hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯原性腫瘍の発生・進展と癌遺伝子変異の研究

歯原性腫瘍の分類は,腫瘍細胞の分化の程度に関連させてなされているが,その指標の一つとして,Amelogeninの局在とその遺伝子発現との相関の研究がある。今回,Amelogenin蛋白および,そのmRNA probeを作製しその発現を観察した。結果と考察:ラット,マウス切歯のエナメル芽細胞にAmelogenin蛋白とAmelogenin mRNAのシグナルを認めた。未分化のエナメル上皮細胞には,シグナルの発現は認めなかった。Ameloblastomaのごく一部の症例にAmelogenin蛋白の局在を認めた。又、Amelogenin mRNAのシグナルはしばしば胞巣の中心部細胞と周辺の高円柱細胞の基底膜側に認めた。以上のことから多くのAmeloblastomaに於てAmelogeninの遺伝子発現がかなりの頻度で生じていることが示唆された。腺様歯原性腫瘍(AOT)では腫瘍細胞全体にRNAのシグナルを認め,Amelogenin蛋白の局在を認めたことから,分化度の高い腫瘍を分子生物学的レベルで確認した。エナメル上皮腫,悪性エナメル上皮腫における細胞増殖能,及び癌遺伝子産物,癌抑制遺伝子産物に関する免疫組織化学的検索を施行し,以下の結論を得た。PCNA, c-myc蛋白, ras蛋白, p53蛋白の免疫組織化学的検索,エナメル上皮腫の悪性能の対するスクリーニングとして有用であることが示唆された。1.エナメル上皮腫の主要な組織型である濾胞型エナメル上皮腫と叢状型エナメル上皮腫との間で,PCNA陽性細胞の分布状態は異なっていたが,PCNA陽性率の差異は認めなかった。2.エナメル上皮腫再発例のPCNA陽性率はその初発時症例群に比べ有意に高値を示し,エナメル上皮腫再発時における腫瘍細胞の増殖能増加が示された。3.悪性エナメル上皮腫のPCNA陽性率は,エナメル上皮腫に比べ有意に高値を示し,PCNAがエナメル上皮腫の増殖能の指標として有用であることが示された。4.c-myc蛋白は,PCNA陽性率と正の相関を示し,増殖活性化の高い腫瘍構成細胞で細胞質への局在傾向を認めた。本結果より,c-myc蛋白は,エナメル上皮腫において腫瘍細胞の細胞質へ分散しながら細胞増殖に関与することが示唆された。又,本蛋白は,核膜周囲の細胞質に強い染色性を示すことが,悪性能の指標となる可能性が示唆された。5.ras蛋白は,PCNA陽性率と負の関係を示し,増殖能が高い腫瘍構成細胞で染色性の低下を認めた。本結果より,ras蛋白は,エナメル上皮腫において細胞増殖を直接促進する働きはないと考えられた。さらに,本蛋白質の染色性の低下が,悪性能の指標となる可能性が示唆された。6.c-erbB-2蛋白は,PCNA陽性率との有意な相関は認めなかったが,濾胞型エナメル上皮腫の胞巣辺縁部の高円柱状細胞の分化に関することが示唆された。7.p53蛋白は,PCNA陽性率で高値を示した悪性エナメル上皮腫,一部のエナメル上皮腫で発現を認め,これらの症例におけるp53蛋白の異常が示唆された。以上より,PCNA,c-myc蛋白,ras蛋白,p53蛋白の免疫組織化学的検索が,エナメル上皮腫の悪性能に対するスクリーニングとして有用であることが示唆された。又,Amelogenin mRNAのシグナルはしばしば胞巣の中心部細胞と周辺の高円柱細胞の基底膜側に認めた。

以上のことから多くのAmeloblastomaに於てAmelogeninの遺伝子発現がかなりの頻度で生じていることが示唆された。腺様歯原性腫瘍(AOT)では腫瘍細胞全体にRNAのシグナルを認め,Amelogenin蛋白の局在を認めたことから,分化度の高い腫瘍を分子生物学的レベルで確認した。
超広帯域光配線を用いた光・電子融合回路に関する基礎研究

研究開発フェーズを3つに分け、それぞれの実施目的に応じてデバイス構造を検討した。研究期間に得られた主な成果の概略を以下に箇条書きでまとめる。1)第1フェーズは波長アドドロップ機能を確認であり、複合導波路や集積するグレーティング素子の設計・作製ならびに基本特性の評価を軸として、基本構造の検証を行った。2)第2フェーズでは、パワーペナルティの配分を検討し、信号伝送に必要な挿入損失の低減を軸に研究を展開し、必要なデバイスを設計、作製・評価した。グレーティングカップラを構成するためのSi-N高屈折率層をグレーティング領域のみに作製するデバイスを検討し、その波長多重光配線としての特性も改善されることを明らかにした。3)第3フェーズでは、Gbpsクラスの波長多重信号伝送実験を目指し、その要素技術の開発を行った。信号光の入出力に光ファイバを用いて、作製した光配線による波長多重信号実験を行った。ファイバ間距離数mmで位置合わせ精度が数十nmを実現可能な治具を設計・作製した。2波長同時に1Gbpsの信号伝送行い、明瞭なアイパターンが得られることを実証した。作製した光配線のそれぞれのチャネルの挿入損失は-17dB程度、クロストーク雑音は-10dB以下であった。4)また,受光部の回路モデルを開発した。受光部のフォトダイオード,トランスインピーダンスアンプおよびバンドパス回路をモデリングし,実測比較によりモデル検証を行った。その結果,受光感度特性,周波数特性,出力特性を1%以下の精度でシミュレーション可能であることを確認した。5)有機原料を用いたプラズマCVD法により炭素含有量の極めて少ない窒化シリコン膜を堆積する手法を確立した。基板温度やガス組成比などの堆積条件を変化させることで、屈折率を1.79から1.98の範囲で変化できた。また、12インチウエハに対応できる大面積基板への堆積を実現した。初年度はデバイス設計、作製システムの開発、基本素子の作製・評価を中心に研究を推進した。本年度得られた主な成果を以下に挙げる。1)光導波路集積ボードの最適設計開発フェーズを3つに分け、それぞれの実施目的に応じてデバイス構造を提案し、設計した。本年度は、波長アドドロップ機能を確認するための第一ステップデバイスを作製・評価し、設計手法の妥当性ならびに課題を明らかにした。2)干渉露光システムの開発集積素子の一つである分布ブラッグ反射素子は超精細な周期制御を必要とする。Lloydミラー構成の小型の干渉露光系と密着露光マスクアライナーを組み合わせて、新たなパターニングシステムを構築した。この作製システムを用いて、周期290nm、周期差0.1nm以下のグレーティングを集積できることを確認した。3)波長ドロップ素子の作製・評価TE_0伝搬導波モードとTE_1入出力導波モードで回折効率が一桁以上異なる集光グレーティングカップラおよびそれらTE_0モードとTE_1モードを波長選択的に結合する分布ブラッグ反射素子を電子ビーム直接描画リソグラフィを用いて集積し、空間光アドドロップ素子を作製した,面発光レーザの代わりに波長可変半導体レーザを用い、フォトダイオードの代わりにイメージセンサを用いて、デバイスの波長依存性を測定し、波長ドロップ特性を確認した。4)干渉露光システムを用いたグレーティングの集積・評価グレーティングカップラを集積した導波路基板に、開発した干渉露光システムを用いて分布ブラッグ反射素子を集積して、波長ドロップ素子を作製し、その基本特性を確認した。本年度は、素子の集積化ならびに低損失導波路デバイスの設計および作製プロセスの開発、伝送実験を中心に研究を推進した。

1)新規導波路構造の設計前年度に設計・作製した導波路構造では、グレーティングカップラを構成するためのSi-N高屈折率層が導波領域全面に挿入されていた。導波光散乱を極力さけるために、Si-Nをグレーティング領域のみに作製するデバイスを検討し、その波長多重光配線としての特性も改善されることを明らかにした。2)グレーティング埋め込み構造の作製プロセスの開発上記構造の作製の作製プロセスを理論的、実験的に検討した。その結果、サブミクロン周期のグレーティング構造を、エッチングとリフトオフ法を組み合わせることで、グレーティング表面の平坦化も同時にプロセス可能な手法を確立した。3)導波路の低損失化と伝送実験低挿入損失の主要因が導波光の散乱によることを明らかにし、その散乱中心となるパーティクルの混入を可能な限り除去する方法を探索し、導波損失を10dB/cm程度改善することに成功した。4)異周期DBRを一括干渉露光システムの開発前年度までにDBRを集積する干渉露光システムを開発し、そのシステムを用いてDBRを集積したデバイスの基本特性を確認していたが、本年度は異なる周期のDBRを一括して集積するシステムを設計・開発した。5)回路シミュレーション基盤の開発光・電子融合回路の設計評価のため、レシーバ回路の受光素子およびプリアンプ部の増幅回路をモデリングし、次々世代対応の回路シミュレーションの基盤を構築した。6)プラズマCVD作製窒化シリコン膜の屈折率制御プラズマで励起した窒素原子と有機原料の反応によりSiNx膜を堆積した。屈折率は基板温度の上昇につれて1.8から2.0まで増大した。高温で膜堆積を行なうと、窒素組成および膜内水素量が小さくなり密度が増大することで、屈折率が増大すると考えられる。本年度得られた主な成果を以下にまとめる。1)波長多重Gbps同時信号伝送の実証信号光の入出力に光ファイバを用いて、作製した光配線による波長多重信号実験を行った。ファイバ間距離数mmで位置合わせ精度が数十nmを実現可能な治具を設計・作製した。2波長同時に1Gbpsの信号伝送行い、明瞭なアイパターンが得られることを実証した。作製した光配線のそれぞれのチャネルの挿入損失は-17dB程度、クロストーク雑音は-10dB以下であった。2)グレーティングカップラの特性評価と改善策の検討グレーティングカップラの放射損失係数の不足が挿入損失およびクロストーク雑音の低減の障害になっているが、その不足の原因が不明であった。今年度はこれまでの実験結果を精査することで、複数の原因の存在を明らかにし、その対策を検討できるまでに到った。3)チャネル導波路を用いた波長多重光配線の提案と設計より大容量伝送の実現を目指して、チャネル導波路で構成するチップ間波長多重光配線を提案した。45度ミラーと縦型Y分岐チャネル導波路、DBRを集積した構造である。BPMを用いたシミュレーションによりデバイスを設計した。4)回路シミュレーション基盤の開発
ベートーヴェンの室内楽様式再考。同時代音楽との関連と音楽史におけるその意義

近年、現在は音楽史の傍流にいる作曲家がベートーヴェンの創作に刺激を与えたことが明らかになりつつある。これを踏まえ、同時期に活動した作曲家との比較を通じて時代様式と独自様式を精査し、ベートーヴェンの音楽と同時代作曲家の意義を再評価することによって、ベートーヴェンの独創的天才像を見直すことが本研究の目的である。これに基づき、2018年度は当初の予定通り資料調査とピアノを除く室内楽作品の楽曲分析に着手した。主な成果は次の通りである。資料調査・収集:ベートーヴェンと同時代作曲家の作品・文書資料の調査および対象作品の楽譜や書簡等関連自筆資料を収集した。その際、既刊文献にある資料所蔵等に関する情報の一部が古いものであることが明らかになった。そのため以後、新情報への修正・公表を目指す。また作曲家の書簡調査からは、出版交渉の状況や作曲家同士の作品評価も読み取れた。これらは当該作曲家の研究に示唆的な資料であるため、今後も継続的に調査・整理し、公表したい。作品調査からは、19世紀変わり目のピアノを含まぬ室内楽編成が多岐にわたり、レパートリーとして固定した編成が少ないことが確認された。むしろ演奏用パート筆写譜の存在や、旅行作曲家の訪問と作曲期の重複などから、分析対象作品の多くに特定の演奏者が想定されている可能性が高いと思われる。この推測は、珍しい編成のオリジナル作品からより一般的な編成の編曲が多数作られていることからも補強される楽曲分析:ベートーヴェンと同時代作曲家の作品比較分析の結果、ベートーヴェン作品について様式史上、重要視されていた特徴の一部(楽章構成等)が他の作曲家にも見られた。また、ベートーヴェンとA.エーベルルの作品比較からは、両者が室内楽とピアノ・ソナタの分野で多様な様式的類似を示すことが判明した。両者の相互関係は考察を深めるに値すると共に、次年度以降の比較研究の端緒になるだろう。ベートーヴェンに関しては、対象作品の成立背景に関する入手可能な情報は概ね収集・整理できたと思われる。その他の作曲家については、対象作曲家に関する先行研究に乏しいこともあり、今後も作品成立背景の情報収集を継続する必要がある。一方で、当初はあまり比重をおいていなかった同時代作曲家の自筆書簡史料の重要性が判明し、その収集が順調に進んだ点で、当初の研究計画にはなかった収穫があった。しかし同時に、先行研究・目録・データーベースの情報の誤りや最新情報への未更新状態が明らかになった。これらの情報が研究第一年度の調査を通じて刷新された点は意義のあることだが、その反面、新情報の獲得と情報是正のために史料収集が予想以上に時間を要している。それに加えて、現代の出版楽譜の学術的信頼性の欠陥等から分析用の総譜作成が予定よりも遅れ、第二年度に繰越となった。また当初予定外だった作品を比較対象に含める必要性が生じたため、それらの楽譜収集・作成にも時間を要する状況である。音楽分析では、ベートーヴェンの作品のうち第一年度の分析を予定していたピアノを含まぬ室内楽の分析は、概ね初段階を終えることができた。同時代作曲家の作品は楽譜が入手できたものから分析に着手し、ベートーヴェン作品との比較を開始した(成果概要は上記「研究実績の概要」を参照)。特にP.ヴラニツキ、A.ヴラニツキ、A.エーベルルの作品分析からは、従来のベートーヴェン評価を見直す必要性が感じられる。この点について早計は危険であるため、今後、他の作品の分析を進める中でさらに考察を深める予定である。予想より遅れた資料調査、初期出版楽譜に基づく総譜作成を早急に処理し、分析を進める。そして分析結果を研究第一年度に明らかになった研究成果と合わせて整理し、随時公表することを目指す。また第一年度の研究から、特に管楽器のための作品はベートーヴェンの作品と同一編成の作例が思ったよりも少なく、研究開始以前に予定していなかった作曲家・作品を対象に含める必要性が生じた。そのうち未着手の作品調査を第二年目の早期に行う。資料調査:第二年度の主な分析対象はピアノを含む二重奏と室内楽曲である。従ってピアノという楽器が当時発展段階であり、地域・製作者ごとに楽器の機構に大差がある点を考慮して、楽器博物館などの実地調査も含め、個々の作曲者の使用ピアノのタイプを把握し、分析の考察に含める。平行してベートーヴェン以外の同時代作曲家によるピアノを含む室内楽作品の楽譜のうち未取得のものを早期に収集する。比較分析:音楽分析部門では上述のジャンルを主対象にベートーヴェンと他作曲家の作品の比較分析を行う。申請者は現時点までの分析から、弦楽器のみの室内楽において中低音域声部の扱い方に各作曲家独自の特徴が見られるのではないかと推察している。ここからピアノを含む作品に関しても弦楽器のみの室内楽と同じ特徴が見られるのか特に注目したい。対象作曲家のうち当該ジャンルでは、これまでの分析においてベートーヴェンと著しい様式的類似が見出されたA.エーベルルと、ベートーヴェンと交流が深く、なおかつ第一年度の資料調査でベートーヴェンの主要創作ジャンルの一つであるヴァイオリン・ソナタに興味深い作例が多く見つかったJ.マイゼダーに注目したい。第三年度は、第二年度までの分析結果と社会・演奏背景を統合的に考察し、ベートーヴェンの室内楽創作の意義を同時代の文脈の中に位置づけ直す。そして研究の成果を国内外に積極的に発信していきたいと考えている。

これを踏まえ、同時期に活動した作曲家との比較を通じて時代様式と独自様式を精査し、ベートーヴェンの音楽と同時代作曲家の意義を再評価することによって、ベートーヴェンの独創的天才像を見直すことが本研究の目的である。これに基づき、2018年度は当初の予定通り資料調査とピアノを除く室内楽作品の楽曲分析に着手した。主な成果は次の通りである。資料調査・収集:ベートーヴェンと同時代作曲家の作品・文書資料の調査および対象作品の楽譜や書簡等関連自筆資料を収集した。その際、既刊文献にある資料所蔵等に関する情報の一部が古いものであることが明らかになった。そのため以後、新情報への修正・公表を目指す。また作曲家の書簡調査からは、出版交渉の状況や作曲家同士の作品評価も読み取れた。これらは当該作曲家の研究に示唆的な資料であるため、今後も継続的に調査・整理し、公表したい。作品調査からは、19世紀変わり目のピアノを含まぬ室内楽編成が多岐にわたり、レパートリーとして固定した編成が少ないことが確認された。むしろ演奏用パート筆写譜の存在や、旅行作曲家の訪問と作曲期の重複などから、分析対象作品の多くに特定の演奏者が想定されている可能性が高いと思われる。この推測は、珍しい編成のオリジナル作品からより一般的な編成の編曲が多数作られていることからも補強される楽曲分析:ベートーヴェンと同時代作曲家の作品比較分析の結果、ベートーヴェン作品について様式史上、重要視されていた特徴の一部(楽章構成等)が他の作曲家にも見られた。また、ベートーヴェンとA.エーベルルの作品比較からは、両者が室内楽とピアノ・ソナタの分野で多様な様式的類似を示すことが判明した。両者の相互関係は考察を深めるに値すると共に、次年度以降の比較研究の端緒になるだろう。ベートーヴェンに関しては、対象作品の成立背景に関する入手可能な情報は概ね収集・整理できたと思われる。その他の作曲家については、対象作曲家に関する先行研究に乏しいこともあり、今後も作品成立背景の情報収集を継続する必要がある。一方で、当初はあまり比重をおいていなかった同時代作曲家の自筆書簡史料の重要性が判明し、その収集が順調に進んだ点で、当初の研究計画にはなかった収穫があった。しかし同時に、先行研究・目録・データーベースの情報の誤りや最新情報への未更新状態が明らかになった。これらの情報が研究第一年度の調査を通じて刷新された点は意義のあることだが、その反面、新情報の獲得と情報是正のために史料収集が予想以上に時間を要している。それに加えて、現代の出版楽譜の学術的信頼性の欠陥等から分析用の総譜作成が予定よりも遅れ、第二年度に繰越となった。また当初予定外だった作品を比較対象に含める必要性が生じたため、それらの楽譜収集・作成にも時間を要する状況である。音楽分析では、ベートーヴェンの作品のうち第一年度の分析を予定していたピアノを含まぬ室内楽の分析は、概ね初段階を終えることができた。同時代作曲家の作品は楽譜が入手できたものから分析に着手し、ベートーヴェン作品との比較を開始した(成果概要は上記「研究実績の概要」を参照)。特にP.ヴラニツキ、A.ヴラニツキ、A.エーベルルの作品分析からは、従来のベートーヴェン評価を見直す必要性が感じられる。
溶液反応における動的過程の研究と分析化学への応用

銅(II)触媒によるグルタチオン(GSH)の接触酸化過程で、生成するH2O2の検出に、ペルオキシダーゼ(POD)を触媒とするルミノール化学発光(CL)反応を用いて検討したところ、発光強度はGSH濃度に依存することが見出され、この反応を利用する高感度GSHの定量法が開発された。逆ミセルをCLのミクロ反応場として用いる分析法においてそのミクロ反応場がもつ特異な機能及びその発現の本質について明らかにされた。スーパーオ-キサイドの関与する誘発電子移動反応機構が詳細に検討された。この反応が共存微量物質によって著しく阻害されたりあるいは促進されることから新しい微量または痕跡分析への応用が期待される。メタロポルフィリン生成の速度論的研究により反応機構の解明が進められ、レーザーフォトリシスによる5配位中間体の観測、NMR法によるクロムポルフィリン錯体の動的溶存状態の研究がなされた。さらに反応活性中間体の生成機構の熱力学と水銀、亜鉛、カドミウムの高感度分析が行われた。金属錯体の生成反応機構の考察とこれら錯形成反応における配位子の接触効果から金属イオンの速度差分析と各種の配位子の接触分析法が開発された。有機化合物の酸化還元反応における微量クロム(III)の接触反応において、EDTA、1,10-フェナントロリンなどが効果的な活性化剤として働くことが見い出され、フローインジェクション分析法(FIA)による高感度なクロム(III)の接触分析法が開発された。この方法により天然水中の超微量のクロムの定量が行われた。FIAによる配位子置換反応速度に基づく鉄とニッケルの高感度同時定量法も行われた。ガリウム(III)の抽出における疎水性8-キノリノールのアルキル置換基の効果が検討され、ガリウム(III)のアルミニウム(III)からの分離に関して新しい知見が得られた。トリフェニルメタン系染料陽イオンからトリフェニルメタノール生成の平衡論・速度論的研究が行われた。実験的には水溶液の反応に加えて、液液界面、界面活性剤溶液中での挙動の速度論的に検討した結果に基づいて、分析化学的により有用な陽イオン染料が合成された。ATPと類似のP-O-P構造をもつ無機ピロリン酸を特異的に分子認識し、加水分解反応を促進する無機ピロホスファターゼの機能発現における希土類の効果について速度論的な検討が行われ興味ある結果が得られた。ニッケル(II)、鉄(II)、銅(II)、コバルト(II)などのヘテロ環アゾ化合物の逆相分配クロマトグラフィーにおける保持挙動が詳細に検討され、カラム中におけるキレート動的過程に及ぼす諸因子が明らかにされた。ルミノール化学発光(CL)における遅延現象に関し,ルミノールラジカルの生成を認め,これがCLを発現することを明らかにした.

ルミノール化学発光を利用する鉄(II,III)中の微量鉄(II)の超微量分析も行われた.逆ミセルをCLのミクロ反応場として用いる分析法においてCL反応に対する金属錯体の影響及びそれらの反応性との関係について系統的な研究が行われた.金属ポリフィリンの生成反応における反応活性中間体の生成をラピッドスキャン分光光度法により推定し,EXAFS法によりその存在と構造を明らかにし,更に拡張ポルフィリンとフィ化物イオンとの反応についての検討が行われた.そのほかペルオキソクロム中間体の構造解析が時間分解EXAFSにより行われ新しい知見が得られた.ラジカルが関与する誘発電子移動反応の速度論的解析が行われ,微量分析への展開が期待された金属錯体の生成反応機構の考察から速度差分析への応用が期待され,金属イオンの接触作用を利用する接触分析法及び接触滴定法の研究が行われた.接触滴定法においては10^<-6>オーダーの鉄(III)の定量が可能となった.トリフェニルメタン系染料陽イオンに関する平衡論的・速度論的研究が行われ,それらの研究結果に基づいて分析化学に有用な陽イオン染料の合成開発が行われた.溶媒抽出に関し,バナジウムのジチオカルバミン酸塩による抽出の速度論的検証により,塩化物イオン及び臭化物イオンなどの補助錯化剤が共在すると高選択的に分離できることが明らかにされた.銅(II),コバルト(III),鉄(II),ニッケル(II)などのキノリルアゾ化合物の逆相クロマトグラフィーにおける分離挙動が詳細に検討され,新しい知見が得られた.生命と無機リン酸化合物の関わりから,ATPの酵素による加水分解反応について,FIA,HPLC,^<31>PNMRを利用して速度論的な研究が行われ興味ある結果が得られた.銅(II)触媒によるグルタチオン(GSH)の接触酸化過程で、反応中間体として生成するH202の検出に、ペルオキシダーゼ(POD)を触媒とするルミノール化学発光(CL)反応を用いて検討したところ、発光強度はGSH濃度に依存することが見い出された。この反応を利用する高感度なGSHの定量法が開発された。逆ミセルをCLのミクロ反応場として用いる分析法においてそのミクロ反応場がもつ特異な機能及びその発現の本質について明らかにされた。スーパーオキサイドの関与する誘発電子移動反応機構が詳細に検討され興味ある結果が得られた。この反応が共存微量物質によって著しく阻害されたりあるいは促進されることから新しい微量または痕跡分析への応用が期待される。メタロポルフィリン生成の速度論的研究により反応機構の解明が進められ、レーザーフォトリシスによる5配位中間体の観測、NMR法によるクロムポリフィリン錯体の動的溶存状態の研究がなされた。さらに反応活性中間体の生成機構の熱力学と水銀、亜鉛、カドミウムの高感度分析が行われた。金属錯体の生成反応機構の考察とこれら錯形成反応における配位子の接触効果から金属イオンの速度差分析と各種の配位子の接触分析法が開発された。有機化合物の酸化還元反応における微量クロム(III)の接触反応において、EDTA、CyDTA、1,10-フェナントロリンが効果的な活性化剤として働くことが見い出され、フローインジェクション分析法(FIA)による高感度なクロム(III)の接触分析法が開発された。
インド仏教におけるもうひとつの般若経解釈史－『三母広注』の研究－

平成30年度は、本研究の基礎文献となる『三母広注』とその影響を受けて編纂されたとされる『世尊母伝承随順』の翻訳作業を進めた。『三母広注』はテキストとしては分量が少ないものではなく(全27巻)、全体にわたる翻訳を本研究期間中に終了させることは不可能である。当初の予定通り、まずは本研究で扱う範囲を、第1巻と第20巻と第27巻とする方針を固めた。特に第20巻には、『三母広注』が正法の解釈に関する特異な説(正法五千年説)について言及する箇所である。ここに示される説は、後にチベット仏教において言及されることが既に指摘されている。そして、この『三母広注』にみられる正法理解が『世尊母伝承随順』へと受け継がれていることを確認することができた。また、『三母広注』が注釈対象とする『十万頌般若』・『二万五千頌般若』・『一万八千頌般若』のうち、その中心となると考えられる『二万五千頌般若』のテキストの分節化と、付番作業を行った(特に梵本について)。この作業を進めることにより、後々には『十万頌般若』と『一万八千頌般若』にも文節番号を与え、その番号により各経典の対応箇所を容易に確認することができるようになる。なお、すでに筆者は『八千頌般若』の分節化を終えて公表しており、上記付番作業が終了すれば、『八千頌般若』『二万五千頌般若』間の対応箇所の確認が容易となることになる。以上により、インド仏教において般若経が成立した後も経典として発展し、後期インド仏教に至ってどのように受容されていたかという点を明らかにすることができるものと考えられる。前項に記した通り、現在は『三母広注』の翻訳と『二万五千頌般若』のテキストに対する付番作業を進めている。なお、当初購入を予定していた必要機器(パソコン)の購入を見送った。次年度に必要資料とあわせて購入する予定である。引き続き『三母広注』の読解と、『二万五千頌般若』の付番作業を進める。特に次年度は資料(デジタルデータ)の購入を予定している。チベット語訳として現存する『三母広注』に引用される経典の確認を新たに進める。理由:当初予定していた機器(パソコン)の購入を、次年度に購入予定である資料(デジタルデータ)とセットで購入すべく、当該年度での購入を見送ったため。使用計画:上記の通り、次年度において必要機器と資料をあわせて購入する計画を立てている。
ブラジルでのワクチン導入前後のロタウイルス流行株の動態調査

われわれは、ブラジルでG1P[8]単価ロタウイルスワクチンが定期接種に導入されて以来,ロタウイルス下痢症が減少する一方,ワクチン株とは遺伝子型が異なるG2P[4]株の相対頻度が高くなったことを見出した。しかし、単価ワクチンの臨床試験が行われていたときに流行の主体を占めていたロタウイルス株はG1P[8]株であり,単価ワクチンのG2P[4]株に対する有効性は十分に検証されていなかった。本研究では,G1P[8]単価ワクチンのG2P[4]株に対する有効性を症例対照研究により検証した。本研究の結果,G2P[4]株による重症下痢症に対して,単価ワクチンの予防効果は77%であり,入院例に対する予防効果は83-85%であった。単価のロタウイルスワクチンであっても血清型の壁を超えて発症予防に有効に働く免疫を賦与するものと思われた。ロタウイルスは乳幼児の重症急性下痢症の約半分の原因となる重要な病原体である。ロタウイルス下痢症の予防を目的として,ロタウイルスワクチンは南北アメリカ大陸を中心に世界12カ国で定期接種に導入されている。ブラジルは2006年3月に世界で最初に公費によるロタウイルスワクチンの定期接種導入に踏み切った。本研究は,ブラジル東北部の最大都市であるレシフェにある中核的小児病院を調査地として,ロタウイルスワクチンの有効性と流行株に与える影響を検証することを目的としたものである。ロタウイルスワクチンが世界各地で使われ始めた。ロタウイルスには15の血清型があり,防御免疫は血清型特異的である。ワクチンをあまねく使うことによって,ロタウイルスの血清型の分布がどう変化するのか,また,従来動物に多く見られた血清型がヒトの世界に出現するのか。本研究は,ワクチンによる下痢症制圧の世界戦略上,緊急かつ重要なこの2つの問題の解明を目的とする海外調査である。ブラジルは毎年生まれる400万人の乳児全員にロタウイルスワクチンを接種することを決定しており、本研究の目的に最適な国である。ブラジルの中東部の大都市レシフェにある小児病院は、長崎大学と熱帯感染症の教育・研究の両面で学術交流協定を締結しているリバプール大学が海外拠点としている病院である。本年度の研究では、リバプール大学にブラジルでの研究協力者を招き、リバプール大学の研究者とともに、ワクチン導入前にあたる2004-2005の1年間にロタウイルス下痢症患者から得られたロタウイルス株の性状(遺伝子型)について解析した。ロタウイルスは290検体中、35%に相当する102検体で検出された。G1P[8]株が49%を占める一方、新興株であるG8P[6]およびG9P[8]が、それぞれ2%および29%にみられた。これらの新興株は分離培養後、長崎大学に持ち帰りRNA-RNA hybridizationによる詳細な解析を行った。その結果、ブラジルのG8P[6]株はマラウイの株と高いホモロジーを示す一方、G9P[8]株はインドのG9P[8]株によく似ていた。この結果から、ウイルス株によっては予想以上の広がりをもって世界的に分布していることが分かった。このような新興株の世界的拡散はワクチンにとって障害となることが懸念される。重症下痢症を予防するためのロタウイルスワクチンが開発され、世界100カ国以上で認可され、少なくとも10カ国で定期接種に導入されている。ブラジルは世界で初めてロタウイルスワクチンの定期接種に踏み切った国である。ロタウイルスには15の血清型があり、防御免疫は血清型特異的である。本研究は、ワクチンをあまねく使うことによって、ロタウイルス下痢症が本当に減少するのか、また、ロタウイルスの血清型の分布がどう変化するのか、というワクチンによる下痢症制圧の世界戦略上、重要な課題の解明を目的とする海外調査である。ブラジル東北部のレシフェに小児病院を定点として、5未満の下痢症患者から糞便検体を採取した。ワクチン定期接種導入後の15ヶ月間に5歳未満の下痢症患者から採取した472検体中、15%に相当する70検体でA群ロタウイルスが検出された。もっとも高頻度に検出されたのはG2であり、その92%はP[4]であった。ワクチン導入直後からG2は優位な株であったが、導入直後の3ヶ月間では47%がG2であったのに対し、導入1年後の3ヶ月間では100%に変化した。また、ロタウイルスの検出率も導入直後の3ヶ月間における27%から5%に減少した。

ブラジルではワクチン(Rotarix)導入後の1年間に下痢症患者に占めるロタウイルス下痢症の割合が著しく減少し、1年後にはすべてG2P[4]となった。レシフェでの接種率は約50%であった。RotarixはG1P[8]のヒトロタウイルス株を弱毒化した単価経口生ワクチンである。したがって、血清型の上ではG2P[4]のウイルス株と共有する抗原性がない。われわれはロタウイルス下痢症の減少と非G2P[4]株の消失がRotarixによる直接のインパクトであると考えている。ロタウイルスワクチンは南北アメリカ大陸を中心に12カ国で2006年から定期接種に導入されている。本研究は,世界で最初に公費によるロタウイルスワクチンの定期接種に導入に踏み切ったブラジルで,ワクチンの有効性と流行株に与える影響を検証することを目的とした。ブラジル,ペルナンブーコ州都レシフェにある中核的小児病院において,5歳未満の小児下痢症患者から便検体を収集するともに,ロタウイルスワクチン接種歴をワクチンカードにより調査した。ロタウイルスの検出はELISAによった。ELISA陽性の者をロタウイルス下痢症とし,陰性の者を対照として,ワクチンの有効性を計算した。ワクチン接種の対象となった小児下痢症患者180人のうち接種歴をワクチンカードにより確認できたのは149人(83%)であった。ロタウイルスワクチンの接種者は95人であり,未接種者は54人,すなわち接種率は64%であった。ワクチンカードを保有する対象年齢児中のロタウイルス下痢症患者は9人(6%)であり,すべてワクチン未接種者であり,ワクチンの有効性は100%であった。本研究の結果は,患者背景が同様であると推定される下痢症患者を対象にロタウイルスワクチンの有効性を直接検証し,ワクチンが有効であることを確認することができた。ブラジルで使用されているロタウイルスワクチンは単価ワクチンでありながら,第3相臨床試験では高い発症予防効果が確認されている。本研究は,ワクチンが実際の場で臨床試験と同様に有効に働いていることを検証したものである。ブラジルでは、G1P[8]単価ロタウイルスワクチン(Rotarix)が定期接種に導入されて以来、ロタウイルス下痢症が減少する一方、ワクチン株とは遺伝子型が異なるG2P[4]株の相対頻度が高くなった。臨床試験中にcirculateしていたロタウイルスはG1P[8]株が主体を占めており,単価ロタウイルスワクチンのG2P[4]株による下痢症に対する有効性が十分に検証されているとは言えない。そこで、本研究では,Rotarixがワクチン株とは異型なG2P[4]株に対しても有効であるか否かを,ブラジル東北部の小児病院のロタウイルス下痢症例にもとづいて検証した。調査期間におけるロタウイルス下痢症患者の88%に相当する70例がG2P[4]株による下痢症であり、39例(49%)が入院治療を受けていた。ワクチン接種者の割合はG2P[4]株による下痢症患者では70%、ロタウイルス陰性対照群では75%、ARI対照群では77%であった。救急外来で点滴をうける程度以上のG2P[4]株による下痢症に対するRotarixの予防効果はいずれの対象群に対しても生後1年未満で77%であり、入院例に対する予防効果はロタウイルス陰性者を対照としたとき85%、ARI患者を対照としたとき83%であった。
嚥下障害の予防を目的とした高齢者のための顔面体操トレーニングシステムの開発

本研究では,嚥下障害の予防を目的として,高齢者のための顔面体操トレーニングシステムの開発を行った.筋レベルから顔面体操の検討を行った結果,口を閉じた状態での“頬の膨らまし運動"が他の運動に比べて口輪筋の筋活動が活発になることが見出された.また,唾液の分泌促進を目的とした顔面の“指圧運動"に着目し,指先変位量と指先力の関係から,顔面の指圧部をばね要素でモデル化することで,肌の柔らかさを推定した.これらの物理量を指圧運動中に算出し,使用者に対して,指圧の達成度合いを視覚的に表示させることで,フィードバック型の支援システムの構築を行った.本年度は,円滑な嚥下に必要な唾液の分泌促進を目的とした顔面マッサージシステムの構築を行った.まず介護士の動作について調べた.介護士がマッサージを行う場合には,椅子に座った被介護者の後ろに立ち,被介護者の頭部後方から両手を添えた状態で行っている.唾液腺を刺激するためのマッサージは主に三つに分けることができ,頬に両掌を添えて円を描くようにゆっくりと動かす“円形擦り運動",顎関節から耳の下側にかけて両掌を添えて往復して動かす“直線擦り運動",そして下顎から耳の下側にかけて両手の指先を触れてリズミカルに押す“指圧運動"をそれぞれ行っている.これらのうち,大唾液腺の1つである耳下腺の刺激に有効とされる顎関節から耳の下側にかけての“直線擦り運動"に着目し,介護者の動作を模倣したマニピュレータの構築を行った.マニピュレータの先端部分を顎ラインに沿わせるため,3次元空間の動きが可能な3リンク機構とした.なお,各関節には小型サーボモータを利用し,制御用パソコンからシリアル通信で各関節角度の位置決めを行うことが可能である.また,マニピュレータと使用者の顔の相対位置を3次元で捉えるめ,USBカメラ2台を利用した画像処理システムの構築を行った.本システムでは,耳下側が鼻孔の延長線上にあることから,画像処理で鼻孔位置の検出する.まず使用者の大まかな顔位置は肌の色を利用し,二値化した画像にラベリング処理を施した.次に面積,アスペクト比から鼻孔位置の候補以外の部分を消去した後,絞り込まれた候補部分の相対距離から鼻孔を検出し,さらに2台のUSBカメラで捉えられる鼻孔画像の視差から3次元位置の算出を行った.使用者の鼻孔位置については,ほぼ100%の割合で検出することができた.本年度は,唾液の分泌促進を目的とした顔面マッサージのための「データベース機能」の構築を行った.ここでは,高齢者が自分の顔面に指先を触れての顔面マッサージ(指圧運動)に着目した.まず,顔面マッサージの様子を観測するため,人差し指から小指にかけての四つの指腹部の指先力ならびに指先軌道についての計測システムを構築した.シリコンゴムでできた直径約15ミリのリング状の指サック内側の指腹部接触面に薄膜のピエゾ素子型力センサを貼付し,四つの指腹部に加えられた力の計測を行った.一方,指サック外面の爪側にはそれぞれカラーマーカーを貼付し,前年度に構築した画像処理システムにより,指サック上のカラーマーカーの3次元位置を取得し,指先変位量の計測を同時に行った.指先と顔面との接触状態を判別し,このときの指先変位量と指先力の関係から,顔面の指圧部をばね要素でモデル化することで,肌の柔らかさを推定した.また指先変位量と指先力のスカラー積から仕事量を求めた.これらの物理量を指圧運動中に算出し,使用者に対して,指圧の達成度合いを視覚的に表示させるためのGUI(Graphical User Interface)を作成した.GUI上にはカメラ画像を表示し,指圧の様子を使用者が確認できる.また,仕事量については,時間積分したものがGUIツール上インジケータとして現れ,視覚的に指圧運動の実行状況を把握することができる.指先の運動の時系列波形は,データベースとして保存可能である.今後は,構築したシステムを介護の現場で実際に利用し,有効性について検証実験を行う予定である.本研究では,嚥下障害の予防を目的として,高齢者のための顔面体操トレーニングシステムの開発を行った.筋レベルから顔面体操の検討を行った結果,口を閉じた状態での“頬の膨らまし運動"が他の運動に比べて口輪筋の筋活動が活発になることが見出された.また,唾液の分泌促進を目的とした顔面の“指圧運動"に着目し,指先変位量と指先力の関係から,顔面の指圧部をばね要素でモデル化することで,肌の柔らかさを推定した.これらの物理量を指圧運動中に算出し,使用者に対して,指圧の達成度合いを視覚的に表示させることで,フィードバック型の支援システムの構築を行った.本年度は,口腔周囲の筋電位測定システムを確立し,筋レベルから顔面体操の検討を行った.口腔機能(可動性,活動性)の向上を目的とした体操については,首ならびに肩の運動,口の開閉,唇ならびに舌の運動,頬の膨らまし運動,発声等がある.本研究では,顔面運動の中から唇と頬の動きについて着目した.口の周りの口輪筋ならびに頬周りの大頬筋と小頬筋付近に乾式の電極を貼り付け,各筋電位信号の取得を行った.

なお基準電位(アース)を手首に取り付けた.実験では,口を閉じた状態から「う」の発声で唇をとがらせる運動,「い」の発声で口角を横方向に広げる運動,口を閉じて頬を膨らませる運動を取り上げた.筋電位の活動の指標としては,測定波形の振幅の大きさに注目し,振幅確率密度関数を利用した解析を行った.唇をとがらせる運動については,大頬筋と小頬筋の出力変化が少なく,口輪筋の筋活動は活発になった.口角を広げる運動については,いずれの測定部においても出力変化が観測でき,特に大頬筋ならびに小頬筋付近の筋活動が活発になった.一方,口を閉じた状態での頬の膨らまし運動は,他の運動に比べて口輪筋の筋活動が活発になることが見出された.振幅確率密度関数を利用した解析では,平均値を表すP=0.5の値から,上記の得られた特性を確認することができた.次に,顔面体操中の顔をUSBカメラで捉え,顔面の状態判別システムの構築を行った.取得した画像を二値化し,口腔面積ならびにアスペクト比から,口を閉じた状態,「い」ならびに「う」を発声した状態が認識可能なシステムを構築した.検証実験を行った結果,90%近い認識率が得られた.本年度は,顔面マッサージシステム構築のための介護士の動作解析,マニピュレータの製作と制御システムの構築,画像処理による顔面位置検出システムの構築を行い,おおむね研究計画書の項目を実施している.本年度は,顔面筋の筋電図を利用した顔面体操の検討,ならびに画像処理による顔面体操中の顔面運動状態の判別システムを構築し,おおむね研究計画書の項目を実施している.平成24年度に構築したマニピュレータの制御システムと画像処理システムを融合させ,マニピュレータによる耳下腺のマッサージの実験を行う予定である.その際,被験者に聞き取り調査を行い,圧力,擦り動作の速さの適切な条件を見出すとともにシステムの評価を行い,最終年度のまとめを行う.筋電位信号の解析で得られた結果をもとにして,顔面体操トレーニングのためのソフトウェアならびにハードウェアの開発を行う.顔面体操の利用時間,筋レベルの到達度,顔面ポーズの出来をメモリに残す「データベース機能」を設けるなど,ユーザビリティを配慮に入れた設計を行っていく.平成24年度の差額(B-A)は,3,866円であり,平成25年度では,検証実験に必要な消耗品に使用する予定である.その他の平成25年度予算は,当初の計画通りに使用する予定である.顔面体操で必要となる高分解能リニアアクチュエータとコントローラ,計測やノイズ除去回路で必要な電子部品等の消耗品を購入する予定である.また,国内ならびに国外の学会に出席し,講演発表ならびにセンシング技術に関する情報収集を行い,当初の計画通り,研究費を使用する予定である.
芳香族ニトロ・アミノ化合物の代謝、排泄とその毒性発現におよぼすエタノールの影響

芳香族ニトロ・アミノ化合物は、染料や農薬の原料、中間体として広く使用されているが、体内に吸収されるとメトヘモグロビン(MetHb)血症を引き起こすものも数多い。同化合物取り扱い作業者におけるチアノ-ゼ等の特有の急性中毒症状は、曝露後の飲酒により悪化することが知られているが、その原因に関する詳細な研究報告は見あたらない。そこで、芳香族ニトロ・アミノ化合物の中でも特に強い血液毒性作用を有するp-クロロニトロベンゼン(p-CNB)を用い、エタノールによる、この急性中毒症状悪化の原因について考察した。オリーブ油に溶かしたp-CNB200mg/kgをSD系雄性ラット(10週齢)の腹腔内に投与した。1時間後種々の濃度のエタノール(0,0.2,0.5,1.0g/kg、1群6匹)を経口的に投与したのち、鎖骨下静脈より0.35mlづつ経時的に採血した。血漿中p-CNB量及び血中MetHb量の時間的推移を薬物動力学的に解析した。血漿中p-CNB濃度は、いずれも最初の採血時(p-CNB投与2時間後)において最高値を示し、その後経時的に減少した。しかし、その減少速度は、いずれの場合もp-CNBの血漿中濃度に比例せず、非線形性(飽和)を示した。従って、その推移をミカエリスーメンテン式消失過程を含む1-コンパートメントモデルに適合させ、その消失速度定数を算出した。エタノール投与量0,0.2,0.5,1.0g/kgにおけるKm値は、それぞれ、6.1、5.8、4.1、2.2mug/mlであった。すなわち、エタノール濃度の増加に伴いKm値は減少し、p-CNBと代謝酵素との親和力が増大する傾向が見られた。また、エタノール投与後初期のMetHb量は、投与エタノール濃度の増加に伴い増大した。MetHbは、正常のヘモグロビンの酸化によって形成されるが、この形成には、芳香族ニトロ・アミノ化合物の代謝の過程で生じるヒドロキシアミノ化合物が関与していると考えられている。上記の結果より、p-CNBの代謝にエタノールが影響し、p-CNBのヒドロキシアミノ化合物への代謝が促進され、その結果メトヘモグロビンの生成が増強される事が、飲酒によるp-CNB中毒症状の悪化の原因と推定された。
大学大衆化以後のアカデミズムの変容と「現代思想」受容に関する教育社会学的研究

本研究では、1980年代における人文・社会科学的な「学際性」の典型例として「現代思想」という対象に焦点を当てる。その日本における受容過程を、学会誌における引用情報の調査、現代思想雑誌における著者情報の調査、学説史における「現代思想」に関わる記述の整理の3つのアプローチを通じて行った。学会誌と現代思想雑誌の調査については、そのデータベース作成の途上にある。学説史の調査については、知識社会学的な実態と意識の乖離についての検討が有効であることが確認された。平成28年度は、交付申請書に示したとおりに、1アカデミズムにおける「現代思想」受容(者)の解明、2アカデミック・ジャーナリズムにおける「現代思想」受容(者)の解明、3「現代思想」受容とアカデミズムの変容との関係に関する言説の検討を別個に進めた。第1に、教育(諸)学に焦点を絞り、学会誌の著者情報・引用情報のデータベース化を進めた。関係の大学院生にデータ入力補助のアルバイトを依頼し、引用文献情報など、J-STAGE等ではインデックス化されていない情報の補完に努めた。第2に、アカデミック・ジャーナリズムに相当する雑誌媒体の収集を行った。『現代思想』(青土社)や『へるめす』(岩波書店)を中心に、1980年代の現代思想型雑誌を古書店等を通じて入手した。保存状態の問題があり、OCRが利用できない場合が多かったため、こちらもアルバイトによる入力補助を利用し、目次情報のデータベース化を進めた。著者情報については、Researchmapの網羅性が低く、『全国大学職員録』を主として情報源とした。第3に、教育(諸)学における「現代思想」に関する文献の収集・レビューを行った。収集した文献としては、当初予定していた戦後学説史のみならず、教育史分野における教養主義に関する文献なども含めた。その結果、2010年代に入って以降、1980年代におけるポストモダン受容、またそれに対する2000年代における総括に対するメタ批判が各学界で指摘され始めていることがわかった。同内容について、所属機関発行の媒体に論文を執筆した。学会誌・現代思想雑誌のデータベース化作業については、おおむね順調に進展している。「現代思想」言説のレビューについては、今年度の収集範囲を戦後教育学における言説に限定し、その分析を基とした内容を、所属機関発行の媒体に論文として執筆した。平成29年度は、交付申請書において示したとおりに、前年度の活動を継続し、3つのアプローチから得られた知見を総合し、量的・質的な分析結果のアウトプットへ向けた作業を進めた。3つのアプローチのうち、2アカデミック・ジャーナリズムにおける「現代思想」受容(者)の解明について、当初は平成28年度中の遂行を計画していたが、補助金が申請額に満たなかったため、データベース補助の謝金を十分に用意することができず、本年度はそれを補完する作業を行った。なお,その補完作業を進める中で、著者情報について、Researchmapは未だ網羅性が低く、『全国大学職員録』が2006年を最後に発刊されていないという制約もあり、作業が今年度中には終わらなかった。各アプローチの進展状況が一様ではなく、そのため未完成な状態ではあるものの得られた知見としては大きく分けて2点あげられる。第1に、分析を行った学界、特に教育学関連の学界において、どのような学者が「現代思想」受容者の代表例として扱うことができるのかについて、データベースの傾向に基づいて判断できる可能性が出てきたことである。第2に、アプローチ3で収集した「現代思想」受容とアカデミズムの変容との関係に関する言説について、それを生み出している学者と、上述の「現代思想」受容者の代表例として挙げるべき人物が重なっている学界があることを発見できたことである。したがって「現代思想」受容史は、受容者の自家撞着となっている可能性を考慮しつつ検討する必要があるということになる。こうした知見については、各アプローチの作業が期間中に完了しなかったこともあり、ある特定領域の事例的な検討を所属機関発行の媒体に論文として執筆したものの、総括としてのアウトプットは未遂に終わってしまった。平成29年度も、3つのアプローチでの調査を継続する。第1に、「現代思想」受容言説のレビューを基に、インデックス化されるべき情報を精査し、データベースの精度を上げていく。第2に、より幅広く現代思想型雑誌を収集する。第3に、教育学以外の領域における「現代思想」言説を収集・レビューする。また本年度は、上記3つのアプローチを集約し、積極的なアウトプットを狙っていく。本年度に関係する研究会などで発表を行い、来年度以降に学会発表、そして学会誌論文の投稿へとつなげていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
学校教員の身体活動量，仕事時間，及び健康状態と相互の関連性に関する研究

秋田市内にある小学校と中学校の教員を対象に,日常の身体活動量,仕事時間,及び健康状態を調査し,その実態と相互の関連性を分析するのが目的である。学校教員合計308人(中学校教員188人,小学校教員120人)の仕事の状況についてみると,一週間当たりの授業担当コマ数の平均は,小学校教員22.2コマ,中学校教員18.5コマであった。小学校教員の74%,中学校教員の59%が学級担任であり,受け持ちの学級人数の平均は小学校教員が25.6人,中学校教員は26.7人であった。放課後の課外活動の指導をしている者の割合は小学校教員の5.8%,中学校教員の69.7%であり,大きな違いがみられた。通常の一週間で,授業時間以外で従事した仕事時間の最も長いものは男の中学校教員を除いて授業の計画や準備に従事した時間であった。一方,男の中学校教員では課外活動に従事する時間が最も長かった。調査日の出勤時刻(仕事場到着時刻)についてみると,小学校,中学校ともに午前7時半前後であり,男の方が女より早めに出勤していた,帰宅時刻(仕事場出発時刻)は小学校教員で18時半前後,中学校教員で19時半前後であり,男の方が女より遅めに帰宅していた。出勤時刻から帰宅時刻までの仕事場にいた時間を合計の仕事時間とすると,小学校教員は11時間前後,中学校教員は12時間前後であり,男の方が女より30分程度長かった。健康状態についてみると,病気やけがなどで自覚症状のある教員の割合は小学校で男20%,女30%,中学校で男20%,女28%であった.病院や施術所(あんま・はりなど)に通っている教員の割合は小学校で男40%,女28%,中学校で男29%,女30%であった.日常生活で悩みやストレスを抱えている教員の割合は小学校で男30%,女68%,中学校で男54%,女73%であった.教員の多くが自分の仕事について悩みやストレスを抱いていた。小学校と中学校の教員の日常の身体活動量,生活時間,及び健康状態を把握できるよう調査を進めている.研究期間3年間(平成2931年度)のうち2年間が経過したが,この2年間は以下の(1)(3)のように計画し,調査を実施してきた。(1)調査対象校を選定し,各学校に出向いて研究趣旨を説明して学校長から調査許可を得るとともに,具体的に被験者を決定する.(2)秋季(911月)に身体活動量を測定するため各学校へ出向き,被験者に活動量計,及び仕事時間と健康状態の調査票を配布し,平日の一日について記録をお願いする.(3)一週間後に再度,各学校へ出向いて活動量計と調査票を回収する.初年度に調査した学校教員は合計243人(中学校教員188人,小学校教員55人)と相当数について調査できたが相対的に小学校教員が少なかったので,平成30年度は主として小学校教員のデータを増やすことを目標にして調査した.その結果,平成30年度は秋田市内の小学校に勤務する教員合計65人について調査することができた。初年度の調査分と合わせると合計308人(中学校教員188人,小学校教員120人)の学校教員についての資料が得られた。小学校教員,中学校教員ともに100人以上から資料が得られたので研究は概ね順調に進捗している.小学校教員,中学校教員ともに多人数の資料が得られているので,今後はこれらの資料をもとにして分析を進めていきたい。身体活動量(物理的な仕事量,歩数,歩数時間等),仕事時間(出勤・帰宅時刻,総仕事時間等),健康状態(自覚症状,欠勤,ストレス,睡眠時間等)について基本的な集計はできているので,さらに相互の関連性について検討しなければならない。今回得られた資料の集計結果をOECD国際教員指導環境調査や国民生活基礎調査等の関連資料と比較しながら,学校教員の実態を報告することも必要である。また,小学校教員や中学校教員数人に面会して学校現場の実情を聴くことを予定している。現職教員の生の声を聴きながら,本研究の調査結果が職場での保健健康管理など健康推進活動の展開に役立つようにしていきたい.日本の学校教員は諸外国に比べて仕事時間が異常に長く,各種疾患による休職者が増加するなど健康が危惧されている.しかしながら,学校教員について職務中の身体活動量の実態はほとんど知られていない.本研究では小学校と中学校の教員を対象に日常の身体活動量,仕事時間,及び健康状態を調査し,その実態と相互の関連性を明らかにすることを目的としている.平成29年度(初年度)は,秋田市内の小学校2校と中学校7校に勤務する学校教員合計243人(中学校教員188人,小学校教員55人)について調査した.職種は校長,教頭,教諭,講師,養護教諭,栄養教諭と多岐にわたっている.一番多い職種は教諭で,中学校129人,小学校38人であった.これまで調査している教員の平均年齢は小学校50歳(2263歳),中学校47歳(2266歳)である.健康状態についてみると,病気やけがなどで自覚症状のある教員は小学校で30%,中学校で24%いた.病院や施術所(あんま・はりなど)に通っている教員は小学校で27%,中学校で29%いた.