hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の時間秩序形成過程の観測と理論

本研究課題は、植物の発生・成長過程における自律的な時間秩序の形成原理を細胞レベル、組織レベル、個体レベルなどそれぞれの階層において明らかにするとともに、それぞれの階層をつなぎ統一的に理解するための理論を作ることを目的としている。前年度までに、生物発光レポーターを利用した発光イメージング/モニタリングが容易なウキクサを用いて、植物個体/器官の生物発光リズム測定実験および解析系の大枠を確立した。研究2年目の2018年度は、成長するウキクサでの概日リズム(時間)の親子の伝達様式、孤立した植物細胞リズムの性質、周期的な外部環境への同調様式の理論的な解析、植物体構造が著しく単純化したウキクサでの細胞概日リズムの観測を行った。成長するウキクサにおいて、親フロンドから生じる子フロンドの概日リズムの位相は親フロンドの概日リズムの位相および同期状態に大きな影響を受けることがわかった。また、形質転換シロイヌナズナを材料とし、直接的な細胞間相互作用のない孤立した細胞の概日リズム測定を行い、器官内での細胞概日リズムの性質の違いについて明らかにした。また、植物細胞のように外部周期的環境を直接感知し、同期できる概日振動子に対する同調可能な外部周期長の理論的な解析を進めた結果、植物の細胞概日リズムの明暗周期に対する同調様式が自律振動性と強い明暗同調性を両立させた系であることを示唆した。さらにウキクサの仲間でも根がなく維管束系が発達しないなど構造の単純化が進んでいるWolffiella属のウキクサを材料として、細胞概日リズムの解析を行った。その結果、自由継続周期が個体(フロンド)内の細胞間だけでなく、個体間でも大きくバラツクことを明らかにした。維管束等の器官内構造が概日リズム周期の安定性(あるいは同期状態)に関与する可能性を示唆した。成長するウキクサの発光画像(動画)の取得が終わり、個体(フロンド)内での同期状態の変遷とフロンド間の位相の相違を、成長(親子系譜などを含めて)という時系列のなかで解析することが可能になった。本研究課題の根幹をなすステップであり、植物に見られる時間秩序形成過程の概要を捉えつつある。さらに、1日という時間秩序形成に深く関与する外部環境の日周変動への植物の概日リズムの同調様式をシンプルかつ汎用的なモデルに当てはめて理解することが可能なことを示したことで、理論的な解析を進めていく糸口をつかむことができた。それらの同調過程に実験的なアプローチを可能にするため、培養液組成の自動的交換装置の開発および、植物体に局所的な明暗環境を作る照射装置も開発した。これら、化学的あるいは物理的な刺激で、概日リズムの位相(角速度)を変化させうる系を発光測定系と組み合わせることで、質的、量的、空間的な制御が可能な同調刺激にたいする植物体の同調過程をオンタイムで測定できる観測系を確率した。今後はこれらの実験系同期に関する理論を組み合わせて研究を進めることで、本研究課題の目標を達成できると考えられる。当初の計画内容のうちレーザーマイクロダイセクションと蛍光タンパク利用については、具体的にすすめることができなかったが、上記のように本課題の根幹部分については大きな進展が見られたため、本研究は概ね順調に進展していると考えている。前年度までに確立し、新たに展開した研究手法と蓄積したデータを使って、『植物の発生・成長過程における自律的な時間秩序の形成原理』への回答をまとめる段階になった。成長するウキクサで自律的に形成される概日振動子(細胞)の挙動の位相や同調レベルの基礎的なデータはすでに取得しており、植物のもつ様々な階層での概日リズムの挙動を理解するための法則およびメカニズムにアプローチする。その際に、Kuramotoモデルをベースに説明できる同期現象とより複雑なモデルを必要とする現象について明確化することも行う。さらに、概日振動子の時間情報をやり取りできる物質を介したモデルを構築するための、実験系および理論面での解析系を見出す。生物発光レポーターを利用した発光イメージング/モニタリングが容易なウキクサを用いて、研究初年にあたる今年度は植物個体/器官の生物発光リズム測定実験および解析系の確立を進めた。概日リズムレポーター遺伝子を持つ形質転換植物の発光モンタリング画像(動画)の自動解析手法をほぼ確立した。二次元的に成長するウキクサの外形抽出の自動化を可能にする画像取得法と画像解析法、さらに同一フロンド(ウキクサの植物体基本単位)自動追跡法を確立し、各ピクセルの発光時系列データが取得できる環境を整えた。また、ウキクサの発生過程に物理的擾乱を加え、その後の発光画像モニタリングを可能にする手法の開発を行った。これらを利用して、ウキクサ個体/器官/領域レベルの概日リズムの挙動を解析する基礎データ取得を行うとともに、単離プロトプラストを利用して、直接的な細胞間相互作用のない孤立した細胞の概日リズム測定法を確立した。また、概日時計の分子的な性質が詳しく調べられているシロイヌナズナを用いる実験系を立ち上げた。1細胞レベルの発光概日リズムを安定的な観測する手法を開発し、明暗および恒常条件下での切除葉の細胞概日リズムを測定した。ウキクサで知られていた性質とは異なり、連続暗条件下で概日リズムの細胞間の同調性が高いことが明らかとなった。

また、植物細胞のように外部周期的環境を直接感知し、同期できる概日振動子に対する同調可能な外部周期長の理論的解明も行った。発光観測画像群からの発光変動の自動抽出法をほぼ確立した点で大きな進展があった。ただし、コロニー(親フロンドに23個の子フロンドが付いているウキクサの基本個体構造)内のフロンド境界の自動認識がまだ不十分であり、さらなる改良が必要となっている。また、現在得られている位相の移動波をともなうフロンド内の概日リズムの挙動を、位相振動子群の同調に関するKuramotoモデルをベースにしたシミュレーションにより説明可能なことを示しつつあり、理論的な分析の点でも大きな進展が見られた。一方で、増殖をともなう振動子群の挙動の解析については、成長するウキクサの発光画像取得は終えたが、その挙動の規則性を理解するまでには至っていない。また、当初予定していたin situ法による直接的な遺伝子発現リズムの観測については、定量性を確保することができず達成できなかった。これまで利用してきたウキクサ(Lemna類)を材料とした解析に加えて、シロイヌナズナとベロウキクサ(Wolffiella類)を概日リズムの階層性の解析のための実験材料として開発した。後者の植物体はウキクサの仲間でも特に薄く、構造が簡単で分裂組織形成部が一箇所しかない。そのため、分裂組織周辺の概日リズムを細胞レベルで直接測定するためのすぐれた特性を持っていることが明らかとなった。これらの研究を通して、シロイヌナズナとベロウキクサ類の特性をいかした概日リズム実験系の開発が可能となった点は大きな進展であった。また、培養液組成を自動的に変動させる装置の開発も進めている。計画内容の幾つかで達成できなかった点もあったが、当初の研究計画を遂行するための研究基盤の確立がほぼできた点で、本研究は概ね順調に進展していると考えている。本研究課題は、植物の発生・成長過程における自律的な時間秩序の形成原理を細胞レベル、組織レベル、個体レベルなどそれぞれの階層において明らかにするとともに、それぞれの階層をつなぎ統一的に理解するための理論を作ることを目的としている。前年度までに、生物発光レポーターを利用した発光イメージング/モニタリングが容易なウキクサを用いて、植物個体/器官の生物発光リズム測定実験および解析系の大枠を確立した。研究2年目の2018年度は、成長するウキクサでの概日リズム(時間)の親子の伝達様式、孤立した植物細胞リズムの性質、周期的な外部環境への同調様式の理論的な解析、植物体構造が著しく単純化したウキクサでの細胞概日リズムの観測を行った。成長するウキクサにおいて、親フロンドから生じる子フロンドの概日リズムの位相は親フロンドの概日リズムの位相および同期状態に大きな影響を受けることがわかった。また、形質転換シロイヌナズナを材料とし、直接的な細胞間相互作用のない孤立した細胞の概日リズム測定を行い、器官内での細胞概日リズムの性質の違いについて明らかにした。また、植物細胞のように外部周期的環境を直接感知し、同期できる概日振動子に対する同調可能な外部周期長の理論的な解析を進めた結果、植物の細胞概日リズムの明暗周期に対する同調様式が自律振動性と強い明暗同調性を両立させた系であることを示唆した。
熱収支解析と拡張アメダス気象データを利用した自然融雪エネルギー賦存量マップの作成

本研究では、拡張アメダスデータを利用した詳細な気象データと積雪面の熱収支解析をもとに、全国の自然融雪エネルギーの賦存量マップを作成し、その地域で利用可能な自然融雪エネルギーの種類と量を示し、最適な自然エネルギー利用型の融雪方式を検討するための基礎資料と得ることを目的としている。まず自然融雪エネルギーを予測する熱収支モデルのプロトタイプを構築することを中心として作業を行った。そして、ここで開発した熱収支モデルを用いて基本的な条件を対象とした数値計算を実施し、各自然要素(日射、風速、気温、湿度)の感度解析などを実施した。また冬季には、新潟工科大学グラウンド及び新潟県長岡市の市街地を対象とした実測調査を行った。この調査では、積雪量・融雪量分布の他にその時の各種気象条件を測定した。これらの物理量については、熱収支モデルを検証するための基礎データとして使用した。さらに拡張アメダスデータを熱収支プログラムに読み込むためのインターフェース部分も実施し、日本国内の数箇所の都市を対象とし、融雪エネルギーの分布を算出し比較した。その結果、以下のことが明らかになった。1)日射量だけではなく、気温や風速、湿度といった他の気象要素も融雪に比較的大きな影響を与える。2)実測により得られた融雪量の、数値解析による再現を試みた結果、融雪量の日変化に関して、ほぼ対応する結果が得られ、本研究で用いた熱収支モデルは概ね妥当なものである。3)積雪面上での熱収支は地域毎に様々な違いが見られた。これらを詳細に検討する事は、地域の自然エネルギーを利用した融雪システムを構築するのに有効である。まず本年度は、自然融雪エネルギーを予測する熱収支モデルのプロトタイプを構築することを中心として作業を行った。さらに拡張アメダスデータを熱収支プログラムに読み込むためのインターフェース部分も実施し、日本の5つの都市を対象とし、融雪エネルギーの分布を算出し比較した。
超臨界二酸化炭素を反応場としたメカノケミカル反応手法の創生

粉砕に伴い発生する固体の活性表面を反応に用いるメカノケミカル反応が、機能性物質製造等の分野で注目されつつある。本研究では、高い密度をもち、かつ極めて不活性な分子構造を有する超臨界二酸化炭素を反応場に用いることで、粉砕を阻害するクッショニング現象や粉砕粒子の再凝集を防ぎ、なおかつ固体表面活性点を失活させないメカノケミカル反応について検討を行う。本年度は昨年度に有用性が明らかとなった水酸化ナトリウムからの炭酸水素ナトリウム合成反応におけるメカノケミカルについて検討を行った。(1)生成物分析手法の確立本反応では反応生成物である炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウムと未反応の水酸化ナトリウムが混合した粉体が得られる。反応速度、生成物選択性を検討する上ではこれらの精度より定量分析が求められる。本研究ではX線回折と中和滴定を併用する手法を用いることでこの分析を可能とした。(2)生成物選択性の検討昨年度は水酸化ナトリウムの反応速度を基準にメカノケミカル反応の優位性を検討したが、本年度は各種条件下において炭酸水素ナトリウムの収量基準、すなわち反応選択性を加味した検討を行い、粉砕速度を向上させ、二酸化炭素密度を大とすることで炭酸水素ナトリウムが効率よく生成できることを明らかにした。(3)各種アルカリ金属への展開本反応を水酸化カリウムおよび水酸化リチウムの炭酸水素化反応に適用する検討を行った。その結果、水酸化カリウムについては、水酸化ナトリウムの場合と同様に高選択率で炭酸水素カリウムを生成するメカノケミカル反応が進行することが判った。また水酸化リチウムに関しても同様に炭酸水素リチウムの生成が可能であるが、常温で安定である、水酸化リチウム水和物を原料とした場合には炭酸リチウムが優勢に生成することが判った。本年度は超臨界二酸化炭素中におけるメカノケミカル反応の定量的な評価を行った。原料粉体の粉砕速度を明らかにしたうえで、反応速度、生成物選択性、回収率を明らかにした。反応系としては超臨界二酸化炭素が純粋に分散溶媒として働く「ランタンオキシクロミド合成反応」と、超臨界二酸化炭素自身が反応物となる「炭酸水素ナトリウム合成反応」を対象とする。(1)超臨界二酸化炭素中における各種原料粉体の粉砕速度原料粉体を粉砕した場合について、粒径分布の経時変化を測定し、粉砕速度および比表面積増加速度を明らかにした。粉砕速度に影響を与える因子としては、圧力、粉砕翼回転数、媒体充填率、試料濃度、媒体および粉体の流動分散状態について検討した。その結果圧力および翼回転数が粉砕速度に大きく影響することが判った。また、超臨界二酸化炭素中の粉砕では試料濃度が大きい場合でも粉砕速度が低下しにくいことを明らかにした。(2)超臨界二酸化炭素中におけるメカノケミカル反応[ランタンオキシクロミド合成反応]実験では、圧力を変えてメカノケミカル反応を行い、生成物収率の経時変化を測定した。同反応結果は超臨界二酸化炭素を使用しない条件、すなわち乾式粉砕を用いたメカノケミカル反応の場合と比較検討された。同反応は超臨界二酸化炭素中粉砕を行いことによる粉砕速度の向上により反応速度が大きくなることが判った。[炭酸水素ナトリウム合成反応]二酸化炭素が反応物として働く同反応においては、二酸化炭素の濃度(密度)が反応に及ぼす影響と粉砕速度が及ぼす影響の両者について検討した。その結果、超臨界二酸化炭素濃度および粉砕速度によってナトリウムの炭酸化反応と、炭酸水素化反応のバランスが変化し、適切な条件を設定することで、付加価値の高い炭酸水素ナトリウムを選択的に生成できることを明らかにした。
マウスグリオーマ細胞に対するマウスB7遺伝子を用いた実験的遺伝子治療

目的:癌細胞においては、T cell receptorのcostimulatorであるB7を発現しているものは少ないと考えられている。我々は十種類のヒトグリオーマ細胞でB7が発現していないことをRT-PCR法を用いて確認した。そこで、今回我々は、マウスグリオーマ細胞にマウスB7遺伝子を導入し、免疫応答について検討した。方法と結果:マウスB7発現ベクターであるpSV-B7をpCMV-Neo遺伝子とともにマウスグリオーマ細胞(SR-B.10A)にリポフェクチンを用いて遺伝子導入し、G418でセレクションをすることにより安定したtransfectant(SR-B.10A-B7)を得た。親株とtransfectantはin vitroにおいてその増強曲線に違いはなく、いずれもヌードマウスならびにSCIDマウスに生着した。次にそれぞれの細胞株(1x10^6個)を同系マウスの皮下に移植したところ、親株は生着したが、SR-B.10A-B7生着しなかった。SR-B.10A-B7を拒絶したマウスにさらに親株を移植すると、その発育速度は明らかに低下していた。さらに、それぞれの細胞株(1x10^4個)を同系マウス右前頭葉内に定位的に移植したところ、親株を移植した群はすべて移植後4週以内に死亡するが、SR-B.10A-B7を移植した群ではすべて4週以上生存し、生存曲線に有意差が認められた。また、SR-B.10A:SR-B.10A-B7=1:1または10:1に混合したマウス皮下に移植したところ、親株であるSR-B.10Aの比率が高い程、腫瘍の発育は速かった。現在、CTL活性について検討を行っている。結論:costimulatory signalのひとつであるB7を用いることにより、マウス脳腫瘍モデルにおいても治療効果が認められた。現在、IL-12との併用による抗腫瘍効果の増強の有無について検討中である。
種間相互作用による非適応的放散の新理論と検証

非適応的放散は、複雑な近縁種構成とニッチ利用の間に明確な関係が見出せず、放散のプロセスにおいて適応の貢献してきた割合が比較的少ない場合を指す。非適応的放散の主要因である集団の地理的隔離は、地殻変動による島嶼化などの非生物学的(Abiotic)な現象によってもたらされることが多い。本研究課題では、地理的分断に代表される非生物学的なプロセスではなく、生物学的相互作用によって近縁種が互いに地理的に分断し合う“Biotic Population Subdivision (BPS)"という新規プロセスの提唱を行う。本仮説検証には、飛翔能力が欠如しているオオヨモギハムシの野外集団を用いる。本種を実例として、数理モデル、分子系統解析および実験室交配実験により、連続的な地形空間で隔離集団の創出と種分化の反復を再現・解析し、BPSが野外で非適応的放散の駆動要因の一つとなっていることを検証する。本年度は、分子・交配実験に用いるオオヨモギハムシの北海道集団のサンプリングに注力し、予定よりも広範囲のサンプルを集めることができた。現在、分子系統解析と形態解析を行っており、次年度のBPSシナリオの推定に向けて課題は順調に進行している。オオヨモギハムシの北海道集団は約10の形態タイプに大別でき、未記載の複数種を含む“species complex"であるとされる。各形態ユニット間に食性の分化はなく、それぞれのタイプが生態環境との相関を持たずにパッチ状の分布を示している。各集団の系統地理関係を調べるため、成虫を中心としたサンプリングを行い、高標高および離島の産地を除くすべての形態ユニットについてサンプルを収集した。サンプル個体については分子系統解析に向けたDNA抽出および形態測定に向けた解剖が完了している。また、ユニット間の生殖隔離検証に向けた交配実験に備え、累代飼育も問題なく進行している。本年度に採集が完了できなかった集団のサンプリングを行い、分子系統および形態解析に追加するほか、累代の申請中を用いて交配前隔離の検出実験を行う。また、予備的解析の完了している数理モデルの精緻化に取り組み、BPSシナリオの検証を多方面から開始する。前年度のサンプリング個体をまとめて、次世代シーケンシングサービスを行う業者に委託を予定しており、次年度の交付額と合わせて支出をする必要がある。
全球水資源モデルへの河川氾濫・水面蒸発過程の導入による乾燥地湿地帯の数値実験

当初研究計画から若干内容を拡大して研究を実施した。全球水資源モデルH08の水文パラメータ同定プログラムの開発を行った。このプログラムは世界の河川に対して、上流から河口にかけてH08の4つの水文パラメータをモンテカルロ法により自動的にキャリブレーションする。この結果、乾燥地を含む世界全体の流出量の過去再現性が従来に比べて飛躍的に高まった。また、海水淡水化に関するH08のサブモデルを新たに開発した。このサブモデルは海水淡水化が行われる地域とその使用量を地理的、社会経済的、気候的条件から推定する。これにより、表流水や地下水涵養のほとんどない沿岸乾燥地での現実的な水資源シミュレーションが可能になった。平成25年度は全球水資源モデルH08を流域別に適用するためのソースコードの改良と気象データの整備を行った。これらは、計算量を抑えつつ、特定の流域で集中的にモデルの信頼性を検証するために不可欠な作業である。まず、ソースコードの改良に関しては、水文パラメータの同定を行うための一連のプログラム群を開発し、効果の検証を行った。一つの流域を複数に分割し、それぞれでパラメータを同定する機能も持たせることにより、異なる水文特性を持つ大流域への適用も容易になった。気象データの整備に関しては、信頼性が高い全球データセットであるJRA25およびJRA55の収集を行い、データのダウンロードとフォーマット変換を行う一連のサブシステムを開発した。これに伴い、世界の任意の流域で、1958年以降今日までのシミュレーションを実施する体制が整った。この他に、CaMa-Floodモデルの文献を精読し、原理や特性について理解を深めた。また同モデルのソースコードの構造と主要部分を分析し、H08との結合の具体的な方法について計画を立てた。平成26年度は全球水資源モデルH08の流出量を河川モデルCaMa-Floodで流下させるシミュレーションを実施するためのプログラムの整備を行った。これは、乾燥地における河川の水面からの蒸発を推定するうえで不可欠な作業である。まず、CaMa-Floodモデルの調整や設定変更等を行い、サーバで正常に動作できるようにした。次に、H08モデルの流出量をCaMa-Floodモデルに与えて流量計算をするシミュレーションを実施した。これにより、流量の変動に応じた流速・水面・水位の変化を含めて河川流量シミュレーションを実施することが可能になった。乾燥地における河川流量を推定するにあたり、水文モデルのパラメータは極めて重要な役割を果たす。今年度は、大規模なモンテカルロシミュレーションを行うことで、世界の河川の水文パラメータの同定を行った。この結果、世界の多くの流域においては水収支が妥当に表現できるようになったものの、本研究が主に対象としているアフリカの乾燥域の流域の一部では検討したパラメータの範囲内では妥当な結果を出すものは見つからなかった。この原因は利用した気象(入力)データと流量(検証)データの不確実性の他、流下途中の蒸発の問題が考えられた。課題代表者は事業実施に最大限努力してきたが、平成26年10月から翌3月までの研究所内の業務部門への出向をはじめとする諸事情による研究時間の大幅な減少による遅れが十分に取り戻せていない。このため、1年間事業期間を延長したので、計画の達成に努めたい。研究を進めた結果、乾燥地での氾濫原・湿地帯に流れ込む流入量に大きなバイアスがあることが明らかになり、当初の研究を実施するためには、乾燥地を含む世界全体の流出量再現性の向上を優先させるべきことが認識された。また、研究を進める途中に、沿岸乾燥地における海水淡水化の重要性が拡大していることも明らかになり、海水淡水化の定量的な推定に関するモデルを開発することで、乾燥地帯におけるH08の水資源評価が改良できることも見込まれた。そこで、研究目的や内容をやや拡大し、全球水資源モデルH08の世界全体での流出量再現性の向上させること、ならびに、沿岸乾燥地での水資源評価を改良するため、海水淡水化に関するモデルを新たに開発することを目的として研究を実施した。流出量再現性の向上に関しては、これまでの特定流域への適用事例での知見をもとに自動化アルゴリズムを構築し、また同定に利用する観測流量データを高度に規格化することにより、全球水文パラメータの同定プログラムの開発を行った。海水淡水化のモデル開発に関しては、まず現在入手可能な海水淡水化のデータベースならびに乾燥地での水利用データを利用することで、海水淡水化が導入される地理・気候・社会経済条件を割り出した。これらの分析結果をもとに、海水淡水化の利用されている地域(Area Utilizing Seawater Desalination; AUSD)と使用量を推定する海水淡水化モデルを開発した。平成26年度は研究所の管理部門への出向を命じられ、半年間研究を停止せざるを得なかったため。

アフリカ大陸の河川の途中蒸発については、最近、いくつかの関連論文が発表されたので、それらの結果をうまく取り込むことにより、効率よく研究を進める。全球水文学水文モデルH08と河川モデルCaMa-Floodモデルの結合を効率的に進め、アフリカの2流域への適用を進める。先行研究等を参照し、開発・計算期間を短縮する。平成25年度までにH08とCaMa-Floodの両モデルのソースコードの結合まで進める予定だったが、予想以上に時間がかかり、予定より作業がやや遅れている。計画通り計算機(データ保存装置)を購入したが予想以上に安価に調達することができたため。研究計画の変更の必要はなく、遅れを取り戻すべく研究を進める。具体的には、H08とCaMa-Floodを結合したモデルを完成させ、アフリカ大陸の2河川に適用する。計算機(計算装置)が老朽化しているので、一部を更新する。計算機利用が特に多くなる平成26年度以降に最新の計算機を利用するため、予定していた計算機の購入を翌年度に遅らせた。平成26年度中に予定していた計算機の購入を行う。
高度に配向・配列制御した共役分子骨格の一次元集積化と機能性液晶材料への展開

発光性・電気伝導性などの機能を有する材料は有機化合物を用いることで、目的に応じて分子レベルで設計することができ、望みの機能を得るための微調整が可能となる。本研究では、光・電子機能を示す有機材料、特に流動性と秩序性を兼ね備えた液晶材料を対象とし、適切な共役分子骨格に対し、大きな双極子を有する官能基や親・疎水鎖を導入する独自の設計を適用する。これにより、得られた材料中では、自己組織的に分子骨格が配列・配向することが期待され、卓越した光・電子機能が発現することを目指している。凝集誘起発光現象に着目した高効率発光性液晶の開発や、高秩序な二成分混合分子系を構築し、高効率光電変換機能へと結びつける。
セイヨウタンポポの定着・拡大における種間交雑とエピジェネティック変異の役割

世界中に分布を拡大したセイヨウタンポポは、無融合生殖(無性生殖)種でありながら、移入先の新しい環境に急速に適応して「侵略性」を獲得したとされる。急速な環境適応のメカニズムとして「在来タンポポとの雑種形成」と「エピジェネティックな変異」の2つの可能性が指摘されている。本研究では、まず、交雑相手の二倍体タンポポが分布する地域(大阪)と分布しない地域(沖縄、北海道)のセイヨウタンポポと雑種タンポポを材料に環境適応、遺伝的多様性、エピジェネティック変異を比較した。各地域のサンプルを同じ条件で栽培したところ、発芽、成長、開花の特性が生育地によって異なることが明らかになった。また、高温条件で栽培すると、同じクローンのセイヨウタンポポが無性的につくった子供個体の間にも多様なエピジェネティック変異が見られることがわかった。この結果は、高温ストレス等で生じたエピジェネティック変異が子供にも伝わることを示唆する。最終年度には、オーストラリアの3地域からセイヨウタンポポのサンプルを採取し、日本とオーストラリアのセイヨウタンポポと雑種タンポポの遺伝的多様性を地域間で比較した。その結果、雑種タンポポとセイヨウタンポポは、どちらも多様なクローンを含んでおり、両者の遺伝的多様性に大きな違いは見られなかった。また、同じ地域の個体は遺伝的に似ており、地域間で何らかの選択が働いている可能性が示唆された。以上の結果は、セイヨウタンポポの移入先環境への適応には、1)多様なクローンの中からより適したクローンが選択される、2)移入先で生じたエピジェネティック変異が子孫に伝わる、3)在来種との交雑で新しい遺伝子を獲得する、の全てのメカニズムが複合的に貢献していることを示唆する。1.栽培実験による環境適応の確認:緯度の異なる3集団、石垣島(沖縄)、大阪、江別(北海道)、からセイヨウタンポポに見える個体の果実を採集した。3段階の温度(15°C、24°C、30°C)で発芽試験を行い、高温休眠性を検証した。また、3段階の温度(15°C、20°C、30°C)のインキュベータ内で水耕栽培を行い、開花特性と成長量を比較した。その結果、発芽と成長の特性に集団間で変異が認められた。発芽の高温休眠性は大阪の集団でのみ認められた。また、高温下での開花率と開花までの日数は、高緯度の集団(江別)ほど低く、低緯度(石垣島)の集団が、開花特性にいて、高温に適応的していることが示唆された。2.葉緑体DNAのtrnF-trnL領域の変異とフローサイトメータによるDNA量の計測によって、全サンプル個体の雑種解析を行った。その結果、石垣島、江別には雑種がほとんどなく、大阪では半数近くの個体が雑種であった。3.2と1の結果を比較によって、発芽の高温休眠性の獲得には雑種化が関係しているが、開花特性の緯度による変異委には雑種化は関係していないことが示唆された。4.当初、集団間の遺伝的多様性とエピジェネティック変異の検出にAFLP解析とMS-AFLP解析を用いる予定であった。しかし、その後の研究の進展によって、次世代シーケンサーを用いたより検出精度の高い手法が開発されたため、予定を変更して次世代シーケンサーによる方法を使うこととした。本年度は、いくつかの手法について比較し、タンポポへの適用の有効性と具体的な進め方について検討した。1.計画に従って、日本国内の緯度の異なる集団からのサンプリングと水耕栽培実験の方法を確立することができた。2.当初計画では、H27年度は予備実験とし、栽培方法の確立を目指すとしていたが、日本国内の集団については、本実験として水耕栽培実験を実施することができ、開花特性に緯度による変異が生じていることを検証することができた。また、当初計画にはなかった発芽実験を追加することで、発芽特性と開花特性で雑種化の影響が異なることが明らかになった。3.集団間の遺伝的変異とエピジェネティック変異の検出で予定していたAFLP解析は実施しなかったが、これは、より検出精度の高い次世代シーケンサーを持ちいた新しい方法への計画変更に伴うものであり、現在、具体的な適用方法を検討中のRADseq法、または、EpiRADseq法を用いることで、より詳細な解析が可能になると考えられる。1.中国での採取を予定していたが、多地点での採取許可を得ることが出来なかった。そのため、北京、および、韓国ソウルの周辺にある公園で、タンポポの生育状況を予備的に観察した。また、過去に中国と韓国で採取していたサンプルについて予備的な雑種分析を実施した。その結果、いずれの地域でも雑種タンポポは見いだせず、日本以外に雑種タンポポがいない可能性が示唆された。なお、中国での採取許可の早期の取得が困難であると判断されたことから、今後は、日本以外の調査地域としてオーストラリアのみを対処とすることにした。そのため、本年度は、オーストラリアにおけるセイヨウタンポポの分布情報を文献、インターネット、関係する研究者、等を使って収集し、採取計画の立案と採取許可申請の準備を進めた。現地での採取作業は来年度実施する予定である。2.予定していた中国での果実サンプルが得られなかったため、栽培実験は行えなかった。3.集団間の遺伝的多様性とエピジェネティック変異の検出には、当初、AFLP解析とMS-AFLP解析を用いる予定であったが、昨年度に、より情報量の多い次世代シーケンサーを用いる解析方法を使う計画に変更した。

そのため、本年度は、AFLP解析に代わる方法であるRADseq法のタンポポでの有効性を検討した。これまでに採取したセイヨウタンポポ、および、雑種タンポポのサンプルから抽出したDNAを調整し、RADseq分析を外注した。年度中には分析データが納品されなかったため、今のところ、有効性は確認できていない。1.当初計画では、2017年度に中国国内の緯度の異なる2地域での果実採取を予定していたが、調査許可が取れず、サンプル採取を行うことが出来なかった。そのため、今年度予定した中国のサンプルを用いたセイヨウタンポポの栽培実験も実施できなかった。残念ながら、中国で果実採取の許可を得ることは、将来的にもかなり困難であることがわかった。2.AFLP解析に代えて、RADseq法を予備的を実施した。ただし、研究室に次世代シーケンサーが無いため、分析は外注で行う必要があった。すでにサンプル調整と分析依頼(外注)は完了しているが、2016年度中には、残念ながら、分析が納品されなかった。そのため、タンポポでの有効性は現時点では未確定である。来年度のはじめに分析結果が得られる予定である。1.RADseqによる遺伝子解析を予備的に行ったが、期待していた結果は得られなかった。そのため、当初の予定に戻り、AFLPとMS-AFLPを用いたエピジェネティック変異の解析を実施した。沖縄(石垣市)、大阪(大阪市)、北海道(江別市)の3地域から採取したセイヨウタンポポの種子を1520°Cの低温と30°Cの高温で7カ月栽培し、種子を採取した。採取した種子を発芽させて20°Cで3カ月栽培し、各個体の葉からDNAを抽出した。得られたDNAを用いてAFLPとMS-AFLPを実施した。AFLPで得られた遺伝的変異に基づいて種座標分析とクラスター解析を行った結果、沖縄、大阪、江別には遺伝的に異なるセイヨウタンポポ個体が生育していること、同じ個体が無融合生殖で生産した種子の間には、栽培温度を変えても遺伝的変異はほとんど生じないことがわかった。一方、遺伝的変異に加えてエピジェネティック変異も含むMS-AFLPのデータを用いて同様の解析を行った結果、同一個体から採取した種子からも異なる変異を持つ個体が生ずることがわかった。また、MS-AFLPの個体間変異は、高温で栽培した個体が生産した種子間で大きくなる傾向があり、高温ストレスによってエピジェネティックな変異が助長された可能性がある。これらの結果は、異なる環境で育ったセイヨウタンポポに生じたエピジェネティック変異が次世代の種子にも引き継がれていることを示唆する。2.これまで在来2倍体タンポポが少なく雑種タンポポが形成されている可能性が低いと考えてきた北海道において、共同研究者が、新たに形成された雑種の可能性がある個体を見出した。これにより、本研究での北海道の位置づけ(交雑相手のいない地域)を修正する必要があるかもしれない。3.オーストラリアでのサンプル採取を予定していたが、調査許可と出張スケジュールの関係で実施できなかった。1.AFLP解析に代えて、RADseq法を予備的を実施したが、十分な結果が得られなかった。
超音波誘導下針吸引細胞を用いた悪性リンパ腫の遺伝子解析

平成10年度から12年度にかけて42個(42例)の頚部リンパ節病変(n=29)と甲状腺(n=12)、顎下腺病変(n=1)に超音波誘導下吸引細胞を施行し、検体のDNA遺伝子再構成の有無を検討した。病理診断の内訳はB細胞悪性リンパ腫(初発18例、再発6例)24病変、ホジキン病1病変、上皮性癌5病変、反応性リンパ節6病変、橋本病の甲状腺組織6病変である。これらの内、遺伝子再構成陽性と診断されたのは13病変であった。真陽性は10病変で偽陽性3病変(反応性リンパ節、橋本病、甲状腺乳頭癌)、真陰性15病変、偽陰性14病変であった。結果として、当検査法の有病正診率は42%、無病正診率83%、正診率60%となった。当検査法の有病正診率は、組織を用いた遺伝子再構成の有無によるB細胞悪性リンパ腫の診断能と比べると劣っていたが、これが技術上の問題であるのか吸引細胞での採取細胞数の少なさに起因するのかについては、今後さらに検討していきたいと考えている。偽陽性の原因についても症例を積み重ねて検討していく予定である。手術的に採取した組織による病理診断を最終診断として、超音波誘導下で得られた吸引細胞を用いた悪性リンパ腫の細胞診による診断能と、遺伝子の再構成による診断能を比較検討を目的に研究を開始した。現時点での対象悪性リンパ腫患者数が少ないため、研究課題である超音波誘導下針吸引細胞を用いた遺伝子解析が、従来の生検により得られた病理標本検体を用いた遺伝子解析と比較して、同等の診断能を有するものであるかを、統計学的に検討することが不可能である。悪性リンパ腫の病理分類として、本邦では従来から日本LSG分類とWorking Formulationが広く用いられていたが、1998年にRevised European American Lymphoma Classification(REAL分類)をさらに改訂した新WHO病理分類が提唱され、対象悪性リンパ腫の病理診断を、新WHO病理分類に基づいて再検討する必要があること。以上の2点から、現時点での少数例を用いた検討では、誤解を招く結論を導く恐れがある。病理・遺伝子診断以外の悪性リンパ腫予後因子を、1984年から1993年までの10年間に、初回治療を行った限局性非ホジキンリンパ腫133例でRetrospectiveに検討した。予後因子としてInternational Prognostic Indexと同様に、年齢、病期、血清LDH値、Performance Statusが、またそれ以外に性別、病巣最大径、B症状の有無、初発部位などが指摘された。5年非再燃生存率は、全体で86%であり、StageIおよびstageIIで各々で90%、83%であった。これらの予後因子と病理診断と相関を、新WHO病理分類と遺伝子診断に基づいて検討中である。昨年度は16例の悪性リンパ腫病変(初発10例、再発6例)と5例の上皮性癌、6例の反応性リンパ節、5例の橋本病の甲状腺より超音波誘導下吸引細胞にて遺伝子解析用の検体を採取した。これらの検体は煮沸法にて処理を行いPCR用に保存している。このうち3例のB細胞悪性リンパ腫の検体で遺伝子解析を試みたが1例で陽性所見が得られたが、2例は陰性であった。テクニカルに問題がある可能性があるので、現在はRaji細胞などを使って基礎的な方法を洗い直し精度の改善に努めているところである。この成功例は症例報告として雑誌Thyroidに投稿のうえ受理され、近日中に発刊される予定である。
スタチンによる血管内皮傷害に対する急性期改善作用機序の解明

高脂血症治療薬であるシンバスタチンは、糖尿病モデルラットの培養血管内皮細胞の一酸化窒素(NO)の産生を増加させた。内皮型NO合成酵素(eNOS)タンパク発現を測定したところシンバスタチンによるeNOSタンパク発現増加はPI3K阻害薬により抑制されたが、Aktのリン酸化はシンバスタチンに影響されなかった。スタチンのeNOS発現増加には、PI_3KからAktを介さない経路でのNO産生増加機序の関与が示唆された。実験動物は以下の2種を用いる標本の準備:それぞれのラットをハロタンで麻酔した後、断頭致死させる。開胸後胸部大動脈を摘出し、4°Cに冷却したクレブスリンゲル液の中で血管内皮を傷害しないように細心の注意を払いながら、周囲の結合組織および脂肪を除去する。幅3mmの輪状標本を作製し以下の実験に用いる。等尺性張力測定によるスタチン急性投与による内皮依存性弛緩反応の測定1)標本を酸素95%+炭酸ガス5%で飽和した37°Cのクレブス液中に至適静止張力下に懸垂し、等尺性張力変化を測定する。フェニレフリン(10^7M)で前収縮させた標本にアセチルコリン(10^9-10^<-5>M)の累積適用を行い、内皮依存性弛緩反応を観察する。これらの測定には当該研究室が現有する圧トランスデューサー、アンプ、記録計を使用する。2)シンバスタチン(10^<-6>-10<-4>M)をフェニレフリン収縮の0-60分前に前処置した標本を用いて、アセチルコリンによる弛緩反応を観察する。【結果】糖尿病発症ラットは、コントロールラットに比べ内皮依存性弛緩反応は低下していた。しかし、スタチンの前処置にてその低下は減弱した。前年度は自然発症2型糖尿病ラット(OLETF)と対照ラット(LETO)から得た胸部大動脈標本を用い、内皮依存性血管弛緩反応に及ぼすスタチンの影響をみた。その結果、糖尿病ラット血管ではアセチルコリン刺激による内皮依存性弛緩反応が減弱しており、シンバスタチンはその反応を部分的に回復させた。この結果を受け、本年度は培養血管内皮細胞を用い、一酸化窒素(NO)産生に及ぼすシンバスタチンの影響を検討した。2)遠心分離により内皮細胞を分離し、抗生剤を含んだ20%FBS-DMEM溶液中で培養する。3)コンフルエントになった細胞をカバーグラスにに移し、24時間後蛍光NO指示薬であるDAF-AMに暴露し、共焦点顕微鏡を用いて観察した。【結果】ブラジキニン刺激により内皮細胞内NO産生量は増加したが、OLETFラット由来の細胞ではその増加はLETOラット由来の細胞に比べ抑制されていた。シンバスタチン(10^<-6>M)で15分間細胞を前処置すると、OLETFラット由来の細胞でみられたNO産生量の低下は部分的に回復した。シンバスタチン前処置はLETOラット由来の細胞のNO産生には有意な影響を与えなかった。以上の結果より、シンバスタチン急性投与は糖尿病ラット血管内皮細胞におけるNO産生能を回復させることにより、内皮機能の改善を来すことが明らかとなった。前年度までは、自然発症糖尿病ラット(OLETF)と対照ラット(LETO)から得た胸部大動脈標本におけるアセチルコリン刺激による内皮依存性弛緩反応を比較し、糖尿病ラットにおける内皮依存性弛緩反応が減弱していること、およびその減弱がシンバスタチンによって部分的に回復させられることを確認した。さらに各ラットより得た大動脈から単離した血管内皮細胞を培養し、ブラジキニン刺激によるNO産生量変化をシンバスタチン適用の有無により検証したところ、糖尿病ラットにおけるNO産生量低下がシンバスタチンにより部分的に回復させられることを確認した。この結果をうけ、本年度は糖尿病におけるスタチンによるNO産生能回復効果の機序を検証した。上記同様OLETFラットおよびLETOラットから単離した培養血管内皮細胞にシンバスタチンを適用したのち、アセチルコリンを適用した。その後BD Phosflow^<TM> Lyse/Fix Bufferを用いて細胞を固定し、BD Phosflow^<TM> Perm BufferIIIを用いて細胞膜透過処理を行い、蛍光標識抗体である抗リン酸化AKTモノクローナル抗体で細胞を染色したのち、フローサイトメーターによる解析を行った。LETOラットとOLETFラットでは、AKTのリン酸化はLETOラットで高頻度であり、OLETFラットでは抑制されていた。しかし、シンバスタチンの適用は、OLETFラットにおける活性化AKTの発現率に影響を与えなかった。
学生の動機づけを重視して双方向型Webサイトを活用した科学技術倫理教育方法の改善

社会の変化に伴って重要性を増している技術者倫理教育および初年次教育の改善のために、Webサイトを用いた授業改善を継続的に実施してその効果を定量的に分析した。受講生はこの授業改善を高く評価しており、また、自発的自律的な受講に向けて動機づけられている。しかしこれらの高い評価にもかかわらず、本研究は、動機づけの改善が必ずしも受講生の行動変容に結びつかないという新たな問題の存在を強く示唆している。当初の研究計画に基づき,平成18年度はまず,(1)これまで運用していた授業のホームページ用のウェブ・サーバーを,詳細なデータを取得可能な外部サーバーに移転し,年度中の講義を用いてWebへのアクセスデータを予備的に収集し,必要なデータが正常に得られることを確認した.次に(2)そのデータを外部業者に委託して当該講義に関するWebページへのアクセス状況を解析するシステムを試験的に構築し,そのデータから,本来必要なアクセス状況を示すデータが得られることを確認した.諸般の事情により,当初予定よりやや遅れたものの平成18年度中には,上記(1)サーバーの移転,および外部業者によるデータの解析をともに成功させ,平成19年度からの本格運用とアクセス解析の準備を予定通りに整備することができた.他方,(1)金沢工業大学における科学技術者倫理教育体制,および(2)本研究課題であるWebとそのアクセス解析による授業改善(FD),および初年次教育との関係,あるいは広く,「新しい教養教育」について積極的に講演,論文発表を行い,また他研究機関の研究者と意見・情報を交換した.その結果,(1)科学技術者倫理教育についてはこれまで得られつつある成果を学会誌に論文として,(2)Webを用いた授業改善については研究目的,システムの解説,および得られつつある成果について講演として,(3)初年次教育ないし新しい教養教育については,技術者倫理教育をめぐる世界的な変化と初年次教育の意義,そして新しい教養教育の中核をなすものとして科学技術者倫理を紹介した著書(分担執筆)として公表した.当初予定通り、平成19年度は一昨年度中に授業用のWebサイトサーバーを移転して完全な形でアクセスログ記録を残すことのできるシステムを構築した。また外部業者に委託して、実際のアクセスログ記録を個人情報保護に十分配慮した上で予備的に解析し、情報収集システムが予定通り完全に機能していることを確認した。他方受講生に対してアンケート調査を予定通りに実施し、その結果とログ記録の整合性を検討しつつある。以上のように、ハードウェア面、ソフトウェア面ともに各種準備は整ったため、昨年度から本格的にWebシステムを運営し、ログ記録を本格的に収集している。特に昨年度冬学期は対象2科目の履修人数がほぼ同数であったため、両者を比較するために良いデータが得られており、集中的に解析している。その得られたデータから今年度は、受講生がどの学期中のどの時期にどのような学習上の困難(動機づけ、情緒面等を含む)に直面しているかの解析を試みている。また、改善可能な点についてはすぐに改善し、さらにその改善への受講生の反応も分析している。また、この間に得られた分析結果と関係する学会で発表し、初年次教育・導入教育との有機的連携の可能性を検討している。以上の研究は研究代表者の西村が担当するが、共同研究者の札野は科学技術者倫理の専門家として、その教育内容および教育効果を検討する。本年度は最終年度であり、システム運用による学生からの反応を分析し、情報収集および分析手法の確立、科学技術倫理教育との整合性の検討、他大学等の初年次・導入教育の研究と、その連携の可能性を検討した結果を年度末までにまとめて、公表する。当初予定通り、平成20年度は前年度に引き続いて講義に関するWebサーバーを完全に運用し、詳細なアクセスログを収集した。さらに、個人情報保護に十分配慮した上で、外部業者にアクセスログ記録の予備解析を依頼し、解析結果データを電子ファイルにて得た。ただし当初、平成20年12月まで解析を委託する予定であったが、業務委託先の(有)いなかどっとコム社が事業統合により新規の解析受注を停止したため、残念ながら、予備解析については同年9月までで終了することになった。この予備解析データにもとづき、毎講義後の受講生のアクセス状況(人数、講義進度との関係)等を解明し、(1)何ら見返りのない全く自発的なアクセスであるにもかかわらず、受講生の多くがサイトにアクセスしていること、(2)予想通りに講義開始直後のアクセスが多いものの、予想外に中期以降もアクセス数が多いこと、(3)初年次科目よりも3年次の必修科目および教職科目でのアクセスが高率であること等が明らかになった。さらに、受講生へのアンケート調査の実施とその解析により、(4)アクセス者はWebの利用を通じて他の受講生の反応をよく読んでいること、(5)成績中位層より上位層でこのシステムの評価が高く、普段の講義ではなかなか満足できない成績上位層がこのWebシステムを活用、評価していること、(6)動機づけが必要な下位層も、実際にはあまりWebを訪問しないものの、担当者の取り組みを高く評価していること等、本邦初出の貴重な研究結果が得られた。
太陽直達光・大気散乱光の分光比較測定による大気汚染の測定法の研究

研究目的この測定法は大気の局地的な汚染状況を簡易的に測定する方法であり,日常・継続して行う事により局所的な空気の移動,拡散等の解明にも役立つと考えられるので計画した。光化学スモッグや酸性雨の原因とされるNOxやSOxそれに車や工場から排出される塵埃等により太陽光は散乱されるが,より強い影響をうける青から紫外部にかけてのスペクトルを利用して大気汚染の程度を測定する方法である。研究方法補助金により購入したミニ分光器と石英レンズ、それと分光器をパソコンに接続して屋外で使うための外部電源セットを製作し、自宅や都内・近県・郊外に持ち出して紫外域から可視・近赤外光にかけてのスペクトルを測定した。研究成果都内・川崎市内・横浜市内および郊外で撮影および測定をして、天空の測定領域高度の違いや曇天時と快晴時比較等の基礎測定データをCCD型ミニ分光器やフィルム使用の分光器を使ってデータ収集を行った。撮影できる紫外部の限界波長は都内や自宅近辺よりは郊外に行くほど、また夕方よりは明け方がより短波長まで検出できた。高空と低空での大気吸収の違いや、太陽離隔の小さいところでの散乱度合いの違い・曇天と快晴時での違いを比較検討して人間の活動に由来する大気中に浮遊する可視光の波長程度の大きさの粉塵等の影響によるものと思われるデータが得られ、これらのデータを評価して大気汚染度の目安を得ることが出来た。今後は曇天時(曇り具合でスペクトルの比較条件が大きく異なるが)等での比較方法も検討してデータ収集を行っていく予定である。
高次励起状態の長寿命化と光反応への応用

高次励起状態にある分子は高い酸化還元電位を有するため,高エネルギーな光化学反応の実現が期待できる.しかしその寿命は極めて短いため,効率的な利用は難しい.本研究では分子内の回転・振動運動を抑制し,高次励起状態の長寿命化を目指すとともに,高次励起状態を利用した光化学反応について検討する.これらを達成するため,無機ナノシート表面・層間を分子内の回転・振動運動を抑制する場として利用する.高次励起状態にある分子は高い酸化還元電位を有するため,高エネルギーな光化学反応の実現が期待できる.しかしその寿命は極めて短いため,効率的な利用は難しい.本研究では分子内の回転・振動運動を抑制し,高次励起状態の長寿命化を目指すとともに,高次励起状態を利用した光化学反応について検討する.これらを達成するため,無機ナノシート表面・層間を分子内の回転・振動運動を抑制する場として利用する.
西日本におけるネオ方言の実態に関する調査研究

日本の地域言語における現今の最大のテーマは、方言と標準語の接触、干渉にかかわる問題である。標準語の干渉のプロセスで、従来の伝統的方言(純粋方言)にはなかった新しいスピーチスタイル(ネオ方言)が各地で生まれ、そして青年層に定着しつつある。このプロジェクトでは、このネオ方言をめぐって、各地の研究者が集い、新しい観点から、西日本の主要な地点におけるその実態と動向とを詳細に調査し、データを社会言語学的な視角から総合的に分析した。1996年度には、報告書『西日本におけるネオ方言の実態に関する調査研究』を公刊し、各地の状況をそれぞれに分析、地域言語の将来を予測した。また、1996年度には、重点地点での、これまでの調査の結果をまとめた『五箇山・白川郷の言語調査報告』(真田信治編)、および『長野県木曽福島町・開田村言語調査報告資料篇』(井上文子編)を成果報告書として公刊した。なお、この研究の一環として、九州各地域の中核都市において活発に展開している言語変化の動態を明らかにすることを目的としたパーセントグロットグラム調査の結果を、データ集の形で示し、それぞれのトピックを解説、分析した報告書『九州におけるネオ方言の実態』を1997年度に公刊した。(1)調査研究のための検討会の開催調査対象、調査方法などを検討するための、メンバー全員による会議を大阪で開いた。調査の具体的準備を整えた。(第1回)調査データの分析方法、今後のデータ公開などを検討するための会議を大阪で開いた。(第2回)(2)調査の実施a全国を対象として、アンケート方式で、新方言の実態を調査した。b五箇山・白川郷で老年層を対象に臨地調査を実施した。c開田村・木曾福島町で若年層を対象に調査を実施した。d関西圏の若年層の談話を収録、文字化した。ネオ方言が一つの言語コードとして定着している実態が明らかになった。e九州域を対象としたグロットグラム作成を目標として各種の予備的影響を実施した。本調査は次年度に行なう。調査研究は全体的に一応着実に進行している。データの本格的な分析、結果の公表は次年度以降に行なう予定である。日本の地域言語における現今の最大のテーマは、方言と標準語の接触、干渉に関わる問題である。標準語の干渉のプロセスで、従来の伝統的方言(純粋方言)にはなかった新しいスピーチスタイル(ネオ方言)が各地で生まれ、そして定着しつつある。本研究では、このネオ方言をめぐって、各地域の研究者が集い、新しい観点から、西日本の主要な地域におけるその実態と動向とを詳細のに調査し、データを社会言語学的な視覚から総合的に分析し、地域言語の将来を予測する。本年度の研究成果は、次の報告書2冊にまとめた。(1)『西日本におけるネオ方言の実態に関する調査研究』ネホ方言と新方言(井上史雄)/方言変化の拡散モデル(真田信治・村上敬一)/長野県木曽福島町・開田村方言の動態(井上文子)/愛知県豊根村におけるアクセントの年層推移(下野雅昭)/大阪市若年層にみられるアクセント変化(岸江信介)/島根県八雲村方言若年層のアクセント(都染直也)/福岡JR・西鉄沿線グロットグラム調査(二階堂整)/熊本市における方言の改新(吉岡泰夫)/「道教え」談話にみる九州4都市方言の変容-北九州・福岡・熊本・鹿児島-(陣内正敬)/重複話者のデータから(高橋顕志)(2)『五箇山・白川郷の言語調査報告』(真田信治編)本年度は、九州各地域の中核都市において、活発に展開している言語変化の動態を明らかにすることを目的として、北九州市、福岡市、熊本市、鹿児島市、宮崎市の5つの都市で、統計グロットグラム調査を実施し、データを得た。調査項目としては、インフォーマルな場面に対応する言語変化だけではなく、フォーマルな場面に対応する言語変化にも注目し、敬語行動・敬語意識をはじめ、ことばの規範やアイデンテイテイーにかかわる項目も加えている。なお、九州に共通して見られる事象については5都市共通項目で、各都市で独自に見られる事象については独自項目で調査している。インフォーマントは、言語形成期を調査対象地域で過ごし、現在もそこに住んでいることを条件とした。

世代と性別は、中学・高校生、大学生、社会人20代、40・50代、60代以上の5つの世代の男女とした。従来のグロットグラムで示される世代差は、各世代の代表一人から得られた情報に基づいたものであったが、統計グロットグラムに示される世代差は、各世代の多人数から得られた情報に基づいており、統計的な有意差を確認することができる。特に今回作成した統計グロットグラムには、地域差と世代差に関する情報だけではなく、性、職業などの社会的属性の情報も加えた。そのことによって、多重相関分析が可能になった。本年度の成果報告書として、このグロットグラムをデータ集の形で示し、それぞれのトピックを解説、分析した結果をまとめた『九州におけるネオ方言の実態』を公刊した。
健康医療情報の処理流暢性（見やすさ・読みやすさ）が行動変容に与える影響の研究

見やすさや読みやすさなど、提示された情報に対し受け手が抱く処理の容易さを、Processing Fluency(処理流暢性)という。提示された情報の見やすさや読みやすさの処理流暢性の程度は、その情報に書かれている内容に関して受け手が下す意思決定に影響を与える。すなわち、健康医療情報の見にくさや読みにくさの処理流暢性が、市民・患者の行動変容を促進または阻害する可能性がある。本研究は、健康医療情報の見やすさや読みやすさが、情報の受け手の行動変容に与える影響を検討する。
二酸化炭素の水素化によるエタノールの選択的合成

地球温暖化の主な原因と考えられる二酸化炭素の蓄積を緩和するための触媒化学的方法は、処理速度が他の生化学的,光化学的方法に比べてはるかに速やかであるので、化石燃料の燃焼速度に見合う方法としてもっとも有望視されているが、二酸化炭素の還元に要する水素の量が膨大である上、高価につくことが最大の難点となっている。しかし、水素をいかに安価かつ高速で合成するかという問題とは別に、生成物の価値が高い場合は、水素の価格を補償する可能性もある。とくにエタノールの合成はこれに当たる。合成ガスからエタノールを合成する研究は、Mo系,Ir系,Ru系などが知られているが、これらを二酸化炭素の水素化に用いてもエタノールは実効的な反応速度では得られないので、新しい発想に基づく新しい触媒の開発が必要である。本研究では、安価な触媒原料を複合化させて高活性を得ることを前提として、炭素-炭素結合を促進させるための鉄系フィッシャートロプシュ合成触媒型成分(鉄-銅-アルミニウム-カリウム)とアルコール基生成を促進させるための銅-亜鉛系メタノール合成触媒成分(銅-亜鉛-アルミニウム-カリウム)とを物理的に混合して組み合わせた上、比較的過酷な条件で水素還元と水素気流中での熱処理を行い、両触媒成分の接触と結合を強めた。この触媒によれば、80気圧,330°C,ガス空間速度毎時5000の条件で、エタノールの空時収量(触媒1リットル,1時間当りの生成エタノールのグラム数)141,選択率12%の成績が得られた。この空時収量の値は、エチレンの水和反応で合成する既往の工業的なエタノール合成の速度に匹敵する水準であり、上に述べたようなような触媒機能の複合化が極めて有効であって、さらに改善可能なことを強く示唆している。