hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
芽胞形成制御シグナルの同定と制御機構の解明

ウェルシュ菌は悪玉菌とよばれながらも、ヒト腸内常在菌とし存在している。ウェルシュ菌の病原性発揮の第1段階には芽胞が重要な役割を担っているが、その形成開始のメカニズムは不明な点が多い。本研究では芽胞形成に関与するセンサータンパク候補を同定し、そのセンサーの変異株では芽胞形成効率が低下し、腸管毒素遺伝子の発現も低下することが明らかとなった。ま他、腸内で共存する可能性のある酪酸菌との共培養により、酪酸菌と共存することでウェルシュ菌の芽胞形成効率が低下し、腸管毒素産生性も低下することが明らかとなり、異種の細菌からのシグナルを受けて環境に応じた遺伝子発現へと切り替えている可能性が示唆された。グラム陽性嫌気性桿菌であるウェルシュ菌は多数の毒素を産生しその協調作用によってガス壊疽等の特徴ある病態を形成する。また、本菌は芽胞を形成し、食中毒の原因菌としても知られる。ウェルシュ菌食中毒は本菌が食品中に混入することが第一段階となり、さらに食中毒を引き起こすエンテロトキシンは芽胞形成時にのみ産生される。ガス壊疽と芽胞の関連性をみても発症の第一段階として、傷口等に本菌の芽胞が混入することが感染成立へとつながっていくことから、芽胞形成が病原性の発現に重要な因子であると考えられている。芽胞形成の調節は他の芽胞形成菌であるBacillus属とは、シグナルを受け取り細胞内に伝達する部分が大きく異なるとされており、Clostridium属ではその詳細が明らかとなっていない。今回、シグナルを受けとり芽胞形成調節を行う二成分制御系を同定するために、全ての二成分制御系変異株と野生株の遺伝子発現パターンをマイクロアレイを用いて網羅的に比較解析を行った。その結果、1つの二成分制御系が芽胞形成に関わる複数のシグマ因子を調節している可能性が示唆された。また、さらにこれまでに我々が明らかとしてきた負の芽胞形成調節遺伝子virXを転写レベルで調節する可能性のある二成分制御系候補が存在することが明らかとなった。これらの結果より、この2つの二成分制御系遺伝子の変異株作製を試みた。現在までに1つの二成分制御系遺伝子の変異株の作製が完了し、その変異株は芽胞形成効率が野生株よりも有意に低下することが明らかとなった。現在、もう一つの二成分制御系の変異株を作製するとともに、シグナルのスクリーニングを行っている。マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析により、芽胞形成に関与する可能性のある二成分制御系が明らかとなった。芽胞を調節する二成分制御系が明らかとなれば、シグナル物質が明らかとなった後にシグナルを受け取ってから細胞内への伝達の一連の流れを速やかに解析することができるため、二成分制御系の変異株を作製することに集中した。そのため、他の解析、特にシグナルのスクリーニングが遅れている。グラム陽性嫌気性桿菌であるウェルシュ菌は多数の毒素を産生しその協調作用によってガス壊疽などの特徴ある病態を形成する。また本菌は芽胞を形成し、芽胞形成時に産生されるエンテロトキシンによる食中毒も引き起こす。ガス壊疽発症にも芽胞は鍵となっており、傷口に芽胞が混入することが感染成立の第一段階となることより、ウェルシュ菌感染症において芽胞は非常に重要である。芽胞形成調節はバシラス属でその詳細が明らかとなってきているが、特にシグナルが細胞内に入る部分がクロストリジウム属とバシラス属では異なると報告されており、クロストリジウム属細菌においてはバシラス属のシグナルの入り口にあたるタンパクは報告されていない。ウェルシュ菌strain13株には28の二成分制御系が存在し、これらが様々な外界のシグナルを感知し多様な環境に適応していると考えられるが、芽胞形成シグナルの入り口を明らかとするため、これまでのマイクロアレイデータをもとに、芽胞形成に関与する可能性のある二成分制御系システムを抽出しSM101株を用いて変異株を作製した。2つの二成分制御系について変異株作製を試みたが、1つについて作製することができ相補株の作製も行った。芽胞形成効率は変異株で野生株と比べて低下し、相補株で野生株と同程度であったことから、この二成分制御系が芽胞形成調節に関与していることが強く示唆された。現在、この二成分制御系の支配下にある遺伝子群の解析や、センサータンパクの感知するシグナルについて検討中である。また酪酸菌との共培養を行い、ウェルシュ菌の芽胞形成効率を確認した。その結果、共培養により芽胞形成効率が低下することが明らかとなり、現在そのメカニズムの詳細について検討中である。今年度は遺伝子相補株の作製に予想よりはるかに多くの時間を要した。SM101株の遺伝子導入効率はこれまで用いてきたstrain 13株より悪く、相補株もプラスミドとして相補した場合、single-crossで相補した場合で結果が異なる場合がある。今年度は二成分制御系の変異株の作製から、相補株の作製を行ったが、single-crossでの相補株の作製に時間を要した。結果としては相補株が作製でき、芽胞形成効率の実験結果からも野生株と相補株が類似の結果を示していることから実験系もうまくいっていると考えられる。このため、今後の遺伝子発現解析等はスムーズに進められると考える。

また、共培養の実験においては、共培養で芽胞形成効率に変化が見られた場合は、シグナル物質を培養上清からの精製を開始したいと考えていたが、培養条件等の検討に時間を要したことから、予定より実験進度が遅くなっている。ウェルシュ菌はグラム陽性嫌気性桿菌であり、多数の毒素を産生してその協調作用によってガス壊疽等の特徴ある病態を形成する。また、本菌は芽胞を形成し、食中毒の原因菌としても知られる。食中毒株は腸管毒素遺伝子を保持し、芽胞形成時にのみ遺伝子が発現して腸管毒素を産生することで食中毒を引き起こす。この腸管毒素産生と芽胞形成の調節は複数のシグマ因子によって調節されていることが報告されているが、芽胞形成過程は、他の芽胞形成菌であるBacillus属とは、シグナルを受け取り細胞内に伝達する部分が大きく異なるとされており、芽胞形成開始のシグナルについても不明な部分が多い。本研究では、芽胞形成に影響を与える物質、特に他の細菌から産生される物質の同定とそのセンサータンパクを同定することを目的として行った。ある種の細菌とメンブレンを隔てて共培養するとウェルシュ菌食中毒株の芽胞形成効率が低下すること、さらに腸管毒素の産生が減弱することが明らかとなった。ウェルシュ菌は28の二成分制御システムを持っており、このシステムを用いて他細菌からのシグナルを感知していると考えられる。ガス壊疽株では全ての二成分制御系遺伝子変異株が作製済みであるため、芽胞形成時に発現の変化する遺伝子の転写を指標とし、これらの株を用いたスクリーニングを行っているが、途中段階であり、他の細菌からのシグナルセンサーの同定までは至らなかった。さらに通常の芽胞形成条件下でシグナルを感知するセンサー候補について、前年度に作成した変異株、相補株を用いて芽胞形成関連遺伝子の発現を確認した。また、通常、二成分制御系はセンサータンパクと調節遺伝子がペアとなりオペロンを形成しているが、このセンサーは調節遺伝子とペアになっていないため、ゲノム情報解析を行いペアとなりうる候補調節遺伝子を抽出した。現在その変異株を作製中である。ウェルシュ菌は悪玉菌とよばれながらも、ヒト腸内常在菌とし存在している。ウェルシュ菌の病原性発揮の第1段階には芽胞が重要な役割を担っているが、その形成開始のメカニズムは不明な点が多い。本研究では芽胞形成に関与するセンサータンパク候補を同定し、そのセンサーの変異株では芽胞形成効率が低下し、腸管毒素遺伝子の発現も低下することが明らかとなった。ま他、腸内で共存する可能性のある酪酸菌との共培養により、酪酸菌と共存することでウェルシュ菌の芽胞形成効率が低下し、腸管毒素産生性も低下することが明らかとなり、異種の細菌からのシグナルを受けて環境に応じた遺伝子発現へと切り替えている可能性が示唆された。今後は、これまでに確立した共培養系を用いて、酪酸菌と共培養を行った時の芽胞形成効率を確認していく。また、今年度に作製した二成分制御系変異株、相補株を共培養した時の芽胞形成効率の確認も行っていく。これまでウェルシュ菌の芽胞形成効率を確認する場合には芽胞形成用の培地、特にDSSM培地を用いていたが、様々な培地について検討して行く。また、ウェルシュ菌と酪酸菌を共培養した時の酪酸菌の芽胞形成効率についても確認を行い、双方の芽胞形成調節機構を解析していく予定である。さらに申請当初には最終段階に計画していた他の病原クロストリジウム、特にディフィシル菌と酪酸菌の共培養系についても早期に確立していく。
国際裁判管轄の規律における当事者意思の役割―準拠法との相互関係も視野に入れて

平成30年度においては、外国裁判所への専属的な国際裁判管轄の合意をめぐり、公序法違反要件を問題としてその効力を否定しようとしている一連の裁判例(大阪高判平成26・2・20、東京高判平成26・11・17など)の検討を行ったが、公表論文として発表するには至らなかった。検討の暫定的結論は、次の通りであり、中西ほか『国際私法〔第2版〕』にそのエッセンスは公表した。最判昭和50年11月28日は、国際裁判管轄の合意がはなはだしく不合理で公序法に違反するときは無効とする余地を認めていた。従来,この公序法違反の点は,消費者や労働者との管轄合意について主に争われたが,裁判例は当初,公序法違反による管轄合意の無効を容易に認めない傾向だった(労働契約について,東京高判平成12・11・28など)。しかし,平成23年民訴法等改正による弱者保護のための特則(特に3条の7第5号,6号)が議論されて具体化した頃から,この規定による弱者保護の結論を先取りして実現するためか,外国への専属的な国際裁判管轄の合意をこの公序法違反要件によって無効とする裁判例が多くなっている(例えば,大阪高判平成26・2・20,東京高判平成26・11・17)。もっとも,このような管轄合意は将来、改正法の弱者保護のための特則が適用されるようになれば(管轄合意について3条の7は、平成23年改正法の施行後に締結された合意にのみ適用される。平成23年法律第36号附則2条2項),そのような特則で処理されるのが筋であり,公序法違反要件をふくらませて法的安定性を損なう解釈は避けるべきではなかろうか。研究科内の運営業務に思いのほか時間をとられて、本研究課題の進捗状況はやや遅れている。もっとも、本年前期でこの業務は終了するので、遅れは挽回できると考えている。本年度の研究の進め方は、平成30年度に予定したが完成するに至らなかった部分にまず取り組むのほかは、当初予定と大きくは変わらない。それゆえ、以下の2つの問題の検討を行う。第1に、専属的な国際裁判管轄の合意に認められる効力の検討。外国裁判所への専属的な管轄合意を当事者間でしているにもかかわらず、この紛争に関する訴えと、関連があるが別の訴えとを併合して、わが国で提訴された場合に、当事者間ではA国の管轄を専属的に合意したはずの請求についても、民訴法3条の6の併合管轄により、わが国に国際裁判管轄が認められるか。裁判例を手がかりにこの問題の検討を行う。第2に、強行法規と管轄合意の関係の検討。管轄合意の対象となっている紛争に適用される法規が、通常の法規ではなく、国際的にも強行的に適用を欲する場合(絶対的〔国際的〕強行法規)、その強行的適用を確保するために外国への専属的な国際裁判管轄の合意の効力をいかに考えるべきか。最近のわが国の裁判例(東京地判平成28・10・6)を出発点として、諸外国での議論を参考にこの問題の検討を行う。

外国裁判所への専属的な管轄合意を当事者間でしているにもかかわらず、この紛争に関する訴えと、関連があるが別の訴えとを併合して、わが国で提訴された場合に、当事者間ではA国の管轄を専属的に合意したはずの請求についても、民訴法3条の6の併合管轄により、わが国に国際裁判管轄が認められるか。裁判例を手がかりにこの問題の検討を行う。第2に、強行法規と管轄合意の関係の検討。管轄合意の対象となっている紛争に適用される法規が、通常の法規ではなく、国際的にも強行的に適用を欲する場合(絶対的〔国際的〕強行法規)、その強行的適用を確保するために外国への専属的な国際裁判管轄の合意の効力をいかに考えるべきか。最近のわが国の裁判例(東京地判平成28・10・6)を出発点として、諸外国での議論を参考にこの問題の検討を行う。平成30年度において、研究代表者の研究科内運営業務の予想外の負担により、本研究課題の進捗に遅れが生じたために、次年度使用額が生じた。進捗が遅れた分は、次年度に実施する予定である。
プロテオーム解析を用いた慢性炎症性脱髄性多発神経炎の免疫標的分子の同定と病態解明

慢性炎症性脱髄性多発神経炎(CIDP)は慢性進行性または再発性の経過を特徴とする末梢神経疾患である。本研究では、CIDPを病型別に分類しプロテオーム解析を用いCIDPの自己抗体の標的抗原を探索した。ブタの馬尾から抽出した蛋白質を二次元電気泳動で展開し、患者血清を1次抗体としたウェスタンブロットを行い自己抗体が認識する蛋白質を探索した。その結果、CIDP患者血清中のIgGの抗原候補としてvinculinという分子を同定した。合成蛋白質を用いたウェスタンブロット法により多検体で検証した結果、抗vinculin抗体はTypical CIDP症例のみでみられ、CIDPの病態に関与している可能性がある。慢性炎症性脱髄性多発神経炎(CIDP)は自己免疫性ニューロパチーとされるが、免疫標的分子が同定されておらず、病態は解明されていない。本研究は、プロテオーム解析技術を用いて、CIDP患者血清中のIgGが免疫反応する分子を、培養細胞株や神経組織から抽出した蛋白質中から探索し、病態に関与する新規エピトープを明らかにすることを目的とする。本研究では、「電気泳動を用いた抗原探索法」、「免疫沈降法を用いた抗原探索法」、「プロテインアレイを用いた手法」の3つのプロテオーム解析手法を用いて、CIDP患者血清中のIgGの標的抗原探索を行う。「電気泳動を用いた抗原探索法」では、ブタの末梢神経から抽出した蛋白質を抗原とし、患者血清を1次抗体として二次元電気泳動・ウェスタンブロット法を行い、候補となる蛋白質を探索した。得られた候補蛋白質については、合成蛋白質を用いてウェスタンブロット法を行い、多検体での検証を行い、組織・細胞の免疫染色でその分子の局在を明らかにした。その結果、CIDP患者の一部の血清中IgGがvinculinという分子に強く反応することを示した。「免疫沈降法を用いた抗原探索法」では、schwannoma細胞株を用いて抗原探索を行い、複数の標的抗原候補を同定した。「プロテインアレイを用いた手法」については、バイオインフォマティクスのデータベースを使用して、神経組織の細胞膜に局在する蛋白質を選択したカスタムアレイの作成を行った。今後、これを用いて、CIDP患者血清の自己抗体プロファイルについて検討する予定である。本研究ではプロテオーム解析手法を用いて、慢性炎症性脱髄性多発神経炎の新規エピトープを明らかにすることを目的としている。本研究では、これまでにCIDP患者の一部の血清中IgGがvinculinという分子に反応することを示し、雑誌論文に報告した。またさらに新たな分子を探す試みとして、プロテインアレイを作成し準備を終えている。慢性炎症性脱髄性多発神経炎(CIDP)は、慢性進行性または再発性の経過を特徴とする末梢神経疾患である。CIDPの予後は良好であるとは言えず、病態機序の解明と新規治療法の開発は急務である。CIDPの病態については、治療として血漿交換が有効であることや、組織学的に有髄神経線維に抗体や補体の沈着が見られることから、液性免疫が関与している可能性が示唆されている。本研究では、CIDPを病型別に分類しプロテオーム解析を用いてCIDPの自己抗体の標的抗原を探索した。CIDPは複数の異なった病態を含む症候群であると考えられており、各サブグループにおいて、免疫標的分子が異なることが予想されるが、これまでの研究ではCIDPをサブグループに分けて分子病態を解析した研究報告は少ない。そのため本研究ではCIDPをTypical型とMADSAM型の2つのサブグループに分けて研究を行った。ブタの馬尾から抽出した蛋白質を二次元電気泳動で展開し、患者血清を一次抗体としたウェスタンブロットを行い自己抗体が認識する蛋白質を探索した。次に合成蛋白質を用いたウェスタンブロット法により多検体で検証した。その結果、抗vinculin抗体はTypical CIDP症例のみでみられ、CIDPの病態に関連している可能性があると考えられた。さらに新たな分子を探索するためにプロテインアレイを用いた解析を行った。バイオインフォマティクスのデータベースを使用して、神経組織の細胞膜に局在する蛋白質を選択し、それらを抗原としてプロテインアレイに搭載した。データベース上、神経組織に発現のある1755個の蛋白質を搭載したプロテインアレイを作成し、Typical CIDP 10例、MADSAM 4例、正常対照4例の血清を用いて解析を行った。プロテインアレイを用いた解析を行い、CIDP患者血清の自己抗体プロファイルを明らかにし、ここで得られた有望な免疫標的分子候補については、ウェスタンブロット法で検証し、さらに多症例での検討を定量的に行うために、ELISAの作製を試みる。

神経内科学本年度の予算からは主にプロテインアレイの費用として1,043,280円を支払い、その他の経費を支払った残額90,555円を翌年に持ち越した。
細胞形状変化と分子活性の因果関係の解明

本研究課題では、生化学反応系を超えて、細胞走性や細胞形状変化といった動的空間との相互作用に着目し、生命システムを時空間的に理解することを目的とする。PC12細胞の形状変化と細胞内分子活性度の関係を定量化するため、局所時間・局所空間の定量化を行った。形状変化の分布を調のべると、伸張と縮退の両方に裾のある形となるため、標準偏差を基準に、形状エッジの運動について特徴ごとにクラス分けした。そして、各クラス(伸張、縮退、待機)における分子活性の時系列の平均を算出した(特徴エッジ変動イベントに基づくサンプリング(逆相関解析))。その結果、それぞれのGタンパク質について、特徴的な時系列が得られた。その結果、(1)伸張とRhoAの活性上昇はほぼ同時である、(2)伸張状態を維持するためには、RhoA活性の後にRaclまたはCdc42の活性が必要である、ということが言える。また、これらの時系列の特徴は、時間平均からの変動として定量したものであり、分子活性の絶対的な値より時間的な相対量にエッジ変動のための情報が乗っていることを意味する。空間平均からの差ではこのような明確な特徴を捉えることができなかった。縮退については、RhoA活性とRacl活性も落ちていることが分かった。以上の結果は、先行研究(Machacek et al., Nature, 2009)を支持するだけでなく、伸張・縮退の関係についてより詳細に情報が得られており、細胞内分子シグナルが行う形状制御のメカニズムが期待できるものである。現在、データ解析を精密化し、論文作成を行っている。細胞形状の変化を追跡するための、Edge Evolution Tracking (EET)アルゴリズムを開発し、論文誌に発表した。アルゴリズムの概略は以下の通りである。(1)ノイズ除去処理後の各顕微鏡画像から、形態と分子活性データを定量化する。(2)時間的に連続する画像の差分を評価し、形状が変化した部位に関してラベルを付加する。(3)細胞エッジ上に各時刻で付加されたラベルのうち、連続する時刻間でのラベルの関係を発展系統樹で記述する。(4)これにより、過去と未来の依存関係が定義され、この定義空間における細胞エッジの動きと分子活性のプロファイルを評価することができる。以上のアルゴリズムによって得られる細胞エッジ(HT1080細胞)の動きとその近辺の分子活性のプロファイルから、時間差を含めて相関係数を求めた結果、Gタンパク質(Cdc42/Rac/Rho)ごとに正の相関があることが明らかとなった。上記のEETアルゴリズムは、細胞全体のスケールで長時間の形状追跡をする目的に向いている。一方で、PC12の突起先端のような微小部位の分子活性を観察すると、分子活性の変化は非常に早く、注目する細胞部位の形状変化は限られた部位であることが分かる。そこで、まず局所時間・局所空間の定量化を行った。各局所空間において、短時間と長時間の移動量の分布を作成した。この分布から、形状エッジの運動について特徴ごとにクラス分けし、各クラスにおける分子活性の時系列の平均を算出した。その結果、RaclとRhoAについてそれぞれ特徴的な時系列が得られた。
高階層型神経回路のトポロジー保存性を活用する未観測領域推定手法と実証システム構築

本申請研究は、Deep Neural Network(DNN)を用いた観測困難もしくは観測不可能なデータ領域を実用レベルで推定する手法開発を目的とし、実証システム構築までを目指すものであり、観測可能領域に隣接する周辺部分では、ドラスティックに様相が変化する確率は低いと考え、観測領域のトポロジー(例えば局所的な規則性)を保存したまま周辺部分へ拡張するこで、尤もらしい未観測状態推定の実現を目指すものであり、机上の空論で終わらせない為に実証システム構築までを目標としている。初年度は、Local Feature Learningと呼ぶ手法を、Deep Learningに併用可能であること、そしてその効果が十分に見込める成果を得ている。本年度は、連続性を確保できる高次元入力データの特徴空間への写像時のトポロジー保存の確認、入力データに人工的に未観測領域を設定した条件下での特徴空間の調査を中心に進めた。結果としては、局所的には入力データのトポロジー保存が達成されることを確認できたが、特徴空間の広範囲ではトポロジー欠陥が発生してしまうことが観測された。今後、トポロジー欠陥に対応できる手法の検討が急務である。未観測領域設定のデータではでは、先に述べたトポロジー欠陥発生の問題から広範囲な特徴空間を張れず、観測可能な欠陥領域を観測できなかったため、こちらも継続して検討する必要がある状況である。なお、実証システム構築へ向けた取り組みは、学内等に準備した実験農園を始め、各種センサデータの自動取得が可能となっている。しかしながら、これらの実データへの本研究の適用までは進んでいないため、今後の課題となっている。広範囲を対象とした時のトポロジー欠陥が発生しており、このことへの解決策の検討が必要となったために作業が遅れるものと予想されるためネットワークの構成方法や学習時の新たな制約項の追加などを検討したい。本研究で用いる高階層のニューラルネットワークは、最低でも7層からなる砂時計型(中間層で一度絞り込まれるタイプ)の構造を持ち、DNNで頻繁に利用される畳み込み層やプーリング層は導入しない。このため階層が深くなるほど誤差逆伝搬の効率が悪くなる為に学習収束が遅くなるため、高効率な学習方法を検討するこのが重要となる。初年度は、Local Feature Learningと呼ぶ手法を、近年開発されてきたDeep Learningも最適化手法に対して、同時に適用可能かについてを主に検討を行った。用いた課題が画像に置ける恒等写像のような高次元から高次元までは至っておらず、単純な1入力-1出力の連続関数の近似問題ではあったが、SGD単独を基準として、SGD+LFLで7.86倍、Momentum+LFLで80.95倍、NAG+LFLで84.31倍、RMSprop+LFLで74.96倍、Adam+LFLで29.94倍の学習収束の高速化を達成できた。結果として概ねLFLとの併用については効果が見込める。この結果を多次元へ拡張し確認することが次にすべき課題である。実証システム構築へ向けた取り組みは、学内に準備した実験農園を始め、各種センサデータの自動取得へ向けた準備を進めてきており、ほぼ予定通り進捗している。多次元を対象としたDeep Neural Networkを扱うに至ってないけれども、実証環境の準備が着実に進んでいるため、結果的には予定通りに進められると判断しております。広範囲を対象とした時のトポロジー欠陥が発生しており、このことへの解決策の検討が必要となったために作業が遅れるものと予想されるため実データの利用による解析へとできるだけ早く移行したい。

そのためには、学習速度に対する検討・検証を早急に結論付ける必要があり、この部分をH30年度当初は重点的に行う予定である。ネットワークの構成方法や学習時の新たな制約項の追加などを検討したい。成果発表用の旅費を予定しておりましたが、近距離での発表が多かったために差額が出るに至りました。次年度は、実際にシステムを構築して運用することとなりますので、残金分んもこちらで使わせていただく予定でおります。初年度の若干の遅れにより2年目への繰越があり、今年度は計画のスピードに沿って研究を進めたため、前年度繰越分が残る形となった。最終年度はこの遅れを含めてスピードアップを図り研究を完成する予定である。
色素材料の耐光堅牢度に関する総合的研究

色素材料の各種固体高分子基質系および色素材料として興味がもたれている系における耐光堅牢性について、光化学,材料化学を基盤とする緊密かつ強固な研究組織を作り、次年度の総合研究Aへの申請に焦点を当て、色素材料の耐光堅牢性に関するシンポジウムを開催し、グループ会合を経て全体会議を開いて今後の研究組織を固めた。課題の研究を進めるために、【I】.色素光退色の光学的研究,【II】.色素光退色の有機化学的研究,【III】.繊維染色物の光退色に及ぼす染着状態の効果に関する研究,【IV】.繊維染色物の光退色に及ぼす高分子基質の効果に関する研究,【V】.繊維染色物の光退色に及ぼす共存物質の効果に関する研究,【VI】.色素の分散状態・集合状態と光反応に関する研究,【VII】.色彩の計測・評価に関する研究,【VIII】.デバイス用表示材料色素の耐光性に関する研究のグループに分けて会合をもち、昭和61年9月29日の全体会議で総括討論した。シンポジウム「色素材料の耐光堅牢性」は、班員2名により、色素の光退色化学に関する基礎事項の講演2件および班員外招待講演者3名により機能性色素の使用面における問題点に関する講演3件、計5件について開催され、染料光退色研究の進め方,応用面で要求される条件について徹底した質疑応答が行われた。講演題目および講師は次のとおりである。記録用色素の耐光堅牢性に関する問題点(保土谷化学・中央研究所・權田通博),カラー写真用色素の光安定性(富士写真フイルム・足柄研究所・古舘信生),有機顔料の耐光性(東洋インキ・富士工場・前嶋満洲彦),染料の光退色における一重項酸素の働き(大阪府立大・工学部・北尾悌次郎),染料光退色研究のストラテジー(東京都立大・工学部・飛田満彦)。
サバ科魚類2種クロマグロとマサバの初期成長に関する研究

サバ科魚類にはマグロ、カツオ、サバ等、漁獲漁業と養殖の重要対象種が含まれる。このうちクロマグロとマサバは同じサバ科に属するが、非常に異なる形態・生理・生態学的特徴を有すると予測される。しかしながらこれまでの両種の形態・生理・生態学的情報は限定されている。本研究の成果は次の3つの内容からなる。1つは、太平洋クロマグロの初期発育と初期成長に関する研究であり、2つめは太平洋クロマグロとマサバ仔稚魚の速い成長・発育のメカニズムとして重要な核酸比とタンパク質含量の発育変化、3つめは初期発育・初期成長に関して得られた知見を応用しての飼育技術向上と完全養殖達成における研究である。本研究は、産業規模の養殖場を有する近畿大学研究所の研究環境を最大限に活かして行われ、その成果は種苗生産技術向上を通じてクロマグロとマサバの完全養殖達成に貢献するものとして得られた。3つの研究内容の具体的な成果は以下の通りである。1.太平洋クロマグロの初期発育と初期成長に関する研究太平洋クロマグロの仔魚期から稚魚期にかけての形態発育を明らかにした。それには、この期間の絶対成長、相対成長、色素分布、頭部の棘の消長、鱗形成が含まれる。その結果、これまで知られていなかったクロマグロ仔稚魚の早い成長・発育の様相が明らかになるとともに、形態発育の諸様相が明らかとなった。2.太平洋クロマグロとマサバ仔稚魚の速い成長・発育のメカニズムとして重要な核酸比とタンパク質含量の発育変化太平洋クロマグロとマサバの仔稚魚期のRNA、DNA、タンパク質含量を個体別に明らかにした。これを解析し、両種のタンパク質合成・蓄積の様相とその飼育水温による違いを明らかにした。3.初期発育・初期成長に関して得られた知見を応用しての飼育技術向上と完全養殖達成における研究初期成長・発育研究で得られた知見を応用し、太平洋クロマグロとマサバの完全養殖を達成した。1、形態発育(1)クロマグロ過年度に人工孵化飼育して得られた孵化直後から稚魚期早期の試料採取を終えている。平成13年度は、この試料を解析して、これまでにクロマグロの発育初期の絶対成長、相対成長、発育段階の推移と体長の関係、色素胞形成、頭部の棘の発達、歯および鱗の形成の結果をまとめた。これについては、平成14年度日本水産学会大会(平成14年4月開催)シンポジウムで講演の予定である。平成13年度はクロマグロの稚魚期以降未成魚期までの成長と形態発育についても解析を進めたが、まだ途中である。また、平成13年度は、新たに人工孵化飼育して試料を得、仔魚期における顎部骨形成を中心とした摂餌器官の発達、鰾および皮膚粘液細胞の発達に関する研究を行った。これについては現在結果を解析中である。(2)マサバ平成12年度の試料を解析し、絶対成長および相対成長について結果を得た。ただし、この年度だけでは不十分であったので、平成13年度に新たに人工孵化飼育を行い、これを解析してさらに資料を補充しつつある。マサバの摂餌器官の発達と、全身の骨格形成過程を明らかにする目的で、仔稚魚期の透明骨格標本を作成して資料を得た。これについては結果を解析中である。2、消化器官および消化酵素活性の発達マサバの仔稚魚期におけるこれらの発達については、今年度人工孵化飼育を行って試料を得、現在解析中である。

3、タンパク質合成能クロマグロおよびマサバの仔稚魚期における変化については、今年度はタンパク質合成能の指標であるRNA-DNA比の最適な測定方法を検討し、同法の習熟を行い一応の目処を得た。次年度にこれを活かして飼育条件をさまざまに変化させて両種で測定する予定である。平成14年度は,人工艀化し,飼育したマサバで,艀化後10日目までの仔魚期における核酸比(RNA/DNA比)とタンパク質含量の推移を,26°C,29°Cの飼育水温別に,また個体別に明らかにした。その結果,26°Cと29°Cの飼育水温では,マサバの初期成長はともに23°Cより優れていることが明らかとなった。また仔魚1個体あたりのRNAおよびDNA含量は,孵化後4日目まではどの飼育温度も変わらなかったが,6日目以降26°Cで最も多くなった。核酸比(RNA/DNA比)およびタンパク質含量は,26°Cで他の温度よりも常に高い値で推移した。この結果,マサバの26°Cでの良好な成長は,生化学的指標においても確かめられた。人工艀化し,飼育したクロマグロ仔魚の皮膚粘液細胞と鰾の発育過程を明らかにした。その結果,クロマグロ仔魚は,艀化直後から皮膚に粘液細胞を多数有し,成長にともなって粘液細胞の種類とそれらの組成が異なってゆくことを明らかとした。これにより,クロマグロ仔魚飼育において頻度が高く発生し,仔魚飼育における問題点となっている浮上斃死は,既に報告されているハタ類仔魚と同様に,クロマグロ仔魚が多数の皮膚粘液細胞を有することが一つの要因となっていることが明らかとなった。クロマグロの鰾は孵化後4日目から開腔が始まる。クロマグロでは鰾の開腔の成功は,飼育環境,特に照度と深い関わりがあることが明らかとなった。すなわち適切な照度範囲を保つこと,照度に日周リズムを与えることが必要であることが明らかとなった。平成14年6月,近畿大学水産研究所では、本研究の成果を応用し,クロマグロの完全養殖(生活史1サイクルの飼育下での実現)が達成された。平成15年度は,人工孵化し,飼育したクロマグロで,孵化後19日目までの仔稚魚期における,成長,核酸比(RNA/DNA比)とタンパク質含量の推移を,22,25,28°Cの飼育水温別に,また個体別に明らかにした。孵化後19日までの成長は水温が高いほど速く,平均全長でそれぞれ7.9,12.2,14.6mmに達した。核酸比とタンパク質含量の変化については分析方法を確立した。人工孵化しクロマグロ仔魚を飼育水の水温と塩分を変えて孵化後10日まで飼育し,成長と生残の違いを明らかにした。飼育水温は22,24,26,28,30°Cの5段階とした。飼育水温が高いほど成長が速く,孵化後10日での平均全長は,それぞれ5.4,6.1,6.7,7.0,および7.3mmとなった。生残率は逆に水温が低いほど高く,それぞれ20.5,6.1,8.0,0.5,および0.9%であった。塩分を変えて飼育した結果では,30PSUの濃度で最も生残が良く,成長に塩分の違いによる差は見られなかった。クロマグロ仔稚魚飼育における初期減耗の程度には,鰾の形成の成否が大きく影響すると考えられる。そこで,飼育条件として明暗の周期を変えて,鰾の最初の開鰾に及ぼす影響と成長を,クロマグロ,マサバ,マダイで調べて比較した。クロマグロ,マサバ,マダイともに日長が長い条件で成長が有意に良くなった。
医療過誤・インシデントの原因となる医療者の価値観を体系化する分析手法の確立

第1の研究計画であり、本研究計画の最も重要な柱である価値観分類の比較検討を行った。すでに研究計画調書にも記載していたEduard Springerの6類型、世界価値観調査項目、Schwartzの10分類について、研究代表者および分担者の週1回の定期的な研究打合せを通じて、それぞれの長所及び短所を明らかにしていった。その結果、現時点ではこれらのどれかの分類を選択することは、医療安全における思考過程の価値観として適応するためには、残念ながら適切とは言い難いことが明らかとなってきた。このため、独自の価値観分類を作製し、第2年度の統計分析作業に供することとし、分類原案の概要を完成しつつある。現時点ではその完成度は70%程度と自己評価しており、第2年度の当初1,2か月を費やして完成させる予定となっている。第2の研究計画として立案した「要考慮価値観」関連事例のデータベース化は、価値観の分類法の完成と深い関係にあるため、抽出を完了したとは言えない状況にあるが、一方でこの間、公営財団法人日本医療機能評価機構の医療事故情報収集等事業の約75,000件の医療事故およびヒヤリ・ハット事例のデータベース化を無事に完了した。さらに、適切な「要考慮価値観」関連事例の抽出のためのキーワードとしてどのような用語が重要かを全研究者の打ち合わせの結果から第一段階として、(「思い込み」OR「意味」OR「価値」OR「意思」OR「信念」)AND(「死亡」OR「重大」OR「間違い」)の検索式で絞り込むこととした。その結果からは100事例以上の暫定的な「要考慮価値観」事例データベースが作成された。一方、各事例についての詳細な検討は今年度の研究範囲では完了できず、この検索式の妥当性についてもまだ検証が完了していないため、これらの作業は引き続き第2年度の当初に継続することとした。医療安全の価値観分類確立の困難を痛感する。研究課題の採択が7月に通知されたため、研究活動の開始が大幅に遅れたが、8月以降は比較的順調に要考慮価値観の分類に関する検討作業を進めてくることができた。また、データベースの構築作業については、以前から医療安全データベース構築のための準備作業を所属研究分野の研究プロジェクトの中で一部進めていたことから、その延長線上の作業として今回の研究計画を進めることができたため、大幅なデータベース構築研究の遅れにはつながらずに済んでいる。一方で困難を極めているのは当初想定した通り、医療安全にもっとも適切に応用できる価値観分類の決定作業だった。研究調書で引用した各価値観分類は、実際にその詳細を評価してみると、医療における意思決定のプロセスに直接適用できるとは限らないような内容を多く包含しているために、そのまま適応した場合には、どの分類法についても大きな混乱をきたすことが予想できるものだった。また、医療安全のための価値観分類法そのものの概念がないことから、先行研究に分類法のよりどころを求めることは事実上不可能だった。こうした状況から、残念ながら初年度で医療安全のための価値観分類の原案を確立することはできず、暫定案として第2年度の研究計画で用いることを余儀なくされた。しかし、最終的に価値観分類を確立するためには、いずれにしても要考慮価値観関連事例を自らの判断で抽出し、一度それらに応用することで分類法自体を評価するという過程を経なければならないという意味で、初年度に作成した暫定案はかなりの未完成度ではあっても、研究を進める上では十分価値をもったものを作製し得たと考えている。以上のことから、初年度の研究計画については、(1)開始時期が遅れたこと、(2)分類法の確立が想定以上に困難だったこと、の2点から遅れてはいるものの、第2年度の当初の計画を遂行する上では大きな支障にはならないと判断した。研究の第2年度には、当初の計画通り抽出した「要配慮価値観」関連事例の特徴分析を開始する。年度当初の数か月については前年度の事例抽出作業が並行することになるが、すでに抽出されている事例も多数存在しているので、特徴分析自体は年度当初から開始することになる。特徴分析は具体的には、事例に関係した医療者の経験年数をはじめとする様々な特徴の分布の統計データ作成に始まり、起こった医療過誤・インシデントの種別分類など、医療者と事象を包括的に特徴づける内容を網羅する予定である。また、医療者を取り巻く医療現場の特徴についても、例えば診療科や部門をはじめとして環境という視点から分析を併せて行う予定である。次に行う研究計画は初年度の研究成果として完成形に近づけている要考慮価値観分類を用いた各事例の分類相関データの作成である。分類されたどの価値観がどの医療の有害事象に偏るのかについての分析を進めることにより、重大な価値観の誤りを起こしやすい有害事象を明確化し、どの価値観への取り組みが実際の医療安全に重要と言えるのかを解明したい。分析結果の公表については、できる限り第2年度中にと考えているが、進捗に応じてどのように進めるかを判断したい。当面の目標としては、2019年11月3日および4日に開催される第57回日本医療・病院管理学会学術総会と2020年3月7日に開催される第6回日本医療安全学会学術総会での演題発表を目指して研究を進めたい。前者についてはデータベースの構築までの研究成果を発表し、後者については構築されたデータベースを分析した結果としての要考慮価値観関連事例の特徴分析の結果を公表できれば大きな成果につながるものと期待する。

初年度に行った価値観分類法の独自開発については、第2年度も引き続き進めなければならないことを痛感しており、大幅な修正も必要となる覚悟で慎重に作業を進める所存である。第1の研究計画であり、本研究計画の最も重要な柱である価値観分類の比較検討を行った。すでに研究計画調書にも記載していたEduard Springerの6類型、世界価値観調査項目、Schwartzの10分類について、研究代表者および分担者の週1回の定期的な研究打合せを通じて、それぞれの長所及び短所を明らかにしていった。その結果、現時点ではこれらのどれかの分類を選択することは、医療安全における思考過程の価値観として適応するためには、残念ながら適切とは言い難いことが明らかとなってきた。このため、独自の価値観分類を作製し、第2年度の統計分析作業に供することとし、分類原案の概要を完成しつつある。現時点ではその完成度は70%程度と自己評価しており、第2年度の当初1,2か月を費やして完成させる予定となっている。第2の研究計画として立案した「要考慮価値観」関連事例のデータベース化は、価値観の分類法の完成と深い関係にあるため、抽出を完了したとは言えない状況にあるが、一方でこの間、公営財団法人日本医療機能評価機構の医療事故情報収集等事業の約75,000件の医療事故およびヒヤリ・ハット事例のデータベース化を無事に完了した。さらに、適切な「要考慮価値観」関連事例の抽出のためのキーワードとしてどのような用語が重要かを全研究者の打ち合わせの結果から第一段階として、(「思い込み」OR「意味」OR「価値」OR「意思」OR「信念」)AND(「死亡」OR「重大」OR「間違い」)の検索式で絞り込むこととした。その結果からは100事例以上の暫定的な「要考慮価値観」事例データベースが作成された。一方、各事例についての詳細な検討は今年度の研究範囲では完了できず、この検索式の妥当性についてもまだ検証が完了していないため、これらの作業は引き続き第2年度の当初に継続することとした。医療安全の価値観分類確立の困難を痛感する。研究課題の採択が7月に通知されたため、研究活動の開始が大幅に遅れたが、8月以降は比較的順調に要考慮価値観の分類に関する検討作業を進めてくることができた。また、データベースの構築作業については、以前から医療安全データベース構築のための準備作業を所属研究分野の研究プロジェクトの中で一部進めていたことから、その延長線上の作業として今回の研究計画を進めることができたため、大幅なデータベース構築研究の遅れにはつながらずに済んでいる。一方で困難を極めているのは当初想定した通り、医療安全にもっとも適切に応用できる価値観分類の決定作業だった。研究調書で引用した各価値観分類は、実際にその詳細を評価してみると、医療における意思決定のプロセスに直接適用できるとは限らないような内容を多く包含しているために、そのまま適応した場合には、どの分類法についても大きな混乱をきたすことが予想できるものだった。また、医療安全のための価値観分類法そのものの概念がないことから、先行研究に分類法のよりどころを求めることは事実上不可能だった。こうした状況から、残念ながら初年度で医療安全のための価値観分類の原案を確立することはできず、暫定案として第2年度の研究計画で用いることを余儀なくされた。
大偏差原理に関連する精密評価

今年度はまず、バナッハ空間上で値を取る独立同分布な確率変数の和に関するラプラス近似の漸近展開の研究を行った。同じ設定の下でのラプラス近似はすでに研究したが、自然な問題提起として、漸近展開の問題も出てくる。本研究はこの問題を解決した。具体的には、ラプラス・メソッドを用いて、指数上の二次式を一次式に変形し、独立性が使用できるようにすることにより、テイラー展開で具体的な評価を与えた。次に、ユークリッド空間上の拡散過程における大偏差原理の精密評価に関する研究に取り組み、非退化な場合のラプラス近似を与えた。ユークリッド空間上の拡散過程に関しては、ステート空間がコンパクトではないので、トーラス上の場合とは違い、色々な評価が難しくなる。本研究はまず、前年度に示した半群の微分作用素に対する評価を用いて、グリーン作用素の微分に対する評価を与えた。一方、拡散過程のドリフト項が線形より強ければ、系が遠くに行く確率が十分小さいであるという性質をもつ。本研究は、これらを用い、ユークリッド空間上の拡散過程における大偏差原理の精密評価を与えた。また、量子場のラテス近似に関する研究も行った。具体的には、2次元ユークリッド空間上のHoegh-Krohn量子場モデルにおいて、ラテス近似を考えるとき、フリー項及び相互作用項が同じラテス近似により近似される場合の確率測度族の収束性がすでに知られているが、異なるラテス近似の場合の状況がまだ知られていない。本研究は、この異なるラテス近似の場合を調べるために有力な道具となるWick積の中心極限定理を調べた。今年度はユークリッド空間上の拡散過程における大偏差原理及びその精密評価に関して研究を行った。まず、大偏差原理に関しては、Donsker-Varadhanにより、マルコフ過程に対して、一定の条件の下で大偏差原理が成り立つことが証明された。しかし、具体的にある拡散過程が与えられたとき、その条件を満たしているかどうかのチェックは難しい。本年度はまず、ユークリッド空間上の一様楕円型拡散過程において、ドリフト項が線型以上であれば、大偏差原理が成り立つことを示した(研究発表[2]を参照)。また、大偏差原理の精密化として、ラプラス近似を研究するとき、グリーン作用素の微分作用素に対する評価が必要になってくる。研究発表[1]と[3]はこれに関する研究結果である。今年度はまず、ユークリッド空間上の拡散過程における大偏差原理の精密評価に関する研究に取り組み、グリーン作用素の微分作用素の評価に関する研究を行った。ユークリッド空間上の拡散過程に関しては、ステート空間がコンパクトではないので、トーラス上の場合とは違い、ラプラス近似を研究するために必要なグリーン作用素の微分作用素に関する評価が難しい。今年はこの研究をし、まず補間理論及びマリアバン解析を用いて、半群の微分作用素に対する評価を行った。結果として、半群の微分作要素は、xの冪と1/tの1より真に小さい冪で抑えられることを証明できた。また、これを用いて、対応するグリーン作用素の微分作用素に対する評価を与えた。(研究発表[1]を参照)。2次元ユークリッド空間上で、Hoegh-Krohn量子場モデルにおいて、フリー項及び相互作用項が同じラテス近似により近似される場合の確率測度族の収束性がすでに知られている。しかし、それぞれ違うラテス近似により近似される場合に関してはまだ知られていなかった。今年はこれに関する研究を行った。具体的には、違うラテス近似の場合において、確率測度族の挙動を調べ、スケルトン不等式及び二点関数に対する漸近評価を示すことにより、確率測度族の収束性の証明に成功した。(研究発表[2]を参照)。さらに、$Phi_2^4$量子場モデルのラテス近似に関しても関連する研究を行った。研究発表[3]はこれに関する研究結果である。
抗血小板剤不応症に対する治療ターゲットの探求

アテローム血栓性脳梗塞急性期には再発予防のための早急な抗血小板療法の導入が必須であるが、抗血小板薬を投与しているにもかかわらず十分な効果が発現されない「不応症」が存在することが問題視されている。その機序を解明すべく、急性期脳梗塞患者と慢性期脳梗塞患者の2群において1抗血小板薬投与後の経時的な血小板凝集能変化と2血小板細胞内シグナル伝達に関与する因子を解析する研究をおこなった。1)急性期脳梗塞患者と慢性期脳梗塞患者における抗血小板薬投与開始後の経時的血小板凝集能抑制効果の比較研究では、新たに抗血小板薬を投与する発症24時間以内の急性期脳梗塞患者19名、および14日以上経過した慢性期の脳梗塞患者25名における経時的な血小板凝集能値を両群で比較し、ベースライン値は両群で有意な差はなく、内服6・24・48時間後において急性期群で有意に亢進し、7日後以降では差が消失した。CYP2C19遺伝子多型のpoormetabolizerの比率は同等(全体の14.2%)であり、急性期脳梗塞は代謝酵素の遺伝子多型という不応症の定説を凌駕する不応症関連因子であることが明らかとなった。2)不応症に関与する血小板細胞内情報伝達経路の解明では、血小板細胞内情報伝達においてはトロンビン刺激による38MAPK、Aktのリン酸化および血小板からリリースされるリン酸化HSP27産生量が急性期脳梗塞群で有意に亢進していた。この機序についてはトロンビン刺激による血小板において、低分子量G蛋白の一種であるRacが調節因子である可能を認めており(Uematsu K, Enomoto Y, et al. Cell Phisol Biochem, 2018;49:1523-1538)、トロンビンとHSP27は脳梗塞急性期という一時的な不応症に関与していることが示唆された。現在までに新たに抗血小板薬を投与する発症24時間以内の急性期脳梗塞患者19名、および14日以上経過した慢性期の脳梗塞患者25名における、クロピドグレルローディングドーズを含む抗血小板薬投与開始後の経時的な血小板凝集能抑制効果の比較を行った。両群での抗血小板薬使用前のベースライン値の比較では、急性期でやや亢進している傾向はあるものの有意な差はなかった。内服6時間後、24時間後、48時間後の比較では、急性期群でADP、コラーゲン、thrombin receptor-activating protein (TRAP)惹起血小板凝集能のいずれも慢性期群にくらべ有意に亢進していたが、7日後、30日後では差は有意ではなくなっていた。患者背景因子では急性期群でCRP、白血球、body mass indexが高かったが、CYP2C19遺伝子多型のpoormetabolizerの比率は同等(全体の14.2%)であった。血小板細胞内情報伝達においては各MAPKs、Akt、およびHSP(heat shock protein)のリン酸化レベルについてWestern blotting法およびELISA法を用いて検討した。急性期・慢性期のベースラインの比較では個体差が大きくばらつきが多かったものの、10 μM TRAPを添加後の38MAPK、Aktのリン酸化、HSP27の産生量は急性期群で有意に亢進していた。急性期脳梗塞患者の血小板凝集能の亢進について、HSP27産生亢進の影響が疑われた。脳梗塞患者血液を用いた検討は予定通り患者蓄積できており、慢性期患者に比べ急性期患者では凝集能自体が亢進していることを示せている。また、それに関与すると思われる血小板細胞内情報伝達経路もある程度の想定ができており、概ね順調である。急性期脳梗塞患者と慢性期脳梗塞患者における抗血小板薬投与開始後の経時的血小板凝集能抑制効果を比較検討する試験では、すでに急性期脳梗塞患者における血小板凝集能は有意に慢性期脳梗塞に比べて亢進しており、その現象は経時的に改善されることは既に前年度までの検討で明らかとなっており、その関連の強さは代謝酵素の遺伝子多型という定説の因子を凌駕しているが、細胞内情報の解析のために引き続き患者蓄積を継続している。血小板細胞内情報伝達経路の解析においては、トロンビン刺激で血小板からリリースされるリン酸化HSP27量が急性期脳梗塞群で有意に亢進していたことに着目し研究を進めた。トロンビン刺激による血小板において、低分子量G蛋白の一種であるRacのinhibitor;NSC23766は容量依存的にHSP27のリリースを抑制しており、RacはHSP27放出の調節因子である可能性が示唆された。また、DIC治療薬の一種で抗凝固作用を有するトロンボモデュリンにおいても、トロンボキサン刺激血小板においてHSP27リリースを増強させており、こちらも調節因子の一つである可能性が示された。しかし、いずれにおいても血小板の最大凝集率の有意な抑制効果は得られていない。HSP27は抗酸化作用、抗炎症作用、脳梗塞急性期における脳保護効果など、多くの保護作用が報告されていることからも現在までに得られている研究結果と矛盾しておらず、今後も研究を継続していく。現在までの結果については既に論文を投稿中である。

脳梗塞患者血液を用いた検討は予定通り症例数の蓄積が得られている。不応症における細胞内情報伝達経路の検討においても、徐々に関連する経路が明らかとなりつつある。アテローム血栓性脳梗塞急性期には再発予防のための早急な抗血小板療法の導入が必須であるが、抗血小板薬を投与しているにもかかわらず十分な効果が発現されない「不応症」が存在することが問題視されている。その機序を解明すべく、急性期脳梗塞患者と慢性期脳梗塞患者の2群において1抗血小板薬投与後の経時的な血小板凝集能変化と2血小板細胞内シグナル伝達に関与する因子を解析する研究をおこなった。1)急性期脳梗塞患者と慢性期脳梗塞患者における抗血小板薬投与開始後の経時的血小板凝集能抑制効果の比較研究では、新たに抗血小板薬を投与する発症24時間以内の急性期脳梗塞患者19名、および14日以上経過した慢性期の脳梗塞患者25名における経時的な血小板凝集能値を両群で比較し、ベースライン値は両群で有意な差はなく、内服6・24・48時間後において急性期群で有意に亢進し、7日後以降では差が消失した。CYP2C19遺伝子多型のpoormetabolizerの比率は同等(全体の14.2%)であり、急性期脳梗塞は代謝酵素の遺伝子多型という不応症の定説を凌駕する不応症関連因子であることが明らかとなった。2)不応症に関与する血小板細胞内情報伝達経路の解明では、血小板細胞内情報伝達においてはトロンビン刺激による38MAPK、Aktのリン酸化および血小板からリリースされるリン酸化HSP27産生量が急性期脳梗塞群で有意に亢進していた。この機序についてはトロンビン刺激による血小板において、低分子量G蛋白の一種であるRacが調節因子である可能を認めており(Uematsu K, Enomoto Y, et al. Cell Phisol Biochem, 2018;49:1523-1538)、トロンビンとHSP27は脳梗塞急性期という一時的な不応症に関与していることが示唆された。脳梗塞患者に対する経時的血小板凝集能の変化ついて、急性期と慢性期での差、およびそれに関連する因子につき英文の論文を作成し、投稿を行っていく。さらに不応症に関与する血小板細胞内情報伝達経路の解明に関するin vitro試験をすすめていく。不応症に関与する血小板細胞内情報伝達経路の解明についてのin vitro試験の継続、さらなる検討次年度使用額が生じているが、少額であり、ほぼ予定通りであったと考えている。次年度使用額が生じているが、少額であり、ほぼ予定通りであったと考えている。次年度も予定通りに試薬および血小板凝集能検査に要する消耗品に使用する。次年度も予定通りに動物、抗体などの試薬に使用する。