hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペリニューロナル・ネットによる視覚野可塑性の制御

TNFα欠損マウスでは非遮蔽眼刺激に対する視覚応答の増強が起こらないことが報告されていたので、そのマウスでT-LTPを調べたところ、予想通りT-LTPは起こらい結果が得られた。この所見を踏まえてKS欠損マウスにおいてTNFαが関わるシグナリングに異常がある可能性を調べた。KS欠損マウスから作製したスライスにおいても、TNFαを灌流液に加えるとT-LTPが起きることが判明した。また、野生型マウスの解析により、膜結合型TNFαを可溶性TNFαに変換する酵素TACEが2Hzの条件刺激により活性化されて細胞膜から可溶性TNFαが切り離されて細胞外に放出されることがT-LTPの誘発に必要であることが分かった。これらの結果から、KSはT-LTPの誘発に関わるTACEあるいはそれよりも上流のシグナリング分子の働きを制御する可能性が高いと考えられる。今後の研究によりKSが影響を及ぼす分子を特定することは、KSがT-LTPに対してどのような制御を行っているかを明らかにするために重要と思われる。視覚野2/3層錐体細胞のT型Ca2+チャネル依存性長期増強(T-LTP)は、野生型マウスでは感受性期に限局して起こるが、コンドロイチン硫酸(CS)の6位の硫酸化転移酵素を過剰発現させたC6ST-1 TGマウスでは感受性期、成熟期の両時期において同様に起こる。これは、CS鎖が6S優位から4S優位に変わると、T-LTPが減弱することを示している。T-LTPの発達に伴う変化は、2/3層錐体細胞を取り囲むCSの硫酸化パターンの変化により制御されている可能性が強いので、その可能性を検討した。この目的でE14に子宮内エレクトロポレーションによりC4ST-1を野生型マウスの2/3層錐体細胞に導入し、4S-CSを過剰発現させた。感受性期にこのマウスより作製した視覚野スライス標本でT-LTPを調べたが、コントロールに比してT-LTPの減弱は見られなかった。この結果は、2/3層錐体細胞が産生する4S-CSではなく、その細胞に投射する他のニューロン、あるいはグリアが産生する4S-CSがT-LTPの制御に関与することを示唆する。ケラタン硫酸(KS)-KOマウスでT-LTPが起こらないのは、TNFαを膜結合型から可溶型に変換する酵素TACEによる膜からの可溶性TNFαの遊離が起こらないためであることを示す結果をすでに報告している。KSによるTACEの制御機構を調べた。免疫組織学検索により、KSとphosphacanは共局在しており、2/3層錐体細胞の周囲に分布することと、TACEが2/3層錐体細胞の細胞体・樹状突起に発現することが分かった。更に、phosphacanの抗体6B4によりT-LTPが阻害されることも判明した。これらの結果は、KS-phosphacanがTACEの調節を介してT-LTPを制御することを示唆する。視覚野のパルブアルブミン陽性細胞を取り囲むペリニューロナル・ネット(PNN)は感受性期の制御に関与すると考えられている。その主要な構成分子であるコンドロイチン硫酸(CS)鎖の6位の硫酸化(6S)を担う硫酸転移酵素を過剰発現させたマウス(C6ST-1 TG)を用いた昨年度の研究により、硫酸化パターンの6S優位から4S優位への変化が眼優位可塑性の感受性期の終了を制御することが分かった。このTGマウスでは感受性期が延長し、成長しても感受性期型の眼優位可塑性が見られた。
脱髄型ギラン・バレー症候群の新規標的分子の探索と分子相同性による発症機序の解明

ギラン・バレー症候群(GBS)は呼吸器・消化器感染症後に急性の運動麻痺をきたす自己免疫性末梢神経障害である。GBSは、末梢神経の軸索が主病変である軸索型と、髄鞘が主病変である脱髄型の二大病型に分けられる。軸索型の標的分子はガングリオシドと知られるが、脱髄型では不明である。これまでに我々はプロテオーム解析により、サイトメガロウイルス感染後の脱髄型GBSにおいて、Schwann細胞膜に発現するmoesinが標的分子であることを示した。本研究ではその成果を推進し、脱髄型GBSの発症機序を解明することを目的とする。さらに疾患モデル動物を樹立して、病態に即した新規治療法の開発を目指す。
英語科教員採用試験におけるパフォーマンステストの研究

本研究は教員採用試験の2次試験で実施されている模擬授業テストの妥当性・信頼性について、特に評価者に焦点を当て分析を行った。100人の受験者の模擬授業を録画し、評価者4人で6つの評価項目を用い分析した。主な結果は1)評価者の信頼性(一貫性)は比較的高いものの、それぞれ独自の厳しさで評価をしている。2)評価者は受験者にたいして「異常な偏り」(評価のブレ)が約20%あった。以上の結果から、誰に評価されるかによって受験者の合格が左右される可能性は排除できないと結論づけた。近年、公立学校教員採用試験(2次試験)において、各都道府県市や文科省のホームページ等で実施方法や評価基準など公開され始めている。このことは受験者にたいして説明責任を果たしつつあることを表しているが、中・高英語科において実施されるパフォーマンステスト(模擬授業)に関して統計的には研究されてない。これは本当の意味で説明責任を果たしているとは言い難い。本研究は教員採用試験の2次試験で実施されている模擬授業の妥当性・信頼性を研究し、評価方法の開発を行うことを目的する。つまり実証的にデータを分析し実用的な評価方法を構築する。上記で述べた問題点を踏まえ昨年度は以下に2つについて研究課題を設定した。(1)模擬授業の評価者はどれくらい信頼できるのであろうか?(2)模擬授業を評価する場合教員はどのような評価項目を必要だと思っているのか?(1)に関して、実際に受験者に模擬授業を実施し、評価者3人がその模擬授業を評価し、ラッシュ分析法で分析した。主な結果は評価者の信頼度は高いが、それぞれ独自の厳しさで評価していることがわかった。このことは評価者が違えば、受験者は違う点数を与えられるという示唆が得られた。実際、評価者3人が選んだ上位5人の受験者とその点数はすべて違うという結果であった。(2)に関して現場の教員にどのような評価項目が必要であるかアンケート調査を実施した。延べ依頼学校数は約450校であった。その結果、多くの先生が重要であるという評価項目は(教師の資質・授業の構成力・指導力・英語の専門性)などであった。今後はアンケートで得られた結果(評価項目)を用いて評価者がどのような過程で模擬授業者に得点を与えるのかを研究する。近年、公立学校教員採用試験(2次試験)において各都道府県市や文科省のホームページ等で実施方法や評価基準など公開され始めている。このことは受験生に対してある程度情報公開していることを示しているがまだ説明責任を果たしているとは言えない。つまり、どのような点数で合否に至ったのか、またテストそのものの妥当性や信頼性についてはどの教育委員会も明らかにしていない。受験生の人生を左右するテストにおいて、また、未来の教育を担っている採用試験であると考えるとまだ説明責任を十分に果たしているとは言い難い。本研究は教員採用試験の2次試験で実施されている模擬授業を使用したテストの妥当性・信頼性について研究している。研究課題は以下の2つにまとめられる。1)模擬授業の評価者(指導主事・管理職・ベテラン英語教師)はどれくらい信頼できるのか?2)評価者はどの程度公平に受験者を評価しているのか(偏り(バイアス)評価はあるのか)?上記の研究課題をもとに、延べ120人が模擬授業をし、評価者6人で評価した。評価項目は各教育委員会が公開しているものとアンケートで得られた評価項目である。1)に関しての研究結果は「各評価者は安定的に評価をしているがそれぞれ厳しさに違いがあるため受験生にとって不公平になる可能性がある」ということであった。さらに研究課題2)では、厳しい評価者と易しい評価者がある受験者を評価した場合、受験生の結果(合否)が異なる可能性があることを見出した。さらにそのような可能性がある評価は約20%に達していることが判明した。このことは教師を採用する側も採用される側にも重要な結果をもたらす可能性がある。次年度の貴重な研究課題が明らかになった。さらにこの点に絞り研究を進めていくつもりである。公立学校教員採用試験(2次試験)において各都道府県市や文科省のホームページ等で実施方法や評価基準など公開されているが、説明責任を十分果たしているとは言えない。つまり、何点で合否に至ったのか、またテストそのものの妥当性や信頼性についてはどの教育委員会も明らかにしていない。本研究は教員採用試験の2次試験で実施されている模擬授業を使用したテストの妥当性・信頼性について研究した。今年度は特に評価者に焦点を当てて分析した。40人の受験者の模擬授業を録画し、評価者4人で6つの評価項目を用いて分析した。主な結果は1)評価者の信頼性(一貫性)は高いものの、それぞれ独自の厳しさで評価をしている。

2)それぞれの評価者は受験者にたいして「異常な偏り」(評価のブレ)が約20%以上あった。3)最も厳しい評価者と易しい評価者がある受験者を評価した場合、最大50%以上の差があった。以上の結果から、誰に評価されるかによって受験者の合格が左右される可能性は排除できないことがあきらかになった。また、評価項目として採用試験で使用される「授業の構成力」は評価者によって解釈が様々にあり評価がブレル傾向がみられた。上記の結果から、「評価者は受験者の模擬授業をみてどのように評価をしているのか、また、なぜ評価者が偏りのある評価をしてしまうのか」を研究する必要があると結論づけた。採用試験の2次試験は教員を採用するかしないかの判断に直結する問題であるので、さらに詳しく評価者の評価過程について研究することが必要である。採用試験の模擬授業について評価者の信頼性や妥当性についておおむね計画通り進んでいると思われる。データ収集やその分析もおおむね順調にいっている。最終年度の、今年度は分析結果を学会やジャーナルで発表していく。24年度が最終年度であるため、記入しない。2年間の研究成果から最終年度の研究課題として、以下の研究課題を設定し進めていく計画である。「なぜ評価者は同じ模擬授業を評価しても異なる評価をしてしまうのか。」このことを実施するためにThink-aloudprotocol(TAP)を用いて評価者がどのように実際に評価しているのかを研究する。このことは、評価項目の精選や評価スケールの改善につながることを期待する。
激運動による酸素ストレスに対する抗酸化ビタミン・加齢の影響に関する研究

運動による酸素ストレスに対する生体防御機能を動物とヒトを対象として研究した。ラットで有酸素的な持久性水泳運動による血漿、骨格筋の過酸化脂質、抗酸化ビタミンの動態を検討した。運動60分後にはいずれの過酸化脂質濃度も上昇していたが、1日後には安静時の水準にもどる傾向がみられた。1日後にはそれぞれのビタミンE濃度は安静時水準にもどっていたが、ビタミンC濃度は安静時水準よりも低い傾向であった。また、ラットにダウンヒルランニングと通常のレベルランニングを行なわせたところ、血中CPK活性はレベルランニングに比べてダウンヒルランニングで有意に高く、ダウンヒルランニングは筋損傷度の高い運動であることが確認された。血漿TBA値は安静時に比べてダウンヒル-,レベル-いずれのランニング群とも著しく高かった。また、ダウンヒルランニングでヒラメ筋、外側広筋深層のTBA値の顕著な上昇が認められた。血中ビタミンC,Eの濃度はダウンヒル-,レベル-いずれのランニングでも、その直接で安静時とは差が認められなかった。48時間後のCPK活性は安静水準に回復していたが、抗酸化ビタミンは低値を示した。鍛練者と非鍛練者に85%Vo2maxで30分間の運動を負荷し、運動前後の核DNA損傷度を検討した。安静時では鍛練者の血漿CPK活性、自然生成リンパ球DNA損傷度が非鍛練者よりも高かった。両群とも運動負荷によってDNA損傷度は変化しなかった。安静時の血漿CPK活性とリンパ球DNA損傷度の間には有意な正の相関関係が認められた。さらに、慢性的な激運動が酸素ストレスに及ぼす影響と抗酸化ビタミン摂取の効果を水泳選手を対象として検討した。検査は練習期に行った。練習期での1日の抗酸化ビタミン摂取又は量はビタミンC:200290mg,ビタミンE:712mgであった。練習期の血漿ビタミンC濃度は1.1mg/dl,ビタミンEは1112μg/mlであった。この結果はトレーニング期においても、食事によって必要な抗酸化ビタミンは摂取可能であり、体内抗酸化ビタミン栄養状態も適正水準に保持されることが示唆された。運動によって大量に発生する活性酸素に対する生体防御機能を明らかにするために、ヒトと動物を対象として研究した。ヒューマンスタディでは健康な成人男性を被検者として、85%Vo2maxの強度で30分間の持久走を負荷し、血中の乳酸、過酸化脂質、抗酸化物質(ビタミンC,E,β-カロチン,SH基)、CPK活性の分析とリンパ球DNA損傷度を測定した。鍛練者では運動前のCPK活性が高かった。運動負荷前、運動終了直後ならびに運動終了30分後における抗酸化物質と過酸化脂質レベルはヘマトクリット値の変動とほぼ一致していた。運動負荷前の筋肉損傷の指標となるCPK活性とリンパ球DNA損傷度の間には有意な正の相関関係が認められた。鍛練者と非鍛練者のいずれもリンパ球DNA損傷は運動前後において有意な変化を示さなかった。以上の結果より、本研究で用いた程度の一過性運動は、リンパ球DNA損傷を惹起しないが、運動後に遅れて二次的に惹起する可能性が示唆された。

アニマルスタディではラットを用いて90分間の水泳運動を行なわせ、運動前安静時、運動直後と60分後、及び1日後に血中と肝臓及び骨格筋の過酸化脂質濃度、抗酸化物質を血中、肝臓、骨格筋にて測定した。血中および肝臓の過酸化脂質は運動後に安静時よりも増加したが、骨格筋では運動直後に低下しており、運動1日後にはいずれにおいても安静時レベルに回復していた。肝臓中の還元型グリタチオンは運動後に安静時よりも有意な低下を示し、運動1日後には安静時レベルに回復していた。血中還元型ビタミンCが運動後に安静時よりも有意に低下していたことにより、血中ではビタミンCが抗酸化物質として優先的に利用されていると考えられた。また、骨格筋の還元型ビタミンCが運動1日後に安静時レベルに回復しなかったことから、体内ビタミンCを適量保持しておくことの重要性が示唆された。激運動によって大量に発生する活性酸素に対する生体防御機能を動物とヒトを対象として研究した。ヒューマンスタディでは慢性的な激運動が酸素ストレスに及ぼす影響と抗酸化ビタミン摂取による防御効果を検討するために、成人男女水泳選手でトレーニング状況と抗酸化ビタミン摂取量と関連させ、血中のビタミンC, E濃度を測定した。検査は練習期に相当する6、8月、及び調整期である9月の3回行った。食事調査は採血日の直前3日間行った。トレーニング量は8月が最も多く、9月は少なかった。血漿中CPK活性は6,8月に比べて9月では著しく低かった。それぞれの検査時点での1日当たりの抗酸化ビタミン摂取量は、6,8月にはビタミンC:200290mg,ビタミンE:712mgの範囲であった。選手がビタミン錠剤を摂取していた9月にはビタミンC:1000mg以上,ビタミンE:200mg以上であった。6,8月とも血漿ビタミンC濃度は1.1mg/dl,ビタミンEは1112μg/mlであったが、9月にはビタミンC:1.5mg/dl,ビタミンE:1820μg/dlと著しく高くなっていた。これらの結果は激しいトレーニングを行っている時期においても、食事によって必要な抗酸化ビタミンは摂取可能であり、体内ビタミン栄養状態も適正水準に保持されることが示唆された。アニマルスタディでは動物用トレッドミルを用いラットにダウンヒルランニングと通常のレベルランニングを行なわせた。血中CPK活性はレベルランニングに比べてダウンヒルランニングで有意に高く、ダウンヒルランニングは筋損傷度の高い運動であことが確認された。血漿TBA値は安静時に比べてダウンヒル-,レベル-いずれののランニング群とも著しく高かった。また、ヒラメ筋のTBA値はいずれのランニングによっても有意な上昇が認められ、外側広筋深層のTBA値はダウンヒルランニングにおいてのみ顕著な上昇が認められた。血中ビタミンC, Eの濃度はダウンヒル-、レベル-いずれのランニングにおいても、その直後で安静時とは差が認められなかった。さらに、運動終了48時間後のCPK活性は安静レベルに回復していたが、いずれの抗酸化ビタミンも低値を示した。本研究によって骨格筋にダメ-ジを与える激運動と考えられるダウンヒルランニングによる骨格筋内での活性酸素の発生亢進と、その損傷修復に抗酸化ビタミンが動員されている可能性が示唆された。
人型システム力学理論の新展開とインタラクション指向モーションシンセシスの創成

剛体の運動を、位置・姿勢および速度・加速度を含む形で包括的に表現する18次元多様体(CMTM)を応用することで、ロボットの微分運動学における重要な課題であった、ヤコビ行列の時間微分の高速計算法を開発した。この計算法を応用することにより、未来の運動軌道を予測して速度・加速度に関しても最適化可能な、実用的なモーションシンセシスのアルゴリズムを開発した。開発した手法を、プログラム言語C++を用いて実装し、障害物が存在する環境で、多自由度マニピュレータが環境と接触せずに動作する軌道の最適化に適用した。これまでの手法では制約の多さから計算量の面から難しかった、実際の運動に対してほぼ実時間での動作軌道の最適化が可能であることを示した。さらに、一方、運動最適化の枠組みを応用して、人型ロボットの力学パラメータ同定のための動作生成、これを発展させた重心・運動量の実時間推定を行う手法を構築した。これに加え、従来の動作最適化手法では、対象パラメータが多数のため困難であった、足の踏み替えを含む人動作リターゲティングなどの実用的な問題に応用した。特に、CMTMの導入により、動的な安定化規範であり加速度が含まれるZMP (Zero Moment Point)を評価指標に含めて最適化のための微分を実施することが可能となったことが大きく貢献している。これらの手法を、等身大のヒューマノイドロボットの動的な動作に適用して実験を行い、手法の有効性を検証した。ヤコビ行列の時間微分の高速計算法を開発し、軌道最適化のプログラムとして実装するとともに、ヒューマノイドロボットを用いてその有効性を確認することができ、これらの成果を論文誌や国際会議で報告した。以上から、計画通り順調に研究が進展していると判断する。実問題に対して、ロボットを用いた実験により手法の有効性を検証することができた。今後は、外界とのインタラクションも含めた動作に手法を拡張し、同様に実験的に検証していく。剛体の運動を包括的に扱う18次元多様体(CMTM)を考案し、剛体の位置・姿勢および速度・加速度を包括的に扱える新たな運動学理論を構築した。上記の運動理論を用いることで、球面関節や非駆動自由関節を含む多リンク系の基礎的な物理量(位置・速度・加速度・力・モーメント・トルク)の、一般化座標・速度・加速度に関するヤコビ行列の解析解を導出した。また高速な計算法を開発した動力学的な制約を含めた人型システムの力学指標・制約関数に基づいて、全身の動作生成を行う運動最適化法を開発した。運動軌道はB-splineなどの軌道変数で表現しており、ある一定時間区間全体での評価関数が与えられた場合でも運動を最適化できる。例として、パラメータ同定を行う動作全体のパフォーマンスを最適化することに成功した。人型システムの運動軌道が与えられたときに、その運動軌道における各時刻を新たな変数として、非駆動ベースの一般化座標を含めた時間軌道を最適化する二次計画法を考案し、人型ロボットによる人動作模擬軌道に対して適用して有効性を検証した。実問題への適用においては、光学式モーションキャプチャによる計測において、環境や機器による身体の隠れがおこったり、被験者がカメラ計測に抵抗を覚えるといった実験条件下でも被験者動作の計測を可能とするため、複数の慣性センサを用いて、実時間にて人体姿勢シーケンスを計測・再現する手法を開発した。また、機器とのインタラクションを伴う人間動作に関する基礎データ取得のため、光学式モーションキャプチャシステムと床反力計、圧力センサ、力センサ、筋電計を同期計測する環境を構築し、実際に立ち上がり、歩行等の全身運動の動作計測を行った。さらに、物体に対してインタラクションする人体や流体の軌道から抽出することで、物体の局所的な形状に影響されずにより抽象的にものの機能を表現可能な機能的特徴量を提案した。剛体の運動を包括的に扱う理論とそれに基づくヤコビ行列計算の解析解の導出手法を構築し、実際に人間の動作解析に適用してその有効性を検証できた。また、インタラクションを伴う人間動作データの測定環境の整備と計測データの蓄積も行うことができた。

これらの手法を、等身大のヒューマノイドロボットの動的な動作に適用して実験を行い、手法の有効性を検証した。ヤコビ行列の時間微分の高速計算法を開発し、軌道最適化のプログラムとして実装するとともに、ヒューマノイドロボットを用いてその有効性を確認することができ、これらの成果を論文誌や国際会議で報告した。以上から、計画通り順調に研究が進展していると判断する。基盤理論、それを実際に計算するためのプロトタイプが整備され、またインタラクションを伴う人間動作の測定データの環境も構築できたので、これらを援用して実問題への活用に取り組む。研究代表者、分担者が協力して、実問題解決のための手法の実装、またそれを検証するためのデータ蓄積を進める。実問題に対して、ロボットを用いた実験により手法の有効性を検証することができた。今後は、外界とのインタラクションも含めた動作に手法を拡張し、同様に実験的に検証していく。
緩和ケアに移行するがん患者・家族の意思決定支援モデル構築

緩和ケアに移行するがん患者・家族の療養生活の充実を図る意思決定支援モデルとして、第1段階「移行の準備への支援」、第2段階「移行の認識への支援」、第3段階「意思決定への支援」、第4段階「評価とフォローアップ」の4つの段階から構成されるプログラムを作成した。がん患者が根治的な治療から緩和ケア中心の医療に「移行」する時期は、場と時間の分断性の中で医療者は十分に患者・家族のニーズを把握することやケアの継続性を保障することが困難となっているのが現状である。以上より、本研究では、緩和ケアに移行するがん患者・家族の療養生活の充実を図る意思決定支援モデルを構築することをめざすものである。20年度の研究目標として、がん患者の緩和ケア主体の医療への移行期を、場や時間の分断性を越えた「transition」(移行)という概念でとらえることにより演繹的・帰納的両方のアプローチを利用した「移行(transition)」の概念分析を通してがん患者の緩和ケアへの「移行」の概念モデルを作成することを目的とした。<理論的アプローチ>として、「transition」の概念分析を実施した。「transition」と「cancer」をキーワードとした文献検索から【概念の定義と属性】【先行因子】【帰結】【代理語・関連語】にあたる内容を抽出し、内容分析を行った結果、transitionの属性として、「プロセス」、「分断をつなぐ連続性」「不確かさの感覚」「認識すること」「個人の多面的な反応パターン」「相互作用」の6つの要素が抽出された。また、transitionの先行因子として「変化」と「喪失」の2つが、transitionの帰結には、その反応として比較的短い時間で生じる《短期的な帰結》と、長期的スパンをもって個人に生じるものであり、看護のゴールとみなされる《長期的な帰結》があると考えられた。次に、<経験的アプローチ>として、緩和ケア施設に入院中の患者あるいは家族10例を対象として、一般病院から緩和ケア病棟への移行の中での体験と思いについてのインタビュー調査を実施した。これらの経験的なデータの分析も含めて、終末期がん患者の移行の概念モデルの精選を進めている。がん患者が根治的な治療から緩和ケア中心の医療に「移行」する時期は、場と時間の分断性の中で医療者が十分に患者・家族のニーズを把握することやケアの継続性を保障することが困難となっているのが現状である。21年度は、緩和ケア施設に入院中の患者あるいは家族10例を対象として実施した、一般病院から緩和ケア病棟への移行の中での体験と思いについてのインタビュー調査の質的な分析を通して、終末期がん患者と家族の緩和ケア病棟への移行に焦点をおいた概念分析の精選を行った。緩和ケア施設に移行した患者と家族には、根治が不可能で予後が短いことに関する医師の告知と緩和ケア施設への転院の勧めをきっかけとして、根治的な治療を行ってきた病院から緩和ケア施設への移行の「プロセス」が始まっていた。《属性》において、患者・家族は、治る見込みはないという認知、積極的治療の限界の実感、緩和ケアを必要とする苦痛を通して移行の必要性を「認識」しており、移行のタイミングやPCUという場に対する「不確かさ」の中で「意思決定」を求められる体験であった。この移行における「反応パターン」には、積極的な治療を中止することへの葛藤である心理的な反応と、不確かさを解消するための情報収集という行動的な反応が特徴としてみられた。移行のプロセスには、意思決定における患者・家族、PCUを勧める医療者や家族、PCUに行く患者自身あるいは行くことを決定した家族に対する周囲の反応といった「相互作用」が影響していた。《帰結》としては、患者の苦痛の改善の他、安心感、満足、楽になった感覚として語られていた他、家族には移行後も自らの意思決定に迷いを感じているケースもみられていた。本研究は、緩和ケアに移行するがん患者・家族の療養生活の充実を図る意思決定支援モデルを構築することをめざすものである。20年度に実施した「移行(transition)」の概念分析、21年度に実施した一般病院から緩和ケア病棟へ移行した患者・家族のインタビュー調査をふまえて、23年度は「緩和ケア病棟への移行における意思決定支援モデル」を作成した。本プログラムは、第1段階「移行の準備への支援」、第2段階「移行の認識への支援」、第3段階「意思決定への支援」、第4段階「評価とフォローアップ」の4つの段階から構成される。第1段階では、患者・家族の《不確かさ》を軽減することを目的に、移行前の治療期にあるがん患者と家族に対して「緩和ケア」とその資源に関する知識提供を行うことを主たる支援と位置付けた。第2段階では、移行の属性として見出された《認識》を高めるための支援として、療養の場の移行の必要性とタイミングを把握し、インフォームドコンセントの時期や患者・家族の準備状態を的確に判断するための多職種アセスメントツールを軸に展開することとした。第3段階は、療養の場の移行に関する意思決定への支援であり、これはオタワの意思決定支援ガイドに基づいたセルフケア支援の活用を試みた。

また、移行に伴う《心理的・行動的反応》への支援として、緩和ケア病棟の見学などの意思決定に活用できる情報の提供と心理的支援を並行して行うよう計画した。第4段階では、患者・家族の移行の帰結を評価するものとして、身体的・心理的変化のアセスメントと、意思決定への迷いを抱える患者・家族へのカウンセリングを行うものとした。本モデルは、がん看護に精通した2名の研究者による妥当性の評価を行い、在宅緩和ケアを含めた地域性に基づく資源の中で一般化できるモデルに精選することが課題となった。
白亜紀黒色頁岩堆積物の高解像度分析にもとづく海洋無酸素イベントの古環境復元

白亜紀海洋無酸素イベントとは、海洋底に有機質黒色頁岩が汎世界的に堆積するイベントである。このイベントの成因としてさまざまな仮説が提唱されているが、統一見解は得られていない。本研究では9400万年前(セノマニアン-チュロニアン境界)におきた最大級の海洋無酸素イベントOAE-2においてテチス海西部に堆積した「ボナレリ層」という厚さ1mの黒色頁岩層を対象とし、さまざまな手法を用いて化学分析や同位体分析をおこなって、その成因について考察を進めてきた。平成16年度の研究で、有機炭素同位体比を非常に細かい間隔(1.5mm間隔)で測定したところ、ボナレリ層の基底部で急激な負のシフトが見つかり、それが海水の炭素同位体比の変動を反映していることが明らかになった。海洋の炭素同位体比を負にシフトさせる原因として、大規模火山活動による火山性二酸化炭素の大量放出もしくはメタンの大規模放出が考えられる。前者は海洋無酸素イベントの時期が巨大火成岩区の形成時期に近く、両者の関連が示唆されてきたが、地質学的証拠に乏しい状態であった。平成17年度に取り組んだ研究は、炭素同位体比の変動が火山活動によるものかどうかの追求であった。これを評価するため、本研究ではアルミノ珪酸塩鉱物の鉛同位体比に注目した。また、続成段階で壊変した鉛を補正するため、高精度・高確度の鉛、トリウム、ウラン濃度測定法を考案した。得られた鉛同位体比の結果には、炭素同位体比の負のシフトが認められた層準に有意なシフトが記録されていた。興味深いことに、この鉛同位体比はOAE-2の時期に噴出した巨大火成岩区であるカリブ海台とマダガスカル洪水玄武岩の火山岩のもつ鉛同位体比の方向にシフトしており、ボナレリ層の堆積が開始した時に火山岩由来の鉛の供給速度が増加したことを示している。つまり、大規模な火山活動がおきて鉛同位体比や炭素同位体比がシフトし、黒色頁岩の堆積が始まったことを初めて明らかにした。中生代白亜紀に有機質堆積物(黒色頁岩)が広く海洋底に堆積し、汎世界的に海洋に無酸素水塊が出現したとされる「海洋無酸素イベント(OAE)」について、その成因と詳細な古環境の変動を復元するというのが本研究の目的であった。Cenomanian/Turonian境界(OAE-2)に堆積したイタリアのBonarelli黒色頁岩に注目し、連続サンプリングと超高解像度地球化学分析をおこなった。まず有機炭素の同位体組成を1.5mm間隔で測定し、これをもとに海洋環境の変遷について考察をおこなった。その結果、Bonarelli黒色頁岩の基底部に炭素同位体比の負のスパイクが存在することが明らかになった。この負のスパイクは、さまざまなバイオマーカーにも同様に記録されており、海洋の溶存無機炭素同位体比が変動したことを示唆している。海洋溶存無機炭素の同位体の負のシフトは非常に炭素同位体比の軽いメタンが海洋に供給されるか、火山性CO_2が大量に脱ガスされるかのいずれかが考えられる。特に後者はOAE-2の時期がカリブ海やマダガスカルの洪水玄武岩の形成時期に近いことから関連が示唆されてきたが、関連を示す直接的証拠は得られていない。そこで、鉛同位体比をもちいたアルミノ珪酸塩鉱物の供給源の変遷に関する考察をおこなった。鉛同位体比はアルミノ珪酸塩鉱物の結晶格子中に含まれる鉛の同位体比を反映していると解釈している。興味深い結果として、鉛同位体比がBonarelli黒色頁岩の基底部、炭素同位体比の負のシフトの層準で有意にシフトし、先述の洪水玄武岩の鉛同位体比の方向にシフトしている。このことは、黒色頁岩の堆積開始時に火山由来のアルミノ珪酸塩鉱物の供給が増加し、同時にCO_2が大量に放出されたことを示唆している。OAEが火山活動に関連している可能性を初めて示すことができた。これらの成果は、第8回国際古海洋会議や日本地質学会第111年大会において発表した。また、この成果の一部を記した論文がGeochimica et Cosmochimica Acta誌の69巻(2005年3月15日号)に掲載された。

平成17年度に取り組んだ研究は、炭素同位体比の変動が火山活動によるものかどうかの追求であった。これを評価するため、本研究ではアルミノ珪酸塩鉱物の鉛同位体比に注目した。また、続成段階で壊変した鉛を補正するため、高精度・高確度の鉛、トリウム、ウラン濃度測定法を考案した。得られた鉛同位体比の結果には、炭素同位体比の負のシフトが認められた層準に有意なシフトが記録されていた。興味深いことに、この鉛同位体比はOAE-2の時期に噴出した巨大火成岩区であるカリブ海台とマダガスカル洪水玄武岩の火山岩のもつ鉛同位体比の方向にシフトしており、ボナレリ層の堆積が開始した時に火山岩由来の鉛の供給速度が増加したことを示している。つまり、大規模な火山活動がおきて鉛同位体比や炭素同位体比がシフトし、黒色頁岩の堆積が始まったことを初めて明らかにした。
ガラス光学素子の高精度成形に関する研究

従来、プレスによる非球面ガラスレンズ成形は、ガラスと金型が一緒に成形温度まで加熱し、プレスの後、冷却して非球面形状を固めるという等温成形で加工が行われており、生産能率が低いという問題がある。ガラスレンズプレス成形加工を高速化するために、ガラスを予め成形温度より高い温度まで加熱し、搬送ロボットで相対的に低い温度の金型上に載せて、プレス加工してレンズを成形する。その後、成形したレンズのみを冷却プレートに運び室温まで冷却するという非等温成形で非球面レンズを成形する。有限要素法(FEM)を用いて、非等温成形における予備加熱時のガラスの最高温度とプレス時の金型の最低温度をシミュレーションによって予測した。また、プレス時の金型とガラス間の熱伝導及びプレスによるガラスの変形を連携解析し、応力とひずみ変化をシミュレートした。その後、アニーリングと冷却をシミュレーションし、最終のレンズ形状誤差を計算できた。この結果より、非等温成形と等温成形の差異がわかった。実験結果より非等温成形法で成形加工能率が3倍まで上がった。また、金型の温度変化が少なく、金型とガラスの接触時間が短くなったため、金型とその表面薄膜の寿命が延びることが確認された。また、初めてプレスによる微細形状成形を試みた。ガラス上に微細形状を加工するのはMEMS技術を利用する必要があり、加工周期が長い、コストが高いという問題がある。これに対して、微細形状有する金型を用いて、高温プレスによりガラス上に転写することより高能率に微細溝を創成する。シミュレーションにより得られた最適化成形条件で実験を行った。幅10μm、高さ5μmの溝をナノ精度レベルで創成することができた。この研究より、非球面ガラスレンズと微細形状構造の成形に成功した。高温プレス成形によって、これらのガラス製品を高精度、低コストで創成できるようになり、産業に役立つと考えられる。非球面ガラスレンズは通常,除去加工方法である研削や研磨により加工が行われており,生産性が低いことが問題となっている.これに対して,高温度ガラスプレス加工は,ガラスボールをガラス転移点より数十度高い温度まで加熱し軟化させ,それを金型を用いて加圧し成形することでレンズを成形する.そのため加工時間が短く,生産性を高めることができると考えられる.しかし,型となる金型をいくら高精度に作製しても,高温で成形するため熱膨張やプレス応力による金型の変形が発生し,成形したガラスは要求する精度を満たさない.これを解決するために従来は試行錯誤により金型を修正し,プレス成形後の形状が目的と形状と一致するようにしてきたが,コストが高いという問題がある.そこで本研究ではガラスプレス成形工程を解析することにより,金型の変形量とガラスレンズ冷却収縮量を計算した.この結果から,あらかじめ金型とガラスの変形量を推定して金型を作製できるようになり,金型の作製時間とコストを大幅に削減することができた.また従来のプレス成形ではガラスと金型を一緒に成形温度まで加熱し,プレスの後,冷却してガラス形状を固めるという等温成形で加工をおこなっていた.ガラスプレス加工をさらに高速化するために,ガラスをあらかじめ成形温度より高い温度まで加熱し,搬送ロボットで金型の上に載せ,プレス加工してレンズを成形する.その後わずかに徐冷してから,成形したレンズのみを冷却プレートに運び室温まで冷却するという非等温成形で加工する.この方法では,金型の温度変化が少なく,またガラスとの接触時間も短くなるため,金型とその表面のコーティング層の寿命が延びることも期待できる.以上の結果より,ガラスプレス成形時間を約6分から2分に大幅に削減することに成功した.この結果,高速,高精度,低コストでガラスレンズをプレス成形できるようになり産業に役立つと考えられる.従来、プレスによる非球面ガラスレンズ成形は、ガラスと金型が一緒に成形温度まで加熱し、プレスの後、冷却して非球面形状を固めるという等温成形で加工が行われており、生産能率が低いという問題がある。
イノシトールリン脂質代謝機構のFRETプローブを用いた時空間的解析

ホスファチジン酸(PA)は形質膜を構成するリン脂質の一種であり、細胞の生存や増殖、形態形成に関与することが知られている。PAはPLDまたはDAGKによって産生されることが報告されているが、生細胞内での産生代謝の時空間情報は明らかにされていない。そこで本研究では、生細胞の形質膜上でのPAの局在を検出するFRETプローブを初めて開発し、FRETプローブを用いてリアルタイムに観察することでPAの代謝制御機構を解析した。本研究では、PAをモニターするFRETプローブPiiを新規に作製した。このプローブは、N末端よりシアン色蛍光蛋白質、PA結合蛋白質のPA結合領域(DOCK2のC末端領域)、黄色蛍光蛋白質、K-Rasの形質膜局在化信号からなり、プローブのPA結合領域が形質膜のPAと結合するとCFP/FRETで表されるFRET効率が上昇するようにデザインされている。Pii発現細胞では、合成PAの添加、PLDあるいはDAGKの形質膜上での活性化によってFRET効率の上昇が観察されたことから、PiiがPAを検出していることを示した。そして、形質膜上のPAの量は同じ細胞株でも個々の細胞によって異なるのと同様、異なる細胞株間でも多様であることも明らかにした。さらに興味深いことに、増殖因子によって増加するPAの量は刺激前のPAの量に逆相関したことから、形質膜にはPAの濃度の上限があることが示唆された。また、細胞形質膜上のPAの局在は不均一であり、増殖因子刺激の前後ともにPAは細胞間接触領域よりも細胞の自由縁に集積していることも初めて明らかにした。細胞間接触部位では、細胞運動や細胞増殖に関与する低分子量G蛋白質Rasの活性が低いこと、低分子量G蛋白質はPLDを活性化すること、PLDの代謝産物であるPAがDAGKを活性化することが既に報告されていた。したがって、細胞間接触領域でPAがRasの活性を空間的に制御していることが示唆された。(1)線維芽細胞における増殖因子による刺激応答の観察PI(3,4)P2、PI(3,4,5)P3、PI(4)P、PI(4,5)P_2およびDAGの局在をモニターする脂質FRETプローブをマウス繊維芽細胞(NIH3T3細胞)に発現させ、血小板由来増殖因子(PDGF)で刺激し、イメージングを行った。PDGFによる刺激2,3分後に形質膜の広がりとラフリングが見られ、同時にPI(3,4)P2、PI(3,4,5)P3、DAGの上昇が観察された。PI(4,5)P2は一過性に減少したのち突起部において再び上昇した。さらに、PDGF刺激分解あるいは産生されたPI(4,5)P2とDAGを放射同位元素32Pを用いてトレースしたところ、PI(4,5)P2の減少とDAGの増加の経時変化はイメージングから得られた結果と相関が見られた。したがって、PI(4,5)P2とDAGをモニターするFRETプローブが細胞内のPI(4,5)P2とDAGの変化量を検出していることが確認できた。(2)運動中のMDCK細胞におけるイノシトールリン脂質の分布・代謝機構の解析各種イノシトールリン脂質の局在をモニターするFRETプローブをサル腎由来細胞(MDCK細胞)に発現させ、細胞運動時の脂質の局在を生細胞にて観察した。その結果、PI(4,5)P2、PI(3,4)P2、PI(3,4,5)P3、DAGのいずれもが進行方向の先導端に集積していることがわかった。唯一の例外はPI(4)Pで、非対称な分布は示さなかった。そこで、これらのイノシトールリン脂質がどのように代謝されているのかを明らかにするため、代謝に関わる酵素の阻害剤を用いて運動を観察した。その結果、細胞の極性形成・細胞運動にはPI(4,5)P2とその産生酵素であるI型PIP(5)キナーゼが重要であること、PI(4,5)P2の分解酵素としてPLCとPI(3)キナーゼが知られているが、PLCのほうがPI(3)キナーゼよりも寄与が大きく活性は進行方向で高いことが明らかになった。さらに、これらのリン脂質群は数分以内の半減期の代謝回転速度を有していることも明らかになった。(1)PAをモニターするFRETプローブの作製PA-FRETプローブは、N末端よりシアン色蛍光タンパク質、PA結合ドメイン、黄色蛍光タンパク質、K-Rasの形質膜局在化信号から構成される。PA結合ドメインとして、これまでにPAに結合するとの報告のあったTGD、SOSのPHドメイン、DOCK2のC末端領域を用い、それぞれ1786x、2126x、2127xと命名した。PA結合ドメインに蛍光タンパクをつけたプローブを用いたPAの局在は既に報告されているが、FRETプローブを作製した報告はまだないため、本研究は新規性かつ独自性がある。(2)プローブの確立作製したプローブ群を発現させたCOS7-E3細胞に合成PA(1,2-ジオクタノイル-sn-グリセロール3-リン酸)を加え、蛍光顕微鏡下でリアルタイムイメージングを行った。合成PAの添加により、2126xと2127xではFRET効率の変化が見られたことから、PAを検出していることが確認できた。

従来のプローブでは脂質結合によりFRET効率が上昇していたが、今回作成したPAプローブではFRET効率が減少したため、CFP/FRETの値をFRET効率の指標としている。FRET効率の変化はPAを認識しない変異体プローブでは観察されないことから、PA結合依存的であることが確認できた。また、PAを産生する酵素であるジアシルグリセロールキナーゼ、ホスホリパーゼD(PLD)を細胞質から細胞膜に誘導的に移行させると、同様にFRET効率が変化したことから、プローブは内因性のPAも検出できることが確認された。(3)上皮増殖因子(EGF)によるPAの産生2126x、2127xを発現させたCOS7-E3細胞をEGFで刺激すると、細胞膜のラフル部においてFRET効率の上昇が一過性に観察された。したがって、PAはEGFによって一過性に局所的に産生されることが明らかになった。ホスファチジン酸(PA)は形質膜を構成するリン脂質の一種であり、細胞の生存や増殖、形態形成に関与することが知られている。PAはPLDまたはDAGKによって産生されることが報告されているが、生細胞内での産生代謝の時空間情報は明らかにされていない。そこで本研究では、生細胞の形質膜上でのPAの局在を検出するFRETプローブを初めて開発し、FRETプローブを用いてリアルタイムに観察することでPAの代謝制御機構を解析した。本研究では、PAをモニターするFRETプローブPiiを新規に作製した。このプローブは、N末端よりシアン色蛍光蛋白質、PA結合蛋白質のPA結合領域(DOCK2のC末端領域)、黄色蛍光蛋白質、K-Rasの形質膜局在化信号からなり、プローブのPA結合領域が形質膜のPAと結合するとCFP/FRETで表されるFRET効率が上昇するようにデザインされている。Pii発現細胞では、合成PAの添加、PLDあるいはDAGKの形質膜上での活性化によってFRET効率の上昇が観察されたことから、PiiがPAを検出していることを示した。そして、形質膜上のPAの量は同じ細胞株でも個々の細胞によって異なるのと同様、異なる細胞株間でも多様であることも明らかにした。さらに興味深いことに、増殖因子によって増加するPAの量は刺激前のPAの量に逆相関したことから、形質膜にはPAの濃度の上限があることが示唆された。また、細胞形質膜上のPAの局在は不均一であり、増殖因子刺激の前後ともにPAは細胞間接触領域よりも細胞の自由縁に集積していることも初めて明らかにした。細胞間接触部位では、細胞運動や細胞増殖に関与する低分子量G蛋白質Rasの活性が低いこと、低分子量G蛋白質はPLDを活性化すること、PLDの代謝産物であるPAがDAGKを活性化することが既に報告されていた。したがって、細胞間接触領域でPAがRasの活性を空間的に制御していることが示唆された。
ソフトウェアリポジトリ分析のためのマイニングサービスプラットフォームの構築

本研究の目的は,ソフトウェア開発で得られた様々な履歴データに対する,標準的なマイニング手段を提供することである.本研究ではサービス指向アーキテクチャの考えを導入し,マイニング手段のサービス化と,サービス同士の連携を支援するマイニングサービスプラットフォームを開発する.本研究を達成することで,事後分析に要していた多大な分析コストを低減し,開発者や管理者が気軽に活動履歴を振り返ることで,ソフトウェア開発におけるプロセス改善を推進することが可能となる.本研究の目的は,ソフトウェア開発で得られた様々な履歴データに対する,標準的なマイニング手段を提供することである.本研究ではサービス指向アーキテクチャの考えを導入し,マイニング手段のサービス化と,サービス同士の連携を支援するマイニングサービスプラットフォームを開発する.本研究を達成することで,事後分析に要していた多大な分析コストを低減し,開発者や管理者が気軽に活動履歴を振り返ることで,ソフトウェア開発におけるプロセス改善を推進することが可能となる.本研究はソフトウェアのリポジトリマイニングに対して,サービス指向アーキテクチャの考えを導入し,より効率的で使いやすく,再利用性の高いマイニング技術の提供を目指すものである.平成22年度は本研究課題の3つのステップの内,2つを中心に研究を進めた.具体的には,ステップ1:各種リポジトリに直結し最も基本的かつ汎用的なリポジトリ操作を提供する単体サービスの設計・開発,及びステップ2:複数の単体サービスの連携により,より価値の高い分析結果を提供する複合サービス作成のためのマイニングサービスプラットフォームの開発である.特にステップ1においては,CVSやSVNなどのソースコードリポジトリを操作する単体サービスをいくつか開発し,ソースコードの特徴を定量的に捉えたソフトウェアメトリクスの収集が可能となっている.従来の方法では基本的なメトリクスを収集する場合にも多くの専門的な技術が必要とされていたが,申請者の開発した単体サービスを用いることで,URIアクセスによる容易なメトリクス収集が可能となっている.さらにこれら単体サービスはOSやプログラムに依存しないXMLベースによるアクセスが可能であるため,様々なプログラムからアクセスし,より価値の高いサービスの開発も容易であるというメリットを持つ.これらの研究成果をまとめ,1月20日に開催されたウィンターワークショップ2010・イン・修善寺にて研究発表を行った.本研究テーマは,大きく3つの実装フェーズから達成される.平成22年度にはフェーズ1.単体サービスの設計・開発,及び,フェーズ2.プラットフォームの設計・開発を中心に研究を進めた.平成23年度にはフェーズ2を引き続き実施し,フェーズ3.フロントエンドの設計・開発を進めた.前年度のフェーズ2ではフェーズ1により作成された自己完結する最も単純なサービスである,単体サービスを利用したプラットフォームを作成した.これは単体サービス同士を組み合わせ,複合サービスを容易に作成できる基盤となっている.平成23年度はこのプラットフォームの性能改善と機能拡張を中心に実施した.特に,基盤の実行速度の低さ,及び長期利用時の性能低下が大きな問題点となっていたため,これらの問題点の解決が必須であった.具体的な対策として,マイニングアルゴリズムの最適化と,プラットフォーム利用結果をマイニング処理間で再利用可能となるよう,キャッシングとDBへの登録といった対処を施した.機能拡張という点においては,サービス呼び出しにより得られた結果の可視化を実現した.具体的にはGoogle Chart APIと呼ばれる既存のグラフ作成Webサービスを組み合わせ,単純な操作でのマイニング結果の可視化機能を追加した.さらにフェーズ3においては,プロジェクトの管理者のみが利用するに留まらず,各々の開発者が気軽に自身の行いを振り返ることが出来るように,GUI操作による簡便な操作での連携サービスを開発できる,プラットフォームフロントエンドの開発に着手した.このフロントエンドは,ユーザがシステム操作を行う際に直接利用する部分となる.ユーザのフロントエンドに対する要件定義を行い,フロントエンドのプロトタイプ試作を実施した.
原始キリスト教におけるヘレニスト・ユダヤ人キリスト教の研究

イエスからパウロにいたる原始キリスト教の展開の橋渡しとして律法批判的な自由主義的神学を標榜したヘレニスト・ユダヤ人キリスト教の存在が想定されてきたが、この問題を巡る様々な議論を取りあげ、検証を試みた。原始キリスト教内部で、ヘレニスト・グループと保守的ユダヤ人キリスト教グループが独自のグループとして存在していたという史料的な裏づけはなく、まして、両グループが独自の神学を理由に対立しあっていたというテーゼは史料に基づく仮説というより、ヘレニズムとユダヤ教という二つの(宗教)文化の相違という前提の上に構築された虚構である。1)まず、使徒言行録に現れる「ヘレニスタイ」と「ヘブライオイ」の用語は、純粋に言語的な観点からの2つのグループの区別であり、ここに独特な神学的特徴を持ったヘレニストのグループの存在を想定することは無理である。2)6章1節-6節の釈義的研究は、エルサレム教会に2つの独特の神学をもったグループ間の対立が隠されているとする解釈を支持しない。3)また、使徒言行録の中に、ヘレニストの選択的迫害があったという解釈を支持する根拠は見いだせない。4)ステファノスの殉教の記事から、彼が律法と神殿を批判したという解釈は読み取れない。5)編集記者ルカは使徒言行録7章のステファノス演説を記述する際に史料を用いた可能性が高いが、それをヘレニストに遡らせる場合でも、ヘレニストの神学がユダヤ教律法に批判的であったことを論証するものではなく、むしろ、律法遵守の立場を示す。ステファノ演説から推定できるヘレニスト神学は、神殿批判を中心とするものであり、それはディアスポラ・ユダヤ人キリスト教が共有しうる立場であった可能性が高い。6)ヘレニスト神学の発祥をパウロ以前のアンティオキア教会に求めることは十分な根拠づけを持っていない。7)紀元1世紀のキリスト教会は相互に密接に結ばれたネットワークを形成しており、初期の時代に一つのグループが独自の神学を展開させたという環境は見いだされない。1.福音書記者ルカによって用いられる「ヘレニスト」という用語は「ディアスポラ出身のギリシア語の使い手」という意味以上のものを含まない。このことは、これにギリシア風素養というニュアンスを持たせるところから、ユダヤ教的地盤から異邦人的環境へと展開する初期キリスト教史展開上の架橋をする役割が帰せられるようになった研究史の再検討の正当性を支持する根拠となる。2.原始キリスト教の伸展において、民族(ユダヤ人、ないしギリシア人)や文化(ユダヤ教、ないしヘレニズム)による境界を想定し、それぞれの境界内部での孤立した展開があったとすることは歴史的に肯定されない。むしろ、初期キリスト教において諸地域教会相互間に頻繁な接触と連絡があったネットワークを形成していたと考えるべきである。このことは、原始キリスト教をユダヤ人キリスト教と異邦人キリスト教とに二分して捉える見方を正当化せず、その中間項としてのヘレニスト・キリスト教を要請する必然性を否定する。3.使徒言行録の「ヘレニスト」叙述の分析は、「ヘレニスト」のみがユダヤ人キリスト教徒異分子としてユダヤ教徒による迫害の対象とされたという定説が根拠のないものであることを示す。4.「ヘレニスト」がユダヤ教律法に批判的な神学を持っていたというテーゼは文献的根拠を持たない。そもそも、律法理解の差異がユダヤ教内部での特別な対立抗争から迫害へと通じる要素となり得たか、詳細な検討を必要とする。1.原始キリスト教の最初期において「ユダヤ人キリスト教」と呼ばれるものの実態は資料的にさほど確固たる根拠に基づいていない。

明確な輪郭と内容を持った独自の神学は、主として23世紀の資料で確認できるものを伝承史上の連続性を前提とした上で、仮説的に再構成されたものである。エデッサのユダヤ人キリスト教は新しい動きとして捉える見方を探求する必要がある。2.同様の観点は「ヘレニスト・キリスト教」についても指摘できる。ヘレニストを担い手とする独自の神学として想定されるものはユダヤ教律法評価をめぐる2つの立場の中間項として要請されるものという観念的な歴史の再構成に負う側面を持っており、資料的な裏づけに欠く。ヘレニストの独自性として、律法批判的な態度より、神殿批判的な態度に注目すべきである。3.紀元70年以前のユダヤ教の多様性を背景にする時、原始キリスト教運動においてヘレニスト・グループがユダヤ教側からの迫害の対象となったという仮説は、使徒言行録以外の資料からも支持されない。4.上に挙げた諸点は、パウロによる異邦人伝道の先駆的活動としてのヘレニストの異邦人宣教という仮説に根拠ある疑問を投げかける。この詳細をあらためて資料的に確認する必要がある。1.使徒言行録6章1節-6節の釈義的研究多様な解釈が提案されているが、いずれも、ヘレニストが独自の神学を持ったグループであったことを示す根拠を示し得てはいない。2.使徒言行録7章のステファノス演説は編集記者ルカが用いた史料である可能性が高いが、それをヘレニストに遡らせる場合も、ヘレニストの神学がユダヤ教律法に批判的であったことを論証するものではなく、むしろ、律法遵守の立場を示す。3.ステファノ演説から推定できるヘレニスト神学は、神殿批判を中心とするものであり、それはディアスポラ・ユダヤ人キリスト教が共有しうる立場であった可能性が高い。4.ヘレニスト神学の発祥をアンティオキア教会に求めることは十分な根拠づけを持っていない。5.原始キリスト教内部で、ヘレニスト・グループと保守的ユダヤ人キリスト教グループが独自のグループとして存在していたという史料的な裏づけはなく、まして、両グループが独自の神学を理由に対立しあっていたというテーゼは史料に基づく仮説というより、ヘレニズムとユダヤ教という二つの(宗教)文化の相違の前提の上に構築された虚構である。