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ドイツ文学における日本受容と日本文学におけるドイツ受容

ドイツ語圏文学における「日本」、ならびに日本文学に表れた「ドイツ」がいかに捉えられてきたかを調査、分類し、その傾向やイメージ形成のあり方を分析・考察することを目的としたが、その成果は、以下の3点である。1.研究全体の基礎として、関連文献の収集と文献リストを作成した。ただし、まだリストの整理が不十分で、データベース化に至らなかった。2.主として19世紀後半から第二次世界大戦後までを視野に入れて、双方向的な文化の影響関係に注目し、文学研究に新しい視座を切り開けた。独文学会や日本研究の学会・研究会でもそれぞれのメンバーが研究発表と論文執筆を行った。依岡は第61回日本独文学会のシンポジウム「日本文化におけるドイツ文化受容」と国際シンポジウム「文化の往還-東アジアにおける近代諸概念の生成と展開」(北京大学)で研究発表をし、西洋の概念の日本定着過で日本的なるものを発現させていく点に注目した。さらに『関西モダニズム再考』(思文閣出版)で増田と依岡はドイツとの関連から日本のモダニズムについて論じ、新劇が影響を受けた西洋モダニズムには他方で日本の伝統演劇の影響があったことなどを指摘した。また、井戸は板東俘虜収容所の新聞『ディ・バラッケ』の翻訳刊行をした。さらに、第一次世界大戦から第二次世界大戦までで、武士道のドイツでの受容とその日本における変遷・再評価を論文にまとめた。ヘルベルトはドイツ語圏における禅・仏教受容を探り、それがドイツで新しい形態と質をもって展開していることをOAGなどの講演会で発表、論文にまとめた。3.ドイツ・オーストリアの日本関係の資料収集と関係者との交流を進め、国内でも国会図書館や近代文学館などで日本近代文学におけるドイツの影響関連の資料の収集を行った。長く深い交流を持つ日独関係の中で、ドイツ語圏文学における「日本」、ならびに日本文学に表れた「ドイツ」がいかに捉えられてきたかを調査、分類し、その傾向やイメージ形成のあり方を分析・考察することが本研究の目的だったが、本年度におけるその活動状況と成果は、以下の3点である。1.研究全体の基礎として、文献の収集とデータベース化を進めた。関連文献は可能なかぎり購入し、データベースは市販のファイルメーカーを使用して、250項目を分類整理した。2.本年度は特に第二次世界大戦までの時期を中心に研究を行った。月一度の研究打ち合わせを行い、各メンバーの活動状況の報告と情報交換を行った。既存の文献の検討を通して、ヘルベルトはドイツ語圏における仏教・禅の受容を、井戸は板東収容所関連の研究などを、増田は日本文学に現れたドイツの影響を行うという方向性が出てきた。また、依岡は19世紀末からのドイツ語圏でのジャポニスムの流れとユーゲントシュティールとの関連をドイツの雑誌『インゼル』を例に探り、新興芸術運動の一環として「日本」が美的象徴として受容されたことを明らかにした。(「雑誌『インゼル』における日本受容」という題目で学術雑誌に投稿中。2006年9月出版予定)さらに、四国に限定して日独文化交流をまとめ、論文を大学紀要に発表したが、戦前におけるドイツ人の四国体験記など埋もれていた文献を発掘することができた。3.文献調査と情報交換のために、ウィーンならびにドイツへの海外出張を行った。ヘルベルトはウィーンへ学術調査と現地で実際に活動する禅の専門家とのインタヴューを行った。依岡はベルリンで日独文化センターと森鴎外記念館、ベルリン国立図書館東洋部門を、ハンブルクではハンブルク大学を訪問し、その担当専門家たちと情報交換を行い、資料を収集した。さらに、ミュンヘン大学でも日独文化交流関連の資料収集を行った。

長く深い日独関係の中で、ドイツ語圏文学における「日本」、ならびに日本文学に表れた「ドイツ」がいかに捉えられてきたかを調査、分類し、その傾向やイメージ形成のあり方を分析・考察することが本研究の目的だったが、本年度におけるその活動状況と成果は、以下の3点である。1.研究全体の基礎として、引き続き文献の収集とデータベース化を進めた。関連文献を収集し、分類整理した。2.本年度は特に20世紀初頭から第二次世界大戦後の時期を中心に研究を行った。月一度の研究打ち合わせを行い、各メンバーの活動状況の報告と情報交換を行った。既存の文献の検討を通して、ヘルベルトはドイツ語圏における仏教・禅の包括的な受容研究について論文を発表し、徳島城博物館での講座[2006年6月]、ならびに神戸のOAG[2007年3月]で「ドイツ語圏における仏教」という題で講演した。井戸は板東俘虜収容所関連の研究、中島敦とドイツとの関連の研究を進め、増田は日本文学に表れたドイツの影響、特に宇野浩二の童話におけるハイネ受容を論文にまとめた。また、依岡は20世紀初頭のドイツ語圏の文芸美術雑誌の日本への影響を引き続き考察し、二本の論文を出した。また、ドイツのハイク受容と日本における日本的なるものの発現を促すという影響関係について、国際日本文化研究センターの共同研究会(「交感する情調-ドイツ・ハイクの生成と俳句再評価」、2006年9月)で発表、さらに徳島とドイツとの文化交流について新聞連載を書き(徳島新聞「地方から見た文化交流」2006年6月)、日独比較文学の研究書の書評を書いた(書評「九頭見和夫著『太宰治と外国文学-翻案小説の「原点」へのアプローチ』」、日本比較文学会『比較文学』第48巻)。3.文献調査のために、ドイツへの海外出張を行った。井戸はドイツ出張により、板東俘虜収容所の印刷物やドイツ捕虜による手記などを調査・複写した。1.研究全体の基礎として、引き続き文献の収集とデータベースのためのデータ打ち込みをした。2.第二世界大戦後までも視野に入れて、研究をすすめ、研究総括をした。月一度の研究打ち合わせ会を開催し、個々のメンバーの活動状況の報告と研究発表、情報交換を行った。依岡は日本独文学会第61回春季研究発表会(東京大学)で、シンポジウム「日本文化におけるドイツ文化受容-明治末から大正期を中心に」における研究発表をした(日本独文学会叢書に掲載予定)。依岡と増田は国際シンポジウム・人間文化研究機構連携プロジェクト「文化の往還-東アジアにおける近代諸概念の生成と展開」(北京大学)で、それぞれ「近代日本における「情調」概念の形成と変容」と「近代日本文学における民謡概念の形成と変容」を発表した。さらに『関西モデニズム再考』(思文閣出版)で増田は「大阪におけるカフェ文化と文藝運動」でドイツとの関わりを、依岡は「築地小劇場と関西新劇運動」で、ドイツ表現主義演劇を積極に受容した築地小劇場が関西の新劇界にも大きな影響をもたらしたことを論じた論文を発表した。
新規モデルマウスを用いた肥満細胞や好塩基球のアトピー性皮膚炎における役割の解明

循環する肥満細胞と表現され肥満細胞の代用としか考えられてこなかった好塩基球が、近年、ある状況下でTh2分化を誘導する重要な働きを担うことが明らかになった。しかしながら、アトピー性皮膚炎の様な皮膚免疫における好塩基球の役割は明らかにされていない。そこで申請者は好塩基球を特異的に欠損できるマウス(Bas TRECK Tgマウス)を用いることにより、アトピー性皮膚炎における好塩基球の役割を解明した。好塩基球はハプテンやペプチド抗原刺激に対して抗原提示を行い、Th2を誘導し、アトピー性皮膚炎の形成に重要な役割を果たすことを明らかにした。そこで申請者らは肥満細胞もしくは好塩基球を特異的に欠損できるマウス(Mas TRECK Tgマウス、もしくはBas TRECK Tgマウス)を用いることにより、アトピー性皮膚炎における肥満細胞もしくは好塩基球の役割の解明を図った。好塩基球が欠損したマウスでは、タンパク抗原曝露によるアトピー性皮膚炎の誘導では野生型マウスと比べて変化はないが、ハプテンやペプチド抗原により誘導されるアトピー性皮膚炎モデルにおいては、反応が減弱した。さらに、好塩基球が所属リンパ節に集積し、そこでIL-4を産生しながら抗原提示を行うことを見出した。以上の結果より、従来役割が不明であった好塩基球がある種の抗原に対するアトピー性皮膚炎の発症において重要な役割を果たしていることが明らかとなった。Mas TRECK TgマウスDT処理後、肥満細胞のみ除去された状態で接触皮膚炎を確認したところ野生型に比べ接触皮膚炎反応が減弱していることが明らかとなった。更に異なる2つのハプテンを用いて検証したところ、どちらのハプテンでも接触皮膚炎反応が減弱することが明らかとなった。さらにoxazoloneの濃度を低濃度もしくは高濃度と変えて感作を行ったところ、どちらの濃度においても接触皮膚炎反応が減弱することが明らかとなった。今回、我々はMas TRECK Tgマウスを用いて、肥満細胞が接触皮膚炎反応に大きな影響を与えていることを証明した。一方、「循環する肥満細胞」と表現され肥満細胞の代用としか考えられてこなかった好塩基球が、近年、ある状況下でTh2分化を誘導する重要な働きを担うことが明らかになった。そこで、Bas TRECKマウスにおいて、ハプテンを用いた接触過敏反応およびハプテン反復塗布モデルにて好塩基球の役割を検証した。好塩基球欠損マウスにおいてハプテンを用いた接触皮膚炎を誘導したところ耳介腫脹は変化がないことが明らかとなった。これは肥満細胞欠損マウスと異なる結果となった。一方、ハプテン反復塗布モデルでは好塩基球欠損マウスにおいて急性期の炎症反応が有意に減弱している事が明らかとなった。しかしながら、オボアルブミン(OVA)誘発皮膚炎モデルでは皮膚炎に野生型マウスと好塩基球マウスの差が見られなかった。以上より、皮膚免疫において肥満細胞は接触皮膚炎において重要な働きを担う事が明らかとなり、好塩基球は接触皮膚炎では役割を担わないもののハプテン反復塗布モデルでは重要な細胞という事が明らかとなった。我々は本研究において肥満細胞および好塩基球の皮膚免疫における役割の違いを明らかとした。平成24年度は新規肥満細胞欠損マウス(Mas TRECKマウス)において、ハプテンの種類、濃度問わず接触皮膚炎に肥満細胞が関与していることを明らかとした。更に新規好塩基球欠損マウス(Bas TRECKマウス)では、抗原の違いでTh2誘導に関与しているかどうか明らかとした。つまり好塩基球はハプテン抗原に対してはTh2誘導に重要な役割を担うもののタンパク抗原に対してはTh2誘導に関与しないことがわかった。以上の新規発見に関しては文献15において報告している。このことは当初の研究計画以上に進展している内容である。Flaky tailマウスとMas TRECKTgマウスもしくはBas TRECKTgマウスを掛け合わせることで、アトピー性皮膚炎の病態形成における肥満細胞、好塩基球の役割を検証していく。肥満細胞除去時、もしくは好塩基球除去時のクリニカルスコア、皮膚組織所見、更には病変部への浸潤細胞の評価を行う。更にはこれらマウスにダニタンパク抗原を塗布し惹起される炎症を検証する。また、MaS TRECK TgマウスもしくはBas TRECK Tgマウス単独で用いたハプテン反復塗布によるアトピー性皮膚炎モデルでの解析結果と照らし合わせ、皮膚バリア機能の異常もしくはフィラグリン遺伝子変異存在下での肥満細胞、好塩基球の炎症時の働きの違いを検証していく。

さらに、上記の研究成果をもとに、肥満細胞、好塩基球とT細胞や樹状細胞などとの相互作用やアトピー性皮膚炎病態形成における肥満細胞もしくは好塩基球の重要分子同定を行う。アトピー性皮膚炎モデルマウスで得られた結果をもとにヒト臨床検体を用いた検証を行う(倫理委員会承認済み、課題名:免疫・アレルギー性皮膚疾患の免疫学的解析、申請番号:第E778番)。具体的には、アトピー性皮膚炎患者の血液および血清、また皮膚病理組織をもとに健常人の検体との比較を行う。モデルマウスを用いて明らかとなった新規重要分子の発現レベル、機能解析を行うことでヒトにおける実際の疾患での関連性を明らかにする。該当なし
ニューロン特異的核蛋白MxRのクローニング

我々のクローニングしたMxR1 mRNAのcDNAの全塩基配列をデーターベースにて検索したところ、ヒト(NSP/Reticulon)とC末端側に高い相同性を有することが判明した。NSPは神経特異的に発現するものとそうでないものがあり、さらに肺小細胞癌の悪性度を推定する腫瘍マーカーとしての有用性が指摘されているが、その機能は不明である。そこで我々はこの機能を明らかにするためにmMxR1遺伝子の解析をおこなった。mMxR1のcDNAは全長1745塩基で711塩基のORFを含んでいた。そして、832塩基の長い3'NCRを有し、1694番目にはポリAシグナル(AATAAA)があった。またノーザン分析により、マウスの脳に発現を確認したが、発生段階を通して発現レベルの大きな変化は見られなかった。ORFをGFP又はHAエピトープ融合タンパク質としてHeLa、COS-7細胞などで発現させるとNSP/Reticulonファミリーの一つRTN3と同じく小胞体への局在を示した。mMxR1はN末端にユニークなアミノ酸配列を持ち、この配列を含み、N端から50アミノ酸を欠失させても局在は変わらなかったが、発現の効率が低下した。また、mMxR1のORFには2ヶ所の疎水性アミノ酸が連続した部分があり、2回膜貫通蛋白であることが推定された。そこで、現在、小胞体膜に対してトポロジーの解析を行っている。尚、現在、マウス組織を用いたin situ hybridizationとN末端のユニークなアミノ酸配列のペプチドを作製し、家兎を免疫している最中である。我々は、インターフェロンにより誘導され、ダイナミンスーパーファミリーに属するGTPase蛋白であるインフルエンザウイルス抑制蛋白Mx-1のマウスにおける臓器別発現様式を調べるうちに、免疫染色と、ウェスタンブロットにて、マウスの脳内ではMx-1と一部抗原性を共有する約100kD、65kDの蛋白、Mx関連蛋白(MxR)が存在することを見いだした(未発表)。マウス脳内におけるMxRの発現は、ニューロンに限定され、その局在は、核だけでなく、軸策、及び、シナプシスにも認められ、明らかにMx-1とは異なっていた。我々は、マウスの脳由来のcDNAライブラリーをそのクロスリアクトする抗体でスクリーニングし、いくつかのポジティブクローンを得た。そして、その部分塩基配列を決定し、ユニークな2つの独立したクローンMxR1、MxR16を同定した。MxR1、MxR16のcDNAはノザンブロットによりそれぞれ3.4k塩基、2k塩基のマウス脳由来のmRNAにハイブリダイズした。また、これらのクローンの部分配列にコードされるアミノ酸のなかに、抗Mx-1抗体の作製に用いたアミノ酸配列が同定できたので、この2つのクローンはそれぞれ求めているニューロンの核、及び、軸策とシナプシスに局在する蛋白をコードしていると考えられるので、どちらがどの蛋白かの同定が必要になる。そこでその同定のために、得られたMxR1、MxR16のcDNA断片をGST融合蛋白として大腸菌で発現させ、家兎に免役し、目的とする蛋白に対する特異的抗体の作製を行っている。それと同時に完全長のcDNAの作製を行っている。我々は,これまでに得たMxR1,MxR16cDNAのうち,5′-RACE,3′-RACEを行い,MxR1mRNAのcDNAの全塩基配列を決定した.MxR1mRNAはATG(203-205)から始まり,TGA(914-916)にストップコドンがでる711ヌクレオチトのオープンリーディングフレーム(ORF)に237アミノ酸のタンパクがコードされている.この翻訳開始領域の塩基配列はKozakの配列(GCCAGCCATGG)に一致していたことから,このATG(203-205)は実際の翻訳開始として使用されている可能性が高い.5′非翻訳領域は202ヌクレオチドで,ポリA付加シグナルAATAAA(1693-1699)を含む

3′非翻訳領域は832ヌクレオチドであり,前兆745ヌクレオチドのmRNAをコードしていた.これまでに,いろいろなモチーフの検索を行ったが塩基配列には以上のほかに特徴的なモチーフは見つからなかった.また,アミノ酸レベルにおいても,特徴的なモチーフは見つからなかった.また,3′-RACEによりC末端近くでフレームシフトをおこしているクローンが見つかり,異なる2種類のC末端をもつ蛋白をコードしている可能性もある.現在,MxR1 ORFにインフルエンザウイルスHAのエピトーブをタッグし,サイトメガロウイルスプロモーターの下流に挿入したプラスミドpCmxR1を作製して,COS-7細胞にトランスフェクトし,抗HA抗体(12CA5)により発現の確認を行った.今後,併せてMxR1 ORFを大腸菌で発現し,家兎免疫抗体を作製し,特異的抗体による免疫組織学的研究も行う予定である.我々のクローニングしたMxR1 mRNAのcDNAの全塩基配列をデーターベースにて検索したところ、ヒト(NSP/Reticulon)とC末端側に高い相同性を有することが判明した。NSPは神経特異的に発現するものとそうでないものがあり、さらに肺小細胞癌の悪性度を推定する腫瘍マーカーとしての有用性が指摘されているが、その機能は不明である。そこで我々はこの機能を明らかにするためにmMxR1遺伝子の解析をおこなった。mMxR1のcDNAは全長1745塩基で711塩基のORFを含んでいた。そして、832塩基の長い3'NCRを有し、1694番目にはポリAシグナル(AATAAA)があった。またノーザン分析により、マウスの脳に発現を確認したが、発生段階を通して発現レベルの大きな変化は見られなかった。ORFをGFP又はHAエピトープ融合タンパク質としてHeLa、COS-7細胞などで発現させるとNSP/Reticulonファミリーの一つRTN3と同じく小胞体への局在を示した。mMxR1はN末端にユニークなアミノ酸配列を持ち、この配列を含み、N端から50アミノ酸を欠失させても局在は変わらなかったが、発現の効率が低下した。また、mMxR1のORFには2ヶ所の疎水性アミノ酸が連続した部分があり、2回膜貫通蛋白であることが推定された。そこで、現在、小胞体膜に対してトポロジーの解析を行っている。尚、現在、マウス組織を用いたin situ hybridizationとN末端のユニークなアミノ酸配列のペプチドを作製し、家兎を免疫している最中である。
サイクリンE-p21特異的なユビキチンリガーゼの解析

サイクリンEと会合するE6AP類似ユビキチンリガーゼCeblの完全長のcDNAの解析より、Ceblが1024アミノ酸、120kdの蛋白質であることを明らかにした。mRNAと蛋白質レベルの両方で発現を調べたところ、腫瘍由来の細胞株で強い発現が見られ、正常組織や正常線維芽細胞ではほとんど発現が見られなかったが、精巣、卵巣、胎盤でのみ弱い発現が観察された。細胞内局在を特異抗体で調べたところ、顕著な核局在が検出され、核局在シグナルはN末端のアルギニンに富む領域に存在する。CeblのサイクリンE結合領域は、ユビキチンリガーゼとしてもっとも解析が進んでいるE6APの活性を担うカルボキシ末端のHectドメインに相当する領域よりも外側に特定できた。この部分はE6AP類似ユビキチンリガーゼ一般の基質結合領域に相当する事実は、核に局在する事実とあわせて、サイクリンEがCeblの基質であることを強く示唆する。カルボキシ末端同様、アミノ末端部分でもCeblはサイクリンEに会合し、その部分でサイクリンE-Cdk2によりリン酸化されることから、CeblはCdk2の基質である可能性が高い。CeblとサイクリンEの発現の相関を調べたところ、Ceblの発現が高いHeLa,SaOS2、293、WI38(SV40)細胞ではCeblを発現していないHT1080,U2OS、正常線維芽細胞などと比較してサイクリンEの発現量が低い傾向が観察された。発現ががん化した細胞株に限定されることはCeblのがん化の過程や形質との関係を予想させる。今後、CeblがサイクリンEのユビキチンリガーゼであるかの検証と平行して、Ceblと各種がん遺伝子やがん抑制遺伝子との関係についてもあきらかにしていく。
混合アニオン系化合物における超伝導および関連新物質の探索

混合アニオン系化合物では、その特異な配位環境に由来して単一アニオン系化合物には見られない特異な結晶構造や電子状態を持つ場合がある。本研究では、混合アニオン系超伝導体BaTi2Pn2O (Pn = Sb, Bi)の物性を詳細に調べた結果、Ti周囲の配位環境の変化によって電子状態が大きく変化し、複雑な電子相図が現れることを見出した。さらに異価数置換効果、単結晶試料の育成、および類縁物質の探索を行うことで、同系における超伝導機構解明に向けた糸口をつかんだ。混合アニオン系化合物は、結晶構造内に複数種のアニオンを含む化合物であり、その配位環境に由来して、酸化物や窒化物など1種類のアニオンのみを含む化合物には見られない特異な結晶構造や電子状態を持つ場合がある。混合アニオン系化合物の一種であるチタンニクタイド酸化物BaTi2Pn2Oでは、Pn = Sb, Biのとき超伝導が発現し、また両者の固溶系において超伝導相が一旦消失するなど複雑な電子相図を有する。さらにPn = Asでは、ネマティックCDW状態や、軌道秩序状態の実現が示唆されており、これらと超伝導が競合する系としてチタンニクタイド酸化物は大変興味深い。本研究は、チタンニクタイド酸化物における電子状態や物性の詳細の解明を目的とし、単結晶育成、元素置換効果、関連新物質の探索を行っている。その結果、BaTi2As2Oの比較的大型な単結晶の育成に成功し、低温相の結晶構造解析や物性測定に向けて大きく前進した。またBaサイトをTlで置換しホールドープを行ったところ、置換量に対する電子状態密度DOSの大幅な上昇が示唆されたが、超伝導転移温度Tcは置換量に対してほぼ不変であった。従来型のBCS超伝導体では、DOSとTcは正の相関関係を有していることから、チタンニクタイド酸化物が非従来型の超伝導体である可能性を示唆する結果を得た。さらに固溶系BaTi2(Sb1-xBix)2Oの電子相図について、従来よりもさらに詳細な組成依存性を調べた結果、超伝導が観測されていなかった組成において、1 K前後の超伝導相が存在すること、またその超伝導相の終端付近においてTcが急峻に変化することを見いだした。これらの結果は、超伝導を阻害する要因の存在、および電子状態が僅かな組成の違いによって劇的に変化していることを示唆している。単結晶試料の育成は、長時間を必要とする上に、細かな育成条件の最適化を必要とするため、成果を得られるまで長期にわたることが多々あるが、本研究では、既に育成条件を絞り込みつつあり、比較的大型な単結晶試料が得られている。また並行して行っている多結晶試料を用いた実験では、BaTi2Pn2Oの超伝導が非BCSである可能性を示唆する結果が得られるなど、新たな知見が得られている。本研究の目的はチタンニクタイド酸化物における電子状態や物性の詳細を解明することであるが、上記の成果は目的達成に向けて十分な下地ができたと言える結果である。引き続き、残りの期間を用いて研究を行うことによって目的を達成できると考えられることから、本研究はおおむね順調に進捗していると考えられる。なお単結晶育成、元素置換効果の実験の進捗状況に合わせ、当初計画では2016年度に行う予定であった関連新物質の探索についても、計画を少し早め2015年度終盤に取り組み始めた。新物質探索も単結晶育成と同様に、成果が得られるまで長期にわたる場合が多く、現在までに目立った成果は出ていないが、2016年度も引き続き探索を行い、関連新物質の発見を目指す。混合アニオン系化合物は、結晶構造内に複数種のアニオンを含む化合物であり、その配位環境に由来して、特異な結晶構造や電子状態を持つ場合がある。本研究課題では、混合アニオン化合物超伝導体BaTi2Pn2O (Pn = Sb, Bi)における超伝導の機構解明を目指し、元素置換効果および関連新物質の探索を行った。BaTi2Pn2Oは大気不安定であるためTcを除く物性値が報告されておらず、詳細な電子状態は未解明であった。しかし本研究において固溶系BaTi2(Sb1-xBix)2Oを作製し詳細な比熱測定を行い、BaTi2Pn2OにおけるTcと電子状態に関して以下に示す結果を得た。(1) Tcは0.4 ≦x ≦0.55ではx < 0.4の組成に比べ大幅に抑制され約1 Kとなるが、電子比熱係数γはほぼ変化しなかった。このことは、x = 0.5付近で見られるTcの抑制には競合相の存在など何らかの超伝導を阻害する要因が存在する可能性を示唆している。(2) x = 0.6付近でTcが約1 Kから約4 Kへと大幅に上昇する一方で、電子比熱係数γはほぼ半減した。これは電子状態がx = 0.6を境に急激に変化している可能性が高いことを意味する。以上の結果から、超伝導機構解明に向け重要な情報が得られた。BaTi2Sb2Oでは、超伝導と競合して秩序相が存在するが、その正体は解明されておらず、ネマティックCDWや軌道秩序相などが提案されている。この超伝導と競合する秩序相の正体を明らかにすることは超伝導の機構解明に重要な役割を果たすため、良質な単結晶試料を用いた低温結晶構造解析やNQR/NMR測定などが必要である。

本研究ではBaTi2Sb2Oの単結晶試料を作製することに成功し、この秩序相の正体解明にも大きく前進した。また関連新物質としてオキシニクタイドやオキシカルコゲナイドの合成にも成功した。混合アニオン系化合物では、その特異な配位環境に由来して単一アニオン系化合物には見られない特異な結晶構造や電子状態を持つ場合がある。本研究では、混合アニオン系超伝導体BaTi2Pn2O (Pn = Sb, Bi)の物性を詳細に調べた結果、Ti周囲の配位環境の変化によって電子状態が大きく変化し、複雑な電子相図が現れることを見出した。さらに異価数置換効果、単結晶試料の育成、および類縁物質の探索を行うことで、同系における超伝導機構解明に向けた糸口をつかんだ。比較的大型のBaTi2As2O単結晶を得ることに成功したが、残念ながら結晶構造解析に足るほどの高品質なものではない。引き続き最適条件の探索を行い、結晶品質を向上させた上で結晶構造解析を行い、低温相の結晶構造を決定する。さらにNQRなど他のプローブを用いた実験を組み合わせることで、ネマティックCDW相や軌道秩序相と言われている低温相の詳細を明らかにする。また固溶系BaTi2(Sb1-xBix)2Oの電子相図において不連続ともとれる急峻なTcの変化が見られたことから、この組成を境に結晶構造や電子状態密度、圧力依存性などにどのような変化が生じているのかを詳細に調べ、複雑な電子相図の起源を探る。類縁新物質探索については、同型の結晶構造を有する物質の探索だけではなく、既存のチタンニクタイド酸化物の構造・配位環境を活かすべく、Intergrowth化合物の探索も行っていきたい。固体化学・固体物理時間のかかる単結晶育成および新物質探索に用いるため、電気炉を複数購入予定であったが、実験条件を模索していく段階で、単結晶育成には通常の電気炉よりも既存の真空型電気炉が適していることがわかり、電気炉購入数を新物質探索用の1つと減らしたため。この経費は、物質合成に使用する消耗品、圧力セルなどの購入費用として有効に活用する予定である。
出生時低酸素曝露ラットを用いた統合失調症ミクログリア仮説の検証

低酸素を伴う周産期合併症は統合失調症の疫学研究が示す発症危険因子である。一方この病の病態には、活性化,ミクログリアの関与が示唆されている。本研究では、統合失調症の動物モデルとして出生時低酸素曝露ラットを用い、統合失調症感受性遺伝子の脳内発現とミクログリア活性化について検討した。その結果、このモデルでは内側前頭前野においてニューレグリン遺伝子NRG1のmRNA発現が低下し、カテコールOメチル化酵素遺伝子COMTのmRNA発現は増加していることを見出した。しかしミクログリアの活性化に有意な変化はなかった。出生時低酸素曝露刺激が統合失調症発症リスクを高める機序については、更なる検討が必要である。平成24年度の結果から、子宮内仮死モデルラットの海馬と側坐核において活性型ミクログリアの増加傾向を認めたが、前頭皮質と視床では変化がなかった。平成25年度は、平成24年度と同様の周産期仮死モデル動物作成法を用い、脳部位におけるミクログリア活性に関わる遺伝子発現・蛋白発現の検討脳部位におけるミクログリア活性に関わる遺伝子発現・蛋白発現の検討を行った。方法としてはモデル動物を作成し、脳を摘出後、さらに脳各部位を分取した。脳各部位はRnalaterに4度で一晩漬け置き、次の日余分な溶液を捨て、-80度で保存した。適宜、必要なサンプルを解凍しTrizol処理を行うことでmRNを抽出し、cDNAを作成、その後Real-time PCRによって目的の因子の発現量を測定した。これらの脳部位におけるミクログリア活性に関わる遺伝子発現・蛋白発現の検討の詳細は以下の通りである。(2)ウエスタンブロット法によるタンパク質量の測定: Real-time PCR法で測定した因子の蛋白発現量を、ウエスタンブロット法を用いて測定した。サンプルのタンパク質濃度測定にはBCA Protein Assay Reagent Kitを用い定量化した。現在結果の統計処理を行っている。Sprague-Dawleyラットを用いて、子宮内仮死モデルラットを作成し、予備実験として、生後4週、6週、8週および12週齢時の脳内ミクログリア活性を確認することとした。脳切片を作成し、還流固定後、Iba-1染色でミクログリア活性を確認した。脳部位として、統合失調症と関連の深い大脳皮質、海馬、側坐核、視床の4ケ所を選択した。結果として、海馬と側坐核において、4週齢と6週齢で活性型ミクログリアの増加傾向を認めた。8週齢と12週齢では変化は認められなかった。大脳皮質と視床はすべての週齢において活性型ミクログリア数に変化を認めなかった。平成26年度ではまず、前年度に作成した子宮内仮死モデルの6、12週齢の仔の前頭前野と海馬のmRNAから作製したcDNAサンプルを使用し、統合失調症関連因子として知られている5因子(NRG1、ErbB4、AKT1、COMT、BDNF)の発現変動をreal-time PCRを用い検討した。内在性のコントロールとしてはGAPDHを使用した。その結果、6、12週齢の前頭前野におけるNRG1の発現量が有意な差を持って減少していた。一方でCOMTの発現量が12週齢で有意に増加していた。次いで、それぞれの因子に対する抗体を用い、ウエスタンブロッティング法によりタンパク質の発現量を検討したが、NRG1やCOMTにおいて発現量の変動は確認されなかった。これまでの結果より、子宮内仮死モデルでは統合失調症脆弱性因子であるNRG1、COMTのmRNAの発現量が前頭前野で変動するものの、定常状態ではタンパク質の発現量に影響を与えるものでもなく、またミクログリアの発現量に変化が見られないことが明らかとなった。そこで当初の予定通り研究が進まなかったため、他の統合失調症のモデル動物である胎生期感染モデルにおいてミクログリアが活性化するかどうかを検討した。胎生期13日目に20 mg/kg poly i:Cを投与し産まれてきた仔が8週齢になった時点でIba1抗体を用いミクログリアを染色しミクログリアの活性化を形態学的に検討した。その結果、前頭前野においてミクログリアの細胞数が増加し、また細胞体が肥大化し、突起が太く短くなっているameboid型のミクログリアが数多く観察された。医歯薬学周産期仮死モデルとともに、比較対象として他の統合失調症モデルである胎児期Poly I:C投与モデルでの検討も継続し行っている。平成24年度の予定は、子宮内仮死モデルラットにおけるミクログリア活性の傾向について、タイムポイントを割り振って傾向を見ていく予定であった。Iba-1染色も問題なく行え、4週齢と6週齢(いわゆる前思春期あるいは思春期)において、海馬と側坐核の活性型ミクログリア数が増加傾向であったことを確認できた。

これまでの実験結果を踏まえ、ミクログリア活性を抑える薬剤を探索し、周産期仮死モデルが示す統合失調症様の行動異常(メタンフェタミンへの過剰反応性など)にあたえる効果を検討し、その効果とミクログリア活性との関係について明らかにする。平成25年度は予定通り、ミクログリアが放出する様々なサイトカインについて、そのmRNA発現量およびタンパク質量を測定していく。4週齢および6週齢で活性型ミクログリア数が増加傾向であった点を踏まえ、ミクログリアとサイトカインの関係性について探求していく。ELISAに使用する抗体等の消耗品の購入が少なかったため。抗体やキットなど消耗品等に使用する予定主な実験はRT-PCRおよびウエスタンブロットになると思われ、動物の購入費や飼育費、各種抗体や試薬類、PCRおよびタンパク質の各種キットの購入費を計上する予定である。使用は計画書通りで問題ないと思われる。
トキソプラズマ原虫「寄生胞」をめぐる寄生体・宿主間の攻防の解明

高病原性トキソプラズマ原虫は「寄生胞」を介してエフェクター分子を放出し、インターフェロンγ(IFN-γ)刺激による細胞自律的免疫系を抑制する。一方、低病原性トキソプラズマ原虫に対して、IFN-γは「寄生胞」を破壊するために細胞内自然免疫応答を引き起こす。その応答に重要な役割を果たすIFN-γ誘導性GTP分解酵素であるIRGやGBPは、オートファジーによるバクテリアに対する応答を引き起こすことから、オートファジー必須分子であるAtg5は以前に抗トキソプラズマ応答に必須であることが示されていた。しかし、他のオートファジー必須蛋白質の役割は不明であったことから、遺伝子欠損細胞を用いて、IFN-γ依存的細胞自律的免疫系がオートファジーかどうかを検討した。そこで本年度、我々はAtg7, Atg9, Atg14LやAtg16L1といったオートファジー蛋白質を欠損するマウス胎児由来線維芽細胞(MEF)を用いて、抗トキソプラズマ応答を検討した。Atg7やAtg16L1を欠損する細胞では、IFN-γ刺激による原虫数の低下が著しく阻害されていた。またIRGやGBPの原虫周囲への蓄積もAtg7やAtg16L1を欠損する細胞では低くなっていた。一方、Atg9やAtg14Lを欠損する細胞においてはIFN-γ刺激により野生型細胞と同程度に原虫数が少なくなっており、IRGやGBPの原虫周辺への蓄積も認められた。以上のことから、マウスにおいてIFN-γ依存的な抗トキソプラズマ応答はオートファジー蛋白質Atg5に加えて、Atg7/Atg16L1も重要な役割を果たしていること、さらにAtg9やAtg14Lには非依存的であることが示された。25年度が最終年度であるため、記入しない。GBP遺伝子はマウスでは11種類存在し、それぞれのGBPについて非常に相同性が高いことが報告されている。またGBPは染色体の3番と5番にそれぞれ5つと6つに分かれて存在し、非常に狭い領域にタンデムに隣り合った状態で存在しており、通常の遺伝子ノックアウト法による単一GBP欠損マウスでは非常に良く似た他のGBP(相同性は98%のものも存在している)により相補されてしまう可能性がある。また多重欠損マウスは染色体上の非常に近い領域であるため組換えが非常に起こりにくいことから原理的に不可能であることが推測される。この問題に対し私は、染色体工学を用いて染色体3番のGBP(GBPchr3)を全て欠損するマウスを作製し、GBP chr3欠損マウスがトキソプラズマ原虫感染に対して高感受性であることを見出した。さらに生体レベルでの原虫の増殖を検討する目的で生体イメージング装置(IVIS)によるマウス体内でのルシフェラーゼ発現原虫(既に作成済みである)の拡散を検討した結果、GBPchr3欠損マウスはトキソプラズマ原虫に対して高感受性であることを見出した。さらに、in vitroにおいても腹腔マクロファージを採取し、IFN-γ刺激の有無による原虫の感染率と感染細胞内の寄生胞中の原虫数を評価した結果、GBPchr3欠損マクロファージはIFNγによるトキソプラズマの原虫数の低下が認められず、加えて、寄生胞の膜状態の評価については感染細胞の透過電子顕微鏡像の観察にて行った結果、GBPchr3欠損細胞では寄生胞の膜構造の変化が起きていないことが判明した。当該年度に得られた結果について、Immunity誌に掲載し、報告することができたため。1病原性・宿主免疫系に影響を与えるROP及びGRAの宿主因子の同定(寄生虫学・免疫学)

GBPは低病原性のトキソプラズマ原虫に対しては、IFNγ依存的な防御機構を発揮することができる。一方、高病原性の原虫についてはGBPの動員が認められず、従って、GBPの動員を阻害する病原性因子が存在することが考えられる。その候補としてROPやGRAなどの原虫が放出する病原性因子が考えられた。そこで、GBPの動員を指標にして、ROPやGRAを検討し、同定されたROP及びGRAについては宿主細胞内で機能するための宿主因子の同定を試みる。ROP及びGRAをベイトとした酵母ツーハイブリッド法を行い、ヒト骨髄由来のプレイライブラリーより標的となる宿主因子を同定する。またROP及びGRAタンパク質にFlagタグを結合し、マクロファージ細胞株に強制発現し安定発現株を作製する。次に抗Flag抗体で免疫沈降を行い共免疫沈降したタンパク質について質量分析法により網羅的に同定する。酵母ツーハイブリッド法及び免疫沈降-質量分析法で同定された宿主候補因子について、マクロファージ細胞株で発現ベクターを用いた強制発現、またはshRNA発現ベクターを用いた遺伝子発現抑制法により宿主因子を欠損するトキソプラズマ原虫のin vitroでの炎症性サイトカインの産生や原虫の寄生胞内での増殖反応、感染率などを測定する。また決定的宿主候補因子については遺伝子欠損マウスを作製し、in vivoにおけるマウスの生存率、炎症性サイトカインの産生、T細胞の活性化、IVISによる生体内における原虫の拡散具合の検討を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。特に無し。
ハイブリット型フィラーの表面処理法

ハイブリッド型フィラーの処理方法の検討に先立って,マクロフィラー(平均粒径5.8μm)を単独で用いてシラン処理濃度および熱処理温度がコンポジットレジンの機械的性質に及ぼす影響についての検討を行った。まず,シラン処理剤(γ-MPTS)の濃度(0.517%)が試作した光重合コンポジットレジンの機械的性質に及ぼす影響を調べた。この結果,処理濃度11%で圧縮強さは最大となり,間接引張強さは8%で最大となった。この濃度は,5070molecule/100Å^2に相当すると考えられる。次に,処理濃度(1,5,9,13%)と熱処理温度(50,70,90,110,130°C)が機械的性質に及ぼす影響を調べた。この結果,処理濃度が低い(1%)と熱処理温度の影響は小さく,処理濃度が大きくなる(5%以上)と110°C以上の熱処理で強度が低下した。また,処理濃度が13%で熱処理温度90°Cのものが最も強くなった。以上の結果をもとに,ハイブリット型フィラーの表面処理条件の検討を行った。本研究では,マクロフィラーの形状(無定形と球形),ミクロフィラーの配合率(1040%),フィラーの配合・処理方法の3条件を変化させて処理したハイブリッド型フィラーを用いて光重合コンポジットレンジを作製し,これらの条件が機械的性質に及ぼす影響を調べた。ただし,処理濃度はフィラー重量に対して9%,熱処理温度は50°Cとし,この2条件は一定に保った。この結果,マクロフィラーの形状は,無定形の方が球形のものより強く,マクロフィラーとミクロフィラーは予め配合してからシラン処理したものの方が,マクロフィラーとミクロフィラーを個別にシラン処理してから配合したものより強度が大きいことがわかった。また,ミクロフィラー配合率では,30%が最も大きな圧縮強さを示し,これ以上の配合率で圧縮強さが小さくなることがわかった。間接引張強さは,ミクロフィラーの配合率が増加すると減少した。本実験に先立って,マクロフィラー(以下MACF)の処理条件について再検討を行った。まず,粒径6mumの溶融石英を用い処理液(gamma-MPTS)濃度について調べた結果,0.513%の範囲では,機械的強さは7%まで徐々に増加し,これ以上の濃度で一定となった。次に,処理濃度(1,5,9,13%)と熱処理条件の違い(50,70,90,110,130°C)による変化を調べた。この結果,1%では,この温度範囲で変化は生じないが,5%以上では,5090°Cで変化なく,110°C付近から機械的強さが低下し始め,特に高濃度でこの傾向が著しかった。以上の結果より,表面処理は9%のgamma-MPTS95%エタノール溶液で50°C2時間行い,エバポレータで溶媒を取り除いた後に,熱処理を50°C2時間行った。MACFとして,形状が球状,無定形の2種類(溶融石英,粒径5mum)を用い,ミクロフィラー(MICF)は,粒径0.04mumの球状石英を使用した。フィラーの混合は,表面処理前に行ったもの(前混合)と,表面処理は個別に行った後,混合したもの(後混合)の2種類の条件とし,更にMICFの添加率は040%とした。

この結果,圧縮強さについては,前混合の方が,後混合のものより大きかった。しかし,添加率による差も,MACFの形状による差も認められなかった。他方,間接引張強さでは,前混合のものが優れており,特に球状MACFを用いたもので,この傾向が大きかった。また,添加率が2040%と増加すると低下し,特に球状MACFを用いたものでこの傾向が著しかった。以上の結果は,繰り返し数や実験条件に検討の余地が多い。特に,MICFの添加率が増加すると,コンポジット化したときに粘性が急激に増加し混合が困難となるため,フィラー:コモノマー比を変化させたものについて検討する必要がある。この研究では,予備実験の結果から処理条件を決めたが,ハイブリッド型の処理条件による変化も検討する必要がある。今後は,以上の課題を中心に研究を続けて行く予定である。ハイブリット型フィラーの処理方法の検討に先立って,マクロフィラーC平均粒径5.8μm)を単独で用いてシラン処理濃度および熱処理温度がコンポジットレジンの機械的性質に及ぼす影響についての検討を行った.まず,シラン処理剤(γ-MPTS)の濃度(0.517%)が試作した光重合コンポジットレジンの機械的性質に及ぼす影響を調べた.この結果,処理濃度11%で圧縮強さは最大となり,間接引張強さは8%で最大となった.この濃度は,5070molecule/100Å^2に相当すると考えられる.次に,処理濃度(1,5,9,13%)と熱処理温度(50,70,90,110,130°C)が機械的性質に及ぼす影響を調べた.この結果,処理濃度が低い(1%)と熱処理温度の影響は小さく,処理濃度が大きくなる(5%以上)と110°C以上の熱処理で強度が低下した.また,処理濃度が13%で熱処理温度90°Cのものが最も強くなった.以上の結果をもとに,ハイブリット型フィラーの表面処理条件の検討を行った.本研究では,マクロフィラーの形状(無定形と球形),ミクロフィラーの配合率(1040%),フィラーの配合・処理方法の3条件を変化させて処理したハイブリッド型フィラーを用いて光重合コンポジットレジンを作製し,これらの条件が機械的性質に及ぼす影響を調べた.ただし,処理濃度はフィラー重量に対して9%,熱処理温度は50°Cとし,この2条件は一定に保った.この結果,マクロフィラーの形状は,無定形の方が球形のものより強く,マクロフィラーとミクロフィラーは予め配合してからシラン処理したものの方が,マクロフィラーとミクロフィラーを個別にシラン処理してから配合したものより強度が大きいことがわかった.また,ミクロフィラーの廃合率では,30%が最も大きな圧縮強さを示し,これ以上の配合率で圧縮強さが小さくなることがわかった.間接引張強さは,ミクロフィラーの配合率が増加すると減少した.
沖縄の多様な共有的地域空間資源を生かした親子・高齢者の生活空間づくりの実践的研究

沖縄の多様な共有的空間資源を活かした親子・高齢者の生活空間づくりの成立条件を明らかにした。高齢者のサロンづくりと学童保育の実態分析を通じて自由で柔軟、かつ自律的で多様な利用が可能な空間条件が必要であることを明らかにした。遊び空間と歴史的環境に関わる実践からの分析からは、地域空間と生活行為の歴史的変遷ならびに地域の事物の相互関係に関わる記憶を共有し継承する実践が有効であることを明らかにした。(1)沖縄における共有的空間の特性を生活空間の課題から評価する。具体的には、民家的空間を親子や高齢者の地域の居場所として活用する上での評価軸の確立、共有的空間を再現した集合住宅等の空間のコミュニティ形成上の評価を目標とする。(2)地域において多様な共有的地域空間資源を生かすための社会的プロセスの要件を明らかにする。(この目標は実践を行い過程を実証することで達成される)(3)従来の町並み等の保全計画や新規の空間計画における伝統的空間特性の再現を生活空間の価値に沿った視点から評価し、具体的な再構築の方向性を明らかにする。平成20年度においては、2種類の調査を実施した。一つは、歴史的な市街地、都市の中心市街地、農村集落のそれぞれにおいて、高齢者の生活実態、外出行動と交流活動実態、そして、自由な出入りが可能なゆるやかな交流行動の場であるサロン的空間の実態についての調査を行った。調査の成果として下記の知見を得た。伝統的集落においても、高齢者の交流行動は個人的なものと、団体によってプログラミングされた交流行動が多数をしめており、ゆるやかな拘束と広がりのある交流行動を行っている場合は少数である。そのため、個人的なつながり以外には地域での交流の場を持たない高齢者が多数みられた。那覇市等で推進されている「サロン」的空間は、空間的特性と運営者のマネージメントによる特性によって成り立っており、かつて地域に自然な形で存在した交流空間を改めて設置しようとする動きが確認できる。もう一つの調査は実践的プログラムによるものであり、子どもの生活空間の改善のために、地域での遊び記憶の調査を行った上で、現在なくなっている遊び行為を復活させる企画を実施し、地域空間の改善課題を明確化、共有化することを試みた。同調査は、集落環境改善活動が盛んな北中城村大城集落で取り組み、沖縄戦以降の各世代の遊びの特徴が明らかになるとともに、自然に関わる遊び、伝承された遊びの減少や消滅が明らかになった。それに対して、「昔遊び復活企画」を実施することにより、集落内に残る自然環境を再確認し、今後の集落環境の保全・改善課題を知ることができた。なお、本課題は追加採択であったため(10月決定)、年度内には成果発表や公表は行っておらず、平成21年度以降に予定している。平成21年度は、三つの調査の進展をみることができた。一つ目は、前年度に実施した学童保育関連調査の成果について、さらに追加調査を実施するとともに空間構成と領域形成に着目し、那覇市、浦添市の学童保育の活動空間について、その実態および規模・密度との関係からみた問題点と課題の分析を行った。沖縄県内の学童クラブは、他県と比較して相当に高密度状態のものが多く、動的活動の場と静的活動の場を望ましい形で確保できている事例が少ないが、それらを地域の共有的空間資源として活用する工夫も行われている。そのことから、今後に整備されるべき空間モデルのアウトラインを描くことができた。二つ目は、前年度に着手した親子や高齢者のサロン的空間について、とくに古民家等の地域の空間的資産を活用した事例を県内で広く求め、その分布と概要を把握した。沖縄県内の古民家等は研修や宿泊、観光、飲食店などに使われる一方で、民家特有の可変性があり開放的で、各種活動の領域間の接点が多様である特性を生かした高齢者や親子の居場所として活用される事例が徐々に増えつつある。三つ目は、高齢者と子どもが地域の文化的資産に関わる活動を通して、接点を多様化する試みの検証である。その際、沖縄特有の状況として、沖縄戦の戦争遺跡の存在を含めた地域の史跡の総体を住民が知る試みが重要である。そのため、戦争遺跡についての理論的整理を行うとともに、南風原町等で地域住民が取り組む学習活動の過程とその意義を検討した。平成22年度は、二つの調査の進展をみることができた。一つ目は、前年度に実施した学童保育関連調査の成果について、追加調査を伴いつつ空間構成の分析を深め、静的行為と動的行為の関係を軸としつつも、すきま空間や施設外への空間利用の拡大についての整理を行うことができた。これによって様々な地域の空間的資源の活用にあたり、所与の空間の利点と問題点、付加され工夫されるべき空間の室と使い方の方向性についての見取り図を得ることができた。この知見をもととして、小学校内の新たな施設空間の利用の実例に関与し、整備に参画しながら利用実態を調べる調査に着手することができた。二つ目は、高齢者と子どもが地域の文化的資産に関わる活動を通して、接点を多様化する試みの検証である。

その際、沖縄特有の状況として、沖縄戦の戦争遺跡の存在を含めた地域の史跡の総体を住民が知る試みが重要である。そのため、前年度の成果に加えて沖縄県内全域での地域の文化的資産の活用状況に関わる調査を進め、大多数の市町村の聞き取り調査を行った。それによって市町村ごとの体験プログラムの方法や理念の特徴、戦時の状況の差異との関係、戦後の軍事基地建設との関係の整理などを行った。これをもとに、戦争遺跡を含めた文化的資産の総合的活用の実態と課題についての整理を行うことができた。とりわけ南風原町では、町民による文化的資産や土地の記憶への認識共有の過程に特徴があり、実践の方法論としての重要性が理解された。平成23年度においては、親子・子どもの生活空間論については、学童保育の「生活の場」の概念を深めることを理念的な課題として設定し、詳細な観察調査を実施するとともに、生活空間構成における一定の原則を見出した。すなわち、特定の行為や活動を保証するとともに、その周囲の余地や隙間的な空間が行為の選択や移動、自律性と個人の差異を保証するために有効な機能を生かしていることについて仮説を改めて構築し、部分的な検証を行うことができた。高齢者についても、デイサービスの空間において民家の利用など沖縄の空間的資産を活用している事例における利用者の行為のゆるやかな重なりとつながりに関わる観察成果を得た。以上の知見をもとに、とくに高密度事例を中心とした学童保育の空間構成の特質については、「生活の場」として行為領域の重なりから生じる問題点があることと、余地やすきま空間を実質的に確保しようとする営みがあることを中心に論文として公表することができた。同様の知見は親子や高齢者の居場所についても一定の分析結果を得ており、今後、論理的整理をもとに公開していく予定である。本研究で得られた一連の成果は、沖縄の多様な共有的空間資源が有するゆるやかで開かれた空間的特性が、親子・高齢者の生活空間として優れた特性を有することを示すものである。すなわち、交流、学習、一斉の活動などの所与の機能を満たすことをもととした機能主義的空間性能の評価だけではなく、想定された行為からはみだす人や時間、行為の自由な選択、集団への距離の取り方の柔軟性など、自由で自律的な時間を過ごす際に求められる空間特性の重要性についての認識を明確にすることができた。
アジア及び太平洋地域における女性政策と女性の社会参画に関する調査研究

平成5年度においては下記の通り調査研究を行った。中国では、中国社会科学院、北京大学、上海社会科学院、中華全国婦女連合等を訪問し、北京、上海などの大都市と周辺の小都市、それを取り巻く農村部という地域差を考慮に入れつつ、社会経済発展の担い手としての女性の役割について調査を行った。韓国では、徳成女子大学校社会学科、梨花女子大学校女性学研究所、韓国女性開発院等を訪問し社会政策の内がどのような側面で男性に有利に形成されているのか、あるいは、女性に有利に形成されているかについて、政決定過程、法体系の構造、社会習慣等の要因を考慮しつつ調査を行った。オーストラリアでは、シドニー大学、モナシュ大学、メルボルン大学、オーストラリア国立大学、女性の地位担当局等を訪問し、女性のジェンダー形成システムの分析を行い、女性学プログラムや女性の参画との関連を明らかにした。ニュージーランドでは、女性政務省、教育省、カンタベリ-大学、ビクトリア大学、クライストチャーチ・ポリテニック等を訪問し、ニュージーランドにおける女性学教育の理論と実践について分析考察した。また、1993年はニュージーランド女性参政権獲得100周年にあたるため、歴史研究者の会議や政府主催の行事に参加するとともに、現代の女性政策につながる歴史的考察も行った。更に、平成6年度行った調査研究は下記の通りである。インドネシアでは、女性の役割省、中央統計局、福祉統計局、ボゴール農科大学、サチャワチャナキリスト教大学、女性資源開発センター、インドネシア大学、ガジャマダ大学、女性グループ等を訪問し、社会経済発展の担い手としての女性の役割、女性学の展開について調査研究を行った。タイでは、ESCAP社会開発部、アジア工科大学、タマサート大学、チュラロンコン大学、コンケン大学、農村女性グループ(大根プロジェクト)等を訪問し、タイにおける女性学の発展、女性学研究者のライフヒスリ-の聞き書き、「開発と女性」と女性政策の関連等について調査研究を行うとともに、関連文献の目録を作成した。インドでは、URMULトラスト、SNDT女子大学等を訪問し、女性のエンパワーメントについての事例研究、女性リーダーのライフヒストリーの聞き書きを行うとともに、インドでの女性学の発達がエンパワーメントに及ぼす影響についての考察を行った。インドについては、調査予定時期直前に訪問機関、団体の所在地近辺でペストが発生したとのニュースが入ったためやむを得ず日本側研究者による調査を中止し、インドの研究者が予定された研究をカバーした。全般において当初に計画した研究目的及び研究計画は十分に遂行された。現地調査先である大学・学術機関、官公庁、民間団体等の関係者の大部分は極めて協力的であり、日本の文部省が女性学に関するこのような研究チームをアジア及び太平洋地域に派遣していることを高く評価していた。日本における合同研究討議では、(1)女性の社会参加のためのエンパワーメントの手段として、女性学教育が非常に有効であることが各種の事例によって実証された。(2)従来の同地域での研究が欧米志向で、かつ相互交流を欠いていた点を克服し、新たな知見を提起した。今後の研究課題として、女性のエンパワーメント、日本も含めたアジア太平洋地域における女性政策および女性学研究、教育、女性の活動とネットワークとの関係についての研究等があげられた。