hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウイルス感染空気伝播対策の基礎的検討

1)VZV回収実験:VZVウイルス液(12000PFU、7000万コピー数/1vial)を超音波ネブライザーで噴霧し、2cm、50cm、150cm、250cmの距離から2-5分、10分、15分の採取時間でサンプリングしウイルス分離とウイルスコピー数を検討した。ウイルス分離は噴霧口に近接した2cmのサンプルだけから感染性VZVを回収することが確認でき他の3箇所からは分離できなかった。各距離におけるウイルスコピー数(/20cm^2)は2000-10000、100-500、100-550、1-170であった。検体採取時間とコピー数は相関傾向を認め得なかった。今回の検討ではVZV感染症の強い感染力をウイルス分離で証明できなかったが飛沫核の到達距離である150cmと250cmのサンプル中に1-550コピー数のVZVが到達していることを確認できた。ウイルス分離を指標とする検討には凍結乾燥したVZV試料作成、噴霧法、サンプリング法などの改善や検討が次の課題になる。2)VZV初感染、ACV使用時期とVZV散布の検討:水痘発症24時間以内とそれ以降にACVを投与した2つの群の間で患児の居住する部屋のエアサンプル中のVZV DNAをPCR法で経時的に検討した。その結果24時間以内にACV治療を開始できた群ではウイルス散布の範囲、期間の程度が少ない傾向が認められた。3)帯状疱疹患者からのVZV散布とそのコントロールに関する検討:帯状疱疹患者が入院した際に水痘と同様、病室のエアサンプルを採取しVZV DNAをPCR法で経時的に検討した。その結果、水痘同様、帯状庖疹患者からも広範かつ長期にわたるウイルス撒布が確認できた。次に躯幹部に皮疹を生じた患者を対象に皮疹をデュオアクティブで完全に被覆した群と被覆しない群の2群に分けウイルス撒布を検討した。その結果、完全に被覆した群ではエアサンプルにVZV DNAが認められなかった。このことは帯状疱疹患者では主たるウイルス排出部位が皮疹であることを示している。以上のことから水痘では可能な限り早期にACV治療を開始すること、ならびに帯状疱疹ではACVによる治療とともに皮疹部を被覆剤で覆うこと、などがウイルス拡散を抑え院内流行の防止につながることが示された。1)高力価VZVウイルス液作成:VZV河口株と岡親株をMRC-5へ接種。CPEが最高に達した時点で感染細胞をharvestし、超音波破砕。各ストックウイルス液についてウイルス量を測定した後-80°Cへ保存。以下の実験に使用した。2)メンブレンからの効率的なVZV分離法:ミリポアフィルター用のメンブレンを1cm四方に切った物を用意し、1)で作製したVZVウイルス液の希釈系列を作り、それぞれのウイルス液をメンブレンへ塗布。メンブレンをそのままMRC-5に接触させ2時間吸着する方法と、メンブレンを細切した後トリプシン処理したMRC-5と混ぜ遠心(2,000rpm×30分)しdishへまく方法を比較。後者の方が、約10倍感度が優れていることが判明した。3)ウイルス液を噴霧したメンブレンからのVZV分離:1)で作製したウイルス液の希釈系列を作り、ウルトラネブライザーで密閉容器内へ噴霧。噴霧直後に容器内の空気をエアサンプラーで採取し、ミリポアフィルターを通した。フィルター内のメンブレンを直ちに取り出し、2)で検討した2種類のウイルス分離方法に従いMRC-5へ接種。現在進行中。4)VZVゲノムの定量的評価法開発:VZVのgBをコードする遺伝子領域にプライマーとプローブを設定。ウイルスゲノム数定量評価のための標準曲線を作るため、PCR産物をTAクローニング法にてサブクローニングし、プラスミドの希釈系列を作製。次に、そのプラスミドの希釈系列をテンプレートとして、ABI7700を使用してリアルタイムPCR法を実施。10コピーまで検出可能なことを確認した。さらにVZVウイルス液以外にHSV-1、HSV-2、CMV、EBV、HHV-6、HHV-7、HHV-8を加えた8種類のヒトヘルペスウイルスについてリアルタイムPCRを実施。VZVのgBのみを特異的に増幅することを確認した。

ウイルス分離を指標とする検討には凍結乾燥したVZV試料作成、噴霧法、サンプリング法などの改善や検討が次の課題になる。2)VZV初感染、ACV使用時期とVZV散布の検討:水痘発症24時間以内とそれ以降にACVを投与した2つの群の間で患児の居住する部屋のエアサンプル中のVZV DNAをPCR法で経時的に検討した。その結果24時間以内にACV治療を開始できた群ではウイルス散布の範囲、期間の程度が少ない傾向が認められた。3)帯状疱疹患者からのVZV散布とそのコントロールに関する検討:帯状疱疹患者が入院した際に水痘と同様、病室のエアサンプルを採取しVZV DNAをPCR法で経時的に検討した。その結果、水痘同様、帯状庖疹患者からも広範かつ長期にわたるウイルス撒布が確認できた。次に躯幹部に皮疹を生じた患者を対象に皮疹をデュオアクティブで完全に被覆した群と被覆しない群の2群に分けウイルス撒布を検討した。その結果、完全に被覆した群ではエアサンプルにVZV DNAが認められなかった。このことは帯状疱疹患者では主たるウイルス排出部位が皮疹であることを示している。以上のことから水痘では可能な限り早期にACV治療を開始すること、ならびに帯状疱疹ではACVによる治療とともに皮疹部を被覆剤で覆うこと、などがウイルス拡散を抑え院内流行の防止につながることが示された。
選挙データから見た地域社会の変容過程～昭和の大合併から平成の大合併までを中心に

本研究は、平成の大合併の際、比較的多くの旧自治体が一つにまとまった全国21市を対象とし、おおむね昭和の大合併から平成の大合併までの期間について、「選挙」を契機として見えてくる地域社会の変貌過程をたどるだけでなく、申請者が鳥取県で進めてきた地域政治の分析方法がこれらの地域社会にも応用できるのかどうかを検証した。その結果、地域社会の変化についてはおおむねどの自治体も史誌を編纂していることからその輪郭を描くことが可能であるものの、対象とした自治体の多くで選挙結果を継続的に残しておらず、戦後、地域のつながりが次第に弛緩していくという申請者の分析方法を応用することは難しいことが明らかになった。本年度は、昨年に引き続き研究対象となっている自治体が合併する前の旧自治体に関する選挙データならびに地域政治・地域社会、さらには女性と選挙、女性と地域社会などに関する資料・文献などを閲覧・収集し、それらを一定程度整理し内容について検討すると同時に、最終年度に向けたとりまとめ方法の構想に着手した。また、初年度に訪問した高山市については選挙データが保管されている県庁を訪問し、主としてそのことと女性と政治に関する補充調査を行った。旧自治体の選挙データ、地域政治・地域社会や女性と選挙、女性と地域社会などに関する資料・文献などの閲覧・収集にかかわる作業のうち、北斗市については関連する旧自治体を直接訪問したが、大仙市、由利本荘市、横手市、新潟市、佐伯市、豊後大野市、南島原市、雲仙市、長崎市については県庁所在地へ行き、県庁や県立図書館において旧自治体のデータ・資料・文献などを中心に閲覧・収集した。ただ、新潟市の訪問の際、同じ新潟県内に新潟市・長岡市・上越市・佐渡市と多くの自治体が集中していたこともあり、関連する旧自治体が多すぎるため、一回の出張期間では新潟市に含まれる旧15市町村のみ終了したのとどまり、他の3市(旧34市町村)まで手がまわらなかった。高山市は上述のように補充調査をした。そして、収集されたこれらのデータ・資料・文献は可能な限り文書ファイルに整理した。また、地域社会・地域政治ならびに合併などに関する書籍を収集した。一方、収集したデータ・資料・文献などを整理していく中で、それらを統合するための方法についても検討を進めてきた。この調査を進める意義は、まず何よりも地域社会の変化を選挙というフィルターを通してみるという方法論にあり、同時にこのような試みは前例も少なく今後の地域社会研究に斬新な視点を提供できると自負している。本年は、予定していて訪問できなかった自治体、ならびにこれまで訪問したが資料収集が十分ではない自治体を訪問すると同時に、本研究のベースとなる鳥取県での資料・文献・新聞等の閲覧・複写をおこない、整理できた資料・データ等にもとづき可能な限り分析を進めた。まず、当初予定に組み込んでいたものの、これまで訪問していなかった宮城県の自治体については5月と10月の2度訪問し、ほぼ予定通り資料・文献等を閲覧・収集することができた。また、7月には新潟県の自治体について補充調査を行うことができ、ここもほぼ完了した。8月には、共同研究者のテーマではあるが「女性と地域政治」に関する包括的な資料・文献を所蔵していると思われる国立女性教育会館を訪問し、それらを閲覧・収集することができた。また、鳥取県については4月、5月、3月にそれぞれ訪問し、県政全体にわたる新聞・資料・文献などを閲覧収集することができた。この3年間で収集した資料・文献複写などは膨大な量にのぼり、その分析のためには紙媒体で所蔵・閲覧することが難しいため、これまで収集したものについては専門業者の手を借りてデジタル化を進めた。ただ、このデジタル化に少し時間がかかったため、最後に予定していた分析が十分できず、その成果の取りまとめに時間がかかっていることは残念であるが、ここでテーマとしていた昭和の大合併から平成の大合併にいたる期間の地域社会と地域政治に関する全国各地の実情について直接知ることができた(とりわけ選挙データの保存に関しては自治体ごとに大きなばらつきがあることを知った)点は、大きな収穫だった言える。今後、もう少し時間をかけてこれらの資料・文献を精査・分析し、なんらかの形のものにまとめたいと考えている。本年度は、戦後から平成の大合併にかけて変化してきた地域社会を対象に、一方で特定の自治体を選定し個別具体的に、他方普遍的な地域政治の分析方法について文献等をもとに研究を進めた。具体的には、平成の大合併を行いかつ合併自治体数の多い21市のうち6市(富山市・南砺市・高山市・浜松市・津市・真庭市)の過去の選挙データならびに地域社会の資料・データ・文献について閲覧・収集するとともに、地域社会と地域政治に関する文献等をを収集しそれらの解読を進めた。本研究のもう一つの柱である女性政治家の地域社会における役割に関しては、上記6市において関連する資料・データ・文献など可能な限り収集した。

ただし、自治体における選挙データならびに地域社会に関する資料・データ・文献に関してであるが、地域社会に関する文献は「〇〇市町村史・誌」として多くの自治体においてまとめられているが、戦後から現在に至る「政治」や「選挙」に関する記述やデータは、そもそもそういうものに正面から取り組んだ論考や資料を残している自治体は少数派である。さらに、選挙データにしても、合併前の自治体のものについては、県レベルでまとめている場合はいいが、それが無い場合は収集に苦労しただけでなく、しきれなかった場合もある。さらに、女性政治家のものについては、相当苦労して探してみたが、やはり少ないことがわかった。このような事態はある程度予想できたことであり、資料やデータのある自治体手とない自治体のバランスについては、今後、方法論的にある程度整合性をつけていきたいと考えている。本研究の目的は、(1)これまで行ってきた地域政治の分析方法を他の地域に応用する、(2)他の地域のデータ・資料・文献などを用いて「選挙を通じてみた地域社会の変化」を見るための方法論を開発・確率していくこと、であった。そこで、これまで行った結果から見えてくる課題としては、1方法論の雛形とすべき鳥取県そのものについてもデータや資料・文献などがなお不完全なまま残されている、2まだ一度も訪問していない自治体があること(なお宮城県については震災の影響を考慮し県庁や図書館訪問を最終年度にまわした)、また3補充調査が必要と思われる自治体がいくつか残されている、4女性と政治という点に関して、過去においてはそもそも世間一般の問題意識が極めて希薄であったことから、まともに突き進んではなかなか難しいので、今後既存のものを丹念に掘り起こしていけるかどうか、といったことがある。1については、時間をかけて丹念に補充調査をすればほぼ完全になりうる。2は早期に実施できる。3は全体の整理状況にもよるが、それほど難しいことではないと考えられる。4であるが、共同研究者の協力を得ながらもう少し丹念に見ていきたいと考えている。ただ、1から3についても、実際に調べてみると、とりわけどの自治体においても一定間隔で行われてきたと思われる選挙データの結果の保存が、県の担当部署である選挙管理委員会の姿勢によって、一部でほぼすべて詳細に残してくれているところもあれば、多くは細かなデータのほとんどないものもある(大きな市であれば、市が残してくれていることが多いが、町村にはその結果が残っていないことが多い)という事情が大きな壁として立ちはだかるが、これは「あるものを利用する」ということで解決していくしかないと考えており、結果的にそれほどの障害ではない。(1)本研究は合併自治体数の多い21市を対象とするものであったが、初年度は6市を訪問し資料・文献・データなどを閲覧・収集するのに、一つの自治体で最低2日程度かかった。初年度は、とりあえず大学から比較的近く、かつ単独に存在している自治体を選定したため、往復など無駄も多く(たとえば、浜松市は市と県庁・県立図書館が離れていて一度に両方訪問することができなかった)、日程のやりくりに苦労したため。(2)選挙データについては、一部自治体で所在確認に時間と手間がかかったため。
飢餓時のタンパク質合成に及ぼす細胞内分解系オートファジーの役割

飢餓時に誘導されるオートファジーによりタンパク質の異化が亢進するが、その意義は不明である。本研究ではオートファジーで生じるアミノ酸がタンパク合成に使われる可能性を検討した。まずオートファジー不全肝で飢餓時の翻訳が低下することが判明した。しかし、飢餓及びオートファジー不全時の肝プロテオーム解析からは、飢餓よりも、オートファジー不全そのものの方がプロテオームを大きく変動させていた。さらに、飢餓時の組織内アミノ酸濃度に有意な差が見られなかった為、翻訳抑制はアミノ酸不足よりも組織恒常性の破綻による可能性が示唆された。栄養飢餓時には体タンパク質が分解(異化)される。分解されたアミノ酸は、タンパク質合成、糖新生、エネルギー産生などに利用されると考えられているが、その真の役割は完全には理解されていない。本研究では、マウス個体を用いてオートファジーによって生じたアミノ酸が翻訳へ及ぼす影響を解析し、飢餓時のタンパク質代謝を総合的に理解することを目的としている。本年度は、肝特異的Atg5欠損マウス(Atg5f/f;Mx-CreマウスをpIpC処理したもの)を用いて、まずSUnSET(surface sensing of translation)法にてタンパク質合成率を評価した。これは、アミノアシルtRNAと類似しているピューロマイシンが新生タンパク質に取り込まれ、それを抗ピューロマイシン抗体で検出するシステムである(SchmidtらNat. Methods 2009, 6:275)。その結果、24時間飢餓時のAtg5欠損肝で著しくピューロマイシンの取り込みが低下していた。また、mRNAあたりのポリソームの存在量を検出するポリソームプロファイリング法によっても、Atg5欠損肝でのポリソームの減少が再現良く検出された。これらの結果は、肝臓のオートファジーに由来するアミノ酸は、飢餓時の翻訳に非常に重要であることを裏付けた。しかし、培養細胞を用いた場合、これらのAtg5欠損の影響は観察されなかったため、今後の研究はマウス個体を用いて進めることとした。一方、出芽酵母ではオートファジー依存的なピューロマイシンの取り込みが観察された。本研究課題では、栄養飢餓時に誘導されるオートファジーの代謝生理学的意義を哺乳動物で明らかにすることを目的としている。これまで、ポリソームプロファイリング法およびピューロマイシンの取り込みによる新規タンパク質合成率の解析から、オートファジー不全であるAtg5欠損肝で飢餓時のタンパク質合成が低下することを明らかにした。そこで、次にどのようなタンパク質の合成にオートファジーが必要かを検討することとした。この目的のために、飢餓で転写が誘導されることが知られているいくつかの因子について調べたところ、これらにはオートファジーの有無で大きな差が見られなかった。そこで、翻訳レベルの変動を調べるために、飢餓時の肝からポリソームが結合する度合いに応じてmRNAを7分画にわけて採取し、それぞれについて代表的遺伝子の定量的RT-PCR法を行った。各mRNAの存在量はリボソームの量で補正した。その結果、飢餓による翻訳の変動は、必ずしも転写の変動とは一致しないことが示唆された。そこで、タンパク質レベルでの変動を直接調べるために、肝特異的ATG5欠損マウスと野生型マウスの肝臓からタンパク質を抽出後、ジメチルラベル法を用いた質量分析法によって相対的比較を行った。これまでの予備的解析からは、オートファジー能の有無によって飢餓時の存在量に差が生じうるタンパク質種があることが示唆された。本研究課題では、タンパク質合成全体の解析から、個々のタンパク質の各論に入ることを計画している。本年はその2年目になるが、すでに質量分析による個別タンパク質の解析に着手しており、順調に経過していると判断している。今後その絞り込みを行うことで、最終的な目標に到達することを目指したい。本計画に参画している大学院生1名も積極的に取り組んでいる。そこで、肝と脳において、オートファジー不全条件下で増減するタンパク質を、ジメチルラベル法を用いた質量分析法によって網羅的な相対定量解析を行った。肝臓においてはmRNA量との関係も調べた。肝では摂食条件と飢餓条件でそれぞれ5匹のマウスについてプロテオーム解析をしたところ、サンプル間クラスタリングできわめてよい再現性が得られた。さらに、クラスタの分離の程度からプロテオーム全体としては、栄養条件による差よりもATG5遺伝子の有無の影響が大きいことが判明した。ATG5欠損よって減少するタンパク質には脂質代謝系などが、増加するタンパク質には、既知の選択的基質やNrf2ターゲット因子に加えて、インターフェロン誘導性遺伝子が多く含まれていた。これらは全体的にmRNAレベルとよく相関していた。一方、飢餓時の組織内アミノ酸濃度には有意な差が見られなかった。従って、オートファジー不全によるタンパク質合成阻害は、材料としてのアミノ酸不足というより、オートファジー不全による代謝プログラムの変動による可能性が示唆された。また、同様の解析を大脳と小脳で行ったところ、異なるセットのタンパク質の蓄積がATG5欠損で観察された。大脳と小脳で共通して蓄積する因子は33同定されており、その多くは転写レベルとは相関が無かった。これらには新規基質の候補が含まれていると考えられた。

本研究ではオートファジーで生じるアミノ酸がタンパク合成に使われる可能性を検討した。まずオートファジー不全肝で飢餓時の翻訳が低下することが判明した。しかし、飢餓及びオートファジー不全時の肝プロテオーム解析からは、飢餓よりも、オートファジー不全そのものの方がプロテオームを大きく変動させていた。さらに、飢餓時の組織内アミノ酸濃度に有意な差が見られなかった為、翻訳抑制はアミノ酸不足よりも組織恒常性の破綻による可能性が示唆された。オートファジーに由来するアミノ酸が肝臓での新規タンパク質合成に必要であるという仮説については十分な裏付けが得られたと考えられる。また、動物、培養細胞、酵母といったことなるシステムでの比較検討することで、今後のツールの絞り込みを行えたことも有効であったと考えられる。従って、現在までのところ、計画はおおむね順調に経過していると考えられる。また、本計画には大学院生1名が参画しており、その育成にも貢献している。本年度はタンパク質合成に及ぼすオートファジーの総合的な影響を検討するために、以下の3つを予定している。1.飢餓時かつオートファジー依存的にリボゾーム密度が高くなるmRNAの同定。これまでの解析から、全mRNAレベルの増減がかならずしも翻訳の活性と相関しないことが示された。そこで、肝臓抽出液のポリソームを7フラクションに分画後、翻訳活性の高いmRNAを採取し、マイクロアレイ解析によって翻訳活性の低いmRNAとの比較を行う。2.野生型とオートファジー欠損肝のプロテオーム解析をさらに進め、オートファジー依存的に翻訳されるタンパク質群の再現性をとる。得られた結果のうち、代表的なものに関してはウェスタンブロット法によって直接タンパク質量の変化を確認する。3.上記の1と2を総合して、タンパク質量の変化における転写と翻訳の変化の相対的貢献度を算出し、オートファジーによるアミノ酸供給の個体レベルでの重要性を明らかにする。28年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学本年度はタンパク質のバルク合成の点で、オートファジーの重要性を解析したので、今後は個別タンパク質合成への影響を解析することになる。このためには、まず飢餓時に転写・翻訳されるタンパク質の情報を野生型マウスで得る。その後、そのパターンをオートファジー欠損肝と比較することで、特定のタンパク質の合成にオートファジーが重要であるか否かを検討する。それが特定された場合には、その生理学的意義の解析へと進む。また、培養細胞を用いた場合、これらのAtg5欠損の影響は観察されなかったため、今後の研究はマウス個体と酵母細胞を用いて進めることとした。特に、翻訳低下のメカニズムの解析は酵母の遺伝学を導入するのが有効であると考えられる。本年度マイクロアレイ解析を行う予定であったが、採取すべきポリソームのフラクションをあらかじめ詳しく検討する方が効率よいと判断した。
上前庭神経障害と下前庭神経障害の機能的鑑別法開発のための基礎的研究

1.動物における基礎実験ネコにおいて、聴神経腫瘍の経迷路的摘出術の方法に準じて、迷路骨包を開放した。Cohen and Suzuiki(1964)により開発された方法を用いて、左右各3本の半規管神経に個別に微小刺激電極を植え込み、それぞれの電気刺激を行い、20種類の異なる頚筋の運動ニューロンから細胞内記録を行った。その結果、頚髄の運動ニューロンは、それぞれの頚筋に特有のパターンの入力を、6個の三半規管から受けていることが明らかとなった。そしてそのパターンは、4つに分類され、それぞれの半規管が自然刺激された時に引き起こされる、代償性の頭部の運動をよく説明できるものであると考えられた。以上で明らかになった、ひとつの筋への6個の半規管からの入力の収束パターンから、単一の半規管からさまざまな頚筋への入力の発散パターンが明らかとなり、この結果から、上前庭神経と下前庭神経のそれぞれを刺激した時に活動の増加する筋が明らかとなった。2.聴神経腫瘍手術時における基礎実験聴神経腫瘍の摘出術中に、内耳道を開放し、それぞれの神経を同定した。上および下前庭神経を同心電極で刺激し、さまざまな頚筋からの筋電図活動の記録を試みている。目下のところ、筋電図活動記録のために最適な刺激のパラメーターと、筋電図活動記録のために最適な頚筋はどれかを解析中である。また、腫瘍化した神経に機能が残存しているかどうか、自身は腫瘍化していなくても、腫瘍によって圧迫を受けている場合はどうか、腫瘍の大きさと前庭神経の残存機能はどのような関係にあるかにつき、検討中である。
アドレナリン自己注射薬を持参している保育所の子どもへの対応の現状と課題

A県内の認可保育所の管理者を対象として、アンケート調査を行った。その結果、アドレナリン自己注射薬(以下、エピペン)持参児を受け入れたくないとの回答が約2割あった。また、アナフィラキシーショック時の認識・判断・対応に関して、知識や自信のなさが明らかとなった。A県内の認可保育所の職員(園長・副園長・保育士・栄養士・看護職等)計30名に面接調査を行った。保育職員は、アナフィラキシーショック発現に対する心理的負担が大きいこと、さらに保育所内の危機管理体制の整備が不十分であることが明らかとなった。また、保育所に勤務する看護職は、緊急時の対応を担っている負担感や不安があることが明らかとなった。平成23年、厚生労働省は保育所における食物アレルギー児の緊急時に子どもが自己注射を自分で実施できないときには、保育職員がそれを注射しても医療法第17条に触れないとの見解を出した。学校では、児童生徒および保護者の他、学校関係者の中では担任、養護教諭、栄養教諭が対応のキーパーソンとなる。しかし、保育所では看護職配置が全国で3割弱である現状があり、医療や保健の専門職不在の保育現場でのアドレナリン自己注射薬(エピペン)の受け入れは、大きな混乱や困難が起こることが推測される。本研究は、エピペンが処方され保育所への持ち込みをする子どもへの保育職員の対応に関する現状と課題について調査し、一人一人の職員が緊急時に迅速で正確な対応ができる環境を作るために必要な要因を明らかにすることを目的としている。文献検討により、学校の教員や養護教諭、学校薬剤師を対象としたアドレナリン自己注射薬(エピペン)に関する受け入れや対応に関する論文があるが、保育所(園)の調査は未着手であることが明らかになった。平成26年度は、A県内の全認可保育所(園)422ヵ所の管理者(園長か所長)にアンケートを送付し、アドレナリン自己注射薬(エピペン)を持参する子どもの受け入れと対応に関する現状と課題について具体化する内容で実態調査を実施した。また、アンケート調査用紙送付時に、第2次調査の面接調査の依頼の文書も同封した。保育所職員(管理者、保育士、看護職、栄養士等約25から30人)に対して、アドレナリン自己注射薬(エピペン)を持参する子どもへの受け入れや対応の現状と困難な要因、緊急時の対応に関する環境の整備のために必要な支援について面接調査を実施している。食物アレルギーの有病率が高い低年齢児を保育している保育所にアドレナリン自己注射薬(以下、エピペン)を持参する子どもがいる場合、保育職員の大きな混乱や困難が生じることが予測される。平成26年度末にA県全認可保育所管理者にアンケート調査を行った。返信のあった116件のデータを分析した。エピペンを持参する子どもがいる保育園は9.5%であり、エピペンを持参する子どもを「受け入れたくない」との回答が20.7%あった。「受け入れたくない」理由の最も多かったのは、「看護職がいない」であった。その他、エピペンの管理や実施に関する不安が多くを占めた。80%以上の管理者が何らかのアレルギーに関する研修を受講していたが、アナフィラキシーショック発症時の対応の自信については、エピペンに関連する項目の自信のなさが目立った。また、エピペンを打つタイミングの判断については、日本小児アレルギー学会が示している13症状を全て選択したのは、わずか9.5%であり、20.7%が「わからない」と回答した。「保育所におけるアレルギー対応ガイドライン」の活用については29.6%とまだ低いが、ガイドラインを知らないと答えた管理者はわずか5.2%であった。アンケート調査結果については、学会発表および学会誌掲載を果たしている。アンケート調査送付時に、面接調査の依頼文も同封し、同意の得られた30名の保育所職員(園長・副園長・保育士・栄養士・看護職)にインタビュー調査を行った。エピペンを持参する子どもの対応やアナフィラキシーショック発症時の対応の困難感について、保育職と看護職の内容に相違がみられた。保育職員の困難感は、心理的な側面と救急処置体制の側面に関することに大きく2つに分かれた。保育所の看護職者は、全体の救急処置体制の構築を担っている負担感が挙がった。平成28年度は、面接調査結果を学会発表および論文投稿する予定である。平成27年度は、アンケート調査および面接調査を実施し、分析・考察し、平成28年度に学会発表・学会誌投稿を計画していた。アンケート調査結果を論文投稿し、平成28年1月に掲載を果たし、国際学会での発表も行った。また、面接調査も計画通り対象者30名の保育所職員を確保でき、面接調査を実施し、分析、考察も終了している。面接調査については、今年度7月に開催される日本小児看護学会第26回学術集会に演題登録し採択済である。保育所看護職者が認識するアナフィラキシー対応に関する困難感についても論文投稿中である。保育所職員のアナフィラキシー対応に関する困難感については、日本小児アレルギー学会誌に投稿予定、学会発表を予定し、計画通りに研究を進め成果発表を行っている。A県内の認可保育所の管理者を対象として行ったアンケート調査では、アドレナリン自己注射薬(以下、エピペン)を持参する子どもの対応の現状と保育所の受け入れの準備状態が明らかとなった。エピペン持参児を受け入れている保育所は9.5%で、エピペンを持参している子どもは全園児数の0.096%であった。

エピペンを持参する子どもの受け入れに対しては約2割の保育所が「受け入れたくない」と回答し、その理由は「看護職がいない」が最も多く、次いでエピペンに関しての不安が多くを占めていた。研修や学習会受講経験者は8割を越えていたが、「エピペンを打つタイミングの判断」や「エピペンを打つ手技」について自信がないことに加え、エピペンを打つタイミングについて判断するための知識が不十分であった。A県内の認可保育所の職員(管理者、保育士、栄養士、調理員、看護職等)30名に、アナフィラキシーショック発現時の対応についての困難感について面接調査を行った。保育所職員21名・保育所看護職者9名のインタビュー内容を内容分析の手法を用いて分析した結果、保育所職員のアナフィラキシー対応の心理的側面に関する困難感として【アドレナリン自己注射薬使用に対する抵抗感】【緊急時対応における自信の欠如】【アナフィラキシーショック発現に対する恐怖感】【アドレナリン自己注射薬持参の子どもの受入に対する負担感】の4カテゴリー、危機管理体制の側面に関する困難感として【専門職の人員配置の不足】【誤食の予防と対応の管理体制の不備】【職員の緊急時対応能力の格差】【職員間の危機管理意識の相違】【保護者と園とのアレルギー対応の認識の相違】の5カテゴリーが形成された。看護職者の困難感として【職員全体緊急時の対応力に対する不安】【緊急時の対応を担う負担感】【緊急時対応のための体制が不十分】【保護者・医師と園との対応方針の相違】の4カテゴリーが形成された。A県内の認可保育所の管理者を対象として、アンケート調査を行った。その結果、アドレナリン自己注射薬(以下、エピペン)持参児を受け入れたくないとの回答が約2割あった。また、アナフィラキシーショック時の認識・判断・対応に関して、知識や自信のなさが明らかとなった。A県内の認可保育所の職員(園長・副園長・保育士・栄養士・看護職等)計30名に面接調査を行った。保育職員は、アナフィラキシーショック発現に対する心理的負担が大きいこと、さらに保育所内の危機管理体制の整備が不十分であることが明らかとなった。また、保育所に勤務する看護職は、緊急時の対応を担っている負担感や不安があることが明らかとなった。平成26年度は、保育所のアレルギー児への対応の現状と課題、アドレナリン自己注射薬(エピペン)についての本邦における動向について文献検討を行った。また、海外論文の概観を行い、アナフィラキシーショック発現時の対応力を高めるための対策やその現状調査について文献検討を行った。第1次調査としてアドレナリン自己注射薬を持参する子どもへの受け入れと対応に関する現状と課題について全国の認可保育所職員を対象とした自記式アンケート調査を実施する計画であった。アンケート内容については、地域差があまり出ないものと考え、また回収率の向上のため、全国調査から変更しA県内の全認可保育所(園)422ヵ所に送付した。3月初旬にアンケート送付し、3月末に回収し、データ分析している。アンケート調査送付時に、第2調査予定の面接調査の協力者を募り、約30名の管理者(園長・副園長)・保育士・看護職・栄養士から調査協力の意思表示があった。
フッ素を含む低毒,高活性制がん剤及びその関連化合物の合成(基礎的・応用的研究)

本研究者らは昨年度までに2′位にフッ素基を3′位に水酸基を有するアドリアマイシン類似体(FTーADM)及びその14ーヘミピメレート体(FADー104)を合成し,これらの化合物が強い抗腫瘍活性(FADー104:T/C%,〉674,Lー1210,5mg/kgマウス,ip,19日科投)と低い毒性を有することを見いだした.本年度は天然のアンスラサイクリン抗生物質に構造がより類似した含フッ素化合物として, 2′位にフッ素基を3′位にアミノ基を導入した7ー0ー(3ーアミノー2,3,6ートリデオキシー2ーフルオローαーLータロピラノシル)ーダウノマイシノン(1__)及びーアドリアマイシノン(2__),さらに1__の3′ーモルホリノ誘導体(3__),1__のNートリフルオロアセチル体(4__),硫酸アミド体(5__)を合成した. 1__及び2__はダウノマイシン及びアドリアマイシンとほぼ同程度の抗腫瘍性を示したが,毒性はFTーADMよりも強く,3′位のアミノ基が毒性の発現に大きく関与していることが示された. 3__は強い毒性を示したが,アドリアマイシン耐性がん細胞の生育を強く阻止するという興味ある知見が得られた. 4__及び5__は弱い抗腫瘍性を示した.また2′位にフッ素以外の電子吸引基としてメトキシ基を3′位に水酸基を導入した7ー0ー(6ーデオキシー2ー0ーメチルーαーLータロピラノシル)ーダウノマイシノン(6__)及びーアドリアマイシノン(7__),さらに水溶性化合物として7__の14ーヘミピメレート体(8__),14ー硫酸ヘミエステル体(9__)を合成した. 6__,7__,8__は顕著な抗腫瘍活性を示し, 2′位にフッ素に限らず電子吸子基を導入することが抗腫瘍性の増強に寄与することが明らかとなったが,2′ーフッ素誘導体の方が活性,毒性の面においてややすぐれている. 9__は抗腫瘍性を示さなかった.今後は2′位にフッ素基を3′位に種々の置換基を有する誘導体を各種合成し,より強力な制がん剤の開発をめざすと共に薬剤耐性がんに有効な制がん剤の開発をも追求する計画である.本研究者らは昨年度までに2′位にフッ素基を3′位に水酸基を有するアドリアマイシン類似体(FTーADM)及びその14ーヘミピメレート体(FADー104)を合成し,これらの化合物が強い抗腫瘍活性(FADー104:T/C%,〉674,Lー1210,5mg/kgマウス,ip,19日科投)と低い毒性を有することを見いだした.本年度は天然のアンスラサイクリン抗生物質に構造がより類似した含フッ素化合物として, 2′位にフッ素基を3′位にアミノ基を導入した7ー0ー(3ーアミノー2,3,6ートリデオキシー2ーフルオローαーLータロピラノシル)ーダウノマイシノン(1__)及びーアドリアマイシノン(2__),さらに1__の3′ーモルホリノ誘導体(3__),1__のNートリフルオロアセチル体(4__),硫酸アミド体(5__)を合成した. 1__及び2__はダウノマイシン及びアドリアマイシンとほぼ同程度の抗腫瘍性を示したが,毒性はFTーADMよりも強く,3′位のアミノ基が毒性の発現に大きく関与していることが示された. 3__は強い毒性を示したが,アドリアマイシン耐性がん細胞の生育を強く阻止するという興味ある知見が得られた. 4__及び5__は弱い抗腫瘍性を示した.また2′位にフッ素以外の電子吸引基としてメトキシ基を3′位に水酸基を導入した7ー0ー(6ーデオキシー2ー0ーメチルーαーLータロピラノシル)ーダウノマイシノン(6__)及びーアドリアマイシノン(7__),さらに水溶性化合物として7__の14ーヘミピメレート体(8__),14ー硫酸ヘミエステル体(9__)を合成した. 6__,7__,8__は顕著な抗腫瘍活性を示し, 2′位にフッ素に限らず電子吸子基を導入することが抗腫瘍性の増強に寄与することが明らかとなったが,2′ーフッ素誘導体の方が活性,毒性の面においてややすぐれている. 9__は抗腫瘍性を示さなかった.今後は2′位にフッ素基を3′位に種々の置換基を有する誘導体を各種合成し,より強力な制がん剤の開発をめざすと共に薬剤耐性がんに有効な制がん剤の開発をも追求する計画である.
競技スポーツ経験の人生に及ぼす影響について-大学女子競技者について-

本研究の目的は、大学体育学部、短期大学保健体育学科(いわゆる体育系大学)で運動部に所属し、競技大会に出場した女性のスポーツ競技者についてその競技スポーツ経験が大学卒業後にどのような影響を与えたかを明らかにしようとすることであった。研究の対象者は体育系大学一校の卒業生であった。研究は2回の質問紙調査と一回の面接調査からなった。質問紙調査の第一は日本を代表して国際競技大会に出場した選手のみに限定した調査であり、二つ目は一般競技者を対象とした調査であった。競技キャリアパターンを明らかにし、競技引退時の心理的葛藤及び大学卒業後の職業選択、現在のスポーツとのかかわりを明らかにした。その結果、競技開始年齢が年代と共に早くなっていることや、国際大会出場レベルの選手たちの長いスポーツキャリアが明らかになった。平均結婚年齢は一般女性と同じであり、職業は大学卒業後就職したものの教職以外は途中退職が多く、近年は不安定な就業形態が増加している。競技スポーツ経験がその後の人生に役立ったと肯定したものは9割に達し、その理由は精神的なこと、人間関係のトレーニングなど人間的な成長に関わることをあげていた。面接調査では国際大会に出場した選手の特異性の抽出を試みたが、現在をみるとスポーツ団体で活動する者の少ないことが指摘できた。大会に向けてハードな練習や指導者との確執など輝かしい部分と影の部分が見出され、改めてスポーツとは何かが大きな問題として残った。年代別のスポーツとの関わりなど、女性スポーツの歴史や今後を考える資料を得ることができた。本研究は三年間で実施するものであり、第一年目の本年度は、第一にT女子体育大学・同短期大学に在学中あるいは卒業後日本を代表して主要国際大会に出場したエリート競技者を対象に、一流女性競技者の社会に置かれた状況を検討した。第二に運動部所属卒業生をランダムに抽出しエリートではない競技者を対象に、大学時代のスポーツの関わりから競技スポーツの女性に与える影響について考察した。方法は何れも質問紙調査を実施した。エリート競技者117名(回収率65%)の競技継続の状況は、競技を継続した者と引退した者はほぼ同数であった。競技継続者は内発的な動機に基づいて継続している。競技引退者は競技を継続したいが多様な理由で自ら引退を選択している。日本の選手育成の現状では競技が継続できる社会環境が種目によって整っていないこともあり、競技者自身が卒業を引退の契機にする様子が伺える。卒業後の有職者の約80%が体育関係職で、他は競技継続中転職する者が多く、教員以外は引退が退職という場合が多い。早期引退者が多いため結婚年齢は一般女性と大差はない。エリート競技者であっても引退-退職・結婚の図式となっている。エリートではない競技者223名(回収率34.15%)の過去のスポーツキャリアは中学校からスポーツを開始しており、同一種目継続型より異種目継続型が多く、開始の動機は外発的動機づけが多くみられる。部活動の継続については、やめたい思ったことがある者6割を占めその要因は部活動に付随するものである。競技を継続したことは半数以上の者が肯定的に評価している。勉学との両立では苦労した者としない者は半々であり、在学中にもっと学習したかったことはスポーツ理論を中心にさまざまな要望が示された。大学卒業後は7割が競技引退をしているが、他方、実業団に就職する者の割合が近年少しずつ上昇してきている状況である。本研究は前年に続き第二年目である。T女子体育大学の8運動部のうち、一流競技者(チャンピオンスポーツ層)を除いた運動部所属卒業生(クラブスポーツ層)を対象に質問紙調査を実施した。第一に卒業後どのような人生を送っているかを検討した。卒業後の就業状況であるが、最初の職業は全体で体育教師が半数弱で最多である。近年は20代、30代でスポーツコーチ・トレーナー(民間)、会社員などが増えパートタイムで不安定な就業形態が多い。

時代を反映して体育教師の就業は徐々に困難になってきていることと一致している。職業継続状況は「現在も継続」が最も多く、その比率の高さは教師が多いところに要因があるとみられる。結婚年齢は平均で26歳、一流競技者よりクラブ競技者の方が早期結婚率が高いものの、一方で未婚率も高い。第二に競技スポーツ経験が人生に及ぼす影響を20代、30代、40代、50・60代の年代別に考察した。大学生活で競技スポーツと勉学の両立についてみると、苦労した者は20代で約6割、苦労しないとする者は50・60代で約7割と最も高い値を示し、若年代程苦労したとしている。競技スポーツ経験はその後の生活に役立ったとする者は全体で9割、20代、30代はそれぞれ9割を超えており、大学時代における競技スポーツ経験は大きく優位に意識し効果大と高く評価している者が殆どである。具体的には「精神的に強くなった」「人間関係に自信をもてた」「好きな職業に就けた」「健康になれた」など、スポーツの内在する身体的、社会的、文化的側面が統合されて人間的成長を助け、その後の人生に大きく良い影響をもたらしている。大学卒業後の生活でスポーツを実際に行っている者は各年代とも7割から8割であり、40代、50代でやや減少の傾向をみるが、全体として本競技者たちは各年代に応じてスポーツを行っている状況である。本研究は、競技スポーツ経験が人間の成長や社会行動にどのような影響を及ぼすかを明らかにし、生涯にわたるスポーツの実践の意味を検討することである。これは三年間で実施するものである。第三年目の本年は、T女子体育大学・運動部に所属していた卒業生を対象に調査を行った中から、一流競技者を除いた普通の競技者が、その後どのような人生を送っているかを、一流競技者と比較し検討を行った。人生の中で重要な意味をもつ主として職業と結婚状況を検討した。大学卒業時の最初の職業選択時に、自分の経験したスポーツをどのように意識したかをみると、80.3%が何かの形のスポーツに関係のある職業を希望し、一流競技者とほぼ同様の結果である。教員免許状の取得は、94.1%であり、一流競技者の取得率90.8%に比して高い。現在の職業の全体の傾向は、1位体育教師、2位無職と続く。一流競技者にあるプロスポーツ選手は皆無で、実業団選手、体育関係公務員、団体職員は少ない。競技力の違いから生じるものであろう。転職経験のあるものは三分の一程度あり転退職の理由は様様である。結婚、出産と合わせて半数に達し、結婚、出産は職業の継続上大きな障害となっている。その他の理由では身分が不安定な採用が多くなっていることなどである。結婚年齢は平均26.0歳であり、卒業年齢は結婚年齢とかかわりが深いことが解る。普通の競技者は一流競技者より早期結婚率が高く、平均年齢も低い。一方で未婚率も高い。このことは職業と関連しており、結婚、出産による退職率が高く30歳代の無職率の高さ、年齢と共に増えるパートタイムの職業という形となって反映している。高齢の未婚者は安定した職業(教師)を持っている者のみである。
植物細胞分裂を制御する新奇蛋白質リン酸化酵素と脱リン酸化酵素の単離と機能解析

動物と比較して植物の細胞分裂の制御のしくみは未解明な部分が多い。本研究では、植物の細胞質分裂に必須の制御系であるMAPKカスケードを基軸として、植物細胞の分裂を制御する新奇因子の同定を目指した。このカスケードの活性化は、CDKによって負に制御されていることが明らかとなっていたが、本研究により、CDKと競合的に働き、細胞分裂の促進に機能すると考えられる新規PP2C様プロテインホスファターゼが単離された。本遺伝子は分裂の盛んな組織で優先的に発現しており、過剰発現体では細胞数の増加により成長が促進していた。これらのことから、本因子は細胞分裂を正に制御する新奇因子である可能性が示唆された。植物の細胞質分裂は、特定のMAPKカスケードの活性化により開始されるが、この経路の活性化はサイクリン依存性キナーゼ(CDK)によって、特定の時期までは負に制御されている。この経路の上流の制御系の解明を目指して、CDKによる負の制御を解除する因子の探索と候補因子の機能解析を進めた。CDKは、MAPKカスケードの活性化因子であるNACK1をリン酸化することにより不活性化し、細胞質分裂の開始を抑制している。そこで、酵母2ハイブリッドシステムにより、CDKによるNACK1の負の制御を解除する因子の探索行っているが、本年度は、得られた候補因子、PP2C様ホスファターゼに着目して、解析を行った。このホスファターゼは、酵母内でNACK1のCDKリン酸化領域と結合する因子として同定されたが、in vitroにおいてNACK1だけでなく、NPK1のCDKリン酸化領域とも結合した。また、細胞分裂時の細胞内局在はNACK1やNPK1と一部類似したパターンを示したことから、本因子はMAPKカスケードの細胞質分裂時の特異的活性化に関与する因子である可能性が示唆された。シロイヌナズナゲノム中には、本遺伝子とよく似た配列を持つ遺伝子が2つ存在する。これらの遺伝子のシロイヌナズナのおける発現パターンについて、レポーター遺伝子を用いて解析したところ、側根原基や、主根及び側根の根端の分裂領域、葉原基といや分裂の盛んな組織で優先的に発現していることが示された。このことは、このホスファターゼが、分裂期に機能しているという仮説と矛盾しない。今後、さらに生化学的性質や、分裂期における機能を解析していく予定である。これまでに我々は、酵母2ハイブリッドスクリーニングにより、CDKによるNACK1のリン酸化を解除するプロテインホスファターゼの候補、NACK1-associated protein phosphatase type 2C (NA2C)を単離している。本研究では、シロイヌナズナゲノム中に存在する2つのNA2CホモログAtNA2C1及びAtNA2C2に着目し解析を行った。レポーター遺伝子を用いた発現解析により、AtNA2C1遺伝子が側根特異的に発現していること、AtNA2C2遺伝子は、根端分裂組織や茎頂分裂組織等で、分裂な盛んな組織で発現レベルが高いことが分かった。AtNA2C2遺伝子の過剰発現体では、野生型植物と比較して植物体が大きくなり、主根が長くなった。過剰発現体において成長が促進された根において細胞数、及び細胞サイズについて統計的な解析を行ったところ、過剰発現体では分裂領域が広がり、分裂細胞が増加していることがわかった。このことから、AtNA2C2及びAtNA2C1遺伝子の異所的過剰発現は、細胞分裂を促進することが示唆され、本因子が細胞分裂を正に制御する新奇プロテインホスファターゼとして機能している可能性が示唆された。また、本年度はin silico解析により新規M期キナーゼの探索を進め、細胞分裂装置に局在する新規M期キナーゼ関連因子の候補を3種類得ることができた。これら因子はM期に特異的に発現が上昇することを確認している。本研究では、植物の細胞分裂に関わる新奇制御因子を同定し、細胞分裂の進行を制御する分子機構の解明を目指している。本年度は、昨年度までに同定し解析を進めていたプロテインホスファターゼの生物学的機能を新たに明らかにすることができた。さらに、データベースを用いた解析より、新規なM期進行の制御因子の候補因子を得ることができたことから、研究はおおむね順調に進行していると考えている。植物細胞の分裂過程には、動物細胞には見られない形態的特徴があると同時に、動物では必須の分裂期キナーゼやホスファターゼが存在しないという制御系における違いも存在する。しかし、植物細胞の分裂に特徴的な因子はまだわずかしか同定されておらず未解明な部分が多い。これまでに我々は、植物の細胞分裂の最後の過程である細胞質分裂の進行に特定のMAPKカスケードが必須であること、このカスケードの活性化がCDKによって負に制御されていることを示してきた。本研究では、この制御系を基盤として植物の細胞分裂に関わる新奇制御因子を同定し、植物の細胞分裂を制御する分子機構を解明することを目的とした。研究の結果、昨年度までに、CDKによる負の制御を解除し細胞分裂の促進に機能すると考えられるプロテインホスファターゼを同定することができた。

本年度は、分裂期に特異的に機能する新規キナーゼの探索を進め、2つのレセプター様キナーゼと1つのキナーゼ結合因子を新規な細胞分裂制御因子の候補として同定した。これら3つの因子は、これまでに細胞分裂への関与は報告されていないが、同調培養したシロイヌナズナ培養細胞を用いてリアルタイムPCRによる発現解析を行ったところ、いずれもM期に特異的に発現が上昇することが分かった。これら因子の細胞内局在を解析したところ、レセプター様キナーゼの1つは細胞分裂前期から中期にかけては細胞質に局在し、細胞分裂の最終段階である細胞質分裂時には細胞板の周縁に局在することが明らかとなった。またこの因子はシロイヌナズナ個体において、根の先端や葉原基といった分裂の盛んな組織で特異的に発現していることも分かった。これらの結果から、本因子は、細胞分裂の制御過程において何らかの機能を有している可能性があると考えている。今後、同定された3つの因子について機能解析を進め、植物の細胞分裂の制御機構の解明を進める予定である。動物と比較して植物の細胞分裂の制御のしくみは未解明な部分が多い。本研究では、植物の細胞質分裂に必須の制御系であるMAPKカスケードを基軸として、植物細胞の分裂を制御する新奇因子の同定を目指した。このカスケードの活性化は、CDKによって負に制御されていることが明らかとなっていたが、本研究により、CDKと競合的に働き、細胞分裂の促進に機能すると考えられる新規PP2C様プロテインホスファターゼが単離された。本遺伝子は分裂の盛んな組織で優先的に発現しており、過剰発現体では細胞数の増加により成長が促進していた。これらのことから、本因子は細胞分裂を正に制御する新奇因子である可能性が示唆された。本研究では、植物の細胞分裂に関わる新奇制御因子を同定し、細胞分裂の進行を制御する分子機構を解明することを目的としているが、今回、細胞質分裂の開始に関わっている可能性の高い新しい候補因子を得ることができたことから、研究はおおむね順調に進行していると考えている。昨年度までに植物の細胞分裂に関わる新奇制御因子の候補として単離した、PP2C様ホスファターゼの個体レベルでの解析を進め、その分子機能の一端を明らかにすることができた。今後、生化学的性質を解析すると同時に、変異体もしくはノックダウン株の解析を進め細胞分裂における分子機能を明らかにする予定である。また、新規にM期を制御する因子の候補として同定したプロテインキナーゼ及びその関連因子について、変異体、過剰発現体を用いた遺伝学的解析を進め、分裂時の機能及び個体における機能を明らかにする。また、キナーゼについては、生化学的な手法により基質の同定を進めることを計画している。生物学植物の細胞分裂に関わる新奇制御因子の候補として、PP2C様ホスファターゼを単離することが出来た。本年度は、このホスファターゼの分裂時における機能解析と、変異体における表現型を詳細に解析し、その分子機能を明らかにする予定である。具体的には、このホスファターゼの脱リン酸化活性の測定、ドミナントネガティブを利用した培養細胞における表現型の解析、多重変異体の作成とその表現型の解析を予定している。また、今回の酵母2ハイブリッドスクリーニングでは、他にも複数のNACK1結合因子を得ている。これらについて、順次、同定及び発現解析を進める。
連続フロー質量分析法を用いた溶存気体の濃度・同位体比同時測定とその海洋学への応用

差動排気装置付き同位体比質量分析計(Thermo, DELTA^<plus>XP)を新規購入し,現有のガスクロマトグラフと連結することによって,混合気体試料中の気体濃度と同位体比を同時測定する連続フロー式同位体質量分析(CF-IRMS)システムを構築した。海水中に溶存する酸素および水素に注目し,分析条件の最適化を進めるとともに,海水試料分析のための気体抽出装置を製作してCF-IRMSに連結した。試料採取のため,研究船白鳳丸KH-04-5次研究航海(南極海を含む南太平洋,平成16年11月平成17年3月),淡青丸KH-05-11航海(日本海,平成17年5月),白鳳丸KH-05-2航海(北太平洋,平成17年8月9月),および白鳳丸KH-06-2航海(フィリピン海,平成18年6月)に参加し,表層から底層に至る海水試料を,CTDカローセル採水装置を用いて採取した。日本海,フィリピン海およぴ北太平洋における酸素と酸素同位体の同時計測データを初めて得た。大気-海洋間の気体交換と海洋内での生物過程(光合成と有機物分解)の詳細解明を目的として,海洋モデルによるデータ解析を進めた。表層水のδ^<18>O値は大気酸素の値より低く,光合成由来の酸素(同位体比が低い)が付加されていること,混合層以深では酸素濃度の減少とともにδ^<18>O値は増加し,有機物分解による酸素消費に伴う同位体分別の起こっていることなどを明らかにした。一方,溶存水素ガスの安定同位体比測定についても,海水中のバックグラウンドレベルの水素測定のため感度向上に努めるとともに,気体濃度の高い海底熱水試料に本法を応用した。インド洋中央海嶺と西太平洋背弧海盆熱水に溶存する水素の濃度とδD値を初めて測定し,水素ガスの起源が多様であることを明らかにした。3年計画の初年度として,1)研究に必須の大型機器の購入と調整,および2)白鳳丸航海を用いた分析試料の採取の2点を主として実施した。差動排気装置付き同位体比質量分析計(Thermo, DELTA^<Plus>XP)を新規購入し,現有のガスクロマトグラフと連結した。これによって連続フロー式同位体質量分析(CF-IRMS)システムが立ち上がり,混合気体試料中の各気体の濃度と同位体比を同時測定することが可能となった。ガス試料量,キャリヤーガスの流量,イオンソース,マグネットおよび検出器パラメーター等を調整し,CF-IRMSの分析条件を最適化した。また同時並行で,海洋試料中の気体抽出装置を製作し,標準試料を用いた作動確認試験を開始した。一方フィールド調査として,研究船白鳳丸のKH-04-5次研究航海レグ1および2(平成16年11月29日平成17年1月17日)に乗船し,南緯40度67度の南太平洋から南極海にかけての外洋域において,緯度5度おきに密な海洋化学観測を行った。表層から底層まで約25層の海水試料をCTDカローセル採水装置を用いて採取した。溶存酸素の酸素同位体比測定方法については,名古屋大学,静岡大学,および富山大学の研究者と情報交換を行った。また本研究を国際共同GEOTRACES(海洋の微量元素・同位体による生物地球化学研究)計画の一環として位置づけ,2年度以降の本格的展開を計るために,同計画策定会議(英国),SCOR総会(イタリア),およびキール大学(ドイツ)への招聘の機会に,海外研究者と密に研究打ち合わせを行った。