hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造血幹細胞移植患者を支えたサポートと療養体験の意味づけに関する研究

本研究は、造血器がん患者が造血幹細胞移植を受け、その療養体験で支えになったサポートや自らの療養体験をどのように意味づけしているかを明らかにすることを目的とし、半構造化面接による調査を行い、患者の主観的体験を質的帰納的に分析した。結果、【治療への期待】、【安心して治療を受けられる環境】、【周囲の人の励まし】、【ドナーへの感謝】、【家族の存在】、【治癒のイメージを持つ】、【同病者の姿】が療養体験における支えとして見出された。以上のことから、身体的苦痛の緩和のみならず、心理面を支える看護の重要性と、移植後の生活の再構築に向けた支援、患者自らが病いの意味を見出していける支援の必要性が示唆された。本研究は、造血器がん患者が造血幹細胞移植を受け、その療養体験の経過の中で支えになったサポートや自らの療養体験をどのように意味づけしているかを明らかにすることを目的にしている。計画している具体的な研究項目は、1造血幹細胞移植患者がその療養体験の経過の中で患者自らを支えたサポート(支えられたと感じる出来事・人・物・情報)が何であったかを明らかにする。2患者は自らの療養体験をどのように意味づけしているのかを明らかにする。3以上のことから、具体的で実現可能な看護支援の検討を行う。4患者が療養体験の経過から自分なりの意味を見出していくことが、その後の患者にどのような影響があるのかを検討することである。本研究は、インタビュー調査によって患者自らの語りからその主観的体験を質的帰納的に分析することを目指す。研究2年目になる平成24年度は,以下の3点に取り組んだ。(1)インタビュー調査の実施:初年度に作成したインタビューガイドを用いて,承諾が得られた研究参加者5名にインタビュー調査を実施した。(2)インタビュー内容の分析・考察:インタビュー内容から逐語録データを作成し、データの個別分析を行った。先行文献の検討と照らし合わせての考察を進めた。(3)学会発表:現時点での個別分析で得られた結果を本研究成果の一部として学会発表を行った。本研究は、インタビュー調査によって患者自らの語りからその主観的体験を質的帰納的に分析することを目指した。研究実施最終年度である平成25年度は、引き続き研究参加者の承諾を得て、インタビュー調査を進めた。得られたデーターの個別分析から全体分析に着手した。その結果、造血器がんと診断を受けた患者は、突然の発症に驚き、衝撃を受けていた。そのなかで、発症から移植治療中において支えと感じた事柄として、【治療への期待】、【安心して治療を受けられる環境】、【周囲の人の励まし】、【ドナーへの感謝】、【家族の存在】、【治癒のイメージを持つ】、【同病者の姿】の7つのカテゴリーと、21のサブカテゴリーが見出された。これらのことから、造血幹細胞移植を受ける患者への看護実践として、突然の発症に衝撃を受けている患者の思いをくみ取り、移植治療を乗り越えていけるよう信頼関係を築き、情緒的支援を行う必要性が示唆された。移植治療中は、限られた環境での生活となる。患者が発症前の日常に近いと感じられる環境調整と細やかな配慮が必要となる。患者を支える家族のケアを行い、家族がその力を発揮できるように支援していく必要性が示唆された。また、移植後患者への看護実践として、移植後の患者は、発症前の元の生活に必ずしも戻れることが保障されているわけではない。そのため、患者の抱える再発への不安、生活上の問題等への支援をおこないながら、信頼関係の中で思いを表出できるような継続的なかかわりが必要となることが明らかとなった。計画している具体的な研究項目は、(1)造血幹細胞移植患者がその療養体験の経過の中で患者自らを支えたサポート(支えられたと感じる出来事・人・物・情報)が何であったかを明らかにする。(2)患者は自らの療養体験をどのように意味づけしているのかを明らかにする。(3)以上のことから、具体的で実現可能な看護支援の検討を行う。(4)患者が療養体験の経過から自分なりの意味を見出していくことが、その後の患者にどのような影響があるのかを検討することである。

本研究は、インタビュー調査によって患者自らの語りからその主観的体験を質的帰納的に分析することを目指す。初年度である平成23年度は、2年目以降への足がかりとして以下の2点に取り組んだ。(1)近接対象への「意味」研究の整理当事者の語りからその経験の「意味」を明らかにした質的帰納的研究の先行文献レビューを行った。造血幹細胞移植患者に類似すると思われる「がん患者」「慢性疾患患者」「中途障害者」を対象とした文献の傾向を考察した。(2)インタビュー調査の準備対象者の選定のためがん看護の臨床看護師に協力を得た。作成したインタビューガイドを用い、プレインタビューを実施した。インタビュー内容から逐語録データを作成し、研究分担者と振り返り作業を行い、インタビュアの課題を明らかにした。インタビュー調査の実施、データの分析が計画通り進んでいる。研究参加者3名にインタビュー調査を行った。現在、そのインタビュー内容の分析を進めているところである。引き続き研究参加者の承諾を得て,インタビュー調査を進める。データの全体分析に着手し,先行文献の検討に照らし合わせての考察を行う。成果発表を行っていく。20名程度の研究参加者の承諾を得て、インタビュー調査を進める。データ分析を進め、先行文献の検討に照らし合わせての考察、成果発表の準備を行う。成果発表にかかる学会参加費と旅費、データー入力・集計の補助者への謝金成果発表にかかる学会参加費と旅費、データ入力・集計の補助者への謝金
対話的理性と構想力-ハーバーマスにおける批判理論の新たな展開のために

ハーバーマスの批判理論におけるコミュニケーション的合理性の意義を明らかにするなかで、同時にそのより新たな展開のためには、構想力概念による補完が必要であることを説明することに努めた。とくにその言語理論において、言語の対話的次元以外に世界開示の次元が、構想力との関連で重要な意義を有すること、さらにまた「弱い自然主義」の概念において、理性と自然を結びつける要に、構想力が位置していることを強調した。本年度は主にバーバーマスの批判理論の基本的なテーマとして、「公共圏」「方法としての反省概念」「行為とコミュニケーション」という三つを取りあげ、それぞれについて比較的長い論考を脱稿した。「公共論」に関しては、初期のハーバーマスの理論に焦点をあて、その基本概念と理論的構図、問題意識を明らかにし、その今日的な意義について吟味する試みをおこなった。「方法としての反省概念」では、自己批判と合理的再構成という二つの自己反省概念を取り出し、ハーバーマスの方法が1960年代までと1970年代以降とで、前者を軸にしたものから後者を軸にしたものに転じた経緯を考察した。とくに両概念は、対話的理駐と構想力の問題を方法概念から捉えていく上で格好の手がかりとなっており、この点からみて、本研究課題に取り組むだあにも見逃せない。ことにフロイトの精神分析が「自己反省」のモデルとしてどのような理解されるかを自分なりに明らかにするととができた。また合理的再構成という反省概念を解明するととは、同時にハーバーマスにおける批判理論の言語論的転回の意義を明らかにする重要なステップにもなった。「行為とコミュニケーション」では、行為論にそくしたかたちで、コミュニケーション的合理性の概念を検討した。本研究の目的は、コミュニケーション的合理性がその内部で自足しない点を明らかにすること、さらにその合理性をその外部から相対化する道を探ることにある。行為論やコミュニケーション論の最近にいたるまでの展開を追跡した結果、コミュニケーション的合理性から区別された討議的合理性の概念が浮き彫りにされ、また合理的なものの外部を示すa-rational(irrationalではなく)な側面を言語の世界開示機能に見てとるようになった変化が、ハーバーマスの理論に確認できた。科学研究費関連の今年度の研究は大きく三つのテーマを軸にして実施した。1.一つは、前年度に続いて、バーバーマスの批判理論にかんする考察を進め、彼め現代社会論にかんする初期の見解について、今日とは違った理論的可能性を発掘し、論文として発表しみた。バーバーマスといえば、今日ではコミュニケーション的行為や討議の理論など、言語を介した人と人との.関係に焦点を当てた社会理論で知られている。しかし1950年代の社会的合理化の理論には、人と物との関係を対象にして、合理性の新たな可能性を論じようとしたものがある。のちに放棄される理論だが、今日の科学技術のあり方を考える上であらためて注目に値する論点が存在している。2.もう一つは、批判理論の内部で、現在めテクノロジーとその社会的あり方を中心にした議論(たとえばA・フィーンバーグの「技術の批判理論」)の流れを取り上げて吟味し、さらに技術的合理性の転換にかんするその見解を構想力との結びつきで考える可能性について考察した。ハーバーマスの批判理論には、科学技術の領域内における目的合理性の支配をその内側から転換しようとする試みが存在していない。新しいこの動向には、この点の欠落を補うものがある。この研究については、ドイツ・ライプチッヒで開催されたシンポジウムで、A New Horizon of the Critique of Technology : Critical Theory Todayと題した発表で成果の一端を公表した。3.最後に、対話的理性を政治社会学のコンテクストで具体化していく手立てとして、シティズンシップ論かんする研究に努めてきた。シティズンシップ論は、最近の注目されるようになった研究領域だが、日本ではまだ蓄積が十分ではない。バーバーマスには「国際法の立憲化」の可能性を探った大きな論考を発表しているが、この考えに着想を得ながら、コスモポリタン・シティズンシップ論を対話的理性の観点から再構成する試みをおこなった。本研究では、第一にハーバーマスの批判理論におけるコミュニケーション的合理性の概念の意義を明らかにし、とりわけ「表象なき実在論」と「弱い自然主義」という理論的な立場が、これまでの理論的発展の帰結として出てきた経緯をさぐること、また第二に、ハーバーマスの理論をあらたな方向に発展させるための手がかりとして構想力のあり方について考察することを、研究の目的にしてきた。このため、前年度までは、ハーバーマスの市民的公共圏、行為の理論、反省概念などをテーマに取り上げて、彼のコミュニケーション的合理性の理論的意義を明らかにしてきた。これに対し、二三年度では、彼の言語と自然の概念を取り上げて、対話的理性と構想力との関連をめぐるテーマに、一定の結論を与える試みをおこなった。自然観にかんしては、従来の見方では、理性と自然、自由と自然とが二分され対立関係に置かれがちだったのに対し、ハーバーマスの自然観にはこうした見方に収まらない微妙な揺れがあり、単純な二分法に収まらない理性と自然との関係が模索されている事実を探ってみた。

とりわけ1990年代以降、ハーバーマスはアドルノの衣鉢を継いで、「自然との絡み合いのうちにある理性」をスローガンに立てるようになる。弱い自然主義の立場が、もっともはっきりしたかたちを取るようになったのが、このスローガンである。また言語観にかんしては、従来、言語をコミュニケーションの次元から捉えるのがハーバーマスの言語観だとされてきたのに対し、言語には、もう一つ、世界開示の次元がある点を強調し、この両次元が対話的理性と構想力の関連を告げるものであることを明らかにした。いずれも理性や合理性の立場で一括りされがちのハーバーマスの考えに対して、それだけに収まらない理論的広がりを探り出すことができた。
新しいDNA損傷検出法による塩基除去修復の細胞周期依存性の解明

塩基除去修復(BER)関連酵素polβ、APE-1、FEN-1、およびXRCC-1をノックアウトまたはノックダウンした細胞を用いて、その影響を調べた。これらの低下により、細胞のメチル化剤感受性は有意に増加した。一方、polβ欠損細胞では、特に、G1細胞においてグリコシラーゼの活性の低下が、新しい細胞内AP部位検出法により観察され、G1期におけるpolβ依存性BER重要性が示された。1、細胞核内塩基除去修復(BER)の直接検出システムの構築。BERの定量システムとして、申請者らが開発したARP法があり、広く国内外に普及しつつある。同法は、BERの第一段階のグリコシラーぜによる損傷塩基の結果形成された脱塩基部位(AP部位)のアルデヒド基に特異的に結合するARP試薬によりビオチン基を導入し、ABC法により定量する。同法は、抽出DNA中のAP部位を定量するために開発したことから、細胞内のAP部位を直接定量するために、ARPを改変し、ビオチン基に変えてFITCを導入した蛍光ARP(FARP-1)を新たに開発した。まず、血清飢餓法/分裂細胞選別法による同調細胞を用いた、各細胞周期における除去修復活性を比較検討した。FARP-1法の諸条件の検討を行い、G1およびS期においてアルキル化剤(MMS)処理を行ったHeLa細胞における細胞内AP部位の定量に成功した。次に、MMS処理を行った非同調HeLa細胞を、FARP-1と沃化プロピジウム(PI)にて二重染色し、G1およびS期のいずれにおいても、ほぼ同程度のBERが見られることを明らかにした。BERには、修復サイズによってshort-patchとlong-patch BER(SP-およびLP-BER)経路が知られている。まず、主としてSP-BERに必須とされるDNAポリメラーゼβの欠損マウス胎児線維芽細胞(pol β^<-/->MEF)を用いてこれらのMMS処理後のG1およびS期におけるBERがいずれも野生型に比べて有意に低下するということを明らかにした。加えて、MMS処理、24時間後に核内に残存するメチル損傷は、G1およびS期pol β^<-/->MEFにおいて有意に多く、その野生型細胞との差はG1期処理の場合に著しいことが明らかとなった。したがって、pol βの欠損は明らかにBER全体に影響し、メチル損傷の切り出しを妨げることを明らかにした。以上の結果は、投稿準備中である。2、BERの細胞周期依存性の検討1。次に、BERに関与するタンパク質群の相互作用の細胞周期依存性を直接検討するために、RNAiによる各タンパク質のノックダウン(KD)細胞株を作成した。この目的のために、比較的長期間RNAi効果が維持されるShRNA法を用いた。細胞は、ヒト細胞としてHeLa細胞を、マウス細胞としてMEFを用いた。まず、pol βおよびLP-BERに必須のFlapエンドヌクレアーゼ(FEN-1)のKD細胞の樹立を試みた。この結果、4種のKD細胞のいずれにおいても、対照のKD用のベクターのみを導入した細胞に比べて、ウェスタンブロット法により細胞内の標的タンパク質量の著しい低下が認められた。pol β-KD HeLa細胞では、低濃度では対照細胞とMMS感受性の差は認められないが、2mM以上になると有意な感受性増加を認め、これはpol λなどによるバックアップ系の破たんを示すものと考えられる。FEN-1KD細胞では、低濃度からMMS感受性の有意な増加が観察される一方、ARP法により検出したMMS誘発AP部位数には、対照細胞との有意な差は認められなかった。これらの細胞のBERの細胞周期依存性を解明することにより、BERの制御機構の解明が期待される。塩基除去修復(BER)の細胞周期依存性を検討するために、BERの各ステップの酵素のノツクタウン細胞株を前年度に引き続き作製した。1) polβノックダウン(polB-KD)マウス胎児線維芽細胞(MEF)株の作製。前年度に作製したHela細胞polB-KDに加えて、shRNA法によりpolB-KD MEF株を作製した。この株のpolBタンパクの発現は、野生株の約10%に低下していた。この株を用いた新しい細胞内脱塩基部位検出試薬FARP-1によるメチル化損傷の修復動態の解析は現在進行中である。結果は、polB-KO細胞株におけるそれと比較検討する予定である。2) in vitroの修復系を再構成するために、BERの最後のステップを担うヒトXRCC1およびDNA Ligase III (Lig3)の相互作用を検討するために、それらの発現系を構築した。Lig3は、N末端側の48アミノ酸殘基を欠くバリアント(Lig3Δ48)が得られた。Lig3Δ48は、活性にATPを要求し、XRCC1の共存下で、約40%の活性増強を示した。3) shRNAiによるXRCC1ノックダウンHeLa細胞株を作製した。XRCC1-KD細胞は、野生株の約60%のXRCC1タンパク発現を示したが、MMSに対する生残率は、1.5mM以上で有意な低下を示した。

4) shRNAiによるAPE1-KD細胞株は現在作成中である。5) FEN-1-KD細胞株を含めたこれらのKD細胞を用いて、BERの細胞周期依存性を検討中である。野生型(WT)とpolβのノックアウト/ノックダウン(KO/KD)MEFをMMS処理し、直後およびその後継時的に、G1およびS期細胞核内のAP部位数をPI/FARP-1法にて、また、抽出DNA中のメチル化損傷の修復動態をARP法により解析した。polβ-KO細胞では、メチル損傷のグリコシラーゼ(MPG)の除去活性の低下は、G1およびS両期において観察されるが、G1期における除去能の低下が著しいことが分かった。polβ-KO細胞におけるMPG活性の低下が、APE1とpolβの相互作用の喪失によるか検討するために、単一のAP部位をオリゴヌクレオチド基質に親和性を有するMPGを結合させたのち、APE1のKmを測定したが、いかなる変化もみられなかった。一方、WT細胞とpolβ-KO MEFのMMS処理後、沃化プロピジウムとFARP-1の二重染色を行い、核中のAP部位を共焦点レーザー顕微鏡により観察を行った。対照群に比べてMMS処理群では、FARP-1のフォーカス状のシグナルが認められ、そのシグナル強度および数はWT細胞において明らかに高かった。以上の結果より、polβ依存性の塩基除去修復は、G1期の細胞でより効率的であり、S期における相対的寄与は小さく、したがって、その喪失の影響は小さいことが明らかとなった。一方、MPGおよびAPE1に見られる産物による阻害は、それぞれAPE1およびpolβによって、解除されることより、pass-the batonモデルによる修復系の制御と合わせて、G1期の細胞においては、polβによるMPG活性制御が塩基除去修復の調節に重要な役割を担っていると考えられる。
管理会計によるテンション・マネジメント機能に関する経験的研究

本研究の目的は,管理会計の新機能として,テンション・マネジメント(業績目標の設定やマネジメント・コントロール(MC)システムの設計・運用によって,業務目標間のトレードオフや組織成員の受ける緊張状態に影響を与え,組織プロセス・成果へ影響を及ぼすマネジメント)機能に関する知見を深めることにあった。具体的には,第1に予算管理や業績評価に代表されるMCを対象にテンションの観点からその機能・役割を探究し,第2に原価企画などのコストマネジメントにおける機能に焦点を当て,組織成果への影響の解明を目的としていた。今年度は,計画通り米国でのNPO法人や小規模企業を中心に訪問調査を実施するとともに,日本の全上場企業を対象に郵送質問票調査を実施した。質問票調査では370社余りからの回答を得て,現在も順調に分析を進めている。研究期間全体を通じての研究成果の具体的内容としては,第1の研究目的については,従来から指摘されてきた対人関係に加えて手続きの公平性が重要であることや,不確実性の高い環境下では予算厳格度を低め業績評価の主観性を高めることが財務業績を高めることを明らかにするなど,目標設定と評価とのバランスを強調した。第2の研究目的については,プロセス産業では挑戦的目標原価と部門間協働の相互作用が原価低減を促進することなど,目標設定とその達成のためのサポート体制とのバランスを強調した。また革新的生産管理手法が組織に導入される時に生じるテンションに対しては地道に局所的に対処し続けることで円滑に事が運ぶこともわかった。研究の意義・重要性として、管理会計によるテンション・マネジメントによる経営問題への処方箋を示してきた。具体的には、テンションの見える化が重要であり、いかなるMCにも順機能とともに逆機能が伴うことを知り,関連する組織のルールや仕組みが及ぼす影響に十分に配慮する必要があることを示した。本研究の目的は,管理会計の新機能として,テンション・マネジメント(「張り」のマネジメント)機能に関する知見を深めることにあった。より具体的には,第1に,業績目標の設定範囲(財務・非財務,定量・定性),予算コントロールの厳格さ,ならびに業績評価の主観性・客観性が業績評価におよぼす影響について,第2には,製品開発コストマネジメントである原価企画を対象として,テンション・マネジメントが製品開発成果におよぼす影響について,本年度は,追加的文献調査と事例研究,学会での中間報告を計画していた。追加的文献調査は計画通り進行し,国内外での学会・大学での研究成果の発表・情報収集・意見交換から観察事象を解釈する上での貴重なヒントも得ることができた。加えて,企業・非営利組織への訪問調査も計画通り進行した。以上の調査・研究から,第1の研究課題について,郵送質問票調査データに基づく分析の結果も踏まえ,不確実性の高い競争環境下において,予算厳格度が低い場合に,包括的業績評価が組織業績を向上させることを確認した。一方,不確実性の低い環境不確実性下では,予想された高い予算厳格度と限定的業績評価の適合関係は確認できなかった。第2の研究課題については,郵送質問票調査データに基づく分析の結果も踏まえ,挑戦的目標原価の設定と部門間協働の交互作用が原価低減を促進する関係について,産業別(加工組立・プロセス産業)に分析・調査した結果,プロセス産業でのみ確認された。この結果は,「日本型プロセス産業」の特徴を反映するものであると考えている。文献の入手環境は優れており,文献調査は計画通りに進行した。訪問調査についても,訪問先とは以前から協力関係が築けており,計画通りに進行した。2つの研究課題のそれぞれについて,研究成果の中間報告として学会報告も実施でき,計画通り,順調に推移している。より具体的には,第1に業績目標の設定範囲(財務・非財務,定量・定性),予算コントロールの厳格さならびに業績評価の主観性・客観性が業績評価におよぼす影響について,第2に製品コストマネジメントである原価企画などのコストマネジメントを対象として,テンション・マネジメントが製品開発成果におよぼす影響について,本年度は,追加的文献調査と企業訪問調査などを予定していた。追加的文献調査は計画通り進行し,国内外での学会・大学での情報収集・意見交換から貴重な研究上のアイデア・情報を得ることができた。以上の調査・研究から,第1,第2の研究課題のそれぞれについて論文を執筆・投稿中であり,その主な研究成果は昨年度の報告同様である。加えて,追加的文献調査なども踏まえて,様々な社会問題へのテンション・マネジメントの管理会計の貢献について整理した。その結果,業績評価や予算研究からは,従来から指摘されてきた対人関係に加えて,手続きの公平性が重要であることや,不確実性の高い競争環境下では,予算厳格度を低め,業績評価の主観性を高めることが,財務業績を高めることが明らかになるなど,目標設定と評価とのバランスの視点が強調される。コストマネジメント研究からは,目標設定とそれを達成するためのサポート体制とのバランスが強調される。また革新的生産管理手法が組織に導入される時に生じるテンションに対しては,地道に局所的に対処し続けることで,円滑に事が運ぶことが示された。

2つの研究課題のそれぞれについて,論文としてまとまり,現在,海外査読付き雑誌に投稿中であり,加えて,追加的文献調査も踏まえた文献レビュー論文も完成しており,計画通り順調に推移している。本研究の目的は,管理会計の新機能として,テンション・マネジメント(業績目標の設定やマネジメント・コントロール(MC)システムの設計・運用によって,業務目標間のトレードオフや組織成員の受ける緊張状態に影響を与え,組織プロセス・成果へ影響を及ぼすマネジメント)機能に関する知見を深めることにあった。具体的には,第1に予算管理や業績評価に代表されるMCを対象にテンションの観点からその機能・役割を探究し,第2に原価企画などのコストマネジメントにおける機能に焦点を当て,組織成果への影響の解明を目的としていた。今年度は,計画通り米国でのNPO法人や小規模企業を中心に訪問調査を実施するとともに,日本の全上場企業を対象に郵送質問票調査を実施した。質問票調査では370社余りからの回答を得て,現在も順調に分析を進めている。研究期間全体を通じての研究成果の具体的内容としては,第1の研究目的については,従来から指摘されてきた対人関係に加えて手続きの公平性が重要であることや,不確実性の高い環境下では予算厳格度を低め業績評価の主観性を高めることが財務業績を高めることを明らかにするなど,目標設定と評価とのバランスを強調した。第2の研究目的については,プロセス産業では挑戦的目標原価と部門間協働の相互作用が原価低減を促進することなど,目標設定とその達成のためのサポート体制とのバランスを強調した。また革新的生産管理手法が組織に導入される時に生じるテンションに対しては地道に局所的に対処し続けることで円滑に事が運ぶこともわかった。研究の意義・重要性として、管理会計によるテンション・マネジメントによる経営問題への処方箋を示してきた。具体的には、テンションの見える化が重要であり、いかなるMCにも順機能とともに逆機能が伴うことを知り,関連する組織のルールや仕組みが及ぼす影響に十分に配慮する必要があることを示した。計画通り,手元データの分析を進め,フォローアップのための企業・非営利組織への訪問調査を重ねる計画である。それらを踏まえて,執筆中の論文を加筆修正しつつ,世界への情報発信のため,英文による海外ジャーナルでの論文掲載を目指している。計画通り,企業・非営利組織への訪問調査,国内外学会での情報収集・意見交換を重ねる計画である。加えて,計画通り,2019年1月に郵送質問票調査を実施するため,最終的な先行研究の文献調査を夏頃までに終える予定である。計画していた国内企業への訪問調査1件について,講演をすることで先方から旅費が支出されることとなり,研究費からの支出が不要となったため。(理由)計画していた国内企業への訪問調査1件について,先方の東京出張の際にインタビューすることができ,旅費の支出が不要になったため。(使用計画)国内での訪問調査を追加的に実施する計画である。国内での訪問調査を追加的に実施する計画である。
骨格筋萎縮の進行抑制に及ぼすストレッチとアドレナリン受容体作用薬の併用効果

リハビリテーション領域における重要な課題である廃用性筋萎縮の進行予防に焦点を絞り、筋萎縮進行中のストレッチ効果、および筋肥大効果が報告されているアドレナリン受容体作用薬(clenbuterol ; Cb)投与との併用効果を調べた。廃用性筋萎縮は、後肢懸垂法により作成し、2週間の実験期間を設定した。実験動物としてWistar系ラットを使い5群に分け、通常飼育群(CON)の他4群を実験群とした。実験群には後肢懸垂処置を行い、後肢懸垂群(HU)、1日1時間ストレッチ実施群(STR)、Cb投与群(Cb)およびストレッチとCb投与の併用群(STR+Cb)とした。分析は、形態評価および機能的評価を行った。タイプI線維断面積は、HU群はCON群の42%に減少したが、Cb群は81%、STR群は58%、STR+Cb群は74%であった。ストレッチ効果を認めたが、併用効果は認められなかった。筋線維タイプ構成比率は、Cb群で有意なタイプII線維比率の増加を認めたが、STR+Cb群では変化なく併用の有用性が示唆された。Cb群およびSTR+Cb群の筋収縮時間はCON群より有意に短縮し、HU群およびSTR群の収縮時間はCON群と差がないことから、Cb投与による悪影響として速筋化傾向が示唆された。単位断面積あたりの単収縮張力はSTR群がCON群と差がなく、しかもCb群より有意に大きい結果から筋伸張の効果が示唆された。実験群の筋原線維タンパク量(MP)は、CON群に比し有意に減少した。実験群間では、Cb群およびSTR+Cb群のMPがHU群およびSTR群より有意に大きく、Cb投与の効果が示唆された。以上の結果から、廃用性筋萎縮進行中のラットヒラメ筋に対する予防的介入方法として、Cb投与による断面積減少の抑制と、筋ストレッチによる伸張刺激の併用効果の有用性が示唆された。分析は、形態評価として筋湿重量、筋線維断面積、筋線維タイプを、機能的評価として電気刺激による筋収縮張力を測定した。その他、生化学的分析として筋原線維タンパク量を測定する。筋収縮張力の測定は、筋摘出時に実施し、データはコンピュータに保存し、冷凍保存試料の生化学分析とともに18年度に全データを分析する。17年度は組織化学的分析を実施した。ヒラメ筋湿重量は、相対重量比で比較し、HU群はCON群の68%に減少したが、Cb群は94%、STR群は77%、STR+Cb群は97%であった。Cb群およびSTR+Cb群はCON群と差がなく重量的には予防できたが、STR群は効果を検出できなかった。

筋線維タイプ構成比率は、Cb群で有意なタイプII線維比率の増加を認めたが、STR+Cb群では変化なく併用の有用性が示唆された。18年度は、さらに対象ラット数を増加し、筋張力データの分析および生化学的分析を行い、総合的に併用効果を考察し、学会発表および論文化する予定である。リハビリテーション領域における重要な課題である廃用性筋萎縮の進行予防に焦点を絞り、筋萎縮進行中のストレッチ効果、および筋肥大効果が報告されているアドレナリン受容体作用薬(clenbuterol ; Cb)投与との併用効果を調べた。廃用性筋萎縮は、後肢懸垂法により作成し、2週間の実験期間を設定した。実験動物としてWistar系ラットを使い5群に分け、通常飼育群(CON)の他4群を実験群とした。実験群には後肢懸垂処置を行い、後肢懸垂群(HU)、1日1時間ストレッチ実施群(STR)、Cb投与群(Cb)およびストレッチとCb投与の併用群(STR+Cb)とした。分析は、形態評価として筋湿重量、筋線維断面積、筋線維タイプを、機能的評価として電気刺激による筋収縮張力を測定した。筋収縮張力測定は筋摘出時に実施し、データはコンピュータに保存し、さらに生化学的分析として筋原線維タンパク量(MP)を測定した。Cb群およびSTR+Cb群の筋収縮時間はCON群より有意に短縮し、HU群およびSTR群の収縮時間はCON群と差がないことから、Cb投与による速筋化傾向が示唆された。実験群の単収縮張力(Pt)は、CON群に比し有意に減少し実験群間に差はなかった。単位断面積あたりのPtは、STR群がCON群と差がなく、しかもCb群より有意に大きい結果から、筋伸張の効果が示唆された。実験群のMPは、CON群に比し有意に減少した。実験群間では、Cb群およびSTR+Cb群のMPが、HU群およびSTR群より有意に大きく、Cb投与の効果が示唆された。またHU群とIST群間に差は認められなかった。平成17年度の組織化学分析の結果を含め総合的に考察するならば、廃用性筋萎縮進行中のラットヒラメ筋に対する予防的介入方法として、Cb投与による断面積減少の抑制と、筋ストレッチによる伸張刺激の併用効果の有用性が示唆された。
時間周波数解析(ウェーブレット変換)を用いた胎児監視装置の開発

要約心拍変動の周波数解析と自律神経系の関係は、交感神経を主体にした自律神経系調節に関与する0.1Hzを中心とするLF領域(low frequency component)と副交感神経系を主体にした自律神経系により調節を受けている3Hz付近を中心とするHF領域(High frequency component)が成人、新生児などで詳しく調べられている。また、これらの周波数帯域が時間的に変動する事が分かりはじめ、自律神経の非線形調節機構との関連が指摘されている。特に成人のHF領域の時間的変動の振幅の頻度分布はガンマ分布をとることが指摘されている。ここでは、胎児心拍周波数成分のLF領域に着目し、時間周波数解析法の一つであるウェーブレット変換を用いその時間変動を調べ、胎児期の妊娠17週から、ガンマ分布が成り立つことを調べた。このガンマ分布のパラメータ値νは1.6であり、これは、週数、観測時間に関係せず、ほぼ一定であった。νの値は重傷胎児仮死時優位に低下した。一方、LF領域変動の振幅の最多頻度値は、妊娠週数とともに増加した。また、妊娠26週から34週では、正常群、低酸素群、重傷胎児仮死であるアシデミア群の順で有意に低下し、これらが、若妊娠週数での新しい胎児仮死のモニターの計量的指標となる可能性が示された。胎児心拍変動のvariabilityを定量化し、胎児の自律神経発達とその病態による変化を明らかとする目的で胎児心拍変動のスペクトル解析を行った。これによりこのスペクトル解析が胎児状態の評価法としての有用であるか検討した.正常胎児の自律神経発達の解析には単胎妊婦529例を対象とした。胎児の状態とパワースペクトル解析との関連を検討するためには胎児採血を施行した妊娠2038週のIUGR26症例を対象とした.胎児心拍変動時系列を得、安定している連続した200beatsについてパワースペクトル解析を行った.LF成分を含む0.0250.125cycle/beatsの範囲をlow frequency area(LF area)とし,その面積を求めた.LF-ar eaは妊娠週数が進むにつれて増加し、回帰式は3次曲線が最もよく相関し,Y=6.484-0.764X+0.029X^2-3.419E-4X^3相関係数は0.625(p<0.05)であり、26-31週でのLF-ar eaの増加が著明であった.IUGR例においては週数毎の平均値との差△LF-ar eaと△PO2,△pHは,各々相関係数0.650,0.618と高い相関を示した.胎児心拍変動のスペクトル解析によるLF領域の積分値による胎児の自律神経機能の発達は妊娠20週頃より上昇し始め、妊娠2631週には急速に上昇し、37週頃にプラトーになる。LF成分は胎児血酸素分圧と相関し,LF成分の定量は胎児の状態を反映する指標となりうる。ここでは、胎児心拍周波数成分のLF傾域に着目し、時間周波数解析法の一つであるウェーブレット変換を用いその時間変動を調べ、胎児期の妊娠17週から、ガンマ分布が成り立つことを調べた。このガンマ分布のパラメータ値νは1.6であり,これは、週数、観測時間に関係せず、ほぼ一定であった。

また、妊娠26週から34週では、正常群、低酸素群、重傷胎児仮死であるアシデミア群の順で有意に低下し、これらが、若妊娠週数での新しい胎児仮死のモニターの計量的指標となる可能性が示された。
２型糖尿病患者における膝伸展筋力の参考基準値の確立

本研究の目的は,信頼性と妥当性が確立された統一方法を用い,多施設で2型糖尿病患者の膝伸展筋力を測定し,膝伸展筋力の参考基準値を確立することである.全国の30施設より協力を得て,2010年4月から2014年3月までの期間で724例のデータを収集した.男性の60歳代(130例),70歳代(109例)においては,糖尿病多発神経障害(diabetic polyneuropathy,DP)合併群がDP非合併群に比較して膝伸展筋力が有意に低値であった.しかしながら,その他の群において,DP合併群とDP非合併群の間に明らかな差は認められなかった.今後,データ数を追加して検討することが必要である.平成24年度は,研究協力施設の登録,協力施設におけるデータの収集を継続しつつ,平成23年度に構築したデータを精査し,データベースへの登録に向けての準備作業を行った.まず,研究協力施設は全30施設を登録した(石川県立中央病院(石川県)、公立豊岡病院日高医療センター(兵庫県)、公立八鹿病院(兵庫県)、KKR高松病院(香川県)、キナシ大林病院(香川県)、四万十市立市民病院(高知県)、高知大学医学部附属病院(高知県)、社会医療法人愛仁会千船病院(大阪府)、高知県立安芸病院(高知県)、市立伊丹病院(兵庫県)、市立吹田市民病院(大阪府)、東京医科大学八王子医療センター(東京都)、医療法人仁寿会石川病院(兵庫県)、聖マリアンナ医科大学病院(神奈川県)、公立甲賀病院(滋賀県)、総合病院南生協病院(愛知県)、公立陶生病院(愛知県)、大阪労災病院勤労者予防医療センター(大阪府)、春日井市民病院(愛知県)、金沢赤十字病院(石川県)、広島大学病院(広島県)、恒昭会藍野病院(大阪府)、長野医療生活協同組合長野中央病院(長野県)、北里大学病院(神奈川県)、京都南病院(京都府)、製鉄記念八幡病院(福岡県)、岡崎市民病院(愛知県)、さいたま市民医療センター(埼玉県)、総合大雄会病院(愛知県)、丸子中央総合病院(長野県).この30施設において,研究方法論を統一して,研究データを収集しており,平成24年度末には,おおよそ500例のデータを収集してデータの精査作業を行った.データの精査にあたっては,糖尿病を専門とする医師の協力が必要不可欠であるため,研究協力者の池田幸雄氏(高知記念病院糖尿病内科部長糖尿病専門医・指導医)から助言を受けた.以上,予定していた通り,研究計画を実行し,データの収集とともにデータの精査作業を行っている.石川県立中央病院(石川県)、公立豊岡病院日高医療センター(兵庫県)、公立八鹿病院(兵庫県)、KKR高松病院(香川県)、キナシ大林病院(香川県)、四万十市立市民病院(高知県)、高知大学医学部附属病院(高知県)、社会医療法人愛仁会千船病院(大阪府)、高知県立あき総合病院(高知県)、市立伊丹病院(兵庫県)、市立吹田市民病院(大阪府)、東京医科大学八王子医療センター(東京都)、医療法人仁寿会石川病院(兵庫県)、聖マリアンナ医科大学病院(神奈川県)、公立甲賀病院(滋賀県)、総合病院南生協病院(愛知県)、公立陶生病院(愛知県)、大阪労災病院勤労者予防医療センター(大阪府)、春日井市民病院(愛知県)、金沢赤十字病院(石川県)、広島大学病院(広島県)、恒昭会藍野病院(大阪府)、長野医療生活協同組合長野中央病院(長野県)、北里大学病院(神奈川県)、京都南病院(京都府)、製鉄記念八幡病院(福岡県)、岡崎市民病院(愛知県)、さいたま市民医療センター(埼玉県)、総合大雄会病院(愛知県)、丸子中央総合病院(長野県)、以上の計30施設から研究協力施設からデータを収集した。研究協力施設から得たデータについては、糖尿病専門医・研修指導医の池田幸雄氏(高知記念病院糖尿病内科・部長)の協力を得てデータの精査・登録を行った。研究成果は、理学療法や糖尿病に関する専門学会で報告した。本研究の目的は,信頼性と妥当性が確立された統一方法を用い,多施設で2型糖尿病患者の膝伸展筋力を測定し,膝伸展筋力の参考基準値を確立することである.全国の30施設より協力を得て,2010年4月から2014年3月までの期間で724例のデータを収集した.男性の60歳代(130例),70歳代(109例)においては,糖尿病多発神経障害(diabetic polyneuropathy,DP)合併群がDP非合併群に比較して膝伸展筋力が有意に低値であった.しかしながら,その他の群において,DP合併群とDP非合併群の間に明らかな差は認められなかった.今後,データ数を追加して検討することが必要である.1.多施設共同研究実施体制の確立:初年度においては、各病院において施設長の許可や倫理審査委員会での承認を受ける諸種の作業を行い、広島大学病院、高知大学病院、北里大学病院、金沢赤十字病院、大阪労災病院勤労者予防医療センターなど全国の計24施設と共同研究を行う体制を構築した。また、大学病院医療情報ネットワークが管理・運営する臨床研究登録システム、UMIN-CTRへ本研究情報を公開した。UMIN-CTR:UMIN0000028102.研究プロトコールの統制:糖尿病専門医(高知記念病院糖尿病内科部長・池田氏)

および公衆衛生学専門家(大阪医科大学衛生学・公衆衛生学講座・渡辺氏)などから医学的・疫学的専門知識の付与を受け、評価票および評価・測定方法、得られたデータを患者へフィードバックするための説明資料、患者への説明書、同意書や同意撤回書などを含めた研究の実施手順書一式を作成した。また、この研究実施手順書は図表や説明のための画像を適宣挿入し、患者への説明文書などもフォントを大きくして見やすいように、かつ理解しやすい内容となるように工夫した。作成した研究実施手順書をもって研究プロトコールを統制し、協力の得られた24施設で糖尿病患者のデータ収集を開始した。3.データベースの構築:多施設で収集されるデータの管理、データの精査・固定を行うのに必要なデータベースを構築した。具体的には研究代表者の個人研究室へ専用の光回線を導入、URLを固定するためにダイナミックDNSサービスを利用し本研究専用のサーバーを設置した。評価技術および測定機器の進歩によって,糖尿病患者においては筋力が軽度から中等度低下していることが近年の欧米の研究で明らかにされた.糖尿病患者では特有の合併症(糖尿病多発神経障害)が筋力低下の要因として明らかにされており,筋力を定量的に測定することは多発神経障害が運動神経に及ぼす影響の判断,糖尿病運動療法やリハビリテーションを効果的に進めるために有効である.しかしながら,糖尿病患者の筋力の参考基準値が確立されていないために,筋力を測定してもその数値を十分に活用できていないのが現状である.本研究では,糖尿病多発神経障害との関連をふまえて2型糖尿病患者の膝伸展筋力の参考基準値を確立することを目的とする.現在までの研究の達成度については,研究計画に記載した通り,平成24年度内においてデータの収集・精査を行えており,おおむね順調に進展していると自己評価する.1.研究プロトコールの統制について:図表や説明のための画像を挿入し、見やすく理解しやすい研究実施手順書を作成したことにより、各施設で大きな問題点なく糖尿病患者のデータ収集が開始された。また、患者へ研究の概要を説明する資料や評価・測定したデータを説明する資料も作成していることから、研究協力施設において順調にデータ収集が行われている。2.データ収集について:本研究では、1施設において50例のデータを収集することで、計1200例の糖尿病患者のデータを集積することを計画している。計24施設で収集してきた糖尿病患者のデータは平成24年3月末時点で約500例となっており、順調にデータが集積されてきた。しかしながら、本研究の協力者自身の施設移動等によって、平成24年度においては、当初見込んでいた症例数の獲得が難しい研究協力施設が出てきている。平成24年度には目標症例数が達成できるように研究協力施設を増やす予定である。3.データベースについて:まず、データベースを設置している研究代表者の所属施設外のコンピューターから、データベースへのアクセス試行を行った。ついで、比較的セキュリティレベルの高い病院からアクセスが可能となるように、データベースへのアクセスに関してセキュリティレベルを調整し、本研究の協力施設からデータベースへのアクセスが可能な環境を構築した。平成25年度も引き続きデータ収集を継続するが,1施設での目標症例数を得た施設のデータについては,順次データを精査しデータを固定する.データの固定後,得られたデータは糖尿病神経障害合併の有無別に基本集計し,膝伸展筋力の参考基準値を確立する.また,運動習慣の有無別や糖尿病のコントロール指標などをふまえて解析を行い,運動習慣や糖尿病コントロール指標が膝伸展筋力に与える影響などについて解析を行う.以上の結果についてまとめ,平成25年度は国内外の学会で報告し,研究成果を還元する.
光量差分計測システムによる神経奇形マウス脳のグルタミン酸受容体の機能発現機構の解析

(1)神経奇形マウス小脳のグルタミン酸受容体の各サブユニットmRNAの発現:NMDA型グルタミン酸受容体の各サブユニット及びδ2遺伝子発現の小脳における特徴を発生発育段階における変化を踏まえて明らかにした。さらに神経奇形マウスreeler及びstaggererのプルキンエ細胞のNMDA型グルタミン酸受容体の各サブユニット遺伝子発現は正常とは異なる形成を示し、入力線維等外的因子により、受容体の発現が影響を受けることが判明した。δ2はreeler及びweaverの解析から平行線維の存在によりdendritic spinesに集積すると考えられた。(2)ノックアウトマウスによるグルタミン酸受容体の機能解析:上記、サブユニットのノックアウトマウスを形態学的解析した。δ2サブユニットは平行線維・プルキンエ細胞spinesのシナプス形成の強化安定に重要であることが判明した。(3)グルタミン酸受容体の抗体の作成:NMDA型受容体サブユニットとδ2の抗体を家兎より精製作成した。NMDA型受容体サブユニット抗体による光顕免疫組織化学法を確立し、海馬のシナプス構築を解析した。(4)GABA,glycineのモノクローナル抗体を作成:reeler及びweaver小脳のプルキンエ細胞の遺伝的変化に伴うGABAおよびglycineの終末の分布を解析し、介在ニューロン終末の可塑的変化を明らかにした。(5)パッチクランプ法のシステム及び光量差分解析装置(デルタロン)の立ち上げ:設備備品として購入したパッチクランプ用電位測定装置、電気生理学的データ解析用装置、微小電極作成装置を既存の設備に加えてシステムを立ち上げ、プルキンエ細胞の標識、登上線維の標識を電気生理学的に行った。デルタロンは小脳プルキンエ細胞の解析には困難なところがあり、将来の問題として残された。(1)神経奇形マウス小脳のグルタミン酸受容体の各サブユニットmRNAの発現:神経奇形マウスreelerのプルキンエ細胞をIP3受容体およびCalbidinのmRNAのin situハイブリダイゼーションで標識した上で、NMDA型グルタミン酸受容体の各サブユニット遺伝子およびδ2サブユニットの発現様式をin situハイブリダイゼーション法により、後者のサブユニットについては免疫組織化学を合せて行った。その結果reelerプルキンエ細胞のNMDA型グルタミン酸受容体は正常と同じ様にζ1のみ発現するタイプと正常とは異なりζ1とε1を同時に発現する2つのタイプがあることを明らかにした。一方、δ2サブユニットのmRNAは正常ではプルキンエ細胞の細胞体にのみ特異的に発現し、成体ではその産物はプルキンエ細胞のdendritic spinesのシナプス膜を中心に発現し、細胞体や樹状突起幹には発現しない。reelerにおいては正常位置にあるものは正常と同じ様式を取るのに対して、深部細胞層のプルキンエ細胞の集団は細胞体や樹状突起の細胞質にもδ2の発現が見られる。これは、weaverにおけるδ2の発現を合せて検討すると平行繊維があれば、dendritic spinesに集積すると考えられた。しかし、δ2についてはNMDA型のようなプルキンエ細胞にheterogeneityは見られなかった。グルタミン酸受容体の抗体の作成:遺伝子増幅法と大腸菌発現系を用いて、NMDA型受容体サブユニットとδ2の抗体を家兎より精製作成した。δ2については免疫組織化学で検討できたが、NMDA型受容体サブユニットについては精製できたが、免疫組織化学の検討は残された。(3)パッチクランプ法のシステムの立ち上げ:設備備品として購入したパッチクランプ用電位測定装置、電気生理学的データ解析用装置,微小電極作成装置を既存の設備に加えて、システムを立ち上げた。プルキンエ細胞の細胞体、樹状突起に蛍光色素を注入する方法を確立した。(1)グルタミン酸受容体の抗体の作成:

遺伝子増殖法と大腸菌発現系をもちいてNMDA型サブユニットを精製作成した。海馬において免疫組織化学的な検討を行った結果、in situ hybridization法から得られたデータとほぼ一致したデータを得られたが、より詳細な検討が残されている。(2)グルタミン酸受容体δ2サブユニットの特性:δ2サブユニットの発現を免疫組織化学的に調べると、発生初期にはプルキンエ細胞の細胞体と樹状突起にみられるものの成体になると樹状突起にしか分布しておらず、また、δ2ターゲットマウスではプルキンエ細胞の樹状突起にある平行線維とのシナプス数が正常マウスに比べ有意に減少していることが明らかになった。δ2サブユニットは平行線維とプルキンエ細胞とのシナプス形成、維持に重要な役割を果たしていると考えられた。(3)各種ミュータントマウスの組織学的解析:今年度は、神経奇形マウス、スタゲラ-マウスのプルキンエ細胞をIP3受容体およびCalbindinのmRNAをin situ hybridization法によりあらかじめ解析し、NMDA型グルタミン酸受容体の各サブユニットの発現様式を正常マウスのプルキンエ細胞と比較検討した。正常のプルキンエ細胞上でのNMDA型グルタミン酸受容体についてはξ1サブユニットのみの発現しかみられなかった、一方、スタゲラ-マウスではε1、ε4、ξ1サブユニットを発現するプルキンエ細胞と何も発現しないプルキンエ細胞の2種類がみられ、しかも、発現する細胞群と発現しない細胞群は交互にバンド状に分布していることを明らかにした。(4)電気生理学的手法に基づく解析パッチクランプ用電位測定装置などのシステムの立ち上げを続行中である。一方、(2)の解析をより精密に行うために、登上線維シナプスと平衡線維シナプスを標識により分別する必要が生じた。そのため、本電気生理用装置をもちいて電気泳動法による登上線維標識を確立した。1神経奇形マウス小脳のグルタミン酸受容体の各サブユニットnRNAの発現:NMDA型グルタミン酸受容体の各サブユニット及びδ2遺伝子発現の小脳における特徴を発生発育段階における変化を踏まえて明らかにした。さらに神経奇形マウスreeler及びstaggererのプルキンエ細胞のNMDA型グルタミン酸受容体の各サブユニット遺伝子発現は正常とは異なる形式を示し、入力線維等外的因子により、受容体の発現が影響を受けることが判明した。δ2はreeler及びweaverの解析から平行線維の存在によりdendritic spinesに集積すると考えられた。2ノックアウトマウスによるグルタミン酸受容体の機能解析:上記、サブユニットのノックアウトマウスを形態学的解析した。δ2サブユニットは平行線雑・プルキンエ細胞spinesのシナプス形成の強化安定に重要であることが判明した。3グルタミン酸受容体の抗体の作成:NMDA型受容体サブユニットとδ2の抗体を家兎より精製作成した。
リン酸化・脱リン酸化によってリングが移動するロタキサン型超分子の創製

ATP合成酵素に代表される分子モーターは、ATPの化学反応エネルギーを利用して駆動する生体内「分子機械」である。本研究では、その原理を模倣し、水溶液中で酵素的リン酸化と脱リン酸化に伴って構造が変化する人工超分子を開発する。リング部(シクロデキストリン,CyD)とその中を通過する軸部からなるロタキサン構造を持ち、CyDの水酸基がリン酸化されるとその位置が変化し、脱リン酸化で元に戻る化合物を設計した。Station 1として働くアゾベンゼン骨格を中央に、Station 2となる亜鉛ーサイクレン錯体を両端へ移し軸を設計し、この軸分子が真ん中を通るようにCyDが存在するロタキサン分子を合成した。本研究では、その原理を模倣し、水溶液中でリン酸基転移酵素(キナーゼ)及びリン酸加水分解酵素(ホスファターゼ)によるリン酸化と脱リン酸化に伴って構造が変化する人工超分子を開発することを目標とした。リング部(シクロデキストリン,CyD)とその中を通過する軸部からなるロタキサン構造を持ち、CyDの水酸基がリン酸化されるとその位置が変化し、脱リン酸化で元に戻る化合物を設計・合成した。「Station 2 (S2)」となる亜鉛ーサイクレン錯体を両端に有し、「Station 1 (S1)」として働くアゾベンゼン骨格を中央にもつ軸を設計し、この軸分子が真ん中を通るようにCyDが存在するロタキサン分子を設計した。最終段階におけるアミド結合反応を、MOPS緩衝液中でDMT-MMを用いて行うことで、ロタキサン分子の合成に成功した。このロタキサン分子と軸分子単独の1H NMR、UV、CDスペクトルを測定したところ、1H NMRスペクトルでは、軸分子では1種類のシングレットが観測されたのに対し、ロタキサン分子では4つの異なるダブレットが観測された。また、アキラルな軸分子のCDスペクトル上でコットン効果が観測されないのに対し、ロタキサン分子は340 nm付近に正のコットン効果が観測された。以上の結果は、ロタキサン分子中のアゾベンゼン部がCyDのキラルな内部空間に包接されていることを示唆している。次に、hexokinaseとglycerol kinaseを酵素として、ATPをリン酸供与剤としてロタキサンのCyDの水酸基の酵素的リン酸化反応を検討したが、CyDのリン酸化を確認できなかった。現在、CyDの水酸基に異なる水酸基ユニットを導入し、kinaseによるリン酸化を検討中である。また、紫外線(350 nm)と可視光(420 nm)を照射によるアゾベンゼンの光異性化反応を行っており、ロタキサン分子の両端にあるZn-cyclen分子を架橋する有機分子を共存させることにより、カテナン型分子への変形を検討中である。平成24年度は、最初に設計したロタキサン型超分子の合成を行った。この化合物の設計においては、外部刺激による構造変換、即ちCyDリングの移動を特定するための分子設計と観測方法が非常に重要である。そのために、本研究ではジナフチルアミン構造をロタキサンのStopper兼Station 1 (S1)として採用し、軸部はポリエーテルを含む直鎖構造とし、二つ目のStation (S2)部には12員環テトラアミンのZn2+錯体を用いた。まず、ジナフチルアミン構造をchloroacetyl chlorideと反応させてアミドとし、ポリオキシエチレン軸部とのカップリング反応(1,3-dipolar[3+2]cycloaddition反応)を行って、対応する軸単独の化合物を得た。この反応をCyD存在下で行って、ロタキサン合成を試みたが、得られたのは軸部だけであり、残念ながら目的化合物を得ることができなかった。カップリング反応の条件下で、軸部がCyDに充分包接されていない可能性が示唆された。平成25年度は、上記のカップリング反応を用いずに、アミド結合を使ったロタキサンの合成も同時に検討する予定である。ストッパー部とポリオキシエチレン軸部とのカップリング反応(1,3-dipolar[3+2]cycloaddition反応)が困難であることは、ある程度予想できたことであった。上記したように、この反応をCyD存在下で行って、ロタキサン合成を試みたが、得られたのは軸部だけであり、目的とするロタキサン化合物を得ることができなかったのは、ポリオキシエチレン軸部がCyDに充分包接されていないことが考えられる。この反応については、ストッパー部を変更しても、やはりロタキサン構造を得ることができなかった。そこで平成25年度は、上記のカップリング反応を用いずに、アミド結合を使ったロタキサンの合成を検討する予定である。上記したように、平成25年度はアミド結合を使ってロタキサンの合成を検討する予定である。