hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宇宙線エマルションチェンバーのノンバイアス・大統計解析手法の開発

また、JACEE及びRUNJOBの原子核乾板の膨潤、原子核乾板読み取り装置HTSによる読み取りを行い、解析技術の開発を進める。大面積解析で必要なイレギュラーな領域に対処可能な解析ツールの開発と、原子核乾板本体の取り扱いによるデータクォリティの向上を進めており、これらの技術を目的とする宇宙線エマルションチェンバーへ適用する準備が進んでいる。原子核乾板読み取り装置HTSを用いた読み取りのための膜厚の最適化条件、及び読み取り条件の導出に試行を要したため、粒子識別に対する課題の解決に至らず、最終的な性能実証を次年度実施する事とした。本年度得られた進展を元に、すでに気球で打ち上げられた宇宙線エマルションチェンバーに適用を行い、研究を進めていく。JACEE、RUNJOBといった過去に実施された宇宙線実験の原子核乾板を用いた解析技術の開発のために、それらの原子核乾板のグリセリン膨潤処理、原子核乾板読み取り装置HTSによる読み取りと解析に必要な物品購入等へ未使用額を充てる事とする。今年度は基礎ツール開発に重点を置き、実際の宇宙線エマルションチェンバーの解析を次年度からとしたため。宇宙線エマルションチェンバーを解析する際の打ち合わせ費用、解析システム構築、等に用いる。
陸域の影響を詳細に考慮した局地的豪雨分布特性の解析

本研究で行ったことは,相互に関連しながらも以下の5つに分類される.1.土地利用スケールが地上からの熱・水フラックスに及ぼす影響:都市,植生を取り込んだ詳細な熱収支モデルを開発し,それを用いた数値実験によって,土地利用スケールと平均顕熱・潜熱フラックスとの関係を明らかにした.2.地上からの熱・水フラックスが降雨分布に及ぼす影響:陸面過程,降雨モデルを含んだ数値モデルを用いて,都市化に伴う地上からの顕熱フラックスの局所化,土壌水分量の局所化が降雨を発生させるかどうかの解析を行い,豪雨発生の可能性を見いだした.3.上昇気流が積雲の発達に及ぼす影響:山岳斜面による強制上昇流を想定し,微物理過程を含んだ積雲数値モデルを用いて,初期鉛直上昇流と積雲の発達度合い,もたらされる降水量との関係を明らかにした.4.地形分布が降雨分布に及ぼす影響:鹿児島豪雨のレーダー観測情報を用いて,どの程度大きなスケールになると降雨分布特性と地形分布特性が大きく関連してくるかを,雨域の発達・衰弱量の時間的・空間的持続性を指標に調査し,1日程度の時間スケールで見た場合は,20km程度の平均スケールになると関係が顕著に現れることを見いだした.5.降雨予測:レーダー情報と数値予報結果を結合させた短時間降雨予測手法を開発するとともに,情報工学的手法を用いた局地降雨予測手法の開発を行った.6.降雨が流出系の及ぼす影響のモデル化:任意の流域でこの影響を評価することを容易にするために,流出系の構造的モデル化を図った.本研究で行ったことは,相互に関連しながらも以下の5つに分類される.1.土地利用スケールが地上からの熱・水フラックスに及ぼす影響:都市,植生を取り込んだ詳細な熱収支モデルを開発し,それを用いた数値実験によって,土地利用スケールと平均顕熱・潜熱フラックスとの関係を明らかにした.2.地上からの熱・水フラックスが降雨分布に及ぼす影響:陸面過程,降雨モデルを含んだ数値モデルを用いて,都市化に伴う地上からの顕熱フラックスの局所化,土壌水分量の局所化が降雨を発生させるかどうかの解析を行い,豪雨発生の可能性を見いだした.3.上昇気流が積雲の発達に及ぼす影響:山岳斜面による強制上昇流を想定し,微物理過程を含んだ積雲数値モデルを用いて,初期鉛直上昇流と積雲の発達度合い,もたらされる降水量との関係を明らかにした.4.地形分布が降雨分布に及ぼす影響:鹿児島豪雨のレーダー観測情報を用いて,どの程度大きなスケールになると降雨分布特性と地形分布特性が大きく関連してくるかを,雨域の発達・衰弱量の時間的・空間的持続性を指標に調査し,1日程度の時間スケールで見た場合は,20km程度の平均スケールになると関係が顕著に現れることを見いだした.5.降雨予測:レーダー情報と数値予報結果を結合させた短時間降雨予測手法を開発するとともに,情報工学的手法を用いた局地降雨予測手法の開発を行った.6.降雨が流出系の及ぼす影響のモデル化:任意の流域でこの影響を評価することを容易にするために,流出系の構造的モデル化を図った.
超伝導転移端センサを用いた光子数識別器の開発とシュレーディンガーの猫状態の生成

本年度はまず昨年度の実験結果に対して数値計算・理論解析を行い考察を深めた.昨年度開発した高効率光子源により生成された光子対の2光子スペクトルの測定結果に対するSchmldt分解を用いた解析と数値計算によるシミュレーションにより,開発した光子源から生成された光子が83%という高いスペクトル純粋度を持つことを明らかにした.また2光子スペクトルの強度と振幅に対するSchmidt numberと光子のスペクトル純粋度の関係について明らかにした.以上は,2光子スペクトルの測定結果と合わせて開発した光子源の多光子量子干渉に対する優れた特性を示すとともに,今後多光子量子干渉に対する光子源の性能を評価する際に有益となる成果である.また理論計算により多光子量子干渉実験で用いた実験系において光子対の周波数相関の有無が観測される干渉縞とその明瞭度に与える影響についても明らかにした.また通信波長帯における周波数無相関光子対の発生と4光子量子干渉について国際会議で報告するとともに,これまでの成果を論文にまとめて投稿した.本年度はまた,昨年度から引き続き超伝導転移端センサを用いた光子数識別検出システムの開発を進めた.He3希釈冷凍機内部への超伝導転移端センサの導入と周辺回路の配線等を行い,冷却試験において超伝導転移端センサが機能することを確認した.また光子数識別に用いるデジタルフィルタリング回路の開発を行った.また超伝導転移端センサの低い動作周波数に対応させるためレーザーパルスの繰り返し周波数を下げるためのパルスピッカーを導入するなど,超伝導転移端センサを用いた光学実験に向けて多光子量子干渉に用いた実験系の改良を行った.実施した研究内容は,高効率光子対源の開発,開発した光子対源を用いた4光子干渉実験,光子数識別検出システムの開発の三点である.まず光子対源の開発では,光子対の効率的な生成手法であるパラメトリック下方変換において通常の位相整合に加えて郡速度の整合も満たすように設計されたPPKTP結晶を用いることにより,周波数相関を持たない光子対を通信波長帯において48,000pairs/mW/secという高い効率で生成することに成功した.周波数相関を持たない光子対は多光子量子干渉を行うための必須要素であり,開発した高効率光子対源は量子情報通信などの量子光学を応用した様々な新しい技術の発展に重要な役割を果たすものである.次に4光子干渉実験では,開発した光子対源で生成した周波数相関を持たない光子対を2組用いて4光子状態を生成し,マッハツェンダー干渉計を用いてそれらを干渉させることにより,多光子状態におけるド・ブロイ波長の縮短を通信波長帯において観測することに成功した.多光子状態における光子のド・ブロイ波長の縮短は,回折限界を超えた超高解像光リソグラフィや超高精度の干渉計への応用が期待されている.今回,開発した高効率光子対源を用いることによって通信波長帯において初めて4光子状態でのド・ブロイ波長の縮短を観測することに成功したことは,開発した光子対源の有用性を示すと共に,今後の通信波長帯における多光子実験の可能性を示す重要な成果である.最後に光子数識別検出システムの開発においては,超伝導転移端センサの出力信号をリアルタイムで処理して光子数を識別するための信号処理回路の開発を行った.この信号処理回路は,最適化フィルタと呼ばれるデジタルフィルタリング回路とその出力を識別し光子数を判定するディスクリミネータ回路からなるが,今年度はディスクリミネータ回路部分の開発を完了した.本年度はまず昨年度の実験結果に対して数値計算・理論解析を行い考察を深めた.昨年度開発した高効率光子源により生成された光子対の2光子スペクトルの測定結果に対するSchmldt分解を用いた解析と数値計算によるシミュレーションにより,開発した光子源から生成された光子が83%という高いスペクトル純粋度を持つことを明らかにした.また2光子スペクトルの強度と振幅に対するSchmidt numberと光子のスペクトル純粋度の関係について明らかにした.以上は,2光子スペクトルの測定結果と合わせて開発した光子源の多光子量子干渉に対する優れた特性を示すとともに,今後多光子量子干渉に対する光子源の性能を評価する際に有益となる成果である.また理論計算により多光子量子干渉実験で用いた実験系において光子対の周波数相関の有無が観測される干渉縞とその明瞭度に与える影響についても明らかにした.また通信波長帯における周波数無相関光子対の発生と4光子量子干渉について国際会議で報告するとともに,これまでの成果を論文にまとめて投稿した.本年度はまた,昨年度から引き続き超伝導転移端センサを用いた光子数識別検出システムの開発を進めた.He3希釈冷凍機内部への超伝導転移端センサの導入と周辺回路の配線等を行い,冷却試験において超伝導転移端センサが機能することを確認した.また光子数識別に用いるデジタルフィルタリング回路の開発を行った.また超伝導転移端センサの低い動作周波数に対応させるためレーザーパルスの繰り返し周波数を下げるためのパルスピッカーを導入するなど,超伝導転移端センサを用いた光学実験に向けて多光子量子干渉に用いた実験系の改良を行った.
読書行為の評価モデル構築に関する研究

本研究は1読書行為の認知的側面に焦点を当てた読書テストで学習者の読書能力はどの程度把握できるか、2学習者の読書行為の育成において蓄積型評価と読書テストとをどのように運用することが有効かを明らかにするものである。学校では読書活動も盛んに行われているが、目標、学習・指導内容、評価が一体化した読書活動が実践されているとは言い難い。その一因は読書活動の評価方法に関する研究の不十分さにある。「読書履歴に基づく蓄積型評価」や「読書テスト」で測定可能な読書能力を明らかにし、読書パフォーマンスの認知的側面に焦点を当てた読書テストを作成し、その運用の方法を検討することで読書行為の評価モデルを構築・提案したい。
界面バリヤ制御電子スピン共鳴法による微小領域プロセス誘起欠陥の評価

各種半導体プロセッシングによってシリコン(Si)結晶中の微小領域に生じる結晶欠陥及び不純物の幾何学的構造、電子構造を知り、且つ、その禁制帯中の電子準位に関する知見を得ることを目的として、界面バリヤ制御電子スピン共鳴法と線幅の温度変化より解析する新しい手法を試みた。後者の手法は、本研究グループが申請課題の研究を行っている過程で新しく見出した方法である。注目したのはSi中のoff-center置換位置Nであり、これはイオン注入及びレーザーアニールによって表面層2000〓内にドープされている。第一の界面バリヤ電子スピン共鳴法では、まず測定装置の一部を作製し、陽極酸化法等を用いてMOS構造を形成して直接電極に電圧印加する方法を試みた。しかし、この測定では電極面積を大きくとる必要があるため、リーク電流の発生が問題となること、更に、SiO_2とSi界面付近に界面準位が残っているため有効に界面バリヤ制御ができないこと等が明らかとなり、この手法を完成するために解決すべき課題を整理するにとどまった。新しく考案した第二の手法は、電子スピン共鳴シグナルの線幅の温度変化より、不純物準位と伝導帯間の不対電子の熱的励起とトラップの過程に詳細平衡が成り立つとして、スピン緩和を解析することによって不純物準位を決定するという全く新しい手法である。この方法を提案し、Si中のoff-center置換位置N及びSiC中のN等でその電子準位を決定できることを示し、有効性を明らかにした。新しい欠陥評価手法である界面バリヤ制御電子スピン共鳴法を開発するため,本年度は主にマイクロ波空胴共振器内に入れる特殊形状試料ホルダーと電圧印加用端子の製作を行い,シリコン試料について実験を行った.酸化膜として陽極酸化層を用いたが,測定試料の面積が0.32.0cm^2と大きいため,一部のクラックスはピンホールでリーク電流が流れ,印加電圧5V以上で界面バリヤの制御が不可能であるという問題が明らかになった.これに対して,膜厚を厚くすることやイオンビームスパッタリング法で形成した酸化膜,窒化膜の使用を検討したが,リーク電流を低減させる方向に向っている.他方,この実験の過程でリーク電流によるシリコン表面層の加熱が置換位置Nの超微細分離幅を大きくするという新しい知見を得,更に,線幅の温度変化から,本研究で得ようとしていた欠陥準位が求められる事を見出した.従って,電子スピン共鳴の低温から高温に亘る範囲での温度依存性がプロセス誘起欠陥の評価に大変有用であることがわかったため,現在,この研究を重点的に進めている.本年度の購入備品「試料温度可変装置」はこの研究にも役立っており,界面バリヤ制御電子スピン共鳴測定が可能になった場合には更に有効性を出せると考えている.各種半導体プロセッシングによってシリコン(Si)結晶中の微小領域に生じる結晶欠陥及び不純物の幾何学的構造、電子構造を知り、且つ、その禁制帯中の電子準位に関する知見を得ることを目的として、界面バリヤ制御電子スピン共鳴法と線幅の温度変化より解析する新しい手法を試みた。半導体中の微小領域に生じたプロセス誘起欠陥及び不純物の電子構造及び電子準位に関する新しい知見を得ることを目的とし、off-center置換位置Nについて二通りの手法を試みた。第一の手法はMetal-Oxide-Semiconductor(MOS)構造を形成し、それに電極をつけて直接電圧印加して電子スピン共鳴シグナルの変化を検出し、電子準位について情報を得ようとするものである。この実験は、酸化膜とSiとの界面近傍に界面準位が多く存在していること、及び、電極面積が大きいためリーク電流が無視できないこと等の問題点があることを明らかにし、検討課題とした。第二の手法は電子スピン共鳴シグナルの線幅の温度依存性を測定し、不純物準位と伝導帯の間の不対電子の励起及びトラップに詳細平衡が成立していると考え、スピン緩和過程を解析することによって不純物の準位を決定するという新しい方法である。この方法によって、Si中のoff-center置換位置Nだけでなく、SiC中のNや他の系で、その電子準位が決定できることを明らかにした。
語彙概念拡張の非対称性と意味変化

語彙概念拡張は主要な参与者において生産的に認められ、その一部の拡張的意味が周辺的参与者にも認められていく、という意味変化の広がり(意味の浸透)が認められる。このことは、述語の項位置にある名詞と付加詞位置にある名詞の概念拡張の非対称性に認められるばかりではなく、2語でできた連語表現の右側主要部位置と左側の修飾語位置の比較においても認められる。歴史的なデータの調査はまだ不十分であり、満足な結果には至らなかったものの、当初予定していた使用環境(叙述的な使用環境)のみならず、修飾的環境においても、同様の非対称性が英語においても、日本語においても認められたことは、このプロジェクトの成果であった。本年の研究実績としては、英語の名詞30個に関して500事例ずつを集め、項位置の要素であるか、付加詞位置の要素であるかに基づいて分類し、概念拡張のあり方が、項位置における方が広く、付加詞位置における概念拡張のその部分集合を形成するものであるという基本的な観察を得た。handとeyeという名詞に関しては、それぞれ付加詞位置にしか生じていない概念拡張事例が認められたが、OEDを検討し歴史的な観点を加味することで、これらの例外は元々項位置において生じ、現在においては、付加詞位置において優先的に用いられる事例となっていることを見た。また日本語事例に関しても少しずつデータを集め始めているところである。ただ、本年度中に何度か研究発表を行ったりして、他の研究者からのフィードバックを得る機会があったのだが、そこで得た意見から、項位置の用例と付加詞位置の用例を、まず始めに同じ数だけピックアップして、そのうちのどの程度の用例が概念拡張事例となっているのかを調査する必要があるのではないか、と考えるに至ったことや、分類方法に関しても一部考え直す必要を感じたところから、英語データに関して取り直し作業を行っている最中である。そもそも項位置での使用例が頻度的に多いのであれば、拡張事例も生産的になり、タイプ頻度も上がる可能性があり、調査対象とする事例を調整する必要があると考え直したので、項位置要素の事例、付加詞位置要素の事例、それぞれ250事例ずつを集めて分類をやり直している。本年度の研究実績としては、昨年度に英語の名詞30個に関して500事例ずつのデータを集めて、項位置と付加詞位置での拡張解釈の可能性を検証したことに引き続いて、日本語で名詞30個に関して同様の検証を行い、英語に類似した検証結果を得ることができたことがあげられる。項位置での用例250と付加詞位置での用例250ずつを集めての検証を行ったが、それぞれ利用したコーパス(BNCおよびBCCWJ)で該当数に至らない場合もあり、また固有名詞として利用されている事例は考察対象から外したこともあり、部分的には充分な検証データ数を得られていないと考えられる事例も見受けられるが、おおむね日本語においても英語においても、概念拡張解釈は項位置におけるバリエーションの方が付加詞位置におけるよりも広く、似たような分布状況を示していることがわかった。もう一つ興味深いのは、付加詞用例に項位置用例に認められない拡張解釈が認められたのが、英語ではeye(s)とhandであったが、日本語では「手」「足」「耳」「鼻」という4つの名詞であり、これらすべてが身体部位表現であったということである。身体部位表現には様々な意味が付加されやすいが、意味が豊かになるにつれて、その使用方法も変化していき、一筋縄ではいかない複雑な解釈分布を見せる現状に至っていると考えられる。この様な特殊な解釈傾向が、局所的に身体部位表現に多く観察されていることは、決して無意味なことではないだろうと思われる。他の言語に関しても同じような傾向が認められるのかどうかも考察していくべき価値のある事柄ではないかと現在考えている。最後に、今年度は近年名詞化の研究を精力的に行っておられるライス大学の柴谷方良教授に御来学戴き、講演をお願いし、意見交換ができた。このことは、非常に有意義であった。本年度の研究実績としては、英語・日本語の名詞の概念拡張に関して、その語義の定着度合いを調査し、辞書記述項目と項・付加詞位置における生起分布には相関関係があることを統計処理を利用して検証したことが挙げられる。英語と日本語の名詞30個ずつについてそれぞれ500事例のデータを集め、項・付加詞位置での拡張義の分布を調査してきたが、語義が定着し、その単語の意味として確立していけば、辞書記載項目として掲載される可能性も高くなっていくと考え、英英辞典、国語辞典それぞれ12種類ずつを取り上げて、調査対象となった語彙項目の拡張義が、辞書類に記載されている比率を調査してみた。結果として、使用頻度の高い拡張義は確かに記載率も高く、拡張義として安定していることが判明する一方で、使用頻度が低い拡張義であっても、項・付加詞位置でともに利用されているものであれば、拡張義としての記載比率はそれほど落ちない、ということが判明した。また、使用頻度も低く、項位置においてのみ認められた拡張義は、特殊環境においてのみ認められるものである可能性が高く、記載率が落ちることも判明した。これらの記載比率の比較は、カイ2乗検定を利用し、統計的に有意な差異が認められるかどうかによって判断したが、英英辞典、国語辞典ともに認められた重要なファクターは、使用頻度よりも項・付加詞でともに生起しているか、項位置においてのみ生起しているか、という違いであったことは意義深いものであると思われる。

これまで辞書編集者や項目執筆者達が、直観的に捉えていた、名詞表現の語義というものに、生起位置との相関がある程度認められる、ということはこれまでに調査してこられたことはないものであると思われるので、一つの発見ではないか、と考えている。歴史的な検証についてはまだ取りかかることができていないが、辞書記載項目における拡張義の分布が、項・付加詞位置での生起分布のあり方と相関している可能性を考えられたことは思わぬ発見であった。歴史的検証については、辞書類に頼ることにも限界があるので、方策についてはまだ検討中である。当該年度は、まず前年度から継続している調査内容を論考としてまとめ、イギリス認知言語学会において口頭発表を行った。語彙概念拡張がどのように定着していくのかを考える一つの試論として、「拡張語義がargument用例に端を発し、慣習化していくことで、単語の独立義と認識され、adjunct位置においても利用されるようになっていくという意味拡張の方向性が生産的なものとして認められる」のではないかと考え、この仮説を支持するための調査として、以下の2つの観察が妥当であるかどうか、辞書の記述内容を比較検討することで調査を行った。(A) argument/adjunct位置ともに確認できる拡張義が、argument位置においてのみ確認できた拡張義よりも語義としての定着が進んでいるのであれば、前者の辞書記載率は後者よりも高くなると考えられる。(B) argument/adjunctでともに確認できることが、語義の定着と相関しているのであれば、使用頻度の高い拡張義であることが、辞書記載率を上げるファクターとして重要なのではなく、使用頻度の少ない語義であっても、argument/adjunctにともに確認できた語義は記載率が高くなると考えられる。これらの2点については、英語および日本語におけるコーパスでの拡張義の分布状況と、それらの拡張義がどの程度辞書において当該の語彙項目の意義として記載されているかを比較検討することで、また統計処理を行うことで基本的には妥当であると考えられることを結論づけ、『認知言語学論考』に論文として公表した。更にこれに続く調査内容として、文レベルにおける項位置と付加詞位置における非対称的な意義の分布が、word combinationレベルにおける、主要部位置と限定修飾要素の位置に関しても並行的に認められるのではないかと考え、その調査のための基礎的なデータ収集を行った。拡張語義の変化、定着の道筋という側面に関しては、当初想定していた歴史的な側面からのアプローチではなく、むしろ辞書における記述内容や、文レベルに限らずword combinationのレベルにおける分布状況などを調査するという手法によって少しずつ明らかになってきていると考えられる。意味変化の端緒がどこにあるのかを具体的に特定することは非常に困難であり、いずれにしてもデータ蓄積の上から間接証拠に基づいて推論していくしかないものであるが、そのための証拠は少しずつではあるものの着実に集積されてきていると思われる。今後も、歴史的なデータの収集を行うと同時に、その他の側面からもこの問題にアプローチしていくことができないかどうかを考えていきたい。
核磁気共鳴によりリボヌクレアーゼHの基質認識機構の解析

本研究は当初、大腸菌リボヌクレアーゼHIにより1箇所のみで切断される核酸アナログであるr(GGAGAUGAC)・G_mU_mC_md(ATCT)C_mC_m(duplex1;G_m,U_m,C_mは2'-O-メチルリボヌクレオシド)とd(GG)r(AGAU)d(GAC)・d(GTCATCTCC)(duplex2)の溶液中での構造をNMRにより解析し、両者のDNA・RNA hybrid部分の構造を比較することによってリボヌクレアーゼHの基質認識機構を解明することを目的としていたが、duplex1のNOESYスペクトルを測定したところシグナルの重なりが何箇所にも見られ、シグナルの完全な帰属は不可能であったので、まずduplex2のNOESY,DQF-COSY,E-COSYの各スペクトルを測定し、シグナル帰属後、NOEから得られた距離を用いたrestrained molecular dynamicsにより立体構造を出した。A型およびB型を初期構造として最適化を行い、relaxation matrix refinementにより最終的にRMSDが0.7Å未満の構造を得たが、duplex2は均一な構造ではなく、DNA・RNA hybrid部分とDNA duplex部分で異なる構造を有していた。そこで、RNA部分を3'方向に移したd(GGAGA)r(UGAC)・d(GTCATCTCC)(duplex3)についても同様にスペクトル測定、シグナル帰属、構造計算を行なった。duplex2と3の構造を比較すると、いずれの構造にも共通の特徴的な構造変化が観察された。DNA・RNA hybrid部分でminor grooveが広がっており(A型に近い)、duplex2の方が3よりも全体的に広くなっていた。糖のパッカリングを擬回転位相角で表わすと、リボ残基の糖はA型に近くデオキシ残基の糖はB型あるいはA型とB型の中間の値を示した。E-COSYスペクトルにおいて得られた結合定数(J_<1'-2'>,J_<1'-2''>)は、一般的にデオキシ残基では大きくリボ残基では非常に小さかったが、NOESYより得られた構造とは必ずしも一致しなかった。また、duplex2と3に共通する特徴は、DNA-RNAの結合部分でデオキシヌクレオシドのH-2'とH-2''のchemical shiftが一致することと、この部分のリボヌクレオシドのJ_<1'-2'>値が異常に大きい点であった。
フェムト秒光パルス励起による電荷ガラス形成ダイナミクスの観測と波数空間構造の探索

物性物理学最大の未解決問題であるガラス転移の解明を目指し、基礎及び応用の両面から注目されている有機分子結晶で実現される電荷ガラス状態の解明を目的とします。本研究では超短光パルスにより電子系を励起することで電荷ガラス状態を一時的に破壊し、再形成される緩和過程を観測します。この再形成過程における偏光特性と温度特性から、エネルギーギャップの有無や対称性変化によりガラス状態を特徴付けることができます。
圧電素子と超高速微粒子衝突で出現する孤立波の生成機構

圧電性ジルコン酸チタン酸鉛(PZT)素子に高速微粒子を衝突させて発生する孤立波の生成時間と温度条件を調べた。高速微粒子としてMax-Planck原子核研究所(以下MPI)の加速器で供給された鉄微粒子を使用した。速度と質量を同定できたサンプルは、速度20km/s以上で20個、10-20km/sで40個であった。解析中なので中間結果として報告する。1.出力信号の波形の速度依存性を再現した。波形は速度により3種の範疇に類別され、孤立信号は高速領域で発生することを確認した。今回のサンプルを用いて、衝突速度と立上り時間の線形関係をv(km/s)=91-0.2t(ns)±6を確認した。2.衝突時に遅れてPZT素子から孤立波信号が発生することを調べた。速度20km/s以上のサンプルのうち5事象を、速度12-15km/sでは5事象を取った。これらの事象から、遅延時間τと速度との関係は概略次のようになる;τ(ns)=467/v(km/s)+24.2。他方、異なった範疇に属する10km/sより低速領域では、衝突後の遅延時間は短くなる傾向が見られる。このことは、波形形成と遅延時間が関連していることを暗示する。3.衝突時の状態を記述するため、衝突時の温度を推定した。短時間の反応なので、分光感度の異なる光電子倍増管(PMT)の応答を利用した。可視光感度(400K)のPMTでは速度によらず発光が観察される。他方、紫外領域に分光感度(200S)を持つPMTは20km/s近傍から高速になると顕著な信号が確認できた。この結果温度は数万K程度と推定される。以上の結果、典型的な孤立波は、測斐数万Kで圧力TPa程度の下で、衝突後50ns程度より短時間に形成された。この研究により孤立波発生機構を詳細に探求する端緒が開けたと結論する。
頭頚部扁平上皮癌の新規予後マーカー開発

プロテオミクスの手法を使用して頭頸部扁平上皮癌の新規予後マーカーとなる可能性のあるプレクチンを同定し、機能解析によりプレクチンの発現低下が頭頸部癌細胞の増殖・遊走・浸潤の抑制に関わっていることを解明した。さらに、頭頸部癌の低い生存率に関わっていると言われているカドヘリンよりもプレクチンの方が高い相関性を認めた。細胞内の全タンパク質を解析するプロテオミクスの手法の中でも中分子・高分子タンパク質をターゲットにした多重蛍光標式アガロース二次元電気泳動法(アガロース2D-DIGE)を使用して頭頸部扁平上皮癌の新規予後マーカーとなる可能性のある癌組織で発現の高いプレクチンというタンパク質を同定した。頭頸部癌細胞株を用いた機能解析によりプレクチンの発現低下が頭頸部癌細胞の増殖・遊走・浸潤の抑制に関わっていることを解明した。さらに、頭頸部癌の低い生存率に関わっていると言われているインテグリン・カドヘリンよりもプレクチンの方が頭頸部癌患者の予後に高い相関性を認めた。そこで、頭頸部扁平上皮癌患者における臨床病理因子の単変量解析を行い、性別・年齢・腫瘍部位・分化度・ステージ・プレクチン・インテグリン・カドヘリンの発現を調べた。すると、ステージとプレクチンの発現とカドヘリンの発現に予後との有意な差が見られた。さらに、単変量解析によって有意差が見られたステージ・プレクチンの発現・カドヘリンの発現の3因子について多変量解析を行ったところ、すべての因子が独立した予後因子と考えられた。その結果、プレクチンの発現が頭頸部癌細胞の増殖・遊走・浸潤に関与することが示唆され、今後、頭頸部扁平上皮癌の新規予後マーカーになる可能性が高まった。今後は血液中の微量なプレクチンの断片化ペプチドなどを定量することにより、早期診断または再発診断などに応用できると考えられる。内容平成23年度は頭頸部癌細胞株のsiRNAを用いたプレクチンの機能解析を行い、増殖・遊走・浸潤に関与していることを確認した。さらにプレクチンとの関与が言われているErkシグナルとの関連も証明し、論文を作成した。その結果、Plectin promotes migration and invasion of cancer cells and isa novel prognostic marker for head and neck squamous cell carcinomaという題で、J Proteomics. 2012 Mar 16;75(6):1803-15に投稿を受理された。意義・重要性頭頚部扁平上皮癌の治療は、これまで手術・放射線・化学療法の3者併用療法が行われているが、進行症例では再発・転移をきたすことが多く予後は不良である。さらなる治療成績の向上には新たな早期診断マーカーや予後マーカーなどの発見が急務であると考える。この数年DNAやRNAに焦点を当てたゲノム・トランスクリプトーム解析研究が癌を対象として盛んに行われているが、生体内での種々の癌化プロセスは一部の例外を除いてほとんどがタンパク質によって制御されており、発癌のメカニズムの解明、さらには癌化の根本的要因である因子にターゲットを絞った分子標的治療薬の開発、あるいは癌の早期診断に有用な腫瘍マーカーの発見には、直接タンパク質に焦点を当てた疾患プロテオーム解析もまた非常に効率的な戦略であると考えられる。プレクチンの機能解析を行い、英語論文を投稿、受理された。組織マイクロアレイ(Tissue Microarray, TMA)により、頭頸部扁平上皮癌のプレクチン発現の状体を多検体でvalidation予定である。それによって、スループットの改善と再現性の向上が期待できる。組織マイクロアレイの購入、関連書籍の購入、学会発表の旅費
リゾチームの異常比熱とコンホメーションの熱履歴

リゾチームは、X線構造解析により分子の立体構造が原子レベルで最初に解明された酵素である。基質を結合したときの立体構造の変化から、その酵素機能発現のメカニズムも同時に明らかにされている。リゾチームの結晶には、異なる母液温度による結晶多形が存在する。われわれは、この多形の生ずる境界温度域でのリゾチーム溶液の比熱を精密に測定することによって、吸熱性の小さな熱異常を確認した。この熱異常は無水のリゾチームでは観測されないが、一定量以上の水を含んでいる場合には、結晶、凍結乾燥粉末のいずれの状態でも観測される。この転移温度は含水率の減少とともに高温度域に移動する。熱測定(DSC)の結果、この転移は顕著な熱履歴を示すことが明らかになった。即ち、第一回の昇温測定のあと急速に冷却して第二回目の測定を行った場合にはこの転移は観測されないが、転移温度以下の一定の温度に長時間保持すると再びこの吸熱転移が現われる。次に、比較的含水率の低い領域で、リゾチームに水和した水の核磁気共鳴吸収(NMR)シグナルの横緩和時間(T_2)の温度依存性を側定した。その結果、この温度域で,T_2の著しい増大を観測するとともに、熱吸収の履歴に対応すると見られるT_2の熱履歴を観測した。したがって、DSCやNMRで観測されたような緩和をともなう温度履歴現象はリゾチームに水和した水の運動性が時間とともにゆっくりと変化することによってもたらされているものと考えられる。また、リゾチームにみられたこのような履歴現象は、ミオグロビン、アルブミン等の蛋白質でも観測されることからみて、蛋白質に水和した水の一般的な特性である可能性がある。球状蛋白質リゾチームには、いくつかの結晶多型があることが知られている。中でも、同一の結晶母液の保存温度を変えるだけで、25Cを境にして、低温側では正方晶、高温側では斜方晶の結晶が生ずることが、Jollesらによって報告されている。このことは、この温度域を境にして、蛋白質のコンホメーションに変化が起こることを示唆するものとして興味深い。本研究の提案の段階ですでに、われわれは、リゾチームの結晶および水溶液の示差走査熱量測定を行った結果、通常観測される熱変性温度における吸熱以外に、より低温度域に小さいけれども熱変性とは独立した吸熱性の転移が存在することを見いだした。しかし、この転移のエンタルピーは、非常に小さいことに加えて、複雑な熱履歴を示すもので、熱測定の精度と確度の向上をはかり確実な実験結果を得ることが必要であった。そこで本研究では、装置の持つ特性にも注意をはらって系統的な高感度示差走査熱量測定を行った結果、リゾチームの結晶および溶液いずれの状態においてもこの前転移の存在を確認することができた。さらに、その熱履歴の特性も明らかにすることができた。即ち、これらの前転移は、水を十分に含んだ結晶または溶液では30-50°Cの温度域にあること、また結晶では、含水率の低下とともに高温速度側に移動することなどがわかった。また、この転移は、顕著な熱履歴を示すが、その履歴は、熱変性温度以下ではほぼ可逆であるが、熱変性により消失することも、あらためて確認できた。これらの熱測定とあわせて、NMRシグナルの温度変化の測定も行ったが、前転移の前後でのコンホメーションの変化についての研究は現在進行中である。
B細胞シグナル伝達を標的とした自己免疫疾患治療法の開発

研究成果の概要1.B細胞の活性化を正に制御する因子であるCD19を欠損したマウスにおいて、DNFB塗布による接触過敏反応を検討した。CD19欠損マウスでは、免疫不全傾向を有し腹腔内B-1細胞が著明に減少しているにもかかわらず、野生型マウスに比べて接触過敏反応が亢進、延長していた。FITC塗布においても同様の結果であった。野生型マウスの脾臓からの辺縁帯B細胞を移入することにより、CD19欠損マウスでの接触過敏反応の亢進は抑制され、辺縁帯B細胞に"RegulatoryB細胞"の役割を担う細胞が存在することが示唆された。以上のことから、CD19が接触過敏反応をはじめとするIV型アレルギーの治療のターゲットになりうると考えられた。2.自己免疫水疱症の発症機序におけるB細胞の関与を検討するために、患者血清におけるBAFFおよび各種ケモカインの濃度を測定し、発症および重症化に寄与する因子を解析した。BAFFは水疱性類天疱瘡患者において発症直前および発症早期に上昇しており、発症に関与する可能性が考えられたが、尋常性天疱瘡患者においては上昇は認められなかった。一方、ケモカインでは、MCP-1, MIG, IP-10の有意な上昇が水庖性類天庖瘡患者血清で認められた。尋常性天疱瘡患者では各サイトカインともに有意な上昇は認められなかった。このように水庖症のそれぞれの疾患の間で発症機序の相違が考えられた。3.全身性エリテマトーデスのモデルであるNZB/NZW F1マウスにおいてもCD19の病態への関与を検討した。CD19を欠損したNZB/NZW F1マウスでは、Regulatory B細胞は欠損しており、これを補充することにより、症状および生存期間の有意な改善が認められ、全身性自己免疫疾患に置いても有望な治療法となりうる可能性が示された。4.BAFFを介したB細胞の自己免疫疾患における線維化機序への関与を検討するために、TSKマウスにおいて抗BAFF抗体投与による症状の改善について検討した。抗BAFF抗体によりマウス皮膚の線維化は有意に抑制された。B細胞の活性化を正に制御する因子であるCD19を欠損したマウスにおいて、DNFB塗布による接触過敏反応を検討した。CD19の発現はレシピエントマウスでより重要であり、さらに野生型マウスの脾臓がらの辺縁帯B細胞を移入することにより、CD19欠損マウスでの接触過敏反応の亢進は抑制され、辺縁帯B細胞に"RegulatoryB細胞"の役割を担う細胞が存在することが示唆された。また、自己免疫水疱症の発症機序におけるB細胞の関与を検討するために、患者血清におけるBAFFおよび各種ケモカインの濃度を測定し、発症および重症化に寄与する因子を解析した。

BAFFは水庖性類天庖瘡患者において発症直前および発症早期に上昇しており、発症に関与する可能性が考えられたが、尋常性天庖瘡患者においては上昇は認められなかった。一方、ケモカインでは、MCP-1,MIG, IP-10の有意な上昇が水疸性類天庖瘡患者血清で認められた。尋常性天庖瘡患者では各サイトカインともに有意な上昇は認められなかった。このように水疸症のそれぞれの疾患の間で発症機序の相違が考えられた。B細胞の活性化を正に制御する因子であるCD19を欠損したマウスにおいて,DNFBおよびFITC塗布による接触過敏反応の検討をすすめた。CD19欠損マウスでは,免疫不全傾向を有し腹腔内B-1細胞が著明に減少しているにもかかわらず,野生型マウスに比べて接触過敏反応が亢進,延長していた。野生型マウスの脾臓からの辺縁帯B細胞を移入することにより,CD19欠損マウスでの接触過敏反応の亢進は抑制され,これは野生型マウスがDNFBに感作されていてもいなくても同じであった。すなわち,辺縁帯B細胞に"RegulatoryB細胞"が存在することが示され,その表現型はCD5陽性,CD1d陽性,CD21強発現,CD23低発現であった。以上のことから,CD19の制御するシグナル伝達系がRegulatory B細胞の分化に必要であり,CD19の制御するシグナル伝達系を強めることによって,接触過敏反応をはじめとするIV型アレルギーの治療の抑制が可能と考えられた。次に全身性エリテマトーデスのモデルであるNZB/NZW F1マウスにおいてもCD19の病態への関与を検討した。CD19を欠損したNZB/NZW F1マウスでは,Regulatory B細胞は欠損しており,これを補充することにより,症状および生存期間の有意な改善が認められ,全身性自己免疫疾患に置いても有望な治療法となりうる可能性が示された。また,BAFFを介したB細胞の自己免疫疾患における線維化機序への関与を検討するために,TSKマウスにおいて抗BAFF抗体投与による症状の改善について検討した。抗BAFF抗体によりマウス皮膚の線維化は有意に抑制された。
二色誘導ラマン現象による多色・超短パルス光発生とその分析化学への応用

本研究では、申請者が見い出した二色誘導ラマン効果を用いて、多色・超短パルスレーザー光を発生することを目的としている。そのためには、フェムト秒フーリエ限界パルスを用いて、多数の高次回転ラマン線を同時にかつ選択的に発生する必要がある。本研究では、フーリエ限界フェムト秒エキシマーレーザー(248nm,120fs)を利用して、多数の振動・回転ラマン線を同時に発生できることを確認した。またレーザーの偏光状態、ラマン媒体である水素の圧力の影響などについても研究した。一方、フェムト秒チタンサファイヤレーザー(800nm,200-100fs)を利用する方法については、振動ラマン線を抑制することにより50本以上の高次回転ラマン線が選択的に発生すること、並びにスペクトルをフーリエ変換することにより0.4fsの超短パルスが発生可能なことを示した。しかし、200fs程度のフーリエ限界レーザーパルスを用いた場合には、自己位相偏重、自己集束の影響が大きく、パルス幅を800fs程度に延長する必要があった。今後、このような問題点を克服するには、シ-ド光の導入や低温パラ水素の利用などが望まれる。なお、本現象において支配する因子を理論的に検討し、フェムト秒領域における非線形光学効果を系統的に理解することにも努めた。本研究では、極限レーザーのパルス幅を測定するための新しいアプローチについても検討を行った。すなわち、気体の自己位相変調現象を利用する方法について検討した。パルス幅の減少すなわちピーク強度の増大に伴ってスペクトル幅が増大することを確認し、この方法が原理的にパルス幅測定に利用できることを示した。本研究では、さらに照明用レーザーとして利用するため、レーザー共振器内にエタロンを挿入する方法、ヤグレーザーを基本波とする簡便で高出力の多色レーザーを得る方法についても検討した。フェムト秒エキシマーレーザーにより、150fs、248nm、3.5mJの紫外パルス光を発生させた。また一酸化窒素の多光子イオン化法に基づくオートコリレーターを用いて、そのパルス幅を確認した。この短パルスレーザー光を水素に集光することにより、フェムト秒レーザーを用いても多数の振動・回転線からなる二色誘導ラマン光が発生できることを確かめた。またパルス幅を150fsから500fsに変換し、パルス幅の影響についても調べた。一方、光源に150fs、800nm、20mJの近赤外フェムト秒チタンサファイヤレーザーを用いる方法についても研究を行った。その結果、前述の紫外レーザーを用いる場合とは異なり、回転ラマン線のみからなる多数の発振線が得られた。またレーザーの集光条件を変えると、自己集束によると思われるホットスポットが観測されたり、あるいは自己位相変調によると思われる白色光が観測されることも分かった。いずれにしても条件を適切に選択することにより、目的とする回転ラマン光のみを選択的に発生できることから、今後二色誘導ラマン効果により超短パルス光の発生が期待できることが分かった。本研究では、さらにフェムト秒チタンサファイヤレーザーを金属表面に集光することにより、発生するX線から元素を発光分析にする方法についても検討した。現在、ターゲットとしてアルミニウムと銅を用いてX線の発生を確認している。光源にフェムト秒チタンサファイヤレーザーを用いる方法について継続して研究を行ったところ、150fsのパルス幅では自己集束、自己位相変調などの非線形光沢効果が優先的に起こり、回転ラマン光はほとんど発生しないことがわかった。レーザーの軸調整が不良で1ps程度にパルス幅が広くなると、回転ラマン光のアンチストークス線が数10次まで観測された。

そこでレーザー波長の影響を調べるために、チタンサファイヤレーザーの第二高調波(400nm)を用いて同様の実験を行った。この場合にはパルス幅150fsのフェムト秒エキシマーレーザーを利用したときと同様に、多数の振動・回転ラマン線が発生した。したがって振動ラマン光より回転ラマン光を優先的に発生させるには近赤外に励起波長をシフトさせるのが望ましいが、このような場合には他の非線形光学効果が顕著になることがわかった。これを克服するには、今後低温パラ水素、シ-ド光の導入、ビーム質の改善、フーリエ変換パルスの利用などが考えられる。今回は、とくにビーム質の改善について検討した。その結果、基本波のビーム質が悪い場合には、二色誘導ラマン光の発生効率が低下するだけでなく、そのビーム質が悪い部分が残され、広い周波数領域で強度分布が揃った発振線が得られないことがわかった。また、このような不都合は空間フィルターを用いて除去できることもわかった。本研究では、フェムト秒エキシマーレーザーを光源とするX線発光分析装置を試作した。今回X線スペクトルの測定を行いたいと考えている。光源にフェムト秒チタンサファイヤレーザーを用いる方法について検討を行い、以下の諸現象の発生の閾値は(1)振動ラマン光(2)回転ラマン光(3)自己位相変調(4)自己集束(5)高次高調波発生の順になると結論した。超短パルス光を発生するには多数の回転ラマン線を同時に発生する必要があるが、これには四波ラマン混合過程が関与していることが知られている。この現象においては、まず自己位相変調(自己集束の寄与を含む)により基本波付近に白色光が発生し、これがシ-ド光となって四波混合により高次回転ラマン線が発生すると推論した。したがって条件を選択することにより、上記の(1)-(5)に優先して、多数の回転ラマン線を発生できることが分かった。なお、上記の現象において支配する因子を理論的に検討し、フェムト秒領域における非線形光学効果を系統的に理解することにも努めた。従来のラマンセルを用いる方法では、窓材の群速度分散のため、極限の超短パルス光を発生することができない。これを克服するには、真空中でノズルジェットの実験を行う必要がある。このような方式についても予備的検討を行い、誘導ラマン光が発生することを確認した。現在のところ、その強度はまだ十分とは言い難いが、今後分子密度の増大により所定の成果が得られるものと期待している。一方、極限レーザーのパルス幅の測定においては、従来の非線形光学効果を利用するオートコリレータは、もはや利用できない。そこで気体の自己位相変調現象を利用する方法について検討した。パルス幅の減少すなわちピーク強度の増大に伴ってスペクトル幅が増大することを確認し、この方法が原理的にパルス幅測定に利用できることを明らかにした。本研究では、さらに照明用レーザーとして利用するため、簡便で高出力の多色レーザーを発生する方法についても基礎研究を行い、その成果を取り纏めた。
古細菌の大環状エーテル型膜脂質の機能に関する共同研究

温泉、塩湖、海底火山等のような高温、高酸性あるいは高圧の特異な条件下で生息している生物の中に古細菌といわれる一群の微生物が存在している。古細菌の膜脂質はジ-O-フィタニルグリセロールをコア脂質の基本構造とするが、36員環もしくは72員環を有する大環状エーテル型化合物も膜中に含まれている。我々はオレフィンメタセシス反応を鍵反応として36員環および72員環脂質の合成に成功している。そこでこれら特異な大環状膜脂質の性質を詳しく調べるため、ルイ・バスツール大学中谷教授との国際共同研究で、合成した36員環及び72員環脂質に関して、ノルマルスキー型光学顕微鏡および凍結試料電子顕微鏡法によるリポソームの観察、ストップドフローによるベシクルの水透過性の評価、重水素化脂質をプローブとした固体重水素核NMRを用いた脂質の運動性の評価等の共同実験を行った。顕微鏡による観察から対照である非環状膜脂質と同様に36員環脂質もベシクルを構築することが確認できた。また、ストップドフローによる水透過性評価の実験では、両者とも通常の生物のエステル型膜脂質と比較して高い水透過のバリアー能を示した。さらに環状脂質は非環状脂質と比較して水透過のバリアーがはるかに高いことが確認できた。固体重水素核NMR実験からは両者とも通常の生物のエステル型膜脂質と比較して柔軟な炭化水素側鎖を有することが示唆され、さらに環化体は非環化体と比較して炭化水素鎖の運動性が低くなることが示された。さらに合成した72員環脂質が単独で安定かつ熱安定性に優れたリポソームを形成することを世界で初めて見出した。以上、これらの実験結果から、古細菌の大環膜脂質は膜の流動性を下げ、膜のバリアー能を高める役割を果たしていることが明らかとなった。これはすなわち高温などの特異な環境下で生息する古細菌は炭化水素鎖同士が末端で結合させ、生体膜の性質を変化させその環境に適応していることが示唆された。そこでこれら特異な大環状膜脂質の性質を詳しく調べるため、ルイ・パスツール大学中谷教授との国際共同研究で合成した36員環資質に関して、ノルマルスキー型光学顕微鏡および凍結試料電子顕微鏡法によるリポソームの観察、ストップドフローによるベシクルの水透過性の評価、重水素化脂質をプローブとした固体重水素核NMRを用いた脂質の運動性の評価等の共同実験を行った。

これはすなわち古細菌膜脂質の炭化水素鎖末端が結合、環化することによって脂質の回転運動、側方運動、炭化水素鎖のトランス/ゴーシュの変換などが抑制することを意味するものと考えられる。以上、これらの実験結果から、古細菌の36員環膜脂質は非環化体と比較して膜の流動性を下げ、膜のバリアー能を高める役割を果たしていることが明らかとなった。これはすなわち高温などの特異な環境下で生息する古細菌は炭化水素鎖同士が末端で結合させ、生体膜の性質を変化させその環境に適応していることが示唆される。温泉、塩湖、海底火山等のような高温、高酸性あるいは高圧の特異な条件下で生息している生物の中に古細菌といわれる一群の微生物が存在している。古細菌の膜脂質はジ-O-フィタニルグリセロールをコア脂質の基本構造とするが、36員環もしくは72員環を有する大環状エーテル型化合物も膜中に含まれている。我々はオレフィンメタセシス反応を鍵反応として36員環および72員環脂質の合成に成功している。そこでこれら特異な大環状膜脂質の性質を詳しく調べるため、ルイ・パスツール大学中谷教授との国際共同研究で、合成した36員環及び72員環脂質に関して、ノルマルスキー型光学顕微鏡および凍結試料電子顕微鏡法によるリポソームの観察、ストップドフローによるベシクルの水透過性の評価、重水素化脂質をプローブとした固体重水素核NMRを用いた脂質の運動性の評価等の共同実験を行った。顕微鏡による観察から対照である非環状膜脂質と同様に36員環脂質もベシクルを構築することが確認できた。また、ストップドフローによる水透過性評価の実験では、両者とも通常の生物のエステル型膜脂質と比較して高い水透過のバリアー能を示した。さらに環状脂質は非環状脂質と比較して水透過のバリアーがはるかに高いことが確認できた。固体重水素核NMR実験からは両者とも通常の生物のエステル型膜脂質と比較して柔軟な炭化水素側鎖を有することが示唆され、さらに環化体は非環化体と比較して炭化水素鎖の運動性が低くなることが示された。さらに合成した72員環脂質が単独で安定かつ熱安定性に優れたリポソームを形成することを世界で初めて見出した。以上、これらの実験結果から、古細菌の大環膜脂質は膜の流動性を下げ、膜のバリアー能を高める役割を果たしていることが明らかとなった。これはすなわち高温などの特異な環境下で生息する古細菌は炭化水素鎖同士が末端で結合させ、生体膜の性質を変化させその環境に適応していることが示唆された。
都市域における異常出水の予測とその流出抑制工法の開発に関する研究

本研究により都市域とくに高密市街値における浸水問題の実態とその原因・および対策の可能性を明らかにした.この問題についての技術的側面だけでなく,法的・経済的・防災等の多くの側面からの総合的アプローチを行った.特に昭和59年の長崎洪水の体験談とそれ以降の対策について,また大阪市で現在実施中の雨水貯留システムの見学およびヒアリングを通じ,実務的側面についても考察を行った.吉本は人間活動の多様化が浸水問題を先鋭化しているメカニズムを解明し,建設省で収集した資料の提供を行ない,江藤はアメダス情報を利用した豪雨出水制御計画作成の基礎資料を統計的に解析した.盛岡は寝屋川・楠田は福岡市を夫々例に取り上げ浸水被害の実態調査と,雨水流出抑制の試みを評価するシステムを提案する基礎調査を行った.市川は都市域における雨水流出についての新しいシュミレーションモデル(メッシュ法)を提案しその適用範囲の拡大と精度向上に努めた.和田は透水性舗装・透水性雨水管の,榊原は下水管内の貯留効果について夫々検討し,夫々の雨水流出抑制効果を算定した.楠田は以上の成果をふまえ,下水管渠の設計法の今後のあり方を検討した.忠末は浸水時の避難行動について災害時のそれと対比させながら人的被害最小のためのシステムの確立に努めた.松井は大阪市育和地区で発生した水害(浸水)事件を例に取上げて河川と下水道との機能分担のあり方について検討した.以上の成果を学会誌・記要等に発表されたので,それ等を収録した報告書を作成し関係者に配布した.本研究により都市域とくに高密市街値における浸水問題の実態とその原因・および対策の可能性を明らかにした.この問題についての技術的側面だけでなく,法的・経済的・防災等の多くの側面からの総合的アプローチを行った.特に昭和59年の長崎洪水の体験談とそれ以降の対策について,また大阪市で現在実施中の雨水貯留システムの見学およびヒアリングを通じ,実務的側面についても考察を行った.吉本は人間活動の多様化が浸水問題を先鋭化しているメカニズムを解明し,建設省で収集した資料の提供を行ない,江藤はアメダス情報を利用した豪雨出水制御計画作成の基礎資料を統計的に解析した.盛岡は寝屋川・楠田は福岡市を夫々例に取り上げ浸水被害の実態調査と,雨水流出抑制の試みを評価するシステムを提案する基礎調査を行った.市川は都市域における雨水流出についての新しいシュミレーションモデル(メッシュ法)を提案しその適用範囲の拡大と精度向上に努めた.和田は透水性舗装・透水性雨水管の,榊原は下水管内の貯留効果について夫々検討し,夫々の雨水流出抑制効果を算定した.楠田は以上の成果をふまえ,下水管渠の設計法の今後のあり方を検討した.忠末は浸水時の避難行動について災害時のそれと対比させながら人的被害最小のためのシステムの確立に努めた.松井は大阪市育和地区で発生した水害(浸水)事件を例に取上げて河川と下水道との機能分担のあり方について検討した.以上の成果を学会誌・記要等に発表されたので,それ等を収録した報告書を作成し関係者に配布した.