hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規脂質メディエーター、プラズマローゲン型リゾリン脂質の分子機構の解明

表皮は、体内の生命環境と非生命環境との間の境界バリアの役目を持ち体内からの水分の蒸発、体液の漏出あるいは病原体などの侵入から体を守っている。しかし、その代謝系の破綻は多岐に渡る皮膚疾患と関連する。我々はプラズマローゲン型リゾリン脂質が表皮肥厚性疾患を制御することを同定した。しかしこの新規リゾリン脂質が作動する分子機構および作用機序については充分に理解されていない。本研究ではプラズマローゲン型リゾリン脂質の分子機構を解明し、創薬および予防治療の開発に繋げていく。
フォトクロシズムの動的機構の解明。

酸化亜鉛にCo及びCaをドープした薄膜をスパツタソング法により作製し,これをGaをドープしたZnO及びAu薄膜電極ではさんだ三層構造素子を設計した。この3層構造素子を用いて光電流を測定し,分光特性及び時間依存性から光誘起電筒移動過程に関する情報を得た。CoをドープしたZnOでは光電流は710nmよりも短波長側で観測され,600650nmの光電流スペクトルは吸収スペクトルと一致していた。この結果は光電流発生過程にα-α吸収による励起状態が関与していることを示唆している。実際この領域での光電流の時間依存生は時間と共に増加し一定値に近づくという挙動を示す。理論的は考察からこの光電流の経時変化は初期状態が空の状態であることを意味しており,光励起状態の濃度が七二0(初期状態)では空である事と一致している。一方,500近くでの光電流は時間と共に減少し,初期濃度が空全に充満している状態から光電流が発生している事を示唆している,Co^<2+>の不純物準位からZnOの伝導帯への直接の光励起イオン過程が対応してると考えられる。CuをドープしたZnOは400nmでピークを与える光電流スペクトルを与えるが,それ以外特徴的なピークは存在しない,バンドギャップ励起を行ないながら光電流を測定すると600nmでのみ、光電流は増大し、400nm700nmで大きな減少が認められた。これより,600nmでの光電流はZnOの価電子帯からCu^<2+>のEg状態への電筒移動過程であり、400nmは価電子帯からCa^<2+>のT_2g状態への光電筒移動過程であろうと帰属できた。また500nm700mnはCa^<2+>の光イオン化であり,Ca^<2+>のT_2g状態からの光イオン化が観測できない理由が明確になった。
ビスマス層状構造酸化物強誘電体薄膜へのion-codopeによる強誘電特性の制御

本研究では"サイトエンジニアリングによる特性設計"を実現するため,BLSFの一つであるチタン酸ビスマス(Bi_4Ti_3O_<12>:BIT)薄膜の強誘電特性を複数の結晶格子サイトでのイオン置換によって制御・改善することを最終的な目的とする.BIT薄膜のBi^<3+>およびTi^<4+>各サイトの両者に対して同時にイオン置換を行い,イオン種およびイオン置換量のそれぞれが薄膜の強誘電特性に及ぼす影響を明らかにする.そして,置換イオンの種類および量を変動させることにより薄膜の各種誘電特性特性の制御を試み,最終的には特性の改善に最も適するイオン種・イオン置換量の組み合わせを明らかにする.これらの調査は薄膜の構成するイオン種およびイオン置換量の制御が容易な化学溶液法(Chemical Solution Deposition:CSD)を用いて実施する.初年度の研究(平成15年度)においては,「(1)ランタノイド置換の影響[Bi^<3+>サイト]」および「(2)高価数イオン置換の影響[Ti^<4+>サイト]」について調査した.その結果,(1)種々のランタノイドイオンがBIT薄膜の強誘電特性改善に寄与したが,とりわけNd^<3+>置換BIT[(Bi,Nd)_4Ti_3O_<12>:BNT]薄膜において強誘電特性の向上が顕著であったこと,および,(2)TiサイトへのV^<5+>およびW^<6+>などの高価数イオン置換が分極特性の向上のみならず絶縁特性の改善に対しても有効であることが明らかにされた.更に第二年度の研究(平成16年度)においてはBi^<3+>/Ti^<4+>両サイトに対して同時にイオン置換を行う場合の組み合わせを考えた.その結果,BIT材料系においては(1)および(2)の効果を同時に実現することが可能であり,Bi^<3+>/Ti^<4+>両サイトに対する上述イオンの同時置換により,従来よりも優れた強誘電特性を有する薄膜材料を作製することができた.[790文字]本研究では"サイトエンジニアリングによる特性設計"を実現するため,BLSFの一つであるチタン酸ビスマス(Bi_4Ti_3O_<12> : BIT)薄膜の強誘電特性を複数の結晶格子サイトでのイオン置換によって制御・改善することを最終的な目的とする.BIT薄膜のBi^<3+>およびTi^<4+>各サイトの両者に対して同時にイオン置換を行い,イオン種およびイオン置換量のそれぞれが薄膜の強誘電特性に及ぼす影響を明らかにする.そして,置換イオンの種類および量を変動させることにより薄膜の各種誘電特性特性の制御を試み,最終的には特性の改善に最も適するイオン種・イオン置換量の組み合わせを明らかにする.これらの調査は薄膜の構成するイオン種およびイオン置換量の制御が容易な化学溶液法(Chemical Solution Deposition : CSD)を用いて実施する.本年度の研究(平成15年度)においては,「(1)ランタノイド置換の影響[Bi^<3+>サイト]」および「(2)高価数イオン置換の影響[Ti^<4+>サイト]」について調査した.その結果,(1)種々のランタノイドイオンがBIT薄膜の強誘電特性改善に寄与したが,とりわけNd^<3+>置換BIT[(Bi,Nd)_4Ti_3O_<12> : BNT]薄膜において強誘電特性の向上が顕著であったこと,および,(2)TiサイトへのV^<5+>およびW^<6+>などの高価数イオン置換が分極特性の向上のみならず絶縁特性の改善に対しても有効であることが本研究において明らかにされた.今後の研究展開(平成16年度)においては,現在までの実験で調査されたイオン種のうちから特性改善に有効であったものを候補とし,Bi^<3+>/Ti^<4+>両サイトに対して同時にイオン置換を行う場合の組み合わせを考える.それぞれのサイトでのイオン置換量を変動させることにより,最も優れた強誘電特性を示す薄膜組成を探索する.本研究では"サイトエンジニアリングによる特性設計"を実現するため,BLSFの一つであるチタン酸ビスマス(Bi_4Ti_3O_<12>:BIT)薄膜の強誘電特性を複数の結晶格子サイトでのイオン置換によって制御・改善することを最終的な目的とする.BIT薄膜のBi^<3+>およびTi^<4+>各サイトの両者に対して同時にイオン置換を行い,イオン種およびイオン置換量のそれぞれが薄膜の強誘電特性に及ぼす影響を明らかにする.そして,置換イオンの種類および量を変動させることにより薄膜の各種誘電特性特性の制御を試み,最終的には特性の改善に最も適するイオン種・イオン置換量の組み合わせを明らかにする.これらの調査は薄膜の構成するイオン種およびイオン置換量の制御が容易な化学溶液法(Chemical Solution Deposition:CSD)を用いて実施する.初年度の研究(平成15年度)においては,「(1)ランタノイド置換の影響[Bi^<3+>サイト]」および「(2)高価数イオン置換の影響[Ti^<4+>サイト]」について調査した.その結果,(1)種々のランタノイドイオンがBIT薄膜の強誘電特性改善に寄与したが,とりわけNd^<3+>置換BIT[(Bi,Nd)_4Ti_3O_<12>:BNT]薄膜において強誘電特性の向上が顕著であったこと,および,(2)TiサイトへのV^<5+>およびW^<6+>などの高価数イオン置換が分極特性の向上のみならず絶縁特性の改善に対しても有効であることが明らかにされた.

更に第二年度の研究(平成16年度)においてはBi^<3+>/Ti^<4+>両サイトに対して同時にイオン置換を行う場合の組み合わせを考えた.その結果,BIT材料系においては(1)および(2)の効果を同時に実現することが可能であり,Bi^<3+>/Ti^<4+>両サイトに対する上述イオンの同時置換により,従来よりも優れた強誘電特性を有する薄膜材料を作製することができた.[790文字]
神経細胞興奮の直接的画像化による脳機能測定法の確立

1)臨床用MRI装置(Signa Horizon,静磁場強度1.5T)を用いた脳機能MRI測定法の改良を行った.従来の局所脳機能亢進にともなう血液中酸素濃度変化(blood oxygen level dependent(BOLD)効果)を捉える測定法では脳血流,脳血液量の変化,Hb濃度,脳表静脈との重なりなどの要素が信号変化に影響を与えるために,定量的および正確な解析には問題があった.そこで,最近可能となったcerebra1 perfusionをMRIによって画像化するFAlR(flow-sensitive alternating inversion recovery)法を応用して,脳血流画像による脳機能MRIの測定に成功した.FAIR法はBOLD測定法に較べて脳血流量の変化のみを捉えることができる意味でより正確な脳機能測定が可能となるが,信号ノイズ比が低いことが間題であり,今後の改善が必要である.2)当初本年度の研究計画を予定していた単離神経線維のin vitroの研究は,高分解能NMR測定装置(Unity-NOVA,静磁場強度7.0T,15cm bore,Varian社製)の装置上の問題のために遂行できなかった.このため,単離神経を用いたin vitroの研究を割愛して,動物実験用MRI装置(Omega,Brucker,静磁場強度4.8T)を用いた研究を進めた.すなわち,脳虚血における脳代謝基質の分布変化の画像化と脳虚血における水分子の拡散強調画像法による解析を行い,脳代謝変化および水分子拡散に基づいた神経細胞興奮の画像化法の基礎的検討を行った.1.平成8年度の研究では,主に臨床用MRI装置(Signa Horizon,静磁場強度1.5T)を用いたMRI測定法およびデータ解析法の改良を行った.2)データ解析法では,MRI信号変化の位相解析を実現し,脳局所における脳活動の経時変化の解析を可能とするとともに,従来分離が困難であった静脈洞や皮質静脈からの信号変化との区別が可能となった.また,解剖学的部位特定のための通常のMRI dataの3次元的構築と脳機能画像の重ね合わせなどの画像処理を可能とした.3)以上の成果を踏まえてsurface型コイルを用いた高速高分解能分子拡散画像測定のためのシーケンスの改良,装置の調整をすすめている.2.当初本年度の研究計画を予定していた,単離神経線維のin vitroの研究は,高分解能NMR測定装置(Unity-NOVA,静磁場強度7.0T,15cm bore,Varian社製)の装置上の問題のために遅れている.早急に問題の解決を図り平成9年度早期より研究を遂行する予定である.1)臨床用MRI装置(Signa Horizon,静磁場強度1.5T)を用いた脳機能MRI測定法の改良を行った.従来の局所脳機能亢進にともなう血液中酸素濃度変化(blood oxygen level dependent(BOLD)効果)を捉える測定法では脳血流,脳血液量の変化,Hb濃度,脳表静脈との重なりなどの要素が信号変化に影響を与えるために,定量的および正確な解析には問題があった.そこで,最近可能となったcerebra1 perfusionをMRIによって画像化するFAlR(flow-sensitive alternating inversion recovery)法を応用して,脳血流画像による脳機能MRIの測定に成功した.FAIR法はBOLD測定法に較べて脳血流量の変化のみを捉えることができる意味でより正確な脳機能測定が可能となるが,信号ノイズ比が低いことが間題であり,今後の改善が必要である.2)当初本年度の研究計画を予定していた単離神経線維のin vitroの研究は,高分解能NMR測定装置(Unity-NOVA,静磁場強度7.0T,15cm bore,Varian社製)の装置上の問題のために遂行できなかった.このため,単離神経を用いたin vitroの研究を割愛して,動物実験用MRI装置(Omega,Brucker,静磁場強度4.8T)を用いた研究を進めた.すなわち,脳虚血における脳代謝基質の分布変化の画像化と脳虚血における水分子の拡散強調画像法による解析を行い,脳代謝変化および水分子拡散に基づいた神経細胞興奮の画像化法の基礎的検討を行った.
疲労き裂近傍の応力場に着目したき裂進展性判定手法の開発

き裂先端の応力場に対する考察から、き裂進展性を簡易に判定する手法を開発し、その手法の精度,適用性について疲労試験により確認した。本研究で提案した手法は、き裂先端に貼付した2軸の応力集中ゲージで測定したひずみの値を用い、力学的な考察から得られる応力場を推定することによって、き裂進展を支配する破壊力学パラメータである応力拡大係数および応力拡大係数のき裂長さに対する変化量を推定するものである。応力拡大係数の値によって現在のき裂の進展性を、またそのき裂長さに対する変化量によってき裂が今後加速するのか減速するのかを判定することが可能となる。この手法を小型試験体による疲労試験によって確認した結果、応力集中ゲージはき裂から3mmの位置に貼付するのが最も精度が良いこと、その場合の応力拡大係数の推定誤差は10%程度であること、応力拡大係数のき裂長さに対する変化量の推定誤差は概ね2030%であること、き裂先端の塑性域寸法の補正を行うことにより、精度が向上することなどを示した。さらに大型桁試験体に本手法を適用し、き裂が直線でない場合や応力に多軸性が存在する場合についての検討を行った。その結果、実用上十分な精度でき裂進展性が判定できることを示した。
非定型抗精神病の脳内ド-パミン.セロトニン受容体に対する作用 in vivoにおける親和性の同時測定

ラット脳内dopamine Dー1、Dー2、serotonin(5ーHT)2受容体に非可逆的に結合するNーethoxycarbonylー2ーethoxyー1,2ーdihydroquinoline(EEDQ)を用い、5種類の定型的抗精神病薬、6種類の非定型抗精神病薬について、in vivoにおけるこれらの受容体に対する占有率を測定した。EEDQを量展開した際のDー1、Dー2、5ーHT2受容体の不活化の程度、試験薬物とEEDQ投与との時間的隔たりの影響、試験薬物の投与量とEEDQによる受容体不活化抑止との関係など、種々の基礎的検討から、EEDQにより、同一個体において薬物が上記3種の受容体にどの程度結合しているかの測定が可能であることを明らかにし得た。chlorpromazine、haloperidolなど、検討したすべての定型的抗精神病薬はDー2受容体に対し高い占有率を示した。他方、非定型抗精神病薬のうちclozapine、fluperlapine、resperidone、setoperone、ORG5222は5ーHT2受容体に高く、Dー2受容体には相対的に低い占有率を示した。その他の非定型抗精神病薬(sulpiride、amperozide)は大量投与により、それぞれDー2、5ーHT2受容体に対し軽度の占有率を示した。Dー1受容体については、cisーflupenthixol以外の薬物は認むべき作用を示さなかった。以上より一群の非定型抗精神病薬は、in vivoにおいて、強い抗5ーHT2作用と相対的に弱い抗Dー2作用により特徴づけられ、定型的抗精神病薬とは異なった薬理学的性質をもつことが明かとなった。このことが錐体外路症状の生じにくさと関連していることが示唆され、また、非定型抗精神病薬のいくつかのものについて指摘されている治療抵抗性の精神分裂病やいわゆる陰性症状に対する有効性においても、何らかの役割を演じている可能性が示唆された。ラット脳内dopamine Dー1、Dー2、serotonin(5ーHT)2受容体に非可逆的に結合するNーethoxycarbony1ー2ーethoxyー1,2ーdihydroquinoline(EEDQ)を用い、5種類の定型的抗精神病薬、6種類の非定型抗精神病薬について、in vivoにおけるこれらの受容体に対する占有率を測定した。EEDQを量展開した際のDー1、Dー2、5ーHT2受容体の不活化の程度、試験薬物とEEDQ投与との時間的隔たり影響、試験薬物の投与量とEEDQによる受容体不活化抑止との関係など、種々の基礎的検討から、EEDQにより、同一個体において薬物が上記3種の受容体にどの程度結合しているかの測定が可能であることを明らかにし得た。他方、非定型抗精神病薬のうちclozapine、fluperlapine、risperidone、setoperone、ORG5222は5ーHT2受容体に高く、Dー2受容体には相対的に低い占有率を示した。

以上より一群の非定型抗精神病薬は、in vivoにおいて、強い抗5ーHT2作用と相対的に弱い抗Dー2作用により特徴づけられ、定型的抗精神病薬とは異なった薬理学的性質をもつことが明かとなった。このことが錐体外路症状の生じにくさと関連していることが示唆され、また、非定型抗精神病薬のいくつかのものについて指摘されている治療抵抗性の精神分裂病やいわゆる陰性症状に対する有効性においても、何らかの役割を演じている可能性が示唆された。
文化的多様性のなかのグローバル倫理－難民・強制移動とジェンダー暴力を例とする研究

この研究では、理論考察とインドでの現地調査を組み合わせた2年間の活動を行った。その結果(ア)これまで主流であったグローバル倫理には西洋中心性のバイアスがあること、(イ)それを乗り越えうる枠組みとして、文化・価値が異なる複数の担い手による「正義のバランス」が有効であることが解明された。研究の成果は2014年から16年度にかけて著書(共著)2点、論文(単著)1点、同(共著)1点で公表されており、この報告執筆の時点で、さらに著書(共著)2点が公表の予定である。なお、これら全部のうち5点は英語による。研究第一年度にあたる2014年度には、理論枠組みの構築とインドへのフィールドワーク実施という二つの作業を行った。いずれも、研究計画時に予定していたものに近い(部分的にはそれを上回る)進捗を得た。理論枠組みについては、ポスト植民地主義、ならびに、ポスト西洋的な国際関係理論を元にしたグローバル倫理に対する批判的視座の分類・構築作業を現在も続けており、第二年度(2015年9月)にインドで予定している国際ワークショップにて報告する。一方、フィールドワークについては、当初予定していた関係者全員からの聞き取り調査を終え、これに加えて、現地弁護士、NGO関係者から更なる情報の提供を得た。また、当初第二年度に予定していたバングラデシュでの調査については、来年度聞き取りをする予定であった関係者が来日したため、スケジュールを一部前倒し、日本で予備調査を行った。当初計画で示された活動・研究は概ね達成された。まず、インドでの現地調査であるが、2015年11月と2016年3月の2度に分けて行った。とくに1回目においては、ジンダル大学の協力のもとワークショップ(Humanity beyond Civilization)を開催し、研究成果の一部を報告した。一方、英国での調査であるが、当初予定していた聴き取り調査者が異動したため内容を変更し、ロンドン大学での資料収集とした。また、インド第2回調査については、調査前後にわたりソーニーパット市・デリー市で大規模なデモ・治安部隊との衝突が展開されたため、一部研究者との面談が不可能となった。この点についてはデリー在住の別の研究者、ならびにカシミール州で活動中のNGOスタッフとの面談が実現し、当初の計画に準ずる内容の調査を実行できた。その上で、前年度からの研究活動と合わせ、本年度には日本語共著1、英語共著1、英語共著論文1(役割はsecond author)、英語報告1の成果につながった。また、28年度においては国際学会での報告が2件(英国国際関係学会、米国国際関係学会)、国内での国際ワークショップにおける報告が1件内定しており、いずれも本研究課題の成果を公表する場となる。当初計画で記した研究作業という点でいえば、第一年度の進捗は計画よりも進んでいる。その上で、「おおむね順調」としたのは、初年度の研究成果が今後公になるからである。全体として問題なく、第二年度には成果の公表を加速させたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。倫理学国際関係論基本的方向性は計画で示された通りであるが、具体的には、(1)インドでの第2回フィールドワークと国際ワークショップでの成果公表、(2)これをうけた英語論文の投稿、という二点が中心になる。国際ワークショップは、研究代表者がインドで拠点としているジンダル大学、ならびに現地医療NGOであるDoctors For Youによる共同開催で意見の一致をみており、2015年夏に行う。現地活動による情報提供(NGO)、政策分析(ジンダル大学)、倫理的分析(本研究)という三方向から南アジアにおける人道支援とそれに伴う倫理的・政策的諸問題を検討し、これを通して、本研究テーマに関する知的還元を積極的に進める。
内部統制監査における保証水準の確保に関する理論的及び実証的研究

内部統制監査において内部統制報告書の適正性に関して監査としての保証水準で監査意見を表明するためには,監査人は財務報告に係る内部統制の有効性それ自体に関する合理的な保証が得られるように十分かつ適切な監査証拠を入手しなければならない。また,財務諸表監査と内部統制監査が重要な勘定及び開示事項並びに関連するアサーションに係るリスク要因の評価を通じて有機的に結合することが,内部統制監査における保証水準の確保のために不可欠である。本研究「内部統制監査における保証水準の確保に関する理論的及び実証的研究」は,内部統制監査において監査人が「監査」としての保証水準を担保するために必要な理論的・実務的な基盤を得ることを目的とする。平成20年度は,内部統制監査に関する内外の文献のレビューを中心とした理論的研究を行った。平成20年度の研究成果の中心は,世界で唯一日本に先行して内部統制監査が制度化されているアメリカの内部統制監査制度に関するものであり,具体的な成果物として,下記の雑誌『産業経理』第68巻に掲載された「ダイレクト・レポーティングとしての内部統制監査」を挙げることができる。当論文は,アメリカの内部統制監査を規制する監査基準がその改訂に際して内部統制監査報告書において表明すべき監査意見の対象を会社の「財務報告に係る内部統制の有効性」に限定したことに関して,そのような政策転換を図った監査基準設定機関であるPCAOBの論理とその妥当性を検討するとともに,そのPCAOBの論理が我が国の内部統制監査に与える示唆について考察したものである。PCAOBの論理が我が国の内部統制監査に与える示唆のうちで最も重要なことは,我が国のように会社の「財務報告に係る内部統制の有効性に関する経営者の評価」に関する意見表明のみが監査人に求められる場合であっても,監査入には,そのような意見表明の基礎として,財務報告に係る有効な内部統制がすべての重要な点において維持されているかどうかについて合理的な保証を得ることが求められているという点である。つまり,経営者評価に対して(監査としての)高水準の保証を付与するためには,内部統制の有効性そのものについて合理的な保証を監査人は得なければならないのである。平成21年度の研究成果の中心は,我が国の内部統制報告制度において監査人により作成され,公表されている内部統制監査報告書の特徴に関するものである。具体的な成果物として,下記の雑誌『商経学叢』第56巻に掲載された「内部統制監査報告書の特徴について」を挙げることができる。我が国の金融商品取引法に基づく内部統制監査では,監査人は,財務報告に係る内部統制の有効性それ自体ではなく,財務報告に係る内部統制の有効性に関して経営者の作成した内部統制報告書に対して意見を表明する。しかしながら,内部統制報告書は投資者にとって直接的な関心の対象とは言えない。投資者にとっての直接的な関心事は財務報告の信頼性,ないし財務報告に係る内部統制の有効性であり,内部統制報告書に対する監査意見は,投資者の立場からするとそれらについて間接的なメッセージを与えるものでしかない。また,監査意見の種類とそれが表明される状況によっては,監査意見の持つ意味が投資者に十分に伝わらない危険性がある。このような監査意見の投資者に対するメッセージとしての不十分さを補うのが追記情報である。監査人の責任と表裏の関係にある監査意見が持つ意味の重さや,追記情報が本来負うべき役割を鑑みれば,我が国の内部統制監査制度が内部統制監査報告書において追記情報に負わせようとするとする役割は,非常に重いものと言わざるを得ない。本年度は,下記に挙げた論稿「内部統制監査における究極的要証命題の立証構造ダイレクト・レポーティングの場合」において,ダイレクト・レポーティングの形で実施される場合の内部統制監査における究極的要証命題の立証構造の特徴を,アメリカの監査基準第5号「財務諸表監査と統合された財務報告に係る内部統制監査」(以下AS5号という。)を検討することを通じて解明する試みを行った。その結果,当該立証構造の特徴として着目したのは,そこで採用されているアサーションベースのリスク評価アプローチである。ここでアサーションとは,財務諸表における重要な虚偽表示をもたらす原因となる虚偽表示または複数の虚偽表示が含まれる可能性のある財務諸表上のアサーションをいう。この関連するアサーションを識別するために,監査人は財務諸表の個別項目及び開示に関連する質的及び量的なリスク要因を評価しなければならないが,当該リスク要因は財務諸表監査の場合と同様であるとされる。したがって,関連するアサーションは内部統制監査の場合と財務諸表監査の場合とで同じということになる。内部統制監査においては,テストの対象とすべき内部統制をどうやって選定すべきが極めて重要となるが,AS5号はその選定の基礎に関連するアサーションに係るリスク評価を置いていることになる。

このように,テストすべき内部統制を関連するアサーションに係るリスク評価に基づき選定することで,関連するアサーションを通して財務諸表監査と内部統制監査が有機的に結合することになる。本来,財務報告に係る内部統制が有効であるか否かは,それが財務諸表におけるアサーションに存在する可能性のある重要な虚偽表示を防止または発見できるかどうかによって判断されるべきである。したがって,関連するアサーションに係るリスク評価に基づいた内部統制の選定は,内部統制監査の目的に適うアプローチであると言える。
神経再生現象を誘導する分子発現制御メカニズムの解析

損傷を受けた神経が再生する過程で、多くの分子群の発現制御が整然となされているが、これらの統合的な発現調節のメカニズムを明らかにするために、複数のマスタージーン的転写制御因子の抽出とその作用機序の解明、さらに転写によらない再生初期過程の駆動メカニズムの解明を目的とした。本研究では特に以下の2項目に焦点をしぼって研究を行った。(1)神経再生に必用な分子群の転写を直接制御する制御因子やエピジェネティクに制御する因子の抽出とその機能解析。(2)リン酸化やアセチル化、メチル化などの蛋白修飾による再生機能分子の転写によらない制御の解明。神経再生過程では、cJun、ATF3、STAT3の3つの転写因子が重要性である。これらの転写因子の相互作用を検討した結果、cJun-ATF3のヘテロダイマーが必須であること、さらにこれにSTAT3が加わることで、プロモーター活性は相乗的に亢進することが明らかになった。さらに、これらの転写因子は何らかの別の分子を介してプロモーターに結合していることが示唆された。このことは、今までに全く知られていない新たな転写調節様式が存在することを示唆しており、今後の研究の推進にきわめて有意義な成果であった。また、活性化型Aktを発現させたPC12細胞の蛋白とコントロールのPC12細胞の蛋白をそれぞれ二次元電気泳動し、Aktによりリン酸化された部位を認識する抗体を用いて、それぞれの2次元電機泳動のプロッティングパターンを比較することで、リン酸化が亢進する蛋白を同定した。得られた候補蛋白を質量分析したところ、末梢神経に豊富に含まれる中間径フィラメントのperipherinが同定された。本手法を応用することで今後リン酸化のみならずメチル化やアセチル化蛋白の同定が可能になった。損傷を受けた神経が再生する過程で、統合的な発現調節のメカニズムを明らかにすることが本研究の目的である。すなわち複数のマスタージーン的転写制御因子の抽出とその作用機序の解明、さらに転写によらない再生初期過程の駆動メカニズムの解明である。平成17年度は以下の2項目に沿って研究を開始した。(1)神経再生に必用な分子群の転写を直接制御する制御因子の抽出とその標的遺伝子の同定。我々の従来までの研究により、神経再生過程では、cJun、ATF3、STAT3の3つの転写因子の重要性が示唆された。そこで、神経損傷時に特異的に発現亢進が起こるDINEのプロモーターの活性化に、これらの転写因子がどのように関与するかを検討した。その結果、cJun-ATF3のヘテロダイマーが必須であること、さらにこれにSTAT3が加わることで、プロモーター活性は相乗的に亢進することが明らかになった。さらに、この場合STAT3はDNA結合活性を有せずとも機能することが明らかになった。このことは、STAT3の新たな転写メカニズムを示唆するもので、来年度はこのメカニズムを中心に研究を継続する。また、ATF3とcJunのヘテロダイマーの重要性がますます高まったので、DNAマイクロアレーを用いてこのヘテロダイマーの標的遺伝子の検索を行った。個々の候補遺伝子の解析については、次年度以降に行う。(2)リン酸化などの転写によらない蛋白修飾による再生機能分子の抽出。PC12細胞を用い、神経再生において重要な役割を演ずるAktによりリン酸化が亢進する蛋白質の同定を試みた。活性化型Aktを発現させたPC12細胞の蛋白を二次元電気泳動し、Aktによりリン酸化された部位を認識する抗体を用いてリン酸化が亢進する蛋白を同定した。この新たな候補分子の機能的意義については次年度に行う。

損傷を受けた神経が再生する過程で、多くの分子群の発現制御が整然となされているが、これらの統合的な発現調節のメカニズムを明らかにすることが本研究の目的である。平成18年度は以下の2項目に沿って研究を進めた。(1)神経再生に必用な分子群の転写を直接制御する因子の解明とその相互作用の解析。神経軸索損傷特異的に発現が亢進するdamage induced neuronal endopeptidase(DINE)の発現制御について検討してきたが、cJun-ATF3のヘテロダイマーが必須であること、さらにこれにSTAT3が加わることで、プロモーター活性は相乗的に亢進することが明らかになった。これらの転写因子の変異体の解析やプロモーター領域の結合が見込まれるエレメントの欠損遺伝子を作成して解析した。その結果、これらの転写因子は直接dine遺伝子のプロモーター領域には結合していないことが明らかになった。これらの転写因子のdineへの結合は、何らかの別の分子の関与が予想された。プロモーターの様々な領域の欠損遺伝子を作成して、プロモーターアッセイした所、プロモーターのGCリッチの領域がクリティカル出あることが判明した。このよう域に結合する分子として転写因子のSP1が考えられたので、SP1と上述の転写因子間の相互作用を解析した。その結果SP1とATF3-cJunあるいはSTAT3は結合することが明らかになった。(2)リン酸化などの転写によらない蛋白修飾による再生機能分子の抽出と、リン酸化の再生における意義に関する研究。神経再生において重要な役割を演ずるAktによりリン酸化が亢進する蛋白質の同定を試みた。活性化型Aktを発現させたPC12細胞の蛋白を二次元電気泳動し、Aktによりリン酸化された部位を認識する抗体を用いてリン酸化が亢進する蛋白を同定した。得られた候補蛋白を質量分析したところ、末梢神経に豊富に含まれる中間径フィラメントのperipherinが得られた。また、このperipherinのAktによるリン酸化部位を決定した。peripherinのAktによるリン酸化の意義については今後の研究を継続したい。
アスパラギン酸プロテアーゼによる生理活性ペプチドの分解を介した三叉神経機能の調節

最近、カテプシンEならびにDがサブスタンスP等のタキキニン類やfibrobrast growth factor(FGF)等の成長因子を中性領域において非常によく分解することが報告されている。生理活性ペプチドの機能は分解酵素の活性により調節されることが知られており、カテプシンEならびにカテプシンDとの関連が注目される。特にbasicFGF(bFGF)は三叉神経中脳路核に存在する咬筋運動ニューロンならびに咬筋との接合部に高濃度に存在しており、咬筋に対する成長栄養因子または神経伝達修飾物質として働くことが示唆されている。そこで本研究は細胞内の主要なアスパラギン酸プロテアーゼであるカテプシンEならびにDがbFGFの分解調節を介して三叉神経機能(侵害受容、咀嚼運動あるいは顎反射など)を修飾している可能性について検討することを目的として行った。実験には若齢(2ケ月月齢)ならびに老齢(30ケ月齢)ラットを用い、咬筋におけるカテプシンE、DならびにbFGFの局在を調べるとともに酵素活性を検討した。一次抗体としてはカテプシンE、Dポリクロナール抗体ならびに抗bFGFモノクロナール抗体(bFM-1)を用い、ABC法により免疫染色を行った。また酵素活性の測定では酸変性ヘモグロビンを基質として行った。今回の実験結果より次のことが明らかとなった。(1)カテプシンDはリソソームを示唆する顆粒状の免疫反応物として、咬筋運動ニューロンの終末ボタン内に円盤状に局在していた。(2)一方、カテプシンEは咬筋運動ニューロンの終末部にディフューズな免疫反応物として認められた。(3)カテプシンDならびにEの咬筋における局在様式には、加齢による著明な変化は認められなかった。(4)bFM-1は0.02-2μg/mlの希釈で用いたが、いずれの場合も特異的な染色は得られなかった。(5)カテプシンDならびにEの酵素活性は若齢ならびに老齢ラットにおいて著明な差異は認められなかった。以上の結果より、カテプシンDならびにEは咬筋運動ニューロンの終末に局在していることが分かり、両酵素が神経終末部において生理活性ペプチドの分解調節を介して咬筋運動ニューロン機能を修飾している可能性が強く示唆された。今後、bFGFを含む生理活性ペプチドとカテプシンDならびにEが咬筋運動ニューロン終末部において共存するかどうかを免疫組織化学的にさらに検討したいと考えている。
頭頸部癌のリンパ節転移に関するメカニズムの解明

頭頸部癌手術症例において、原発巣、頸部リンパ節を連絡する頸部脂肪に注目したユニークな検討を行った。成熟したリンパ節とは異なる脂肪関連リンパ球集積FALC:Fat-Associated LymphoidClusterを同定し、癌の転移との関連を調べた。これら細胞群は放射線治療により有意に減少し、頸部の患側、健側における比較では患側に多く、また遠隔転移陽性症例では陰性症例と比較して多く存在している可能性が確かめられた。FALCは頭頸部癌の転移能力と何らかの関連があることが示唆された。内容平成21年度は頭頸部癌患者11名の頸部郭清外科手術例に対して数十個の頸部脂肪組織を採取しホルマリン固定→パラフィン包埋ブロック作成→各種免疫染色→標本作製を行った。肉眼的にリンパ節と確認できる約2mm径以上リンパ節をすべて抽出する。残つた脂肪組織を固定後に細切して脂肪の間隙にリンパ球をはじめとした浸潤細胞さらに癌細胞の有無をHE染色および以下の免疫染色により検討する。血管増生因子の仲間でリンパ管増殖因子であるVEGF-C,VEGF-D,そしてそのレセプターであるVEGFR3、また正常のリンパ管同定にもちいられているD2-40について検討する。意義現在、癌のリンパ節転移に関するメカニズムについてはあまり検討されていない。原発部位からどのように癌細胞が移動するのかを確認するためには原発巣、リンパ節転移巣を連絡する脂肪組織に代表される組織を検索する必要があるが、これまでの研究は原発巣を見たものがほとんどであり、リンパ節での検討も少ない。Primitiveな検討ではこれまで注目されていないリンパ球様細胞集簇が脂肪細胞の間に認められている。これらの細胞についての働きを確認していく。重要性現在、免疫染色の前段階でのH-E染色にて脂肪組織に中にリンパ球様集簇が確認されている。これらは、放射線治療を施行した症例には非常に少ないことが確認されている。一般的にも、当科で経験した症例でも放射線既治療例ではリンパ節転移が起こりにくいことがわかっている。よって、これらの細胞を検討することにより転移に関する何らかの要因が解明される可能性があると思われる。内容平成21年度に施行した頭頸部癌患者11名の頸部郭清外科手術例に対して34個の頸部脂肪組織を採取した。肉眼的にリンパ節と確認できる約2mm径以上のリンパ節はすべて転移診断のため院内の病理検査に提出される。残った組織が検討対象とする頸部脂肪組織となる。ホルマリン固定→パラフィン包埋ブロック作成→各種免疫染色→標本作製を行い、HE染色および以下のリンパ節転移に関連のある免疫組織化学染色にて検討した。用いたサイトカインは血管増生因子の仲間でリンパ管増殖因子であるVEGF-C, VEGF-D,そしてそのレセプターであるVEGFR3、また正常のリンパ管同定にもちいられているD2-40について検討する。意義現在、癌のリンパ節転移に関する機序については原発巣における既出のサイトカインによる検討がなされている。しかい本来の癌の移動経路である原発部位からどのように癌細胞が移動するのかを確認するためには原発巣、リンパ節転移巣を連絡する脂肪組織に代表される間質を検索する必要があると考えた。昨年までの検討では、新しいリンパ球の集まり、リンパ球様細胞集簇が脂肪細胞の間に認められていることを確認した。国内の研究グループによる同様な細胞集団に注目し報告された内容を踏まえ、これらの細胞を脂肪関連リンパ球集積:FALC (Fat Associated Lymphoid Cluster)と再定義し、本細胞集団についての働きを確認していくことの意義は、今後の研究に与える影響は少なくないと考えられた。重要性FALCはリンパ球様の細胞でありどのような働きがあるのか何も分かっていない。しかし頭頸部癌患者の頸部脂肪組織内での検討で、術前に放射線既治療施行例では有意に少なくいことがわかった。またリンパ節転移、遠隔転移が認められる症例ではその細胞集団数が多く存在していることが確認された。リンパ節転移、腫瘍増殖に関連した興味深い存在であることが示唆され今後、さらなる検討に期待を抱かざるを得ない結果となった。
病原性ビブリオ属細菌による宿主炎症誘導機構

本研究では、細胞外増殖性グラム陰性細菌であるビブリオ属病原細菌の感染と宿主炎症応答の分子機構を菌側・宿主側両面から包括的に理解することを目的としている。本年度は、新興感染症病原細菌の一つエロモナス属細菌の感染においてもカスパーゼ-1を介した炎症誘導が認められたことから、そのメカニズムを解析した。各種遺伝子欠損株を作成して解析することにより、エロモナス・ハイドロフィラ感染において、カスパーゼ-1活性化には3種類の細胞傷害性毒素が関与することが明らかになった。一方、これらの細胞傷害性毒素の作用により、いずれの場合もNLRP3インフラマソームを介したカスパーゼ-1の活性化が誘導されることがNLRP3欠損マクロファージを用いた解析で明らかになった。エロモナス・ベローニの感染では、細胞傷害性毒素がNLRP3を、菌が保有するIII型分泌装置がNLRP3/NLRC4両方の活性化を誘導することが示された。III型分泌装置はNLRC4を活性化すると報告されてきたが、研究代表者の解析によってIII型分泌装置の中にはNLRP3/NLRC4両方を活性化するものがあることが新たにわかった。また、カスパーゼ-1欠損マウス等を用いた感染モデルにおいて、欠損マウスでは腹腔内投与後の菌の臓器内増殖が抑制できないことも判明した。血清中のサイトカイン量を測定した結果、カスパーゼ-1欠損によりIL-18の産生が有意に減少した。したがって、エロモナス・ベローニ感染においてカスパーゼ-1活性化によるIL-18の産生が菌の排除に働くことが示唆された。コレラ菌、腸炎ビブリオおよびビブリオ・バルニフィカスによる感染と宿主の炎症惹起のメカニズムは未だ明らかになっていない。しかしながら、それぞれヒトへの感染の部位・発症の過程は異なる一方で、溶血毒等の細胞穿孔活性をもつ病原因子の産生と、感染に伴う炎症の惹起という共通点を見出すことができる。この点に着目し、申請者らが明らかにしてきたNod様受容体による細菌因子の認識と、カスパーゼー1活性化を介した炎症誘導機構に関する研究をさらに発展させることによって、ビブリオ属細菌による炎症誘導の機構を分子・細胞・個体レベルで解析している。これまでの研究によって、ビブリオ属3菌種ともにマクロファージ感染後にカスパーゼー1活性化とIL-1βのプロセッシングが認められた。また、コレラ菌およびビブリオ・バルニフィカスの感染によるカスパーゼー1活性化には、Toll様受容体シグナルに対する依存性が異なることが示され、これらの知見をまとめて新しいカスパーゼー1活性化制御機構として報告した(Toma et al, J Immunol, 2010)。さらに腸炎ビブリオからカスパーゼー1活性化を負に制御するエフェクター分子が分泌されることが見出され、その分子機構を明らかにすべく解析を行っている。一方で、新興感染症病原細菌の一つエロモナス属細菌の感染においてもカスパーゼー1を介した炎症誘導が認められ、その解析結果を論文投稿中である。
肥満遺伝子(レプチン)と免疫機能の解析

(1)RT-PCR法によるレプチンmRNA検出法を確立した。すなわち、レプチン遺伝子の第2及び第3エクソンにプライマーを設計し、cDNAを鋳型としてRT-PCRを行った。陽性コントロールとしてhuman leptin cDNAを用いた(University of Maryland,Da-Wei Gong博士より供与をうけた)。最適となるPCRの条件を設定して、陽性コントロールに強いシグナルを検出できた。(2)様々な感染症、悪性腫瘍などの消耗性疾患とレプチンとの発現の関連をみるために、以下の各種培養細胞、組織からtotal RNAを抽出してレプチンmRNAの発現の有無を検討した。慢性活動性EBV感染症、EBV関連血球貧食症候群の末梢単核球、肝臓、脾臓などの組織DNAを検索した。結果は全てが陰性で、これらの細胞ではレプチンの発現を認めなかった。(4)現時点では感染症、悪性腫瘍などの消耗性疾患、消化器疾患とレプチンとの関連を証明するには至らなかった。(1)レプチンmRNA検出法の確立。レプチン遺伝子の第2及び第3エクソンにプライマーを設計してRT-PCRを計画した。(2)様々な感染症、悪性腫瘍などの消耗性疾患とレプチンとの発現の関連をみるために、以下の各種培養細胞、組織からtotal RNAを抽出して、Reverse transcriptaseにてcDNAを合成して、これを鋳型としてPCRを行い、レプチンmRNAの発現の有無を検討した。慢性活動性EBV感染症、EBV関連血球貪食症候群の末梢単核球、肝臓、脾臓などの組織DNAを検索した。(3)以上、現時点では感染症、悪性腫瘍などの消耗性疾患とレプチンとの関連を証明するには至らないが、引き続きin vivo及びin vitroの系を用いて検索を行う予定である。
医療の質評価のパブリック・リポーティングによる質改善効果の検証

国民の医療の質への関心の高まりに対応して、DPCデータなどの医療業務データを用いた医療の質評価が広まってきている。本研究では、我が国で過去5年間に多くの医療機関で実践された医療の質評価とその公表等の医療の質改善への反映を検証した。一部の臨床指標の公表開始後、医療の質改善の傾向が認められたが、パブリックレポーティングの効果とは断定できなかった。医療の質の公表に対する国民の認識が十分でないこと、公表手法等が定まっていないこと、国民の医療選択の判断基準がよくわかっていないことなど、多くの課題が浮き彫りになった。今後は、医療の質評価の制度化のあり方を含めた検証を進める必要性があると考えられた。協力の得られたDPC病院からDPC調査データを収集し過去5年分のデータを含むデータベースを構築した。収集するデータは、退院情報に関する様式1ファイル、診療明細情報に関するEFファイルとした。これらのデータは連結可能匿名化(連結キーは医療機関のみが保有)されていて個人情報は含まれていない。診療ガイドライン等に基づく、術後抗菌薬使用、予防的抗凝固薬使用、早期リハビリテーションの提供等に関するプロセス指標を、医療業務データであるDPCデータから算出した。また、入院中死亡率、合併症発生率等のアウトカム指標をDPCデータより算出した。これらのデータを過去5年分902病院のDPCデータより計算ロジックに基づいて一括して集計計測した。個別医療機関のパブリック・リポーティング(医療の質指標の公表)の状況は、国立病院機構(公表病院45病院)、日本病院会(30病院)、全日本病院会(43病院)、全国自治体病院協議会(108病院)、済生会(50病院)等の各病院団体のweb等への公表状況に基づいて把握した。個別病院独自でのリポーティングの有無は各医療機関のホームページ等で確認した。医療機関ごと、指標ごと、年次ごとにそれぞれの医療評価指標を集計し、医療機関識別、指標識別、調査年次、医療機関ごとのパブリック・リポーティングの有無、病院名公表の有無、指標ごとのパブリック・リポーティングの有無、リポーティング開始後の年数、計測値から構成されるデータセットを作成した。その上で、多変量解析、トレンド分析等によって、パブリック・リポーティングの有無、その時期、公表方法、病院名を公表しているか等の公表範囲等の各種要因が、計測された医療評価指標の変化とどのように関連しているかを分析し、医療の質評価とその公表が医療機関の医療の質にどのような影響をあたえるかを検討した。データ収集とデータベース構築は完了し、解析を進めている。次年度に詳細な分析結果をまとめる予定であるので、ほぼ、研究計画に沿って進んでいると判断した。1323急性期病院から退院患者および外来患者の匿名DPC調査データを収集しデータベースを構築した。診療ガイドライン等に基づく術後抗菌薬使用、予防的抗凝固薬使用、早期リハビリテーション等のプロセス指標を算出し、個別医療機関のパブリック・リポーティング(医療の質指標の公表)の状況と比較した。平成28年度はあらたに収集したデータを追加して、分析結果の再現性を検証するとともに、初年度の分析を引き続き継続した。特に、指標間の効果の違いと医療者の行動変容等に関する詳細な分析は、時間を要するため、平成28年度以降も解析を続けることとした。同様に、医療機関属性の影響についても、分析視点を追加して、引き続き検討を進める。併せて、これらの分析を通して、既存の評価指標の問題点等を検討して、医療の質をより適切に評価できる医療評価指標の改善につながる条件等を明かとするための分析を行った。また、大動脈瘤、Still病等の臨床疫学、アウトカムに影響を与える要因等を分析し、医療の質を評価しうるあらたな指標の開発とそれらを公表することによってどのような影響があるかを検討した。さらに、がん緩和治療や終末期医療での適切な医療を評価するための指標を検討するために、がん終末期の化学療法の実態や緩和治療がそれらに与える影響等を分析して、論文に報告した。データ収集、データベース構築等は順調に進展し、一部の研究成果は論文等に報告している。平成29年度はあらたに収集したデータを追加して、分析結果の再現性を検証するとともに、前年度までの分析を引き続き継続した。特に、指標間の効果の違いと医療者の行動変容等に関する詳細な分析を進めた。また、医療機関属性の影響についても、分析視点を追加して、引き続き検討を進めた。

その他、国際学会等で、医療の質の評価手法の変遷、医療の質の公表手法の国際間比較等の情報を収集し、検討に加えた。特に、大動脈瘤、Still病等の臨床疫学、アウトカムに影響を与える要因等を分析し、医療の質を評価しうるあらたな指標の開発とそれらを公表することによってどのような影響があるかを検討した。さらに、がん緩和治療や終末期医療での適切な医療を評価するための指標を検討するために、がん終末期の化学療法の実態や緩和治療がそれらに与える影響等を分析して、論文に報告した。国民の医療の質への関心の高まりに対応して、DPCデータなどの医療業務データを用いた医療の質評価が広まってきている。本研究では、我が国で過去5年間に多くの医療機関で実践された医療の質評価とその公表等の医療の質改善への反映を検証した。一部の臨床指標の公表開始後、医療の質改善の傾向が認められたが、パブリックレポーティングの効果とは断定できなかった。医療の質の公表に対する国民の認識が十分でないこと、公表手法等が定まっていないこと、国民の医療選択の判断基準がよくわかっていないことなど、多くの課題が浮き彫りになった。今後は、医療の質評価の制度化のあり方を含めた検証を進める必要性があると考えられた。当初の計画通り、本年度は、データベース構築と予備的な検討を進められたので、次年度に、分析結果の再現性の確認や、医療者の行動変容の要因、時系列分析などの詳細な分析を進める予定としている。平成28年度までの研究を継続するとともに、新たな指標等の開発につなげるため、医療の質に関係する要因をDPCデータ等から計測する手法の開発を発展させる。ヘルスサービスリサーチ
ガス分子のサイズ/透過・遮断性を見分ける新規ガス分離高分子薄膜の開発

多孔性高分子基材膜に分子鎖長を制御した高分子鎖を導入することで、細孔径をナノサイズで制御するとともに、ガス分子とグラフト鎖の相互作用効果を利用することにより、水素ガスを選択透過する機能性膜の開発を目指す。今年度は、イオン照射による核飛跡へ選択的にグラフト重合した膜を用いて水素ガスの選択分離性について引き続き検討を進めた。酸素、水蒸気の遮断性が高い25μm厚のポリ塩化ビニリデンを基材膜に用い、モノマーは、水素を選択的に透過するケイ素を含んだグラフト用モノマーである、トリメチルシリルスチレン(TMSS)を用いた。量子科学技術研究開発機構高崎研究所のイオン照射施設TIARAを利用し、310MeV 84Kr20+を照射した。反応容器に入れた試料をアルゴン置換した後、モノマーを注入し、グラフト重合膜を調製した。差圧法によるガス透過試験において、単位時間当たりの圧力変化からガス透過量を算出し、ガス透過性を評価した。イオン照射線量1×10^7および10^9 ions/cm2照射した膜を用いたガス透過試験において、イオン照射のみの膜の水素透過度は、それぞれ5×10^-13, 2×10^-13 mol/sec・m2・Paであり、グラフト率22, 21%に調製した膜は、イオン照射のみの膜より2倍速い1×10^-12 mol/sec・m2・Pa水素透過度を示した。窒素に対する水素の透過率(H2/O2)は、1×10^7および10^9 ions/cm2照射した試料では、それぞれ2.9, 2.1倍であったのに対し、グラフトした試料は、それぞれ、3.3, 3.2倍の水素選択透過性を示した。当初の計画において、29年度以降は、『リビンググラフト重合膜を用いたガス選択透過性の検討とイオン穿孔膜を用いた検討』とした。今年度は、去年度に引き続きイオン照射した膜の核飛跡を利用し、選択的にグラフト重合反応が進行することを確認し、グラフト率、照射量のより最適な値を見出す予定であったが、利用しているイオン照射施設のサイクロトロンの老朽化により、2ヶ月のみの使用のため、実験に十分な試料を調製得ることができなったため。イオン照射した基材膜へグラフト重合を行い、核飛跡へ選択的にグラフト鎖を導入した膜を用い、引き続きシリカ含有のビニルモノマーに加え、新たな金属含有モノマーを用いて化学構造、グラフト鎖長の変化から水素の選択透過に対して最適なグラフト条件の検討を継続するとともに、温室効果ガスである二酸化炭素、メタン等のガス分離に利用できるか検討する。多孔性高分子基材膜に分子鎖長を制御した高分子鎖を導入することで、細孔径をナノサイズで制御するとともに、ガス分子とグラフト鎖の相互作用効果を利用することより、水素ガスを選択透過する機能性膜の開発を目指す。今年度は、まず、ガス透過性の高い(10^-6 mol/m2 sec Pa以上)多孔性ポリフッ化ビニリデン(PVDF)膜を出発基材とし、放射線グラフト重合により、アクリル酸(AAc)、スチレン(St)、メタクリル酸ブチル(MBA)、メタクリル酸メチル(MMA)のグラフト鎖を導入した膜を合成し、ガス透過性を検討した。MBA, MMAグラフト多孔膜については、グラフト率が50350%まで制御でき、空隙率は、グラフト率の上昇に伴い、30%以下に制御された。MBAグラフト膜の場合、空隙率の低下に伴って、ガス透過度が×10^-9 mol/m2 sec Pa以下に減少し、水蒸気に対する水素の透過性比も10近くまで上昇した。AAc, Stグラフト膜については、反応溶液のモノマー濃度、照射線量を制御することで、それぞれグラフト率76%、63%に制御できたが、空隙率は基材の空隙率60%とほぼ変わらない値を示した。これらのグラフト膜は、加熱圧縮することで空隙率を低下させ、ガス透過度を制御することが可能となり、目標の水素透過度(10^-8 mol/m^2 sec Pa)を示した。また、窒素、水蒸気に対して2.97.1倍の水素選択透過性を示した。次いで、RAFT剤を導入するため、ハロゲン含有モノマーであるクロロメチルスチレン(CMS)を放射線グラフト重合で導入した。線量30 kGy, 60°Cで反応させた試料は、グラフト率30%に達した。多孔膜の断面方向の塩素原子分布から、多孔膜内に均一に塩素原子が分布していることを確認した。当初の計画において、28年度は、『ハロゲン含有モノマーを放射線グラフト重合により、多孔性高分子基材膜の固相内に均一に導入する。次いでRAFT重合の開始剤(RAFT剤)として種々のチオカルボニルチオ化合物を用い、放射線グラフト重合で導入したハロゲン含有グラフト鎖とのハロゲン交換による開始剤の導入を検討する。』とした。多孔性PVDF膜は、グラフト重合によりハロゲン含有モノマーであるクロロメチルスチレンを膜断面方向に均一に導入する条件を見出した。また、グラフト重合モノマーにAAc, Stを用いた場合、基材膜の空隙率とほぼ同じ値を示したが、加熱圧縮する方法を加えることで、透過率を制御し、ガスとの相互作用効果を利用できることを新たに見出した。