hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外線時間分解分光法による新生児期の貧血と多血症における脳内素化に関する研究

未熟児貧血は極低出生体重児において一般的な疾患であり、輸血が重要な治療である。血中ヘモグロビン(Hb)濃度やヘマトクリットによる輸血の適応基準が現在広く用いられているが明確なエビデンスはない。我々は近赤外線時間分解分光装置(TRS)を用いて貧血動物モデルと未熟児貧血の児において脳内Hb濃度、脳内Hb酸素飽和度(ScO_2)と脳血液量(CBV)を測定した。動物実験にてTRSが脳内酸素化状態や血行動態をモニターするのに使用できることを証明した。10例の未熟児で15回測定した。輸血後にCBVは著明に減少し、Sc0_2は有意に上昇した。CBVとScO_2の測定は輸血の必要性を評価するのに有用である。基礎的研究として急性貧血モデルの新生仔豚における脳内酸素化・循環状態の変化と生理学的パラメーターの変化との関係および低出生体重児を対象とする臨床研究を行った。(対象および方法)1.生後24時間以内の新生仔豚5頭を用いた。5%ブタアルブミン溶液による血液希釈を4回行い貧血状態にせしめ、近赤外線時間分解分光装置(TRS)を用いて、脳内の酸素化ヘモグロビン(Hb)(oxyHb)、脱酸素化Hb(deoxyHb)、総Hb(T-Hb)濃度と脳血液量(CBV)の測定および動脈血血液ガス分析、Hb、ヘマトクリット(Ht)の測定を行った。2.臨床的検討として、未熟児貧血の輸血時におけるCBVの変化を測定し、脳循環に与える影響を検討した。(結果および考察)1.急性貧血モデル豚について、(1)動脈血のHb濃度と脳内の酸素化Hbおよび総Hbの間に各々有意な正の相関を認めた。脳内の脱酸素化HbはHtが約20%、Hb濃度が約7g/d1までは殆ど一定で、それ以下で有意に低下した。(2)CBVは動脈血のHb濃度が約8g/dL以下になると増加した。(3)脳内Hb酸素飽和度は動脈血のHtおよびHbとの間に各々有意な正の相関(r=0.82,0.82,両者ともp<0.0001)を示した。以上の成績より、TRSによって貧血時の脳循環・酸素化状態を正確に評価できる可能性が示唆された。2.在胎41週2日、出生体重2206gの1例について。日齢58にHb6.8g/d1でMAP血20mL/kgを輸血した。終了時にHb濃度は13.0g/dに増加した。CBVは、輸血前の4.4mL/100gから輸血後3.1mL/100gへ減少した。輸血により、CBVが減少することが確認され、貧血の進行に伴ってCBVが増大する代償機構が推測された。今後測定症例を増やし、この代償機構を発達的に検討する必要が考えられた。昨年度の研究において、未熟児貧血の低出生体重児における脳循環の検討では、輸血により脳血液量(CBV)が増加することが確認され、貧血の進行に伴ってCBVが増大する代償機構が推測された。今年度の研究では、豚新生仔の急性貧血モデルにおける脳血液量変化を測定し、貧血に対する脳循環の代償性を検討した。(方法)1.生後24時間以内の新生仔豚8頭を用いた。5%ブタアルブミン溶液による血液希釈を4回行い貧血状態にした。近赤外線時間分解分光装置(TRS)を用いて、脳内の酸素化ヘモグロビン(Hb)(oxyHb)、脱酸素化Hb(deoxyHb)、総Hb(T-Hb)濃度を測定した。脳内T-Hb濃度と動脈血Hb濃度からCBVを以下の式より算出した。(結果および考察)動脈血Hb濃度とCBVの関係は血中Hb濃度の低下に伴い、CBVは上昇していた。血中Hb濃度が10.5g/dL以上では、CBVの増加は緩やかであり、血中Hb濃度が10.5g/dLから4.0g/dLの間では、CBVは急速に増加した。しかし、血中Hb濃度が4.0g/dL以下となるとCBVは減少した。以上より、動脈血Hb濃度が約104.0g/dLの間では、脳循環の代償機構により、CBVを増加させ脳組織への酸素供給を維持していると考えられた。

新生児豚の急性貧血モデルを用いた昨年度までの基礎的研究により、貧血の進行により脳血液量が増加し、その程度は貧血の重症度に比例することを明らかにした。今年度の研究では、未熟児貧血の輸血時における脳循環・脳内酸素化状態を検討した。(対象および方法)本院総合周産期母子医療センターNICUに入院していた極低出生体重児で、赤血球輸血ガイドラインに従って輸血療法の適応とされた10名の児について、輸血前後に近赤外線時間分解分光装置(TRS)を用いて脳内酸素化ヘモグロビン(Hb)濃度、脳内脱酸素化Hb濃度を測定し、脳内Hb酸素飽和度および脳血液量(CBV)を算出した。(結果および考察)10名に計15回の測定を行った。在胎週数は中央値27週0日、出生時体重は中央値749g、輸血実施時毎の輸血時修正週数は中央値30週5日、輸血前血中Hb濃度は平均±標準偏差で9.5±1.49/dL、輸血後血中Hb濃度は13.1±0.99/dL、輸血量は17.2±3.0mL/kgであった。輸血によりCBVは有意に減少し(前:2.55±0.60、後:2.11±0.29mL/100g、p=0.0073)、脳内Hb酸素飽和度は有意に増加していた(前:71.9±4.9、後:74,2±4.5%、p=0.0018)。また、輸血前の血中ヘモグロビン濃度とCBV低下率に有意な負の相関(r=-0.706、p=0.0033)が認められた。これらの結果は輸血により脳への酸素供給量が増加し、脳での酸素必要量が満たされたことおよび脳の酸素必要量の程度を反映していると解釈された。(結論)CBVの測定は、輸血療法の適応を検討する際の一つの指標になり得ると考えられた。
Si中でのf電子系金属の分散状態の制御とその磁性・輸送現象に及ぼす影響

Si中に希薄にCe金属を固溶させたバルクサンプルを真空アーク溶解法によって、薄膜サンプルを真空蒸着法によって作成した.バルクサンプルにおいてはCeSiという反強磁性物質の微量の析出が生じていたものの、約6k近傍にキュリー点を持つ強磁性相転移が観察された.キャリア濃度は10^<18>オーダーと比較的多くのCe^<3+>が固溶しているためキャリア相関が予想されるものの、Ce濃度を0.01at%から0.15at%の範囲で変化させても残留磁化は増加するもののAC帯磁率でみられるような顕著な相転移温度は大きくは変化しない。しかしながら試料によっては50K近傍までM-H曲線でのヒステリシスが確認されている。試料によっては熱処理を加えないと強磁性相転移しないものや高温まで超常時性的なM-H曲線が確認されるものもある。これらの結果は試料が多結晶であり、Ce濃度が粒界近傍から粒内に向かって10at%程度の範囲で大きく変化していることに帰結できる。特に三重点近傍では析出物が存在するために50%近いCe濃度の部分が確認された。この様にバルク試料は強磁性、常磁性、反強磁性が混在しておりさらにそれらの相互作用でスピングラス的なものまでみられる。この様な試料では詳細な相転移機構の解明が困難なために薄膜試料を作成した。真空蒸着法によって作成された試料では、エピタキシャル膜は得られず、強磁性相転移も観察されなかったものの超常磁性やスピングラスなどバルクと類似の結果が得られ、大きな正の磁気抵抗も確認された。さらにキャリアをドーピングすることによって強磁性相転移することもわかった。MBEを用いたエピタキシャル膜の作成にも成功し、Ce濃度依存症やキャリア濃度依存性の検討に着手した。
アラビア語方言資料のデータベース構築とそれに基づく共時的・通時的文法研究

平成22年度は、アラビア語方言の歴史的変化を探るための一次資料として、主にMiddle Arabic資料(古典アラビア語と方言・口語的要素とが混在した言語によって書かれた書記記録)の収集と分析に取り組んだ。1、9月にフランス国立図書館において、同館が所蔵する17世紀から20世紀初頭までのアラビア語方言およびMiddle Arabic関連資料を調査した。そこで、聖書のアラビア語訳(17世紀)、シリア方言の教科書(18世紀)、エジプト方言で書かれた個人発行新聞(1920世紀)、逸話集の写本(17世紀)など、多様な資料を実見し内容を把握することができた。2、近年Middle Arabic資料として注目されている『アラビアンナイト』テキストから、先行研究が扱っていない刊本の言語学的分析を行った。これは、『アラビアンナイト』の主要刊本の一つである「カルカッタ第2版」の全文データベース(筆者もその作成に関わった)を用いて、Middle Arabicの特徴といわれる正書法上の逸脱や口語的語彙などの要素を抽出し、その分布を明らかにしたものである。この成果は、データベース作成・利用におけるアラビア語処理の問題に重点を置いた口頭発表と報告論文(第89回人文科学とコンピュータ研究会、2011年1月)、そして「カルカッタ第2版」テキストにおける書法・言語的特徴の変遷と、それが同版の編纂過程解明の一つの手掛かりになりうることを示した口頭発表(国際シンポジウム「アラビアンナイトのテクスト伝承」、2010年12月)の3点にまとめられた。3、昨年度から収集を続けてきたMiddle Arabic資料「カラークーシュの裁きの書」諸写本について情報を整理し、写本テキストに見られる口語的要素を分析した。その内容を第9回アラビア語方言学会(イタリア、2011年3月)で口頭発表した。本年度は、データベース構築・公開の準備として、アラビア語方言に関わる文献収集、国内の主な図書館が所蔵するアラビア語方言資料の調査、さらにこれらのデータの入力作業を行った。とりわけアラビ語方言の「通時的」研究に資するデータベースを充実させることが急務であると考え、ヨーロッパにおけるイスラムへの関心と東洋学の隆盛を背景に編纂された12世紀以降20世紀初頭までのアラビア語研究文献のうち、アラビア語方言を扱ったものについて、重点的に調査した。この中に見られる方言記述の多くは、アラビア語方言学の確立以前のもので、扱いに十分注意する必要はあるものの、貴重な史的言語データといえる。また、アラブ世界において発行された方言記述文献についても、予備的な資料調査を行った。アラビア語方言の「共時的」研究としては、パレスチナ・ナブルス方言の話者をインフォーマントとし、方言調査を実施した。イスラエル国内のパレスチナ方言については比較的多くの研究が発表されているが、パレスチナ・ヨルダン川西岸地区は未だ調査の手薄な地域であり、上記ナブルス方言についても体系的な研究は出ていない。今回の調査対象は、ナブルス県内の村落における方言であったが、同じナブルスの「都市方言」とは異なる正則アラビア語により近い形式(例えば歯間摩擦音の保持や2人称・3人称の代名詞における女性複数形の使用)が認められた。パレスチナ方言に広く認められる「村落方言」タイプの一つとして、今後さらに詳細な分析を行う。本研究は、アラビア語地域方言の比較研究および個別方言の通時的研究等に資する書誌データベースを構築することを目的とし、これまで様々な学問的枠組みや背景のもとに行われてきた「アラビア語方言」の記述(アラブ伝統文法学におけるアラビア語方言記述、ヨーロッパの東洋学におけるアラビア語方言研究、現代のアラビア語方言学、各地のアラビア語方言で記された民話や文学作品などを含む)の調査・収集を行ってきた。平成21年度は、上記書誌データの入力作業を進めるとともに、エジプトにて資料調査を行い、国内や欧米では入手しにくい関連文献や写本(複写)を収集した。また、エジプト方言の歴史的研究として、Middle Arabic(古典アラビア語と方言・口語的要素とが混在したアラビア語)で書かれた資料の分析を行い、論文として発表した。この資料は、『カラークーシュの裁きにおける愚かさの書選集』と題されたエジプト国立図書館所蔵の写本で、内容は12世紀のエジプト人官僚イブン・マンマーティーが同時代の政治家バハーウッディーン・カラークーシュを風刺した逸話集の抜粋である。この写本以外にもいくつかの類本があり歴史研究ではしばしば言及されてきたが、言語研究の資料として扱われたことはなかった。論文では、当該写本をできる限り忠実に転写し、その言語的特徴を分析した。そこには書法、性・数の一致、疑問詞等に関して、他のMiddle Arabic資料と共通する特徴が見られ、また現代エジプト方言に通じる語彙の使用も認められた。

これは、『アラビアンナイト』の主要刊本の一つである「カルカッタ第2版」の全文データベース(筆者もその作成に関わった)を用いて、Middle Arabicの特徴といわれる正書法上の逸脱や口語的語彙などの要素を抽出し、その分布を明らかにしたものである。この成果は、データベース作成・利用におけるアラビア語処理の問題に重点を置いた口頭発表と報告論文(第89回人文科学とコンピュータ研究会、2011年1月)、そして「カルカッタ第2版」テキストにおける書法・言語的特徴の変遷と、それが同版の編纂過程解明の一つの手掛かりになりうることを示した口頭発表(国際シンポジウム「アラビアンナイトのテクスト伝承」、2010年12月)の3点にまとめられた。3、昨年度から収集を続けてきたMiddle Arabic資料「カラークーシュの裁きの書」諸写本について情報を整理し、写本テキストに見られる口語的要素を分析した。その内容を第9回アラビア語方言学会(イタリア、2011年3月)で口頭発表した。
脳動脈瘤壁の不安定性と再構築機序に関する研究

1)ヒトの脳動脈瘤壁を手術時に採取し、免疫組織学的に検討した。用いた抗体はα-平滑筋アクチン、デスミン、ミオシン重鎖アイソフォーム(SM1、SM2、SMemb)、Basic transcription element-binding protein 2(BTEB2)などに対する抗体である。その結果、大きな動脈瘤は小動脈瘤に比較してマクロファージや平滑筋細胞にBTEB2の発現が高まっていることを明らかにした。一方、破裂脳動脈瘤壁ではマクロファージの浸潤はあるもののBTEB2発現はみられなかった。2)ラットの実験脳動脈瘤モデルを作成しcorrosion castによる電子顕微鏡標本で、脳動脈瘤形成初期過程を観察した。両側腎動脈結紮と一側頚動脈結紮の3ヶ月後に結紮した頸動脈と反対側の前大脳動脈分岐部に脳動脈瘤形成変化が認められ(20匹中11匹)、その形態変化パターンはStage I:血管内皮細胞が疎で不規則な配列を示す(n=5)、StageII:異常な内皮細胞に裏打ちされた血管内膜が紡錘状に隆起する(n=4)、StageIII:嚢状の動脈瘤が形成される(n=2)、の3段階に分類された。3)新しい実験脳動脈瘤モデルを開発した。雌ラットで腎動脈結紮と一側頚動脈結紮後に両側卵巣を摘出しestradiol deficientな状態としたところ、卵巣摘出を行わず腎動脈結紮と一側頚動脈結紮のみ行ったラットに比べて、脳動脈瘤の発生頻度が3倍に上昇した。またEstradiol補充療法を施した治療群では脳動脈瘤形成が抑えられ、脳動脈瘤の成因にhormone特にestrogenの関与を示唆する結果であった。用いた抗体はα一平滑筋アクチン、デスミン、ミオシン重鎖アイソフォーム(SM1、SM2、SMemb)、Basic transcription element-binding protein2(BTEB2)、eNOS、iNOS、MCP-1、マトリックスメタプロテイナーゼ(MMP-3、MMP-9)などに対する抗体である。その結果、大きな動脈瘤は小動脈瘤に比較して、マクロファージや平滑筋細胞にBTEB2の発現が高まっていることを明らかにした。2)新しい実験脳動脈瘤モデルを開発した。雌ラットで腎動脈結紮(高血圧誘発)と一側頚動脈結紮後に両側卵巣を摘出しestradiol deficientな状態を誘発した。2ヶ月後に脳動脈を電子顕微鏡で観察したところ、卵巣摘出を行わず腎動脈結紮と一側頚動脈結紮を行ったラットに比べて、脳動脈瘤の発生頻度が3倍に上昇した。動脈瘤の発生、増大の原因の一つとしてestrogen欠乏の関与が示唆される結果であった。1)ラットの脳動脈瘤モデルにおいてcorrosion castによる電子顕微鏡標本で動脈瘤形成の初期形態変化を検討した。脳動脈瘤はSD雄性ラットを用いて両側腎動脈後枝を結紮切断(高血圧を誘発)し、一側の頸動脈を結紮(血行動態変化誘発)することにより作成した。結紮した頸動脈と反対側の前大脳動脈分岐部に脳動脈瘤形成変化が認められ(20匹中11匹)、その形態変化パターンはStage I:血管内皮細胞が疎で不規則な配列を示す(n=5)、Stage II:異常な内皮細胞に裏打ちされた血管内膜が紡錘状に隆起する(n=4)、Stage III:嚢状の動脈瘤が形成される(n=2)、の3段階に分類された。

雌ラットで腎動脈結紮と一側頚動脈結紮後に両側卵巣を摘出しestradiol deficientな状態とした。2ヵ月後に脳動脈を電子顕微鏡で観察したところ、卵巣摘出を行わず腎動脈結紮と一側頚動脈結紮のみ行ったラットに比べて、脳動脈瘤の発生頻度が3倍に上昇した。Estradiol補充療法を施した卵巣摘出ラットの脳動脈瘤形成について未治療群と較べた。脳動脈瘤の形成は未治療群では8/15(53.3%)に認められたのに対して治療群では1/15(6.7%)と有意に抑制された(p<0.01)。卵巣摘出ラットにおいて脳動脈瘤形成が再現性よく高頻度に上昇することを示し、またestradiol補充療法が脳動脈瘤形成および進展抑制に奏功することを示しており、脳動脈瘤の成因にhormone特にestrogenの関与を示唆する結果であった
先孔クリアランスを持つ複数接合具で構成された木材接合部の有効耐力

平成9年度は、当初の計画通り2種類の先孔クリアランス(1,2mm)、2種類の径長比(6,12)、2種類のドリフトピン本数(4本、8本)を想定し、モーメント抵抗ドリフトピン接合部の有効耐力について実験的検討を加え、以下のような結論を得た。1.接合部回転中心は個々に異なり、また変形過程で移動することが観察された。2.径長比が大きく、靭性の高い方が最大耐力が大きかった。3.今回の実験では、ドリフトピン本数の少ない方が最大耐力が大きかったが、これは主として接合具間隔の違いによると判断され、先孔クリアランス影響と接合具配置影響を個々に分離することが難しいことがわかった。平成10年度は、当初の計画通りドリフトピン1本のせん断耐力試験を行い、その結果を基に、すべてのドリフトピンが有効に働くと仮定した変形耐力解析を行うとともに、更に対角線上の2本のドリフトピンを一組とした簡単なモンテカルロシミュレーションも試み、以下のような結論を得た。1.接合部の有効剛性は、モンテカルロシミュレーションによって適切に推定できること、より実用的には先孔クリアランスの半分を初期ギャップとする確定的解析法でもおおまかな評価は可能であることがわかった。2.この研究では、最小端縁距離を設定した引張型2面せん断試験から、ドリフトピン1本のせん断耐カを求めたが、モーメント抵抗接合部では、端縁距離、接合具間隔と先孔クリアランスの影響が複合的に作用するため、この方法で最大耐力を予測すると、実際より過小評価となることがわかった。3.接合耐力に及ぼす端縁距離、接合具間隔の影響を捉えるため、引張型と圧縮型の2面せん断試験結果を恣意的に組み合わせた解析結果と実験結果を比較した結果、実際のせん断耐力は最小端縁距離を想定した耐力と比べ、かなり高くなることがわかった。今後は、これらの複合的な影響についての検討が必要である。本年度は、先孔クリアランスを持つ鋼板挿入型ドリフトピン接合部に一様曲げモーメントを加えて破壊試験を行った。試験材料にはダグラスファー集成材と径10mmのドリフトピン、厚さ6mmの鋼板を使用した。鋼板の先孔径は11、12mmの2種類、ドリフトピンの径長比(木材厚/ドリフトピン径)は6、12の2種類、接合部を構成するドリフトピン本数は4本、8本の2種類とした。集成材の先孔はドリフトピンと同径とし、先孔クリアランスは鋼板側で設定した。この実験では、スパン中央部のたわみを測定する他に、接合部変形過程における回転角と回転中心の移動を連続的に測定し、接合部回転の増大につれて、各ドリフトピンの実際の分担力がどのように変化し、それにともなって接合部回転中心がどのように移動するかを観察した。主要な実験結果は次のようであった。1.接合部回転中心はほとんどの試験体で図心と一致せず、変形過程で移動することが明らかとなった。2.径長比の大きいドリフトピンを使用した方が相対的に最大耐力が高い値となった。3.今回の実験ではクリアランス1mmと2mmとの間にあまりはっきりした違いは認められなかった。4.ドリフトピンが4本の方が8本よりも相対的な最大耐力は高かったが、この差は接合具本数よりむしろ接合具間隔の違いによるものと判断された。この結果から、接合部有効耐力は先孔クリアランスの影響と接合具配置の影響を同時に受け、個々に分離することが難しいことがわかった。

平成9年度は、2種類の先孔径(11、12mm)、2種類の径長比(6、12)、2種類のドリフトピン本数(4本、8本)を想定して、先孔クリアランスを持つモーメント抵抗型ドリフトピン接合部の破壊試験を行い、以下のような結果を得た。1.接合部回転中心は個々に異なり、また変形過程で移動することが観察された。2.径長比が大きい方が相対的に最大耐力が高かった。3.今回の実験では、ドリフトピン本数が少ない方が相対的に最大耐力が高かったが、これは主として接合具間隔の違いによると判断され、先孔クリアランス影響と接合具配置影響を個々に分離することが難しいことがわかった。平成10年度は、ドリフトピン1本あたりのせん断耐力試験を行った。加力方向は木材繊維に平行、垂直の2方向とし、後者については引張型、圧縮型2種類のせん断耐力試験法を採用した。実験結果を基に、初期ギャップをOとした変形耐力解析と、対角線上の2本のドリフトピンを一組とし、初期ギャップをランダムに与えたモンテカルロシミュレーションを行い、以下のような結果を得た。l.接合部の有効剛性は、モンテカルロシミュレーションによって適切に推定できること、より実用的には先孔クリアランスの半分を初期ギャップとする確定的解析法でもおおまかな評価は可能であることがわかった。2.モーメント抵抗型接合部では、端縁距離、接合具間隔と初期ギャップの影響が複合的に作用するため、最小端縁距離に対応する引張型せん断試験結果から最大耐力を予測すると、実際より過小評価となることがわかった。3.接合耐力に及ぼす端縁距離、接合具間隔の影響を捉えるため、引張型と圧縮型のせん断試験結果を恣意的に組み合わせた解析結果と実験結果を比較した結果、実際のせん断耐力は最小端縁距離を想定して測定されたせん断耐力と比べ、かなり高くなることがわかった。
協力と規範が進化する社会・環境要因の解明：ヒト科3種での比較認知科学的検討

飼育ボノボ・チンパンジーでの観察・実験研究、および野生ボノボを対象とした観察研究をおこなった。協力行動として、食物分配協力および危険状況下での集団協力に注目してデータ収集・分析をおこなった。また、協力行動を考える上で重要な要素である共感および他者との行動同調について、観察および実験のセットアップをおこなった。食物分配にかんしては、これまでの野生下での観察から、ボノボの果実分配はチンパンジーでみられる肉分配と様相が違うことを明らかにしてきた。ボノボの食物分配は、栄養面の獲得というよりも、他者と社会的な絆を形成するための分配・要求といった社会的側面が強く、「儀礼的食物分配」と名付けた。2017年度は、これをより統制のとれた環境下で検証すべく、京都大学熊本サンクチュアリの飼育ボノボを対象に、集団構成や食物の質・量を人為的にコントロールした実験を継続した。「儀礼的食物分配」仮説から導かれる予測通り、社会関係を再構築する必要がある状況下で分配が増加するというデータが得られている。協力行動が進化した社会的および環境要因の解明につながると期待できる。危険な状況下での集団協力にかんしても、引き続き野生チンパンジーと野生ボノボの道渡りパターンの比較分析を進めた。ボノボよりもチンパンジーにおいて、洗練された集団協力行動がみられている。また、初期人類の足跡化石から示唆されているDirect Register(前を行く個体の足跡を踏む歩き方)がチンパンジーでみられるのかどうかについて、分析を進め、論文執筆の準備をおこなっている。これらの成果を、査読付き英文学術雑誌に2編、和文学術雑誌に1編、にまとめて発表した。また、英文学術本を編集しOxford University Pressより出版した。章の分担執筆としても2編執筆し貢献した。ボノボの研究にかんしては、当初の計画以上に進展していると言える。Oxford University Pressから英文学術書を出版することができた(米国Duke大学のBrian Hare博士との共同編集)。ボノボの認知に関する世界でも最初の学術書である。野外研究と実験研究の両方を盛り込んでいるという点でも、きわめてユニークな学術書になっていると自負している。また、ボノボの新しい調査地の開拓も順調に進んでいる。この調査地での研究が進めば、協力と規範の進化について、種間比較だけでなく、種内の生息域比較からの考察もできる。環境要因の解明に大きく寄与すると考えられる。また、伴侶動物での比較認知研究も軌道に乗せることができた。すでに国際学術誌に査読付き論文を掲載し、国内外のメディアに大きく取り上げられるまでになった。現在も複数のプロジェクトを走らせており、今後も順調に成果をあげられる見込みがたっている。2016年度同様、唯一遅れがあるとすると、野生チンパンジーの研究だが、これまでに収集したデータの分析が順調に進んでいる。上記学術本の出版のほか、学術論文にかんしては、学術本分担執筆も含めて2017年度に英文学術論文を4本、和文学術論文を1本公表することができた。現在も3本の論文を執筆中である。全体として、研究計画通り順調に進んでいると言える。研究計画を変更しなければならないような問題点はとくになく、これまでの研究方針を継続させる。新しい野生ボノボの調査地での研究を継続させる。野生ボノボの行動研究が精力的におこなわれている調査地は全世界で現状2つしかなく、調査地・環境での比較がほとんどおこなわれてこなかった。しかもこの2つともが熱帯雨林の奥深くに位置している。2015年度から新たな研究拠点を開拓すべくサバンナ混交林に住むボノボの調査をおこなっており、今後の本格調査に向けた基盤を整えた。世界で初めてのボノボ集団間比較をおこなうべく、今後もデータ収集を継続する。2017年度は野外観察に比較的重点を置いたが、2018年度は飼育下での実験研究にも注力したい。協力行動を考える上で重要な要素である共感および他者との行動同調について、観察および実験の準備をおこなってきた。2018年度にはデータ収集がおこなえる見込みである。イヌとウマでの研究も継続して進展させる。それぞれ自然条件化と飼育下での研究環境を整えることができた。今年度は大学院生3名の参画もあり、本格的なデータ収集がおこなえる見込みである。社会的関係の密な伴侶動物と進化の隣人、それぞれ2種ずつを比較するという世界でも唯一といえる研究を推進する。2018年度は、本研究課題の最終年度として、論文執筆にこれまで以上に注力する。現在執筆中の3本の論文の公表を早期に目指すとともに、本プロジェクトの成果をまとめた総説論文も含め、新たな論文執筆にもとりかかりたい。食物分配にかんしては、野生ボノボでのこれまでのデータをまとめ、国際学術雑誌および国内外の学会等で発表した。独力で入手できる豊富な果実をボノボはあえて分け合っていることから、チンパンジーの肉分配を基に考えられた従来の栄養面からの説明は成り立たない。絆を深めるという社会的要因がボノボの食物分配には強いことを明らかにし、「儀礼的食物分配」と名づけた。さらに、分配に影響する社会的・生態的要因を明らかにするため、集団の構成や食物の質・量を統制した飼育下での実験もおこなった。

「儀礼的食物分配」仮説から導かれる予測通り、社会関係を再構築する必要がある状況下で分配が増加するというデータが得られている。分析を進めることで、協力行動が進化した社会的および環境要因の解明につながると期待できる。危険な状況下での集団協力にかんしては、野生チンパンジーと野生ボノボの道渡りのパターンを比較分析した。より洗練された集団協力行動がチンパンジーでみられている。他集団と敵対的な関係をもつチンパンジーでは、危険な状況下で集団としてまとまる能力に長けている可能性がある。それに対して、他集団とも平和的な関係を築くボノボには、集団として協力する必要性がチンパンジーに比べて低いのかもしれない。2個体間関係から社会全体に視点を移すと、協力や規範の進化についてもこれまでの定説とは違った新たな知見が得られるだろう。これらの成果を、査読付き英文学術雑誌に3編、査読付き和文学術雑誌に1編、英文学術図書としても共同編集で1編・共同分担執筆として1編、和文一般雑誌に3編等にまとめて出版した。ボノボの研究にかんしては、当初の計画以上に進展していると言える。ボノボ関係だけで、査読付き英文学術雑誌に2編、英文学術書の共同分担執筆として1編の論文を発表した。また、ボノボの認知・行動に最新の研究成果をまとめた英文学術書(米国Duke大学のBrian Hare博士との共同編集)をBrill社から出版することができたのも平成27年度の大きな成果のひとつである。計画に比べ若干遅れている点としては、野生チンパンジーの調査が挙げられる。平成26年3月にギニア共和国で発生したエボラ出血熱の流行が想定外に長引き(前例のない過去最悪・最長の流行)、H27年度の現地調査が困難となった。これまでに収集したデータの分析を進めることによって、研究に大きな遅れはない。また、幸い平成27年12月28日に終息宣言が出され、H28年度には現地調査をおこなえる見込みとなった。4年プロジェクトの全体からみると、研究は順調に進展していると言える。飼育ボノボ・チンパンジーでの観察・実験研究、および野生ボノボを対象とした観察研究をおこなった。協力行動として、食物分配協力および危険状況下での集団協力に注目してデータ収集・分析をおこなった。食物分配にかんしては、これまでの野生下での観察から、ボノボの果実分配はチンパンジーでみられる肉分配と様相が違うことを明らかにしてきた。ボノボの食物分配は、栄養面の獲得というよりも、他者と社会的な絆を形成するための分配・要求といった社会的側面が強く、「儀礼的食物分配」と名付けた。2016年度は、これをより統制のとれた環境下で検証すべく、京都大学熊本サンクチュアリの飼育ボノボを対象に、集団構成や食物の質・量を人為的にコントロールして実験をおこなった。
重度発達障害児の相互的コミュニケーションの質に関する開発的研究

重度発達障害児・者の社会参加と統合にコミュニケーションの成立と対人関係の親展が重要と考え、QOL(生活の質)の視点から相互的コミュニケーションの質ととらえた。本研究では、この向上の要因と重度発達障害児のコミュニケーションとQOLの関係について検討した。この結果、次の知見を得た。1.重度発達障害幼児の遊び場面における周囲の対応を分析した。対象児と周囲のコミュニケーションの不均衡が判明した。周囲の変容分析のため、遊び場面への介入と発語装置使用を試みた。本格実施には至らなかったが、本児のコミュニケーション行動の変化に伴い、相互的コミュニケーションの質の向上が推測された。2.重度発達障害児・者のQOLと研究上の枠組みを検討した。QOLは本人のサイドに立った、支援を前提とした研究へと転換を促す上で意義あり、そのためにはQOLの向上に関わる周囲の側の分析に傾注すべきことを論じた。また、学校教育とQOLは密接な関係があることも指摘した。3.QOLを障害をもつ本人の権利拡大ととらえ、具体的には選択性を増大するとの論点も示した。福祉施設における食事のメニュー選択に関する調査結果をその具体として示した。4.重度発達障害児・者に対するコミュニケーション保障が進んでいるスウェーデンの、補助代替コミュニケーションに関する調査結果を示した。5.重度発達障害幼児と健常幼児の間の対人相互作用の変容に関するデータを示し、両者の適切な相互作用機会を増す保育が要因であることを指摘した。重度発達障害児の社会参加と社会的統合には、コミュニケーションの成立と対人関係の進展が重要であり、ここでは「相互的コミュニケーションの質」とする。発達障害児のコミュニケーションと対人関係の相手であり、その成立の鍵を握る周囲の側の要因に焦点をあてる。すなわち、様態として乏しい表出・受容の状態にあり、かかわりも少ない重度発達障害児に対して、かかわる周囲の側の変容を分析の主対象とし、以下を目的にする。a.対象児のコミュニケーションおよび対人関係の実態分析を行い、「相互的コミュニケーションの質」に関する知見を得る。b.対象児のコミュニケーションの質の実態をふまえ、明暸度の高い表出手段を付与し、これに伴う周囲(指導者・子ども)の応答性の変化を検出する。c.これにより、相互的コミュニケーションの質を高める諸要因を明らかにする。今年度は主として次の事項を実施し成果を得た。(1)研究上手掛けやすい条件にあった対象児に関し、日常場面の行動観察を実施した。これにより、コミュニケーションならびに対人関係の実態分析を進めた。(2)相互的コミュニケーションとその質に関して情報の集積を行い、研究の枠組みを検討した。(3)実態分析の結果、ある脳性マヒによる発達障害児では、周囲の側(指導者、子ども)からの働きかけは応分にあるが、本児の働きかけへの受容の側面は乏しく、相互的コミュニケーションが均衡に欠ける状態にあることが判明した。次年度は、実態分析を続行するとともに、音声出力コミュニケーション装置の本格適用を行う。

3.QOLを障害をもつ本人の権利拡大ととらえ、具体的には選択性を増大するとの論点も示した。福祉施設における食事のメニュー選択に関する調査結果をその具体として示した。4.重度発達障害児・者に対するコミュニケーション保障が進んでいるスウェーデンの、補助代替コミュニケーションに関する調査結果を示した。5.重度発達障害幼児と健常幼児の間の対人相互作用の変容に関するデータを示し、両者の適切な相互作用機会を増す保育が要因であることを指摘した。
組織における女性リーダーシップの阻害要因の解明：ジェンダー・ギャップからの検討

本研究では、女性が組織の中で管理職の地位に就くことが困難であること、すなわち組織における女性のリーダーシップ能力の促進を阻害する要因について、ジェンダー・ギャップという概念を用いて心理学的視点から解明することを目的とする。具体的には、質問紙調査を中心にデータの収集を行い、共分散構造分析・テキストマイニングなどの手法により分析を行い、女性リーダーシップの能力と、ジェンダー・ギャップの規定要因(組織要因・社会要因・個人内要因)との関係性を明らかにする。調査・分析により得られた知見をもとに、女性のリーダーシップ能力促進の阻害要因を明らかにし、さらにその能力を促進させる方法や対策についての考察を行う。
肺癌におけるIL-18の抗腫瘍効果の解析-新しいIL-18受容体のクローニング-

Okamuraによって発見されたIL-18はIL-12と協同しTh2誘導を抑制しTh1型サイトカイン(IFN-γ)産生及びTh1型細胞への分化を強力に誘導すると考えられていた。当初申請者らは肺癌におけるIL-18の抗腫瘍効果解析のためIL-18Rαchain以外のIL-18受容体をクローニングしようと試みたがImmunexのSimsらによりIL-18Rβchainがクローニングされた。しかしながら申請者らがIL-18受容体をクローニングのため樹立したヒトNK細胞株(NKO)はDr.C.A.Dinarelloとの共同研究でIL-18受容体による解析に強い道具となった(PNAS 2000,JI 2001)。また申請者らはIL-18がIL-2と共同しTh2サイトカインであるIL-13をNK細胞及びT細胞から誘導されることを初めて報告した(JI,1999)。またその後申請者と中西らは別々にIL-18がIL-4,CD40 ligand(CD154)を介しIgE誘導に関与していると報告した(EJI,2000,Nature Immunol,2000)。IL-18は抗腫瘍効果が報告されているが、このIL-18によるIL-18Rを介した抗腫瘍効果のメカニズムはいまだ不明である。最近IL-18Ralpha(IL-1Rrp)以外の第二のIL-18R(IL-18RAcLp/IL-18Rbeta)が報告された。IL-18RbetaはIL-18Ralphaに重合しIL-18のシグナルに直接関与しないものbindingに必須と考えられている。申請者らは新しいヒトIL-18受容体(R)のクローニングのためIL-18に反応するヒトNK細胞株NKOを樹立した(PNAS 2000 97:1190-1195)。このヒトNK細胞株NKOを用いて共同研究者のコロラド大学のDr.DinarelloはIL-12がIL-18Rbetaの発現を上げることを見つけた(論文投稿中)。また現在申請者らは熊本大学山村研一教授、大阪大学微生物病研究所審良静男教授らとin vivoにおけるIL-18の役割解析のためIL-18 transgenic mouseを樹立中である。
高分子延伸流動場における構造形成の分子量依存性

高強度、高弾性率高分子材料に欠かすことの出来ないシシケバブ構造の形成プロセスを明らかにするために、各分子量成分の効果およびコンホメーションの変化に着目して研究を行った。量子ビームを用いた実験の結果、低分子量成分が10ナノメートル程度の良く配向した構造を作りやすくなっていることがわかった。また、コンホメーション変化の観測から結晶前駆体が結晶と同じコンホメーションを持っていることを示すことに成功した。当該年度においては、高分子の各分子量成分における延伸配向構造解析を中性子散乱およびX線散乱で行った。特に本年度は高分子延伸配向試料に対して、極小角中性子散乱測定を行うことができた。まず、X線散乱測定から、ほとんど分子量による「結晶」と「非晶」の高次構造の依存性はほとんどないことを示した。これは、分子量によって結晶・非晶からなる高次構造がほとんど依存性がないことを示唆している。一方、中性子散乱測定から、分子量成分が小さくなるにつれて、配向度が高くなっていることがわかった。特に、10nm付近の構造が強く配向していることを示した。一方、極小角中性子散乱測定からは、ミクロンスケールの配向構造については、分子量依存性はほとんど見られず、ミクロンスケールのフィブリル状構造については、延伸条件のみで決定されるものであると考えられる。さらに、プロファイルを詳細に解析することによって、どの分子量成分がどのくらい配向しているかを定量的に評価した.その結果、10nmスケールの構造については、「構造の大きさ」はほとんど分子量依存性はないことが明らかとなった。すなわち延伸によって生じた配向構造は分子量に関係なく直径10nm程度の大きさの円柱状構造をしていた。また、さらに分子量が小さくなるにつれて延伸によって生じた配向構造の数密度に大きな影響があることが示された。分子量が小さくなるにつれて配向構造の本数が増大し、それによって中性子散乱で非常に強い散乱プロファイルが観測されることがわかった。延伸流動場における分子量による効果を主にX線散乱および新型顕微鏡装置を組み立てて観察することを試みた。特に、既存の高速度カメラに新たにレンズおよび治具を制作し、ミクロンスケールの構造形成プロセスを直接観察することを成功した。流動印加直後は、あまり何も観測されないが、流動印加数秒後から徐々にいわゆるフィブリル状の配向構造が徐々に発展することを示すことが出来た。このフィブリル状構造の直径は、分子量やせん断条件に対してほぼ独立であることがわかった。長さについては強いせん断を印加すると大きくなる傾向があることが示された。一方,X線散乱測定から、このフィブリル状の構造は結晶を一部含んでいることが示された。現在、さらに詳細な解析を進めている。中性子散乱測定は本年度実施することは出来なかった。そこで、2010年度に測定した分を精査することによって、さらに情報が得られないか解析を行った。ミクロンスケールのフィブリル状構造については、in-situ測定の結果と同様ほとんど分子量依存性は見られなかった。一方、ナノスケールの構造についてはかなり強い分子量依存性が見られた。すなわちまず大きな分子量成分が引き延ばされてそのあと、ラメラ晶から小さな分子量成分が引き抜かれることで一見すると小さな分子量成分が伸びているように見えることを示した。分子量の制御によって、繊維構造を制御することは十分可能であり,より配向が進んだ「高強度・高弾性率」繊維の作成に対して何らかの指針を与えることが出来た。
沿岸漂砂の連続性と河口閉塞対策を両立する新しい漂砂制御技術の開発

本研究では河口部などの沿岸漂砂の遮断地点を対象に、砕波や河川流、潮汐流などの自然営力を有効活用しながら沿岸漂砂の連続性を維持し、かつ、出水時の排水効率を減退させない漂砂制御技術を開発することを最終目的とし、現地観測、室内実験、数値解析を通じて、このような浅瀬を有する波・流れ共存場における循環流場の生成メカニズムを解明し、このような現象を再現可能なモデルの構築を行った。本研究では、中小河川河口部などの比較的小規模な沿岸漂砂の遮断地点を対象に、砕波や河川流、潮汐流などの自然営力を有効活用しながら沿岸漂砂の連続性を維持し、かつ、出水時の排水効率を減退させない漂砂制御技術の考案を目指す。まず静岡県馬込川における現地観測を実施し、河口域の特徴的な地形上を遡上する砕波とそれに伴う循環流場の計測を試みた。まず水面に浮かべた木片をトレーサーとして用い、連続静止画像で追跡した。個々の静止画像から色情報を用いてトレーサー位置を自動抽出するモデルを構築した。さらに抽出したトレーサーの画像上の位置から、新たに構築した座標変換手法に基づき、実際の平面座標系におけるトレーサーの動きを推定した。次に、波・流れ場の三次元構造を明らかにするために、2次元水槽(既有)の一部に人工リーフを設置し、様々な波形勾配を有する規則波を入射させた実験を行った。ここでレーザーシートを用いて水平方向にレーザーを照射し、水槽上部から高速カメラを用いてレーザー照射面の高速連続画像を撮影した。得られた連続画像からPTV法を用いて任意平面内の流速分布を計測した。最後に、現地観測や室内実験で観測した波・流れ場を再現するための準三次波・流れモデルの開発を行った。モデルは, (1)波浪モデル,(2)海浜流モデル,(3)漂砂量+地形変化モデルの3つのサブモデルに分類され、研究開始初年度にあたる平成20年度には、波浪・海浜流モデルの構築を実施した。波浪モデルは非定常緩勾配方程式に基づき、構造物と比較的強い流れ場が存在する条件下への適用性を担保した。また海浜流モデルでは,二次元の乱流・戻り流れモデルを三次元に拡張し,戻り流れとRadiation応力と大規模渦に起因する海浜沿岸流を同時に算定するモデルを構築した。平成21年度にはモデルの妥当性を検証するとともに、漂砂モデルを新たに構築・導入する。本研究では河口部などのような沿岸漂砂の遮断地点を対象とし、砕波や河川流、潮汐流などの自然営力を有効活用しながら沿岸漂砂の連続性を維持し、かつ、出水時の排水効率を減退させない漂砂制御技術を開発することを最終目的としていた。研究の実施にあたり、最も重要な技術的・学術的要素としては、浅瀬を形成した場合における循環流場を精度良く予測し、自然に発生する循環流を有効活用した漂砂移動システムを最適にデザインすることにあった。そこで本研究では、まず、馬込川における現地観測と平行して潜堤を用いた室内実験を実施し、潜堤周辺における水位変動や主に背後に形成される循環流場を、従来の計測システムに加えて新たに画像計測システムを構築して適用し、より広域で詳細で高解像度な波・流れ場の計測を実施した。これにより、潜堤の設置位置や大きさ、入射波の波高や周期などの条件によって循環流場のパターンが大きく変動することが分かった。次にこのような循環流場を再現可能な数値モデルの構築を新たに実施した。従来の海浜流場の算定モデルでは、断面平均した平均流速成分のみの計算を行うため、潜堤上を砕波しながら大量に水塊を岸側へと輸送する物理現象が考慮されておらず、これによって実験で観察した循環流場を再現することができなかった。そこで本研究では、水深を波の谷の高さで2分割し、上下の層のそれぞれに対して支配方程式を連立させる準三次元海浜流モデルを構築し、特に上層の支配方程式中には砕波や砕波によって生じる大規模渦による質量輸送や水平応力変化の影響を陽的に考慮した。また本研究で構築した準三次元海浜流モデルでは、水平流速の鉛直方向分布が詳細に捉えられるため、二次元水槽を用いた詳細実験も同時に行い、構築した画像計測システムによる計測結果を用いながらモデルの精緻化を試みた。これにより、潜堤周辺における循環流場の算定精度が飛躍的に向上した。
学習者自身とそれが見ている対象との同時観察・解釈に基づく注意・関心・了解度の推定

本研究の目的は、事後ではなく授業中や実験中、参観中の「その場」、「その時」の生徒の注意・関心・了解度を自動または半自動で推定することにあった。最終的には、この推定結果を学習中の教授者・学習者双方にフィードバックし、より効果的で、効率的な学習支援技術を打ち立てることを目指した。このため具体的に、顔向きと視線との関係性の解明を通じ「見られている学習者の観察」技術と「見られている対象の観察」技術に取り組み成果を得た。本研究の目的は、事後ではなく、授業中や実験中、実技中、鑑賞中、参観中の「その場」、「その時」の生徒の注意・関心・了解度を自動または半自動で推定することにある。最終的には、この推定結果を学習中の教授者・学習者双方にフィードバックし、より効果的で効率的な学習支援技術を打ち立てることを目指す。自然科学、なかでも実験科学には、反応や作用が行われている「その場」「その時」の情報と、それを獲得するための技術の重要性を示す"in situ"なる概念があるが、これを敷衍して、まさに学習の現場での学習者の状況をin situに把握し推定する技術を、確立することにある。しかも、従来は熟練の教師の勘・経験に頼らざるを得なかったこれら情報の、機械による定量化を図る。この目的のため、平成26年度は以下の2項目について研究に取り組み、進展を得た。1)(見ている学習者の観察)学習者自身を観察することによる視線の検出と追跡、頭部の3次元位置・姿勢の検出と追跡2)(注意・関心の度合いの裏付け)皮膚表面電導度応答計測技術の導入、皮膚表面電導度応答と視線停留頻度・時間との相関、関連付け本研究の目的は、事後ではなく、授業中や実験中、実技中、鑑賞中、参観中の「その場」、「その時」の生徒の注意・関心・了解度を自動または半自動で推定することにある。この目的のため、平成27年度は以下の項目について研究に取り組み、進展を得た。・前年度開発の諸要素技術およびそれらの組合せについて予備実験実施、妥当性検証・見ている学習者と、見られている対象の検出、追跡、理解についての予備実験・諸要素技術の統合技術の開発、統合上記「研究実績の概要」で述べたように、平成27年度は以下の項目について研究に取り組み、進展を得た。1前年度開発の諸要素技術およびそれらの組合せについて予備実験実施、妥当性検証、2見ている学習者と、見られている対象の検出、追跡、理解についての予備実験、3諸要素技術の統合技術の開発、統合。これらの成果については既に国内学会ならびに国外学会で発表を行った。以上が、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した理由である。本研究の目的は、事後ではなく、授業中や実験中、実技中、鑑賞中、参観中の「その場」、「その時」の生徒の注意・関心・了解度を自動または半自動で推定することにあった。しかも、従来は熟練の教師の勘・経験に頼らざるを得なかったこれら情報の、機械による定量化を図るものである。この目的のため、「見られている学習者の観察」技術として、学習者自身を観察することによる視線の検出と追跡、頭部の3次元位置・姿勢の検出と追跡の技術について研究に取り組み、進展を得た。一方、「見られている対象の観察」技術としては、視線方向近傍の対象物や対象人物の検出、推定、追跡、見ている人の視線との相関、関連付け技術について研究に取り組み、進展を得た。上記技術の研究開発については、単に手法の提案に留まらず、手法の実現とそれを用いた実験とを実施し、実験結果の解析を通じて手法の妥当性・有効性の評価を実施した。これらの成果については途中成果の段階から順次、国内学会および国外学会で発表を行うと共に、取り纏めて論文発表も行った。上記「研究実績の概要」で述べたように、平成26年度は以下の2項目について研究に取り組み、進展を得た。

1.見ている学習者の観察、2.注意・関心の度合いの裏付け付け。これらのうち、1.については、学習者自身を観察することによる視線の検出と追跡について、特に頭部の向きと視線との関係について進展が得られた。この成果については既に国内学会で発表を行い、国外学会での発表も準備中である。2.については、皮膚表面電導度応答計測技術の導入を図り、進展が得られた。特に皮膚表面電導度応答と視覚的注意との相関、皮膚表面電動度応答と瞬目との関連について、実験結果を伴う形で明らかにすることができた。これらの成果については既に国内学会ならびに国外学会で発表を行った。以上が、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した理由である。前年度開発の実験システムを用いて実験を実施し、結果の解析を行う。具体的には、1実験データの解析、2解析結果に基づく提案の妥当性・有効性の評価、3研究成果の取り纏め、成果発表を進めてゆく。教育工学前年度開発の諸要素技術およびそれらの組合せについての予備実験を行い、妥当性の検証を図る。具体的には、見ている学習者と、見られている対象の検出、追跡、理解についての予備実験に注力する。このために、諸要素技術の統合技術を開発し、統合を図る。次年度(最終年度)は、今までより少額になるため、僅かな金額だが繰り越した。未使用額が少額のため、翌年度へ繰越使用計画に差が生じるほどの額ではない。前年度の使用額を請求した際の未使用額は、1,000円未満なので、使用計画に差が生じるほどではない。
コミュニケーション能力を高める自然会話教材の高度共有化－共同体の構築に向けて－

本研究は、Natural Conversation Resource Bank(NCRB)の「教材用」システムの中の「自然会話教材作成支援機能」を用いて、世界各地で日本語教師自らに、現地の状況にあった、実際的な教材を作成してもらうための体制作りを目的としている。今年度は、「教材作成支援機能」の整備と改訂を中心に行った。また、使いやすさを向上させていくために、世界各地で講演、デモンストレータなどを行い、研究協力者を募った。NCRB自体は、「研究用」と「教材用」の2つの軸から成るデータベースであるために、「開発研究」を先行して行う必要があり、実際の「教材の試作版」は、世界中で共有・利用してもらうには十分な数とは言えないのが現状であった。本研究では、NCRBの中の「自然会話を素材とする教材」の開発と試作版の作成を集中的に行い、世界中の日本語教育現場で活用し、また、世界各地の日本語教師が教材作成支援システムを利用して、自ら教材を作成できるようにするためにも、まずは、世界各地で「自然会話教材試作版の利用と評価」を行い、その分析を生かして、プラットフォームの開発を進めた。それとともに、NCRBの教材作成支援システムの利用法などの「講習会」なども各地で行い、「世界的教材共有ネットワーク」を拡張・実用化・活性化していく基盤を作った。今年度は、Natural Conversation Resource Bank(NCRB)のプラットフォームの基礎を構築することが主な目的であったが、それは、実現したため。今後は、コンテンツ(自然会話を素材とする教材)のアップロードを充実させるとともに、「共同構築」のネットワークの体制を構築していく。それがある程度確立すれば、コンテンツが充実するともに、その「評価」を行うことができるからである。NCRBのプラットフォームの開発が、予想以上に複雑になっため、プラットフォームの改訂を重視し、各地の協力者へのコンテンツ(教材)作成の依頼を控えたことによる。今年度は、より完成度の高いプラットフォームを活用して、各地の協力者数も増やして、教材の作成を行ってもらう予定である。
精神分裂病の病態と海馬領域の機能に関する実験生化学的研究

内嗅領皮質両側破壊ラットにセロトニン2受容体作動薬である1-(2,5-dimethoxy-4-iodophenyl)-2-aminopropane hydrochloride(1mg/kg,sc)を投与し、首振り運動を計測したところ、偽手術群と比較して有意に増加していた。このように、内嗅領皮質両側破壊ラットにおいてセロトニン関連行動の増強がみられたことは、内嗅領皮質と解剖学的に関連のある海馬などの脳領域で、セロトニン-2受容体を介した機能が変化を受けることを示唆している。慢性分裂病の死後脳の大脳皮質、海馬や線条体など20部位で、高速液体クロマトグラフィー法を用いて、グリシンおよびその前駆物質であるセリンやスレオニンの脳内含量を測定した。このうち、orbitofrontal cortexにおいてグリシン含量が有意に増加しており、死亡前40日間抗精神病薬を服用していなかったoff-drug群においても増加しており、またセリン含量も同様に増加傾向が認められた。これまでに、Waziriらは分裂病死後脳の側頭葉(Broadmann area(BA)34)において、グリシンならびにセリン含量の増加とグリシンとセリンの相互間の代謝をおこなうセリン水酸化メチル転移酵素のKm値の増大を報告しており、本研究においてもorbitofrontal cortex(BA 45&47)におけるこの両者間の代謝の異常を示唆する知見が得られた。ラットにPCP(7.5mg/kg,i.p.)を単回ないし連続14日間投与して、[^<125>I]iomazenilを標識化合物に用いてオートラジオグラフィー法受容体結合実験を行い、脳内の中枢型ベンゾジアゼピン受容体数の変化を調べた。頭頂葉浅層では、単回および反復投与群において、有意に増加していた。海馬では、CA1において、反復投与群で有意に増加しており、梨状葉皮質では、反復投与群で有意な減少がみられた。PCPが強力なNMDAの拮抗薬であることから、今回中枢型ベンゾジアゼピン受容体数の変化がみられた脳領域では、NMDA受容体と中枢型ベンゾジアゼピン受容体との間に相互作用があることが示唆された。内嗅領両側破壊ラットの作成に関しては、組織学的な確認を行いその方法を確立した。内嗅領両側破壊ラットにセロトミン2レセプター作動薬であるDOI(1mg/kg,sc)を投与し、首振り運動を計測したところ、偽手術群と比較して有意に増加していた。このように、内嗅領両側破壊ラットにおいてセロトニン関連行動の増強がみられたことは、内嗅領皮質と解剖学的に関連のある海馬などの脳領域で、セロトニン機能が変化を受けることを示唆する重要な所見と思われる。ベンゾジアゼピンレセプターのアンタゴニストである[^<125>I]イオマゼニールを用いて、ラット内嗅領皮質におけるベンゾジアゼピンレセプターの生後発達を調べた研究において、生後7日目で一過性に特異的結合数が増加することが明らかになった。このように、海馬領域におけるベンゾジアゼピン受容体の生後発達は、その発達段階で一過性に増加を示す特徴あるパターンを示すことが明らかになった。PCPの反復投与でベンゾジアゼピンレセプターの結合数が海馬や大脳皮質で増加していたことから、これらの領域においてPCPの主要な薬理作用であるNMDA