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高強度Ｘ線と物質との相互作用の解明

高強度X線を照射すると物質の電子状態はフェムト秒で激しく変化していく。このため高強度X線を用いて、物質本来の状態を調べることは困難と考えられてきた。本研究では、X線吸収分光で物質が本来持っているスペクトルを測定できる閾値を初めて実験的に決定した。この閾値は、これまで原子系で考えられてきたようなフルエンスではなく、吸収エネルギー密度で決められていることが判明した。この知見を活かして、X線領域ではじめて2光子吸収分光を行った。また、共鳴2光子吸収過程を調べ、衝突イオン化により電子状態が変化していることを蛍光X線スペクトルから明らかにした。本研究は、X線自由電子レーザーが実現して初めて利用できるようになった高強度X線と物質との相互作用を研究するものである。初年度である平成27年度は、微弱な信号を測定するために必要な大立体角・高分解能の発光分光器の設計と開発を行った。研究計画を再検討した結果、期間後半で予定していた固体の測定を前倒しすることとした。具体的なビームパラメータや理論計算、参考文献の量を考慮して試料は銅に選定した。外殻の情報を知りたいので、変化の出やすいKβ線を測定することにした。また背面反射の配置にすることで、高分解能を達成できるようにした。これらの要件を銅に対して満たすSi(553)面を持つ湾曲結晶を7個制作した。これらとは別に銅のKα線に使えるSi(111)面の湾曲結晶を所持していたので、その評価を行った。表面全体に渡って[111]方向の場所依存性を測定した。その結果、反射面の方位は理想的な円筒面からずれていて、湾曲結晶の分光性能にはばらつきがあることが判明した。そこで結晶の中から理想形状に近い結晶を選別して、Kα線用の発光分光器を組み上げた。さらにこれとは別に、低ノイズの新しい結晶配置の発光分光器を考案した。発光分光器の開発と並行して、高強度X線による2光子吸収分光の実験をSACLAにて行った。直接2光子吸収過程を使うことで、双極子遷移が禁制の1s→3dが許容になるので応用展開が期待できる。測定の結果、直接2光子吸収は確認できたが、得られたスペクトルの統計精度は不十分であった。Si(111)湾曲結晶の評価結果からSi(553)結晶の形状も事前に調べておく必要があると考えられる。しかし、Si(553)結晶が手に入った時には、実験を行うSPring-8が長期シャットダウンに入っていた。このため発光分光器の開発が遅れてしまった。まず、装置開発の面では、フォンハーモス型の発光分光器を設計製作した。この設計では、弾性戦乱やコンプトン散乱によるノイズを抑制するために、これまでとは異なる駆動機構を考案した。この装置に初年度に製作したSi(553)面を持つ分光結晶を搭載して、大立体角・高分解能の発光分光器が完成した。また、発光分光器の開発と並行して、X線領域での2光子吸収分光の研究を行った。既存の測定技術では2光子吸収過程を観測するため非常に強いX線が必要であった。しかし、これまでの実験結果と理論的な検討から、そのような高強度X線では、物質の基底状態について有用な情報が得られないことが分かってきた。そこで、試料に深刻なダメージを与えない程度に調整したX線強度で、微弱な2光子吸収の信号を観測する測定方法を検討し、これを確立した。こうして世界で初めてX線領域で2光子吸収スペクトルの測定に成功した。今回、銅で観測した2光子吸収スペクトルは、通常の1光子吸収スペクトルと大きく異なることが判明した。特に、吸収が立ち上がるエネルギーが異なる点、また、その立上りが急峻である点が理論的にも興味深いと考えている。現在、スペクトルに見られるこれらの構造が、予想通り3d電子を反映しているのか?あるいは3d電子に関してどのような情報が得られるのか?を考察中である。予想と大きく異るX線2光子吸収スペクトルが観測され、これを確認するためにSACLAでのビームタイムが1回分余計に必要となった。その結果、実験計画が半年遅れとなっている。これまでに、大立体角・高分解能の発光分光器を開発し、並行して銅箔で世界で初めてX線2光子吸収スペクトルを測定に成功した。この2光子吸収分光に利用したX線強度は、事前の理論的な検討で試料に深刻なダメージを与えない程度に弱めてあったが、試料表面には溶けた跡が見られた。これを受けて、最終年度は試料のダメージを評価することとした。このために、開発した発光分光器を用いて蛍光X線のスペクトルをモニタしながら、1光子吸収スペクトルの強度依存性を測定した。その結果、ダメージの閾値は当初考えていたよりもかなり低いことが分かった。そして、2光子吸収分光は閾値付近で行われていたため、完全なダメージフリーとは言えないが、スペクトルへのダメージの影響は少ないと判断した。

銅の2光子吸収と1光子吸収でスペクトルが異なることが、ダメージによるものでないことが示されたので、これを半定量的に解析した。その結果、1光子吸収と2光子吸収の吸収端のシフト量は、1sにホールが生成されることによる3d軌道のエネルギー変化とよく一致していることが分かった。さらに、吸収端に向かって発散的に増大するスペクトル形状が金属の不完全殻への遷移に特徴的なであることが判明した。これらから、X線の2光子吸収分光によって1光子過程を利用した通常のX線吸収分光では見ることのできない3d軌道を調べられることが示された。さらに、発光分光器を利用して、共鳴2光子吸収スペクトルの測定にも成功した。このデータの解析は現在も継続中である。高強度X線を照射すると物質の電子状態はフェムト秒で激しく変化していく。このため高強度X線を用いて、物質本来の状態を調べることは困難と考えられてきた。本研究では、X線吸収分光で物質が本来持っているスペクトルを測定できる閾値を初めて実験的に決定した。この閾値は、これまで原子系で考えられてきたようなフルエンスではなく、吸収エネルギー密度で決められていることが判明した。この知見を活かして、X線領域ではじめて2光子吸収分光を行った。また、共鳴2光子吸収過程を調べ、衝突イオン化により電子状態が変化していることを蛍光X線スペクトルから明らかにした。早急にSi(553)結晶の分光性能を評価し、銅のKβ線用の発光分光器を完成させる。これとKα線用の発光分光器をSPring-8のBL19LXUでテストする。ここでは、複数の結晶の調整手順の確立と複数の分光結晶から別々に得られるスペクトルを合成する方法を検討する。また、SACLAの実験では限られたビームタイム内に可能な限り多くの条件でデータを得る必要があるので、調整を効率よく行わなければならない。これまでの実験では毎日集光サイズのチェックと調整が必要であった。しかし、集光調整のためには測定装置を分解しなければならず、かなり時間をロスしていた。そこで、最小限の変更で集光調整を行えるような機能を、試料チェンバに追加する。また、多角的な情報を得るために、蛍光X線のスペクトルだけでなく、吸収スペクトルの測定も検討する。本研究で開発した発光分光器を用いて、内殻にホールがあるような過渡的な状態での吸収スペクトルを測定する。これを元に内殻励起状態の電子状態を議論する。また、2光子吸収スペクトルと1光子吸収スペクトルの比較から、X線領域での2光子吸収分光によって何が明らかに出来るのかを議論する。さらに、ビームタイムに余裕があれば、共鳴2光子吸収スペクトルを測定し、X線領域での2光子過程全体像を解明する。29年度が最終年度であるため、記入しない。X線光学29年度が最終年度であるため、記入しない。
財務報告と企業内部の経営意思決定との相互作用に関する理論的・実験的研究

本研究の目的は,情報開示と企業内部の情報環境との相互的な影響,およびその結果,企業内の経営意思決定にどのような影響が生じるのかについて検討することである.研究期間全体を通じて実施した研究成果の概要は,以下のとおりである.(1)不確実性下の複占市場において,企業の私的情報が内生的に決まるような状況に焦点をあて,企業の情報獲得行動と強制的な情報開示との相互作用について分析した.分析の結果,強制的な情報開示が情報獲得に対する企業のインセンティブにどのような影響を与えるのかは,情報のタイプや競争のタイプといった要因に依存して異なりうることを明らかにした.(2)ライバル企業による新規参入の脅威が存在する状況下での,将来の生産計画に関する事前の情報開示(プレアナウンスメント)について理論的に分析した.分析の結果,ライバル企業の参入を阻止するため,あるいは参入を阻止できないとしても,自社の市場シェアを大きくするため,既存企業は,実際に選択する生産量よりも大きな水準のプレアナウンスメントをおこなうことを明らかにした.(3)不確実性下の複占市場において,当該不確実性に関する情報を公的に開示する必要がある場合に,企業は情報システムをどのように設計するのか(どのようなバイアスをかけるインセンティブを有するのか)分析をおこない,直面する不確実性のタイプや競争のタイプに依存して,企業の選択するバイアスの程度が異なりうることを示した.(4)情報システムの設計と企業内の業績評価・動機づけとの関係について,キャリア・コンサーンのモデルを応用して分析をおこなっている先行研究をサーベイした.最終年度の成果としてはとくに,上記(1)に関する海外ジャーナルに投稿中の論文について,レフリーとのやり取りのなかで論文の改訂・再投稿の作業を進めた.実務上,企業外部に向けた財務報告(外部報告)と,企業内部での利用を目的とした管理会計(内部報告)が,密接に関連しているということが従来から指摘されている.このことは,企業外部に対する財務報告制度のあり方が,企業内部の情報環境にも影響を与え,ひいては生産活動等の経営意思決定にも影響がおよぶことを示唆する.しかしながら,これまでの会計研究においては,外部報告と内部報告との相互作用について十分に考慮されてこなかった.本研究の目的は,外部報告と内部報告の相互的な影響,およびその結果,企業内部の経営意思決定にどのような影響が生じるのかについて,理論的および実験的手法を用いて考察することである.初年度となる平成28年度は,とくに,情報開示と企業内部における生産意思決定との関係に焦点をあて,分析をおこなった.具体的には,ライバル企業による新規参入の脅威が存在するという設定の下,将来の生産計画に関する事前の情報開示(プレアナウンスメント)について理論的に分析し,次のことを明らかにした.まず,参入した場合に得られるライバル企業の利潤は,既存企業によるプレアナウンスメントの水準の減少関数となる.これは既存企業の立場からみれば,戦略的にプレアナウンスメントの水準を大きくすることにより,ライバル企業の参入を阻止できる状況が存在することを意味する.また仮にライバル企業の参入を阻止できず,複占市場の状況になる場合であっても,自社の市場シェアを大きくするために,既存企業は,実際に選択する生産量よりも大きな水準のプレアナウンスメントをおこなう.当該研究成果は,国内の査読付きジャーナルに掲載された.本研究プロジェクトは,(1)財務報告制度のあり方が,企業の生産活動に与える影響の分析,(2)財務報告制度のあり方が,企業内の業績評価・動機づけに与える影響の分析という2つの研究課題からなる.このうち,課題(1)については,生産計画に関する情報開示についての理論モデルを構築・分析し,当該成果を国内の査読付きジャーナルに掲載することができた.また,当初計画していた追加実験の実施はできなかったものの,関連する実験研究の成果を国内外の学会において発表した.課題(2)については,次年度に向けて,契約理論等をベースとした先行研究のサーベイを進めているところである.総じて,本研究プロジェクトは,おおむね順調に進展しているといえる.本研究の目的は,情報開示と企業内部の情報環境との相互的な影響,およびその結果,企業内の経営意思決定にどのような影響が生じるのかについて検討することである.平成29年度の実績は,以下のとおりである.第一に,以前から継続して取り組んでいる,企業の情報獲得行動と情報開示との関係に関する研究について,第21回実験社会科学カンファレンスで報告をおこなった.本研究では,情報開示は企業の情報獲得行動(ゆえに企業内部の情報環境)を変化させることを通じて,生産の意思決定にも影響を与える可能性を明らかにしている.本研究プロジェクトに関連する論文2本について,1本は海外ジャーナルに投稿中,もう1本は改訂のうえ海外ジャーナルへの投稿を予定している.第二に,企業の情報開示と生産意思決定との関係について,情報システムのバイアスという観点から理論的に考察した.とくに,不確実性の存在する複占市場において,企業が当該不確実性に関する情報を公的に開示する必要がある場合,事前的に,企業は情報システムにどのようなバイアスをかけるインセンティブを有するのかについて,先行研究を整理・拡張するかたちで検討した.本研究は,保守主義等,会計基準によってバイアスが外生的に与えられたときに,企業がその会計基準に対してどのように反応しうるのかについての議論に資すると考えられる.当該成果は,国内ジャーナルに掲載が決定している.第三に,情報システムの設計と企業内の業績評価・動機づけとの関係について,キャリア・コンサーンのモデルを応用し,集約的な業績指標と非集約的な業績指標のどちらが望ましいのかについて考察している分析的研究をサーベイした.

本研究プロジェクトでは,(1)財務報告制度のあり方が,企業の生産活動に与える影響の分析,(2)財務報告制度のあり方が,企業内の業績評価・動機づけに与える影響の分析という2つの課題を設定している.課題(1)については,本研究プロジェクトの昨年度の成果である学術論文「新規参入企業に対するプレアナウンスメントの戦略的効果」が,日本ディスクロージャー研究学会の最優秀論文賞を受賞した.また新たに情報システムのバイアスという観点から,先行研究の理論モデルの整理・拡張をおこない,論文としてまとめた.課題(2)については,予定していた先行研究のサーベイをおこなった.本研究プロジェクトは,おおむね順調に進展しているといえる.本研究の目的は,情報開示と企業内部の情報環境との相互的な影響,およびその結果,企業内の経営意思決定にどのような影響が生じるのかについて検討することである.研究期間全体を通じて実施した研究成果の概要は,以下のとおりである.(1)不確実性下の複占市場において,企業の私的情報が内生的に決まるような状況に焦点をあて,企業の情報獲得行動と強制的な情報開示との相互作用について分析した.分析の結果,強制的な情報開示が情報獲得に対する企業のインセンティブにどのような影響を与えるのかは,情報のタイプや競争のタイプといった要因に依存して異なりうることを明らかにした.(2)ライバル企業による新規参入の脅威が存在する状況下での,将来の生産計画に関する事前の情報開示(プレアナウンスメント)について理論的に分析した.分析の結果,ライバル企業の参入を阻止するため,あるいは参入を阻止できないとしても,自社の市場シェアを大きくするため,既存企業は,実際に選択する生産量よりも大きな水準のプレアナウンスメントをおこなうことを明らかにした.(3)不確実性下の複占市場において,当該不確実性に関する情報を公的に開示する必要がある場合に,企業は情報システムをどのように設計するのか(どのようなバイアスをかけるインセンティブを有するのか)分析をおこない,直面する不確実性のタイプや競争のタイプに依存して,企業の選択するバイアスの程度が異なりうることを示した.
スポーツ競技者を対象とした起床時コルチゾール反応による心理的ストレス評価の試み

本研究は、起床時コルチゾール反応(Cortisol Awakening Response :CAR)によりスポーツ競技者のストレス状態を定量化することを目的とし、連続3日間のトレーニング負荷を考慮した上で、気分及びCARの変化を検討した。その結果、トレーニング負荷の変動に対し気分は顕著に変化したものの、CARは有意な変化を示さなかった。このことから、本研究で確認したCARは気分といった主観的尺度とは異なり急性的なトレーニング負荷によるストレスの影響は比較的少なく、より長期的なストレスと関連する内分泌指標となり得ることが示唆された。本研究は、起床時コルチゾール反応(Cortisol Awakening Response :CAR)によりスポーツ競技者の心理的ストレス状態を定量化することを目的とし、専門的トレーニングによるトレーニング負荷を定量化した上で、心理的ストレス及びCARとの関連性を検討した。CARは、心理的ストレスの水準によって異なる反応を示すこと、連続複数日での個人内変動の安定性が高いことが明らかとなっている。一方でコルチゾールは高強度の運動による身体的ストレスによっても分泌が促進されることが明らかとなっている。従って、CARをスポーツ競技者の心理的ストレス指標として適用する場合、日常的なトレーニング負荷を定量化した上で心理的ストレス及びCARとの関連性を検討していく必要がある。研究1はIzawa et al. (2010)を参考にして、すでに競技を引退した体育系大学生を対象に卒業論文発表会に対する一過性の心理的ストレスがCARに及ぼす影響を検討し基礎データの収集を行った。その結果、発表2週間後に対して発表1週間前及び3日前はネガティブ気分の増大及びCARの反応の低下を示し、先行研究と同様に一過性の心理的ストレスに対しCARは鋭敏に反応することが示された。研究2は、体育系大学柔道部員を対象に専門的トレーニングによるトレーニング負荷を定量化した上で、連続3日間の気分及びCARの変動を検討した。その結果、トレーニング負荷及び気分が連続3日間で変動を示したが、CARの反応は個人内で安定していた。CARは連続3日間の専門的トレーニングによる身体的ストレス及び心理的ストレスの影響は受けにくいことが明らかとなった。一方で、連続複数日での個人内変動は比較的安定しており、慢性的なストレスを反映する指標としては信頼性の高い指標となり得ることが本研究の知見から明らかとなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。
地盤材料としてのセメント改良土の小ひずみ領域での変形特性に関する研究

設計上必要となる比較的硬質な地盤材料であるセメント改良地盤内に生じる10^<-3>(0.1%)程度以下のひずみレベル領域における変形係数を、室内試験により実験的に精度良く求める研究を行った。すなわち、従来、セメント改良土に対してほとんどデータのない微小ひずみ領域におけるせん断挙動に及ぼす1)ベッディングエラーの影響、2)拘束圧の影響、3)養生日数と改良効果の影響、4)サンプリングの乱れの影響について検討した。さらに、三軸圧縮試験から求めた5)圧縮強度q_<max>と初期弾性ヤング係数E_<max>の関係、6)損傷関数・塑性関数・非線形化関数とその関連性を検討した。その結果、1)載荷ピストンあるいはキャップの動きから軸ひずみを測定するとベッディングエラーの影響によりセメント改良土の剛性を著しく過小評価するので、単調載荷および繰返し載荷三軸圧縮試験では供試体側面で正確な軸ひずみを測定する必要がある。2)不攪乱試料に対する一軸圧縮試験から得られるE_<50>とq_uは、三軸圧縮試験から得られるE_<max>とq_<max>に比べて過小評価され、また、ばらつきの程度も大きい。特に、砂質土系のセメント改良土ではその傾向が大きい。3)セメント改良火山砂礫に対し実施した繰返し載荷三軸試験から得られる等価ヤング係数E_<eq>は、乾燥密度・セメント混合率が大きくなった。また、養生日数の増加に伴い、E_<eq>は増加傾向にあるが100日以降はやや低下した。4)従来のロータリーコアチューブサンプリングにより得られた試料は相当乱れている場合があり、乱れの影響は、q_<max>の10%程度の偏差応力での接線変形係数E_<tan>、初期ヤング係数E_<max>、圧縮強度q_<max>の順に大きい。したがって、高品質の試料を得るためには、従来のサンプリング法を改善する必要がある。5)従来、E_<max>/q_<max>=100の関係が知られているが、ベッディングエラーの影響を含まない三軸圧縮試験によれば、E_<max>/q_<max>=10002000程度であった。すなわち、従来考えられていたよりもセメント改良土は硬く、自然の堆積軟岩(泥岩)の特性に似ている。6)地盤材料のセメント改良土の変形係数について、弾性ヤング係数(非損傷)の軸応力依存性とせん断載荷による損傷に伴う低下、せん断載荷に伴う塑性化をモデル化することにより統一的に解釈できる見通しを得た。
ハイブリッド型キレートホスフィン配位子とその金属錯体の合成研究

1.P.Nを配位原子とする(2-アミノエチル)ジメチルホスフィンあるいは(2-アミノエチル)ジフェニルホスフィンを含むロジウム(I)錯体とジクロロメタン及び単体硫黄との反応から,酸化的付加物であるクロロメチル錯体及びS_4とS_5錯体をそれぞれ得たX線結晶解析によって構造を明らかにした.クロロメチル基の強いトランス影響も明らかになった.2.P.Sを配位原子とするSPPS型直鎖状四座配位子だえる5,8-ジフェニル-2,11-ジチア-5,8-ジホスファドデカンと5.9-ジフェニル-2,12-ジチア-5,9-ジホスファトリデカン及びそれらの配位子を含むコバルト(III)錯体を新たに合成した.錯体の構造はX線結晶解析,^1HNMR及び電子スペクトルの解析から決定し,P原子の絶対配置と錯体の幾何構造との関連及びP原子が強いトランス影響を示すことが明らかになった.また,PSSP型直鎖状四座配位子である2,12-ジメチル-5,9-ジチア-2,12-ジホスファデカンとそのコバルト(III)錯体を新たに合成し,X線結晶解析,電子スペクトルの解析によって錯体の構造を明らかにした.これらの錯体では,一種類の幾何異性体しか生成せず,SPPS型配位子の場合とは異なることが明らかになった.1.P.Nを配位原子とする(2-アミノエチル)ジメチルホスフィンあるいは(2-アミノエチル)ジフェニルホスフィンを含むロジウム(I)錯体とジクロロメタン及び単体硫黄との反応から,酸化的付加物であるクロロメチル錯体及びS_4とS_5錯体をそれぞれ得たX線結晶解析によって構造を明らかにした.クロロメチル基の強いトランス影響も明らかになった.2.P.Sを配位原子とするSPPS型直鎖状四座配位子だえる5,8-ジフェニル-2,11-ジチア-5,8-ジホスファドデカンと5.9-ジフェニル-2,12-ジチア-5,9-ジホスファトリデカン及びそれらの配位子を含むコバルト(III)錯体を新たに合成した.錯体の構造はX線結晶解析,^1HNMR及び電子スペクトルの解析から決定し,P原子の絶対配置と錯体の幾何構造との関連及びP原子が強いトランス影響を示すことが明らかになった.また,PSSP型直鎖状四座配位子である2,12-ジメチル-5,9-ジチア-2,12-ジホスファデカンとそのコバルト(III)錯体を新たに合成し,X線結晶解析,電子スペクトルの解析によって錯体の構造を明らかにした.これらの錯体では,一種類の幾何異性体しか生成せず,SPPS型配位子の場合とは異なることが明らかになった.P,Nを配位原子とするハイブリッド型二座配位子である(2-アミノエチル)ジメチルホスフィン(edmp)および(2-アミノエチル)ジフェニルホスフィン(edpp)を含むRh(I)錯体とジクロロメタンおよび単体硫黄との酸化的付加反応を試みた。[{RhCl(cod)}2](cod=シクロオクタジエン)とedmpおよびedppとの反応をジクロロメタン中で行うと[RhCl(CH_2Cl)(edmp or edpp)2]^+が得られた。X線結晶構造解析の結果、これらの錯体は六配位八面体のtrans(Cl,C)cis(P,P')構造であり、Rh-Cl結合がきわめて長く、クロロメチル基のトランス影響が非常に強いことが明らかになった。また、対応する1,2-ビス(ジメチルホスフィノ)エタン錯体のものも含めて比較すると、Rh-C結合距離はホスフィン配位子のかさ高さが大きくなるに従って長くなる。1.P.Sを配位原子とするSPPS型直鎖状四座配位子である5,8-ジフェニル-2,11-ジチア-5,8-ジホスファドデカンと5,9-ジフェニル-2,12-ジチア-5,9-ジホスファトリデカン及びそれらの配位子を含むコバルト(III)錯体を新たに合成した.錯体の構造はX線結晶解析,H・NMR及び電子スペクトルの解析から決定し,P原子の絶対配置と錯体の幾何構造との関連及びP原子が大きなトランス影響を示すことが明らかになった.また,PSSP型直鎖状四座配位子である2,12-ジメチル-5,9-ジチア-2,12-ジホスファデカンとそのコバルト(III)錯体を新たに合成し,X線結晶解析,電子スペクトルの解析によって錯体の構造を明らかにした.これらの錯体では一種類の幾何異性体しか生成せず,上記SPPS型配位子の場合とは異なることが明らかになった.2.P.Sを配位子とする二座配位子Me_2PCH_2CH_2SRとそれらのコバルト(III)及びルテニウム(II)錯体を新たに合成し,X線結晶解析及び電子スペクトルの解析によって構造を明らかにした.これらの配位子はコバルト(III)錯体では,P原子のみで配位する単座配位子として働くことも明らかになった.錯体の酸化還元電位を測定し,電気化学的安定性を比較した.
アジア海域からユーラシア内陸部にかけての生態資源の撹乱と保全をめぐる地域動態比較

本年度の実績でもっとも重要なものは研究分担者一同による共著書『生態資源ーモノ、場、ヒトの生きる世界』)(昭和堂)の出版である。これまでの科研の研究の一部をそれぞれがまとめている。現実のフィールドワークについては、山田はインドネシアパプア州の旧フォーヘルコップ半島の内陸部の沈香を調査し、これまで未知であった世界を明らかにした。またバングラデシュの270年の歴史を持つ沈香栽培の歴史を実地調査した。さらに中国雲南省のプーアール茶栽培の現状を現地調査した。ユーラシア大陸では平田とともに国際シンポジウムを立ち上げ、バルカン半島の牧畜文化生態について旧ユーゴスラビア地域の調査を行った。長津はバジャウの調査を続けるとともに、『国境を生きるーマレーシア・サバ州、海サマの動態的民族誌』(木犀社)を出版した。赤嶺はマツタケの調査を行うとともに、国連食料農業機関(FAO)で開催された第6回CITES附属書掲載提案レビュー専門家会合に出席し、ナマコ提案書(CoP18 Proposal 42)のレビューとアセスメントを行った。平田はバルカン半島とヨーロッパでの熟成チーズの発達を調査し、レンネット利用から塊型非熟成チーズへの展開を跡づけた。鈴木はベトナムのドンズイ村での調査を継続し、ベトナム戦争後の生態資源の変化を追っている。内藤は森林認証制度のマレーシアでの実態を追い続け、同時に泥炭湿地村に沈香を植林する作業をはじめている。飯塚はフィリピンのコルディエリエラ地域の先住民らによる伝統的な技術と文化を捉えなおす演劇の実践に参加、調査し、伝統の継承の在り方について調査した。市川はマレーシアの過疎の問題を追い、急激な過疎化が進んだサラワクの実態を明らかにしている。本科研の目的は東南アジアとユーラシア各地との生態資源の攪乱の比較研究を目指しているが、これまでの進捗は予想以上と評価できる。その理由はまず、3年目に編集本が出版できたことである。通常、こういったまとまりのある本は科研の期間が終わったあとに出版されるものであるが、今回は予想以上に早く出版でき、その成果を世に問うことができた。次にこのテーマに沿った単著がすでに3冊出版され、それを軸に各人が新たなプロジェクトを立ち上げて、サテライト的に動いていることである。赤嶺淳の『ナマコを歩く』、平田昌弘の『ユーラシア乳文化論』、そして長津一史の『国境を生きる』の3冊は、いずれも20年以上にわたるフィールドワークの結果から新たな報告を示したもので、もっとも顕著な貢献といえる。さらに単著の型はとっていないが、共編著本の出版も相次いでおり、論文執筆、学会発表も順調に行われ、いずれは各メンバーが単著を書くことが期待される。このような調査研究には国際的なつながりと息の長い共同調査研究の遂行が不可欠であるが、この点に関してもパートナー組織とMOUを結び、しっかりとした基盤の上で研究活動を行っている。さらにワシントン条約などの国際会議への参与も行われ、赤嶺淳は定期的に鯨やナマコなどの関連会議に参加して重要な役割を果たしている。内藤はCIFORと協働研究を行い泥炭湿地村やシベリアでの研究の中心的役割を担っている。以上の観点から本研究課題の自己評価としては順調に遂行していると結論づけてよいと思われる。山田はインドネシアのマタラムにおいて国際シンポジウムに出席し、沈香研究について成果発表を行う。またパプア、カリマンタンの沈香調査、中国では長白山、黄山、福建省の生態資源調査、さらにユーラシアではスイス、オーストリア、ベルギーの生態資源調査を行い、ユーラシア大陸全体のしめくくりの調査とする。赤嶺はオレゴン州におけるマツタケ採取の歴史を、個人史からあきらかにし、サプライチェーンに関する報告をThe 10th International Workshop on Edible Mycorrhizal Mushroomsでおこなう。また30年ぶりに再開される沿岸捕鯨の調査を釧路市もしくは八戸市において実施する。またコロンボで開催されるCITES CoP18に参加し、熱帯産ナマコ4種の附属書掲載提案の議論を傍聴する。平田はスイス・オーストリアにおいて現地調査を行い、欧州牧畜の土台を形成した移牧について生業論的・生態論的に調査しその発達史の調査研究を行う。市川はサラワク州中上流域を調査し、農村と都市の間の移動に関わる課題と対応について調査を行う。内藤はサバ州のキナバタンガン河における森林産物利用の変遷について調査を行う。飯塚はフィリピンルソン島コルディリエラ地域における地元NGOらと協働した演劇による地域表象の動態について継続調査を行う。鈴木はベトナム、クアンニン省ティエンイエン県ドンズイ村における世帯調査を継続する。長津はインドネシア・東ジャワ州および南スラウェシ州における、粗放型・集約型双方のエビ養殖の展開に関するフィールド調査や、マレーシア・サバ州のバジャウ集落において海民経済の20年史に関する聞き取り調査をおこなってきたが、北欧ハンザ同盟地区の海洋商業ネットワーク、および南東スラウエシ州のバジャウ移民の海産物ネットワークについて継続して調査を行う。山田は沈香について、インドネシアのバチャン、ブル、セラムでの分布、中国での利用方法、また中国の武夷山における岩茶の生育生態環境について調査した。平田と山田はルーマニアにおいて、かつて移牧民であった世帯とかつて半農半農民であった世帯を対象に、乳文化調査をおこなった。ヨーロッパで熟成チーズがアルプス山脈を境に、北側と南側とでそれぞれ特徴的に発展していった発達史を考察するにおいて、ルーマニアのチーズ加工技術は極めて興味深い情報を提供している。

そんなヨーロッパの基層となるバルカン半島の乳文化などの希少資源は、EUという巨大経済圏への併合により急速に失われていく危機的状況にある。市川はマレーシア・サラワク州バラム川流域において、生態資源利用の変遷とそれに関係する人口移動の調査を実施した。その結果、特に1980年代以降において、木材商業伐採、オイルパーム栽培と関係して州内で大きな人口移動がみられ、近年では農村から都市への大きな人口移動があり、それはインドネシア人労働者の流入とも関連していた。赤嶺はスロベニアのポートローシュで開催された第64回国際捕鯨委員会総会に参加し、捕鯨をめぐるポリティクスの参与観察をおこなった。特に鯨類の持続可能な利用を指示する国々における、小型鯨類と大型鯨類の利活用の温度差について各国代表にインタビューをおこない、捕鯨支持派とされる国々が一枚岩ではないことをあきらかにした。長津は和歌山県太地町および宮城県気仙沼市で、マグロ漁民・真珠貝ダイバーをはじめとする日本の沿岸漁民の資源利用の変遷、移動、ネットワークに関する比較調査をおこなった。鈴木はベトナム、クァンニン省のドンズイ村で臨地調査を実施した。内藤はインドネシアでの泥炭地再生に関わる住民林業の可能性についての利害関係者への聞き取り、北海道においてアイヌの森林利用の変遷についても聞き取りを行った。本科研の進捗状況はまずまずといったところである。大きな変化としては泥炭湿地林とラオスの研究者が専念義務のあるプロジェクトに参加したため、この地域の調査は割愛することにした。泥炭湿地林では別の大型の研究プロジェクトがはじまり、ラオスも継続して研究しているグループがあるので、本研究項目からは割愛しても問題はない。かわりに環境教育の専門家である飯塚宣子研究員に加わってもらうことにあった。主として、フィリピンのコーヒーを中心にした生業の成立について調査する。熱帯低地とユーラシア大陸辺境域の比較研究では、山田と平田がこれまで、キルギス、ジョージア、タジキスタン、ブルガリア、ルーマニアを調査してきており、今年も未調査地域において牧畜と森林生態系の調査をする予定である。海域では赤嶺が鯨類の調査をアイスランドで、またサメ類の調査をフィリピンでおこない、稀少資源の今後のあり方についてデータを蓄積していく。長津はインドネシアの東ジャワ州サプカン島、南東スラウェシ州ワカトビ諸島で、海民の生態資源への取り組みについて調査を積み重ねる。市川はマレーシアのイバン社会研究を継続し、日本の過疎社会との比較をおこなってゆく。鈴木はベトナムの漁村の調査を再開し、この10数年の間におこった変化と今後の方向についての考察を決める。内藤は森林認証制度の研究をインドネシアのカリマンタンで継続しておこない、地域ごとの変化について調査していく。飯塚は環境教育学の立場からフィリピンのコーヒー栽培の背景にある少数民族の人々の生態資源への姿勢について調査する。
LEPSにおけるZ^+バリオン探索

本科研費によって、4つのlight quarkとs quarkから構成されるエキゾティック粒子、Z^+バリオンの探索実験を行っている。カイラルソリトンモデルからZ^+バリオンの質量は1.5GeV、幅15MeV程度と予想されている。SPring-8の蓄積リングにレーザ光を打ち込み、8GeVの電子との逆コンプトン散乱の結果放出される1.5GeVから2.4GeVの光子(Laser Electron Photon -LEP-)を実験に用いている(Laser Electron Photon Experimentat SPring-8 -LEPS-)。測定しようとしている反応はγp→K^0+Z^+→K^0+n+K^+である。14年度のテスト実験から、データ収集系の刷新が必要であることが示唆された。15年度はデータ収集の速度を向上させるのに不可欠なフラッシュADCモジュールの開発、および性能テストをおこなった。LEPSのデータ収集の速度はシリコンストリップ検出器の読み出し速度によって制限されている。それはフラッシュADCモジュールを用いて行われている。このモジュール中のFlush-ADCやPLC(再読み込み可能な素子)の技術進歩は目覚しく、これらを最新のものとすることでモジュールの読み出し速度を刷新する。Flash-ADCにはANALOG DEVICE社のAD9235BRU-20(12bit分解能、20MHzサンプリング速度)、モジュールの動作をコントロールPLCチップにはALTERA社APEX20Kを採用した。現在モジュールの製作、テストベンチの構築を行い、システムとしてつないだ場合でもFlash-ADCの分解能や直線性は劣化していない等の確認を行った。現在のLEPSのシステムはデータをモジュールからコンピュータが読み出すのにはVMEを用いているが、今回さらに高速なスペースワイヤ読み出しのフラッシュADCモジュールへの実装に成功した。本科研費によって、4つのlight quarkとs^^-quarkから構成されるエキゾティック粒子、Z^+バリオンの探索実験を行っている。SPring-8の蓄積リングにレーザ光を打ち込み、8GeVの電子との逆コンプトン散乱の結果放出される1.5GeVから2.4GeVの光子(Laser Electron Photon -LEP-)を実験に用いている(Laser Electron Photon experiment at SPring-8 -LEPS-)。測定しようとしている反応はγp→K^^-^0+Z^+→K^^-^0+n+K^+である。まずはLEPSスペクトロメータでπ^+π^-がペアーからのKsの測定を行う。現在行われている実験では荷電K中間子の測定に重点をおいている。電子陽電子対のイベントを除去するため、エアロジェルカウンターを用いている。そのindexは1.03で荷電K中間子の測定に最適化されている。ところがKsからのπ中間子の測定にはもっと低いindexを用いる必要がある。この小さなindexのエアロジェルを用いると、πの収量のみならず、検出効率の低下からバックグラウンドである電子陽電子対イベントの増加も避けられない。これは複雑なトリガー回路または高速なデータ収集系、もしくはその両方が必要であることを意味する。本年度はindex=1.008のエアロジェルを用いたテスト実験を行った。トリガーレートがどれほどになるか測定を行うことが目的である。その結果トリガーレートは100Hz程度であり、そのときのデータ収集の不感時間は20%ほどであった。今後さらに厚い標的を用いる可能性を考えると、データ収集系の刷新が必要であることが示唆される。詳細については解析中である。

本科研費によって、4つのlight quarkとs^^- quarkから構成されるエキゾティック粒子、Z^+バリオンの探索実験を行っている。カイラルソリトンモデルからZ^+バリオンの質量は1.5GeV、幅15MeV程度と予想されている。SPring-8の蓄積リングにレーザ光を打ち込み、8GeVの電子との逆コンプトン散乱の結果放出される1.5GeVから2.4GeVの光子(Laser Electron Photon -LEP-)を実験に用いている(Laser Electron Photon experiment at SPring-8 -LEPS-)。測定しようとしている反応はγp→K^0+Z^+→K^0+n+K^+である。前年度のテスト実験から、データ収集系の刷新が必要であることが示唆された。本年度はデータ収集の速度を向上させるのに不可欠なフラッシュADCモジュールの開発、および性能テストをおこなった。LEPSのデータ収集の速度はシリコンストリップ検出器の読み出し速度によって制限されている。それはフラッシュADCモジュールを用いて行われている。このモジュール中のFlush-ADCやPLC(再読み込み可能な素子)の技術進歩は目覚しく、これらを最新のものとすることでモジュールの読み出し速度を刷新する。Flash-ADCにはANALOG DEVICE社のAD9235BRU-20(12bit分解能、20MHzサンプリング速度)、モジュールの動作をコントロールPLCチップにはALTERA社APEX20Kを採用した。現在モジュールの製作、テストベンチの構築を行い、システムとしてつないだ場合でもFlash-ADCの分解能や直線性は劣化していない等の確認を行った。現在のLEPSのシステムはデータをモジュールからコンピュータが読み出すのにはVMEを用いているが、今回さらに高速なスペースワイヤ読み出しのフラッシュADCモジュールへの実装に成功した。
学校教育におけるホースセラピーの定着

【研究目的】馬術部を持つ高等学校として、馬の癒しの力を感じ、また、それを広げる活動ホースセラピー乗馬会を実施し、心や身体にどのような効果があるか検証してきた。ホースセラピー乗馬会に参加した児童・生徒は馬の温かさ、可愛らしさやおとなしさを感じ取っていた。児童・生徒は、優しさなどのプラスの感情を持ち、また参加したいと考えている。受け入れた学校にも好評であった。また、スタッフとして参加した生徒にとっては、視野を広げることができ、馬の持つ力について考えを深めてきた。このホースセラピーが身近に感じ継続的に行われるには、どのような提案ができるか探った。【研究方法】1内容の理解を深める手だてコーディネートの際、編集した動画を利用した。パワーポイントで作成した、画像を含めた紹介を携帯電話に保存し、いつでも活用できるようにした。2他団体とのタイアップ他団体のホースセラピー講習会に参加し、ボランティアスタッフとして関わる。専門学校(理学療法士育成)が主催で行っているホースフェスタにボランティアとして参加し、つながりを作った。【研究成果】説明動画や画像は、初めて受け入れる団体にとってホースセラピー乗馬会への参加の後押しとなった。学校(小学生・中学生)だけでなく、対象を広げ、幼児や高齢者、障害者などにも目を向けた活動にも取り組み、受け入れ団体のスタッフが驚くほどの成果を上げた。作業所に通う自閉症の方を対象にしたホースセラピーでは、普段は消極的なのに、ほとんどの方が馬に乗り、触れ合いは全員が行えた。ホースセラピーが持続可能であるには、広報し認知度をあげ、活動を通して他団体とのつながりを作ることである。課題としては、安全であること、信頼できる馬の確保、スタッフへの教育などがあげられる。馬の輸送を考えると、馬術部単独での活動は難しい。
脳プロテオーム解析法による多発性硬化症軸索障害機序の解明

多発性硬化症(MS)では病理学的には脱髄が認められ,これに種々の程度の軸索障害が伴っている.近年,軸索障害が後遺症としての神経脱落症状と深く関連することが明らかになり,軸索障害の機序が注目されるようになった.ここでは,軸索障害の病態を解明する一助となるべく,神経細胞や軸索に発現する蛋白質に対する免疫応答に着目し,軸索障害に関連する蛋白質の同定,機能解析にプロテオーム解析法を応用した.MS,視神経脊髄型MS類似の病態を示した症例,慢性皮質性炎症性疾患などの患者を対象とした.ヒト脳,ラット脳・肝臓のホモジネートを用い,一次抗体として患者血清を使用して,一次元免疫ブロット法により,抗神経抗体の検索を行った。次に,患者症例の自己抗原を,二次元免疫ブロッティング/質量解析により解析した.ヒトの脳ホモジネートを二次元電気泳動にて展開し,PVDF膜にブロッティングを行った.一次抗体として患者血清を用いてスポットを検出し,ゲル状のスポットとのマッチングを行った.ゲルから切り出したスポットを用いて質量分析を行い,データベース検索による蛋白質同定を行った.二次元免疫ブロットでは検出されたスポットを切り出し,質量スペクトルを質量分析装置で解析した.慢性皮質性炎症性疾患および視神経脊髄型MS類似の病態を示した症例,通常型MSなどより抗神経抗体の存在が確認された.慢性皮質性炎症性疾患の二次元免疫ブロットの結果,正常ヒト脳ではみられない3つのスポットが検出され,質量分析の結果,これらのうち1つはfascinであることが同定された.また抗神経抗体が検出された通常型MS症例も同様の手法で検索を行い、HSP70が同定された.fascinは,軸索とoligodendrogliaの結合をつかさどる蛋白としての側面も持ち,この分子に対する自己抗体の存在がMSおよびその類縁疾患において軸索障害の発症メカニズムの一部を構成しているであろうことが予想される.今後,自己抗原となる軸索関連蛋白の同定とその評価が必須である.多発性硬化症(MS)では病理学的には脱髄が認められ,これに種々の程度の軸索障害が伴っている.近年,軸索障害が後遺症としての神経脱落症状と深く関連することが明らかになり,軸索障害の機序が注目されるようになった.ここでは,軸索障害の病態を解明する一助となるべく,神経細胞や軸索に発現する蛋白質に対する免疫応答に着目し,軸索障害に関連する蛋白質の同定,機能解析にプロテオーム解析法を応用した.MS,視神経脊髄型MS類似の病態を示した症例,慢性皮質性炎症性疾患などの患者を対象とした.ヒト脳,ラット脳・肝臓のホモジネートを用い,一次抗体として患者血清を使用して,一次元免疫ブロット法により,抗神経抗体の検索を行った。次に,患者症例の自己抗原を,二次元免疫ブロッティング/質量解析により解析した.ヒトの脳ホモジネートを二次元電気泳動にて展開し,PVDF膜にブロッティングを行った.一次抗体として患者血清を用いてスポットを検出し,ゲル状のスポットとのマッチングを行った.ゲルから切り出したスポットを用いて質量分析を行い,データベース検索による蛋白質同定を行った.二次元免疫ブロットでは検出されたスポットを切り出し,質量スペクトルを質量分析装置で解析した.慢性皮質性炎症性疾患および視神経脊髄型MS類似の病態を示した症例,通常型MSなどより抗神経抗体の存在が確認された.慢性皮質性炎症性疾患の二次元免疫ブロットの結果,正常ヒト脳ではみられない3つのスポットが検出され,質量分析の結果,これらのうち1つはfascinであることが同定された.また抗神経抗体が検出された通常型MS症例も同様の手法で検索を行い、HSP70が同定された.fascinは,軸索とoligodendrogliaの結合をつかさどる蛋白としての側面も持ち,この分子に対する自己抗体の存在がMSおよびその類縁疾患において軸索障害の発症メカニズムの一部を構成しているであろうことが予想される.今後,自己抗原となる軸索関連蛋白の同定とその評価が必須である.多発性硬化症患者血清中および髄液中の自己抗体が認識する脳・脊髄発現蛋白質の同定と機能解析を行うことを目的のひとつとしている.中枢神経疾患のないヒト脳二次元電気泳動マップはすでに作成している.視神経脊髄型多発性硬化症類似の視神経炎および脊髄炎を来した症例や,慢性進行性脳炎の症例において,まず第一に抗神経抗体を検索した.ヒト脳,ラット脳・肝臓のホモジネートを用い,一次抗体として患者血清を使用して一次元免疫ブロット法により検索を行った.その結果,視神経炎+脊髄炎の1例,慢性進行性脳炎の1例に抗神経抗体を検出した.次に慢性進行性脳炎症例の自己抗原を,二次元免疫ブロッティング/質量解析により解析した.ヒトの脳ホモジネートを二次元電気泳動にて展開し,PVDF膜にブロッティングを行った.一次抗体として患者血清を用いてスポットを検出し,ゲル状のスポットとのマッチングを行った.ゲルから切り出したスポットを用いて質量分析を行い,データベース検索による蛋白質同定を行った.二次元免疫ブロットでは3つのスポットが検出された.これらのスポットを切り出し,質量スペクトルを質量分析装置で解析した.質量分析の結果,これらのうち1つのスポットはdihydrolipoamide dehydrogenase (E3)と同定された.このようにして,二次元免疫ブロッティング法を用いて,抗体の認識する自己抗原を同定し得た.

橋本脳症における抗神経抗体が認識する自己抗原がα-enolaseであることも報告したが,これも同様の二次元免疫ブロッティング法で同定できたものである.今後,多発性硬化症患者の血清や髄液が反応する候補抗原蛋白質の分離・同定を行っていく予定である.多発性硬化症患者血清中および随液中の自己抗体が認識する脳・脊髄発現蛋白質の同定と機能解析を行うことを目的としている。視神経脊髄型多発性硬化症類似の視神経炎および脊髄炎を来した症例や、慢性進行性脳炎の症例において、まずはじめに抗神経抗体のスクリーニングを行った。ヒト脳、ラット脳・肝臓のホモジネートを用い、一次抗体として患者血清を使用して一次元免疫ブロット法により検索を行った。その結果、視神経炎+脊髄炎の1例、多発性硬化症類似の慢性皮質性炎症性疾患1例、および通常型多発性硬化症2例中1例に抗神経抗体を検出した。慢性皮質性炎症性疾患症例の自己抗原を、二次元免疫ブロッティング/質量解析により解析した。ヒトの脳ホモジネートを二次元電気泳動にて展開し、PVDF膜にブロッティングを行った。一次抗体として患者血清を用いてスポットを検出し、ゲル状のスポットとのマッチングを行った。ゲルから切り出したスポットを用いて質量分析を行い、データベース検索による蛋白質同定を行った。二次元免疫ブロットでは3つのスポットが検出された。これらのスポットを切り出し、質量スペクトルを質量分析装置で解析した。質量分析の結果、これらのうち1つのスポットはfascinであることが同定された。また、70kDaの抗神経抗体が検出された通常型多発性硬化症症例も同様の手法で検索を行い、HSP70が同定された。このように、通常型多発性硬化症や多発性硬化症類似の慢性炎症疾患において、二次元免疫ブロッティング法を用いて、抗体の認識する自己抗原を同定し得た意義は大きい。橋本脳症における抗神経抗体が認識する自己抗原がα-enolaseであることもわれわれは報告したが、これも同様の二次元免疫ブロッティング法で同定できたものである。
『魏書』の史料批判にもとづく北魏史像の再構成

北魏の正史『魏書』は孝文帝の時代を北魏史の頂点とする歴史観で書かれている。しかし、本研究ではこの歴史像がある目的をもった一面的な歴史像であることを明らかにしてきた。本年度はこれを受けて北魏の建国から洛陽遷都までの百年間をその都であった平城に焦点を当て見直す研究をおこなった。すなわち、平城の北には、平城の規模をはるかに上回る広大な禁苑「鹿苑」が広がっていた。実はこの鹿苑は広大な放牧地であって、そこには無数の牛羊馬が放牧され、毎年春に陰山方面へ放牧に出かけ、秋に返る習慣があった。皇帝もしばしばこのルートにしたがって行幸し、春と秋には遊牧の祭祀をおこなった。当時、陰山は自然が豊かで多くの動物が暮らす場所であった。北魏は征服戦争で得た人民を平城周辺に移住させ、彼らに土地と耕牛を給する「計口受田」といわれる方法で国力を充実させていくが、それを可能としたのは陰山から毎年大量に供給される豊かな動物資源であった。ここに平城の地政学上の利点とそれまでの五胡十六国が持ち得なかった北魏の国力の源泉がある。しかし、やがて動物は減少し、皇帝は行幸や狩りをしなくなり、平城周辺では牛不足が深刻となる。これにしたがって鹿苑も放牧地から宴遊をおこなう中国的な禁苑へと姿を変えていった。『水経注』には孝文帝の時代、陰山から樹木が消えていたことが記されており、過放牧や森林の伐採がその原因と考えられる。この結果、孝文帝は平城を放棄し洛陽へ遷都するとともに、漢化政策をおこなって新しい権力基盤を求めざるを得なくなった。本研究では以上のことを明らかにすることで、孝文帝の漢化政策や洛陽遷都を北魏の発展の上に位置づける従来の見方に対して、環境の危機の上に位置づける新しい歴史像を提起した。また、洛陽遷都後の北魏史については造像銘を用いた研究の可能性に注目し、その成果を書評の形で示した。本研究の第1年度である本年度は、本研究課題が10月に採用されてからの半年間の研究活動であるが、第一の研究課題である北魏史像の再構成に向けて、資料収集の予備的調査と『魏書』についての研究をおこなった。まず調査に先立ち10月22日かち5日間、上海の華東師範大学歴史系主催の国際学術会議に参加し、山東大学の張金龍教授や中国社会科学院歴史研究所の侯旭東博士らとの交流をおこない助言を得た。ついで12月21日から6日間、北京の国家図書館善本閲覧室、北京大学図書館古籍善本閲覧室等で石刻資料の調査をおこなった。本年度はまた大学生・大学院生の協力を得て石刻資料の整理作業を開始した。研究においては現在3編の論考を投稿中である。うち1編は北魏以来の国史編纂の歴史の上に『魏書』を位置づけたもので、今後の『魏書』の史料批判の方向性を定めるものである。特に重要な点は、『魏書』は道武帝が中国的制度を導入した皇始年間を起点とする歴史書であるが、北魏には皇始以前と以後を分ける国史は存在せず、孝文帝の漢化政策に伴い皇始を起点とする歴史観が現れるものの、そのような歴史観で正史が作られたのは北斉初めに作られた『魏書』が最初であったということである。またそこでは従来よりも道武帝と華北を統一した太武帝が高く評価されたこと、その根底には孝文帝の漢化政策を全面的に肯定し、その歴史的評価を高めることがあったことを明らかにした。また『魏書』編纂の経緯からその政治的背景についても検討した。こうした『魏書』の歴史観は今日の我々の北魏史観に大きな影響をあたえているが、『魏書』が北魏史を中華王朝としての発展史の側面で切り取ったのに対して、北魏にはまた別の国史像があったのであり、次年度は石刻資料等を用いながらこうした北魏の国史像の復元に取り組んでいく予定である。1、『魏書』の史料批判に関する研究をおこないその成果を発表した。北魏史を道武帝の北魏建国に始まり孝文帝の漢化政策で頂点を迎えるとする『魏書』の歴史観は、実は孝文帝の漢化政策を転機に山東の漢族貴族から生まれてきたものである。それ以前の北魏の正史では、特に道武帝の北魏建国以前と以後を分ける体裁はとっておらず、中原進出以前と以後は完全にひとつながりの歴史ととらえられていた。また孝文帝以後も北族の抵抗によって「魏史」の歴史観にもとづく正史編纂はおこなわれず、東魏の高洋が漢人名族渤海の高氏を名乗っておこなった東魏北斉革命によってはじめて正史に取り入れられ、『魏書』として完成することになったのである。このように北魏史に対する『魏書』の歴史観には、漢族と北族の対立を背景とした政治的な偏りがあり、『魏書』の提示する歴史観を補正していく必要であることを明らかにした。2、北魏史像の再構成に関する研究としては都城建設に関するものと石刻史料に関するものを発表した。

前者については北魏と平城と洛陽を比較し、平城が遊牧的な文化を背景とした非常にユニークな都城であったこと、これに対して洛陽は孝文帝の漢化政策と結びついた理念先行型の都市であり、それゆえに中軸線に対して左右対称に空間配置をおこなう隋唐長安城につながる都市プランが北魏洛陽城で飛躍的な進展を遂げたことを明らかにした。後者では石刻史料を用い、孝文帝時代に均田制によっていったん分断された郷里の共同体的なつながりが、東魏北斉時期に仏教をつうじて再び回復しつつあり、また国家もそれを認める方向にあったことを論じた。3、大同と洛陽で積極的にフィールドワークをおこない、都市空間復元のための資料収集をおこなうとともに、現地の研究者と交流をおこなった。北魏の正史『魏書』は孝文帝の時代を北魏史の頂点とする歴史観で書かれている。しかし、本研究ではこの歴史像がある目的をもった一面的な歴史像であることを明らかにしてきた。本年度はこれを受けて北魏の建国から洛陽遷都までの百年間をその都であった平城に焦点を当て見直す研究をおこなった。すなわち、平城の北には、平城の規模をはるかに上回る広大な禁苑「鹿苑」が広がっていた。実はこの鹿苑は広大な放牧地であって、そこには無数の牛羊馬が放牧され、毎年春に陰山方面へ放牧に出かけ、秋に返る習慣があった。皇帝もしばしばこのルートにしたがって行幸し、春と秋には遊牧の祭祀をおこなった。当時、陰山は自然が豊かで多くの動物が暮らす場所であった。北魏は征服戦争で得た人民を平城周辺に移住させ、彼らに土地と耕牛を給する「計口受田」といわれる方法で国力を充実させていくが、それを可能としたのは陰山から毎年大量に供給される豊かな動物資源であった。ここに平城の地政学上の利点とそれまでの五胡十六国が持ち得なかった北魏の国力の源泉がある。しかし、やがて動物は減少し、皇帝は行幸や狩りをしなくなり、平城周辺では牛不足が深刻となる。これにしたがって鹿苑も放牧地から宴遊をおこなう中国的な禁苑へと姿を変えていった。『水経注』には孝文帝の時代、陰山から樹木が消えていたことが記されており、過放牧や森林の伐採がその原因と考えられる。この結果、孝文帝は平城を放棄し洛陽へ遷都するとともに、漢化政策をおこなって新しい権力基盤を求めざるを得なくなった。本研究では以上のことを明らかにすることで、孝文帝の漢化政策や洛陽遷都を北魏の発展の上に位置づける従来の見方に対して、環境の危機の上に位置づける新しい歴史像を提起した。また、洛陽遷都後の北魏史については造像銘を用いた研究の可能性に注目し、その成果を書評の形で示した。
蛋白翻訳後修飾O-GlcNAc修飾の腎生理ならびに糖尿病性腎臓病における役割

我が国における透析導入原疾患1位である糖尿病性腎症(DKD)の克服は急務な研究課題である。DKDは高血糖に起因した細胞内代謝異常が一成因となるがその詳細はわかっていない。本研究では、細胞内タンパク質に対するO-GlcNAc修飾の腎臓におおける生理的役割、ならびに、DKD病態とのかかわりを検討することで、O-GlcNAc修飾を標的とした新規DKD治療の可能性を探索する。