hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成長ホルモン受容体欠損鶏をもちいた成長ホルモン機能の網羅的解明

本研究では矮性鶏の中でも伴性遺伝型矮性鶏に注目し、その原因遺伝子が成長ホルモン受容体異常によりもたらせることをgenomic DNA、mRNAレベルで明らかにした(成長ホルモン受容体(GH-R)欠損型矮性品種の同定)。さらに、この成長ホルモン受容体欠損鶏の成長形質について評価した(体重、増体重、飼料摂取量、飼料効率、中速骨長、伸長率、各種ホルモン、血糖値、血中脂質成分など)。結果、多くの形質においてGHR正常鶏とGHR異常鶏で差がみられた。成長ホルモン作用は、細胞増殖を伴う体重の増加以外にも、多くの生理現象に寄与することが推測された。サブトラクション法を用いGHR正常鶏、GHR異常鶏肝臓における遺伝子発現の違いを評価した。4種類の遺伝子を単離し、それそれがGH応答性を持つかを確認した。現在までに知られているGH応答遺伝子以外のものを同定することができた(成長ホルモン依存的に発現する遺伝子の探索)。成長ホルモンはサイトカイン受容体ファミリーに属す。ほ乳類におけるサイトカイン受容体の細胞内情報伝達経路はいくつかの知見がある。これをもとに、ニワトリ成長ホルモン受容体情報伝達経路について検討した。肝臓の初代培養細胞に成長ホルモンを添加、各種阻害剤を添加することによりニワトリにおける成長ホルモン受容体情報伝達系に関する知見を得た。また、in vivoでは本研究で同定した成長ホルモン受容体欠損鶏を用いて評価することができた。結果、肝臓における成長ホルモン応答は、受容体に結合することにより、JAK-STAT経路をリン酸化し、その下流遺伝子の発現を制御することがわかった(GH細胞内シグナル伝達系の解明)。日本に存在する矮性品種であるGH-R欠損鶏を探索・同定する。育種選抜によって特化された品種(遺伝資源)である矮性鶏(GH-R欠損系)をもちい、鳥類の成長の分子メカニズム(成長ホルモン依存的に発現する遺伝子の探索、これにより成長ホルモンの個体・各器官における作用解明のブレークスルーになる)、成長ホルモン作用機序(ニワトリGH細胞内シグナル伝達系の解明)を明らかにするため以下の問題点を明らかにしつつある。1)成長ホルモン受容体(GH-R)欠損型矮性品種の同定;ニワトリにおける矮性品種はいくつか報告されている。その中でもGH-R欠損品種は、体が小さく、足が短い、腹腔内脂肪の蓄積が多いなど古くからその存在が知られていた。現在、3品種のGHR遺伝子異常系統が同定され2つのタイプのGHR異常が同定された。2)成長ホルモン依存的に発現する遺伝子の探索;GHは個体の成長や、細胞の増殖を促進すること、骨端の成長、血糖の代謝、脂肪蓄積、タンパク質合成などに関与することが畜産動物などの研究から示唆されているがそのメカニズムは未だに明確にされていない。そこでGH-R欠損鶏をもちいGHの標的器官である肝臓における遺伝子発現動態を網羅的に探索し(サブトラクション法)。複数の遺伝子を同定した。すでに鳥類や哺乳類で報告のあるものも含まれている。新規の遺伝子も複数同定され今後の新規GH機能解明が大いに期待できる。3)GH細胞内シグナル伝達系の解明;鳥類のGH-GH-R細胞内シグナル伝達系は未だ明らかでない。現在GH依存的とされている遺伝子をもちいて、肝細胞の初代細胞培養系をもちいた発現の誘導に成功し、ルシフェラーゼ解析、クロマチン免疫沈降法、ゲルシフト解析をもちい、細胞内分子シグナル伝達系におけるシスエレメントの同定に成功した。
最先端スピン共鳴画像技術と新規化学放射線療法に基づくがん個別化医療のモデル研究

本年度は、電子スピン共鳴酸素イメージング(ESRI)、および動的核偏極ーMR代謝イメージング(DNP-MRMI)によって得られた、扁平上皮がん(SCCVII)や肺がん(A549)、膵臓がん(Hs766t, MIAPaCa-2, SU8686)、前立腺がん(DU145, PC3)のモデルマウス担癌の画像データをもとに、作用メカニズムの異なる各種治療法の選択と治療プロトコールの検討を実施した。また、実際に治療を施すことでその有用性を検証した。ESRIにおいて、酸素分圧が高いと評価された担癌(Median pO2 >10 mmHg)にはエックス線照射治療や放射線増感剤との併用治療が著効し、酸素分圧の低い担癌(Median pO2 <10 mHg)には低酸素標的薬が効果的であることが示唆された。同一臓器由来の異なるがん細胞株から作成した担癌でさえも、その細胞株の性質の違いによってpO2レベルが異なり、有効な治療法もこれに依存して異なっていた。また、DNP-MRMIにおいて、[1-13C]ピルビン酸→[1-13C]乳酸の代謝酵素である乳酸脱水素酵素(LDH)活性が高いと判断された前立腺がん由来のマウス担癌では、LDH阻害剤であるFX-11が著効し、モデルマウスへ連日治療を施すことでその生育速度が遅延することを証明した。以上より、スピン共鳴画像解析によるがん治療前診断から効果的な治療法を予測することが可能であり、実際にモデルマウス治療実験において、各がんの生理学的特性に即した治療手段の選択と最適なプロトコールを決定することで治療効果を最大限に引き出すことが可能であることを示した。本研究の中心であるESRIおよびHP-MRMIの撮像条件が決定し、さまざまながん種に対する応用性や、治療効果予測、モデルマウスにおいて現れた実際の治療効果との相関性など、それらの有用性が実証されている。とりわけ、天然由来含硫糖脂質の放射線増感作用メカニズムを初めて解明することにも成功し、これらのイメージング技術の創薬研究への有用性を証明するとともに、臨床研究や治験に向けた基盤データの導出にも成功している。画像解析で得られたデータのさらなる検証を目的として、各モデルマウス担癌に最適な治療効果の詳細解析や摘出した担癌のバイオプシー検査(遺伝子、酵素活性、組織染色など)を実施し、画像データとの整合性を生化学的に評価する。得られたデータを総合し、スピン共鳴画像解析によるがん治療効果予測とこれに基づく化学放射線療法の有用性を証明し、がん個別化医療への応用可能性をモデル実証する。本研究では、生体透過性に優れる2大スピン共鳴を応用した画像技術を利用し、いくつかのモデルマウス担癌を対象としてその酸素分布や代謝特性を解析する。画像データをもとに、治療前効果予測と、これに基づく治療法の選択、および治療評価を試みることにより、両イメージング技術の個別化医療への応用性を検証する。電子スピン共鳴(EPR)酸素イメージングは、マウスへ尾静注した酸素捕捉プローブ(OX063)のEPRシグナルを三次元的に取得し、がん組織内の酸素濃度に応じて変化するピーク半値幅の計測から、組織深部の酸素分布を非侵襲的に描出することを可能とする。さらに、得られた酸素分布画像とがん形態画像(MRI)を重ね合わせてROIを設定することにより、腫瘍内の酸素分圧および低酸素領域の割合を定量的に解析することが可能である。動的核偏極ーMR代謝イメージングは、米国にて臨床試験が開始されている最先端の技術である。最大の弱点であるNMR/MRIの感度を数万倍に向上させることにより、腫瘍内での磁気共鳴分子プローブ(e.g. [1-13C]ピルビン酸)の代謝反応を動的可視化し、組織を傷つけることなく悪性度や悪性化部位の診断、治療効果の経日追跡を可能としている。これらの画像解析により、治療開始に先立って担癌の生理学的特性を描出し、それぞれの担癌に最適な治療法を選択する。治療法としては、新規低酸素標的プロドラッグと、高酸素腫瘍に効果的な治療用エックス線および放射線増感剤を用い、画像データを基にして適切な治療法を選択し、実際に治療を施してその効果を判定する。本年度は、EPR酸素イメージングを中心に、いくつかのがん細胞から担癌モデルを作成し、生育や撮像条件等を検討した。また、治療実験の諸条件についても検討し、画像データと治療効果との相関性を、病理診断と並行して調べた。電子スピン共鳴酸素イメージングを応用し、扁平上皮癌や結腸がん、肺がん、膵臓がんのマウスモデル担癌より酸素分圧や低酸素領域の形成度、生理学的特性の描出に成功している。また、低酸素標的薬(Evofosfamide; TH-302)や、治療用エックス線照射との併用による担癌の生育遅延効果について予備検討を実施し、良好な結果を得た。さらに、生育や治療前後によって変化する生理学的特性を病理診断により解析し、画像解析の結果と相関する良いデータを得ている。

また、実際に治療を施すことでその有用性を検証した。ESRIにおいて、酸素分圧が高いと評価された担癌(Median pO2 >10 mmHg)にはエックス線照射治療や放射線増感剤との併用治療が著効し、酸素分圧の低い担癌(Median pO2 <10 mHg)には低酸素標的薬が効果的であることが示唆された。同一臓器由来の異なるがん細胞株から作成した担癌でさえも、その細胞株の性質の違いによってpO2レベルが異なり、有効な治療法もこれに依存して異なっていた。また、DNP-MRMIにおいて、[1-13C]ピルビン酸→[1-13C]乳酸の代謝酵素である乳酸脱水素酵素(LDH)活性が高いと判断された前立腺がん由来のマウス担癌では、LDH阻害剤であるFX-11が著効し、モデルマウスへ連日治療を施すことでその生育速度が遅延することを証明した。以上より、スピン共鳴画像解析によるがん治療前診断から効果的な治療法を予測することが可能であり、実際にモデルマウス治療実験において、各がんの生理学的特性に即した治療手段の選択と最適なプロトコールを決定することで治療効果を最大限に引き出すことが可能であることを示した。本研究の中心であるESRIおよびHP-MRMIの撮像条件が決定し、さまざまながん種に対する応用性や、治療効果予測、モデルマウスにおいて現れた実際の治療効果との相関性など、それらの有用性が実証されている。とりわけ、天然由来含硫糖脂質の放射線増感作用メカニズムを初めて解明することにも成功し、これらのイメージング技術の創薬研究への有用性を証明するとともに、臨床研究や治験に向けた基盤データの導出にも成功している。引き続き、酸素濃度イメージングによりモデル担癌の生理学的特性を描出し、治療効果との相関を検討する。また、動的核偏極ーMR代謝イメージングによる撮像についても各種検討を開始し、撮像後データの解析や生理学的評価を踏まえ、治療法の選択や治療の経日観察を実施する。また、画像実験や治療実験と併行して病理診断も進め、生理学的特性や治療による変化を多角的に評価する。画像解析で得られたデータのさらなる検証を目的として、各モデルマウス担癌に最適な治療効果の詳細解析や摘出した担癌のバイオプシー検査(遺伝子、酵素活性、組織染色など)を実施し、画像データとの整合性を生化学的に評価する。得られたデータを総合し、スピン共鳴画像解析によるがん治療効果予測とこれに基づく化学放射線療法の有用性を証明し、がん個別化医療への応用可能性をモデル実証する。当初予定していた細胞培養インキュベーターの購入が不要となり、別の備品購入や消耗品購入に使用したが、一部余りが生じたため。H30年以降の物品費として使用予定。実験補助員の増員を予定していたが、国際共同研究の参加人員が増えたため不要となり、謝金相当額の未使用残金が生じた。次年度に予定している学会成果発表の旅費・参加費や、論文投稿に関連する費用に充当する。
高齢者における軽症うつ病に対する体操教室の効果検証のための無作為化比較試験

体操教室の軽症うつ病に対する改善効果を明らかにすることを目的に、高齢者を対象とするランダム化比較対照試験を開始した。体操教室は低頻度低強度で、そのグループダイナミクスの影響を除いた効果を評価するため、待機群とともに回想法群を対照群として設定した。3つの調査フィールドから、計35人のサンプルを得たが、必要サンプル数にはまだ到達していない。現在、追加サンプルを得るべく新たなリクルートの計画中である。横浜市と板橋区の2地域で軽症うつ病の高齢者をリクルートし、体操教室による介入とアウトカム評価を行った。リクルートでは、両地区それぞれ3000人余の者を対象に、まずうつ尺度でスクリーニングを実施した。うつ尺度は、横浜がCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale(郵送法)で、板橋がMini-International Neuropsychiatric Interview(面接法)であった。尺度陽性者は横浜が64人と板橋は94人で、それぞれから、41人と62人が精神科医の面接に応じた。精神科医はStuructured Clinical Interview for DSM-IV(SCID)を用いて診断を行った。この中から、横浜16人と板橋23人が無作為比較試験への参加に同意した(健常ボランティアを含む)。試験では、対象者を前期体操群、前期思い出サークル群、前期普通生活群の3群に割り付け、最初の10週間に体操教室と思い出サークル(回想法)とを実施、アウトカム評価を挟んで、次の10週間で前期普通生活群と思い出サークル群の参加者を対象に体操教室を実施し、その後2回目のアウトカム評価を行うデザインである。横浜の対象者は、2回目のアウトカム評価が終了し、板橋の後半の体操教室は、年度明け4月に終了予定である。アウトカム評価は、精神科医がGRID-HAMDを用いて実施し、また2次的アウトカムとして、POMSと生活体力、握力、開眼片足立ち時間の測定も行った。GRID-HAMDについては、評価者間信頼性を高めるための、訓練を事前に実施した。東京都板橋区において新たな調査サンプルを設定して、平成19年度に引き続き、高齢者の軽症うつ病に対する体操教室の介入効果を検証するための無作為化比較試験を実施した。体操教室は週1回1時間、計10回の開催で、ゴムバンドやバランスボールを用いた低強度の内容である。教室に参加することによる効果(socialization)の影響を調整した上での体操教室の効果を検証するために、対照群は待機群と回想法群との2群を設けている。10週間の介入期間終了後、2つの対照群にも体操教室に参加する機会を提供するようになっている。新しい調査サンプルは、高齢者を対象とする疫学調査を実施し、うつ尺度と精神科医の診断面接を組み合わせた方法で選定した。疫学調査の対象者は約1万2千人、調査参加者が約1400人で、うつ尺度陽性は232人であった。これらのうち164人が精神科医による診断面接受診を希望し、面接の結果、55人が適格候補者であった。最終的に22人がインフォームド・コンセントに承諾し無作為化試験の参加者となった。これらの者を3群に割り付け、平成20年11月に介入開始前特性の測定した上で、介入試験を開始した。平成21年2月に10週後に介入効果の測定を実施し、平成21年3月現在、2つの対照群の体操教室を行っている。平成19年度と平成20年度とをあわせた調査サンプル数は40人で、研究開始前に計算したサンプルサイズ(80人)に達しなかった。平成21年度以後、新しい追加サンプルを設定することで、本無作為化比較試験を完遂する予定である。
表面平坦ナノギャップ試料と分子架橋を用いた単分子素子の機能発現機構の解明

本研究の目的は、単分子素子における、分子と電極の接合状態、接合分子の電子状態、そして、それらから予想される伝導特性の相関関係を明らかにすることである。これは単分子素子の研究における本質的な課題であるが、まだ、分子と電極の接合状態、接合分子の電子状態を実際に測定した報告例がない。そのため、詳細はよくわかっていない。そして、これまで、単分子素子に有用な素子機能を出現させるためには、系の非対称性が機能創出の鍵と考え、Bi電極間に非対称分子を架橋する方針で研究を行ってきた。しかしながら、4個の炭素六員環がY字状に配列した、トリフェニレンの単分子架橋を仮定し、て、その伝導特性の計算を行った結果、この系に関しては、架橋分子の両端で大きく接合状態を変化させても、分子内に非対称な電子状態、特に、HOMO軌道とLUMO軌道を空間的に分離させるほどの影響は出ないことが示された。そこで、H30年度は、電極材料として、他材料の検討を開始した。そして、その候補として、窒素添加LaB6薄膜を検討した。LaB6は低い仕事関数を有する材料として広く知られているが、これまで薄膜化することはできなかった。しかしながら、最近、RFスパッタ堆積法によって、薄膜化する技術が開発された。その方法によって、作製した薄膜をSTMで評価した。その結果、本材料は、低い仕事関数(2.35eV)と、高い化学的安定性(大気暴露後でも、500°Cで清浄化)、高い形状の自由度(RFスパッタにより製膜可)を有することがわかった。これまで、電極材料として、正負両極とも、Biを想定してきたが、理論計算の結果を踏まえて、電極材料の見直しを行った。その結果、窒素添加LaB6薄膜が、低い仕事関数と、高い化学的安定性、高い形状の自由度を有する薄膜であることを実証できた意義は大きい。しかしながら、現在までのところ、単分子架橋の構築には至っておらず、「やや遅れている」と判断した。本研究では、分子ナノデバイスの新機能開拓を目指し、個々の分子の電子的特徴や、当該デバイスを構築するナノ構造の特性の利用を検討し、その実証を行う。そこで、H31年度は、分子から機能を引き出すための電極材料の見直しを行う。その候補として、窒素添加LaB6薄膜を検討する。本材料は、予備実験で、高い化学的安定性を示したが、その起源は、まだ、よく分かっていない。その起源解明を行うとともに、構造条件の最適化を行う。高い化学的安定性の起源解明のために、試料の雰囲気(例えば、残留ガス・温度、等)を制御した環境で、電子状態・仕事関数・表面構造の変化を測定する。また、併せて、共用機器、等を活用し、構造解析を行う。また、構造条件の最適化を行うために、膜厚(現状:20nm)や下地(現状:SiO2)を変化させて、電子状態・仕事関数・表面構造、化学的安定性の変化を測定する本研究の目的は、単分子素子における、分子と電極の接合状態、接合分子の電子状態、そして、それらから予想される伝導特性の相関関係を明らかにすることである。そこで、本研究では、H29年度に、表面上にナノギャップ構造を再現性良く構築するための技術開発を行い、作製条件の最適化を行った。その結果、200x200nm2の領域で、十数個のナノギャップ構造を確認することに成功した。そして、作製したナノギャップ構造、及び、その周辺に関して、詳細なSTM観察を行った。その結果、ナノギャップを構成する電極上、及び、その電極周辺の絶縁性下地の両方において、清浄な原子分解能像が得られた。そして、そのギャップ端まで原子オーダーで平坦であることを確認した。これらのことは、接合状態がきちんと既定された単分子架橋を構築する上で、必要不可欠な要件であり、この事実が確認できた意義は大きい。また、予め、有用な素子機能を出現させるような有望な分子種や構造を検討・探索する目的で、単分子架橋に関する理論計算を行った。その際、系の非対称性な電子状態が機能創出の鍵になると考え、4個の炭素六員環がY字状に配列した、トリフェニレンの単分子架橋を仮定した。そして、その伝導特性の計算を行った結果、この系に関しては、架橋分子の両端で大きく接合状態を変化させても、分子内に非対称な電子状態、特に、HOMO軌道とLUMO軌道を空間的に分離させるほどの影響は出ないことが示された。これは、分子のサイズが小さすぎることに起因すると考え、今後は、サイズがもう少し大きな分子を使用すべきという指針が得られた。H29年度は、表面上にナノギャップ構造を再現性良く構築するための技術開発を行い、作製条件の最適化を行った。そして、ギャップ端まで原子オーダーで平坦であることを確認した。これらのことは、接合状態がきちんと既定された単分子架橋を構築する上で、必要不可欠な要件であり、その事実が確認できた意義は大きい。しかしながら、現在までのところ、まだ、単分子架橋の構築には成功しておらず、したがって、「やや遅れている」と判断した。

これは単分子素子の研究における本質的な課題であるが、まだ、分子と電極の接合状態、接合分子の電子状態を実際に測定した報告例がない。そのため、詳細はよくわかっていない。そして、これまで、単分子素子に有用な素子機能を出現させるためには、系の非対称性が機能創出の鍵と考え、Bi電極間に非対称分子を架橋する方針で研究を行ってきた。しかしながら、4個の炭素六員環がY字状に配列した、トリフェニレンの単分子架橋を仮定し、て、その伝導特性の計算を行った結果、この系に関しては、架橋分子の両端で大きく接合状態を変化させても、分子内に非対称な電子状態、特に、HOMO軌道とLUMO軌道を空間的に分離させるほどの影響は出ないことが示された。そこで、H30年度は、電極材料として、他材料の検討を開始した。そして、その候補として、窒素添加LaB6薄膜を検討した。LaB6は低い仕事関数を有する材料として広く知られているが、これまで薄膜化することはできなかった。しかしながら、最近、RFスパッタ堆積法によって、薄膜化する技術が開発された。その方法によって、作製した薄膜をSTMで評価した。その結果、本材料は、低い仕事関数(2.35eV)と、高い化学的安定性(大気暴露後でも、500°Cで清浄化)、高い形状の自由度(RFスパッタにより製膜可)を有することがわかった。これまで、電極材料として、正負両極とも、Biを想定してきたが、理論計算の結果を踏まえて、電極材料の見直しを行った。その結果、窒素添加LaB6薄膜が、低い仕事関数と、高い化学的安定性、高い形状の自由度を有する薄膜であることを実証できた意義は大きい。しかしながら、現在までのところ、単分子架橋の構築には至っておらず、「やや遅れている」と判断した。現在までのところ、まだ、単分子架橋の構築には成功していない。この原因として、自作の蒸着源だったために、その動作が不安定であったことと、さらに、実際に使用する前の準備・性能評価が不十分であったことを考えた。従って、H30年度は、まず、単分子架橋の構築のために、蒸着源、及びその周辺機構の改良を行い、さらに、蒸着源の評価システムの立ち上げも行う。これらによって、実験効率が飛躍的に向上すると考えている。さらに、本研究課題の提案時には研究計画に包含していなかったが、やはり、「電極との接合状態が既定された単分子架橋の電気伝導特性を直接的に計測する」ことは極めて重要であり、単分子素子の研究の本質であるという考えに至った。そして、この測定を実現するために、ナノギャップ構造作成時に蒸着マスクを用いて、形成されるウエッジ構造を利用するアイデアを考えた。そこで、H30年度は、このアイデアを実行し、接合状態が既定された単分子架橋の電気伝導特性を直接的に計測することを試みる。本研究では、分子ナノデバイスの新機能開拓を目指し、個々の分子の電子的特徴や、当該デバイスを構築するナノ構造の特性の利用を検討し、その実証を行う。そこで、H31年度は、分子から機能を引き出すための電極材料の見直しを行う。その候補として、窒素添加LaB6薄膜を検討する。本材料は、予備実験で、高い化学的安定性を示したが、その起源は、まだ、よく分かっていない。その起源解明を行うとともに、構造条件の最適化を行う。
マラリア原虫における特異的システイン生合成経路の解析:薬剤及びワクチン開発の標的として

マラリア原虫は宿主内において様々な酸素ストレスに曝されるため、これらの酸素ストレスに対して防御機構を有すると考えられる。そこで我々は原虫に比較的広く存在し、我々が既に赤痢アメーバにおいて行ってきたシステイン合成経路の固定とその主要酵素の解析を行った。Sanger Centerの熱帯熱マラリア原虫のショトガンライブラリーデータベース上のシステイン合成酵素ホモログと思われる配列を元にPCRによりゲノムライブラリー及び原虫DNAから遺伝子断片の獲得を試みたが、獲得できなかった。また、システイン合成酵素欠損大腸菌株とP.yoelii cDNAライブラリーを用いたレスキューによってもシステイン合成酵素遺伝子は獲得できなかった。そこでシステイン合成経路の研究は赤痢アメーバにおける機能解析を中心として行い、赤痢アメーバにおいてシステイン合成経路が抗酸素機構を担うことを明らかにした。また、近年抗酸化物として注目されているペロキシレドキシンをマラリア原虫から固定・解析した。ペロキシドキシンは細菌から高等生物まで広く存在する抗酸化物で、1-cys及び2-cysタイプと呼ばれる二つのアイソタイプが存在する。これらはアミノ酸一時配列においてシステインを囲む保存領域を一つ或いは二つもつ。これまで細菌及び原虫においては一つの生物は一種類のペロキシレドキシンをもつと考えられてきた。しかし、我々はマラリア原虫において1-cysタイプ、2-cysタイプに特徴的なアミノ酸配列をもとにdegenerate PCR法によりP.yoeliiのcDNAライブラリーよりペロキシレドキシンのcDNAを獲得、配列を確定した。どちらのアイソタイプもガメトサイトからオオキネートのいずれかのステージにおいて発現してることが明らかとなった。原虫を含めた単細胞生物においてペロキシレドキシン両アイソタイプを発現する生物はこれまで報告がなく、それぞれのアイソタイプの特異性・発現様式など興味深い点は多い。
クローズド・キャプション付きの映像ソフトを利用した英語教材の開発

平成8年度は4月から7月にかけて前年度までの研究成果の分析をもとに、ビデオやレーザー・ディスクなどのソフトを各自選定し、持ち寄って協議した。また、6・7年度作成の教材を実際に教室で使用し、同時に報告書の目次と構成を決定した。8月と9月には、教室での使用状況について意見を交換して教材の改善の可能性を探り、10月以降用の教材を作成しつつ、報告書の執筆を開始した。1月に本研究を最終的に総括し、報告書原稿を持ち寄り合評会を開いて、その批評にもとづいて改善を行った。3月以降は過去に制作したクローズド・キャプション教材の改良を中心に進め、研究成果と教室を直結させたアドバイスを、本研究に参加していない同僚の英語教官に与えていくことになる。現在までの教室での体験や、研究者やテキスト作成の際に英語をチェックしたネイティブ・スピーカー等の意見交換では、昨年同様、ソフトの教材としての適性の判断基準や、読解聴解、発話反復などの教材の目的設定の方法が議論されている。また、教授者の授業方針に従って自由に加工できる原テキストを電子テキストの形で作成し、インターネットなどで他の教授者の利用に供する方法も提案された。ただし、インターネット化は古いテキストを除いて著作権の問題が絡んでくるため、今後の慎重な検討が必要であろう。平成6年度は4月から9月にかけて各種機器とビデオやレーザー・ディスクなどのソフトを各自選定し、持ち寄って協議した。各種機器の導入は9月から始まり、それぞれ装置の扱い方などに習熟した。10月に入ると教材として利用できそうなソフトの最終選定が始まった。11月以降ソフトを購入してキャプションのテキスト化を開始し、12月から平成7年の1月にかけては各自どのような様態の教材になるかを試作した。さらに2月に各自製作の教材を持ち寄り合評会を開いて、その批評にもとづいて教材の改善を行った。3月には7年度からの教室での試用を前提として、3ヶ月分の教材の印刷を開始した。現在までの教室での体験や研究者間での意見交換などでは、ソフトの教材としての適性の判断基準や、読解聴解、発話反復などの教材の目的設定の方法が議論されている。最初から理想的な教材はあり得ず、いずれの場合にも確固たる目的を持つ教材への加工が大きな意味と比重を持つようである。共同研究者はそれぞれの役割分担によって作業を進めて来た。佐藤はこれまでの教材・教科書作りの経験を生かして教材執筆の中心となり、すでに最も多い7・8編の教材を制作し、他の研究者の参考に供している。溝越は来年度7月に予定されているアンケートの文案制作を開始した。石幡は過去に制作したクローズド・キャプション教材の改良を中心に進めている。遊佐は文法理論・第二言語獲得を専門とする立場から、研究成果と教室を直結させたアドバイスを他の研究者に与えてきた。平成7年度は4月から7月にかけてビデオやレーザー・ディスクなどのソフトを各自選定し、持ち寄って協議した。また6年度作成の教材を実際に教室で使用し始めた。同時に8年度用のソフトの選定を各自で開始した。8月と9月には、教室での使用状況について意見を交換して教材の改善の可能性を探り、10月以降用の教材を作成し、来年度用のソフトの最終選定をした。11月以降ソフトを購入してキャプションのテキスト化を開始し、2月から平成8年の1月にかけては各自どのような様態の教材になるかを試作した。さらに12月に各自製作の教材を持ち寄り合評会を開いて、その批評にもとづいて教材の改善を行った。3月には8年度用の教材の作成を開始した。最初から理想的な教材はあり得ず、教授者の授業方針に従って自由に加工できる、原テキストを電子テキストの形で作成する方法も提案された。

佐藤はこれまでの教材・教科書作りの経験を生かして教材執筆の中心となり、すでに最も多い10編以上の教材を制作し、また、すでに言語文化部紀要に研究論文を掲載した。他の研究者も過去に制作したクローズド・キャプション教材の改良を中心に進め、研究成果と教室を直結させたアドバイスを、本研究に参加していない同僚の英語教官に与えてきた。平成8年度は4月から7月にかけて前年度までの研究成果の分析をもとに、ビデオやレーザー・ディスクなどのソフトを各自選定し、持ち寄って協議した。また、6・7年度作成の教材を実際に教室で使用し、同時に報告書の目次と構成を決定した。8月と9月には、教室での使用状況について意見を交換して教材の改善の可能性を探り、10月以降用の教材を作成しつつ、報告書の執筆を開始した。1月に本研究を最終的に総括し、報告書原稿を持ち寄り合評会を開いて、その批判にもとづいて改善を行った。3月以降は過去に制作したクローズド・キャプション教材の改良を中心に進め、研究成果と教室を直結させたアドバイスを、本研究に参加していない同僚の英語教官に与えていくことになる。現在までの教室での体験や、研究者やテキスト作成の際に英語をチェックしたネイティブ・スピーカー等の意見交換では、昨年同様、ソフトの教材としての適性の判断基準や、読解聴解、発話反復などの教材の目的設定の方法が議論されている。また、教授者の授業方針に従って自由に加工できる原テキストを電子テキストの形で作成し、インターネットなどで他の教授者の利用に供する方法も提案された。ただし、インターネット化は古いテキストを除いて著作権の問題が絡んでくるため、今後の慎重な検討が必要であろう。
ジェットマトリクスによる高温流れの剥離能動制御に関する研究

ガスタービン、燃焼器、熱交換器などのような高温で使用される流体機械や機器に対するアクチュエータはほとんど見当たらない。アクチュエータが高温で作動するためには、まず材料の耐熱性が高いこと、熱防御に有利な構造・機構であること、などである。このようなことから、従来多く用いられてきた高分子材料や金属は適用できない。しかしながら、近年構造が単純でかつ操作が容易なプラズマアクチュエータ(PA)がアメリカ、フランスを中心に研究が活発化してきた。PAは稼動部分が無く二枚の電極と誘電体層からなるきわめて簡単な構造で取り付け状況に大きな自由度がある。我々はこのPAに着目し、高温流れにおける境界層能動制御を可能とするアクチュエータを試作し、効果的に境界層制御を行うための縦渦生成原理、流れの構造変化、制御効果を明らかにし、将来的に工業分野との橋渡しとなる物理学的かつ工学的な新しい知見を得た。その主な内容は次のようにまとめられる。1.室温から500°CまでのPAの動作を確認し、高温環境下での運転の可能性を世界に先駆けて実証した。2.PAの静電場に関する解析解導出に成功し、電極構造、電極材料、電気的性質などのパラメータ影響評価を容易に見積もることができるようになった3.PA用の特殊高圧パルス電源を開発し実用化した(1社とライセンス契約締結)。4.PAの放電と加速メカニズムについて検証し明らかにした。以上の成果を、国内外の論文誌に8本、口頭発表2件で発表し、特許等6件申請した。そこで、本研究では、上記の条件下で運転が可能な動作原理の探査を行った。その結果、表面プラズマアクチュエータアレー(SPA)による能動制御ジェットの形成が最も有利との見通しを得、これについて予備的検討を行った。本年度の主な成果は以下のとおりである。1)作動温度範囲1000°Cまでを想定し高温アクチュエータの候補材料(チッ化珪素、アルミナ)を選び出し、それらの高温での電気的特性を計測した。2)高温流れの可視化試験を可能とする石英試験ダクトを設計・試作。3)上記高温材料を用いてSPAを試作し、800°Cまでの温度範囲で作動を確認した。4)燃焼バーナに対する適用を想定し、単管ジェットの流れ場において制御効果を確認した。5)SPAの基本である電場に対して解析解を見出し、最適電極配置を検討する土台を構築した。これにより、加速流のパラメータ解析がしやすくなった。次年度は、得られた加速原理に対する定量的検討を加えたい。尚、本研究は始めての部分が多く、核心部分は知的財産権確保のためノウハウ登録、特許申請の手続きを優先している。これらがある程度完了した段階で、(平成18年7月以降)学会などでの発表を予定している。ガスタービン、燃焼器、熱交換器など高温で使用されるエンジンや流体機械に対する耐熱アクチュエータの研究は少ない。本研究では、当初ノズル噴出し型縦渦発生装置(ジェットアレー)をアクチュエータとして翼型はく離の基礎実験をおこなった。我々はこのPAに着目し、室温から500°Cまでの高温運転の可能性を世界に先駆けて実証した。また、そのための特殊高圧パルス電源を開発し実用化した(1社とライセンス契約締結)。

平成17年度から18年中期までは、新しいPAに関する特許ならびに知財登録を優先した(特願2006-323509、336463、345130、3件)。後半から、国際会議発表や雑誌論文へ投稿を活発化した。また、PAの静電場に関する解析解導出に成功し、電極構造、電極材料、電気的性質などのパラメータ影響評価を容易に見積もることができるようになった(第56回理論応用力学講演会講演集、2007年3月、東京、No.3D20、pp.449-450)。一方、新たな課題も見出された。1)印加電圧の極性を変えても加速方向が不変である理由、2)PAによるジェットの最大速度が10m/secを超えない理由、3)500°C以上の高温で絶縁破壊の生じない材料あるいは電極構造はなにか、ということである。熱交換器、燃焼器、ガスタービンなど実際の熱流体機械においては高温作動流体を利用する場面が多い。しかしながらこれまで高温場で適用できる制御用アクチュエータはほとんど見当たらなかった。そこで、我々はジェット型縦渦発生アクチュエータを開発してきた。19年度は下記の成果をあげた。1.試作したプラズマアクチュエータの機能改善ならびに高温流れ場装置への取り付け方法の検討と取り付けを試み、特許を一件出願した。2.解析電磁場と流れ場との関係付け(プラズマアクチュエータの最大速度の向上丸作動温度の高温化)を行い、論文として発表した。3.デバイスならびにシステムの評価を行い、具体的には、特殊電源高度化を図り、デモ用の持ち運び可能なシステム検討を行った。4.まとめと提言として学会発表などに積極的にとりくみ、合計4件の学術論文の発表を行った。
環境にやさしい食材利用-「ケナフ」の老年期の食事への利用

環境改善の効果をもたらすとされるケナフ(H.Cannabinus)は衣・住の分野では利用法が開発されているが、食の分野における研究はあまり行なわれていない。本研究では近年、栽培が盛んに行なわれているケナフを食品加工に利用し、その適性および嗜好の変化について検討した。平成11年度はケナフ乾燥葉の成分測定を行ない、カルシウムと食物繊維量を定量した。さらにケナフ葉乾燥粉末を粉類へ添加し、食品加工への適性を検討した。官能検査の結果3%添加までは食性が可能であるが、3%を越えると苦みが強く感じられることから、至適濃度は12%であることが示唆された。ケナフ添加によりカルシウムは約1.6倍、食物繊維は約2倍の増加が期待できた。平成12年度はケナフの老年期の食事への利用に焦点をあて、麺類への添加を試みた。添加による物性の変化やカルシウム、鉄、食物繊維、カテキン類など高齢者に不足しがちな栄養素の測定を行ない、ケナフ葉の利用効果の確認を行なった。ケナフ葉の苦みは食味に影響を与えることから、その軽減法の検討を行なった。HPLCならびにHPTLCの結果より、カテキン類と類似の挙動を示すピークならびにスポットが検出された。加工によるカテキン類の変化を測定したところ、ケナフ葉の蒸し加熱の結果、10分まではカテキン量の減少がみられたが、10分以上ではみられないため、蒸し時間を10分とした。蒸し加熱を行なった後の乾燥方法は、電子レンジ乾燥で150秒まではカテキンの値がほぼ一定であったが、150秒以上では焦げが認めみられたため、乾燥は150秒とした。この方法で調製したケナフ葉を麺に添加し官能検査を行なった結果、苦みの減少がみられ、3%の範囲まで利用可能であることが見とめられた。鉄、カルシウム、食物繊維の増加も見とめられ、第三次機能としての栄養効果が期待されることが示唆された。また、ケナフ葉の添加により、硬さの減少をはかることも可能なことから、老年期の食事に適していることが認められた。環境改善の効果をもたらすとされるケナフは衣・住の分野では利用法が開発されているが、食の分野における研究はあまり行なわれていない。本研究ではケナフを食品の調理に利用し、その調理性および嗜好の変化について検討した。1、ケナフの知名度のアンケート調査を学生193名により行なった。その結果知名度は8%、食への利用状況についての認知度は0%であった。2、ケナフ乾燥葉の成分測定ケナフ葉は一般成分として、カルシウムと食物繊維を多く含むとされるために、成分分析を行なった。過マンガン酸カリウム滴定法によりカルシウムは641mg/100g、NDF法により食物繊維は26.35mg/100g含有されていることを認めた。3、ケナフ乾燥粉末の食品への添加(1)小麦粉への添加強力粉へ添加しパンを焼成し、中力粉へ添加し麺を調製した。さらに薄力粉へ添加しスポンジケーキを焼成した。(2)白玉粉への添加白玉粉へ添加し、白玉団子を調製した。

(3)上新粉への添加上新粉へ添加し、蒸しカステラを調製した。各々について、レオメーターにより、破断強度解析を行なった。さらに色差計により色調の変化を検討した。調製に際しては、オーブン庫内温度センサーにより温度の変化を記録した。ケナフ乾燥粉末を添加する場合、3%までが官能検査により良好であった。添加量が3%を越えると苦みが強く感じられ、示適濃度は1%から2%であることが示唆された。ケナフ添加により、カルシウムは約1.6倍、食物繊維は約2倍の増加が期待できた。これらの物性測定、化学分析、ならびに官能検査との相関を分析し検討中である。次年度はさらに乾燥方法や乾燥葉の抽出液の利用も検討し、さらに苦み成分としてのカテキン類などの分析をHPLCにより進めていく予定である。平成12年度は「ケナフの老年期の食事への利用」に焦点をあて、麺類への添加方法を検討した。平成11年度で報告したようにケナフ葉には苦みがあり、食品への添加に影響をあたえることから、苦み成分の検討を行なった。HPLCおよびHPTLCの結果より、カテキン類と同じ挙動を示すピークならびにスポットが検出された。官能検査より、麺類にケナフ葉を添加する場合の、食性に適度な範囲を求めた。さらにその範囲の拡大をはかるために、ケナフ葉の蒸し加熱および乾燥方法を検討し、操作段階におけるカテキン濃度の変化を求めた。ケナフ葉の蒸し加熱の結果、5分と10分加熱ではカテキン量の減少がみられたが、10分と15分では変化がみられないため、10分加熱を行なった。乾燥方法は蒸し加熱を行なった後、電子レンジ加熱を行なうことにより、2分30秒までカテキンの減少がみられたが、3分では葉が焦げ、状態が悪化するため、2分30秒で水分7.7%まで乾燥を行なった。乾燥後のカルシウム、鉄および食物繊維の量は鉄では20%減少し、カルシウムでは20%の増加がみられたが、食物繊維では変化はみられなかった。乾燥ケナフ葉を麺に添加し、食性を検討した。官能検査の結果、添加率3%の範囲で利用可能であることが示唆された。添加率の上昇に伴い破断強度が低下し、無添加の麺と比較した場合、鉄は約2.5倍、カルシウムは約2倍、食物繊維では約3倍の増加がみられた。これより環境にやさしい植物として注目されているケナフが食にも利用が可能であり、第三次機能としての栄養効果が期待されることが示唆された。また、麺類への利用においても、ケナフ葉の添加により硬さの減少をはかることが可能なことから、老年期の食に適していることが見とめられた。
脳動脈硬化の進展と血管壁の適応に関する病理学的研究、とくにモルフォメトリー的解析

脳動脈硬化の進展に動脈壁がどのような適応性のリモデリング反応をきたすかをモルフォメトリー的に検討した。臨床的および病理学的に脳血管疾患をみとめない38剖検脳について、脳の血管に定常圧(100mmHg)による灌流固定とバリウム注入を行い、形状を生理的状態に近づけながら固定保存した。各脳動脈の一定部位における横断面の光顕標本を作製し、コンピューターを用いた二次元画像解析装置にて各例各動脈標本の中膜、内膜、内弾性板領域、内腔の各面積を算出し、相互の相関性を検討、また内・中膜の壁厚を求め、各壁にかかる張力(T)を算出した。脳底部の内頚(ICA)および中大脳動脈(MCA)と脳実質内穿通枝動脈(PA)に共通して、狭窄度40%以下の動脈では、内膜肥厚の程度に応じて動脈径が拡大する有意な正の相関がみられた(ICA, p<0.05; MCA, p<0.05; PA, p<0.001)が、40%が壁の適応限界であり、それ以上の高度狭窄動脈例では相関性がみられず、適応しきれずに閉塞に向かう。脳血管写など臨床的かつ理学的な脳動脈硬化度の判定では、内膜肥厚があるにも関らず狭窄のない(すなわち硬化なしと誤判定される)適応性のstageが存在すること、またその適応破綻が急速な閉塞から脳梗塞を引き起こすこと等を念頭に、慎重に判定すべきであると警鐘したい。次にこれら適応性に拡大した動脈壁にかかるTを、壁厚が中膜だけの場合Tmと内・中膜の和すなわち実際の生体内で生じている場合Ti+mとで比較し求めると、ICAではTm, 15.8±7.5; Ti+m, 7.5±2.9, MCAはTm, 10.9±3.8; Ti+m, 6.5±3.4, PAはTm, 12.1±4.0; Ti+m, 7.0±1.6 (#)と、いずれも中膜のみで拡大した血管壁にかかるTmが極めて高値なのに対して、肥厚内膜の加わった壁への張力Ti+mは有意に低値かつ均等であった(それぞれp<0.005, p<0.005, p<0.001)。内膜肥厚は動脈硬化病変としては内腔狭窄へと向かう負の要素であるが、逆に、壁張力の観点からは生理的状態に保つ安定化要素の一部分として生体内で作用するpositiveな役割をも有する。(#):単位=x10^5dyn/cm^2脳動脈硬化の進展に動脈壁がどのような適応性のリモデリング反応をきたすかをモルフォメトリー的に検討した。(#):単位=x10^5dyn/cm^2
鋼のリサイクル性向上のために汎用焼結鋼の主要合金元素の銅をホウ素に置き換える試み

前年度に引き続き,鉄粉にホウ素と炭素を添加して三元共晶液相を発生させ,銅添加鋼に代わる機械部品用鋼の開発を目指した.得られた結果を以下にまとめる.(1)鉄粉にホウ素と炭素を添加した試料を加熱すると,三元共晶相が1410K以上の温度で現れるより先に,1390K付近から明らかにマンガンを含むFe-B-C-Mn系の化合物粒子が現れる.このマンガンは鉄粉に0.17mass%含まれているものであるが,粒子の出現は材質改善にはほとんど寄与しない.(2)ホウ素と炭素を添加した焼結鋼の引っ張り強さは,ホウ素添加量で決まる三元共晶液相の発生両よりも,1.0mass%添加した炭素によって生じるパーライトとフェライトの量に強く依存しているが,ホウ素が0.07mass%またはそれ以上になると,破面上に原料黒鉛の残留がみられる.(3)調査した一連の焼結鋼をFe-1.0mass%Cの焼結炭素鋼としてみると,ホウ素を加えない場合は全体がパーライトからなる共晶鋼に相当するマトリックスになるが,それに炭素とともにホウ素を加えていくとき,ほぼ0.1mass%以下の低いホウ素添加量の範囲では,機械的特性は主にホウ素添加量の関数であり,効果的な添加量は0.050.07mass%である.(4)Fe-0.05mass%B-1.0mass%C焼結鋼は,1440Kで焼結すると旧液相およびパーライトに加えて少量のフェライトを含む組織になるため,機械部品として良い特性を示し,さらに焼き入れと低温焼き戻しの熱処理によって伸びは低下するが引っ張り強さを倍増することができる.前年度に引き続き,鉄粉にホウ素と炭素を添加して三元共晶液相を発生させ,銅添加鋼に代わる機械部品用鋼の開発を目指した.得られた結果を以下にまとめる.(1)鉄粉にホウ素と炭素を添加した試料を加熱すると,三元共晶相が1410K以上の温度で現れるより先に,1390K付近から明らかにマンガンを含むFe-B-C-Mn系の化合物粒子が現れる.このマンガンは鉄粉に0.17mass%含まれているものであるが,粒子の出現は材質改善にはほとんど寄与しない.(2)ホウ素と炭素を添加した焼結鋼の引っ張り強さは,ホウ素添加量で決まる三元共晶液相の発生両よりも,1.0mass%添加した炭素によって生じるパーライトとフェライトの量に強く依存しているが,ホウ素が0.07mass%またはそれ以上になると,破面上に原料黒鉛の残留がみられる.(3)調査した一連の焼結鋼をFe-1.0mass%Cの焼結炭素鋼としてみると,ホウ素を加えない場合は全体がパーライトからなる共晶鋼に相当するマトリックスになるが,それに炭素とともにホウ素を加えていくとき,ほぼ0.1mass%以下の低いホウ素添加量の範囲では,機械的特性は主にホウ素添加量の関数であり,効果的な添加量は0.050.07mass%である.(4)Fe-0.05mass%B-1.0mass%C焼結鋼は,1440Kで焼結すると旧液相およびパーライトに加えて少量のフェライトを含む組織になるため,機械部品として良い特性を示し,さらに焼き入れと低温焼き戻しの熱処理によって伸びは低下するが引っ張り強さを倍増することができる.本年度の研究では,鉄との三元共晶液相を発生させることで焼結を促進させる目的で,鉄粉中に0.030.07mass%のホウ素と01mass%の炭素を同時に混入し焼結を行った.焼結性の検討方法としてTMAを使用し,温度13801440Kで保持時間最大180minの焼結を行った.また,機械的特性の評価として引っ張り試験を行い破断強さと伸びを求め,更に熱処理による材質の改善を試みた.得られた結果を以下にまとめる.1.鉄粉にホウ素と炭素を同時に添加した試料は1410K以上の温度で三元共晶液相を発生させることが出来る.また,Fe-0.05mass%B-1.0mass%C試料の示差膨張曲線は,一般的な銅添加焼結材のそれとほとんど一致する.これは,両者の液相発生量がほぼ同じであることに加えて,炭素の固溶による鉄の体積膨張が重なったためと考えられる.2.鉄,ホウ素および炭素による三元共晶液相が発生してオーステナイト粒界に網目状に連なっているものを緩やかに冷却するときは,生じた共晶やホウ炭化物に炭素がFe_3Cとして付着析出するのに伴って,粒の外周にフェライトを生じ,粒の中心部のみがパーライトになる.3.Fe-0.05mass%B-1.0mass%C鋼は,1440Kで焼結すると旧液相およびパーライトに加えて少量のフェライトを含む組織になり,機械部品として良い特性を示す.これを1400Kで焼結すると材質が劣るが,焼き入れと低温焼き戻しの熱処理によって引っ張り強さが倍増する.前年度に引き続き,鉄粉にホウ素と炭素を添加して三元共晶液相を発生させ,銅添加鋼に代わる機械部品用鋼の開発を目指した.得られた結果を以下にまとめる.(1)鉄粉にホウ素と炭素を添加した試料を加熱すると,三元共晶相が1410K以上の温度で現れるより先に,1390K付近から明らかにマンガンを含むFe-B-C-Mn系の化合物粒子が現れる.

このマンガンは鉄粉に0.17mass%含まれているものであるが,粒子の出現は材質改善にはほとんど寄与しない.(2)ホウ素と炭素を添加した焼結鋼の引っ張り強さは,ホウ素添加量で決まる三元共晶液相の発生両よりも,1.0mass%添加した炭素によって生じるパーライトとフェライトの量に強く依存しているが,ホウ素が0.07mass%またはそれ以上になると,破面上に原料黒鉛の残留がみられる.(3)調査した一連の焼結鋼をFe-1.0mass%Cの焼結炭素鋼としてみると,ホウ素を加えない場合は全体がパーライトからなる共晶鋼に相当するマトリックスになるが,それに炭素とともにホウ素を加えていくとき,ほぼ0.1mass%以下の低いホウ素添加量の範囲では,機械的特性は主にホウ素添加量の関数であり,効果的な添加量は0.050.07mass%である.(4)Fe-0.05mass%B-1.0mass%C焼結鋼は,1440Kで焼結すると旧液相およびパーライトに加えて少量のフェライトを含む組織になるため,機械部品として良い特性を示し,さらに焼き入れと低温焼き戻しの熱処理によって伸びは低下するが引っ張り強さを倍増することができる.
手指動作記述文間の類似度計算に基づく日米手話単語間の類似関係と最小対の抽出

本研究では,手話単語の手指動作特徴に基づく日本と米国手話単語間の類似関係と最小対の抽出方法として,市販の手話辞典に記載されている,手指動作記述文間の類似性に基づく手法について研究を実施した.本手法の特徴は,手話単語間の動作の類似関係を対応する手指動作記述文間の類似関係と捉え,単語間の類似度を文間の類似度で計算する点にある.また,類似度の計算は手指動作記述文間の最長共通部分単語列の長さに基づき計算を行う.実験の結果,類似動作の手話単語対の抽出により,日米手話言語間で動作の類似性が意味の類似性を反映している手話単語対の存在と,動作パラメータの変更により意味が変化する手話単語間の関係と最小対を抽出した.例えば、米国手話「control」に意味的に対応する日本手話の「コントロール」の手話表現の比較から,米国手話は制御装置のレバーを交互に前後させる仕草に由来する手話単語であるのに対して,日本手話の単語は,制御装置のツマミを交互に指で前後させる仕草に由来していることが分析できる.このように,手話単語も他の音声言語と同様に言語間でその事象や事物を特徴付ける属性の捉え方に差があるためか,あるいは,すでに定義されている他の単語との弁別を容易にするために異なる属性を模倣している可能性が考えられる.今後の課題としては,対象データの規模と検索パターンを拡張し,動作の類似性と意味の類似性について更に詳細に分析する予定である.本研究では,手話単語の手指動作特徴に基づく日本と米国手話単語間の類似関係と最小対の抽出方法として,市販の手話辞典に記載されている,手指動作記述文間の類似性に基づく手法について研究を実施した.本手法の特徴は,手話単語間の動作の類似関係を対応する手指動作記述文間の類似関係と捉え,単語間の類似度を文間の類似度で計算する点にある.また,類似度の計算は手指動作記述文間の最長共通部分単語列の長さに基づき計算を行う.実験の結果,類似動作の手話単語対の抽出により,日米手話言語間で動作の類似性が意味の類似性を反映している手話単語対の存在と,動作パラメータの変更により意味が変化する手話単語間の関係と最小対を抽出した.例えば、米国手話「control」に意味的に対応する日本手話の「コントロール」の手話表現の比較から,米国手話は制御装置のレバーを交互に前後させる仕草に由来する手話単語であるのに対して,日本手話の単語は,制御装置のツマミを交互に指で前後させる仕草に由来していることが分析できる.このように,手話単語も他の音声言語と同様に言語間でその事象や事物を特徴付ける属性の捉え方に差があるためか,あるいは,すでに定義されている他の単語との弁別を容易にするために異なる属性を模倣している可能性が考えられる.今後の課題としては,対象データの規模と検索パターンを拡張し,動作の類似性と意味の類似性について更に詳細に分析する予定である.