hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感染予防実践者のコンピテンシーに関する国際比較研究

感染管理疫学専門家協会から発表されたコンピテンシー・セルフアセスメント・ツール(以下、CSA)に回答してくれた、67名の感染管理認定看護師のインタビューデータについて内容分析を実施した。CSAに含まれている各領域の結果は、感染症プロセスの明確化(7項目) 387件、サーベイランスと疫学調査(3項目) 217件、感染性微生物の伝播予防・制御(14項目) 574件、マネージメントとコミュニケーション(リーダーシップ)(11項目) 675件、教育と研究(7項目) 264件、従業員・労働衛生(3項目) 150件であった。質問項目毎に抽出された分析結果から、4つのキャリア段階(新人、一人前、中堅者、熟達者)を通し共通に明らかになった行動特性・要素と、その行動特性・要素の範囲(行動としてとりうる範囲)を抽出・明確にし、本調査で使用する質問項目のアイテムリストを作成した。質問紙は、1.感染プロセス、2.サーベイランスとアウトブレイク調査、3.IT技術、4.感染予防実践、5.マネージメントとリーダーシップ、6.医療安全・質の改善、7.教育と研究、8.職業感染予防(労働衛生)の8つのカテゴリーに関する156項目からなる質問項目を含んでいる。今後、インタビューへの協力をしてくれた感染管理認定看護師に依頼をし、内容を精選し、日本語版、英語版の質問紙を作成する予定である。また、本調査に向けての協力依頼、調査の実施のための準備をすすめている。研究代表者の所属施設が変更したことに伴い、新しい職場環境に慣れ、業務を遂行するのに時間がとられたこと、インタビューデータの分析に当初の見積もり時間よりも多くの時間が必要であったことが主な理由である。本研究の目的は、感染予防実践者である看護職のコンピテンシーの実態を把握するための質問紙を開発し、作成した質問紙を用いて、日本と英語圏の感染予防実践者の看護職のコンピテンシーを把握すること、感染予防実践者である看護職のキャリアレベルごとに共通して求められるコンピテンシーを明らかにすることである。感染管理疫学専門家協会(APIC)から発表されたコンピテンシー・セルフアセスメント・ツールに回答してくれた67名の感染管理認定看護師のインタビューデータを各項目の回答理由毎に質的に分析した。その結果から、感染症プロセスの明確化、医療関連感染サーベイランスと疫学調査、感染性微生物の伝播予防・制御、マネージメントとコミュニケーション(リーダーシップ)、質・業務改善と患者安全、教育と研究、労働衛生の7つのカテゴリーを含む127項目からなる調査票を作成した。プレテストを実施し内容を精選し、基礎情報11項目を加えた138項目からなる感染予防実践者のコンピテンシーに関するオンライン調査を実施した。日本の感染予防実践者への調査協力は、日本感染管理ネットワーク(Infection Control Network in Japan)に依頼し、所属会員のメーリングリストから協力依頼を行った。また、日本看護協会の感染管理認定看護師ならびに感染症看護専門看護師の登録者のうち所属非表示者などを除外した2355名に協力依頼の葉書を送付した。5月17日現在で413名から回答を得た(回答率18%)。研究を除いた全カテゴリーで、感染予防実践者としての経験を積むことで各能力が向上していることが明らかになった。
超分子方法論に基づく化学発光系の高効率化

1.EDTAで架橋したシクロデキストリン二量体セリウム錯体によるルミノール化学発光の増強EDTAで架橋したシクロデキストリン(以下CDと略)二量体およびその修飾体を用い、Ce^<IV>/過酸化水素/ルミノールの化学発光研究を系統的に行った結果、大きな増感効果を認めたうえで、CD二量体の連結様式、CD空洞の構造、配位子構造およびCe^<IV>イオンとCD空洞との距離等が触媒能発現において極めて重要であることを明らかにした。2.色素-キャップドCDによる過シュウ酸エステルの発光強度の増強CDの一級水酸側にビスベンズイミダゾールでキャップを施した色素キャップドCD誘導体を用いて、過シュウ酸エステルの発光反応に対する増感効果を検討した結果、色素と分子認識部位の連結は発光強度に大幅な増加をもたらした。また、発光強度と分子認識能の間に良い相関が認められた。3.色素-CD連結体による過シュウ酸エステルの発光強度の増強様々な色素-CD連結体を用いて、過シュウ酸エステルの化学発光反応について詳細に検討を行った。その結果、pyrene-CDおよびcoumarin-CD連結体に大きな増感効果を認めた。また、発光過程における各段階について検討した結果、発光強度の増強は主にエネルギー移動の効率化によるものであることが明らかになった。4.ポルフィリン-CD多量体によるステロイド系物質のセンシングmeso-テトラフェニルポルフィリンにCD1個4個を導入したポルフィリン-CD単量体四量体を用いて過シュウ酸エステルの発光反応を検討した結果、発光強度はCDの数に依存することがわかった。溶液に存在するステロイド系物質が、ポルフィリン-CD多量体の増間効果を減少させ、最大96%の化学発光の消光をもたらした。なかでは、ポルフィリン-CD四量体は、50%消光に5μM chenodeoxycholic acid,170μM ursodeoxycholic acidまたは160μM corticosteroneをしか必要としなく、chenodeoxycholic acidに対して特に高選択的且つ高効率的センシング能を示した。1.EDTAで架橋したCD二量体の合成:CDの一級または二級水酸基一個をアミノ基に置き換え、そのアミノ基を通してEDTAで架橋を施し、更にEDTA架橋部のカルボン酸基またはCDの水酸基を修飾することで合計11種のCD二量体を合成した。2.超分子の形成および構造:1で合成したCD誘導体を用い、Ce^<IV>イオンとの錯形成および金属中心の構造について、500MHz NMRの解析、TOF-MS、紫外・可視スペクトル等の測定によって検討した。3.化学発光反応:1で合成したCD誘導体を用い、Ce^<IV>/過酸化水素/ルミノールの化学発光研究を系統的に行った。その結果、無触媒反応条件下でのルミノール発光量に比べ、一級水酸基側で架橋したCD二量体のCe^<IV>錯体はルミノールの発光量を40倍まで増加させた。これに対し、二級側で架橋したCD二量体のCe^<IV>錯体を用いた場合、発光量は無触媒反応のそれの2、3倍程度であった。また、CD単量体のCe^<IV>錯体を用いた場合、発光量は一級側のCD二量体Ce^<IV>錯体の10分の1にも及ばなかった。これらの結果から、CDの二量体構造が触媒能発現において大きな意味を持ち、修飾糖の構造および架橋位置の違いも発光量に大きく影響することが分かった。

更に、CD二量体の架橋部にピリジル基を導入することで、ルミノールの発光量はピリジル基導入前に対し5倍まで増加した。しかし、イミダゾリル基を架橋部に、あるいは直接CD単位に導入すると、ルミノールの発光量は大きく減少した。以上の検討からCD二量体及び架橋部の金属配位構造が触媒能に大きな影響を及ぼすことが明らかになった。4.金属配位子をもつCD単量体多量体の合成:phenanthrolineを用いて、α-、β-およびγ-CDにキャップを施し、5種のキャップドCD誘導体を合成・構造決定した。NMR、蛍光スペクトル測定により、これらのキャップドCDの包接能について検討を行った。また、meso-テトラフェニルポルフィリンにCD1個4個を導入し、ポルフィリン-CD単量体四量体を合成した。来年度中、ルミノールや過シュウ酸エステルの発光反応に対するこれらのCD誘導体の増感効果について検討する。1.色素-シクロデキストリン連結体の合成:ダンシル酸、ピレン、ローダミンなどの蛍光性色素をシクロデキストリンに導入し、一連の蛍光性α-、β-およびγ-シクロデキストリン誘導体を合成し、構造決定した。また、β-シクロデキストリンに三つの異なる官能基を位置特異的に導入する方法を確立し、触媒基をもつ色素(ビスベンズイミダゾール)-キャップドシクロデキストリン誘導体を合成し、構造を決定した。更に、ダンシル基をもつシクロデキストリンホモ二量体およびヘテロ二量体を合成した。2.化学発光反応:過シュウ酸エステルの発光反応に対するダンシルα-、β-及びγ-シクロデキストリンの増感効果を検討した。その結果、発光強度を大幅に増加させるために、シクロデキストリン空洞の大きさが重要であることを見出した。また、化学エネルギーが色素へ移動する効率について検討を行い、γ-シクロデキストリンを有する色素は化学エネルギーを受容する効率がシクロデキストリンを持たない類似物に比べ10倍以上増強したことが判明した。更に、色素-シクロデキストリンを二量化することによって、発光強度の更なる増加が期待できることを明らかにした。過シュウ酸エステルの発光反応におけるピレン-シクロデキストリン連結体の増感効果を検討し、発光強度がピレン-シクロデキスドリンに1次、シュウ酸エステルに2次の濃度依存性を示すことを明らかにした。meso-テトラフェニルポルフィリンにシクロデキストリン1個4個を導入したものを用いて過シュウ酸エステルの発光反応を検討した。発光強度はシクロデキストリンの数に依存することを確証した。また、この発光系がステロイド誘導体に対して敏感であることを認めた。1.過シュウ酸エステルおよび色素間のエネルギーマッチングの最適化:過シュウ酸エステルの反応から生じる化学エネルギーと色素の励起エネルギー間のマッチングが化学発光強度の増強に極めて重要な要素である。β-シクロデキストリン(β-CD)などの色素を導入して色素-CD連結体を合成し、構造を決定した。
他者との関係性を基軸としたスポーツ動機づけモデルの構築

本研究の目的は、「他者との関係性に関する動機」を明らかにして、それが「スポーツ行動への動機」と「スポーツ行動」に及ぼす影響を検討し、スポーツ動機づけモデルを構築することである。他者志向的動機や互恵性を考慮したソーシャルサポートによって、他者との関係性の動機を評価することの有効性が示された。そして、これらの動機が目標志向性などのスポーツ行動の動機に影響し、その結果スポーツ行動が様々に異なってくるというモデルが示された。本研究は、「他者との関係性に関する動機」を明らかにして、それが「スポーツ行動への動機」と「スポーツ行動」に及ぼす影響を検討し、スポーツ動機づけモデルを構築することを目的とした。平成25年度は、「他者との関係性への動機」「他者との関係性のあり方」「スポーツ行動への動機」「スポーツ行動」の関係について横断的に検討し、共分散構造分析等により動機づけモデルの試作を行なうこととした。また、縦断的な調査を実施して、他者志向的動機及び社会的目標の変化と「スポーツ行動への動機づけ」と「スポーツ行動」の変化について検討した。1)<横断的研究>大学生スポーツ競技者1000名程度を対象として、前年の理論的枠組みの検討結果に基づいたモデルを基に調査を実施した。調査内容としては、他者志向的動機、ソーシャルサポート、スポーツ効力感、自己決定等、競技への取り組み、パフォーマンス、チームへの適応等を取り上げた。そして、スポーツ行動に他者との関係性がどのように影響しているか、共分散構造分析等を用いて検討した。その結果、ソーシャルサポートや他者志向的動機といった他者との関係性がスポーツ行動への動機づけ(スポーツ効力感等)を高め、そしてスポーツパフォーマンスに影響することが明らかとなった。2)<縦断的研究>横断的研究成果を基に、縦断的な調査を実施して、他者志向的動機及びソーシャルサポートと「スポーツ行動への動機づけ」及び「スポーツ行動」の変化について調べ、関係性のダイナミズムを検討した。大学の2つのスポーツチーム(80名程度)を対象に縦断的な調査を実施した。その結果、他者志向的動機とソーシャルサポートが変化することに伴って、スポーツへの動機づけとパフォーマンスが変化することが示された。平成24年度の目的と計画は、1)他者との関係性と動機づけに関する内外の文献調査を行い知見を整理すること、2)他者との関係性を基にした動機づけの理論的枠組みを検討すること、3)他者志向的動機や社会的目標に関する評価尺度を開発することであった。本年度の研究実績の概要は、以下のように示される。1.文献調査:他者との関係性、他者志向的動機、社会的目標、達成目標理論、スポーツへの動機づけ、自己決定、自己効力感、内発的動機づけ、スポーツ行動、国際比較などをキーワードとして文献の検索を行なった。2.理論的枠組みの検討:文献調査及び本研究の分析モデルに基づいて、他者との関係性を基軸としたスポーツ動機づけモデルの試案作成して、モデル構築の方法論を検討した。他者との関係性への動機に関しては、他者志向的動機やソーシャルサポートを、スポーツ行動への動機に関しては目標志向性や自己決定などを、スポーツ行動に関しては競技への取り組み、コミットメント、集団適応等を取り上げた。3.評価尺度の開発及び関連要因の調査:他者との関係性への動機づけについて、他者志向的動機という観点から概念を定義して予備調査を行い尺度を選定した。その後、353名の大学生を対象に信頼性・妥当性を検証して、スポーツにおける他者志向的動機尺度を開発した。他者志向的動機と集団効力感など所属集団との関係及びスポーツにおける目標志向性など動機づけとの関係について調査を行い特徴を見いだした。また、他者との関係に関して、ソーシャルサポートという視点からも調査を行い、スポーツへのコミットメントなどに影響することを明らかにした。最終年度である平成24年度の主な研究計画は、2年間の研究成果を統合して最終的な「他者への関係性」を基軸とするスポーツ動機づけモデルを構築することである。また、その動機づけモデルを基にして国際比較を行い、モデルが日本人の特徴を示しているか検証する。そして、研究の総括を行うことであった。1.動機づけモデルの構築:前年度の横断的研究と縦断的研究の結果を基に、「他者との関係性に関する動機」→「スポーツ行動への動機」→「スポーツ行動」という因果について共分散構造分析を用いて検証した。「他者との関係性に関する動機」に関しては、互恵性の観点を取り入れたソーシャルサポートによって評価することが有効であることが示された。「スポーツ行動への動機」では、目標理論を基にした個人・社会志向性が重要な役割を果たしていることが示された。

また、競技者としてのアイデンティティも動機に関係することが示された。「スポーツ行動」を評価するための視点としては、コミットメントの概念を取り入れることが望ましいと考えられた。そのため、これらを変数としたモデルの妥当性を共分散構造分析を用いて検討したところ、妥当なモデルであることが示された。2.国際比較:他者との互恵性を考慮したソーシャルサポート→個人・社会志向性→スポーツコミットメントを基軸とした動機づけモデルに関して、日本、中国、米国の大学生競技者を対象として比較を行い、各国の相違点を明らかにしながらモデルの有用性を示した。3.総括:上記の研究成果及び過去2年間の成果を合わせて研究の総括を行った。体育心理学1000名を超える競技者を対象とした調査が実施できたこと、他者との関係性を基軸としたスポーツ動機づけのあり方がある程度示されたことなどから、おおむね順調に進展していると考える。文献調査が概ね終わったこと、動機づけモデルの理論的枠組みの検討が進んだこと、さらにスポーツにおける他者志向的動機を評価する尺度が作成できたことなどから、おおむね順調に進展していると考えられる。最終年度である平成26年度は、2年間の研究成果を統合して最終的な「他者への関係性」を基軸とするスポーツ動機づけモデルを構築することを主な目的とする。また、その動機づけモデルを基にして欧米諸国と国際比較を行い、モデルが日本人の特徴を示しているか検証する。そして、研究の総括を行い研究成果を公表する予定である。今後、特に次年度の研究計画は、「他者との関係性への動機」「スポーツ行動への動機」「スポーツ行動」の関係について横断的調査を実施し、3者の関係性について共分散構造分析等により検討を行い、動機づけモデルの構築を試みる。また、縦断的調査を実施して、他者志向的動機及び社会的目標の変化と「スポーツ行動への動機づけ」と「スポーツ行動」の変化について検討する。調査は当初予定通り実施できたが、対象としていた大学が近郊であったため交通費が削減でき、また対象者への謝金や調査補助者への謝金が予定よりも少なく済んだため、次年度使用額が生じた。次年度は国際比較を行なうために渡航する予定であるのでその交通費に使用したり、データ解析のための謝金に使ったり、研究成果を公表するための旅費に使用したりする計画である。今年度の調査は予定通りできたが、対象予定としていた遠方の大学でなく、近郊の大学で調査できたため旅費等の経費を削減でき、未使用額が生じた。次年度は、横断的調査と縦断的調査を実施するための旅費及び謝金、調査データの入力・解析のための謝金及び物品・消耗品、研究成果を学会等で公表するための旅費などに使用する計画である。
脂肪酸分子種とヒト疾患をつなぐ新しい機序：リゾリン脂質

脂肪酸の分子種は種々の臨床研究によりヒト疾患との関わりが知られている。さて、脂肪酸は生体内で遊離型、トリアシルグリセロールの構成成分としてのみでなく、リン脂質中にも組み込まれている。特にリン脂質のうちグリセロリゾリン脂質は、多彩な生理活性作用を発揮するがその分子種による生理活性作用の相違については不明な点が多い。このような背景より、疫学研究にて報告されている脂肪酸分子種と疾患の関連をつなぐ新しい機序としてグリセロリゾリン脂質分子種が関与しているという仮説を立てた。本研究では、脂肪酸分子種と疾患の関連にグリセロリゾリン脂質分子種が関与しているかということを明らかにすることを目指す。
癌の早期診断と抗癌剤の薬効予測可能な新規シグナル伝達分子イメージング薬剤の開発

腫瘍の血管新生に重要な役割を果たしているVEGF受容体チロシンキナーゼ(VEGFR-TK)の活性診断が可能な新規癌診断用薬剤の開発を目的に、5種の新規アントラニル酸誘導体を合成した。得られた新規誘導体は、VEGFR-TKに対する高い阻害活性を示した。新規誘導体を比較した結果、[^<125>I]p-NPAMを見出した。[^<125>I]p-NPAMは、VEGFR-TK活性を反映した明瞭な癌の画像が描出できた。近年の分子細胞生物学,分子遺伝学の研究の進歩に伴い,分子レベルでのがん治療(分子標的治療など)が展開されつつある。多くの分子標的治療薬が開発され,幾つかの化合物は臨床試験に進み、すでに一部の薬剤においては有効性を示唆する結果が得られつつある。一方、テーラーメイド医療を目指して、これらの分子レベルでの癌治療効果の予測を適正に評価できる方法の開発が現在、活発に行われている。放射性薬剤を用いた核医学診断法は、癌に発現した標的分子を画像化し、癌の早期発見、特性診断を可能にする方法であり、また、標的分子の動態を画像化することから癌治療効果を予測することも可能であり、テーラーメイド医療を実現する有力な手法の一つと考えられる。従って、本法による癌の早期診断ならびに分子標的治療薬の適正使用には、本法に使用される新規放射性薬剤の開発が必要不可欠である。今年度の研究では、シグナル伝達を指標とする癌の早期診断と抗癌剤の薬効評価可能な新規分子イメージング用放射性プローブの開発を目的に新規アントラニル酸誘導体の合成と標識化合物の合成を行った。新規誘導体として、ヨウ素導入部位の異なる3種の誘導体をドラッグデザインした。これら誘導体は、数段階の反応を経て、収率よく合成することができた。また、放射性ヨウ素標識誘導体の合成は、それぞれに対応する前駆体トリブチルスズ体を合成し、ヨウ素-スズ交換反応によって行った。放射性ヨウ素標識誘導体は、短時間かつ高収率で高放射能体を得ることができた。今後これら標識誘導体の放射性分子イメージング薬剤としての評価を行う予定である。今年度の研究では、シグナル伝達を指標とする癌の早期診断と抗癌剤の薬効評価可能な新規分子イメージング用放射性プローブの開発を目的に合成した放射性ヨウ素標識アントラニル酸誘導体の基礎的な評価を行った。その結果、新規誘導隊は、VEGFRチロシシンキナーゼ活性を有すると考えられた。また、これら化合物の生体内分布は、主要組織である肝臓や腎臓から速やかに排泄されることが確認された。しかし、胃において、脱ヨウ素化と考えられる集積が認められた。そこで、安定性についてインビトロで調べたところ、インキュベート早期から、分解することが示された。一方、癌への集積は、比較的高く、安定性を向上することで放射性分子イメージング薬剤として利用可能ではないかと考えられた。今後、安定性を考慮したデザインが必要であると考えられた。核医学診断法は、テーラーメイド医療を実現可能とする、方法の一つである。しかしながら、核医学診断に用いるプローブの開発は不十分であり、その開発が期待される。本研究では、シグナル伝達分子を標的とする新規プローブの開発を目的にアントラニル酸誘導体に着目し、新規SPECT用放射性分子イメージング薬剤の開発を計画した。前年度の研究までに、シグナル伝達を指標とする癌の早期診断と抗癌剤の薬効評価可能な新規分子イメージング用放射性プローブの開発を目的に合成した放射性ヨウ素標識アントラニル酸誘導体の基礎的な評価を行った。その結果、新規誘導隊は、VEGF-TK活性を有すると考えられた。

これらの結果より、安定性を考慮したデザインが必要であると考えられた。そこで、新たに3種の誘導体のデザインし合成を行った。その結果、2種の誘導体の合成に成功した。これらの誘導体はいずれも高いVEGF-TK活性を有し、放射性分子イメージング薬剤としての可能性が認められた。新規誘導体は、トリブチルスズキを有する前駆体から高収率かっ短時間での合成が可能であった。得られた放射性誘導体の安定性について検討したところ、インビトロで安定であり、安定性の問題を解決できた。核医学診断法は、テーラーメイド医療を実現可能とする方法の一つである。しかしながら、核医学診断に用いるプローブの開発は不十分であり、その開発が期待される。本研究では、VEGF受容体チロシンキナーゼ(VEGFR-TK)活性診断可能な癌診断用薬剤の開発を計画し、アントラニル酸骨格を有するVEGFR-TK阻害剤であるAAL-993をリード化合物として、新規誘導体をドラッグデザインし、合成した。新規誘導体のVEGFR-TK活性を測定した結果、VEGFR-TKに対する高い阻害活性を有することが確認された。続いて、新規誘導体に対応するトリブチルスズを有する前駆体を合成し、有機スズ-ヨウ素交換反応により、放射性ヨウ素標識体を得ることができた。次に、新規誘導体の癌画像診断薬としての有用性を調べた。新規誘導体を用いて、生体内での安定性、ddY雄性マウスによる体内動態の検討を行った。さらに、VEGFR-TK発現性癌であるPC-3癌細胞を移植した担癌モデルマウスによる癌集積性を調べた。以上3つの観点から、新規誘導体を比較した結果、p-Iodophenylmethyl-2-[N-(4-methyl)pyridinyl]antranilate([^<125>I]p-NPAM)に癌診断薬の可能性が見出された。[^<125>I]p-NPAMの癌集積は、阻害剤前投与実験より、VEGFR-TKに選択的な結合を介したものと考えられた。また、PC-3担癌モデルマウスを用いて[^<125>I]p-NPAMのSPECT/CT画像を撮影した結果、VEGFR-TK活性を反映した明瞭な癌の画像を描出できた。以上より、[^<125>I]p-NPAMのVEGFR-TKを標的とする癌診断用放射性分子イメージング薬剤の有用性が見出され、癌の早期診断ならび特性診断が可能と考えられた。また、本標識薬剤を用いたテーラーメイド医療への展開が期待された。
韓国における経済発展と労働政策の展開に関する理論的・実証的研究ー日本との比較

最終年度の研究のまとめとして、経済開発計画と労働政策との関連を歴史的にまとめるための転換期を検出し、両者の関連の変化を解明した。(1)内々に用意されていた経済開発計画が、朴政権の成立に伴って、現実に実施に移される60年代の初めが第1の転換期であった。それによって工業化が輸入代替型から輸出主導型に転換されると同時に、産業別労組体制によって労使関係の統制が強化されることになった。(2)国内外の複雑な要因のもとで、70年代始めの維新憲法体制の確立が第2の転換期となった。この転換には石油ショックに対する大統領の緊急措置が追討ちをかける形になったが、企業別労組体制のもとで、労使統制政策が一段と強化され、ほとんど労働争議が不可能となるなかで、重化学工業化が強行された。(3)朴政権の崩壊から全政権への移行が行なわれた80年前後に、第3の転換期を迎える。そのなかで、さまざまな経済の自由化が推進され、ディスインフレ政策が強行されることによって、それまでの大幅なインフレを伴った経済開発はついに終焉をみることになった。こうしたディスイン体制を支えるために、企業別労使協議体制が一段と強化されることになった。(4)第4の転換期は、“民主化宣言"が公布され、現政権に総選挙を通して交替された87年に見出されるが、すでに経済開発としては86年に貿易収支が大幅に黒字化する成果を上げていた。それにもとづいて、“先成長後分配"の分配政策がいよいよ本格化することになる。86年前後の最低賃金制度の実施や社会保障などの充実を踏まえ、特に労働運動の激発による大幅な賃上げが実現した。そして、第三者介入や政治活動の禁止のほか、行政の介入の余地も残してはいるが、労使統制政策の大幅な緩和も進められたのである。今年度の作業はつぎのように大別される。(1)韓国の経済成長を統計的に把握するために、経済発展計画の時期区分に即して国民所得統計の分析を行い、合わせて経済成長に対する教授団が下した評価の報告書の一部を翻訳し分析した。(2)韓国の労働問題の現状を把握するために、韓国政府労働部「1987年頁の労使紛糾評価報告書」を翻訳・分析すると同時に、下記のような個別論文の主要なものを選び出し、翻訳し、それにもとづいてわれわれの考察を深めた。(3)副次的な個別研究として、韓国財閥の発展と日本の比較研究なども進めた。さらに、(1)については、まず経済発展計画の第1次(1962)5ケ年計画を始め、時期別の変化を鮮明にするために、1961、66、71、76、81、86年に限定し、生産-支出-分配の三面から国民所得統計を分析し、生産構造の重化学工業化、輸出入への依存、賃金などへの分配構造の変化を考察した。それに対し、(2)李重煕「労働統制様式とその変化」、朴吉祥「労使関係の政策方向の研究」などにより、(1)に対応した変化も考察したが、張明国「労働者の立場と労働法」、金錦守「韓国労働運動の現況と課題」、李炳泰「労使協議会、その実像と問題点」などと前掲、労働部報告により、労働問題の現状も考察した。以上、(2)の作業により、現状における政労使間の争点を解明するとともに、労働政策・労務管理・労働運動の時期的展開が概観できたと考えている。したがって今後は、(1)経済発展の時期特性と賃量両面からより明解にするとともに、(2)それとの関連で、労働経済、労使関係の展開を時期に考察し、(3)各時期の労働政策の意義を解明することになるだろう。(1)経済開発5ケ年計画とその実績を中心として、経済発展を分析しようとしているが、第16次計画を始め、関係統計資料の分析を進めた。その全体の成果はまだ取りまとめ中であるが、下記の労働政策の考察も含めて、中間的に、経済開発と労働政策の展開との関連のおおよそのパ-スペクティヴをまとめた。それによって、【○!1】アメリカ軍政・復興期、【○!2】開発独裁形成期、【○!3】同展開期【○!4】同転換期に分けて、両者の関連の歴史的意義を概説した。それは、今後の作業の仮説となるはずである。さらにそうした作業の前提として、これまでの開発経済学の進展状況をサ-ヴェイレ、そのなかで解決されている韓国モデルの要点を明確にした。(2)とくに今年度は、韓国の労働政策と労使関係について、その資料や論文の翻訳を進めつつ、分析・考察を行うことによって、下記のような成果をまとめた。【○!1】労働政策のなかでもとくに政治問題になってきている労使関係政策の展開について、理論的・実証的計検を加えた。【○!2】なかでも、70年度前半の労働組合法の改定から同法に規定され、80年には単独立法化された労使協議制度について、立ち入った理論的・実証的検討を加えた。【○!3】こうした公共政策の前提となる労使関係も考察すると同時に、労使協調の模範事例として注目されている労使関係も対象とし、その要因分析を試みた。それと同時に、労働運動家の手記も考察・分析した。【○!4】以上のような労使関係政策以外の勤労基準法を始め、職業安定法、職業訓練法などとそれらの改定も翻訳せ進めており、次年度はそれらの考察も踏まえて、全体としての労働政策の考察を深める予定である。

最終年度の研究のまとめとして、経済開発計画と労働政策との関連を歴史的にまとめるための転換期を検出し、両者の関連の変化を解明した。(1)内々に用意されていた経済開発計画が、朴政権の成立に伴って、現実に実施に移される60年代の初めが第1の転換期であった。それによって工業化が輸入代替型から輸出主導型に転換されると同時に、産業別労組体制によって労使関係の統制が強化されることになった。(2)国内外の複雑な要因のもとで、70年代始めの維新憲法体制の確立が第2の転換期となった。この転換には石油ショックに対する大統領の緊急措置が追討ちをかける形になったが、企業別労組体制のもとで、労使統制政策が一段と強化され、ほとんど労働争議が不可能となるなかで、重化学工業化が強行された。(3)朴政権の崩壊から全政権への移行が行なわれた80年前後に、第3の転換期を迎える。そのなかで、さまざまな経済の自由化が推進され、ディスインフレ政策が強行されることによって、それまでの大幅なインフレを伴った経済開発はついに終焉をみることになった。こうしたディスイン体制を支えるために、企業別労使協議体制が一段と強化されることになった。(4)第4の転換期は、“民主化宣言"が公布され、現政権に総選挙を通して交替された87年に見出されるが、すでに経済開発としては86年に貿易収支が大幅に黒字化する成果を上げていた。それにもとづいて、“先成長後分配"の分配政策がいよいよ本格化することになる。86年前後の最低賃金制度の実施や社会保障などの充実を踏まえ、特に労働運動の激発による大幅な賃上げが実現した。そして、第三者介入や政治活動の禁止のほか、行政の介入の余地も残してはいるが、労使統制政策の大幅な緩和も進められたのである。
歴史的中央語と現代方言との時代的・地理的対応関係についての研究

1.各時代特有語の抽出中央国語史上、どの時代の語はどの地域に残りやすいかを知るために、まず、各時代に特有の語彙を抽出する必要がある。そこで、奈良時代語についてこの作業を行なった。『時代別国語大辞典上代編』および、『日本国語大辞典』を主な資料とし、奈良時代にのみ用例があり、他の時代に用例のない語を拾い出し、“奈良時代特有語"とした。この作業は方法的には妥当であり、他の時代にも適用できることがわかったが、奈良時代の場合、歌語、枕詞など、現代方言と直接結びつかない位相における語が、かなりの割合を占めるという問題点が生じた。引き続き、“平安時代特有語"の抽出に進んだが、それらと現代方言との対照までは行なえなかった。2.歴史的中央語と現代方言との対応このテーマの見通しを得るために、動詞活用の歴史と方言分布との関係を把握する試みを行なった。方言の側の資料としては、『方言文法全国地図』を用いた。その結果、例えば、古典語の「上二段活用」については、奈良・平安時代に中央で行なわれていた、終止形がクとなる型はすでに現代方言にはない。鎌倉・室町時代の終止形がクルとなる型は九州にのみ認められる。九州には、歴史的中央語には見られない、「下二段活用」や「ラ行四段活用」も行なわれている。など九州の独自性が明らかになった。
ミクロ・マクロ理論の統合化に向けた人的資源管理戦略の国際比較研究

本研究では、日本を含む世界の主要各国の国際比較の視点から、採用・人事評価・報酬・育成の諸施策を含む企業の「人的資源管理」(HRM)システムと従業員行動との関係についてマクロ及びミクロ組織論の視点を統合する形で研究を行った。複数年にわたる縦断的調査(主に一般従業員層と管理者層を対象)の分析結果から、1高業績HRMシステムは企業の浮き沈みが激しい産業下で有効性である点、2高業績HRMシステムの実施が上司と部下間の縦のコミュニケーションを通じて現場のパフォーマンスを高める点、3高業績HRMシステムが効果を発揮するためには実施対象の組織メンバーに偏向なく一貫して認識される必要がある点等を明らかにした。平成23年度は、以下の研究活動を実施した。(1)既存文献のレビュー本研究は「外部経営環境-経営戦略-人的資源管理(HRM)施策-従業員行動-組織成果」間の関連性、及び因果の連鎖を、国際比較の視点から分析対象としていることから、(1)経営戦略論、(2)戦略的人的資源管理論、(3)ミクロ組織論及び、(4)調査対象各国地域の地域経営研究及び比較経営学の大きく4つの分野の既存文献のレビューを行った。(2)各国企業への事前調査(インタビュー)の実施調査対象として選定した複数の企業に対し、資料収集・事前インタビュー調査を実施した。(3)仮説の構築と質問紙の作成上記、文献レビューと事前のインタビュー調査をもとに、定量データの分析において検証可能な複数の作業仮説を設定した。具体的には、(1)企業の外部環境や産業特性と経営戦略との適合関係、(2)外部環境と経営戦略との適合関係が、特定のH R M施策の実施に与える影響、(3)H R Mの諸施策が従業員の種々の行動/態度(組織サポート知覚、上司・部下交換関係、心理的契約、職務満足や関与、離転職意思)に与えるクロスレベルの影響、及び(4)種々の従業員行動/態度が、個人の職務成果や組織成果に与えるクロスレベルの影響の4点に焦点を合わせ、仮説が設定された。(4)質問紙のパイロット調査と予備的分析質問紙のパイロット調査を実施された。(5)研究成果の公表研究成果の一部は、Academy of Management (AOM)、Academy of International Business (AIB)、Association of Japanese Business Studies (AJBS)、Asia Academy of Management (AAoM)、組織学会、日本労務学会、経営行動科学学会等の各年次大会で報告された。平成24年度は、以下の研究活動を実施した。(1)本調査質問紙の作成本研究は「外部経営環境-経営戦略-人的資源管理(HRM)施策-従業員行動-組織成果」間の関連性、及び因果の連鎖を、国際比較の視点から縦断的に調査し明らかにしていくことを主要な課題としている。昨年度に行ったパイロット調査とその分析結果を踏まえ、質問項目・測定尺度の検討・修正を加え、本年度に実施予定の本調査質問紙を完成させた。(2)縦断的調査(第1回目)の実施上記質問紙を用い、本調査が実施された。対象は従業員(ホワイトカラー)を中心であり、十分なサンプルを確保するため研究協力者と緊密な連携を行いながら調査を実施した。(3)調査データの分析収集した調査データの分析作業が行われた。具体的には、企業の外部環境や産業特性と経営戦略との適合関係、外部環境と経営戦略との適合関係が、特定のHRM施策の実施に与える影響、HRMの諸施策が従業員の種々の行動/態度に与えるクロスレベルの影響等に関する分析を実施した。(4)研究成果の公表研究成果の一部は、Academy of Management(AOM)、Academy of International Business(AIB),Association of Japanese Business Studies(AJBS),Association of Business-related Scientific Research(ABSR)、組織学会、経営行動科学学会等の各年次大会で報告された。平成25年度は、以下の研究活動を実施した。1第3次本調査の実施:過去3年度の予備調査結果及び本調査結果をもとに、調査項目等の微調整を行うとともに、第3回目の縦断的調査が実施された。この調査では、企業の人事担当者に対するインタビュー調査と従業員向けの定量的なアンケート調査とを組み合わせた形で実施された。2第3次本調査データの分析:収集された調査データは、申請者が主に分析を行った。具体的には、(1)全データの記述統計によるサンプル全体の特徴の把握、(2)確認的因子分析を用いた各測定尺度の収束的妥当性と弁別的妥当性の検討、(3)尺度構成後の因子間の相関係数の算出と変数間関係に関する全般的特徴の把握、(4)多階層(組織・集団・個人レベル)の変数間の因果関係の解明に向けたマルチレベル分析が行われた。3新たな文献レビュー及び研究協力者との研究

討議:分析等を進めていく中で、当初の仮説とは異なる新事実も発見された。これらの点について、新たな文献レビューを行い結果の理論的な裏付けを行う作業や、新事実を解釈する上で必要となる異なる視点からの知識を研究協力者との討議を通じて得た。4論文化と研究成果の公表:今年度の研究成果は随時論文や学会発表の形で公表され、今年度開催予定の国際会議及び国内学会の年次大会等で報告された。具体的には、Association of Japanese Business Studies (AJBS)、産業・組織心理学会、経営行動科学学会等の各会議や学会誌を通じて報告・公表された。海外ジャーナルとして、International Journal of Human Resource Management誌(SSCI登録誌)にも本研究成果の一部が掲載された。平成24年度は、以下の研究活動を実施した。1本調査質問紙の修正本研究は「外部経営環境ー経営戦略ー人的資源管理(HRM)施策ー従業員行動ー組織成果」間の関連性、及び因果の連鎖を、国際比較の視点から縦断的に調査し明らかにしていくことを主要な課題としている。昨年度に行った第1回本調査データの一時的な分析結果を踏まえ、質問項目・測定尺度に若干の修正を加えより精度の高い質問紙へと改訂した。2縦断的調査(第2回目)の実施上記の改訂版質問紙を用い、第2回目の縦断調査が実施された。対象は従業員(ホワイトカラー)を中心であり、十分なサンプルを確保するため研究協力者と緊密な連携を行いながら調査を実施した。3調査データの分析収集した調査データの分析作業が行われた。具体的には、企業の外部環境や産業特性と経営戦略との適合関係、外部環境と経営戦略との適合関係が、特定のHRM施策の実施に与える影響、HRMの諸施策が従業員の種々の行動/態度に与えるクロスレベルの影響等に関する分析を実施した。昨年3月に発生した東日本大震災の影響で、本年度の前半は研究の進行にやや遅れが生じたものの、年度後半において、予定していた調査の実施、データ分析、成果公表を集中して行えたため、最終的には計画通り概ね順調な成果を挙げることができた。特に公表された2件の成果は、2つの国際学会(IHR Conference,ABSR Conference)にてBest Paper Awardを受賞するに至った。このように、本研究課題の成果が国際的に高く評価されたことは、本研究が着実な成果を挙げていることを示す一端として判断できるものと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた調査の実施、データ分析、成果公表を順調に行うことができた。年度途中に研究機関の異動(青山学院大学から早稲田大学へ)があったが、大きな中断もなく実施でき、計画通り概ね順調な成果を挙げることができたと考えている。
抗原受容体シグナルを核内細胞運命決定に変換する機構の解明

胸腺細胞の正と負の選択機構では、MHC分子によって提示される自己抗原をTCRが認識することで生じるTCRシグナルの差異により細胞の生と死の運命が決定され、自己応答性クローンの除去機構として免疫系における自己と非自己認識のモデルとして古くから研究されている。しかしながら、核内でTCRシグナルを感知し、細胞運命決定機構に変換する分子機構は未だ不明である。本研究課題は胸腺細胞のヘルパー/キラーへの系列決定が同様にTCRシグナルにより制御されることに着目し、この系列決定において中心的な役割を果たすThPOK遺伝子発現制御機構、特にThPOKサイレンサーを介した制御機構を解明することで、TCRシグナル下流で細胞運命決定を制御する分子機構の解明を目的とするものである。最終年度にあたる本年度は、生化学的手法によりこれまでに同定したThPOKサイレンサー結合核タンパク質の機能解析を行い、BCl11b転写因子がThPOKサイレンサーの機能発現に必須であることを見出した。しかしながらBcl11bのThPOKサイレンサーへの結合はThPOKサイレンサーの機能制御の機構としては機能していないと考えられた。そこで翻訳後修飾に着目し解析を進めた所、Bcl11bは胸腺特異的にある翻訳後修飾を受けることが判明したので、その機能的な意味を遺伝学的解析により検討した。これら成果は特定領域の国際シンポジウムで、及び第40回免疫学会総会で発表した。また、国際雑誌「International Immunology」に総説を発表した。胸腺細胞の正と負の選択機構では、MHC分子によって提示される自己抗原をTCRが認識することで派生する細胞内TCRシグナルの差異により細胞の生と死の運命が決定され、免疫系のおける自己と非自己認識のモデルとして古くから研究されている。本研究課題は胸腺細胞のヘルパー/キラーへの系列決定が同様にTCRシグナルにより制御されることに着目し、この系列決定において中心的な役割を果たすThPOK遺伝子発現制御機構を解明することで、TCRシグナル下流で細胞運命決定を制御する分子機構の解明を目的とするものである。本年度は、ThPOK遺伝子発現制御に中心的な役割を果たすThPOKサイレンサーに結合する核タンパク質を生化学的手法により同定し、複数の候補分子の機能解析を行った。ChIP法により内在性のThPOKサイレンサーへの結合が確認出来た分子について、発生工学的手法を用い遺伝子改変マウスの作製を行った。その結果、機能的な新規ThPOKサイレンサー結合因子として、BCl11b転写因子を同定した。Bc111bは既知のThPOKサイレンサーへの結合因子であるRunxタンパクと相互作用し、T細胞分化過程で多彩でかつ重要な役割を果たすと考えられた。これら成果の一部を第14回国際免疫学会議にて発表した。また、共同研究の成果として、CD8遺伝子の発現の負に作用する事が知られていたMAZR転写因子が、ThPOKサイレンサーに結合しThPOKサイレンサーの活性を正に制御することを国際雑誌「Nature Immunology」に発表した。
神経性過食症患者に対する自尊感情向上プログラムの開発と評価

目的神経性過食症患者の自尊感情を向上する理論統合的なグループ療法である「“このままでいい"自分をめざすグループ」の開発と評価を行った。結果と考察まず量的効果について、post-test・follow up両時点で自尊感情得点に向上がみられたが,大きな値ではなかった。またBulimic Personality Assessment Sheetの自己評価得点における6つの自己概念全てで向上がみられた。摂食障害得点においても,follow up時点でグローバル・スコア及び全ての下位尺度において改善がみられた。さらにDSM-5の重症度判定において全ての参加者で1段階以上の改善がみられた。以上より,グループのもつ量的なエビデンスが確認された。次に質的効果について、3名ともにグループ参加を通して自尊感情の向上を体験しており,その体験が周囲の対人関係を良好にし,ストレスが減少することで摂食障害症状の軽減が体験されていることが示された。しかし,自尊感情の向上に関するプロセスについては参加者の語りに差異がみられ,また意味づけが異なっていることが示された。本研究から,質的なエビデンスも確認されたといえるが,グループの実施においては各参加者がもつ自尊感情の意味づけについて考慮する必要があると示された。以上より「“このままでいい"自分をめざすグループ」には一定の効果があることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究内容平成25年度には、自尊感情に関する文献研究を通して、神経性過食症患者の自尊感情を向上する心理教育プログラムの開発を行った(交付申請書記載の研究1)。まずプログラムはグループ療法として実施することの有効性が見出された。次に介入対象としての自己概念は(1)抑うつ感情、(2)完璧主義と理想自己、(3)他者評価懸念、(4)自我同一性のゆれ、(5)対人関係の疎遠化、(6)まとめと予防、とするのが適切であると考えられた。さらに治療コンポーネントとして心理教育に加えて、自助グループ的な体験共有、認知行動療法を導入することが想定された。なお実施に際しては月に1回、1セッション90分とすることが適切と判断した。この枠組みをふまえ、プログラムの全セッションの実施計画を作成した。各セッションで提示するスライド等の作成も行い、予演会を行ってフィードバックを得、さらに修正を行った。加えて作成した内容についてフィールド長とのディスカッションも行い、臨床的妥当性を確認した。以上をふまえてプログラムの開発を完了した。意義と重要性神経性過食症患者の自尊感情の源である自己概念は、既存の量的研究では包括的に理解することが難しく、ありのままの自己に対する理解が不十分であった。本プログラムの独創的な点は、(A)様々に浮かび上がる生き生きとした自己を包括的に捉え、(B)個人のおかれている文脈まで精緻に理解していることである。そのため、より患者の心理的抵抗感の少ない、柔軟な介入が可能となる意義をもつ。このため本プログラムは、神経性過食症患者に安心感を与え、実施者に対する信頼感を生みだしやすくなると考えられ、治療への抵抗が議論される神経性過食症において重要な意味をもつ。さらに本プログラムは明確に手続き化されているため、実施者がより容易に患者のありのままの姿にアクセスできるようになり、治療のもつ難しさが軽減されるインパクトをもつ。交付申請書に記載した研究1を予定通りに完了させているため。なお研究2の「プログラムの効果研究と参加者の変容に関するプロセス研究」は、研究3「神経性過食症患者に対する効果研究とプログラムの改善・完成」についての実施許可をフィールド長から早期に得られたため実施せず、研究1・研究3をより充実させることに注力した。平成26年度実施予定の研究3についての研究デザインについて既に立案されており、またその実施許可をフィールド長から得ているため、スムーズに実施していくための土台が築かれている。また研究2の目的は研究3にて包括的に行えることになるため、臨床群のデータを中心としたより詳細な検討を行うことが可能となった。
デンドリマーを基盤とする新規な分子認識界面の開発

人工系での高度なイオン・分子識別の実現には,生体系のレクチンタンパクのような空間規制された多点認識サイトの設計が不可欠である。本研究では,樹木状高分子であるデンドリマー表面に,ボロン酸型プローブ,ジピコリルアミン型プローブを修飾することにより,糖,金属イオン,リン酸誘導体,細菌の選択的検出が可能となる,空間規制された多点認識サイトを有する分子認識界面を構築することに成功した。人工系による糖鎖識別の実現には、生態系のレクチンタンパクのような空間規制された多点認識サイトの設計が不可欠である。そこで本研究では、糖鎖などの生体高分子が識別できる空間規制された多点認識サイトの実現を目的として、新規のソフトインターフェイスとなる様々なデンドリマー世代を用いる分子認識界面の構築を行うことを目的とした。本年度は昨年度に引続き、1)プローブ配置の空間制御と応答機能の解明、2)色素プローブ構造の影響、および3)蛍光プローブの導入についての検討を中心に研究を進めた。1)については、プローブの溶解性および糖応答機能に対する修飾密度と世代の影響を解明することが出来た。しかし、糖の種類による可視部吸光度の変化の差は予想より少なく、色変化による選択的糖認識評価にも限界があることが分かった。2)については人工抗体機能を目指し、新規な分子認識部位としてジピコリルアミノ基を含むアゾプローブを設計、数種のアゾプローブを合成した。、遷移金属イオン、リン酸類誘導体に対する応答能を評価し、特にアデノシンを含む各種リン酸類に対する興味深い応答が得られ、更にデンドリマーへの修飾も試みた。3)については、クマリン骨格を持つ蛍光プローブを数種合成し、二量体構造のプローブのモノリン酸類に対する選択的な応答を見出した。更に蛍光シリカナノ粒子とこのクマリン型蛍光プローブを組み合わせ、細菌表面のリン酸脂質との相互作用により凝集して蛍光顕微鏡で観察できるまでの粒子になることを確認した。これは、病原性細菌などの新しい検出法となり得るものであり、特許として出願を行った。本研究では, PAMAM(ポリアミドアミンデンドリマー)にボロン酸型アゾプローブを修飾した複合体を設計し、デンドリマー世代と色素プローブ導入比率を調整することで、糖認識に伴うスペクトル応答によるデンドリマー分子認識界面の機能を明らかにすることを目的とした。糖認識部位にボロン酸、発色団にアゾ基、デンドリマーとの結合部位にカルボキシル基を有するプローブB-azo-Cb2の合成をアゾカップリングにより行った。第4世代のデンドリマーであるPAMAM64とB-azo-Cb2とを物質量比を変化させながらグルコース溶液中で、DMT-MMにより脱水縮合することでグルコースをテンプレートしたB-azo-Cb2/PAMAM64複合体を合成した。同様な方法でテンプレートなしの複合体も合成した。B-azo-Cb2/PAMAM64複合体溶液のUV-visスペクトルとpHの関係から、グルコーステンプレートした複合体、非テンプレートの複合体それぞれに3つの等吸収点が存在することを確認した。非テンプレートの複合体では、プローブ単体と同様のスペクトル応答、糖選択性を示した。このことより、非テンプレートの複合体ではデンドリマー上のプローブは相互作用を及ぼさない位置に修飾されていることがわかった。一方グルコーステンプレートした複合体では、プローブ単体および非テンプレートの複合体と比べ、スペクトルが会合状態の挙動(短波長シフトし、吸光度が減少)を示した。また、グルコース、フルクトース、ガラクトース添加時の極大吸収波長441.5 nmにおけるpHプロファイルでは、高pH領域において糖添加なしの状態に比べてグルコースとフルクトース添加時に吸光度の差が確認できた。これは複合体合成時の鋳型効果により、デンドリマー上にプローブが近接して配置され、テンプレートしたグルコースへの選択性が高まったと考えられる。人工系での糖鎖識別の実現には,生体系のレクチンタンパクのような空間規制された多点認識サイトの設計が不可欠である。そこで本研究では,糖鎖など生体分子を識別できる空間規制された多点認識サイトの実現を目的として,新規のソフトインターフェイスとなる様々なデンドリマー世代を用いる分子認識界面の構築を行った。最終年度も前年度までの成果を引き継ぎ,1)プローブ配置の空間制御と応答機能の解明,2)色素プローブ構造の影響,および3)蛍光プローブや電気化学活性プローブの導入を中心に研究を進めた。1),2)については,ジピコリルアミン型プローブ(dpa-azo-Cb)を用いて,dpa-azo-Cbとdpa-azo-Cb/PAMAM64複合体を新たに合成し,水への溶解性や,その応答機能を調べ,dpa-azo-Cb/PAMAM64複合体が、ジピコリルアミノ基のオルト位かつジアゾ基のパラ位に水酸基を導入することで、金属錯体を形成した際に波長シフトを起こすことを明らかにした。また、Co2+のみ顕著に長波長側に吸収帯が得られたことから、Co2+センサーとして用いることが可能となった。この金属錯体M-dpa-azo-Cb/PAMAM64

複合体は、目視によって確認出来る程の凝集体の形成よる吸収スペクトル変化を得るアニオン認識機能を示すことも明らかにした。3)については,クマリン骨格を有するジピコリルアミン型蛍光プローブ(dpa-HCC)を設計し,Cu-dpa-HCC/PAMAM複合体が,大腸菌や黄色ブドウ球菌を識別して,選択的な凝集を引き起こすことを見出した。この現象を用いれば,病原性細菌の新しい蛍光検出が可能である(早下他,特開2015-57956)。同様に,電気化学活性を有するルテニウム錯体とフェニルボロン酸をデンドリマー表面に化学修飾した複合体では,従来にない高感度な電気化学応答で,糖認識が可能となることも明らかにした。分析化学昨年度明らかになったボロン酸型分子鋳型デンドリマーの密度効果についてある程度の知見を得ることが出来、また可視部吸光度(色変化)による評価にも限界があることが分かった。人工抗体機能を目指したジピコリルアミノ基を含むプローブについて、新規アゾプローブの合成と評価、デンドリマーへの修飾を実施し、更に蛍光型プローブを用いた細菌認識についても一定の成果を得ることが出来た。デンドリマー界面を用いた分子鋳型による糖鎖識別を目的として、初年度はボロン酸型アゾプローブを設計し、界面分子鋳型効果の確認など一定の成果を上げることができた。しかしながら、合成したデンドリマー複合体の水への溶解性の問題や、デンドリマー界面のプローブ密度が、どのように界面分子鋳型に影響を与えるかなど、新たな検討事項も確認することができた。今後の研究では、アゾ色素を蛍光団に換えることによる高感度化や、ATPなど他の生体関連物質を識別するための、ジピコリルアミノ基を認識サイトに持つプローブ/デンドリマー複合体の機能評価など、順次研究計画を進める。様々なデンドリマー界面を、界面分子鋳型法と組み合わせることで、これまでに報告例のない人工抗体機能を持つ高性能な超分子化学センサーの開発を行いたいと考えている。今後の研究では、アゾ色素を蛍光団に換えることによる高感度化や、初年度の研究で検討課題となった界面でのプローブ密度の効果検討、ATPなど他の生体関連物質を識別するための、ジピコリルアミノ基を認識サイトに持つプローブ/デンドリマー複合体の開発など、順次、研究計画を進める。様々なデンドリマー界面を、界面分子鋳型法と組み合わせることで、これまでに報告例のない人工抗体機能を持つ高性能な超分子化学センサーの開発を行いたいと考えてる。試薬や器具の消耗が予定より少なく、また学内出張規定改正により当初予定より少ない経費で同内容の出張(成果報告)が実施できたため。主に試薬や窒素ガスなどの消耗品として支出予定である。試薬、ガラス器具などの消耗品費、学会での成果発表旅費、実験補助費に使用予定である。