hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子測定用超細径位置検出型^3He比例計数管の開発

表題の計数管の開発にあたり、まず陽極の作製方法について検討した。フォトリソグラフィー法を検討したが、2m近くにわたって均質な陽極を作製することが困難であったため、ワイヤーを絶縁体上に固定する方法を採用した。その際問題となる、絶縁体上への電荷の蓄積による計数管性能の劣化を防ぐため、まず電荷の蓄積に関して実験的に検討した。印加電圧、計数ガス種類、計数率、電極構造、材質の影響等の評価を行った。さらに極端に細い計数管内での電子、イオンのドリフト特性を計算機シミュレーションにより評価し、最適な構造の電極を設計した。次にこの電極を用いて、従来では考えられなかった直径わずか6mmかつ長さ2mの位置検出型^3He比例計数管を試作した。この計数管の特性試験を京都大学原子炉実験所の臨界集合体実験装置において行った。位置分解能、位置表示の直線性等は良好であり、電荷の蓄積の計数率依存性等今後解決すべき問題は存在するものの、本計数管は十分実用に耐え得る性能を有していることを明らかにした。また本研究を通して得られた計数管の細径化に関する知見に基づき、直径2cm長さ1.3mの長軸の位置検出型^3He比例計数管を作製し、これを中性子の線量計に適用することを試みたところ、満足の行く結果が得られた。この成果を1993年米国においてAmerican Society for Testing and Materialsが主催した原子炉ドシメトリーに関するシンポジウムにおいて口頭発表し、さらに論文としてまとめた。
均一系の機能性流体を利用したマイクロ流体システムの開発

マイクロマシンへの応用を目指し、液晶の電圧印加による配向状態や対流の発生を利用したマイクロ流体システムの開発を試みた。まず、液晶の電気粘性効果を用いたマイクロダンパーおよびマイクロ流体潤滑システムの開発に関しては、直流電場下および交流電場下における電界強度および交流の周波数などの電気粘性効果への影響を実験的に調べた。その結果、直流電場印加時が最も高い電気粘性効果が得られ有効であるが、時間的に不安定であることがわかった。この点も含め、液晶では交流電場印加時が安定した配向状態と電気粘性効果が得られ、ダンパーおよび流体潤滑の制御にも適すことが明らかになった。また、時間的応答も検討した結果、電気粘性効果の応答と光学的応答は同程度であり、実用に耐え得ることが確認された。ただし、10μm以下のすきまでは壁面の影響が現れ、それ以上のすきまの場合よりも電気粘性効果が減少してしまうことが明らかとなった。なお、これらの実験で各種液晶について電場印加時の特性を調べたところ、誘電異方性が正の液晶が本研究の目的には適することがわかった。また、電場間に発生する対流を利用して方向性のある流れを生じさせる流動システムの開発として、流路の上流と下流で流れ方向に電場をかけ、一方向の流れを発生させる実験も行った。電極間の対流の十分な制御には至らなかったが、櫛歯状の電極を対向させた流路において1方向の流れが発生することが確認された。これは液晶を用いた静電マイクロポンプの作成が可能なことを示しており、液晶の流動を利用したアクチュエータへ発展できると考えられる。これらの点から液晶はマイクロ流体システムへの応用性が高いことが明らかになった。今後さらに静電場での対流を利用した流動システムの開発を継続して行う予定であるマイクロマシンへの応用を目指し、液晶の電圧印加による配向状態や対流の発生を利用したマイクロ流体システムの開発を試みた。今後さらに静電場での対流を利用した流動システムの開発を継続して行う予定である均一系の機能性流体として液晶を用い,マイクロダンパーおよび流体潤滑システムの開発を中心に行った。まず,ガラス電極で十分狭いすきまを持つ平行平面間の流路を作成し,二面間の印加電圧を液晶が一様な配向状態から電気的不安定性現象に至るまで変化させて,そのときの流動状態を調べた。その結果,数十μm程度のすきま内の液晶の流れに電圧を印加する事により最大で4から5倍程度流動抵抗を変化させられることがわかった。また,その流動抵抗は印加電圧により増加し,すきまが小さいほど大きな効果が得られることが明らかとなった。さらに交流電場を印加した場合の効果と周波数による影響を調べた。そして,直流印加時に得られた結果はおもに電気的不安定性現象に起因していることが流れの可視化から判明した。なお,これらの新たに解明された事実は裏面に示す講演会にて公表する予定である。また,レオメーターのセンサ部を改造し,二円盤間の流れによる潤滑性能の試験装置を設計・作成した。実験によるデータを取り始めたところであり,マイクロダンパーの実験結果に対応する結果が得られており,次年度にかけて本格的な試験を行い,電場印加による液晶の潤滑特性への影響を解明する予定である。さらに,これらの実験と並行して流路の流れ方向に電場を印加し,液晶の流れを発生させる実験も試みており,現在は基礎データを得ている段階である。なお,これらの実験に用いる液晶の基本的物性も測定し,その上で実験に供した。

まず,平成7年度から研究を進めてきた液晶の電気粘性効果を用いたマイクロダンパーおよびマイクロ流体潤滑システムの開発に関しては、前年度の結果をもとに,おもに交流電場の周波数と電界強度の関係から最適となる条件を実験的に調べた。その結果、直流電場印加時が最も高い電気粘性効果が得られ有効であるが、時間的に不安定であることがわかった。この点も含め、液晶では交流電場印加時が安定した配向状態と電気粘性効果が得られ、ダンパーおよび流体潤滑の制御にも適すことが明らかになった。また、時間的応答も検討した結果、電気粘性効果の応答と光学的応答は同程度であり、実用に耐え得ることが確認された。ただし、10μm以下のすきまでは壁面の影響が現れ、それ以上のすきまの場合よりも電気粘性効果が減少してしまうことが明らかとなった。なお、これらの実験で各種液晶について電場印加時の特性を調べたところ、誘電異方性が正の液晶が本研究の目的には適することがわかった。また,電場間に発生する対流を利用して方向性のある流れを生じさせる流動システムの開発として,流路の上流と下流で流れ方向に電場をかけ,一方向の流れを発生させる実験も行った。電極間の対流の十分な制御には至らなかったが、櫛歯状の電極を対向させた流路において1方向の流れが発生することが確認された。これは液晶を用いた静電マイクロポンプの作成が可能なことを示しており、液晶の流動を利用したアクチュエータへ発展できると考えられる。これらの点から液晶はマイクロ流動システムへの応用性が高いことが明らかになった。
コーパスに基づく時制、相、態、助動詞の研究とその英語教育への応用

本研究は、ESL/EFL学習者にとって習得が困難とされる時制、相、態、助動詞について、日本人英語学習者コーパス、教科書コーパス及び母語話者大規模コーパスデータの分析を行った。コーパスデータ分析結果から、これらの文法事項の日本人英語学習者の使用傾向をつかみ、時制、相、態、助動詞について学習者に何を指導すれば、学習者の習得を助け、コミュニケーションにおいて、時制、相、態、助動詞を効果的に使用することができるのかについて考察した。さらに、学習者の英語習得に影響を与える中学校、高等学校の英語教科書を分析した。これらの結果をもとに、時制、相、態、助動詞の指導内容及び教科書記述の改善案を提示した。平成25年度は、本研究で掲げた3つの課題のうち、以下の2つの課題に取り組んだ。第1課題:日本人英語学習者の時制、相、態、助動詞の使用傾向をネイティヴスピーカーの使用傾向と比較しながら分析する。第2課題:時制、相、態、助動詞について日本人英語学習者に何を指導するとよいかを提示する。研究内容は次の通りである。1、研究代表者が、平成21、22年、24年度にかけて、英語ライティングの授業で収集した日本人大学生のライティングデータから、コーパスを作成した(以下、Fujimotoコーパス)。既存の学習者コーパスとともに応募者のコーパスを用いる理由は、従来の多くの単発データ回収による学習者コーパスと異なり、長期にわたる学習経過、学習者の属性や学習習熟度を十分考慮に入れたデータ分析ができるからである。かつ、授業での使用教科書と学習者の使用する英語表現の関連性を調査するためでもある。2、国外学会(Corpus Linguistics 2013於:英国ランカスター大学)で発表するとともに(7月)、コーパス基盤型研究で何が行われているのかについて最新の情報と知見を学び、国内外の研究者との議論により今後の研究の方向性を確認した。4、コーパス基盤型研究についての最新の論文、著書を参考にしながら、時制、相、態、助動詞について、日本人英語学習者に何を指導すべきか、英語学の知見と第二言語習得理論に基づき、英語教育のための英文法の観点から考察した。平成26年度は、本研究の以下の3つの研究課題のうち、主として、平成25年度に引き続き第1課題と、新たに第3課題に取り組んだ。第3課題:高等学校の英語教科書が、時制、相、態、助動詞を、意味用法の違いやレジスター(書き言葉と話し言葉)での頻度の違いなどを考慮して扱っているかどうかについて分析し、教科書と学習者のこれらの文法事項の使用傾向との関連性を調査し、教科書に問題点や改善点があれば改善案を提案する。研究内容は以下の通りである。1.主に助動詞の使用について、研究代表者が作成した日本人大学生のライティングデータからなるコーパス(以下、Fujimotoコーパス)、日本人英語学習者の大規模コーパスとネイティヴスピーカーの学生のコーパス、ネイティヴスピーカーの大規模コーパスを比較した。比較結果から、日本人英語学習者の助動詞使用にネイティブスピーカーと有意に異なる傾向性があることが分かった。2.海外共同研究者である英国ランカスター大学Dr Geoffrey Leechの逝去により、同大学Dr Willem Hollmannのサポートを得て、時制、相、態、助動詞についてのコーパス分析項目、及び文法項目の指導法について協議し、今後の研究の方向性を確認した。3.高等学校の「コミュニケーション英語I」の授業で使用されている教科書の全国占有率を参考に教科書を選択し、教科書データからコーパスを作成した。今後の研究で、さらにこの教科書コーパスデータを分析し第3課題の調査結果を出してゆきたい。本研究は、時制、相、態、助動詞について、コーパス分析及びこれまでのコーパス基盤型文法研究の成果に基づき、1)日本人英語学習者の使用傾向をつかみ、2)学習者に何を指導すべきかについて考察し、3)中学校、高等学校の英語教科書を分析することにより、日本人英語学習者の英語運用能力向上のための指導法、教科書の改善点を提案することを目的とする。最終年度には、時制、相については、学習指導要領解説に挙げられている文法形について、母語話者コーパスと本研究で作成した高等学校教科書コーパスを用いて、頻度と用法を比較し、教科書の特徴や、主に日本人英語学習者の過去形と現在完了形の使用傾向を把握した。今後研究結果を発表する予定である。態については、中学校、高等学校の教科書の記述分析を行い、能動態と受動態の違いの説明法、提示例文、頻度情報提示などの改善案について論文を執筆し2016年度に発表予定である。助動詞に関しては、母語話者コーパス、本研究で作成したELTライティング教科書コーパスと日本人大学生のライティングデータから作成したコーパスを用い、「可能性」や「予測」を表す助動詞の使用に、日本人英語学習者と母語話者との間で有意差があることなどについて、国際学会で発表を行った。その他、指導内容と指導における留意点の提案のために、ESL/EFL学習者用英英辞典の助動詞の記述と用例を分析した。アカデミックライティングにおける助動詞使用について、母語話者コーパス分析結果から、人文・社会科学分野と自然科学分野で頻度が有意に異なることなどについて論文を発表した。

学習者用英英辞典の用例から作成したデータセットを分析し、その分析結果と学習指導要領の「言語の使用場面」と「言語の働き」などの記述に照らして、助動詞指導の重要性と指導内容の提案について論文を発表した。本研究は、ESL/EFL学習者にとって習得が困難とされる時制、相、態、助動詞について、日本人英語学習者コーパス、教科書コーパス及び母語話者大規模コーパスデータの分析を行った。コーパスデータ分析結果から、これらの文法事項の日本人英語学習者の使用傾向をつかみ、時制、相、態、助動詞について学習者に何を指導すれば、学習者の習得を助け、コミュニケーションにおいて、時制、相、態、助動詞を効果的に使用することができるのかについて考察した。さらに、学習者の英語習得に影響を与える中学校、高等学校の英語教科書を分析した。これらの結果をもとに、時制、相、態、助動詞の指導内容及び教科書記述の改善案を提示した。英国ランカスター大学Dr WillemHollmannの協力により、時制、相、態、助動詞について学習者英語使用傾向について検討し、今後の研究の方向性を決めることができた。英語学、英語教育今後は、さらに、コーパスを使用しての調査項目を広げ、コーパスデータ分析を続けてゆく。高等学校「コミュニケーション英語I」教科書から作成したコーパス分析を進めるとともに、教科書の記述も分析し、改善点があれば改善案を、そして、学習者に何に重点を置いて指導するとよいのかについて提案することにつなげてゆきたい。第1課題である「日本人英語学習者の時制、相、態、助動詞の使用傾向をネイティヴスピーカーの使用傾向と比較しながら分析する」については、Fujimotoコーパスを完成することができた。今後、さらなる、コーパス検索と統計処理が必要である。かつ、比較するコーパスによって、分析結果が異なるため、比較方法にも更なる考察が必要と考える。第2課題である「時制、相、態、助動詞について日本人英語学習者に何を指導するとよいかを提示する」については、海外共同研究者からの指導、アドバイスを得ることにより、時制、相、態、助動詞が、学習文法においていかに重要項目であるかということを改めて認識するとともに、最新のコーパスに基づく時制、相、態、助動詞についての研究から、何に重点を置いて、どのようにして学習者に分かりやすく、かつ、学習者がそれらの項目を、状況において効果的に運用できるよう、いかに指導すべきかについて考察することができた。物品購入時に、予定よりも安価で入手できたものがあったため。物品費として書籍代として使用する予定である。物品費で、高等学校教科書教師用指導書を購入する予定であったが、勤務先の図書館が購入したため、平成25年度はそちらのものを参照した。しかしながら、平成25年度と平成26年度で、調査対象とする教科書の全国占有率の順位が異なっていることもあり、また、研究を進めやすいように、指導書を平成26年度予算で購入する予定である。人件費に関しては、データ処理を研究代表者が行なったため、アルバイトを雇用する必要がなかったためである。平成26年度予算で、調査対象とする高等学校教科書教師用指導書を購入する。言語データ整理及び、その他の資料整理のためにアルバイトを雇用する可能性がある。
大脳運動前野における視覚空間から運動空間への座標変換過程の解析

本年度はこれまで重点領域研究の結果をふまえ、運動前野腹側部の運動関連活動が視覚と運動のいずれの空間座標をより反映しているかをさらに解析することを目的とした。この活動が視覚座標空間を反映しているなら、左右いずれの上肢を運動する際にも同様の活動を示し、運動空間座標を反映しているならば、左右いずれかの上肢を運動するかに依存して活動を示すであろうという仮説を立てた。プリズム適応前後における到達運動課題遂行中に、運動前野腹側部のみならず背側部のニューロン活動を記録した上で、それぞれの上肢領域にムシモルを注入し行動の変化を解析した。運動の開始および遂行に関連したニューロン活動(運動関連活動)の解析をしたところ、上記の仮説にほぼ一致する成績を得た。しかし、それ以外の多彩なニューロン活動も記録された。また運動空間座標に一致した活動を示すニューロンはどちらの上肢を用いるかに依存する例が多かったが、依存しない例もあった。さらに、視覚空間・運動空間のいずれにしても一致しない活動(中間型と呼ぶ)は左右の上肢に対する関連が様々であった。また運動前野腹側部におけるムシモル注入後プリズム適応が失われることからも、運動前野が座標変換系として柔軟に機能していると考えられる。一方、運動前野背側部へのムシモル注入の際には、左右手の選択にエラーが認められたが、座標変換系への影響は観察されなかった。本課題は左右手の選択に必要な指示信号は訓練中にその意味するところをサルが学習したものであり、これを条件付き運動課題とみなすことができる。条件付き運動課題の遂行には運動前野背側部が特異的な役割を果たしていることが示唆されており、本研究の結果はこのような運動前野腹側部および背側部がそれぞれ独自の機能的役割を果たしているという考え方をさらに支持するものといえる。
大学における新しい外国語教育技術の開発

本研究では、熊本大学の英語教育を担当しているスタッフが、アメリカ合衆国のモンタナ大学、ペンシルヴェニア大学、連合王国のバーミンガム大学を中心に、これらの大学の優秀な外国語教育の実状をつぶさに観察検証し、熊本大学という教育環境の中で採用可能な要素を抽出し、その現実的な適用を含めて検討することをまず目的とした。他方、モンタナ大学、バーミンガム大学の外国語教育担当の専門スタッフは、熊本大学という外国語教育環境における英語教育の現状を視察し、その問題点と改善点等の示唆の提供を積極的に行った。こうした数回の実地検証の結果、並びに相手側大学研究者あるいは研究協力者による熊本大学での試行授業等の成果を踏まえて、両者間で徹底的なディスカッションを展開し、実際にその合意項目を熊本大学において試行的に適用実施する段階までもっていくことを更に目指すものであった。先ず、ローゼン論文が率直に指摘しているように、クラス人数の減少と週当たりの授業時間数の増加である。現在一クラス当たり30人から50人で行われている外国語の授業を、15人から20人以内に抑えること。また通常週当たり90分で1回ないしは2回の授業を、50分で4回ないしは5回にすること。こうした指摘は、ハウズマン論文やウンハ論文からも異口同音になされている。こうした改善がなされるだけでも、日本の大学における外国語教育にかなりの効果が期待できるものと推察され、従って即座に実施されなければならないものである。更に、教材その他ということになるが、現在最先端の教育機器としてインターネットやマルティ・メディアあるいはCALLが注目され導入されているが、これらを大学においてもあるいは個々人のレヴェルでも最大限に利用して、一人一人が外国語学習に積極的に興味を見出すとともに、いつでもどこからでも学習できる体制・環境を整えていく必要がある。大学の外国語教育において、これらは最低限保証実施されなければならないが、これらの他に、教師の側の問題として、語学教育のノウハウを身につけた教師ができる限り教育に当たり、また大学の入試にリスニングやスピーキングを最大限導入していくということも日本人の語学力向上にとって重要な方法と言えるのである。以上のようなことがいち早く実施されなければならない重要性を、この報告書は強く提言しているのである。平成11(1999)年度は、熊本大学側から4名がモンタナ大学の英語教育研究所(English Language Institute)における1)米国大学留学中、および留学希望の日本人学生対象の夏季講習、2)モンタナ大学の協定大学である日本人学生対象の短期集中英語訓練(単位認定)のプログラム3)小、中、高の日本人英語教員対象の英語研修プログラム、それに4)モンタナ大学における通常の外国語(とりわけ、日本語)の授業さらに、モンタナ大学の語学設備(LL等)の視察をした.また、モンタナ大学の外国語教育・異文化理解等の理念、方針などについてもデニスン学長から直接、説明を受けた.他方、モンタナ大学からは、2名が熊本大学の授業(一般英語の授業および英語教師養成の授業)を視察した.これらの視察を通じて、熊本大学および日本の英語教育の実情と問題点がある程度、浮き彫りになったと思われる.これらの現状把握とその問題点と改善の方策については、報告書(1)中間報告を参照のこと.平成12年度は、昨年度の議論や情報交換に基づき、実践面に移行すると共に、米国以外の外国語教育に関する情報収集にも努めた。

里見助教授は、夏休みを利用し、モンタナ大学の外国語教育に関する昨年度の知識を基に、日本人の小中校教員対象の短期英語研修プログラムに参加し実践面での研修を行った。モンタナ大学日本語学科の橘準教授は、平成13年度4月から国立大学としては、最大規模のCALL英語教育システムを導入する熊本大学の試みに対して、Web-based LLとSoftware-based LLを比較対照した観点から、CALL英語教育の長短に関する講義を行った。他方で、福澤は、他言語、多文化国家であるニュージーランドにおける言語事情調査と姉妹交流協定校であるマッセー大学オークランドキャンパスや、マースリンカレッジ、オークランド大学における外国語教育の実態調査を行った。Rosen氏とハウズマン教授は、相互に相手校を訪問、実際の教育現場を調査しつつ、日本の大学にもEnglish Language Instituteなどのような組織の必要性・有用性などについて日米間の教育システムの相違に基づきながら相互の理解を深めた。来期は、最近の日本の大学におけるCALLシステム導入などの急激な変化に対し、教師としての人間の果たす役割などにも新たな観点から考察を深めてみたい。本年度は、本科学研究費の最終年度ということもあり、「大学における外国語教育技術の開発」に関して、これまで蓄積してきた情報や資料に更に厚みを増し強化すべく、これまで調査した外国の大学以外の大学に関して、可能な限り調査し、外国語教授のノウハウを収集し、分析に入った。ローゼンは、昨年、一昨年と調査した米国モンタナ大学における外国語教授に関する知識と実体を踏まえて、今年度は、やはり外国語教育に関してはすばらしい実績を有する米国ペンシルベニア大学の外国語教授法を調査し、当大学のスタッフとも接触して、新たな外国語教授法のノウハウを獲得し、これまで得ていたものと今回得たものとを比較し、よりよい教授法を考え出した。その成果は研究成果報告書にて発表される。また里見は、やはり過去に行った米国モンタナ大学における外国語教授法に関する調査から得た知識とデータを元に、それが大学における外国語教育の普遍的な手法であるか否かを知るべく、今回は、やはり外国語教育に関してはすばらしい成果を上げている英国バーミンガム大学外国語センターを訪れ、この大学における外国語教授に関するノウハウを入手し比較検討するとともに、また当大学のすばらしいスタッフから懇切丁寧な外国語教育に関する説明を受けた。更に、海外共同研究者のマーガレット・ラミー氏からは、大学における外国語教育に関する教授法に関して、詳細でかつ極めて具体的な資料を提供していただいた。
酵母における脂質の取り込み、変換、排出に至る過程の分子機構の解明とその応用

微生物(酵母)の長鎖アルカンや脂肪酸を利用する性質を利用して、有用な微生物生産系の育種を行うためには、微生物の脂質や疎水性化合物を代謝・変換するシステムを解明し、学ぶ必要がある。本研究では、半数体アルカン資化酵母Yarrowia Hpolyticaと長鎖ジカルボン酸(DCA)生産酵母Candid maltosaを用いて長鎖アルカン利用系を解析した。また、脂質の輸送と代謝及び膜酵素系の構築の基礎的過程を、実験室酵母Saccharomyces cerevisiaeを用いて究明し、有効な脂質変換生産系の育種の指針を得ることを目的とした。本研究では以下のことを明らかにした。1.Y. Upolyticaにおけるn-hexadecaneの取り込みを検討し、この取り込みが、エネルギー依存であること、誘導生であること、グリセロールの添加によって抑制されること、表層のアルカンのプールには依存しないことなどの証左を得た。また、C. maltosaにおいてはグリセロールでなくグルコースで抑制されることを除いて同様であった。2.ABCトランスポーターをコードするCmCDRlを高コピー数のベクターに載せてC. maltosaの長鎖DCAの生産菌に導入した。高発現させた結果として長鎖DCA生産の改善が見られた。3.y. lipolyticaのアルカン誘導性遺伝子ALKlのプロモーター中に、アルカン応答に必要な領域ARE1を見いだした。これに依存する、lacZ発現系を野生型Y. lipolyticaに組み込んだ。この改変酵母を変異誘発処理してARE1特異的に遺伝子発現ができない変異株を分離した。この変異株はアルカンで生育できず、オレイン酸では生育できた。変異相槌遺伝子YAS1の破壊株も同様な性質を示した。また、Yas1pは核に分布し、タグ付Yas1pに対する抗体を用いたCHIPアッセイにより、ALK1プロモーター領域に結合することが示された。Yas1pがARE1に結合する転写因子であると結論した。YaslpはS.cerevisiaeのIno4pに相同性のあるbHLH(basic helix loop helix)を有し、Ino4pはやはりbHLHであるIno2pと複合体を形成する。そこで、ゲノムデータベースを検索し、これらのbHLH領域と最も似た領域を持ち、Yas1pと複合体を形成するYas2pをコードするYAS2を同定した。本研究は酵母という、細菌よりも大型で、膜オルガネラ系によって区画化された細胞を持つ生物を材料として、脂溶性物質の取り込み、変換、排出に至る、有用物質生産のための細胞工場としての基本を解明する基盤的研究である。以下に本年度の研究のうち、比較的成果のまとまったものについて述べる。酵母Yarrowia lipolytica用いてヘキサデカンの取り込みを調べたところ、この取り込みは恐らくはATPを必要とするエネルギー依存の系であり、グリセロールによって抑制されることが示された。

また、パーオキシソームの形成あるいは機能不全の変異株ではヘキサデカンの取り込みは著しく抑制されたことから、ヘキサデカンの初発酸化を行うチトクロームP450ALKをコードするALK1遺伝子の発現と同様に、ヘキサデカン酸化物の蓄積によって取り込み系の誘導が抑制されるものと考えられた。ALK1とALK2を同時に破壊するとより低分子のアルカンによって生育ができなくなるのであるが、ヘキサデカンの取り込み能は発現に遅れが見られたものの、基本的には誘導された。今後はここで見られた取り込みが真に細胞の中への取り込みであるのか、取り込まれたと考えられるヘキサデカンがどのような分子形態であるのか、それはヘキサデカン特異的な取り込みであるのか、等を検討する予定である。酵母Y.lipolyticaのALK1のアルカンによる発現誘導に必要なプロモータ領域を欠失解析によって検討した結果、翻訳開始コドン上流の-400から-304の領域が該当することが明らかとなった。この領域は二つの小領域からなることが推定されたので、さらに詳しい解析をタンパク質の結合領域を検討したところ、それらは-394から-371、-325から-305の各独立した小領域であったので、それぞれARE1、ARE2と命名した。今後はこれらに結合する転写因子の同定を行う予定である。本研究は酵母という、細菌よりも大型で、膜オルガネラ系によって区画化された細胞を持つ生物を材料として、脂溶性物質の取り込み、変換、排出に至る、有用物質生産のための細胞工場としての基本を解明する基盤的研究である。以下に本年度の研究成果について述べる。昨年度は、アルカン資化酵母Yarrowia lipolyticaにおけるヘキサデカンの取り込みがエネルギー依存の系であり、グリセロールによって抑制されることを示し、また、ヘキサデカン酸化物の蓄積によって取り込み系の誘導が抑制されることを推定した。今年度はこの取り込み系が確かにアルカンによって誘導されるものであること、および、取り込み実験系が、酵母細胞に吸着されたアルカンを測定しているのではなく、細胞にエネルギー依存的に取り込まれたものを測定していることを示すことができた。別のアルカン資化酵母Candida maltosaについてもアルカンの取り込みが、Y.lipolyticaの場合と同様であることも明らかにすることができた。酵母Y.lipolyticaのALK1のアルカンによる発現誘導に必要なプロモータ領域因子であるARE1に依存した遺伝子発現に異常を示す突然変異株を単離した。それらの1株について、相補遺伝子を単離した。現在その構造を解析中である。C.maltosaのALK1のプロモータ因子に結合するタンパク質2種を精製した。Saccharomyces cerevisiaeについて、リン脂質phosphatidylethanolamine (PE)の表層の分布をPE特異的結合ペプチドRo09-1098によって分析し、それが細胞分裂の出芽初期に出芽域、細胞分裂終期の分裂溝周辺、および、接合管先端部に特異的に分布することを見出した。これはPEの細胞膜上の動態についての新知見である。
崩壊履歴と地質・地形に基づく崩壊危険度評価の地質学的論理立て

本研究では、比較的新しい既往災害地域を中心として、災害時、および災害前の崩壊分布を明らかにし、また、詳細な地質調査を行うことによって、崩壊の群発が地質に大きく規制されていることを明らかにした。そして、地域の崩壊危険性は地質によってかなり評価できることを明らかにした。本研究において、航空レーザースキャナを用いる事により過去の崩壊地を明瞭に検出できることが初めて明らかになった。豪雨時に崩壊が集中的に発生した地域で過去の崩壊地を検出したところ、これらの地域ではもともと過去の崩壊地の密度も高い事、すなわちこれらの地域は豪雨に対する崩壊危険性が高い性質を持っていることが明らかになった。そして、それらの原因が、岩石の風化帯構造にある場合と、地層の特有の構造にある場合とがあることがわかった。岩石の風化帯構造に原因がある場合として、非溶結火砕流堆積物であるシラス、白亜紀の和泉層群の砂岩泥岩互層、花崗岩類のケースを詳細に明らかにした。シラスでは特有の風化帯構造が形成されることが明らかとなり、風化帯の底に毛管障害壁が形成され、降雨による自重増加とサクションの消失によって崩壊が発生するという概念モデルを構築した。和泉層群の砂岩泥岩互層では、過去の深層風化帯が表層部で緩んで土層となり、それがサクションの消失と間隙水圧増加によって崩壊する場合が多い、すなわち堆積岩が深層風化した部分の危険度が高い事を示した。花崗岩類では、花崗岩と花崗閃緑岩とで風化帯構造が異なり、その結果、花崗岩の硬質のマサの分布域で崩壊の危険性が高い事を定量的に示すことができた。また、花崗閃緑岩でもマイクロシーティングが発達する場合には、崩壊しやすい事も示された。外浜の堆積物では、暴浪時の堆積物の砂に挟まれる粘土が遮水層となり、崩壊の原因となること、また、強風化安山岩類の谷を埋める風化火山灰が崩壊する場合も多いことが明らかになった。1.風化帯構造の調査研究1971年千葉県豪雨災害地域(成田層の砂岩),1972年天草豪雨災害地域(白岳砂岩),1972年西三河豪雨災害地域(花崗岩と花崗閃緑岩),2004年四国豪雨災害地域(硬質砂岩,泥岩),崩壊地形が多く見られる茨城県加波山(花崗閃緑岩)などにおいて,調査を行った.その結果,それぞれに特有の地質構造と風化帯構造とが崩壊の原因になっていることが予察的に明らかになった.また,風化帯構造・力学また水理学的性質の形成に岩石が持つ初生的な性質が大きく関与していることが明らかになった.シラスの風化帯における降雨浸透挙動を解析した結果,風化フロントにおける毛管障害現象が崩壊の大きな素因となることが明らかになった.2.崩壊の発生状況の解明次の地域を主対象として崩壊発生状況の調査を行った.2000年神津島災害地域(流紋岩質火砕物),2003年日高豪雨災害地域(混在岩),2004年新潟豪雨地域(軟質泥岩),2004年四国豪雨災害地域(硬質泥岩,砂岩)である.空中写真の判読によって崩壊地の分布を明らかにし,また,日高,新潟,四国についてはレーザースキャナによる詳細DEMデータを取得して崩壊地解析を行った.その結果,透水係数の大きな火砕物では地震によって崩壊が多発してもその後の豪雨による崩壊の拡大や新規発生が少ないことが明らかになった.

また,レーザースキャナ計測によって,崩壊が多発した地域では新しい崩壊の他に古い崩壊地も多数存在することが確認できた.今後これらの結果をGISを用いて解析して,調査地域の崩壊履歴を評価する.樹林に覆われた泥火山に適用されたレーザースキャナ計測DEMデータを解析し,崩壊地を明確に抽出することに成功するとともに,泥火山斜面に限界傾斜があることを明らかにした。花崗岩類の風化帯構造を支配していると想定される岩石学的特徴を解明し,それらと成因との関係を分析するために,岩石試料の切断面の組織を定量的に解析する手法を考案した。そして,その手法を花崗岩地域と花崗閃緑岩地域に適用し,岩石の組織が風化帯構造およびそれらの物性を支配していることを明らかにした。マイクロシーティングの発達する花崗岩の微細構造を観察し,それらの岩石学的特徴を検討した。風化花崗岩斜面の降雨浸透挙動を解析し,浸潤フロントの低下に伴って,地中空気が圧縮され,その圧力によって地下水面上の毛管帯の水が押し出されることを明らかにした。また,風化花崗岩斜面表層部の緩み層の移動と降雨との関係を測定し,特に強い降雨がなくても,徐々に移動が起こることを明らかにした。2004年の台風で崩壊が多発した和泉層群の砂岩・泥岩地域で地質調査を行い,地質構造と風化帯構造の特徴を明らかにした。また,航空レーザースキャナー計測データから得られた微地形と風化帯の分布とが良く対応することを明らかにし,風化帯が流動的な崩壊の発生場を支配していたことを明らかにした。2003年の台風で崩壊が多発したメランジュ地域で地質調査を行い,レーザースキャナー計測データから得られた崩壊分布と比較し,崩壊発生の場が地形に大きく規制されていたことを明らかにした。1971年の台風で崩壊が多発した千葉県小見川市で,レーザースキャナー計測によって得られた詳細地形データと地質構造・風化帯構造との比較を行い,崩壊発生の概念モデルを構築した。花崗岩類について:崩壊を多発してきたマイクロシーティングの発達する花崗岩の岩石学的特徴が、丸みを帯びた大きな石英粒子にあることを明らかにし、その成因について考察した。また、風化花崗岩地域で発生する崩壊を、岩石の岩石学的特徴、風化形態、岩石強度によって統一的に説明した。1953年の京都府南山城災害の発生場所においてレーザースキャナ計測を行い、崩壊地形が明瞭に識別できること、また、それらが以前の崩壊とともに、削剥前線を形成していることを明らかにした。これらの結果、花崗岩類の成因と風化とを結びつけた斜面危険度評価が可能となり、災害履歴の解明の見通しが得られた。堆積岩類について:泥質物質で構成される山地に発生する崩壊の形態、および、それによる地形変化について解析し、斜面に物質に応じた限界傾斜があることを明らかにした。2004年の台風で崩壊が多発した和泉層群の砂岩・泥岩地域で、微地形の解析と地質構造と風化帯構造との調査を行い、2004年の崩壊と、それ以前の崩壊が特定の箇所に集中して発生していたこと、また、それらが一種の削剥フロントを形成していた事を明らかにした。これらに基づいて、崩壊に対して最も危険度の高い位置を示すことが可能となった。新しい堆積物の崩壊が多発した千葉県小見川地区において、地質構造の詳細調査を行い、これらが外浜堆積物に特有の崩壊形態であることを明らかにし、崩壊発生危険度を堆積学的に評価できることを示した。埋没谷の崩壊について:2006年岡谷豪雨災害の発生した地域においてレーザースキャナ計測を行い、それらの発生場所が、強風化安山岩を風化火山灰が埋没した箇所、すなわち埋没谷で発生したことを明らかにした。
分子認識試薬の開発と認識反応の解析

分子認識系の構築は選択的分離分析のみならず金属の関与する生体内反応、膜透過、水圏における金属イオンの動態、重金属の解毒剤やシスプラチンなどの医薬品の開発、希元素や核燃料の分離、精製など巾広い化学の基礎となる反応である。代表者らは分離、分析化学を中心分野として分子認識系、すなわち選択的錯生成系を構築するための新規の配位子を合成し、これらの認識反応の解析を進めた。これらに関する20篇の研究論文を報告したが、ここでは最も基本となる分子認識創製のための配位子設計の基本理念について概要を述べる。すなわちβ-ジケトンの一種である4-ベンゾイルイソオキサゾロンが極めて強い酸(pKa=1.23)のため分離試薬として望ましい性質を持つが、金属イオンの分離には適さないことを見い出した。ここでMNDO/Hを用いて配位原子間距離を計算した所、HTTA,HPMBP,HPBIはそれぞれ2.5,2.7,2.9Aであることが判明した。即ち配位原子間距離がβ-ジケトンのpKaおよびイオンサイズを認識する1つのパラメーターであることが予測された。そこで一連のバイトサイズ以外のパラメーターは殆ど無視できるトリフルオロアセチルシクロアルカノンを合成し、同様に検討した。その結果バイトサイズがβ-ジケトンのpKaとイオンサイズ認識に大きな役割を果たしていることを見い出した。一方ポリピラゾリルボレート系配位子(KH_nBPz_<4-n>,n=0,1,Pz:ピラゾール基)においてHBPz_3ではMg^<2+>,Ca^<2+>と安定な錯体を生じるが、BPz_4^-ではMg^<2+>とのみ錯体を生じCa^<2+>と反応しないというイオンサイズ認識性を示した。これはBPz_4^-の配位子に関与しないPzによって配位原子間距離がイオンサイズ増大に応じて拡大しないことに起因するといった、全く新しい分子認識法を解明した。従来選択的な配位子の開発は殆ど試行錯誤に頼っていたが、報告者らにより初めて配位原子間距離の剛直性が重要なパラメーターであることを実証した。水溶液における化学種の高選択的分離法の開発すなわち、高い選択性をもつ分子認識反応は、分析化学、地球化学の分野のみならず、核燃料処理、レアメタルなどの工業的分離、有害元素に対する治療薬、金属の関連する生体内反応といった広い分野での基本的な研究課題である。本研究におけるゲスト分子としては、各種金属イオンをはじめ、地球化学的に注目されている有機金属種、さらに生体反応に関連深い光学、構造異性体などの有機物質を対象にしている。そこで本年度は次に示すように、新しい分離試薬を合成し、これらと有機金属を含む金属種との錯生成反応および分離分析の研究を進めるとともに、多点相互作用を有するホストーゲスト分子系を探し出し、より選択性の高い反応系の開発とその分離機能を解明した。1.ピラゾ-ル環を含む新しい選択的キレ-ト試薬の開発。ホウ素にピラゾ-ル環の窒素原子が結合したリガンド、ポリピラゾリルボレ-トイオンは、六員環のキレ-ト環をもつNーN型リガンドで、きわめてリジッドでがっちりした配位空間を持つ。本年度はジヒドロビスピラゾリルボレ-トリガンドなど新奇なリガンドを合成し、金属とのキレ-ト化反応における立体的効果と抽出分離の研究を行った。

一方O,Oー配位の高い抽出能をもつアシルピラゾロン類についてはこれらを23ヶつないだリガンドを合成し、金属との配位における立体規制などを検討した。2.有機金属イオンの抽出分離。自然界で生成し、また人間が作り出したGe,As,Hg,Sn,Pbなどの有機金属種の自然界での循環が社会的にも問題になっている。本年度は有機ゲルマニウムの錯生成反応および抽出分離に関する研究を進め、またゲルマニウム化合物と同様自然界に有機金属化合物を容易に生成する各種有機ヒ素化合物の抽出分離と溶液内化学平衡の研究を進めた。3.多点相互作用を用いる選択的分離法の研究も進めた。1.ピラゾール環を含む新しい選択的キレート試薬の開発。ホウ素にピラゾール環の窒素原子が結合した配位子、ポリピラゾルリボレート塩は、六員環のキレート環をもつN-N型リガンドで、極めて剛直性の配位空間を持っている。また、N,N-配位でありながらMg^<2+>と昇華性キレートを生成するなど、特異なキレート生成反応を行う。本年度はジヒドロビスピラゾリルボレートを用いる第一遷移金属の液ー液分配の研究を行った。また、希土類元素をトリス、テトラキスピラゾリルボレートとβ-ジケトンとの混合配位子系で液ー液分配挙動を検討した所、ポリピラゾリルボレートが極めて剛直性のある配位子で、よくイオンサイズを認識することが判明した。一方、一種のβ-ジケトンであり、また、極めて酸定数が低く、抽出能の高い3-フェニル-4-ベンゾイル-5-イソキサゾロンを合成し、金属種との反応および協同効果などを検討した。この配位子のpKaは1.23と極めて強い酸であり、多くの金属が低いpHの溶液から抽出された。コンピューターを用い、これら配位子の配位原子間距離を計算した所、pKaはこれらの距離と極めて強い相関性があることを見い出した。さらに金属のイオンサイズを認識する機能は配位原子間の距離が短い程大きいことを発見した。以上のように配位子の持つ分離機能を支配する因子として第一に配位原子間距離、第二に配位原子間距離の剛直性にあるという極めて基本的な原理を見い出した。自然界で生成し、人間が作り出した有機金属種の自然界での循環が社会的にも問題になっている。これらのうち無機ヒ素、メチル化ヒ素のスペシエーションのための分離分析法の研究を進め、本年度は自然界に有機金属化合物を容易に生成する有機ヒ素化合物のスペシエーションの研究を進めた。分子認識系の構築は選択的分離分析のみならず金属の関与する生体内反応、膜透過、水圏における金属イオンの動態、重金属の解毒剤やシスプラチンなどの医薬品の開発、希元素や核燃料の分離、精製など巾広い化学の基礎となる反応である。代表者らは分離、分析化学を中心分野として分子認識系、すなわち選択的錯性成系を構築するための新規の配位子を合成し、これらの認識反応の解析を進めた。本年度は最も基本となる分子認識創製のための配位子設計の基本理念について研究を進めた。すなわちβ-ジケトンの一種である4-ベンゾイルイソオキサゾロンが、極めて強い酸(pKa=1.23)のため分離試薬として望ましい性質を持つが、金属イオンの分離には適さないことを見い出した。ここでMNDO/Hを用いて配位原子間距離を計算した所、HTTA,HPMBP,HPBIはそれぞれ2.5,2.7,2.9Aであることが判明した。即ち配位原子間距離がβ-ジケトンのpKaおよびイオンサイズを認識する1つのパラメーターであることが予測された。
肝癌抵抗性モデル動物の作製とその応用

癌抑制遺伝子Rbはもともと網膜芽細胞腫の原因遺伝子として単離された。Rb蛋白は細胞増殖抑制作用を持ち、多くの腫瘍ではRb蛋白の喪失を伴っていることが知られている。申請者は、生体におけるRb蛋白の機能を検討するために、Rb蛋白を肝臓に大量に発現するトランスジェニックマウスを作製した。A系統はトランスジーンを1倍体あたり役11コピーもち、B系統は約4コピーもっていた。それに応じて、大量のRbタンパクがA系統マウスの肝臓で、少量のRbタンパクがB系統マウスの肝臓で発現していた。得られた2系統のマウスとも肝臓は正常サイズでかつ正常の組織像を示した。このトランスジェニックマウスが化学発癌抵抗性を示すかどうかを検討した。化学発癌にはRbトランスジェニックマウス雌とC3H雄のF1(遺伝的背景:B6C3F1)を用いる。F1の内、ヒトRbトランスジーンを持たないマウスをコントロール、トランスジーンを持つマウスを実験とする。肝臓化学発癌プロトコールは以下のようにする。今回、生後4または6週齢のマウスにジエチルニトロソアミン(DEN)を腹腔内投与し、1週後からフェノバルビタール含有水を35週継続飲水させた。コントリールマウス、Rbトランスジェニックマウス肝臓の病理標本を作製し、腫瘍性病変の性質、悪性度、頻度を検討した。コントロールマウスでは、肝細胞癌と多数の結節が誘導された。Rbトランスジェニックマウスでは、癌は認められず、結節数が有意に減少していた。4週齢の発癌系においても、6週齢の発癌系においても、Rb遺伝子の発癌抵抗性が再現された。以上の結果から、Rb遺伝子は生体の中で発癌抑制に働いていることが明らかになり、ヒト発癌予防に働く遺伝子ユニットの有用性が実証され、予防医学への応用研究の基礎データが得られた。まず、生後6週齢のマウスにジエチルニトロソアミン(DEN)を、腹腔内投与し、一週間後からフェノバルビタール含有水を35週継続飲水させる。コントロールマウス、Rbトランスジェニックマウス肝臓の病理標本を作製し、腫瘍性病変の性質、悪性度、頻度を検討した。Rbトランスジェニックマウスでは、結節数が明らかに減少した。また、肝細胞癌の出現は認められなかった。以上の結果から、Rb蛋白は生体の中では、発癌抑制に働いていることが明らかになった。

Rb蛋白は細胞増殖抑制作用を持ち、多くの腫瘍ではRb蛋白の喪失を伴っていることが知られている。申請者は、生体におけるRb蛋白の機能を検討するために、Rb蛋白を肝臓に大量に発現するトランスジェニックマウスを作製した。得られた2系統のマウスとも肝臓は正常サイズでかつ正常の組織像を示した。A系統はトランスジーンを1倍体あたり約11コピーもち、B系統は約4コピーもっていた。それに応じて、大量のRbタンパクがA系統マウスの肝臓で、少量のRbタンパクがB系統マウスの肝臓で発現していた。このトランスジェニックマウスが化学発癌抵抗性を示すかどうかを検討した。化学発癌にはRbトランスジェニックマウス雌とC3H雄のF1(遺伝的背景:B6C3F1)を用いる。F1の内、ヒトRbトランスジーンを持たないマウスをコントロール、トランスジーンを持つマウスを実験とする。肝臓化学発癌プロトコールは以下のようにする。まず、生後6週齢のマウスにジエチルニトロソアミン(DEN)を腹腔内投与し、1週後からフェノバルビタール含有水を35週継続飲水させる。コントロールマウス、Rbトランスジェニックマウス肝臓の病理標本を作製し、腫瘍性病変の性質、悪性度、頻度を検討した。コントロールマウスでは、肝細胞癌と多数の結節が誘導された。Rbトランスジェニックマウスでは、結節数が明らかに減少した。また、肝細胞癌の出現は認められなかった。以上の結果から、Rb蛋白は生体の中では、発癌抑制に働いていることが明らかになった。癌抑制遺伝子Rbはもともと網膜芽細胞腫の原因遺伝子として単離された。今回、生後4週齢のマウスにジエチルニトロソアミン(DEN)を腹腔内投与し、1週後からフェノバルビタール含有水を35週継続飲水させた。コントロールマウスでは、より多くの肝細胞癌と多数の結節が誘導された。Rbトランスジェニックマウスでは、癌は認められず、結節数が有意に減少していた。より発癌度の高い4週齢の発癌系においても、6週齢の発癌系で示されたRb遺伝子の発癌抵抗性が再現された。以上の結果から、Rb遺伝子は生体の中で発癌抑制に働いていることが明らかになり、ヒト発癌予防に働く遺伝子ユニットの有用性が実証され、予防医学への応用研究の基礎データが得られた。
グローバルな競争環境下における大学国際化評価に関する研究

欧州で進行中の大学評価プロジェクトであるNufficのMINT、CHRのIMPI、IAUのISAS、ACAのAIMの開発者と利用した大学に聞き取り調査を行うと共に文献調査を行い、プロジェクト間の相違点、課題、利点などを明らかにした。そのうち、IMPIが開発した国際化評価の489指標を翻訳し、日本の文脈に照らして妥当と判断される152の指標を使い、質問紙調査を日本の228大学に対して行った。調査で収集したデータの分析結果に基づき、日本の大学国際化の評価に関する現状と今後の評価のあり方、及び日本の大学にとって最も有効性が高いと考えられる指標群、また有効性が高くないと考えられる指標群を明らかにした。5月に全体的な打合せを行い、研究方針を確認した。6月には、NAFSA総会において日本の大学国際化における戦略性と評価に関する課題について発表した。7月は研究会を開催し、(1)これまで国内で行われた大学国際化の評価に関する研究、(2)日本における大学の組織評価に関する成果や課題、(3)ACEが行った大学国際化の評価プロジェクトに関する成果や課題、それぞれについてのレビューを行った。また、(4)欧州において現在進行中の評価プロジェクトNufficのMINT、CHRのIMPI、IAUのISAS、ACAのAIMに関する情報を共有すると共に、プロジェクト間の相違点の抽出を行った。さらに、一部の大学でBalanced Scorecard(BSC)の導入が始まっていることから、専門家を招いて勉強会を行うと共に、セミナーにも参加してBSCに関する理解を深めた。9月には、欧州でMINT、IMPI、ISAS、AIMの開発者と利用した大学に聞取り調査を行うと共に、EAIEで日本の大学国際化の評価をめぐる課題と動向について発表した。11月には、研究会を行い、欧州調査の報告と共に、シンクタンクの専門家と国際化評価におけるBSCの活用について討議した。12月は、IAUのISASを利用した北海道大学を訪問し、ISASの課題や利点、評価活動の取組と評価結果の利用について聞取り調査を行った。1月から3月にかけてIMPIが開発した国際化評価の指標を翻訳した。3月は、大学でのBSC活用に詳しい研究者を訪問し、国際化評価への応用可能性について討議した。また、ACAの国際化評価に関するセミナーに出席し、HRKやESMU等、欧州の新たな評価活動に関する情報を収集すると共に、今後の研究に関する連携を確認した。以上のとおり、予定した調査活動は実施でき、収集した資料の整理と分析を行うことで、日本への示唆を得ると共に2012年度に取組む研究課題を明らかにすることができた。また、欧州の研究者とのネットワークを確立できた意義は大きい。本研究が25年度に予定していた調査研究活動は、ほぼ予定通りに実施することができた。本研究の中間報告書をリポジトリで公開すると共に、ハードコピーも配布したことで、25年度前半には国内調査に対する多くの示唆を得た。併せて、本調査研究に関連したテーマで招待講演(3件)、並びに雑誌や図書への執筆依頼に応えた。学術雑誌と図書所収の論文をあわせて10本発表した(内査読論文が4本)。25年度後半は、本研究の最終目標である日本の大学に適合した国際化の評価方法と評価指標群を提示するための国内調査を行った。具体的には、中間報告書にまとめた欧米で実施されている大学の国際化評価を分析したうえで、日本の大学の国際関係部署に対し質問紙調査を実施した。調査票の作成にあたっては、欧州で開発された大学の国際化評価ツールIMPIを構成している489の指標の中から日本の高等教育の文脈に照らして妥当と判断される152の指標を抽出した。調査票の項目は、評価への取組み状況、国際化の目的やアプローチ、152の評価指標の有効性と関連するデータを収集しているか、否かなどであった。本調査では、国際化について一定の実績がある日本の大学を対象とし、外国人留学生数・率及び科学研究費補助金採択件数などを使って228大学を選んだ。141大学から回答があり、回収率は61.8%であった。収集したデータの分析結果に基づき、1日本の大学国際化の評価に関する現状と今後の評価のあり方、及び2日本の大学にとって有効と思われる国際化の評価指標群について検討し、最終報告書にまとめた。具体的には、日本において大学国際化を評価する際に、有効性の高い指標とはどのようなものかというのを見極めるための統計分析を行い、その結果をもとに、最も有効性が高いと考えられている指標群、あるいは有効性が高くないと考えられている指標群を明らかにし、その理由や背景を考察した。本研究プロジェクトが2012年度に予定していた調査研究活動は、ほぼ予定通り実施することができた。国内外の学会やシンポジウムで調査結果を発表すると共に、学術雑誌や図書にて研究成果をまとめた。

さらに、大学国際化評価に関する国内外の研究者と活発な意見交換を行うことができた意義は非常に大きい。それらの活動を通して2013年度に取組む国内の大学を対象とした調査研究の課題をより明らかにすることできた。6月に大学国際化の評価(機関評価)に関する現状と課題について、NAFSAの年次大会では日本をケースとして、日本比較教育学会の年次大会では北米と欧州の先行事例について発表した。9月のEAIE年次大会と3月のAPAIE年次大会では、日本の認証評価機関による大学国際化の評価事業に関する調査結果の発表を行った。また、APAIE年次大会では、欧州で広がりつつある大学国際化の協調的ベンチマーキングの活用について、欧州の研究者と共に発表した。3月に日本学生支援機構が行った大学の国際戦略並びにその評価手法と指標に関するシンポジウムでは、海外の著名研究者と共に研究発表を行うとともに、今後の当該分野における研究の課題と評価の実践について深く討議することができた。2012年度の後半は、本研究プロジェクトの前半(1年半)で収集した大学国際化評価に関する文献と聞き取り調査などのデータ、並びに先行研究と事例調査の分析を行い、中間報告書としてまとめた。また、欧州で開発された大学国際化の評価指標群の妥当性と有効性を日本の高等教育の文脈を考慮し精査した。それにより、日本の大学にとって有効な指標を開発するために行う質問紙調査に利用できる指標を選択することができた。併せて、当該質問紙調査の対象となる日本の大学を選抜するために、大学国際化に関する実績を示す基礎的データを収集し分析した。研究プロジェクトの初年度に予定していた調査活動は、予定通り実施することができ、年度の後半からは、収集できた膨大な資料の整理とその分析を行っており、日本への重要な示唆を得ると共に、次年度に取組む研究課題を明らかにすることできた。また、大学国際化評価に関する欧州の研究者とのネットワークを確立できた意義は非常に大きい。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究プロジェクトが2012年度に予定していた調査研究活動は、ほぼ予定通り実施することができた。2012年度の後半は、それまで収集してきた大学国際化の評価に関する国内外のデータを整理、分析し中間報告書にまとめた。また、国内外の学会やシンポジウムで調査結果を発表すると共に、学術雑誌や図書にて研究成果をまとめた。それらの活動を通して、2013年度に取組む国内の大学を対象とした調査研究の課題をより明らかにすることできた。(1)内外の学会で、日本と欧米における大学国際化の評価に関する現状と課題を先行事例の分析を基に発表する。(2)ESMUが実施する大学国際化に関するベンチマーキング活動へ参加するための事前調査を行う。(3)2011年度実施した海外の大学国際化評価に関する先行研究・事例の分析を報告書にまとめる。(3)欧州のIMPIで開発された大学国際化の評価指標を活用し、日本の大学にとって有効な指標を開発するためのデータを収集するために質問紙調査を実施する。