hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
齧歯類の切歯の発生を研究するための新たな移植方法の開発

この顕微鏡下に先端が100μmのピペットを取り付け、静電的に吸引と排出を繰り返すことでターゲットとする細胞群を取り込んで放出をすることが可能となった。in vitroでは成功するようになったので、in vivoにいても成功するかを試行中である。ワイルドタイプに埋め込んだ細胞の検証は、凍結切片を川本法にて硬組織非脱灰標本として作製する際の条件をさらに改善しており、常に良好な結果が得られるようになってきている。平成28年3月に大学院を修了し、4月から助教に採用された丸尾助教が平成29年3月に退職となった。現在は2週に1日のペースで、外部研究員として実験に参加してもらっている。組織片の切り出しはin vitroでは成功するようになったので、in vivoにいても成功するかを試行中である。最良の条件設定にはもう少し試行錯誤が必要となる。齧歯類の切歯根尖部には、生涯にわたって歯を形成する上皮系の細胞集団apical budがある。すでに我々は、マウスのapical budをGFP発現マウスのものに外科的に置き換える実験モデルの開発に成功しているが、今回、apical bud単独で野生型マウスに注入移植する方法の確立を目指している。エナメル上皮由来のGFP陽性細胞の一部がセメント質中にセメント芽細胞として存在することを、高い精度で実証する。この実験モデルによって、エナメル上皮由来細胞がセメント芽細胞に分化する機構の解明が期待できる。具体的には、生後1-2週のグリーンマウス(C57BL/6 CAG-EGFP)下顎切歯のapical budを含む根尖組織を摘出後、ディスパーぜにて30分処理にて周囲組織を排除し、トリプシン10-20分処理にて細胞塊を分散化し、新たに購入した35ゲージニードルを装着したピペットにて低侵襲にてGFPマウスの根尖部上皮系細胞を生後4週の野生型マウスの根尖部に移植する。4週後にサクリファイスし、ホルマリン固定後、川本法にて4μの非脱灰凍結切片を作製、蛍光・レーザー顕微鏡で検索する。唇側のGFP陽性の内外エナメル上皮とエナメル芽細胞層、および舌側のGFP陽性のセメント芽細胞様細胞については、免疫蛍光染色を行って、上皮間葉転換によるセメント芽細胞生成メカニズムを解明する。現在、グリーンマウスからの細胞塊採取と分散化、ピペットへの吸引の操作の技術を高めるための技術改良を行っている。本実験は、全てが実態顕微鏡下での非常に細かい作業であり、高い技術が求められるが、技術は着実に向上しており、最終年度中には良い結果がだせると考えている。平成29年は、2週に1日のペースで、外部研究員として実験に参加してもらっていた。しかし、平成30年になってからは、本人の仕事条の都合から来れるペースが落ちてしまい、現在は坂上が単独での実験になっている。細胞を採取するマウスは生後1-2週の遺伝子改変マウスであるため、妊娠13日目のマウス(C57BL/6 CAG-EGFP)を業者から購入し出産を待っていた。得られる仔マウスの数は一定せず、さらに移送ストレスからくる育仔放棄など実験動物の確保に難点があった。われわれは、歯胚の上皮系細胞の動態を追跡することで、歯の発生と分化のメカニズムを解明し、再生療法に応用することを目指している。
競争地位別にみるブランドの意味生成(意味の次元性)プロセスに関する研究

本研究の目的はブランドの意味生成プロセス(意味の次元性)の解明にある。そこで、ブランドに付与されている意味がどの程度広がりをもって、人々に認識されているのかを測定した。この測定の枠組みは以下の通りである。消費者のブランドへの意識が画一的な場合を「十人一色」・「一人一色」的な一元的解釈、また個人個人でブランドへの認識に大きなバラツキが見られる場合を「十人十色」・「十人百色」的な多元的解釈と呼ぶことができる。そしてこの一元一多元の空間の中に任意のブランドは位置されることになる。一元一多元の軸は二つの要因から規定される。1)消費者が当該ブランドに対して最も強く感じる意味において、消費者間でどの位一致しているかという程度2)消費者個人の中でそのブランドに対してどの位の意味数を保有しているかという程度1)における一致度が高く、かつ2)における保有度が低ければそのブランドの意味解釈の次元は一元的であり、1)の一致度が低く、2)の保有度が高ければ、多元的であり、「意味の拡がり」が大きいということになる。そこで、某女子大学に在籍している1-4回生の学生140名に対し、女子大生にとって高関与製品である「口紅」と低関与製品である「ミネラルウォーター」の二つの製品カテゴリーにおける主要ブランドを取り上げ、各ブランドの意味解釈の拡がりに関する調査を行った。その結果、ブランドに対する意味の解釈は、ブランドによって様々なレベルがあることが確認された。そして最後に意味解釈の次元の解明は、戦略的にいかなる意義があるのかについて、「ブランド再生」との関わりの中で若干の考察を加えてみた。
光合成器官の形成と葉緑体機能の発現を制御する核遺伝子に関する研究

光合成器官である葉の形成と葉緑体機能の発現を支配する核遺伝子産物の同定とその機能の解析を行った。本研究で得られた成果は以下の通りである。1.タバコ葉緑体リボヌクレオプロテイン(RNP)の葉緑体内の存在形態を解析した。RNPの大部分は可溶性画分に存在し、30S以下の沈降係数をもつRNA蛋白質複合体として存在することを明かにした。また、可溶性画分を抗cpRNP血清を用いて免疫沈降させると種々のmRNA、rRNAとイントロンをもつ前駆体tRNAが効率良く回収された。RNPはポリソーム形成前のmRNA分子やリボソーム形成前のrRNAに結合し、RNAの安定性に関与していると考えられる。2.タバコの葉緑体in vitro翻訳系を開発した。光化学系11成分のD1蛋白質をコードするpsbA mRNAがこの系で効率よく翻訳されることを明らかにした。この系を用いれば葉緑体の翻訳過程に関与する制御因子を同定することが可能である。3.タバコ培養細胞BY2の核抽出液からin vitro転写系を開発した。この反応系でRNAポリメラーゼI、II、IIIによる忠実な転写開始が起こることをプライマー伸長法を用いて確認した。この系を用いれば葉緑体関連の核遺伝子の転写に関わる制御因子を分離することができる。
細胞成長因子保持型人工真皮を用いた細胞治療および細胞誘導治療

申請者らは、既存人工真皮を改良し、強力な血管新生作用、細胞誘導・増殖能を有するbFGF(塩基性線維芽細胞増殖因子)を静電的に吸着し、10日間程度徐放可能な全く新しい概念の新規人工真皮を開発した。bFGFと新規人工真皮の併用療法を行うと、人工真皮内への血管新生が促進され、血流が不十分な難治性潰瘍症例でも感染を抑えることが可能であり、線維芽細胞を播種した培養真皮と同様に以下の様な良好な組織再生が得られる。本研究では、この新規人工真皮がbFGF以外にも多血小板血漿を保持・徐放可能であること、脂肪由来幹細胞を併用すれば脂肪が形成されることを証明し、組織再生分野で使用可能であることを示した。本研究は、我々が開発した細胞成長因子保持型人工真皮を組織再生の足場として用い、皮膚、脂肪、軟骨などの組織再生基材として臨床展開することを目標としている。この細胞成長因子保持型人工真皮は、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を50μg/cm^2まで静電的吸着、保持し、生体内では10日程度徐放することを確認している。しかしながら、脂肪、軟骨などの組織再生を目指す上では、いままで検討してきたbFGF以外の細胞成長因子も必須であり、これらbFGF以外の細胞成長因子の保持・徐放性能について検討する必要がある。今年度は、ヒト血小板由来の成長因子の保持機能を確認した。濃厚血小板製剤より血小板を活性化させ得られる細胞増殖因子であるPL(Platelet lysate、血小板分解産物)を用いて検討した。PLに含まれる細胞増殖因子を5倍程度まで濃縮し、本人工真皮に含浸させ、吸着可能な濃度、同時に放出されることを確認した。方法は、各濃度のPLを含浸した人工真皮をコラゲナーゼ溶液で分解、放出される成長因子を測定した。成長因子の測定はELISA法で行い、PDGF(血小板由来細胞増殖因子)、TGF-β(形質転換殖因子)を測定した。この結果、PLを5倍程度まで濃縮しても本人工真皮に保持、吸着、徐放されることを確認した。また、PLを含浸させた人工真皮に創傷治癒促進効果があることもマウスを用いた動物実験で確認した。本人工真皮を用いた細胞治療として、培養表皮、脂肪組織由来幹細胞、皮膚線維芽細胞などを用いてこれらの細胞が接着することも確認した。平成24,25年度の検討で、我々が開発した細胞成長因子保持型人工真皮からbFGF(塩基性線維芽細胞増殖因子)以外の細胞成長因子の保持・徐放性能について検討した。具体的には、濃厚血小板製剤より血小板を活性化させ得られる細胞増殖因子であるPL(Platelet lysate、血小板分解産物)を用いて検討を行ない、PLの主要成分であるPDGF-BB(血小板由来細胞増殖因子)、TGF-β(形質転換殖因子)を本人工真皮が保持・吸着し、分解と共に徐放することをin vitroで確認した。また、マウスに作成した全層皮膚欠損創を用いてで本人工真皮と5倍程度まで濃縮したPLの併用効果の検討を行った。直径8mmの皮膚欠損創を作成し、ここに1,2,3,4倍濃縮PLを含浸し移植した。評価は創面積の縮小、新生上皮距離、新生血管を評価した。この結果、2倍から3倍程度に濃縮したPLを用いる場合が最も創傷治癒が促進されること、4倍に濃縮した場合必ずしも創傷治癒が促進されないという結果を得た。また、脂肪再生の検討では、本人工真皮を細胞の足場として用いた。手術時の余剰脂肪より患者の同意を得て採取、培養したヒト脂肪組織由来幹細胞(間質細胞)を本人工真皮にbFGFを含浸後播種、ヌードマウス背部皮下に移植した。移植半年で成熟脂肪組織が形成されることを確認したが、最も脂肪が形成されたbFGFの含浸濃度は1μg/cm2であり、真皮様組形成に効果的であった714μg/cm2よりも低濃度であった。平成25年度までの検討で、我々が開発した細胞成長因子保持型人工真皮からbFGF(塩基性線維芽細胞増殖因子)以外の細胞成長因子の保持・徐放性能について検討した。具体的には、濃厚血小板製剤より血小板を活性化させ得られる細胞増殖因子であるPL(Platelet lysate、血小板分解産物)を用いて検討を行ない、PLの主要成分であるPDGF(血小板由来細胞増殖因子)、TGF-β(形質転換殖因子)を本人工真皮が保持・吸着し、分解と共に徐放することを確認した。これらの結果を踏まえ、26年度は1本人工真皮とPLの併用による創傷治癒促進効果の検討2本人工真皮と脂肪組織由来幹細胞を用いた脂肪形成の検討を行った。1本人工真皮とPLの併用による創傷治癒促進効果の検討PLを5倍程度まで濃縮しても本人工真皮に保持、吸着、徐放されることを確認した。C57BLマウスに皮膚欠損創を作成し、本人工真皮にbFGFあるいはPL(5倍程度の濃度を作成)を含浸させ、治癒過程を比較したが、bFGF7μg/cm2含浸群と比較して、2倍濃度のPL含浸群で同等の創傷治癒促進効果(創面積縮小、新生上皮距離進展、血管新生)が認められた。

2本人工真皮と脂肪組織由来幹細胞を用いた脂肪形成の検討本人工真皮を細胞の足場として用い、脂肪が形成されることを確認した。ヒト細胞は手術時の余剰検体より患者の同意を得て採取、培養したものを用いた。本人工真皮にはbFGFを含浸し、ヒト脂肪組織由来幹細胞を播種、ヌードマウス皮下に移植した。移植半年で組織採取を行った。脂肪組織定量的評価(重量、組織切片での評価)での結果、bFGF1μg/cm2含浸群で最も脂肪形成が促進されていた。平成26年度までの検討で、我々が開発した細胞成長因子保持型人工真皮からbFGF(塩基性線維芽細胞増殖因子)以外の細胞成長因子の保持・徐放性能について検討した。その結果1濃厚血小板製剤より血小板を活性化させ得られる細胞増殖因子であるPL(Platelet lysate、血小板分解産物)を用いて検討を行ない、PLの主要成分であるPDGF(血小板由来細胞増殖因子)、TGF-β(形質転換殖因子)を本人工真皮が保持・吸着し、分解と共に徐放すること、2bFGF7μg/cm2含浸群と比較して、2倍濃度のPL含浸群で同等の創傷治癒促進効果(創面積縮小、新生上皮距離進展、血管新生)が認められた。また、脂肪形成の足場材料としての評価を行い、本人工真皮を細胞の足場として用い、脂肪が形成されることを確認した。本人工真皮にはbFGFを含浸し、ヒト脂肪組織由来幹細胞を播種、ヌードマウス皮下に移植した結果、脂肪組織定量的評価(重量、組織切片での評価)で、bFGF1μg/cm2含浸群で最も脂肪形成が促進されていることを確認した。平成27年度は、本研究期間内に新規人工真皮が製品化され、臨床研究を実施できる目処が立たないため、本人工真皮と同等の作用機序を持つゼラチンハイドロゲルシート:GGSと多血小板血漿PRPを用いた臨床試験実施した。また、GGSとEGF(表皮細胞成長因子),bFGF(塩基性線維芽細胞増殖因子)と創傷治癒効果を動物実験で検討した。結果、1GGSにPRPを併用しても安全であったが、有効性は症例数が足りず証明できなかった。動物実験で、GGSとEGF,bFGFの徐放効果と創傷治癒促進を報告した。また、本人工真皮から、肝細胞増殖因子(HGF)が人工真皮に保持され、分解と共に徐放されること、HGFとbFGFの同時徐放が可能であり、FGF併用群で上皮化と肉芽組織形成が促進されることを報告した。平成27年度までの検討で、我々が開発した細胞成長因子保持型人工真皮からbFGF(塩基性線維芽細胞増殖因子)以外の細胞成長因子の保持・徐放性能について検討した。具体的には、濃厚血小板製剤より血小板を活性化させ得られる細胞増殖因子であるPL(Platelet lysate、血小板分解産物)を用いて検討を行ない、PLの主要成分であるPDGF(血小板由来細胞増殖因子)、TGF-β(形質転換殖因子)を本人工真皮が保持・吸着し、分解と共に徐放することを確認した。計画当初は本新規人工真皮が計画期間中に承認を得られる予定であったたが、平成28年度までの研究期間中に承認されることは困難となった。このため、平成27年度は新規人工真皮と同等の保持効果のあるゼラチンハイドロゲルシートを用いてPRP(多血小板血漿)との併用により臨床研究を実施した。また、肝細胞増殖因子(HGF)が人工真皮に保持され、分解と共に徐放されること、HGFとbFGFの同時徐放が可能であることを初期検討で確認した。これらの結果、1GGSにPRPを併用し、難治性皮膚潰瘍患者に使用しても有害事象は生じない、ことを示した。しかし、有効性については症例数が足りていないため、証明できなかった。
データマイニング手法を用いた呼吸器・集中治療医学に関する知識の探索

1)人工呼吸離脱の判断に関する研究:人工呼吸管理患者の気管切開の実施決定と気管チューブ抜管の成否に関連する因子を同定するために、我々は患者データを用いてロジスティック回帰分析と決定木分析を行った。気切の決定や抜管後再挿管に関連する重要な因子は、気道開通性保持に関連するものであった。2)全身麻酔下手術前の呼吸評価についての研究:呼吸器内科医は呼吸器疾患患者の術前コンサルトを受けることが多い。我々は診療依頼を受けた全身麻酔下手術前患者のデータを用いてロジスティック回帰分析を行い、周術期呼吸器合併症を予測する有用なパラメータが対標準一秒量(%FEV1)であることを同定した。私は、本科研費を用いて、全身麻酔下手術前の呼吸機能評価についての臨床研究を行っている。外科系の診療科から呼吸器内科に術前コンサルトされることが多いが、周術期の呼吸器合併症を予測する因子についてはこれまで一定の見解がないため、それを明らかにすることは重要である。平成23年から26年の期間に当院呼吸器内科が診療依頼を受けた全身麻酔下手術前患者のデータを電子カルテから収集した。具体的なデータは、年齢、性別、併存疾患、喫煙歴、手術の侵襲度(手術時間)、肺機能検査の各パラメーター、術前に行った治療的介入の種類、周術期合併症の有無などである。対象者463名のデータを用いて多変量解析(ロジスティック回帰分析)を行い、周術期呼吸器合併症を予測する最も有用な肺機能パラメータは、対標準一秒量(%FEV1)であることが判明した。さらに、この%FEV1が40%未満である最重症患者17名を対象に、術前の治療介入や術後の経過を解析し、第56回日本呼吸器学会学術講演会で一般演題として発表した。この一年で、目標としていたサンプルサイズの患者データを収集し、解析を行い、国内学会で発表を行うことができた。1)人工呼吸の離脱の判断に関する臨床研究気管チューブ抜管後に病態が悪化し再挿管が必要となることが予想される人工呼吸管理患者は、抜管を試みずに気管切開を行うことがある。我々は、気管切開の方針決定と気管チューブ抜管の成否に関連する因子を同定するために、2年の期間にICUで人工呼吸管理を行った患者を対象に、後ろ向きにデータを収集し統計解析を行った。その結果、気切の決定や抜管後再挿管に関連する因子は、気道開通性の保持に関連するものが多かった。これらの事項についての決定木モデルを確立した。成果をまとめた論文は海外の学術誌にin pressとなっている。2)全身麻酔下手術前の呼吸機能評価についての臨床研究呼吸器内科医は、外科系の診療科から呼吸器疾患を有する患者の術前コンサルトを受けることが多いが、周術期の呼吸器合併症を予測する因子についてはこれまで一定の見解がないため研究を行った。我々は3年の期間に当院呼吸器内科が診療依頼を受けた463名の全身麻酔下手術前患者のデータを電子カルテから収集した。多変量解析(ロジスティック回帰分析)を行い、周術期呼吸器合併症を予測する最も有用な肺機能パラメータは、対標準一秒量(%FEV1)であることが判明した。研究結果は2017年アメリカ胸部学会で発表予定である。また、英文で論文を作成し医学雑誌に投稿中である。ICUと呼吸器内科の日常診療に関わる2つの研究を行い、国内外の学会で成果を発表し、英文で論文を作成することができた。論文の1つは学術誌にacceptされ、もう一方の論文は投稿中である。今後の診療の拠りどころとなる知見が得られたと考えている。1)人工呼吸の離脱の判断に関する臨床研究気管チューブ抜管後に病態が悪化し再挿管が必要となることが予想される人工呼吸管理患者は、抜管を試みずに気管切開を行われている。我々は、気管切開の実施決定と気管チューブ抜管の成否に関連する因子を同定するために、2年の期間にICUで人工呼吸管理を行った患者を対象に、後ろ向きにデータを収集し統計解析を行った。成果をまとめた論文は学術誌に掲載された(Critical Care & Shock 2017;20:90-101.)。2)全身麻酔下手術前の呼吸機能評価についての臨床研究呼吸器内科医は、外科系の診療科から呼吸器疾患を有する患者の術前コンサルトを受けることが多いが、周術期の呼吸器合併症を予測する因子についてはこれまで一定の見解がない。多変量解析(ロジスティック回帰分析)を行い、周術期呼吸器合併症を予測する最も有用な肺機能パラメータは、対標準一秒量(%FEV1)であることを同定した。研究結果は2017年アメリカ胸部学会で発表した(Am J Respir Crit Care Med 2017;195:A3715)。また、英文で論文を執筆し医学雑誌に投稿し査読中である。

1)人工呼吸離脱の判断に関する研究:人工呼吸管理患者の気管切開の実施決定と気管チューブ抜管の成否に関連する因子を同定するために、我々は患者データを用いてロジスティック回帰分析と決定木分析を行った。気切の決定や抜管後再挿管に関連する重要な因子は、気道開通性保持に関連するものであった。2)全身麻酔下手術前の呼吸評価についての研究:呼吸器内科医は呼吸器疾患患者の術前コンサルトを受けることが多い。我々は診療依頼を受けた全身麻酔下手術前患者のデータを用いてロジスティック回帰分析を行い、周術期呼吸器合併症を予測する有用なパラメータが対標準一秒量(%FEV1)であることを同定した。さらに詳細なデータ解析を行い、国際学会での発表と国際学術雑誌への論文投稿を行うことを目標とする。今回の研究は単一施設の後ろ向きコホート研究であったため、多施設前向き研究へとつなげる。呼吸器・集中治療本科研費で予定している最も高額な使用用途は統計ソフト購入であるが、昨年度までの研究の進捗ではまた高度な解析を必要とする段階ではなかったため、未購入である。統計解析ソフトの購入金額が科研費応募時の見積もりよりも少なかったため。また、国際学会への参加予定が当初の計画よりも1年遅れたため。現時点ではフリーの統計ソフトで研究を進めているが、平成28年度あるいは29年度に高度な統計ソフトが必要となった時点で購入する予定である。国際学会で研究成果を発表するための旅費として、また、論文の投稿費用として使用する予定である。
Mirativityにおける「焦点」と「評価」の役割：日英語からのアプローチ

まず、焦点に関する内容で研究成果があがった。島田と長野がLexique誌に関係形容詞および名詞述語の構造に関するテーマで発表した共著論文がそれにあたる。そこでは、Adger (2013)の関係名詞の分析を援用して、関係形容詞が叙述用法で使われているように見える際の対照焦点の果たす役割について論じた。対照焦点がある、ということは比較の対象があることを意味する。それは、当該事象に関係している個体、要素が複数存在していることを含意することになる。そのような意味を表す場合の構造は、実際は、叙述用法の構造ではなく、限定用法の構造になるため、関係形容詞の的確な構造として認可されるのである。次に、シルバー人材センターの協力のもと、九州方言実地調査をこれまでの調査をまとめる形で昨年度に引き続き実施した。その成果の一部は、カザフスタンで開催された国際トルコ語学会のワークショップで、長野と島田の共同研究として口頭で発表された。さらに、同じく島田と長野がイギリス言語学会大会で共同で口頭発表した論文は、東京方言と九州方言の「てある」の違いを説明したものである。さらに、島田が所属する筑波大学とオハイオ州立大学との間で言語学ワークショップ、「筑波・OSU言語科学コラボレーション」がオハイオ州立大学で開催され、島田と大学院生が多数参加し、本研究課題に関する研究成果がポスターで発表された。また、現地研究者によりShimada and Nagano (2017)のMirativityの論文を参考にした口頭発表がなされ、その内容およびMitativityについて意見交換を行った。論文の公刊、口頭発表の実施など着実に成果が上がっていることに加えて、本研究課題から方言や形容詞に関する新たなテーマも派生し、研究に広がりが出ている。また、シルバー人材センターとの方言実地調査も回数を重ねてさらに充実度が増している。これまでの研究の成果に関する論文を複数準備しており、それを確実に完成させる。また、九州方言の実地調査の結果を体系的にまとめ、刊行を目指す。それと同時に、未着手の東北方言の分析や英語のMirative形態素の有無の検討をすすめ、ワークショップ等を開催する。普遍文法研究の枠内で日英語のmirative形態素特定の研究を行った。文献調査と福岡方言実地調査を中心に進めた。特に、福岡方言調査では福岡市シルバー人材センターの協力を得て、焦点に関わる文末不変化詞「たい」、「ばい」や相に関わる形態素「とう」、「よう」などについて多くの貴重なデータを収集することができた。しかも、シルバー人材センターとの共同作業は、地元テレビ局全局から取材を受け、ローカルニュース等で紹介された。言語研究と社会の距離を近づける成果を得たといえる。研究成果の一部は、まず、島田と長野の共同研究として、6月にチェコで開催された「Olomouc Linguistic Colloquium 2016 (Olinco 2016)」、同じく6月にフランスで開催された「Workshop on Aspect and Argument Structure of Adjectives and Participles (WAASAP III)」で発表された。9月にはつくば国際会議場で島田と長野がオーガナイザーとして言語学ワークショップ「三層モデルでみえてくる言語の機能としくみ」を開催し、その中で長野が福岡方言について研究発表をした。さらに、長野は福岡方言に関する論文を2編を公刊した。三上は、「三層モデルでみえてくる言語の機能としくみ」のプレワークショップ、「『三層フェスタ』プレワークショップ:若手が拓く言語研究の新領域」および3月に開催された言語学ワークショップ、「日本語統語論研究の広がりー理論と記述の相互関係ー」で研究成果の一部を発表した。本研究に関わる言語学ワークショップ「三層モデルでみえてくる言語の機能としくみ」およびそのプレワークショップである「『三層フェスタ』プレワークショップ:若手が拓く言語研究の新領域」を実施し、その中で研究成果を長野、三上が発表することができた。また、本研究遂行に必要な方言実地調査をシルバー人材センターの協力のもと円滑にすすめることができた。このような活動を通して、主に日本語のmirative形態素の研究が進展した。2年間の研究をもとに、その成果を論文としてまとめることができた。1つは島田と長野の共著が、Journal of Historical LinguisticsのEvidentialityについての特集号に掲載された。この論文において、日本語のmirative形態素の出現や発達など史的変遷にも触れながら、mirative形態素3種類を特定している。もう1つは島田の単著で、これは3種類のmirative表現の中の1つ、形容詞タイプのものについて、別の分析の可能性を論じたものである。この論文は、中国でのカートグラフィー理論に関するワークショップで発表した内容の改訂・拡大版である。研究発表としては、5月にベネチアで開催された「Workshop on Pseudo Coordination and Multiple Agreement Constructions」という国際会議と翌3月にシュトゥットガルトで開催されたドイツ言語学会での島田と長野の共同研究などがある。また、前年度に引き続いて、日本語のmirative形態素を九州方言の調査を通して研究した。前年度より福岡市シルバー人材センター実地調査の範囲を広げ、さらには、大牟田市シルバー人材センター、熊本県の八代市シルバー人材センターにも協力を依頼し、新発見を含む多くの貴重な資料収集をすることができた。特に、文末詞、「たい」、「ばい」、相の形態素、「とう」、「よう」について、研究が進んだ。また、島田は所属する筑波大学大学院の英語学研究室の大学院生たちと日ごろから授業や研究会を通して、英語やゲルマン語、ロマンス語に関する焦点、mirativityについて情報交換を行っている。

特に、今年度はつくばグローバルサイエンスウィークに際してワークショップやを開催し、その中での発表やプロシーディングス論文の編纂を通して、多くの貴重な情報を得た。研究成果を論文として公刊できたことが大きな理由である。特に、これまで体系的に研究されたことがなかった日本語のmirative形態素のついて、その候補を特定することができたこと、日本語でのmitative表現の史的変遷を明示できたことが大きな成果として挙げられる。また、前年度以上に充実した九州方言実地調査を行うことができ、新たな資料を収集し、研究を前進させることができた。さらに、9月に参加したヨーロッパ言語学会でトルコ語の研究者の発表から関連するトルコ語のデータと分析を知ることができた。学会の後も情報交換を行っており、今後の研究の広がりが期待できる。まず、焦点に関する内容で研究成果があがった。島田と長野がLexique誌に関係形容詞および名詞述語の構造に関するテーマで発表した共著論文がそれにあたる。そこでは、Adger (2013)の関係名詞の分析を援用して、関係形容詞が叙述用法で使われているように見える際の対照焦点の果たす役割について論じた。対照焦点がある、ということは比較の対象があることを意味する。それは、当該事象に関係している個体、要素が複数存在していることを含意することになる。そのような意味を表す場合の構造は、実際は、叙述用法の構造ではなく、限定用法の構造になるため、関係形容詞の的確な構造として認可されるのである。次に、シルバー人材センターの協力のもと、九州方言実地調査をこれまでの調査をまとめる形で昨年度に引き続き実施した。その成果の一部は、カザフスタンで開催された国際トルコ語学会のワークショップで、長野と島田の共同研究として口頭で発表された。さらに、同じく島田と長野がイギリス言語学会大会で共同で口頭発表した論文は、東京方言と九州方言の「てある」の違いを説明したものである。さらに、島田が所属する筑波大学とオハイオ州立大学との間で言語学ワークショップ、「筑波・OSU言語科学コラボレーション」がオハイオ州立大学で開催され、島田と大学院生が多数参加し、本研究課題に関する研究成果がポスターで発表された。また、現地研究者によりShimada and Nagano (2017)のMirativityの論文を参考にした口頭発表がなされ、その内容およびMitativityについて意見交換を行った。論文の公刊、口頭発表の実施など着実に成果が上がっていることに加えて、本研究課題から方言や形容詞に関する新たなテーマも派生し、研究に広がりが出ている。また、シルバー人材センターとの方言実地調査も回数を重ねてさらに充実度が増している。
金属の光酸化による酸化物半導体PN接合の作製：プリンテッドエレクトロニクスの基盤

本研究では、光酸化法を活用して、金属酸化物の半導体のプレーナー型pn接合を金属の酸化により形成する。金属酸化物半導体は両伝導型を得ることが一般に困難なので、p形伝導を示す酸化ニッケル、N形伝導を示す酸化亜鉛を用いた。金属亜鉛を400°Cで紫外線酸化して得られた酸化亜鉛は、ホール測定で1E16 cm-3オーダーの電子濃度、移動度2 cm2V-1s-1を示した。一方、酸化ニッケルは、高抵抗を示し、ホール測定ではp、nの判別はできなかった。しかし、Zn上に堆積したNiからなる積層構造を400°Cで紫外線酸化したところ、リーク電流は大きいもののpnダイオードの特性が得られた。本研究では、光酸化法を活用して、金属酸化物半導体のプレーナー型PN接合を金属の酸化により形成する。金属酸化物半導体は、両伝導形を得ることが一般には困難なので、電子デバイスの基礎となるPN接合の形成には、P形伝導を示す酸化ニッケル、N形を示す酸化亜鉛を積層してダイオードを作製した。ニッケル、亜鉛をそれぞれUV酸化して酸化ニッケル、酸化亜鉛を作製する条件は確立している。その条件を用いて、UV酸化で作製した酸化亜鉛上にニッケルを蒸着し、それをUV酸化し、酸化亜鉛上に酸化ニッケルを積層したダイオードを作製した。その電気特性を測定したところ、整流性は、得られるものの整流比が一桁と小さく、また逆方向リーク電流が大きかった。UV酸化の際、酸化亜鉛にニッケルが拡散した可能性もあり、今後さらなる作製プロセスの最適化を検討する。また、シリコン基板上に熱酸化膜を作製し、その上に酸化ニッケルをUV酸化で作製し、ソース、ドレイン電極を形成したFETの作製を試みた。熱酸化膜の絶縁性が、UV酸化時にニッケルが拡散し、劣化した。ニッケルは非常に拡散しやすい材料であるので今後は、酸化温度を低減させる必要がある。FETのチャンネルに酸化ニッケルを用いるには、酸化ニッケルの正孔濃度を低減させる必要があり、作製後ポストアニールを温度、雰囲気ガスを変えて行ったが、作製後の酸化ニッケル同様ホール測定が不可能だった。ホール測定ができなかった原因は、移動度が非常に低いことが考えられる。しかし、標準の350°Cより、20°C低い酸化温度で作製したところ、酸化ニッケルは、ホール測定によりキャリア濃度1E20cm-3、移動度も40程度と比較的高いn形を示した。n形を示す酸化ニッケルの報告は少ないので今後、キャリア濃度の制御法の確立を含めて、伝導型を決める要因を明確にする。金属酸化物半導体は両伝導形を得ることが一般に困難なので、電子デバイスの基礎となるPN接合の形成には、P形伝導を示す酸化ニッケル、N形伝導を示す酸化亜鉛を用いる。一方、酸化ニッケルは高抵抗を示すが、ホール測定はできなかった。そこで、あらたな欠陥を形成し抵抗値を下げるため、日本原子力研究機構で1MeVの電子線を照射したが、変化がなかった。また、Inの酸化物がN形伝導を示すことより、混晶を形成し、キャリア濃度を制御しようとInを拡散したところ表面にInが拡散されていることがXPSにより確認されたが、膜全体の電気特性には影響は見られなかった。また、前年度、ホール測定によりN形を示した酸化ニッケルの電気特性を確認するためにMOSキャパシターを作製し、そのリーク電流を測定したところ、膜自身はP形であることがわかった。N形伝導を示した理由として、裏面に残った未酸化のニッケルによる影響であることがわかった。しかし、前年度の研究成果よりN形Si上のニッケルを酸化して得られたNiO/Siが良好な整流特性を示すことからも、NiOはP形であり、ZnOと組み合わせるとPN接合ダイオードが得られると期待される。そこで、NiOとZnOの積層構造をZn上に堆積したNiからなる積層構造を400°Cで同時酸化したところリーク電流が大きいものの整流性を示すPN接合が得られた。昨年度までの研究により金属亜鉛を400°Cで紫外線酸化して得られた酸化亜鉛は、ホール測定でn形伝導を示したが、酸化ニッケルはホール測定ではp形を確認できなかった。そこで、NiOの欠陥を減少させ、P形伝導を明確にするためにLiのドーピングを行った。Liは反応性が高いため、真空蒸着は難しいとされているが、イタリアの企業でLi蒸着源として開発された原料を含むボートを購入し、真空蒸着を行い、500°C1分でLi拡散を行った。Liの拡散はサファイア基板上、SOI基板上およびn-Si基板上のNiOに対し行った。蒸着後LiはXPSよりLi2OやLi2CO3として存在していることが確認できた。拡散後,可視光付近での透過率の減少およびラマン分光測定におけるNiO1Pピークの半値幅のわずかな減少から結晶性の改善が考えられた。n型Si上に作製した場合、このpn接合におけるI-V特性はLi拡散をしないものと比較して電流値が低いことから作製したNiO膜に対し今回用いた拡散の条件ではNi空孔へLiが拡散することで伝導に寄与する点欠陥が減少したと考えられる。

さらに、Liの拡散条件を最適化すれば、ZnO上にキャリア濃度を制御したNiOが作成され、pn接合の実現も期待される。また、Zn上に堆積したNiからなる積層構造を400°Cで同時酸化したところリーク電流が大きいものの整流性を示すPN接合が得られたことは、本研究で目指す金属の光酸化による酸化物半導体デバイスの作製が可能であることを示した。本研究では、光酸化法を活用して、金属酸化物の半導体のプレーナー型pn接合を金属の酸化により形成する。金属酸化物半導体は両伝導型を得ることが一般に困難なので、p形伝導を示す酸化ニッケル、N形伝導を示す酸化亜鉛を用いた。金属亜鉛を400°Cで紫外線酸化して得られた酸化亜鉛は、ホール測定で1E16 cm-3オーダーの電子濃度、移動度2 cm2V-1s-1を示した。一方、酸化ニッケルは、高抵抗を示し、ホール測定ではp、nの判別はできなかった。しかし、Zn上に堆積したNiからなる積層構造を400°Cで紫外線酸化したところ、リーク電流は大きいもののpnダイオードの特性が得られた。今年度は、ZnOについては、ピンチオフ型のバックゲートのMOSFETを作製し、ZnOの電子濃度、移動度はFETの作製に適当であり、また酸化条件により電子濃度を高めたN+のZnOの作製も可能であることがわかったが、NiOの電気特性制御には至っていない。試行錯誤で、可能性のある方法を試したので、時間がかかり、やっと、その中でも有望な方法が見えてきたところである。また、電子ビーム蒸着装置の故障が多く、Niの蒸着も実験に必要な数行えなかったことも研究の遅れの原因である。本研究において重要なNiOの電気的特性の制御が達成されておらず、当初の計画では本研究最終年度である次年度前半にはZnO、NiOをチャンネル層にするMOSFET作製が行われる予定であったが、次年度後半にずれ込んでしまう。しかしながら、今年度の研究よりNiO/ZnOの隣接したPN接合の作製方針が明確となり、また低温で、塗布ガラスによるゲート酸化膜の作製技術が確立できたので、NiOの電気特性制御を除けば、おおむね順調に進展しているので、現在までの達成度は、やや遅れていると判断される。半導体材料・デバイス本研究の目的は、FET作製に必要な隣接したPN接合ダイオードを作製することであるが、P形のキャリア濃度の制御がまだ確立しておらず、その対策が急がれる。今年度の研究成果から、Li、Inのドーピングが、電気的には不確定ではあるが、何らかNiOそのものに影響を与えているので、膜全体にドーピングされるような工夫や表面だけでもその電気的特性への影響が明確になるような実験を行っていく。一般にLiなどアルカリ金属は反応性が高く、真空蒸着での堆積が困難とされているが、イタリアの企業が開発したLiを含んだ真空蒸着用加熱ボートをすでに発注しており、それを用いてLiドーピングを行っていく。今年度、積層のNiO/ZnOダイオードの作製を行って、整流性を得るにはNiとZnの相互拡散を抑制することが重要であり、その作製方法に拡散の度合いは大きく依存することがわかった。金属NiまたはZnは酸化物を拡散しやすいが、NiとZnは適当な酸化温度を選べば、相互拡散は起きないことが見いだされた。したがって、金属の積層を同時酸化し、NiO/ZnOの積層構造のダイオードを作製したところ、I-V特性に整流性が確認された。
小型魚類ALSモデルを用いたTDP-43毒性の理解と制御

本研究は、ヘテロリボ核タンパク質TDP-43のタンパク質恒常性の崩壊によって誘発される、脊髄運動ニューロンの機能障害のメカニズムを解明し、筋萎縮性側索硬化症(ALS)における運動ニューロン変性の分子基盤の理解を深めることを目指している。この目的を達成する為に、これまでゼブラフィッシュ筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルを構築し、脊髄運動ニューロンにおいてTDP-43を過剰発現させたり、あるいは、遺伝子破壊によってその量を減少させたりすることで、神経軸索の伸長が阻害されることを見出した。さらに、これらの軸索伸長の欠損が、PI3キナーゼの活性化によって緩和される、という現象を独自に見出した。これらの背景を基に、H30年度は、PI3キナーゼのTDP-43毒性の緩和効果のメカニズムの理解を試みた。まず、TDP-43毒性の緩和におけるPI3キナーゼの標的として、PI3キナーゼの下流因子の一つとして知られているmTOR経路の関与を検証した。活性化型変異PI3キナーゼを脊髄運動ニューロンに発現させると、mTOR経路の標的であるリボソームS6サブユニットのリン酸化が亢進することを明らかにした。さらに、活性化型変異PI3キナーゼの発現は野生型の脊髄運動ニューロンの軸索の伸長も促進することがわかった。この活性化型変異PI3キナーゼによる軸索伸長の促進は、mTOR阻害剤のラパマイシンの薬浴によって阻害されることがわかった。これらの結果は、PI3キナーゼがmTOR経路を活性化することで、TDP-43毒性による神経軸索の伸長阻害をレスキューしていると考えられた。mTORは、細胞内のタンパク質分解機構であるオートファジーの制御因子であるため、TDP-43毒性とオートファジーの関連性の検証が今後の課題となる。本研究は、ヘテロリボ核タンパク質TDP-43のタンパク質恒常性の崩壊によって誘発される脊髄運動ニューロンの機能障害のメカニズムを解析する為のゼブラフィッシュ筋萎縮性側索硬化症(ALS)モデルを構築し、ALSにおける運動ニューロン変性の分子基盤の理解を深めることを目指している。さらに、脊髄運動ニューロンにおけるTDP-43毒性が、PI3キナーゼの活性化によって緩和される、という独自に見出した現象のメカニズムを解明し、PI3キナーゼ経路の機能修飾という視点から、ALS治療戦略の構築の可能性を検討することを目指している。3カ年の計画において、初年度に予定していた研究計画をおおむね達成できた。H29年度は、まず、TDP-43の遺伝子破壊が脊髄運動ニューロンにもたらす影響を検討した。ゼブラフィッシュには、2つのTDP-43パラログ(tardbpとtardbpl)が存在するが、CRISPR-Cas9法を用いて、tardbpとtardbplのそれぞれのノックアウト系統を作製した。それぞれの単独ノックアウトは生存に影響を与えないが、tardbpとtardbplのダブルノックアウトは致死であった。さらに、tardbpとtardbplダブルノックアウトにおいて、脊髄運動ニューロンの軸索伸長が阻害されることを見出した。また、tardbpとtardbplのダブルノックアウトによる軸索伸長の欠損は、活性化型PI3キナーゼによってレスキューされた。これらの結果は、TDP-43のタンパク質量の増減(タンパク質恒常性の崩壊)が脊髄運動ニューロンに毒性をもたらし、その毒性はPI3キナーゼによってレスキューされることを示している。PI3キナーゼによるレスキューのメカニズムを解明することで、TDP-43タンパク質恒常性の崩壊によってもたらされる細胞毒性の本質に迫ることができるのではないかと期待される。過剰発現と遺伝子破壊の実験により、TDP-43のタンパク質量の増減が共に脊髄運動ニューロンにとって毒性を及ぼすことがわかった。さらに、TDP-43の過剰発現と遺伝子破壊の両方がPI3キナーゼによってレスキューされることから、レスキュー効果を及ぼすPI3キナーゼの下流因子を探索することで、当初の目標である運動ニューロンにおけるTDP-43毒性の本質の理解を達成できる可能性がある。活性化型変異PI3キナーゼを脊髄運動ニューロンに発現させると、mTOR経路の標的であるリボソームS6

サブユニットのリン酸化が亢進することを明らかにした。さらに、活性化型変異PI3キナーゼの発現は野生型の脊髄運動ニューロンの軸索の伸長も促進することがわかった。この活性化型変異PI3キナーゼによる軸索伸長の促進は、mTOR阻害剤のラパマイシンの薬浴によって阻害されることがわかった。これらの結果は、PI3キナーゼがmTOR経路を活性化することで、TDP-43毒性による神経軸索の伸長阻害をレスキューしていると考えられた。mTORは、細胞内のタンパク質分解機構であるオートファジーの制御因子であるため、TDP-43毒性とオートファジーの関連性の検証が今後の課題となる。今後は、PI3キナーゼの活性化が、TDP-43毒性による神経筋シナプスの形成阻害を回復させるか検討する。この実験に必要なトランスジェニックフィッシュは作成に成功しつつある。TDP-43毒性の緩和効果を説明するPI3キナーゼの下流因子の探索が重要であるが、緩和効果の細胞・分子基盤の全体像をつかむため、H28年の準備を踏まえてRNA-seqを用いたトランスクリプトーム解析を実施する。また、PI3キナーゼの緩和効果を、mTORキナーゼの阻害剤、ラパマイシンが部分的に抑圧するという予備的な結果を得ていることから、CaPの軸索伸長や神経活動におけるラパマイシンの効果を検証したい。当初の計画では、TDP-43の機能を操作した脊髄運動ニューロンのトランスクリプトーム解析によって、TDP-43毒性のメカニズムに迫ることを主なアプローチとしたが、それと並行して解析していたPI3キナーゼ経路の解析によってTDP-43毒性のメカニズムに迫れる可能性が高まっている。トランスクリプトーム解析の準備を進めつつも、PI3キナーゼ経路によるTDP-43毒性の緩和効果のメカニズムに力点を置いて研究を推進したい。当初予定していたトランスクリプトーム解析用研究試薬の購入費用について、研究の進行上適切か否かの判断のための研究を現在行なっている。トランスクリプトーム解析を実施する場合、試薬購入に充てる。
IL-18拮抗物質による劇症肝不全に対する治療法の開発

IL-18制御が劇症肝不全治療に有用であるか否か検証するためにD-ガラクトサミン誘導性劇症肝不全ラットの肝臓にヒトIL-18拮抗物質(以下IL-18bp)遺伝子をadenovirus vectorを用いて導入し、肝障害の抑制効果をみた。しかし、肝障害抑制効果が不十分であったため、核内タンパクであるHigh mobility group box-1(HMGB-1)に着目し、同様の劇症肝不全モデルにおいて血清HMGB-1が上昇することおよび抗HMGB-1抗体投与によるHMGB-1制御によってその予後と病態が改善することを確認した。劇症肝不全は種々の原因によって突然発症し急速に肝不全に陥る疾患であり、肝移植なしには極めて致死率が高いとされている。劇症肝不全の病態はこれまで炎症性サイトカインの側面からよく研究されている。インターロイキン-18(以下IL-18)は当初interferon-γinducing factorとして発見され、比較的歴史の浅い炎症性サイトカインで、炎症性疾患の病態との関わりを示唆する報告が散見され、炎症性腸疾患ではIL-18を阻害することで病態の改善につながることが報告された。炎症性肝疾患とくに劇症肝不全におけるIL-18阻害の効果に関してはいまだ報告がない。慶應大学外科では1995年に生体肝移植を開始して以来約30例の劇症肝不全患者を経験し、劇症肝不全患者及びラット劇症肝不全モデルの血液中でIL-18が上昇していることを研究の中ですでに確認している。本実験の最大の目的は、IL-18を制御することで劇症肝不全の新しい治療法を開発することである。これまでの研究で小動物を用いた劇症肝不全実験モデルにおいて血清IL-18が肝不全誘発後24時間をピークに著明に上昇していることを基礎的研究の中ですでに確認していたが、平成19年度はブタを用いた研究でD-galactosamineを投与する大動物の劇症肝不全モデルがほぼ確立され、未治療群のデータは十分蓄積された。IL-18に対する生理的拮抗物質IL-18 binding proteinを生体にdeliverするにはタンパク自体を投与するのがもっとも単純であるが、残念ながら本タンパクは極めて高価であり特に大動物実験、臨床応用には不向きである。そこでわれわれは本学分子生物学教室と共同研究で1)遺伝子治療技術を、米国マサチューセッツ州マサチューセッツ総合病院外科と2)入工肝臓治療技術を開発・確立し、今後治療モデルの研究を行う予定である。実験経過の中で当初の計画から治療方法に若干の変更を生じることとなった。<目的>敗血症、虚血再灌流障害など各種病態で血清中High mbility group box-1(HMGB-1)が上昇することが報告され、新たな炎症性メディエーターとして注目されている。本研究では薬剤誘導性ラット劇症肝不全モデルにおいて抗HMGB-1抗体投与の効果を検討した。<方法>雄性SDラット(250-300g)を使用、陰茎静脈よりD-galactosamineを静注し肝炎を誘発する薬剤誘導性ラット劇症肝不全モデルを作成、以下の実験を行った<実験1>D-galactosamine(1.8g/kg)を静注、その直後に抗HMGB-1抗体(6mg/kg)を投与する治療群、コントロール抗体(6mg/kg)を投与する対照群に分け、12時間毎に生存率を観察した。<実験2>D-galactosamine(1.4g/kg)を静注、同様の治療群と対照群において48時間後における血清中HMGB-1及びTB、AST、ALT、LDH、ALP、NH3を測定、比較した。<結果><実験1>生存率は対照群で48、72時間においてそれぞれ40%、0%であったのに対し、治療群では100%、60%と有意に(p<0.01)改善した。<実験2>劇症肝不全誘発48時間後の血清中HMGB-1は対照群が39.9±3.54(pg/mL)であったのに対し、治療群では11.4±4.68(pg/mL)と上昇が抑制された。また同採血においてAST(17333±3136Vs6746±1698IU/mL)、ALT(11065±3073Vs6373±1427IU/mL)、LDH(6746±4462Vs1879±1050IU/mL)が治療群で有意(p<0.05)に低値を示した。<結語>ラット劇症肝不全モデルにおいて抗HMGB-1抗体投与の予後改善効果が示された。
二波長段階励起による新しい化学種の生成と電子状態の研究

本研究の主眼とするところは、波長の異なる2つのレーザーを用いた二波長段階励起法を用い、小さな分子を例として、新しい電子状態の発見し、その励起および緩和機構を調べることにある。第一に、二波長段階励起法(光-光二重共鳴法)の優れた特徴を生かし、従来の分光法では困難であったハロゲン分子のイオン対状態の電子構造の解析を進め、イオン対状態とよばれる一連の高エネルギー励起状態の電子構造の解析に成功した。ハロゲン分子のイオン対状態は、基底状態に比べ平衡核間距離が著しく長いため垂直遷移では観測が困難だが、まず一光子過程で中間状態(【B^3】Π(【Ou^+】))の高振動準位へ励起し、第二の光子で一光子遷移(1+1過程)または二光子遷移(1+2過程)させれば、イオン対状態への励起が可能となることを明らかにした。つまり、(1+1)光子励起法では、基底状態からは光学禁制な対称状態(gerade)への遷移を実現し、また、(1+2)励起法では、反対称状態(ungerade)へ遷移させ詳細な分光学的情報を得られることを示した。これらの解析結果をもとにして、ハロゲン分子(【Cl_2】,【Br_2】,【I_2】)のイオン対状態がその解離極限で相関するハロゲン原子の正負イオン対の電子状態(【Cl^-】(【^1S】)+【Cl^+】(【^3P】,【^1D】,【^1S】))により分類できることを見いだし、その系統的な分光学的知見を得た。第二に、二酸化窒素は可視領域に吸収帯を持つ基本的三原子分子のひとつであるが、その吸収に対応する励起状態の間には複雑な振動があるため満足な解析は成されていない。本研究では、まず解離限界より、2eV程度高い2【^2B_2】状態からの発光を初めて観測することに成功した。二波長段階励起法における中間状態を複雑な可視吸収帯に対応する励起状態とする方法で、これまで摂動のため解析が不可能とされていた吸収帯に対し、光一光二重共鳴法を適用してスペクトルを単純化し、その可視域の吸収スペクトルを解析した。
「便益最大化」に基づく「最適」外貨準備水準の決定要因

外貨準備の蓄積は一種の貯蓄であり、正になる条件を求めました。通常の異時点間の最適化問題では、初期時点での水準が負となるため、解決策を模索致しました。不確実性下の最適消費-貯蓄理論での問題解決にはLoss Aversionの理論を援用しうるということが解り、それを援用すると、正の最適外貨準備水準の条件は、Loss Aversion、相対危険回避、危機確率の数値の評価が必要です。これらを念頭に3次元空間で初期の効用曲面を評価すると、産出量がともに正と負の変化確率の大きい国は両者ともに正の最適外貨準備水準を保有するという結果が得られました。現在は、この結果を一般化すべく鋭意研究を継続致しております。前年度までの研究において、外貨準備の蓄積は、一種の貯蓄とみなすことで不確実性下の最適貯蓄理論の考え方を援用することにより、便益最大化に基づく最適な外貨準備水準は必ずしもゼロではなく、むしろ正の水準となりうるという結論が得られそうであるというところまで研究を進めました。特に将来の経済状況が良いか悪いかという期待に対して一国の非対称的な行動を仮定することで、多少明確な結論が得られそうなことがわかりました。また一見すると経済制度や現在の経済状況(ファンダメンタルズの状況)、あるいは将来の経済成長見通しに大きな差がある日本と中国の外貨準備水準が異常に大きいという状況についても、整合的な説明が同一モデルを援用して可能であるというところまで解明できてきたように思います。残された問題は、非対称的な行動の仮定を多少緩めた場合に、動学的にどのような視点から正の外貨準備水準のみならず、莫大な残高水準を保有することが最適でありうるか、便益最大化の視点からさらに理論的に深く考察致したいと考えております。また平成24年6月から9月まで、フランスのパリ大学に滞在致し、国際金融論の専門家たちと意見交換を致して参りましたので、その時に頂いた意見なども参考にして、さらに考察を深めて参りたいと存じております。さらに欧州ではとくに経済・銀行・金融危機と外貨蓄積の関係に興味を示していたように思われましたが、この関係はアジア通貨危機当時の中国の状況などを振り返って見ますと、見逃すことができないことなのかもしれないと私も考えております。便益最大化という視点から、そのような要因をどのようにモデル化するべきかという問題に対しても鋭意取り組んで参りたいと存じております。前年度までの研究から、外貨準備の蓄積は一種の貯蓄と考えることができるので、不確実性下の最適貯蓄と整合的、あるいは矛盾しないである筈であると考えられ、最適外貨準備水準は正の水準になる筈であると考えて研究を継続致しました。しかし通常の異時点間の最適化問題を援用すると、初期時点での最適外貨準備水準は負の値をとりそうなことも解り、解決策を模索しておりました。不確実性下の最適消費-貯蓄理論の研究を再精査致しましたところ、問題の解決にはLoss Aversionの理論を援用すればよいのではないかという先行研究に到達致しました。その理論を援用して、最適外貨準備水準が正となるためには、Loss Aversion、相対危険回避、危機確率の数値を評価する必要があることが解りました。相対危険回避の値をSamuelsonの命題と言われる2と置くと、Loss Aversionの値は1になります。さらに危機確率は先行研究を精査すると、大体0.2-0.3程度の値となりました。それらの情報を用いて、産出量が低下/増加する確率を念頭に3次元空間で初期の効用曲面を図示すると、産出量の正の変化確率の大きい国(例えば中国)と、反対に負の変化確率の大きい国(例えばリスクが大きいと言われている日本)の両者は、ともに正の最適外貨準備水準を保有することになるという興味深い結果が得られました。危機確率が全く正反対に異なる国々に関して、このモデルではいずれも最適外貨準備水準が正の水準になるということが示されたことは、一つの成果であると考えております。現在は、この結果をさらに精査彫琢し、より一般的な結論を得られるよう、鋭意研究を継続致しております。研究目的である「便益最大化」に基づく「最適」な外貨準備水準とはどのように定義すべきかに関し、平成23年度はいろいろなモデルを考慮致しました。もっともらしい異時点間最適化のモデルを援用して、一国の「便益」最大化を考慮すると、計画期間の初期における最適な外貨準備水準はゼロとなりそうです。しかし、不確実性下の最適貯蓄モデルにおいては、良い状態と悪い状態に関して、主体(つまり国)が知覚する程度は必ずしも対称ではないということは、かなり以前から知られている事実であるように思われます。