hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雌の多回交尾の進化は生活史進化の理論（ｒ／Ｋ戦略）から説明できる

平成23年度は野外由来の多回交尾系統と長期累代飼育を経た1回交尾系統を交雑して作った基礎個体群を作成し、数世代ランダム交配・累代飼育を行うことで遺伝子座間の連鎖不平衡を解消することから開始した。この過程は半年ほど必要なので、その間、基礎個体群作成の元となった各累代飼育系統の性的形質(雌の交尾回数、雄の交尾能力)や生活史形質(寿命、産卵数、産卵スケジュール、産下卵の孵化率、孵化幼虫の羽化率)などを測定し比較のための基準データを得た。その後、給餌計画と産卵時期による人為淘汰実験(非給餌・初期卵選抜と給餌・後期卵選抜)を開始し、系統・選抜区によって異なるが現在57世代ほどの淘汰が実施されている。雌の再交尾率データは得られているが、まだ初期段階であり、また生活史形質からの遺伝相関を介した間接的な淘汰であるため、進化的応答は現れていない。一方直接的に選択のかかる生活史形質には予期した傾向が現れ始めている。今後も淘汰と形質測定を継続して仮説の検証を進めたい。雌の交尾回数がr/K選択説によって説明できることを実験的に示すことができれば、その意義は大きいと思われる。もともと人為淘汰実験はアズキゾウムシのような世代の短い昆虫を利用するとしても、長い時間と多くの労力を要するものである。また実際に飼育を行うと予期せぬトラブルが生じて計画通りには行かず、実験の遂行が遅れがちになることもよくある。それらを考慮しても本研究の進捗状況は非常に順調だといえる。その理由としてすでに数年前から予備的な研究を行っており、材料の扱いに習熟していること、研究室内の体制の整備ができていることなどがあげられるだろう。その理由としてすでに数年前から予備的な研究を行っており、材料の扱いに周知していること、研究室内の体制の整備ができていることなどがあげられるだろう。最終年度なので、人為淘汰実験の累積した効果を毎世代の比較、および基準累代飼育系統との比較によって検討する。雌の生涯交尾頻度という性的形質、寿命や産卵数、産卵スケジュールといった生活史形質間の関係を明らかにするため多変量統計解析を行う。また体サイズ(闘争能力と関係すると思われる)や後翅サイズ(飛翔能力と関係すると思われる)といった形態形質も測定し、交尾頻度や生活史形質との関係も検討する。またデータの解析や予測のためにコンピュータシミュレーションや数理モデルを用いた理論的研究も発展させ、投稿論文を執筆したい。予定よりも少し早く人為淘汰実験を開始することができたので、その累積した効果を毎世代の比較、および基準累代飼育系統との比較によって検討する。本研究の目的は、雌の生涯交尾頻度という性的形質を、寿命や産卵数、産卵スケジュールといった生活史形質との相関で捉えようとするものなので、交尾頻度を測るのと同じ個体においてこのような生活史形質もできるかぎり詳細に記録する。また体サイズ(闘争能力と関係すると思われる)や後翅サイズ(飛翔能力と関係すると思われる)といった形態形質も測定し、交尾頻度や生活史形質との相関関係も検討する。またデータの解析や予測のためにコンピュータシミュレーションや数理モデルを用いた理論的研究も発展させたい。研究成果や途中経過を2012年8月にスウェーデン・ルンド市で開催される第14回国際行動生態学会議(International Behavioral Ecology Congress)で発表する。コンピュータシミュレーションや数理モデルを用いた理論的研究のための資料収集や、解析ソフトウェア購入、論文出版費用を支出予定である。
拡張型動学化AI需要システムの活用による超高齢化社会の消費動向の把握

本研究は,多くの需要分析で利用されているAI需要システムを拡張したモデルなどを用いて,高齢化が進んだわが国における消費・生活行動の動向をより正確に把握することを目的としている.平成29年度までは,先行研究をサーベイするとともに,家計調査を中心として基本的なデータを整備した上で,AI需要システムを動学化することによって拡張したモデルを推定し,支出及び価格弾力性の計測などを行った.平成30年度の主な成果は,以下の通りである.まず,拡張型動学化AI需要システムを文化的支出等に適用した結果を論文にまとめ,国際学術誌に投稿した(現在,改訂中).またKatsuura, Hashimoto and Araki (2018)では,家計調査の品目別支出のデータにベイジアン・ネットワークの手法を応用し,近年の消費動向に関して品目ごとの因果関係を可視化することを試みた.特に,高齢化社会において重要な役割を果たす教養・娯楽費に含まれる文化関連の支出を詳細に分類し,それらと食料などの必需品的な費目や他の費目との関連性を実証的に明らかにするとともに,勤労者世帯とそれ以外の世帯を含んだ二人以上の世帯の結果の違いを比較しながら,その違いが何によってもたらされるのかについての考察も行った.一方,橋本(2018)では,子育て世代に焦点を当て,その消費の実態について実証的に分析した.これは,今後の超高齢社会における消費行動を展望するには高齢化だけではなく,少子化の影響も考慮する必要があるという問題意識によるものである.さらに勝浦(2019)では,定年退職後の高齢者の余暇活動として注目される旅行のうち国内旅行に焦点を当て,国内旅行に対する年齢や就業状態の影響を分析するとともに,コーホート効果などについても考察を行った.以上の成果から,消費のモデル分析を行う上での重要な知見を得ることができた.本研究の目的は,家計消費の実証分析で頻繁に利用されるAI需要システムをいくつかの観点から拡張し,我が国の家計調査を中心としたデータを用いて,家計消費を実証的に分析し,超高齢化社会における消費動向をより正確に計測することである.拡張の方向は,AI需要システムにおける1動学モデルの開発,2罰則回帰による推定方法の改善,3構造変化時点の探索と構造変化を組込んだモデルの推定,4世帯主の年齢などの世帯属性のシステムへの導入などである.本年度は,まず,先行研究をフォローすべく文献研究を行った.AI需要システムは,Deaton and Muellbauer (1980)によって提案されたモデルであるが,昨年,A. Deatonにノーベル経済学賞が授与されたこともあり,彼の諸著作を再検討することを行った.さらに,AI需要システムにおいて単位根検定,共和分検定,誤差修正モデルの導入という流れを取り入れた研究としてBalcome and Davis(1996),Chang and McAleer(2012)などを精査した.罰則回帰と構造変化に関する実証的な研究として,家計調査のデータを用いて費目別支出の構造変化時点をSINGLE法により検出した(橋本(2015)など).今後は,こうした方法をAI需要システムに適用するための理論的・実証的な分析を行っていく予定である.さらに世帯主の年齢を分析の枠組みに取り込むために,年齢階級別データの分析方法について考察した.新谷・勝浦(2016)では,年齢効果・時代効果・コーホート効果を分離するためのYand and Land (2016)によるモデルを文化需要に適用し,モデルの推定を行った.こうした研究を踏まえた上で,AI需要システムに年齢やコーホート要因を導入する方向について検討していく予定である.今年度は文献研究ならびに,基本的な実証研究を行った.そして罰則回帰と構造変化に関しては,その基本的な計算プログラムを作成し,家計調査のデータで実証的な分析を行うことができた.また,年齢別データの分析についてもコーホート分析などを行うことができ,AI需要システムに年齢を組み込むための基礎的研究を行うことができた.AI需要システムへの拡張にはまだ至っていないものの,次年度以降に拡張するための準備はおおむねできたものを考えている.本研究の目的は,家計の実証分析でしばしば利用されるAI需要システム(Almost Ideal Demand System)をいくつかの観点から拡張し,我が国の消費や生活行動に関連したデータを用いて,国民の活動を実証的に分析し,超高齢化社会における消費や生活行動をより正確に計測することである.拡張の方向は,AI需要システムにおける1動学モデルの開発,2罰則回帰による推定方法の改善,3構造変化時点の探索と構造変化を組み込んだモデルの推定,4世帯主の年齢などの世帯・個人属性のシステムへの導入等々である.また国民の生活行動として文化的な活動への参加を念頭において,その理論的なモデルを勝浦・有馬(2016)や勝浦(2016c)で整理するとともに,さらにKasuura and Shintani (2016) ,新谷・勝浦(2016)では,コーホート要因を用いた実証分析を行った.さらに,上記1や4に関連して,超高齢化社会を念頭においた場合の家計や生活行動に影響を与える新たな変数・要因として,勝浦(2016 b, d)において天候や健康状態に関して検証を行うとともに,勝浦(2016b, d)では過去の外生的な要因に関する生活行動への影響の分析を行った.本年度は,AI需要システムの拡張を目的として,先行研究をフォローするための文献研究をさらに進めるだけでなく,モデルの動学化や新たな変数・要因の導入のための実証的な分析を,予備的ではあるものの行うことができた.

また,罰則回帰や構造変化時点の探索については,計画よりも理論的な分析に時間がかかり,実証分析のためのデータ整備の実施がやや遅れたためそのための予算を次年度に使用することになったが,今後の整備に対する道筋をある程度つけることができた.したがって次年度以降の成果を出すための準備段階としては,ほぼ順調に研究が進んでいると考えている.本研究の目的は,家計消費を分析するためのAI需要システム等の分析方法をいくつかの観点から拡張した上で,わが国のデータに適用して実証分析を行い,高齢化の進んだ現代社会における消費・生活行動の実態をより正確に計測することにある.拡張の方向は,1動学モデルの導入,2罰則回帰による推定方法の改善などといった観点である.平成28年度までは,本研究の目的に関連した消費・生活行動に関する分析方法やその応用例のサーベイ,基本的な実証分析を行ってきた.平成29年度は,上記1に関して,家計調査のデータを整理した上で,AI需要システムを動学化したモデルを日本経済に適用することによって推定された支出及び価格弾力性の大きさについて詳察し,Katsuura (2017)でその成果を報告した.他方,AI需要システムを構成する方程式は経済理論から導出されるが,その因果関係あるいは支出の決定方式が実際のデータと整合的であるのかを判断することは容易ではない.そこで,ネットワーク分析の方法を用いて家計消費の支出項目間の関係を分析し,その成果を荒木・橋本(2017)で公表した.同論文では,支出項目のクラスターや支出決定の核となる費目などに関する有益な知見を導出することができた.特にその推定においては,上記2と関連して,罰則項を利用したグラフィカル・ラスー(Graphical Lasso)の手法を応用し,支出額に多くのゼロが含まれるデータに対しても分析可能な手法を開発することによって,支出項目間の関係を検証できた.さらに,消費・生活行動の基礎となる日常的な地域間の人口移動に関して,勝浦(2018)で昼間人口と夜間人口の関係を分析した.また橋本(2018)では,世帯構造や人口構成などの変化と関連させながら,本研究に用いる家計調査や生計費調査における基本的な問題点を整理して論ずることができた.平成29年度において,本研究の目的の1つであるAI需要システムの拡張に関しては,先行研究を踏まえた上での動学化したシステムを日本のデータに適用し,それをもとに推定した支出及び価格弾力性の大きさの解釈を中心として,実証分析の成果を国際学会で報告することができた.また,システムにおける変数間の関係をみるために,全国消費実態調査の匿名データ(ミクロデータ)を用いたネットワーク分析に基づいて,クロスセクション分析が中心ではあるものの支出項目間の因果関係に関する新たな知見を得ることができた.
ホームサービスロボットによるRFタグを用いた収納システムの開発

本研究の目的は、ホームサービスロボットによる収納システムの開発である。それを実現するために、次の2つの技術を研究した。1つめは、通常はコンパクトであるが、作業するときには、床の上の低い所にある物も棚の上の高い所にある物も操作できるように、可動範囲を変化させることのできる伸縮ロボットアームを開発することである。2つめは、対象物にRFタグを埋め込んで、その物の情報を管理し、電波の強度などからその物の位置などを検出するシステムを開発することである。伸縮アームについては、アーム自体をめねじとおねじの3段の組み合わせで作製することで、ガタの少ない伸縮機能を実現した。めねじとおねじは、関節を駆動するのに必要な出力の半分をまかなう小型モータ2個でそれぞれ駆動する。同方向に回転せねば、2個のモータのトルクを合わせて、関節を回転させることになる。逆方向に回転させねば、ねじ機構により、アームは伸縮する。この関節を用いて、根元から伸縮できる関節3個と通常の手先の関節3個の合わせて6自由度のアームを設計・試作し、それぞれ運動がスムーズに実現できることを確認した。伸張時に関節負荷が大きくなるため、自重をある程度キャンセルするようなパネとワイヤーから成る機構も組み込んだ。また、作業に応じて関節の剛性を簡単に変更できる板ばね機構についても考察した。RFタグによる位置検出システムについては、RFタグから発信される電波の強度を検出する3軸アンテナを試作した。RFタグの位置姿勢とアンテナ部における電波の強度ベクトルの関係を定式化し、測定された電波の強度ベクトルから最急降下法を用いてタグの位置姿勢5変数を推定する。電波の検出にはヘテロダイン検波を用い、微弱な電波強度を検出できるようにしてある。対象物から数十センチ内の距離でタグのおよその位置姿勢が検出できることを確認した。本研究の目的はホームサービスロボットによる収納システムの開発である。それを実現するためにまず次の2つの技術を研究する。1つめは、通常はコンパクトであるが、作業するときには、床の上の低い所にある物も棚の上の高い所にある物も操作できるように可動範囲を変化させることのできる伸縮ロボットアームを開発することである。2つめは対象物にRFタグ(電波を送信することで充電し情報を返信するタグ)を埋め込んでその物の情報を管理し、電波の強度などからその物の位置などを検出するシステムを開発することである。伸縮アームについては、関節を駆動するのに必要な出力の半分をまかなう小型モータを2個使用して、関節の回転と伸縮を干渉で駆動するコンパクトな機構を考案した。それらのモータは遊星歯車機構を介して伸縮するボールねじ機構に接続してあるため、同方向に回転させればアームは関節軸回りに回転し、逆方向に回転させればアームは伸縮する。伸縮はボールねじを2段で用いることで約3倍に変位する。2種類の関節の試作を行ってそれぞれ運動がスムーズに実現できることを確認した。RFタグによる位置検出システムについては、RFタグから発信される電波の強度を検出する3軸アンテナを設計、試作した。実験システムを構築して、タグの位置姿勢を変化させて電波の強度等を測る予備的な実験を行った。位置姿勢によって電波の強度がかなり変化し、理論値とよく一致した傾向を示していたことから、電波の強度を測ることでタグの位置姿勢を検出できる可能性があることを確認した。伸縮アームについては、関節を駆動するのに必要な出力の半分をまかなう小型モーターを2個使用して、関節の回転と伸縮を遊星歯車と2段のネジ送り機構により干渉で駆動するコンパクトな機構を考案した。この関節を用いて、根元から伸縮できる関節が3個と通常の手先の関節3個の合わせて6自由度のアームを設計・試作し、それぞれ運動がスムーズに実現できることを確認した。また、伸張時に関節負荷が大きくなる自重をある程度キャンセルするガススプリング機構を組み込んだ。RFタグの位置姿勢とアンテナ部における電波の強度ベクトルの関係を定式化し、測定された電波の強度ベクトルから最急降下法を用いてタグの位置姿勢5変数を推定できることを示した。

めねじとおねじは、関節を駆動するのに必要な出力の半分をまかなう小型モータ2個でそれぞれ駆動する。同方向に回転せねば、2個のモータのトルクを合わせて、関節を回転させることになる。逆方向に回転させねば、ねじ機構により、アームは伸縮する。この関節を用いて、根元から伸縮できる関節3個と通常の手先の関節3個の合わせて6自由度のアームを設計・試作し、それぞれ運動がスムーズに実現できることを確認した。伸張時に関節負荷が大きくなるため、自重をある程度キャンセルするようなパネとワイヤーから成る機構も組み込んだ。また、作業に応じて関節の剛性を簡単に変更できる板ばね機構についても考察した。RFタグによる位置検出システムについては、RFタグから発信される電波の強度を検出する3軸アンテナを試作した。RFタグの位置姿勢とアンテナ部における電波の強度ベクトルの関係を定式化し、測定された電波の強度ベクトルから最急降下法を用いてタグの位置姿勢5変数を推定する。電波の検出にはヘテロダイン検波を用い、微弱な電波強度を検出できるようにしてある。対象物から数十センチ内の距離でタグのおよその位置姿勢が検出できることを確認した。
文章と画像の効果的スクロール表示実現のための心理学的研究

私達現代人は,毎日かなりの時間携帯型端末の小さな画面上でフリックしては情報を得ている.タブレット端末で情報を探し,スマートフォンで道順を確認する等々.ところが,このような情報環境は,視覚情報処理においては非常に特殊な状況である.歩きスマホのように,背景から切り取られた画面内の情報だけに注目する視覚情報処理について,心理実験により研究した.その結果,探索活動などの課題は画面サイズの影響を受けたが,課題によっては影響はなかった.また,画像をスクロールするか,画面を移動するかというような表示方法の違いが効率に影響することがわかった.結果から,より自然で効率的な情報表示法を提案していく.文章や画像をスクロールすることにより限られた領域に表示する方法は,携帯型端末等で日常的に利用されるが,読みにくさや画面の狭さから来る不快感を感じることが多い.本研究の目的は,文章や画像のスクロール表示の利用について認知心理学的観点から調べることにより,このような読みにくさ・不快さを低減する可能性を探ることである.本年度は,1.横書き文章の縦スクロール表示の読み特性に関し,これまでの実験結果をまとめた論文を発表した.また,2.スクロール表示によるマンガの読み特性について調べる実験を行った.マンガは,ページが絵で埋められている点から画像と言えるが,1ページが複数のコマに分けられ,右上から左下へという緩やかな読み方向の規則があること,吹き出しなど文字情報も含むことから,画像のスクロール表示研究の第一段階として適当と考えた.スマートフォン,タブレット端末,ノートPCの画面サイズに合わせた3条件の画面表示および印刷物条件で,実験参加者にマンガを読んでもらい,読み時間,拡大した場合のスクロール経路,読みやすさの評価などを調べた.結果から,1画面サイズが小さい条件では読みに時間を要すること,その理由が拡大してスクロールすることに関係があると考えられること,2どの条件でも読み時間はページ内の文字数に依存すること,画面サイズが小さい条件ではその依存度が高いだけでなく,ページ内のコマ数にも関係することがわかり,3その理由として,コマの配置がスクロール経路の複雑さに影響することが示唆された.4また,読み時間の長さに対応して,画面サイズが小さい条件では読みやすさの評定値が低いという結果となった.結果から,コマ割りや吹き出しの文字数など,マンガ特有の変数と読み時間の関係が明らかになるとともに,画面サイズよりも大きい画像をスクロールして見る際の基本的なスクロール経路についてもデータが得られた.表示領域が限られた携帯型端末を利用する際に,文章や画像をスクロールして表示する方法が日常的に用いられるが,読みにくさや画面の狭さから不快に感じることが多い.本研究の目的は,文章や画像のスクロール表示の利用について認知心理学的観点から調べることにより,このような読みにくさ・不快さを低減する可能性を探ることにある.前年度は,1.横書き文章の縦スクロール表示の読み特性に関する成果を論文発表し,2.スクロール表示によるマンガの読み特性について実験的に調べた.本年度は,1.この実験で得られた成果をまとめて学会発表し,2.マンガを読む際のスクロールパターンの分析方法を考案,これを用いて分析を行った.その結果,小さな画面を通して,それより大きなマンガのページ画像をスクロールしながら読む場合,(1)マンガの一般的なコマ読み順序(右上のコマから左へ進み,一段下がって再び右から左へ進み,最終的に左下のコマで終わる)に従った読み方が多く見られること.(2)その他に,縦長のコマがある場合にはそのコマを上から下へスクロールするというように,一般的なコマ読み順序からはずれたページも,適切な順序で読むことができていることが示唆された.3.これらの結果を論文投稿に向けて準備中である.4.以上の成果を基に,より読みやすい表示方法の提案へ向け,いくつかのスクロール方法によりマンガの読み特性を比較する実験の準備を行った.次年度は,これらのスクロール方法によりマンガの読みやすさを比較する実験を行い,より読みやすいスクロール表示方法を探る.さらに,マンガのように読み方に制約のある画像から,制約の無い,多様な走査順序で観察可能な画像を用いてスクロールパターンを解析する.その際,これまでに得られたマンガページ画像のスクロールパターン分析手法が利用できると期待される.文章や画像をスクロールすることにより限られた領域に表示する方法は,携帯型端末等で日常的に利用されるが,読みにくさや画面の狭さからくる不快感を感じることが多い.そこで,スクロール表示法を用いた文章の読みや画像の観察の認知特性を調べる心理実験を行い,効率的なスクロール表示方法を提案することを目的とした.実験1では,視覚探索課題を用いて,画像操作法(表示窓を固定した状態で画像をスクロールする)と窓操作法(画像を固定した状態で表示窓を移動する)による探索効率を比較した.その結果,窓操作法の方が探索時間が短いことが明らかになった.実験2では,路線図をたどる課題を用いて,画像操作法と窓操作法による課題解決の成績を比較した.その結果,課題遂行時間は画像操作法と窓操作法で差が無いことが明らかになった.実験3では,美術品の鑑賞課題を用いて,画像操作法と窓操作法による美的評価を比較した.その結果,表示方法の好ましさについては窓操作法の方が好ましいとされたが,美術品の美しさの評価に差は見られなかった.実験4では,複数ページにわたるマンガを読むのに要する時間を比較した.その結果,窓操作法の方が読み時間が短いことが明らかになった.また,マンガを読む際のスクロールの軌跡を分析した結果,紙でマンガを読む条件と基本的には変わらない読み順序でコマを読み進めることができていることが示唆された.

以上より,読む対象,観察する対象,課題によって適切なスクロール表示方法があることが明らかになった.またスクロール操作の軌跡を分析することにより,端末等で情報収集する方略を検討できる可能性が示された.私達現代人は,毎日かなりの時間携帯型端末の小さな画面上でフリックしては情報を得ている.タブレット端末で情報を探し,スマートフォンで道順を確認する等々.ところが,このような情報環境は,視覚情報処理においては非常に特殊な状況である.歩きスマホのように,背景から切り取られた画面内の情報だけに注目する視覚情報処理について,心理実験により研究した.その結果,探索活動などの課題は画面サイズの影響を受けたが,課題によっては影響はなかった.また,画像をスクロールするか,画面を移動するかというような表示方法の違いが効率に影響することがわかった.結果から,より自然で効率的な情報表示法を提案していく.これまでに十分な実験結果が得られ,その分析も進んでおり,成果が得られつつあるため.本年度予定していた実験が1個だけ次年度に回ってしまったが,それも実験プログラム作成等の準備は終了しており,すぐに実行できる状況にある.認知科学1. 2要因からなる4通りのスクロール方法によりマンガの読み特性を比較する実験を行う.その結果から,スクロール方法,拡大縮小のコントロールについて,どのような組み合わせがマンガのスクロール表示に適当であるかについての手がかりを得る.2.これまでにマンガの読みに関する実験で得られた結果を多様なマンガ素材を用いて検証する.3.これまで,マンガ画像を対象として行ってきた実験の方法を,マンガのように画像の見方に制約の無い,多様な走査順序で観察されることが予想される画像を実験材料として実行する.4.以上の実験を行い,限られた画面を用いた文章やマンガの読み,画像の観察の認知的特性をまとめ,それぞれに適した表示方法を検討する.当初予定していた実験を行い,十分な結果が得られたため.1.本年度予定していた実験のうち1個が,実験準備が整ったところで年度末となり,次年度すぐに開始するところであるが,その人件費・謝金が未使用となった.2.初年度より,高価な眼球運動測定装置の購入を計画していたが,研究開始当初新たな共同研究者を迎えたことで,その研究室が所持する高精度眼球運動測定装置を利用できることになり,本研究室では,安価で機動性のある装置を購入した.26年度は,1.横書き文章の縦スクロール表示の読みやすさに関する研究を行う.自動スクロールする文章については,表示窓の表示文字数および表示行数と快適な読み速度の関係や眼球運動特性について既に研究成果を得ているので,手動による文章の読み速度と表示窓サイズとの関係や,眼球運動を調べ,自動スクロールの場合と比較する.2.画像のスクロール方式について,複数のスクロール方式の間で観察時間や見易さを比較する実験を行う.27年度は,文章および画像について,効果的なスクロール方式の提案を目指す.1.次年度に行う実験に関する人件費・謝金として使用する.
頭頚部悪性腫瘍における免疫組織学的研究(特に局所免疫動態の解析について)

1.上顎洞癌三者併用療法における腫瘍および周囲間質の組織学的検討上顎洞扁平上皮癌新鮮例につき、動注・照射療法中洞内より経時的に採取した生検標本、および根治手術時の摘出標本から、腫瘍細胞の変性傾向、間質反応細胞の質的・量的変動を検討した。治療開始時の間質細胞浸潤は高分化癌に著名な傾向にあった。細胞浸潤は併用療法中は一時的に抑制される傾向にあるが、細胞浸潤が強くみられる例では、根治手術時に下里分類III度以上の変性をみるものが多い。腫瘍細胞の変性度は分化度およびT分類によっても左右されるが,動注・照射終了後2週間目手術を行った症例よりも4週目に行った症例の方が組織効果もよく予後も良好な傾向にあったことは、間質に浸潤する反応性細胞の効果も大きく係わるものと考えられる。免疫組織化学的検査の検討では症例数も不十分のため、結論を得る段階ではないが、主としてT細胞が多くみられ、B細胞は少なかった。T細胞が著明に集積している部位では、TH/I,Ts/Cの集積も認められたが、腫瘍細胞の変性度との関係、動注・照射の時期との関係には今後の検討に残された。2.悪性リンパ腫の再検討非Hodgikinリンパ腫症例につき、LSG分類およびT,B細胞性分類、病期分類、予後との対比を行った。50%をdiffuse large(D.L.)が占め、20%弱のdiffuse medium (D.Med)以下、その他の組織型は小数であった。T,B細胞分類を施行した例では80%がB細胞性で、T.Bによる予後の差はみられなかった。今回検討した症例では放射線治療を先行して再発死亡している症例が少なくない。組織分類、病期分類が不十分であったものと反省させられたので、現在は化学療法を主体とした適切な治療法を選択することにより、予後は改善の傾向にある。63年度の交付決定と同時に凍結切片作成装置を発注し、試切標本、手術標本の免疫組織学的検討を開始した。現在症例、標本の蓄積を計っており、また症例のdata base化を急いでいる。これを基礎にして、代学療法、放射線治療などによる修飾、患者の免疫状態との関係などを考察する予定である。これと並行して過去の悪性リンパ腫症例のLSG分類による再検討と、paraffin切片の単クローン抗体による染色で、T細胞性、B細胞性の区別を試みている。単クローン抗体としては、paraffin包理標本にはUCHL-1、MX-FanBを、新鮮凍結標本にはLeu-4、1、2a、3a、Leu-7、Leu-14などを用いている。今回検討した56例の内、Hodgkin病4、非Hodgkin病リンパ腫(NHL)52例、鑑別困難なものが2例あった。NHLのうちwaldeyer輪原発26例の約70%はびまん性下細胞型で全てB細胞型であった。頸部リンパ節原発例の組織像は多彩でLSG分類が困難なものが9例中3例あり、これらはいずれもT細胞型であった。鼻副鼻腔原発の11例で、免疫組織学的検討の可能であった症例の半数はT細胞型であり、予後は極めて不良であった。次に化学療法が宿主免疫能へ及ぼす影響を、放射線治療および手術侵襲による影響と比較した。化学療法の内容は一定していないが、CDDPに5FU、VCR、PEPなどを併用している。放射線治療は全例に施行、手術は1/3の症例に行っている。

主としてリンパ球の変動を指標としたが、リンパ球数の減少は放射線治療ほど著明でなく、OKT-3、4値の変動も少ない。5FU使用例ではOKT8値の増加がみられ、PHA、CONAリンパ球幼弱化率は著明に低下したが、VCR、PEP使用例ではリンパ球幼弱化率も軽度増加がみられた。一方放射線治療ではリンパ球数の減少は著明で、OKT3、4値も減少、OKT8値は増加し、OKT4/8比は著しく低下した。以上の成績は本年6月の日本頭顎部腫瘍学会にて発表の予定である。2)化学療法の宿主免疫能におよぼす影響頭頸部癌37例につき化学療法および放射線治療が宿主免疫能におよぼす影響を比較した。化学療法の内容は一定していないが、CDDPに5FU、VCR、PEPなどを併用している。5FU使用例ではリン球数は減少し、OK3値は軽度増加、OK4値は不変で、OK8値の増加がみられるため、OK4/8比は減少、PHA、cnAリンパ球幼弱化率は著明に低下したが、COP、CP療法ではOKT3、OKT4値は軽度増加、OKT8値は低下し、OKT4/8比は増加、リンパ球幼若化率も転度増加がみられた。一方放射線治療ではリンパ球の減少は著明で、OK3、4値も減少、OKT8値は増加しOKT4/8比は著しく低下した。以上の成績は平成元年6月の日本頭頸部腫瘍学会にて報告した。平成2年度は上顎洞癌三者併用療法における腫瘍および周囲間質の組織学的検討を主として行った。1986年以後に治療した上顎洞扁平上皮癌新鮮例34症例につき、動注・照射療法中洞内より経時的に採取した生検標本,および根治手術時の摘出標本から,腫瘍細胞の変性粂向,間質反応細胞の質的・量的変動を検討した。治療開始時の間質細胞浸潤は高分化癌に著明な傾向にあった。細胞浸潤は併用療法中は一時的に抑制される傾向にあるが,細胞浸潤が強くみられる例では,根治手術時に下里分類III度以上の変性をみるものが多い。手術標本でIII度以上の変性度を生じたものは,高分化および低分化癌よりも中等度分化癌(Gr.2,3)に多く認められた。T分類の進行により腫瘍組織の変性度は低下するが,ことにT4症例では動注・照射中の生検標本で高度の変性がみられても,手術標本ではIIb以下のものが多く根治手術の必要性を示すものと考えられた。動注・照射終了後2ないし4週間目に根治手術も行ったが、2週間目よりも4週目に行った症例の方が組織効果もよく予後も良好な傾向にあった。免疫組織化学的検査を行ったのは8例,32検体であったが,保存状態,技術上の問題もあって残念ながら当初の目的を達成することが出来なかった。現段階では間質細胞浸潤の強度なものに主としてT細胞が多くみられ,B細胞は少なかった。T細胞が著明に集積している部位では,T_<H/I>,T_<S/C>の集積も認められたが,腫瘍細胞の変性度との関係,動注・照射の時期との関係には今後の検討に残された。悪性リンパ腫については引き続き予後の追跡も行ったが,過去の症例では放射線治療を先行して再発死亡している症例が少なくないのが、予後も不良にしている原因と考えられた。現在は組織分類,病期分類も十分参考にし、化学療法を主体とした適切な治療法を選択することにより、予後は改善の傾向にある。
資本主義経済の変容と産業構造の再編

高度情報技術が資本主義経済に与えつつある広範な影響に関して、総合的かつ具体的に検討するなかで、次のような点が明らかになった。1.現在進んでいるコンピュ-タを核とする労働過程の再編は、産業革命以来、一貫して進められてきた労働の単純化とは性質を異にする労働の変容をもたらしつつある。そうしたなかで、コンピュ-タの普及は失業問題をもたらすというよりは、今後高度情報技術に対応する新たな性質の労働の吸収を生む傾向が生じると考えられる。2.高度情報化の進展は、一方において管理部門の統合力を高め、技術の一極集中化をもたらし、巨大企業を中心に経済のグロ-バル化を促進する。しかし、他方においては、それはまた、地域間の水平的なネットワ-ク的な結合を進める性質も備えており、分権的な社会システムの成長を生み出してゆく側面ももっている。いずれの側面が強くでるかによって、今後の世界経済における異なったタイプの市場圏が複数形成されてくる可能性がある。3.〈流通〉や〈金融〉への情報技術の適用は、これまで比較的安定的であったこれらの部面における機構・制度に対して、急激な変化をもたらしつつある。これは、市場が本質的にかかえている不確実性が、情報処理の技術になかで大きくその姿を変えてきつつあることの反映といってよい。このような基本的な認識にたって、この側面における変化を具体的・個別的に分析してきた。今後は、以上のような側面に、消費過程や国際的な影響などを含め、さらに総合的な研究に発展させてゆく。
新規ヒストンメチル化修飾薬NCL1による前立腺癌治療法確立のための基礎的研究

本研究では、培養細胞および私たちが樹立した動物モデルを用いて、新規ヒストン脱メチル化酵素LSD1の阻害剤であるNCL1が前立腺癌の増殖を効率よく抑制することを見いだした。NCL1は、良好な抗腫瘍効果を示しており、また明らかな有害事象を認めなかった。また、癌細胞の生存にかかわる反応として注目されているオートファジーに着目し、LSD1阻害剤によるオートファジーの誘導を見出した。そして、培養細胞を用いた実験においてオートファジー阻害剤の併用がLSD1阻害剤の治療効果を増強することを示した。【対象と方法】1NCL1による前立腺癌細胞株への増殖抑制効果の検討:前立腺癌細胞株LNCaP・PCai1・PC3を用いてウェスタンブロットを行いLSD1の発現を検討した。WSTアッセイを行い、生存細胞数に与える影響を検討した。2NCL1の抗腫瘍効果のメカニズムの検討:LNCaPを用いてクロマチン免疫沈降法を行い、増殖に関与すると思われる遺伝子領域のメチル化状態の変化を検証した。また、NCL1の抗腫瘍効果のメカニズムの検討のため、ウェスタンブロットおよびフローサイトメトリーを施行した。3動物モデルにおけるNCL1の抗腫瘍効果と有害事象の検討:PCai1を6週齢ヌードマウスの背部に皮下移植し、NCL1を週2回腹腔内投与した。週2回、体重および腫瘍体積を測定し、投与開始後8週でサクリファイスを行った。【結果】1LSD1は、いずれの細胞株においてもよく発現しており、NCL1投与群では、いずれの細胞株においても濃度依存的に生存細胞数が減少していた。2NCL1投与群では、ELK4・KLK2の各遺伝子のプロモーター領域において、H3K9のメチル化が亢進していた。ウェスタンブロットではp21、p27、Cleaved caspase3の増加およびCyclin D1、CDK2、CDK4の低下が認められ、フローサイトメトリーではNCL1投与により、細胞周期停止およびアポトーシスが誘導されていた。3NCL1投与群ではコントロール群に比べ有意に腫瘍体積が小さく、組織学的評価では腫瘍に空泡変性を多く認め、TUNELの染色性が増加していた。体重、相対臓器重量、および血清生化学検査では、NCL1による有害事象は認めなかった。これらの結果から、NCL1が前立腺癌に対して細胞周期停止およびアポトーシスの誘導により抗腫瘍効果を発揮していること、また生体内においても有効であることを確認できた。【対象と方法】1. 26年度の皮下移植モデルの実験で保存した皮下腫瘍からRNAを抽出し、マイクロアレイ解析を行い、NCL1投与により亢進している因子を探索した。2. 1.で亢進していたオートファジーに着目し、NCL1投与によるオートファジーの誘導や阻害剤クロロキン(CQ)の併用による効果を検証した。透過型電子顕微鏡、ウェスタンブロット、蛍光免疫染色、WST-8アッセイを用いて検討した。3.前立腺癌に対して前立腺全摘術を施行した患者の臨床検体からTissue arrayを作成し、蛋白発現について検討した。【結果】1. Atg5やAtg7などのオートファジーに関わる遺伝子の発現が亢進していた。2. NCL1投与群において、透過型電子顕微鏡ではオートファゴソームおよびオートライソゾームが観察された。また、ウェスタンブロットや蛍光免疫染色では、NCL1投与により、オートファジーのマーカーであるLC3-IIが発現亢進しており、CQの併用によりLC3-IIの発現亢進が(蓄積により)増強された。WST-8アッセイでは、CQの投与では有意な細胞数の減少は認めなかったが、NCL1にCQを併用することでNCL1単独投与に比べて有意に生存細胞数の減少が増強された。以上より、NCL1によりオートファジーが誘導されており、オートファジーの阻害剤を併用することで、NCL1の抗腫瘍効果の増強が得られることが示された。皮下腫瘍からの抽出蛋白のウェスタンブロットでは、NCL1投与群でLC3-IIの発現が亢進していた。3.前立腺癌組織において、対照となる正常前立腺と比べて、LSD1の発現が高くなっていた。さらに、前立腺癌の悪性度の指標となるGleason scoreごとにLSD1の発現について検討したところ、Gleason scoreの高い悪性度の高い癌において、有意にLSD1の発現が高くなっていた。交付申請時における研究計画では、平成26年度において、(1)前立腺癌細胞株を用いたNCL1の細胞増殖抑制効果の検証とメカニズム解明(平成26年度)、(2) NCL1を用いたLSD1阻害による制癌作用ならびに生体に及ぼす影響を検証(平成26年度)、を予定していた。現在のところ、おおむね順調に推移していると考える。医学平成27年度においては、申請書に記載した研究計画に沿い、ヒト前立腺検体を用いたLSD1タンパク発現と生命予後との関連の解析を行っていく予定である。
ナノインジェクションシステムの開発と線形動物への応用

本研究は,モデル生物である線虫の生体組織内部の局所領域に対して,ナノマニピュレーションに基づいて局所的にインジェクションするためのナノインジェクションシステムを構築した.まず,光学顕微鏡下でのマイクロマニピュレーションを応用し,マイクロチャネルに閉じ込めた線虫に対して高精度な局所インジェクションを行った.また,環境制御型電子顕微鏡内ナノマニピュレーションシステムを応用することで,ナノスケールの高精度な局所インジェクションを実現した.モデル生物である線形動物の生体内部の特定の細胞に対して,ナノマニピュレーション技術を応用し,局所的なナノインジェクションシステムを構築する.これまで,環境制御型電子顕微鏡下ナノマニピュレーションシステムを構築し,細胞が生存した含水状態でナノスケールの高分解能観察し,ナノツールを応用することで単一細胞および生体試料の局所的な計測・操作について取り組んできた.そこで本研究では,環境制御型電子顕微鏡内に光学顕微鏡を組み込んだハイブリッド顕微鏡内を用いたナノインジェクション技術を構築する.これにより,環境制御型電子顕微鏡内によるナノスケールの高分解観察によるナノ操作技術と,光学顕微鏡による生体の内部構造観察・評価を併用することにより,ナノインジェクションにおける3次元的な特定の細胞の解析・操作システムを構築する.このために,ナノインジェクション用ツールを作製し,特定の細胞または特定の細胞周囲に対して低侵襲にナノインジェクションする技術を実現する.また,実際に標識タンパクやインジケータなどの生体試料を線形動物へ局所的にインジェクションするための手法を提案する.これらにより,モデル生物を用いた特定の局所的な細胞解析を行い,生体メカニズムの解明や試薬反応調査などの新たなバイオ・医療技術に貢献する.モデル生物である線形動物の生体内部の特定の細胞に対して,ナノマニピュレーション技術を応用し,局所的なナノインジェクションシステムを構築する.これまで,環境制御型電子顕微鏡下ナノマニピュレーションシステムを構築し,細胞が生存した含水状態でナノスケールの高分解能観察し,ナノツールを応用することで単一細胞および生体試料の局所的な計測・操作について取り組んできた.そこで本研究では,環境制御型電子顕微鏡内に光学顕微鏡を組み込んだハイブリッド顕微鏡内を用いたナノインジェクション技術を構築する.これにより,環境制御型電子顕微鏡内によるナノスケールの高分解観察によるナノ操作技術と,光学顕微鏡による生体の内部構造観察・評価を併用することにより,ナノインジェクションにおける3次元的な特定の細胞の解析・操作システムを構築する.このために,ナノインジェクション用ツールを作製し,特定の細胞または特定の細胞周囲に対して低侵襲にナノインジェクションする技術を実現する.また,実際に標識タンパクやインジケータなどの生体試料を線形動物へ局所的にインジェクションするための手法を提案する.これらにより,モデル生物を用いた特定の局所的な細胞解析を行い,生体メカニズムの解明や試薬反応調査などの新たなバイオ・医療技術に貢献する.今年度は,主に,環境制御型電子顕微鏡内での線形動物へのダメージを低減するために,線形動物及び試料台のコーティング手法について検討した.本研究では,モデル生物である線形動物の生体内部の特定の細胞に対して,ナノマニピュレーション技術を応用し,局所的なナノインジェクションシステムを構築する.モデル生物の生体内における単一細胞に対してナノインジェクションし,DNAや標識タンパク,イオンインジケータなどを導入することで,例えば,蛍光共鳴エネルギー移動法(FRET)やカルシウムイオンインジケータによる細胞活性計測やモデル生物の個体差の評価・解析などへ応用し,モデル生物を用いた遺伝子疾患のメカニズムの解明や試薬反応調査などのバイオ・医療技術へ貢献する.これまで構築してきたハイブリッド顕微鏡下でのナノビーズに基づく,ナノインジェクション技術を線形動物に応用することで,線形動物の特定の細胞に作用する生体物質を導入し,線形動物への活性評価するための手法について検討を進めてきた.これまでの成果に基づき,本年度は,特に以下の項目について重点的に研究を進めた.(1)線形動物がより活性を保った状態でナノインジェクションを実現するために,線形動物の生存性を高めるコーティング手法について,実験的な検証を行った.また,線形動物へのナノインジェクションを3次元的に評価するために,マイクロCTシステムを用いて評価するための手法について実験的に検討した.特に,環境制御型電子顕微鏡において,含水状態で観察するための冷却ステージの試料ステージへの組み込みを行った.(2)線形動物の神経再生に関わる物質を,特定の神経細胞へ局所的に導入するために,マイクロ・ナノゲルビーズを作製して,線形動物内へ導入する手法について,実験的な検証を行った.特に,インジェクションの成功率とインジェクション後の生存率について,実験的に評価した.本研究では,モデル生物である線形動物の生体内部の特定の細胞に対して,ナノマニピュレーション技術を応用し,局所的なナノインジェクションシステムを構築する.モデル生物の生体内における単一細胞に対してナノインジェクションし,DNAや標識タンパク,イオンインジケータなどを導入することで,例えば,蛍光共鳴エネルギー移動法(FRET)やカルシウムイオンインジケータによる細胞活性計測やモデル生物の個体差の評価・解析などへ応用し,モデル生物を用いた遺伝子疾患のメカニズムの解明や試薬反応調査などのバイオ・医療技術へ貢献する.これまで構築してきた電子顕微鏡と光学顕微鏡とのハイブリッド顕微鏡下でのナノビーズに基づく,ナノインジェクション技術を線形動物に応用することで,線形動物の特定の細胞に作用する生体物質を導入し,線形動物の活性評価するための手法について検討を進めてきた.これまでの成果に基づき,本年度は,特に以下の項目について重点的に研究を進めた.(1)光学顕微鏡下で,インジェクションの成功率やインジェクション後の線虫の生存率に関して,インジェクションツールやインジェクションビーズのサイズなどの影響について検討した.

(2)電子顕微鏡内で使用可能なマイクロCT装置を応用することで,インジェクション位置をその場で評価することが可能であることを示した.本研究は,モデル生物である線虫の生体組織内部の局所領域に対して,ナノマニピュレーションに基づいて局所的にインジェクションするためのナノインジェクションシステムを構築した.まず,光学顕微鏡下でのマイクロマニピュレーションを応用し,マイクロチャネルに閉じ込めた線虫に対して高精度な局所インジェクションを行った.また,環境制御型電子顕微鏡内ナノマニピュレーションシステムを応用することで,ナノスケールの高精度な局所インジェクションを実現した.環境制御型電子顕微鏡用ナノマニピュレーションに基づいた,ナノインジェクションを3次元的に評価するために,マイクロCTを用いることで,ナノインジェクション後の線形動物の断層像の取得を行った.また,蛍光ゲルビーズを作製し,共焦点顕微鏡を用いたインジェクションの成功の可否を判断し,インジェクションの成功率とインジェクション後の生存率を明らかにした.27年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロ・ナノシステム工学今後は,特に,インジェクションの成功率とインジェクション後の生存率の向上のための手法について検討を行う方針である.環境制御型電子顕微鏡用ナノマニピュレータと光学顕微鏡ユニットを併用した新たなハイブリッド顕微鏡を構築した.環境制御型電子顕微鏡による高分解能の細胞表面観察と光学顕微鏡系による透過増による内部構造観察環境を活用して特定の細胞を観察・評価を実現した.また,多自由度・多ユニット型ナノマニピュレータによる局所的なナノインジェクションツールを用いた線形動物に対する蛍光物質のナノインジェクションを確認した.本年度は,前年度までの成果に基づいて,蛍光ゲルビーズを用いた線形動物内へのインジェクションに関して,実験的な検証を行うことができた.また,線形動物へのダメージを低減化するために,線形動物及び試料室のコーティング手法を提案し,実験的にその有効性を確認した.27年度が最終年度であるため、記入しない。これまで開発してきたインジェクションシステムを用いて,現在,線形動物へのインジェクションの位置決め精度やインジェクション後の生存率などを評価している.線形動物の神経軸索への再生制御への応用のため,評価結果に基づいたインジェクションシステムの改良が必要となる可能性があったため.
パーソナルコンピュータによる中期インド・アリアン古文献の解析

中期インド・アリアン語の古文献(仏教とジャイナ教等)は現代文明の重要な源流の一つでありながら,殆どの文献は死蔵された状態になっている。この言語の研究を飛躍的に進展させるためには,聖典の計算機解析が有効であると考えられている。我々は前年度までにジャイナ教聖典の解析ツール(韻律解析,単語の正順索引・逆順索引と詩脚の正順索引・逆順索引作成,文法解析)及び仏教聖典の同種の解析ツールを開発した。これまで初期仏教文献の重要な原典テキストは,世界での仏教研究の中心的な機関の一つであるパーリ文献協会(PTS,オックスフォード)より計画的に発行され、研究者に多大の便宜を供してきた。しかしながら、これらの原典テキストには語彙索引が殆ど付されていないのが現実であり、付されている場合でも不完全で誤りが多く、完全な語彙索引が研究者に切望されている。我々は、全3冊からなる「ディーガ・ニカーヤ」の完全な語彙索引をPTSから出版した。重要なテキストTheragathaとTherigathaの詩脚の正順と逆順索引を出版した。又、従来の研究成果・作成したテキスト・電子ブック等のデータをホーム頁にて公開した。特に電子ブックに掲載の韻律解析結果は非常に重要なものであり、研究の成果・手法等のすべてを公開したことと同じあるが、当該分野の研究推進のために敢えて公表した。これらの研究過程で得られた、重要な知見を2つの論文、「インターネットとパーリテキストの活用」と「PTS版テキストの限界-『ディーガ・ニカーヤ』を中心に-」にまとめた。これらの研究は,中期インド・アリアン語の古文献の研究を進展させるものとして期待されている。
腫瘍への自己集積増幅機能を持つセラノスティクスナノプラットフォームの創製

本研究では、1がん部位を見分けて近赤外光の吸収が急激に大きくなる“Activatable"近赤外蛍光プローブ、2温度および酸性小胞pHに応答してがん細胞に取り込まれた後にこの蛍光プローブを放出する機能を持つポリマーミセルを開発する。これらを機能的に融合することによって、がんセラノスティクス(Theranostics =治療Therapeutics +診断Diagnostics)ナノプラットフォームを創製する。固形がんを認識して、蛍光性・光発熱作用を獲得し、温度応答によるポリマーミセルの集積が自己増幅していくことで、がん選択的な蛍光イメージングと効果的な光熱療法を可能にする。
ネットワークを利用した教育活動の成功要因に関する研究

本研究では、外国の教育機関とのネットワークを利用した協同学習を活性化させるための成功要因を調査し、効果的な教育活動の具体的内容について提案をすることを目的とした。まず、外国との協同学習の促進を目的とした教育プロジェクトや積極的な実践活動を行っている教師を対象にして、アンケートやインタビューを行った。その結果、多くの実践教師は交流内容に関して課題を持ち、実践の進め方についての支援や情報技術に関する支援を望んでいることがわかった。その結果、ネットワークを利用した効果的な教育活動を行うためには、教育プロジェクトに参加し活動することが有意義であることがわかった。多くの教育プロジェクトには、教師や生徒の活動を支援するコーディネータが必ず存在しており、日常的にプロジェクト参加者に情報を提供し、参加校の活動状況をチェックしていることがわかった。また、学習者の学習意欲をどのように維持すればいいかという課題を持っている教師が多いこともわかったが、共通の学習課題を設定することによって解決できることがわかった。次に、諸外国の教育制度を調査し、双方の学校で利用しやすい学習プランの内容について検討を行った。多くの国では情報教育が全ての教科で行われている現状から、ネットワーク利用教育を情報教育の一つとして位置づけることが必要であることを提案した。以上の分析をもとにして、どのような教育プログラムがネットワーク利用教育に必要であるかを検討した。共通の到達目標を設定することによって、学習への動機づけを図ることが可能であることが確認されているため、テレビ会議を使用して学習成果を報告させる方法を取り入れた。また、学習者に対する外国語の支援に関する研究の必要性が改めて明らかになった。そのため、翻訳システムに関する研究・開発を行い、学習者が外国語を使用して交流するためのソフト開発について研究を行った。本研究は,インターネットやテレビ会議などを有効に利用して,教育の活性化を図ることを目的としている.そのために,本年度は下記の内容について研究を進めた.1ネットワークを利用した教育実践事例を収集し,それらについて調査を行った.・現在,複数の教師,研究者が参加して活発な運営がなされているいくつかの教育プロジェクトについて,プロジェクト担当者にインタビューを試みた.その結果,このようなプロジェクトには,教師や生徒の活動を支援するコーディネータが必ず存在しており,日常的にプロジェクト参加者に情報を提供したり,参加校の活動状況をチェックしていることがわかった.・ネットワークを使った外国の教育機関との教育プロジェクトについて検討するために,外国で行われている授業や教育システムについて調査した.その結果,授業形態やカリキュラムの面で大きく異なることが明確になった.特に,外国の教育機関における情報教育は,教授する内容を教師で分担するなど体系的に運営されていることが分かった.2ネットワーク環境を有効に利用した教育プログラムのあり方について検討をした.・どのような教育プログラムがネットワーク利用教育に必要であるかについて検討を行った.これまでの研究成果から,テレビ会議の定期的な使用によって,生徒の学習への動機づけを図ることが確認されているので,教育プログラムの中にテレビ会議の使用を取り入れた.・共通の到達目標「旅行プランを作ろう」を設定して,英国と共同でネットワークを利用した教育実践を試みた.双方が取り組めるプランの作成についての知見を得た.本研究では、主に外国の教育機関とのネットワークを利用した協同学習を活性化させるために、教育実践に関する成功要因を調査し、効果的な教育活動の具体的内容について提案をすることを目的とした。これまでの研究結果より、コーディネータの存在、カリキュラムや教育システムの調整、テレビ会議の使用による学習の動機付けを行うことの必要性があることがわかっている。今年度は、積極的な実践活動を行っている教師を対象にしてアンケートを実施し、教師の意識を分析した。その結果、実践の進め方についての支援や情報技術に関する支援を積極的に望んでいることがわかった。

さらに、このような実践に対する評価方法については大きな戸惑いはないものの、多くの実践教師は授業との関わりに関して課題を持っていることがわかった。そこでインタビューを通してさらに深く分析した結果、学習課題の設定によっていくつかの課題を解決できることがわかった。例えば、交流相手校の学習進度に依存しない学習課題の設定を行うことや、そのための学習指導体制を作り上げることである。また、多くの国では、情報教育を教科横断的な学習として位置づけていることから、複数の教科で扱える課題を設定することも必要である。そこで、実際に交流プランを作って実践を行い、それを評価した。いくつかの学習課題を設定して、各校が独自に活動を行えるようにし、学習課題の到達状況を報告し合う形態を採用した。これによって、学習者の学習意欲が持続されることが確認された。また、学習者に対する外国語の支援に関する研究の必要性が改めて明らかになった。そのため、学習者が外国語を使用して交流するためのシステム開発について研究を行った。