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２０世紀フランスのキリスト教哲学における共同体論

2018年度は、ジャン=リュック・ナンシーの共同体論の生成史を解明することで、20世紀前半のキリスト教哲学における共同体論が、いかに20世紀後半のナンシーの共同体論にまで影響を与えているのかを明らかにした。先行研究においては、1960年代に著作活動を開始したナンシーが、当初キリスト教左派運動・人格主義の影響を受けていたという事実は指摘されていたが、その内実については明らかにされていなかった。この点を明らかにするために、人格主義の創始者であるエマニュエル・ムーニエの思想を読み解くと、諸人格による共同世界を形成するよう個々の人間に神が使命を与える目的論的な共同体論が、ムーニエの思考の柱の一つであり、初期のナンシーもこの思想の影響を強く受けていることが判明した。さらに、ムーニエの共同体論においてもナンシーの共同体論においても、「意味」や「特異性」という語が中心概念となっており、ムーニエからナンシーに至る共同体論の使用語彙の共通性が確認された。しかし、両者は同じ語を用いていても、それぞれ異なった意味内容をその語によって言い表していることも同時に明らかになった。つまり、ムーニエとナンシーを比較することで、後者においては「共同体」や「意味」や「特異性」という名が保持されたまま、その意味だけが別の意味へと変容させられていることが明らかになった。このような同一の語の意味の変容を、ジャック・デリダによって提唱された「古名の戦略」という方法、つまり、ある名が担っている歴史的な意味を、名の形を変えることなく新たな別の意味へと変容させる方法と結びつけることによって、1980年代以降のナンシーの共同体論は、人格主義の歴史的遺産を引き受けつつ、その遺産を別の方向へと転じ、遺産から新たな可能性を引き出そうとする試みとして解釈できることを示した。本年度の目標であった、ムーニエとナンシーの共同体論の比較はおおむね達成できた。具体的には、ムーニエの共同体論とナンシーの共同体論の語彙の共通性と、語の意味の差異を明確にすることができ、またナンシーによる人格主義の語彙の使用を「古名の戦略」という脱構築の枢要な方法論と結びつけて解釈することができた。このため、研究はおおむね順調に進んでいる。これまでの研究において、ナンシーの共同体論とムーニエの共同体論の共通点と相違点が明らかになったが、今後はムーニエ以外の20世紀のキリスト教哲学の思想家にまで対象を広げて、ナンシーとの比較研究を行う予定である。その際に、「意味(sens)」という概念を中心的な比較軸として研究を進める。
可変周波数形スイッチングアンプを利用したセルフシンシング磁気軸受の開発

本研究では,可変周波数形スイッチングアンプ(ヒステリシスアンプ)のスイッチング信号をフィードバック制御に利用したセルフセンシング磁気軸受について,理論と実験の両面から検討を行った.その成果を以下のようにまとめられる.まず,可変周波数形スイッチングアンプを供給電源・動作象限の面から分類し,それぞれの方式のアンプについて,動作の解析と回路の試作を行った.この中でも,ブリッジ回路を利用したヒステリシスアンプは,(1)単極性電源を使用しているのにもかかわらず,電流減少・増加の追従特性を揃えることができる.(2)理論的には,スイッチング周波数は電流指令値に依らない.など,セルフセンシング磁気軸受のアンプとして優れた特徴を持っていることを示した.また,試作した各方式のアンプにおいて,そのスイッチング周波数が電磁石とロータの間のギャップの大きさに比例することを実験的に確認した.つぎに,可変周波数形スイッチングアンプ(ヒステリシスアンプ)のスイッチング信号が周波数出力形変位センサの出力信号として扱うことができるという観点から,制御系の構成方法を以下のように分類し,それぞれの方法の特徴を明らかにした.(2)位相比較器を利用した制御方法(3)カウンタを利用した制御方法さらに,試作したヒステリシスアンプを備えた磁気軸受装置にこれらの制御方法を適用し,セルフセンシング磁気浮上を実現することに成功した.本研究で得られた結果は,可変周波数形スイッチングアンプを利用したセルフセンシング磁気軸受の基盤技術となるものである.今後は,これらの成果を踏まえて,より実用化に適したヒステリシスアンプを開発していくとともに,セルフセンシング磁気軸受の長所を生かしたコンパクトな磁気軸受装置の開発に取り組む予定である.本研究では,可変周波数形スイッチングアンプ(ヒステリシスアンプ)のスイッチング信号をフィードバック制御に利用したセルフセンシング磁気軸受について,理論と実験の両面から検討を行った.その成果を以下のようにまとめられる.まず,可変周波数形スイッチングアンプを供給電源・動作象限の面から分類し,それぞれの方式のアンプについて,動作の解析と回路の試作を行った.この中でも,ブリッジ回路を利用したヒステリシスアンプは,(1)単極性電源を使用しているのにもかかわらず,電流減少・増加の追従特性を揃えることができる.(2)理論的には,スイッチング周波数は電流指令値に依らない.など,セルフセンシング磁気軸受のアンプとして優れた特徴を持っていることを示した.また,試作した各方式のアンプにおいて,そのスイッチング周波数が電磁石とロータの間のギャップの大きさに比例することを実験的に確認した.つぎに,可変周波数形スイッチングアンプ(ヒステリシスアンプ)のスイッチング信号が周波数出力形変位センサの出力信号として扱うことができるという観点から,制御系の構成方法を以下のように分類し,それぞれの方法の特徴を明らかにした.(2)位相比較器を利用した制御方法(3)カウンタを利用した制御方法さらに,試作したヒステリシスアンプを備えた磁気軸受装置にこれらの制御方法を適用し,セルフセンシング磁気浮上を実現することに成功した.本研究で得られた結果は,可変周波数形スイッチングアンプを利用したセルフセンシング磁気軸受の基盤技術となるものである.今後は,これらの成果を踏まえて,より実用化に適したヒステリシスアンプを開発していくとともに,セルフセンシング磁気軸受の長所を生かしたコンパクトな磁気軸受装置の開発に取り組む予定である.1.可変周波数形スイッチングアンプの設計・試作電流制御形のパルス幅変調アンプにおいて,電流誤差検出回路とトランジスタ・スイッチング回路との間にヒステリシス特性を持った素子を挿入することによって,コイルのインダクタンスに依存してスイッチング周波数が変化するアンプが得られる.本研究では,より低コストなシステムの実現を目指して、部品点数が少なく回路構成の簡単な単象限アンプを試作した.2.スイッチング信号に基づいた変位の検出実験試作したヒステリシスアンプを電磁石の励磁に用いたときに,浮上対象物と電磁石との間のギャップを変化させてスイッチング周波数を測定し,スイッチング信号に基づいた位置推定の精度(静特性)を評価した.その結果,スイッチング周波数は,ギャップに比例して変化することを確認した.3.セルフセンシング磁気浮上の実現(1)通常の磁気浮上システムにおいて用いられる変位センサは,ほとんどがアナログ出力形のものである.これに対し,ヒステリシスアンプを利用したセルフセンシング磁気浮上システムでは,ヒステリシスアンプのスイッチング信号を周波数出力形変位センサからの出力とみなして制御する.したがって,従来の磁気浮上系とは異なる制御系シンセシスが可能となる.制御系で行われる信号変換に着目して制御系を分類し,その特徴について論じた.(2)(1)の結果,ディジタル制御系を構成する場合には,カウンタをインターフェースとして利用することによって低コストのディジタル制御システムを実現することができることがわかった.本研究では,このような発想に基づいて,実際にカウンタ・ディジタル入力装置を用いたディジタル制御システムを構築し,セルフセンシング磁気浮上状態を実現することに成功した.(1)ブリッジ回路を利用した可変周波数形スイッチングアンプの試作を行った.試作したアンプは,単一電源方式でありながらコイルへかかる電圧を正負に切換えることができるフルブリッジ方式の両極性アンプである.そして,試作したヒステリシスアンプによって浮上用電磁石を励磁し,そのスイッチング周波数がギャップに比例して変化することを実験的に確認した.また,スイッチング周波数が供給電圧に比例して大きくなることや,単極性のアンプの場合に比べてバイアス電流による周波数の変化が小さいことも実験的に確認した.(2)スイッチング信号から構成される変位信号の動特性評価を行った.

購入したディジタル制御装置を利用して,可変周波数形スイッチングアンプのスイッチング信号に基づいて推定した変位信号の動特性を評価した.具体的には,ディジタル入力ポートから直接入力するスイッチング信号と,A/D変換を介して入力するセンシング専用の変位センサの信号とを比較して,振幅・位相特性などを測定し,動特性を評価した.(3)ディジタル制御セルフセンシング磁気浮上を実現した.(1)で開発した可変周波数形スイッチ院具アンプを電磁石の励磁に用いた磁気浮上系において,そのスイッチング信号を直接フィードバックすることによって,セルフセンシング方式による磁気浮上を実現した.浮上実験では,一端を玉軸受けで支持したアームを浮上対象物とし,他端部にはアームを挟むように一対の電磁石を配置した1自由度モデルを用いた.また,コントローラとしては,購入するディジタル制御装置を利用した.本研究では可変周波数形スイッチングアンプ(ヒステリシスアンプ)のスイッチング信号をフィードバック制御に利用したセルフセンシング磁気軸受について,理論と実験の両面から検討を行った.その成果を以下のようにまとめられる.まず,可変周波数形スイッチングアンプを供給電源・動作象限の面から分類し,それぞれの方式のアンプについて,動作の解析と回路の試作を行った.この中でも,ブリッジ回路を利用したヒステリシスアンプは(1)単極性電源を使用しているのにもかかわらず,電流減少・増加の追従特性を揃えることができる.(2)理論的には,スイッチング周波数は電流指令値に依らない.など,セルフセンシング磁気軸受のアンプとして優れた特徴を持っていることを示した.また,試作した各方式のアンプにおいて,そのスイッチング周波数が電磁石とロータの間のギャップの大きさに比例することを実験的に確認した.つぎに,可変周波数形スイッチングアンプ(ヒステリシスアンプ)のスイッチング信号が周波数出力形変位センサの出力信号として扱うことができるという観点から,制御系の構成方法を以下のように分類し,それぞれの方法の特徴を明らかにした.(2)位相比較器を利用した制御方法(3)カウンタを利用した制御方法さらに,試作したヒステリシスアンプを備えた磁気軸受装置にこれらの制御方法を適用し,セルフセンシング磁気浮上を実現することに成功した.本研究で得られた結果は,可変周波数形スイッチングアンプを利用したセルフセンシング磁気軸受の基盤技術となるものである.今後は,これらの成果を踏まえて,より実用化に適したヒステリシスアンプを開発していくとともに,セルフセンシング磁気軸受の長所を生かしたコンパクトな磁気軸受装置の開発に取り組む予定である.
東アジア諸国における国家資格枠組み（NQF）と高等職業教育改革の比較研究

EUでは2008年以降、国家資格枠組み(NQF)という各国における既存の職業資格制度を再編し、EU共通の欧州資格枠組み(EQF)の体系へ作りかえる作業が進められており、近年、EU域外でも各国のNQFをEQFに参照可能な形へ再編する作業が進行している。わが国においても2020年にEQFとの連動性を意識したNQFを策定予定であるが、このEQFの特徴は学歴・学位と関連をもつ点にあるため、今後、大学が職業専門化していくことが予測される。また、これまで東アジアでは学歴という学術資格に比べて職業資格の威信や通用性が低かったものの、今後、学術資格と連動することで高まっていく可能性もある。そこで、本研究では近年の東アジア諸国で進む高等教育におけるNQFの導入に着目し、学歴・学位と職業資格がどう接続され、実践的な職業資格の導入によって大学を根幹とする高等教育制度にどのような変容がもたらされるかを検討していきたい。初年度では東アジア諸国の高等職業教育制度の概要、特徴、改革動向を整理するとともに、中等職業教育制度との共通点や相違点を探っていった。その結果、中国では市場経済への移行に伴い2000年に「国家職業資格制度」というNQFが本格的に始動され、現在では高等教育における職業教育の浸透が急速に進み、2020年迄に高等教育の半分以上を占める規模へ発展させるという目標が掲げられていることが分かった。また、韓国においても2002年には「国家職務能力標準」というNQFが開発され、それと同時に職業学校を大学へ転換する等、高等教育の制度的一元化が進んでいることが分かった。初年度は東アジア諸国の職業教育制度の概要や改革動向を整理するのみに留まっており、各国における国家資格枠組み(NQF)に関する具体的な状況を把握するには至らなかった。今後の研究では、引き続き近年の東アジア諸国で進む職業教育の高等教育への浸透に着目し、従来では収入やキャリアの向上との結びつきが弱く、かつ社会的威信の低かった職業資格が学術資格と連動することによって、今後、どれだけ通用性が高まっていくのかを考察していきたい。また、国家資格枠組み(NQF)という実践的な職業能力評価の導入によって、今後、高等教育制度にどのような変容がもたらされるのかについても考察していきたい。初年度では現地調査を実施しなかったため、次年度繰越金が発生した。2年目では東アジア諸国における国家資格枠組み(NQF)の状況を把握するための現地調査を計画している。
社会環境要因が高齢者の身体活動および健康寿命延伸に及ぼす影響

高齢者の身体活動を促進するためには、個人の体力的要素のみならず地域社会の環境要因を含めた取り組みの重要性が示唆されている。本研究では、地域社会要因であるソーシャルキャピタルと客観的に評価した高齢者の身体活動量について検討した。加速度センサー付加速度計を用いて地域在住高齢者の日常の身体活動量を2週間にわたり評価した。ソーシャルキャピタルと身体活動の関連では、地域の人々を信頼出来ると答えた男性において、1日の中強度以上の活動時間がより長いことが示され、ソーシャルキャピタルと身体活動の関連には性差があることが示唆された。【背景と目的】高齢者の日常生活自立度の維持において、身体活動の促進は極めて重要である。しかし加齢に伴う身体活動量の低下は極めて多様な要因により生じ、個人の生活習慣や心身機能のみならず社会環境要因が相互に影響しているものと考えられる。そこで、本研究では、社会環境要因の一つであるソーシャルキャピタルが高齢者の身体活動に与える影響について、個人の生活習慣、体力的要素、ならびに認知機能との相互作用の観点から明らかにすることを目的としている。【方法と結果】調査にあたり、対象地域A町の行政担当者、町立診療所職員らとともに調査項目の決定、調査実施方法に関する打ち合わせを入念に行った。その後、平成27年5月- 8月にA町在住の高齢者男女約800名に自記式調査票による調査を実施した。調査項目はソーシャルキャピタル、身体活動(世界標準化身体活動質問票global physicalactivityquestionnaire;GPAQ)、年齢、性別、既往歴、喫煙習慣、飲酒習慣、栄養状態、睡眠、教育歴、世帯構成、職業歴、外出手段、うつ状態などとした。さらに自記式調査票調査に協力した約300名を対象として平成27年8月- 11月に集合型調査を実施し、三軸加速度センサー内蔵活動量計による身体活動量評価を2週間行った。活動量計の使用方法ならびに回収方法については対面による説明を行い、加速度計の装着時間を算定するために1日の活動記録票の記載を依頼した。同時に身長、体重、膝伸展筋力、握力、立位時の重心動揺検査、体組成、骨密度評価ならびにMMSE(Mini Mental State Examination)、Frontal Assessment Battery (FAB)による対面式認知機能検査を実施した。平成27年度は自記式調査票調査では、約800名を対象として予定通りの調査を行った。集合型調査では、身体活動量評価において加速度計の装着率が推定より低かったものの、おおむね予定通りの参加率であった。現在、A町行政、医療機関と協力し、追跡調査の準備を進めている。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は地域在住の一般高齢者を対象にして、社会要因であるソーシャルキャピタルと客観的手法で評価した高齢者の身体活動量の関連について横断的に検討するものである。今年度は、対象地域A町で昨年度実施した自記式質問紙票による郵送調査ならびに集合型調査で収集したソーシャルャピタル、身体活動量、認知機能、生活習慣、社会経済要因、筋力、バランス能力等のデータセットを完成させた。3軸加速度センサー内蔵活動量計を用いた身体活動量評価の結果、1日の平均歩数は男性4454歩、女性3491歩、座位時間は男性382分、女性361分、中強度以上の身体活動は男性72分、女性70分であった。ソーシャルキャピタルと身体活動量の関連を検討したところ、男性において地域の人々を信頼出来ると答えた群では、1日の中強度以上の活動時間が長いことが示された。平成28年度は、ソーシャルキャピタルと身体活動の関連について横断的に検討を行う。本研究では、筋力やバランス機能、認知機能、栄養状態、睡眠、体組成といった加齢による機能低下に関わる種々の項目について評価を行っており、これらの要因がソーシャルキャピタルと身体活動との関連に及ぼす影響についても検討を実施する。さらに、自治体より死亡・転出・介護認定に関する情報の提供を受け、追跡調査を実施する予定である。疫学当初、認知機能検査については調査員の雇用を予定していたが、専門性が高い内容であり研究協力者が検査を担当したため、人件費・謝金を要さなかった。英語論文作成時の校閲費用に充てる。
超音速燃焼用セラミック製可変保炎器の試作研究

航空宇宙推進用エンジンとして着目されているラム/スクラムジェットエンジンについては、各要素について種々検討されている。その一つが燃焼制御の問題であり、本研究はその一つの可能性を追求したものである。従来のストラットを二分割し、ストラット(保炎器)の一部を可変にできる保炎器を試作して、どのような水素流量と空気条件に対しても燃焼制御を行えることを考えた。最終的に作成した可動式ストラットの後方ストラットを、60mmまで前方ストラットから引き離すことができる。ステッピングモータによってこの移動速度は毎秒028mmの範囲で変えられるようになっている。可動式ストラットの作動は計画の通りスムースになされ、燃焼中でも異常なく作動した。後方ストラットの移動速度を概ね毎秒15mm以下にすると、可動しないストラットで得られたように、ある範囲だけ保炎し、それ以外では保炎できない結果となった。毎秒15mm以上になると、可動しないストラットではL=3040mmで保炎が不可能であったが、燃焼領域の火炎挙動が若干の間吹き消えするようになるが、すぐにまた通常の保炎状態になる。後方ストラットは、火炎にさらされるが、セラミック製にすることによってこれらは解決した。金属製のストラットは必ず冷却を必要とするが、セラミックスにした場合には、本実験のように高々10秒程度ではなんら損傷はなかった。以上の試作研究により、二分割したストラットの間隔の制御によって、エンジン内への流入空気量に応じた確実な保炎ができるとの確信が持てた。将来型ラム/スクラムジェットエンジンにおいて,飛翔条件に応じて著しく変化する空気流に対処し燃焼を制御する方法を開発することを目的として,超音速燃焼用セラミック製可変保炎器の試作研究を行った.本年度は,保炎器形状と保炎メカニズムの関係の解明,セラミックス保炎器の耐熱強度などに関する試験を行い,可変保炎器製作に関する設計資料を得た.その試験内容と知見を以下に示す.(1)従来から考案されているストラット保炎器を概ね2分割したステンレス製保炎器を製作し,下流側ストラット位置を変化させて両者の間隔を変えることにより亜音速領域の体積を変化させた.燃料水素の噴射量および主流空気のマッハ数を一定(M=1.5)として,保炎可能な全温とストラット間隔との関係を調査した結果,あるストラット間隔の範囲でのみ保炎できることが判明した.(2)上記現象のメカニズムを解明するために,2分割したストラットに挟まれた亜音速領域における燃料水素の濃度分布をガスクロマトグラフィーにより測定した結果,水素濃度はストラット間隔に大きく依存し,ストラット間隔が狭いと水素濃度は極めて高いが,ストラット間隔が大きいと水素希薄となり,あるストラット間隔の範囲において,平均濃度は理論混合気濃度に最も近づくことがわかった.また,亜音速領域における速度分布を熱線風速計およびLDVによって測定し,燃料水素の平均滞在時間を求めた結果,滞在時間は,ストラット間隔の増大とともに増大した.以上の結果から,下流側ストラットを可動式にすることは,亜音速領域における燃料濃度と滞在時間を制御する観点において有効な方法であることが明らかとなった.(3)ステンレス製保炎器と同一形状の2分割型保炎器をジルコニア系セラミックスにより製作し,燃焼実験により耐熱性能試験を行った.その結果,耐熱性は高く,表面が溶融する問題は無かったが,下流側ストラットは試験を繰り返す過程で破断した.これは,下流側ストラットの断面積が小さいために超音速流中では機械強度が十分でない為であると思われ,断面積の大型化や金属材との複合化などの対策が必要であるという知見を得た.航空宇宙推進用エンジンとして着目されているラム/スクラムジェットエンジンについては、各要素について種々検討されている。

最終的に作成した可動式ストラットの後方ストラットを、60mmまで前方ストラットから引き離すことができる。ステッピングモータによってこの移動速度は毎秒028mmの範囲で変えられるようになっている。可動式ストラットの作動は計画の通りスムースになされ、燃焼中でも異常なく作動した。後方ストラットの移動速度を概ね毎秒15mm以下にすると、可動しないストラットで得られたように、ある範囲だけ保炎し、それ以外では保炎できない結果となった。毎秒15mm以上になると、可動しないストラットではL=3040mmで保炎が不可能であったが、燃焼領域の火炎挙動が若干の間吹き消えするようになるが、すぐにまた通常の保炎状態になる。後方ストラットは、火炎にさらされるが、セラミック製にすることによってこれらは解決した。金属製のストラットは必ず冷却を必要とするが、セラミックスにした場合には、本実験のように高々10秒程度ではなんら損傷はなかった。以上の試作研究により、二分割したストラットの間隔の制御によって、エンジン内への流入空気量に応じた確実な保炎ができるとの確信が持てた。
色覚障害者に優しい，医療環境のカラーユニバーサルデザインに関する研究

今日の医療環境下で,カラーユニバーサルデザインの概念は考慮されるべきものである。しかし,色覚障害者にとって実際の医療環境下での色の識別は容易なものではない。たとえば,次のような場合である。方向標示板,パンフレット,包装箱,トリアージタグなど。そこで我々は色覚障害者の順応性を改善するための方法を検討し,原図のもつカラーイメージを保ちつつ改善する描写技術を取り入れることを提唱した。描写技術としては,ハッチングまたはセパレーションといった技術が効果的であった。1)WEBサイトの効果:東日本大震災をきっかけに,トリアージタグの不備が問題視されるようになり,日本救急医学会がトリアージタグの改善に向けた検討を始めた(2013,11/2付読売新聞)。トリアージタグが,色覚に異常がある人にとって判別しにくい場合があることは,我々が本研究で構築したCUDに関するWEBサイトでも提唱していたものであり,前述の医療ニュース関連のWEBサイトで参考例として取り上げられた。このことは本研究が医療環境の改善に寄与したことを示すものである。2)色覚障害者にも優しい図案の作成法:原図案の作成者のコンセプトやイメージを残したまま,CUDを考慮した図案改良を行う場合,色相の変更は最小限にとどめ,ハッチング効果(背景に斜線や水玉模様を配す)やセパレーション効果(縁取りを施す)などの技法を応用することが最適であることが研究の過程で判明した。これらの技法は,製品パッケージ,パンフレット,患者誘導用道路標識などに応用される。一方,各種医薬品のPTP包装については,対象の種類が多いことより包装自体は改善することなく,必要に応じて随時,色相の異なるラインをPTP表面に描くことで外見が類似した医薬品を区別する簡便法を提案する。3)色相イメージと脳波の関連性:色相をイメージすることによる脳波の変化を評価することを目的として,黄色,緑色,青色,赤色の4色をそれぞれ3分間目視後に,当該色相をイメージしながら3分間脳波を閉眼条件下で測定したが,各色相において脳波上の影響は確認できなかった(未発表)。色相が脳波(α波およびβ波)に及ぼす影響については,今後も検討を重ねる予定である。また,本研究で構築したCUD関連のWEBサイトでは引き続き情報提供を継続する。1)一般用医薬品の外箱に印字された情報文字の背景色と前景色の色差・明度差の解析:国内大手製薬企業(1社)の代表的OTC薬に関し、一般商品名、企業名、薬効分類の3点について、P型、D型色覚特性者での見え方と色差・明度差をUDingシュミレーターとカラーコントラストアナライザーで解析した結果、推奨されている色差(500以上)、明度差(125以上)を満たさない例があった。色覚特性者のみならず、一般色覚者にも見えにくい配色として、青/黒および白/金の配色は避けるべきであるとの提唱は、医薬品のパッケージデザインを考える上で非常に参考となるデータである。2)医療施設内での色分けされた患者向け情報と背景色との色差・明度差の解析:病院の廊下に記されている患者誘導(案内)用標識について、又、部署配置案内板について検討した。医療施設における床の色の選択には限度あるので、そこに記される文字や標識の色の配色法は難しい。一般色覚者にとっても、実際の色差や明度差は推奨されるものからは程遠い事が判明した。そこで対策として、例えば進路案内矢印に文字情報を付加することは、病院設計を行う際にリスクマネジメントの観点からも重要なことである。3)薬効別のカラーイメージに関するアンケート調査:5系統の医薬品を対象に薬剤師、外来患者および薬学部6年生の各20名(男性10名、女性10名)を対象として、薬効からイメージする色のアンケート調査を聞き取り方式で実施した。その結果、循環器系用薬のイメージカラーは圧倒的に「赤」であり、その他、消化器系統などのイメージカラーとしては、「青」または「緑」が選択された。以上の成果の詳細は、ホームページを作製し公開している。本研究の具体的な目的は、1)一般用医薬品の外箱に印字された情報文字の背景色との色差・明度差の解析2)医療施設内での患者向け情報と背景色との色差・明度差の解析3)色覚障害者にとって認識困難な配色例を抽出し、改善案をシミュレートし提示・検証することである。1)に関しては、薬効別の配色状況調査(国内外のOTC薬の比較)に未だ、着手してないが、国内大手企業の製品数種について解析を行い貴重なデータが得られた。2)に関しては、医療施設の廊下にある患者誘導用標識や部署配置案内板について現状を把握した。3)に関してはホームページを作製し、1),2)で得られた結果から改善案をシミュレートし提示した。以上の経過より達成度としては、「(2)おおむね順調に進展していると」自己点検評価した。本研究課題の今後の研究推進方策として、以下のことを考えている。

1)薬効別の配色状況調査として、国内外のOTC薬の比較を行う。又、OTC薬として汎用されている漢方製品についても同様な解析を実施する。2)カラーユニバーサルデザインに配慮している企業の医薬品について解析を実施する。3)薬効別カラーイメージに関するアンケート調査をOTC薬を取扱う機会の多い登録販売者(100名)を対象に実施する。4)医療施設の入院案内パンフレットや薬局・ドラッグストアー内のレイアウト等の現状を調査して、UCDの観点より解析・評価を実施する。以上の研究課題を推進し、平成24年度の成果もふまえ、「色覚障害者に優しいカラーユニバーサルデザイン」を目指した改善案をホームページ上で提示し、製薬企業や医療施設に情報を提供する。当該研究費(124,140円)が生じたのは、予定していた研究補助(人件費)が必要なかったことによる。次年度研究費(300,000+124,140=424,140円)の使用計画内訳は以下のとおりである。1)国内旅費(150,000)2)謝金(100,000)3)HPサイト管理費(8,400×12ヶ月=100,800)4)消耗品費( 73,340)の合計:424,140円
タバコ光合成核遺伝子のRNAエディティング

本年度は,Nicotiana sylvestrisの光化学系1核遺伝子psaEを対象として,おもに,(1)この遺伝子の発現にRNAレベルでのエディティングが関与しているか,(2)もしRNAエディティングが関与しているとすればそれはどのような機能を担っているのか,の二点について研究を進めた。その結果,この遺伝子の発現にはこれまで知られていない極めてユニークな調節機構の関与していることが明らかとなった。まず,上記二点について得られた結論を簡単に述べる。【1】psaEのmRNAはその5'非翻訳領域の末端にポリ(U)配列をもっていることが、cDNAクローニング,プライマー伸長法,RNase保護実験,等の手法を用いた実験結果より明らかとなったが,このポリ(U)配列はゲノムDNAにはコードされていなかった。従って,psaEは核遺伝子としては極めて特異なRNAエディティングを受けることが明らかになった。【2】このポリ(U)配列の役割を探るために,この配列を挿入したレポーター遺伝子の発現を形質転換タバコの実験系で調べたところ,予期せぬことに,この配列の挿入によってmRNAの翻訳効率が著しく向上することが分かった。以上二点の発見は,ともにこれまで知られている分子生物学的の知識では説明できない現象であり,今後,真核細胞でおこなわれている転写や翻訳の分子機構を解明していくうえで極めて重要な手がかりを提供し得るものと思われる。
特別養護老人ホーム入所者の終末期を支えるチームケアに関する研究

本研究の目的は、特別養護老人ホーム入所者の終末期に関わる多職種によるチームケアの要素を明らかにし、終末期ケアの質の向上に寄与することである。研究方法は、全国の特養を対象としたアンケート調査、および、特養に勤務する看護職員および介護職員、栄養士等の専門職員を対象としたフォーカス・グループ・インタビューを用いた。アンケート調査より、特養における「より良い終末期ケア」の要因として5つが明らかとなった。さらにフォーカス・グループ・インタビューにおいて、多職種が連携・協働するための要素として5つが見いだされた。本研究の目的は、特別養護老人ホーム(以下、特養)入所者の終末期に関わる多職種によるチームケア(本研究では、「施設内外の職種を越えた多職種が利用者情報を共有し、連携・協働するための仕組み」と定義する)の要因を明らかにし、終末期ケアの質の向上に寄与することである。なお、チームケアは、置かれている環境により異なるため、本研究では、先行研究及び研究代表者のこれまでの研究成果から得た特養の終末期ケアの質に関係するストラクチャーの10要素(1医師の24時間支援体制、2常勤看護師の配置、3看護職員の24時間連絡体制、4終末期ケア(看取り)の指針、5終末期の判断基準、6看取りの同意書、7看取りのための個室の確保、8家族の宿泊受け入れ、9終末期に関する家族への相談・支援体制、10終末期ケアに関する職員研修体制)を整えた施設の取り組みに注目する。厚生労働省「介護サービス公開情報システム」に掲載されていた全国の老人福祉施設のうち、主な介護報酬の加算「看取り介護を実施」として公表されていた施設を対象に、平成25年2月から同年4月にかけて終末期ケア及び多職種連携・協働に関するアンケート調査を実施し、483施設から回答を得た。平成25年度は、主に回収したデータ入力及びデータ解析に取り組んだ。回答を得た施設のうち、先に述べた特養の終末期ケアの質に関係するストラクチャーの10要素を、全て整えていた施設は119施設(24.3%)であった。一方で10要素を個別で見ると、どの要素も6割以上の施設において整えられていた。特に上記の23467は看取り介護加算の算定要件であるためか、9割以上の施設において整えられていた。今後はアンケートで得たデータの解析に取り組むとともに、グループインタビューを実施し、特養入所者の終末期に関わる多職種チームケアの要因、及び要因間の関連を検討する予定である。近年、特別養護老人ホーム(以下、特養)入所者の重度化が進むと共に、老人ホームで死を迎える人がわずかであるが増加している。入所者のいつからが終末期なのかその判断は難しく、また、医療を必要とすることがあり、終末期には医療職を含めた多職種によるチームケアが必要不可欠とされている。しかし、多職種間の連携や情報伝達に不足があると報告されており、多職種が集まれば質の高いケアを提供できるとは限らず、チームとして連携・協働する努力が必要である。特養の終末期ケアに関する先行研究において、ケア目標やチームの構成員とその役割、カンファレンスの重要性などについて触れているものはあるが、多職種によるチームケア(本研究では、「施設内外の職種を越えた多職種が利用者情報を共有し、連携・協働するための仕組み」と定義する)の全容を捉えたものは今のところ見当たらなかった。そこで本研究は、特養入所者の終末期に関わる多職種によるチームケアの全容を捉え、その要因を明らかにすることを目的とした。平成24年度は、先行研究をもとに調査票を作成し、郵送によるアンケート調査を実施した。なお調査票は、終末期ケアを実施している特養2施設でプレテストを実施し、一部修正したものを使用した。調査対象は、厚生労働省「介護サービス公開情報システム」に掲載(平成24年12月下旬平成25年2月上旬の期間中)されていた6,224の老人福祉施設(地域密着型施設を除く)のうち、主な介護報酬の加算「看取り介護を実施」として公表されていた3,108施設とした。調査内容は施設の基本情報、加算算定状況、医療体制、終末期ケアに関する施設の体制、終末期ケア実施事例における多職種連携・協働の内容・方法、及び工夫などである。平成25年3月末日現在、調査票を回収しデータ入力に取り組んでいる。本研究の目的は、終末期ケアを実施している特別養護老人ホームを対象としたアンケート調査、及び特養に勤務する専門職員を対象としたフォーカス・グループ・インタビューから、特養入所者の終末期を支える多職種によるチームケアの要因を明らかにし、終末期ケアの質の向上に寄与することである。最終年度である平成26年度は、アンケート調査データの分析、及びフォーカス・グループ・インタビューを実施した。アンケート調査では、より良い終末期ケアが実施できたと思われる事例(より良いケア事例)と、より終末期ケア・支援がうまくいかなかったと思われ心残りがある事例(心残りケア事例)のチームケアに関する項目(先行研究より項目を検討した)について調査した。

分析の結果、より良いケア事例群と心残りケア事例群の間で、チームケアに関する取り組み状況に差が確認された。また、多変量解析により、職種・職員間の相談や終末期個別(介護)計画の作成など、多職種が連携・協働することで、より良い終末期ケアの実施に繋がる可能性が高くなると示唆された。フォーカス・グループ・インタビューは、特養における終末期ケアの経験豊富な専門職員を対象に、多職種の連携・協働を促す具体的内容を引き出すことを目的に実施した。グループは専門職別に編成し、看護師・准看護士、介護福祉士、管理栄養士、介護支援専門員・生活相談員の計4グループとした。最終年度内にデータ分析を終えることができなかったため、平成27年度も分析を継続し、その後、研究成果を報告する予定である。時限、ケア学平成25年度は、アンケート調査から得たデータを基に特養入所者の終末期に関わる多職種によるチームケアの要因を明らかにし、更に平成26年度実施予定のグループインタビューの準備を進める予定であった。しかし、アンケート調査の内容が多かったことや回答方法がやや複雑であったこと、より適切な回答を得るために調査用紙を2部にしたこと等から、予定より調査票の回収及びデータ入力作業に遅れが生じた。その結果、解析にも遅れが生じている。そのため当初の計画より遅れていると評価せざるを得ない。しかしながら、今回得られたデータは、職員の終末期ケアに対する思いが読み取れる大変貴重な資料である。今後も丁寧に分析・解析を進め、研究の成果を高める所存である。本研究は、特養の終末期を支える多職種によるチームケアの全容を捉えその要因を明らかにすることを目的に、全国の特養を対象とした量的調査、及びその結果を踏まえたグループインタビューによる質的調査で設計されている。現在、先行研究レビュー及び量的調査における調査票の回収を概ね終えており、当初の計画通りに進行していると評価している。まず、回収したデータの分析・解析を進めると同時に、平成26年度に実施するグループインタビュー(3回実施予定)に向けた準備を進め調査を実施する。インタビュー参加者については、アンケート調査において協力可能と返答があった施設職員を中心に選定を予定している。インタビューの会場として研究代表者が勤務する大学と、地域性によるデータの偏りを防ぐために、本学以外の地域での実施を計画している。これに係る費用として研究協力者及びインタビュー参加者の人件費及び謝礼は既に予算計上しているが、調査地までの旅費及び会場借料を考慮していなかった。そこで、平成26年度予算にこれを計上したうえで研究を遂行する。また、グループインタビューで得た質的データの分析にあたる研究協力者として、同じ領域に関心の高い2人を予定していた。しかし、現在の研究の遅れと分析の信憑性と妥当性を高める事を勘案し、研究協力者として質的調査・分析に精通した研究者に依頼することにした。研究成果発表として、当初の計画では研究成果広報用パンフレットを調査協力施設や関係各所へ発送し、ホームページに研究成果報告書をアップロードする予定であった。しかし、調査協力施設においてホームページより報告書の方がより多くの職員の目に触れ、研究成果の活用に繋がると考えた。
運動ニュ-ロン軸索成長と相関して発現される二種の膜分子の機能解析

脊髄原基の神経管には、個々の骨格筋に特異的に対応し、神経支配することが運命づけられた運動ニュ-ロンのサブタイプが存在し、運動ニュ-ロンの軸索が能動的に標的筋に到達する通路を選択することを示しているが、それを可能にする分子としては何ひとつ明らかにされていない。そのような未知分子を検出する方法としてモノクロ-ナル抗体法は非常に有力な方法と考えられる。ニワトリ胚を抗原として、これまでに私の確立したモノクロ-ナル抗体SC1とM7412による組織切片の染色パタ-ンは、運動ニュ-ロンの軸索成長と時間的また空間的に大変良く相関し、重要な役割を果たしていると期待された。これまでに、SC1,M7412抗原分子は細胞表面膜分子であることを明かにし、ニワトリ胚から精製し、ウサギでポリクロ-ナル抗体を作成した。さらに、今年度は、ファ-ジを使ったニワトリ胚のcDNAライブラリ-を作成し・スクリ-ニングし、SC1,M7412抗原分子のcDNAをクロ-ニングした。それぞれのクロ-ンは、それぞれの精製した抗原分子のN末端アミノ酸配列と一致することで同定した。M7412分子は未知分子であると考えていたが、実は、nerve growth factor (NGF)のりセプタ-分子であることが、またSC1分子は、これまで未知の新しい細胞接着分子である可能性が、得られたcDNAのシ-クエンスの結果明かとなった。さらに、SC1が細胞接着活性を持つかどうかを調べるため、SC1cDNAを発現ベクタ-に組み込み、ヒト腎由来の293細胞に一過性に発現させ、三角フラスコを用いて旋回培養したところ、SC1(+)の細胞同士が接着し細胞凝集が起こることから、同じ分子同士が接着するホモフィリックな細胞接着分子であることが明らかになった。また、SC1に結合するモノクロ-ナル抗体の一つが、SC1による細胞接着を選択的に阻害することが明らかになった。
多孔性結晶体の内・外表面物性に関する識別キャラクタリゼ-ションと細孔構造相関

独自に開発した塩基2重吸着法、さらにはXPSを用いてモルデナイト、L型ゼオライト、オフレタイト/エリオナイト、ZSM-5、フェリエライトの内・外表面を識別して、それらのブレンステッド(B)酸性質を詳しく検討し、以下のことを明らかにした。1.いずれのゼオライトにおいても内表面のB酸点強度分布と外表面のそれとも著しく異なること。即ち、内表面には強いB酸点、弱いB酸点が存在するのに、外表面には強いB酸点は存在せず、弱いB酸点だけが(L型ゼオライト、オフレタイト/エリオナイト、ZSM-5ゼオライト)、あるいは弱いB酸点もなく極めて弱いB酸点だけ(フェリエライト、モルデナイト)が存在すること。2.内表面のB酸点強度分布はSi/Al比が増大するとともに高強度側にシフトすること。この挙動は、ゼオライト細孔の構造や大きさとは関係なく、^<29>Si-NMRで観測される骨格Siの局所構造と相関すること。3.外表面B酸点の強度は、Si/Al比と相関はなくゼオライト種に固有であること。4.骨格Al原子の外表面密度は内表面密度より小さく、そのため表面B酸量の外/内比は、表面積の外/内比から予測されるよりも小さいこと。5.大口径ゼオライトの外表面積測定に本研究で確立した大きな分子を用いるBET法が有効であること。本年度は、独自に開発した塩基2重吸着法をモルデナイト、L及びZSM-5ゼオライトに適用し、内外表面それぞれのブレンステッド(B)酸点の強度分布を求めた。また、ペルフルオロトリブチルアミン及びトリアルキルアミン類をプローブ分子とする外表面積測定法を開発し、ZSM-5ゼオライトに適用した。その結果、以下のことを明らかにすることができた。1.モルデナイト:ピリジンの侵入できないサイドチャンネル内にもB酸点が存在した。サイドチャンネル以外の全表面B酸点量は、Al含量の減少とともに減少した。全ての試料について、外表面にはB酸点の存在しないことがわかった。このことはモルデナイトに固有の性質であると考えられる。2.L及びZSM-5ゼオライト:Lゼオライトり全表面B酸点の半分は強酸点であった。外表面のB酸点は全B酸点の10%に相当した。れらはすべて弱酸点で、強B酸点は外表面には存在しないことがわかった。同様の傾向はZSM-5ゼオライトでもみられた。以上から、"B酸点はゼオライト細孔内に存在することで強くなる"という一般則を導出できる見通しを得た。3.ZSM-5ゼオライトの外表面積:ペルフルオロトリブチルアミン(FTBA)とトリプロピルアミン(Pr3N)の分子占有断面積を高温焼成した各種金属酸化物を用いて実測決定した。実測断面積は密度と分子量から算出される断面積に比べて2030%大きいこと、これら分子の吸着等温線はBET吸着式に従うことが判った。FTBAとPr3Nを用いて測定したZSM-5ゼオライトの外表面積はよく一致した。

この挙動は、ゼオライト細孔の構造や大きさとは関係なく、^<29>Si-NMRで観測される骨格Siの局所構造と相関すること。3.外表面B酸点の強度は、Si/Al比と相関はなくゼオライト種に固有であること。4.骨格Al原子の外表面密度は内表面密度より小さく、そのため表面B酸量の外/内比は、表面積の外/内比から予測されるよりも小さいこと。5.大口径ゼオライトの外表面積測定に本研究で確立した大きな分子を用いるBET法が有効であること。
オートファジーによるRNA分解の分子機構とその普遍性の解明

オートファジーは細胞内の分解システムであり、タンパク質、核酸(主としてRNA)、脂質分解を担う。オートファジーは一般的には非選択的であるが、選択的に分解される基質タンパク質が同定されている。RNAも同様に基質選択性があるかどうかを調べることにした。その結果、ある種のRNAについて、基質選択性があることが明らかになった。本課題ではまた、オートファジーによるRNA分解の結果生じるRNA分解代謝物の輸送の実態の解明を試みた。液胞膜に局在するヌクレオシド輸送体候補としてFun26を同定しているが、これ以外にも輸送体が存在する可能性が示唆された。オートファジーは広く保存された細胞内の分解システムであり、それによりタンパク質と匹敵する量のRNAが分解されることが示唆されていたが、RNA分解の分子機構は長らく不明であった。しかし、申請者自身による酵母を用いた解析から、オートファジー依存的なRNA分解の全体像について、関与する遺伝子群の同定等により少しづつ解明されつつある。本研究の目的であるオートファジーに依存して分解されるRNA種をプロファイリングするためには、変異体と細胞生物学的手法を駆使してRNAを単離する系を確立する系が不可欠である。初年度はまず、オートファジー誘導条件下で液胞を単離し、液胞内のRNase活性を生化学的に再現すること、および液胞からRNAを精製するための最適な条件を検討することを試みた。その結果、単離した液胞にはエンドリボヌクレアーゼであるRny1に依存したRNase活性があることを確認した。Rny1は非常に高い活性をもつことも生化学的に明らかにした。そのため、オートファジーに由来する単離液胞内のRNAの解析をするためにはrny1の破壊株で行う必要があることが明らかになった。まず、液胞を生化学的に単離するところに相当な時間を要した。現在広く使われている液胞単離のメソッドは、液胞膜タンパク質の精製を目的としている。今回の目的、すなわち液胞の中身を忠実に保ったまま、なおかつ高純度に精製することは、現在のメソッドでは不十分であり、かなりの条件検討が必要であった。上記に加えて、単離液胞内に存在するRNaseであるRny1は、低濃度であっても活性が非常に高いため、野生型ではRNAの部分的な分解産物を生化学的に精製することが困難であった。この結果は、単に野生株とオートファジー遺伝子破壊株から液胞を単離するよりも、rny1破壊株とrny1破壊株とオートファジー遺伝子破壊株の二重変異体由来の液胞に含まれるRNAを高解像度で解析する必要があることを示している。よって次年度にはその条件下でRNAを単離し含まれるRNAをプロファイリングする予定である。オートファジーは細胞内の主要な分解システムであり、酵母からヒトまで広く保存された機構である。オートファジーは、従来ユビキチン・プロテアソーム系と対比されることが多く、タンパク質分解機構として認知されている。しかし、オートファジーにより、タンパク質だけではなく核酸、脂質、糖、多糖なども分解されるが、それらの物質の分解機構と、分解された物質が細胞内の代謝に及ぼす影響はこれまであまり解析されてこなかった。オートファジーは基本的には非選択的な機構であるが、様々な生物種で選択的なオートファジーの例が数多く報告されはじめている。私は近年、酵母においてオートファジーによるRNA分解機構について、その責任酵素を同定することに成功しており、オートファジーによる核酸分解機構の分子メカニズムおよび生理機能を解析することが可能となっている。本研究の目的は、オートファジーにより分解されるRNAに基質特異性があるかどうかを調べるものである。オートファジーによる核酸代謝で最も重要な液胞内RNaseはRny1であり、その破壊株では液胞内にオートファジーに依存してRNAを蓄積する。昨年度は、Rny1の生化学的と液胞の単離条件を模索し、RNA抽出に最適な培養条件、また生化学的な単離の条件を最適化した。本年度は、昨年度の解析に基づき、オートファジーの誘導前と誘導後における細胞の液胞からRNAを抽出しRNAseq解析を開始した。現在までに、その結果の解析が一部終わっており、オートファジーにより、より特異的分解をRNAが見出されつつあるため、引き続きその再現性を調べている途中である。昨年度の進捗状況は、計画していたものより遅れていたが、本年度は概ね順調に進展している。前半は、RNAseqに適したRNAの品質をもつRNAの取得について少し試行錯誤が必要であった。後半は、RNAseqのデータ解析を行った。RNAseqの膨大なデータ処理・統計処理については、共同研究を行っているRNAseqの経験者に教えていただいたり、過去のRNAseqの知見を参考にすることにより、比較的スムーズに進展している。オートファジーは細胞内の分解システムであり、タンパク質、核酸、脂質分解を担う。これまで、オートファジーはタンパク質の分解システムとして広く知られており、オートファジーによる核酸分解については手付かずのまま残されていた。代表者は数年前、出芽酵母において、メタボローム解析と細胞生物学的手法により、オートファジーによるRNAの分解に作用する責任酵素(RNase,ヌクレオチダーゼ、ヌクレオチダーゼ)の同定に成功した。その結果、オートファゴソームに取り込まれた後のRNAの分解・代謝過程の詳細な解析が可能となった。本研究課題では(1)オート

ファジーにより分解されるRNA分子種を同定し、基質特異性の有無を検討すること、(2) RNA分解によって生じたRNA分解代謝物が液胞から細胞外へと輸送される過程における輸送の分子基盤の解明を試みた。課題(1)については、オートファジーが誘導される種々の条件下で複数回実験を行い、オートファジーで分解されやすいRNAの特定に至った。それらのRNAの選択的分解のメカニズムについては、複数の仮説を立て、モデル基質での検証実験を行っているところである。また、課題(2)については、最終年度に液胞膜のトランスポーター解析を専門に行う研究者との共同研究を開始し、輸送体候補である膜タンパク質のスクリーニングを進めており、候補遺伝子の同定と、種々のRNA分解代謝物の輸送経路の特定を試みた。オートファジーは細胞内の分解システムであり、タンパク質、核酸(主としてRNA)、脂質分解を担う。オートファジーは一般的には非選択的であるが、選択的に分解される基質タンパク質が同定されている。RNAも同様に基質選択性があるかどうかを調べることにした。その結果、ある種のRNAについて、基質選択性があることが明らかになった。本課題ではまた、オートファジーによるRNA分解の結果生じるRNA分解代謝物の輸送の実態の解明を試みた。液胞膜に局在するヌクレオシド輸送体候補としてFun26を同定しているが、これ以外にも輸送体が存在する可能性が示唆された。もう一つのテーマとして設定しているRNA分解産物(ヌクレオチド、ヌクレオシド、ヌクレオベース)の輸送経路について、液胞膜および細胞膜に存在すると考えられる輸送体をデータベースから検索し、候補因子の破壊株において、細胞内、細胞外の核酸分解代謝物を測定することにより、輸送体を同定する実験もスタートしていきたいと考えている。RNAseqの結果を精査し、再現性があるものに関して分類する。オートファジーに依存して分解されるRNAについて、その特異性を生じる分子基盤を生化学的に解明する。また、特異的な分解を阻害、または促進した場合、細胞内に与える影響を調べ、オートファジーによるRNA分解にそれぞれどのような生理的意義があるかを調べる。オートファジー
多糖水溶液の溶液構造制御による高機能性ゲルの分子設計に関する研究

多等水溶液の構造制御を行って高機能性ゲルの分子設計を行うために以下の研究を行って次のような結果を得た.1.多糖水溶液をゾル状態で熱処理することにより溶液のゲル形成能が制御可能である.2.熱処理過程における粘弾性変化の測定から以下のことがわかった.・熱処理時間と共に、系の貯蔵弾性率G'と動的粘度η'が増加する.・熱処理後の冷却により得られたゲルの弾性率は熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が高いほどG'の高いゲルが得られた.3.熱処理過程における系内の水の状態変化を調べたところ以下のことがわかった.・熱処理の過程において系内に含まれる水の状態が変化し、熱処理時間の経過に伴って系内の不凍水量は振動的に変化しながら一定値へと収束した.・不凍水量変化の速度は、濃度にはほとんど依存しないが、熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が高くなるにつれ速くなった.4.以上の実験結果を基に理論的考察を行い、熱処理過程における系内の不凍水量変化を説明し得る理論を構築することに成功した.多等水溶液の構造制御を行って高機能性ゲルの分子設計を行うために以下の研究を行って次のような結果を得た.1.多糖水溶液をゾル状態で熱処理することにより溶液のゲル形成能が制御可能である.2.熱処理過程における粘弾性変化の測定から以下のことがわかった.・熱処理時間と共に、系の貯蔵弾性率G'と動的粘度η'が増加する.・熱処理後の冷却により得られたゲルの弾性率は熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が高いほどG'の高いゲルが得られた.3.熱処理過程における系内の水の状態変化を調べたところ以下のことがわかった.・熱処理の過程において系内に含まれる水の状態が変化し、熱処理時間の経過に伴って系内の不凍水量は振動的に変化しながら一定値へと収束した.・不凍水量変化の速度は、濃度にはほとんど依存しないが、熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が高くなるにつれ速くなった.4.以上の実験結果を基に理論的考察を行い、熱処理過程における系内の不凍水量変化を説明し得る理論を構築することに成功した.ザンタンやヒアルロン酸などこれまでゲル化しないとされてきた多糖の水溶液をゾル状態で熱処理した後冷却することによりゲル化することを発見した。これまでは、落球法によるゾル-ゲル転移点の測定や示差走査熱量計(DSC)による熱分析を行って、多糖/水系のゲル化過程におよぼすゾル状態での熱処理の影響を検討して来た。今年度は、主に粘弾性測定を行って、熱処理とその後のゲル化過程における粘弾性変化、および、熱処理条件の違いによりできたゲルの粘弾性的な性質がどのように変化するかを検討した。その結果、室温で調整した溶液を40°C60°C程度の温度で熱処理することにより、溶液の貯蔵弾性率G'が増加し、その後5°C程度のゲル化温度に一日程度保つことによって、G'の値が熱処理しない場合に較べて一桁程度増加し、強固なゲルが得られることが分かった。また、得られたゲルのG'は熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が増加するにつれG'の大きなゲルが得られることが分かった。このことは熱処理と言う方法によって任意の弾性率を有するゲルを得られる可能性があることを示唆している。熱処理を行うことにより、多糖水溶液のゲル可能が変わることは、熱処理を行うことで多糖分子鎖の会合体の解離が進み系の均一化が起こり、それによって系全体に及ぶ網目構造が形成されるためとして説明してきた。熱処理条件を変えることによるゲルの弾性率変化は、系の均一化の程度が熱処理温度によって異なるためであるとして説明できることが分かった。多等水溶液の構造制御を行って高機能性ゲルの分子設計を行うために以下の研究を行って次のような結果を得た.1.多糖水溶液をゾル状態で熱処理することにより溶液のゲル形成能が制御可能である.2.熱処理過程における粘弾性変化の測定から以下のことがわかった.・熱処理時間と共に、系の貯蔵弾性率G'と動的粘度η'が増加する.・熱処理後の冷却により得られたゲルの弾性率は熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が高いほどG'の高いゲルが得られた.3.熱処理過程における系内の水の状態変化を調べたところ以下のことがわかった.・熱処理の過程において系内に含まれる水の状態が変化し、熱処理時間の経過に伴って系内の不凍水量は振動的に変化しながら一定値へと収束した.・不凍水量変化の速度は、濃度にはほとんど依存しないが、熱処理温度に依存して変化し、熱処理温度が高くなるにつれ速くなった.4.以上の実験結果を基に理論的考察を行い、熱処理過程における系内の不凍水量変化を説明し得る理論を構築することに成功した.