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3量体G蛋白質の作用機構と役割

本重点領域研究は、情報転換因子として機能する3量体G蛋白質が介在する情報伝達系について、広範且つ集中的に研究することを目的に、計画班員十数名をもって平成57年度にかけて組織された。数多くの細胞膜受容体と各種酵素・イオンチャネルとの共役の機構について、蛋白質の精製とcDNAクローニング、精製標品を用いた再構成実験系、蛋白質をコードする遺伝子導入実験、蛋白質分子の詳細な構造と機能との関連から検討され、以下の成果が得られた。1.新たにG蛋白質連関型の感覚受容器、生物時計に関与する光受容体、各種のプロスタグランジン受容体などのcDNAが単離された。2.脱感作現象と関連する受容体キナーゼによる受容体分子のリン酸化は、G蛋白質のβγサブユニットによって促進され、受容体分子の細胞内陥入と関連することが明かにされた。3.PI-3-キナーゼは、その持異的な阻害剤を用いた検討などより、チロシンリン酸化とG蛋白質によって相乗的に活性化される可能性が、さらにホスホリパーゼDの活性化に、3量体のG蛋白質に加えて低分子量GTP結合蛋白質が関与するなどの新しい知見が得られ、G蛋白質の生理的役割の拡大に関する研究が進展した。4.G蛋白質分子の構造と機能との関連については、分子多様性をもつG蛋白質の構成サブユニットが精製され、αサブユニットヘの脂肪酸付加やγサブユニットのプレニル化、リン酸化などの翻訳後修飾がサブユニット間の、あるいは受容体、効果器分子との相互作用に重要であることが明かにされた。5.細胞表層上の新しいNAD代謝酵素が細胞内のチロシンリン酸化を介してその情報を伝達することが明かにされた。本重点領域の計画研究は、情報転換器として機能する3量体GTP結合蛋白質(G蛋白質)が介在する情報伝達系について、広範且つ集中的に研究することを目的とし計画班員12名により行われた。初年度にあたる平成5年度おいては、数多くの細胞膜受容体と効果器としての各種酵素・イオンチャネルとの共役のメカニズムを、蛋白質の精製とcDNAクローニング、精製蛋白質を用いた再構成実験系、蛋白質をコードする遺伝子導入実験、蛋白質分子の詳細な構造と機能との関連などから解析した。1.新たに細胞膜を7回貫通するタイプの受容体、プロスタグランジンE、PAF、トロンボキサンA_2などのcDNAが多数単離され、種々のG蛋白質との再構成実験から、受容体-G蛋白質連関の特異性を制御する機構の知見が得られた。また、脱感作現象と関連する受容体キナーゼによる受容体分子のリン酸化に、G蛋白質のβγサブユニットが促進効果を示すことが明かにされた。2.G蛋白質を介する効果器系の活性調節機構については、αサブユニットの変異体などを用いた検討から、サブユニット分子上の機能的な部位の解析が進められた。また、G蛋白質がホスホリパーゼCの活性を逆に抑制するという興味ある知見が、さらに、ホスホリパーゼDの活性化に3量体のG蛋白質に加えて低分子量GTP結合蛋白質が関与するなどの新しい知見が得られ、G蛋白質の生理的役割の拡大に関する研究が進展した。3.G蛋白質分子の構造と機能との関連については、分子多様性をもつG蛋白質の個々の構成サブユニットが精製され、αサブユニットへの脂肪酸付加やγサブユニットのプレニル化などの翻訳後修飾がサブユニット間の、あるいは受容体、効果器分子との相互作用に重要であることが明かにされた。本重点領域の計画研究は、情報転換器として機能する3量体GTP結合蛋白質(G蛋白質)が介在する情報伝達系について広範且つ集中的に研究することを目的として、計画班員12名により行われた。

平成6年度おいては、数多くの細胞膜受容体と各種酵素・イオンチャネルとの共役のメカニズムについて、蛋白質の精製とcDNAクローニング、精製蛋白質を用いた再構成実験系、蛋白質をコードする遺伝子導入実験、蛋白質分子の詳細な構造と機能との関連などから検討された。1)新たにG蛋白質関連型の受容体、特に感覚受容器における受容体、松果体に存在する生物時計に関与する光受容体などのcDNAが多数単離された。また、脱感作現象と関連する受容体キナーゼによる受容体分子のリン酸化は、G蛋白質のβγサブユニットによって促進され、受容体分子の細胞内陥入と関連することが明かにされた。2)G蛋白質を介する効果器系の活性調節機構については、構成蛋白質の変異体や部分ペプチドなどを用いた検討から、蛋白質分子上の機能的な部位の解析が進められた。また、PI-3-キナーゼは、その特異的な阻害剤を用いた検討より、チロシンリン酸化とG蛋白質の両者によって制御される可能性が、さらに、ホスホリパーゼDの活性化に3量体のG蛋白質に加えて低分子量GTP結合蛋白質が関与するなどの新しい知見が得られ、G蛋白質の生理的役割の拡大に関する研究が進展した。3)G蛋白質分子の構造と機能との関連については、分子多様性をもつG蛋白質の構成サブユニットが精製され、αサブユニットへの脂肪酸付加やγサブユニットのプレニル化、リン酸化などの翻訳後修飾がサブユニット間の、あるいは受容体、効果器分子との相互作用に重要であることが明かにされた。4)NADから合成される新規環状ADPリボースのRIAが開発され、新たなセカンドメッセンジャーとしての機能解析が進められた。本重点研究は、情報転換因子として機能する3量体G蛋白質が介在する情報伝達系について、広範且つ集中的に研究することを目的に、計画班員12名をもって組織された。平成7年度おいても、数多くの細胞膜受容体と各種酵素・イオンチャネルとの共役の機構について、蛋白質の精製とcDNAクローニング、精製標品を用いた再構成実験系、蛋白質をコードする遺伝子導入実験、蛋白質分子の詳細な構造と機能との関連から検討された。1.新たにG蛋白質連関型の感覚受容器、生物時計に関与する光受容体、各種のプロスタグランジン受容体などのcDNAが単離された。2.脱感作現象と関連する受容体キナーゼによる受容体分子のリン酸化は、G蛋白質のβγサブユニットによって促進され、受容体分子の細胞内陥入と関連することが明かにされた。3.G蛋白質を介する効果器系の活性調節機構については、構成蛋白質の変異体や部分ペプチドなどを用いた検討から、蛋白質分子上の機能的な部位の解析が進められた。4.PI-3-キナーゼは、その特異的な阻害剤を用いた検討などより、チロシンリン酸化とG蛋白質によって相乗的に活性化される可能性が、さらにホスホリパーゼDの活性化に、3量体のG蛋白質に加えて低分子量GTP結合蛋白質が関与するなどの新しい知見が得られ、G蛋白質の生理的役割の拡大に関する研究が進展した。5.G蛋白質分子の構造と機能との関連については、分子多様性をもつG蛋白質の構成サブユニットが精製され、αサブユニットへの脂肪酸付加やγサブユニットのプレニル化、リン酸化などの翻訳後修飾がサブユニット間の、あるいは受容体、効果器分子との相互作用に重要であることが明かにされた。6.細胞表層上の新しいNAD代謝酵素が細胞内のチロシンリン酸化を介してその情報を伝達することが明かにされた。
史料に基づく古災害の復元に関する研究

まず、災害史料の収集については、弘化4年善光寺大地震関係史料、江戸時代の海難史料、淀川治水関係史料および京都天明7年大火関係史料などを収集し、1次資料として用いることができるように整理して、それぞれの災害の年表を作成した。つぎに、史料の統計的分析手法の1つとして、それぞれの史料に含まれる記述のあいまいさの程度をファジィ理論を用いて定量化する試みを、斜面崩壊を対象として行った。すなわち、斜面崩壊は、多数の要因が複雑に関連し合って発生する現象であり、各々の要因の物理的現象をモデル化することは可能であっても、各種の要因が輻輳して崩壊に到るような場合を一般化し定量的に把握することは困難な場合が多い。そこで、ファジィ理論で展開される各種の数学的手法を斜面崩壊に関する一連の問題(崩壊機構のモデル化、崩壊の発生予測)に適用して、定性的なデータのみからでも崩壊予測のアルゴリズムが構築できることを示し、実用的な崩壊予測法を作成した。さらに、災害の復元として、江戸時代の寛文の高潮と安政南海道津波による大阪の被害をとりあげ、各種の史料解析からとくにその外力を推定することを主眼とした研究を実施した。ここでは、それぞれの災害情況を古文書、古絵図等により把握することもに、天保山の地盤沈下量を推定して、津波の高さを検討し、これに基づく大阪の市街地の氾濫復元図を作成した。これと『大坂大津浪図』と比較した結果、津波の高さが約1.9mであることを見出し、津浪の被災状況との斉合性も極めてよいことが確められた。計算した氾濫図を基本とし、史料のあまり残されていない寛文の高潮の氾濫図を作り、両者の比較から高潮位を推定し、当時の推算潮位から潮位偏差(気象潮)を評価することもできた。このほかに、十津川と大津市の大崩壊についても、空中写真の判読と史料解析から、それらの崩壊規模をかなり正確に評価し、ある程度外力を明らかにすることができた。
放射線肺炎の発症における活性酸素の意義とその防御に関する研究

放射線肺炎の発症に関しては活性酸素を代表とするfree radicalの関与が示唆されてきている.free radicalが生体膜脂質と反応して過酸化が起こり膜の機能と形態両面での変化が引き金となっている可能性がある.そこで我々はまずin vitroの系で肺組織の放射線照射による脂質過酸化を確認すべく実験を行った.ICRマウスを用い摘出した肺を粉砕した溶液に電子線照射20Gyを行い殆ど全ての脂肪酸が減少すること(脂質過酸化)を認めた.同時に抗酸化剤Vitamine EとCoQ10の投与で脂質過酸化の抑制がかかるか調べた.その結果脂質過酸化の低減傾向を認めた.次いでin vivoの系に移しても同様の現象が起こる実験を行った.実験2としてC57B1/6Jマウスを用いて胸部に対し20Gy照射を行い直後と24時間後の変化を調べた.しかし各脂肪酸の変化は照射による減少傾向があるものの有意ではなく,病理組織学的な変化も光顕レベルではコントロールに比べ明らかな変化は認めなかった.そこで実験3として10Gyと5Gyの胸部照射を行い4週間後の変化を調べて見た.脂質の変化の解析ではアラキドン酸やドコサヘキサエン酸などの一部の高位不飽和脂肪酸の減少傾向を認めた.抗酸化剤の投与による変化の抑制は有意ではなかったが,病理組織学的には照射群で炎症性変化を認め,抗酸化剤投与群で炎症の軽減を認めた.抗酸化剤の投与は放射線肺炎の抑制に有効であるが放射線の間接作用からの抗腫瘍効果も減弱させる可能性があると考えられた.放射線肺炎の発症に関しては活性酸素を代表とするfree radicalの関与が示唆されてきている.free radicalが生体膜脂質と反応して過酸化が起こり膜の機能と形態両面での変化が引き金となっている可能性がある.そこで我々はまずin vitroの系で肺組織の放射線照射による脂質過酸化を確認すべく実験を行った.ICRマウスを用い摘出した肺を粉砕した溶液に電子線照射20Gyを行い殆ど全ての脂肪酸が減少すること(脂質過酸化)を認めた.同時に抗酸化剤Vitamine EとCoQ10の投与で脂質過酸化の抑制がかかるか調べた.その結果脂質過酸化の低減傾向を認めた.次いでin vivoの系に移しても同様の現象が起こる実験を行った.実験2としてC57B1/6Jマウスを用いて胸部に対し20Gy照射を行い直後と24時間後の変化を調べた.しかし各脂肪酸の変化は照射による減少傾向があるものの有意ではなく,病理組織学的な変化も光顕レベルではコントロールに比べ明らかな変化は認めなかった.そこで実験3として10Gyと5Gyの胸部照射を行い4週間後の変化を調べて見た.脂質の変化の解析ではアラキドン酸やドコサヘキサエン酸などの一部の高位不飽和脂肪酸の減少傾向を認めた.抗酸化剤の投与による変化の抑制は有意ではなかったが,病理組織学的には照射群で炎症性変化を認め,抗酸化剤投与群で炎症の軽減を認めた.抗酸化剤の投与は放射線肺炎の抑制に有効であるが放射線の間接作用からの抗腫瘍効果も減弱させる可能性があると考えられた.基礎実験としてin vitroの実験系でICR系マウス肺を摘出しリン酸緩衝液下に粉砕化撹拌した溶液に対し放射線照射20Gyを行った.またVit E,CoQ10を投与したマウス肺を同様に処理を行い放射線非照射のマウス肺をコントロールとしてガスクロマトグラフィー/マススペクトロメトリー(GC/MS)を用いて脂質の組成変化を調べた.照射による脂質の全般的な減少とVit E,CoQ10による抑制を認め放射線肺炎の機序とその防止に対する示唆が得られた.これは平成7年4月名古屋における日本医学放射線学会総会で発表した.平成7年8月まで震災により動物実験施設が閉鎖されていた為実験の再会は10月にずれ込んでしまいかつ当初予定していた公衆衛生学教室のGC/MSも震災による故障により安定性に欠けた為一部試料は外部に解析を依頼した.続いてin vivoでの実験系に移して放射線感受性の高いとされるC57BL/6Jマウスを麻酔下に全肺照射20Gyを行い直ちに肺摘出してGC/MSにて脂質組成を分析した.今回もCoQ10とVit Eを投与してその抑制を調べた.また24時間後の変化も同様にGC/MSにて分析した.その結果は照射による変化はin vitroの系ほど明瞭ではなかったが軽度の脂質の減少とCoQ10とVit Eによる抑制が認められた.だが病理的な変化は直後と24時間後ともにコントロールとCoQ10及びVit E投与群に明らかな差は認められなかった.この結果は平成7年11月の日本放射線腫瘍学会総会にて発表した.前回と同様の手法でC57BL/6Jマウス(雄12週齢)を用い放射線照射後の肺組織内脂質の組成変化をガスクロマトグラフィー/マススペクトロメトリー(以下GC/MS)により分析し,病理組織学的な変化と比較検討した.またVitamin E(以下VE)とCoenzyme Q10(以下CQ)による抑制効果についても検討した.

今回は5Gyと10Gy(ピーク値,腺量率2.0Gy/min)照射し,4週間後の変化を検討した.脂質分析は主な脂肪酸のパルミチン酸,リノール酸,オレイン酸,ステアリン酸,アラキドン酸,ドコサヘキサエン酸の組成比率を各群間で比較検討した.病理組織学的検討ではマクロファージ、II型肺胞細胞、肺胞隔壁の浮腫、血管周囲腔の開大、フィブリン沈着、無気肺と肺気腫の混在の6つの項目について検討した.脂質の変化はアラキドン酸とドコサヘキサエン酸で照射単独群で組成比の低下を認め(P<0.05),抗酸化剤投与群では5Gy照射CQ投与群以外は低下を認めなかった.一方リノール酸とオレイン酸では組成比は照射により上昇した.病理組織学的には照射群はすべて炎症性変化を認めた.また照射単独群と抗酸化剤投与群では炎症所見の強度に差を認め,抗酸化剤による放射線肺炎の抑制を確認出来た.しかし照射線量や抗酸化剤の違いによる炎症性変化の差異は明らかでなかった.以上より放射線肺炎の発生の機序には一部不飽和脂肪酸の低下(過酸化)が関与している可能性が示唆され,その防護にVEやCQが有用であると考えられた.
連鎖球菌のグリコサミノグリカン分解系の構造生物学的解析と細胞侵入・感染機構の解明

本研究課題では、病原性連鎖球菌における宿主細胞外マトリクス(グリコサミノグリカン:GAG)の分解に関わる酵素系の構造と機能を解析することにより、本菌の宿主細胞への侵入・感染機構を明らかにすることを目的としている。GAGの一種であるコンドロイチンはグルクロン酸とN-アセチルガラクトサミン(GalNAc)から成る二糖を最少単位とする高分子多糖であるが、硫酸基の付加を受けて多様な形態をとる。これまでに、連鎖球菌由来GAG分解酵素UGL(不飽和グルクロニルヒドロラーゼ)が、GalNAcの6位が硫酸化された不飽和コンドロイチン二糖(d6S)に対して高い基質特異性を示すこと、また、4位が硫酸化された不飽和コンドロイチン二糖(d4S)にも作用することを明らかにした。ヒトのコンドロイチンは硫酸化の割合が高いため、このような硫酸化GAGに対する基質特異性と連鎖球菌の病原性との関係が示唆される。今年度は、連鎖球菌(S.agalactiae)UGL(SagUGL)の硫酸基認識機構を明らかにするため、その立体構造に基づいてSer368とLys370の部位特異的変異体(S368G、K370A、S368G/K370A)を作製し、速度パラメーターを決定した。いずれも基質d6Sに対するKm値が上昇したため、これらの残基が連鎖球菌UGLのd6Sに対する基質特異性に関与していると考えられた。本結果は、d6Sに作用し難いBacillus属細菌由来UGL(bUGL)ではこれらの残基が保存されていないことからも妥当であると判断される。また、d4Sへの結合・分解にはSagUGLのArg236が重要であることを示してきたが、bUGLの相当する残基His210を連鎖球菌型(Arg)に置換することにより、bUGL(H210R)が本来基質としないd4Sを分解するようになることも見出した。本研究課題では、病原性連鎖球菌の宿主細胞外マトリクス(グリコサミノグリカン)分解酵素群[多糖リアーゼおよび不飽和グルクロニルヒドロラーゼ(UGL)]に着目し、本菌の宿主細胞外マトリクス分解機構を各酵素の高次構造と機能の両面から明らかにすることを主目的としている。本年度に得られた結果は以下の通りである。(1)キサンタンリアーゼの基質認識機構細菌多糖キサンタンは、主鎖セロビオースに側鎖(マンノース、グルクロン酸、マンノース)が付加された構造をしている。側鎖非還元末端のマンノースの一部はピルビン酸化されている。バチラス属細菌GL1株のキサンタンリアーゼは、多糖リアーゼファミリー8に属し、キサンタンからピルビン酸化マンノースを遊離する酵素である。本年度の研究において、キサンタンリアーゼのピルビン酸特異的な認識機構を、X線結晶構造解析と部位特異的変異解析を用いて明らかにした。本酵素はサブサイト-1において基質を強く認識すること、並びに、その認識にはArg612の側鎖と該アミノ酸残基の位置するループの構造が重要であることを見出した。得られた知見は、同じ多糖リアーゼファミリー8に属する連鎖球菌ヒアルロン酸リアーゼにも応用できるため、阻害剤の開発に役立つと期待できる。(2)UGLの立体構造解析および変異解析大腸菌大量発現系を用いて連鎖球菌UGLの発現、精製、および結晶化を行い、本酵素の立体構造を決定した。立体構造に基づいて作製した変異体D115NとD175Nが活性を失ったことから、Asp115とAsp175が触媒残基であることが示唆された。また、本酵素は硫酸化コンドロイチンをも基質とすることを見出した。ヒトのコンドロイチンは硫酸化の割合が高いため、この連鎖球菌UGLの酵素学的性質と本菌のヒトへの感染力との相関が示唆される。今年度は、連鎖球菌S.agalactiaeUGLの酵素学的性質(基質特異性、温度およびpHの影響)を調べた。コンドロイチンはグルクロン酸(GlcA)とN-アセチルガラクトサミン(GalNAc)かち成る2糖を最少単位とする高分子多糖であるが、硫酸基の付加を受けて多様な形態をとる。S.agalactiaeUGLはGalNAcの6位が硫酸化された不飽和コンドロイチン2糖(d6S)に対して高い基質特異性を示した。また、4位が硫酸化された不飽和コンドロイチン2糖(d4S)にも作用した。ヒトのコンドロイチンは硫酸化の割合が高いため、このような硫酸化コンドロイチンに対する基質特異性と連鎖球菌の病原性との関係が示唆される。そこで、S.agalactiae UGLの立体構造を、Bacillus属細菌GL1株UGL(硫酸化されていない基質に特異性を示す)のものと比較した。S.agalactiaeとGL1株UGLのサブサイト-1の構造は、アミノ酸レベルでも高次構造においても非常によく似ていた。一方で、サブサイト+1のアミノ酸配列と3次元構造には差異が認められ、これらの差異が基質特異性を決定していると考えられた。

特に、Arg236は他の連鎖球菌UGLには保存されているが、.GL1株UGLではHisに置換されている。実際に部位特異的変異体(R236A、R236H)を作製したどころ、両変異体はd6Sに対する活性は保持したまま、d4Sに対する活,性を失ったため、d4Sに対する活性の差に寄与していると考えられる。本研究課題では、病原性連鎖球菌における宿主細胞外マトリクス(グリコサミノグリカン:GAG)の分解に関わる酵素系の構造と機能を解析することにより、本菌の宿主細胞への侵入・感染機構を明らかにすることを目的としている。GAGの一種であるコンドロイチンはグルクロン酸とN-アセチルガラクトサミン(GalNAc)から成る二糖を最少単位とする高分子多糖であるが、硫酸基の付加を受けて多様な形態をとる。これまでに、連鎖球菌由来GAG分解酵素UGL(不飽和グルクロニルヒドロラーゼ)が、GalNAcの6位が硫酸化された不飽和コンドロイチン二糖(d6S)に対して高い基質特異性を示すこと、また、4位が硫酸化された不飽和コンドロイチン二糖(d4S)にも作用することを明らかにした。ヒトのコンドロイチンは硫酸化の割合が高いため、このような硫酸化GAGに対する基質特異性と連鎖球菌の病原性との関係が示唆される。今年度は、連鎖球菌(S.agalactiae)UGL(SagUGL)の硫酸基認識機構を明らかにするため、その立体構造に基づいてSer368とLys370の部位特異的変異体(S368G、K370A、S368G/K370A)を作製し、速度パラメーターを決定した。いずれも基質d6Sに対するKm値が上昇したため、これらの残基が連鎖球菌UGLのd6Sに対する基質特異性に関与していると考えられた。本結果は、d6Sに作用し難いBacillus属細菌由来UGL(bUGL)ではこれらの残基が保存されていないことからも妥当であると判断される。また、d4Sへの結合・分解にはSagUGLのArg236が重要であることを示してきたが、bUGLの相当する残基His210を連鎖球菌型(Arg)に置換することにより、bUGL(H210R)が本来基質としないd4Sを分解するようになることも見出した。
「京大文化史学派」の学問史的研究－民俗宗教史を中心として－

本研究は、戦前の京都帝国大学文学部史学科の国史学教授・西田直二郎とその門下生を中心として展開した「京大文化史学派」における民俗宗教史研究を多角的に検討し、その多面的な影響を残の学問史的意義を解明することを目的とした。研究期間中には、京都大学所蔵「民俗調査会」資料の基本的な整理を完了させた。これにより、同資料の本格的な研究が可能となった。また、同資料に含まれる16ミリフィルムで取り上げられた民俗行事の再訪調査を実施した。これにより、当該行事の変化を具体的に確認し、今後の伝承に生かす視点が確保された。本研究は、戦前の京都帝国大学(以下、京大)文学部史学科の国史学教授・西田直二郎(1886-1964)とその門下生を中心として展開した「京大文化史学派」における民俗宗教史研究を、その理論的系譜、調査技法、資料集積過程、研究者ネットワーク、同時代社会との関連などを多角的に検討し、宗教学、歴史学、民俗学、文化人類学などの分野に多面的な影響を残した「京大文化史学派」の学問史的意義を具体的に解明することを目的とする。平成24年度は、前年度に引き続き、京都大学所蔵「民俗調査会」資料の整理分析を実施するとともに、大阪市立大学学術情報総合センター・新村文庫、新村出記念財団・重山文庫、京都大学附属図書館・同文学研究科図書館所蔵の旧国立民族研究所図書、仏教大学附属図書館所蔵の竹田聴洲文庫などの資料調査を実施した。このほか、京大文化史学派の民俗調査に関連する再訪調査として、京都府宮津市の盆行事、亀岡市無量寺のフィールドワークを実施した。上記の成果の一端は、日本宗教学会パネル報告「宗教史研究のフィールドワーク論」(2012年9月9日@皇學館大学)、日本民俗学会談話会・京都民俗学会年会共催シンポジウム「いくつかの『先祖の話』ー京都で読む柳田祖霊神学ー」(2012年12月2日@佛教大学)にて報告した。また、「民研本転々録ー民族研究所蔵書の戦中と戦後ー」(神奈川大学国際常民文化研究所編・発行『国際常民文化研究叢書4第二次大戦中および占領期の民族学・文化人類学』2013年3月)を刊行した。平成25年度は、前年度に引き続き、京都大学所蔵「民俗調査会」資料の整理分析を実施するとともに、大阪市立大学学術情報総合センター・新村文庫、新村記念財団・重山文庫、長崎歴史文化博物館・山口麻太郎資料、坂井市立図書館・小葉田淳文庫などの資料調査を実施した。このほか、京大文化史学派の民俗調査に関連する再訪調査として、京都府福知山市の産育習俗、滋賀県甲賀市のオコナイ行事などについてフィールドワークを実施した。上記の成果の一端は、日本口承文芸学会シンポジウム報告「<ことばの聖>@京都ー新村出と民俗学的言語研究の交点ー」(2013年6月6日@江東区森下文化センター)、「一国民俗学史ノムコウーあるいは、比較民俗学史のための準備体操ー」(2013年11月9日@国際シンポジウム「東アジアの民俗学ー歴史と課題ー」@京都大学)などで報告した。また、「主な登場人物2ー京大文化史学派における『先祖の話』受容ー」(『日本民俗学』276 2013年11月)を刊行した。平成23年度は、京都大学所蔵「民俗調査会」資料の整理分析を実施するとともに、大阪市立大学学術情報総合センター・新村文庫、新村出記念財団・重山文庫、京都大学附属図書館所蔵の旧国立民族研究所図書、京都大学文書館所蔵の西田直二郎関係資料、仏教大学宗教文化ミュージアム所蔵の西田直二郎関係資料、仏教大学附属図書館所蔵の竹田聴洲文庫、元興寺文化財研究所の仏教民俗資料などの資料調査を実施した。その成果の一端は、「<ことばの聖>ふたりー新村出と柳田国男ー」(横山俊夫編2012『ことばの力ーあらたな文明を求めてー』京都大学

学術出版会)、「ミンゾクガクシャとしての新村出、あるいは、京都で読む民俗学史/人類学史」(2011、『民博通信』135)として発表した。このほか、京大文化史学派の民俗調査に関連する再訪調査として、奈良県奈良市上深川・八柱神社の題目立、滋賀県大津市坂本・酒井神社のおこぼ神事などのフィールドワークを実施した。このデータは現在、整理・分析中である。本研究は、戦前の京都帝国大学(以下、京大)文学部史学科の国史学教授・西田直二郎(1886-1964)とその門下生を中心として展開した「京大文化史学派」における民俗宗教史研究を、その理論的系譜、調査技法、資料集積過程、研究者ネットワーク、同時代社会との関連などを多角的に検討し、宗教学、歴史学、民俗学、文化人類学などの分野に多面的な影響を残した「京大文化史学派」の学問史的意義を具体的に解明することを目的とする。平成26年度は、前年度に引き続き、京都大学所蔵「民俗調査会」資料の整理分析を実施、資料公開にむけての整理をほぼ完了させた。また、大阪市立大学学術情報総合センター・新村文庫、新村記念財団・重山文庫、南方熊楠顕彰館、皇學館大学・原田敏明毎文社文庫などの資料調査を実施した。このほか、京大文化史学派の民俗調査に関連する再訪調査として、京都市内の地蔵盆行事、京都府京丹後市・深田部神社祭礼のフィールドワークを実施した。上記の成果の一端は「主な登場人物3ー京大文化史学派と宮座研究ー」(2015年3月15日@京都大学人文科学研究所共同研究「日本宗教史像の再構築」ワークショップ「宮座をめぐる冒険」)などで報告した。また、「中国大陸と水野清一」「宮本常一と水野清一」「『遠野物語』と人文研」「南方熊楠と人文研」(いずれも慶応義塾大学出版会ウェブ連載「人文研探険」)などを刊行した。宗教学・民俗学資料調査が順調に進行していること、フィールドワークが順調に進行していること、資料の所持者や民俗行事の保存団体等と良好な協力関係を築きつつあること、成果の一部を学会シンポジウム等で報告する機会を得たこと等をふまえると、おおむね順調に進展していると考える。資料調査が順調に進行していること、フィールドワークが順調に進行していること、資料の所持者や民俗行事の保存団体等と良好な協力関係を築きつつあること、成果の一部を学会シンポジウム等で報告する機会を得たこと等をふまえると、おおむね順調に進行していると考える。資料調査が順調に進行していること、フィールドワークが順調に進行していること、資料の所持者や民俗行事の保存団体等と良好な協力関係を築きつつあること等をふまえると、おおむね順調に進展していると考える。平成25年度は、当初計画の通り、引き続き、京大所蔵資料の整理分析、関連機関所蔵資料の調査分析、関連する民俗行事のフィールドワークの三点についての作業を進める予定である。調査地として、流通経済大学附属図書館祭魚洞文庫、山口大学附属図書館赤松文庫、岩手県平泉町毛越寺田楽並延年などを予定している。平成26年度は、当初計画通り引き続き上記三点についての作業を進める一方、これまで得られた成果をとりまとめ、シンポジウム形式での研究会で報告することを予定している。主な必要経費は調査旅費、講師旅費などである。平成24年度は、当初計画の通り、引き続き、京大所蔵資料の整理分析、関連機関所蔵資料の調査分析、関連する民俗行事のフィールドワークの三点についての作業を進める予定である。調査地として、成城大学民俗学研究所所蔵柳田文庫、九州大学文学部
談話参加者が共同注意を確立するプロセスから見る日本語指示詞の意味と機能

本研究は、従来の日本語指示詞研究の成果をMax Planck心理言語学研究所認知人類学研究グループが中心となって構築した認知類型論的な枠組みで再分析し、彼らが導入した注意概念を用いて各形式の意味機能を記述した。本研究の意義は以下の3点である。(i)上述の研究者達が提示した自然談話データの詳細な分析という研究手法を用い、発話時の聞き手の注意の状態が指示形式の選択に決定的な影響を与えていることを明らかにした、(ii)他言語の指示詞の最新の研究成果と日本語指示詞の対照研究を可能にした、(iii)注意概念を用いることで、認知科学・脳科学など他分野の知見を取り入れた学際的な指示詞研究を可能にした。これまで指示詞の意味は対話参加者の位置を基点とする空間情報によって記述されることが前提とされてきたが、Max Planck心理言語学研究所の認知人類学研究グループに所属する研究者達は世界的な規模でフィールドワークを行い、それによって得られた自発的な相互行為場面のデータを詳細に検証することで、共同注意、聞き手の注意という新たな記述概念を用いた指示詞分析の枠組みを構築した。本研究は、彼らの枠組みを用いて日本語指示詞を再分析することを目標とする。平成26年度は成人、幼児を含む日本語母語話者同士の相互行為場面をビデオ録画し、分析のためのデータを収集した。その結果、英語指示詞thatと同様に空間情報を持たない「無標の指示形式」であるコ系は注意喚起語として、発話場面における対象の位置を考慮せずに選択されることが明らかになった。また、収集したデータの分析に基づき、コ系とは異なり、空間情報を持つア系、聞き手の注意の状態に関する情報をコード化するソ系は、コ系と比べ指示領域が狭く、使用される文脈に制限があることを示した。さらに、通時的資料に基づいて、日本語指示詞体系の原型は「無標の指示形式」であるコ系と聞き手の注意の状態に関する情報をコード化するソ系による2項対立であり、本来日本語指示詞は空間情報を含んでいなかったこと、空間情報はより効率的に共同注意を確立するために聞き手にさらなるヒントを与えるべく指示詞体系に加えられていった情報であることも論じた。この分析成果は、指示詞において空間定位は二次的な機能であるとする認知人類学研究グループの研究成果と一致する。本研究は、主にMax Planck心理言語学研究所の認知人類学研究グループによって提案された、共同注意という認知心理学的な概念を用いた指示詞分析の枠組みにより日本語指示詞の意味機能を再検討することを目的とする。目的達成のため、平成26年度は日本語母語話者同士の相互行為場面3種類を撮影し、指示詞分析のためのデータを収集した。平成27年度は、収集したデータの内、観光ガイドが複数の聴衆に対し町の説明をしているデータ(50分)を取り上げ、以下の事実を明らかにした。(1)ガイドは共同注意確立が困難であると解釈される場面では、聞き手の負荷を減らすべく、複数の発話と複数の指示形式を用いて、聞き手の注意の焦点を指示対象を含む空間からその中の特定の対象に向けて徐々に調整していく。その際、共同注意確立の各段階で選択される指示詞の質的素性には一定の分布傾向が見られる。(2)同様に共同注意確立が困難であると解釈される場面では、直示素性の分布にも一定の傾向が見られる。すなわち、話し手は共同注意確立活動の前半ではア系を用い、後半もしくは共同注意確立後には、コ系もしくはソ系を選択する。この事実は、従来の説明のように、コ系・ソ系・ア系が空間情報に基づき選択されているわけではないことを示している。時間軸に沿って展開する談話において、同一の対象が複数の指示形式で指されること、また形式の質的素性と直示素性の分布に一定の傾向があることは、相互行為場面の観察によってのみ明らかになることであり、先行研究では指摘されていない事実である。本研究では、この話し手による指示形式の選択に第一義的に関わるのは、上記の「注意」概念であり、指示詞の体系化は直示中心と距離という空間概念によってではなく、共同注意確立までの各段階と聞き手の注意の状態という動的な要因によりなされるべきであるということを主張する。以下の通り、日本語母語話者間の自発的な相互行為場面をビデオ録画した映像データと、それを書きおこした文字化データを収集した。(1)子ども(6か月1歳4か月)と保護者の相互行為場面(週1回30分×40週)(2)大学生の2泊3日の旅行における様々な談話場面(計150分)(3)観光ガイドが複数の聴衆に対し説明をしながら町の中を案内する場面(計180分)

(1)のデータをもとに、尺度推意理論を用いて、習得におけるア系に対するコ系の優位性を論じた論文を学術誌に公表した。また、(2), (3)のデータを用いて、実際の使用における指示詞の質的素性の偏りを分析し、関連学会で発表した。また、(1)-(3)のデータ、及び平成26年度以前に収集したデータを用いて、Max Planck心理言語学研究所の認知人類学研究グループに所属する研究者達が提示した注意概念と推意理論を用いた枠組みによって日本語指示詞の直示素性を再分析し、それを平成26年度博士論文として公表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。言語学平成27年度は、平成26年度に引き続き、データ収集を進めるとともに、指示詞の直示用法に関するこれまでの研究成果に基づいて、指示詞の質的素性や、非直示用法の分析を進める。これらの成果を国内外に公表し、Max Planck心理言語学研究所の認知人類学研究グループによる一連の研究が構築した指示詞分析の枠組みの説明範囲を広げ、その理論的な発展に貢献することを目標とする。日本語指示詞研究は佐久間(1936)以来数多くの記述的研究が行われており、個々の形式に関する興味深い事実がいくつも明らかにされている。特に先行する談話内の言語的対象を指す非直示用法の研究は数多く、様々な言語的文脈で各系列が果たす機能が詳細に記述されている。本研究では、平成26年度に発表した指示詞が用いられる発話場面の詳細な観察により得られた分析の枠組みを用いて、日本語指示詞の非直示用法を記述することを目指す。Max Planck心理言語学研究所の認知人類学研究グループによる一連の指示詞研究は、共同注意や注意など指示詞の直示用法を記述する新たな概念を提示したものの、それが非直示用法でどのように解釈されるかという具体的な分析については、今後の課題としている。日本語指示詞研究の豊かな記述的伝統を、注意、尺度推意という言語普遍的な理論を用いて捉えなおすことは、日本語指示詞研究を大きく前進させるとともに、彼らが提示した言語類型論的な指示詞分析の枠組みの説明範囲を拡張し、理論的に発展させることにつながると考えられる。
認知症ケアにおける情動コミュニケーション要因についての計測システム開発と調査研究

認知症の情動機能状態について定量的測定を行う目的で、認知症介護の現場で使用可能な、表情認識システムによる情動機能定量計測システムの開発を行った。(1)赤外線測距センサーを用いた、被験者の姿勢変動に頑健かつ精緻に表情認識を行えるシステム。(2)一般的なUSBカメラによって表情認識を行えるシステム。(3)広く普及させることを目指した、スティック型PCなどの安価なシステムで稼働可能な、計算処理負荷の小さいアルゴリズムによって表情認識を行えるシステム。これらのシステムによる、表情データの継続的な取得と解析により、認知症の兆候検出や、認知リハビリによる情動機能の改善・進行抑制の定量化が可能となった。コンピュータに接続した赤外線測距センサー(Microsoft Kinect)を用い、会話中、あるいは何らかの認知リハビリ療法を施療中に、被介護者の顔部分を撮影し、その場で表情の定量化・記録を行うシステムの構築を行った。まず、認知症老人の表情を定量化するための、画像データ収集を行った。特別養護老人ホーム3施設において、56名の画像データ採取を行い、表情画像データベースを作成した。画像データは、動画として記録し、その中から、典型的な表情画像を切り出し、人間による判断で、表情の笑顔度を数値化した。これらの画像および笑顔度データは、笑顔度測定システムにおける機械学習および学習結果の検証に用いた。測定システム開発については、Kinectセンサー(Microsoft)を用い、同時に取得したカラーイメージ画像および奥行きデータに基づき、顔の位置や角度の検出を行うとともに、ワイヤーフレームを顔に適合させ、目や口の位置を確定した。ワイヤーフレームに顔のテクスチャーを貼り付け、回転させることにより、正面から見た顔画像を生成した。このように切り出した顔部位を元に表情認識を行う部分の開発を行った。具体的には、顔画像にガボールフィルターを適用し、エッジ検出を行った後、そのヒストグラム情報から笑顔・非笑顔ベクトルを作成する。各ベクトル成分と人間が判断した笑顔度合いとの相関を、機械学習の一種であるロジスティック回帰によって近似した。笑顔度との相関の高いベクル成分を抽出し、笑顔度が未知の入力画像について、各ベクトルの値から、笑顔度を逆算した。そのように算出した笑顔度は、人間の判断とよく適合しており、安定した表情認識を行うことができるようになった。コンピュータに接続した赤外線測距センサー(Microsoft Kinect)およびビデオカメラを用い、会話中、あるいは何らかの認知リハビリ療法を施療中に、被介護者の顔部分を撮影し、その場で表情の定量化・記録を行うシステムの構築を行った。認知症老人の表情を定量化手法について、より安定的な定量化を可能にするため、表情認識手法の改善を行った。これまでに取得した認知症老人の顔画像データについて、これまではロジスティック回帰を用いたバギングと呼ばれる手法で表情の認識を行っていたが、ディープラーニングを用いた認識を試行した結果、良好な結果を得た。また、表情データの日常的な取得のため、顔画像の切り出し技術についても、新たな手法を試行した。これまでは赤外線測距センサーを用いた顔画像の撮影と切り出しを開発・使用してきたが、より手軽に表情データを取得するために、通常のビデオカメラで撮影した動画から、顔部分の切り出しを行った。これは、目の部分をテンプレートとしたパーティクルフィルタによって目部分を追跡し、顔の位置を特定、顔領域の切り出しを可能とした。このような切り出し手法では、赤外線測距センサーを使用した場合と比較して、顔の位置や方向が画像によって異なることとなり、これまで用いてきたバギングによる認識手法では高い認識精度が得られなかったが、ディープラーニングを用いた結果、このような位置ずれや方向ずれを含む顔画像においても、高い認識精度を達成することが出来た。平成27年度は、平成26年度に取得蓄積した画像データを元に、表情認識システムの実用化を目標とした開発を行った。認識精度の向上、赤外線測距センサーだけでなくビデオ画像においても表情認識を可能とする簡便性の向上、認識処理の時間短縮等、老人福祉施設において介護スタッフが日常的にデータの取得と評価を可能とするワークフローの構築のための技術、ソフトウエアを作成し、おおむね目標を達成した。コンピュータに接続した赤外線測距センサーおよびビデオカメラを用い、会話中、あるいは何らかの認知リハビリ療法を施療中に、被介護者の顔部分を撮影し、その場で表情の定量化・記録を行うシステムの構築を行った。認知症老人の表情の定量化システムについて、その普及を目指すため、より安価なシステムで稼働可能な認識アルゴリズム、コンピュータプログラムの開発を行った。これまでに取得した認知症老人の顔画像データについて、これまではロジスティック回帰を用いたバギングと呼ばれる手法や、ディープラーニングを用いて認識を行っていたが、ディープラーニングに用いられるニューラルネットワークの一部とバギングのハイブリッドアルゴリズムによる、処理負荷の小さいアルゴリズムを開発し、スティック型PCなどの小型で安価なPCでの稼働を実現した。画像入力については、前年度に開発した、ビデオ画像からの顔領域抽出アルゴリズムを用いた。さらに、このうな小型で安価なシステムを用いた表情定量化システムの実用化を目指し、老人ホームでの認知リハビリビデオコンテンツ配信時に表情データの取得を行うなど、日常的に継続して表情データの取得を行う試みを開始した。データの自動回収を行うためのデータ保存、サーバへの送信、サーバによるデータの蓄積、データ解析等のインフラシステムについても、開発を行った。このようなデータの継続的な取得と解析により、認知症の兆候検出や、改善・進行の判定が可能となると考えられる。

(1)赤外線測距センサーを用いた、被験者の姿勢変動に頑健かつ精緻に表情認識を行えるシステム。(2)一般的なUSBカメラによって表情認識を行えるシステム。(3)広く普及させることを目指した、スティック型PCなどの安価なシステムで稼働可能な、計算処理負荷の小さいアルゴリズムによって表情認識を行えるシステム。これらのシステムによる、表情データの継続的な取得と解析により、認知症の兆候検出や、認知リハビリによる情動機能の改善・進行抑制の定量化が可能となった。平成26年度は、認知症老人の表情認識を安定的に行うことのできるシステム開発のため、認知症老人の表情画像の採取およびデータベース作成と、それらを基にした、表情認識システムの開発を目標としていた。表情画像の採取およびデータベース作成については、特別養護老人ホーム3施設の協力を得て、56名分の画像データを取得することができた。表情認識システムについては、顔画像の標準化、ベクトル化と、ロジスティック回帰を用いた機械学習により、基本的な認識アルゴリズムの構築は完了した。通常のビデオ画像から認知症老人の表情を認識・定量化するシステムを、協力施設に配布し、介護スタッフによる日常的な情動データの取得について試行を行う。表情のデータと認知機能指標との相関や、学習療法等の認知リハビリの効果計測としての有効性について検証する。画像認識開発した笑顔認識システムを、介護スタッフが介護現場で使用し、継続的なデータ採取が可能となるよう、システムのインターフェースや、データの扱いについて検討、開発を行い、介護施設への試験的導入を行う。笑顔の頻度データを継続的に取得し、MMSE(Mini-Mental State Examination)やFAB(Frontal Assessment Battery)といった認知機能指標との相関を調べ、介護者・被介護者の笑顔と認知症の進行状況の関連について明らかにする。
好中球分化におけるシグナル標的の同定

造血幹細胞の分化途上で成熟停止した急性骨髄性白血病細胞(AML)に対する新たな治療法を開発するために、先行研究で見出した所見(AML細胞株HL60をATRA処理し、好中球分化を誘導した際の小胞体(ER)ストレスの減弱と、このERストレス解除にはミトコンドリア機能が必要で、ミトコンドリアで産生されたATPによるIRE-1α活性化がERストレスの減弱に働いていること)に着目して、ATRA処理がどのようにして、AML細胞で小胞体とミトコンドリアの機能連関を回復するのかその分子機序を解明し、新たな治療標的として同定する。
集中治療患者の重症度診断リアルタイム・バイオマーカーの創出と診断機器開発研究

救急医療では疾患重症度をリアルタイムに示すバイオマーカーが、患者の仕分け、集中治療室での治療法の適否判定で求められている。研究者等は、各種疾患のエネルギー代謝の研究から、ATP産生低下時に体内に溜まる血中乳酸値とATP値を合わせて評価する新規バイオマーカー「ATP-Lactate Energy Risk Score, A-LES値(乳酸値/ATP値)」が、疾患重症度をリアルタイムに示すバイオマーカーとして、極めて有効な指標であることを見出して、以下の研究成果を挙げた。1)新規バイオマーカー、A-LES値の正常値の検索:乳幼児、幼児、成人、高齢者(男女)の正常値を各群約100名を目標にデータ収集して、各年齢での正常値を明らかにした。またATP値は60歳以後の低下する傾向が見られたが、全年齢を通して有意差は無く、男女差も見られなかった。採血部位の末梢血、中心静脈血、動脈血間でのATP、乳酸値に変化は無かった。2)A-LES値、ケトン/ATP値のリアルタイム・リスク診断バイオマーカーとしての有用性を各種疾患で検証した。その結果、従来法のAPACHE IIスコアに比べて、A-LES値はより感度良く変動しており、リアルタイム・バイオマーカーとして有益であることが分かった。またReceiver operating characteristic (ROC) curve解析から単純解析のA-LES値だけでAPACH IIとほぼ同等の予后予測のできることが明確となった。3)次に集中治療室に滞在している間の患者の重症度の変化をリアルタイムに表すマーカーを検索する目的で、APACH II、血液ATP、A-LESレベルの変化を追跡調査した。その結果、これらのパラメーターの中でA-LES値が最も敏感に患者の重症度を反映することが明らかになった。集中治療室で、患者の病態をリアルタイムに判定する方法として、生体のバイアビリティの根源的指標であるATPに注目した研究を実施する。具体的には、1、リアルタイム・バイオマーカーの創出:検体の収集し易い末梢血を材料に、ATPレベルと代謝障害時に蓄積される各種生体物質と組み合わせ、疾患の病態と理論的に関係付けれるリアルタイム・バイオマーカーを創出する。2、迅速診断型ATP測定キットと機器の開発:ATP量を正確に測定する改良型ATP測定キットを作成して、ベットサイドでATP測定できるキットと装置を開発する。3、適応疾患の選択と重症度スコアの確定:疾患の病態を理論的に説明するリアルタイム・バイオマーカーでなければならないことから、適応疾患を選択して重症度との関係を明らかにする。また年齢別正常値を決定する。以上の達成するため、平成23年度は以下の研究成果を得た。従来ATP測定キットに使用されていた組織や細胞からのATP抽出試薬は、強酸のTCAやPCAであったが、この場合変性した蛋白質と共にATPが共沈してしまい、ATPの抽出効率は低く10%にも満たないことが判明した。本年度の研究では、測定に必要なATPの抽出試薬の改良が行われた。その結果フェノールを含む抽出薬でほぼ完全にATPが抽出されることを見出して、Anal Chim Acta 2012, doi:10.1016/j.aca.2012.03.022に発表した。さらにこの新規抽出薬を用いて健常者155名と集中治療室患者42名の血液中のATP,乳酸値の測定が実施された。その結果、従来集中治療室で患者の重症度測定に用いられていたAPACH IIにくらべて、real-timeに患者の重症度の推移を測定できることが判明して論文の投稿準備中である。研究目的としていたリアルタイム・バイオマーカーの創出において、末梢血ATPレベルの重要性を検討したが、この研究も最も基本となるATP測定のATP抽出方法において、従来世界で使用されていた方法に重大な欠陥のあることを見出した。この重大な欠陥の解決方法としてフェノールを含む抽出薬を見出し、これによってほぼ完全なATPの抽出、測定方法を完成させ、Anal Chim Acta 2012, doi:10.1016/j.aca.2012.03.022に発表しており、この方面の研究における功績は高い。さらに病院倫理委員会の承認の基に、健常者155名と集中治療室患者42名の血液中のATPを測定して、リアルタイム・バイオマーカーとしての位置づけを行い、従来集中治療室で患者の重症度測定に用いられていたAPACH IIにくらべて優れていることを証明しており、研究は順調に進んでいる。平成23年度の研究で、研究に必要なATPの抽出、測定方法を完成させていることから、平成24年度は、これを基盤にさらに解析を進める。具体的には次の2点に絞った研究の展開を図る。1、患者の重症度を示すパラメーターとしてATPを提案しているが、代謝障害によって生じるエネルギー代謝の中間体の幾つかを抽出して、ATPと代謝中間体の比率から患者の重症度がどの程度正確に示せるかを検討する。2、迅速診断型ATP測定キットと測定装置の開発。現行のATP測定システムでは、検査室での測定用にできており、ベットサイドでリアルタイムに測定することは困難である。そこで、ATP測定キットを改良して、遠心機のないベッドサイドでもできるように簡略化する方法を検討する。繰越経費については、全て3月末に発注した消耗品の支払いに当てるが、すでに納品済で4月中に支払いは完了する。平成24年度は、研究開始時に計画したように、試薬類などの消耗品費が全体を占める。特に患者検体の増加を計画しており、各種代謝産物の計測に平成24年度の経費は使用される予定である。また計画の変更は無い。
ジャック・ベルタンの地図学理論の発展段階とその位置づけに関する研究

本研究は地図学分野に大きな影響を与えてきたフランスの地図学者ジャック・ベルタン氏(2010年没)の地図学理論を系統的に整理することにより、デジタル化による地図制作という今日的なコンテクストの中で再評価しようというものである。地図学理論の文献収集については一般的な文献検索および研究所の年次活動報告書によった。体系化については、英国の地図学会誌に論文を掲載した。再評価については、ベルタン理論が強調する地図記号の一義性・多義性の区別の重要性を古代の岩絵地図まで遡って確認した。また、近年開発された作図システムによりベルタン理論のデジタル処理への親和性を確認した。ベルタン理論は一般化に向かっている。本研究は、フランスの地図学者ジャック・ベルタン(2010年没)の地図学理論を、残された著作、主題図類などを系統的な流れのなかで整理することにより、今日のデジタル化時代の地図制作というコンテクストの中に位置づけることを目的としている。このために、国際チームにより、文献学的方法により、(1)資料の発掘、(2)整理、(3)体系化、(4)再評価、(5)総括、の流れにより行っている。本年度も昨年同様、関係者へのヒアリングと資料調査を行った。実績は下記の通りである。1.パリにおいて本研究の対象であるベルタン教授の弟子でありパリ政治学院准教授であったロベルト・ジメノ氏にヒアリングを行い、ベルタン教授の業績について確認作業を行った。2.フランス国立図書館本館において、ベルタン教授関係の文献調査を行い、確認作業を行った。3.フランス国立図書館地図部門にベルタン教授の作図を含む遺稿が寄贈されていることが分かっているが、調査の結果まだ未整理であることが判明し、それらの資料の参照方法、および整理(分類)方法について館員と意見交換を行った。この資料の全貌を明らかにする事が次の課題となる。本研究はベルタンの地図学理論を今日的コンテクストの中に位置づけることを目的としているが、本年度実施予定であったフランス国立図書館地図部門における彼の遺稿の調査が出来なかったため、彼の理論の受容の文化的相違の観点から文献調査を行った。地図分野には、地図の作成者、利用者、そしてメタ地図学として地図のあり方を探る立場がある。ベルタンは地図の作成者として情報の視覚表現に有効な視覚変数の概念を確立し、さらにそれを操作的に扱う発見的過程を組み込むことにより作成者でもあり利用者でもある状況の基本的枠組みを提案した。さらに、地図は視覚言語であり、地図そのものにより視覚的にメッセージを発信しているが、それに説明という自然言語を追加する事により、視覚言語と自然言語が一体となった「語り」の構造を示すまでに至った。視覚変数は、一義性を基本に据えて展開するから情報の記号変換が基本的機能である。しかし、視覚記号は与えられた視野の中に存在するものであり、注視順序や図と地という与えられたコンテクストのなかで存在するものである。同じ記号であっても、その置かれているコンテクストが異なると機能にも相違が生じる。これらについては、可読性やノイズの観点から触れられているが、多義性への議論の展開はみられない。地図記号には記号の形が暗黙の意味を与える象形的・象徴的な機能もあり、また表意文字では文字自体が多義的な機能を持っている。漢字文化圏では背景図と文字が一体となった視覚表現も多数見られる。そこには、記号の一義性と多義性が併存する運用体系がある。ベルタンの理論は記号の一義性を基本に据え、足りない部分は語りで補うという展開を見せた。両者の分担関係には基本的な方略が必要である。それがどのようなものであり、多義性についてはどのように処理されたのか、遺稿を通して確認する作業が残された。1.本研究の目的:国際地図学協会の最高栄誉であるカール・マンネフェルト金メダルを受賞するなど地図学の世界に大きな影響を与えてきたフランスの地図学者ジャック・ベルタン(2010年没)の地図学理論を、残された著作、主題図類などを系統的な流れのなかで整理することにより位置づけ、彼の理論体系がむしろ今日のデジタル化時代の地図制作というコンテクストの中でこそ再評価されるべきであることを明らかにすることである。そのために本研究は、国際チームを組み、文献学的方法により、(1)資料の発掘、(2)整理、(3)体系化、(4)再評価、(5)総括、の流れにより行う。2.本年度の成果:本年度は初年度であり、このうち(1)資料の発掘、(2)整理、を実施した。まず、これまでに収集してきた文献をリストアップするとともに、文献検索により抽出したデータを時系列に並べてベルタンの地図学理論の発展段階と関連づけて整理した。