hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アナボリックステロイドのドーピングが生体に及ぼす影響について

先行研究や我々の調査では、蛋白同化ステロイドホルモン(以下AAS)を利用するスポーツマンか存在していると予想される。しかしながら、その副作用についての詳しい報告、特に血液生化学的、内分泌学的、病理組織学的検索を総合的に行われたものはあまり見あたらない。我々はアンチドーピングの精神に基づき、動物実験系を用いて、現在Dopingとして行われている使用方伝(スタッキング、ステロイドサイクル)を取り入れ実験を行った。その結果、血液生化学的検索では薬物投与群に赤血球数などが高値を示した。また内分泌学的検査では薬物投与群でテストステロン、ジヒドロテストステロン、エストラジオールか高値を示した。病理学的検索では心臓、精巣および副腎に変性が観察された。さらにAAS投与ラットにジャンプトレーニングなどの運動を行わせた実験では、AAS投与による副作用は同様に起こることが確認され、さらに赤血球の増加、心臓の肥大、GOT、LDHの上昇などの副作用が運動によって助長され、より強く現れることが確認された。ステロイドサイクル1サイクルのピーク時と比較して、休薬時にも薬物投与群の内分泌学的変化は継続しているものと考えられる。AASの注射薬としての半減期に依存するものであるが生体への影響は長期間続くものと考えられる。また心臓をはじめとした臓器にみられた変性がこれを裏付けているものと考えられる。よってスポーツの現場で競技力向上を目的に安易にAASを使用することは不公正の点ばかりではなく副作用の点でも避けるべきであるといえよう。本年度は動物実験としてジャンプトレーニングを行わせる実験群を作成し、以下のように行った。材料はWistar系雄ラット(実験開始時7週齢)を用い、次の5群(各群12匹)を作成した。A群:アナボリックステロイド(AAS)を2種類投与し同時にジャンプさせる。B群:AASのみ投与する。C群:ジャンプのみさせる。D群:電気刺激のみ行う。E群:対照群。AASはデカデュラボリン、プリモボランの2種類とし、6週投与、4週休みのステロイドサイクルとし、2サイクル行う。ジャンプトレーニングの方法としては、塩化ビニール製筒を数個用意し、電気刺激線を配したアクリル板製床盤の上に重ねてジャンプの高さを調節した。次にラットを床盤の上にのせた状態で、電気刺激を与え、ジャンプして筒の上端に前脚でつかまるように学習させた。'運動強度は体長の約2倍の高さの40cmとし、週3日、1日40回のジャンプをさせた。検索方法は各群ともAAS投与開始し、4、8週後に各群6匹ずつ屠殺、血液採取と臓器、骨格筋の摘出を行った。血液はエーテル麻酔下で心臓より直接採取し、失血死させた。続いて各動物から骨格筋、内臓諸器官を摘出し、重量測定後、凍結試料と10%ホルマリン固定試料を作成した。解剖時の所見は、これまでの実験で得られたものと概ね同様で、体重の変化はA群、B群の増加量が少なく、6週目からはほぼ同体重を維持した。E群はもっとも増加量が多く漸増した。C群、D群もE群にほぽ同様であった。内臓は前立腺肥大がAAS投与群で著明であり、腎臓も肉眼的に増大してきていることが明らかであった。骨格筋においても8週後のA群で腓腹筋の増大傾向が認められている。病理組織学的、免疫組織学的検索は現在すすめているところである。また血液の生化学的、内分泌学的検索もACTH、コルチコステロン、アドレナリン、ドーパミンなどストレスホルモンも含めて測定中である。ラットにジャンプトレーニングを行わせる動物実験として、アナボリック・ステロイド(AAS)2種投与群ほか4群を作成した結果について検索をすすめた。また動物実験の追加実験も行った。検索結果の主な点については以下の通りである。AAS群は他の群に比して、心臓は4週後に筋組織の肥大が認められたが、同時に細胞の傷害像も認められる。8週後には心筋線維の離断や水腫が局所的に認められる。

また、一部には心外膜に近い部位の心筋の壊死巣も認められた。腎臓は4週後の糸球体にフィブリンの析出を認めるものがある。8週後には尿細管上皮の腫脹を認める部位もある。肝臓は類洞における星細胞の腫大が4週後から認められる。また、中心静脈の拡張も軽度認められる。肺は8週後には、細気管支壁の軽度の肥厚が認められ、肺胞壁毛細血管の拡肥が生じている像を呈している。血液・生化学的検索では、4週後から赤血球が増加し、ヘモグロビン値が上昇している。また、コルチコステロン、エストラジオール、テストステロン、ジヒドロテストステロンなどが比較的高値を示した。脂質について検索したところ、総コレステロール、HDL-Cについては有意な差は明らかではなかったが、中性脂肪と遊離脂肪酸については比較的低値を示す傾向があった。なお、Caについては有意に高値を示した。今年度は生化学的検索をさらに詳細にすすめ、筋中のCaなどの元素分析も行う予定である。ラットを用いた動物実験を追加して実施し、組織学的検索をすすめると共に、血液・生化学的検索を詳細に行った。血液における赤血球数は8週後のジャンプトレーニングとAAS投与群で優位に高値を示した。このことから心筋の肥大と共に血栓をも引き起こす原因となり、心筋の壊死巣を生じたことがうかがわれた。総蛋白量は4週後のAAS投与群で低地を示したが8週後では、他の群との差は明らかでなくなった。これは筋肥大のための蛋白同化による蛋白消費の結果であろうと思われる。GOT、LDHは4週後でジャンプトレーニングとAAS投与群で高値を示したが、GPTに変化がなかったことから骨格筋の崩壊を生じたものと考えられる。総コレステロールが8週後にジャンプトレーニングとAAS投与群で低値を示しているが、このことはコレステロールからのアンドロゲンの生合成が促進されたものと考えられよう。HDL-Cなども低値を示していることから、脂質の代謝が促進され、かつ動脈硬化性をも高めているものと思われる。AASによる生体影響がジャンプトレーニングなどの運動によって、赤血球数の増加、GOT、LDHなどの上昇をきたしたことから心臓の肥大、筋の壊死などをさらに助長し、より強く引き起こすことになるものと考えられよう。
変態発生制御のシグナル回路と形態異常感受性に関する研究

私達は,これまで異体類の発生と内分泌調節について検討し,変態に伴う眼球移動や左右非対称な体色形成、骨形成はレチノイン酸(活性型ビタミンA, RA),甲状腺ホルモン,コルチゾル等のシグナルにより制御され,種苗の形態異常(眼位や体色異常,骨異常)は,これらシグナル回路の攪乱によって発生することを示唆している.本研究では,飼育技術と育種の両面から健苗育成に貢献することを目的として、従来の研究を発展し,変態を調節するシグナル回路を解明した上で,種苗で頻発する無眼側黒化の発生原因となるシグナル回路の乱れを究明し、さらに無眼側黒化のリスク遺伝子を特定することをめざす.本年度はヒラメ種苗の無眼側皮膚に発生する着色型黒化の発生機序を解明した。すなわち、ヒラメ稚魚の背鰭と臀鰭の基部、いわゆる縁側の脂肪組織にSox10陽性の色素幹細胞が神経に沿って常在しており、水槽飼育した場合、幹細胞が活性化されて皮膚にまで移動し、皮膚に到着後に色素細胞に分化することで、着色型黒化が発生する。おそらく水槽飼育では、自然界とは異なり砂地に隠れることができないため、無眼側皮膚が直接光にさらされること、あるいは砂との接触刺激が失われることが着色の原因ではないかと推測される。無眼側の黒化や背骨の発生異常を強力に誘起するレチノイン酸(RA)の合成酵素と分解酵素の仔魚内組織分布を魚類で初めて明らかにすることができた。合成酵素は、腸上皮細胞と脳の髄液に接する繊毛細胞に強く発現した。変態で機能するRAは腸、脳機能に関係するRAは繊毛細胞から供給されることが予想された。変態期にRAにより発現が誘導される遺伝子としてRA分解酵素やヘモグロビン、抑制される遺伝子としてshhや1型と2型コラーゲンが検出された。抑制された遺伝子は、高濃度RAにより抑制さることで、脊椎骨異常を起こすことが推定された。二年間の研究により、異体類の種苗生産で起こる無眼側の着色型黒化発症の発生学的メカニズムをほぼ解明することがで、成果は発生の国際誌に掲載された。これは当初計画していた主要な目的の一つである。成果は水産増養殖では、異体類の健苗生産に貢献でき、また鰭の基部に色素系の幹細胞が存在することを発見したことは生物学的にも新しい発見として重要である。当初計画していたもう一つの目標である、レチノイン酸(RA)の変態における機能と種苗性との関連については、魚類で初めて腸が仔魚体内におけるRAの主要な産生部位であることを発見した。また変態期にレチノイン酸により発現が誘導および抑制される遺伝子が特定することができた。当初計画していなかったが、異体類の一種であるササウシノシタが小型でモデル生物として利用できることに着目し、仔魚発生のシリーズを通して次世代シーケンサーを使ったトランスクリプトーム解析(RNA-seq)を行い、種々の発生パスウェーを構成する遺伝子の発現プロファイルを網羅的に解析することができた。その結果、甲状腺ホルモン合成系が脊椎骨等の骨格発生時期に活性化され、骨形成に関与する遺伝子パスウェーを始動している可能性を見いだした。これにより甲状腺ホルモンの変態での重要な機能が明らかにすることができた。RAの変態における機能をさらに深く掘り下げて理解するために、5種類存在するRA受容体の発現をin situハイブリダイゼーション法により解析することで、作用部位を特定する。加えて、受容体のアンタゴニストおよびRA分解酵素のアンタゴニストが、変態発生におよぼす影響を調べる。RAと並んで種苗性と深く関わると考えられているコルチゾルについて、活性化および抑制する遺伝子を特定し、仔魚発生を制御する遺伝子機構をさらに詳細に解明していく。またコルチゾル受容体の仔魚体内での発現を調査する。甲状腺ホルモンについては、骨格形成に伴って発現上昇する時期に、仔魚を甲状腺ホルモンのアンタゴニストに浸漬し、骨格発生への影響を調べる。無眼側黒化のリスク遺伝子を推定するための予備実験を開始する。これまでにトランスクリプトーム解析で得られた次世代シーケンスの配列フラグメントをcDNA配列あるいはゲノム配列にマッピングを行い、一塩基多型の出現頻度を調査することを計画している。私達は,これまで異体類の発生と内分泌調節について検討し,変態に伴う眼球移動や左右非対称な体色形成、骨形成はレチノイン酸(活性型ビタミンA, RA),甲状腺ホルモン,コルチゾル等のシグナルにより制御され,種苗の形態異常(眼位や体色異常,骨異常)は,これらシグナル回路の攪乱によって発生することを示唆している。本研究では,飼育技術と育種の両面から健苗育成に貢献することを目的として、従来の研究を発展し,変態を調節するシグナル回路を解明した上で,種苗で頻発する無眼側黒化の発生原因となるシグナル回路の乱れを究明し、さらに無眼側黒化のリスク遺伝子を特定することをめざす。初年度は、ヒラメ・カレイ類の種苗生産で最も多発する形態異常である無眼側皮膚の着色を取り上げ、その発生機序を解析した。着色はプラスチック底で飼育すると全個体で発生するが、砂底飼育により完全に抑制されることを利用し、両飼育条件下で色素胞とその元となる色素芽細胞の出現状況を比較した。その結果、着色が背鰭基部(いわゆる縁側部分)の筋肉内の結合組織で色素胞が出現し、それらが皮膚に拡散することで着色が始まることが示唆された。

また、砂底飼育の個体でのみ、この部分の結合組織にSox10(色素幹細胞のマーカー)陽性の細胞が出現することを発見した。これらの結果は、縁側部分に色素幹細胞に分化しうる細胞が常在し、水槽飼育の何らかの要因に応答して色素胞に分化し、皮膚の着色を起こす可能性を示唆している。変態期仔魚をレチノイン酸に暴露すると、脊椎骨融合と無眼側の着色を誘起することを見いだしている。その機序を解析するために、レチノイン酸により発現が誘起・抑制される遺伝子を、次世代シーケンサーを使ったトランスクリプトーム解析でスクリーニングした。その結果、レチノイン酸の分解酵素を含め、数10種類の遺伝子が発現誘導されることが明らかになった。ヒラメの無眼側皮膚の着色現象の発生学的な機序はこれまで全く不明であったが、今回の研究により着色反応が皮膚で直接起こっているのではなく、かなり深部の結合組織で始まっていることが明らかとなった。この発見は種苗生産で問題となっているヒラメの着色異常の原因を解明する上での足がかりとなるものと期待される。最近、ほ乳類でも色素細胞がシュワン細胞からも派生するなど、色素細胞系譜の柔軟性が明らかにされつつある。ヒラメの着色現象は、成体における色素細胞の新生や再生現象を解析する上でも興味深い研究材料となるものと考えられる。トランスクリプトーム解析では、変態期にRAに正と負に応答する遺伝子が複数発見された。以上のように、予定通り、あるいはそれ以上の成果が得られているものと自己評価している。私達は,これまで異体類の発生と内分泌調節について検討し,変態に伴う眼球移動や左右非対称な体色形成、骨形成はレチノイン酸(活性型ビタミンA, RA),甲状腺ホルモン,コルチゾル等のシグナルにより制御され,種苗の形態異常(眼位や体色異常,骨異常)は,これらシグナル回路の攪乱によって発生することを示唆している.本研究では,飼育技術と育種の両面から健苗育成に貢献することを目的として、従来の研究を発展し,変態を調節するシグナル回路を解明した上で,種苗で頻発する無眼側黒化の発生原因となるシグナル回路の乱れを究明し、さらに無眼側黒化のリスク遺伝子を特定することをめざす.本年度はヒラメ種苗の無眼側皮膚に発生する着色型黒化の発生機序を解明した。すなわち、ヒラメ稚魚の背鰭と臀鰭の基部、いわゆる縁側の脂肪組織にSox10陽性の色素幹細胞が神経に沿って常在しており、水槽飼育した場合、幹細胞が活性化されて皮膚にまで移動し、皮膚に到着後に色素細胞に分化することで、着色型黒化が発生する。おそらく水槽飼育では、自然界とは異なり砂地に隠れることができないため、無眼側皮膚が直接光にさらされること、あるいは砂との接触刺激が失われることが着色の原因ではないかと推測される。無眼側の黒化や背骨の発生異常を強力に誘起するレチノイン酸(RA)の合成酵素と分解酵素の仔魚内組織分布を魚類で初めて明らかにすることができた。合成酵素は、腸上皮細胞と脳の髄液に接する繊毛細胞に強く発現した。変態で機能するRAは腸、脳機能に関係するRAは繊毛細胞から供給されることが予想された。変態期にRAにより発現が誘導される遺伝子としてRA分解酵素やヘモグロビン、抑制される遺伝子としてshhや1型と2型コラーゲンが検出された。抑制された遺伝子は、高濃度RAにより抑制さることで、脊椎骨異常を起こすことが推定された。二年間の研究により、異体類の種苗生産で起こる無眼側の着色型黒化発症の発生学的メカニズムをほぼ解明することがで、成果は発生の国際誌に掲載された。
音声明瞭度評価指標STIの妥当性に関する聴感実験検討

建築空間での音声の明瞭度を評価する物理的評価指標としては一般的にSTIが用いられ、設計目標値や音響対策などの目安として実際に利用されている。しかし一方では、このSTIが必ずしも実際の聴感印象とは対応せず、音声明瞭度の評価指標として不十分であるとの議論がある。これらの理由の一つとして、人間の聴感はバイノーラルであるのに較べ、STIはモノラルの指標であることが考えられる。本研究では、空間での音声伝送性能(音声明瞭度)を表す物理指標であるSTIの妥当性を、主にdiotic受聴とdichotic受聴の差の面から検討を行った。まず、残響時間の異なる種々の用途の空間を抽出し、この空間で全く同一条件で収録されたモノラルのアナウンス音声とバイノーラルの音声を用いて、聴感実験により音声の「聞き取りやすさ」、および「聞き取りにくさ」の評価を行った。その結果、音声伝送の評価に関しては「聞き取りにくさ」のカテゴリー評価の方が明確な結果が得られること、STIでは「聞き取りやすさ」の評価を十分に反映するには不十分であること、diotic受聴とdichotic受聴には有意な差が見られたが、STIの不十分さを説明出来るほど明確な差ではないこと、残響時間と直接音のエネルギー比を組み合わせた指標で音声伝送性能を評価できる可能性のあること、などが明らかとなった。これらの結果は、男声・女声の種別、頭の向き、再生スピーカの違いなどの各種条件を変化させた場合にも、ほぼ同様の結果が得られた。また物理的なデータに関しては、C_<80>値やD_<50>値などのエネルギー的指標とSTIが大変に良い対応を示すことなどが示され、音響研究上の有用なデータ蓄積が行われた。空間での音声伝達明瞭度を表す物理的指標として一般的に用いられているSTIは、必ずしも聴感と対応しないことが指摘されている。これらの原因として、STIが単一のマイクロフォンで得られるモノラルの値であるのに較べ、実際の聴感は両耳によるバイノーラルな感覚であることが考えられた。これらの確認のため、聴感実験を主として検討を行った。まず、残響時間の異なる各種建築空間を7つ選び、音響測定によりそれら空間の物理的な音響指標を収集した。同時に、単一マイクロフォンとダミーヘッドにより全く同条件でアナウンス録音を行い、これを用いて、モノラルに対応するdiotic受聴とバイノーラルのdichotic受聴の差に関する聴感実験を行った。その結果、残響時間の短い空間ではdiotic受聴とdichotic受聴に有意な差がみられ、dichotic受聴の方が聞き取りやすいという結果が得られた。聴取条件の悪くなる残響時間の長い空間では、両者の差は見られなくなった。更に、「聞き取りにくさ」の主観評価特性は、残響時間を基本のパラメータとし、これに直接音と残響音のエネルギー比を考慮した指標(C値、D値など)を組み合わせて評価できる可能性があることが明らかとなった。また、STIだけではこれらの特性を表現するには不十分であることも明らかとなった。今後は、これらの新たな物理指標の検討と、音場条件や聴取条件の変化に応じた、より詳細な聴感実験検討を行う予定である。空間での音声伝送性能(音声明瞭度)を表す物理指標であるSTIの妥当性を、diotic受聴とdichotic受聴の差の面から検討を行った。残響時間の異なる7つの空間において、全く同一条件で収録されたモノラルのアナウンス音声とバイノーラルの音声を用いて、聴感実験により音声の「聞き取りやすさ」、および「聞き取りにくさ」の評価を行った。

その結果、音声伝送の評価に関しては「聞き取りにくさ」のカテゴリー評価の方が明確な結果が得られること、STIでは「聞き取りやすさ」の評価を十分に反映するには不十分であること、diotic受聴とdichotic受聴には有意な差が見られたが、STIの不十分さを説明出来るほど明確な差ではないこと、残響時間と直接音のエネルギー比を組み合わせた指標で音声伝送性能を評価できる可能性のあること、などが明らかとなった。これらの結果は、男声・女声の種別、頭の向き、再生スピーカの違いなどの各種条件を変化させた場合にも、ほぼ同様の結果が得られた。また物理的なデータに関しては、C値やD値などのエネルギー的指標とSTIが大変に良い対応を示すことなどが示され、音響研究上の有用なデータ蓄積が行われた。
インフライトプラズマプロセスを用いたLiイオン電池用高容量Ge系ナノ複合膜堆積

本研究では、プラズマプロセスを用いた新規Geナノ粒子膜堆積法を開発し、さらにGeナノ粒子膜を負極材に用いた高容量Liイオン電池を実証した。具体的には、スパッタ法を用いてGeナノ粒子を気相中で生成し、ガス流により基板へと輸送した。放電アルゴンガスに水素ガスを20%程度添加することにより、ナノ粒子構造はアモルファス構造から結晶構造へと変化し、膜全体の80%以上が結晶成分の結晶Geナノ粒子膜の堆積に成功した。この結晶Geナノ粒子膜を負極材としたLiイオン電池を試作し、初期容量として理論値に近い約1600 mAh/gを、また、充放電50サイクル後の容量として約600 mAh/gを得た。本研究では,負電極に適した物性値(高導電率,高容量,低膨張率)を有するGe系材料を用いたナノ複合膜を,1ナノ粒子生成,2ナノ粒子表面処理・コアシェル構造形成,3ナノ粒子膜堆積をシングルステップで行える新規プラズマプロセスで実現し,次世代高容量Liイオン電池をブレークスルーすることを目標としている.今年度は,Geナノ粒子生成,粒径・構造制御(イオンフライトナノ粒子生成)に関する開発を行った.これまでにスパッタ法を用いてGeナノ粒子を生成し,ガス流速による粒径制御に成功している.今年度は,水素希釈率,基板温度を変化させることにより,Geナノ粒子の結晶性の向上に成功した.アルゴンガスに水素ガスを10%程度添加した時,ナノ粒子の構造はアモルファス構造から結晶構造へと変化し,この時,ナノ粒子全体の80%以上が結晶成分と見積もられた.また,水素ガス添加量を20-40%と増大させても結晶性に大きな変化は見られなかった.基板温度に関して,室温から100度,180度へと上昇させた時,ラマンスペクトルの半値幅が8.6 /cm,5.3 /cmと単結晶Geの3.2 /cmと同程度となり,結晶性が大きく改善した.また,ナノ粒子輸送に関して,ナノ粒子生成領域とナノ粒子輸送領域に分割した新たな装置を開発し,予備的実験を開始した.本研究では,負電極に適した物性値(高導電率,高容量,低膨張率)を有するGe系材料を用いたナノ複合膜形成を,1ナノ粒子生成,2ナノ粒子表面処理・コアシェル構造形成,3ナノ粒子膜堆積をシングルステップで行える新規プラズマプロセスで実現し,次世代高容量Liイオン電池をブレイークスルーすることを目標としている.今年度は,Geナノ粒子膜のさらなる高導電率化のために,Geナノ粒子膜にSnを添加することに成功した.実験はGeスパッタターゲットの表面の一部にSn板を設置し,GeとSnを同時にスパッタする方法で行った.生成したGeSnナノ粒子膜をラマン分光法で解析したところ,結晶Geと比べピークが低波数側に大きくシフトし,これより結晶Geナノ粒子膜中にSnが1割程度添加されていることが明らかになった.また,比較的強いガス流(Ar:200 sccm/H2:50 sccm)をスパッタカソードから基板方向に流すことにより,気相中で生成したGeSnナノ粒子を基板へと輸送することにも成功した.本研究では,負電極に適した物性値(高導電率,高容量,低膨張率)を有するGe系材料を用いたナノ複合膜形成を1ナノ粒子生成,2ナノ粒子表面処理・コアシェル構造形成,3ナノ粒子膜堆積をシングルステップで行える新規プラズマプロセスで実現し,次世代高容量Liイオン電池をブレイークスルーすることを目標としている.本年度は,新規プロセス(反応性微粒子プラズマプロセス)を用いて,GeSnナノ粒子の生成と輸送を一貫して行うことに成功し,その結果,GeSnナノ粒子膜の形成を実現した.本研究では,Liイオン電池負極材に適した物性値(高導電率,高容量,低膨張率)を有するGe系材料を用いたナノ複合膜を,ナノ粒子生成とナノ粒子膜堆積をシングルステップで行える新規プラズマプロセスで実現し,次世代高容量Liイオン電池をブレークスルーすることを目標としている.研究の結果,プラズマプロセスを用いた新規Geナノ粒子膜堆積法の開発に成功し,Geナノ粒子膜を負極材に用いた高容量Liイオン電池を実証した.本研究では,スパッタ法を用いてGeナノ粒子を生成し,スパッタカソードからガス流を基板方向に流すことにより,気相中で生成したGeナノ粒子を基板へと堆積させた.Geナノ粒子の構造に関して,プラズマ生成のためのアルゴンガスに水素ガスを10%程度添加した時,ナノ粒子の構造はアモルファス構造から結晶構造へと変化し,その時,ナノ粒子全体の80%以上が結晶成分と見積もられた.また,基板温度を室温から180度へと上昇させた時,ラマンスペクトルの半値幅が11.7 /cmから5.3 /cmと単結晶Geの3.2 /cmと同程度まで減少し,結晶性が大きく向上した.さらに,Geナノ粒子膜の高導電率化のために,Geナノ粒子膜にSnを添加した.Geスパッタターゲットの表面の一部にSn板を設置し,GeとSnを同時にスパッタした.ナノ粒子膜をラマン分光法で解析したところ,結晶Geと比ベピークが低波数側に大きくシフトし,結晶Geナノ粒子膜中にSnが1割程度添加されていることが示唆された.最後に,Ge結晶ナノ粒子膜を負極材としたLiイオン電池(2016コインセル)を試作し,電池容量を評価した.初期容量として理論値に近い約1600 mAh/gの重量比容量が得られた.

充放電のサイクル数とともに容量は緩やか低下し,50サイクル後の重量比容量は約600 mAh/gであった.本研究では、プラズマプロセスを用いた新規Geナノ粒子膜堆積法を開発し、さらにGeナノ粒子膜を負極材に用いた高容量Liイオン電池を実証した。具体的には、スパッタ法を用いてGeナノ粒子を気相中で生成し、ガス流により基板へと輸送した。放電アルゴンガスに水素ガスを20%程度添加することにより、ナノ粒子構造はアモルファス構造から結晶構造へと変化し、膜全体の80%以上が結晶成分の結晶Geナノ粒子膜の堆積に成功した。この結晶Geナノ粒子膜を負極材としたLiイオン電池を試作し、初期容量として理論値に近い約1600 mAh/gを、また、充放電50サイクル後の容量として約600 mAh/gを得た。本研究では,Liイオン電池負電極に適した物性値(高導電率,高容量,低膨張率)を有するGeナノ複合膜の堆積を,シングルステップで行える新規プラズマプロセスの開発を目指している.これを実現するために,1ナノ粒子生成,2ナノ粒子表面処理・コアシェル構造形成,3ナノ粒子膜堆積の3つのプロセス開発を予定している.本年度は1ナノ粒子生成に関する開発を行い,Geナノ粒子の粒径制御と結晶構造の向上に成功した.おおむね予定通りに研究は進展している.今年度は新規プラズマプロセスを用いてGeSnナノ粒子膜の形成に成功した.来年度は,ナノ粒子輸送に関して,ガス流路とガス流量の最適化を行い,ナノ粒子精密輸送プロセスを確立する.GeSnナノ粒子膜に関して,ナノインデンテーションで硬度評価,XRDで構造評価を行う.またGeSnナノ粒子膜を負極材とするLiイオン電池を試作し,電池容量を評価する.さらにカーボンを添加したGeナノ粒子膜を堆積し,同様に膜評価を行うとともに,Liイオン電池の試作・特性評価を行う.プラズマ理工学本研究では,1ナノ粒子生成,2ナノ粒子表面処理・コアシェル構造形成,3ナノ粒子膜堆積の3つのプロセス開発を予定している.今後は,2,3に関するプロセス開発を行う.2Geナノ粒子表面処理・コアシェル構造形成(インフライトナノ粒子表面処理)炭化水素系プラズマを生成し,ナノ粒子表面にアモルファスカーボン(a-C:H)導電層を形成する.a-C:H層は,絶縁膜であるが,窒素をドープすることにより,導電性を示すことが知られおり,窒素ガス流量を実験パラメータにしてGeナノ粒子の炭化水素プラズマ表面処理を行う.Ge/Cナノ粒子を回収し,FTIRで表面の化学結合状態,またラマン分光,XRD,TEMで粒径・構造解析を行う.3Liイオン電池用Geナノ粒子含有膜の堆積(Geナノ粒子含有量の制御とカーボンバッファー材の堆積)基板加熱によりGeナノ粒子に作用する熱泳動力を変化させ,基板に入射するナノ粒子量を制御する方法や,基板前面のイオンシース構造を変化させ,帯電ナノ粒子の基板入射量を制御する方法を検討し,カーボン膜中へのGeナノ粒子含有量の制御を試みる.作製したナノ粒子含有膜について,ナノインデンテーションで硬度評価,ラマン分光,XRDで構造評価を行う.また,導電率の評価を行う.適宜,Liイオン電池の試作を行い電池容量を評価する.本年度(2015年度)予算を用いてナノ粒子生成とナノ粒子輸送に分割したプラズマ装置の開発を行う予定であった.しかしながら,従来装置で比較的強いガス流をスパッタカソードから基板方向に流す手法により,ナノ粒子を生成し,なお且つ,制御性良く基板に輸送することに成功した.
パーキンソン病におけるp62による蛋白sequestrationとオートファジー

パーキンソン病(PD)に代表される神経変性疾患の多くは,剖検脳において神経細胞内に各種凝集体を認めることを特徴とする.p62(A170)は凝集体の構成蛋白であり,不要な蛋白を一カ所に集め(sequestration),オートファジーによる分解へ誘導すると考えられる.本研究で,プロテアソーム阻害下,あるいはα-synuclein過剰発現下において,p62(A170)が転写レベルで誘導されることを明らかにした.また.p62(A170)が含まれる凝集体にはLC3などオートファジー関連因子も共存していることを示したパーキンソン病(PD)に代表される神経変性疾患の多くは,剖検脳において神経細胞内に各種凝集体を認めることを特徴とする.p62(A170)は凝集体の構成蛋白であり,不要な蛋白を一カ所に集め(sequestration),オートファジーによる分解へ誘導すると考えられる.本研究で,プロテアソーム阻害下,あるいはα-synuclein過剰発現下において,p62(A170)が転写レベルで誘導されることを明らかにした.また.p62(A170)が含まれる凝集体にはLC3などオートファジー関連因子も共存していることを示した[1]実験的細胞内凝集体モデルを用いた研究申請者はこれまでにPC12細胞を用い,プロテアソーム阻害による凝集体モデルを論文報告している.また,PC12細胞にp62DsRedを恒常発現し,蛍光顕微鏡下で容易にp62(A170)の発現状況・局在を観察できる細胞株をすでに確立している.このモデルを用い,凝集体形成過程でp62(A170)の発現量や細胞内分布の変化とともに,オートファジー関連分子との相互作用を検討した.主に蛍光免疫染色による形態学的検討,ウエスタンブロット・免疫沈降など分子生物学的手法により検討した結果,プロテアソーム阻害下において凝集体が形成される際,微小な凝集ではp62とLC3が胸局在しており,オートファジーへと導かれている事が示唆された.一方,徐々に巨大な凝集体となるとp62とLC3の細胞内共局在は異なる事から,p62による不要タンパクsequestrationおよびオートファジーへの誘導は凝集体形成初期までの現象と考えられた,同様にαsynuclein発現細胞も用いて検討し,同様の結果を得た.申講者は,不要なタンパクが貯留した際に一種のストレス応答としてp62(A170)が転写レベルで発現誘導される事を学会報告した.これまでにp62の調節転写因子として知られるNrf2ではなく,むしろ他の転写因子によって調節されている事が示唆された.筑波大学よりp62(A170)KOマウス由来の皮膚線維芽細胞の供与を受けている.KOマウス由来の細胞は,p62(A170)の凝集体形成,分解過程への関わりを観察する上で,重要な情報を与えうる.同細胞を用い,プロテアソーム阻害,ライソソーム系酵素阻害,αsynuclein過剰発現により凝集体形成にいかなる変化が生じるか,蛍光免疫染色,ウエスタンブロット等の方法で検討した.その結果,p62(A170)KOマウス線維芽細胞では凝集体形成状況が異なる可能性が示唆された.今後,個体レベルでも同様の検討を行う予定である.[1]実験的細胞内凝集体モデルを用いた研究申請者はこれまでにPC12細胞を用い,プロテアソーム阻害による凝集体モデルを論文報告している.また,PC12細胞にp62DsRedを恒常発現し,蛍光顕微鏡下で容易にp62(A170)の発現状況・局在を観察できる細胞株をすでに確立している.さらにαシヌクレイン発現を薬剤で調飾可能なサイボウ株を樹立した.これらのモデルを用い,凝集体形成過程でp62(A170)の発現量や細胞内分布の変化とともに,オートファジー関連分子との相互作用を検討した.αシヌクレイン過剰発現によりプロテアソーム活性が抑制され,p62(A170)の発現量が上昇した.さらにαシヌクレインは主にリソソーム系(オートブァジー)によって分解されていることを明らかにした.申請者は,不要なタンパクが貯留した際に一種のストレス応答としてp62(A170)が転写レベルで発現誘導される事を学会報告した.これまでにp62の調節転写因子として知られるNrf2ではなく,むしろ他の転写因子(MAPKの下流の転写因子)によって調節されている事が示唆された.筑波大学および複数の施設と共同でKOマウスを用いた研究を行い,論文投稿中である.また,筑波大学よりp62(A170)KOマウス由来の皮膚線維芽細胞の供与を受けている.KOマウス由来の細胞は,p62(A170)の凝集体形成,分解過程への関わりを観察する上で,重要な情報を与えうる.同細胞を用い,p62(A170)KOマウス線維芽細胞では凝集体形成状況が異なる可能性を示した.[1]実験的細胞内凝集体モデルを用いた研究申請者はこれまでにPC12細胞を用い,不要なタンパクが貯留した際に一種のストレス応答としてp62(A170)が転写レベルで発現誘導される事を学会報告した.これまでにp62の調節転写因子として知られるNrf2ではなく,むしろJNKシグナル下流の他の転写因子よって調節されている可能性を示した.

[2]αシヌクレイン発現細胞を用いた解析αシヌクレイン発現を薬剤で調節可能な細胞株(PC12-TetOFF-α-synuclein)および各種変異体導入細胞を樹立した.これらのモデルを用い,凝集体形成過程でp62(A170)の発現量や細胞内分布の変化とともに,オートファジー関連分子との相互作用を検討した.αシヌクレイン過剰発現によりプロテアソーム活性が抑制され,p62(A170)の発現量が転写レベルで上昇した.この発現誘導にはプロテアソーム阻害時と同様の発現調節を受けている可能性を示した.さらにαシヌクレインは主にリソソーム系(オートファジー)によって分解されていることを明らかにし,分解の過程でp62が関与している可能性につき言及した.筑波大学および複数の施設と共同でKOマウスを用いた研究を行い,論文投稿中である.
大規模火砕流台地の生成過程の研究

本研究では,大規模火砕流台地を代表する九州南部のシラス台地について,とくに重点的に野外調査を行った。また,大規模火砕流台地の生成過程について一般的に考察するために,北海道の支笏および洞爺火砕流堆積物についても若干の野外調査を行った。以下には,本研究による主な成果や新知見等について要約する。1.鹿児島県大隅半島の笠野原,鹿児島市付近や薩摩半島万之瀬川流域のシラス台地等を初め,九州南部の主なシラス台地における水成シラス(“二次シラス")の分布や厚さの特性等についてほぼ把握できた。2.各地のシラス台地を被覆するテフラの特性(層序や厚さ等)をほぼ把握できた。とくに最下位のローム層は,シラス地域に普遍的に分布すること,およびその堆積年代が約1.8万年前であること等が明かとなった。3.水成シラスの特性および被覆テフラの年代等から判断して,水成シラスひいてはシラス台地(火砕流台地)の生成は,シラス(火砕流)堆積直後の極めて短期間に急速に進行したことが明かとなった。なお,笠野原台地は,最も代表的なシラス台地であるので,ここを具体例として取りあげて,水成シラスやテフラの特性,台地の生成過程等について別冊の実績報告書にまとめた。4.九州山地南部や宮崎平野北部地域など,従来,シラス(入戸火砕流堆積物)の分布が十分に知られていなかった地域で野外調査を行った。その結果,シラスは当初,姶良カルデラから7090km離れたこれらの地域の谷低部にかなり普遍的に堆積したが,その後,大半のシラスが侵食で除去されたことが明かとなった。5.とくに支笏火砕流堆積物に関しては,シラス地域の場合と同様,火砕流の堆積直後の開析過程で生じたと思われる水成堆積物や河成段丘などが存在することが明かとなった。今年度は,本研究(3年計画)の初年度であり,当初計画に沿って主に南九州各地(鹿児島県鹿児島市・国分市・鹿屋市・阿久根市,宮崎県宮崎市・都城市,熊本県人吉市・八代市など)でシラス(入戸火砕流堆積物)台地の地形,台地上に分布する二次シラスおよびそれを覆う火山灰層などについて,概要把握のための野外調査を行った。二次シラスについては,野外における判定基準として,(1)成層した薄層で構成されること,(2)斜層理がしばしば見出されること,(3)軽石片が水磨されていることなどが多くの場合に有効であることがこれまでの調査で明らかになった。しかし,一部(例えば人吉盆地)には,二次シラスか否か判定が困難な成層シラスも存在するので,さらに検討を要する。また,二次シラスには,生成機構あるいは生成環境の差異から,(1)河川(の流水)によるもの,(2)湖成のもの,(3)布状洪水によるものなどが考えられるが,これらの性状や判定基準などについてはまだ十分な資料が得られていないので,今後,整備を進めたい。火山灰層については,各地の火山灰層の数および厚さの概要は把握できた。しかし,各々の火山灰層の噴出源については,まだ不明のものもあり,今後さらに調査を続けたい。なお,最下位の火山灰層(ロ-ム層)の堆積年代は,二次シラスやシラス台地の生成時期および生成過程などを知る上で特に重要であるので,現在,年代測定依頼中である。

シラスの分布に関して,九州山地内各地をはじめ,噴出源の姶良カルデラから70Km以上も離れた幾つかの場所で,シラスの局所的な分布地が新たに見出された。これは,入戸火砕流が当初,従来知られていたよりもはるかに広域に堆積したこと,およびその後,大半の堆積物が侵食・除去されたことを意味し,火砕流の流動機構ならびに火砕流堆積後の開析過程を考える上で,極めて重要な新知見と言える。今年度は,本研究(3年計画)の2年目の年であり,前年度にひき続き南九州各地(鹿児島県鹿屋市・加世田市・鹿児島市・国分市,宮崎県都城市,熊本県人吉市など)で,シラス(入戸火砕流堆積物)台地の地形,台地上部を構成する二次シラス層およびそれを覆う火山灰層などの性状を把握するための野外調査を行い,各地の基礎的な資料の整備に努めた。特に鹿屋市付近の笠野原台地は,最も代表的なシラス台地であり,火砕流台地の生成過程を知る上で極めて重要と考えられるので,重点的に野外調査を行った。以下,本年度の主な成果の概要を述べる。笠野原台地については,これまでの調査で,地形面の分布状態,二次シラスおよびそれを覆う火山灰層の性状をほぼ把握できた。二次シラス層の直上にある最古の火山灰層(古土壌層)については, ^<14>C年代測定の結果,約1.7万年前および1.8万年前という二つの年代値が新たに得られた。これらは,二次シラスの生成時期がシラスの堆積直後であるという考えと調和する重要な成果である。また,シラスそのものの堆積年代についても,新たに得られた試料の^<14>C年代測定の結果,約2.6万年前および2.7万年前という値が得られた。これらの年代は,従来一般的に言われてきた約2.2万年前という年代よりも数千年古く,シラスの堆積年代については今後さらに検討が必要であることが判明した。九州山地南西部地域など,噴出源の姶良カルデラから70Km以上も離れた場所に,シラスの局所的な分布地があることは,前年度までの調査でも一部知られていた。これらの遠隔地におけるシラスの当初の分布範囲を知ることは,火砕流堆積後の開析過程を知る上でのみならず,火砕流の流動・堆積機構を知る上でも重要な意義があるので,今年度もひき続き野外調査を行った。その結果,九州山地南西部地域では,当初,入戸火砕流がかなり普遍的に堆積したことが明らかとなった。本年度行った野外調査および室内作業の成果の概要は以下のとおりである。1.鹿児島県大隅半島の笠野原台地は、九州南部におけるシラス台地の中では最大の面積をもつ最も代表的な火砕流台地であるので、最重点的に野外調査を行った。その成果は、別冊の実績報告書にまとめた。2.笠野原以外の幾つかの地域(鹿児島市地域,薩摩半島南部の加世田市川辺町地域,姶良カルデラ北方国分市地域,熊本県人吉盆地地域)における主なシラス台地についても野外調査を行った。その結果、水成シラスおよび火山灰層の分布状態がかなり明かになり、シラス台地の生成過程(生成様式や生成時期)は、シラス地域全域を通じてほぼ同様に考えて良いことが明かとなった。しかし、火砕流堆積面や水成シラス面の発達状態(分布面積の割合など)には、地域的差異が認められることも明かとなった。3.前年度までの成果を踏まえて、九州山地南部や宮崎平野北部地域などでシラス(入戸火砕流堆積物)の分布に関する野外調査を行った。その結果、シラスは、当初、姶良カルデラから約90km離れた地域まで、谷底部にかなり普遍的に分布していたが、その後、大半の堆積物が侵食で除去されたことが明かとなった。4.大規模火砕流台地の生成過程を一般的に考察するために、北海道の大規模な支忽および洞爺火砕流堆積物の野外調査も行った。その結果、とくに支忽火砕流堆積物に関しては、シラス地域の場合と同様、火砕流の堆積直後の開析過程で生じたと思われる水成堆積物や河成段丘などが存在することが明かとなった。
日本人英語学習者の非対格動詞の習得を促す教材開発

第一に、日本人英語学習者の英作文コーパスの分析から、上級レベルの日本人英語学習者でも非対格動詞を受身形にすること、第二に、アニメーションを使った動詞の型の選択テストの結果から、非対格動詞の習得を確かめるには、ひとつの動詞に対してさまざまコンテクストを与えてみる必要があること、第三に、アニメーションを使った動詞の制限作文の結果から、日本人学習者は、コンテクストによっては、自動詞用法を避け、受身形や他動詞用法を使う傾向があることがわかった。最後に、以上の結果を踏まえて、日本人英語学習者に適したアニメーション教材を作成した。平成22年度は2点研究発表を行った。第1に、日本の中学校の英語教科書の自動詞の分析を行った。日本の教科書出版社6社の中学生向け英語教科書の英文テキストから、英単語に対し形態素情報を付与した、教科書コーパスを作成した。高頻度で現れる自動詞に後続する単語の形態素情報を分析し、中学生向け英語教科書における動詞使用の傾向を数値化した。併せて、分析対象動詞に隣接する複数単語を自動抽出し、単語列と形態素情報を自動表示するMS-Excelのマクロを開発した。第2に、日本人大学生の非対格動詞のコーパス研究を行った。これまでの第二言語習得研究は、英語学習者は、英作文の際、非文法的である、非対格動詞(appear, happen, occur等)の受身形を使用することを示してきた。本研究では、日本人大学生の大規模英作文コーパスを用い、上記の3動詞の使用例と学習者の英語習熟度レベルの対応関係を統計的に分析した。その結果、動詞によっては、習熟度レベルを問わず、非文法的な非対格動詞の受身形の使用率が高いことを明らかにした。平成23年度は以上の基礎的研究を踏まえ、上記2つのコーパスにタグ付けを行い、英語自動詞のコーパス研究を行うとともに、最終的な目標であるアニメーション教材の作成に着手する。平成23年度は、英語の非対格動詞の習得に関する大学生英語学習者コーパスに関する研究発表を2件行った。また、平成24年度から使用されるひとつの中学校教科書の編集に携わり、教科書内で使用される動詞について調査した。大学生英語学習者コーパスの研究から、大学生でも交替しない(他動詞用法を持たない)非対格動詞(happen、appearなど)を受動態にしてしまうことが分かった。つまり、自動詞についての概念構造を明示的に教えられていないため、非対格動詞である自動詞の習得が困難であったと考えられる。つまり、中学の段階でどういう場面や状況で自動詞を使うのかを明示的に教える必要がある。しかし、23年度まで使用されていた中学校教科書のコーパスおよび教科書の文法の説明をみても、他動詞用法のopen、closeなどと比較して、自動詞用法のopen、closeなどの頻度は極端に少なかった。さらには、交替する非対格動詞(open、closeなど)ならびに交替しない非対格動詞(fall、happenなど)について明示的に説明をしているものはなかった。その原因としては、例えばopenやcloseを自動詞で使わなければならない場面を提示することが難しいことが挙げられる。そういった場面の提示方法としてアニメーションが有効である。以上を踏まえて、melt、break、fly、open、close、freeze、fall、dropといった比較的イメージしやすい動詞を選び、絵コンテを作成した。例えば、人が階段で蹟いて転んで落ちた場合と、人に押されて転んで落ちた場合といったように、自発的に起こる場合と外的要因によって起こる場合によるそれぞれの絵コンテを作成した。さらに、試作アニメーションを作り、Moodle上に載せて動作を確認した。2つの実験を行い、2つの国際学会で研究発表を行った。第1に、大学生の英語学習者に、アニメーションを見せて、当該動詞の3つの選択肢、すなわちintransitive(自動詞用法)、transitive(他動詞用法)、passive(受身文)の中から1つを選んでもらう実験を行った。対象となった動詞は、close(5つのコンテクスト)、melt(3つ)、drop(2つ)、fall(2つ)である。その結果、一般的傾向として、日本人英語学習者は、自動詞用法を避ける傾向があるが、コンテクストにより、自動詞の使用度が変化することが分かった。興味深い結果としては、学習者は、人間が階段から転ぶというコンテクストを見ると、自動詞用法であるShe fell down the stairs.を選択するものの、人間が誰かに押されて階段から転ぶコンテクストを見ると、非文である*She was fallen down the stairs.を選択するということである。つまり、fallなどの交替しない自動詞の習得を調べる際には、さまざまなコンテクストで確認する必要があることが示唆された。第2に、大学生の英語学習者に、3つのコンテクストにおいて、meltを使った作文課題を与えたところ、英語母語話者がすべてのコンテクストで自動詞用法を使うのに対して、多くの学習者は他動詞用法あるいは受身文を使うことが明らかになった。

最後に、上の実験結果にもとづいて、上記のアニメーションを使い、自動詞用法を説明する教材を作成した。動詞の選定とその動詞の場面設定、アニメーションの作成とそのMoodle上での動作に関して予想外に時間を費やしてしまった。今後は、アニメーションの作成を早め、Moodleに速やかに上げて、出来次第、学習者からデータを取るとともに、フィードバックをもらうようにする。
現代的な労働組合に対する法的規律の検討－ドイツ協約法の視角から－

本研究は、特に労働協約に対する法規整を対象として集団的労使関係法制の再構築を試みたものである。研究に当っては、ドイツ協約法を対象とする比較法的考察の方法を採用した。本年度においては、研究計画で示した3つの研究課題のうち、第一の研究課題(ドイツにおける、労働協約法制との関係での、団体交渉法制をめぐる議論の分析・考察)に取り組んだ。本年度の研究成果は、2本の論文として発表した。第一の成果は、植村新「労働協約締結権の再構成:ドイツにおける協約能力の議論を契機として」日本労働法学会誌126号(法律文化社、2015年)155-69頁である。本論文において、筆者は、ドイツ協約法における、労働協約を有効に締結するための要件である「協約能力」の概念を分析した。研究課題との関係では、本論文は、ドイツにおける団体交渉法制の基礎にある労働協約法制を分析することで、2つの法制度の連関を明らかにするという意味を持つ。この点で、本論文は、研究課題を達成するために必要な基礎的研究として、重要な意義を有する。第二の成果は、北川亘太・植村新「ドイツの労働組合による組織化戦術の新展開」山本泰三編『認知資本主義ー21世紀のポリティカル・エコノミー』(ナカニシヤ出版、2016年)189-216頁である。本論文において、筆者は、ドイツの代表的労働組合であるIG Metallが、近時、アメリカ型の組織化戦術を取り入れながら、新しい組織化の手法を展開していることを示すとともに、そのことがIG Metallにとって持つ意義を分析した。研究課題との関係では、本論文は、ドイツ協約法に関する近年の判例法理の大きな変化を、労働組合の実態面から把握するための前提作業としての意味を持つ。この点で、本論文は、研究課題を達成するために必要な実態の調査・分析として、重要な意義を有する。当初の計画では、第一の研究課題をすべて完了させる予定であったところ、現時点では、途中までしか遂行できていない。進捗がやや遅れている理由は、ドイツの団体交渉法制を分析するにあたり、ドイツ労働組合の新しい組織化戦術の分析という、当初予定していなかった課題に取り組んだためである。もっとも、この課題は、ドイツにおける団体交渉法制の検討を具体的に進めていく過程で現れてきたものであり、本研究課題を完遂するにあたって、必要不可欠なものであった。「研究実績の概要」に記載の通り、当該検討により、ドイツにおける団体交渉法制を、より実態に即したかたちで理解することが可能になった。これにより、今後の研究を、従来よりも円滑に進められるようになったと考える。研究の最終年度に当たる本年度においては、研究計画で示した3つの研究課題のうち、第2及び第3の研究課題(日本における団体交渉法制と労働協約法制の関係、現代的な労働組合に対して及ぼすべき法的規律の内容)を検討した。昨年度に行った、第1の研究課題(ドイツにおける団体交渉法制と労働協約法制の関係)の検討により、「ドイツの労働組合が、使用者又は使用者団体に対して団体交渉請求権を有するか」という問題は、少なくとも判例においては、原則として否定的に解されていることが明らかとなった。その主要な理由は、労働協約を有効に締結するために、「使用者団体又は使用者との関係で、労働協約をめぐる交渉や労働協約の締結を余儀なくさせるほどの社会的実力を有すること」という、社会的実力の要件充足が求められていることにある。ドイツにおいては、労働組合が、国家による団体交渉請求権の後押しを受けずとも、使用者と労働協約を交渉・締結できるほどの力量を備えていることが、法的に要請されているのである。このような法構造の背景には、法規範の解釈・適用による当事者間の権利・義務関係の確定という権利紛争におけるのとは異なり、当事者間の新たな労働条件の設定をめぐる利益紛争においては、交渉に当たる当事者自身に、公正な労働条件で合意するための交渉力が必要であるとの発想があると考えられる。この発想は、ドイツにおいて労働協約が設定する労働条件が、企業横断的で公共的な性格を有することにより、さらに強化されることになる。日本において、団体交渉法制と労働協約法制との連関を踏まえて労使関係法制を考察する場合、上記のような点に着目する必要がある。できるだけ早い時期に、第一の研究課題を完了する。その上で、わが国における団体交渉法制と労働協約法制の関係性を検討し、最終的に、労働組合に対する現代的な法的規律のあり方を示したい。労働法購入を予定していた書籍の発行が次年度にずれ込んだため。購入を予定していた書籍の購入に使用する。
床義歯の設計様式が口腔感覚に及ぼす影響について

床義歯の形態,設計様式が口腔感覚に及ぼす影響を分析し,機能との関係を検討する目的で舌感,味覚,痛覚,咬合感覚等の生理学的データを収集し,さらにその神経筋機構について動物実験より分析した.まず口蓋部の床の形態が舌感に及ぼす影響について質問紙法で分析した結果,床辺縁の断面形態は粘膜より移行的に立ち上るナイフエッジ状,走行は左右対称な形態が感覚的に優れ,移行的な断面形態,斜めのラインを避けた左右対称な走行形態が口腔感覚に調和することが推察された.次に臼歯部咀嚼とうまみ溶出の関係を調べるために,利尻昆布のグルタミン酸量を測定し,咀嚼後の溶出量を算出した結果,臼歯部補綴によりグルタミン酸溶出量は増加する傾向が認められた.また金属床の味覚に対する影響を実験用口蓋床を用いて検査した結果,厚さが1.5mmのレジン床と金属床では味覚閾値に差は認められなかったが,0.5mmの金属床では,味覚閾値は有意に低い値を示し,義歯床の厚さや材質の違いが味覚に影響を与えることが示唆された.さらに義歯装着者の咀嚼効率の判定法として,食塊形成能の観点から嚥下に至るまでの咀嚼ストローク数をパラメータとすると有用なことが認められた.また無歯顎者の義歯装着が床下粘膜の圧痛閾値に与える影響を調べた結果,無歯顎者は健常有歯顎者より40%低く,無歯顎者の口蓋中央部の閾値は頬側歯槽粘膜より2300%高かったため,義歯装着により圧痛閾値は低下し,粘膜への機械的ストレスの関与が示唆された.さらにモルモット前歯部に咬合挙上板を装着して臼歯を挺出させると,歯ぎしり様の運動を繰り返し元の咬合高径に戻るが,三叉神経中脳路核を破壊し閉口筋の筋感覚を除外すると高径低下が有意に減少し,咬合高径決定に閉口筋の筋感覚受容器の関与が示唆された.以上より,口腔感覚と機能とは密接な関係にあり,床義歯の設計に際しては維持や機能力の分配だけでなく,感覚への配慮が機能向上に繋がることが示唆された.床義歯の形態,設計様式が口腔感覚に及ぼす影響を分析し,機能との関係を検討する目的で舌感,味覚,痛覚,咬合感覚等の生理学的データを収集し,さらにその神経筋機構について動物実験より分析した.まず口蓋部の床の形態が舌感に及ぼす影響について質問紙法で分析した結果,床辺縁の断面形態は粘膜より移行的に立ち上るナイフエッジ状,走行は左右対称な形態が感覚的に優れ,移行的な断面形態,斜めのラインを避けた左右対称な走行形態が口腔感覚に調和することが推察された.次に臼歯部咀嚼とうまみ溶出の関係を調べるために,利尻昆布のグルタミン酸量を測定し,咀嚼後の溶出量を算出した結果,臼歯部補綴によりグルタミン酸溶出量は増加する傾向が認められた.また金属床の味覚に対する影響を実験用口蓋床を用いて検査した結果,厚さが1.5mmのレジン床と金属床では味覚閾値に差は認められなかったが,0.5mmの金属床では,味覚閾値は有意に低い値を示し,義歯床の厚さや材質の違いが味覚に影響を与えることが示唆された.さらに義歯装着者の咀嚼効率の判定法として,食塊形成能の観点から嚥下に至るまでの咀嚼ストローク数をパラメータとすると有用なことが認められた.また無歯顎者の義歯装着が床下粘膜の圧痛閾値に与える影響を調べた結果,無歯顎者は健常有歯顎者より40%低く,無歯顎者の口蓋中央部の閾値は頬側歯槽粘膜より2300%高かったため,義歯装着により圧痛閾値は低下し,粘膜への機械的ストレスの関与が示唆された.さらにモルモット前歯部に咬合挙上板を装着して臼歯を挺出させると,歯ぎしり様の運動を繰り返し元の咬合高径に戻るが,三叉神経中脳路核を破壊し閉口筋の筋感覚を除外すると高径低下が有意に減少し,咬合高径決定に閉口筋の筋感覚受容器の関与が示唆された.以上より,口腔感覚と機能とは密接な関係にあり,床義歯の設計に際しては維持や機能力の分配だけでなく,感覚への配慮が機能向上に繋がることが示唆された.本研究は欠損歯列の補綴処置の評価について,従来行われていた機能面よりも感覚面に主眼をおき,床義歯の形態,維持装置の配置等の設計様式が感覚に与える影響を分析し,新たな評価法を確立することを目的とする.初年度は,触覚,味覚等の生理学的データを収集し,さらに床を装着した際の感覚の変化について分析した.また,その神経筋機構について動物実験より分析を進めた.触覚は健常者の口腔粘膜にて知覚閾をフォンフライ触毛,二点識別閾をデジタルノギスにて測定した.また2本のノズルから圧搾空気を噴出し,空気圧とノズル間距離をモニターできる計測器を試作して,知覚閾と識別閾の両者を同機器で計測できるよう工夫した.