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満洲語文語、満洲語口語、近世漢語の比較対照研究

研究代表者の久保智之は、満洲語口語(中国新疆ウイグル自治区のシベ語と、同黒龍江省で話されている満洲語口語)について、特に音韻論的、形態論的な側面において、満洲語文語との異同を研究した(シベ語も満洲語口語と言ってよいが、ここでは黒龍江省の満洲語口語と区別するため、便宜的に黒龍江省の満洲語だけを「満洲語口語」と呼ぶ)。シベ語、満洲語口語とも、語幹と接辞の間の母音調和が消失している。シベ語はそれが、語幹と接辞の間の子音の調和にとってかわられている。シベ語は、/k/と/q/、/g/と/G/、/x/と/X/の対立をもっている(おそらく満洲語文語とおなじ)が、満洲語口語は、それらの対立を失なっているようである。満洲語口語は/r/と/l/の対立も失なっている。総じて、シベ語に比べて満洲語口語のほうが、満洲語文語との隔たりが大きいように思われる。研究分担者の早田輝洋は、『満文金瓶梅』の電子化テキストを使用し、満洲語文語の研究を進めた。満洲語文語の母音について考察を進め、5母音とするのが妥当であるという結論を得た。また、『満文金瓶梅訳注第十一回-第十五回』を公刊した。満文のローマ字転写及び訳注から成る。さらに、標準的でない語形を多く含む『大清全書』の電子化テキストを作成し、索引と共に公刊した。満洲語の音韻論的研究に裨益するところ大であろう。同じく研究分担者の馮蘊澤(平成11年度12年度に参加)は、早田の作成になる『金瓶梅』崇禎本のデータベースを用いて、文法形態素「得」に関わる統語現象の分析を進めた。現代語との比較対照も行なった。研究代表者の久保は、満州語口語(シベ語)の現地調査のデータから、音韻論に関わる部分を整理し、満州語文語との比較対照研究を行なった。満州語文語の母音調和もかなりくずれたシステムであるが、口語の調和は、さらに進化して、語幹の母音と接辞の子音の調和(母音-子音調和)、さらに、語幹の子音と接辞の子音の調和(子音調和)を要求するシステムとなっていること等、従来にない指摘を行なった。成果の一部は、研究業績に挙げた論文のほか、昨年5月の満族史研究会などでも発表している。分担者の早田輝洋は、満州語文語で書かれた『満文金瓶梅』をデータベース化し、これを用いて満州語文語の色彩語録の研究を進めた。色彩語のうち、「赤」に関わるfulgiyan、fulahUnを中心にして、その意味を探り前者の多くが、着色した物の色の形容に使われている等の、従来にない指摘を行なった。口語との比較対照研究も視野に入れている。また、『満文金瓶梅』全百回のうち、既に訳出出版した110回に続き、1115回を翻訳して出版した。同じく分担者の馮蘊澤は、早田の作成になる『金瓶梅』崇禎本のデータベースを用いて、文法形態素「得」に関わる統語現象の分析を進めた。現代語との比較対照も行なっている。今後、現代山東方言との比較対照も必要になるかと思われる。

3者は、恒常的な電子メイルの交換による研究交流のほか、昨年11月に神戸松蔭女子学院、本年1月に九州大学で研究会をもち、それぞれの研究を有機的に関連させるべく勉めている。研究代表者の久保は、昨年度に引き続き、中国新疆ウイグル自治区で話されている満洲語口語(シベ語)の現地調査のデータから、音韻論に関わる部分を整理し、満洲語文語との比較対照研究を行なった。また、今年度から新たに調査を開始した中国黒龍江省の満洲語口語についても、その音韻体系を、満洲語文語、およびシベ語と比較対照する作業を行なっている。成果の一部は、研究業績に挙げた論文のほか、昨年8月末-9月初めにドイツのボンで開催された第1回満洲・トゥングース学会でも発表している。分担者の早田輝洋は、満洲語文語で書かれた『満文金瓶梅』をデータベース化し、これを用いて満洲語文語の色彩語彙の研究を引き続き進めている。また、一般言語学的観点から、また日本語との関連から、満洲語文語及びシベ語の流音についての考察を行い、日本言語学会の会長就任講演で発表した。同じく分担者の馮蘊澤は、早田の作成になる『金瓶梅』崇禎本のデータベースを用いて、文法形態素「得」に関わる統語現象の分析等を、引き続き進めている。現代語との比較対照も行なっている。3者は、恒常的な電子メイルの交換による研究交流のほか、昨年6月と本年2月に九州大学で研究会をもち、それぞれの研究を有機的に関連させるべく努めている。代表者の久保智之は、満洲語口語(中国新疆ウイグル自治区のシベ語と、同黒龍江省で話されている満洲語口語)について、特に音韻論的、形態論的な側面において、満洲語文語との異同を研究した(シベ語も満洲語口語と言ってよいが、ここでは黒龍江省の満洲語口語と区別するため、便宜的に黒龍江省の満洲語だけを「満洲語口語」と呼ぶ)。シベ語、満洲語口語とも、語幹と接辞の間の母音調和が消失している。シベ語はそれが、語幹と接辞の間の子音の調和にとってかわられている。シベ語は、/k/と/q/、/g/と/G/、/x/と/χ/の対立をもっている(おそらく満洲語文語とおなじ)が、満洲語口語は、それらの対立を失なっているようである。同言語は/r/と/l/の対立も失なっている。総じて、シベ語に比べて満洲語口語のほうが、満洲語文語との隔たりが大きいように思われる。久保はまた、「満洲文字-文字の創生とその使い手の消滅、そして言語の消滅-」を執筆し、満洲文字の創生から消滅までを、シベ文字も含めて概観した。分担者の早田輝洋は、引き続き『満文金瓶梅』の電子化テキストを使用し、満洲語文語の研究を進めた。今年度は特に、母音を5母音とするか6母音とするかという問題に関して、考察を進めた。早田はまた、標準的でない語形を多く含む『大清全書』の電子化テキストを作成し、索引と共に公刊した。満洲語の音韻論的研究に裨益するところ、非常に大きいものと思われる。本研究は今年度で3年の研究期間を終了するため、報告書を作成した。なお、平成14年度からは、「満洲語記述文法の作成」という表題で科学研究費を申請中である。認められれば、満洲語の本格的な記述文法の作成に向けて、本研究の研究成果をさらに発展させていきたいと考えている。
法規範の多元性と紛争解決の脱国家化

本年度は、昨年度から引き続いて、国際的な家事紛争につき、国家裁判所の裁判ではなく調停によって解決が得られた場合、それが近隣諸国でいかなる効力を認められるか、という観点から、中国、韓国、台湾の研究者と共同研究を行った。その結果、とくに東アジア地域に着目した場合、調停合意の効力は一般に国際的にも認められる傾向にあること(但し、韓国の裁判例においては、未だ外国調停合意の効力承認に関する態度が明らかでない部分も残されていることを留保しなければならない)が確認された。この研究成果の一部は、2019年1月21日に大阪大学中之島キャンパスで開催された国際シンポジウム「国際家事紛争の友好的解決」において報告したほか、来年度には、外国研究者との共同執筆による論文を公表する予定である(原稿は既に出版社に送付済)。また、代替的作為を命じる判決を外国で執行する場合の問題点及び限界につき、主としてドイツでの裁判例の展開や学説上の議論を素材として比較法的見地から検討を行い、研究会において報告したうえで、神戸法学雑誌68巻4号127頁以下において論文を公表した。国際仲裁に関しては、シンガポールの実務家との共同研究を継続的に行い、米国、シンガポールにおける国際仲裁関係の判例紹介を仲裁専門雑誌に3本公表した。このほか、国際仲裁における仲裁人の不偏性と開示義務、それに反した場合の仲裁判断取消可能性に関する判例評釈を1本、国際民事手続法に関する共著の教科書を2冊執筆した。現在までのところ、とくに当初予期しなかった研究上の障害は生じておらず、健康上の問題もなく、ほぼ予定通りに進捗してきたと考えている。次年度においては、上記のように一部研究成果の公表を予定しているほか、年度後半には、台湾における講演会での成果公表を予定している。本年度は、前年度の国際法学会において研究報告を行った「国際社会における法規範の多元性と国際私法」というテーマにつき、国際訴訟や国際仲裁において、紛争解決規範や紛争解決方法の「非国家化」がなぜ必然的な動きとして生じているかという観点から再検討し、国際法外交雑誌において公表した。未だ問題提起の域にとどまるものではあるが、このような分析視角は、おそらくわが国において初めてのものではないかと考えている。また、過去に論文として公表していた、独禁法違反の損害賠償請求を国際仲裁で解決しうるかという問題について、中国人研究者の助力を得て中国語に翻訳したものが、中国の法律雑誌に掲載された。さらに、日本の国際訴訟・国際仲裁における外国法適用のあり方や問題点を取り上げたウィーンの国際比較法学会での国別報告を、英語による単行本の一部として公表することができたが、これは当該プログラムのジェネラル・レポーターであった西谷祐子京都大学教授のご支援・ご協力によるところが大きい。このほか、国際裁判管轄、船舶先取特権の準拠法、国際結婚の届出意思の判断等に関する判例評釈を3本、国際商事仲裁に関する研究書(「谷口安平=鈴木五十三編著『国際商事仲裁の法と実務』)の書評を1本公表したほか、国際仲裁関係判例に関する米国弁護士との共同研究を今年度も継続して行い、研究成果を仲裁専門誌であるJCAジャーナル誌に3回にわたって公表した。以上に加え、2017年秋にはレーゲンスブルク大学教授ペーター・ゴットヴァルト教授を神戸大学に招聘し、国際商事仲裁に関する欧州での最新の研究動向に関する講演を開催するとともに、同講演の原稿を日本語に翻訳し、神戸法学年報において公表した。本年度までの研究成果について、特に問題はない。また、研究の進捗につき、特に障害となるような事柄は、現在のところ生じていない。次年度以後についても、これまでと同様の方向性とペースで研究を進めてゆきたい。とりわけ、調停による国際離婚紛争の解決及びその相互的効力承認について、韓国・成均館大学の張教授、台湾・国立中正大学の蔡教授、帝塚山大学の黄教授と共同研究を開始しており、その成果をまとめたうえで、次年度ないしはその次の年度に公表することを目標としている。

蔡華凱教授については、神戸大学において長期で招聘し、共同研究を行うことも考えているが、これは外部資金を取得できるかどうかによる。次年度においては、上記のように一部研究成果の公表を予定しているほか、年度後半には、台湾における講演会での成果公表を予定している。今年度、専門誌「Journal of Private International Law」の購入を予定していたが、その価格が為替等の関係で100,000円を超えており、購入予定時期(2018年1月)の予算残額(90,000円余り)では購入できず、その分の剰余が生じた。当該雑誌は次年度予算において購入するべく、書店に発注を済ませた。購入を予定していた高額の外国図書の発刊が延期されたため。これらは3月以後に公刊されたため、既に購入手続を行った。
高輝度放射光軟Ｘ線による微小結晶・三次元角度分解光電子分光法の開発

角度分解光電子分光(ARPES)は固体中の電子のエネルギー分散を観測するための有力な手法である。しかし、従来のARPESでは、数mm以上の大きさを持つ単結晶しか測定できず、研究対象が制約されるという問題があった。本研究では、この問題を解決するため、高輝度放射光によって10μm程度の試料の測定を実現することを目標に、必要となる要素技術の開発を行った。具体的には、微小試料の結晶方位を装置内で確認して方位出しをする方法の開発や、冷凍機の低振動化対策を進めた。微小試料の角度分解光電子分光法(ARPES)を実現するため、試料冷凍機の除振器の開発を進めた。既存のHe循環式冷凍機では、駆動時に試料位置で水平方向に約30μm、鉛直方向に約10μmの振動が発生する。本研究では、将来のARPESの試料サイズの目標を10μmと設定しているが現状の振動はそれ以上に大きいため、冷凍機の振動を軽減する必要がある。除振の方式として、前年度において、冷凍機のモーター部に磁気バネ式除振器を取り付ける方法と、冷凍機と試料との間の熱伝達部にHeガス冷媒部を設けるHeガスダンパー方式の検討を行い、後者を採用することとした。今年度は、そのHeガスダンパー方式の除振器の製作を行った。さらに今年度では、この除振器を用いた冷却および除振効果の評価を行う予定であったが、冷却試験の際に使用する冷凍機が正常に動作しないトラブルが発生し、冷凍機の補修が必要となった。そのため、今年度では除振効果の評価まで至ることができなかった。我々の装置では、冷却した状態の試料を測定位置から劈開を行うための真空槽へ約40cm移動させる必要があるが、来年度では測定位置での冷却温度と振動の評価、および劈開位置への移動後の冷却温度の評価を行う予定である。微小試料の角度分解光電子分光法(ARPES)を実現するための装置開発を、前年度に引き続き推進した。まず、試料冷凍機の除振器の開発を進めた。前年度において、除振の方式として、冷凍機のモーター部に磁気バネ式除振器を取り付ける方法と、冷凍機と試料との間の熱伝導部にHeガス冷媒部を設けるHeダンパー方式の検討を行い、後者を採用して製作を行った。今年度は、製作した除震器の冷却試験を行った。冷却の目標温度は数十K程度であったが、残念ながら目標とする温度には到達することはできなかった。これは、冷凍機本体と冷凍機の真空槽との隙間が非常に狭いために熱流出を起こしているのが原因と考えられる。今後は、冷凍機の真空槽も含めた開発を検討する必要がある。また今年度において、ARPESに用いる角度調整機構付き試料台の開発を行った。試料台は、大気中で試料をマウントし、真空槽内の冷凍機ホルダーに搬送するための台である。フロー型冷凍器の場合、冷凍機本体に組み込まれたゴニオステージが製品化されているが、我々が用いる循環型冷凍機の場合、ゴニオステージは一般的ではない。そこで、試料の面内角度の調整が可能な回転ステージを組み込んだ試料台を製作した。回転ステージの角度は、真空槽の外からウォブルスティックを用いて調整することができる。本研究では、真空槽内において光電子回折によって試料の方位を確認するための二次元光電子分析器も開発しているが、この分析器で観測した方位をもとに、角度調整機構付き試料台によって試料の方位出しを行うことができるようになる。微小試料の角度分解光電子分光法(ARPES)を実現するため、試料冷凍機の除振器の検討を行った。この方法として、当初は循環式冷凍機のモーター部に磁気バネ式除振器を取り付け、モーター部から試料に伝達する振動を軽減することを想定していた。しかし、検討の結果、磁気バネ式では冷凍機内部のディスプレーサーの駆動により試料に伝わる振動を取り除くことが難しいと判断し、Heガスダンパー方式の除振器を採用することとした。この方式では、冷凍機と試料との間の熱伝達部にHeガス冷媒部を設け、冷凍機の振動が試料に伝わるのを防ぐ。H23年度ではHeガスダンパーの仕様の検討、設計を行った。除振器はH24年7月に納品予定である。冷却時の試料部での振動は±1μm以下を目標としている。我々の装置では、冷却した状態の試料を測定位置から劈開を行うための真空槽へ約40cm移動させる必要がある。

H24年度では測定位置での冷却温度と振動の評価、および劈開位置への移動後の冷却温度の評価を行う予定である。今年度は、製作したHeガスダンパー方式の除振器の性能評価まで行う予定であった。しかし、冷却試験の際に、使用する冷凍機が正常に動作しないトラブルが発生し、冷凍機の補修が必要となった。そのため、今年度では除振効果の評価まで至ることができなかった。しかし、冷凍機の補修は終了し、冷凍機単体での動作を確認することはできたので、来年度において除振効果の評価まで至ることができると期待している。計画では、H23年度では冷凍機除震器の検討、発注を行い、H24年度で冷却等のテストを行う予定であった。冷凍機はH24年7月に納品予定であり7月以降に冷却テストが実施できるため、ほぼ計画通りに進展している。平成24年度ではHeガスダンパー方式の冷凍機除振器を製作したが、冷凍機のトラブルのため、冷却および除振評価にまでは至らなかった。平成25年度では、この評価を行う予定である。また、角度分解光電子分光では光電子分析器に対して試料の角度を頻繁に変える必要があるが、これに対応した、試料冷却が可能な角度調整機構付き試料台をH25年度で開発する。試料台は、大気中で試料をマウントし、真空槽内の冷凍機ホルダーに搬送するための台である。試作済みの試料台を冷却対応に改造する。銅編線等を加え、熱接触をとることを試みる。平成23年度では冷凍機の除振方法を、当初想定していた磁気バネ式からHeガスダンパー式に変更した。これに伴って23年度では新方式の検討及び設計に時間を要したため、23年度中に執行を予定していた除振器の費用が未使用となった。しかし、除振器は23年度末時点で入札手続き中であり、24年7月に納品予定である。平成24年度では、このHeガスダンパー方式による除振器を用い、除振効果の確認を行う。また、試料冷却が可能な、角度調整機構付き試料台を開発する。H24年度は予定していた除振器を装着した状態での冷却テストが冷凍機の不具合により実施できなかった。そのため、この冷却性能を基に設計する予定であった角度調整機構付き試料台の予算をH25年度に繰り越すこととした。よって、H25年度の研究費は、主に試料冷却が可能な角度調整機構付き試料台の製作に使用する。平成24年度ではHeガスダンパー方式による冷凍機除振器を購入する(23年度末時点で入札手続き中)。また、角度調整機構付き試料台の開発に使用する。
アブラナ科植物の自家不和合性遺伝子群の多様性の分子機構

アブラナ科植物の自家不和合性に関わる雌雄のS因子としてSLG, SRKおよびSP11が明らかにされているが、これらをコードする遺伝子はMHC遺伝子座に匹敵する高度な多型を示す。S遺伝子の多型形成機構を明らかにするため、比較的S遺伝子が保存されている複数の花粉劣性系統(class-II系統)のS遺伝子座の解析と系統間におけるS遺伝子座の比較を計画した。本年度は、まずclass-II 1系統のS遺伝子座を解析し、未だ明らかでないclass-II系統の花粉側因子SP11の探索を行った。花粉劣性を示すBrassica rapa S_<60>ホモ系統株のファージゲノムライブラリーから、SRKを含むクローンを単離し、このクローンを起点にしてゲノムウォーキングを行ったところ、SRKの上流6.5kbにSP11と同様に複数のシステイン残基をコードしていると予想されるゲノム領域を見出した。当該配列を基にプライマーを作製し、葯cDNAを用いたRT-PCRを行ったところ発現が認められたため、これをS_<60>-SP11とした。S_<60>-SP11は発現タンパク質を用いた受粉実験の結果からS遺伝子特異的に不和合反応を誘起したため、class-I SP11の対立遺伝子と断定した。S_<60>-SP11を基に他のclass-II 5系統からSP11を単離したところ、系統間の相同性はclass-I系統間でのSP11の相同性と比較して高かった(アミノ酸配列レベルで61-91%,class-I系統間では38-45%)。またclass-I SP11とはアミノ酸配列レベルで25-31%の相同性しかなかったことからclass-I SP11とclass-II SP11は極早い時期に分化したものと推察される。さらにclass-I/class-IIヘテロ体ではclass-II SP11の発現が抑制されていたことから花粉劣性の形質がclass-II SP11の転写レベルでの発現抑制によって決まることを明らかにした。
周術期肺がん患者における二次元口内気体解析による口腔環境指標の構築

肺癌周術期入院患者を対象に、術前専門的口腔ケア前と術前専門的口腔ケア後、術1週間後、の時系列で、朝食前に早朝唾液を採取し、口内気体と呼気採取をした。上気道防御反射である咳反射、嚥下反射を術前後に測定した。術後肺炎を発症しなかった症例については口腔ケアにより口腔内の細菌叢がより健康な口腔の状態に変化し、それに伴い口腔内細菌由来と思われる悪臭成分も減少すると考えられた。術後炎症指標CRP上昇にともない呼気中アセトン濃度も上昇した。口腔を通じて採取される揮発性硫黄化合物と有機化合物は周術期肺癌患者の口腔環境、全身病態を示唆する一つの指標となる可能性が示唆された。本申請の目的は、肺がん患者の口腔について二次元的な気体解析から患者の病態を反映した口腔環境指標を構築すること、さらには呼気と口内気体を比較検討することにより、口内気体分析が肺がんのスクリーニングとしての呼気分析に寄与できる基盤を究明することである。平成23年度は揮発性硫黄化合物、有機化合物質検出用分析装置の調整、口腔内細菌由来発生気体について分析装置を使用しての検索、さらには本研究を臨床患者に実施するための学内倫理委員会への承認申請を行い、大学院歯学研究科倫理専門委員会から本研究の臨床患者への実施が承認された(受付番号23ー17)。平成24年度は前年度の予備実験をもとに、肺がん手術目的で東北大学病院呼吸器外科に入院中の12名の患者さんを対象に研究を遂行した。書面での同意を得、術前専門的口腔ケア前後、手術後1週間の時系列で、朝食前の早朝に唾液採取、口内気体と呼気採取、分析を行った。口腔ケア時には口腔内診査、口腔清掃、口腔衛生指導を行い、退院前に口腔状況の改善を確認した。唾液中の総細菌数は主にインピーダンスの変化を使用した迅速測定器を用いて刺激時唾液採取直後生菌数を測定し、培地を用いて嫌気培養、好気培養によって総菌数に占める連鎖球菌の比率をみた。さらに唾液を嫌気、好気下で培養後発生した気体について、揮発性硫黄化合物、有機化合物検出用分析装置を用いて測定した。口腔ケアによって口気悪臭の原因とされる気体が減少し、唾液の嫌気培養での連鎖球菌の比率が増加する傾向が認められた。また、唾液由来の気相には呼気中に測定された気体のいくつかの成分がほとんど含まれていないことから、口内気体の中には呼気由来成分と、口腔内細菌由来成分が混合されていることが推測された。肺がん肺切除患者に対する医科歯科連携の専門的・継続的口腔ケアは術後肺炎発症を抑制する重要な要素であるが、現状では医科と歯科で共有できる口腔評価指標が確立されていない。本研究の目的は、周術期肺がん患者の口腔について二次元的な口内気体解析から患者の病態を反映した口腔環境指標を構築し、術後肺炎発症予防に寄与することである。平成23年度に大学院歯学研究科倫理専門委員会から本研究の臨床患者への実施承認を得、平成24年度から25年度にかけて、書面での同意を得た上で肺癌周術期入院患者への研究を行った。術前専門的口腔ケア前と術前専門的口腔ケア後、術1週間後、の時系列で、朝食前に早朝唾液を採取し、口内気体と呼気採取をした。ポータブルガスクロマトグラフにて採取気体中の揮発性硫黄化合物と揮発性有機化合物濃度を現場で測定し、インピーダンス変化を利用した迅速細菌測定器を用いて唾液中の生菌数を求め、培地を用いて総菌数に占める連鎖球菌の比率をみた。さらに、手術前後に上気道防御反射である咳反射、嚥下反射を測定した。平成25年度には術後肺炎を発症しなかった症例について術前口腔ケアが何を変化させたのかを解析した。唾液中の生菌数の減少、嫌気状態において総菌数に占める連鎖球菌の比率上昇、さらにアセトアルデヒドの濃度減少に統計的な有意差が認められた。一般に連鎖球菌は健康な口腔内で多く認められるため、口腔ケアによるその比率の上昇は口腔内の細菌叢がより健康な口腔の状態に変化し、それに伴い口腔内細菌由来と思われる悪臭成分も減少すると考えられた。さらに手術侵襲によるCRP上昇にともない呼気中アセトン濃度も上昇した。特に上気道反射の低下が認められる症例では術前に比し術後のCRP、アセトンの変化が大きい傾向があり、呼気中アセトンの上昇は術後の肺癌患者の病態を示唆する一つの指標となる可能性が示唆された。

周術期肺がん肺切除患者の口腔は「ブラックボックス」になりやすいため、医科歯科連携の専門的・継続的口腔ケアは術後肺炎発症を抑制する重要な要素であるが、現状では医科と歯科で共有できる口腔評価指標が確立されていない。本申請の目的は、肺がん患者の口腔について、二次元的な口内気体解析から患者の病態を反映した口腔環境指標を構築すること、さらには呼気と口内気体を比較検討することにより、口内気体分析が肺がんのスクリーニングとしての呼気分析に寄与できる基盤を究明することである。本年度は(1)専門的口腔ケア前後の臨床口腔診査指標値と細菌学的検索、(2)臨床口腔診査指標値と、呼気ならびに口内気体中の揮発性硫黄化合物、有機化合物濃度との関係を究明、のために、有機溶剤系物質検出用分析装置の調整、口腔内細菌由来発生気体について分析装置を使用しての検索、さらには本研究を臨床患者に実施するための学内倫理委員会への承認申請を行った。口腔内細菌については、健常者を対象に唾液中の総細菌数を蛍光染色法とデジタル画像処理を組み合わせた迅速測定器を用いて刺激時唾液採取直後生菌数を測定し、培地を用いて嫌気培養、好気培養によって総菌数に占める連鎖球菌の比率をみる予備実験を繰り返した。さらに唾液を嫌気、好気下で培養後発生した気体について、揮発性硫黄化合物、有機化合物検出用分析装置を用いて測定した。口内気体中の口腔内細菌由来成分を明らかにすることは、口腔経由で採取される呼気からの情報をより正確に解釈するために必須と思われる。今回の予備的な実験の結果、口内気体中の揮発性有機化合物の中で口腔内細菌が発生する可能性が低い気体が類推された。大学院歯学研究科倫理専門委員会からは本研究の臨床患者への実施が承認された(受付番号23ー17)。計画では、初年度は、(1)倫理委員会への申請、承認を可及的速やかに得る。(2)それと並行して採取した気体を正確に同定し、測定できるように、呼気と口内気体の基礎的なデータを収集、分析し、採取条件の設定、気体測定機器の調整をはかる。(3)承認後は実際に設定条件を確認しながら、周術期肺癌患者を対象に研究計画を実施していく。の3項目について達成することが目的であった。しかしながら、3月11日の東日本大震災による甚大な被害を受け、歯学研究科としての検死派遣、仮設研究棟への仮移設など、研究体制の遅れがあったことは否定しがたい。さらに、多くの高齢被災者が肺炎を発症し、中心的役割の東北大学病院医科部門での対応が重なった。このため、(1)、(2)は実施できたが、肺癌患者を対象としての(3)については実施できなかった。平成24年度は、肺がん患者さん12名を対象に研究を遂行したが、計画書の中での予定患者数30名には及ばないという意味で、平成24年度の達成度はやや遅れている、と評価している。このため、(1)、(2)は実施できたが、肺癌患者を対象としての(3)については未実施という意味で、本年度の達成度はやや遅れている、と評価している。平成24年度は、入院患者さんの症例数を少しでも多く遂行することに集中した。
新しい3次元眼球運動計測システムの開発

従来、眼球運動の計測は片眼のみでおこなわれることが一般的であるがその理由は1)両眼が共軛運動を行なうので、片眼の記録で他方の眼球運動を推測することが可能であること,2)両眼の同時測定にかなりの熟練と手間を必要とし,片眼計測とは比較にならないほどの修練を必要とすること等があげられる.しかし,眼球の運動自体には非体軛的な運動(vergence)が含まれており,水平・垂直の共軛的眼球運動との弁別は片眼記録からは行ない得ないことが明らかである.本研究においては,これまで当研究所において蓄積されて来た片眼記録による眼球運動計測・記録の経験をベ-スとして両眼の同時記録装置の開発を試みることを目的とした.本研究課題では,1)これまでの眼球運動計測システムの全面的見直しをはかり,これまで使用されてきた眼球運動記録法のうちの光学法との比較で妥当性を検討した.また2)網膜/角膜静電位法(EOG法)との比較も行ない,両眼記録による輻輳方向の両眼加算による3次元方向の記録の妥当性に関して検討を加えた.3)システム全体を統轄するアプリケ-ションを完成させた.4)デ-タ取得,分析用プロセッサとして使用し両眼の2次元的位置情報の記録をおこなうために,8bit分解能の出力を2点までそれぞれ水平・垂直座標値共に同時に取得し,既設装置を用いてvergenceの計測を試みた.測定の中心部分として新しくober2システムを導入したが、それによって計測の時間的精度は最高500Hzまで向上した.これは2msの時間的計測精度を達成するものであり,これにより得られた知見としては,1)同じ量の3次元指標移動であっても周辺視,中心視でvergenceの量がかなり違うことが確認されたこと, 2)それが測定上の非線型性によるのか,あるいは眼球運動の調節機能の非線型性特性によるのか今後検討しなければならないものと考えられる.従来、眼球運動の計測は片眼のみでおこなわれることが一般的であるがその理由は1)両眼が共軛運動を行なうので、片眼の記録で他方の眼球運動を推測することが可能であること,2)両眼の同時測定にかなりの熟練と手間を必要とし,片眼計測とは比較にならないほどの修練を必要とすること等があげられる.しかし,眼球の運動自体には非体軛的な運動(vergence)が含まれており,水平・垂直の共軛的眼球運動との弁別は片眼記録からは行ない得ないことが明らかである.本研究においては,これまで当研究所において蓄積されて来た片眼記録による眼球運動計測・記録の経験をベ-スとして両眼の同時記録装置の開発を試みることを目的とした.本研究課題では,1)これまでの眼球運動計測システムの全面的見直しをはかり,これまで使用されてきた眼球運動記録法のうちの光学法との比較で妥当性を検討した.また2)網膜/角膜静電位法(EOG法)との比較も行ない,両眼記録による輻輳方向の両眼加算による3次元方向の記録の妥当性に関して検討を加えた.3)システム全体を統轄するアプリケ-ションを完成させた.4)デ-タ取得,分析用プロセッサとして使用し両眼の2次元的位置情報の記録をおこなうために,8bit分解能の出力を2点までそれぞれ水平・垂直座標値共に同時に取得し,既設装置を用いてvergenceの計測を試みた.測定の中心部分として新しくober2システムを導入したが、それによって計測の時間的精度は最高500Hzまで向上した.これは2msの時間的計測精度を達成するものであり,これにより得られた知見としては,1)同じ量の3次元指標移動であっても周辺視,中心視でvergenceの量がかなり違うことが確認されたこと, 2)それが測定上の非線型性によるのか,あるいは眼球運動の調節機能の非線型性特性によるのか今後検討しなければならないものと考えられる.本研究課題では、眼球運動の両眼同時的2次元計測法の確立を基礎として、眼球の非共軛的な運動を計測し、3次元空間内での視線の動体を計測可能にすることを目的としている。3次元空間内での眼球運動の計測は、両眼2軸の同時計測を必要とするが、これを実現化するためには、(1)既存のEOG法による同時計測、(2)光学法による両眼同時計測、(3)その他のデバイスによる両眼同時計測、のいずれかの方法を採用しなくてはならない。(1)の方法は精度と安定性に難点があり、(2)の方法は計測サンプリング周波数の不足に問題がややあり、(3)の方法はヒトを被験者とする時に侵襲的方法になり易い傾向がある。またいずれの方法を採用するとしても、高速マルチチャンネルデータ取得にはリアルタイム系の高速プロセッサが不可欠となる。本研究では上記の問題点を遂次解決してゆき、最終的には、小型プロセッサーによる両眼同時の高精度計測を目的としてシステムの構築を行っている。本年度の実績では、中心となるプロセッサーのシステム構築、補助撮影用画像装置の設計製作、計測用アプリケーションソフトウェアーの作成、較正用ユーテリティーの作成等を完了した。データの取得に関しては既設のXYートラッカーの2軸2画面の出力を用いて予備的実験を行った。当年度で使用したオペレーティングシステムは、いづれもリアルタイム系のOS(実時間処理)でありながら複数のタスクをこなし得るために、データの取得と計測系の制御が円滑に行い得た。

64年度においては、全体のシステムの調整と細部の手直し、応用アプリケーションの作成、3次元空間内刺激の生成、他の独立した計測法を用いた妥当性の検討、2次元計測、3次元計測の比較等を研究の目標とする。眼球の運動自体には非共軛的な運動が含まれており、水平・垂直の共軛的眼球運動との弁別は片眼記録からは行ない得ないことが明らかである。微少眼球運動に至っては、両眼の運動そのものがどのような対応関係にあるのかすら明確ではない。共軛運動による眼球運動は奥行視、3次元知覚、奥行き方向への追視に深く関与しており、これを片眼記録でなおざりにしておく訳にはいかない。本研究においては、これまで当研究所において蓄積されて来た片眼記録による眼球運動計測・記録の経験をベ-スとして、最新の32ビットマイクロコンピュ-タ-、オプティカルデバイスにより両眼の同時記録装置の開発を試みることを目的とする。汎用32ビットプロセッサ-を、デ-タ取得、分析用プロセッサとして使用し両眼の2次元的位置情報の記録をおこなう準備を整えた。平成元年度は主として設備の導入をおこなったが、とりわけ両眼2次元同時に高速気計測を可能にするOber2システムは当計測システムの中で中核的位置を占めるものである。これにより当初に計画した研究目的、研究計画、方法は概ね達成に近づいたと言ってよい。計測後のデ-タに関して処理をおこなうアプリケ-ション・ソフトウエアの作成も充実し、今後新規に開発される画像関連のインタ-フェ-スを附加する事で更に充実した計測系が完成されることになる。従来,眼球運動の計測は片眼のみでおこなわれることが一般的であるがその理由は1)両眼が共軛運動を行なうので,片眼の記録で他方の眼球運動を推測することが可能であること,2)両眼の同時測定にかなりの熟練と手間を必要とし,片眼計測とは比較にならないほどの修練を必要とすること等があげられる.しかし,眼球の運動自体には非共軛的な運動(vergence)が含まれており,水平・垂直の共軛的眼球運動との弁別は片眼記録からは行ない得ないことが明らかである.本研究においては,これまで当研究所において蓄積されて来た片眼記録による眼球運動計測・記録の経験をベ-スとして両眼の同時記録装置の開発を試みることを目的とする.本年度は当該試験研究の最終年度にあたるため,これまでの2年間の研究を総括し,システム全体の調整を行ない,実際的な測定の評価を中心に行なった.これまで使用されてきた眼球運動記録法のうちの光学法との比較で妥当性を検討した.また網膜/角膜静電位法(EOG法)との比較も行ない,両眼記録による輻輳方向の両眼加算による3次元方向の記録の妥当性に関して検討を加えた.システム全体を統轄するアプリケ-ションを完成させた.3年間の研究成果報告書を作製した.汎用32bitプロプセッサ-を,デ-タ取得,分析用プロセッサとして使用し両眼の2次元的位置情報の記録をおこなう準備を整えた.32bitであることにより8bit分解能の出力を2点までそれぞれ水平・垂直座標値共に同時に取得することができることを利用して,既設装置を用いてvergenceの計測を試みた.新しく得られた知見としては,1)同じ量の3次元的指標移動であっても周辺視,中心視でvergenceの量がかなり違うことが確認されたこと,2)それが測定上の非線型性によるのか,あるいは眼球運動の調節機能の非線型性特性によるのか今後検討しなければならないものと考えられる.
汎発性膿症性乾癬の発症機序解明の基礎的研究

汎発性膿疱性乾癬は全身の潮紅と無菌性膿疱を多発する、発熱、関節痛などの全身症状を伴う原因不明の難治性疾患である.誘発因子として上気道感染等の感染症、妊娠、薬剤等がある.HLA-A2と相関し、遺伝的素因が発症に関わっている.HLAは抗原ペプチドと結合するレセプターである.汎発性膿疱性乾癬患者のHLA血清型およびDRB1、DQB1遺伝子型を比較検討した.北海道大学および関連病院を受診した掌蹠膿疱症22名、汎発性膿疱性乾癬患者15名、多施設の同患者26名を対象とし、対照はHLA1991Proceedings of the eleventh international histocompatibility workshopand conference.に記載された日本人に拠った.掌蹠膿疱症におけるHLA血清型およびDRB1,DQB1遺伝子型は健常日本人のHLA型と分布に差がみられない.北海道における汎発性膿疱性乾癬ではHLA-A2,DRB1^*0803が高頻度であった.多施設においては、DRB1^*0803の頻度は高くなく、DQB1^*03群が高い.DRB1^*0803は,北海道に多いアイヌ民族にでは,逆にその頻度が低いと報告されており,母集団の遺伝的相違による結果の解離とは考えにくい.HLA-DRB1^*0803はハンセン氏病ではその頻度が低く,HIVウイルス感染者にみられるHAMで頻度が高く、免疫反応性の特異性がこのタイプのHLAを有するものにあることが考えられる.感染などが誘因となり,感染源に対する反応性が汎発性膿疱性乾癬を発症に関わっていると考える.汎発性膿疱性乾癬は全身の潮紅と無菌性膿疱を多発する、発熱、関節痛などの全身症状を伴う原因不明の難治性疾患である.誘発因子として上気道感染等の感染症、妊娠、薬剤等がある.HLA-A2と相関し、遺伝的素因が発症に関わっている.HLAは抗原ペプチドと結合するレセプターである.汎発性膿疱性乾癬患者のHLA血清型およびDRB1、DQB1遺伝子型を比較検討した.北海道大学および関連病院を受診した掌蹠膿疱症22名、汎発性膿疱性乾癬患者15名、多施設の同患者26名を対象とし、対照はHLA1991Proceedings of the eleventh international histocompatibility workshopand conference.に記載された日本人に拠った.掌蹠膿疱症におけるHLA血清型およびDRB1,DQB1遺伝子型は健常日本人のHLA型と分布に差がみられない.北海道における汎発性膿疱性乾癬ではHLA-A2,DRB1^*0803が高頻度であった.多施設においては、DRB1^*0803の頻度は高くなく、DQB1^*03群が高い.DRB1^*0803は,北海道に多いアイヌ民族にでは,逆にその頻度が低いと報告されており,母集団の遺伝的相違による結果の解離とは考えにくい.HLA-DRB1^*0803はハンセン氏病ではその頻度が低く,HIVウイルス感染者にみられるHAMで頻度が高く、免疫反応性の特異性がこのタイプのHLAを有するものにあることが考えられる.感染などが誘因となり,感染源に対する反応性が汎発性膿疱性乾癬を発症に関わっていると考える.汎発性膿疱性乾癬は全身の潮紅と無菌性膿疱を多発する。発熱、関節痛などの全身症状を伴う原因不明の難治性疾患である。誘発因子として上気道感染等の感染症、妊娠、薬剤等が知られている。HLA-A2との相関が報告され、遺伝的素因が発症に関わっていると考えられている。免疫応答ではHLAクラスII分子が抗原ペプチドと結合するレセプターである。MHCクラスII分子はαドメインとβドメインが細胞外に表現されドメイン内ペプチド結合溝に抗原が結合して呈示される。αドメインには多様性がなく、クラスII分子の多型性はペプチド結合溝のポケット内部のアミノ酸配列β1部分に集中しており、この部分が結合する抗原ペプチドを決定すると考えられている。異なるクラスII対立遺伝子産物は異なる構造から決定されるペプチドと結合して免疫応答を開始し、炎症症状を患部に起こしてくると考えられている。そこで、汎発性膿疱性乾癬と、上気道感染症が誘因の一つとされ、全身症状をきたさず、膿疱を掌蹠に限局して生ずる掌蹠膿疱症におけるHLA-ABC,DRB1,DQB1を検索した。方法;汎発性膿疱性乾癬患者、掌蹠膿疱症患者末梢血を試料とした。汎発性膿疱性乾癬は13名、掌蹠膿疱症22名について検索した。対照は第11回国際組織適合性会議HLA1991Proceedings of the eleventh international histocompatibility workshop and conference.に記載された日本人におけるHLA頻度に拠った。HLA-ABCはTerasaki NIH Standard法によりcytotoxicity testで血清型を決定した。HLA-DRB1,HLA-DQB1はPCR-RFLP法により測定した。統計的解析はX2検定および、Yate's correctにより行った。掌蹠膿疱症におけるHLA血清型およびDRB1、DQB1遺伝子型は健常日本人のHLA型と分布に差がみられない。汎発性膿疱性乾癬ではHLA-A2、DRB1^*0803に高頻度に認める。発症との関連をさらに検討してゆきたい。

汎発性膿疱性乾癬は全身の潮紅と無菌性膿疱を多発する、発熱、関節痛などの全身症状を伴う原因不明の難治性疾患である.誘発因子として上気道感染等の感染症、妊娠、薬剤等がある.HLA-A2と相関し、遺伝的素因が発症に関わっている.HLAは抗原ペプチドと結合するレセプターである.北海道大学および本邦における汎発性膿疱性乾癬患者のHLA血清型およびDRB1、DQB1遺伝子型を比較検討した.北海道大学および関連病院を受診した汎発性膿疱性乾癬患者15名、多施設の同患者26名を対象とし、対照はHLA1991Proceedings of the eleventh international histocompatibility workshopand conference.に記載された日本人に拠った.北海道における汎発性膿疱性乾癬ではHLA-A2、DRB1^*0803が高頻度であった.多施設においては、DRB1^*0803の頻度は高くなく、DQB1^*03群が高い.DRB1^*0803は,北海道に多いアイヌ民族にでは,逆にその頻度が低いと報告されており,母集団の遺伝的相違による結果の解離とは考えにくい.HLA-DRB1^*0803はハンセン氏病ではその頻度が低く,HIVウイルス感染者にみられるHAMで頻度が高いことが報告されており,免疫反応性の特異性がこのタイプのHLAを有するものにあることが考えられる.感染などが誘因となり,感染源に対する反応性が汎発性膿疱性乾癬を発症に関わっていると考える.DRB1^*0803のHLA-DRB1^*0801,0802/0804との相違はそれぞれ57番目のアミノ酸Ser->Asp,67番目のアミノ酸Phe->Ile一つのみである.57の67の距離はα鎖の2回転分であり,67はポケット7,57はポケット9を形成している.これらのアミノ酸の構成が,免疫応答に関与していることは十分考えられる.
現代イスラーム世界の分断と統合：グローバル法学による合意形成と宗派対立の克服

本研究では、世界中の様々な国籍・宗派・学派のイスラーム法学者が集まり、グループの統一見解として法学裁定を発行する国際的な法学裁定機関に着目する。イスラーム法学者のネットワークに着目し、彼らの間での合意点と対立点を詳細に分析することにより、現代イスラーム世界における分断と統合の二つのベクトルをトランスナショナルな位相において明らかにすることが本研究の目的である。イスラーム法学者たちの間で合意形成が行われ規範が形成される過程、その規範が現実社会における実践とせめぎ合う過程を具体的に検討することにより、イスラーム社会を含むイスラーム世界全体の規範形成とコンセンサス形成の動態を明らかにする。
ポリメタロセン電荷移動錯体の合成とその光・電子機能

フェロセンは可逆なレドックス種であり、有機πアクセプターとの電荷移動錯体はユニークな光学的、磁気的性質を持つことが知られている。したがって、フェロセンを直接連結したオリゴ及びポリ(フェロセニレン)は、レドックスサイト線形結合系におけるサイト間電子的相互作用と電気化学的特性との相関を調べるのに有効であるとともに、その電荷移動錯体の物性は興味深い。しかしながらこれまで、その溶解性の低さから十分な研究が行われていなかった。本研究では、新規合成した可溶性オリゴ(フェロセニレン)を用いて、レドックスサイト線形結合系に関する理論的考察を検証するとともに、可溶性ポリ(フェロセニレン)の電荷移動錯体の光伝導性を見出した。まず、7核までの可溶性オリゴ(1,1'-ジヘキシルフェロセニレン)を合成単離し、それらのレドックス特性を調べることによって、核数とレドックス電位との相関を明らかにした。その結果、レドックスサイト線形結合系において隣接する酸化サイト(O)-還元サイト(R)2極間の相互作用エネルギーU_<OR>にさらに3極間相互作用エネルギーU_<OXR>を導入した理論によって説明できることを明らかにした。次に,鉄カルボニル基を末端に結合したフェロセン単量体、二量体、三量体を合成し、酸化過程におけるカルボニルの赤外吸収変化をモニターすることにより、レドックスの過程の構造変化のセンシングを行った。例えは三量体では、[R-R-R-Fe(CO)_3]→[R-O-R-Fe(CO)_3]→[O-R-O-Fe(CO)_3]→[O-O-O-Fe(CO)_3]に伴う変化を観測したが、これはU_<OR>にもとづく理論と一致するものである。一方、分子量4千以上のポリ(1,1'-ジヘキシルフェロセニレン)の電荷移動錯体の導電性、光伝導性について検討した結果、TCNE錯体がp型半導体特性にもとづく顕著な光伝導性を示すことを見いだした。
神経伝達物質セロトニンの迸途特異的除去と脳の代謝・生理応答

脳のセトロニン(5ーHT)系ニュ-ロンは、脳幹向在の細胞体より分枝を繰返し、脳全領域に広域投射する「大放散系」で、各所での多様な5ーHT受容体を介する固有な調節を、未知の機構で結合し、行動・情動・生体リズム等、高次枚能の「ト-ン」の調整を行う,とされているが,実行系回路の複雑さ・特性・個性が一歩々々判明するにつれ,この多体問題を統合機構に関し,我々が全く入口に房り,従って既存の延長線により,実験的な原理の異る様々なアプロ-チが必須,の段階となった。本研究は特に,5ーHT問題の動的性質を,出来るだけ,自由行動下のラットを用い時空特性を神経伝達物質回転・相互作用・律動・同調を中心に調べ,これに,前駆体トリプトファンのトリプトファン側鎮酸化酵素生体授与による除去を介した。脳内5ーHT生合成停止という新しい鋭い・特異的な攪乱を与え、各々の応答と過渡特性を,本来の5ーHT作用の逆ベクトルとして解析する,アプロ-チで,モニタ-には,インビボマイクログィアリンス・マイクロディセクション・皮質脳波・行動計測・脳温測定等を駆使した。その結果,脳の各領域で5ーHT回転が基本的に回調する事,各領域でのカテコ-ルアミン系回転との相互作用には,+/-/0の三様式がある事,5ーHT除去時にトリプトファン負荷また脳生内テトラハイドロバイオプテリン(THBP)援与で,5ーHT回転が忽ち回復する事差が判明し,また,視床に著しい(他でも存在)5ーHT回転日周・日内律動の存在,その律動の我々の5ーHT攪乱法の適用により消去等の,5ーHT系自身の時差的性質が一つ一つ明らかになって来た。更に,これは皮質のアミノ酸系伝達物質回転と5ーHTの問題に発展した。5ーHT除去が特異的迅途ならば,ラットは不眼ではなく分単位の意識交貨(睡眠/覚醒リズム)を呈する。これは,過去30等の5ーHT系への概念の再検討を迫る事実で,又行動鎮静も対照的な観察結果であり,ここに,我々は,分時計の深部探策,他の分単位活性律動探系等階層構造解析を始めた。脳のセロトニン(5ーHT)ニュ-ロンは、脳幹より全脳に投射する「大放散系」として各局所で多様な分子種の受容体を介し固有の高次機能を調節する、「広域高次調節系」と考えられているが、本研究の目的はこの5ーHT系の「全体同調」の存否と意義、動的な「局所調節」の実体の解明であり、これは究極的には「脳全体」の組識化についての新しい視点を供するものである。このため我々はラットを用い、実験的にこの5ーHT系を全体として迅速・特異的・可逆的に擾乱又は停止せしめ、それに対する脳局所の代謝応答の性質と過渡特性そして生理応答を調べこれを本来の5ーHT系の役割の「逆ベクトル」として把えて本質に近づくというアプロ-チを行って来た。本年度は5ー

HTニュ-ロンの稠密な大脳皮質に一歩を進め、視床に著しい各周期を持つ5ーHTニュ-ロン活性のリズムの問題と共に視床ー皮質の対応関係を生理のみならず、代謝回転や神経伝達物質による調節の面から明らかにしていくことを試みた。実際には脳局所のマイクロダイアリスで10分以内の少容量サンプリングの連続測定及びOPAプレラベルアミノ酸高速分析を可能にするべく安定した分析条件等の改良を進めた。これらの実験技術の向上により局所で異なる5ーHT回転リズムの詳細が判明し、又サ-ミスタ常置による脳局所温連続測定で皮質に12分の鋭い律動を見出した。動的な擾乱時のみに畜積する末同定の透析性物質は主な性質は明瞭となり、大量に集め精製・同定という段階に達した。さらに、皮質5ーHTニュ-ロンはトリプトファン側鎖酸化酵素の投与により同調減少するが、線条体等他部位と異なり5ーHT生合成系補酵素の局所潅流に応答する回転回復がなく、正常下で著しいアミノ酸系伝達物質の遊離が促進される事を発見した。5ーHT以外の系も同時或いは逐次除去する多重擾乱に対するアプロ-チも開始した。脳のセロトニン(5ーHT)ニュ-ロンは,脳幹より脳の殆んど全領域に投財する「大放散京」として,各向所で多様な分子種の受容体を介しそれぞれ固有の調節を行い,それ等が集合し,高次機能のト-ンを調整する,という「広域高次調節京」と考えられているが,本研究の目的は,この5ーHT系活性自身の「全体同調」の存否と意義,動的な「向所調節」の実体の解明であり,これは労極的には「脳全体」機能の組織化・階層構造についての新しい視点を供するものである。このため,我々はラットを用い,この5ーHT系の活性を全体に,迅速・特異的・可逆的に擾乱又は,停止せしめ,それに対する,脳向所の代謝応答・過渡特性そして脳の生理応答を調べ,此等を,本来の5ーHT系の役割の「逆ベクトル」として把えるという,広汎なアプロ-チを,擾乱にはトリプトファン側鎖酸化酵素の生体投与,そして応答のモニタ-には,in vivoマイクロダイアリンス等,そして脳波・行動・脳温解析,により確立し,一歩一歩着実に研究を進めて来た。本年度は,特に,脳向所で,多階層の5ーHT回転のリズムを,実験技術の改良により,見出し,それぞれの特異的消去の試みを行い,部分的成功をおさめた。この事は,5ーHTの多彩な,しかし,最終的にはコ-ヒ-レントな役割を,代謝動態と生理との対応で,把える第一歩である。代謝リズムの全体・向所問題へのアプロ-チとして本年は,向所脳温連続測定を脳波測定に加え,各所に,周期・応答性の異る律動を欠出し,沢在,その本態と他の活性との相互連関の問題を追求している。5ーHTニュ-ロンの稠密な分布が明らかな大脳皮質へのアプロ-チの第一歩に着手し,線状体・視床における5ーHT系の応答性と異る性質を,まづ,テトラハイドロバイオプテリン向所潅流に対する回転促進の欠除という形で,明らかにし,また,グルタミン酸等アミノ酸の回転に対する間接効果が5ーHTに存在する可能性を指摘した。
「専門職の学習共同体」としての学校に関する理論的・実証的研究

本研究の目的は,日本とアメリカにおける「専門職の学習共同体」としての学校の特質および意義と課題を理論的・実証的に明らかにすることである。具体的な到達目標は,1「専門職の学習共同体」に関する代表的論者の議論の特徴について,教育経営の組織論やリーダーシップ論の観点から理論的な位置づけと課題を明確にすること,2アメリカの「専門職の学習共同体」としての学校における参与観察や校長への聞き取り調査をもとに,その学校の特徴や校長のリーダーシップの在り様を日米比較の観点から明らかにすることである。今年度は、「専門職の学習共同体」の研究の源流として位置づく社会学者ダン・ローティ(Dan Lortie)の『学校教師(schoolteacher)』(1975)に注目し、『学校教師』がいかなる意味においてその後の研究の原点(出発点)となったかについて,ローティの提起した様々な重要概念と関わる観点から検討した。そのうえで,ローティの研究の遺産が,後の研究者たちからどのように評価され,どのような研究へと発展・継承していったかという点に留意しながら,その意義と課題について再検討した。リトルの「同僚性」の研究は「成功を収める学校」の教師たちは(ローティがその不在を指摘した)「共通の技術文化」を構築していること,ローゼンホルツの「教師の職場」研究は,ローティの明らかにした教師の孤立,試行錯誤への依存,「共通の技術文化」の不在を,同僚や校長との協働的・支援的な関係性を通じて克服した学校像を明らかにしていることを指摘した。また90年代以降に行われた『学校教師』の追試・検証を試みる複数の研究に注目し,1教員の高齢化の進行,2教員の人種構成の変容,3職務満足の低下,4援助を求める相手の変化,5外発的報酬に不満足の教師割合の増加,6精神的報酬の減少と付帯的報酬の増加といった結果について,若干の考察を加えた。本研究は,日本とアメリカにおける「専門職の学習共同体」としての学校の特質および意義と課題について理論的・実証的に明らかにすることを目的とする。具体的な到達目標は,1「専門職の学習共同体」に関する代表的論者の議論の特徴について,教育経営の組織論やリーダーシップ論の観点から理論的な位置づけと課題を明確にすること,2「専門職の学習共同体」のルーツとなる基盤的な研究の特徴と意義を明らかにすること,そして3アメリカの「専門職の学習共同体」と日本の「学びの共同体」における参与観察や校長への聞き取り調査をもとに,その学校の特徴や校長のリーダーシップの在り様を日米比較の観点から明らかにすることである。1については、アメリカにおける「専門職の学習共同体(PLCs)」の第一人者であるリチャード・デュフォー(Richard DuFour)のモデル(通称デュフォーPLCモデル)の背景や特徴だけでなく,中心的な前提となる組織文化の変革(文化的変容)について「伝統的な学校」モデルと対比しながら整理・検討したうえで,若干の理論的な考察を加えた。2については、アメリカの教育経営学者カレンS.ルイス(Karen S. Louis)の「専門職の共同体(Professional Community)」モデルの特徴について概観したうえで,「専門職の学習共同体」の観点から,その意義と課題について考察を加えた。3については、イリノイ州における学区54(School District 54)における「専門職の学習共同体」の複数のモデル校を訪問し、参与観察及び校長や教職員への聞き取り調査を通じて,その学校の特徴や校長のリーダーシップに関する基礎的な調査を行った。また「専門職の学習共同体」と関連する様々な文献の収集と検討を通じて、次年度の研究課題を把握した。本年度は,「専門職の学習共同体」の先駆的研究(デュフォーPLCモデル)と基盤的研究(ルイスの「専門職の共同体」モデル)について理論的に整理・検討するとともに,「専門職の学習共同体」の事例校(イリノイ州学区54の高等学校2校,初等学校1校,中等学校1校)を訪問し、その特徴について基礎的な調査を実施することができた。年度当初に計画していたわが国における「学びの共同体」としての学校を訪問することはできなかったが、その他はほぼ事前の研究計画通りに進展しているため,おおむね順調に進展していると自己評価した。本研究課題の目的は,日本とアメリカにおける「専門職の学習共同体」としての学校の特質および意義と課題を理論的・実証的に明らかにすることである。1については、アメリカにおける「専門職の学習共同体」の代表的論者である教育政策分析家マクロフリン(Milbrey W. McLaughlin)と教育社会学者タルバート(Joan E. Talbert)の研究に注目して、彼女らの研究から導かれた学校モデル(「教師の学習共同体」)の特徴について,学校改善のプロセス,学校の組織文化(成熟度),そして校長や教員のリーダーシップと関わる観点から整理・検討したうえで,それらの理論的基盤に留意しながら,意義と課題について考察を加えた。