hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝芽腫におけるmTOR細胞内シグナル発現機構の解明とラパマイシン治療法の開発

29年度実績は、平成27年度以前に当科で治療が行われた肝芽腫27例のうち現時点で十分な組織標本を確認できている13例を対象として、以下の事項につき検討を行う。さらに肝癌細胞株を用いた培養実験を行い、mTORタンパクの発現レベルを調節する因子の解析を同時に行った。肝芽腫切除標本におけるmTOR発現について、モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学染色により発現形式を明らかにしていった。本研究の申請にあたり、肝芽腫症例のpilot studyとして実際に10例の免疫組織化学染色を施行してあったが、さらに4例の症例の免疫染色を追加して行った。mTORの発現様式に症例毎に違いがあることが判明しているため、今後はその詳細なデータをまとめていくとこである。生体内でのmTOR発現にはvariationが存在する可能性があり、表現型についての評価には、染色濃度・部位によるクラス分類など、症例を重ねての検討が必要であると考えている。また、免疫組織化学染色可能となる十分な検体が確認できていない残りの症例に関しても、病理部に保管されている全検体を再度調査中である。しかし、保存状態によっては、追加資料とできない可能性もあり、現在14例の検体は確実に準備できている。免疫組織化学染色は、既に染色が確認されているphospho-mTOR(Ser2448)を中心にphospho-Akt(Ser473)、phospho-Akt(Ser308)なども追加して免疫染色を行った。今後は免疫染色をさらに追加、または抽出可能なたんぱくを用いてウェスタンブロット法による解析も行ってきた。mTOR発現に関しては、肝芽腫の生物学的悪性度と正の相関を示す可能性は示唆されたが、症例も少なく、有意な結果には至らなかった。今後も引き続き症例の積み重ねを継続していき、肝芽腫の病態解明を行っていきたい。28年度実績は、平成27年度以前に当科で治療が行われた肝芽腫27例のうち現時点で十分な組織標本を確認できている13例を対象として、以下の事項につき検討を行う。今後は免疫染色をさらに追加、または抽出可能なたんぱくを用いてウェスタンブロット法による解析も追加していきたい。臨床、他の研究、教育に費やす時間も多く、本研究に十分な時間を費やせなかった。また、学会主催なども多い年となり、多忙を極めていた。29年度以降は再度配分を検討し、本研究を進めていきたいと考えている。臨床業務の他に、他の小児悪性腫瘍研究、学会委員会活動、地方公演、学生教育に費やす時間も多く、本研究に十分な時間を費やせなかった。また、全国学会の主催があり多忙を極めていた。

30年度は研究時間を作り出し、本研究を進めていきたいと考えている。29年度実績は、平成27年度以前に当科で治療が行われた肝芽腫27例のうち現時点で十分な組織標本を確認できている13例を対象として、以下の事項につき検討を行う。さらに肝癌細胞株を用いた培養実験を行い、mTORタンパクの発現レベルを調節する因子の解析を同時に行った。肝芽腫切除標本におけるmTOR発現について、モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学染色により発現形式を明らかにしていった。本研究の申請にあたり、肝芽腫症例のpilot studyとして実際に10例の免疫組織化学染色を施行してあったが、さらに4例の症例の免疫染色を追加して行った。mTORの発現様式に症例毎に違いがあることが判明しているため、今後はその詳細なデータをまとめていくとこである。生体内でのmTOR発現にはvariationが存在する可能性があり、表現型についての評価には、染色濃度・部位によるクラス分類など、症例を重ねての検討が必要であると考えている。また、免疫組織化学染色可能となる十分な検体が確認できていない残りの症例に関しても、病理部に保管されている全検体を再度調査中である。しかし、保存状態によっては、追加資料とできない可能性もあり、現在14例の検体は確実に準備できている。免疫組織化学染色は、既に染色が確認されているphospho-mTOR(Ser2448)を中心にphospho-Akt(Ser473)、phospho-Akt(Ser308)なども追加して免疫染色を行った。今後は免疫染色をさらに追加、または抽出可能なたんぱくを用いてウェスタンブロット法による解析も行ってきた。mTOR発現に関しては、肝芽腫の生物学的悪性度と正の相関を示す可能性は示唆されたが、症例も少なく、有意な結果には至らなかった。今後も引き続き症例の積み重ねを継続していき、肝芽腫の病態解明を行っていきたい。臨床データの解析や検体データの解析に他のスタッフの協力も得て、研究を進めていくこととする。免疫染色、ウェスタンブロッティングに関しては、基礎実習に来ている学生にも協力頂き、さらなる研究の推進を図りたい。また、データ解析には新しい解析ソフトを導入することなどで対応も検討している。また、データ解析に新しい解析ソフトを導入したことでさらに研究効率も上げていきたい。研究自体の進行の遅れ、購入した実験器具、消耗品の費用が予想よりも低かったこと、購入予定の解析ソフトの購入が出来なかったことなどが考えられる。研究自体の進行の遅れ、購入した実験器具、消耗品の費用が予想よりも低コストであった。研究を推進していくことで、実験器具、消耗品の消費も増え、さらに研究成果を発表する学会への参加費、論文掲載費にも充てていく予定である。
非酸化物柔セラミックスの焼結過程における緻密化機構に関する基礎的研究

本研究は、常圧焼結法を用いた燒結過程における非酸化物系セラミックス、具体的には炭化物系に属するSiCおよびB_4C、ホウ化物系ではTiB_2およびZrB_2、窒化物系ではSi_3N_4およびSi-AI-O-N、ケイ化物系ではMoSi_2、さらにこれらのセラミックスを組み合わせた複合系の緻密化機構を、試作した高温内部摩擦測定法を用いて検討し、燒結機構の解明とその理論の確立を目的としたで、圧縮成形体の粒体粒子の架橋状態の力学的性質、焼結開始時の粒子のネッキングの挙動の拡散現象、焼結中の粒界の形成、拡散、液相の生成・消失および燒結完了後の助剤の拡散挙動、粒界の挙動などにともなう弾性的および擬弾性的挙動を詳細に調べた結果、以下の結論が得られた。粒体粒子の充填架橋状態の擬弾性を示すエネルギ消散機構は線形的であり主に架橋間粒子同士の摩擦によるが、一度焼結が進行し粒子のネッキングが始まると非線形性を示し、粒界の形成、拡散、液相の生成・消失などに対応する弾性的および擬弾性的挙動が現われることが明らかとなった。SiCにBおよびCを添加した場合、B元素は100-300°CでCは300-500°Cの広い温度域でこれらの元素の拡散に伴う緩和挙動(擬弾性的挙動)が観測され、物質移動が行われていることを意味し、このことが常圧燒結法によっても緻密化が容易になる所以であることが明らかとなった。しかし一般に酸化物を燒結助剤を用いたSi_3N_4、Si-Al-O-Nの様なセラミックスの場合には、いずれも800°Cまでは緻密化を進行させる駆動力は存在せず、Si_3N_4の場合には1000°C付近からの燒結助剤の塑性流動による緻密化機構、またSi-Al-O-Nの場合にはセラミックス内部の酸素の拡散と塑性流動によ緻密化機構、TiB_2の様なセラミックスの場合にも同様であるが、反応性のある燒結助剤を用いた場合にのみ緻密化が容易に進行することが明らかとなった。このことは従来の緻密化理論は非酸化物系セラミックスの場合には炭化物、窒化物、ホウ化物、酸化物、さらには燒結助剤の種類によって精緻化すべきことが明らかとなった。
競争政策の環境保護政策への対応状況に関する比較法的研究

競争政策の環境保護政策への対応状況に関する比較法的研究の結果、次のことが明らかになった。北米自由貿易協定(以下、「NAFTA」は、環境保護については、同協定の措置を環境保護と一致する方法で実行することを求め(前文)、他の環境保護条約と同条約が一致しない場合にはNAFTAが優先されるとし(104条)、環境保護のための国境規制は許されるとし(2101条)、第7章および第9章において、健康、安全、および環境保護のための生産物基準のための貿易規制(主として輸入規制)を課す加盟国の権限を認める。さらに1114条は、加盟国は、国内環境基準を緩和することによって投資を奨励すべきでないと定める。ただし、これらの原則はガットのパネル解釈の借用であったり、拘束力のない努力規定であったりするため、さほど先進的なものとは言えない。また、NAFTA環境保護附属協定により、加盟3カ国間で環境保護に関する協力が行われている。競争政策については、NAFTAは全体的に競争維持を基本的政策としている。とくにその第15章が、NAFTAの競争政策を定める。そこでは、加盟国の1つであるメキシコにおける競争法の空白を顧慮して、5つの最低目標が示されている。すなわち、競争法問題の優先、メキシコに対する競争法制定の要求、競争法の施行のための非公式の3カ国協力・協議メカニズムの形成、独占体・国営企業の競争行動に対する規律の維持、加米自由貿易協定において設立されたアンチダンピング・対抗関税に関するワーキンググループの維持。これらの目標は達成に向かっており、例えば、メキシコにおいて競争法が制定された。しかし、NAFTAがEUのような広範な経済的統合を目指すわけではなく、したがって第15章は、競争維持政策の実行を基本的に各加盟国の国内法に委ねている。したがって、NAFTAの枠内では、競争政策と環境保護政策とが抵触する局面は限られており、現在までのところ、両政策の調整が求められた事例は見あたらない。
抗癌剤の副作用リスクをスクリーニング検査できる新規蛍光誘導体化法の開発

本研究では、研究代表者が開発したウラシル特異的蛍光反応を、ハイスループットな尿中ウラシル濃度の定量に応用し、簡便かつ迅速なDPD欠損症の診断法の開発研究を行った。その結果、希釈した尿検体に試薬を添加し加熱するのみで、多検体の尿中ウラシル濃度を数分以内に検査できる手法を確立した。この結果は、本手法が臨床現場におけるDPD欠損症の簡易検査に適用可能であることを示唆するものである。また、本研究で用いたウラシル蛍光反応の反応条件を変更することで、シトシンおよびオロト酸に特異的な蛍光反応をそれぞれ発見した。前年度は、3-メチルベンズアミドオキシム(3-BAO)を用いる、室温で尿中のウラシルを蛍光誘導体化できる手法を開発した。本年度は、前年度の研究成果に基づき、尿サンプルを蛍光反応に付し蛍光強度を測定するのみで尿中ウラシルを定量できる、ハイスループットな尿中ウラシル定量法の開発を試みた。まず、尿に含まれる蛍光性の夾雑物質について詳細に検討したところ、3-BAO以外の他の反応試薬を尿に添加した場合にも、尿中蛍光物質の蛍光強度が増加することが分かった。そこで、高速液体クロマトグラフィーを用いて、試薬の種類・反応時間・反応温度を変化させて、尿中蛍光物質の反応前後における蛍光強度を網羅的に調査したところ、尿サンプルにフェリシアン化カリウムを添加せずに加熱した場合の尿中蛍光物質の蛍光強度が、全ての試薬を添加して加熱した場合のそれと等しいことを見出した。これにより、後者の総蛍光強度から前者の総蛍光強度を差し引くことにより、ウラシル由来の蛍光強度が得られることが分かった。この結果を踏まえ、標準添加法による尿中ウラシル定量を行った。すなわち、濃度既知のウラシル標準液を尿サンプルに添加し蛍光反応に付した後、得られた蛍光強度を上述のブランクで差し引き得られた直線の切片から、尿に含まれるウラシル濃度を算出した。その結果、反応液の蛍光強度を測定するのみで尿中のウラシル濃度を定量できる手法の開発に成功した。更に、本反応の試薬の種類、濃度、反応温度、反応時間を変化することにより、シトシン選択的な蛍光反応を発見した。この反応は、3-MBAO反応の様に、シトシン以外の核酸塩基及び全てのヌクレオシ(チ)ドに対して蛍光を与えないという、優れた特異性を示す。今後、この反応を用いた疾病診断への応用を展開する予定である。前年度は、3-メチルベンズアミドオキシム(3-MBAO)を用いて、希釈尿を反応に付し蛍光強度を測定するのみで尿中ウラシルを定量できる手法を開発した。そこで今年度は、数人の健常人ボランティアから提供された尿資料を用いて本手法の信頼性を評価すると共に、マイクロプレートリーダーによる多検体の同時検査を試みた。まず、標準添加法により1検体ずつ尿中ウラシルの定量を行ったところ、サンプル間で反応阻害率や尿雑物質の量に大きな差があり、尿を直接用いてウラシルを蛍光体に変換させるための標準プロトコールの作成が困難であることが分かった。そこで、反応阻害物質や蛍光性夾雑物に関して物性を評価したところ、このような物質はウラシルと比較して非常に低極性であることが明らかになった。そこで、希釈尿を有機溶媒で洗浄・抽出した後に蛍光反応に付したところ、全ての尿検体においてウラシル蛍光体のみが検出できることが分かった。更に、マイクロプレートリーダーによる10検体の同時尿中ウラシル定量も可能であることを見出した。加えて、これらの研究課程でシトシン特異的な蛍光反応を発見した。本反応では、3-MBAOの代わりに4-トリフルオロメチルBAOを用い、反応液にジメチルホルムアミドを添加することで、ウラシルをはじめとする他の核酸類縁体に全く蛍光を与えないという、優れた特異性を示す。この研究成果は、既に学術論文へ掲載されている。また、反応に用いる塩基を水酸化ナトリウムから炭酸ナトリウムに変化させることで、オロト酸に高選択的な蛍光反応の開発にも成功した。本年度は、研究代表者が開発した、ベンズアミドオキシム(BAO)を用いるウラシル特異的蛍光反応に基づき、尿に含まれる蛍光性夾雑物質が蛍光を発しない励起波長で、尿に含まれるウラシルを蛍光検出できる新規BAO誘導体の探索研究を行った。芳香環にメチル基、アミノ基、ニトロ基など、種々の置換基を有する15種類のBAO誘導体を用いて、ウラシル由来の蛍光強度を測定した。その結果、どのBAO誘導体を用いた場合でも、蛍光波長のレッドシフトは観測されなかったが、BAOの3位にメチル基を導入した3-メチルBAOは、BAOと比較して約1.2倍強い蛍光をウラシルに対して与えた。他のBAO誘導体では蛍光強度の劇的な減少が見られた。

そこで、3-メチルBAOを用いて、ウラシルの蛍光誘導体化反応における試薬の濃度・反応時間・反応温度などの影響を評価したところ、3-メチルBAOは、BAOと異なり室温でウラシルを蛍光誘導体化することが明らかになった。BAOによるウラシル蛍光反応は、反応時間は短いものの加熱を必要とし、この反応を尿検体に応用した場合、尿中の蛍光性夾雑物質由来の蛍光強度が変化するため、尿中ウラシルの定量にはHPLCなどの分離技術が必要であった。一方、3-メチルBAOを室温での尿中ウラシル蛍光検出に応用したところ、数十分以上の反応時間を必要とするが、BAOと同様に高いウラシル特異性を示し、さらに尿中夾雑物質の蛍光を変化させない可能性が示された。この結果は、反応液の蛍光強度を測定するのみで尿中のウラシル濃度を定量できる技術に展開できる可能性を示唆するものである。前年度は、尿中ウラシルを測定するためのサンプル後処理法について検討し、多検体を同時に検査できる簡便な尿中ウラシル定量の可能性を見出した。本年度は、従来法であるカラムスイッチング技術を用いた高速液体クロマトグラフィー(HPLC)による測定値との精度の比較を行った。その結果、蛍光法による尿中ウラシル濃度は、HPLC法に比べて最大で2倍過大評価された。すなわち、ウラシル蛍光反応により検出される夾雑物質の存在が示唆された。そこで、そのような夾雑物質を取り除くため、サンプルの前処理法について検討を行い、蛍光法による尿中ウラシル定量値と従来法による尿中ウラシル定量値が同等になるサンプル前処理の可能性を見出した。また、平成2425の研究において、本蛍光反応の反応条件を変化させることでシトシンに特異的な蛍光反応を開発し、この成果は学術論文に掲載されたが、本年度は更にオロト酸に特異的な蛍光反応を発見し、オロト酸尿症のスクリーニング検査法への展開を行っている。なお、この研究成果は現在論文投稿中で、既に受理されている。有機化学、分析化学交付申請書に記載した平成24年度研究計画における研究到達目標である、反応液の蛍光強度を測定するのみで尿中のウラシル濃度を定量できる手法の開発に成功しただけでなく、PCT出願及び科学技術振興機構の各国出願支援制度に採択されたこと、本蛍光反応を基にシトシン特異的蛍光反応を発見できたことを踏まえ、当初の計画以上に進展していると評価した。3-MBAOを用いた汎用性の高い尿中ウラシルの定量法の確立は、交付申請書に記載した「研究の目的」「研究実施計画」において最大の達成目標であり、これにほぼ成功した。また、研究課程で、シトシン及びオロト酸にそれぞれ特異的な蛍光反応を発見し、学術論文に掲載されるほどの研究につながった。前者は研究計画通りである一方、後者は研究計画調書に記載されていない新たな発見であることから、本研究は当初の計画以上に進展していると判断した。本年後の研究到達目標である、尿に含まれる蛍光性夾雑物質が蛍光を発しない励起波長で、尿に含まれるウラシルを蛍光検出できる新規BAO誘導体の探索は達成できなかったが、尿中夾雑物質の蛍光を変化させずに尿中ウラシルを定量できる可能性を見出したことから、研究到達目標とは異なるものの、反応液の蛍光強度を測定するのみで尿中ウラシルを定量できる技術として展開できることから、おおむね順調に進展していると評価した。次年度は、交付申請書に記載した研究目的に従いつつ前年度に得られた結果を踏襲し、健常人ボランティアから提供された尿サンプルを複数用いて、マイクロプレートリーダーによる尿中ウラシルのハイスループット定量法を確立する。
電子捕獲過程に対する古典軌道モンテカルロシミュレーション

今年度の研究においては,先ず,昨年度までに開発したRunge-Kutta法を用いた古典軌道モンテカルロ計算機コードに計算精度の向上と計算機時間の短縮のためのいくつか改良を加えた。この結果,同じ計算精度の計算結果を得るのに23倍の計算機時間の短縮が達成できた。この計算機コードを用い,多価イオン(I^<5-30+>)と励起配向水素原子(1s,2s,2p)との低速衝突における電子移行過程の積分断面積と微分断面積を衝突速度v=0.1a.u.付近において計算した。これらの結果はOlsonらによる同様な数値計算結果およびKansas州立大学の実験データと良く一致した。また,断面積の配向角依存性は適当に定義した衝突時間の見地から定性的によく説明できることを見いだした。この考察は通常の電子捕獲過程に対してよく用いられるExtended Classical over Barrier Model(ECBM)などの静的モデルでは全く予想できないことで,電子捕獲過程における動的効果の重要性を端的に示す例といえる。今回のCTMC法による励起配向原子に対する計算結果は,ECBMによる配向分子標的に対する計算とは直感的に正反対の結果も報告されており,その差異の原因の解析中である。これらの結果は裏面の研究発表に加え,下記学術雑誌へも投稿準備中である。今年度の研究においては,先ず,四次のRunge-Kutta法を用いた古典軌道モンテカルロ計算機コードを開発し,いくつかの改良,計算パラメータの最適化および種々の予備試験を経て,この計算機コードの計算精度,計算機時間が本研究遂行に十分な性能を持つことを検証した。次に,この古典軌道モンテカルロ計算機コードを用い,衝突速度v=0.1a.u.において多価イオン-水素原子衝突における電子捕獲の積分断面積を計算し,その荷数依存性(q=592)について調べた。次に,電子捕獲断面積の標的依存性を調べるために,擬水素様といえるアルカリ金属原子(Na,K,Cs)を標的とした計算も行った。今回の計算結果は実験結果と良く一致しており,同じ古典的ではあるが障壁透過モデルでは説明できない傾向は,今回の計算には完全に含まれ,障壁透過モデルでは完全に無視される動力学的効果によって説明されうることが示唆された。更に,近年実験的に大きく注目され始めている励起配向水素原子標的に対する電子捕獲の微分断面積と積分断面積の計算を行った。この計算結果から,標的が空間的に配向している場合,積分断面積は配向角に依存して著しく変化することを予見した。また,これらの特徴は微分断面積の中に特徴的に現れることを示すと同時に,その実験的検証の方法や可能性についても調べた。これらの結果は,裏面の研究発表の他に,下記の物理学会,国際会議においても報告予定である。(受理済み)電子捕獲過程に対するCIMC計算,日本物理学会,広島大1999.3今年度の研究においては,先ず,昨年度までに開発したRunge-Kutta法を用いた古典軌道モンテカルロ計算機コードに計算精度の向上と計算機時間の短縮のためのいくつか改良を加えた。
知覚神経感作のメカニズム解析と慢性疼痛治療への応用

カプサイシン受容体(VR1)およびそのホモログVRL1は一次知覚神経に存在し、痛覚伝達に必須である。我々は組織の炎症がVR1およびVRL1の発現を増加させ、痛覚過敏の発症に寄与するとの仮説を以下の研究によって検証した。1.組織炎症によるVR1、VRL1の発現変化ラット後根神経節(DRG)より組織切片を作成し、VR1、VRL1に対する免疫組織化学によってその発現を同定し、陽性細胞数を顕微鏡下に測定した。CFAの足底注入により組織炎症を作成し、VR1、VRL1発現が変化するか否か検討した。VR1およびVRL1の発現が炎症によって増加することが明らかとなった。2.神経栄養因子NGFとGDNFの一次知覚神経における定量DRGを採取、ELISA法を用いてNGFとGDNFの発現量を測定し、組織炎症後の発現変化を解析した。その結果、炎症によってNGF、GDNFともにその発現量が増加することが明らかになった。3.抗NGF抗体および抗GDNF抗体がVR1およびVRL1発現に及ぼす影響の解析NGFおよびGDNFの特異抗体が炎症によるVR1およびVRL1の発現増加を抑制するか否かを検討した。各特異抗体は炎症作成直前に投与した。炎症2日後にラットDRGを採取、免疫組織化学法を行った。抗NGF、GDNF抗体ともに炎症によるVR1発現増加を抑制するがVRL1の発現増加には影響しないことが明らかとなった。4、抗NGF抗体および抗GDNF抗体が炎症性痛覚過敏に及ぼす影響の解析行動解析の結果、抗NGF抗体および抗GDNF抗体はともに炎症性痛覚過敏を軽減させることが明らかとなった。これらの結果から、炎症性痛覚過敏の発現にVR1およびVRL1の発現増加が必須であることが明らかとなり、これら受容体を対象とした疼痛治療の可能性が示唆された。末梢組織が炎症におちいると痛覚過敏状態(hyperalgesia)がおこる。これまでに我々は、炎症によってカプサイシン受容体VR1の発現量が増加することを見いだし、VR1の発現変化が炎症性痛覚過敏の原因となりうることを提唱した。今回我々は、VR1の発現変化のメカニズム、特に神経栄養因子との関連を解析するために次に述べる研究を行った。ラットDRGを採取、ELISA法を用いてNGFとGDNFの発現量を測定し、組織炎症後の発現変化を解析した。その結果、炎症によってNGF、GDNFともにその発現畳が増加することが明らかになった。2.抗NGF抗体および抗GDNF抗体がVR1発現および炎症性痛覚過敏に及ぼす影響の解析:NGFおよびGDNFはVR1の発現を増加させる作用が知られている。両者の特異抗体が炎症によるVR1の発現増加を抑制するか否かを検討した。炎症2日後にラットDRGを採取、免疫組織化学法によってDRGに発現するVR1を同定し、陽性細胞数を顕微鏡下に測定した。抗NGF、GDNF抗体ともに炎症によるVR1発現増加を抑制することが明らかとなった。また、行動解析の結果、両特異抗体はともに炎症性痛覚過敏を有意に軽減させる効果を持つことが明らかとなった。3.リン酸化ERK(pERK)発現解析による一次知覚神経興奮の可視化:pERKに対する特異抗体を用いた免疫組織化学法によってDRGにおけるERKのリン酸化を可視化し、細胞興奮の指標とした。今後、炎症モデルにおいて発現解析を進める予定である。これらの研究結果から、炎症によるVR1の発現増加はNGFおよびGDNFの両者に依存することが明らかとなった。

また、両者に対する特異抗体の投与がVR1の発現を抑制すると同時に炎症性痛覚過敏を軽減させることから、炎症性痛覚過敏の発現にVR1発現増加が深く関与していることが明らかにされるとともに、VR1発現調節による疼痛治療の新たな可能性が示された。以上の実績をもとに、現在、学術誌への投稿を準備中である。カプサイシン受容体(VR1)およびそのホモログVRL1は一次知覚神経に存在し、痛覚伝達に必須である。すでに我々は組織の炎症がVR1の発現を増加させることを示し、その発現変化が痛覚過敏の発症に寄与することを報告している。これらの研究結果をもとに、以下に示す研究を行った。1.組織炎症によるVRL1の発現変化ラット後根神経節(DRG)より組織切片を作成し、VRL1に対する免疫組織化学によってその発現を同定し、陽性細胞数を顕微鏡下に測定した。CFAの足底注入により組織炎症を作成し、VRL1発現が変化するか否か検討した。VRL1の発現が炎症によって増加することが明らかとなった。2.神経栄養因子NGFとGDNFの一次知覚神経における定量DRGを採取、ELISA法を用いてNGFとGDNFの発現量を測定し、組織炎症後の発現変化を解析した。その結果、炎症によってNGF、GDNFともにその発現量が増加することが明らかになった。3.抗NGF抗体および抗GDNF抗体がVR1およびVRL1発現に及ぼす影響の解析NGFおよびGDNFの特異抗体が炎症によるVR1およびVRL1の発現増加を抑制するか否かを検討した。各特異抗体は炎症作成直前に投与した。炎症2日後にラットDRGを採取、免疫組織化学法を行った。抗NGF、GDNF抗体ともに炎症によるVR1発現増加を抑制するがVRL1の発現増加には影響しないことが明らかとなった。4.抗NGF抗体および抗GDNF抗体が炎症性痛覚過敏に及ぼす影響の解析行動解析の結果、抗NGF抗体および抗GDNF抗体はともに炎症性痛覚過敏を軽減させることが明らかとなった。これらの結果から、組織炎症によりVRL1の発現増加が生じることが明らかとなり、VRL1を対象とした疼痛治療の可能性が示唆された。また、VR1は神経栄養因子依存性に発現が変化するがVRL1は異なった機序によって発現が増加することが示された。
ショウジョウバエ味覚トランスダクション機構の分子生物学的研究

これまでに分離されている視覚受容突然変異体のなかでトランスダクション機構に異常があると明らかにされている系統について、行動レベルの味覚テスト、感覚子からの神経応答の記録により、味覚異常の有無を検討した。その結果、norpA(no-receptor-potential A)では味覚感度が低下していることが明らかになった。norpAでは、トレハロース、グルコース、ショ糖に対する味覚感度が野生型より有意に低下していたが、フラクトース感度は、norpAではほとんど低下していなかった。norpAでは、phospholipase Cの酵素活性が欠損しているために1P3の濃度変化がおこらないと考えられる。また、norpAで、フラクトースの感度の低下が顕著でないことは、糖受容体の種類に応じてセカンドメッセンジャーが異なる可能性を示している。さらに、norpAでは味覚と共に嗅覚の感度も低下していることが明らかになった。したがって、味覚、嗅覚の情報変換機構に1P3が関与していると考えられる。1P3の感覚受容機構における関与を明らかにするために、ショウジョウバエの1P3受容体遺伝子をクローニングし、その全塩基配列を決定し、発生過程における遺伝子の発現パターンと組織局在を明らかにした。ショウジョウバエの1P3受容体は、全体でマウスの受容体と57%の相同性がみられ、1P3結合領域やCaチャンネル領域のアミノ酸配列が良く保存されている。また、胚期、幼虫、蛹期、成虫の発生段階を通じて発現されており、特に成虫で強く発現されている。成虫での発現は、特に、antenna、legを含む画分で高く、頭部やそれ以外の組織で観察された。各部位から得た膜標品の1P3結合能は、mRNAの局在とほぼ一致した。これらの結果は、ショウジョウバエの筋収縮、嗅覚や視覚の情報変換における1P3/Caのシグナリングの重要性を示唆している。
遺伝子解析によるカイアシ類の死亡曲線推定

中央水産研究所が実施している調査で採集された試料のうち、2017年4月から5月にかけて黒潮周辺海域で採集されたものを分析した。これらの試料は東経139度から155度の黒潮および黒潮流軸の周辺で採集されたもので、各採集点において、0-50mの深度帯から目合100マイクロメートルのノルパックネットにより採集し、エタノール保存した。これらの観測の試料から、Paracalanus属・Clausocalanus属およびCalanus属のカラヌス目カイアシ類をソートアウトし、体長・生活史段階を記録した後、個体全体または一部を処理して遺伝子分析による種査定を行った。分析により、Paracalanus parvus s.l.およびCalanus sinicusのコペポダイトI期から成体までのステージ組成が得られた。C. sinicusについては生活史段階にともなう個体数の減少が各観測点においてみられた。本種のステージ組成には観測点ごとの違いがみられ、水温・栄養条件の違いや移流による異なる個体群の混合がその原因として考えられた。一方、P. parvusについては同様な減少過程がみられた観測点もあった一方で、伊豆諸島周辺のような比較的海水の移動が少ないと考えられる海域においても、必ずしも減少がみられない観測点が多かった。この原因としては産卵量の短期変動などが考えられ、本種についてはデータ分析方法について更に検討が必要であると考えられた。中央水産研究所が実施している定線調査を利用し、本課題用の試料として2016年10月、2017年1, 2, 3月に試料を採集した。定線は東経138度線上に設置され、北緯34度30分から30度を主要な観測範囲とするものである。当該経度付近において、記録のある限りにおいて黒潮はこの緯度範囲を通過する。また、測点間隔は原則として緯度30分おき、観測時の黒潮流軸の位置に応じて、流軸周辺では15分おきとした。各採集点において、試料を0-50mまたは0-200mより目合100マイクロメートルのノルパックネットにより採集し、エタノール保存した。また、水温・クロロフィルの鉛直分布等の環境条件についての観測を行った。予備的な分析として、これまでに定線調査で得られたエタノール保存試料を用いて、パラカラヌス属カイアシ類の遺伝子分析を行った。観測海域では従来よりParacalanus parvusとされる種が、環境中の群集内での優占種であるとともに魚類の餌料としても重要とされているが、大西洋で原記載されたP. parvusと同一種であるか、またそれ以前に単一種であるかが未解決の問題とされていた。本種は本課題で想定する主要な対象種の一つでもあることから、定線調査で得られた試料について、遺伝子ならびに形態分析による検討を行った。その結果、"Paracalanus parvus"と同定されてきた個体は、未記載種1種を含む3種からなることが明らかとなった。上記の分析によって、担当者の研究環境における遺伝子分析の体制を整えるとともに、本研究において、環境中で強く優占する上述の未記載種、ならびに他の高次分類群に属するカイアシ類数種を対象種とすることとした。計画通りに調査航海が行われ、黒潮周辺海域で動物プランクトン試料を採集することが出来た。中央水産研究所が実施している定線調査を利用し、本課題用の試料として2017年5月、9月、11月、2018年1,2,3月に試料を採集した。また、同様の観測を、4月から5月にかけての伊豆諸島域から黒潮続流域にかけて実施した。これらの観測の試料から、Paracalanus属およびClausocalanus属のカラヌス目カイアシ類をソートアウトし、体長・生活史段階を記録した後、個体全体または一部を処理して遺伝子分析を行った。今年度は、浮魚類仔稚魚の主分布深度と考えられる0-50m層の試料を用いた。遺伝子分析にあたっては、TE Bufferによる抽出を行い、ミトコンドリアCOI領域を複製、シークエンシングを行った。また、海洋環境の整理の一環として、別途取得していたホルマリン固定試料について種査定および群集解析を実施し、物理環境のデータと合わせて解析を行った。調査航海は計画通りに行われ、黒潮周辺海域で動物プランクトン試料を採集することが出来た。しかし採集した試料の処理はやや遅れており、次年度は処理速度を上げる必要がある。

これらの観測の試料から、Paracalanus属・Clausocalanus属およびCalanus属のカラヌス目カイアシ類をソートアウトし、体長・生活史段階を記録した後、個体全体または一部を処理して遺伝子分析による種査定を行った。分析により、Paracalanus parvus s.l.およびCalanus sinicusのコペポダイトI期から成体までのステージ組成が得られた。C. sinicusについては生活史段階にともなう個体数の減少が各観測点においてみられた。本種のステージ組成には観測点ごとの違いがみられ、水温・栄養条件の違いや移流による異なる個体群の混合がその原因として考えられた。一方、P. parvusについては同様な減少過程がみられた観測点もあった一方で、伊豆諸島周辺のような比較的海水の移動が少ないと考えられる海域においても、必ずしも減少がみられない観測点が多かった。この原因としては産卵量の短期変動などが考えられ、本種についてはデータ分析方法について更に検討が必要であると考えられた。交付決定が10月であったため、2016年度は試料採集が中心となった。今後はデータ取得のための試料分析とデータ解析を進めていく予定である。技術的には問題はなく、作業時間が確保出来れば支障なく必要なデータが取得可能である。他の業務も含めて研究時間を効率化し、作業時間を確保していきたい。交付決定が10月であったが、当初申請時の初年度計画を実行できると考えて予算申請を行った。しかしながら予定外の調査航海を実施したこともあり、試料の分析については計画通りに実施できず、次年度使用額が生じた。(理由)サンプル処理量が想定より少なかったため、消耗品費等の使用量が想定を下回った。(使用計画) 2017年度分として想定した分も含めた遺伝子分析に必要な消耗品類(実験器具・薬品)を購入・使用するとともに、成果の公表等を実施する。2016年度に採集した試料に対する遺伝子分析に必要な消耗品類(実験器具・薬品)を購入する。
活性炭素クラスター集積体の階層的次元制御と機能発現

炭素豊富π共役分子の一,二,三次元集積化と,その機能に関する基礎研究を行い,その結果,ハイブリッド型太陽電池開発,低分子有機固体レーザー,薬剤輸送システムへの応用研究へと展開した.以下主たる研究成果について記す.(1)有機酸を用いた鉛ペロブスカイト結晶成長の配向制御と太陽電池への応用:有機無機ハイブリッド型太陽電池の活性層である鉛ペロブスカイト結晶の作成時クエン酸を微量添加することで,通常とはことなる立方体の形態をもった結晶が成長することを明らかとし,これを用いて作製した太陽電池は3割ほど光電変換効率が上昇した.(2)種々の発光色を示す有機薄膜レーザー:剛直π共役分子であるCOPVの長さを変えた誘導体を用いることで,分子長に応じた狭い発光波長域を持ち安定動作する有機薄膜レーザーの作製に成功した.(3)水溶性フラーレンを用いたsiRNA輸送機構解明:カチオン性フラーレンTPFEからなるsiRNA,血清タンパク質との階層的集積化による肺への選択的siRNA輸送について,顕微鏡観察および光散乱実験からその低毒性輸送機構について明らかにした.(4)導電性ポルフィリンナノファイバーの新規作製法:テトラベンゾポルフィリンを酸溶液に溶解して放置するだけで自発的に導電性のナノファイバーが形成することを見いだし,酸に応答した導電性スイッチングを実現した.本研究で独自開発したπ共役化合物群がとる高次自己集積体について,新しい集合体形式や形成機構が次々と発見され,さらにそれらが生み出す特徴的な電子,生体機能も見いだされている.これまで見いだした炭素クラスター集積体の電子物性,生物活性を活かした機能性材料の開発を引き続き実施するのと並行して,より炭素豊富分子の特徴が活用された分子集合体機能開発も展開する.炭素クラスター化合物を基盤とした固体中,液体中における分子・ナノ材料組織化制御による新機能発現を実現すると共に,ユビキタス元素を用いた新規炭素クラスター化合物の合成法を確立した.成果の概要を以下に示す.(1)炭素架橋p-フェニレンビニレン(COPV)を用いた薄膜有機レーザー:剛直なはしご型活性炭素クラスター化合物であるCOPVを発光色素として用いることで,有機固体レーザーの高効率化・長寿命化に成功した.分子の長さに応じて青色から橙色までの可視光の幅広い範囲にわたって変換でき,それぞれについて狭い発光帯幅の単一モード発光色が得られた.特に橙色発光を示すCOPV6という材料を用いた場合には,低い閾値,高い利得係数,空気中での長寿命を実現し,既存の色素を凌駕する高いトータル性能を達成した.(2)金ナノ粒子の協奏的自己集合によるプラズモニックベシクルの開発:炭素クラスター化合物のメゾスコピック集合体である水溶性フラーレン二重膜ベシクルが提示する疎水性界面において界面活性修飾を施した金ナノ粒子が協同的自己集積することを見いだし,30ナノメートル径の有機無機ハイブリッドベシクルを得ることに成功した.集積化した金ナノ粒子は粒子単独の場合よりも高い還元反応触媒活性を示し,さらに粒子径を成長させることで金粒子のプラズモンカップリングを誘起し,緑色光に応答したベシクル解離挙動を示すことも明らかにした.(3)鉄触媒によるC-H官能基化反応による炭素クラスター化合物修飾法の開発:アレーン,ヘテロアレーン,アルケン等のπ共役化合物に対する微量の安価な鉄触媒による炭素-水素結合活性化を実現した.触媒量の鉄錯体と新規設計したホスフィン配位子を用いてトリメチルアルミニウムと反応させることで高収率でクロスカップリング体を与えた.本反応は種々の炭素クラスター化合物の誘導体合成に有用である.炭素クラスター化合物群ライブラリを活用した次元制御組織化と機能開発について平成27年度の研究実施計画に挙げた項目のうち,「ベシクル表面を利用した金属ナノ粒子集積化の次元制御」「π共役化合物の固体内次元制御を鍵としたデバイス高性能化」については,研究実績の項で述べたとおり当年度内に目標は達成された.フラーレン二重膜ベシクルを用いたナノリアクター開発も成果としてほぼまとまり次年度までに研究がまとめられる計画である.これらの当初予定に加えて,本年度はユビキタス元素を用いた炭素クラスター化合物の新規合成手法を確立し,化合物ライブラリの拡張に資する重要な成果も得られた.この成果により今後の研究発展がより加速されると期待される.これらの状況から,現状で予想を上回る成果が得られていると考える.炭素豊富共役分子の一,二,三次元集積化と,その機能に関する基礎研究を行い,その結果,有機固体レーザー,塗布型太陽電池開発,医薬製剤新手法開発を念頭に置いた研究へと展開した.以下主たる研究成果について記す.(1)フラーレン両親媒性分子の特異な界面挙動と機能:フラーレンは通常の有機分子では実現不可能な1ナノもの大きさを持つ完全剛直な疎水性分子である.研究代表者は,円錐の中にアニオン部分を持つ両親媒性分子が水中で集合してフラーレンベシクルを形成することを2001年に報告したが,今回,側鎖にイオン性部位を持つ円錐状と棒状フラーレン両親媒性分子の水中での集合挙動に関して,構造活性相関を検討した.その結果,イオン性水溶性基を持つ分子は空気-水,有機溶媒-水の界面活性を全く示さない代わりに極めて低濃度でミセルを形成し,構造を少し変えるとすべての分子がミセルないしヘミミセルに集合することが分かった.その高い固体親和力を活かして,カーボンナノチューブや磁性ナノ粒子を水に高効率で可溶化することに成功した.

(2)三次元共役を持つ正孔輸送材料の開発:炭素架橋オリゴパラフェニレンビニレン誘導体が3Dホモ共役により安定なラジカルカチオン種を生成し,ペロブスカイト太陽電池における正孔輸送材料として有用であることを発見した.本材料を用いた素子は既存材料に比肩する効率と大気安定性を示した.(3)活性炭素クラスター化合物の新規合成法:鉄触媒を用いた炭素ー水素ー活性化による芳香環の新規構築法も開発し,新規材料の創製に活用している.低分子として初めてとなる「界面活性をもたないミセル化剤」を発見するなど,独自開発したπ共役化合物群の予期しない機能が見いだされている.また有機無機複合デバイスの高効率化の展開など,分野横断型の研究も当初の予想を超えて発展している.炭素豊富π共役分子の一,二,三次元集積化と,その機能に関する基礎研究を行い,その結果,ハイブリッド型太陽電池開発,低分子有機固体レーザー,薬剤輸送システムへの応用研究へと展開した.以下主たる研究成果について記す.(1)有機酸を用いた鉛ペロブスカイト結晶成長の配向制御と太陽電池への応用:有機無機ハイブリッド型太陽電池の活性層である鉛ペロブスカイト結晶の作成時クエン酸を微量添加することで,通常とはことなる立方体の形態をもった結晶が成長することを明らかとし,これを用いて作製した太陽電池は3割ほど光電変換効率が上昇した.(2)種々の発光色を示す有機薄膜レーザー:剛直π共役分子であるCOPVの長さを変えた誘導体を用いることで,分子長に応じた狭い発光波長域を持ち安定動作する有機薄膜レーザーの作製に成功した.(3)水溶性フラーレンを用いたsiRNA輸送機構解明:カチオン性フラーレンTPFEからなるsiRNA,血清タンパク質との階層的集積化による肺への選択的siRNA輸送について,顕微鏡観察および光散乱実験からその低毒性輸送機構について明らかにした.(4)導電性ポルフィリンナノファイバーの新規作製法:テトラベンゾポルフィリンを酸溶液に溶解して放置するだけで自発的に導電性のナノファイバーが形成することを見いだし,酸に応答した導電性スイッチングを実現した.本研究で独自開発したπ共役化合物群がとる高次自己集積体について,新しい集合体形式や形成機構が次々と発見され,さらにそれらが生み出す特徴的な電子,生体機能も見いだされている.本年度得られた炭素クラスター化合物の二次元,三次元集積化に関する知見を元に,活性炭素クラスターが形作る集積化構造を活用した液中におけるナノ反応場構築,および両親媒性クラスター分子の界面における分子配列制御と界面活性原理の解明と応用に向けた研究を推進する.加えて分子集積化機構への理解をより深化することでペロブスカイト型有機無機ハイブリッド固体などの重要材料の基礎化学研究へと展開し,精密な構造制御に基づく単分子素子や太陽電池としての機能化研究を実施する.これらの機能化研究を加速するため,鉄触媒などのユビキタス元素触媒を用いた平面π共役系,曲面π共役系を持つ炭素クラスター化合物群の新規合成についても推進する.前年度までの研究により有機フォトニクス,エレクトロニクスの発展に資する炭素クラスター集積体の科学が新たに展開した.
癌の増殖における増殖因子の相互作用とその分子機構

1.6種の胃癌細胞株を用いてのTGFβのシグナル伝達系の解析により、TGFβI型受容体からの増殖抑制シグナル系と、TGFβII、III型受容体からPKC、CREBを介してのもう一つの異なるシグナル系の存在が考えられた。又、EGFRをもつヒト肺腺癌細胞(A549)を用いて、EGF、TGFβ、TPAが誘導するEGFR遺伝子の発現促進について解析した結果、TGFβは、EGF、TPAとは異なるシグナル伝達系を介してEGFR遺伝子の転写を制御する可能性が示唆された。又、TGFβのリコンビナント体を大量に作成することに成功し、現在これによりTGFβ受容体の精製が進んでいる(田原、清水、高久)。2.EGFR欠損肺小細胞癌から分離された形態変異株及び胃癌細胞株におけるEGFR遺伝子発現の調節を見ると、負の転写因子であるGCFがEGFR遺伝子の転写制御に重要な役割を演じており、更に、GCF遺伝子導入胃癌細胞を用いての研究成果から、GCFは、EGFRのみならずTGFα遺伝子の発現にも抑制的に働く可能性が示唆された(田原、清水)。3.cーRaf蛋白の受容体型チロシンキナ-ゼを介するシグナル伝達機構の解明のため、インスリン受容体cDNA、cーRaf cDNA導入NIH3T3細胞を用いてcーRaf蛋白の燐酸化を検討した結果、cーRaf蛋白は受容体チロシンキナ-ゼの直接の基質とはならず、燐酸化のカスケ-ドのより下流に位置し、他のキナ-ゼによりセリン・スレオニン燐酸化をうけてその活性化がおきると考えられた。4.TGFβを除く、正の増殖因子、EGF、FGF、PDGFなどの増殖因子のシグナル伝達系における一つの共通な中継反応として、細胞質41K、43K蛋白のチロシン燐酸化反応が同定された(河野)。5.INTー2遺伝子の増幅がヒト肝癌の悪性度と相関し、ERBB2遺伝子の増幅は原発巣より転移巣(40%)に頻発し、しかも癌遺伝子コピ-数も転移巣で高いことが示された(津田)。
ワーク・アビリティ・モデルを枠組みとした労働能力改善のための看護管理方法の開発

本研究は,ワーク・アビリティ・モデル(Work Ability Model)を枠組みとして,看護職者の労働能力を改善する方略を考案・実施・評価・整理することで,看護職者の労働能力を把握・改善するために有効な方法を開発することを目的としたものである.われわれは,これまで働きやすい職場づくりをめざすA大学病院の看護部長,師長等有志とともに看護職者の労働能力を高めるための管理・教育的介入を行い,ゆとりを産み出す複数の方法を開発したが,改善の有無と程度は部署により異なっていた.(16・17年度研究)このため本研究においては,特に看護組織全体としての管理的介入とその周知を工夫し強化する視点からこれまでの活動を評価し,ビジョンの再構築を図った.しかし,新たなビジョンを描くことが困難であった.これは,本研究の看護部における位置づけと意義の確認作業が不足していることによると推測され,本研究の意義を再確認し,今後の活動の可能性を探索する作業を行った.これにより,管理的介入としては,部署の特徴に応じた方法での工夫と,看護組織全体としての方策が必要であることが整理された.また,具体的活動課題として病棟間のコミュニケーションを強化していくこと,フィールドにおける本研究の運営の仕方を明確にすることを提示することができた.しかし,平成19年度に看護部組織の構成変更があり,めざす理念についても再構築が行われたため,本研究の活動基盤が失われた形となった.このため,これまでの活動評価のため主としてワーク・アビリティ・インデックス(Work Ability Index)による調査を行い,フィールドでの活動を終了した.調査結果からは,16年度に比べて改善傾向が認められていた18年度のWAIが,19年度において16年度と同様の得点示し,本活動が総合的なワークアビリティに及ぼす効果は不明であった.(786字)本研究は,ワーク・アビリティ・モデル(Work Ability Model)を枠組みとして,看護職者の労働能力を改善する方略を考案・実施・評価・整理することで,看護職者の労働能力を把握・改善するために有効な方法を開発することを目的としたものである.われわれは,これまで働きやすい職場づくりをめざすA大学病院の看護部長,師長等有志とともに看護職者の労働能力を高めるための管理・教育的介入を行い,ゆとりを産み出す複数の方法を開発したが,改善の有無と程度は部署により異なっていた.(16・17年度研究)このため本研究においては,特に看護組織全体としての管理的介入とその周知を工夫し強化する視点からこれまでの活動を評価し,ビジョンの再構築を図った.しかし,新たなビジョンを描くことが困難であった.これは,本研究の看護部における位置づけと意義の確認作業が不足していることによると推測され,本研究の意義を再確認し,今後の活動の可能性を探索する作業を行った.これにより,管理的介入としては,部署の特徴に応じた方法での工夫と,看護組織全体としての方策が必要であることが整理された.また,具体的活動課題として病棟間のコミュニケーションを強化していくこと,フィールドにおける本研究の運営の仕方を明確にすることを提示することができた.しかし,平成19年度に看護部組織の構成変更があり,めざす理念についても再構築が行われたため,本研究の活動基盤が失われた形となった.このため,これまでの活動評価のため主としてワーク・アビリティ・インデックス(Work Ability Index)による調査を行い,フィールドでの活動を終了した.調査結果からは,16年度に比べて改善傾向が認められていた18年度のWAIが,19年度において16年度と同様の得点示し,本活動が総合的なワークアビリティに及ぼす効果は不明であった.(786字)本研究は,ワーク・アビリティ・モデル(Work Ability Model:労働能力維持モデル)を枠組みとして,看護職者の労働能力を改善する方略を考案・実施・評価・整理することで,看護職者の労働能力を把握・改善するために有効な方法を開発することを目的としたものである。われわれはこれまで,本モデルを活用し,働きやすい職場づくりをめざすA大学病院の看護部長,師長等有志とともに看護職者の労働能力を高めるための管理・教育的介入を行い,ゆとりを産み出す複数の方法を開発したが,改善の有無と程度は部署により異なっていた。このため本研究では,特に看護組織全体としての管理的介入とその周知を工夫し強化する視点からこれまでの活動を評価し,ビジョンの再構築を図った。しかし,看護部全体を視野に入れた明確なビジョンを描くことが困難であった。これは,本研究の看護部における位置づけと意義の確認作業が不足していることによると推測され,活動を振り返り,本研究の意義を再確認し,今後の活動の可能性を探索する作業を行った。これにより,労働能力を維持する上で、「回復状態」がキーワードになること,チームのコミュニケーションをさらに強化していく必要があること,フィールドにおける本研究の運営の仕方を明確にする必要があることを課題として整理することができ,フィールドにおいて活動報告会を行った。一方,これと並行して,労働能力指標翻訳者・実践家との介入および評価指標に関する検討を行い,集団のみでなく個別に評価を行い活動を導くような本モデルの活用方法について示唆を得た。今後は,これらの課題に取り組みながら労働能力を維持向上させる具体的な方法を開発していく必要があると考える。本研究は,ワーク・アビリティ・モデル(Work Ability Model)を枠組みとして,看護職者の労働能力を改善する方略を考案・実施・評価・整理することで,看護職者の労働能力を把握・改善するために有効な方法を開発することを目的としたものである.

われわれは,これまで働きやすい職場づくりをめざすA大学病院の看護部長,師長等有志とともに看護職者の労働能力を高めるための管理・教育的介入を行い,ゆとりを産み出す複数の方法を開発したが,改善の有無と程度は部署により異なっていた.(16・17年度研究)このため本研究においては,特に看護組織全体としての管理的介入とその周知を工夫し強化する視点からこれまでの活動を評価し,ビジョンの再構築を図った.しかし,新たなビジョンを描くことが困難であった.これは,本研究の看護部における位置づけと意義の確認作業が不足していることによると推測され,本研究の意義を再確認し,今後の活動の可能性を探索する作業を行った.これにより,管理的介入としては,部署の特徴に応じた方法での工夫と,看護組織全体としての方策が必要であることが整理された.また,具体的活動課題として病棟間のコミュニケーションを強化していくこと,フィールドにおける本研究の運営の仕方を明確にすることを提示することができた.しかし,平成19年度に看護部組織の構成変更があり,めざす理念についても再構築が行われたため,本研究の活動基盤が失われた形となった.このため,これまでの活動評価のため主としてワーク・アビリティ・インデックス(Work Ability Index)による調査を行い,フィールドでの活動を終了した.調査結果からは,16年度に比べて改善傾向が認められていた18年度のWAIが,19年度において16年度と同様の得点を示し,本活動が総合的なワークアビリティに及ぼす効果は不明であった.(786字)
周産期から育児期に関する質問票の日本語版開発:予備調査の完了

米国で開発・実施されたListening toMothers質問紙の日本語翻訳と文化的改変を進めるため、プレテストを拡大した。妊娠・出産・産褥早期版では220名、産後後期・育児・就労版では翻訳と専門家による内容妥当性評価を経て130名の産後の女性より参加が得られた。妥当性、信頼性、同質性をさらに高めるため、尺度開発のプロセスは今後も続く。今回の調査結果はホームページを通じて社会へお返ししていく。本研究は、後の全国調査のための尺度開発をおこなう方法論デザインの準備研究である。周産期の女性の体験について日米間比較を可能にする質問票を開発し、回答エラーの起こる原因を質的に調査することによって測定エラーを予防することを目的としている。また、研究に参加する女性にとって一番良い研究方法を追求している。本年度は、日米の周産期ケアに関する文献を検討するため、多数の書籍を購入した。アメリカのListening to Mothers質問票の産後・育児・女性の就労版(J-LTM-pp)について、LTMに含まれている既成の尺度(Postpartum Depression Screening Scale)の著作権について、原版制作者と契約をした。その後、パラレル・コミッティ・アプローチを用いてLTM-pp質問票の慎重な翻訳をおこなった。翻訳間の相違点について話し合い、コンセンサスを得た。その後、周産期保健の専門家の意見を取り入れ、質問紙の内容妥当性を評価した。本研究者の帰国後、国内で落ち着くに伴い、データ収集のフィールドさがしをおこなったが、当初の予定であった役所関係は調査研究協力に消極的であり、ベネッセ次世代育成研究所内チャイルド・リサーチ・ネットと、既存の人脈を通じて、協力施設を募ることとした。来年度に、J-LTM質問票を用いてプレテストのデータ収集・分析・まとめをおこなう。また、本研究の前段階の学位論文研(J-LTM-II質問票、妊娠期産褥早期)について、アメリカの学術雑誌に2本の論文執筆と投稿を行い、査読を経て受諾された。(665文字)日本語版Listening to Mothers (J-LtM)妊娠・出産・産後早期版と、J-LtM産後後期・育児・就労版の2種類の質問票を用いてデータを集めた。J-LtM妊娠・出産・産後早期版では、主に宇都宮市と横浜市の出産施設で1か月健診時の産褥期女性に研究参加を依頼し、郵送式で計219名の女性より回答を得た。そのうち承諾を得られた女性には、専用インタビュアーによる電話インタビューでさらに深く体験を聴いた。J-LtM産後後期・育児・就労版は、14名の専門家(産科医・助産師・保健師各4名と、バースエドゥケーター1名)による内容妥当性評価を得て修正した後、福岡と横浜をフィールドに16件のcognitive interviewsによるプレテストをおこなった。宇都宮市と関西を中心に産後2年以内の計130名の女性より回答を得た。調査結果を一般化できるよう、リクルートではサンプリングの努力をした。結果、例えば妊娠・出産・産後早期版では2025ページにわたる質問量にもかかわらず、回答率60%、平均84分かけて回答してくださるなど、熱心な協力が得られた。データ分析は統計ソフトSPSSと質的データ分析ソフトNVivoを用いて量的および質的におこない、調査結果を専用ホームページを通じて社会へお返ししていく。原版LtMの開発者および各論の二次分析をおこなう研究者と連携を継続しつつ、将来の本調査の実現可能性を探る。