補物質として、強いαーグルコシダーゼ阻害効果を有する金属錯体をまとめての論文投稿も行い、1つの論文がアクセプトされた。本研究において、各種金属錯体の合成、ならびに、食品成分や医薬品成分と金属の混合物を作成し、糖尿病治療効果の評価を行った。その結果、亜鉛錯体の中でも配位原子に硫黄やセレンを含有するものが動物を用いたin vivo実験で効果が高いことが分かり、今後の臨床研究で使用可能な錯体を提案することができた。さらに、亜鉛錯体の作用メカニズムの解明のため、αグルコシダーゼ阻害作用や3T3L1脂肪細胞を用いた検討から、インスリンシグナル経路とは異なった経路で抗糖尿病作用を示していることも明らかにした。本研究課題は、平成25年度から27年度の三年間継続して行う研究であり、概ね順調に研究は進展していると考えている。昨年度は新赴任地へ移動しての二年目であったが、金属と有機物との組み合わせの中で、加温熟成したユリ科植物の抽出物を有機物として使用する価値がある、という新しい発見があり、食品素材として利用できるものと金属の組み合わせはあまり報告されていないため、新規の素材を見つけることができたことが大きな進展であった。また、亜鉛錯体の投与実験は平成27年度の主たる研究内容と考えていたが、先行して予備的研究を行うことが出来たため、このペースで進めることができれば、当初の目標どおり三年間で成果が出せると考えている。生物無機化学本年度は最終年度ということもあり、最終的な結論を目指す研究を推進する予定である。特に、3T3L1脂肪細胞を用いての、亜鉛錯体の抗糖尿病作用のメカニズム解明の実験や、亜鉛錯体を長期投与した際の、インスリン関連臓器(膵臓や肝臓など)への影響を評価する予定である。特に投与経路の検討に関しては、昨年度に行ったゾンデを使用しての経口投与による投与実験をより発展させた形の、エサに被験化合物を混合して投与するという、異なった投与手段による検討を行っていく。今回の科研費により、多くの種類の錯体を合成してきており、それらをすべてインスリン様作用やαグルコシダーゼ阻害作用の評価実験で使用し、どのような化合物が、糖尿病治療というか点から最も適切であるか、見極める実験も行っていく。過去二年間の結果と併せて、糖尿病克服を目指した有機・無機ナノ複合体である高活性金属錯体の決定をおこない、将来的には毒性評価に進めていくことができる化合物の提唱を行う予定である。本研究課題は、平成25年度から平成27年度の三年間継続して行う研究であり、トータル的な観点からは、おおむね順調に研究は進展していると感じている。しかしながら、申請者は平成25年4月から所属機関が変わり、すぐに使用できる装置や器具・機械など身の周りの環境が申請時とは変わってしまったため、研究の体制作りと、器具・機械の確保に時間を割く必要があった。
サトイモ・水稲の間作に関する研究

サトイモは夏季の土壌乾燥により生育が低下するばかりでなく、いもの肥大が抑制され、品質も著しく劣化するが、頻繁な灌漑作業は労働力不足の点で困難なことが多い。また、化学肥料、農薬を大量に必要とするが、これは生産費の高騰と、土壌や地下水汚染をもたらす。本研究は、これらの対策として水田においてマメ科牧草を利用したサトイモ・水稲の間作を試みた。本栽培法は、マメ科作物の緑肥効果、生物多様性を利用した病害虫の防除効果が期待でき、無化学肥料、無農薬など投入エネルギーを極力削減した、環境負荷の少ない農業技術の実現を図ることを目的とする。結果は、以下のように要約される。1.サトイモの通気圧は約30mmHgで、イネとほぼ等しく、これが過湿条件下においても光合成速度、乾物生産速度ともにほとんど低下しなかった主要な原因と考えられた。2.サトイモの収量は、水田に直接移植した場合には低かったが、畦立て栽培をすれば畑状態と変わらなかった。3.水田でヘアリーベッチをすき込み、畝立て栽培をすれば、サトイモは無肥料でも高い収量が確保できた。4.イネの収量は、単作と間作で変わらなかった。5.生物多様性を利用した病害虫の防除効果はみられなかった。
保育者のワーク・エンゲイジメントを支援するポジティブ認知行動療法プログラムの開発

職場における新たなメンタルヘルス対策として、職員が心身共に健康でいきいきと働くことをめざすワーク・エンゲイジメントという新しい概念が注目されている。国際的に幼児教育の重要性が高まっている中、保育者のワーク・エンゲイジメントを支援する実証研究はまだおこなわれていない。そこで本研究では、(1)保育者に特化したワーク・エンゲイジメントの規定要因およびアウトカム指標を同定することによって、保育者に特化したワーク・エンゲイジメントのモデルを構築するとともに、(2)セルフ・マネジメントおよび組織マネジメントに焦点を当てた介入プログラムをポジティブ認知行動療法に基づいて開発し、総合的に評価することをめざす。
樹木特有の新規環拡大反応であるトロポロン生合成機構の解明と応用

重水素ラベルのテルピノレンを合成し、C. lusitanica培養細胞に投与し、ヒノキチオールへの取り込みをGCMSで測定した。重水素ラベルはヒノキチオール内で検出され、テルピノレンが最初のオレフィンモノテルペン代謝中間体であることが分かった。重水素ラベルのテルピノレンあるいは天然同位体のテルピノレンを培養細胞系に投与した系、それぞれをGCMSで分析し、重水素ラベルの存在から未知の中間体((4)以降の物質)を探索したが説明がつかないものであった。よって、文献調査などの結果も含めて再検討した結果、最終段階の反応がP450ではなく、ジオキシゲナーゼである可能性が考えられた。テルペノイドに関しては未だ例を見ない共役七員環の合成メカニズムについてメキシコイトスギ培養細胞をモデル植物として研究を行ってきた。主に、重水素ラベルを施したテルピノレンを投与することでテルピノレンが中間代謝物であることを確認し、且つ、テルピノレンと最終生成物であるヒノキチオールの間のステップに有ると思われる化合物をGCMS等を使いラベル化による分子量変化から網羅的な探索を行った。テルピノレンのメチル基2つの水素を重水素に交換した+6のテルピノレンを投与した結果、テルピノレンの代謝物としてヒノキチオールとテルピノレンの粗酵素反応の結果から既に中間代謝物として予想していた1,6-epoxy-4(8)-p-menthen-2-ol(EMO)を検出した。よってEMOが中間代謝物である可能性が高くなった。また、p-cymeneの一酸化物と思われる生成物を検出した。この生理的意義は不明である。上述EMOを基質として粗酵素反応による次ステップの中間体の検出を試みた。エポキシの開環によるトリオール構造を想定していた。P450酵素による酸化的開環についてミクロソーム画分を調製し予備的に行ったが、特に明白な構造の化合物は確認されなかった。今後はEMO以降の代謝物について、6dーテルピノレン投与、これから合成を試みる重水素ラベル化EMO投与を行う。テルピノレンの取り込み率が低いために培養条件の検討が必要かもしれない。また、ハイドロキシラーゼなど種々の酵素の種類を想定したEMOの粗酵素代謝について詳細を調べていく所存である。ヒノキチオールの生合成路の探索を進めてきた。これまでのラベル化基質投与実験や各種酵素のアッセイにより、代謝経路の予想は行ってきたが、最重要課題である共役7員環生成そのものについての知見がまだ無かった。そこで、まず、オレフィンモノテルペンの最初の中間代謝物と予想するテルピノレンの関与をラベル化基質投与実験で確認した。2Hラベルのテルピノレンを合成し、Cupressus lusitanica培養細胞に投与した。過去に安定同位体などの投与実験で用いてきた条件では取り込みを明言できなかったが、培地等成分をすべてマンニトールに変えて細胞を飢餓条件にし、分析にも60mのガスクロマトグラフィーキャピラリーカラムを用いて精密に分析することにより、ラベル原子(重水素6個)がすべてヒノキチオールへ移行した物資のピークを同位体効果でラベル無しヒノキチオールと完全に分離して観察することが可能で、テルピノレンからヒノキチオールへの代謝が証明された。即ち、予想経路が正しいことが証明された。この成果は、天然物における初めてのテルペン生合成経路を使ったトロポロン核の合成経路の存在を示すという点で、極めて意義深いものである。同様の系が中間代謝物に適用可能である可能性が高いため、取り急ぎ上記のガスクロマトグラムに見られるピークをサーベイしたが、明らかな中間物は見られなかった。しかしながら、ヒノキチオールの同定を目的にした分析であることと、中間代謝物は比較的高極性の物質であると予想されるので、抽出条件を含めてさらなる検討が必要である。共役7員環構造を持つテルペノイドであるヒノキチオールの生合成過程・機構を追求してきた。1,6-epoxy-4(8)-p-menthen-2-ol(EMO)が細胞培養中に発見され、これがP450による酸化代謝物であることは粗酵素反応実験から明らかにしていたが、これに加えてd6ラベル化テルピノレン投与実験を行ったところラベル化EMOが検出されたことから、概ねP450による代謝経路を予想し、EMOのエポキシの酸化的解裂によるトリオールの生成、そしてトリオールのなかでジオール構造部分がさらにP450による酸化解裂を受けた開環反応と再閉環反応による7員環構造生成を前提に中間代謝物の探索を行った。d6テルピノレンの投与後、GCMSに現れたピークを網羅的に解析し、いくつかの特徴的なピークを発見した。内一つの予想

分子量は170であり、上述のP450による酸化経路では関連が不明のものだった。そのため、P450以外の経路予想を行い、ジオキシゲナーゼによる酵素外中間体を経ない7員環生成経路の可能性があることを発見した。新経路では比較的酸素添加度が低い中間体が予想されたことから、GCMS上に当該中間体が存在する可能性が高いと考え、再度網羅的なピーク探索を行い、候補物質を探索している。平行して、テルピノレンからのP450による酸化生成物の立体異性に関する検討を行い、厳密な立体制御の存在を示したが、生理学的・代謝的意味は不明である。樹木生化学6dーテルピノレン投与実験で1,6-epoxy-4(8)-p-menthen-2-ol(EMO)を検出したことは、かねてよりこの物質がヒノキチオールの中間体であることを予想していたのでそれを証明することができたと考えられる。しかしながら、EMOのラベル化物が検出されたにもかかわらず、それ以降の代謝物について明快な知見を得ることができなかった。テルピノレンは取り込み率が低い物質で有ることから、ヒノキチオールのラベル率が上がる培養条件は検討していたが、中間代謝物に対してはそれが適切であるとは限らない。したがって、さらに多種の培養条件を検討する必要があった。代謝物の熱的安定性も不明であることからLCMS導入も必要である。オレフィンモノテルペンの最初の中間代謝物と予想するテルピノレンの関与をラベル化基質投与実験で確認する実験では、想定外に高い基質取り込み率を達成したことと、同位体効果による天然同位体ヒノキチオールとラベル化ヒノキチオールの分離がガスクロマトグラフィー質量分析計で可能であったために、十二分に「綺麗な」投与実験結果を得ることができた。ただし、ヒノキチオール分析時と全く同じ抽出、分析条件ではP450によって代謝された高極性の中間代謝物は検出が難しいであろうことが示された。実際、テルピノレンの直後の代謝物は水酸化物やエポキシ化物であることが既に示されている。そのため、液体クロマトグラフィー質量分析計による中間代謝物の探索や、誘導体化物のガスクロマトグラフィーへの分析などへ迅速に移行すべきで有ったと思われる。しかしながら、テルピノレン投与実験成功は計画初段階の一番重要な部分がクリアされた事を示し、次年度以降の中間代謝物の探索に利用できる実験系で有ると思われるので、将来の展望が明るいと言えるので概ね順調と判断した。したがって、テルピノレン、EMOのラベル化物質についてはさらに多種の培養条件を検討する。代謝物の熱的安定性も不明であることから分析においてはLCMS導入も必要である。粗酵素によるEMO以降の反応についてはP450反応の諸条件を検討しなおすことと、ハイドロキシラーゼについて検討する予定である。さらに可能であればRNAーseqを用いた遺伝子面からの解析に着手したい。ラベル化テルピノレン投与実験系が十分に機能することが初年度の結果として分かったので、先ず第一の目標は6dラベルテルピノレンを投与することで中間体を検出することである。テルピノレン投与のメリットはより上流の物質の投与に比べ、ヒノキチオール関連物質しか関与しないと思われる。
生活習慣病・慢性腎臓病の新規病態解析のためのＮＭＲメタボロミクス技術の開発と応用

生活習慣病・慢性腎臓病の新規な病態解析法を開発ものため、腎臓病末期に導入される血液透析患者の代謝変動を血漿と廃液によりNMRメタボロミクスを行った。廃液の測定により治療中の代謝物の時間モニターした結果、クレアチニンの変化と異なり、乳酸、アラニン、ピルビン酸は治療の中間で増加し、透析除去による減少を補償する反応を示した。これら代謝物の変化パターンは患者固有で、原疾患(例えば糖尿病)によって異なることを見出した。さらに透析治療の合併症としての痙攣にビオチンを投与したところ多くの患者に著効を見た。投与前の血漿中ビオチンをELISA法とLC/MS/MSで測定し痙攣との新しい関係を得た。「意義・重要性」生活習慣病や慢性腎臓病は複雑な病因を含んでいるため新規な病態の把握法と解析法が必要とされている。我々はNMRメタボロミクス法を用いて、透析治療中に患者血中の乳酸などエネルギー代謝に関わる代謝物の値が増加するという新規マーカーを見出した。「内容」廃液は非侵襲的で治療中でも採取でき、低分子成分のみのためNMR計測での定量分析に適し、分析の再現性もよい。血液と廃液を同時点採取により1H NMRスペクトル測定し、乳酸、アラニン、バリン、クレアチニンのピーク定量の比較を行い、血液の代替として1HNMR定量分析が可能であることを証明した。廃液NMR法による患者の代謝応答を観察により、個人の応答反応が特異的であり再現することを発見した。ことに原疾患によって大きく異なる応答をすることなど医学的な新しい知見を得た。NMR法ならではの発見であり、新たなマーカー群の挙動を見いだした。透析治療中2,3時間くらいで乳酸,ピルビン酸、アラニンが増加する。これは生体ホメオスタシスを保つ反応と考えられた。これらがエネルギー産生にかかわる代謝物であり、透析治療は患者のエネルギー代謝に大きな影響を与えたことを示した。また、透析合併症である痙攣の緩和を目的としてビオチンを投与したところ著効を見た。ビオチンはTCA回路の補酵素であり、エネルギー代謝の偏りを是正する役割が示唆される。血漿中のビオチンをELISA法にて定量したところ、透析患者はビオチンが蓄積していること、さらにLC/MS測定系を立ち上げインタクトビオチンをビオチン類と区別して測定することに成功した。腎機能の全廃した患者がビオチンだけでなくその代謝物も体内に蓄制させ、代謝物が活性のあるビオチンを抑制していることが示唆された。ビオチン代謝物と腎臓病との関連を初めて示唆した。24年度研究成果:「意義・重要性」生活習慣病や慢性腎臓病は複雑な病因を含んでいるため新規な病態の把握法と解析法が必要とされている。すでに我々はNMRメタボロミクス法を用いて、透析治療後に患者血中の乳酸値が増加するという新規マーカーを見出した。これを基礎として透析患者の病態ひいては腎臓病病態の本質をとらえるための新規解析を行う。「内容」透析患者は貧血であり採血は限られるため透析廃液のNMR解析系を構築した。廃液は非侵襲的で治療最中でも採取でき、低分子成分のみのためNMR計測での定量分析に適し、分析の再現性もよい。一方血液はタンパクや脂質、低分子の混合物で定量分析の再現性も不確実であった。血液と廃液を同時点採取により1H NMRスペクトル測定し、乳酸、アラニン、バリン、クレアチニンのピーク定量の比較を行い、廃液が血液の代替として1HNMR定量分析が可能であることを証明した。廃液NMR法による患者の代謝応答を観察により、個人は再現すること、個人で応答の違いがあること、ことに原疾患によって大きく異なる応答をするという新しい知見を得た。非標的解析NMR法ならではの発見であり、標的にない新たなマーカー群の挙動を見いだした。また乳酸からエネルギー代謝異常が示唆されたので、透析合併症である痙攣の緩和を目的としてビオチンを投与したところ著効を見た。これを解明するために、血漿中のビオチンをELISA法にて定量したところ、透析患者はビオチンが蓄積していること、ビオチンが効いた患者より効きの悪い患者が見かけのビオチン蓄積が多いことが判明した。26年度研究成果:「意義・重要性」腎臓病の末期である透析患者数は増加の一途をたどる。

透析患者は導入後一生にわたって隔日の透析治療を受けるが、長期治療の中で種々の合併症が予後を脅かしている。我々は25年度に透析患者の病態把握の基礎技術として透析廃液と血漿を用いて代謝物のNMR定量法を確立した。これを応用して透析患者の病態ひいては腎臓病病態の本質をとらえるための新規解析を行う。「内容」透析治療4時間のうち15, 30分,1, 2, 3, 4時間の時点での廃液を採取し1HNMR測定を行い、各スペクトル上で代謝物の定量を行った。代謝物濃度の時間変化をみるとクレアチニンは他の尿毒素と同じく単調に減少するが、乳酸、ピルビン酸、アラニンは2,3時間くらいで増加することがわかった。この増加は体内からの産生を意味するが、生体ホメオスタシスを保つ反応と考えられる。これらの時間変化パターンは患者個人に特異的なものであり複数回の透析治療で再現することを発見した。ことに原疾患によって大きく異なる応答をすることなど医学的な新しい知見を得た。上記代謝物はエネルギー産生にかかわるので、透析治療は患者のエネルギー代謝に大きな負荷を与えたことを示した。エネルギー代謝異常をもつ糖尿病者においては、糖尿病を持たない患者と大きく異なる様子を示す予備的な知見を得た。これらは増加しつつある糖尿病透析患者の病態の解析に役立つものと推測される。また昨年我々は、透析合併症である痙攣の緩和を目的としたビオチンを投与実験と血中ビオチン測定を行った。ビオチンはTCA回路の補酵素であり、エネルギー代謝の負荷を是正する役割があると考えた。今年はLC/MS測定を確立したことで活性ビオチンを区別して定量することが可能となり、透析患者は活性型だけでなくビオチン代謝物も蓄積している事を明らかにした。物理系薬学1.廃液NMR分析法を確立した。これにより血液中の低分子代謝物を定量出来ること、血液の代替として評価出来ることを示し論文化した。2.本分析で代謝物定量の時間変化のパターンが透析患者の病態を反映することを発見した。当然原疾患の違いも反映し、慢性腎炎からの患者と代謝異常をもつ糖尿病を原因とした患者とではNMRスペクトルでの代謝物定量の時間パターンが異なると言う発見があった。3.エネルギー代謝回路の補酵素としてのビオチンのうち活性型のみをLCMSで測定に成功した。これは当初を上回る進展である。1.廃液NMR分析法を確立した。つまりTSPが内標として有効であり、これを用いた廃液NMRによって代謝物を定量出来、血液の代替として評価出来ることを証した。2.廃液NMR分析法で透析患者の病態を把握できることを証明した。透析に至る原疾患として単なる慢性腎炎からの患者と代謝異常をもつ糖尿病を原因とした患者とではNMRスペクトルでの代謝物定量の時間パターンが異なると言う予備的な発見があった。これは従来の指標と異なり、生化学検査以外の代謝物プロファイルが意味を持つことを提起したものである。3.個人によって代謝応答が特異的であることを発見した。これは個別化医療を展望出来る物である。非標的法としてのNMRメタボロミクスならではの発見である。1.25年度にNMRプロファイリング法で得た透析患者の糖尿病を基礎にもつ患者のメタボロミクスについて、さらに研究を行う。
精神科救急・急性期病棟における地域移行支援のための多職種連携ガイドラインの開発

本研究の目的は、精神科救急・急性期病棟から退院する患者の地域生活支援に必要とされる看護ケアを明らかにすることである。首都圏の訪問看護ステーション3施設に在籍する、過去1年以内に精神科救急・急性期病棟から地域へ退院した患者を担当した経験のある看護師6名を対象に、精神科救急・急性期病棟から退院した患者の訪問に困難を感じた点や退院前に病棟で行われていることが望ましい看護ケアの認識について半構造化面接を行い,Berelsonの内容分析手法を参考に分析を行った。結果、救急・急性期病棟から退院した患者への訪問に対して訪問看護師が感じる困難として、【地域生活の準備に対する不十分さ】【訪問看護やサービス導入の動機の不十分さ】【患者の状態悪化時の介入】【限られた時間やマンパワーでの介入】【病院との連携】【患者の正確な情報を得ることの難しさ】の6カテゴリーが抽出された。また、救急・急性期病棟から退院する患者に対して必要なケアとして【患者本人に対するケア】【患者を取り巻く環境に対するケア】【看護師自身に必要なこと】【病棟に必要なこと】の4カテゴリーが抽出された。精神科訪問看護師は、精神科救急・急性期病棟から退院する患者には、地域生活の準備、訪問看護やサービス導入の動機が不十分であることに困難を感じており、患者に対して自身の生活のイメージづくりや生活上の判断・選択を自分でできるための支援が求められていることが明らかとなった。また、患者が地域で孤立しないための支援と共に、病棟看護師自身が患者の生活をイメージすることや患者の地域での生活を確認する必要性が明らかとなった。精神科救急・急性期治療病棟における看護では、精神障害者の地域生活をイメージし、医療的な介入のみならず生活面に焦点を当てたケアを行うことの重要が示唆された。本研究では、精神科救急・急性期病棟における地域移行支援に多職種連携を活用する方法を明確化することによって、多職種連携ガイドラインを開発することを目的としている。研究開始の初年度であった本年度は、学会参加や研究協力者との検討を通して研究計画の具体化を図るとともに、精神科救急・急性期病棟における退院支援、地域移行支援の現状や課題等について文献リサーチを行った。文献レビューの結果、近年徐々に精神科救急・急性期治療ケアガイドラインや精神科急性期治療病棟のケア・プロトコール開発に取り組まれるようになってきているものの、実際の精神科救急・急性期病棟の地域移行支援における多職種連携は、各臨床場面によって試行錯誤でなされているのが現状であった。そのため、精神科救急・急性期病棟において多職種連携を促進させるための具体的な方法や要因、多職種連携を活用するための方法については、統一した見解や知見には至っていないことが明らかとなった。地域移行支援に関する課題としては、急性期病棟看護師の社会資源に関する知識不足など、患者の地域生活に関する知識が普及していないこと、患者の地域生活に関する情報収集不足など、患者の具体的な生活像をイメージ出来ないことによる地域生活に向けた支援の不足などが明らかとなった。文献レビューの結果からカテゴリー分類をすすめ、構造化を図っている。また、退院支援や地域移行支援に関しての理解をさらに深めるための学習とモデル作成を行うための資料収集を実施した。精神看護専門看護師や精神科認定看護師などの専門家から研究の方向性についてアドバイスを受けつつ、調査協力依頼を行い研究フィールドの開拓を行った。今後は、精神科救急・急性期病棟から退院した患者と直接関わる医療従事者より、救急・急性期病棟からの地域移行支援における課題や多職種連携の促進要因について調査を行っていく。本年度の研究計画は、精神科救急・急性期病棟の地域移行支援に多職種連携を活用するための概念、具体的方法などを整理し、連携方法評価リストを作成することであった。しかし、文献レビューにおいて文献の選定やデータ内容の検討を慎重に行うために多くの時間を使用したことにより十分な調査時間を確保することが出来なかった結果、地域移行支援に関する課題の抽出には至ったものの、多職種連携を促進させるための具体的な方法の整理にまでは至らなかった。平成28年度は、昨年度の文献レビューの結果から特に精神科看護師の地域生活の視点を持った看護実践に焦点を当てて文献レビューを継続し、調査項目を検討した。新たな文献レビューの結果、昨年度の結果に加え、病棟看護師が訪問看護師に同行したり実際に退院前訪問を実施したりすることにより、患者の地域生活を意識できるようになることが明らかとなり、患者の地域生活を実際に見ることによって、病棟看護師が患者の地域生活に必要な看護ケアやアセスメントを展開できるようになる可能性が示唆された。これらのことを踏まえ、精神科救急・急性期病棟から退院する患者に必要な地域生活を見据えた看護の特徴および他職種と協働が必要なケアを明らかにするための調査項目を検討した。病棟で実践可能な結果を得るため、具体的事例から地域生活の移行に成功した実践例に行った支援および退院直後に病院と地域での支援の差異について感じている困難についての調査項目に盛り込んでいくこととする。また、調査データの分析のための学習とモデルや尺度作成を行うための学習および資料収集を実施した。調査フィールドとして、精神科救急・急性期病棟勤務経験のある訪問看護師が在籍している訪問看護ステーション及び精神科救急・急性期病棟勤務経験のある精神科認定看護師(退院調整)への調査内諾を得た。