hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「無形イメージ」による文学的想像力の研究:モーリス・ブランショと現代文学論の帰趨

ブランショがいかなる点にマラルメとポーランの詩学ないし言語論の共通性を見出しているのかを突き止めることにより、そこから、イメージの思考に基づいたブランショ自身の詩学を抽出するに至った。本年度は、モーリス・ブランショの著作を通して文学および芸術における根源的なイメージの諸相を探るという目的に沿ってこれまでおこなってきた研究の成果を数本の論文にまとめる(1)とともに、その成果に基づいて多様な領域に視野を広げ、ブランショ研究の立場から研究・発表をおこなう(2)ことで、文学論の射程を領城横断的に広げるに至った。これらは主として以下の研究に要約される。1.本研究の集大成となる発表「イメージの〈イリア〉-サルトル、レヴィナス、ブランショ」および論文≪≪Ilya≫de 1'image-Sartre, Levinas, Blanchot≫では、イメージ論「想像的なものの二つの解釈」(1951)に現れるブランショのイメージ概念を同時代の思想家サルトルおよびレヴィナスのイメージ概念と比較検討することにより、その特徴を浮き上がらせた。従来、ブランショのイメージ概念はサルトルのそれへの対立概念として捉えられることが多かったが、本論では、サルトルへの応答箇所を丹念に読解するとともにレヴィナスの芸術論との関係を考慮に入れることにより、たんなる対立関係には留まらない三者の錯綜した関係を明らかにした。2.(1)ブランショのマラルメ論をめぐる前年度の研究から、文学言語は「一面しか見えないにもかかわらずすべての面が見える」という逆説的な様態で「イメージ」として存在しうることが導き出された。このことを踏まえ、発表「「逆説的なオブジェ」としての文学言語-ブランショにおけるマラルメとジャコメッティ」では、この「イメージ」と、ブランショがジャコメッティの彫刻に見出す「イメージ」とが、見ることを可能性にする距離の現出であるという意味で同一の構造を有していることを明らかにし、文学言語と造形芸術との通底性を示唆するに至った。(2)従来、ブランショとシュルレアリスムとの間にはあまり積極的な関係は見出されてこなかった。しかし、ブランショはたびたびシュルレアリスムに言及しているのみならず、芸術作品や「イメージ」について語る際にはきまって「毀れた物品」へのブルトンの執着を想起させている。論文「言語のアポリアから言語の魔術へ-ブランショとシュルレアリスム」では、「遺骸」をモデルとするプランショの「イメージ」概念に見られるシュルレアリスムとの親近性を検証した。
ミュータンス連鎖球菌の殺菌に対する塩化セチルピリジニウムの有効性の検討

ミュータンス連鎖球菌はう蝕の主な原因菌の一つとして知られており、口腔内のミュータンス連鎖球菌をコントロールすることはう蝕予防の重要な課題である。諸外国の報告では、ミュータンス連鎖球菌をコントロールするための抗菌剤としてクロルヘキシジン(CHX)が多く用いられている。しかし、CHXの粘膜への使用はアナフィラキシーショックなどの副作用の報告もあり、わが国では高濃度のCHXの粘膜への使用は認められていない。我々は、塩化セチルピリジニウム(CPC)のミュータンス連鎖球菌に対する殺菌作用を調べるために、in vitroでの予備実験を平成12年度に行ったところ、CPCはミュータンス連鎖球菌に対する強い殺菌能を示した。平成13年度には、CPCのin vivoにおける殺菌能を調べた。ミュータンス連鎖球菌の保菌者であるボランティアに、機械的歯面清掃後に1%CPC溶液を歯面に塗布した。同時に、1日2回、朝、晩の歯磨き後に0.2%CPC溶液10mlで洗口を行った。その処置を5日間連続して行った。その結果、口腔内の唾液、プラーク中のミュータンス連鎖球菌レベルは著しく低下し、個人差はあるもののほとんど検出されない者もみられた。本研究によって示されたCPCによる口腔内のミュータンス連鎖球菌の殺菌能の効果は、ミュータンス連鎖球菌に対する抗体を用いた受動免疫実験などの前処置としても有用であると考えられる。ミュータンスレンサ球菌は齲蝕の主な原因菌の一つとして知られており、口腔内のミュータンスレンサ球菌をコントロールすることは齲蝕予防の重要な課題である。諸外国の報告では、ミュータンスレンサ球菌をコントロールするための抗菌剤としてクロルヘキシジン(CHX)が多く用いられている。そこで我々は、塩化セチルピリジニウム(CPC)のミュータンスレンサ球菌に対する殺菌作用を調べるために、in vitroの条件下において予備実験を行った。ミュータンスレンサ球菌をBHI液体培地中に嫌気条件下で培養し、蒸留水で段階希釈したCPC溶液を加え1分間静置した後、遠心し上清を捨て沈殿した菌体にPBS溶液を加えmitis-salivarius寒天培地上にて培養し、ミュータンスレンサ球菌のコロニー数を調べた。陽性コントロールとして、CPC溶液の代わりにCHX溶液を用いた。陰性コントロールとしては蒸留水を用いた。その結果、CPCは蒸留水に比べて明らかに強いミュータンスレンサ球菌に対する殺菌能を示した。さらに、陽性コントロールのCHXと比較した場合は、ほぼ同程度の殺菌能を示した。これらの結果から、CPCはミュータンスレンサ球菌の殺菌に有効な抗菌剤であることが示唆された。今後は、in viviの条件下におけるCPCのミュータンスレンサ球菌の殺菌能を調べる予定である。
分権型知識情報化社会における開発哲学の構築

工業化社会から知識情報化社会に転換する中で政権交代や深刻な自然災害・人口縮減などもあり、日本のかたちづくりが混迷している。この混乱収拾には知識情報社会に適した国土形成の在り方を示す新たな開発哲学の構築が必要となる。その理念は人間と自然が共生するために科学技術を活用し、開発規模をヒューマンスケールへ転換し、強者・資本の論理中心から弱者・地域の論理中心の地域政策へ転換することである。また、自立的・分権的小都市が水平的ネットワークで大都市機能を発揮する大都市化分都市化型都市構造と人材を再生産できる脱個人化・新家族化政策が重要となる。工業化社会から知識情報化社会に時代が転換する中で、日本では政権交代や東日本大震災、人口縮減などもあいまって、国のかたちを構築する社会基盤整備の在り方が混迷している。この混乱を収めるには知識情報社会に適した国土形成の在り方を示す新たな開発哲学の樹立が不可欠となる。本研究は以上の視点から分権型知識情報化社会における開発哲学の構築を目指している。開発哲学の構築を目指して平成24年度のおいては、次の調査・研究を行った。すなわち、1国土基盤整備や都市開発に携わる研究者・実務家・政治行政関係者への聞き取り調査と議論、2中国・山西省、九州や豊岡、新居浜・大阪など国内外における新旧国土基盤整備の動向に関する実態調査および開発の在り方に関する現地聴き取り調査、3東日本大震災地域における復旧・復興のあり方について調査研究である。その上で、それらの調査を基に、新たな開発哲学の構築を模索した。人間は自然の一部であり、自然の摂理を十分に認識し、自然と共生するために科学技術を活用する必要がある。また、開発スケールを巨大指向からヒューマンスケールへと転換し、強者の論理・資本の論理中心の政策から弱者の論理・地域の論理中心への転換を図ることが、新しい開発哲学の構築に欠かせぬ理念であると考えている。以上の理念を具体的な都市構造の在り方として考えると、EUの統合にも通じる自立的・分権的な小都市が水平的にネットワークしつつ大都市としての機能を発揮する大都市化分都市化型都市構造の重要性を再認識しつつある。以上の視点から、調査研究をすると同時に、学会や講演会、政策現場において提言を重ねた。また、日本学術会議などの政府機関やマスコミなどを通じて可能な限り研究成果を情報発信すべく努力し、研究成果の一端を社会に還元することができた。本研究は以上の視点から分権型知識情報化社会における開発哲学の構築を目的に研究した。平成25年度は、次の調査・研究および成果報告を行った。すなわち、1国土基盤整備や都市開発に携わる研究者・実務家・政治行政関係者への聞き取り調査と議論、2イタリア南部、瀬戸内沿岸や北陸・新潟、東京大都市圏縁辺部など国内外における新旧国土基盤整備の動向に関する実態調査および開発の在り方に関する現地聴き取り調査、3東日本大震災地域における復旧・復興のあり方について調査研究、4日本都市学会や日本地理学会における新しい開発哲学研究の考え方とその必要性の発表である。かかる研究活動によって、新たな開発哲学の構築を推進した。また、開発スケールを巨大指向からヒューマンスケールへと転換し、強者の論理・資本の論理中心の政策から弱者の論理・地域の論理中心への転換を図ることが、新しい開発哲学の構築に欠かせぬ理念となる。その理念を国のかたちづくりに活かすには、自立的・分権的小都市が水平的ネットワークで大都市機能を発揮する大都市化分都市化型都市構造形成と人材を再生産できる脱個人化・新家族化が重要となることを見出した。以上の研究成果は、日本都市学会では知識情報社会における新しい都市学の成立として提言、日本学術会議や日本地理学会のシンポジウムにおいて新たな国のかたちづくりの提言として情報発信し、研究成果を社会に還元した。工業化社会から知識情報化社会に時代が転換する中で、これまで国のかたちを構築してきた社会基盤整備の在り方が混迷している。この混乱を収めるには知識情報社会に適した国土形成の在り方を示す開発哲学の樹立が不可欠となる。また、東日本大震災の復興や人口縮減社会への対応にも、新たな開発哲学が必要である。新しい開発哲学を構築するため、平成23年度は次の調査・研究を行った。(1)これまで国土基盤整備や都市開発に携わってきた研究者・実務家・政治行政関係者への聞き取り調査と議論、(2)ドバイやポルトガル、北海道や舞鶴など国内外における新旧国土基盤整備の動向に関する実態調査および開発の在り方に関する現地聴き取り調査、

(3)東日本大震災の被災地調査を通して、復旧・復興について新たな開発哲学の視点からの提言である。以上の調査研究から、新しい開発哲学の構築には、開発スケールを巨大指向からヒューマンスケールへと転換し、人間と自然が共生する必要性を改めて認識できた。人間は自然の一部であり、自然の摂理を十分に認識し、自然と共生するために科学技術を活用しなければならない。また、強者の論理・資本の論理中心の従来の政策から、弱者の論理・地域の論理中心への転換が求められる。以上の視点から大震災地域の復興に関しては、平成23年度の成果として次の事項を見いだした。すなわち、(1)完全防災型でなく自然と人間の共生する減災型地域づくり、(2)自然破壊力を軽減する技術開発、(3)自力更生型復興を可能にする自律発展型自立地域の形成、(4)メンタルマップの描きやすいコンパクトな地域づくり、(5)拡大・年輪型市街地形成から積み重ね再開発型市街地形成への転換、(6)パートナーシップ型応援システムの導入と創造力の喚起、(7)高規格交通基盤と横断国土軸の整備が重要である。本研究の申請・採択時は時代の転換・社会構造の変化や自民党政権から民主党政権への転換によって国のかたちづくりは混乱していた。そのため、知識情報社会に適した国土形成の在り方を示す新たな開発哲学の樹立が不可欠であったものの、社会一般におけるかかる認識は低かったといえる。しかし、本研究を始める直前に東日本大震災が発災し、日本は政治的にも社会経済的にも混乱を極め、本研究テーマに関する地域現象が随所に顕在化し、研究材料に事欠かない状況にあるとともに、新たな開発哲学の必要性に対する社会一般の認識も高まり、研究への協力を得やすくなった。とりわけ、昨年末における新たな政権交代による国土強靱化政策への転換によって、調査研究がしやすい環境となっている。たとえば、本研究テーマであるこれまで国のかたちを構築してきた大型公共事業・社会基盤整備の在り方や開発のあり方、震災復興の考え方や領土問題などへの国民的関心も高まった。そのため、「新たな開発哲学の樹立」という概念的な研究テーマにも係わらず、本研究の必要性を比較的短時間で理解していただける様になり、研究協力が得やすくなった。さらに、新しい研究テーマであるにもかかわらず、日常的な教育研究活動とのかなり一体的に行うことが可能となっている。なお、研究費の使用が予定より少なく済んだが、海外調査先の変更と調査協力の賜物である。すなわち、中国での調査を優先したため予定していたイタリアでの調査研究が時間的にできなかったことと、中国調査に本研究費を使用せずに済んだことによる。また、研究協力者も他の外部資金を活用して研究協力をしたため、研究成果を上げつつも経費節減となり、25年度研究資金へ回せることとなった。本研究を始める直前に、東日本大震災が発災し、日本は政治的にも社会経済的にも混乱を極めてた。そのため、本研究が問題とした研究テーマに関する地域現象が随所に顕在化し、研究材料に事欠かない状況にある。
生体情報分子の細胞内局所的ノックダウンプローブの創製

イノシトールリン脂質などの脂質メッセンジャーや一連のキナーゼのそれぞれがどのような細胞機能を制御に関わっているのか,そのような生体情報分子の機能解析を目的として,薬理学的手法や関連遺伝子に対するRNA干渉法(RNAi)が用いられている.既存の研究手法としての薬理学的手法やRNA干渉法は,対象となる脂質メッセンジャーの産生酵素やキナーゼを細胞内全体で機能阻害(global knockdown)することになる.従って,細胞内の様々な場所で生成(もしくは活性化)する生体情報分子の機能を,それら既存法に基づいて探索することは極めて困難である.本研究においては,細胞内の任意の特定局所においてのみ生体情報分子(本申請研究では脂質メッセンジャーであるPI(3,4,5)P3とキナーゼのAkt)の生成もしくは活性を特異的に抑制(spatial knockdown)する新しい分子プローブ"局所的ノックダウンプローブ"を設計・開発し,これを用いて当該生体情報分子による細胞機能の空間制御に迫る.平成22年度においては,平成21年度までに作製し基礎的な評価を行ったPI(3,4,5)P3の局所的ノックダウンプローブを用いて,細胞増殖,細胞死(アポトーシス),細胞接着などの細胞機能が,細胞膜や小胞体膜,ミトコンドリア膜に生成したPI(3,4,5)P3によって如何にして制御されているのか明らかにした.さらに,タンパク質リン酸化酵素のAktについても局所的ノックダウンプローブを開発し,培養細胞での基礎的評価を終えた.イノシトールリン脂質などの脂質メッセンジャーや一連のキナーゼのそれぞれがどのような細胞機能を制御に関わっているのか,そのような生体情報分子の機能解析を目的として,薬理学的手法や関連遺伝子に対するRNA干渉法(RNAi)が用いられている.既存の研究手法としての薬理学的手法やRNA干渉法は,対象となる脂質メッセンジャーの産生酵素やキナーゼを細胞内全体で機能阻害(global knockdown)することになる.従って,細胞内の様々な場所で生成(もしくは活性化)する生体情報分子の機能を,それら既存法に基づいて探索することは極めて困難である.従って,蛍光プローブの開発に基づく分子イメージングによって初めて知り得た脂質メッセンジャーやキナーゼによるタンパク質リン酸化の時空間動態について,それが細胞機能制御においてどのような意味を持っているのかを探索しようにも,上述のような既存法ではこれが叶わず,結果として,細胞機能を探索する既存法の限界を感じざるを得ない.従って本研究においては,細胞内の任意の特定局所においてのみ生体情報分子(本申請研究では脂質メッセンジャーであるPI(3,4,5)P3とキナーゼのAkt)の生成もしくは活性を特異的に抑制(spatial knockdown)する新しい分子プローブ"局所的ノックダウンプローブ"を設計・開発し,これを用いて当該生体情報分子による細胞機能の空間制御に迫る.研究初年度である平成21年度においては,特に,生体脂質であるボスファチジルイノシトール3,4,5-三リン酸(PI(3,4,5)P3)について,この生体脂質の細胞内動態がどのような細胞機能や個体レベルでの生理作用を制御しているのかを明らかにすべく,当該生体脂質の細胞内"局所的ノックダウンプローブ"を設計し,これをコードするcDNAを遺伝子工学的手法に基づいて作製した.作製したPI(3,4,5)P3の局所的ノックダウンプローブのcDNAを培養細胞に発現させ,当該プローブの機能阻害能について培養細胞レベルでの基礎的評価を終えつつある.イノシトールリン脂質などの脂質メッセンジャーや一連のキナーゼのそれぞれがどのような細胞機能を制御に関わっているのか,そのような生体情報分子の機能解析を目的として,薬理学的手法や関連遺伝子に対するRNA干渉法(RNAi)が用いられている.既存の研究手法としての薬理学的手法やRNA干渉法は,対象となる脂質メッセンジャーの産生酵素やキナーゼを細胞内全体で機能阻害(global knockdown)することになる.従って,細胞内の様々な場所で生成(もしくは活性化)する生体情報分子の機能を,それら既存法に基づいて探索することは極めて困難である.本研究においては,細胞内の任意の特定局所においてのみ生体情報分子(本申請研究では脂質メッセンジャーであるPI(3,4,5)P3とキナーゼのAkt)の生成もしくは活性を特異的に抑制(spatial knockdown)する新しい分子プローブ"局所的ノックダウンプローブ"を設計・開発し,これを用いて当該生体情報分子による細胞機能の空間制御に迫る.平成22年度においては,平成21年度までに作製し基礎的な評価を行ったPI(3,4,5)P3の局所的ノックダウンプローブを用いて,細胞増殖,細胞死(アポトーシス),細胞接着などの細胞機能が,細胞膜や小胞体膜,ミトコンドリア膜に生成したPI(3,4,5)P3によって如何にして制御されているのか明らかにした.さらに,タンパク質リン酸化酵素のAktについても局所的ノックダウンプローブを開発し,培養細胞での基礎的評価を終えた.
わい小銀河の化学進化史の研究

すばる望遠鏡やヨーロッパ南天文台(ESO)の8m望遠鏡などを用いて、わい小銀河に属する赤色巨星の高分散分光観測を行い、これらの恒星の化学組成を精密に決定した。その結果をわれわれの銀河にある古い時代に形成された金属欠乏星と比較することにより、100億年以上昔に起きたわれわれの銀河の形成過程でわい小銀河の果たした役割について、いくつかの重要な知見を得ることができた。太古の時代(今から100数十億年前)における銀河系形成の歴史を、われわれの銀河系の外に散在する独立したわい小銀河と比較しながら解き明かす試みである。これら小規模かつ孤立した系は、独自の進化を遂げてきたと推測されているが、詳細な過程は不明である。本研究は高分散分光観測によって、それらのわい小銀河の個々の恒星の化学組成を求め、われわれの銀河の恒星のそれと比較するという手段で、銀河の初期進化の過程を明らかにすることを目的としている。2004年と2005年にすばる望遠鏡の高分散分光器(HDS)を用いて得たこぐま座わい小銀河(UMi)の赤色巨星合計10個の詳細な分光解析を行った。結果として、この銀河の金属量[Fe/H]は-1.5から-3.0の間に分布し、α元素と呼ばれる軽い金属元素の鉄に対する相対組成[α/Fe]は銀河系のハローの星に比べて系統的に低いこと、バリウムなど中性子捕獲過程に起源がある重元素組成に異常を示す星があることなどを見出した。また、UMiの星であるCOS82のスペクトルに重元素トリウム(Th)の吸収線が見られることを発見し、この線の詳細な解析を行った論文を発表した。それらの結果を基に、日本天文学会2007年秋期年会(企画セッション:第一世代天体の形成)において講演を行った。さらに詳細な解析を現在続行中である。これとは別に、散開星団すばるに属するB型輝線星28Tau(プレオネ)が35年ぶりに新しい円盤を形成し、同時に古い円盤は消滅する過程にあったことを2005年から2007年にかけて観測し、論文を発表した。本研究課題の主題である、ろくぶんぎ座わい小銀河の赤色巨星6個のすばる望遠鏡による高分散スペクトルの詳細な解析を行った。観測候補天体は、ヨーロッパのグループが中分散分光観測から、鉄の組成が非常に小さい([Fe/H]<-25)と見積もった星の中から選んだ。結果として、1)これら6個の星の金属量は、-3.1<[Fe/H]<-2.5の間にあること、2)Mg/Feなどのアルファ元素/鉄族元素の組成比については、1天体を除いて銀河系ハローの星に見られる典型的な値より有意に低いこと、そして、3)中性子捕獲元素Baの組成比Ba/Feについては銀河系ハローの星と同様に大きな分散を示すこと、などが明らかとなった。これらの結果から、わい小銀河の中では比較的小規模なろくぶんぎ座わい小銀河も、独自の進化を遂げることによって我々の銀河ハローの星とは異なる金属組成の特徴を持つようになったと解釈できる。この結果の論文は審査を通り、現在印刷中である。以上のほか、大阪教育大学で行ってきたブレーザー天体OJ287の2007年秋の測光観測から、この天体が超巨大ブラックホールの連星系であることが立証され、論文がNature誌に掲載されたことも重要な成果であった。本研究の主題である、ろくぶんぎ座わい小銀河(Sextans Dwarf Galaxy)の6個の金属欠乏星についてすばる望遠鏡による高分散分光観測の研究が完成し、論文が出版された(Aoki et al. 2009, AA, 502, 609)。主な結論は、1)この銀河には極端な金属欠乏の星([Fe/H]<-3.0)が存在しないことが確認された、2)6個の星のうち1個は我々の銀河系ハローにある星と同様にマグネシウム(Mg)の過剰を示すが、残り5個についてはMg/Fe組成比が太陽とほぼ同じであることが分かった、3)6個の内4個の星ではバリウム(Ba)が不足しているが、残り2個では過剰である。2番目の結論は、金属欠乏星の中でMg/Fe組成比が低い天体が存在することの始めての確認である。また、カルシウム(Ca)およびチタン(Ti)の過剰組成を示す証拠は見つからなかった。これらの特徴を基に、わい小銀河の形成史について論じた。ろくぶんぎ座わい小銀河の星の中で特異な組成を持つことが明かとなったS15-19という天体を、2010年2月にすばる望遠鏡によって追加観測を行い、青波長域のデータを得ることができたので現在鋭意解析中である。

これとは別に、同じくすばる望遠鏡を用いて、特異な新星V1280 Sco(Nova Sco 2007 No.1)の高分散分光観測を行い、NaID線に青方に変移した多数の鋭い吸収線を見出し、これらは過去の爆発で放出されて膨張しつつある低温のガスに起因するものであることを発見した。ろくぶんぎ座わい小銀河の金属欠乏星S15-19の詳細な分光解析を行い、この星ではバリウム(Ba)が太陽の組成に比べて異常なほど(約10倍)過剰であること、炭素(C)も10倍ほど過剰であること、ストロンチウム(Sr)は30分の1ほどと不足していることなどを発見した。一方、重い中性子捕獲元素であるユーロピウム(Eu)の組成には異常は認められなかった。この星には視線速度の変化が見られることから、連星系をなしていると考えられ、観測された組成の異常は相手の星から炭素やBaに富んだ物質が流入した結果として起きているのではないかとの仮説を提案した。ヨーロッパ南天文台(ESO)の8メートル望遠鏡に取り付けた多天体分光器(GIRAFFE)を用いて、南天のFornaxわい小銀河中心部にある赤色巨星81個の高分散分光データを得た。解析の結果、このわい小銀河の恒星はわれわれの銀河に属する金属欠乏度が同程度の星の平均と比べて、α元素、ナトリウム(Na)、ニッケル(Ni)の組成が系統的に低いことを見出した。バリウム(Ba)とイットリウム(Y)の組成比が太陽に比べて大きいという結果が得られたが、このことからsプロセス(遅い中性子捕獲過程)による元素の合成において、低金属量のポストAGB星からの星風の果たす役割が特に大きいことが強く示唆される。また、このわい小銀河においてはユーロピウム(Eu)め生成においてsプロセスの寄与が大きいことも明らかとなった。
多能性幹細胞から生殖細胞への直接変換をもたらす分子機構

ES細胞と始原生殖細胞は似て非なる細胞である。どちらも多能性関連分子を発現しているが、分化多能性や配偶子を生み出す能力についてはどちらか一方の細胞しか有していない。研究代表者はこれまでに、機能阻害するとES細胞が生殖細胞のような状態へと変換する遺伝子群をRNAiスクリーニングによって検索し、転写因子Maxがそのような遺伝子である可能性を見いだした。そこで本研究では、ES細胞および初期胚の多能性幹細胞が生殖細胞へと直接変換できることを示し、Maxがその中心的な役割を担っていることを明らかにする事を目的として、次の二点に関して解析を進めた。1.初期胚の多能性幹細胞におけるMaxの機能解析マウスES細胞は初期胚の多能性幹細胞、とくに内部細胞塊の性質を保っていることが期待される。そこから類推されるMaxの初期胚における機能は内部細胞塊が生殖細胞のような状態をとってしまうことを防ぐというものである。本研究ではこの仮説を検証するためにマウス初期胚においてMaxの機能を抑圧することによってもたらされる表現型を解析した。その結果、いくつかの生殖細胞マーカーの発現上昇傾向が確認されたが、実験ごとのばらつきが大きく、はっきりした結論は出せなかった。2. ES細胞から生殖細胞への直接変換研究代表者はこれまでにMax knockdownによりVasa陽性となったES細胞が生殖細胞として機能できるかどうかを検証してきたが、成功していなかった。生殖細胞への変換が不十分だと考え、さらなる工夫を加えることによりES細胞を完全に機能する生殖細胞へと直接変換することを目指し、ES細胞が生殖細胞へと直接変化できるポテンシャルを実際に持っていることを示すことにした。本研究では培養系の検討によりMax KD Vasa陽性細胞を成熟させる実験を行い、in vitroである程度減数分裂を進行させることに成功した。これまでに得てきた知見をもとにして、本研究では、ES細胞および初期胚の多能性幹細胞が生殖細胞へと直接変換できることを示し、Maxがその中心的な役割を担っていることを明らかにするのを目的としている。本年度は、次の二点に関して解析を進めた。この仮説を検証するためにマウス初期胚においてMaxの機能を抑圧することによってもたらされる表現型を解析した。生殖細胞への変換が不十分だと考え、さらなる工夫を加えることによりES細胞を完全に機能する生殖細胞へと直接変換することを目指し、ES細胞が生殖細胞へと直接変化できるポテンシャルを実際に持っていることを示す。本年度は培養系の検討によりMax KD Vasa陽性ES細胞を成熟させる実験を行い、in vitroである程度減数分裂を進行させることに成功した。1.「初期胚の多能性幹細胞におけるMaxの機能解析」に関しては、Maxを機能阻害した胚でいくつかの生殖細胞マーカーの発現上昇傾向がみられた。現時点では実験ごとのばらつきが大きいためはっきりした結論は出せていないが、予想していた現象が確認できる可能性が得られている。

2.「ES細胞から生殖細胞への直接変換」に関しては、当初予定していた生殖隆起との再構成培養系では、再構成した細胞塊をマウスへ移植しても配偶子形成への寄与は確認することができなかったが、Max knockdownを行ったES細胞で培養系を工夫することにより、再構成系を用いないin vitro培養系で減数分裂を誘導できる可能性を見いだした。1.「初期胚の多能性幹細胞におけるMaxの機能解析」に関しては、実験ごとのばらつきが大きいことが問題であるので、微量の細胞から遺伝子発現を解析する系を利用して、胚ごとの遺伝子発現解析を行うことにより、より安定した解析を行いたい。2.「ES細胞から生殖細胞への直接変換」に関しては、再構成培養系では芳しい結果が得られなかった一方、in vitro培養系で減数分裂を誘導できる可能性が出てきたので、さらに培養条件を工夫して研究を推進させていきたい。
有吉義弥家資料からみた第二次世界大戦後の日本海運

本研究は、日本最大の海運会社・日本郵船株式会社の幹部であった有吉義弥の残した資料を通して、19501970年代の日本海運の動向を具体的に明らかにするものである。同資料は、有吉がつけていた日記をはじめ、スクラップブック、随筆や講演の原稿など約1000点にのぼり、195070年代の国際海運と日本海運の双方を見渡すことのできる貴重な一次資料である。現在横浜開港資料館が保管しているが、未公開の状態である。本研究では、同資料の資料整理を行い、研究者や一般市民が利用できるような目録・データベースを整備する。加えて有吉の日記を中心に資料の解読を進め、戦後日本の海運界の急成長の要因を具体的に解明する。
黒潮および黒潮続流上の熱放出に対する大気循環変動特性の解明

今年度は1.黒潮続流域における海面熱フラックスの時空間変動に着目したGPSゾンデ観測データ,船舶観測データおよび衛星観測データの解析2.みらいMRO7-01観測航海時の領域大気モデルによる数値実験とその出力データの解析を行った。1.に関しては,2007年2-3月に行われた北太平洋における観測船「みらい」のデータ(GPSゾンデ観測データおよび海洋気象観測データ)を用いて,KEOブイとJKEOブイ問の海面熱フラックス変動について調べた。その結果,黒潮続流域における海面熱フラックスの時間変動は寒気移流の影響を強く受けるものの,空間変動に関しては海面水温の空間構造を強く反映したものであることが分かった。2.に関しては領域大気モデルに黒潮および黒潮続流に伴う水温変化を反映した高解像度の海面水温分布を与えた実験(Control実験)と,ガウシアンフィルターによって平滑化した海面水温分布を与えた実験(Smoothed実験)を2007年2-3月の約1ヶ月間を対象にして行った。その結果,黒潮続流域の海面熱フラックス変動は「みらい」航海時の特徴を概ね再現しており,海面熱フラックスの空間構造は海面水温フロントの暖水側で極大となった。また,Smoothed実験ではControl実験よりも海面熱フラックスの極大域がよりbroadになってしまうことから,海面熱フラックスの空間構造は海面水温分布に強く影響を受けることを示唆している。黒潮とその続流上の熱放出に対する大気循環の変動特性を明らかにするために、今年度は1.対流圏全層のGPSゾンデ観測データ,船舶観測データおよび衛星観測データの解析2.領域大気モデルを用いた海面水温強制に対する大気の応答実験を行った。1.に関しては、GPSゾンデ観測データおよび船舶観測データを補足的に用いて、主として衛星観測データの解析を行った。これまでの研究によって指摘されてきた黒潮続流の大気に与える影響は、高度約1.5km以下の大気境界層内にとどまるものであったのに対し、冬季における対流圏全層の気温分布を調べた本研究の解析では、黒潮続流および亜寒帯前線に伴う海面水温分布の影響が対流圏の中層にまで及んでいることを示した。この結果はそれらの前線帯の海面水温分布が大気の傾圧性を強化し、温帯低気圧の発達に影響を及ぼすことを示唆している。2.に関しては領域大気モデルに黒潮に伴う水温変化を反映した高解像度の海面水温分布を与えた実験(Control実験)と、ガウシアンフィルターによって平滑化した海面水温分布を与えた実験(Smoothed実験)を2003年8月の1ヶ月間を対象にして行った。解析では両者の計算結果の差をとることによって、黒潮および黒潮続流が大気循環に与える影響について考察した。その結果、黒潮および黒潮続流域の空間方向の暖水偏差はその場所での上向き潜熱フラックスの増加に寄与し、そこでより多くの水蒸気が大気側に供給されていることが分かった。また、陸上における降水量の差をみると、九州、四国、紀伊半島の南岸で積算降水量が増加する傾向があり、黒潮上における大気への水蒸気供給が重要な役割を果たしていることが分かった。
交互供給コドーピング法による高濃度P型窒化物半導体薄膜結晶の製作とその応用

波長250nm-350nm帯の紫外高輝度発光ダイオード(LED)、半導体レーザ(LD)は、半導体白色光源、高密度光ディスク、殺菌等の医療、化学工業、公害物質の高速分解処理等、さまざまな分野での応用が大変期待されている。InGaN(窒化インジウムガリウム)を用いた、波長400nm帯の可視域LED・LDはすでに開発され、市販もされている。一方、波長250-350nmの高輝度LED・LDは、ワイドバンドギャップp型窒化物半導体実現の困難などのため、未だ実現していない。本研究では、高濃度p型半導体を得るため、交互供給コドーピング法を確立しその優位性を実証する。本方法をワイドバンドギャップAlGaN(窒化アルミニウムガリウム)系に適応し高濃度p型AlGaNの実現を試み、それを用いて深紫外LED・LDを実現することが本研究の目的である。本研究では、まずGaNを用いて交互供給コドーピングの効果を実証した。GaNにSiとMgの交互供給コドーピングを行う事により、高いホール濃度を得た。さらに、交互供給ドーピング法を高Al組成AlGaNに適用した。高Al組成AlGaNに交互供給法を持いてMgドーピングを行ったところ、これまでp型化が不可能であった高濃度Al組成46-53%においてホール伝導を確認した。また、SiとMgの交互供給コドーピングを行う事により高Al組成AlGaNにおいて高濃度ホール濃度を確認した。このようにして得られた高Al組成p型AlGaNを用いて波長308-312nmの深紫外LEDを作製し、電流注入によりシングルピーク発光を観測し、サブミリワットの紫外出力を得た。高伝導度のp型GaNおよびAlGaNを得る成長方法を開発することを目的として、MOCVD法を用いて原料のTMGとNH_3、およびドーピング用材料の(Cp)_2MgとTESiをパルス供給する方法によってGaNの成長を行った。本年度は2種類のパルス供給法を用いてMgおよびSiのドーピングを行った。1)サファイア基板に成長させたAlGaNバッファー上に、1000°Cの成長温度でNH3を連続供給し、TMGを2秒間供給し2秒間パージする方法によってGaNを成長させ、TMG供給時に(Cp)_2Mgを供給してMgのドーピングを行った。(Cp)_2Mg供給量の最適条件下で成長したGaNのhole濃度は7x10^<18>/cm^2であり、通常の連続供給法で成長したGaNのHole濃度2x10^<18>/cm^2に比較して高いhole濃度が得られた。hole濃度の温度依存性からMgの活性化エネルギーを求めた結果、パルス供給の場合の活性化エネルギーは連続供給の場合と比較して約2/3に減少する結果が得られた。2)サファイア基板のAlN低温バッファー上に、TMGとNH3とを1秒間づつ1秒間のパージ時間を置いて交互に供給してGaNを成長させた。TMGと同期して(Cp)_2Mgを供給し、TMGのパージ時間にTESiを供給する成長方法によってMgとSiの同時ドーピングを行った。GaNの伝導性はTMG供給量に依存し、TMG供給量の少ない場合は絶縁性を示し、TMG供給量の多い場合には低抵抗のn型伝導を示す。TMG供給量が8μmol/minの場合にP型GaNが得られ、2x10^<19>/cm^2の高いhole濃度が得られた。今後は、ドーピングシーケンスとキャリアの活性化率および移動度の実験値を理論とつきあわせて、その活性化のメカニズムを明らかにする。高伝導度のp型AlGaN結晶を成長することを目的として、新しいドーピング方法の開発を行った。

不純物原料の供給時間を制御して特定の原子層に不純物を導入し、不純物対などの形成によるアクセプター準位の低減化を試みた。MOVCD装置を用いてTMGおよびTMAの原料とNH_3とを交互に供給する方法を用いて高品質なノンドープAl_<0.6>Ga_<0.4>Nが得られた。AlGaN表面からのN脱離を抑える程度の少量のNH_3雰囲気においては、結晶欠陥を防ぐと同時にGaおよびAl原子のマイグレーションが促進されることによって良好な結晶が得られると考えられる。p型AlGaNを成長する場合は、TMGと同時にCp_2Mgを供給してMgをドープし、4x10^<18>cm^<-3>の高い正孔密度を持つp型Al_<0.45>Ga_<0.55>Nが得られた。正孔密度の温度依存性からアクセプターの活性化エネルギーは75meVと求まり、連続供給で成長したAlGaNのMgの活性化エネルギーの約5分の1に低減化された。更に、AlGaNのドーピングにおいて、Cp_2Mgの供給直後にTESiの供給を行い、Mg-Siのコドープを行った結果、Siのドープ量を最適化することによって正孔密度は約1.5倍に増加し、活性化エネルギーも50meVに低減化された。さらに、高濃度ドーピングの機構解明のためにMBE装置を改良し、表面反応過程をその場観察可能なシステムを構築した。また、第一原理計算に基づいて、AlNの同時ドーピング法による価電子制御法の最適化の研究を行い、Mg-Si-Mg,によるアクセプター・ドナー不純物複合体を形成することによりアクセプター準位を一桁近く浅くできることを示した。本研究では、ワイドバンドギャップ材料の高濃度p型化を実現するために、交互供給コドーピング法の確立とその優位性ならびに限界を、III族窒化物半導体を用いて実証することを目的とする。本方法によるコドーピングの形成機構を明らかにし、それを基にコドーピングに適した結晶成長炉を開発する。その結果を用いて本方法をワイドバンドギャップAlGaN系半導体に適用し、ワイドバンドギャップ高濃度P型AlGaNの実現を試みる。また、Alの含有量がどこまで多くできるか実証し、それを用いて深紫外発光素子の実現を試みることを目標とする。平成15年度では、交互ガス供給法をMOCVD(有機金属気成長法)に適用し、ワイドバンドギャップAlGaN材料のP型化の実現を試みた。まず、アンモニアとGa,Mg,Siの材料ガスの交互供給を行うことにより、p-GaNを形成した。その結果、通常の連続ガスフローを用いた場合よりも高いホール濃度を実現した。MgとSiのコドープをGaNに行うことによりさらに高いホール濃度を実現し、交互ガス供給法、コドープが高いホール濃度を得るために有効であることを明らかにした。さらに、交互供給を用いることにより、Al組成が50%以上のワイドバンドギャップAlGaNにおいて、通常の成長よりも高品質な結晶成長が可能であることを明らかにした。この方法をもちいて高Al組成p型AlGaNを形成した結果、Al組成53%においてAlGaN結晶のp型化を初めて実現した。高Al組成p型AlGaNを用いて、InAlGaN深紫外LEDを作製し、308nmのシングルピーク発光を実現し、サブミリワット出力を得た。
マウス骨芽様細胞MC3T3-E1および歯髄アルカリ性ホスファターゼ分子種について

グリシン緩衝液を用いた非還元型ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)後のゲル内アルカリ性ホスファターゼ(ALP)活性を高感度に検出するため、グリシン緩衝液の影響を活性染色で調べた。グリシンを用いた電気泳動を行うと、ゲル内ALP活性は、ホウ酸を用いた場合の半分に減少した。しかし、グリシンにZn^<2+>を事前添加すると、電気泳動後の酵素活性は亜鉛の濃度に依存して増加し、0.1mMで最大となり、ホウ酸緩衝液を用いた場合と同等かそれ以上になった。マウス骨芽細胞様細胞株(MC3T3-E1)およびラット歯髄組織から抽出したALPを0.1%Nonidet P-40を用いたnative-PAGEあるいはラウリル硫酸ナトリウムを用いた非還元のSDS-PAGEにかけると、酵素はnative-PAGEのゲル中ではALP-N1とALP-N2に、SDS-PAGEのゲル中では130kと155kの2つに分かれた。ALP-N1とN2は、二次元電気泳動上で130と155kにそれぞれ一致した。粗抽出ALPを単に37°Cで加温すると、ALP-N1(130k)はALP-N2(155k)に変化した。このALPの変化はALP結合性蛋白質によるのではなく、ALPの抽出分画中のグリコシルホスファチジルイノシトール特異的ホスホリパーゼD(GPI-PLD)によって特異的に生じることが明らかになった。ALPの精製は、n-ブタノールで抽出後、DEAE-Sepharose CL-6B、Concanavalin A-Sepharose、Sephacryl S-300HRおよびL-Histidyldiazobenzylphosphonic Acid Agaroseを用いて行った。精製したALP-N1はN2と同一の等電点(4.3)と、ALP-N2抗体に対し同程度の結合親和性を有していた。これに対して、脂肪酸(C_<14>-C_<18>)はALP-N1中にのみガスクロマトグラフィで検出され、ALP-N2には脂肪酸は認められなかった。ALP-N1に結合したSDS量は、脂肪酸のないALP-N2に比べて有意に多かった。これらの結果は、SDS-PAGEの泳動ゲル中をALP-N1(130k)がALP-N2(155k)より速く移動することを示唆している。本研究結果から、MC3T3-E1およびラット歯髄組織のALPは分子量77kのホモダイマーであり、ALPを抽出する時、GPI-PLDにより脂肪酸を有するものと消失したものの2種類の酵素分子が生じることを明らかにした。ラット切歯より歯髄組織を摘出後,アルカリ性ホスファターゼ(ALP)をn-

ブタノールで抽出し,各種クロマトグラフィーを用いて精製した。精製された酵素は,最終的にポリアクリルアミドゲル電気泳動により解析し,以下の結論を得た。1.歯髄組織からn-ブタノールによりALPを抽出すると,酵素の比活性は15U/mgであり,界面活性剤で抽出した酵素の比活性性に比べて3倍高かった。3.歯髄組織のALPは4%SDSで室温2時間反応させても活性は80%以上保持されていた。このことからALPを0.1%SDS非還元条件下で電気泳動後,活性染色し,その分子量をSDS-PAGE上で推定することが可能になった。4.精製したALPを非還元条件下のSDS-PAGEで解析すると,酵素の活性染色像および蛋白質染色像から,酵素の分子量は155kであることが分かった。また還元条件下のSDS-PAGEでは分子量77kのみの蛋白質バンドが認められた。これらの結果からラット歯髄組織のALPは分子量77kの同一単量体から成る二量体であることが明らかになった。一方,本法により精製したブタ歯髄組織,ラット骨髄組織,ラット腎臓およびMC3T3-E1細胞のALPの分子量は,それぞれ185k,155k,158kおよび157kであった。5.ラット歯髄組織n-ブタノール抽出物中には非還元条件下のSDS-PAGEで130kと155kの2種類のALP活性が認められたが,これは糖鎖構造の差異によるものではないと考えられた。平成11年度において,マウス骨芽細胞様細胞株(MC3T3-E1)およびラット歯髄組織からアルカリ性ホスファターゼ(ALP)を精製した。平成12年度は,この精製ALPを用いて分子種について解析し,以下の結論を得た。1.グリシン緩衝液を用いた非還元型ポリアクリルアミドゲル電気泳動(PAGE)後のゲル内ALP活性を高感度に検出するため、あらかじめ、グリシン緩衝液の影響を活性染色で調べた。グリシンを用いた電気泳動を行うと、ゲル内ALP活性は、ホウ酸を用いた場合の半分に減少した。しかし、グリシンにZn^<2+>を事前添加すると、電気泳動後の酵素活性はZn^<2+>の濃度に依存して増加し、0.1mMで最大となり、ホウ酸緩衝液を用いた場合と同等かそれ以上になった。2.MC3T3-E1細胞およびラット歯髄組織から抽出したALPをnative-PAGEあるいは非還元のSDS-PAGEにかけると、酵素はnative-PAGEのゲル中ではALP-N1とALP-N2に、SDS-PAGEのゲル中では130kと155kの2つに分かれた。ALP-N1とN2は、二次元電気泳動上で130と155kにそれぞれ一致した。粗抽出ALPを単に37°Cで加温すると、ALP-N1(130k)はALP-N2(155k)に変化した。このALPの変化はALP結合性蛋白質によるのではなく、ALPの抽出分画中のグリコシルホスファチジルイノシトール特異的ホスホリパーゼD(GPI-PLD)によって特異的に生じることが明らかになった。3.精製したALP-N1はN2と同一の等電点(4.3)と、ALP-N2抗体に対し同程度の結合親和性を有していた。これに対して、脂肪酸(C_<14>-C_<18>)はALP-N1中にのみガスクロマトグラフィで検出され、ALP-N2には脂肪酸は認められなかった。ALP-N1に結合したSDS量は、脂肪酸のないALP-N2に比べて有意に多かった。これらの結果は、SDS-PAGEの泳動ゲル中をALP-N1(130k)がALP-N2(155k)より速く移動することを示唆している。
弥生・古墳時代の〓製鏡の鉛同位体比の研究

三国時代の魏で作られたか日本列島で作られたかが考古学の問題になっている三角縁神獣鏡を材料面から検討するために鉛同位体比の測定を行なった。過去の測定で、三角縁神獣鏡に含まれる鉛は「舶載」も「〓製」も例外なく中国産と推定されているので、異なる鏡式の間の比較に主眼を置いた。研究の結果は次のように要約される。1.鉛同位体比から観測される事実(1)「舶載」三角縁神獣鏡は鉛同位体比図の上で狭い範囲(B-1)に集中し、特定の系統の原料が使われていることを示す。(2)日本出土の魏の紀年鏡は、平成6年出土の青龍三年銘方格規矩四神鏡を含めて、すべてB-1に入る。つまり、「舶載」三角縁神獣鏡と同じ系統の原料で作られていると考えられる。(3)日本出土の呉の紀年鏡は魏の紀年鏡とは別の領域(B-2)に集まる。これは中国出土の呉の紀年鏡と同じ系統の原料である。(4)「〓製」三角縁神獣鏡は「舶載」三角縁神獣鏡と近接するが、明らかに異なる領域(B-3)に分布する。(5)三角縁神獣鏡以外の古墳出土〓製鏡の大部分はB-1、B-2、B-3にまたがって分布し、さらに少数は弥生時代の前漢鏡タイプの鉛を含む。つまり、一定の原料で作られていない。2.三角縁神獣鏡に関する諸説との整合性(1)魏鏡説は、全般的に鉛同位体比の結果と整合性がよい。(2)日本列島製作説は、一定の材料が中国から輸入され、その材料だけを使って「舶載」三角縁神獣鏡が作られたとすると説明がつく。(3)渡来呉人製作説は、(2)のヴァリエーションの一つで、その場合、呉の工人は呉の紀年鏡の材料ではなく、日本列島に輸入されていた一定の材料を使って作ったと考える必要がある。平成5年度は、福岡県および岡山県の〓製鏡に焦点を絞って錆試料を収集した。まず、弥生式小形〓製鏡については、福岡県の小都市・筑紫野市などから出土したもの6面、岡山県の赤磐群山陽町・岡山市から出土したもの4面と、計10面の資料について調査し錆試料を採取できた。古墳時代の〓製鏡については、福岡市・春日市などから出土した珠文鏡・獣形鏡・内行花文鏡・捩文鏡など12面、山陽町・備前市などの古墳から出土した珠文鏡・獣形鏡・内行花文鏡・鳥獣鏡など24面、計36面の資料を調査した。このように、本研究が測定を目指す`150面の〓製鏡'の約1/3の資料を収集し、数の上では順調なペースで初年度が経過したが、三角縁神獣鏡問題で一つの焦点になる〓製三角縁神獣鏡の試料が一面も収集できなかったことは悔やまれる。その原因は、三角縁神獣鏡の多くが国立博物館に収蔵されていることによるもので、それらの調査は次年度の課題にしたい。鉛同位体比測定の方は、質量分析計のマシンタイムの関係で、3月中旬で約半数の測定しか終っていないが、4月中には測定を完了する予定である。

測定したもので見る限りでも、弥生式小形〓製鏡と古墳出土〓製鏡は鉛同位体比が明瞭に違っているが、さらなるデータの蓄積が必要である。試料収集の際に、2面の舶載鏡(うち1面は三角縁四神獣鏡)の試料も入手できた。また、本報告書作成中(3/18)に、京都府の竹野群と中群にまたがる大田南5号墳から「青龍三年」銘の方格規矩四神鏡の出土が新聞に報道されている。この資料も本研究の目的に密接に関係するので、次年度に測定できるよう努力したい。平成6年度は、近畿地方出土鏡中で、2種類の重要な資料の鉛同位体比を測定した。(1)「青龍三年(AD 235年)」銘・方格規矩四神鏡本年度最大の研究成果は、平成6年初頭に発掘され、3月18日に新聞発表された京都府大田南5号墳(峰山町とや弥栄町にまたがる)出土の「青龍三年」銘鏡である。三角縁神獣鏡を魏鏡としない考古学者の多くが、この鏡については魏鏡ないし卑弥呼の鏡の一つと見做しているので、三角縁神獣鏡の鉛同位体比を考察するときの魏鏡の標準になる。4月23日、馬淵と平尾は宮津市にある京都府立丹後郷土資料館で錆試料を入手し、鉛同位体比を測定した。その結果は、すでに出土している「景初三年(AD 239年)」銘鏡(三角縁神獣鏡1面、画文帯神獣鏡1面)、「景初四年(AD 240年)」銘鏡(龍虎鏡2面同笵)、「正始元年(AD 240年)」銘鏡(三角縁神獣鏡3面同笵)のすべてと類似の数値をとることがわかった。これら紀年鏡は「舶載」三角縁神獣鏡の分布範囲と一致している。(2)椿井大塚山古墳出土鏡多数の「舶載」三角縁神獣鏡が出土したことで著名なこの1群の鏡は、1980年頃、山崎一雄らによって測定されているが、誤差が大きく、他のデータと比較できないので、新たに試料を入手して再測定した。29面の三角縁神獣鏡の正確で高精度のデータが得られた。また、「青龍三年」銘鏡に類似の方格規矩四神鏡が含まれているが、この鉛同位体比も「舶載」三角縁神獣鏡の分布範囲に入ることがわかった。これら2種類のデータは〓製鏡に関するものではないが、本研究にとって極めて重要な意味をもっている。総合的な考察は平成7年度(最終年度)の報告書で行う。平成7年度は、29面のほう製鏡の試料を入手し鉛同位体比を測定した。その内訳は、弥生式小形ほう製鏡2面、「ほう製」三角縁神獣鏡14面、その他の古墳時代ほう製鏡13面であった。弥生式小形ほう製鏡の結果は、従来のデータから予想された通り"前漢鏡タイプ"の鉛であり、研究目的とは直接の関係はないので、ここでは論じない。「ほう製」三角縁神獣鏡14面を^<208>Pb/^<206>Pb vs. ^<207>Pb/^<206>Pbの図にプロットし、昨年度測定した京都府椿井大塚山古墳出土の「舶載」三角縁神獣鏡28面と比較すると、僅かではあるが明らかに異なる位置にグル-ピングすることが確かめられた。三角縁神獣鏡論争の争点の一つは、「舶載」三角縁神獣鏡も実はほう製ではないかという議論なので、三角縁神獣鏡の「舶載」と「ほう製」に材料面で何らかの差異があるという事実は重要である。その他の古墳時代ほう製鏡13面は、舶載の神獣鏡・画像鏡など古墳から出土する中国鏡が分布する領域Bに満遍なく分散している。このような分布状況は過去に測定した古墳時代ほう製鏡でも見られたことで、本実験で再び確認された。これをまとめると、ほう製鏡の製作には日本列島に持込まれたいろいろな材料を利用したように見受けられる。これは一定の原料供給元が確保されていなかったためと考えるのが素直な解釈であると考える。