hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
石器使用痕の判定グローバル基準と比較文化的な機能形態学の構築

石器の機能を実証的に推定する使用痕分析について、より確度の高い判定方法を確立するための資料整理と分析を着実に進展させ、グローバルな石器使用法推定基準を国際的に形成するための基盤を、一定程度構築することができた。東北大学使用痕研究チームとして、研究代表者を中心に蓄積してきたデータベースの再検討を行ない、標準使用痕パターンを抽出整理し公表した。石器刃部の微小剥離痕画像について、石器使用実験の諸条件によって整理し、基準的チャートとして公開出版した。微小光沢面についても、基準光沢分類を整理した。遺跡構造研究の中に使用痕分析を位置づけるため、山形県での後期旧石器遺跡調査を実施した。石器の機能を推定するための使用痕分析法について、確度の高い判定基準を構築するための基準資料の整理を着実に進めることができた。東北大学考古学研究室の使用痕研究チームにより、1976年以来順次蓄積してきた実験使用痕分析資料を、デジタルデータベース化する作業の基礎を進めた。石器刃部の微小剥離痕画像を体系的にスキャンし、加工対象物の硬さ(軟、中、硬)、種類(イネ科植物、骨角ほか)、作業(切断、掻き取りほか)などの組合せで整理し、微小剥離痕の各属性を示す「標準画像」の集合としてまとめ公開した。発表誌の査読原稿締切と分量の関係で、今年度は一部公開とし、データを整備して微小剥離痕の有する多様性と、その基準的な判定法に関する続編の準備を進めた。摩耗光沢については、同チームによる蓄積資料から、典型的な「光沢タイプ標本」データ化の進行中である。光沢タイプは、石器機能判定の重要な根拠となってきたが、その分類と判定基準の整理公開(カタログ化)が求められ、また異種石材、海外での判定基準との整合性が、「グローバル標準」の方法確立には不可欠である。フリント等のフランス旧石器分析との対比については、東北大学総合学術博物館への客員教授との打合せを進めて、CNRS研究所に出張し検討する素地ができた。使用痕判定の前提として石器刃部の表面変化状況の検討があり、文化層の堆積過程問題と連動する。この点を特に重視した遺跡調査を進めた。山形県新庄市白山E遺跡の試掘調査を実施し、後期旧石器杉久保系文化の包含層を確認し、継続調査の見込みが得られた。石器の機能を推定するための使用痕分析法について、より確度の高い判定基準を構築するための基準資料の整理を、前年度に引き続いて着実に進めることができた。東北大学使用痕研究チームにより、1976年以来順次蓄積してきた実験使用痕分析資料を、デジタルデータベース化する作業を進行させた。石器刃部の微小剥離痕画像について過去の資料ファイルを体系的に整理してスキャンし、標準的画像としてまとめる作業を進めた。実験資料を加工対象物の硬さ(軟、中、硬)、種類(イネ科植物、骨角ほか)、作業(切断、掻き取り他)などの組合せにより、微小剥離痕の各属性を示す「標準画像」の集合を公開したが、さらに実験条件ごとに微小剥離痕の多様性を例示する資料を作成した。国際会議において一部報告し、中国、韓国、アメリカ等の研究者と意見交換した。データを整備して微小剥離痕の基準的判定法に関する続編を準備し、画像集成までを作成できた。フリント等のフランス旧石器との対比については、東北大学総合学術博物館客員教授との旧石器検討のあと、フランスCNRSの「石器技術学」の専門家とワークショップを実施した。使用痕判定の前提として、石器刃部の表面変化状況の検討があり、文化層の堆積過程問題と連動する。山形県新庄市白山E遺跡の第2次発掘調査を実施し、後期旧石器杉久保系文化の文化層を捉えた。石器の機能を実証的に推定していくための使用痕分析法について、より確度の高い判定基準を構築するための基準資料の整理と分析を、前年度までに引き続き着実に進めることができた。この作業は、グローバルな使用法推定基準を国際的に形成していくための基盤的な重要な段階である。東北大学使用痕研究チームとして、研究代表者を中心に1980年代から蓄積してきたデータベースを改めて見直し、比較文化的な基準としても有効性をもつ標準使用痕パターンの整理をすすめたのである。石器刃部の微小剥離痕画像について、ファイルとして長年利用してきた写真をデジタルデータ化し、スキャンした画像を石器使用実験の諸条件によって整理し、基準的チャートとして広く公開提示する作業を進めた。実験資料を、加工対象物の硬さ(軟、中、硬)、種類(植物、皮革、木材、骨角等)、作業の種類と条件(刃部の縦横方向、具体的用途、作業時の状況等)などの組合せで整理し、着目する微小剥離痕の属性項目と共に顕微鏡写真画像を公開した。東北大学総合学術博物館の紀要に、全文英文版で掲載し、近くネット公表の運びである。国際会議等で使用痕分析研究者との情報交換・討論を逐次すすめているが、地域による石器石材の相違、旧石器・新石器時代の環境的差異の枠組み設定などが、国際標準使用痕判定基準の問題点として、具体化している。日本列島と韓国との石材差異などの事例であるが、国際交流を通年で着実に進めることができた。使用痕分析の前提として、石器刃部の表面変化状況と文化層の堆積過程の検討が不可欠であるが、この面に重点をおいて山形県新庄市白山B遺跡の調査を行ない、ナイフ形石器文化層を検出できた。石器使用痕の基準資料のデータベース化と国際標準へ向けての基準公開は、微小剥離痕分析を中心に進めてきた。

観察の基準として微小剥離痕の諸属性を記載し、デジタル化した画像を選択して、実験使用痕の条件設定により分類し、公表した。グローバル基準の形成に向けて、石材との関連が課題となっている。また従来、調整加工としての微小剥離痕すなわち二次加工による剥離痕と、使用による微小剥離痕との区別が課題であったが、一定の理解が得られてきた。高倍率の金属顕微鏡による摩耗光沢と線状痕の観察は重要な分野であり、東北大学チームの分類が全国的に基準とされてきたが、標準資料の画像デジタル化と分類再検討をすすめ、公表準備中である。また石器表面の状況による使用痕分析の限定に関して、文化層の形成過程を重視した調査を進め、山形県新庄市白山B遺跡で発掘を実施した。高精度の年代測定資料を確保し、昨年度に調査した白山E遺跡資料と合わせて、ナイフ形石器文化期の良好な年代値が得られた。平成28年度は、本研究課題の最終年度にあたり、残された事業の継続と全体のまとめを中心に実施した。石器の機能を実証的に推定していくための使用痕分析法について、より確度の高い判定基準を構築するための基準資料の整理と分析を、着実に進展させることができた。グローバルな石器使用法の推定基準を国際的に形成していくための基盤を一定程度構築することができたと考える。東北大学使用痕研究チームとして、研究代表者を中心に1980年代から蓄積してきたデータベースを改めて見直し、比較文化的な基準としても有効性をもつ標準使用痕パターンの整理を進展させ、多くの部分を出版することができた。石器刃部の微小剥離痕画像について、東北大学考古学研究室で長年ファイルとして活用してきた写真をスキャンした画像を、石器使用実験の諸条件によって整理し、基準的チャートファイルとして広く公開する作業を28年度に終了できた。実験資料を、加工対象物の硬さ、種類、作業の種類と条件などの組合せで整理し、着目する微小剥離痕の属性項目と共に顕微鏡画像を公開した。平成25年度と27年度分刊行を合わせて、微小剥離痕の総合的なレファレンスを提示できた。28年度には、データベースのデジタル化と公開を、微小光沢面(刃部の部分)について進行させ、基準光沢分類と軟質の加工対象物分について、東北大学総合学術博物館の紀要において英文で公開した。中程度および硬質の加工対象物については、デジタルデータ化の基本作業を終了し、実験結果の顕微鏡写真を各枚ごとにポリッシュ分類タイプを明示し、出版準備を進めた。データ公開分について、アメリカ考古学会の分科会「石器分析のグローバルな展開」で研究発表を行なった。遺跡構造研究の中に使用痕分析を位置づけるための、山形県における発掘調査は継続して進め、28年度は新庄市白山B遺跡の2次調査を実施し、ナイフ形石器文化層を確認した。石器の機能を実証的に推定する使用痕分析について、より確度の高い判定方法を確立するための資料整理と分析を着実に進展させ、グローバルな石器使用法推定基準を国際的に形成するための基盤を、一定程度構築することができた。東北大学使用痕研究チームとして、研究代表者を中心に蓄積してきたデータベースの再検討を行ない、標準使用痕パターンを抽出整理し公表した。石器刃部の微小剥離痕画像について、石器使用実験の諸条件によって整理し、基準的チャートとして公開出版した。微小光沢面についても、基準光沢分類を整理した。
モノクロ-ナル抗体を用いた心筋梗塞画像診断法:抗体標識法の改良と臨床応用

【目的】抗ミオシン抗体を用いた心筋シンチグラフィでは、抗体の血中停滞が長く、抗体静注後624時間以内の早期診断が因難なことが問題であった。そこで、今年度の課題として、標識法の改良による、梗塞の早期描出の可能性を、実験的、並びに、臨床例にて検討した。【方法】(1)従来は、2官能基DTPAと抗体(HMC50のFab分画)を結合させた後に、DTPAーFabとInー111を混和し標識していた(Inー111ーDTPAーFab)。改良法では、DTPAに炭素分子3個分の側鎖(R)を結合し、更にDTSSPを介し抗体と結合した製剤(DTPAーRーDTSSPーFab)をInー111で標識した。まず、正常犬に投与し、血中・尿中の抗体値の推移を比較検討した。また、臨床的には、4272才の5例(心筋梗塞2、狭心症2,心筋症1)で、Inー111標識抗ミオシン抗体製剤(NMB50)74MBqを静注し、経時的に、血中、尿中放射能を測定し、また、全身像、心筋プラナ-像(6、24、48時間後)を撮像した。【結果】犬での検討では、改良により、静注後の血中クリアランスが促進しており、尿中排泄の促進が示された。臨床例では、血中レベルは、24時間後には、投与した放射活性の5・6±1.2%、48時間では3%未満であった。すなわち、撮像可能な血中放射能レベルに達するまで、米国Khawらの抗ミオシン抗体R11D10では投与後48時間必要とするのに対し、我々の製剤では、約24時間ですむことを示している。これは、血中に残存する製剤が、DTSSP部で分解され、分子量が小さくなり、尿中排泄が促進されるためと考えられた。発症1週問目の前壁梗塞例では、抗体投与後24、48時間に、良好な陽性像が得られた。従来の抗体が、48時間経過しないと判定因難であったが、改良法で、より早期から診断できる可能性が示された。以上から我々の開発したNMB50は、血中排泄が早く、患者の被曝減少が図れ、また、投与後1日目から梗塞検出ができ、有望な梗塞画像診断法と期待された。
カナダ日系女性移住者の文化変容に関する文化人類学的研究

1.ライフスタイルと健康の変化:バンクーバー在住の日系人60名(男性30名・女性30名)を対象として、異なる環境下でのライフスタイルの変化、および食生活の実態を明らかにし、その結果がもたらす健康影響について検討した。分析に当たり、当初は一世・二世・三世による世代間差や男女差などの要因に注目していたが、調査結果をみると全体的に日常生活が英語中心あるいは日本語中心という使用言語を介した場合において、関連項目に有意性がみられた。2.移住による生活環境の変化が「生活習慣病」に及ぼす影響:上記対象者のなかから調査実施時年齢が30歳以上であった52名(男性25名、女性27名)を分析の対象とし、「生活習慣病」に関して、本人とその血縁者の間の相関関係を分析することによって、これらの疾患に対する遺伝的要因と環境要因の影響を検討した。その結果、本人とその血縁者の間に見られたのは、母子間で有意で、父子間では有意ではないが関連性の存在が窺われる、という結果であった。家族の食習慣は、食事の支度など家庭での食生活に果たす妻の比重が一般的には夫より重いことを考慮すると、母から娘へと母系伝達される、いわば「第二の遺伝」と言える。3.カナダ日系女性移住の要因:(1)日本的ジェンダー規範からの離脱(2)カナダ社会の暮らしやすさ:移民受け入れ側の体制カナダの移民政策と永住権取得について(3)結婚を契機とした(配偶者として)移住<家族合流>(4)自由なライフスタイルを求めての移住(5)移住の世代的特色(1)移住した年代:1960年1980年代<海外へのあこがれから>この世代女性の学歴は比較的に高く、日本で大学卒の学歴を有し、留学生として海外へでた経験をもつ者が多い。現在語学力を活かして教育、翻訳サービス、編集、図書館司書などの専門家になっている。社会に対する意識も高い。(2)ワーキングホリデー制度世代:1990年代以降:これらの女性は仕事として、日本人向けのサービス業や小売業に集中している。1.バンクーバーにおける戦後の日系社会の変遷<旧移民と新移民>:日本からカナダヘの移住が促進され「新移民」と呼ばれる層が増加したのは、1967年のカナダ移民法改正を契機としている。移民法の改正の中心は「人種規制」を撤廃し職業技術や経験・能力を重視したことである。日本からの移住者の特色としては、概して教育程度が高く、都市生活者といった点が挙げられ、さらに彼らが日本において従事してきた職業も幅広い。報告者のインフォーマントだけに限定しても、医師、会社経営、画家、菓子技術者、県職員、建設コンサルタント、高校教諭、商社員、省庁勤務、自動車整備士、出版社勤務、大学教員、その他と多岐多様にわたっている。戦前の旧移民の場合、その大半が漁業や農業が主たる職業であり、その多くが家族や親族の呼び寄せという移住の形態であったことに比較すると、職業においても個人移住という移民の形態においても、新移民の特色が浮き彫りにされる。2.日系女性移民の移住契機の変遷<戦前と戦後>:戦前の女性移民がカナダ移住する契機となったのは圧倒的に「結婚」であった。カナダで働いていた夫からの呼び寄せ、あるいは結婚後夫の移住に伴ってカナダに移住したというケースが多くを占める。また、結婚相手も同村あるいは近隣地域出身者ということに戦前移民の特色を指摘できる。戦後(とくに1967年の移民法改正後)

日本からカナダヘの女性移住者数は年々増加傾向を示し、1976年前後から男性の移住者数を追い越し、1995年の統計では男性31.9%に対し女性は68.1%を示している。彼女たちの渡航目的は進学・語学留学・就職・仕事あるいは旅行等と多様であるが、その多くが単身者であり、出身地域も多様である。バンクーバーにおいては、趣味・文化的な親睦を目的としたグループづくりがなされている。活動内容は多岐に渡るが、中心の目的は各方面におよぶ情報の交換である。定住後のカナダ社会への適応やコミュニティ参加状況は、語学力などによって個人差がみられるが、交際範囲は同じエスニック集団に留まる傾向がみられる。政治的芸術的活動に積極的に幅広く参加する、あるいは目的によってエスニック集団を越えた活動というのはみられない。1.ライフスタイルと健康の変化:バンクーバー在住の日系人60名(男性30名・女性30名)を対象として、異なる環境下でのライフスタイルの変化、および食生活の実態を明らかにし、その結果がもたらす健康影響について検討した。その結果、「生活習慣病」と日系カナダ人のカナダの食生活への変容の程度との間に有意な関連性が認められた。食生活の特徴としては、米を中心とした主食と、野菜、魚、豆類から構成される副食によって構成された日本食中心となっている。全体的にやや肥満度が高い傾向にあった。分析に当たり、当初は一世・二世・三世による世代間差や男女差などの要因に注目していたが、調査結果をみると全体的に日常生活が英語中心あるいは日本語中心という使用言語を介した場合において、関連項目に有意性がみられた。人間の文化化の初期段階で獲得される行動型である「言語」と「味覚」は、行動パターンのなかで最も文化変容を受けにくいものである。中心的な使用言語が異なるということは、明らかにそこに文化変容が考えられる。ところが食生活をみると、英語使用者・日本語使用者の双方グループ共に「日本食」中心の生活であった。日本的な食生活のみならず、さらに出身県の食生活を維持している傾向にあり「食」がもっとも文化変容をうけにくいということが本調査から指摘できる。2.移住による生活環境の変化が「生活習慣病」に及ぼす影響:上記対象者のなかから調査実施時年齢が30歳以上であった52名(男性25名、女性27名)を分析の対象とし、「生活習慣病」に関して、本人とその血縁者の間の相関関係を分析することによって、これらの疾患に対する遺伝的要因と環境要因の影響を検討した。その結果、本人とその血縁者の間に見られたのは、母子間で有意で、父子間では有意ではないが関連性の存在が窺われる、という結果であった。家族の食習慣は、食事の支度など家庭での食生活に果たす妻の比重が一般的には夫より重いことを考慮すると、母から娘へと母系伝達される、いわば「第二の遺伝」と言えよう。今回の結果には、このような背景の存在が示唆される。カナダ日系女性移住の要因:(1)ジェンダー規範からの離脱:カナダに移住した女性の多くが、日本の企業社会における働きにくさを、カナダで就職することを決めた理由のひとつにあげている。
熱外中性子を用いた悪性脳腫瘍に対する細胞選択的次世代粒子線治療の研究

1.臨床研究初発神経膠腫(WHO grade III-VI)に対する熱外中性子捕捉療法を8例施行し、先行研究よる施行例7例と合わせて15例について解析を行った。8例の平均年齢は65歳、男性2名、女性6名であり、全例病理組織学的に神経膠腫(Grade VI)と診断された。15例中5例が生存し、平均観察期間は、20.3か月であった。無増悪期間time to prgression(TTP)は、11.9か月、全生存期間Overall surviva1(OS)は25.3か月であった。先行研究を含めた15例で、Grade3以上の有害事象は、痙攣、脳腫張一例、一過性動眼神経麻痺一例であった。これら結果はいずれも標準的治療を上回る良好な成績であり、悪性脳腫瘍に対するBNCTの有用性を示唆している。フェニルアラニンおよびBPA boronpheny lalanineの磁気共鳴スペクトロスコピーによる定量評価の研究を行った。フェニルアラニンは7.32ppmのchemical shift peakを、B P Aにおいては、7.1-7.6の4つのピークをもちいて、水を標準物質として定量評価を行った。ファントム実験で、既知濃度溶液を用いた実験では高い相関を認めた。臨床研究においては、従来の恭順的治療と比較し、生存期間で上回るい果を得て、有用性が示唆されたが、浸潤部分に対する腫瘍抑制効果の点でホウ素化合物分布、中性子線分布にっいいはさらなる検討が必要であり、MRSの実験においては、BNCT線量の推測に欠かせないホウ素濃度分布を非侵襲的に測定できる可能性があり、有用と考えられる。【目的】本研究では悪性神経膠腫に対して中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy,以下BNCT)を行い、本治療法の有効性・安全性を明らかにする。【対象と方法】悪性神経膠腫に対し、単剤または2剤併用ホウ素化合物を投与後、日本原子力研究開発機構において混合また熱外中性子ビームの1回照射を行った。照射法は開頭または非開頭法とした。新たなプロトコールとしてX線併用BNCTを開始した。治療後MRI検査を含めた経過観察を行い、副作用、腫瘍縮小効果、再発形式、progression free survival(PFS)等を評価した。またGd-157の併用効果、ホウ素化合物取り込みの細胞周期依存性、BNCT線量シミュレーションについての基礎研究を行った。【結果】初発例に対する開頭照射では術後残存腫瘍を認めた4例全例で縮小が見られ、手術後の生存期間中央値はGrade III 33.3M、IV 23.7Mであった。熱外中性子ビームを用いた開頭照射プロトコールでは3例の治療を行い、全経過は9.5M、10.7M、1例はBNCT後8ヶ月で初回治療部位から離れて再発を来し、14ヶ月時点でKPS90の状態である。再発例に対する2剤併用非開頭照射では4例5回の治療を行い、BNCTに伴う神経症状の悪化は認めず、4例中2例に瘍縮小効果を認め、これにより一時的な日常生活能力の改善を認めた。また、Grade IV全体での生存期間中央値およびPFSはそれぞれ17.3Mおよび13.4Mであり、X線分割照射をおこなった症例の12.5Mおよび5.1Mと比較して延長する傾向が見られた。また、in vitroでGd-157とBNCTの併用効果、薬剤取り込みに関するホウ素薬剤間での細胞周期依存性の違いが明らかになり、JCDSではマルチリーフコリメータへの対応が可能となった。【結語】悪性神経膠腫に対するBNCTの有効性と安性が確認された。ホウ素化合物2剤併用、非開頭照射を用いたBNCTを行い、経過観察中である。

また、BNCTとX線治療の併用療法を開始し、2例を経験した。今後本研究を継続し、有効性・安全性を検証する。1.臨床研究初発神経膠腫(GradeIII-IV)に対する熱外中性子捕捉療法を6例追加し、熱外中性子を用いて治療した膠芽腫14例についての解析を行った。14例は年齢平均56.3歳(32-76歳)の男性4名、女性10名で、全例病理組織学的に膠芽腫と診断された。無増悪期間time to progression(TTP)は12.0M、全生存期間overall survival(OS)は7名が生存している時点で25.7Mであり、同時期のX線分割照射治療群35名のTTP4.6M、OS16.4Mと比較して良好であった(Loglank test ; p=0.030,p=0.070)。治療線量が最も高い平成17年以降の7例についてのKPSの低下は手術後3から6ヶ月で28.6%、6から9ヶ月で0%であり、X線分割照射の41.2%、23.5%よりも低値にとどまった。またgrade3以上のadverse effectは一過性の動眼神経麻痺が1例に認められた。フェニルアラニンの磁気共鳴スペクトロスコピー(MRS)による定量評価の研究を行った。フェニルアラニンは約7ppmのchemical shift peakを認めた。ファントム実験を行い、水を標準物質としてフェニルアラニン濃度を計算すると、計算値と実際値がほぼ比例することを確認し国際磁気共鳴医学会にて発表する予定である。3.マルチリーフコリメーター、強度変調を用いた治療計画のシミュレーション研究既に治療を行った症例のデータと中性子捕捉療法線量シミュレーションシステム(JCDS)を用い、マルチリーフコリメーターの有無による線量分布の違いを明らかにした。今後、実際の症例への適用した場合の有用性について検討する。1.臨床研究平成19年度はJRR-4の修理のためマシンタイムが得られなくなったが、それまでに1例の症例追加を行い、15例の初発神経膠芽腫(GradeIV)に対する熱外中性子捕捉療法の解析を行った。15例は年齢平均57歳(32-76歳)の男性4名、女性11名で、全例病理組織学的に膠芽腫と診断された。無増悪期間time to progression(TTP)は11.9M、全生存期間overall survival(OS)は6名が生存している時点で25.7Mであり、同時期のX線分割照射治療群35名のTTP4.6M、OS16.4Mと比較して良好であった。ファントム実験を行い、水を標準物質としてフェニルアラニン濃度を計算すると、計算値と実際値がほぼ比例することを確認し、また、臨床で用いるホウ素濃度にほぼ近いレベルまで検出できるようにデータ処理法に改良を加えた。3.マルチリーフコリメーター、強度変調を用いた治療計画のシミュレーション研究既に治療を行った症例のデータと中性子捕捉療法線量シミュレーションシステム(JCDS)を用い、実際に治療を行った15例についてのシミュレーション結果を比較した。この結果をもとにあたらなプロトコールを作成する予定である。
「対集団」の社会的認知機能を基盤とした大規模な社会的ネットワークの形成

本研究の目的は、社会的ネットワークの心理基盤を明らかにすることであった。心の理論に代表される「対個人」の社会的認知機能を基盤とし、多数の2者関係の構築により大規模な社会的ネットワークが形成されるとする先行研究の理論的想定は、実証的には支持されていない。本研究では、複数他者の情報を同時に処理する「対集団」の社会的認知を基盤とし、複数のコミュニティへの所属によって、個人の社会的ネットワークが拡がるというモデルに関する基礎的な検討を行うことを目的とした。平成30年度は、以下の3点について研究を進行した。(1)2018年度に開発した社会的認知機能の個人差に関する測定課題について、幅広い年代のサンプルを対象としたウェブ調査を実施し、その妥当性を検討した。また、測定課題の開発について、日本社会心理学会の年次大会で報告した。(2)2018年度に作成した社会的ネットワークの測定ツールを用い、大学生に対して調査を実施し、個人を取り巻く社会的ネットワークの構造を検討した。(3)「対集団」の社会的認知機能を測定する課題として、gaze-cueingの課題を応用する課題を考案し、社会的ネットワークの指標との関連を検討した。以上の研究より、個人は1対1の対人関係を結ぶことで大きな社会的ネットワークを構成しているわけではなく、構造化され複数のコミュニティから構成されるネットワークを形成していたこと、また、その構造化の程度には個人差があることが明らかとなった。また、社会的認知機能は、他者に関する情報を受動的に受け取り処理する点で、大規模なネットワークの基盤としては直接的には機能していないことが示唆された。今後は、社会的ネットワークの指標について精緻化し、さらに、外向性といった能動的なネットワーキングを駆動する要因を考慮したうえで、社会的ネットワークの心理基盤について詳細な分析を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、人と人とのつながりである社会的ネットワークのサイズに焦点を当て、大規模な協力社会を支える基礎的な心理メカニズムを明らかにすることである。従来の研究では、心の理論といった他者の意図や感情を理解する「対個人」の社会的認知機能を基盤とし、多数の2者関係を結ぶことで大規模な社会的ネットワークが形成されると考えられてきた。しかし、この理論的想定は、実証的には支持されていない。本研究では、複数他者に関する情報を効率的に処理する「対集団」の社会的認知を基盤とし、複数の集団への所属を介して大規模な社会的ネットワークが形成されるというモデルを立て、その妥当性を検証することが目的である。平成29年度は、以下の3点について研究を進行した。(1)「対集団」の社会的認知機能を測定する課題について、国内の関連学会に参加し、専門家との意見交換を行い課題内容を精緻化した。(2)先行研究で扱われた「対個人」の社会的認知機能を測定するための課題の邦訳版を作成した。具体的には、実験材料を日本語訳し、刺激の音声化を行い、オンラインアンケートに組み込み、データを取る態勢を整えた。(3)先行研究では明示されていなかった社会的ネットワークの構造に関する前提条件を検証するため、パーソナルネットワークの構造を検証するためのオンラインアンケートを作成した。回答者の反応に応じて動的に呈示内容を変化させ、社会的ネットワークの測定にかかる回答者の負担を軽減するプラットフォームを整えた。今後、(1)(3)で開発された課題やアンケートを用い、社会的ネットワークの形成プロセスを検証するためのデータを収集し、分析を進めていく予定である。当初の研究計画から、計画の遂行がやや遅れている。主要な要因として、先行研究で扱われていた社会的認知機能の個人差を測定する課題について、日本で利用可能な同等の課題が無く、邦訳版を作成する必要が生じたためである。さらに、本測定課題は、刺激となる文章を音声で呈示することから、音声の録音や調整が必要となった。ただし、先行研究と同一の課題の邦訳版を作成したことで、先行研究の追試に基づき本研究のモデルを検証することが可能となった。

また、社会的認知機能は、他者に関する情報を受動的に受け取り処理する点で、大規模なネットワークの基盤としては直接的には機能していないことが示唆された。今後は、社会的ネットワークの指標について精緻化し、さらに、外向性といった能動的なネットワーキングを駆動する要因を考慮したうえで、社会的ネットワークの心理基盤について詳細な分析を行う予定である。今後は、作成した課題やネットワーク測定のためのアンケートを用い、社会的ネットワークサイズの規定因に関する予備的な検討を行う。予備調査の結果に基づき、対象者の規模(人数および年代)をひろげた調査を実施し、回答者の社会的属性を統制したうえで、心理変数と社会的ネットワークサイズとの関連を検証する。交付額の都合上、縦断調査を実施することが困難となった分、横断調査の規模を拡大することで、本研究で提案した「対集団」の社会的認知という新たな要因を加えた、社会的ネットワークサイズを規定するモデルの妥当性を検証していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ゼニゴケの分枝を促進するペプチドシグナルの研究

植物の成長において、成長軸を増やす分枝はきわめて重要なイベントである。分枝には単軸分枝と二叉分枝の二種類の型が存在するが、主にシダ植物やコケ植物に見られる二叉分枝については、分子レベルでの制御機構がほとんど明らかになっていない。本研究では、ゼニゴケにおいて二叉分枝の調節に関与することが示唆されたMpCLE2ペプチドを対象とし、その作用を細胞・分子レベルで解明することを目的として細胞マーカーを用いた分枝動態の観察とこの過程で働く遺伝子の機能解析を行う。
一般の平面領域における有理型関数の値分布論

1.この研究では「一般の平面領域における有理型関数の値分布論」の中でも、「非孤立」な真性特異点をもつ有理型関数とその存在領域の特徴づけについて研究するため、解析学研究者のみならず、幾何学,代数学,応用数学の研究者が、それぞれの役割を分担し協力して、広く総合的に研究できたことは有意義であった。2.一般の存在領域をもつ有理型関数の特徴・値分布についての資料を調べるため、多くの研究所・大学へ資料収集に行き、歴史的に貴重な論文から最新の情報に至るまで集め、人夫を使って系統的に分類・整理できたことは新しいアイディアを生むための基礎的作業として大いに役立った。3.研究分担者がそれぞれの役割に基づく知識をもちより、定期的に討論・セミナーを開くと共に、関連分野からの専門的知識の提供を受けるため、積極的に研究集会へ参加し、研究連絡・討論できたことは、新しい知見・成果を得るために有効であった。4.新たな成果:まず真性特異点の集合としてはCantor集合を考えた。そして、Eの補集合で有理型で、Eの各点を真性特異点としてもつ有理型関数の「存在」と「値分布」を考えた。孤立特異点の場合の「Picardの定理」の一般化として、「Picard集合」の理論がある。(松本理論)この更なる一般化として、「例外分岐をもつ有理型関数では、Cantor集合Eの各点を真性特異点としてもち、Eの補集合で例外分岐をもつ有理型関数は存在しえないというCantor集合がある」という結果に続いて、例外分岐よりもっと広い正規有理型関数について、「その存在領域は上記の場合と大きな違いがある」という著しい結果を得た。更に、非有界な正規有理型関数の零点・一点の分布状態を調べると面白いと期待される。5.購入した図書は有効に利用した。
電子線ホログラフィによるヘテロ界面における内部電場形成過程のその場観察

高温酸化物イオン伝導体をガス雰囲気中で電圧印加、加熱しながら、その内部の電位分布を観察し、ヘテロ接触界面における物理現象の解明することを目的に、電圧導入加熱試料ホルダーの試作と新観察技術の開発,電子顕微鏡内ガス導入システムを試作し、試作薄膜の電解質-電極界面の高分解能観察、電子線ホログラフィーを行った。そして,真空中,室温にてPt電極をつけたGDCおよびYSZに電圧を印加し,内部電位の変化を計測し、酸素イオンおよび酸素イオン欠陥の不均一分布を可視化した。また、加熱による界面近傍内部電位の変化を示すことができた。本研究は,酸化物イオン伝導体をガス雰囲気中で電圧印加・加熱しながら、その内部の電位分布を電子線ホログラフィにより観察して、ヘテロ接触界面近傍における空間電荷層や表面電荷物理現象を解明し,燃料電池等ナノイオニクスデバイスの開発に資することを目的としている。本年度は,電子線ホログラフィその場観察のために,試料を加熱しながら電圧印加可能な透過電子顕微鏡用特殊試料ホルダーを設計製作した。目下試料温度の更正をするために,電流-温度特性を計測中である。また,焼結法で作製した8-YSZを厚さ0.5mmまで3000番の砥粒で研磨し,Pt電極を大気中で1000度1時間焼き付けた試料を収束イオンビーム(FIB)およびイオンミリング法を併用して薄片化し,加速電圧200kVと1000kVの透過電子顕微鏡により観察した。1000kV電子顕微鏡観察ではZrO_2の0.26nmの格子面がPtの領域にまでわたって観察され,PtがZrO_2の中に入り込んでいることがわかった。また,Ptの領域で約0.43nm,約0.70nmおよび約0.78nmの超格子が見られ,モアレ像によりPtとZrO_2が重なっていることがわった。現状では,これらの超格子構造が,組成のどんな変化に起因するものかは不明であるが,Ptの酸化物ができている可能性が高い。今まで,高温イオン伝導体-電極界面におけるこのような超構造化が観察されたという報告はない。なお,試料はFIBにより薄片化した後,その電極に金または銅の細線を取り付け,試料ホルダーと連結しなくてはならない。そのための試料作製技術の開発も不可避であり,目下,バルク材料により試行中である。本研究は,酸化物イオン伝導体をガス雰囲気中で電圧印加・加熱しながら、内部の電位分布を電子線ホログラフィにより観察して、ヘテロ接触界面近傍における空間電荷層や表面電荷物理現象を解明し,燃料電池等ナノイオニクスデバイスの開発に資することを目的としている。今年度は,電圧導入加熱試料ホルダーの試作,レーザ蒸着装置の導入と、試作薄膜の電解質-電極界面の高分解能観察を行った。本年度は、主の次の3点を目標にして研究を遂行した。実験1.レーザ蒸着装置の立ち上げと、作製した薄膜試料の電解質-電極界面の断面TEM観察。2.試作した電圧導入加熱試料ホルダーの温度校正、耐電流・電圧試験。3.バルクから作製したイオン伝導体薄片試料について、真空中での、高温かつ電圧印加状態における内部電位分布の電子線ホログラフィによる観察の可能性を探る。方法と結果;2.試料ホルダー(Fig.2)の温度校正は、汎用真空装置内で、熱電対を用いて行った。測定結果をFig.3に示す。実際にTEMに搭載して、45パーマロイ強磁性薄膜のキュリー温度をローレンツ顕微鏡法で確認したところ、校正曲線と±20°Cで一致し、また耐電圧・電流試験では、5A,200Vまでを確認した。3.電位分布の観察には、試料を薄片化し、ヒータに取り付けた後、電圧を印加するため、試料のPt電極とホルダーの端子間をAuワイヤー(Φ=5μm)で接続しなければならない。この電極間の接続のための技術開発に苦労したが、最近ホルダーを改造する事により、ようやく成功の目途が付いてきた。イオン伝導体がイオンを取り入れ導電性を示す時、電極と導電体との界面、あるいは、それらと気体との三相界面近傍において電極反応に起因する電位分布が発生すると考えられている。そこで,本研究は,酸化物イオン伝導体をガス雰囲気中で電圧印加・加熱しながら、その内部の電位分布を電子線ホログラフィにより観察して、ヘテロ接触界面近傍における空間電荷層や表面電荷物理現象を解明し,燃料電池等ナノイオニクスデバイスの開発に資することを目的としている。

平成18年度および平成19年度11月までに,パルスレーザ蒸着法で作製したPt/GDC/Pt/Si薄膜試料に真空中,室温にて電圧を印加し,断面から電子線ホログラフィにより外部電圧印加前後の内部電位の変化を計測することで,界面における電気二重層を観察し,また,GDC(ガドリウムドープトセリア)中の酸素イオンやイオン空孔の不均一な濃度分希をin-situで直視できることを示した。また,九州大学工学院との協力で,プロトン伝導体であるSrZr_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>にPt粒子を埋め込んだコンポジット材料の界面についても高分解能電子顕微鏡と電子線ホログラフィにより原子構造や界面電位の観察を行った。さらに,透過電子顕微鏡内での燃料電池のシミュレーションをより実際のものに近づけるため,透過電子顕微鏡内に酸素や水素を導入するためのガス導入システムを試作した。そして,本システムにより可能なガス流量と電子顕微鏡鏡体の真空度との関係を計測し,ガス雰囲気中での酸素イオンやイオン空孔の挙動を実時間で追うための予備実験を行った。本研究はイオン伝導体がイオンを取り入れ導電性を示す時、電極と導電体との界面、あるいは、それらと気体との三相界面近傍において電極反応に起因する電位分布が発生すると考えられている。本研究は酸化物イオン伝導体をガス雰囲気中で電圧印加・加熱しながら、その内部の電位分布を電子線ホログラフィーにより観察して、ヘテロ接触界面近傍における空間電荷層や表面電荷物理現象を解明し,燃料電池等ナノイオニクスデバイスの開発に資することを目的としている。平成19年度は、九州大学のグループと協力してプロトン伝導体であるSrZr_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>にPt粒子を埋め込んだコンポジット材料の界面についても高分解能電子顕微鏡と電子線ホログラフィーにより原子構造や界面電位の観察を行った。その結果、界面における電位分布から電解質中のエネルギーバンドが2530nmにわたって湾曲しており、これがプロトン伝導度に大きく影響している事が分かった。透過電子顕微観察から得られたPtナノ粒子の分散状況とエネルギーバンドの湾曲領域の大きさを用いると、体積分率0.5%でイオン伝導率が激減する実験結果をパーコレーション理論により説明できることが分かった。また、酸素イオン伝導体であるZr_<0.85>Y_<0.15>O_<1.93>(8-YSZ)とPtの界面との比較も行ったが、こちらの場合は、湾曲の極性が逆で、しかもその領域は界面から68nm程度であった。更に、平成18年度から続けていた透過電子顕微鏡その観察用ガス導入システムを完成した。平成20年度には、試料をガス中で加熱しながら電圧を印加したその場観察を実施する予定である。本研究は,高温イオン伝導体をガス雰囲気中で電圧印加、加熱しながら、その内部の電位分布を観察し、ヘテロ接触界面における物理現象の解明およびナノイオニクスデバイスの開発に資することを目的としている。そのため,昨年度までに電圧導入加熱試料ホルダーの試作と新観察技術の開発,電子顕微鏡内ガス導入システムの試作、レーザ蒸着装置の導入と、試作薄膜の電解質-電極界面の高分解能観察等を行ってきた。また,真空中,室温にてPt電極をつけたGDCに電圧を印加し,内部電位の変化を計測し、真空、室温下における酸素イオンおよび酸素イオン欠陥の不均一分布を可視化した。本年度は、Pt/YSZについて同様の実験を行い、また、加熱による界面近傍内部電位の変化を調べた。外部電圧印加実験では、界面で負電荷の帯電のようなピークが認められた。この電位の変化につての解析はまだできていないが、GDCが混合導電体であり、焼結法で作製されたものであるのに対し、YSZは酸素イオン伝導体であるとともに、単結晶試料を用いていることも影響しているかもしれない。
表情強度を用いた多様な感情の推定によるライフログ映像検索システムの構築

人物の表情に基づいて、ライフログ映像から様々なシーンを検索するためには、映像中の人物の表情の種類を見分けるだけでなく、どの程度の強さで表情が表出しているかを正確に推定することが重要であると考えられる。そこで、本年度は、機械学習等を用いて、表情強度を推定するモデルを作成することに注力した。具体的には、眉・目・口といった、表情表出に深く関係する顔面の構成要素の周囲の点(顔特徴点と呼ぶ)の位置関係に基づいて、顔特徴点間の距離や角度等の特徴量を定め、様々な表情の表出時における特徴量を用いて学習を行うことにより、表情強度を推定するモデルを作成した。作成した推定モデルの評価を行ったところ、特に笑顔のようなポジティブな感情を抱いた際に表出される表情について、比較的高精度に表情強度の推定ができることを明らかにした。一方、悲しみ等のネガティブな表情については、表情強度の推定精度に改善の余地が見られた。これまでに行ってきた研究では、表情認識や表情強度を推定する際に、複数の特徴量を組み合わせて推定モデルを構築しており、それぞれの特徴量が、どの程度推定精度に寄与しているかが判然としていなかった。そこで、ニューラルネットワークを用いて、各特徴量の寄与度を求め、どの表情に対してどの特徴量が効果的に働くのかを明らかにすることを試みた。その結果、基本6表情(怒り、嫌悪、恐怖、幸福、悲しみ、驚き)のそれぞれについて、表情の識別や表情強度の推定に寄与する特徴量をある程度明らかにすることができた。本研究成果をもとに、次年度では、特徴量の改善を行い、より精度の高いライフログ映像検索システムの構築を目指す。本研究課題の中核をなす要素は、高精度な表情認識と表情強度推定である。本年度は、特に表情強度推定モデルの構築法を確立することに重点を置いており、本年度の研究成果から、ライフログ映像検索に必要となるレベルでの表情強度推定モデル構築の目標はおおむね達成されていると考えられるため、現在のところ、本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。これまでの研究で構築した表情認識・表情強度推定モデルを用いて、ライフログ映像中から印象的なシーンを検索する手法を確立する。また、この手法を用いて、ウェブブラウザ上でライフログ映像からの様々なシーンの検索・提示を可能とするシステムを構築し、実際にライフログ映像を検索する実験を通じて、検索精度や検索システムの使いやすさ等の評価を行う。評価の結果、改善すべき点が明らかになった場合は、システムの改善に努める。ライフログ映像(個人の行動や体験を映像データとして記録したもの)を記憶の補助や行動分析等に役立てることを目的として、ライフログ映像中から、表情認識を用いて映像中の人物の感情を推定することにより、重要なシーンや印象的なシーン等の検索・提示を行うシステムを試作した。人物の感情の強さによって、表出する表情の強さも異なると考えられることから、表情の種類を識別するだけでなく、表情の強度を推定することも重要であると考え、表情強度を正確に推定するために必要な特徴量(眉や目の端点など、顔の構成要素の位置関係から得られるため顔特徴量と呼ぶ)についての検討を行った。先行研究において用いられていた顔特徴量に加えて、新たにほうれい線の傾きや鼻と口の間の距離などの顔特徴量を考案し、顔特徴量の値から表情強度を推定するための推定式の改良を行った。その結果、ライフログ映像に含まれる笑顔や驚きの表情、ならびに、表情認識性能の評価に広く用いられているデータセットに含まれる表情(怒り、嫌悪、悲しみ)について、先行研究と比べて概ね良好な表情強度推定精度が得られた。また、ライフログ映像から、特定の表情が特定の強度で表出しているシーンを検索・提示するシステムを試作した。本システムでは、表情の強度をヒートマップで表現することにより、ヒートマップの色の濃淡から、表情の強弱を視覚的に一覧できるため、強い喜びを感じているシーンや、微笑ましいシーンなどを比較的容易に閲覧できると考えられる。本システムの評価実験をアンケート形式にて行ったところ、システムの使いやすさや分かりやすさが良好であるという結果が得られた。当該年度においては、表情の識別・強度推定に有効な特徴量の明確化、表情識別モデルの構築、シーンの重要性と感情・表情の関係の明確化を挙げている。新たに導入した顔特徴量を用いて表情強度推定モデルを構築し、評価実験により、表情強度推定精度の向上を確認している。また、ライフログ映像検索システムを試作し、評価実験により、表情強度を視覚的に提示することにより、重要と思われるシーンを概ね適切に検索できることを確認している。これらの研究成果から、現在のところ、概ね順調に進展しているといえる。

一方、悲しみ等のネガティブな表情については、表情強度の推定精度に改善の余地が見られた。これまでに行ってきた研究では、表情認識や表情強度を推定する際に、複数の特徴量を組み合わせて推定モデルを構築しており、それぞれの特徴量が、どの程度推定精度に寄与しているかが判然としていなかった。そこで、ニューラルネットワークを用いて、各特徴量の寄与度を求め、どの表情に対してどの特徴量が効果的に働くのかを明らかにすることを試みた。その結果、基本6表情(怒り、嫌悪、恐怖、幸福、悲しみ、驚き)のそれぞれについて、表情の識別や表情強度の推定に寄与する特徴量をある程度明らかにすることができた。本研究成果をもとに、次年度では、特徴量の改善を行い、より精度の高いライフログ映像検索システムの構築を目指す。本研究課題の中核をなす要素は、高精度な表情認識と表情強度推定である。本年度は、特に表情強度推定モデルの構築法を確立することに重点を置いており、本年度の研究成果から、ライフログ映像検索に必要となるレベルでの表情強度推定モデル構築の目標はおおむね達成されていると考えられるため、現在のところ、本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。これまでの研究で、ライフログ映像から表情表出シーンを検出し、表情表出シーンの情報(表出している表情の種類や強度、表出時間など)をデータベースに登録することにより、特定の表情が特定の強さで表出しているシーンを検索・提示できるシステムを構築した。しかし、評価実験に使用したライフログ映像は6名程度の映像であり、また表出している表情もほとんどが笑顔であるため、データ量が十分であるとはいえない。さらに、表情表出シーンの検出精度においても、実用上十分なものではないため、今後の研究においては、ライフログ映像データの拡充、ならびに表情認識・表情強度推定における学習手法の改善を通じて、表情表出シーンの検出精度のさらなる向上を目指す。また、ライフログ映像検索システムは、現状では試作の段階であり、機能や使いやすさの点において改善の余地がある。そこで、インタフェースの改善による使いやすさの向上や、大規模なライフログ映像データを用いた評価実験などを通じて、実用可能なライフログ映像検索システムを構築することを目指す。これまでの研究で構築した表情認識・表情強度推定モデルを用いて、ライフログ映像中から印象的なシーンを検索する手法を確立する。また、この手法を用いて、ウェブブラウザ上でライフログ映像からの様々なシーンの検索・提示を可能とするシステムを構築し、実際にライフログ映像を検索する実験を通じて、検索精度や検索システムの使いやすさ等の評価を行う。評価の結果、改善すべき点が明らかになった場合は、システムの改善に努める。次年度使用額は、当初、実験協力者(1名)に謝金として支払う予定であったものであるが、年度末に実験協力者が謝金の受け取りの辞退を表明したため、生じたものである。次年度使用額分は、次年度における実験の謝金に充当することを予定している。
幼稚園における保育の指導法と保育者養成における教育プログラムの関連に関する研究ー領域「言語」を中心としてー

保育者養成に関わる問題点を明らかにし、よりよい保育者養成の教育プログラムを作成することを最終目的として、過去6年間幾つかの角度から調査・研究を行ってきた。今回の研究は、この一環として、保育内容の「言語」を選び、保育者に対するさまざまな働きかけ(録画による保育場面の再認、実験者や主任の指導、助言、討議等)が、保育者の保育活動や子どもの言語活動に与える影響を分析したものである。都市近郊の標準的な幼稚園の、5歳児の1クラスを対象クラスとして、絵本の読み聞かせの場面を録画し、録画に基づいて、保育者に上記のようなさまざまなフィードバックを与える。期間中(1988年11月ー1989年3日)、原則としてこれを、週1回づつ繰り返す。実験開始前と終了後に対象クラスとその他の2クラスの子どもの言語反応を測定し、また終了時に各担任による同一絵本の読み聞かせ場面を録画する。以上の資料により、フィードバックの効果を測定する。保育者への指導の主な点は:1.単なる絵本の読み聞かせでなく、絵本を材料として子どもの言語表現を引き出すようにする。2.このため、予め絵本の内容を検討し、子どものイメージを膨らませるような導入、問いかけ、応答を行う。結果:保育者の変化として、絵本の導入、読み方、間の取り方、子どもの反応の予測、間いかけや応答、保育場面の全体的構成等、多くの点で改善がみられた。また子どもの側も、単なる聞き手ではなく、絵本の世界へ積極的に参加するようになり、感じたことの言語による表現、教師への積極的動きかけ、お互い同士のコミュニケーションの増加がみられた。CATの図版への言語反応では、実験群の子どもは他の2群より言語反応数も、完全な文章の数も多く、かつ実験前と終了時では進歩の傾向がみられた。また、3クラスの資料の比較から、保育者の言語指導のあり方と子どもの言語表現力との強い関連を示唆する資料が得られた。
階層化並列グラフ簡約を支援するメモリシステムに関する研究

関数型プログラムの高速並列処理を実現するために、プロセッサの速度に間に合うメモリアクセスはシステム全体の性能を向上させるためのキ-ポイントである。本研究では,関数型プログラムの実行に対しデータ参照局所性を保ちつつ、メモリアクセス競合を減少する有効なメモリシステムを開発し、ハードウェアの面から高度な並列処理を支援する.具体的には、計算単位であるタスクの検出、プロセッサへの配置及びプロセッサでの実行の三つの処理段階を時間的に重複させ、パイプライン動作を実現する。更に、実行段階を複数のプロセッサで実現することにより、階層化並列グラフ簡約を行なう。本方式を実現するシステムは共有メモリ型マルチプロセッサシステムを基本としている。共有メモリへのアクセスがパイプライン処理にはめ込ませ、共有メモリへのアクセス遅延を隠蔽することを狙う。その結果、メモリ操作に対する速度の要求を緩和できると考えられる。また、関数型プログラムのデータ参照局所性に適したメモリ構造と操作によって、メモリアクセス頻度を抑制することができる。本年度では、メモリシステムで格納する簡約グラフとデータオブジェクトの性質について調査し、メモリシステム階層の構成と各階層の管理方法について考察を行った。簡約グラフについては、検出したタスクのデータ依存性、並列性などを分析した。データオブジェクトについては、サイズ、種類などを集計した。これらのデータに基づいてシステムのソフトシミュレータを構築した。ソフトウェアシミュレーション実験の結果から、本システムの有効性、そして実装可能性が確かめられた。
フルオレン誘導体の配座平衡におよぼす分子内および分子間相互作用

9・アリールフルオレン誘導体のCsp^3-Csp^2単結合のまわりの回転障壁は極めて高く、これまでにも立体配座の研究が多くなされている。このたび対象にとりあげた化合物はアリールの2位にヘテロ原子を有する置換基を導入し、9位置置基との相互作用あるいは酸添加による影響を、特にNMR(DNMR)法を用いて検討した。各々の化合物について得られた知見の概要を述べる。1.9-置換9-(2-メチルチオフェニル)フルオレン誘導体(1__)9位置換基とメチルチオ基との間に立体反発の働くもの(ap体優勢)、逆に両者の間に引力として働く非結合性分子内相互作用の存在するもの(sp体優勢)、さらに両配座間の平衡が保たれ両配座異性体の観測されるものという三つのグループに分類できた。2.9-置換9-(2-メチルスルフィニルフェニル)フルオレン誘導体(2__)1__を酸化して得られたこれらのスルホキシド誘導体は、1__と比較して配座平衡の様子が大きく変化した。スルホキシドに変換されたために分子内の電子状態に変化が生じ、9位置換基とスルホキシドとの間の相互作用が微妙に影響を受けたためである。化合物によっては優勢配座の逆転が生じた。3.9-置換9-(2-ジメチルアミノフェニル)フルオレン誘導体3__9位置換基としてH、OHのみが合成できた。これらの化合物は溶媒(クロロホルム)中でアミノ基とフルオレン環の電子的反発によりop体が圧倒的に優勢であった。ところがこの溶液にcF_3COOHを添加すると興味ある現象が見られた。すなわち3__はCF_3COOHと塩を形成し、そのためにアンモニウム塩のN-Hとフルオレン環のπ電子との間に相互作用が生じ、ap体の安定化が起るものである。フルオレン核に種々の置換基を導入することにより、環の電子密度を変化させNH...π相互作用への影響を調べたところ置換基の電子的性質と安定配座はよく対応していることが判明した。これまで合成された化合物の中で、アミノ化合物は酸の添加により塩を形成し、この化合物の配座平衡に特異的な作用をおよぼした。このことは塩を形成することにより、NH...Π相互作用の存在を示唆している。本年度は特にこの点に着目して本研究の推考を深めた。すなわち、フルオレン環に環の電子密度を変化させる置換基(電子吸引基としてBr,電子供与基としてOC【H_3】,C【H_3】)を導入した化合物をあらたに合成し、また添加する酸の強度を変えてNH...Π相互作用への影響をしらべた。9-(2-ジメチルアミノフェニル)フルオレン(【1!】)はクロロホルム中平衡定数ap/sp=1/12で存在している。【1!】のクロロホルム溶液にC【F_3】COOHを添加していくと【1!】-saltを形成するがC【F_3】COOHの増加とともに安定配座の逆転が生じ、ついにap/sp=11/1となった。このことは【1!】ap-saltにおいて分子内NH...Π相互作用がap体を安定化したものと推察した。

N-H...Π相互作用におよぼすフルオレン環のΠ電子密度の影響を検討するために、フルオレン環の2-あるいは2.7-位にBr,OC【H_3】,C【H_3】を導入した化合物を合成し、それぞれの化合物においてクロロホルム中C【F_3】COOHの添加量とap体の存在率の関係をしらべた。その結果フルオレン環のΠ電子密度が増化するに従いC【F_3】COOHの少ない添加で平衡なap体へ傾むいていくことが判明した。すなわちNH...Π相互作用が強められたことを示している。C【F_3】COOHのかわりに用いたC【F_3】COODの各添加量におけるap≒sp系でDNMR測定を行い室温における熱力学的パラメーターを算出した。塩を形成した時のΔG≠の差はほぼ1kcal/molと見積られた。次に、添加する酸を強い酸C【F_3】S【O_3】Hへ変えると【1!】-saltのN-H...Π相互作用が強まることが明らかとなった。