hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心室細動の心筋力学的・エネルギー学的解析

研究分担者菅弘之は左心室圧容積図において、収縮期末と拡張期末圧容積曲線に囲まれ、収縮期間中の圧容積軌跡の原点側にある部分の面積を収縮期圧容積面積(pressure volume area:PVA)と名づけ、これが心収縮に伴う総機械的エネルギーをあらわし、心筋酸素消費量(VO_2)と高い直線関係をしめすことを証明している。このPVA-VO_2関係が心室細動を起こした心臓に適用できるかどうか犬心臓交叉潅流モデルを使い検討した。われわれは、左心室圧容積図における正常心拍時の収縮期末および拡張期末圧容積関係曲線と心室細動時の左心室内圧容積点を通り、容積軸に平行な直線に囲まれた面積をequivalent pressure volume area(ePVA)と名ずけ、心室細動時の総機械的エネルギーをあらわす指標とし、ePVAはVO_2と高い相関関係があることを証明した。さらに心室細動時の個々の心筋細胞の収縮頻度の指標として、equivalent heart rate(eHR)を細動下および正常心拍下の無負荷収縮時のVO_2から計算した。ePVAとeHRより計算されたVO_2は実測したVO_2と高い相関関係をしめした。さらに、われわれはエピネフリンやプロプラノロールの投与により心臓の収縮性を変化させても、心筋を低体温にしてもこのePVA-eHR-VO_2関係は成り立つことを証明した。以上より、ePVAは心収縮性や心筋温度には関係なく、心室細動時のVO_2を規定するものであり、心室細動時のVO_2はePVAとeHRより推定できると結論する。研究分担者菅弘之は左心室圧容積図において、収縮期末と拡張期末圧容積曲線に囲まれ、収縮期間中の圧容積軌跡の原点側にある部分の面積を収縮期圧容積面績(pressure volume area :PVE)と名ずけ、これが心収縮に伴う総機械的エネルギーをあらし、心筋酸素消費量(VO_2)と高い直線関係をしめすことを証明している。このPVA-VO_2関係が心室細動を起こした心臓に適用できるかどうか犬心臓交叉潅流モデルを使い調べた。われわれは、左心室圧容積図における正常心拍時の収縮期末および拡張期末圧容積関係曲線と心室細動時の左心室内圧容積点を通り、容積軸に平行な直線に囲まれた面積をequivakent pressure volume area(ePVA)と名ずけ、心室細動時の総機械的エネルギーをあらわす指標とし、ePVAはVO_2と高い相関関係があることを証明した。以上より、ePVAは心室細動時のVO_2を規定するものであり、細動時のVO_2はePVAとeHRより推定できる。前年度、われわれは、犬心臓交叉潅流モデルを使い、研究分担者菅弘之が確立した心収縮に伴う総機械的エネルギーの指標としてのPVA(pressure volume area)の概念を心室細動時にも適用し、心室細動時の総機械的エネルギーをあらわす指標としてのePVA(equivalent pressure volume area:左心室圧容積図において、正常心拍時の収縮期末および拡張期末圧容積関係曲線と心室細動時の左心室内圧容積点を通り、容積軸に平行な直線に囲まれた面積)を確立し、ePVAが心室細動時の分時心筋酸素消費量(VO_2)と高い相関関係を示すことを証明した。

また心室細動時の個々の心筋細胞の収縮頻度の指標として、eHR(equivalent heart rate)を計算し、ePVAとeHRより計算されたVO_2は実測したVO_2とよく一致する事を示した。今年度、われわれはエピネフリンやプロプラノロールの投与により心臓の収縮性を変化させても、心筋を低体温にしてもこのePVA-eHR-VO_2関係は成り立つことを証明した。以上より、ePVAは心収縮性や心筋温度には関係なく、心室細動時のVO_2を規定するものであり、心室細動時のVO_2はePVAとeHRより推定できると結論する。
長距離伝搬モードを利用した非プラズモニック金属のプラズモニクス利用

d電子に由来する機能性を持つ金属類は、光学材料としての観点からプラズモン共鳴特性に着目すると、そのd電子の寄与によってプラズモン減衰が大きく、プラズモニック金属としての利用は困難である。この本質的に二律背反な状況に関して、金属の電子状態に手を加えないでプラズモン共鳴を強める方策として、長距離伝搬型の表面プラズモンを利用する工夫が考えられる。本年度は、様々な化学反応に対して高い触媒活性を持つことが知られている白金を例にとり、電磁場シミュレーションにより、励起波長633nmにおいて効率的に長距離伝搬型の表面プラズモンが励起される電極構造の設計を行った。さらに、シミュレーション結果に基づき、実際にプリズム基板上にPt薄膜層と低屈折率カップリング層を構築した。作成した電極構造に対して、励起光の入射角と波長に対する反射率の2次元計測を行い、シミュレーション予想を再現する結果が得られた。この結果、長距離伝搬モードを白金表面に励起し、強いプラズモン共鳴を得ることが可能であることを確認した。また、d電子機能性とプラズモニックな光学特性の融合効果を検証するため、電解質水溶液中での試料の安定性を検証したところ、低屈折率カップリング層としてフッ化マグネシウムを利用した場合にはPt層との密着性に課題があり、フッ素樹脂系の低屈折率層の方が優れていることが明らかになった。さらに、融合機能の検証を行うためのセルを設計・製作すると共に、長距離伝搬モードを利用した表面増強ラマン分光計測を可能にするために、ラマン測定装置の改良に着手した。代表的な非プラズモニック金属である白金について、その表面で高いプラズモン増強場を実現するため、シミュレーション計算を活用した構造最適化を行い、更にその構造を実際に作成して長距離伝搬型の表面プラズモンを励起できることを実験的に確認することが出来た。本手法の有効性が原理的に示されたので、本手法によりプラズモン誘起される化学反応が白金の触媒効果との相乗効果で加速されること検証するため、表面反応のin-situ観察が必要であり、ラマン測定装置を改造中である。以上より、研究計画に従って研究が順調に進行している状況にある。本年度はラマン測定装置の改良を終えて、長距離伝搬モードを使った表面増強効果によって非プラズモニック金属である白金表面の高感度な振動分光計測が可能になることを実証する。更に、複数の機能が融合した機能発現の例として、近年注目されているプラズモン誘起による光化学反応に着目し、長距離伝搬モードの励起と白金自身の触媒効果によって反応効率の加速がおこるかどうかを検証する。具体的には、上記の反応がプラズモニック金属である金表面にて報告されている分子系をモデルに使い、触媒活性の低い金表面と本研究でプラズモン励起が可能になった白金表面で比較を行い、白金の触媒効果との融合効果を検証する。

具体的には、上記の反応がプラズモニック金属である金表面にて報告されている分子系をモデルに使い、触媒活性の低い金表面と本研究でプラズモン励起が可能になった白金表面で比較を行い、白金の触媒効果との融合効果を検証する。測定装置の構築において、光学フィルターおよび光学部品類が多数必要であったことから、当該年度の物品費のうち、半分以上をこれらの消耗品費が占めていた。しかし、その後に採択された別の研究計画に関する助成金でこれらの消耗品を購入し、共用することが可能となった。したがって、本年度の研究計画については経費を抑えて遂行することが出来きた。次年度には、国際会議の招待講演を複数依頼され、予定外の旅費も支弁する必要が生じている。そこで、次年度予算と合わせて使用する方が予算の有効利用につながると判断した。
新規フラーレン誘導体の合成とその応用

[60]フラーレン,Re_2(CO)_<10>および9,10-ジヒドロアントラセンのベンゾニトリル懸濁液を160°Cで24時間加熱したことろ,位置選択的多重水素化反応が進行し,5炭素結合型水素化フラーレンレニウム錯体Re(C_<60>H_5)(CO)_3が8%の収率で得られた.本反応は[60]フラーレンだけでなく,その誘導体に対しても有効であった.すなわり,モノ,ジ,トリアルキル化フラーレンに対して,同様にベンゾニトリル中でRe_2(CO)_<10>および9、10-ジヒドロアントラセンを作用させたところ,それぞれレニウム金属および4-2個の水素が導入され,対応する水素化フラーレンレニウム錯体が42-65%の収率で得られた.これらの化合物の構造決定は^1H NMR,^<13>C NMR, IR,元素分析および高分解能マススペクトルにより行った.特に,Re[C_<60>(PhCH)_2PhH_2](CO)_3に関してはよい単結晶が得られ,X線構造解析により詳細な構造を明らかにしている.レニウム金属周辺の構造はReCp(CO)_3と類似しており,5炭素結合型錯体であることが確認された.また,本反応を水存在下で行ったところ,レニウムの導入されていない水素化フラーレン誘導体が得られた.すなわち,過剰量の水存在下でC_<60>(PhCH_2)_2PhHに対する反応を行ったところ,二重水素化反応が進行し,対応するシクロペンタジエンC_<60>(PhCH_2)_2PhH_3が61%の収率で得られた.さらに,この化合物を出発原料として,鉄・ルテニウム・レニウム錯体などが合成できることも見いだした.[60]フラーレン,Re_2(CO)_<10>および9,10-ジヒドロアントラセンのベンゾニトリル懸濁液を160°Cで24時間加熱したことろ,位置選択的多重水素化反応が進行し,5炭素結合型水素化フラーレンレニウム錯体Re(C_<60>H_5)(CO)_3が8%の収率で得られた.本反応は[60]フラーレンだけでなく,その誘導体に対しても有効であった.すなわり,モノ,ジ,トリアルキル化フラーレンに対して,同様にベンゾニトリル中でRe_2(CO)_<10>および9、10-ジヒドロアントラセンを作用させたところ,それぞれレニウム金属および4-2個の水素が導入され,対応する水素化フラーレンレニウム錯体が42-65%の収率で得られた.これらの化合物の構造決定は^1H NMR,^<13>C NMR, IR,元素分析および高分解能マススペクトルにより行った.特に,Re[C_<60>(PhCH)_2PhH_2](CO)_3に関してはよい単結晶が得られ,X線構造解析により詳細な構造を明らかにしている.レニウム金属周辺の構造はReCp(CO)_3と類似しており,5炭素結合型錯体であることが確認された.また,本反応を水存在下で行ったところ,レニウムの導入されていない水素化フラーレン誘導体が得られた.すなわち,過剰量の水存在下でC_<60>(PhCH_2)_2PhHに対する反応を行ったところ,二重水素化反応が進行し,対応するシクロペンタジエンC_<60>(PhCH_2)_2PhH_3が61%の収率で得られた.さらに,この化合物を出発原料として,鉄・ルテニウム・レニウム錯体などが合成できることも見いだした.
弱い相互作用に着目した機能性天然物の高速探索

前年に引き続き、機能性物質選択的「つり上げ」のツールとして、近年、進歩の著しいフルオラス化学を利用した。フルオラス化合物とは高度にフッ素化された炭素鎖の総称であり、水や一般的な有機溶媒に不溶であり、高度にフッ素化されたフルオラス溶媒(例えば、過フルオロメチルシクロヘキサン等)にのみに可溶である化合物群である。フルオラス溶媒に可溶するように、二本鎖フルオラス側鎖、芳香環、アルデヒドを有する化合物を分子設計した。フルオラス鎖の長さの調整、及びこれによるフルオラス溶媒への抽出効率を検討した。モデル化合物を検討した結果、F含有率を基にしたフルオラスタグのFC-72(パーフルオロヘキサン)への抽出効率の目安がメタノールの分配係数検討を行った。モデル化合物をもとに、更に複雑なフルオラスタグの合成を行った。機能性分子の抽出条件の検討を引き続き行った。昨年度の条件をさらに最適化するとともに、北方圏自生植物抽出物ライブラリーの一部をメタノール溶液からのつりあげ実験を行った。LC-MSの分析条件の最適化を行い、ある種の植物にアルデヒド特異的結合能を有する化合物があることを発見した。本植物を大量に採取し、メタノール抽出を行い、大量合成したフルオラスタグとの結合実験を行った。植物抽出物6g、フルオラスタグ0.5gを使用し、FC-72による抽出を行った結果、フルオラス層に50mgの化合物を効率的かつ選択的に得ることに成功した。また、本化合物の各種スペクトルデータの測定を行い、ある程度の部分構造の推定に成功した。当面の化合物ライブラリーとして、多様性に富む天然有機化合物ライブラリーの構築を行った。一般的なライブラリーは、コンビナトリアル化学を基本としており、化合物の多様性という面では心許ない。本研究では、多様性と意外性に期待して、天然から取り出される自然の化合物ライブラリーに注目した。既に、採取が進行していた北方圏自生植物の抽出作業を、更に進めた。配糖体、糖類を含め、できるだけ他種類の化合物を含む抽出物を得るために、メタノールを用いて、約600種類の抽出物ライブラリーの整備を行った。天然物からの機能性物質選択的「つり上げ」のツールとして、近年、進歩の著しいフルオラス化学に着目した。この選択的可溶性を利用して、現在、固相合成法に匹敵するグリーン合成法が確立されつつある。本研究では、この選択的溶解性に着目し、機能性物質「つり上げ」タグとしての利用を試みた。また、本研究では、機能として、糖鎖選択的結合能に着目した。糖鎖、特に還元末端を有する糖鎖は、その構造上の特徴からアルデヒドとしての化学的性質を示す。すなわち、アルデヒドと特異的に結合する物質は、糖鎖と特異的に結合することになる。簡単なアルデヒドを有し、かつ、フルオラス部分を適当な大きさで持つ分子を設計し、その合成を行った。フルオラスタグの分子中における割合とその選択的抽出能を検討し、モデル実験での選択的抽出実験に成功した。昨年度の実験から本フルオラス化合物が有用であることが判明したので、本年度は、この想定外のアイデアを拡張し、機能性物質「つり上げ」タグとしての利用を積極的に展開させることとした。機能としては、まず第一例として、糖鎖を選択的につりあげることに注目した。糖鎖の官能基類似体であるアルデヒドをもつ分子の設計と合成を引き続き行った。フルオラス分子設計の詳細な検討(フッ化炭素鎖の炭素数等)を行うと同時に、効率的な抽出条件の検討を行った。市販のフルオラス分子を出発原料とする効率的な合成ルートを種々検討した結果、有用かつ簡便な合成ルートの確立に成功した。本法により、今後、さまざまなフルオラス分子の合成が可能となった。次に、機能性分子の抽出条件の検討を行った。有機溶媒としてはメタノールが適当であることを見出し、また、フルオラス溶媒による抽出の際、有機溶媒-フルオラス溶媒に対しての両親媒分子を添加することにより、フルオラスに結合した分子が極めて効率よくつり上げられることを発見した。更に、北方圏自生植物抽出物ライブラリーの一部をメタノール溶液群として、つりあげ用実験用に調整した。試験的に、フルオラス分子によるつり上げ実験を行い、前述のライブラリー中に有望な分子が存在することを発見した。

フルオラス溶媒に可溶するように、二本鎖フルオラス側鎖、芳香環、アルデヒドを有する化合物を分子設計した。フルオラス鎖の長さの調整、及びこれによるフルオラス溶媒への抽出効率を検討した。モデル化合物を検討した結果、F含有率を基にしたフルオラスタグのFC-72(パーフルオロヘキサン)への抽出効率の目安がメタノールの分配係数検討を行った。モデル化合物をもとに、更に複雑なフルオラスタグの合成を行った。機能性分子の抽出条件の検討を引き続き行った。昨年度の条件をさらに最適化するとともに、北方圏自生植物抽出物ライブラリーの一部をメタノール溶液からのつりあげ実験を行った。LC-MSの分析条件の最適化を行い、ある種の植物にアルデヒド特異的結合能を有する化合物があることを発見した。本植物を大量に採取し、メタノール抽出を行い、大量合成したフルオラスタグとの結合実験を行った。植物抽出物6g、フルオラスタグ0.5gを使用し、FC-72による抽出を行った結果、フルオラス層に50mgの化合物を効率的かつ選択的に得ることに成功した。また、本化合物の各種スペクトルデータの測定を行い、ある程度の部分構造の推定に成功した。
自己免疫機序による緑内障視神経障害の分子機構の解明とその臨床応用

目的:原発開放隅角緑内障(POAG)および正常眼圧緑内障(NTG)における血清抗網膜自己抗体(抗NSE抗体)と病態との係わりおよび抗NSE抗体の網膜への影響について検討した。さらに、緑内障疑似モデルを作製して各種抗緑内障薬およびカルシウム拮抗剤の神経保護作用についても検討した。対象と方法:緑内障外来通院中のPOAG169例、NTG73例が対象である。血清中抗NSE抗体の検出および力価の測定には、ウエスタンブロット法、ELISA法をそれぞれ用いた。また、ラット硝子体に抗NSE抗体を注射して、網膜組織、網膜電位図(ERG)およびロドプシンの燐酸化反応を調べた。さらに、ラット硝子体に抗NSE抗体を注入して作製した網膜神経節細胞死モデルに、各種抗緑内障薬およびカルマウム拮抗剤を投与して網膜組織、ERGおよびロドプシンの燐酸年反応を調べた。結果:抗NSE抗体はPOAG、NTGのそれぞれ約20%に検出された。POAGでは病初期に抗NSE抗体価が高く病期の進行とともに低下したが、NTGでは病期に関係なく高値であった。またNTGにおいては視野障害進行群で抗NSE抗体価が比較的高い傾向にあった。次に、ラット硝子体に抗NSE抗体を注射したところ、電子顕微鏡にて網膜神経節細胞にアポトーシスがみられ、ERGb波の振幅の低下およびロドプシン燐酸化反応の減弱が認められた。この抗NSE抗体の注射により認められたERGおよびロドプシン燐酸化反応の減弱は、一部の抗緑内障薬およびカルシウム拮抗剤の投与により回復した。結論:緑内障患者血清抗NSE抗体は緑内障の病態および病勢に関係しており、特にNTGにおいては視野障害進行の目安の一つとなる可能性が示唆された。また、抗NSE抗体は網膜神経節細胞死を誘導するだけではなく網膜機能にも影響を及ぼすことが示唆された。目的:原発開放隅角緑内障(POAG)および正常眼圧緑内障(NTG)における血清抗網膜自己抗体(抗NSE抗体)と病態との係わりについて検討した。また、抗NSE抗体の網膜への影響について、ラット網膜を用いて組織学的、生化学的および電気生理学的に検討した。結果:抗NSE抗体はPOAG、NTGのそれぞれ約20%に検出され、その力価は、抗NSE抗体陰性緑内障患者に比べて有意に高かった。有意差はないもののNTGにおいては視野障害進行群で抗NSE抗体価が比較的高い傾向にあった。また、POAGでは病初期に抗NSE抗体価が高く、病期の進行とともに抗体価が低くなったが、NTGでは病期に関係なく抗体価が高い傾向がみられた。次に、ラット硝子体に抗NSE抗体を注射したところ、電子顕微鏡にて網膜神経節細胞にアポトーシスがみられ、ERGでb波の振幅の低下およびロドプシンの燐酸化反応の減弱が認められた。また、抗NSE抗体は網膜神経節細胞死だけではなく、網膜機能にも影響を及ぼすことが示唆された。

研究の背景および目的緑内障は成人の失明原因の主要な原因のひとつであるが未だその分子病態は完全には解明されていない。最近の研究によれば緑内障の病因として網膜神経節細胞のアポトーシスが関与することが知られている。この網膜神経節細胞のアポトーシスを引き起こす機序として神経栄養因子の枯渇、虚血、硝子体中のグルタミン酸濃度の上昇および、自己免疫等の関与が示唆されているが、その詳細は明らかでない。従ってこの網膜神経節細胞のアポトーシスを引き起こす分子機構を明らかにすることによりアポトーシスを抑制し、網膜神経節細胞を保護しようとするいわゆるニューロプロテクションが緑内障における視神経障害の進行を防ぐ有効な治療法である可能性が示唆されている。最近申請者らの研究グループは、緑内障患者について血清学的検査を行ったところ、約20%に網膜神経節細胞由来のニューロン特異エノラーゼに対する自己抗体を有することを明らかとした。今回は、先に我々が見いだした研究成果である緑内障患者における血清網膜神経節細胞自己抗体の臨床的意義をさらに詳しく検討し、将来的にこれを臨床診療に生かすことを目的とし以下の2つの研究課題について検討した。I:血清網膜神経節細胞自己抗体(抗エノラーゼ抗体)と緑内障性視神経障害(網膜神経節細胞のアポトーシス)との係わりを分子レベルでの解明。I-1)抗エノラーゼ抗体をラットの硝子体中に投与により網膜神経節細胞死の分子機序を検討するために2次元電気泳動によるたんぱく質解析とマイクロアレイを用いた遺伝子発現プロファイルを検討した。I-2)血清自己網膜神経節細胞抗体が網膜神経節細胞にどのように作用するかを培養細胞を用いた実験系で検討した。II)一般臨床で緑内障患者における抗エノラーゼ抗体のスクリーニング法の確立抗原部位を含むペプチドを用いてそれらに対するモノクロナール抗体を作成し、より簡便に緑内障患者の血清自己網膜神経節細胞抗体のスクリーニングが行えるようなsandwitch ELISA法を樹立中である。
抗炎症、骨量増加作用を併せ持つＴＮＦ拮抗薬開発と歯周疾患への応用

歯科領域の代表的な疾患である歯周病により起こる炎症は顎骨吸収を引き起こし,最終的に歯牙の喪失をきたし、咀嚼機能の減退を招く.そこで歯周疾患を治療・予防できる薬物療法の開発を目指して、TNFとTNF受容体の結合を阻害する環状ペプチドW9に注目して検討を行った。W9ペプチドは破骨細胞の増殖・分化因子であるRANK/RANKLとの結合も阻害して骨吸収抑制作用を示した。さらに、W9ペプチドの効果を詳細に検討したところ骨形成促進作用を併せ持つことが明らかになった。W9ペプチドのDDSシステムの検討により、本ペプチドが歯周病のような炎症性骨吸収を病態とする疾患への治療薬として有用である可能性が示された。本研究はTNF受容体とそれに連なる情報伝達系を創薬標的として,TNF受容体拮抗薬2種類,Ikk-β阻害薬1種類の効果に関して基礎的な検討を行い、歯周病の骨吸収など炎症性骨疾患に臨床応用可能な薬物創生基盤を築くことを目的とする。本年はTNFとTNF受容体の結合を阻害する環状ペプチドとして創生されたW9ペプチドを主体として検討を行った。まずBMPの骨形成誘導作用におけるW9ペプチドの効果をin vitroの骨形成系にて検討を行った。マウス骨髄細胞を石灰化培地にて培養して誘導される石灰化結節をBMP、W9ペプチドそれぞれ独立に増加させた。さらに、BMP、W9ペプチドを併用すると石灰化結節はさらに増加した。このことからW9ペプチドは単独でも骨形成を促進する作用を有し、さらにBMPの骨形成作用に協力することが明らかとなった。マウス背部筋肉内にBMPをコラーゲン担体に浸して埋め込むと異所性骨形成が生じる。背部皮下にW9ペプチドをBMPと混入して埋め込んだところ、BMP単独よりも大きな異所性骨が形成された。また骨形成過程を組織学的に観察したところ、皮質骨を含めた外層の骨の形成が促進していた。また骨表層には大型の骨芽細胞が並んで存在しており、骨形成が高まっていることが確かめられた。このW9ペプチドの骨形成促進作用は、TNF欠損マウスやTNF受容体欠損マウスにおいても認められたことから、W9ペプチドのTNFとTNF受容体の結合阻害作用とは別の機序で発現している可能性が考えられた。これらの研究成果からTNFとTNF受容体の結合を阻害する環状ペプチドW9が骨形成能力を有することが明らかとなった。TNFとTNF受容体は炎症に伴う骨破壊、すなわち破骨細胞形成に促進的に作用していることが知られているが、骨形成作用と直接関連することはほとんど知られていない。今回の観察からW9ペプチドにTNFへの作用とは無関係に骨形成促進作用があるように思えることから、そのメカニズムの解明が必要になる。本年はTNFとTNF受容体の結合を阻害する環状ペプチドとして創生されたW9ペプチドの骨吸収抑制作用、骨形成促進作用についてデリバリーシステム(DDS)を用いた検討を深化させた。抗炎症と骨吸収抑制効果を併せもつW9ペプチド(W9)は易分解性のため血中半減期が短く、薬物候補として開発が難しいと考えられてきた。そこで、CHPナノゲル(CHP)をW9の担体としたが、徐放制御に問題があった。CHPナノゲルとPEGによる架橋を施し、内包物の徐放速度を延長させるように改良されたCHPOA-PEGSHをW9ペプチドの担体として用い、W9の骨吸収抑制効果を検討した。5週齢マウスに4日間正常Ca食(0.5%Ca)もしくは低Ca食(0.05% Ca)を与えた。1日1回背部皮下に、CHPOA-PEGSH、W9単身さらにCHP+W9、CHPOA-PEGSH+W9を投与した。屠殺後にX線学的、組織学的解析を行なった。W9単身、CHP+W9群では骨吸収抑制効果を示すことはできなかったが、CHPOA-PEGSH+W9群では、低Ca食飼育により減少した骨量が有意に回復した。一方、骨形成促進作用の検討では、5週齢のマウス頭頂骨欠損部位を作成し、欠損部位の骨形成を観察することにより行った。欠損部にはW9ペプチドとBMPをゼラチンハイドロゲル担体に浸して埋め込み、従来からのコラーゲンを担体とした場合との比較検討を行った。マウスを28日間飼育した後に屠殺して、形態学的な検索を行ったところ、ゼラチンハイドロゲルを用いた方が,コラーゲンを用いた時よりも2倍程度の骨形成促進作用を示すことが明らかとなった。

以上の研究により、W9ペプチドが低用量で骨吸収抑制作用、骨形成促進作用を発揮するには担体の工夫が必要であり、CHPOA-PEGSHやゼラチンハイドロゲルはその候補担体として有望であることが明らかとなった。本年度は最終年であったので研究実績のまとめを以下のように行った。本研究で用いた各種の抗炎症、骨量増加作用を併せ持つ候補薬物ではW9ペプチドが最も効果的であった。W9ペプチドは易分解性のため血中半減期が短いと想定されて、何らかのDDSを工夫しなければ実用には供し得ないことが明らかであった。そこで各種の担体を検討してCHPナノゲルとゼラチンハイドロゲルが有用であることを明らかにしてきた。CHPナノゲルは徐放性の制御に問題があり、それを克服するためにPEGSH分子を架橋すると徐放がより遅くなるためW9ペプチドを効果的に利用できる可能性があった。そこで動物実験としてマウスを低カルシウム食での飼育を行い、急速な骨吸収を起こさせる実験系でW9-CHP-PEGSHの効果の検討を行った。低カルシウム食飼育マウスでは海綿骨を中心として骨吸収が急速に進行するが、W9-CHP-PEGSHを背部皮下に5日間投与してX線学的、組織学的に検討を行ったところ、骨吸収の抑制効果が認められ骨量増加が観察された。一方、W9単味、W9-CHPでは骨吸収効果は認められなかった。担体のPEGSH分子架橋による徐放制御が有効に作用している可能性が示された。さらにこの効果がW9の作用に基ずくものであることを確かめる目的で、血液中のW9ペプチド濃度をin vitroでの骨吸収抑制効果を外挿して推定したところ、担体による徐放効果が骨吸収抑制効果と相関することが示された。以上の結果よりW9-CHP-PEGSHはTNF拮抗作用による抗炎症作用と骨量増加作用が効果的に発揮されることが明らかとなった。歯周病のような炎症性骨吸収を病態とする病変に対する治療薬として有用である可能性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。歯科薬理学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初W9ペプチド以外にIkk-β阻害薬AVEI627による骨吸収抑制活性と抗炎症作用について詳細に検討する予定であったが、in vivo研究の結果解析に時間かかり取り組むのが遅れている。しかしAVEI627による研究はすでに予備的検索を終了しているので、計画全体としては概ね順調に推移していると考えている。1.TNFとTNF受容体の結合を阻害する環状ペプチド(W9):W9ペプチドの検討に関してはin vitroにおける骨吸収抑制作用、骨形成促進作用に関しての検討は進んでおり、現在DDSの検討を行い応用面での可能性を探究している。DDSに関しては3種類の担体(CHP、CHPOA-PEGSH、ゼラチンハイドロゲル)に関して検討を行い、この中で有用な担体に関しての情報を整理している最中である。また顎骨への応用に関しては次年度の計画中に記載しているがすでに予備的検討を行っている。2.TNF受容体拮抗薬であるCIAM化合物:すでにin vivoでの効果について解析を行い、抜歯窩欠損モデルにおいて骨形成を促進できる作用があることが判明した。3.Ikk-β阻害薬AVE1627:骨吸収抑制活性と抗炎症作用について詳細に検討する予定であったが、in vitro研究の結果での解析でよい結果が出ないので、他のTNF受容体拮抗薬F002を用いた研究を開始している。W9ペプチドによる骨形成作用が明確になったので、作用機序の解明を推進して新たな創薬標的の発見に努める。
クラスタリングがグリコサミノグリカン鎖の機能に及ぼす影響の解析

1.糖鎖の担体への固定化の化学(1)多穂の多官能性アミノ化合物への固定多官能性アミノ化合物として,キトサンヘキサマーの還元末端を還元した糖アルコールを用い,このアミノ基と糖鎖の還元末端のアルデヒド基との還元アミノ化を試みた。従来は還元剤としてシアノ水素化ホウ素ナトリウムが用いられてきたが,同化合物の有毒性に鑑み,他の還元剤を検討した。還元剤として,近年イミンの選択的還元に応用され始めているトリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウムを検討している。(2)硫酸化多糖の架橋中性多糖の架橋に用いられているホリエチレングリコールジグリシジルエーテルの反応を硫酸化多糖に応用することを試みた。中性多糖であるアガロースは同試薬により架橋されたが,カラギーナンおよび6一硫酸化アガロースである紅藻ハナフノリ多糖では架橋が阻害された。この架橋の阻害は,糖鎖の構造や硫酸基のイオン性による架橋剤の直接阻害ではなく,かさ高い硫酸基の立体障害によるものと推察された。2.植物酸性多糖の構造解析(1)紅藻カイメンソウ多糖紅藻カイメンソウより硫酸化多糖を単離した。このものは,3,6-アンヒドロガラクトースを含み,硫酸基はガラクトース残基の4位,および他のequatrialの水酸基に結合するものと推察された。(2)クワ葉酸性多糖の単離とその組織内での局在化クワ葉の粘質物より5種の酸性多糖を単離・精製した。このうちの主画分はラムノース,ガラクトース,グルコース,ガラクツロン酸,グルクロン酸を含む多糖であった。この多糖は,クワ葉の特定の表皮細胞に局在しており,成熟葉では全表皮細胞の20%がこの多糖を含んでいることが明らかとなった1.糖鎖の担体への固定化の化学(1)多穂の多官能性アミノ化合物への固定多官能性アミノ化合物として,キトサンヘキサマーの還元末端を還元した糖アルコールを用い,このアミノ基と糖鎖の還元末端のアルデヒド基との還元アミノ化を試みた。この多糖は,クワ葉の特定の表皮細胞に局在しており,成熟葉では全表皮細胞の20%がこの多糖を含んでいることが明らかとなったグリコサミノグリカンは、生体内では各種プロテオグリカンとして,コアタンパク質鎖上に集合体(クラスター)として存在している。本計画では,糖鎖のクラスタリングがタンパク質との相互作用に与える影響を定量的に把握することを目的とするため,ヘパリンを糖鎖のモデル化合物として,種々の糖鎖密度のクラスターを作成し、これらの活性や各種タンパク質との相互作用を検討する。プロテオグリカンをミミックする高分子を作製するには、コアタンパク質のモデルとなる分子として多官能性のものが必要であり、さらに、コアとヘパリンを結合するための化学反応を確立する必要がある。また,作成したクラスターの活性評価法を確立する必要がある。そこで17年度は、コアタンパク質のモデル物質としてポリリジン,低分子化キトサンを用い,これらのアミノ基とリガンドとしてのヘパリンの還元末端のアルデヒド基の間で形成されるSchiff塩基を還元して,数種のクラスター化ヘパリンを試作した。さらに,クラスター化したヘパリンの活性評価の1方法として,ヘパリンとの相互作用の挙動が良く解析されているアンチトロンビンを用い,これのアフィニティークロマトグラフィーを行なうため,アンチトロンビンと担体を同様に還元アミノ化法により結合させる固定化法の検討を行なった。18年度にはこれらの結果をもとに,作成したモデル化合物のキャラクタリゼーションと活性評価を行い,さらにヘパリンのグリカミン反応やグルタルアルデヒドをリンカーとして用いる反応その他を組み合わせて,さらに様々な分子鎖数、密集度のクラスター化分子を系統的に作製し,この活性を評価する予定である。グリコサミノグリカンは、生体内では各種プロテオグリカンとして,コアタンパク質鎖上に集合体(クラスター)として存在している。本計画では,糖鎖のクラスタリングがタンパク質との相互作用に与える影響を定量的に把握することを目的としている。

この目的で,ヘパリンと、プロテオグリカンのコアをミミックした分子を結合させ、クラスター化したヘパリンの作成を試みた。コアをミミックした物質としては、アミノ基を含む物質として、キトビオース、キトトリオース、キトペンタオース、キトヘキサオース、リジン2量体4量体、ポリリジンなどを用い、ヘパリンの還元末端アルデヒド基とコア物質のアミノ基との還元アミノ化反応により、両者を結合することとした。従来還元剤としてはシアノ水素化ホウ素ナトリウムが用いられてきたが、今回はそれに加え水素化トリアセトキシホウ素ナトリウムなどの使用を検討した。また,作成した標品のアンチトロンビンIIIに対するアフィニティーを検定するため、アンチトロンビンIIIをリガンドとしたアフィニティー担体を作成した。一方、本課題と関連して、ヘパリン同様の硫酸化多糖である、カラギーナン,紅藻ハナフノリより得られるフノラン及びアガロースの水溶液中での架橋反応を試みた。これに加え、新規な硫酸化多糖源の開発の一環として、紅藻カイメンソウを調査したところ、同紅藻から粘質物質を得、四級アンモニウム塩に対する挙動、赤外吸収スペクトルなどの知見よりこれが新規な硫酸化多糖であることを明らかにし,同様の植物酸性多糖のスクリーニングの一環として,クワ葉より酸性多糖を抽出単離し,この構造決定とキャラクタリゼーションを行なっている。
空間関係処理における大脳半球機能:低空間周波数の役割

昨年度までの研究において,一連の半視野呈示法を用いた反応時間実験を行った.そこで,右半球における低空間周波数処理の優位が,コーディネイト空間関係の右半球優位に寄与していることが明らかになった.また,この寄与において,3cpd以下の低い空間周波数情報が重要な役割を果たしていることもわかった.この右半球におけるコーディネイト空間関係処理と低空間周波数情報の関連は,「粗い符号化機構」が右半球に存在することにより説明可能であると考えられる.一方で,左半球は高い空間周波数の処理に優れ,これがカテゴリカル空間関係を効率的に処理する基礎となっていることも明らかになった.これらの成果を論文としてまとめたものが,本年度,当該分野で最もインパクトファクターの高い雑誌のひとつであるJournal of Cognitive Neuroscience誌に掲載された.また,低空間周波数処理メカニズムの生理学的実体である大細胞経路の機能特性についても検討を進め,2本の論文を執筆した.ひとつは,Brain & Cognition誌に掲載され,もう一つはPsychonomic Bulletin & Reviews誌に掲載が決定した.また,低空間周波数情報の大脳半球機能差について,コントラスト特性から詳細な検討を行った研究成果について,現在,Brain & Cognition誌に投稿中である.加えて,空間情報処理の脳内機構について,構造的・解剖学的な見地から詳細に検討するため,University of Melbourne(オーストラリア)において,fMRIを使用した実験を行った.本研究では,知識に依存した高次の視覚処理が,外界の物理的変化である初期視覚特徴をどのように利用するか検討した.それにあたり,高次視覚処理についてはコーディネイト空間関係に,そして初期視覚特徴については空間周波数に焦点を当てた.コーディネイト空間関係とは,対象間の位置関係を数量座標の上で詳細に記述するものである(例:2cm離れている).今年度は,コーディネイト空間関係が,明暗の単純な繰り返しである空間周波数情報とどのように関わるか,反応時間実験を行い検討した.実験は大きく分けて2種類のものを行った.年度のはじめには,コーディネイト空間関係処理の大脳右半球優位と大細胞経路の関連を検討した.大細胞経路は低い空間周波数を選択的に処理する脳内機構である.大細胞経路を特殊な光学的方法で抑制すると,コーディネイト空間関係の右半球優位が消失した.この結果は(1)コーディネイト空間関係を処理する神経機構が脳の右側にあること,そして,(2)コーディネイト処理の右半球優位が大細胞経路という低空間周波数を処理する低次機構に依存していること,を示している.この成果は2002年度の日本心理学会大会で発表された.また,フーリエ変換をもちい,空間周波数を定量的に統制した実験も行った.これらの実験から,コーディネイト空間関係の処理には低い空間周波数が,コーディネイト空間関係と相補的な関係にあるカテゴリカル空間関係の処理には高い周波数が関わることが明らかになった.また,コーディネイト処理の右半球優位には3cpd以下の空間周波数情報,一方,カテゴリカル処理の左半球優位は3cpd以上の空間周波数情報が重要な役割をしていることがわかった.これらの成果部は,2002度の日本基礎心理学会大会で発表された.また,一部は2003年3月米国で開催されるCognitive Neuroscience Societyの大会でも発表する予定である.本研究では,知識に依存した高次の視覚処理が,外界の物理的変化である初期視覚特徴をどのように利用するか検討した.それにあたり,高次視覚処理についてはコーディネイト空間関係に,そして初期視覚特徴については空間周波数に焦点を当てた.コーディネイト空間関係とは,対象間の位置関係を数量座標の上で詳細に記述するものである(例:2cm離れている).実験は大きく分けて2種類のものを行った.ひとつは脳内の空間関係処理における空間周波数情報の役割を定量的に検討するものであった.2次元のフーリエ変換をもちい,空間周波数を定量的に統制したところ,3cpd以上の高い周波数情報は,右半球におけるコーディネイト空間関係処理を阻害し,左半球におけるカテゴリカル空間関係の処理を促進することがわかった.これらの成果一部は,2003度の日本心理学会大会で発表された.詳細をまとめたものはJournal of Cognitive Neuroscience誌に投稿され現在審査を受けている.また,空間周波数情報の大脳半球機能差を直接的に検討する実験も行った.この実験は次年度に行う空間周波数と空間関係処理の脳内機構のモデル化,今年度準備段階に入ったfMRI実験における予備的な研究でもある.実験では,純粋な空間周波数成分から構成される正弦波格子縞を視覚刺激として用いた.実験の結果,従来の研究とは異なり,低い周波数は左半球で,高い周波数は右半球で優位に処理される場合があること,そして,それらは注意によって変調されることが明らかになった.この結果は来年度の米国,認知神経科学会で発表する予定である.昨年度までの研究において,一連の半視野呈示法を用いた反応時間実験を行った.そこで,右半球における低空間周波数処理の優位が,コーディネイト空間関係の右半球優位に寄与していることが明らかになった.また,この寄与において,3cpd以下の低い空間周波数情報が重要な役割を果たしていることもわかった.

この右半球におけるコーディネイト空間関係処理と低空間周波数情報の関連は,「粗い符号化機構」が右半球に存在することにより説明可能であると考えられる.一方で,左半球は高い空間周波数の処理に優れ,これがカテゴリカル空間関係を効率的に処理する基礎となっていることも明らかになった.これらの成果を論文としてまとめたものが,本年度,当該分野で最もインパクトファクターの高い雑誌のひとつであるJournal of Cognitive Neuroscience誌に掲載された.また,低空間周波数処理メカニズムの生理学的実体である大細胞経路の機能特性についても検討を進め,2本の論文を執筆した.ひとつは,Brain & Cognition誌に掲載され,もう一つはPsychonomic Bulletin & Reviews誌に掲載が決定した.また,低空間周波数情報の大脳半球機能差について,コントラスト特性から詳細な検討を行った研究成果について,現在,Brain & Cognition誌に投稿中である.加えて,空間情報処理の脳内機構について,構造的・解剖学的な見地から詳細に検討するため,University of Melbourne(オーストラリア)において,fMRIを使用した実験を行った.
光遺伝学とマウスfMRIを用いた脳領域間の動的結合特性の解析

本研究では「脳領域間の動的結合特性」の解明を目的としている。具体的には、脳の状態(脳波)に依存して、海馬活動が伝播する脳領域が異なるかどうか、つまり海馬が脳状態に応じて異なる脳領域間ネットワークを形成しているか明らかにする。そのために初年度には、麻酔下マウスを対象として機能的MRI(fMRI)計測を行いながら、海馬神経細胞を光活性化できる系を構築した。またヒトfMRIデータ解析用に構築された解析ソフト(spm)をマウスfMRIデータにも適用できるようにパラメータを最適化した。この結果、海馬を光活性化した時に応答する脳領域を全脳探索することに成功し、論文発表した。具体的には光感受性陽イオンチャネルChR2を海馬CA1錐体神経細胞特異的に発現する遺伝子改変マウスを用いて、海馬の背側あるいは腹側への光照射によって活性化させ、これに応答(BOLD信号)する脳領域群を特定した。興味深いことに、BOLD信号の大きさと、海馬の遠心性軸索線維の多寡とは一致しない場合があることを見出した。つまり海馬CA1錐体神経細胞からの直接の神経線維投射が存在しない海馬歯状回やCA3領域でもBOLD応答が生じていた。この結果は、脳のある部位が活性化した時に、大きな影響を受ける脳部位を予測するには神経線維投射の知識だけでは十分でないことを示唆する。以上の結果は論文として発表した(10.1371/journal.pone.0121417)。現在は覚醒下マウスから取得したデータを解析し、麻酔下で得られた結果と比較している。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、「脳領域間の動的結合特性」の解明を目的としている。従来の研究によって、脳領域間神経活動の相関関係が脳状態ごとに変化することは判明している。例えば海馬と大脳皮質から電気生理計測を行うと、大脳脳波が徐波の時に限って出現する神経発火活動の同期が見られる。しかしそれらの活動に因果関係があるのか不明である。その上、電極刺入箇所以外の脳部位で脳活動がどうなっているのか全く分からない。近年の技術革新によって高S/N型fMRIが誕生し、マウスにfMRIを適用できるようになった。さらに光照射によって海馬CA1神経細胞の活動を恣意的に操作できる遺伝子改変マウス(Tgマウス)が連携研究者によって最近作出された。そこで申請者のin vivo電気生理計測と上記TgマウスおよびfMRI計測とを組み合わせることで、神経活動の起始点が明確(海馬CA1)な状態で、これに応答する脳領域の計測を全脳を対象として高い時間・空間分解能で行えると着想した。つまり、Tgマウスを用いて異なる脳波状態ごとに海馬を活性化し、その神経活動が脳のどの領域へ伝わるのかfMRIによる全脳探査によって応答領域を特定することを本研究課題の第一の目的とする。初年度である平成25年には、麻酔下マウスを対象として機能的MRI(fMRI)計測を行いながら、海馬神経細胞を光活性化できる系を構築した。小さな脳を持つマウスに対するfMRIは近年まで実行困難であったため、fMRI撮像やfMRIデータ解析のためにヒト用に構築されたパラメータをマウス用に最適化した。脳波状態依存的に光刺激を行うことを実行できていない。この理由として、マウスfMRI計測を当初麻酔下で行っていたことがある。

マウスfMRI計測はまだ成熟していない分野であるため、麻酔技術も確立しているとはいい難い。マウスfMRI計測用の麻酔方法には2010年に発表された論文を参考にしたが、撮像最中にマウスが途中覚醒してしまい計測を中断する必要が度々生じた。マウスfMRI計測最中の途中覚醒を回避するため、現在覚醒マウスに対するfMRI計測系を立ち上げている。予備的計測によって、安静時覚醒マウスに対するfMRI計測は十分に行えることを確認した。しかしマウスが動く場合などにfMRI画像が若干ぶれることがあるため、保持器の改良に取り組む。また覚醒マウスに対してfMRI計測と同時に脳波計測を行うための計測系を確立する。
遷移金属低次元ナノ構造体の磁気特性

構造体のサイズがナノスケールまで小さくなり、次元性が3次元から1次元へと小さくなると、構造体の持つ物理的性質が大きく変化する。ナノドット、ナノワイヤなどのナノ構造体では、強磁性から常磁性へと変化する温度が30ケルビン程度まで減少し、磁化の反転するメカニズムが通常の磁石とは大きくことなる様子が観測された。微傾斜表面に金属原子を極微量蒸着し、その蒸着量を制御することによって、金属原子のナノワイヤのサイズや形状を精度良くコントロールできる。本研究では、Au(788)微傾斜表面上にMnの1次元単原子鎖あるいは2次元ナノアイランドを構築し、その磁気構造をX線吸収分光ならびに磁気円二色性を用いて調べた。Mnナノワイヤでは、低温(17K)、強磁場(1.9T)のもとで、明確なMCDシグナルが観測された。これはMnナノワイヤが、低温では磁場印加方向に磁化されていることを示す。またMCD強度の角度依存性から表面垂直方向が容易軸となる磁気異方性が確認された。バルクでは反強磁性を示すMnが、ナノワイヤなどの低次元ナノ構造において、その磁気構造を大きく変化させることを明らかにした。一方、2次元MnナノアイランドでもMCDシグナルは観測されたが、その強度はナノワイヤと比べ弱いものであった。磁気異方性はなく、MCD強度の温度依存性から、Mn原子間には反強磁性的相互作用が働いていることが示唆された。これらの磁化特性は、Mnが本来持つ反強磁性がナノ構造でも保持されていることを示している。また、Au表面におけるMn原子配列が三角格子となることから幾何学的フラストレーションにより特異な磁気秩序を持つことが示唆される。以上の結果から、低次元ナノ構造体では、その大きさや形状、次元性により、ナノ構造の持つ磁性が変化することが明らかとなった。本研究では、Au(788)微傾斜表面上にMnの1次元単原子鎖あるいは数原子列分の幅を有するナノワイヤを構築し、その磁気構造を放射光を利用したX線吸収分光ならびに磁気円二色性を用いて調べた。Mnナノワイヤでは、低温(6K)、強磁場(1.9T)のもとで、明確なMCDシグナルが観測された。またMCD強度の温度依存性を調べたところ、100K以下の低温領域では温度上昇によるMCD強度の減少は見られなかった。すなわち、ナノワイヤでは、MCDシグナルが観測されるもののバルクと同様の反強磁性秩序を示した。一方、Mn単原子鎖においても、MCDシグナルが観測され、その強度はT=6K、H=1.9T条件下でナノワイヤと同程度であった。しかしながら、MCD強度の温度依存性は、Mn単原子鎖が常磁性状態にあり、反強磁性-常磁性転移温度がバルクやナノワイヤに比べて低温化していることが示唆された。またMCD強度の磁場依存性からは、Mn原子間に強磁性的相互作用が働いていることも示唆される。以上の結果から、低次元ナノ構造体では、その大きさや形状、次元性により、ナノ構造の持つ磁性が大きく変化することが明らかとなった。固体表面に金属原子や分子を極微量蒸着し、その蒸着量を制御することによって、金属原子のナノドットや分子薄膜のサイズや形状を精度良くコントロールできる。本年度の研究成果は以下の通りである。(1)Ag(111)表面上にCoの2次元ナノアイランドを構築し、その磁気構造をX線吸収分光(XAS)ならびに磁気円二色性(XMCD)を用いて調べた。Coナノドットでは、低温(6K)、強磁場(1.9T)のもとで、明確なMCDシグナルが観測された。これはCoナノドットが、低温では磁場印加方向に磁化されていることを示す。またMCD強度ならびに磁化曲線の角度依存性から表面面内方向が容易軸となる磁気異方性が確認された。また、温度依存性を調べたところ、およそ200Kで磁化を失い、常磁性へ転移することも分かった。(2)Ag(110)表面に鉄フタロシアニン分子の超薄膜を作製し、その磁気特性を同じくXASとXMCDにより調べた。その結果、Ag表面に直接吸着したフタロシアニン分子はスピンを失いS=0となった。一方、2層目のフタロシアニン分子層はスピンを失わず、大きな軌道磁気モーメントを示した。また磁化容易軸はバルクと同様に分子面内であったが、面内での異方性が大きく一軸異方性を示すことが分かった。
「慢性疾患者」の福祉ニーズが潜在化する要因についての実証的および理論的研究

福祉ニーズが存在しても、制度上の問題から、サービス利用につながらない「谷間」の「障害者」(本研究では、慢性疾患者を想定する)を研究対象に、その福祉ニーズが潜在化する要因について実証的・理論的分析を行うことおよび「障害」概念を再考していくためにおさえておくべきことを整理することが本研究の目的である。今年度は、「障害学」における「障害」に関する文献収集及び精査を行い、また必要に応じて、「医療社会学」における、慢性疾患者の研究についてもレビューを行った。また、慢性疾患者団体(難病をもつ人の地域自立生活を確立する会)の参与観察を行った。これは、当初の研究計画にはなかったものであるが、政権が変わり、障害者自立支援法が廃止の方向で話し合われ、さらに内閣府障がい者制度改革推進室が新たに設置され、当事者委員が多数参加して今後の制度について話し合いが行われるようになったという状況の変化に対応したものである。上記の慢性疾患者団体は、改革推進室などで制度改革への提言を活発に行っている団体である。制度のグランドデザイン自体を当事者を交えて変えていこうとする今の日本の障害者福祉政策の流れの中で、上記のような慢性疾患当事者団体の活動や主張あるいはそれがどのように政策策定者や他の障害当事者に受け止められているかを考察していくことは、「障害」概念を再考していく際に、貴重なデータを提供してくれる意義深いものである。引き続き次年度もフィールド調査を行っていくとともに、当初の研究計画にあるとおり、インタビュー調査も平行して行っていく予定である。
北海道と大分県を中心とした魚附林の歴史と現況に関する環境・総合学習教材の開発

1北海道(えりも町・厚岸町・標茶町等)および大分県(姫島村・佐伯市等)等における魚附林の歴史および現況を調査・分析した。その研究成果を若菜博「近世日本における魚附林と物質循環」(『水資源・環境研究』第17巻,pp.53-62,2004年12月),若菜博「漁業関係者の植樹活動とその背景-江戸期から現代までの魚附林思想」(『農林統計調査』第55巻10号)等で発表した。また,若菜博「江戸期から現代までの魚附林思想が語る陸-海の物質循環」(北海道教育学会第50回研究発表大会,2006年3月)を報告した。2大分県下での魚附林の歴史と現況を調査した。とくに大分県国東半島での魚つき保安林の分布,「魚つき」以外の各種保安林の分布,それらの森林における植生や土壌の特徴,などに関するデータをまとめ,『環境教育事例集』(県教育委員会発行)に反映させた。3北海道東部における地域学習プランの実践を行い,木下郁恵・高嶋幸男・小宮山英重・奥山洌「良好な河川環境とは何か-"サケ体験学習"における川探検活動のアンケート調査を通して」として『へき地教育研究』第60号(2005年)に掲載した。また,高嶋幸男「パイロットフォレストと厚岸カキ-環境科学教育としての「魚附林」」(北海道教育学会第50回研究発表大会,2006年3月)を報告した。4北海道における魚附林保護・漁業関係者の植林活動に関わる教育実践の分析し,前田賢次「北海道における魚附林保護・漁業関係者の植林活動にかかわる教育実践の現状と課題-小学校社会科教科書記述と実践分析を通じた授業づくりの指針と課題について」(北海道教育学会第50回研究発表大会,2006年3月)を報告した。1大分県等の近世以降の魚附林思想の歴史を調査し,以下のことが明確になってきた。その研究成果の一部を学会(日本教育方法学会,北海道教育学会)で発表した。近世にはイワシ・ニシンが魚肥として内陸部に大量に投入された。とりわけイワシ漁業の振興策は1600年代初頭の魚附林思想の契機となった。江戸時代中期の岩手県や新潟県の魚附林はサケ種川制との関係で重視された。1897年森林法における保安林で「魚附」が制定されたのは,江戸中期から明治中期までのサケふ化技術等の進展とその実現圧力等があったと思われる。サケは海由来の物質を内陸部に運ぶ「運搬者」でもある(さらに,クマ等を中心とした内陸の野生動物は,捕らえたサケを川から離れた場所へも運ぶ)。日本近世の魚附林思想の展開にとって,海と陸との間の物質循環(とりわけ海から陸への物質移動の局面)は大きな契機であった。教科書等での「魚附林」の記述には「森が海を育てる」との説明(物語)が多い。しかし,海-森の間で双方向的な物質循環を少なくとも1600年代初頭から日本人は意識していたことが魚附林思想の歴史調査から明らかになった。2北海道での魚附林保護・漁業関係者の植林活動にかかわる約30年間の教育実践の系譜を調査し,北海道教育学会で発表した。3大分県や北海道厚岸およびその上流地帯にあるパイロットフォレストでのフィールド調査を行い,そこでの植生調査,代表的な樹木等の撮影を行い,データベース化のための資料を収集した。