hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高等植物の根の形態形成を制御する新規転写制御機構の構造的研究

SHRに結合するための配列としてSHR結合モチーフを同定して、IDDファミリータンパク質中に保存されていることを発見した。また、IDDファミリーのDNA結合領域を同定した。当初の研究目標としていたSHR、SCRのGRASドメインの立体構造解析に成功して、特異的なヘテロ二量体形成の構造基盤を明らかにした。またZnフィンガー転写因子IDDファミリーのJKDとの三者複合体の立体構造も明らかにして、JKDのSHR結合モチーフを同定することに成功した。また、立体構造解析の結果、予想外にSHR結合モチーフがIDDファミリー内で保存していることから、多様なシグナルネットワークを形成する可能性を示唆する結果を得た。細胞壁を持つ植物の細胞は移動することができないため、細胞の非対称分裂と分化による細胞運命は密接な関係のもと、厳密に制御されている。申請者はこれまでに根端分裂組織の形態形成(パターン形成)における転写制御の重要な因子GRASファミリータンパク質SCR、SHRの立体構造解析を行い、根の形態形成における転写制御機構の糸口をつかむことに成功した。構造解析の結果、GRASドメインはメチル基転移酵素と類似した構造を持っているが、全く異なる機能をもつことが明らかとなった。SHRとSCRは1:1で結合して複合体を形成していた。また、SHR-SCRと転写因子JKDの三者複合体の構造解析にも成功した。その結果、SHRの凹んだ溝にJKDがはまり込んでおり、JKDの特徴的なアミノ酸の配列がSHRによって識別されていることが明らかとなった。この識別されるアミノ酸の配列を「SHR結合モチーフ」と命名した。JKDはBIRDファミリーと呼ばれる転写因子群の1つで、シロイヌナズナでは16種存在するBIRDタンパク質のうち13種が「SHR結合モチーフ」をもっており、SHR-SCR複合体と結合することがわかった。一方で、JKDとDNAの相互作用領域についても詳細に解析して、JKD-SHR-SCR三者複合体の状態でDNAと相互作用できることを明らかにした。以上の結果から、これらの相互作用を通してSHR-SCR複合体が,複数の転写因子からなるネットワークを活性化することで、根に特有な内部構造を形成するために必要な多くのタンパク質をつくるという分子メカニズムが解明された。以上の研究成果を英科学誌Natureの植物専門オンライン姉妹誌Nature Plantsにて発表した。植物の根の内部構造を決める2つのタンパク質SHRとSCRが、転写因子JKDと形成する三者複合体構造を決定した。SHRとSCRはヘテロ二量体を形成し、SHRの凹んだ溝にJKDがはまり込んでいた。このSHRに識別されるJKDの配列をSHR結合モチーフと命名した。JKDとよく似た転写因子は16種類あり、BIRDファミリーと呼ばれる。この中の13種がSHR結合モチーフをもち、SHR-SCR複合体と結合することがわかった。
次世代のプラズマ対向材料-燃料粒子相互作用の研究

本研究は、核融合炉開発のための最重要課題であるプラズマ-材料相互作用(PMI)の次世代装置における課題として重要なトリチウムの使用ならびに高熱流束要素材料開発に向けての技術課題について、日ロの研究者の協力のもと、基礎的な実験と解析に基づき多角的に検討を行ってきた。研究資材の導入や、本研究費を活用して、人事交流を活発に行い、また、日ロワークショップなどの会合を開催し、共同研究の推進に努めた。(1)"超透過"性を呈するとされるニオブ(Nb)を対象に、双方で重水素イオンビーム照射実験を行った。双方の協力で開発した低エネルギーイオン照射装置を用い、1001500eVの入射エネルギー領域において、Nb表面に対する粒子反射係数を実験的に評価することに成功した。その後、ロシア側で、始めて入射エネルギー10eV/D以下の領域での粒子反射係数が実験的に評価された。(2)水素再結合過程に関する理論的解明がロシア側で精力的に行われ、日本側で得られた従来の実験結果が良く説明できることが示された。また、ロシア側で計算機プログラムを開発し、計算結果を反射実験の結果と比較するとともに、モデルそのものの妥当性について双方で議論を行った。(3)ロシア側と共同でプラズマの周縁部のイオン種を質量分析する装置を作製し、お互いのプラズマ発生装置に組み込み、イオン種の測定を試みた。(4)日本側で、トリチウムを用いたイオンビーム注入実験をモリブデン(Mo)に対して行った。実験では、昇温脱離法により保持量を評価し、これを、軽水素、重水素の場合の結果と比較した。本研究は、核融合炉開発のための最重要課題であるプラズマ-材料相互作用(PMI)の次世代装置における課題として重要なトリチウムの使用ならびに高熱流束要素材料開発に向けての技術課題について、基礎的な実験と解析に基づき多角的に検討することを目的としている。平成7年度は、日本側は、"超透過"(入射フラックスにほぼ匹敵する割合(0.1以上)で水素同位体の透過が生じる特異的な現象)を呈するとされるニオブ(Nb)を対象に、重水素イオンビーム照射実験を行った。As receivedの状態で入射重水素イオンフラックスに対する重水素透過フラックスの割合を評価した結果、約0.1となった。しかも、重水素の透過中下流側表面をアルゴンイオンで照射したところ、数倍以上透過フラックスが増大することを見出した。また、双方の協力で開発した低エネルギーイオン照射装置を用い、1001500eVの入射エネルギー領域において、Nb表面に対する粒子反射係数を実験的に評価することに成功した。その結果を、ロシア側で開発した計算プログラムによる計算結果と比較したところ、両者は良好な一致をみた。上述した成果は、1995年7月にオーストラリア・リンツで開催された固体中イオン挙動に関する国際シンポジウム、同年9月にモスクワで開催された核融合炉材料国際会議ならびに日ロワークショップにて発表するとともに、今後の協力の進め方についての討議を行った。本研究は、核融合炉開発のための最重要課題であるプラズマ-材料相互作用(PMI)の次世代装置における課題として、トリチウムの使用ならびに高熱流束要素材料開発に向けての技術課題について、基礎的な実験と解析に基づき多角的に検討することを目的としている。第2年次にあたる平成8年度に得られた成果の概要は以下の通りである。(1)低放射化材料として注目されるTi-6Al-4V合金に対して重水素イオン注入実験を日本側で行い、照射後昇温脱離法により、入射エネルギー150-1500eV/Dの範囲での粒子反射係数(R_N)を評価した。一方、表面分析の結果、試料の表面には、イオウ(S)や炭素(C)により被覆されていることが分かった。これらの存在は、ロシア側が行った数値計算によるとR_Nを減少させると考えられるが、実験による検証が今後の課題である。

(2)水素再結合過程に関する理論的解明がロシア側で精力的に行われ、日本側で得られた従来の実験結果が良く説明できることが示された。(3)ロシア側グループを中心にプラズマ中のイオン種を質量分析する装置が開発され、その試作品が日本側のプラズマ発生装置で試験された。(4)日本側でトリチウムを用いたイオンビーム注入実験が、ニッケル(Ni)ならびにモリブデン(Mo)に対して行われ、材料中保持量に関して同位体間で差異がないか検討を始めている。上述した成果のうち(1)、(2)は、1996年5月に、それぞれ、イタリア、フランスで開催されたトリチウム国際ワークショップやプラズマ-表面相互作用国際会議、さらには、同年8月に水戸で開催された「量子エネルギーシステムにおける界面効果」国際ワークショップ(日ロワークショップを兼ねる)にて発表された。本研究では、プラズマ-材料相互作用(PMI)の問題を炉開発のための最重要課題であると捉え、次世代装置における課題として、トリチウムの使用ならびに高熱束速要素材料開発に向けての技術課題について、基礎的な実験と解析に基づき多角的に検討してきた。最終年次にあたる平成9年度に得られた成果の概要は以下のとおりである。(1)ロシア側で低エネルギー重水素イオンビームを用いて、Nb表面に対する粒子反射実験を行った。今回初めて、入射エネルギー10eV/D以下の領域での粒子反射係数が実験的に評価された。従来は入射エネルギーが低くなるにつれ、反射係数は単調に増加すると考えられていたが、試料表面による拘束力の増加により反射が抑制されるようになったと考えられる。さらに、このような表面の影響を考慮した数値計算を行い、実験結果と比較するとともに、モデルそのものの妥当性について双方で議論を行った。(2)低エネルギー水素粒子源として、原子状ビーム装置の調整を双方の協力により行い、日本側の装置を用いて原子状水素による透過実験が可能になった。(3)ロシア側と共同でプラズマの周縁部のイオン種を質量分析する装置を作製し、お互いのプラズマ発生装置に組み込み、イオン種の測定を試みた。現状では測定感度は必ずしも十分ではなく、改良の方策について双方で議論を行った。(4)日本側で、トリチウムを用いたイオンビーム注入実験をモリブデン(Mo)に対して行った。実験では、昇温脱離法により保持量を評価し、これを、軽水素、重水素の場合の結果と比較した。上述した成果は、1997年9月にモスクワ開催された第6回日ロワークショップ、さらに、同年10月に、仙台で開催された第8会核融合炉材料国際会議、などで発表された。
IL-18による免疫チェックポイントの制御とその癌免疫治療への応用

免疫チェックポイント阻害薬は担癌宿主のT細胞を抑制状態から解放し、強い抗腫瘍効果を発揮する。しかし、半数以上の患者には未だ十分な腫瘍縮小効果が見られない。また、克服すべき副作用として免疫関連有害事象が残されている。研究代表者らは、自然免疫を制御するIL-18が免疫チェックポイント阻害薬の抗腫瘍効果を増強するとともに自己組織の保護作用を発揮することを見出した。本研究は、【1】IL-18による免疫チェックポイント阻害薬の抗腫瘍効果の増強機構の解明、【2】IL-18の併用治療プロトコルの至適化と治療効果を予測するバイオマーカーの探索および【3】IL-18のミトコンドリア機能保持による自己免疫性組織傷害に対する保護作用の解明などを通じて、免疫チェックポイント阻害薬の治療効果を増強するIL-18を癌免疫治療へ応用することを目的としている。平成30年度はまずIL-18による免疫チェックポイント阻害剤(ICI)の抗腫瘍効果の増強機構について解析した。その結果、マウス大腸がん細胞CT26を用いた腹膜播種モデルにおいてIL-18をICIと併用投与すると治療早期にB220を発現する特徴的な活性化NK細胞が腫瘍部位に集積し、特異抗体によるNK細胞の除去によりIL-18による抗腫瘍活性の増強作用が消失することが示された。次に抗腫瘍免疫エフェクター細胞の腫瘍組織への集積を経時的に解析した結果、活性化NK細胞はXCR1を発現するI型樹状細胞を腫瘍部位に動員し、続いてCD8T細胞が集積することが示唆された。またこの連続的な過程には、活性化NK細胞が発現するXCL1や動員される樹状細胞などに発現するCXCL9およびCXCL10などのケモカインが関与することが示唆された。平成30年度はIL-18による免疫チェックポイント阻害剤の抗腫瘍効果の増強機構について解析し、B220を発現する活性化NK細胞が治療早期に重要な役割を担うことを明らかにすることができた。さらに活性化NK細胞を起点としてI型樹状細胞やCD8T細胞が腫瘍部位に連続的に集積する細胞動態とケモカインによるその制御機構の一端を明らかにすることができた。平成30年度はIL-18による免疫チェックポイント阻害剤の抗腫瘍効果の増強機構について解析を行った。今後は、IL-18と免疫チェックポイント阻害剤による活性化NK細胞を起点としたCD8T細胞の腫瘍部位への動員とその活性化機構の詳細を追求し、IL-18による自然免疫と獲得免疫の連携を通じた免疫チェックポイント阻害剤の抗腫瘍効果の増強機構を明らかにしたい。また、IL-18による治療効果を予測するバイオマーカーやIL-18による正常自己組織の保護機構についても解析を進めたい。平成30年度はIL-18による免疫チェックポイント

阻害剤の抗腫瘍効果の増強機構について基礎的な解析を行ったが、当初計画に比し、免疫学的試薬および分子生物学試薬などの新規購入品目を少なく押さえることができたため、次年度使用額が生じた。令和元年度は、活性化NK細胞を起点とする抗腫瘍免疫効果の増強機構の解析などにむけて本予算を効果的に使用する計画である。
πポケット反応場を有する金属錯体の開発と触媒設計

ルイス酸性を精密に制御することは、有機合成化学においてきわめて重要である。一方で、豊富な金属であるホウ素を有効に利用するためには、なんらかの元素の修飾が必要である。我々は、ホウ素を特殊な有機骨格を配位子として配したかご型ホウ素錯体を最近合成し、高い触媒活性を示すことを見出した。これは、ベンゼン環3枚をひとつの元素で連結し、フェノリック部位でホウ素を挟み込む構造をしている。今回、このベンゼン環部位を複素環にすることで、新しい性状を金属ルイス酸に付与することができると考え検討した。その結果、ベンゾフラン骨格をフェニル基にかえて導入した錯体の合成に成功した。市販のメトキシベンゾフランを原料として、脱保護ののち、OH基のオルト位を選択的に臭素化した。OHをメトキシ保護したのちに、ブチルリチウムによるハロゲンーリチウム交換でリチオ化し、クロロギ酸エチルと縮合させ、トリアリールカルビノールを得た。アルコール部位の還元とOMe基の脱保護により、前駆体のトリヒドロキシ体を得た。これをBH3THFと反応させると、目的のベンゾフラン導入型のかご型ホウ素錯体が得られた。この錯体は、ベンゼン基幹型の錯体に比べてきわめて高い触媒活性を示した。また、計算化学によると、低いLUMO準位と大きな双極子を有することがわかった。分子間の相互作用が大きいことが推察され、分子間でのベンゾフランの酸素を介した多量化が起こっていることが予想される。この種は非常に活性が高いことが予想され、高い触媒能の原因であると考えられる。また、この触媒は、紫外線の照射時と非照射時では、照射時の方が反応速度を向上させることがわかった。通常のベンゼン基幹の触媒では全くそのような効果がないことから、金属錯体は、新しい光応答型触媒としての可能性を示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。反応触媒として、金属触媒は非常に重要であり、様々な触媒の開発と触媒機能の制御法の開発が行われている。本研究では、芳香族化合物を選択的に認識し、活性化するπポケット反応場を有する金属錯体の合成と触媒反応への応用を検討した。芳香族選択性向上を指向したπ骨格の修飾を行った結果、かご錯体の有機骨格部位の芳香環上に電子求引性基であるシアノ基やトリフルオロメチル基、フルオロ基を導入することにより、芳香族化合物の認識能が格段に向上することを見出した。芳香族化合物に関しても、電子求引基を有する基質は有さない基質に比べて、πポケットに認識される効率が向上したため、πポケット反応場がπーπ相互作用により芳香族選択性を発現していると推測している。また、ベンゼン環をナフチル環へと変えることでも認識能が向上した。さらに、認識能には、ナフチル環の配置が重要でありπポケット反応場の形状が認識能に与える影響についての知見が得られた。また、かご型錯体の中心金属をホウ素からアルミニウムへと代えることに成功した。アルミニウムはホウ素に比べてルイス酸性が高いために、触媒活性の向上と芳香族化合物選択性の向上が期待される。実際に合成したアルミニウム錯体を向山アルドール反応に使用し、芳香族選択性をホウ素錯体と比較したところ、選択性と収率が向上した。以上のように、かご型錯体におけるπポケット反応場に対する、置換基効果や形状の変化による影響、中心金属の影響など多角的に検討を行った。

当初の予定とおり、置換基を変化させたπポケット反応場の創出と中心金属の与える影響を検討することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。ホウ素錯体以外にもアルミニウム錯体が合成できた点は本研究において大きな進展である。今後は、アルミニウム錯体の物性と機能評価をさらに詳細に行う。また、アルミニウム錯体の合成に関する知見を活かして、他の金属を用いたかご錯体の合成を検討する。
レヴィ過程及び無限分解可能分布に関連する諸問題の総合的研究

確率論における重要な確率分布である無限分解可能分布の代表的なものに自己分解可能分布がある。それを拡張した新しい概念「α-自己分解可能分布」を提案し、新しい数学的な結果を得ると同時に、そのもとでそれまでの関連する結果を統一的に整理した。その応用の一例として、2次元ガンマ分布は自己分解可能ではないが、それが属するクラスを拡張したクラス群の中から特定した。また、狭義安定分布のレヴィ過程に関する確率積分による特徴づけの完全な証明に成功した。(1)自己分解可能分布の拡張として、α-自己分解可能分布という概念を導入し、それに関連する無限分解可能分布のレヴィ過程による確率積分による写像を研究した。その結果、研究実施計画で述べた、写像の繰り返しによって出来る入れ子の減少クラス列の極限として、安定分布の閉包より小さいクラスがパラメータαに依存して、連続的に出現することが解明された。(2)無限分解可能分布のクラスをレヴィ過程による確率積分の写像の値域として実現する際、今までとは逆に、確率積分のレヴィ過程を固定して、被積分関数を動かすことによっても同じクラスが得られることを発見し証明した。(3)2次元ガンマ分布は、Levyは無限分解可能ではないことを予想したが、その後Vere-Jonesが無限分解可能であることを示した。その後の問題は、では自己分解可能であるかどうかであったが、実はVere-Jonesの論文を現代的に読むと、自己分解可能でないことは容易にわかった。そこで、それではどようなクラスに属しているかについて、(-2)-自己分解可能分布のクラスに蔵していることが証明できた。これは、多次元の自明でない例として注目を浴びた。(4)リトアニアとドイツの国際会議で前島が研究成果を発表。またドイツのブラウンシュヴァイグ工科大学で、Lindnerと今後の研究打ち合わせを行った。また年度末に米国テネシー大学のRosinskiを招聘し完全自己分解可能分布の確率積分表現について議論したが、原発事故によりRosinskiが帰国を早めたため、当初の結果は得られなかった。(1)安定分布の、レヴィ過程に関する確率積分による特徴づけは、狭義安定分布については証明が完成したが、完全自己分解可能分布については、レヴィ過程に関する確率積分による特徴づけはできないことがわかった。その代わり、対称完全自己分解可能分布については、加法過程に関する確率積分による特徴づけの可能性がわかり、現在その証明の完成に向けて努力している。(2)半レヴィ過程の見本関数の再帰性、過渡性の問題について研究実施計画の中で述べたが、それについては、レヴィ過程と同様、どちらかに限るという二律背反性があることが証明できた。証明のためには、半ランダムウォークという新しい概念の導入がポイントであった。その結果、半レヴィ過程の問題を、半レヴィ過程から作ったレヴィ過程の問題に帰着させることが出来た。(3)α-自己分解可能分布については、その具体例が乏しかったが、ガンマ確率変数の対数を取ったものが、その例になっていることがわかり、詳しく調べた。(4)レヴィ過程を指数関数の肩に乗せ、それを別のレヴィ過程で積分をして得られる無限分解可能分布が近年いろいろな局面で話題になり、多くの研究論文が出ているが、具体的なレヴィ過程を選ぶことによって、一般ガンマ畳み込み分布の例をたくさん構成することができた。(5)レヴィ測度がフラクショナル積分を含むような無限分解可能分布が、クラスAの一般化になることを見つけ、それらの分布およびクラスの多くの新しい性質を見つけた。同時にそれらの分布の変換が、ベッセル関数やウィッタッカー関数のような特殊関数と関連することも見つけた。(6)前島がスイスETH,チェコのカレル大学、フランスのリール大学へ出張、佐々田が台湾へ出張し、国際研究者交流を通して、研究実施計画に述べた問題解決のヒントを得ることに努めた。1.狭義安定分布のレヴィ過程に関する確率積分による特徴づけは、昨年度証明が完成したことを報告したが、その後定理をより完全なものにすることが出来た。(上田陽平、Risinskiの協力による。)完全自己分解可能分布については、対称完全自己分解可能分布については、加法過程に関する確率積分による特徴づけの可能性がわかり、その証明の完成に向けて1年間努力したが、かなり難しい問題であることがわかり24年度中には完成に至らなかった。2.(0,∞)上の分布がGGC(Generalized Gamma Convolution)であるとはガンマ分布の有限個の畳み込みの弱収束極限であることをいう。ガンマ確率変数に負の係数を掛けたものを許したクラスをEGGC(Extended Generalized Gamma Convolution)と呼ぶ。近年、確率論のいろいろな問題の中でこの分布が出現することがわかってきた。Rosenblatt分布は強い従属性を持つ定常列の和の極限として、正規分布以外の初めての例として示された(Rosenbatt(1961))。Veillette-Taqqu(2012)は、Rosenblatt分布が無限分解可能であることを示し、レヴィ測度を陽に求め、自己分解可能であることを主張したが、実際はEGGCにもなっていることを前島が指摘した。

そこで、周辺分布がRosenblatt分布である自己相似定常増分過程であるRosenblatt過程の有限次元分布がどうなるかを調べ、EGGCを多次元に拡張したThorinクラスに入っていることを、Tudorの協力を得て証明した。3.前島は、米国ノースカロライナ州の自己相似過程に関する国際シンポジウム、イスタンブールで開催された国際会議、ドイツのBraunschweig工科大学に出張して、研究成果の発表と新しい共同研究のための議論をしてきた。(1)安定分布と完全自己分解可能分布の確率積分表現について、当初の目標の範囲で研究が進行した。(2)半レヴィ過程の再帰性と過渡性の問題に完全な解決を与えることができた。(3)α-自己分解可能分布に関連する諸問題について、順調な研究が進められた。24年度が最終年度であるため、記入しない。9.研究実績の概要の(1)で述べた問題が、現在未解決の問題として残っている一番大きな問題である。すなわち安定分布の確率積分表現については、狭義安定分布であることを仮定しているので、一般の場合が残っている。しかしそれについては、証明のアイディアは持っているので、時間をかければ最終研究年度の24年度に解決できると思っている。また、完全自己分解可能分布の加法過程による確率積分表現の証明については、まず対称分布の場合であるが、加法過程による確率積分論の論文(Rajput-Rosinski,K.Satoら)などを十分検証すれば、彼らのアイディアを活かせると思っている。対称分布でない場合も、基本的には技術的な問題だけなので、時間をかければ解決できると思っている。
音声知覚特性の解析に対する音声認識技術の適用

劣化させた音声を聞き取る時の知覚特性と、音声認識器での認識結果を対比させることにより、人間の音声言語知覚の特性を数理的に定量化することを目的としている。本年度は、H19年度に収集した人間の知覚特性データと対比するために、同一の単語音声データ(FW03)を用いて、音声認識実験をH18年度に行ったものより改善して実施した。まず認識系を最も標準的なHTK(http://htk.eng.cam.ac.uk/)とした。また、人間の知覚実験に用いた1話者分だけでなく、FW03中の他の話者に関しても、音韻ラベルを自動的に付け、学習データを1話者から4話者までとした場合のそれぞれの認識結果も出すことができるようにした。得られた結論として、音声認識器でも、劣化の度合いや単語親密度に関わらず、第1・第3モーラ目の認識率が、第2・第4モーラ目の認識率よりも低いという、人間と同じ傾向のデータが得られた。劣化度合いが大きい場合、人間も認識器と同様に音節遷移情報にかなり依存していた。これに対し、劣化度合が小さい場合には、人間の認識率は認識器の認識率より優れていることがわかった。また、異聴表を対比させて両者を比較した。認識器の場合は、劣化度合の変化に関わらず異聴傾向はそれほど変化せず、人間のばらつきのある結果と対照的であった。今後さらに、認識用の特徴ベクトルの選択や、人間の高次認知的な振舞いに関して検討の余地がある。従来、音声明瞭度試験は単音節で行われてきたが、日常会話音声の知覚特性は必ずしも明確ではなかった。今回使用した親密度統制単語音声リストFW03(FW07)は、そのために開発され、活用が期待されている。しかし、その単語音声自体が持つ統計的/定量的な特性把握はまだ行われていなかった。本研究はその第一歩で、今後の音声知覚研究の基盤となるものと考える。本年度は、我々がすでに実施してきた劣化音声の知覚実験の結果と対比するべく、劣化音声を入力とした音声認識実験を実施した。この知覚実験は、高音質分析合成法STRAIGHTを用いて作成した劣化音声を健聴者に聞かせて、聞き取れた通り仮名表記で答えさせたものである。この劣化音声は、STRAIGHTスペクトルを、周波数方向・時間方向・時間周波数両方向平滑化したのち合成して得た。使用した単語は4モーラで、親密度が最も低いグループより選び、明示的な言語知識を極力使えないようにした。これと同様な認識実験を、音声認識ソフトJulianを用いて行った。まず単語音声を、聴取実験と同様にそれぞれの劣化条件に合わせてSTRAIGHTを用いて劣化させた。それから得られた音声特徴量MFCC係数と音韻ラベルを用いて音声認識器を学習させた。また、予備実験により親密度の影響がないことを確認した上でデータベース中の全単語を用いて学習データ数を増やし、さらに劣化条件ごとに学習データを準備して、クローズド実験とオープン実験の両方を行った。この結果、音声認識器の認識率と人間の認識率では、想定していたとおり傾向は異なった。特に異なるのは、劣化条件が緩やかな場合で、むしろ劣化条件が厳しい条件では似た傾向を示すようになることもわかった。これに対して人間と共通な特性として、劣化の度合いに関わらず、第1・第3モーラ目の認識率が、第2・第4モーラ目の認識率よりも低いという結果が出てきた。これは、日本語単語内における音節系列の統計的な偏りによるものであると考えている。この認識実験と平行して知覚特性の基礎データを得るため劣化音声の聴取実験も、単語の提示音圧レベルを低減した場合や、調音結合を排除するために単音節を4つ並べて単語とした場合について実施した。また、健聴者の劣化音声知覚と難聴者の通常音声知覚の対比を行うために、弁別素性を元にした異聴傾向の把握も行った。本年度は、対比に不可欠な人間の知覚特性の基礎データを収集した。前年度の結果として、人間でも音声認識器でも、劣化の度合いや単語親密度に関わらず、第1・第3モーラ目の認識率が、第2・第4モーラ目の認識率よりも低いというデータが得られた。この結果は、親密度に関わらず、そもそも日本語の単語に音節系列に統計的な偏りがあることを示している。そこで、知覚特性をさらに詳しく探るために、単音節を一定間隔で4つ並べた4モーラの単音節系列を2種類準備した。1つ目は、データベースの単語の系列をそのまま単音節系列の並びとし、元の単語から音節間の調音結合や音律情報を排除したものである。2つ目は、4つの単音節をランダムに並べ、日本語としての音節系列の統計的な偏りまで排除したものである。これらの4モーラ単音節系列について、通常単語実験と同条件で劣化音合成し、健聴者による聴取実験を行った。この結果、単語単音節系列で見られるモーラ順番による認識率の違いは、ランダム単音節系列の場合は無くなった。このことから、明示的に単語を知らなくても、単語中の音節遷移の統計的な偏りの知識も人間が活用していることが明確になった。この結果を受けて、この実験とまったく同じ状況で音声認識器を走らせる準備を行った。

また、健聴者が難聴者の聞こえを体験できる模擬難聴を実現するため、健聴者の劣化音声知覚と難聴者の通常音声知覚の間のマッピング関数を求めることを開始した。これも音声知覚特性の解明につながる別アプローチである。劣化条件と異聴表データに対して線形多変量解析を行った。冗長性削減のため主成分分析等も援用したが妥当な関数はまだ見つからなかった。劣化させた音声を聞き取る時の知覚特性と、音声認識器での認識結果を対比させることにより、人間の音声言語知覚の特性を数理的に定量化することを目的としている。本年度は、H19年度に収集した人間の知覚特性データと対比するために、同一の単語音声データ(FW03)を用いて、音声認識実験をH18年度に行ったものより改善して実施した。まず認識系を最も標準的なHTK(http://htk.eng.cam.ac.uk/)とした。また、人間の知覚実験に用いた1話者分だけでなく、FW03中の他の話者に関しても、音韻ラベルを自動的に付け、学習データを1話者から4話者までとした場合のそれぞれの認識結果も出すことができるようにした。得られた結論として、音声認識器でも、劣化の度合いや単語親密度に関わらず、第1・第3モーラ目の認識率が、第2・第4モーラ目の認識率よりも低いという、人間と同じ傾向のデータが得られた。劣化度合いが大きい場合、人間も認識器と同様に音節遷移情報にかなり依存していた。これに対し、劣化度合が小さい場合には、人間の認識率は認識器の認識率より優れていることがわかった。また、異聴表を対比させて両者を比較した。認識器の場合は、劣化度合の変化に関わらず異聴傾向はそれほど変化せず、人間のばらつきのある結果と対照的であった。今後さらに、認識用の特徴ベクトルの選択や、人間の高次認知的な振舞いに関して検討の余地がある。従来、音声明瞭度試験は単音節で行われてきたが、日常会話音声の知覚特性は必ずしも明確ではなかった。今回使用した親密度統制単語音声リストFW03(FW07)は、そのために開発され、活用が期待されている。しかし、その単語音声自体が持つ統計的/定量的な特性把握はまだ行われていなかった。本研究はその第一歩で、今後の音声知覚研究の基盤となるものと考える。
漁民信仰の民俗学的研究-フナダマ信仰を中心として-

本科研では、研究代表者が自己の民俗調査によって既に収集している漁民信仰資料の整理・分析を進めると同時に、〈霊性聖〉フナダマ信仰が展開する福島県沿岸漁村(いわき市)と、〈精霊型〉フナダマ信仰が展開する山口県大島郡周防大島、および上関町祝島両漁村における漁民信仰の民俗調査を実施した。さちに、山口県下の漁村において韓海出漁や韓国島嶼への移住、移住島嶼、および母村における生活や民俗についての調査を実施し、その資料の整理・分析を進や報告書の刊行を行った報告書においては、以下の報告を行った。(1).研究代表者が平成18年度の実地調査の対象地域とした福島県沿岸漁村(いわき市)における〈霊性型〉フナダマ信仰と、平成19年度に実地調査の対象地域とした山口県大島郡周防大島、同県上関町祝島における〈精霊型〉フナダマ信仰の調査報告を作成し、伝承主体としての漁民、あるいは船大工を単位として、両地域におけるフナダマ信仰の比較研究を試みた。福島県いわき市では妊婦の毛髪をフナダマの御神体とするフナダマ信仰と漁民生活における女性の位置づけとのかかわりを検討し、鹿児島県坊津などにおける生きた少女の霊力そのものが、その毛髪を提供した船と漁民に継続的に漁獲を呼ぶとするフナダマ信仰とは、また異なる観念が見られる可能性を指摘した。また山口県周防大島、祝島においては、共同漁撈としての鰯曳網漁におけるフナダマ信仰について、陸との去来伝承など〈精霊型〉フナダマ信仰の特徴について検討した。(2).戦前、戦中に韓国の島嶼で生まれ、そこで生活した日本人話者からの聞き書き資料から、特にその島で語られていた怪談としての体験談や世間話を整理し、話者の語りに投影されている故郷観や、その語りの背景にある信仰的世界観の特徴を検討し、韓国への移住経験者の語りが歴史的・民俗的資料として如何なる意義を有するかについて伝承主体論との関わりから論じた。本年度は、研究代表者が自己の民俗調査によって既に収集している漁民信仰資料の分析を進めると同時に、国内の漁村において漁民信仰、および韓海出漁・韓国巨文島移住についての民俗調査を実施し、その資料の整理・分析を進めた。具体的には以下の調査・研究を実施した。(1).研究代表者が実地調査で既に収集している漁民信仰資料の内、<霊性型>および<精霊型>のフナダマ信仰が特徴的に見られる地域(鹿児島県、沖縄県、愛媛県)で記録した映像・音声資料の整理・分析を実施した。(2).福島県沿岸漁村(いわき市)での調査を実施し、地域の漁撈形態、造船儀礼におけるフナダマ信仰のありかたを分析した。同地域では妊婦の毛髪をフナダマの御神体とするフナダマ信仰が見出され漁民生活における女性の位置づけについて分析した。(3).明治期から昭和期にかけての韓海出漁の実態を考察する為、萩市郷土博物館の協力を得て防長新聞をはじめとする山口県下の地方紙から漁撈、漁業組合、漁民信仰・行事、韓海出漁に関する記事を抜粋し、その整理を実施した。(4).研究代表者が既に実地調査を行っている山口県下関市豊浦町湯玉における漁民信仰や漁民生活に関する調査資料の整理・分析を進め、特に日本海側漁村におけるフナダマ信仰のありかたに検討を加えた。

(5).同村からの韓国全羅南道巨文島への移住に関する調査資料の整理、分析を進めるとともに、同地域において調査を実施し、母村における漁民信仰のありかたと、巨文島における漁民信仰のありかたとを比較し、検討を加えた。全体を通じて、<霊性型>フナダマ信仰、<精霊型>フナダマ信仰、<社寺型>フナダマ信仰が展開する各地域での調査資料、ならびに韓海出漁、巨文島移住についての調査資料の集積、整理・分析の進展を成し得た。本年度は、昨年度に引き続き研究代表者が自己の民俗調査によって既に収集している漁民信仰資料の整理・分析を進めると同時に、<精霊型>フナダマ信仰が展開する山口県大島郡周防大島、および上関町祝島両漁村における漁民信仰の民俗調査を実施した。さらに、山口県下の漁村において韓海出漁や韓国島嶼への移住、移住島嶼、および母村における生活や民俗についての調査を実施し、その資料の整理・分析を進めた。また本年度は、本科研の最終年度にあたる為、研究成果報告書の発行を行った。実績報告書においては、以下の報告を行った。(1).研究代表者が平成18年度の実地調査の対象地域とした福島県沿岸漁村(いわき市)における<霊性型>フナダマ信仰と、平成19年度に実地調査の対象地域とした山口県大島郡周防大島、同県上関町祝島における<精霊型>フナダマ信仰の調査報告を作成し、伝承主体としての漁民、あるいは船大工を単位として、両地域におけるフナダマ信仰の比較研究を試みた。福島県いわき市では妊婦の毛髪をフナダマの御神体とするフナダマ信仰と漁民生活における女性の位置づけとのかかわりを検討し、鹿児島県坊津などにおける生きた少女の霊力そのものが、その毛髪を提供した船と漁民に継続的に漁獲を呼ぶとするフナダマ信仰とは、また異なる観念が見られる可能性を指摘した。また山口県周防大島、祝島においては、共同漁撈としての鰯曳網漁におけるフナダマ信仰について、陸との去来伝承など<精霊型>フナダマ信仰の特徴について検討した。(2).戦前、戦中に韓国の島嶼で生まれ、そこで生活した日本人話者からの聞き書き資料から、特にその島で語られていた怪談としての体験談や世間話を整理し、話者の語りに投影されている故郷観や、その語りの背景にある信仰的世界観の特徴を検討し、韓国への移住経験者の語りが歴史的・民俗的資料として如何なる意義を有するかについて伝承主体論との関わりから論じた。
超音波ドプラー血流測定法による乳歯および幼若永久歯の歯髄診断に関する研究

歯の表面より超音波を入射し、ドプラー効果を受けた反射音の解析によって幼若永久歯歯髄内の血流の有無を検知できるという仮設に基づいて、組織血流計(日本光電社製DVM-4200PS、10MHz焦点距離5mmプローブ)、を用いて成人被験者で予備的実験を行なった。上顎前歯唇面に超音波ゲルを湿布し60°の入射角で測定し、反射音振幅が最大となる部位を探索したが波形は得られず、90°で初めて微小な振幅が得られた。しかし、この機種では入射角5°に対して最大20%もの計測誤差のあることが知られており、今回得られた波形を歯髄血流の反射音と断定することはできなかった。プローブの歯面への固定法、入射波の表面反射等の問題を今後検討する必要がある。一方、レーザードプラー血流計による幼若永久歯の測定は、前回(平成4年度)試作した出力を2mWから8mWまで可変の機種(同社製、BFIII)を使用して実験した結果は、ノイズレベルが高く記録器に掃引した波形からノイズを差引いて読取る必要があり、チェア-サイドで測定値から歯髄の診断をするという目的からすると実用的ではなかった。今回、入力感度を3倍にした回路と従来の感度の回路の2つのCHを持つ試作器(同社製、TBF-LNIS、購入機器)を使用し、同一歯を2つのCHで測定して測定値が3倍の関係に得られた歯については、測定値が低くても歯髄血流が測定できたもの断定した。これはドプラー反射波は正確に3倍の感度で測定されるが、振動などのノイズが混入した測定値は正確に3倍にならない、という仮設に基づいており、固定法や測定部位などの条件を一定にし測定値の信頼性が高められれば今後3倍のCHのみによる測定で実用化が可能であると思われる。
オートファジーを担うApgシステム(高等動物)

オートファジーはダイナミックな膜動態を伴うリソソームによるタンパク質分解機構で、飢餓条件で著明に誘導される。哺乳類では、細胞の内外の環境変化に速やかに応答して不要な、あるいは障害オルガネラやタンパク質を処理して恒常性を維持するのに働くと想定されている。本研究では、高等動物におけるオートファジーの生理機能、病理機能を明らかにするため、オートファジーに必須な遺伝子群Apgシステム(Atgと統一された)の同定および機能解析を進めてきた。ヒトATG遺伝子群の中、とくに二つのユビキチン類似の蛋白修飾システムであるAtg結合修飾システムを構成する遺伝子群に着目している。今年度は個体レベルでのオートファジーの生理機能、病理機能を明らかにする研究を中心に行った。Atg7はAtg12結合修飾システムおよびLC3結合修飾システムに共通するE1様酵素である。このAtg7のコンディショナルノックアウトマウスを作製した.Atg7は個体、臓器レベルでAtg結合修飾システム、オートファゴソーム形成、絶食によって誘導されるバルクタンパク質やオルガネラの分解に必須であることがわかった。また、Atg7欠損マウスの解析により新生児におけるアミノ酸供給にオートファジーが必須であることも確認された。さらに、Atg7欠損は異常な膜構造体、変形ミトコンドリア出現などの様々な細胞異常やユビキチン陽性の凝集体の蓄積をもたらすことを見いだした。これら一連の結果からオートファジーは栄養・代謝制御や細胞内のタンパク質・オルガネラの浄化作用に重要な役割を果たしていることがわかった。現在、オートファジーのより詳細な代謝・生理学的役割や病態における役割について解析を続けている.また、オートファゴソーム膜からのLC3の離脱にApg4Bが関与すること、オートファゴソームの最終の成熟過程にrab7が関与することなどオートファジーの分子機構についても大きな成果が得られた。哺乳類では、細胞の内外の環境変化に速やかに応答して不要な、あるいは障害オルガネラやタンパク質を処理して恒常性を維持するのに働いている。本研究では、高等動物におけるオートファジーの生理機能、病理機能を明らかにするため、オートファジーに必須な遺伝子群Apgシステムの同定および機能解析を進めている。ヒトAPG遺伝子群の中、ユビキチン類似の蛋白修飾システムであるApgコンジュゲーションシステムを構成する遺伝子群をまずクローニングした。続いて、酵母で得られた結果と同様にヒトホモログにおいてもApg12とApg5の連結反応にApg7というE1様酵素が関与することを確認した。また、Apg7というE1様酵素の基質には、Apg12に加えてを高等動物では、Apg8のホモログが3種(MAP-LC3,GATE-16,GABARAP)存在し、いずれもApg7の基質になることを実証した。MAP-LC3はC末端が切断され、グリシンが露出すると、Apg7とApg3というE2酵素の働きで、オートファゴソーム膜に局在するようになる。GATE-16は、とくに脳のゴルジ体に局在し、SNAREと相互作用し、GABARAPはGABA受容体に結合するタンパク質である。これらのモディファイアー蛋白質分子がオートファジーやその他の膜動態にどう関与するかを検討している。とくに、このシステムの中核にあるApg7というE1様酵素はホモダイマーを形成していることを酵母、哺乳類でも証明しており、この酵素タンパク質を中心に解析を進めている。ヒトAPG遺伝子群の中、とくにユビキチン類似の蛋白修飾システムであるApgコンジュゲーションシステムを構成する遺伝子群に着目している。昨年度までにApg12をモディファーアーとするシステムとApg8をモディファーアーとするシステムが協調的に働き、オートファゴソーム膜の形成に関与していることが明らかになってきた。このシステムの中核にあるApg7というE1様酵素に続いて、ヒトhApg3pホモログの単離・解析をおこない、hApg3pが、Apg8ホモログであるMAP-LC3,GABARAP,GATE-16を基質としたE2酵素であることを証明した。hApg3pはApg7およびApg12とも相互作用があり、相互作用の実体とMAP-LC3,GABARAP,GATE-16のオートファゴソーム膜への移行との関係を現在検討している。また、組織、細胞におけるApgコンジュゲーションシステムの分布を調べたところ、驚いたことにオートファジーが盛んでない細胞にこのシステムが大量に存在することを見出した。そこで、視点を拡げ、これら2つのコンジュゲーションシステムがオートファジー以外の膜形成を伴う様々な細胞機能(ファゴサイトーシス、メラノゾーム形成など)にも、働いていることを解析中である。リソソーム経由の細胞タンパク分解機構であるオートファジーでは、栄養飢餓シグナルを受けて様々な細胞成分を包み込んだオートファゴソーム膜が形成されるステップが最も重要である。

オートファゴソームの形成に必須なAPG遺伝子の機能の中で、我々は、共通のタンパク活性化酵素(E1)であるApg7を起点としてApg12とApg8(哺乳動物のホモログは、MAP-LC3、GABARAP、GATE-16の3つ)をモディファイアーとする2つのタンパクコンジュゲーションシステムの関係について動物細胞を用いて集中的な解析を行っている。Apg8コンジュゲーションについて、前年、Apg8ホモログをリン脂質と結合させるE2酵素として働くヒトApg3のクローニングを完了したが、さらに、Apg3がApg12との相互作用を介してApg12-Apg5コンジュゲート形成を促進することを見出した。一方、Apg12コンジュゲーションに働くE2酵素であるApg10のマウスホモログをクローニングし、Apg12を基質とするE2酵素としての基本的な働きを確認した。また、Apg10がMAP-LC3のリン脂質とのコンジュゲート形成を促進することを発見した。これらの結果は、Apg12コンジュゲーションのE2(Apg10)がApg8コンジュゲーション反応を、Apg8コンジュゲーションのE2(Apg3)がApg12のコンジュゲーション反応を、それぞれ促進する効果を持つことを示し、2つのコンジュゲーションシステムに緊密なクロストークが存在することを意味する。3つのApg8ホモログのうち、MAP-LC3とGABARAPは、B16メラノーマ細胞で栄養飢餓シグナルとは関係なくメラノソームのターンオーバーに関与していることが分かり、オートファゴソーム膜以外の膜形成におけるAPG遺伝子の役割についてさらに解析を拡げる必要がある。オートファジーはダイナミックな膜動態を伴うリソソームによるタンパク質分解機構で、飢餓条件で著明に誘導される。哺乳類では、細胞の内外の環境変化に速やかに応答して不要な、あるいは障害オルガネラやタンパク質を処理して恒常性を維持するのに働いている。本研究では、高等動物におけるオートファジーの生理機能、病理機能を明らかにするため、オートファジーに必須な遺伝子群Apgシステムの同定および機能解析を進めている。ヒトAPG遺伝子群の中、とくにユビキチン類似の蛋白修飾システムであるApg合修飾システムを構成する遺伝子群に着目している。Apg8ホモログの一つLC3は、Apg7とApg3の修飾を受けてオートファゴゾーム膜に結合する。このプロセスには、Apg12結合修飾システムとLC3結合修飾システム相互の正・負の制御が関与していることを明らかにした。LC3,とGABARAP(もう一つのApg8ホモログ)が膜結合型のII型となる際、酵母のようにlipidationを受けていることを証明したが、ホスホエタノールアミン(PE)と結合しているかどうかは不明で、検討中である。細胞内のApg12、LC3プールは小さく、ユビキチンシステムと同様、脱Apg化反応が生体の要求に応じて作動することがこの結合修飾を保証する。これを保証する脱Apg化反応に、Apg4Bが関与する示唆を得た。Apgシステムの生理的役割では、腎臓podcyteでは、オートファジーは細胞分化に関与する示唆を得た。個体レベルでのApgシステムAPG7の役割を調べるため、コンディショナルノックアウトマウスを作製した.
発達障害傾向のある看護学生への現任教育まで含めた適応支援ガイドラインの作成

平成30年度に完成年度を迎えた看護系大学207校を対象に、発達障害傾向のある学生についての組織調査及び看護教師に対して実態調査を実施した。組織調査に関しては、74大学から回答を得た(回収率35.7%)。現在発達障害と診断された学生数は、全体で実数25名。発達障害傾向と思われる学生数は207名。49大学(66・2%)が明確に存在すると回答している。看護教員調査では、発達障害の診断ありの事例31事例、診断無しの事例51事例の記載が得られた。診断ありの事例で特記すべきものとしては、障害学生教育支援経費を獲得して、TAを配置して支援したという事例があった。学生本人からの依頼で合理的配慮申請をする必要があり、合理的配慮検討委員会開催のためには医師からの意見書が必要で、学生から医師に依頼する必要もあるため、教員から学生に提案するタイミングが難しかったと記載されていたが、診断がついている場合には、時間はかかっても適切な対応が可能だということが示唆された。また様々な合理的配慮を実習先や養教と連携して行い、卒業させることが出来た事例では、本人の了解を得て就職先に状況を伝え、就職先も承諾したうえでの就職であったものの、時間の経過とともに多くの苦情が大学に寄せられているという実態の記載もあり、継続支援の困難さとその必要性が確認された。診断無しの事例においても、学生の課題状況はほぼ同じであるが、診断無しの場合は、本人に自覚がないことが多く、担当の教員が様々な対応や工夫をしている状況が確認された。いずれも、担当する教員が多大な負担を担いながら対応している状況が伺えた。組織調査においては、対応する学内機関があると回答した大学は、44大学と全体の59.5%であり、約4割の大学は専門職がいない状況の中で担当教員が対応している実態が明らかになった。看護管理者へのインタビュー調査に関しては、現在進行中である。発達障害の学生あるいは看護師という特別の配慮を要する対象を扱う研究のため、倫理審査を通すのに予想以上に時間を要した。そのために調査依頼そのものが2月とかなり遅くなったことが第一の原因である。大学への調査に関しては、リマインダーを出すことにより、想定程度の反応は得られたが、当事者へのインタビュー調査のための看護部長への依頼では、我々の実施したセミナーに参加した意識が高いと思われる看護管理者を対象に依頼をかけたにもかかわらず、当事者の紹介をしてもらう協力が得られず、診断を受けて看護師を継続している当事者からのインタビューの実施に至らなかった。アンケート調査をリマインダーを出して4月末までに延長したので、再度分析を詳細に行う。特に具体例の記述内容に関しては、質的な分析を行う。また現在進行中の看護管理者へのインタビュー結果をまとめる。大学教員からの具体例の記述内容の結果と看護管理者のインタビュー結果を加えて、支援ガイドラインの内容を充実させ完成版を仕上げる。また、研究分担者らがそれぞれの大学で支援してきた学生で看護師として就職したものについての追跡調査に関して、新たに倫理申請を行ったうえで可能な範囲で実施していく予定である。発達障害傾向のある継続勤務4年目以上の看護師を対象に半構成的インタビューを実施することに関しては、対象者のリクルートが想定以上に困難であったため、今年度は、看護管理者を対象に発達障害傾向のある看護師への対応に関する研修会を、東京、沖縄(北部・南部)、福岡、大阪の5か所で開催した。研修会では、我々のこれまでの成果(平成25年度平成27年度文部科学研究費基盤研究(B)看護系大学における発達障害傾向学生に対するサポート・スペクトラム構築に関する研究)を基に発達障害傾向のある看護師への対応について知識提供を行い、研修後に自由記載のアンケートを実施した。アンケート記載者数は、181名で、そのうち99名が記名し、今後の連絡しても良いと回答した。研修会への参加理由は、「自分の役割(教育担当やプリセプター等)上必要だと思った」「実際に困っているから」「サポートする側への支援について知りたいと思った」が主な理由として挙げられていた。「興味があった」という理由も複数あり、発達障害傾向の看護師への対処に関しての関心の高さが伺えた。支援について知りたいことでは、「具体的な支援の仕方」「具体例を知りたい」が多く、本人へのアプローチ方法としては、「本人との面接の仕方」「本人に自覚させるコツ」などがあがった。また「スタッフを含め周囲の人に理解してもらう方法」「関わっているスタッフへのフォローの仕方」「家族とのかかわり方」「早期に発見する方法」も挙げられていた。大学と共同できる支援は、「大学との情報共有」が最も多く、当該学生の学生時代の困りごとと対処の工夫、学生実習の時から連携を密にする、学生時代に社会に出て対応できるトレーニングを組み入れてほしい、等であった。研修会参加者によるアンケート結果からは、大学と病院で一貫した配慮や支援を考える必要があるという一致した認識を得ることができた。発達障害傾向のある看護学生への現任教育までを含めた適応支援ガイドラインの作成については、大学教員も病院管理者も対応に困っている状況は明らかになってきたが、極めてセンシティブな内容であるため、研究倫理申請に時間を要し、当初予定のアンケート調査が実施できていない。しかし、これまでの知見を基に看護管理者を対象に研修会を開催したところ、多くの参加を得られ、直接会場で多くの相談を受け、半数以上の参加者が記名でアンケートにも回答するなど、現場が喫緊の課題として困っている現状は明らかになった。

本年度は、看護管理者を対象とした研修会で得たアンケートをもとに、調査対象および調査方法の見直しと調査票の作成を行った。調査は、全国の看護系大学の教員に対して行うもの、看護管理者に対して行うもの、発達障害傾向のある看護師に対して行うものの3種である。調査票を作成するにあたり、Baron-Cohenら(2001)が開発したAutism Spectrum Quotient(AQ)の短縮版であるAQ10、Eriksson JMら(2013)が開発したRitvo Autism and Asperger Diagnostic Scale-Revised (RAADS-R)の短縮版であるRAADS-14、Berk Ustunら(2017)の開発したThe World Health Organization Adult Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder Self-Report Screening Scale for DSM-5について検討を行った。検討の結果、これらは、いずれも敏感度と特異度が90%を超えており、高度に発達障害者を判別できることが分かったが、これらのスクリーニングテストは、他に何らかの精神障害がある場合、特異度が下がることが確認された。発達障害において出現する、社会性の欠如、反復行動などの特性は、パーソナリティ障害や強迫性障害においても見られるものであり、それらを自記式のスクリーニングテストのみで判別することは難しい。特別な支援を必要とする学生や看護師の特性が、発達障害によるものであるのか、本来の人格由来のものであるのか、他の精神疾患によるものなのかを見極めなければ、効果的な支援は困難である。よって、支援ガイドラインにおいては、どのような要因により、特別な支援を必要としているかのアセスメントを組み入れることが必要と思われる。発達障害傾向のある看護学生への現任教育までを含めた適応支援ガイドラインの作成については、大学教員も病院管理者も対応に困っている状況は明らかになってきたが、極めてセンシティブな内容であるため、研究倫理申請に時間を要し、当初予定のアンケート調査が実施できていない。そのため、今年度はアンケート調査内容を再吟味するとともに、自記式のスクリーニングテストを新たに検討した。また、発達障害傾向のある学生がいる大学では、これまでの我々の知見を基に関わり記録している段階である。平成30年度に完成年度を迎えた看護系大学207校を対象に、発達障害傾向のある学生についての組織調査及び看護教師に対して実態調査を実施した。組織調査に関しては、74大学から回答を得た(回収率35.7%)。現在発達障害と診断された学生数は、全体で実数25名。発達障害傾向と思われる学生数は207名。49大学(66・2%)が明確に存在すると回答している。看護教員調査では、発達障害の診断ありの事例31事例、診断無しの事例51事例の記載が得られた。診断ありの事例で特記すべきものとしては、障害学生教育支援経費を獲得して、TAを配置して支援したという事例があった。