hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野外条件のもとでのマングローブ植物の光合成・呼吸の測定

1.環境同調同化箱(MC-A3W,小糸)を用いた光合成測定装置を使用して野外で立木状態にある樹木の光合成・呼吸が測定可能な装置を組み立てた。流量設定装置(MC-I5,小糸)により通気した外気を同化箱前後で採集し、赤外線ガス分析計(ASSA 1610、日立-掘場)に導いてそれぞれの二酸化炭素濃度を測定した。同時に同化箱内に照射する光エネルギー量、照度、気温等を記録した。データの処理には計算機(PC-8801,NEC)を用い、一日の二酸化炭素収支、各測定値の日変化、光-光合成図、温度-光合成図を出力させた。2.上の装置を用いて愛媛大学構内に生育するケヤキ(Zelkova serrata)を材料に用いて野外条件のもとでの光合成・呼吸測定をおこなった。光合成速度の日変化は照度の日変化とほぼ対応していた。光飽和点は陽葉で100klx、陰葉で50klx付近であった。光補償点は、陽葉で0.94.0klx、陰葉で0.81.4klxであった。陰・陽葉別の日二酸化炭素収支量の季節変化より単木あたりの年剰余生産量が7.68kg dry matter/tree・yrと推定された。3.愛媛大学で栽培しているBruguiera gymnorrhizaの当年性苗について、人工的に照度、温度を変化させ光合成・呼吸を測定した。光補償点は1.4klx、光飽和点は30klxと比較的低く、陰樹型の傾向を示した。光合成の最適温度は2025仔であった。4.昭和61年1月27日2月5日に西表島船浦に設置した研究区において、マングローブ林の現存量測定、汀線から内陸までの種組成・林分構造の変化、土壌環境、水質環境の調査をおこなった。また、数種のマングローブ植物の幼樹をもちかえり光合成・呼吸測定に供した。
腎微小循環および尿細管系球体フィードバックにおける内皮由来血管弛緩因子の役割

1.強力な血管収縮ペプチドであるエンドセリン(ET)-1の昇圧量を全身的に投与しても,腎微小循環の調節に中心的な役割を果たしている尿細管系球体フィードバックの反応性に明らかな変化はみられない.これは腎局所でETに拮抗する血管拡張因子の放出があり,ETの腎作用が修飾されることによる可能性が考えられる.そこで今回の研究では,ETの腎作用に対して,内因性の内皮由来血管弛緩因子である一酸化窒素(NO)がどのように影響しているのかを検討した.2.ネンブタール麻酔下のSprague-Dawley系ラット(体重220-300g)を用い,NO合成酵素拮抗阻害薬,N^G-nitro-L-arginine(NLA)を投与し,腎微小穿刺実験を施行した.人工尿細管液を用いてHenle係蹄を順行性に40nl/minで微小潅流しつつ,近位尿細管の最近位部で尿細管液を採取し,この液流量(early proximalflow rate,EPFR)の変化により尿細管糸球体フィードバックの反応性を評価した.3.NLAの非昇圧量(2.0μg/kg/min)の90分間持続静注では,腎血管抵抗,腎血漿流量,糸球体濾過値に変化はみられなかった.ただし,尿中Na排泄量は138±50から312±178nEq/minへと増加した.4.Henle係蹄微小潅流実験では,NLA投与前には,40nl/minの係蹄潅流によりEPFRは31.3±1.8から17.3±12.1nl/minへと減少し,正常なフィードバック反応が観察された.5.NLAの非昇圧量を投与して係蹄を40nl/minで潅流すると,EPFRは31.1±1.8から6.7±0.8nl/minへと著明に減少し,フィードバック反応の明らかな亢進がみられた.6.内因性の内皮由来血管弛緩因子であるNOの合成を阻害した状態では,尿細管糸球体フィードバックによる輸入細動脈の収縮反応が亢進するものと考えられる.1.強力な血管収縮ペプチドであるエンドセリン(ET)-1の昇圧量を全身的に投与しても,腎微小循環の調節に中心的な役割を果たしている尿細管系球体フィードバックの反応性に明らかな変化はみられない.これは腎局所でETに拮抗する血管拡張因子の放出があり,ETの腎作用が修飾されることによる可能性が考えられる.そこで今回の研究では,ETの腎作用に対して,内因性の内皮由来血管弛緩因子である一酸化窒素(NO)がどのように影響しているのかを検討した.2.ネンブタール麻酔下のSprague-Dawley系ラット(体重220-300g)を用い,NO合成酵素拮抗阻害薬,N^G-nitro-L-arginine(NLA)を投与し,腎微小穿刺実験を施行した.人工尿細管液を用いてHenle係蹄を順行性に40nl/minで微小潅流しつつ,近位尿細管の最近位部で尿細管液を採取し,この液流量(early proximalflow rate,EPFR)の変化により尿細管糸球体フィードバックの反応性を評価した.3.NLAの非昇圧量(2.0μg/kg/min)の90分間持続静注では,腎血管抵抗,腎血漿流量,糸球体濾過値に変化はみられなかった.ただし,尿中Na排泄量は138±50から312±178nEq/minへと増加した.4.Henle係蹄微小潅流実験では,NLA投与前には,40nl/minの係蹄潅流によりEPFRは31.3±1.8から17.3±12.1nl/minへと減少し,正常なフィードバック反応が観察された.5.NLAの非昇圧量を投与して係蹄を40nl/minで潅流すると,EPFRは31.1±1.8から6.7±0.8nl/minへと著明に減少し,フィードバック反応の明らかな亢進がみられた.6.内因性の内皮由来血管弛緩因子であるNOの合成を阻害した状態では,尿細管糸球体フィードバックによる輸入細動脈の収縮反応が亢進するものと考えられる.
覚醒剤に対する反応性亢進の成立における前頭葉皮質の役割に関する動物実験

選択的D_2受容体遮断薬スルピリド(SL)は少量ではドパミン(DA)自己受容体を遮断するとされているが、我々の実験系ではこれまでこの説を支持する所見は得られず、むしろ少量で前頭葉皮質DA神経伝達を優先的に遮断するという所見が得られている。今回の片側前頭葉皮質破壊ラットのメトアンフェタミン(MA)誘発性健側回転運動を少量SLが逆回転させるという結果もこれを強く支持するものである。しかし、in vivo脳内透析法を用いて細胞外液中DA濃度を測定した結果では、少量のLSで大量SL投与時より程度は小さいがDA量の増加が認められ、少量SLのDA自己受容体への優先的遮断作用の存在を否定することはできなかった。したがって、現段階では少量SLは前頭葉皮質DA伝達もしくはDA自己受容体を介した自己抑制を遮断すると結論される。反復MA投与によって生じる逆耐性現象の形成は、前頭葉皮質DA神経伝達機能の低下と自己受容体を介した自己抑制機能の低下が反復するMAによるDA刺激に対して代償的に生じたことによって、MA再投に対する反応性の亢進した状態と考えられる。したがって、MA反復投与毎に少量SLを前投与することによってMA投与によるDA過剰刺激を遮断することで、MA逆耐性現象の形成を阻止できると予測される。しかし、この推測に基づく実験の結果は、予測に反し少量SL毎回前投与は、MA逆耐性現象に影響せず、MAを単独反復投与した群と同等の逆耐性現象が形成された。この結果は、従来の仮説とは異なる過程(神経機能変化)が逆耐性現象の成立の生化学的機序に関与している可能性を示唆する選択的D_2受容体遮断薬スルピリド(SL)は少量ではドパミン(DA)自己受容体を遮断するとされているが、我々の実験系ではこれまでこの説を支持する所見は得られず、むしろ少量で前頭葉皮質DA神経伝達を優先的に遮断するという所見が得られている。この結果は、従来の仮説とは異なる過程(神経機能変化)が逆耐性現象の成立の生化学的機序に関与している可能性を示唆する1.片側前頭葉皮質破壊ラットに覚醒剤(ヒロポン)3mg/kgを投与すると穏やかな健側への回転運動が生ずる.スルピリド15mg/kgを投与したあとヒロポンを投与すると,この回転は破壊側へと逆回転になるという所見は既に予備的に得ていた.今年度は,例数をふやしこの現象を確認するとともに,ハロペリドール少量ではこのような現象が認められないという所見を得た.この結果は,我々のこれまでのドパミン代謝回転の結果同様,少量のスルピリドが前頭葉皮質ドパミンに優先的に作用することを示す新たな所見である.2.ラットを4群に分け,そのうち3群に, 1日量としてヒロポン6mg/kg,スルピリド15mg/kgまたはヒロポン6mg/kgとスルピリド15mg/kgの併用投与を反復して行なった.残りの1群は対照として生理食塩水を投与した.反復投与は1日1回14日間行なった.反復投与終了10日後にヒロポン3mg/kgを投与し,ブラインドの観察者2名で常同行動を5分ごとに評価した.その結果,スルピリド反復投与群と生食対照群では常同行動は全く出現しなかった.ヒロポン反復投与群とヒロポン・スルピリド併用反復投与群はともに常同行動が出現し,この2群の常同行動の程度に差異は認められなかった.この結果は,研究立案時の予測に反し,スルピリドによる前頭葉皮質ドパミン遮断による逆耐性現象形成への影響がないことを示すものであった.3.ストレスをヒロポンのかわりに反復負荷して2と同様の研究をするためドパミン代謝を指標として,現在,ストレスの種類と強度を選択中である.前頭葉皮質ドパミン代謝回転のみ選択的に亢進させるストレスを選択し条件設定することが研究の鍵となるからである.拘束ストレスを加えて測定したこれまでの結果では満足すべき条件が得られないため,現在,ラット脚への電気ショックに種類をかえて,適切な条件を求めている段階である.
血管周囲温の脳微小血管反応性への影響-低体温麻酔,温熱療法の脳循環への影響についての考察-

脳内温度の脳組織に対する影響については近年多くの注目を集めている。たとえば、低体温は脳虚血やその他の脳侵襲に対し保護作用を有することが再認識され,低体温麻酔が見直されているし、脳の悪性腫瘍に対しては高温下で選択的に腫瘍傷害作用が見られることから温熱療法の臨床応用が試みられている。こういった低温,高温環境下での脳代謝に対する影響についてはいろいろと研究がなされてきたが脳循環に対する影響,特に脳血管自体に対する影響についてはほとんど知られていない。そこで脳循環調節に最も強く関与するといわれる脳内微小動脈において、低温,高温環境がいかに影響するかについて検討を加えた。【方法】ラットより脳切片を切出し脳軟膜を剥離すると軟膜動脈と一緒に脳内微小動脈(平均径約60μm)を摘出することができる。これを顕微鏡下に我々の作製したガラスピペットにてカニュレーションした。溶液のpHは7.3に保ち血管内圧を60mmHgに設定し温度を37.5°Cへ上昇させると血管は収縮した後、安定し、ここで実験を開始した。【結果】温度を35から20°Cまで徐々に低下させると血管は次第に拡張し血管径は最大146.3±3.7%まで拡張した。この時、KCl(120mM)やprostaglandin F2a(10-4M)に対する反応性は著明に低下した。一方、40から45°Cまで温度を上昇させると、脳内微小動脈は2相性の反応を示し、一過性の収縮の後に拡張した。また、血管を45°Cに30分間晒すと不可逆的な損傷を受け、37.5°Cへ戻しても反応性は回復しなかった。ところが、カルシウムイオンを取り除いた溶液内では37.5°Cへ戻すと血管の反応性は回復した。【結論】脳血管は環境温度の変化によって拡張、収縮といった反応を示す。また、高温環境下では、血管は不可逆的変化を示すが、これは細胞内へのカルシウムイオンの過剰流入が原因と思われ、カルシウムイオン除去液の中では血管反応性は温存された。以上より、低体温麻酔や温熱療法によって脳の環境温度を変化させると脳循環は大きく影響をうけること、また特に温熱療法時はカルシウムイオンの過剰流入が起こりうることが示唆された。
粉粒体層中の泳ぎについてのシミュレーション研究

粉体の一番の特徴は、砂時計に代表されるように状況に応じて固体としても流動体としても振る舞う事である。本研究では、このような粉体層中に自発的な変形を繰り返す物体(スイマー)を入れた場合のその物体の推進運動について計算機シミュレーションによって調べた。特に(1)粉体中でのスイマーの推進方向を変化させるのに最適な形状があることと(2)スイマーが2つ近接している場合に斥け合う向きの相互作用が働く事を発見し、その原因についてある程度の理解を得た。本研究の目的は粉体層中に自発的な置かれた自発的な繰り返しの変形を行う物体(以下スイマーと呼ぶ)の運動の物理についての基礎的理解を得る事である。初年度に単一のスイマーの方向変化の機構についてある程度の成果を得ることができたので、本年度は主に当初の研究計画通りスイマー集団の運動の理解の基礎となるスイマー2体系の解析に注力した。具体的には2体のスイマーを互いの推進方向が揃った向きに並置した初期条件での系統的なシミュレーションを行い、このような2体のスイマー間に働く実効的相互作用を調べた。この結果、1)両スイマーの泳ぎ運動の位相が揃っている場合には無視できる程小さい事2)運動の位相がずれている時には反発し合う方向に働くこと、を見出した。これらの結果について学会講演及び論文にて発表した。また、計画に従い本年9月に実施したスイス連邦工科大学のヘルマン教授グループへの滞在研究を行った。ここでは主に昨年度より取り組んで来た一体スイマーの推進方向変化の最適形状についての結果のまとめの議論を行い、方向の制御へと目標を伸ばすべきであるとの結論を得た。その後この方向で追加のシミュレーションを行い、論文を準備中である。さらに、本研究の展開として、「歩行者集団の運動」について歩行者を自己駆動粒子としてモデル化した研究を行った。このモデルにおいては各歩行者は自分の正面向きに駆動力を働かせ、かつこの向きは(他の歩行者との相互作用によって決まる)実際の推進方向に緩和する。周期的境界条件の系の解析から、このような系で集団運動が発生するかどうかの転移が存在し、かつその機構が粉体層における非弾性衝突由来のクラスタリングと類似していることを明らかにし、論文等に発表した。本研究の目的は粉体層中に置かれた自発的な繰り返しの変形を行う物体(以下スイマーと呼ぶ)の運動についての基礎的理解を得る事である。特に初年度にあたる本年度は単一のスイマーの方向制御の機構について研究する予定であった。そこでまずこの計画の通り、3次元系でのシミュレーションを行うためのCISC型のプロセッサを持つ高性能のワークステーション「Event-Driven型シミュレーション及び解析用計算機」を選定、購入した。これを用いて、スイマーの方向の変更・制御について解析を進めた。具体的には、重力が無く上下壁からの静水圧によって充填された粉体層の中に3つの剛体球を繋げた形状のスイマー単体を配置した系を系統的にシミュレーションした。従来通りに2つの剛体球から成っている本体の尾部に追加されたもう一つの球は、その大きさと取り付け角度を色々に変えてそのような形状のアシンメトリが“ラダー"として如何に働くかを調べるためのものである。推進方向の変化率と方向安定性、さらには推進に要する仕事という3つの量を評価し、最適なスイマー形状を明らかにする事が出来た。これには、計画の通り9月に実施したスイス連邦工科大学のヘルマン教授グループへの研究滞在中に充分な議論を行ったことが非常に有益であった。現在これらの結果について論文を準備中である。単体スイマー系の方向制御の問題についてほぼ結果がまとまったので、ほぼ研究計画の通りの進捗状況である。まずは方向制御の問題についての論文の投稿・出版にむけての作業を早急に進める予定である。これと並行して、当初の計画通りスイマー2体間の相互作用についての研究に着手する。具体的には、近接配置されたスイマー間に働く実効的な引力/斥力の、初期相対配置と変形運動の位相差依存性を系統的に調べる。これはスイマーの集団運動の理解の基礎であり、また同時に粉体中の応力の伝搬についての問題そのものでもある。このため、前年度同様のヘルマン教授グループへの訪問に加え国内の粉体研究者との議論と情報交換を行う予定である。また、最終年度である今年度は論文投稿に加えて国際学会等での成果発表に努める予定である。「Event-Driven型シミュレーション及び解析用計算機」の導入にあたって候補機材の市場動向を精査した結果、応募時想定より若干安価に必要要件を満たす計算機を整備する事が出来た。また、前年度後半期に予定していた学会での発表を日程の都合により延期する事とした。このため、次年度の研究費については主に国際学会での研究成果発表に使用する予定である。
超新星起源物質,^<244>Pu,の探索

太陽系外宇宙からの物質を直接入手して調べた例はなく,また太陽系はその形成後に物質の出入りに関して閉じているかどうかの証拠は高エネルギー宇宙線以外には知られていない。1971年にD.C.Hoffmannらがカリフォルニア産バストネス石から見い出した^<244>Puは,超新星での合成後に太陽系外起源の宇宙塵に取り込まれて地球に流入した可能性が高い(坂本,1974)。本研究では,この探索のためにハワイ沖水深5,000mの海底からドレッジ採取した約80kgの堆積物からマンガン団塊を除去後,水洗・風燥・粉砕して13kgの乾燥試料を得た。この中,31gずつ分取し,1gは核実験起源^<239,244>Pu分析用,30gは^<244>Pu測定用として,それぞれ4倍量のNaOHで400°Cで15時間熔融し,温水侵出を行ってAl等を除去,残留水酸化物はHClに溶解し,Siを除いた。この操作の34回分(30×34g)を1つとして,IPE抽出,塩酸系及び硝酸系の陰イオン交換によりPuを精製分離後電着し,α線スペクトロメトリを行った。1g分については^<242>Puを定量トレーサとして同様の処理・測定により^<239,244>Pu(33±3)muBq/gを得た。この値は,この海域での堆積物中のフォールアウト^<239,244>Puの測定値(中西他,1997)と矛盾しない。しかし、主試料のPuスペクトルから、化学収率30%(^<239,244>Puが収率トレーサ)で,かつTh同位体の除去が不完全であることが分かった。この低収率・不完全精製の原因を詳しく実験的に検討し,Fe(II)によるPu(VI)→Pu(IV)への還元,ゼラチン状Si分のHCl洗浄の徹底を加えたところ30g毎の試料では6598%の収率で,不純物のない試料を得た。この方法を再度1kg試料に適用したところ純度の高いPu試料を得て,α測定21日間の現在,^<244>Puの推定期待値11muBq(4×10^9原子)/kgに対して上限値32muBq/kgを得ている。しかし,化学収率は40%で,硝酸系イオン交換操作に問題が残った。因に,対応する^<239,244>Puは(43±7)muBq/gであった。一方,53gの堆積物試料を遂次溶解法により,炭酸塩分,Fe・Mn水和酸化物,有機物及びケイ酸塩分に分別し,それぞれのXRFによる主要元素分析と^<239,244>Puの定量を行った。Pu分配は21,27,11及び40%で特別の局在は見えないが,宇宙塵起源物質はケイ酸塩分の可能性が高い。今後は,α測定をベースに大量処理における収率改良と分別処理を続けることで,検出上限を下げ,有意の値に迫ると共に,十分の処理量を達成した後に最終的には質量分析(準備中)を行う予定である。

この方法を再度1kg試料に適用したところ純度の高いPu試料を得て,α測定21日間の現在,^<244>Puの推定期待値11muBq(4×10^9原子)/kgに対して上限値32muBq/kgを得ている。しかし,化学収率は40%で,硝酸系イオン交換操作に問題が残った。因に,対応する^<239,244>Puは(43±7)muBq/gであった。一方,53gの堆積物試料を遂次溶解法により,炭酸塩分,Fe・Mn水和酸化物,有機物及びケイ酸塩分に分別し,それぞれのXRFによる主要元素分析と^<239,244>Puの定量を行った。Pu分配は21,27,11及び40%で特別の局在は見えないが,宇宙塵起源物質はケイ酸塩分の可能性が高い。今後は,α測定をベースに大量処理における収率改良と分別処理を続けることで,検出上限を下げ,有意の値に迫ると共に,十分の処理量を達成した後に最終的には質量分析(準備中)を行う予定である。
心筋虚血再灌流障害の克服 -RISK pathway及び抗酸化機構の制御-

虚血再灌流障害に対する心筋保護は臨床的に重要な課題の一つである。本研究で、周術期に使用する吸入麻酔薬および循環作動薬の薬理学的プレコンディショニングおよびポストコンディショニング効果の分子機序について検討した結果、心筋保護効果におけるreperfusioninjury salvage kinase (RISK)pathwayの関与が明らかとなった。また内在性抗酸化機構の心筋アポトーシス制御への関与についても明らかにした。1.ラット心筋梗塞モデルを用いて、ボスホジエステラーゼIII阻害薬であるオルプリノンのプレコンディショニング効果とその機序について検討した。オルプリノンの虚血前投与は心筋梗塞サイズを縮小させ、その効果はPI3K-Akt阻害薬、mPTP開口薬で抑制されることが明らかとなった。この成果はJ Anesth 2007;21:176-180に掲載された。3.急性装置埋め込みブタを用いて、Rho-kinase阻害薬ファスジルの虚血再灌流後の塩酸ファスジルの投与タイミングが心筋スタニングの回復に与える影響について検討した。ファスジルの虚血再灌流直後の投与は心筋スタニングからの回復を改善するが、虚血再灌流30分後からの投与では改善しないことが明らかとなった。この成果を米国麻酔学会(2007年10月San Francisco)で発表し、Anesthesiology 2007;107:A624に掲載された。4.急性装置埋め込みブタを用いて、ホスホジエステラーゼIII阻害薬ミルリノンの虚血再灌流障害に対する心筋保護作用の機序について検討した。p38 mitogen-activated protein kinase(p38MAPK)阻害薬SB203580(SB)の前処置によりミルリノンの心筋スタニングからの回復の改善が抑制されたことにより、ミルリノンの保護作用にはp38MAPKの活性化が関与することが明らかとなった。この成果を米国麻酔学会(2007年10月San Francisco)で発表し、Anesthesiology 2007;107:A626に掲載された。1.急性装置埋め込みブタを用いて、Rho-kinase阻害薬塩酸ファスジルが虚血再灌流障害である心筋スタニングからの回復に与える影響について検討した。ファスジルの虚血前および再灌流直後投与は心筋スタニングからの回復を有意に改善するが、虚血再灌流30分後からの投与では改善しないことが明らかとなった。この成果はCardiovascular Drugs and Therapy2008;22(4):293-8に掲載された。2.ラット心筋梗塞モデルを用いて、PDEIII阻害薬であるオルプリノンのプレコンディショニング効果とミトコンドリアATP感受性Kチャネルとの関連について検討した。オルプリノンの心筋保護効果はミトコンドリアATP感受性Kチャネル選択的阻害薬5HDによって阻害されないことが明らかとなった。この成果を米国麻酔学会(2008年10月Orlando)で発表し、An esthesiobgy2008;109:A306に掲載された。3.急性装置埋め込みブタを用いて、水素吸入が心筋スタニングからの回復に与える影響について検討した。心筋虚血再潅流中の2%水素吸入は心筋スタニングからの回復を有意に改善することが明らかとなった。この成果を米国麻酔学会(2008年10月Orlando)で発表し、Anesthesiology 2008;109:A313に掲載された。1. 2型糖尿病ラットを用いて急性心筋梗塞モデルを作製した。PDEIII阻害薬オルプリノンと吸入麻酔薬イソフルランのプレコンディショニング効果とその機序について検討した。2型糖尿病ラットではオルプリノンの心筋梗塞サイズに対する有意な縮小効果を認めたが、イソフルランでは認めなかった。またオルプリノンの保護効果はPI3k-Akt経路が関与し、PKCおよびミトコンドリアATP感受性Kチャネルは関与しないことが明らかとなった。この成果はCardiovascular Drugs and Therapy 2009;23(4):263-70に掲載された。2.ラット急性心筋梗塞モデルを用いて、PDEIII阻害薬ミルリノンとカルシウム感受性増強薬レボシメンダンのポストコンディショニング効果およびミトコンドリアATP感受性Kチャネルとの関連について検討した。ミルリノンおよびレボシメンダン共にポストコンディショニング効果を発揮することを認めた。ミトコンドリアATP感受性Kチャネルはレボシメンダンの保護効果に関与するが、ミルリノンの保護効果には関与しないことが明らかとなった。この成果を米国麻酔学会(2009年10月New Orleans)で発表し、Anesthesiology 2009;111:A755に掲載された。3.急性装置埋め込みブタを用いて、虚血再灌流障害である心筋スタニングに対するPDEIII阻害薬ミルリノンの虚血後の投与タイミングが与える影響について検討した。ミルリノンの再灌流直後投与は心筋スタニングからの回復を有意に改善するが、虚血再灌流20分後からの投与では改善しないことが明らかとなった。
先進的言語機能によるスケルトン並列プログラミングの実用化に関する研究

本研究では,理論と実践の両方について研究を行い,主に次の成果を得た.まず,理論については,木構造データに対する並列計算のための新しいモデル化を行った.また,MapReduceプログラミングモデルを関数プログラミングの観点から定式化を行った.実装については,2011に策定されたC++言語の新しい機能のうち,その2つを並列スケルトンライブラリで利用できるようにした.また,テンプレートメタプログラミング手法についても検討を行った。本年度の研究では,主に次の2点の成果を得た.まず,スケルトン並列プログラミングをより実用的な問題に適用していくための課題や問題点を把握するため,BiCGStab法と呼ばれる数値計算アルゴリズムに対して,SkeTo並列スケルトンライブラリを用いた開発を行った.この中で,対象アプリケーションが3次元シミュレーションを行うものであったことから,その処理が本質的にネストしたループによるものであった.この問題に対して並列スケルトンを適用する上で2つの方法で取り組み,それらの方法で得られたプログラムに対して,我々が開発してきた最適化機能[IFL 2009 selected paper]の適用可能性や,プログラム開発のしやすさなどの調査を行った.また,ここで得られた知見を国際ワークショップにて発表した.次に,策定が目前にせまりコンパイラなどの対応の下準備の整ってきたC++Ox次期標準の機能が,スケルトン並列プログラミングにおいてどのくらい有効であるかの調査を行った.具体的には,無名関数(ラムダ式),autoによる型推論の2つの新機能について,それらを用いた並列スケルトンライブラリが実現できること,またそれによって,これまで記述できなかったようなプログラムの開発ができることが分かった.現在,これらの機能は,並列スケルトンライブラリ「助っ人」の実験的な機能として含められている.Googleが2004年に提案し,その後広く研究および利用されるようになってきたMapReduceフレームワークに関連して大きく2つの研究を行った.ひとつは「そのフレームワークをそれまであまり扱われていなかったリスト構造(順序のあるデータ)に適用できることを示した(EuroPar2011)」ことであり,またもうひとつは,「より複雑な正規表現のマッチング計算が,MapReduceフレームワークで実現できることを示した(情報処理学会論文誌プログラミング)」ことである.これまで,MapReduceは集合のような単純なデータ構造上の比較的単純な処理に用いられることが多かったが,これらの成果を応用することによりより複雑な処理も系統的にMapReduceフレームワークで実現できることになる.また,並列計算の理論的研究について,木構造データに対する並列計算の理論的定式化について成果を得た.既存のTree Contractionアルゴリズムを薔薇木向けに改良したアルゴリズムの提案(ICCS2011),および,二分木上の並列計算に対する新しい定式化の提案(ICFP2011)をそれぞれ発表した.これらの成果は,木構造データに対する並列計算を系統的に行う上で,その理論的根拠を与えるものとなることが期待される.理論面に関する研究では,MapReduceプログラミングモデルの定式化について研究を進めた.MapReduceはもともとGoogleによって提案されたプログラミングフレームワークであるが,その後オープンソースによる類似実装としてHadoopが提案されており,このHadoopでは中間のShuffle/Sortフェーズの動きをより詳細に指定できる.この拡張された点について考察を行い,これまでに示されている関数プログラミングによる定式化の拡張を行った.この内容については,論文投稿のためまとめている段階である.実装面に関する研究では,C++言語の最新標準であるC++11の機能の利用に関する検討と確認,および,boost::protoを用いたメタプログラミングテクニックの適用について取り組んだ.研究代表者らのグループでは,スケルトン並列プログラミングをサポートするための,C++とMPIによるライブラリ「助っ人」を開発している.この「助っ人」ライブラリにおいて,無名関数(anonymous function;ラムダ関数)とauto識別子による型推論の2つが利用できることを確認した.特に,autoによる型推論により,融合変換機能をよりユーザに書き易く提供できるという利点がある.従来の実装では,融合変換機能を実現するために,式テンプレート技術を直接用いていた.近年,C++の拡張機能を提供するboostライブラリにおいて,式テンプレートをより書き易くするためのライブラリboost::protoが提供されている.本研究では,このboost::protoを用いて,「助っ人」が提供する融合変換機能の一部の実装を試みた.その結果,単純なmap/map融合部分の実装に成功したが,現時点では「助っ人」の融合変換機能の実装をすべてboost::protoで行うのは適切ではないという結論を得た.MapReduceをより複雑なデータ構造等に適用するための方法についての研究を中心に進めたため,当初予定していたMapReduceの定式化等の内容についてはまだ成果を得るところまで到達していない.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に計画していた内容を継続して進める.研究計画の大きな変更や問題点はないと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。
人工齲蝕象牙質モデルを用いた新しいレジン修復法の開発

象牙質に対する接着システムの性質が著しく向上したのに伴い、新しい概念の象牙質齲蝕治療法が提唱されている。近年の研究により齲蝕の影響を受けた象牙質へのレジン浸透性は、健全象牙質と比較して著しく低下することが明らかとされており、レジン浸透性を向上させるために何らかの表面処理が必要であると考えられる。今回、接着システムの処理方法が人工齲蝕象牙質へのレジン浸透性に与える影響について検討した。抜歯適応となったヒト健全生活大臼歯を被験歯として用いた。抜去歯の歯冠半分を切断し新鮮な象牙質表面を露出させた後、この試料をStreptococcus mutans MT8148を接種した0.5%スクロース含有ブレインハートインフユージョン液体培地に2週間浸漬し、人工齲蝕象牙質表面を形成した。接着システムは、セルフエッチングシステムであるメガボンド(クラレ社)とウェットボンディングシステムであるシングルボンド(3M社)を各処理方法で使用した。接着界面の微細構造、および引張試験後の試料の破断面の微細構造を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察した。接着界面のSEM観察により、人工齲蝕象牙質表面では接着システムのどの処理方法においても、明らかな樹脂含浸層は観察されず、象牙細管内のレジンタグも少ない傾向が認められた。また、引張試験後の破断面のSEM観察において、破断面のほとんどが界面破壊の様式であり、接着システムの処理時間を延長してもレジン浸透性が向上していないことが確認された。これらの結果より、接着システムの処理方法を変えることにより人工齲蝕象牙質へのレジン浸透性を向上させることは困難であり、さらなる表面処理法の検討が必要であると考えられる。象牙質に対する接着システムの性質が近年著しく向上したのに伴い、新しい概念の象牙齲蝕治療法が提唱されている。従来の研究では健全象牙質がレジン浸透性の評価の対象であったが、今後は齲蝕象牙質に対する接着メカニズムの検討が必要不可欠である。抜去歯の歯冠半分を切断し新鮮な象牙質表面を露出させた後、この試料をStreptococcus mutans MT8148を接種した0.5%スクロース含有ブレインハートインフュージョン液体培地に2週間浸漬し、人工齲蝕象牙質表面を形成した。接着システムは、セルフエッチングシステムであるメガボンド(クラレ社)とウェットボンディングシステムであるシングルボンド(3M杜)を各処理方法で使用し、人工齲蝕象牙質に対する接着強度をマイクロテンサイル法を用いて測定した。マイクロテンサイル法の結果より、メガボンドの人工齲蝕象牙質への接着強度は16.7MPaを示した。プライマー処理時間が40,60秒の場合の接着強度はそれぞれ18.5,17.2MPaとなった。またボンディングを二度塗りした場合、接着強度は17.4MPaとなり有意差は認められなかった。一方,シングルボンドの人工齲蝕象牙質への接着強度は15.3 MPaを示した。エッチングの処理時間が30,45秒の場合,接着強度は13.6,12.4MPaとなりわずかに低下した。また,ボンディング操作を2回行った場合,14.4MPaとなり有意差は認められなかった。これらの結果より、接着システムの処理方法を変えることにより、人工齲蝕象牙質への接着強度は改善されない可能性が示唆された。
東京２３区における熱負荷特性を考慮した清掃工場排熱の広域的熱利用に関する検討

本研究は、未利用エネルギー源である清掃工場排熱を周辺の建物で広域的に熱利用することで地域スケールでの省エネルギー、CO2削減効果の可能性を検討した。地理情報システム(GIS)の空間解析手法を用いることで、清掃工場排熱量と建物側の熱需要量との関係から最適利用範囲を求め、シミュレーションにより省エネルギー、CO2削減効果を求めた。試算の結果、20箇所の平均で10.6%の省エネ、10.3%のCO2削減効果となった。本研究は、地域レベルでの省エネルギー・CO2削減対策として、未利用エネルギー源である清掃工場ごみ焼却排熱の広域利用を目指す。エネルギー利用効率化の為には、建物や地域が、清掃工場排熱用の担い手となることが必要である。本研究では清掃工場排熱の熱利用拡大を図るために地理情報システム(GIS)の空間解析手法を用いて街区での熱需要特性を解析し、エネルギーの高効率利用が可能となる建物や地域を抽出するとともに、清掃工場排熱を熱利用した場合の省エネルギー・CO2削減効果を示す。以下に研究成果の概要を示す。1)東京都都市計画地理情報システムの建物データ(建物用途、建築面積、建物階数)と、既往研究で調査・整理された各種用途別のエネルギー消費原単位統計値を用いて、東京23区内の町丁目ごとの建物エネルギー消費量に関するデータベースを作成した。2)東京23区内に立地する一般可燃ごみを焼却処理している清掃工場の稼動状況を調査し、可燃ごみ量とごみの発熱量から試算されるごみ焼却排熱のエネルギー量を求め、積極的な熱供給利用を行った場合に施設外へ供給可能な熱エネルギー量を求めた。3)シミュレーションにより清掃工場排熱を周辺建物へ熱供給した場合の環境負荷低減効果を求めた結果、排熱利用率が高くなるほど環境負荷低減効果も高くなり、最大想定の50%利用時には、20箇所の平均で10.6%の年間一次エネルギー消費量削減、10.3%の年間CO2排出量削減となった。4)清掃工場排熱の供給範囲は最大で532町丁目まで拡大でき、東京23区全3131町丁目の17.0%に相当する。その時の供給対象建物の延床面積は3,301haで、5,000m2以上全建物延床面積22,546haの14.6%に相当する。また、排熱の利用熱量は3,287TJ/年となり、熱供給利用想定量の75.7%に相当する。本研究は、地域レベルでの省エネルギー・CO2削減対策として、未利用エネルギーである清掃工場ごみ焼却排熱の広域利用を目指すものである。エネルギーの最適利用の為には、建物や地域が、清掃工場排熱用の担い手となることが必要である。そこで、本研究では清掃工場排熱の熱利用拡大を図るためにGISの空間解析手法を用いて広域的な熱需要特性を解析し、エネルギーの最適利用が可能となる建物や地域を抽出するとともに、清掃工場排熱を熱利用した場合の省エネルギー・CO2削減効果を示す。平成24年度に実施した研究成果は以下の通りである。1)地理情報システム(GIS)を用いて、東京23区町丁目単位での地域・建物特性データベースを作成した。東京都都市計画地理情報システムの建物データ(建物用途、建築面積、建物階数)と、既往研究で調査・整理された建物の各種建物用途別のエネルギー消費原単位統計値を用いて、東京23区内の町丁目単位での建物エネルギー消費量に関するデータベースを作成した。更に、建物用途、規模別に整理されている建物に導入されている熱源機器統計データを用いて、機器別の成績係数(COP)から熱負荷に関するデータベースを作成した。2)東京23区内に立地する一般可燃ごみを焼却処理している清掃工場の稼動状況を調査し、可燃ごみ量とごみの発熱量から試算されるごみ焼却排熱のエネルギー量を求め、積極的な熱供給利用を行った場合の施設外ヘ供給出来る熱エネルギー量を求めた。平成24年度は、「研究の目的」に沿って、清掃工場排熱の熱利用拡大の可能性について、供給先となる地域や建物を抽出するための基礎的なデータベースの作成を行った。平成25年度は、これらのデータベースを用いて詳細な分析を行なうことで、熱供給先の範囲やその時の省エネルギー、CO2削減効果を検討する。平成24年度の成果は、当初の研究計画に沿った内容で進展しており、平成25年度の分析作業に必要な基礎データを整備できた点は「研究の目的」に照らし合わせて、概ね順調に進展している。平成25年度の研究推進方策については、以下の通りである。建物・地域特性データベースのクラスター分析による地域類型化と広域的熱利用の効果的な地域の抽出町丁目単位の建物・地域特性データベースを基にクラスター分析によって類型化を行い、熱負荷密度や時刻別の熱負荷変動パターン等の特性から、広域的熱利用の為の熱の供給先として効率良く熱を利用出来る地域を抽出し、清掃工場排熱の広域的熱利用による省エネルギー、CO2削減効果の得られる可能性の高い地域と排熱供給源となる清掃工場の組み合わせを整理する。

更に、抽出した環境負荷削減効果の得られる可能性の高い地域と清掃工場の組み合わせに対し、その環境負荷削減効果について一次エネルギー消費量削減効果とCO2排出量削減効果の試算を行う。次年度に使用する予算は、地理情報システム(GIS)を用いた空間解析を行なうための解析用PCの購入を次年度に繰り越したために発生したものであり、平成25年度に請求する研究費と合わせて、デスクトップPCの購入に充てる。
固体内クロスカップリングによるナノグラフェンの精密合成

ナノグラフェンは、有機ELや有機薄膜太陽電池への応用が期待できる次世代マテリアルであり、その性質は環構造の違いによって大きく変化する。これまで様々な合成法が開発されてきたが、有機合成化学的アプローチによって微細な環構造を精密に制御して合成するボトムアップ合成法に注目が集まっている。しかしながら、既存の方法では原料あるいは生成物が有機溶媒に溶けないという「溶解性問題」を常に考慮する必要があり、分子デザインに大きな制限があった。本研究では、我々が独自に開発した固体内クロスカップリング反応の応用または更なる改良を加え、「溶解性問題」に左右されないナノグラフェンの固相ボトムアップ合成を目指す。
肺高血圧リハビリテーションとしての鍼刺激療法の有効性～動物モデルでの検討～

我々は、これまでにも鍼刺激の自律神経活動及び循環調節機能に及ぼす影響について研究を行ってきた。肺高血圧症においては、近年様々な薬剤の開発が進んではいるものの予後改善に有効とされる治療が限られおり、現在も予後不良疾患とされている。鍼刺激は刺激局所の血流改善及び筋弛緩作用をもち、交感神経抑制による循環調節作用をもつ。つまり、肺高血圧症に対し鍼刺激を行うことで、呼吸筋のリラクゼーションおよび肺血管抵抗低下作用、また交感神経抑制による心不全の病態自体への効果が期待出来ると考えられる。本研究では、肺高血圧症患者の予後改善を目指し、まずは肺高血圧動物モデルに対し外部からの低侵襲刺激である鍼刺激を行い、短期的・長期的な血行動態への影響、および予後について科学的に検証するとともにその有効性を明らかにすることを目的としている。鍼刺激が現在臨床で行われている高額な薬剤治療を補完し、ひいては減薬を可能とし、またその進行性障害の予防や薬物治療抵抗症例への有効性が証明できれば、医療経済的にも非常にメリットが大きいと考える。初年度は、モノクロタリンによる肺高血圧モデルラットを作成し、血行動態に影響を及ぼす鍼刺激部位の特定を行った結果、影響のあるいくつかの刺激点が同定された。もう少しモノクロタリンモデルでの検証が必要だか、ある程度の傾向はつかめており、次年度は予定通りSU5416による肺高血圧モデルでの検証にいけそうである。今後はSU5416による肺高血圧モデルラットでも同様の応答があるか検索し、長期予後について検証していく予定である。研究応募時に予定していた実験計画で購入予定であった備品について、決定支給額では足りなかったため、実験のプロトコールを変更して施行せざるをえなかったため、使用額が大幅に変わってしまった。次年度以降、老朽化した備品や、慢性実験時の病理学的検査費等への使用を考えている。
自然材料を利用した水工構造物の学理構築と公式化

石礫,木材,自然植生など自然材料を用いた河川構造物を普及・展開することにより,多自然川づくりを実質化し近代技術として体系化することを目的とする.伝統工法では豊富な技能・経験を備えた特定の技術者に頼りがちである.しかし,技術者人材が経年的に減少していることと,加えて河川事業に占める維持管理の比重が年々高まっていることから,科学原理に基づく多自然川づくりを実現するための学理構築とそれに基づく構造物水理の公式化を確立することが喫緊の課題である.本研究では,自然材料を用いた河川構造物が所定の流砂・水位・流量の制御機能を発揮するための環境水理設計に資する公式体系の提案を目指し調査・研究を実施した.2018年度においては以下の項目を検討した.(1)水防林・植生護岸:水防林の流勢抑止・流砂制御機能,疎通能力阻害効果,樹木成長段階と水防林機能との関係.(2)水制による合流点の流砂・地形制御:ブロック積み水制の配置・設置形態が局所流・河川地形に及ぼす影響.(3)石積堰の貯留特性・流水耐荷力:低水高水条件下でのH-Q特性,流水耐荷力,直角堰と比較した場合の斜め堰の貯留機能低下量・流体力緩和量の評価.(4)砂礫交互砂州の環境機能評価:各種砂州形態の形成要因,砂州伏没流の滞留時間に着目した砂州の自浄効果.(5)湛水域における水質浄化促進技術:生物担体投入による堰湛水部での脱窒促進:投入量,湛水部更新時間と浄化率の関係ならびに水質モデルの構築.(6)分取水工周辺の局所流況と底質移動:三次元乱流モデルと三次元完全流体理論の比較による後者の適用条件の明示と取水口近傍の底質移動特性.前述の(2), (5)の研究成果は国際会議で,(1), (2), (4)に関しては国内学会などの学術講演でそれぞれ論文・口頭発表した.各テーマの進捗状況とその理由,解決すべき課題は以下の通りである.(1)笛吹川万力林をフィールドとする洪水流解析は予定通り実施したが,護岸・洪水減勢と疎通能低下という治水のトレードオフ関係を定量化できる共通のパラメータ(おそらく便益)を見出すまでには至らず,水防林・植生護岸の最適設計基準を明示できない段階にある.洪水減勢・流砂制御効果を定量的に表わすパラメータを提案することなどが公式を提案する上での課題である.(2)「加古川ー美嚢川」合流点をフィールドとするケーススタディは完了したが,最適な合流点処理の設計基準に必要な水制配置・諸元を提示するためには,合流点・水制条件を系統的に組み合わせた水理実験を実施し,[合流点ー水制ー水理量]各諸元間の普遍的な関係を見出さなければならない.(3)二次元二層流の数値解析は個別条件の流れの再現には適しているが,完全・部分越流伏没流に至る各レジームを類型化するためには,運動・連続方程式の解析表記を原則とする一次元二層流解析が必要となる.現時点では解析的特異点条件と流れのレジーム交替との関連性が明示できていない.(4)砂州内の伏没流追跡アルゴリズムが完成し汚濁除去率の評価は可能となったが,追跡粒子の空間配置・広範な砂州諸元や実砂州地形への展開が残されている.(5)湛水域における栄養塩除去技術については一定の成果を得たが,水理公式の構築と並行して提案技術の実用化に向けた道筋をつける必要がある.(6)分取水工周辺の局所流況と底質移動に関する三次元完全流体解析は完了したが,三次元乱流モデルについては計算負荷の大きさと数値計算の安定性が障害となり,必ずしも広範な条件に対して両者の比較が完了しているわけではない.(1)水防林の護岸効果・流砂制御とそれにともなう疎通能低下は相反する治水上のトレードオフ関係にあるため,前者の経済便益と後者がもたらす水位上昇対策の費用を同じ枠組みの中で定量化し,水防林の最適配置法を提案する.(2)合流部問題については他機関に水理模型実験のデータ提供を依頼し,[合流点ー水制ー水理量]各諸元間の普遍的な関係を見出す.また,第二種二次流が分合流に及ぼす影響を調べるために二次元に加えて三次元解析を実施する.(3)伏没から完全越流に至る石積堰通過流の全レジームを類型化するため,一次元解析に基づいて低水から高水に至るまでのH-Q曲線解を理論的に求める.これにより,石積堰の治水(越流時の流水耐荷力),利水(貯留水深・通過流量),環境(伏没流の汚濁除去量)の各機能を総合的に評価する.(4)交互砂州の自浄効果に関しては砂州地形の上下流方向周期性を利用して,周期境界条件を用いた二次元二層流解析を実施し,様々な砂州地形と水理条件に対して,瀬・淵の水理構造,砂州内伏没流の更新時間・汚濁除去率を評価する.除去率評価に関しては生物担体を利用した湛水域浄化実験の知見を利用する.これまでのSine-generated curve交互地形に加えて,移動床解析によっても単列・複列砂州地形を生成し水流層と伏流層からなる二次元二層流解析を実施する.これにより,水理条件→砂州地形

→自浄機能の交互砂州系としての一体性を確保した自浄機能評価が可能となる.(5)湛水域の栄養塩除去実験については検討するための実験施設が当機関に設置されていないため,実験は保留して文献収集につとめる.(6)完全流体理論解の適用限界となる取水流量比を求めるために,取水口局所流の三次元乱流解析の数値解析上の問題を解決し,より広範な解析を進める.また,取水口周辺の局所流による洗堀を軽減するための石礫材料を配した取水口敷の設計へと研究を進める.技術経験のみならず科学原理に基づく多自然川づくりを推進するために石礫,丸太・木材,自然植生などの自然材料を用いた河川構造物に関する研究成果を整理・分析して環境水理設計に資する公式体系を構築するための調査・研究を実施した.2017年度においては,(1)水防林・植生護岸,(2)石積堰,(3)砂礫交互砂州,(4)湛水域の水質浄化を対象としての水理解析と公式化を進めた.(1)に関しては,笛吹川万力林を対象とする洪水解析によって水防林の流勢抑止,流砂制御機能と洪水疎通能力の低減を明らかにし,水防林の治水機能における長所・短所を考究した.また,植生を有する交互砂州地形の開水路における「水位ー流量ー粗度係数」関係を一次元モデル,二次元二層流モデル,三次元モデルによって求め,植生粗度の相当粗度係数の合理的算出方法を見出した.(2)に関しては,加古川ー美嚢川合流点地先に設置されたブロック積み水制周辺の地形・植生の追跡調査を実施するとともに,研究代表者によって水理模型実験データが整備された石積堰諸元を対象とする二次元水理解析を実施した.これによって平時・洪水時を含む様々な流量におけるH-Q(水位・流量)曲線を求めた.石積堰は環境機能に優れている反面,流水耐荷力が低く,中世近代にかけては流勢を和らげるために斜めに設置されることが多かった.本研究では法線との設置角度が90゚ばかりではなく鈍角に設置した斜め石積堰の解析も実施し,設置角度とH-Q曲線との関係を得ることができ,石積堰の斜め設置による流体力低減効果を確認した.(3)の砂礫砂州に関しては礫間浄化に関する既往の知見を応用して,砂礫交互砂州の水理解析に基づきBOD除去など自然浄化機能の定量評価を実施した.(4)湛水域の水質浄化方策として高級脂肪酸を炭素源とする生物担体を利用した窒素除去技術を検討した.水防林・植生護岸の水理解析によって植生河道の疎通能力に関する評価方法は明示・確立されたが,洪水減勢・流砂制御効果を定量的・明快に表わすパラメータを提案するまでに至らず,公式を提案する上での課題である.石積堰については直角・斜め堰の二次元解析が達成され,H-Q曲線を提示することができた.直角堰については水理実験データが得られているため解析手法の妥当性が検証されたが,斜め堰の水理実験を実施しておらず,実験に代わる検証材料として三次元数値解析を実施することが望ましい.しかしながら,現時点では石積堰の流水抵抗特性を考慮した三次元解析手法が確立されておらず,直角堰の解析手法を斜め堰に拡張適用することによって外挿的に解析の妥当性を検証しているに留まる.石礫交互砂州による水質浄化機能の検討については緒についた段階にあり,水質浄化機能の定量化と公式化に向けては水理学的滞留時間をより的確に求めることが課題である.高級脂肪酸の脱窒促進効果を確認することはできたが,石積構造の周辺では乱流による再曝気が促進され好気的環境が維持されるため,嫌気的環境が求められる脱窒反応を担う生物膜近傍の酸素条件を脂肪酸によってどのように制御するかが課題である.石礫,木材,自然植生など自然材料を用いた河川構造物を普及・展開することにより,多自然川づくりを実質化し近代技術として体系化することを目的とする.伝統工法では豊富な技能・経験を備えた特定の技術者に頼りがちである.
大学-地域社会関係の構築に資する公開講座の活用に関する実証的・実践的研究

成人教育として大学公開講座の実践的研究に取組み,(1)公開講座を「大学-地域社会関係構築」に活用する多様なアプローチの存在,(2)地域貢献と「生涯学習への大学の参画」とを区別する成人教育学的な検討の必要性,(3) ICTの利活用が進み,そこに大学公開講座の可能性が新たに生まれていることを明らかにし,(4)地域づくりのリーダーを養成する公開講座を実験的に実施し,「大学-地域社会関係の構築」の要となるコーディネーターの養成にも大学公開講座が有益であることを明らかにした。大学公開講座の現状、とくに国立大学の独立行政法人化以降の動向について、研究分担者が所属する大学(北海道大学,北海道教育大学,弘前大学,岩手大学,和歌山大学,長崎大学)に加えて,滋賀大学,徳島大学の調査を行い,資料の収集を行った。そこでは,第1に,公開講座を大学-地域社会関係構築に活用するために多様なアプローチがあること。第2に,産官(民:NPO等)学の連携が広がっているが,地域貢献と生涯学習への大学の参画とを区別する教育学ないし成人教育学的な検討が必要であること。第3に、e-ラーニングなど大学公開講座におけるICTの利活用が進み,そこに大学公開講座の新たな可能性を見ることができる,ということである。職業人の生涯学習ニーズ調査にもとづく公開講座の開発のために,その一環として北海道内の社会教育専門職員を対象にする専門性への意識と研修の実態についての調査を実施した。この調査においては,市町村合併や生涯学習関連施設における指定管理者制度の導入が進行するもとで,専門性の形骸化や行政研修の衰退が生じていることがわかった。生涯学習及び社会教育関連行政職員は,地域において,大学-地域社会関係構築の要となるべき存在であるが,そのパートナーの核となるコーディネーターをどのように求め,関係を構築するのか,またそうした地域のコーディネーターをどのように養成していくかが,生涯学習における大学-地域社会関係構築のための大学の役割としてきわめて重要になっていることが明らかになった。来年度以降に実施を予定している継続教育型公開講座の開催のための基礎資料を得ることができた。なお,これらの共同研究を市民に公開しながらすすめるために「生涯学習における大学と自治体の連携」をテーマとするシンポジウムを分担者や自治体関係者をシンポジストとして,北海道大学において平成17年6月,平成18年3月の2度実施した。国立大学の独立行政法人化以降の大学「公開講座」の動向について,前年度に引き続き,参加大学(北海道大学,北海道教育大学,弘前大学,岩手大学,和歌山大学,長崎大学,浅井学園大学)を中心に資料収集し,その成果を活かし,大学による成人教育として「公開講座」の見直しを進めつつある北海道大学の取組について,第28回全国生涯学習系センター研究協議会(大分大学)で,「北海道大学における生涯学習事業の意義の見直しについて-公開講座の位置づけを中心に-」をテーマに報告した(木村純)。また,北海道大学の有料の公開講座の受講者を対象にそのプロフィールと学習ニーズを明らかにする調査を実施し,調査結果の報告書の編集を行った。とくにニーズアセスメントにもとづく適切な広報の必要性が明らかになった。職業人の継続教育へのニーズに応える「専門型」公開講座として,昨年度から引き続いて,道内の生涯学習・社会教育専門職員を対象とする「生涯学習計画セミナー」(8月)を実施し,大学-地域社会関係の構築の要となる,地域のコーディネーターが必要とする専門性やその養成のあり方について実践的に研究を行った。また,大学事務職員の継続教育を目的とする「大学職員セミナー」(12月)を,大学職員へのヒアリング調査をもとに実施,道内の国立大学法人,公立,私立大学職員である受講者を対象にしたアンケート調査を行い,大学事務職員を対象にした公開講座へのニーズの高さやワークショップなど成人教育の手法による公開講座実施の意義を明らかにした。和歌山大学が社会人大学院生のために開設したサテライトで,地域づくりの人材養成と大学の役割に関するセミナー(「地域発展プログラムの開発と実施に関するセミナー」,田辺サテライト2月,岸和田サテライト3月)を「公開講座」として実施し,社会人大学院の正規教育と「公開講座」を有機的に結合する際の課題を実践的に検討した。国立大学の独立行政法人化以降の大学「公開講座」の動向について,前年度に引き続き,共同研究者の参加大学を中心に資料を収集するとともに,その成果を活かし,大学が取り組む成人教育として「公開講座」を見直し,実践的研究に取組んだ。第29回全国生涯学習系センター研究協議会(高知大学)で,「生涯学習に参画する大学づくりと生涯学習計画研究部の役割」をテーマに報告(木村純)を行った。また,北海道大学の公開講座の受講者を対象にそのプロフィールと学習ニーズを明らかにする共通調査を昨年度に引き続き実施し,その分析を行い,調査結果の報告書の編集を行った。北海道大学公開講座「くらしを創る」の全8回のうち2回を通信ソフトを使用して,過疎地域(北海道西興部村)との間で双方向で実施し,簡便な方法で公開講座を遠隔教育に活用する試みを実験的に行った(7月)。