hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
警告音・モニタリングを用いた線維性骨異形成症に対する手術ナビゲーションの開発

本研究にあたり、頭頸部領域における顔面の線維線維性骨異形成症に対する低侵襲な手術ナビケーションシステムを開発し、ラボでの模型レベルから臨床にすぐ導入できるものまで結果を達成した。術ナビゲーションシステムの画面でドリル先端の位置を確認せずともナビゲーション情報をリアルタイムに得ることでより正確で安全な術前計画通りの手術を行うことができ、有用性を実証することに意義があった。術終了後、本方法を応用した5例の定量的術後評価を行った。術前後のCTデータを用いて関心領域における切除予定容積と実際の切除容積を算出した。切除予定容積に対する実際の切除した容積の割合を3D切除率と定義して算出した結果、切除予定容積は3109mm3から19779mm3で、平均は8114.9mm3であった。3D切除率は50.6%から87.7%で平均は63.9%であった。精度評価、実現のためのCTデータから3Dプリンターモデルを作製し、本ナビゲーションの誤差の評価にとって十分な精度を有するか確認し、術前に練習・トレーニングができることで術中には直感的にわかるディスプレー技術を用いることにより、安全に誘導できリニアに手術計画を再現ができた。また、この手術は一的大量生産的盲目的アプローチでは行えず、1症例1症例各々症例に応じた、いわばオーダーメイドの手術であった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は頭頸部領域における線維性骨異形成症に対する腫瘍の辺縁、腫瘍周囲の重要構造物に対する情報を術者に知らせる高精度、低侵襲な手術ナビゲーションシステムを開発である。平成27年は頭頸部領域における線維性骨異形成症の手術の理解とプロシーシャの分析、執刀医の意見をまとめた。その結果、臨床応用が可能なナビゲーション手術分野に関する患者・画像間位置を合わせるレジストレーションの方法を見つけました。そして、執刀医にナビゲーションシステムの情報を効果的に配信するためのシステム・技術間インターフェイスの方法のアイディアを形にした。また、臨床研究のための倫理委員会に申請を完了しまて、その結果待っている。また、関連研究に先駆的な研究グループと国際協力関係を立ち上げた。平成27年には研究計画を具体化することで手術のプロシーシャの分析や術者とのコミュニケーションを通じて臨床応用を可能な方法などを上手く見つけた。研究調査を基に国際的な協力を立ち上げ研究内容を広げた。線維性骨異形成症の手術に求められる手術ナビゲーションシステムのセットアップを行う。最初に臨床外科医とのディスカッションを通じて、彼らの考えを工学的に表し、Matlab、C++などのシステムの上でシミュレーションを試み、執刀医へのフィードバックをもらってシステムを改善する。また、術前CTやMRIから3Dプリンタを用いて模型を作製し、患者・画像間の位置を合わせるレジストレーションの自動化や低侵襲を適用した新しい方法でナビゲーションシステムの精度を実験する。特に執刀医間インターフェイスの開発するにあたり、カメラを用いて医療画像と対象物を重畳表示させたナビゲーション(Augmented Reality,拡張現実)、映像情報をナビゲーション画面に表示、重要情報を音声情報に転換して重要臓器との位置情報をシステムから警告音を出して執刀医へのリアルタイムフィードバックできるシステムを開発する。平成28年には臨床応用を実施することで倫理委員会を申請し、承認を得た。その結果、臨床応用を4回の3次元プリンターモデルの作成をと2回の線維性骨異形成症の手術が行った。具体化した研究計画を実現することを行う。アルゴリズムをプログラム化して手術ナビゲーションシステムを開発して、執刀医へのフィードバックをもらってシステムを改善する。さらに、手術ナビゲーションシステムを適用した線維性骨異形成症の手術でその有用性に実験を行う。新規手術ナビゲーションシステムを適用した線維性骨異形成症の手術でその有用性に実験を行う。また、術前CTやMRIから3Dプリンタを用いて模型を作製し、患者・画像間の位置を合わせるレジストレーションの自動化や低侵襲を適用した新しい方法でナビゲーションシステムの精度を改善する。

さらに線維性骨異形成症の手術ナビゲーションシステムを臨床応用し、その実証・適用されて有用性を検証できた結果は国際学会やジャーナル論文に掲載する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ニュートリゲノミクス解析に基づく分子食育学の研究基盤の確立

本研究では、リン摂取の食行動を含む生体への影響について個人差を規定する遺伝因子を解明することをモデルケースとして、新しい個人差を踏まえた食教育法開発のための研究手法を確立することを試みた。リン摂取量の違いは、食後血清リン濃度、血管内皮機能、さらには食欲調節に影響を及ぼすことを見いだした。また、血清リン濃度および食後血清リン濃度変化は、遺伝因子により規定されている。今回用いたリン負荷試験の手法は、他の栄養素においてもその栄養素代謝を規定する遺伝要因と食事摂取、血清マーカーおよび生体機能との関連を明らかにし、個人差を解析する上で有用な手法となる。このような手法を応用させていくことで、個人に適した食事指導・食育を進めていくことが可能になると考えられた。食習慣・食行動が生活習慣病発症に及ぼす影響を科学的に明らかにすることは、食育を効果的に実践する上で必要な理論構築と新たな教育手法の開発に必須である。しかしながらこのような影響は個人差に左右されることから、従来の方法では評価が困難である。本研究では、疾患感受性遺伝子の同定に用いられる遺伝統計学的手法であるゲノムワイド関連解析を食行動感受性遺伝子の同定に応用し、生活習慣病の原因となる食習慣や食行動の影響の受けやすさを規定する遺伝子を同定するとともに、これらの食習慣・食行動を規定する遺伝子の同定に挑戦しようとする取り組みである。具体的には、生活習慣病の終末像として重要な心血管疾患に着目し、発症・進展の評価に重要な血管内皮機能を1つの指標として絞り込み、個人差を考慮した評価手法を確立するために食習慣・食行動に対する個人の感受性を規定する遺伝子を遺伝統計学的手法であるゲノムワイド関連解析法を用いて探索同定する方法を確立する。平成22年度は、具体的な手法を検討し、対象者の登録ならびに血液検査、血管内皮機能検査などのデータの取得を行った。まだ十分な被験者数が得られていないが、リン過剰摂取に対し、個人間で血清リン濃度上昇率や血管内皮機能に違いが見られるなどのデータが得られている。次年度は多変量解析などを進めるべく、今後被験者数を増やすと共に、得られたデータの解析を進め、内皮機能に影響を及ぼすような生活習慣因子について個人差を考慮した評価手法の確立に向けて取り組む予定である。しかしながら、このような影響は個人差に左右されることから、従来の方法では評価が困難である。本研究では、疾患感受性遺伝子の同定に用いられる遺伝統計学的手法であるゲノムワイド解析を食行動感受性遺伝子の同定に応用し、生活習慣病の原因となる食習慣や食行動の受けやすさを規定する遺伝子を同定するとともに、これらの食習慣・食行動を規定する遺伝子の同定に挑戦しようとする取り組みである。本年度は、前年に引き続き明らかな動脈硬化性疾患の既往歴がなく、喫煙やアルコール依存症などの経歴のない健常者を対象にインフォームドコンセントを実施し、同意の得られた被験者を対象にリン負荷に対する血清マーカーおよび血管内皮機能検査の変動について検討を行った。その結果、リンの摂取量が同じでも、食後2時間の血清リン濃度が上昇しやすい人ほど、血管内皮機能の低下割合が大きいことを見いだした。これらの結果は、ごく最近になりゲノムワイド解析により血清リン濃度を規定する遺伝子多型が明らかにされたように、食事摂取と血清マーカーおよび血管内皮機能との関連を明らかにする上で、今回用いたリン負荷試験の手法が個人差を解析する上で有用な手法となることを示している。今回のような食事を活用することで、血管保護あるいは血管侵襲的に作動する食品成分・栄養成分の同定、さらには遺伝的背景を組み合わせた評価手法を行うことが可能となることが示唆された。
兼業稲作農民の意識と行動の質的分析

本年度実施した調査研究の成果は以下の通りである。1.福井県全域および坂井町について、1960年度から直近年度までの農業センサスおよび『福井県農林水産統計年報』等の統計データを電子データベース化した。その上で、主要項目の時系列的変化を分析し、兼業稲作の深化過程を各指標ごとに把握するとともに、稲作農業の集約性の弱まり等最近の特徴的変化を確認した。2.福井県坂井町I集落について、全戸面接調査および営農生産組合に関する聞き取り調査を実施し、典型的な兼業稲作農村における各戸の農業経営・兼業形態・家族生活等の現況、兼業化および近年の農業情勢に対する集団的適応としての集落営農の実態を把握した。また、農民意識の面では、「家」の継承および家産に関して、生産組織の設立・展開に伴う顕著な変化等を確認した。3.山形県酒田市および鶴岡市において、当該地域の農業・農村の現況調査を行った上で、有意選択した農業経営責任者に対して、営農行動および営農意識の変化に関してインフォーマル・インタビューを継続実施した。ごく最近の顕著な特徴として、専業的農民においても兼業志向が進行しつつ、同時に個人ないし有志による消費者とのネットワーク化への志向と行動が現れていること、「市場の論理」への対向論理の模索が生じていること等を確認した。4.以上の実地調査と並行して、シンボリック相互作用論の質的方法論の文献研究を行い、実地調査への活用を図った。
「再始動」後のヨーロッパ統合―1980年代半ば以降の雇用政策を巡る展開を中心に

3年度目にあたる平成24年度は、前年度後半に浮上したECにおける経済介入と規制政治との関係にかかわる課題に力を入れた。本研究課題が追跡してきた雇用政策・産業政策・地域政策の境界画定は、同時に配分政策と規制政策のあいだの政策手段の組み合わせや比重をめぐる調整をもたらすことになった。70年代80年代前半におけるこの政策領域間の調整をめぐる政治が、のちのECにおける「規制国家」化とも呼ばれる発展にいかなるインパクトを与えたか、本研究が発展させてきた視角を引き継いで、欧州委員会・加盟国政府・私的アクター間に形成された異なる政策手段の採用・変更を担う支持連合の管理に着目しつつ、二次文献の渉猟を進めた。その結果、(A)「規制国家」理論とは裏腹に、80年代後半90年代前半時点での規制・財政手段の組み合わせ、そしてそれぞれの政策手段における決定・執行の構造は、対象となる産業セクター毎に相当のヴァリエーションをみせた。この産業セクター間の財政手段の有無をめぐるヴァリエーションは、部分的には70年代における財政手段を通じた改革の挫折に由来しており、政策領域の構造は機能的要請のみに還元されないとする本研究のこれまでの成果を裏付けるものである。(B)しかし同時に、転換のタイミングを説明するためには、委員会主導の産業政策を支持する加盟国政府の国内統治戦略をも考慮に入れなければならないことも判明した。とりわけ、委員会の産業政策への主たる支持者であったフランスにおける70年代の競争政策をめぐる制度改革は、国内においては十分に貫徹されなかったものの、のちの超国家レヴェルの競争政策の改革においては政策・制度上のインフラを提供することになり、加盟国・超国家レヴェル間における相互作用への着目を改めて浮き彫りにしたといえる。本研究は政策領域の構造やその相互作用、政策手段の採用といった先行研究において看過されてきた視角から、綿密な実証を通じて歴史的に重要な政策変化を分析することを通じ、ECの政体の構造に新たな光を当てることができた。これらの点において、当初掲げた研究の月的をおおむね達成できたと考える。本研究課題は、研究代表者の特別研究員中途辞退に伴い平成24年度9月末日をもって早期終了した。このため、最終年度の成果公表は他日を期す予定である。本年度の主たる課題は、1980年代後半に成立した社会政策と構造政策の境界画定の歴史的経緯を分析することであった。この課題についての基本的な検討は前年度に完了したものの、成果の取りまとめにあたっては、共同体の内部文書等を交えた議論の補強が必要であった。そこで夏にブリュッセル、フィレンツェのEU関連文書館において資料調査を実施し、委員会高官の私文書のほか、理事会議事録、委員会告示草稿、会合記録などの文書を取得した。この調査の成果をふまえ、失業問題をめぐる委員会の主要な政策手段の一つである欧州社会基金(ESF)がなぜ「構造基金」に含まれることになったのか、その運用をめぐる政治の歴史的展開を論文「ECにおける政策領域の構造形成」にまとめた。ESFを経済構造再編に伴う雇用問題に対処する手段とし、超国家的産業政策と連動させようとする委員会の構想が挫折する過程を分析したことで、垂直的な複層性と水平的な割拠性を特徴とする制度構造をもつECにおいて超国家アクターが政策手段の運用時に直面する障害を示し、統合理論のいわば死角であった、運用局面が果たす役割に光を当てることができた。同時に、80年代初頭における委員会主導の包括的制度改革の試みが、既存の政策領域の構造を固定化し、この構造が80年代後半における政府間交渉に受け継がれた点など、1980年代におけるEC統合の「再始動」をめぐる議論に対し一定の含意を得た。この論文は『国家学会雑誌』124巻3・4号に掲載される。またこの間、書評論文執筆の機会を通じて、EUの民主的正統性をめぐるSimon HixとPaul Magnetteの所論を検討し、共同体諸機関を結び付け規定するマクロな制度構造に目を向ける意義など、EUという政体の形成を比較歴史的観点のもと位置付けようとする本研究の基礎に関して重要な示唆を得ることができた。(1)2年度目にあたる平成23年度は、4月に発表した論文において着想を得た分析枠組を発展させる作業に傾注した。この論文は、80年代の構造基金形成過程において制度化された雇用政策・産業政策・地域政策の境界画定を歴史的に検討したものである。このような政策領域間の相互作用が統合に参加しイニシアティヴを採ろうとする諸アクターにいかなる影響を与え、またそれを通じてEU統合の制度発展がいかに左右されるのかを検討する分析枠組の構築を試みた。この作業を通じて、本研究の分析枠組を既存の欧州統合理論、政策発展の理論のなかに位置づけることができた。とりわけ、古典的な新機能主義の統合理論において統合を進展させる主要なメカニズムとして重要視されながら十分な注意が与えられてこなかった、機能的スピルオーヴァーに対して、政治的連合形成と制度的適応を軸とするオルタナティヴを提示する可能性を有している。ここで得た理論的なアイディアを、構造基金の形成過程を素材にしつつ、年度半ばに学内の研究会にて発表した。活発な質疑に恵まれ、本研究の理論上・実証上の含意を模索する上で極めて有意義であったと考えている。(2)他方で、平成23年度の研究においては、ECの経済介入と規制政治との関係が課題として浮上した。

(1)にて検討した配分政治の展開過程は、超国家的な規制の発展と軌を一にしており、規制と配分の政策手段の組み合わせと両者の関係をめぐる多様性をいかに説明するかが問題となる。これは構造基金や産業政策と競争政策の境界画定を問うと同時に、ECが「規制国家」とも呼ばれる発展を遂げた要因をめぐる議論につながる、重要な論点を提起している。そこで平成23年度の研究は、このヴァリエーションに対して本研究で発展させてきたアクター間の連合形成を重視する枠組が応えることができるか、模索する試みを含むことになった。同年度後半には、ECにおける経済規制の発展に関する一定の文献レヴューを進めた。3年度目にあたる平成24年度は、前年度後半に浮上したECにおける経済介入と規制政治との関係にかかわる課題に力を入れた。本研究課題が追跡してきた雇用政策・産業政策・地域政策の境界画定は、同時に配分政策と規制政策のあいだの政策手段の組み合わせや比重をめぐる調整をもたらすことになった。70年代80年代前半におけるこの政策領域間の調整をめぐる政治が、のちのECにおける「規制国家」化とも呼ばれる発展にいかなるインパクトを与えたか、本研究が発展させてきた視角を引き継いで、欧州委員会・加盟国政府・私的アクター間に形成された異なる政策手段の採用・変更を担う支持連合の管理に着目しつつ、二次文献の渉猟を進めた。その結果、(A)「規制国家」理論とは裏腹に、80年代後半90年代前半時点での規制・財政手段の組み合わせ、そしてそれぞれの政策手段における決定・執行の構造は、対象となる産業セクター毎に相当のヴァリエーションをみせた。この産業セクター間の財政手段の有無をめぐるヴァリエーションは、部分的には70年代における財政手段を通じた改革の挫折に由来しており、政策領域の構造は機能的要請のみに還元されないとする本研究のこれまでの成果を裏付けるものである。(B)しかし同時に、転換のタイミングを説明するためには、委員会主導の産業政策を支持する加盟国政府の国内統治戦略をも考慮に入れなければならないことも判明した。とりわけ、委員会の産業政策への主たる支持者であったフランスにおける70年代の競争政策をめぐる制度改革は、国内においては十分に貫徹されなかったものの、のちの超国家レヴェルの競争政策の改革においては政策・制度上のインフラを提供することになり、加盟国・超国家レヴェル間における相互作用への着目を改めて浮き彫りにしたといえる。前年度の歴史分析において十分に展開できなかった本研究の理論枠組を、既存の統合理論との関係のなかで発展させることができた。同時に、同時期進展した他の政策手段における趨勢への拡張を模索することで、本研究課題の最終成果執筆に向けた土台を形成することができたと考える。本研究は政策領域の構造やその相互作用、政策手段の採用といった先行研究において看過されてきた視角から、綿密な実証を通じて歴史的に重要な政策変化を分析することを通じ、ECの政体の構造に新たな光を当てることができた。これらの点において、当初掲げた研究の月的をおおむね達成できたと考える。次年度最大の課題は、最終成果の執筆である。EC統合の「再始動」の前後における政策領域の画定過程や、規制と配分の政策発展に関する、これまで進めてきた考察をまとめる一方、その歴史的展開の実証分析に力を注ぎ、博士論文を執筆する。
B細胞から見たアレルギー発症機序

IgE抗体は、アトピー性皮膚炎や気管支喘息をはじめとしたアレルギー疾患の発症や増悪因子としてよく知られている。多くのアレルギー疾患ではIgE+ B細胞が長期に生存し、健常人には認められないIgE型の免疫記憶形成が起こり、これが過剰なIgE産生を誘引する。すなわち、通常はIgE型の免疫記憶形成は抑制されており、その破綻がIgEの異常産生につながると考えられる。申請者は、IgE+ B細胞が発現する膜型IgEが抗原非依存的にSyk-BLNK経路およびCD19-PI3K経路を介したシグナル伝達を誘導し、細胞死とプラズマ細胞分化を誘導して、B細胞の短命化を進めて免疫記憶形成を抑制することを見出している。そこで本研究では、IgE型の免疫記憶形成の制御機構のB細胞内因的なメカニズムの解明を目指して研究を進め、以下の結果を得た。1)膜型IgEの発現により、転写因子HIF1aのタンパク発現誘導、および解糖系の亢進が誘導されることを見出した。2)HIF1aの過剰発現はIgG+B細胞の細胞死と形質細胞分化を誘導した。3)HIF1aの遺伝子ノックダウンにより、in vitroでのIgE+B細胞の自発的な形質細胞分化が抑制され、その細胞を免疫したマウスに移植した際には、IgE+胚中心B細胞数が増加した。4)2-DGによる解糖系阻害により、in vitroでのIgE+B細胞の自発的な形質細胞分化が抑制された。以上の結果は、膜型IgEによる自発的シグナルがB細胞の代謝リプログラミングを誘導し、B細胞の分化運命を制御する可能性を示している。1)膜型IgG1との比較解析により、膜型IgEに特異的に結合する1型膜タンパク質を同定した。さらに、この膜タンパク質は膜型IgEの膜直上の領域であるextra membrane proximal domain(EMPD)を介して結合することが明らかとなった。2)同定した膜タンパク質を培養B細胞においてノックダウンした場合に、Sykのリン酸化、プラズマ細胞分化の抑制が見られた。3)ノックダウンした細胞をレシピエントマウスに移入して免疫した際に、IgE+胚中心B細胞が大幅に増加した。以上の結果は、同定した膜タンパク質が膜型IgEの抗原非依存的シグナル形成に関与する可能性を強く示している。当初の計画に従って、膜型IgEに特異的に会合する機能的な分子を同定することができた。さらにこの分子の遺伝子欠損マウスも入手できた。入手した遺伝子欠損マウスの免疫応答を解析し、IgE産生、IgE型の記憶形成に異常があるかを解析する。また、膜型IgEに結合する分子の探索も継続する。質量分析を行わなかったので、それに使用する予定であった予算を支出しなかった。次年度に質量分析を行う。
英語の事象修飾に見られる、形式と意味との対応関係とその規則性について

3年目に当たる本研究は、英語の話し言葉に見られる、「形容詞が、疑似部分詞+名詞(句)を修飾することで、メトニミー的に事象修飾する事例」と、「形容詞が、事象名詞を修飾する事例」に関する意味的特徴および談話的特徴について考察した。英語の形容詞、名詞から構成される名詞句において、構成要素が一部省略される場合がある。具体的には、名詞句a/an (Adj) cup of N, a/an (Adj) glass ofを構成する要素の省略に見られる意味的特徴を考察した。その結果、構成要素の省略は、話し手と聞き手との間で、飲み物に関する情報が共有された情報の中で、情報の手がかり(基準)となる情報が、談話上先行し、話題の中心となる情報を言及する際に見られることを明らかにした。また、英語の話し言葉において、名詞句が反復する場合があり、その意味的特徴について考察した。具体的には、名詞lifeが生起し、当該名詞の反復が見られる現象についての意味的特徴を考察した。その結果、名詞句の反復は、[N, A-N]または、[A-N, A-N]によって表され、名詞の実体の状態、もしくは、状態の程度を詳述する。また、意味的には、第2要素の名詞句が、第1要素の名詞句の実体の状態を詳述するが、とりわけ名詞句[A-N, A-N]において、第1要素内に生起する形容詞に指定される有界性(boundedness)の種類によって、第2要素として生起する名詞句の具現化に違いが見られることを明らかにした。なお、本研究の成果の一部は、論文(proceedings)2編、シンポジウム発表2件によって発表されている。これまでの研究成果を発展させる形で、研究を進めることができ、学会のシンポジウムにおいて、その成果を発表することができた。しかし、その成果を論文としてまとめるまでには至っていない点において、やや遅れている。最終年度を迎えることから、これまでの研究成果を論文としてまとめられるよう、鋭意、執筆を進めている。あわせて、これまで扱ってきた事象修飾のメカニズムとその変遷に関して、時系列に沿って考察する必要があると思われる。1年目にあたる本年度は、形容詞と、実体を表す名詞句、疑似部分詞+名詞から構成される名詞句との間にそれぞれ見られる、事象修飾の事例について考察した。COHAを用いて、形容詞が、beer, coffeeから構成される各名詞句(a beer, a coffee; a {glass/bottle/can} of beer, a cup of coffee)を修飾していながら、メトニミー的に事象修飾の関係を構築する事例の意味的特徴について考察した。その結果、形容詞は、beerの場合にはa beerと、coffeeの場合にはa cup of coffeeとの間で、それぞれ事象修飾の関係が強く見られることが明らかとなった。a beerは、動作の様態を表す形容詞と修飾関係を構築し(a {quick/slow} beer)、動詞enjoyの目的語の位置にも生起できる。a {glass/bottle/can} of beerの場合にも、形容詞secondやlastを伴い、動作を行う順序を表すことで、事象修飾の関係を構築する例も見られるが、形容詞coldやfreshと共起し、ビールの状態を表す傾向が強い。なお、本研究の成果の一部は、学会発表1件においてなされている。当初の計画にある、経験的事実の収集と観察を行う作業のうち、形容詞と、実体を表す名詞句、疑似部分詞+名詞から構成される名詞句との間にそれぞれ見られる、事象修飾の事例については研究を進めることができた。しかし、形容詞が、「事象名詞を修飾することで、メトニミー的に事象内の動作、参与者を修飾する事例」の検証は行うことができなかった。次年度は、この事例の調査を早急に進めるとともに、各事例に見られる記述的一般化をさらに精緻化する。2年目に当たる本年度は「形容詞が、事象名詞を修飾することで、メトニミー的に事象内の動作、参与者と修飾関係を結ぶ事例」と、昨年度に引き続き、「形容詞が、疑似部分詞+名詞(句)を修飾することで、メトニミー的に事象修飾する事例」について考察した。「形容詞が、事象名詞を修飾する事例」として、英語の同族目的語構文livea lifeと、当該動詞句と同義であるlead a life、それぞれに生起する形容詞の分布に関して、COHAを用いて考察した。その結果、各動詞句に生起する形容詞の分布は、互いに影響を与えることで、形容詞の分布の重なりと広がりが見られることを明らかにした。また、構文文法の枠組を用いて、各動詞句の形成過程の違いを明らかにした。「形容詞が、疑似部分詞+名詞(句)を修飾する事例」として、名詞句a cup of Nにおいて、形容詞がa cupを修飾するパタンと、形容詞が飲み物を表す名詞Nを修飾するパタンの意味的特徴について考察した。形容詞が、a cupを修飾する場合、飲み物の状態や、動作、事象の様態を表し、動作との関わりの中での飲み物の在り方に際立ちが置かれる。一方、形容詞がNを修飾する場合、形容詞は、飲み物の種類や状態を表し、当該名詞句全体は、飲み物の量に際立ちが置かれる。この修飾関係の違いは、a cup, Nのうち、一方を「図」として捉え、他方を「地」として捉えることで説明できること、また、いずれの修飾関係も類像性の原理によって動機づけられていることを明らかにした。なお、本研究の成果の一部は、論文1編、研究発表1件、招待講演2件によって発表されている。

昨年度の課題であった、「形容詞が、事象名詞を修飾することで、メトニミー的に事象内の動作、参与者を修飾する事例」に関して、予定通り研究を進めることができた。3年目に当たる本研究は、英語の話し言葉に見られる、「形容詞が、疑似部分詞+名詞(句)を修飾することで、メトニミー的に事象修飾する事例」と、「形容詞が、事象名詞を修飾する事例」に関する意味的特徴および談話的特徴について考察した。英語の形容詞、名詞から構成される名詞句において、構成要素が一部省略される場合がある。具体的には、名詞句a/an (Adj) cup of N, a/an (Adj) glass ofを構成する要素の省略に見られる意味的特徴を考察した。その結果、構成要素の省略は、話し手と聞き手との間で、飲み物に関する情報が共有された情報の中で、情報の手がかり(基準)となる情報が、談話上先行し、話題の中心となる情報を言及する際に見られることを明らかにした。また、英語の話し言葉において、名詞句が反復する場合があり、その意味的特徴について考察した。具体的には、名詞lifeが生起し、当該名詞の反復が見られる現象についての意味的特徴を考察した。その結果、名詞句の反復は、[N, A-N]または、[A-N, A-N]によって表され、名詞の実体の状態、もしくは、状態の程度を詳述する。また、意味的には、第2要素の名詞句が、第1要素の名詞句の実体の状態を詳述するが、とりわけ名詞句[A-N, A-N]において、第1要素内に生起する形容詞に指定される有界性(boundedness)の種類によって、第2要素として生起する名詞句の具現化に違いが見られることを明らかにした。なお、本研究の成果の一部は、論文(proceedings)2編、シンポジウム発表2件によって発表されている。これまでの研究成果を発展させる形で、研究を進めることができ、学会のシンポジウムにおいて、その成果を発表することができた。しかし、その成果を論文としてまとめるまでには至っていない点において、やや遅れている。28年度に残されている作業を早急に進めるとともに、29年度は、3つの各事例に見られる修飾パタンの頻度と文脈の検証、各事例の経験的事実の発掘をさらに進める。また、最終年度、類像性と頻度との関係を明らかにする予定である。それに向けて、29年度は、各事例に見られる記述的を精緻化し、理論を用いて体系的に説明できるよう、研究を進める。また、これらの研究で得られた成果を、論文および学会発表を通じて発信する。最終年度となる次年度は、この2年間で得られた研究の総括を行う。また、研究成果を、学会発表、論文として発表する予定である。さらに、これまでの研究の成果から、応用的な位置にあると思われる言語現象を収集することができている。言語事実の発掘を鋭意進めるとともに、考察していく予定である。最終年度を迎えることから、これまでの研究成果を論文としてまとめられるよう、鋭意、執筆を進めている。あわせて、これまで扱ってきた事象修飾のメカニズムとその変遷に関して、時系列に沿って考察する必要があると思われる。28年度は、図書、文献等の購入が、当初予定していたものより少なかったため、次年度使用額が生じた。(理由)
西沢一風を中心とする近世前期出版界における作家・作品・書肆の関係性に関する研究

本研究は、元禄10年代から宝永期における浮世草子出版において、中心的な役割を果たした作者の一人である西沢一風と、その一風と関連の深かった出版書肆菊屋七郎兵衛を主たる調査対象とし、一風の浮世草子作品出版をとりまく環境や、その作品内部を研究するための基礎的な作業をおこなおうとするものである。西沢一風については、全集の完成によりテキストが固まるとともに、その書誌的な調査も詳細におこなわれた。それを受けて、本研究では作品のデータベース化(『新色五巻書』・『御前義経記』・『寛濶曽我物語』・『傾城武道桜』・『色縮緬百人後家』・『今源氏空舟』等)をおこない、今後の注釈的読解や文体分析のための基礎的作業とした。また、特に菊屋七郎兵衛方から出版された浮世草子作品、『風流今平家』および横本型3作品(『傾城武道桜』・『伊達髪五人男』・『風流三国志』)について、その主要語句索引を作成した。この時期の一風作品の特徴や傾向を分析する上でのツールの作成であると同時に、他の浮世草子作者の作品を注釈的に読解する上でも、有益な成果であると考えられる。ただし、典拠等をより明確にするためにも今後も継続して内容を充実する必要があり、現段階では索引(稿)という形をとっている。当時の浮世草子界における出版書肆と作者という観点からは、当初考えていた一風と都の錦との関連性から考えるのではなく、大坂の書肆万屋彦太郎と組んで浮世草子作品を作っていた錦文流の作品と、万屋・菊屋の関連性について調査を継続することとし、研究成果報告書に現段階での考えと今後の見通しを略述した。本年度は、西沢一風(九左衛門)や、菊屋七郎兵衛などが出版にかかわった本の、書誌的な調子的な調査や、テキストのデータベース化をおこなった。書誌調査に関しては、都内の図書館(東京大学総合図書館、国立国会図書館など)および、大阪府立中之島図書館、京都大学付属図書館などにおいて、菊屋七郎兵衛が出版にかかわった書籍の書誌調査をおこなった。また、早稲田大学中央図書館、国立国会図書館などを中心に、西沢九左衛門が出版に関わった書籍の書誌調査をおこなった。また、テキストのデータベース化については、西沢一風作の、『新色五巻書』・『御前義経記』・『寛濶曽我物語』・『風流今平家』・『傾城武道桜』などのデータベース化及び、都の錦の初期作品である『元禄大平記』・『元禄曽我物語』のデータベース化をおこなった。これらを、語彙的にどのように処理するかは、現在進行中の『八文字屋本全集』の主要語彙索引の動向を見ながら、さまざまに検討中である。本年度は、今後の研究に向けての基礎的な調査を中心とし、そのために、パソコンや基本的文献等の購入、および旅費等に費用を用いた。本科研による文字化された研究成果を生み出していないが、2・3年目における研究の進行に向けて、有益な基礎的データの形成をおこなうことができた。テキストのデータベース化に関しては、『西沢一風全集』の第二巻を中心に(『風流三国志』・『伊達髪五人男』・『風流御前二代曽我』等)データ入力をおこなった。現在作業進行中の『八文宇屋本全集』主要語句索引を意識した索引作りも検討しており、これまでに入力したデータについでも微調整が必要であるが、とりあえずプレーンな形でのデータ化を進行している。

都の錦作品についても、『風流源氏物語』・『風流神代巻』を中心に、同様に翻刻作業・入力作業を進行している。また、書誌調査については、都内緒図書館を中心に作業を継続している。謝金を利用することにより、国立国会図書館・早稲田大学図書館等所蔵古典籍の書誌調査や、東京大学付属図書館所蔵書籍の書誌調査もおこなっている。また、調査旅費を用いて、東北大学図書館所蔵本や宮城県立図書館伊達文庫所蔵の浮世草子作品等、また、静岡市立中央図書館「木村文庫」本についても閲覧した。また、こうした作業に必要な、書籍やデジタルカメラ、記憶媒体等を購入した。テキストのデータベース化に関しては、『西沢一風全集』の第三巻を中心に(『今源氏空船』・『色縮緬百人後家』・『熊坂今物語』等)データ入力をおこなった。現在作業進行中の『八文字屋本全集』主要語句索引を意識した索引作りにも着手しており、これまでに入力したデータについても微調整が必要であるが、とりあえずプレーンな形でのデータ化を進行している。都の錦作品についても、『御前御伽』・『風流日本荘子』を中心に、同様に翻刻作業・入力作業を進行している。また、書誌調査については、都内諸図書館を中心に作業を継続している。
看護師が実践する「安楽」の構造化

<日本の看護師の実践する「安楽」の内容(属性)>2)Competent:ベッド上での体位保持、ベッドメイキング3)Proficient:清潔の保持(全身清拭、口腔ケア、シャンプー、髭剃り)、ペインコントロール、社会資源の活用、スピリチュアルケア、睡眠への援助4)Expert:褥瘡ケア、個人的ニードに応える、リラクゼーション(ボディマッサージ)、ターミナルケア、患者移動、ペインコントロール、本研究結果は、どのような臨床経験を積んだ看護師であっても、「安楽」なケアを実践していることを示している。"Advanced Beginner(経験1年未満の看護師)","Competent(臨床経験23年)"の実践している「安楽」なケアの内容(属性)は、身体的状況に関することのみであった。だが、経験を積むにつれ、属性は複雑になり、身体的側面と精神的側面を含むようになった。本研究の結果は、基本的な看護の概念の知識となり得、また、病院での安楽なケアの実践の促進を推奨するものである。看護において「安楽」という用語は「安全」と共に看護の目的とされ、実践場面においても、看護目標等に多用されている言葉である。「安全」は「(患者の)生命を守ること」と、その意味することが比較的わかりやすいのに対し、「安楽」は抽象的な言葉であり、使用者によって意味が異なっていた経験がしばしばある。また、日常生活おいては、「安楽」という言葉は、ほとんど使用されていない。「安楽」という言葉が、看護領域で用いられている専門用語(technical term)であるならば、その専門用語の意味を明らかにすることは、看護学にとって必要であると考えられる。先行研究では、看護領域において用いられている「安楽」という用語の特性を、文献と実践場面の両側面から検討している(佐居2002)^<1)>。その結果、(1)用語の特性として、多義性・抽象性・固有性・臨床性・広範囲性・患者の主観性・看護技術性・快の含有性が抽出され、(2)対象となった看護師は日常的に安楽を考えケアしていること等が示された。そこで、本研究では、看護師が提供している安楽なケア場面に着目し、看護師がどのように安楽を認識し実践しているかを知り安楽なケアの構造化を行うこととした。本研究の目的は、(1)看護実践場面における安楽なケアの提供場面の様相(認識と実践)を明らかにする。(2)(1)を踏まえ、看護実践場面における安楽なケアの構造化を試みる。の2点である。平成15年度は当初の計画どおりデータ収集を行った。なお、本研究計画は、研究者所属する教育機関の研究倫理審査委員会の承認を得ている。データ収集は半構成的質問紙による面接法にて、病棟看護師40名に対して行った。研究依頼時には、研究協力は自由意志によること、プライバシーが守られること、等の倫理的配慮について口頭及び書面で伝え同意を得た。面接にあたっては、「ここ一ヶ月の看護場面で、患者に"安楽"なケアを提供した場面」「看護実践場面においての安楽の認識度合」「看護実践場面における安楽」「安楽の判断理由・根拠」「安楽であるための条件」等で構成されているインタビューガイドを使用した。1)佐居由美:看護領域で使われている「安楽」という用語の意味するもの和文献と実践場面で使用されている側面から、2002年聖路加看護大学修士論文(学会誌投稿中)その結果、以下の、看護実践場面における安楽なケアの提供場面の様相(認識と実践)が、主に明らかになった。今後は、上記を踏まえ更なる分析を行い、本研究の目的である「看護実践場面における安楽なケアの構造化」を試みる予定である。
原子スケール反応・輸送論に基づく脱白金次世代PEFC用合金触媒の開発

本研究の目的は、脱白金・高効率のPEFCカソード触媒合金開発に繋がる知見を得ることにある。現在広く用いられている白金を触媒に使用し続ける限り、その価格・埋蔵量の点から、PEFC大量導入に対するネックとなることは必至である。このような背景の基、Pt-3d遷移金属元素合金触媒が有望視されているが、カソード触媒表面での酸素還元反応の機構・反応パス・律速過程など全く明確でなく、理想的な触媒開発のための指針が得られておらず、従って、触媒開発の方向性が闇雲に多種多様の組成を試す、という段階にある。脱白金・高効率の合金触媒開発のための理論的バックボーン、ならびにその証左を得ることが喫緊の課題である。以上のような背景の基、本研究では、活性試験と表面反応の理論解析により、Pt-3d遷移金属元素合金触媒の高活性発現メカニズムの解明を目指し、高効率触媒開発につながる知見を得ることを目的とする。昨年度の実績をふまえ、本年度は回転リングディスク電極を用いたスパッタ触媒の活性評価を行った。特に、従来、反応電流で活性評価を行っていたが、今年度は反応電流密度による評価も実施するために、CVからPt-Cu,Pt-Fe,Pt-Niの3種類の合金触媒を重点的にその表面積の評価をおこなった。この結果を基に純Ptとの比較を行った結果からも、Pt-Cuが最も高い活性を示すことが明らかになった。一方、理論面では昨年度より、第一原理的に得られる吸着エネルギーを利用して、活性化エネルギーを評価できる手法としてUBI-QEP法に着目した検討を行い、Pt表面での被覆率の違いによる活性化エネルギーの違いなどを明らかにしている。初年度はまず、回転リングディスク電極を用いた活性評価システムの構築を行った。特に合金触媒の活性を調べるため、新規な構造を有する電極を設計し、これを導入している。また、既に開発済みの合金触媒表面反応計算用の第一原理計算コードを用いた理論解析システムの予備計算を開始すると伴に、特定の反応パスにおける各素反応過程の活性化エネルギー定量化に向けた新たな理論的評価法の検討を開始している。以上により、次年度の本格検討実施に向けた準備を完了した。
泌尿器科領域悪性腫瘍における癌関連遺伝子群の異常に関する研究

鶏卵法によりヒト腎癌・膀胱癌由来細胞の鶏卵胎児での肺・肝への転移形成能や、転移巣に対する温熱化学療法およびTNF投与の抗腫瘍効果について検討した。アドリアマイシン投与およびTNF投与群において、温熱併用により相加効果以上の転移巣縮小効果が得られた。腎摘除術にて得られた腎癌臨床材料23例を対象として、C-myc、C-fosおよびHarvey ras遺伝子のmRNAの発現状況を検討した。C-myc遺伝子は23例中11例に、C-fos遺伝子は6例に、Harvey ras遺伝子は1例に正常組織mRNAと比較し3倍以上の過剰発現がみられた。臨床的に得られた腎癌24例、前立腺癌18例、腎血移行上皮癌11例を対象に制限酵素切断多型性分析により検討した。Harvey ras、C-myc、C-fos、EGFRいずれの癌遺伝子もDNAコピー数の過剰増加は認められなかった。一方腎癌では、3pに68%、18qに33%、Y染色体に29%、17pに27%の頻度で座位欠失が認められた。前立腺癌では16qに67%、8pに50%、18qに43%、10pに40%、10qに38%の頻度で座位欠失が認められ、腎血癌では17pに73%、11pに64%、9pに40%の座位欠失が認められた。前立腺癌患者を対象に、画像診断で検出される以前に血行性転移の出現を予測しうるか否かについて検討した。逆転写PCR法によりPSAmRNAを指標として、血中前立腺癌細胞の検出を試みた。基礎的研究により特異的分子マーカーとなりうる可能性が示唆された。臨床的研究にて女性5人および前立腺肥大症患者5人をコントロールとし、36症例の前立腺癌患者におけるPSAmRNAの検出を行なった。その結果36例中16例で陽性に検出された。癌の転移は、担癌患者の予後を左右する重要な因子であるだけでなく、転移現象の根幹にある遺伝子学的異常を知ることは基礎的研究のみならず臨床治療においても役立つものと考えられる。今回鶏卵法を用いてヒト腎癌・膀胱癌由来細胞株の鶏卵胎児の肺・肝への転移形成能や、転移巣に対する温熱化学療法およびTNF投与の抗腫瘍効果について分子生物学的手法を用いて検討した。鶏卵胎児を用い、孵卵10日目の鶏卵奬尿膜上の静脈に各樹立癌細胞を移植した。OUR-10、KU-2、KO-RCC-1 NRC-12、ACHN、KH-39およびKN-41の腎癌株とT24、KK-47の膀胱癌株さらにヒト胎児線維芽細胞株KMST-6の計10株を用いた。移植7日目に摘出した胎児肺および肝よりDNAを抽出した。ヒト特異的β-globin遺伝子のDNA配列(576bp)をPCR法にて増幅後、微小巣を含めた転移巣形成をサザンブロット解析した。移植後KMST-6では、移植3日目以降PCR雇物のバンドが消失したのに対し、T24では徐々にバンドの増強すなわち転移巣形成が認められた。光顕レベルでも同様の所見が得られた。T24が有意に高い肺・肝転移能が認められ、ついでOUR-10の肝転移能が高く、その他の細胞株では軽微であった。T24の肝転移巣に対し、移植3日目に種々の抗癌剤投与、温熱処理、TNF投与を行い、移植7日目に解析した。アドリアマイシン投与群、TNF投与群では、単独投与に比べ温熱併用処理により相加効果以上の転移巣増殖抑制効果が認められた。

臨床的研究にて女性5人および前立腺肥大症患者5人をコントロールとし、36症例の前立腺癌患者におけるPSAmRNAの検出を行なった。その結果36例中16例で陽性に検出された。腎摘除術にて得られた腎癌材料を対象に、c-myc、c-fosおよびHarvey ras遺伝子のmRNAの発現状況を検討した。腫瘍mRNAにおいてc-myc遺伝子は23例中11例(48%)に、c-fos遺伝子は6例(26%)に、Harvey ras遺伝子は1例(4%)に正常組織mRNAと比較し3倍以上の過剰発現を呈した。Harvey ras遺伝子の過剰発現を示した症例は同時に他の二つの癌遺伝子の過剰発現を伴っていた。また、c-myc、c-fos遺伝子両者の過剰発現が5例(22%)にみられた。組織学的悪性度、細胞型および臨床病期と各遺伝子の過剰発現との明らかな関連性は認められなかったが、これらの遺伝子過剰発現は腎癌の癌化機序に関与しているものと推察された。手術的に得られた腎癌24例、前立腺癌18例、腎盂移行癌11例にRFLP分析を施行し、遺伝子の増幅、おるいは癌抑制遺伝子の不活化の有無につき検討した。c-myc、c-fos、Harvey ras、EGFRいずれの癌遺伝子も各腫瘍型でDNAコピー数の過剰増加は認められなかった。前立腺癌患者を対象に、骨スキャンなどの画像診断で検出される以前に血行性転移の出現を予測しうるか否かについて、臨床的および基礎的研究を行なった。Reverse transcriptase-polymerase chain reactionassay(逆転写PCR法)によりPSA(prostatic specific antigen)mRNAを指標として、血中前立腺癌細胞の検出を試みた。基礎的研究として、ヒト前立腺癌由来リンパ節転移継代培養細胞株(LNCaP)およびヒト胎児肺線維芽細胞株(HEL)を用いた検討では、HEL細胞の1μgのRNA中10-4μgのLNCaP細胞のRNAにて検出が可能であり、前立腺癌細胞に対して感受性があるのみならず特異的分子マーカーとなりうる可能性が示唆された。臨床的研究では、まず女性5人および前立腺肥大疾患者5人をコントロールとし、36症例の前立腺癌患者におけるPSA mRNAの検出を行なった。その結果、36例中16例(44.4%)に陽性に検出された。stage別の検出率は、stage Alで0/1:stage A2で0/2:stage Bで2/5:stage Cで2/8:stage D0で3/3:stage D1で1/4:stage D2で7/11であった。但し、未分化前立腺の場合にはPSAを有しない症例であることから、これらの症例での本検査法の有効性は認められなかった。今後は症例を重ね、本assayの結果と、臨床経過との相関について検討予定である。
GPI-アンカー型補体制御因子(CD59)のシグナル伝達機構

GPI-アンカー型蛋質はglycosyl phosphatidylinositolを介して細胞膜に結合したユニークな構造をもつ蛋白質群である。GPI-アンカー型蛋白質を抗体でクロスリンクすると、細胞内Ca^<2+>濃度の上昇、細胞増殖が誘導されることから、これらの分子がシグナル伝達機能をもつと考えられている。しかしながら、細胞内ドメインを持たないこれらの分子が、細胞質側にどのようにシグナルを伝えるのかは不明である。本研究では,GPIアンカー型補体制御因子のCD59に焦点をあて、これをモデルとしてシグナル伝達機構を明らかにすることを目的とした。平成8年度の研究で、CD59のシグナル伝達に関与する分子としてCD59とassociateしている蛋白質を同定した。この分子は2次元電気泳動、N末配列解析、アミノ酸組成の結果より、CD59分子であることが判明した。この結果はCD59が細胞膜上でdimer分子を形成し、このdimer形成がシグナル伝達に何らかの役割を持つ可能性を示唆する。GPI-アンカー型蛋白質による細胞の活性化は、特異抗体を作用後、さらに2次抗体でクロスリンクするという方法が一般に用いられており、CD59の生理的なligandは不明である。CD59は、C9に結合し、C9分子の重合を阻害することにより補体系を抑制する。同様にC9分子が、CD59の細胞活性化の際のligandとなりうる可能性を考慮し、9年度は、種々のC9ペプチドを合成し、これらの効果を「細胞内Ca濃度の上昇」を指標として測定した。その結果、C9ペプチド2(407-436)が細胞内Ca^<2+>を特異的に上昇させることが明らかとなった。今後、チロシンキナーゼの活性化、細胞増殖などへの効果についても検討し、CD59のシグナル伝達が誘導される系を確立し、dimer形成との関係を明らかにしたいと考えている。GPI-アンカー型蛋白質を抗体でクロスリンクすると、細胞内Ca^<2+>濃度の上昇、細胞増殖が誘導されることから、これらの分子がシグナル伝達機構をもつと考えられている。しかしながら、細胞内ドメインを持たないこれらの分子が、細胞質側にどのようにシグナルを伝えるのかのかは不明である。本研究では、GPI-アンカー型補体制御因子のCD59に焦点をあて、これをモデルとしGPI-アンカー型蛋白質のシグナル伝達機構について明らかにすることを目的とする。本年度はCD59のシグナル伝達に関与するtransducer分子の検索を行った.細胞としてはCD59を高レベルで発現するヒトHeLa細胞、およびヒトCD59cDNAをtransfecしたCHO/CD59細胞を用いた。Bifunctional架橋試薬(DTSSP)により細胞表面でCD59とassociationしている蛋白質を架橋し、可溶化後、CD59と特異的にassociationしている分子を抗CD59抗体で検出した。CD59分子とともに28-36kDaの架橋産物が認められ、13-18kDaの分子がCD59とassociateしていることが判明した。この分子はtransducer分子として有力視されているCaveolinとは異なっていた。2次元電気泳動、N末配列解析、アミノ酸組成の結果より、この分子はCD59であり、架橋産物はCD59dimerであることが判明した。dimer分子は細胞膜上に存在しておりシグナル伝達に何らかの役割を持つものと考えられる。

GPI-アンカー型蛋白質を抗体でクロスリンクすると、細胞内Ca^<2+>濃度の上昇、細胞増殖が誘導されることから、これらの分子がシグナル伝達機能をもつと考えられている。しかしながら、細胞内ドメインを持たないこれらの分子が、細胞質側にどのようにシグナルを伝えるのかのかは不明である。本研究では、GPI-アンカー型補体制御因子CD59に焦点をあて、これをモデルとしGPI-アンカー型蛋白質のシグナル伝達機構について明らかにすることを目的とする。GPI-アンカー型蛋白質による細胞の活性化は、特異抗体を作用後、さらに2次抗体でクロスリンクするという方法が一般に用いられている。このような方法では、Fcを介した活性化の関与を否定できない.また、細胞の活性化を免疫沈降などで検出する際には、抗体の存在が測定上の障害となる。そこで、シグナル伝達を誘導しうるligandを見つけ、これによる測定法を開発することが重要である。CD59は、C9に結合し、C9分子の重合を阻害することにより補体系を抑制する。同様にC9分子が、C59の細胞活性化の際のligandとなりうる可能性がある。本年度は、種々のC9ペプチドを合成し、これらの効果を「細胞内Ca濃度の上昇」を指標として測定した。その結果、ペプチド2(407-436)がJurkat細胞で、細胞内Ca^<2+>を特異的に上昇させることが明らかとなった。至適濃度は50μMであった。細胞外のCa^<2+>を除くと、細胞内Ca濃度の上昇は50%程度抑制されたことから、Caは細胞外、細胞内、両者に由来すると考えられる。今後、チロシンキナーゼの活性化、細胞増殖などへの効果についても検討しCD59シグナル伝達が誘導される系を確立したいと考えている。