hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
公共性の再構築からみた体育・スポーツのシステム再編に関する研究

本研究2年次の主な目標は、公共性を担保する官から民への理念的移行と現状システムの齟齬をどのような具体的戦略システム・モデルによって克服していくのかを明らかにすることであった。そのため、地域スポーツにおける既存の幅広い体育・スポーツ関係者及び世界的なスポーツイベントを開催する競技団体関係者にインタビュー調査を行うとともに、具体的戦略システム・モデルを構築する体育・スポーツ科学の現状と課題をイギリスのケースを事例に考察することとした。各都道府県スポーツ行政においては、国の「スポーツ振興基本計画」の策定を受けた「スポーツ振興計画」づくりが本格化しつつあるが、その策定経緯は保健体育課を中心とした政治課題を中心とするものであり、地域スポーツ需要の実態から戦略モデルを構築するものが見られない。後者の需要概念が、「総合型地域スポーツクラブ」の構築というモデルに一元化されるのかどうかの十分な検討が必要である。また、世界的なスポーツイベントを開催する競技団体関係者(今回は世界柔道選手権大会の事例)においても、このようなスポーツイベントの供給が日常のいかなるスポーツ需要によって成立し、発展していくのかに関する需要概念が不明確であり、したがってイベントそれ自体のマスコミ依存による競技団体の自立性が問われる現状が明らかになった。これらは、いずれも競技スポーツシステムを前提とする制度的な枠組みが供給側の論理から脱却できない限界を示しているものと考えられる。このようなシステムの限界を突破するためには、その具体的戦略モデルを構築する体育・スポーツ科学の知的生産の方向性それ自体が問われる。イギリスでは、1987年以降の大学独法化によって体育・スポーツ科学の成果が、理論と実践をつなぐ生活課題と結びつくことがヨリ一層求められる現状にある。したがって、本研究においても、スポーツ需要の実態と供給側の論理をどのように結びつけて「公共性」を担保していくのかについて、従来の競技スポーツシステムを包括するような生活課題を中心とする、いわば生活スポーツシステム・モデルを構築する必要性が理解された。最終年次となる本研究3年次の主な目標は、スポーツ需要の実態と供給側の論理をどのように結びつけて「公共性」を担保していくのかについて、従来の競技スポーツシステムを包括するような生活課題を中心とする、いわば生活スポーツシステム・モデルを構築する必要性とその戦略モデルを提示することにあった。具体的には、わが国の競技スポーツシステムにおける国民体育大会のあり方を検討することによって、社会変化からみた生活課題の変化と競技スポーツシステムにおける公共性のあり方の変化を考察した。また、現在進行中の都道府県レベルにおけるスポーツ振興計画策定の現場から、地方自治レベルの政治課題と生活課題との関係を考察するとともに、実際の内容策定における生活課題のとらえ方が体育・スポーツの公共性をどのように担保するのかについて考察した。とくに、生活課題の側から総合型地域スポーツクラブの公共性がどのように担保されるのかについて検討したところ、従来の地域共同体における自治組織のあり方や学校運動部との関係が住民の具体的なスポーツ生活における課題としてどのように認識されているのかが重要であることが理解された。
中脳をモデル系とした新規神経細胞発生及び移動様式の解明

本研究の目的は、「多様に分化した神経細胞がいかにして個々の機能すべき場所に移動し、停止するか」を、進化の最初期に発達する中脳をモデル系として、現象論からその分子機構まで明らかにすることである。私は先行研究にて、(1)膜分子DscamとRapGEF2/Rap1が神経細胞移動開始のスイッチとして機能すること、(2)早期発生神経軸索が後期神経細胞移動をトリガーする可能性、(3)新規の神経細胞移動様式、を見いだした。中脳神経細胞を解析する事で、新規且つ普遍的な神経細胞移動の仕組みを理解できると考えられた。本研究では(I)タイムラプス観察による中脳神経細胞の「多様な」移動様式の解明、(II)「同時期同領域」で多様に分化する中脳細胞の遺伝子発現解析、を通して、上記命題を明らかにする。当該年度の研究実績としては、多様に分化する中脳細胞の遺伝子発現解析として、まずは、大脳、小脳で知られているマーカー分子の発現パターンを中脳で包括的に解析した。そして新たな中脳神経細胞の分裂、分化様式を提案した(Genes to Cells, 2019)。中脳神経細胞の発生は大脳皮質のそれと類似しているが、分裂細胞の位置が脳室面に限局しintermediate progenitorが存在しないことや、pro-neuronal markerとして知られているマーカーが、中脳ではpost-mitoticに発現することなど、大脳皮質との決定的な違いが明らかとなった。これらについては論文にまとめ受理された。さらに、中脳神経細胞で興奮性細胞特異的promotorを使用して、神経ラベルを行い、その特徴的な細胞移動様式が大きく3タイプに別れることを見出した。これらを用いて現在、神経細胞移動制御機構の論文を投稿準備中であり、研究成果は順調に上がっていると言える。前述の通り、当該研究分野における最大の難点は、中脳神経細胞発生時におけるマーカー分子の不在であった。私はこれについて、まず他の領域で知られている一般的な分子マーカーを利用して、中脳発生における各種細胞の分布をその細胞分裂や成熟の程度などを指標に詳細に調べ、論文にまとめ報告した(Genes to Cells, 2019)。本研究成果の中で特に以下の2点を明らかにした:1)神経前駆細胞は発生期の背側中脳脳室側に厚い脳室帯を形成しているが、分裂細胞は脳室面に限局して存在し、興奮性、抑制性神経細胞が同時期同領域から分化することを見出した。2)大脳皮質においてpro-neuronal markerとして知られているマーカーが、中脳ではpost-mitoticに発現しており、神経分化に関与するとされている分子の新たな機能が示唆された。これらは、当該研究の発生期中脳神経細胞の包括的理解をさらに深めたと考えている。さらに、次年度は、本研究実績をもとに、Dscamに関する新たな論文の投稿を予定している。したがって、本研究課題は大きく目標に向かって進展していると考えている。これまでに研究代表者は、中脳脳室面において、興奮性および抑制性神経細胞が、同時期同領域で多様に分化することを明らかにしてきた。次年度は本研究実績をもとに、Dscamと中脳神経細胞移動に関する新たな論文の投稿を予定している。これらの研究をさらに掘り下げ、中脳神経の遺伝子発現解析について特に研究を推進する。特に個々の神経細胞のトランスクリプトーム解析と細胞(種)間比較を行う。まずは、「神経幹細胞」を対象に個々の細胞のトランスクリプトーム解析をおこなう。中脳神経細胞は胎生期(E)9.5からE15.5までの間に分化する。この期間に子宮内電気穿孔法により蛍光遺伝子を胎児中脳の脳室面に導入する。これにより胎児脳の分裂中の神経幹細胞をラベルする事ができる。FACS等を用いて、RNAを増幅、回収する。それらをマイクロアレイもしくはRNAseqにかけて、RNAのトランスクリプトーム解析を行う。得られた個々の遺伝子発現量データを用いて細胞(種)間比較を行い、既知の遺伝子発現をベースに細胞種を同定、分類する。次に、中脳神経細胞のマーカー分子の確立を行う。上記で同定した、各細胞で特徴的に発現する遺伝子について、免疫染色等を行い、特定の発生段階で特定の領域にのみ発現する因子をマーカー分子として同定する。これら分子の機能解析を(II)-(2)にて行う。本研究により、中脳神経細胞の発生と機能的分化を包括的に解明する事が期待できる。本研究では(I)タイムラプス観察による中脳神経細胞の「多様な」移動様式の解明、(II)「同時期同領域」で多様に分化する中脳細胞の遺伝子発現解析、(III)(2)で上述した「トリガー説」の更なる検証、を通して、上記命題を明らかにする。当該年度の研究実績としては、タイムラプス観察による中脳神経細胞の多様な移動様式を解析するために、興奮性または抑制性神経細胞のCrispr-Casによる細胞ラベルを行なった。

興奮性神経細胞の可視化のために、vGluT2下流にEGFPを繋げるゲノム編集plasmidを作成した。また、抑制性細胞にはGAD67にEGFPを繋げるゲノム編集plasmidを作成した。まずは培養細胞へのelectropolationにて、EGFPを確認し、またin utero electropolationにてもEGFPの蛍光ラベルされた神経細胞を確認した。ただし、そのゲノム編集効率が低いことから、現在方法の改良を試みるに至った。また、多様に分化する中脳細胞の遺伝子発現解析としては、まずは、他の領域で知られているマーカー分子の発現パターンを網羅的に解析した。そして新たな中脳神経細胞の分裂、分化様式を提案した。この解析結果は現在論文投稿準備中であり、今後の遺伝子解析に繋げてゆきたい。当該研究分野における最大の難点は、中脳神経細胞発生時におけるマーカー分子の不在である。したがって私は、まず他の領域で知られている伝統的な分子マーカーを利用して中脳発生における各種細胞の分布をその細胞分裂や成熟の程度などを指標に詳細に調べた。その結果、中脳神経細胞は、先によく知られている大脳皮質や小脳などとは異なり、脳室面でのみ分裂、分化した後に、前駆体マーカー分子(通常は分化前に発現する)を発現することを見出した。これらの研究成果は、現在論文投稿準備中であり、当該研究の発生期中脳神経細胞の分類という目標に大きく前進するものと考えている。したがって、本研究課題は大きく目標に向かって進展していると考えている。さらに、Crispr-Casシステムを用いた神経細胞のラベルについても、未だ報告の少ない培養細胞系でのゲノム編集技術の立ち上げに成功しており、この点も本研究が順調に進展していると考えた所以である。本研究の目的は、「多様に分化した神経細胞がいかにして個々の機能すべき場所に移動し、停止するか」を、進化の最初期に発達する中脳をモデル系として、現象論からその分子機構まで明らかにすることである。私は先行研究にて、(1)膜分子DscamとRapGEF2/Rap1が神経細胞移動開始のスイッチとして機能すること、(2)早期発生神経軸索が後期神経細胞移動をトリガーする可能性、(3)新規の神経細胞移動様式、を見いだした。中脳神経細胞を解析する事で、新規且つ普遍的な神経細胞移動の仕組みを理解できると考えられた。本研究では(I)タイムラプス観察による中脳神経細胞の「多様な」移動様式の解明、(II)「同時期同領域」で多様に分化する中脳細胞の遺伝子発現解析、を通して、上記命題を明らかにする。当該年度の研究実績としては、多様に分化する中脳細胞の遺伝子発現解析として、まずは、大脳、小脳で知られているマーカー分子の発現パターンを中脳で包括的に解析した。そして新たな中脳神経細胞の分裂、分化様式を提案した(Genes to Cells, 2019)。
Sidaama語の文法の記述、及び意味論と形態統語論の理論的問題に関する研究

本研究は、2009-2011年度の各年度の約1ヶ月の現地調査により集めた(特にテキストの)データをもとにして、Sidaama語(エチオピア中南部で話されているクシ語族の言語)の文法の記述とこの言語に関する理論的諸問題の研究を行った。文法の記述としては主に研究代表者の博士論文の改訂を進め、意味論と形態統語論の問題を言語類型の観点から扱う(主に英語による)論文発表および学会・研究会発表を行った。前年度に日本認知言語学会で発表した論文の論文集が平成21年6月に出版された。この論文では、Sidaama語には池上のいう「する」型の言語と「なる」型の言語の両方の特徴がいくつもあり、英語と日本語を2つの類型的パターンの両極端に置くことに疑問を投げかけた。平成21年5月のアフリカ言語地理的類型論の国際シンポジウムでは、ハイランド・イースト・クシ語派のSidaama語とKambaata語のデータを示し、ある数以上の共有された特徴をもとにアフリカを一つの言語地理領域とみなすHeine & Leyew(2008)の仮説がこれらの言語にはうまく当てはまらないこと、特徴を数値化して言語地理領域を特徴付けることに問題があることを指摘した。平成21年6月の日本言語学会では、Sidaama語の目的語人称接尾辞が表すのは目的語という文法関係のみならず、イベントによって影響を受ける人間であるということを示した。平成21年9月と22年3月のアジア・アフリカ言語文化研究所の研究会においては、それぞれSidaama語の名詞句に関わる理論的問題とSidaama語の文法現象の記述においての問題についての発表をした。平成22年2月18日3月16日にSidaama Zoneでフィールドワークを行ない、すべての章にわたってディサテーションの改訂を進め、テキストのデータを集め、さらに次の年度の論文発表のための準備をした。以上の研究の成果は、これまでに記述されていない言語の現象を記述しているという点、およびそれらの現象を考慮に入れられていないことによる問題点を指摘しているという点で価値がある。さらに、出版した論文2本のうち1本に、5つの口頭発表のうち2つに英語を使っているので、成果の発表が国際的である。平成21年度にアフリカ言語地理的類型論の国際シンポジウムで発表した論文が、平成23年5月に本の1章としてJohn Benjaminsから出版された。Heine&Leyew(2008)はある数以上の文法的特徴が見られるかどうかによりアフリカという言語地域を定義しているが、この論文では、Sidaama語とKambaata語にはそのような特徴は多くはみられないことを示し、彼らの方法論の問題点を指摘した。平成22年5月の東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所「節連結に関する通言語的研究」研究会では、Sidaama語の節の連結パターンの概観を行い、理論的問題について論じた。平成22年9月の日本認知言語学会第11回大会では、Sidaama語の移動表現が動詞枠付け言語のパターンに従わない事例を示し、マクロイヴェントとは何かという問題を扱った。平成22年1月の「地球ことば村-世界言語博物館」のことばのサロン講演会では、言語学者と言語学が専門でない人たちから成る聴衆に対して、Sidaama語の社会文化的背景・使用状況と文法構造の特徴についての講演を行った。平成23年3月3日3月27日にSidaama Zoneでフィールドワークを行ない、例文等の細部の確認をすることによりディサテーションの改訂を進め、論文執筆のためのデータ収集をした。以上の研究の成果は、これまでに研究されていない言語のデータを収集し、言語現象を記述し、個別言語の問題にとどまらず、言語類型論から見た理論的な問題に取り組んでいるという点で価値がある。Sidaama語の名詞句を形成するクリティックの用法を記述し、名詞句のヘッドという概念は必要かという問題を扱った論文(平成21年度にLinguistic Association of Canada and the United Statesで発表)と、典型的な動詞枠付言語であるSidaama語の移動表現がこの類型的パターンから逸脱する事例を示し、マクロイベントとは何かという.問題を扱った論文(平成22年度に日本認知言語学会で発表)が出版された。平成24年3月に出版された『アフリカ諸語文法要覧』では、「シダーマ語」の章を担当し、この言語の文法の概観を記述した。平成24年3月の一般市民を対象にした国立国語研究所のフォーラムでは、日本語と他の少数の言語にしか見られないと言われる現象がSidaama語にもあるということを示す講演を行った。その他所属している様々な研究会で、Sidaama語の文法現象(人魚構文、移動表現、他動性、格標示)とその理論的問題に関する発表を行った。平成24年2月25日3月23日にSidaama Zoneでフィールドワークを行ない、例文一つ一つをインフォーマントと確認しSidaama語の文法の改訂を進め、論文の執筆と発表の準備のためのデータを集めた。
宇宙赤外線背景放射の多角的データ解析に基づく宇宙初期での星形成史の解明

本研究の目的は、多種な観測データに基づき、赤外線背景放射(CIB)の解析を進めて行くことである。そのなかで基盤となるロケット実験CIBERのデータ解析に関しては、最終的なCIB超過のスペクトルを得た論文をはじめ、それに至るための銀河光スペクトルや星スペクトルについて論文化することができた。加えて、ハッブル宇宙望遠鏡、NASAの人工衛星COBE/DIRBE、赤外線宇宙望遠鏡IRTSなどのデータを用いた解析結果も論文化することができ、本研究計画の目的である、多様な観測データを用いて多角的にCIBの起源に迫る研究を推進することができた。本年度の研究計画では、赤外線背景放射のスペクトルとゆらぎのデータ解析を進めるとしていた。この目標に対し、ゆらぎ観測に関しては、成果論文をScience誌に発表することができ(Zemcov et al. 2014)、その内容について記者会見も実施した。この研究成果は、従来考えられたよりも大きな赤外線背景放射の空間的ゆらぎを我々のロケット観測実験CIBERにより検出したとするもので、宇宙の星形成史を観測的に理解するために重要な観測結果を与えた。また、CIBERによる赤外線背景放射のスペクトルの解析については、まずはそれを求めるために重要な前景の銀河系内の放射成分について論文を投稿した(Arai et al. 2015)。本論文現時点では未受理ではあるが、良い査読コメントが返ってきており、それに対する改訂版も再投稿済みなので、間も無く受理される予定である。またその結果も利用した最終的な赤外線背景放射スペクトルの論文についても、現在投稿の準備を進めており、間も無く投稿できる見込みである。ガリレオ衛星食観測については、まだ赤外線背景放射の検出には至っていないものの、副産物として木星大気科学に関する重要な結果を得ることができ、論文発表(Tsumura et al. 2014)および記者会見を行った。また、さらなる観測のためのすばる望遠鏡の観測時間を獲得することができ、観測および得られたデータの解析を進めている。本年度の研究実施計画では、既存の様々な種類の赤外線背景放射(CIB)の絶対スペクトルや空間的ゆらぎのデータ解析を進めていくことであった。その目標に対して、本年度に我々は3つの論文を発表する事ができた。1つ目はロケット実験CIBERによる銀河系内拡散光(DGL)のスペクトルに関する成果(Arai et al. 2015)、2つ目はNASAの背景放射観測衛星COBE搭載の観測装置DIRBEによるDGLの空間相関に関する成果(Sano et al. 2016)である。これら2つの成果は、CIBを抽出するためにはかならず差し引かなければならないDGLの性質を明らかにするものであり、今後のCIB観測にとって必要不可欠な情報を与える。3つ目は日本初の赤外線宇宙望遠鏡であるIRTSのデータを現在の知見を取り入れて再解析したもので、既存の天体では説明できない大きな強度のCIBの存在を示唆する結果を与えた(Matsumoto et al. 2015)。このように、計画通りに既存のさまざまな宇宙望遠鏡のデータを用いたデータ解析を進めており、一定の成果を出す事ができている。また、その発展として、IRTSのデータからCIBの大きな空間的ゆらぎを評価する解析や、CIBERのデータからCIBのスペクトルを抽出する解析なども本年度中に大きく進める事ができたため、近日中に論文化までたどりつきたいと考えている。このほか、本科研費の研究代表者自身がPIとなり、本研究目的のためにハッブル宇宙望遠鏡の観測時間を獲得しており、本年度中にほぼ全ての観測を終えデータを取得できた。このデータは次年度以降に解析を進め、なんらかの科学成果を引き出したいと考えている。上述の通り、幾つかの成果論文を公表する事ができ、ほかの関連する研究も論文化に向け進める事ができた。本研究計画の目的は、多種な観測データを基づきCIBの解析を進めて成果を上げることである。その中で最終年度の今年度には、ロケット実験CIBERのCIBゆらぎの成果を無事に論文化できた(Matsuura, Tsumura et al. 2017)ことが最大の成果である。この成果を得る過程の中で、昨年度に論文化した前景光である銀河光の評価(Arai, Tsumrua et al. 2015)や、今年度に論文化できた視野中の星を用いた評価(Kim, Tsumura et al. 2017)など、本研究計画の中で進めてきた成果の集大成として、最終的なCIBの成果を得ることができた。その成果として得られた知見は、既知の前景光では説明できないCIBの未知な成分の存在を示唆するというもので、宇宙の星形成史を探る上で重要な観測結果である。申請時に記入していた本年度の目標に対する成果論文を、上述の研究実績の概要にある通り、本年度に発表もしくは投稿することができた。

ロケット実験CIBERによるCIBスペクトルのデータや、IRTSによるCIB空間ゆらぎのデータの解析を進めていくほか、Pioneer探査機による黄道光の空間分布の観測データの解析などを通して、CIBの起源に迫るあらたな科学成果を創出する事を目指す。赤外線天文学CIBERのデータを用いた赤外線背景放射の観測については、残ったスペクトル解析について今年度中に論文を発表することを目指す。また、そこで得られたCIBERの結果を受けて、過去のIRTSによるデータの再解析を実施し、その関連を精査する。ガリレオ衛星食の観測については、赤外線背景放射の検出と木星大気研究の両面から進める方針で観測を進めていく。本年度にすばる望遠鏡やGemini観測したデータの解析を進めると同時に、さらなる観測計画をハッブル宇宙望遠鏡などに提案していく。
上肢運動機能に不自由がある場合の衣服や装飾品の着装について

1.上肢運動機能に不自由がある場合の装身具の装着について-バッグ,アクセサリーを中心に-被験者は利き手が異なる若年女子2名とした。試料はショルダーバッグとコサージュとした。被験者の上肢を,サポーター等を用いて以下の2条件で拘束した。条件(1):肘・手首の2箇所を拘束,条件(2):肘・手首・指先の3箇所を拘束。拘束なしも入れて3つの拘束条件を設定し,試料の装着およびはずす動作を行わせビデオ撮影を行った。その動画をPCに取り込み分析した。その結果,ショルダーバッグの装着では左利きの被験者はどちらの上肢を拘束されても両上肢を使おうとする状態がみられた。しかし,右利きの被験者は左上肢を拘束された揚合には右上肢のみで装着動作を行うという違いがみられた。コサージュ装着ではピンをさす側の上肢の動きと衣服を押さえる側の上肢の動作域および衣服の伸びについて考慮する必要があることがわかった。2.上肢運動機能に不自由がある場合の衣服の着装について-ニット素材を中心に-被験者は標準的な体型の若年女子3名であった。試料は4枚のニット素材のシャツ(長袖,すべてかぶり型,1種はタートルネック)と同じくニットのカーディガンとセーターであり,1枚あるいは2枚の重ね着の着脱を行わせた。また実験条件として「拘束なし」と「拘束あり(肘と手の第一指を拘束)」の2種類を設定し,被験者の正面と右斜め前方向からビデオカメラで撮影を行った。その画像をパソコンに取り込みソフトにより分析を行った。結果として,上肢運動機能に不自由がある場合の衣服の着脱には伸縮性がありながらも適度な張りもある素材が有効であることが確認できた。上肢の動きや身体の傾きにより衣服が伸ばされ,それが戻る際の反発を利用して着脱が行われている状況が把握できた。平成18年度においては「実験1.上肢運動機能の可動域の分析」と「実験2.ストレッチ素材衣服の着脱動作の分析」について実施する予定であったが,新規に購入した動作分析ソフトの機能確認が必要であったため,実験1と内容を「装身具の装着動作の分析」とした実験2を行った。実験1については実際の動作分析の前提として上肢運動の不自由さを肘拘束シミュレーターおよび手首サポーター等によって設定する方法,デジタルビデオカメラによる撮影のためのカメラの設置および被験者に行ってもらう動作の種類,試料とする装身具等の選定など確定のために予備的に行った。実験2については,被験者は若年女子2名(利き手は被験者Aが左手,被験者Bが右手)とした。装身具等試料はショルダーバッグ,コサージュ等7種類としたが,特に2名の動作に差異が観察された上記2種について検討を行った。被験者の左・右上肢に不自由がある場合をそれぞれ片方ずつ肘拘束シミュレーター,手首サポーター等を用い以下の2条件で拘束した。それに拘束なしも併せて3つの拘束条件を設定した。実験の手順は,被験者に試料の装着およびはずす動作を各条件下において行わせ,ビデオ撮影を行った。その動画をPCに取り込みソフトにより分析を行った。その結果,ショルダーバッグの場合は両被験者とも所要時間の長さと動作直後に尋ねたやりにくさには顕著な関連性はみられなかった。両者を比較すると,左利きの被験者Aはどちらの上肢を拘束されても両上肢を使おうとする状態がみられた。

しかし,被験者Bは左上肢を拘束された場合には右上肢のみで装着動作を行うという違いがみられた。上肢に不自由がある場合のコサージュ装着においてピンをさす側の運動性と共に衣服を押さえる側の上肢動作域および衣服の伸びについて捉える必要があることがわかった。平成19年度においては,上肢に不自由があることを想定した場合のニット素材衣服の着脱動作の分析について実験を実施した。様々な種類のニット素材衣服を試料として用いることにより,上肢運動機能に不自由がある場合の着脱に有効とされている衣服の伸縮性の適正な程度について把握することを目的とした。被験者は標準的な体型の若年女子3名であった。試料は4枚のニット素材のシャツ(長袖,すべてかぶり型,1種はタートルネック)と同じくニットのカーディガンとセーター(いずれも袖丈は7分とした。被験者にはまず袖丈8分のインナーを着用してもらい,その上からそれぞれのシャツを1枚だけ,あるいはそれぞれのシャツとカーディガンおよびセーターの2枚の重ね着の着脱を行わせた。またさらに,実験条件として「拘束なし」と「拘束あり(右肘および右手指第3関節を肘関節拘束シミュレータとスポーツ用固定テープにより拘束)」の2種類を設定し,被験者の正面と右斜め前方向にビデオカメラを設置し,動作の撮影を行った。その際,被験者には着脱しやすさ・しづらさについて自由に発言してもらった。その画像をパソコンに取り込みソフトにより分析を行った。結果として,シャツの中で最も伸縮性のあるもの(レーヨン90%・ポリウレタン10%)については,全員が特に「拘束あり」の条件で脱衣においては最も楽であるという意見であったが着衣においてはかなり手間取ることがわかった。また最も楽なのは綿50%・レーヨン50%のものと指摘された。このことからも上肢運動機能に不自由がある場合には,伸縮性がありながらも適度な張りもある素材が有効であると推察された。特に「拘束あり」では上肢の動きや身体の傾きにより衣服が伸ばされ,それが戻る際の反発を利用して着脱が行われている状況が把握できた。
太陽光による光合成の研究

総括班会議および計画研究班代表者会議を併せて3回おこない研究方針および研究成果を討議した。また公開講演会を開催し(昭和60年12月8日、東北大学、仙台)、総合的講演発表をおこなった。研究成果報告会(昭和61年2月1日、2日国立教育会館、東京)において全研究62件の口頭およびポスターによる発表が2日間にわたりおこなわれた。また計画班の湿式光電池および固体素子グループによる合同研究討論会(昭和60年7月13日15日、富士教育研修所)を開き、化学、物理、電気等異なる領域の研究者による密度の濃い討論をおこなった。次に各研究班の成果の概要を記す。1."光エネルギーの可逆的貯蔵物質システム"研究班では、高ひずみ化合物を含む光原子価異性化反応の高効率化および実用化を目ざしたドナー、アクセプター官能基、水溶性置換基、長波長光吸収の置換基の導入やフッ素化などの研究が一段と前進した。2."分子触媒による人工光合成"研究班においては、高効率の光変換分子素子の実現をめざし、光誘起電荷分離効率に対する分子構造および微視的環境の効果が明らかにした。3."界面光機能を用いる太陽エネルギーの化学的変換・貯蔵"研究班では、Siなど水溶液中で腐食をうけやすい半導体を金属や導電性ポリマー被膜によって安定化する研究が研究された。4."光発電素子の高効率化システム設計"研究班では、高効率化用波長分割型太陽電池の理論解析をもとにした高効率太陽電池の開発、プラズマ分解法によるGaAsあるいは光CVD法による【II】-【VI】族化合物半導体の合成などを行なった。5."生体の光合成による光エネルギー変換とその利用"研究班では、色素タンパク質複合体、光化学反応中心などをポリペプチドの構造、高次構造の形成、複合体形成などの究明をおこなった。
在宅療養者と介護家族に対する災害時の健康管理支援と教育プログラムの構築

A市の高齢者介護43世帯を対象とし、災害時の備えと避難行動の認識を明らかにした。地域に住む高齢者55名を対象とし防災健康教育の効果を検討した。内服治療中の高齢者の家族介護者58名を対象とし、災害時の服薬準備を明らかにした。以上の結果より、避難行動の認識の違いに関わらず、家庭生活の継続を想定し、飲食料や医薬品、介護用品を備蓄する必要性が示唆された。健康教育により、防災知識を増やすことで、支援の必要性、服薬準備、災害に遭う危険性の変化が示唆された。災害時の内服準備状況は地域の災害に対する危険性や災害情報の収集方法と関連が示唆された。地域の専門職が防災意識・知識・行動を支援することが重要である。平成25年度は、A県B市全域の全ての居宅介護支援事業所120施設の利用者のうち、在宅で生活している要介護度1以上の要介護者と介護家族の約700事例に対して、質問紙調査にて、健康状態と災害時の備えとソーシャルネットワークの実態と課題を明らかすることを目的とした計画である。当該年度は、研究計画書を作成するために、文献レビューを中心に取り組んだ。国内外の文献レビューの結果、各国が独自に健康な者や障害のある者の災害時の備えの在り方について示しており、国内外の地域住民の災害時の備えの実態は少しずつ明らかになってきているが、3日分の水、非常用持ち出し袋、緊急時の連絡方法、避難経路の確認をしている割合は半数以下と低く、十分な現状とはいえない。また、平常時の在宅療養者と介護家族のソーシャルネットワークは、災害対処の際にも重要な役割を果たすと考える。日本のように生活自立度が低い在宅高齢療養者を対象とした災害時の備えとソーシャルネットワーク状況を関連づけてみた防災の備えの実態と健康課題は明らかにされていない。在宅療養者と在宅介護家族の災害の備えとソーシャルネットワークを考慮した防災の援助システムをどうつくりあげていけばよいか、そのプロセスは確立されていないことが文献レビューより明らかになった。本研究は、4年間で実施する計画であり、在宅療養者と介護家族の災害時の自助・共助を高めるための災害時の健康管理支援と教育プログラムの構築することを目標とする。質問紙調査は、対象者の属性、自然災害に対する備え、避難行動、ソーシャルネットワーク、地域の防災活動への参加から構成した。今後、研究計画書を倫理審査委員会の承認を経て、対象者に質問紙調査を発送しデータを収集し分析していく予定である。1要介護者の災害時の備えの実態に関する研究:在宅要介護者のいる世帯において災害時の備えの実態を明らかにすることを目的とした。在宅要介護者41世帯を対象とし、無記名質問紙調査を実施した。要介護者の年齢は83.7±8.6歳、女性25人(61.0%)、要介護1・2は26人(65.0%)、認知症状の診断を受けた者は16人(41.0%)だった。介護者の年齢は67.0±11.3歳、女性24人(68.6%)だった。被災経験のある者がいる家庭は15世帯(36.6%)だった。被災時の自宅や避難所での生活のイメージができる者は14人(35.9%)、居住地域で起こりやすい災害を知っている者は37人(90.2%)、自宅が一部被災した場合、自宅で過ごしたいと思う者は18人(46.2%)、避難所で過ごしたいと思う者は16人(41.0%)だった。災害に備えて3日分の食料を備えていた者は13人(31.7%)、飲料は18人(43.9%)、災害時の家庭内の連絡方法を決めていた者は12人(29.3%)、医療・施設との安否確認方法を決めていた者は9人(23.1%)だった。避難場所と避難経路を確認していた者は24人(60.0%)、地域の防災訓練に参加していた者は16人(40.0%)だった。日常的な近所付き合いをしている者は30人(75.0%)、災害時に備えて日頃からの近所付き合いが必要だと思っていた者は36人(92.3%)だった。発災時に近隣住民から支援を受けられると答えた者は17人(44.7%)だった。2在宅福祉医療職の防災検討会の設立:在宅療養者と家族における災害時の健康管理の実態の情報共有と仲間作りを目的に行った。参加者は1回目は25名、2回目は16名だった。全国調査等の結果、行政の防災対策の現状、避難所生活の体験、防災食の試食、在宅要介護者の備えの実態等について情報を共有した。本研究は、地域の高齢者72人に防災健康教育を実施した。最初に自立した高齢者を対象とし避難行動の認識に影響を及ぼす要因を検討し、次に65歳以上の要支援者を含む者の防災健康教育の効果の検討を行った。自立した62人の高齢者の防災意識と防災行動を調査して、避難行動の認識に影響する要因を検討した。自分が災害にあう危険性があると思った者は約6割、内服薬又はお薬手帳を常備していた者は約4割、非常用食品を備蓄した者は約6割、発災時の家族との連絡方法を考えていた者は約7割、近隣から支援を受けられる者は約7割だった。

避難指示の発令時に自宅に居たいと認識した者は約3割おり、この認識には災害情報の収集方法が影響していた。自宅に居たいと認識した者のうち災害情報の収集方法を考えていない者には、避難生活を行うための備えが不十分で、防災意識が低い者が多いことが示唆された。65歳以上の要支援者を含む高齢者63人に個別の防災健康教育を実施した。災害時の支援の必要性の認識および防災意識と防災行動を調査して、支援の必要性に影響する要因を明らかにした。63人中、災害時に支援が必要であると認識していた者は約6割であり、飲食料の備蓄、居住年数、避難時間のイメージが影響していた。55人の防災健康教育後の変化を分析した結果、支援が必要であると認識した者は8割以上であり、内服薬・お薬手帳の常備、自分が災害に遭う危険性、近隣からの支援の有無の割合も変化した。支援の必要性には身体機能以外の要因も影響し、個別教育により防災知識を増やすことで支援の必要性の認識と防災意識および防災行動も変わることが示唆された。在宅医療職の防災ネットワークづくりを開催し31人が参加した。防災健康教育は全地域住民に必要であり、個人に対しての意識づけの方法は個人の特性にあったものでないと効果は低く、このことを専門職が意識していくことを再認識した。H27年度は地域に住んでいる高齢者を対象として災害時の備えの実態について聞き取り調査を行い、その後防災健康教育を実施した。防災健康教育の効果も検討しており、順調にすすんでいる。在宅介護家族の災害の備えの実態を明らかにするとともに、避難意向と介護に対する束縛感、孤立感、充実感の関連を明らかにすることを目的としました。A市内の3つの通所介護施設を利用している要介護者の主たる家族介護者66名を対象者としました。対象者に要介護者及び家族介護者の属性、介護状況、避難意向、防災の意識と行動に関する質問紙調査を行いました。要介護者の平均年齢82.2歳、女性は約5割、要介護度1・2の者は7割、屋外の移動状況は見守り・要介助者が8割でした。屋外の移動手段は補助具使用者が約6割、車いす使用者が約4割でした。介護者の平均年齢65.8歳、女性は約8割、続柄について子は約4割、配偶者は約3割でした。介護者の束縛感の平均値は6.3点、孤立感は4.9点、充実感は8.2点でした。飲食料の備蓄をしている者は約2割、緊急時の連絡方法の確認と避難所・避難経路の確認をしている者は、それぞれ約6割でした。居住地域の災害の危険性を知っている者は約4割でした。避難指示発令時に避難すると回答した者は約7割、避難しないと回答した者は約3割でした。66名中50名の避難意向に影響する要因として、要介護者の年齢、要介護者の会話の支障、介護者の充実感、介護者の災害の知識が示されました。介護者が介護を行うことによって得られる成長や学びを実感し、要介護者と良好な関係を築けるように環境を整えることで、介護充実感が高まり災害時の避難を行うことにつながると考えています。家族介護者の災害時への備えの調査は計画通りに終了していますが、留め置き法の質問紙では、正確な調査データを収集することに限界があります。そのため、直接介護者の方に家庭訪問をして聞き取り調査を実施し、データの精度を確保しています。介護者は常に介護をされているため、調査日については介護の状況を勘案して慎重に決めていく必要がありますが、その時間を予想以上に費やしたことにより、データの収集が遅れています。内服治療中の高齢者の家族介護者を対象とし、災害時の服薬準備に影響する要因を明らかにすることを目的とした。通所サービス利用者の介護者に対して質問紙調査または対象者の家庭に聞き取り調査を行った。
気体分子吸脱着に伴いナノワイヤ構造が生成・消滅する化合物結晶の圧力依存性

申請者はこれまでに、Pt(II)およびPd(II)の三級ホスフィン錯体が可逆的にSO_2ガスを吸脱着し、可逆的な自己形成・消滅機能を有するナノワイヤを形成することを見出した。本研究ではそのワイヤ構造の形成要因を特定するために、種々の置換基を有する金属錯体結晶を作成し、そのSO_2ガス吸脱着特性を調べた。さらに上記ナノワイヤ形成の圧力依存性を特定するため、新たにガラス製ガス吸着装置を作成し、等温吸着線を測定した。本研究で合成した三級ホスフィン錯体結晶、[Pt(depe)_2]I_2は、結晶中に含まれるヨウ化物イオンの存在位置が、(ISO_2^-)_∞ワイヤを形成する[Pt(dmpe)_2]I_2錯体結晶中のそれと、全く異なる位置に存在していた。これは三級ホスフィン配位子の立体効果の差異によるものである。同様のPd(II)錯体、[Pd(depe)_2]I_2の結晶構造はPt(depe)_2]I_2のそれと同様の構造を有していることが明らかとなった。一方[NiI(depe)_2]I錯体では、五配位正方錘型の配位構造を持つことで、ヨウ化物イオンのひとつがNi(II)に配位し、2種の化学的に異なるヨウ化物イオンが存在する。これらの事実がSO_2ガスの吸着挙動に差異を与える原因となる。[M(depe)_2]I_2(M=Pt,Pd)では一旦吸収されたSO_2は放出されず、結晶内でI_2SO_2^<2->なる孤立した化学種を形成することが明らかとなった。この化学種の存在は本研究で初めて発見されたものである。対して[NiI(depe)_2]I錯体ではSO_2の可逆的吸脱着が確認されたが、その化学種はワイヤ構造ではないISO_2^-の化学種形成されているものと判断される。[Pt(dmpe)_2]I_2錯体のPCT線の測定から、(ISO_2^-)_∞ワイヤ構造の形成だけでなく、一定の圧力以上で未だ未知の化学種が形成されうることが、新たに明らかとなった。
粘菌における細胞機能の分子的基礎

細胞性粘菌を発生系をモデル実験系として用い,細胞周期上の増殖/分化のチェックポイント(PS点)からの分化に伴い,rps4(リボゾームタンパク質サブユニットS4)を含むミトコンドリア遺伝子クラスター(dia3)が特異的に発現し,rps4遺伝子を部分的に破壊すると,分化に必須のcAMPレセプター1(car1)の発現が抑制され増殖から分化への移行が大幅に遅れること,一方,rps4を過剰発現させるとcar1の発現が誘起され分化が促進されることを明らかにした.また,PS点からの分化に伴って特異的に発現する2つの新奇遺伝子,dia2とdia1に関して,前者は分化を促進し,後者は意外なことに分化の進行をむしろ抑制することを見い出した,これに関連して,アンチセンスRNAによるdia1の不活性化はcar1などの分化関連遺伝子の早期発現を誘導し,その結果として分化の開始もしくは進行を早めることを見出した.他方,ある特定な拘束条件下(二次元細胞集団培養系)では,明瞭な外層(暗層)・内層(明層)のパターンが急速に形成され,外層では主として酸化的リン酸化によるATP生産を伴う呼吸が,内層ではシアン耐性呼吸が行われていること,そして,この際,細胞の分化は外層でのみ位置依存的に起こり,内層ではいったん分化した細胞も急速に脱分化すること,また,この二次元系において,チューリング・タイプのパターン形成(自発的な対称性破壊)が認められるのを生命システムで実証することにはじめて成功した.須藤は,粘菌細胞の走化性や細胞質分裂にかかわる遺伝子をREMI(restriction enzyme-mediated integration)法によりいくつか単離し,それらのうちの1つであるamiB遺伝子は新奇の遺伝子であり,この遺伝子はcAMPシグナリングに必須のアデニル酸シクラーゼ(ACA)の発現誘導を介して分化の開始に重要な役割を果たすことを明らかにした.細胞性粘菌を発生系をモデル実験系として用い,細胞周期上の増殖/分化のチェックポイント(PS点)からの分化に伴い,rps4(リボゾームタンパク質サブユニットS4)を含むミトコンドリア遺伝子クラスター(dia3)が特異的に発現し,rps4遺伝子を部分的に破壊すると,分化に必須のcAMPレセプター1(car1)の発現が抑制され増殖から分化への移行が大幅に遅れること,一方,rps4を過剰発現させるとcar1の発現が誘起され分化が促進されることを明らかにした.また,PS点からの分化に伴って特異的に発現する2つの新奇遺伝子,dia2とdia1に関して,前者は分化を促進し,後者は意外なことに分化の進行をむしろ抑制することを見い出した,これに関連して,アンチセンスRNAによるdia1の不活性化はcar1などの分化関連遺伝子の早期発現を誘導し,その結果として分化の開始もしくは進行を早めることを見出した.他方,ある特定な拘束条件下(二次元細胞集団培養系)では,明瞭な外層(暗層)・内層(明層)のパターンが急速に形成され,外層では主として酸化的リン酸化によるATP生産を伴う呼吸が,内層ではシアン耐性呼吸が行われていること,そして,この際,細胞の分化は外層でのみ位置依存的に起こり,内層ではいったん分化した細胞も急速に脱分化すること,また,この二次元系において,チューリング・タイプのパターン形成(自発的な対称性破壊)が認められるのを生命システムで実証することにはじめて成功した.須藤は,粘菌細胞の走化性や細胞質分裂にかかわる遺伝子をREMI(restriction enzyme-mediated integration)法によりいくつか単離し,それらのうちの1つであるamiB遺伝子は新奇の遺伝子であり,この遺伝子はcAMPシグナリングに必須のアデニル酸シクラーゼ(ACA)の発現誘導を介して分化の開始に重要な役割を果たすことを明らかにした.細胞性粘菌をモデル系として用い、新寄のCAF1遺伝子を強制的に過剰発現させると、cAMPレセプターの発現が誘導され、それによって細胞の分化が促進されることが分かった.また、細胞による飢餓情報の伝達は細胞内遊離カルシウム濃度[Ca^<2->]の一過的上昇を介して行われること、ある局限条件下では、粘菌細胞は飢餓処理後数分以内にきわめて急速かつ明瞭なパターン形成を行い、これには外部酸素圧が深く関与していることなどを明らかにした.さらに、粘菌細胞における分化の格好の指標であり機能的にも重要な細胞型特異的オルガネラ(予定胞子特異液胞;PSV)がミトコンドリアを構造的基盤として構築され、このプロセスにゴルジ体が協調的に関与していることを実証した.他方、真核細胞の走化性に関わる遺伝子をRRMI(restriction enzyme-mediated integration)法によりいくつか単離し、その遺伝子産物がどのように走化性にかかわっているかをノックアウト細胞を作成することにより解析した.単離した遺伝子のひとつ(trfA)は、酵母のSsn6に相同なタンパク質をコードしている遺伝子で、このタンパク質は複数のサプレッサーとして増殖機でも胞子形成時でも機能しているものであった.2つ目の遺伝子(amiA)の産物は、アデニルシクラーゼの活性化因子として機能すると同時にアクチン細胞骨格の制御に関わるタンパク質であった.3つ目に単離した遺伝子(mkpA)の産物はMAPキナーゼフォスファターゼで、これも増殖機でも分化期でも機能しており、走化性に深くかかわっていることを明らかにした.

細胞性粘菌をモデル実験型系として用い、細胞周期上の増殖/分化のチェックポイント(PS点)からの分化に伴い、rps4(リボゾームタンパク質サブユニットS4)を含むミトコンドリア遺伝子クラスター(dia3)が特異的に発現し,rps4遺伝子を部分的に破壊すると,分化に必須のcAMPレセプター1(car1)の発現が制御され増殖から分化への移行が大幅に遅れること、一方、rps4を過剰発現させるとcar1の発現が誘起され分化が促進されることを明らかにした.また、PS点からの分化に伴って特異的に発現する2つの新奇遺伝子、dia2とdia1に関して、前者は分化を促進し、後者は意外なことに分化の進行をむしろ抑制することを見い出した。これに関連して、アンチセンスRNAによるdia1の不活性化はcar1などの分化関連遺伝子の早期発現を誘導し、その結果として分化の開始もしくは進行を早めることを示した。須藤は、粘菌細胞の走化性や細胞質分裂にかかわる遺伝子をREMI(restriction enzyme-mediated integration)法によりいくつか単離し、それらのうちの1つであるamiB遺伝子は新奇の遺伝子であり、この遺伝子はcAMPシグナリングに必須のアデニル酸シクラーゼ(ACA)の発現誘導を介して分化の開始に重要な役割を果たすことを明らかにした。また、細胞骨格要素の一員であるミオシンIのサブファミリーとして新奇のタンパク質(MyoK)を発見した。さらに、アクチンとの相互作用に重要なミオシンIIの機能ドメインを遺伝子欠如法によって解析し、それを特定することに成功した。細胞性粘菌を発生系をモデル実験系として用い,1)細胞周期上の増殖/分化のチェックポイント(PS点)からの分化に伴い,一過的に発現する新奇遺伝子(dia1)は分化の進行にむしろブレーキをかけて,細胞間での分化程度の差をある程度縮める役割を担うこと(Hirose et al.,2000),2)グルコース調節タンパク質94をコードする遺伝子(Dd-grp94)の発現が飢餓に伴って急速に減少し,この遺伝子を過剰発現させると細胞集合をはじめとする分化の進行が遅れるばかりでなく,集団内での予定胞子細胞の分化が特に抑制されること(Morita et al.,2000),3)ある特定な条件下(二次元細胞集団培養系)では,明瞭な外層(暗層)・内層(明層)のパターンが急速に形成され,外層では主として酸化的リン酸化によるATP生産を伴う呼吸が,内層ではシアン耐性呼吸が行われていること,そして,この際,細胞の分化は外層でのみ位置依存的に起こり,内層ではいったん分化した細胞も急速に脱分化すること(Hirano et al.,2000),などを明らかにした.また,上の3)に関連して,4)実験的に制御可能な境界条件を有する二次元細胞集団培養系において,チューリング・タイプのパターン形成(自発的な対称性破壊)が認められるのを生命システムで実証することにはじめて成功した(Sawai,Maeda & Sawada,2000).また,須藤は,粘菌細胞が増殖から分化に移行する際に新規遺伝子amiBの発現が必要とされることを明らかにした(Kon et al.,2000).
末梢神経接着糖蛋白質に見い出された新規糖鎖の生物学的意義

本年度は.ウサギ骨格筋aジストログリカンの糖鎖構造を解析した。ウサギ骨格筋の膜画分ツリアルカリ抽出・WGA-Sepharoseカラム・Laminin-Sepharoseカラムおよびショ糖密度勾配遠心によりを精製した。そして、弱ヒドラジン分解によりO結合型糖鎖を切り出し遊離した糖鎖を蛍光誘導体とし、陰イオン交換・ゲル瀘過・逆相の各カラムクロマトグラフィーおよび酵素処理によりその構造を解析した。その結果、シアル酸を除去した後ゲル瀘過カラムで分画すると、主要ピークとして3.4および4.5グルコース単位に溶出するオリゴ糖が得られた。これらは解析の結果、それぞれGalβl-3GalNAcとGa1β1-4GlcNAcβl-2Manである.ことが判明した。以上、ウサギ骨格筋aジストログリカンにも我々が過去.に報告したウシ末梢神経と同様にSiaα2-3Galβl-4GlcNAcβl-2Manが存在することが明らかになった。最近ヒツジ脳のαジストログリカンにもOマシノシル型糖鎖が存在することが報告された。これらの結果は、Oアンノシル型糖鎖は種を5越え組織を越えてαジストログリカンに結合している可能性を示唆しており、今後その生物学的な意義および筋ジストロフィーの病態との関連性について興味が持たれる。こうしたOマンノシル型糖鎖の生合成経路を解明するために最初の合成酵素と予想されるマンノース転移酵素について検索を進めているが、残念ながら現在までのところ活.性の検出には成功していない。
都市イデアの生成と変容に関する空間論的研究

都市イデアの生成と変容に関する調査研究として、(1)フランス南西部バスティード調査、および(2)ベトナム・フエ調査を実施した。(1)はフランス南西部におよそ300分布する中世新都市バスティードのなかでとくに重要と思われる30都市を踏査し、さらにそのなかで都市イデアの生成の局面が明確にわかるソヴテール・ド・ルエルグ、モンフランカン、モンパジエの3都市を詳細に検討し、その成果は2009年8月伊藤毅編『バスティード-フランス中世新都市と建築』(中央公論美術出版)として公表した。(2)は19世紀初頭に建設されたフエの都城および周辺集落を対象とした調査で、伝統的なベトナムの流域居住と近代に導入された古代中国を都市イデアの変容過程が明らかになった。この成果が現在出版物として準備中である。また都市イデアの総論的な成果として吉田伸之・伊藤毅編『伝統都市1イデア』(東京大学出版会)および『伝統都市2権力とヘゲモニー』を2010年5月に刊行した。初年度である2006年度はフランスにおける都市イデアの生成と変容を探る目的で、南西フランスー帯に数多く分布するバスティードに研究対象を絞り、文献研究および実地調査を行った。調査対象になった都市は、精細な実測調査を行った都市と都市の概要をさぐるために踏査した都市の2種類に分かれる。前者はソーヴテール・ド・ルエルグ、モンフランカン、モンパジエの3都市で、都市回その他の歴史的資料および住宅実測調査を行った。また後者はサンクラール、ジモン、ボーモン・ド・ロマーニュ、ミランド、ミルポワ、コローニュほか10都市に及んだ。これらの調査結果は現在整理・分折中であるが、フランス中世におけるグリッド都市がいかなる背景で成立したか、それが近世・近代を経てどのような変容過程を経たかが明らかになる予定である。中世におけるグリッドは古代のそれとは異なり、中央広場を割り出すためのグリッドであり、整形街区を短冊状に分割して宅地分譲することに重点がおかれた。そして広場と教会は離れた位置にあって、広場はもっぱら流通・交易のマーケット空間として機能しており、世俗的なイデアが都市建設の主要な動機であった。来年度のアジア調査にむけて、2007年3月に中国の北京、上海、ヴェトナムのハノイ、フエの実踏を行った。このなかで、フエは19世紀初頭に建設された都城であり、近代ヨーロッパの築城技術を取り入れながらも、古典的な都城を生み出した点が注目される。来年度はこのフエにターゲットを絞り、フィールド調査を予定しており、現在研究会を立ち上げ、関連論文の読み合わせなど準備段階に入っている。なお上記の成果の一部はすでに都市史研究会編『年報都市史研究』、経済調査会『積算資料』などの雑誌媒体に発表を開始している。バスティードについては出版物として刊行することを想定して、現在執筆中であり、近々公表できる予定である。本研究の目的は、世界史における伝統都市の社会=空間構造を総合的に明らかにするための第一歩として、アジアおよび西欧における伝統都市イデアの史的展開過程を空間論的に認識・把握しながら、都市史・都市論の方法を一段と拡大・精緻化し、あわせて現代都市の再生・創造にむけての歴史的な諸課題や論点を抽出することにある。研究は期間内に3つの共通テーマ(1.伝統都市イデアの生成とその諸類型、2.伝統都市イデアの具現化における空間と社会、3.近現代移行期における伝統都市イデアの変容)をA.日本・B.西欧(フランス・アメリカ)・C.アジア(中国・ベトナム)の3つの地域において明らかにし、その比較空間論的把握を総合的に追究することにあった。当初の計画では、平成19年11月14日19日にベトナムのフエへの都市調査を予定していたが、前日の平成19年11月13日に当該地が洪水に襲われたために急遽、調査を中止した。その後、平成19年12月に調査を行ったが、予定していた期間ではなかったため、メンバー全員のスケジュールの都合がつかず、やむなく予定調査人員を大幅に縮小せざるを得なくなったが、その分調査期間を増やし(平成19年12月18日29日)調査を行った。しかしその期間、予想しなかった天候不良により調査時間の不足が生じ、予定の50%程のデータしか得ることができなかったので、予算を次年度に一部繰り越して平成20年7月5日10日に再調査を実施した。

平成20年度は南西フランス中世新都市に関する一連の研究をとりまとめるために資料の収集、読み合わせ、調査データの分析などを行った。これらの成果は2009年度出版に向けて原稿執筆の分担などを決定し、各月のミーティングで打ち合わせを行った。またベトナーム・フエに関しては8月に調査を実施し、フエ都城内における街区調査、典型的住宅形式のさらなる調査解析のためのフィールドを行った。フエの住宅タイプのうち、とりわけ注目されたのは、フエ特有の都市型住宅の形成であって、これを「フエ型町屋」と呼ぶことにし、その成立過程についてさまざまな角度から分析を行った結果、20世紀初頭から成立するタイプであることが判明した。また街区内部の複雑な都市組織の形成については都城の中心的東西道路と南北道路沿いの街区をサンプリングし、この詳細な内容に関するデータを得た。これらの調査で判明した知見について原稿化し成果の一部を2009年4月1012日台湾台南市で行われた東アジア建築文化国際会議にてCity and Architecture of Hue in Vietnamと題する研究発表を行った。発表者は伊藤毅、大田省一、兎成勲、初田香成、李キールン、日塔友里子、京谷友也、増崎陽介、濱野明徳で、フエの都市史、フエ旧都城内の街区形成、典型的住宅タイプの変遷などに関する調査知見を報告した。