hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大西洋ニーニョ現象の予測研究

また、その結果、現実とは逆向きの風がモデル内で引き起こされ、逆符号の赤道ケルビン波/ロスビー波が励起されるため、観測とモデルの上層300mの蓄熱量偏差は、負の相関になってしまうことも明らかになった。一方、太平洋熱帯域では、観測でもモデルでも、大部分で海面水温とOLRの相関係数が負になっており、中部太平洋赤道域におけるモデルと再解析データの東西風偏差も1年を通して0.8以上の高い相関係数となっていた。つまり、大気データを同化していないにも関わらず、海面水温ナッジングを行うことによって、赤道上の東西風偏差がよく再現されていた。このため、同化データとモデルの上層300mの蓄熱量偏差も広い海域で相関係数が高くなっていたと考えられる。以上より、大西洋熱帯域の予測精度をさらに向上させるためには、風応力偏差も観測データに緩和する等、海面水温ナッジング法を改善する必要性が示唆された。海洋物理学・気候力学平成25年度の予定していた研究に加え、一部、平成26年度に予定していた研究も行うことができたため、当初の計画以上に進展していると考えられる。平成24年度の予定していた研究に加え、一部、平成25年度に予定していた研究も行うことができたため、当初の計画以上に進展していると考えられる。予測精度を向上させるためには、初期値データの精度の向上が不可欠であると考えられる。平成25年度の研究により、海面水温を観測データに強く緩和させて初期化する手法は、太平洋以外では問題があることが判明したが、その理由が明らかになっていない。そこで、平成26年度の研究では、その理由を調べることにする。具体的には、海面水温と外向き長波放射の関係がモデル内で再現できているかどうかを調べる(赤道上に正の海面水温偏差があると、直上で対流活動が活発化し、そこに表層風が収束することによって、上層の蓄熱量偏差が形成される。一方、遠方からの影響等で、赤道上で対流活動が抑制されると、正の海面水温偏差を形成すると同時に、表層風が発散し、逆符号の蓄熱量偏差を形成することになる。したがって、同じ海面水温偏差が存在しても、形成される上層の蓄熱量偏差が逆符号になることもある。)。本研究で採用している手法は、モデル内で海面水温と外向き長波放射の関係が再現されていることを前提としているので、このような視点からの解析を行うこととする。また、初期値データの精度の向上のため、海盆によって海面水温を観測データに緩和する時間スケールを変更した追加実験も行い、違いを調べることにする。平成26年度は最終年度となるので、研究成果をまとめ、国際誌に論文を投稿すると同時に、国内外の学会で発表する。予測精度を向上させるためには、大気海洋結合モデルの改良が不可欠であると考えられる。特に、現在の大気海洋結合モデルは、平均場の再現性に問題(観測では、東大西洋赤道域の方が、西大西洋赤道域の方よりも海面水温が低いが、ほとんどの大気海洋結合モデルで西大西洋赤道域の方が、海面水温が低くなってしまっている。本研究で使用しているモデルでは、海面水温の東西傾度の符号は再現できているものの、大きさは観測データに比べると小さい。)を抱えているために、このモデルを改善するための研究を行う。
旅客流動データを用いた空港の非航空系収入に影響を与える要因に関する定量分析

わが国で空港民営化が本格化するなか、空港経営に関する知見は、空港政策を立案する国や地方自治体、さらには空港経営者にとっても重要な要素となる。そこで本研究では、民営化空港にとって重要な収入源となる空港の非航空系事業に焦点を当てて、これに影響を与える要因を明らかにすることを目的とする。本研究の新規性は、1非航空系収入を構成要素(商業施設のテナント収入、駐車場収入、施設賃貸料収入)ごとに分割して分析する、2旅客の流動データを用いて、旅客の「発地空港」が与える影響についても分析する、ことである。これにより、効率的な空港経営に対する示唆と、これに基づく望ましい空港政策について提案できる。
動脈硬化リスク因子としてのヘリコバクター・シネディ感染病態のコホート研究

本課題研究では、ヘリコバクター・シネディによる新興感染症における病態発現機構の解明に向けた研究を展開した。これまでに、本菌が感染マウスにおいて骨髄中に長期間潜伏し、動脈硬化症の病態を増悪させること、さらに、感染マクロファージにおいてはオートファジーを回避し、ミトコンドリアのイオウ依存型エネルギー代謝をハイジャックして細胞内寄生することが示唆された。従って、本菌は細胞内寄生などの宿主との共生関係を構築することで本菌感染症の病態を増悪させる可能性が考えられ、今後の本菌の病原性発現と動脈硬化病因論の解明および予防・治療法開発への応用に向けて極めて重要である。ヘリコバクター・シネディ(Helicobacter cinaedi)は腸肝ヘリコバクター属に属し、1984年に初めてヒトへの感染が確認された新興感染症菌である。近年、本菌感染症の発症例および再発例が多く報告されているが、病態発現機構や感染疫学など不明な点が多く残されている。現在までに当研究室では、本菌感染症のELISAによる血清診断法および迅速かつ高感度なnested PCR検出法を開発した。これらの方法を用いて最近、本菌感染が動脈硬化症の進展に関与する可能性を見出した。本研究では一般健常者の試料を用いてH. cinaedi感染の病態と疫学特性の解明に向けた研究を推進している。当該年度では、一般健常者からのnested PCR法による保菌スクリーニング解析を行った。まず、一般住民を対象とした千人規模の生体試料の解析を行う前に、健常ボランティア274名を対象とした保菌スクリーニング解析を行った。その結果、健常ボランティアの274検体から複数の陽性例(9検体)を認めた。さらに、この9例について便培養を行ったところ、5例でコロニーの増殖が見られ、本PCR法により同遺伝子の増幅が認められた。今回開発したH. cinaedi特異的nested PCR法の解析により、本菌は健常人の腸管に定着している可能性が示唆された。本PCR法は、迅速かつ特異的な検出法として、H. cinaedi感染の早期診断や治療効果判定および疫学調査において有用なツールとなるものと期待される。今後、ELISAを用いた感染スクリーニング、多変量解析を用いた心血管疾患との関与など研究計画に沿って解析を行い、H. cinaedi感染疫学および病原性発現機構を明らかにし、本感染症の予防や治療に向けた研究を推進する。本研究では一般健常者の試料を用いてH. cinaedi感染の病態と疫学特性の解明に向けた研究を展開している。当該年度では研究実施計画に沿って、一般健常者からのnested PCR法による保菌スクリーニング解析を行った。解析の結果、健常ボランティアの274検体から複数の陽性例(9検体)を認めた。これらの結果から、H. cinaediが健常人の腸管に定着している可能性が示唆された。現在、一般住民を対象とした千人規模の生体試料についてのnested PCRによる保菌スクリーニング解析およびELISAによる感染スクリーニング解析を推進している。ヘリコバクター・シネディ(Helicobacter cinaedi)はヒトや動物の腸管・肝臓から検出される腸肝ヘリコバクター属であり、1984年に初めてヒトへの感染が確認された新興感染症菌である。現在までに当研究室では、本菌感染症の血清診断および遺伝子検出法(PCR法)を開発し、これらの方法を用いて本菌感染による動脈硬化症や心房性不整脈の進展への関与を明らかにしてきた。本課題研究において、本菌感染による病態発現機構および疫学特性の解明に向けた研究を展開しており、当該年度では、開発したPCR法などを用いて一部の健常者の腸管内に本菌が定着している可能性を明らかにした。一方で、本課題研究遂行の過程で、本菌感染症における細胞内寄生性について解析したところ、本菌感染に関わる新たな制御因子として活性パースルフィドおよびオートファジーの関与が明らかとなった。従って、本菌はマクロファージ内において細胞内殺菌機構であるオートファジーを回避して細胞内寄生する可能性が示唆された。これらのことから本菌は細胞内寄生によって血管内定着し、宿主との共生関係を構築することで動脈硬化症を含む本症の病態を増悪させる可能性が考えられる。本菌は1984年に初めてヒトへの感染が確認されて以降、日和見感染菌として考えられてきたが、このような本菌の血管内定着機構としての細胞内寄生の分子機構の解明は本症の治療や予防への応用に向けて極めて重要である。今後、この新規知見に関する追加解析を行い、H. cinaedi感染疫学および病原性発現機構を明らかにし、本感染症の予防や治療に向けた研究を推進する。本課題研究において、本菌感染による病態発現機構および疫学特性の解明に向けた研究を展開している。当該年度では研究実施計画に沿って、解析規模を拡大させて健常者試料を用いたPCR法による保菌スクリーニング解析を行った。

その結果、健常ボランティアの274検体から複数の陽性例(9検体)を認め、さらに、培養法により生菌の存在を認めた。従って、本菌が一部の健常者の腸管内に定着している可能性が示唆された。また、本課題研究遂行の過程で、上記の本菌感染による動脈硬化症との関与および健常保菌者の存在に加えて、本菌感染による致死報告例がないこと、同一菌株による反復感染することなどから、本菌は健常者への感染・保菌(潜伏感染)によって動脈硬化病態を増悪させる可能性が考えられた。一方最近、当研究室では、細菌感染においてセカンドメッセンジャーである8-ニトロ-cGMPを介した新規オートファジー誘導経路および細菌由来の活性パースルフィドによる制御機構を明らかにしている。そこで、動脈硬化リスクとしての本菌の持続感染機構を明らかにするために細胞内寄生性について解析を行った結果、本菌は感染マクロファージ内においてオートファジーを回避して細胞内寄生する可能性が示唆された。本菌は1984年に初めてヒトへの感染が確認されて以降、免疫異常患者からの検出が多く報告されていることから日和見感染菌として考えられてきた。しかしながら、これまでに知られていない上記のような活性パースルフィドおよびオートファジーが関与する本菌の血管内定着機構としての細胞内寄生の分子機構の解明は本症の治療や予防への応用に向けて極めて重要である。以上のことより、本菌は細胞内寄生によって血管内定着し、宿主との共生関係を構築することで動脈硬化症を含む本症の病態を増悪させる可能性が考えられる。ヘリコバクター・シネディ(Helicobacter cinaedi)はヒトや動物の腸管・肝臓から検出される腸肝ヘリコバクター属であり、1984年に初めてヒトへの感染が確認された新興感染症菌である。近年、本菌感染症の発症例および再発例が多く報告されているが、病態発現機構や感染疫学など不明な点が多く残されている。現在までに当研究室では、本菌感染症の血清診断法および遺伝子検出法(PCR法)を開発し、これらの方法を用いて本菌感染による動脈硬化症や心房性不整脈の進展への関与を明らかにしてきた。本課題研究において、本菌感染による病態発現機構および疫学特性の解明に向けた研究を展開しており、健常保菌者の存在および、本菌感染による動脈硬化病態形成の促進作用、オートファジー殺菌機構の回避による本菌の細胞内寄生性を明らかにした。当該年度では、本菌の骨髄内における潜伏感染と細胞内寄生性について解析したところ、本菌がマウス骨髄中において長期間潜伏感染することが分かった。さらに、本菌は感染マクロファージにおいて、ごく最近イオウ呼吸の存在が見出されたミトコンドリアに集積することが示された。従って、本菌は細胞内に侵入後、オートファジーによる細胞内殺菌を回避しミトコンドリアのエネルギー代謝をハイジャックすることで細胞内寄生する可能性が示唆された。これらのことから本菌は細胞内寄生によって血管内定着し、宿主との共生関係を構築することで動脈硬化症を含む本感染症の病態を増悪させる可能性が考えられる。本菌は1984年に初めてヒトへの感染が確認されて以降、日和見感染菌として考えられてきたが、このような本菌の血管内定着機構としての細胞内寄生の分子機構の解明は本菌の病原性発現と動脈硬化病因論の解明および予防・治療法開発への応用に向けて極めて重要である。本課題研究では、ヘリコバクター・シネディによる新興感染症における病態発現機構の解明に向けた研究を展開した。
植物葉緑体におけるチラコイド内腔タンパク質ジスルフィド結合酸化還元調節の役割

植物の光合成を担う葉緑体は、複雑な膜系を有しており、葉緑体内の区切られた各々のコンパートメント内のタンパク質内ジスルフィド結合のコントロールは総合的な理解にほど遠い状態にある。そもそも、葉緑体内に存在するチラコイド膜の内腔側は、そこが酸化状態で安定なのか、それとも条件により還元状態になりうるのか、という基本的問題も明らかになっていない。私は、チラコイド内腔にジスルフィド結合の酸化還元調節タンパク質が存在することを明らかにした。また、必要となる還元力はチラコイド膜を隔てたストロマ側から供給されていることを初めて示した(Motohashi et al. JBC(2006))。昨年度、本研究では、チラコイド膜タンパク質であるCcdAがこの還元力伝達経路に関与する可能性を検討し、CcdAのチラコイド膜上における酸化還元状態を調べた。チラコイドの外側からこの還元力伝達システムを駆動した場合、CcdAが還元される条件とチラコイド内腔側の還元力伝達チオレドキシン様因子HCF164が還元される条件が同じであることを見いだした。本年度は、CcdA-HCF164経路が実際の植物体内でどのように機能しているかを調べるため、各因子のT-DNA挿入変異株の取得を行った。まず、CcdAタンパク質の欠損によるチラコイド内腔への還元力受け渡し経路の不全が、どのような生理機能と結びついているか明らかにすることを目的として、モデル植物であるシロイヌナズナよりCcdA欠失変異体を取得することを試みた。T-DNA挿入変異株のうち、ヘテロ接合体は容易に取得できるが、ホモ接合体は致死性、または、光に対して感受性を示すことを明らかにした。T-DNA挿入変異株の取得などを通して、CcdA-HCF164経路の研究を順調に推進しているため、(2)とした。CcdA変異株は、欠失変異株のホモ接合体は通常条件で致死性であることが示されたため、植物体の性質を調べるために、生育する条件を検討する必要があることがわかった。また、必要となる還元力はチラコイド膜を隔てたストロマ側から受け取っていることを初めて示した(Motohashi et al.JBC (2006))。今年度、本研究では、チラコイド膜タンパク質であるCcdAがこの還元力伝達経路に関与する可能性を検討した。CcdAは、高等植物葉緑体チラコイド膜に存在することが予想され、チラコイド膜を介した還元力伝達システムに関与することが予想されている。CcdAに対する特異的抗体を作成後、この抗体を用いてチラコイド膜上における酸化還元状態を調べた。すなわち、内腔側のTrx様タンパク質HCF164を還元するのは、チラコイド膜を隔てた外側(ストロマ側)のm型Trxがその機能を担っている。チラコイド膜上のCcdAを還元するのもm型Trxであることがわかった。T-

DNA挿入変異株の取得などを通して、CcdA-HCF164経路の研究を順調に推進しているため、(2)とした。CcdA変異株は、欠失変異株のホモ接合体は通常条件で致死性であることが示されたため、植物体の性質を調べるために、生育する条件を検討する必要があることがわかった。
ESP教授法に基づく工学系学生用CALL教材開発と効果的授業法の研究

平成17年度に行った海外進出の日本企業と日本進出の海外企業等の従業員等のインタビュービデオ取材を基に、平成18年度は学習用のマルチメディアCALL教材を5本作成した。教材内容作成は山内と中野が担当した。(Marin Country Civic Center, Honda Canada #1, Honda Canada #2, Sun Microsystems 1, Sun Microsystems#2)小田はWWW学習システムであるQAWAII上でこれらの教材によるCALL学習を実現できるようにした。山内はCALL教材と併用して学習できるテキスト教材と習熟度を調べるためのテスト問題を作成した。山内は久留米工業大学においてこれらの教材を用いた授業を前期に1回、後期には5回行った。授業はCALL教材とテキスト教材の学習順序を変えて実施し、習熟度テスト結果と学習順序との関係を調べるための基礎資料データを得た。また、短期メモリと長期メモリとの差を調べるために、CALL教材とテキスト教材での両方で学習した直後の習熟度テストと、1ヶ月以上経た後の習熟度テストの結果のデータを得た。学習者にアンケート調査も行い、学習順序に対する感想、CALL教材とテキスト教材の両方の学習に対する感想、学習後の学習の理解度に関する質問に対して回答を得た。中野は九州共立大学において2つのCALL教材を用いた授業を行い、QAWAII上での教材提示、学習結果の提示などが、久留米工業大学で行った場合と変わりなくスムーズに行われることを確認した。平成18年度には研究の成果発表として、AsiaTEFLとPKETA International Conference 2006の2つの国際学会での研究発表と大学英語教育学会第45回全国大会での研究発表、大学英語教育学会九州・沖縄支部春季学術講演会での講演を行った。授業実践とアンケート調査により得られた学習効果を示すデータは現在分析中であるが、大学英語教育学会第46回全国大会(平成19年9月)と、外国語教育メディア学会第47回全国大会(平成19年8月)において研究発表の採択がすでに決まっており、研究成果を発表する予定である。平成17年度の本研究の主要目的は、工学系学生用のESPのCALL教材作成のための教材収集と試作教材を作成することであった。教材収集のためには海外進出日本企業(トヨタ自動車工業カナダ工場、ホンダ製作所カナダ工場)と日本進出海外企業(サンマイクロシステムズ社、ジェンマーヴィジュァルズ社)およびカナダ国立研究所のバンクーバー燃料電池開発研究所に山内、中野、小田の3名で平成17年9月に行った。これらの企業のエンジニアや従業員に山内と中野がインタビューを行い、その場面を小田がビデオ撮影した。また、サンフランシスコ湾にかかっているGolden Gate Bridge, Bay Bridge, San Rafael-Richmond BridgeやFrank Lloydの設計によるMarin County Civic Centerへも出かけ、視覚教材用の写真撮影を行った。これらのビデオ資料や写真資料を基に、工学部の学生の英語学習向きのマルチメディアCALL教材の試作を行った。本年度の研究打ち合わせにより、学習者がインタビュービデオを理解できるようになるには、ビデオの生教材で学習する以前に段階を踏んだ学習教材の作成が必要であることに合意している。したがって、まず、ビデオの1カットのスクリプト起しを行った。そして、そこに使用されている語彙の語彙学習を行い、次にスクリプトに使用されている構文を理解するセンテンスレベルのリスニング教材と意味理解教材による学習へと進み、最後に生のインタビューの理解を図るマルチメディア教材へと発展するマルチメディアCALL教材の完成を目指す。本年度中には数種類を試作教材を作成した。

取材ビデオではインタビュー部分のみの音声しかないので、語彙学習、センテンスレベルのリスニング教材用には、ネイティブスピーカーに依頼して、音声を録音してもらい、それをコンピュータ上でリンクすることで、インタビュー部分のみならず、インタビューという生教材の理解にいたるまでの教材もマルチメディア化した。また、撮影した写真を視覚教材として用い、音声それに音声をリンクした教材の作成にも着手した。試作教材は18年度に実際に授業で使用してみて、教材やCALLシステムの改良を重ねることにしている。また、今後、教材数を増やし、少なくとも半期を通して使用できる量の教材の作成し、本研究の2つ目の目的であるCALL教材とテキスト教材の有効な組み合わせの方を、授業実践を通して見出したい。これまでの研究の成果は(1)the 4^<th> Asia TEFL(2006年8月、西南学院大学)および(2)第44回大学英語教育学会全国大会<2006年9月、関西外語大学>において研究発表を行なうことになっている。平成17年度に行った海外進出の日本企業と日本進出の海外企業等の従業員等のインタビュービデオ取材を基に、平成18年度は学習用のマルチメディアCALL教材を5本作成した。教材内容作成は山内と中野が担当した。(Marin Country Civic Center, Honda Canada #1, Honda Canada #2, Sun Microsystems 1, Sun Microsystems#2)小田はWWW学習システムであるQAWAII上でこれらの教材によるCALL学習を実現できるようにした。山内はCALL教材と併用して学習できるテキスト教材と習熟度を調べるためのテスト問題を作成した。山内は久留米工業大学においてこれらの教材を用いた授業を前期に1回、後期には5回行った。授業はCALL教材とテキスト教材の学習順序を変えて実施し、習熟度テスト結果と学習順序との関係を調べるための基礎資料データを得た。また、短期メモリと長期メモリとの差を調べるために、CALL教材とテキスト教材での両方で学習した直後の習熟度テストと、1ヶ月以上経た後の習熟度テストの結果のデータを得た。学習者にアンケート調査も行い、学習順序に対する感想、CALL教材とテキスト教材の両方の学習に対する感想、学習後の学習の理解度に関する質問に対して回答を得た。中野は九州共立大学において2つのCALL教材を用いた授業を行い、QAWAII上での教材提示、学習結果の提示などが、久留米工業大学で行った場合と変わりなくスムーズに行われることを確認した。
カーシェアリング普及がもたらす地方都市特有の個人的・社会的便益の実証的検討

本研究では,山口大学工学部の学生を対象に,カーシェアリング(CS)の利用可能性と効果について検証を行った。その結果、CSの利用によって移動の満足度が向上し,さらに今まで行かなかった場所へ行くようになるなどの移動機会が拡大する可能性が示唆された。心理要因については,回答者数の制約等があり,統計的には有意な結果が得られなかった項目もあるものの,インタビュー調査からCSの利用によって地域への愛着や社交性にも良い影響を与える可能性があることが示された。以上のように,地方都市の自動車非保有者にとって,CSの普及は移動の利便性が高まるだけでなく,生活が豊かになる可能性があると考えられる。本研究は、カーシェアリングシステムが地方都市で普及された場合にもたらされると考えられる、諸効果を検証するものである。大都市での普及と異なり、公共交通が不便である地方都市では、自動車非利用者の活動領域拡大によるモビリティ格差緩和の効果などが期待される。初年度にはまず、実証実験の実施準備・関係機関との調整を行った。具体的には、近隣の自治体担当者にヒアリングを行い、行政におけるカーシェアリングの活用可能性について意見を求めた。また、大学事務部担当者、学生と協議し、学生のカーシェアリング利用の可能性について意見を求めた。また、実験に用いるカーシェアリングシステムの運営企業等と実施に向けた調整を行った。以上の調整の後、実証実験を実施した。対象としたカーシェアリングシステムの利用者に対して、その実利用データを把捉するとともに、利用前後に意識・行動の把握を目的としたアンケート調査とインタビュー調査を行った。意識調査では、行動範囲の拡大に伴う地理知識の変化の程度や、移動・生活への満足度、孤独感等について設問を設けた。その結果、地方都市におけるカーシェアリング導入の効果について、自動車非保有であった被験者がカーシェアリングの利用によって移動の満足度が向上し、さらに今まで行かなかった場所へ行くようになるなどの移動機会が拡大する可能性が示唆された。また、インタビュー調査からカーシェアリングの利用によって友人や他者との交流が増えると感じる被験者が多く、社交性にも影響を及ぼす可能性が示唆された。公共交通が普及しており、休日のレジャーや妊娠・育児期間など、非常用で利用されることが多い大都市での普及と異なり、公共交通が不便である地方都市では、自動車非利用者の活動療育拡大によるモビリティ格差緩和の効果などが期待される。昨年度は、実証実験の実施準備・関係機関との調整を行った。学生カーシェアリング利用の可能性についての行政・事業者等に意見聴収等調整を行い、実証実験を準備・実施した。本年度は、インタビュー調査等による実験の継続的なデータ収集と分析・取りまとめを行った。その結果、自動車をもたない学生がカーシェアリングの利用が可能となることによって、どのような行動が増加するかについて示した。利用前と比較して交流や余暇活動が増加していた。また、移動範囲の拡大に伴って、居住地域の地理知識の拡大も示されたほか、移動満足度や社交性に変化が見られた。このように、本研究の結果地方都市で自動車の非保有者が自動車を利用可能となることが移動機会の格差を緩和する効果がある可能性が示唆された。また、住民が主体となって導入・維持するカーシェアリングは地域で交通システムを共有することによって住民の地域に対する意識を醸成する効果があると考えられる。本研究では、その可能性を検討するための基礎的な知見を得ることを目的として、住民で共有する交通システムを導入・維持している地区とそうでない地区の比較分析を行い、交通インフラを共有することによって、地域意識を醸成する効果がある可能性を示唆した。なお、開発した実証実験のシステムを用い、別の地域でも実証実験を試行した。但し、これまでの実施地域と比較し参加者数が少なかった。同じシステムであっても地域ごとに課題が生じることが示された。交通計画本研究における計画のロードマップに示したCS加入実験と利用データの分析はほぼ予定通り終了し、学会発表への投稿や論文投稿なども予定できている。但し、研究目的の一つである地域意識活性効果についての調査が不十分であると感じている。ついては、次年度に追加調査をするなどして検証していきたいと考えている。研究計画で記載したカーシェアリングシステムに加え、平成26年度に近隣で新たなカーシェアリングシステムの導入が予定されているため、こちらのシステムを対象としたデータも把捉し、分析を蓄積することで研究結果の妥当性を向上したいと計画している。
労働時間短縮と労働・生活スタイルに関する実証的研究

1.研究目的・研究実施計画(1)本研究は、最近の労使関係にとって焦層の課題である労働時間短縮問題を媒介項として、労働者の労働・生活スタイルの特徴を調査・分析することを目的としている。(2)この研究目的を達するために、仕事と生活、余暇と生活をめぐる経営者・従業員の意識・エ-トス(勤労意欲)の実態の解明を目指して、自動車産業・電子産業・交通産業における実態調査を行った。2.研究成果調査研究の結果、次のような実態が明らかとなり、新たな知見が得られた。(1)時間外労働は交通産業・自動車産業・電子産業の順に多い。いずれも労働時間短縮は進んでいない。(2)労働組合による労働時間短縮の規制は、産業による差異が大きい。自動車産業・電子産業においては、残業の規制が進んでいるが、交通産業においては労働組合が残業労働を確保する方針を取っている。(3)産業の違いを問わず、低所得層は時間短縮よりも所得志向が強く、組合が時短を進めると現場労働者から反発が出る場合もある。労働者の間に、生活費を残業手当てに頼るという意識が強いため(特に交通産業の場合)。(4)休暇の取得は昇進・昇級の査定に影響している。人事考課制度の見直しが必要。(5)日本では病気休暇制度がないため、全労働者に共通して、病気に備えて休暇を残すという意識が強い。(6)年休の所得は周囲の人に迷惑がかかかるとの意識が強い。欠勤率(約10%程度)を前提とした人員配置が必要。
非対称類似性データの表現法に関する研究

本研究の目的は、社会学等の様々な分野で重要な概念である類似性の表現方法を提案することであった。特に今回は、類似性データを扱うの解析手法である多次元尺度法において、非対称性の表現法を提案することが主な目的であった。これに関しては、非対称性を大きさと向きをもつベクトル量として表わすことを考え、従来の手法より直観的で解釈し易い手法を提案した。また、もう一つの目的である、実際に使用できるプログラムの開発については、VEFRAP(VEctor Field Rpresentation of Asymmetric Proximities)という、数式処理システムMathematica^<TM>上で動作するプログラムを開発した。Mathematica^<TM>を用いたことで会話的に解析を進めることができ、データを疑似距離行列の形で与えるだけで2次元または3次元のグラフを得ることができるプログラムが構築できた。解析結果の利用も簡単に行なうことができ、それを用いて非対称性の程度あるいは種類を推測する様々な指標を導出することがか可能である。今後は、提案した手法では考慮していない自己類似度の表現方法についても研究を進めたいと考えている。また、プログラムでは、対称MDSの手法として、Torgerson's Methodを用いているが、扱う類似性の種類により選択が可能なように、それ以外の手法も組み込むことを考えている。
嚥下機能における大脳皮質第一次運動野Top-down入力の修飾機構の解明

脳卒中の患者で皮質延髄路に障害を認めると、通常の嚥下反射が遅延することが実地臨床で知られている。つまり、皮質延髄路から嚥下パターン受容器(CPG)への入力は咽頭期嚥下のタイミングを調節している可能性が示唆される。しかし、その具体的な神経学的機序および嚥下機能の恒常性破綻に対する治療の可能性についてはいまだ十分に知られていない。そこで本研究では、嚥下運動を直接担っていると考えられている大脳皮質第一次運動野に着目し、『嚥下機能における大脳皮質第一次運動野Top-down入力の修飾機構』を解明する。
藍藻の異常増殖が常態化する太湖の食物網解析と生物多様性維持機構の解明

藍藻は,捕食者にとって必須の栄養素の欠如、毒性物質の産生、およびフロック形成による食物連鎖の阻害のために貧弱な食物源と考えられてきた.すなわち湖沼における藍藻の優占化は動物プランクトンから魚に至るより高栄養段階の動物への炭素移動を妨げる可能性がある.本研究では,太湖の底生動物に対する藍藻の食物源としての寄与を明らかにするために,脂肪酸バイオマーカー,脂肪酸の安定炭素同位体比,およびバルクの炭素・窒素安定同位体比を用いて,富栄養湖における藍藻を起点とする炭素移動を調べた.陸上植物および動物(底生動物、主要消費者)を,7月に中国太湖から収集した.安定同位体(δ13 Cおよびδ15 N)と脂肪酸バイオマーカーを組み合わせて解析した結果,底生動物および漂泳性動物の食物餌にはわずかな違いしかなく,藍藻がそれらの主な食物源であることが明らかになった.加えて,細菌に特異な脂肪酸のδ13 Cの結果から,細菌が陸上植物の代わりに比較的易分解性で利用しやすい藍藻を炭素源として優先的に利用し,細菌は堆積物中の有機物の蓄積に陸上植物と同等に大きく影響することが明らかとなった.これらの新しい知見は,深い湖だけでなく浅い富栄養湖沼においても,生物地球化学的プロセスの劇的な変化を伴って堆積過程で藍藻の顕著な消費が起こることを示している.珪藻の脂肪酸バイオマーカーである20:5n3(EPA)は水生動物にとって必須脂肪酸であり,多くの動物は食物源として珪藻からEPAを得なければならない.藍藻の水の華が発生する富栄養湖沼でEPAの摂取は難しいことから,原生動物によるEPAの生産の可能性を仮説として実験的検討を行った.原生動物Cyclidium sp.をEPAを含まない培地で培養した結果,再生産が継続可能なことが明らかになり,藍藻が異常増殖する湖沼においては腐食連鎖における原生動物による必須脂肪酸の産生が生態系の成り立ちを支えている可能性が示された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。湖沼などの閉鎖性水域において,後生動物が生きていく上で必要不可欠な必須脂肪酸(EFA)を合成するのは主として藻類であると考えられてきたが,研究代表者等の既往の研究で一部の原生動物がEFAを合成していることが明らかになった.藍藻の異常増殖が常態化する太湖においては,動物は藍藻から必須脂肪酸を摂取できないため,このような動物が食物連鎖において重要な役割を果たしている可能性がある.そこで本研究では太湖の現地調査を行い食物連鎖の解析,生物多様性の維持機構の解明を行っている.本年度は,「必須脂肪酸を含まない餌を起源とする食物網において,後生動物が安定的に生存・繁殖を繰り返し,EFAを自ら合成し,生態系にEFAを供給するポテンシャルを有するか否か確かめる」ことを研究目的とし,後生動物Aeolosoma (アブラミミズ)を用いて室内実験を行った.必須脂肪酸を含まない細菌を餌としたAeolosomaの培養において、3回の培養(各培養で個体数は3から5倍に増加)まで,安定的に個体数密度が増加したことが確認された。この時の動物個体内の脂肪酸を分析したところ.ω6系統ではリノール酸(18:2ω6)アラキドン酸(20:4ω6)が,初期のAE培地からもたらされる脂肪酸量を超えていた.これにより,Aeolosomaが必須脂肪酸量の少ない培地で増殖を繰り返す中で,必須脂肪酸の合成を行っている可能性が示唆された.一方,ω3系統では,リノレン酸(18:3ω3)とドコサヘキサエン酸(DHA, 22:6ω3)が初期AE培地に含まれるが,ω3系のどの脂肪酸も検出されなかった.Aeolosomaはこの系列の脂肪酸は合成しないと考えられるが,より長期的なAeolosomaの培養が可能性かが今後の課題として残った.当初太湖の現地調査において予定していたポスドク(中国人ポスドクを本研究費によって雇用する予定)の協力が、急遽学位取得に関わる問題発生のために平成29年5月まで得られないことが判明した.本研究遂行上、現地調査を安全にかつ円滑に進めるために当該ポスドクの参加は不可欠であるため、平成29年5月に太湖現地調査を延期して実施し、当面実験的検討を優先して進めることとした。藍藻は,捕食者にとって必須の栄養素の欠如、毒性物質の産生、およびフロック形成による食物連鎖の阻害のために貧弱な食物源と考えられてきた.すなわち湖沼における藍藻の優占化は動物プランクトンから魚に至るより高栄養段階の動物への炭素移動を妨げる可能性がある.本研究では,太湖の底生動物に対する藍藻の食物源としての寄与を明らかにするために,脂肪酸バイオマーカー,脂肪酸の安定炭素同位体比,およびバルクの炭素・窒素安定同位体比を用いて,富栄養湖における藍藻を起点とする炭素移動を調べた.陸上植物および動物(底生動物、主要消費者)を,7月に中国太湖から収集した.安定同位体(δ13 Cおよびδ15 N)と脂肪酸バイオマーカーを組み合わせて解析した結果,底生動物および漂泳性動物の食物餌にはわずかな違いしかなく,藍藻がそれらの主な食物源であることが明らかになった.加えて,細菌に特異な脂肪酸のδ13 Cの結果から,細菌が陸上植物の代わりに比較的易分解性で利用しやすい藍藻を炭素源として優先的に利用し,細菌は堆積物中の有機物の蓄積に陸上植物と同等に大きく影響することが明らかとなった.

これらの新しい知見は,深い湖だけでなく浅い富栄養湖沼においても,生物地球化学的プロセスの劇的な変化を伴って堆積過程で藍藻の顕著な消費が起こることを示している.珪藻の脂肪酸バイオマーカーである20:5n3(EPA)は水生動物にとって必須脂肪酸であり,多くの動物は食物源として珪藻からEPAを得なければならない.藍藻の水の華が発生する富栄養湖沼でEPAの摂取は難しいことから,原生動物によるEPAの生産の可能性を仮説として実験的検討を行った.原生動物Cyclidium sp.をEPAを含まない培地で培養した結果,再生産が継続可能なことが明らかになり,藍藻が異常増殖する湖沼においては腐食連鎖における原生動物による必須脂肪酸の産生が生態系の成り立ちを支えている可能性が示された.魚類群集による藍藻の炭素の食物源としての利用についてはよくわかっていない.そこで,脂肪酸バイオマーカーを使用し,脂肪酸の炭素安定同位体比とバルクの炭素・窒素安定同位体比を測定して日本の代表的な富栄養湖である八郎湖における藍藻の炭素の魚類への移動を調べた.5種類の魚(Hypomesus nipponensis、Carassius sp.、Cyprinus carpio、Tridentiger brevispinis、Gymnogobius castaneus)とセストンを2016年6月から11月にかけて収集した.この期間中藍藻による水の華は8月から10月にかけて観察された.6月から8月にかけて藍藻の脂肪酸バイオマーカー(18:2ω6と18:3ω3)は5種の全脂肪酸の1.44.3%に過ぎず,この期間における藍藻の食物源としての寄与は低い.しかしながら,これらの魚種における藍藻の脂肪酸バイオマーカーの寄与は,2年目のH. nipponensisを除いて9月に急激に増加し(10.5-17.1%),これらの魚種の安定炭素同位体比18:3ω3は,藍藻を主成分とするセストンのものとほぼ同等であった.収集した魚種の栄養段階は,それらの窒素安定同位体比の値に基づいて1.6から3.4の範囲と推定され,ある魚は藍藻を直接摂取し,他の魚は間接的に食物連鎖を通して藍藻を摂取したことがわかった.これらの知見は,藍藻の炭素が,藍藻による水の華が発生する富栄養湖の生態系において食物連鎖により上位に移動することを示している.本年度はポスドクを雇用して研究に専念させたため,太湖調査等が円滑に実施でき,研究の進展が図られた.また,対照とした八郎湖の研究も進み,本研究課題に即した研究成果が積み重ねられた.現在、ポスドクの雇用に関して発生した問題は解消しており、太湖現地調査を順調に進めている。平成28年度の太湖調査は1回にとどまったが、平成29年度は8月、10月、12月の3回の調査を行うことができた。また、優先して進めた実験的検討に関しては、原生動物のみならず微小後生動物による必須脂肪酸の合成の可能性も示唆される結果を得ており、当初の計画に従った研究が推進できている。今後は、必須脂肪酸を含まない様々な餌(細菌、藍藻類等)を用いて原生動物および微小後生動物を培養し、動物体内の必須脂肪酸の由来および合成速度の評価を行っていくとともに、継代培養を行って増殖のみならず再生産が可能であることを実証する。また太湖調査を継続し、藍藻の異常増殖が常態化する水環境での生態系の成り立ちを解析し、地球温暖化による藍藻類の優占化が生態系に及ぼす影響を考察する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ラットの培養神経細胞に昆虫の嗅覚受容体を発現させた匂いセンサー

従来の匂いセンサーは、生体の嗅覚系と比べると、感度、識別できる匂いの種類、及び応答時間の点で大きく劣る。生体の優れた匂い識別は、嗅覚受容体の非常に高感度な分子認識能力と、神経回路による情報処理によって実現すると考えられている。本研究は、このような生体の優れた匂い識別機構に注目し、昆虫の嗅覚受容体をラットの神経細胞へ発現させた匂いセンサーを提案する。このような生体材料を組み合わせることの利点は、容易な機能発現、センサーの寿命の長期化、嗅覚受容体が発生した微弱なイオン電流から容易に計測できる活動電位への匂い信号の増幅機能である。カイコガのフェロモン受容体と共受容体(BmOR1とBmBmorOrco)をリポフェクション法でラットの神経細胞の初代分散培養系へ発現させたところ、発現効率は8%で、受容体は膜表面への局在を示した。カルシウムイメージングでは、匂い物質刺激に対して、嗅覚受容体を発現した細胞と発現していない細胞は、共に濃度依存的なカルシウム応答を示した。これらの結果は提案したセンサーの実現可能性を示す。昆虫の嗅覚受容体をラットの神経細胞の分散培養系(培養神経回路)へ遺伝子工学的に発現させた匂いセンサーを提案・試作し,その設計解の妥当性を評価する.本提案では,バイオ材料と半導体技術を融合させるバイオ-シリコン・ハイブリッドセンサーの設計解として,(i)昆虫の嗅覚受容体を感材料に,(ii)ラットの神経細胞をプリアンプに,(iii)神経回路をメインアンプに用いることで,(i)'バイオ材料の容易な機能発現,(ii)'長寿命,(iii)'高感度な計測手法を実現する.学術的には,本研究は,高感度な匂い識別機構を構成的に実現する挑戦である.特に,神経回路をメインアンプとして利用するということは,生体の計算システムの利点を直接検証する試みでもあり,次世代の情報処理システムの設計指針を提供する足がかりとなる可能性がある.本研究では,特に,微小電極によるフェロモン刺激によって,フェロモン受容体を導入した神経細胞におけるカルシウム応答の再現性改善を試みた.その結果,5回のフェロモン刺激後全てにおいて,50%60%のカルシウム応答の上昇が示され,カルシウム応答の再現性を改善した.さらに,フェロモン受容体をリポフェクション法で導入した神経細胞が,匂い刺激の濃度に応じて,時空間的な神経活動パターンを変化させるかを検証した.その結果,フェロモン受容体を発現した神経細胞のみならず,発現していない神経細胞もフェロモン刺激に対して同期したカルシウム応答を示し,匂い刺激の濃度に依存した活動パターンを示した.したがって,原理的には,時空間的な経活動パターンから匂いを識別できる.
都市郊外空間における住民の地域「参加」とジェンダー再編に関する研究

本研究の目的は、高度経済成長期に誕生した計画的な都市郊外空間の変容と、そこに展開される住民の日常生活における実践を、男女の性別役割分業といったジェンダーの視点から明らかにすることである。少子高齢化や自治体財政の緊縮化などで転機を迎える郊外空間においては、「男性=勤め/女性=家事・育児」といった近代核家族の概念に下支えされた性別役割分業が終焉を迎えつつある。本研究では、こうした郊外空間の変容の過程を、これまで看過ごされてきた住民のジェンダー役割の再編をめぐる日常実践の分析・検討から明らかにしようとするものである。さらに、女性や高齢者に期待される地域への「参加」がもつ課題についても検討する。2年目は、1年目に引き続き大阪府千里ニュータウンを調査対象地域として、都市郊外空間における住民の地域「参加」とジェンダー再編に関する研究を進めた。申請書に記載した「研究の目的」にもあるように、新自由主義経済原理の進展による地域の改変や、職住分離の都市空間の構造を支えてきた日本型雇用慣行の前提崩壊などを中心的テーマに据えながら、郊外空間における住民のジェンダー役割再編の分析と考察を進めた。非正規雇用や周縁的なサービス労働への需要が増大し、公的な住宅団地の供給方針が転換される中で、さまざまな主体がこれまで以上に地域に参加する機会も増えている。そこで申請書「研究実施計画」における2年目では、事例地域として千葉県八千代市米本団地を取り上げながら、地域を舞台に展開される定住外国人(ベトナム系労働者)の生活ニーズの表出と住民の関与を通してジェンダーの再編を描きだすことを計画していた。だが、本研究のテーマとして設定した、都市郊外空間の今日的変容とジェンダー役割の再編に関する考察は、インテンシブな調査による時系列での地域比較が有効である。したがって、当初の計画を若干修正しつつ、前年度行った千里ニュータウンでの調査研究を継続することとした。しかしながら、調査開始以来の申請者とインフォーマントとのネットワーク形成やラポールの醸成といった背景から、当初研究計画では視野にいれることができなかった地域における新たな課題の発見にも恵まれた。地域において子どもを育てる母親に注目した質的な調査を通じて、母親間で構築されたインフォーマルなネットワークが、ニュータウン全体における問題群をカバーするために機能していることも読み取ることが出来た。郊外空間における職と住などジェンダー役割によって切り離されてきた問題群を自ら接合させようとする、住民たちの欲求とそのための地域「参加」を解明することを目指している。本研究の目的は、社会的・文化的な性別役割分業といったジェンダー視点から、高度経済成長期に誕生した計画空間である都市郊外空間の変容と、そこに展開される住民の生活実践を明らかにすることである。具体的な課題は、おもに2点に集約される。第1に、調査対象地域(大阪府千里ニュータウン豊中市域)でのインテンシブなフィールド調査、また第2に、住民の地域「参加」議論とジェンダー地理学を中心とした理論的枠組みからの都市郊外空間の分析・検討である。既に提出した交付申請書における2013年度(最終年度)の研究計画は、以下のとおりであった。1リストラクチャリングなどさまざまな変化のなかにある都市郊外空間と住民による地域「参加」の在り様について、ジェンダー地理学の枠組みから再検討し本研究の総括を行う。2本研究の新たな知見が、ジェンダーをめぐる地理学の国際的な潮流にどのように位置づき貢献し得るのか、英語圏諸国の人文地理学研究における最新の研究の比較・検討から研究動向を確認する。これに対して、2013年度に実際におこなった実績は、以下のとおりである。1ジェンダー/エスニシティ/階級などを扱った地理学、その他隣接分野の文献により、これら座標軸を当てはめた考察を行い、論考として公表した。2日本の事例研究について、男/女の二元論を越えた議論を国内外の研究者に発信・議論するための国際学会(IGU京都大会)での報告を行った。3国際的なジェンダー地理学の動向と本研究の貢献について考えるための、会議や研究会等への参加・報告を行った。1年目は住民「参加」について具体的な事例により考察するために、「研究の目的」に掲げた事例研究である「千里ニュータウンにおける地域の協働管理体制」をめぐる調査研究を進めた。申請書にも記載したとおり、全国的な自治体業務の縮小化を背景に、住民による地域協働が年々活発化するコミュニニティを対象として、担い手による地域「参加」の課題を検討する調査研究である。申請者による調査研究では、多摩ニュータウンにおける協働管理体制では、自治体側からカウンターパートとしての住民側への支援は必ずしも十分ではなく、活動が個人の自助努力や世帯内の経済的余力などに任されていることが明らかになった。

本研究では、行政側の公的支援の現状、NPO等非営利団体の財政状況とあわせて、性別規範や個人の経済的な制約により、住民の地域「参加」がいかに左右されるかを検討し、地域の協働管理体制の持続可能性を、ジェンダーの視点から考察することが目的であった。大規模な宅地開発・分譲に加えて、民間主体による再開発が急速に行われている千里ニュータウンであるが、近年では定住者の少子・高齢化、建造環境の老朽化、住民などさまざまな側面において過渡期に差し掛かっていると考えられる。今回の調査研究では、日本で最古の大規模ニュータウンである大阪府千里ニュータウンを事例地域として選定し、申請者が研究を蓄積してきた東京都多摩ニュータウンとの比較に加え、何よりも日本の少子・高齢化社会、経済成長の「縮小化」傾向にある社会を考えるための、先進的な住民の地域における実践を考察することを目指している。本研究は、グローバル化と新自由主義経済の波の中で、国や行政機能の「縮小化」傾向が地域における必要最低限の公共サービスを不足させ、ボランティアを労働の域にまで拡大することで、公共領域の貧困化を住民活動で補おうとする地域「参加」をめぐる問題を出発点としている。そのため、住民と地域との関係性はポジティヴな可能性を持つものとしては必ずしも捉えられなくなってきていることを研究の前提とし、住民の活動実践の持続的可能性とその課題を適切に解明するジェンダーの視点を踏まえながら地域「参加」の議論を行い、地域「参加」議論で看過されてきた可能性と課題を明示することこそが本研究の目的であった。住民の地域「参加」の現状を網羅的に調査・分析するために、前年度に引き続き千里ニュータウン地域の協働管理体制を担うNPO等非営利セクターに対するインタビュー調査、統計、歴史的資料の収集を行った。1年目の実績に基づいて、2年目の研究では、地域の協働管理体制においてインフォーマルにつながる団体や個人(例えば、NPO等団体に属さず、しかし地域協働において間接的な役割を果たしている団体・個人)に焦点を当て、彼/女たちの協力のもとに質的データの収集と調査を進めた。事例地域に向けた量的調査実施時期のずれ込みはあったものの、地域において子どもを育てる母親たちによって構築されたインフォーマルなネットワークの存在と女性たちによる地域「参加」の具体的状況を読み取ることが出来たことは大きな進展であった。1年目の実証研究においては、地域の協働管理体制を担うNPO等非営利団体に対するアンケート調査と聞き取り調査を実施する予定であった。この調査を通して、当該団体の規模や財源確保、および各団体の人材確保に関する量的・質的データを収集し、網羅的に分析・検討することを目指した。実際には、質的データの収集(インタビュー調査)と千里ニュータウンについての統計や歴史的資料の収集までを行うことができた。そもそもNPO等非営利団体の活動資金に関しては、活動への自治体資金の十分な投入があまり見込めないうえに、欧米のような寄付金や金融機関の融資等の財源確保の手段が日本ではまだ一般的ではないことが先行研究より明らかになっている。そのため、自治体と住民による協働のまちづくりが、結果として住民への大きな金銭的な負担を強いており、住民(活動者)の経済的状況によっては不利な状況を招いていることが当初予想されていたのである。
MLL遺伝子の特性及び転座相手遺伝子との融合遺伝子による白血病発症機構の解析

1. MLLキメラタンパクの細胞内局在の検討平成9年度はMLL遺伝子の転座相手遺伝子のうち,核に局在するLTG9遺伝子と細胞質に局在するAF6遺伝子とを用いて,MLL-LTG9及びMLL-AR6キメラ遺伝子を発現させることにより,MLLキメラタンパクは転座相手遺伝子産物の性質に関わらず,核に局在することを明らかにした.また,その核局在性には全ての転座に共通するMLLのN端側領域が重要であることをも明らかにして報告した(Joh et al.,Oncogene 15,1681-1687,1997).2. MLL上及びMLLキメラタンパクの機能解析平成10年度はMLL遺伝子の標的遺伝子解明のため,まず,マウス由来の32Dc13細胞を用いて,MLL-LTG9及びMLLのN端側領域(MLL-Zf(-))遺伝子の誘導発現系を作製した.MLL遺伝子ノックアウトマウスの解析において,脊椎骨でHox遺伝子群の発現異常が報告されている.そこで,今回作製した誘導発現系を用いて,Hox遺伝子群の発現について検討した.MLL-LTG9及びMLL-Zf(-)遺伝子を発現誘導すると,Hox a7,Hox b7,Hox c9遺伝子の発現低下が認められた(Joh et al.,Oncogene 18,1125-1130,1999).Hox遺伝子には体節形成のみならず,血液細胞の発生・分化を制御する働きもあることから,MLLキメラタンパクが細胞核内に局在し,正常MLLタンパクの機能をdominant negativeに抑制することによりHox遺伝子群の発現異常をもたらし,その結果,血液細胞の正常な発生・分化が妨げられ,白血病化に働いている可能性が考えられる.更に,この誘導発現系を用いて,RAP-PCR Differential Display法により,いくつかのMLL遺伝子の標的遺伝子候補を得ており,現在解析中である.本研究の目的であるMLL遺伝子及びMLLと転座相手遺伝子との融合遺伝子の機能の解析の為に平成9年度は以下のように研究を進めた。1.MLL-AF6キメラ遺伝子産物の細胞内局在の検討我々はこれまでにMLL-LTG9及びMLL-LTG19キメラタンパクが核に局在することを明らかにして報告したが、LTG9、LTG19タンパクも同様に核に局在した。そこで、MLL遺伝子の転座相手遺伝子の一つで、その産物が細胞膜近傍に局在することが最近明らかにされたAF6遺伝子に着目し、MLL-AF6キメラタンパクが細胞内においてやはり核に局在するか否かについて解析した。AF6遺伝子のcDNAをcloningし、AF6及びMLL-AF6タンパクの細胞内局在を免疫蛍光染色並びに生化学的手法を用いて検討した。AF6タンパクは細胞質に局在したのに対し、MLL-AF6タンパクは核に局在した。また、MLL-AF6のMLL側領域のみでもMLLキメラタンパクと同様に核局在性を示した。これらの結果は転座相手遺伝子産物の性質に関わらず、MLLキメラタンパクは核に局在し、また、その核局在性には全ての転座に共通するMLLのN端側領域が重要であることを強く示唆するものと考えられる。2.MLL遺伝子の転座切断点よりN端側領域の機能の解析MLLのN端側領域の機能を検討する為、deletion mutantsを作製しそれらの細胞内局在を免疫蛍光染色並びに生化学的手法を用いて検討したところ、MLLのN端の複数の領域が核局在性に関与しており、最もN末側のAT hook motifsが特に重要であることが判明した。MLL遺伝子が関与する白血病の原因を明らかにする為にはMLL遺伝子の機能を知ることが不可欠である。現在、MLL-LTG9キメラタンパク等をinducibleに発現できる系を作製し、MLL遺伝子の下流にある遺伝子の解明を急いでいる。1. MLLキメラタンパクの細胞内局在の検討平成9年度はMLL遺伝子の転座相手遺伝子のうち,核に局在するLTG9遺伝子と細胞質に局在するAF6遺伝子とを用いて,MLL-LTG9及びMLL-AR6キメラ遺伝子を発現させることにより,MLLキメラタンパクは転座相手遺伝子産物の性質に関わらず,核に局在することを明らかにした.また,その核局在性には全ての転座に共通するMLLのN端側領域が重要であることをも明らかにして報告した(Joh et al.,Oncogene 15,1681-1687,1997).2. MLL上及びMLLキメラタンパクの機能解析平成10年度はMLL遺伝子の標的遺伝子解明のため,まず,マウス由来の32Dc13細胞を用いて,MLL-LTG9及びMLLのN端側領域(MLL-Zf(-))遺伝子の誘導発現系を作製した.MLL遺伝子ノックアウトマウスの解析において,脊椎骨でHox遺伝子群の発現異常が報告されている.そこで,今回作製した誘導発現系を用いて,Hox遺伝子群の発現について検討した.MLL-LTG9及びMLL-Zf(-)遺伝子を発現誘導すると,Hox a7,Hox b7,Hox c9遺伝子の発現低下が認められた(Joh et al.,Oncogene 18,1125-1130,1999).

Hox遺伝子には体節形成のみならず,血液細胞の発生・分化を制御する働きもあることから,MLLキメラタンパクが細胞核内に局在し,正常MLLタンパクの機能をdominant negativeに抑制することによりHox遺伝子群の発現異常をもたらし,その結果,血液細胞の正常な発生・分化が妨げられ,白血病化に働いている可能性が考えられる.更に,この誘導発現系を用いて,RAP-PCR Differential Display法により,いくつかのMLL遺伝子の標的遺伝子候補を得ており,現在解析中である.