hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水没する河川構造物周辺の底面流速解法と非平衡流砂運動を考慮した局所洗掘解法の開発

河床変動予測に関する技術的課題は,河床変動を引き起こす流砂運動の解析法に関するものと,流砂運動を引き起こす底面近傍の流れの解析法に関するものに分けられる.本研究では水深平均流速場と底面流速場の解析における二次元解析,三次元解析の適用範囲を流れの水深スケールと対象とする流れのスケールの比によって明らかにした.これにより解析対象に応じた適切な解析法が明らかとなり,河川構造物近傍の流れと河床変動解析のためには静水圧分布等の浅い流れの仮定を用いない準三次元解析法が必要であることが示された.このために,鉛直方向流速のポアソン方程式と底面圧力方程式を導入した新しい底面流速解析法を開発し,橋脚周辺の局所流場に対して解析法の有効性を示した.本解析法では,三次元解析のように流速や圧力の鉛直分布を解くことなく,流砂運動を引き起こす底面近傍の流れと流れ場の抵抗を生じさせる底面の圧力の解析法を反直接的に解くことができる点に特徴がある.このため,本解析法は広域の流れ場から局所流までを一体的に解くことが可能であり,洪水時の河川構造物周辺の局所洗掘の有力な解析法と考えられる.水没する河川構造物,巨石などの大型粗度の存在する礫床河川では,古くから対数分布則が適用できないことが指摘されており,抵抗評価や流れの解析には特に課題が多い.このため,大きな粗度(LSR)と小さな粗度(SSR)の抵抗は分けて評価されてきた.通常,SSRは表面抵抗として取り扱われる小さな粗度形状,LSRはそれより大きな形状の粗度を指し,河床波や水路形状などの形状も含まれる.小さな粗度(SSR)の影響を底面境界条件として評価するために,底面近傍で平衡状態の流れを仮定した粗面抵抗則により,底面近傍の流速と摩擦速度の関係が与えられる.しかし,巨石や水没するなどLSRが存在する場合,河床近傍の流れはLSRの影響によって乱される.本研究では,粗度の多重スケール性と非平衡粗面抵抗則を取り入れた新しい解析法を開発し,水没した大型粗度が粗面上に点在する流れの水理実験に対して,平面二次元解析法,従来の粗面抵抗則を用いた一般底面流速解析法,及び非平衡粗面抵抗則を用いた一般底面流速解析法を適用し,比較,検証した.この結果,粗面上に点在する巨石は作用流体力による直接的な抵抗増だけでなく,底面近傍の流れを乱すことにより粗面の抵抗を大きくする二次的な抵抗増を引き起こすことを示した.水没構造物を有する流れにおいて河床変動解析のために底面近傍流速を適切に評価するためには,水没粗度の抵抗と合わせてこの二次的な抵抗も評価することが重要であり,非平衡粗面抵抗則とBVC法を用いた本解析手法が有用であることを示した.水工水理学本研究では精度の高い洪水時の河床変動解析法の構築を目的としている.課題は大きく二つに分けられる.一つは流砂運動を引き起こす底面近傍の流れの解析法,もう一つは河床変動を引き起こす流砂運動の解析法の構築である.前者について従来の水深積分モデルでは静水圧分布等の浅水流の仮定を用いてきたため,河川構造物近傍の局所的な三次元流へ適用できない限界を有していた.本研究では浅水流の仮定を用いない新しい準三次元解析法,一般底面流速解析法を開発してきた.本年度までに従来の解析法では再現することが困難であった構造物を越流する急変流,橋脚周りの馬蹄形渦,複断面蛇行流れの解析に対する解析法の適用性を明らかにした.また,現地スケールの流れに対して解析モデルの検証データを得るために,ADCPを用いた局所三次元流れと河床形状の測定法を開発し,解析法を検証した.この結果,現地スケールの解析においては,底面境界条件や乱流モデルなどにおいて未だ課題を有することが明らかとなった.
地域金融機関の多様性指標を活用した金融政策効果の空間分析

地方創生が声高に叫ばれている背景には、地方都市の衰退という深刻な現状がある。本研究の背景には、金融の地理空間分析という新たな側面から、この現状にコミットできるという着想があった。本研究では、地域金融機関の与信行動を重視する金融枠組(クレジット・ビュー)に基づく、金融政策効果の地理空間分析を行う。独自指標「地域金融機関の多様性指標」を算出し、金融政策効果の不均一性に焦点をあて地域毎に定量化することで、政策分析に活用する。本年度における一貫した研究テーマは、“非観測変数の定量化、ならびにその変数を用いた政策効果の実証分析"であった。過去の研究業績もこのテーマに沿った実証分析であり、I.金融政策効果の時系列分析、II.地価関数のパネル推計、III.基礎自治体・地域金融機関レベルでの各種パフォーマンス推計、の3つに大別できる。以下、各研究における成果について、簡潔にまとめる。〔I〕日本の金融政策の実体経済に与える効果と限界について検討中である。国単位での政策効果言及に留まり、国内地域(空間)に関しては言及できていない課題の克服に努めている。〔II〕GISを活用した地価関数推計を通じ、地価の変動要因を分析してきた。いくつかのモデルを日本のデータで検証した結果は、先行研究結果の頑健性を高めるものであった。一方で、国内地域の地価変動要因が解明できても、それを政策効果に繋げられていない点が課題となっている。〔III〕経済効測定調査の成果は、研究成果物としてまとめることができた。地域特性に応じたパネル分析に関しては、全国約400の信用金庫を対象とし、業務多様化に伴うパフォーマンス効果について、森・得田(2019)でまとめることができた。ただし、主要な地域金融機関である第一・第二地方銀行の分析はこれからの作業となっている。研究全般にかかる理論的検討およびソフトウェア操作スキルの向上に注力してきた。まず、サーベイを通じて、時系列分野(パネルではない)での研究動向を把握すると同時に、実証分析で用いるダイナミック・パネルVARモデルと整合的な理論モデルの定式化を検討した。次に、実証分析に用いるGISソフトウェア(ArcGIS)では、データベース言語であるSQLの理解が必須となっているため、SQLコードの習得に努めた。同時に、地理情報とマージさせる前のパネルデータセットの構築にも注力した。整備が完了した主なパネルデータには、1個別金融機関の多様性(業務・貸出分野・貸出部門)、2個別金融機関のパフォーマンス(ROA・ROA標準偏差・Zスコア)、3加重平均地価(公示地価、都道府県地価調査)、4他集計マクロ変数(金融不安定性、金利、総生産等)がある。対象の地域金融機関は、第一地方銀行64行、第二地方銀行41行、信用金庫264庫である。信用金庫については全国信用金庫財務諸表並びに金融マップ(金融ジャーナル社)による膨大なミクロデータから、これまでに必要なものをピックアップ、整理、加工がほぼ完了した。地方銀行については、全国銀行財務諸表分析および各行の有価証券報告書の膨大なデータおよびPDF版資料を入手してはいるものの、一部データに起こせていないものもあり、暫時推計に供せるよう作業を進めている。整備が完了したデータについては逐次記述統計を確認し、複数のデータを組み合わせた主題図(静止図・アニメーション図)を作成した。信用金庫に関わるデータに関しては、パフォーマンス関数の推計として森・得田(2019)で検討し、地域金融機関の最適規模に関する一定の判断を下している。また、それら作成物の一部は自身のホームページ上に公開し、広く意見を募っている。ダイナミック・パネル推計を実施し、各種検定により適当なモデルの定式化を目指す。具体的には、Arellano-Bond自己相関検定やSargan-Hansen過剰識別制約検定が挙げられる。さらに、Whiteの時系列分散不均一性検定も実施し、不均一が認められる場合にはSUR推計等のモデル修正を加える。定式化がなされた後は、インパルス反応関数により各種金融政策ショックの反応を確認する。地域的な比較検討や、異なるデータセットでの比較を経て、研究成果をまとめていく。その過程では研究会や学会での報告を重ね、外部研究者からの意見を積極的に取り入れていく。そうした成果は、ジャーナルに逐次発表していく。

一方で、国内地域の地価変動要因が解明できても、それを政策効果に繋げられていない点が課題となっている。〔III〕経済効測定調査の成果は、研究成果物としてまとめることができた。地域特性に応じたパネル分析に関しては、全国約400の信用金庫を対象とし、業務多様化に伴うパフォーマンス効果について、森・得田(2019)でまとめることができた。ただし、主要な地域金融機関である第一・第二地方銀行の分析はこれからの作業となっている。研究全般にかかる理論的検討およびソフトウェア操作スキルの向上に注力してきた。まず、サーベイを通じて、時系列分野(パネルではない)での研究動向を把握すると同時に、実証分析で用いるダイナミック・パネルVARモデルと整合的な理論モデルの定式化を検討した。次に、実証分析に用いるGISソフトウェア(ArcGIS)では、データベース言語であるSQLの理解が必須となっているため、SQLコードの習得に努めた。同時に、地理情報とマージさせる前のパネルデータセットの構築にも注力した。整備が完了した主なパネルデータには、1個別金融機関の多様性(業務・貸出分野・貸出部門)、2個別金融機関のパフォーマンス(ROA・ROA標準偏差・Zスコア)、3加重平均地価(公示地価、都道府県地価調査)、4他集計マクロ変数(金融不安定性、金利、総生産等)がある。対象の地域金融機関は、第一地方銀行64行、第二地方銀行41行、信用金庫264庫である。信用金庫については全国信用金庫財務諸表並びに金融マップ(金融ジャーナル社)による膨大なミクロデータから、これまでに必要なものをピックアップ、整理、加工がほぼ完了した。地方銀行については、全国銀行財務諸表分析および各行の有価証券報告書の膨大なデータおよびPDF版資料を入手してはいるものの、一部データに起こせていないものもあり、暫時推計に供せるよう作業を進めている。整備が完了したデータについては逐次記述統計を確認し、複数のデータを組み合わせた主題図(静止図・アニメーション図)を作成した。信用金庫に関わるデータに関しては、パフォーマンス関数の推計として森・得田(2019)で検討し、地域金融機関の最適規模に関する一定の判断を下している。また、それら作成物の一部は自身のホームページ上に公開し、広く意見を募っている。ダイナミック・パネル推計を実施し、各種検定により適当なモデルの定式化を目指す。具体的には、Arellano-Bond自己相関検定やSargan-Hansen過剰識別制約検定が挙げられる。さらに、Whiteの時系列分散不均一性検定も実施し、不均一が認められる場合にはSUR推計等のモデル修正を加える。定式化がなされた後は、インパルス反応関数により各種金融政策ショックの反応を確認する。地域的な比較検討や、異なるデータセットでの比較を経て、研究成果をまとめていく。その過程では研究会や学会での報告を重ね、外部研究者からの意見を積極的に取り入れていく。そうした成果は、ジャーナルに逐次発表していく。
ホスホイノシタイドによるシグナルの時空間制御

個々のホスホイノシタイドに特異的かつ高親和的に結合するPHドメインをQ-dotプローブに結合させ、全く新しい考えに基づくホスホイノシタイドの微量定量、可視化を確立した。本法により、同時に3種のホスホイノシタイドを定量、可視化できた。FBP17やCIP4がF-Barドメインというホスホイノシタイド結合ドメインを持ち、膜変形作用があることを発見した。更に、それらが多量体フィラメントを形成して、細胞膜をチューブ状に変形させ、内向きの突起を形成し、エンドサイトーシスに関与している事を明らかにした。また全く新しいホスホイノシタイド結合ドメインとしてSH3YL1蛋白質のSYLFドメインを見つけ、マクロピノサイトーシスに関与している事を示した。哺乳動物には7種のホスホイノシタイドが存在し、IP3やジアシルグリセロ-ルといった2次メッセンジャ-の産生脂質としての役割以外に、そのものが細胞内情報伝達や膜輸送、細胞骨格制御など様々な機能制御に関与していることが分かってきた。またこれらの脂質代謝の乱れが癌や糖尿病を始めとする、様々な疾病の原因になることも分かり、ホスホイノシタイドの重要性がますます認識されている、増殖、分化、発生といった生命の基本現象へのホスホイノシタイドの関与やその代謝の乱れが癌、糖尿病などの疾病に至る機序を明らかにするには、「微量かつ簡便なホスホイノシタイド検出法の開発」と言う、革新的な技術の開発が必要である。本研究では個々のホスホイノシタイドに特異的かつ高親和的に結合するドメインを利用した、(1)「全く新しい考えに基づくホスホイノシタイドの微量定量、検出法を確立する」。この方法を応用し、様々な細胞刺激や疾病に伴うホスホイノシタイドの変化を明らかにする。更に、(2)「新たなホスホイノシタイド結合ドメインを探索しその生理機能を明らかにする」。PI(3,4,5)P3はAkt/PKBやG蛋白質など数多くの重要な蛋白質の機能制御に関わっている。PI(3,4,5)P3の量的、局所的制御機構を明らかにするため(3)「PI(3,4,5)P3ホスファタ-ゼのSKIPやPTENがどのようなコンパ-トメントのPI(3,4,5)P3を特異的に分解し、シグナルの局在化を行っているのかを明らかにする」。(4)これらの代謝酵素のノックアウトマウスを作成して、糖代謝、脂質代謝、癌発生への影響を調べる。1.ドメインタンパク質によるホスホイノシタイドの検出と微量定量法の確立蛋白質の大量発現、精製しやすさを考えて、PI(4,5)P2を認識する、PLC δ1PHドメイン、PI(3,5)P2を認識するGRAMドメイン,PI(3,4)P2を認識するTAPP1 PHドメイン、PI(3,4,5)P3を認識するGRP1 PHドメイン、PI(3)Pを認識するEEA1 FYVEドメインとPI(4)Pを認識するFAPP1 PHドメインを選択し、数nMから数10nMという非常に強い結合活性を持つものを得た。上記脂質結合ドメインを用いて細胞や組織中の微量ホスホイノシタイドの定量を試みた。薄層クロマトグラフィー(TLC)にて簡単にホスホイノシタイドを展開した後、ホスホイノシタイドをメンブランに熱転写し、ドメイン蛋白質で検出するという方法(蛋白質のウエスタンブロットと同じ技法)の開発をおこなった。この手法を用いて、インスリンによる細胞中のPI(3,4,5)P3の変動を12cmシャーレ一枚の細胞で調べることができた。2.新たなホスホイノシタイド結合ドメインの探索脂質に結合する様々なドメインをアミノ酸配列から探し出し、WAVE2の活性化に関与するIRSp53のRCBドメイン、膜輸送に関与するCIP4やFBP17のN-末のFCHドメインにcoiled-coil構造を加えた領域(EFC domainと命名)にホスホイノシタイド,特にPI(4,5)P2が強く結合することを見つけた。EFC domainを持つ蛋白質を細胞に発現すると膜のチューブ形成が見られた。更にPI(4,5)P2を含むリポソームにこの領域の蛋白質を加えてもリポソームをチューブ状にする作用があった。これらの結果からこれらの脂質結合領域は膜の変形を起こし、膜チューブ形成を生じることを証明した。脂質に結合できない変異体ではそのような作用はないこと、細胞に発現させるとendocytosisが異常になることからendocytosisに際して膜の変形を起こす作用を有している事を証明した。(1)各微量ホスホイノシタイドの検出、定量法の確立を前年度に引き続き行なった。細胞から抽出した脂質画分をTCLにて分離しプレート上で直接個々のホスホイノシタイドを認識するPHドメインを用いてで検出する方法を検討した。

PI(3,4,5)P3に特異的に結合するGrp1PHドメインをプローブにして、インスリン刺激によって産生されたPI(3,4,5)P3量を12cmシャーレ一枚で定量できる微量定量法を確立した。またこの方法をがん細胞やがん組織において各種ホスホイノシタイドの検出に応用し、がん細胞やがん組織でのPI(4,5)P2やPI(3,4,5)P3の細胞染色、組織染色に適応できた。(2)ホスホイノシタイド結合ドメインを持つ蛋白質FBP17やCIP4が膜変形を引き起こし、膜のチューブ化や突起形成を促す事を見いだした。これらの膜変形蛋白質はともにEFCドメインを有しPI(4,5,)P2に結合し、PI(4,5,)P2を含むリポソームをチューブ化した。EFCドメインの結晶構造を明らかにしたところ、このドメインはダイマーを形成し、Barドメインに似た、極率の低いバナナ状構造をとり、脂質膜にスパイラル状に巻き付いて、膜をチューブ状に形成する事を明らかにした。FBP17やCIP4はSH3ドメインを有し、N-WASPに結合してアクチン重合を促し、小胞輸送に際しての駆動力を得ている事が分かった。従来、細胞内のホスホイノシタイドの局在を見るにはGFPを融合したPLCδ1 PHドメインを用いてPI(4, 5)P2を、AKT PHを用いてPI(3, 4, 5)P3を可視化してきた。しかしこの方法は、細胞にこれらのプローブを発現させる操作を必要とする。また細胞にホスホイノシタイドに結合するプローブを過剰発現する事で、様々な障害を細胞にもたらす。これらの弱点を克服するため、ホスホイノシタイド結合ドメインを免疫蛍光染色の抗体のように使って、一度に様々なホスホイノシタイドを同時に検出する方法を開発した。プローブにはPLCδ1 PHをPI(4, 5)P2検出にGrp1 PHをPI(3, 4, 5)P3検出に、Tapp1 PHをPI(3, 4)P2検出に使用し、これらを様々なカラーのQuantum Dot(QD)に結合させた。GFPでは非特異的な蛍光を拾いがちであったが、QDは発色波長が鋭く、他の色のQDとの間に蛍光をかぶることがない。この検出法を用いて細胞や組織でPI(4, 5)P2、PI(3, 4, 5)P3やPI(3, 4)P2を同時に測定できた。ホスホイノシタイド検出法を用いて、Srcでがん化した3T3細胞の浸潤突起にあるホスホイノシタイドを特定した。Src/3T3細胞は浸潤班とよばれるアクチンでできた突起を構築し、基底膜や基質へと浸潤していく。その際、浸潤突起がどのようにしてできるかは不明であった。我々はあるホスホイノシタイドが引き金となって浸潤突起ができるのではないかと考え、浸潤突起に局在するホスホイノシタイドを特定し、それがPI(3, 4)P2であることを明らかにした。その部位にPI(3, 4)P2に結合するFISH蛋白質がGrb2とともにリクルートされる。更に、FISHはSH3ドメインを5個持ち、全てにN-WASPを結合することができるので、大量のN-WASPが集められてアクチン重合が起こり、浸潤突起ができるという機序を明らかにした。我々はイノシトールリン脂質結合蛋白質探索中に膜のイノシトールリン脂質に結合するだけではなく、膜の形作りにかかわる一群がある事を見いだした。
医療機関における救命ライフラインの地震時リスク分析と耐震対策

1)2003年5月に発生したアルジェリア・ゼムリ地震、7月の宮城県北部地震、9月の十勝沖地震、12月のイラン・バム地震において、現地被害調査を実施し、病院の被害実態を調査した。その結果、建物被害等の構造被害だけではなく、非構造部材やライフラインの被害が、地震直後の診療に大きな影響を与える場合のあることが明らかとなった。さらに、宮城県北部地震と十勝沖地震においてはアンケート調査を実施し、ライフライン被害が病院の医療施設としての機能に及ぼす影響についての基礎的データを収集した。2)2004年新潟県中越地震における供給系ライフラインの機能障害について調査した.機能停止の状況と計測震度との関係から,機能停止確率をロジスティック関数でモデル化して兵庫県南部地震と比較した結果,より低震度で機能障害が発生しており,その理由としては,ネットワーク施設の脆弱性およびネットワーク形態の両方が関与していると考えられる.また復旧プロセスを比較した結果,機能支障の解消過程に相似的関係が見出された.3)2004年新潟県中越地震における医療機関の被害について現地調査およびアンケート調査を実施した.建物被害,ライフライン被害,医療機器の被害のそれぞれが医療機能に及ぼす影響について検討した.さらに、距離減衰式を用いて各医療機関の最大加速度を推定し,建物被害,ライフライン被害,医療機器の被害程度と最大加速度の関係をロジスティック関数で表す、被害関数を提案した.4)ライフラインの機能被害が医療機能に及ぼす影響の大きいことが明らかとなったので,医療機関における各ライフラインの代替施設や耐震対策について検討した.特に電力供給の停止が各ライフラインの機能被害に密接に関連していることが示されたので,代替施設としてのソーラーパネルの有効性について検討した.1)2003年5月に発生したアルジェリア・ゼムリ地震、7月の宮城県北部地震、9月の十勝沖地震、12月のイラン・バム地震において、現地被害調査を実施し、病院の被害実態を調査した。2)2000年以降に我が国で発生した最大震度6弱以上の2000年鳥取県西部地震、2001年芸予地震、2003年宮城県北部地震、2003年十勝沖地震の4地震における供給系ライフライン機能の被害と復旧過程を詳細に整理し、地震直後の医療機能に及ぼす影響について検討した。3)地震時に想定される建物被害、ライフラインの構造破壊と機能破壊、医療設備の構造被害と機能被害のそれぞれについて、1)、2)の検討結果をもとにイベントツリー法により相互連関を考察した。ライフラインについては、病院に至るまでのライフラインの構造破壊による途絶と、建物内の構造破壊や他のライフラインの構造破壊による途絶を明確に分離し、それぞれについて詳細に検討を加えた。1)2004年新潟県中越地震における供給系ライフラインの機能障害について調査した.機能停止の状況と計測震度との関係から,機能停止確率をロジスティック関数でモデル化して兵庫県南部地震と比較した結果,より低震度で機能障害が発生しており,その理由としては,ネットワーク施設の脆弱性およびネットワーク形態の両方が関与していると考えられる.また復旧プロセスを比較した結果,機能支障の解消過程に相似的関係が見出された.2)2004年新潟県中越地震における医療機関の被害について現地調査およびアンケート調査を実施した、建物被害,ライフライン被害,医療機器の被害のそれぞれが医療機能に及ぼす影響について検討した.さらに、距離減衰式を用いて各医療機関の最大加速度を推定し,建物被害,ライフライン被害,医療機器の被害程度と最大加速度の関係をロジスティック関数で表す、被害関数を提案した.

3)ライフラインの機能被害が医療機能に及ぼす影響の大きいことが明らかとなったので,医療機関における各ライフラインの代替施設や耐震対策について検討した.特に電力供給の停止が各ライフラインの機能被害に密接に関連していることが示されたので,代替施設としてのソーラーパネルの有効性について検討した.
腎腫瘤に対する造影超音波検査の有用性の検討－従来の診断学の課題克服を目指して－

腎腫瘤の充実性や嚢胞性の鑑別あるいは良悪性の鑑別には、造影CTや造影MRIが推奨されている。しかし気管支喘息や腎機能障害、造影剤アレルギー歴などの要因により、CTやMRIで造影剤が使用できない患者に対しては、現在の画像診断学では腎腫瘤の質的診断が困難になるという問題がある。さらに小さな腎腫瘤(小径腎腫瘤)の質的診断や透析患者における腎腫瘤の造影効果の判定、あるいは嚢胞性腎腫瘤の嚢胞壁や隔壁の評価に対して、従来の造影CTや造影MRIを使った診断では評価困難な場合がある。本研究では、腎腫瘤の質的診断に対する造影超音波検査の有用性を評価し、従来の画像診断方法に対する付加価値を検討する。主な検査対象は、腎腫瘤が疑われているが種々の要因により造影CTや造影MRIでの精査ができない患者、良悪性の鑑別が困難な小径腎腫瘤を有する患者、腎腫瘤が疑われている透析患者、嚢胞性腎腫瘤を有する患者である。本邦では、腎腫瘤に対する造影超音波検査は保険適用外であり、当院では倫理委員会の承認を経て、患者から文書による同意を得たうえで、検査を実施している。その際の超音波検査費と造影剤費用を科研費で負担している。この研究で科研費により計57名の造影超音波検査を実施し、当院の倫理委員会に申請した上限人数にほぼ達した。平成30年度の研究実績であるが、透析患者の腎腫瘤の評価における造影超音波検査の有用性について、第77回日本医学放射線学会総会や第46回日本磁気共鳴医学会大会、第49回腎癌研究会、第45回超音波ドプラ・新技術研究会にて発表した。また、腎・上部尿路の画像診断ー適切なマネージメントにつなげるためのminimum essenceー.画像診断39: 61ー75, 2019.に掲載された。さらに現在英文雑誌に投稿中である。現在の腎腫瘤の画像診断学では、その質的診断に造影CTあるいは造影MRIが必須とされる。そのため気管支喘息や腎機能障害、造影剤アレルギーなど種々の要因により、CTやMRIの造影剤を使用できない患者に対しては、腎腫瘤の質的診断が困難になるという大きな問題がある。また小さな腎腫瘤(小径腎腫瘤)の良悪性の鑑別、透析患者の腎腫瘤の血流評価、嚢胞性腎腫瘤の隔壁の評価に対しても、従来のCT検査やMRI検査では困難な場合がある。本研究では造影超音波検査による腎腫瘤の診断能を検討し、従来の画像診断方法に対して、どのような有用性をもたらすかを検証している。主な検査対象は、良悪性の鑑別が困難な小径腎腫瘤を有する患者、他検査で腎腫瘤が疑われているが、種々の要因により造影CTや造影MRIが施行できない患者、他検査で腎腫瘤が疑われている透析患者、他検査で嚢胞性腎腫瘤が疑われている患者である。しかし現在本邦では腎腫瘤に対する造影超音波検査は保険適応外である。そのため倫理委員会での承認を経て、患者の同意を得たうえで、腎腫瘤に対する造影超音波検査を実施しているが、その際の検査費用を科研費で負担している。平成27年度には科研費によって計29名の造影超音波検査を実施できた。まだ症例数が十分でないため、今後も引き続き科研費により造影超音波検査を実施していくつもりである。超音波検査費および造影剤費用を科研費で負担しているが、平成27年度に29名の検査を科研費で施行した。これは当初の研究実施計画にほぼ沿った内容であるから。現在の腎腫瘤の画像診断学では、その質的診断に造影CTあるいは造影MRIが推奨されている。気管支喘息や腎機能障害、造影剤アレルギー等の要因により、CTやMRIの造影剤が使用できない場合には、腎腫瘤の質的診断が困難になるという課題がある。また小さな腎腫瘤(小径腎腫瘤)の良悪性の鑑別、透析患者の腎腫瘤の血流評価、嚢胞性腎腫瘤の隔壁の評価に対しても、CTやMRIでは困難な場合がある。本研究では造影超音波検査による腎腫瘤の診断能を検討し、従来の画像診断方法に対してどのような有用性があるかを検証している。主な検査対象は、他検査で腎腫瘤が疑われているが種々の要因により造影CTや造影MRIが施行できない患者、小径腎腫瘤を有する患者、他検査で腎腫瘤が疑われている透析患者、他検査で嚢胞性腎腫瘤が疑われている患者である。現在本邦では腎腫瘤に対する造影超音波検査は保険適応外であるため、倫理委員会での承認を経て、患者の同意を得たうえで、腎腫瘤に対する造影超音波検査を実施している。その際の検査費用を科研費で負担している。平成27年度には科研費によって計29名、平成28年度には計28名の造影超音波検査を実施できた。平成28年度の研究実績であるが、透析患者の腎腫瘤の血流評価について、The 12th Asian Federation of Societies for Ultrasound in Medecine and Biologyで学会発表を行い、現在論文投稿の準備中である。腎腫瘤のマネージメントにおける造影超音波検査の意義について、日本超音波医学会第89回学術集会で学会発表を行った。嫌色素性腎細胞癌の造影超音波所見について、第36回日本画像医学会にて学会発表を行った。

また透析患者の腎腫瘤の血流評価における造影超音波検査の有用性を、平成28年度がん診療連携拠点病院機能強化事業講演会にて発表した。超音波検査費および造影剤費用を科研費で負担しているが、平成27年度に29名、平成28年度に28名の検査を科研費で施行した。これは当初の研究実施計画に概ね沿った内容であるから。腎腫瘤の充実性/嚢胞性の鑑別、あるいは良悪性の鑑別といった質的診断には、造影CTや造影MRIが推奨されている。しかし気管支喘息や腎機能障害、過去の造影剤アレルギー歴など種々の要因により、CTやMRIで造影剤が使用できない患者に対しては、現在の画像診断学では腎腫瘤の質的診断が困難になるという問題がある。さらに小さな腎腫瘤(小径腎腫瘤)の質的診断、透析患者における腎腫瘤の造影効果の判定、嚢胞性腎腫瘤の嚢胞壁や隔壁の評価に対しても、造影CTや造影MRIでは診断困難な場合がある。本研究では、腎腫瘤の質的診断に対する造影超音波検査の有用性を評価し、従来の画像診断方法に対する付加価値を検討する。主な検査対象は、腎腫瘤が疑われているが種々の要因により造影CTや造影MRIでの精査ができない患者、良悪性の鑑別が困難な小径腎腫瘤を有する患者、腎腫瘤が疑われている透析患者、嚢胞性腎腫瘤を有する患者である。現在本邦では、腎腫瘤に対する造影超音波検査は保険適用外であり、当院では倫理委員会の承認を経て、患者の文書による同意を得たうえで、検査を実施している。その際の超音波検査費と造影剤費用を科研費で負担している。この研究で科研費により計57名の造影超音波検査を実施し、当院の倫理委員会に申請した上限人数にほぼ達した。平成29年度の研究実績であるが、透析患者の腎腫瘤の血流評価における造影超音波検査の有用性を、第5回泌尿器画像診断・治療技術研究会や第53回日本医学放射線学会秋季臨床大会にて発表した。また造影CTや造影MRIが施行できない患者の腎腫瘤に対する造影超音波検査の有用性を、第452回日本医学放射線学会関東地方会定期大会にて発表した。これまでの造影超音波検査の症例蓄積により、透析患者やCTやMRIで造影検査が行えない患者の腎腫瘤に対する造影超音波検査の有用性がわかり、学会等で発表を行った。しかし研究代表者や研究協力者の業務多忙により、これに関する論文発表がまだできていないから。腎腫瘤の充実性や嚢胞性の鑑別あるいは良悪性の鑑別には、造影CTや造影MRIが推奨されている。しかし気管支喘息や腎機能障害、造影剤アレルギー歴などの要因により、CTやMRIで造影剤が使用できない患者に対しては、現在の画像診断学では腎腫瘤の質的診断が困難になるという問題がある。さらに小さな腎腫瘤(小径腎腫瘤)の質的診断や透析患者における腎腫瘤の造影効果の判定、あるいは嚢胞性腎腫瘤の嚢胞壁や隔壁の評価に対して、従来の造影CTや造影MRIを使った診断では評価困難な場合がある。本邦では、腎腫瘤に対する造影超音波検査は保険適用外であり、当院では倫理委員会の承認を経て、患者から文書による同意を得たうえで、検査を実施している。
強誘電体の精密な価電子密度分布を実験的に可視化する技術の開発

強誘電体の相転移や誘電特性,また化学結合の状態を支配している価電子の結晶内での空間分布を実験的に可視化する手法の開発を行った.高エネルギー放射光回折実験データをMEM/Rietveld法を用いて解析することにより,チタン酸鉛結晶について電子分極の起源となる電子密度分布の偏りを直接可視化することに成功した.一方,チタン酸バリウムを基本とした酸化物の結合電子密度と相転移温度との関係を明らかにした.また,特異な酸素配位をもつ強誘電体の結晶構造を電子密度レベルで解析した強誘電体の相転移や誘電特性,また化学結合の状態を支配している価電子の結晶内での空間分布を実験的に可視化する手法の開発を行った.高エネルギー放射光回折実験データをMEM/Rietveld法を用いて解析することにより,チタン酸鉛結晶について電子分極の起源となる電子密度分布の偏りを直接可視化することに成功した.一方,チタン酸バリウムを基本とした酸化物の結合電子密度と相転移温度との関係を明らかにした.また,特異な酸素配位をもつ強誘電体の結晶構造を電子密度レベルで解析したX線回折による結晶構造解析の手法を格段に進歩させ,強誘電体の相転移や誘電特性を支配している「価電子」の結晶内での空間分布を全電子密度分布から抜き出して,選択的に可視化する試験手法の開発を行うことが本研究の目的である.そのために,実験では放射光を用いた粉末X線回折実験と単結晶X線回折実験,解析では最大エントロピー法と第一原理電子構造計算のそれぞれがもつアドバンテージを有機的に結合させた実験・解析システムの構築を行う.本年度は,試料合成と回折実験を同時進行させながら,精密な全電子密度分布を求めるためのシステム構築に関する研究を行った.(1)フラックス法を用いたペロブスカイト型酸化物の合成高温電気炉を購入し,結晶育成装置を作成した.この装置により,1400°Cまでの温度範囲でガス雰囲気をコントロールしながら単結晶試料および粉末試料の合成ができるようになった.フラックス法により合成されたPbTiO_3単結晶を用いて,放射光回折実験をSPring-8で行った.結晶性は良かったが複数の細かい強誘電性ドメインが含まれていたので,このドメイン構造を考慮した構造解析を行った.また,予想していたとおり,回折強度に対する消衰効果は,高エネルギーX線を行うことよりも結晶サイズを可能な限り小さくすることで解消できることを確認した.(2)粉末回折実験と単結晶回折実験を組み合わせた構造解析システムの構築SPring-8において,単結晶とそれを粉末にした試料を用いて,単結晶及び粉末構造解析を行える環境がそろった.現在,PbTiO_3, BaTiO_3, SrTiO_3について解析を進めている.一方,混晶系に対する新たな物質探索として,NKN圧電材料,BLT強誘電メモリー材料について研究を開始し,粉末構造解析で得られた電子密度研究の成果を公表した.X線回折による結晶構造解析の手法を格段に進歩させ,強誘電体の相転移や誘電特性を支配している「価電子」の結晶内での空間分布を可視化する実験手法の開発を行うことが本研究の目的である.そのために,実験では放射光を用いた粉末X線回折実験と単結晶X線回折実験,解析では最大エントロピー法と第一原理電子構造計算のそれぞれがもつアドバンテージを有機的に結合させた実験・解析システムの構築を行う.この手法が確立されれば,理論計算ではなく,実験により得られた実際の精密な価電子密度分布をもとに,強誘電体に限らず様々な複雑な結晶構造をもつ材料の物性を電子論的に議論するという新たな研究分野が開拓できると期待している.今年度は,フラックス法により合成された鉛系の強誘電体単結晶に加え,ビスマス系の強誘電体単結晶を用いて,放射光回折実験をSpring-8で行った.また,それらの試料を粉砕することにより得られる粉末試料に対しても,放射光回折実験をSpring-8で行った.2つの回折実験により得られたデータを相補的に組み合わせて,現在,価電子密度分布の可視化を試みているところである.一方,価電子の振る舞いが大きく強誘電体特性に係わる物質系として,ビスマスを含む層状強誘電体やBaTiO_3をベースとする強誘電体セラミックスなど,様々な強誘電体材料を合成した.これらの物質について,結合電子密度分布を可視化し,電子密度分布と相転移についての研究成果を公表した.X線回折による結晶構造解析の手法を格段に進歩させ,強誘電体の相転移や誘電特性を支配している「価電子」の結晶内での空間分布を可視化する実験手法の開発を行うことが本研究の目的である.

そのために,実験では放射光を用いた粉末X線回折実験と単結晶X線回折実験,解析では最大エントロピー法と第一原理電子構造計算のそれぞれがもつアドバンテージを有機的に結合させた実験・解析システムの構築を行う.この手法が確立されれば,理論計算ではなく,実験により得られた実際の精密な価電子密度分布をもとに,強誘電体に限らず様々な複雑な結晶構造をもつ材料の物性を電子論的に議論するという新たな研究分野が開拓できると期待している.最終年度である今年度では,鉛系の強誘電体とビスマス系の強誘電体の電子密度解析をSPring-8で測定したデータを用いて行った.チタン酸鉛について,d=0.3Åの分解能の構造因子を得ることができ,このデータからチタン原子の異方的な共有結合に起因するイオン分極を可視化することができた.一方,BaTi_2O_5やLuFeO_3の準安定相の特異な結合状態を可視化し,成果としてまとめた.また,この研究と関連して非常に精密な構造因子を測定するために,SPring-8 BL02B1単結晶BLに大型湾曲IPカメラを導入し,その成果を投稿論文にまとめた.本研究課題で取り組んできた価電子に着目した電素密度研究に対して,様々な国際会議や学会から招待講演を依頼された.また,講演に係わる賞をいくつか受賞した.
血管内皮プロテインCレセプターを介した炎症反応制御機構

血管内皮プロテインCレセプター(endothelial cell protein C receptor, EPCR)は、血液凝固因子の一つであるプロテインCの特異的受容体である。我々は、この分子に対するモノクローナル抗体を作成し、その機能が血管内におけるプロテインCの活性化反応に必須であることを明らかにしてきた。我々はこの分子が前駆体のプロテインCのみならず、活性化プロテインC(activated protein C, APC)1とも特異的に結合することを見いだした。また、この分子が癌において発現誘導されることを見出し、癌細胞上で発現しているEPCRの機能により、APCを産生することでマトリックスプロテアーゼの活性化を誘導する可能性を示唆した。また共同研究により、この分子の発現が血管内皮以外にも発現しており様々な機能を発揮していることを明らかにした。例として、ケラチノサイトにおいてEPCRが発現しており、損傷修復に機能していること(Xue M. et al. 2005 J. Invest Dermatol)、マイクロパーティクル上にもEPCRが存在し、凝固や炎症を制御していること(Perez-Casal M. et al. 2005,Blood)等を報告した。また、APCはエンドトキシンショックの治療薬として期待されているが、この機能にもEPCRの機能が重要な役割を果たしている。エンドトキシンの本態は、Lipopolysaccharide(LPS)である。LPSは様々な細胞の応答を誘導することが知られているが、多くの反応は細胞表面上のシグナル伝達受容体であるToll-like receptor 4(TLR4)/MD-2複合体に依存している。しかし、LPSは直接TLR4/MD-2に認識されるのではなく、予め血中のLPS-binding protein(LBP)やCD14によりプロセスされる必要がある。APC/EPCR/PAR1の経路が、この複雑な経路のどの段階に作用しているのかを明らかにするために、CD14,LBP, MD-2,TLR4のリコンビナント蛋白を作成し(Kohara J. et al. CDLI,2005,Kohara et al. Protein Expr Purif,2006,Tsuneyoshi N. et al. Cellular Immun),再構成系を構築したところである。今後、この系を利用して、APC経路をTLR経路の関係について明らかにしたい。血液凝固制御因子の一つであるプロテインCはセリンプロテアーゼ前駆体として循環しているが、この状態では生理活性を発揮できない。血管内皮上において活性型のプロテアーゼに変換されてはじめて機能を発現するようになる。この活性化反応は、血液凝固カスケードの動作によって生成されたトロンビンと血管内皮上に発現している受容体分子トロンボモジュリンとで形成される複合体によって触媒される。この活性化反応を著しく促進する血管内皮上の分子が血管内皮プロテインCレセプター(endothelial cell protein C receptor ; EPCR)である。この分子は前駆体であるプロテインCだけではなく、活性化プロテインC(APC)とも同様の高親和性で結合する。EPCRに結合したAPCは新たな基質としてトロンビンレセプターの特異的切断を行う。この切断により、細胞内にシグナルが誘導される。

APCに関しては様々な抗炎症作用が報告されているが、これらの多くがEPCRを介したシグナル伝達の結果であることが見出されている。我々は、APCが血管内皮においてプロスタサイクリンの産生を誘導するCox-2の発現を誘導することを見出した。APCとEPCRの結合を阻止するモノクローナル抗体の存在下ではCox-2の誘導は抑制されるので、この現象にはEPCRの機能が重要である(Brueckmann M., et al.,2005,Thromb Haemost.)。一般的にCox-2の発現にはNF-κBの活性化が必要であるとされている。しかし、NF-κBの活性化には様々な様式があり(例えばearlyとlate)、動員される転写因子の種類も異なる。我々は、最近、異なる経路によりNF-κBを活性化するモノクローナル抗体を作成することに成功したので、今後詳細を検討する。血管内皮プロテインCレセプター(endothelial cell protein C receptor, EPCR)は、血液凝固因子の一つであるプロテインCの特異的受容体である。我々は、この分子に対するモノクローナル抗体を作成し、その機能が血管内におけるプロテインCの活性化反応に必須であることを明らかにしてきた。我々はこの分子が前駆体のプロテインCのみならず、活性化プロテインC(activated protein C, APC)とも特異的に結合することを見いだした。また、この分子が癌において発現誘導されることを見出し、癌細胞上で発現しているEPCRの機能により、APCを産生することでマトリックスプロテアーゼの活性化を誘導する可能性を示唆した。また共同研究により、この分子の発現が血管内皮以外にも発現しており様々な機能を発揮していることを明らかにした。例として、ケラチノサイトにおいてEPCRが発現しており、損傷修復に機能していること(Xue M. et al, 2005 J.Invest Dermatol)、マイクロパーティクル上にもEPCRが存在し、凝固や炎症を制御していること(Perez-Casal M. et al, 2005, Blood)等を報告した。また、APCはエンドトキシンショックの治療薬として期待されているが、この機能にもEPCRの機能が重要な役割を果たしている。エンドトキシンの本態は、Lipopolysaccharide(LPS)である。LPSは様々な細胞の応答を誘導することが知られているが、多くの反応は細胞表面上のシグナル伝達受容体であるToll-like receptor 4(TLR4)/MD-2複合体に依存している。しかし、LPSは直接TLR4/MD-2に認識されるのではなく、予め血中のLPS-bindingprotein(LBP)やCD14によりプロセスされる必要がある。
圧電アクチュエータの超精密センサレス制御に関する研究

本研究は,変位センサを使用せずに圧電アクチュエータ変位のヒステリシスを低減させ,簡易で高精度な位置決めシステムを実現することを最終的な目的とする.そのために,昨年度はアクチュエータの特性を詳細に調べ,その電気的状態・特性と機械的状態・特性との関係を実験的に明らかにした.さらに,アクチュエータに蓄積する電荷量と変位の関係から,ステップ駆動時の位置決め対象物の変位を推定する方法について検討した.圧電アクチュエータで位置決め対象物を高速に駆動した場合には,対象物が振動してアクチュエータに力を加える.そのため,ゆっくりと駆動させた場合と異なり,圧電効果によってアクチュエータに電荷が発生する.本研究では駆動対象の変位が,駆動アンプから流入する電荷と圧電効果により発生する電荷にそれぞれ独立に対応する変位の和で表されるとして取り扱った.その結果,電荷のステップ応答の一部を指数関数で近似して表すことにより,駆動対象物の変位を高精度で推定することができることを明らかにした.また,ステップ駆動時にパワーアンプからアクチュエータに流入する電荷量の時間応答が,指数関数で近似できることから,入力電圧に対する流入電荷量の伝達関数を導出し,正弦波駆動の際の変位の推定方法を新たに考案し,実験により,推定値と実変位の比較を行った.その結果,まだ,実際に制御系を構築するには推定精度面で問題はあるものの,計測電荷量から,アンプからアクチュエータへ流入する電荷量と,圧電効果によりアクチュエータに生じる電荷量を分離し,変位センサを使用せずに圧電アクチュエータを用いて連続的に位置決めする方法の実現に対して,原理的な指針を具体的に示すことができた.本研究は,変位センサを使用せずに圧電アクチュエータ変位のヒステリシスを低減させ,簡易で高精度な位置決めシステムを実現することを最終的な目的とする.そのために,本年度はアクチュエータの特性を詳細に調べ,その電気的状態・特性と機械的状態・特性との関係を実験的に明らかにした.まず圧電アクチュエータの変位,外力,印可電圧,チャージ電荷量,圧電効果による発生電荷量の関係を実験的に調査した.圧電アクチュエータには積層型のものを使用した.その結果,アクチュエータに圧電効果により電荷ができるだけ生じないようにゆっくりと駆動した場合では,圧電アクチュエータに加わる外力が大きくなると印可電圧と変位の関係は変位振幅が大きくなり,さらにヒステリシスが増加するのに対して,流入電荷量と変位の関係ではヒステリシスが減少する傾向があることを明らかにした.さらに,アクチュエータに蓄積する電荷量と変位の関係から,ステップ駆動時の位置決め対象物の変位を推定する方法について検討した.圧電アクチュエータで位置決め対象物を高速に駆動した場合には,対象物が振動してアクチュエータに力を加える.そのため,ゆっくりと駆動させた場合と異なり,圧電効果によってアクチュエータに電荷が発生する.本研究では駆動対象の変位が,駆動アンプから流入する電荷と圧電効果により発生する電荷にそれぞれ独立に対応する変位の和で表されるとして取り扱った.その結果,電荷のステップ応答の一部を指数関数で近似して表すことにより,駆動対象物の変位を高精度で推定することができることを明らかにした.本研究は,変位センサを使用せずに圧電アクチュエータ変位のヒステリシスを低減させ,簡易で高精度な位置決めシステムを実現することを最終的な目的とする.そのために,昨年度はアクチュエータの特性を詳細に調べ,その電気的状態・特性と機械的状態・特性との関係を実験的に明らかにした.さらに,アクチュエータに蓄積する電荷量と変位の関係から,ステップ駆動時の位置決め対象物の変位を推定する方法について検討した.圧電アクチュエータで位置決め対象物を高速に駆動した場合には,対象物が振動してアクチュエータに力を加える.そのため,ゆっくりと駆動させた場合と異なり,圧電効果によってアクチュエータに電荷が発生する.本研究では駆動対象の変位が,駆動アンプから流入する電荷と圧電効果により発生する電荷にそれぞれ独立に対応する変位の和で表されるとして取り扱った.その結果,電荷のステップ応答の一部を指数関数で近似して表すことにより,駆動対象物の変位を高精度で推定することができることを明らかにした.また,ステップ駆動時にパワーアンプからアクチュエータに流入する電荷量の時間応答が,指数関数で近似できることから,入力電圧に対する流入電荷量の伝達関数を導出し,正弦波駆動の際の変位の推定方法を新たに考案し,実験により,推定値と実変位の比較を行った.その結果,まだ,実際に制御系を構築するには推定精度面で問題はあるものの,計測電荷量から,アンプからアクチュエータへ流入する電荷量と,圧電効果によりアクチュエータに生じる電荷量を分離し,変位センサを使用せずに圧電アクチュエータを用いて連続的に位置決めする方法の実現に対して,原理的な指針を具体的に示すことができた.
エネルギー分散型回折による結晶構造解析システムの研究

本研究では、超伝導検出器をエネルギー分散型X線検出器として適用し、高精度結晶構造解析システムの実現を目指した予備的な研究を行ったものである。本年度は、この技術の実現化に必要な以下の三つの要素技術の開発を行った。(1)超伝導転移端検出器のX線光子入射位置依存性の解明、(2)超伝導転移端検出器内の超伝導電流分布の解明、そして(3)測定対象物の構造解析を行なうための蛍光X線分析技術の開発である。まず(1)については、Ir/Au近接二重層超伝導薄膜からなる転移型検出器を作成し、シングルピクセルにおける基本特性の解明を行なった。これにより、5.9keVのX線に対して9.4eVのエネルギー分解能が得られ、本システムを実現する上で充分な性能を持つ技術の開発に成功した。さらに、結晶構造解析を行なうことを目的として、X線光子の入射位置を特定できる20要素からなるピクセル型検出器を開発した。本デバイスの応答信号の波形解析を行なうことにより、X線入射位置を同定することに世界で初めて成功した。次に(2)では、デバイスの検出限界とエネルギー分解能を決めるノイズ要因について考察するため、超伝導転移領域におけるデバイスの動作原理の解明を行なった。素子内部を流れる超伝導流についてGL理論を基に超伝導転移曲線と比較しながら考察することで、検出器感度は素子内部の電流の流れ方によって大きく依存した振る舞いをすることを示した。また、(3)として本システムの実証を目指しシンクロトロン放射光を光源として用いた実験を行った。ステンレスによる標準試料を測定対象として本研究により開発した超伝導転移型検出器でエネルギー分散測定を行ったところ、CrやMnの蛍光ピークを明確に分離できる結果が得られた。これは従来の半導体X線検出器では不可能な性能であり、本研究により開発したシステムの有意性を示すことに成功した。本年度は、本研究目的である結晶構造解析システムの要となる回折X線像の測定系を中心とした研究開発を行った。カラーラウエ像を習得するのに必要な検出器の性能について、以下の二点の研究項目を重点的に実施した。(1)エネルギー分解能の向上:この特性はカラーラウエ像においての色情報に相当し、高精度な実験結果を得るためにはX線検出器の性能として最も本質的なものである。本研究では、検出器に高エネルギー分解能が可能な超伝導転移型マイクロカロリメータを適用し、その検出器内部の分解能制限要因について実験により考察した。極低温走査型放射光顕微鏡でμmまでコリメートしたX線を照射したところ、内部に6eV程度の有意な差が見られ、この内部応答分布が分解能を劣化させる要因として大きく寄与していることを明らかにした。(2)検出器の二次元化:ラウエ像取得をするためには、X線のエネルギー情報だけでなくその入射位置を同定する必要がある。そこでX線の色情報と位置情報を同時に観察することを目的として、カロリメータの二次元化を行った。ピクセル型のカロリメータアレイを10個ないし20個配置したデバイスを試作し、X線照射により位置情報の取得を試みた。特性評価の結果、コリーメートX線に対しては分解能13eVを保ちつつ、ほぼ全ピクセルに対するX線入射位置を同定することに世界で初めて成功した。これにより、時間情報、位置情報、色情報の同時取得が可能なシステムの構築の実現に向け展望を開くことが出来た。以上、(1)、(2)の成果は国際学会で報告するとともに、雑誌論文としても発表を行った。また、X線回折像取得に必要な測定系の整備として、高エネルギー研究加速器機構の放射光施設のビームライン上にX線測定系を高い位置精度でアライメント出来る装置を試作した。これにより、来年度の本格的なラウエ像取得に向けた実験系全体を整えることが出来た。
ナイジェリアの産科瘻孔(フィスチュラ)をめぐる疫学動向と社会問題の複合科学的研究

瘻孔(フィスチュラ)とは、身体の組織器官などに形成される、通常みられない穴や管のことを意味し、産科瘻孔とは、主に遷延分娩(難産)に起因して形成される、女性器、特に膣の瘻孔をいう。帝王切開といった適切な医療サービスを受けられないことが多いアフリカの農村部では、遷延分娩が生じた場合、その母胎では、産道に詰まった児の頭部が母の骨盤を強く圧迫し、膀胱や膣といった周辺組織器官への血液の循環を長時間にわたって阻害し続ける状況がしばしば生じる。その場合、児はやがて死産となるものの、女性の体内では血流阻害による組織の壊死部分が拡大し、膣にフィスチュラが形成される。そして、このようにフィスチュラが形成されると、尿や便が膣へとたえず流入し、膣口から漏出する症状がみられるようになり、このためにフィスチュラの女性は、夫、家族、親類、隣人から差別され、次第に孤立し、最終的には離縁されることが多い。このようにアフリカのフィスチュラ問題とは、単なる「生物医学的な疾患」にとどまらず、ジェンダー、家族、医療、ガバナンス、権力関係などをめぐるアフリカ社会の諸問題が複雑に影響し合うことで生み出される「社会的な病理現象」にほかならない。それは、心理的抑圧、精神的疎外、政府の対応の不十分さなどが凝縮した、アフリカ人女性のリプロダクティブ・ヘルス/ライツを考える上で看過できない重要な研究課題である。今回、当該研究では、ナイジェリアに焦点をあて、同国におけるフィスチュラという「疾患」の疫学的分析とそれに起因する「問題」の社会的調査研究を実施した。まず、平成16年78月、当該研究の海外研究協力者であるOlubomi Ogedengbe氏(ラゴス大学医学部教授)を日本に招聘し、産科瘻孔を含むナイジェリアのリプロダクティブ・ヘルスをテーマとしたセミナーを龍谷大学(京都)で開催した。また、その際、ナイジェリア現地調査の打ち合わせ会合をもった。そして、同年89月にナイジェリアのラゴスやカノで現地調査を実施した。特に、カノのムルタラ・ムハマッド病院にある産科瘻孔専門治療センターでは、Kees Waaldijk氏(ナイジェリア唯一の連邦政府雇用フィスチュラ治療専門医)の協力のもと、産科瘻孔患者の女性や家族への聞き取り調査を実施するとともに、産科瘻孔の回復手術にも直接立ち会った。また、同市にある産科瘻孔患者のためのホステルも訪れ、入所者やソーシャル・ワーカーに対してニーズ調査を実施した。帰国後、ナイジェリアで蒐集した資料や聞き取り調査記録などを整理・分析し、ナイジェリア人医師2名とともにナイジェリアのリプロダクティブ・ヘルスに関する英文論文を執筆した。また、平成17年5月に開催される日本アフリカ学会学術大会においてナイジェリアの産科瘻孔に関する口頭発表を行う予定である。

また、平成17年5月に開催される日本アフリカ学会学術大会においてナイジェリアの産科瘻孔に関する口頭発表を行う予定である。