hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宇宙可視光背景放射の測定

宇宙可視光背景放射(COB:Cosmic Optical Background)には、赤方偏移6から現在までに、放射された紫外線および可視光のすべてが含まれている。原始銀河雲(ビルディグブロック)が衝突合体して銀河に成長していくときに放射される紫外線、これから集積して銀河となっていくビルディグブロックからの紫外線、銀河間空間にただよう星、ガス、ダストなどによる放射あるいは散乱光など、赤方偏移6以下の過去に起こった現象のあらゆるものがCOBに記録されている。研究計画AO3の目的は,宇宙赤外線背景放射(CIRB)の観測に基づき、暗黒時代(z10)に出現したと考えられている初代天体(PopIII)の性質を明らかにすることである.暗黒時代の光は1ミクロンより長い波長に赤方偏移しており、可視光では見えない.この時代にPopIIIが大量に生まれたのであれば,宇宙背景光のスペクトルは可視光から近赤外線に向かって急激に不連続的に増大するはずである.本研究によるCOBの観測はこの仮説を証明するための決定的な証拠を提供する.上の目的を達成するために、(1)東京大学木曽観測所シュミット望遠鏡を用いた地上観測とそこで取得したデータの解析、(2)パイオニア探査機が3天文単位以遠で取得した撮像データの解析、(3)ハッブル宇宙望遠鏡で取得されたスカイのスペクトルデータの解析などを行った。その結果、(2)の試みおいて、COBの検出に世界で初めて成功した。パイオニア10・11号によるデータの解析で、宇宙背景放射(COB)の検出に成功した。COBを検出する試みは1960年代より世界中でなされてきたが、検出例は皆無で、本研究で初めて検出に成功したものである。検出に成功したが、まだ誤差が大きく、銀河形成史に対して強い制約を与えるに至っていない。短期的には、ハッブル宇宙望遠鏡で観測された膨大なスカイデータの解析と、地上観測により誤差を絞り込む努力を行い、長期的には、太陽系小惑星帯の外側における宇宙可視光測定に向けた研究計画を推進したい。宇宙可視光背景放射(COB:Cosmic Optical Background)には・赤方偏移6から現在までに、放射された紫外線および可視光のすべてが含まれている,原始録河雲(ビルディグブロック)が衝突合体して銀河に成長していくときに放射される紫外線、これから集積して銀河となっていくビルディグブロック、銀河間空間にただよう星、ガス、ダストなどによる放射あるいは散乱光など、赤方偏移6以下の過去に起こった現象のあらゆるものがCOBに記録されている。
コーポレート・ガバナンスの視点から見た代表訴訟制度の再構築

1会社の意思決定の適切性を確保し、健全な企業運営を維持するためには、効果的なコーポレート・ガバナンスの実現に向けて代表訴訟制度の果たす役割を再認識する必要がある。本研究は、そうした視点から、現行制度が抱えている問題について検証を試みた。まず、従来ほとんど論じられてこなかった使用人兼務取締役・平取締役の責任については、取締役の会社への寄与度や権限、職務内容等に基づいて、その責任範囲の段階的限定を行うべきとの結論に達した。2実務上最も大きな関心を集めている会社の被告取締役側への訴訟参加の可否については、判例・学説および関係者からのヒヤリング等を詳細に検討した結果、これを否定すべきであるとの結論を得たが、平成13年に議員立法という形で、これを肯定する法改正がなされたため、解釈による是正の道を探る方向へとの転換を余儀なくされた。内部統治システムが必ずしも十分とは言い難いわが国の現状にあって、株主や会社の正当な利益を損なうことになるような補助参加が安易になされないようにするためにはどうしたらよいのか、解釈による新たな枠組み作りが今後の課題として残された。3フランス、ドイツ等EU諸国の代表訴訟制度についても概観したが、その結果、ドイツには、代表訴訟制度自体が存在せず、またそのニーズも少ないことが明らかになった。また、フランスでは、会社訴権を株主が個人的に行使するという独特の制度を採用しているが、この制度は、訴訟構造上、わが国の株主代表訴訟制度と共通する点が多く、わが国の規制を考える上で極めて有用であるということが検証された。4平成17年には会社法の現代化に基づく改正が再度予定されていることから、以上の研究を踏まえた上で、会社および株主の利益となるような実効性ある制度の運用を目的とした解釈論を展開するつもりである。1株主代表訴訟に関する従来のわが国の研究は、いずれも個々の問題の解決に終始し、体系的な視点が欠けていたきらいがあるが、本研究では、これを一つの視点、具体的には、コーポレート・ガバナンス視点から体系的に据え直した上で、その問題の解決点を見いだそうとするものである。本年度は、まず、現在、実務上最も大きな関心を集めている社会の被告取締役側への訴訟参加・訴訟支援の問題について、会社の内部紛争解決の合理的なルールの確立といった視点から、特に訴訟支援の問題に焦点を絞って、判例・学説の整理を中心に研究を行った。また、最近の代表訴訟に関する判例を見る限りでは、代表取締役や専務取締役らに比べて、使用人兼務取締役の責任を重く認める傾向にあるが、その妥当性には疑問を禁じえず、当事者等からのヒヤリング調査を通じて実務の現状を確認するとともに、使用人兼務取締役の意義および代表訴訟における使用人兼務取締投の責任のあり方、更には平取締役の責任の範囲について再検討を行い、現行制度が抱える問題点についても検証を行った。こうした検討を踏まえた上で、次年度は、使用人兼務取締投・平取締役の責任と代表取締役・役寸き取締役の責任のあり方・相違について新たな提言を試みる予定である。2わが国の代表訴訟毒制度を再構築するための準備作業の一つとして、今年度は、フランス・ベルギーにおいて、直接弁護士および株主・取締役等から、代表訴訟制度の運営状況、弊害の有無その他の問題点、および将来の展望等について、ヒヤリング調査を行うとともに、パリ大学の教授とも意見の交換を行った。特に、フランスでは、わが国とは異なり、使用人兼務取締役について、明文規定が設けられていることから、その規定の運用状況と代表訴訟との関係について、興味深い示唆を受けることができた。

1本年度は、コーポレート・ガバナンスの一環として、体系的に代表訴訟制度を位置づけるべく、コーポレート・ガバナンスの視点から見た代表訴訟のあるべき姿、とりわけ社会の被告取締役側へのサポートの意義・取締役の責任・会社の情報開示のあり方等について、立法論を含めた同制度の再構築を試みた。特に、最近の判例を見る限りでは、代表訴訟における使用人兼務取締役の責任を他の取締役に比べて重く認める傾向にあるが、その妥当性には疑問が残ることから、実際に使用人兼務取締役あるいは平取締役は、こうした判例の傾向および代表訴訟における使用人兼務取締役等の責任追及のあり方についてどのように考えているのか、アンケート調査およびヒヤリングを実施し、その意見の聴取を行った。これらを踏まえた上で、使用人兼務取締役・平取締役の責任と代表取締役・役付取締役の責任のあり方・相違等について新たな提言を試みる予定である。また、近年、コーポレート・ガバナンスの一環として、実務界では、執行役員制度および社外取締役制度の導入が加速化しているが、いずれも現行商法には、規定のない制度であり、その責任・範囲も代表訴訟との関係で今後問題となることが予想される。そこで、この点についても、合わせて、調査・検討を行った。2わが国の代表訴訟制度を体系的に捉え直し、新たな視点からの立法論を展開するための準備作業の一環として、前年に引き続き、フランス・ドイツ等EU諸国の代表訴訟制度との比較法的研究を行った。わが国における代表訴訟の比較法研究は、専らアメリカ法が中心で、フランス・ドイツをはじめとするEU諸国については、研究がなされていないのが実情である。そこで、本年度は、EU諸国、特にフランスの代表訴訟に関する判例の整理・分析を行うとともに、パリ大学の教授等との意見交換・論文等の検討を通じて、EU諸国の代表訴訟制度の概要および実際の利用状況・効果・問題点等について、詳細な考察・検討を行った。
軌道秩序を伴うモット転移の光電子分光による解明

強相関電子状態の有効モデル構築は物性物理学における重要な課題である。近年、鉄系超伝導体において軌道自由度の重要性が認識され、軌道と電子相関の関係に興味が持たれている。そこで研究では鉄系超伝導体と同様にt2g電子を持つV系およびRu系遷移金属酸化物において軌道秩序を伴うモット転移近傍の電子状態の有効モデルを構築するため、光電子分光などの実験を行った。ルテニウム酸化物Ca2RuO4は室温でモット絶縁体であるが,電場印加によって金属に転移することが報告され、さらに電場印加状態で低温に冷却すると、巨大な反磁性が発現することが明らかにされている。本研究課題では電場印加による電子状態変化を明らかにするために、電圧印加状態の光電子分光測定を行ってきた。今年度は液体ヘリウムで冷却可能な電場印加用マニピュレータ作製を完成させ、軟X線吸収・発光分光をSPring-8において行った。試料に直接、温度計をとりつけ試料温度を制御しながら測定を行った。その結果、軟X線吸収スペクトルが電場印加により系統的に変化する様子が観測された。観測された変化は電場印加に伴い、RuO6八面体がc軸方向に伸び、結晶場が変化したことを示唆している。電場印加下の光電子分光の結果と総合して、電場印加による電子状態の変化は、結晶場の変化で統一的に理解できることが明らかになった。そこで研究では鉄系超伝導体と同様にt2g電子を持つV系およびRu系遷移金属酸化物において軌道秩序を伴うモット転移近傍の電子状態の有効モデルを構築するため、光電子分光実験を行った。V系酸化物Na1-xSrxVO3(NSVO)は、フィリング制御によるモット転移をしめし、絶縁体相では軌道秩序をもつ。NSVOの硬X線光電子分光(HAXPES)を行い、フェルミ準位近傍のバルク電子状態を観測した。その結果、モット転移近傍で擬ギャップを観測し、その組成依存性、温度依存性も観測した。さらに、HAXPESのスペクトル形状を現象論的な自己エネルギーを用いた解析を行い、フェルミ液体のみならず、擬ギャップ状態のスペクトル形状を再現することに成功した。また、1次元鎖をもつV酸化物についても硬X線光電子分光を行い、電子ドープによる金属絶縁体転移の観測を行った。Ru系酸化物Ca2RuO4は電場印加によって金属-絶縁体転移を起こす興味深い性質を示す。試料に電圧を印加した状態で光電子分光測定を行うため、電場印加できる試料ホルダーを作製した。試料ホルダーには、試料に電場をかける2端子と、試料に接触させた温度計のために2端子を用意した。この試料ホルダーを用いて電場印加状態のHAXPES測定をSPring-8で行い、電場印加による金属絶縁体転移を観測することに成功した。絶縁相において、電場印加による効果はモットギャップの減少に現れ、スペクトル形状の変化空軌道秩序が融解していることを見出した。電場印加機構の作製が順調に進み、電場印加状態の光電子分光測定に成功したため、計画は順調に進展していると言える。強相関電子状態を記述する有効モデルの構築は物性物理学における重要な課題である。近年、鉄系超伝導体において軌道自由度の重要性が認識され、電子相関と電子軌道との関係に興味が持たれている。そこで本研究では鉄系超伝導体と同様にt2g電子を持つバナジウム酸化物およびルテニウム酸化物などの強相関電子系において軌道秩序を伴うモット転移近傍の電子状態の研究を光電子分光法を用いて行った。本研究では電場印加による電子状態変化を明らかにするために、電圧印加状態の光電子分光測定を行ってきた。今年度は電場印加によるモットギャップの減少を詳細に調べ、電流電圧特性から予想されるギャップ値と定量的に一致することを見出した。また、電場印加状態の角度分解光電子分光やX線吸収分光を行うため、液体ヘリウムで冷却可能な電場印加用マニピュレータ作製を進めた。バナジウム酸化物については1次元鎖をもつCa1-xYxV2O4について硬X線光電子分光を行い、電子ドープと共にフェルミ準位付近の状態密度が増加する様子が観測され、電気抵抗率と定性的に一致する結果を得た。さらに角度分解光電子分光を行い、下部ハバードバンドにおいてバンド分散が観測されたが、比較的、電気抵抗率が低い試料においても、フェルミ準位を横切る準粒子バンドは観測されなかった。ルテニウム酸化物においては、モットギャップと電流電圧特性の関係などが明らかになるなど、強相関電子系に電場印加した非平衡電子状態の理解が進んでいると言える。バナジウム酸化物においても、強相関電子状態において、バンド分散が観測されるなど、順調に意義のある実験結果を得られている。

そこで研究では鉄系超伝導体と同様にt2g電子を持つV系およびRu系遷移金属酸化物において軌道秩序を伴うモット転移近傍の電子状態の有効モデルを構築するため、光電子分光などの実験を行った。ルテニウム酸化物Ca2RuO4は室温でモット絶縁体であるが,電場印加によって金属に転移することが報告され、さらに電場印加状態で低温に冷却すると、巨大な反磁性が発現することが明らかにされている。本研究課題では電場印加による電子状態変化を明らかにするために、電圧印加状態の光電子分光測定を行ってきた。今年度は液体ヘリウムで冷却可能な電場印加用マニピュレータ作製を完成させ、軟X線吸収・発光分光をSPring-8において行った。試料に直接、温度計をとりつけ試料温度を制御しながら測定を行った。その結果、軟X線吸収スペクトルが電場印加により系統的に変化する様子が観測された。観測された変化は電場印加に伴い、RuO6八面体がc軸方向に伸び、結晶場が変化したことを示唆している。電場印加下の光電子分光の結果と総合して、電場印加による電子状態の変化は、結晶場の変化で統一的に理解できることが明らかになった。Ru系試料の組成依存性、温度依存性などの電場印加光電子分光を行い、電場による金属絶縁体転移の機構を探る。またV酸化物の表面処理機構の開発を行う。ルテニウム酸化物については、電場印加状態の角度分解光電子分光、X線吸収分光を行うため、専用のマニピュレータの準備を進めている。次年度はこれらの測定をSPring-8で行い硬X線光電子分光の結果とあわせて総合的に電場印加電子状態についての研究をまとめる。試料の表面処理機構の開発について、仕様と設計に検討を要するため。電場印加機構による測定を順調に進めるために、同機構の改良を優先させた。そのため、当初予定していた表面処理機構の開発を次年度に行うことにした。試料の表面処理機構について、設計を検討し、仕様を確定させて発注、納入を行う。また電場印加機構の改良を行う。
自然の機能を利用した循環型抗菌水質保持・環境浄化システムの開発

エポキシ樹脂を基材とする共連続体を種々の条件で合成し,それらに表面処理を種々行うことにより,抗菌タンパク質が有する機能を模倣しつつ,極めて迅速なpH変化に基づく抗菌機能の2つの機構を有する水質浄化媒体の開発に成功した。抗菌能はエポキシ樹脂共連続体に含まれる官能基の種類,含有量によって変化することが明らかとなり,これにより,抗菌機能発現の速度,程度を制御することが可能であることが明らかとなった。本研究,以下に示す4つの小目的より構成される。すなわち,1.自発吸水が可能な共連続構造を有する高分子多孔質媒体を自在に棒状,板状で作製する。2.高分子表面にカチオン性基および剛直な部位を配置し,固体表面抗菌性を発現させる。3.多孔性高分子に環境汚染物質(溶液,ガス状)を吸着可能な認識部位を構築する。4.光触媒をハイブリッド化し,補足物質の光分解による媒体自浄作用を付与する。これらの目的に基づき,本年度は下記あ3つの課題に対して成果を得た。予定に対する達成度は90%程度である。1.ジエポキシ化合物とジアミン(モノマーと呼ぶ)の組合せ,重合条件等を種々変化させ,毛細管現象に基づく自発給水に最適なエポキシ樹脂多孔体のミクロ細孔構造の制御と,棒状あるいは板状の形状をもつ共連続構造エポキシ樹脂多孔体を調製する手法を確立した。具体的には,重合温度を高くすることで,より細孔の小さなエポキシ樹脂多孔体が得られることが明らかとなった。また,無孔性のエポキシ樹脂では,同じモノマーを用いて合成した場合でも,多孔性のエポキシ樹脂と比べて抗菌性が低下することが明らかとなった。このことは,本エポキシ樹脂の抗菌性の発現には,予想どおり「孔」の存在が極めて重要であることが示唆している。2.重合で得られる3級アミンをそのまま,あるいは4級化することによる抗菌機能への影響について詳細に検討し,その結果,4級化を行うことで抗菌性能が大幅に向上する傾向があることが明らかとなった。しかしながら,4級化に用いる試薬の違いと,抗菌性能の有無については,現段階では明確な関連性が得られていない。3.疎水性有機化合物,親水性天然物,重金属等の環境汚染物質を水中や気相から捕捉することが可能な多孔体「表面」の認識部位(疎水性,親水性,イオン交換機能)の構築を行い,その結果,まず,第一に水中の疎水性化合物に関して,エポキシ樹脂多孔体は効率よくそれらを吸着除去できることが明らかとなった。つまり,エポキシ樹脂多孔体は適度な疎水性と,水に充分になじむ親水性を有している興味ある事実が明らかとなった。本研究は,以下に示す4つの小目的より構成される。これらの小目的の複合的達成により,水を自発的に吸い上げることにより,抗菌,有害物質捕捉能を効率的に発現し,これら捕捉物質を光分解により自浄する。すなわち,自然エネルギーを利用した循環型抗菌水質保持・環境浄化システムを構築することを本研究の目的としている。本年度は,平成22,23年度の成果に基づき,重合で得られる3級アミンをそのまま,あるいは4級化することによる抗菌機能への影響についてさらに詳細に検討し,抗菌機能のメカニズムの解明と抗菌機能最適化を図った。その結果,4級化に用いるハロゲン化アルキルや塩酸などの酸によって,発現する抗菌効果の発現速度や継続時間に差異があることが分かった。菌選択性の発現に関しては,現段階では明確な結果を得ることが出来ていないが,評価に用いた大腸菌に関しては,高分子多孔体の表面特性によって抗菌機能への影響があることが明らかとなった。研究代表者の病気により,研究を平成24年度に繰り越すこととした。抗菌機能の菌選択性および,重金属に対する捕捉能,並びに光触媒に関する検討では,現在検討を進めている。本研究は,4つの小目的より構成される。

本年度は,平成22,23年度の成果に基づき,重合で得られる3級アミンをそのまま,あるいは4級化することによる抗菌機能への影響についてさらに詳細に検討し,抗菌機能のメカニズムの解明と抗菌機能最適化を図った。その結果,ハロゲン化アルキルによる4級化においては,4級化部位の疎水性が高くなるにつれて抗菌活性が向上することが明らかとなった。一方,塩酸での4級化では,素早いイオン交換により,媒体のpHが低下することが速い抗菌性の発現に寄与していることを明らかにした。菌選択性の発現に関しては,現段階では明確な結果を得ることが出来ていないが,評価に用いた大腸菌に関しては,素早い抗菌性と,継続的な抗菌性という二重の抗菌機能を併せ持つ高分子多孔体の開発と,その最適化を行うことができた。光触媒に関する検討では,モデル実験を実施し,懸案の一つであった有機媒体中に光触媒を固定化しても,いわゆるチョーキングによる担体自己分解に基づく触媒能の失活が予想以上に低減されることが明らかとなり,実用的に問題の無い方法であることが確認できた。今後,実際の抗菌材料との組み合わせについての検討が課題である。抗菌性の発現に関しては,一定の成果を得ているが,表面特性との関連が明確ではなく,今後の課題として残されている。研究代表者の病気入院により,研究の一部を平成24年度に繰り越すが,本研究の主要成果である,高分子多孔体による固体抗菌性の発現に関してはすでに明快なエビデンスを得ていることから,研究期間である平成25年3月までには当初予定した課題が明確になると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。重合で得られる3級アミンをそのまま,あるいは4級化することによる抗菌機能への影響についてさらに詳細に検討し,抗菌機能のメカニズムの解明と抗菌機能最適化を図る。また,細胞が通過する多孔質体の細孔径の制御により,抗菌性に細胞の大きさに基づく「種選択性」が発現するか?を併せて検討する。平成22,23年度の研究により,4級化を行うことで抗菌機能が大幅に上昇することが明らかとなったが,高分子多孔体(共連続体)表面の化学構造と抗菌機能の間に明確な関連性が得られなかった。このため,本年度は第一に,高分子多孔体表面化学種と抗菌性の関連性について詳細に検討を行い,抗菌メカニズムの解明を行う。抗菌機能発現には,菌体と高分子多孔体表面の物理的接触が重要であることは明らかと考えているため,細孔径を制御した高分子多孔体を合成し,これらを用いることによって,抗菌性に菌選択性が発現する可能性があるかどうか?について詳細に検討を行う。その後,物理的な大きさの異なる種々の菌体を用いることで,これらによる抗菌性発現の差異を詳細に検討する。これら課題の達成により,高分子多孔体による抗菌機能発現の最適化を行う。これらの検討には,通水性の最適化も重要な要因となるため,平成22.23年度に得られた結果も考慮に入れながら検討を進める。
看護者対対象者の２者関係に基づく地域生活集団を対象とした看護活動の構造

本研究は、地域生活集団を対象とした看護活動である行政保健師の実践活動事例について、看護者と対象者という1対1の関係を用いて、その成り立ちを構造図に示すことを試み、活動を説明する新たな概念を創出する基盤をつくることを目指した。保健師の実践活動事例4事例について、保健師および保健師が働きかけた対象者へのインタビュー調査により、活動の展開過程を把握し、構造図を作成した。その構造図をインタビューを行った保健師に提示、共有し、修正を行った。この方法により、保健師活動の地域への広がりを捉えることや作成した構造図の修正が可能であることを確認できた。保健師の判断の分析、作成した図の統合が今後の課題である。本研究の目的は、地域生活集団を対象とし、地域の健康問題の解決を目指して行われる看護活動であるわが国の行政保健師の活動について、看護援助の基本的構造である看護者と対象者という1対1の関係を用いて、その成り立ちを構造的に示し、保健師活動を説明するが新たな概念を創出する基盤をつくることである。初年度である26年度は、保健師の実践活動事例4事例を対象として聞き取り調査を実施した。2事例は、看護者である保健師と対象者である住民や関係者等の両者から聞き取りを行い、2事例は、保健師のみからの聞き取りを行った。27年度は、26年度に聞き取った活動事例を分析し、活動の展開過程を構造的に示す予定である。本研究は、地域生活集団を対象とし、地域の健康課題の解決を目指して行われる看護活動であるわが国の行政保健師の活動について、看護援助の基本的構造である看護者と対象者という1対1の関係を用いて、その成り立ちを構造的に示し、保健師活動を説明する新たな概念を創出する基盤をつくることを目的とした。保健師および保健師が働きかけた対象者へのインタビュー調査によって実践活動事例の展開過程を把握し、インタビューの分析結果をもとに作成した実践活動事例の展開過程の構造図をインタビューを行った保健師に提示、共有するという研究方法を検討しながら実施した。保健師および保健師が働きかけた対象者へのインタビュー調査を行った事例2事例、保健師のみへのインタビュー調査を個なった事例2事例の計4事例について、展開過程を構造図に示し、インタビュー対象となった保健師と共有し、必要に応じて構造図の修正を行った。研究方法については、保健師と働きかけた対象者の両者にインタビューを行うことにより、働きかけた対象者からさらに他者へと働きかけが広がっていく状況を捉えることができることは確認できた。また、インタビューの分析結果として作成した図を保健師と共有して意見交換することにより、作成した図の適切さを確認したり修正したりできることも確認できた。作成した保健師活動の構造図は、看護者対対象者という二者関係を基盤とすることは共通して作成しているが、それぞれの事例ごとの分析方法で作成しており、全体の統合は今後の課題である。また、今回の分析では、二者の関係性に焦点をあてた分析が主となったため、保健師の判断を把握、表現する方法については、さらに検討する必要がある。26年度中に活動事例の聞き取り調査を予定通り終了した。看護学当初計画通り、26年度に聞き取り調査を行った活動事例の分析を進め、27年度の9月12月に2回目の調査を実施して分析結果の確認を行い、報告書にまとめていく予定である。1-3月に調査を実施しており、旅費等の多額の支出があるが、事務処理が遅れており、それらの調査費用が現時点の使用額に反映していないため。また、申請時の予算よりも交付決定額が減額されていることから、2年目の調査旅費等を確保するために、2年間で研究費全体の調整を行うこととしているため。理由に書いたように、実際には26年度にもっと多くの研究費を使用しており、2年目に使用する金額は少なくなる。27年度は2回目の聞き取り調査の旅費および研究報告書作成が主な支出となる予定である。
増殖シグナル制御分子Sproutyを標的とした歯周組織再生療法の開発

Sprouty2は種を超えて広く保存されており、ERKにより誘導されるネガティブフィードバック制御因子である。この研究はSprouty2が歯周組織再生への新しい標的となり得るかを調査することを目的としている。その結果、Sprouty2を抑制することで骨芽細胞株の細胞増殖とALPが活性化することが判明した。一方、歯肉上皮細胞株の増殖能の低下が認められた。言い換えると、歯周病による歯槽骨の吸収部位にSprouty2活性を抑えることで、歯肉上皮の嵌入を妨げながら効率的に骨の再生が誘導されることが示唆された。塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)シグナルのアンタゴニストSproutyのドミナントネガティブ変異体とドミナントアクティブ変異体の両プラスミドを、歯周組織の再生時に遊走、分化、活性化すると予想される培養細胞群に遺伝子導入(トランスフェクション)し、Sprouty分子を抑制することによって起こるさまざまな現象を調査し、Sproutyが再生にどう影響するのかを明らかにしたいと考えている。究極的にはそれらのデータをもとに、歯周組織破壊が起きた部位にSprouty inhibitorを局所適用した歯周組織再生療法を開発することを目的とする。これまでに研究代表者はヒトとマウスのSprouty2、Sprouty4それぞれドミナントネガティブ変異体とドミナントアクティブ変異体の遺伝子導入用プラスミドを作製した。骨芽細胞株(Saos-2)にヒトSprouly2をstableの系で強発現させた結果、vectorのみ導入した対照と比較して細胞増殖が有意に抑制されていた。またRT-PCRにて骨形成能に関わる遺伝子を検索したところ、細胞接着タンパク質であるオステオポンチン(OPN)と骨シアロタンパク質(BSP)の発現に差はみられなかったが、骨芽細胞の分化に必須の転写因子であるRunx2/Cbfa-1の発現に低下が認められた。その一方、同様の転写因子であるOsterixには変化がなかった。現在、引き続きRunx2/Cbfa-1とSprouty2の関連性を探るためそのシグナル経路に関するウェスタンブロット解析を行っているところである。これまでに研究代表者は、Sprouty2のドミナントネガティブ変異体の遺伝子導入用プラスミドを骨芽細胞株(MC3T3-E1)にtransientの系で強発現させた。その結果、vectorのみ導入した対照と比較して、bFGFで刺激した場合、古典的MAP (mitogen-activated protein)キナーゼであるERK (extracellular regulated kinase)のリン酸化の活性化が認められた。一方、Sprouy2抑制上皮細胞株(GE1)にEGF刺激を行うと、ERKのリン酸化は逆に抑制されていた。またMTTアッセイにより細胞増殖を比較すると、ERKのリン酸化と比例して、MC3T3-E1では増強、GE1では抑制を受けていた。さらに、MC3T3-E1において、ALP活性を測定するとSproutyのドミナントネガティブ変異体は有意に活性化を示していた。これらの結果を再検証するため、RNAiを利用して同様の実験を試みたが、いずれも上記と同傾向の結果を得ることができた。以上のことから、Sprouty2を抑制することにより、上皮の増殖を妨げつつ、効率よく歯周病にて歯槽骨吸収が生じた部位の再生が誘導されると考えられる。
タイの健康高齢者のライフスタイルについての調査研究

誰もが望む「健やかに老いて、生きがいを持った健康な生活」を実現するために、発展途上にあるタイ王国の健康高齢者のライフスタイルを調査し、各人の生理的年齢を感覚機能面(最高可聴閾)、循環機能面(加速度脈波)で評価すると共に、アンケート調査においてどのような生活習慣をおくってきたかを調査し、生理的年齢と生活習慣との関係を調べた。高年齢の女性で肥満者の割合が高く、また血液検査ではコレステロール、中性脂肪が高いものが多かった。生活習慣に関しては、食事のバランスを考えている割合は、現在の方が過去に比べ改善する傾向が認められ、飲酒、喫煙については、男性、若年者の方が多く、喫煙は過去より現在の方が減少していた。最高可聴閾は、男女とも加齢とともに低下し、男女を比較すると、およそ50歳までは男女ともほぼ同様の加齢変化を示すが、それ以降は女性の方が緩やかな低下を示した。加速度脈波も加齢に伴って徐々に低下していたが、男性の方が高値であった。生活習慣と生理的年齢の関係をみると頭部外傷の既往や爆発物取扱いを行ったことのあるもの、あるいは中耳炎や耳鳴りの既往のあるものは、最高可聴閾が低値である、すなわち感覚機能の生理的年齢が若い傾向がみられた。男性では、喫煙しているものは加速度脈波の指標が低く、循環機能の生理的年齢が高いことが分かった。高齢者において、女性で脈波係数が低いものすなわち感覚機能の生理的年齢が高いものに最大血圧の高いものが多いことが分かった。本格的な高齢化社会が到来し、ただ長生きするだけでなく健やかに老いていくためには、暦年齢よりもいわゆる生理的年齢の評価が重要になって来ている。そのための具体的指標として、最高可聴閾や加速度脈波などによる生理的年齢を指標とした生活習慣の評価が重要であり、それらを具体的に健康教育に組み込んでいく必要があろう。初年度は、タイ王国の健康高齢者のライフスタイルを調査し、健康尺度として最高可聴閾や加速度脈波を測定した。平成11年8月29日9月2日に、タイ王国、本調査実施地区の近隣地域にて事前の調査を実施し、本調査を施行する際の問題点等を明らかにした。その上でタイ王国の共同研究者であるマヒドン大学公衆衛生学部との間で問題点の検討を行い、最終的な計画を策定した。それに基づき、平成11年12月1日16日に本調査を、バンコク郊外の地域(調査場所:地元有力者の私邸、地元の学校)において実施した。検査項目は、身長、体重、気導聴力、最高可聴閾、血圧、加速度脈波、心電図、尿検査、血液検査(受診者の一部にのみ実施)、GHQ(12項目版)およびライフスタイルに関するアンケートである。受診者数は1,065名(男性347名、女性718名)であった。平成12年1月3月に、検査結果を個人毎に整理し、個人ファイルとして入力を完了した。また、健康尺度としての最高可聴閾および加速度脈波の年齢階級別分布を明らかにし、その結果に基づいて、それぞれの正常加齢曲線の作成を試みた。その結果、すでにわれわれが明らかにしている日本人のそれと全体的傾向は類似していた。今後これらとライフスタイルとの関係を詳細に検討していく予定である。

誰もが望む「健やかに老いて、生きがいを持った健康な生活」を実現するために、発展途上にあるタイ王国の健康高齢者のライフスタイルを調査し、各人の生理的年齢を感覚機能面(最高可聴閾)、循環機能面(加速度脈波)で評価すると共に、アンケート調査においてどのような生活習慣をおくってきたかを調査し、生理的年齢と生活習慣との関係を調べた。高年齢の女性で肥満者の割合が高く、また血液検査ではコレステロール、中性脂肪が高いものが多かった。生活習慣に関しては、食事のバランスを考えている割合は、現在の方が過去に比べ改善する傾向が認められ、飲酒、喫煙については、男性、若年者の方が多く、喫煙は過去より現在の方が減少していた。最高可聴閾は、男女とも加齢とともに低下し、男女を比較すると、およそ50歳までは男女ともほぼ同様の加齢変化を示すが、それ以降は女性の方が緩やかな低下を示した。加速度脈波も加齢に伴って徐々に低下していたが、男性の方が高値であった。生活習慣と生理的年齢の関係をみると頭部外傷の既往や爆発物取扱いを行ったことのあるもの、あるいは中耳炎や耳鳴りの既往のあるものは、最高可聴閾が低値である、すなわち感覚機能の生理的年齢が若い傾向がみられた。男性では、喫煙しているものは加速度脈波の指標が低く、循環機能の生理的年齢が高いことが分かった。高齢者において、女性で脈波係数が低いものすなわち感覚機能の生理的年齢が高いものに最大血圧の高いものが多いことが分かった。本格的な高齢化社会が到来し、ただ長生きするだけでなく健やかに老いていくためには、暦年齢よりもいわゆる生理的年齢の評価が重要になって来ている。そのための具体的指標として、最高可聴閾や加速度脈波などによる生理的年齢を指標とした生活習慣の評価が重要であり、それらを具体的に健康教育に組み込んでいく必要があろう。
ベスナリノンを用いた頭頚部癌の分化・アポトーシス誘導療法に関する研究

(1)TSC-22のdown-regulationは、in vitro、in vivoにおける唾液腺癌、口腔扁平上皮癌の細胞増殖を著明に促進した。一方、TSC-22の過剰発現は、ヒト唾液腺癌細胞の足場非依存性増殖を有意に抑制した。(2)TSC-22タンパクの過剰発現は、アポトーシスの誘導を介して抗癌剤(5-Fu,CDDP,BLM)及び放射線の感受性を増強した。この場合、アポトーシスの誘導はTSC-22タンパクの細胞質から核へのtranslocationと関連していた。(3)TSC-22は酵母及び哺乳動物細胞において、転写活性化能を保有していなかった。(1)完全長TSC-22(TSC-22FL)を過剰発現したTYS細胞は抗癌剤5-フルオロウラシル(5-FU)に対する感受性が著しく上昇し、アポトーシスが誘導され、その時TSC-22蛋白は細胞質から核にトランスロケーションすることを明らかにした。(2)TYS及びHSG細胞、チャイニーズハムスター卵巣由来繊維芽細胞CHOに各種TSC-22融合蛋白質をコードするプラスミドをトランスフェクションし、コロニー形成能に及ぼす影響を検討した。その結果、TSC-22ロイシンジッパー構造(GFP-TSC-22LZ)、或いは核内移行シグナルを付与したTSC-22ロイシンジッパー構造(GFP-NLS-TSC-22LZ)を発現させた場合、有意に足場非依存性コロニー形成能が抑制された。一方、足場依存性のコロニー形成能は、発現したTSC-22融合蛋白質の種類にかかわらず、HSG及びCHO細胞のコロニー形成能を抑制せず、むしろ軽度上昇した。(3)上記の各種TSC-22融合蛋白質を発現させたTYS細胞の放射線感受性を検討した。GFP-TSC-22FL及びGFP-TSC-22LZ蛋白質を発現しているTYS細胞では、有意に放射線感受性が上昇した。一方、GFP-NLS-TSC-22LZを発現しているTYS細胞では、放射線感受性の上昇は軽度であった。即ち、TSC-22の過剰発現はTYS細胞において放射線感受性を増強し、TSC-22ロイシンジッパー構造が細胞質に存在する場合には、その効果が著明に認められるが、核内に存在する時は軽度であることが明らかになった。なお、放射線照射後に検索した総ての細胞でsubG1ピークの出現が認められアポトーシスの誘導が示唆された。(4)放射線照射、5-FU処理により、GFPを用いた系により、核ヘのトランスロケーションを明らかにした。1.ヒト唾液腺癌細胞TYSを分化誘導剤ベスナリノン(3,4-dihydro-6-[4-(3,4)-dimethyoxybenzol-1-piperazinyl]-2(1H)-quinolinone)で処理して誘導されるP21^<Waf1>及びTSC-22遺伝子の発現制御の分子機構を解析して、以下の知見を得た。(1)ベスナリノンは、P21^<Waf1>遺伝子のプロモーター領域のTATA box上流に存在するSp1-1およびSp1-2サイトに転写因子Sp1あるいはSp3が結合して、p21^<Waf1>遺伝子の転写を活性化することを明らかにした。(2)TYS細胞をベスナリノンで処理すると、ヒストンアセチル化の誘導されることを明らかにした。(3)ヒトTSC-22遺伝子は3つのエキソンからなり、転写開始点はTATA boxより7bp下流の2126と29bp下流の2148に存在することを明らかにした。(4)TSC-22プロモーター領域には、NF-kB, MyoD, AP-1,PU, C/EBP, p53,C-Myb, Sp1,NF1,Smadなどの多くの細胞の分化・増殖を制御する分子の反応性領域のコンセンサス配列の存在を明らかにした。(5)TYS細胞をベスナリノンで処理すると、TSC-22遺伝子プロモーターは活性化された。2.ヒト唾液腺癌細胞HSG-AZA3は、ベスナリノン処理で著明な増殖抑制が惹起された。この場合、p27^<KiP1>遺伝子の発現誘導とcyclin-dependent kinase 2のdown-regulationが生じ、G1 arrestが誘導された。3.in vitro及びin vivoヌードマウスで増殖しているヒト口腔癌細胞を、ベスナリノンと5-Fluorouracil或いはGemcitabineとで併用処理すると著明な抗腫瘍効果を認めた。
敗血症性急性腎不全におけるL型脂肪酸結合蛋白の役割

敗血症において生じる多臓器不全、とりわけ急性腎不全を合併すると高い死亡率を示す。本研究では、敗血症性急性腎不全の早期診断を可能とする新規バイオマーカーとしてL型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)の有用性について、マウス敗血症モデルを作成することで検証した。その結果、尿中L-FABPが血清クレアチニン、尿中NAGよりも早期かつ正確に敗血症性急性腎不全の検出および予後予測を行うことが可能であることが明らかとなった。ICUにおいて敗血症は頻繁に発生し、しかも医療技術の進歩にもかかわらず依然として死に至る重篤な病態である。とりわけ敗血症による急性腎不全(acute kidney injury ; AKI)を合併するとその死亡率はきわめて高くなることが知られており、敗血症の診療において腎機能障害を早期に検出し腎不全を回避すべく治療を開始することは、敗血症の予後を改善するうえで極めて重要である。新規AKIバイオマーカーにより早期かつ正確な敗血症および敗血症性AKIの診断が可能となれば、敗血症の治療成績の改善のみならず、抗菌薬、昇圧薬以外の敗血症に対する新規薬剤の開発が期待できる。近年、研究代表者のグループは、ヒトおよび動物モデルにおいて尿中L型脂肪酸結合蛋白(L-type fatty acid binding protein ; L-FABP)が腎移植や心臓手術に関連した虚血性腎障害、シスプラチン、NSAIDsなどの薬剤による腎障害を鋭敏に検出できることを報告してきた。腎臓に対する虚血・低酸素ストレスに対して近位尿細管におけるL-FABPの発現が亢進し尿中に放出されることが主なメカニズムであると想定されている。本研究では、ヒトL-FABPトランスジェニックマウスに対して盲腸結紮穿刺腹膜炎モデル、LPS気管内投与モデルを作成して敗血症を惹起、尿中L-FABP濃度の経時的変化を測定することで、敗血症というさらに複雑な病態においても尿中L-FABPがAKIの早期診断バイオマーカーとして有用であることを証明した。さらに、敗血症性ショックによるAKIを来したICU症例における尿L-FABP濃度を測定し、ヒトにおいても尿中L-FABPの有用性を確認した。L型脂肪酸結合蛋白(L-typefatty acid-binding protein ; L-FABP)は、腎臓近位尿細管上皮細胞に発現しており、低酸素あるいは酸化ストレスに鋭敏に反応して尿中に放出されることが明らかとされている。また、虚血性急性腎不全あるいはシスプラチン腎症による急性腎不全においては、障害のごく早期から重症度に比例した濃度の尿中L-FABPが検出されることが報告されている。一方、実際の臨床でもっとも頻度の高い敗血症性急性腎不全においては、その病態形成において低酸素および酸化ストレスのみならず、炎症あるいは血管透過性亢進など複数の異なるメカニズムが複雑に寄与しているが、尿中L-FABPが早期に急性腎不全を検出し、さらに予後予測を高い精度で行えるかどうかは不明である。本研究では、ヒトL-FABPトランスジェニックマウスに対して敗血症を惹起し、L-FABPの急性腎不全を中心とした臓器不全の早期診断バイオマーカ』としての有用性を評価することを目的とした。盲腸結紮穿刺(cecal ligation and puncture : CLP)モデルおよび気管内リポポリサッカライド(LPS)投与モデルを作成し、尿中L-FABP,NAGおよび血中BUN,クレアチニンを測定したところ、尿中L-FABPが最も早期に上昇し、臓器障害の程度および重症度とも相関を示すことが明らかとなった。さらに、敗血症性急性腎不全の臨床サンプルを用いた検討では、尿中L-FABPがAPACHE IIおよびSOFAスコアよりも高い精度で予後を予測できることを明らかとした。
屋内高速無線LAN用多重周期構造誘電体アンテナ

複数の周期波形を重ね合わせた外形形状を持つ誘電体導波路の特性を実験的および解析的に明らかにし,アンテナへ応用するために指向性を合成する指針を示した.1.多重周期構造誘電体導波路中を伝搬する電磁波の特性を明らかにするために,解析プログラムを開発し,その解析結果が実験値と一致することを確認した.2.上記のプログラムによる解析と実験による特性測定により導波路内を伝搬する波の種類を特定し,導波路からの放射特性に関して以下の事項を明らかにした.重ね合わせた正弦波形の数に応じて主たる円錐ビームが放射される.それらの放射角度は重ね合わせた正弦波群の各周期に依存しており,単一周期構造導波路における周期と放射角度の関係にほぼ等しい.またその放射強度は正弦波群中の対応する波形の振幅に依存している.振幅が比較的小さい場合には他方向へ放射するビーム強度に影響を与えることなく互いにほぼ独立に調整で出来るものの,大きくなるにつれて相互依存性が見られる.特に重ね合わされた各波形周期の最小公倍数に等しい周期に対応した方向への放射が無視出来なくなる.3.複数の正弦波を重ね合わせた導波路の放射器の指向性合成手順は次のようになる.必要な指向性を何個のビームの重ね合わせで実現するか,またそれぞれのビームの放射角度を決める.ビームの数と同数の正弦波形を重ね合わせ,それぞれの周期はビームの放射角度に対応させる.次に放射特性を繰り返し計算し,各ビームの放射強度が満足されるように正弦波形の振幅を調整する.公倍数周期に対応した方向への放射は,導波路形状に新たにこの周期の波形を重ねることで抑圧される.複数の周期波形を重ね合わせた外形形状を持つ誘電体導波路の特性を実験的および解析的に明らかにし,アンテナへ応用するために指向性を合成する指針を示した.1.多重周期構造誘電体導波路中を伝搬する電磁波の特性を明らかにするために,解析プログラムを開発し,その解析結果が実験値と一致することを確認した.2.上記のプログラムによる解析と実験による特性測定により導波路内を伝搬する波の種類を特定し,導波路からの放射特性に関して以下の事項を明らかにした.重ね合わせた正弦波形の数に応じて主たる円錐ビームが放射される.それらの放射角度は重ね合わせた正弦波群の各周期に依存しており,単一周期構造導波路における周期と放射角度の関係にほぼ等しい.またその放射強度は正弦波群中の対応する波形の振幅に依存している.振幅が比較的小さい場合には他方向へ放射するビーム強度に影響を与えることなく互いにほぼ独立に調整で出来るものの,大きくなるにつれて相互依存性が見られる.特に重ね合わされた各波形周期の最小公倍数に等しい周期に対応した方向への放射が無視出来なくなる.3.複数の正弦波を重ね合わせた導波路の放射器の指向性合成手順は次のようになる.必要な指向性を何個のビームの重ね合わせで実現するか,またそれぞれのビームの放射角度を決める.ビームの数と同数の正弦波形を重ね合わせ,それぞれの周期はビームの放射角度に対応させる.次に放射特性を繰り返し計算し,各ビームの放射強度が満足されるように正弦波形の振幅を調整する.公倍数周期に対応した方向への放射は,導波路形状に新たにこの周期の波形を重ねることで抑圧される.
フィルターを用いた波長制御形レーザ駆動マイクロマシンに関する研究

波長の異なるレーザにより、独立に光熱振動を発生させるシステムについて以下の基礎的な研究を行った。1.680nm、780nmおよび830nmを中心波長とする干渉形のバンドパスフィルタをガラス基盤上に製作し、3本のレーザによって照射された光の場の中で、それぞれ対応したレーザ光のみによって、片持ち梁が独立に光熱振動することを確認した。2.片持ち梁そのものに干渉形フィルターを成膜し、同様の実験を行った。完全に独立振動させることができないので、片持ち梁を形状記憶合金など、あるしきい値で動作するような材料で製作する必要がある。3.1の方法で独立振動している多数の片持ち梁のうち、特定のものだけに180度位相の異なる変調レーザ光を照射することによって、振動を停止させることができることを確かめた。4.センチメートルサイズの大きさで、レーザによって誘導されるロボットを製作した。複数個のホトダイオードとマイクロコンピュータを搭載したロボットは、レーザ光の軸に沿って一直線に自走していく。ホトダイオード自体を上下に制御しながら進むので、路面の多少の凸凹にも対応することが可能である。2.光ファイバは光学的結合が簡単になるなどいくつかの利点を有する。光ファイバそのものにフィルタ作用をもたせることができるファイバグレーティングに関する研究を行い、本方式への導入に関して検討した。ファイバーグレーテイングを施した光ファイバーを細心加工することによって、フィルタの中心波長を制御できることが可能であることを示した。光の波長の違いによって、独立に光熱振動させるメカニクスを確立するために、本年度は以下のような基礎的な研究を実施した。1.多数のカンチレバ-をフォトリソグラフィにより製作し、そのパターンにあわせて入れ違いに、830nmと780nmのバンドパスをもつフィルターをスライドグラス上に成膜した。フィルターは銀、フッ化マグネシウムおよび銀の3層構造からなる干渉型フィルターである。830nmおよび780nmの発振波長をもつ2本の半導体レーザで混合した光を片持ち梁に照射したところ、独立にカンチレバ-を振動させることができることを確認した。2.製作したフィルターの透過特性および光熱振動の基礎的なデータを測定した。3.片持ち梁そのものにバンドパスフィルターを実装し、同様に個々の半導体レーザによって独立に光熱振動させた。完全に分離はされていないが、各レーザにそれぞれの片持ち梁が対応して振動することを確かめた。4.3種類のバンドパスフィルターを製作し、それぞれの波長のレーザ光の位相を120度ずつ入れ替えることによって、進行波の方向を制御するシステムを考案した。具体的には680nm、780nm、および830nmのバンドパスフィルターを現在成膜している段階であり、来年度に実験を実施する予定である。。1.多数のカンチレバーをフォトリソグラフィにより製作し、そのパターンにあわせて入れ違いに680nm、780nmおよび830nmのバンドパスをもつフィルターをスライドグラス上に成膜した。680nm、830nmおよび780nmの発振波長波長をもつ2本の半導体レーザで混合した光を片持ち梁に照射したところ、独立にカンチレバーを振動させることができることを確認した。4.本手法によれば、すべての片持ち梁がある規則のもとに同じ振動を繰り返すことになる。途中で作業を止める場合にはすべての光源を切る必要がある。

本年度はここに同じ変調周波数で位相が180度異なるレーザ光を照射することにより、振動をある箇所だけ止めるシステムを考案し、実際に照射場所だけ振動を止めることができることを確認した。来年度はこれをもちいたより具体的なマイクロキャリャシステムを製作する。また、この手法を応用した弾性表面波発生システムに関する基礎的な研究を行う。光の波長の違いによって独立に光熱振動させるメカニクスを確立するために、本年度は以下のような基礎的な研究を実施した。1.680nm、780nmおよび830nmのバンドパスの干渉型フィルタをそれぞれ入れ違いにして配列した。2.3本の半導体レーザ光の変調位相を120度ずらして照射し、進行波を生じさせた。3.フィルタの近傍においては振動が独立に起きたが、少し離れると回折により振動の混合が生じた。4.透過式の方式ではマイクロカンチレバーの近傍で動作させる必要があり、カンチレバーに直接フィルタを装着する手法が適していると考えられる。5.光熱振動を利用し、光ファイバの先端で微小振動するアクチュエータを開発した。来年度はフィルター装着型のアクチュエータを製作する計画である。昨年度までの研究により、波長の異なるレーザにより、独立に光熱振動を発生させるシステムについて基礎的な研究は終了した。本年度は最終年度であり、応用的な観点からの研究と、次代につながる基礎的な研究を以下のように行った。1.センチメートルサイズの大きさで、レーザによって誘導されるロボットを製作した。複数個のホトダイオードとマイクロコンピュータを搭載したロボットは、レーザ光の軸に沿って一直線に自走していく。ホトダイオード自体を上下に制御しながら進むので、路面の多少の凸凹にも対応することが可能である。また、ホトダイオードにフィルタを組み合わせて、色の違うレーザに反応してスタート・ストップ、前進・後進、左旋回・右旋回を切り替えるシステムについて検討した。2.光ファイバは光学的結合が簡単になるなどいくつかの利点を有する。我々はレーザ駆動のセンサやアクチュエータとして光ファイバー体型のものを提案している。波長の違いによって独立に光熱振動を制御できることが検証されたので、次世代につながるものとして、光ファイバそのものにフィルタ作用をもたせることができるファイバグレーテイングに関する研究を行い、本方式への導入に関して検討した。今年度は、ファイバーグレーティングを施した光ファイバーを細心加工することによって、フィルタの中心波長を制御できることが可能であることを示した。
効率的に臨床研究を実施するためのリクルートマッチングシステム開発の妥当性の検討

1研究者に対してニーズ調査を行い、必要性や要望されるシステムなどの情報を収集する:オンラインサーベイならびに紙媒体アンケートを使用して、学内研究者を対象に健常人対象の臨床研究の実施状況、並びに「おおさか臨床試験ボランティアの会」の活用状況を調査した。101名の研究者より得た回答によれば、現在健常人対象試験を実施している研究者は13名で、その症例数(予定含む)は概算で3,700例と予想より多く、健常人対象の試験が活発に行われていることがうかがえた。また、現在計画している研究者は6名、これまでに実施した経験がある研究者は21名であった。当学の「おおさか臨床試験ボランティアの会」の活用率は低く、上記合計のべ40名の研究者のうち本会を活用したのはわずか8名(20%)であることが判明した。募集方法に苦労したあるいは不安がある、との回答もあり、本会を整備して、研究者に十分活用してもらえるようなシステムにすることは大変意義があるものと考えられた。2米国のATRI(Alzheimer's Therapeutic Research Institute)で開発され現在使用されているリクルートメントシステムAPT Webstudyの仕組みと利点を調査する:ATRIは認知症に特化した研究施設かつAROである。この度、リクルートメントシステムAPT Webstudyに関して情報交換をすることが出来た。認知症分野では近年プレクリニカル期の被験者にて実施する研究が多く、健常人のリクルートメントシステムの検討に役立つ情報を収集することが出来た。3ポータルサイトの構築:会員用画面、研究者用画面を開発し、それぞれがポータルサイトの中で、ある程度自由に検索したり情報を得たりできるようなサイトを現在開発中である。計画していたタスクは、1研究者に対してニーズ調査を行い、必要性や要望されるシステムなどの情報を収集すること、2ResearchMatchの仕組みと利点を調査すること、3本学では「おおさか臨床試験ボランティアの会」のシステムを改良すること、4会員向けサポートを充実すること、5会員、並びに研究者がより活用できるような会へ発展させること、である。これまでに1が終了、2と3は順調に遂行中である。2についてはResearchMatchの情報収集はできていないが、それとは異なるAPT Webstudyのシステムの仕組みと利点を調査収集できたことは非常に有意義であった。本研究の主目的は、このボランティアパネルを改変することによりマッチングシステム構築をすることが可能かどうかを探り、プロトタイプ構築を行うことである。初年度の活動結果より、研究者が多くの健常人を必要とする研究を実施していることが判明した。我々が管理している「おおさか臨床試験ボランティアの会」を改変することにより研究者の求めるリクルートメントシステムを構築することは価値あるものと推察される。今後の研究の推進方策としては、上記【現在までの進捗状況】に記載の3の「システム開発」がキーとなると考えている。あたらしく作成する予定のポータルサイトについては、研究者が自身で会員の属性を検索、抽出できるもの、計画段階で情報を収集し、リクルートにかかる費用・時間などを管理できるもの、さらには、リクルート状況がタイムリーに確認しうるもの、と考えている。システム開発を加速し、2019年度には使用性評価まで行いたい。また、個人情報の観点から会員情報の保護・管理方法が重要と考えており、これについては、別途サーバーを構築するか、あるいは当院内電子カルテネットワーク内で「おおさか臨床試験ボランティアの会」データベースを管理することを検討中である。現在は外付けHDDで管理をし、使用時にはネットワークから完全に遮断しているが、この後者の方法が実現すれば、当院のイントラネット内で管理することができるため、システム的にもセキュリティ的にも現行の方法よりかなり優れた仕組みになることが期待される。