hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エピゲノム制御に関わる疾患アンチセンスRNAの同定とその定量検査法の開発

エピゲノム制御に関わる疾患アンチセンスRNAを同定し、そのRNA定量検査法を開発するため、本年度は昨年度に引き続きRNA immunoprecipitation (RIP)を行う方針とし、HMGB2を認識する複数の抗体を用いた免疫沈降の条件でRNAの収量を得ることができる条件を見出したが、RNAの質が不十分であったため、RNA seq解析にいたらなかった。今後、RNAの質を上げるための条件検討を行う予定である。研究はおおむね順調に進捗しているが、条件検討の結果に基づく本格実験が次年度にずれこんだため。エピゲノム制御に関わる疾患アンチセンスRNAを同定し、そのRNA定量検査法を開発するため、クロマチン関連蛋白質HMGB2と結合するアンチセンスRNAの同定を試みた。今後は、RIPの条件検討を進め、HMGB2と結合するアンチセンスRNAを同定していく。また、臨床検体を確保するため、医療機関との協議をさらに進める。エピゲノム制御に関わる疾患アンチセンスRNAを同定し、そのRNA定量検査法を開発するため、本年度は昨年度に引き続きクロマチン関連蛋白質のHMGB2と結合するアンチセンスRNAの同定を試みた。予備実験としてすでに行っていたCross-linking immunoprecipitation (CLIP)によるRNAの収量が極めて少ないことが明らかになったため、代替策としてRNA immunoprecipitation (RIP)を行う方針とし、HMGB2を認識する複数の抗体を用いた免疫沈降の条件検討を進めたところ、アンチセンスRNAを同定するためのRNA seq解析に供するに十分なRNAの収量を得ることができる条件を見出した。この条件でアンチセンスRNAの同定を進める予定である。これと並行して、疾患アンチセンスRNAを測定する対象となるヒト検体を得るため、脳脊髄液・血液・尿などの検体の収集について複数の医療機関と共同研究や倫理承認に関する協議も進めた。RNA immunoprecipitation (RIP)の条件検討を進めたところ、RNA seq解析に供するに十分なRNAの収量を得ることができる条件を見出した。国産プローブを用いた定量PCR法の測定系を確立し、既存のTaqManプローブと同等の感度と特異度を得ることができたので、この結果を投稿した。RIPの条件検討を進め、HMGB2と結合するアンチセンスRNAを同定していく。CLIPを用いた解析でRNAの収量が極めて少ないことが明らかになり、その代替策の検討に時間を要したため。今後RIPを用いた解析方法を確立し、臨床検体の収集についてさらに協議を進める。
減農薬による環境リスクの軽減を目的としたカブトエビの工学的活用方法に関する研究

(1)カブトエビは土壌深さ01.5cmの層に全個体数の96%を産みつけることがわかった.この水田土壌の撹拌頻度を大きくするに従って,土壌中のカブトエビの卵が水中に浮上する個体数が増加し,発生個体数も増加した.一方,静置した土壌からはカブトエビは発生しなかった.以上のことより,カブトエビの個体数を安定して発生させるためには水中に数多くの卵を浮上させ,かつ水の保持に努めることが重要であることがわかった.(2)孵化には卵を乾燥させることが重要であるが,現地観測より冬期にビニルハウスを耕作している水田の発生率は高く,一方降雨時に水が流出する水田では発生率は低かった.(3)雑草除去に必要なカブトエビの個体数維持するために有効な人工孵化方法を提案することができた.乾燥器内で60日間乾燥させた卵の孵化率は10%弱であり,実環境中においても孵化率は低いものと思われた.しかし,産卵直後の非乾燥卵を次亜塩素酸ナトリウム10%溶液に20分間程度浸漬させた結果,最大70%もの孵化率が得られた.(4)実用化への課題としては,次亜塩素酸ナトリウムの処理によって孵化した幼生の成長,ならびに環境中での生残率を確かめる必要がある.また雑草防除に有効と思われるカブトエビが発生している水田においては,高い濁度が発生し,他の生物相が極めて貧弱となっていた.農薬使用を少量化させることによるリスクの低下と水田中の生物多様性の保全を熟考し,カブトエビの活用を考える必要がある.カブトエビを用いた雑草防除に関する検討を室内実験と現地観測から行った.その結果以下のような成果を得た.1.カブトエビの土壌掘潜行動に伴う濁度による光量阻害作用a)管理の異なる3種類の水田の土壌を用いて実験を行ったところ,水田によって濁度の発生状況は異なった.その理由は粒径から説明することはできなかった.b)本研究で用いた水田の雑草では,発芽を抑えるためには8000lux以下にまで光量を遮る必要があった.これには濁度1000程度,カブトエビ80個体/m2程度必要と推算された.ただし,カブトエビの這い回り効果によって,さらに低密度でも効果はある.c)効果的に濁度を高める方法として,分散剤を添加することを考えた.8種類の分散剤について濁度増加の効果を検討してみたところ,リグニンスルホン酸カルシウムが最も良好な傾向が得られ,約3割濁度の増加が見込めた.ただし,背甲長が8mm程度にまで成長しないと顕著な効果は見られない.2.カブトエビの自然発生と水田管理に関する検討a)室内実験からのカブトエビは代かき時に浮上した卵から発生し,土壌からは発生する可能性は極めて少ない.b)カブトエビの卵は土壌表面1.5cmまでに95%産みつけられることを室内実験から明らかにした.c)農閑期にビニル栽培をし,降雨時の水管理が良い水田では,80%の確率でカブトエビが発生していた.一方,農閑期に放置,水管理が悪い水田ではカブトエビの発生はみられなかった.d)カブトエビを60日間乾燥保存していたものの孵化率は5%程度であった.しかし,人口孵化を試みると,光量500luxの条件下で,産卵直後の卵であっても70%の孵化率を得ることができた.(1)カブトエビは土壌深さ01.5cmの層に全個体数の96%を産みつけることがわかった.この水田土壌の撹拌頻度を大きくするに従って,土壌中のカブトエビの卵が水中に浮上する個体数が増加し,発生個体数も増加した.一方,静置した土壌からはカブトエビは発生しなかった.以上のことより,カブトエビの個体数を安定して発生させるためには水中に数多くの卵を浮上させ,かつ水の保持に努めることが重要であることがわかった.(2)孵化には卵を乾燥させることが重要であるが,現地観測より冬期にビニルハウスを耕作している水田の発生率は高く,一方降雨時に水が流出する水田では発生率は低かった.(3)雑草除去に必要なカブトエビの個体数維持するために有効な人工孵化方法を提案することができた.乾燥器内で60日間乾燥させた卵の孵化率は10%弱であり,実環境中においても孵化率は低いものと思われた.しかし,産卵直後の非乾燥卵を次亜塩素酸ナトリウム10%溶液に20分間程度浸漬させた結果,最大70%もの孵化率が得られた.(4)実用化への課題としては,次亜塩素酸ナトリウムの処理によって孵化した幼生の成長,ならびに環境中での生残率を確かめる必要がある.また雑草防除に有効と思われるカブトエビが発生している水田においては,高い濁度が発生し,他の生物相が極めて貧弱となっていた.農薬使用を少量化させることによるリスクの低下と水田中の生物多様性の保全を熟考し,カブトエビの活用を考える必要がある.
マウス進行性難聴発症に作用する機能ゲノム多型の同定

本研究ではミオシンVI(Myo6)の変異アレルをもつksvヘテロマウス(ksv/+)の早発・進行性難聴を促進するC57BL/6J(B6)マウスの遺伝的背景に存在する機能ゲノム多型を明らかにすることを目的に遺伝子座マッピングを行った。難聴発症を促進する遺伝子座の一つは第10番染色体のカドヘリン23(Cdh23)にマップされた。そこでB6マウスの難聴発症原因であるCdh23のc.753Aアレルを野生型c.753Gアレルに置換した結果、難聴の表現型は軽減された。しかし、その効果は完全ではなく、B6マウスの遺伝的背景にはksv/+の難聴発症を修飾する他のゲノム多型が存在する可能性が示唆された。ミオシンVI(Myo6)変異体であるksvマウスのヘテロ接合体(Myo6-ksv/+)は早発・進行性の難聴を発症するヒト優性難聴モデルマウスである。本研究は、その発症に遺伝的背景からの修飾効果を予想し、異なるマウス系統との交配実験から、難聴発症に機能するゲノム多型の同定を目的に以下の実験を実施した。・遺伝解析によるMyo6-ksv/+マウスの難聴発症修飾遺伝子座の同定マウスの聴力閾値を形質としたQTL解析を実施するため、本研究では、実施計画に基づき、遺伝的背景がC57BL/6J(B6)であるMyo6-ksv/ksvとMSM系統間の交配によりF2個体を作製した。得られた50個体のMyo6-ksv/+について3ヶ月齢までの経時的な聴力測定を行ったが、F2は予想に反して早発・進行性難聴の発症個体は認められなかった。そこで以前の予備実験において聴力差が認められている(MSM ×Myo6-ksv/ksv)F1にMyo6-ksv/ksvを戻し交配した個体群を再作製し、Myo6-ksv/+を選抜し聴力測定を実施した結果、それらマウスの聴力閾値は正常重度難聴に分布した。従って、B6の遺伝的背景にはMyo6-ksv/+マウスの表現型を修飾する遺伝因子の存在が示唆された。また、戻し交配個体の遺伝子型判定後、QTL解析を実施した結果、第10番染色体に高いロッドスコアが検出され、その領域には加齢性難聴の原因遺伝子座であるカドヘリン23(Cdh23)-ahlが存在していた。Cdh23-ahlはB6を含む多くの近交系マウスが保持し、さらに、多くの難聴モデルマウスの聴力に対して影響を与えることが報告されており、我々も難聴モデルマウスの優性難聴をCdh23-ahlの実体である753番目のアデニンをグアニンに置換することで難聴の回復に成功している(Miyasaka et al., Hum Mol Genet, in press)。現在、Myo6-ksv/ksvとCdh23-753G/Gマウス間の交配により樹立した両遺伝子の両アレルヘテロマウスを作製し、Myo6-ksv/+の進行性難聴発症への抑制効果を検証している。本研究はQTL解析のために作製したF2マウスに聴力差が検出できなかったことから、解析の対象を戻し交配個体に変更したため、大幅に研究の遅れが生じた。一方で、戻し交配個体の解析結果からMyo6-ksv/+ヘテロマウスの難聴発症を修飾する因子の有力な候補としてCdh23-ahl遺伝子座が特定できたこと、および我々が樹立したB6-Cdh23-753G/Gマウスが存在したことから、コンソミックマウスとの交配による遺伝解析が不要となり、今後のスピードアップが期待できるものとなった。また、本年度はヒト優性難聴発症の原因変異を模倣したMYO6-p.Cys442Tyrの樹立を目的としていたが、現時点では変異導入は達成できていない。ミオシンVI(Myo6)に変異をもつksvマウスのヘテロ接合体(ksv/+)は、早発・進行性の難聴を発症する。異なるマウス系統との交配実験から、その発症には、遺伝的背景効果が関与することが明らかとなった。本研究は、進行性難聴発症に機能するゲノム多型の同定を目的として以下の実験を実施した。・遺伝解析に基づいたMyo6-ksv/+マウスの難聴発症修飾遺伝子の同定昨年度の研究実施状況報告書に示したように、Myo6-ksv/+マウスが発症する進行性難聴の主要な要因は、Myo6-ksv/+の遺伝的背景であるC57BL/6J系統が有するカドヘリン23(Cdh23)の753番目のグアニンからアデニンへの置換(c.753G>A)であることが強く示唆されている。そこで、この修飾効果を実証するために本年度はC57BL/6J-Myo6-ksv/+マウスのCdh23の多型の編集(c.753A>G)により聴力表現型への効果を検証した。その結果、2ヵ月齢において、聴性脳幹刺激反応により測定した聴力は野生型と同程度に回復していた。また、Cdh23の多型を編集したマウスにおいては、Myo6-ksv/+マウスで観察される感覚毛融合が2ヵ月齢の両対立遺伝子マウスで確認できず、Cdh23の多型がMyo6-ksv/+ヘテロ

マウスの難聴発症を促進する効果を持つことが推定された。しかし、その効果は一過性であり、Cdh23の多型を編集したMyo6-ksv/+マウスは進行性難聴を発症し、生後8ヶ月後においては本研究で測定した4, 8, 16および32 kHzの周波数音における聴力は中高度難聴のレベルに達していた。ksv変異によってMYO6タンパク質のモータードメインループ構造であるSwitch II領域の461番目のグルタミン酸はリジンへと置換(p.E461K)する。我々の行ったin Silico構造解析によってこの置換はMYO6モーター機能を大きく阻害することが示唆されたことから、Myo6-ksv/+マウスの早発・進行性難聴はp.E461Kの極めて強い優性効果にCdh23多型の修飾効果が加わり重篤化するものと現時点では考えている。本研究の第一の主要目的であるB6-Myo6-ksv/+ヘテロマウスの早発・進行性難聴の発症メカニズムはほぼ解明できた。しかし、第二の主要目的であったヒト優性難聴発症の原因となる変異部位を模倣したMYO6-p.Cys442Tyrマウスの樹立、Myo6-ksv/+ヘテロマウスで同定した難聴発症修飾ゲノム多型の検証については28年度内に実施することができず、本研究は1年間研究期間を延長することとした。ミオシンVI(Myo6)突然変異は優性の進行性難聴の発症原因となる。これまで本研究では、Myo6-ksvヘテロマウスが生じる進行性難聴はミスセンス変異(p.Glu461Lys)の優性効果に加え、カドヘリン23多型の効果により表現型が重篤化することを明らかにした。本年度は、第二の目的であったヒト優性難聴発症の原因となる変異部位(p.Cys442Tyr)を模倣したモデルマウスを樹立し、その変異効果を検証した。MYO6-p.Cys442TyrマウスはCRISPR/Cas9システムを介して作製し、変異アレルホモおよび野生型/変異アレルヘテロ個体の聴力に関わる表現型を調査した。2ヵ月齢のホモ接合体の聴力レベルを聴性脳幹刺激反応(ABR)の測定によって調査した結果、ホモ接合体は測定した4,8, 16および32 kHzのすべての周波数音で重度難聴を発症し、歪成分耳音響放射(DPOAE)もほぼ検出されなかった。また、同月齢のヘテロ接合体は4および32 kHzの周波数音のABRにおいて中等度および高度難聴が示唆され、DPOAEも野生型と比べ有意に低下していた。次に、有毛細胞の表現型を観察した結果、ホモ・ヘテロ個体にはともに外有毛細胞の部分的な脱落が検出され、ホモ個体では感覚毛融合も認められた。さらに、MYO6の有毛細胞における局在を調査した結果、ホモ・ヘテロともに異常局在が認められたことから、本研究の結果は、先行研究のキネティクス解析により示唆されているMYO6-p.Cys442Tyr変異によるミオシンモーター機能の低下を支持するものとなった。本研究ではミオシンVI(Myo6)の変異アレルをもつksvヘテロマウス(ksv/+)の早発・進行性難聴を促進するC57BL/6J(B6)マウスの遺伝的背景に存在する機能ゲノム多型を明らかにすることを目的に遺伝子座マッピングを行った。難聴発症を促進する遺伝子座の一つは第10番染色体のカドヘリン23(Cdh23)にマップされた。そこでB6マウスの難聴発症原因であるCdh23のc.753Aアレルを野生型c.753Gアレルに置換した結果、難聴の表現型は軽減された。しかし、その効果は完全ではなく、B6マウスの遺伝的背景にはksv/+の難聴発症を修飾する他のゲノム多型が存在する可能性が示唆された。本年度の解析結果によってMyo6-ksv/+ヘテロマウスの難聴発症を修飾するB6マウスの遺伝的背景における主要な要因はCdh23の多型であることが強く示唆された。
英語によってまとまりのある文章を書くことの指導・学習における視写の効果

研究目的:高校生が自立した書き手として英語でまとまりのある文章を書く力を育成する指導法を開発するために:(1)視写が学習に及ぼす効果を明らかにすること(2)視写を指導に活用するための具体的な方法論の構築を試みること研究方法:目的(1)については、高校生学習者がモデル文を視写することで、モデル文の持つどのような特徴に気づき、自分の作文に活かすことができるかを明らかにする調査を行なった。具体的には、ある同一のモデル文について、黙読・音読・視写の3つの作業をそれぞれ別個に行ないながら、モデル文が持つ優れた特徴は何かについて気づきを記述させた。目的(2)については、日常の授業等において、視写を効果的に活用するべく指導法の工夫を試みた。研究成果:目的(1)については、調査の結果、次のようなことが明らかになった。・視写を行なうと、黙読や音読の場合よりも文章全体が長く感じられるという気づきを記述する学習者が多かった。つまり、モデル文を実際に自分で書いてみる作業を通じて、英語で文章を書くときの分量に対する感覚を養う効果が視写に期待できる。・代名詞の用法や、類義語による同一概念の言い換え、名詞句による表現の簡潔化や句読法など、比較的局所的な言語要素に関する気づきを記述する学習者が多かった。つまり、視写を通じて、まとまりのある文章を構成すための文や句の書き方について学習者が学び取ることが期待できる。目的(2)については、次のようなことが明らかになった。・学習者は、視写の効果を認識してはいても、単にモデル文を書き写すだけの学習活動にはすぐに倦怠感を示すため、活動の形態や内容を工夫する必要がある。具体的には、他の学習者と協働しながら活動を行うことや、モデル文を視写する際に学習者がモデル文に改変を加えること、あるいは他者の作品を書き換えることなどの創造的な要素を取り入れることである。
生後発達に伴う脳の再生能低下のメカニズム:新たな神経再生の試み

成熟哺乳類の中枢神経系では損傷後の神経再生がほとんど起こらない。その理由として、グリア瘢痕、コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)、繊維性瘢痕など、軸索再生を阻害する種々の因子の存在が提唱されているが、いまだにその原因は特定されていない。私たちは生後発生過程のマウスを用いて黒質線条体ドーパミン神経路を外科的に切断し、生後7日までの幼若マウスでは黒質線条体神経路は損傷後に再生するが、生後2週以降になると神経再生が起こらないことを見いだした。さらに神経再生が起こらなくなる時期は損傷部に繊維性瘢痕が形成される時期と一致することから、繊維性瘢痕が神経再生に阻害的に働くと考えられた。そこで繊維性瘢痕の主成分であるIV型コラーゲン分子の重合を阻害する鉄キレート剤である2,2'-dipyridyl(DPY)を軸索再生の起こらない生後2週間および成体のマウス脳の損傷部に微量注入すると、切断された中脳ドーパミン線維が損傷部を越えて再生した。この場合、コラーゲン繊維が消失するとともに繊維性瘢痕も消失していたが、反応性アストロサイトやプロテオグリカンは損傷部周囲で増加しており、したがって繊維性瘢痕がドーパミン線維の再生を阻害する主要な因子であることが結論された(Kawano et al.,J.Neurosci.Res.,80:191-202,2005)。損傷後に増加するCSPGは一般には再生線維の伸長を阻害すると考えられているが、私たちは発生の過程でCSPGが神経路の形成に重要であることを見いだしている(Li et al.,Eur.J.Neurosci.22:2689-2696,2005)。そこで、成熟マウスの黒質線条体ドーパミン神経路を切断し、術直後、コンドロイチン硫酸を分解する酵素であるコンドロイチナーゼABCを損傷部に注入した。するとコンドロイチン硫酸が消失し、神経再生が起こったが、同時に繊維性瘢痕の形成も阻害されていた。以上の結果は、CSPGが神経再生を阻害するのではなく、繊維性瘢痕の形成に関与することを示唆している。哺乳類の中枢神経系では、損傷後の神経軸索の再生がきわめて困難であり、これが現在、脊髄損傷による後遺症で多くの人が車椅子の生活を余儀なくされる理由となっている。本研究では、生後発達過程のマウスを用いて黒質線条体ドーパミン神経路を切断し、その後の軸索再生を詳細に観察した。成体マウスでは切断後、ドーパミン軸索の再生は起こらず、損傷部周囲には神経再生を阻害すると考えられている反応性アストロサイトやコンドロイチン硫酸プロテオグリカンが増加し、また損傷部にはIV型コラーゲンを含む繊維性瘢痕が形成されていた。一方、生後7日までの新生仔で同様の切断手術を施すと、ドーパミン線維が損傷部を越えて再生した。この場合、反応性アストロサイトやコンドロイチン硫酸は増加していたが、繊維性瘢痕は形成されなかった。

経時的に切断手術を行ってみると、軸索再生が起こらなくなる時期(生後10日前後)と繊維性瘢痕が形成される時期が一致することから、繊維性瘢痕の形成が再生軸索の伸長を阻んでいると考えた。この仮説を検証するために、軸索再生が起こらない生後14日と成体マウスで、IV型コラーゲンの重合を阻害する鉄キレート剤である2,2-dipyridyl(DPY)を術直後、切断部位に投与すると、コラーゲンの消失とともに繊維性瘢痕の形成も完全に抑制され、多数の再生ドーパミン線維が切断部位を越えて線条体まで伸長した。この結果から、損傷部に形成される繊維性瘢痕が中脳ドーパミン線維の切断後の再生を阻んでいることが結論された。この研究成果は、国際誌Journal of Neuroscience Researchに印刷中である。なお、現在、損傷後に増加する反応性アストロサイトとコンドロイチン硫酸プロテオグリカンの生理的意義について、さらに研究を進めている。成熟哺乳類の中枢神経系では損傷後の神経再生がほとんど起こらない。その理由として、グリア瘢痕、コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)、繊維性瘢痕など、軸索再生を阻害する種々の因子の存在が提唱されているが、いまだにその原因は特定されていない。私たちは生後発生過程のマウスを用いて黒質線条体ドーパミン神経路を外科的に切断し、生後7日までの幼若マウスでは黒質線条体神経路は損傷後に再生するが、生後2週以降になると神経再生が起こらないことを見いだした。さらに神経再生が起こらなくなる時期は損傷部に繊維性瘢痕が形成される時期と一致することから、繊維性瘢痕が神経再生に阻害的に働くと考えられた。そこで繊維性瘢痕の主成分であるIV型コラーゲン分子の重合を阻害する鉄キレート剤である2,2'-dipyridyl(DPY)を軸索再生の起こらない生後2週間および成体のマウス脳の損傷部に微量注入すると、切断された中脳ドーパミン線推が損傷部を越えて再生した。この場合、コラーゲン繊維が消失するとともに繊維性瘢痕も消失していたが、反応性アストロサイトやプロテオグリカンは損傷部周囲で増加しており、したがって繊維性瘢痕がドーパミン線維の再生を阻害する主要な因子であることが結論された(Kawano et al., J.Neurosci.Res., 80:191-202, 2005)。損傷後に増加するCSPGは一般には再生線維の伸長を阻害すると考えられているが、私たちは発生の過程でCSPGが神経路の形成に重要であることを見いだしている(Li et al., Eur.J.Neurosci.22:2689-2696, 2005)。そこで、成熟マウスの黒質線条体ドーパミン神経路を切断し、術直後、コンドロイチン硫酸を分解する酵素であるコンドロイチナーゼABCを損傷部に注入した。するとコンドロイチン硫酸が消失し、神経再生が起こったが、同時に繊維性瘢痕の形成も阻害されていた。以上の結果は、CSPGが神経再生を阻害するのではなく、繊維性瘢痕の形成に関与することを示唆している。
消散エネルギーに基づくコンクリート部材の地震による損傷評価に関する基礎的研究

本研究では,RCはりおよびパ-シャルPCはり部材の正負交番繰返し荷重下のエネルギー消散特性に及ぼす種々要因の影響を定量的にとらえるとともに,消散エネルギーに基づく新たな損傷評価指標を提案し,その適応性について検討した。得られた主な結果は以下のとおりである。1.正負交番繰返し荷重下のエネルギー消散特性に影響を及ぼす主たる要因は,RCはりではせん断補強筋比および軸方向鉄筋比,パ-シャルPCはりでは横拘束筋体積比および緊張率(プレストレス量)である。また,載荷履歴も消散エネルギーの累積挙動に多大な影響を与える。2.各サイクルで実際に消散したエネルギーを,降伏荷重の計算値と降伏変位の計算値の積で除すことにより定義した無次元化消散エネルギーは,パ-シャルPCはりの場合,変位増加過程では載荷変位の一次関数として,変位減少過程では載荷変位の二次関数として定式化することができる。また,これらの関数の係数は主として緊張率の影響を受ける。3.部材が終局時までに消散することのできる無次元累積消散エネルギーは,RCはりの場合は軸方向鉄筋比とせん断補強筋比の関数として,また,パ-シャルPCはりの場合は緊張率と横拘束筋体積比の関数として定式化することができる。4.部材が実荷重により消散した無次元化エネルギーの累積値を終局時までの無次元化累積消散エネルギーで除すことにより定義した損傷評価指標DI(DI=0は無損傷,DI=1は終局時)は,RCおよびパ-シャルPCはり部材の正負交番繰返し荷重下の損傷を比較的精度よく評価することができる。
博物館における戦争展示とその受容に関する基礎的研究

本研究では、博物館において開催される戦争展示が、どのような意図と内容を持ち、自治体および地域社会にどのような意味や影響をもたらし得るのかということについて、展示内容の意思決定に関わる学芸員の役割を射程に収めながら、具体的な事例に基づく検証を行った。その結果、さまざまな政治的アクターが関わりながら決定された戦争展示においては、その論争的性格ゆえに、来館者の理解を前提としたコミュニケーションが想定されていない現状が明らかとなり、戦争展示のメッセージの「宛先」や受け手の存在を想定したコミュニケーションを構築していくことの課題が浮き彫りになった。本研究は、全国各地の公立の歴史系博物館における戦争展示の具体的な事例を取り上げ、そこで展開されている自治体による「戦争の語り」の内実とその姿勢を明らかにしていくことを目指すものであるが、初年度となる平成21年度においては、基本的に文献調査を中心に進めた。各博物館において発行されているガイドブック・展示図録・パンフレット・研究紀要など、各館の活動状況を把握する資料を入手したほか、先行研究に関する文献など多岐にわたる資料収集を行いつつ、研究課題全般に関する把握に努め、順次分析を行った。あわせて、予備調査として、主に静岡県内の博物館における戦争展示の調査を実施し、静岡平和資料センター、浜松復興記念館、焼津市歴史民俗資料館、島田市博物館、藤枝市郷土博物館、三島市郷土資料館、沼津市明治史料館、浜松市博物館等における展示表象分析を行った。静岡平和資料センター、浜松復興記念館を除き、公立博物館の常設展示において戦争を扱う割合はごく一部であることが多かったものの、戦争展示のメッセージや手法等について、その概要や傾向を把握することができた。この結果を踏まえ、詳細な調査項目の検討を進めた。次年度以降はさらに対象を拡大し、実際の展示内容の確認を行うなど本格的な調査に着手するとともに、その展示手法、解説パネルの文言、映像や写真の選択、展示資料の種類などのデータを集積することに力を注ぐ予定である。本研究は、全国各地の公立の歴史系博物館における戦争展示の具体的な事例を取り上げ、そこで展開されている自治体による「戦争の語り」の内実とその姿勢を明らかにしていくことを目指すものであるが、2年次となる平成22年度においては、引き続き文献調査を進めた一方、戦争と同様に「負の記憶」として戦後史に刻まれている「公害」にも注目し、自治体による「公害の語り」についてもあわせて調査を進めた。具体的には、四日市市立博物館における「公害展示」を対象として、公害に関する展示内容の分析、展示以外の公害表象に関する行政施策についての実態調査、公害問題を抱える他自治体での同様の事例に関する比較調査等を行い、自治体による「負の記憶」の語りの現状とその課題について検証した。その成果は、「公害展示という沈黙-四日市公害の記憶とその表象をめぐって」(『静岡大学生涯学習教育研究』13号、2011年)としてまとめた。最終年次となる平成23年度においては、これまでの調査結果を踏まえながら、具体的な博物館における展示分析を中心に進めていく。また、展示手法だけでなく、解説パネルの文言、映像や写真の選択、展示資料の種類など、実際の展示内容の確認を行い、戦争展示が成立するに至る一連のプロセスの解明や、「戦争の語り」の内実とその姿勢を明らかにしていくとともに、3年次にわたる調査から得られた知見を総合して研究課題全体の総括に努め、各種媒体に発表する準備を行う予定である。本研究は、公立の歴史系博物館における戦争展示の具体的な事例を取り上げ、そこで展開されている自治体による「戦争の語り」の内実とその姿勢を明らかにしていくことを目指すものであるが、最終年次となる平成23年度においては、これまでの文献調査の成果を踏まえながら、戦争展示をめぐって繰り広げられた論争に焦点を当てて調査を進め、3年次にわたる研究課題の総括を行った。具体的には、常設展示におけるパネルの文言をめぐって県議会を巻き込む論争へと発展した埼玉県平和資料館の事例を中心に、戦争展示が戦争観の形成に寄与し得るかどうかの考察を行い、戦争展示が持つメッセージの効果やその受容のプロセスについて検証した。その成果は、「戦争観の形成と戦争展示-「熱い論争」と「冷ややかな無関心」という落差をめぐって」(『静岡大学生涯学習教育研究』14号、2012年)としてまとめた。本研究においてもっとも重視していた、戦争展示のメッセージがどのように受容されるのかという課題については、ミュージアム・スタディーズにおける来館者研究やマス・コミュニケーション研究、メディア論などの動向を参照しつつ理論的考察を行う一方で、展示内容の意思決定に関わる学芸員の役割を射程に収めながら、具体的な事例に基づく検証を行った。その結果、さまざまな政治的アクターが関わりながら決定された戦争展示においては、その論争的性格ゆえに、来館者の理解を前提としたコミュニケーションが想定されていない現状が明らかとなり、戦争展示のメッセージの「宛先」や受け手の存在を想定したコミュニケーションを構築していくことの課題が改めて浮き彫りになった。
医療機関の予算を中軸とした管理会計システムと組織間連携に関する研究

まず組織間連携のベースとなる、医療機関の単体運営の核である医療管理会計のシステムが機能する要件について、医療機関の特徴である組織構成員のプロフェッショナリズムと、チーム活動に起因する相互依存性に着目して研究を行った。その結果、アカウンタビリティの共有と管理可能性原則の再構築という、従来の責任会計の想定とは異なる理論的枠組みが明らかになった。次にこの概念レベルのシステムを、具体的な実行システムとして構築するにあたり、意志疎通や意識の共有のツールとして目標管理と方針管理に着目し、予算管理システムとの結合をはかった。医療機関における総合的なシステムとしての管理会計の機能について研究を行っている。管理会計研究は営利企業を対象として生成・発展してきたが、そのような管理会計を非営利の医療機関にそのままあてはめるのではなく、医療機関独自の管理会計のしくみの存在の模索および構築を目的としている。診療報酬の支払い方法の変更や点数配分などの医療費抑制策を受け、医療機関における経営という意識が高まってきている。このような背景のもと、医療機関における「経営」の模索が行われている。また民間団体の資格だが、医療経営士という資格も新しく登場し、医療経営士のための書籍も多数発刊されるようになったが、そこでも管理会計について「技法」の注目が高く「しくみ」としての管理会計システムの認識度は低い。当該年度は、「しくみ」すなわちシステムとしての医療管理会計について、その機能と推測できる効果、また医療機関における注意すべき医療機関独自の要因についてまとめ、著書を執筆した。組織におけるプロフェッショナルの存在と、その自律性に注目し、アカウンタビリティの変容について指摘した上で、効果的な予算管理システムの在り方について明らかにした。このことは、医療機関のみならず、製造業における研究開発部門の管理会計システムにも共通すると考えられる。著書については中央経済社より2013年6月発刊の予定である(衣笠陽子『医療管理会計』中央経済社、2013年6月)。本書は研究書であるが、テキスト的な著作をまとめることができたと考えている。また、2012年5月刊行の管理会計学の掲載された下記論文は、2012年8月に、2012年度管理会計学会・学会賞を受賞した。衣笠陽子「病院経営における管理会計の機能ー病院予算を中軸とした総合管理ー」『管理会計学』(日本管理会計学会誌)第20巻第2号、2012年5月、3-18ページ。医療機関の複合組織の運営の核となる病院のシステム構築を目的として、特に医療機関の組織的特徴とプロフェッショナリズムに着目し、医療機関における管理会計のシステム構築に関する書籍を執筆した(『医療管理会計ー医療の質を高める管理会計の構築を目指してー』中央経済社、2013年6月。)。さらに以上の内容について論文をまとめ、発表を行った(「医療管理会計を機能させる要件について考えるープロフェッショナリズム、相互依存性と組織内アカウンタビリティー」『産業経理』第73巻第3号、2013年11月、176ー191頁。)。医療機関における総合的なシステムとしての管理会計の機能を明らかにし、医療機関における実践を目指して研究を行っている。その過程において、医療機関の管理会計システムが標準的な営利企業を想定した管理会計システムとは異なる要因を形成する環境因子として、医師や看護師などの専門職性に起因するプロフェッショナリズムに着目し、予算管理システムが媒体となる様子を明らかにした。理論的枠組みについては、アカウンタビリティを中心に理論展開を行っている。その報告の一部として、学会報告を行った(「組織構成員の相互依存性とアカウンタビリティの変容について」2011/109日本管理会計学会全国大会)。当該報告は文献調査をもとにしたアカウンタビリティの概念の再考を行ったものである。医療機関の組織的な特徴の一つである、組織内におけるチーム活動とそれに起因する組織構成員の活動の相互依存性が高い、ということに着目し、Roberts(1991)およびLindkvist & Llewellyn(2003)をベースとした文献調査により、アカウンタビリティの概念についての再考を行っている。これは当該要因がアカウンタビリティと管理可能性に大きく影響し、マネジメント・コントロールの機能を保持した上で戦略的競争力を高める際の重要な要因となるためである。さらに実証ケースとしての考察で論文を報告した。(「病院経営における管理会計の機能ー病院予算を中軸とした総合管理ー」『管理会計学』第19巻第2号、2012年3月)。当該論文は部門別原価計算が整備されている病院において予算を中軸とした総合管理が実際にどのように行われているのかについてケース・スタディに基づき明らかにしている。その結果,医師やコメディカルなどの専門職に対し予算の説明を媒介とすることで会計数値に対する意識の共有を作り出すことが重視されていたことが裏付けられた。

組織間連携のベースとなる、医療機関の単体運営の核となるべき医療管理会計のシステムが機能する要件について、医療機関の特徴である組織構成員のプロフェッショナリズムと、チーム活動に起因する相互依存性に着目して研究を行ってきた。その結果、アカウンタビリティの共有と、従来の責任会計の想定とは異なる理論的枠組みが明らかになった。すなわち管理可能性原則の再検討である。これは、非営利である医療機関において、従来の(営利企業において生成・発展してきた)管理会計の枠組みとは異なる機能が求められていることを意味する。この点に着目することで、医療管理会計が機能する、すなわち有効なシステムとなることが可能となった。次に、この概念レベルのシステムを、具体的な実行システムとして構築するにあたり、目標管理と方針管理に着目し、予算管理システムとの結合をはかった。次医療機関は非営利なので、働く人に予算を提示しても無意味とはいわないが、無力である。ではどうすれば医療管理会計は機能するのか。医療機関における意志疎通や意識の共有のツールとして、もっぱらBSCが挙げられている。しかし方針管理や目標管理との違いや厳密なサーベイが行われていなかった。よって方針管理と目標管理の先行研究の整理を行い、どのように予算とつなげて医療機関で有効なツールとなるのかについて明らかにした。以上の実行システムを念頭においた目標管理と方針管理の研究について学会報告を行い(「目標管理と方針管理の同質化と相互補完性ー医療機関におけるアカウンタビリティの共有化と総合管理ー」)、論文にもまとめている。また、2013年6月刊行の著書『医療管理会計ー医療の質を高める管理会計の構築を目指してー』(中央経済社)は、2014年度日本原価計算研究学会・学会賞(文献賞)を受賞した。管理会計書籍にてケーススタディのひな形をまとめることができた。また、まだ試み段階ではあるが、現時点での医療管理会計の構築の足掛かりをつくることができたと考えている。また、海外交流について、3年に一度、アジア太平洋地域で開催される大規模な会計の国際学会である、APIRA(Asia Pasific Interdisciplinary Perspective in Accounting)での学会報告を行うことを2013年2月に申込み、受理された。当該報告は2013年7月に行う予定である。単体運営の核となるべき医療管理会計システムが機能する要件であるアカウンタビリティと管理可能性原則の再検討について明らかにしつつあるため、おおむね順調と評価する。複合体運営に拡大する際には組織間管理会計の知見も取り入れる必要があるが、組織間管理会計においても責任会計の再検討が必要であるため、この結果は整合性があるといえる。当初予定していた海外研究者との交流のみ実施年度が遅れたが、その他の研究進捗は順調である。また非営利の医療機関を対象とした医療管理会計研究は、その規範性の重要性より、理論的枠組みの形成が急務であるために、現在の研究手順でよいと考えている。
共振に基づくロボット運動学習理論による人の運動学習の理解

本研究では、共振に基づく運動学習制御法を用いた場合のロボットの運動学習と、人の運動学習を比較し、人の運動学習がどのように行われているかを調べた。共振に基づく運動学習法では、周期的な運動において運動パターンと関節剛性を同時に学習することで、最小の消費エネルギーで運動を生成できる。本方法を、人の歩行時における遊脚の運動を模擬したモデルに適用すると、人の歩行運動と非常に似た運動パターンに収束した。また、力場の特性を変更しつつ周期的な上肢運動を行うタスクでは、運動の学習過程においても人とロボットは似た運動パターンとなった。つまり、共振に基づく運動学習制御法が、人の運動学習に似ていることが示された。本研究では、関節剛性と運動パターンを同時に学習する運動制御法を人の運動学習と比較した。本運動学習法は、数回の試行でエネルギー効率の高い運動に獲得する。人も同様な運動学習を行っていると考えられる。よって、両者を比較することで人の運動制御を運動学習の過程を含めて理解できる可能性がある。平成27年度は、1関節(肘関節)の運動を対象とした。被験者には、弾性力場の中で楽に往復運動を続けるように指示した。実験中、弾性力場は3通りに変化させた。1つ目は線形の弾性力場であり、この場合のエネルギーを最小化する運動は単振動である。2つ目は平衡点に向かって一定のトルクを発生する弾性力場であり、この場合の最適運動は速度パターンが三角波になる周期運動である。3つ目は平衡点からある一定の角度離れると急にトルクが大きくなる弾性力場であり、この場合の最適運動は速度パターンが矩形波になる周期運動である。実験の結果、人は力場が切り替わった後5周期程度でほぼ最適運動を獲得した。また、学習の過程においては元の運動パターンから徐々に最適な運動パターンに収束することが確認された。この実験と同じ環境を動力学シミュレーションで構築し、我々の運動学習法を適用した。その結果、本運動学習法も7周期程度で最適な運動を獲得し、学習の過程も徐々に元の運動パターンから最適な運動パターンに収束していた。以上により、本運動学習法は人の運動学習を説明できる可能性があることが確認された。平成27年度では更に、5関節の脚ロボットのシミュレーションに本運動学習法を適用した。シミュレーションの結果、運動学習を用いない場合に比べ、10分の1程度のエネルギーで運動を行えることが確かめられた。また、学習した運動の遊脚の股関節と膝関節の運動パターンは、人の運動パターンと非常に似た特徴を持っていた。現在、歩行運動を行える実験機の製作も進めている。1関節の運動において、我々の提案した運動学習法と人の運動学習を詳細に比較し、両者が似た運動を生成することと、学習の過程が類似していることを確認した。この点は、当初の計画通りである。それに加え、平成27年度は歩行運動のシミュレーションを行い、人の歩行運動と一部類似することも確認した。また、歩行ロボットの実機も制作しつつある。これら点は、当初の計画以上の進展である。前年度では共振に基づく運動学習法と人の運動学習を単関節運動を中心に比較したのに対し、平成28年度は多関節での比較を中心とした。対象とした運動は、多関節の周期運動として興味深い歩行運動とした。その結果、歩行時の矢状面遊脚の股と膝関節の2関節運動を想定した運動学習シミュレーションから得られた運動が、人の歩行データと非常によく一致した。人の歩行時の股関節運動は、加速度の波形において遊脚初期では高い正の値を持ち、その後急激に値が小さくなりつつ遊脚開始20%程度で負の値となる。次になだらかに負に大きくなりつつ遊脚開始70%程度で最も負の大きい値を持つ。その後は急激に負の値は小さくなり、遊脚開始85%程度で正に切り替わる。後は、値が急激に大きくなる。この特徴は、共振に基づく運動学習法で学習した運動と一致した。膝関節も同様に、速度波形が三角波に近くなる特徴や正や負のピーク値を持つ時刻もよく一致した。この時、シミュレーションにおいて股と膝の関節トルクの自乗積分値は学習開始時の10分の1程度となり、非常にエネルギー効率の高い運動が学習できていることを確認している。また、運動学習は20回程度の運動の繰り返しで実現されることも確認した。よって、人は歩行時にエネルギー効率を最適化する運動を行っていることが示唆される結果となった。また、我々の提案した運動学習法が、人の運動学習と近い性質を持っていることも示唆される結果となった。上記のシミュレーションは、歩行時の矢状面の両脚と胴体を考慮した5関節運動の場合に拡張した。その結果、エネルギー効率の高い運動が学習できることを確認した。ただし、関節トルクの自乗積分の値の現象は2分の1程度に留まり、立脚側の関節運動とは人の運動パターンの特徴とは一部一致しなかった。本結果を実験的に確認するため、脚ロボットの開発も行った。当初予定した通り、多関節運動に共振に基づいた運動学習法を適用し、その結果と人の運動学習の結果と比較している。その結果、歩行運動時の遊脚の運動はエネルギー効率の非常にものを学習できることを確認し、非常に人に近い運動となることを確認した。この点は、当初予定していた結果のうち非常に良いものである。

本研究では、共振に基づく運動学習制御法を用いた場合のロボットの運動学習と、人の運動学習を比較し、人の運動学習がどのように行われているかを調べた。共振に基づく運動学習法では、周期的な運動において運動パターンと関節剛性を同時に学習することで、最小の消費エネルギーで運動を生成できる。本制御法の有効性を確認するために、各関節に可変剛性機構を搭載したロボットアームを製作し、それを用いた実機実験を行った。その結果、共振に基づく運動学習法は、本方法を用いない場合に比べて約95%のエネルギーを削減できることを確認した。本方法を、人の歩行時における遊脚の運動を模擬したモデルに適用すると、人の歩行運動と非常に似た運動パターンに収束した。共振に基づく運動学習方法は、20回程度の運動学習で効率的な運動を学習できる。これは、人の運動学習と同程度の学習能力であると考えられる。よって、共振に基づく運動学習方法は、学習の過程においても人の運動と近い結果が得られるのではないかと期待できる。そこで、実験システムを製作し、人の運動学習の過程と共振に基づく運動学習の学習過程の比較を行った。共振に基づく運動学習法(提案制御法)をシミュレーションにおいて、人の運動学習実験と同様な力場を与えた状態で運動学習を行った。その結果と、人の運動学習の結果を比較した。その結果、一定力の弾性力場では人もロボットも三角波に近い速度パターンに収束し、線形の弾性力場では人もロボットも正弦波の速度パターンに収束した。また、一定力の弾性力場から線形の弾性力場に力場が変化した際には、人もロボットも三角波の運動パターンから徐々に5周期程度で正弦波の運動パターンに収束した。これらの結果は、人とロボットの運動学習の結果が非常に似ていることを意味している。また、この結果は人の運動学習の原理が、共振に基づく運動学習法に近いことを示唆している。また、力場の特性を変更しつつ周期的な上肢運動を行うタスクでは、運動の学習過程においても人とロボットは似た運動パターンとなった。つまり、共振に基づく運動学習制御法が、人の運動学習に似ていることが示された。今後は、多自由度の運動において我々の運動学習法と人の運動学習を比較する。特に、歩行運動が最も興味深い対象であるので、歩行運動を主な対象とする。歩行ロボットを製作し、運動学習法を適用することも検討している。歩行時の矢状面の両脚と胴体を考慮した5関節運動の場合で、共振に基づいた運動学習と人の運動とが一致しなかった点について考察を深め、制御法やアクチュエータ構造の改善を行う。特に、2関節筋のような複数の関節にまたがるアクチュエータを考慮することで、より人の歩行に近いモデルを用いることで、結果が改善されるかを確認する予定である。製作した歩行ロボットの実機を用い、エネルギー効率の高い運動が実現できることや、エネルギー効率の高い運動が学習できることも確認する予定である。
加工食品のフードディフェンスを目指したビッグデータ化モレキュラー解析の構築

本研究では、加工食品のフードディフェンスを目指したビッグデータ化モレキュラー解析(LC-MS)の開発および構築を目指した。様々な加工食品を対象として、ビッグデータ化などを行った。代表的な粉ミルクを採用し、理化学的分析技術には、LC-MSを用いた。本実験から、LC-MSでは、数ppmレベルにおいても検出することが可能であり、問題と考えていた極性に関する測定範囲も2つの分離モードを利用することで達成できた。そのため、メラミンや農薬類、重金属、劣化のように外部から意図的に混入される恐れを未然に検知できた。今後は、さらに微生物などの想定外の汚染評価へ応用することを検討する必要がある。本研究では、予想不可能な加工食品の劣化や汚染状況の把握に新たなアプローチとして、ビッグデータ化モレキュラー解析を提唱し、その実用性への基盤構築を目指すこととする。本研究のコンセプトは、「加工食品の安定的な生産=膨大なモレキュラー情報の安定な統計比率」という当たり前な観点にある。本年度は、LC-MSによる加工食品からの多変量解析へ導入する基礎的な検討を実施した。具体的には、逆相系および親水性相互作用の両方によるMS-SCANデータを取り込むことで達成できた。いずれも、PCAプロットで示すことができた。次年度は具体的な汚染事例などを実施する予定である。本年度では、LC-MSに関する基礎的な検討および多変量解析への導入を目標とした。分離部に関する情報収集において、2つの分離モードを利用することで達成できた。具体的には、LC/MSの検出イオンを利用して、各種食品のパターンを解析することで、特徴づけを行い、それらに対して、統計的(多変量解析)差異が観察されるのか判断することにある。分析条件では、逆相系ODSおよび親水性相互作用HILICのカラムを用い、両方の結果を合算してデータとして用いた。ピーク数としては、約2000以上のものを採用した。PCA上の再現性として、いずれもRSDが15%以下であった。今回、粉ミルクなどの一定品質を担保している加工食品を用いて、パターン解析を実施した。異物混入(農薬、金属など)の粉ミルクでは、従来のものと明らかにPCA変化が観察され、従来のグループとは逸脱した結果を得ることができた。具体的には、メラミンでは、2010年に中国で汚染事例があったものも、10ppm以上で判別することができた。次に、農薬類としては、メタミドホス、マラチオンなど、対象とするすべてのものでPCA判別が可能であった。金属類は、鉛、水銀、カドミウム、ヒ素で検討を行った。その結果、ヒ素では判別が困難であったが、それ以外は、PCAで判別可能であった。いずれも、多変量解析によるPCAによって、グループ化判別ができることを立証した。今後は、微生物や劣化などへ拡大範囲することを目指す。本年度では、実検体(粉ミルク)を用いたパターン解析と異物混入事例を対象とし、多変量解析など実施することができた。本研究では、加工食品などを対象とした液体クロマトグラフィー質量分析法(LC/MS)により網羅的な解析結果を利用することで、様々な要因(異物混入、劣化、汚染など)を事前に把握できる技術を開発するための基礎的な検討を行った。昨年度までに分析条件等(カラム、移動相、モニタリングイオンなど)の検討はすでに完了し、最終年度はその有用性を示すこととした。粉ミルクを用いて、劣化評価を行った結果、用時調製と4°C及び室温放置(1晩)では明らかな違いを見出した。いずれも、多変量解析による主成分分析(PCA)を利用することでグループ化が可能であった。その後、S-Plot法を利用して、特徴的な化合物を探索することも可能であった(増加マーカー:ニコチン酸、減少マーカー:ニコチンアミドなど)。しかしながら、ノンターゲット分析では、化合物の同定が難しく、今後の課題と考えられた。そこで、ある程度ターゲットを絞ったワイドメタボロミクスへ展開することとした。これらの実験より、次のステップとして、ある程度、ターゲットを絞ったメタボロミクスが有用であることを見出した。その際利用した方法は、誘導体化(F-MOC)によるアミノ基に特異的な反応を利用した結果、数百種類を10分以内に同時測定し、代謝マッピング法による総合的解析が達成できた。前者のノンターゲットと融合させることでほぼ食品の状態解析が達成できたと考えられる。今後は、本手法のルーチン化、データの蓄積などが重要となってくる。

本年度開発したLC-MSおよび多変量解析システムを用いて、実際の粉ミルクなどの加工食品の汚染事例に応用していく予定である。今後は、更なる汚染実態を拡大し、劣化試験や微生物汚染など、従来想定される食品汚染へ拡大することとする。薬系分析試薬類の発注の際の端数。次年度使用する装置購入のため、次年度使用額が生じた。次年度の試薬代として利用。平成29年度に使用する前処理装置を購入する。
看護学生用情緒的職業コミットメント尺度の開発

臨地実習において看護学生の情緒的職業コミットメント(職業に対する愛着・好意的感情を示す心理的態度)を高める経験を明らかにする.そのために、看護学生を対象にインタビューを実施し、質的に検証する.また、看護学生用情緒的職業コミットメント尺度〈実習用〉を開発し、その信頼性と妥当性を検証する.そのために、看護学生を対象に行ったインタビュー結果から質的に内容を抽出し、看護学生用情緒的職業コミットメント尺度〈実習用〉案を作成する.作成した尺度案を使用して予備調査と本調査を実施し、看護学生用情緒的職業コミットメント尺度〈実習用〉を開発する.そして、その信頼性と妥当性を量的に検証する.臨地実習において看護学生の情緒的職業コミットメント(職業に対する愛着・好意的感情を示す心理的態度)を高める経験を明らかにする.そのために、看護学生を対象にインタビューを実施し、質的に検証する.また、看護学生用情緒的職業コミットメント尺度〈実習用〉を開発し、その信頼性と妥当性を検証する.そのために、看護学生を対象に行ったインタビュー結果から質的に内容を抽出し、看護学生用情緒的職業コミットメント尺度〈実習用〉案を作成する.作成した尺度案を使用して予備調査と本調査を実施し、看護学生用情緒的職業コミットメント尺度〈実習用〉を開発する.そして、その信頼性と妥当性を量的に検証する.
福島原発事故の教訓をベトナム原発輸出に活かす日越両政府への政策提言策定研究

2013年5月、日本政府は「新成長戦略の柱」として海外への原子炉輸出の加速化を表明した。なかでもベトナムへの原発輸出は、当初予定では2020年の完成をめざす直近の計画である。他方、あいつぐ汚染水・原子炉冷却途絶問題など、事故対応すらままならない中での原発輸出に対し、2014年になり、ベトナム政府・国会が原発導入時期を見直す動きが生じている。本研究の目的は、福島事故の教訓を真にくみ取り、1安全面でなお日本が克服できていない課題を明らかにし、福島事故被害の現状をベトナムに伝え、2多額な原発導入コストが、ベトナム経済に与える負荷と効果についてベトナム研究者、福島の研究者、両国の原子力専門家が検証し、安全面・経済面での原発輸出の課題を明らかにする日越初の国際共同研究である。福島被災地/ベトナム原発建設地での調査、安全基準・費用対効果調査の実施研究の第一段階として、まだ、十分な実態調査がされていないベトナム・ニントゥアン省タイアン村の現地調査を実施し、現地の最新動向を把握した。日越の政府機関に提案する「日本・ベトナム両政府への政策提言」策定第二段階として、両国間の共同調査からさらにすすんで、福島原発事故の教訓からベトナムの原発導入の課題を明らかにし、過酷事故をベトナムで決して起こさない安全基準、住民の安全を第一とする避難計画・賠償制度策定を行うよう日越両政府に求める「日本・ベトナム両政府への政策提言」を策定する基礎資料を得、日越両政府機関との協議を通じ、福島原発事故の教訓を生かした安全基準導入、ベトナム経済に見合ったエネルギー政策の検討を求めた。以上の取り組みの結果、2016年にベトナム政府は、日本、ロシアの原発導入をはじめとしたすべての原発導入計画を見直し、原発に依存しないエネルギー計画を進めることを明らかにした。この決定の段階で本研究も一定の役割を果たした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。