hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗菌性を有する新規象牙質知覚過敏抑制材の開発

本研究は、象牙質知覚過敏抑制材で処理した象牙質に対する口腔内細菌の付着性に関する研究である。既存の代表的な象牙質知覚過敏抑制材においては象牙質表面に高分子被膜を形成するタイプのほうが、親水性モノマーが象牙質表層に浸透して樹脂含浸層のような被膜を形成するタイプに比べて口腔内細菌の初期付着が少ない傾向にあった。また、抗菌成分を試作の象牙質知覚過敏抑制材に添加することによって一定に抗菌効果は得られるものの、その抗菌作用は長時間持続せず、また抗菌成分を添加することによって物性の低下ならびに象牙質に対する接着強さの低下が認められた。最近の象牙質知覚過敏抑制材の多くは、薄層被膜を形成することにより象牙細管開口部を封鎖し知覚過敏を抑制する材料が主流である。しかし、象牙質表層へのポリマーの沈着やモノマーが浸透して被膜が形成されることから、象牙質表層の物理化学的性状に変化をきたすことが考えられる。既存の代表的な象牙質知覚過敏抑制材には、象牙質表面に高分子被膜を形成するか、あるいは親水性モノマーが象牙質表層に浸透して接着における樹脂含浸層のような被膜を形成すると考えられる。もちろんいずれも前もって酸処理などは行わずそのまま象牙質表面に塗布することがメーカー指示されているため、接着修復の際のような強固な樹脂含浸層は形成されているとは考え難い。しかし、これらの薬剤を塗布した象牙質はいずれも表面に被膜が形成され、表面の物理化学的性状は大きく変化すると考えられ、このことは、プラーク形成の発端である口腔内細菌の初期付着にも何らかの影響を与えることが考えられる。したがって、知覚過敏症状は抑制できても、細菌付着性が増大し、プラークの蓄積をきたして歯肉の炎症を惹起するようであるなら、これらは優れた材料であるとは言い難い。そこで本研究では、既存の代表的な象牙質知覚過敏抑制材を用いてプラーク形成の発端である口腔内細菌の初期付着について比較検討を行った。その結果、本研究の範囲内においては象牙質表面に高分子被膜を形成するタイプのほうが、親水性モノマーが象牙質表層に浸透して接着における樹脂含浸層のような被膜を形成するタイプに比べて口腔内細菌の初期付着が少ない傾向にあった。試作象牙質知覚過敏抑制材の作製に時間がかかっており、当初の予定より研究の進捗状況に遅れが生じている。本研究は象牙質知覚過敏抑制材で処理した象牙質に対する口腔内細菌の付着性に関する研究である。最近の象牙質知覚過敏抑制材の多くは薄層被膜を形成することにより象牙細管開口部を封鎖し知覚過敏を抑制する材料が主流である。しかし象牙質表層へのポリマーの沈着やモノマーが浸透して被膜が形成されることから、象牙質表層の物理化学的性状に変化をきたすことが考えられる。既存の代表的な象牙質知覚過敏抑制材には象牙質表面に高分子被膜を形成するか、あるいは親水性モノマーが象牙質表層に浸透して接着における樹脂含浸層のような被膜を形成すると考えられる。もちろんいずれも前もって酸処理などは行わずそのまま象牙質表面に塗布することがメーカー指示されているため接着修復の際のような強固な樹脂含浸層は形成されているとは考え難い。しかしこれらの薬剤を塗布した象牙質はいずれも表面に被膜が形成され、表面の物理化学的性状は大きく変化すると考えられ、このことはプラーク形成の発端である口腔内細菌の初期付着にも何らかの影響を与えることが考えられる。したがって知覚過敏症状は抑制できても、細菌付着性が増大し、プラークの蓄積をきたして歯肉の炎症を惹起するようであるなら、これらは優れた材料であるとは言い難い。そこで本研究では既存の代表的な象牙質知覚過敏抑制材を用いてプラーク形成の発端である口腔内細菌の初期付着について比較検討を行った。その結果本研究の範囲内においては象牙質表面に高分子被膜を形成するタイプのほうが、親水性モノマーが象牙質表層に浸透して接着における樹脂含浸層のような被膜を形成するタイプに比べて口腔内細菌の初期付着が少ない傾向にあった。また抗菌成分を添加することによって、一定に抗菌効果は得られるものの、その抗菌作用は長時間持続せず、また抗菌成分を添加することによって物性の低下ならびに象牙質に対する接着強さの低下が認められた。今後は、引き続き新規の象牙質知覚過敏抑制材を用いて追加実験を行い、これらデータをもとに、試作象牙質知覚過敏抑制材を作製して、口腔内細菌の初期付着の抑制および抗菌能を併せ持つ新規象牙質知覚過敏抑制材の開発を最終目標とする。歯科保存修復

試作象牙質知覚過敏抑制材の作製に時間がかかっており、当初の予定より研究の進捗状況に遅れが生じている。当初予定していた初年度に購入予定の新規の実験材料の購入が研究の進捗状況の遅れから次年度にずれ込んだが、次年度に予定通り購入して、研究の遅れを挽回する予定である。
脳腫瘍の形態・遺伝子分類の確立-腫瘍の生物活性をよく反映する病理診断をめざして

脳腫瘍の診断、治療、学術研究を進歩させるためには、正確な診断が不可欠である。従来の診断に用いてきた形態学に基盤を置く分類法は、腫瘍の生物学的特性や遺伝子発現を必ずしも反映していなかった。そこで、本研究ではヒト脳腫瘍の組織ライブラリーを用いて、形態と遺伝子の2つの観点から、腫瘍の持っている生物学的活性を正しく反映する新しい分類「形態・遺伝子分類」を構築し、より良い病理診断の基礎を確立しようとしている。これまでの研究成果から、脳腫瘍の細胞形態、遺伝子の発現、生物学的特性の間には特定の関係があることが、次々と明らかになってきている。本研究では、日本人の腫瘍組織ライブラリーを研究対象として、形態の特徴と遺伝子発現の2つのパラメーターから、腫瘍の生物学的特徴との相互関係を統計学的手法を用いて明らかにし、これを基礎として新たな脳腫瘍分類、すなわち「形態・遺伝子分類」を構築する計画である。1.検索症例の収集と選択および臨床的解析をおこなった。群馬大学および関連施設の症例を中心に,研究に適切な症例を選択し,データベースに登録した。臨床情報の収集と病理学的解析を行ない,特徴のある症例については学会発表および論文発表をおこなった(Yokoo, et al.2007;Shono, et al.2007;Taomoto, et al.2007;平戸他,2007;大石他,2007)。4.膠腫の組織マイクロアレイを作製し,免疫組織化学的に解析したところ,diffuse astrocytoma,oligodendroglioma,pilocytic astrocytomaなど多くの膠腫においてOlig2陽性の小型円形細胞が出現していることに気づいた。この細胞は小型円形の核と狭いあるいは淡明な細胞質をもち,免疫組織化学的にはGFAP,NFP,nestinとの共発現はみられず,電顕的には細胞小器官の乏しい狭い細胞質を持っていおり,この小型細胞がグリオーマの共通母細胞であることが示唆される。この結果について学会発表準備中である(中里他,2008)。5.世界保健機構がん研究施設との共同研究により,S100β/v-erbBトランスジェニックラットに発生する脳腫瘍の病理組織学的検討を行い,この腫瘍がヒトの膠芽腫およびoligodendrogliomaのモデルになることを明らかにし,学会発表(横尾他,2007)するとともに論文投稿中(Yokoo, et al.)である。1.脳腫瘍の症例を関連施設より収集し、病理学的ならびに臨床的解析をおこなった。症例はデータベースに登録し、病理標本を作製して臨床的ならびに病理学的解析を行ない、特徴のある症例については学会および論文発表を行なった(Abe, et al.2008; Ikota, eta1.2008;中里他,2008;横尾他,2008;大石他,2008)。3.中枢神経系に発生する一群のラブドイド腫瘍を本邦より収集し、その臨床病理学的解析を行ない、本腫瘍群の中にはINI1/hSNF5遺伝子の不活性化により発生する異型奇形腫様ラブドイド腫瘍と、この遺伝子異常を伴わない一群が存在し、ともに極めて悪性度の高い脳腫瘍であることを明らかにし学会発表した(平戸他,2008)。腫瘍が悪性膠腫、退形成性乏突起膠腫および乏突起膠腫に分類されることを明らかにし、論文発表した(Yokoo, et al.2008)。本年度は脳腫瘍の形態、形質発現、遺伝子異常の観点から、腫瘍の特性解析を進めるとともに、現状の脳腫瘍分類の問題点を指摘してきた。さらに、腫瘍発生母細胞の解析を進めて一定の成果を納めることができた。症例はデータベースに登録し、病理標本を作製をして臨床的ならびに病理学的解析を行ない、特徴のある症例については学会報告および論文発表をおこなった(Nagaishi, et al. 2010;他7件)。2.グリオーマについて腫瘍細胞の形態学的、免疫組織化学的ならびに細胞遺伝学的解析を行ない、この腫瘍の組織学的分類に関する問題点を明らかにした(中里2009;渋井他2009;中里2010)。3.グリオーマの発生母細胞に関する解析を継続しており、脳内のOlig2陽性細胞が単にastrocytomaとoligodendrogliomaの母細胞であるばかりでなく、pilocytic astrocytomaやglioneuronal tumorの母細胞としての役割があることも明らかにしてきた。さらにgrade II,IIIのグリオーマでは増殖能を持つ細胞の大部分がOlig2陽性であることを示し、この細胞のグリオーマ母細胞としての役割を明らかにした(Rhee, et al.2009)。5.S100β/v-erbBトランスジェニックラットに発生する脳腫瘍の病理学的解析をさらに進め、論文発表した(横尾他2009)。本年度は脳腫瘍の病理病態・細胞遺伝学的観点から、腫瘍の特性解析を進め、現状の脳腫瘍分類の問題点を整理し、治療に役立つ分類案を作成した。1.関連施設より収集した脳腫瘍症例について臨床病理学的ならびに細胞遺伝学的に解析した。症例はデータベースに登録し、特徴のある症例については学会報告および論文発表をおこなった(Nagaishi, et al. 2011;他6件)。

2.グリオーマについて腫瘍細胞の形態学的ならびに細胞遺伝学的解析を行ない、この腫瘍の組織学的分類に関する問題点を踏まえて治療に役立つ分類試案を検討した(中里2010;他3件)。3.グリオーマにおけるisocitrate dehydrogenaseの変異について検討した。この遺伝子変異の解析にはLAMP法が有益であることを示し(横尾ら2010)、さらに免疫組織化学的解析ではtissue microarray法が優れていることを示した(Ikota et al. 2011)。この遺伝子変異は低異型度びまん性グリオーマにおいて高頻度に見られることを示し(Kim et al. 2010)、この変異を持たない例ではRB1シグナル伝達系の異常が見られることを証明した(Kim et al. 2011)。4.脳腫瘍の病理学的研究を進める上で優れた抗体を得ることが重要であることを示し(横尾ら2010)、具体的には松果体のhydroxyindole-0-methyltransferaseに対する抗体が松果体実質腫瘍の解析、分類に有益であることを示した(Fukuda et al. 2010;他1件)。5.S100 β/v-erbBトランスジェニックラットに発生する脳腫瘍の病理学的解析をさらに進め、発生する腫瘍が脳の幹細胞マーカーを発現することを明らかにした(横尾ら2010;他1件)。
分散電源の導入された負荷電力系統におけるSMESの有効利用

今後のエネルギー需給システムにおいては,需要の多様化、電源の多様化・分散化に対応した柔軟なエネルギーシステムを樹立することが重要な課題となっており、循環型エネルギー・環境保全という社会的要請に対して、電気工ネルギーシステムにおいては、ベース電源に加えて,より小型で制御性に富む分散型エネルギーシステムの開発・導入が加速されていくものと考えられる。本研究では、このような分散電源を含み、高効率エネルギー貯蔵機器や電力制御機器、系統制御機器を持つ新たな需要地系統を想定し、超電導エネルギー貯蔵装置(SMES : Superconducting Magnetic Energy Storage)を代表とする高速電力制御装置を用いて、系統状態把握や安定度維持、供給信頼度向上などに関して新たな利用法を提案し、電力系統シミュレータを用いた実験によって有用性、効果などを検討した。まず、分散電力系統に負荷変動補償(電力変動補償)や電圧変動補償などの目的で設置されたSMESから、系統に既知のパターン(たとえば,周波数をパラメータとした微小正弦波・チャープシグナルなど)の有効電力・無効電力変動を与えて,これに対する系統の応答を解析することによって,分散電源を含んだ負荷系統の電力応答過渡特性を求めることを提案した。この提案手法の可能性を確かめるため、系統シミュレータで構成した模擬電力系統において実験検討を行った。回転機系・非回転系発電機が配電系統に連系された場合について、回転型あるいは非回転型分散型発電機の台数、設置位置・構成、配電系統の電圧分布、など様々な状態を考え、潮流、電圧、慣性による固有周波数の変化について考察した。その結果、配電用変電所に設置されたSMESからの微小な電力変動に対する配電系統の応答から、設置されている分散電源の構成や電圧プロファイルなど運用状態の把握がある程度可能で有用であることが確認された。さらに、分散電源を含む負荷系統において、上位系統での事故によって切り離されたときのSMESを用いた単独運転検出、および高速電力制御機器による自立運転への移行実験などを行い、その有用性を確認した。現在の電力系統では、電力事業の規制緩和にともない負荷側に分散電源が増加する傾向にあり、系統に逆潮流が発生するなどその構成は複雑化している。このような系統では、発電機を含むために電圧の安定性が問題になるなど、その運転状態の把握が重要になると考えられ、系統の静特性あるいは動特性をオンラインで測定することができるならば系統の安定度解析が精度良く行われ得ると考えられる。そこで分散電源を含む負荷電力系統を対象に、その運転状態把握を超電導エネルギー貯蔵装置(SMES : Superconducting Magnetic Energy Storage)を用いて行なうことを提案し、SMESの多機能化・有効利用を図ることを目的として研究をスタートした。本年度は、まずバイポーラ電源とRT-Linux(リアルタイムリナックス)をOSとしたパーソナルコンピュータを用いて、電力系統シミュレータ用のSMESモデルシステムを設計・製作した。さらに、系統シミュレータにおいて例題系統を構成し、製作したモデルSMESを設置して、これから系統に与える微小電力変動を正弦波状あるいはチャープ状とし、様々な運転条件での状態把握実験を行った。実験結果からは、この微小電力変動信号に対する系統の応答から、運転中の分散電源数や分布、配電線潮流の違いがある程度モニターでき、これを用いた負荷系統の状態把握が可能であることが確認できた。さらにシステム同定の手法により、SMESの電力変動入力に対する負荷系統応答の伝達関数を求めることで、固有値の情報から運転状態を把握できることも示された。今後、分散電源を含む負荷系統の状態把握は重要な課題となると思われるが、本研究で示したSMESによる負荷系統の状態把握手法を用いれば系統運用に有用であると考えられる。

得られた伝達関数をどのようなモデルとして負荷モデルに適用するかが今後の課題となる。現在の電力系統では、電力事業の規制緩和にともない電力系統の負荷側に分散電源が増加する傾向にある。また、分散電源には太陽光発電やマイクロガスタービンなど、多種多様なものが連系されることが予想され、系統の構成はますます複雑化するものと思われる。現在までに主幹系統側においては、安定性の解析は広く行なわれてきているが、配電系統側の安定性解析についてはあまり重要視されていない。しかし、上述したように分散電源等が導入された系統では、発電機を含むために電圧の安定性が問題になるなど、その運転状態の把握が非常に重要になると考えられる。そこで本研究では分散電源を含む配電系統を対象に、超電導エネルギー貯蔵装置(SMES : Superconducting Magnetic Energy Storage)を代表とする電力制御装置を用いて、系統状態把握や安定度維持、供給信頼度向上などに関して新たな利用法を提案し、電力系統シミュレータを用いた実験によって有用性、効果などを検討してきている.本年度は特に、非回転系発電機(Non-RG : Non Rotaly Generator)が配電系統に連系された場合のSMESを用いた配電系統の運転状態把握に関して、回転型あるいは非回転型分散型発電機の台数、設置位置・構成、配電系統の電圧分布、など様々な状態を考え、潮流、電圧、慣性による固有周波数の変化について考察した。その結果、配電用変電所に設置されたSMESからの微小な電力変動に対する配電系統の応答から、設置されている分散電源の構成や電圧プロファイルなど運用状態の把握がある程度可能で有用であることが、電力系統シミュレータを用いた模擬実験によって確認された。将来のエネルギー需給に関しては,需要の多様化、電源の多様化・分散化などが進んでいくと考えられ,これらに対応した柔軟なエネルギーシステムを樹立することが重要な課題となってくる。循環型エネルギーや、環境保全という社会のニーズに対して、自然エネルギーや未利用エネルギーの開発利用、熱併給による総合エネルギー効率の向上などの観点から、電気エネルギーシステムにおいては、ベースエネルギー電源に加えて,より小型で制御性に富む分散型エネルギーシステム(太陽光発電設備や燃料電池発電、マイクロガスタービン発電風力発電など)の開発・導入が加速されていくものと考えられる。しかし、今後導入が進めば系統の運用管理に影響を与えることが予想されるため、分散エネルギーの導入可能容量や導入インパクト、連系条件、運用方法、さらには新たな系統形態・運用形態などのシステム的な検討が必須である。
ナヴィエ・ストークス方程式および関連する力学系の応用解析

数理流体力学の基本方程式である、ナヴィエ-ストークス方程式とオイラー方程式について、その特異点および擬特異点の探索を行った。その中でProudman. Johnson方程式や積分制約条件付きの反応拡散系の解の分岐を計算した。様々な分岐解を分類することによって、ユニモード解が2次元流でしか現れないという予想を裏付けることができた。この研究が、解の爆発とも関係があることが示唆されている。水面進行波中の流体粒子を考察し、その軌道を計算した。いわゆるストークス漂流を数学的に証明し、粒子の軌道を様々なパラメータで数値計算した。証明方法はきわめて初等的であり、これまで知られているどの証明方法よりもわかりやすい。数値計算は、これまで重力波でしか計算されていなかったのであるが、表面張力を考慮しても同様に計算できる方法を編み出した。流体力学の基礎方程式であるナヴィエ-ストークス方程式の解の特異性・擬特異性を調べ、その力学的性質を明らかにする。時間発展する物理系を記述する偏微分方程式を考え、その解が何らかの意味で有限時間内に無限大になることを解の爆発と呼ぶ。一見もっともそうに思われる方程式の解に爆発が現れたり、その逆に、爆発とも思える解が実は滑らかな解であることがわかったりするので、爆発問題は丁寧な解析が必要である。ナヴィエ・ストークス方程式やオイラー方程式に解の爆発が起きるかどうかはきわめて重要な問題であるが、解決の困難な問題でもある。そこで、それらと似たような構造を持つ方程式をモデルとして考察し、それから得られた知見をもとに類推で流体の運動についても何らかの知識を得ようというのが目的である。数理流体力学の基本方程式である、ナヴィエ=ストークス方程式とオイラー方程式について、その特異点および擬特異点の探索を行った。その中で2次元コルモゴロフ問題を数値的に研究し、きわめて高いレイノルズ数では外力の振動数によらずに単振動の解が安定に存在する、というきわめて不思議な現象を発見した。高いレイノルズ数では乱流状態が出現し、単純な定常解など安定には存在し得ない、というのが常識的な考え方であるが、本研究で見いだした解はこの「常識」にするどく矛盾する解である。どうしてこうした解が出現するのか、その理論的な背景はいまだ不明であるが、ナヴィエ=ストークス方程式ではこうしたパラドクス的な現象がしばしば見つかってきた。本現象も、数学的な説明を一から構成しなくてはならない現象であり、今後も深く研究してゆきたい。動く物体の周りのマーカー粒子を考察し、その軌道を計算した。3次元で球体が動くときには、その外側におかれた粒子が、球体から離れたところでは漸近的にほぼ同じ形の軌道を描くことが証明できた。また、その漸近曲線を決定した。流れがブリンクマンの流れである時にはストークス流に近い軌道もあり、また、自己公交差する軌道もある、ということを数値的に確かめた。3次元渦運動のモデル方程式として有名なConstantin-Lax-Majda方程式を一般化し、その爆発のための」十分条件を求めた。このモデルでも、移流項が爆発を抑えていることを確かめることができた。その中でProudman-Johnson方程式の解の分岐を計算した。様々な分岐解を分類することによって、昨年度に発見したunimo dal solutionが2次元流でしか現れないという予想を裏付けることができた。これは大変おもしろい現象であるが、理由はまだわかっていない。引き続き今年度の研究でそのメカニズムを追求したい。進行波中の流体粒子を考察し、その軌道を計算した。証明方法はきわめて初等敵であり、これまで知られているどの証明方法よりもわかりやすい。3次元渦運動のモデル方程式として有名なConstantin-Lax-Majda方程式を一般化し、その爆発のための十分条件を求めた。DeGregorioの方程式の解は爆発しないという数値結果を得たが、証明はまだできていない。また、一般化されたConstantin-Lax-Majda方程式の定常状態を計算し、内部水面波のモデルであるBenjamin-Ono方程式と関連があることを発見した。

その中でProudman-Johnson方程式や積分制約条件付きの反応拡散系の解の分岐を計算した。様々な分岐解を分類することによって、unimodal solutionが2次元流でしか現れないという予想を裏付けることができた。この研究が、解の爆発とも関係があることが示唆されている。これは大変おもしろい現象であるが、理由はまだわかっていない。引き続き今年度もそのメカニズムを追求したい。進行波中の流体粒子を考察し、その軌道を計算した。いわゆるストークス漂流を数学的に証明し、粒子の軌道を様々なパラメータで数値計算した。証明方法はきわめて初等敵であり、これまで知られているどの証明方法よりもわかりやすい。数値計算は、これまで重力波でしか計算されていなかったのであるが、表面張力を考慮しても同様に計算できる方法を編み出した。3次元渦運動のモデル方程式として、バーガース渦の方程式を一般化し、いつ解の爆発が起きるか、決定した。数理流体力学の基本方程式である、ナヴィエーストークス方程式とオイラー方程式について、その特異点および擬特異点の探索を行った。様々な分岐解を分類することによって、ユニモード解が2次元流でしか現れないという予想を裏付けることができた。また、水面波のモデル方程式であるb-equationとよばれている方程式が、形を変えればProudaman-Johnson方程式やConstantin-Lax-Majda方程式を含むようにできることを発見した。その解析を勧めているところである。
高齢者の行動調節機能-反応抑制が機能しにくい条件について-

本年度は、これまで行ってきた複数の抑制機能について比較検討し、考えられることをまとめた。まず第1にいえることは、高齢者の抑制機能は、一様に衰退するわけではないという点であった。加齢の影響をうけやすい抑制機能と影響をうけにくい抑制機能が存在するものと思われた(McDowd, 1997)。例えばidentity-basedの抑制機能のうち、一度活性化した反応の抑制や、location-basedの抑制機能うち、刺激から誘発される反応の抑制については、加齢の影響が顕著であることが推察された。次に高齢者では抑制機能が一度機能すると、その影響が強く残る可能性が指摘できた。例えば、go/no-go課題において,高齢者では,反応の抑制が必要な条件で,別の刺激への反応の始動の遅れが、若年成人に比べ顕著になった。また、復帰抑制課題において、高齢者ではその効果が若年成人に比べ、強く長く残存しやすいことが分かった。これらの結果から、高齢者では、一度抑制機能が活性化すると、その機能を解放(disengagement)することが困難になるのではないかと思われた。第3に、若年成人では、意図的な注意を喚起することで、抑制機能を強め、衝動的な反応を抑える傾向が確認されたが、高齢者では、このような効果が期待できない場合のあることが分かった。若年成人では、刺激に対して意図的な注意を喚起する条件を負荷することで、反応時間が遅くなる一方、誤反応率も低下した。しかし、高齢者では反応時間は遅くなるものの、誤反応率も上昇した。このことから、高齢者では、単に意図的な注意を喚起するだけでは、抑制機能を強めることが困難になっていることが推察された。今年度は,location-basedの抑制機能の問題を,Simon taskを用いて検討した.Simon taskは別名directional storoop taskと言われているように,location-basedでの,妨害刺激への反応の抑制をみる課題であり,高齢者で衰退が予想される課題でもある.この課題を用いて,今年度は特に機能の可塑性(plasticity)の問題を中心に検討した.近年の,Hasher, Zacks, and May (1999)の研究から,抑制機能は生活のリズムの影響(circadian arousal)を受けやすい機能であることが分かっている.さらに高齢者を対象とした認知リハビリテーションの効果測定(吉田ら,印刷中)の中でも,抑制機能が強く関連する課題で得点変動の大きいことが確認されている.そこで,今年度は前頭前野の活性化を意図した認知リハビリテーションの効果測定の一環として,Simon taskを定期的に実施し,(1)高齢者群と若年群との比較,さらに(2)認知リハビリテーションの効果に伴う抑制機能の変化,を検討してみた.実験の結果,次の点が確認された.(1)若年群と比較すると,高齢者群でSimon効果が強くみられたこと(妨害刺激の影響を受けやすいこと).さらに(2)効果測定のみを実施した統制群では3ヶ月後にSimon効果がさらに大きくなる傾向がみられたのに対して,認知リハビリテーションを実施した群では統計上有意に,Simon効果の減少がみられた点である.以上の点から,高齢者においても,可塑性の高い抑制機能の存在する可能性が指摘された.来年度はさらに条件を変えて,抑制機能の問題を多角的に検討したい.本年度は,location-basedの抑制機能のうち,刺激から誘発される反応の抑制について,stimulus-response compatibility課題(SRC課題)を用いて検討した.対象としたのは,高齢者30名(平均年齢73.5歳)であり,比較検討のために若年成人28名(平均年齢22.5歳)のデータを収集した.SRC課題は,別名directional Stroop taskとも呼ばれている(Diamond,2002)ように,反応の抑制機能をみる課題としても検討されてきた(Christ, White, Mandernach, & Keys, 2001).

例えば,右側の反応ボタンを押すべきときに,刺激が左側に提示されたとする.このとき,刺激と適合した左側の反応ボタンを押す反応を抑制して,右側のボタンを押さなければならない.SRC課題は,Stroop課題での文字の呼称のように,被験者にとって実行しやすい反応を抑制し,指示された反応の遂行が要求される課題でもある.実験では,このSRC課題のみを行うsingle-task条件と,この課題に加え,異なる課題を同時に行うdual-task条件下で実施した.dual-task条件とは,提示された刺激のうち,赤色の刺激の数をカウントし,1ブロック終了後にその数を報告するものであった.dual-task条件では,刺激が提示された場所によって反応ボタンを押し分ける作業と,刺激の色を同定し,その出現回数を更新し,保持する作業を負荷した.実験の結果,(1)高齢者ではこの機能の低下が確認された.(2)若年成人を対象にした実験で,刺激に対する意図的な注意を喚起する条件を負荷したところ,抑制機能を強める結果がえられた.(3)一方,高齢者では,同じように意図的な注意を喚起しても,それが衝動的な反応を抑える効果をもちにくくなっていた.本年度は,これまで行ってきた複数の抑制機能について比較検討し,考えられることをまとめた.まず第1にいえることは,高齢者の抑制機能は,一様に衰退するわけではないという点であった.加齢の影響をうけやすい抑制機能と影響をうけにくい抑制機能が存在するものと思われた(McDowd,1997).例えばidentity-basedの抑制機能のうち,一度活性化した反応の抑制や,location-basedの抑制機能うち,刺激から誘発される反応の抑制については,加齢の影響が顕著であることが推察された.次に高齢者では抑制機能が一度機能すると,その影響が強く残る可能性が指摘できた.例えば,go/no-go課題において,高齢者では,反応の抑制が必要な条件で,別の刺激への反応の始動の遅れが,若年成人に比べ顕著になった.また,復帰抑制課題において,高齢者ではその効果が若年成人に比べ,強く長く残存しやすいことが分かった.これらの結果から,高齢者では,一度抑制機能が活性化すると,その機能を解放(disengagement)することが困難になるのではないかと思われた.第3に,若年成人では,意図的な注意を喚起することで,抑制機能を強め,衝動的な反応を抑える傾向が確認されたが,高齢者では,このような効果が期待できない場合のあることが分かった.若年成人では,刺激に対して意図的な注意を喚起する条件を負荷することで,反応時間が遅くなる一方,誤反応率も低下した.しかし,高齢者では反応時間は遅くなるものの,誤反応率も上昇した.このことから,高齢者では,単に意図的な注意を喚起するだけでは,抑制機能を強めることが困難になっていることが推察された.
希土類系金属触媒の開発と触媒機能に関する研究

希土類元素の触媒作用を明らかにすることを目的として、希土類系金属触媒、とりわけ金属蒸着法で得られる金属コロイドや、希土類金属の液体アンモニアへの溶解性を利用して調整できるバイメタリック合金の触媒作用を検討した。まず金属コロイドについては、低温の有機マトリックス中に金属蒸気を分散凍結する方法でおこなった。得られる金属コロイドはマトリックス分子の存在によって構造が規制され、特異な触媒作用を示すことが明らかとなった。また、希土類金属のうちEuとYb金属は液体アンモニアに溶解することはよく知られている。このアンモニア溶液に遷移金属粉末(Co,Ni)を添加すると希土類金属と容易に反応して新規な希土類系のバイメタリック合金触媒が調製できることを見いだした。ここでは、二元系にすることによって発現が期待される様々な複合効果を通して、希土類金属の触媒化学的性質をより明確にした。その結果、THFマトリックスにSmやYb蒸気を分散して調製した金属コロイド触媒を用いて種々のオレフィンの水素化をおこなったところ、いずれのオレフィンも水素化速度は水素圧に1次、オレフィン圧に0次で整理できた。このことは希土類触媒では水素化速度は反応基質にほとんど依存せず、水素の活性化を含む過程で支配されていることを示唆している。さらに同位体を用いた結果より、水素付加では気相水素のmolecular identityの保持されることがわかった。またバイメタリック触媒を用いたシクロアルカンの脱水素反応では、Co,Niに希土類金属を少量添加すると脱水素速度は減少したが、さらに添加量を増やすと活性は逆に増加傾向を示した。低添加域での活性低下は希土類金属の被覆による表面遷移金属濃度の減少に起因することがわかった。一方、高添加域における活性増加については、遷移金属と希土類金属との間で複合効果が発現し新たな活性サイトの形成に基づくことが予測された。触媒調製は溶媒和された金属クラスタ-の調製法として知られている、Metal Vapor法によっておこなった。すなわち、液体窒素温度に冷却された有機マトリックス中に希土類金属蒸気を分散凍結させた。こうして調製した希土類金属触媒はこれまで不飽和化合物の水素化、異性化、および二量化反応に対して高い活性を示し、反応は基質特異的に進行した。Sm/THF,Yb/THF(THFマトリックスにSmやYb蒸気を分散して調製した触媒を指す)を用いてエチレン、プロピレンおよびブテンの水素化をおこなったところ、いずれのオレフィンを用いた時も水素化速度は水素圧に1次、アルケン圧に0次で整理できる。このことは希土類触媒では水素化速度が反応基質にほとんどよらなかったことに対応し、水素の活性化を含む過程を律速となっていることを強く示唆している。また1,3ーブタジエンの水素化では1,4ー付加により2ーブテンが、1,2ー付加で1ーブテンが生成し、このうちtransー2ーブテンが80%近い選択性で生成した。さらに、同位体を用いた反応結果は第VIII族遷移金属触媒を用いた場合と異なり水素付加では気相水素のmolecular identityの保持されることがわかった。またアルキンの水素化反応では、末端と内部CーC三重結合は完全に区別され、d型遷移金属とは逆に内部結合のみが高選択的にアルケン(ほぼ100%)に水素化された。すなわちアセチレン、メチルアセチレン、1ーブチンはいずれも反応条件下でほとんど水素化されず、2ーブチンと2ーペンチンのみが効率良く水素化された。さらに、オレフィン結合に比べて水素化が困難とされているベンゼン核に対しても希土類金属は良好な触媒作用を示した。

とくにYb系はシクロヘキセンへの部分水素化能を有していた。希土類元素の触媒作用を明らかにすることを目的して、希土類系金属触媒、とりわけ金属蒸着法で得られる金属コロイドや、希土類金属の液体アンモニアへの溶解性を利用して調製できるバイメタリック合金の触媒作用を検討した。まず金属コロイドについては、低温の有機マトリックス中に金属蒸気を分散凍結する方法でおこなった。得られる金属コロイドはマトリックス分子の存在によって構造が規制され、特異な触媒作用を示すことが明らかとなった。また、希土類金属のうちEuとYb金属は液体アンモニアに溶解することはよく知られている。このアンモニア溶液に遷移金属粉末(Co,Ni)を添加すると希土類金属と容易に反応して新規な希土類系のバイメタリック合金触媒が調製できることを見いだした。ここでは、二元系にすることによって発現が期待される様々な複合効果を通して、希土類金属の触媒化学的性質をより明確にした。その結果、THFマトリックスにSmやYb蒸気を分散して調製した金属コロイド触媒を用いて種々のオレフィンの水素化をおこなったところ、いずれのオレフィンも水素化速度は水素圧に1次、オレフィン圧に0次で整理できた。このことは希土類触媒では水素化速度は反応基質にほとんど依存せず、水素の活性化を含む過程で支配されていることを示唆している。さらに同位体を用いた結果より、水素付加では気相水素のmolecular identityの保持されることがわかった。またバイメタリック触媒を用いたシクロアルカンの脱水素反応では、Co,Niに希土類金属を少量添加すると脱水素速度は減少したが、さらに添加量を増やすと活性は逆に増加傾向を示した。低添加域での活性低下は希土類金属の被覆による表面遷移金属濃度の減少に起因することがわかった。一方、高添加域における活性増加については、遷移金属と希土類金属との間で複合効果が発現し新たな活性サイトの形成に基づくことが予測された。
BACトランスジェニックマウスを用いた内軟骨性骨形成特異的遺伝子の解析

全長10型コラーゲン遺伝子を含むbacterial artificial chromosome(BAC)DNAの10型コラーゲンプロモーター領域下流にSox9 cDNAを挿入し、Sox9を肥大化軟骨層に異所性に過剰発現するBACトランスジェニックマウスを作製し,(1)骨髄の消失、肥大化軟骨層への血管侵入の遅延、肥大化軟骨細胞層の延長に起因する骨の短縮、(2)延長した肥大化軟骨細胞層でのSox9の強い発現に加え、肥大化軟骨マーカー遺伝子の発現の低下、(3) Sox9は直接的にyθgfプロモーター活性を低下させる事、を明らかにし、これらの事からSox9の肥大軟骨細胞層における消失は、血管の侵入、骨髄の形成を可能にし,正常な内軟骨性骨形成に必須である事をin vivoおよびin vivoで明らかにした。mouse Sox9 cDNAをライブラリから単離し、内因性Sox9と区別するため、N-末端にFLAGタグを、また、Sox9 mRNAの転写を集結させるためにhuman growth hormone(hGH)poly adenylation(po1yA)を連結し、さらにBAC DNAとの相同組換え時における選別マーカとしてneo/kan抵抗性遺伝子を連結した。このSox9-hGHpolyA-FRT-neo断片をBAC DNA中のCol10al promoterの下流に相同組換えにより挿入するために、5'側に130bpのExon2中の開始コドンを含まない領域と相同な配列を持つ断片を、また、3'側にはExon2とIntron2の一部を含む57bpの領域と相同な配列を持つ断片を連結した。熱誘導型recombinase(flpe)が組み込まれた大腸菌EL250へのBAC RPCI23-192-A7のエレクトロポレーションによる導入を行い、このBAC DNAはchloramphenicol耐性遺伝子を有している事より選別を行った。次にEL250/RPCI23-192-A7へのColX-Sox9-hGHpolyA-FRTneo断片のエレクトロポレーションによる導入を行い熱誘導によりrecombinaseを発現させ、大腸菌内BAC DNAとColX-Sox9-hGHpolyA-FRTneo断片との相同組換えを行った。コントロールとして、熱誘導をかけず、recombinaseを誘導しない群と比較した。その後、PCR,シークエンシングによって相同組換えが正確に起こっていることを確認した。Sox9はSRYファミリーに属する転写制御因子で,軟骨の発生および分化、および様々な他の分化過程を制御していると報告されている。長管骨での内軟骨性骨形成過程において、Sox9は前肥大化軟骨層に強く発現しているが,軟骨組織の最終分化段階である肥大化軟骨組織ではその発現は完全に消失してしまうことから、Sox9の肥大化軟骨層での消失は軟-骨分化過程において必須だと思われるが、現在のところ証明されていなかった。そこで、昨年度までに全長10型コラーゲン遺伝子を含むbacterial artificial chromosome (BAC)DNAの10型コラーゲンプロモーター領域下流に、相同組換えによりSox9 cDNAを挿入した遺伝子断片を用いて、Sox9を肥大化軟骨層に異所性に過剰発現するBACトランスジェニックマウスを作製した。今年度は前年度に作製したトランスジェニックマウスの解析を行ったところ,以下の所見を得た。(1)出生直後のトランスジェニックマウスでは内軟骨性骨形成の異常に伴う骨の短縮が見られ,組織形態学的観察から、ほぼ完全な骨髄の消失、肥大化軟骨層への血管侵入の遅延、肥大化軟骨細胞層の延長がみられた。(2)in situ hybridizationの結果から,トランスジェニックマウスにおいてSox9 mRNAは全肥大化軟骨細胞層に加えて延長した肥大化軟骨細胞層に強く発現しており、同じ部位でのvegf, mmp13 mRNAの発現も低下していた。これらの結果は肥大軟骨細胞層から単離した初代培養細胞から抽出したmRNAを用いたreal-time PCRからも確かめられた。(3) vegfプロモーター解析の結果、転写開始点近傍に存在する2つのSRY boxにSox9が結合しvegfプロモーター活性を低下させる事、また、細胞内でSox9はvegfのプロモーター領域に結合している事、Sox9の発現量をsiRNAで特異的に低下させるとvegf mRNAは増加する事が明らかとなり,Sox9は直接的にvegf mRNAの発現を調節している事を明らかとした。これらの事からSox9の肥大軟骨細胞層における消失は、血管の侵入、骨髄の形成を可能にし,正常な内軟骨性骨形成に必須である事をin vivoおよびin vitroで明らかにした。
アクチナイド化合物の物性研究の総括

本年度の主要課題は、3年間に亘る上記重点領域研究の終了に伴ってその成果の取り纏めと残された問題点の整理及び今後の研究方針の設定である。年度当初の6月に全体研究会を行なって、各グル-プの成果報告及び今後の課題について報告を受け討論を行なった。9月に英国エジンバラにて行なわれた磁気国際会議に本成果の多くが発表され、その一部は後出の研究発表の部分に示される。本重点領域の成果を踏まえて、平成4年9月に仙台に於て本研究課題を主要テ-マとする国際会議が開かれ、更にそのサテライトが広島で、又、日独セミナ-が大阪で開かれることになって居るが、それに関しても本研究グル-プが中心となって取り組むことになって居る。尚、本成果の纏めの出版に関しては、理論グル-プと実験グル-プに分けて出版することになり、理論グル-プに関してはProgress of Theoretical Physics Supplementとして出版することになり、4月に発行の予定である。主体をなす実験グル-プ及びそれに密着した理論に関しては、文部省の研究成果公開促進費の交付を受けて7月頃にJournal of Applied Physics Supplementとしての発行の予定である。本科研費の半分は6月の研究会、残り半分はこれらの出版打ち合わせ及び各グル-プの研究連絡に使用された。本課題の研究は本年度も引き続き活発に行なわれた。特に本重点領域研究を通じて幾つかの新しい重要課題が浮上して来て居り、それらに対しては装いを新たにした重点的研究推進体制が要求される。特に重要なものとして高温超伝導体も含めた極めて少ないキャリヤ-を有する強相関系の総括的研究、フェルミ液概念の一般化とその限界、本研究で残された超ウラン系化合物の物性研究を含めたd及びf電子系全体に亘る系統的なヘビ-フェルミオン研究である。
大規模コホート研究による稀少がんと生活習慣との関連の検討

これらの結果を受け、腎がんの解析を進めたところ、男性、高齢、高血圧の既往、脂っこい食事を好むことが死亡リスク要因として明らかとなった。食道がん死亡では、喫煙と飲酒の両要因を持っている場合にリスク上昇が認められた。卵巣がんでは、喫煙、肥満がリスクと考えられ、BMIが25以上の女性では18.5-21.9の女性に比べ、2倍以上の危険度であった。なお、各施設と事務局との情報のやり取りには個人情報は外し、IDを用い、追跡調査に当たっては、総務省への申請など一定の手続きをふんでいる。
イメージング質量分析を用いた魚類に取り込まれたセシウムの動態に関する研究

本研究では、投影型イメージング質量分析装置を用いて、魚類に蓄積されたセシウム・ストロンチウムの生体内分布を測定し、その蓄積と排出の詳細な過程を明らかにすることを目的としている。ここで用いている投影型イメージング質量分析装置は当研究グループで開発したものであり、非常に高い空間分解能での測定が可能であるが、ユーザビリティに課題があった。今年度はイメージング質量分析システムを大幅に改良し、サンプルステージの自動化とレーザー照射システムを連動させることで自動連続データ測定が可能になり、測定スピードが大幅に向上した。これまでサイズが20mm程度の小型魚の全身を観測するためには2週間を超える時間(途中で手動調整あり)が必要であったが、この改良により10時間程度で自動測定が可能になり、オーバーナイト測定で1匹の全身像が測定できるようになった。また、サンプル処理方法についても最適なプロトコルを確立し、小型魚サンプルを凍結させて切片作成し表面への金属蒸着するという一連の処理を2時間程度で完了させることが可能となった。これにより1匹の小型魚の観測実験について、サンプル準備から測定・データ処理が1日以内に行えるようになった。現在、このシステムを用いてセシウムを吸収させたオヨギイソハゼの測定を進めており、数ミクロン程度の生体内の構造が観測できることが確認されている。さらにセシウムについても体内で局在していることが観測されており、臓器の特定などのより詳細な解析を進めている。今年度は装置の改良に注力したために、当初計画していた経時変化の測定を全て終わらせることができていない。ただし、装置の改良により当初の想定以上に測定スピードが向上しており、これまでは難しいと考えていた全身像での分布の時間追跡が実現できると期待される。飼育期間中に作成した凍結サンプルについて、改良したイメージング質量分析装置を用いて全身の分布の時間変動を観測する。また、全体的な分布変動に加えて、細胞スケールでの吸収排出メカニズムについても検討を始める。今年度の実験からは、数ミクロン程度の生体内の構造が観測できることが確認できているので、塩類細胞とその周辺の元素分布の観測を試みる。空間分解能が不足する場合には、イオンレンズ系の改良や結像距離の延長によりイオン像の拡大率を上げて空間分解能を向上させることを検討する。小型海水魚を多数匹・長期間飼育可能な海水水槽設備を構築して、実験の測定試料となるオヨギイソハゼの飼育を行った。飼育水中のセシウムとストロンチウムの濃度を45日かけて上げていき、セシウムは5.6×10^-4 mol/L、ストロンチウムは8.4×10^-5 mol/Lまで上昇させた。この飼育水の状態で2週間飼育し、その後、部分的換水を繰り返すことでセシウム・ストロンチウム濃度を下げていった。換水に大量の人工海水が必要なため、当初の想定より濃度の減少速度が緩やかになった。この飼育期間中に1週間に1匹の頻度でオヨギイソハゼを捕獲し、液体窒素を用いて過冷却したn-ヘキサンに含浸させて凍結試料を作成し、-80°Cのディープフリーザーで順次保管した。セシウム濃度が最大となっている期間に捕獲したオヨギイソハゼの凍結試料を用いて、クライオスタット(CM1520, Leica BIOSYSTEMS)により凍結切片を作成した。この凍結切片をMALDI-TOFの質量分析装置(Ultraflex, Bruker)でバルク分析し、オヨギイソハゼに含有しているセシウムが検出できることを確認した。次年度以降に元素分布を測定するためのイメージング質量分析装置について、イオン化用のレーザーを照射する光学系を見直して、より均一にレーザーが照射できるように回転式ディフューザーと方形コア光ファイバーを用いたビームホモジナイザーシステムの調整を行い、600μm×600μmの矩形領域へ均質にレーザーを照射して高精細なイオン像を得ることに成功した。当初の計画通りに小型魚類の飼育を行い、飼育期間中の飼育水の溶存元素について概ね計画通りに変動させることができた。セシウムが含まれた飼育水中で採取したオヨギイソハゼについて、質量分析装置を用いた分析によりセシウムの測定を行い、生体内にセシウムが取り込まれていることを確認した。

現在、このシステムを用いてセシウムを吸収させたオヨギイソハゼの測定を進めており、数ミクロン程度の生体内の構造が観測できることが確認されている。さらにセシウムについても体内で局在していることが観測されており、臓器の特定などのより詳細な解析を進めている。今年度は装置の改良に注力したために、当初計画していた経時変化の測定を全て終わらせることができていない。ただし、装置の改良により当初の想定以上に測定スピードが向上しており、これまでは難しいと考えていた全身像での分布の時間追跡が実現できると期待される。飼育期間中に作成した凍結サンプルについて、イメージング質量分析装置を用いて生体内の部位ごとの蓄積量の時間変動を観測する。メダカによる予備実験では目の周辺でCs濃度が高くなっていることが確認されているので、この現象がメダカに特有であるかを確認する。眼球は構造的には粘膜によって直接的に外部の飼育水に接触している部分であり、また生体組織としても水分の含有量が多いため、魚類全般に高濃度の蓄積部位となっている可能性も考えられる。これは食用の魚類における可食部の判定に重要な情報になると考えられる。目の周辺をはじめとして、他にも蓄積量の多い部位や、飼育水のCs濃度を下げても蓄積量が減少しにくい部位が確認できれば、生物学的な観点から蓄積しやすい原因を考察する。可食部の判定に関わる蓄積部位について特に有用な事実が判明した場合には、オヨギイソハゼのような小型魚ではなく、実際に食用とされているサイズの大きな魚種を対象にした測定実験についても検討する。飼育期間中に作成した凍結サンプルについて、改良したイメージング質量分析装置を用いて全身の分布の時間変動を観測する。また、全体的な分布変動に加えて、細胞スケールでの吸収排出メカニズムについても検討を始める。今年度の実験からは、数ミクロン程度の生体内の構造が観測できることが確認できているので、塩類細胞とその周辺の元素分布の観測を試みる。空間分解能が不足する場合には、イオンレンズ系の改良や結像距離の延長によりイオン像の拡大率を上げて空間分解能を向上させることを検討する。
地域在住認知症高齢者への効果的な食事ケア介入の提案

認知症高齢者の経口摂取支援に当たっては生活環境のアセスメントが重要である.しかしながら在宅認知症高齢者に対しての食事ケアの支援案はいまだ検討が不十分であることから,我々は実態と課題の把握を目的とした調査を行った.結果として認知症軽度で日常生活機能が低下し外出困難な認知症高齢者の介護者に対しては,食事動作の障害への支援などの意欲を引き出す取組、疾患特性の情報提供が効果的であることが示唆された.食行動支援案のブラッシュアップと予備調査これまでの蓄積データを基に作成した,「認知症高齢者の自立摂食の維持に向けて」(認知症高齢者の自立摂食支援マニュアル)を地域在住高齢者および専門職以外の介護者に向けたブラッシュアップを行い、摂食・嚥下障害のある歯科訪問診療が必要な認知症高齢者を対象に,複数の状況下での予備的な介入調査を行った。患者および患者家族,介護支援専門員,訪問看護,訪問介護等の関係職種を対象に,同マニュアルを用いた指導を行い,指導効果および介入効果を検証する.また同マニュアルに関する意見交換を行った。地域在住認知症高齢者の生活・食事環境調査環境の影響を強く受ける認知症高齢者の食事に関連したBPSDを把握するために,環境のアセスメントを含めた生活環境の実態調査を行った。歯科訪問診療が必要な地域在住高齢者および摂食・嚥下障害の認められる認知症高齢者50名を対象として,年齢,性別,基礎疾患,薬剤などの基礎情報,認知症の原因疾患と重症度,認知機能検査, ADL,介護度,栄養状態,食事に対する関心,行動変化,食事関連BPSD,摂食可能な食形態,口腔内の状態,咬合状態等の認知症高齢者本人に関する調査項目のほか,生活環境,家族環境,通所介護や訪問看護,訪問介護等の社会的インフラの活用の程度等についても調査した.統計学的手法を用いて,認知症原因疾患,認知症重症度に加えて環境因子が食事関連BPSDに関与しているかを検討した.また実際の食行動支援(食事指導)は上記マニュアルを用い臨床的に必要な指導を行い、効果検証を行った。(1)食行動支援案のブラッシュアップと調査前年度作成しブラッシュアップを行った、地域在住高齢者および専門職以外の介護者に向けの「認知症高齢者の自立摂食の維持に向けて」(認知症高齢者の自立摂食支援マニュアル)を用い、摂食・嚥下障害のある歯科訪問診療が必要な認知症高齢者を対象に、複数の介入調査を行った。患者および患者家族、介護支援専門員、訪問看護、訪問介護等の関係職種を対象に、同マニュアルを用いた指導を行い、指導効果および介入効果を検証した。(2)地域在住認知症高齢者の生活・食事環境調査環境の影響を強く受ける認知症高齢者の食事に関連したBPSDを把握するために、環境のアセスメントを含めた生活環境の実態調査を行った。歯科訪問診療が必要な地域在住高齢者および摂食・嚥下障害の認められる認知症高齢者50名を対象として、年齢、性別、基礎疾患、薬剤などの基礎情報、認知症の原因疾患と重症度、認知機能検査、ADL、介護度、栄養状態、食事に対する関心、身体活動量(IPAQ)、安静時代謝量、食品多様性調査、行動変化、食事関連BPSD、摂食可能な食形態、口腔内の状態、咬合状態等の認知症高齢者本人に関する調査項目のほか、生活環境、家族環境、通所介護や訪問看護、訪問介護等の社会的インフラの活用の程度等についても調査した。統計学的手法を用いて、認知症原因疾患、認知症重症度に加えて環境因子が食事関連BPSDに関与しているかを検討した。実際の食行動支援(食事指導)は上記マニュアルを用い臨床的に必要な指導を行い、効果検証を行った。(1)食行動支援案のブラッシュアップと調査地域在住高齢者の介護者向けの「認知症高齢者の自立摂食支援マニュアル」を用い、摂食・嚥下障害のある歯科訪問診療が必要な認知症高齢者を対象に、複数の介入調査を行った。(2)地域在住認知症高齢者の生活・食事環境調査認知症高齢者の食事に関連したBPSDを把握するために、環境のアセスメントを含めた生活環境の実態調査を行った。歯科訪問診療が必要な地域在住高齢者および摂食・嚥下障害の認められる認知症高齢者99名を対象として、年齢、性別等の基礎情報、認知症の原因疾患と重症度、ADL(Barthel Index)、意欲指標(Vitality Index)、栄養状態(BMI,MNA-SF)、精神的健康度(WHO-5)、安静時代謝量、自立摂食機能(食事関連BPSDを表すSFD)、等の認知症高齢者本人に関する調査項目のほか、家族環境、通所介護や訪問看護、訪問介護等についても調査した。対象は男性15名女性84名で有意に女性が多く、年齢は有意に女性が高齢であった。対象者を家族介護・同居・外出困難群(A群13名)、家族介護・同居・外出可能群(B群45名)、専門職介護・家族別居・外出可能群(C群41名)として比較した。A群ではADLは低下しているもののWHO-5はB群と同等であり、栄養状態はC群と同様であった。一方C群は認知症の重症度が高い群であるがADLの低下は中等度で、摂食機能・栄養状態はA群と同程度であるが精神的健康度が高値であった。