hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
岩石透水性の時間－空間変化の解明と超長期地下水流動予測への応用

土岐花崗岩を対象とし,岩石試料を用いた計測と分析,および化学平衡・物質溶脱に関する検討を行い,下記の主な成果を得た。1健岩部・亀裂帯・断層破砕帯を代表する多数の地点で得られた透水係数データとGEOFRACによるシミュレーション亀裂とを組み合わせ,これに逐次ガウスシミュレーション法を適用することで,cmからkmオーダでの透水係数分布をマルチスケールで推定できるようになった。この分布を用いて地下水流動シミュレーションを行ったところ,概ね長さ2 km以上の亀裂面が主要な地下水経路を形成し,広域的な流動形態を支配していると解釈できた。2長さ1000 mの深層ボーリングコアを対象とし,深度方向の透水性変化と異方性の把握のために25 m間隔で16方位の浸透率を計測した。その結果,浸透率は変質帯や断層帯で急増するとともに,浸透率の異方性は付近に存在する断層の走向と調和的であることがわかった。次に岩石薄片の画像処理によって長さ0.120 mmの微小亀裂を抽出したところ,開口幅を有する微小亀裂の卓越方向と浸透率が極大となる方向とが概ね対応した。3変質・破砕程度が異なる5本の水平ボーリングコアを試料として,XRDによる鉱物同定と蛍光X線による化学組成分析を行った。その結果,イライト,緑泥石などの粘土鉱物の生成が割れ目帯や断層帯において顕著であり,全試料で方解石の存在が確認できた。また,方解石の主成分であるカルシウム(Ca)濃度と浸透率とに概ね正の相関関係が見出された。斜長石のイライト化の過程でCaが沈殿するので,Ca濃度が高い変質帯や割れ目帯は熱水変質が顕著に進んだことが示唆される。すなわち,このような領域は高透水性であり,熱水の流動経路として機能したと考えられる。よって,風化に伴ってCaが選択的に移行・拡散し,この濃度分布は岩石の風化継続時間を見積もるための良い指標となることがわかった。本研究の目的を達成するために,(1)断層や亀裂を含む岩体の透水係数を密な間隔で測定し,透水係数の空間的な不均質構造を詳細に明らかにする,(2)透水係数の測点で構成鉱物を同定する,(3)風化や変質に関連した主要元素の濃度を各測点で明らかにする,(4)岩石試料スケールでの構造や岩石初生の元素組成を求め,フィールドスケールでの元素濃度分布に関しての物理的・化学的なモデルを構築する,という研究項目を設定した。初年度にこれら4項目すべてに着手し,基礎データが得られるとともに,亀裂分布と透水性との関係に関する新しい知見が得られたので,研究は概ね順調に進展していると評価できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的を達成するために,(1)断層や亀裂を含む地質体の透水係数を密な間隔で測定し,透水係数の空間的な不均質構造を詳細に明らかにする,(2)透水係数の測点で構成鉱物を同定する,(3)風化や変質に関連した主要元素の分布を各測点で明らかにする,(4)岩石試料スケールでの構造や岩石初生の元素組成を求め,フィールドスケールでの元素分布に関しての物理的・化学的なモデルを構築する,という研究項目を設定した。2年目である昨年度は(1)から(3)の項目について詳細に検討することができ,透水性に関する物理的・化学的データを蓄積できた。また,(4)についても基礎的な知見が得られたので,進捗状況は概ね順調と評価できる。初年度と同様の実施体制と協力関係の下で研究を推進させる。岩石透水性の空間的変化に関しては成果が得られつつあるが,時間的変化の解明は着手したばかりなので,今後はこの研究項目に力を入れる。
高等学校教科「情報」教員のためのリカレント教育用e-Learning教材の開発

この研究で,次の研究成果を上げることができた。1.高等学校教科「情報」教職科目のe-Learning教材化教科「情報」の教科および教職に関する科目(教職課程の単位として修得を求められる)のうち、全12科目(24単位)のe-Learning教材を作成した。作成した科目は,データ構造とアルゴリズム,計算機システム,教科教育法(情報),データベース,計算機ネットワーク,コンピュータグラフィックス等である。2.教科「情報」のe-Learning教材の公開・利用作成したe-Learning教材をオープンソースのLMSであるMoodleに組み込み,リカレント教育を受けている免許法認定公開講座(情報)の受講者に公開した。教科「情報」担当教員が場所や時間に拘束されることなく,Webページを利用して自由に学習できるようになった。3.教科「情報」の授業評価システムの開発と実用教科「情報」担当教員が,授業をスキルアップするために,ベテラン教員や他の教員に授業を公開して評価を受けるためのコンピュータシステムとして,以下の3つを開発した。(1)リアルタイム授業評価システム授業参加者がリアルタイムにコンピュータを利用して授業評価を行い,授業後,速やかに授業実施者が評価を確認できるシステムを開発した。(2)遠隔授業評価システム授業実施者の授業シーン(授業の動画+教材)を評価者がWebで視聴し,任意の授業シーンに評価コメント(テキスト)を記入し,その授業シーンに「しおり」を付けることができるシステムを開発した。授業実施者は,授業の動画シーンに同期させて評価コメントを確認することができ,コメントの内容が的確に伝わるため,授業改善を行いやすくなった。(3)指導する教員に適応した授業アンケート項目を生成して実施し,アンケート結果に基づいて授業改善を図ることができるようなシステムを開発した。平成17年度は,以下の(ア),(イ)の研究・開発を行い,その研究成果を関係する学会等で発表した。(ア)教科「情報」の専門科目(教科に関する科目)のe-Learning化教科「情報」の「教科に関する科目」のうち、全12科目(24単位)のe-Learning教材を作成した。作成した科目は,(1)データ構造とアルゴリズム,(2)計算機システム,(3)教科教育法(情報)I,(4)情報職業論,(5)プログラム設計,(6)情報法学,(7)データベース,(8)オートマトン理論,(9)コンピュータ革命と現代社会,(10)計算機ネットワーク,(11)教科教育法(情報)II,(12)コンピュータグラフィックスである。これらの授業コンテンツは,現職教員が場所や時間に拘束されることなくインターネットで学習できるようにMoodle(オープンソースのLMS)に組み込んでe-Learning教材にして、九州工業大学で毎年実施している免許法認定公開講座(情報)の受講生に公開した。(イ)教科「情報」の授業実践評価システムの開発授業の動画と授業の教材を同期させて提示し,授業を遠隔から相互評価するシステムを,研究分担者の大倉が既に開発しているシステム「SMILE for ME」の機能を拡張する方法で開発した。このシステムは,評価者が被評価者の授業シーン(授業の動画+教材)をWebで視聴し,任意の授業シーンに評価コメント(テキスト)を記入し,その授業シーンに「しおり」を付けることができる。被評価者は,Webを用いて評価者からの評価コメントを「しおり」を利用することによって,的確に評価コメントを見て授業を改善することができるようになった。このように教員が授業を相互に公開し,遠隔から相互評価し,授業改善に役立てるシステムを開発し,研究代表者の西野が担当する授業(教科教育法(情報))で利用し,システムを改善した。平成17年度に開発した「情報」の教職専門科目のe-Learning教材を以下に示すように実用した。

さらに,平成17年度に開発した授業評価システムを発展させて,リアルタイム授業評価システムを開発して実用し,これらの成果を学会で発表した。1.「情報」の教科に関する専門科目のe-Learning教材の利用(1)高等学校教科「情報」の授業担当現職教員にe-Learning教材を公開九州工業大学では高等学校教諭専修免許状(情報)取得のための免許法認定公開講座を実施しているが,その専修免許取得講座に参加した高校「情報」の授業を教えている現職教員に対し,平成17年度に作成した一種免許状(情報)取得講座用e-Learning教材を復習(リカレント)用に公開し,専門的知識や技術の確認を行ってもらった。(2)免許法認定公開講座(情報)の一種免許取得講座の受講生に対する復習用にe-Learning教材を公開上記の公開講座でe-Learning教材を併用した授業を実施し,一定の成果を得た。2.「情報」の授業実践評価システムの改善と実用平成17年度の研究で開発した「情報」の非同期型授業実践評価システムを応用して,新たに授業に参加しながらリアルタイムに評価を行い,授業後,速やかに授業実践者が評価を確認できるシステムを開発した。これまでの授業実践評価システムでは,録画した授業を見ながら授業後に評価するため,授業の雰囲気や学生の受講状態等の情報を含めた評価が困難であったが,この授業参加型リアルタイム評価システムを利用することで,より真正な評価が可能になった。また,評価を受ける授業者も授業後すぐに実施した授業の評価を得られるため,改善も速やかに行うことができるようになった。このリアルタイム授業評価システムは,研究代表者および分担者が担当する教職課程の教科教育法(情報)の受講生による模擬授業で活用した。
日系企業の広報・コミュニケーション機能の展開と効果的遂行に関する実証研究

本邦企業の広報・コミュニケーション機能に関して、詳細な組織・人材データの分析およびインタビュー調査の実施に加えて、グローバルなアンケート調査への参画を通して、次の3点につき研究成果を得た。いずれも論文と学会発表で成果を発信した。1日本の企業広報は、ジェネラリスト広報である:人材データの詳細分析から日本の広報マネジャーのキャリアが広報・コミュニケーション領域に閉じていないことを確認した。広報マネジャー職の前後のポストおよび上場企業の取締役の履歴の確認から、広報業務の後により上位のマネジメントに関わるケースが多いことが明らかになり、このことからコミュニケーションの専門家ではなく幅広い経験を有するジェネラリストが企業のコミュニケーションを担っていることが確認できた。この点は欧米、特に北米の広報実務家のキャリアと大きく異なる点である。2日本型広報モデルの拡張として、全社経営の中で上級マネジャーの育成への寄与が可能である:本邦企業の広報マネジャー経験者の中から多くの上級マネジメント層を輩出しているとの観察から出発して、広報機能の特性の再検討を行い、日本型広報モデルの拡張として日本特殊的ではない上級マネジャー育成モデルを提案した。一定期間広報業務を経験することで、上級マネジャーに必要な知見、気付きを得ることができる可能性があることを示した。3アジア・太平洋地域の広報実務家の調査から日本の実務家の特徴が浮かび上がった:2015年および2017年に実施したアジア・太平洋23カ国・地域の広報実務家調査から、日本の広報実務家はより全社の戦略実行との連携の中でコミュニケーションを考える姿勢を強く持つなどの特徴が確認された。本研究は、本邦企業の広報・コミュニケーション活動がどのように機能しているかを、この活動を所管する社内組織と担当する人材に注目して解明することを目的にしている。これまでのデータ分析から明らかになった本邦企業の広報マネジャー(広報部門長、広報担当役員)の特性を踏まえて、企業における広報・コミュニケーション機能が如何に実現されているかを詳細な聞き取り調査で把握する。初年度の研究として現役および過去に広報マネジャー経験を有する企業幹部に対する聞き取り調査を実施した。特に注目するのは日常的な業務遂行に関わる事柄で、就任時には事前の専門教育や広報経験を持たない広報マネジャーが如何に広報・コミュニケーション機能を実現していくのか、その過程で専門性をどのように獲得していくのか、といった点である。当初は10社程度の聞き取り調査を想定したが、研究の初期段階では長時間、複数回にわたり聞き取り調査を実施する方が有効と判断し、5名の広報マネジャーに対して年度中、各複数回の集中的な聞き取り調査を実施した。初年度定性調査の暫定的な結果として、次の4点の整理を得た。1本邦企業の人的資源管理の慣行の下では、高等教育機関での広報に関する専門教育は必要とされていない。2広報マネジャーにとって広報経験は、その後のキャリアにとって意味のあるものとなっている。3広報部門の業務は、会社全体を見渡し、かつ社外の環境にも直接触れるものであることから、経営トップを目指す幹部候補生にとって貴重な経験の場となる。4新任の広報マネジャーを支援するインフォーマルなネットワークが企業横断的に形成される場合がある。上記の研究活動に並行して、広報マネジャーの人事異動情報のデータベース化の作業を継続し、最新時点までの情報を把握するように努めている。このデータセットを使用した分析結果はIPRRCでの報告の一部として使用した。上記のとおり、当初計画の趣旨を踏まえて研究活動を展開し所期の成果を得た。聞き取り調査の対象となった広報マネジャーとは良好な関係を維持しており、今後も継続して調査への協力を得られることとなっている。また、並行してデータ蓄積を図っている人事異動情報のデータベースも日々の研究業務の一環としてデータの追加作業を継続した。研究成果の発表に関しては、初年度ということもあり暫定的な報告に止まったものの、広報研究の分野では最も重要なカンファレンスと評価されているInternational Public Relations Research Conference(米国フロリダ州オーランド市で開催)で報告の機会を得て、欧米やアジアの研究者との議論・意見交換を実施した。また、2016年10月に開催された日本広報学会の研究発表全国大会では、本研究から得つつある知見に基づいて「日本の広報の普遍性と特殊性」と題するディスカッション・セッションを企画し議論を主導した。初年度には現役および過去に広報マネジャー経験を有する企業幹部に対する聞き取り調査を実施した。本年度は引き続き広報実務家へのヒヤリングを継続しつつ、より広い視角からのアプローチを模索するために研究協力者とのディスカッションと組織論、人的資源管理論、リーダーシップ論などの関連領域の先行研究の探索と検討を進めた。また、日本の研究者を代表して参画しているアジア太平洋地域23カ国の広報実務者を対象とした大規模調査(Asia-Pacific Communication Monitor)の第2回調査が2017年6月に実施され、年末に結果が利用可能となった。この調査の設問中に、日本の広報の普遍性と特殊性を考えるに意味あるものが含まれており、この結果も踏まえて仮説的な結論を導出した。以上の研究活動の中間的成果としての報告を、2018年3月のInternational Public Relations Research Conferenceにおいて行った。

本邦大企業に特徴的な人的資源管理の下で展開される広報・コミュニケーション活動が高度にプロフェッショナル志向の欧米企業のそれに遜色ないとすると、広報機能にとって重要なことは広報技術か自社業務に関する深い理解かという問いには意味がある。IPRRCでの発表では、この点を仮説的な結論として提示した。上記のとおり、当初計画の趣旨を踏まえて研究活動を展開し所期の成果を得た。広報マネジャーとの意見交換、ディスカッションはあらゆる機会をとらえて継続した。また、Asia-Pacific Communication Monitorの実施やIPRRCにおいて、欧米の多くの広報研究者と意見交換を行なった。このことがIPRRC報告の仮説的結論を導き出す際の整理につながった。観測事実の解釈のレベルから一歩進んで、一つの代替的モデルを提示できる可能性が見えてきた。本研究の根幹のデータとしてこれまで構築してきた人事異動データに関して、カバレッジを20年にするべく追加的に1995年からのデータ収集作業を行った。また、同時に日々の研究活動の一環としてデータの追加作業を継続している。本邦企業の広報・コミュニケーション機能に関して、詳細な組織・人材データの分析およびインタビュー調査の実施に加えて、グローバルなアンケート調査への参画を通して、次の3点につき研究成果を得た。いずれも論文と学会発表で成果を発信した。1日本の企業広報は、ジェネラリスト広報である:人材データの詳細分析から日本の広報マネジャーのキャリアが広報・コミュニケーション領域に閉じていないことを確認した。広報マネジャー職の前後のポストおよび上場企業の取締役の履歴の確認から、広報業務の後により上位のマネジメントに関わるケースが多いことが明らかになり、このことからコミュニケーションの専門家ではなく幅広い経験を有するジェネラリストが企業のコミュニケーションを担っていることが確認できた。この点は欧米、特に北米の広報実務家のキャリアと大きく異なる点である。2日本型広報モデルの拡張として、全社経営の中で上級マネジャーの育成への寄与が可能である:本邦企業の広報マネジャー経験者の中から多くの上級マネジメント層を輩出しているとの観察から出発して、広報機能の特性の再検討を行い、日本型広報モデルの拡張として日本特殊的ではない上級マネジャー育成モデルを提案した。一定期間広報業務を経験することで、上級マネジャーに必要な知見、気付きを得ることができる可能性があることを示した。3アジア・太平洋地域の広報実務家の調査から日本の実務家の特徴が浮かび上がった:2015年および2017年に実施したアジア・太平洋23カ国・地域の広報実務家調査から、日本の広報実務家はより全社の戦略実行との連携の中でコミュニケーションを考える姿勢を強く持つなどの特徴が確認された。
周辺プラズマ中のCxHy系炭化水素分子の輸送シミュレーション解析手法の開発・研究

核融合を起こすプラズマを定常的に維持するためには、主プラズマ中に侵入する不純物(炭素、酸素などの軽元素不純物、あるいは鉄などの重い不純物)を抑制する事、プラズマを取り囲んでいる真空容器壁・ダイバーター板などから放出される不純物を低減する事などが求められている。これらを実現するためには主プラズマからダイバーター板等に到達する熱負荷を有効に除去する方法を確立しなければならない。そのために、炭化水素分子を活用した熱負荷低減方法が提案され、大型のプラズマ閉じ込め装置への適用が望まれる状況にある。平成18年度では、LHDの外側ポートに可視光測定用カメラを設置して、下側のダイバーター部を観測できるようにした。炭化水素分子から放出される特定波長の光のみを透過する干渉フィルターを装着することにより、様々な実験条件下でのダイバーター部の炭化水素分子の挙動を観測することに成功した。LHDではプラズマ密度を過度に増加させた場合には放射崩壊現象が発生するが、この新しいシステムによって、プラズマ密度の上昇にともないダイバーターレッグ部の下流に存在していた炭化水素分子(CH光)の放射領域が上流部に移動し、放射崩壊の直前にはレッグの根本部付近に滞留することが分かった。この測定結果は放射崩壊の物理的機構の解明および、炭化水素分子によるダイバータ熱負荷低減シナリオを立案するための貴重なデータとなり得る。平成19年度においては一部予定を変更して、上記の計測結果を説明・解析するための中性粒子輸送コードを並列化する作業を実施した。この作業では計算機の性能を最大限に高めるために核融合科学研究所のLHD数値解析システム(SX-8)を利用してさまざまなベンチマークテストを行った。その結果、計算時間の大幅な短縮および、炭化水素分子の挙動を表す数値計算結果の大幅な信頼性・統計性の向上を図ることに成功した。平成18年度における当初の研究計画では、中性粒子輸送シミュレーションコードにCxHy系炭化水素分子の各種原子・分子過程を取り込むために大量のデータベースの構築・最適化作業を実施することを計画していた。ただし、科学研究費の交付申請の後に、国外の他の研究機関が同種の原子分子過程を中性粒子輸送コードに取り込む作業を順次進めていることが判明したため、その成果を待つほうが研究遂行上明らかに得策であると判断した。そのため今年度は、来年度に計画していた大型ヘリカル装置(LHD)のプラズマ周辺部の炭化水素分子の挙動を観測するための態勢整備を一部前倒しして、実験データの収集に主眼をおいた研究を推進した。LHDの外側ポートに合成石英製のビューポートを取り付け、可視光測定用のCCDカメラを設置して、下側のダイバーター部を観測できるようにした。さらに、炭化水素分子から放出される特定波長の光のみを透過する干渉フィルターをレンズの前面に装着することにより、様々な実験条件下におけるダイバーター部の炭化水素分子の挙動を観測することができるようにした。また、実験室から離れた制御室からの遠隔操作により、カメラの観測方向を変更できるようにした。LHDではプラズマ密度を増加させていった場合には放射崩壊現象によって、プラズマの温度が極端に低下してしまうことが既に判明している。この新しいシステムによって、放射崩壊時におけるプラズマ周辺部・ダイバーター部の炭化水素分子の挙動を詳細に観察することができるようになった。プラズマ密度の上昇にともない、ダイバーターレッグ部の下流に存在していた炭化水素分子の放射領域が、レッグの上流部に移動し、放射崩壊の直前にはレッグの根本部付近に移動していることが判明した。これらの知見は、LHDにおいて更なる高温・高密度のプラズマを安定に生成・維持するための貴重な知見を与えるものである。

本年度は、3次元中性粒子輸送シミュレーションコード(ETRENE2004)に炭化水素分子の各種原子分子過程を取り込んで、LHDの周辺・ダイバータプラズマ領域における炭化水素分子起源の発光分布を計算できるようにするとともに、その計算結果をダイバータ監視カメラによって計測された炭化水素分子起源の発光分布と解析結果と比較することを目的とした。炭化水素分子の各種原始分子過程の種類の総数は約500と非常に多いことから、これらの過程を取り込んだ中性粒子輸送シミュレーションを効率的に実施するためには、中性粒子輸送シミュレーションコード全面的に並列化して、計算時間の大幅な短縮が必要不可欠であること考えられた。そこで、このソースコード内部を詳細に調査したところ、コードの並列計算実行部分にバグ(誤り)があることが判明した。そこで、専門のプログラマーにデバッグ作業をしていただくとともに、コードの並列化を実施していただいた。これら二つの作業によって、核融合科学研究所のLHD数値解析システム(SX-8)上においてEIRENEコードを並列化された状態で実行できるようになり、効率的な中性粒子輸送シミュレーションによる解析が初めて可能となった。第一段階として、一つの炭素原子を持つ炭化水素(メタン)の各種原始分子過程を考慮した既存のデータベースを輸送コードに取り込んで、LHD周辺プラズマ領域の各種炭化水素分子の密度分布の計算を行った。その結果、炭化水素分子はダイバータレッ部周辺部に局在化することが分かり、監視カメラによる炭化水素分子起源の発光領域の計測結果と矛盾しないことを確認できた。この研究成果を基にして、近日中に2つ以上の炭素原子を持つ炭化水素分子の各種原始分子過程を取り込んだ状態でシミュレーションを行うことによって、コードの更なる精密化を実施するとともに、ダイバータタイルヘの熱負荷の低減シナリオを探求する計画である。
有機リン中毒および重症脳損傷における呼吸リズム異常の病態解明

現在、研究代表者の周囲には呼吸中枢に関する実験を行っている研究者が存在せず、国内全体でも脳幹スライスを用いた実験を実行中の研究者はいないようである。従ってノウハウのない状況から実験を開始した、という経緯がある。脳幹スライスは作成にあたって文献にはない細かなノウハウが非常に重要となるが、断片的な情報をもとに日々試行錯誤を続けている。研究課題1にあるように、本研究はMEAを用いた実験系を採用している。MEAによる細胞外電位記録そのものにはすでに成功しているが、針電極と比較するとsignalとnoiseの弁別能の低さが問題となっているが、徐々に改善している。改善点もおおよその見当がついていることから、近日中に満足のいく結果が得られるものと考えている。現在までのところ、MEAを用いて延髄呼吸中枢のおける複数の関心領域の細胞外電位の同時記録が可能となっており、呼吸中枢に特徴的であるrhythmic burstも確認できている。ACSFの組成変化に応じてburstにも変化が見られることや、再現性を持って観察できることから、新規実験方法の確立という当初の目標は達成される見込みである。MEAを用いた呼吸中枢の電位記録法が確立した後は、有機リン中毒および重症脳損傷の疾患モデルでの実証実験に移行するが、当講座ではそれらのモデル作成について古くから実験を行ってきた経緯から、スムーズに実験が進む見通しである。電気生理学実験の初学者であったため、基礎実験である延髄の急性脳スライス標本作りに難渋している。2018年現在、日本国内で急性延髄スライスを使用した実験を行っている研究者が国内におらず、指導が得られにくい。文献や類似の実験経験者からの助言を元に、独自のノウハウを蓄積しながら急性延髄スライス標本作成の完成を目指している。healthy slice作成の成功率向上と、MEAを用いた電位測定法を完成させる。これについてはほぼ完成段階にあるため、本研究の中心となる薬物投与下での観察および解析に移行する見通しである。節約して使用していた結果、幾分の余剰が生じた。これについては消耗品等に充当することがすでに決定している。
バイオガス分離精製に資するロバスト有機-無機ハイブリッドCO2促進輸送膜の開発

本研究では、高濃度の二酸化炭素(CO2)を含有する天然ガスやバイオガスを燃料として有効利用するために省エネルギーな「膜分離法」に着目し、有機-無機ハイブリッド化手法を用いることにより、無機膜の持つ高い耐薬品性、耐熱性及びCO2透過性に加えて、高いCO2選択性を付与する。これにより、バイオガスからのCO2分離・除去のようにCO2濃度が高く、CO2処理量の多い、過酷な環境下でも使用可能な新規ロバスト有機-無機ハイブリッドCO2促進輸送膜の創製を目指す。
IL-4による慢性骨髄単球性白血病細胞の増殖抑制、促進作用の解析

IL-4は造血幹細胞に対して多彩な作用を有し、特に分化作用、増殖抑制作用は白血病に対する治療として注目されている。このIL-4は慢性骨髄単球性白血病(CMMoL)の慢性期の細胞に対しては、IL-6のオートクライン作用を抑制し、増殖を抑える事が報告されていたが、急性転化時に於ける検討および、その作用機序については知られていない。今回、私はCMMoLの慢性期から急性転化期まで経過を追う事の出来た症例群の白血病細胞を用いて、IL-4の作用および、その機序について検討した。CMMoL患者の慢性期の細胞では全例IL-6のオートクライン機構による増殖を認め、IL-4はこの機構を抑制する事により、増殖を抑制した。急性期の細胞でも、IL-6を多量に産生し増殖する事より、急性転化期の細胞においても、IL-6によるオートクライン機構が存在することが明らかとなった。一方、IL-4の作用は慢性期のそれとは全く異なっていた。IL-4は濃度依存性に急性転化時のCMMoL細胞の増殖を全例促進した。CMMoL細胞のIL-6産生は慢性期と同様に抑制されることより、他のサイトカインがIL-4刺激により産生され、増殖が促進されている可能性が考えられた。IL-4刺激時に形成されるコロニーの細胞の形態が解析すると、大部分が単球系の細胞により形成されていた。そこで、単球系細胞の増殖を促進するとされているサイトカイン、IL-1、GM-CSF、M-CSF、TNFに対する抗体を急性転化時のIL-4刺激時のCMMoL細胞に添加し、その効果をみたが、細胞増殖はこれらの抗体添加では、全く抑制されなかった。これらの結果より、IL-4は他の因子を介するのではなく、直接急性転化時のCMMoL細胞の増殖を抑制することが明らかとなった。このことにより、IL-4のCMMoL対する臨床応用は、特に、急性転化期については、慎重になるべきと考えられる。
操縦性流体力の過渡特性に関する研究

現在、船舶の設計段階で操縦性能を精度良く推定する必要性が生じている。このために流体力を実験的に求めるには大規模な試験設備と多くの実験工数を必要とする。本研究は実験の省力化をはかる事を目的として、研究代表者らが開発した小型CMT装置を用いて停止から定常状態にいたるまでの流体力変化を計測し、短時間の計測時間で得られる過渡的なデータから性能推定に必要な資料を得る手法を検討した。まず操縦運動時の流体力解析に不可欠な付加質量を容易に得るための物理実験手法とその結果に基づいたチャート図の作成、さらに物理実験を伴わない数値計算手法を開発した。次に船舶の運動状態に応じた船体流体力変化の推定を可能にした物理的成分分離型の数学モデルを開発した。またこれらの研究と並行して数種類の形状を持つ模型船を使用した斜航試験を実施した。これらは流体力の過渡的な変化を把握するために行ったものであり、模型試験で得られたデータを成分分離型数学モデルで解析し、運動時に作用する流体力を構成する各流体力成分(理想流体力,粘性揚力,クロスフロー抗力等)の変化を考察した。その結果、次のことが明らかとなった。1.停止状態から加速運動を行っている区間の粘性に起因する過渡特性は主としてクロスフロー抗力によるものである。クロスフロー抗力は定速運動にいたった後では矩形の横断面をもつ船型では比較的速やかに定常値へと達する。一方、実用船型では定常値に達するまでに時間を要する。2.粘性揚力は船尾よりも船首において過渡影響が大きく現れるが、その影響は全流体力に比べればわずかな値である。3.以上のことから過渡流体力によって定常流体力の大略の推定は可能であると思われる。なお、粘性流体力の大部分を占めるクロスフロー抗力の推定精度について今後さらに検討が必要である。本年度は円筒型船,円弧翼型船の2隻の模型船を用い、船体中央部を拘束して斜航時の3分力(前後力X,横力Y,回頭モーメントN)を同時計測した。小型トラバース装置は模型拘束軸を高精度で制御可能なことから静止から一定速度に至るまでの流体力変化の計測に使用した。しかし装置の可動範囲(約1.6m)に制限があり船型や曳航角によっては定常値を得るのに十分な走行距離が得られないと思われたことから、確実に定常値を得るために本学曳航水槽(約50m)の曳航台車を使用した同様の計測を併せて実施した。得られた斜航流体力の過渡的な時系列データを解析した結果、次のことが明らかとなった。1.斜航角が小さいと短時間で流体力が安定し小型トラバース装置のみで定常値が得られるのに対し、斜航角が大きいと運動に対する応答遅れが顕著である。2.船体周りの流れが定まりやすい円弧翼型船に比べ、剥離線位置が安定しない円筒型船では定常値を得るまでにより長い曳航距離を必要とし、斜航角が大きくなると一定速度に至った後に計測値がコブ状に大きく変化する。3.流体力は静止状態から加速運動を行っている間は加速度抵抗が支配的となるが、一定速度に達して加速度抵抗がゼロになると定常値(速度抵抗)に向かって収束していく。その様子はX,YとNでは異なり、前者では早く収束するのに対して後者は定常状態がはっきりしない。そこで流場の時間的変化は船首尾で異なることから、Y,Nを用いて横力を船首尾2成分に分離したところ、計測値変化が明確にとらえられた。

4.計測外力から慣性力と理想流体力を分離して粘性流体力成分のみを抽出することで、流体力変化の特性がとらえられる。本年度は本学の研究調査船「うしお丸」の船体模型を使用した斜航試験を実施した。昨年度に計測した円筒船型および円弧翼型船型の斜航試験結果とあわせ、これまでに計測した斜航流体力の時系列データに対する解析手法の検討をおこなうことに特に重点を置いた。研究代表者らが開発してきた操縦運動時の成分分離型主船体流体力数学モデルの概念では、定常流体力は、理想流体中の運動によって生じる理想流体力に粘性に起因する複数の流体力成分の重ねあわせて表現できると仮定している。そこで過渡運動時にも同様の成分から構成される流体力が作用していると考え、静止状態から定加速度運動を経て定常運動に至るまでの斜航流体力の時系列データを解析し、それぞれの成分が運動によってどのような変化をしているか考察をおこなった。(1)理想流体力成分はその定義から付加質量および運動の速度によって決定できるので、模型試験で得られた流体力の時系列データから理想流体力成分を分離し、粘性流体力成分のみを抽出することで流体カ変化の過渡的な特性の概略をとらえることができる。(2)粘性に起因する流体力はその発生メカニズムの違いから粘性揚力、誘導抗力、クロスフロー抗力等の成分によって構成されるが、前述の分離のみでは各成分の挙動が把握できない。そこで粘性揚力および誘導抗力がほとんど作用していないと考えられる斜航角β=90°で運動する場合を基準として、クロスフロー抗力成分のみを確定する。クロスフロー抗力は速度のy軸方向成分vの2乗に比例すると仮定すれば、各斜航角毎にvの比を用いてクロスフロー抗力成分を分離することができる。(3)時系列データから抽出した粘性流体力は、船体模型の運動に対する応答の遅れが認められるものの定常値へと収束するカーブそのものは滑らかに変化するために、適当な関数でフィッティングすることによりその特性を整理することができるものと考えられる。本年度はこれまでに計測してきた斜航流体力の時系列データに対する解析を行い、その特性を調べた。それに当って成分分離型流体力数学モデルを用いた。その概念では、定常流体力は理想流体力に粘性に起因する複数の流体力成分を重ねあわせて表現できると仮定している。そこで非定常運動時にも同様の流体力成分が作用すると考え、停止状態から定加速度運動を経て定常状態に至る斜航流体力の時系列変化を準定常流体力の仮定と、別途計測した定常流体力解析結果を用いて計算した時系列変化と比較することで過渡特性がどのように現れるかを考察した。計測した流体力X,Y,Nを変換して船首尾の横力に分離したX,Yf,Yaにおいて解析を行った結果、以下のことが明らかとなった。(1)慣性力と理想流体力成分はその定義から質量,付加質量および運動によって決まり、過渡的変化は含まれないとして、まず時系列データから理想流体力成分を分離し、粘性流体力成分のみを抽出することで流体力変化の過渡的な特性の概略をとらえることができる。(2)粘性流体力はその発生メカニズムの違いから粘性揚力、誘導抗力、クロスフロー抗力等の成分によって構成されるが、前述の分離のみでは各成分の挙動が把握できない。そこで粘性揚力および誘導抗力が作用しない斜航角β=90°の流体力を基準としてクロスフロー抗力成分を確定することができる。(3)各船型の時系列データを成分分離して粘性流体力の各成分を考察した結果、加速運動時の過渡影響は主としてクロスフロー抗力成分に起因することがわかった。(4)定速運動に達した後は、クロスフロー抗力は矩形の横断面をもつ船型で比較的速やかに定常値へと達する。
グリア細胞内因性GABAの発現-神経発達、てんかん源性に対する役割-

1、正常発達のラット組織(脊髄、海馬、視神経)に於て誕生早期のastrocyteにガンマアミノ酪酸(GABA)の合成酵素であるGADの存在が免疫組織学的に確認した。方法;生後2-3日、4週目のラットをもちい10%バッファーホルマリン液で還流固定後、脊髄、海馬、視神経を摘出、浮遊固定1日間の後PBSで洗浄後抗GAD抗体(GAD67、GAD-6)を用いて免疫組織染色を行なった。astrocyteの同定の為GFAP染色を同時に行なった。結果;生後2-3日のラット脊髄、視神経ではGFAP陽性のastrocyteに淡く抗GAD抗体(GAD67)陽性所見を認めたが、抗GAD抗体(GAD-6)は陰性であった。4週目のラット脊髄、視神経では抗GAD抗体(GAD67)、抗GAD抗体(GAD-6)とも陰性で脊髄では一部神経細胞に陽性像を認めるのみであった。2、てんかん源性の脳腫瘍(astrocytoma、ganglioglioma)と脳腫瘍周囲脳組織、また血管奇形周囲の脳組織を用いGADの存在を免疫組織学的に検討した。臨床上明らかな痙攣発作を伴うてんかん源性の脳腫瘍、特に側頭葉内脳腫瘍の摘出標本を用いてその周囲組織も含め同様に抗GAD抗体、抗GFAP抗体で染色した。期間内に検討しえた症例数は3例と限られた数に留まった。染色性が十分とは言えなかった。このため検討例を集めるため、期間内経験した臨床症例の組織学的解析を行なう目的で札幌医科大学脳神経外科にて治療、外科的摘出術を行なった全例について1-2月に一度の割合で病理検討会(clinico-neuropathology comference)を企画、臨床病理医の協力を得、約80例について臨床、病理学的に検討しえた。この中でけいれん源性の有無による組織学的差(GAD、tranceporter等)を検討すべく材料の調整を試みた。また神経細胞とアストロサイトを分けて検討するには固定標本では不十分であり摘出時の分別等の方法も検討した。現在検査中である。現在検査中である。
低密度リポタンパク質受容体関連タンパク質LRP9遺伝子欠損マウスの作製と解析

申請者がクローニングした低密度リポタンパク質受容体関連タンパク質LRP9の遺伝子欠損マウスの作成を継続している(Sugiyama etal. Biochemistry 39:15817-25,2000)。昨年度、129/C57BL/6キメラマウスを複数系統樹立したが、これをもとにC57BL/6マウスとバッククロスを行ったが、ジャームライン・トランスミッションが得られなかった。ES細胞のラインの問題が原因と考えられ、別ラインのES細胞(E14.1)を用いて再度、ターゲッティングベクターを電気穿孔法により導入し、薬剤選択により耐性株を得た。耐性株からDNAを抽出し、エクスターナルプローブおよびインターナルプローブを用いたサザンブロットにより相同組み換え株を複数確認した。相同組み換え株の正常な染色体数を確認したのち、マウス胚にこの相同組み換えES細胞を注入し、129/B6キメラマウスを作製した。現在、再度C57BL/6マウスへのバッククロスによるヘテロ接合体作成を試みている。マウスの作成と平行して、yeast two-hybridsystemを用い、LRP9の細胞内配列をベイトとして、LRP9が発現しているマウス肝臓のcDNAライブラリをスクリーニングした。現在得られたクローンの配列解析を行っている。また最近、マイクロアレイによる解析で、LRP9がマウス胎生13.5日の膵臓の内分泌系細胞に高発現していることが報告された(Development 131,165-179,2004)。現在、マウス膵臓の各発生段階におけるLRP9の詳細な発現解析を行っている。なお研究上の必要により、平成14年10月31日から平成16年4月30日までの予定で、Stanford University School of Medicineにおいて研究に従事している。新規低密度リポタンパク質受容体関連タンパク質LRP9の個体レベルでの働きを初めて明らかにするため、遺伝子欠損マウスの作成を行った。LRP9は申請者が新規に発見しクローニングした受容体で、低密度リポタンパク質受容体(LDL受容体)に類似した構造を持ち、in vitroでの機能解析と発現分布から肝臓でのリポタンパク代謝や腎臓において重要な役割を果たしていると予想される。まず、LRP9 cDNAプローブ(Sugiyama et al. Biochemistry 39:15817-25,2000)を用いてES細胞由来129ジェノミックライブラリをスクリーニングし、LRP9に対するマウスジェノミッククローンを複数得た。制限酵素をもちいたマッピング、部分的な配列決定およびBLAST解析によりそのジェノム構造を決定した。これをもとに定法にしたがい、ネオマイシン耐性遺伝子およびチミジンキナーゼ遺伝子を持ったコンベンショナルなジーンターゲッティングベクターをデザインし、遺伝子組み換えにより作成した。電気穿孔法を用いてターゲッティングベクターをマウスES細胞(E14)に導入し、薬剤選択により耐性株を得た。耐性株からDNAを抽出し、エクスターナルプローブおよびインターナルプローブを用いたサザンプロットにより相同組み換え株を複数確認した。相同組み替え株の正常な染色体数を確認したのち、マウス胚にこの相同組み換えES細胞を注入し、129/B6キメラマウスを作製した。現在、B6マウスへのパッククロスによるヘテロ接合体作成を試みている。
視床下部 Agouti 関連蛋白のクッシング症候群における役割の解明

本研究の目的は、クッシング症候群における肥満の発現に視床下部Agouti関連蛋白(AgRP)が必要か否かを解明すること、および視床下部AgRPの新規作用機構を明らかにすることである。AgRP欠損マウスに対するグルココルチコイド持続投与により、野生型マウスよりも高度の肥満が誘導された。一方、クッシング症候群患者に対する手術後は、コルチゾール低下とともに血中AgRP濃度の有意な低下が見られた。これらの結果より、クッシング症候群において血中AgRP上昇が見られるが、視床下部AgRPはクッシング症候群における肥満形成に必須ではないと考えられる。本研究の目的は、クッシング症候群における過食・肥満の発現に視床下部Agouti関連蛋白(AgRP)が必要か否かについて解明すること、および視床下部AgRPによる食欲促進作用の下流にどのような分子機構が関与するのかを明らかにすることである。これらの基礎的研究を通して、単純性肥満の病態解明・新規治療法開発に発展させることを目標とする。当初の研究計画は、1クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)、2AgRP欠損マウスを糖質コルチコイド過剰状態にした際の表現型解析(糖質コルチコイド持続投与、AgRP欠損マウス×クッシング症候群モデルマウス交配)、3クッシング症候群におけるAgRP関連の新規食欲調節分子の探索(DNAマイクロアレイ)、4クッシング症候群患者の手術前後における血中AgRP濃度の解析であり、可能なものから順次進めている。AgRP欠損マウスに対して糖質コルチコイド持続投与を行い、表現型につき解析中であるが、2週間後では過食・肥満の発現は軽度であったが、4週間後では野生型マウスと同等に過食・肥満が見られており、今後実験条件の調整が必要である。クッシング症候群患者に対する手術療法後は、コルチゾール低下とともに血中AgRP濃度の低下が見られており、今後症例数を増やした検討を実施する。これらの研究成果の一部は第89回日本内分泌学会学術総会にて発表を行った。2AgRP欠損マウスを糖質コルチコイド過剰状態にした際の表現型解析(糖質コルチコイド持続投与)および4クッシング症候群患者の手術前後における血中AgRP濃度の解析につき実施しており、当初の計画通りに比較的順調に進んでいる。本研究の目的は、クッシング症候群における過食・肥満の発言に、視床下部Agouti関連蛋白(AgRP)が必要か否かについて解明すること、および視床下部AgRPによる食欲促進作用の下流に、どのような分子機構が関与するのかを明らかにすることである。これらの基礎研究を通して、単純性肥満の病態解明・新規治療法開発に発展させることを目標とする。当初の研究計画は、1クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)、2AgRP欠損マウスを糖質コルチコイド過剰状態にした際の表現型解析(糖質コルチコイドの持続投与、AgRP欠損マウス×クッシング症候群モデルマウス交配)、3クッシング症候群におけるAgRP関連の新規食欲調節分子の探索(DNAマイクロアレイ)、4クッシング症候群患者の手術前後における血中AgRP濃度の解析であり、可能なものから順次進めている。肝臓から分泌されるFibroblast growth factor 21(FGF21)は、エネルギー代謝亢進やインスリン感受性改善作用を持つ。近年、FGF21は絶食時に分泌亢進することが報告されているが、クッシング症候群など副腎グルココルチコイド過剰状態における分泌調節機構は明らかにされていない。この事に注目し、FGF21のクッシング症候群における新規食欲調節分子としての検討を行った。クッシング症候群モデルマウスおよびクッシング症候群患者血清を用いた検討では、クッシング症候群モデルマウスではFGF21の増加が示された一方、クッシング症候群患者については血中グルココルチコイドとFGF21の間に相関が認められず、これらのことからマウスとヒトではFGF21分泌調節機構が異なる可能性が示唆された。これらの研究については、第90回内分泌学会学術集会にて発表を行った。研究計画における、3クッシング症候群におけるAgRP関連の新規食欲調節分子の探索、4クッシング症候群患者の手術前後における血中AgRP濃度の解析以上につき実施しており、当初の計画通りに比較的順調に進んでいる。主に肝臓より分泌されるGrowth and differentiation factor 15(GDF15)は、体重減少作用を持つことより注目されている。GDF15は種々の疾患において上昇が見られ生命予後と相関することが知られるが、クッシング症候群など副腎グルココルチコイド過剰状態における分泌調節機構は明らかにされていない。

クッシング症候群モデルマウスおよびクッシング症候群患者血清を用いた検討では、どちらもGDF15の増加が示された。これらの研究については、第91回内分泌学会学術集会にて発表を行った。本研究の目的は、クッシング症候群における肥満の発現に視床下部Agouti関連蛋白(AgRP)が必要か否かを解明すること、および視床下部AgRPの新規作用機構を明らかにすることである。AgRP欠損マウスに対するグルココルチコイド持続投与により、野生型マウスよりも高度の肥満が誘導された。一方、クッシング症候群患者に対する手術後は、コルチゾール低下とともに血中AgRP濃度の有意な低下が見られた。これらの結果より、クッシング症候群において血中AgRP上昇が見られるが、視床下部AgRPはクッシング症候群における肥満形成に必須ではないと考えられる。今後も当初の計画に準じて研究を進めていく。1クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)や3クッシング症候群におけるAgRP関連の新規食欲調節分子の探索(DNAマイクロアレイ)については現在準備中であり、次年度以降に実施したい。1クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)こちらに関しては現在準備中であり、次年度以降に実施予定である。内分泌学クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)などを次年度施行予定としたためである。クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)などを次年度施行予定としたためである。今後、研究計画の通り、クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)やクッシング症候群におけるAgRP関連の新規食欲調節分子の探索(DNAマイクロアレイ)について、次年度以降に実施したい。今後、研究計画の通り、クッシング症候群モデルにおいてAgRPノックダウンした際の表現型解析(siRNA脳室内投与)などを実施していきたい。
自然史系博物館の連携研究員養成法の研究

兵庫県立人と自然の博物館が主宰するボルネオジャングル体験スクールをフィールドに、生涯学習支援のための連携研究員の養成法を研究し、また行政区画を超えた外来種規制を課題に環境保全の恊働の構築のための研究を、博物館の実践活動を通じて実施した。連携研究員の養成では、体験スクールの卒業生のうち、大学で学習中の自然史学専攻希望者(初年度)と社会教育施設に関与している若手(2年度,3年度)を、ボルネオの生物について造詣の深い研究者と共にボルネオジャングル体験スクールに同行してもらい、実際に参加している生徒、児童の学習支援を体験してもらった。現地における学習の指導は、博物館の熟練スタッフの他,初年度は代表者の岩槻が参加したが,2年度以降は健康上の理由で医師に参加を止められたため、研究協力者の高橋が参加し,実行した。育成対象の連携研究員予定者は、ボルネオでの現地の体験に加え、事前、事後の学習会、年度末のOB会などへの参加を可能にし、体験学習支援の能力を身につける機会をつくった。実際にスクールに同行することによって、これまで自然史関連の現地調査などの研究活動を行っていない若手でも、この種の生涯学習支援に有効な協力ができることが実証できた。府県の境界を越えた恊働の構築については、兵庫県に隣接する京都府中丹地域で、アライグマの駆除について成果を上げつつある川道美枝子氏の協力を得、府県境地帯の外来種のコントロールについて試行を行った。博物館側の事業である兵庫県側の奥丹波,但馬地域での対応が想定通りには進まず、期待していた恊働についての成果は得られなかったが、博物館を超えて連携研究員を育成することの意義は成果に生かすことができ、今後の方針策定に貴重な経験が積まれたと評価している。連携研究員の養成は、日本の博物館にとって緊急で重要な課題となっている。この研究では、学習支援要員の育成と、行政区域の境界を越えた協働の構築のための研究活動を実践した。学習支援要員の育成については、当博物館が長年継続的に実施しているボルネオジャングル体験スクールに、卒業生で、現に関連分野の学習を行っている大学生1名と、ボルネオの生物について日本ではもっとも造詣の深い研究者1名とに、20年度のスクールへの参加を求め、学習支援を実践してもらうのと並行して、大学生には指導者にふさわしい学識を得てもらった。当人は大学院への進学を志望しており、博物館におけるこの分野での学習支援指導要員に育ってくれるものと期待する。協働の構築については、兵庫県に隣接する京都府中丹地域で、アライグマの駆除について成果を上げつつある川道美枝子氏の協力を得、府県境地帯の外来種のコントロールについて試行を行った。肝心の兵庫県側の対応が十分でなく、予定の成果は得られなかったが、この経験にもとづき、21年度にはさらに調査研究を強化したい。21年度も、生涯学習支援のための連携研究員の養成と、行政区画を超えた環境保全についての協働の構築のための研究を、博物館の実践活動を通じて実施した。連携研究員の養成は、21年度においても、人と自然の博物館が主宰するボルネオジャングル体験スクールの事業に関連させて実施した。21年度は、体験スクールの卒業生で、社会教育施設に関与している若手を、ボルネオの生物について造詣の深い研究者とをボルネオジャングル体験スクールに同行してもらい、参加の生徒、児童の学習を実際に支援してもらう他、このような学習体験事業についての問題点を実際に体験学習してもらった。現地における学習の指導は、代表者の岩槻が健康上の理由で参加できなかったため、研究協力者の高橋が実行した。ボルネオでの現地の体験に加え、事前、事後の学習会、年度末のOB会などへの参加を可能にし、体験学習支援の能力を身につける機会をつくった。

協働の構築については、兵庫県に隣接する京都府中丹地域で、アライグマの駆除について成果を上げつつある川道美枝子氏の協力を得、府県境地帯の外来種のコントロールについて試行を行った。21年度においても兵庫県側の対応を充実させることができず、期待していた協働については成果は得られなかったが、22年度にもさらに調査研究を強化したい。最終年度の22年度においても、ボルネオジャングル体験スクールをフィールドに生涯学習支援のための連携研究員の養成を継続試行し、また行政区画を超えた外来種規制を課題に環境保全の協働の構築のための研究を、博物館の実践活動を通じて実施した。連携研究員の養成は、引き続き、人と自然の博物館が主宰するボルネオジャングル体験スクールの事業に関連させて実施した。22年度は、21年度と同じ体験スクールの卒業生で、社会教育施設に関与している若手を、ボルネオの生物について造詣の深い研究者と共にボルネオジャングル体験スクールに同行してもらい、参加の生徒、児童の学習を実際に支援してもらう他、このような学習体験事業についての問題点を実際に体験学習してもらった。現地における学習の指導は、代表者の岩槻が健康上の理由で医師に参加を止められたため、研究協力者の高橋が実行した。ボルネオでの現地の体験に加え、事前、事後の学習会、年度末のOB会などへの参加を可能にし、体験学習支援の能力を身につける機会をつくった。2回にわたって実際にスクールの同行することによって、実際は自然史関連の研究活動を行っていない若手が、この種の生涯学習支援に有効な協力ができることが実証できた。22年度においても兵庫県側の対応の充実を図ることができず、期待していた協働については成果は得られなかったが、博物館を超えて連携研究員を育成することの意義は成果に生かすことができ、今後の方針策定に貴重な経験が積まれたと評価している。