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高齢者モビリティ増加要因の分析とモビリティ需要推計に関する研究

この研究は,パーソントリップ調査を用いた高齢者モビリティの要因分析,集計モデルの作成,独自調査を実施した後の高齢者モビリティの要因分析の3段階を目的とした研究である.そこで得られた知見を以下に示す.まず,パーソントリップ調査データの分析では,1.高齢者の就業率や外出率が増加すると高齢者トリップが増加する可能性がある.2.高齢者の自動車トリップは人口減少と比較すると2025年においても減少しない.3.交通手段別のトリップの推計をみると,鉄道利用のトリップが最も減少する.4.高齢者の就業率を変化させて推計すると,鉄道トリップの減少は抑えることができる.等の分析結果を出すことができた.また,独自のアンケート調査を実施し,いくつかの考察を加えることができた.結果として,1.高齢者の外出活性を年齢層別にみると,加齢とともに外出活性が落ちていた.2.就労の有無と外出活性との関係は,無職者よりも有職者のほうが活性力塙い.とくに,75歳以上の後期高齢者は,その差が大きく,就労も外出活性に関係する要因と考えられる.3.交通機関利用時の困難としては,身体的困難が理由で,外出低下に結びついているものと思われる.4.コミュニティバスはタクシー,バス,鉄道などの公共交通機関の代替交通機関となる.5.整備要望が強いのはコミュニティバス,潜在的な需要が多いのは福祉移送サービスであると思われる.この研究は,パーソントリップ調査を用いた高齢者モビリティの要因分析,集計モデルの作成,独自調査を実施した後の高齢者モビリティの要因分析の3段階を目的とした研究である.そこで得られた知見を以下に示す.まず,パーソントリップ調査データの分析では,1.高齢者の就業率や外出率が増加すると高齢者トリップが増加する可能性がある.2.高齢者の自動車トリップは人口減少と比較すると2025年においても減少しない.3.交通手段別のトリップの推計をみると,鉄道利用のトリップが最も減少する.4.高齢者の就業率を変化させて推計すると,鉄道トリップの減少は抑えることができる.等の分析結果を出すことができた.また,独自のアンケート調査を実施し,いくつかの考察を加えることができた.結果として,1.高齢者の外出活性を年齢層別にみると,加齢とともに外出活性が落ちていた.2.就労の有無と外出活性との関係は,無職者よりも有職者のほうが活性力塙い.とくに,75歳以上の後期高齢者は,その差が大きく,就労も外出活性に関係する要因と考えられる.3.交通機関利用時の困難としては,身体的困難が理由で,外出低下に結びついているものと思われる.4.コミュニティバスはタクシー,バス,鉄道などの公共交通機関の代替交通機関となる.5.整備要望が強いのはコミュニティバス,潜在的な需要が多いのは福祉移送サービスであると思われる.この研究は,パーソントリップ調査を用いた高齢者モビリティの要因分析,集計モデルの作成,独自調査を実施した後の高齢者モビリティの要因分析と非集計モデルの作成の4段階を目的とした研究である.本年度は「パーソントリップデータを用いた要因分析」および,「高齢者モビリティに関する独自のアンケート調査の実施と分析」を行った.まず,パーソントリップ調査データの分析では,(1)高齢者の就業率や外出率が増加すると高齢者トリップが増加する可能性がある.(2)現在は潜在化した外出需要を増加させると,より一層高齢者トリップは増加する.(3)高齢者の自動車トリップは人口減少と比較すると2025年においても減少しない.等の分析結果を出すことができた.また,独自のアンケート調査を実施し,幾つかの考察を加えることができた.結果として,(1)高齢者の外出活性を年齢層別にみると,加齢とともに外出活性が落ちていた.(2)就労の有無と外出活性との関係は,無職者よりも有職者のほうが活性が高い.とくに,75歳以上の後期高齢者は,その差が大きく,就労も外出活性に関係する要因と考えられる.(3)年齢層別に交通機関利用時に困難があるかについて設問したところ,身体的困難が理由で,外出低下に結びついているものと思われる.(4)今回のデータは,運転免許保有者の方が外出活性が高い.また,男性より女性の外出活性は低下しており,車利用も関係していると思われる.(5)数量化III類を用いて,因子を抽出したところ,私的交通手段を利用する就業者グループと公共交通手段を用いる無職者グループに分けられた.この研究は,パーソントリップ調査を用いた高齢者モビリティの要因分析,集計モデルの作成,独自調査を実施した後の高齢者モビリティの要因分析と非集計モデルの作成の4段階を目的とした研究である.本年度はモデル作成の一段階として,「高齢化が進展したときのトリップ予測分析」および,「高齢者モビリティに関する交通行動分析」を行った.トリップ予測分析の知見として(1)高齢者の代表交通手段は徒歩であるが,自動車利用の伸びが大きく高齢ドライバーが増加する(2)高齢化の自由目的交通の数が多くなる(3)現在のサービス水準で高齢化が進展すると,鉄道・バス等の公共交通が衰退する可能性がある(4)高齢化が進展し,就業形態や外出率の水準が向上したときの交通需要モデルを作成し予測した.結果として高齢社会下で社会活性を維持するためには高齢者の就業機会を増やし,外出機会を創出する必要があることが分かった.等の分析結果を出すことができた.また,高齢者モビリティに関する交通行動分析について考察を加えることができた.結果として,

(1)高齢者の徒歩行動をサポートするための施設としてベンチを考慮し,その必要性と需要を分析した(3)ベンチ等の移動支援が充実することで,自動車利用層でも公共交通にシフトする可能性があることが分かった.(4)モビリティが低く交通困難のある移動制約層に関しては,スペシャル・トランスポート等の新しい交通システムの必要性が認識され,その数は最低でも全高齢者の23割程度存在することを予測できた.この研究は,パーソントリップ調査を用いた高齢者モビリティの要因分析,集計モデルの作成,独自調査を実施した後の高齢者モビリティの要因分析と非集計モデルの作成の4段階を目的とした研究である.本年度は「パーソントリップ調査を用いた要因分析」,「高齢者モビリティに関する独自のアンケート調査の実施と分析」を行った.まず,パーソントリップ調査データの分析では,1.所要時間が短いトリップでは自動車が利用され,長いトリップでは鉄道が利用される.2.交通手段別のトリップの推計をみると,鉄道利用のトリップが最も減少する.3.高齢者の就業率を変化させて推計すると,鉄道トリップの減少は抑えることができる.等の分析結果を出すことができた.また,独自のアンケート調査を実施し,いくつかの考察を加えることができた.結果として,1.福祉移送サービスを利用することにより,高齢者・障害者のトリップが増加する.2.通所目的での福祉移送サービスの整備が進めば,社交やレジャーなどで利用することができ,そのことにより高齢者・障害者のモビリティが増加するものと思われる.3.コミュニティバスはタクシー,バス,鉄道などの公共交通機関の代替交通機関となる.4.モビリティ確保を考えたとき,コミュニティバスはタクシーやバスの利用者が新規の交通手段として利用する割合が高い.5.整備要望が強いのはコミュニティバス,潜在的な需要が多いのは福祉移送サービスであると思われる.
日本における中国系ニューカマー高度労働者の雇用格差およびキャリア意識の男女比較

本研究は、日本における中国系ニューカマー高度労働者の男女間の雇用格差およびキャリア意識の差を理論的、実証的に明らかにすることを目的とする。特に、以下の2つの課題に応える。(a)高度外国人労働者の再定義(OECDなどによる既存の定義の検討):国際移動研究における重要な概念である「高度外国人労働者」を、国際労働市場の現状に即して再定義する。(b)男女比較に基づいた高度外国人労働者の雇用格差の実態、キャリア意識、およびそれらの決定要因の解明:女性移住者に注目するのではなく、男女比較の視点から高度外国人労働者の雇用現状を検討し、多文化共生社会に存在する問題の解決へとつながる知見を得る。
ミリ波伝送素子最適構造設計用電磁波シミュレーション技法の開発

核融合プラズマにおける電子サイクロトロン加熱(ECH)システムのミリ波伝送効率の向上を目指し、電磁波伝播(時間領域空間差法:FDTD)シミュレーションシステムの開発を行ってきた。研究成果として、マイターベンド用のFDTDシミュレーションコードと可視化システムを開発し導波路内の電磁波を解析した。可視化によりコルゲートが渦電流をせき止め、表面電流を抑制することがわかった。マイターベンドのミラーにおける熱分布を実験と理論とシミュレーションで比較した結果、ほぼ一致した。さらに、誘導電流の計算をできるように改良し、マイターベンド・マイターベンド型偏波器における電磁波伝搬のシミュレーションできた。初年度に引き続き、核融合プラズマにおける電子サイクロトロン加熱(ECH)システムのミリ波伝送効率の向上を目指し、電磁波伝播(時間領域空間差法:FDTD)シミュレーションシステムの開発を行ってきた。ECHシステムでは、ジャイロトロンで発生させたミリ波を伝送系により真空容器まで伝搬させ、装置内のプラズマを加熱する。この際の電磁波伝搬経路には以下の3つの要請が科せられる。まず、電磁波を発生させるジャイロトロンに本体から漏れ出る磁場の影響を受けないようにするため、装置本体から離れたところに設置する必要がある。次に、将来核融合運転の際には、装置からの中性子遮断をする必要もある。さらに、ミリ波の入射条件に応じて偏波器を導波路に設置する必要が生じることから,直線状の伝送素子のみで伝送系を構成することはできない。そのため,導波路は直線状の円筒コルゲート導波管とミリ波の進行方向を90度変えるマイターベンドの2種類の伝送素子から構成しなければならない。シミュレーションではマイターベンドでわずかにモード変換が発生し、まだら模様が確認された。タブレット端末を用いた独自のユーザーインターフェースを開発したことにより、直感的な操作による可視化と解析を行うことが可能となった。シミュレーションコードと可視化システムをマイターベンドの内部形状の設計に活かし、伝送系の伝送効率向上に役立つツールを開発することができるようになった。核融合プラズマにおける電子サイクロトロン加熱システムのミリ波伝送系効率の向上を目指し、電磁波伝播(時間領域空間差法:FDTD)シミュレーションシステムの開発を行ってきた。初年度は、ミリ波伝送コンポーネントであるコルゲート導波管を取り上げ、FDTD法による伝送効率の評価法の確立を行った。直線状の円筒導波管として内面が微細な櫛歯状に加工されたコルゲート導波管が用いられている.このコルゲート導波管は、導波管内面が櫛歯形状になり長手方向に誘導電流が流れづらい構造になっている。具体的な研究成果として、(1)電磁波シミュレーションに適している時間領域差分(FDTD)法を用いて解析する系に適合したシミュレーションコードを開発し、(2)そのコードを直線コルゲート導波管に適用して動作確認を行い、(3)コルゲート導波管の櫛歯形状を変化させたときの相違について調べた。誤差の評価には、解析的に解ける矩形導波管を対象に、シミュレーション結果との比較を行い、セルサイズ依存性を調べた。コルゲート導波管の櫛歯形状を変えることによる伝送効率への影響について調べることも行った。本研究では、初年度より核融合プラズマにおける電子サイクロトロン加熱システムのミリ波伝送系効率の向上を目指し、電磁波伝播(時間領域空間差法:FDTD)シミュレーションシステムの開発を行ってきた。前年度までに開発した本研究で開発したFDTDコードでは、金属壁を完全導体として扱っていた。この完全導体という描像では、金属と真空との境界面の厚さがゼロ極限の金属表面上に、理想的な電流が存在するという近似で、マクスウェル方程式を解くということを行っている。それより、この理想的な電流は、表面近傍の磁場を用いて電流値を計算していた。この近似の範囲では、金属内部には電磁波が侵入しないため、それにより誘起される電流の計算も行わない。それゆえ、計算が軽くなるという利点があった。しかし、現実的には、ECHで用いる周波数領域では電磁波の金属への侵入長は、短いが有限である。そこで、この誘起電流の計算をこれまで開発したコードに組み込み改良を行った。改良したコードを用いて、マイターベンド、および、マイターベンド型偏波器におけるHE11モードの入射電磁場がどのように伝播されるかについて、シミュレーションを行うことができた。計算科学昨年度は、直線円筒コルゲート導波管のシミュレーションの計算を行い、それに引き続き本年度は、ミリ波の進行方向を90度変えるマイターベンドの計算をできるように、計画通り開発を行うことができた。

さらに、本研究課題に掲げた電磁波伝搬の複雑な有りさまを可視化するためVR装置での可視化ツールの開発も行うことができた。特に、その優位さとして、マイターベンド内のでこぼこした壁面での誘起電流を、この可視化ツールを用いて調べることができた。その結果、実際に使われているマイターベンドの改良の提案を行うことができた。つまり、現在使われているマイターベンドでは、内部壁面のある部分の角を削るように作られている。しかし、本研究より、この角は削らない方が、壁電流の抑制につながるということが分かった。予定通りFDTD法を用いた電磁波伝播シミュレーションコードを開発し,直線状円筒コルゲート導波管に適用し、エネルギー保存性の確認を行うことができた。また、解析的に解ける矩形導波管を対象に、シミュレーション結果と解析解との誤差評価まで行い、シミュレーションの妥当性検証を行うことができた。当初の予定通り、コルゲート導波管中の電磁波伝搬シミュレーション技法のプロトタイプを構築することができた。本研究で開発したFDTDコードでは、金属壁を完全導体として扱っている。この完全導体という描像では、金属と真空との境界面の厚さがゼロ極限の金属表面上に、理想的な電流が存在するという近似で、マクスウェル方程式を解くということを行っている。それより、この理想的な電流は、表面近傍の磁場を用いて電流値を計算している。この近似の範囲では、金属内部には電磁波が侵入しないため、それにより誘起される電流の計算も行わない。それゆえ、計算が軽くなる。しかし、現実的には、ECHで用いる周波数領域では電磁波の金属への侵入長は、短いが有限である。そこで、この誘起電流の計算を行う必要がある。現時点では、この計算を行うプロトタイプのコードを開発できている。来年度は、このコードの妥当性のチェック・改良などを行い、いよいよコルゲート導波管・マイターベンドの計算を行いたい。現状では導波管は完全導体として取り扱っている。ミリ波伝送系は直線状のコルゲート導波管とミリ波の進行方向を90度変えるマイターベンドという2種類の伝送素子から構成されている。今後の課題として,本年度開発したFDTDシミュレーションを、ミリ波伝送コンポーネントであるマイターベントに対して適用し、そのエネルギー伝達効率の評価を行うことを計画する。さらに、現状では導波管は完全導体として取り扱っている。しかし現実の導波管はアルミニウムで作られている。そのため、アルミニウムに発生する誘導電流により、ジュール加熱が起こりエネルギーが損失する。この効果を取り入れるため、分散性媒質を扱う金属の理論モデルを組み込み、導波管壁面でのエネルギー損失の空間依存性を解明する。当初、欧米で行われる国際会議に発表を計画したが、別の会議への出席が決まり、それに参加できなくなり、次年度使用金が生じた。
湿原植物群集の発達機構に対する水分変動の直接・間接効果

土壌水分の変動が湿原植物群集の発達を規定するメカニズムを明らかにすることは、植物群集の発達過程における環境と植物の相互作用系を理解する上で非常に重要である。土壌水分の変動は、過湿・乾燥などのストレスを引き起こし、個々の種の成長量を規定する(直接効果)。植物の地上部成長量は、地表面へ到達する光強度を規定する。このため、水分変動は植物の成長の変化を介して、光をめぐる種間相互作用をも規定すると考えられる(間接効果)。土壌水分、光、植物群集が直接・間接的に作用しあいながら遷移するメカニズムを明らかにするため、国立公園である北海道サロベツ湿原泥炭採掘跡地においてこれまでに以下の野外調査・実験を行ってきた。1)異なる水分条件下で特定種の植被・リターの除去実験(光をめぐる種間相互作用の操作)2)水・光環境の異なる実験区での実生成長量比較実験3)発達段階の異なる群集内における種子移動・生存実験これらすべての調査・実験について、計画どおりに進行することができ、平成24年度中にすべてのデータ収集を完了した。結果は、国立公園内における調査・実験の実施許可を受けた環境省稚内事務所に報告を行ったほか、学位論文として取りまとめ、平成25年3月25日に博士(環境科学)の学位を授与された。成果の一部は、本年度、1件の学術論文、3件の学会発表(うち1件は国際学会、1件は国内学会における招待講演)として発表した。本研究は、土壌水分の変動が湿原植物群集の発達を規定するメカニズムを明らかにし、大規模撹乱後の一次遷移における植物と環境要因との相互作用系を解明することを目的とするものである。調査地は、撹乱からの経過年数が明らかで、異なる遷移段階の群集間比較が可能な北海道サロベツ湿原・泥炭採掘跡地とした。本年度は、実施計画に基づき以下の調査・実験を行った。1)植生調査により、撹乱からの経過根数と群集構造の関係を解析した。2)発達段階のことなる群集内における環境変化(光・水)の数値化を行った。3)植被・リターの除去実験区を設置し、残存種の成長量解析を行った。4)土壌水分操作実験区において、実生の成長量解析を行った。5)着色種子を人工的に播種して追跡し、種子の二次散布(着土後の移動)を定量化した。6)人工的に異なる深さに埋土させた種子の発芽率の経時変化を定量化した。以上の1)3)は、2ヵ年にわたって調査を行う必要がある実験であり、来年度に成果をとりまとめる。本年度は来年度の結果との比較に用いる不可欠な基礎データの収集を行った。現在、論文化に向けた解析中である。実験5)、6)の結果は、第59回日本生態学会において口頭発表を行った。また、論文としてとりまとめ、現在投稿準備の最終段階にある。本年度は、野外実験を計画的に進め、成果をとりまとめて2件の国際学会および1件の国内学会において発表した。また、一部は現在論文投稿の最終準備段階にあり、本年度中の誌上発表が期待できる。野外実験結果の残りの部分についても、来年度中に論文化および投稿を行う予定である。以上の実験の進捗状況および成果発表状況は当初の計画に沿ったものであり、おおむね期待されたとおりに研究が進展していると判断される。本研究は、来年度、野外実験の結果を3本の投稿論文に仕立て、それらを統括して博士論文としてとりまとめる予定である。具体的には、進行中の野外実験について、結果を2本の論文としてとりまとめ、4月中、8月中をめどに投稿する。また、8月上旬に野外植生調査を実施し、その結果を加えて3本目の論文化作業を進める。以上の結果を、すでに公表済みの論文(Egawa et al 2009;Egawa & Tsuyuzaki 2011)とともに博士論文としてとりまとめる。
高分子表面で規制される色素分子の光化学的な配向制御

前年度において、光反応性高分子薄膜に直線偏光を照射し、この膜表面に色素溶液を塗布して配向色素膜を形成させる機構解明の過程で、この色素の高濃度溶液がリオトロピック液晶相であることが観察された。今年度は、この知見を基にしてリオトロピック液晶の光配向制御について検討し、多量の水を含む液晶相にもかかわらず、安定な配向が実現できることをはじめて明らかにした。1)色素の約10%水溶液はM相の液晶組織を示すが、これにノニオン系界面活性剤を少量添加することによって、ネマチック相に変わることを見いだした。ネマチック・等方相転移温度は色素濃度に依存するが、約50°であった。このリオトロピック液晶相のX線回折実験から、2種類の周期構造が認められた。一つは色素分子間距離に相当し、今一つは色素分子が集合して形成するカラム間距離に相当すると推察した。2)このリオトロピック液晶層が光配向制御できる新しい現象を見いだした。側鎖にアゾベンゼン基を有する高分子薄膜を塗布したガラス基板で空セルを作製し、これに直線偏光を照射した後に、色素水溶液を充填したところ、色素分子が1軸配向していることが認められた。この配向状態は、水が90%占めているにもかかわらず、室温できわめて安定であった。また、偏光軸を変えて2回照射する方法によって、リオトロピック相による画像を形成させることが分かった。3)他のリオトロピック液晶として、抗アレルギー医薬品として有名なDSCGの水溶液について検討した。その結果、上記と同様な方法によって、このリオトロピック液晶も偏光照射によって配向制御できた。アゾベンゼンを側鎖に有するメタクリル系高分子の薄膜に直線偏光を照射したのち、ビスアゾ系の水溶性色素の水溶液を塗布、乾燥すると、色素分子は偏光照射軸によって規制されて方向に配向することがわかっている。今年度はこの色素配向膜の形態学的な観察を主として行い、次のことが明らかとなった。1)側鎖にアゾベンゼン基を有する高分子薄膜に直線偏光照射することによって、アゾベンゼン基が再配向し、その遷移モーメントは偏光軸に直交する方向に優先的に並ぶことが確認された。この偏光照射した高分子膜上に色素配向膜を形成し、各種顕微鏡によって表面形態を観察した。偏光顕微鏡によって色素分子の配向方向は偏光軸に平行となること、原子間力顕微鏡および走査型電子顕微鏡観察から色素膜は微細な繊維状物質の集合体であること、さらに、クレーター状の欠陥が存在することが認められた。2)スポット径が1μmの偏光顕微分光光度計を用いて、配向色素膜の微小領域における配向度と配向方向を詳細に調べた。その結果、クレーター状の凹部には色素がほとんど存在せず、また、色素分子の配向はきわめて低いこと、微小領域における色素分子の配向度は非常に高いが、部分によって配向方向に乱れがあること、などが明らかとなった。3)色素水溶液を偏光顕微鏡によって観察した結果、高濃度領域でリオトロピック相をとることが見いだされた。これから、色素分子の配向はリオトロピック相を経ていることが示唆された。今年度は、この知見を基にしてリオトロピック液晶の光配向制御について検討した結果、多量の水を含む液晶相にもかかわらず、安定な配向が実現できることをはじめて明らかにできた。

ネマチック・等方相転移温度は色素濃度に依存するが、約50°であった。このリオトロピック液晶相のX線回折実験から、2種類の周期構造が認められた。一つは色素分子間距離に相当し、今一つは色素分子が集合して形成するカラム間距離に相当すると推察した。2)このリオトロピック液晶層が光配向制御できる新しい現象を見いだした。側鎖にアゾベンゼン基を有する高分子薄膜を塗布したガラス基板で空セルを作製し、これに直線偏光を照射した後に、色素水溶液を充填したところ、色素分子が1軸配向していることが認められた。この配向状態は、水が90%占めているにもかかわらず、室温できわめて安定であった。また、偏向軸を変えて2回照射する方法によって、リオトロピック相による画像を形成させることが分かった。3)他のリオトロピック液晶として、抗アレルギー医薬品として有名なDSCGの水溶液について検討した。その結果、上記と同様な方法によって、このリオトロピック液晶も偏光照射によって配向制御できた。
大学における性暴力被害者に対する支援モデルの確立に関する調査研究

本研究の目的は、全国の大学における性暴力被害者支援の現状と課題を明らかにすることを通して、具体的な支援モデルを確立することである。平成30年度は研究実施計画に基づき、下記の研究を行った。1.大学生に対する調査結果の発表と論文掲載12018.5.20に日本学生相談学会第36回大会にて、「ブリティッシュ・コロンビア大学における性暴力への介入と予防教育ーわが国の大学における性暴力対策の必要性ー」を発表した。2018.11.14に国立女性教育会館アニバーサリーウイークで「高校・大学における性暴力への対応被害者支援から予防まで」を講演した。2018.10.4に「第56回全国大学保健管理研究集会」で「性暴力の予防と被害者支援」の教育講演を行った。2018.12.6に全国大学メンタルヘルス学会で「大学生の性暴力をめぐる自由記述の分析」を発表した。2全国大学メンタルヘルス学会誌「大学のメンタルヘルス」に「日本の大学生における性暴力被害経験と精神健康度」が掲載された(Vol2.p82-90)。「日本のキャンパスレイプ」を投稿予定である。2.全国の大学支援機関に勤務する支援者に対するアンケート調査の実施と結果発表、論文作成1「性暴力被害を受けた学生の支援に関するアンケート調査」を行い、2018.12.6の全国大学メンタルヘルス学会で「性暴力被害を受けた学生の支援に関するアンケート調査」を発表した。2「大学学生支援部門の教職員による性暴力被害学生への支援に関する研究」の論文を学会誌に投稿中である。3.研究成果の取りまとめと普及啓発1大学生の性暴力被害者を支援するHP「大学生のための性暴力救援サイト」を改訂した。2大学生向けに性暴力被害に関する啓発リーフレットを作成し、全国保健管理集会、全国大学メンタルヘルス学会等で配布、希望があった大学に送付した。平成28年度は研究実施計画に基づき、下記の研究を行った。1.アンケート調査1大学生の性暴力被害の実態と緊急避妊ピルや相談窓口に対する知識、支援に対する希望を明らかにするためのアンケート調査の実施:平成26、27年度の調査結果をもとに調査票を作成し、島根大学倫理委員会の承認を得たのち、機縁法により研究に協力いただける大学を募り、各大学での倫理委員会の承認を得てアンケート調査を行った。現在、島根大学と7大学約2,500人に調査を行い、350人より回答を得た。29年度も引き続き調査を行う予定である。2全国大学の保健管理センターや学生相談室などの学生支援機関において、性暴力被害にあった大学生に対する支援の実態を知るための調査票を作成するために、予備調査を30人に対して行った。29年度には本調査を行う予定である。2.性暴力被害に対する啓発講演会1大学生の性暴力被害では、デート・レイプといわれる顔見知りからの被害が多いことから、デート・レイプ防止という新たな視点を加えて、平成29年1月28日に大阪大学の野坂祐子准教授による「身近な性暴力に気づこうデートDVの予防と性暴力のケア」と題した講演会を大学生・一般市民対象に行い、286名が参加した。2島根県内の支援員を対象に、大阪大学野坂祐子准教授による被害者支援の研修会を行い、17名が参加した。大学生に対するアンケート調査に対しては、現在11大学の協力が得られ、アンケートが順調に行われている。また、全国大学学生支援機関におけるアンケートについても、作成のための予備調査が順調に進んでいる。性暴力被害に対する啓発講演会については、平成28年度予定した講演会が無事に終了し、29年度の準備が進んでいる。平成29年度は研究実施計画に基づき、下記の研究を行った。1.大学生に対する調査結果の発表と論文作成1平成28年度に引き続きアンケートを配布し、10大学の学生計2,724人より572部の有効回答を得た。この結果を9月に大阪で開催された性暴力救援センター全国連絡会にて報告した。211月に開催された第55回全国大学保健管理研究集会にて「大学生の性被害に関するアンケート調査報告(第1報)を発表し、報告書を執筆した。312月に開催された第39回全国大学メンタルヘルス学会にて「大学生の性被害経験と精神健康度の関連について」を発表し、論文を執筆した。2.全国の大学支援機関に勤務する支援者に対するアンケート調査の実施1「性暴力被害を受けた学生の支援に関するアンケート調査票」の予備調査を行い内容を修正した。2全国大学保健管理協会に加入している503校の大学に、計4,840部の調査票を郵送した。3.島根県の大学生と性暴力被害者支援者に向けた講演会の実施1平成29年12月9日に島根大学において関西大学教授多賀太先生による「デートDVって何?台頭で親密な関係を築くために」と題した講演会を実施し、学生294名、支援者30名の参加があった4.研究成果の取りまとめと普及啓発1大学生の性暴力被害者を支援するホームページ「大学生のための性暴力救援サイト」を改訂し、カードを追加作成した。大学生に対するアンケート調査では572部の有効回答より、大学生の性被害経験と精神健康度が関連しているという結果を得た。

これらを2回の学会で発表し論文を執筆した。全国保健管理研究集会にて優秀演題をいただき、高く評価された。また、全国の大学学生支援機関に対するアンケートを503大学に配布し、順調に回答が返信されている。さらに平成29年度に予定した性暴力被害に対する啓発講演会を予定通り開催し、多くの参加者があった。本研究の目的は、全国の大学における性暴力被害者支援の現状と課題を明らかにすることを通して、具体的な支援モデルを確立することである。平成30年度は研究実施計画に基づき、下記の研究を行った。1.大学生に対する調査結果の発表と論文掲載12018.5.20に日本学生相談学会第36回大会にて、「ブリティッシュ・コロンビア大学における性暴力への介入と予防教育ーわが国の大学における性暴力対策の必要性ー」を発表した。2018.11.14に国立女性教育会館アニバーサリーウイークで「高校・大学における性暴力への対応被害者支援から予防まで」を講演した。2018.10.4に「第56回全国大学保健管理研究集会」で「性暴力の予防と被害者支援」の教育講演を行った。2018.12.6に全国大学メンタルヘルス学会で「大学生の性暴力をめぐる自由記述の分析」を発表した。2全国大学メンタルヘルス学会誌「大学のメンタルヘルス」に「日本の大学生における性暴力被害経験と精神健康度」が掲載された(Vol2.p82-90)。「日本のキャンパスレイプ」を投稿予定である。2.全国の大学支援機関に勤務する支援者に対するアンケート調査の実施と結果発表、論文作成1「性暴力被害を受けた学生の支援に関するアンケート調査」を行い、2018.12.6の全国大学メンタルヘルス学会で「性暴力被害を受けた学生の支援に関するアンケート調査」を発表した。2「大学学生支援部門の教職員による性暴力被害学生への支援に関する研究」の論文を学会誌に投稿中である。3.研究成果の取りまとめと普及啓発1大学生の性暴力被害者を支援するHP「大学生のための性暴力救援サイト」を改訂した。2大学生向けに性暴力被害に関する啓発リーフレットを作成し、全国保健管理集会、全国大学メンタルヘルス学会等で配布、希望があった大学に送付した。大学生に対するアンケート調査については、参加大学をさらに増やしたい。また、アンケートの回答率が低いので、向上させることが今後の課題である。全国の大学学生支援機関に対するアンケートの集計と統計学的検討を行い、平成30年度全国大学保健管理集会、全国大学メンタルヘルス学会で発表し、論文を執筆する予定である。また、今までの研究結果をもとに、大学生に向けた「性暴力被害にあわれた人のために」というリーフレットを作成し、全国大学保健管理協会や全国大学メンタルヘルス学会の協力を得て、希望された大学に配布する。さらに大学の学生支援機関に向けて、大学生の性暴力被害への対応事例、被害者支援のためのチェックリスト、地域の性暴力救援センターとの連携についてマニュアルを作成しHP上で公開する。「性暴力とは、性暴力被害にあわれたあなたに、回復のためにできること、家族・友人が性暴力被害にあわれたら、利用方法・規約、メール相談、全国の性暴力救援センター」について掲載している。
二次元スケッチ画像を検索質問とした三次元物体の形状類似検索

近年,産業・医療・エンターテイメントなど,様々な分野で三次元物体ソフトウェアが利用されている.これにともない,三次元物体データベースは巨大化しており,三次元物体の形状類似検索技術が必要とされている.本研究では,直感的に利用できる検索システムの開発を目的として,二次元スケッチ画像を検索質問とした三次元物体の形状類似検索技術の研究を行い,(1)画像の重複分割と輝度勾配の解析に基づく特徴抽出手法の考案,(2)特徴空間の非線形構造に合わせた相違度計算法の考案,(3) Webブラウザ上で動作するデモシステムの開発を行った.近年,産業・医療・エンターテイメントなど,様々な分野で三次元物体ソフトウェアが利用されている.これにともない,三次元物体データベースは巨大化しており,三次元物体の形状類似検索技術が必要とされている.本研究では,直感的に利用できる検索システムの開発を目的として,二次元スケッチ画像を検索質問とした三次元物体の形状類似検索技術の研究を行い,(1)画像の重複分割と輝度勾配の解析に基づく特徴抽出手法の考案,(2)特徴空間の非線形構造に合わせた相違度計算法の考案,(3) Webブラウザ上で動作するデモシステムの開発を行った.近年,産業・医療・エンターテイメントなど,様々な分野で三次元物体が利用され,三次元物体データは爆発的に増加している.大量の三次元物体を効率的に管理・運用する手段として,三次元物体の形状類似検索技術が注目されている.本研究の目的は,直感的で簡便な検索を目指した,二次元スケッチ画像を検索質問とした三次元物体の形状類似検索技術の開発である.今年度は,二次元スケッチ画像と三次元物体の双方から,検索性能の優れた特徴量を抽出する手法について研究を行った.比較可能な特徴量を得るために,三次元物体から多視点で線画画像を生成し,二次元スケッチ画像と同様に,画像特徴量を抽出することを考えた.そこで,まず,既存の画像特徴量についての調査を行った.結果として,画像認識で利用されるHistogram of Oriented Gradients(HOG)やLocal Binary Patternといったエッジ情報を捉えた特徴量が有効であることを明らかにした.また,画像の形状類似検索で利用されるフーリエスペクトルやツェルニケモーメントに基づく特徴量は,あまり良い検索性能を得られないことも確認した.さらに,スケッチ画像と三次元物体から生成した線画画像の前処理には,細線化と平滑化が有効であることを確認した.これらの知見から,画像を段階的に重複分割し,得られた小領域ごとにHOGを抽出する手法を開発し,従来手法よりも優れた検索性能を得ることができた.上記の研究成果をもとに,三次元物体の形状類似検索技術に関する国際的なコンテストに参加し,優れた成績を納めた.また,国内学会にて報告を行った.本年度は以下の研究を行った.さらなる検索性能の向上を目指して,特徴抽出手法の改良・開発を進めた.これまでの研究で,エッジ画像の輝度差に基づく特徴抽出手法が有効であることを確認している.これをふまえ,Local Binary Pattern (LBP)を応用した局所的な変化を捉えた特徴抽出手法を考案したが,OPHOGと比較して,わずかに検索性能の向上が見られただけであり,さらなる改良が必要である.また,スケッチ画像による三次元物体検索の研究で得られた知見を,写真画像による三次元物体検索に応用した.細線化と平滑化を行ったエッジ画像から,輝度勾配に基づく特徴量を抽出することは,写真画像による三次元物体検索でも有効であることを確認した.本研究の実応用を考え,機械部品によるデータセットの作成と,デモシステムの開発を行った.本研究では,応用の一つとして,3D CADソフトウェアでの設計における,既存データの検索を想定している.そこで,機械部品の三次元物体とスケッチ画像で構成されるデータセットを作成した.上記のLBPによる特徴抽出手法と合わせて,発表を予定している.また,研究を広く一般に伝えるため,Webブラウザ上で動作するデモシステムを開発した.大学技術展等で実際に利用して頂き,企業との共同研究に繋げていきたい.26年度が最終年度であるため、記入しない。メディア情報学・データベース26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の目標は,二次元スケッチと三次元物体から,比較可能な特徴量を抽出する手法の考案であった.この目標に対して,三次元物体から多視点で生成した線画画像と,二次元スケッチの双方で,画像を段階的に小領域に重複分割し,その小領域からHistogram of Oriented Gradientsを抽出する手法を考案した.この特徴抽出手法は,従来手法よりも優れた検索性能を得ることができ,特徴抽出では,画像の形状の位置と連続変化を捉えることが有効であることを明らかにした.また,三次元物体から生成した線画画像と二次元スケッチ画像の前処理には,細線化と平滑化が有効であることを確認した.さらに,来年度実施予定であった,特徴空間の構造を考慮した順位付け手法も考案した.これにより,さらなる検索性能の向上が見られた.先の特徴抽出手法とあわせて,三次元物体の形状類似検索の国際的コンテストであるSHREC'14の二次元スケッチ画像を検索質問としたトラックに参加し,検索性能第一位を獲得した.以上から,研究は予定どおり進行していると判断する.より優れた検索性能を得るために,特徴抽出部のさらなる改良を続ける.コンテストで優れた成績となったが,実用化を考えた場合,十分な検索性能とは言えない.特に,過度にデフォルメして描かれた二次元スケッチ画像を検索質問とした場合では,三次元物体から生成した線画画像と形状が大きく異なるため,期待する検索結果を得ることができない.

この問題に対しては,訓練データセットを用いて検索質問を拡張するなど,検索質問の形状情報を補い,三次元物体の形状に近づけることが重要であると考える.その他に,特徴空間の構造を考慮した順位付け手法の応用も考えたい.今年度考案した順位付け手法は,三次元物体間の類似度に対して,二次元スケッチ画像と三次元物体との類似度を伝搬させるようにして,最終的な順位を算出する.この手法は,検索質問が二次元スケッチ画像の場合だけでなく,デジタルカメラなどで撮影された画像の場合でも有効であると考える.二次元スケッチ画像だけでなく,多様な検索質問に対応した三次元物体の形状類似検索技術を目指して研究を進めたい.
コンスタンティヌス大帝研究：1700周年記念における新展開

本研究は、コンスタンティヌス大帝の事績1700周年をめぐって、欧米で破竹の勢いで進展中の研究成果をいち早く我が国に紹介するのみならず、独自の見解を提示することにある。研究代表者の豊田は、312年10月28日のコンスタンティヌスとマクセンティウスの軍事対決の現場を数回踏破することによって、独自の見解を展開することができた。研究分担者の大清水はコンスタンティヌスの最後のライバル・リキニウス関連の碑文研究をおこない、黒田は堀の3Dレザー測量を活用して、開戦前夜の重要拠点Malborghettoの四面門の測量による成果を、また加藤はコンスタンティヌス関連の彫像研究で、成果をまとめつつある。諸般の事情により、本年度は同一日程の現地調査はできなかったが、最大の成果として、フラミニア街道沿いのローマ郊外20Kmのイタリア国鉄ノルド線Sacrofano駅近くに残るコンスタンティヌス四面門遺構に関して、現地実測調査を実施することができた。この遺構は、後315年ごろ建設されたものが、中世以来聖堂や農家の納屋として転用されてきたことで、元来の構造の主要部分が残存することができた希有な例である。かねて黒田はそれ関係の文献収集を行ってきたが、今回、ローマ考古遺跡監督所の全面的協力のもと、3Dレザー・スキャニングの堀研究室実測班と共に、2013年9月7ー11日に行うことができた。豊田はそれに先立ち8月下旬に、後312年10月下旬における現在のマルボルゲット集落からプリマ・ポルタまでのコンスタンティヌス軍の進軍路、およびそれを迎え撃ったマクセンティウス軍の防御・布陣状況を把握すべく、Saxa Rubraからミルウィウス橋周辺にいたる現地実地踏破を行い、それに関するH・K・B・フォン=モルトケ(後のプロイセン参謀本部総長)が1845・46年に作成した想定作戦布陣図の妥当性を再確認することができた。加藤は、同年9月22ー28にローマ市内で開催された、教皇庁立キリスト教考古学研究所主催の第16回キリスト教考古学会国際大会「コンスタンティヌスと後継者たち:コンスタンティヌス的刷新、その諸起源と発展」に参加し、最新の研究動向・成果の収集に努め、今後の研究方向の展望を確認することができた。現在、西欧において破竹の勢いで進展中のコンスタンティヌス研究の動向を吸収し独自の見解を提示すべく、各自きわめて有効な現地調査を達成することできただけでなく、部分的とはいえ、早くも研究成果を公表する段階に入ることができた。すなわち豊田は、それまでの蓄積もあり、ウェブ論文を上梓することができた。コンスタンティヌス関係の2大記念建築物である、凱旋門(アーチ)門と新バシリカ(及びコンセルヴァトーリ宮殿展示の巨像断片)関係の現地調査を行い、景観史学的視点での新知見の確証を得た。詳しくは、豊田のHPをご覧いただきたい。黒田は、ローマおよびドイツ・トリーアに赴き、研究対象の現地調査と情報・資料収集、関係者との打ち合わせを行ったほか、コンスタンティヌス時代に重要となる再利用(スポリア)で周辺論文を発表できた。加藤は、2013年秋にローマで開催されたコンスタンティヌス関係の記念国際学会に参加して、現在の研究水準について知見を深め、報告書を提出できた。大清水は、コンスタンティヌスに関する近年の歴史学的研究の知見を深めると共に、関連碑文史料を用いて学会発表を行い、また早くも論文を発表した。なお堀は、ローマ考古管理局との連絡が不調で、本年度当初予定していた遺物のレーザー測量ができなかったが、その技術の応用に関する研究成果は着実に出すことができて、今後の調査に備えている。本科研は、コンスタンティヌス1700周年をめぐって、都市景観を主軸に、建築・美術の側面からの研究をおこなってきた。その研究動向の一端を大清水は簡明にまとめたほか、コンスタンティヌスの強力なライバルでありながら、これまで研究がおろそかにされてきたリキニウス帝に関して論考をまとめた。豊田はローマ中心部におけるコンスタンティヌス建築に注目して、景観史学的視点の最新情報を含めた論考をまとめることができた。加藤は美術史的観点から、コンスタンティヌス帝時代における古代建築装飾および彫刻作品の再利用の実態と、その後の初期中世の教会堂装飾に与えた影響を、かなり具体的に明らかにする見通しをえた。黒田は、コンスタンティヌス関連の古代遺構の再利用の様態について、情報と資料収集に努め、とりわけローマにおいて、コンスタンティヌスゆかりの歴史的建造物であるTempio di Minerva Medica(4C)および周辺の都市組織形成過程について、現地調査および関連文献の収集を行った。堀は、これまで長年積み重ねてきた調査への実績と信頼により、ローマ考古遺跡管理事務所との研究交流という面で、九州大学と現地管理事務所との学術提携協約のため尽力し、とりあえず3年間の期間での締結にこぎ着けつつある。これが成立すると、事前の調査許可願いの申請が不用となり、随時自由にローマにおける調査をおこなうことができることになる。その意味で将来への豊かな研究展望を切り開きえたわけで、その功績は極めて大である。こうして、本科研は将来への見通しを含めて予期以上の成果を達成しえた。

研究分担者の大清水はコンスタンティヌスの最後のライバル・リキニウス関連の碑文研究をおこない、黒田は堀の3Dレザー測量を活用して、開戦前夜の重要拠点Malborghettoの四面門の測量による成果を、また加藤はコンスタンティヌス関連の彫像研究で、成果をまとめつつある。当初計画で進展がなかったのは、ローマ考古遺跡管理事務所への当方の連絡に返事がなく、たとえばコンセルヴァトーリ宮殿中庭に展示保存されているコンスタンティヌス巨像断片の測量をするに至らなかったことにつきる。これはイタリアではよくあることで、ともかく相手があることなので、手は尽くしても駄目なものは諦めるしかない。しかし、かの巨像の実測ができないことを除いて、研究分担者各自の個別研究は、おおむね順調な進展をみることができた(特に、現地調査では豊田・黒田)。またメンバー全員、周辺分野を含めると早くも研究成果の公表も行うことができた。この両者を勘案して上記評価を示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。古代ローマ史と初期キリスト教史ここ2年間は、研究分担者各自が自己の専門分野を深める方向で研究を進めてきたが、最終年度を迎え、相互の研究を組み合わせる段階に入る。さらに、予備調査として現地調査をおこなうことで遺漏なきよう努める。具体的な推進方策としては、日常的な電子メールでの連絡に重ねて、研究会を最低一度東京で開き、コンスタンティヌス帝の統治理念や宗教政策の再検討に、歴史学、美術史、建築史の各分担の成果を組み合わせる作業に入る。同時に、ウェブ論文をアップして成果の迅速な公表に努める。本年度予定していた3Dレザー・スキャニングの実測作業は順調に進展し、初期の目的を達成できた。それはローマ考古遺跡管理事務所の担当所長Marina Piranomonte女史の全面的協力があったからである。しかし、実はローマを訪れて驚いたことがある。2013年はコンスタンティヌス関係1700周年記念の中心年であるにもかかわらず、とりわけ豊田・加藤の主要研究対象であるコンスタンティヌス巨像の保存設置場所コンセルヴァトーリ宮殿中庭、それに堀・黒田の調査対象のコンスタンティヌス凱旋門、のいずれもが同時に壁面修復に入っていたことである。これは不意打ちであった。この修復作業が例のごとく遅延すれば、我々の今後の調査の眼目である3Dレザー・スキャニング作業に支障が生ずることが予想されようが、その場合、実施年次の変更や、それらに準ずる調査対象で所期の目的を達成する段取りをとりたい。洋書の発注に際して、年度内の納品が適わないことが判明し、急遽、来年度への繰り越しを決定した。次の予定実測対象は、コンセルヴァトーリ宮殿中庭の環境下でのコンスタンティヌス巨像であったが、ローマ考古遺跡管理事務所との事前接触では、すでにより精密な実測がドイツ調査団により実施されており、その必要を認めないと、とのネガティブな感触もえている。さらに次善の選択肢であったコンスタンティヌス凱旋門も修復に入っており、こうなると当初の計画を若干変更せざるを得ないかもしれない。しかし調査対象に不足しないのが帝都ローマとコンスタンティヌス大帝である。
15テスラ級強磁場を用いた舶用ヘリカルMHD推進に関する基礎研究

ヘリカルMHD推進方式は、電磁推進船の推進機効率を上げる新しい方式として注目されている。昨年度は、新型ヘリカルMHD推進機を設計・製作するとともに、15テスラ級の超伝導マグネットを用いて推進機の強磁場推進特性を詳しく調べた。その結果、本推進機は従来のMHD推進機に比べて高い推進機効率を示すことが立証された。そこで今年度は、得られた基礎データに基づいて推進機を大型化した場合の計算機シミュレーションを行い、推進機の最適構造について考察した。さらに、MHD推進特有の問題、すなわち電気分解によって塩素などの有毒ガスが発生する問題を解決するために、パルス電流を用いる方法に着目して、MHD推進機の過渡特性を調べた。シミュレーションでは、電極の長さ、ヘリカルピッチの長さ、電極直径および電極電流を変数として磁場が15テスラの場合の推進機効率およびダクトスラストを求めた。その結果、電極の長さが10m、電極直径が6m、ヘリカルピッチの長さが0.6mのときに推進機効率が最大となることがわかった。また、MHD推進機を大型化することによってダクトスラストが増加するだけでなく推進機効率が90%近くまで上昇することが明らかとなった。一方、MHD推進機の過渡特性は、別に製作した小型の推進機を用いて調べた。実際は、磁場6テスラ、パルス電流10Aおよび周波数125Hzの条件下で行った。その結果、この条件ではダクトスラストの応答性は高く、MHD推進機の優れた過渡特性が認められた。今後は、パルス電流や周波数をさらに増やして過渡特性を詳しく調べる予定である。電磁推進船の推進効率を上げる新しい方式として、ヘリカル型MHD推進方式が注目されている。本研究では、初めて15T級の強磁場を用いて、ヘリカル型MHD推進の強磁場特性を調べると共に、推進部における海水の流動損失機構を明らかにすることを目的としている。推進機の性能を評価するためには海水への印加磁場、通電電流の他、海水の流量、圧力、温度が必要である。そこで、次の様な実験装置を製作した。本研究の実験装置は、推進機、海水循環系、各種計測系から構成されている。推進機は、最高14Tの磁場を印加可能で、電極は陰極の内径が0.346m、陽極の外径が0.1m、長さが0.6mで、推進機全体の長さが約2mである。海永循環系は全長約13.85m、内径0.194mの循環水路で、水路の中には容積が1500リットルのタンクを設置した。この実験装置では、推進機によって実際に推進力を発生させ、海水循環系内で海水を循環させた。同時に、海水の圧力、流量、温度を各種計測系で計測した。実験では、磁場を3Tから14Tまで6段階に変化させ、更にぞれぞれの磁場の強さの時に海水通電電流を10Aから700Aまで変化させた。その結果、推進機の性能と電流、磁場との関係を明確にすることができた。特に、以前に行なわれた電磁推進船の研究に比べ、より広い磁場の強さの範囲で、推進機の性能と磁場との関係を明確にすることができた。また、本推進機は従来の電磁推進機より、高い推進機効率か得られることが立証できた。この研究を更に発展させるため、現在大型化した場合のシミユレーションを行なっている。

そこで今年度は、得られた基礎データに基づいて推進機を大型化した場合の計算機シミュレーションを行い、推進機の最適構造について考察した。さらに、MHD推進特有の問題、すなわち電気分解によって塩素などの有毒ガスが発生する問題を解決するために、パルス電流を用いる方法に着目して、MHD推進機の過渡特性を調べた。シミュレーションでは、電極の長さ、ヘリカルピッチの長さ、電極直径および電極電流を変数として磁場が15テスラの場合の推進機効率およびダクトスラストを求めた。その結果、電極の長さが10m、電極直径が6m、ヘリカルピッチの長さが0.6mのときに推進機効率が最大となることがわかった。また、MHD推進機を大型化することによってダクトスラストが増加するだけでなく推進機効率が90%近くまで上昇することが明らかとなった。一方、MHD推進機の過渡特性は、別に製作した小型の推進機を用いて調べた。実験は、磁場6テスラ、パルス電流10Aおよび周波数125Hzの条件下で行った。その結果、この条件ではダクトスラストの応答性は高く、MHD推進機の優れた過渡特性が認められた。今後は、パルス電流や周波数をさらに増やして過渡特性を詳しく調べる予定である。
新規素材を用いたRAD-seq解析によるイチゴ炭疽病抵抗性遺伝子マーカーの開発

イチゴ新品種「恋みのり」(旧系統名:久留米65号)が持つイチゴ炭疽病に対する新規抵抗性の特性を明らかにするとともに、今後の抵抗性品種育成に有用なDNAマーカーの開発を試みた。まず、「恋みのり」の炭疽病抵抗性がC. siamense(以下si)に対するものであることを明らかにした。具体的には、「恋みのり」現地圃場に散見される発病株を収集し炭疽病菌を分離したところ、すべてColletotrichum gloeosporioides種複合体のうちの1種であるC. fructicola(以下fr)と同定された。また、分離株を含むfrおよびsi数株を用いた接種試験を行ったところ、「恋みのり」はsiのみに抵抗性を示し、frに罹病性であることが明らかになった。C. gloeosporioides種複合体にはfrやsiを中心とする数種が含まれるが、これまでのところイチゴにおける抵抗性の差異に関する知見は乏しかった。本研究により、イチゴ栽培種において本種複合体への抵抗性に差異があることが初めて示唆された。次に、「恋みのり」とfr抵抗性の「Dover」のF1実生集団からfr抵抗性DNAマーカーを、「恋みのり」とsi罹病性の「さちのか」のF1実生集団からsi抵抗性DNAマーカーを、それぞれRAD-Seqにより開発することとした。28年度は両F1実生集団を作出し、前者についてRAD-Seqを行った。現在RAD-Seq結果の解析中である。29年度は後者についてもRAD-Seqを行うとともに、両結果から開発したマーカーと「恋みのり」「Dover」「さちのか」F1実生集団を用いて、抵抗性遺伝子の集積効果を検討する予定である。28年初夏に「恋みのり」生産者より、炭疽病抵抗性と思われた「恋みのり」について、稀に萎凋や枯死が散見されるとの報告を得た。これにより、「恋みのり」の炭疽病抵抗性の特性について詳細な調査を行い、調査結果を近年進められているColletotrichum gloeosporioides種複合体の再分類結果と照合したところ、「恋みのり」がC. siamenseに抵抗性でありC. fructicolaには罹病性であることを確認した。本知見は有意義なものである。ただし、抵抗性の再検討に時間を要したため、RAD-Seqおよびマーカー開発が3カ月程度遅れた。28年度試験により、イチゴには2つの炭疽病抵抗性が存在することが明らかになった。29年度は引き続き「恋みのり」と他の品種のF1実生集団を用いたRAD-Seqを行い、2つの炭疽病抵抗性についてそれぞれDNAマーカーを開発する。また、作出したF1実生集団と両DNAマーカーを利用し、開発した両DNAマーカーの集積効果を検討する。次年度使用額はすべてRAD-Seq解析外注費用として使用する予定である。

また、作出したF1実生集団と両DNAマーカーを利用し、開発した両DNAマーカーの集積効果を検討する。イチゴ新品種「恋みのり」の炭疽病抵抗性について再検討に時間を要したため、RAD-Seq解析が3か月程度遅れた。それに伴いRAD-Seq解析結果の検収が2017/4/1以降となったため、28年度に予定していたRAD-Seq解析外注費用を、29年度に執行することとなった。次年度使用額はすべてRAD-Seq解析外注費用として使用する予定である。