hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不妊治療中の男性におけるQOL低下防止のためのWebアプリケーションの開発

不妊治療中の女性は、配偶者とのパートナーシップ支援が精神的苦悩軽減に効果的であることが明らかになっている。また、男性に対するQuality of Life(以下、QOL)低下防止のためにパートナーシップ向上・情報提供を中心とした参加型プログラムを開発し、有用性が明らかとなった。しかし、対象者数不足から効果検証には至らず課題が残されている。本研究の目的は、不妊治療中の男性に対するQOL低下防止および精神的苦悩軽減を目指す支援Webアプリケーションの開発である。男性に対して在宅で実用可能なスマートフォンを用いたアプリケーション(以下、アプリ)を開発し、活用可能な内容に発展させ効果検証を行う。
ゲフィチニブの安全な投与を目的とした副作用と効果予測因子に関する解析

ゲフィチニブは上皮成長因子受容体(EGFR)に対する分子標的薬剤であり進行非小細胞肺癌に対して認可された。これまでの報告で女性、非喫煙者、腺がん、東洋人で効果の高いことが明らかになっている。一方、致死的副作用である急性肺障害の発生メカニズムは明らかにはなっていないが、リスク因子に関して報告が行われつつある。本研究では安全なゲフィチニブ投与に薬剤師として貢献することを目的として、詳しい患者背景を解析し、副作用、効果に影響を与える因子を解析した。2002年から2006年までに京都大学医学部附属病院呼吸器外科でゲフィチニブを投与された104例を対象とし、副作用発現頻度と時期、臨床効果についてカルテ及び副作用チェックシートを用いて調査を行った。全104例における奏効率は31.7%、EGFR変異あり22例:86.4%、変異なし7例:0%であった。急性肺障害の頻度は10.2%(EGFR変異例には急性肺障害なし)であった。急性肺障害発症率に有意差を認めたのは、EGFR変異:あり0%vsなし28.6%(p<0.01)、効果:CR+PR0%vsPD13.2%(p<0.05)、PS:0或は15.8%vs2以上27.8%(p<0.005)であった。その他の副作用としては、発疹(54%)、掻痒(31%)、下痢(26%)等が見られたが、Gradel-2の軽度なものがほとんどであった。肝機能障害についてはGrade3以上が25.9%に発現、投与後6-12ケ月後に初めて起こる場合が19%あった。また長期投与例(365日以上最長1724日;2006年12月31日現在)は25例(EGFR変異あり:12例、不明:13例)であり、そのうち10例(40%)でGrade3以上の肝機能障害を経験していたが、ゲフィチニブの一時休薬、減量等により肝障害にて服用が中止された症例は認めなかった。
発達障害者の「運動の不器用さ」解明のための定量的評価法の開発

本研究は、外的変化(他動的な歩行速度の変化)に対する身体運動の適応から、発達障害者の身体運動の協調性を定量的に評価する方法の開発を目的とした。発達障害のある成人と健常成人を対象に、他動的に歩行速度が増加するトレッドミル歩行を行った。他動的な歩行速度の増加に伴う発達障害者の歩行動作の適応は、健常成人と異なること、適応時の運動戦略が異なること、および運動協調性障害の可能性があることが分かった。外的変化に対する身体運動の適応を利用することで、運動協調性の障害に起因する発達障害者の運動の不器用さを定量的に評価できる可能性が示唆された。本研究は外的変化への身体運動の適応を利用した発達障害者の協調性の評価方法構築を行うことを目的とし、本年度は定量的評価方法の構築、および健常者を対象とした基礎データの収集を実施した。まず、定量的評価方法の構築を行った。本研究では、外的変化に対する身体運動の適応過程を捉えることで、身体運動の協調的変化を定量的に計測する方法を考案した。外的変化は対象者の意図によらない漸増的な歩行速度の変化とし、この外的変化に対する身体運動の適応変化を歩行指標のストライド時間、身体運動を反映する関節角度および筋活動の変化で評価する方法を構築した。感覚過敏などのある発達障害者ではセンサのコード類が気になり評価が困難となる可能性もあるため、ワイヤレスセンサのみを利用して評価ができるよう工夫した。予備的研究の結果、歩行動作時に動作制限をほぼ感じることなく、安定したデータ収集が可能であった。次いで、漸増的歩行運動を課題に利用して、健常者を対象としてデータ収集を行った。歩行課題は、歩行速度が低速歩行(0.5m/s)から速歩(2m/s)まで段階的に増加する課題とした。健常成人男性を対象として評価方法を実施したところ、当初の予測通り歩行速度の段階的増加ととにもストライド時間が段階的に減少する傾向が確認された。また、ストライド時間と歩行速度には負の相関関係があり、健常成人では歩行速度の増加とストライド時間の減少には一定の関係があることが確認された。次年度は、健常成人データの収集を継続し、健常成人における漸増的歩行運動時の身体運動の適応変化の標準データの作成、および発達障害者を対象とした評価を開始する予定である。本研究は外的変化への身体運動の適応を利用した発達障害者の協調性の評価方法構築を行うことを目的とし、本年度は昨年度構築した評価方法の改良、改良した評価方法を利用した健常成人および発達障害者のデータ収集を実施した。第一に、ワイヤレスセンサ(加速度計)を主とした歩行時のストライドを抽出する評価方法を昨年度に構築していたが、低速での歩行時にデータ収集が困難である例があったため、フットスイッチを計測データに追加することで評価方法を改良した。これにより、低速歩行時にも安定してデータの計測が可能となった。第二に、健常成人男性を対象として、漸増的歩行課題時のデータ収集を行った。結果、歩行速度が増加するにつれて、ストライド時間が有意に減少する傾向が確認された。健常成人では、歩行速度を0.5m/sから2.0m/sまで毎分0.25m/sずつ増加させる課題としていたが、2.0m/sは健常成人でも両脚支持が消失する例もあり、走行に変わっている可能性があった。よって、発達障害者での歩行課題は1.75m/sを上限とすることとした。第三に、青年期にある発達障害者を対象として、修正した漸増的歩行課題を用いたデータ収集を行った。得られたデータを健常成人と比較した結果、健常成人と同様に発達障害者も歩行速度が増加するにつれてストライド時間は減少していた。しかし、同じ歩行速度では、発達障害者は健常成人よりも有意にストライド時間が長く、さらに、歩行速度の変化によるストライド時間の減少率が小さいことが分かった。以上より、歩行速度の変化に対する歩行動作の適応は発達障害者と健常成人で異なっている可能性のあることが示唆された。次年度は、さらにデータを収集し、協調性の変化などを分析する予定である。本研究は発達障害者の「運動の不器用さ」の定量的評価の開発を目標として、身体運動の外的変化への適応を利用して協調性評価が可能かを検討した。最終年度は発達障害者のデータ収集および健常成人例の追加のデータ収集を行い、得られたデータの分析を行った。発達障害者は全て成人例であったので、年齢のマッチングする健常成人を分析対象とした。外的変化は歩行速度の変化とし、発達障害者と健常成人で歩行速度による変化および発達障害者と健常成人の相違を比較した。歩行の時間-空間指標(ストライド時間、ストライド距離、ケイデンス、ストライド変動)の歩行速度の増加に伴う変化は発達障害者、健常成人ともに同様の傾向を示した。しかし、発達障害者と健常成人間には有意差があり、発達障害者は健常成人に比べ歩行速度の増加に伴う変化が有意に異なっていた。歩行時の体幹不安定性を評価すると、全ての歩行速度で発達障害者は健常成人より歩行時の体幹不安定性が有意に大きかった。さらに、体節間の協調性を評価すると、発達障害者は健常成人より有意に低い協調性を示した。

本研究から明らかになったことは、発達障害者は歩行速度の増加に伴う歩行指標の変化は量的には健常成人と同様の傾向を認めるが質的には健常成人と異なった戦略で歩行速度の増加に対処していること、発達障害者の歩行動作は成人例であっても不安定性を示すこと、および発達障害者の歩行動作時の体節間協調性は健常成人よりも低いことであった。発達障害者の外的変化への適応を量的および質的な傾向を分析することで健常成人との違いを導き出せたことに本研究の意義があると考えられる。「運動の不器用さ」は協調性障害が関係することから、動作時に外的変化を加えたときの質的変化を調査することで、発達障害者の「運動の不器用さ」を定量的に評価できる可能性があると期待される。本研究は、外的変化(他動的な歩行速度の変化)に対する身体運動の適応から、発達障害者の身体運動の協調性を定量的に評価する方法の開発を目的とした。発達障害のある成人と健常成人を対象に、他動的に歩行速度が増加するトレッドミル歩行を行った。他動的な歩行速度の増加に伴う発達障害者の歩行動作の適応は、健常成人と異なること、適応時の運動戦略が異なること、および運動協調性障害の可能性があることが分かった。外的変化に対する身体運動の適応を利用することで、運動協調性の障害に起因する発達障害者の運動の不器用さを定量的に評価できる可能性が示唆された。本研究は発達障害者の「運動の不器用さ」の定量的評価の作成を最終目標として、外的変化への身体運動の適応を利用した評価方法の構築を行い、健常成人と発達障害者の外的変化への歩行の適応を捉えることが目的である。健常例のデータ収集時に昨年度構築した評価方法の改良が必要であると分かり、本年度開始時に方法を改良した。改良した方法により低速での歩行でも安定してデータ収集が可能になった。その後、健常成人および発達障害者のデータ収集を行い、歩行速度の変化(外的変化)への歩行の適応が健常成人と発達障害者で異なる可能性を見出しつつある。以上より、本研究は概ね順調に進展していると考える。作業療法学本年度、評価方法の問題点に対する改良を行ったことで、評価方法は安定したものとなり、データ収集も順調に進んでいる。本年度は健常成人は男性のみを対象にデータ収集をしたため、女性のデータ収集の必要がある。よって、次年度は女性の健常成人データの収集も行い、健常成人での本評価法の男女差の検討を追加して行う予定である。また、発達障害者のデータ収集も行い、健常成人との比較を引き続き行う予定である。本研究は発達障害者の「運動の不器用さ」の定量的評価を可能とするために、外的変化への身体運動の適応を利用した評価方法の構築を行い、発達障害者の「運動の不器用さ」の定量的評価法を開発することが目的である。目的達成のためには、本年度中に定量的な身体運動情報の収集方法を含めた評価方法の構築が必要であった。結果、本年度中に研究遂行に必要な評価方法の構築ができ、次年度以降の健常者および発達障害者でのデータ収集と解析が行える基盤が整備できたと考えられる。論文校正費などとして「その他」に予算を計上していたが、本年度中に支出がなかったため次年度使用額が生じた。本研究の遂行に必須である評価方法の構築は本年度で概ね完成したと考えられる。歩行動作の評価をワイヤレスセンサで行う方法であるため、次年度以降に実施する発達障害者のデータ収集においても工夫のある方法となっている。次年度は、健常成人データの更なる収集を行い、健常成人例での本評価法の標準値作成を行う。
気体－液体ハイブリッド方式高気圧パルスグロー放電による排気ガス処理

高気圧パルスグロー放電を排気ガス処理に適用し、大気圧付近の空気中に拡散した揮発性有機化合物の分解を試みた。放電投入ピーク電力171 MW、パルス幅50 nsにおいて、わずか10回の放電印加により40 %の揮発性有機化合物(ホルムアルデヒド)の分解処理に成功した。また、処理中の放電プラズマを分光観測したところ、窒素原子ならびに酸素原子からの強い発光ラインと、水酸基ラジカルからの発光ラインが観測された。これらより、電子衝突が処理プロセスのメインパスであることが明らかになった。気体ー液体ハイブリッド方式高気圧パルスグロー放電による排気ガス処理に共用する放電実験装置の製作および調整、並びに、排気ガス処理の基本実験を進めた。放電実験装置の製作においては、前年度に設計した主電極の機械加工を行い、電極表面形状の微調整を施し、排気ガス処理に適用できる高気圧パルスグロー放電の適切な発生の確認を行った。また、液体搬送に係るポンプ系の設計製作も併せて行っている。実際の排気ガス処理を想定して、高気圧パルスグロー放電の放電バッファガスを空気とした場合の諸特性の解明を行っている。処理対象としてのホルムアルデヒドを混入した乾燥空気を放電バッファガスとしている。バッファガスの圧力を種々に変化させ、放電の基礎特性(電極間電圧、放電電流、放電発光強度の空間分布、注入電力、放電抵抗など)を詳細に計測して、最適なバッファガス圧力を見いだした。くわえて、放電プラズマ発光の分光スペクトルを観測し、排気ガス処理プロセスの解明を進めた。その結果、水素原子H(波長434nm)、酸素原子O(同357nm)および水酸基ラジカルOH(同310nm)の強いスペクトルが確認され、処理過程として放電の電子の衝突によるホルムアルデヒド分子中の結合の切断、および、H、O、OHなどのラジカルとホルムアルデヒドの化学反応による分解が推測されるとの結論に達した。なお、副生成物としてホルミルラジカルHCOの生成が推定されこともわかった。さらに、高速度カメラによる放電の諸状態の時間分解撮影系の構築も、昨年度に引き続き行った。気体ー液体ハイブリッド方式高気圧パルスグロー放電による排気ガス処理に供する放電実験装置の調整、放電状態、および、それに伴うガス密度擾乱の高速度観測、ならびに、排気ガス処理実験を進めた。放電電極の表面に液体を塗布し極めて薄い層を設け、実際の排気ガス処理を想定して大気圧付近の空気を放電バッファガスとした場合において、当該放電実験装置ではバッファガスの圧力が20kPa前後にて放電発光の幅が約2cmの安定したグロー様の放電が得られた。なお、放電中にはフィラメント状の放電発光の強い箇所が若干認められたが、アーク状の放電は起こっていない。これは、放電の電圧および電流の計測から得られた放電抵抗の推移からも確認できている。以上より、幅2cm×高さ2cm×長さ60cm=240ccの大体積にわたり排気ガス処理に適用可能な高気圧パルスグロー放電の生成に成功した。なお、ガス圧力が想定する大気圧より若干低いが、予備電離の強化などにより改善できるものと思われる。上記の結果および昨年度までのホルムアルデヒド処理実験に関する放電プラズマ分光計測の結果を踏まえ、排気ガス処理プロセスモデルを構築し、排気ガス処理に係る数値実験を行った。モデルは、放電実験から得られた電圧および電流より放電注入電力や電子の総数を求める部分、レート方程式により電子や原子・分子の反応を求める部分、排気ガス処理チャンバ内でのガスの循環を考慮する部分から構成される。数値実験結果によれば、水素原子、酸素原子、水酸基ラジカルの生成が認められ、これらが寄与して排気ガス処理がなされると推測した分光計測の結果を裏付けた。また、処理に伴う副生成物の濃度を算定できた。気体ー液体ハイブリッド方式高気圧パルスグロー放電による排気ガス処理に共用する放電実験装置の設計製作、予備実験装置による計測系の調整等を行った。放電実験装置の設計製作では、主電極の形状や材質の基本設計が終了し、実際の機械加工における最終調整を行っている。また、既存の高気圧ガスフローチャンバーの不具合部分の点検および補修と予備部品の調達を進めている。OHラジカルの分光計測を行うための光学計測系の構築および調整を行った。各種光学系を組み合わせ、高気圧パルスグロー放電の発光を2mm程度の空間分解能で既存の分光器に導くシステムを構築した。この計測システムの動作を評価するためにホルムアルデヒド混合ガスの処理実験を試み、放電の基礎特性(電圧、電流、投入電力など)を計測するとともに、放電発光の分光スペクトルを測定しOHラジカルからの発光(波長310nm付近)を検知できることを確認した。同様に、放電のバッファガスであるHeからの発光(同388、587および757nm)、Hからの発光(同434、486および656nm)も確認している。さらに、ホルムアルデヒド濃度の測定も併せて実施しており、500回の高気圧パルスグロー放電の印加により、初期濃度1000ppmが375ppmまで減少し、ホルムアルデヒドを含む排気ガス処理の実証に成功した。

高気圧パルスグロー放電の放電状態を把握するための光学観測系の構築も進めている。高速度カメラによる放電発光の時間分解撮影システムおよび同カメラと平行光線光学系を組み合わせたシャドウグラフ撮影システムの構築を行い、撮影タイミングの調整系統の調整を行っている。高速度カメラによる放電状態の撮影系において、放電ノイズの影響で放電と撮影のタイミング同期システムに一部、誤動作が生じているが、現在、鋭意、調整中で、研究計画全体への影響はわずかなものと考えられる。今後の研究計画に向けて、当該年度は計測系および放電装置の設計製作が主な計画である。計測系の構築は順調に進展しており問題はない。放電装置の設計製作については、機械加工に関して若干の最終調整を残しているが、研究計画全体への影響は小さいと考えられる。まず、各種計測系の構築の仕上げ、および、液体輸送系の作製を行い、当初の研究計画のとおり排気ガス処理実験を進める。まず、実験装置の構築の仕上げを行い、引き続き、当初の研究計画のとおり、放電特性の把握、放電プラズマの分光計測および排気ガス処理実験を進める。実験に係る消耗品の購入、実験装置の交換部品の手当や実験補助の支出など当初の研究計画どおり執行の予定である。高速度カメラを用いた撮影システムの撮影タイミング調整系などについて、若干の設計変更が必要となり、それに伴う、電子部品等の消耗品への支出が次年度へ繰り越しとなった。その他は、当初の研究計画どおり執行する予定である。
中国近代にみえるアジア間思想文化連鎖の,ジェンダー軸による研究

本研究は、中国近現代思想文化史研究を、アジア間での連鎖のなかに開き、従来、考えられてきたより多様な連鎖のあり方を示しつつ、アジア近代に大きな比重を占めると考えるジェンダー基軸を加えて再考するための基礎研究として位置づける。具体的研究方法としては、19世紀後半20世紀初に日本を含めて外国滞在を経験した、もしくは在華外国人との接触を多くもったり、洋書およびその翻訳書からの影響を強く受けた中国知識人(羅森、何如璋、李篠(篠)圃、黄慶澄、譚嗣同、章炳麟、梁漱溟ら)におけるアジア観、そして文献だけでなく、画報類・ポスター・絵はがき等の画像資料を素材とし、民族コンプレックスもしくはアイデンティティ・植民地主義とどのように関係をもちながら、その重層性のうちにジェンダーがいかに表象されているかを、アジアの思想連鎖の中に位置づけて分析してみた。その作業を通して、「野蛮から文明へ」という渇望、社会進化論的な国家観から、ことに日本に関してはアイヌへの強い関心にも示される、ステレオタイプを作る眼差しの多重性も同時に浮き上がらせた。文化史面では、上記のような中国近現代思想史上の著名人物(譚嗣同、章炳麟、梁漱溟ら)、海外紀行文で知られる人物(羅森、何如璋、黄慶澄ら)よりは、その身体や生活スタイルによってのみ存在をアピールした無名かつ確固たる社会集団ともなりえなかった1920-30年代の「摩登女郎」(モダンガール)の表象、とりわけ前衛画家たちが参与した新しいメディアとしての漫画雑誌における表象に焦点をあてた。モダンガールは、文字史料が少なく、また一国史をこえた存在であることからも、従来、歴史学の対象とはなりにくかった。だが、上海をはじめ租界を有した大都会のコロニアルなポピュラーカルチャーの形成のうえでも看過できない存在(多分に男性たちに構築されたものであっても)であることを示した。1,羅森や何如璋、単士釐をはじめ、中国初期外交関係者、また日本留学した宋恕や、梁啓超・秋瑾・宋教仁ら亡命変革者や革命家にいたるまで、19世紀後半20世紀初に外国滞在を経験した中国知識人におけるアジア観を、その紀行文・日記・書簡等のテクストを中心に、民族コンプレックスと重層をなしながらジェンダーがいかに表象されているかを、アジアの思想連鎖の中に位置づけて分析した。男女の場合とも社会進化論によってランク付けられた人種概念が色濃く投影し、また多民族の同性・異性への眼差しにそれぞれ違いがでていることを捉えた。対日観では、対男性の評価が対女性より厳しく、それは男性のほうがよりその傾向が強く、対女性観は男女で異なる方向からの評価がみられる。女性の教育程度への評価は男性よりも女性により高いものがある。2,絵画ニュース中心とした画像資料『清末民初報刊図画集成続編』の画像とキャプション、記事との関連を分析し、さらに纏足女性・阿片吸引男性もモデルとなる植民地文化連鎖というべき旧絵はがきや旧写真を集め(『旧明信片』等)、そのキャプション・書き込み等の分析をした。撮影者・制作者・販売者の眼差しの交差が錯綜するテクストとしての写真を使用した絵はがきの扱いの難しさが分かるとともに、眼差しの「連鎖」性を如実に捉え得た。清末の画報では、娼妓として売られる女性、出奔する女性のテーマが多くみられ、女性の職業の幅の限定性とそれが問題化されつつあることが見て取れた。

1,この年度は国際シンポジウムに数多く招聘され、(1)韓国での中国近代思想家への関心が示されたシンポでの譚嗣同の「宇宙観と平等論」について、(2)中国の青島と上海でのシンポにおける、上海モダンガールの日本ほかとの関連での成立・その表象のありかたについて、(3)台湾の中央研究院の主催により愛知大学での開催となった、西欧のものを中心としたテクストのアジアにおける翻訳問題をめぐるシンポでの、中国の優生思想の翻訳問題について、(4)日中の思想連鎖の舞台として重要な位置をしめ、東京で孫文らによって結成された、中国同盟会百周年シンポでの、日本の化粧品会社を経営した民間人、中山太一のアジア交流に果たした役割について、昨年の中国・韓国の「反日」デモの歴史的思想的背景にも思索を及ぼしながら、研究成果論文を提出した(刊行予定の論集に収録)。2,おもに『上海漫画』『時代漫画』『万象』等の画報類、および『節制』などの女性誌を上海・北京で調査し、画報分析をおこなった。3,ジェンダー分析で著名なLydia H.Liu、戴錦華Tani Barlowらと国内外で交流する機会があり、理論的な問題の議論を重ねることができた。4,近代におけるアジア間連鎖という点では研究が手薄だが、1919年まで科挙を実施していた(中国は1905年廃止)ベトナムの様子を、単なる王朝史や運動史をこえたところでの接点をみつけようと、ベトナムのハノイ・フエ・ホーチミン市(サイゴン)を訪れた。ベトナム社会科学院のハンノム研究院(漢籍が最多)・婦女家庭研究所・社会科学院図書館(旧フランス極東学院の図書館)そして国家図書館での調査をおこない、女性誌を含めて少なからず資料を収集し、また研究者とも交流ができた。ほぼ白紙に近かったベトナムをいくらかでもこのテーマでの視野にいれることができるようになったといえる。羅森や王韜、何如璋、黄遵憲、宋恕、梁啓超、秋瑾ら19世紀後半20世紀初に外国滞在を経験した中国知識人、さらに清末から民国期にかけての『浅説画報』『図画日報』『上海漫画』『時代漫画』『万象』等の画報・漫画雑誌類におけるアジア観・アジア表象などにおいて、民族コンプレックスと重層をなしながらジェンダーがいかに表象されているかを、アジアの思想文化連鎖の中に位置づけて分析した。対日観では日本がまず拓殖の対象として喧伝していた北海道のアイヌに対する関心がとりわけ強いこと、これが1903年の大阪勧業博での人種・女性差別的な「人類館」事件の根底にあったことも分かった。他方、植民地的近代におけるアジア間文化連鎖としては、中国の纏足女性・阿片吸引男性もモデルとする旧絵はがきや旧写真が漫画雑誌同様、シンガポールなど、実に広範囲にみられ、これはなおも調査を要するが、その一端を分析した。連鎖の対象として、清末には「中国」という共同体意識、女性自らの「国民の公母」意識、「男女平等の幸福」のための教育への希求を経て、民国期の知識人に限らずより広範な、身体の自由を獲得しつつあった新しい女性の文化として、租界を有する上海を中心としたモダンガールに注目し、その前衛的な漫画雑誌における表象を戦争との関係等も含めて分析した。そのなかで民国期の唯一の女性漫画家、梁白波に着目し、先駆的な研究をおこなった。また、前衛的な漫画雑誌そのものも、欧米の漫画雑誌のみならず、日本の岡本一平らとの関連性をも見出し得た。さらに新女性・モダンガールの朝鮮やベトナムでの様相についても、雑誌・新聞雑誌資料において見当をつけるところまでにこぎつけた。ことばの面でも漢語圏内では、たとえばeugenicsの「優生学」という訳語の定着にあっても、日中間での連鎖がみられ、朝鮮やベトナムでも調査してみる必要があると分かった。
骨格筋・心筋におけるＡｋｔ１およびＡｋｔ２の機能の解明

我々はインスリンシグナル伝達の中心を担うAktの骨格筋や心筋における役割を検討するため、臓器特異的Akt欠損マウスを作成・解析した。筋肉特異的Akt1/Akt2ダブル欠損マウスは5週齢にて心不全のために死亡した。心筋のミトコンドリア関連のmRNA発現の著明な低下による心筋障害が一因と考えられた。骨格筋特異的Akt1/2ダブル欠損マウスは6週齢から骨格筋の重量減少が明らかとなり、その後耐糖能障害とインスリン抵抗性を呈した。これらの結果からAkt1・Akt2は心筋におけるグルコース・脂質代謝の維持に必須であり、また骨格筋の量や質の維持や、骨格筋を介する全身の糖代謝に重要であることが示唆された。筋肉特異的Akt1/2ダブルノックアウトマウス(M-Akt1/2 DKO)は平均4週で死亡するため、Akt1 Akt2ダブルノックアウトによる骨格筋への影響は十分に検討できなかった。そこで骨格筋特異的にAkt1およびAkt2をKOしたマウス(MLC-Akt1/2 DKO)を用い、Akt1 Akt2の骨格筋および糖代謝への影響に関する検討を行った。ウエスタンブロットにて、MLC-Akt1/2 DKOの骨格筋におけるインスリン刺激によるAktおよびその下流へのシグナルが障害されていることを確認した。MLC-Akt1/2 DKOの組織標本の観察では、コントロールマウスと比較し、白筋優位の骨格筋量の減少とそれに一致したtype 2ファイバーの減少を認めた。またMLC-Akt1/2 DKOの骨格筋における遺伝子発現では、コントロールマウスと比較し、ミトコンドリア関連遺伝子の発現低下を認めた。普通食下におけるブドウ糖負荷試験では、高週齢において、コントロールマウスと比較しMLC-Akt1/2 DKOにて耐糖能の悪化を認めた。また、インスリン負荷試験でも、高週齢において、コントロールマウスと比較しMLC-Akt1/2 DKOにてインスリン抵抗性の増加を認めた。ここまでの検討により、骨格筋におけるAkt1とAkt2が、骨格筋重量の維持、およびミトコンドリア機能を介する糖代謝調節に重要であることが示唆された。骨格筋特異的Akt1/2ダブル欠損マウス(MLC1-Akt1/2DKO)は6週齢の時点から体重減少および速筋優位な骨格筋の重量減少が明らかとなり、これに伴うと思われる筋力低下と自発運動の低下を示した。しかしながらこの時期には全身の耐糖能とインスリン抵抗性は対照マウスと変わらず、またインスリン刺激による骨格筋のグルコース取り込みにも低下を認めなかった。MLC1-Akt1/2DKOは週齢が進むにつれ、体重増加率の低下、骨格筋重量の低下、筋力低下、持久力の低下を呈した。また、骨格筋中の酸化的リン酸化関連の遺伝子発現、ミトコンドリア生合成関連の遺伝子発現、ミトコンドリア含量も著明に低下していた。32週齢でMLC1-Akt1/2DKOは耐糖能障害とインスリン抵抗性を呈し、速筋におけるグルコース取り込みも低下を認めた。加えて速筋に本来多く含まれるタイプII線維が減少しており、筋線維面積の減少と線維化の進行を認めた。また全身の持久力も著明に低下していた。また、32週齢でのMLC1-Akt1/2DKO骨格筋のマイクロアレイでは、複数の炎症性サイトカイン等に変化が認められた。100週齢になると、MLC1-Akt1/2DKOの耐糖能障害とインスリン抵抗性はさらに増悪した。これまでの研究から、心筋においてはAkt1・Akt2はグルコース・脂質代謝の維持に必須であり、ダブル欠損では代謝異常やアポトーシス遺伝子の発現を介して心不全を惹起させる可能性が示唆された。また、骨格筋においてはAkt1・Akt2は骨格筋の量の維持や質の維持に必須であり、また、骨格筋を介する全身の糖代謝に大きく関わっていることが示唆された。M-Akt1KOマウス、M-Akt2KOマウス、M-Akt1/2DKOマウスの全身の糖代謝に関しては、M-Akt1KOマウス,M-Akt2KOマウスいずれにおいても、8週齢において随時血糖・インスリン値、インスリン負荷試験、ブドウ糖負荷試験でコントロール群と同等であった。高脂肪食負荷をかけて同様の検討を行ったが、やはり有意差を認めなかった。M-Akt1/2DKOマウスでも3週齢における随時血糖・インスリン値、インスリン負荷試験、ブドウ糖負荷試験においてもコントロールマウスと比べ有意差を認めなかった。これらより、心筋・骨格筋のAkt1,2は、検討を行った週齢では糖代謝に明らかな影響を与えないことが分かった。

M-Akt1/2DKOの出生後4週での死因は心不全と思われるため、経時的に心エコーを施行した。0週齢ではコントロールと同等であった心機能が、2週齢になるとやや低下傾向を認め、4週齢では心筋壁が有意に菲薄化し、また心内腔の拡張を認めた。この原因を調べるために心筋のTUNEL染色を行ったところ、M-Akt1/2DKOマウスの心臓ではアポトーシスの亢進を認めた。またM-Akt1/2DKOマウスにおいて0,2,4週齢で経時的にRT-PCRを行った結果,グルコース・脂肪酸の代謝に関連する遺伝子であるインスリンミトコンドリアコピー数、電子伝達系の酵素であるシトクロームCや、脂肪酸の細胞内への取り込み・ミトコンドリアへの輸送に関連するFABP4・CD36の発現が経時的に低下していた。心臓でのAkt1,2の欠損によって,ミトコンドリアに何らかの異常が生じ,成長に見合う必要なエネルギー代謝が適切に行えないことが心不全に関与していることが考えられた。心筋においてAkt1,2は、アポトーシス遺伝子の発現やグルコース・脂質代謝の異常を介して心不全を惹起させる可能性が示唆された。本研究開始時にH24年度中に行う予定とした内容は、ほぼ実行できたと考えている。MLC-Akt1/2 DKOの組織標本の観察では、コントロールマウスと比較し、白筋優位の骨格筋量の減少とそれに一致したtype 2ファイバーの減少を認めた。またMLC-Akt1/2 DKOの骨格筋における遺伝子発現では、コントロールマウスと比較し、ミトコンドリア関連遺伝子の発現低下を認めた。普通食下におけるブドウ糖負荷試験では、高週齢において、コントロールマウスと比較しMLC-Akt1/2 DKOにて耐糖能の悪化を認めた。また、インスリン負荷試験でも、高週齢において、コントロールマウスと比較しMLC-Akt1/2 DKOにてインスリン抵抗性の増加を認めた。ここまでの検討により、骨格筋におけるAkt1とAkt2が、骨格筋重量の維持、およびミトコンドリア機能を介する糖代謝調節に重要であることが示唆された。M-Akt1KOマウス、M-Akt2KOマウス、M-Akt1/2DKOマウスの全身の糖代謝に関しては、M-Akt1KOマウス,M-Akt2KOマウスいずれにおいても、8週齢において随時血糖・インスリン値、インスリン負荷試験、ブドウ糖負荷試験でコントロール群と同等であった。高脂肪食負荷をかけて同様の検討を行ったが、やはり有意差を認めなかった。M-Akt1/2DKOマウスでも3週齢における随時血糖・インスリン値、インスリン負荷試験、ブドウ糖負荷試験においてもコントロールマウスと比べ有意差を認めなかった。これらより、心筋・骨格筋のAkt1,2は、検討を行った週齢では糖代謝に明らかな影響を与えないことが分かった。またM-Akt1/2DKO
人事評価と労働組合

労働組合一般に、仲間の間の競争を避け、団結を維持してきたが、他方、企業は、その経営目的に沿って、従業員の人事評価(その中心は人事考課)を行い、労働能力を有効活用しようとしてきた。経済のグローバル化、日本経済の期の不況などの状況のもとで、人事評価により、従業員の人事、賃金を決定する傾向が強まっている。日本の企業別組合の組合員=従業員は、人事考課等で高い評価を得て、会社内の地位が上がり、よい報酬を得ることに関心をもち、組合もこの組合員の要求を受け止めざるを得ないと思われるが、これは、労働組合一般の伝統と矛盾し、団結を崩すことになると考えられ、この矛盾に組合は、どのように対処しているのか解明することがこのプロジェクトの目的であった。大きな自由回答をもつ組合に対する通信調査、訪問事例調査を通じて明らかになったことは、一般的な傾向として、企業別組合は、組合員の要求を受け入れ、労使一体となって人事考課をツールとする、広義能力主義(成果主義等を含む)の新人事賃金制度を協議して形成し、組合員の支持をとりつけ、制度改革を行い、また行いつつある場合が多いことである。組合幹部は、広義能力主義を概ね支持し(ただし、最低保障等の平等主義が微弱ながら残っている)人事考課との関連で団結を捉える発想をもっていない。また、このような組合のなかから、サービス型ユニオン(幹部が、顧客である組合員にサービスを提供する)発展の兆しもみられる。しかし、労働組合運動の少数派である、全労連系組合は、1970年代までにみられた、人事考課は、団結に有害との立場を堅持し、その企業内勢力の実勢に応じ、団結にとり不利な条件の克服に努めている。人事考課の排除に成功していない場合も多いが、それにより、団結が直接崩されることとはなっていないようである。関連研究を行った研究者からの報告をうけた後、通信調査について慎重に準備し、民間労働組合約2,000を通信調査し、約600の集計可能な回答を得た。単純集計結果を、協力してくれた調査対象に送付した。研究会での検討の上中間的まとめを、『大原社会問題研究雑誌』99年6月号に掲載する。そのほか、分担して、労働組合・会社を訪問し、より立ち入ったききとりを行った。世界の普通の労働組合は、自然発生的に仲間意識をもって、団結し、共通な経済的利益の維持増進などのため、仲間間競争を避け、賃金その他の会社側処遇差別、特に、人事考課については、受け入れない。しかし、日本の企業別組合の場合、雇用・賃金慣行のなかに、人事考課が組み込まれており、それへの対応が問題となったものの部分的に受け入れてきた。最近、人事制度の変更がしばしば行われ、従業員間の人事考課による競争が激化している。労働組合は、その団結の維持のため、これらに対し、何らかの対応をしようとしているのか、または、個々の従業員が、競争して実力を発揮し、同僚より高い賃金を受け、上位の地位につくことが、組合員の期待であるから、それを認めて行くことを、組合員の利益として、組合が競争を支持、推進しようとしているのか、以上が研究グループとしての中心的問題意識であった。上記通信調査の結果は、圧倒的に後者の立場がとられていることを示している。ただし、一定の最低保障を求めたり、公正な制度運営を会社に期待する傾向はある。また、全労連系組合は、人事考課自体に反対しているとみられる。

通信調査と訪問事例調査から明らかになった、顕著な点としては、組合員の組合離れ、団結の弱体化がほとんどの組合で意識されていること、その対応として、組合員ニュースを読みやすくすることなどの措置がとられていること、人事制度の変更、人事考課のプランの設計にあたり会社側と一体となって推進しでいる例が少なくないことである。このプロジェクトでは、平成10年度には、主として、労働組合に対する通信調査とこれを補足する、訪問調査を行った。通信調査では、連合を中心とする労働組合では、労使協力で、人事考課制度を作り、また、運営しており、テクニカルな点で、労使間の意見調整が行われる場合が多かった。訪問調査でも、同様であった。しかし、通信調査では、事例が少なかったが、全労連系組合は、人事考課に否定的で、我々のテーマである、団結にもこれらがマイナスであるとの意見で、対照的であった。そのため、平成11年度は、主として、全労連系の組合を調査することとした。通信調査には、各種の困難があり、事例調査で情報を補うこととなり、全日本金属情報機器労働組合(JMIU)の支部組合10を訪問調査し、それぞれにつき報告記録を作成した。そのほか、研究会で、関連調査の結果について聞いたり、通信調査の自由回答の整理、クロス集計などの結果について討議した後、関係者が連絡をとりつつ、分担して最終報告書の作成をおこなった。JMIU系組合は、そのイデオロギー的な指向から、人事考課を中心とする人事評価に反対であり、労使の勢力関係からやむなく、受け入れる場合も、その影響を最小限度にとどめようとしている。2、3の組合は、典型的な年功型賃金体系をなお維持していたが、職能視覚制度が新たに導入されているところ、組合が少数派のところで、高度の成果主義賃金と、それに伴う人事考課が導入されている例もみられた。全労連が、従業員全体に影響力をもつ場合、能力主義的な人事賃金制度やそれのツールである人事考課の格差拡大効果を防ぐことに、多かれ少なかれ成功しているようである。人事考課と団結との関係は概して間接的と判断された。
イネにおける茎頂分裂組織の分化決定及び維持増殖の時空における解析

shootless変異体(shl1shl4)は茎頂分裂組織(SAM)を完全に欠失するものであり、SHL遺伝子はいずれもSAMの分化決定に不可欠である。しかし、SAM分化後のSHL遺伝子の機能については明らかでない、そこで弱い対立遺伝子を同定する目的で変異原処理した後代をスクリーニングした。その結果SHL2座の対立遺伝子(shl2-6)を同定することができた。Shl2-6では、胚発生でSAMが分化するが、1枚あるいは2枚の葉を分化した後SAMが消失した。Shl2-6の胚でのホメオボックス遺伝子OSH1の発現を調べたところ、野生型に比べSAMの非常に狭い領域でのみ発現していた。従って、shl2-6ではSAMの中の未分化な細胞が少なく、葉原基によってSAMが消費されてしまうと考えられ、SHL2遺伝子は、SAMの分化決定だけでなく、分化後のSAMの維持にも機能していることが明らかになった。葉原基の分化様式の制御機構を解明するために、葉序、葉間期がともに異常となるsho変異体(sho1sho3を解析した。sho変異体はランダムな葉序と非常に短い葉間期を示すが、その異常にはSAMの形(高さ/幅)が最も強く関係していた。また、SAMでのOSH1の発現は不規則であり、発現領域は狭くなった。SHL遺伝子は、SAMにおける未分化な細胞群の位置と数を制御していると考えられる。葉序の異常を示すdec変異体を同定した。dec変異体では最初の3枚の葉を1/2互生で分化した後、十字対生で2、3組の葉を分化した。decのSAMの構造は異常で、対生でできた葉の葉鞘-葉身境界も異常であった。従って、葉序の決定にはSAMの構造が重要であり、葉の形態形成にSAM上での葉原基の分化位置が関係していると考えられる。
生物学的製剤投与による関節リウマチの病理学的変化と疾患特異的な細胞

関節リウマチ患者には、抗リウマチ薬(DMARDs)や生物学的製剤(Bio)による治療が行なわれる。滑膜組織でDMARDs治療群とBio治療群の基本的な病理学的特徴や種々の免疫染色の結果を比較し、Bio例では著効例と無効例の比較もおこなった。その結果、Bio例で炎症スコアが著しく低下し、著効例と無効例との比較では、著効例で減少率が大きかった。同一患者ではDMARDsよりもBio投与後の方が炎症スコアの改善度は大きく、MMP-3などの陽性細胞数の減少度も大きかった。DMARDsを投与後に炎症が増悪した症例では特に変化率が大きく、Bioは難治性RA症例に対し強い抗炎症効果を示すことが示唆された。【目的】一般的な関節リウマチ(RA)患者およびエタネルセプトを中心とした生物学的製剤治療RA例(Bio)について、整形外科的な手術の際に軟骨組織や滑膜組織などの試料収集をおこない、それぞれの基本的な病理学的特徴を検討する。さらにBio例については、著効例と無効例との比較もおこなう。【方法】滑膜組織での炎症スコアの検討:一般的なRA患者15例とBio例36例の滑膜組織について、滑膜組織の炎症の程度をRooneyのhistological indexを用いてスコア化し、特にどのindexに変化があるか、検討した。Bio例については著効例と無効例の比較もおこなった。さらに、より詳細な検討のため、各種細胞マーカーで具体的な構成細胞の特徴の変化を検討し、サイトカインや蛋白分解酵素についても検討した。【結果】Bio例では特にリンパ球浸潤に関する炎症スコアが著しく低下し、線維化については増加していた。著効例と無効例との比較では、著効例での投与前後での変化率が大きく、リンパ球や血管数や密度の低下がBio例でみられたほか、滑膜表層のCD68陽性のマクロファージ系細胞や、腫大したCD34陽性紡錘形細胞も減少していた。また、TNFαやMMP-3の陽性細胞数もBio例では減少し、特に著効例での減少率が大きかった。【まとめ】Bio例の著効例では滑膜組織の炎症は病理組織学的にも抑制されていることが証明された。【目的】一般的な関節リウマチ(RA)患者およびエタネルセプトを中心とした生物学的製剤治療RA例(Bio)について、整形外科的な手術の際に軟骨組織や滑膜組織などの試料収集をおこない、それぞれの基本的な病理学的特徴を検討した。【方法】滑膜組織での炎症スコアの検討:すでに収集ずみの一般的なRA患者15例と新たに採取されたBio例36例の滑膜組織について、滑膜組織の炎症の程度をRooneyのhistological indexを用いてスコア化した。また、Rooneyのhistological indexの6項目中で、特にどのindexに変化があるか、検討した。さらに、より詳細な検討のため、リンパ球や血管、マクロファージ、骨髄由来の細胞などのマーカーを用いて、具体的な構成細胞の特徴の変化を検討した。【結果】一般的なRAに比較してBio例ではRooneyのhistological indexは低下していたが、特にリンパ球浸潤に関する炎症スコアが著しく低下していた。また、線維化についてはBio例が増加していた。各種マーカーによる検討では、リンパ球や血管数や密度の低下がBio例でみられたほか、滑膜表層のCD68陽性のマクロファージ系細胞や、腫大したCD34陽性紡錘形細胞も減少していた。【まとめ】Bio例では滑膜組織の炎症は病理組織学的にも抑制されていることが証明された。【目的】関節リウマチ(RA)患者に対して、一般的な抗リウマチ薬(DMARDs)に続いて、生物学的製剤(Bio)による治療が行なわれている。手術の際に得られた滑膜組織などでDMARDs治療群とBio治療群の基本的な病理学的特徴を比較する。さらにBio例については、著効例と無効例との比較もおこない、研究のまとめをする。【方法】滑膜組織での炎症スコアの検討:一般的なRA患者とBio例の比較の他に、Bio例の著効例と無効例の比較もおこなった。また、同一患者でDMARDs投与後とBio投与後の2回、滑膜を採取できた20例については、それぞれの薬剤使用後の滑膜の炎症の改善度を組織学的に比較したのち、免疫組織化学で具体的な構成細胞の特徴の変化を検討し、サイトカインや蛋白分解酵素についても検討した。【結果】Bio例では特にリンパ球に関する炎症スコアが著しく低下し、線維化については増加していた。

著効例と無効例との比較では、著効例での投与前後での変化率が大きく、リンパ球、血管数、マクロファージ系細胞、腫大したCD34陽性紡錘形細胞、TNFαやMMP-3の陽性細胞数も減少率が大きかった。また、同一患者でも、DMARDs投与後よりもBio投与後の方が病理学的炎症スコアの改善度は大きく、MMP-3やTNFα、CD68やCD34などの陽性細胞数もBio使用後の方が減少度が大きかった。また、TNFR-I, TNFR-IIについても同様な傾向を示した。DMARDsを投与したにもかかわらず、炎症が増悪した症例では特に、変化率が大きく、組織学的に著明な改善がみられた。【まとめ】BioはDMARDsよりも強い抗炎症効果があることが組織学的に証明された。特にDMARDsで炎症が十分に抑制されなかった難治性RA症例でより強い効果を示すことが示唆された。人体病理学一般的な関節リウマチ患者と生物学的製剤投与例の滑膜組織の収集は昨年度に引き続いてある程度進み、データの比較や解析ができる症例数となった。また、滑膜組織での病理組織学的な解析についても、一般染色や免疫組織化学などが終了している。上記の標本について、細胞数などのカウントもすすみ、両者の比較もおこなった。さらにBio例の中での著効例と無効例の組織学的な比較や炎症スコアの比較もおこなっており、蛋白分解酵素やサイトカインについても組織学的な検討が進んでいる。臨床データも揃っているので、今後は症例数を増やして、臨床的なデータとの相関をより詳細におこなえる。一般的な関節リウマチ患者と生物学的製剤投与例の滑膜組織の収集はある程度進み、データの比較や解析ができる症例数となった。平成24年25年と同様の内容について、さらに症例を追加して検討をおこない、得られたデータの総合的な解析をおこない、RAの疾患特異的な細胞の特定をおこなう。特に、線維芽細胞様細胞と炎症の変化との関係について検討し、関節リウマチの発症に関わる細胞や因子について研究をすすめる。さらに、生物学的製剤が上記の線維芽細胞様細胞にどのように作用し、効果をもたらすのかについて平成24年、25年に得られた結果を踏まえて、病理組織学的な検討をすすめる。1)一般的な抗リウマチ薬を用いた後に生物学的製剤に変更になった症例で経時的な変化を追えた症例について、滑膜組織の変化を比較する。検討項目については平成24-25年度に検討した項目を検討する。特に再燃例について、効果がみられた場合にも残存する細胞(線維芽細胞様細胞)の特徴を組織学的に検討する。2)一般的な抗リウマチ薬および生物学的製剤の投与前と投与後での比較3)生物学的製剤の著効例と無効例および著効後の再燃例についての組織学的な特徴の検討:特に、著効後にも残存している線維芽細胞様細胞について詳細に検討する。4)滑膜組織でのサイトカインや蛋白分解酵素および各種分子マーカーの発現の検討:上記の滑膜組織でおもなサイトカインや蛋白分解酵素のmRNAおよび蛋白の分布を調べる。特に滑膜線維芽細胞に重点を置いて検討する。4)データ解析:生物学的製剤の治療効果について、著効例と無効例の組織学的な特徴を検討する。
近代学校教育における「教科」の成立に関する研究

ドイツのメールズおよびベルリンの教員養成所長であったディースターヴェークは、19世紀中頃ドイツにおける教員養成の課題を次のような2点であると捉えていた。すなわち、第1は、分科的体系的な近代諸科学をいかに初等教育課程に導入したらよいのか、第2は、科学的で体系的な教育の理論と技術を身に付けた初等教育学校の教員をいかに養成したらよいのか、ということであった。ディースターヴェークは、それらの課題の解決に向けて努力したがゆえに、教科教授論の確立者と呼ばれているのである。その具体的成果が、彼の主著『ドイツの教師に寄せる教授指針』である。この著作は、ディースターヴェークの没年(1866年)までに、初版(1835)、第2班(1838)、第3班(1844)、第4班(1850)と4回にわたり版を重ねてきている。そしてその内容も、質・量ともに発展が認められた。本研究の目的は、同上書各版にみられる教育課程構想の内容分析を行ない、近代学校教育における「教科」の成立を考察し、同時に「教科」学習の基本原則を把握することであった。その結果、(1)「共通必須の知識」としての「共通教養論」の内容的提起が確認され、その獲得の基本原則として(2)対象の認識活動を通して自己の認識が図られること、(3)対象の認識活動は、学習の共同性を必要としていること、が考えられていたことが明らかとなった。教授理論史上、教科教授論の体系的確立者として位置づけられうるドイツの教育家A.Diesterweg(1790-1866)の教科教授論構想の検討を手掛かりとしながら、今日の「教科」概念の再検討討議(例:学校における「新しい教科」構想議論、教科学習における「学校知」批判議論)に寄与しようとするのが、本研究の目的であった。研究初年度であった平成7年度は、まず第一に、ディースターヴェークの主著『教職教養指針』(教科教育編)の内容分析と、それぞれの教科の理論的形成過程、教科間の相互関係(教科構成論)の解明に最も力点をおいて研究作業を進めていった。同上書は、ディースターヴェークの没年(1866年)までに、初版(1835年)、第2版(1838年)、第3版(1844年)、第4版(1850年)と4回にわたり版を重ねてきている。そして、その内容は教科教育篇において、各専門科学者の協力を得ながら、教科教育論の質・量の発展が見られる。平成7年度は、この研究作業を中心に据えて進めていき、パソコンを使用して、各版の内容的変化のデータベース化を図った。同時に、19-20世紀(主にドイツ)における教科教育の実践・実態に関する文献・資料の収集・整理という基礎作業に努めた。その結果、ディースターヴェークの没年(1866年)までに、初版(1835年)、第2版(1838年)、第3版(1844年)、第4版(1850年)と4回にわたり版を重ねている、主著『教職教養指針』の教科教育篇についての全容(各版の内容的変化も含めて)がほぼ明らかになった。

この著作は、ディースターヴェークの没年(1866年)までに、初版(1835)、第2班(1838)、第3班(1844)、第4班(1850)と4回にわたり版を重ねてきている。そしてその内容も、質・量ともに発展が認められた。本研究の目的は、同上書各版にみられる教育課程構想の内容分析を行ない、近代学校教育における「教科」の成立を考察し、同時に「教科」学習の基本原則を把握することであった。その結果、(1)「共通必須の知識」としての「共通教養論」の内容的提起が確認され、その獲得の基本原則として(2)対象の認識活動を通して自己の認識が図られること、(3)対象の認識活動は、学習の共同性を必要としていること、が考えられていたことが明かとなった。
癌疾患シグナルを標的とした生物活性海洋天然物の探索

本研究では,生物活性天然物の探索研究の一環として,当研究室独自の放線菌菌株ライブラリーの構築を行った.土壌放線菌のみならず海洋性放線菌の菌株も対象とし,また,構築した菌株ライブラリーの中から,種々のスクリーニングに基づき新規天然物の探索を行っている.1.放線菌株ライブラリーの構築:まず,千葉県内房地区(木更津,君津,館山,南房総地区等)において土壌,海水ならびに海砂の採取を行った.採取したサンプルから,HV培地を始めとする放線菌分離用培地上でコロニーを形成させることにより,放線菌株の分離を行った.2.スクリーニング:1菌株での純培養が可能となった菌株に対して,小スケール培養を行い,培養液をエタノール抽出することにより,スクリーニングサンプルを調製した.得られたエキスに対して,当研究室に保有するトレイル,ウィントシグナルなどシグナル伝達経路を標的としたスクリーニングを行った.一方,薄層クロマトグラフィーを用いたケミカルスクリーニングについても詳細に検討し,興味深い化学成分の存在が期待される複数の菌株を選別した.3.新規天然物の単離:選別した菌株の一つ千葉市土壌サンプル由来のStreptomyces sp. IFM 11260株について拡大スケールで培養し,その抽出物を各種クロマトグラフィーによって分画精製を行った結果,3種の新規フェナジン配糖体を単離した.一方,千葉県香取市産土壌サンプルより分離した一放線菌株からは,フェニルヒドラゾン構造をもつユニークな新規アザキノン化合物を単離した.本研究では,生物活性天然物の探索研究の一環として,以下に示すように当研究室独自の放線菌菌株ライブラリーの構築を行っている.土壌放線菌のみならず海洋性放線菌の菌株も対象とする.また,構築した菌株ライブラリーの中から,新規天然物の探索を行っている.1.放線菌株ライブラリーの構築:まず,千葉県九十九里海岸を始めとする地域において土壌,海水ならびに海砂の採取を行った.採取したサンプルから,SDS消毒,放線菌の発芽誘導を行った後,HV培地を始めとする放線菌分離用培地上でコロニーを形成させることにより,放線菌株の分離を行った.2.スクリーニング:1菌株での純培養が可能となった菌株に対して,2mLスケールでの小スケール培養を行い,培養液をエタノール抽出することにより,スクリーニングサンプルを調製した.得られたエキスに対して,当研究室に保有するトレイル,Wntシグナルなどシグナル伝達分子を標的としたスクリーニング試験を行った.一方,今回はとくに,薄層クロマトグラフィーを用いたケミカルスクリーニングについても詳細に実験を行い,興味深い化学成分の存在が期待される複数の菌株を選別した.3.新規天然物の単離:選別した菌株の一つStreptomyces sp.IFM11204株について拡大スケールでの培養を行い,その培地抽出物を各種クロマトグラフィーによって分画精製を行った結果,3種の化合物を単離した.各種機器分析に基づく構造解析によりこの3種はフェナジン二量体骨格を含む興味深い構造をもつ新規化合物であることが判明した.本研究では,生物活性天然物の探索研究の一環として,当研究室独自の放線菌菌株ライブラリーの構築を行った.土壌放線菌のみならず海洋性放線菌の菌株も対象とし,また,構築した菌株ライブラリーの中から,種々のスクリーニングに基づき新規天然物の探索を行っている.1.放線菌株ライブラリーの構築:まず,千葉県内房地区(木更津,君津,館山,南房総地区等)において土壌,海水ならびに海砂の採取を行った.採取したサンプルから,HV培地を始めとする放線菌分離用培地上でコロニーを形成させることにより,放線菌株の分離を行った.2.スクリーニング:1菌株での純培養が可能となった菌株に対して,小スケール培養を行い,培養液をエタノール抽出することにより,スクリーニングサンプルを調製した.得られたエキスに対して,当研究室に保有するトレイル,ウィントシグナルなどシグナル伝達経路を標的としたスクリーニングを行った.一方,薄層クロマトグラフィーを用いたケミカルスクリーニングについても詳細に検討し,興味深い化学成分の存在が期待される複数の菌株を選別した.3.新規天然物の単離:選別した菌株の一つ千葉市土壌サンプル由来のStreptomyces sp. IFM 11260株について拡大スケールで培養し,その抽出物を各種クロマトグラフィーによって分画精製を行った結果,3種の新規フェナジン配糖体を単離した.一方,千葉県香取市産土壌サンプルより分離した一放線菌株からは,フェニルヒドラゾン構造をもつユニークな新規アザキノン化合物を単離した.
時空間制御型ミクロ液相を用いたプラズマ材料プロセスの創成

近年、プラズマ生成活性種が引き起こす液相内反応である“プラズマ誘起液相反応"は、バイオ応用、材料合成応用、環境応用などでの新展開をもたらし、プラズマ応用における世界的な潮流の一つとなっている。研究代表者は、液相をミクロ化する“プラズマ誘起ミクロ液相反応"の研究を推進し、世界に先駆け“プラズマ援用インクジェットプリンティング"を実現してきた。本研究では、高度に時空間制御されたミクロ液相とプラズマとの相互作用に関する研究を行い、最終的には、プラズマ援用インクジェットプリンティングによる革新的フレキシブルデバイスの実現を導くとともに、プラズマと液相との相互作用の理解を深める。