hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌の悪性度の定量的指標とその診断と治療への応用

今後は症例を積み重ね、臨床、病理的因子との多変量解析により、さらに精度の高い治療効果予測をしたい。2)口腔扁平上皮癌におけるNORの検索では角化の少ないところほど、NORの数と大きさが増し、増殖活性の強さを表現していると思われたが、BudRおよびDNAーRNA量との関連性など詳細については検討中。1.口腔癌培養細胞系における細胞動態解析について,ヒト歯肉扁平上皮癌細胞(Caー9ー22)を,1ー14日にわたり培養し,経時的に細胞数を計測するとともに,AgーNORsの数と形態の変化を検索した.(1)培養細胞の平均NORs数と細胞増殖活性との間には正の相関が認められた.(2)細胞の対数増殖期では,AgーNORsは大小さまざまなものが多く,定常期では中型の円形,類円形のものが,後期では大型のもの1個を有する細胞が増加した.現在、Brdu標識細胞,コルセミドで同調したM期細胞および血清無添加培養細胞についても検討を加え,細胞増殖動態とNORa像との関係をさらに詳細に調ベている.2.口腔粘膜誘発癌における細胞動態解析について,4ー10週間のDMBA塗布によるハムスタ-頬襄粘膜の発癌実験を終了した。癌化は6週塗布,10日放置群から認められる.現在、発癌過程における組織学本変化と核DNAーnuclear area,NDRs像およびBrdu標識率との関係を検索し、細胞生物学的側面から悪性潜在能を追求している。3.口腔癌臨床例の細胞動態解析について(1)口腔扁平上皮癌新鮮例30例についてNORsの数、分布を調べた。その結果、NORs数の平均値は臨床進展度が高いほど、分化度が低いほど、またDNAーRNA量サイトグラムII、III型に高い傾向がみられた(第35回日本口腔外科学会総会発表).今後,NORsの形態も含め,組織レベルでの腫瘍増殖活性の指標となる可能性が示唆された。(2)下顎歯肉癌26例を対象とし,組織学的三漢元画像解析により,浸潤様式ならびに放射線,化学療法の治療効果を調べた.浸潤様式は歯槽部型,頬側型,舌側型,骨内型に分類され,腫瘍体積縮小率は15ー100%と症例により,かなりバリエ-ションがみられた.現在,これらとNORa及びDNA,RNAとの関係を追求している.1.口腔癌の治療課程における核DNA量,RNA量の推移と細胞像の変化について,放射線,PEP(BLM)などによる術前治療効果の高いものでは,治療早期から高DNA量,高RNA量の細胞頻度が増加し,核DNA量,RNA量が増すに従い,変性細胞の出現率が増加した.逆に治療効果の低いものでは,核DNA量,RNA量ならびに細胞像とも変化が少なかった.すなわち,核DNAーRNAサイトグラムは口腔癌の細胞動態をよく反映するとともに,治療による核DNA量,RNA量の変化は細胞形態の変化とも関連し,治療効果,感受性の指標となることが確認された.2.口腔癌のPCNA標識率について,口腔癌のPCNA標識細胞は概ね,Brdu標識細胞と一致し,S期細胞の検出に有用であることが確認された.3.口腔癌細胞のAgーNORs像と治療効果との関連性について,口腔扁平上皮癌の治療前生検標本において,核小体内AgーNORs数が多いものでは,核小体真円度が低く,放射線,PEP(BLM)の効果が高く,逆にAgーNORs数が少ないものでは,核小体真円度が高く,治療効果が低かった.4.口腔癌周辺上皮の細胞動態と臨床病理学的検索.癌周辺異常
リハビリテーション患者の行動変容を促す認知行動療法応用アプローチの効果

〔関連研究・学会発表〕(1)高次脳機能障害における認知作業療法のマネジメント戦略.大嶋伸雄:日本認知作業療法研究会・第4回学術大会基調講演3 2018年6月10日.(2)認知行動療法のリハビリテーションへの応用と今後の発展性について.大嶋伸雄:研究会・設立記念2018年リハビリテーションのための認知行動療法研修会2018年4月24日:その他,18演題。【講演】1)宮崎県作業療法士会主催「認知作業療法研修会」:宮崎大学医学部.2018.05.12.2)昭和大学医学部付属病院研修会「認知作業療法のフレームワーク」:昭和大学医学部付属病院.2018.05.14.3)医療生協ふれあい相互病院・院内研修会「セラピストのための認知行動療法の応用」ふれあい相互病院.2018.08.29.4)日本リハビリテーション・カウンセリング研究会・かわな病院共催「カウンセリングと包括的マネジメントでリハビリテーション効果を高める」国際医学技術専門学校(名古屋市).2018.09.30.5)循環器臨床作業療法研究会主催「心不全の作業療法:行動変容のための作業療法カウンセリング」秋葉原UDX(東京).2018.10.07.6)第6回宮古島神経科学カンファレンス・教育講演「脳損傷者に対し心理的アプローチと身体運動を同時に用いるリハ効果について」ブリーズベイ・マリーナ.2018.10.26.7)専門リハビリテーション研究会主催「平成30年度地域リハ研究部会研修会」東都リハビリテーション学院(東京).2019.02.03.8)栃木県作業療法士会学術部主催・平成30年度地域・全領域講習会「認知作業療法の基礎と実践」上三川病院(栃木県上三川町).2019.02.09.9)大阪府作業療法士会学術局教育部身体領域講習会「対象者の力を引き出す作業療法」:大阪医療福祉専門学校(大阪).2019.02.24平成30年度は,各研究協力病院においてCBTを基盤とするカウンセリングを主体にした作業療法を実施した。その結果,研究対象群(20症例)と比較対照群(20症例)に対する介入を行い,その結果に対する分析作業を開始した。分析の結果,認知行動療法を基盤としたカウンセリングによる作業療法を実施した脳卒中患者(研究対象群)では,約3ヶ月間の訓練により,ADLが有意に改善した。また,比較対照群との関係から,MMSEやHDS-Rなどにおける知的・認知機能における検査得点でも有意な改善傾向が見られた。これらを総合的にまとめると,まず,セラピストとの対話・カウンセリングを通じて,研究対象患者の「思考」が促通され,患者自身による運動機能と動作,そして外からの刺激・内的感覚に対する「気づき」が生じる。その結果,患者による自分の身体への様々な「気づき」がそのままADLにおける動作改善に繋がり汎化することができた,という事実が明らかになった。本研究成果については,平成31年(令和元年)5月と9月の全国学会にて発表を行う予定である。さらに,これまでの研究成果を統合した研究論文を年度内に「作業療法」または「総合リハビリテーション」誌へ投稿する予定である。平成31年度(令和元年)の研究計画として,以下の項目を予定している。《臨床研究・第3段階の実施》58月:研究施設ごとの介入結果の総合分析を開始する。9・10月:データの統合総合的な分析。11月:総合分析・意見交換会の実施:総合分析の結果を受けて,各研究協力者,実施者との意見交換を行い,最終的な総合結果として報告書に反映させる。12月:研究成果報告書の作成。上記の期間内で,様々な関連学会への参加・研究発表,および,国内外の学術誌への論文投稿を行う。〔関連研修会〕1)患者力を引き出すリハビリテーション(認知行動療法):国立病院機構・関東信越理学療法士・作業療法士研修会.2017年5月13日(国立精神・神経医療研究センター)2)高次脳機能障害者の力を引き出すリハビリテーション・カウンセリング:東京都高次脳機能障害研究会.2017年8月5日(首都大学東京・荒川C)3)認知行動療法のリハビリテーションへの応用と今後の発展性について:日本リハビリテーション・カウンセリング研究会主催研修会. 2018年2月24日(首都大学東京・荒川C)平成29年度の目標と遂行状況は以下の通りである。1研究協力4施設にて,研究へ参加する作業療法士,理学療法士,言語聴覚士に対するCBT研修を実施する。さらに作業療法士は質的研究法の講義・演習も追加する。:4施設の理学療法士・作業療法士,合計28名における認知行動療法研修会,ならびに4施設のOTRに対する質的研究法研修会は,すでに終了している。2認知行動療法を基盤としたリハビリテーション介入について作業療法,理学療法士,言語聴覚士のチームによる意見交換を行い,そこで本研究用の評価システム検討会を定期開催する。:7月から2月までの期間で4施設合計,7回の打合会を実施した。その後,各施設で研究安全倫理審査の手続きに入り,選考して認可の降りた施設から順番に,対照群,介入群の対象者募集を開始している。〔関連研究・学会発表〕(1)高次脳機能障害における認知作業療法のマネジメント戦略.大嶋伸雄:日本認知作業療法研究会・第4回学術大会基調講演

3 2018年6月10日.(2)認知行動療法のリハビリテーションへの応用と今後の発展性について.大嶋伸雄:研究会・設立記念2018年リハビリテーションのための認知行動療法研修会2018年4月24日:その他,18演題。【講演】1)宮崎県作業療法士会主催「認知作業療法研修会」:宮崎大学医学部.2018.05.12.2)昭和大学医学部付属病院研修会「認知作業療法のフレームワーク」:昭和大学医学部付属病院.2018.05.14.3)医療生協ふれあい相互病院・院内研修会「セラピストのための認知行動療法の応用」ふれあい相互病院.2018.08.29.4)日本リハビリテーション・カウンセリング研究会・かわな病院共催「カウンセリングと包括的マネジメントでリハビリテーション効果を高める」国際医学技術専門学校(名古屋市).2018.09.30.5)循環器臨床作業療法研究会主催「心不全の作業療法:行動変容のための作業療法カウンセリング」秋葉原UDX(東京).2018.10.07.6)第6回宮古島神経科学カンファレンス・教育講演「脳損傷者に対し心理的アプローチと身体運動を同時に用いるリハ効果について」ブリーズベイ・マリーナ.2018.10.26.7)専門リハビリテーション研究会主催「平成30年度地域リハ研究部会研修会」東都リハビリテーション学院(東京).2019.02.03.8)栃木県作業療法士会学術部主催・平成30年度地域・全領域講習会「認知作業療法の基礎と実践」上三川病院(栃木県上三川町).2019.02.09.9)大阪府作業療法士会学術局教育部身体領域講習会「対象者の力を引き出す作業療法」:大阪医療福祉専門学校(大阪).2019.02.24平成30年度は,各研究協力病院においてCBTを基盤とするカウンセリングを主体にした作業療法を実施した。その結果,研究対象群(20症例)と比較対照群(20症例)に対する介入を行い,その結果に対する分析作業を開始した。分析の結果,認知行動療法を基盤としたカウンセリングによる作業療法を実施した脳卒中患者(研究対象群)では,約3ヶ月間の訓練により,ADLが有意に改善した。また,比較対照群との関係から,MMSEやHDS-Rなどにおける知的・認知機能における検査得点でも有意な改善傾向が見られた。これらを総合的にまとめると,まず,セラピストとの対話・カウンセリングを通じて,研究対象患者の「思考」が促通され,患者自身による運動機能と動作,そして外からの刺激・内的感覚に対する「気づき」が生じる。その結果,患者による自分の身体への様々な「気づき」がそのままADLにおける動作改善に繋がり汎化することができた,という事実が明らかになった。本研究成果については,平成31年(令和元年)5月と9月の全国学会にて発表を行う予定である。さらに,これまでの研究成果を統合した研究論文を年度内に「作業療法」または「総合リハビリテーション」誌へ投稿する予定である。平成30年度の研究目標は以下の通りである。
高い対称性を持つ芳香族二重ラセンの創製と機能開拓

π共役系の発色団をキラルな環境下に配置すると、π共役系の特徴を活かしたキラル光学特性を示す。本研究ではπ共役系分子をラセン状に配置する分子設計で、顕著な円偏光発光を示す新しい色素分子の創成を目指した。これまでに、1)面不斉をもつシクロファンや、2)軸不斉をもつビナフチルを基盤としてπ拡張した二重ラセン構造や環状構造を合成し、分子構造とキラル光学特性(CDおよびCPLスペクトル)について調査した。1)面不斉をもつシクロファンから拡張した二重ラセン擬オルト[2.2]パラシクロファン(PC)よりオリゴフェニレンを伸長させた化合物を合成し、共役長とキラル光学特性の相関を明らかにした。面不斉PCにビフェニルおよびターフェニルを導入した化合物では、CDやCPLスペクトルにおいて、いずれも強いコットン効果を示した。しかしながら、異方性因子であるg値は共役系が短い化合物の方が高い値(およそ0.004)を示した。この知見を環状構造へ拡張し、新しくシクロファンで架橋されたオリゴフェニレン化合物を合成した。2)軸不斉をもつビナフチルから拡張した二重ラセン新しいキラルなπ共役系化合物の創成の中で、7,7'-ジブロモ-1,1-ビナフチル誘導体の効率的な光学分割方法を見出した。これを利用することで新しく、二重ラセンや環状構造をもつキラルなπ共役系分子の合成を開拓できた。Ni触媒を用いたカップリング反応では、環状のオリゴマー(2-5量体)が生成した。そのうち、二量体は二重ラセン構造をもつ。全てのオリゴマーで強いCPLスペクトルを示したが、その符号と強さは絶対立体配置よりもナフタレン環の二面角に依存することがわかった。これは、キラル分子の励起状態の構造とCPLスペクトルを反映したものであり、その相関を明らかにすることができた。当初の計画通り[2.2]パラシクロファンを中心とした二重ラセン構造の構築を行い、実際にこれを達成した。一方で、新しくビナフチルを環状につなげたキラル分子の創成にも挑戦したところ、効率的な合成法を見いだすことができた。新しく合成した環状分子のうち、2つのキラルなビナフチルが繋がった分子は二重ラセン構造をもつ。この化合物の円偏光発光スペクトルを測定したところ、高いg値を示すことがわかった。[2.2]パラシクロファンを利用した二重ラセン構造の構築を進める。当初の目的通りの化合物の合成に成功しており、キラル光学特性についてまとめたのちにまとめる予定である。また、ビナフチルを用いた二重ラセン構造を新たに計画しており、これを推進する予定である。

また、ビナフチルを用いた二重ラセン構造を新たに計画しており、これを推進する予定である。他機関にて出張測定の予定があったが、台風並びに豪雨のために出張を断念した。測定の一部を次年度改めて出張し、測定する予定にした。
近赤外フェムト秒レーザーを用いるシリコンの新奇三次元微細加工技術の開発

本研究では,ガラスなどの透明材料において発達している超短パルスレーザーを用いた内部加工技術を単結晶シリコン基板に応用し,シリコンの新奇三次元微細加工技術の開発を目指した。近赤外波長のレーザーを集光照射することにより,シリコン内部に改質領域を形成することができた。フッ酸と硝酸との混合液(フッ硝酸)を用いることにより,改質領域をある程度選択的にエッチングすることができた。このほか,異なる種類のシリコン基板の非線形光学効果の比較,屈折率が大きな材料における球面収差を減らす照射方法,シリコン表面へのレーザー誘起微細周期構造の形成などについて検討した。本研究では,シリコン基板に対して透明な波長(1.5 μm帯)の超短レーザーパルスを用いてシリコンの内部加工を行うことを目指している。ガラスなどの可視光に対して透明な材料に対して行われている,{超短レーザーパルスによる内部改質}と{ウエットエッチング}との組み合わせによるマイクロ流路の加工や,局所的な接合の実現を目指している。今年度はとくに,内部改質を行った部分のエッチングによる除去に関して,エッチング液組成の最適化を試みた。われわれは過去に,フッ酸と硝酸との混合液(フッ硝酸)が改質部の除去に適していることを報告した。フッ酸(HF)と硝酸(HNO3)との混合比(体積比)を変えたエッチング液を9種類調整し,フェムト秒レーザーで改質した試料をエッチングして,エッチング後の形状を観察した。その結果,HF:HNO3の比率が1:5のエッチング液が,もっとも選択性の高いエッチングを行うことができることを見出した。HF:HNO3の比率が1:5のエッチング液では,エッチング時間を増加するにつれて穴の深さが深くなり,最長4時間のエッチングで深さ約20 μmの穴を作製することができたが,それ以外の比率のエッチング液では穴の深さが10 μmを超えることはなく,また時間と共に穴が深くなる傾向も明確ではなかった。もっと深い穴の作製,さらには自由な形状の空洞の作製に向けて,内部の改質状況について調べたところ,表面付近以外でははっきりした改質跡が観察されなかった。これについては今後引き続き検討する必要がある。本研究では,シリコン基板に対して透明な1.5 μm帯の超短レーザーパルスを用いた内部加工を中心に行う予定だったが,レーザーが故障したために,シリコン基板に対して半透明な1.064 μmのサブナノ秒レーザーを用いて研究を進めた。このレーザーパルスをシリコン基板内部に集光照射した場合の基本的な加工特性を調査し,最小5 μJ程度のパルスエネルギーで改質加工が可能なことを見出した。ステルスダイシングなどで用いられている100ナノ秒程度のパルスとの明確な違いは見られなかった。改質の様子は,パルスエネルギー,一箇所に照射するパルス数に加え,集光する対物レンズの補正環の調整や,パルスを集光する深さにも依存した。一発のレーザーパルスを表面からの深さ230 μm程度を狙って集光照射した場合には,パルスエネルギーが10 μJ程度以下ではおよそ集光位置が改質されるのに対し,およそ50 μJ程度以上ではそれよりも50 μm程度入射面に近い位置を中心に改質が生じ,その中間のエネルギー領域では改質領域が光軸方向に長く伸びた。改質領域の光軸に垂直な方向の広がりは,一発照射の場合にはパルスエネルギーにあまり依存せずに2から3 μm程度となったが,照射パルス数を増やしていくとパルスエネルギーに明確に依存する(正の相関を持つ)ようになった。これらの内部加工に加えて,シリコン基板表面において,種々の周期構造が自発的に形成されること,とくに傷のあるシリコン基板を用いた場合に,波長の半分以下の周期を持つ構造が傷に沿って形成されるというこれまでに知られていなかった現象を発見し,論文を投稿して掲載が決定した。レーザーの故障により,研究計画を変更する必要があった。本研究では,レーザーによるシリコン基板の内部加工を目指して,波長1.064 μmのサブナノ秒レーザーを用いた実験を引き続き行った。これまでの研究で,シリコン基板内部にレーザー光を集光照射した際には非線形光学効果が容易に現れることがわかった。そこで,非線形光学効果について検討するため,z-scan法の光学系を構築し,実験を行った。電子物性の異なるシリコン基板(P型1種類,N型で電気抵抗率が異なるもの2種)を用意し,非線形光学係数の違いを調べた。構築したz-scan法の光学系において,オープンアパーチャー・クローズドアパーチャーのいずれの条件でも,よく知られている典型的な信号波形が得られることを確認した。オープンアパーチャーの実験では,シリコン基板の種類によって吸収の度合いが異なっていたが,電子物性に対する系統的な違いは見られなかった。クローズドアパーチャーの実験では,いずれに試料においても非線形屈折率の値は負であるという結果が得られた。負の非線形屈折率を持つという結果は,同じ波長のナノ秒レーザーを用いて測定した文献と一致した。しかし,非線形屈折率の絶対値は大きく異なっており,実験・解析手法についてさらに検討する必要がある。シリコン基板間での非線形屈折率を比較したところ,P型のシリコン基板が非線形屈折率が大きいという結果となった。これは相対的な比較であるため,絶対値の不確定性には影響されないと思われる。電子物性の異なるシリコンで非線形屈折率を比較した研究は調べた限りではこれまでになく,今後より多くのデータを集めていきたいと考えている。

本研究では,ガラスなどの透明材料において発達している超短パルスレーザーを用いた内部加工技術を単結晶シリコン基板に応用し,シリコンの新奇三次元微細加工技術の開発を目指した。近赤外波長のレーザーを集光照射することにより,シリコン内部に改質領域を形成することができた。フッ酸と硝酸との混合液(フッ硝酸)を用いることにより,改質領域をある程度選択的にエッチングすることができた。このほか,異なる種類のシリコン基板の非線形光学効果の比較,屈折率が大きな材料における球面収差を減らす照射方法,シリコン表面へのレーザー誘起微細周期構造の形成などについて検討した。2014年4月から研究代表者が異動し,新たな研究体制を立ち上げる必要があったため,研究の進行が当初の計画に比べやや遅れた。1.レーザーをもう一台購入し,実験を促進する。2.レーザーによる内部改質部をエッチングにより除去し,内部に空洞を作る実験を進める。基板表面に対して垂直な穴(貫通孔)と平行な穴(マイクロチャンネル)の作製を試みる。これまでに検討した試薬を用い,選択性の高いエッチングを目指す。3.シリコン基板内部への集光照射では,シリコンの持つ高い屈折率のために,原理的に大きな球面収差を生じる。球面収差をなくして効率的に改質を生じさせるための方法として,当初はデフォーマブルミラーあるいは空間光変調器の導入を検討していたが,シリコン製亜半球レンズを援用することにより球面収差を取り除いた集光ができることを着想した。この方法は,前記の方法よりもはるかに安価であり,かつ,高い開口数での集光が可能となるという点において優れている。これに関する実験を行う。4.レーザーパルスを使った接合の実験を行う。半透明領域波長のレーザーを用いることにより,空間選択性はやや劣るものの,アライメントがあまり厳しくない条件で接合ができると期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。光工学1.超短レーザーパルスとシリコン基板との非線形な相互作用について,基礎に立ち返った研究を行う。具体的には,電子物性の異なるシリコン基板(n型,p型,高抵抗)を用意し,z-scan法によって三次の非線形光学定数を評価する。加えて,レーザー光によって改質が生じる閾値を比較する。電子物性と非線形光学効果との関連はこれまであまり評価されておらず2.シリコン基板内部を改質するためにレーザー光を集光照射した場合,シリコンの持つ高い屈折率のために,大きな球面収差を生じる。球面収差をなくして効率的に改質を生じさせるために,波面を調整するデバイスを光学系に導入する。そのようなデバイスは,具体的にはデフォーマブルミラーまたは空間光変調器である。これにより,シリコン基板内部の任意の深さに対して照射レーザー光が幾何光学的な焦点を結ぶような光学系を構築する。3.上の新たな光学系を用いて,これまで行ってきた{超短レーザーパルスによる改質}+{エッチング}による内部加工の研究を進める。今年度は主にエッチング液の組成依存性について調査したが,これを発展させ基板貫通孔の作製を試みる。
近世巨大寺院の在地支配と社会構造に関する基盤的研究

本研究は、これまでほとんど近世史研究では扱われてこなかった近世における巨大寺院比叡山延暦寺の門前町坂本の社会構造と寺社による在地支配の実態を研究するために、領主文書である延暦寺側の史料を叡山文庫で閲覧する一方で、上坂本と下坂本の町役人(「年寄」)を務めた公人の家に残る史料を調査・収集し、史料分析を行った。対象とした家は下坂本の永田一馬家、上坂本の川瀬俊一家、松嶋昌一家、岡本永治家であるが、それぞれ厖大な史料を伝存しているものの、大津市が197677年頃に市史編さんのために抜き取り的に調査を行っていたに留まっていた。そのため、ほとんど未整理の状態から、現状をビデオ撮影で記録しながら袋詰めを行い、史料一点ごとの仮目録を取り、その上でマイクロ撮影を行うという作業を行った。その結果、永田家と松嶋家の仮目録については、解題を付して研究成果報告書の一部としてまとめるに至った。こうして収集した史料に基づいて以下の論点について、検討を行った。1.門前町坂本の構造について、町並みや寺社の配置などの空間把的握と、町の支配組織・共同組織に関する分析をおこなった。2.延暦寺の僧侶でありながら、上坂本に住み俗人と同じ生活を営む「公人」の性格を考えるために、上坂本の俗人の百姓との町役負担をめぐる争論や、山王祭礼の警固役(鉄棒引き)をめぐる争論と町年寄の座順をめぐる争論などを検討した。3.慶応4年3月28日の神仏判然令を契機として生じる、延暦寺に残るか日吉神社の社人となるかという公人の去就について考察した。本年度の研究目的を達成するために、以下の活動を行った。(1)比叡山延暦寺の支配機構を検討するために、叡山文庫に出張し、所蔵されている史料を閲覧し、業者委託によりマイクロ撮影及び焼き付けを行った。(2)寺領の構造と寺領支配の具体的なあり方を検討するために、叡山文庫に所蔵されている門前都市坂本の町制や住民構成等を明らかにしうる史料を収集した。また、上坂本の年寄を勤めた家の一つである川瀬俊一家の史料や、下阪本南酒井町の絵図や町方文書(町内を巡回して所有されている史料と永田一馬家所蔵史料)を写真撮影によって収集した。(3)公人と呼ばれる特異な身分集団の性格を解明するため、川瀬家・永田家に続いて、上坂本に居住し、現在も延暦寺に公人として仕える松嶋昌一家の史料調査を開始した。松嶋家と永田家は、現状記録作業を継続中である。(4)以上の史料調査・収集のために、大型カメラ等の器材を購入した。(5)永田家文書の仮目録作成のために、現状記録のデータをコンピューターに入力する作業を行なった。(6)以上のように収集した史料の内、特に17世紀後期から幕末・維新期まで連綿と残されている、「願口上書諸証文写」などと題された寺領から延暦寺への願書留の解読を行い(叡山文庫所蔵)、寺領支配のあり方を検討している。(1)比叡山延暦寺の支配機構および寺領の構造を検討するための史料を収集するために叡山文庫に出張し、史料を閲覧し、業者に委託してマイクロ撮影と焼き付けを行った。収集している史料は、寺領の百姓・公人などから領主である延暦寺に提出された訴状や届書を、執行代が書き留めた「願口上書諸証文写」である。これは、17世紀後期から伝存しているが、本年度は、昨年度に引き続き寛政年間までのものを収集した。

(2)門前町上坂本と下坂本の町並や里坊や寺の配置を知ることのできる絵図を見つけ、これによって、門前町の構造を分析する大きな手掛かりを得た。(3)公人と呼ばれる特殊な身分集団の性格を解明するために史料調査を進めている。永田家については、現状記録作業がほぼ終了し、仮目録作成のためのコンピューター入力作業を継続中である。松嶋家については、現状記録作業を継続している。(4)公人身分を考えるために、公人と上坂本の百姓、あるいは公人と日吉神社の社人との争論関係文書の解読を進めている。また、これまで不明確であった山王祭礼のあり方を復元し、祭礼における公人の役割を考察している。今年度は、研究期間最終年であるめ、成果をまとめるために以下のような研究活動を行った。1.山門領と公人に関する史料の現状記録調査と史料収集を行った。・上坂本松嶋昌一家文書の現状記録調査を終了し、写真撮影を行った。・下阪本永田一馬家文書の写真撮影を行った。・上坂本岡本永夫家文書の現状記録を開始した。・叡山文庫所蔵史料の閲覧を行い、寺領村々から提出された願書留(「願口上留」)の委託撮影を行った。2.上記の諸家文書の内、永田家と松嶋家の現状記録のデータベース化を行うためにパソコンを購入し、入力作業を行った。そして、史料一点ごとのデータベースを作成し、これを用いて仮目録を完成した。3.永田家と松嶋家の仮目録に解題を付して研究成果報告書を作成した。4.山門領における帯刀人=公人・坊人に関する研究成果の一部を、『兵農分離と地域社会』第四章「『郷士』と帯刀改め」において公表した。5.寺領の中核を占める門前町「上浜」(上坂本・下坂本)の社会構造と公人身分に関する分析を行っており、その成果の一部を研究成果報告書に掲載した。
器官培養および実験病理学的手法を用いたセメント芽細胞の機能に関する研究

本研究では歯根膜組織に歯根吸収の誘導能が存在するか否かを明らかにするため、ラットを用いた病理組織学的研究を行った。ラット両側下顎第3臼歯を抜歯し、その遠心根を切断した。そして可及的に速やかに遠心根の歯髄を抜髄後、その歯根膜組織を機械的に除去した歯根を歯根膜除去群、未処置のものを歯根膜保存群とした。これらの歯根をラットの背部皮下に移植し、1、3、5、7、10、14、21および28日後に周囲の皮下組織とともに摘出、固定後、AMeX法によるパラフィンブロックを得た。これより連続切片を作製し、10枚ごとにH.E.染色、破歯細胞を同定するためのTRAP染色ならびにprostaglandin合成酵素であるCOX-2についての免疫組織学的検索を行った。その結果、実験期間中をとおして歯根膜除去群には破歯細胞による歯根吸収は全く観察されなかった。一方歯根膜保存群では7日目には破歯細胞が出現し、28日目にはほとんど消失していた。組織計測を行うと、10日目の破歯細胞数が統計学的に有意に高かった。またCOX-2陽性細胞は比較的早期に保存された歯根膜細胞に観察された。以上の結果を考察すると、歯根膜保存群にのみ歯根吸収が観察されたことから、歯根膜組織に歯根吸収の誘導能が存在することが明らかとなった。また破歯細胞の出現に先立って歯根膜細胞にCOX-2が観察されたことは、歯根膜細胞によるprostaglandin合成が歯根吸収に重要な役割を果たしているのではないかと推測された。本研究では歯周組織の再生における歯根膜細胞の機能を明らかにすることを目的とした。ラットの上顎臼歯を抜歯し、歯根を切断して抜髄した後に背部皮下に完全に移植埋入した。移植歯根は2群に分類された。すなわち歯根膜組織を機械的に除去した群(歯根膜除去群)と歯根膜組織をそのままにした群(歯根膜群)である。埋入後3、5、7、10、および14日後に、ラットを屠殺、歯根を含んだまま背部皮膚を摘出して、これを光顕観察用の試料として用いた。歯根膜群では、5日目には歯根膜線維と皮下結合組織線維とが再結合していた。酒石酸耐性酸フォスファターゼ陽性である多核の破歯細胞による歯根吸収は7日目に観察された。一方歯根膜除去群では結合組織によって被包され、実験期間中を通じて歯根吸収も結合組織線維の再結合も観察されなかった。これらの所見から歯根膜線維は結合組織線維の再形成のみならず、歯根吸収にも関連していると考えられた。これより連続切片を作製し、l0枚ごとにH.E.染色、破歯細胞を同定するためのTRAP染色ならびにprostaglandin合成酵素であるCOX-2についての免疫組織学的検索を行った。

一方歯根膜保存群では7日目には破歯細胞が出現し、28日目にはほどんど消失していた。組織計測を行うと、10日目の破歯細胞数が統計学的に有意に高かった。またCOX-2陽性細胞は比較的早期に保存された歯根膜細胞に観察された。以上の結果を考察すると、歯根膜保存群にのみ歯根吸収が観察されたことから、歯根膜組織に歯根吸収の誘導能が存在することが明らかとなった。また破歯細胞の出現に先立って歯根膜細胞にCOX-2が観察されたことは、歯根膜細胞によるprostaglandin合成が歯根吸収に重要な役割を果たしているのではないかと推測された。
組換え抗原を用いたインフルエンザ菌に対する経鼻粘膜ワクチンの開発・研究

インフルエンザ菌外膜タンパク(P6)より毒性を除去したrecombinant P6(rP6)を遺伝子組み換えにて作成した。また、粘膜アジュバントとして用いられるコレラトキシン(CT)のAlサブユニットのみを発現した変異型タンパクであるmutantCTA1(mCTA1)を作成し、rP6とmCTA1の融合タンパクであるmCTA1-P6を作成した。まずrP6及びmCTA1-P6の2つのタンパクが抗原として働くかどうか調べるために、BALB/cマウスを用いて全身投与を行い全身性免疫応答確立の有無を調べた。rP6はadjuvantとしてCTを併用して投与を行ったが、mCTA1-P6については単独投与を行った。その結果、rP6+CT群、mCTA1-P6群のいずれにおいても血清IgGの上昇を認め、脾臓の抗体産生細胞をELISPOT法にて解析した結果、IgG産生細胞の増加を認めた。このことからrP6、mCTA1-P6はどちらも全身投与にて自然型P6と同等の抗原性を持つことがわかった。次に経鼻免疫実験を行った。BALB/cマウスを用いてrP6+CT投与群、mCTA1-P6単独投与群を設定し、週1回投与で合計3回経鼻免疫を行った。その結果、どちらの群においても血清IgGの上昇および脾臓IgG産生細胞の上昇を認めた。さらに鼻腔洗浄液中のIgAの上昇を認め、鼻粘膜及び顎下腺の抗体産生細胞数を解析したところ、IgA産生細胞の増加を認めた。このことから、両者の組換え抗原は全身性免疫応答だけでなく粘膜免疫応答も確立できることがわかった。これらの免疫応答のメカニズムを検討するため、血清サンプルを用いてELISA法によるIgGサブクラス解析を行った。その結果、rP6とmCTA1-P6による免疫応答はTh2型優位な反応であることがわかった。自然型P6+CTの投与実験で血清IgGサブクラス解析を行うとTh2型優位な反応であったことから、これら組換え抗原による免疫応答は自然型のものと同等の作用機序であることが示唆された。1.方法まずrP6及びmCTAl-P6の2つの蛋白が抗原として働くかどうか調べるために、全身投与を行い全身性免疫応答確立の有無を調べた。rP6はadjuvantとしてCTを併用して投与を行ったが、mCTAl-P6については単独投与で免疫応答の有無を調べた。マウスの脾臓リンパ球を分離しELISPOT法により免疫グロブリンの定量を行った。また血清中の免疫グロブリンの経時的変化も調べた。次に全身投与実験で得られた結果から至適投与量を設定し、経鼻免疫実験を行った。各群のマウスの脾臓、鼻腔粘膜、顎下腺、腸管粘膜をそれぞれ採取し、リンパ球を分離してELISPOT法にて免疫グロブリンの定量を行った。また血清、鼻腔洗浄液、唾液、糞便をそれぞれ採取しておき、ELISA法にて免疫グロブリン抗体価を測定した。唾液については抗原特異的IgA凝集抗体価、インフルエンザ菌に対する凝集抗体価もあわせて調べた。2.結果全身投与実験ではrP6+CT群、mCTAl-P6群のいずれにおいても脾臓IgG産生細胞の上昇および血清IgGの上昇を認めた。

これらの結果を元に経鼻投与実験を行った結果、どちらの群においても脾臓IgG産生細胞の上昇および血清IgGの上昇を認めた。また鼻腔洗浄液、顎下腺より分離したリンパ球のいづれにおいてもIgAの上昇を認めた。IgGサブクラス解析ではIgGlの上昇を認めた。3.考察今回の実験結果から、mCTAl-P6は単独投与で経鼻粘膜免疫応答および全身免疫応答を誘導できることがわかった。またIgGサブクラス解析よりこれらの反応はTh2型優位の反応であることが示唆された。インフルエンザ菌に対する凝集抗体価反応は明らかな上昇を示さなかったが、これらの免疫応答がインフルエンザ菌感染を防御可能であるかについては今後の検討が必要と思われる。平成14年度の研究では、遺伝子組み換え型抗原rP6とCT(コレラトキシン)による免疫、ならびにフュージョンプロテインであるmCTA1-P6を用いた免疫について検討を行った。その結果、全身投与にて血清中IgGの上昇を認め、さらに経鼻投与にて血清中IgGおよび鼻腔洗浄液中IgAの上昇を認めることから、これらのタンパクは経鼻粘膜免疫応答を誘導することがわかった。本年度はこの結果を踏まえて、いくつかの点で更なる検討を行った。第一に、rP6、mCTA1-P6の各タンパクの1回投与量が500ugと大量であったため、より少量で免疫応答が誘導されるか調べた。その結果、100ugでは全身投与にて血清IgGの上昇を認めたが、経鼻投与した場合には、血清IgGの上昇は認めたものの、鼻腔洗浄液中IgAの上昇は認められなかった。このことから100ugでは経鼻粘膜免疫応答を誘導するには至らないことが示唆された。100ugより低量を投与した場合には全身投与にても血清中IgGの上昇は認められなかった。今回はアジュバントとしてコレラトキシンを使用しているが、今後はアジュバントの種類を変えることで1回投与量を減量することが可能か検討を重ねる予定である。第二にrP6の精製過程の見直しを行った。遺伝子導入した大腸菌の培養環境を整備し、そこから得られるrP6の精製技術を再度検討しより確実なものとした。これにより、今後はrP6の大量精製が可能となり、更なる研究の発展が可能となった。同様の方法でmCTA1-P6についても精製技術を高めていく予定である。平成14年度までの研究で、遺伝子組み換え型抗原rP6はCT(コレラトキシン)をアジュバントとして使用することで全身性免疫応答及び局所粘膜免疫応答を誘導することがわかった。またCTのA1サブユニットとrP6とのフュージョンプロテインであるmCTA1-rP6は、アジュバントを使用せずとも全身免疫応答及び局所粘膜免疫応答を誘導可能であることがわかった。そしてこれらの反応はサブクラス解析からTh2型の反応であることが推測された。実際にこのワクチン投与で得られた免疫反応が、インフルエンザ菌に特異的に働き感染防御できるかどうかを調べるため、ホルマリン固定したインフルエンザ菌にてELISAプレートをコーティーングし、サンプルとして免疫したマウスの唾液を用いてELISA法による検討を行ったが有意な結果は得られなかった。今後は生のインフルエンザ菌による感染実験等で確認を行う必要がある。rP6に関して、アジュバントの有無での反応の違いを調べるために、rP6単独投与群に関する実験を行った。その結果、やはりrP6はそれ自体では免疫応答を誘導することができず何らかのアジュバントを必要とすることがわかった。
頭蓋内胚細胞性腫瘍の悪性転換に伴って発現する未知の遺伝子の単離と解析

頭蓋内胚細胞性腫瘍由来細胞株の樹立を試み、4株を樹立した。Cytokeratinが全株で、AFPが3株で、HCGが1株で発現していた.マーカー蛋白の発現および移植腫瘍の形態像から、それぞれ絨毛癌、胎児性癌、卵黄嚢腫、卵黄嚢腫に対応する形質発現を優位に有する腫瘍とみなされた.染色体検索では、高度の染色体異常がみられるにもかかわらず、既知の重要な転写調節因子であるがん抑制遺伝子の局在する染色体17番短腕、16番短腕、8番長腕、13番長腕は保存されるか、もしくは変化が少なかった.P53はexon4から9までをPCR-SSCP法にて検索.P16はexon1から3までをSouthern Blot法で検索.更にexon1から2をPCR-SSCP法で検索.P15はexon1をSouthern Blot法で検索.MMAC1/PTENは3'non-cording領域をSouthern Blot法にて検索.更にexon5、7、8、9をPCR-SSCP法で検索した.しかしこれらの癌抑制遺伝子の変異は認められなかった.またp16 exon1 probeおよびp15exon1 probeを用いた検索では、5'CpG islandのメチル化による遺伝子の不活性化もみられないと推定された.以上より、頭蓋内胚細胞性腫瘍での悪性転換においては、がん抑制遺伝子の関与の可能性は、少なくとも既知のものについては、低いものと思われた.胚細胞性腫瘍の異なった組織分化を示した腫瘍組織部分を切り出し、分化特異的mRNAをそれぞれ抽出する技術の確立は、病態特異的に発現する遺伝子の検出に必須の手段と考えられるが、技術的には解決しなくてはならない種々の問題があることがわかった.レーザーを、組織切片の広い面にあてて組織を回収する方法は、目的の組織以外の混入が不可避であること、組織切片の輪郭にあてて組織を切り出しし回収する方法は、時間がかかり収量に難点があること、またいずれの方法においても、固定と乾燥という過程が回収したmRNAの品質に影響を与えうることが、判明した.頭蓋内胚細胞性腫瘍由来細胞株の樹立を試み、4株を樹立した。Cytokeratinが全株で、AFPが3株で、HCGが1株で発現していた.マーカー蛋白の発現および移植腫瘍の形態像から、それぞれ絨毛癌、胎児性癌、卵黄嚢腫、卵黄嚢腫に対応する形質発現を優位に有する腫瘍とみなされた.染色体検索では、高度の染色体異常がみられるにもかかわらず、既知の重要な転写調節因子であるがん抑制遺伝子の局在する染色体17番短腕、16番短腕、8番長腕、13番長腕は保存されるか、もしくは変化が少なかった.P53はexon4から9までをPCR-SSCP法にて検索.P16はexon1から3までをSouthern Blot法で検索.更にexon1から2をPCR-SSCP法で検索.P15はexon1をSouthern Blot法で検索.MMAC1/PTENは3'non-cording領域をSouthern Blot法にて検索.更にexon5、7、8、9をPCR-SSCP法で検索した.しかしこれらの癌抑制遺伝子の変異は認められなかった.またp16 exon1 probeおよびp15exon1 probeを用いた検索では、5'CpG islandのメチル化による遺伝子の不活性化もみられないと推定された.以上より、頭蓋内胚細胞性腫瘍での悪性転換においては、がん抑制遺伝子の関与の可能性は、少なくとも既知のものについては、低いものと思われた.胚細胞性腫瘍の異なった組織分化を示した腫瘍組織部分を切り出し、分化特異的mRNAをそれぞれ抽出する技術の確立は、病態特異的に発現する遺伝子の検出に必須の手段と考えられるが、技術的には解決しなくてはならない種々の問題があることがわかった.レーザーを、組織切片の広い面にあてて組織を回収する方法は、目的の組織以外の混入が不可避であること、組織切片の輪郭にあてて組織を切り出しし回収する方法は、時間がかかり収量に難点があること、またいずれの方法においても、固定と乾燥という過程が回収したmRNAの品質に影響を与えうることが、判明した.頭蓋内胚細胞性腫瘍の悪性化に関与する遺伝子を単離することを最終目標として、今年度は、輪唱的に悪性転換をきたした頭蓋内胚細胞性腫瘍由来の細胞株の既知の腫瘍マーカー蛋白の発現状況を確認したうえで、既知の癌抑制遺伝子の構造異常の有無を検索した.対象として、我々が樹立株化した胚細胞性腫瘍細胞株の4株を用いた.培養下あるいはヌードマウス皮下移植下において、腫瘍マーカー蛋白としてCytokeratinが全株で、AFPが3株で、HCGが1株で発現していることが、EIA法、Western Blot法および免疫組織化学法により確認された.検索した癌抑制遺伝子としては、転写調節因子として細胞の増殖に深く関与しているp53、p16、p15、MMAC1/PTENについて遺伝子変異の有無を検索した.p53はexon4から9までをPCR-SSCP法にて検索.p16はexon1から3までをSouthern Blot法で検索.更にexon1から2をPCR-SSCP法で検索.p15はexon1をSouthern Blot法で検索.MMAC1/PTENは3 ́non-cording領域をSouthern Blot法にて検索.更にexon5、7、8、9をPCR-SSCP法で検索した.しかしこれらの癌抑制遺伝子の変異は認められなかった.現在Northern Blot法にて遺伝子の発現状況を検索中である.

頭蓋内胚細胞性腫瘍の悪性化に関与する遺伝子や、ヒトの組織分化に伴って発現する未知の遺伝子を単離することを目的として、前年度の研究では、我々が樹立した頭蓋内胚細胞性腫瘍由来細胞株の特性、特にがん抑制遺伝子の発現状況を詳細に調べた.今年度は、これらの原腫瘍組織を用い、異なった組織分化を示す腫瘍部分の標本を使ってサブトラクションを行い、悪性転換に関与している可能性のある遺伝子を単離する方法の確立を目指した.まず、胚細胞性腫瘍の同一患者の凍結生検組織から、著しく異なった組織分化を示した腫瘍組織部分をそれぞれ分けて切り出した.組織分化特異的mRNAとして、それぞれを少量抽出し、原腫瘍から由来した株化培養細胞から調整されたmRNAとの発現パターンの比較検討を試みた.しかしながら、株化培養細胞から調整されたmRNAの発現パターンには培養条件による著しい変化が認められ、結果的に培養細胞株から得られらmRNAでは、組織レベルでのmRNAの発現パターンの再現は困難であるとの結論に至った.現在、培養細胞株の元となった原腫瘍の部位毎のそれぞれpoly(A)RNAを抽出し、uni-directional cDNA 1ibraryを作製し、悪性転換後のlibraryからtarget cDNAを、初発時摘出腫瘍組織のlibraryからdriver RNAをin vitroで調製中である.次いで、細胞株および悪性転換後のcDNA targetのなかから、初発時摘出腫瘍組織のdriver RNAに相補性の乏しいものを選択する予定である.頭蓋内胚細胞性腫瘍の悪性化に関与する遺伝子や、ヒトの組織分化に伴って発現する未知の遺伝子を単離することを最終的な目標として、前年度までの研究では、我々が樹立した頭蓋内胚細胞性腫瘍由来細胞株の特性の一つである、がん抑制遺伝子の発現状況を詳細に調べた.また、これらの原腫瘍組織の異なった組織分化を示す腫瘍部分の標本を使って、悪性転換に関与している可能性のある遺伝子を単離する方法の確立も目指した.今年度の研究では、株化細胞をもちいて染色体分析をおこない、その特性の検索をおこなった.長期継代株のひとつで、第3脳室腫瘍の11才の男子の患者から得られた長期継代培養細胞株は、移種移植ではchoriocarcinomaの組織像に類似し、ヒト絨毛ゴナドトロピンを産生分泌する.トリプシンGバンド法の検索では、染色体モードは、88-94<4n>,XX,+X,-Y,-Y,add(1)(p11),add(1)(q21),-2,add(2)(p25),-3,add(3)(p21),add(3),add(4)(p11),add(4)(q11),add(4),-5,-5,-5,del(6)(p21p23),add(7)(q11),-8,-8,add(8)(q2?),add(9)(q11),-10,del(10)(q24),del(10),-12,add(12)(p13),add(12),-13,add(14)(q21),-15,-16,-18,-18,t(18;20)(p10;p10),t(18;20)(p10;p10),+21,+21,-22,+13mar、を示した.Y染色体の欠如は、マルチカラーFISH法でも確認された.染色体分析の結果では、高度の染色体異常がみられるにもかかわらず、染色体17番短腕、16番短腕、8番長腕、13番長腕が保存されるか、もしくは変化が少なかった.
戦後日本社会における長期雇用の成立過程に関する計量社会学的研究

最終年度である本年度は、昨年度作成したデータベースから、利用可能な統計モデルの検討を行った。ある人が「初めて職業に就いた時点」、「職種」を主要な独立変数とし、「勤続年数」に与える影響について、生存時間分析モデルの応用を試みた。本研究で明らかになったのは、戦後半世紀の間に日本社会では雇用の長期化が、着実に進行してきたという点である。このことは先行研究でも一部明らかにされていたことではあるが、網羅的なデータで追跡できたことは意義深い。ただし、次の点は改めて強調しておくべきであろう。同一就業先における職歴の継続に対して、戦争が社会全体に与える影響は、プラスであるともマイナスであるとも判断できないということである。長期雇用は、社会階層ごと(あるいは階層間)の移動として、操作的な記述、分析が可能である。SSM調査は、1955年以来10年おきに継続的に実施され、ミクロレベルでの移動を把握することができるほとんど唯一のデータである。しかしSSM調査には、サンプル数が少ないため統計的な有意さを確保するには不利な点を否定できない。言うまでもなく、今後データの信頼性向上のために必要なのは、サンプル数を増やすことである。社会調査にはやり直しがきかない。データ収集が可能な過去の範囲は、どの調査時点であろうとも限られいる。日本人の平均寿命が、現在の水準のまま推移していくなら、観測可能なのは60年前までである。それ以前の過去は地平線の向こうにある。現時点では戦時期に相当する。技術的に可能なことは速やかに着手しなくては、1940年当時の計量分析は不可能となる。さらに出版物等で公表されている統計のもとになった資料が適切に再利用できるよう、個票レベルまでさかのぼることが可能なデータについては、関係諸機関の協力を前提とした組織的な研究が望まれる。本年度は、以下の二点について重点的に作業をすすめた。まず、既存のマクロ統計のデータベース化である。現時点で長期雇用を把握することのできる資料としては、「賃金センサス(就業構造基本調査)」における職種別の勤続年数、ならびに「雇用動向調査」における離職率がある。これらは研究目的を達するためにはあくまで代用指標ではあるが、我が国の雇用の流動性を全国的に網羅した資料として、ほとんど唯一のものであり利用価値はきわめて大きい。これらの過去の公表されたデータを、磁気ファイル化した。二点目に1955年以来10年おきに実施されている、過去5回のSSMデータ・ファイルをもとにした、長期雇用測定のために必要なデータの作成を行った。SSMデータは、元来職業移動を中心とした各社会移動を把握するための調査である。したがってこのデータは、そのままでは長期雇用を測定するために用いることはできない。そこでSPSSのプログラミングによって、サンプルごとの各従業先における勤続年数を抽出した。具体的には、あるサンプルが初めて職業に就いた年齢を初期値とし、2番目の従業先に移動した年齢との差を取れば、最初の従業先における「継続年数」が求まる。以下、同様の値を2番目、3番目の従業先と求めていき、現職あるいはすでに引退している場合には最後の従業先まで計算し、新たな継続年数のデータを作成した。これには継続年数のほか、従業先の業種、そこにおける本人の職種、役職、そして従業員数が含まれている(ただし、1955年調査に関しては、従業員数のデータはない)。
肝障害モデルにおける細胞移植治療効果とそのメカニズム解明

食生活の乱れやストレスから肝炎、肝硬変、さらには肝癌になる人は多い。これらのケースでは肝臓移植を余儀なくされるまで悪化してしまう事も多々ある。しかし肝臓を提供するドナー不足は深刻で、臓器移植待機期間中に亡くなる人も少なくない。また医療費もかかり合併症を引き起こすリスクもある。そこで本研究は、肝細胞を移植することで、症状の緩和や治癒、あるいは肝移植待機中に行う“つなぎ治療"とする事ができないかと考えた。本研究は、肝細胞移植による肝障害治療効果のメカニズムを探り、ヒトへ応用するための基礎データを提供する事を目的とする。これまでに初代肝細胞の系において、“元気な細胞"が“弱っている細胞"をギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションを通して助けるという事を報告した。この現象が、個体においても観察されるのならば、肝細胞を移植する事によって肝障害を軽減する可能性がある。そこで、本研究は移植した肝細胞が肝障害を受けたマウスの障害の程度を軽くするかどうか、またそのメカニズムを解明しようと試みた。その結果、肝障害を与えたマウスに肝細胞を移植すると、移植した細胞の効果はほとんどみられなかったが、肝障害をマウスに与える前に肝細胞を移植し、その後、マウスに肝障害を与えると、その肝障害の程度は減少する傾向にあった。しかし、移植する肝細胞の状態に結果が左右される事から、今後一定の質を保った肝細胞を移植する工夫が必要である。初代肝細胞を用いているため、移植する肝細胞の状態のぶれが肝障害の軽減の程度に差を与えてしまうと考えられる。よって、より安定的な系にするため、移植する細胞の質や数など工夫する必要がある。細胞移植する細胞の数や大きさ、形態などを変化させて移植する、また薬物に対して耐性をもつように遺伝子操作する事によって、移植する細胞の質を上げる事を関東する。さらに移植する事によって血流悪化効果を考慮するため、血管拡張剤などを用いる事も検討する。本年度は、移植する細胞、その時の血流悪化を防ぐ事を工夫するため、1)スフェロイド培養2)血管拡張剤とともに移植する、3)安定的発現細胞株を作るなどの実験を行う予定である。そのため、のプレートや試薬、レトロウイルスベクターなどをを購入する予定である。予想に反して、移植する細胞の質を一定に保つのが困難であったため、移植する細胞や移植時の環境改善を工夫する必要があった。
アユ雌の最終成熟および排卵を支配する雄フェロモンの作用解析

本研究の目標は、アユ雌の最終成熟および排卵を誘導する雄フェロモンの作用機構を明らかにすることである。そのために、雌のフェロモン刺激を雌の生体内で伝達すると考えられる内分泌因子(GTHおよびDHP)の動態を、その遺伝子発現あるいはタンパクの合成・分泌レベルで解析し、以下の結果を得た。アユ卵母細胞の最終成熟を誘起するDHPの血中濃度は、産卵に好適な環境で雄からのフェロモンを受容した後に急増し、それとほぼ同時に排卵が誘発された。また、最終成熟期の卵母細胞を用いた生体外培養実験においても、このDHPの効果は確認された。このことから、雌体内で新たに産生されるDHPが、雄フェロモンによって誘導される直接的な作用因子であることが明らかとなった。次に、同様の個体の脳下垂体におけるGTH(FSHおよびLH)遺伝子の発現変化をノーザンブロット法により解析した。その結果、FSHβmRNA量は、雄フェロモンの刺激を受ける以前の卵黄形成後期から徐々に減少しており、その傾向は雄のフェロモン刺激によって変化しなかった。このことから、FSHβの発現は、フェロモン刺激とは無関係であることが示唆された。一方、LHβmRNA量は卵黄形成後期以降、常に高値を維持しており、雄のフェロモン受容によっても顕著な変動を示さなかった。このことは、DHPの新規合成を誘導すると予想されるLHの脳下垂体での合成が、少なくとも遺伝子の転写レベルでは起こっていない可能性を示している。このことから、雄フェロモンによる刺激は、雌の脳下垂体で既に合成されているLHの分泌として伝達されることが示唆される。本研究の目標は、アユ雌の最終成熟および排卵を誘導する雄フェロモンの作用機構を明らかにすることにある。そのために、雄のフェロモン刺激を雌の生体内で伝達すると考えられる内分泌因子(sGnRH, GTHおよびDHP)の動態を、その遺伝子発現あるいはタンパクの合成・分泌レベルで解析する。本年度は下記の結果を得た。加えて、最終成熟期の卵母細胞を用いた生体外培養実験においても、このDHPの効果は確認された。次に同様の個体の脳下垂体におけるGTH(FSHおよびLH)遺伝子の発現変化をノーザンブロツト法により解析した。このことから、雄フェロモンによる刺激は、雌の脳下垂体で既に合成されているLHを分泌させる形で伝達されるものと推察される。そこで来年度は、当初の予定通り、LHの分泌に関する解析を行う。