hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＴＤＰ－４３による神経変性メカニズムの解明とＴＤＰ－４３異常蓄積阻害薬の検索

一方で、C末端断片を発現させた細胞では、正常TDP-43強制発現ほどの強い毒性ではないが、徐々に緩やかに細胞増殖が抑制されることが明らかとなった。そこで、詳細を検討した結果、C末断片凝集体形成細胞では、細胞周期の異常は確認されなかったが、DNA合成がほぼ完全に阻害されていた。また、遺伝子転写の本体であるRNAポリメラーゼIIやその他いくつかの基本転写因子が凝集体中に巻き込まれている様子が観察され、実際に、これら転写因子の転写活性が抑制されていることも確認出来た。さらに、患者脳内においても細胞モデルと同様に上記転写因子がTDP-43封入体中に共局在している様子が観察された。以上のことより、TDP-43は細胞の増殖阻害あるいは転写制御異常を引き起こすことが明らかとなり、これらがTDP-43プロテイノパチーの発症あるいは病態進行に関与している可能性が示唆された。細胞生物学本研究により、TDP-43あるいはその凝集体形成による神経細胞毒性の誘導メカニズムについて新たな知見を得ることができた。とくに、凝集体自身の神経細胞毒性を示したことは一つの大きな進歩であったとおもわれる。また、新たにレンチウイルスベクターを使ったシステムを構築し、これによって、これまで検出困難だったTDP-43の毒性をはっきりと視覚化することが出来た。その詳細なメカニズムを解析する上で有用なモデルと考えている。また、正常TDP-43の強制発現でも神経毒性が誘導され、その毒性はC末断片による毒性とは異なるメカニズムで誘導されることを明らかとした。これは、TDP-43プロテイノパチー患者においてTDP-43発現の上昇が観察される場合があることや、TDP-43トランスジェニックマウスにおいてみられる運動障害との関連性について興味が持たれる。(理由)本研究により、TDP-43あるいはその凝集体形成による神経細胞毒性の誘導メカニズムについて新たな知見を得ることができた。一方で、Flowcytometoryを使ったハイスループットな薬剤スクリーニング法を確立し、実際に、FTLDやALSに対する新規治療薬の開発を目指した低分子化合物の検索を行った。最終的に13種類の候補化合物をピックアップし、一部の化合物については特許の出願を行った。C末断片についての毒性は検証できたが、もう一方のN末断片については、動物モデルも含めてほとんど検証されていないので、その点について細胞モデルを用いて検討する。TDP-43蓄積のメカニズムを明らかにすることは、新たな治療法の開発にも重要であることから、細胞毒性のメカニズムについてさらに詳細な解析を進めると同時に、凝集体蓄積メカニズムの解明や加齢との関係を明らかにし、病気の進行だけでなく発症のメカニズムについても検討していく。
木質系フレキシブルシ-ト材料の多角的利用開発に関する基礎的・応用的研究

木質系フレキシブルシ-トは、水と反応してゲル化しゴム状弾性体を形成するTDIプレポリマ-を結合剤とし、鋸屑等の小片原料を成形して作られるが、成形条件如何(一次成形、二次熱圧締)で、柔軟なシ-ト状からかなりハ-ドなボ-ド状製品まで、巾広い材質の製品が得られる。また、鋸屑に他の各種小片原料を混用して、使途に応じたユニ-クな特性を付与することが可能で、新素材として注目されている。この新規開発になる木質系フレキシブルシ-トの多角的利用開発を狙って、原料小片種類、結合剤添加量などの製造条件、用途に適したシ-ト材質、結合剤の粘弾性測定による物性の解明等に関する基礎的研究を実施し、さらに各産業分野への利活用を目途した実用フィ-ルドテストとなど広汎な試験研究および応用的研究を実施した。その結果、農業をはじめ林業、建築関係等巾広い産業分野で有効な資材として利用可能であることが立証できた。農林業用資材としての利活用をはかるためには、工場生産プロセスでのドライイングコストの低減(成形工程で過剰の水を用いるため)によるコストダウンをはかる必要がある。マルチ用資材としてのフィ-ルドテストにより、農林業用資材としての有効性が認められたので、商業ベ-スでの果樹園、花壇培地、道路法面の緑化、林地における新規植栽事業への利用、さらにはグロ-バルな規模で問題化している砂漠緑化、乾燥地栽培への阻水板としての利用などの具体化が望まれる。膨大な量の消費が見込まれる建材類への面材、あるいは複合パネルのコア-材、床材等に利用するためには、工場生産システムにおけるシ-ト比重のばらつき、厚さむらの規正をはかる必要がある。均一性に富むシ-トが得られれば、パネルの面材、床用シ-ト、難燃処理による自動車内装材への利用等さらに多くの利用分野が約束されよう。昭和63年度に得られた研究結果は次のとおりである。1.原料小片、シート成形条件、結合剤の物性および材質特性に関する基礎的研究(1)鋸屑、樹皮小片等の木質系以外の小片原料(菜種粕、皮ふすま、大豆粕など)の併用が肥料化効果を得ることに有効であることを見出した。(2)結合剤であるTDIの粘弾性測定、架橋密度、IR分析により、熱圧締処理がフレキシブルシートの材質改善に効果のあることを確認した。(3)一次成型品はクッション性に富み、緩衝材料としての利用が有効で、他のボード材料表面にオーバーレイすることによりコルクボードと同様の利用面が考えられる。(4)断熱性能が非常にすぐれており、インシュレーションファバーボードと同等の熱伝導率を有している。また、合板、ハードボード、パーティクルボードとの複合仕によって、コンクリート床への直貼り、木造床への床板として用いて十分な遮音等級を持つことを見出した。(5)防虫シートとして、紙の代りにフレキシブルシートを使用した結果では、坪量の大きい紙の場合の全たく同様の結果が得られている。シートの難燃化については次年度実施する計画である。2.各産業分野における用途開発に関する基礎的研究シートの比重、材質(引張強さ)、透水性などに関する一連の試験を終了し、材質の異なる各種のフレキシブルシートを用いて、乾燥地農業実験施設での阻水盤としてのフィールドテスト、附属農場における新規植栽ミカン幼木(402本)へのマルチ施工による雑草防除、教育学部自然観察実習地における新規植栽花木のマルチ施工等のフィールドテストを開始している。

本学大谷キャンパス内のヒノキ幼令樹についても施工し、1年経過後の現在良好な結果が得られている。1.原料小片種類、シ-ト成形条件、結合剤の物性および材質特性に関する基礎的研究(1)原料小片の有効利用:鋸屑以外の他の有機質小片原料(大豆粕、菜種油粕、コ-ヒ-絞り粕、麦ふすまなど)も鋸屑との混用によってフレキシブルシ-トに用いて有効であり、かつシ-トをポット栽培やマルチ施工に使用した後の土壌化、肥料化効果が得られることを見出した。(2)TDI系結合剤の物性とシ-ト材質:TDI系プレポリマ-結合剤のゲル化膜の粘弾性測定結果によると、鎖状、枝分れ構造の両結合剤とも、水と容易に反応してゴム状弾性体を形成し、シ-ト材質に悪影響を与えずに、両者の混合使用によってゲル化時間の短縮、ひいては工場での生産性向上に大きく寄与することがわかった。(3)シ-トの防虫処理:熱圧締による二次成形により、結合剤の物性、シ-ト材質を損なわずに均一性に富む薄いシ-トが得られ、紙ベ-スの場合と同様にレマ防虫効果のあるシ-ト材料が得られた。2.各産業分野における用途開発に関する基礎的・応用的研究厚さ精度への要求度が高い建材類への面材として利用する場合には、現工場生産システムによるフレキシブルシ-トは厚さ、比重むらの規正に問題があり、利用に難がある。厚さ規正がほかられれば、クッション性、断熱性などコルクボ-ド代替品としての利用が有望である。厚さ精度への要求度が低い農林業用質材への利活用は有望で、静岡大学付属農場における大規模の新規植栽ミカン幼木へのマルチ施工、教育学部自然観察実習地等における新規植栽花木、ヒノキ幼令樹へのマルチカバリングフィ-ルドテストの結果、雑草防除、活着への効果が大で、乾燥地農業実験実習施設での制限准水下のコマツナ栽場試験での、阻水板としての機能調査では生育に大きく寄与することを見出した。
ゴマリグナンとビタミンEの相互作用を用いたトコトリエノール代謝の研究

生体内ビタミンE濃度はゴマを摂取することにより著しく上昇する。先の研究で、Toc3が皮膚・脂肪組織に特異的に取り込まれ、このToc3濃度がゴマの摂取で著しく上昇することを見出し報告した。今回、研究1では、ゴマ摂取でビタミンE濃度が上昇する機構として、吸収の促進に起因するかどうかを、α-Toc、α-Toc3、γ-Toc3の混合物であるパーム油抽出物(T-mix)を用い、ゴマリグナンとしてセサミノールを用いて検討した。その結果、セサミノールにより生体内ビタミンE濃度は著しく上昇したが,セサミノールによる吸収の促進は認められなかった。研究2では、単品のα-Toc、α-Toc3、γ-Toc3を単独投与した場合とα-Tocとの併用の場合を比較した。α-Tocはあらゆる組織に高濃度に存在した。α-Toc3は血漿・肝かそれ以上にとりこまれ、γ-Toc3は皮膚・脂肪組織以外はほとんど取り込まれなかった。α-Tocとの共存でα-Toc3濃度は低下するが、γ-Toc3は変化しなかった。研究3では、ビタミンE欠飼料で4週間飼育したラットにα-Toc、α-Toc3、γ-Toc3を胃内投与し、24時間の血漿リボたんぱく質といくつかの組織のビタミンE濃度を調べた。血漿リボたんぱく質にはToc3は短期に取り込みピークがあり、24時間ですべて消失したが、α-Tocは3時間まで上昇し、24時間までその値を維持した。α-Tocはすべての組織で3時間まで急激に上昇し24時間まで緩やかに上昇した。α-Toc3は肝臓・脾臓では6時間まで上昇しその後減少した。γ-Toc3は3時間をピークに減少した。皮膚・脂肪組織ではα-Toc、α-Toc3、γ-Toc3とも、24時間まで緩やかに上昇した。研究4では、α-Toc、T-mixおよびT-mix+セサミンを与えたヘアレスマウスに紫外線を照射し、赤班の程度を比較したところ、α-Tocに比べT-mix群は赤班の程度が低く、T-mix+セサミンではさらに良好な結果が得られた。食餌として摂取したToc3が皮膚においてα-Tocより強い抗酸化性を示すことが示唆された。トコトリエノールの生体内分布及びその抗酸化性をα-トコフェロール.α-及びγ-トコトリエノールを高濃度に含有するパーム油抽出物(T-mix)または純粋のα-トコトリエノール、γ-トコトリエノールを用い、ゴマまたはゴマリグナン(セサミン)を用い、実験動物としてラツトまたはヘアレスマウスを用いて検討してた。その結果、次のような成果が得られた。1.T-mixをラットに投与して、生体内分布を調べたところ、α-トコフェロールは調べたすべての組織に高濃度に検出されたが、α-及びγ-トコトリエノールは脂肪組織と皮膚のみに特異的に検出さて、他の組織では僅かな検出量であった。

2.T-mixにゴマまたはゴマリグナンを同時に添加すると、α-トコフェロールはすべての組織で有意に上昇し、脂肪組織と皮膚のトコトリエノールはともに有意に上昇したが、γ-トコトリエノールの方が上昇の程度は大きかった.3.純粋のα-及びγ-トコトリエノールを用いて、生体内分布に及ぼすα-トコフェロールの影響を調べたところ、純粋のα-及びγ-トコトリエノールもT-mixの場合と同様、脂肪組織及び皮膚に特異的に多く取り込まれていた。α-トコフェロールを同時に添加するとα-トコトリエノールは単独の場合に比べ取り込み量が低下したが、γ-トコトリエノールは単独の場合とほぼ同じで、α-トコフェロールによる競合的排除が認められなかった.4.ヘアレスマウスを用いて、紫外線照射による皮膚赤斑の抑制効果に及ぼすT-mixびゴマまたはゴマリグナンとT-mixの併用効果を調べたところ、赤斑の程度はT-mix添加で有意に軽減され、ゴマ添加でさらに軽減され,セサミン+T-mixが最も軽い赤斑を示した.そして、T-mix添加群は紫外線照射で皮膚トコトリエノール濃度が低下していた.4週間ビタミンE欠乏食で飼育したラットに、純粋なα-およびγ-トコトリエノールを胃内投与し、投与1時間から24時間までの生体内分布をα-トコフェロールと比較すると共に、セサミンの同時投与の影響を調べた。また、24時間尿を採取し、ビタミンE分解物であるα-及びγ-カルボキシエチルヒドロキシクロマン(CEHC)を測定した。その結果以下のような結果が得られた。1.血漿及び全てのリポタンパク質では投与24時間後ではα-Toc群がα-Toc3、γ-Toc3群に比べ有意に高い値を示した。また、γ-Toc3群は投与1時間後で最高値となり、その後は減少し、投与6時間後にはほとんど検出されなかった。α-Toc3群では、投与3時間または6時間後に最高値となり、投与24時間後ではほとんど検出されなかった。このように、α-Toc3、γ-Toc3群も投与24時間後でほとんど検出されなかったが、投与6時間後までの体内動態に違いがみられた。組織ではどの組織でもα-Tocが最も高く検出された。肝臓、腎臓、脾臓においては投与24時間後でα-Toc群が有意に高値を示した。また、肝臓、腎臓、脾臓では、投与6時間後でγ-Toc3は減少したが、α-Toc3は増加し、取りこまれていた量も全体的にα-Toc3の方が多く、両者の体内動態に違いがみられた。皮膚及び脂肪組織ではα-Toc、α-Toc3、γ-Toc3も投与24時間後まで高濃度に検出され、皮膚及び脂肪組織はトコトリエノールの貯留に対して、肝臓、腎臓などとは違った取り込み方をすることがわかった。2.セサミンとの同時投与で、血漿、すべてのリポタンパク質及び組織でトコトリエノール濃度は顕著に上昇した。セサミンとの同時投与で、カイロミクロンの濃度が上昇したこと、尿中へのα-及びγ-CEHC排泄量が減少したことから、セサミンはトコトリエノールの吸収を促進し、分解を抑制することにより生体内トコトリエノール濃度を上昇させていることが明らかになった。トコトリエノール(Toc3)の生体内分布をα-トコフェロール(α-Toc)、α-及びγ-Toc3を高濃度に含有するパーム油抽出物(T-mix)または純粋のa-Toc、α-Toc3、γ-Toc3を用いて検討した。またこれらとゴマまたはゴマリグナンの併用の効果を調べた。実験動物としてラットまたはヘアレスマウスを用いて検討し、次のような成果を得た。1.T-mixをラットに投与して、生体内分布を調べたところ、α-Tocはすべての組織に高濃度に検出されたが、α-及びγ-Toc3は脂肪組織と皮膚のみに特異的に検出さて、他の組織では僅かな検出量であった。2.T-
空間連結を基盤とする触媒系の設計と分子モーター、高分子合成への応用

ロタキサンなどの分子群では、そのコンポーネントは特殊な空間的配置にあるため、輪成分中の原子と軸成分中の原子の間の相互作用の結果がその運動性などの特性として顕著に現れてくる。本研究ではロタキサンなどのインターロック分子に遷移金属を固定化し、近傍効果によって現れる相乗的な相互作用を利用した新たな分子変換反応を開発し、その結果をベースとして酵素様分子触媒や直線分子モーター、さらには新しい高分子合成法の構築を目指し検討を行った。昨年度までにマクロサイクル触媒を用いる高分子反応系において、触媒の「トポロジー効果」を見いだしているため、こうした反応系を基盤とした不斉反応への展開や新しい高分子合成法の構築を目指し、今回(1)軸不斉ユニット含有マクロサイクル触媒や(2)2環性マクロサイクルを新規に開発した。(1)のマクロサイクル触媒を用いてヒドロアミノ化反応を検討した結果、不斉反応の進行が確認されたため、この触媒は空孔を貫通できる基質のみと反応するサイズ認識型不斉触媒であることが分かった。また(2)2環性マクロサイクルを用いた分子変換法についても検討した結果、触媒量の(2)及び4-ビニルピリジン存在下で様々なビニルモノマーのラジカル重合を行うと、重合と貫通が一挙に起こり空間結合によって架橋されたポリロタキサンネットワークが得られることが分かった。今後(2)の特性を利用することで、多様な高分子トポロジーを創出することが可能になると期待される。さらにこれまでに得られた知見を総括し、ロタキサン空間を活用する時空間集積型反応触媒と従来型触媒の反応特性の差異を明らかとした。その結果、Pdを固定化したマクロサイクル触媒を用いて、塩基存在下でアリルウレタンを有する直鎖状高分子と反応させると、迅速且つ定量的にヒドロアミノ化反応を起こして、対応するポリオキサゾリドンが得られることが明らかとなった。電子要請や立体的要因を含めた基質一般性に加え、基質の分子量依存性についても検討を行った。またその詳細な検討の結果、この反応は擬(ポリ)ロタキサンを反応中間体とする時空間集積型反応であることが分かった。すなわち、類似の非環状触媒との錯形成定数や反応速度の比較によって、高分子反応の加速効果が(1)マクロサイクル触媒の構造(トポロジー)がもたらす基質との高い錯形成定数と、(2)トポロジー構造に由来する近傍効果によって、連続反応が起こり易いという、時空間的要因によることが明らかとなった。さらに触媒が環状構造をとることで高希釈条件下での高分子反応に有利に働くことも実験を通して理解されたため、環状構造を持つ生体酵素の構造・活性との類比性についても検証した。
細胞内甲状腺ホルモン輸送蛋白質cDNAのクローニングとホルモン作用修飾の試み

1)培養ラット肝癌細胞を用いてtriiodothyronine(T_3)が、G1期を短縮し細胞増殖を促進した。T_3の細胞核への輸送及び核T_3受容体数はG1後期に増加し、G1後期にT_3に対する感受性増加を認めた。T_4の核への移行は細胞周期を通じて変化せず、T_3とT_4で核への輸送機講の違いを認めた。この違いについては、細胞をn酪酸で処理した後のT_3及びT_4の核への輸送の増加反応の違いを認める事からも確認された。2)SK&F L-94901(SKF)は肝においてのみ甲状腺ホルモン作用を示し、心臓や脳下垂体においては活性を示さない為、肝以外の臓器における副作用なしに血清脂質低下作用を示し得る薬物である可能性がある。今回SKFが肝選択性を示すのは、受容体の段階ではなく、核への輸送の段階において臓器選択性を示す事を証明した。この結果は核へのホルモン輸送の段階に臓器特異性が存在する事を示す。3)Sick euthyroidsyndrome(SES)においてサイトカイン(LL-1β,LL-6,TNFα)の増加が病因的役割を果たす事が報告されている。これらサイトカインが甲状腺ホルモン(T_4)の核への移行と促進する事を見出した。この事実は、SESにおいて血中T_3が低値を示すのにもかかわらずTSHが抑制されている事を説明する。またサイトカインが甲状腺ホルモン作用を修飾する事が明らかである。4)アフリカツメガエル卵母細胞に、培養ラット脳下垂体腫瘍細胞のmRNAを注入する事により、卵母細胞へのT_3摂取が増加した。また、このT_3摂取は温度依存性で、過剰量の非標識T_3にて抑制され、キャリアーを介した摂取であった。この結果は、細胞内のT_3キャリアーをコードするmRNAが存在する事を示唆する。1.培養細胞をn酪酸で処理するとキャリアー蛋白を介した細胞への甲状腺ホルモン(T3およびT4)の摂取が増加した。n酪酸は細胞によるホルモン摂取のKm値には影響を与えず、Vmax値を増加させた。すなわちn酪酸によるホルモン摂取の増加はキャリアー蛋白数の増加による。しかしT3とT4では細胞への取り込み増加の程度や時間経過、n酪酸の濃度依存性が異なった。またT3の核への移行は細胞への取り込みの増加と同様に増加したが、T4の核への移行は逆に減少した。2.培養ラット肝癌細胞および核へのT3の取り込みは細胞周期に応じて変化するが、T4の取り込みは変化なかった。これらの結果は、T3とT4のキャリアー蛋白は異なること、核へのホルモン移行のメカニズムも異なることを示唆する。3.ラット脳下垂体腫瘍細胞(GH3細胞)より卵母細胞へ注入するのに十分な純度のmRNAを分離し得た。Total mRNAを卵母細胞へ注入する事により、細胞へのT3摂取の増加を認め、T3 carrier proteinをコードするmRNAの存在が示唆された。1)培養ラット肝癌細胞を用いてtriiodothyronine(T_3)が細胞周期のG1期を短縮する事により細胞増殖を促進した。またT_3の細胞核への輸送及び核T_3受容体数はG1後期に増加し、G1後期にT_3感受性増加を認めた。Thyroxine(T_4)の核への移行は細胞周期を通じて変化せず、T_3とT_4で核への輸送機構の違いを認めた。

この違いについては、細胞をn酪酸で処理した後のT_3及びT_4の核への輸送の増加反応の違いを認める事からも確認された。2)SK&F L-94901(SKF)は肝においてのみ甲状腺ホルモン作用を示し、心臓や脳下垂体においては活性を示さない為、肝以外の臓器における副作用なしに血清脂質低下作用を示し得る薬物の可能性がある。今回SKFが肝選択性を示すのは、核受容体の段階ではなく、核への輸送の段階において臓器選択性を示す事を証明した。この結果は核へのホルモン輸送の段階に臓器特異性が存在する事を示す。3)Sick enthyroidsyndrome(SES)においてサイトカイン(IL-1β,IL-6,TNFα)の増加が病因的役割を果たす事が報告されている。これらサイトカインがT_4の核への移行を促進する事を見出した。この事実はSESいおいて血中T_3が低値を示すのにもかかわらずTSHが抑制されている事を説明する。またサイトカインが甲状腺ホルモン作用を修飾する事が明らかである。4)アフリカツメガエル卵母細胞に培養ラット脳下垂体腫瘍細胞のmRNAを注入する事により、卵母細胞へのT_3摂取が増加した。またこのT_3摂取は温度依存性で、過剰量の非標識T_3にて抑制され、キャリアーを介した摂取であった。この結果は細胞内のT_3キャリアーをコードするmRNAが存在する事を示唆する。
気中のガス状およびクラスター状汚染物質の壁面付着モニタ装置の開発と付着挙動の評価

(1)水晶振動子と高周波発振回路を組み合わせたピエゾセンサーを製作して、汚染物の付着量を振動周波数の変化として表す高感度質量モニタを開発し、テスト汚染ガスを用いた性能試験を行った。水晶振動子の基準周波数を5MHzから25MHzに増大することで、付着量とその時間変化の測定を大幅に高分解能化させた。(2)トルエン、ジオクチルフタレート、ジブチルフタレートを含む汚染ガスの付着量を計測し、本装置が数十秒の時間分解能を有し実時間モニタリング装置として有用であることを検証した。また、ガスの濃度、温度、湿度など環境因子の変化による付着速度の変化を明らかにした。さらに、水晶振動子の電極を、金、銀、および酸化シリコンで被覆することで、付着速度の壁面材質に対する依存性を明らかにした。(3)汚染ガスの濃度を変化させた試験、と実働のクリーンルームを用いた性能評価を行った。付着と脱離が連続して起こる場合でも、本装置が付着量を十分な時間分解能で計測できること、および、複数個のセンサーの同時測定によりリアルタイム汚染ガス発生源推定ができることを示した。また、ケミカルフィルタ流通後の空気のモニタも行い、フィルタの破過を迅速に検知できることも示した。(4)気中イオンにより発生させたクラスターの粒径分布を、微分型静電分級装置と高感度微小電流計のシステムを構築することで明らかにした。水のクラスターの壁面への付着速度ならびにα線、軟X線によりイオンクラスター化したガス状物質の微粒子への付着挙動を計測によって求めた。(5)汚染ガスの壁面への輸送を表すモデルと、表面での吸脱着を考慮した付着を表すモデルを、複数の汚染ガスが共存する場合について提案し、計算プログラムを作成した。計算結果と実験で得られた付着挙動データとの比較検討を行い、モデルの妥当性を検証し、また汚染ガスの壁面付着に影響する因子を整理した。本研究の目的は、壁面のマイクロコンタミネーションとして問題となる、ガス状およびクラスター状汚染物質の壁面付着現象に対して、気中濃度と付着速度の定量的な関係を、測定、および汚染物質の気中の輸送現象と壁表面での保持機構を考慮した化学工学的なアプローチによって解明することである。本年度行った研究の内容は、以下のとおりである。(1)水晶振動子と高周波発振回路を組み合わせたピエゾバランスセンサーを製作し、汚染物の付着量を振動周波数の変化として読み取れる高感度質量モニタを開発した。また、センサーの振動子部分を封入できるように設計したテストガス流通試験用容器、および微量の炭化水素系ガスを空気中に含んだ混合ガスが安定に発生できる、テストガス発生装置を製作した。(2)トルエン、ジオクチルフタレート、ジブチルフタレートを含むテストガスを流通試験用容器に流通させ、センサーへの付着量とその経時変化を計測することに成功した。また、テストガスの濃度、温度など環境因子の変化による付着速度の変化が実験的に明らかにされた。(3)流れと拡散による、汚染ガスの空気相中から壁面への輸送を表す基礎式、ならびに汚染ガスの表面での吸脱着を考慮した付着を表す基礎式が導出された。以上の2つの基礎式を連成した輸送・付着モデルを構築し、これを表現する数値計算プログラムを作成した。現在、数値計算で得られた結果と、本実験ならびに他の研究者によって得られた実験結果を比較検討して、モデルの妥当性を評価しつつある。(4)微分型静電分級装置と高感度微小電流計を組み合わせた測定システムを構築することで、次年度以降行う、クラスター化したガスの付着挙動の計測実験の準備を行った。

本研究の目的は、壁面のマイクロコンタミネーションとして問題となる、ガス状およびクラスター状汚染物質の壁面付着現象に対して、気中濃度と付着速度の定量的な関係を、測定、および汚染物質の気中の輸送現象と壁表面での保持機構を考慮した化学工学的なアプローチによって解明することである。本年度行った研究の内容は、以下のとおりである。(1)平成12年度に製作したピエゾバランス重量測定センサーシステムとテストガスの発生装置、テストガス流通試験用容器を、温度制御を精密に行えるように改造した。また、汚染ガスの付着に対する共存水蒸気の影響を検討するための改造も行った。(2)(1)の装置を用いて、トルエン、ジオクチルフタレート、ジブチルフタレートガスなどの付着量の経時変化を測定し、本装置が数十秒の時間分解能を有していて実時間モニタリング装置として有用であることを検証した。また、ガスの種類と濃度、温度、湿度の付着速度に及ぼす影響を明らかにした。(3)汚染ガスの気中濃度が時間的に変化する現実的なケースを想定したモニタリング実験を行った。付着と脱離が連続して起こる、あるいは同時に起こるこのようなケースにおいても、本装置が付着量を十分な時間分解能で表示できることがわかった。(4)放射線源で生成させたイオンにより発生させたクラスターの粒径分布を、微分型静電分級装置と高感度微小電流計のシステムにより明らかにした。水のクラスターを流通試験用容器に流通させて、付着速度を計測によって求めた。(5)前年度に作成した計算プログラムについて、複数の汚染ガスが共存するときの付着挙動を解析できるように改良を施した。本研究の目的は、壁面のマイクロコンタミネーションとして問題となる、ガス状およびクラスター状汚染物質の壁面付着現象に対して、気中濃度と付着速度の定量的な関係を、測定、および汚染物質の気中の輸送現象と壁表面での保持機構を考慮した化学工学的アプローチによって解明することである。(1)前年度まで用いていた水晶振動子(基準周波数5MHz)よりも高い基準周波数を持つ水晶振動子(25MHz)を取り付けたセンサーを試作し、付着量およびその時間変化を大幅に高分解能化することができた。(2)水晶振動子のアルミ電極に、金、銀、およびクリーンルーム中のSiウエハの表面材質(酸化シリコン)を蒸着コーティングすることにより、付着速度の壁面材質に対する依存性を実験的に明らかにした。(3)試作したモニタリング装置を、半導体製造プロセスが稼動しているクリーンルームに複数個設置し、各装置のセンサーの位置と、汚染ガス発生源の位置との相関を明らかにすることで、モニタリング装置の空間分解能を利用したリアルタイム汚染ガス発生源推定が出来ることを示した。また、ケミカルフィルタの下流の空気のモニタも行い、フィルタの破過を迅速に検知できることも示した。(4)α線、軟X線によりイオンクラスター化したガス状物質の微粒子への付着挙動の計測を行った。(5)複数ガスの同時付着現象に対する理論モデルによって、複数の汚染ガスが共存するときの付着挙動データを解析した。(6)得られた付着挙動の計測結果を整理し、付着に影響する因子を整理した。
東北アジア青銅器時代文化の総合的研究-中国東北地方・朝鮮半島・日本列島を中心にして-

私は東北アジアの青銅器時代文化を総合的に研究するために、平成1315年度科学研究費補助金基盤研究(C)を利用して、中国東北地方を中心にフィールドワークを実施し、また韓国と日本における関連資料の調査と収集作業を行ってきた。これらの考古学資料を初歩的に整理、分析した結果、以下のような成果と今後の課題が挙げられる。1、中国東北地方では既に新石器時代中期から環濠集落が出現し、青銅器時代を経て鉄器時代まで存続する。その間、朝鮮半島の青銅器時代文化と頻繁に交流し、また後者は弥生文化の形成に大きな影響を及ぼしたと考えられる。2、東北アジアの集落形態において、集落を取り囲む環濠は欠かせないが、土塁は殆ど見当たらない。このような典型的な「環濠集落系」は黄河、長江流域の「城郭都市系」とは大きく異なる。3、東北系(遼寧式)青銅器文化は恐らく紀元前12世紀頃、まず遼東地域から発生し、その後吉林、遼西、西北朝鮮に伝播して行ったと考えられる。4、今後、中国東北地方を中心にして、土器をはじめとする遺物の型式分析と更に細かい編年作業が益々重要になってくると判断される。私は平成13年度の調査研究計画に従って夏休みと春休みに、中国東北地方と日本国九州地方の考古学調査を行い、環濠集落・青銅器・無文土器を含む考古資料を蒐集し、これらの整理分析を行っている。1、中国東北地方の調査(1)遼西と内蒙古東南部地域夏家店下層文化、夏家店上層文化、十二台営子類型(2)瀋陽を中心とする下遼河流域高台山文化、新楽上層文化、老虎沖類型(3)遼北地域望花類型、順山屯類型、湾柳類型(4)遼東地域(太子河流域)馬城子後期文化、石棺墓に代表される考古学文化(5)大連を中心とする遼南地域双〓子I・II・III期文化、上馬石類型等(6)第二松花江流域西団山文化等(7)松嫩平原地域小拉哈II期文化、白金宝文化2、日本国九州地方の調査長崎県壱岐島原ノ辻遺跡、佐賀県菜畑遺跡・吉野ヶ里遺跡、福岡県板付遺跡・吉武高木遺跡・金隈遺跡・那珂遺跡・比恵遺跡の踏査のほか、各埋蔵文化財研究センター・遺跡調査事務所・遺跡展示館・博物館・大学などの調査研究機関で、弥生時代考古学の研究成果を伺い、関連資料を蒐集した。平成14年度には、夏休みと春休みを利用して、下記のとおり国内外の考古学調査を行いました。まず、夏休みに約2週間の時間を利用して、韓国のソウル市内にある国立中央博物館・国立文化財研究所・ソウル大学の無文土器時代の考古資料を調査したあと、次節に南下しながら忠清道・全羅道・慶尚道の諸大学と博物館を中心にして、松菊里文化の考古資料を蒐集しました。春休みには、まず九州北部の福岡市立博物館・福岡市埋蔵文化財センターなどで弥生時代の青銅器文化と稲作文化の関連資料を蒐集しました。その後、下関市立考古博物館・梶栗浜遺跡を中心に調査してから、四国の松山市考古館・愛媛県埋蔵文化財センター・香川県歴史博物館・出雲大社・岡山県立博物館・岡山大学・岡山市立オリエント美術館・倉敷考古館・神戸市立博物館などで弥生時代青銅器文化の研究成果を中心に、遺物の観察と資料調査を行い、今後の比較研究に必更な関連資料を集めました。上記の調査で得られた考古資料を段階的に整理分析し、来年度(最終年度)の調査結果を含めて、調査研究報告書をまとめる計画であります。以上平成15年度は主に中国遼西地域の青銅器時代考古資料と日本国九州、関東地方の弥生時代考古資料を収集した。遼西地域の青銅器時代考古資料は主に朝陽市博物館と赤峰市博物館に所蔵されているが、市管下にある各県の博物館にも一部所蔵されている。特に両市の博物館には中国東北系(遼寧式)青銅器や土器のほか、夏家店上層文化の考古資料など、東北アジア青銅器時代文化の研究に欠かせないものが大量に所蔵されているため、長い間国内外の注目を浴びている。この一帯の青銅器文化がどのように朝鮮半島や日本列島に影響を及ぼしたのかが、近年の重要な課題となっている。

一方、北部九州が外来文化を受け入れる日本列島の重要な窓口の一つとして、朝鮮半島の青銅器(無文土器)文化の影響を受けながら、従来の生業パタンとは異なる水田稲作や金属文化に代表される定住農耕生活を営んでいく中で弥生文化が定型化したと考えられるが、この文化がどのように東へ伝播していったのかも重要な課題である。そこで私はまず朝陽市、赤峰市博物館などに所蔵されている中国東北系(遼寧式)青銅器や土器、夏家店上層文化の考古資料を調査し、重要な遺物については実測などの作業を通して細かく観察し、現地の先生方から最近の発見状況や研究成果を伺った。一方、日本国内では福岡、東京、埼玉、群馬などにある考古文物研究機関で弥生、縄文時代の実物資料を観察し、近年の研究成果を伺うと共に、考古学文献を集めてきた。特に弥生時代の細型銅剣、銅鐸、土器のほか、炭化米などの水田稲作資料や定住生活の存在を示す環壕集落遺跡の文献資料を収集した。現在、これらの基礎資料を整理分析している。以上
HIV感染者のセクシュアルヘルスをめぐる支援環境整備に関する研究

本研究は、HIV感染者のセクシュアルヘルスの維持・向上のためには、どのようなリソースがあることが求められるのかニーズを明らかにし、日本国内におけるHIV診療で開拓すべきリソースを明確にすることで、支援的環境整備という成果につなげることを目的としている。本年度は主には、医療従事者(1.2.)、HIV感染者(3.)双方への質的調査を基礎的調査として実施した。結果の概要は以下のようである。1.女性HIV感染者ではHIV感染について周囲・家族に打ち明けている範囲がごく一部に限られがちであり、周囲・家族との関係性ではジェンダーにともなうパワーバランスの問題がのしかかる。その結果、自身の健康管理にまで悪影響が出ている場合もある。一方、こうした困難を抱えながらも、あるいは困難を抱えているがゆえにそれらに対処すべく「たくましさ」を持っている。2,「実際に外来看護で実践されている内容」は、『基本的な考え方』に分類される<病棟よりも長い目で見る><死のイメージを生に転換する><日常生活を含めて考える><医療従事者は患者に選ばれていることを意識する>の4カテゴリー、『具体的な実践内容』に分類される<できるだけ話さずに聞く側に徹する><本当にその患者が話したいことがでてくるまでじっくり待つ><健康を維持するために必要な情報を伝える><ドロップアウトした患者の診療継続のための看護計画を立てる>の4カテゴリーが抽出された。3.HIV感染告知後に抱える問題として、「HIV感染の周囲への打ち明けの範囲や内容・方法の決定と実行」「必要なソーシャルサポート確保」「就労の仕方の変化」「身体障害者手帳の申請・利用」「性交渉についての変化」がカテゴライズされた。HIV感染告知直後の問題への対処が一段落ついた時期には、ネガティブな側面への対処だけでなく、HIV感染を「糧」とさえして人生再構築を図っている状況にあった。
餌料生物培養のシステム化に関する基礎的研究

本研究の特色は、シオミズツボワムシ(以下ワムシ)大量培養槽内に共存する細菌や原生動物等の微小生物を槽内環境の演出者としてとらえ、その動態とワムシ増殖の関係を知ることによって、槽内生態系の成り立ちを明らかにする事に有った。研究には、30トン屋外水槽4面における間引き式培養および0.6トン室内水槽6面における植継ぎ培養を対象とし、前者については1日1回、約1ケ月間の観測を、後者については3時間々隔で48時間の連続観測を行ない、いずれの場合も、水質,細菌相,原生動物相,ワムシの増殖および活性等について、分析,性状試験,同定,計数,記録を行なった。湿式分解によって測定した全窒素量(N量)についてみると、間引き式培養の場合、ワムシ飼育水中の懸濁態N量はきわめて少く、水中全体の約30%に過ぎなかった。さらに、1日の給餌量がワムシの排泄量に遠く及ばないにもかかわらず、ワムシが増殖する事を考え併せると、富栄養化したワムシ飼育水中で繁殖した細菌および原生動物類が、フロック化したのちワムシに大量に摂餌されているものと考えられた。すなわち、間引き式培養では、それら微小生物の存在によって、ワムシ増殖に必要なエネルギーの供給が保証されていることになる。大量の餌料を投入する植継ぎ式培養の場合には、槽内環境の変化が劇的であり、とくに細菌相の交代とワムシ増殖率の間には明瞭な相関が認められた。このことについて、飼育水より分離した細菌24株それぞれを、無菌培養ワムシの飼育水中に混入したところ、明らかな増殖促進効果を持つもの,ワムシを死亡せしめるものなどに分かれ、細菌は直接的にもワムシの生理活性に関わっていることが明らかになった。
高齢者の交通モビリティを高める安全運転支援手法の研究

高齢者の交通モビリティを高めるために、高齢ドライバーの運転実態の分析、ナビゲーション時の方向感覚の検討、新たな交通安全教育の開発といった複数の観点から研究を行った。高齢ドライバーや高齢自転車運転者については、一時停止や確認行動を促進する工夫が必要であることが示された。またグループワークの手法を用いた交通安全教育が高齢者にとって有効であることが確認された。高齢者の自動車・自転車運転時における交通安全支援手法について、以下の3つの課題に分けて研究を実施した。平成22年度においては、主に調査・実験の方法の策定を行った。1高齢ドライバーによる走行実験については、自動車教習所内で走行コースを設定し、実験の具体的な方法・手続きを確定した。自動車教習所の指導員や関係の研究者と打ち合わせを進めつつ、ビデオカメラ等の車載機材の調整を行い、予備実験を開始した。特に運転操作面での特徴を捉えるために、新たにジャイロセンサーを用いる分析方法について検討し、その有効性を確認することができた。2高齢者の方向感覚については、ルートマップ上でナビゲーションを行うタイプの課題を作成し予備実験を行った。今年度は課題の定式化を目指して大学生を被験者に地図上の経路再生実験を実施した。その結果、地図上のランドマークの有無は経路再生の成績に影響しないといった新たな知見が得られた。今後、予備実験の内容を再検討し、高齢者向けの課題を作成していく。3運転支援手法普及のための教育方法については、高齢者の交通事故抑止のための新しいアプローチとして、地域の高齢者を巻き込んで高齢者自身が交通事故防止を考えて行動する発想を身につけるためのグループワークを考案した。グループワークの教材として、高齢者が住む地域での交通事故や危険敢行行動を取り上げるとともに、教習所における自分たちの運転行動実態をもとに運転の振り返りを行い、小集団で討論することの意義について高齢者の集会で問いかける機会を持った。予備試行を行った結果、参加した高齢者はお互いに意見を交換する場があることに関心を持ち、グループワークが従来の交通安全教育よりも一歩進んだ方法であると捉えていることが見出された。平成23年度には、以下の3つの課題について、それぞれ次のような内容を実施し、研究成果を得た。1.高齢者の不安全行動をカバーする支援手法の研究昨年度に引き続き、高齢者の自動車・自転車運転時の運転行動特性を把握する実験研究を行い、高齢者に対する交通安全支援手法について検討した。1)高齢ドライバーについては、自動車教習所内のコースで、ジャイロセンサーを装着して確認回数や確認の深さについてのデータを得た。2)自転車走行実験では、教習所のコースで障害物を設置してジャイロセンサー装着による走行位置と確認行動を分析した。自転車走行については、自動車の運転免許の有無による確認行動の違いが大きいことが見出され、教育機会の重要性が示唆された。2.高齢者の方向感覚支援手法の研究高齢者のデータと比較するために大学生を実験参加者として、地図上に記されたルートを記憶し紙上に再生するという実験課題を行った。こうした経路再生課題における目印(ランドマーク)の有無や、記憶時と再生時の地図の向きの同異について再生成績の違いを検討した。予想に反して目印の有無は再生成績に影響がなかった。その後、高齢者を対象にした実験を実施した。3.運転支援手法普及のための教育手法の研究名古屋市内において、交通安全意識や地域の交通環境について、グループワークを基にした高齢者の意見交換会を行った。老人会に代表される地域の集まりが、交通指導・警察からの情報提供などの点で高齢者の交通事故抑制における重要な機能を担っていることが分かった。また、高齢者は警察が開催する交通安全教室に対し、交通安全意識の向上に役立つと考え、さらに高齢者と警察が意見を交換することが必要であるとも述べていた。平成24年度には以下の3つの課題について、それぞれ研究成果を得た。また各課題から得られた知見の統合を図った。1.高齢者の不安全行動をカバーする支援手法の研究:高齢者の自動車・自転車運転時の行動について、住宅地域での走行実態のデータを収集し分析を行った。自動車運転に関して、左折時よりも右折時の確認回数が多いことは明らかになったが、その他では、道路環境や刻々変化する交通状況の影響が大きく、一貫した傾向は見いだせなかった。標識や表示の影響の大きさなど、今後の課題も明らかになった。また、自転車シミュレータを用いた安全運転教育を小学校で実施し、今後に向けた教育方法の検討も行った。2.高齢者の方向感覚支援手法の研究:地図上に記されたルートを記憶し紙上に再生するという実験課題を行った。予想に反して若者と高齢者の再生成績に大きな違いはなかった。また観光地における避難訓練時に、方向感覚についての質問紙調査やルート再生に関する実験を行った。高齢者は地図のイメージの操作に自信がないことなどが示された。3.運転支援手法普及のための教育手法の研究:交通事故を防ぎ、地域で安全に活動することをテーマとして、生活空間における移動について参加・体験・実践型の交通安全教育を試行した。参加者は地域の高齢者で、4つの老人会のメンバーである。

参加者に対して最初に交通安全アンケートを実施し、所轄警察署交通課から提供してもらった地域の交通事故マップをもとに、地域の交通事故の現状を認識してもらい、交通安全上どのような点に気をつければよいか解説した。その際に死亡・重傷事故のあった地点について写真及びビデオを提示して理解を深めた。研究全体を通じて、高齢ドライバーの増加に伴い運転技能・認知機能の個人差の範囲が拡大していることが示された。今後、交通安全教育の試行場面において、研究成果に基づく実践活動を拡大していきたい。各研究課題について、それぞれ一定の進展をみている。反面、各研究課題が各々独自の展開を見せており、最終年度に向けて研究全体としての統一性を目指した再整理が必要であると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。交通安全、特に高齢者の安全に関しては自動車運転だけでなく、自転車運転時の事故防止が緊急の課題になっている。その意味で本研究の内容においても、当初は高齢ドライバーを主な対象と考えていたが、次第に自転車に関する検討を含めることが必要になってきた。当然、公道における運転という意味では、自動車(バイク含む)と自転車には共通点も多いため、自転車についてのデータも研究にふくらみを加えるものとして積極的に収集することとする。また、研究の最終年度に向けて、3つの個々の研究課題の独自性を意識しつつも、全体としてのまとまりを考慮して、調整を行っていきたい。
カニクイザルにおけるアミロイド遺伝子の変異と脳内の老人斑形成との関連

アミロイドβタンパク(BP)は,ヒトのアルツハイマー病の脳にみられる老人斑の沈着するタンパク質の1つであり,アミロイドβタンパク前駆体(BPP)遺伝子の分解産物である.本研究ではカニクルザルのBPP遺伝子領域の変異性を解析し,カニクイザルにおける新たな遺伝標識の確立をめざし,さらに遺伝子変異と老人斑形成の傾向との関連についてを考察している.実験では,PCRにより部分増幅されたいくつかのBPP遺伝子の断片における変異の検出を試みた.対象はマレーシア,インドネシア,フィリピンの3地域より由来する集団の試料と,家系に老人斑の形成のみられた3頭である.ヒトで報告されているBPPのイントロン1のSTR多型は,調べたカニクイザルには検出されなかった.次いでBPを形成するエクソン16とエクソン17,およびそれぞれの近傍を形成する断片について,制限酵素の切断点に関する変異の有無を調べた.その結果,エクソン16とその近傍を増幅した断片にEcoRIの部位に関する多型(RFLPs)がおそらく2ヵ所にみられた.この変異はカニクニザルのどの集団にもみられたほか,老人斑形成のみられた家系にもみられた.この変異はイントロン部分にあり,老人斑形成とは直接の関連はないと考えられるが,BPを形成する部分に近い変異であり,さらに他の部位における変異も解析して,老人斑形成の傾向の遺伝的指標となりうるかについて検討したい.また,アミロイド沈着のメカニズムを探るために,カニクイザル1次培養ニューロンにおける遺伝子導入によるBPの発現実験を企画しているが,このためのカニクイザルBPP遺伝子のエクソン16と17部分が連結したcDNA部分をPCRにより調整した.このDNA断片には,タンパク合成開始と停止のシグナルを含んでいる.アミロイドβタンパク(BP)は,ヒトのアルツハイマー病の脳にみられる老人斑の沈着するタンパク質の1つであり,アミロイドβタンパク前駆体(BPP)遺伝子の分解産物である.本研究ではカニクルザルのBPP遺伝子領域の変異性を解析し,カニクイザルにおける新たな遺伝標識の確立をめざし,さらに遺伝子変異と老人斑形成の傾向との関連についてを考察している.実験では,PCRにより部分増幅されたいくつかのBPP遺伝子の断片における変異の検出を試みた.対象はマレーシア,インドネシア,フィリピンの3地域より由来する集団の試料と,家系に老人斑の形成のみられた3頭である.ヒトで報告されているBPPのイントロン1のSTR多型は,調べたカニクイザルには検出されなかった.次いでBPを形成するエクソン16とエクソン17,およびそれぞれの近傍を形成する断片について,制限酵素の切断点に関する変異の有無を調べた.その結果,エクソン16とその近傍を増幅した断片にEcoRIの部位に関する多型(RFLPs)がおそらく2ヵ所にみられた.この変異はカニクニザルのどの集団にもみられたほか,老人斑形成のみられた家系にもみられた.この変異はイントロン部分にあり,老人斑形成とは直接の関連はないと考えられるが,BPを形成する部分に近い変異であり,さらに他の部位における変異も解析して,老人斑形成の傾向の遺伝的指標となりうるかについて検討したい.また,アミロイド沈着のメカニズムを探るために,カニクイザル1次培養ニューロンにおける遺伝子導入によるBPの発現実験を企画しているが,このためのカニクイザルBPP遺伝子のエクソン16と17部分が連結したcDNA部分をPCRにより調整した.このDNA断片には,タンパク合成開始と停止のシグナルを含んでいる.
都市-農山村間のフローをもたらす公共サービス供給に関する地理学的研究

平成19年度は本研究テーマにおける最終年度にあたるため,これまでの研究成果のまとめに向けた活動とともに,本研究テーマをさらに発展させるための基礎作業もあわせて行った。具体的には以下の5点が中心である。1.研究実施計画において当初予定していた通り,岐阜市にある世界分布図センターや大阪市立大学学術情報号センターなどにおいてGIS(地理情報システム)において用いる空間情報の収集を行った。2.また,平成17年度より継続している,GISを用いた都市と農山村のハード面でのネットワーク(道路網や鉄道など)の史的変遷の分析については,地図データ,統計データの最終的な整備を行い,分析の緒に就いた。3.都市-農山村交流のソフト面の実態(住民の意識や数字としてあらわれない成果など)に関して比較考察を行うため,都市-農山村交流などのフローを活発に行っている先進農山村の現地踏査を引き続き継続した。具体的には,継続的に調査を続けている鳥取県日南町や愛知県豊根村などに加えて,農家民宿を地域を挙げて積極的に行っている山形県飯豊町中津川地区おいて,担当者,関係者への聞き取り調査を行った。4さらに,平成18年度の研究成果から,都市-農山村間のフローをもたらす公共サービス供給の解明に際して,ルーラル・マーケティング論や社会ネットワーク論の援用が有用であるとの仮説をたて,その実証的な検証のため富山県立山町,福島県川俣町などにおいて予備調査を実施した。5,3カ年度にわたる本研究テーマの成果の一部として,都市-農山村間フローをもたらす公共サービスの一つである,都市-農山村交流の地域政策的な史的展開について「農山村の地域づくり」(光多長温・藤井正ほか編『入門地域政策学(仮題)』ミネルヴァ書房)として執筆し,2008年5月に刊行される予定である。本年度は以下の5つの柱をおいて,都市-農山村関係に関する調査・研究を行った。1.GIS(地理情報システム)を用いて,都市と農山村のハード面でのネットワーク(道路網や鉄道など)の史的変遷を分析するために,明治期以降の旧版地形図からネットワークに関するデジタルデータの作成を試みた。本年度中にデジタルデータは完成する予定であり,次年度以降の具体的なネットワーク分析の準備ができた。2.上記1にも関連するが,農山村におけるハード面のネットワーク整備がいかに行われてきたかも含めて,その政策的側面について以前より研究を進めてきたが,本年度はその研究成果を最終的にとりまとめ,図書の一部として発表した(筒井一伸「国土空間の生産と日本型政治システム」,所収:水内俊雄編『空間の政治地理』(朝倉書店))。3.都市-農山村交流のソフト面の実態(住民の意識や数字としてあらわれない成果など)を把握するため,都市-農山村交流の先進地でのフィールド調査を行った。具体的には,河川の源流をキーワードに交流を促進している奈良県川上村,鳥取県日南町,木(林業)をキーワードに交流を促進している,熊本県小国町,宮崎県諸塚村,愛知県豊根村などにおいて,担当者,関係者への聞き取り調査を行った。4.また上記3に関連して,熊本県小国町,宮崎県諸塚村,鳥取県日南町,愛知県豊根村では「都市-農山村間のフローをもたらす公共サービス供給」を政治的に推し進めてきた新旧の首長への聞き取り調査を行い,都市-農山村交流を促進するに至った経緯などのオーラルヒストリーの蓄積を行った。5.都市-農山村交流を促進するためのツールについても調査を行った。具体的には「地図」や「絵図」をどのように活用しているかについて,島根県出雲市などでその事例の調査を行った。本年度は以下の4点を中心に研究を進めた。1.研究実施計画において当初予定していたルーラルプランニングに関する文献およびネットワーク分析に関する文献の吟味に加え,より広く地理学における都市-農村関係に関する研究の系譜の再検討を行った。この成果は図書の一部として発表すると同時に(筒井一伸・今里悟之「地理学の研究動向-空間論からのアプローチ-」),ベトナム国家大学・ベトナム地理学会からの依頼論文として英語(一部ベトナム語)にて発表した(TSUTSUI Kazunobu "Economic Geography of Urban-Rural Relations in Japan")。2.上記1に関連するが,社会学においても「ポスト生産主義」をキーワードとする新たな都市-農村関係を探る研究が進んでおり,関連書籍に関するレビューを発表した(筒井一伸「ブックガイド:日本村落研究学会編『消費される農村-ポスト生産主義下の「新たな農村問題」-』」)。3.GIS(地理情報システム)を用いて,都市と農山村のハード面でのネットワーク(道路網や鉄道など)の史的変遷を分析するためには昨年度デジタル化を行った地図データでは不十分であると判断したため,引き続き,昨年度は行わなかった明治初期の旧版地形図以外の地図のデジタルデータ化を試みた。4.都市-農山村交流のソフト面の実態(住民の意識や数字としてあらわれない成果など)に関して比較考察を行うため,都市-農山村交流などのフローを活発に行っている先進農山村の現地踏査を行った。具体的には,農事組合法人を中心に「農」をキーワードに交流を促進している三重県伊賀市,昨年度から継続的に調査を続けている鳥取県日南町などにおいて,担当者,関係者への聞き取り調査を行った。

1.研究実施計画において当初予定していた通り,岐阜市にある世界分布図センターや大阪市立大学学術情報号センターなどにおいてGIS(地理情報システム)において用いる空間情報の収集を行った。2.また,平成17年度より継続している,GISを用いた都市と農山村のハード面でのネットワーク(道路網や鉄道など)の史的変遷の分析については,地図データ,統計データの最終的な整備を行い,分析の緒に就いた。3.都市-農山村交流のソフト面の実態(住民の意識や数字としてあらわれない成果など)に関して比較考察を行うため,都市-農山村交流などのフローを活発に行っている先進農山村の現地踏査を引き続き継続した。具体的には,継続的に調査を続けている鳥取県日南町や愛知県豊根村などに加えて,農家民宿を地域を挙げて積極的に行っている山形県飯豊町中津川地区おいて,担当者,関係者への聞き取り調査を行った。4さらに,平成18年度の研究成果から,都市-農山村間のフローをもたらす公共サービス供給の解明に際して,ルーラル・マーケティング論や社会ネットワーク論の援用が有用であるとの仮説をたて,その実証的な検証のため富山県立山町,福島県川俣町などにおいて予備調査を実施した。5,3カ年度にわたる本研究テーマの成果の一部として,都市-農山村間フローをもたらす公共サービスの一つである,都市-農山村交流の地域政策的な史的展開について「農山村の地域づくり」(光多長温・藤井正ほか編『入門地域政策学(仮題)』ミネルヴァ書房)として執筆し,2008年5月に刊行される予定である。