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近代日本の洋菓子広告と少女の表象

本年度は、日本近代文学館、森永製菓史料室、アドミュージアム東京、東洋文庫等での資料調査、広報誌『森永月報』等の調査に取り組み、分担執筆1件、論文1件、国内にて口頭発表3件、展示1件等を行った。これら研究実績の概要として次の2つがあげられる。1、口頭発表「戦間期日本の新聞広告にみる洋菓子の意味の変遷と「大衆」としての子ども像」(共同研究「「運動」としての大衆文化」第3回共同研究会)等において、1913年から40年までの森永ミルクキャラメルの新聞広告をてがかりに、洋菓子広告と子どもーターゲットとしての子ども/視覚的イメージとしての子ども像/それらの背景にあると考えられる子ども観ーとの結びつきについて、商品の文化的・社会的意味を形成する役割をもつ広告の視覚的特性に注目し考察した。童画風子ども像がキャラメル広告にとっての格好の視覚的イメージとなったこと、この子ども像が健康・成長・教育と結びつく食べ物である一方で、身体や心の快楽を満たす嗜好品でもあるというキャラメルの二重の意味に呼応すること等の検討により、洋菓子と少女との結びつきについての文化的・社会的背景を整理した。2、展覧会企画「おいしい広告2:ヨーロッパと日本の酒・煙草・菓子のポスター」(主催:京都工芸繊維大学美術工芸資料館、国際日本文化研究センター機関拠点型基幹研究プロジェクト「大衆文化の通時的・国際的研究による新しい日本像の創出」)において、私たちの日々の暮らしのなかで味覚や嗅覚に快感を与え楽しまれる嗜好品の広告と大衆的な視覚的イメージとの関係に注目し、ヨーロッパの菓子関連広告や酒や煙草などの他の嗜好品広告との比較、日本の製菓会社の広報誌やおまけといった広告関連資料の考察に取り組むことで、近代日本の洋菓子広告における子どもや少女の表象とその広告戦略を検討するうえでの多角的な視点を提示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、埼玉県立熊谷図書館での資料調査を重点的に行い、国内外にて口頭発表3件を行った。1、口頭発表「関東大震災と洋菓子産業をめぐる大衆的ヴィジュアル・イメージ」(2018年2月3日、Mangalabo4国際集会「日本大衆文化は地震をどう描いたか」、エル・コレヒオ・デ・メヒコアジア・アフリカ研究センター、メキシコ)では、洋菓子産業をめぐる大衆的ヴィジュアル・イメージの一例として、関東大震災直後および帝都復興期における森永製菓の広告および販促活動に注目した。具体的には、森永における震災に伴う救援活動とその広告、バラック建築の一つとしての森永キャンデーストアー、子どもをターゲットとした広告展開の事例をあとづけた。2、口頭発表「キャラメルのグラフィック広告と子ども文化:森永製菓の童画と漫画による広告表現に注目して」(2018年2月4日、Mangalabo4シンポジウム・セッション「漫画やイストリエタの社会生活」、バスコンセロス図書館、メキシコ)では、1920年代から30年代にかけての森永キャラメルのグラフィック広告に注目し、その広告表現の特徴として、童画的表現と漫画的表現という2種を指摘し、そこには子ども文化の隆盛という時代背景があることを確認した。3、口頭発表「キャラメルのグラフィック広告と子ども文化:森永製菓の童画による広告表現に注目して」(2018年3月10日、大正イマジュリィ学会、同志社大学)では、いつ、どのように、森永のキャラメル広告は子どもを意識し、童画風の表現を選ぶようになったのかを、主に1910年代から20年代にかけての新聞広告から検討した。先行研究では、製菓会社の児童文化事業の活発化が童心主義にもとづく児童向け雑誌の隆盛と関連すると指摘されているが、このコンテクストを整理することで、それらのグラフィック広告に期待された広告効果についても検討した。本年度の研究計画は、1910年代から20年代までを主たる時期に設定し、特にキャラメル商品に注目しながら、広告における子どもの表象とその広告戦略を検討することにあった。現在までの進捗として、埼玉県立熊谷図書館における資料調査を重点的に行うことができ、国内外にて口頭発表3件を行うことができた。一方で、当初計画にあげた大阪府立中央図書館国際児童文学館などの機関での資料調査を十分に行うことができなかった。これらを鑑みての自己点検による評価区分とした。

2、展覧会企画「おいしい広告2:ヨーロッパと日本の酒・煙草・菓子のポスター」(主催:京都工芸繊維大学美術工芸資料館、国際日本文化研究センター機関拠点型基幹研究プロジェクト「大衆文化の通時的・国際的研究による新しい日本像の創出」)において、私たちの日々の暮らしのなかで味覚や嗅覚に快感を与え楽しまれる嗜好品の広告と大衆的な視覚的イメージとの関係に注目し、ヨーロッパの菓子関連広告や酒や煙草などの他の嗜好品広告との比較、日本の製菓会社の広報誌やおまけといった広告関連資料の考察に取り組むことで、近代日本の洋菓子広告における子どもや少女の表象とその広告戦略を検討するうえでの多角的な視点を提示した。平成30年度は、1930年代以降に射程を広げ、特にキャラメルとチョコレートの商品特性の違いや広報誌のあり方に注目し、洋菓子広告における人物表象とその広告戦略を検討することを課題としている。したがって今後の方策として、商品特性の違いを考慮しながら、森永の広告活動が児童文化を巧みに利用したことを如実に示す資料を精査し、30年代の広告活動において重要な意味をもつと思われる広報誌各種を比較検討することで、菓子文化がいかに児童文化や少女文化と関わったかを検討していきたい。この方策にもとづき、国内における各機関での資料調査を十分に行い、それにもとづく成果を学会や研究会において引き続き発表していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【分担執筆】前川志織「近代日本のグラフィック広告にみる「キャラクター」と「世界」」、国際日本文化研究センタープロジェクト推進室編『動態としての「日本」大衆文化史』、2018、pp.66-68【展示】「おいしい広告2:ヨーロッパと日本の酒・煙草・菓子のポスター」、京都工芸繊維大学美術工芸資料館、主催:京都工芸繊維大学美術工芸資料館、国際日本文化研究センター大衆文化研究プロジェクト(略称)、2018
イオン注入法による光誘起インテリジェント非線形光学ガラスの創製

高度情報処理・通信には、光の超高速性を損なわずに対応できる全光学系の処理システムが必要であり、物質の非線形光学効果は、そのための有効な特性として大きな注目を集めている。最近、Geを添加したSiO_2非晶質ファイバに第2次高調波発生(SHG)が確認されたが、このSHG活性は、レーザパワーの高出力と長時間照射を必要とするなど問題が残る。また種々の光デバイスを考えた場合には、バルク状の素子の開発が重要となる。本研究では、より低出力光で短時間の照射により、SHG活性となりうる非晶質バルク体の合成を目的とした。具体的にはGeのE'センター(光誘起欠陥)を積極的に生成させる環境をつくること、さらに光誘起欠陥生成の助長効果を期待してP_2O_5成分を添加してSiO_2-P_2O_5-GeO_2系の非晶質体を合成し、その非線形光学特性の検討を行っている。すなわち熱的誘起欠陥の生成を抑制するためゾル-ゲル法を適用し、まず2成分系のSiO_2-P_2O_5系の非晶質体を合成し、レーザラマンおよび固体高分解能^<29>Si MAS NMRにより6配位Siは存在しないことを観測し、P_2O_5添加効果を確認した。一般にゾル-ゲル法によるバルク体の合成は、亀裂を生じ易く、合成条件の制御が必要となる。それらの条件を詳細に追求し、SiO_2-P_2O_5-GeO_23成分系の非晶質バルク体の合成条件を確立した。得られた90SiO_2-2P_2O_5-8GeO_2非晶質バルク体については、FT-IRスペクトルの解析などから構造の基本単位を明らかにした。この非晶質バルク体試料にNd:YAGレーザ(1064nm)を照射すると約20分で光誘起によりGeのE'センターなどの欠陥が生成し、緑色の2次光(532nm)を放射することを認めた。使用したYAGレーザは数Wの低出力であり、SHG活性化の所要時間は20分であった。このことは、本研究による非晶質バルク体は波長変換光素子として実用化の大きな可能性を有することを意味している。
夫婦の関係性向上のためのカウンセリング・プログラム開発

研究Aにおいては、夫婦(カップル)の葛藤の改善や、パートナーシップの質の向上に資するカウンセリング・プログラムの開発を目的として、1.家族/夫婦療法の先行研究のサーベイ(特に、家族/夫婦療法の効果エビデンスについて)、2.家族/夫婦療法に関するプロセス研究および事例研究、3.家族/夫婦の関係性や問題に応じたカウンセリング・プログラムの検討、4.家族(夫婦)療法の初学者への教育、訓練方法などの研究を行った。また、現代の家族関係を記述するための新たな概念を発見することを目的として、家族関係に不調が生じた事例の収集と検討を行い、併せてこれまでの家族関係に関する概念を整理するために海外及び国内の文献研究を行った。その結果、不和が生じたカップル及び子どもの問題が生じた家族を記述する新たな概念について今後事例を通じて分析することになった。結果として、家族/夫婦療法の諸学派および諸手法のうちいかなるものが、どのような家族/夫婦あるいは個人のどのような問題に有効であるかが改めて検討され、事例研究等を通じて、実際の家族/夫婦療法のどのプロセスが効果的であったかが分析された。これらに基づいて、家族/夫婦の関係性や問題に応じたカウンセリング・プログラムの開発および家族/夫婦療法の初学者への教育、訓練方法などの検討がなされた。以上の試みは、家族/夫婦関係に臨床心理学の専門的見地から効果的に介入援助するという、我が国の長年来の臨床援助的ニーズに鑑みて意義あるものであり、さらなる家族/夫婦療法の普及や今後の専門家養成訓練等に寄与するものであるといえる。研究Bにおいては、離婚を経験する家族に向けた心理教育プログラム、FAITの導入に向けて、我が国の状況を把握するための基礎的研究と、プログラム資料の翻訳作業、さらに講師招聘による研修会の実施が今年度の主な成果である。基礎的研究は、前年度から今年度にかけて行った専門家を対象とした調査の結果をまとめた。具体的には、まず、離婚家庭の現状と問題の把握、今後の支援に向けた課題の検討などを目的としたインタビュー調査、2つ目は実際にFAITの研修の中で使用されるDVDを視聴したうえでフォーカスグループを実施し、離婚をめぐる親子への支援プログラムの導入に際して、このような視聴覚教材を用いることの意味や効果について、また教材の内容を踏まえたうえで、配慮すべき文化的・制度的差異について検討を行った。次に、研修資料の翻訳と、その資料に基づいた研修会の開催である。FAITで使用するマニュアル、ワークブックを翻訳し、そのうえで、FAIT(FIT)の開発者であるDr. J. Brown氏を米国から招聘して研修会を実施した。我が国では、法制度上の関係もあり、離婚を経験している家族への支援が必ずしも行き届かない現状があるが、今回の研修を通じて、FAITのような具体的な取り組みが今後、益々求められていることも明らかになった。
宇宙技術の汎用化に伴う国際政治経済構造の変容

本年度は中国における宇宙開発を中心に研究を進める予定であったが、昨年度に引き続き、本年度の前半はアメリカ・プリンストン大学の国際地域研究所への長期出張が継続しており、現地で最新の国際政治学の研究に触れながら、グローバル・コモンズとしての宇宙空間のガバナンスについての研究を行った。しかし、本年度の途中で国際連合安全保障理事会の下にある1737委員会(通称イラン制裁委員会)の専門家パネルの専門家として任命されることとなり、やむなく本研究に対する補助金の廃止を申請することとなった。とはいえ、本年度も多くの研究成果が残すことが出来た。宇宙関連の政官学の主要人物が世界中から集まるアメリカのNational SpaceSymposiumで本研究の報告をすることが出来たほか、ヨーロッパ研究の世界最高峰と言われるEuropean Union Studies Associationで宇宙のグローバルガバナンスにおけるEUの役割について報告したほか、日本EU学会においても、共通論題の報告者として本研究の成果を発表した。また、インドのマニパル大学において、日印戦略対話の一環として、インドとの宇宙協力の問題について議論し、新興国であるインドと日本の関係について論じた。著作としては『国際安全保障』に「宇宙空間の軍事的重要性の高まりと宇宙安全保障」として、宇宙空間のガバナンス問題を取り上げ、途上国・新興国の台頭に伴うルール作りの必要性を論じた。また、外務省の外郭団体である国際問題研究所のグローバル・コモンズと日米同盟プロジェクトに参加し、その報告書の原稿(近刊予定)を執筆し、ミネルヴァ書房から出された『国際関係・安全保障用語辞典』の宇宙関連の項目を合計11項目担当した。本年度は、当初、ラテンアメリカを中心に研究をする計画であったが、アジアにおける宇宙開発新興国が急速に発展し、積極的な活動を行うようになってきたため、当初の計画の対象地域とは異なるが、アジアにおける宇宙新興国がいかに宇宙開発に参入し、宇宙空間の持続的な利用に関する国際的な規範を受け入れていったかについての調査を重点的に進めていった。本年度は後期にプリンストン大学国際地域研究所に長期出張を行い、アメリカにおける国際関係学の最先端に触れつつ、グローバル・コモンズと呼ばれる国際的な共有空間の統治における規範の構築についての研究を行った。この研究の成果は平成25年度に行われる全米EU学会で発表する予定となっている。本年度9月にはカーネギー国際平和財団が主催するワークショップで報告し、オーストラリア政府の招聘により、ASEAN地域フォーラム(ARF)の政府間会合で専門家として宇宙空間の安全保障問題を論じ、国連軍縮研究所の招聘でアジアにおける宇宙活動の規範についての基調報告を行った。また、イギリスの王立国際問題研究所で行われた宇宙空間とサイバー空間の安全保障政策についてのシンポジウムで議長を務めた。これらの研究の成果は宇宙開発政策において権威のあるSpace Policyという英文雑誌に掲載されている(掲載誌は平成25年5月発行予定)。また、共著としてLangdon MorrisとKenneth J. Coxが編集した宇宙活動の国際協力と国際競争を巡る著作やインドの専門家であるAjey Leleが編集した宇宙空間の行動規範に関する著作にも執筆者として加わった。このように、アジアにおける宇宙開発の動きが活発になることで、様々な議論や発表の機会が生まれたこともあり、本年度はこのような研究活動となった。本年度の実績として、研究計画に基づき、韓国での調査ならびにイギリス、フランスにおける調査を行い、国際社会における宇宙技術の汎用化とそれがもたらすインパクトに関する研究を推進した。とりわけ、本年度の成果として重要なのは、国連軍縮研究所の招聘による、国連総会第一委員会における公開イベントであるTransparency and Confidence Building Measures in Outer Space Activities: Looking Back & Moving Forwardにメインスピーカーとして講演し、2012年度から進められる宇宙空間の安全保障の政府専門家会合に出席する政府委員やニューヨーク在住の各国外交官に対して、宇宙空間の安全保障のための国際的な取り決めについてを論じた。また、日本国際政治学会において、宇宙技術の汎用化に伴う、国際的な安全保障の脅威の拡散を防ぐための輸出管理についての研究成果を論じた。

11月にはイギリスのブリストル大学でのシンポジウムに招聘され、アジアにおける宇宙安全保障問題について論じ、さらには外務省の外郭団体である日本国際問題研究所が主催する日米金沢会議において、日米間の新たな協力分野としての宇宙安全保障の問題を取り上げて論じた。さらに、『海外事情』2011年11月号にヨーロッパにおける宇宙防衛産業が途上国に対する輸出と技術流出の管理を同時に進めている点を論じ、また、外務省の支援を受けて発行されている『外交』の第11号では日本の宇宙政策と安全保障戦略との関係について論じた。こうした活動が外務省における制度改革によって総合外交政策局に宇宙室を設置するということにもつながり、宇宙技術の汎用化による国際政治経済の構造変動の最前線に自らの研究を応用するという機会を得ることができた。昨年度は計画以上の進展が見られるとしたが、本年度も予想外の機会に恵まれ、計画の若干の変更を必要としながらも、当初想定していた以上の成果を上げることが出来た。何よりもアジアにおけるダイナミックな変化を目の当たりにし、国連軍縮研究所やカーネギー国際平和財団、英王立国際問題研究所など非常に高い水準の研究機関から招聘され、共に研究を展開していくことが出来たことが大きい。また、これらの活動を通じて、宇宙政策だけでなく、グローバル・コモンズのガバナンスについて研究している専門家ネットワークの中に入り、幅広い人脈を形成することが出来たことは大きい。こうしたネットワークを通じた意見交換や研究機会の拡大は、今後、様々な国際問題についての資産となっていくであろう。また、今年度は、日本政府(外務省)やオーストラリア政府からの招聘を受けて、外交の現場に立ち、実際に宇宙空間における持続可能な政策や行動規範を構築するための活動に直接かかわれたのも大きい。アメリカの国務省国務次官補や中国の軍縮不拡散局長といった外交官たちに専門家としてアドバイスし、国際交渉のプロセスに研究で得た知見を提供できたことは、本研究の目指すところであり、高く評価したい。さらに、本年度後期はアメリカのプリンストン大学国際地域研究所にて長期研修を行い、現在の国際関係学の最先端に触れただけでなく、様々な地域や理論研究の専門家とのネットワークが出来たことも大きい。この研修を通じて、アメリカにおける国際関係学の現状を知るだけでなく、アメリカから見た国際規範のあり方や、アメリカ自身のコミットメントについても理解が深まった。このように、本年度の研究活動は当初の予定とは変わってしまったが、変更したことで極めて充実した研究活動を行うことが出来た。
時空間データの大規模化・多様化に向けた固有ベクトル空間フィルタリングの高度化

本年度は、昨年度の成果を発展させて、大規模空間データのためのモデリング手法を幅広に開発した。具体的には、まずは基幹技術として、事前圧縮を行うことでデータサイズに依存しない計算量でモデル推定を行おうというアプローチを確立し、次に、同アプローチを応用することで、幅広い空間統計モデルを線形時間あるいはそれ以下の計算時間で高速推定できるように拡張した。具体的には次のモデルを高速化した:空間可変パラメータモデル、空間分位点回帰モデル、空間計量経済モデル。以上の研究の中で、計3つのImpactfactorありの主要な国際誌(Geographical Analysis、EnvironmetricsおよびAnnals of American Journal of Geographers)に採択・掲載されている。それら成果の一部はXII World Conference of the Spatial Econometrics Associationで発表・情報交換をした。また3つの各モデルはフリーの統計ソフトウェアRのパッケージspmoran上で一般公開した。同科研の成果物を公開するためのパッケージであるspmoranの平成30年度のダウンロード数は6,042となり、平成29年度の2728を大きく上回った。以上に加え、本研究、特にパッケージ公開を契機にDanlin Lu教授(モントクレア州立大)やAndrew Finley教授(ミネソタ州立大)との新たな研究連携を結ぶことができたなど、予想外の進展もあった。さらに、以上の一連の成果が評価され平成30年度シンフォニカ統計GIS研究奨励賞の受賞に至っている。研究業績の項でも示したように、本科研の成果物をまとめているRパッケージspmoranの利用者が大幅に増えた点、成果が主要な複数の国際雑にacceptされた点、新たな国際共同研究に着手することができた点、および平成30年度シンフォニカ統計GIS研究奨励賞の受賞に至った点から計画以上に進展したと判断した。今後は、単に大規模なだけでなく、多様な空間データをモデリングする方法を確立したい。幸い、本年度までに開発を進めた空間可変パラメータモデルは、linear model of coregionalizationと呼ばれる多様な空間データの統合モデルの特殊形であることから、このことを利用して、これまでの成果を発展的に応用しながら精度、位置、分布等の異なる空間データを統合解析する方法の確立を目指す。またそれらをRパッケージspmoran(または別立ての新パッケージ)上で実装することで、関連分野に貢献していきたい。本年度、大規模な空間データを取り扱うための回帰モデリング手法の開発と高度化・高速化を行なった。ここでは、データの背後にある空間過程を効率良く次元縮減(近似)する方法の開発と、解析解を持たないパラメータを効率よく推定するアルゴリズムの開発し、それらを組み合わせることで複雑なモデルを大規模な空間データから推定する方法を提案している。同方法は、計算負荷の軽い事前処理を1度行えば、任意のサイズのデータを同一の計算量でモデリング可能という、これまでにない特徴を有する空間回帰モデリング手法となった。また同手法を場所毎に回帰係数を推定する空間可変パラメータモデルに拡張した。既存手法との比較をMonte Carloシミュレーションで行うことにより、提案手法が推定精度・計算時間の双方で既存手法を上回ることを確認した。特に、計算時間の短縮は目覚ましく、計算負荷の観点で実用が困難であった高度な空間回帰モデルの短時間での推定にも成功しいている。なお、データが大きすぎる場合に局所的な空間変動が捉えられなくなるなどの課題も明らかにしている。以上に加え、上記モデリング手法を空間補間に応用する方法も新規開発した。ここで提案した手法は、統計ソフトRパッケージspmoran内で一般に公開している。さらに、ここで提案した手法を時空間データのためのモデリング手法に拡張した。それにより、提案手法が大規模な時空間データを計算効率よくモデル化する上で有効であることを確認している。空間統計モデルの高速化、およびその時空間モデリングへの拡張という、当初の目的を概ね達成することができた。また、それらの成果をまとめた論文2本が、関連分野の主要国際誌(Geographical Analysis、Annals of American Association of Geographers)に掲載決定しているなど、国際的にも評価を得ている(いずれもまだpublishされていないため、本年度の成果にはできない)。また、統計ソフトspmoranへの公開も行うことができた。さらには、一連の研究をきっかけに、空間統計の大家であるDaniel A. Griffith教授(テキサス大学)との研究連携体制がより強固になっただけでなく、Chris Brunsdon教授、Martin Charlton教授(Maynooth University)といった計量地理を長年牽引してきた別グループとの研究連携も開始するなど、予想外の進展もあった。以上より、当初の計画以上に進展していると判断した。

同科研の成果物を公開するためのパッケージであるspmoranの平成30年度のダウンロード数は6,042となり、平成29年度の2728を大きく上回った。以上に加え、本研究、特にパッケージ公開を契機にDanlin Lu教授(モントクレア州立大)やAndrew Finley教授(ミネソタ州立大)との新たな研究連携を結ぶことができたなど、予想外の進展もあった。さらに、以上の一連の成果が評価され平成30年度シンフォニカ統計GIS研究奨励賞の受賞に至っている。研究業績の項でも示したように、本科研の成果物をまとめているRパッケージspmoranの利用者が大幅に増えた点、成果が主要な複数の国際雑にacceptされた点、新たな国際共同研究に着手することができた点、および平成30年度シンフォニカ統計GIS研究奨励賞の受賞に至った点から計画以上に進展したと判断した。Griffith教授(テキサス大学)はじめ国内外の共同研究者との共同研究体制を深めながら空間統計手法の高度化を進める。特に、時空間の動的モデリングに関しては、当該分野での発展が遅れていることから優先的に進めていきたい。また、当初の計画に沿って、より多種多様な時空間データをモデル化するための方法も幅広に開発しつつ、並行して統計ソフトRによるツール公開を進める。以上を通して、幅広い分野の研究者・実務者に利用されるような、空間統計解析の基盤の開発を徐々に進めていきたい。今後は、単に大規模なだけでなく、多様な空間データをモデリングする方法を確立したい。幸い、本年度までに開発を進めた空間可変パラメータモデルは、linear model of coregionalizationと呼ばれる多様な空間データの統合モデルの特殊形であることから、このことを利用して、これまでの成果を発展的に応用しながら精度、位置、分布等の異なる空間データを統合解析する方法の確立を目指す。またそれらをRパッケージspmoran(または別立ての新パッケージ)上で実装することで、関連分野に貢献していきたい。当初、書籍、計算機などの購入にも当予算をあてる予定であったが、それらが想定よりも安価であったため、別の予算で完全に賄えてしまい結果として次年度使用額が生じた。次年度使用金は、次年度の物品とデータの購入に使用する予定である。大規模データモデリング手法の検討のために実データではなくシミュレーションデータを使用することになったため、データ購入費が計画より少なくなった。
グラフェンの共鳴ラマン分光

グラフェンは原子1個分の厚さの炭素原子の膜からなる物質である。共鳴ラマン分光はグラフェンの光物性の研究に広く用いられてきた。ラマンスペクトルの理論的解析からはグラフェンの物性や試料評価のための豊富な知見を得られる。本研究では、1層、2層および3層グラフェンの光物性をラマン強度の数値計算によるラマンスペクトルの理論的解析から明らかにした。本研究成果は、3層グラフェンの積層構造がラマンスペクトルに現れるMバンドにより評価できることを明らかにした点など、共鳴ラマン分光によるグラフェンの試料評価への指針を示した。佐藤健太郎は積層構造がねじれた2層グラフェンのGバンド強度における励起光エネルギーとねじれ角の関係を計算から示した。ここで佐藤健太郎は強束縛法を利用し、電子光子行列要素と電子格子行列要素を求め、積層構造がねじれた2層グラフェンのGバンド強度を計算するプログラムを作成・発展させ、Gバンド強度の計算をおこなった。さらに佐藤健太郎は計算結果とC. CongとT. Yuらの実験との比較をおこなった。また佐藤健太郎は計算結果とM.A. Pimentaらの実験結果との比較と議論をおこなうために、ブラジルのミナスジェライス大学への短期滞在をおこなった。本研究では特に、あるねじれ角におけるGバンド強度と励起光エネルギーの関係を示したことによって、積層構造がねじれた2層グラフェンの基礎・応用研究の際の共鳴ラマン分光を用いたねじれ角の評価における指針を提示した点において重要である。佐藤健太郎は1層グラフェンのG'バンド、G*バンド、また1700から2300cm-1の範囲にある複数のラマンピークのラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性、さらに2層グラフェンにおける1650から1800cm-1の範囲にある複数のラマンピークのラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性を、齋藤理一郎、P.T. Araujo、D.L. Mafra、J. Kong、M.S. Dresselhausらと共に示した。これらのラマンピークのラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性は、それぞれのラマンピークに対して異なる依存性があるため、ラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性からラマンピークの起源を同定できると期待される。本研究では特に、グラフェンの共鳴ラマン分光において、重なったラマンピークでもラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性からそれぞれの起源を同定できることを示した点において重要である。2層グラフェンの一方のグラフェン層を、グラフェン層に垂直な軸に対してある角度(ねじれ角)だけ回転させた2層グラフェンのことを積層構造がねじれた2層グラフェンという。積層構造がねじれた2層グラフェンの物性はねじれ角に依存することが知られているため、基礎・応用研究においてはねじれ角と物性の関係の解明、また試料のねじれ角の評価は重要である。共鳴ラマン分光はグラフェンの試料評価や物性探究に広く使われている手法であり、共鳴ラマンスペクトルからは理論的な解析により様々な物理的知見を得られる。積層構造がねじれた2層グラフェンの共鳴ラマンスペクトルはねじれ角により変化するため、共鳴ラマンスペクトルの解析からねじれ角の評価とグラフェン層間の相互作用などの物理的知見が得られると期待される。佐藤健太郎は積層構造がねじれた2層グラフェンにおけるラマンピークの強度とラマンシフト、ねじれ角、励起光エネルギーとの関係を定量的に評価するための計算プログラム群の開発と改良をおこなった。共同研究者らによるねじれ角が異なる積層構造がねじれた2層グラフェンの100を超える試料からの共鳴ラマンスペクトルの実験データとの比較をおこなうために、佐藤健太郎は作成した計算プログラムを利用し、積層構造がねじれた2層グラフェンのGバンド強度増強が起こる励起光エネルギーやGバンド強度を様々なねじれ角について計算した。また計算と実験との比較をおこない、積層構造がねじれた2層グラフェンのGバンド強度増強のねじれ角と励起光エネルギー依存性を議論した。本研究は共鳴ラマン分光を利用した積層構造がねじれた2層グラフェンの試料評価の指針形成が進展した点において重要である。佐藤健太郎は積層構造がねじれた二層グラフェンのGバンド強度における励起光エネルギーとねじれ角の関係を計算から示した。積層構造がねじれた二層グラフェンは、そのねじれ角によって電子の速度が変化するなどといった、基礎・応用研究の両面から見て興味深い性質を持つことが知られている。そのため、ねじれ角を知ることが積層構造がねじれた二層グラフェンの物性を調べるために重要である。共鳴ラマン分光では、ねじれ角と励起光エネルギーによって、積層構造がねじれた二層グラフェンのGバンド強度が増強されることが知られている。したがって積層構造がねじれた二層グラフェンのGバンド強度における励起光エネルギーとねじれ角の関係から、ねじれ角を推定するための情報が得られると期待される。

佐藤健太郎は、強束縛法を利用し、電子光子行列要素と電子格子行列要素を求め、積層構造がねじれた二層グラフェンのGバンド強度を計算するプログラムを作成し、Gバンド強度の計算をおこなった。計算結果から、あるねじれ角における積層構造がねじれた二層グラフェンのGバンド強度と励起光エネルギーの関係を導出し、またGバンド強度が最も増強される励起光エネルギーを示した。また佐藤健太郎は三層グラフェンのMバンド強度、ラマンシフト、励起光エネルギーと積層構造の関係を強束縛法を利用して計算するプログラムを作成し、計算をおこなった。計算結果と実験との比較から、Mバンドの強度とラマンシフトから三層グラフェンにおけるABA積層とABC積層を見分けられることを、齋藤理一郎、Chunxiao Cong、Ting Yuらと共に示した。本研究では、平成23年度には、3層グラフェンのMバンド強度とラマンシフト、励起光エネルギーと積層構造の関係を数値計算と共同研究者らによる実験との比較から明らかにした。特にMバンドから3層グラフェンのABA積層とABC積層を判別できることを示した点は重要である。平成24年度には、1層グラフェンのG'バンド、G*バンドまた1700から2300cm-1にある複数のラマンピークのラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性、2層グラフェンにおける1650から1800cm-1にある複数のラマンピークのラマンシフトと線幅のフェルミエネルギー依存性、さらに物理的背景を共同研究者らと明らかにした。特にラマンピークのラマンシフトと線幅のフェルミエネルギーの関係からラマンピークの起源を同定できることを示した点は重要である。平成25年度には、積層構造がねじれた2層グラフェン(TBG)におけるGバンド強度とラマンシフト、ねじれ角、励起光エネルギーとの関係を数値計算と共同研究者らによる実験結果との比較から明らかにした。特に共鳴ラマン分光を利用したTBGの試料評価の一つの指針を示した点は重要である。平成26年度には、TBGの状態密度中のファンホーブ特異点とモアレパターンの関連、1層グラフェンのGバンド強度とGバンド強度増大が起こらない励起光エネルギーとねじれ角におけるTBGのGバンド強度との強度比および励起光エネルギー依存性を共同研究者らと示した。特に共鳴ラマン分光からTBGのファンホーブ特異点の起源を示した点は重要である。本研究の成果は、グラフェンの共鳴ラマン分光における光学特性、またグラフェンを用いた研究・開発におけるグラフェン試料を評価する際の指針を示した点で重要である。物性理論、グラフェン・カーボンナノチューブの光物性本研究の目的は「多層グラフェンにおける共鳴ラマン強度とラマンシフト(G'バンドやMバンドなど)の励起光エネルギー依存性、また多層グラフェンの層数との関係」と「欠陥に起因する共鳴ラマンピーク(Dバンドなど)の共鳴ラマン強度とラマンシフトの励起光エネルギー依存性、多層グラフェンの層数、また欠陥との関係」を明らかにすることである。平成24年度における研究推進方策では「共鳴ラマン強度を計算するプログラムの改良」と「作成したプログラムによる共鳴ラマンピークのラマン強度と励起光エネルギーと積層構造の関係の導出」が計画されていた。
光-電子スピン-核スピン格子ハイブリッド系の量子コヒーレント制御

本年度、ダイヤモンド表面に核スピン格子構造を形成した試料の作製を開始し、その量子コヒーレンスの基礎的評価を行った。高純度化学気相成長ダイヤモンドの表面に同位体分離した15N+イオンを注入し、表面から浅い面内に高い窒素ー空孔(NV)センターを形成した。ダイヤモンドに対してフッ素化表面処理を施した試料を作製し、その基礎的評価を行った。広視野光学顕微鏡を用いた局所磁場検出システムを発展させ、核スピン検出と制御のための高感度化をはかった。表面から浅い面内に高いNVセンターを有する試料を用い、フォトン・マイクロ波パルス照射下において光検出パルス電子スピン共鳴、ラビ振動、ラムゼー共鳴、ハーンエコー測定ためのシステムを確立し、アンサンブル量子スピンコヒーレント制御を行った。広視野光学顕微鏡を用いたイメージング測定系においてダイヤモンド中アンサンブルNV電子スピンの縦緩和時間T1、スピン緩和時間T2*、T2を評価に成功した。特筆すべき実績として、リソグラフィー法により作製した金属細線まわりの定量的マイクロ波強度のイメージングを得ることに成功した。NV中心電子系のコヒーレント振動であるラビ振動をピクセル毎に得、マイクロ波振幅がラビ振動数に比例することを利用して、マイクロ波強度イメージを定量的に計測することに成功した。非給電微小アンテナ周りにおいてマイクロ波が振幅で21.5倍、強度で462倍に増強されていることを観測した。nm幅の適切なパターンのデザインにより、量子スピン個別にマイクロ波を印加することが可能であることを示した。量子スピン制御の忠実度を上げるためには量子スピン状態を180°反転させるためのマイクロ波パルス長を短くすることが鍵となる。本年度、高速sCMOSカメラを用いた広視野光学顕微鏡を用いたシステムによりイメージングを取得し、最大171 MHzのラビ振動数を得ることに成功した。これはマイクロ波πパルス長に換算すると3 nsに相当し、本年度高度化をはかった広視野光学顕微鏡を用いた局所磁場検出システムにより、今後の研究推進に十分な高い忠実度の量子スピン制御が可能であることを示す。ラムゼー共鳴他一連の測定によりダイヤモンドNV中心アンサンブルを用いた発光イメージングによる量子スピン読み取り手法の優れた特性が確かめられた。当初計画された研究項目はほぼ達成された。本年度高度化をはかった広視野光学顕微鏡を用いた局所磁場検出システムは、十分な高い忠実度の量子スピン制御が可能であることが示された。この成果を踏まえて、今後、フォトン、マイクロ波、RF帯高周波をCar-Purcell-Meiboom-Gill (CPMG)等のマルチパルスシーケンスにより照射して、光-NV電子スピン-核スピン格子からなる系のハイブリッド量子コヒーレント制御に関する研究を当初の計画通り実施する。私たちの開発した手法は、量子スピンの局所的な制御、マイクロ波デバイスやメタマテリアル素子の評価、誘電率の差を利用したマイクロ波バイオイメージング等のさまざまな方向への展開が期待される。領域内での共同研究を通じてハイブリッド量子コヒーレント制御の研究を推進する。

この成果を踏まえて、今後、フォトン、マイクロ波、RF帯高周波をCar-Purcell-Meiboom-Gill (CPMG)等のマルチパルスシーケンスにより照射して、光-NV電子スピン-核スピン格子からなる系のハイブリッド量子コヒーレント制御に関する研究を当初の計画通り実施する。私たちの開発した手法は、量子スピンの局所的な制御、マイクロ波デバイスやメタマテリアル素子の評価、誘電率の差を利用したマイクロ波バイオイメージング等のさまざまな方向への展開が期待される。領域内での共同研究を通じてハイブリッド量子コヒーレント制御の研究を推進する。
X線回折法による結晶表面・界面の磁気構造の研究

1)装置の作製表面・界面の磁気構造をX線回折法で調べるための超高真空槽を作製した。この真空槽には精密回転軸を有し試料の冷却と加熱ができるマニピュレーター、蒸着用の2本の高温クヌーセンセル、試料評価用の高速電子線回折装置と速電子線回折-オージェ分光装置が備わっている。また作製された試料を低温にして、大気中でX線回折強度を測る必要もあるので、磁場印加用磁石を持つ6Kまで冷却可能なクライオスタットも作製した。2)試料蒸着用の金属基板結晶の評価多くの興味ある表面・界面の磁気構造は、金属結晶の基板上に異種の金属原子を蒸着することによって作られる。そこで基板として代表的なNi、Au及びCuの結晶の完全性を回折強度曲線法とトポグラフィー法で評価した。その結果、これらの結晶は焼鈍を加えれば基板として使用に耐えうることがわかった。3)Si/Fe/Si(111)試料の作製と放射光による測定7×7構造が出ている清浄Si(111)表面にFeを2,3原子層蒸着してから加熱処理によってFeの2×2構造を作って、さらにSiのキャップ層を100Å蒸着した試料を作製した。この試料を高エネルギー加速器研究機構の放射光施設(PF)で構造評価をした。用いた手法は、反射率測定法、吸収端異常測定法、X線定在波法の三種である。これらの測定の結果Fe原子が理想的な超薄膜としてSi面上に成長していることがわかった。またFe原子とSi原子の位置関係を求めるためのデータ解析を行っている。4)理論的側面の整備単原子層からのX線散乱振幅の絶対値を求める計算方法を確立し、これが磁気散乱にも適用可能であることを示した。またX線回折強度分布の解析から、モデルに依存しないで電子スピン密度分布や軌道角運動量の密度分布を直接的に求められる方法も開発した。以上の結果をもとに研究課題「基板結晶上の磁性薄膜結晶のの構造と磁性に関する研究」がPFで採択されたので、今後さらに本研究を進展させる予定である。X線回折法は、最近、表面・界面の構造研究に利用されるようになった。我々は、X線回折法をいち早く表面の構造解析に応用し、種々の金属を1原子層程度Si(111)表面に蒸着した系についてその構造を解析してきた。さらに、回折強度を絶対反射率の尺度で解析することによって、散乱に寄与する原子の密度を正確に決め、表面構造をより明確に決定することに成功している。これまでの実績を活かして、今後、表面・界面X線回折の分野で大きなテーマとなることが予想される磁気構造の研究を進めることが本研究の目的である。本年度は4年計画の初年度であり、おもに装置の設計製作にあたった。設計にあたっては、1)超高真空中で1原子層を制御しながら磁性薄膜を製作できること、2)試料の表面清浄化処理をするためには試料を高温に加熱でき、さらに試料製作時やX線測定時には試料を低温に冷却できること、3)散乱X線をできるだけ大きな立体角で検出可能なこと、4)SPring-8などの放射光施設に持ち込みX線回折実験可能なこと、などに注意を払った。

本研究で製作された超高真空X線散乱実験装置を研究室で組立調整したのち真空排気性能テストをおこない初期の性能があることが確認された。現在、試料として非磁性金属単結晶の表面を超高真空中において清浄化し、反射高速電子回折装置を用いてその表面を評価し、その表面上に磁性金属を原子層制御しエピタキシャル成長させる実験を行っている。X線回折法は、最近、表面・界面の構造研究に利用されるようになった。我々は、X線回折法をいち早く表面の構造解析に応用し、種々の金属を1原子層程度Si(111)表面に蒸着した系についてその構造を解析してきた。さらに、回折強度を絶対反射率の尺度で解析することによって、散乱に寄与する原子の密度を正確に決め、表面構造をより明確に決定することに成功している。これまでの実績を活かして、今後、表面・界面X線回折の分野で大きなテーマとなることが予想される磁気構造の研究を進めることが本研究の目的である。本年度は4年計画の2年目であり、おもに装置の性能向上、試料作製にあたった。試料マニピュレーターは、X線回折散乱の実験では、入射角および面内方位を制御する必要がある。このための回転機構2軸をステッピングモータにより遠隔操作できるように整備し、回転角度の校正および再現性の試験を行った。さらに、試料の温度を低温から高温まで連続して使えるように整備し、マイナス1000°Cから800°Cまでの温度範囲で変えられるようにした。この時、低温側を犠牲にすれば900°Cまで加熱できることが分かった。次に、鉄、コバルト、ガドリニウムなどを蒸着できる蒸着セルを整備し、蒸着速度をモニターできるようにした。また、散乱X線を検出するための機構の設計を行った。現在、白木法により表面処理したSi表面上に上記の磁性金属を原子層制御しエピタキシャル成長させる実験を行っている。本年度は磁性薄膜試料を作製し、試料を大気中に取り出して放射光X線を用いた実験を行えるようにするとともに、薄膜試料の評価に適した解析方法の開発を行った。具体的には、1)試料作製ホルダーを改良して、低温側、高温側ともに温度を一定に保てるように整備した。これまでの試料ホルダーは構造的に熱容量が大きく高温側、低温側ともに不十分であったが、試料付近をコンパクトにすることにより性能の向上を計った。2)銅、タングステンなどの単結晶試料をX線トポグラフィによりその結晶性を評価し、銅については基板結晶に使用可能かでることが分かった。3)超高真空中でシリコン(111)基板上に鉄を1原子層程度蒸着して加熱処理すると2x2構造が観測されることを見いだした。4)その上にシリコン1000原子層程度キャップした試料について、放射光X線を用いてX線定在波法の測定を行った。基板結晶のブラッグ角付近で鉄の蛍光X線収量の入射角依存性を測定すると、ブラッグ角の定角度側にピークをもつ成分があることが分かった。現在、鉄の2x2構造の化学的な原子配列について構造モデルを構築中である。5)この試料に磁場を加えてX線回折実験を行えるように、クライオスタット中に永久磁石による磁気回路を作製し測定の準備を進めている。6)薄膜結晶の化学的、磁気的構造を解析する上での新しい方法を開発している。1原子層からのX線の散乱振幅を任意の回折条件で計算できるようにした。さらに、基板結晶のブラッグ反射を利用してモデルフリーに薄膜の構造を決定できる方法も開発した。本年度は、磁性薄膜や磁性多層膜の磁気構造を研究する目的で以下の実験を行った。まず、循環冷凍機式クライオポンプ付きの低温X線回折装置を整備するとともに試料に永久磁石で磁場を印加できるようにした。
小児固形腫瘍におけるβ-カテニン異常、ならびに遺伝子治療への応用に関する研究

(1)小児悪性固形腫瘍である肝芽腫、腎芽腫、横紋筋肉腫、神経芽腫においてβ-カテニン異常を、遺伝子異常ならびに蛋白発現様式の異常の観点から検討した。(2)遺伝子異常については肝芽腫の10/13例(77%)に異常が見られ、6例がエクソン3の部分的あるいは全体に及ぶ欠失であり、4例が点突然変異であった。腎芽腫では4/16例(25%)に遺伝子異常を認め、4例ともエクソン3のコドン45における変異あり、3例が点突然変異、1例がコドン全体の欠失であった。ここで見られた遺伝子異常はいずれもβ-カテニンのGSK-3βによるリン酸化部位の変化をもたらすものであった。(3)遺伝子異常の影響についてはGSK-3βによるリン酸化を阻害しうるという点で共通するが、異常の様式については、腎芽腫のものはすべてコドン45に集中している点で肝芽腫と際だった違いが観察された。(4)β-カテニンの蛋白発現の異常は、免疫組織染色において腫瘍細胞の核を主たる局在部位とする腸性所見として観察された。(5)β-カテニンの蛋白異常は、肝芽腫では遺伝子異常を認めた例のみならず検討症例全例で、また腎芽腫ではβ-カテニン遺伝子異常が認められた4例を含め6例(40%)で、さらに横紋筋肉腫においてはβ-カテニン遺伝子異常は認めなかったものの2例(25%)において観察され、これらの腫瘍においては腫瘍の発生・進展と関連する、かなり共通した事象である可能性が考えられた。(6)神経芽腫においてはβ-カテニン異常は検出されず、病因との関連は否定的であった。小児固形腫瘍におけるβ-catenin遺伝子異常を、特に小児肝腫瘍の代表的なのもである肝芽腫においSSCP法とSEQUENCE法を用いて検討した。1.16例の肝芽腫において検討した。検討内容はgenomic DNAに関して、exon3(228bp)についてはSSCP法により微少変異の検出を試み、またexons2-4(1115)についてはPCR後アガロースゲルに泳動することにより欠失などのサイズの異常を来す変異の検出を試みた。欠失を疑われたものについてはRNAよりcDNAを作成後同様のPCRを行いRNAレベルでも欠失の存在を確認した。すべての検出された異常に関しては、sequence法にてその詳細を決定した。2.SSCP法にてのexon3の検索では、6例に電気泳動上異常バンドを認めた。3.exons2-4の検索に関しては、さらに異なる6例において欠失を疑わしめる正常より小さいサイズのPCR産物の生成が観察された。4.欠失を疑われた6例については、RNAレベルでも3の観察に相当する欠失を示すPCR産物の生成が観察された。5.sequenceを行うことにより、さらに1例でも点突然変異が検出され、合計で16例中13例(81%)の症例において、pathogeneticなβ-catenin遺伝子異常を確認した。現在まで検索の進んだ、肝芽腫においては、非常に効率にβ-catenin遺伝子異常が検出され、このことは肝芽腫の成因・増殖にβ-catenin遺伝子異常が強く関わることを示唆するものと考えられる。現在さらに、他腫瘍についても同様の検索を進めている途上である。

腎芽腫では4/16例(25%)に遺伝子異常を認め、4例ともエクソン3のコドン45における変異であり、3例が点突然変異、1例がコドン全体の欠失であった。ここで見られた遺伝子異常はいずれもβ-カテニンのGSK-3βによるリン酸化部位の変化をもたらすものであった。(3)遺伝子異常の影響についてはGSK-3βによるリン酸化を阻害しうるという点で共通するが、異常の様式については、腎芽腫のものはすべてコドン45に集中している点で肝芽腫と際だった違いが観察された。(4)β-カテニンの蛋白発現の異常は、免疫組織染色において腫瘍細胞の核を主たる局在部位とする陽性所見として観察された。(5)β-カテニンの蛋白異常は、肝芽腫では遺伝子異常を認めた例のみならず検討症例全例で、また腎芽腫ではβ-カテニン遺伝子異常が認められた4例を含め6例(40%)で、さらに横紋筋肉腫においてはβ-カテニン遺伝子異常は認めなかったものの2例(25%)において観察され、これらの腫瘍においては腫瘍の発生・進展と関連する、かなり共通した事象である可能性が考えられた。(6)神経芽腫においてはβ-カテニン異常は検出されず、病因との関連は否定的であった。
中国広告史-伝統広告とマスメディアの歴史的変遷

本研究は、3カ年の研究計画の初年度として、平成14年度には、中国の伝統広告を中心に、各王朝の歴史的変遷とその特徴を系統的に構築するものである。中国の広告は、中国広告の歴史的な中国語文献を主要都市から大量に収集し、全体的に文献を調べ、商代の商業発展から商代原始広告の出現から主に清朝まで、全般的に現地調査研究を行って。平成15年度の「中国広告史」研究は、主に、中国商代から春秋時代までの原始広告、秦朝から魏、晋、南北朝時代までの広告の雛形、大唐盛世と広告興隆、宋元時代広告の変遷、明代商業広告の興盛、清代商業広告の特色、五四運動から中華人民共和国建国前の広告、1949-1978年の期間における中国大陸の広告、台湾地区広告の変遷と発展、香港地区広告の変遷と発展、21世紀中国広告発展の動向等について、中国復旦大学、浙江大学、上海広告公司、電通上海支社、北京大学、北京広告公司、電通北京支社等の協力を得て、各種データを収集し、独自の研究調査を実施した。これらの時代順に、それぞれの時代の広告媒体の特性、広告の世論反応とマスメディア研究、中国広告媒体の社会的な役割と影響、中国新聞広告の真実性、中国広告の文化的概念、中国の広告クリエイティブと芸術、中国の広告理念とブランド戦略、中国の広告コミュニケーション技術の進歩、中国広告界著名人の紹介、そして中国広告界の課題、知識経済、情報化と広告の将来等のデーマの特徴と変遷を調べてきた。最終の平成16年度は、上海、杭州、広州、北京、西安、香港、台湾台北、台中、台南、台東、高雄など計3回実地研究調査を実施した。これらの大都市には、すでにセイコー、ミノルタカメラ、フジフィルム、アイワ、シャープ、松下電器ナションナル、トヨタ自動車等の日本企業と外国企業の巨大なネオンサインや看板が建ち並び、人々は旺盛な購買欲を満たすべく、確かで質の高い豊富な情報を広告に求めるまでに至った。この研究成果を2005年10月に日本広告学会関西部会で発表し、また同年8月中国復旦大学と浙江大学広告研究会で発表した。なお、中国広告史に関する研究は、日本と中国で、書籍を出版する予定である。本研究は、研究計画の初年度として中国の伝統広告を中心に、各王朝の歴史的変遷とその特徴を系統的に構築するものである。中国の広告はいつ頃できたのであろうか。中国の広告の歴史を概観すると、商代の商業発展から商代原始広告の出現に始まるとされている。今年度「中国広告史」の研究は、主に、中国商代から春秋時代までの原始広告、秦朝から魏、晋、南北朝時代までの広告の雛形、大唐盛世と広告興隆、宋元時代広告の変遷、明代商業広告の興盛、清代商業広告の特色、五四運動から中華人民共和国建国前の広告、1949-1978年の期間における中国大陸の広告、台湾地区広告の変遷と発展、香港地区広告の変遷と発展、21世紀中国広告発展の動向等について、中国復旦大学、淅江大学、上海広告公司、電通上海支社、北京大学、北京広告公司、電通北京支社等の協力を得て、各種データを収集し、独自の研究調査を実施した。

これらの時代順に、それぞれの時代の広告媒体の特性、広告の世論反応とマスメディア研究、中国広告媒体の社会的な役割と影響、中国新聞広告の真実性、中国広告の文化的概念、中国の広告クリエイティブと芸術、中国の広告理念とブランド戦略、中国の広告コミュニケーション技術の進歩、中国広告界著名人の紹介、そして中国広告界の課題、知識経済、情報化と広告の将来等のデーマの特徴と変遷を調べてきた。今年度は、上海、杭州、広州、中山、北京、ウルムチ、トルファン、敦煌、西安、香港、台湾台北、台中、台東、高雄など計6回実地研究調査を実施した。これらの大都市には、すでにセイコー、ミノルタカメラ、フジフィルム、アイワ、シャープ、松下電器ナションナル、トヨタ自動車等の日本企業と外国企業の巨大なネオンサインや看板が建ち並び、人々は旺盛な購買欲を満たすべく、確かで質の高い豊富な情報を広告に求めるまでに至った。この研究成果を2003年7月に日本広告学会関西部会で発表し、また同年9月中国浙江大学広告研究学会にも、発表する予定である。なお、中国広告史に関する研究は、最終年度に、日本と中国で、史上初めて書籍を出版する予定である。本研究は、研究計画の初年度として中国の伝統広告を中心に、各王朝の歴史的変遷とその特徴を系統的に構築するものである。中国の広告はいつ頃できたのであろうか。中国の広告の歴史を概観すると、商代の商業発展から商代原始広告の出現に始まるとされている。今年度「中国広告史」の研究は、主に、中国商代から春秋時代までの原始広告、秦朝から魏、晋、南北朝時代までの広告の雛形、大唐盛世と広告興隆、宋元時代広告の変遷、明代商業広告の興盛、清代商業広告の特色、五四運動から中華人民共和国建国前の広告、1949-1978年の期間における中国大陸の広告、台湾地区広告の変遷と発展、香港地区広告の変遷と発展、21世紀中国広告発展の動向等について、中国復旦大学、浙江大学、上海広告公司、電通上海支社、北京大学、北京広告公司、電通北京支社等の協力を得て、各種データを収集し、独自の研究調査を実施した。今年度は、上海、杭州、蘇州、アモイ、深せん、西安、香港、台湾台北、台中など計6回実地研究調査を実施した。これらの大都市には、すでにセイコー、ミノルタカメラ、フジフィルム、アイワ、シャープ、松下電器ナショナル、トヨタ自動車等の日本企業と外国企業の巨大なネオンサインや看板が建ち並び、人々は旺盛な購買欲を満たすべく、確かで質の高い豊富な情報を広告に求めるまでに至った。この研究成果は2003年7月12日に日本広告学会関西部会で発表し、また同年9月2日中国浙江大学広告研究学会にも、発表した。