hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア沿岸開発に伴う海底地形及び海況の変化の解明

東シナ海において過去数十年間に生じた大規模な海岸線・海底地形の改変を海図等の水深資料から推計し、地形変化が海況に及ぼす影響を数値モデルにより見積もった。その結果、渤海西部では今世紀初頭からの約10年間にシンガポール一国の面積に相当する陸地が生じ、M2分潮の振幅で最大20cmに達する潮汐変化があったと推定されるなどの知見が得られた。既存の東シナ海海洋モデルで考慮していない近年の地形変化の影響の大きさを示唆している。2年目に当たる本年度は研究対象海域を昨年度の渤海から東シナ海全体に広げ、海底地形データの作成と数値計算による過去数十年間の波浪・潮汐変化の推算を行った。海底地形作成に関しては、中国、韓国、日本、米国、英国の紙海図・電子海図の水深情報並びに人工衛星画像による海岸線情報から1970年代、今世紀初頭、ならびに2010年前後の3つの時代における海底地形データを作成した。東シナ海には幅10km前後の細長い砂州が多数存在する海域が散在するが、その中でも黄海南東海域に着目して地形データの精度が数値モデル結果に及ぼす影響を詳細に調べた。その結果、小縮尺の海図に記載された水深のみを用いて海底地形を再現した場合、細かな地形の凹凸を再現できないだけではなく、平均水深の推計値についても解像度が細かい大縮尺海図の水深を採用した場合に比べて推計水深が20%程度変わり、潮汐計算結果も一部海域では観測値から大きくずれてしまうことがわかった。すなわち地形変化が激しい海域では、地形変化の向きや空間スケールに応じて十分な量の水深データを収集することの重要性が明らかになった。さらに、北朝鮮沿岸のように最新の測深データが無い海域では、衛星画像に基づく海岸線情報を取り入れることが、数値計算の精度向上につながることが確認された。得られた地形データを元に、潮汐ならびに波浪モデルを動かした結果、中国・韓国沿岸の人為的海岸線改変に伴う潮汐振幅や有義波高の変化が東シナ海各所で推定され、特に沿岸域において変化の度合いが大きいことが示された。現在日本をはじめ各国で一般的に用いられている東シナ海海底地形は、人為的改変が今日よりはるかに少ない1970年代以前の情報に基づいており、本研究結果は、海洋モデルによる東シナ海環境モニタリングを行う上で最新の地形データを使用することの重要性を指摘するものである。最終年度に当たる本年度は、渤海の流況変化の数値シミュレーションと南シナ海の海底地形データ構築を行った。過去2年間に得られた成果から、東シナ海の中でも地形改変の潮汐への影響が渤海で最も顕著であることが判明したため、当該海域の過去40年間における潮流以外に関する流況変化を数値シミュレーションにより調べた。その結果、埋め立てが急速に進行した天津市沿岸で岸沿いの流れが弱まり、土砂堆積による地形変化が生じた黄河デルタではデルタ東方の菜州湾において海流の循環パターンが従来の反時計回りから時計回りに変化したことが示唆され、これらの現象は衛星画像からも判読可能であった。現在、東シナ海に関する海洋研究の大部分は地形改変前の海岸線・海底地形を用いて行われているが、特に渤海に関しては最新の地形データを使用しないと正しい評価ができない可能性があることを本研究は示している。渤海は九州沿岸を含む東シナ海全体の生物生産にとって鍵となる海域の一つであり、中国経済の中心でもあるだけに今回の成果は中国の海洋環境変動の推定精度向上に寄与することが見込まれる。今後は数値モデルの空間解像度の向上を目指すほか、中国沿岸の河川からの流出物質の拡散過程に地形変化が与えた影響などを検証する予定である。一方、これまでの研究を通じて、東シナ海の潮汐には台湾海峡を通じた南シナ海の潮汐の影響が大きく関与していることがわかってきた。そのため、南シナ海の沿岸潮汐推定の精度向上を目指し、当該海域の海底地形データセットも合わせて構築した。最新の海図などの情報を参照して得られた地形データを用いることで、既存の海底地形データを使用する場合に比べ、沿岸域の潮汐の推定精度が向上することが明らかになった。南シナ海は太平洋とインド洋をつなぐ重要な海域であり、今回の成果は当該海域のシミュレーション精度の向上に大きく寄与することが期待される。当初計画では、初年度である23年度に東シナ海全体の海底地形データ作成、次年度の24年度に作成した地形を使った数値実験を行う予定であったが、23年度は東シナ海を構成する3つの海域のうち、最も北に位置する渤海に限定して集中的に海底地形作成と潮汐モデル推算を行った。海底地形作成は、中国海軍及び米国大気海洋庁発行の海図を当初計画通りの手順で水深を電子的に読み取った後、ソフトウェアによる補間処理を施すことで行った。その結果、想定通りの品質のデジタル水深データが作成可能であることが確認することができた。

黄河河口の地形が急変する前の1970年代、河口地形改変が一段落する一方、渤海西部にて沿岸埋め立てが本格化する前の2000年代初頭、並びに沿岸域の開発が急速に進み、天津市周辺を中心に埋め立て面積が飛躍的に拡大した2010年頃の3つの時代の地形を作成している。ただし、海図からだけでは2010年の海岸線の情報を得ることが出来なかったため、一部海域に関してはランドサット衛星の画像を用いることで補正を行っている。作成した3つの時代の地形を用いて、時代毎の潮汐場の移り変わりを潮汐モデルにより見積もった。その結果、1970年代から2000年代初頭にかけての黄河河口地形の変遷により、渤海南部の菜州湾の潮汐振幅が最大10cm単位で変化し、しかも振幅増減の傾向は湾の東西で異なっていた。これらの結果は菜州湾の検潮所記録での経年変化と良く対応しており、この海域の潮汐変化に黄河河口地形変化が大きく寄与している可能性が示唆された。一方、渤海西部の渤海湾では潮汐振幅がやや減少していた。渤海湾の潮汐振幅は、2000年代初頭から2010年にかけては逆に増大するという計算結果が出たが、この潮汐振幅が減少から増加に転じるパターンは天津港の潮位記録からも見られ、沿岸開発が渤海湾の潮汐振幅に影響を及ぼしていた可能性が示唆された。地形データの整備、潮汐や波浪変化の推定という大目標は達成できたが、精度や空間解像度の異なる海図から作成した海底地形の妥当性検証に想定以上の時間を要し、当初予定していた海流変化の数値予測は行えなかった。初年度に計画していた海底地形データの作成は一部海域について実施しなかったものの、主眼である地形のデジタル化技法の確立については十分達成できたと考えられる。その一方、次年度実施予定だった渤海の潮汐変化の見積もりを前倒しで実施し、沿岸域の自然・人為的地形改変が、渤海の潮汐場を実際に大きく変えている可能性を示唆する成果を得ることが出来た。以上の点から、研究は全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。最終年度である平成25年度は、本年度までに作成した海底地形データを用いて、海流ならびに堆積物輸送経路の変化を数値モデルにより検証するとともに、結果のとりまとめを行う。今年度行った渤海の地形作成、潮汐推算の経験を踏まえ、研究の対象を渤海以外の東シナ海に広げ、しかも計算の対象を海流や高潮など他の要素についても変化を調べる予定である。・本年度繰越額が生じた理由当初中国での成果発表を予定していたが、現地学会主催者から日本人の参加自粛要請が出た関係で海外出張が取りやめになったため。・翌年度以降に請求する研究費と合わせた使用計画最新の海図を購入するとともに、結果保管用のハードディスクをはじめとするパソコン消耗品などを購入する。結果検証用資料の収集と成果発表を1回ずつ行うとともに、論文投稿にあたって英文校閲を依頼する。・本年度、繰越額が生じた理由当初計画では、研究対象海域すべて(渤海・黄海・東シナ海)の海図を購入して研究を行う予定であったが、実際には一部海域(渤海)に焦点を絞って研究を進めた関係で、他海域関連で予定していた経費を使用しなかったため。・翌年度以降に請求する研究費と合わせた使用計画昨年度の経験から必要性が明らかになった紙海図をスキャンするための大判スキャナを導入するとともに計算結果や地図データ保管用のハードディスク、パソコン消耗品などを購入する。研究打ち合わせ、並びに成果発表を1回ずつ行う。
プロスタサイクリン受容体異常性緑内障の臨床と分子生物学的検討

緑内障患者から同意を得て血液検体を収集し、genomic DNAを抽出する患者を集め、同時に家族歴および臨床病型についてまとめている。プロスタサイクリン受容体変異型(R212C)を過剰発現させたノックインマウスを作製する前段階として、変異型受容体を培養細胞に過剰発現させ検討を行うため、血管平滑筋細胞やその他の細胞について変異型受容体を過剰発現させるべく、トランスフェクションについていくつかの方法で検討している。本研究は緑内障の発症に血管生理の関与が示唆されてきていることに着目した。975例のgenomic DNAを遺伝子解析に使用し、アミノ酸置換を伴うプロスタサイクリン受容体のSNPの2種類についてinvador法にて検索を行ったが、rs4987262について緑内障患者のみ14例に発現し、正常対照には発現していないことが明らかとなり、緑内障発症の原因遺伝子であることが考えられた。血管因子の遺伝子多型が原因と推測される緑内障を発症する患者が存在することが明らかとなり、その変異型受容体をコードする遺伝子が明らかとなった。本研究は、1)rs4987262のSNPが見出される緑内障患者を極力多数得て、その緑内障病型について検討を行い、2)循環器病学的精査を併せて行うことにより、心血管疾患との関連についても検討を行う、3)変異型プロスタサイクリン受容体(R212C)を過剰発現させたノックインマウスを作製、分子細胞生物学および病理組織学的に検討、緑内障発症のメカニズムを明らかにし、心機能のチェックも行う、4)変異型受容体を培養細胞に過剰発現させたin vitroにおける検討を行う、5)プロスタサイクリン受容体異常性緑内障ともいえるこのタイプを標的とした緑内障治療を開発すること、に大別される。1)について、引き続き患者から同意を得て血液検体を収集し、genomic DNAを抽出する患者を集めている。同時に家族歴および臨床病型についてまとめている。2)については、当該SNPをもつ患者数がある程度集まったところでコントロールとマッチさせ循環器病学的精査を施行する予定である。3)については4)での実験結果がある程度得られてから施行する。4)について主として取り組んでおり、血管平滑筋細胞やその他の細胞について変異型受容体を過剰発現させるべく、トランスフェクションについていくつかの方法で検討している。このことは、当該遺伝子多型をもつ患者はすべて緑内障を発症していることを示している。この結果より、血管因子の遺伝子多型が原因と推測される緑内障を発症する患者が存在することが明らかとなり、その変異型受容体をコードする遺伝子が明らかとなった。本研究は、1)rs4987262のSNPが見出される緑内障患者を極力多数得て、その緑内障病型について検討を行い、2)循環器病学的精査を併せて行うことにより、心血管疾患との関連についても検討を行う、3)変異型プロスタサイクリン受容体(R212C)を過剰発現させたノックインマウスを作製し、分子細胞生物学および病理組織学的に検討し、緑内障発症のメカニズムを明らかにし、心機能のチェックも行う、4)変異型受容体を培養細胞に過剰発現させたin vitroにおける検討を行う、5)プロスタサイクリン受容体異常性緑内障ともいえるこのタイプを標的とした緑内障治療を開発すること、に大別される。現在日常の臨床において静脈採血によりgenomic DNAを収集し、解析準備を進めている。平成23年度当初予定されていた大学院生による本研究テーマへの取り組みが不可能となったため。ただし、平成24年度には改めて大学院生が本研究課題に取り組むこととなり、進捗が見込める。平成24年度については新しく大学院生を迎え入れ、本研究課題に取り組むことが決まっているため、人材と時間を本研究課題に投入し、精力的に研究を進めていく。平成23年度についてはモデル動物の作製までは実施できなかったため、予定通りの研究費使用ができなかったが、平成24年度にはモデル動物作製に取り組み、臨床病型検討のほか培養細胞を用いた基礎実験を併行して実施し、研究計画を進めていく。
フッ素-炭素クラスター錯体の生成とπ電子系の物性制御、機能発現

1.C_<60>F_Xの電子構造の決定:C_<60>F_Xの電子分光(XPS,UPS,XANES)によって,C_<60>F_X結晶の電子構造が明らかにされた。C_<60>F_<40>を例にとると、C_<60>へのフッ素付加によって価電子帯の上端部およびフェルミ準位はそれぞれ2.2eV,1.5eV,π^*LUMO-bandの底は1.5eV深くなる。C_<60>F_Xの電気化学的性質:C_<60>F_Xを正極とするリチウム電池の起電力は約4Vであり、C_<60>のそれよりも1Vも高くなる。Li/C_<60>F_Xセルのボルタンメトリーから得られた可逆的な一電子,二電子,三電子還元電位はいずれもC_<60>のそれよりも貴な方へシフトする。これらの電気化学的性質は、1.で述べたフッ素付加によるC_<60>のエネルギーバンドの変化を、直接的に反映していることが、明らかにされた。C_<60>F_Xの単結晶作製とX線構造解析:結晶育成温度200220°CでC_<60>F_X(x=44,46)の単結晶作製に成功した。プリセションカメラと4軸X線回折実験から、C_<60>F_Xは空間群Fm3mで格子定数17.16Åの面心立方構造をとることが明らかにされた。C_<60>とフッ化物ルイス酸との電荷移動錯体:C_<60>とAsF_5/F_2またはSbF_3,SbF_5/F_2反応系を用いた0200°Cの反応で深青色錯体結晶(C_<60>)_X AsF_6および深緑色結晶C_<60>(SbF_6)_Xを得た。いずれの結晶もfccで格子定数は14.2Å程度である。格子定数と結晶系に大きな変化がみられないことからAsF^-_6やSbF^-_6がC_<60>fcc格子間隙中にド-ピングされていると考えられる。XPSスペクトルから、これらの結晶はC_<60>が電子供与体である電荷移動錯体であることが明らかにされ、薄膜で物性を測定中である。
ダイオキシン問題の社会学

今年度(3年目)は博士学位申請論文の執筆に集中し、3月に東京大学大学院人文社会系研究科に提出することができた。現在審査中である。年度の前半は、昨年から引き続き、研究の枠組みを決定するために先行研究の研究を重点的に行った。また、何度かインタビュー調査を実施し、これまでの調査についての裏づけをとることに努めた。年度の後半は、博士論文の執筆に専念した。博士論文の6章のうち、分析の3章をそれぞれ、11,月、12,月、1月に執筆し、序論・考察・結論を2.月に執筆する計画を立て、計画通りに遂行できた。最終的に400字詰め原稿用紙換算648枚(付録を含む)の論文になった。日本の初期のダイオキシン規制における旧厚生省と旧環境庁における設定値の違いの意味、リスクに基づいた思考一般の中で「リスク論」を名乗るリスク論が占めている位置、所沢周辺地域の住民運動の中でのさまざまな論理の異同などを明らかにし、環境リスク政策一般について考察を行った。この間、研究費は書籍・論文・資料等の収集に活用することができた。今後、修正を加える共に積極的に成果を発表してゆきたいと考えている。今年度(一年目)は、1990年代後半の国内ダイオキシン問題の一大中心地であった、埼玉県所沢市周辺地域について集中的に調査を行い、これまでの研究成果と併せて博士論文執筆に専念した。調査は順調に進み一年前とは大きく異なる認識を得ることができた。しかし、当初予定していた博士論文第一稿の提出については、プロットはほぼ完成させることができたが、細部の詰めに時間をとられたために完成には至らなかった。所沢市周辺地域では、ダイオキシン類特別措置法の成立によって焼却施設が激減した後も、住民運動が継続している。焼却後も続行する運動の論理を、理解可能なものとして把握することができれば、昨今のダイオキシン論争(ダイオキシン対策批判)を理解する上でも有益な貢献となることが予想される。またそれは、環境社会学上の概念(受苦圏受益圏概念など)を練り直す上でも有益であるし、現代日本における科学と社会の関係を考える上でも大きな示唆に富むと考えられる。所沢市周辺地域で中心的だった住民運動の後継団体との間にラポールを成立させることに成功し、2005年4月から2006年3月の間に、合計34回の活動に参加し参与観察を行った。(またこれとは異なる全国レベルの市民運動の集まりにも4回参加し、比較対照するための情報を収集した。)当初充分理解できなかった彼らの主張の真意が、あるきっかけから非常によく理解できるようになった。そうすると、(1)運動を支援した科学者と運動は一枚岩なのではなく、それぞれの論理のもとに一時交差的なコラボレーションが成立していること、(2)運動の論理(あるいは発展過程)が社会的に十分に伝わっていないことが、「科学的言説に踊らされている住民運動」というイメージを形成させ論争の一因となっていること、がわかってきた。前年度(採用一年目)はダイオキシン問題についての住民運動についての参与観察を行い、「彼らが見るようなやり方で彼らの対象を見」られるようになること(Herber Blumer)を目指したが、今年度(採用二年目)は、まずそこで得られた知見を社会学の学問的伝統に位置づけることを模索した。探索の中で日本の住民運動研究の先駆である『住民運動の論理』(松原治郎・似田貝香門編)が有用なことがわかった。現在、論文としてまとめ投稿中である。その中では、『住民運動の論理』の枠組みを「受け入れ、これに単に磨きをかけるだけ」ではなく、「現存する理論の妥当する範囲を定める一方で、より一般的な理論を産みだしていくこと」(Glaser and Strauss)を試みている。また、住民運動に関わった科学者、およびそれを批判した科学者それぞれの発言・科学的研究についての調査を開始した。住民運動の論理を正確に捉えると、それに関わった科学者の論理の異同も正確に捉えることができるようになった。こちらについても投稿論文を準備中である。Robert Mertonの科学社会学の源流である、Talcott Parsonsの専門職論における限定性/無限定性の議論にまで立ち返って、科学/社会という二項対立で論じられない、科学者倫理について論じる予定である。現在審査中である。
内殻脱励起分光による表面吸着機構の解明

気体分子の固体表面への吸着は触媒反応等表面反応の素過程として重要であるため、従来より広く研究が進められている。気体の吸着機構を知るためには、分子一表面混成軌道の詳細を解明する必要があるが、従来よりこの目的で使用されている光電子分光法では、スペクトルには下地の軌道混成に関与しない準位が大きく重って観測され、吸着結合軌道のみを抽出することは容易ではない。本研究は、表面原子の内殻ホール超励起状態が脱励起する際に放出される電子を分光することにより、吸着種近傍の電子状態を選択的に観測し、表面における吸着機構を解明することを目的とするものである。研究ではTic(III)表面における酸素吸着に関してTi3p内殻励起のしきい値付近においてスペクトルを観測し、Ti3d-O2p吸着結合準位が選択的に観測できることを実証した。また、通常観測のむつかしいアルカリ金属の最外殻S軌道と表面との混成軌道が、表面原子の内殻脱励起を用いて選択的に大強度で観測しうることを見出した。結果のくわしい解析は進行中である。気体分子の団体表面への吸着は触媒反応等表面反応の素過程として重要であるため、従来より広く研究が進められている。気体の吸着機構を理解するためには分子-表面混成軌道の様相を解明する必要があるが、従来よりこの目的で利用されている光電子分光法では、スペクトルには下地の準位が大きく重なって観測され、吸着結合軌道のみを抽出することは容易ではない。本研究は、内殻ホール超励起状態が緩和される際の自動イオン化過程により放出される電子を分光することにより、吸着種近傍の電子状態のみを選択的に観測し、表面における二原子分子の吸着機構の解明を目指したものである。研究として、現在Au(100),Ni(100),Fe(100)単結晶表面の、Ar^+ or Ne^+イオン衝撃+加熱と酸素処理・水素処理を並用した表面清浄化方法の確立と、CO,NO,N_2分子吸着の条件(基板温度、露出圧、露出時間等の制御)の確立を目指して予備的研究を進行中である。また、内殻脱励起スペクトルの解析を目指して、各種のイオン化状態に対応した局所状態密度の計算方法の開発を行ない、1イオン化状態を終状態とする光電子スペクトルに対しかなりよい近似を得る結果を得た。実験は真空系、電子分光系の立上げに時間を要したため現在予備実験の段階にある。予備実験が終了ししだい、放射光を用いた内殻脱励起スペクトルの測定に移る予定である。気体分子の固体表面への吸着は、触媒反応等表面反応の素過程として重要であるため、従来より広く研究が進められている。本研究は内殻ホール超励起状態が緩和される際の自動イオン化過程により放出される電子を分光することにより、吸着種近傍の電子状態のみを選択的に観測し、表面における二原子分子の吸着機構の解明を目指したものである。研究は、現在Au(100),Ni(100),Fe(100)単結晶表面のAr^+ or Ne^+イオン衝撃+加熱と酸素処理、水素処理を並用した表面清浄化法の確立と、CO,NO,N_2分子の分子状吸着条件(基板温度,露出圧,露出時間の制御)の確立を目指して予備的研究を進行中である。実験として、真空系及び電子分光系の立上げに手間どり、時間を要したため、現在予備実験の段階にある。予備実験が終了しだい、放射光を用いた内殻脱励起スペクトルの測定に移る予定である。また、内殻脱励起スペクトルの解析を目指して、各種のイオン化状態に対応した局所状態密度の計算方法の開発を行ない、1イオン化状態を終状態とする光電子スペクトルに対しかなり良い近似を得る結果を得た。
粘土層間のフレキシブルさを利用したクロミズム材料の開発

粘土鉱物の層間環境は外部刺激によりフレキシブルに変化させることができる。本研究では、粘土鉱物の層間に取り込まれた有機化合物の「色」が層間環境の変化に対応してスイッチする、新しいメカニズムに基づくクロミズム材料を開発する。本研究ではこれまで蓄積してきたノウハウに基づき、粘土鉱物の層間環境を温度の変化、湿度の変化、大気中に存在する有害物質の3種の外部刺激により変化させ、それぞれの外部刺激に応じて有機化合物の色が変化する材料の創出を目指す。
視覚障害者への自己仮想視点付与技術の開発

人は五感の中で視覚を最も多く利用し,多様な情報を獲得している.一方視覚障害者は,健常者のように目を介して情報を得ることはなく,活動が大きく制限される.本研究は,様々な歩行環境において,視覚障害者が静止または歩行する場合の自己仮想視点映像を用いて,移動及び静止物体,また特定移動物体の検出・追跡及び認識を行う方法,及びこれらの結果を歩行環境の情報として視覚障害者に提供する技術の開発を行う.本報告では,提案法を概説し,様々な天候・時間帯における実歩行環境映像を用いた実験結果に基づいて,提案法の有効性を示すH25年度は,利用者に装着したカメラを用いて周囲環境を撮影し,得られた映像から背景映像の推定と前景映像を検出する手法を開発し,また,周囲環境にある障害物(静止物体及び移動物体)を検出する手法について研究を行い,以下の成果を挙げた.(1)背景映像の推定と前景映像の検出に関する研究成果ー本研究では,カメラ装着者が歩行しているため,背景の特徴点はカメラの動きにより映像上を移動する.この特徴点群の動きに注目し,1映像上の上部の特徴点はすべて背景の特徴点とする,2映像上の特徴点は前景特徴点よりも背景特徴点の方が多い,という2点を仮定し,背景及び前景の検出法の開発を行った.具体的には,Harrisコーナ検出器を用いて周囲環境映像上の特徴点を抽出し,これらの特徴点の推移を表現する特徴量空間を作成する.RANSAC法を用いて,この空間から背景特徴点と前景特徴点を判別する手法を開発した.(2)静止物体と移動物体の検出に関する研究成果ー静止物体の検出法:上記(1)で得られた背景特徴点の推移量を用いてカメラの運動パラメータを推定し,エピポーラ幾何により特徴点の3次元座標を求め,道路平面を導出する.この道路平面と各特徴点との距離を利用して静止物体検出を行う手法を開発した.移動物体の検出法:(1)で得られた前景特徴点をクラスタリングすることにより移動物体を検出する手法,及び移動物体が複数ある場合の分割法を開発した.実環境において,利用者の頭部に小型カメラを装着して撮影した映像を用いて(1),(2)の手法の検証を行い,各手法の有効性を確認した.H26年度は,自己装着カメラを用いて周囲環境を撮影し,得られた映像から(1)特定移動物体(バス),(2)移動物体(周囲の歩行者)と移動物体の特有情報を抽出する手法を開発した.また,(3)静止物体(歩行者用信号機と横断歩道標識)を検出する手法を開発した.以下に成果をまとめる.(1)では,共起特徴に基づくHOG特徴量を用いて移動物体候補領域の特徴量を算出し,Randomized treeを用いて特定移動物体の検出を行う手法を開発した.(2)では,HOG特徴量及びReal AdaBoostを用いて移動物体の検出を行う手法を開発した.また取得した各移動物体からLK追跡器を用いて動きベクトルを抽出し,動きベクトルの平均方向を歩行者の移動方向として算出し,フレーム間のユークリッド距離と色情報により同一人物を認識する手法を開発した.(3)では,検出対象が左右対称な形状であることから,左右対称な位置から勾配方向ヒストグラムを取得し,それらを組み合わせたものを特徴量として信号機・標識を検出する手法と,色相情報を用いて信号の色判別を行う手法を開発した.実環境において,手法の検証を行った.(1)では異なる環境及び天候により10種の映像,計1762フレームを用いて検証を行った.移動物体候補(移動車両)及びその中の特定移動物体(バス)の平均検出率はそれぞれ94.5%と80%となった.(2)では,異なる状況において4種の映像,計1413フレームを用いて周囲人物の検出,及び特有情報である同一人物の認識,人物の歩行方向の認識を行い,平均検出率と認識率はそれぞれ72.6.%,93.3%,48.6%という結果が得られた.(3)では,1570フレームを用いて歩行者信号機と信号の色の認識,横断歩道標識の検出実験を行い,それぞれ平均認識率90.4%,100%,98.5%という結果が得られた.H27年度は,自己視点映像を用いて,1)移動物体(周囲の歩行者とその特有情報),2)特定移動物体(タクシー),3)静止物体(歩行者用横断信号機と歩道標識)の検出法の改善を図り,その有効性の検証を行った.1)では,凸型HOG特徴量の算出により,歩行者の頭部を検出する手法を開発した.これにより,昨年度開発した歩行者の特有情報(歩行者数,同一歩行者の追跡,歩行者の進行方向)に加えて歩行者の身長及び大人・子供の情報の検出が可能となり,計5種類の特有情報を獲得する手法に改善された. 2)では,逐次背景推定法を用いて前景物体を抽出し,得られた前景物体から物体の縦横エッジ比と色の輝度比の算出によるタクシーの検出法を開発し,夜間でもタクシーの検出が可能になった.3)では,歩行者用横断信号機及び歩道標識の勾配方向の4分割化により,対象の傾きに頑健な検出法を開発した.これにより検出精度が向上した.異なる実歩行環境と天候・時間帯において,開発した手法の検証を行った.1)では11種類の映像,計1688フレームを用いて検証を行った.

ここで,歩行者検出率の算出では,各フレームで歩行者候補の再現率及び適合率が共に0.5を超える場合のみ歩行者が検出されたとする.映像上の歩行者総数(延べ3247名)に対し,歩行者数の検出率,同一歩行者の追跡率,歩行者の進行方向の検出率,歩行者の身長の検出誤差,大人・子供の判定率はそれぞれ平均60.5%,88.9%,64.0%,15.5cm,89.0%となった.2)では6種類の映像(昼間311フレーム,夜間177フレーム)を用いてタクシーの検出を行い,それぞれ平均90.5%,84.8.%の検出率が得られた. 3)では,7種類の映像,計2130フレームを用いて歩行者用横断信号機と歩道標識の検出を行い,それぞれ平均84.2%,98.4%という結果が得られた.人は五感の中で視覚を最も多く利用し,多様な情報を獲得している.一方視覚障害者は,健常者のように目を介して情報を得ることはなく,活動が大きく制限される.本研究は,様々な歩行環境において,視覚障害者が静止または歩行する場合の自己仮想視点映像を用いて,移動及び静止物体,また特定移動物体の検出・追跡及び認識を行う方法,及びこれらの結果を歩行環境の情報として視覚障害者に提供する技術の開発を行う.本報告では,提案法を概説し,様々な天候・時間帯における実歩行環境映像を用いた実験結果に基づいて,提案法の有効性を示す本研究では,日常生活の中で利用者(視覚障害者)が目的地へ移動するのを支援する手段として,(1)共起特徴に基づくHOG特徴量を用いて特定移動物体(バス)を検出する手法,(2)周囲歩行者を検出する手法,および周囲歩行者の特有情報である同一人物を認識する手法,歩行者の進行方向を検出する手法,(3)歩行者用信号機と信号の色,および横断歩道標識を認識する手法をそれぞれ開発し,その有効性を複数の実環境映像により確認したため.画像計測・解析本研究課題は,今後次の点を中心に研究を行う.・静止物体(歩行者用信号機・標識等)の認識精度および処理速度の向上・特定移動物体(バス・タクシー等)と移動物体(周囲歩行者)の認識精度の向上及び処理速度の改善・研究成果は国際会議や展示会で発表する.本研究は(1)背景と前景特徴点を検出する手法,(2)背景特徴点を用いた道路平面の導出と静止物体を検出する手法,(3)移動物体を検出する方法,(4)複数移動物体を分割する手法等を開発し,その有効性を実験的に確認したため.本研究課題は,今後次の点を中心に研究を遂行する.・静止物体(静止障害物)に特有な情報の抽出と認識を行う手法の開発.・移動物体(移動障害物)に特有な情報の抽出と認識を行う手法の開発.・研究成果は展示会や国際会議等で発表する.特有情報とは,物体の向き,高さ,個数,利用者との距離,物体の名称などである.平成25年度の研究課題はおおむね達成されたが,本研究課題は屋外の実環境を対象とする複雑な映像処理が前提であるため,手法の開発に予定より長い期間を要した.そのため,一部検証実験は行ったが,十分な実験結果を得るための屋外実環境映像データベース構築には至らず,そのための機器購入やデータ収集等のための謝金使用は行わなかった.また国際会議発表は,実験結果が十分に蓄積される平成26年度から行うこととした.H26年度は,H25年度に開発した諸手法の検証,また,静止障害物および移動障害物の特有情報の抽出と認識を遂行するため,次の主な設備が必要となる.【備品】H25年度に開発した諸手法をまとめた統合システムの構築およびそのアルゴリズム検証を行うため,デスクトップパソコン(1台)を購入する.また,屋外に持ち運べるノートパソコンとカメラ(2組)を購入し,1組は移動物体(移動障害物)のデータ収集及びその関連アルゴリズムの開発,他の1組は静止物体(静止障害物)のデータ収集とその関連アルゴリズムの開発を行う.【旅費】
嗅覚にはたらく希少鍵物質:母川物質及び哺乳動物フェロモンの同定

サケが母川の河口にたどり着いてから、どのようにして放流された上流の支流にたどり着くのであろうか。サケは、母川の匂いを覚えていると言われているが、サケが母川を識別するための匂い物質(母川物質)は、どのような物質であるかは不明であった。これを解明することが、本研究の主題である。洞爺湖の母川に回帰してきたヒメマスを用いて、選択行動実験を行った。Y字水路の一方からコントロール水(湖水)を流し、他方から人工母川水(稚魚を放流した洞爺湖に注ぐ小川と同じアミノ酸を含んでいる液)を流した。プール部分に回帰したヒメマスを入れ、どちらの水路を遡上するかを観察した。遡上した8尾のうち7尾までがアミノ酸で再現された人工母川水を正確に選択しており、コントロール水(本実験では洞爺湖水)側の水路に遡上した魚は1尾のみであった。この結果は、ヒメマスが認識する母川物質はアミノ酸であることを強く支持する。ヒメマスと同様に、シロザケ親魚(雄)を用いて実験を行った。シロザケは、洞爺湖の近くを流れる長流川(おさるがわ)で捕獲して、トラックで洞爺湖の実験所に運んだ。シロザケを沈静させるため、数日間実験所の池で泳がせた後に実験に用いた。用いたシロザケは、主として4才魚であり、平均の体長は73センチ、平均体重は4キログラムであった。28尾中24尾のシロザケが、正確に母川側の水路に遡上した。残りのうち4尾はコントロール水側へ遡上した。また、どちらの水路にも人工母川水を流さなかった場合、8尾中7尾が遡上したが選択性は見られなかった。これらの結果も、ヒメマスの結果と同様、アミノ酸が母川物質である可能性がきわめて高いことを示している。以上のように、異なる水系の二つのサケ科魚類がともにアミノ酸のみで構成された人工母川水を自然母川水と同じように選択し遡上行動を示したことは、サケ科魚類類にとっての母川物質はアミノ酸であることを強く示唆した。サケの母川回帰機構として嗅覚仮設が広く支持されている。しかし、サケが遡上するそれぞれの河川を特徴付ける匂い(母川物質)は明らかにされていない。母川物質は河川に残留している同種の魚から放出されるフェロモン(おそらく胆汁酸)であるという説が提唱されている。一般に、魚類の嗅覚器は水中のアミノ酸や胆汁酸をきわめて低い濃度から感知できる。そこでまず、種々のアミノ酸と胆汁酸、主要無機陽イオンに注目し、これらの定量分析(HPLC、ICP発光分光分析)を行なった。また、その結果にしたがって再構成した人工河川水に対して魚が自然河川水に対してと同様の応答を発現するかを調べた。実験河川として、洞爺湖流入河川(ソウベツ川、ポロモイ川、臨湖実験所飼育水)を選んだ。アミノ酸(L-体、関連物質を含む)分析の結果、調べた上記3河川すべてにおいて、Ser、Gly、尿素が多く含まれるなどの大まかな傾向については共通していたが、Tauはポロモイ川、臨湖実験所にのみ、ProやGlnはポロモイ川とソウベツ川にのみ含まれるなど、各河川ごとにアミノ酸の組み合わせと濃度は異なることがわかった。

また、冬期間はほとんどのアミノ酸濃度が低下することから、河川水中のアミノ酸は河川および河川周辺の動植物由来であると考えられた。次に河川水中に含まれる胆汁酸の分析を行なった。その結果、ポロモイ川には7種(total5.11nM)、臨湖実験所飼育水には2種(total4.54nM)、ソウベツ川には1種(0.296nM)の胆汁酸が含まれていた。以上の分析結果に基づき人工河川水を調製し、サクラマス嗅覚器に与え嗅神経応答を測定した。その結果、アミノ酸で再構成した人工河川水を与えた場合のみ自然河川水の場合と同様の応答が観測された。この結果は、母川物質として働く匂い成分は胆汁酸ではなくアミノ酸である可能性が高いことを示している。サケ科魚類の多くが自分の生まれた川に嗅覚を利用して正確に回帰して産卵することはよく知られた事実である。しかし、魚が母川を識別するための匂い(母川物質)としてどのような物質を用いているのかは未だに明確ではない。昨年まで我々は河川水の組成分析と電気生理学的実験を行い、アミノ酸が有力な候補であることを推論してきた。しかしながら、この仮説を検証するためには、行動実験を行う必要がある。そこで、魚が母川水の流れに対して選択的に遡上する性質を用いて行動学実験による母川物質の同定を試みた。選択実験には屋外に設置したY字水路を用いた。実験魚として、ヒメマスOncorhynchus nerkaを用いた。ヒメマスは洞爺臨湖実験所から洞爺湖に放流され成熟後母川に回帰した成熟魚と支笏湖産の成熟魚の2種を用いた。最初に、ヒメマスの母川水に対する選択性について調べた。二つのアーム最上流部からそれぞれ母川水、洞爺湖水を流したところ、洞爺湖回帰ヒメマスは2時間以内に5尾中5尾が母川水アームに遡上した。一方支笏湖産ヒメマスは、5尾を用いて繰り返し実験を行った結果、両アームにほぼ50%の割合で遡上し、選択性は全く見られなかった。このように、このY字水路を用いることにより、実験室レベルでヒメマスの母川遡上を観察出来ることが明らかになった。つぎに、アミノ酸で再現した人工母川水に対する行動を観察した。回帰シーズンの最後期であったため十分な魚が得られず2尾のみの実験であったが、2尾とも人工母川水アームに遡上した。この結果はアミノ酸のみでも母川水と同じ匂いを再現できる可能性を示しており、母川物質の本体はアミノ酸であることを示唆している。ただし、例数が少ないので、最終的な結論は、今秋の実験を待たなければならない。昨年まで我々は河川水の組成分析と電気生理学的実験、および予備的な行動実験を行い、アミノ酸が有力な母川物質候補であることを示唆する結果を得た。本年度は、遡上期間(約3週間)全体を通して有効に実験を行なうとともに、北海道大学北方生物圏フィールド科学センター洞爺臨湖実験所に回帰するヒメマス(洞爺湖回帰ヒメマス)および支笏湖回帰ヒメマスに加えて、洞爺湖近郊の川(長流川・伊達市)に遡上するシロザケ親魚も用いて実験を行なうこととした。これらは全て、稚魚放流された地点に正確に戻ってきた魚である。選択行動実験には、屋外に設置したY字水路と観察装置を用いた。遡上した8尾のうち7尾までがアミノ酸で再現された人工母川水を正確に選択した。さらに、支笏湖回帰ヒメマス(雌15尾)を用いて同様の実験を行なったところ、上記のような正確な選択性は全く見られず、しかも洞爺湖回帰魚では見られなかったアーム部とプール部を行き来する行動が多く見られた。このことは、同じように成熟した回帰魚でも、自分にとっての母川の匂いとは異なるアミノ酸組成に対しては全く選択性を持たないことを示す。
血管支配NO作動性神経の作用機序の解析と病態とのかかわり

平成8-9年度の血管支配NO作動性神経関連の研究業績は、以下の通りである。(1)脳動脈。摘出イヌ脳動脈のNO作動性神経刺激による弛緩反応と組織サイクリックGMP増加は、カルシウム/カルモジュリン依存性蛋白リン酸化酵素阻害薬の処置によって選択的に抑制されることから、蛋白のリン酸化がNO合成酵素の活性化に関与すると推論された。サル脳動脈条片で、NO作動性神経刺激によって引き起こされる弛緩反応は、アセチルコリンとエゼリン(コリンエステラーゼ阻害薬)により抑制され、アトロピンによって増強されることから、神経より遊離されるアセチルコリンがNO作動性神経でのNOの合成ないし遊離を阻害すると結論された。NO作動性神経刺激による脳動脈拡張反応のhypoxiaによる抑制は、Na-H交換系を介する細胞内pHの変化によること、フルナリジンによる同阻害はCaの細胞内流入抑制によることを示した。Hypercapniaによる脳血管拡張の機序にNO作動性神経作用の増強が関与することを示唆した。(2)陰茎海綿体。摘出イヌ海綿体標本の神経刺激による弛緩反応はNO合成阻害薬によって消失し、L-アルギニンによって回復すること、NO合成酵素を含む神経繊維が免疫組織化学的に示されたことから、同反応へのNO作動性神経の関与が結論された。麻酔イヌの骨盤神経叢電気刺激は海綿体内圧の上昇と陰茎のerectionを引き起こし、この反応はNO合成阻害薬により抑制された。アトロピンは影響しない。これらは、NO作動性神経がerectionに必須であることを示している。(3)末梢動脈。サルとブタの眼の毛様動脈、網膜動脈とサルの舌動脈の拡張性神経は、NOを伝達物質として遊離することを明らかにした。イヌの皮膚動脈では、NOに加えてCGRP(カルシトニン遺伝子関連ペプチド)が神経伝達物質としての役割を果たすことを証明した。(1)脳動脈。(2)陰茎海綿体。(3)末梢動脈。我々の研究室から最初に報告した一酸化窒素(NO)を化学伝達物質とする血管拡張性神経(NO作動性神経)の存在は現在では国際的に容認されている。この神経の機能が、動物種、血管の部位、実験条件(生体位vs摘出)などを超えた普遍性をもつか否かを調べる為に、摘出サル脳および網膜中心動脈ならびに麻酔サルの血圧におけるNO作動性神経のはたらきを検討し、以下の成績を得た。(1)摘出サル脳動脈支配神経刺激による弛緩反応は、L-アルギニンより合成されるNOを介してひきおこされる。動脈壁にはNO合成酵素を含む神経に加えてコリンエステラーゼおよび血管作用性腸管ペプチド(VIP)を含有する神経が分布することを組織学的に確認した。その上で、コリン作動性神経から遊離されるアセチルコリンが、NO作動性神経機能をシナプス前ムスカリン性M_2受容体を介して抑制することを証明した。同時に存在するVIP作動性神経はNO作動性神経に影響を及ぼさない。(2)摘出サル網膜中心動脈においてNO作動性神経の存在を免疫組織化学的に示し、この神経が強い動脈拡張をひきおこすことを初めて明らかにした。(3)麻酔サルにNO合成酵素阻害薬を投与して得られる昇圧反応は、L-アルギニンによって拮抗されることから、L-アルギニンより合成されるNOがサルの血圧を低いレベルに維持する役割を果たすと考えられる。神経節遮断薬処置によってこの昇圧反応が強く抑制されることから、神経由来のNOの血圧調節への関与が大きいことが結論される。ヒトに近い血管反応性を示すサルにおける新しいNO作動性神経のこのような働きは、ヒトの脳、網膜および全身循環における神経由来のNOの重要性を強く示唆するものである。

今年度の血管支配NO作動性神経関連の研究業績は、以下の通りである。(1)サルの脳動脈はNO作動性、コリン作動性およびVIP(血管作動性腸管ペプチド)作動性神経の支配を受けていることを、組織化学的に明らかにしたのち、NO作動性神経刺激による弛緩反応がアセチルコリンとエゼリン(コリンエステラーゼ阻害薬)によって抑制され、アトロピンによって増強されることを初めて明らかにした。このことから、NO作動性神経がコリン作動性神経から遊離されたアセチルコリンによって抑制性の調節を受けているのと結論を得た。このシナプス前抑制に関与するムスカリン受容体のサブタイプはM_2である。(2)サル舌動脈は、神経より遊離されたノルアドレナリンとATPによる収縮ならびにNO作動性神経を介する拡張の両作用によって拮抗的に調節されていることを、薬理学的、組織化学的手法を用いて初めて明らかにした。(3)イヌ脳動脈において、神経由来のNOにより引き起こされる弛緩と組織サイクリックGMP増加の両作用がカルシウム/カルモジュリン依存性蛋白リン酸化酵素阻害薬によって選択的に抑制されることから、神経におけるNO合成酵素の活性化に蛋白のリン酸化が関与することを示唆した。(4)我々は、摘出イヌ陰茎海綿体がNO作動性神経を介して弛緩することを報告してきたが、今回は麻酔イヌの骨盤神経叢を電気的に刺激して引き起こされる海綿体内圧の上昇と陰茎のerectionがNO作動性神経を介することを証明した。アドレナリン作動性、コリン作動性神経の関与はない。また神経節遮断薬を用いて、NO作動性神経は海綿体近辺の末梢の神経節でニューロンをかえることを明らかにした。
離島在住の在宅療養高齢者における地域医療福祉サービスの満足度に関する研究

わが国は超高齢社会を迎え、様々な健康障害を持って在宅で生活する高齢者が増加している。その中でも離島地域における高齢化の進行は顕著であり、離島地域における在宅療養高齢者への医療福祉サービスの維持・向上は喫緊の課題である。先行研究において、離島地域の在宅療養高齢者を対象とした医療福祉サービスの満足度を検証した研究蓄積は十分とは言い難い。離島地域の在宅療養高齢者による医療福祉サービスの満足度を明らかにすることは、サービスの質と在宅高齢者のQOLの向上に有益であると考える。そこで、本研究は離島在住の在宅療養高齢者を対象に地域における医療福祉サービスの満足度に関する要因を明確にすることを目的とする。A県内離島地域5ヶ所の通所リハビリテーション施設のサービスをりよしている高齢者220名を分析対象とした。調査方法は、日本語版Client Satisfaction Questinnaire8(以下CSQ-8Jとする)、個人背景等pの研究者作成の調査票および日本語版ルーベンソーシャルネットワーク尺度を使用し、自己記入式にて実施した。分析方法はCSQ-8Jを従属変数、個人背景等の項目を独立変数とし、t検定、重回帰分析(ステップワイズ法)にて解析した。尚、本研究は長崎大学大学院医歯薬学総合研究科倫理審査委員会の承認を受けて実施した(承認番号:15051412)。t検定、重回帰分析の結果、「病気、治療に関する情報が福祉職種間で共有されている」の項目が医療福祉サービスの満足度の影響要因であり、「共有されている」と思う者が有意に満足度が高かった。本研究の結果から福祉職者が医学的側面からのアセスメントに基づいたサービスがさらに求められてるいることが示唆された。本研究の目的は、1.離島在住在宅療養高齢者における地域医療福祉サービスの満足度に影響する要因を明確にする。2.離島および中核市在住在宅療養高齢者の地域医療福祉サービスの満足度を比較検討することである。平成27年度の計画は以下の2点である。1研究倫理審査委員会への申請、承認。2調査の開始。本年度の成果は、所属機関の研究倫理審査委員会の承認(承認番号:15051412)を受け、調査を開始した。調査は、長崎県五島市の3ヶ所の通所リハビリ施設を利用する在宅療養高齢者101名を対象に調査を実施した。平成28年度の計画は、長崎県上五島市の通所リハビリ施設を利用する在宅療養高齢者を対象に調査を継続して行う。また、中間報告として平成27年度の調査結果を第24回日本ホスピス・在宅ケア研究会全国大会in久留米に発表のエントリーを行い、公表する予定である。調査データの解析ついては、満足度の影響する要因の分析として患者満足度(日本語版Client Satisfaction Questionnaire)を従属変数、対象者の社会経済背景(年齢、性別、同居者の有無、経済状況、住環境等)、ソーシャルサポート状況、医療福祉職者の自身の療養意向、病気に関する共有度、高齢者が感じる日常生活の不安(社会の仕組みの変遷の不安、自身、配偶者の健康の不安)を独立変数として平均値の差の検定、重回帰分析にて解析する。離島部と中核市とに分け患者満足度(日本語版Client Satisfaction Questionnaire)を従属変数として、群間で平均値の差の検定を行う。調査を開始しており、101名のデータを収集していることから、概ね順調だと判断した。2.離島および中核都市在住在宅療養高齢者の地域医療福祉サービスの満足度を比較検討することである。平成28年度の計画は以下の2点であった。1約100名を対象に調査を実施し調査を終了する。2調査結果の第一報として国内関連学会で公表する。本年度の成果は、昨年度に引き続き調査を継続した。長崎県南松浦郡新上五島町の2ヶ所の通所リハビリテーション施設を利用する高齢者69名を対象に調査を実施した。調査データ数は、平成27年度分と合わせて170である。予定数より30少ない状況である。調査実施日が猛暑日でもあり、当初の通所リハビリテーション施設の利用予定数より少なかったことが調査予定数を達成できなかった要因の1つでもあった。平成29年度も調査予定数を達成できるよう引き続き調査を継続する。平成27年度のデータと平成27年度の調査結果を第一報として第24回日本ホスピス・在宅ケア研究会全国大会in久留米にて公表した(演題名:離島在住の在宅療養高齢者による地域医療福祉サービスの満足度に関連する要因)。平成29年度は、調査を継続しつつ関連学会にて公表を行い、国内外関連学術誌への投稿を目指す。また、本調査では長崎県五島市の通所リハビリ施設3施設、長崎県南松浦郡新上五島町の通所リハビリ施設2施設の計5施設にて実施した。5施設の施設内の研修会等で研究成果を公表する予定である。本年度までに200名のデータを収集する予定であったが、現在のデータ数は170名である。調査実施日が猛暑日でもあり、当初の通所リハビリテーション施設の利用予定数より少なかったことが要因の一つである。また、利用している高齢者でも体調不良の方も見受けられ、調査の実施に至らなかった症例も多かったのも理由にあげられる。本研究目的は、離島在住在宅療養高齢者における地域医療福祉サービスの満足度に影響する要因を明確にすることである。平成29年度の計画は以下の4点である。

1平成28年度までに調査を終了していたが、予定人数よりも30サンプル少ない状況であるために、引き続き調査の継続を行う。2結果を統計学的に分析する。3国内関連学会で成果の公表を行う。4国内外関連学術誌への投稿を目指すであった。1については長崎県南松浦郡新上五島町の2ヶ所の通所リハビリテーション施設を利用する高齢者66名を対象に調査を実施した。調査データ数はトータル236名となり本研究の目標数を達成した。2については分担研究者と共に単純集計、平均値の差の検定(t検定)、重回帰分析にて結果の統計的分析はほぼ終了している。3については平成29年度日本ホスピス・在宅ケア研究会全国大会で公表する予定であった。しかしながら、同全国大会が開催されなかったために成果公表は未実施である。平成30年9月15日16日(帯広市民文化ホール・十勝プラザ)で開催予定の同研究会や平成30年9月20日21日(岡山コンベンションセンター)で開催予定の日本看護学会学術集会ヘルスプロモーション分野にて公表を検討している。3については、「日本看護学会学術誌(ヘルスプロモーション分野」、「Nursing and Health Sciences」、「ACTA MEDICA NAGASAKIENSIA」への投稿を検討している。本年度66名の調査を実施し目標サンプル数は達成した。しかしながら、公表を検討していた国内関連学会が開催されず成果が公表できていない。また、目標サンプル数の達成が1年遅れたために調査施設5施設での公表が未実施である。わが国は超高齢社会を迎え、様々な健康障害を持って在宅で生活する高齢者が増加している。その中でも離島地域における高齢化の進行は顕著であり、離島地域における在宅療養高齢者への医療福祉サービスの維持・向上は喫緊の課題である。先行研究において、離島地域の在宅療養高齢者を対象とした医療福祉サービスの満足度を検証した研究蓄積は十分とは言い難い。離島地域の在宅療養高齢者による医療福祉サービスの満足度を明らかにすることは、サービスの質と在宅高齢者のQOLの向上に有益であると考える。そこで、本研究は離島在住の在宅療養高齢者を対象に地域における医療福祉サービスの満足度に関する要因を明確にすることを目的とする。A県内離島地域5ヶ所の通所リハビリテーション施設のサービスをりよしている高齢者220名を分析対象とした。調査方法は、日本語版Client Satisfaction Questinnaire8(以下CSQ-8Jとする)、個人背景等pの研究者作成の調査票および日本語版ルーベンソーシャルネットワーク尺度を使用し、自己記入式にて実施した。分析方法はCSQ-8Jを従属変数、個人背景等の項目を独立変数とし、t検定、重回帰分析(ステップワイズ法)にて解析した。尚、本研究は長崎大学大学院医歯薬学総合研究科倫理審査委員会の承認を受けて実施した(承認番号:15051412)。