hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞情報伝達系における新しいカルシウム流入経路に関する研究

耳下腺細胞及びC6を用い、細胞骨格阻害薬のサイトカラシンやコルヒチンを処置してCa^<2+>動員薬物によるCa^<2+>流入を検討したが、いずれの処置によっても変化が認められなかったので、細胞骨格は関与しない可能性が考えらた。他の活性化機構についてはパッチクランプ法により検討中である。細胞内Ca^<2+>貯蔵部位と連関するCa^<2+>流入(「容量性Ca^<2+>流入」)について、ラットグリオーマC6、ヒト白血病Jurkat及びラット肝培養細胞を用いて検討した。C6細胞において、種々の薬物受容体刺激薬及び小胞体Ca^<2+>-ATPase阻害薬thapsigargin(TG)による持続的な細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)の上昇は受容体作動性Ca^<2+>流入の阻害薬であるtetrandrineにより消失した。百日咳毒素(IAP)、フォーボルエステル、チロシンキナーゼ阻害薬及び細胞骨格阻害薬を前処置しても、種々の薬物受容体刺激薬及びTGによる[Ca^<2+>]_iは影響を受けなかった。Jurkat細胞においては、IP_3に感受する細胞内Ca^<2+>貯蔵部位ばかりかサイクリックAMPに感受する細胞内貯蔵部位が存在し、いずれも「容量性Ca^<2+>流入」に関与するであろうことが示された。さらに、フォスファチジン酸に感受する細胞内貯蔵部位も存在するが、これは「容量性Ca^<2+>流入」に関与しないことが認められた。ラット肝培養単一細胞ではvasopressinによりCa^<2+>オシレーションが観測され、このオシレーションはruthenium red (RR)により、用量依存性に抑制及び消失した。しかし、TGによる[Ca^<2+>2]_i上昇に対してRRは全く影響を及ぼさなかった。「容量性Ca^<2+>流入」に連関しない細胞内貯蔵部位も存在するが、「容量性Ca^<2+>流入」は新しいCa^<2+>流入経路というよりは受容体作動性Ca^<2+>チャネルの活性化機構を説明すると思われる。さらに、この活性化機構にはIAP感受性G蛋白質、プロテインキナーゼC、チロシンキナーゼ及び細胞骨格は関与しないものと考えられる。
ＡＩＤ家族の経験の検討－養子縁組家族との比較から

本研究は非配偶者間人工授精(Artificial Insemination by Donor ; AID)によって形成された家族がどのような経験をすることになるのか明らかにすることを目的に設定していた。初年度は、主にAIDによって出生した子どもや、不妊治療を経て養子縁組を選択した養親、及び不妊治療を経て養育里親となることを選択した里親へのインタビュー調査の結果をまとめる作業を行っていた。具体的な研究実績としては、日本生命倫理学会第24回年次大会において、AIDによって出生した子どもの事例を取り上げ、従来から重要性が指摘されていた出自を知る権利(精子提供者情報管理・開示制度)の限界を指摘した。また、日本保健医療社会学会の学会誌『保健医療社会学論集』に原著論文が掲載された。ここでは、養子縁組をした養親の経験が検討され、特別養子縁組成立をめぐる不確実性に伴う養親の葛藤が提示された。AIDや養子縁組によって形成された家族の研究をフィールドワークによって検証してきたが、こうした作業を行う前提として、そもそも日本ではどのようにしてAIDがはじめられ、実施され続けてきたのかという、AIDの歴史性がほとんど明らかになっていないことが問題として顕在化してきた。このような歴史性が不明確なままでは、不十分な研究成果になってしまう可能性がある。そこで、フィールドワークと並行しながらAIDの歴史を明らかにすることも目標に定め、研究を進めていった。具体的な成果として、日本科学史学会の学会誌『科学史研究』に原著論文が掲載され、そこで戦後間もなく、慶應義塾大学医学部産婦人科学教授である安藤畫一によってAIDが臨床応用されるようになった経緯が明らかにされた。また、立命館大学生存学研究センターの『生存学研究センター報告』に論文が掲載され、そこでAIDの導入後間もなく行われた慶應義塾大学の法学者によるAIDの法律問題に関する議論を検証した。他にも、第39回日本保健医療社会学会大会、第23回日本家族社会学会大会、障害学国際セミナー2013、第17回科学史西日本研究大会において研究発表を行った。2本の論文が学会誌に原著論文として掲載された他、各種学会を通して研究発表を積極的に行うことができたため。AIDやその他の第三者の関わる生殖補助技術の歴史ーどのような経緯ではじめられ、いかなる形で実践されてきたかーをより詳細に明らかにする一方で、そのような手段で形成された家族がどのような経験をしてきたのか、そしてその経験は時代状況にどのような影響を受けたのか、という点を検討していく。・学会報告「配偶子提供、代理懐胎における『子の福祉』:AID出生者の事例から」日本生命倫理学会第24会年次大会(2012年10月27日、立命館大学)AIDにより出生した人にインタビュー調査を行い、調査協力者の苦悩の構造を分析した。結果、(1)告知直後に留まらない長期的視点の必要性、(2)配偶者や子どもへの影響、そのことで生じ得るAID出生者の心的負担、(3)提供者への複雑な感情、そこから生じ得る葛藤、(4)AIDそのものを否定的に捉える事態が生じることもあり、そこから生じる苦悩、(5)境遇受容圧力(他者から、AIDによって出生したという自身の境遇を受け入れるよう強く促されること)から生じ得る負担、などが明らかになった。以上の点は、AID出生者に対し、早期に告知を行い、提供者情報開示制度を整えれば問題が解決されると捉えられている従来の議論に対し、一石を投じることに繋がる。・論文「不妊治療を経て養子縁組をした患者の経験:特別養子縁組成立までのプロセスに着目して」『保健医療社会学論集』第23巻第2号ここでは、特別養子縁組が成立するまでの障害についてまとめた。結果、(1)特別養子縁組を選択するにあたり、配偶者や夫婦の両親に反対される場合もあること、(2)養子を迎えようと斡旋機関に申し込んだとしても、断られる可能性があること、(3)養子を迎えた後、養子によるいわゆる「試し行動」(敢えて養親の嫌がるようなことを執拗に行い、「新しい親」がどこまで自分を受け入れるか試すような行動)に直面する場合もあること、(4}特別養子縁組成立の不確実性(家庭裁判所の審判が成立するには、原則、「実親」の同意が必要であること、など)に伴う葛藤を経験する場合もあること、などが明らかになった。以上の点は、不妊治療から特別養子縁組を選択した「患者」の経験に関する一つのモデルを提示している。

AIDや養子縁組によって形成された家族の研究をフィールドワークによって検証してきたが、こうした作業を行う前提として、そもそも日本ではどのようにしてAIDがはじめられ、実施され続けてきたのかという、AIDの歴史性がほとんど明らかになっていないことが問題として顕在化してきた。このような歴史性が不明確なままでは、不十分な研究成果になってしまう可能性がある。そこで、フィールドワークと並行しながらAIDの歴史を明らかにすることも目標に定め、研究を進めていった。具体的な成果として、日本科学史学会の学会誌『科学史研究』に原著論文が掲載され、そこで戦後間もなく、慶應義塾大学医学部産婦人科学教授である安藤畫一によってAIDが臨床応用されるようになった経緯が明らかにされた。また、立命館大学生存学研究センターの『生存学研究センター報告』に論文が掲載され、そこでAIDの導入後間もなく行われた慶應義塾大学の法学者によるAIDの法律問題に関する議論を検証した。他にも、第39回日本保健医療社会学会大会、第23回日本家族社会学会大会、障害学国際セミナー2013、第17回科学史西日本研究大会において研究発表を行った。現時点で一本ずつの学会発表と学会誌掲載論文があるため。2本の論文が学会誌に原著論文として掲載された他、各種学会を通して研究発表を積極的に行うことができたため。フィールドワークの結果をまとめる前提として、非配偶者間人工授精そのものの歴史(いつ、どのような形で導入され、普及していったのか、等)を記述する必要があるものの、先行研究が存在しない。そのため、研究計画を若干変更し、フィールドワークと平行して今後は歴史研究にも従事する必要が生じた。AIDやその他の第三者の関わる生殖補助技術の歴史ーどのような経緯ではじめられ、いかなる形で実践されてきたかーをより詳細に明らかにする一方で、そのような手段で形成された家族がどのような経験をしてきたのか、そしてその経験は時代状況にどのような影響を受けたのか、という点を検討していく。
正確なタイミングで排卵を起こす神経機構の解明：魚類の新規排卵誘導剤の開発に向けて

本研究では、性周期に応じてGnRH1ニューロンの神経活動とサージ状LH分泌の関係性を解明し、GnRH1ニューロンの神経活動を制御している生理活性物質の同定を行う。メダカとマミチョグを用い、神経性理学的実験(電気生理学実験)、in vivo Caイメージング、血中ホルモン測定、組織学的解析を実施することで、GnRH1ニューロンの神経活動を制御する未知の生理活性物質が、性周期に応じてGnRH1ニューロンの神経活動を高め、その結果、脳下垂体からのサージ状のLH分泌を起こすことで、適切なタイミングに排卵を起こす機構を明らかにする。
細胞外に存在する分子シャペロンは間葉系幹細胞の増殖や分化を制御する

平成17年度に、分子シャペロンであるカルレティキュリン(CRT)がin vitroでミエロペルオキシダーゼ(MPO)と結合し、MPOの最大反応速度が増加することを明らかにした。しかしながら基質特異性には影響しないことから、本年度はCRTとMPOの相互作用について、特にCRT存在下におけるMPO特異的阻害剤の影響を解析した。その結果、MPO活性における50%阻害濃度はsalicylhydroxamic acidがCRT存在下・非存在下ともに500μMであったのに対し、4-aminbenzoic hydrazideはCRT存在下で80μM、非存在下では2.5μMであった。このことから阻害様式の違いによってCRT存在下での阻害効果に差が生じることが示された。一方、昨年度にヒト間葉系幹細胞(hMSC)の分化を制御する新たな候補因子としてスクレイピー反応遺伝子1(SCRG1)を同定した。本年度も引き続きSCRG1の性状解析と、hMSCの分化における役割について検討した。その結果、SCRG1はデキサメタゾン処理で負に制御されること、細胞外へ分泌されること、ジスルフィド結合を介してホモダイマーを形成することが明らかになった。さらに、プロテインアレイでSCRG1と結合するタンパクを検索した結果、ラジニン(LAD1)が同定された。LAD1はヘミデスモゾームと基底膜の接着部位でコラーゲン、インテグリン、ラミニン等とコンプレックスを形成することが知られている。この事実はSCRG1が細胞の接着や伸展、増殖等に関与している可能性を示唆している。また、siRNAでhMSCのSCRG1をノックダウン結果、骨分化マーカーであるアルカリホスファターゼの発現が上昇した。このことからSCRG1はhMSCの分化を制御している可能性が示唆された。研究実施計画に従い、本年度は分子シャペロンであるカルレティキュリン(CRT)と結合する90kDaのタンパク(p90)を同定した。最初に(i)大腸菌発現系でGST融合CRT (GST-CRT)の大量発現系を確立し、(ii)GST-CRTカラムを作製した。さらに(iii)GST-CRTカラムで培養細胞から調製された細胞膜画分を展開してp90を精製した。精製p90をペプチドマスフィンガープリント法で同定した結果、ミエロペルオキシダーゼ(MPO)であることが示された。この事実からCRTとMPOの相互作用について、MPOの酵素活性を指標に解析を行った。その結果、CRT存在下では非存在下と比較してMPO活性が2倍以上に増加した。MPO活性の増加に伴いVmaxは増加したものの、Km値に変化は認められなかった。このことから、CRTはMPOの活性は増強するが、基質特異性には影響を与えないことが示唆された。一方、ヒト間葉系幹細胞(hMSC)の分化を制御する新たな因子を探索するために、(iv)MSCを骨分化誘導培地で培養してcDNAマイクロアレイ解析を行った。マイクロアレイのデータから機能未知のペプチドにターゲットを絞り詳細に検討した結果、hMSCはスクレイピー反応遺伝子1(SCRG1)を発現しており、骨分化に伴い経時的に減少することを見い出した。SCRG1はスクレイピーに感染したマウスの脳で発現が上昇するシステインリッチのペプチドとして発見されたが、その機能は明らかではない。しかしながら、ごく最近、NIH(米国)のOchiらによって、SCRG1は細胞外マトリックスに存在し、軟骨細胞の増殖や分化に関与していることが示唆された。現在、SCRG1と分化の関連について詳細に解析している。
霊長類ゲノムにおける染色体テリトリーの核内配置解析による転座染色体生成機構の解明

本研究は、霊長類各種の染色体テリトリーの相対核内配置をゲノムワイドなスケールで調べることにより、進化的な染色体再編成により生じた転座染色体の生成機構がどのように制御されているのか、相対核内配置と種分化との関わりを「3次元核内環境」という視点から明らかにすることを目的とする。具体的には、ヒトの系統のみで染色体融合が生じたと考えられるヒト2番染色体と大型類人猿の2本のアクロセントリック染色体ホモログに着目して種間比較を行い、ヒト2番染色体の短腕(2p)および長腕(2q)領域をプローブとした3D-FISH法により相対核内配置を調べた。霊長類血液サンプルの収集は、京都大学霊長類研究所の共同利用研究を通じて実施し、以下の霊長類各種より、末梢血リンパ球の3D細胞核スライド標本を作製した。チンパンジー、アジルテナガザル、ニホンザル、カニクイザル、アカゲザル、タイワンザル、マントヒヒ、アフリカミドリザルの計8種。このうち、ヒト、チンパンジー、ニホンザルの3種において、ヒト2p、2q領域をプローブとした3D-FISH法を行い、各プローブの蛍光重心間の平均距離および染色体テリトリー表面間の最短距離を細胞核計測プログラムを用いて計測した。その結果、ニホンザルでは両ホモログが互いに近接している頻度は低いが、チンパンジーでは少なくとも一組のヒト2p、2qの両ホモログ同士が互いに高頻度に近接する結果となった。このことより、進化的な染色体再編成が生じている近縁種間での染色体ホモログ領域は、互いに相対核内配置が近接している傾向を示す可能性を持つものと考えられた。今後比較種類数を増やしてさらに検討を進める必要がある。また、生細胞における染色体テリトリーのダイナミクスを調べる目的で、ヒストンH2B-EGFPを発現させたアフリカミドリザル腎臓由来上皮系のVero細胞を作成し、生細胞蛍光観察条件の検討を行った。
組織特異性を決める遺伝子発現調節領域の進化メカニズム解析と人工合成による検証

これまでにコンピュータ解析によるゲノム中の新規機能モチーフの探索を行った。従来の方法論とはまったく異なる方法でモチーフを探索し、その結果を、進化的保存領域や機能既知の非コードゲノム領域などに基づく従来の結果と組み合わせることで新しい機能モヂュールの推定を行うことを目標としてきた。具体的には、まず最初に全ゲノム配列がわかっている生物種において、ゲノム全体を特定の長さのモチーフに切断し、そのモチーフの出現頻度を調べた。高度反復配列に含まれるモチーフや、機能の無いモチーフはゲノム中に多く見出されることが期待されるが、特定の重要な機能に結びつく配列の出現頻度は厳しく制限を受けている可能性が高い。解析の結果、期待値よりもはるかに少ないモチーフ(超低頻度モチーフ)が多数見出された。このようなゲノムの多様性は、進化的に高度な種ほど大きい傾向が見いだされた。体制の単純な生物のゲノムは超低頻度モチーフの多様性が少ない。また、超低頻度モチーフがUltra Conserved Element中に有意に高い頻度で見いだされることが判明した。このことは機能的に重要な非コード領域中の機能モチーフがゲノムの中で他にはない独自の機能を持っていることを示す。このような例に、HOXクラスター中のエンハンサーエレメントなどが見いだされ、現在この機能をトランスジェニックマウスで解析中である。また他のUltra Conserved Elementで超低頻度モチーフを持つものをリスト化し、順次機能解析を行っているところである。1)コンピュータ解析による新規機能モチーフの検索を行った。これらの中には哺乳類のどの種でも一様に頻度が低いものが多数ある。ゲノム上の位置も種間で保存しているかどうか、あるいはこの領域がいわゆるUltra Conserved Regionと呼ばれる種間高度保存領域の中に存在するかどうかを現在網羅的に調査中である。これらのモチーフの集合体(モヂュール)を推定し、この領域をトランスジェニックマウスで機能解析する準備を進めているところである。2)トランスジェニックマウスを使った機能解析を行うため、機能領域候補のひとつをレポーター遺伝子に組み込んで発現解析を試験的に行った。この領域は種間高度保存領域であったが、そのエンハンサーエレメントとしての昨日を調べたところ、近傍転写制御遺伝子の発現パターンときわめて類似した性質を示した。これから同様の機能解析を進めていく予定である。
横偏極陽子標的を用いた陽子のスピン構造の研究

外国人特別研究員Gunar Scnell氏は、平成15,16年度に科学研究費補助金を受けたが、その2年目である平成16年度には、11.「研究発表」の欄の第2番目に挙げた論文に大きく貢献して、研究の総仕上げを行った。この研究の目的は、素粒子物理、特に、陽子と中性子(まとめて核子と呼ぶ)のスピン構造の研究である。核子のスピンは1/2であるが、それがどのようにその構成要素からつくられているかを解明するために、新しい実験の手法を用いた。即ち、Schnell氏は、横偏極の陽子標的による電子深非弾性散乱実験を用い、データ解析グループの責任者を務めて論文にまとめて発表した。従来は、核子のスピン1/2は、核子の中にあるクォーク3個のスピンからできていると考えられていたが、1988年のEMCグループの実験により、核子のスピンに対するクォークのスピンの寄与は小さいことが明らかとなった。これを「核子のスピンの問題」と呼んでいる。それを解明すべく、HERMES実験はドイツのDESY(ドイツ電子シンクロトロン研究所)でデータをとり、データ解析の拠点がある東工大へ送ってデータを解析した。核子のスピンに対するクォークのスピン以外の寄与としては、グルーオンのスピンの寄与、および、クォークやグルーオンの軌道角運動量の寄与が考えられる。Schnell氏は、素粒子物理の理論について広い知識を持っており、それに基づいてデータ解析の方法を提案し、実際に解析した。そして、横偏極の標的で、従来の実験では分離できていなかったCollins効果とSivers効果を分離することに成功した。Sivers効果は、クォークの軌道角運動量と関係があり、理論的発展と相まって、核子のスピンの問題の新しい進展が可能となった。
乾性咳嗽の発症機構と治療の研究:タキキニンの遊離制御について

平成4年度までに、モルモット気管支組織において、免疫反応や、ロイコトリエンC_4、セロトニンの刺激による気管支平滑筋収縮は、ニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進することを報告してきた。この事実は、気道の炎症モデルとしての免疫反応で、タキキニンが気管支組織から遊離されていることを間接的に示唆している。その理由として、ニュートラルエンドペプチダーゼがタキキニンを有効に分解不活化することが知られているからである。今回、免疫反応でタキキニンが気管支組織から遊離されていることをより正確に証明するために、タキキニンの拮抗薬を使用し、生理学的に、また、薬理学的に、その収縮反応が抑制されることを確認した。また、プロスタグランディンF_<2α>によるモルモットの気管支の収縮もニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進し、この反応はタキキニンの拮抗薬で抑制されることを認めた。よって、プロスタグランディンF_<2α>もタキキニンを遊離する作用があることを確認した。これらの反応は、神経の伝導を阻止するテトロドトキシンによって影響を受けないことより、免疫反応にて遊離された化学伝達物質が神経伝導を介さずにタキキニンを神経末端から遊離していることを示唆する。ヒトの気管支組織では、カプサイシンによる気管支の収縮が、ニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進し、この反応はタキキニンの拮抗薬で抑制されることを認めた。よって、ヒトの気管支でもタキキニンが存在し、生理的な役割を担っていると考えられる。この一連の研究の目的は、「咳嗽の発症機構として、ヒト気管支の刺激によって遊離されたタキキニンが咳嗽の刺激になっているであろう」、という仮説を実証するためのものである。これまでの研究では、モルモットとヒトの気管支でタキキニンが遊離されていることを確認したことになる。以前の研究のデータと組み合わせると、炎症反応によって誘発される咳嗽もタキキニンを介していると予測される。今日まで、私達は、モルモットの気管支の組織において、免疫反応や、ロイコトリエンC_4、セロトニンの刺激によるモルモットの気管支平滑筋収縮は、ニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進することを報告してきた。この事実は、気道の炎症モデルとしての免疫反応で、タキキニンが気管支組織から遊離されていること間接的に示唆している。また、新しい事実として、プロスタグランディンF2αによるモルモットの気管支の収縮もニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進し、この反応はタキキニンの拮抗薬で抑制されることを認めた。よって、プロスタグランデインF2αもタキキニンを遊離する作用があることを確認した。

この研究の目的は、「ヒトの気管支の刺激でタキキニンが遊離され、それが、咳嗽刺激になっているであろう」、という仮説のもとになされており、これまでの研究では、生理的な刺激で、モルモットとヒトの気管支でタキキニンが遊離されていることを確認したことになる。平成4年度までに、モルモット気管支組織において、免疫反応や、ロイコトリエンC_4、セロトニンの刺激による気管支平滑筋収縮は、ニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進することを報告してきた。この事実は、気道の炎症モデルとしての免疫反応で、タキキニンが気管支組織から遊離されていることを間接的に示唆している。その理由として、ニュートラルエンドペプチダーゼがタキキニンを有効に分解不活化することが知られているからである。今回、免疫反応でタキキニンが気管支組織から遊離されていることをより正確に証明するために、タキキニンの拮抗薬を使用し、生理学的に、また、薬理学的に、その収縮反応が抑制されることを確認した。また、プロスタグランディンF_<2alpha>によるモルモットの気管支の収縮もニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進し、この反応はタキキニンの拮抗薬で抑制されることを認めた。よって、プロスタグランディンF_<2alpha>もタキキニンを遊離する作用があることを確認した。これらの反応は、神経の伝導を阻止するテトロドトキシンによって影響を受けないことより、免疫反応にて遊離された化学伝達物質が神経伝導を介さずにタキキニンを神経末端から遊離していることを示唆する。ヒトの気管支組織では、カプサイシンによる気管支の収縮が、ニュートラルエンドペプチダーゼの阻害剤で亢進し、この反応はタキキニンの拮抗薬で抑制されることを認めた。よって、ヒトの気管支でもタキキニンが存在し、生理的な役割を担っていると考えられる。この一連の研究の目的は、「咳嗽の発症機構として、ヒト気管支の刺激によって遊離されたタキキニンが咳嗽の刺激になっているであろう」、という仮説を実証するためのものである。これまでの研究では、モルモットとヒトの気管支でタキキニンが遊離されていることを確認したことになる。以前の研究のデータと組み合わせると、炎症反応によって誘発される咳嗽もタキキニンを介していると予測される。
種ごとに異なる行動を生み出す神経メカニズムの解明

キイロショウジョウバエDrosophila melanogasterは、遺伝学のモデル生物として広く研究に用いられ、配偶行動の分子・細胞基盤についても詳しく解析されている。Drosophila属の他種は従来、遺伝解析が困難なため、十分に研究されていないが、D. melanogasterとは著しく異なる行動様式を持つものが多数含まれている。我々はそのうち、婚礼ギフトと呼ばれる独特の行動をするD. suoboscuraに注目した。婚礼ギフトとは、雄が雌に口移しで消化物を与える行動で、此れ無くして雌の交尾受諾はない。この特有の行動がひき起される機構を解明するため、D. subobscuraに於ける遺伝的解析ツールの作成を試み、この種のゲノムに遺伝子導入のランディングサイト、attPを埋設することに成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ゼオライト細孔内に拡散不可能な多環芳香族の一次粒子表面での反応と表面の高機能化

軽油の超深度脱硫域(100ppm以下)では、4.6・ジメチルジベンゾチオフェン(4,6-DMDBT)に代表される難脱硫性硫黄化合物が対象となる。この基質では、S原子近傍に置換されたメチル基の立体障害のため、触媒活性点への接近が困難であり、反応性が極めて低いことが指摘されている。そこで、これに目標を絞った触媒設計が必要とされている。本研究では汎用触媒であるCoMo/Al_2O_3に、ゼオライトを物理混合することで、4,6-DMDBTの脱硫反応性は著しく促進することを見出した。ゼオライトはその固体酸性質により、4,6-DMDBTのメチル基の転位、あるいは脱メチルを促進し、S原子近傍の立体障害が解消された異性体を生成する。このような中間体を経由して脱硫が進行する、メチル基転位一脱硫経路を明らかにした。これら異性体の、S原子の電子軌道(Sσn)の触媒接触断面積と、脱硫の活性化エネルギーの関係を、分子軌道計算によって解析した。両者は良く相関し、脱硫反応性の促進機構を、反応速度解析と量子化学解析から定量的に証明できた。この二成分触媒では、CoMo触媒とY型ゼオライトの組み合せが最も脱硫効果が高い。アルキルDBT類はゼオライト細孔内での拡散速度が遅く、表面拡散が支配的であることが、分子動力学シュミレーションから明らかになった。Y型ゼオライトでは、粒子表面のケージ部の形状が、反応場として適しているものと推察した。このような知見を基に、成形アルミナ担体表面に、均一にY型ゼオライトを薄膜化する方法を確立した。担体を高温焼成により、α-アルミナに一部相転位させた後、水熱合成法で調製できることが明らかになった。同時に、脱硫触媒として利用する場合の調製法を確立した。ここでは触媒の表面分析から、調製法の違いが活性金属分布を大きく変化させることが分かった。薄膜化ゼオライト/アルミナ担体を脱硫触媒として用いるには、(1)活性金属が均一に分布するよう、担持を2段階に分け、(2)水熱合成時に担体に残留するNaを、イオン交換処理で除去する等の工夫が必要であり、Co担持/プロトン型変換/Mo担持の順序で調製する方法が最も適していると結論した。以上本研究では、ゼオライト細孔内に拡散不可能な多環芳香族は、主に一次粒子表面が反応場であること、またその表面を高機能化させ、反応場として利用するための触媒調製が可能であることを見出した。近年、石油精製・石油化学工業ではゼオライトの高い固体酸性質を利用し、芳香族化合物を低分子化する水素化分解プロセス等の触媒として多量に使用している。特に反応基質分子の過剰な分解を抑制した高選択的反応プロセス開発の鍵は新規ゼオライトの開発にある。ゼオライトの分子ふるい作用、及び高選択的触媒作用は、ゼオライト細孔径と比較して基質分子サイズが小さい場合に発現することは広く知られている。しかし前述のような重質油中に含まれるマクロ分子の反応では、ゼオライト細孔入口で立体規制を受けるため細孔内に拡散することが不可能である。即ち、マクロ分子はゼオライトの一次粒子外表面で分解反応が進行していると予想される。本研究では従来触媒反応に寄与することが少ないと考えられているゼオライトの外表面に着目し、ゼオライト結晶を触媒担体上に薄膜化させ、その機能発現の技術確立を目的とする。研究の成果は、現在築積中であり、平成10年に公表されたデータは無い。

同時に、脱硫触媒として利用する場合の調製法を確立した。ここでは触媒の表面分析から、調製法の違いが活性金属分布を大きく変化させることが分かった。薄膜化ゼオライト/アルミナ担体を脱硫触媒として用いるには、(1)活性金属が均一に分布するよう、担持を2段階に分け、(2)水熱合成時に担体に残留するNaを、イオン交換処理で除去する等の工夫が必要であり、Co担持/プロトン型変換/Mo担持の順序で調製する方法が最も適していると結論した。以上本研究では、ゼオライト細孔内に拡散不可能な多環芳香族は、主に一次粒子表面が反応場であること、またその表面を高機能化させ、反応場として利用するための触媒調製が可能であることを見出した。
モヤモヤ病発症における原因遺伝子異常の解析

(1)モヤモヤ病家族発症例について、詳細な家系図を作成し、MR angiographyを可能な限り施行し、疾患の有無を明らかにした。現在迄に3家系について検討を行った。最も頻度の高い家系は6人の有疾患者が明らかとなった家系である。これら家族例より、非発症例を含めDNAを抽出し、linkage analysisを施行中である。しかしながら、従来の報告同様、3世代に渡る家族発症家系は無く、より遺伝子連鎖解析に有効な家系分析が必要と考えられる。(2)モヤモヤ病患者について、HLA typingを行った。対照例と比較し、有意にモヤモヤ病では、HLA B51 phenotypeと連鎖していることが明らかとなった。この結果は、モヤモヤ病の素因を有する個体がHLA B51 phenotypeを有している時、leukocyte activationされやすく、易発症性となること考えられた。(3)モヤモヤ病患者より、バイパス手術時に得られた血管標本に対し、光顕、電顕による検索を行った。浅側頭動脈血管では、モヤモヤ病では、有意に若年性に内膜肥厚が発症していた。また、多層のelastin fiberの形成が認められelastin産生の亢進の可能性が示唆された。IN situ hybridisation及び、培養平滑筋細胞のelastin合成、elastin mRNAの発現を比較した。モヤモヤ病の血管内膜肥厚部では血管平滑筋細胞のelastin合成、elastin mRNAの発現が亢進していることが明らかとなった。このことはモヤモヤ病でelastinのgenetic regulationの異常が存在することを示唆しており、内膜肥厚の機序を説明しうると考えられた。(1)モヤモヤ病家族発症例について、詳細な家系図を作成し、MRangiographyを可能な限り施行し、疾患の有無を明らかにした。この結果は、モヤモヤ病の素因を有する個体がHLA B51 phenotypeを有している時、leukocyte activationされやすく、易発症性となることを予想させる。今後家族発症例、成人例に対象を拡大し検討を加える。この事実は、in situ hybridisation及び、培養平滑筋細胞のelastin合成、elastin mRNAの発現を比べることにより、確認を行っている。(2)モヤモヤ病患者より、バイパス手術時に得られた血管標本に対し、光顕、電顕による検索を行った。

また、多層のelastin fiberの形成が認められelastin産生の亢進の可能性が示唆された。In situ hybridisationによりモヤモヤ病の血管内膜肥厚部では血管平滑筋細胞のelastin mRNAの発現が亢進していることが明らかとなった。また、内膜肥厚部でのmatrixの内、collagenは変化がなくelastinに特異的な現象であった。(3)浅側頭動脈血管より培養した平滑筋細胞を用いて、elastin合成、elastin mRNAの発現を対照細胞と比較した。elastin合成、elastin mRNAの発現の亢進はモヤモヤ細胞に特異的であり、組織学的な検討と合わせ、genetic regulationの異常による可能性が高く、モヤモヤ病での特異的な内膜肥厚の機序を説明しうるものと考えた。更なる機序の解明を進めている。
地域植生評価を目指した植生と土地利用の歴史性の関係に関する景観生態学的研究

1.防風林の植生タイプ区分と評価岩手県盛岡市・滝沢村を中心とした岩手山東麓のアカマツ・カラマツ防風林および植栽地において2003-2005年度に植生調査を行い,118の調査資料を得た。この資料を表操作した結果,ツノハシバミ・サワフタギ・ミヤマガマズミなどの低木類(種群1と呼ぶ)を持つ群落タイプA,シュンラン,フタリシズカ,シロバナエンレイソウなどの草本類やオオバクロモジ,アズキナシ,ウリハダカエデなどの低木類(種群2,群落タイプAもこの種群を持つ)を持つ群落タイプB,これらの種群を持たない群落タイプCに区分された。タイプAはさらにサイハイラン,ヒトリシズカ,ヒトツバカエデなどを持つタイプA1とこれらを持たないタイプA2に分けられた。またタイプBおよびタイプCはケチヂミザサ,カラハナソウなどの林縁など明るい環境に見られる種群(種群3)が確認されたタイプB2およびタイプC2,この種群を持たないタイプB1,C1に区分された。群落タイプA1,A2,B,Cの順に森林性の種群が多いことから,より森林性が強いと評価することができる。一方,明るい環境にみられる種群3を持つ群落タイプB2,C2は林縁的な環境であることが理解できた。2.植生-環境モデルの作成得られた群落タイプの成立環境要因を知るために,それぞれの種群ごとに環境条件との関係を分析した。分析に当たっては分類樹木(CART)を利用した。また環境条件の幾つかはGISによって数値を求めた。その結果,林分の巾,歴史性(古い林として存続しているか否か),地質,大面積林までの距離,古くから存続している大面積林までの距離が種群の出現環境要因となっていることが考えられた。森林の歴史性や古くから存続している大面積林までの距離といった過去の土地利用が植生タイプに関係していることが明らかになった。岩手県滝沢村一本木上郷地区,一本木東北開拓,一本木大川開拓,玉山村下田地区の戦後開拓により造られた比較的新しいカラマツ・アカマツ防風林を中心に(一部丘陵上の森林も含む),植物社会学的植生調査を行った。期間は2004年8月から10月にかけてである。その結果61箇所の植生調査資料を得た。前年度の2003年度は家畜改良センター岩手牧場や岩手県農業研究センター畜産研究所などの施設周辺にみられる古くからの防風林51箇所について調査しており,2003年度・2004年度合わせた上での防風林の植生タイプ区分を行った。現地調査の結果,エンレイソウ,シュンラン,ササバギンランなどは古いくから存続している防風林では分布が確認されるものの,新しい防風林では確認されなかった。来年度には調査地近傍の孤立丘陵地においても植生調査を行うことによって,地形や孤立の度合いなどの他の環境要因と合わせて考察する予定である。また防風林の歴史的背景を知るために明治時代の岩手県統計書や岩手県管轄地誌,滝沢村誌などの文献を利用し,防風林の履歴を調査した。調査の結果,国道4・282号沿いの防風林は江戸時代から整備されたものであること,研究機関周辺の防風林は施設整備に伴い造成されたこと,戦後の開拓地は,開拓以前は所々にアカマツの混じる草地で採草地や放牧地として利用されており,開拓に合わせて防風林も構築されたことがわかった。文献調査の結果はまとめて「環境フォーラム」(岩手県立大学総合政策学部環境政策講座紀要)に掲載する予定である。今年度までの成果は大きく以下の二点に整理される。1.防風林の植生調査岩手県盛岡市・滝沢村を中心とした岩手山東麓のアカマツ・カラマツ防風林について2004,2005年度に植生調査を行い,80余の調査資料を得た。2003年度にも50余の調査資料が得られており,概ねこの地域をまんべんなく調査することができた。この結果,エンレイソウ,シュンラン,ササバギンランなどは古くから存続している防風林では分布が確認されるものの,新しい防風林では確認されなかった。来年度には土地利用や土壌,地質,地形などの各環境要因と植生タイプとの間の関係について解析を行う予定である。その上で多変量解析を用いて,植生-環境モデルを作成する。2.過去の相観植生図の作成およびGIS(地理情報システム)化1:25,000地形図大更・鷹高・姥屋敷・渋民各図幅の地域について,過去の地形図(大正元年,昭和14年,昭和44年,昭和58年)を利用して,相観植生図を作成し,これらをGISに入力した。また空中写真や各種地図も取り込み,重ね合わせできるように整備した。作成したものを比較することで対象地域の土地利用履歴の変遷を捉えることができた。岩手山麓では戦前は草地が多くみられたが,戦後は開拓事業が行われ牧草地へと変化し,その周囲に防風林が植栽された。一方,家畜改良センター岩手牧場を始めとする研究機関の周囲の防風林は大正元年地形図からも確認でき,当時から存続している土地利用であることが理解できた。これら結果の一部を「総合政策」誌および「環境フォーラム」誌に掲載した。1.防風林の植生タイプ区分と評価

岩手県盛岡市・滝沢村を中心とした岩手山東麓のアカマツ・カラマツ防風林および植栽地において2003-2005年度に植生調査を行い,118の調査資料を得た。この資料を表操作した結果,ツノハシバミ・サワフタギ・ミヤマガマズミなどの低木類(種群1と呼ぶ)を持つ群落タイプA,シュンラン,フタリシズカ,シロバナエンレイソウなどの草本類やオオバクロモジ,アズキナシ,ウリハダカエデなどの低木類(種群2,群落タイプAもこの種群を持つ)を持つ群落タイプB,これらの種群を持たない群落タイプCに区分された。タイプAはさらにサイハイラン,ヒトリシズカ,ヒトツバカエデなどを持つタイプA1とこれらを持たないタイプA2に分けられた。またタイプBおよびタイプCはケチヂミザサ,カラハナソウなどの林縁など明るい環境に見られる種群(種群3)が確認されたタイプB2およびタイプC2,この種群を持たないタイプB1,C1に区分された。群落タイプA1,A2,B,Cの順に森林性の種群が多いことから,より森林性が強いと評価することができる。一方,明るい環境にみられる種群3を持つ群落タイプB2,C2は林縁的な環境であることが理解できた。2.植生-環境モデルの作成得られた群落タイプの成立環境要因を知るために,それぞれの種群ごとに環境条件との関係を分析した。分析に当たっては分類樹木(CART)を利用した。また環境条件の幾つかはGISによって数値を求めた。その結果,林分の巾,歴史性(古い林として存続しているか否か),地質,大面積林までの距離,古くから存続している大面積林までの距離が種群の出現環境要因となっていることが考えられた。森林の歴史性や古くから存続している大面積林までの距離といった過去の土地利用が植生タイプに関係していることが明らかになった。
クーロン力相互作用可視化のためのプラズマ中微粒子クーロン結晶形成装置の開発

【具体的内容】本研究では、プラズマ中に導入したアクリル微粒子を、レーザーで捕捉することに世界で初めて成功した。まずは、微粒子プラズマ生成装置を作成した。顕微鏡に外径70mm高さ30mmの真空装置を設置し,リング型の放電電極と装置中央に設置した接地メッシュ電極間で、平行平板型RF放電を発生した。このとき用いたガスはArガスである。また装置底部は、捕捉用レーザーを照射するため、石英窓を設置、装置上部は、観察用照明を照射するための窓を設置した。装置上部からミクロンサイズのアクリル微粒子を投入して、リング電極中央のプラズマシース境界領域付近でクーロン結晶が形成されたことをCCDカメラで確認した。また、ガス圧力や放電電力により、浮上微粒子群が液相から結晶相への相転移が確認された。微粒子がプラズマシース中に浮上しているときに、50倍の対物レンズから赤外線レーザーを浮上微粒子に照射して、微粒子を捕捉することに成功した。【意義】顕微鏡とプラズマ装置を組み合わせたプラズマ中クーロン結晶観測装置を作製し、クーロン結晶の形成を確認した。また浮上微粒子にレーザーを照射して微粒子を捕捉した。作製した装置を用いて、クーロン結晶の動的ダイナミクスが解析可能であり、学生実験用のクーロン相互作用を視覚的に観測可能であり、有効な教育教材として期待できる。【重要性】この結果は,クーロン結晶の動的ダイナミクス解析を可能にして、微粒子プラズマ物理の発展に寄与することを示す。
DV被害者支援専門員の教育システム開発に関する研究

本研究では,半構造化面接法にて,DV被害者の実態調査,母子生活支援施設職員及び医療機関職員のDVに関する研修会受講状況と希望する研修について聴き取り調査を実施したほか,郵送調査にて,DV被害者支援を実施している全国の福祉・行政・医療機関のIT整備状況とeラーニング研修の取り組みに関する調査を実施した。その結果を基に,鹿児島県内の福祉・医療機関にてDV被害者支援を実施している関係職員を対象に,集合研修及びMoodleを用いた研修を実施した。平成20年度は,DV被害者支援専門職員の教育システム開発に向けた基礎資料を得るために,母子生活支援施設に入所している元DV被害者(以下被害者)2名と施設職員5名に半構造化面接調査を実施した。被害者に対しては,被害者自身がとった対処行動と実際に受けた医療・福祉支援について質問した。その結果,被害者やその子どもは加害者から激しい暴力を受けており,子どもを守るために加害者の元を離れ,自ら公的機関に支援を求めていた。DVによる外傷を治療するために受診した医療機関では,職員が公的機関に通報したり他の専門職員に紹介する等の対応はとられなかったという。医療・福祉職員の被害者対応が不統一なことに,被害者は大きな不満を感じていた。被害者の子どもは,加害者の元に戻ることに反対したり,被害者を精神的に支えるなど,DVのサイクルを断つ上でキーパーソンになっていると考えられた。母子生活支援施設職員に対しては,職員に必要なDV教育について質問した。回答を質的に分析した結果,次の3点が明らかとなった。1.母子生活支援施設職員のスキルは,個人の社会経験の上に研修や先輩の指導等が重なることで構築されていた。2.心理学やファミリーソーシャルワーク,アサーショントレーニング等の対人援助に関連する研修プログラムを職員は希望していた。3.受講者数の制限や不規則な勤務体系などのため,職員の研修受講回数は年平均23回と少なかった。本年度の調査では,DV被害者自身のエンパワーメントを図るには,DV被害者支援専門職員に対する支援教育プログラムの充実と,研修環境の整備が不可欠なことが改めて示された。平成21年度は,全国の医療・福祉機関およびその職員から得たデータを分析し,具体的な教育プログラムの開発に取り組む。I.平成20年度に実施した全国郵送調査にて福祉・行政機関職員74名,医療機関職員150名から回答が得られた.そのうち,福祉・行政機関の94.6%,医療機関の92.7%でIT環境が整備され,事務運営効率化のために福祉・行政機関の54.3%,医療機関の57.3%で全部署がITでつながっていた.IT環境を整備する上で障害になるものとして,費用がかかることを挙げる職員が多かった.福祉・行政機関では64.9%,医療機関では99.3%の施設で研修会が開催されていたが職員は多忙な中で研修を受講しなくてはならず,福祉・行政機関職員の38.6%,医療機関職員の42.6%が研修に対して不満を持っていた.満足出来る研修会にするために,福祉・行政機関職員は'研修内容の充実'を,医療機関職員は'研修効果を実感できる'ことが必要だと考えていた.初期費用や機器設備維持費がかかるために,このeラーニングシステム導入率は福祉・行政機関5.4%,医療機関12%に留まっていた.DV問題に関する研修受講経験は,福祉・行政機関職員79.7%,医療機関職員46.0%であり,研修会に参加しなかった理由として'研修会が身近で開催されない'ことを挙げる人が多かった.また,関係機関職員の半数以上がeラーニングシステムを用いたDV研修の受講を希望していた.eラーニングシステムは,この問題を解決するために有効なシステムの一つであると考える.II.医療・福祉・大学職員を対象にeラーニングシステムを用いた職員教育を実施している小倉第一病院の中村先生をお招きし,勉強会『eラーニング鹿児島』を開催した.参加者とのディスカッションでは,活発な意見交換が交わされた.参加者から「今後の教育にeラーニングシステムをどう活用出来るのか考える機会になった」,「多数の協力が必要であることも検討課題である」といった意見が聞かれたほか,全体の87%がこのシステムを活用したDV研修会への参加を希望していた.平成22年度は,米国におけるDV被害者への法的取り組みと専門的支援を実施している職員への教育研修プログラムの実施を明らかにするために,米国弁護士会(ABA)DV委員会委員長(以下,ABA・DV倭員長)へのインタビュー調査を実施し,逐語録を作成・分析した。ABA・DV委員会は,法律の専門家を動員してDV被害者の司法アクセスを増大させることを目的として,1994年に設置された組織である。DV問題に対応する全米の弁護士に研修プログラムを実施して,被害者が適切な支援を受けられるように活動している。ABA・DV委員長は,DV被害者の支援に当たる全ての関係者が,事前にDVに関する専門的研修を受講する必要性を強調した。

また,弁護士教育の問題点として,米国の法学部では,DV問題に関する受講が卒業の要件となっておらず,個人法律事務所で働く弁護士の多くはDV被害者への対応能力が低いという問題点を指摘した。特に地方では,社会資源やDV被害者支援プログラムが不足していた。同委員会はこのような問題の解決の改善に向けて,法学部の教授,既卒者,新卒者に,被害者の権利や被害者の発見と支援の方法など,DVに関する基礎的かつ具体的な情報を提供する取組みを継続している。ABA・DV委員長はさらに,身体障害を持つDV被害者の支援に対応できる弁護士の養成や,同性愛者間のDV問題を焦点としたプロジェクトの立ち上げなど,新たな活動に力を注いでいるということであった。ABAは,米国国会と協力し,政策的弁護業務に加えて立法的弁護業務を行っている。その一環として,DV被害者支援とそれに当たる弁護士の財政的援助に関する法案の通過に向けた作業を実施している。今回のインタビューで,DV被害者支援において重要な役割を果たすことが期待される弁護士の抱える問題点が浮き彫りとなった。これらは,日本と同様に,米国でもDV被害者支援における社会的インフラが不足している現状の一端を表すものといえる。
サルコペニア病態におけるサテライト細胞の加齢性変化の寄与

本研究では、骨格筋組織幹細胞(サテライト細胞)がサルコペニア治療の新たな標的となり得るかを明らかにするため、早老症モデルHGPSマウスを用いてサテライト細胞の量的および質的な加齢性変化を検証する。特に運動(機械刺激)によるheterochromatin構造の変化に着目し、サテライト細胞において、機械刺激に応答してheterochromatinからeuchromatinへ移行する遺伝子を探索する。さらに、それらの遺伝子のうちHGPSマウス由来の細胞では移行が見られなくなるもの、すなわち加齢に伴って運動負荷による応答性を失う遺伝子を選出し、サルコペニア治療の直接の標的候補を探索する。
原初生命系における個体間相互作用と共生的進化

様々なRNAや遺伝子の塩基配列や蛋白質配列などを,デ-タベ-スや幾つかのプログラムやドット・マトリッス法等を用いて比較・解析した結果,原始的tRNA様の自己複製型RNA個体がどのような個体間協力行動によって遺伝装置を進化させたかについて,以下の発見をした.パソコンは配列解析や大型計算機端末として用い,レ-ザ-プリンタ-を活用した.幾つかのジャ-ナルで配列デ-タや分子進化学等の最新情報を得た.[I](1)ウィルソイドやM1 RANのようなリボザイムが大腸菌rrnDオペロンの[5SrRNAーtRNA^<Thr>ー5S rRNA]をコ-ドする領域と相同であって,原始的プレrRNAに由来し、ウィルソイドは利己的に進化したリボザイムである.(2)tRNAは半tRNA(約36塩基)の重複で生じ,5S rRNAや上述のリボザイムも半tRNAを構築ブロックとする.半tRNAは初期の自己複製型RNA生物個体であった可能性が高い.(3)最初のアンチコドンは"CCA".(4)様々なRNAや遺伝装置(或いは細胞)は近縁な半tRNA生物の共生社会であった可能性がある(また,個体性と汎文化の階層的進化に関する仮説を述べた).(5)ペプチド鎖を延長する時のペプチジルトランスフェラ-ゼ(PT)反応を行う場所である23S rRNAのPT領域は5S rRNAと相同である.(6)RNAによる原始蛋白合成モデルを提唱する予定(Endocytobiolgy V).[II]リボヌクレア-ゼP蛋白のmRNAはtRNAや5S tRNAのブロックから成る原始的mRNAと考えられるが,プロテイナ-ゼインヒビタ-(Bowman-Birk型やシスタチン等)もこの蛋白と相同であることが分かり,原初蛋白が,初期RNA個体の個体間相互作用系や(RNA同士の)食う・食われる関係で果たした役割を論ずるための基礎知見を得た.細菌キチナ-ゼ等に含まれるtypeIII配列と免疫グロブリン型ドメインとの相同関係を発見した.これは細胞個体の(糖鎖認識に基く)同類認知システムが,多細胞化などの共生的進化で果たした役割等に関する展望を開くと思われる.様々なRNAや遺伝子の塩基配列や蛋白質配列などを,デ-タベ-スや幾つかのプログラムやドット・マトリッス法等を用いて比較・解析した結果,原始的tRNA様の自己複製型RNA個体がどのような個体間協力行動によって遺伝装置を進化させたかについて,以下の発見をした.パソコンは配列解析や大型計算機端末として用い,レ-ザ-プリンタ-を活用した.幾つかのジャ-ナルで配列デ-タや分子進化学等の最新情報を得た.[I](1)ウィルソイドやM1 RANのようなリボザイムが大腸菌rrnDオペロンの[5SrRNAーtRNA^<Thr>ー5S rRNA]をコ-ドする領域と相同であって,原始的プレrRNAに由来し、ウィルソイドは利己的に進化したリボザイムである.(2)tRNAは半tRNA(約36塩基)の重複で生じ,5S rRNAや上述のリボザイムも半tRNAを構築ブロックとする.半tRNAは初期の自己複製型RNA生物個体であった可能性が高い.(3)最初のアンチコドンは"CCA".(4)様々なRNAや遺伝装置(或いは細胞)は近縁な半tRNA生物の共生社会であった可能性がある(また,個体性と汎文化の階層的進化に関する仮説を述べた).(5)ペプチド鎖を延長する時のペプチジルトランスフェラ-ゼ(PT)反応を行う場所である23S rRNAのPT領域は5S rRNAと相同である.(6)RNAによる原始蛋白合成モデルを提唱する予定(Endocytobiolgy V).[II]リボヌクレア-ゼP蛋白のmRNAはtRNAや5S tRNAのブロックから成る原始的mRNAと考えられるが,プロテイナ-ゼインヒビタ-(Bowman-Birk型やシスタチン等)もこの蛋白と相同であることが分かり,原初蛋白が,初期RNA個体の個体間相互作用系や(RNA同士の)食う・食われる関係で果たした役割を論ずるための基礎知見を得た.細菌キチナ-ゼ等に含まれるtypeIII配列と免疫グロブリン型ドメインとの相同関係を発見した.これは細胞個体の(糖鎖認識に基く)同類認知システムが,多細胞化などの共生的進化で果たした役割等に関する展望を開くと思われる.
正標数の特異点解消理論の建設

本研究課題は世界の数学界の積年の課題である。常識的な判断では極めて困難とされる課題である。また、本研究費は平成11年度後半の追加採択である。本研究費採択以前、平成11年3月にはヨーロッパにおけるこの研究課題関連分野の中心研究者の一人であるHerwig Hauserをインスブルック大学に尋ね討論を行った。同年7月から8月にはカナダのトロント大学、およびサスカチュワン大学を訪れ関連の国際シンポジウムでそれ以前の成果の発表をするとともに、アメリカ大陸におけるこの研究課題関連分野の中心研究者、Eduard Bierstone、Pierre D.Milman、Mark Spivakovsky、Shreeram Abhyankarら、またフランスより来訪のBernard Teissierらに会い討論を行った。帰国後、研究費の採択を受けた。それ以来、本質的な進展を得るべく、懸命の努力を行った。研究作業は予想を遥かに上回る時間と地道な努力が要求されることには、いささか驚いた。2次元の場合に、それ以前に知られていた結果より、本質的であり、高次元への拡張への見通しが見える成果を得た。これはプレプリント「New ideas for resolution of singularities in arbitrary characteristic」に纏めた。そして、3次元の場合の考察へ移った。3次元の場合に高次元への拡張で遭遇する全ての困難が現れ、3次元さえ解決すれば、一般次元への拡張は単に理論を複雑にするだけであると思われる。膨大な量のチェック項目が生じ、膨大な時間を取られた。標数ゼロの類似で問題解決が出来る部分と、標数正特有の複雑な現象が起きる部分を分離する理論を発案した。現在、細部のチェックに膨大な時間を取られている。現在までに蓄積したアイデアで、最終段階まで行けるとも思われるし、標数正特有の複雑な現象が起きる部分で予想を越える複雑な現象が起き、それを越えるためにさらに本質的なアイデアが必要とされるとも思われる。現状ではどちらか判らない。どちらにせよ、前進は十分可能と思われる。予想を越える研究時間を取られたためまだ実質的な実績に結びついていないが、未知のものを明らかにするという行為の本質に照らして、やむを得ない。本補助金は1999年度後半より、追加採択されたものである。従って、半年間の研究期間しか経ていない。採択以前に、本研究課題申請時に既に得ていた、部分的成果が海外に伝わり、7月末にカナダのサスカチュワン大学で催された附値環論国際会議において、招待講演を行い、これまでの成果の解説を行うとともに、参加のアプヤンカー教授らと討論を行った。また、その会議の直前にこの分野の世界的権威であるミルマン教授、スピバコフスキー教授をカナダのトロント大学に訪ね研究討論を行った。その後、本補助金が採択になった訳である。本研究課題「正標数の特異点解消」は数学界の懸案であり、常識的判断では非常に困難な課題である。従って、部分的成果は得られてもまだ、最終解決には程遠い。夏休み後の研究は、主に代表者卜部が解決のアイデアを幾つか出し、それを一つ一つ地道に検討するという形で為された。短期間である本補助金の期間内に見るべき成果を挙げるにはこの方法が最も有効である。多量の草稿が得られているが、結果に結びつけるまでには、さまざまな形の努力を継続する必要がある。本補助金の平成12年度分を活用したい。東京都立大学の大学院生米山裕也は本研究課題に関連した問題に興味を持ち、アプヤンカーが正標数特有の現象が起きる例として拳げた事がある特異点の実例について考察を深めている。平面上の正規交差因子を分岐集合とする分岐被覆上の2次元特異点を解消した場合、例外因子の双対グラフは、標数ゼロの場合必ず樹木状になる。しかし、アプヤンカーの例では輪環状になることを彼は発見した。そしてさらに考察を深めている。標数ゼロの類似で問題解決が出来る部分と、標数