hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Rh抗原の発現に関与する分子群のクローニングとその変異解析

Rh抗原は、RHCEとRHD遺伝子にコードされているが、Rh抗原をすべて欠損するRhnull表現型の中には、RHCEとRHD遺伝子両方の異常に起因するものと、RH遺伝子とは別の坐位に存在するRH50糖蛋白遺伝子の異常に起因するものとが存在することを明らかにした。このことによって、Rh50糖蛋白はRh抗原が赤血球膜に発現するために不可欠の因子であることが明確になった。この事実に基づいて、Rh抗原発現細胞系の樹立を試みた。その結果、Rh50糖蛋白をもともと発現する赤白血病細胞株は、Rh cDNAを遺伝子導入するだけでRh抗原を発現するのに対し、Rh50糖蛋白を補どんど発現していない非造血細胞系の細胞株にRh50 cDNAとともにRh cDNAを遺伝子導入しても、Rh抗原は発現してこないことを明らかにした。この非造血細胞系を用い、免疫組織化学的解析を行った結果、この細胞株では小胞体などの細胞内小器官への抗原の発現は認められるものの細胞表面への発現はわずかであることが判明し、赤芽球系細胞特異的なRh抗原発現に係わる第4、第5番目の遺伝子の存在がさらに示唆される結果となった。しかし、この細胞株にヒト骨髄由来のcDNAライブラリーを遺伝し導入しRh抗原の発現を指標にスクリーニングを行っているが、現在までのところ新たな遺伝子を手に入れるまでには至っていない。一方で、Rh50遺伝子5'非翻訳領域をクローニングし、そのプロモーター解析を行い、Rh50遺伝子の発現調節機構の解析も同時に行った。その結果、RH50遺伝子は赤芽球系細胞特異的に発現する機構を明らかにすることができた。現在、そのエンハンサー領域のクローニングを行い、さらに詳細な転写調節機構の解明に向けデータを蓄積しつつある。Rh抗原は,互いに相同性の高いRHCEとRHD遺伝子にコードされているが,Rh抗原を全て欠損するRhnull表現型のなかには,RH遺伝子とは別の坐位に存在するRH50糖蛋白遺伝子の異常に起因するものが存在することを明らかにした(Ann Human Genet 62: 107-113,1998)。このことによって,Rh50糖蛋白はRh抗原力が赤血球膜に発現するために不可欠の因子であることが明確になった。この事実に基づいて,Rh抗原発現細胞系の樹立を試みた。その結果、Rh50糖蛋白をもともと発現する赤白血病細胞株は,Rh cDNAを遺伝子導入するだけでRh抗原を発現するのに対し,Rh50糖蛋白をほとんど発現していない非造血細胞系の細胞株にRh50 cDNAとともにRh cDNAを遺伝子導入しても,Rh抗原は発現してこないことを明らかにした(IntJ Hematol 68: 257-268,1998)。また,Rh50遺伝子5'非翻訳領域のクローニシグし,そのプロモニター解析を行い,Rh50遺伝子の発現調節機構の解析も同時に行った。その結果,RH50遺伝子は赤芽球系細胞特異的に発現する機構を明らかにすることができた(Biochem Biophys Res Commun 243: 233-240,1998)。さらに,Rh50 cDNAとともにRh cDNAを遺伝子導入した造血細胞系の細胞株に,ヒト骨髄由来のcDNAライブラリーを遺伝子導入し,Rh抗原の発現を指標にすることによって,Rh抗原発現に係わる第4,第5番目の遺伝子について現在精力的に解析を行っている。Ph抗原は,RHCEとRHD遺伝子にコードされているが,Rh抗原を全て欠損するRhnull表現型のなかには,RHCEとRHD遺伝子両方の異常に起因するものと,RH遺伝子とは別の坐位に存在するRH50糖蛋白遺伝子の異常に起因するものとが存在することを明らかにした。このことによって,Rh50糖蛋白はRh抗原が赤血球膜に発現するために不可欠の因子であることが明確になった。

この事実に基づいて,Rh抗原発現細胞系の樹立を試みた。その結果,Rh50糖蛋白をもともと発現する赤白血病細胞株は,Rh cDNAを遺伝子導入するだけでRh抗原を発現するのに対し,Rh50糖蛋白をほとんど発現していない非造血細胞系の細胞株にRh50 cDNAとともにRh cDNAを遺伝子導入しても,Rh抗原は発現してこないことを明らかにした。この非造血細胞系を用い,免疫組織化学的解析を行った結果,この細胞株では小胞体などの細胞内小器官への抗原の発現は認められるものの細胞表面への発現は僅かであることが判明し,赤芽球系細胞特異的なRh抗原発現に係わる第4,第5番目の遺伝子の存在がさらに示唆される結果となった。しかし,この細胞株にヒト骨髄由来のcDNAライブラリーを遺伝子導入しRh抗原の発現を指標にスクリーニングを行っているが,現在までのところ新たな遺伝子を手に入れるまでには至っていない.一方で,Rh50遺伝子5非翻訳領域をクローニングクし,そのプロモーター解析を行い,Rh50遺伝子の発現調節機構の解析も同時に行った。その結果,RH50遺伝子は赤芽球系細胞特異的に発現する機構を明らかにすることができた。現在,そのエンハンサー領域のクローニングを行い,さらに詳細な転写調節機構の解明に向けてデータを蓄積しつつある。
超高齢者における眼疾患の有病率の探索ならびに、遠隔ドライアイ診断ツールの開発

本研究は2017年4月より川崎市と慶應義塾大学医学部百寿総合研究センターが共同で85歳以上の検診を実施する6年コホートの一部であり、初年度と3年後調査で得られたデータのみを使用し助成期間で研究を実施する。2018年には川崎市内に在住の85歳以上の市民を対象に検診調査を実施した。2017年より開始した初年度の調査であるが、2年を経過し、予想に反して参加者の数が少ない。しかしながらも、データセットとしてはこの2017,2018の2年間である程度の形状になってきており、2019年は統計解析が可能と思われる。統計解析方法の確立としては、他のデータセットを用いて、ランダムフォレストもしくは、Naive Bayesの機械学習アルゴリズムによるドライアイ診断ツールの作成方法を実証した。その結果、ランダムフォレストもしくは、Naive Bayes両方で多少の感度・特異度の差は認めたものの、同様の結果が得られることが証明された。2017年、2018年の2年間で川崎市内に在住の85歳以上の市民を対象に検診調査を実施した。2017年より開始した初年度の調査であるが、2年を終了した現在予想に反して参加者の数が少ない。研究対象者が85歳以上という、高齢であることが検診が上手く進まない大きな要因である。川崎市の全面協力により、2018年は2017年に比較しデータの収集が進んだので、引き続き2019年もデータを収集しつつ、まずは解析方法の確立は証明されたので、現在あるデータセットで解析を開始したい。本研究の目的は、85歳以上超高齢者1000名の住民調査において、眼疾患の有病率および危険因子を解明、要介護にいたるハイリスク者の同定ならびに、ドライアイにおける遠隔診断のツール作成である。研究成果としては、大学での倫理審査、同意書ならびに、質問票の作成等の事前準備を経て、実際に川崎市内に在住する85歳以上の住人に対して、検診が開始されている。現在、実施されている検診の新着は当初予定人数と比較すると進展が遅いものの、検診は着実にすすんでおり、今後も継続的に実施していく。本研究の2本目の柱である、超高齢者において遠隔診断可能なドライアイツールの作成を目的を遂行するために、2つの他のドライアイのデータセット(MoriguchiStudy,眼科クリニックにおけるドライアイ受療患者の実態調査)合計538名を用いて、ドライアイのスクリーニングツールを機械学習を用いて作成した。平均年齢が49.7±14.0歳と若年者であるデータセットをランダムに学習グループ500名、テストグループ38名の2つにわけ、ドライアイの診断ツール検証を10,000回実施したところ、ドライアイの遠隔スクリーニングツールは、過去1週間において「眼が疲れる」、「眼が乾いた感じがする」の2項目となった。2つの機械学習アルゴリズムのうち、Random Forestを用いたものでは感度88.1%、特異度66.0%、診断一致率81.1%となった。また、NaiveBayesを用いた際には感度75.0%、特異度81.6%,診断一致率は77.1%となり、機械学習のアルゴリズムとしては、Random Forestを用いたものの方が診断一致率が高くなる事が証明された。検診実施に関しては、初動の倫理審査に時間がかかった事があり、データセットのためのデータ収集開始が遅れたため、当初の予定に反して遅れている。今後、着実に検診を実施して行く事である。85歳以上の高齢者を対象にしているため、一人一人に時間がかかり、検診実施速度を急速に早める事は難しいが、一日における検診可能な人数を増加させる事、市民に対する積極的な参加要請で、対応したい。検診終了後におけるドライアイのスクリーニングツール作成のための機械学習のアルゴリズムの検証においては、他のデータセットを用いて既に検証を実施完了させる事ができたので、検診データセット完了後の研究の推進は早いものと思われる。

川崎市の全面協力により、2018年は2017年に比較しデータの収集が進んだので、引き続き2019年もデータを収集しつつ、まずは解析方法の確立は証明されたので、現在あるデータセットで解析を開始したい。検診実施に関しては、初動の倫理審査に時間がかかった事があり、データセット作成のための検診の開始が遅れたため、当初の予定よりも遅れている。今回は高齢者を対象にしているのでなかなか難しいものの、一日の健診可能人数を増加させる事、検診協力者への市からの積極的な働きかけを実施する事で、一人でも多くの方に検診に参加してもらえる環境作りを実施する。本来であれば終了しているデータセット作成であるが、助成金を使用し、次年度も実施する事で早々にデータセット作り実現に全力を注ぐ。データセットの作成遅延により解析が開始されていないことがもっとも大きな原因である。データセットが固まりつつある今、本年度は解析を実施する必要性があり費用が多額にかかるものと思われる。また、論文が完成していないことによる投稿費用がかかっていないことも大きな要因と思われ、本件は2019年度中に解決するものと思われる。
持続的社会の実現を支援する環境管理会計システムに関する研究

環境管理会計は,企業の経済と環境の両立を目指すことで企業が自発的に環境活動に取り組むことを推進できると期待されている。2015年に持続可能な開発目標(以下SDGs)が採択されたがそのゴールの1つが,「12.つくる責任つかう責任」であり生産活動を行う企業において直接的に関係するゴールである。しかし,SDGsはゴールであり,具体的なターゲットは示されているがターゲットを実現するプロセスについては言及されていない。本研究では,SDGs実現の具体的ツールとしてMFCAが機能するためのメカニズムと課題を実践で共有される規範や感情に着目して明らかにすることを目指す。
生殖細胞のオス化機構の解明―精子形成はどのようにして開始されるのか―

生殖細胞が「精子になるか卵になるか」の運命決定(生殖細胞の性決定)は、有性生殖を行なう生物にとって根本的な問題である。これまで生殖細胞の性は、生殖細胞を取り囲む体細胞の性によって決まると考えられてきた。しかしながら、実際に生殖細胞内で働く分子機構は、脊椎動物では全く明らかになっていない。最近我々の研究室では、「生殖細胞自律的な性決定因子」foxl3を同定することに成功した。foxl3の機能を欠損させたメダカ(以下、foxl3-/-)では、遺伝的メス個体の卵巣内に受精可能な精子が作られる。さらに、foxl3-/-の生殖細胞を野生型(以下、WT)個体の卵巣に移植すると、宿主(体細胞)の性に関わらず機能的な精子が形成される。これらのことは、foxl3がメスの生殖細胞内で精子形成の開始を抑制していることを示している。本研究では、転写因子foxl3が制御するターゲット遺伝子の同定を通じて、生殖細胞の自律的な性決定機構を解明することを目的としている。平成29年度は、前年度に行った網羅的発現解析で同定されたfoxl3下流変動遺伝子群のスクリーニングに加え、抗FOXL3抗体を用いたChIP-qPCR解析を行い、FOXL3の直接のターゲット遺伝子を同定することに成功した。現在はFOXL3ターゲット遺伝子の変異体作成および表現型解析を進めている。上記解析と並行して、iDamIDseq法によるFOXL3結合モチーフの決定をおこなった。その結果、FOXL3結合モチーフはForkheadfamilyタンパク質のgeneral consensus elementと類似していることが明らかとなった。従ってFOXL3は、ターゲット特異性を決めるために、補因子と相互作用していると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、foxl3の制御下流で変動する遺伝子群を網羅的に同定するため、WTとfoxl3-/-の卵巣を用いてRNA-seqを行なった。サンプル間で発現差のある遺伝子のうち、WTで発現の多い遺伝子は「転写調節」や「性・生殖発生」に関わることが示唆された。一方、foxl3-/-で発現の多い遺伝子は「細胞骨格系」や「細胞分裂」に関わることが示唆された。これらの結果は、メス型生殖細胞(WT)では転写制御が盛んに行なわれ、一方のオス型生殖細胞(foxl3-/-)では細胞分裂に向けた細胞骨格のダイナミックな変化が起きていることを示唆している。現在既にいくつかの候補遺伝子に対する変異メダカを作製しており、今後は表現型解析を行なう予定である。これらの網羅的発現差解析に加え、FOXL3タンパク質に対するChIP-seqを行なう準備も進めている。RNA-sequencing法を用いてfoxl3発現生殖細胞の網羅的発現プロファイルを作製し、その詳細な分析をおこなった点で大きな進展があった。これにより見えてきた具体的な因子の解析を進めることで、今後新たな展開が期待できる。既にいくつかの候補遺伝子については、CRISPR/Cas9法で変異体を作製している。一方、計画では平成28年度中におこなう予定であった、FOXL3タンパク質に対するChIP-sequencingについては、その予備実験としてメダカ培養細胞の修飾ヒストンに対するChIPを成功させた。これにより、今後のChIPにおける具体的な見通しを立てることができた。また抗FOXL3モノクローナル抗体は既に作製済であり、抗原に対する特異性と親和性の高さを確認した。従って、平成29年度の早期のうちにはChIP-sequencingをおこなうことができると考えている。

本研究では、転写因子foxl3が制御するターゲット遺伝子の同定を通じて、生殖細胞の自律的な性決定機構を解明することを目的としている。平成29年度は、前年度に行った網羅的発現解析で同定されたfoxl3下流変動遺伝子群のスクリーニングに加え、抗FOXL3抗体を用いたChIP-qPCR解析を行い、FOXL3の直接のターゲット遺伝子を同定することに成功した。現在はFOXL3ターゲット遺伝子の変異体作成および表現型解析を進めている。上記解析と並行して、iDamIDseq法によるFOXL3結合モチーフの決定をおこなった。その結果、FOXL3結合モチーフはForkheadfamilyタンパク質のgeneral consensus elementと類似していることが明らかとなった。従ってFOXL3は、ターゲット特異性を決めるために、補因子と相互作用していると考えられる。平成29年度は、RNA-sequencingで明らかになったfoxl3の制御下流で変動する遺伝子群のスクリーニング及び機能解析を続ける。これと同時に、メダカ培養細胞を用いた抗FOXL3ChIP-sequencingをおこない、FOXL3結合配列を決定する。foxl3下流変動遺伝子群のスクリーニングとして、in situ hybridizaiton法による細胞内発現解析をおこなう。これにより、雌雄の生殖細胞で発現差が顕著に認められる遺伝子をCRISPR-Cas9法のターゲット候補とする。続いて変異体の作製と、その表現型解析をおこなう。場合によっては変異体と野生型のキメラ個体を作製し、生殖細胞と体細胞の相互作用における影響を調べる。ChIP-seqはメダカ培養細胞を用いておこなう。foxl3を強制発現させた細胞群を用いて、FOXL3結合DNAの精製をおこなう。この際、修飾ヒストンに対するChIPをポジティブコントロールとして技術的・実験的な精度を確認する。以上のアプローチから、FOXL3が直接発現制御する遺伝子を同定し、その機能解析を通して、生殖細胞の性決定における分子機構の解明を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
イヌリン分解酵素遺伝子の分子進化と高効率発現

1.糸状菌Penicillium sp. TN-88株のエンド型イヌリナーゼ遺伝子のORF(1,545bp)は介在配列を含まず、N末端アミノ酸25残基からなるシグナル・ペプチドと490残基の成熟タンパク質をコードした。成熟タンパク質には3個のシステイン残基、10ヶ所のN-グリコシル化部位が存在した。本遺伝子は酵母Sacharomyces cerevisiaeで発現し、その推定アミノ酸配列は、糸状菌Aspergillus nigerとPenicillium purpurogenum起源の同酵素とそれぞれ72%と85%が同一であった。β-フルクトフラノシダーゼ・スーパーファミリーの分子系統樹から、糸状菌エンド型イヌリナーゼは細菌レバナーゼに近縁であると推定した。2.黒麹菌Aspergillusniger変異株817の培養ろ液からエンド型イヌリナーゼを部分精製し、アミノセルロファインに共有結合により固定化した。固定化酵素をカラムに充填し、5%(w/v)イヌリン溶液から重合度35のイヌロオリゴ糖を連続生産した。各種腸内細菌による試験管内資化性試験の結果、イヌロトリオース,イヌロテトラオースは大腸菌、クロストリジウム属細菌では資化されず、ビフィズス菌により選択的に利用された。3.A. niger野生株No.12の培養菌体を石英砂で破砕し、その抽出液から細胞内エキソおよびエンド型イヌリナーゼをDEAE-セルロファインA-500、続いてセファデックスG-100およびG-200クロマトグラフィーによりそれぞれ電気泳動的に単一に精製した。エキソ型イヌリナーゼP-IIの比活性は、イヌリンに対して6.6U/mg、ショ糖に対して22U/mgであった。エンド型イヌリナーゼP-IIIはイヌリンのみに作用し、比活性は108U/mgであった。エキソ型イヌリナーゼP-IIが47kDa、エンド型イヌリナーゼP-IIIが56kDaであった。ゲルろ過で測定した分子量は、エキソ型イヌリナーゼP-IIとエンド型イヌリナーゼP-IIIの最適pHはそれぞれpH5.0とpH5.3、最適温度はそれぞれ55°Cと45°Cであった。両酵素ともMn^<2+>で賦活化され、Ag^+、Hg^<2+>、p-クロロメルクリ安息香酸で失活した。エキソ型イヌリナーゼP-IIとエンド型イヌリナーゼP-IIIのイヌリンに対するMichaelis定数(Km)は、それぞれ5.8mMと0.80mMであった。糸状菌Penicillium sp.TN-88株のエンド型イヌリナーゼ遺伝子(inuC)およびそのcDNAをクローニングし、塩基配列を決定した。

本遺伝子のORF(1.545bp)は介在配列を含まず、N末端アミノ酸25残基からなるシグナル・ペプチドと490残基の成熟タンパク質をコードした。成熟タンパク質には3個のシステイン残基、10ヶ所のN-グリコシル化部位が存在した。本遺伝子は酵母Sacharomyces cerevisiaeで発現し、その推定アミノ酸配列は、糸状菌Aspergillus nigerとPenicillium purpurogenum起源の同酵素とそれぞれ72%と85%&が同一であった。アミノ酸配列に基づき作成したβ-フルクトフラノシダーゼ・スーパーファミリーの分子系統樹から、糸状菌エンド型イヌリナーゼは細菌レバナーゼに近縁であると推定した。黒麹菌A.niger変異株817の培養ろ液からエンド型イヌリナーゼを部分精製し、担体のアミノセルロファインに共有結合により固定化した。固定化酵素をカラムに充填し、5%(w/v)イヌリン溶液から重合度35のイヌロオリゴ糖を連続生産するため、カラム温度、流速およびイヌリナーゼ標品の基質イヌリンとスクロースに対する活性比の影響について検討した。これらのイヌロオリゴ糖を高速液体クロマトグラフィーに供し、重合度により分別精製した。各種腸内細菌による試験管内資化性試験の結果、イヌロトリオース,イヌロテトラオースは大腸菌、クロストリジウム属細菌では資化されず、ビフィズス菌により選択的に利用された。黒麹菌Aspergillusniger変異株817の培養ろ液からエンド型イヌリナーゼを部分精製し、アミノセルロファインに共有結合により固定化した。A.niger野生株No.12の培養菌体を石英砂で破砕し、その抽出液から細胞内エキソおよびエンド型イヌリナーゼをDEAE-セルロファインA-500、続いてセファデックスG-100およびG-200クロマトグラフィーによりそれぞれ電気泳動的に単一に精製した。エキソ型イヌリナーゼP-IIの比活性は、イヌリンに対して6.6U/mg、ショ糖に対して22U/mgであった。エンド型イヌリナーゼP-IIIはイヌリンのみに作用し、比活性は108U/mgであった。ゲルろ過で測定した分子量は、エキソ型イヌリナーゼP-IIが47kDa、エンド型イヌリナーゼP-IIIが56kDaであった。エキソ型イヌリナーゼP-IIとエンド型イヌリナーゼP-IIIの最適pHはそれぞれpH5.0とpH5.3、最適温度はそれぞれ55°Cと45°Cであった。両酵素ともMn^<2+>で賦活化され、Ag^+、Hg^<2+>、P-クロロメルクリ安息香酸で失活した。エキソ型イヌリナーゼP-IIとエンド型イヌリナーゼP-IIIのイヌリンに対するMichaelis定数(K_m)は、それぞれ5.8mMと0.80mMであった。
KK-XAFSの高度化による構造材料の表面腐食過程の理解と耐腐食性材料への展開

構造材料は表面からの腐食等により寿命を迎えるが、腐食の進行機構の詳細は不明な点も多い。不動態皮膜の典型的な厚みは数nm程度であり、最表面から数nm程度までの表面領域での腐食過程の理解が極めて重要である。本課題では、これまで開発してきたKramers-Kronig変換を用いた表面敏感な全反射型XAFS測定手法(KK-XAFS)の高度化を行い、構造材料表面の腐食反応過程のin situ観察からその理解を目指す。今年度は、昨年度までに開発したKK-XAFS法と赤外反射吸収分光法(IRRAS)を同時に測定可能とする実験環境と専用に開発したin situ測定チェンバーを用いて測定を行った。専用に開発したin situ測定チェンバーは、温度制御に優れており、表面反応の実験に安定して用いることが出来た。また、試料交換の容易さと温度安定性が両立しており、実験の効率性と信頼性に寄与している。KK-XAFS測定とIRRAS測定を、温度制御およびガス流通下、同時にin situ測定し、表面反応の観察を行った。試料としてはSi wafer上に作製されたNi薄膜を用いた。表面を酸化処理したものも用いて、酸化反応および還元反応の観察に用いた。また、同様のCo薄膜を用いた。複数の温度条件下で、酸化反応および還元反応の観察を行なった。いずれの温度においても、十分な温度安定性を示し、再現性も確認できた。IRRASでは特徴的なピークが観測されており、KK-XAFSの解析と合わせて、反応の理解に繋がると考えられる結果が得られた。上記のように、本課題で開発した全反射XAFS測定法とそのin situ測定チェンバーを用いて、温度制御およびガス流通下、全反射XAFS測定とIRRAS測定の同時測定を行い、表面反応の追跡を行った。当初計画通り進める。今年度はKK-XAFS法と斜入射X線回折法(GI-XRD)を同軸で測定可能とするシステムの開発を行った。今後の研究の展開を考慮し、これまで主に研究開発の場として来た放射光施設PFのビームラインBL-9Cに加え、BL-15A1での取り組みを始めた。BL-9C等ではX線のビームサイズが1 mm程度であり、スリットでビームを切らないと全反射条件での試料上でのビームの投影長さ(フットプリント)が大きくなり過ぎてしまう。このためスリットを絞り、ビームを切って実験を行っている。これに対してBL-15A1のビームサイズは20 μm程度であり、スリットでビームを大きく切ることなく実験が可能である。また、GI-XRD測定に利用可能な2θアーム等も設置されていることからBL-15A1での研究開発を進めた。まず、BL-15A1でも吸収端から充分広いエネルギー領域で良質なスペクトルが得られることを確認した。続いて、全反射条件で回折像を得るための実験を行った。非全反射条件での測定も行い、比較検討した。この結果、表面からの回折と考えられるデータが得られた。上記のように、全反射型XAFS測定法の測定条件にいて、X線回折像を得ることが出来た。今年度は、KK-XAFS法と赤外反射吸収分光法(IRRAS)を同時に測定可能とする実験環境の開発を行った。また開発した実験環境で使用可能なin situ測定チェンバーの設計、製作を行った。このin situ測定チェンバーの完成により、酸化および腐食ガス雰囲気下の測定が可能な研究環境となった。上記の開発した実験環境を用いて、KK-XAFSとIRRASを同時に測定可能であることを実証する実験を行った。試料にはNi(30 nm)/Si waferおよび表面を酸化させたNiO/Ni(30 nm)/Si waferを用いた。KK-XAFSはX線を数mradで全反射させる必要がある。その設置条件に、IRRASの赤外レーザーの光路、検出器の位置等を合わせる必要があり、両者は精密に位置合わせされなければならない。試行錯誤も含め、位置合わせを注意深く行い、実証実験の測定を行った。その結果、確かにKK-XAFSとIRRASが同時に測定可能であることが確かめられた。また、KK-XAFS,IRRASそれぞれにおいて、各試料に特徴的なスペクトル構造が得られ、今後の研究展開に有効であることも確かめられた。上記のように、全反射型XAFS測定法の測定条件において同時にIRRASを測定する実験環境を開発し、その実証が出来た。

不動態皮膜の典型的な厚みは数nm程度であり、最表面から数nm程度までの表面領域での腐食過程の理解が極めて重要である。本課題では、これまで開発してきたKramers-Kronig変換を用いた表面敏感な全反射型XAFS測定手法(KK-XAFS)の高度化を行い、構造材料表面の腐食反応過程のin situ観察からその理解を目指す。今年度は、昨年度までに開発したKK-XAFS法と赤外反射吸収分光法(IRRAS)を同時に測定可能とする実験環境と専用に開発したin situ測定チェンバーを用いて測定を行った。専用に開発したin situ測定チェンバーは、温度制御に優れており、表面反応の実験に安定して用いることが出来た。また、試料交換の容易さと温度安定性が両立しており、実験の効率性と信頼性に寄与している。KK-XAFS測定とIRRAS測定を、温度制御およびガス流通下、同時にin situ測定し、表面反応の観察を行った。試料としてはSi wafer上に作製されたNi薄膜を用いた。表面を酸化処理したものも用いて、酸化反応および還元反応の観察に用いた。また、同様のCo薄膜を用いた。複数の温度条件下で、酸化反応および還元反応の観察を行なった。いずれの温度においても、十分な温度安定性を示し、再現性も確認できた。IRRASでは特徴的なピークが観測されており、KK-XAFSの解析と合わせて、反応の理解に繋がると考えられる結果が得られた。上記のように、本課題で開発した全反射XAFS測定法とそのin situ測定チェンバーを用いて、温度制御およびガス流通下、全反射XAFS測定とIRRAS測定の同時測定を行い、表面反応の追跡を行った。当初計画通り進める。当初計画通り進める。当初計画通り進める。
高時間分解能の複数電流双極子推定による脳内作動記憶の神経機構の解析

多チャンネル脳磁界計測システムから計測される同時多発的な神経活動を高時間分解能で複数の発生源を推定できる解析システムを開発した。同システムを用いて、脳内作動記憶(working memory)に関する課題のうち、サルなど人間以外の動物を対象にしては困難なメンタルローテーション(mental rotation)の神経機構について検討した。2種類のメンタルローテーション課題を設定した。ひとつは手の線画を提示し、提示された手が被験者自身の右手であるか左手であるかを判断してもらう課題。もうひとつは、アルファベット文字を提示し、それが鏡像文字か否かの判断をさせる課題であった。いずれも、被験者の左視野に視覚刺激が提示された。両課題とも、刺激提示からおよそ100msec200msecにおいて視覚皮質(外側後頭皮質)や後頭-側頭皮質基底部、さらに下側頭皮質において神経活動が認められた。一方、時間的に遅い高次機能の活動部位には違いが認められた。手の心的回転課題では、刺激提示からおよそ200msec300msecにおいて右下頭頂小葉での活動が認められた。一方、アルファベット課題の時は、およそ300msecにおいて左上側頭領域の活動が認められた。さらに、両課題においてメンタルローテーションに深く関与すると思われる下頭頂小葉-運動前野の同時的神経活動が認められた。特に、手のメンタルローテーション課題では、運動前野の左半球優位性が観測された。それに対して、アルファベットのメンタルローテーションについてはこのような優位差はなかった。全頭型脳磁界計測システムは無侵襲で脳内神経活動をきわめて高い時間分解能で計測できる。同システムの時間分解能はmsecオーダーであり、他の無侵襲脳機能計測法であるfMRI, PET, NIRSを凌駕するという点できわめて有効である。本研究では、64チャンネルの全頭型脳磁界計測システムから出力される脳磁界信号に基づいて、高時間分解能でマルチダイポール推定をするための解析系を構成し、作動記憶に関する脳内活動について検討した。推定位置をMRI画像上へ重畳するための支援ソフト、MRI画像の処理ソフト、その他一連の脳磁界処理に必要なツールを作成した。また、同時多発的な脳内発生源に対応するマルチダイポール推定を行う際の推定基準について検討した結果、以下がその基準として妥当であることが確認された。(1)等磁界線図における複数の極大領域と極小領域から、対を選択する基準として、片半球に存在する対を優先するとともに最近接するものを対の最優先候補として採用する。(2)推定誤差の基準として、2,3,4ダイポールの場合、それぞれ上限を20%,15%,10%程度とする。(3)推定ダイポールの時空間的安定性・連続性に基づき推定を行うことを原則とする。対象の異なる2種類のメンタルローテーション課題を用い、高時間分解能の複数電流双極子推定を適用し、両課題遂行時の脳内作動記憶系の時空間構造の差異について比較検討した。ひとつは手を用いたメンタルローテーションであり、もうひとつは文字を用いたメンタルローテーションとした。いずれも左半視野提示とした。その結果、いずれの視覚刺激に対しても、提示から0msec200msecにおいて、lateral occipital lobe、basal occipitotemporal area, inferior temporal gyrusに双極子の重心が推定された。一方、両者の違いは後期成分の活動において認められ、手のメンタルローテーションの場合、刺激提示から200msec300msecにおいて右半球のinferiorparietal lobuleに活動源が推定された。これに対して、文字のメンタルローテーションの場合、刺激提示からおよそ300msecにおいて左半球のsuperior temporalregionに活動源が推定された。また、inferiorparietal lobuleとpremotor areaの活動源は両メンタルローテーション課題遂行において認められた。ただし、手のメンタルローテーションの場合、premotor areaにおける活動は左半球優位であったが、文字のメンタルローテーションの場合には優位性が認められなかった。

以上のように、高時間分解能の複数電流双極子推定を用いることで脳活動の時空間構造を精緻に分析することが可能となり、メンタルローテーションをおこなう対象の属性や性質の差異が脳内作動記憶系の異なる時空間構造パターンを誘発することが明らかにされた。
2次オーダートラップ波の解析と大規模海洋施設の設計波力

Trapped modeの発生周波数においては、通常の予測値をはるかに超える(50倍以上)高い波力が構造物に作用する可能性のあることから、設計波力や波の打ち上げ高さの算定に関連して工学的観点からもtrapped modeの研究が急速に進められている。しかし、これまでの研究は全て線形理論に基づいており、波形勾配が大きくなる共振状態における非線形項の影響は考慮されていなかった。そこで、本研究では、波形勾配の2次オーダーの非線形項の影響を厳密に考慮した場合におけるtrapped modeの発生周波数、モード形状に関する解析ならびに実験的検証をおこなうことを目的とした。2次オーダー波力の算定においては、特に、無限領域までの自由表面上での積分を実施する必要があり、その収束性が悪いために解析的に処理する必要があるが、本研究では、最終的にM. H. Kim(1990)の方法を採用、その8節点2次要素を用いた境界要素法プログラムヘのインプリメントを完了した。計算精度の検証の結果、本プログラムは高い精度を有することが確認され、多数の円柱間で生ずるtrapped modeの解析にも応用可能となることが見込まれている。国内において、本研究で達成したレベルの高い精度を有する2次オーダー波力を計算できるプログラムはなく、国際的にも、MITのWAMIT等、数例を数えるのみと考えられる。現時点では、必ずしも2次オーダートラップ波に関する直接的知見は得られていないが、本研究に関連して開発した2次オーダー波力を高精度に解析できるツールを整えることができたのは極めて大きな成果である。そこで、本研究では、単独円柱を水路内中心軸上に設置した基本的問題を設定し、波形勾配の2次オーダーの非線形項の影響を厳密に考慮した場合におけるtrapped modeの発生周波数、モード形状に関する解析ならびに実験的検証をおこなう。平成11年度においては,Malenica,Eatock Taylorらの研究(1999)をもとに、これを水路壁境界条件を満たすような定式化の拡張を試みた.2次オーダーのポテンシャルは、自由波成分と拘束波成分という2成分に分けられるが、この内、自由波成分は基本的には1次オーダーのポテンシャルと同様な手続きにより求められるため、基本的に解決済みである。拘束波成分の計算においては、自由表面上での1次オーダーポテンシャルの関数を無限領域にいたるまで積分する必要性がでてくる。しかしその収束性は一般に悪く、被積分関数の遠方挙動の漸近展開を正しくおこない、かつ、これを解析的に積分することが求められる。以上のとおり、定式化においてかなりの困難が生じる.現時点では,まだ定式化の途上であるが,その基本的特性については把握しつつあり,来年度研究において理論ならびに数値計算の完了を目指す.また,検証実験のための水槽内強制加振実験については,ほぼ,その準備を終えた.Trapped modeの発生周波数においては、通常の予測値をはるかに超える(50倍以上)高い波力が構造物に作用する可能性のあることから、設計波力や波の打ち上げ高さの算定に関連して工学的観点からもtrapped modeの研究が急速に進められている。
植物の光合成依存的な細胞膜H+-ATPase活性制御機構と生理的意義の解明

植物は光合成をすることでショ糖などを産生して、成長している。これまでの研究により光合成によって産生されたショ糖によって細胞膜にあるプロトンポンプが活性化されることが明らかになった。細胞膜のプロトンポンプは活性化されることで細胞外へプロトンを能動輸送する酵素である。活性化により細胞膜に存在する他の輸送体のエネルギー供給や細胞外の酸性化を担っており、植物細胞の物質輸送や伸長に必須の酵素である。光合成がどのようにプロトンポンプを活性化しているのか、また、活性化されることにどのような意義があるのかは未解明であるため、これらの課題を解決することで、植物の新たな生理機構を明らかにしたい。
身体活動量増進のためのソーシャルマーケティングアプローチの開発と評価

本研究では、ソーシャルマーケティングの手法を組み込んだ身体活動増進プログラムを開発し、地域での健康増進事業のモデルを構築することを目的とした。題材には"ウォーキング"を用い、グループでの集団指導(地域)、印刷媒体(職域)、ビデオ媒体(一般)という3種のプロモーションによって、「どのような人がどのように身体活動量を増進するか」という点から各アプローチの効果を評価した。初年度(平成16年度)には、地域におけるグループ教室型プログラムの実施、職域における印刷媒体を用いたプログラム(プログラムの開発)、一般市民を対象としたビデオによるプロモーション(予備調査)を行った。また、印刷教材と、ビデオ教材という二つの異なるメディアによる行動科学的アプローチの効果を検証するために、所沢市民49,600世帯を対象に新聞折込みにてチラシを配布してプログラム応募者を募り、その応募者の特徴を分析した。引き続いて、平成17年度は、地域高齢者を対象とした運動プログラムに関する費用分析、"教室型ウォーキングプログラム"がウォーキング環境認知および日常身体活動量に及ぼす効果、身体活動量促進のインセンティブを与えるプログラムの提案と解決すべき課題、異なるタイプ(教室型あるいは通信型)のウォーキングプログラムに対する参加者の特徴の比較検証を行うとともに、平成16年度に準備した介入プログラムの実施およびデータ分析によって、印刷教材とビデオ教材を用いた単独および併用プログラムの評価を行うと共に、日常生活での歩数の増加・運動セルフ・エフィカシー向上への効果について検証した。平成18年度は、狭山市での介入プログラムのフォローアップならびにデータ分析・検証を行うと共に、ウォーキング行動評価尺度の開発、ウォーキングイベントの集客プロモーションにおける情報媒体の有効性、ウォーキングクラブにおける集団歩行が個々のウォーカーの歩行ベースに及ぼす影響、身体活動に対する意識と歩行時間との関連、などについての研究を行った。以上の研究から、地域での健康指導においては、グループでの集団指導も大きな効果をもたらすが、簡易なパンフレットによる通信型介入であっても、適切な通信情報のやりとり(コミュニケーション)を含んだプログラムであれば、ある程度の効果が認められることが明らかとなった。本研究は、ソーシャルマーケティングの手法を組み込んだ身体活動量増進プログラムを開発し、地域での健康増進事業のモデルを構築しようとするものである。題材には申請者が一貫して推進してきた"ウォーキング"を用い、グループでの集団指導(地域)、印刷媒体(職域)、ビデオ媒体(一般)という3種のプロモーションによって、「どのような人がどのように身体活動量を増進するか」という点から各アプローチの効果を評価しようとしている。本年度は、1)地域におけるグループ教室型プログラムの実施、2)職域における印刷媒体を用いたプログラム(プログラムの開発)、3)一般市民を対象としたビデオによるプロモーション(予備調査)、を行った。行動学的アプローチを中心にすえたグループ教室型プログラム参加者(計43名)と健康情報教室(座学)参加者(計19名)との比較から、戸外でのウォーキング実践の重要性が示唆された。また、職域における印刷媒体を用いたプログラムの実施結果(計65名が参加)からは、プリントメディアを用いた非対面式プログラムの限界が示唆された。ウォーキング推進ビデオによる認知効果に関する予備調査の結果から、このビデオがウォーキングに対する動機付けの準備性の向上に一定の効果をもたらしているものの、「無関心期」の対象者に対してはその効果が限定的であることが確認された。これらの結果を受けて、ビデオ普及プログラムの広告から行動の変容に至るまでの各段階の効果係数を推定し、本ビデオプロモーション実施時の人々の行動変容へのインパクトの予測モデルを構築した。

また、来年度の研究の準備として、1)印刷教材と、2)ビデオ教材という二つの異なるメディアによる行動科学的アプローチの効果を検証するために、所沢市民49,600世帯を対象に新聞折込みにてチラシを配布してプログラム応募者を募り、その応募者の特徴を分析した。本研究は、ソーシャルマーケティングの手法を組み込んだ身体活動量増進プログラムを開発し、地域での健康増進事業のモデルを構築しようとするものである。身体活動促進を目指したグループでの集団指導(地域)、印刷媒体(職域)、ビデオ媒体(一般)という3種のプロモーションによって、「どのような人がどのように身体活動量を増進するか」という点から各アプローチの効果を評価しようとしている。本年度は、(1)地域高齢者を対象とした運動プログラムに関する費用分析[論文1]、(2)"教室型ウォーキングプログラム"がウォーキング環境認知および日常身体活動量に及ぼす効果[論文2]、(3)身体活動量促進のインセンティブを与えるプログラムの提案と解決すべき課題[論文3]、(4)異なるタイプ(教室型あるいは通信型)のウォーキングプログラムに対する参加者の特徴の比較検証[論文4]、について研究実施ならびに論文刊行を行うとともに、(5)昨年度に準備し所沢市民約5万世帯を対象として実施した介入プログラムのデータを分析し、印刷教材とビデオ教材を用いた単独および併用プログラムの評価を行うと共に、日常生活での歩数(日歩数)の増加・運動セルフ・エフィカシー向上への効果について検証した[論文投稿中]。主要な結果としては、「『歩数計ならびに歩数記録表』という最も簡易な介入であっても『行動科学的観点からの情報刺激を提供しながら2週間毎にフィードバックを行う個別印刷教材』であっても,身体活動量の増大効果には差が認められない」ということが判明した。そこで、その研究成果を踏まえて、必要最小限に情報を簡略化した印刷教材(セルフモニタリングシートを付したパンフレット)を制作し、狭山市民約55千世帯を対象とした通信型介入プログラムを実施した。この介入実験は本年度末(3月)まで継続し、終了後測定ならびに資料分析は、来年度実施予定である。題材には申請者が一貫して推進してきた"ウォーキング"を用い、グループでの集団指導(地域)、印刷媒体(職域)、ビデオ媒体(一般)という3種のプロモーションによって、「どのような人がどのように身体活動量を増進するか」という点から各アプローチの効果を評価しようとしている。本年度(最終年度)は、(1)狭山市での介入プログラムのフォローアップならびにデータ分析・検証を行うと共に、
明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良運動

本研究は、明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良運動について、その実態と経緯を実証的に解明することを目的とした。日本初の全国教育団体であった両教育会は、資質能力向上の機会を全国各地の指導的小学校教員に提供し、国家隆盛のための教育擁護・推進に動員される存在として教員たちを改良しようとした。指導的教員の資質能力向上は小学校教員の社会的地位の確立手段として位置づけられ、両教育会は、学力向上・教職意義追究・教育方法改良・輿論形成・政策参加の機会を提供した。両教育会の教員改良運動は、日本初の指導的教員による全国的・組織的活動であり、当時未確立であった教員の専門性を高めようとした取り組みであった。平成24年度においては、明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良運動について以下のような研究を行った。まず、両教育会の前身団体の機関誌である『東京教育会雑誌』を精査し、そこで発表されていた教師論を整理した。あわせて、同前身団体機関誌『東京教育協会雑誌』『東京教育学会雑誌』の教師論をも分析した。これにより、大日本教育会の教師論の原点を把握することができた。この研究成果は、教育史学会第56回大会において「明治13年東京教育会の教師論ー普通教育の擁護・推進者を求めて」と題して発表した。現在、同学会紀要へ投稿し、審査中である。第2に、明治30年代の帝国教育会が設置していた中等教員講習所に焦点をあてて、その中等教員養成事業について明らかにした。あわせて、1900年までの同教育会の教員養成・研修事業についても検討した。この研究成果は、教育史学会第56回大会コロキウムにおいて「明治30年代帝国教育会の中等教員養成事業ー中等教員講習所に焦点をあてて」と題して発表した。現在、日本教育史研究会の紀要へ投稿し、審査中である。第3に、明治24(1891)年26(1893)年の大日本教育会夏季講習会を検討し、その教員改良における意義を明らかにした。第2と合わせて、教員改良運動の模索期・確立期・展開期の教員養成・研修事業についてその具体像を明らかにすることができた。この研究成果は、「明治20年代半ばの大日本教育会による夏季講習会の開催」(単独、中国四国教育学会第64回大会、山口大学、2012年11月10日)と題して発表し、同学会紀要で活字化した。なお、運動模索期・確立期の機関誌における教師論分析については、同時期に発表された大日本教育会単級教授法研究組合の報告書(明治28年刊行)における教師論を分析することで代替した。この研究成果については、別の機会で発表予定である。平成25年度は、確立期(18941900年)における大日本教育会・帝国教育会の教員改良運動について、教員講習事業に焦点をあてて研究を進めた。その研究成果については、「帝国教育会結成直後の教員講習事業ー指導的小学校教員の学習意欲・団結心・自律性への働きかけ」(教育史学会第57回大会個人発表、福岡大学、2013年10月13日)と、「明治期大日本教育会の教員講習事業の拡充ー年間を通した学力向上機会の提供」(中国四国教育学会第65回大会個人発表、高知工科大学、2013年11月3日)として発表した。なお、後者は中国四国教育学会編『教育学研究紀要』第59巻(2013年、533538頁)で活字化し、かつ両論文ともに広島大学に提出した学位論文(博士)の『明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良ー資質向上への指導的教員の動員』にまとめて活字化した。確立期における両教育会の教員講習事業については、次のようなことを明らかにした。その講習事業は、全国の指導的小学校教員(予備軍含む)その中等教員程度の学力形成と教職意識増進とを目指すものだった。当時の指導的教員は、国民教育への使命感や激しい社会変化に対する焦燥感をもって、学習要求を高めていた。両教育会は、その要求に後押しされながら講習事業を拡充整備していった。指導的教員の団結や教員の専門性の高度化を目指した結成期以来の両教育会の教員改良構想は、教員講習事業においても実行に移された。このことから、資格取得・上進による教員補充を目指した行政当局・師範学校・地方教育会における教員講習とは、意味合いの異なる独自の教員改良の取り組みであったことがわかった。以上の研究に予想以上に時間を費やしたため、展開期の教員講習事業、および教員像・顕彰対象者の分析については十分に進めることができなかった。平成23年度においては、以下のような研究を行った。まず、開始期・模索期(1883年1893年)

大日本教育会の教員改良運動について、『大日本教育会雑誌』にみられる教師論を整理・検討し、同時期の理想的教員像を分析した。とくに1889年1892年の同誌の記事一覧を作成し、教師論を主とする記事の抽出を行った。その成果は、中国四国教育学会第63回大会で発表するとともに、「明治20年代前半の大日本教育会における教師論ー「教育者」としての共同意識の形成と教職意義の拡大・深化」(中国四国教育学会編『教育学研究紀要(CD-ROM版)』第56巻、2011年、233238頁)と題して活字化した。後者の論文については、とくに拙稿の「明治10年代後半の大日本教育会における教師論」(2008年刊)と「明治20年代初頭の大日本教育会における教師論」(2010年刊)とをふまえてまとめたものであり、1883年1891年までの大日本教育会の教師論の展開過程を明らかにした。前身団体期(1879年1882年)の教員改良運動については、『東京教育会雑誌』『東京教育協会雑誌』『東京教育学会雑誌』の記事見出し一覧を作成し、教員に関する記述を抽出した。この研究により、この時期の教育会における教師論の転回にかかわる最大の契機が、明治13年夏の東京府会の教育費議事・削除決議であったことを突き止めた。そのため、東京都立公文書館で史料調査を行い、この前身団体が問題視した明治13年中の東京府会議事録を手に入れ、分析することができた。この議事録と関連させた教師論研究については、平成24年度中の学会で発表する予定である。平成26年度は、明治後期における大日本教育会・帝国教育会の教員改良運動について、教員動員構想・教員講習事業について研究を進めた。その研究成果は、「明治期大日本教育会・帝国教育会の教員改良ー資質向上への指導的教員の動員」(教育情報回路研究会、立教大学、2014年7月21日)、「明治期大日本教育会・帝国教育会における教育勅語解釈ー指導的教員・教育行政官の動員構想」(教育史学会第58回大会、日本大学、2014年10月5日)、および「明治期帝国教育会における教員講習の展開ー中等教員程度の学力向上機会の小学校教員に対する提供」(中国四国教育学会第66回大会、広島大学、2014年11月15日)の形で公表した。また、中国四国教育学会での発表は、「明治期帝国教育会における教員講習の展開ー中等教員程度の学力向上機会の小学校教員に対する提供」(中国四国教育学会編『教育学研究紀要(CD-ROM版)』第60巻、2014年、3742頁)の形で活字化した。その結果、次のようなことが明らかになった。両教育会の教員改良は、資質能力向上の機会を提供することで国家隆盛のための教育擁護・推進に全国各地の指導的教員を動員したが、その取り組みは明治後期に一応の完成を見た。明治39年から隔年開催された全国小学校教員会議は、その集大成であった。その目指す「国家隆盛」の意味は、教育勅語の衍義書である『聖諭略解』(明治27年)と『訂正増補聖諭略解』(明治35年)に端的に示されており、天皇制国家の実現・隆盛にあった。帝国教育会は、明治32年以降も毎年欠かさず、教員補充というよりも小学校教員の学力向上・新知識獲得を目指す教員講習事業を展開した。その講習は、女性教員や准教員も受講した。機関誌の理想的教員像や研究組織、中等教員養成所の研究は、前年度までに完了したため省略した。発表論文の目次や概要、研究成果一覧を時々掲載している。
サーチュインを標的とする新規低分子化合物による白血病治療法の開発

成人T細胞白血病(ATL)は、レトロウイルスであるヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)の感染後、約40年の潜伏期間を経て発症する。一方、SIRT2は、α-チューブリン、FOXO及びヒストンなどを基質として、NAD+依存的にこれらを脱アセチル化することで細胞周期やアポトーシスなどの生命機能に関与している。これまで、SIRT2阻害剤は、神経膠腫細胞やHeLa細胞においてアポトーシスを誘導することが報告されている。本研究では、新規合成した低分子のSIRT2阻害剤であるNCO-90/141による白血病細胞株の細胞死について検討した。NCO-90/141処理により白血病細胞株の生存率が有意に低下すると共に、AnnexinV陽性細胞の増加とDNAの断片化が確認された。またカスパーゼ-3,8,9の活性化が認められたことから、NCO-90/141はアポトーシスを介して白血病細胞株の細胞死を誘導することが示唆された。一方、汎カスパーゼ阻害剤のZ-VAD-FMKは、NCO-90/141による細胞生存率の低下を抑制しなかった。更にNCO-90/141処理によりオートファゴソームの蓄積が認められたことから、NCO-90/141によるカスパーゼ非依存的細胞死(CICD)が示唆された。以上の結果より、新規選択的SIRT2阻害剤であるNCO-90/141は、白血病細胞株においてカスパーゼの活性化を介する経路と、オートファジーを介する経路を同時に誘導して細胞死を起こすことが示唆された。NCO-90/141以外の選択的SIRT2阻害剤が、カスパーゼ依存的またはオートファジーを伴うCICDによる細胞増殖阻害効果を示す知見はない。また、SIRT2を標的とした薬剤は臨床応用されていないため、NCO-90/141の患者細胞およびマウスでの更なる検討が、がんに対する新規治療法に繋がる一助となると考えられる。成人T細胞白血病(ATL)は、レトロウイルスであるヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)がCD4陽性T細胞に感染した後、約40年の潜伏期間を経て発症する。更にNCO-90/141処理によりオートファゴソームの蓄積が認められたことから、NCO-90/141によるカスパーゼ非依存的細胞死が示唆された。以上の結果より、新規SIRT2阻害剤であるNCO-90/141は、白血病細胞株においてカスパーゼの活性化を介する経路と、オートファジーを介する経路を同時に誘導して細胞死を起こすことが示唆された。現在、in vivoでの検討を遂行している。今後、ミトコンドリア機能に対する影響など、より詳細な細胞死のメカニズム及びATL細胞における検討を行い、本薬剤の臨床応用に対する可能性を探索したい。以下の2つの目標に対して、おおむね遂行することができたため。目標1:In vitro及びex vivoにおける新規SIRT2及びSIRT7阻害剤の白血病細胞増殖抑制及び抗腫瘍効果成人T細胞白血病(ATL)は、レトロウイルスであるヒトT細胞白血病ウイルス(HTLV-1)がCD4陽性T細胞に感染した後、約40年の潜伏期間を経て発症する。