hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病性創傷炎症制御miR-129ファミリーによる新規分子標的治療薬開発への展開

糖尿病(DM)患者の創傷治癒は遅延し、難治性皮膚潰瘍になることが知られている。糖尿病性創傷治癒遅延の要因として、創傷部への好中球の過剰な動員や集積による炎症の長期化が報告されているが、その分子メカニズムは未だ明らかではない。microRNA(miRNA)は、分子標的治療薬などの新規治療薬開発への有用性が非常に高いことで注目されており、標的mRNAに結合することでその発現を制御し、蛋白質合成を阻害する。近年、生体内の炎症過程におけるmiRNA機能の重要性が明らかとなっている。従って、糖尿病性皮膚創傷の治癒過程における炎症制御へのmiRNAの関与が推察される。そこで申請者らは、miRNAを中心とした階層的遺伝子発現制御機構の解明を目的として、独自に抗Argonaute2(Ago2)抗体を用いた免疫沈降法による成熟miRNAを精製し、Microarrayを用いて、DM由来好中球特異的に発現する多数の炎症関連miRNAを同定した。さらに、炎症関連miRNA発現制御による創傷治癒促進効果を検討するために、DMモデルマウスの背部に生検トレパンを用いて4 mm径の創傷を作製した。次に、Pluronic gelアンチセンスオリゴ(AS ODN)デリバリーシステムを用いて、皮膚欠損創を作製したDMモデルマウスにmiRNA mimicを直接投与し、非投与のDMモデルマウスとともに、各経過時間(0, 1, 3, 7, 10,14日)において、創傷治癒過程を肉眼的に観察し、創傷閉鎖率を計測したところ、miRNA mimicを投与した創傷部において、治癒の促進が認められた。さらに、免疫組織化学検討により、好中球の創傷部における集積が改善したことを明らかにした。従って、炎症関連miRNAは、DM由来好中球の機能異常に関与しており、糖尿病性創傷治癒遅延は、炎症関連miRNAに制御される遺伝子群によって惹起された可能性が示唆された。本年度に予定していた実験は、6割程度の進展であったが、来年度に予定していた実験の一部を行うことができたため、概ね順調である。炎症関連miRNAが標的とする炎症制御に関与する遺伝子群(キー遺伝子)の同定及びアンチセンスオリゴ(AS ODN)を用いたキー遺伝子発現制御による創傷治癒促進効果を肉眼的・分子生物学的・免疫組織化学的手法を用いて検証する。circular RNA(circRNA)は直鎖pre-mRNAが通常のスプライシングが逆方向で行われることによって合成される。circRNAは、miRNAのスポンジとして機能することが知られている。従って、circRNAは、炎症制御のメカニズムに関与するmiRNA発現制御への関与が推察される。そこで、Microarrayを用いてDM由来好中球特異的に発現するcircRNAの同定を行い、炎症関連miRNAとの相関を検討し、炎症制御におけるcircRNA・miRNA・mRNAの分子相関メカニズムを解明する。本研究の目的は、創傷治癒が遅延することで様々な合併症を引き起こす糖尿病性皮膚創傷に着目し、その治癒過程における炎症及び組織修復の分子メカニズムを解明することで、治癒改善効果を示す新しい分子を同定することである。以前、申請者らは、糖尿病性創傷治癒遅延の要因として炎症が長期化すること、また炎症本態としての糖尿病(DM)由来好中球が機能異常を生じたために炎症が長期化する可能性があることを示唆した。そこで、本研究では、糖尿病性皮膚創傷治癒遅延に関与するDM由来好中球制御の分子メカニズム解明のため、マイクロアレイを用いてDMマウス由来の好中球特異的に発現するmicroRNA(miRNA)を同定し、包括的に解析した。その結果、miR-129を含む10種のmiRNAの発現が、DM由来好中球において有意に減少していることを見出した。また、それらmiRNAの標的遺伝子群においては、DM由来好中球で有意に増加していることを見出した。特に、miR-129は、炎症やアポトーシス、貪食に関与する複数の遺伝子発現制御に関与することを明らかにした。DMマウスの背部皮膚創傷部におけるmiR-129及び標的遺伝子の発現解析においても上記同様の結果が得られた。そこで、DMマウス背部皮膚創傷部において、miR-129を過剰発現させたところ、治癒促進効果を示したことを明らかにした。このことは、miR-129発現が回復したことにより炎症やアポトーシスなどに関与する遺伝子群の発現が抑制され、炎症が制御されたことが推察された。本研究の目的である創傷治癒促進効果を認める新しい分子を動物レベルで発見することに成功したが、さらなる解析が必要であるため。

さらに、炎症関連miRNA発現制御による創傷治癒促進効果を検討するために、DMモデルマウスの背部に生検トレパンを用いて4 mm径の創傷を作製した。次に、Pluronic gelアンチセンスオリゴ(AS ODN)デリバリーシステムを用いて、皮膚欠損創を作製したDMモデルマウスにmiRNA mimicを直接投与し、非投与のDMモデルマウスとともに、各経過時間(0, 1, 3, 7, 10,14日)において、創傷治癒過程を肉眼的に観察し、創傷閉鎖率を計測したところ、miRNA mimicを投与した創傷部において、治癒の促進が認められた。さらに、免疫組織化学検討により、好中球の創傷部における集積が改善したことを明らかにした。従って、炎症関連miRNAは、DM由来好中球の機能異常に関与しており、糖尿病性創傷治癒遅延は、炎症関連miRNAに制御される遺伝子群によって惹起された可能性が示唆された。本年度に予定していた実験は、6割程度の進展であったが、来年度に予定していた実験の一部を行うことができたため、概ね順調である。今後は、炎症関連キー遺伝子を同定し、創傷治癒促進効果を検討したのち、miR-129と合わせた治癒効果の検証を行う。炎症関連miRNAが標的とする炎症制御に関与する遺伝子群(キー遺伝子)の同定及びアンチセンスオリゴ(AS ODN)を用いたキー遺伝子発現制御による創傷治癒促進効果を肉眼的・分子生物学的・免疫組織化学的手法を用いて検証する。circular RNA(circRNA)は直鎖pre-mRNAが通常のスプライシングが逆方向で行われることによって合成される。circRNAは、miRNAのスポンジとして機能することが知られている。従って、circRNAは、炎症制御のメカニズムに関与するmiRNA発現制御への関与が推察される。そこで、Microarrayを用いてDM由来好中球特異的に発現するcircRNAの同定を行い、炎症関連miRNAとの相関を検討し、炎症制御におけるcircRNA・miRNA・mRNAの分子相関メカニズムを解明する。
魅力知覚における無自覚的・自覚的視覚情報処理の認知神経科学的メカニズムの解明

本研究は魅力知覚における無自覚的・自覚的視覚情報処理の認知神経科学的メカニズムについて知覚心理学と神経科学の両面から検討することを目的とする。本年度は主に以下の2つの研究課題に取り組んだ。研究1 (顔魅力知覚の無自覚的視覚情報処理プロセスに関する実験心理学的研究):顔魅力知覚とそれに伴う魅力顔への注意捕捉が顔の意識的知覚経験を必要とするかについて,閾下刺激提示法である連続フラッシュ抑制法を用いて一連の知覚心理学的実験を実施した。実験の結果,魅力的な顔特徴を備えた顔は閾下提示した場合でも,意識下で強く注意を引きつけることが明らかになった。さらに,この現象は単に顔画像の低次視覚特徴の影響によるアーティファクトではないことが確認された。研究2 (顔印象を規定する顔特徴の数理モデル化に関する研究):顔の魅力印象と支配性印象を規定する顔の物理特徴に関する研究に取り組んだ。顔の個性や印象は,顔の形状や色など,多様な顔の物理特徴の複雑な組み合わせに基づいて知覚される。そのため,本研究では,この複雑な顔特徴の組み合わせと主観的な印象の関係を計算モデリングの手法で定量化することを試みた。その結果,顔の魅力は目の大きさや肌の明るさといった物理特徴によって規定されている一方で,顔の支配性印象は,眉の角度や鼻翼の幅といった特徴によって規定されていることが明らかになった。魅力を含めた顔印象を,顔の物理特徴から観察者の無意識的な印象知覚メカニズムまでの一貫した枠組みで捉えることによって,印象知覚のメカニズムを明らかにしようとする点で本研究は新規な顔印象研究スタイルを確立しつつある。本研究1に関する成果は国内外の学会において随時発表し,一部の成果については査読付き国際誌に掲載された。研究2に関する成果は国内外の学会で発表し,そのうち1件の発表については日本心理学会学術大会特別優秀発表賞を受賞した。さらに,研究2に関する一部の成果は既に査読付き国際誌への掲載が決定しており,後続の研究については現在査読付き国際誌への投稿準備を進めているところである。以上の点を踏まえ,研究は概ね順調に進展していると言える。本年度に遂行した研究により,知覚心理学的アプローチによる顔魅力研究法と計算モデリングによる顔印象分析手法をそれぞれ確立できたため,今後は両アプローチを統合し,顔魅力知覚の認知神経科学メカニズムを明らかにするための研究を進展させる予定である。また,本年度に得られた研究成果については,順次論文としてまとめ,査読付き国際誌への投稿を進める。本年度は主に以下の3つの研究課題に取り組んだ。研究1 (高速逐次視覚提示法を用いた魅力顔への自動的注意捕捉の研究):視覚入力された顔情報から魅力が知覚されるまでの注意過程について高速逐次視覚提示法を用いて検討した。その結果,顔魅力は顕在的に評価することが求められていなくても即時的に評価され,魅力顔は自動的に注意を捕捉することが明らかになった。こうした研究成果は査読付き論文として国際誌に掲載された他(Nakamura, Arai, & Kawabata, 2017),魅力研究における高速逐次視覚提示法の利用可能性についての総説が査読なし国内誌に掲載された。研究2 (連続フラッシュ抑制法を用いた顔魅力の無自覚的視覚処理過程の研究):閾下刺激提示法の1つである連続フラッシュ抑制法を用いて,顔の意識的知覚に先行する無自覚的過程における魅力知覚の特性について検討した。その結果,顔魅力は顔の意識的知覚に先行して処理されていることが知覚心理学実験と脳波計測実験の両方から示唆された。これらの研究成果については,査読付き国際誌に投稿し,現在原稿修正中である(Nakamura & Kawabata, in review)。研究3 (計算モデリングによる顔魅力規定要因の研究):顔の意識的知覚に基づいて評価される顔魅力がどのような顔特徴によって規定されているかを明らかにするために,計算モデリングを導入した印象評価研究を行った。その結果,顔魅力を規定する多様な顔特徴を特定し,顔魅力を定量的に操作した顔画像を生成する技術を確立することができた。一連の成果は複数の国内の学会で発表し,日本基礎心理学会での発表に対しては優秀発表賞が授与された。本年度は,魅力知覚の無自覚的視覚情報処理過程を明らかにするための知覚心理学的実験パラダイムの有用性を確認することができた。加えて,計算モデリングによって顔魅力に寄与する視覚特徴を特定する手法を確立し,今後の魅力知覚研究に展開する準備が整った。今年度の研究成果は既に査読付き国際誌に掲載されているだけでなく,国内外の学会やシンポジウムでも公表されている。さらにその他の研究成果についても論文としてまとめる作業を進めている段階であることから,概ね順調に進展していると評価できる。

さらに,この現象は単に顔画像の低次視覚特徴の影響によるアーティファクトではないことが確認された。研究2 (顔印象を規定する顔特徴の数理モデル化に関する研究):顔の魅力印象と支配性印象を規定する顔の物理特徴に関する研究に取り組んだ。顔の個性や印象は,顔の形状や色など,多様な顔の物理特徴の複雑な組み合わせに基づいて知覚される。そのため,本研究では,この複雑な顔特徴の組み合わせと主観的な印象の関係を計算モデリングの手法で定量化することを試みた。その結果,顔の魅力は目の大きさや肌の明るさといった物理特徴によって規定されている一方で,顔の支配性印象は,眉の角度や鼻翼の幅といった特徴によって規定されていることが明らかになった。魅力を含めた顔印象を,顔の物理特徴から観察者の無意識的な印象知覚メカニズムまでの一貫した枠組みで捉えることによって,印象知覚のメカニズムを明らかにしようとする点で本研究は新規な顔印象研究スタイルを確立しつつある。本研究1に関する成果は国内外の学会において随時発表し,一部の成果については査読付き国際誌に掲載された。研究2に関する成果は国内外の学会で発表し,そのうち1件の発表については日本心理学会学術大会特別優秀発表賞を受賞した。さらに,研究2に関する一部の成果は既に査読付き国際誌への掲載が決定しており,後続の研究については現在査読付き国際誌への投稿準備を進めているところである。以上の点を踏まえ,研究は概ね順調に進展していると言える。本年度の研究により,計算モデリングによって顔魅力を定量的に操作する技術を確立することができた。今後はこうした技術に基づいて生成された顔刺激を用いて知覚心理学実験および脳波計測実験を行い,顔魅力がどのような顔特徴から知覚されているのかを明らかにしていく予定である。また,本年度に得られた研究成果については,順次論文としてまとめ,査読付き国際誌への投稿を進める。本年度に遂行した研究により,知覚心理学的アプローチによる顔魅力研究法と計算モデリングによる顔印象分析手法をそれぞれ確立できたため,今後は両アプローチを統合し,顔魅力知覚の認知神経科学メカニズムを明らかにするための研究を進展させる予定である。
循環器系疾患の病態解析と循環器予防学の確立

近年、循環器疾患の罹患率上昇に伴い、動脈硬化性疾患予備群の増加が危惧されている。疾病の予防と早期発見を目指す予防医学に欠かせないのは疫学研究であり、健常人の集団から均質的な情報を引き出し包括的な臨床研究を行うことは重要である。申請者は、東京大学検診部のデータベース構築に携わり、横断・コホート研究を多面的に行ってきた。酸化ストレスに着目した研究では、生体内の酸化促進因子である慢性炎症や感染が動脈硬化に及ぼす影響に焦点をおき、鉄過剰状態が、動脈硬化を促進的することを見出した他、凍結保血清の酸化促進因子を測定し影響を分析した。また、潜在的な甲状腺機能異常と循環器疾患の関りについても新たな知見を得た。前年度に引き続き検診の「特殊性を活かした疫学研究」として多臓器領域にまたがる横断的研究を行った。研究テーマの一つである酸化ストレスが動脈硬化の進展に及ぼす影響に関しては、平成25年度以来、生体内の酸化促進因子である慢性炎症や感染に着眼し、女性健常者における血清フェリチン値の上昇が潜在的な動脈硬化に関連することを、頚動脈超音波検査及び心臓足首血管指数の検査結果より明らかにした。また検診の独自性を活かした研究としては、齲歯・歯周病といった口腔内の病巣がピロリ菌感染の温床になりうるかにつき検討すべく、歯科検診結果のデータベース化に着手した。そのほか、潜在的な甲状腺機能異常と循環器疾患の関りについて研究を進めており、治療介入の是非に苦慮する潜在的甲状腺機能低下症においても既に頸部の動脈硬化が進行していることを見出し、第111回日本内科学会総会で発表を行う予定である。本テーマに関しては、循環器予防学に即した実臨床の手掛かりを示すべく、更なる検討を重ねる所存である。その他、検診部内のデータベースを東大検査部の生理検査データとリンクさせ、各種検査の詳細データがタイムリーに反映されるシステムの構築も行っている。本年度は疫学研究に焦点を置き、手始めとして東大検診部の受診者データベースの構築を外部委託業者との共同開発の形で実施した。その結果、平成17年から現在に至る、延べ、14620名の、検診データが安定的に供給できる研究の素地が整った。その上で、本科研費申請書にて既に紹介した予備検討「病態刺激因子が心血管系疾患に及ぼす影響」2研究につき再検証を行い、「1心不全や心房細動の指標とされるヒト脳性ナトリウムペプチドの上昇と早期動脈硬化指標IMTの関連性」については、第85回米国心臓病学会で、「2ヘリコバクターピロリ感染及び胃癌の予測因子ペプシノゲン比(pepsinogen I/II)と早期動脈硬化の相関」については、第76回日本循環器学会Featured Research Sessionで結果発表を行い、国内外の研究者と発展的な討議が出来た。また新規テーマとして、潜在性甲状腺機能低下症と早期動脈硬化の関係、歯科検診結果と循環器疾患の関連、保険指導介入の成果、消化器疾患と動脈硬化など、心血管病を基軸にドック特殊性を活かした研究課題が多数進行中である。中でも、鉄過剰と動脈硬化についての関連は、鉄摂取量が男性の心筋梗塞発症に関連するとした1992年の報告以来、複数の大規模臨床試験の検討(ARIC study, SHIP study)を経てもその関連性についてのコンセンサスが得られていない。そこで鉄過剰と動脈硬化の関係につき独自の検証を行い、健常者の鉄過剰状態が動脈硬化の促進因子になりうることを見出した。本邦初の検討であり、第86回日本超音波医学会でその結果を発表する。その他、検診部内のデータベースを東大検査部の生理検査データとリンクさせ、各種検査の詳細データがタイムリーに反映されるシステムの構築にも着手した。動脈硬化性疾患の発症リスクや危険因子に関し、新しい視点による疫学研究が求められている。近年、検診や人間ドックの浸透に伴い、健常者において無症候性の潜在性甲状腺機能低下(subclinical hypothyroidism(SCH))が散見されるが、治療介入の是非は定まらない。一般に、顕在性の甲状腺機能低下症では、脂質異常の他、炎症反応の増強や血管内皮機能障害などが動脈硬化の進展に関与する。甲状腺疾患の既往歴のない連続706例から、潜在性甲状腺機能低下症(SCH)の57例を抽出、年齢と性別をマッチさせた甲状腺機能正常(euthyroid)171例をコントロール群とし、総頸動脈の最大内膜中膜複合体厚(max IMT: maximum intra-media thickness)を計測した。

単変量解析では、SCHにおいてHDLコレステロールが高値であったが、その他の項目(血圧、Body mass index、HDL-C以外の脂質指標、ヘモグロビンA1c (HbA1c)、Brain natriuretic peptide、CRP)については両群間に差を認めず、一方、max IMTはSCHで1.89mm、コントロールで1.65mmとSCHで有意に高かった。多変量解析では、TSHがmax IMTの独立した規定因子であり、潜在性甲状腺機能低下症と早期動脈硬化の関連が認められた。また、脂質、蛋白質、糖、核酸などの酸化変性を促す活性酸素種(Reactive Oxygen Species:ROS)の過剰生成は、体内の酸化ストレスを増加させ、心血管疾患、糖尿病、癌を惹起する。酸化促進因子である鉄に焦点をあてた前年度の研究に引き続き、被験者検体の酸化ストレス指標を計測し心血管疾患との関連を検討した。循環器内科学研究項目の一つである「酸化LDLの検証」に関し、予備検討は行ったものの新規性のある結果が得られず、新たな因子を探索すべく研究の焦点を循環器予防学に関連する疫学研究にシフトさせた。その為、実験研究の着手が遅れ、結果として未使用額が発生する事態となった。また初年度から検診部受診者データベースの構築を行ったが、PDF媒体の手入力などシステムの導入だけでは補いきれない部分もあり、全体的に研究の進捗が遅れているのもその要因と言える。当初の予想に反して、データベースの構築に難渋した。システムの導入だけでは補いきれない部分も多くあり、紙またはPDF媒体のデータを手入力で行うなど、作業は煩雑で時間を要することが多い状況であった。そのような逆風の中でも、「循環器疾患を基軸に他領域の疾病をも対象とした幅広い統計解析を行い、生物学的血液指標と多岐にわたる疾病因子の関連性を明らかにする」という当初予定していた「疫学研究」の研究項目は概ね順調な進捗状況であるといえる。すでに3つの研究を学会発表し(予定含む)、各々の研究結果は近日中に論文投稿し国内外に発信する。一方、予定していた第二の研究項目、「酸化LDLの検証」については、Pilot Studyの形で予備検討を行ったものの新規性のあるデータが得られず、限られた予算の中では遂行不可能と判断し中断した。しかし酸化ストレスが動脈硬化の要となる病態刺激であることには異論なく、LDLに特化せず視野を広げた検証を行うことをその代替案とした。「研究実績の概要」で詳述した鉄過剰と動脈硬化の関係の検証も酸化ストレスの研究の一環である。酸化LDL研究が予想外れであったことを反省点とし、(1)ではなく(2)おおむね順調に進展している、との自己評価とした。来年度以降は、進行中のデータ解析を継承しつつ、本年度までの疫学研究から得られた知見に基づき、被験者の血液検体を解析するなどの実験研究を予定している。酸化ストレスが動脈硬化の病態刺激であることを踏まえ、「酸化LDL」に特化しない幅広い検証を行う所存である。また当初、発展的取り組みとして予定していた「生化学的解析」については、限られた時間と研究費の中で一定の成果を出すには、費用対効果の面にも留意する必要があり、多方面との協議の結果ひとまず保留としてきたが、次年度ではこちらに関しても可能な範囲で挑戦したい。
今日の農政改革と農地制度の再設計-新しい農地利用調整システムの構築に向けて

1.2006年度には、(1)農政改革の目玉とされた品目横断的経営安定対策の実施状況をフォローし、集落営農の急増、貸しはがしの発生、規模拡大の新たなメカニズムの発生、法人化への趨勢など、その多様な影響を確認した。一方、(2)日本の経営・構造対策の到達点とその内容を、日仏比較の視点から分析し、日本の農地制度が対処すべき今後の課題を多面的な形で析出した(論文(1))。(3)9月にパリに赴いて2006年1月の新「農業基本法」の実施状況を調査し、EUの新・直接支払制度の影響下で、農地制度上でも譲渡可能な賃借権の創出、処分可能な「農業資産」の制度化、新たなタイプの生産法人の登場などの変化があることを確認した。その成果は、論文(2)の考察の前提となっている。2.2007年度には、(1)同年1月に始まった農地制度見直しの審議に、農水省・農地政策有識者会議の委員として参画し、多大な情報を入手しつつ、自らも積極的な意見表明を行った(発言内容は農水省のHPで公開)。あわせて、経済財政諮問会議「グローバル化改革専門調査会-EPA・農業WG」の「新しい農地改革」提言の動きもフォローし、両者の議論が11月の農水省の改革提案「農地政策の展開方向」に帰結する経緯を分析した。論文(3)は、その一部を、農村現場での聞取り調査も踏まえて取りまとめたもので、改革論議の焦点をなす「農地貸借の大幅規制緩和」案に内在する重大な問題点を克明に析出している。(2)以上を踏まえた成果取りまとめを年度末に行う予定であったが、農水省が制度改正法案の立案作業を次年度に見送ったので、本研究も、新たな視点を加えつつ、さらに継続・発展させることとした。1.前半には、(1)農政改革の最重要施策である品目横断的経営安定対策の実施状況をフォローし、集落営農・特定農業団体の急増、貸しはがしの発生、他方での規模拡大の新たなメカニズムの登場、法人化への趨勢など、多様な影響が生じていることを確認した。(2)日本の経営・構造対策の到達点とその内容を、日仏比較の視点から沿革を踏まえて整理し直し、日本の農地制度が対処すべき今後の課題を多面的な形で確認した。論文(1)がその成果である。2.上記1-(2)を踏まえて9月にパリに赴き、2006年1月の新「農業の方向づけの法律」と関係施策の実施状況の聞取り調査を行った。EUの新・直接支払制度が農業経営の展開動向に大きな影響を与えており、農地制度上でも、譲渡可能な賃借権の創出、一体としての処分可能な「農業資産」の制度化、新たなタイプの生産法人の登場などの変化が生じている。この現地調査の成果は、1一(1)の作業とともに、論文(3)の考察の前提の一つとなっている。3.国内では9月以降、農地政策と農地制度の大幅見直しの動きが急展開した。本研究者は、農水省委託の農業経営基盤強化措置状況調査、先進的経営者も加わった全国農業会議所の農地制度検討委員会、農水省経営局の農地政策検討有識者会議に参画し、多大な情報を入手し、新しい諸問題(多数の小規模地主と借地型大規模経営の対応関係、そこに生じる面的集積や経営安定化と承継の課題、新規参入の特定法人の多様な性格、相続による不在地主の増加と遊休不耕作地の拡大など)の登場を確認した。論文(2)は、それらの問題を日仏比較の視点から考察している。

4.農水省の農地政策検討有識者会議は、転用規制等も含む広範な事項を更に討議したうえ、2007年夏頃に一応のまとめをする予定なので、本研究者としてもその時期を目途に研究成果の中間取りまとめを行いたいと考えている。(1)年度の前半は、2007年1月に始まった農水省「農地政策有識者会議」と同「専門部会」の審議に参画し、農政改革下の農地制度見直しの方向に関する多大な情報を入手しつつ、自らも積極的な意見表明を行った(発言内容は、農水省のホームページで公開されている)。あわせて、経済財政諮問会議「グローバル化改革専門調査会-EPA・農業WG」の「新しい農地改革」提言の動きも逐次にフォローし、両者の議論が11月の農水省の改革提案=「農地政策の展開方向」に帰結する経緯を、(2)の作業を踏まえて分析した。論文(2)は、その成果の一部の発表であり、改革論議の焦点をなす「農地貸借の大幅規制緩和」案に内在する重大な問題点を克明に析出している。(2)上記の法制度的分析の現実的な基盤を確保し、より客観的なものとするため、(1)農村現場での聞取り調査(静岡県、福島県、山形県)を行うとともに、農水省委託の実態調査にかかる2つの研究会に委員として参加した。また、(2)日本農業法学会が7月に設けた「農地制度研究会」の主査を引き受け、年度後半に2回の共同研究会を主宰し、本研究を進める機会としても活用した。(3)以上を踏まえて年度末に成果取りまとめを行う予定であったが、農水省が具体的な制度改正法案の立案作業を次年度に見送ったので、本研究もさらに継続・発展させることとし、新たな視点を加えた研究計画を立てて平成20年度以降の科研費の交付申請を行った(内定通知を受けている)。
Gorenstein環の極小移入分解とその応用

Rを(一般には非可換の)ネタ一環とし,(E_1)を_RRの極小移入分解とする.nを固定するとき,i<nなる任意のiについて,E_1のflat dimensionがi以下のとき,Rはn-Gorensteinという.その中でもっとも基本的な1-Gorenstein環Rについて次の結果を得た.(1)Rを1-Gorenstein環としUをR上のindecomposable,injective moduleとする.このとき,UがE_0またはE_1のindecomposable sunmmandとなるための条件は,reflexive left ideal Iが存在してU(] SY.simeq. [)E(R/I)となることである.(2)Rが1-Gorenstein環のとき,そのmaximal quotient ringをQとすれば,Qはsemiprimaryであって,さらにE(_QQ)はflatである.これらの結果は幾何的,あるいは解析的な意味を持つと思われるが,まだその関連を明らかにするまでには到っていない.Rを(一般には非可換の)ネタ一環とし,(E_1)を_RRの極小移入分解とする.nを固定するとき,i<nなる任意のiについて,E_1のflat dimensionがi以下のとき,Rはn-Gorensteinという.その中でもっとも基本的な1-Gorenstein環Rについて次の結果を得た.(1)Rを1-Gorenstein環としUをR上のindecomposable,injective moduleとする.このとき,UがE_0またはE_1のindecomposable sunmmandとなるための条件は,reflexive left ideal Iが存在してU(] SY.simeq. [)E(R/I)となることである.(2)Rが1-Gorenstein環のとき,そのmaximal quotient ringをQとすれば,Qはsemiprimaryであって,さらにE(_QQ)はflatである.これらの結果は幾何的,あるいは解析的な意味を持つと思われるが,まだその関連を明らかにするまでには到っていない.
ＥＣＲプラズマ中に発生する間欠的電子流束の統計的性質に関する実験研究

プラズマは様々な間欠的な振る舞いを示す。ここで“間欠的な振る舞い"とは時間的に不等間隔で繰り返される突発的な現象を指す。我々は実験室円柱プラズマの局所的な電子温度が間欠的に増加することを観測した。電気的・光学的2次元計測と統計解析を駆使することで、この現象がプラズマ直径の1/10程度の広がりをもっていることおよび定常ポアソン過程である(一定確率でランダムに発生している)ことを明らかにした。本研究は,電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマに自発的に発生する高エネルギー電子流束を対象として,統計的手法と電気的・光学的2次元計測を駆使することによって,その時空間構造を解明することを目的としている.今年度はHYPER-I装置の終端フランジを全面石英窓にすることで,装置軸方向に線積分したプラズマからの発光の変化を計測した.局所的な電子温度が増加することによって,電子流束発生領域の発光のみが強くなることが予想される.ICCDカメラ前面に取り付ける干渉フィルタを交換することで,様々なラインからの発光を観測できる.ICCDカメラのトリガー信号には,ラングミュアプローブの浮遊電位を利用した.昨年度,Ne中性粒子からの585nmの発光の時間発展を計測した結果,発光強度が浮遊電位の深さと良い相関をもつことがわかっている.今年度は,Heプラズマを対象に,Heイオンからの468nmの発光およびHe中性粒子からの668nm,706nm,728nmの発光の計4ラインを計測した.Heイオンからの発光は,励起エネルギーが50eV以上とバルクの電子温度約8eVと比べ非常に高く,電子流束が高エネルギーの電子で構成されていることの間接的な証拠と考えられる.He中性粒子の3ラインは,衝突輻射モデルを用いた強度比法によく用いられているもので,同様の評価を行ったところ発光部の電子温度は周辺より高くなっているという結果となった.2本のラングミュアプローブを用いた条件付き平均化法によって電子温度の時間発展を評価したところ,間欠的電子流束発生時の実効的電子温度は発生前の3倍から4倍になっていることがわかった.プラズマは様々な間欠的な振る舞いを示す。本研究は,電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマ中に自発的に発生する間欠的な高エネルギー電子流束を対象として,統計的手法と電気的・光学的2次元計測を駆使することによって,その時空間構造を解明することを目的としている.今年度は多電極格子状プローブ(High-Impedance Wire Grid:HIWG)を用いた2次元浮遊電位揺動計測を行い,間欠的電子流束の発生間隔,持続時間,発生位置について調べた.10万回以上のイベントについて統計的解析を行った結果,発生間隔の確率密度関数(Probability Density Function:PDF)は指数分布をしており,一定生起確率のポアソン過程であることがわかった.持続時間のPDFは長時間側でー5乗程度のべき分布をしている.発生位置はプラズマ断面上でランダムであり,直前の発生位置に依らない.また,持続時間の平均値のガス種依存性をHe,Ne,Ar,Xeプラズマを用いて調べたところ,原子質量の平方根に比例していることがわかった.この結果は,本現象には,電子のみでなく重たい粒子(イオンまたは中性粒子)のダイナミクスが深く関与していることを示唆している.次に,バンドパス干渉フィルター付きICCDカメラを用いた2次元発光分光計測を行った.Ne中性粒子からの585.2nmの自然発光をプローブの浮遊電位揺動をトリガーとして撮影したところ,プローブ周囲に直径40mm程度の円形の強く発光する領域が観測された.この結果は,間欠的電子流束の増加に伴う電子エネルギーの増加を反映していると考えられる.発光分布から評価した電子流束の空間サイズはHIWGを用いた計測結果と良い一致を示している.また,トリガーディレイを変化させることで,電子流束の時間発展を計測することができた.本研究は電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマ中に自発的に発生する高エネルギーの電子流束を対象として,統計的手法と電気的・光学的2次元計測を駆使することによって,その時空間構造を解明することを目的としている.電気計測では,計16本の独立した電極から成るHigh-Impedance Wire Grid(HIWG)検出器を開発し,電子流束の空間サイズと発生位置を特定した.内径30cmのプラズマ中のランダムな位置に直径3-4cm程度の高エネルギー領域が自発的に形成されることがわかった.また,計測された浮遊電位揺動時系列の統計解析から,この現象が定常ポアソン過程として特徴づけられることを明らかにした.光学的計測では,干渉フィルター付きICCDカメラを用いて,電子流束の2次元空間分布の時間発展を観測することに成功した.ラングミュアプローブを用いた浮遊電位計測と組み合わせて条件付き平均化法を用いることで,電子流束のエネルギーと励起原子からの発光強度に良い相関があることがわかった.この現象は当初ヘリウムプラズマで発見されたが,その後の研究で,ネオン,アルゴン,キセノンのECR放電中でも発生することが確認された.

各プラズマにおける浮遊電位時系列の統計解析によって,電子流束発生イベントの平均持続時間が放電ガス種の質量数の平方根に比例することが明らかとなった.この事実は,ECRプラズマ中の高エネルギー電子発生現象にイオン・中性粒子といった重たい粒子が関与していることを示唆している.本研究によってECRプラズマ中の間欠的電子流束発生現象について,その時空間構造と統計的性質を明らかにすることができた.これらの特徴を記述できる数理モデルの構築が今後の課題として残った.プラズマ理工学初年度は主に電気計測によって間欠的電子流束発生現象の時系列解析を行い,この現象が定常ポアソン過程で特徴づけられることを明らかにした.今年度は主に光学的計測を行うことで,電子流束の空間構造および実効的電子温度の変化を評価することができた.当初計画では今年度は導電性ガラスとグリッドを組み合わせたエネルギー分析器を製作する予定であったが,ICCDカメラを用いた2次元発光分光計測と衝突輻射モデル等を組み合わせることで,同様の結果を得ることができると考え,ICCD計測を実験の軸とした.ガス種による現象の相違についても,様々な発光ラインを計測することで対応可能だと考えている.平成24年度は「多電極プローブによる浮遊電位計測と時系列解析」および「分光学的手法による高エネルギー電子流束の空間分布および発生位置の評価」を2本の柱として計画していた.前者については,計16本の独立した電極からなるHigh-Impedance Wire Grid(HIWG)を開発し浮遊電位揺動を計測することで,電子流束の空間サイズ・発生位置を明らかにした.また,計測した時系列を統計的手法を用いて解析することで,発生間隔の確率密度関数が指数分布をしていることがわかった.一見ランダムな現象の背後にある数学的構造を見出せたと考えている.後者については,干渉フィルター付きICCDカメラを用いた発光分光計測を実施し,間欠的な現象のスナップショットを撮ることに成功した.発光強度の増加によって,間欠的電子流束を構成する高エネルギー電子の存在を示せた.また、この成果は,次年度以降に計画している「導電性ガラスとグリッドを組み合わせた電子エネルギー分析器の製作」へ向けた第一段階として評価できる.平成24年度,25年度の実験によって,間欠的電子流束発生現象の時間的・空間的性質がかなり明らかになってきた.平成26年度は,これまで主として計測してきたHeプラズマから,Ne,Ar,Xeといったガス種の異なるプラズマへと実験を拡大し,この現象の総合的な理解を目指す.また,方程式を用いた現象のモデル化も視野に入れて,実験・理論の両面から研究を進めていく.定常ポアソン過程の特徴をもち,持続時間が重たい粒子の質量に依存するような間欠的変化を記述するモデルの構築を最終的な目標と考えている.平成25年度は「導電性蛍光ガラスとグリッドを組み合わせた電子エネルギー分析器の製作」を計画している.これまで行った実験からは,1イベントの正確なエネルギーは決定できない.本研究で対象とする電子流束のように,強度が空間分布をもち,かつイベントごとにサイズや発生位置が異なる場合には,従来のファラデーカップを用いた方法では決定的な情報を得ることは困難である.そこで,位置とサイズの情報を取得しながら,エネルギー分析を行う必要がある.
化学療法誘発性末梢神経障害に対するフローズングローブの有用性の評価

卵巣癌化学療法においてパクリタキセルは治療の鍵となる薬剤であるが、その有害事象としてしびれなどの症状があり、治療継続の妨げや生活の質の低下を招く要因となっている。化学療法によるしびれに対し各種の薬物療法が行われているが、その効果はまだ十分とは言えない。そこで、パクリタキセルによる化学療法誘発性末梢神経障害に対して、既存の薬物療法にフローズングローブ(手足を冷やすグローブ)の着用を併用することで、末梢神経障害がCIPNがより改善するか検討する。
南北両極から探る高エネルギー粒子が大気環境に与える影響の観測的研究

南極の昭和基地と北極のEISCATサイトからの同時観測により、下部熱圏から成層圏の地球大気環境に関わる分子の変動要因を理解する。特に、高エネルギー粒子の降り込みの影響を他の変動要因と分離するため、多周波超伝導ミリ波分光計を実用化し、複数の分子種の同時観測を可能にする。また、降り込み電子の密度やエネルギースペクトルの情報を得るため、既存のレーダーやイメージングリオメターを用いた観測を進めるとともに、計画後半では新たにスペクトルリオメータでの観測を実施し、イオン化学モデルを含んだ電離圏・熱圏シミュレーションモデルとも比較することにより、高エネルギー粒子降り込み時に生起する素過程を明らかにする。
口腔ケアの安眠効果

睡眠は心身の健康を維持する上で非常に重要な基盤であり,睡眠障害は精神および身体疾患を総じて増悪させる傾向にある.口腔環境においても同様であり,睡眠障害患者においては歯周疾患の高い罹患率が報告されている.しかしながら,これらは睡眠障害患者を対象として行われた調査が主体であり,一般人口においてはほとんど検討されていなかった.我々は,大規模な被災者健康調査の結果から,歯周疾患と不眠症の罹患とが強く相関することを示した.それらの因果関係については,睡眠障害患者においては歯周病が悪化していることを示す報告は存在する一方で,口腔環境の改善が睡眠の質的向上に繋がるかについては不明である.口腔ケアによる介入は口腔内感染源の除去のみならず,口腔機能やADLの改善に繋がることが報告されている.本研究では介護施設において専門的口腔ケア介入を実施し,口腔衛生状態の改善・維持が睡眠の質的改善に直結することを明らかとし,睡眠障害患者への歯科的介入の有効性を示す.くわえて,歯科医療の社会的意義を高める一助となる.本年度は、腕時計型3次元加速度センサー(アクチグラフ)を介護施設入居者(5名)に装着し、口腔ケア介入前後、もしくは有無の差からその活動度にどのような変化が見られるかについて検討を行った。従来の活動度が低い対象者では、口腔ケア後に傾眠傾向に陥る結果が見られたが、夜間の睡眠量には大きく影響を及ぼしていない感じであった。平成30年度は被験者を更に増やし、介入による効果について明確とすることができ,本研究課題を遂行することができた.睡眠は心身の健康を維持する上で非常に重要な基盤であり,睡眠障害は精神および身体疾患を総じて増悪させる傾向にある.口腔環境においても同様であり,睡眠障害患者においては歯周疾患の高い罹患率が報告されている.しかしながら,これらは睡眠障害患者を対象として行われた調査が主体であり,一般人口においてはほとんど検討されていなかった.我々は東日本大震災の被災者健康調査(平成23年以降平成25年,18歳以上の男女:8,015名)の結果から,歯周病罹患者では有意に不眠症罹患率が高いことを明らかとした.これらは交絡因子(社会的・経済的要因,不安傾向,震災関連PTSDの有無,飲酒・喫煙の習慣など)による補正後も統計学的有意差を示した.その一方で,単純な痛み(『歯の痛み』)ではその傾向は認められなかった.続けて,縦断的な検討を震災後4年分(2011年6月2015年1月)までの収集されたデータセット(約1万5千名分)を用いて行った.歯周病に起因する睡眠障害発症メカニズムの解析を行うべく,ステップワイズ法により共変量のスクリーニングを行い,うつ・不安状態が中間因子となり得ることを示す結果を得ている.睡眠不足は精神状態を不安定化し(不安や抑うつの増強),その慢性化により様々な疾患の罹患率を上昇し,自殺の危険性をも著しく高めることが報告されている.歯周病についても,閉塞性睡眠障害の患者では歯周炎侵襲度が有意に高いことが報告されており,特に精神的ストレスに起因した免疫機能の低下によるものと考えられている.また,我々の結果は痛みやストレス以外にも,口腔環境と睡眠には非常に緊密な関係が成立している可能性を示しており,『口腔内環境の安定化により睡眠の質的改善を供する』という歯科医療の新しい役割を示すことで,その社会的貢献度を更に高めることを示すものと言える.Populationベースのデータによる解析が順調に進んでおり,その点において順調に遂行されていると言える。その反面,東北福祉大学の関連施設の老人保健施設および福祉施設に入居している高齢者に対して専門的口腔ケアによる介入を行い,口腔環境の維持・改善に伴う睡眠の動態変化について検討を行う予定であったが,全体的に口腔ケアのレベルが高いために,歯周病を有する施設入居者の安定した獲得が困難であった.今後,別フィールドの探索を行っている状況である.睡眠は心身の健康を維持する上で非常に重要な基盤であり,睡眠障害は精神および身体疾患を総じて増悪させる傾向にある3).口腔環境においても同様であり,睡眠障害患者においては歯周疾患の高い罹患率が報告されている2).しかしながら,これらは睡眠障害患者を対象として行われた調査が主体であり,一般人口においてはほとんど検討されていなかった.我々は,大規模な被災者健康調査の結果から,歯周疾患と不眠症の罹患とが強く相関することを示した.それらの因果関係については,睡眠障害患者においては歯周病が悪化していることを示す報告は存在する一方で,口腔環境の改善が睡眠の質的向上に繋がるかについては不明である.口腔ケアによる介入は口腔内感染源の除去のみならず,口腔機能やADLの改善に繋がることが報告されている.本研究では介護施設において専門的口腔ケア介入を実施し,口腔衛生状態の改善・維持が睡眠の質的改善に直結することを明らかとし,睡眠障害患者への歯科的介入の有効性を示す.くわえて,歯科医療の社会的意義を高める一助となる.本年度は、腕時計型3次元加速度センサー(アクチグラフ)を介護施設入居者(5名)に装着し、口腔ケア介入前後、もしくは有無の差からその活動度にどのような変化が見られるかについて検討を行った。平成30年度は被験者を更に増やし、介入による効果について明確とすることを目標とする。

Population-basedなデータの解析は順調に進んでおり、睡眠障害と肩凝りを含む顎顔面疼痛との関わりについては論文発表なども随時行えており、全く問題無い状況といえる。その一方で、施設入居者における睡眠障害や生活リズムの破綻については,やはり個人差が大きく、背景となる因子の部分で論文発表まで行うことを目標とするには更なる検討・解析が必要と言える。特に睡眠障害については、介護職員間でもその介入の質・量的な差が明確であり、これらの補正は倫理的な限界も含まれている。本年度の総括として,我々の仮説を立証するうえで非常に有用な結果が出たものと考えられる.すなわち,本研究計画に則った内容で査読有論文を数報発表することができた。反対に来年度については本年度の研究内容を更に発展させる内容となるが、どうしても論文発表という業績部分の明瞭さから、大規模調査の解析がチーム内でも優先されてしまう傾向にある。今後もpreliminaryなものを含めて、調査の解析を複数進める予定である.まとめとして,今後の我々の研究計画を進める上で,重要な指針を与える結果が本年度は得られたものの、本研究課題の最終目標への到達には更なる検討と解析が必要な状況と言える.睡眠は心身の健康を維持する上で非常に重要な基盤であり,睡眠障害は精神および身体疾患を総じて増悪させる傾向にある.口腔環境においても同様であり,睡眠障害患者においては歯周疾患の高い罹患率が報告されている.しかしながら,これらは睡眠障害患者を対象として行われた調査が主体であり,一般人口においてはほとんど検討されていなかった.我々は,大規模な被災者健康調査の結果から,歯周疾患と不眠症の罹患とが強く相関することを示した.それらの因果関係については,睡眠障害患者においては歯周病が悪化していることを示す報告は存在する一方で,口腔環境の改善が睡眠の質的向上に繋がるかについては不明である.口腔ケアによる介入は口腔内感染源の除去のみならず,口腔機能やADLの改善に繋がることが報告されている.本研究では介護施設において専門的口腔ケア介入を実施し,口腔衛生状態の改善・維持が睡眠の質的改善に直結することを明らかとし,睡眠障害患者への歯科的介入の有効性を示す.くわえて,歯科医療の社会的意義を高める一助となる.本年度は、腕時計型3次元加速度センサー(アクチグラフ)を介護施設入居者(5名)に装着し、口腔ケア介入前後、もしくは有無の差からその活動度にどのような変化が見られるかについて検討を行った。従来の活動度が低い対象者では、口腔ケア後に傾眠傾向に陥る結果が見られたが、夜間の睡眠量には大きく影響を及ぼしていない感じであった。平成30年度は被験者を更に増やし、介入による効果について明確とすることができ,本研究課題を遂行することができた.睡眠の問題は心身共に直接的に疾患へと繋がるリスクが高く,その慢性化はQOLを大きく低下させる.歯周病も成人の8割が罹患するとされており、睡眠と同様に国民病と言える状況である.これら二つの疾患はともにself-management(生活習慣や健康行動の自己管理)に因る部分が大きく,我が国の抱える医療費問題からもその重要性は高まる一方である.しかしながら臨床の現場では,睡眠障害に対する治療法に関しては未だ薬物療法等が主体となっており,行動認知療法への理解は深まっているとはいえない.今後も,被災者データ,および一般市民からのデータの解析を継続し,因果関係に関して明瞭なものとなるように所見を積み重ねる予定である.
コロイド粒子の分散、凝集に関する界面化学

本総合研究は共同測定と分担課題研究から構成されている。共同測定では負電荷のポリスチレンラテックス共通試料(古沢研究室で作製)を各研究者に配布し、分散、凝集の最も基本的特性の一つである陽イオンの臨界凝集濃度CCCの測定を、主として静置法によって測定し結果の一致性を検討した。結果はK^+:230mM(標準偏差σ=52mM)、Mg^<2+>:18.9mM(σ=5.6mM)およびLa^<3+>:0.47mM(σ=0.048mM)(いずれも硝酸塩)を得た。上記のCCCの比率は100:8.2: 0.20でDLVO理論による対イオン原子価の逆6乘則の比率100:1.6: 0.12とオーダーとしてはほぼ合致し、凝集がSchulze-Hardy的であることがわかったが、Mg^<2+>が高目の値を示している。CCCおよびCCCにおけるゼータ電位からDLVO理論を適用して得られた水中におけるラテックスのHamaker定数A_<131>は1.52×10^<-20>Jとなった。共同測定は別のポリスチレンラテックス(須沢研究室で作製)共通試料を用いて再度行った結果、K^+:205mM(σ=11mM)Mg^<2+>:18.8mM(σ=0.80mM)、La^<3+>:0.51mM(σ=0.034mM)CCCの比率は100:9.17:0.25で測定値のばらつきは減少したが、Mg^<2+>の値の高いことは変らなかった。A_<131>は1.07×10┣D1-20Jであり前回とほぼ同様であった。コロイド安定性実験から得られたA┣D2131┫D2の文献値は0.1-11×10┣D1-20┫D1Jであり、Lifshitz理論による値は0.35×10┣D1-20┫D1Jであり、これらの値との不一致の原因は目下のところ不明であり今後に残された課題である。各分担課題研究は広範囲にわたっており、水中における金属、酸化物、超低表面エネルギー粒子、高分子ラテックス、界面活性剤ミセル、生体コロイド、エマルション等の分散、凝集、これの基礎となる界面電気現象、粒子間相互作用、有機溶媒中の水の影響等種々の分野における重要な問題について注目すべき成果が得られた。負の表面電荷を有するポリスチレンラテックスを共通試料とし、陽イオンの臨界凝集濃度を測定した結果、【Na^+】(0.7-2×【10^(-1)】M),【Mg^(2+)】(4.2-56×【10^(-3)】M)

【La^(3+)】(1.8-3×【10^(-4)】M)と原子価の増加と共に臨界凝集濃度が低下し、ラテックスの凝集がSchulze-Hardy的であることがわかった。しかし数値的に開きが見られる。この原因の一つとして、測定者によって粒子濃度が異なっていたことが考えられ、今後の検討課題とする。臨界凝集濃度におけるラテックス粒子のζ電位は、【Na^+】:-2841mV,【Mg^(2+)】:-15-35mV,【La^(3+)】:-3.7-19mVであり一致性は良くない。Hamaker定数はNa:13×【10^(-13)】erg【Mg^(2+)】:14.4×【10^(-13)】erg,【La^(3+)】:1.6×【10^(-14)】4.1×【10^(-13)】ergの範囲となり、【Na^+】の場合に比較的一致性が良かった。分担課題研究は多岐にわたっているので小文にまとめることは困難であるが、水中の金属酸化物の表面特性,分散,凝集に重要な影響を有するζ電位測定法の検討が進んでいる。また従来余り注目されなかった磁性粒子(ヘマタイト)の特異な凝集挙動が見出された。機能性材料の一つとして注目を浴びている低表面エネルギー化合物(フッ化黒鉛)の水中分散は至難の課題であったが、この可能性が見出されたのは意義深い。異種粒子間の凝集,付着,あるいは分離にとって重要なヘテロ凝集に関しても、従来の研究で余りとりあげられなかった疎水性相互作用の影響が検討された。高分子ラテックスの凝集,付着,白血球の貧食作用等は生体現象とその応用にとって重要であるが、この課題に関しても、従来の理論では解釈できない問題が提起され、新しい発展が期待される。これらの問題とも関連し、コロイド粒子の安定性の基礎となる電気二重層の相互作用の面においても、新しい理論の展開がなされつつある。1、共同測定:ポリスチレンラテックス(粒子径320nm,表面電荷密度-6.6μc/cm^2)共通試料に対する臨界凝集濃度(C.C.C.)測定を再度行った結果,K^+=2.3×10^<-1>M,σ=0.52×10^<-1>,Mg^<2+>=1.8_9×10^<-2>M,σ=0.56×10^<-2>M,La^3+1=4.7_1×10^<-4>M,σ=0.48×10^<-4>と得られた。C.C.C.におけるら電位を測定し,DLVO理論を適用して求めた水中におけるポリスチレンラテックスのHamaker定数(erg)はK^+:3.53×10^<-13>,σ楜2.65×13^<-13>,Mg^<2+>=4.80×10^<-13>,σ楜4.13×10^<-13>,La^<3+>:1.13×10^<-13>,σ=0.45×10^<-13>であった。この結果La^<3+>に対する結果が標準偏差が最小で最も一致性が良かった。2,分担課題研究:各研究者の研究は水素,非水素,無機および有機コロイドと多方面にわたっているが,分散,凝集の支配要因として重要な粒子の表面電荷と表面構造との関係が,金属および金属酸化物/水溶液界面に対して明らかにされつつある.分散,凝集に対して最も重要な因子の一つであるゼータ電位測定法に関しては,動的光散乱電気泳動装置の開発が進められつつある.從来この種の研究ではあまりとりあげられなかった界面活性剤ミセルの相互作用も研究され興味ある知見が得られている.有機溶媒系では微量の水の影響が検討された.生体系では細胞間相互作用に関して,イオン透過性荷電膜モデルが提案され,理論的解析が進んでいる.また,単分散コロイドの沈降平衡における浸透圧(相転移圧)測定を通して,粒子間相互作用力の定量的解析がなされた.実用面の基礎として重要な多相エマルジョンの作製と物性,繊維の表面特性とラテックスとの相互作用,金属コロイドの作製低表面エネルギー物質フッ化グラファイトによる粉体物性改良,浮選におけるヘテロ凝集の研究等の面でも新しい知見が得られている.