hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多目的土地評価のための包括的環境情報処理法の確立

<包括的環境情報処理システムの構築>大容量かつ高速のパーソナルコンピュータに地理情報システム(Idrisi for Windows)を導入し、カラープリンター、イメージスキャナー、記憶装置(MO、HDD)を結合することにより、点情報(分析情報、聞き取り情報)および面情報(地図情報、画像情報)の統合処理、さらにインターネットを用いて世界各国との高速情報交換を可能にする包括的環境法処理システムを構築した。<多目的土地評価の事例研究>1)熱帯アジアにおける水稲栽培適性図の作成インターネットにより合衆国地質調査所の公開情報から水稲栽培に重要な影響を与える因子として土壌、傾斜、気温、降水量、日照時間に関する情報を本システムに取り込み、それぞれの因子について水稲栽培適性基準を設定することにより各因子ごとの適性分級図を作成した。それらの因子に関する分級得点の積を図示単位ごとに算出し、その値を用いて当該地域の水稲栽培適性図を作成した。2)インドネシア・東カリマンタン地域における定量的土地評価法の開発東カリマンタン地域に分布する37地点において土壌理化学性(pH、有機物量、交換性塩基量、土性など)に基づき算出した塩基因子、潜在肥沃度因子、有効態リン酸因子について定量的肥沃度評価を行なった。その結果と土地特性(土壌水分、湿潤度、養分状態、有効土層深、地形、塩類集積状況など)を用いたFAO式土地評価結果とを比較検討したところ、上記の塩基因子と相関が高いことが明らかとなり、今後より詳細な土地評価を行なうときには、FAO方式と定量的肥沃度評価方式(特に潜在肥沃度因子<包括的環境情報処理システムの構築>大容量かつ高速のパーソナルコンピュータに地理情報システム(Idrisi for Windows)を導入し、カラープリンター、イメージスキャナー、記憶装置(MO、HDD)を結合することにより、点情報(分析情報、聞き取り情報)および面情報(地図情報、画像情報)の統合処理、さらにインターネットを用いて世界各国との高速情報交換を可能にする包括的環境法処理システムを構築した。その結果と土地特性(土壌水分、湿潤度、養分状態、有効土層深、地形、塩類集積状況など)を用いたFAO式土地評価結果とを比較検討したところ、上記の塩基因子と相関が高いことが明らかとなり、今後より詳細な土地評価を行なうときには、FAO方式と定量的肥沃度評価方式(特に潜在肥沃度因子<地理情報システムの導入>大容量かつ高速のパーソナルコンピュータに地理情報システム(IDLISI)を導入し、その各種面情報取り扱いのための機能を検証した結果、本研究の主題である多目的土地評価のための包括的環境情報処理に適していることが明らかとなった。点情報管理のためのデータベースについては現在導入作業中である。<土地評価システムの導入><発展途上国での事例研究>本年度は、西アフリカ・サブサハラ地域(ナイジェリア)において内陸小渓谷および台地を含む約30ヘクタールの農地および潜在農地について土壌、土地利用、植生および農法に関して現地調査を行い、土地評価のための基礎情報を収集した。また、採取した土壌試料について土壌肥沃度にかかわる物理性および化学性分析を実施した。一方、中央アジア・乾燥地域(カザフスタン)において大規模潅漑農業経営を行う集団農場を数ヶ所含む当該地域南部について、リモートセンシング情報を取得し、土地利用形態および植生に関して類型区分を行った。また、農場の代表地点において土壌試料を採取し、土壌塩性化に関わる土壌特性値について分析を行った。現在、これらの情報を当該地域の砂漠化危険性分級図として取りまとめるための手法を開発中である。〈包括的環境情報処理システムの構築〉先年度に導入した地理情報システム(Idrisi for Windows)を用いて、点及び面情報を統合処理する包括的環境情報処理システムを構築した。具体的にはシステムはパーソナルコンピュータ、カラープリンター、イメージスキャナー、記憶装置(HDD、MO)を有機的に結合することにより、地図情報、分析情報、聴きとり情報などの入力・管理・加工・出力、さらに、インターネットを用いて世界各国との高速情報交換を行うことが可能になった。〈多目的土地評価の事例研究(熱帯アジアにおける水稲栽培適性図の作成)〉以下の手法を用いて当該地域の水稲栽培適性図を作成した。1)データの入手インターネットにより合衆国地質調査所内のUNEP/GRIDから水稲栽培に重要な影響を与える因子として土壌、傾斜、気温、降水量、日照時間に関する情報選択し、本システムに取り込み、熱帯アジア地域を対象として各主題図を作成した。2)再分類それぞれの因子について水稲栽培適性規準を設定し、各地点における生データを24段階に再分類することにより、各因子ごとの適性分級図を作成した。3)重ね合わせ各地点について、上記の5因子に関する分級得点の積を算出し、その値により当該地域の水稲栽培適性図を作成した。
電子認証・電子署名(HPKI)を用いた大規模治験ネットワークシステムの開発

本研究により、Web技術とHPKI(保健医療福祉分野を目的とした公開鍵基盤)による電子認証、電子署名の技術を統合し、医療現場での情報源である電子カルテからのみならず、検査会社、CRO(医薬品開発業務受託機関)のデータベース間、さらに医師、薬剤師、看護師など多数の職種の間を、セキュリティとデータの真正性を保障し、しかもシームレスな「大規模治験ネットワークシステム」の基本適技術を開発することができた。新薬開発のための臨床試験を活性化するために、厚生労働省は医療機関での臨床試験を支援するCRC(治験コーディネータ)養成など治験活性化計画を策定し、臨床試験現場の改善に努めている。現在効果が徐々に現れてきてはいるが、欧米に比べ数倍の臨床試験のコストがかかるという体制に変化はなく、コストの安い諸外国との競争に打ち勝つことは困難である。このことを解決するためには、ITの導入によって、医療現場での情報元であるカルテ情報から臨床試験へのシームレスな仕組みを構築し、効率的で質の高い安価な臨床試験実施体制を確立する必要がある。18年度は、主にのWeb技術を基本とした治験データを収集するソフトウェアの開発を中心とした研究を行った。1、Webサーバを構築し、学内において病院情報ネットワークとの連携や地域連携サーバとの連携、県内の医療ITネットワーク(遠隔医療ネットワーク、診療所向けWeb版電子カルテ、Web版周産期電子カルテなど)との連携を行うためのネットワークを設計し検証した。2、サーバ型のアプリケーションを提供するASP方式で症例情報を収集する方法の研究開発を行った。特にデータベース構造の研究、共通のデータフォーマット(XML、HL7)による標準化の研究、入力方法、表示方法に関してソフトウエアを開発するとともに、その動作確認を行った。3、電子カルテから効率よく情報を抽出するためのテンプレートの作成、ならびに電子カルテ上に原本を保証する形で記録さるための入力インターフェースを開発し、電子カルテ上で確実に稼働することを確認した。本年度は、大学病院の電子カルテからの情報抽出法の開発、ならびに、地域の各種医療機関(大学病院、一般病院、診療所)から臨床試験支援サーバヘ、症例情報に関する情報を、電子認証技術を用いた高い秘匿性で収集する方法を開発した。保健医療福祉のHPKIの体系の中での臨床試験のためのセキュリティのあり方を研究・協議した。1.電子カルテから臨床試験に必要なデータを抽出するためのテンプレート作成、ならびにプロトコールに必要な情報を電子カルテ上に原本として直接記載する法を開発した。2.2.CRO(医薬器開発業務受託機関)と協力し、臨床試験支援サーバのアプリケーションである臨床試験支援ソフトを開発し、電子認証の実験的適用及び、病院情報システムとの連携を行うための標準化やインターフェースの設計を行った。3.地域の各種医療機関(大学病院、一般病院、診療所)から臨床試験支援サーバヘ、症例情報に関する情報を、電子認証技術を用いた高い秘匿性で収集する方法を開発した。4.電子証明書によって、本人確認しログインする方法、ならびに電子証明書を発行した地域電子認証局がMEDIS-DCの電子認証局をルートに持つ事を確認する方法を開発した。日本製薬工業協会ならびにその技術支援団体であるパブリックウエア推進機構・MIST分科会の協力を得て電子カルテシステムの治験での利用に関して3段階に分けてPOCの実験事業を実施した。電子カルテには処方データ、検査データなどが含まれている。電子カルテに含まれないデータはテンプレート機能により電子カルテに追加した。電子カルテ本来のデータと追加データ項目を電子カルテから取り出し、本研究によって作成したWeb治験システムに転送した。Webシステムの症例データは、他のシステムで利用するためにXMLファイルとして取り出した。製薬企業でのデータ利用の例として、XMLファイルのデータをSAS統計システムに取り込んだ。適用事例としてはデータ項目が制度的に固定されている安全性情報報告データと、試験ごとにデータ項月が変化し、かつ複雑なデータ構造を有する治験データを取り上げた。治験データは実際の治験で使用されているのと同様の模擬CRF、ダミーデータを作成して使用した。二つの事例ともに設計どおりの結果が得られ、本研究の方法が有用なものであることが示された。XMLファイルの形式は柔軟性に富む製薬協中間ファイル形式を用いた。この形式はHL7、CDISCなどの国際標準とともに用いることができる。中間標準形式はこれらの国際標準のファイルや企業固有のファイル、RDBなどに変換することができるが、この形式のデータをSASに読み込むことにより中間標準としての役割が実証できた
2001年鳥取県西部地震発生前における応力の絶対値の推定

2000年鳥取県西部地震(M6.6)の余震の発震機構の回転より絶対応力のレベルを推定する方法を発展させた。国内の大学の協調的な取り組みにより、本震後すぐに50以上の地震計の一時的短期間ネットワークが導入された。この余震域の地震計密集により、高度に集約されたP波の第一運動の発震機構が可能となり、これがこの研究にいかされることとなった。余震の発震機構には、ある地域での明確な二頂分布があらわれている。発震機構の1つ目は本震とその前の地震活動に似ており、地震に先行する地域的な応力の現れだと理解できる。2つ目の発震機構は時計回りに2030度回転している。余震の発震機構の回転は、本震での断層のすべりにより応力フィールドの変化によって起きたと思われる。この解釈でいくと、次のような方法で鳥取地震に先行する剪断応力のレベルを推定することが可能である。(1)すべり分布の断層モデル(Sekiguchi and Iwata)を用いて、地震による応力の変化(量と方向)を計算することができる。(2)発震機構の回転から、本震の前後の応力の方向性の変化を観測することができる。これらの情報を組み合わせると、地震発生前後の応力の量を算出することが可能である。結果では、比較的大きなすべりのある場所で地震発生に先行する剪断応力のレベルはおよそ1025Mpaである。摩擦係数が0だと仮定するとこのような結果が推定される。摩擦係数を0.7にして計算をしてみても、結果には大きな差はなかった。全体的な結果、鳥取地震以前の地域では絶対応力のレベルはむしろ低いということである。
活性型Rasはがん化の維持に必要か

Ras遺伝子は、ヒトや実験動物のがんから活性型Rasタンパク質を生じる点突然変異が頻繁に検出される。H-rasは膀胱がん、肺がん、皮膚がん、K-rasは、大腸がん、膵臓がん、N-rasは、血液がんでの変異率が高いことが知られている。本研究では、活性化型H-ras遺伝子を、条件を設定して発現するトランスジェニックマウスを作成し、活性化型H-Rasの発がんにおける役割を、分子生物学的に解析した。活性型H-ras遺伝子の、プロモーター領域にloxP配列で挟んだ、スペーサー配列を設定して、Cre遺伝子を持つ別のトランスジェニックマウスと交配した時のみに活性型遺伝子を発現するトランスジェニックマウスを作成した。このマウスは、正常に成長し、寿命も、正常のマウスと比較してほぼ同じであった。しかし、Cre遺伝子を、カルモジュリンキナーゼII遺伝子のプロモーター支配下に発現する遺伝子導入トランスジェニックマウスと交配した結果、四肢の掌や、顔、などに大きな乳頭腫が発生した、この乳頭腫を調べたところ、すべてにおいて、導入遺伝子のスペーサー領域がCreによって失われており、しかも、活性型H-Rasが発現していた。一方、本来このマウスにおいてCreが発現している、脳の海馬では、確かに活性型H-Rasが発現していたに拘わらず、組織の増成は認められなかった。以上のことから、組織によって、H-Rasの活性化が直接細胞の増殖を促すものと、海馬のようにH-Rasの活性化だけでは細胞の増殖に結びつかないものもあることが明らかとなった。現在、一旦、がん化した細胞にCre遺伝子を導入して、がん化が消えるか否かについて検討中である。
機器分析を志向した簡便かつ迅速なビタミンB_<12>分析法の開発と評価

ビタミンB_<12>の定量化は、感度の良さから微生物学的定量法が汎用されているが、より簡便かつ迅速な代替方法として高速液体クロマトグラフ(HPLC)を用いた方法について検討を行った。固相抽出カートリッジを用いた夾雑物の除去と測定対象物の濃縮を行うことにより、これまで測定が困難とされていた低濃度の試料に対してもHPLCで対応可能であることが示唆された。水溶性ビタミンの定量法として、広く微生物学的定量法(MBA法)が採用されているが、より簡便かつ迅速な高精度分析方法として、LC及びLC/MSによるビタミンB12定量法について検討を行った。LC法では、ppmレベルの含有量のものであれば、複雑な前処理を行わずに、UV (550 nm)による定量が可能であることが明らかとなった。LC/MS法は、MBA法に比べ、感度で100倍劣り、測定試料に含まれる夾雑物の影響を強く受けることが明らかとなった。よって、定量化を実現するためには、試料溶液の精製が不可欠であり、固相抽出の応用を検討した。担体にイオン交換樹脂を用いたものは、使用可能な抽出溶媒が制限され、測定対象物を充分に抽出できないことや、C18は夾雑物の除去が不充分でシグナルを検出できなかったが、イムノアフィニティカラムを用いた検討ではppbレベルの試料でも充分に測定可能であることが明らかとなった。また、LC/MS測定時の内部標準物質として使用可能なシアノコバラミン誘導体の合成に関し検討を行い、Ribose-5'-OHにアルキルアミンを反応させた化合物を得ることができ、分析操作時間の短縮化と定量化精度の向上に寄与できる可能性が示唆された。本検討結果より、ビタミンB12の定量は、含有量が比較的に高濃度の際はLC (UV)法を、低濃度の際は、イムノアフィニティカラムと内部標準物質の併用によるLC/MSを用いることによって、MBAよりも迅速に実現可能であることが示唆された。水溶性ビタミンの定量法として、広く微生物学的定量法(MBA)が採用されているが、結果を得るために長時間を要すること、夾雑物の影響を受けやすいことや、操作の煩雑さにより分析精度に問題のあることが知られている。そこで、本研究ではMBAを分析法とする水溶性ビタミンのうち、含有量の低いビタミンB12 (B12)に着目し、市販の食品を対象とした、機器分析法の開発とその妥当性について検討を行うものである。本法によりB12定量分析の効率化と測定時間の短縮を目的とする。本年度は、以下の3項目に関して検討を行った。【1.安定同位体標識化シアノコバラミン13C15N-cbl及び13CN-cblの合成】1 mg/mL OH-cbl水溶液に、0.05 % K13C15NまたはK13CNを等量添加し、遮光条件下で90分反応させ、収率100 %で安定同位体標識化シアノコバラミンを得た。【2.Ribose-5'-OHの誘導体合成】CN-cblをDMSO溶媒に溶解させ、1,1'-carbonyldi-(1,2,4-triazole) (CDT)を加えた後、30度, 30分撹拌することにより、Ribose-5'-OHにCDTが付加した誘導体を得ることができた。誘導体は、さらにアルキルアミンなどと反応させ、種々のエステル体を得た。【3.抽出方法に関する検討】市販のサプリメントを対象とした抽出方法の検討では、抽出回数1回に比べて2回の方が、収率が高くなることが明らかとなった。また、認証標準物質を用いた検討でも、同様の結果が得られた。これまでビタミンB12は、安定同位体や誘導体がなく、LC/MSでの精確な定量化が困難とされていたが、検討1.及び2.から、これらを応用した定量法の構築に関する可能性が示唆された。本年度計画していた課題のうち、B12誘導体の合成に関しては、安定同位体を用いた検討及び置換基の導入ともに順調に進展している。抽出方法に関する検討では、サプリメントを対象とした検討において、一定の成果を得、雑誌論文への掲載が決定した。しかし、タンパク質分解酵素を用いた検討に関しては、現在も検討中であり、至適条件を得るに至っていない。誘導体合成が順調に進展していることから、本年度は、抽出方法の最適化、特に固相抽出の応用、に関して重点的に検討を行い、分析方法の確立及び妥当性確認を行う。前年度対応できなかった、成果の発表を行うとともに、固相抽出に関して検討を行う。また、交付申請書において人件費・謝金の計上を行っているが、本年度も使用予定がないことから、一部は比較的単価の高い固相抽出カートリッジや酵素の購入に充当する予定である。
ブタにおけるニパウイルス病原性発現機序の解析と予防法の開発（国際共同研究強化）

本研究では、ニパウイルスのアクセサリータンパクと相互作用する宿主因子の探索を行った。ニパウイルスの病原性発現に強く関与するVタンパクは微小管構成タンパクと結合し、細胞内を輸送されることを見出した。また、Cタンパクについても解析し、相互作用する候補因子を複数見出したが、それらをそれぞれノックダウンした細胞においてウイルス増殖能を比較したが、ウイルスの増殖には影響がなかった。また、ブタ細胞でのニパウイルス増殖において、V、Wタンパクの影響を調べた。VまたはWタンパクを欠損させたウイルスをブタ培養細胞やPBMCに感染させたところ、W欠損ウイルスは野外株と同等の増殖を示したものの、V欠損ウイルスはその増殖が抑えられることが明らかとなった。また、Vタンパクはブタの細胞において1型インターフェロンの誘導を阻害することも明らかとなった。また、ブタヘルペスウイルスを用いた2価ワクチンを作出した。PRV自体の病原性を減弱するために、PRV遺伝子中のチミジンキナーゼ(TK)遺伝子領域を相同組換えにより欠損させたrRPVを作出し、免疫誘導抗原としての有用性を確認しているNiVのG蛋白を発現する組換えPRV(rPRV-NiVG)を用いて、これをブタに接種した。このワクチンを摂取したブタでは、ニパウイルスGタンパクに対する血中抗体価の上昇が確認された。そこでさらにニパウイルスを用いた攻撃試験を行ったところ、ワクチンを接種したブタでは非免疫群と比較して、体重や体温変化などの臨床症状が軽減し、さらに鼻スワブ中のウイルス排出量の低下も認められた。これらの結果から、本ワクチンの有効性が示唆された。ニパウイルスの病原性に関与するアクセサリータンパクの機能解析を進め、これまで知られていないVタンパクの細胞内での挙動および機能を明らかにすることができた。またブタにおけるアクセサリータンパクの病原性への関与についても明らかにすることができた。ブタを含めた動物種間でのニパウイルスに対する細胞性免疫の分子機序の違いについて解析を進める。また、組換えワクチンの効果についても、より詳細な解析を進める。内定年度:2015平成28年度は、来年度フランスおよびカナダのBSL4施設において開始する実験のための準備を行った。具体的には、これまでに見出したニパウイルス病原性に関与するC、Vタンパクに相互作用する宿主細胞タンパクについて、siRNA等を用いて発現をノックダウンした細胞を作出し、感染性ウイルスの増殖におけるそれら因子の関与を解析するツールを揃えた。また、ブタワクチンの開発研究については、ベクターとして用いている偽狂犬病ウイルスベクターの安全性試験のデータ解析を行い、相手機関と共に来年度に行うワクチン有効性試験の方法および日程の計画を立てた。来年度、海外渡航しBSL4施設において感染性ウイルスを用いた実験を開始することを計画しているが、それに向けて必要な細胞や抗体、組換えウイルス作出用ベクターなどの研究ツールや、これまで得られたデータの解析などによる準備を進めることができた。現在、フランスおよびカナダにおいて行う遺伝子組換え実験および動物実験の申請に必要な手続きおよび書類作成を行っており、予定通りに実験を開始することができると思われる。ニパウイルス病原性を規定するアクセサリータンパクと相互作用する宿主因子の解析を行った結果、Vタンパクがある宿主と相互作用し、宿主細胞内でのウイルス複製効率を上げていることが明らかとなった。これは、同属のウイルスにおいて初めての知見である。また、豚ヘルペスウイルスベクターにニパウイルスの膜タンパクであるGタンパクを組み込んだ組換えワクチンの効果の検討を行った。本組換えワクチンを摂取した豚では、ニパウイルスGタンパクに対する血中抗体価の有為な上昇が確認された。そこでさらにニパウイルスを用いた攻撃試験も行い、感染あるいは発症防御能の検討を行った。このワクチンを摂取した豚では、非免疫群と比較して、体重や体温変化などの臨床症状が軽減し、さらに鼻スワブ中のウイルス排出量の低下も認められた。このことから本ワクチンの有効性が示唆された。フランスINSERMで来年度以降に行う予定であるサルを用いた動物実験の打ち合わせを行った。また我々が作出した組換えワクチンについても、その効果を検討し有用であると考えられる結果を得た。本ワクチンの免疫惹起能について、細胞性免疫の解析が少し遅れているが、そのためのツールは概ね揃えられた。

PRV自体の病原性を減弱するために、PRV遺伝子中のチミジンキナーゼ(TK)遺伝子領域を相同組換えにより欠損させたrRPVを作出し、免疫誘導抗原としての有用性を確認しているNiVのG蛋白を発現する組換えPRV(rPRV-NiVG)を用いて、これをブタに接種した。このワクチンを摂取したブタでは、ニパウイルスGタンパクに対する血中抗体価の上昇が確認された。そこでさらにニパウイルスを用いた攻撃試験を行ったところ、ワクチンを接種したブタでは非免疫群と比較して、体重や体温変化などの臨床症状が軽減し、さらに鼻スワブ中のウイルス排出量の低下も認められた。これらの結果から、本ワクチンの有効性が示唆された。ニパウイルスの病原性に関与するアクセサリータンパクの機能解析を進め、これまで知られていないVタンパクの細胞内での挙動および機能を明らかにすることができた。またブタにおけるアクセサリータンパクの病原性への関与についても明らかにすることができた。今年度は、フランスおよびカナダのBSL4施設において感染性ニパウイルスを用いたin vitroおよびin vivoの実験を開始する。フランスにおいては、日本で行っているニパウイルスのアクセサリータンパクの機能解析について、アクセサリータンパクと相互作用する宿主因子をノックアウトした細胞を用いた感染実験を行う。カナダにおいては、大動物の感染実験も行えるという優位性を生かし、ブタ用抗ニパウイルス感染症ワクチン開発の実験を行う。ブタにPseudorabies virusベクターを用いた組換えワクチンをブタに複数回接種し抗体上昇による免疫成否の判定後、ニパウイルスによる攻撃試験を行う。防御効果は、臨床症状の有無や剖検後の各組織におけるウイルス増殖量の比較等によって判定する。アクセサリータンパクの機能解析については、V以外のタンパクについてもさらに進める。特にCタンパクについては、in vitroの実験で相互作用する宿主因子が複数見つかっているので、それらについての詳細な機能解析を進める。組換えワクチンの効果の検討については、今後、呼吸器を中心とした各臓器でのウイルス増殖量の比較や、病理組織学的解析も行う。ブタを含めた動物種間でのニパウイルスに対する細胞性免疫の分子機序の違いについて解析を進める。また、組換えワクチンの効果についても、より詳細な解析を進める。
有機金属液晶材料の設計、作製と機能研究

金属が持つ独特の性質を液晶に付与することにより新しい公能の発現を期待して、我々は新規な有機金属液晶化合物を合成し、その特性について研究を行ってきた。本研究では、本機能性有機金属液晶材料の開発を目的として、主鎖が遷移金属とアセチレンから成る有機金属高分子リオトロピック液晶とホウ素を含む低分子サ-モトロピック液晶を中心にその分子設計と合成、分子構造と液晶としての機能との関連を系統的に検討している。本年度は液晶化合物の分子設計への計算化学の利用とホウ素を側鎖に含む液晶ポリマ-の合成について研究結果を報告する。(1)液晶の性質と構成分子の構造とを何等かに方法で関係付けることができれば、経験と直感に頼ることの多い液晶の分子設計の現状を打破できる。昨年度ネマティック液晶を形成する三還系ジオキサボリナン誘導体のX線構造解析を行い、計算化学に必要なパラメ-タ-を求めたので、その結果を用いて、強誘電性液晶の分子構造と自発分極(Ps)の値の関連について計算化学を使って検討した。その結果、液晶構成分子の不斉炭素部と極性基部間のコンフォメ-ションのエネルギ-障害がPsの値と密接に関係していること、即ちエネルギ-障害が大きいほど大きいPsの値を示し、その間には比例に近い関係があることを見いだした。(2)昨年度までの研究でシオキサボリナン環が液晶の基本骨格として優れていることを確認したので、その高分子化を検討した。フェニルジオキサボリナン環をメソ-ゲンとして側鎖に含むポリアクリレ-トおよびポリメタアクリレ-トを合成し、スメクティック液晶相を示すポリマ-を得た。その液晶性をモノマ-と比較検討して、ポリマ-化することにより、液晶性が著しく安定化されることを認めた。
映像コンテンツの国際共同製作に係る多角的マネジメント方法に関する実践的研究

本研究は、欧州及びアジアにおける映画の国際共同製作の実態、その促進を目的とする各国の文化政策の現況を研究調査しながら、我が国における映画の国際共同製作の促進に関する文化政策のあり方について提言を行い、かつその研究調査の成果を実際の映画製作マネジメント教育へ還元していくことを目的としている。本研究実績としては、第一に、本研究課題を多角的視点から分析するために必要な種々の文献を入手し、映像コンテンツの国際共同製作の意義と方法、将来性等についての調査研究を実施した。第二に、上記の文献調査を通して構築した知的枠組に基づきながら、欧州における映像コンテンツの国際共同製作に関する国家政策や、教育プログラム、マネジメント手法の実践例等について調査するために、スペインへ赴き、サンセバスチャンにて開催の欧州最大級の映画祭、「サンセバスチャン国際映画祭」に参加するなどして、映画の国際共同製作に係る振興組織の活動状況や教育プログラムの実態、プロデュース過程における実務上の課題等に関する情報収集を実施した。第三に、アジア地域における映像コンテンツの国際共同製作の現況に関して調査するために、アジア最大の映画祭、「釜山国際映画祭」に参加し、同映画祭の上映作品に係る国際共同製作の実態を把握するとともに、同映画祭の一環として開催された映画の国際共同製作に係るシンポジウム等において種々の関連情報の収集を実施した。以上の調査活動の結果として、欧州の映画産業において国際共同製作が活況を呈してきたことの背景には、個々の映画製作者が国際共同製作に対して保有するインセンティブ、そのインセンティブをさらに誘発する補助金制度に代表される各種の支援・優遇制度の存在、それをトランスナショナルに支える欧州各国の多元的な協力政策の存在、という複数の要素が相互補完的に作用してきたことが判明した。また、我が国がこの分野において、中国や韓国を始めとしたアジア諸国との間でどのようなパートナーシップを構築すべきかという点についての考察を深めるための有意義なデータも獲得できた。本研究過程においては、平成19年度の研究成果を活用させながら、映画の国際共同製作を媒介とした日本と他国との国際交流促進策に触れた「日本の映画祭の現状と課題に関する調査報告-東京国際映画祭と湯布院映画祭に係る事例を機軸に据えながら-」という調査論文を執筆し、芸術工学研究(九州大学大学院芸術工学研究院・紀要/4009vol.10)において掲載発表した。それ以外にも、九州大学大学院芸術工学研究院における各種担当授業等の機会をとらえて、本研究を通して得られた研究成果を、適宜、教育現場において還元した。さらに、本研究過程においては、平成19年度の研究結果をさらに発展させる形で、映画の国際共同製作の実施に関連するマネジメント方法の最新動向を探り、さらに、映画人が映画の国際共同製作を実施するパートナーを発見するための場そのもの、つまり映画人が自らの映画企画を国籍の違う映画制作者や投資家、プロデューサーに対して売り込むための場(通称「企画マーケット」)を、日本国内においてどのように政策的に作り出していくべきか、という課題を研究分析することを行った。その過程で、国内外で開催される映画の企画マーケットの制度、参加手続、権利取引、歴史、政策的意図、傾向、将来的方向性などを探るために、2008年10月に開催された東京国際映画祭、そして2009年2月に開催されたベルリン国際映画祭に参加し、同映画祭付属のフィルムマーケットの実情を調査した。その結果、両映画祭における、映画の国際共同製作の促進を目的とした企画マーケットの現状と課題についての情報獲得に成功した。これらの研究成果は、日本と欧州やアジア各国との間における映画の国際共同製作の促進を目的とした、多種多様な企画マーケットの実施に係る芸術文化政策の方向性について、重要な示唆を与えるものであった。これらの研究成果についても、九州大学大学院芸術工学研究院における各種担当授業等の機会をとらえて、適宜、教育現場において還元した。
日本、ドミニカ共和国、タンザニア、中国の地域住民の胃癌バイオマーカーの比較

胃癌バイオマーカーを利用した、より効率的でより効果的な胃癌スクリーニングを行うための基礎資料とする目的で、日本、ドミニカ共和国(ド国)、タンザニア連合共和国(タ国)、及び中国の一般地域住民に対して健康調査を実施し、対象者の属性(調査対象国、性、年齢)、生活習慣(食習慣、喫煙、飲酒)、生活環境、上部消化管疾患既往歴、並びに上部消化管に関係する自覚症状の有無などと胃癌バイオマーカー、すなわち、血清ペプシノーゲン(PG)諸値、血清ガストリン値、及びヘリコバクタ・ピロリ(HP)感染の有無との比較、検討を行った。平成13年1月、2月にタ国で胃癌バイオマーカーの検査を含む健康調査を、タ国の倫理委員会の承認を得て、2地域(キバッハ行政区、ハイ行政区)の一般地域住民、男性245人、女性328人、計573人に対して実施した。また、平成13年11月から平成14年3月に、中米ド国において、タ国での調査と同じプロトコールで、日ド友好医学教育センターの承認を得た後、3地域(サントドミンゴ市、サンペドロ・デ・マコリス市、サンチアゴ市)の一般地域住民、男性451人、女性764人、計1,215人に対して健康調査を実施した。この2か国での健康調査に加え、研究代表者らが本研究の当該研究期間前に実施した健康調査データ、すなわち、日本(平成3年)、及び中国(平成8年、平成9年)において、それぞれ一般地域住民、男性323人、女性536人、計859人,及び男性648人、女性1,093人、計1,741人に対して実施した健康調査データを加え、日本、中国、タ国、及びド国の計4か国で、胃癌バイオマーカーの比較、検討を行った。4か国の年齢別人口構成、及び調査対象者数が大きく異なっていたため、国別の有病率、及び感染率は、1995年の世界人口を基準人口にとり、年齢調整を行い算出した。その結果、PG I値とPG I/PG II比による慢性萎縮性胃炎(PG I≦70 & PG I/PG II≦3)の有病率(1995年世界人口年齢調整)は、日本、中国、タ国、及びド国で、それぞれ、0.492、0.117、0.319、及び0.202であり、4か国間で大きく異なっていた。また、HP感染率(1995年世界人口年齢調整)も、それらの4か国で、0.530、0.776、0.862、及び0.621と大きく異なっていた。一方、胃癌の前がん病変である慢性萎縮性胃炎に影響する因子を明らかにするため、慢性萎縮性胃炎を従属変数とし、調査国、性、年齢、調査時の上部消化管症状、上部消化管疾患の既往、喫煙指数、アルコール摂取量、血清ガストリン値、及びHP感染の有無を独立変数とするロジスティック回帰分析を実施し、調査国、年齢、ガストリン値、HP感染の有無の4変数が有意な変数として選択された。慢性萎縮性胃炎罹患のリスクは、日本に比し、中国、タ国、及びド国では、それぞれ0.14倍、0.62倍、及び0.38倍リスクが低下し、逆に、年齢が1歳、あるいは血清ガストリン値が1Pg/ml増加すると、慢性萎縮性胃炎に罹患するリスクが、それぞれ1.3%、あるいは0.6%増加していた。また、年齢や血清ガストリン値と同様に慢性萎縮性胃炎の罹患リスクを上昇させる因子として、HP感染があり、HP感染がある人は、HP感染がない人に比べ、慢性萎縮性胃炎のリスクを5.3倍増加させていることが明らかになった。

4か国の年齢別人口構成、及び調査対象者数が大きく異なっていたため、国別の有病率、及び感染率は、1995年の世界人口を基準人口にとり、年齢調整を行い算出した。その結果、PG I値とPG I/PG II比による慢性萎縮性胃炎(PG I≦70 & PG I/PG II≦3)の有病率(1995年世界人口年齢調整)は、日本、中国、タ国、及びド国で、それぞれ、0.492、0.117、0.319、及び0.202であり、4か国間で大きく異なっていた。また、HP感染率(1995年世界人口年齢調整)も、それらの4か国で、0.530、0.776、0.862、及び0.621と大きく異なっていた。一方、胃癌の前がん病変である慢性萎縮性胃炎に影響する因子を明らかにするため、慢性萎縮性胃炎を従属変数とし、調査国、性、年齢、調査時の上部消化管症状、上部消化管疾患の既往、喫煙指数、アルコール摂取量、血清ガストリン値、及びHP感染の有無を独立変数とするロジスティック回帰分析を実施し、調査国、年齢、ガストリン値、HP感染の有無の4変数が有意な変数として選択された。慢性萎縮性胃炎罹患のリスクは、日本に比し、中国、タ国、及びド国では、それぞれ0.14倍、0.62倍、及び0.38倍リスクが低下し、逆に、年齢が1歳、あるいは血清ガストリン値が1Pg/ml増加すると、慢性萎縮性胃炎に罹患するリスクが、それぞれ1.3%、あるいは0.6%増加していた。また、年齢や血清ガストリン値と同様に慢性萎縮性胃炎の罹患リスクを上昇させる因子として、HP感染があり、HP感染がある人は、HP感染がない人に比べ、慢性萎縮性胃炎のリスクを5.3倍増加させていることが明らかになった。平成12年4月から7月にかけ、共同研究者、及び研究協力者とインターネット、FAX、郵便などで連絡をとり、健康調査を実施する際の共通のプロトコール作成と調査対象地域の選定などについて検討を重ねた。その結果,本年度はタンザニア連合共和国において調査を先行させ、来年度以降に、ドミニカ共和国、中国、日本と調査を進めることになった。平成12年8月から11月は、タンザニア連合共和国での調査を遂行するため、タンザニア連合共和国での研究協力者である、ムヒンピリ大学生化学教室主任Dr.Nyambo氏と連絡、調整を計りながら,タンザニア連合共和国科学調査研究審査会に研究計画を提出し、その後、倫理委員会の審査を受けた、平成12年12月、及び平成13年1月は現地での研究調査に使用する間診アンケート調査の最終検討を行うとともに、血圧測定、採血などからなる器材,器具,消耗品の準備を行った.平成13年1月29日より平成13年2月17日の期間、研究代表者の青木はタンザニア連合共和国に出張し、日本側研究協力者1名(大学院生),及びタンザニア側研究協力者Dr.Nyambo氏の協力を得て、地域住民の胃癌パイオマーカーの比較検討を行うために、十分なインフォームドコンセントを行った後、採血を含む健康調査を実施した。調査は、タンザニア連合共和国において、健康指標が平均的なキバッハ(Kibaha)地域と全がん死亡率が高いキリマンジャロ地域のハイ(Hai)地区の2地域で実施され、それぞれの地域において約300名、2地域で計598名の方々が本ブロジェクトに参加した。帰国時、血清サンプルを、タンザニア連合共和国よりクラーボックスも入れ、冷蔵下で携行して持ち帰った。現在、血清サンプルのペプシノーゲンI,II値、ガストリン値、及びヘリコバクタ・ピロリ抗体を測定分析中である。また、健診時の症状、既往歴、家族暦、食習慣や食生活、喫煙習慣やアルコール飲酒状況などの嗜好品、さらに上下水道設備や家屋の構造など生活環境関連項目を含んで間診アンケート調査票も同時に持ち帰り、現在、アンケート票のチェックを行っており、チェック終了後にデータ入力を行う予定である。平成13年4月から8月にかけ、共同研究者、及び研究協力者とインターネット、FAX、郵便などで連絡をとり、ドミニカ共和国(ド国)の地域住民に対する胃癌関連バイオマーカー検査を含む健康調査を実施する準備を進めた。
循環器疾患におけるアドレノメデュリンの作用機構と病態生理学的役割の解析

病態・疾患モデルのAMとAM受容体発現:食塩負荷およびアンジオテンシンII (Ang II)負荷ラットを作成して解析したところ、種々の臓器におけるAMとAM受容体発現が増加しており、AMとAM受容体が食塩負荷やAng IIに拮抗すべく反応している可能性が示唆された。急性心筋梗塞(MI)に対するAMの作用:急性MIの初期にAMを投与したところ、急性期死亡が抑制され慢性期の心不全の進行が抑制された。AMによる組織レニン・アンジオテンシン系と酸化ストレスの抑制がその機序として推測された。血管障害に対するAMの作用:AMは高血圧ラットの内皮機能を改善し、冠動脈周囲の線維化を抑制することが判明した。これらの血管保護作用には、酸化ストレス、線維芽細胞活性化およびTGF-b1発現の抑制が関連していることが推測された。PAMPの心保護作用:PAMP過剰発現ラットでは、片腎摘+食塩負荷による心肥大と心線維化の程度が、野生型ラットより軽度であった。すなわちPAMPが心保護作用を発揮する可能性が判明した。分子レベルでのAM受容体調節と機能解析:心筋細胞のAM受容体(CRLRとRAMPs)発現と機能は、Ang IIにより調節を受けることが判明した。ヒトRAMP1分子の部分的欠損変異体を作成して、機能を解析することにより、受容体特異性に関与する部位を同定した。大腸潰瘍に対するAMの効果:ラット大腸炎・大腸潰瘍モデルに、AMを注腸投与したところ、大腸潰瘍の修復が促進された。大腸組織IL-6含量が低下していたことから、AMの潰瘍修復作用にTh-2細胞由来の因子の産生抑制が関与していることが示唆された。中間型AMの血管拡張作用:高血圧や心不全の患者血中では、成熟型AM(mAM)のみでなくアミド化されていないGlyがC末に付加した中間型AM(iAM)の血中濃度も上昇している。そこで、iAMの活性について、ラット大動脈を用いて検討した。mAMのみでなく、iAMもex vivoにてラット大動脈を拡張させた。アミド化酵素阻害薬は、mAMの大動脈拡張作用を阻害しなかったが、iAMの作用を阻害した。また、iAMとラット大動脈をインキュベートすることにより、mAMが産生された。以上より、iAMが大動脈壁でmAMに変換されて、作用を発揮する可能性が示唆された。食塩負荷ラットの解析:高食塩負荷時のAMの役割を解明することを目的として、ラットに高塩食(8%NaCl)を負荷した。食塩負荷28日後に血中AM濃度が上昇し、腎臓と副腎におけるAMとAM受容体のmRNA発現も増加した。食塩負荷により血中アルドステロン濃度が低下しており、アルドステロン分泌を含めた水電解質調節におけるAMの役割が示唆された。AM受容体の解析:hRAMP1の細胞外ドメインにおいて、受容体特異性を決定する部位を特定することを目的として以下の実験を行った。hRAMP1のアミノ酸残基78-80、88-90、91-94、96-100、101-103の欠損変異体を作成して、hCRLRとともにHEK293細胞に発現させたところ、91-94、96-100、101-103の欠損変異体は、CGRP結合とCGRPまたはAMによる細胞内cAMP上昇を完全に抑制した。また、78-80、88-90の欠損変異体は、AMによるcAMP反応を抑制した。一方、91-103のアミノ酸残基を1残基ずつアラニンに置き換えて、cAMPの反応性を観察したが、アラニン置換によりCGRPに対する反応性にほとんど変化はみられなかった。すなわち、この部位がCGRPやAMとの結合に直接的に関与するのではなく、間接的に受容体の特異性を決定していると考えられた。培養血管外膜線維芽

細胞における作用解析:AMは、ラット大動脈外膜線維芽細胞内cAMP濃度を上昇させ、アンジオテンシンII(Ang II)により抑制されたマトリックスメタロプロテアーゼ-2(MMP-2)活性を上昇させた。8-Br-cAMPもMMP-2活性を上昇させ、PKA阻害薬のH-89は同活性を抑制した。すなわち、AMはcAMP依存性にMMP-2を上昇させ、大動脈外膜の線維化を抑制する可能性が示唆された。心筋梗塞ラットにおける作用:ラット急性心筋梗塞(MI)モデルを作製して、作製直後よりAMを1週間投与し、その後8週間経過を観察した。急性MI直後にAMを投与することにより、ラットの生存率が有意に改善された。さらにMI9週間後、非梗塞左室の肥大と線維化の進行がAM投与により抑制されており、心不全の程度も軽減した。すなわち、AMはMI後左室リモデリングに対する治療薬となりうる可能性を証明した。MIラットにおける作用機序解析:MIラットを作製しAMを1週間投与したところ、非梗塞左室のp22-phoxとACE遺伝子発現が抑制されており、尿中イソプロスタン排泄量もAM投与により抑制されていた。すなわち、非梗塞部ACE遺伝子発現抑制作用と酸化ストレス抑制作用が、AMの左室リモデリング抑制効果の機序として推測された。AM受容体の解析:抗胸腺細胞抗血清によりThy-1腎炎を作製し、糸球体腎炎におけるAMとAM受容体遺伝子の発現を検討した。AM遺伝子、AMペプチドおよびAM受容体構成蛋白RAMP2遺伝子の発現は、メザンギウム細胞の増殖性変化に引き続いて増加した。メザンギウム細胞に対するAMの増殖抑制作用と細胞死誘導作用を考慮すると、AMのみならずAM受容体も糸球体腎炎の進行に対して、抑制的に反応していると考えられる。AMの心血管保護作用:ダール食塩感受性高血圧ラットにAMを持続投与すると、大動脈の内皮依存性血管拡張反応が改善した。AM投与により、大動脈におけるp22-phox発現と活性酸素産生が低下しており、AMの酸化ストレス抑制作用が示唆された。また、アンジオテンシンII持続投与高血圧ラットに、AMを投与すると冠動脈周囲の線維化が抑制された。AM投与により、心筋組織のα-SMAとTGF-β1の発現が抑制されており、AMが線維芽細胞活性化や線維化促進因子の発現を抑制することにより、心血管線維化抑制作用を発揮することが推測された。また、ラット頚動脈内皮障害モデルに、AMを投与することにより、血管内膜のみでなく外膜の線維増殖性変化が抑制された。これらの動物実験により、AMが内皮機能改善作用と心血管線維化抑制作用を発揮することが判明し、AMの心血管保護効果が明確になった。PAMPの心筋保護作用:AM前駆体ペプチドから産生されるPAMPを特異的に過剰発現するラット(PAMP-Tg)を作成した。野生型ラットの片腎を摘出し、食塩を負荷すると血圧が上昇して、心肥大と心線維化が生じたが、PAMP-Tgではそれらの変化が軽減されていた。すなわち、AMのみでなくPAMPも心筋保護作用を発揮する可能性が判明した。大腸潰瘍に対するAMの効果:ラット漿膜側大腸に酢酸を投与することにより、大腸炎・大腸潰瘍のモデルを作成して、AMを注腸投与したところ、大腸潰瘍の修復が促進された。
再構成免疫グロブリン遺伝子の解析によるB細胞性リンパ腫の腫瘍細胞起源の決定

悪性リンパ腫の腫瘍細胞起源はこれまで正常細胞との細胞形態学的類似性や免疫形質発現の共通性によって推測されてきたが、近年、細胞膜免疫グロブリン発現を異にするBリンパ球の免疫グロブリン遺伝子V領域のSomatic mutation(SM)の検索によりBリンパ球の分化段階とその分布が明らかにされ、我々はこのことが腫瘍細胞にも応用できることを明らかにしてきた。今回、低悪性度MALT typeリンパ腫の典型例9例につきパラフィン包埋材料より抽出したDNAを材料としVHプライマー(FR2A)およびJHプライマー(LJH,VLJH)にてseminested PCR法を行い、その増幅産物のシーケンスを既知のVH germline遺伝子と比較しSMを検索。さらに、サブクローニングにてintraclonal diversityの有無を調べた。その結果、IgH遺伝子のV領域(CDRII,FWIII)には116のSMがみられ、その平均は検索した領域の6.5%であった。またサブクローニングにてintraclonal diversity(ongoing mutation)は認められなかった。SMの程度はこれまでの研究成果(pre-germinal center由来のB-CLLやMantle cell lymphomaではSMは無く、germinal center由来の濾胞性リンパ腫ではSMは高度でかつongoing、post-germinal center由来と思われるびまん性大細胞型リンパ腫ではSMが高度でintraclonal diversityは無い)との比較においては中等度であり、かつMALT typeリンパ腫の腫瘍細胞はsIgM陽性、sIgD陰性であることから、その腫瘍細胞は抗原提示の場である二次リンパ濾胞胚中心を早期に逸脱したsIgM陽性のクラススウィッチの起こっていないmemoryB細胞に由来すると考えられた。ミクロマニュプレーターを用いたHodgkin病の特異細胞のsingle cellレベルでのIgH遺伝子の解析は進行中である。これまでに培養細胞にて個々の細胞のIgH遺伝子の検出は成功しており、現在切片上より個々の細胞をピックアップして検索を行っている。
膵癌における不顕性肝転移の発現機序解明と予防法確立に関する研究

1.臨床例における免疫能の検討:膵頭切除術後の免疫能はNK活性をはじめ著明に低下するが,ピシバニールの術前投与に予防しうる.2.膵癌モデルにおける肝転移機序の検討:マイクロプレートへの膵癌細胞の接着能はフィ・ブロネクチンを介する場合がより強かった.さらに人血管内皮細胞への高い接着能を観察した.またヌードマウスにおける人膵癌細胞の肝転移形成はNK活性により影響されるものと考えられた.肝転移形成初期におけるレクチンの関与を検討し,膵癌細胞はConA, WGA, RCAとの親和性の高いことが判明した.一方,肝組織内にはレクチン様物質の存在は確認されず,肝転移形成におけるレクチンの関与はいまだ明確ではない.3.人膵癌細胞の抗癌剤感受性:人膵癌細胞の抗癌剤感受性は一定ではないが接触時間を48時間とすることで臨床的濃度でも十分殺細胞効果が得られた.またMMC, ACR, 5Fuは2剤併用により相剰的増殖抑制効果を示した.4.血小板凝集阻害剤プロスタグランディン(PG)の肝転移抑制効果の検討:ハムスター実験膵癌肝転移モデルにおいてPGの門脈内注入による肝転移抑制効果を検討した.肝転移結節数はPGI_2, PGE1の順に有意に減少した.現在臨床例においてもPG門脈内投与の効果を検討中である.5.抗膵癌抗体結合リポソームを用いたtargering chemotherapyの検討:in vitro, in vivo相方において,抗CA19-9抗体結合ADM封入りリポソームはfreeADMに比べ有意に高い腫瘍細胞増殖抑制効果を示した.今後は臨床例において, PGとの併用による肝転移防止効果を検討していく予定である.またヌードマウス肝転移モデルの作成は,これら臨床応用の基礎研究に不可欠である.1.臨床例における免疫能の検討:膵頭切除術後の免疫能はNK活性をはじめ著明に低下するが,ピシバニールの術前投与に予防しうる.2.膵癌モデルにおける肝転移機序の検討:マイクロプレートへの膵癌細胞の接着能はフィ・ブロネクチンを介する場合がより強かった.さらに人血管内皮細胞への高い接着能を観察した.またヌードマウスにおける人膵癌細胞の肝転移形成はNK活性により影響されるものと考えられた.肝転移形成初期におけるレクチンの関与を検討し,膵癌細胞はConA, WGA, RCAとの親和性の高いことが判明した.一方,肝組織内にはレクチン様物質の存在は確認されず,肝転移形成におけるレクチンの関与はいまだ明確ではない.3.人膵癌細胞の抗癌剤感受性:人膵癌細胞の抗癌剤感受性は一定ではないが接触時間を48時間とすることで臨床的濃度でも十分殺細胞効果が得られた.またMMC, ACR, 5Fuは2剤併用により相剰的増殖抑制効果を示した.4.血小板凝集阻害剤プロスタグランディン(PG)の肝転移抑制効果の検討:ハムスター実験膵癌肝転移モデルにおいてPGの門脈内注入による肝転移抑制効果を検討した.肝転移結節数はPGI_2, PGE1の順に有意に減少した.現在臨床例においてもPG門脈内投与の効果を検討中である.5.抗膵癌抗体結合リポソームを用いたtargering chemotherapyの検討:in vitro, in vivo相方において,抗CA19-9抗体結合ADM封入りリポソームはfreeADMに比べ有意に高い腫瘍細胞増殖抑制効果を示した.今後は臨床例において, PGとの併用による肝転移防止効果を検討していく予定である.またヌードマウス肝転移モデルの作成は,これら臨床応用の基礎研究に不可欠である.1.ハムスター実験膵癌培養細胞株の樹立ハムスター実験膵癌の皮下継代腫瘍から培養細胞株HPK-1を樹立した。血行性転移の着床過程で血小板が関与するとされているため、HPK-1の血小板凝集能を検討したところ、ヒト血小板,ハムスター血小板,両者の凝集能を有していた。酵素処理ではノイラミニダーゼ,ホスホリパーゼ【A_2】の処理にて、ヒト血小板の凝集が抑制され、シアル酸と脂質を含む細胞表面活性物質が凝集に関与していると思われた。2.ハムスター実験膵癌肝転移モデルの作製HPK-1細胞の皮下継代移植腫瘍から、コラゲナーゼ1mg/mlを含む酵素液で処理し単細胞としたものを用いた。6週齢雄性ハムスターをエーテル麻酔下に開腹,門脈本幹から単細胞浮遊液を0.5ml注入し、2週後の肝表面転移結節数を算定した。癌細胞1×【10^5】個注入にて肝表面転移結節数は平均6.2個,5×【10^5】個注入にて平均25.6個,1×【10^6】個注入にて平均63個と、転移結節数は注入細胞に対して直線的な関係が得られた。3.抗血小板作用を示すプロスタグランジン【I_2】,【E_1】によるハムスター実験膵癌肝転移抑制実験以下の実験では注入細胞数を1×【10^6】個にした。プロスタグランジン【E_1】100μg,0.2mlを癌細胞注入5分前に門脈内投与した群では、肝表面結節数は平均41.6個と減少し、【I_1】100μg群では平均10.2個と6分の1に減少した。また全ての群において、肺・腎・脾など他臓器に転移が助長されることはなかった。