hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝臓の糖産生制御における転写共役因子CITED2の役割の解明

CITED2が血糖値の調節に重要なホルモンであるグルカゴン・インスリンのシグナルを受け取り、転写共役因子PGC-1αのアセチル化・活性へと変換することで、肝臓からのブドウ糖の産生を調節し、正常な血糖値の維持に寄与していることを明らかにした。また、CITED2のタンパク量の増加が糖尿病の高血糖の病因の一つであることを見出し、CITED2の作用の抑制が高血糖の治療に繋がることを明らかにした。栄養状態によりその発現が変化する転写共役因子CITED2の肝臓の糖産生制御への関与について検討した。Cre-loxPシステムを用いて肝臓特異的CITED2欠損マウスを作製し、代謝表現型解析を行った。またCITED2欠損初代培養肝細胞を用いてin vitroにおけるcAMPならびにPGC-1αによる糖新生系酵素遺伝子発現および糖産生へのCITED2の関与についても検討した。CITED2欠損初代培養肝細胞では野生型肝細胞に比べ、グルカゴン・cAMPによる糖産生系酵素遺伝子の発現誘導が障害されていた。野生型肝細胞におけるCITED2の過剰発現により、cAMPによる糖産生系酵素の発現ならびに糖産生が著明に増強した。転写共役因子PGC-1αがグルカゴン・cAMP経路により発現が誘導され、糖産生系酵素の発現誘導を介した肝糖産生に重要な役割を果たすことから、PGC-1αによる糖産生系酵素発現誘導へのCITED2の関与についても検討した。CITED2欠損肝細胞では野生型に比べ、PGC-1αによる糖産生系酵素の発現誘導が有意に減弱していた。野生型肝細胞におけるCITED2の過剰発現により、PGC-1αによる糖新生系酵素の発現は著明に増強した。in vivoにおいては肝臓におけるCITED2の過剰発現により、空腹時血糖値の上昇が起こることが明らかとなった。これまでの結果より、CITEP2が肝糖産生の新規制御分子であることが明らかとなった。現在、in vivoにおける肝臓特異的なCITED2機能欠損による影響を検討中である。昨年に引き続き、転写共役因子CITED2の肝糖産生調節における関与をin vivo、in vitroにおける機能欠損/獲得実験により検討した。肝細胞におけるCITED2のノックダウンにより、グルカゴンによる糖産生系酵素の発現誘導が障害され、逆に強発現により糖産生系酵素の発現が著明に増強した。マウスの肝臓におけるCITED2強発現により糖産生系酵素の発現亢進と血糖値の上昇を認めた。また、db/dbマウスの肝臓におけるCITED2のノックダウンでは高血糖の改善を認めた。転写共役因子PGC-1αがグルカゴン・cAMP経路により発現が誘導され、糖産生系酵素の発現誘導を介した肝糖産生に重要な役割を果たすことから、PGC-1αによる糖産生系酵素発現誘導へのCITED2の関与について検討した。PGC-1α依存性の糖新生系酵素の発現誘導はCITED2の強発現で増強し、ノックダウンによって減少した。これらの結果からCITED2がPGC-1αの活性を増強する可能性が示唆された。CITED2によるPGC-1α活性増強作用の分子機構を検討した結果、CITED2はPGC-1αのアセチル化酵素であるGCN5と複合体を形成し、PGC-1αのアセチル化を抑制することによりその活性を増強させることが明らかとなった。CITED2はPGC-1αの活性調節により、糖産生系酵素発現を介した肝糖産生を制御していることが示唆された。今後、CITED2によるPGC-1αの活性調節の分子機構についてさらに詳細な解析を行う予定である。昨年度までの検討により、転写共役因子CITED2が肝臓からの糖新生を増強し血糖値を増加させること、糖新生の増強は絶食時の代謝応答に重要な転写共役因子PGC-1αのCITED2による活性化によることを明らかにしてきた。本年度は、CITED2によるPGC-1αの活性化の分子メカニズムとCITED2の作用に対するホルモンの関与について検討した。これまでにGCN5はPGC-1αに結合しアセチル化することで、PGC-1αの活性を抑制することが知られていた。報告者らは培養肝細胞ならびにマウス肝臓においてCITED2がGCN5と結合し、GCN5とPGC-1αの結合・アセチル化を競合的に阻害することで、PGC-1αを活性化していることを見出だした。摂食状態の変化に応じて膵臓から分泌されるホルモンのCITED2の発現ならびにCITED2、GCN5、PGC-1αの相互作用に対する影響についても検討した。絶食時に分泌され糖新生を増強するグルカゴンは、CITED2の蛋白量を増加させた。このメカニズムとして、CITED2はグルカゴン非存在下ではユビキチン化され、プロテオゾームにより分解されていること、グルカゴンによってPKA依存的にCITED2のユビキチン化・分解が抑制されることも明らかにした。

摂食時に分泌され糖新生を強力に抑制するインスリンはCITED2とGCN5との結合を阻害し、GCN5とPGC-1αの結合・アセチル化を促進させ、PGC-1αを不活化させることも明らかにした。本研究により、CITED2がインスリン・グルカゴンの作用をPGC-1αのアセチル化/活性へと変換させる新規糖代謝調節分子であることが明らかになった。CITED2を中心とした新規代謝調節系は、創薬の標的経路となる可能性が示唆された。本研究内容は論文化しNature Medicine誌に掲載された。
ゲーム木の並列探索のための分散共有ハッシュ機構の実現と評価

ゲーム木探索における局面表(トランスポジション表)は、局面の探索結果を表に登録し、同一または類似の局面の探索を表の参照ですませる高速化技法である。本研究では、分散的並列計算環境でゲーム木の並列探索を能率的に実行するために、計算機の間で局面表を共有する方式の設計、実現、評価、応用を行う。ネットワークにより複数の計算機を結合した分散的非共有メモリ型並列計算環境において、ゲーム木の並列探索を行うための基本システムを設計、実現、改良した。分散した計算機の間で共有するハッシュ表により共有局面表を実現した。この共有局面表の実現法を分散共有ハッシュ法とよぶ。共有局面表の構成法として、集中型と分散型の2種類を設計、実現した。評価のための実験対象として、オセロゲームと並列選択問題に関する応用問題をとりあげた。各問題に関する新しい理論的結果をいくつか示した。並列探索アルゴリズムを実現して、実行時間や各種オーバーヘッドを測定した。これにより、様々な側面から共有局面表の効果を調べた。各計算機の中だけの局所局面表を使う方法に対して、局所局面表に加えて共有局面表を使う方法の速度向上比を調べた。実例を用いて、並列計算の性能向上の目標に近い台数効果が実現できることを示した。逐次計算では時間がかかりすぎて解けなかった問題をいくつか並列計算により解いた。本研究では、通信速度が遅い分散的並列計算環境において、分散共有ハッシュ法により十分良い台数効果が達成できることを実験的に示した。ゲーム木を探索するアルゴリズムにおいて、探索中に同一または類似の局面が再現した場合、以前の計算結果を利用する表計算技法のための局面表が使われる。本研究では、ゲーム木の探索を並列的に行なう場合、並列計算機の処理装置の間で、局面表を分散共有する方式の設計と実現を行なう。ここで、局面表はハッシュ表により実現する。本年度の研究実績は次の通りである。まず、並列計算の専用機の上で、分散的な共有ハッシュ機構を設計し実現した。実際に、多大な計算時間を要するゲーム木の探索を行ない、この機構の性能評価を行なった。また、この機構に最適化の工夫をいくつかとりいれて、その性能向上の程度を調べた。次に、ネットワークにより結合した分散型の並列計算機の上で、分散共有ハッシュ機構の設計作業を行なった。このために、通信機能の基本システムの設計と性能評価のための予備実験を行なった。最近のネットワークハードウエアの性能向上に対応して、本研究の目的に必要な通信機能の範囲内で、オペレーティングシステムの最も基本的な部分の改良作業を行なった。今回の実験によると、ソフトウエア的改良により、本研究に用いる通信機能に大きい性能向上がみられた。また、ユーザインタフェースに関しては、ユーザに提供する基本操作ライブラリの実現、整備、改良を行なった。さらに、プログラム開発者のためのユーザマニュアルを作成した。本研究では、並列計算環境でゲーム木探索を並列的に行うために、計算機の間で局面表を共有する方式の設計、実現、評価、応用を行う。前年度に継続して、ネットワークにより複数の計算機を結合した分散的非共有メモリ型計算環境において、ゲーム木の並列探索システムを実現改良した。分散した計算機の間で共有するハッシュ表によって共有局面表を実現した。本研究ではこの共有局面表の実現法を分散共有ハッシュ法とよぶ。共有局面表の構成法として、集中型共有ハッシュ表と分散型共有ハッシュ表の2種類を実現した。各種技法の評価のため、実験対象として並列選択問題をとりあげた。並列探索のための代表的なアルゴリズムを2種類実現して、実行時間や各種オーバーヘッドを測定して、共有局面表の効果を調べた。それぞれの計算機の中だけの局面表(局所ハッシュ表)を使う方法に対して、局所ハッシュ表に加えて共有局面表(共有ハッシュ表)を使う方法の速度向上比を実験的に調べた。実験結果の顕著な例として、8台の計算機により逐次計算の7倍以上の速度向上をえた。

さらに、逐次計算では時間がかかりすぎて解けなかった問題が共有局面表による並列計算で解くことができた。本研究では、通信速度が遅い分散的並列計算環境で、ここで示した分散共有ハッシュ法により、十分良い性能、つまり並列計算の性能向上の目標に近い台数効果が達成できることを実験的に示した。
肺および心肺移植の適応・保存および機能維持に関する研究

〈肺保存〉保存液組成の改良,保存装置や方法の改良により,肺の保存可能時間を48時間と飛躍的に延長する事ができた(仲田).また,保存肺のviabilityを維持するためにProstaglandin I2などを濯流液に加える試みもなされ,新しい面からの研究分野が開拓されている.さらにこのviabilityの判定法として組織中のATPや酵素の測定が試みられ,今後有用な方法となりうるものであった(早田).〈肺移植〉免疫監視法としては気管支肺胞洗浄液中のリンパ球の動態を検討する事が迅速で確実な方法である事が確認された(仲田,草川,岡田).この他にレーザードップラー法による気管支吻合部粘膜血流の測定により拒絶反応を診断しようという試みもなされた(人見,草川).移植肺の血行動態に関しては移植後も肺血管は充分な予備能力を残している事が解った(小柳).〈心肺保存〉Autoperfusion法とさらに低体温を加えた方法が心肺保存の可能性を拡大した(松本).イヌによる6時間Autoperfusion心肺保存後の移植では心機能が良好に保たれてはいたが,肺の変化が著名であり,今後の課題となるであろう(田辺).〈心肺移植〉心肺移植後の呼吸パターンはサルによる実験で大きく変化する事がわかった(松本).また,イヌによる実験では心肺移植後急性期におけの最も重大な問題は肺水腫である事が解った(仲田).さらに心肺移植後の循環血液量維持に関与するホルモンである抗利尿ホルモンや心房性利尿ペプタイドの動態を検討した結果,心肺移植後急性期の水分バランスの調節がその成否に重要な点である事が示唆された(仲田).肺,心肺移植のDonorの供給に関してはこれまでの腎提供者中にかなりの肺・心肺の提供可能者があることが判明し,臓器の入手に関しては移植センターの設置などによる緊密な連携が必要である事が解った(小崎).〈肺保存〉保存液組成の改良,保存装置や方法の改良により,肺の保存可能時間を48時間と飛躍的に延長する事ができた(仲田).また,保存肺のviabilityを維持するためにProstaglandin I2などを濯流液に加える試みもなされ,新しい面からの研究分野が開拓されている.さらにこのviabilityの判定法として組織中のATPや酵素の測定が試みられ,今後有用な方法となりうるものであった(早田).〈肺移植〉免疫監視法としては気管支肺胞洗浄液中のリンパ球の動態を検討する事が迅速で確実な方法である事が確認された(仲田,草川,岡田).この他にレーザードップラー法による気管支吻合部粘膜血流の測定により拒絶反応を診断しようという試みもなされた(人見,草川).移植肺の血行動態に関しては移植後も肺血管は充分な予備能力を残している事が解った(小柳).〈心肺保存〉Autoperfusion法とさらに低体温を加えた方法が心肺保存の可能性を拡大した(松本).イヌによる6時間Autoperfusion心肺保存後の移植では心機能が良好に保たれてはいたが,肺の変化が著名であり,今後の課題となるであろう(田辺).〈心肺移植〉心肺移植後の呼吸パターンはサルによる実験で大きく変化する事がわかった(松本).また,イヌによる実験では心肺移植後急性期におけの最も重大な問題は肺水腫である事が解った(仲田).さらに心肺移植後の循環血液量維持に関与するホルモンである抗利尿ホルモンや心房性利尿ペプタイドの動態を検討した結果,心肺移植後急性期の水分バランスの調節がその成否に重要な点である事が示唆された(仲田).肺,心肺移植のDonorの供給に関してはこれまでの腎提供者中にかなりの肺・心肺の提供可能者があることが判明し,臓器の入手に関しては移植センターの設置などによる緊密な連携が必要である事が解った(小崎).〈肺保存〉最近の精力的な研究により、肺の保存可能時間は単純浸漬法で48時間にまで延長された(仲田)。さらに保存肺のviabilityを維持するため、Prosta-glandin【I_2】を灌流液に加えた新しい実験も試みられている。保存中の肺のviabilityについては判定する方法が確立されておらず、最近では組織中のATPや酵素の測定によりviabilityを判定しようと試みている(早田)。〈肺移植〉肺移植における最も重要な問題の1つに免疫監視がある。これについてはラットを用いた肺移植実験で肺胞洗浄液中のTリンパ球サブセットとリンパ球の自然芽球化反応の測定が有力な手段となるという結果が得られた(仲田,草川,岡田)。組織学的な研究では特に気管支の吻合部の治癒状態が注目され、免疫抑制下での血流温存の重要性が強調された(人見)。また、免疫抑制剤としてAzathioprineを用いたものとCyclosporineを用いたものの比較では後者における気管支物合部の治癒状態が良好であるという結果を得た(富田)。〈心肺保存〉心肺移植を目的とした心肺保存は方法論的に極めて難かしく、本研究におけるAutoperfusion法による組織学的、機能的な検討では6時間程度の保存が可能であるという結果であった(松本)。しかし、心肺保存においては心と肺、双方の機能の維持とその評価法を確立しなければならず、保存の成否を判定するための心肺移植の技術も確立しなければならないなど今後解決すべき部分の多い分野である。

〈心肺移植〉心肺移植ではDenervationの影響に関する研究が中心となっている。このうち呼吸パターンについてはサルを用いた実験で心肺移植後に大きく変化する事が判明した(松本)。またイヌを用いた実験からは心肺移植直後の急性期きおける大きな問題は肺水腫の発生である事がわかった(仲田)。
有限群の表現論

研究代表者越谷は、今回の研究課題に関して、以下のような成果を得た。まず初めに、今回の研究課題である「有限群の表現」の分野で、世界中の研究者が関心を持っている「ドノバン予想」についての新しい結果を得た。これは、対象となっている不足群が任意の可換3群の場合における主ブロックに関してのもので、この場合にはドノバン予想を完全に解決した。これは、一流国際学術雑誌であるCommunications in Algebra(Dekker、アメリカ)に掲載された。次の成果は、やはり今回の研究課題「有限群の表現論」の分野で最も重要である未解決問題の一つである「ブルエ予想」の解決に役立つ定理(理論)である。これは、森田同値が中心的p群拡大へ持ち上げることが、ある条件の下では可能であることを証明した定理である。この結果は、アメリカ数学会発行の一流国際学術雑誌であるProceedings of the American Mathematical Society(アメリカ数学会、アメリカ)に掲載が確定されている。次に、研究分担者であるルー・ジークン(Lu、Ziqun)による今年度の研究成果について述べる。今回の研究課題における古典的な理論として「元の個数が互いに素である2つの有限群が作用している場合」の通常既約指標たちの間の全単射に関するものがある。ルーは、これを通常既約指標から、因子団(2コサイクル)が自明ではない射影的表現へのより一般的な理論へと拡張した。更にルーは、すぐ上で述べた全単射に関する理論のブロック版(モジュラー表現論版)の定理を証明した。その他の結果も含めて、一流国際学術雑誌であるJournal of Algebra(Elsevier、アメリカ)に2編の論文を発表した。研究代表者越谷は、今回の研究課題に関して、以下のような2つの結果を得た。まず初めに、今回の研究課題「有限群の表現論」の分野で最も重要と思われている「ブルエ予想」についての新しい結果を得た。ここでは、考える不足群が位数9の基本可換群の場合の主ブロックに対して、ブルエ予想を完全に解いた。これは一流国際学術雑誌Journal of Algebra(Academic Press,アメリカ)に掲載された。次に、やはり同じブルエ予想に関しての別の新しい結果を得た。これは上記の場合とは違い、非主ブロックに対してのブルエ予想を考え、いくつかの重要な離散的単純群の場合に、この予想を解いた。この結果は、一流国際雑誌Journal of Pure and Applied Algebra(Elsevier,アメリカ)に掲載された。さて、今度は研究分担者である(Lu, Ziqun)ルー・ジーグンの研究成果に関して述べる。まず1つ目として、「有限群の表現論」における古くからの非常に重要な理論である「アイザックス・グラウバーマン対応」に関してのルーによる新しい結果がある。これは、この対応が普通の表現のみに関しての理論であることを、射影表現と呼ばれるより一般的な場合についての理論に完全に拡張したものである。ルーのこの結果は一流国際学術雑誌Communications in Algebra(Dekker,アメリカ)に掲載が確定している。次にルーは上記のように位数が互いに素である有限群たちが作用している場合のブロック理論に関する新しい結果を得た。これはブロックの不変量に関するもので、興味深い理論である。これは一流国際学術雑誌Journal of Algebra(Academic Press,アメリカ)に掲載されることが確定している。最後に、ルーは有限群の正規部分群上での既約表現を全体の群に誘導した表現に関する新しい結果も得た。これも一流国際学術雑誌Journal of Algebra(Academic Press,アメリカ)に掲載されることが確定している。
オウム病クラミジア封入体多型性と病原性に関する分子細胞生物学的研究

クラミジアは、偏性細胞内寄生性を示し、封入体と呼ばれる膜構造中で分裂増殖する。本研究では、人獣共通感染症の原因となるオウム病クラミジアChlamydophila psittaci封入体形成機構と病原性との関連について明らかにすることを目標とした。クラミジアの病原性に重要な役割を果たす因子の候補として、多型膜蛋白質Pmpの一つ(PmpX)を得て機能解析を行った。現在は、PmpファミリーとPmpXに着目し、その宿主特異性、封入体形成を含めた病原性への寄与についての検討を進行中である。クラミジア(Chlamydia)は、偏性細胞内寄生性を示し、宿主細胞内では封入体と呼ばれる膜構造中で増殖を行う。封入体の形成は、クラミジア属最大の特徴であり、本菌の細胞内増殖性に重要な役割を果たしている。本年度は、クラミジアの封入体形成機構を解明する目的で以下の実験を行った。クラミジアとしては、人獣共通感染症であるオウム病の原因となるC. psittaci Mat116株を用いた。HeLa細胞にC. psittaci感染24時間後に感染細胞を0.25Mショ糖存在下で抽出し、遠心作業を繰り返すことによりクラミジア封入体膜画分の調製を試みた。得られた各分画を不活化C. psittaci免疫ウサギ血清およびC. psittaci感染マウス血清を用いたウエスタンブロットに供した。各画分においては、Pmp、MOMP、Hsp等クラミジアの外膜抗原と予想されるバンドが認められた。封入体膜画分と予想した画分においては、感染免疫血清において強度に反応する分子量15-20kDのバンドが幾つか認められた。これらのバンドは、不活化クラミジア免疫血清では認められず、また精製クラミジア粒子を抗原とした場合にも認められなかった。以上により、感染細胞内において特異的に発現するクラミジア抗原を含む分画を得ることが出来た。現在は、この分画をウサギに免疫し、抗血清を作製している。次年度は得られた血清を用いて、C. psittaciライブラリースクリーニングを行い、感染細胞内で特異的に発現する封入体膜構成成分の同定を目指す。また、本年度論文発表したネコクラミジア感染特異抗原CF0218を抗原とした、ネコクラミジア抗体検出系を樹立し、全国の飼いネコにおけるネコクラミジア保有状況の疫学調査を行った。クラミジア(Chlamydia)感染症のうち、C.psittaciによるオウム病は愛玩鳥からヒトに感染する人獣共通感染症である。封入体の形成は、本菌の細胞内増殖性に重要な役割を果たしている。クラミジア種・株間においては、封入体の形態に多様性があることが知られているが、病原性との関連等生物学的な意義は不明である。本研究では、C.psittaci封入体形成機構を、由来の異なる株間で比較することにより、病原性との関連について明らかにすることを目標とした。昨年度までに作出した抗封入体画分を含む抗血清を用いた、C.psittaciライブラリースクリーニングにより、多型膜蛋白質Pmpをコードするクローンを得た。組換えPmpは、感染動物血清と反応し診断用抗原としての有用性が示唆された。また、得られたPmp(PmpXとする)は、他のPmpファミリーと比較して分子量、等電点が低かった。PmpXに対する抗血清を作製し、C.psittaci感染細胞における局在を検討したところ、外膜蛋白質のみならず分泌性蛋白質として機能することを示唆するデータを得た。Pmpファミリーの構造は、クラミジア種間で異なることが報告されている。C.psittaciゲノムの詳細なアノテーションを行い検討したところ、Pmpファミリーは20存在しており、他の既読動物由来クラミジアと同程度であった。現在は、特にC.psittaciのPmpファミリーとPmpXに着目し、その宿主特異性、封入体形成を含めた病原性への寄与についての検討を進行中である。また、昨年度論文発表したネコクラミジア感染特異抗原CFO218(本抗原も封入体形成因子候補である)を抗原として用いた、飼いネコにおけるネコクラミジア保有状況の疫学調査について、現在論文投稿中である。
脊椎動物の人工ゲノム倍化によるアダプテーション原理の解明

脊椎動物は進化の過程で遺伝子とその発現を調節するシス配列(エンハンサーやサイレンサー)が倍増する全ゲノム重複を2回経験した。これにより遺伝子回路が高度化し、私たちの発達した臓器や脳、それに起因する複雑な生理特性と行動がもたらされたと考えられている。しかしながら、脊椎動物の進化の鍵となる全ゲノム倍化が起きたとき、ゲノムに何がおきたのか、遺伝子の発現状態やそのシス調節配列がどのように働いたのかは全くわかっていない。この問題は、現存する動物のゲノム配列を比較するだけでは永遠に解決し得ず、ゲノム配列に進化の痕跡を求めるのではなく、倍化を人工的に再現し、進化の初期状態を観察する必要がある。本研究は、脊椎動物なかでも容易にゲノムを倍化させることができるネッタイツメガエルを用いて、倍化直後の遺伝子発現の動態とエピゲノム状態を解析することで、脊椎動物の進化の初期になにが起きたのか解明することを目的としている。昨年度までに、2倍体胚と比べて、正常に発生した倍化体胚で1,779遺伝子の発現の減少がみられ、発現の亢進がみられたものは514遺伝子であった。これらの発現変動がみられた遺伝子のなかには、発生制御遺伝子は含まれていないことを明らかにしていた。今年度は、倍化体の個体サイズや核のサイズを測定した結果、2倍体胚と4倍体胚でほとんど変わらない事を明らかにした。これらの結果は、脊椎動物の全ゲノム倍化直後の胚で正常に発生する個体は、発生制御遺伝子の発現量のバランス調節や個体サイズの調整が起きていることを示唆するものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。近年、倍化以前の祖先種に近縁なナメクジウオや様々な脊椎動物の全ゲノム配列が解読され、それらを比べることで進化の過程でどのようにゲノムが変わったのかわかるようになってきた。本年度は、ゲノムを倍化させたツメガエル胚のなかでステージ35/36まで正常に発生した胚について、トランスクリプトーム解析を行った。ゲノムが倍化した直後にも関わらず正常に胚発生を続けるものは、2倍体と比べ遺伝子の発現が倍増することが予想された。しかしながら実際には、倍化体で発現が倍増したものは514遺伝子に留まり、減少がみられたものについても1,779遺伝子のみであった。さらに興味深いことに、それらの中で発生制御遺伝子は、ほとんどみられなかった。このことは、脊椎動物の全ゲノム倍化直後には、なんらかの発現抑制メカニズムが働いていることを示している。平成25年度は、人工的にゲノムを倍化させたネッタイツメガエル胚のトランスクリプトーム解析を行うこと計画しており、その一部については解析を終え、おおむね順調に進展している。

しかしながら研究室の移動と立ち上げに伴い、ナショナルバイオリソースから供与された少数の個体数から実験に必要な個体数を育てる必要があった。そのため解析に用いた検体数は十分とは言えず、今後さらなる解析が必要である。平成26年度は、倍化直後のゲノムのエピジェネティック修飾状態を調べるために、倍化体をもちいてクロマチン免疫沈降シーケンスを行う予定である。平成25年度に研究を遂行する上で問題となったネッタイツメガエルの個体数については、順調に個体数を増やしており、また平成26年よりナショナルバイオリソース(ネッタイツメガエル)から、十分な個体数が可能となったため、本年度は概ね計画に沿って研究を遂行する予定である。
抗結核菌活性を有する化合物CPZEN-45の作用機序の全容解明

本研究は、申請者が所属する研究所が開発した抗結核菌作用を有する化合物CPZEN-45の作用機序の全容を解明することを目的とした。3種類の酵素に標的としての可能性があると考えていたが、CPZEN-45はこのうち細胞壁の主要構成成分であるアラビノガラクタン(AG)の生合成に関与する酵素WecAを強く阻害し、またAGの新規合成を阻害した。他方、WecAの類縁酵素で、もう一つの細胞壁の主要構成成分であるペプチドグリカンの生合成に関与する酵素MurXについては、CPZEN-45はこれを阻害しなかった。また、第3の標的候補であるAGリガーゼについてはその酵素本体をほぼ特定するに至った。本研究は、抗結核菌活性を有するCPZEN-45の結核菌に対する作用機序の全容を明らかにする事を目的としている。以下にこれまでの成果を記すが、当該年度はCPZEN-45が結核菌のアラビノガラクタンの生合成を阻害する事、ペプチドグリカン生合成に関与する酵素MurXは主たる標的ではない事を明らかにした。抗酸菌用の発現ベクターの開発:現在汎用されている抗酸菌用の発現ベクターに代わる、高発現かつテトラサイクリン系抗生物質以外の誘導物質を用いた系の構築を目指している。これまでに、誘導物質4種を用いた系を構築したが、いずれの系においても明確な発現誘導、十分な遺伝子発現量を認めるには至っていない。結核菌のMurX活性に対するCPZEN-45の影響:結核菌の細胞壁・細胞膜画分のMurX活性を評価する系を構築し、CPZEN-45による阻害効果を検討した。その結果、CPZEN-45による阻害効果は、IC50にして3 ug/mlと、WecA阻害効果(IC50=4 ng/ml)と比較して極めて弱いものであった。結核菌におけるアラビノガラクタン新規合成に対するCPZEN-45の影響:RIラベルした結核菌の細胞壁を加水分解し、得られた単糖をTLCで分画し放射活性を調べる事で、CPZEN-45のアラビノガラクタン新規合成に及ぼす影響を検討した。その結果、1 ug/mlの低濃度でもアラビノースとガラクトースの取り込み、すなわちアラビノガラクタンの生合成が阻害される事を見いだした。AGリガーゼ候補タンパク質の発現:CPZEN-45の標的の第3候補として考えているAGリガーゼは未だその酵素本体が同定されていない。これまでに、当該酵素の候補と考えている2種のタンパク質について、その遺伝子をクローニングし大腸菌での発現を試みている。その結果、発現量は少ないながらも、2種のタンパク質の発現を確認した。本研究は、抗結核菌作用を有する化合物CPZENー45の作用機序を完全に解明することを目的としている。標的酵素の最有力候補として、アラビノガラクタン(AG)生合成に関与する酵素WecA、これに次ぐ候補としてWecAのパラログで、ペプチドグリカン生合成に関与する酵素MurX、またWecAと類似した反応機構を有し、AGのペプチドクリカンへの転移を触媒するAGリガーゼに着目し、それぞれについて検討を進めた。その結果、結核菌において、CPZENー45がWecAの活性を強く抑制すること、またAGの新規合成を強く抑制することを見出し、このことからCPZENー45の作用機構はWecAの阻害に起因するAG生合成阻害である可能性が極めて高くなったと考えている。この可能性をより確実なものにするため、遺伝学的手法を用いてWecAを高発現した株を用いたCPZENー45の抗結核菌活性評価を計画している。これまでに幾つかの遺伝子改変株を作成し、遺伝子の発現量と抗菌活性を評価している。また、CPZENー45は結核菌の細胞膜・壁画分におけるMurXの活性をわずかに阻害したが、WecA阻害活性と比較するとIC50値にして約1/1000と極めて弱いものであった。このことから、CPZENー45の抗結核菌活性にMurXはほとんど無関係であると考えられた。また、AGリガーゼに関しては、その酵素本体が同定されていないため、この同定を達成する必要があった。申請者は研究協力者が主導する研究に酵素の異種発現等で協力し、酵素本体(2つのパラログ)をほぼ特定した。現在、結核菌の近縁種であるM. smegmatisおよびM. bovis BCG株のAGリガーゼ遺伝子の破壊を進めている。申請時の実験計画に照らすと、抗酸菌用の発現ベクターの構築はやや難航し、予定より遅れている。しかしながら、実験協力者と実験計画を再調整した結果、予定より大幅に早く、M. smegmatisを用いた実験を行うこと無く結核菌を用いた実験を開始する事ができた。

本研究の最終的な目的は「CPZEN-45の『結核菌』に対する作用機序の全容を明らかにする」ことであるので、この観点からは予定より早く研究が進められていると考える事ができる。以上のことを総合的に勘案すれば、最終目的の達成のためにはおおむね順調であると判断して差し支えないと考えている。微生物の遺伝学本研究を遂行するにあたり、現在抗酸菌用の発現ベクターの開発が律速段階になっているので、この達成を急ぐ。誘導物質および制御下プロモーターの変更、遺伝子導入方法(プラスミド、ゲノム挿入等)の変更、GFPに代わるレポーター遺伝子の変更などが考えられる。また、高発現のためにT7 RNAポリメラーゼを用いた発現系を抗酸菌に適用しようと考えているが、期待した発現量を得られていない。この原因として、T7 RNAポリメラーゼ遺伝子のコドンが抗酸菌に最適化していない事が考えられるので、コドンの最適化も視野に入れて検討を進める。上記の検討を加えても好ましい結果が得られない場合、次善策としてgroEL遺伝子等の高発現プロモーターを用いてwecA、murX、AG ligase遺伝子を発現させる事も考えている。また、AGリガーゼ候補タンパク質の発現に関しては、定法に従った検討を進める。具体的には宿主大腸菌の種類、培養温度、培養時間、誘導物質の濃度と添加のタイミング等を検討し、当該酵素の高発現、精製、機能解析を目指す。当該年度はほぼ計画通り助成金を使用したと考えており、実際、次年度使用額は所要額の3%以下と端数程度である。実験機器のアクセサリ(恒温器のブロック)の追加購入に充てる予定である。
無人航空機観測用超小型高能率大気サンプリングシステムの開発

無人航空機搭載用小型高能率自動大気サンプリングシステムを開発するために、小型クライオポンプの冷凍能力の精密測定、小型クライオポンプを組み込んだ試料採取容器の開発と試験、そしてシステム制御装置の開発を行った。結果を以下にまとめる。1.開発した小型クライオポンプに高圧ネオンガスを導入し、発生する寒冷量の精密測定を行った。寒冷量は、クライオポンプの液体ネオン生成部にマンガニン線ヒーターを巻き付け、これに電圧を印加することによって測定した。その結果、ネオンガス圧力が50kgf/cm2以上の場合に寒冷が発生し、その量は140kgf/cm2の時に約22W,50kgf/cm2では0.2Wであった。発生した寒冷が全て大気採取に使われると仮定した場合、容積47リッター、充填圧150kgf/cm2の高圧ネオンガスボンベ1本を使用して、標準状態で約100リッターの大気が採取できることになる。2.小型クライオポンプを新たに開発した試料採取容器に組み込み、低圧窒素の採取実験を行った。この実験では、本システムを成層圏で使用することを想定し、窒素の設定圧力を高度1535kmでの大気圧(1225hPa)とした。得られた結果は、窒素の採取量が1.の実験で推定した量の2540%であることを示しており、更に採取効率の向上を図る必要があることが明らかになった。3.本システムを無人航空機上で動作させるためのシステムコントローラーを開発した。コントローラーは、読み出し専用メモリ(ROM)上に書き込んだプログラムに従って、バルブの開閉や動作状況の記録・地上へのデータ送信等を行うことが出来る。また、ROM上のプログラムを変更することによって、容易に無人航空機側とデータを交換することが可能である。無人航空機に搭載を目標とした、上層大気の採集を行うための小型高能率自動大気サンプリングシステムを開発することを目的として研究を進めた。サンプリングシステムは、限られたスペース(上下、左右約50cm、長さ1m程度)に搭載し、気圧の低い成層圏(目標高度約30km、気圧10hPa)で、多点のサンプリングを行うことを目指す。このため、極低温に空気を冷やすことで空気をサンプリング容器に凝固させる冷却装置、すなわち“クライオポンプ"の開発を、本年度の中心の研究とした。クライオポンプ用の冷却素子は超高圧ネオンガス(400kgcm^<-2>)を大気に放出することによってジュール・トムソン効果により表面を液体ネオン温度(-246°C)まで冷却するものである。ネオンは水素とヘリウムを除いた大気成分の中で最も沸点が低いため、大気の全成分を捕集するための冷媒として有望な物質である。さらに、その蒸発熱は405cal mol^<-1>であり、25cal mol^<-1>のヘリウムに比べて圧倒的に大きい。まず、ネオンガスボンベ、予冷管(液体窒素による)、冷却素子、大気採集容器からなる原理的な装置を考案、作製した。このシステムにより発生させられる寒冷量は、ネオンボンベ初期圧力200気圧とすると、約9,000Jとなった。この資料をもとに、凝固採集できる気体量を概算したところ、窒素気体と考えて約1gが得られるとの結果になり、実現の見通しが得られた。ただし、これは冷却素子と気体との熱伝導が100%として計算したもので現実の効率は低下する。今後、液体ネオンと冷却パネル、パネルと試料気体間の熱伝導効率を最大にすべく材質、形状、質量の検討が必要である。これらをクリア-した後、実際に観測に使用するシステムを作り上げる。高層大気採集用の小型高能率自動大気サンプリングシステムを開発するため、小型クライオポンプの開発と試験、大口径バルブの開発を行った。

小型クライオポンプは、試料大気を極低温に冷却することによってサンプリング容器内壁に凝固させる装置であり、本システムに必須のものである。本年度は、平成7年度に試作したクライオポンプ用冷却素子の性能試験と高圧ネオンガスの液化試験を行った。まず、冷却素子に導入される前の高圧ネオンガスを液体窒素温度まで冷却するための予冷装置を製作し、その冷却効率を確認した。次に、液体窒素温度まで冷却した高圧ネオンガスをクライオポンプ用冷却素子に導入し、ネオンガスを断熱膨張させることによって発生する寒冷量を測定した。発生した寒冷量は、ネオンガスの質量流量が0.77g/secの場合に13.917.9J/secであり、理論計算から求めた発生寒冷量の予測値と非常に近い値であった。さらに、発生寒冷量の予測値と非常に近い値であった。さらに、発生寒冷量測定時と同じ条件でネオンガスを冷却素子に連続的に導入することによって、冷却開始から145秒後にネオンガスの液化を確認した。クライオポンプ用冷却素子を用いて、非常に短時間で液体ネオンを製造できたことは、本サンプリングシステムを実現する上で非常に大きな前進であると考えられる。今後、発生寒冷量の精密測定を行い、液体ネオンの製造効率を最適化するために必要な条件を求める予定である。気圧の低い成層圏高度において大気試料を効率よく採取するためには、大気試料導入系のコンダクタンスをできるだけ大きくする必要がある。そのため、コンダクタンスの大きい真空バルブの開発と試験を行った。真空シール性能を低下させることなくオリフィス口径を大きくするするために、最適なシール材の検討等を行った結果、コンダクタンスが従来の真空バルブと比較して1.5倍のバルブの開発に成功した。無人航空機搭載用小型高能率自動大気サンプリングシステムを開発するために、本年度は小型クライオポンプの冷凍能力の精密測定、小型クライオポンプを組み込んだ試料採取容器の開発と試験、そしてシステム制御装置の開発を行った。結果を以下にまとめる。1.昨年度までに開発した小型クライオポンプに高圧ネオンガスを導入し、発生する寒冷量の精密測定を行った。寒冷量は、クライオポンプの液体ネオン生成部にマンガニン線ヒーターを巻き付け、これに電圧を印加することによって測定した。その結果、ネオンガス圧力が50kgf/cm2以上の場合に寒冷が発生し、その量は140kgf/cm2の時に約22W、50kgf/cm2では0.2Wであった。発生した寒冷が全て大気採取に使われると仮定した場合、容積47リッター、充填圧150kgf/cm2の高圧ネオンガスボンベ1本を使用して、標準状態で約100リッターの大気が採取できることになる。2.小型クライオポンプを新たに開発した試料採取容器に組み込み、低圧窒素の採取実験を行った。この実験では、本システムを成層圏で使用することを想定し、窒素の設定圧力を高度1535kmでの大気圧(1225hPa)とした。得られた結果は、窒素の採取量が1.の実験で推定した量の2540%であることを示しており、更に採取効率の向上を図る必要があることが明らかになった。3.本システムを無人航空機上で動作させるためのシステムコントローラーを開発した。
凍結肩に対する新規低侵襲治療に関する研究：作用機序の解明と効果の画像評価法の確立

超高齢化社会を迎え、運動器症候群(ロコモティブシンドローム)の患者数は増加し、大きな社会問題となっている。Interventional Radiology (IVR,画像化治療)は、高齢者に施行可能な低侵襲治療として期待されている。近年、マイクロ粒子であるイミペネム・シラスタチンを用いたIVRが慢性疼痛に対して有効であると報告され注目されているが、未だIVRによる疼痛緩和の機序は解明されておらず、さらに治療効果を客観的に評価できる画像診断に関する報告は皆無である。本研究では、ラットを用いた基礎研究で、IVRにおける疼痛緩和の機序を解明し、さらに治療効果判定の画像診断法として造影超音波の有用性を評価することである。ラット凍結肩モデルを、石膏ギプスを用いて左肩腕を胸郭ごと石膏ギプスで固定し6週間飼育し作成した。右大腿動脈からマイクロカテーテルを挿入し肩関節の血管造影を施行し、左肩関節の異常血管を同定し、選択的に塞栓術を施行した。塞栓物質として、一時的塞栓物質イミペネム・シラスタチン(IPM/CS)、スフェレックス、永久塞栓物質エンボジーン、コントロール群として生理食塩水を投与した。塞栓術後7日目に左大腿動脈からマイクロカテーテルを挿入し肩関節の血管造影を施行し、異常血管の消退を確認した。その後、肩関節を支配するC3-C7の後根神経節(DRG)を摘出し、神経支配を確認するために事前に肩関節内に投与しておいた逆行性神経トレーサであるFluorogoldで標識されるDRG細胞内のカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)の発現の割合を免疫組織化学染色し計測した。1DRGの染色後根神経節を取り出す前に、灌流固定を行っている。方法としては、拍動している心臓の左心室を注射針で穿刺し、注射針が抜けないよう鉗子で心筋の上から挟み留めて還流液を注入、血液と灌流液を排出するため、右心房の一部を切開を行っているが、その手技がうまくいかず、灌流固定が不十分なままでの染色となり、結果、染色不十分で正確なCGRPの計測ができないケースがある。2カットダウン顕微鏡を使って鼠径部を切開して大腿動脈を露出させ、穿刺しカテーテルを挿入しているが、穿刺が複数回に及ぶと、血管損傷していしまい血管造影できないケースがある。他、若干遅れているがおおむね良好に進んでいる。灌流固定や穿刺部の外科的な手技の確立を行う。手技の確立後は、CGRPの発現数が最も少なかった塞栓物質を用いて、塞栓時と術後7日目に外側尾静脈からソナゾイドを静注し、造影超音波で左肩関節の異常血管を観察し治療効果判定としてのソナゾイド造影超音波の有用性を実証する。

手技の確立後は、CGRPの発現数が最も少なかった塞栓物質を用いて、塞栓時と術後7日目に外側尾静脈からソナゾイドを静注し、造影超音波で左肩関節の異常血管を観察し治療効果判定としてのソナゾイド造影超音波の有用性を実証する。動物購入や実験機器の購入時期がずれたため
クヌッセンポンプを用いたPM2.5濃度計測装置の開発

本研究では,温度差のみにより駆動されるクヌッセンポンプを構築し,基礎特性を調査した上で,多孔質膜における上・下流の圧力差から多孔質膜上に堆積した微小粒子の量を計測するCAMM法を組み合わせることによって,小型で可搬かつ安価で操作性も良いPM2.5濃度計測手法及び装置の開発を行うことを目指した.その結果,多孔質膜の孔径や重ね方によってクヌッセンポンプの特性が変化する可能性を明らかにした.一方で,多孔質膜上に微粒子を捕捉するためには更なる性能向上が必須である.本研究では,温度差のみにより駆動されるクヌッセンポンプを構築し,基礎特性を調査した上で,多孔質膜における上・下流の圧力差から多孔質膜上に堆積した微小粒子の量を計測するCAMM法を組み合わせることによって,小型で可搬かつ安価で操作性も良いPM2.5濃度計測手法及び装置の開発を行うことを目指している.まず,クヌッセンポンプの基礎特性の調査を行った.クヌッセンポンプは温度の異なる2つの空間を平均自由行程と同等程度の微細流路でつなぐことによって構成される.ただ,微細流路では流量が非常に小さくなってしまうため,ポンプとしての流量性能を出すためには流路の本数を増やす必要がある.そこで,孔径の小さい多孔質膜を微細流路群として採用した.そして,汎用真空部品を組み合わせることによって,多孔質膜が容易に交換可能な簡便な構造のクヌッセンポンプを製作した.製作したクヌッセンポンプを用い,多孔質膜の孔径や重ねる枚数を変化させ,ポンプとしての基礎的な特性である流量と差圧の関係性を調査した.そして,流量と差圧のモデル関係式を実験結果はよく満たしていること,適切な孔径と重ねる枚数を選択することで十分な性能が得られることを確認した.また特に,異なる孔径の多孔質膜を重ね合わせた場合には,重ね方によって特性が変化する可能性が示された.このことは低温側と高温側の間をつなぐ流路の径が変化する場合には径の変化の仕方により流れやすさが変わる可能性があることを示唆している.本研究では,温度差のみにより駆動されるクヌッセンポンプを構築し,基礎特性を調査した上で,多孔質膜における上・下流の圧力差から多孔質膜上に堆積した微粒子の量を計測するCAMM法を組み合わせることによって,小型で可搬かつ安価で操作性も良いPM2.5濃度計測手法及び装置の開発を行うことを目指している.簡単な構造を利用することで汎用性を高めるため,超高真空部品による容器を製作し,ろ過に利用する多孔質膜を微細流路群として使用することにより,クヌッセンポンプを実現した.基礎特性調査において,多孔質膜を複数使用することが性能向上に有効であることが明らかになったが,一方で計測ごとに多孔質膜が破損することによって再利用できないという構造上の問題が判明したため,さらに汎用部品を組み合わせることで改善を行った.そして,製作したクヌッセンポンプを用い,多孔質膜の孔径や重ねる枚数に対するポンプとしての基礎的な特性である流量と差圧の関係性を調査した.その結果,多孔質膜の破損もなく,多孔質膜の配置を工夫することによって流量と差圧の性能が良くなる可能性があることが判明した.また,環境中の微粒子に対する捕捉性能も調査したが,こちらに対しては十分満足できる結果を得ることはできなかった.そのため,クヌッセンポンプと微粒子の捕捉部を分離し,それぞれで最適な多孔質膜を利用するなど,装置全体の再設計が必要なことが明らかとなった.本研究では,温度差のみにより駆動されるクヌッセンポンプを構築し,基礎特性を調査した上で,多孔質膜における上・下流の圧力差から多孔質膜上に堆積した微小粒子の量を計測するCAMM法を組み合わせることによって,小型で可搬かつ安価で操作性も良いPM2.5濃度計測手法及び装置の開発を行うことを目指した.その結果,多孔質膜の孔径や重ね方によってクヌッセンポンプの特性が変化する可能性を明らかにした.一方で,多孔質膜上に微粒子を捕捉するためには更なる性能向上が必須である.クヌッセンポンプの構築と基礎特性の調査を完了した.また,孔径を変化させることで流れやすさに方向性が出る可能性を新たに見出した.流体工学今後は構築したクヌッセンポンプを用い,多孔質膜上に微小粒子が堆積することによって変化する圧力損失から堆積した微小粒子の量を計測するCAMM法による計測を試みる.今回のクヌッセンポンプは容易に多孔質膜を交換できることから,様々な孔径の多孔質膜を用いることでCAMM法による計測の実現可能性を探る.当初考えられていなかった多孔質膜の重ね方による特性変化が観察されたため,その性能調査を進めたため.当初の計画通り,CAMM法の構築を行うために使用する.
変動磁場下の磁歪粒子分散金属基複合材料の異常変形とその超塑性への応用

内部応力超塑性とは、クリープ変形中の材料に周期的な外的環境変化を負荷することにより、材料内部に誘起される内部応力が材料の巨視的変形を促進させ、超塑性が得られる現象である。従来の内部応力超塑性がすべて温度サイクルを付加するものであったのに対し、他の外的環境変化でもよいはずであるとの洞察の元に、本研究では、磁場サイクルによる内部応力超塑性の出現を試みた。すなわち超磁歪材料であるTafenol-D(Tb_<0.3>Dy_<0.7>Fe_2)を純Al中に分散させた複合材料を作製し、磁場サイクル中でのクリープ挙動を調べた。粒径32μm以下のTafenol_D粉末(体積分率5%)とAl粉末を混合、圧粉、押出加工により焼結体とした後に、623K、24hアニールして組織を安定化させ、機械加工により丸棒型引張試験片を作製した。光顕観察およびXRDにより、Tafenol-Dが酸化せずにきれいに分散されていることを確認した。0.3Tの電磁石、200°Cの炉、外力負荷機構、試料に貼りつけたストレインゲージにより、磁場サイクル中でのクリープ挙動を調べた。なお参考のため、この材料の熱サイクルクリープ挙動(熱膨張ミスマッチ超塑性)も確認した。本材料は、473Kで応力指数10のべき乗則クリープを示した。423-523K、周期20sの温度サイクルでは、熱膨張変化速度は7x10^<-5>s^<-1>で1MPaのときひずみ速度2x10^<-7>s^<-1>の内部応力超塑性が観察された。一方、253K、0-0.3T、周期100sの磁場サイクルでは、磁歪変化速度は2x10^<-5>s^<-1>で1MPaのとき3x10^<-8>s^<-1>のひずみ速度が予想されるのであるが、得られたクリープ速度は10^<-9>s^<-1>以下であった。この実験結果は、理論的根拠はないものの、純形状変化による内部応力では内部応力超塑性は出現しないのではないか、ということを示唆している。本研究で半、本年度まずはじめに、変動磁場による内部応力超塑性の可能性の検討を行った。Laves相の一種のTbFe2,SmFe2は超磁歪材料として知られ、1750X10-6という大きな飽和磁歪を示し、磁界5kOe磁歪600X10-6程度の領域まで磁界と磁歪が線形性を示す。PbをマトリクスとしTbFe2を体積分率15%含む複合材料に対し、振幅±5kOe、0.05Hzの変動磁場を附加すると、マトリクスと介在物間に生じるミスフィットひずみは、ひずみ振幅±0.6X10-3、ひずみ速度±6X10-5s-1となる。この値は、本申請者が熱ひずみによる内部応力超塑性のモデル材料として研究してきたBe粒子分散Al合金の値にほぼ等しいことから、Pb-TbFe2複合材料は十分に変動磁場誘起内部応力超塑性を示すと期待されることがわかった。次に、磁歪粒子強化鉛基複合材料(Pb-TbFe2)の作製を試みた。融点での蒸気圧が低いことからTbFe2を磁歪材料として選んだ。包晶温度での液相線組成であるFe-70wt%Tbを真空アーク溶解し、TbFe2に少量のTbが混ざった結晶を得た。これを乳鉢で粉砕後ふるい分けし、粒子径50mm程度の磁歪粒子を得た。複合材料のマトリクスとしては、室温でクリープ挙動を測定できるPbを選んだ。複合化は粉末法と鋳造法の両者が考えられるが、本年度はまず粉末法を試みた。Pb粉末とTbFe2粉末とを高エネルギーボールミルで混合後、冷間プレスし、大気中で焼結する。その後熱間押し出しを行い、緻密なバルク試料を得た。TbFe2が均一に分散していることをSEM観察で確認した。

本材料は、473Kで応力指数10のべき乗則クリープを示した。423-523K、周期20sの温度サイクルでは、熱膨張変化速度は7x10^<-5>s^<-1>で1MPaのときひずみ速度2x10^<-7>s^<-1>の内部応力超塑性が観察された。一方、253K、0-0.3T、周期100sの磁場サイクルでは、磁歪変化速度は2x10^<-5>s^<-1>で1MPaのとき3x10^<-8>s^<-1>のひずみ速度が予想されるのであるが、得られたクリープ速度は10^<-9>s^<-1>以下であった。この実験結果は、理論的根拠はないものの、純形状変化による内部応力では内部応力超塑性は出現しないのではないか、ということを示唆している。