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アルドラーゼによるカルビン回路制御の分子機構の解明

カルビンサイクル構成酵素の一つであるアルドラーゼ(FBA)は、カルビンサイクル内で光合成同化産物の分配基点となる二つの反応を触媒する酵素である。FBAは可逆酵素であり、活性調節も受けないことからカルビンサイクルに与える影響力が低い酵素と考えられてきた。しかし、1998年、葉緑体FBAの発現量を落とした植物体の解析から、葉緑体FBA活性が光合成速度に対して、光活性調節を受けるGAPDH, SBPase, FBPaseという代謝に対して影響力の強い不可逆酵素と同程度以上の影響を与えている事がわかった。しかし、なぜ葉緑体FBAがこれほど強い影響力を持つ酵素であるかについては明らかとなっていない。これまでの研究結果からカルビンサイクルで働くFBAの2種類の反応基質となるセドヘプツロース1,7ビスリン酸(SBP)/フルクトース1,6ビスリン酸(FBP)対する活性比に着目し、植物葉緑体FBAのSBP/FBP値を変化させた形質転換体の作成と解析を行った。野生型の約2.2倍の活性を持ち、SBP/FBP値が0.7倍低下させた形質転換体を解析した結果、光合成同化産物の分配量の変化、トリオースリン酸含量の上昇が起こり、これらの代謝物質含量の変化によって引き起こされたと予想される光合成速度の低下、生育阻害が観察された。またリブロース1,5ビスリン酸再生量の低下、ルビスコ活性化の抑制が見られた。これらの現象はSBP/FBPの変化によって濃度が上昇したトリオースリン酸が細胞質へ過剰量排出され、細胞質でのスクロース合成を阻害し、葉緑体内に流入する無機リン酸量が低下した結果引き起こされたと予測した。以上の結果より、カルビンサイクルで働くFBAは、SBP/FBP比によるトリオースリン酸量の調節を介して、光合成炭素代謝の制御を行っていることが明らかとなった。
血管内皮細胞・周細胞相互陥入部を介した血管新生制御機構の三次元電顕免疫学的研究

腫瘍の血管新生は、多くの腫瘍の発育に欠くべからざる現象である。これら腫瘍の血管新生の理解には、血管の発芽から成熟に至るまでの血管新生様式を詳細に理解することが重要である。血管新生は常に血管内皮細胞、周細胞、平滑筋細胞が単位となって進行する現象である。血管新生機構における、これら異種細胞間の相互作用の解析は多くの研究者が勢力的に進めているが、多くはin Vitroの研究として行われている。血管内皮細胞と周細胞が直接接触する条件下で混合培養を行うと、血管内皮細胞の増殖が抑制されることが知られている。この作用がTGF-βのPlasminによる局所的活性化によることが示唆されている。しかし、これら異種細胞間の相互作用部はいまだ直接形態学的に証明されていない。これに対し、本研究者は、血管新生時の毛細血管内皮細胞と周細胞との間に細胞質突起相互陥入(Endothelium and Pericyte Cytoplasmic Interdigitation:CIDEP)を同定し、同構造が血管新生機構に於ける細胞間相互情報交換の場であり、細胞増殖因子の発現部であるという全く新しい仮説の基に多くの検討を行ってきた。このEPCIDに関し、以下の事が明かとなった。血管内皮細胞と周細胞とのCIDEPは、特に有意に血管新生部に集中して分布する。CIDEPを構成する両細胞間に15-80nmの間隙があり、さらに同部の両細胞には多くの微細小胞が分布する。新生毛細血管内皮細胞は基底膜構成成分(Laminin,Fibronectin)を産生し、微細小胞を介して脈管外へ放出しているが、これらCIDEPに限局して、これら成分の放出分布が全く認められない。血管新生を誘導する細胞増殖因子の内、特に上皮細胞増殖因子(Epidermal Grwoth Factor:EGF)がこれらCIDEPに限局して分布することを三次元免疫電顕組織化学的に証明した。さらに上皮細胞増殖因子の受容体が、血管新生部のこれらCIDEPの周細胞側のみに発現することを証明した。このことは、Plasma EGFが血管内皮細胞の内腔側からEPCID部に移送された後、周細胞に伝達される事を示唆し示唆するものである。さらに、同部にPlasminogen Activatorが分布することを確認した。このことから、CIDEP部に於いてLatent TGF-βがPlasminによって活性TGF-βに変換され血管内皮細胞の増殖抑制を発現させ新生血管の成熟が進行することが示唆された。
16世紀前半以前の西部・北部ドイツ語圏におけるカンパンおよびロヒールの受容

本研究は、西部・北部ドイツ語圏におけるロベール・カンパンとロヒール・ファン・デル・ウェイデンの受容を考察するものである。16世紀前半以前の西部・北部ドイツ語圏では、初期ネーデルラント絵画が早い時期から流通し、同絵画の影響を強く受けた作品が多数制作され、特異な伝播形態をとった。そこで、初期ネーデルラント絵画を代表する画家である、カンパンとロヒールを中心として取り上げ、当該地域における二入の画家の様式の展開と図像の波及を、具体的な作例に即して分析する。かかる特異な伝播を、さらに社会的背景や宗教的背景に照らして考察し、西部・北部ドイツ語圏における二人の画家の受容の実態を明らかにすることを目指す。本研究の目的は、初期ネーデルラント絵画を代表する二人の画家、ロベール・カンパン(ca.1375-1444)とロヒール・ファン・デル・ウェイデン(ca.1399/1400-1464)の西部・北部ドイツ語圏における受容について、包括的な考察を行うことにある。初年度にあたる本年度は、カンパンの受容を中心に、画像・文献資料の調査収集を行った。1国内において、大学図書館等で研究調査を行い、カンパンの影響を受けた西部・北部ドイツ語圏の作品のリスト化を進めた。国外では、ブリュッセル王立文化財研究所および同研究所付属フランドル絵画センター、ブリュッセル王立図書館等で関連作品の画像資料・文献資料を調査収集した。日本では入手が困難な作品の起源を明らかにするための二次史料や、作品に関する各種の基礎情報を確認するための所蔵機関の目録、研究文献を網羅する雑誌、書籍の収集に努めた。2ベルギーの美術館等で主にカンパンの影響が認められる作品を実見調査し、二次史料や関連文献の収集調査も並行して行った。31、2で得られた画像資料と文献資料を基に電子データベースによる目録の作成を進めた。413で収集した資料および目録を素材とし、個別作品の制作地・制作年代を検討した。地域ごとにマッピングし、カンパンと比較することで、図像と様式に共通する特徴の有無と展開、およびドイツ語圏おける画家の受容を探求した。514までの議論を踏まえつつ、社会的背景や宗教的背景について、分析と考察を深めることができた。平成27年度においては、16世紀前半以前の西部・北部ドイツ語圏におけるロヒール・ファン・デル・ウェイデン(ca.1400-1464)の受容に関連する資料収集を行い、これらを前年度に作成したロベール・カンパン(ca.1375-1444)の受容に関連する作品画像および文献情報・データを完備したフォーマットに入力する作業を進めた。これと同時に、関連資料を精査してファイリングを進めるとともに、未収集の資料・画像データを特定・入手のための作業を行った。秋季は、バーゼル、ケルン、ミュンヘン、フランクフルトに滞在し、ヴァルラフ=リヒャルツ美術館、ミュンヘンの中央美術史研究所、シュテーデル美術館等で、資料収集・作品調査を実施し、美術館や教会等において関連作品の実見調査を行った。本研究を進める上で有益な資料や情報を入手することができた。冬季には、ブリュッセルに滞在し、ブリュッセル王立美術館やブリュッセル王立博物館にて実見にもとづく作品の調査を遂行した。本研究を進める上で不可欠な最新文献情報と研究状況を把握するために、王立文化財研究所に赴いて、関連文献や関連画像を収集した。さらに初期ネーデルラント絵画研究の専門家であるブリュッセル自由大学のディディエ・マルテンス教授と情報を交換した。上述の実見調査で得られた観察・所見にもとづいて、情報の入力作業を行い、これらの調査を活かしていくつかの論文を執筆・公刊した。調査作業はほぼ予定通りに進んでいる。論文執筆のスケジュールも順調といえる。ただし、平成26年度はベルギーにおける現地調査旅行(ブリュッセル王立文化財研究所、同研究所付属フランドル絵画センター、ブリュッセル王立図書館等)を優先的に組み込む必要が生じたため、26年度に実施予定であった、フランクフルトのシュテーデル美術館、ミュンヘン中央美術史研究所等における研究調査は27年度に行うこととした。27年度が最終年度であるため、記入しない。美学・美術史研究プロセスや調査方法について特に変更はなく、当初の予定通り計画を進める。27年度においてとりわけ重要な実施項目は、ドイツ語圏における現地調査旅行であるが、研究に関連する展覧会企画や業務との関係から、多少の変更が生じる可能性が考えられる。したがって、調査旅行のスケジュールは臨機応変に検討したい。また、海外調査期間が必ずしも予定通りとれない場合を考慮して、海外に所蔵される作品の写真やデータ等については、国内からの収集作業も並行して行っていきたい。
学習スタイルと援助行動モデルに基づいた授業外外国語学習支援環境の構築と評価

本研究は学習者個々の学習スタイルや援助行動モデルに基づき、外国語学習における授業外学習を促進させるための学習支援環境の構築とその評価を目的としている。本研究を通じて、1)ソーシャルラーニングの適性を予測するための質問項目の抽出、2)探求の共同体(CoI)の認知的存在感と社会的存在感、批判的思考を育成するための支援法の整理、3)これらの成果をもとに学習環境をデザインし、支援システムを開発・評価を行った。評価の結果、本研究で構築した学習環境により、学習者の発言数と発話内容、英語学習への態度、批判的思考に影響があることが示唆された。本研究の目的は、学習者個々の学習スタイルや援助行動モデルに基づき、外国語学習における授業外学習を促進させるための学習支援環境の構築とその評価である。具体的には、社会的スキルや自己調整学習を含めた学習スタイルと援助行動支援を踏まえ、ソーシャルメディアをプラットホームにした外国語学習支援システムの構築を行い、その評価を行う。本システムを開発・運用することで、学習者に適切なコミュニティ形成支援が可能となり、継続的な学習活動を支援することが期待される。研究プロジェクト初年度の平成23年度はシステムの土台となる、社会的スキルと自己調整学習を踏まえた学習スタイル尺度の開発のための調査を行った。そのために、まず、先行研究レビューを行い、ソーシャルメディアを活用した協調学習に関係する要因を測定している尺度項目を抽出した。その後、約150名の大学生を対象に実証実験を行い、授業外における学習行動と質問項目との関係を分析した。この実験により、研究計画で示した3項目((1)学習スタイルの先行研究レビューと質問紙項目、尺度の開発、(2)学習スタイルの可視化パラメータの検討、(3)援助行動支援機会の分析)を行った。分析結果として、ソーシャルメディアを活用した学習を好む学習者の特徴が示された。これに関連して、援助や支援に関しては、ソーシャルメディアの利用適正を高める支援を行う必要があることが示唆された。ソーシャルメディアを活用し、授業外学習を活性化するために、ソーシャルメディア利用学習への適用のレベルを推測できる尺度の項目が抽出でぎたことは本分野の研究成果として意義あるものと考えられる。平成25年度は、平成24年度で開発したシステムの有効性を確認するフェーズであった。主に、システムの実験的評価と実践的評価を行った。システムの実験的評価では、機能の有無で群を形成し、実際の機能評価を行った。具体的には、ソクラテス問答を応用し自分の思考を深めるための自己学習機能、学習者の発言間の関係性を可視化する機能とその共有機能の有無により群分けし、各機能の有効性、学習態度や社会的存在感への影響などについて、心理的変数、発言内容、外国語能力に関する評価項目に関して分析した。また、その実験結果を踏まえ、システムの改善・改修を行った。続いて、本研究の最終プロセスであるシステムの実践評価を行った。実際の外国語授業でシステムを用い、授業外における学習者の学習について検証した。これまでの研究からの知見や今年度の研究成果に関して、学会の全国大会や国際学会での発表、論文の公表を通し普及に努めた。システムについては、外国語教育研究者だけではなく、実際の教育の現場に立たれている先生方にも開放するため、商用目的利用以外に限り、本システムの利用を開放するための準備を進めている。研究プロジェクト2年目の平成24年度は、これまでの研究成果を踏まえソーシャルラーニング支援システムを設計、開発した。社会的スキルと自己調整学習を踏まえたソーシャルラーニング適応度の尺度項目の精査と妥当性検証を行い、平成24年度研究実施計画項目(1)外国語学習環境のプロトタイプ開発を進めた。また、同研究項目(2)プロトタイプの形成的評価については、ソーシャルラーニングを有意味に活発化させるために、社会的存在感と共に認知的存在感を高めるための支援に関する実証実験を行った。個人の学びと社会的な学びを融合させ、相乗的に学習の効果を高めるために、プレソーシャルラーニング活動に注目し支援機能を開発した。

システムの機能設計にあたり、Chatbot(Eliza)を学習テキストおよびソクラテス問答法を踏まえ改良しプロトタイプを作成した。本プロトタイプに関し、約200名の大学生を対象に実証実験を行った。その結果、プロトタイプの使用により、学生の発言数が有意に増え、ソーシャルラーニング活性化に繋がる可能性が示唆された。これらの成果をソーシャルラーニングシステム設計に反映し、開発を行った。本研究成果の意義として、開発したソーシャルラーニング支援システムという学習環境を通し、ソーシャルメディア活用学習の効果的な促進に寄与できると考える。昨年度研究計画で示した3項目について、分析考察がほぼ終わっているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度研究計画で示した2項目について、分析考察およびシステム開発が終わっているため。平成24年度は、昨年度の研究成果に基づき、システムの設計・開発を行う。ソーシャノレメディアをプラットホームにするため、ソーシャルメディアの選定または構築について検討する必要がある。学生のソーシャルメディア利用状況なども調査し進めていく予定である。平成26年度は、昨年度開発したシステムの検証を行う。各機能の有効性を検証するため、実験条件を操作しながら実証実験を行う。しかし、実験環境だけでなく、実際に授業外でのシステム活用による効果を検証する必要があるだろう。そこで、学生の授業外での学習方法およびソーシャルメディアの活用法なども調査し進めていく予定である。
強光子場中での溶媒和金属クラスターイオンの反応ダイナミックス

[1]強光子場中での溶媒和アルカリ土類金属イオンの酸化還元反応の動的機構を解明するために、Mg(NH_3)_nやCa(NH_3)_nについて、Tiサファイアフェムト(FS)秒レーザーを用いた多光子イオン化過程の検討を行ったMg(NH_3)_nについて集光条件下(約10^<13> W/cm^2)で、Mg^<2+>(NH_3)_m(m【greater than or equal】4)の生成を初めて観測した。また、Mg(H_2O)_nではMg^<2+>(H_2O)_m(m【greater than or equal】3)が検出された。この結果は、Mgの第二イオン化ポテンシャルが非常に高いため、2価イオンを含む小さなクラスターでは電荷の再配分と溶媒分子の還元反応が起こり、クーロン爆発で分解すると結論した。また質量選択したMg^+(NH_3)_n(n=3-6)の光イオン化過程をFS秒レーザーを用いて検討した。この結果、10^<12> W/cm^2以上の光強度では、蒸発過程の他に新たに二価イオンの生成と金属イオンの酸化反応が競合して進むことを明らかにした。[2]溶媒和電子の捕捉過程の理解とクラスター内でのH原子の動的挙動の情報を得るために、NH_4ラジカルのアンモニアクラスター内での励起状態緩和過程をFS秒ポンプープローブ法により検討した。1:1錯体では、無輻射過程が大きく促進され、1.4psに寿命が減少する結果が得られ、内部転換過程が大きく促進されることが明らかになった。さらにn=2と3では650,250 fsとなり、n=6では120 fsまで寿命が短くなる。この結果は、液体アンモニア中での電子の緩和速度とほぼ一致し、NH_4(NH_3)_n中で非局在化し溶媒分子と強く相互作用した価電子の緩和を反映していると結論した。また、CH_3NH_3(CH_3NH_2)_nの生成過程と安定性を調べるために、クラスターのイオン化ポテンシャルを検討した。また、FS秒レーザーを用いて、(CH_3NH_2)_nの光解離過程とCH_3NH_3(CH_3NH_2)_nの生成のダイナミックスを明らかにした。
ナルコレプシーにおけるアミンおよびコリン受容体の遺伝子異常の研究

我々は、ナルコレプシー患者のほぼ全員でHLAクラスII抗原のDR2、Dw2が陽性であることから、HLA遺伝子と連鎖不平衡にある近傍の遺伝子変異について検討してきた。最近、HLA近傍に遺伝子が存在するTNF(tumor necrosis factor)αが、ナルコレプシー患者の血中で有意に増加している(Vgontzasら1997)こと、TNFα産生阻害薬がナルコレプシーにおけるカタプレキシーを悪化させること(神林ら1996)などが相次いで報告されたことから、TNFα遺伝子に遺伝的な異常が存在するかどうかについて、SSCP法を用いて検討した。対象は、東京大学医学部附属病院または神経研究所晴和病院に通院中で、HLAタイピングが行われ、DR15が陽性であったナルコレプシー患者92名及び、HLAタイピングの行われていない正常対照群91名である。うち8名ずつにおいてSSCPによる検討を行った。末梢血より抽出したDNAを用い、標準的なPCR反応により、TNFαプロモーター領域およびエクソン、イントロンの全長を、300500塩基対の12断片に分けて増幅した。これらのPCR産物を、グリセロールを含む5%ポリアクリルアミドゲルにて、4度の冷却下で、30W4時間で電気泳動した。すべての断片はグリセロール5%および2.5%の2条件で電気泳動を行った。ゲルは銀染色により染色した。今回検討した12断片のうち、プロモーター領域に存在する、塩基番号-20306の部分のみに多型性が認められた。シーケンスの結果、これはC-850Tという未報告の多型であることが判明した。この多型について、ナルコレプシー患者92名及び対照群91名において、制限酵素切断片長多型(RFLP)法を用いて、遺伝子型の比較を行ったところ、遺伝子型の分布に有意な差は見られなかった。これらの結果は、TNF遺伝子の異常がナルコレプシーの原因となっている可能性はきわめて低いことを示唆している。我々は、ナルコレプシ-患者のほぼ全員でHLAクラスII抗原のDR2、Dw2が陽性であることから、HLA遺伝子と連鎖不平衡にある近傍の遺伝子変異について検討してきた。最近、HLA近傍に遺伝子が存在するTNF(tumor necrosis factor)αが、ナルコレプシ-患者の血中で有意に増加している(Vgontzasら1997)こと、TNF α産生阻害薬がナルコレプシ-におけるカタプレキシ-を悪化させること(神林ら1996)などが相次いで報告されたことから、TNF α遺伝子のプロモーター領域に遺伝的な異常が存在するかどうかについて、SSCP法を用いて検討した。対象は、東京大学医学部附属病院または神経研究所晴和病院に通院中で、HLAタイピングが行われたナルコレプシ-患者50名及び正常対照群40名である。末梢血より抽出したDNAを用い、標準的なPCR反応により、TNF αプロモーター領域を、約300塩基対の4断片に分けて増幅した。これらのPCR産物を、10%グリセロールを含む5%ポリアクリルアミドゲルにて、4度の冷却下で、30W4時間で電気泳動した。今回検討した4断片のうち、塩基番号-20306の部分のみに多型性が認められた。患者では、8名すべてが同じ多型を示した。今後この多型について塩基配列を解析すると共に、多数例のナルコレプシ-患者において検討する予定である。

我々は、ナルコレプシー患者のほぼ全員でHLAクラスII抗原のDR2、Dw2が陽性であることから、HLA遺伝子と連鎖不平衡にある近傍の遺伝子変異について検討してきた。最近、HLA近傍に遺伝子が存在するTNF(tumor necrosis factor)αが、ナルコレプシー患者の血中で有意に増加している(Vgontzasら1997)こと、TNFα産生阻害薬がナルコレプシーにおけるカタプレキシーを悪化させること(神林ら1996)などが相次いで報告されたことから、TNFα遺伝子に遺伝的な異常が存在するかどうかについて、SSCP法を用いて検討した。対象は、東京大学医学部附属病院または神経研究所晴和病院に通院中で、HLAタイピングが行われ、DR15が陽性であったナルコレプシ-患者92名及び、HLAタイピングの行われていない正常対照群91名である。うち8名ずつにおいてSSCPによる検討を行った。末梢血より抽出したDNAを用い、標準的なPCR反応により、TNFαプコモーター領域およびニクソン、イントコンの全長を、300500塩基対の12断片に分けて増幅した。これらのPCR産物を、グリセロールを含む5%ポリアクリルアミドゲルにて、4度の冷却下で、30W4時間で電気泳動した。すべての断片はグリセロール5%および2.5%の2条件で電気泳動を行った。ゲルは銀染色により染色した。今回検討した12断片のうち、プロモーター領域に存在する、塩基番号-20306の部分のみに多型性が認められた。シーケンスの結果、これはC-850Tという未報告の多型であることが判明した。この多型について、ナルコレプシー患者92名及び対照群91名において、制限酵素切断片長多型(RFLP)法を用いて、遺伝子型の比較を行ったところ、遺伝子型の分布に有意な差は見られなかった。これらの結果は、TNF遺伝子の異常がナルコレプシーの原因となっている可能性はきわめて低いことを示唆している。
測地データと物理モデルを融合した断層摩擦特性の推定手法の構築

本研究の目的の一つとして、余効変動の測地学的観測データを用いたプレート境界断層の摩擦特性の推定が挙げられる。測地学的に観測される余効変動は主にプレート境界断層における余効すべりとマントルの粘弾性応力緩和の寄与の和であると考えられるため、摩擦特性を推定するためには、これらの2つのプロセスからの寄与を適切に分離することが必要である。平成30年度は、2011年東北沖地震の余効変動の観測データからプレート境界断層の摩擦特性を推定するために、摩擦構成則に従う余効すべりとマントルの粘弾性応力緩和を組み合わせた余効変動の物理モデルを用いて、東北沖地震の余効変動のモデル化を行った。このモデルでは地震時の応力変化によって粘弾性緩和と余効すべりが駆動され、余効すべりの時間発展は摩擦構成則に従うと仮定している。従って、モデルによる余効変動の計算値は、プレート境界断層の摩擦パラメータ、マントルの粘性率分布、地震時のすべり分布等に依存する。モデル計算による検討の結果、粘弾性緩和、余効すべり、及び地震時のすべり分布の間にはトレードオフがあり、これらを別々に推定したりどれかを固定したりすると、粘弾性緩和と余効すべりの観測データに対する寄与が適切に推定できない可能性があることが分かった。そこで、東北沖地震時の地表変位及び地震後7年間の地表変位の時系列データを用いて、上記の余効変動の物理モデルのパラメータ、つまり、プレート境界断層の摩擦パラメータ、海洋マントル及びマントルウェッジのMaxwell及びKelvin粘性率、地震時のすべり分布とそれに対する平滑化パラメータを同時に推定する手法の開発に着手した。その結果、地震時及び地震後7年間の地表変位の時空間パターンを水平・上下変動共に概ね説明するパラメータを推定することができた。本研究の目的は、(1)摩擦構成則に基づく断層すべりの物理モデルの構築、(2)物理モデルのパラメータ、モデル変数の初期条件、及びそれらの不確定性を推定する手法の開発、(3) (1)のモデル、(2)の推定手法及びスロースリップイベントや余効すべりに対する測地学的観測データを用いたプレート境界の摩擦特性の推定の3つに分けられる。平成30年度は、(1)について粘弾性緩和の影響も考慮した2011年東北沖地震の余効すべりの物理モデルを摩擦構成則に基づき構築し、(2)についてこの物理モデルのパラメータとモデル変数の初期条件を推定する手法の開発に着手した。また(3)については、これらの物理モデルと推定手法を用いて、2011年東北沖地震の地震時及び余効変動の測地学的観測データからプレート境界断層の摩擦特性の推定を行った。従って、本研究課題は研究目的に沿っておおむね順調に進展していると判断した。物理モデルのパラメータを観測データから推定することはできているが、現時点ではパラメータの最適値が推定できているのみであり、パラメータの不確定性を定量化することはできていない。粘弾性緩和、余効すべり、及び地震時のすべり分布の間にトレードオフがあることを考慮すると、パラメータの不確定性を定量化することは重要である。そこで、今後はパラメータを推定する問題をベイズ統計の枠組みで定式化し、事後確率分布を推定することによってパラメータの不確定性を定量化することを試みる。本研究で使用しているモデルは計算コストが高いため、事後確率分布の推定に広く知られているマルコフ連鎖モンテカルロ法を使用することは困難である。そこで、モデルの計算コストが高い場合にも適用できる事後確率分布の推定手法について検討する。また、本研究課題のもう一つの主要目的であるスロースリップイベントに対する観測データを用いたプレート境界の摩擦特性の推定についても、モデル構築やパラメータ推定手法についての検討を開始する。

本研究の目的は、(1)摩擦構成則に基づく断層すべりの物理モデルの構築、(2)物理モデルのパラメータ、モデル変数の初期条件、及びそれらの不確定性を推定する手法の開発、(3) (1)のモデル、(2)の推定手法及びスロースリップイベントや余効すべりに対する測地学的観測データを用いたプレート境界の摩擦特性の推定の3つに分けられる。平成30年度は、(1)について粘弾性緩和の影響も考慮した2011年東北沖地震の余効すべりの物理モデルを摩擦構成則に基づき構築し、(2)についてこの物理モデルのパラメータとモデル変数の初期条件を推定する手法の開発に着手した。また(3)については、これらの物理モデルと推定手法を用いて、2011年東北沖地震の地震時及び余効変動の測地学的観測データからプレート境界断層の摩擦特性の推定を行った。従って、本研究課題は研究目的に沿っておおむね順調に進展していると判断した。物理モデルのパラメータを観測データから推定することはできているが、現時点ではパラメータの最適値が推定できているのみであり、パラメータの不確定性を定量化することはできていない。粘弾性緩和、余効すべり、及び地震時のすべり分布の間にトレードオフがあることを考慮すると、パラメータの不確定性を定量化することは重要である。そこで、今後はパラメータを推定する問題をベイズ統計の枠組みで定式化し、事後確率分布を推定することによってパラメータの不確定性を定量化することを試みる。本研究で使用しているモデルは計算コストが高いため、事後確率分布の推定に広く知られているマルコフ連鎖モンテカルロ法を使用することは困難である。そこで、モデルの計算コストが高い場合にも適用できる事後確率分布の推定手法について検討する。また、本研究課題のもう一つの主要目的であるスロースリップイベントに対する観測データを用いたプレート境界の摩擦特性の推定についても、モデル構築やパラメータ推定手法についての検討を開始する。海外の研究者との共同研究のため、海外出張(アメリカ)を予定していたが、研究の進行状況や共同研究者の都合を考慮すると次年度に実施した方がより大きな効果が期待できると考え、延期することにした。海外の研究者との共同研究のための海外出張(アメリカ)の旅費として使用する予定である。
人類学的ポリティカル・エコノミー視座の再構築

資本主義の拡大過程である近代世界システムやマクロな政治経済を、周縁に位置する社会の内側から逆照射し、人類社会の異なる側面を描き出すことが人類学的なポリティカル・エコノミーの視座である。本研究課題は、資本主義の拡大過程からの分析が多かった人類学的ポリティカル・エコノミー論を、かつて政治・経済的側面のみならず日常生活や文化表象に至るまで比較的深く浸透していたポスト社会主義社会のミクロな動態を観察することによって再構築することである。この目標達成のために、2011年度は地下資源開発と自然公園、「先住民」居住地区の権力均衡地帯となっているロシア連邦ハンティ-マンシ自治管区ベロヤルスキー地区ヌムトにおいて長期のフィールドワークを行った。ヌムトには混血の進んだハンティ人と森林ネネツ人が居住し、主としてトナカイ飼育・漁労・採集を営んでいる。具体的には、(1)国家をあげた石油・ガス開発の推進、(2)少数民族の土地利用方法と生業や物々交換を含めた経済活動、(3)両者を介している中間的アクター(地方行政・自然公園管理局)の動向に焦点をあてた。(2)の現状と過去(旧ソビエト時代とその後の変化)を明らかにしたうえで、(1)と(3)のアクションとそれに対するハンティ・ネネツ人社会の反応やそこで展開されるミクロな権力関係を検討することで、世界的に需要が見込まれているロシアの石油産業と貿易、並びにロシア国家権力を、石油産地の少数民族の生活世界の側から相対化できるものと考える。また、ヌムトの比較対照として、すでに石油・ガス開発が進められて久しいスルグト地区にも滞在し、フィールドワークを行った。研究に不可欠な長期海外調査によりデータを得ることができたが、調査地にはインターネットも電気もなかったため、論文執筆がやや遅れている。論文執筆に尽力する。本研究課題は、ソ連崩壊の生産・流通の実践や社会・経済的諸関係を明らかにし、ポスト社会主義社会のミクロな側面を考察することによって人類学的なポリティカル・エコノミー論を再構築することである。2009年度は、これに関する先行的研究を分析し、資本主義経済システムとポスト社会主義システムの接合状況を検討することを目標とした。旧ソ連時代、外国人研究者がロシアで人類学的調査を行うことは困難であったが、90年代以降は現地調査が可能になり、欧米の研究者による研究が蓄積されるようになった。まず、このような研究を重点的に精査した結果、人類学者による同時期の経済研究を学説史的にみた場合、i)90年代初期の移行論批判、ii)90年代後半の移行論批判の実証的研究、iii)2000年代以降のグローバル・イシューという観点の導入という三つのアプローチに区別可能であることを明らかにした。とくにiii期には、モデル化・理論化が行われるようになるとともに、国家の体制転換という枠組みを越えたよりマクロな経済の影響や先住民の権利運動や環境問題などのグローバルな価値観の影響についてテーマが拡大していく。このような先行研究は変化する集団・社会組織そのものに注目する研究が多いものの、社会的変容過程を促す主体の考察が不十分であることが確認できた。そして、内外のシステムを接合する役割を担う中間的アクターを分析対象とする視点に立ち、iiiの段階の地下資源開発と少数民族の諸関係を事例とした民族誌を考察した。その結果、ポスト社会主義社会において、i)資源所有や資源輸出については、未だ中央政府の権限が強く、変化への方向性は抑制されていること、またii)資源の所有問題について欧米のNGOなどの外的アクターは未だ大きな影響力は持ち合わせていないこと、iii)少数民族自治政府が地下資源の利権を有する場合、中間アクターとしての役割を担っているという知見を得た。資本主義の拡大過程である近代世界システムやマクロな政治経済を、周縁に位置する社会の内側から逆照射し人類社会の異なる側面を描き出すということが人類学的なポリティカル・エコノミーの視座である。本研究課題は、資本主義の拡大過程の分析が多かった人類学的ポリティカル・エコノミー論を、かつて国家の影響力が強かったポスト社会主義社会のミクロな動態を観察することによって再構築することである。前年度は主に欧米によるシベリアの文化人類学的研究の研究動向の整理を行った。その成果のひとつとして、欧米や日本の社会・文化人類学とロシア民族学の研究範疇や視点の差異を確認できた。これを踏まえ、ロシア民族学の学術体系の特徴ならびに西シベリア北方諸族のハンティ研究の先行研究を整理することを2010年度の目標とし、ロシアの学術都市であるノヴォシビルスク市の民族学考古学研究所のハンティの専門家らの指導を受けつつこの研究を進めた。また国内では、東京無形文化財研究所が所蔵するハンティの熊送り儀礼の映像資料の分析を行った。旧ソ連時代に他の宗教と同様に禁止されていた熊送り儀礼が1990年代後半にハンティでない現地のハンティ文化研究者の呼びかけと外部の研究者の要望や儀礼資金の援助によって復興したことも確認できた。このことによって、熊送りが禁止される以前では各集落で儀礼が行われていたのに対して、数箇所で獲得された複数の熊が一箇所に集められ、各集落のハンティもそこへ集合して一度に儀礼を行うようになっていたことが判明した。この儀礼に関して、上記の際の調査においても先行研究においても儀礼の内容そのもの、芸能や歌の採集と意味解釈、世界観、物質文化についての調査が中心となっており、人的ネットワークすなわち親族や社会組織、権力関係、交換などが如何に関与して儀礼が行われているかという視点に立った調査が多くないという課題を発見した。

資本主義の拡大過程である近代世界システムやマクロな政治経済を、周縁に位置する社会の内側から逆照射し、人類社会の異なる側面を描き出すことが人類学的なポリティカル・エコノミーの視座である。本研究課題は、資本主義の拡大過程からの分析が多かった人類学的ポリティカル・エコノミー論を、かつて政治・経済的側面のみならず日常生活や文化表象に至るまで比較的深く浸透していたポスト社会主義社会のミクロな動態を観察することによって再構築することである。この目標達成のために、2011年度は地下資源開発と自然公園、「先住民」居住地区の権力均衡地帯となっているロシア連邦ハンティ-マンシ自治管区ベロヤルスキー地区ヌムトにおいて長期のフィールドワークを行った。ヌムトには混血の進んだハンティ人と森林ネネツ人が居住し、主としてトナカイ飼育・漁労・採集を営んでいる。具体的には、(1)国家をあげた石油・ガス開発の推進、(2)少数民族の土地利用方法と生業や物々交換を含めた経済活動、(3)両者を介している中間的アクター(地方行政・自然公園管理局)の動向に焦点をあてた。(2)の現状と過去(旧ソビエト時代とその後の変化)を明らかにしたうえで、(1)と(3)のアクションとそれに対するハンティ・ネネツ人社会の反応やそこで展開されるミクロな権力関係を検討することで、世界的に需要が見込まれているロシアの石油産業と貿易、並びにロシア国家権力を、石油産地の少数民族の生活世界の側から相対化できるものと考える。また、ヌムトの比較対照として、すでに石油・ガス開発が進められて久しいスルグト地区にも滞在し、フィールドワークを行った。研究に不可欠な長期海外調査によりデータを得ることができたが、調査地にはインターネットも電気もなかったため、論文執筆がやや遅れている。論文執筆に尽力する。
アトピー性皮膚炎における角質層セラミド合成低下機序の解明

1)群馬県立がんセンター小児科を受診した023歳までの男女計104名、アトピー性皮膚炎(AD群)78名、気管支喘息(BA群)19名、対照群7名。平均年齢5.7±5.1。気温26°C、湿度40%の条件下で、皮膚バリア障害の指標である経皮水分喪失(TEWL)を水分蒸散測定装置を用いて測定した。また、静脈採血より血清IgE値および末消血好酸球数を測定した。その結果、TEWLは、AD群で平均30.8±17.1、BA群で15.4±3.0、対照群で16.1±2.2であり、AD群で有意に上昇していた(p<0.001、p<0.05)。TEWLとIgE値、好酸球数との相関係数は、それぞれ0.327、0.251であり、相関は見られなかった。以上より、アトピー性皮膚炎における皮膚バリア障害は、アレルギー素因とは独立した因子である可能性が示唆された。2)次に、上記患者の末梢血よりDNAを抽出し、角質層セラミド合成酵素の一つであるスフィンゴミエリナーゼをコードする遺伝子に対するプライマーを設定してPCRを行い、アトピー性皮膚炎を含む5名において直接塩基配列決定法にて多型解析を行った。その結果、エクソン1に存在する6塩基のマイクロサテライトに6種類の配列数の異なった多型(R5R11)が認められた。R7のホモ接合体の頻度は、アトピー性皮膚炎群において有意に高かった。一方、この多型とIL-4R(Q576R)遺伝子多型やSTAT6遺伝子のエクソン1に存在するGT繰返し配列との関連を検討したが、相関は認められなかった。以上より、スフインゴミエリナーゼ遺伝子多型は、アトピー候補遺伝子と関連はなく、遺伝子レベルにおいても独立していると考えられた。今後、この多型とTEWLとの関連や、この多型の機能解析について検討する予定である。(1)小児アトピー性皮膚炎患者の角質層において、セラミド合成が低下しているかどうかを確認するために、まず、皮膚バリア障害の指標である経皮水分喪失量を検討した。具体的には、経皮水分喪失量(TEWL)を水分蒸散測定装置を用いて測定した。その結果、ほぼ正常皮膚を持つと思われるアトピー性皮膚炎のない気管支喘息の幼児、学童では、TEWLは、低値を示し、一方、アトピー性皮膚炎を持つ患児の皮膚では、全例で高値を示した。これは、湿疹病変が存在しない部位においても高値を示したことより、炎症による二次的な変化よりは、アトピー性皮膚炎では皮膚バリア障害が、非炎症部においても存在することを示唆している。(2)上記患者から、血清を採取し、総lgE値、卵白、牛乳、大豆、小麦、ダニ、ハウスダストなどの特異lgEを測定し、皮膚バリア障害(TEWLの数値)の程度と比較検討する予定である。(3)上記患者の未梢血よりDNAを抽出し、アトピー性皮膚炎において、セラミド合成酵素をコードする遺伝子自体の変異あるいはセラミド合成酵素のプロモーター領域におけるDNA上に変異がないかどうかを検討するために、セラミド合成酵素およびそのプロモーター領域に対するプライマーを設定してPCRを行い、SSCP法を用いて、遺伝子変異あるいは多型性を検討し、直接塩基配列決定法にて解析する予定であるが、現在、PCRならびにSSCPの条件を設定しているところである。1.群馬県立がんセンター小児科を受診した023歳までの男女計104名、アトピー性皮膚炎(AD群)78名、気管支喘息(BA群)19名、対照群7名。

気温26°C、湿度40%の条件下で、皮膚バリア障害の指標である経皮水分喪失(TEWL)を水分蒸散測定装置を用いて測定した。また、静脈採血より血清IgE値および末梢血好酸球数を測定した。その結果、TEWLは、AD群で平均30.8±17.1、BA群で15.4±3.0、対照群で16.1±2.2であり、AD群で有意に上昇していた(p<0.001、p<0.05)。TEWLとIgE値、好酸球数との相関係数は、それぞれ0.327、0.251であり、相関は見られなかった。以上より、アトピー性皮膚炎における皮膚バリア障害は、アレルギー素因とは独立した因子である可能性が示唆された。2.次に、上記患者の末梢血よりDNAを抽出し、角質層セラミド合成酵素の一つであるスフィンゴミエリナーゼをコードする遺伝子に対するプライマーを設定してPCRを行い、アトピー性皮膚炎を含む5名において直接塩基配列決定法にて多型解析を行った。その結果、エクソン1に存在する6塩基のマイクロサテライトに6種類の配列数の異なった多型(A5A11)が認められた。A7のホモ接合体の頻度は、アトピー性皮膚炎群において有意に高かった。一方、この多型とIL-4R(Q576R)遺伝子多型やSTAT6遺伝子のエクソン1に存在するGT繰返し配列との関連を検討したが、相関は認められなかった。以上より、スフィンゴミエリナーゼ遺伝子多型は、アトピー候補遺伝子と関連はなく、遺伝子レベルにおいても独立していると考えられた。今後、この多型とTEWLとの関連や、この多型の機能解析について検討する予定である。
ヒト血液単核球由来血管平滑筋様細胞の動脈硬化・血管新生における役割の検討

・ヒト末梢血液単核球からの平滑筋様細胞前駆細胞の分離・培養法の確立とそのphenotype解析献血の際に得られるbuffy coatから遠心分離により単核球分画(PBMC)を分離し、更に密度勾配によってd<1.073のLow-density PBMCを再分離した。このPBMC分画をPDGF-BBとb-FGFにて培養する事で血管平滑筋の基本的マーカーであるα-smooth muscle actin (α-SMA)を発現する大型紡錘形細胞; smooth muscle-like cells (SMLC)の培養が確立された。血液単核球分画の中に血管平滑筋様細胞へ分化する前駆細胞が存在する可能性が示され、α-SMAの発現を末梢単核球にて検討した結果、PBMC分画においてα-SMA発現細胞を認め血管平滑筋様細胞へ分化する前駆細胞分画と考えられた。FlowcytometryにてCD表面抗原とα-SMAに対する抗体を用いた検討から、α-SMA陽性末梢単核球は、CD3(-),CD34(-),CD13(+),CD14(+),CD45(+),CD105(+)であった。FACSVantageにてCD14-CD105 double positive細胞をsortingし分離培養したところSMLCが培養された.ヒト末梢血中-血管平滑筋前駆細胞表面マーカーはCD14-CD105 double positiveと考えられた。この血球由来-血管平滑筋様細胞のphenotypeを検討するためにRT-PCRにより炎症性遺伝子の発現を検討したところ、interferon-γを発現する事が明らかとなった。動脈硬化病変内膜に存在する未分化血管平滑筋細胞の特殊分画としてinterferon-γを発現する血管平滑筋が認められる事より、血球由来-血管平滑筋様細胞はこの特殊血管平滑筋細胞の前駆細胞である可能性が示唆された。血球由来-血管平滑筋様細胞は動脈硬化症を初めとした種々の炎症性疾患の病態に関与する可能性が示された。・ヒト末梢血液単核球由来平滑筋様細胞前駆細胞のヒト冠動脈疾患、血管疾患に於ける役割の解析冠動脈疾患患者と健常者において末梢血液を採血しその単核球分画(PBMC)を分離し、in vitroにて培養し出現する血管平滑筋様細胞の割合を検討したところ、冠動脈疾患患者において多く出現することが確認された。また、末梢血液中の白血球数と単核球分画中CD14-CD105 double positive-PBMC細胞数を直接比較検討したところ、白血球数には差がなかったが、CD14-CD105 double positive-PBMCは冠動脈疾患患者における有意な増加が認められた。

(1)ヒト末梢血液単核球からの平滑筋様細胞前駆細胞の分離・培養法の確立とそのphenotype解析献血の際に得られるbuffy coatを用いてこれから遠心分離により単核球分画(PBMC)を分離し、更に密度勾配によってd<1.072のLow-density PBMCを再分離した。これまでの研究によって、血球由来-血管平滑筋様細胞はこのLow-density PBMC分画から生じることが明らかとなっており、この分画の中に血球由来-血管平滑筋様細胞の前駆細胞が末梢単核球として存在する可能性が示された。ここで、血管平滑筋の基本的マーカーであるα-smooth muscle actin(α-SMA)の発現を末梢単核球にて検討したところ、Low-density PBMC分画にα-SMAの有意な発現を認めた。Low-density PBMC分画におけるα-SMA発現細胞を検討するために、FACSを用いてCD表面抗原とα-SMAに対する抗体を用いた2重染色で検討したところ、α-SMA陽性末梢単核球は、CD3(-),CD34(-),CD13(+),CD14(+),CD45(+),CD105(+)であった。そこでα-SMA陽性末梢単核細胞をFACSVantageにてCD14-CD105 double positiveとしてsortingし分離培養した。この結果、血管平滑筋様細胞はCD14-CD105 double positive細胞のから培養に成功した。よって、これらの検討によりヒト末梢血に存在する血球由来-血管平滑筋前駆細胞の表面マーカーはCD14-CD105 double positiveと明らかとなり特異的に分離培養する方法が確立できたと考えられた。この血球由来-血管平滑筋様細胞のphenotypeを検討するためにRT-PCRにより炎症性遺伝子の発現を検討したところ、血球由来-血管平滑筋様細胞は、ヒト大動脈中膜由来血管平滑筋細胞に比して炎症性分子の発現が亢進していることが認められた。(2)ヒト末梢血液単核球由来平滑筋様細胞前駆細胞のヒト冠動脈疾患、血管疾患に於ける役割の解析冠動脈疾患患者と健常者(動脈硬化所見を認めない患者)において末梢血液を採血しその単核球分画(PBMC)を分離し、in vitroにて培養し出現する血管平滑筋様細胞の割合を検討したところ、冠動脈疾患患者において多く出現することが確認された。また、末梢血液単核球分画中のCD14-CD105 double positive細胞数を直接比較検討したところ冠動脈疾患患者における有意な増加が認められた。・ヒト末梢血液単核球からの平滑筋様細胞前駆細胞の分離・培養法の確立とそのphenotype解析献血の際に得られるbuffy coatから遠心分離により単核球分画(PBMC)を分離し、更に密度勾配によってd<1.073のLow-density PBMCを再分離した。このPBMC分画をPDGF-BBとb-FGFにて培養する事で血管平滑筋の基本的マーカーであるα-smooth muscle actin(α-SMA)を発現する大型紡錘形細胞;smooth muscle-like cells(SMLC)の培養が確立された。
「節」の構造に関する歴史的研究

「節」の構造と歴史的変化について,連体形および連用形によって構成される節について記述した。従来断片的に言及されてきた諸現象を,統一的に把握し説明した。記述にあたっては,古典語における単なる共時的な分析にとどまることなく,歴史的変化をダイナミックに描いた。さらに,望ましい日本語文法史の説明,叙述のあり方として,位相論や文体論,方言研究とも連携しながら,複線的・重層的なストーリーを描くことの必要性を述べた。本年度における研究の業績は,以下のとおりである。1論文「クル型複合動詞の史的展開」(高山善行・青木博史他編『日本語文法史研究1』,ひつじ書房,2012年12月),2紹介「迫野虔徳著『方言史と日本語史』」(『文献探究』51号,2013年3月),3口頭発表「日本語史における名詞節」(国立国語研究所共同研究プロジェクト「日本列島と周辺諸言語の類型論的・比較歴史的研究」研究発表会,2012年8月),4講演「連体形終止の一般化について」(和光大学言語学研究会,2012年10月),5口頭発表「接続部における名詞節の脱範疇化について」(国立国語研究所共同研究プロジェクト「複文構文の意味の研究」シンポジウム,2012年12月),6口頭発表「言語変化と文法史研究」(JLVC2013(国立国語研究所時空間変異研究系合同発表会),2013年3月)。1では,「まくる」「たくる」などの形式の観察を通じて,歴史的観点から見た「統語的複合動詞」の位置づけについて論じた。また,論文集『日本語文法史研究』の編者を務めた。3では,名詞節が用いられる環境を文中・文末に分け,それぞれの歴史的変化について概観した。4では,未だ定説を見ない終止形と連体形の合流現象について,文法体系を視野に収め,様々な文法変化との関係の中で説明を試みた。5では,「が」「に」「を」といった助詞が格助詞から接続助詞へ変化する過程について,助詞の前部の名詞節に注目しながらその特徴について説明した。6では,文法史研究のさらなる発展に向けて,位相論や文体論,方言研究とも連携しながら,複線的・重層的なストーリーとしての文法史を描くことの必要性を述べた。本年度は,まず,『国語史を学ぶ人のために』(木田章義編,世界思想社,2013年4月)における「第5章文法史」を執筆した。本科研の研究成果をふまえ,文法史の全体像を分かりやすく一般向けに解説したものである。さらに,「複合動詞の歴史的変化」(『複合動詞研究の最先端』影山太郎編,ひつじ書房,2013年12月)を発表した。連用形が構成する節について,複合動詞という現象を通じて歴史的変化を描いた。この他,「日本語文法史研究の射程」(『国語研プロジェクトレビュー』4-2,2013年10月),「文法史研究の方法」(『日本語学』32-12,2013年10月)を発表し,これからの望ましい文法史研究のあり方について述べた。3年間にわたる本研究においては,古典語における「節(clause)」の構造と歴史的変化をテーマとして研究を行った。連体形によって構成される従属節を連体節と名詞節に分け,このうち名詞節について,統語論的観点から説明を加えた。文中で格成分としてはたらく場合,文末で繋辞に続く場合,文末で単独で用いられる場合といったように,統語的環境の相違に注目しながら記述した。格成分は接続成分へと構造変化し,文末の名詞句も述語句へと変化する。従来断片的に言及されてきたこれらの諸現象を,統一的に把握することに成功した。同時に,連用形によって構成される従属節の問題を,複合動詞に注目して,その統語的性格と歴史変化について記述した。こうした歴史的観点からの説明は,古典語における単なる観察・記述にとどまらず,現代語(方言も含む)までを視座に収め,文法変化をダイナミックに描いたものとして,一般言語学へも貢献しうる重要な成果である。(1)共著『ひつじ意味論講座5主観性と主体性』(澤田治美編,ひつじ書房,2011年6月)(2)口頭発表「クル型複合動詞の史的展開」(国立国語研究所共同プロジェクト「日本語レキシコンの文法的・意味的・形態的特性」研究発表会,大阪大学,2011年9月)(3)編著『日本語文法の歴史と変化』(くろしお出版,2011年11月)(4)書評論文「山田昌裕著『格助詞「ガ」の通時的研究』」『日本語の研究』8巻1号(日本語学会,2012年1月)(5)研究ノート「異言語接触と日本語文法史」

『文献探究』50号(文献探究の会,2012年3月)(6)共著『コミュニケーションと共同体』(光藤宏行編,九州大学出版会,2012年3月)(1)では「日本語における文法化と主観化」と題する章を執筆し,具体的な述語形式の歴史変化の記述を通じて理論の検証を行った。(2)では「まくる」などの形式における歴史変化に関する記述を通じて,「語彙的複合動詞」「統語的複合動詞」という分類の妥当性について論じた。(3)は日本語文法史をテーマとする11本から成る論文集で,編者を務めた。自身の論文では,本研究の中心的課題である「節」の構造の歴史的変化について,述部における名詞節の分析を行った。(4)では格助詞「ガ」について歴史的観点から記述された著作に対して,「説明の妥当性」という観点を中心に評を行った。(5)では近代における「翻訳」が,日本語文法の歴史変化にどのような影響を与えたかという問題について論じた。(6)では「コミュニケーションと配慮表現ー日本語史の観点からー」と題する章を執筆し,「依頼」と「断り」の場面における配慮表現の特徴について歴史的観点から記述した。24年度の計画としては,述部における名詞節の考察を行うこととなっていたが,文中の接続部における考察も,研究成果を口頭発表するに至っており,予定以上に進んでいる。また,並行して行っている統語的観点から見た複合動詞の研究も活字化することができており,当該年度の研究は,当初の計画以上に進んでいるといえる。23年度の計画としては,述部における名詞節の歴史を考察する旨記したが,並行して行っている複合動詞の研究も予定より進んでいる。また,研究成果については,論文集として書籍の形で刊行することができたため,当初の計画以上に進展しているといえる。研究課題は順調に進展しており,研究計画の変更は必要ない。引き続き,歴史的観点から見た節の構造をテーマとし,文中(従属節)と文末(主節),さらには述語の複合(複合動詞)の問題も併せて分析を進めていく。研究成果については,24年度は口頭発表を多く行ったので,25年度はそれらを活字化した論文の形で成果を発表していくことに努めたい。順調に進展しており,研究計画の変更は必要ない。引き続き,歴史的観点から見た述語の構造をテーマとし,主節と従属節,単文と複文の問題を視野に入れ,さらに述語の並列と複合の問題も併せて分析を進めていく。研究成果については,今年度も学会発表・論文発表を積極的に行っていくものとし,書籍の形で広く発信していくことにも努めたい。関連図書の購入費,研究成果発表または研究打ち合わせに係る旅費,資料・データ収集に係る複写費,等を主に必要とする。