hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軟骨特異的機能性マトリックス/コンドロモジュリン-Iの生合成と高次構造の形成機構

これまでは、ウシコンドロモジュリン-I(bChM-I)の構造のみが知られているだけであった。そこで、本年度は、ヒトコンドロモジュリン-I(hChM-I)cDNAのクローニングを行って、その構造を明らかにすることとした。軟骨組織は胎生期の骨格形成部位では豊富に認められるものの、胎生後期に軟骨組織の大部分は骨に置換される。そこで、ヒト軟骨組織の入手は困難であった。そこで、正常軟骨組織の性質を良く保持している高分化型ヒト軟骨肉腫組織からRNAを抽出して、cDNAを作成した。これをテンプレートとして、PCR法によりhChM-IcDNAの全コーディング領域をクローニングすることに成功した。その結果、hChM-Iは、bChM-Iに比較して3塩基/1アミノ酸の欠失があることが明らかとなった。前駆体全体での相同性(Sequence Identity)は、塩基レベルで89.6%、アミノ酸レベルで91.9%であった。成熟型ChM-I蛋白質領域を比較すると、N-結合型オリゴ糖鎖付加部位は保存されていたが、糖鎖修飾を受けていると想像された2個のThr残基のうち1個は保存されていなかった。逆に、8個のシステイン残基を含むC-末端側疎水性領域は、1アミノ酸残基(H→Y)の置換が認められる以外は完全に一致した。次に、hChM-Iの生物活性を検定するためにcDNAをCOS細胞に発現された。ところが、hChM-IcDNAの発現レベルは予想よりも遥かに低かった。hChM-IcDNAの開始ATGコドン近傍の配列が組換え体の発現効率の低下を引き起こしているので、GGCTTCATG→GGCACCATGに改変した。その結果、組換えDNA技術を用いてChM-Iの生合成経路と高次構造の形成過程を解析するための実験系を確立することができた。SDS-PAGEでは、bChM-Iと同様に約25kDのdifuse bandとしてrecombinant hChM-Iが検出された。ChM-I前駆体cDNAをpcDL-SRα296に組み込んでCOS細胞に発現させた。その結果、培養上清に生物活性を有する成熟型ChM-Iが分泌されることをwestern blot法により確認できた。培養上清から精製したリコンビナントChM-Iのアミノ酸配列を決定したところ、ChM-I前駆体上にある天然型と同一のプロセシングシグナル位置で切断されることが判明した。また、糖鎖付加位置およびSDS-PAGE上の分子サイズも天然型と同一であると推定された。さらに、ウシChM-I前駆体cDNAを発現するCHO細胞株の樹立に成功した。しかし、発現した組換えChM-Iの大部分は血清アルブミンと強く結合して培地に回収される。そこで、アルブミンとの結合を回避するための細胞培養条件の検討を行なった。しかし、アルブミンとの会合を避けるために血清濃度を低下させるとChM-Iの発現レベルは、低下した。次に、アルブミン結合型ChM-Iを出発材料に精製方法を検討した。ブルーセファロースカラムにアルブミン/ChM-I複合体は、ほぼ定量的に吸着するものの、1Mグアニジン塩酸のような強い解離条件のもとにおいてもChM-Iの回収率は約5%と低かった。そこで、現在、ChM-I前駆体cDNAの3′側ドメインを他の可溶性蛋白との融合蛋白として発現・回収する方法を検討している。

一方、ChM-I前駆体cDNAをバキュロウイルスを用いた発現系でも検討した。しかし、前駆体蛋白質の適切なプロセシングがおこらないために、生物活性を期待できない不溶性蛋白質として回収された。また、適切な糖鎖修飾も起こっていなかった。これまでは、ウシコンドロモジュリン-I(bChM-I)の構造のみが知られているだけであった。そこで、本年度は、ヒトコンドロモジュリン-I(hChM-I)cDNAのクローニングを行って、その構造を明らかにすることとした。軟骨組織は胎生期の骨格形成部位では豊富に認められるものの、胎生後期に軟骨組織の大部分は骨に置換される。そこで、ヒト軟骨組織の入手は困難であった。そこで、正常軟骨組織の性質を良く保持している高分化型ヒト軟骨肉腫組織からRNAを抽出して、cDNAを作成した。これをテンプレートとして、PCR法によりhChM-IcDNAの全コーディング領域をクローニングすることに成功した。その結果、hChM-Iは、bChM-Iに比較して3塩基/1アミノ酸の欠失があることが明らかとなった。前駆体全体での相同性(Sequence Identity)は、塩基レベルで89.6%、アミノ酸レベルで91.9%であった。成熟型ChM-I蛋白質領域を比較すると、N-結合型オリゴ糖鎖付加部位は保存されていたが、糖鎖修飾を受けていると想像された2個のThr残基のうち1個は保存されていなかった。逆に、8個のシステイン残基を含むC-末端側疎水性領域は、1アミノ酸残基(H→Y)の置換が認められる以外は完全に一致した。次に、hChM-Iの生物活性を検定するためにcDNAをCOS細胞に発現させた。ところが、hChM-IcDNAの発現レベルは予想よりも遙かに低かった。hChM-IcDNAの開始ATGコドン近傍の配列が組換え体の発現効率の低下を引き起こしているので、GGCTTCAG→GGCACCATGに改変した。その結果、組換えDNA技術を用いてChM-Iの生合成経路と高次構造の形成過程を解析するための実験系を確立することができた。SDS-PAGEでは、bchM-Iと同様に約25kDのdifuse bandとしてrecombinant hChM-Iが検出された。
低圧微分型静電分級装置によるプラズマ反応器内での微粒子発生機構解明

低圧での気相化学反応を利用したプロセスは近年の半導体集積回路製造には欠かせないものになっている。特に、プラズマを利用した気相化学反応は、プラズマCVDやプラズマエツチングなど、その利用範囲はひろい。しかし、化学的に活性なプラズマ環境では、微粒子が発生しやく、発生した微粒子が集積回路の断線、短絡または劣化等を引き起こす原因となる。半導体集積回路の著しい微細化に伴い、問題になる微粒子の大きさは、今では、数十ナノメーターほど小さくなっている。プラズマCVD等の低圧気相化学反応器内に発生する微粒子の観察には、主に光散乱や電子顕微鏡を利用した観察法が用いられている。光散乱法は、反応器内での微粒子の空間分布や微粒子発生をリアルタイムに観測できる利点があるが、ミクロン以下の粒子径を持つ微粒子の測定が困難である。一方、電子顕微鏡観察法は、数nmほどの小さい微粒子まで観察できるが、反応管内に浮遊している微粒子が直接測定てきない。このように、現状では、数十ナノメーターほどの粒子径を持つ微粒子をリアルタイムに計測できる手法がなく、有効な計測方法が求められている。本研究では、我々が近年開発した低圧微分型静電分級装置(DMA ; Differential Mobility Analyzer)を利用し、プラズマCVDで発生する数nm数百nmの大きさを持つ微粒子が計測できることを実証した。以下は、本研究で得られた新たな知見である。2)プラズマCVD圧力の増加につれ、発生する粒子の粒子径は増加する傾向が観測された。3)プラズマCVD反応時間に沿った粒子径分布の変動を観測した際、プラズマ反応開始直後に急速な粒子濃度の増加とともに粒子径の増加が観測された。また、反応後約10-20秒後には、粒子径分布が定常状態に達し、反応終了直後に、定常状態より小さい粒子径を持つ粒子が発生することが観測された。近年、半導体素子の微細化に伴い、半導体製造プロセスで起こる微粒子発生(汚染)問題はますます重要になっている。一般に、半導体プロセスでの微粒子発生は、集積回路の断線、短絡または劣化等を引き起こす原因となる。このような問題を解消するため、従来においてはシリコン基板に付着している微粒子を顕微鏡により検査する方法が用いられていたが、この方法では微粒子発生源等を特定するのが難しく、微粒子汚染問題に対する有効な対策にならない。本研究では、半導体製造プロセス中で最もよく使われているrfプラズマCVD反応器を研究対象とし、CVD反応器内で発生する微粒子を、低圧微分型静電分級装置(Differential Mobility Analyzer;DMA)を用いて調べた。rfプラズマCVD反応器の排気ラインに低圧DMAを直結し、反応器内で発生したナノ粒子を直接低圧DMAへ導入することで、プロセス中で発生する微粒子のサイズをオンラインで観測した。低圧DMAで計測された微粒子のサイズ分布を確かめるために、プラズマCVD反応器内で、カボン基板上に微粒子を捕集した後、透過型電子顕微鏡(TEM)を用いてそのサイズを観察した。その結果、低圧DMAを用いて計測された微粒子のサイズ分布がTEMで計測したそれと一致していることが確認できた。これは、低圧DMAがプラズマCVD反応器で発生する微粒子のサイズを正確にかつオンラインで計測することを示す。DMAの分級(選別)粒子径を固定し、プラズマCVD反応の開始から終了まで、その反応時間にそった微粒子の濃度変化を計測した。これを各粒子径ことに繰り返し測定することで、反応経過にそった微粒子のサイズ分布変化を調べた。このサイズ分布変化は、プラズマCVD時に発生する微粒子の成長機構を反映しており、今後、プラズマ内での微粒子成長機構を解明する重要な手掛りになる。また、各CVD条件において、発生微粒子のサイズ分布を計測し、CVD条件と発生微粒子の相関を調べた。
コミュニケーションを加味した手術室運用に関する基礎的研究

本研究では、手術室の効率的な運用に関連する要因を定量的に評価し、手術時間延長と患者属性、手術形態、医師属性等の関連性を検討した。これらの検討を通して、手術時間延長に関連する要因は、実施術式変更と合併症(糖尿病)であることが明らかになった。現在、他の要因について定式化を行い、手術延長要因との関連性を推定し、データ収集と解析を行っている。本研究は、今後の手術室の効率的運用を考えるうえで、理論的および実務的に重要な意味を持つと思われる。手術室の効率的な運用のあり方については複数の関連要因の影響を考慮した定量的な検討は殆ど行われていない。そこで、本研究では医療機関を対象に手術室の運営実態に関する調査を行い、(1)手術時間延長の要因を明らかにし、(2)患者属性、手術形態、医師属性等にコミュニケーションの要因を加味した効率的な手術室の運用に関する評価基準について検討を行うこととした。平成25年度は、協力施設である特定機能病院における平成24年度末までに収集した手術関連データを解析し、今後新たに収集する調査項目等について検討した。同時に、手術室の効率的運用に関する直近の関連文献のレビューを行い、手術時間延長に伴う運営経費への影響、および、手術費用に関する先行知見を整理した。医療コミュニケーション1年目のサンプル調査により、当初予想していた以上の労力と時間が必要なことが判明した。そのため、研究計画に比べて遅延が生じているが、それ以外については、概ね予想の範囲であった。新たに加えられた調査項目を含む蓄積されたデータを利用して、患者属性、手術形態、医師属性、コミュニケーションについて定式化を行い、手術延長要因との関連性を推定する予定である。人件費に伴う諸経費が余ったもの。次年度の人件費等にて使用する予定である。
動作イメージのズレが片麻痺患者の動作学習に及ぼす影響～新たな治療法確立に向けて～

事前に研究に対する同意を得た右片麻痺患者35名を対象に、イメージ上の動作能力と実際の動作能力を評価し、両者の差からイメージのズレを算出することで、イメージのズレが動作学習に及ぼす影響について検討した。結果、実際の動作能力が高い者ほど、実際の動作能力とイメージ上の動作能力との間にズレが少なく、さらに、実際の動作能力とイメージ上の動作能力が一致している(イメージにズレがない)者ほど、その後の動作能力に向上が認められることが確認された。本研究では、片麻痺患者の動作学習効果に違いが生じる一因として、患者が麻痺後の自分の動作能力を正しく把握(イメージ)できていないことが考えられるのはでないかと仮説を立て、患者の実際の動作能力とイメージ上の動作能力を評価し、両者の差(イメージのズレ)が動作学習に及ぼす影響について検討を行った。本年度は、日常的課題(着衣動作)と非日常的課題(新聞紙やぶり)の2つの動作課題について、イメージ上の動作能力と実際の動作能力との差(イメージのズレ)を評価し、麻痺の程度などの運動機能レベルや実際の動作能力、発症からの経過期間などによって、患者が描く自分の動作能力についてのイメージ内容やイメージのズレの程度に違いが生じるのかについて検討を行った。対象は、脳卒中発症後6ヶ月以内の右片麻痺患者35名であり、上肢の麻痺の程度はBr. stageIIIが13名、IVが6名、Vが16名、感覚障害・高次脳機能障害・認知症症状・失語症が認められないことを確認した。研究の結果、患者のイメージ上の動作能力は実際の動作能力と異なる場合が多かった。その差(イメージのズレ)は、特に日常的課題において非日常的課題よりも有意に大きく(p<0.05)、日常的課題では実際の動作能力よりもイメージ上の動作能力の方が有意に高くなった(p<0.01)。また、日常的課題・非日常的課題ともに、その動作課題についての実際の動作能力とイメージのズレとの間には有意な相関が認められ(日常的課題p<0.01、非日常的課題p<0.05)、実際の動作能力が高い者ほど実際の動作能力とイメージ上の動作能力との一致度が高く(イメージのズレが小さく)、実際の動作能力が低い者ほどイメージのズレが大きくなった。しかし、日常的課題・非日常的課題ともに、イメージのズレと、麻痺の程度などの運動機能レベルや発症からの経過期間との間には関連が認められなかった。本研究では『動作イメージ』を用いた新たな動作学習方法を確立することを目指し、片麻痺患者の実際の動作能力とイメージ上の動作能力の差(イメージのズレ)が動作学習に及ぼす影響について検討を行った。前年度の研究では、患者の動作イメージのズレについて横断的調査を実施し、イメージのズレは日常的な動作課題ほど、また実際の動作能力が低い者ほど大きくなるが、麻痺の程度や発症からの経過期間にはよらないことが確認された。本年度は、患者の動作イメージを縦断的に調査し、動作イメージのズレがその後の動作能力の向上に与える影響について検討した。対象は、前年度の対象者35名のうち再調査に対する同意を得られた16名であり、前年度調査から再調査実施までの平均経過日数は57.7±17.6日だった。上肢の麻痺の程度はBr.stageIIIが7名(前年度10名)、IVが5名(前年度3名)、Vが4名(前年度3名)だった。研究の結果、前年度の調査で明らかとなったイメージのズレが今年度の調査時にも残存した者(イメージのズレを修正できなかった者)は、非日常的課題よりも日常的課題で多いことが確認され、非日常的課題よりも日常的課題の方がイメージの修正が困難であることが示唆された。また、実際の動作能力とイメージ上の動作能力が一致している(イメージにズレがない)場合にはその後に実際の動作能力が向上するケースが多かったが、イメージにズレがある場合にはその後も実際の動作能力が向上しないケースが多いことも明らかとなった。以上より、日常的課題のような既に一度自動化された動作では片麻痺発症後も過去に確立された動作イメージを修正することは困難であるものの、実際の動作能力とイメージ上の動作能力が一致していることがその後の動作能力を向上させ適切に動作学習を進めるための必要条件であることが示唆された。
先天性サイトメガロウイルス感染症の予防を目的としたワクチン開発の基礎研究

本研究は水痘ワクチン株で変異のある遺伝子と共通の機能を持つサイトメガロウイルス(CMV)遺伝子の比較解析を通じて、新規ワクチンの開発へと繋げる試みである。HCMV UL42の感染時における役割を明らかにするため、UL42存在により変化するNedd4ファミリーの標的の探索と評価を行った。転写調節因子の一つについてUL42存在下での活性変化を確認した。HCMV由来タンパク質でもNedd4ファミリーの標的となりえる分子が存在するため、これらについての検討を行った。また、CMVは種特異性が高く、ヒト以外の種に感染しうるCMVにおいてもUL42の相同分子がある。異種CMVであるモルモットCMVについて、Nedd4ファミリーの活性に与える影響を検討した。また、UL42を多様な細胞へ発現させるためのウイルスベクターを構築した。所属研究室の異動により一時的に実験ができない時期があったため。ウイルスベクターを利用し、各種細胞にUL42を発現させ、タンパク質の変化を質量分析により同定する。Nedd4ファミリーにより影響を受ける転写調節因子やウイルス由来タンパク質について、UL42との影響を明確にし、CMV感染細胞内における変化を明らかにする。本研究は水痘ワクチン株で変異のある遺伝子と共通の機能を持つサイトメガロウイルス(CMV)遺伝子の比較解析を通じて、CMVワクチン開発へと繋げる試みである。これまでの研究により水痘ワクチン株で変異のある遺伝子と共通の構造を持つCMV遺伝子を同定してきた。今年度は他のヘルペスウイルスについて、機能的な相同性を持つ遺伝子の有無を調べた。特に宿主ユビキチンE3リガーゼであるNedd4ファミリーとの相互作用を中心に検討した。その結果、Nedd4ファミリーの制御はカポジ肉腫ウイルスを除いたヒトに感染するヘルペスウイルスに共通していることが分かった。分子間のアミノ酸配列の相同性は低いが、Nedd4ファミリーとの相互作用に必要な領域や膜貫通ドメインは保存されていた。一方で、個々の遺伝子に特有の現象も認められたことから、個々のウイルスがNedd4ファミリーとの相互作用を利用し、自身の生存や免疫からの回避に利用していると考えられる。計画通りに研究が進行している。所属機関の異動に伴い、モルモットサイトメガロウイルス(GPCMV)の組換え実験系と動物実験系を利用することが可能となった。GPCMVはヒトと同様に経胎盤感染を起こすことから、先天性CMV感染のモデルとして利用されるウイルスである。ゲノム構造の検討から、GPCMVが持つNedd4制御分子の存在を確認できている。今後は当該分子がNedd4を制御することについての生化学的な裏付けを行い、組換えGPCMVを利用して当該分子が病原性に与える影響を評価する。さらに水痘ワクチンと類似の変異を導入した組換えGPCMVを作成し、モルモット生体内での組換えGPCMVの挙動を明らかにする予定である。本年度は「物品費」686,948円、「旅費」234,920円、「人件費・謝金」35,208円、「その他」238,120円、間接経費360,000円を計上した。いずれも本研究の遂行に必要な経費であり、適正な支出であると考えている。当初は「人件費・謝金」を計上していなかったが、論文投稿に伴う英文校正等による支出を計上した。また、次年度使用額4,804円を計上したが、これは翌年度請求額と合わせて、物品費などに使用する予定である。所属の異動により、年度初めの実験が十分にできなかった為、次年度使用が発生した。次年度繰越金については、プラスチック器具、分子生物学的試薬類、学会旅費・参加費等に充てる。
確率ニューラルネット族の提案：確率モデルをネットワーク展開した新しい概念

本研究員は,入力信号に関する確率モデルに基づきニューラルネットワークを構築する枠組みの提案と,その枠組みに基づき新たなニューラルネットワークを展開する理論的研究に従事した.さらに,その過程で得られた知識に基づき,生体信号の数理モデルに関する研究や,医用データ解析に関する研究を実施した.研究実績としては,学術論文3編,国内発表7件,受賞1件であった.主な成果は以下のとおりである.■確率モデルに基づくニューラルネットワークの設計と生体信号識別への応用:ニューラルネットワークの構造を決定する1つのアプローチとして,確率モデルに基づく設計法を提案した.提案法では,入力に関する事前知識を指数分布族の確率密度関数を用いて表現し,これを核とする識別モデルをニューラルネットワークへ展開することで構造を決定する.この研究成果に基づく発表を電気情報通信学会九州支部一般講演会にて行なった.■信号強度依存ノイズを考慮した筋電信号モデルとリアルタイムパラメータ推定法の提案:本研究では,脳から筋への運動指令に重畳する信号強度依存ノイズの影響が筋電信号の分散分布に重畳するという仮定に基づき,運動指令から筋電信号発生までの数理モデルを構築するとともに,モデルパラメータをリアルタイムに推定する手法を提案した.この研究成果は,IEEE Transactions on Biomedical Engineeringに掲載された.■多変量解析と機械学習に基づく脳梗塞リスク予測:本研究では,頸動脈ステント留置術後における患者の30種類のリスク因子から多変量解析に基づき特に重要な2種類の因子を特定するとともに,これらの因子から機械学習に基づき術後の脳梗塞のリスクを予測できる可能性を示唆した.本研究成果は,Journal of Neurosurgeryへ採録決定している.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究員は当該年度,入力信号に関する確率・統計モデルに基づき人工ニューラルネットワークを構築する枠組みの提案と,その枠組みに基づき新たなニューラルネットワークを展開する理論的研究に従事した.さらに,提案ニューラルネットワークの応用としての生体信号識別および動画像解析などの研究を行なった.研究実績としては,学術論文3編(筆頭1編,共著2編),国際会議論文2編(筆頭1編,共著1編)に加え,国内発表5件,受賞4件であった.主な成果は以下のとおりである.■次元圧縮機能を有するリカレントニューラルネットワークの提案高次元の時系列信号の次元を圧縮して識別できる人工ニューラルネットワークを提案した.提案ネットワークをコンピュータプログラムで実装するとともに,脳波信号識別やブレイン・マシン・インタフェースへ応用した.実験では,2クラスの脳波信号を約90 [%]の精度で識別できることを確認するとともに,従来手法と比較して学習時間を約200分の1に削減できることを示した.この研究成果はIEEE TNNSLに掲載された.■Johnson分布に基づくニューラルネットワークの提案■当初の計画通り,入力信号に関する確率・統計モデルに基づき人工ニューラルネットワークを構築する枠組みの提案と,その枠組みに基づき新たなニューラルネットワークの構築を行なえたため■当初の予定より早く,脳波や筋電位など生体信号識別への応用を試み,期待以上の精度を実現できたため■生体信号識別のみならず,生体信号の特性解析や,動画像識別への応用まで踏み込めたため本研究員は,入力信号に関する確率モデルに基づきニューラルネットワークを構築する枠組みの提案と,その枠組みに基づき新たなニューラルネットワークを展開する理論的研究に従事した.さらに,その過程で得られた知識に基づき,生体信号の数理モデルに関する研究や,医用データ解析に関する研究を実施した.研究実績としては,学術論文3編,国内発表7件,受賞1件であった.主な成果は以下のとおりである.■確率モデルに基づくニューラルネットワークの設計と生体信号識別への応用:ニューラルネットワークの構造を決定する1つのアプローチとして,確率モデルに基づく設計法を提案した.提案法では,入力に関する事前知識を指数分布族の確率密度関数を用いて表現し,これを核とする識別モデルをニューラルネットワークへ展開することで構造を決定する.この研究成果に基づく発表を電気情報通信学会九州支部一般講演会にて行なった.■信号強度依存ノイズを考慮した筋電信号モデルとリアルタイムパラメータ推定法の提案:本研究では,脳から筋への運動指令に重畳する信号強度依存ノイズの影響が筋電信号の分散分布に重畳するという仮定に基づき,運動指令から筋電信号発生までの数理モデルを構築するとともに,モデルパラメータをリアルタイムに推定する手法を提案した.この研究成果は,IEEE Transactions on Biomedical Engineeringに掲載された.■多変量解析と機械学習に基づく脳梗塞リスク予測:本研究では,頸動脈ステント留置術後における患者の30種類のリスク因子から多変量解析に基づき特に重要な2種類の因子を特定するとともに,これらの因子から機械学習に基づき術後の脳梗塞のリスクを予測できる可能性を示唆した.本研究成果は,Journal of Neurosurgeryへ採録決定している.提案ニューラルネットワークに基づく識別法を基礎技術とし,実用性のあるシステムの構築や,回帰分析・時系列予測・医用画像識別への応用を以下の手順で進めていく.1.提案ニューラルネットの特徴である,確率モデルを内包することで少ない学習データでも過学習を防止できる点や,高次元の入力信号を圧縮して識別できる点を生かし,複数の生体信号から人の内部状態や意図,動作を推定することで操作できるインタフェースを構築する(例:家電制御インタフェース).2.提案ニューラルネットに脈波や血圧などの生体信号と人の状態異常(病気など)との関係を学習させることにより,生体信号から容態を識別・予測できるシステムを構築する.これにより,医療機器の誤アラーム率の改善に役立てる.

3.昨年度まではデータの識別に特化したニューラルネットワークを構築してきたが,ネットワークの出力に関する制約を適切に変更することによって,回帰や時系列予測へ応用する.4.提案法を生体信号識別にとどまらず,fMRI画像や頸動脈エコー画像,新生児動画像など画像・動画像識別へ応用する.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
好中球アルカリフォスファターゼ誘導に関与する細胞内因子の解析

我々は好中球アルカリフォスファターゼ(NAP)mRNAの増加に関与する細胞内因子を解析する目的でNAPプロモーターを含むNAP遺伝子の5'上流域をクローニングし、これを細菌由来のクロラムフェニコール・アセチルトランスフェラーゼ(CAT)遺伝子の上流に結合したレポーター遺伝子を構築した。このレポータープラスミッドを人正常骨髄細胞あるいは慢性骨髄性白血病細胞にエレクトロポーレイションにより導入し、これら細胞をG-CSFで刺激することにより、CAT活性の誘導が起こるかどうかを検討した。その結果NAP上流676塩基対のDNA断片に、G-CSF依存性にCATを誘導する活性があることが判明した。また5'から順次欠損したレポーター遺伝子を構築したところ、5'に近いところに強いエンハンサー活性を認めた。この部分を用いてゲルリターデーションで検討したところ、確かにこの部分に結合する核内蛋白が認められ、この核内蛋白の結合は、同部のDNAを競合させることにより消失した。
新しい生物生産技術開発を目指した減数分裂開始機構の解明

ウナギの精子形成では、黄体ホルモン: 17α, 20β-ジヒドロキシ-4-プレグネン-3-オン(DHP)が、精原細胞に減数分裂を誘導させることが明らかになっている。本実験はDHPの刺激により、精巣での発現が変化する遺伝子のcDNAクローンのうちの精子形成関連因子(eSRS)56に関して詳細に解析し、減数分裂開始の制御機構を明らかにするとともに、得られた知見を基に未分化細胞に減数分裂を誘導する試みを行なう事により、新しい生物生産技術を目指した生体外での減数分裂誘導技術を確立することを目的として行っている。eSRS56はその塩基配列からセリンプロテアーゼの一種:トリプシンをコードしており、このトリプシンは、DHPの刺激によりそのmRNAの発現が精巣で誘導されること、その発現部位がセルトリ細胞であることなどが明らかとなっている。またトリプシンは、減数分裂の開始、精子変態の過程の一部、さらに、受精にも重要な役割を担うことが明らかとなっている。この多機能性をもつトリプシンが細胞に対し作用する際、トリプシンがセリンプロテアーゼの一種であることから、セリンプロテアーゼインヒビター(SERPIN)との相互関係のもと、プロテアーゼレセプター(PAR)を介するものと考えられる。今年度は、このウナギのSERPINとPARのcDNAクローン、精子膜上に存在するトリプシン様物質をコードするcDNAのクローニングを行った。その結果、SERPINe2、SERPINb1、PAR1、PAR2の断片が得られ、現在、完全長のcDNAクローンのクローニングを行なっている。また合わせて精子膜上に存在するトリプシン様物質をコードするcDNAのクローニングを行っているが、カドヘリン、プロスタシン様セリンプロテアーゼ、未知のセインプロテアーゼの断片が得られた。今後は、これらの得られたクローンの発現解析を行いトリプシン作用の全貌解明をめざす予定である。
多粒子系における量子連続測定の統計的性質とエンタングルメントへの応用

(1)与えられた量子インストゥルメントに対して保存される最小のPOVMの構成与えられたインストゥルメントIに対して,Iによって保存されるようなPOVMが存在するかという問題について考察した.この問の答えはYesであり,そのようなPOVMは具体的に,Iを可算無限回続けて行ったときの測定出力として,Kolmogorovの拡張定理のPOVM版を用いることで構成できることを示した.更に,このようにして構成されたPOVMは,古典情報処理によって導入される前順序の意味で最小であること,すなわち,Iによって保存される任意のPOVMからある古典情報処理を行って得られることを証明した.(2)可分ヒルベルト空間上の最小十分POVM本研究では,被測定系のヒルベルト空間Hが可分(Hの次元が有限または可算無限)であることのみを仮定し,任意に与えられたPOVMに対して,系と無関係な部分を縮約する一般的な方法を,文献[5,6]から着想を得た方法で与え,POVMのもつ系と無関係な冗長な部分が最も少ないことを示す「最小十分性」という性質を満たすことを示した.更に,与えられたPOVMと同等の情報を与える最小十分なPOVMは,(零集合を除いた)ラベルの付け替えの任意性を除いて一意であることを示した.本研究で与えた構成法から直ちに,可分ヒルベルト空間上のPOVMの統計的同値類(古典情報処理で同一視できるPOVMを一つにまとめる)全体が集合をなすことが分かり,POVMのなす空間を数学的に考察するための基礎を打ち立てた.また,量子測定過程の考察において,統計学上の概念が有効であることも示した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1)相対エントロピーの保存則CP instrument Yで記述される量子測定過程において被測定系のあるPOVM Xに関する情報が保存する条件を導き,この条件を満たすXとYにたいして,相対エントロピーの保存則が成り立つことを示した.このような量子測定過程におけるオブザーバブルの情報の保存に関する先行研究には,番雅司氏によるシャノンエントロピーに着目したものが存在しており,その研究においてXとYに対してある条件のもとにシャノンエントロピーの保存則が成り立つことを示した.以上の結果をYK and M. Ueda, Phys. Rev. A 91, 032110 (2015)に発表した.(2)共鳴二準位原子を用いた直行位相振幅の量子非破壊測定1モード光の直行位相振幅に対する量子非破壊測定の共鳴二準位原子を用いた実現方法を考案した.この測定法は,基底状態と励起状態の重ねあわせ状態で,ヒルベルト空間の元として直交する状態にある多数の原子を,交互に被測定系の光子場と相互作用させると,1つの原子の相互作用時間が短くなる連続測定極限において,実現される.相互作用後の原子は,測定前の原子の状態と,ブロッホ球上において直交する方向の重ね合わせ状態に対応する方向に射影測定することで,直交位相振幅の情報がよく得られることが判明した.この測定方法の非自明な点は,相互作用ハミルトニアンが測定しようとする物理量と非可換で,量子非破壊条件を満たすプローブ原子の状態を上手く選ばなければならない点にある.現在は,プローブ原子と光の相互作用時間が有限であることによる,連続測定極限からのずれ,特に多数の原子と相互作用したときの漸近的振る舞いについて考察している.本年度では,量子測定において観測結果から得られる情報量と情報の読み出しに伴う波束の収縮の関係に関する研究を行い、両者の間にある種の保存則が成立することを相対エントロピーを用いることで明らかにし、また、その結果を量子光学分野で用いられている様々な測定法に適用して、上記の保存則が実際に成立していることを示した。上記内容については専門誌に査読付き論文を発表した.量子力学における状態変化は非ユニタリーであり、その本姓については様々な議論がなされてきたが、本研究はそれに定量的な観点から示唆をあたえるものと考えている。(1)与えられた量子インストゥルメントに対して保存される最小のPOVMの構成与えられたインストゥルメントIに対して,Iによって保存されるようなPOVMが存在するかという問題について考察した.この問の答えはYesであり,そのようなPOVMは具体的に,Iを可算無限回続けて行ったときの測定出力として,Kolmogorovの拡張定理のPOVM版を用いることで構成できることを示した.更に,このようにして構成されたPOVMは,古典情報処理によって導入される前順序の意味で最小であること,すなわち,Iによって保存される任意のPOVMからある古典情報処理を行って得られることを証明した.(2)可分ヒルベルト空間上の最小十分POVM本研究では,被測定系のヒルベルト空間Hが可分(Hの次元が有限または可算無限)であることのみを仮定し,任意に与えられたPOVMに対して,系と無関係な部分を縮約する一般的な方法を,文献[5,6]から着想を得た方法で与え,POVMのもつ系と無関係な冗長な部分が最も少ないことを示す「最小十分性」という性質を満たすことを示した.更に,与えられたPOVMと同等の情報を与える最小十分なPOVMは,(零集合を除いた)ラベルの付け替えの任意性を除いて一意であることを示した.本研究で与えた構成法から直ちに,可分ヒルベルト空間上のPOVMの統計的同値類(古典情報処理で同一視できるPOVMを一つにまとめる)

全体が集合をなすことが分かり,POVMのなす空間を数学的に考察するための基礎を打ち立てた.また,量子測定過程の考察において,統計学上の概念が有効であることも示した.平成26年度の研究成果を踏まえ,与えられたインストゥルメントに対して,保存されるようなPOVMを一般的に構成する方法について考察する.また,測定によって得られる情報を表すPOVMの一般的な構造を,古典情報処理による同値類および数理統計学の方法を用いて考察する.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
1歳齢児による指さしが言語発達に結びつく条件の解明

乳幼児の指さしなどの指示的ジェスチャーの頻度が,後の言語発達を予測するとする研究結果と,予測しないとする研究結果とがある。本研究では,なぜこのような矛盾した結果が得られているのかを解明するとともに,乳幼児の指示的ジェスチャーの性質のうち,後の言語発達を高い確度で予測する指標を見出すことを目的とした。本研究実施期間中に,言語発達を高い確度で予測する指標を見出せなかったが,乳幼児による指示的ジェスチャーの産出が家庭環境に左右されることを発見した。この成果は,例えば乳幼児の指さしの能力を親に尋ねる形で問うた先行研究で,乳幼児の指示的ジェスチャー産出の能力を正確に捉えられていない可能性を示唆する。1歳齢児による指さしが言語発達に結びつく条件を解明するために,平成25年度は,1歳齢児が指さしを介し,どのようにコミュニケーションを行っているかを実験的に検討した。特に平成25年度では,親子間の多様な指さしを観察できるよう,実験室をポスターや玩具などで装飾し,その室内での親子間のコミュニケーションを観察した。その結果,自然観察や通常の家庭訪問によって親子のコミュニケーションを検討した課題と比較してたくさんの指さしを親と子それぞれから観察することができた。数多くの指さしをサンプリングできたことで,指さしを「指さしに発声が伴っていたかどうか」や「左右のうちのどちらの手によって指さしを行っていたか」などによって分類することが可能となり,指さしに関連するどういった要因が後の言葉の発達と関連しているかを明らかにするための準備が整いつつある。平成25年度のうちに,この手法を用いて約50組の親子を対象に実験を行い,親子間のコミュニケーションで生じる多様な指さしが生じることを確認できた。同時に,親子間のコミュニケーションで生じる指さしには個人差が生じることが分かってきた。平成26年度も,親子を対象とした実験を継続するとともに,既に実験を終えた親子に関しては,観察から半年後,および1年後に幼児の語彙量を計測する「日本語マッカーサー乳幼児言語発達質問紙語と身振り」および「日本語マッカーサー乳幼児言語発達質問紙語と文法」に対する回答を求め,親子間の指さしの個人差と,後の語彙量の発達的変化との関連性を検討する予定である。1歳齢の誕生日を迎える前後から産出されるようになる乳幼児の指さしに関しては,初出の時期が早いほど,また頻度が多いほど,後の乳幼児の語彙の量が多いことが知られている。一方で,なぜ乳幼児の指さしが後の言葉の発達と関連しているのかについては判然としていない。これまでの研究において,乳幼児の指さしのうちの「叙述の指さし」が特に,その乳幼児の言葉の発達と関連していることが分かっていたため,乳幼児の「叙述の指さし」を数多くサンプリングし,指さしの形態や指さしに伴う発声などを詳細に分析することで,なぜ乳幼児の叙述の指さしが後の言葉の発達と関連しているのかに迫れると考えられた。そこで本研究は,乳幼児の叙述の指さしを効果的にサンプリングする手法を考案するとともに,それが本当に言葉の発達と関連しているかを縦断的に確認することを目的として実施された。本年度は,母子間で展開される叙述の指さしが頻出すると考えられる状況を設定し,そこで展開されるコミュニケーションの様子を乳幼児とその母親からサンプリングした。さらに乳幼児の指さしや言葉の発達を捉えるために縦断的な検討を実施した。観察対象となった乳幼児のうち10ヵ月齢児は12名であり,そのうち,指さしを産出したのは2名(16.7%)であった。同様に,11ヵ月齢児は12名であり,うち指さしを産出したのは6名(50.0%)であった。さらに,12ヵ月齢児は8名であり,うち指さしを産出したのは7名(87.5%)であった。これらのことから,乳幼児の指さしの始発は,おおよそ11ヵ月齢から12ヵ月齢頃が多いことが示唆され,これまでの知見を追認できた。一方で,指さしの開始の時期には個人差が存在することも確かめられた。現在,これらの乳幼児を1年間に渡り追跡した縦断的データを解析しており,指さしの開始の時期の早い・遅いと言葉の発達との関連について検討を行っている。乳幼児の指さしの頻度が,後の言語発達を予測するとする研究と,予測しないとする研究とが存在する。本研究では,なぜ,このような矛盾した結果が得られているのか,その理由について解明するとともに,乳幼児の指さしに付随する様々な性質のうち,後の言語発達を予測できる確度の高いと考えられるものを測定し,その性質と言語発達との関連性を検討することを目的とした。本研究の実施期間中に,言語発達を予測できる確度の高い指さしの性質を見出すことはできなかった。ただ,本研究によって,これまでの行われてきた研究において,乳幼児の指さしが言語発達を予測できる場合と予測できない場合とがある理由の1つとして,乳幼児による指さしの産出が,各家庭の状況によって異なっており,乳幼児の指さしの頻度を正確に計測できないためである可能性が示唆された。具体的には,乳幼児に年齢の近い年上のきょうだいがいる場合,家庭内で母親と乳幼児とが遊ぶ際には年齢の近い年上のきょうだいがそばにいるため,乳幼児は母親から応答を引き出せる状況下で慎重に指さしを産出する。

これが,一人っ子家庭で乳幼児と母親とが相互作用する場合と比較して指さしの頻度を小さくしていた(Kishimoto, in press)。この結果は,例えば指さしの頻度を母親に対してアンケート調査などで尋ね,後の言語発達などの認知発達との関連性を検討してきた従来の研究において,特に年上のきょうだいのいる乳幼児の指さし頻度を過小評価していた可能性を示唆している。これまで,乳幼児の指さしの頻度の小ささが,言語発達の遅れだけでなく,発達障害の予兆として利用できる可能性が指摘されてきた。本研究は,乳幼児の指さしの小ささが,乳幼児の置かれている家庭の状況によっても左右されることを示しており,乳幼児の指さしの能力を正確に計測する手法の必要性を明らかにできた点で意義があると考えられる。乳幼児の指さしなどの指示的ジェスチャーの頻度が,後の言語発達を予測するとする研究結果と,予測しないとする研究結果とがある。本研究では,なぜこのような矛盾した結果が得られているのかを解明するとともに,乳幼児の指示的ジェスチャーの性質のうち,後の言語発達を高い確度で予測する指標を見出すことを目的とした。本研究実施期間中に,言語発達を高い確度で予測する指標を見出せなかったが,乳幼児による指示的ジェスチャーの産出が家庭環境に左右されることを発見した。この成果は,例えば乳幼児の指さしの能力を親に尋ねる形で問うた先行研究で,乳幼児の指示的ジェスチャー産出の能力を正確に捉えられていない可能性を示唆する。本研究の目的を達成するためには,1歳齢頃の乳幼児の指さしに関して検討するとともに,その後1年間に渡り,当該の乳幼児の言葉の発達について追跡せねばならない。研究の目的の達成がやや遅れているのは,こうした縦断データの収集に時間がかかっていることによる。また,様々な事由により縦断データに欠損が生じており,その解析方法の検討に時間を割く必要があり,これもまた,研究の目的の達成をやや遅らせる原因となった。比較発達心理学現時点で,当初の研究の目的を達成する上で十分な縦断データを得られる目処がたった。また,解析方法の検討もほぼ終わり,滞りなく研究結果について解析を行える見通しがたった。今後,できるだけ早く,得られたデータを解析し,学会発表および論文誌面上で報告することを計画している。乳幼児の指さしと後の言葉の発達との関連性を検討したこれまでの研究では,限られた時間の中で,ごく少数の指さししかサンプリングができていなかった。このため,指さしを,「発声が伴っていたかどうか」や「左右のうちのどちらの手によって行われたか」といった質的な側面から類型化できず,指さしのどういった側面が後の言葉の発達と関連しているのかについて検討することができていなかった。上記のような欠点を克服するために,平成25年度は乳幼児から多様な指さしを引き出す実験的観察場面を作成し,その効果を検証する研究を行った。具体的には,実験室をポスターや玩具などで装飾し,その室内での親子間のコミュニケーションを観察した。その結果,この手法をもちいることにより,「指さしに発声が伴っていたかどうか」や「左右のうちのどちらの手によって指さしを行っていたか」などによって分類することが可能なほど,多くの指さしを親と子,それぞれからサンプリングできることを確認できた。さらに,約50組の親子を対象に観察を実施した結果,指さしの頻度や,指さしの質的側面には個人差があることが分かってきた。こういった指さしの量的・質的側面の個人差は,後の言葉の発達と関連しているかもしれない。
障害・虚弱高齢者の運動機能改善法としての水中療法の試みとその評価

障害・虚弱高齢者11名(83.5±5.5歳)に対してジェット水流運動の短期効果を検討した。同一対象者に対してジェット水流運動を含む運動(ジェット時)と含まない運動(非ジェット時)を異なる日に実施し、それぞれ運動前後、及び2時間後に以下の項目について測定し、得られた結果は以下のようにまとめられる。1.血圧:収縮期血圧・拡張期血圧(1)運動前と運動2時間後ではジェット時・非ジェット時とも有意に上昇した。これは対象者が高齢者であるため、血圧の回復に時間がかかるからと考えられる。(2)拡張期血圧が非ジェット時でのみ運動直後に有意に上昇した。これは非ジェット時では運動により心拍出量が増大するが、ジェット時では末梢筋組織の細動脈拡張による全血管抵抗の低下により、血圧の上昇が抑えられたと考えられる。2.加速度脈波:循環動態の指標とされているAPG index(1)運動2時間後にジェット時が非ジェット時に比べて有意に高い値であった。運動2時間後に効果の差が見られることから、ジェット水流運動は効果が持続する運動と考えられる。(2)APG indexが運動後、2時間後と低下する対象者が3名いた。ジェット水流運動が循環動態に対してどのような影響を与えるのか、その作用機構も含めた検討が今後の課題である。3.自律神経活動:心拍変動の時系列データのパワースペクトル手法による周波数解析の試み(3例)(1)ジェット時・非ジェット時とも副交感神経活動は運動後の低下し、2時間後に回復するが、運動前と2時間後でジェット時では上昇、非ジェット時では減少する傾向が見られた。(2)加齢に伴い副交感神経活動が抑制されることを考えれば、ジェット水流運動が虚弱高齢者に望ましい運動となりうる可能性が予想された。(3)症例数を増やしてさらに検討することが、今後の課題である。
日本染織コレクションの形成とその美術史的価値観の確立に関する研究

本研究は、日本国内外の機関や個人コレクターが所蔵する日本染織コレクション蒐集の経緯や来歴、構成内容を網羅的に調査し、近代以前には蒐集されることのなかった日本染織が古美術品としての価値観を形成していく過程を考察するものである。平成30年度の調査計画にしたがって以下の調査を行った。国内調査につては、京都染織参考館が戦前に蒐集し現在は名古屋市博物館に所蔵されている日本染織コレクションを81件調査した(9月27日28日、1月16日18日)。また、神奈川・女子美術大学美術館にて、かつて長尾美術館が所蔵し、その後、鐘紡美術館が所蔵することとなった日本染織コレクションを23件調査した(11月2日、12月20日)。また、東京・根津美術館所蔵の実業家・根津嘉一郎氏が蒐集した日本染織コレクションについては、来年度に調査ができるように調整を行った。海外調査については、ワシントンのフリーア・ギャラリーにて1900年代前半に日本美術を蒐集した実業家、フリーア氏が山中商会から購入した日本染織コレクション80件を調査した(6月4日8日)。昨年度に引き続き、プロヴィデンスのロードアイランド・デザイン・スクール美術館にて、ルーシー・トルーマン・オードリッチ氏が1900年代前半に山中商会および野村正治郎から購入した日本染織コレクション72件を調査した(10月29日11月2日)。3月11日14日にかけては、昨年に引き続き、オランダのライデン国立民族博物館に所蔵される、医師シーボルトおよびオランダ商館長ブロンホフが蒐集した日本染織コレクション26件を調査した。3月18日にはエジンバラにあるナショナル・トラスト所蔵の1700年代前半に日本から輸入された日本染織1件を調査した。ライデン国立民族博物館、ロードアイランド・デザインスクール美術館については、蒐集作品数の多さから来年度に完了の見通しとなった。本年度は、海外調査については、予定通り遂行できた。フリーア美術館所蔵品については、目的通りに作品の調査が終了した。ロードアイランド・デザインスクール美術館に所蔵される日本染織コレクションについては、未調査の江戸時代の袈裟が200件ちかく所蔵されていたことから、この年度で調査を完了することはできなかった。また、ライデン国立民族博物館についても日本染織コレクションが多岐に渡ることから、調査を終了するには至らなかった。来年度が当該研究の最終年にあたるが、この2機関については最終年には完了する目途がついた。国内調査については、女子美術大学美術館が所蔵する長尾美術館旧蔵品については、あと1回の調査で完了となる見通しがついた。また、松坂屋美術館および名古屋市立博物館所蔵の岡田三郎助旧蔵品および山中商会由来の日本染織コレクションについても、あと2回の調査で完了となる見通しがついた。根津美術館に所蔵される日本染織コレクションについては、来年度に調査ができるよう調整が進んだ。調査結果については、海外調査の調書は随時英訳したデータを調査機関に提供している。また、また、国内調査についても調査データを調査機関に提供している。これら蓄積データは、来年度に最終的に報告書にまとめられる予定である。次年度が最終年度にあたるため、これまで継続的に調査にあたってきた松坂屋美術館、名古屋市立博物館、女子美術大学美術館については、明治維新から第2次世界大戦前までに蒐集された日本染織コレクション、特に長尾夫妻が蒐集した長尾美術館旧蔵品、山中商会からの購入品、岡田三郎助旧蔵日本染織コレクションの調査を完了させる。根津嘉一郎蒐集の日本染織コレクションについては、調査への調整が進んでいるため、来年度は実行可能である。ロードアイランド・デザインスクール美術館の日本染織コレクションについては、未調査の江戸時代の袈裟が半数近くある。最終年で完了させるために、次年度は研究分担者を2班に分けて、長期調査を行うことで調査を進めることとした。また、ライデン国立民族博物館についても、次年度の5日間の集中調査によって完了する。これらの海外調査については、研究協力者である元サンフランシスコアジア美術館学芸員、マリッサ・リンネ氏に協力を仰ぎ、調査データの英訳を依頼する。5年にわたる当該研究の成果は、次年度秋に開催予定のシンポジウムで研究代表者、研究分担者、研究協力者による成果発表を行う。また、調査データは当初の研究計画通りに、研究補助員によって順次電子データ化を進め、その最終的な報告書に、調査データおよび調査から得た知見を研究代表者、研究分担者、研究協力者による論文として掲載する。その報告書は次年度末に刊行し、情報を公開する予定である。本研究は、日本国内外の機関や個人コレクターが所蔵する日本染織コレクション蒐集の経緯や来歴、構成内容を網羅的に調査し、近代以前は蒐集されることがなかった日本染織が古美術品としての価値観を形成していく過程を考察するものである。平成27年度の調査研究計画にしたがって、以下の調査を行った。海外調査については、ロサンゼルス・カウンティ・ミュージアムにて、同機関に所蔵・寄託される日本東洋染織176件(27年8月17日26日)、同機関に所蔵される野村正治郎関連染織16件(27年12月1日)を調査した。サンフランシスコのデ・ヤング美術館では、同館に所蔵される野村正治郎関連染織25件を調査(27年12月3日4日)、ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館では、同館に所蔵される日本染織2件を調査した(27年12月28日)。日本国内調査については、女子美術大学美術館に所蔵される日本染織45件を調査(27年10月8日9日/28年3月28日29日)した。

上記の調査の結果、ロサンゼルス・カウンティ・ミュージアムおよびサンフランシスコのデ・ヤング美術館に所蔵される海外古美術市場を通して蒐集された日本染織コレクションの全貌がほぼ把握できた。ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館については、これまでの調査と合わせて見ることにより、同館に所蔵される日本仏教染織については全貌を把握することができた。女子美術大学美術館に所蔵される日本染織については、事前に研究会を行い、数年度にまたがって順次調査を行うこととなった。本年度においては、長尾美術館旧蔵品についてその来歴に関する知見を得た。東京国立博物館が所蔵する野口彦兵衛旧蔵小袖コレクションの悉皆調査を元に得られた研究の成果を、特集陳列「呉服商「大彦」の小袖コレクション(27年6月2日8月2日)で展示、情報公開した。本年度は、国内調査として、当初は、昭和初期に実業家・根津嘉一郎が蒐集した、東京・根津美術館所蔵の日本染織コレクションを調査する予定であった。しかし、年度中に根津美術館とのスケジュール調整が難しくなったため、年度計画を変更し、女子美術大学美術館に所蔵される日本染織コレクションを調査することとなった。女子美術大学美術館には、昭和初期に長尾夫妻が蒐集した長尾美術館旧蔵の日本染織コレクションが所蔵されている。今回の調査では、その中核である小袖コレクションを中心に調査した。その中で、長尾美術館旧蔵品である手がかりとなる資料の発見もあり、今後の調査を進展させる結果を得られた。また、海外調査としては、アメリカ・ロサンゼルス・カウンティ美術館、サンフランシスコ・デヤング美術館に所蔵される海外古美術市場で売買された日本染織コレクションを調査した。この調査において、京都の古美術商であった野村正治郎がアメリカの西海岸で売った日本染織コレクションの主要なものの調査が完了した。また、ロンドン・ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館では、これまで行ってきた調査の不足分を補う調査を行った。その結果、同美術館に所蔵される仏教美術関連の日本染織はすべて調査し終えた。以上の調査によって得られた調査データは、電子データ化して整理した。その研究成果については、順次論文や報告書の形で次年度中に公開する準備が進められている。本研究は、日本国内外の機関や個人コレクターが所蔵する日本染織コレクション蒐集の経緯や来歴、構成内容を網羅的に調査し、近代以前は蒐集されることのなかった日本染織が古美術品としての価値観を形成していく過程を考察するものである。平成28年度の調査計画に従って、以下の調査を行った。海外調査については、ワシントン・ワシントン大学染織美術館にて、同館に所蔵の日本染織コレクション18件を調査(11月1,2日)。また、同館で開催された日本染織の展覧会に関するシンポジウムに参加した(11月4,5日)。ニューヨーク・メトロポリタン美術館にて、同館に所蔵の日本染織コレクション66件を調査した(29年2月23,24,27,28日,3月1日)。日本国内調査については、名古屋・松坂屋美術館にて、同館に所蔵の日本染織コレクション91件を調査した。