hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドイツ語「結果構文」のコーパス分析と使役構文を含む「結果表現」の包括的研究

本研究ではドイツ語の使役構文と結果構文を関連づけて捉えることにより、ドイツ語における結果表現の全体像を記述することを目的としている。方法論的には、実例のコーパスデータを用いて、コロケーションを中心に構文の使用実態を分析し、理論的な研究の検証と精緻化を行なうことを目指している。具体的には、形容詞を伴う不変化詞動詞の結果構文の分析を行なった。当該の形容詞がどのような動詞と結びつき、またどのような意味タイプの結果構文を形成するのか、コーパスを用いて調査・分析した。形容詞kaputtの場合、(A1)状態変化動詞や(A2)接触打撃動詞と結びついて本来的結果構文を形成するもののほかに、様々なタイプの派生的結果構文が生産的に用いられていることが確認された。他動詞構文を形成するものとして、(B1)管理動詞と結びつく場合と(B2)活動動詞と結びつく場合、再帰構文を形成するものとして、(C1)活動動詞と結ぶつく場合と(C2)状態動詞と結びつく場合などである。(B)(C)タイプは、動詞の語彙的意味からすればkaputtとの結びつきは考えにくいが、動詞の表す行為が過度に(uebermaessig)行なわれたり当該の状態が長く続くことによって対象がkaputtの状態になることを表すものである。人主語再帰構文を形成するものの中には、sich kaputt lachen, sich kaputt sparenなどのように、結果状態としてのkaputtの意味は薄れ、単に行為を強調する意味として用いられるものもある。(C2)タイプの物主語再帰構文は、頻度的にはごくわずかであるが、先行研究との関連で興味深い事例として観察された。これについては、「構文と意味」というテーマでワークショップを開催し、研究報告を行なっている。研究成果の公表が十分ではなく、研究期間を1年間延長することにした。今後の計画として主に次の3つを考えている。まず一つ目は、形容詞の述語的用法としての結果用法(resultativ)vs.状態描写用法(depiktiv)についてである。形容詞kaputtについても基本的に両方の述語的用法が可能だが、これまで行なったデータ分析では、結果的用法の事例がほとんどで、状態描写用法の事例は非常に限定的にしか観察されなかった。これには形容詞kaputtの意味が大きく影響していると考えられるが、さらに詳細な分析が必要である。次に二つ目として、他の形容詞についても結びつく動詞を中心に同様の調査を行い、結果用法vs.状態描写用法の割合や、結果用法の場合については結果構文のタイプ分析を行なう。これにより、形容詞の意味特性と結果構文の生産性および生産性のパターンとの関係について考察を深めることができる。そして三つ目は、結果構文を形成する「形容詞+動詞」の結合名詞(結果状態の主体)に着目した分析である。結果構文では、動詞が通常取る目的語とは異なる種類の目的語(非選択的目的語)と結びつくことがあるが、それと結果構文の受動文の使用割合との相関関係が観察されている。この現象をどのように解釈するかも課題の一つである。形容詞を伴う結果構文は、形容詞不変化詞動詞として語彙化されているものもあり、語彙と語結合(コロケーション)または構文の中間的な形式とも言える。結果構文を語結合の観点から捉える方法論を検証することも本研究の意義の一つである。本研究の目的はドイツ語の使役構文と結果構文の研究成果を関連づけてまとめることにより、ドイツ語における結果表現の全体像を記述することである。使役構文については様々な研究において実例に基づく分析がなされているが、結果構文についてはその構文的性質上、コーパスデータの収集が容易ではなく、実例に基づく分析が十分に行われていないのが現状である。しかし結果構文の研究において最も基本的かつ重要な問題の一つは、どのような行為(動詞)+どのような対象(名詞)+どのような結果状態(形容詞または前置詞句)の組み合わせが結果構文を形成するかという点であり、言語使用における結果構文の使用を分析することの意義は大きい。そこで初年度の28年度では、先行研究を概観・検討するとともに、コーパスデータの収集方法を検討した。まず、DWDS-Wortprofil(タグ情報および出現頻度に基づき、共起語(句)を自動抽出するコロケーション分析ツール)の活用可能性の検討するため、自動抽出のコロケーション情報がどれほど正確で信頼できるものであるかを、手作業による調査等との比較も含めて検証した。その結果、動詞を検索語とした場合の主語と目的語として自動抽出される名詞については一定の精度が確かめられたが、一部タグ付けの誤りやDeReKoを用いた半手作業の調査結果との相違が見られた。これらについては研究会にて2回にわたって中間報告を行い、引き続き分析を進めている。また、DeReKoを用いてdass文のデータから語結合パターンを抽出して結果構文のデータを収集する方法を検討した。28年度の研究計画は、先行研究およびコーパスデータ収集方法の検討と、結果構文の試行的データベースの作成の2点であった。しかし上述の通り、結果構文のデータ収集方法の検討に予想以上の時間がかかってしまい、また適任の研究補助者を見つけることもできず、データ収集・整理作業に本格的に取り掛かることができなかった。本研究の目的はドイツ語の使役構文と結果構文を関連づけて捉えることにより、ドイツ語における結果表現の全体像を記述することである。とりわけ結果構文は、その構文的性質上コーパスデータの収集が容易ではなく、実例に基づく分析が大きな課題として残っていた。

2年目である今年度の目標は、初年度に行った、結果構文のコーパスデータ収集方法の検討を踏まえ、本格的に結果構文のデータを収集・分析することであった。具体的には、結果形容詞kaputtを含む結果構文(「(ある行為)をして(ある対象)をkaputt(壊れた状態)にする」)の分析を中心に取り組んだ。データ収集は、まず副文に限定して「対象(名詞)+結果状態(ここでは形容詞kaputt)+動詞」の語連鎖を含むデータを取り出し、それを動詞ごとに整理するという手順で行い、結びつく動詞を中心にkaputt-VERBENによる結果構文の意味タイプの分析を行った。これについては、結果状態に対する行為の意図性の観点による分析も含めて、2回ほど研究会で中間報告を行っている。またその過程で、結果構文の容認性に関わる意味的要因(とりわけ変化主体を表す名詞について)、結果構文の生産性、結果構文の出現頻度の通時的変化とその要因が新たな課題として見つかり、引き続き分析を進めているところである。データ収集・分析に予想以上に時間がかかり、成果の公表が十分に行われていない。次年度は研究成果として論文を発表する。本研究ではドイツ語の使役構文と結果構文を関連づけて捉えることにより、ドイツ語における結果表現の全体像を記述することを目的としている。方法論的には、実例のコーパスデータを用いて、コロケーションを中心に構文の使用実態を分析し、理論的な研究の検証と精緻化を行なうことを目指している。具体的には、形容詞を伴う不変化詞動詞の結果構文の分析を行なった。当該の形容詞がどのような動詞と結びつき、またどのような意味タイプの結果構文を形成するのか、コーパスを用いて調査・分析した。形容詞kaputtの場合、(A1)状態変化動詞や(A2)接触打撃動詞と結びついて本来的結果構文を形成するもののほかに、様々なタイプの派生的結果構文が生産的に用いられていることが確認された。他動詞構文を形成するものとして、(B1)管理動詞と結びつく場合と(B2)活動動詞と結びつく場合、再帰構文を形成するものとして、(C1)活動動詞と結ぶつく場合と(C2)状態動詞と結びつく場合などである。(B)(C)タイプは、動詞の語彙的意味からすればkaputtとの結びつきは考えにくいが、動詞の表す行為が過度に(uebermaessig)行なわれたり当該の状態が長く続くことによって対象がkaputtの状態になることを表すものである。人主語再帰構文を形成するものの中には、sich kaputt lachen, sich kaputt sparenなどのように、結果状態としてのkaputtの意味は薄れ、単に行為を強調する意味として用いられるものもある。(C2)タイプの物主語再帰構文は、頻度的にはごくわずかであるが、先行研究との関連で興味深い事例として観察された。これについては、「構文と意味」というテーマでワークショップを開催し、研究報告を行なっている。研究成果の公表が十分ではなく、研究期間を1年間延長することにした。次年度の予定として主に次の2つを考えている。まず一つ目は、諸先行研究を踏まえ、使役構文と結果構文の接点を整理することである。
3次元声道シミュレータの並列化に関する研究

本研究ではMRIデータから構成する独自の声道の3次元有限要素法(FEM)を用いる音響解析法を開発している。口腔や咽頭の形状などの特徴がどのように声質や個人性に及ぼすかについて定量的に評価できるためのシミュレーション・アルゴリズムを開発していた。従来のFEM解析法では形状データから作られる連立一次方程式の係数マトリクスをコレスキ分解などによって直接解を求めて行く方法が用いられて来た。従来の方法の問題は、計算時間が非常に長く音響解析を多くの形状条件を変化させて検討してゆくことが困難であった。これに対して本研究では、並列アルゴリズムに適したプレコンディショニング付き逐次近似法を導入し、50Hz程度の低い周波数から8KHz程度の高い領域までの声道伝達関数を高速に求める方法を検討した。新しいアルゴリズムの開発に成功し、従来の方法より5倍から10倍の高速化が可能であることを示した。人間が有している雑音のある状態でも会話が出来る相互通信能力は優れた情報処理能力の一つとして知られている。しかし実音声の声質と音声生成系の形状との関係は解明されていない。口腔や咽頭の形状などの特徴がどのように声質や個人性に及ぼすかについて定量的に評価できるためのシミュレーション・アルゴリズムを開発している。新しいアルゴリズムの開発に成功し、従来の方法より5倍から10倍の高速化が可能である。本研究には声道形状の精度の良い観測が必要であるが、基礎データを医療用MRIでの計測をATR(京都府精華町)の協力によって得ることが出来た。計測データから形状を観測できることが可能となったが、3次元形状モデルを作る段階でのソフトウェアの開発は次年度に継続する課題となっている。
多重相転移磁気熱量効果を利用した新規磁性体による高効率水素磁気冷凍の研究

磁気冷凍法による高効率な水素液化の実現に、多重相転移を持つ磁性体を利用し、広い温度範囲で磁気熱量効果を増大できる可能性がある。本研究では、(ErDy)NiAl系, (Er,Dy)Al2系, Er(Co,Ni)2系, Er(Co,Cu)2などで希土類、遷移金属の置換でエントロピー変化を制御した物質の合成を行った。磁化、磁場中比熱、断熱消磁測定などにより磁気熱量効果を評価し、実用となる磁気冷凍用磁性材料の研究を進めた。これまでの単純な常磁性-強磁性・反強磁性転移だけでないエントロピー制御性を持つ磁性体の特性を明らかにした。また、金属間化合物以外にも硫化物、酸化物などの磁性体の特性を明らかにした。磁気冷凍法により高効率な水素液化機の実現には、より高性能の磁性体が必要である。本研究では、多重相転移を示す磁性体等を高周波溶解やアークメルトによって合成し、X線回折で評価した。X線で見られた組成の不均一などを改善するために、真空熱処理などを行った。平成26年度は以下の物質について合成および特性評価を行った。1.(Er,Dy)Al2の磁気熱量効果:希土類の中でHo, Er, Dy等の異方性の強い元素を含んだ、ラーベース化合物は常磁性-強磁性転移以下の温度でスピン再配列を起こし、付加的なエントロピー変化を誘起する。26年度はErとDyの比率を変化させることで、磁気転移温度、結晶場効果を変化させ、磁気転移温度の低温側でエントロピー変化の大きな温度領域を拡大できることがわかった。2. Er(Co,Ni)2 , Er(Co,Cu)2系の磁気熱量効果:一次相転移を示すErCo2において特性を保ちつつ転移温度を水素液化温度に下げるための方策として、Ni, Cuによる置換効果を研究した。Ni, Cuの量が多くなると狙った組成の物質を単相で合成することが難しことが分かった。3.(ErDy)NiAl系、希土類、遷移金属の置換でエントロピー変化を制御した物質の合成と磁気熱量効果を測定した。その結果、強磁性・反強磁性逐次転移によりエントロピー変化のとれる温度領域はかなり大きく拡大できることがわかったが、反強磁性の効果も大きくなりエントロピー変化の絶対値があまり大きくならないことが分かった。また、研究成果について、論文発表、国際会議での招待講演、国内学会での発表を行った。磁気冷凍法により高効率な水素液化機の実現のためには、より高性能な磁性体が必要である。本研究では、多重相転移を起こす磁性体等を高周波溶解、アークメルト、スパークプラズマ焼結などによって合成した。磁化、磁場中比熱、断熱消磁測定などにより、磁気熱量効果の評価を行い、実用となる磁気冷凍用磁性材料の研究を進めた。平成27年度は以下の物質の合成、特性評価を行い、磁性材料を検討した。1.(Er,Dy)Al2の磁気熱量効果の評価:重希土類の中で異方性の強い元素を含んだラーベース化合物は、常磁性強磁性転移以下の温度でスピン再配列を起こし、付加的なエントロピー変化を誘起する。また、結晶場によりエネルギーレベルが複雑に分裂するため、複雑な磁性を示す。平成26年度に引き続き、ErとDyの組成比を変化させた金属間化合物を合成し、結晶場効果により強磁性転移の低温側でエントロピー変化の大きな領域の拡大が確認された物質について、比熱測定などによりエントロピー線図を確定させ、冷凍サイクルの解析と検討の基礎となるデータを確立した。2.水素直接液化用の酸化物磁性体の検討:水素を磁性体表面で直接液化させることは熱効率の向上に有利であるが、この場合、磁性体が水素と反応しないことが重要になる。この観点から希土類元素を含んだ酸化物の合成と磁気特性の評価を行った。特に、パイロクロアやペロブスカイト構造の物質について合成と評価を行い、磁気転移や磁化特性などの基礎データを求めた。3.水素直接液化用の硫化物磁性体の検討:水素液化段の磁性体として有望とされてきたEuSについて、高密度焼結体を合成した。その磁気熱量効果を確認した。その結果、従来の硫化物より高性能で、単結晶に近い性能を持つ磁性体の合成に成功した。これらの研究成果について、論文発表、国内学会での発表、特許出願を行った。研究計画に上げた物質群について、多くの物質の試作と特性評価を行い、さらにエントロピー線図を確立するところまで出来たので、順調に進展している。それ以外にも水素液化のために候補となる酸化物や硫化物の磁性体の合成評価を行うなど、計画以上の進展が見られる部分もある。磁気特性以外にも重要になる熱伝導率の測定装置を構築し、磁場中での熱伝導率の評価を行うなど、順調に進展している。また、硫化物材料については特許の出願も行った。

磁化、磁場中比熱、断熱消磁測定などにより、磁気熱量効果の評価を行い、実用となる磁気冷凍用磁性材料の研究を進めた。1.(Er,Dy)Al2の磁気熱量効果の評価:重希土類の中でHo, Er, Dyなどの異方性の強い元素を含んだラーベース化合物は、常磁性強磁性転移以下の温度でスピン再配列を起こし、付加的なエントロピー変化を誘起する。また、これらの元素では結晶場によりエネルギーレベルが複雑に分裂するため、複雑な磁性を示す。ErとDyの組成比を変化させた金属間化合物を合成し、磁気転移温度の制御を試みた。エントロピー線図を確定させ、冷凍サイクルの解析と検討の基礎となるデータを確立した。2.水素直接液化用の酸化物磁性体の検討:水素を磁性体表面で直接液化させることは熱効率の向上に有利であるが、この場合、磁性体が水素と反応しないことが重要になる。この観点から希土類元素を含んだパイロクロアやペロブスカイト構造の物質について合成と評価を行い、磁気転移や磁化特性などの基礎データを求めた。3.水素直接液化用の硫化物磁性体の検討:水素液化段の磁性体として有望なEuSについて、高密度焼結体を合成した。従来の硫化物より高性能で、単結晶に近い性能を持つ磁性体の合成に成功した。これらの研究成果について、論文発表、国内学会での発表を行った。研究計画に上げた物質群について、物質の試作と特性評価を行い、エントロピー線図を確立した。候補となる酸化物や硫化物の磁性体の合成評価を行った。熱伝導率の測定装置を構築し、磁場中での熱伝導率の評価を行うなど進展した。得られた結果について論文発表や国際会議発表を行った。磁気冷凍法による高効率な水素液化の実現に、多重相転移を持つ磁性体を利用し、広い温度範囲で磁気熱量効果を増大できる可能性がある。本研究では、(ErDy)NiAl系, (Er,Dy)Al2系, Er(Co,Ni)2系, Er(Co,Cu)2などで希土類、遷移金属の置換でエントロピー変化を制御した物質の合成を行った。磁化、磁場中比熱、断熱消磁測定などにより磁気熱量効果を評価し、実用となる磁気冷凍用磁性材料の研究を進めた。これまでの単純な常磁性-強磁性・反強磁性転移だけでないエントロピー制御性を持つ磁性体の特性を明らかにした。また、金属間化合物以外にも硫化物、酸化物などの磁性体の特性を明らかにした。研究計画にあげた物質群について、かなりの部分については試作と特性評価を行うことができたので、おおむね順調に進展している。(Er,Dy)Al2の磁気熱量効果については、エントロピー線図をほぼ確立するところまでできているので、27年度以降は、熱サイクルの解析および、冷凍装置への適用へと進めることができると考えられる。(ErDy)NiAl系磁性体については、希土類、遷移金属の置換でエントロピー変化を制御した物質の合成と磁気熱量効果を測定した。その結果、強磁性・反強磁性逐次転移によりエントロピー変化のとれる温度領域はかなり大きく拡大できることがわかったが、反強磁性の効果も大きくなりエントロピー変化の絶対値があまり大きくならないことがわかり、当初の狙いほどの効果が得られなかった。そのほかR5(SiGe)4 (R:希土類)の合成では、単相物質を得ることが難しいなどの問題もあった。平成26年度の研究遂行の中で、一部の磁性体において磁気エントロピー変化が広い温度範囲で獲得できる兆候が見いだされ、今後の発展が期待できる結果が得られているので、総合的に考えて、研究計画は順調に進展していると考えられる。
雪氷コア微量元素の高分解能連続・非破壊測定法の開発

本研究は、雪氷コア中のNa,Ca等の微量含有元素量をppbオーダーで(1)ミリメートルオーダーの位置分解能で連続的に、(2)コアを破壊(従来のように融解)することなく、(3)特別の前処理や分析に熟練を要することなく、(4)短時間で迅速に自動測定できる、手法および装置の開発を目的としている。本研究によって、(1)氷試料を溶融することなく、低温に保ったまま、アブレーションのためのNd;YAGレーザーを照射し、氷試料の極微小量を気化させるための試料保持部と、(2)気化した試料を、真空に保ったレーザー照射部に導入し、色素レーザー照射により発生するレーザー誘起蛍光を測定する、測定部とからなる、レーザー照射装置を開発し、氷試料中のナトリウムのレーザー誘起蛍光法による検出を可能にした。所定濃度のNaClを溶解した純水で作成した氷試料に、YAGレーザーを照射してアブレーションを起こし、さらにパルス色素レーザーを照射してナトリウムDI線を計測したところ、試料の消費量が1mm^3以下で、スペクトルを計測できた。さらに装置の改良により散乱光強度を下げ、1ppmオーダーの濃度の検出を可能とした。従来法に比して極微少量で検出可能であり、位置分解能も1mm以下が達成可能であることが確認された。低濃度NaCl含有氷は改良引き上げ法により作成したが、同一濃度であるはずの試料に対して、測定したレーザー誘起蛍光強度は変動が大きく、正規分布からも外れていた。これは、試料中でNaが偏析していることを示唆している。従って今後、より低い濃度での検出を目指し、かつ良好な検量線を得るためには標準試料として偏析のない氷試料を作成することが課題となる本研究は、雪氷コア中のNa,Ca等の微量含有元素量をppbオーダーで(1)ミリメートルオーダーの位置分解能で連続的に、(2)コアを破壊(従来のように融解)することなく、(3)特別の前処理や分析に熟練を要することなく、(4)短時間で迅速に自動測定できる、手法および装置の開発を目的としている。従って今後、より低い濃度での検出を目指し、かつ良好な検量線を得るためには標準試料として偏析のない氷試料を作成することが課題となる本年度の研究によって、(1)氷試料を溶融することなく、低温に保ったまま、アブレーションのためのNd:YAGレーザーを照射し、氷試料の極微小量を気化させるための試料保持部と、(2)気化した試料を、真空に保ったレーザー照射部に導入し、色素レーザー照射により発生するレーザー誘起蛍光を測定する、測定部とからなる、レーザー照射装置を開発し、氷試料中のナトリウムのレーザー誘起蛍光法による検出を可能にした。試料保持部は、液体窒素を蒸発させて作った、低温の窒素ガスを流すことで、低温に保たれている。氷試料は周囲を低温のガスで囲まれているため、溶融しない。アブレーションのためのQスイッチNd:YAGレーザーのパルス光は、レンズによって絞られ、試料保持部上面にあけられた小孔から入射し、小孔直下に置かれた氷試料をアブレートする。試料保持部上面の小孔は、真空に保ったレーザー照射部に通じており、気化した試料は、雰囲気ガスである低温の窒素ガスに混じって、照射部に噴出する。レーザー照射部は、真空ポンプによって、実験中は10-3torr程度まで常時排気されており、色素レーザーは、小孔より噴出してきた試料を含むガス流に対して直交するように入射する。色素レーザーの波長が、ナトリウム原子の吸収波長に一致すると、ナトリウムの蛍光が励起され、この蛍光を光電子増倍管にフィルターを組み合わせた検出器で測定する。本装置によって、人工的に高い濃度のナトリウムを添加した氷を試料にして、ナトリウムの検出を試みた。その結果、ナトリウムのD線である、588.995および589.592nmに対応した蛍光を、観測出来た。今後、ナトリウムの検出限界を下げるために、レーザーの照射条件などを最適化して行く計画である。ナトリウムを検出対象元素として、レーザーアブレーションとレーザー誘起蛍光法を組み合わせた分析手法の開発を行った。所定濃度のNaClを溶解した純水で作成した氷試料に、照射槽上方からアブレーション用のパルスYAGレーザーを、下部の試料表面に集光、照射した。

アブレートされた氷試料は、冷却窒素ガスとともに穴から上部へ噴出するので、これに適当なディレイをおいて、パルス色素レーザーを照射し、蛍光を光電子増倍管で検出した。色素レーザーの波長をスキャンしながらナトリウムのDI線を計測したところ、試料の消費量が1mm3以下で、スペクトルを計測できた。検出濃度は、現時点では散乱光強度を十分下げることが出来ていないため、10ppmオーダーであるが、従来法に比して極微少量で検出可能であり、位置分解能も1mm以下が達成可能であることが、確認された。同一濃度の試料に対して、測定したレーザー誘起蛍光強度は変動が大きく、正規分布からも外れていた。これは、試料の結晶粒径が12mm程度あることを考慮すると、試料中でNaが偏析していることを示唆するとも考えられる。今後、より低い濃度での検出を目指し、かつ良好な検量線を得るため、標準試料として偏析のない氷試料を作成すること、および低濃度でのシグナル検出条件の最適化に焦点を絞る。本研究によって、(1)氷試料を溶融することなく、低温に保ったまま、アブレーションのためのNd;YAGレーザーを照射し、氷試料の極微小量を気化させるための試料保持部と、(2)気化した試料を、真空に保ったレーザー照射部に導入し、色素レーザー照射により発生するレーザー誘起蛍光を測定する、測定部とからなる、レーザー照射装置を開発し、氷試料中のナトリウムのレーザー誘起蛍光法による検出を可能にした。所定濃度のNaClを溶解した純水で作成した氷試料に、YAGレーザーを照射してアブレーションを起こし、さらにパルス色素レーザーを照射してナトリウムDI線を計測したところ、試料の消費量が1mm^3以下で、スペクトルを計測できた。さらに装置の改良により散乱光強度を下げ、1ppmオーダーの濃度の検出を可能とした。従来法に比して極微少量で検出可能であり、位置分解能も1mm以下が達成可能であることが確認された。低濃度NaCl含有氷は改良引き上げ法により作成したが、同一濃度であるはずの試料に対して、測定したレーザー誘起蛍光強度は変動が大きく、正規分布からも外れていた。これは、試料中でNaが偏析していることを示唆している。従って今後、より低い濃度での検出を目指し、かつ良好な検量線を得るためには標準試料として偏析のない氷試料を作成することが課題となる
電気化学的に生成した高原子価ルテニウム錯体による酸素化反応の開発

炭化水素類を温和な条件で選択的に酸素化し、官能基を持った化合物に誘導できれば合成化学的に極めて有用である。ルテニウム錯体は、脱水素反応や酸素化反応の触媒となることが知られており、高原子価ルテニウム種を選択的に生成させることができれば、温和な条件で選択的酸素化反応を行わせ得ると考えられる。我々はRu(II)-アミノ酸錯体の電解酸化によりRu(IV)種が生成する可能性が示唆されたことから非ヘム型高原子価ルテニウムによる電解酸素化反応系の構築を考えた。モノオキシゲナーゼの活性点の構造を参考にし、ポリアミン型でかつ複数のカルボキシル基を有する配位子(edta,edtra,N,N′-Me_2-edda,nta)やアミノ酸を用いて各種Ru(II)およびRu(II)イミノ酸錯体を合成した。これらクロロ錯体から溶液中でアコ錯体が生じれば、高原子価へ導くことによりオキソ錯体を与えると期待された。AgNO_3共存下でのサイクリックボルタンメトリー(CV)を検討し、edta錯体やN,N′-Me_2-edda錯体およびRuCl(tpy)(val-2H)錯体は+1V付近にRu(III)/Ru(IV)またはRu(III)/Ru(V)の酸化波を示し配位子のドナー性が大きくなると高原子価ルテニウム種の安定性が高くなることを明かにした。特にedta錯体では2電子移行の可能性が強くオキソ錯体の形成が示唆された。edta錯体系にシクロヘキセンを共存させたCVでは、+1.1V付近に大きな触媒波が現われ、Ru錯体をメディエーターとするシクロヘキセンの電解酸素化が進行することが明らかになった。上記のRu(III)クロロ錯体を用いてシクロヘキセンの酸素化を過酸化水素系で検討した所、やはりedta錯体を用いることによりエポキシドおよびジオールが触媒的に生成し効率的に酸素化反応が進行ことを見い出した。
IL-2受容体γ鎖変異による伴性重症複合免疫不全症の発症機構に関する研究

X連鎖(伴性)重症複合免疫不全症(XSCID)はサイトカイン共通受容体γc鎖遺伝子の変異に因るT細胞初期発生障害が原因である。本研究では、γc鎖を共有するIL-2,IL-4,IL-7,IL-9の各サイトカイン受容体のα鎖あるいはβ鎖にはJak1チロシンキナーゼが、またγc鎖にはJak3チロシンキナーゼが会合していること、さらに、JAK1の会合にはIL-2受容体β鎖および上記各サイトカイン受容体のα鎖の細胞内領域に共通に存在するbox1領域が必須であることを明らかにした。しかし、Jak1の会合ならびに活性化はIL-2による細胞増殖シグナル伝達には必須ではなく、Jak3の活性化が重要であることが分かった。さらに、Jak3に会合し、細胞増殖やc-myc発現誘導に関わる新規シグナル伝達アダプター分子“STAM"を同定単離した。STAM分子内には機能内に重要と考えられるSH3ドメインとITAM(Immunoreceptor Tyrosine-based activation Motif)領域を有することが分かった。他方、XSCIDモデルマウスとして、γc鎖変異マウスを作出した.これらγc鎖変異マウスはXSCIDモデル動物として、遺伝子治療に向けた基礎研究に有用となるものと期待される。X連鎖重症複合免疫不全症(XSCID)の原因遺伝子であるγ鎖の機能を、XSCID患者由来の変異γ鎖と、γ鎖のノックアウトマウスを用いて解析した。3名のXSCID患者由来のγ鎖の変異は、細胞質外領域に点変異がありIL-2が結合しなくなったもの、細胞質内に欠失がありSH2様領域の一部を欠きIL-2は結合できるがシグナル伝達ができなくなったもの、γ鎖の第2エクソンが欠失しγ鎖蛋白の発現がないものであった。これらの患者由来のγ鎖のDNAをヒトT細胞株ED40515(-)に導入して機能を解析したところ、正常γ鎖を導入した細胞株ではIL-2による細胞増殖がみられたのに対し、変異γ鎖導入細胞株では増殖は認められなかった。従って、XSCIDの発症はγ鎖の機能の異常に伴うT細胞の分化不全によるのと推定される。γ鎖はIL-2ばかりでなくIL-4、IL-7、IL-9、IL-15の受容体のサブユニットになっている。マウス胸腺の器官培養系で、ダブルネガティブ(CD4^-CD8^-)細胞の内で、最も未熟と考えられているPgp-1^+,c-kit^+細胞を培養すると、9日目には多くのダブルポジティブ(CD4^+CD8^+)細胞が出現する。そこに抗γ鎖抗体(TUGm2)と抗IL-7受容体抗体(A7R34)を加えると、この分化は完全に阻止された。このことは、IL-7が胸腺T細胞の分化に必須であり、そこにγ鎖が要求されることを示している。γ鎖を欠失したマウスの作出に成功した。γ鎖の細胞内領域を相同組み換えにより欠いたES細胞から、γ鎖変異マウスは正常に発生し、生育した。しかし、胸腺は萎縮しており、末梢のT細胞・B細胞ともに著しく減少していた。B細胞の減少はヒトXSCIDの表現型と異なる。今後、このγ鎖欠失マウスを詳細に解析し、動物モデルとしての確立を目指す。ヒト伴性重症複合免疫不全症(XSCID)はインターロイキン2(IL-2)受容体γ鎖遺伝子の変異に伴うT細胞初期分化過程の障害が原因である。このXSCID発症機構を詳細に解析するために、γ鎖を共通受容体とするサイトカイン受容体からの細胞内シグナル伝達機構について解析した。その結果、γ鎖を共有するIL-2、IL-4、IL-7、IL-9の各サイトカインの刺激によって、Jak1ならびにJak3チロシンキナーゼの活性化がみられた。さらに、IL-2受容体β鎖に会合するLAK1チロシンキナーゼがIL-4、IL-7、IL-9の各受容体のα鎖にも会合していることを明らかにした。このJAK1の会合はIL-2受容体β鎖および上記各サイトカイン受容体のα鎖の細胞内領域に共通に存在するbox1領域を介していることが分かった。MOLT4細胞にbox

1変異IL-2受容体β鎖を遺伝子導入し、細胞増殖シグナルとJak1およびJak3との関連性を調べたところ、Jak1の会合ならびに活性化はIL-2による細胞増殖シグナル伝達には必須ではないことが明らかになった。さらに、Jak3の活性化にもJak1は必須では内ことが分かった。他方、γ鎖変異マウスを作出し、これらマウスでの血液病理組織学的、免疫学的検索を行った。その結果、同マウスはT,B細胞の著減とNK細胞の消失を伴い、免疫不全状態にあることが分かった。さらに、髄外造血の亢進がみられ、生体内におけるγ鎖の機能の多様性が示唆された。ヒトX連鎖重症複合免疫不全症(XSCID)はインターロイキン2(IL-2)受容体γ鎖遺伝子の変異にに伴うT細胞初期分化過程の障害が原因である。このXSCID発症機構を詳細に解析するために、γ鎖を共通受容体とするサイトカイン受容体からの細胞内シグナル伝達機構について解析した。その結果、γ鎖に会合するJak3チロシンキナーゼを介するシグナル伝達に関わる新規機能分子′′STAM′′の遺伝子単離を行った。STAMは分子内に機能的に重要と考えられるSH3ドメインとITAM領域を有していた。STAMはIL-2のみならずIL-4、IL-7、GM-CSF、IL-3、PDGF、EGF等の刺激によってもリン酸を受け、これら種々のサイトカインによる細胞内シグナル伝達に関わっている可能性が示唆された。また、STAMがJak3、Jac2と直接会合し、これらキナーゼの基質であることも示唆された。STAMのSH3領域欠損変異体を過剰に発現されたところ、IL-2及びGM-CSF刺激によるDNA合成が阻害された。さらに、c-mycとSTAMの関連を調べたところ、STAMを過剰発現させるとc-mycの発現が増強された。以上の結果から、STAMがJak3、Jac2の下流において細胞増殖やc-myc誘導シグナル伝達に関わる機能分子であることが示唆された。
近赤外光感応性をもつジアザポルフィリンーポルフィリン連結分子の創製と利用

本研究の目的は、ジアザポルフィリン-ポルフィリン連結分子およびその関連化合物の合成法を確立し、異なるπ系の連結が生み出す物性面での相乗効果を明らかにした上で、近赤外光感応性を持つ医療用増感剤として利用するための道標をつけることである。本年度は、主に次の三つの課題に取り組んだ。(i)非対称置換されたπ共役ジアザポルフィリン誘導体の合成、(ii) (i)で得られたジアザポルフィリン誘導体の光物性、電気化学特性、および一重項酸素発生効率の解明、(iii)ジアザポルフィリン誘導体を用いた色素増感太陽電池の作製とデバイス特性の評価。まず、ジアザポルフィリン環β位の位置選択的な臭素化により得られるブロモ体を共通の出発原料として、鈴木ー宮浦カップリング反応により、電子供与性置換基とカルボキシフェニル基で非対称に置換されたDonor-Acceptor型ジアザポルフィリンを系統的に合成した。また、得られた化合物のNMRスペクトル・吸収スペクトル・酸化還元電位・蛍光量子収率の測定およびDFT計算により、π系全体の構造、吸収特性、発光特性、および電気化学特性を調べた。その結果、ジアザポルフィリン環へのアミノ基の導入により大きな電荷移動特性が発現し、吸収帯の大幅な長波長化を達成できることが明らかとなった。次いで、高い光捕集能をもつジアザポルフィリン誘導体を増感剤とする色素増感太陽電池を作製し、デバイス特性を評価した。その結果、複数の電子供与性置換基の導入により光電変換効率が大幅に向上することが明らかとなった。さらに、医療用色素への展開を念頭に置き、一部の化合物について一重項酸素発生効率を評価し、水溶性を持つジアザポルフィリン誘導体を新たに合成した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、ジアザポルフィリン-ポルフィリン連結分子およびその参照化合物の合成法を確立し、異なるπ系の連結が生み出す物性面での相乗効果を明らかにした上で、近赤外光感応性を持つ医療用増感剤として利用するための道標をつけることである。(i)β位が非対称に置換されたπ共役ジアザポルフィリン誘導体の合成、(ii)テトラアリールジアザポルフィリン誘導体の合成、(iii)課題(i)と(ii)で合成した化合物の光物性、電気化学特性、および一重項酸素発生能力の解明。まず、β位がブロモ化されたジアザポルフィリンを出発原料として、鈴木ー宮浦カップリング反応により、β位が非対称に置換されたDonorーAcceptor型ジアザポルフィリン誘導体を合成した。また、アリールアミノ基とクロロ基を持つジピリン錯体の鋳型反応を利用して、テトラアリールジアザポルフィリン錯体を合成する手法を確立した。さらに、得られた化合物のNMRスペクトル・吸収スペクトル・酸化還元電位・蛍光量子収率の測定により、構築したπ系の構造、吸収特性、発光特性、および電気化学特性を調べた。その結果、ジアザポルフィリン環をポルフィリン環あるいはトリフェニルアミン骨格と直接連結することにより電荷移動吸収帯の大幅な長波長化が達成できることや、テトラアリールジアザポルフィリンの光物性が酸化還元により容易に制御できることなどが明らかとなった。また、ジアザポルフィリンを含む色素が一重項酸素を発生する能力があることを発光分析により確認した。本年度は、近赤外領域に強い吸収帯を持つジアザポルフィリンーポルフィリン連結分子およびその参照化合物の合成と物性評価を計画していたが、その過程で骨格的にまったく新しいテトラアリールジアザポルフィリン錯体の合成法を確立し、その化学性を解明することを優先したため、期間内にすべての課題を検討するには至っていない。しかしながら、今回、非対称置換されたジアザポルフィリン誘導体の合成ルートを確立できたことから、次年度に繋がる知見は手にしており、研究計画全体としては順調に進展している。

その結果、複数の電子供与性置換基の導入により光電変換効率が大幅に向上することが明らかとなった。さらに、医療用色素への展開を念頭に置き、一部の化合物について一重項酸素発生効率を評価し、水溶性を持つジアザポルフィリン誘導体を新たに合成した。今後は、親水性官能基をジアザポルフィリン環外周部へ導入することにより、水溶性を持つ新規ジアザポルフィリン増感剤を合成し、一重項酸素発生効率を定量的に評価していく。また、近赤外光感応性を示す有望な候補化合物を絞り込み、細胞実験を行うことで光線力学効果を総括的に評価する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
遅い軸索流の分子機構の解析

軸索が伸張する祭には、細胞骨格蛋白は細胞体でのみ合成されるため軸索内を輸送されねばならないが、その機構に関しては未だ不明な点が多い。輸送されているチュブリン分子がポリマーなのかモノマーやオリゴマーなのかを調べるために、私は、紫外線により活性化される蛍光色素(caged fluorescein)で標識したチュブリンをマウス後根神経節初代培養細胞に微量注入し、紫外線を軸索の一部に照射して蛍光を発光させ微小管をマ-キングした。すでに明らかになっているように、蛍光顕微鏡で観察すると、このようにしてつけたマークは移動しなかった。このことは、軸索内の大部分の微小管は移動していないことを示唆しているが、輸送中のチュブリン分子を示すと思われる移動する蛍光のピークは観察されず、また、このような観察法の感度は必ずしも高くないため少数の動いている微小管が見逃されている可能性も否定できない。そこで私は、個々の微小管の動きを解析するため、抗フルオレッセイン抗体並びにコロイド金標識二次抗体を用い、電子顕微鏡による観察を行った。その結果、ラベルの入った微小管は紫外線によりマークされた部分にしか存在しない、すなわち動いている微小管は存在しないことが判明した。これに加え、輸送されているチュブリン分子自体を観察するため、細胞膜を固定前に可溶化することなく免疫電子顕微鏡法により観察する実験も行ったところ、紫外線照射部以外の部分、特に照射部の成長円錐側に多くのラベルが認められた。この結果、私が積極的に輸送されているチュブリン分子(オリゴマーあるいはダイマー)をも観察していることを示していると思われる。
グラニュライト相変成岩鉱物の高温高圧力下における相平衡と熱力学的性質

本研究では,グラニュライトをよく近似する単純な化学系や天然のグラニュライトについて,1気圧から地殻下部やマントル上部に相当する圧力の範囲で相平衡実験を行った.これらの領域で重要な造岩鉱物の相関係を調べ,役に立つ地質温度計圧力計を確立する事を試みた.研究成果は以下の通りである.1.カンラン石と単斜輝石の間のCa,FeおよびMgの分配に関する理論的研究やCa-Mgカンラン石の不混和現象の理論的実験的研究から,これらはともに結晶内交換反応を伴う非対称多席正則溶液の性質を持ち,これら2相間のFeとMgの分配係数が系のCa量およびFe/(Fe+Mg)の増加に伴って増大し,圧力が増加してもあまり増加しない事を明らかにした.また,Ca-Mgカンラン石が負の過剰体積を持つ事から,カンラン石のソルバスは圧力上昇とともに狭まる事を示した2.Mg_3Al_2Si_3O_<12>(パイロープ組成)や(Mg_<0.75>,Fe_<0.25>)_3Al_2Si_3O_<12>(Prp_<75>組成)の相平衡実験からザクロ石の低圧相から直接的にザクロ石へと変化するのではなく,斜方輝石+サフィリン+石英や斜方輝石+サフィリン+珪線石などの低圧相とザクロ石とが共存する中間的なP-T領域が存在する事を明らかにした.3.太古代東南極ナピア岩体エンダビーランド,マッキンタイヤー島に産する超高温グラニュライトの高温高圧下での相平衡実験から,このグラニュライトが11.2キロバールで895°Cの変成作用を被り,さらに,10.9から11.4キロバールの間の圧力で873°Cの後退変成作用を受けた事を明らかにした.本研究では,グラニュライトをよく近似する単純な化学系や天然のグラニュライトについて,1気圧から地殻下部やマントル上部に相当する圧力の範囲で相平衡実験を行った.これらの領域で重要な造岩鉱物の相関係を調べ,役に立つ地質温度計圧力計を確立する事を試みた.研究成果は以下の通りである.1.カンラン石と単斜輝石の間のCa,FeおよびMgの分配に関する理論的研究やCa-Mgカンラン石の不混和現象の理論的実験的研究から,これらはともに結晶内交換反応を伴う非対称多席正則溶液の性質を持ち,これら2相間のFeとMgの分配係数が系のCa量およびFe/(Fe+Mg)の増加に伴って増大し,圧力が増加してもあまり増加しない事を明らかにした.また,Ca-Mgカンラン石が負の過剰体積を持つ事から,カンラン石のソルバスは圧力上昇とともに狭まる事を示した2.Mg_3Al_2Si_3O_<12>(パイロープ組成)や(Mg_<0.75>,Fe_<0.25>)_3Al_2Si_3O_<12>(Prp_<75>組成)の相平衡実験からザクロ石の低圧相から直接的にザクロ石へと変化するのではなく,斜方輝石+サフィリン+石英や斜方輝石+サフィリン+珪線石などの低圧相とザクロ石とが共存する中間的なP-T領域が存在する事を明らかにした.3.太古代東南極ナピア岩体エンダビーランド,マッキンタイヤー島に産する超高温グラニュライトの高温高圧下での相平衡実験から,このグラニュライトが11.2キロバールで895°Cの変成作用を被り,さらに,10.9から11.4キロバールの間の圧力で873°Cの後退変成作用を受けた事を明らかにした.平成11年度は以下の事を明らかにした.1.ザクロ石の離溶ラメラを包含した斜方輝石に富むグラニュライト(東南極エンダビーランド,マッキンタイヤー島産)の相関系を9kbarから20kbarの圧力条件で900°Cから1300°Cの温度条件で調べた.ザクロ石が出現する温度圧力領域を決定し,斜方輝石とザクロ石間のFe-Mgの分配係数をこの温度圧力範囲で決定した.これらの実験結果と,グラニュライトの斜方輝石とザクロ石の化学組成,およびこのグラニュライトが珪線石を含んでいる事とから,このグラニュライトは870°Cから940°Cの温度条件で10.4kbarから12.6kbarの圧力条件で変成作用を受けたと推定できた.2.総化学組成がパイロープザクロ石(Mg_3Al_2Si_3O_<12>)の組成を持つ系について,7kbarから30kbarまでの圧力範囲で1000°Cから1500°Cの温度範囲で相関系を調べた.従来,パイロープザクロ石は低圧でアルミナス・エンスタタイト+サフィリン+珪線石に分解するとされてきたが,今回の実験では珪線石が出現せず,パイロープザクロ石は高温側で直接的にアルミナス・エンスタタイト+サフィリン+石英に分解し,低温側ではアルミナス・エンスタタイト+スピネル+石英に分解する事が分かった.

また,これら2つの領域の境界は負の傾きを持つことが分かった.3.Mgに富むザクロ石(Mg_<0.75>Fe_<0.25>)_3Al_2Si_3O_<12>について相関係を13kbarから19kbarの圧力条件で900°Cから1300°Cの温度条件で調べた.Feを少量含んだザクロ石は直接的にその低圧相に分解するのではなく,ザクロ石+斜方輝石+サフィリン+石英の中間領域を持つことが分かった.本研究では,グラニュライトをよく近似する単純な化学系や天然のグラニュライトについて,1気圧から地殻下部やマントル上部に相当する圧力の範囲で相平衡実験を行った.これらの領域で重要な造岩鉱物の相関係を調べ,役に立つ地質温度計圧力計を確立する事を試みた.研究成果は以下の通りである.1.カンラン石と単斜輝石の間のCa,FeおよびMgの分配に関する理論的研究やCa-Mgカンラン石の不混和現象の理論的実験的研究から,これらはともに結晶内交換反応を伴う非対称多席正則溶液の性質を持ち,これら2相間のFeとMgの分配係数が系のCa量およびFe/(Fe+Mg)の増加に伴って増大し,圧力が増加してもあまり増加しない事を明らかにした.また,Ca-Mgカンラン石が負の過剰体積を持つ事から,カンラン石のソルバスは圧力上昇とともに狭まる事を示した2.Mg_3Al_2Si_3O_<12>(パイロープ組成)や(Mg_<0.75>,Fe_<0.25>)_3Al_2Si_3O_<12>(Prp_<75>組成)の相平衡実験からザクロ石の低圧相から直接的にザクロ石へと変化するのではなく,斜方輝石+サフィリン+石英や斜方輝石+サフィリン+珪線石などの低圧相とザクロ石とが共存する中間的なP-T領域が存在する事を明らかにした.3.太古代東南極ナピア岩体エンダビーランド,マッキンタイヤー島に産する超高温グラニュライトの高温高圧下での相平衡実験から,このグラニュライトが11.2キロバールで895°Cの変成作用を被り,さらに,10.9から11.4キロバールの間の圧力で873°Cの後退変成作用を受けた事を明らかにした.
ゼオライト薄膜のヘテロエピタキシャル成長による特殊反応場の構築

本研究の目的は・種々の評価や応用が可能なセンチメーターレベルのゼオライト単結晶の合成・異なる細孔を接合させるための単結晶上でのゼオライト薄膜のエピタキシャル成長の2点である。十分大きな単結晶の合成とこれを基板とした薄膜化技術を開発することができれば、一次元の分子レベルの細孔を三次元の細孔とつなぎその先で封止するというような究極の構造制御、およびこれをもとにした特殊反応場の創出が可能となる。テストチューブを用いた高温高圧の水熱合成法で、種結晶を用いない自発的核発生により最大1mm径のソーダライトの単結晶が得られた。アルミニウム源として金属Alを用いると、Al2O3を用いるときよりも低温で合成が行えるので、この系において高温で生じやすい生成物であるネフェリンの生成をさけることが可能である。更に種々の条件下で、種結晶上での異種ゼオライトの薄膜形成を検討した。種結晶が存在した場合には、液相中での生成物が異なる場合があることを見出した。また天然チャバサイト結晶上にカンクリナイトの多結晶配向膜を合成することに成功した。種結晶合成時に偶然ではあったが、ソーダライト単結晶上にカンクリナイト単結晶成長したサンプルを得ることができた。そこで、この条件を種結晶存在下で実現すべく、種々の条件を変えて検討中である。さらに条件をつめ、ゼオライト薄膜をヘテロエピタキシャル成長させることにより、異なる細孔を接合させ、細孔空間のネットワークを実現し、特殊反応場の創出に展開していきたい。
光ソリトン通信システムの符号誤り率に関する研究

本研究は光ソリトン通信システムの符号誤り率特性を厳密な理論解析によって明確にすることを目的としている。本年度において得られた新しい結果は以下のとおりである。1.光ソリトン通信システムにおいて光増幅器が中継器として用いられると、光波のコヒーレント増幅に起因した自然放出雑音光(増幅器雑音)か信号パルス(ソリトンパルス)に重畳して受信器に到達し、伝送特性を劣化する。本研究では、複数個の光増幅器を用いた多中継システムについて、その増幅器雑音が符号誤り率に与える影響を理論的に明らかにした。本解析は光振幅の直交展開を基礎として導出された光電子数の確率密度関数を基礎としているため、従来の研究では考慮されていなかったパルス形状の影響などを正確に算入することができ、厳密な符号誤り率が得られる特徴を有する。その結果、中継器間隔と全伝送距離の関係など、実際のシステムを構築する際に必要不可欠な特性が正しく算定された。2.これらの結果は従来から一般に用いられている近似解と比較され、近似解には大きな誤差が含まれることが示された。このことからも本研究の有意性が明らかとなった。3.上記(1)において、中継器間隔をゼロ、すなわち伝送路が能動線路(または分布増幅器)であるときの解が光ソリトン通信システムの伝送限界を与える。本研究では、この伝送限界を上記(1)と同様の手法で求め、そのパルス幅依存性や伝送速度との関係などを明確にした。4.増幅器雑音がソリトンパルスに重畳した場合、パルス到着時刻が揺らぐ現象(一般にGordon-Haus効果と称されている)が発生する。この現象が符号誤り率に与える影響を理論的に解析した。しかし、この解析結果は幾つかの条件の仮定下で求められており、一層の厳密性が今後の課題として残されている。
高齢期の生活機能および心身機能の加齢変化パターンの類型化と社会保障ニーズ

本研究によって高齢者の生活機能のヘテロな加齢変化が明らかになった。高齢者人口の36.3%および40.1%が、それぞれ85歳、80歳まで高次生活機能が高い水準を保つ一方、17.4%が75歳頃にフレイルの状態となり、6.1%は65歳時点ですでにフレイルの状態であった。超高齢期まで高次生活機能が保たれた群では、医療費は年齢とともに次第に上昇したが介護費は90歳頃まで極めて低く保たれており、両者を合計した社会的コストは90歳に向けてもあまり上昇しなかった。わが国では、高齢者人口の75%にプロダクティビティの増進が期待できる一方、その25%は前期高齢期にすでに社会保障ニーズが高く特別な配慮が必要である。1.分析に必要なデータの収集1)高齢者健診の実施対象:群馬県草津町の65歳以上住民約2,400人方法:2014年夏季に草津町総合保健福祉センターにて実施(受診数650人)。内容は後期高齢者健診(特定健診に準ずる)に加え、高齢者総合的機能評価(CGA)に必要な認知機能(MMSE含む)、口腔・嚥下機能、身体機能(握力、歩行速度、開眼片足立ち時間)、心理機能(健康度自己評価、GDS短縮版)、生活機能(日本版虚弱指標、ADL、老研式活動能力指標など)などの測定である。2)悉皆訪問調査の実施対象:同町の65歳以上住民かつ2014年夏季の高齢者健診を受けなかった約2000人(65-69歳が603人、70歳以上が1374人)。方法65歳から69歳までは郵送法、70歳以上は訪問面接法。有効回答者数はそれぞれ464人(76.9%)、1,279人(93.1%)、合計1743人(88.2%)。内容は、高齢者健診の医学問診、生活問診の項目のうち、調査員を派遣して面接調査が可能な項目に限定した。2.分析に必要なデータセットの構築草津研究においては、2002年から2013年の12年間毎年高齢者健診を実施するとともに、2-3年に一度悉皆訪問調査を行ってきた。これまで一度でも健診を受けたことのあるものは1,694人であり、その測定回数の合計は6,685。これに過去6回実施した悉皆訪問調査および2015年度実施した高齢者健診およぶ悉皆訪問調査のデータを追加した。3.データセットを用いた分析1.分析に必要なデータの追加収集1)高齢者健診の実施対象:群馬県草津町の65歳以上住民約2,400人方法:2015年7月上旬に草津町総合保健福祉センターにて実施(受診者数714人)。内容は後期高齢者健診(特定健診に準ずる)に加え、高齢者総合的機能評価(CGA)に必要な認知機能(MMSE含む)、口腔・嚥下機能、身体機能(握力、歩行速度、開眼片足立ち時間)、心理機能(健康度自己評価、GDS短縮版)、生活機能(日本版虚弱指標、ADL、老研式活動能力指標など)の測定である。2)異動情報、介護保険認定情報、医療・介護給付費データの追加収集過去未収集であった期間のデータを規定の手順に従って収集し、既存のデータセットにリンケージした。これにより、異動情報は2016年2月まで、介護保険認定情報は2015年12月まで、介護給付費は2015年3月まで、医療給付費は2015年11月までが収集できた。2.データセットを用いた分析本年度は、Group-based semiparametric mixture modelを用いて、身体機能(握力、歩行速度、開眼片足立ち時間)および認知機能(MMSE得点)の加齢変化を3パターンに類型化することができ、類型化されたパターンと生命予後および要介護認知症(介護保険認定情報から日常生活自立度II以上と定義)の発生との関連を分析し、その結果を論文化した。また、過去10年以上に亘る健診データ(毎年)と悉皆訪問調査データ(2年に一度)を合併したデータに同分析法を適用し、生活機能(老研式活動能力指標総得点)の加齢変化が4パターンに類型化できることを見出した。本年度の高齢者健診には過去最高の714人が受診し、これにより本年度初受診であった82人を加え、合計1,866人の追跡コホートおよびのべ8,049ポイントの縦断的データが揃った。また、昨年度は未達成であった、2012年以降の医療費、介護費等のデータについても直近まで収集することができた。これらにより、次年度予定している類型化された加齢変化パターンごとの社会保障ニーズの算出に向けた準備を整えることができた。1.分析に必要なデータの収集1)高齢者健診の実施対象:群馬県草津町の65歳以上住民約2,400人方法:2016年7月上旬に同町総合保健福祉センターにて実施(受診者数729人)。健診内容は特定健診項目に加え、高齢者総合的機能評価に関する項目であった。2)異動情報(死亡や転出入)介護保険認定情報、医療・介護給付データの追加収集2.データセットを用いた分析