hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Xタイリングアレイを用いたX連鎖性精神発達遅滞の原因遺伝子探索

それらの成果は、MRの病態を解明しMRの適切な療育指針や社会的システムの整備などに役立つだけでなく、脳の発生や機能解明という生物学的観点においても重要であると考えられる。精神発達遅滞(MR)は全人口の約1-2%という決して少なくない頻度で発症する疾患で、多くの医学的、社会的問題を含んでいる。またMRの10-12%はX染色体に座位する遺伝子の異常で惹起されるとされ、その病態はX連鎖性精神発達遅滞(XLMR)として独立した概念で捉えられている。そこで国立精神・神経センターを中心に収集された本邦MR検体を用いて、1001個のBACクローンでX染色体をほぼ間断なくカバーした自作のMCG X-tiling arrayによって潜在的ゲノムコピー数異常を探索し、新規XLMR原因遺伝子の同定を試みた。2010年4月の時点で144家系中10家系(6.9%)においてMR病態形成との関与が示唆されるゲノムコピー数異常(pCNV)を検出し、その結果をまとめてJournal of Human Geneticsに報告した(Honda et al.2011)。現在では198家系において解析が終了し、さらに5家系においてpCNVが検出され、検出率は7.6%(15/198)となった。これらの結果から、新規のXLMR原因遺伝子の同定が期待でき、それらの成果は、MRの病態を解明しMRの適切な療育指針や社会的システムの整備などに役立つと考えられる。また本スクリーニングで、非血縁の2家系で検出された同一の複雑なゲノム再構成を塩基レベルで詳細に解析することにより、ゲノム組換え機構の一つである"FoSTeS"によって当該構造異常が惹起されている可能性を示した。ゲノム再構成切断点をPCRでスクリーニングするシステムを構築して、総計8121人を対象に各民族集団における頻度を調べた結果、白人、黒人では検出されず、日本人、韓国人、中国朝鮮族、モンゴル人で検出されたことから、当該ゲノム再構成がモンゴル圏で発生し日本に伝搬されてきた可能性が示唆され、人類学的にも興味深い知見となっている。
ＧＰＵとＳＳＤを利用したパソコンによる高解像度円盤シミュレーション

本研究の目的は、近い将来に原始惑星系円盤の内縁部が観測可能となることを念頭に、その降着機構としてもっとも有力視されている磁気回転不安定性(MRI)の大局的な飽和状態をシミュレーションで実現し、惑星形成過程との相互作用を解明することであった。そのような大規模計算、かつ様々な素過程を考慮した物理モデルの検討を行うため、とくに、GPUとSSDを組み合わせた計算機によりパソコン単位でそのような規模の計算を実現することをめざしていた。そこで、東京工業大学のGPUスパコンTSUBAMEなどを利用して、GPGPUを利用したMHDシミュレーションコードの開発を進めていた。また研究室にてSSDへのアクセスを高速化するべく、SSDを多数装備し並列にアクセスできるようにしたパソコンを自作し、ディスクアクセス性能を測定したり、配列アクセスを扱えるようなライブラリを作成したりしていた。ところが、GPU上でのMHDシミュレーションコードの開発が思ったように進まず、当初想定のような大規模計算は実現の見込みが立たなくなった。そこで当初より注目していた素過程の一つであり、原始惑星系円盤におけるMRIの大局的な飽和状態を司る重要な素過程である円盤雷に焦点を絞った。原始惑星系円盤においては雷を引き起こしうる複数のモデルが提案されており、そのいずれが正しいかを観測的に区別することは原始惑星系円盤を物理的に理解するうえで極めて重要である。結果として、HCO+, DCO+, N2H+という三種類のイオン種について、雷モデルを考慮に入れた円盤モデルを構築し、輻射輸送計算を行い、それをもとにアタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計(ALMA)で雷モデルを検証可能な分光観測および分光画像観測を提案した。また、原始惑星系円盤での雷現象について総合的に論じ博士論文を著した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、近い将来に原始惑星系円盤の内縁部が観測可能となることを念頭に、その降着機構としてもっとも有力視されている磁気回転不安定性(MRI)の大局的な飽和状態をシミュレーションで実現し、惑星形成過程との相互作用を解明することである。そのために円盤全体を計算領域に入れ、MRIの最大成長波長を分解できる解像度をもち、原始惑星系円盤で働くと思われる効果を取り込んだ諸円盤モデルの3次元磁気流体(MHD)シミュレーションを行うことである。このため代表者はまず、かようなプログラムを自動生成・自動最適化するためのプログラミング言語であるParaisoを開発してきた(文献3)。このプログラミング言語は、シミュレートしたい物理現象を偏微分方程式の陽解法として離散化済みのアルゴリズムの記述を与えれば、対応する最適化済みのマルチコアおよびGPUプログラムを生成してくれる。いっぽうで、MRIと相互作用しうるさまざまな物理素過程を順次研究し、とくにMRIの自己維持と放電現象の相互作用について多数の3次元シミュレーションを行って研究した(文献1)。この文献ではMRIの自己維持に関して従来知られていなかった必要条件を提案した。このようなMRIを始めとする原始惑星系円盤における電磁気的プロセスの相互作用から現れうる雷シグナルについてまとめ、博士論文を執筆した(文献2)。ここでは氷ダストの衝突によって生じる雷現象や前述のMRIの自己維持によって生じる雷現象について、その観測可能性まで含めて論じた。今年度は、すでに所有している小規模GPUクラスタや、共同利用可能なGPU計算機を用いて、すでに開発してあるマルチGPU向けMHDコードに、円盤のグローバル計算に必要な非一様座標や境界条件を実装してゆき、また速度チューニングなどを実現し、大解像度計算の準備を行う予定であった。今年度は、MRIと相互作用しうるさまざまな物理素過程の研究は進んだものの、今年度中に、MRIを分解する解像度で差動回転円盤の大局シミュレーションを実現する予定であったが、これは実現しなかった。

この原因としては、さまざまな相互作用とカップルした磁気流体方程式の離散化はまだ完全に既知とはいいがたく、結果として本研究代表者の能力とプログラム自動生成によっては数値不安定性を排除したコードを作れなかったことにある。そもそも、原始惑星系円盤の歴史を解き明かしたいという本分野の究極の動機に対して、このような陽解法によるアプローチがはたして期間内に十分な貢献ができるのかは疑問となってきた。そこで、今後は、ひとつには私の得意な雷現象を軸に、様々な物理過程とMRIの結合を研究する。また陽解法の大規模シミュレーションに拘らず、関数型プログラミングや自動定理証明が可能にする革新的に拡張されたプログラミング空間のなか、現行入手可能な計算機リソースでいかに原始惑星系円盤の長時間発展を解き明かすことができるのか、より広範囲から解決策を探っていく。原始惑星系円盤の大局的3次元シミュレーションが、現状の世界的に最先端のものでも1000周期程度にとどまっていること、それに対し原始惑星系円盤の寿命は数百万年と目されている。ということは、原始惑星系円盤の全寿命を解き明かすには今の1000倍規模の時間刻みが必要ということになり、これはいかにこの先計算機の並列化が進んでも当分の間は実現しそうにない。このことから、最近私は、偏微分方程式の求解問題を、最小作用形式に書き直し、関数解析に基づいた、時空間最適化問題として解く方法に注目している。これには、従来の非メッシュ解法の開発の指導原理として用いられてきたGノルム最適化を時空間に拡張するアプローチ、分子生物学にて同様に時間の壁を乗り越えるために用いられているGeneralized-Ensenble法の応用、また分散計算が必要なほどの大規模データの最適化問題を部分最適化問題の組に帰着するIncremental Gradient Descent法などのアプローチおよびその組み合わせが考えられる。原始惑星系円盤の降着機構を解き明かすために、GPUの高速演算性能と、SSDの大きな帯域幅をともに活かすために、GPUのビデオメモリをキャッシュとして活用するという、本研究の基本アイデアは変わってはいない。もしそのようなシミュレーションが可能であれば、次に、原始惑星系円盤においてMRIと相互作用しうるさまざまな効果をとりいれたサーベイ研究を行う。GPU-SSD計算機の速度と効率を生かして、中規模の解像度や局所計算などで数百のパラメータを網羅する計算を行う。とくに大解像度計算によって得られる知見が大きいと目される項目を見定め、4,5回の大解像度・大局シミュレーションを行う。また研究成果を世界的に発表し、世界の研究者からフィードバックを受けていく。25年度が最終年度であるため、記入しない。
有機パラジウム錯体によるC-H結合切断を鍵とする新しい触媒的C-C結合生成反応

交付申請書に記した計画に従って、まず、いくつかのパラジウム錯体触媒を系中で調製し、塩基存在下、芳香族ハロゲン化物とフェノール類とのカップリング反応を検討した。その結果、塩基および反応溶媒を適切に選択することにより、フェノールおよびそのパラあるいはメタ置換体が芳香族C-H結合の切断を伴って、臭化アリールと効率よく反応することがわかった。また、過剰の臭化アリールを用いた場合、最大五つの芳香環が連続的に導入され、2-(ビフェニル-2-イル)-6-(1,1':3',1"-テルフェニル-2'-イル)フェノール誘導体が生成することを見いだした。この生成物は、かさ高い酸素配位子や安定ラジカルの前駆体として有用である。なお、4-tert-ブチルフェノールのブロモベンゼンによるペンタフェニル化合物について、X線結晶構造解析で各種スペクトルによる推定構造が正しいことを確認した。ついで、フェノール類にかわる基質として、いくつかの芳香族ケトンを用い、芳香族ハロゲン化物との反応を行ったところ、ベンジルフェニルケトンやアセトフェノンが臭化アリール存在下で、カルボニル基のα位とオルト位の両者にアリール化を受けることがわかった。さらに、臭化アリールとして、1,2-ジブロモベンゼンや2-ブロモベンズアルデヒド用いて芳香族ケトンとの反応を行うと、ベンゾフラン、インダノンおよびナフトール誘導体を合成できることがわかった。これらの反応は、その簡便さから、オリゴフェニル化合物や多環化合物の合成法して有用である。コントロール実験から、いずれの反応も、鍵中間体であるアリールパラジウム種が関与し、フェノール類または芳香族ケトンから生成するアニオン性酸素のこの中間体への配位を経て進行するものと推定された。
近代日本における綿紡績業の発展に関する研究-制度に対する企業の組織と戦略の選択-

本研究は日本において近代企業がいかなる経路で発展していったのかについて,20世紀初頭の綿紡績業を主たる対象として解明した。得られた結果は以下である。(1)株主総会は株主による監視機能を維持し続けた。(2)他の会社機関-取締役と監査役-は主要資金提供者と経営者間に生じる情報の非対称性を緩和させた。(3)中間管理職の活用によって,生産組織の平均費用は低下し,生産性が向上した。本研究計画は,日本において近代企業がいかなる経路で発展していったのかについて,20世紀初頭の綿紡績業を主たる対象として解明することを課題としている。具体的には,1)法制度が企業の意思決定に与えた影響,すなわち,契約理論及び法と経済学,2)企業の意思決定がいかなる過程を経て選択されたのか,すなわち,企業統治,3)成長していく大企業を運営するにあたってどのようなマネジメントが行われていたのか,すなわち,組織の経済学,これらの観点から近代企業の発展メカニズムを解明することが課題である。こうした課題設定の下で,今年度の研究成果は主として2)と3)である。2)については,下記の「研究発表」にも記載しているように,株式会社における企業統治の根幹である株主総会と取締役会の実態に関して明らかにした。具体的には,直接金融への依存が高まるにつれて,株主総会における株主の発言力が高まり,そして取締役が株主の代行者として監視を強めることによって,株主価値を高めることが示された。こうした近代日本の事例は現代日本の企業統治を考える上でも示唆的である。3)については本報告書には記載されていないものの,2010年度に執筆した論文の改訂(中林真幸/石黒真吾編,『企業の経済学』,第6章「複数単位企業の生産組織-20世紀初頭の鐘淵紡績会社の合併-」として所収,近刊)を2011年度に行っており,研究の進展がみられた。具体的には,これまで経済学的には必ずしも明瞭ではなかった「シナジー効果」について,鐘淵紡績会社を事例として,なぜそうした現象が生じるのかを明らかにした。シナジー効果が生じる主たる要因は,合併前に被買収企業の経営実態を徹底調査して資産評価をすること,合併後は被買収企業の工場も含めて企業の全工場の相対評価を可能な限り客観的に行うこと,各工場で蓄積される現場の知識-暗黙知-を全工場に伝播させること,の3点であった。本研究は,日本において近代企業がいかなる経路で発展していったのかについて,20世紀初頭の綿紡績業を主たる対象として解明することを課題とする。具体的には,(1)法制度が企業の意思決定に与えた影響,(2)企業の意思決定がいかなる過程を経て選択されたのか,(3)成長していく大企業を運営するにあたってどのようなマネジメントが行われていたのか,これらの観点から近代企業の発展メカニズムを解明することが課題となる。(1)及び(2)について得られた結果は以下である。20世紀初頭に株式会社制度を活用することで発展した綿紡績業において代表的な企業であった大阪紡績会社を事例として,企業統治の観点から近代日本における「承認」と「監視」の会社機関ー取締役と監査役ーの機能を明らかにした。具体的には,資本構成に応じて,間接金融に依存していた時期は取締役は監視だけではなく得意分野に応じて経営の実行も行っていた。直接金融に依存するようになると,取締役会に監査役も出席させることで株主に対してガラス張りの経営を行う一方で,大株主である取締役は「承認」に専念し,従業員出身の取締役が経営の「実行」を行うという取締役内においても役割の分業が進展していったのである。(3)について得られた結果は以下である。20世紀初頭にの日本最大の紡績会社である鐘淵紡績会社を事例として,中間管理職がいかなる役割を果たしたのかを実証的に明らかにした。鐘紡の中興の祖・武藤山治は中間管理職が以下の役割を果たすように工場間・内部の情報交換を徹底して行う制度設計を行った。(1)現場に蓄積される情報・知識の収集と報告,(2)適切な工場内の資源配分,(3)現場労働者の監視である。そうした役割を持たせた中間管理職の活用によって,各工場の平均費用は低下し,生産性は向上した。さらに,工場の生産性には工場長の存在が大きな影響を与えていることも明らかとなった。「研究実績の概要」で述べたように,本研究計画の課題を大きく3つに区分すれば,その内の2)と3)については論文として研究の成果が既に上がっている。したがって,平成24年度に残る課題は1)のみとなり(既に先行研究の整理は進んでいる),これは本科学研究補助金申請時に提出した研究計画を概ね達成していることから,区分(2)に該当することが適当であると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に残された研究課題は1)法制度が企業の意思決定に与えた影響である。具体的にはまず,判例のデータベースを構築することにある。その構成要素は(1)時期,(2)判決,

(3)主文,(4)被告,(5)原告の5点である。このデータベースを下に法制度が企業統治に与えた影響を明らかにすることが今後の研究の基本方針となる。さらに1)3)を統合させて日本における近代企業の発展像を描き,それをもって博士論文として提出することが本研究計画の今後の推進方策となる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
HLA-4量体法を用いたB型肝炎ウイルス感染初期における細胞性免疫応答の解析

本研究では、B型肝炎ウイルス(HBV)による肝炎発症・感染制御と宿主側免疫応答との関連を解明し、治療法開発・病態解明に役立つ新知見を得るため、HLA tetramer(tetramer)法の構築と応用を目的としてきた。1.HLA tetramerの作成。HLA-A24分子・β2ミクログロブリンを大量発現・精製し、抗原ペプチドと混合して、複合体を生成させる。これをビオチン化し、ストレプトアビジン-蛍光色素化合物を用いて4量体(tetramer)化する。HBVの遺伝子よりHLA-A^*2402によって抗原提示され得る11のエピトープ配列を同定し、そのペプチドを合成して11種類のtetramerを作成することに成功した。2.患者血液中のT細胞の解析。作成したtetramerを用いて実際に患者血液より分離したリンパ球の解析を行った。感染初期例、および、ラミブジン治療中断後のリバウンド患者にて観察を行った。ウイルス量の増加に伴って、どの時期にどのようなCTLが増えてくるのかを検討したところ、ウイルス量が増加して、血中トランスアミナーゼが上昇する直前ないし血中ウイルス量の減少前に、複数のtetramer陽性細胞の頻度がわずかに上昇した。上昇程度はごく軽度であったが、そのようなCTL precursorの増加は、健常者コントロールでは観察されなかった。末梢血中のにtetramer腸性細胞数は一時的に減少し、その後、再び末梢血中に出現したが、その後、大きな増加は認められなかった。チンパンジーの系では、感染初期にウイルス特異的CTLが末梢血から肝臓内に移動する現象が観察されている(Compartmentalization)。同様の現象をヒトで観察している可能性もあるが、肝生検は行えないので直接の検証は困難である。今後、臨床データとの関連など、さらに多くの症例で検討する必要がある。
変形性関節症における老化細胞エクソソームの解明と機械学習を利用した治療薬の探索

本研究は、変形性関節症(OA)の分子機構の理解と新たな治療薬開発のために老化細胞におけるmicroRNA(miRNA)やmiRNAを含む細胞外小胞(エクソソーム)に注目するものである。そこで、「老化細胞から分泌するmiRNAを含むエクソソームが関節恒常性ネットワークの破綻とOA発症に関係する」という仮説のもと、若齢および老齢サンプルなどを用いて老化細胞由来のmiRNAを含むエクソソームとOAの関係を探索する。そして、細胞内在型およびエクソソーム中のmiRNAのOAへの関与を遺伝子改変マウスを用いて明らかにする。
ラテンアメリカ周縁農村へのグローバリゼーションの影響と村落再編に関する研究

アメリカ合衆国シカゴ大学の人類学者、ソル・タックスおよびロバート・レッドフィールドを筆頭とするチームが、1930年代頃、中米グァテマラ山岳地帯に暮らすマヤ系先住民族の村落を調査した。これは、米国現代人類学史上おそらく初めての参与観察法による重点地域研究であった。ここで収集されたデータおよびこれらデータから作り上げられた論理は、その後の開発経済学や新従属論などに多大な影響を及ぼすこととなる。中田はとりわけ、このチームによる中西部アティトラン湖湖畔村落の調査に注目、村での老人からの聞き取りや、国立公文書館での歴史資料の収集、そしてとりわけシカゴ大学スペシャル・コレクションに所蔵されている調査時に交わされた膨大な往復書簡の閲覧などからこの調査をトレースし、この調査がどのように行われ、どのようなプロセスを経て後年に影響を及ぼす諸理論となったのかを研究した。具体的には、現地調査が成立するための必要条件として、彼らが現地エリートを調査媒介者として利用したことに注目した。ちなみに現時点では立証までには至っていないが、この際の媒介者が、後年のグァテマラにおける先住民研究の「ひな形」となり、後年のグァテマラ内戦においては、政府・国軍の反乱鎮圧のマニュアル作成および、左翼ゲリラ側の大義名分の下絵となったと考えられる。以上獲得された知見は、日本語で近々に公刊される(人文書院)とともに、グァテマラ現地でのスペイン語での単著として発表する(AVANCSO:グァテマラ社会科学振興協会)ことになっている。(A)2004年度において研究代表者は、当初の申請計画通り、中米グァテマラ共和国のソロラー県に位置するアティトラン湖湖畔村落サン・ペドロ・ラ・ラグーナ村にて現地調査を展開した。当初の計画にほぼ沿う形で、調査の焦点を次の三点に置いた。1.湖をめぐる「コーヒー精製用水資源」と「観光資源」との間の拮抗関係/2.「非先住民文化」としてのコーヒー栽培と「(トウモロコシ)マヤ文化」を軸にした観光産業の拮抗関係。/3.コーヒー栽培の導入と、村の共有地消滅プロセスとの関係。いずれも十分なデータが収集できたが、現在、大幅な論理展開の再検討を強いられいる。世紀転換期からのコーヒーの価格暴落が昨年度から持ち直したことによって、村人たちのコーヒー栽培の姿勢や「哲学」に、きわめて大きな変化が見られているからである。従って現在、現地の研究者のアドバイスを参照しつつ、理論的枠組みを焼き直すとともに、成果の発表に向けて鋭意執筆中である。(B)一方で、「研究発表」欄に記した諸成果を発表した。これら執筆作業は当初の予定にはなかったが、全国的に流通する雑誌や著作であり、次の理由により、本年度に作業を前倒しした。1.いずれもグァテマラ内戦をテーマにしたもので、これは研究者が現在取り組んでいる学位論文の単著での完成という課題に照らし合わせたとき、学位論文では不十分であった論考であること。2.このテーマをめぐる迅速な成果の発表は我が国におけるラテンアメリカ研究が最も必要としていること。いずれも国立図書館などでの膨大な資料を結果的には掻い摘む程度の水準にとどまっており、この(B)に関する研究実績も、いまだ草稿・試論の域を超えるものではない。しかし、次年度も引き続き作業を敷衍させ、より質の高い論文として学会誌(英語あるいはスペイン語圏)での発表へとつなぐための準備作業としては、十分な意義があったと思われる。本年度における本研究の実績は、別紙に記した掲載予定の小論一本のみではあるものの、これは本研究の採る手法の斬新さゆえ、困難だが入念な下準備が必要であったためである。従来、人類学的な手法による途上国を対象とした事例研究とは、対象社会の固有性に強い焦点を当てつつも、聞き取りを主とした共時代的な分析にとどまり、歴史性に欠くものであった。一方、書かれた資料を重視する歴史学的アプローチでは、本研究のような途上国周縁農村を対象とする際には、大きな困難が生じ、これは緻密な現地聞き取り調査にもとづきながら、近年注目されてきたオーラル・ヒストリーなどの成果に絡めて論じられなければならない。このように、人類学的事例研究に、本研究は歴史学的作業を組み込もうとしたために、資料収集・聞き取りのやり直しなど、再セットアップの一年であった。しかしそれゆえに、きわめて意義深い学的展開の糸口が得られたと確信する。本研究の対象とするグァテマラの先住民村落には、1930年代、米国人類学者による大がかりな地域研究が展開された。これは二十世紀後半のとりわけ米国人類学的調査の原型をつくりだすとともに、後年、合衆国がベトナム戦争や80年代グァテマラ内戦などにおける国家治安維持オペレーションにおける青写真にも影響した。また、この調査からの成果は、学的には今日でも第三世界研究において多く引用されるモラル・エコノミー論争の原型を誕生させることともなった。本研究が本年度取り組んできた作業は、こうした極めて意義深い先進国(合衆国)社会科学の草創にかかわる瞬間を、現地調査の中から見いだそうとするものであり、来年度への豊穣な研究テーマを数多く浮かび上がらせるものであったと位置づけられる。その学的展開の見取り図のようなものが、本年度業績の小論である。

ここで収集されたデータおよびこれらデータから作り上げられた論理は、その後の開発経済学や新従属論などに多大な影響を及ぼすこととなる。中田はとりわけ、このチームによる中西部アティトラン湖湖畔村落の調査に注目、村での老人からの聞き取りや、国立公文書館での歴史資料の収集、そしてとりわけシカゴ大学スペシャル・コレクションに所蔵されている調査時に交わされた膨大な往復書簡の閲覧などからこの調査をトレースし、この調査がどのように行われ、どのようなプロセスを経て後年に影響を及ぼす諸理論となったのかを研究した。具体的には、現地調査が成立するための必要条件として、彼らが現地エリートを調査媒介者として利用したことに注目した。ちなみに現時点では立証までには至っていないが、この際の媒介者が、後年のグァテマラにおける先住民研究の「ひな形」となり、後年のグァテマラ内戦においては、政府・国軍の反乱鎮圧のマニュアル作成および、左翼ゲリラ側の大義名分の下絵となったと考えられる。以上獲得された知見は、日本語で近々に公刊される(人文書院)とともに、グァテマラ現地でのスペイン語での単著として発表する(AVANCSO:グァテマラ社会科学振興協会)ことになっている。
権門都市宇治の歴史的展開を視点とした院政期文学再評価のための基礎的研究

本研究は、権門都市として発展、展開した院政期の宇治に注目し、歴史学・考古学等関連諸学の研究成果を踏まえて、都と宇治の二つの拠点を持つことになった摂関家の周辺で成立した文学作品や、宇治を一つの拠点として育まれた文芸について、再評価を試みたものである。具体的には藤原頼通の時代に焦点を合わせ、『源氏物語』の達成を受けて成立した『狭衣物語』や『とりかへばや』などの中世王朝物語について、当該時代の政治状況や文化事象の反映の様相の解明を試みた。2年目である25年度は,24年度に引き続き、摂関家をはじめとする中世権門の成立と展開についてのこれまでの研究成果に基づく知見を得ると同時に文献資料に基づく裏付けを行うため、資料収集および情報収集に努めた。とりわけ、歴史研究の進展状況を知るため、既発表論文など文献に頼るのみならず、計画書の記載にしたがって、歴史学研究者の助言を得ながら院政期研究の第一線の研究者たちが集う研究会や実地踏査に参加した。物語研究の現状把握については、学会のほか研究会に参加、中世王朝物語を研究する若手研究者たちの研究成果を知ることに努めた。院政期研究においては、12世紀から13世紀にかけての摂関家の動向を衰退と捉えるか、権力構造を変化させつついまだ力を保っているのかが議論されているが、最新の研究状況や成果を知ることができた。得られた知見に基づき、権力維持に必要な経済的基盤の変化を確認するため、摂関家領の拡大を『荘園史料』等を利用して実態の把握を行った。また、権門としての摂関家にとって、宇治や木幡などの地、寺社、津などが持つ意味を探るため、地形・地勢を把握し、宇治が軍事拠点となり得る可能性について検討できる資料や研究成果の収集に努めた。実地踏査においては、木幡浄妙寺跡地をはじめとする藤原氏の墓所群がある地域を実際に歩き、宇治市史等の記載との差異や史料の記載との突き合わせを行った。これらにより立体的なイメージを持つことができた。一方、文学研究とくに物語文学研究においては、いまだ旧来の時代区分に基づく考え方によって研究が進められる傾向が一部にある。院政期の文学が作られた背景としての時代状況や中世的世界の特徴を含む近接諸領域の最新の研究成果の把握の必要性を痛感したところである。得られた知見の一部は「王朝文化の継承者としての平家の人々」(『宮島学』所収、渓水社、H26.3刊、pp.27-49)に盛り込んだ。初年度である24年度は、藤原頼通以後の摂関家が政治的基盤として形成した権門都市宇治の実際の状況が、中世王朝物語をはじめとする院政期以降に成立した文学作品にどのように反映しているかを確認するため、基礎的資料・情報の収集、整理を中心に行った。具体的には、宇治市史に記載される事項を基礎資料として院政期までの出来事を整理し、その根拠となる史料・記事を収集整理することから始めた。また、和歌から宇治という地のイメージ、および摂関家の活動の拠点としての宇治の変遷を探るため、勅撰集をはじめとする歌集の類に収載される和歌から地名の記載状況に着目して整理する作業に着手した。さらに中世王朝物語についても、地名表記に注目して再読し、物語の舞台としてえらばれた「地」の整理に着手した。これらの作業を進める中で、とりわけ中世王朝物語においては、都のみならず宇治周辺、いずれを舞台として物語が展開しているのかについてあまり注目されてこなかったことに気づいた。今後再読作業を進める中で整理する必要がある。以上のような基本事項、情報の整理と並行して、考古学的研究を含む近時の日本史研究の進展状況を踏まえた研究を展開するための基礎資料として、文学研究および周辺、関連領域の研究について、新刊図書を中心に資料の収集に努めた。また、宇治市歴史資料館や京都府総合資料館などに出向き、発掘史料に関わる研究の進展の状況や、既刊の報告書による基本情報の収集に努めた。さらに、公的機関にはほとんど所蔵されていない雑誌掲載の論考についても収集した。情報収集、資料収集に際しては、関連領域の研究者との情報交換を進めた。以上を踏まえ、「『とりかへばや』の吉野ー『源氏物語』松風・薄雲巻との関係(『県立広島大学人間文化学部紀要』8号、2013年2月)に、検討状況の一部を盛り込んだ。宇治という地は古くから交通の要衝として賑わいを見せ、平安京を支える経済的拠点として発展を遂げていた。春日の神を氏神とする藤原氏にとっては、京都と奈良の往復の際の中間点にあたり、なじみのある地であった。その宇治に藤原道長が別荘地を入手して遊興の際の拠点としたころから、その様相が変わっていったと考えられる。木幡に浄妙寺が建立され、行き来が頻繁になると、宇治も信仰の地としての姿を見せるようになり、頼通が平等院を作ると浄土に通じるイメージをもつようになった。その頼通の周辺で、その庇護のもとに展開した文芸活動は頼通的世界とも称されることがあるように、それ以前とは一線を画する展開をみせた。人々の移動に伴って、文芸の世界で継承されてきたイメージが変化してきたのである。そして、その後の摂関家のさらなる進出にともなって、12世紀の宇治は軍事的拠点にもなった。このような変化を背景として、宇治という地あるいは地名が文芸作品に現れるとき、そのイメージやその地で展開する物語が持つ意味にも変化が見られるのではないか。

本研究の問題意識のひとつはそこにあった。『源氏物語』によって「山里」として印象づけられた宇治と現実の宇治のイメージの差はどう捉えられたのか。時代の進行による宇治の変遷が文芸作品にどのように影響を与えたのかあるいは与えなかったのかを意識しつつ考察を深めた。なお、中古文学会平成26年度春季大会で行われたミニシンポジウム(「中古文学会で、中世王朝物語を考える」)において、パネラーとして報告する機会を得たことから、研究成果の一部を報告に盛り込んだ。また、『中古文学』94号に「垣根を越えるためにー中世王朝物語研究の課題ー」としてまとめた。文学研究に歴史研究をはじめとする近接諸学の研究成果を反映させるなど、時代を横断的に見る視点の重要性についての言及である。近年、歴史研究のみならず周辺諸学においてもその動向が注目され、時代の様相が次第に明らかになってきた藤原頼通の時代の状況について、その事績や周辺資料を整理し、文化的側面からの再評価を行うのが本研究の目的であった。諸般の事情から研究期間を1年延長し、最終年度にあたった27年度は、近接諸学の研究成果も含めて資料を収集してきた成果を総合的に検討し、その結果の一部を、以下の2つの論考に反映させた。(1)『狭衣物語』にみる頼通の時代(2)大将たちの「もの思はしさ」ー『源氏物語』を継ぐ時代のつくり物語ー前者は、頼通の執政下の長元4年に起きた伊勢斎宮託宣事件が、全体の構想にかかわって『狭衣物語』の物語世界に取り込まれた可能性があることを指摘した。『後者については、長和4年に、三条帝から道長に申し出のあった頼通への二の宮降嫁の話題が取り込まれた可能性を指摘した。いずれも『狭衣物語』の当代性の強い側面に焦点を当てて論じたものである。ふたつの論考を通して、つくり物語の世界では皇位継承への強い関心がうかがわれること、後継者問題に悩む摂関家の状況が垣間見えることを確認できた。現実世界の状況が物語世界の構築に深いかかわりを持っていることを、これまでの研究とは異なる側面から指摘しえたのは収穫であると考えている。『源氏物語』の達成を見たのち、『源氏物語』からの連続性と、文化世界の庇護者であった頼通執政下の状況を盛り込む当代性が『狭衣物語』にみられることを指摘したことで、50年の長きにわたって摂関家の頂点にあった頼通を中心とする文化世界の性格の一端を明らかにできたと考えている。なお、ふたつの論考については報告書に代わる成果物と位置づけているが、いずれも28年度中に刊行される書籍、雑誌に掲載予定である。本研究は、権門都市として発展、展開した院政期の宇治に注目し、歴史学・考古学等関連諸学の研究成果を踏まえて、都と宇治の二つの拠点を持つことになった摂関家の周辺で成立した文学作品や、宇治を一つの拠点として育まれた文芸について、再評価を試みたものである。具体的には藤原頼通の時代に焦点を合わせ、『源氏物語』の達成を受けて成立した『狭衣物語』や『とりかへばや』などの中世王朝物語について、当該時代の政治状況や文化事象の反映の様相の解明を試みた。平成25・26年度の二年間は学内業務を優先せざるを得ない状況が続いた。特に、26年度については文部科学省の事業(大学教育再生加速プログラム)に採択され、代表者としての業務に忙殺された。関連書籍及び資料の収集に努め、研究会参加等を通じて情報収集と情報交換を継続して行ったが、作業はなかなか進まず、1年間の延長を願い出ることとなった。
脊髄損傷に対する大網移植治療に関する基礎研究

Allenの重り落下変法によるネコ脊髄損傷モデルを用いて大網移植の効果を検討し、次の知見を得た。1)組織学的に見ると対照群、大網移植群とも1週目で空洞の形成が見られた。大網移植群では空洞の大きさは2週目より縮小し始め、その後も縮小が続いた。一方、対照群では2週目でも縮小が見られず3週以降に縮小した。4週目の両群の空洞の大きさを比較すると統計的有意差をもって大網移植群は対照群より小さかった。2)移植群では、1週目からfibrous coat(Gold-smith)が損傷脊髄上に生じ、3週以後漸次肥厚し、4週目では、sinusoidに富む滑らかな硬膜に連続する密なfibrous coatとなり、その下にはクモ膜が生じていた。3)移植群では、3週目にfibrous coatの血管やsinusoidに墨汁粒子が明瞭に認められ、4週目においては髄内の血管にも墨汁粒子が沈着していた。4)体性感覚誘発電位(SEP)の記録では受傷直後は両群ともSEPは記録されなかった。大網移植群は術後3週と4週に受傷前のSEPと同じpatternのSEPが記録された。5)これらの成績は大網移植が挫傷脊髄に対して創傷治癒を促進する効果のあることを示唆した。
幼児期における他者からの評価に対する情動的反応：認知発達と養育環境の影響の検討

本研究では,幼児期における他者からの評価の受け止め方について,認知発達及び養育環境の観点から検討した。2つの研究を通じて,批判的な評価を前向きな意欲の維持や挑戦的取り組みに結びつける力の年齢差・個人差を明らかにすることを目指した。研究1では,年中児・年長児を対象に調査を実施し,批判的評価に対する情動的反応,他者の心的状態の理解,及び目標志向性の年齢差を明らかにした。研究2では,年中児・年長児とその母親を対象に調査を実施し,母親の子どもに対する情動表出のあり方と,子どもの批判的評価に対する反応の個人差について検討し,両者の関連を明らかにした。失敗場面や教師から批判的評価を受ける批判場面での情動的反応には,ポジティブ情動を維持し次は上手くいくと考える「熟達志向型」と,ネガティブ情動を感じネガティブな自己認知を持つ「無力型」があり(Kamins & Dweck, 1999),これらの思考の個人差は幼児期から児童期に現れることが示されてきた。本研究の目的は,幼児期における他者からの批判的評価の受け止め方の年齢差・個人差を,認知発達および養育環境の観点から検討し,批判的な評価を前向きな意欲の維持や挑戦的取り組みに結びつける力の発達的基盤を明らかにすることである。平成24年度は,年中児および年長児を対象に,Heyman, Cain, & Dweck (1992)をもとに作成した「他者からの評価課題」と「心の理論課題」を個別に実施した。さらに高崎(2004)を参考に,インタビュー調査を実施し,幼児の目標志向性を測定した。年中児と年長児の課題における反応を比較することにより,創作活動での小さな失敗を他者から指摘される場面(以下,批判場面)における幼児の情動的反応(情動喚起,自己の作品評価,挑戦性),目標志向性,および他者の心の理解の年齢差について検討した。その結果,年長児の方が年中児よりも,他者の心的状態を理解していること,ラーニングゴール志向を持つこと,小さな失敗を他者から指摘される場面において,失敗した課題に再挑戦したいと判断することが示された。本研究の結果は,他者の心的状態をよく理解する子どもほど教師からの批判に脆弱になることを示した欧米圏の先行研究の知見とは必ずしも一致しないものであり,子ども期の他者からの評価の受け止め方には文化差がある可能性が示唆された。本研究では,幼児期における他者からの批判的評価の受け止め方について,認知発達及び養育環境の観点から検討した。平成25年度は,養育環境が他者からの批判的評価に対する情動的反応に及ぼす影響について検討を行った。年中児と年長児を対象に,Heyman, Cain, & Dweck (1992)をもとに作成した「他者からの評価課題」を個別に実施した。また母親を対象に,発達観,子どもに対する情動表出のあり方に関する質問紙調査を行った。その結果,母親の子どもに対する情動表出のあり方と,子どもの他者(教師)からの批判的評価に対する反応との間に関連が認められた。具体的には,日常的に母親の強いネガティブ情動表出にさらされている子どもは,教師から批判的評価を受けた際に自己評価を高く保つ一方で,再挑戦の意欲が低いことが明らかになった。さらに,母親の発達観と,子どもに対する情動表出のあり方の間にも関連が認められ,子どもの能力は子ども自身の力で変化し得ると考える母親ほど,子どもに対してよりポジティブ情動を表出し,ネガティブ情動を表出しないことが示された。平成23年度に開始した「他者からの評価に対する情動的反応」に関する研究を展開し,他者の心の理解の発達や目標志向性の観点から,失敗や批判的評価や叱責に対する情動的反応の年齢差を明らかにした。研究成果の一部は英文国際誌に投稿中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。他者からの評価に対する情動的反応について,養育環境の観点から検討する。また,「他者からの評価課題」において顕著な「無力型」の反応を示した子ども,並びに担任教師が「気になる子」として挙げた子どもを対象に追加調査を実施し,その発達的様相を明らかにする予定である。
培養腹膜細胞を用いた腹膜機能劣化の研究

腹膜中皮細胞の足場としてのコラーゲン組織に対するグルコース浸漬の影響、さらには薬液性の腹膜繊維症の作成と腹膜機能の変化に関して研究を行ない腹膜硬化症発症機序の解明を試みた。腹膜中皮細胞はコラーゲン組織を足場に単層を構成しているが、腹膜炎による細胞層離脱時には露出したコラーゲン組織が透析液中のグルコースや溶質透過性の亢進により漏出した血漿アルブミンに浸漬することになる。このin vivoにおける状態をin vitro培養系でモデル化するためにI型コラーゲン被覆培養プレートに濃度30mM150mMのグルコースを15週間浸漬した後、腹膜中皮細胞を植種し、そのDNA合成能を評価した。浸漬の有無にかかわらず培地に高濃度のグルコースを含む条件下ではDNA合成能は有意に抑制されたが、低濃度のグルコースを含む条件下では長期浸漬群ではかえって長期浸漬群でDNA合成抑制の影響は軽度になる傾向にあった。一方、アルブミンへの浸漬群においても1週間目における抑制性の作用にくらべ、長期浸漬群ではその影響はみられなかった。腹膜硬化のメカニズムをマクロに捉えるためグルコン酸クロルヘキシジン(DHG)の腹腔内投与による薬液性のモデルを作成し、投与量/方法と溶質透過性の変化、病理組織像の関連性を調べた。投与方法と投与量の組み合わせにより極端に結果が異なることが認められた。0.2%グルコン酸クロルヘキシジンを20ml/kg注入群を1時間貯留と2時間貯留とした場合、前者では11例中8例(2例は麻酔死)が1カ月生存し、内5例に組織学的変化と溶質透過性の亢進をみた。一方、2時間貯留群では5例中2例が炎症性の変化により2週間以内に死亡した。本実験から0.2%CHGを用いる場合は貯留時間を1時間程度に濃度をそれより低くするならば、貯留時間を2時間以上必要なことが認められた。1)今年度前期は後期より予定している培養実験に対し安定して試料を提供できるようにWistar系ラット(Kud-Wistar-SPF:週令34週)を用い各手技(採取・継代・凍結保存)の確立を行った。腹膜中皮細胞の採取は腹壁から採取する方法と大綱から採取する方法を検討し、収率の点、継続して繊維芽細胞を採取する目的には後者を選択した。2)現行の腹膜透析と類似の状況(1.高浸透圧、2.高グルコース濃度、3.低pH)を培養条件に組み入れ,標準的な培養条件下での増殖能との比較を行っている。最終グルコース濃度を30mM、60mM、90mM及びpH5、pH6、pH7.4、pH8とし細胞増殖能をDNA合成能(5-Bromo-2′-Deoxy Uridineの取り込み)を評価している。取り込み量は細胞周期に影響されるため現在その最適化をはかっている。3)次年度以降の実験モデルとして膜孔0.4μの合成膜上にI型コラーゲン及びIII型コラーゲンを被膜した膜に腹膜中皮細胞、血管内皮細胞を培養し、アルブミンの透過速度を測定する実験を始めている。膜透過性の分子マーカーとして用いているアルブミンがDNA合成能を抑制する結果となり現在その原因を検討中である。

腹膜中皮細胞の足場としてのコラーゲン組織に対するグルコース浸漬の影響、さらには薬液性の腹膜繊維症の作成と腹膜機能の変化に関して研究を行ない腹膜硬化症発症機序の解明を試みた。腹膜中皮細胞はコラーゲン組織を足場に単層を構成しているが、腹膜炎による細胞層離脱時には露出したコラーゲン組織が透析液中のグルコースや溶質透過性の亢進により漏出した血漿アルブミンに浸漬することになる。このin vivoにおける状態をin vitro培養系でモデル化するためにI型コラーゲン被覆培養プレートに濃度30mM150mMのグルコースを15週間浸漬した後、腹膜中皮細胞を植種し、そのDNA合成能を評価した。浸漬の有無にかかわらず培地に高濃度のグルコースを含む条件下ではDNA合成能は有意に抑制されたが、低濃度のグルコースを含む条件下では長期浸漬群ではかえって長期浸漬群でDNA合成抑制の影響は軽度になる傾向にあった。一方、アルブミンへの浸漬群においても1週間目における抑制性の作用にくらべ、長期浸漬群ではその影響はみられなかった。腹膜硬化のメカニズムをマクロに捉えるためグルコン酸クロルヘキシジン(CHG)の腹腔内投与による薬液性のモデルを作成し、投与量/方法と溶質透過性の変化、病理組織像の関連性を調べた。投与方法と投与量の組み合わせにより極端に結果が異なることが認められた。0.2%グルコン酸クロルヘキシジンを20ml/kg注入群を1時間貯留と2時間貯留とした場合、前者では11例中8例(2例は麻酔死)が1カ月生存し、内5例に組織学的変化と溶質透過性の亢進をみた。一方、2時間貯留群では5例中2例が炎症性の変化により2週間以内に死亡した。本実験から0.2%CHGを用いる場合は貯留時間を1時間程度に濃度をそれより低くするならば、貯留時間を2時間以上必要なことが認められた。
インドにおける工業化の新展開と地域構造の変容

本研究は,近年進展著しいインド工業化の地域的実態を,北インドを中心に低開発地域と開発地域の2つの大規模工業団地の比較を通じて明らかにしようとするものである。既に平成8年度は,低開発地域の工業団地開発の事例を調査し,平成9年度は,近年成長著しいデリー工業圏,中でもノイダ工業団地について調査を行った。本年度は、5名により補足調査として短期のインド現地調査を行った他は,もっぱらこれまでの研究の総括に当てた。平成8年度,9年度の成果を総合的に検討するため9月に研究集会を実施し,さらにその結果を11月の人文地理学会で口答発表した。なお、これまでの3年間の研究成果を報告書としてまとめ,工業化と地域の変容を通してインドの新たな地域像の提示を試みた。インド現地調査は,デリーとその周辺において前年度の補足調査を行ったほか,近年成長著しい南インドの工業発展の一端を把握するため,バンガロールの工業団地開発とソフトウェア産業の展開について調査を実施した。バンガロールの調査によって明らかとなった点は以下のとおりである。1)バンガロールは公営企業の立地により工業都市として発展してきたが,近年は外国資本を含むソフトウェア産業の集積による発展が著しい。2)この発展には,これまでの工業の集積や研究機関・教育機関の充実が関わっている。3)ソフトウェア産業のための工業団地開発が行われており,シンガポールの協力によりこれまでのインドにない新たなコンセプトの開発が認められる。4)トヨタの工業立地が近郊に決定しており,今後自動車工業の集積によってより総合的な工業地域として発展することが予測される。1996年10月末日より12月初旬までの約1カ月間にわたり,マディヤ・プラデ-シュ州インドール市とその近郊のピ-タンプール工業団地において現地調査を実施した。この工業団地はインドール市から約30KMの地点に新規に開発された大規模総合工業団地であり,「インドのデトロイト」と称されるごとく自動車工業の集積に特徴がある。主たる調査は,ピ-タンプル工業団地における工場の面接聞き取り調査,住宅団地地居住世帯の面積調査,工場従業員の住宅環境アンケート調査,抽出村落チラカーンでの世帯悉皆調査とサンプルサーベイ,その他役所などでの資料収集であったが,それらすべてを予定通り終えることができた。現在はデータのチェックとそのコンピュータ入力をようやく終え、分担者各自の本格的分析に入ったところであるが,現時点までに明らかとなった成果は以下の通りである。1)ピ-タンプル工業団地はこれまで自動車関連工業の集積が注目されたが、近年は大規模な繊維工場や地元資源依存型の大豆製油工場の立地も目立ち,総合的な工業団地に発展してきている。インドールの都市集積とデリー・ボンベイを結ぶ幹線沿いという地の利を生かした内陸低開発地域の工業拠点として特徴づけられる。2)かかる工業団地の形成する労働市場の特徴としては,未熟練層では膨大な労働力のプールのため供給が円滑であること,他方,技術者・管理職については人材難を来していること注目される。3)工業団地とその周辺におけるインフラストラクチャーの整備水準の低さが大きな問題となっている。道路,電力,水のみならず医療,教育,文化などの生活関連施設の整備は未だ不十分であり,このことが技術者・管理職層を中心に労働者のインドール市居住を多くしている要因と考えられる。4)抽出された1近接農村への工業化の影響では,農業カーストは商業的農業の発達のためそれほど大きな影響を受けていないが,従来農業労働に従事してきた下層カーストにおいては工場労働者や建設労働者が増加しており,地域労働市場への包摂の進行とその社会経済的影響が注目される。本研究は,近年進展著しいインド工業化の地域的実態を,低開発地域と開発地域の2つの大規模工業団地の比較を通じて明らかにしようとするものである。本年度は,開発地域の事例として,近年成長著しいデリー工業圏の一翼を担うウッタールプラデ-シュ州のノイダ工業地域で調査を実施した。主な調査は,役所での資料収集のほか,ノイダ工業団地における工場の面接聞き取り調査,住宅団地居住世帯の面積調査,商店の面接調査,抽出村落ライプールでの世帯悉皆調査である。主な調査結果は以下の通りである。1)本工業団地は,デリー市に隣接して開発された大規模工業団地であるため,住宅団地としての機能も大きく,すでにデリー市と実質的に一体化している。新規の工業化は,さらに遠方のグレーターノイダ地区にまで拡大している。2)当地域の工業は,工場間の取引連関が大きいこと,独自技術をもった自立性の高い企業が相当数あることなどに,低開発地域と異なる特徴がみられる。また,首都に近接するため外資系の企業進出も多い。3)急速な人口増加に伴い商業地区が発展するが,計画的なものと自然発生的なものに分かれ,両者は扱う商品や商店の形態のほか,インフラストラクチャーの面でも差異が著しい。4)工業団地内には旧村落が移転されずに残存するが,住民の経済的向上は見られるものの,生活環境面で多くの問題を抱えている。5)近接農村ライプールは大都市近郊の兼業農村としての性格を明瞭に示す。ノイダ地区において工業のみならず公務・商業をはじめとした多様な就業に従事するほか,デリー市への通勤も多い。労働力不足に対応するため,農業の機械化が進んでおり,ビハ-ル州からの出稼ぎ農業労働者の雇用も多数みられる。

本研究は,近年進展著しいインド工業化の地域的実態を,北インドを中心に低開発地域と開発地域の2つの大規模工業団地の比較を通じて明らかにしようとするものである。既に平成8年度は,低開発地域の工業団地開発の事例を調査し,平成9年度は,近年成長著しいデリー工業圏,中でもノイダ工業団地について調査を行った。本年度は、5名により補足調査として短期のインド現地調査を行った他は,もっぱらこれまでの研究の総括に当てた。平成8年度,9年度の成果を総合的に検討するため9月に研究集会を実施し,さらにその結果を11月の人文地理学会で口答発表した。なお、これまでの3年間の研究成果を報告書としてまとめ,工業化と地域の変容を通してインドの新たな地域像の提示を試みた。インド現地調査は,デリーとその周辺において前年度の補足調査を行ったほか,近年成長著しい南インドの工業発展の一端を把握するため,バンガロールの工業団地開発とソフトウェア産業の展開について調査を実施した。バンガロールの調査によって明らかとなった点は以下のとおりである。1)バンガロールは公営企業の立地により工業都市として発展してきたが,近年は外国資本を含むソフトウェア産業の集積による発展が著しい。2)この発展には,これまでの工業の集積や研究機関・教育機関の充実が関わっている。3)ソフトウェア産業のための工業団地開発が行われており,シンガポールの協力によりこれまでのインドにない新たなコンセプトの開発が認められる。4)トヨタの工業立地が近郊に決定しており,今後自動車工業の集積によってより総合的な工業地域として発展することが予測される。
口腔扁平上皮癌におけるHPV-16E6遺伝子による癌幹細胞形質の獲得機構の解明

(1)HPV16E6/E7発現と癌幹細胞形質との関係:HPV16陽性扁平上皮癌細胞の癌幹細胞形質を明らかにするため、HPV16 E6/E7陽性の扁平上皮癌細胞Caskiを用いて検討を行った。その結果、Caski細胞は多くの球状コロニーの形成を示し、球状コロニーを形成した細胞は、蛍光免疫染色にて癌幹細胞マーカーのCD44及びALDH1の高発現を示した。(2)口腔および咽頭含嗽サンプルを用いた口腔内HPV16感染の検討:94人の健常者から得られた、口腔含嗽および咽頭含嗽サンプルを用いて、HPV16 DNAの発現をPCR法にて検索した。その結果、HPV16陽性率は、咽頭含嗽サンプルでは28.7%、口腔含嗽サンプルでは16.0%で、咽頭含嗽サンプルでHPV16陽性率が高いことが明らかとなった(Shigeishi and Sugiyama. J Appl Oral Sci, 2016)。(3)口腔内HPV感染のリスクファクターの検索:健常者のHPVの口腔内感染を調査した疫学研究を収集し、HPV感染のリスクファクターを同定するためメタ解析を行った。その結果、性行動と喫煙が口腔内HPV感染における重要なリスクファクターであることが明らかとなった(Shigeishi and Sugiyama. J Clin Med Res, 2016)。さらに、最新の疫学研究や基礎的研究の結果をもとに,口腔のHPV感染の危険因子や,口腔癌におけるHPV陽性率およびHPV陽性口腔癌の分子生物学的特徴について検討した。その結果、口腔癌では,E6, E7 mRNAの陽性率は数%であり、HPV DNA陽性率と比較しても低いため、HPV関連口腔癌において、E6, E7の安定高発現を介さない悪性形質の獲得機構の存在が示唆された(重石英生、杉山勝、口腔衛生学会雑誌、2017)。(1)HPV16E6/E7発現と癌幹細胞形質との関係:HPV16陽性扁平上皮癌細胞の癌幹細胞形質を明らかにするため、HPV16 E6/E7陽性の扁平上皮癌細胞Caskiを用いて検討を行い、コントロール細胞としてHPV陰性のHTB-31細胞を用いた。また、癌幹細胞形質を検討するため、スフィアアッセイを行った。その結果、Caski細胞は多くの球状コロニーの形成を示したが、HTB-31細胞はコロニーの形成を示さなかった。また、球状コロニーを形成した細胞は、蛍光免疫染色にて癌幹細胞マーカーのCD44及びALDH1の高発現を示した。さらに、Caski細胞のスフィアコロニー形成はE6/E7 siRNAknockdownにより抑制されたことから、コロニー形成にはE6/E7が重要な役割を持つことが示唆された。その結果、HPV16陽性率は、咽頭含嗽サンプルでは28.7%、口腔含嗽サンプルでは16.0%で、咽頭含嗽サンプルでHPV16陽性率が高いことが明らかとなった。このことから、中咽頭では口腔内よりもHPV16感染が生じやすいことが示唆された。また、口腔含嗽サンプルでは、HPV16感染率は女性と比べて男性において有意に高いことが明らかとなった。HPV16陽性扁平上皮癌細胞は癌幹細胞形質を有し、そのコロニー形成にはE6/E7が必要であることが明らかとなった。このことから、HPV16 E6/E7は癌幹細胞形質に関与している可能性が示唆された。さらに、含嗽サンプルを用いた疫学研究から、男性が口腔内でのHPV16感染の危険因子の一つであることが明らかとなった。(1)癌幹細胞形質との関係:HPV16E6/E7陽性の扁平上皮癌細胞Caskiを用いて、スフィアアッセイを行った。その結果、Caski細胞は多くの球状コロニーを形成したが、HPV陰性のHTB-31細胞はコロニーを形成しなかった。また、球状コロニーを形成した細胞は、癌幹細胞マーカーのCD44及びALDH1の高発現を示した。(2)口腔および咽頭含嗽サンプルを用いた口腔内HPV16感染の検討:94人の健常者から得られた口腔含嗽および咽頭含嗽サンプルを用いて、HPV16 DNAの発現をPCR法で検索した結果、HPV16陽性率は、咽頭含嗽サンプルでは28.7%、口腔含嗽サンプルでは16.0%であった。また、口腔含嗽サンプルのHPV16感染率は、女性が男性よりも有意に高かった。さらに、中咽頭サンプルのHPV16コピー数は、口腔サンプルよりも有意に高かった(Shigeishi and Sugiyama. J Appl Oral Sci, 2016)。(3)口腔内HPV感染のリスクファクター:健常者の口腔内