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子どものための安全マップ作成カリキュラムと防犯教育教材の開発に関する地理学的研究

子どもの地域安全マップの作成カリキュラムと防犯教材の開発に地理教育の視点から取り組んだ。日本では景観から犯罪危険性を読み取る教育として地域安全マップづくりが行われている。英語圏の取り組みを見る限り、このような防犯学習は少なくとも地理教育の観点からは日本のユニークな取り組みであることがわかった。カリキュラムは小学3年生程度で実施するまち探検を利用して、景観に危険を読み取る技能の育成から始める。次に、交通事故やその他の危険を地図から読み取る学習、最後に地形図などから地域の防災を取り上げる。このように景観や地図を読み取る技能を段階的に身につけていくことが、地域の安全や危険を読み取る技能の育成にもつながるであろう。「防犯教育、安全マップ研究のための基礎データ整理」のため、1日本国内で作成された地概安全マップの検証、2イングランドの地理教育で取り上げる「犯罪の地理」の検討、3米国のサービス・ラーニングでの防犯教育の取り扱いの調査、4GISを用いた安全マップに関する調査、を行った。1日本国内で作成された地域安全マップの検証日本国内で作成された地域安全マップに関しては、大西が富山市内の数例を寺本が沖縄市内のものを調査し、寺本は沖縄市教育委員会において安全教育の実施状況に関して指導主事から聞き取りを実施した。2イングランドの地理教育で取り上げる「犯罪の地理」の検討イギリス地理教育に関する学術雑誌等の収集と検討を基に,地理教育実践の実態について防犯教育の観点に配慮しながら研究を進めた。その結果,市民的資質(シティズンシップ)育成と連携した「犯罪の地理」授業の意義が解明された。3米国のサービス・ラーニングでの防犯教育の取り扱いの調査.2007年8月に寺本と田部はアメリカ合衆国ニューヨーク市警察博物館にて資料調査、及びミネソタ州において公立小学校における地域を活かした教育実態調査を実施した。その結果、サービス・ラーニシグでは防犯教育あまり盛んでないことが明らかとなり、次年度以降の調査計画の再考が必要となった。4GISを用いた安全マップに関する調査今年度は、WebGIS教材の作成と配信を行うための準備作業を行った。具体的には平成17年国勢調査に基づく地図情報を加え、教材内容を更新し、地図情報管理サーバーソフトウェア(ESRI ARCSPE)を用いて、より高速な地図配信を行えるようハード面での設備充実を行った。さらに大阪府警察が公表する子どもの安全に関るホームページ情報を分析し、教材としての活用方法を検討した。日本における防犯教育に関するカリキュラムを立案するために、その基礎的な検討と、イングランドの事例の収集を行った。まず、小学35年生程度が作成可能な地域安全マップの作り方と、その表現法、そして、子どもたちにより作成された安全マップをどのようにして、多くの子どもの間で共有できるように情報を整理すべきかを検討した。大西は名古屋市富士見台学区を事例に、その手法を検討し、田部は東京都目黒区碑小学校区の事例を検討した。また、大西はその地図表現のあり方について検討し、情報を集約する地図と他者に情報を伝達する地図といった地図機能の点から考えると、地域安全マップの作成は情報を集約する地図であること、今後、他者に安全・危険の情報を伝達する地図のあり方を考え、小学生程度でも理解し、運用できるような地図表現の検討が必要であることがあきらかとなった。また、イングランドの初等中等教育の「犯罪の地理」の日本での教材化に関する検討を行った。特に市民性の育成が地理教育でも考慮されながら教材開発、授業運営がさなれており、そのことについて、日本の地理教育とは大きく異なる文脈で犯罪の地理が取り上げられていることがわかった。米国では田部、寺本が調査を実施したが、サービス・ラーニングなどで犯罪を取り上げる実践事例は見つからず、米国での安全マップ的な取り組みはコミュニティレベルの生涯学習で行われていることが明らかとなった。この点も考慮して次年度以降の取り組みを行う。また、水野はGISを用いた安全マップの実証実験を行い、犯罪情報の地図化とその情報配信について検討した。これまでに収集した地域安全マップを活用して、そのカリキュラムのあり方と教材の作成、授業の運営方法についで検討した。まず、モデルカリキュラムとして、英国の地理教育で取り上げられる「犯罪の地理学」の応用の可能性を探った。次に、日本の安全マップ教育で特徴的な建造環境や景観の読み取りにより、地域の安全点検を行う取り組みの教材作成手法について検討した。特に小学校の社会科として取り組める教材と総合的な学習の時間として取り組める教材の差異についても議論した。他にも、安全マップの活用法については、地理情報システムGISを利用した研究を実施した。子どもに関連する交通事故や犯罪と土地利用の関連を検討し、さらに交通事故を回避するための安全マップの作成とその利用法について検討した。他にも、持続可能な開発に関する教育を安全マップづくりに活用できないか検討を試みた。また、災害学習や防災学習も視野に入れて、地域の安全に関して小学校や中学校の社会科で活用できる授業や教材のあり方を検討した。

安全マップづくりという学習活動は、防犯教育に資するだけではなく、児童・生徒が自らの暮らす地域を見つめ直すため学習活動や、身近な地域の災害や防災を考える際に役立てることのできるものであるこくがこれまでの研究から明らかとなった。身近な地域の景観読み取りを中心とした安全マップづくりは、一定の成果をおさめ、今後、学校教育で定着していくものと思われる。児童・生徒の安全・安心を考える場合、安心して暮らせる地域づくりという地域計画的な研究を進めていく必要がある。また、安全マップづくりという地図作成活動を防災や地域理解などに展開していくことで、社会の地図スキルを向上させることにつなげていくことも可能であろう。
戦時体制期における軽電機生産の実証分析

国策研究会資料の中に含まれていた電波兵器行政査察報告書などの資料によって、太平洋戦争期における軽電機生産の実態を明らかにすることが主要な研究テ-マであった。行政査察報告書は、東芝軽電機製作所、同通信機製作所、住友通信工業、日本無線、川西機械製作所、松下電器、日立製作所、品川電機、帝国通信工業などの通信機部品メ-カ-の実績を詳細に報告している。その内容は、資材、生産技術、設備、労働力、資材の運搬、経理という多岐にわたる。資材面では、真空管の増産に必要なタングステン、モリブデン、ニッケルといった資材の会社側要求量に対して、査定量は40%から60%の水準とされ、査定量は主要資材の供給能力によって制約されていた。生産技術面では、資材、労働力の供給が制限されるなかで、増産を達成するために、歩留の向上が重点課題とされていた。査察当時の歩留は25%から45%と低位てあり、その原因として資材配給の不円滑、資材の不良、検査能力の不足、工員の未熟練などが挙げられていた。また、約680種にのぼる多品種生産が量産化を阻害する原因となっていた。労働力の面では、労務の改善によって20%から50%の能率向上が期待され、2交替制を70%以上の会社に導入することが可能との見透しが明らかにされていた。この報告からも、電波兵器の生産が1943年から44年にかけて最重点課題になっていたことが判明するが、アメリカの戦略爆撃調査団のデ-タによれば、1944年になって、通信機向け原料の配給が通常の電気機械向けを大きく上回るようになった。このように、電気機械生産の重点が通信機をはじめとする軍需にシフトしたことは電気機械企業内部の生産構造に影響を与え、大企業の先端的軍需市場への転換に伴う、従来型市場の競争構造の変化などが生じた(この点は経営史学会関東部会1989年4月例会にて発表)。
骨髄間葉系幹細胞の細胞周期制御における機械刺激受容チャネルTRPC6の役割

多くの細胞には外部からの機械刺激に応答し細胞内シグナルへと変換する機構が備わっている。体性幹細胞である骨髄間葉系幹細胞(以下bone marrow mesenchymal stem cell,以下BMSC)においても、機械刺激による様々な機能制御の存在を示唆する報告があるが、そのメカニズムに関しては不明な点が多く残されている。機械刺激を細胞内シグナルへと変換するには、イオンチャネル・接着因子とそのアダプタータンパク・ストレスファイバー等の細胞骨格が複合的に働くと考えられており、非電位依存性陽イオンチャネルTRPファミリーを含む機械刺激受容チャネル群はその第一変換器であると言える。本研究は、BMSCに発現する機械刺激受容チャネルTRPC6の細胞周期制御における役割を明確にし、増殖や分化の効率的な誘導および分子メカニズムの解明を目的とする。平成30年度は、BMSCの機械刺激応答性カチオン電流の性質をパッチクランプ及び細胞内カルシウムイメージングにより検討した。その結果、膜伸展刺激単独では応答が見られないが、受容体活性化薬との共刺激により応答が増強することが明らかとなった。この性質は、TRPC6強制発現HEK細胞を用いた研究(Inoue R. et al., Circ. Res., 104: 1399-1409, 2009)で報告されている内容と一致している。また、siRNA法によりBMSCのTRPC6発現を抑制したところ、BMSCの機械刺激応答及び細胞周期進行が阻害された。さらに、細胞周期同調培養法を用いて検討した結果、機械刺激応答性は細胞周期ステージで異なることも明らかになった。以上のことから、BMSCにおけるTRPC6を介した機械刺激応答と細胞周期進行には深い関連があることが示唆された。BMSCの機械刺激に対するカチオン電流応答性について、細胞周期同調培養法等と組み合わせて詳細に検討し、TRPC6と機械刺激応答および細胞周期進行には密接な因果関係があることを示唆する結果が得られた。BMSCの増殖に対する機械刺激の効果について伸展刺激装置(共同利用施設)等を用いて検討すると共に、これに対するTRPC6活性の影響をsiRNAやTRPC6チャネルブロッカーを用いた実験により検討を進める。また、機械刺激を受けた細胞が正常状態であるか(多分化能の維持、癌化の有無)を検討し、安全な臨床応用が可能であるかを確認する。さらに、TRPC6を介した機械刺激ー増殖シグナル変換機構の解明を進める。小型データ収集装置の購入を予定していたが、新機種発売予定に伴い購入時期を遅らせた。次年度以降に購入予定である。平成29年度で終了予定だった現使用機種(旧型)の賃借期間の延長が認められたため、平成30年度の研究遂行に支障はなかった。次年度は、主に機械刺激による増殖効果を検討するための試薬や消耗品に使用する予定である。特に長期間(数日1週間)の連続的機械刺激に耐えうるよう、シリコン製伸展チャンバーの細胞接着性を高める工夫が必要であり、期間内に確実に研究を遂行するためには特殊加工を施したディスポーザブルタイプのチャンバーの購入が必須となる。その他、学会旅費・参加費として使用する。
地方小都市における「地域の福祉力」形成及び評価尺度・基準に関する総合的研究

本研究の目的は、(1)地方の小都市における「地域の福祉力」がどのように形成されているか、(2)そこではどのような課題と可能性があるか、そしてそれらを通じて、(3)「地域の福祉力」を評価するためのあらたな基準を探ること、であった。調査の対象とした地方の小都市は、人口5万人規模の、石狩市(北海道)、能代市(東北)、氷見市(北陸)、綾部市(近畿)、下松市(中国)、南国市(四国)、人吉市(九州)、そして補足調査として南城市・糸満市(沖縄)であり、これらの各都市の市役所や社会福祉協議会、町内会やNPO団体などを訪問し、聞き取り調査を行った。調査の結果、地方の各都市はいずれも、高齢化と過疎化が進行する中で、住民の福祉施策の向上に懸命の努力が払われていたが、地方財政逼迫の中で、大きな壁に直面している実情が明らかとなった。しかし困難な状況の中で、種々のNPO団体やボランティア団体が組織され、住民自らが住民福祉向上の主体となる姿も各都市で共通に見られた。伝統的な町内会組織や民生委員活動が住民福祉の主体となっている地域もあったが、地縁社会の弱体化の中で、これらの組織に一定の限界があることが推察された。NPO活動や住民の自主的で自治的な活動に共通に見られたのは自ら生活する地域・まちに対する愛着と誇りであった。これらを基盤とした住民同士の連帯こそ、いわゆるソーシャル・キャピタルと呼ばれるものであり、これを人的、財政的に支える行政の役割と、互いに自律的な相互のコラボレーションこそ、今日の「地域の福祉力」評価のあらたな基準となることが示唆された。1.今年度は、本研究において調査を予定している8つの地方小都市(人口規模3万人から5万人台)について予備的調査を実施し、これら自治体・地域の基本データを収集・整理するとともに、基礎的な分析を行った。また、9月初旬に石狩市(北海道)、3月初旬に日吉市(熊本県)で現地調査を実施し、市役所および市社協の職員に対する聞き取りとともに、現地の福祉関係や地域づくりの非営利組織、協同組合等の職員に対する聞き取りを行った。前者は、大都市(札幌市)近接都市であり高度経済成長期以降開発された住宅地に居住する新住民層を中心に組織されたNPO団体の活動が活発であった。後者は、伝統的な町内会組織や校区社協の取り組みが充実し、97町内会のうちすでに4割を超える組織が法人格を取得して認可地縁団体となっている。2.上記の現地調査等に先立って、研究会・学習会を開催し、「地域の福祉力」形成に関連する理論的検討を行った。具体的には、「地域の福祉力」がキーワードとなっている共生のまちづくり懇談会の最終報告書の論点を整理するとともに、近年関心が急速に高まっている、地域住民の相互信頼、互恵といった人間関係や社会関係をあらわす「ソーシャル・キャピタル」論について検討した。また、この理論的検討とあわせて、本研究の課題である「地域の福祉力」形成の現状・達成度を評価するための尺度・基準等を折出する作業として、これまでの共同研究で明らかにした5つの要件((1)産業経済状況、(2)自治体財政状況、(3)町内会、(4)社会福祉協議会、(5)社会教育・生涯学習)を踏まえ、同要件および達成度を的確に示しうるデータ、指標について検討した。1.昨年度に続き、今年度は5万人台の地方小都市3つ(秋田県能代市、山口県下松市、富山県氷見市)で現地調査を実施、市役所や市社協等の職員をはじめ、福祉やまちづくりの非営利組織、協同組合等の関係者に対する聞き取りを行った。

能代市(8月)は木材産業の展望が乏しく、空洞化の進む中心部に対し、中山間地域ではまちづくり協議会が組織され歴史や特産品など地域性を生かした活動を旺盛に展開している。下松市(11月)は工業都市で税収入も高く大規模商業施設による集客力がある一方、住民意識が見えにくく、自治組織の有り様を含め周辺地域との比較検討が課題である。氷見市(2月)は農漁業を主とし地形的特質から現在も独立性の高い伝統的地域コミュニティを維持する一方、その継承を図る上で自治の担い手づくりが課題となっている。加えて、「ユイマール(社会協同)」の精神に基づき、集落の自治組織と一体化した集落公民館を拠点にした独自の活動の蓄積を持ち、かつ現代的課題への挑戦でも新しい動向の見られる沖縄地方から糸満市とその周辺地域の調査を実施した。また、昨年度調査した石狩市、人吉市にも追跡調査を行い、聞き取りやデータの追加収集等を行った。さらに、この間の調査に触発されて、伝統的地域コミュニティのあり方を探るべく、以前調査を行い本研究の足がかりともなった宮崎県都城市を追跡調査した。なお、どの都市も市町村合併の渦中にあり、地域づくりや住民自治のあり方が大きく問われている。2.1の調査に加え、「ソーシャル・キャピタル」論や「地域力」研究、学会動向等を踏まえながら、「地域の福祉力」形成の現状・達成度を評価するための尺度・基準等を析出すべく、以前の共同研究で明らかにした5つの要件((1)産業経済状況、(2)自治体財政状況、(3)町内会、(4)社会福祉協議会、(5)社会教育・生涯学習)を含め、達成度を的確に示しうるデータ、指標等について引き続き検討した。1.今年度は、地方小都市(京都府綾部市、高知県南国市の2市)において現地調査を実施し、市役所や市社協等の職員をはじめ、自治会や福祉関係施設、まちづくりの非営利組織の関係者から聞き取りを行った。綾部市(9月)は世界連邦都市宣言を日本で最初に行うなど世界平和へ強い関心を持ち続けるとともに、製糸業等にみられるように歴史的にものづくりが盛んであり、現在も工業団地の誘致・拡充を積極的に進めている。他方で、過疎高齢化の著しい市東部の「限界集落」に対しては、水源の里条例を定めるなどして都市農村交流促進や特産物育成を通じた地域の再生を図っている。南国市(11月)は県庁所在地である高知市に隣接しつつも、歴史的独自性を有し交通の要衝として位置している。中心地区(御免町)においては「ハガキでごめんなさい全国コンクール」を通じたユニークなまちづくり、地域おこしが進められる一方、近隣の大規模な商業施設との共存が課題となっている。また、下松市、氷見市において追跡調査を実施し、データの追加収集とともに、地域の基幹産業と勤労者の生活状況、駅前等の中心地区の「再開発」事業と「活性化」等について地域住民から聞き取り等を行った。市町村合併が一段落する一方で、産業構造の変化や商業地区の移動、過疎高齢化や郊外居住等が住民の意識や自治といった地域コミュニティのあり方に大きな影響を及ぼしている。2.「地域の福祉力」形成の現状・達成度を評価するための尺度・基準等を析出すべく、「ソーシャル・キャピタル」論、「地域力」研究や学会動向等を踏まえつつ、1の現地調査を通じて収集した各種データの整理を行うとともに、以前の共同研究で明らかにした5つの要件((1)産業経済状況、(2)自治体財政状況、(3)町内会、(4)社会福祉協議会、(5)社会教育・生涯学習)の再検討を含め、データ、指標等について検討・分析を行った。
ケミカルバイオロジーを利用した人工的ユビキチン修飾システムの開発

ユビキチンリガーゼとチュブリン制御タンパク質Transforming Acidic Coiled-Coil-3 (TACC3)を細胞内で強制的に結合させ、TACC3のユビキチン化とプロテアソームによる分解を引き起こす化合物SNIPER(TACC3)をデザイン・合成し、その活性評価を行った。SNIPER(TACC3)はTACC3のユビキチン化と分解を引き起こし、TACC3を過剰に発現するがん細胞に対して選択的にアポトーシスを誘導した。TACC3のユビキチン化機構を詳しく解析した結果、SNIPER(TACC3)はTACC3とSCFユビキチンリガーゼ複合体との結合量を増加させ、SCFによるユビキチン化を引き起こす事がわかった。任意の標識タンパク質をユビキチン化するSNIPERを開発するために、Hisタグと結合するNi-NTAを利用してSNIPER(His)をデザイン・合成した。昨年度までに開発したSNIPER(His)は、細胞内への透過性が著しく悪かったので、膜透過性ペプチドを結合する事により細胞内透過性を高めたSNIPER(His)化合物が開発した。この膜透過型SNIPER(His)は細胞に発現させたHisタグタンパク質を減少させる活性を示した。現在その作用機構を解析中である。任意のユビキチンリガーゼを使って標的タンパク質を強制的にユビキチン化する実験システムを構築するために、ヘテロ2量体化を利用して標的タンパク質とユビキチンリガーゼを結合させる検討を行った。化合物添加によるヘテロ2量体形成は確認されたが、ユビキチン化は認められなかった。この結果から、ユビキチンリガーゼと基質タンパク質を単純に結合させるだけではユビキチン化は起こらないことが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。ユビキチンリガーゼ(cIAP1)とエストロゲン受容体(ER)を細胞内で強制的に結合させ、ERのcIAP1によるユビキチン化とプロテアソームによる分解を引き起こす化合物SNIPER(ER)をデザイン・合成し、その活性評価を行った。SNIPER(ER)は想定したメカニズムで乳がん細胞においてERのユビキチン化と分解を引き起こした。また、乳がん細胞はERの分解に引き続いて速やかに細胞死を起こした。詳しい解析の結果、乳がん細胞はERの分解後に多量のReactive Oxygen Species (ROS)を産生し、ネクローシス様の細胞死を起こす事が分かった。プロテアソーム阻害剤MG132はER分解、ROS産生、ネクローシスのすべてを阻害したが、ROSスカベンジャーのNACはER分解を阻害せずROS産生とネクローシスを抑制した。これらの研究成果をまとめて論文発表した。SNIPER(His)は、in vitroにおいてHisタグ標識タンパク質とcIAP1を架橋する活性を示したが、Ni-NTA部分の親水性が高いため細胞内への透過性が著しく悪い性質を示した。そこでNTAカルボン酸部分のアセチル化等の修飾によりSNIPER(His)の膜透過性を高めるよう種々の検討を行い、細胞内透過性を高めたSNIPER(His)化合物が得られた。任意のユビキチンリガーゼを使って標的タンパク質を強制的にユビキチン化する実験システムを構築するために、ヘテロ2量体化を利用して標的タンパク質とユビキチンリガーゼを結合させる予備検討を行った。これまでの検討で化合物添加によるヘテロ2量体形成が確認できた。

26年度が最終年度であるため、記入しない。SNIPER(His)の大きな問題であった膜透過性の改善にメドがたち、細胞内にうまく導入できるようになった。またヘテロ2量体形成の実験系構築も順調に進んでいる。細胞内に導入したSNIPER(His)によるHisタグ標識タンパク質のユビキチン化とその性状について、解析する。またヘテロ2量体形成の実験系についても、ユビキチンリガーゼと標的タンパク質の強制的な結合によりユビキチン化が誘導されるかどうか、形成されるユビキチン鎖の種類、細胞内での標的タンパク質の挙動などについて検討を行う。
HIVアクセサリー遺伝子VPRによる細胞周期異常とHIV-LTR活性

1)細胞株の樹立-VPR発現調節可能な細胞株MIT-23-テトラサイクリン反応性プロモーターによる遺伝子発現系を用いて、VPRの機能を自由に調節できる細胞株(以下MIT-23)を樹立した。2)細胞周期異常とHIV-LTR3)VPRよるHIV-LTR活性を上昇させる因子の解明これまでに、VPRによりDNA量の増大した細胞集団では、NF-kBの発現増大とNF-kBの核内移行が認められた。今後の課題として、VPR発現に伴うNF-kBの核内移行のメカニズムを明らかにする。4)新規化合物のスクリーニングフラボノイド28種の生薬および2種のフラボノイドについて、MIT-23細胞を用いてVPRの機能に対する作用を解析した。その結果、5μMケルセチン(QCT)の添加により、VPR発現により誘発される細胞の4N及び8Nでの貯留が、約50%抑制された。さらにHLEG-29細胞を用いた実験より、ケルセチンは抗HIV-LTR作用があることが明らかになった。HIV-LTR活性を上昇するメカニズムの解明は、新しい抗HIV治療薬の開発にも有用と思われる。3)VPRよるHIV-LTR活性を上昇させる因子の解明これまでに、VPRによりDNA量の増大した細胞集団では、NF-kBの発現増大とNF-kBの核内移行が認められた。
自然放射線遮蔽による細胞増殖低下の分子メカニズム―生物における自然放射線の役割

自然放射線遮蔽により発現パターンが変化する遺伝子をDNAマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。しかし自然放射線遮蔽特異的に発現量が変化した遺伝子は見いだせなかった。培養器間の差を見る陰性対照実験で300個以上の遺伝子が2倍以上の変動を示したが、アレイの60,000スポット(約20,000遺伝子)の数%以内であり、低シグナル強度ものがほとんどで、アレイ測定系の誤差と結論づけた。自然放射線遮蔽/非遮蔽の比較では陰性対照実験で認めたスポットの他には検出できなかった。アレイ解析ではノイズレベルとなるため測定しにくいわずかな差でも判定できる次世代シーケンサーによる解析が必要との結論に達した。自然放射線を遮蔽するとマウス細胞の増殖が低下する。しかしその分子メカニズムは不明である。そこで、高性能な自然放射線遮蔽装置と最新のオミクステクノロジーを用いて、自然放射線遮蔽下で発現の変動する遺伝子・パスウェイを網羅的に探索する。本年度はDNAマイクロアレイ解析を用いた、細胞増殖やDNA修復と関連のある候補遺伝子を選別を目指した。遮蔽装置・培養機器の再起動をおこない、最適な培養条件を探った。特に今年度は、交付申請額に適合したマイクロアレイ外注条件を探る必要が生じた。そこで、アレイ分析条件、すなわち比較条件を絞り込むため、遮蔽・培養環境の条件検討をおこなった。今後は最適化された条件でRNAを抽出し、DNAマイクロアレイ解析をおこなう。今回の検討でわかった新しい実験条件でマウス細胞を培養、核酸を抽出し、アレイ分析(mRNA発現の比較分析)を外注する。細胞増殖やDNA修復と関連のある候補遺伝子を選別する。その後、質量分析計を用いて、その遺伝子産物の蛋白質複合体解析を行う。得られたオミクス情報を、解析ソフトウェアを用いてデータベース情報と照合し、既知の生体分子のネットワーク/パスウェイと結びつける。本研究によって自然放射線遮蔽下の増殖抑制現象を細胞応答システムとして分子レベルで全体像を理解し、その後の個々の遺伝子・たんぱく質の機能研究につなげる。自然放射線遮蔽下でマウス細胞を培養すると、非遮蔽時にくらべ増殖が低下する。なぜこのような現象がみられるのか、その分子メカニズムは未解明である。そこで本課題では、高性能な自然放射線遮蔽装置と最新のオミクステクノロジーを用いて、自然放射線遮蔽下で発現の変動する遺伝子・パスウェイを網羅的に探索する。本年度はDNAマイクロアレイ解析を用いて発現解析をおこなった。しかしながら、自然放射線遮蔽下で培養したマウス胸腺リンパ腫L5178Y細胞と、自然放射線非遮蔽下で培養したL5178Y細胞を比較したところ、発現量が変動した遺伝子はみつからなかった。この実験では、500 [個/mL]の密度で培地に懸濁したL5178Y細胞を、自然放射線遮蔽/非遮蔽の条件で6日間培養した。また、培養器(2つ)全てを遮蔽装置外に設置し培養する実験、すなわち自然放射線存在下で培養器のみの差を見る陰性対照実験もおこなった。6日後、約1.5×10e6 [個/mL]に増殖した細胞からtotal RNAを抽出した。分解等のみられないアレイ解析に適した品質のRNAであることを確認後、アジレント社製SurePrint G3遺伝子(マウス)発現アレイを用いて2カラー解析をおこなった。その結果、培養器間の差を見る陰性対照実験では300個以上の遺伝子が2倍以上の変動を示したが、アレイの60,000スポットもしくは約20,000遺伝子の数パーセント以内であり、低シグナル強度ものがほとんどで、これらの変動は見かけ上のもので、アレイ測定系の誤差と結論づけた。自然放射線遮蔽/非遮蔽の培養でも変動遺伝子を観察したが、陰性対照実験で認められたスポットたちであり、自然放射線遮蔽特異的に発現量が変化した遺伝子は見いだせなかった。そこで本課題では、高性能な自然放射線遮蔽装置と最新のオミクステクノロジーを用いて、自然放射線遮蔽下で発現の変動する遺伝子・パスウェイの網羅的探索をめざした。昨年度はDNAマイクロアレイ解析を用いて発現解析をおこなった。しかしながら、自然放射線遮蔽下で培養したマウス胸腺リンパ腫L5178Y細胞と、自然放射線非遮蔽下で培養したL5178Y細胞を比較したところ、低シグナル領域にのみ変動が見られ、明確な結論が得られなかった。発現量の少ない遺伝子の蛍光シグナルは、マイクロアレイ解析ではノイズレベル以下になることが多く、発現量の変動を正しく評価できない。そこで、低コピー数mRNAでも正確に定量でき、アレイ解析ではノイズレベルとなるため測定しにくいわずかな差でも判定できる次世代シーケンサーによる解析が必要との結論に達した。鋭敏な次世代シーケンサーによる発現解析に向け、本年度は培養環境の高精度化をおこなった。培養庫内の温度分布を一様化するため、強制循環ファンを導入した。外部環境の影響低減のため、輻射熱反射プレートも設置した。これにより+/-0.5°Cでの管理が可能となった。次フェーズでは、自然放射線存在下あるいは遮蔽装置内の自然放射線遮蔽下で最長7日間培養する。培養5日7日目に細胞を回収しRNAを抽出する。イルミナ社の次世代シーケンサーを用いてRNAシーケンスをおこない、遮蔽下と非遮蔽下で発現状態の異なる遺伝子を探索する。

またそれらのうち、遮蔽期間(5日7日目)を通じて発現が変化する遺伝子を明らかにする。自然放射線遮蔽により発現パターンが変化する遺伝子をDNAマイクロアレイを用いて網羅的に解析した。しかし自然放射線遮蔽特異的に発現量が変化した遺伝子は見いだせなかった。培養器間の差を見る陰性対照実験で300個以上の遺伝子が2倍以上の変動を示したが、アレイの60,000スポット(約20,000遺伝子)の数%以内であり、低シグナル強度ものがほとんどで、アレイ測定系の誤差と結論づけた。自然放射線遮蔽/非遮蔽の比較では陰性対照実験で認めたスポットの他には検出できなかった。アレイ解析ではノイズレベルとなるため測定しにくいわずかな差でも判定できる次世代シーケンサーによる解析が必要との結論に達した。初年度(25年度)にマイクロアレイ解析をおこなえず予定より遅れが生じた。この遅れが本年度に及んだ。環境毒性学今回の比較条件では発現変動遺伝子がみつからず、当初予定していた解析がおこなえない。このため、RNA抽出時期が最適であったかを確認する。さらに自然放射線遮蔽下/非遮蔽下で培養した細胞の細胞周期をFACS解析で比較する。交付申請額に適合したマイクロアレイ外注条件を探る必要が生じた。比較数を減らすための実験条件を検討したため、当初の予定より遅れが生じた。最適化された条件でRNAを抽出し、DNAマイクロアレイ解析をおこなう。細胞増殖やDNA修復と関連のある候補遺伝子を選別する。比較数を減らすための実験条件を検討したため、当初の予定より遅れが生じ、予定した外注がおこなえなかった。新しい条件でのアレイ分析(比較)を外注する。
物理的、化学的処理による低質スギ材の楽器響板用材への変換

種々の振動特性を有する低比重音響材料を、スギ一般材を出発点として設計するための基礎的データを得ることを目的とし、ベニヤ製造工程での音響特性変化、積層板製造工程での含浸樹脂濃度、接着剤塗布量、圧締圧力の音響特性ならびに寸法安定性への影響について明らかにした。実験には、26年生、胸高直径25cmのスギ2個体(気乾比重0.2970.351)および80年生、胸高直径45cmのスギ1個体(気乾比重0.330)を用いた。ロータリーレースにより、厚さ2mmの連続単板を得た。外周側から連続して幅40mm、長さ250mmの繊維方向試料(ベニヤ試料)を、また、繊維方向に連続して幅50mm、長さ170mmの接線方向試料を得て、これに、110%濃度の低分子量フェノール樹脂を含浸した。風乾後、2枚の試料を、フェノール樹脂接着剤あるいはイソシアネート系接着剤を用いて、積層、熱圧(170°C、15分、330kg/cm^2)した。得られた結果は以下の通りである。1)ロータリーレース時に生じる裏割れの影響により、繊維方向比動的ヤング率は、24.2447。5%減少、繊維方向tandeltaは45.795.3%増大することが推測された。2)接着剤の種類によらず、含浸濃度5%、圧締圧力5kg/cm^2、接着剤塗布量100g/m^2の範囲では、楽器響板用ドイツトウヒ材の比重を下回る積層材を製造できた。3)樹脂含浸により、積層材繊維方向試料は、音響特性に及ぼす裏割れの影響が消失し、樹脂含浸後の無欠点試料とほぼ等しい比動的ヤング率ならびにtandeltaを示した。4)積層材接線方向では、樹脂含浸および接着剤塗布の効果により、ドイツトウヒ材を下回る比重範囲で、無欠点無処理試料と同等のtandeltaが得られたが、比動的ヤング率は、無欠点試料の値を下回った。
中国における社会主義体制の形成の史的研究

私は社会主義体制を、「帝国主義」の侵略に備えた後進国の総力戦の態勢であると捉えている。それを構成する基本的要素は、次の3つである。(1)政治における1党による独占的な権力掌握と指導・支配、(2)経済における生産手段の公的所有・経営と市場を排除した行政的指令による経済(いわゆる「計画経済」。実質的には究極の統制経済)、(3)社会における個や私を否定する一元的非自律的統合。中国において、抗日戦争以後に(1)(2)が形成されていく過程は比較的理解しやすいが、(3)は難しい問題であり、研究もほとんどないに等しい。これは中国の伝統社会が社会主義に連なる「共同体」的な色彩が濃いものであったという、誤った認識があったことも関係している。事実は全く逆で、伝統社会は組織性の低い個別主義的傾向が強い社会であり、社会主義体制の下での個々人が私を否定されるほど緊密に組織された状況とは、決定的な断絶がある。この2年間は、徴兵の問題を手がかりに、伝統的な組織性の低い社会が、抗日戦争から内戦期を経て変容していく過程を調べた。中国第二歴史档案館(南京)や四川省档案館の档案によれば、国民政府は日本に抵抗するため多くの青年を徴兵せざるをえなかったが、それは矛盾に満ちた非常に困難なものであったことがわかる。赤紙一枚で簡単に召集できた日本とは根本的に異なり、もともと組織性が低いうえに、ナショナリズムを喚起することもむつかしく、多くの青年が逃亡するため、拉致などの強引な手段も用いざるをえなかった。また生産力が低いもとで、基幹労働力を兵士として徴発することは、食糧調達のための重税とあいまって、基層社会に苛酷な負担を強いるとともに、地域間や階層間など、社会内部に深刻な利害対立を生み出した。共産党が「階級闘争」論に基づく土地改革運動に組織しやすい情況が、抗日戦争の過程で作り出されていったのである。筆者は社会主義体制を構成する基本的要素を、次の3点に求める。(1)政治におけるマルクス主義を掲げる政党による一党独裁、(2)経済における全面的な国公有と国公営(究極の統制経済)、(3)社会における一元的非自律的統合。このうち(3)については、従来、伝統社会を封建的とする誤った理解のために、社会主義体制との間に決定的な断絶があることは、ほとんど意識されてこなかった。そこで革命前の緩やかな社会統合が一元的非自律的統合にどのように転換していくのか、その過程を明らかにすることが、重要な課題である。特に、人間が集中し史料にも恵まれている都市部よりも、広大で分散した膨大な人口を抱える農村部を主要対象とするのは、困難は大きいが必要な仕事であろう。平成13年度は、この決定的な転換期にあたる抗日戦争から国共内戦にかけての時期における、国民政府統治地域の変容を、微兵制を中心に研究した。抗日戦争の規模や期間は、中国がそれまで体験したことのないものであり、戦争を継続するためには従来の緩やかな統合と支配を放棄せざるをえなかった。科研費で購入した新聞のマイクロフィルムや、南京の中国第二歴史档案館でみた档案は、そうした事態を物語っている。

現象をあげれば、微兵の責を負う末端の保長がおおきな権限を握るようになること、彼らが有力者と結託して行う不公正な負担割当が地域社会の深刻な問題になったこと、それが地域住民の対立と結集を生みだしていること、等々である。但し研究はまだ初歩的であり、今年、一層の努力が必要である。私は社会主義体制を、「帝国主義」の侵略に備えた後進国の総力戦の態勢であると捉えている。それを構成する基本的要素は、次の3つである。(1)政治における1党による独占的な権力掌握と指導・支配、(2)経済における生産手段の公的所有・経営と市場を排除した行政的指令による経済(いわゆる「計画経済」。実質的には究極の統制経済)、(3)社会における個や私を否定する一元的非自律的統合。中国において、抗日戦争以後に(1)(2)が形成されていく過程は比較的理解しやすいが、(3)は難しい問題であり、研究もほとんどないに等しい。これは中国の伝統社会が社会主義に連なる「共同体」的な色彩が濃いものであったという、誤った認識があったことも関係している。事実は全く逆で、伝統社会は組織性の低い個別主義的傾向が強い社会であり、社会主義体制の下での個々人が私を否定されるほど緊密に組織された状況とは、決定的な断絶がある。この2年間は、徴兵の問題を手がかりに、伝統的な組織性の低い社会が、抗日戦争から内戦期を経て変容していく過程を調べた。中国第二歴史档案館(南京)や四川省档案館の档案によれば、国民政府は日本に抵抗するため多くの青年を徴兵せざるをえなかったが、それは矛盾に満ちた非常に困難なものであったことがわかる。赤紙一枚で簡単に召集できた日本とは根本的に異なり、もともと組織性が低いうえに、ナショナリズムを喚起することもむつかしく、多くの青年が逃亡するため、拉致などの強引な手段も用いざるをえなかった。また生産力が低いもとで、基幹労働力を兵士として徴発することは、食糧調達のための重税とあいまって、基層社会に苛酷な負担を強いるとともに、地域間や階層間など、社会内部に深刻な利害対立を生み出した。共産党が「階級闘争」論に基づく土地改革運動に組織しやすい情況が、抗日戦争の過程で作り出されていったのである。
性ホルモンによる熱ショック蛋白質発現調節

1.Taniguchi Y, etal. Pioglitazone butnotglibenclamide improves cardiac expression of heat-shock protein 72 and tolerance againstischemia/reperfusion Injury in theheredityinsulin-resistant rat. Diabetes 55:2371-2378,2006【目的】高温暴露(HT)による心臓HSP72の発現には,phosphatidylinositol 3-kinase(PI3K)依存性Akt活性化が必須であり,遺伝性インスリン抵抗性2型糖尿病ラットではこの経路が障害されHSP72発現が減弱し虚血耐性も減弱している,さらにインスリン抵抗性改善薬であるピオグリタゾン投与がこれを改善するとの仮説を検証した。【方法】OLETFラットを,ピオグリタゾン治療群(OLETF-Pio群),グリベンクラミド治療群(OLETF-GLIB群)に分けた。4週後にHTを与え,1および24時間後に心臓を摘出した。【結果】1.対照群に比しOLETFラットではHTによるPI3K依存性Akt活性化およびHSP72発現が低下していた。これらはピオグリタゾン治療により回復したが,グリベンクラミド治療では回復しなかった。2.摘出心を用いた虚血再灌流実験で,HTによる再灌流時左心機能回復の改善効果はOLETF心で低下しており,ピオグリタゾン治療により回復したが,グリベンクラミド治療では回復しなかった。【結語】HTによるHSP72発現にはPI3K依存性Akt活性化が必須であり,OLETFラットでは,インスリン抵抗性がこの経路を障害していると考えられた。我々は、Hyperthermia(HT)によるHeat Shock Protein 70(HSP70)の発現にPI3kinase及びAktの活性化が必要な事を今回以下のように証明した。即ち、Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty (OLETF)ratsとLong-Evans Tokushima Otsuka (LETO)ratsを用いて、HSPの発現を評価すると、ラットをHT(43°C)下に20分暴露する事により、PI3kinase依存性にAktの活性化が認められた。同時にHSP70発現の増強が認められた。同様のHSP70の発現増強は生後3-5日目のラット培養心筋細胞でもHTに暴露することにより、認められた。さらにPI3kinase抑制薬のwortmanninにより、PI3kinaseが抑制され、Aktの発現が減弱するとHSP70の発現は抑制された。このようなHT下のHSP発現に必要なPI3kinase依存性のAkt活性化は、2型糖尿病モデルとして知られるOLETFラットでは低下していることも明らかとなった。そこでこのラットにPPAR_γ刺激薬のpioglitazoneを作用させると、作用前に認められたPI3kinase依存性のAkt活性化も正常に復することが認められた。以上よりHTによるHSP発現にはPI3kinase/Akt活性化が重要であることが明らかにされた。さらに2型糖尿病モデルでは、この系が減弱しており、インスリン抵抗性を改善すると言われている薬物で改善することも明らかとなった。この成果は現在投稿中である。また雄のラットを除睾するとHSPの発現は殆ど影響を受けないことが明らかになり、その除睾されたラットに高濃度のテストステロンを投与するとHSPの発現は抑制された。現在その機序を検討中である。1. Tarliguchi Y, et al., Pioglitazone but not glibenclamide improves cardiac expression of heat-shock protein 72 and toler6nce againstischemia/reperfusion Injury in theheredityinsulin-resistant rat. Diabetes 55:2371-2378,2006【目的】高温暴露(HT)による心臓

HSP72の発現には,phosphatidylinositol 3-kinase(PI3K)依存性Akt活性化が必須であり,遺伝性インスリン抵抗性2型糖尿病ラットではこの経路が障害されHSP72発現が減弱し虚血耐性も減弱している,さらにインスリン抵抗性改善薬であるピオグリタゾン投与がこれを改善するとの仮説を検証した。【方法】OLETFラットを,ピオグリタゾン治療群(OLETF-Pio群),グリベンクラミド治療群(OLETF-GLIB群)に分けた。4週後にHTを与え,1および24時間後に心臓を摘出した。【結果】1.対照群に比しOLETFラットではHTによるPI3K依存性Akt活性化およびHSP72発現が低下していた。これらはピオグリタゾン治療により回復したが,グリベンクラミド治療では回復しなかった。2.摘出心を用いた虚血再灌流実験で,HTによる再灌流時左心機能回復の改善効果はOLETF心で低下しており,ピオグリタゾン治療により回復したが,グリベンクラミド治療では回復しなかった。【結語】HTによるHSP72発現にはPI3K依存性Akt活性化が必須であり,OLETFラットでは,インスリン抵抗性がこの経路を障害していると考えられた。
マウス系統間の鎮痛薬感受性差とミューオピオイド受容体遺伝子配列相違との関連解析

鎮痛薬感受性個人差の分子メカニズムの解明を目指し、各種マウス系統の鎮痛薬感受性とミューオピオイド受容体(MOR)遺伝子配列の差異との関連解析を行った。第1に、MOR遺伝子のゲノム構造がほぼ明らかになった。翻訳開始点より5'側約5000塩基の配列、終止コドンより3'側約12000塩基の配列、およびメッセンジャーRNA(mRNA)の3'末端部位をそれぞれ初めて明らかにした。第2に、モルヒネ鎮痛効果が減弱していることで知られるCXBKマウスに関して、MOR遺伝子解析を行った。分子生物学的解析の結果、CXBKマウスにおけるMORのmRNAは正常なアミノ酸をコードするが、塩基長が異常に長く、発現量が60%程に減弱していることが明らかになった。さらにCXBKマウスにおけるMOR遺伝子配列を詳細に検討した結果、3'非翻訳領域対応部分にDNAが挿入していることが明らかとなった。CXBKマウスではMORmRNAの非翻訳領域が異常であるためにこのmRNA量が減少し、オピオイドの効果が減弱することが考えられた。非翻訳領域は翻訳領域と比べその塩基配列が分子進化的にあまり保存されていないので、MORmRNA非翻訳領域がマウス系統間で異なることが、マウス系統間での鎮痛薬感受性に差異が有ることの分子メカニズムの一つである可能性が示唆された。第3に、多種多様な表現型を示す野生由来マウスに関して、MOR遺伝子の塩基配列を解析し、その多様性を明らかにした。以上の結果より、MOR遺伝子配列の差異はオピオイド鎮痛の系統差を引き起こしている可能性が強く示唆された。ヒトにおける鎮痛薬感受性個人差の遺伝子メカニズムを明らかにする上で、MOR遺伝子の塩基配列差異を検討することが極めて重要であると考えられる。鎮痛薬感受性個人差の分子メカニズムの解明を目指し、各種マウス系統の鎮痛薬感受性とミューオピオイド受容体(MOR)遺伝子配列の差異との関連解析を行っている。CXBKマウスはMORの蛋白質量が減少していてモルヒネ鎮痛効果が減弱していることで知られるが、われわれはCXBKマウスの表現型がMOR遺伝子欠損マウスヘテロ接合体の表現型と類似していることを見いだしていたので(Ikeda et al.Neurosci.Res.1999,34:149-155)、平成12年度はCXBKマウスのMOR遺伝子解析を行った。分子生物学的解析の結果、CXBKマウスにおけるMORのメッセンジャーRNA(mRNA)は正常なアミノ酸をコードするが、塩基長が異常に長く、発現量が60%程に減弱していることが明らかになった。In situハイブリダイゼーション法によってMOR mRNAの脳内分布を検討したところ、CXBKマウスでは正常マウスと同様の分布パターンであったが、発現量が減弱してることが確認された。次に、CXBKマウスと正常マウス(C57BL/6マウス)とを交配させて得たマウスをさらに交配させることで、CXBKマウス由来のMOR遺伝子を0、1、2それぞれ有するマウスを同腹で得た。CXBKマウス由来のMOR遺伝子を2つ有するマウスは、有さないマウスと比べ、オピオイドの鎮痛効果が減弱していた。以上の結果より、CXBKマウスではMOR mRNAの非翻訳領域が異常であるためにこのmRNA量が減少し、オピオイドの効果が減弱することが考えられた。非翻訳領域は翻訳領域と比べその塩基配列が分子進化的にあまり保存されていないので、MOR mRNA非翻訳領域がマウス系統間で異なることが、マウス系統間での鎮痛薬感受性に差異が有ることの分子メカニズムの一つである可能性が示唆された。
超音速分子ジェット/シンクロナススキャンルミネッセンス分光分析法の研究

超音速分子ジェット分光分析法では、試料分子を絶対零度付近で測定するため、鋭いスペクトル構造が観測される。したがって極めて選択的な分析が行える。本研究ではシンクロナススキャンルミネッセンス分光法を併用するさらに選択性に優れた分析法について検討した。励起波長と蛍光検出波長を同一にして波長走査するNーSSL法と励起波長と同じ波長の蛍光をブロックして検出するRーSSL法について研究した。その結果、NーSSL法は比較的単純なスペクトルを与え、デ-タベ-スを利用した試料分子の帰属に有利であることがわかった。一方、RーSSL法は検出されるピ-クの数が多く、同定の確認さらには定量分析に適していることがわかった。この様な特徴を最大限に利用するため、分析手順を以下のように定めた。(1)RーSSL法による試料分子の検出(2)NーSSLスペクトルの測定(3)0ー0遷移のデ-タベ-スを利用した試料分子の帰属(4)標準物質のNーSSLスペクトルを用いた未知ピ-クの帰属(5)標準物質のRーSSLスペクトルを用いた帰属の確認(6)RーSSL法を用いる定量分析。次に、この手順に従いアントラセン誘導体混合物の分析を行った。7種の化合物を混合した試料を分析したところ、NーSSLスペクトルには10本、RーSSLスペクトルには31本のピ-クが観測された。試料中の5成分(5ピ-ク)については、文献を基に作成したデ-タベ-スから直ちに帰属できた。残りの2つの成分については標準試料のNーSSL及びRーSSLスペクトルの結果を参照しながら帰属を行った。ついて北海道産の石炭液化油を分析したところ、NーSSLスペクトルには6本、RーSSLスペクトルには19本のピ-クが観測された。デ-タベ-ス等により、アントラセン、1ー及び2ーメチルアントラセンが存在することがわかった。なお、石炭液化油中のアントラセンの存在量は100ppm程度であった。超音速分子ジェット法は極めて選択的な分析法であるが、多数の試料が共存しているときには、全ての成分を分離して測定することは困難である。そこで本研究では、超音速分子ジェット法に加えてシンクロナススキャンルミネッセンス分光法を併用することを試みた。励起波長と蛍光波長を同一にして測定するN-SSL法と励起波長のところをブロックして蛍光測定するR-SSL法について研究を行った。さらにこれらを同時に表示するC-SSL法の利点についても検討した。試料として多環芳香族化合物を選び、7種類の化合物からなる混合物を測定したところ、N-SSLは比較的単純なスペクトルを与え、R-SSLは多数の線からなる複雑なスペクトルを与えることがわかった。得られたスペクトルから試料分子を帰属するため、文献をもとに約250種類の化合物についてO-O遷移のデ-タベ-スを作成した。その結果を利用すれば、6種類については直ちに同定することができた。さらに各化合物について標準デ-タを測定し、これを用いたところ、全7種の同定が可能であった。N-SSLとR-SSLの差異について検討したところ、前者はデ-タベ-スの作成が容易で、単純なスペクトルから試料分子の同定が直ちに行える利点があることがわかった。これに対し、後者は励起光の散乱を除去できるので検出感度が高く、またピ-ク数が多いので同定確度が高いなどの利点があることがわかった。

一方、C-SSL法は、N-SSLとR-SSLの長所を有しているだけでなく、両者のスペクトルを比較することにより、分子の対称禁制あるいは光学遷移に伴う分子のねじれに関する知見が得られることがわかった。また本研究では、高分子材料の熱分解生成物を超音速分子ジェット法で分析枡る方法についても検討を行った。超音速分子ジェット分光分析法は、極めて選択性に優れた分析である。しかし実試料中には数多くの分子種が含まれるため、さらに選択性の高い分析法を開発する必要がある。そこで本研究ではシンクロナススキャンルミネッセンス法に基づく超音速分子ジェット法について検討した。1.前年度に開発したノ-マル/リバ-ス(N/R)シンクロナススキャンルミネッセンス(SSL)分光法に基づき、アントラセン誘導体の分析について検討した。まず7種の化合物を混合した試料を分析したところ、NーSSLスペクトルには10本、RーSSLスペクトルには31本のピ-クが観測された。試料中の5成分(5ピ-ク)については、本献を基に作成したデ-タベ-スから直ちに帰属できた。残りの2つの成分については標準試料のNーSSL及びRーSSLスペクトルの結果を参照しながら帰属を行った。ついで北海道産の石炭液化油を分析したところ、NーSSLスペクトルには6本、RーSSLスペクトルには19本のピ-クが観測された。デ-タベ-ス等により、アントラセン、1ー及び2ーメチルアントラセンが存在することがわかったが、約20%のピ-クは標準物質のデ-タがなく帰属が行えなかった。2.超音速分子ジェット法は構造が類似した分子種を選択的に検出することができる。しかし構造が大きく異なる化合物を選択的に検出することが困難である場合が少なくない。たとえばmートルイジンを測定する際に2ーメチルナフタレンが存在すると、スペクトルが複雑になり成分の同定が困難になる。しかしながら本法ではこの様な場合でも各成分のみの単純なスペクトルが得られ、選択的な分析が可能なことがわかった。一方、本研究では多光子イオン化/質量分析法と励起/蛍光法が同時に適用できる複合検出法を開発し、スチレンやポリカ-ボネ-ト等の高分子材料の熱分解性生物の分析についても検討した。