hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合失調症治療薬に発症予防効果はあるのか?-動物モデルを用いた基礎的研究-

仮死群の移所運動量増加は帝王切開群および経膣分娩群のそれに比べ有意に高く、この群におけるドパミン系の応答亢進が確認された。クロザピン、ハロペリドールの前投与については、いずれも、仮死群の応答亢進に有意な変化をもたらさなかった。以上の結果、および、前年度の結果を総合すると、クロザピンが仮死モデルに対し発症予防的効果があるとする仮説は支持されなかった。
暗号技術を用いた認証付き鍵管理方式.及び配達証明付き電子メールの設計と解析

平成17年度の研究では、鍵交換プロトコルにおけるID情報秘匿性に関する安全性モデルを提案し、その性質を満たすため、一度限り使い捨ての識別情報であるワンタイムIDを用いた鍵交換プロトコルを提案、評価した。今年度は上記結果に基づき、この安全性モデルの評価を行い、安全性証明を自動化するためのフレームワークについて研究を進めた。具体的には、既存の安全性フレームワークの一つであるUniversal Composabilityを研究対象とし、このフレームワークで用いられる安全性の表記法である理想機能の併合について検討を行い、その成果の一部を国内会議で発表した。また、有料コンテンツの配布などといった状況を対象とし、従来の配達証明付き電子メールの研究分野では考慮されていなかつた、「送受信情報の価値変動」のモデルの正当性・厳密性について検討を進め、国際論文誌への投稿を行つた。ネットワーク技術の発達・普及に伴い、様々なアプリケーションへの情報技術の利用が進んでいる。その中には、ビジネスやプライベートな通信など、安全性が必須となる場合もある。本研究では、そのような安全な通信を行うための様々なプロトコルとして鍵共有プロトコルや公平交換プロトコルに焦点を当て、それらのプロトコルの安全性を数学的手法による検証について検討した。本年度の成果として、鍵交換プロトコルにおけるID情報秘匿性の定式的定義、および公平交換プロトコルにおける有利・不利の概念を導入した点が挙げられる。鍵共有プロトコルにおけるID情報秘匿性に関しては、従来は情報論的観点からのみ定義されていたID情報秘匿の性質を、セッション鍵の秘匿性と同様、計算量的観点から定義を行い、既知共有鍵を用いることにより、その性質を満たすプロトコルを設計した。公平交換プロトコルにおける有利・不利の概念とは、プロトコル参加者が選択する手順によっては片方の参加者に交換の主導権を握られうることを指摘した性質となっている。交換するアイテムの価値が変動しうる状況下において特に問題となることを指摘した。このような有利・不利な状況が存在しないプロトコルを「互角」なプロトコルと呼び、この性質をゲーム理論によって定義した。その上で、既に提案されている配達証明付き電子メールプロトコルを検証し、どの方式も互角でない(有利・不利な状況が存在する)ことを確認した。そこで、それらの安全性を実現するための配達証明付き電子メールプロトコルを提案し、有効性を確認した。認証付き鍵管理方式に関する研究分野では、暗号研究者により、以前からメッセージ秘匿性に関する定義などは行われているのに対し、個人情報漏洩などの事件や個人情報保護法の施行により、通信者の身元情報(ID情報)の保護がこれまでになく重要となっているが、現在までにID情報秘匿性に関しては未定義のまま課題として残っている。そこで、ID情報秘匿性の数学的定義、およびその安全性を証明可能なセキュアプロトコルの設計を行った。具体的には、今回定義した安全性を証明可能な鍵交換プロトコル・メッセージ送受信プロトコルを提案した。提案したプロトコルでは、1セッションのみ使用可能な識別子(ワンタイムID)を用いることにより、ID情報の秘匿性、リンク不能性を実現している。また、このワンタイムIDを分散環境下で用いる場合を想定した、オフラインでのワンタイムID検証方式について考察を行った。配達証明付き電子メールに関する研究として、本システムをより具体的なアプリケーション(株取引、オークション等)に導入した場合を考慮し、時間遷移に伴う交換アイテムの価値変動に着目した方式について検討した。すなわち、既存方式では交換するアイテムの価値がプロトコル実行中に変動した場合を考慮していないため、送信者・受信者のどちらかが有利に取引を進めることが出来てしまう問題を指摘した。これについては、ゲーム理論を応用したプロトコルの評価手法を設計し、既存方式を上記アプリケーションへ適用した場合に不公平な状況が存在しうることを形式的に示すことが出来た。さらに、そのような問題を解決したシステムを提案した。
皮質脊髄路の興奮性に着眼した肩こりの病態解明と磁気刺激による介入効果の検証

本研究は肩こり有訴者の脳の活動を皮質脊髄路の興奮性から検討し,筋の硬さや肩こりの主観的感覚との関係を明らかにする。さらに皮質脊髄路の興奮性を低下させ,広範囲且つ深層の神経線維の脱分極が期待できる末梢への反復磁気刺激を肩こり有訴部位に長期間行った際の効果を,皮質脊髄路の興奮性,筋の硬さ,および肩こりの主観的感覚から検討する。以上より,神経の興奮性からみる肩こりの病態の解明と,その変容を目的とした治療効果の検証を行う。
インフルエンザウイルスのヒト上気道粘膜上皮細胞への馴化機構の解明

鳥インフルエンザウイルスがどのように変化したらヒトの上気道細胞で効率よく増殖するようになるのか、その詳細な分子機構は未だ明らかにされていない。本研究では、鳥ウイルス蛋白質にどのようなアミノ酸変異が生じれば、そのウイルスがヒト上気道細胞で効率良く増殖するようになるのかを解析した。平成28年度において、ヒト気道上皮細胞で培養した低病原性H7N9鳥ウイルス[A/duck/Gunma/466/2011 (H7N9)]の遺伝子性状を解析した。6種類の遺伝子(PB2、PB1、PA、NP、M、NS)について塩基配列を決定し、感染前の元のウイルスの配列と比較したところ、3種類のウイルス蛋白質(PB2、M、NS)にアミノ酸変異が生じていることがわかった。今年度は残りの2種類の遺伝子(HA、NA)について解析した。その結果、HAとNA蛋白質にアミノ酸変異が生じていることがわかった。興味深いことに、分化ヒト気道上皮細胞で増やしたA/duck/Gunma/466/2011株は、NA蛋白質のC末端側191残基が欠損していることがわかった。一方、中国で発生した高病原性H7N9鳥ウイルスの性状を明らかにする目的で、平成29年度は2016年に中国患者から分離された高病原性H7N9鳥ウイルス[A/Guangdong/17SF003/2016(H7N9)]の増殖性状を解析し、同株がヒト気道上皮細胞で効率よく増殖できることを明らかにした。しかしながら、中国ではA/Guangdong/17SF003/2016(H7N9)株とは遺伝的に異なる株が多数分離されている。このことは性状の異なる高病原性H7N9鳥ウイルスが中国において混在して流行している可能性を示している。そこで今年度はA/Guangdong/17SF003/2016(H7N9)株とは遺伝的に異なる2017年に患者から分離された高病原性H7N9鳥ウイルスの増殖性を解析した。その結果、同ヒト分離株は、ヒトの鼻腔内の温度である33°Cでもヒト気道上皮細胞において効率よく増殖することがわかった。本研究では、鳥ウイルス蛋白質にどのようなアミノ酸変異が生じれば、そのウイルスがヒト上気道の上皮細胞で効率良く増殖するようになるのかを解析した。市販のヒト気管上皮細胞をin vivoのヒト気道と同様の形態になるよう、分化誘導剤存在下、気相ー液相境界面で1ヶ月から2ヶ月間培養した。鳥ウイルスは、日本のカモから分離された低病原性H7N9鳥ウイルス[A/duck/Gunma/466/2011 (H7N9)]を用いた。また、コントロールとして2009年にパンデミックを起こしたウイルス[A/California/04/2009 (H1N1pdm)]を用いた。分化させたヒト気道細胞にウイルスを接種した後、ヒトの鼻腔内の温度である33°Cで4日間培養し、頂端側(apical)に放出されたウイルスを経時的に採取して、その感染価をプラック法で測定した。感染後24、48、72、96時間目におけるH7N9鳥ウイルスの感染価は、2009年のH1N1ウイルスと比較して、いずれの時間においても10分の1から100分1程度低かった。感染後4日目に回収した低病原性H7N9鳥ウイルスの6種類の遺伝子(PB2、PB1、PA、NP、M、NS)について塩基配列を決定し、ウイルス蛋白質のアミノ酸配列を推定した。感染前の元のウイルスの配列と比較したところ、3種類の遺伝子(PB2、M、NS)にアミノ酸変異が生じていることがわかった。今後は、残りの2種類の遺伝子(HA、NA)について、アミノ酸変異が生じているのか否かを調べる予定である。ヒト気道から単離された上皮細胞を分化誘導剤存在下でトランスウェル膜を用いた気相ー液相境界面で培養することで、in vivoのヒト気道と同様の形態を示すヒト気道上皮細胞を作出した。平成28年度は、この分化細胞で日本のカモから分離された低病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスが効率よく増殖するのかどうかを調べた。低病原性H7N9鳥ウイルスは2009年のパンデミックウイルスと比較して増殖速度は顕著に遅いながらもヒト気道上皮細胞で増殖することを確認した。また、分化細胞で培養したH7N9鳥ウイルスは、その増殖過程で幾つかのウイルスタンパク質にアミノ酸変異が生じていることがわかった。このように当該年度において、鳥ウイルスのヒト気道粘膜上皮細胞での増殖効率を高める可能性のあるアミノ酸変異を幾つか同定することに成功した。2016年に中国において高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスのヒト感染例が初めて確認された。本年度は、この高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスがヒト上気道細胞において効率よく増殖できるのかどうかを調べた。市販のヒト気管上皮細胞をin vivoのヒト気道と同様の形態になるよう、分化誘導剤存在下、気相ー液相境界面で1ヶ月間培養した。

高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスは、2016年に中国の患者から分離されたウイルス[A/Guangdong/17SF003/2016]を用いた。また、コントロールとして2009年にパンデミックを起こしたウイルス[A/California/04/2009 (H1N1pdm)]を用いた。分化させたヒト気道細胞にウイルスを接種した後、ヒトの鼻腔内の温度である33°Cで4日間培養し、頂端側(apical)に放出されたウイルスを経時的に採取して、その感染価をプラック法で測定した。感染後48、72、96時間目における高病原性H7N9鳥ウイルスの感染価は、2009年のH1N1ウイルスと比較して、いずれの時間においても10分の1から100分1程度低かったものの、感染後72、96時間目において比較的高い感染価が検出された。このように高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスは、比較的低い温度でもヒト上気道細胞において効率よく増えることが示された。2017年2月、世界保健機関(WHO)は中国において、高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスの感染者が2名発生したと発表した。しかし、この高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスの哺乳類に対する病原性・増殖性は明らかにされていなかった。高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスの性状解明は、今後のインフルエンザ対策を遂行する上で、緊急に取り組まなければならない課題である。そこで平成29年度は、2016年に中国の患者から分離された高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスのヒト気道上皮細胞における増殖力を解析した。高病原性H7N9鳥インフルエンザウイルスは、2009年のパンデミックウイルスと比較して増殖速度は遅いながらもヒト気道上皮細胞で効率よく増殖できることが分かった。このように当該年度において、高病原性H7N9鳥ウイルスのヒト気道上皮細胞における増殖性を調べることで、そのパンデミックポテンシャルの一端を明らかにすることができた。鳥インフルエンザウイルスがどのように変化したらヒトの上気道細胞で効率よく増殖するようになるのか、その詳細な分子機構は未だ明らかにされていない。本研究では、鳥ウイルス蛋白質にどのようなアミノ酸変異が生じれば、そのウイルスがヒト上気道細胞で効率良く増殖するようになるのかを解析した。平成28年度において、ヒト気道上皮細胞で培養した低病原性H7N9鳥ウイルス[A/duck/Gunma/466/2011 (H7N9)]の遺伝子性状を解析した。6種類の遺伝子(PB2、PB1、PA、NP、M、NS)について塩基配列を決定し、感染前の元のウイルスの配列と比較したところ、3種類のウイルス蛋白質(PB2、M、NS)にアミノ酸変異が生じていることがわかった。今年度は残りの2種類の遺伝子(HA、NA)について解析した。その結果、HAとNA蛋白質にアミノ酸変異が生じていることがわかった。興味深いことに、分化ヒト気道上皮細胞で増やしたA/duck/Gunma/466/2011株は、NA蛋白質のC末端側191残基が欠損していることがわかった。一方、中国で発生した高病原性H7N9鳥ウイルスの性状を明らかにする目的で、平成29年度は2016年に中国患者から分離された高病原性H7N9鳥ウイルス[A/Guangdong/17SF003/2016(H7N9)]の増殖性状を解析し、同株がヒト気道上皮細胞で効率よく増殖できることを明らかにした。しかしながら、中国ではA/Guangdong/17SF003/2016(H7N9)株とは遺伝的に異なる株が多数分離されている。
腸管粘膜免疫機構を応用した慢性大腸炎症に対する新しい治療戦略

本研究では、これまでに我々が独自に見いだした腸管粘膜局所におけるIL-7を介した免疫調節機構およびIL-7レセプター陽性活性化CD4陽性腸管粘膜内リンパ球による炎症惹起機構の考え方を導入することにより、腸管局所免疫機構の特殊性を利用した炎症性腸疾患に対する新しい治療法を開発しようとする試みを行った。我々のグループではIL-7が腸管上皮の杯細胞にても発現し、腸管粘膜内のIL-7レセプター陽性T細胞の増殖を調節する機構の存在を初めて明らかとした(J Clin Invest95:2945,1995)。さらに、ヒト潰瘍性大腸炎における腸管上皮細胞よりのIL-7産生低下による活性化CD4陽性粘膜内T細胞のアポトーシス障害を証明した(submit for publication)。これらの結果を受けて、IL-7トランスジェニックマウスを作製し大腸炎の発症とその炎症へのCD4陽性粘膜内T細胞の関与を初めて明らかとした(J Exp Med187:389,1998)(Proc Natl Acad Sci,USA,96:7451,1999)。また、炎症性腸疾患病変部粘膜内T細胞より、特殊なT細胞受容体Vβusageを持ち活性化されたCD4陽性T細胞クローンの樹立に成功し、(Clin Immunol Immunopathol78:130,1996)、病変部におけるCD4陽性T細胞の重要性を証明した。本研究により、CD4分子V1ドメインのCDR3領域のアミノ酸を環状化することにより細胞表面と同じ立体構造を持ったCD4アナログを合成し、実際に粘膜内CD4陽性細胞を標的とした新しい免疫抑制療法を開発し、マウス大腸炎に対する有効性を明らかとした(Eur J Immunol 29:355,1999)。また、ヒトクローン病においてマクロファージから産生されるIL-18が病態形成に重要であることを証明した(Gastroenterology119:1514,2000)。今回の研究における知見に基づき、我々は、IL-7レセプター陽性の活性化粘膜内T細胞を標的細胞とした、植物毒素サポリントキシン結合抗IL-7レセプター抗体およびジフテリアトキシン結合IL-7(DAB389IL-7)の開発と、活性化マクロファージを標的としたサポリン結合Mac-1抗体、サポリン結合IL-18抗体を用いたTCRαノックアウトマウス、TNBS免疫大腸炎などの慢性大腸炎モデルに対する治療効果を検討し、炎症性腸疾患に対する活性化細胞を標的とした新しい治療方法を開発中であり、ヒト炎症性腸疾患の治療に新しい道が開けると期待される。我々が独自に見いだした粘膜局所におけるIL-7を介した免疫調節機構およびIL-7レセプター陽性活性化CD4陽性腸管粘膜内リンパ球による炎症惹起機構の考え方を導入することにより、腸管局所免疫機構の特殊性を利用した炎症性腸疾患の新しい治療法を開発しようとする試みを行った。

我々はIL-7が腸管上皮にても発現し、腸管粘膜内T細胞の増殖を調節する機構の存在を初めて明らかとし(J Clin Invest 95:2945,1995)、さらに、ヒト炎症性腸疾患におけるIL-7産生障害による活性化CD4陽性粘膜内T細胞のアポトーシス障害を証明した(J Immunol,in press,2000)。本研究では、これらの結果を受けて、IL-7トランスジェニックマウスを作製し大腸炎の発症とその炎症へのCD4陽性粘膜内T細胞の関与を初めて明らかとした(J Exp Med 187:389,1998)(Proc Natl Acad Sci,USA,96:7451,1999)。また、炎症性腸疾患病変部粘膜内T細胞より、特殊なT細胞受容体Vβusageを持ち活性化されたCD4陽性T細胞クローンの樹立に成功していたが(Clin Immunol Immunopathol78:130,1996)、本研究により、CD4分子V1ドメインのCDR3領域のアミノ酸を環状化することにより細胞表面と同じ立体構造を持ったCD4アナログを合成し、実際に粘膜内CD4陽性細胞を標的とした新しい免疫抑制療法を開発する試みを開始した(Eur J Immunol 29:355,1999)。また、炎症から発癌の新たな経路の解明に向け、IL-7トランスジェニック/p53-/-マウスを作製中である。我々は今回の研究の成果を基に、既に、IL-7レセプター陽性の活性化粘膜内T細胞を標的細胞とし、IL-7発現調節、即ちレコンビナントIL-7の投与、抗IL-7レセプター中和抗体の投与、植物毒素サポリントキシン結合IL-7およびジフテリアトキシン結合IL-7(DAB389IL-7)の開発と投与により、IL-7トランスジェニックマウス、TCRαノックアウトマウスにおける慢性大腸炎に対する治療効果を検討し、潰瘍性大腸炎に対する新しい治療方法を計画しており、炎症性腸疾患治療、さらに慢性炎症から大腸癌発癌に対する治療に新しい道が開けると期待される。本研究では、これまでに我々が独自に見いだした腸管粘膜局所におけるIL-7を介した免疫調節機構およびIL-7レセプター陽性活性化CD4陽性腸管粘膜内リンパ球による炎症惹起機構の考え方を導入することにより、腸管局所免疫機構の特殊性を利用した炎症性腸疾患に対する新しい治療法を開発しようとする試みを行った。我々のグループではIL-7が腸管上皮の杯細胞にても発現し、腸管粘膜内のIL-7レセプター陽性T細胞の増殖を調節する機構の存在を初めて明らかとした(J Clin Invest 95:2945,1995)。さらに、ヒト潰瘍性大腸炎における腸管上皮細胞よりのIL-7産生低下による活性化CD4陽性粘膜内T細胞のアポトーシス障害を証明した(submit for publication)。これらの結果を受けて、IL-7トランスジェニックマウスを作製し大腸炎の発症とその炎症へのCD4陽性粘膜内T細胞の関与を初めて明らかとした(J Exp Med 187:389,1998)(Proc Natl Acad Sci,USA,96:7451,1999)。
時空間CMRFモデルに基づく超音波画像のアーティファクトの除去に関する基礎研究

超音波反射計測は、医療分野や海洋計測、その他の計測分野で広く用いられている。しかし、超音波が波動として伝播する際に生じる多重反射や屈折、サイドローブなどがさまざまな虚像(アーティファクト)を生み出す。本研究の目的は、得られた観測原画像を複素ニューラルネットワークによって適応的に処理することによりアーティファクトを特定・除去して、より正確な読み取りやすい超音波画像を得るための基礎原理を確立することである。申請者らが提案し研究を推進してきた複素ランダム・マルコフ・フィールド(CMRF)モデルと複素ニューラルネットワークをその理論の基礎とする。複素ニューラルネットワークは脳機能を模擬したニューラルネットワークを拡張し、位相情報を明示的に扱うことによって波動現象を適応的・柔軟に扱えるようにしたものである。これを適応的な複素振幅画像処理に用いて、画像中のある映像がアーティファクトであることの特定とその除去の方法を構築する研究を進めてきた。その結果、次のような大きな成果が得られた。(1)擬似連続波で反射波・散乱波の位相を計測するシステムの構築:海底地図作成などの状況を想定して、音響インピーダンスの差異が大きいくっきりした界面を有する対象物体の計測を行う実働システムを構築した。反射波計測の直後にA/D変換を行いFFTによって観測すべき周波数成分の位相と振幅を高精度に得ることが可能なシステムを作り上げた。(2)位相特異点の除去手法の開発とその実証:上記システムによって得られるデータには、位相特異点が多数含まれており、このままでは対象形状が得られない。この問題を解決するため、「位相特異性拡散法」と名付けた方法を提案し、その理論を構築した。また、実際にこれを適用して、スペックル(アーティファクト)を除去して、良い推定界面形状を得ることに成功した。また、CMRFモデルに基づく複素振幅修復方法を提案し実際にシステムにソフトウエアとして組み込んだ。これを位相特異点とその近傍ピクセルに適用することにより、位相特異点の大幅な削減と位相値の精密な保存とを両立させる、高性能な位相特異点除去が可能であることを実証した。しかし、超音波が波動として伝播する際に生じる多重反射や屈折、サイドロープなどがさまざまな虚像(アーティファクト)を生み出す。これを適応的な複素振幅画像処理に用いて、画像中のある映像がアーティファクトであることの特定とその除去の方法を構築する。本年度の研究では、受信用圧電素子の電子出力(パルスの中に波動を含む)のうち、基本周波数を直交検波するシステムを構築した。この際、次の2点に留意した。(1)位相精度:位相値の精度については、シミュレーション実験及び第2年度の実際の生体・物体を対象とする実験の結果を評価して、必要な精度を得るようにフィードバックを行う。(2)パルス長との関係:超音波パルスは通常短いほうが解像度が上がるが、位相検出の精度は下がると考えられる。

このトレードオフをどのように考えるべきか、実際の計測データを得ながら最適化を図ることになると考えられた。実際には、次のようにシステムを構築することに成功した。すなわち、受信信号をはじめにA/D変換してしまい、これをFFTすることによってスペクトルを得るシステムを構築した。これによって、上記位相精度についてソフト的に柔軟に対応できることになった。また、基本周波数成分のみならず、同時に高調波成分を得ることも可能になり、また任意の周波数成分の位相を取り出すことも可能となった。これによって得られたデータに対し、われわれがCMRFモデルに基づいて提案している「位相特異性拡散法」によって、スペックルを大幅に低減することに成功した。超音波反計測は,医療分野や海洋計測,その他の計測分野で広く用いられている。しかし,超音波が波動として伝播する際に生じる多重反射や屈折,サイドローブなどがさまざまな虚像(アーティファクト)を生み出す。本研究の目的は,得られた観測原画像を複素ニューラルネットワークによって適応的に処理することによりアーティファクトを特定,除去して,より正確な読み取りやすい超音波画像を得るための基礎原理を確立することである。申請者らが提案し研究を推進してきた複素ランダム,マルコフ,フィールド(CMRF)モデルと複素ニューラルネットワークをその理論の基礎とする。複素ニューラルネットワークは脳機能を模擬したニューラルネットワークを拡張し,位相情報を明示的に扱うことによって波動現象を適応的,柔軟に扱えるようにしたものである。これを適応的な複素振幅画像処理に用いて,画像中のある映像がアーティファクトであることの特定とその除去の方法を構築する研究を進めてきた。その結果,次のような大きな成果が得られた。(1)擬似連続波で反射波,散乱波の位相を計測するシステムの構築:によって計測する。海底地図作成などの状況を想定して,音響インピーダンスの差異が大きいくっきりした界面を有する対象物体の計測を行う実働システムを構築した。反射波計測の直後にA/D変換を行いFFTによって観測すべき周波数成分の位相と振幅を高精度に得ることが可能なシステムを作り上げた。(2)位相特異点の除去手法の開発とその実証:上記システムによって得られるデータには,位相特異点が多数含まれており,このままでは対象形状が得られない。この問題を解決するため,「位相特異性拡散法」と名付けた方法を提案し,その理論を構築した。また,実際にこれを適用して,スペックル(アーティファクト)を除去して,良い推定界面形状を得ることに成功した。
エンドスタチンの血管新生抑制効果増強のために:ZD6474併用療法の確立

ZD6474とエンドスタチンとの併用療法を行うためにZD6474の至適濃度を決定した。さらに肺腺癌細胞株にendostatin遺伝子導入し、形質導入を確認した。ZD6474とエンドスタチンとの併用療法を行うための基礎実験を施行した。我々は既にエンドスタチンをコードする遺伝子を作成し、形質導入の実験系を確立し、エンドスタチンの腫瘍増殖抑制効果を証明してきた。エンドスタチンとの併用を予定しているZD6474は、本邦及び欧米にて臨床試験が行われ、その有効性と安全性が報告されている。しかし、その効果は限定的で、EGFRmutationやErbB2 mutationの有無が効果予測因子とも考えられる。我々はまず、肺癌細胞株においてZD6474の効果、至適濃度を調べるため培養細胞にてMTTassayを行っている。至適濃度、腫瘍増殖抑制が得られた細胞株においてEGFRやVEGFRの発現を検討していく計画である。エンドスタチンは強力な血管新生抑制効果をもち、我々はエンドスタチンを発現するプラスミドを作製し遺伝子形質導入を行ってきた。この遺伝子導入で腫瘍増殖抑制効果は認められるものの、腫瘍増殖を完全に抑制できるほど強力なものではなく、何らかの併用療法が必要と考え、ZD6474をその候補として検討を行った。このZD6474はVEGF受容体とEGFR受容体をともに阻害する薬剤であり、肺癌領域では大きく期待される薬剤である。ZD6474とエンドスタチンとの併用療法を行うためにZD6474の至適濃度決定を試みた。ヒト肺癌細胞株4種類でその至適濃度を解析した。使用した肺腺癌細胞株NCI-1975、A549、PC9、PC14で、最終的に至適濃度を5μMに決定した。この濃度を保つためにZD6474をマウスに連日投与する容量を150nmol/bodyと決定した。さらに上述肺腺癌細胞株NCI-1975、A549、PC9、PC14にendostatin遺伝子導入をGL67/DOPEを用いて形質導入を行う予定であったが、入手が困難になったために形質導入方法を変更し、FuGENE^<[○!R]>6(Roche)を使用した。形質導入は形質導入した腫瘍細胞株全てで、RT-PCR法を用いて確認できた。今後はZD6474投与とエンドスタチン遺伝子形質導入をヌードマウスを用いてin vivoで行い、その腫瘍増殖抑制効果をNCI-1975、A549、PC9、PC14で作製した転移性肺腫瘍を用いて行う予定である。
倒産処理におけるガバナンス論の構築―倒産裁判所の機能を中心に

本課題は、研究代表者の一貫した研究テーマである再建企業ガバナンス研究の第二段階として、現代の倒産処理制度における倒産裁判所の意義と機能に着目しつつ、倒産処理におけるガバナンス理論の構築を試みたものである。その成果は毎年学術論文等の形で社会的に発信してきたが、中核的な部分を一般的に要約すると、現行倒産法制におけるガバナンスを特徴づけるのは、法的強制力を背景とした裁判所による事件管理であるということである。そこで今後は、ガバナンス研究の第三段階として、このようなものとしての倒産裁判所と、利害関係人・手続機関との動態的な関係性に着眼した分析を展開することを予定している。倒産裁判所の機能に注目しつつ現代の倒産処理制度におけるガバナンスの理論を構築するという本課題の取り組み初年度として、平成26年度には、破産管財人の法的意義と機能について重点的に考察した。というのも、破産管財人は、倒産処理の基本類型である清算型手続において倒産裁判所と協働関係にある最重要の手続機関であり、このような破産管財人に着目することでいわば裏側から倒産裁判所の法的意義や機能を分析すること、とりわけ、倒産手続の目的やその現代的意義の観点からのより具体的で明瞭な分析が可能となると見込まれるからである。また、破産管財人の職務をめぐっては、最高裁平成18年12月21日判決(民集60巻10号3964頁)を契機として研究者のみならず実務家諸氏からも問い直しの動きが広がっているところであり、現代的かつ実際的な観点からの再検討が必要とされていることには異論の余地がないが、論者の問題意識のレベルにまで掘り下げた考察は従来皆無であったといってよい。以上の課題を念頭におきつつ進めた平成26年度の研究の成果は、「『破産管財人論』再考」と題する論稿にまとめ、同年度内に刊行された著作物において公表した。またこれと並行して、当初の研究実施計画で予定していた通り、平成28年度の重点調査項目を効果的に進めるためのADR(裁判外紛争解決制度)についての予備的な調査・分析を進め、この成果を「民事手続法としてのADR法」と題する論文として学外紀要において同年度内に公表した。このADRについての予備的な調査・分析は、平成27年度の重点調査項目である債権者平等原則についての近時の議論状況を探り、新しい仮説を考案するうえでの手掛かりの獲得に通じるものでもある。このほか、今年度の研究成果を反映させた一論文、一判例評釈を執筆・公表した。本年度は、倒産裁判所の機能に着目しつつ、裁判外手続を含めた現代の倒産処理制度におけるガバナンスの理論を構築することを目的とする本課題の前半期のとりまとめをなすべき中間点に至ることから、倒産裁判所のカウンターパートともいうべき破産管財人に着目した平成26年度の研究成果を踏まえつつ、いよいよ裁判所側に視点を移して、平成27年度の重点調査項目である債権者平等原則の考察に向けて、裁判制度ないしその法的強制力と私的活動との関係を中心に調査・分析を進めた。その具体的成果として、まず、倒産処理の領域での裁判の強制力の意義を問い直した「事業再生ADRの法的位置づけ」(田邊光政編集代表『会社法・倒産法の現代的展開』所収)と題する論説を発表した。これは、事業再生に係る紛争につき経済産業大臣の認定を受けて裁判外で活動するいわゆる事業再生ADRの法的意義を、ここ十年来進められてきた裁判外倒産処理準則化の試みの進展を辿りながら考察したものであり、翻って法的倒産処理のもつ強制力の意義を問い直すこととなった。次に、この法制度に認められた強制力についてさらに考察を進めた結果を、「訴訟上の和解の法的性質ーその効力をめぐる議論を中心にー」と題する論説に取りまとめ、厳格な査読を経たうえで、学内紀要に公表した。これは、より広く民事手続法一般の視点から裁判所の機能および裁判制度の強制力を理解するために、一般的な国家裁判制度としての判決手続における合意の意義と法的効力についての古くからの議論を、ADRの制度化がなされた現代の新しい問題意識から、改めて問い直したものである。さらに、以上の二論説に加えて判例評釈を一本執筆・公表した。ここでは、今年度の研究成果を踏まえつつ、同様に法制度に与えられた強制力の観点から、判例分析を通して倒産処理における担保権の処遇について検討を加えた。昨年度中に予備調査として着手した裁判外倒産処理(事業再生ADR)についての調査・研究は、本来は平成28年度の重点調査項目であったが、その後も極めて順調に調査・検討が進み、その成果は既に平成27年度中に論説として結実した。その意味では、当初の計画を大幅に上回る進度で進展しているといえる。しかしその一方で、平成27年度の当初の重点調査項目である債権者平等原則については、いわばその総論にあたる、法制度的な強制力と私的活動(合意)との関係を考察したところで年度を終えた。これは一見すると計画の遅滞のようでもあるが、本課題ではそうした事態も起こりうることを予め想定して、重点調査項目を先取りしつつ重畳的に進行させるという手法を取り入れているのであり、むしろ、最も困難で大きい考察テーマである平成27年度の重点調査項目について、計画を前倒す形で既に達成した一定の成果をより効果的に活かしつつ、平成28年度に引き続き考察を進めることは、当初の計画に則しているといってよい。したがって、全体として、概ね当初の計画通りに進展していると評価することができる。本年度は、債権者平等原則の意義・根拠の探求を中心に調査・分析を進めた。

その際、まずは当初の予定通り商取引債権の処遇をめぐる議論に目を向けたが、結局、過去十数年来学会で注目されてきたにも関わらず理論的成果がないに等しいこのテーマには理論分析の手がかりは見出しえないとの結論に至った。そこでこれに代えて、より有意義かつ発展性のある理論分析の視角として、民事裁判手続における法的強制力に着目した。というのも、債権者平等原則は法的倒産処理手続の支柱をなす法的強制力の一発現として捉えられ、しかも、より広く民事裁判手続一般を対象とすることで基礎理論としての広がりや発展性は格段に増大すると考えられるからである。加えて、この方向性をとったことで、裁判外倒産手続に関する前年度の研究成果をより直接的に発展させることも可能となった。以上の成果は、「執行力概念の再検討」と題する学術論文に取りまとめ、厳格な査読審査を経たうえで、学内紀要に公表した。ここでは、日本における3つの主要な民事訴訴訟理論の内容とその展開を辿ることを通して、執行力の理論的根拠を探求するとともに、ADRへの執行力付与の問題を踏まえつつ、私法の領域における現代国家の関与のあり方を考察した。また、判例評釈を一本執筆・公表した。対象判例(最高裁第三小法廷平成27年9月15日判決)は、過払金が発生している継続的な金銭消費貸借取引の当事者間で成立した特定調停制度の効力の有効性について論じたものであるが、ここには、特定調停の「確定判決と同一の効力」、そして、利害関係人間の集団的解決を必要とする倒産処理制度の一つとして調停という一対一の関係を調整するための枠組みを用いることの意義という理論的課題が見いだされ、このそれぞれについて、前年度執筆した論説「訴訟上の和解の法的性質」の成果と、執行力概念に関する本年度の上記論説の成果とを活かした。本研究課題では各年度に重点調査項目を設定しているが、そのそれぞれについて、現在に至るまで概ね予定通りに調査・研究を進めており、その成果は各年度に一以上の学術論文に取りまとめて公表している。このことから、本研究課題は当初の予想を大幅に上回る形で順調に進展し、成果をあげているといってよい。もっとも、実際の研究の展開に応じて、当初の研究計画は若干修正の必要に迫られた。まず、平成27年度と28年度の取り組みは、効率性の観点から、本来の順番とは逆に進行させた。この結果、研究計画全体の構成や進捗に影響が及ぶまででは無かったものの、平成27年度には完了する予定であった債権者平等原則の意義の解明が、民事手続法における強制性というより一般的な到達点にとどまっており、この点はともすれば計画の遅滞と捉えられるかもしれない。しかし、債権者平等原則については、前年度までの調査・分析を経て、本研究課題中最も困難かつ大きな考察テーマであると認識しており、それゆえ取り組み順序の入れ替えや、より一般的な考察テーマからの分析などの工夫を凝らしてきたのである。しかも、このように取り組み方法を調整したことで、それまでの研究成果をより直接的に生かすことが可能となったことは前述の通りである。むしろ、債権者平等原則については、法的倒産手続における強制性の問題として、これまでの研究成果を踏まえつつ最終年度に行う理論的考察の取りまとめ、理論体系化の作業のなかで、そうした作業の一環として探求することが、最も合理的かつ効果的だと考えられる。以上の理由により、本研究課題は概ね当初の計画通りに進展していると評価することができる。
新しい心磁図指標を用いた小児の早期再分極症例の突然死リスク評価に関する研究

心電図で早期再分極(J波)を有する小児の突然死リスクの評価に心磁図が有効かを検討した。一般小児におけるJ波の頻度、出現パターンについて、7,540名の健常小児の心電図を用いて解析した。中学1年生の男児では12.8%でJ波を有し、年長児の男児でJ波が多い傾向があった。J波を有した91例の心磁図の解析では、Brugada症候群のJ波は電流アロー図で特徴的な所見がみられた。他の症例では、J波を立体的な電流ベクトルとしてとらえることができたが、一貫した傾向を見出すことができなかった。今回の検討で突然死の予測には心磁図の有用性は示せなかったが、J波の詳細な検討に心磁図が有用である可能性が示された。【方法】2014年度学校心臓検診受診者7,540名(小学1年男1,594名/女1,506名、小学4年男1,117名/女927名、中学1年男1,242名/1,154名)を対象とし、1次検診で施行した省略4誘導心電図(I, aVF, V1, V6)を評価した。心電図上J点からST部分について、0.1mV以上の上昇を早期再分極陽性と定義し、所見陽性者の年齢、性別、各誘導で検出される頻度を検討した。省略4誘導では連続2誘導の評価ができないため、一つの誘導のみで評価した。【結果】学年・性別ごとの早期再分極所見の頻度は、小学1年生5.26%(男5.83%/女4.65%)、小学4年生6.36%(男6.80%/女5.83%)、中学1年生10.31%(男8.30%/女5.91%)。小学1年生、小学4年生では男女では有意差はなかったが、中学1年生では有意に男児で多かった。早期再分極所見を有する例での部位ごとの頻度は、小学1年生で側壁のみ28.2%、下壁のみ45.4%、側壁・下壁26.4%、小学4年生で側壁のみ25.4%、下壁のみ42.3%、側壁・下壁32.3%、中学1年生で側壁のみ24.6%、下壁のみ39.7%、側壁・下壁38.5%であった。【結論】学年ごとに早期再分極所見の頻度は増加し、側壁・下壁での頻度が増加していた。研究1.心電図で早期再分極を有する小児の実態調査を行った。学校心臓検診受信者7,540名(小学1年生3,100名、小学4年生2,044名、中学1年生2,396名)を対象とした。省略4誘導心電図で、J点からST部分について、0.1mV以上の上昇を早期再分極陽性と定義し、頻度などを検討した。小学1年生では5.26%、小学4年生では6.36%、中学1年生では10.31%が早期再分極を有した。学年ごとに早期再分極の陽性率は上昇し、側壁・下壁での頻度が増加した。研究2.体表心電図で早期再分極を認めた小児例について、心磁図を用いた解析を行った。心磁図で得られたから波形からもQRSの直後に心電図でのJ波に一致した時相でも電流が続いている、という所見が得られた。しかし、ベクトルアローマップによる電流のパターンなどでの心磁図で用いる指標による心室細動発症のリスクの予測は困難であった。研究3.心室細動の原因解明を進めるため、従来の電気生理学的評価および心磁図解析に加え、同意が得られた症例に対して網羅的な遺伝子解析を進めることとした。これまで8例の心室細動症例から採取した約2mlの全血からDNAを抽出し、Ion Proton (Thermo Fisher社)を用いたCardiovascular Panelシークエンスを施行し、現在解析中である。今後、診断精度の向上や予後予測など臨床応用を目指して研究を継続する。早期再分極所見のある児での心磁図を検討するために、比較対象として健常児の心磁図の所見が必要である。成人において正常心磁図は確立しているが、対象となる年代での正常心磁図所見は確立していない。健常ボランティアによる心磁図記録を行う予定であったが、募集に対し十分な数が確保できなかった。また、早期再分極所見のある児の数例で心磁図記録ができたが、心室細動を有するハイリスク症例がいなかったため、リスク評価ができていない。

小児科学今後の方針として、1健常児による心磁図の基準値を確立し、2ハイリスク症例と比較してリスク評価を行う予定である。1健常ボランティアを効率よく集めるために新聞広告のみではなく、地域の学校に研究協力を依頼する。2ハイリスク症例の心磁図データを集積するために、地域の開業医などに症例の紹介を依頼した。
帝国林業をめぐる知と実践の展開に関する研究

「研究総括」班では、2018年度に2つの大きな成果をあげることができた。1つ目は、国際ワークショップの開催である。本科研の研究目的の一つに、近代日本における帝国林業をめぐる知と実践の諸関係を西欧帝国主義の文脈と比較検討することで、日本帝国主義の特徴を描き出すという課題がある。この課題のために、本科研の研究分担者の一人である水野祥子が研究代表者をつとめる基盤研究(C)「イギリス帝国林学ネットワークの再編と知の生産ー英領インドの脱植民地化を中心にー」と本科研の共催で、海外からの研究者を招いて国際ワークショップ“Empire Forestry Networks and Knowledge Production"を2018年11月23日-24日に駒澤大学で開催した。2つ目は本科研メンバーで2019年3月4日ー8日に台湾を訪れて植民地期資料の調査を行い、現地研究者との研究交流をおこなったものである。国立台湾大学植物標本館と台湾行政院農業委員会林業試験所では金平亮三をはじめとする当時の日本人研究者の活動や研究内容について多くの知見を得られただけでなく、現地の研究者とのコラボレーションによる展示会の開催や共同出版の計画など今後の研究につながるたいへん有益な議論を行うことができた。また、研究代表者の中島は花蓮市の国立東華大学を訪問し、台湾森林研究の第一人者である王鴻濬教授と研究打ち合わせを行うとともに、本科研の研究成果について同大学で講演をおこなった。「台湾班」および「南方班」については、上記の台湾訪問での調査・研究交流を通じて多くの貴重な資料や助言を得ることができた。そのほか「朝鮮班」「満州班」も順調に調査・研究を行っている。また、「データベース班」については「外林会」関連資料のデータベース化を進め、2019年度の早いうちにインターネット上で公開できる見通しである。上記の【研究実績の概要】でも記したように、2018年度は国際ワークショップ“Empire Forestry Networks and Knowledge Production"の開催と、台湾での植民地期資料調査および現地研究者との研究交流を行うことができ、ほぼ当初の計画に沿った成果を上げることができたと思われる。本科研はその研究の特性上、日本国内での議論や研究交流にとどまらずに国際的な議論や研究交流を行うことが強く求められる。その意味で、研究初年度の2018年度に英帝国林業を専門とする海外研究者や日本統治期の台湾の森林・林業を専門とする台湾研究者との研究交流を行い、今後の共同研究への道筋をつけることができたことは大きな成果だと言えよう。また、「外林会」資料のデータベースが公開間近までこぎつけたことは、これまでほとんど公にされてこなかった日本帝国下における植民地林業官僚の具体的な業務内容や引き揚げ後の日本で彼らが果たした役割を明らかにするうえで大きな貢献になりうると思われる。ただし、当初は2018年の夏休み中に行う予定であった台湾訪問調査が今夏の台風の影響で中止となり、2019年3月の春休みに延期せざるをえなかったこともあり、特に「台湾班」「南方班」の研究スケジュールが後ろ倒しになったことや、今年度は初年度ということもあり、基礎的な資料調査やデータベース作成に多くの時間を取られ成果の活字化が若干遅れている点は反省すべき点である。以上の諸点を総合的に考慮して「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。今後の研究推進方策としては、(1)前年度と同様に国際学会への参加や国際ワークショップおよび研究会の開催等を通じて海外研究者との交流や共同研究を積極的に進める。2019年10月に東アジア環境史学会が台湾で開催されるが、同学会で本科研メンバー5人が"Production of scientific knowledge and the Japaneseempireforestry"と題するパネルセッションを開催する予定である。これは同じく上記学会で開催予定の"Knowledge and Practices in British Colonial and Postcolonial Forestry"と題する英帝国林業に関するパネルセッションと連携して行われるもので、東アジア環境史学会において帝国林業に関する日英比較研究の議論をおこなうことを目的とするものである。(2)引き続き「朝鮮班」「台湾班」「満州班」「南方班」と各地域ごとに研究を進めていくが、今年度からはこれらに加えて新たに「樺太班」を設ける。これまで本科研では十分にカバーできていなかった日本統治下の樺太に関して、樺太研究を専門とする中山大将氏を研究分担者に加えることで、北方地域を含めて日本の帝国林業に関するより体系的な研究を進めていくことが可能となる。(3)「データベース班」では2018年度までに収集・整理した「外林会」関連資料のデータベース化をおこない、2019年度中に研究分担者の三島と永井が所属する九州大学博物館のホームページ上でデータベースを公開する予定である。これは日本帝国下における植民地林業官僚の活動内容やライフヒストリーに関する資料であり、個人情報保護の範囲内で可能な情報を公開することで、これまでほとんど研究が進んでこなかったこの分野の研究の進展を図るものである。この課題のために、本科研の研究分担者の一人である水野祥子が研究代表者をつとめる基盤研究(C)「イギリス帝国林学ネットワークの再編と知の生産ー

英領インドの脱植民地化を中心にー」と本科研の共催で、海外からの研究者を招いて国際ワークショップ“Empire Forestry Networks and Knowledge Production"を2018年11月23日-24日に駒澤大学で開催した。2つ目は本科研メンバーで2019年3月4日ー8日に台湾を訪れて植民地期資料の調査を行い、現地研究者との研究交流をおこなったものである。国立台湾大学植物標本館と台湾行政院農業委員会林業試験所では金平亮三をはじめとする当時の日本人研究者の活動や研究内容について多くの知見を得られただけでなく、現地の研究者とのコラボレーションによる展示会の開催や共同出版の計画など今後の研究につながるたいへん有益な議論を行うことができた。また、研究代表者の中島は花蓮市の国立東華大学を訪問し、台湾森林研究の第一人者である王鴻濬教授と研究打ち合わせを行うとともに、本科研の研究成果について同大学で講演をおこなった。「台湾班」および「南方班」については、上記の台湾訪問での調査・研究交流を通じて多くの貴重な資料や助言を得ることができた。そのほか「朝鮮班」「満州班」も順調に調査・研究を行っている。また、「データベース班」については「外林会」関連資料のデータベース化を進め、2019年度の早いうちにインターネット上で公開できる見通しである。上記の【研究実績の概要】でも記したように、2018年度は国際ワークショップ“Empire Forestry Networks and Knowledge Production"の開催と、台湾での植民地期資料調査および現地研究者との研究交流を行うことができ、ほぼ当初の計画に沿った成果を上げることができたと思われる。本科研はその研究の特性上、日本国内での議論や研究交流にとどまらずに国際的な議論や研究交流を行うことが強く求められる。その意味で、研究初年度の2018年度に英帝国林業を専門とする海外研究者や日本統治期の台湾の森林・林業を専門とする台湾研究者との研究交流を行い、今後の共同研究への道筋をつけることができたことは大きな成果だと言えよう。また、「外林会」資料のデータベースが公開間近までこぎつけたことは、これまでほとんど公にされてこなかった日本帝国下における植民地林業官僚の具体的な業務内容や引き揚げ後の日本で彼らが果たした役割を明らかにするうえで大きな貢献になりうると思われる。ただし、当初は2018年の夏休み中に行う予定であった台湾訪問調査が今夏の台風の影響で中止となり、2019年3月の春休みに延期せざるをえなかったこともあり、特に「台湾班」「南方班」の研究スケジュールが後ろ倒しになったことや、今年度は初年度ということもあり、基礎的な資料調査やデータベース作成に多くの時間を取られ成果の活字化が若干遅れている点は反省すべき点である。以上の諸点を総合的に考慮して「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。
曲面論への可積分系理論の応用に関する研究

本研究においては,3次元双曲型空間内の平均曲率一定曲面,およびある種の非コンパクト型対称空間の曲面でその一般化にあたるものを主に研究した.3次元双曲型空間内の平均曲率一定曲面を与えるために,リーマン面のスピン構造に着目して得られる方程式が無限次元のハミルトン系であることを示し,その中でもとくに平均曲率一定な回転面,らせん面を記述する方程式はそれぞれ2次元,4次元の有限次元完全積分可能なハミルトン系であることを示した.その応用として,計算機を使い,平均曲率一定な回転面,らせん面のグラフィクスを与え,視覚的に曲面の形を明らかにした.また,平均曲率が一定値1のときは,正則な微分形式とその積分で曲面が書き表されることがよく知られているが,積分を使わない公式も存在する.その公式の初等的な証明を与えることができた.3次元双曲型空間をモデルとしたある種の非コンパクト型対称空間内の曲面にたいしては,ガウス写像を定義しそれが複素射影空間への正則写像となるような曲面について研究した.これらは,ユークリッド空間の極小曲面の一般化とも解釈することができ,微分幾何的に重要な曲面と言える.これらについては,双曲型空間の平均曲率が一定値1の曲面にほぼ同等の性質を持っていることを解明することができた.また,その曲面にたいするフレネ方程式の可積分条件のゲージ理論的解釈についても調べた.一方,高次元のユークリッド空間の完備極小曲面とその全曲率に関する研究も行った.ワイアシュトラスの表現公式を一般化した公式を応用することにより,いくつかの新しい完備極小曲面を構成した.これらは,よく知られたエネッパーの曲面,カテノイド,トライノイドの一般化と言える.また,全曲率に関するチャーン・オッサーマンの不等式,江尻の不等式に関連して,カテノイドの特徴づけ定理をひとつ証明した.ここ数年,スピン表現公式と呼ばれるユークリッド空間の曲面の表現公式とその応用が盛んに研究されているが,本研究においては,3次元双曲型空間の平均曲率一定な曲面にたいする表現公式を得た.これもスピン表現公式と呼べるものである.また,その表現公式に用いるデータの満たすべき微分方程式が,無限次元の可積分系であることを示した.その中でも特に平均曲率一定な回転面および螺旋面を記述する方程式は,それぞれ,有限次元の完全積分可能系であることを示した.その応用として,計算機を使い,平均曲率一定な回転面および螺旋面のグラフィクスを与えた.また,高次元のユークリッド空間の完備極小曲面に関する研究も行った.極小曲面とは平均曲率が恒等的にゼロの曲面のことである.スピン表現公式を一般化した公式を応用することにより,いくつかの新しい例を構成した.これらは高次元(5次元,7次元)のユークリッド空間に現れるもので,良く知られたエネッパーの曲面,カテノイドやトリノイドの一般化であると言える.また,それらの全曲率に関する研究も行った.全曲率に関するいくつかの不等式が知られているが,それらの等号条件を調べることによりカテノイドを特徴づける結果を得ることができた.今後の研究課題であるが,3次元双曲型空間の一般化と解釈できる,非コンパクト型対称空間における曲面の理論に可積分系理論的アプローチの可能性を探りたい.この場合にも,曲面のフレネ方程式にあたるものにたいしそのようなアプローチが可能であることが期待される.本研究においては,3次元双曲型空間内の平均曲率一定曲面,およびある種の非コンパクト型対称空間の曲面でその一般化にあたるものを主に研究した.3次元双曲型空間内の平均曲率一定曲面を与えるために,リーマン面のスピン構造に着目して得られる方程式が無限次元のハミルトン系であることを示し,その中でもとくに平均曲率一定な回転面,らせん面を記述する方程式はそれぞれ2次元,4次元の有限次元完全積分可能なハミルトン系であることを示した.その応用として,計算機を使い,平均曲率一定な回転面,らせん面のグラフィクスを与え,視覚的に曲面の形を明らかにした.また,平均曲率が一定値1のときは,正則な微分形式とその積分で曲面が書き表されることがよく知られているが,積分を使わない公式も存在する.その公式の初等的な証明を与えることができた.3次元双曲型空間をモデルとしたある種の非コンパクト型対称空間内の曲面にたいしては,ガウス写像を定義しそれが複素射影空間への正則写像となるような曲面について研究した.これらは,ユークリッド空間の極小曲面の一般化とも解釈することができ,微分幾何的に重要な曲面と言える.これらについては,双曲型空間の平均曲率が一定値1の曲面にほぼ同等の性質を持っていることを解明することができた.また,その曲面にたいするフレネ方程式の可積分条件のゲージ理論的解釈についても調べた.一方,高次元のユークリッド空間の完備極小曲面とその全曲率に関する研究も行った.ワイアシュトラスの表現公式を一般化した公式を応用することにより,いくつかの新しい完備極小曲面を構成した.これらは,よく知られたエネッパーの曲面,カテノイド,トライノイドの一般化と言える.また,全曲率に関するチャーン・オッサーマンの不等式,江尻の不等式に関連して,カテノイドの特徴づけ定理をひとつ証明した.