hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎移植での接着分子の動態と、抗接着分子抗体を用いた免疫抑制及び拒絶反応診断の研究

・抗接着分子抗体投与による移植腎生着延長効果RT1完全不適合のTO(RT1^u)→WKAH(RT1^k),LEJ(RT1j)→WKAHの2つの組み合わせで、(1)抗体非投与,(2)抗ICAM-1抗体(1A29)灌流投与,(3)1A29F(ab′)_2灌流投与,(4)1A29全身投与(1mg/kg,ip.)での腎移植を行った。(各々n=48)各生着日数は、TO→WKAH(1)9.5±1.5日(2)9.3±2.4日(3)9.6±3.6日(4)10.0±4.1日、LEJ→WKAH(1)10.5±1.5日(2)4.9±3.7日(3)6.2±3.2日(4)4.4±1.7日と、いずれも生着延長効果は認めず系統によってはかえって短縮した。組織像はいずれも拒絶腎の所見を呈していたが、LEJ→WKAHの1A29灌流投与で壊死性動脈炎の所見を認め、その血管壁にはIg-M・Ig-Gが沈着していた。今後、抗LFA-1抗体を併用しての生着延長効果を検討する予定である。腎移植患者での血中および尿中sICAM-1レベルをICAM-1 TEST KITを用いたEIA法にて測定した。尿中レベルは尿中Cr.値で補正した。移植後急性拒絶反応(AR)などの合併症のない症例での血中sICAM-1値(ng/ml)は、移植前183.4±56.7,移植後2日180.8±33.1,5日147.1±28.3,7日135.0±28.3,14日112.0±6.5と、徐々に低下し移植後2年以上生着者の125.5±10.8付近におちついてきていた。尿中での補正値は、移植後2日53.5±19.5,5日35.3±11.0,7日26.0±12.5,14日14.7±8.8と、血中と同様徐々に低下し移植後2週間で尿中実測値もほぼ測定限界値となっていた。AR(5例6回)による血中sICAM-1レベルの変化は、AR時にはAR前より有意に上昇し、AR後には下降する傾向であった。AR時の尿中レベルの推移には一定の傾向はみられず、尿ではARを反映する動きはみられなった。血中遊離ICAM-1は、急性拒絶反応を反映しておりそのマーカーとしての可能性も示唆された。血中遊離ICAM-
高分子結合性ペプチドを用いた機能性ソフト界面の創製

本研究では、疎水性高分子を水中に浸漬した際に形成される高分子ソフト界面の正確な構造の理解とともに、高分子結合性ペプチドを効率の良い表面修飾剤として利用した機能性界面の構築手法について明らかにした。Fmoc固相合成により高分子結合性ペプチドのN末端もしくはC末端を適当なスペーサーを介してビオチン化した。スペーサーとして、ペプチドの結合や修飾反応に干渉しないことが予想されるオリゴエチレングリコール鎖を用いた。ビオチン化ペプチドを所定条件下で高分子フィルムに結合させ、それらのペプチドに対応するストレプトアビジンの結合について、表面プラズモン共鳴や水晶発振子により定量的に解析した。ペプチドを介した表面修飾に対する高分子-ペプチドの組み合わせ、フィルムの調製方法、導入する官能基の種類、スペーサー長、修飾分子の種類・サイズ・形態、ペプチドの固定化量の影響などについて整理し、高分子ソフト界面の構造との関連性について検討した。高分子の表面構造のわずかな違いにより、ペプチドの2次元分布やペプチドが結合する深さ方向の位置が異なり、タンパク質の結合量が変化した。すなわち、高分子表面でペプチドを効率よく機能させるためには、高分子の種類や製膜履歴などに依存した水中での高分子の界面構造を考慮する必要があることがわかった。一方、ペプチドの結合位置を知ることが高分子の界面構造を間接的に知る手段となりうることが明らかになった。本研究では、疎水性高分子を水中に浸漬した際に形成される高分子ソフト界面の正確な構造の理解とともに、高分子結合性ペプチドを効率の良い表面修飾剤として利用した機能性界面の構築手法について明らかにすることを目的とする。具体的には、(1) PMMAなどの汎用性高分子のソフト界面形成に及ぼすパラメータの整理、(2)それらのフィルムに対する高分子結合性ペプチドの結合状態の評価、(3)表面修飾剤としてのペプチドの設計指針の確立、(4)様々な表面修飾への適用の順に研究を展開する。本年度は、汎用性高分子に結合する7残基ペプチドをファージシスプレイ法により取得した。同定されたペプチドをFmoc固相合成し、高分子フィルムへの結合挙動を表面プラズモン共鳴装置により詳細に解析した。一方、ペプチドレベルでの詳細な結合解析が終了しているイソタクチックポリメタクリル酸メチルと7残基ペプチドの組み合わせに関する新たな知見を得るために、水に浸漬したit-PMMAフィルムへの水の浸入の有無について評価した。また、原子間力顕微鏡により空気中ならびに水中における膜厚測定を行い、水の浸入に伴う膜厚変化について定量的に評価した。キャラクタリゼーションが完了した高分子フィルムに対してペプチドを結合させ、結合前後における構造の違いやペプチドの露出について評価し、ペプチドの結合位置や潜り込み深さなどの情報を得た。以上より、高分子ソフト界面の形成とペプチドの結合状態との関係について整理した。
In situハイブリダイゼーション法による肥大軟骨細胞の機能発現の解析

軟骨内骨化のメカニズムを探る目的で、ラット肥大軟骨細胞における基質蛋白遺伝子の発現をin situハイブリダイゼーション法を用いて調べた。1)材料と方法:正常ラット(8週令)及び下垂体除去ラットの下顎頭と大腿骨を用いて脱灰組織のパラフィン切片を作成しin situハイブリダイゼーション法と免疫組織化学染色を行った。プローブはラット由来のType Iコラーゲン、オステオカルシン、オステオポンチン、マトリックスGIa蛋白のcDNAからDIGを用いて標識した非放射性RNAプローブを用いた。免疫組織化学では、ラットのType Iコラーゲンとオステオカルシンに対するポリクローナル抗体を用いた。2)結果:正常ラットにおける肥大軟骨細胞ではオステオポンチンとマトリックスGIa蛋白の遺伝子発現が見られた。Type Iコラーゲンとオステオカルシンは一次海面骨の骨芽細胞に遺伝子および蛋白の発現が見られたが、肥大軟骨細胞には見られなかった。下垂体除去ラットの肥大軟骨細胞でのオステオポンチンとマトリックスGIa蛋白の遺伝子の発現は正常ラットのものに比べて著しい減弱を示した。3)考察:軟骨内骨化に重要な役割を果たしていると考えられる肥大軟骨細胞に、オステオポンチンとマトリックスGIa蛋白が遺伝子レベルで発現されており、さらに骨格の成長に著しい影響を与える下垂体除去ラットの肥大軟骨細胞では、これらの基質蛋白の遺伝子発現が減弱していることが確認された。これらの所見よりオステオポンチンとマトリックスGIa蛋白は軟骨内骨化と密接に関連した蛋白であることが示唆された(現在投稿準備中)。ラット軟骨のプロテオグリカンのコア蛋白とType XコラーゲンのcDNAより作成したプローブを用いて肥大骨軟骨細胞のものに機能変化を現在検討中である。
高速道路における多重衝突の生起メカニズムおよびその防止対策に関する研究

過去に高速道路上で生起した多重衝突事故について、公表されている資料より事故データベースを作成し、事故の発生要因に関する分析を行った。ついで高速道路上での車両走行のビデオ映像分析より、高速道路上でのドライバーの運転挙動をファジー論理によって表現し、これを基にして高速道路交通流のシミュレーション・モデルを作成した。作成された高速道路交通流シミュレーション・モデルを用いて、多重衝突事故のコンピュータ・シミュレーションによる再現実験を行い、多重衝突がどのようなプロセスで発生し進展して行くかを分析した。また、多重衝突事故の生起要因として、道路要因、交通要因、気象要因等複数の要因の現実的な条件下で、再現実験を行い、多重衝突の要因と事故の規模の関係を数量的に評価し、要因の相乗効果を明らかにした。その上で、気象条件が悪化したときに事故を防止するために実際に取られている交通管理法、ならびに高度道路交通システム(ITS)技術について、多重衝突事故防止の効果とその限界を数量的に評価した。(1)過去に高速道路上で生起した多重衝突事故について、日本道路公団の事故調書、事故報告書ならびに新聞掲載記事等の資料を調査し、事故の詳しい状況ならびに事故発生当時の道路や交通状態、気象状態等について詳しい情報を取得した。(2)上記調査結果を用いて、多変量統計分析を行い、多重衝突に密接に関連する要因を抽出した。(3)高速道路交通流のシミュレーションモデルを作成するため、ビデオカメラを用いて高速道路交通流の撮影を行った。(4)上記のビデオ画像を用いて画像分析を行い、追従走行車両相互の車間距離と速度、加速度の関係等についてのデータを作成した。(5)上記のデータより高速道路上での運転者の運転挙動をファジー論理によって表現し、その検証を行った。(6)これまでに開発してきた高速道路交通流のシミュレーションモデルを改良し、より精緻でかっ現実的なモデルとした。(7)(4)の観測データを用いて、このモデルの正当性の検証を行った。(8)上記の研究成果については、いくつかの問題点・課題について引き続き検討を行い、現在公表を行うための取りまとめを行っている。(1)18年度に調査した過去の多重衝突事故に関する諸データを用いて、作成した高速道路交通流シミュレーションモデルにより、多重衝突事故のコンピュータ・シミュレーションによる再現実験を行い、多重衝突がどのようなプロセスで発生し進展して行くかを分析した。(2)上記分析より、多重衝突が生起するための要因の検証を行うとともに、多重衝突事故の生起メカニズムを類型化した。(3)多重衝突事故の生起要因として、道路要因、交通要因、気象要因等複数の要因の現実的な条件下で、多重衝突の再現実験を行い、多重衝突の生起確率ならびに多重衝突の規模と要因との関係を数量的に評価した。ただし、要因間の複合効果等、さらなる検討が必要である。(4)速度規制やチェーン規制など、事故を防止するために実際に取られている交通管理法について、多重衝突事故の再現実験より、それらの効果を数量的に評価した。(5)高度交通情報システム(ITS)技術について、多重衝突事故再現実験を通して、多重衝突事故防止効果を数量的に評価した。ただしITS技術の信頼性の問題等、検討が必要である。(6)上記の研究成果について、いくつかの問題点・課題の検討を引き続き行い、公表を行うための取りまとめを行っている。(1)18、19年度に調査した過去の多重衝突事故に関する諸データ、ならびに高速道路交通流観測データを用いて、これまでに作成した高速道路交通流シミュレーションモデルのキャリブレーションを行い、精密かつ再現性の高いモデルとした。(2)作成したシミュレーションモデルを用いて、多重衝突事故のコンピュータ・シミュレーションによる再現実験を数多く行い、多重衝突の発生・進展のプロセスを詳しく分析した。また多重衝突事故を数量的に評価するモデルを作成した。(3)道路要因、交通要因、気象要因等多くの要因の現実的な組合せのもとで、多重衝突の再現実験を数多く行い、多重衝突の生起確率ならびに多重衝突の規模と要因との関係を数量的に評価し、要因の相乗効果を明らかにした。(4)速度規制等、気象条件が悪化したときに、事故を防止するために現実的に取られている交通管理法について、その内容を多重衝突事故の再現実験に反映させ、その実験結果から、それら交通管理法の多重衝突事故防止の効果とその限界を数量的に評価した。(5)高度交通情報システム(ITS)技術について、技術の実用化の内容をシミュレーションモデルに反映させ、多重衝突事故再現実験を通して、ITS諸技術の多重衝突事故防止の効果とその限界を数量的に評価した。(6)上記の研究成果を、報告書として取りまとめた。
ウェーブレット変換を用いたエンジン異音の解析

申請の研究では,エンジンが発生する音並びに異音の解析を行い,エンジンから発生する音からエンジン等の異常を検知することを目指し,特に以下の点について研究を行った.(1)エンジンが発生する各種の音(燃焼ガス圧による音,ピストン・クランク系に発生する音,動弁系に発生する音等)を分離してその特性を求める.解析には非定常信号の解析に有効なウェーブレット変換を用い,発生する音をそれに含まれる周波数成分と各周波数成分の時間的な変化として捉える.この変化のパターンにパターンマッチングの手法を適用して音を発生原因別に分類する.(2)エンジンの各部に異常が発生した場合に異常を起こした場所を特定する.解析には正常な場合と同様にウェーブレット変換を用い,周波数軸と時間軸によって表現されるパターンの違いから異常が発生した場所の特定を試みる.実験では,単気筒エンジンを対象に,各種の異常(異常燃焼,動弁系の不具合等)が発生した場合の特性を求め,正常な場合と比較した.また,エンジンを通常のとおり燃焼爆発によって回すばかりではなく,モータ等によって回すことにより特にピストン・クランク系に発生する音,動弁系に発生する音の特性を詳細に求めた.この結果,(1)エンジンを正常な状態で回した場合のエンジン音(爆発音,タペット音等)のパターン(特徴)をウェーブレットによって表現することができ,それぞれの音を区別することが可能となった,(2)いくつかの異常が発生した場合の音の特徴をウェーブレットによって表現することができ,正常な場合との違いを求めることが可能となった.なお,これらの解析にはウェーブレット変換を用い,得られた周波数軸と時間軸のパターンからパターンマッチングの手法や多変量解析の手法を用いて各種の特性を求めた.申請の研究では,エンジンが発生する音並びに異音の解析を行い,エンジンから発生する音からエンジン等の異常を検知することを目指し,特に以下の点について研究を行った.(1)エンジンが発生する各種の音(燃焼ガス圧による音,ピストン・クランク系に発生する音,動弁系に発生する音等)を分離してその特性を求める.解析には非定常信号の解析に有効なウェーブレット変換を用い,発生する音をそれに含まれる周波数成分と各周波数成分の時間的な変化として捉える.この変化のパターンにパターンマッチングの手法を適用して音を発生原因別に分類する.(2)エンジンの各部に異常が発生した場合に異常を起こした場所を特定する.解析には正常な場合と同様にウェーブレット変換を用い,周波数軸と時間軸によって表現されるパターンの違いから異常が発生した場所の特定を試みる.実験では,単気筒エンジンを対象に,各種の異常(異常燃焼,動弁系の不具合等)が発生した場合の特性を求め,正常な場合と比較した.また,エンジンを通常のとおり燃焼爆発によって回すばかりではなく,モータ等によって回すことにより特にピストン・クランク系に発生する音,動弁系に発生する音の特性を詳細に求めた.この結果,(1)エンジンを正常な状態で回した場合のエンジン音(爆発音,タペット音等)のパターン(特徴)をウェーブレットによって表現することができ,それぞれの音を区別することが可能となった,(2)いくつかの異常が発生した場合の音の特徴をウェーブレットによって表現することができ,正常な場合との違いを求めることが可能となった.なお,これらの解析にはウェーブレット変換を用い,得られた周波数軸と時間軸のパターンからパターンマッチングの手法や多変量解析の手法を用いて各種の特性を求めた.申請の研究では、四サイクルエンジンが発生する音および振動の時間変化をウェーブレット解析によって求め、得られた結果とエンジンの状態を関連付けることにより、エンジンに発生する各種の異常を検知することを目指した。実験では、単気筒四サイクルエンジンを搭載したバイクを無負荷の状態で運転し、エンジンから発生する音やエンジンブロック上部の面に垂直方向の加速度を測定した。エンジンに取り付けたエンコーダからの信号はコンピュータに取り込み、エンジンの点火、燃焼のサイクルと測定データとの対応を明らかにした。(1)エンジンが正常な状態において実験を行った結果、音圧や加速度の波形に吸気→圧縮→膨張→排気の各過程で特有な変化が現れた。これらの信号をウェーブレット解析し、エンジン各部の固有振動数と振動を引き起こす励振力を考えることにより、エンジンの各過程と発生する音または加速度の周波数成分との対応が明確になった。2)エンジンに異常が発生した場合を想定して、(i)プラグを点火させなかったとき、(ii)タペットクリアランスが正常値より大きいとき、(iii)カムチェーンが緩んでいるときの三つの場合について実験を行った。測定した信号から含まれている周波数成分の時間変化をウェーブレット解析によって求めたところ、(i)(iii)のいずれの場合にも、異常が発生するタイミングにおいて現れる振動の周波数成分の大きさが、正常時と比較して異なることがわかった。周波数成分のピーク値を求め、正常な場合と比較したところ顕著な差が現れ、異常を検知することができた。信号の現れるタイミングとエンジンのサイクルと対応づけることによって、発生する異常の種類(本研究では3種類)も判別することが可能であった。申請の研究では,エンジンが発生する音並びに異音の解析を行い,エンジンから発生する音からエンジン等の異常を検知することを目指し,特に以下の点について研究を行った.(1)エンジンが発生する各種の音(燃焼ガス圧による音,ピストン・クランク系に発生する音,動弁系に発生する音等)を分離してその特性を求める.解析には非定常信号の解析に有効なウェーブレット変換を用い,発生する音をそれに含まれる周波数成分と各周波数成分の時間的な変化として捉える.この変化のパターンにパターンマッチングの手法を適用して音を発生原因別に分類する.

(2)エンジンの各部に異常が発生した場合に異常を起こした場所を特定する.解析には正常な場合と同様にウェーブレット変換を用い,周波数軸と時間軸によって表現されるパターンの違いから異常が発生した場所の特定を試みる.実験では,単気筒エンジンを対象に,各種の異常(異常燃焼,動弁系の不具合等)が発生した場合の特性を求め,正常な場合と比較した.また,エンジンを通常のとおり燃焼爆発によって回すばかりではなく,モータ等によって回すことにより特にピストン・クランク系に発生する音,動弁系に発生する音の特性を詳細に求めた.この結果,(1)エンジンを正常な状態で回した場合のエンジン音(燃焼音,タペット音等)のパターン(特徴)をウェーブレットによって表現することができ、それぞれの音を区別することが可能となった,(2)いくつかの異常が発生した場合の音の特徴をウェーブレットによって表現することができ,正常な場合との違いを求めることが可能となった.なお,これらの解析にはウェーブレット変換を用い,得られた周波数軸と時間軸のパターンからパターンマッチングの手法や多変量解析の手法を用いて各種の特性を求めた.
ホストを乗り換え永続するアイナメ属半クローンゲノムの起源と進化、遺伝子の特定まで

30年度は、昨年度において未完であった、半クローンに関わる遺伝子の特定に関わる部分の研究を進めた。また、人工交配で新規半クローンを再現する実験は、本研究の課題名「ホストを乗り換え永続するアイナメ属半クローンゲノムの起源と進化、遺伝子の特定まで」の根幹であるため、この部分も進めた。遺伝子の特定に関わる部分では、次世代シーケンサーを使ったRNA-seqで、半クローンの卵形成において、不働の遺伝子群を検出した。これは、半クローンが突然変異で新たな機能を持った遺伝子を想定していたが、その反対に働かない遺伝子があって、その下流のカスケードが機能しないというものである。しかし、減数分裂する際に働くとみられる中心体に関与する遺伝子が働かないことなどから、「分裂を誘導する段階での遺伝子欠損」とする仮説は、むしろ合理的と評価した。アイナメ属半クローンは、これまで知られている半クローン6生物タイプのうち、唯一の海産生物である。半クローンは個体数増殖速度が親種よりも速いため、2つの親種と共存する初期状態から、半クローンが増殖には必要とせず、競争関係にある母種を駆逐するまでの遷移期間は、生息域が狭い場合、短期間であると考えられている。アイナメ属の場合、海洋であるため、生息域が広く、局所的には母種が駆逐される遷移後の安定期であっても、半クローンのいない生息地で母種は存在し、半クローンゲノムが母種集団に還元し、組み替え世代を経て、半クローンゲノムがリニューアルし、長期間存続できる仮説が成り立つ。この仮説の実証ために、半クローンが、その父種と母種との交配頻度を調べる調査を行い、半クローンが母種の雄と交配していることを突きとめた。これは、染色体遺伝マーカーが開発できたためで、半クローンが実際に還元していることを、初めて突きとめた。半クローンの集団構造に関して、全く新しい考え方が提案できるだろう。前年度進めた研究の中で、「スジアイナメ集団に還元された半クローンゲノムがクジメと交雑し、新規ゲノムセットを持った半クローンの再現を試みる交配実験」において、人工交配する親魚が初回成熟のため、卵が小さく、稚魚の育成が上手くいかなかった。そのため、前年度は「やや遅れている」という評価をしたが、成熟に漕ぎつけ、この遅れを挽回できた。また、「2系統の半クローンと母種スジアイナメを含む集団構造の成り立ちを解明するための野外調査」は、順調に進み、論文投稿した。サイエンスに始まり、総合誌を順に攻めたが、良い評価のレフェリーもいたが、総合的にはアクセプトには至らなかった。専門雑誌に投稿先を変えた。本研究では、遺伝子の特定という、ミクロな解析部分と、野外調査と採集した材料を遺伝マーカーで分析する部分、それに系代飼育による遺伝様式を解析する部分からなっている。初年度は、飼育などで遅れがあったが、2年目ではそれを取り戻し、野外調査も遺伝子解析も、順調に進んでいる。しかし遺伝子解析の部分で、学会発表を行ったが、標本数が少ないという指摘があり、より精度の高い分析が必要となったことから、「計画以上に進んでいる」という評価はできなかった。前年度までの半クローンに関わる遺伝子の特定に関わる部分の分析例数が不十分だったため、これを本年度は増やすことを最優先の分析事項とする。また、半クローンで、あらたな変異が起きている、という予想とは異なる結果が出て、働かない遺伝子があることから半クローンになることが分かった。これはRNA-seq解析の成果であるが、この方法で検出できるのは、半クローンと通常個体との遺伝子発現の差である。遺伝子発現のカスケードを考えると、不働遺伝子の上流にこそ、半クローンのスイッチを入れる遺伝子があると考えられる。そのため、細胞分裂周期に関する既往の文献から、スイッチに関わる遺伝子の発現解析を行う。ここをしっかり抑えることが出来ると、今後、遺伝子編集によりノックアウトで確かめることが可能になる。野外調査と系代飼育による解析は、順調に進んでいる。半クローンと母種の雄との交配を介した半クローンゲノムの還元までは、昨年の野外調査で確認できた。今年度は、還元された半クローンゲノムがスジアイナメ集団に混合(ゲノムシャッフリング)していく部分の調査をすすめる。これにより、半クローンと母種を含んだ集団の遺伝学的構造の解明にあたる。また、飼育でも半クローンの再現実験を行える準備が出来たので、これをテストする。以上から、リニュアルした半クローンゲノムの再現と野外におけるその証拠の獲得、および半クローンに関わる遺伝子の特定と分子基盤を明らかにする研究を推進する。本年度は、3つのテーマの研究を進めた。1は、「父親ゲノムを削除する分子基盤の特定」で、増殖期の卵形成過程の組織観察で、純粋種と半クローンの相違を見出し、父親ゲノムの削除時期を推定した結果をもとに、父親削除に関わる発現変動遺伝子を探し出すためのトランスクリプトーム解析の準備をすることであった。卵原細胞の体細胞分裂中期以降に相違が観察されたことから、その時期の純粋種、純粋種間の人為交配F1雑種および半クローンの卵巣を取り出し、トランスクリプトーム解析を進めた。2番目は、2系統の半クローンと母種スジアイナメを含む集団構造の成り立ちを解明するための野外調査で、クジメ系雑種とスジアイナメのホストスイッチが野外で実際に起こっていることを確かめた。スジアイナメの繁殖なわばりから採集した卵を核型とマイクロサテライトマーカーをツールに調べた結果、クジメ系雑種の一部がスジアイナメ雄と交配していることが分かった。

このことから、半クローンゲノムの一部は、スジアイナメ集団に還元し、組み替えられて刷新することが分かり、半クローンゲノムの永続性を示す証拠が得られた。3番目は、スジアイナメ集団に還元された半クローンゲノムがクジメと交雑し、新規ゲノムセットを持った半クローンの再現を試みる交配実験である。この実験の検証は、繁殖様式を調べて確認できることなので、成魚まで育成する必要があった。これでは時間がかかりすぎるので、動原体融合を遺伝マーカーとすることで、簡易な選抜方法の確立を試みた。今年度の予定は交配実験で候補を養成するまでであった。人工交配をできる親魚が成熟し交配したが、稚魚の育成が拙く、今年度は失敗した。次年度は、繁殖期の親魚の餌を野外の餌種に近づけ、再度実施する予定である。本年度進めた3つのテーマのうち、3番目の「スジアイナメ集団に還元された半クローンゲノムがクジメと交雑し、新規ゲノムセットを持った半クローンの再現を試みる交配実験」において、人工交配する親魚が初回成熟のため、卵が小さく、稚魚の育成が上手くいかなかった。そのため「やや遅れている」という評価をした。しかし、3年間の研究計画においては、次年度成功すれば、全体としては当初の計画通りになると考えている。もう一点、「父親ゲノムを削除する細胞周期の特定」についても、観察例が十分でなかったため、追試の観察を進める予定であるが、問題となる時期の推定はできたと判断した。この結果をもとに遺伝学的な実証のために、トランスクリプトーム解析を進めることにした。上記2つは、順調とは言えない項目であるが、「2系統の半クローンと母種スジアイナメを含む集団構造の成り立ちを解明するための野外調査」は、当初の期待以上の成果が得られた。この結果については、すでに投稿論文の原稿はできあがり投稿中である。論文では、スジアイナメのなわばりで見つかったクジメ系雑種の卵と、以前の研究で得られたクジメのなわばりから見つかるクジメ系雑種の卵の比率を比較し、クジメ系雑種は、母種、父種と、同程度の頻度で交配することまでを明らかにできた。この結果は、半クローンゲノムの永続性を示す証拠となり、半クローンの系統寿命が理論よりも実際の野外集団では、桁違いに長いことを実証する成果と評価できる。30年度は、昨年度において未完であった、半クローンに関わる遺伝子の特定に関わる部分の研究を進めた。また、人工交配で新規半クローンを再現する実験は、本研究の課題名「ホストを乗り換え永続するアイナメ属半クローンゲノムの起源と進化、遺伝子の特定まで」の根幹であるため、この部分も進めた。遺伝子の特定に関わる部分では、次世代シーケンサーを使ったRNA-seqで、半クローンの卵形成において、不働の遺伝子群を検出した。これは、半クローンが突然変異で新たな機能を持った遺伝子を想定していたが、その反対に働かない遺伝子があって、その下流のカスケードが機能しないというものである。しかし、減数分裂する際に働くとみられる中心体に関与する遺伝子が働かないことなどから、「分裂を誘導する段階での遺伝子欠損」とする仮説は、むしろ合理的と評価した。アイナメ属半クローンは、これまで知られている半クローン6生物タイプのうち、唯一の海産生物である。
信号交差点の高齢横断歩行者と右左折自動車との安全性・円滑性評価に関する研究

平成13年度は、幹線系道路の信号交差点における横断を対象に、横断歩行者と同時に現示が与えられる右左折車の視点から、高齢化による横断歩行者の速度低下や右左折車への注視不足への対応として発生する待ち時間増加などの影響とメカニズムを明らかにするために、基礎的な文献資料の収集分析、本研究開始以前に他の目的で実施した横断歩道におけるビデオ撮影記録に対する解析およびデータ分析、そして、横断歩道を広域にとらえることのできるビデオ撮影を行い、それを用いた解析及び分析を行った。さらに、ビデオ撮影調査データからは、信号交差点の残り赤時間表示が、横断歩行者の到着時刻分布に及ぼす影響と歩行者の横断経路選択におよぼす影響を明らかにした。平成14年度においては、横断歩行者の経路選択特性に着目し、横断歩行者からみたときの右左折車が存在することのコストの定量評価をおこなった。評価においては、ロジットモデルを用いて所要時間や待ち時間、立体横断施設の昇降の負担などとの相対的な比較での定量化を行なう方法を用いた。さらに、別途実施した意識調査の結果からこの評価結果を検証したところ、意識面で右左折車への負担感が強い場合においても、実際の横断場面においては最短距離での横断を選択する傾向が強いという調査手法による違いのあることが明らかになった。これらの結果から、右左折車交通量と平面横断を選択する歩行者の割合の関係について定式化し、さらに、すでに求まっている横断歩行者が右左折車に及ぼす影響の基礎情報を用いて、右左折車の受ける総量を推定するとともに、意識調査から得られた立体横断施設に対する評価を総合的に取り入れた、立体横断施設設置の事前評価方法を提案した。本年度においては、幹線系道路の信号交差点における横断を対象に、横断歩行者と同時に現示が与えられる右左折車の視点から、高齢化による横断歩行者の速度低下や右左折車への注視不足への対応として発生する待ち時間増加などの影響とメカニズムを明らかにするために、基礎的な文献資料の収集分析、本研究開始以前に他の目的で実施した横断歩道におけるビデオ撮影記録に対する解析およびデータ分析、そして、横断歩道を広域にとらえることのできるビデオ撮影を行い、それを用いた解析及び分析を行った。その結果、文献調査より、歩行者の横断時の挙動に影響する要因を整理した。また、既存のビデオ記録による分析から、横断歩行者のサイクル内における到着時刻分布が信号交差点の制御パターンによって影響を受けることを明らかにし、これを調整することによって歩行者と右左折車の錯綜発生そのものを制御しうる可能性があることが示されたさらに、本年度のビデオ撮影調査データからは、信号交差点の残り赤時間表示が、横断歩行者の到着時刻分布に及ぼす影響と歩行者の横断経路選択におよぼす影響を明らかにした。またこの調査データは、次年度において、錯綜発生への影響、および錯綜事象の右左折車への影響を分析するための基礎資料ともなる。本年度においては、まず、前年度に行なった実測調査の結果を用いて、横断歩行者の経路選択特性に着目し、横断歩行者からみたときの右左折車が存在することのコストの定量評価をおこなった。これらの結果から、右左折車交通量と平面横断を選択する歩行者の割合の関係について定式化し、さらに、すでに求まっている横断歩行者が右左折車に及ぼす影響の基礎情報を用いて、右左折車の受ける総量を推定した。さらに、これと、意識調査から得られた立体横断施設に対する評価を総合的に取り入れた、立体横断施設設置の事前評価方法を提案した。
縄文土器の破片接合状況の詳細観察による土器破壊行為の類型化に向けた基礎的研究

本研究では、縄文時代中期の中部地方西北部おいて土器を周到に複数の縦長の破片に破壊する行為が存在することを、土器片敷き遺構から出土した縄文土器の出土状況と破片接合状況の対照観察によって導きだした。このように一個体の土器から複数の縦長破片を得るには、土中のような、土器の内外から均等に圧がかかる環境を要することを、実験によって確認した。この破壊行為は、土器の形や文様にかかわらず、土器型式圏を超えて分布していることから、縄文社会の地域分化について、製作行為とは異なる破壊行為という新たな観点からも論じ得ることを指摘した。飛騨や奥美濃をはじめとする岐阜県下の縄文土器の割れに関するデータを、土器片敷き遺構からの出土例を中心にして収集した。土器片敷き遺構では、底部を含む事例は少なく、また、一個体当りの破片面積の小さい数個体から成る例や、一個体当りの破片面積の大きい一ないし二個体程度から成る例がある。前者の場合には、様々な形状の破片があり、従って、土器破損時に人の意図が介在した可能性を探ることは容易ではないが、後者の場合は、もとの完形に近い状態の土器において鉛直方向にはしる複数の割れ幹線が規定する、縦長で時に大ぶりの長方形となる口縁部破片を複数含む場合が多くあり、通常の出土品に見る口縁部破片にはあまり多くない形状を呈するので、土器破損時における人の作為、すなわち意図的な土器の破壊について検討できる余地がある。なお、土器片敷き遺構の検出遺跡と同一遺跡で、異なったコンテクストで出土した残存率の高い個体では、埋設土器の場合以外でも、大ぶりの縦長長方形が生じたと思われる例は存在する。また、長方形破片は、唐草文系に特徴的な樽形土器に多いが、それ以外に咲畑式に特徴的な外傾器形にもある。考古学で重視されてきた製作的特徴に関わる類型(=型式)とは独立して、破壊的特徴に関わる類型が存在する可能性がある。縦長長方形の破片の生成方法を探るべく、縄文土器に焼成や器形の類似する植木鉢の破壊実験を、小型品で試行した。底部を有する個体では、割れ幹線は胴部下半で曲線化して全体としては放物線を呈する傾向が強いが、底部を欠いた個体では、面的に荷重した場合に、鉛直方向に複数の割れ幹線がはしり口縁部破片が縦長長方形となる状況を復元できた。実験はまだ小型品のみでパラメータ把握も不十分な試験的段階だが、底部を欠いた状態で面的荷重を施せば、法量の大きい個体でも大ぶりの縦長長方形の破片を安定的に獲得できる見通しをもっている。平成25年度は、資料収集は、石川県下の土器片敷遺構などから出土した主として遺存率の高い土器の撮影・観察を行い、データ整理もほぼ終えた。そのうち、出土記録との対照が可能な資料を見てみると、加賀地方の遺跡の数例では、器高や口径が20cmを超える法量の粗製土器において、破片の安置時には、口径では1/81/4程度の残存率でありながら割れ線の幹線が胴下半ないし底部付近にまで至るような大型で比較的縦長の形状を保持していた破片が、複数接合している例がある。同じく平成25年度に試みた同程度の法量の現代植木鉢の破壊実験では、中空状態での単純な側面打撃ではこうした形状を導きにくいので、土器の破片化に際しては、平成24年度の実験結果も考慮すれば、側面を面的に均質に加圧するなどの配慮の存在を想定すべきだろう。加賀地方と同じ土器型式圏の富山県について、平成26年度の資料調査に向けて土器片敷遺構の集成を進めたが、発掘報告書の遺構写真からの推測では、そこでも同様の破片化がうかがえる事例も存在する。こうした大型で縦長の破片形状となる例は、同時期でありながら型式圏を異にする岐阜県飛騨地方にも存在することを平成24年度に確認している。同一の時期に土器の製作面での類型とは異なったかたちで破壊の類型が展開していることをうかがわせる。なお、展開写真撮影と出土状況との照合作業を重ねていく中で、土器片敷遺構以外から出土した土器のうち特に横位出土のものにおいて、土器の黒化部が天を向かないようにして出土している事例が比較的高い頻度で確認できた。破壊とは異なるが、土器の利用の最終局面における当時の人間の意図をうかがい知る上で、副産物的ながらも興味深いデータを得たと言える。ヒトが土器を意図的に破壊した可能性を検討するべく、まず、土器片敷き遺構に注目した。この遺構は、破片になった土器を意図的に敷いた遺構なので、ヒトが破片を配置する前段階である"土器の破片化"にもヒトの意図が関与する可能性が高いと推測したからである。個々の破片の原位置情報と物的属性とを対照すると、特定部位が特定の分布的まとまりを示すことも、口縁方位が定方向を向くこともなく、ランダムな配置と言える。遺構外で破片化させてから持ち込んだとみなせよう。

次に、土器片敷き遺構以外からの出土も含めて、23年度に実見したものや、これまでにデータ収集した完形に近い残存状態の良好な資料の再検討など、約500点の土器のチェックをした。その結果、接合を経て観察される割れ線が、一点に収斂することは殆どなく、また、割れ線の交点でも、器表面に割れ円錐状の破片や剥離が生じるするものは見いだせず、さらに、破損幹線は、土器の外傾部分は斜位ないし縦位、直立部分は縦位に走ることが多かった。従って、多くの土器は、叩きつけられたり石などで叩き割られたりするような器面のどこか一点に強い圧力がかかって割られたのではない、と考え得る。むしろ、土圧など外面への平均化した全体荷重によって割れたと思われるものも目立つ。それらが土器片敷き遺構に用いられる場合には、意図的な破壊による可能性があり、その破壊では、土器に両手を押し当てる動作がイメージできる。一方、内屈気味の口縁形態でありながら、割れ易いはずの横位方向よりも、端部から鉛直方向に縦位に数単位に分かれて割れる例が、岐阜県下では、加曽利E3式期には確認できないがE2式期のみに複数あった。土器の内外両方向から偏りなく同程度の圧力がかかるような、特殊な環境下で割れた事例とみなせるので、いっそう周到な破壊方法を想定できる。土器を割る作法に対する意識が経時的に変化したかもしれない。平成26年度は、富山県を中心に縄文時代中期の土器片敷遺構の資料調査を行い、土器1個体から分割された複数の縦長大型破片を配置する例を、複数の遺跡で確認した。その結果、同一個体起源の縦長大型土器片の複数配置は、中期中葉に遡り得ることが判明した。これにより、北陸地域で中期前半に散見できる縦走刻線文に沿って破損した大型土器片の安置行為からの連続性を指摘できる。つまり、元来、中期前半の土器の縦位方向の深い刻線文様という製作的特徴が素因として作用していた縦位分割大型破片の安置行為が、中期中葉に、縦走刻線文の無い土器でも縦位分割が達成されるに至ると、中期後半には、土器型式圏を異にする飛騨・美濃にまで波及した、と考え得る。落下・衝突などによる通常の破損では、縦位に20cm超の大型縦長土器片が複数生じる割れにはなりにくいので、この分割は、割れを制御した意図的破壊と判断し得る。それ故、縄文中期後半には、土器の、型式圏を超えて特定破壊作法を共有する地域的単位が存在したことを指摘できる。こうした大型縦長破片を安定的に複数獲得する方法を推定するため、現代植木鉢での破壊実験にも取り組んできた。土器に課す衝撃を底部以上の器体全体に均質に行き渡らす制御法の実現を目指してきたが、平成26年度には、対象たる縄文土器と同様に器高30cm超の個体でも、以下の方法により複数個体で実現し得た。<充分に水分を含んだ容器に湿った砂を充填してから布でくるみ、砂の上に横位に据え、両横と上面に砂を充填した土のう袋をあてがい、上面に別の土のうを自由落下する>のである。実際に出土する縄文土器に対しては、使用に伴う潜在的なヒビなども考慮が必要だが、現時点での所見では、1個体の土器から縦長の破片を複数獲得するために制御すべき条件として、側面への面的加圧、器壁への内外両面からの加圧、器体の粘性、破壊後の破片間衝突の回避、を挙げられる。考古学土器片敷き遺構から出土した土器に関する資料収集は、23年度に実施できなかった分もおおむね実施でき、岐阜県の類例については、検討対象資料のデータ収集(=写真撮影および観察)はおおかた終了している。また、石川県の資料調査にも着手した。
中等教育におけるキャリア準備教育の現状とカリキュラム開発に関する国際比較研究

本研究は、アメリカ合衆国、ドイツ、フランス、EU諸国、中国を対象として、中等教育におけるキャリア準備教育の取り組みの実態とそれに関わるカリキュラム開発の現状等を明らかにすることを目的とし、日本、アメリカ合衆国、中国、ドイツにおけるキャリア準備教育の現状を調査した。その結果、次の点が明らかになった。1.わが国の中等教育におけるキャリア準備教育は、多くの中学校や高校で総合的な学習の時間を利用したインターンシップなどの様々な体験活動として実施され、今後に残された多くの課題はあるものの、多くの学校で一定の成果が上げられていることが認められた。2.わが国の専門高校における日本版デュアルシステムは、研究開発指定校を中心に実施され、参加した生徒及び受入企業の担当者へのインタビューで、将来の進路意識の形成等で多大な成果を上げていることが認められた。3.アメリカ合衆国においては、多くの州で、キャリア準備教育が実施され、そのためのカリキュラム開発も活発に行われている。中でも調査を実施したミシガン州では、州の統一試験に職業人として求められる基本的な能力を測定する項目を入れるなど、学力の向上とともに、キャリア準備教育を学校教育における最重要課題として位置づけ、指導者の育成を含めた様々な対策が講じられている。4.中国におけるキャリア準備教育は、普通教育として教科「労働技術科」の中で主に行われ、日常生活における技術・技能及び職業観の育成などを目指しているが、都市部においては強い進学志向のため、十分な成果を上げているとは言えない。しかし、中央政府も若年層や農村部における失業間庭のため、中等教育における職業教育の充実を緊急の政策課題として取り上げ、様々な施策を講じつつある。5.ドイツにおけるキャリア準備教育は、前期中等教育におけるインターンシップ、後期中等教育におけるデュアルシステムを中心に行われており、これまで国内外から高く評価されているが、最近、受入企業の不足や企業における教育の質の低下等、多くの課題を抱えるようになっている。6.フランスにおけるキャリア準備教育は、わが国の進路指導にあたるオリエンテーションを中心に行われ、教育水準と対応した職種や職務の必要に応じた専門性を問う職業資格の取得を重視するものであることが認められた。本研究は、アメリカ合衆国、ドイツ、フランス、EU諸国、オーストラリア、中国を対象として、中等教育におけるキャリア準備教育の取り組みの実態とそれに関わるカリキュラム開発の現状等を明らかにすることを目的とする。今年度は、各国の研究協力者の人選と協力依頼を行うとともに、わが国、アメリカ合衆国、ならびに中国におけるキャリア準備教育の現状を調査した。1.わが国の中等教育におけるキャリア準備教育は、文部科学省や厚生労働省のキャリア教育推進事業等のため、多くの中学校や高校で総合的な学習の時間を利用したインターンシップなどの様々な活動として実施されている。2.アメリカ合衆国においては、多くの州で、キャリア準備教育が実施され、そのためのカリキュラム開発も活発に行われている。中でも調査を実施したミシガン州では、基礎学力の向上とともに、キャリア教育、コミニュケーション能力育成、コンピュータ教育を学校教育における最重要課題として位置づけ、指導者の育成を含めた様々な対策が講じられている。また、キャリア準備教育は、普通教育としてのサイエンス・キャリア教育、技術・職業教育としてのキャリア・技術教育など、生徒の進路に対応したプログラムの開発も州教育省を中心に行われている。3.中国は、アメリカ合衆国やオーストラリアのキャリア準備教育の現状を詳細に調査しており、中学校に加えて高校における技術教育の導入等の施策を実施し、生徒の職業観の育成を図っている。

本研究は、アメリカ合衆国、ドイツ、フランス、EU諸国、オーストラリア、中国を対象として、中等教育におけるキャリア準備教育の取り組みの実態とそれに関わるカリキュラム開発の現状等を明らかにすることを目的とし、今年度は、昨年度に引き続き、わが国、アメリカ合衆国、中国、ドイツにおけるキャリア準備教育の現状を調査した。その結果、次の点が明らかになった。1.わが国の中等教育におけるキャリア準備教育は、多くの中学校や高校で総合的な学習の時間を利用したインターンシップなどの様々な活動として実施され、今後に残された多くの課題はあるものの、多くの学校で一定の成果が上げられていることが認められた。2.わが国の専門高校における日本版デュアルシステムは、研究開発指定校を中心に実施され、参加した生徒及び受入企業の担当者へのインタビューで、将来の進路意識の形成等で多大な成果を上げていることが認められた。3.アメリカ合衆国においては、多くの州で、キャリア準備教育が実施され、そのためのカリキュラム開発も活発に行われている。中でも調査を実施したミシガン州では、州の統一試験に職業人として求められる基本的な能力を測定する項目を入れるなど、学力の向上とともに、キャリア準備教育を学校教育における最重要課題として位置づけ、指導者の育成を含めた様々な対策が講じられている。4.中国におけるキャリア準備教育は、普通教育として教科「労働技術科」の中で主に行われ、日常生活における技術・技能及び職業観の育成などを目指しているが、都市部においては強い進学志向のため、十分な成果を上げているとは言えない。しかし、中央政府も若年層や農村部における失業問題のため、中等教育における職業教育の充実を緊急の政策課題として取り上げ、様々な施策を講じつつある。5.ドイツにおけるキャリア準備教育は、デュアルシステムを中心に行われているが、最近、受入企業の不足や企業における教育の質の低下等、多くの課題を抱えるようになっている。本研究は、アメリカ合衆国、ドイツ、フランス、EU諸国、中国を対象として、中等教育におけるキャリア準備教育の取り組みの実態とそれに関わるカリキュラム開発の現状等を明らかにすることを目的とし、今年度は、昨年度に引き続き、日本、アメリカ合衆国、中国、ドイツにおけるキャリア準備教育の現状を調査した。1.わが国の中等教育におけるキャリア準備教育は、多くの中学校や高校で総合的な学習の時間を利用したインターンシップなどの様々な体験活動として実施され、今後に残された多くの課題はあるものの、多くの学校で一定の成果が上げられていることが認められた。
肢体不自由児・者のズボンの着脱動作解析と自立を助ける修正衣服の開発

本研究の目的は3つある。1.健常者がズボンを着衣する時の生理的負担を評価する2.運動機能障害者の着脱動作を分析し、障害別に動作特徴を把握する3.障害に応じてズボンを修正し、修正効果を確認する。その結果、ズボンの着衣動作は自律神経の働きに影響することが示唆された。さらに、脳性マヒ、二分脊椎、脊椎損傷の3患者について、ズボンの着脱動作を分析し、脳性マヒの症例についてはズボンの修正を行った。1.健常者のズボン着脱における生理的負担の測定:標準的なゆとり量のズボンと、ゆとり量が少なく足が通しにくいズボンを製作し、ズボンの着衣動作の違いが心拍数、血圧、加速度、着脱時間、唾液中アミラーゼに与える影響を分析した。被験者は健常な女子大学生16名であった。その結果、ゆとり量が少ない試験着の着衣動作は、体動が大きく、着衣時間が長く、着衣中の心拍数と着衣後の血圧が有意に増加した。また、着衣後に安静姿勢を保持し自律神経の変動を観察すると、いずれの試験着も迷走神経支配となり、着衣後24分で副交感神経は増加し、心拍数の減少に寄与していた。しかし、ゆとり量が少ない試験着は交感神経の減少が少なく、着衣後1分では心拍数の変化に副交感神経と交感神経の影響がみられた。なお、この結果は日本繊維製品消費科学会で報告した。2.障害別の着脱動作分析の特徴把握と障害の状態に応じた修正衣服の製作:脳性マヒの事例については、3名を対象に平成23年度から観察を開始してきたが、1名は条件を満たさなかったため、2名に協力を依頼し承諾を得た。2名については試験着の製作を行い、着脱時および日常生活での着用時の様子を観察し、修正個所の検討を重ねている。その他、脊椎損傷の被験者1名と二分脊椎の被験者1名について、ズボン着脱時の問題点を確認し、着脱動作の観察と修正個所の検討を行った。なお、研究分担者は、姿勢と日常生活動作におよぼす動作法の効果について論文を発表した。3.着用テストによる修正効果の確認:脳性マヒの被験者1名については、修正個所が決定しパターンの製作が完了した。すでに心拍変動の測定、動作解析ソフトを用いた予備実験を行っているが、実験方法については検討中である。また、脊椎損傷の被験者についても予備実験を行い、実験環境の整備と実験方法を検討している。1.修正ズボンのパターン作成と日常生活における使用テスト脳性マヒの障害をもつ女性を被験者とし、1膝立ちでのズボンのはき上げやすさ、2ファスナーの閉めやすさ,の修正を加えたズボンパターンを作成した。具体的なズボンの修正方法としては、ファスナーの位置を下げるため前股上を4cmたたみ,ファスナーの開き止まり位置を通常よりも3.5cm下げ、15cmの短いファスナーに変更した.また,ベルト付け位置とH.L.の間に、布を引き上げるために手を入るだけのゆとり量を加え、座位姿勢に合わせて後股上を4cm伸ばした。次に、伸縮性の少ない綿100%ツイルを用い、修正パターンで製作した試験着を製作し、1ヶ月間の使用テストを行った。日常生活では排泄時の上げ下ろしやすさや、這って移動するときの脱げやすさを確認した。着装時の外観評価と機能性評価が高かったため、これを修正パターンとした。2.着用テストによる修正効果の確認基本ズボン(文化式の標準原型ズボン)と前掲修正ズボンを着用し、心拍変動、血圧、加速度、着脱時間、動作分析、疲労度(α-AMY)、官能評価を行った。その結果、心拍変動、血圧、α-AMYに有意な差はみられなかったが、修正ズボンは、はき上げ時間が短縮され、動作分析では膝立ち時の前傾姿勢が軽減された。官能評価では、H.L.部分のゆとり量の増加がはきやすさにつながることを明らかにしたが、数値的な検証には至らなかった。ズボンのゆとり量を数値化し客観的に表記する必要性は、今までの学会発表時の質問者および査読者からの指摘にもみられ、接触面の衣服圧測定が有効と考えられた。しかし、接触圧計は現有しておらず借用も困難であったため、接触圧計を25年度に共用設備として購入した。現在ベルト接触部分の接触圧を測定している。なお、着衣時の姿勢の違いを重心移動から分析し、修正効果を示す指標としての有効性を検討している。1.健常者のズボン着脱における生理的負担の測定女子大学生16名を対象に、標準的なゆとり量のズボン(試験着A)と、ゆとり量を減らしたズボン(試験着B)を製作し、着脱困難さと着脱時の生理的負担の関係を明らかにする目的で着用テストを行った。測定項目は、心拍数、血圧、加速度、着脱時間、唾液中のアミラーゼである。解析は着衣動作を対象に、心拍変動スペクトル解析を用いて行った。

その結果、以下の2点が明らかになった。(1)試験着Aと試験着Bの着衣動作を比較すると、試験着Bは着衣中のHR平均値が104.1bpmと高く、合成加速度と着衣所要時間の値は、試験着Aよりも有意に大きかった。すなわち、ゆとり量が少ない試験着Bの着衣動作は、試験着Aよりも体動が大きく、時間が長くかかり、心拍数の増加が認められた。(2)試験着Aは、着衣後2分まで副交感神経活動が優位な状態にあり、着衣後4分からHRの増加がみられた。それに対し、試験着Bは、着衣後4分まで交感神経の減少がみられず、交感神経と副交感神経の混在が示唆された。着衣困難さに関する生理的負担の測定値と、着脱のしやすさに関する官能検査の結果はよく一致しており、着衣困難性の評価に心拍変動を指標とする有効性が確認された。健常者のズボン着脱時における生理的負担の数値は、肢体不自由者の着脱困難さを考察する際に、基礎データとして活用できる。2.障害別の着脱動作分析の特徴把握と障害の状態に応じた修正衣服の製作23年度は、着脱が自立し、知的障害のない肢体不自由児・者の選定に時間を要した。共同研究者が主催する動作法の研究会出席者を中心に、現在3名の脳性マヒ患者とその家族に協力を依頼している。なお、着脱動作分析は、表面筋電計測システムを用いて行う予定であったが、麻痺のある被験者のデータ採取に適さないことから、着脱動作のビデオ解析に実験計画を変更した(詳細は後掲)。1.健常者のズボン着衣動作における生理的負担の測定:日本繊維製品消費科学会(平成24年6月)での口頭発表終了後、新たに分析を加え投稿準備中である。脱衣動作に関するデータ分析は全て終了し、ほぼ予定通りに進行している。2.障害別着脱動作分析の特徴把握と障害の状態に応じた修正衣服の製作:被験者選定については、共同研究者の協力を得て被験者の確保に努めているが、着脱が自立しかつ知的障害をもたない条件を満たす被験者を探すのは、非常に困難であった。脳性マヒの被験者については、23年度より観察を行っていた3名中1名が条件を満たさなかったため、補充が必要となった。その他の症例については、脊椎損傷と二分脊椎の被験者を対象に着脱動作の特徴を分析し、修正衣服を製作した。被験者の確保は、個人的な紹介や施設への依頼、HP等の活用によって行っているが、新しい方法も検討していきたい。また、衣服製作は、研究代表者、研究協力者、雇用者の3名で行っているが、製作が間に合わないことも多かった。製作補助者の確保も検討する必要がある。3.実験方法の検討:脳性マヒの被験者1名と脊椎損傷の被験者1名について、心拍変動の測定と着衣動作の解析を行った。脳性マヒの事例では、心拍変動の測定に問題はなかったが、動作解析は難しく、多大な時間を要することがわかった。解析の効率を上げるため、肘や膝など着衣によって隠れてしまう部分にはLED球を装着したが、これに関する新たな予備実験が必要となった。学内の電気技術者の協力を得て対処しているが、実験条件の確定が難しく予定より遅れが生じている。脊椎損傷の被験者については、心拍変動が健常者の場合と著しく異なった。自律神経が十分働かないことは予想されていたが、データの読み方には専門家の視点が必要である。研究体制を強化する必要がある。1.健常者のズボン着脱における生理的負担の測定平成24年3月の時点で実験は全て終了しており、現在データ処理を行っている。平成24年6月に学会での口頭発表、8月までに投稿論文を執筆する予定である。