hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オプトジェネティクスを用いたCO2による覚醒調節機構の解明

よって、問題はないと考える。平成29年度は、抑制性光活性化タンパク質のアーチロドプシンをセロトニン神経選択的に発現させたマウスを用いて、自由行動下で脳局所の光操作により睡眠ー覚醒及び呼吸の測定を行った。また、ホールボディプレチスモグラフチャンバー内のガスをCO2ガスに切り替える方法を検討した。100%O2ガスから9%CO2ガスへ切り替えて、緩やかで再現性の良い経時的CO2ガス濃度変化を確認したものの、導入ガスのチューブの差し替えやY字のジョイントを使用した流量調整によるガスの切り替え等を検討したが、CO2濃度が上がる前にマウスが覚醒してしまうため、更なる検討が必要である。一方、睡眠ー覚醒解析用の小動物用送信器の数に限りがあり、手術後の回復期間と1日に測定できる個体数が限られるため、同時に多くの動物の解析をすることは難しいと考えられた。そこで、中枢のセロトニン神経の分布と光活性化タンパク質の存在を生理的に確認するために、今回は疼痛評価を用いて、既に安定的に導入が進んでいるチャンネルロドプシンをセロトニン神経選択的に発現させたマウスにおいて、オプトジェネティクスによる延髄縫線核のセロトニン神経の効果を検討した。その結果から、脳内セロトニン神経に光活性化タンパク質を発現させる本マウスの系統は、遠隔操作による光照射システムを用いたオプトジェネティクスの手法により、昨年報告した橋に加えて延髄のセロトニン神経の研究においても有効であることが明らかとなった。また、延髄縫線核のセロトニン神経は、熱的疼痛に対する下行性疼痛抑制への関与が示唆された。平成29年度に得られた結果は、同年度の日本生理学会大会にて発表した。今までの結果をもとに、睡眠時無呼吸症候群の神経化学的視点から延髄セロトニン神経について、日本薬理学雑誌に総説として発表した。平成29年度はアーチロドプシン(抑制性光活性化タンパク質)をセロトニン神経選択的に発現させたマウスの導入・繁殖・維持ができるようになった。そこで、これらのマウスにCO2吸入を行うために、ホールボディプレチスモグラフチャンバー内をO2ガスからCO2ガスに切り替える方法を検討した。また、アーチロドプシンは持続的な光照射により操作できる受容体なので、光刺激条件と睡眠-覚醒のパターンも検討した。いくつか問題があり、ガス吸入や光刺激の条件はまだ検討中であり、やや遅れている。そこで、既に光刺激条件等の確立が先行している、別の光活性化タンパク質を発現させたマウスで、延髄セロトニン神経の役割について生理的応答を確認し、既に検討済みの橋のセロトニン神経に加えて、延髄のセロトニン神経にも光活性化タンパク質が発現しており、生理的な研究に適用できることを明らかにした。オプトジェネティクスの手法を用いて、抑制性光活性化タンパク質(アーチロドプシン)を中枢の5ーHT神経に発現させたマウスの覚醒・自由行動下に、背側縫線核を緑色光で刺激し、同部位5ーHT神経を選択的に抑制した時の呼吸応答を測定した。脳波・筋電図を記録するために電極を刺入し、無線送信するためのトランスミッターを皮下に埋め込むことによるマウスへの影響が大きいことから、非侵襲的な呼吸測定で、光照射の反応を観察した。まだ、予備的な実験ではあるが、光照射により呼吸が影響されることが確認できた。光照射を受けた細胞は、陽イオンポンプで細胞外へH+を汲み出すことで抑制されると考えられるが、光照射時間が長くなると細胞外にあるH+の影響を受ける可能性が示唆された。
スフィンゴ脂質情報伝達系による血管内皮・平滑筋細胞の緊張と細胞周期の調節

スフィンゴ脂質(sphingosine,sphingosine-1-phosphateおよびsphingosylphosphorylcholineなど)は、細胞膜の生理的な構成成分として存在する膜脂質およびその代謝産物であるが、最近、種々の細胞(線維芽細胞、腫瘍細胞など)において、細胞内Ca^<2+>貯蔵部位からのCa^<2+>放出、および細胞増殖の促進などの作用があることが次々と報告され、新規の細胞内情報伝達分子として注目されている。動脈硬化病変部では、血管平滑筋細胞の増殖異常が観察されるが、血管平滑筋細胞の細胞増殖に及ぽすスフィンゴ脂質の効果については、不思議なことに、これまで全く検討されていない。さらに、血管系細胞の細胞内Ca^<2+>動態や張力調節に及ぼすスフィンゴ脂質の効果についても、全く報告がない。本研究では、血管内皮・平滑筋細胞の緊張と細胞周期制御における、スフィンゴ脂質の役割とその細胞内情報伝達機構を明らかにすることを目的とした実験を行い、以下の結果を得た。l)スフィンゴ脂質は、血管平滑筋に直接作用して、細胞質Ca^<2+>濃度を増加させるのみならず、収縮装置のCa^<2+>感受性を増加させることによって、血管を収縮させた。2)スフィンゴ脂質は、内皮細胞に作用して、細胞質Ca^<2+>濃度を増加させるとともに、NO産生を増加することによって、内皮依存性の血管弛緩を引き起こした。以上の結果から、スフィンゴ脂質は、血管緊張を制御する新規の情報伝達システムであると思われた。
古代エジプトにおける装身具利用とその社会的背景の研究

引き続き古代エジプト中王国時代の葬送における装身具利用について研究をおこなった。これまでは装身具全体の利用の様相を明らかにすべく、地域ごとの出土傾向等の分析に重点を置いていたが、当該年度はより当時の視点から装身具利用を理解するために新たな分析をおこなった。具体的には、未盗掘あるいは残存状況の良好な墓のみを集成し、副葬された装身具の組成および副葬位置のパターンを抽出した。そして、図像・文字資料を考慮しつつ、そのパターンの背景を考察した。その結果、装身具の副葬と当時の葬送における食糧以外の供物奉献儀礼との関連性が明らかとなった。2018年9月から2019年3月まではベルギーのルーヴェン大学で研究をおこない、中王国時代の埋葬習慣研究を牽引してきた教授から個別指導を受けた。上記の研究成果はその一部である。当該年度の研究成果はすでに論文として2019年3月に刊行された『西アジア考古学』20号に掲載されている。装身具の組成・副葬位置の分析に際しては、中王国時代だけではなく新王国時代の例にも当たり、両時代の類似点や相違点を検討した。これを踏まえ、今後は新王国時代の装身具利用についてより深く追究していく予定である。当該年度でもう一つ大きな成果は、ベルギー滞在中に資料調査の機会を得られ、オブジェクト・フリーズと呼ばれる木棺に描かれた図像・文字資料を多数集成できたことである。中王国時代の木棺関連資料を集成することは極めて困難であると言われており、大きな成果であった。今後はこの資料をもとに、さらに中王国時代の装身具利用をエミックな視座から分析・考察していく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。今年度は、まず中王国時代を対象に分析および考察を進めた。データの構築と分析が主な作業となっていた昨年度とは違い、文献資料や先行研究をもとにより高度な議論をおこなうことができた。具体的には、これまで無批判に受け入れられてきた特定の埋葬形態に対する概念に疑問を呈し、実際に収集・分析した結果をもとに、より当時の認識に近い新たな枠組みを提示した。そして、特定の装身具セットが死者の来世への道のりにおいて重要なものであったことも指摘した。当該分野において、新たな視点から研究をおこなった意義は大きいと考える。さらに、引き続き装身具利用の「理想」と「現実」の解明を進め、国内外の学会でその成果を発表した。こういった過程で、オブジェクト・フリーズと呼ばれる図像資料から得られる情報の重要性を強く感じ、2018年3月にエジプト・カイロ博物館において資料調査をおこなった。未公開資料を実見し、記録・写真撮影等をおこなうことができ、大きな成果を得ることができた。現在は、その資料をもとに、さらなる分析を進めている。当該年度は、中王国時代だけでなく、新王国時代を対象とした分析もおこなうことができた。具体的には、中王国・新王国時代の両時代で利用された装身具であるペクトラルを対象に、図像資料および出土コンテクストや分布状況から、時期間で扱われ方や担った意味にはどのような違いがあるのかを分析した。その結果、同じ種類の装身具であっても、大きな変化があることが分かった。ペクトラルは、中王国時代には王の権力の強さやその王との親密性を示す役割を担っていたが、新王国時代には専ら葬送において無事に来世にたどり着けるようにという護符としての役割を担うようになったのである。なお、この成果は論文として発表した。装身具利用の分析から当時の葬送習慣の変化や社会背景を描出する試みは斬新なものであり、当該分野に大きく寄与すると考えられる。当該年度は、積極的に研究に取り組むことができた。特に、これまでの研究成果の発表に力を入れることができた。たとえば、修士論文の成果をもとに、これまでの分析結果をまとめて複数の学会において発表をおこなった。中でも、当該年度は初めて国際学会で口頭発表をおこなった。2018年には、著名な研究者が数多く出席する大きな国際学会でポスター発表をおこない、高評を得た。これまで主要な対象としてきた中王国時代の装身具については、図像資料と考古資料を用いてより具体的な利用の様相を明らかにできたと言える。また、その過程で木棺に描かれたオブジェクト・フリーズと呼ばれる図像資料の重要性を認識し、新たな課題を立てることができた。その課題の達成に向けて、海外において資料調査を実施することで、さらに研究を進展させた。具体的には、2018年3月にエジプト・カイロ博物館において未公開資料にアクセスし、資料化をおこなった。また、日本学術振興会の若手研究者海外挑戦プログラムに申請・採用されたため、2018年9月から2019年3月まで海外の研究機関でオブジェクト・フリーズを対象に研究を進める予定である。こういった今後の研究進展に関わる点においても、本年は積極的な姿勢で取り組めたと言える。また、中王国時代に加えて、新王国時代の装身具を対象とした分析もおこなうことができた。これまでは、専ら中王国時代に使われた装身具を対象としていたため、時期による装身具利用の変化の解明という本研究課題を達成するにあたって大きな進展である。具体的には、自身が参加するエジプトでの調査で、実際に出土遺物を観察し、実測・写真撮影したものを分析対象として論文を執筆した。

その論文は査読付き雑誌『エジプト学研究』に掲載されている。新王国時代の装身具研究をおこなうにあたって軸となる分析が当該年度にはおこなえた。以上より、当該年度は順調に進展したと言える。引き続き古代エジプト中王国時代の葬送における装身具利用について研究をおこなった。これまでは装身具全体の利用の様相を明らかにすべく、地域ごとの出土傾向等の分析に重点を置いていたが、当該年度はより当時の視点から装身具利用を理解するために新たな分析をおこなった。具体的には、未盗掘あるいは残存状況の良好な墓のみを集成し、副葬された装身具の組成および副葬位置のパターンを抽出した。そして、図像・文字資料を考慮しつつ、そのパターンの背景を考察した。その結果、装身具の副葬と当時の葬送における食糧以外の供物奉献儀礼との関連性が明らかとなった。2018年9月から2019年3月まではベルギーのルーヴェン大学で研究をおこない、中王国時代の埋葬習慣研究を牽引してきた教授から個別指導を受けた。上記の研究成果はその一部である。当該年度の研究成果はすでに論文として2019年3月に刊行された『西アジア考古学』20号に掲載されている。装身具の組成・副葬位置の分析に際しては、中王国時代だけではなく新王国時代の例にも当たり、両時代の類似点や相違点を検討した。これを踏まえ、今後は新王国時代の装身具利用についてより深く追究していく予定である。当該年度でもう一つ大きな成果は、ベルギー滞在中に資料調査の機会を得られ、オブジェクト・フリーズと呼ばれる木棺に描かれた図像・文字資料を多数集成できたことである。中王国時代の木棺関連資料を集成することは極めて困難であると言われており、大きな成果であった。今後はこの資料をもとに、さらに中王国時代の装身具利用をエミックな視座から分析・考察していく。まず、平成30年度は、特に中王国時代初期の木棺に施されたオブジェクト・フリーズの分析をおこなう。この図像資料に描かれた装身具を集成し、分析をおこなうことで、実際に墓から出土した装身具との比較が可能になる。その比較結果を地域、社会階層、時期ごとに見ることで、葬送における装身具利用の実情だけでなく、社会的背景の一端も明らかになるのである。具体的には、4月から8月の間にオブジェクト・フリーズの集成を開始し、海外博物館のオンラインカタログや実際に海外の博物館に訪れることで資料を集成する。そして、9月-翌年3月には、ベルギーのルーヴァン大学に滞在して研究をおこなう。ルーヴァン大学には、オブジェクト・フリーズを研究しているHarco Willems教授がいらっしゃるため、本研究を実施する上で非常に有益な指導をしていただけることが期待される。すでに、ルーヴァン大学から訪問研究員として滞在することの許可を得ている。滞在中には、1.欧州の博物館に所蔵されているオブジェクト・フリーズ資料を全て実見し資料化、2.Harco Willems教授から研究指導を受けオブジェクト・フリーズの分析を実施、の2点を中心におこなう。以上に加え、新王国時代の装身具についても昨年度に引き続き分析をおこなう。すでに論文を1本執筆しているが、それをさらに深めていく。最終年度である平成31年度には、オブジェクト・フリーズの分析結果をまとめ、国内外の学会で発表するとともに、論文を執筆する。
ラフカディオ・ハーンの邦訳研究―再話作品を中心に

本研究の目的は、ラフカディオ・ハーン(小泉八雲)が日本時代に残した再話作品に焦点を当て、「日本語に戻す翻訳」を一端に、それとは反対に、「ハーンの英文に忠実な翻訳」をもう一端に置いた評価軸を設定し、それに基づいて個々の作品の邦訳手法を分析することにより、日本でのハーン像の形成において翻訳が果たしてきた役割を明らかにすることである。この目的を達成するため、2018年度の研究でも、ハーンの代表作である「耳なし芳一の話」を中心に考察に続けた。数ある「耳なし芳一」の邦訳の中から、2018年度の研究では、斎藤正二訳『〈完訳〉怪談』(講談社、1976年)に収録されている「耳なし芳一のはなし」に焦点を当てた。斎藤訳の注目すべき点は、それまで省かれることの多かったハーンによる原注まで日本語に訳し、さらにそこに訳者による注釈まで付けていることである。斎藤訳のこの特色を論じるにあたり、本研究では、クワメ・アンソニー・アッピアが提唱した「厚い翻訳(thick translation)」の概念を援用した。代表作である『怪談』を基準にしてハーンの邦訳史を眺めてみると、大まかな流れとして、日本人が読む日本語作品としての完成度を優先する訳(日本語に戻す翻訳)から、ハーンの目に映った異国としての日本を再現しようとする訳(ハーンの英文に忠実な翻訳)へ向かってきたことがわかる。斎藤訳の「耳なし芳一」は、ハーンの代表的な翻訳者である平井呈一の訳のように広く読まれているとは言い難いが、注釈を活用した「厚い翻訳」により、新しい邦訳手法の先駆となった重要な訳であるといえる。翻訳を通して日本でのラフカディオ・ハーン(小泉八雲)の受容を跡付けるという本研究の目的に従い、平成28年度は日本児童文学を通したハーンの受容について研究した。主な対象としたのは、大正時代に創刊され、後の日本児童文学の発展に大きな影響を与えたとされる雑誌『赤い鳥』である。『赤い鳥』に掲載されたハーンの作品はいくつか存在するが、平成28年度の研究では、茅原順三「赤穴宗右衛門兄弟」(1931年3月号)を中心に取り上げた。作者の茅原順三とは『赤い鳥』の編集記者でもあった児童文学者森三郎の別名である。森は『赤い鳥』の運営や自身の創作活動の舞台裏をのぞかせてくれる貴重なエッセイを残しており、同誌におけるハーンの扱われ方を知る上で重要な人物である。森の「赤穴宗右衛門兄弟」は、ハーンが上田秋成『雨月物語』(1776)の中の一篇「菊花の約」を英語で語り直して作った“Of a Promise Kept"(1901)をさらに児童向けに語り直したものである。今回の研究では、森とハーンの作品を比較検討し、前者が読者向けに作品の道徳性を強調している点や、ハーンの英文に特徴的な「外国人の視点」を再現することの難しさなどについて考察した。上記の比較研究を進める中で、『赤い鳥』には「赤穴宗右衛門兄弟」以外にも他の作家によってハーンの作品が翻訳・翻案掲載されていたことが分かった。また作品だけではなく、森銑三「小泉八雲」(1927年6月号)などのように、ハーンの生涯や人柄を紹介した伝記も書かれており、そこでは現代にも通じる一つのハーン象、すなわち、怪談や虫、草花など小さくてはかないものの中に日本の美を見出し、それを当の日本人よりも愛した西洋人の文豪というイメージがすでに形成されていたことも明らかになり、次年度以降の研究を進める上でも参考になった。本研究の目的は、翻訳を通して日本でのラフカディオ・ハーン(小泉八雲)像の形成を跡付けることである。平成28年度は主に児童文学を通したハーン受容を探った。その最初期の例として大正時代に創刊された児童雑誌『赤い鳥』に着目し、すでにそこで現在にも通じるハーン/八雲像の一端が形成されていたことを明らかにした。平成28年度は、茅原順三(森三郎)「赤穴宗右衛門兄弟」を中心に研究を進めたが、『赤い鳥』には他の作家によるハーンの翻訳・翻案作品もいくつか掲載されているので、それらについても考察する必要がある。また、怪談ものを中心にして、ハーンの作品は今でも年少の読者に向けて翻訳・翻案されているので、引き続き『赤い鳥』を起点に、児童文学を通したハーン受容について研究を進めていく必要がある。児童文学に加えて、怪奇幻想文学の分野における受容も重要な研究課題である。たとえば、1964年から1967年にかけて『全訳小泉八雲作品集』全12巻を成し遂げ、日本でのハーン受容に大きな功績のあった平井呈一は、英米を中心にした怪奇幻想文学の翻訳者・紹介者としても著名である。この分野での本研究の進捗はまだ十分ではないので、平成29年度の課題としたい。数多くいるラフカディオ・ハーン(小泉八雲)の邦訳者のうち、平成29年度の研究では平井呈一を取り上げた。平井は『全訳小泉八雲作品集』全12巻を刊行したり、定訳の一つとなっている岩波文庫版の『怪談』の訳を手がけたりするなど、ハーンの邦訳史を語る上では無視することのできない人物である。ハーンの再話作品の中でおそらく最も広く読まれているであろう「耳なし芳一の話」を一例に、平井の訳だけではなく、他の訳者による訳も比較検討し、「巧すぎる」平井の日本語から生まれるハーン像について考察した。

前年度からの続きである日本児童文学におけるハーン受容の研究も行った。ハーンの再話作品は現在でも児童文学として翻訳・翻案されている。大正時代に創刊された児童雑誌『赤い鳥』はその先駆であり、平成29年度の研究では同誌に掲載された下村千秋「神様の布團」を取り上げた。この話の基になっているのはハーンの「鳥取の布団の話」であると考えられるが、同話はハーンの代表作のひとつとして何度も日本の年少読者に紹介されてきた。本研究では、もとは「日本海のそばで」という紀行文中の挿話であった「鳥取の布団の話」をそこから抜き出し、独立した作品として日本語にした下村の功績を評価するとともに、ハーンの英文の特徴であった「外国人の視点」が日本の児童に向けた下村の作品では削られてしまっている点や、全編が良く言えば読みやすい、悪く言えば平板な「標準語」のみで書かれてしまった点を問題にした。本課題の目的は、再話作品の邦訳を分析することにより、日本におけるラフカディオ・ハーン(小泉八雲)像の形成と変容を跡付けることである。平成28年度は、児童文学の分野におけるハーン作品の受容を中心に研究を進めた。具体的には、大正期に創刊され、後の日本児童文学に大きな影響を与えたとされる雑誌『赤い鳥』に掲載された茅原順三(森三郎)「赤穴宗右衛門兄弟」を取り上げた。同作は、ハーンが上田秋成『雨月物語』中の一篇「菊花の約」を英語で語り直して作った“Of a Promise Kept"をさらに児童向けに語り直したものである。平成29年度も児童文学の分野におけるハーン作品の受容を研究した。ハーンの「鳥取の布団の話」に基づく下村千秋「神様の布團」も『赤い鳥』に掲載された作品である。この一連の研究により、『赤い鳥』には他にもハーンの再話が基になっている童話が複数掲載されていたことが分かった。日本ではハーンは児童文学との親和性が高い作家と認知されているが、そのようなハーン像が形成されるにあたって『赤い鳥』は非常に重要な役割を果たしたと考えられ、ハーンと同誌との関係は今後も研究を続けるべき課題である。ハーンの邦訳史をまとめる際に指標となる訳はいくつか存在する。平成29年度に研究した平井呈一の訳業もそのうちのひとつである。平井訳の魅力は、読者にそれが翻訳であることを忘れさせてしまうような、日本語としてこなれた訳文にあるが、その巧さ故に、ハーンの英文の特徴である「外国人」の眼差を消してしまうという問題点もある。意訳の加減や日本語の巧拙だけではなく、ローレンス・ヴェヌティが言う「受容化」(domestication)と「異質化」(foreignization)といった観点からも平井訳の功罪を評価していく必要がある。本研究の目的は、ラフカディオ・ハーン(小泉八雲)が日本時代に残した再話作品に焦点を当て、「日本語に戻す翻訳」を一端に、それとは反対に、「ハーンの英文に忠実な翻訳」をもう一端に置いた評価軸を設定し、それに基づいて個々の作品の邦訳手法を分析することにより、日本でのハーン像の形成において翻訳が果たしてきた役割を明らかにすることである。この目的を達成するため、2018年度の研究でも、ハーンの代表作である「耳なし芳一の話」を中心に考察に続けた。数ある「耳なし芳一」の邦訳の中から、2018年度の研究では、斎藤正二訳『〈完訳〉怪談』(講談社、1976年)に収録されている「耳なし芳一のはなし」に焦点を当てた。斎藤訳の注目すべき点は、それまで省かれることの多かったハーンによる原注まで日本語に訳し、さらにそこに訳者による注釈まで付けていることである。
頭位変換による視運動性眼振,視運動性後眼振の三次元解析

正常成人20名を対象とし、垂直方向に視運動性ステップ刺激60deg/Sを60秒与えた後、視運動性眼振(OKN)の利得、完全暗所にして視運動性後眼振(OKAN)の初期速度(IV)、時定数(TCs)を検討した結果、それぞれ上向き優位の上下差があり、さらに耳石器に加わる重力の関与についても検討を加える為に、被験者の姿勢を正面座位、側臥位、懸垂頭位と変化させたときもこの上下差はあるものの、上下差の比は、統計学的に減ることがわかった。そこで、重力方向の変化が耳石器に浸透させるに充分な時間をとるために、体位変換後に2時間経た後にOKNの利得、OKANのIV、TCsがどのように変化するかを検討した。長時間の重力方向変化は、OKANのIV、TCの上下差には影響を及ぼさないことがわかった。現在までに眼球運動記録を垂直、水平の二次元でとらえて計測、臨床統計解析できるレベルまで可能となり、以上のような結果が得られた。しかしながら、回旋成分については有意な結果は得られなかった。重力1Gのかかっている地球上で頭位変換のOKANに及ほす影響は、さらなる長い時間経過が必要であることが推察された。
株価の国際連関に関する実証研究

本研究プロジェクトでは日米英独4カ国の日次株価データ(1975年7月1997年12月、サンプル数は6千を超す)を利用して、株価の国際連関についての実証研究を進めてきた。期間を分割して共和分分析を行うと、多くの先行研究と、同様にこれら4カ国の間の株価の国際連関は近年高まっていることが分かった。また、株価の日次変化率が0.4%以下であると、国際連関は弱く、0.4%を超えると、他国への波及が有意であるという、threshold effectsも認められた。また株価が下落したときの方が、上昇したときよりも他国への波及が有意であった。つまり株価の国際連関に非対称性が存在することが明らかとなった。4カ国間の連関の強さに関しては、日々の取引の中で直近の過去において閉じた証券取引所の影響が強いことが分かった。たとえば日本であれば、アメリカの影響が最も強く、アメリカであれば、イギリスの影響が最も強い。株価の国際連関の原因として、各国に共通したショックの存在が考えられるので、そのようなショックと国別ショックの大きさの推計も行った。共通ショックの大きさは相当程度あることが判明した。株価の国際連関の原因として、他にも投資家によるポートフォリオ調整が考えられる。その場合には投資家は各国の株価をそれぞれの居住地の通貨建てで評価しているであろう。株価を説明するVARモデルで為替レートが有意であるか否かをnon-nested testで検証したところ、為替レートは有意ではないケースが非常に多かった。すなわち国際投資家のポートフォリオ調整は株価の国際連関の原因とは考えられない。日本、ドイツ、イギリス、アメリカの4カ国の代表的な株価指数の日次データを、1975年から1997年にわたって収集した。これを用いて、4つの研究をおこなった。(4)“Estimation of the Common and Country-Specific Shock to Stock Prices,"Discussion Paper 98-08(Osaka Univcrsity),1998.(1)と(2)の2つについては、上記の指定の通り、出版した。(3)と(4)については、まだ、第1稿ができたところであり、来年度に必要な改訂を行って、出版にもっていきたい。なお、1998年に、(3)はファイナンスフォーラムで、(4)はファイナンス研究会で発表された。(1)については、、日本経済学会春季大会(香川大学)で1999年5月に発表、(2)については金融学会秋季大会(東北大学)で1999年10月に、(3)については2000年3月の集中研究会で発表した。

その場合には投資家は各国の株価をそれぞれの居住地の通貨建てで評価しているであろう。株価を説明するVARモデルで為替レートが有意であるか否かをnon-nested testで検証したところ、為替レートは有意ではないケースが非常に多かった。すなわち国際投資家のポートフォリオ調整は株価の国際連関の原因とは考えられない。
トロンビン受容体を標的とする核心的脳血管攣縮治療法の開発

脳血管攣縮は、くも膜下出血患者に遅発性に発症し、生命及び神経学的予後を左右する重篤な合併症である。従来にない視点から攣縮機序の核心に迫り、トロンビン受容体を標的とした新たな治療法を確立することを目指して研究を行った。その結果、本研究では、攣縮発症に基盤となる、1トロンビン受容体の脱感作障害、2トロンビンによる内皮バリアー障害、3トロンビンが引き起こす貯蔵部作動性カルシウム流入の機序について明らかにした。本研究成果により新たな脳血管攣縮治療法開発の基盤が整った。本年度は、胎児ラット大動脈由来平滑筋細胞A7r5細胞を用いて、トロンビン受容体の脱感作障害の分子機構を明らかにすることを中心に研究を実施した。その結果以下の研究成果が得られた。すなわち、A7r5細胞においては、トロンビン及びトロンビン受容体アゴニストペプチドはいずれも、持続的細胞内カルシウムシグナルの発生を引き起こし、トロンビン刺激の場合は、刺激を止めた後も、カルシウムシグナルは不可逆的に持続することを明らかにした。一方、アゴニストペプチド刺激の場合は、刺激を除去するとカルシウムシグナルは終息したがが、2回目の刺激に対しても同等のカルシウムシグナルの発生を認めた。この観察結果はくも膜下出血モデルの脳動脈において認めていた現象と同様であり、A7r5細胞においてはトロンビン受容体の脱感作機構が障害されていることが示唆された。さらに、抗酸化剤存在下に7日間培養した細胞、あるいは、細胞外シグナル依存性蛋白質リン酸化酵素ERKの阻害剤で15分間前処理した細胞においては、トロンビンおよびトロンビン受容体アゴニストペプチドにより引き起こされるカルシウムシグナルの発生は、刺激が続いているにも関わらず一過性に終息し、2回目に刺激に対する反応性はほとんど認めらなかった。本年度の研究から、A7r5細胞におけるトロンビン受容体の脱感作障害の分子機構として、酸化ストレスとERKによる蛋白質リン酸化反応が重要な役割を果たすことが明らかとなった。これらの研究成果は、論文および学会にて発表した。トロンビン受容体の脱感作障害の分子機構を明らかにするためのプロテオーム解析を実施するに当り、A7r5細胞抽出を用いてトロンビン受容体の免疫ブロットの特異性を確認した。複数の抗トロンビン受容体抗体を用い、その中から特異性が高いと判断される免疫ブロットの結果が得られた。最終年度は、初年度で確立したトロンビン受容体の脱感作機構が障害された胎児ラット大動脈由来平滑筋細胞A7r5細胞を用いて、脱感作障害の分子機構解明のための研究をさらに発展させた。初年度確立した免疫ブロット法を用いて、電気泳動上トロンビン受容体に相当するバンドを切り出し、質量分析を行った。その結果、バンドの分子量と同等の分子量を有するラット由来の蛋白質の内、含量の多いが検出され、特異的な解析が行われたことが確認でしきた。しかしながら、質量分析上、トロンビン受容体由来のペプチドは検出されなかった。細胞膜受容体の発現量は一般に低い。免疫沈降法などを用いて、目的蛋白質(トロンビン受容体)の濃縮操作を行って、質量分析に供する必要があることが判明した。また、トロンビンが引き起こす内皮バリアー障害の分子機構の詳細を明らかにし、Nature出版グループオープンアクセツジャーナルにその成果を報告した。内皮バリアー障害にはミオシン軽鎖のリン酸化とアクチンストレスファイバー形成が重要な役割を果たすとされていたが、ミオシン軽鎖の2リン酸化と細胞辺縁部におけるアクチン線維束形成が初期事象として重要な役割を果たすことを初めて明らかにした。研究期間全体を通じて、(1)研究代表者のこれまでの研究から、脳血管攣縮の基盤として提唱しているトロンビン受容体の脱感作障害について、分子機構を明らかにするためのモデル系としてA7r5細胞が使用できることを明らかにした。さらに、ERKと呼ばれる蛋白質リン酸化酵素と酸化ストレスの関与を明らかにした。ERKの基質蛋白質の検索の取り掛かりとして、質量分析を実施し、機序解明につながる直接の成果を得ることはできなかったものの、A7r5細胞を用いた解析が今度有用であることを示す結果を得た。(2)トロンビンによる内皮バリアー障害の初期事象を初めて明らかにし、ストレスファーバー形成を唱える従来の定説を訂正した。平成26年4月より研究代表が新しい研究機関を異動した。平成26年度は、研究代表者の旧所属機関に残る研究分担者と研究の進捗状況について綿密に連絡を取りながら、培養細胞を用いた研究を進めた。その結果、上述の通り、培養平滑筋細胞を用いて、くも膜下出血モデルにおけるトロンビン受容体の脱感作障害を再現する実験系を確立することができた。さらに、酸化ストレスとERKによる蛋白質リン酸化反応が関わる脱感作障害の分子機構を明らかにすることができた。異動に伴いプロテオーム解析、動物実験には遅延が生じた。

分子血管病態学、細胞内シグナル伝達、循環生理学培養細胞実験:初年度の成果を元に、プロテオーム解析を行い、酸化ストレスおよびERKにより制御される分子を同定する。特に、ERKの基質となる蛋白質を明らかにすることにより、脱感作障害の分子機構の核心部分を明らかにする。このために、リン酸化蛋白質の網羅的プロテオーム解析を行い、この点を明らかにする。また、トロンビン受容体の脱感作障害における受容体自体のリン酸化の関与についてもプロテオーム解析から明らかにする。モデル動物実験:培養細胞実験から明らかになるトロンビン受容体の脱感作障害に関与する候補分子について、摘出血管を用いて、病態における発現や活性変化を明らかにする。薬理学的阻害剤やRNA干渉法による介入を行い、血管造影、摘出血管の収縮反応、トロンビン受容体の発現を指標に、候補分子の機能的役割を明らかにする。さらに、当該分子の遺伝子導入あるいは発現抑制を行った動物、あるいは、ノックアウト動物を用いて、血管造影あるいは摘出血管の収縮反応の評価により、攣縮発症における役割を検証する。トロンビン受容体インバースアゴニストの探索研究:A7r5細胞においてトロンビンが引き起こす不可逆的カルシウムシグナル発生を指標として化合物の探索を行う。得られる化合物について、スクリーニングに用いた培養細胞を用いてその特異性を検証する。さらに、モデル動物から摘出した攣縮血管のトロンビンによる不可逆的収縮反応に対する阻害作用の有効性とその特異性を検証する。初年度は培養細胞を用いた研究を中心に実施した。研究代表者の研究機関異動に伴い、動物実験およびプロテオーム解析の研究に遅延が生じたたために次年度使用額が生じた。本年度においてプロテオーム解析に必要な標本作成を終了した。培養細胞実験に加え、動物実験およびプロテオーム解析研究を進める。
学童期および思春期における歯周病発症のリスクファクターの検討

学童期、および思春期における歯周炎発症のリスクファクターの検討にあたり、基礎データにおいて11歳前後にアタッチメントロスが起こる事から、8歳から10歳の学童を対象に歯肉縁下細菌層と臨床データの関係を調査した。その結果、陽性細菌の数、および総菌数に対する割合とPIに統計学的に有意な相関が認められた。さらにPgはPIと歯石の付着、BOP(+)に有意に関係し、またBfもBOP(+)と有意な関係が認められた。以上の事より、歯肉縁下細菌叢のうち、PgまたはPgとBfのコンビネーションが将来の歯周病発症のリスクマーカーとなり得る可能性が示唆された。国民の大多数が歯周病に罹患している現在、罹患率を下げるにはできるだけ早期に歯周病発症の原因を取り除き、予防することが必要である。10歳代前半ですでに歯周炎が発症していることからも、学童期、思春期における歯肉炎症のメカニズムを解明すると供に、歯周病発症および進行のリスクファクターを検討する必要がある。今回の研究の目的は学童期、思春期の口腔内環境を多角的に捕え、歯周病発症のリスクファクターの検討を行うため、基礎データの収集を行うことである。1.対象:小学生、中学生、高校生およびその両親で同意の得られたもの3.歯列不整、顎関節異常の検査4.アンケート調査(食生活、口腔衛生習慣、その他)5.データ解析上記のデータを解析し、歯周病発症と関連性の高いファクターを選択することを目的として本学小児歯科学教室の協力を得、現在資料を収集、細菌の同定終了を持ってデータ解析を行なう予定である。来年度は、この結果をもとに対象数をふやしさらに詳しい検討を行なう。歯周病発症のリスクファクターの検討のため、前年度に引き続き、基礎データの収集をおこなった。1.対象:9歳から14歳の学童およびその母親で同意を得られたもの2.臨床診査:代表歯上下左右1、4、6とし、以下の診査を行った。歯肉溝滲出液採取:6番頬側近心部より歯肉溝滲出液を採取し、MMPs、IL-1β、PGE_2測定を行う(ELISAキット使用)。3.アンケート調査:食生活、口腔衛生習慣について前年度において、母親の協力を得るのが困難であり、データ数が少ないため、リスクファクターの同定に至らなかった。そこで、母親に関しては唾液、および口腔粘膜の擦過により、口腔細菌の採取を行うとともに、アンケート調査のみ実施することにし、データ数をさらに増やし、最終年度において、詳しい解析を行う予定である。学童期、および思春期における歯周炎症のリスクファクターの検討にあたり、基礎データにおいて11歳前後にアタッチメントロスが起こる事から、8歳から10歳の学童を対象に歯肉縁下細菌層と臨床データの関係を調査した。Pgはどの学童からも検出されなかった。最も多く検出されたのはPiおよびCrであった。Piの分布はBOP(+)の個所に多い傾向にあったが、統計学的有意差は見とめられなかった。Bf、Pi,およびAa serotype bは年齢が高くなるにつれて分布も多くなる傾向にあった。現在は、これら学童を経年的に観察し、さらに検討を加える予定である。
クラウドソーシングと電波伝搬シミュレーションに基づくＷｉ－Ｆｉデータベース構築

大阪市内の都市環境Wi-Fiデータに加えて,東京都内におけるWi-Fiビッグデータ構築を開始した.収集済みの大阪市内梅田周辺の約0.5km^2の領域に加え,秋葉原周辺のデータ収集を開始し,2019年4月1日現在までに両エリア合わせてこれまでに約110,000観測点,AP18,100基のデータを収集しデータの検証を行った.これらのデータを用いて提案手法であるクラウドソーシングと電波伝搬シミュレーション併用による3次元AP位置推定技術および間欠データ補間技術開発について,既存の地理情報システム(GIS)などで用いられる地理データ補完手法であるKrigingとの比較を行った.その結果,特に10地点以下の少数観測地点数のもとで,Krigingに対し平均約1.5倍の精度で受信信号強度の推定が可能であることを確認した.また,スマートフォン向けのアプリケーション提供者はハンドオーバが頻発するような過密Wi-Fi環境下でユーザが求める体感品質(QoE)が実現できるかを検証する必要が生じる一方で,現実環境を再現してそれらの取り組みの効果や実際のQoEを調査するのは容易でないという問題がある.これに対してWi-Fiデータベースを用いてVR空間上に都市環境およびWi-Fiの電波伝搬環境を再現するシステムを構築した.本システムにより複数の公衆Wi-Fサービスが混在する環境においてユーザの現実環境の振る舞いに応じたQoEをVR空間上で調査可能とする手法を提案した.現実の都市環境とそこでのWi-Fi環境を同時にVR空間上で再現することにより,都市の任意の地点におけるQoEの調査を,天候や交通状況といった環境要因に左右されることなく,また実地へ赴かずに行うことが可能となる.これらのデータおよびシステムは来年度以降の本研究の目的であるWi-FiクライアントのAP選択補助技術の高度化に活用する.年次計画として掲げた、(1)広範囲におけるWi-Fiビッグデータの構築・検証および(2)AP選択補助技術の開発・検証について,おおむね順調に進展している.(1)については,大阪市のデータに加え東京都内のデータ収集を開始するとともに,これらの実環境データを用いて性能評価実験を行い,提案手法が既存の補完手法に対して高い精度で電波強度を推定可能であることを確認している.また、(2)については水平ハンドオーバが頻発するような過密Wi-Fi環境下でのアプリケーションのユーザ体感品質を検証するためのシステムをWi-Fi通信エミュレーション技術およびVR(Virtual Reality)を用いて構築している.本システムは,多様な都市環境下でのAP選択補助技術の検証を目的として構築しており,被験者を用いてアプリの体感品質を実際の利用環境に即して調査したい場合に,ユーザ側には現実の都市環境を提供し,アプリにはWi-Fiデータベースに基づく通信環境を提供することを可能としている.これらの技術により都市の多地点におけるAP選択補助技術の有用性の検証を効率的に進めることが可能となった.当初の計画通り,実スループット推定技術およびAP選択補助技術の高度化を進める.スマートフォンのバックグラウンドで収集するWi-Fiフィンガープリントと通信スループット,さらにセンサデータから推定したユーザーの行動情報を用いることで機械学習ベースの最適なAP切り替えのタイミング・接続先APの決定技術開発を行う.これによってスマートフォンで収集できる情報のみから,より高度なAP選択補助か実現可能となる.さらに,現在構築済みの都市環境の屋外Wi-Fi電波強度地図の生成手法に加え,屋外Wi-Fiデータベースとクラウドソーシングによるデータ収集基盤を活用した3次元屋内APデータベースの構築手法を確立する.観測された受信信号強度をもとにアクセスポイント間の距離の非類似度を計算し3次元多次元尺度構築法により屋内のAPの相対AP位置マップを作成し,すでに得られている屋外からのWi-Fi AP位置情報(電波発信点位置情報)とのマッチングを行うことによって,屋内における観測地点の位置情報を必要としない新たな屋内AP位置推定を実現する.また引き続き広範囲の都市環境Wi-Fiデータの収集を進める.大阪市内の都市環境Wi-Fiデータに加えて,東京都内におけるWi-Fiビッグデータ構築を開始した.収集済みの大阪市内梅田周辺の約0.5km^2の領域に加え,秋葉原周辺のデータ収集を開始し,2019年4月1日現在までに両エリア合わせてこれまでに約110,000観測点,AP18,100基のデータを収集しデータの検証を行った.これらのデータを用いて提案手法であるクラウドソーシングと電波伝搬シミュレーション併用による3次元AP位置推定技術および間欠データ補間技術開発について,既存の地理情報システム(GIS)などで用いられる地理データ補完手法であるKrigingとの比較を行った.その結果,特に10地点以下の少数観測地点数のもとで,Krigingに対し平均約1.5倍の精度で受信信号強度の推定が可能であることを確認した.また,スマートフォン向けのアプリケーション提供者はハンドオーバが頻発するような過密Wi-Fi環境下でユーザが求める体感品質(QoE)が実現できるかを検証する必要が生じる一方で,現実環境を再現してそれらの取り組みの効果や実際のQoEを調査するのは容易でないという問題がある.これに対してWi-Fiデータベースを用いてVR空間上に都市環境およびWi-Fiの電波伝搬環境を再現するシステムを構築した.本システムにより複数の公衆Wi-Fサービスが混在する環境においてユーザの現実環境の振る舞いに応じたQoEをVR空間上で調査可能とする手法を提案した.現実の都市環境とそこでのWi-Fi環境を同時にVR空間上で再現することにより,都市の任意の地点におけるQoEの調査を,天候や交通状況といった環境要因に左右されることなく,また実地へ赴かずに行うことが可能となる.これらのデータおよびシステムは来年度以降の本研究の目的であるWi-Fi

クライアントのAP選択補助技術の高度化に活用する.年次計画として掲げた、(1)広範囲におけるWi-Fiビッグデータの構築・検証および(2)AP選択補助技術の開発・検証について,おおむね順調に進展している.(1)については,大阪市のデータに加え東京都内のデータ収集を開始するとともに,これらの実環境データを用いて性能評価実験を行い,提案手法が既存の補完手法に対して高い精度で電波強度を推定可能であることを確認している.また、(2)については水平ハンドオーバが頻発するような過密Wi-Fi環境下でのアプリケーションのユーザ体感品質を検証するためのシステムをWi-Fi通信エミュレーション技術およびVR(Virtual Reality)を用いて構築している.本システムは,多様な都市環境下でのAP選択補助技術の検証を目的として構築しており,被験者を用いてアプリの体感品質を実際の利用環境に即して調査したい場合に,ユーザ側には現実の都市環境を提供し,アプリにはWi-Fiデータベースに基づく通信環境を提供することを可能としている.これらの技術により都市の多地点におけるAP選択補助技術の有用性の検証を効率的に進めることが可能となった.当初の計画通り,実スループット推定技術およびAP選択補助技術の高度化を進める.スマートフォンのバックグラウンドで収集するWi-Fiフィンガープリントと通信スループット,さらにセンサデータから推定したユーザーの行動情報を用いることで機械学習ベースの最適なAP切り替えのタイミング・接続先APの決定技術開発を行う.これによってスマートフォンで収集できる情報のみから,より高度なAP選択補助か実現可能となる.さらに,現在構築済みの都市環境の屋外Wi-Fi電波強度地図の生成手法に加え,屋外Wi-Fiデータベースとクラウドソーシングによるデータ収集基盤を活用した3次元屋内APデータベースの構築手法を確立する.観測された受信信号強度をもとにアクセスポイント間の距離の非類似度を計算し3次元多次元尺度構築法により屋内のAPの相対AP位置マップを作成し,すでに得られている屋外からのWi-Fi AP位置情報(電波発信点位置情報)とのマッチングを行うことによって,屋内における観測地点の位置情報を必要としない新たな屋内AP位置推定を実現する.また引き続き広範囲の都市環境Wi-Fiデータの収集を進める.
アリルバリウム反応剤を用いる高選択的反応の開発

今までほとんど研究されていなかったアリルバリウム化合物が、その反応性・選択性共に非常にユニークであり、懸案であったアルファ(α)選択性を示す唯一の金属であることを当研究室で初めて見出した。本研究ではこのバリウム反応剤の反応性をさらに詳細に検討し、真に有効な反応システムを構築することを目的とする。具体的には、(1)カルボニル化合物、ハロゲン化物やその等価体をはじめとする全ての可能な親電子剤との選択的反応の開発を行う。(2)反応の遷移状態を計算することによって、この反応の選択性の理論的裏付けを得る。(3)こうした基礎的な研究によって、アリル型反応剤を用いる実用的不斉合成を目指す。これまでの予備的研究において、アリルバリウム反応剤がアルデヒドやケトン等の親電子剤に対して、高α選択的に付加し、しかも-78°Cの反応において、そのオレフィンの立体化学が完全に保持されることを見い出している。そこでさらに他の親電子剤についても同様に検討したところ、新たにハロゲン化アリル化合物、エポキシド化合物、およびイミン化合物がアリルバリウム反応剤との反応で高選択的にα生成物を与えることがわかった。特に、イミン類との反応において、その位置選択性が反応温度に依存し、より高温でα付加体を与える点は注目に値する。また、これまでに見い出したアリルバリウム反応剤による種々の親電子剤の高選択的アリル化反応について、さらに実用性を高めるために反応システムの再検討を行った。まず、β,γ-不飽和カルボン酸の立体特異的合成法であるアリルバリウム反応剤のα選択的カルボキシル化反応について、約7倍のスケールアップに成功した。一方、ハロゲン化アリル化合物とのクロスカップリング反応に関しては、脱離基にリン酸エステルを用いることで、これまでに例のない高選択的Barbier型クロスカップリング反応が進行することを見い出した。今までほとんど研究されていなかったアリルバリウム化合物が、その反応性・選択性共に非常にユニークであり、懸案であった完璧なアルファ選択性を示す唯一の金属であることを当研究室で初めて見出した。当該年度は、まずアリルバリウム反応剤による種々の親電子剤の高選択的アリル化反応について検討を行った。すでに予備的研究において、アリルバリウム反応剤がアルデヒド、ケトンや二酸化炭素等の親電子剤に対して、高アルファ選択的に付加し、しかも-78°Cの反応において、そのオレフィンの立体化学が完全に保持されることを見出している。そこでさらに他の親電子剤についても同様にして検討したところ、新たにハロゲン化アリル化合物、エポキシド化合物、およびイミン化合物がアリルバリウム反応剤との反応において、高選択的にアルファ生成物を与えることがわかった。特に、イミン類との反応において、その位置選択性が反応温度に依存し、より高温でアルファ付加体を与える現象は注目に値する。

また、当初に計画した研究計画・方法のうち、アリルバリウム反応剤の効果的調製法の開拓に関しては、Rieke法以外に、バリウム粉末を用いる、あるいはハロゲン化バリウムをBirch還元法により活性化したもの等を用いて反応剤の調製を試みたが、いずれもRieke法を上回る結果は得られなかった。本研究計画については、平成8年度も継続して行う予定である。今までほとんど研究されていなかったアリルバリウム化合物が、その反応性・選択性共に非常にユニークであり、懸案であった完璧なアルファ(α)選択性を示す唯一の金属であることを当研究室で初めて見出した。本研究ではこのバリウム反応剤の反応性をさらに詳細に検討し、真に有効な反応システムを構築することを目的とする。具体的には、(1)カルボニル化合物、ハロゲン化物やその等価体をはじめとする全ての可能な親電子剤との選択的反応の開発を行う。(2)反応の遷移状態を計算することによって、この反応の選択性の理論的裏付けを得る。(3)こうした基本的な研究によって、アリル型反応剤を用いる実用的不斉合成を目指す。当該最終年度は、平成7年度までに見い出したアリルバリウム反応剤による種々の親電子剤の高選択性アリル化反応について、さらに実用性を高めるために反応システムの再検討を行った。まず、β,γ-不飽和カルボン酸の立体特異的合成法であるアリルバリウム反応剤のα選択的カルボキシル化反応については、スケールアップ化を検討し、約7mmolの反応規模でも再現性良く70%以上の収率が得られる反応条件を見い出した。また、エポキシド化合物とのクロスカップリング反応については基質の一般性を調べ、一置換型のみならず、二置換型や三置換型エポキシ化合物についても例外なく、高いα選択性が得られることがわかった。一方、ハロゲン化アリル化合物とのクロスカップリング反応に関してさらに検討した結果、脱離基にビス(2,2,2-トリフルオロエチル)リン酸エステルを用いることで、これまでに例のない高選択的Barbier型クロスカップリング反応が進行することがわかった。また、当初に計画した研究実施計画のうち、アリルバリウム反応剤の効果的調製法の開拓に関しては、種々検討を行ったが、Rieke法を上回る結果は得られなかった。
レ-ザ-脊髄血流測定と活動電位同時記録法による多元的脊髄警報システムの開発

多元的脊髄警報システムの構築を目的として、過去3年間にわたり、基礎的研究を重ね、ここにそのシステムを動物実験のレベルにおいて完成し、人体用システムパッケ-ジのハ-ドウェア-に作製の見通しを立てることが出来た。脊髄の圧迫変形,虚血の二大要素にまつわる各種パラメタ-として5種類の下行性および上行性脊髄誘発電位の中から,従来未知であった虚血に対する指標および脊髄横断位でのpathwaysを解析した。そして脊髄血流の情報は動物実験ではレ-ザ-血流測定,臨床例では上肢および下肢血圧変動を選択することが妥当である。本システムは体温変化の脊髄活動電位に与える影響の基礎的知見に基づき,ヒトでは2つの棘波振幅変化,上,下肢血圧,体温の5つのシグナルをコンピュ-タ-に入力し、レ-ダ-チャ-トとして表示することとした。これよりレファレンスチャ-トとの対比において、いづれの情報において50%減少率を示す場合,麻痺後胎の危険度は高いと判断されうる。これからシテテムにおける安全性とくに刺激電極による熱性障害についても検討を加えたほか,ヒト大動脈瘤手術時での電位解析をも実施した。以上の知見から,今後,ヒトに対する多元的警報システムのハ-ドウェア-し予算を得れば新たな器機として使用可能であると判断された。本年度分の研究費は当初の予定通りに使用され、現在までに以下の知見を得た。1.レーザー血流計を用いた脊髄血流測定:ネコにおいてレーザー血流計による脊髄背側の血流変化を経時的に測定することが可能にした。血流計は、わずかな動きに対して雑音が混入し測定値に乱れを生ずるため、開胸してネコの呼吸性の体動を減少させたり、血流計支持器の工夫が必要であった。ネコの左鎖骨下動脈と第1肋間動脈の間で大動脈を遮断すると、脊髄血流は第69胸椎高位を境界としてその頭側では増加し、尾側ではほぼ消失した。ネコにおいては、上記の高位に脊髄血流の分水嶺が存在すると考えられた。脊髄圧迫局所での血流は、誘発脊髄電位に変化をきたさない程度の極く軽微な圧迫により消失を来たすため、脊髄圧迫障害に対しては、誘発脊髄電位と同次元での脊髄機能モニターとはなり得なかった。2.各種誘発脊髄電位の変化:ネコにおいて左鎖骨下動脈と第1肋間動脈の間で大動脈遮断を行い、電位変化を観察した。前項で示した如く、第69胸椎より頭側では脊髄虚血はおこっておらず、それより尾側の脊髄が虚血に陥っている。最も早期に電位変化をきたしたものは、脊髄刺激と坐骨神経刺激により腰膨大部で導出される電位の潜時の遅い成分であった。これらの電位は、大動脈遮断後5分以内に消失した。これらの電位成分は、神経細胞体の活動をも反映していると考えられた。それに対し、潜時の短かい電位成分は神経線維の活動を示していると思われ、大動脈遮断後消失までに30分を要し、遮断解除後の回復も早期に起こった。興味深い結果が脊髄刺激による誘発脊髄電位にみられた。脊髄血流の分水嶺をはさんで刺激、記録電極を設置した場合に大動脈遮断中の電位変化が異なっていた。かくして脊髄虚血に対する各種誘発脊髄電位の感受性が異なる事から、血流も含めた多元的導出による脊髄機能の評価が可能と考えられ、続行中である。本年度分の研究費は当初の予定通りに使用され、昨年度以降現在までに以下の成果を得た。1.体温変化と脊髄血流、誘発脊髄電位との関係:ネコの体温を降下させると、脊髄血流は減少し、誘発脊髄電位は変化する。誘発脊髄電位の変化は各々の波形成分により異なる。すなわち、策路を伝導する電位成分は体温低下にともない電位振幅は増大し潜時は延長する。脊髄灰白質細胞成分反映する電位は、電位振幅が低下し、潜時および電位持続時間は著明に延長した。この2つの電位のうち、伝導性の電位成分の振幅および潜時の変化率は、温度変化と一定の相関がみられる傾向がある。