hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物培養細胞の光要求型除草剤に対する耐性.変異発現に関する研究

ジフェニルエーテル類(DPE)やN-フェニルフタルイミド誘導体(NPI)は、クロロフィル生合成系において、プロトポルフィリノーゲンからクロロフィライドへ至る過程を特異的に阻害する。本研究においては、NPIを薬剤ストレスとして与えながらタバコ光独立栄養細胞を選抜培養することによってDPEやNPIに対して特異的な耐性を示す変異株が得られることを証明した。この新しい生物材料とNPIを用いて生化学的な解析を行ない、作用中心であるプロトポルフィリノーゲン酸化酵素に薬剤耐性変異が生じていることを確認した。そこで、葉緑体を浸透圧破砕してストロマ画分と膜画分を調製し、酵素活性の存在箇所を調べた。この結果、γ-アミノレブリン酸を基質として与えた場合にはプロトポルフィリン生成能のほとんどがストロマ可溶性画分に存在することが判明した。一方、プロトポルフィリノーゲンを基質とした場合には膜画分にも活性が認められ、これらの酵素活性はNPIによって同様に阻害されることも確認した。以上の実験結果は、葉緑体中に2種類のプロトポルフィリノーゲン酸化酵素が存在し、それぞれはストロマ中と膜上に存在していることを示唆している。薬剤耐性細胞株は再分化能が欠落しているため、種々の条件で誘導した再分化可能な細胞とプロトプラスト状態での融合を試みたが、再分化する融合細胞を得ることはできなかった。現在、可溶性ストロマ画分に存在するプロトポルフィリノーゲン酸化酵素の追究を行なっており、阻害剤結合様式の解析や酵素の精製および単離を行なって、最終的には酵素の一次構造および薬剤結合領域の決定を目標として研究を継続する。1.DPEタイプの光要求性草剤のなかで、最も高活性であるアシフロフェンエチル(AFE)の含まれるエステル官能基をアミドに置き換え,アルキル鎖長と活性の相関を求めた。その結果、アミド誘導体では長いアルキル鎖が活性低下の原因とはならないことを見出した。2.上記の知見に基いて、アシフロフェンのカルボキシル基とセファロ-スゲルをエチレンジアミンで架橋したアフィニティ-ゲルを合成した。このゲルには1ml当たり3.3マイクロモルのアシフロフェンが結合していた。3.植物個体や培養細胞から調製した葉緑体画分を破砕し、前記のアフィニティ-ゲルで処理を行った。しかし、これまでのところ、このゲルにより明確に保持されるタンパク質は検出されていない。この原因については現在追究中である。4.DPEやNPIに対して親和性を示すタンパク質の候補として、作用の発現時に蓄積するポルフィリンIXと結合しているものを検索したところ、特徴的なタンパク質が検出された。電気泳動やHPLC解析により、このタンパク質のサイズは63Kdであることが判明した。5.AFEをストレス原として、耐性を示すタバコ緑色培養細胞を継代選抜した。その結果、AFEに対して正常細胞の100倍程度の耐性を示すものが固定された。この細胞は、すでに固定されているNPI耐性株と類似した交差活性を示す。6.これらの耐性変異培養細胞を、正常植物個体から誘導されて再分化能を保持する細胞と電気細胞融合を試みたが、目的とする融合細胞はまだ得られない。

この結果、γ-アミノレブリン酸を基質として与えた場合にはプロトポルフィリン生成能のほとんどがストロマ可溶性画分に存在することが判明した。一方、プロトポルフィリノーゲンを基質とした場合には膜画分にも活性が認められ、これらの酵素活性はNPIによって同様に阻害されることも確認した。以上の実験結果は、葉緑体中に2種類のプロトポルフィリノーゲン酸化酵素が存在し、それぞれはストロマ中と膜上に存在していることを示唆している。薬剤耐性細胞株は再分化能が欠落しているため、種々の条件で誘導した再分化可能な細胞とプロトプラスト状態での融合を試みたが、再分化する融合細胞を得ることはできなかった。現在、可溶性ストロマ画分に存在するプロトポルフィリノーゲン酸化酵素の追究を行なっており、阻害剤結合様式の解析や酵素の精製および単離を行なって、最終的には酵素の一次構造および薬剤結合領域の決定を目標として研究を継続する。
睡眠障害を有する小児へのタクティールケアの入眠に対する効果の検証

本研究は小児を対象に比較対象実験研究を実施し、補完代替療法であるタクティールケアの睡眠に対する効果を生理的・心理的指標により、急速的効果および緩慢的効果について検証するものである。急速的な効果は日中のタクティールケア実施中の睡眠状況、緩慢的な効果は実験当夜の睡眠状況として検証を行った。本研究によりタクティールケアの小児に対する有効性が認められれば、睡眠障害を有する小児の補完代替療法にもなり得るため、臨床での活用に繋げていき、小児の健やかな発達およびQOLの向上が期待されるものである。本年度は実験終了後の29名のデータに対し、生理学的指標について分析を進め、前年度の心理的指標の実験結果と合わせ考察・まとめをし、論文を執筆した。急速的な効果を測定する生理学的指標は、脳波と自律神経活動で行い、緩慢的な効果の測定は、腕時計型体動センサーで行った。29名のうちタクティールケアを実施した群を[tactile]14名、タクティールを実施しなかった群を[rest]15名で比較分析した。結果、生理的指標ではタクティールケア実施中の睡眠状況、夜間の睡眠状況ともに[tactile]と[rest]の間に有意差はみられなかった。しかし、一次集計の結果では、夜間の睡眠効率で[tactile]は89.1±4.5%、[rest]は86.9±4.1%であり、[tactile]の睡眠効率の方が多かった。心理学的指標では、夜間の睡眠状況において、起床時に睡眠の質を問う尺度を測定した結果、下位尺度の「入眠と睡眠維持」で[tactile]の方が[rest]より有意に増加した(p<.05)。また、有意差はなかったが、[tactile]の方が[rest]より「起床時眠気」が減少し、「疲労回復」が増加しており、[tactile]による睡眠の質の向上が図られたと推察された。これらの内容を論文として執筆した。本研究は睡眠障害を有する小児、および睡眠に問題のない小児を対象に比較対照実験研究を実施し、補完代替療法のひとつであるタクティールケアの入眠に対する効果を生理的・心理的指標により検証するものである。本研究によりタクティールケアが小児の睡眠障害への補完代替療法となり得ることが確認されれば、臨床での活用に繋げていき、小児の健やかな発達およびQOLの向上が期待される。本年度は、通院していない睡眠に問題のない健康な小児を対象に研究を進めた。研究計画書作成当初は、入院患児を対象に5日間継続してタクティールケアを実施し、継続効果を検証する予定であったが、共同研究者の急病により予定施設の協力が困難になったため、研究2として予定していた睡眠に問題のない小児を対象に実施することとした。また、急性効果の検証を第1の目的とし、1名の対象者に[control]と[tactile]を各1回ランダムに実施し、分析には2回目のみを採用した。加えて、睡眠状況の指標として脳波を追加し検証することとした。本年度の実験は、小学46年生の児童19名、中学生5名の計24名に実施した。そのうち、12名の結果を一部検証した。実験環境は一定に保ち実施した。被験者属性は、Control 6名、Tactile 6名で年齢、性別、平均睡眠時間に有意差はなかった。HR変化率、HFの変化率ともにControl、Tactileで有意差はなく、全体的にTactileの方がHRは高く、HFは低かった。眠気はTactileの方が高い数値で出たが有意差はなかった。Controlでは前と中、前と後で有意差があり(P<0.05)、Tactileでは前と中に有意差があり(P<0.05)、眠気が持続する可能性が考えられた。Tactileでは、主観による眠気を強く感じてはいるが、自律神経系に影響を及ぼし情動反応を引き起こすには、時間もしくは継続した介入が必要と推測された。共同研究者の急病のため、計画していた研究方法の変更を余儀なくされたが、研究2を先に実施することで大幅な遅れにはなっていない。また、対象者のリクルートを随時行うことで希望者は途切れることはなく、実験は大変順調に進んでいる。本研究は小児を対象に比較対象実験研究を実施し、補完代替療法のひとつであるタクティールケアの入眠に対する効果を生理的・心理的指標により検証するものである。本研究によりタクティールケアの小児の睡眠に対する有効性が認められれば、睡眠障害を有する小児への補完代替療法となり得るため、臨床での活用に繋げていき、小児の健やかな発達およびQOLの向上が期待される。本年度は、昨年度と同様、通院していない睡眠に害のない健康な小児を対象に実験を進めた。タクティールケアの急性効果の検証を目的とし、1名の対象者に[control]と[tactile]を各1回ランダムに実施し、分析には2回目のみを採用した。睡眠に対する生理的効果を検証する指標として、心拍、体温、脳波を測定し、心理的指標として、睡眠感、気分、疲労感を調査した。本年度の実験は、小学生5名に実施し、昨年度と合わせて合計29名の対象者を得て、全てのデータ入力作業を終了した。29名のうち、[control]15名、[tactile]14名で比較分析した。結果、就寝時間・起床時間・睡眠時間に有意差はなかったが[tactile]の睡眠時間の方が約30分程度、[control]より長かった。

実験日の夜間睡眠状況を調査する睡眠感では、下位尺度の「入眠と睡眠維持」において[tactile]の方が[control]より有意に増加(p<0.05)した。また有意差はなかったが、[tactile]の方が[control]より「起床時眠気」が減少し、「疲労回復」が増加していた。このように、[tactile]による睡眠の質の向上が図られたと推察された。今後、データ分析を進め、生理的指標からも[tactile]の効果の検証を行っていく。実験は終了し、予定していた対象者数に達することができた。また、データ分析もおおむね順調に進んでいる。しかし、睡眠障害を有する小児が通院もしくは入院している協力施設がなかなか見つからず、次年度もデータ分析とリクルートを同時進行で進めていく予定である。本研究は小児を対象に比較対象実験研究を実施し、補完代替療法のひとつであるタクティールケアの入眠に対する効果を生理的・心理的指標により検証するものである。本研究によりタクティールケアの小児に対する有効性が認められれば、睡眠障害を有する小児への補完代替療法となり得るため、臨床での活用に繋げていき、小児の健やかな発達およびQOLの向上が期待される。本年度までに29名の実験を終了し、タクティールケアの心理的指標および睡眠時間の分析・検証を進めた。29名のうち、[control]15名、[tactile]14名で比較分析をした。結果、疲労感、気分、眠気、睡眠時間ともに、[control]と[tactile]での有意差は認められなかった。しかし、眠気では、[tactile]で実験前の眠気より実験後の眠気が有意に強くなっていた(p<.05)。加えて、気分の活気では、[control]で実験前より実験後の方が有意に減少しており(p<.05)、[tactile]では有意差は認められなかった。実験当夜の睡眠時間では、[tactile]の方が約30分長かった。以上のことから、[tactile]は[control]より、活気を減少させることなく眠気、入眠を促す効果をもたらすことが期待される結果となった。今後は生理的指標の分析を進め、論文を執筆、投稿する予定である。本年度に論文執筆、投稿までを予定していたが到達できず、次年度に持ち越すことになったため本研究は小児を対象に比較対象実験研究を実施し、補完代替療法であるタクティールケアの睡眠に対する効果を生理的・心理的指標により、急速的効果および緩慢的効果について検証するものである。急速的な効果は日中のタクティールケア実施中の睡眠状況、緩慢的な効果は実験当夜の睡眠状況として検証を行った。本研究によりタクティールケアの小児に対する有効性が認められれば、睡眠障害を有する小児の補完代替療法にもなり得るため、臨床での活用に繋げていき、小児の健やかな発達およびQOLの向上が期待されるものである。本年度は実験終了後の29名のデータに対し、生理学的指標について分析を進め、前年度の心理的指標の実験結果と合わせ考察・まとめをし、論文を執筆した。急速的な効果を測定する生理学的指標は、脳波と自律神経活動で行い、緩慢的な効果の測定は、腕時計型体動センサーで行った。29名のうちタクティールケアを実施した群を[tactile]14名、タクティールを実施しなかった群を[rest]15名で比較分析した。
大阪都市圏における結核の高蔓延構造の解明に関する研究

大阪都市圏の結核罹患率の分布は中心部から周辺部にかけて罹患率が低くなる。都心部の限定された地域の罹患率はその周辺部とは連続性を欠く著しく高い状況にある。都心部の高罹患地域の結核患者の特徴は日雇い労働者、野宿生活者等の不安定生活者であった。結核の高罹患地域が生じるメカニズムとして次の2点が考えられた。一つには、患者の集積要因である。つまり、日雇い労働者等の大都市圏内の不安定生活者は結核等の傷病を有すると特定地域に集積してくることによる。二つには日雇い等の不安定生活者は検診受診及び受療機会が乏しく、発見までに周囲の感染源となる者が多く、結核対策が十分に機能していない状況にある(結核対策要因)。これまでにこれらの仮説を立証するための調査を行ってきた。本年度は、2つのことを行った。一つは、野宿生活者に対する結核検診を行い結核の集積状況を調べた。野宿生活者1,547人の調査及び胸部レントゲン検査からは、要治療者25人(1.6%)、既往者・登録中者73人(4.7%)、結核有所見者376人(24,3%)であり、患者が集積していることを実証することが出来た。2つにはこの地域の結核患者の結核菌株を分析し、結核患者の間の感染の関連を検討した。結核の菌株分析については、調査の同意が得られた都市部のA市と、地方部のB市の2か所の排菌患者についてRFLP分析を行った。A市とB市の排菌患者の被験株の患者年齢分布には違いあったが、結核菌株のクラスター形成率は両市とも約30%であり相違は見られなかった。また、遺伝的に類似性が非常に高い菌株が両市に共通して大きなクラスターを形成していた。都市部であるA市では市内全体で中年層を中心とした感染が起こっていること、B市では患者住所地域内で高齢者を中心に感染が起こっていることが示唆された。また、A市とB市に共通して、遺伝的に高度に類似した菌株が1213%存在したが、これらの菌株が両市の罹患率の高さに関与しているか否かについてさらに調査を行うことが必要である。わが国の中で大阪都市圏は結核罹患率が最も高い状況にある。本研究は、発生する結核患者間のつながりを結核菌を使った分子疫学的手法により解明し、感染経路、感染の場を明らかとすることを目的とする。研究にあたっては、結核の患者情報を有する保健所、結核の菌株を保有する医療機関、分子疫学的検査をする検査機関の間の研究を進めるための協力体制を構築する必要がある。本年度は、一つには大阪都市圏の結核新登録患者について、中心都心部、大阪湾岸部、大阪市隣接部、大阪都市圏郊外の各地域に分け、発生している患者の、職業や雇用形態などの社会的な属性を調査し、患者が相互に関連しているのかについて記述疫学的な検討を行った。2つには地域ベースの結核菌の分子疫学的研究を大阪市と堺市域におけるすすめるための研究体制を確立した。

一つ目の大阪都市圏の結核新登録患者の分析を、この圏内の結核新登録患者を地理的に3群に分類して分析を行った。A群の地域は大阪市の特定区(西成)、B群の地域はその他の大阪市内の浪速、中央、大正、西淀川、隣接地域の東大阪市西、堺市北、C群は郊外の枚方、寝屋川、藤井寺、茨木、池田、泉大津、西宮地域である。分析対象者は、A群682人、B群856人、C群819人、計2357人であった。その結果、性別にはA群で男性の割合が高かった。年齢階級別にはいずれの群でも4060歳の者の割合が高かった。医療保険種別にはA群は生活保護、B群は国保、C群は健保・退職の割合が高かった。職業区分別にはいずれの群も無職の者の割合が最も高かった。C群で常用勤務者等の割合が最も高かった。居住年数別は、C群で1年以上の居住者の割合が高かった。住居形態別にはA群で野宿や不明等、B、C群で自家の者の割合が高かった。家族形態別にはA群は単身の者、B、C群でその他の家族形態の者の割合が高かった。すべての項目について3群間に有意差がみられた。不安定就労・不安定生活者が都市圏の特定地域に集積している傾向にあることが示唆された。次年度からこの罹患率が高い要因ならびに高罹患率が維持されている要因を結核患者の菌株を用いた分子疫学的手法により解明する。全国の中で最も結核罹患率が高い大阪都市圏の結核のまん延構造を発生患者の結核菌株を用いた分子疫学的手法により解明することを目的として実施している。本年度行ってきたことは2点である。一つは、大阪都市圏は、指定都市、中核市、政令市から構成されており結核行政主体が別れている状況にあり、都市圏域を単位に結核患者の研究を行うことが難しい。そこで大阪府内の結核診療を行っている主要病院と結核菌検査に関する連絡会を開催し、医療圏域単位で蔓延状況を解明する準備を行った。2点めは研究体制の構築と研究体制が整った堺市地域において結核菌株について分子疫学的な検討を試みた。1999年2001年の間の堺市に新発生結核患者の菌株227株についてRFLP分析を行った。227株中67株(29.5%)については20個の同一クラスターの形成がみられた。171株(75.3%)については80以上の類似係数を示すクラスターの形成を認めた。同一クラスター形成率、類似クラスター形成率は1999、2000年には高かったが、2001年にはいずれも急激に低下していた。同一クラスターの形成には、年齢別では50歳代の患者が最も多く関わっていた。年齢階層間には、若年層と中年層、高齢層と中年層とに共通したクラスターが見られたが、若年層と高齢層に共通したクラスターは見られなかった。このことは結核感染の経路に、高齢層から中年層、中年層から若年層の2種類があることが示唆された。家族感染以外の社会の中の感染経路を明らかにしていくためには、結核菌株の分析とあわせて、患者に対する聞き取り調査を担当している保健所の疫学調査の徹底も重要であり、次年度にはこの点を踏まえた分析を行うことを予定している。大阪都市圏の結核新登録患者について大阪都市圏について都心地域、都心憐接地域、周辺地域に分けて発生患者の職業や雇用形態などの社会的な属性について分析を行ったところ、都心地域の特定地域において周辺地域とは罹患率の状況に連続性がなく、著しく罹患率が高い地域が存在していた。この地域の発生患者の社会的属性を調査すると日雇い労働者等の不安定生活者の占める割合が著しく高かった。これまでの調査の結果から、これらの集団が高罹患状況である理由として次の2つことが考えられ検証が必要であると考えた。
クロマルハナバチ実装型マルチコプターの開発

本研究は,クロマルハナバチから飛翔筋活動電位情報を取得し,昆虫実装型マルチコプタを構築することを目的とする.クロマルハナバチがマルチコプタを新たな身体として拡張(拡張ボディイメージ)して認識し,適応能力を発現する自立型飛行ロボットを実現する.クロマルハナバチが本来有する固有のパーソナルスペースに基づく障害物回避能力を,クロマルハナバチの生体と比較して大きいマルチコプタ上に搭乗した状態で発揮できるかどうかを検証する.身体のイメージを拡張できるかどうかを生体-機械融合システムを採用することで明らかにする.対象昆虫をクロマルハナバチとする.本研究によって,生体機械融合システムの実現に関わる工学的成果のみならず,昆虫の生態学的な,また生体力学的な理解を深めることができることも期待される.平成29年度には,飛翔筋活動電位の活用がクロマルハナバチの左右旋回飛翔の弁別に有用であることが明らかとなった.平成30年度においては,マルチコプターカメラの主観動画を利用したクロマルハナバチ遠隔操作システムの開発行った.左右旋回運動の弁別を行なうためには,クロマルハナバチに実際に運動をさせなければならない.この要請に対して,クロマルハナバチは左右のオプティカルフロー(左右方向に動く景色を利用した視覚入力)に応答し,左右の旋回飛翔を行なう.そこで,複雑で自然なオプティカルフローに対して旋回飛翔を行なうかを検証した.具体的には,マルチコプタを単独で飛行させて,同時に前方カメラによる主観動画を取得した.この主観動画に対してもテザリング環境下のクロマルハナバチが応答するかを計測した.クロマルハナバチをマルチコプタに実装する前段階として,テザリング環境下からマルチコプタを遠隔操作することが可能となった.平成30年度には,前年度に進めていたクロマルハナバチの左右飛翔時の弁別に基づくマルチコプタの遠隔操作の準備に基づき,実験を行った.クロマルハナバチの旋回飛翔時の旋回トルク情報を用いて,マルチコプタの遠隔操作が可能となった.以上から,申請時に想定した進捗状況がおおむね順調に進展していると判断した.平成31年度には,前年度の結果をより高精度にするための工夫を行うことを検討している.これまでは,左右旋回飛翔の弁別のために使う情報として,飛翔筋の活動電位のみを利用していた.これに対して,飛翔筋活動電位の時系列における波形自体の比較も行うことで,弁別精度の向上を試みる.検討中の波形を用いるスパイクソーティング手法は,多数の飛翔筋活動電位の時系列データが必要になる.このことから,リアルタイム性の低減が危惧される.そこで,最終的に飛翔筋活動電位の情報をもちいてマルチコプタのリアルタイム制御を行うために,弁別をリアルタイムに行う方法の検討も同時に行う.本研究は,クロマルハナバチから飛翔筋活動電位情報を取得し,昆虫実装型マルチコプターを構築することを目的とする.クロマルハナバチがマルチコプターを新たな身体として拡張(拡張ボディイメージ)して認識し,適応能力を発現する自立型飛行ロボットを実現する.クロマルハナバチが本来有する固有のパーソナルスペースに基づく障害物回避能力を,クロマルハナバチの生体と比較して大きいマルチコプター上に搭乗した状態で発揮できるかどうかを検証する.身体のイメージを拡張できるかどうかを生体-機械融合システムを採用することで明らかにする.対象昆虫をクロマルハナバチとする.本研究によって,生体機械融合システムの実現に関わる工学的成果のみならず,昆虫の生態学的な,また生体力学的な理解を深めることができることも期待される.平成29年度には,クロマルハナバチ飛翔における左右旋回の弁別に取り組んだ.固定された環境にクロマルハバチをテザリングし,飛翔筋活動電位から左右旋回飛翔を弁別した.これにより,クロマルハナバチがマルチコプターを「操縦するための意図情報」の抽出を試みた.飛翔筋活動電位の計測を行った.左右旋回時には左右の羽の運動にちがいがあることから,羽を動かす筋肉である飛翔筋の左右の活動電位の差を計測することにより,左右旋回運動の弁別を行った.事前に計測したハイスピードカメラによる,飛翔時のクロマルハナバチの羽ばたき計測の結果と矛盾の無い結果が得られ,飛翔筋活動電位の活用がクロマルハナバチの左右旋回飛翔の弁別に有用であることが明らかとなった.平成29年度には,クロマルハナバチ飛翔における左右旋回の弁別に取り組んだ.飛翔筋活動電位の活用がクロマルハナバチの左右旋回飛翔の弁別に有用であることが明らかとなった.現在,クロマルハナバチの左右飛翔時の弁別に基づくマルチコプターの遠隔操作の準備を進めている.以上から,申請時に想定した進捗状況がおおむね順調に進展していると判断した.本研究は,クロマルハナバチから飛翔筋活動電位情報を取得し,昆虫実装型マルチコプタを構築することを目的とする.クロマルハナバチがマルチコプタを新たな身体として拡張(拡張ボディイメージ)して認識し,適応能力を発現する自立型飛行ロボットを実現する.クロマルハナバチが本来有する固有のパーソナルスペースに基づく障害物回避能力を,クロマルハナバチの生体と比較して大きいマルチコプタ上に搭乗した状態で発揮できるかどうかを検証する.身体のイメージを拡張できるかどうかを生体-機械融合システムを採用することで明らかにする.対象昆虫をクロマルハナバチとする.本研究によって,生体機械融合システムの実現に関わる工学的成果のみならず,昆虫の生態学的な,また生体力学的な理解を深めることができることも期待される.平成29年度には,飛翔筋活動電位の活用がクロマルハナバチの左右旋回飛翔の弁別に有用であることが明らかとなった.

平成30年度においては,マルチコプターカメラの主観動画を利用したクロマルハナバチ遠隔操作システムの開発行った.左右旋回運動の弁別を行なうためには,クロマルハナバチに実際に運動をさせなければならない.この要請に対して,クロマルハナバチは左右のオプティカルフロー(左右方向に動く景色を利用した視覚入力)に応答し,左右の旋回飛翔を行なう.そこで,複雑で自然なオプティカルフローに対して旋回飛翔を行なうかを検証した.具体的には,マルチコプタを単独で飛行させて,同時に前方カメラによる主観動画を取得した.この主観動画に対してもテザリング環境下のクロマルハナバチが応答するかを計測した.クロマルハナバチをマルチコプタに実装する前段階として,テザリング環境下からマルチコプタを遠隔操作することが可能となった.平成30年度には,前年度に進めていたクロマルハナバチの左右飛翔時の弁別に基づくマルチコプタの遠隔操作の準備に基づき,実験を行った.クロマルハナバチの旋回飛翔時の旋回トルク情報を用いて,マルチコプタの遠隔操作が可能となった.以上から,申請時に想定した進捗状況がおおむね順調に進展していると判断した.平成30年度には,マルチコプターカメラの主観動画を利用したクロマルハナバチARシステムの開発を行なうことを計画している.左右旋回運動の弁別を行なうためには,クロマルハナバチに実際に運動をさせなければならない.この要請に対して,クロマルハナバチは左右のオプティカルフロー(左右方向に動く景色を利用した視覚入力)に応答し,左右の旋回飛翔を行なう.そこで,複雑で自然なオプティカルフロー(クロマルハナバチにAR(拡張現実)を体験させる環境を構築する)に対して旋回飛翔を行なうかを検証する.これを達成することで,クロマルハナバチをマルチコプターに実装することを目指す.平成31年度には,前年度の結果をより高精度にするための工夫を行うことを検討している.これまでは,左右旋回飛翔の弁別のために使う情報として,飛翔筋の活動電位のみを利用していた.これに対して,飛翔筋活動電位の時系列における波形自体の比較も行うことで,弁別精度の向上を試みる.検討中の波形を用いるスパイクソーティング手法は,多数の飛翔筋活動電位の時系列データが必要になる.このことから,リアルタイム性の低減が危惧される.そこで,最終的に飛翔筋活動電位の情報をもちいてマルチコプタのリアルタイム制御を行うために,弁別をリアルタイムに行う方法の検討も同時に行う.理由を述べる.平成29年度には,飛翔筋活動電位の計測によるクロマルハナバチ飛翔における左右旋回の弁別に取り組んだ.当該年度においては,主に,実験環境構築のための消耗品を購入した.平成30年度にクロマルハナバチにAR(拡張現実)を体験させる環境を構築するために,次年度使用額が生じた.使用計画を述べる.平成30年度には,マルチコプターカメラの主観動画を利用したクロマルハナバチARシステムの開発を行なうことを計画している.複雑で自然なオプティカルフロー(クロマルハナバチにAR(拡張現実)を体験させる環境を構築する)に対して旋回飛翔を行なうかを検証する.
20世紀初頭紡績企業における企業内労働市場の分析-日・英比較-

日本の戦間期を大紡績企業における職員層のあり方を中心にして考察が進められた。彼らはこの戦間期に多数単位企業として成長した日本の大手紡績企業の中間管理者として、戦略的重要性を有していた。何故なら工場間競争として企業内部に「競争」をビルト・インするには彼らの役割が不可欠であったからである。職員層の中核を占めたのは、国際比較上、わが国で例外的に高い比率を職員のなかで占めた学卒職員であった。利用し得る資料を整理して、戦間期三大紡績企業の中堅職員層に関して、観察される動向は以下のようなものであった。(1) 3大紡績企業の戦間期のパーフォーマンスは、言われるように好調から程遠いものであったが、職員の雇用には際立った対照が見られる。鐘紡は大戦に突入して職員の採用を減らしたが、それ以前に入社した多くの職員は戦後不況期に中小紡績企業に転職した。(2)東洋紡は採用の手控えが20年代に入って見られ、それに大日紡が続いた。(3)不況期に3大紡では多くの職員が転職し、彼らが同じ産業内での他企業を迎えることによって、「産業内労働力市場」と言うべきものを形成した。(4)長期雇用の社員が増大するのは、不況期に採用した職員に見られるものであり、それは前期の時期に一致する。含意するところは、長期・終身雇用への道は明治期から直線的なものでなく経済と企業環境に従ってジグザグの道であったということである。これは戦後、特に、現在直面している日本の雇用問題に関してもひとつの示唆を与えるものであろう。日英の比較はこの結論を前提にして、社会字的接近ではなく、経営の実態に則して考察されなければならない。
損害賠償交渉過程に関する法社会学的研究

本研究は、(1)神戸市民のランダム・サンプルに対する質問紙調査をとおしての紛争経験の把握、(2)組織体における紛争処理態勢の把握、そして、(3)当事者個人・組織体双方からのデータ収集による具体的事例の分析という、3つの部分から成っていた。このうち、従来の民事紛争研究にない特色は、当事者としての組織体に注目したことである。したがって、研究成果報告書は、(2)について作成した。(1)(3)については、今後別な形で公表する予定である。また、(2)についても、裏面「研究成果」欄に示すように、より詳細な報告を、別途公刊しているほか、日本法社会学会平成元年度大会において共同研究として発表することになった。組織体の面接調査は、昭和61年夏から63年夏にかけて行った。対象は、10都府県、16市、17企業(電力会社4社を含む)である。データの修正を経て、平成元年1月現在、7府県、11市、10社から、データ公表の許可が得られた。研究成果報告書は、府県、市、電力会社、製造業という4グループに分けて、データを整理した。下記のとおりである。府県・市の項目:法務処理の中枢部局;損害賠償に関する交渉・処理のプロセス;紛争処理の基本方針;議会との関係と単決処分;決裁の経路;弁護士の選任;損害賠償額の算定基準;賠償責任保険への加入;マニュアルの作成・利用;首長部局以外の部局における紛争の処理;法務担当者の研修。電力会社・製造業の項目:法務組織の構成;事件の一般的処理機構;加害事故処理;被害事故処理;果約紛争処理;対消費者紛争処理;知的所有権関係紛争処理;弁護士の選任と役割;損害賠償額の算定基準;賠償責任保険への加入;マニュアルの作成・利用。以上により、組織体当事者の行動の一般的パターンを把握することが、可能になったといえよう。下記のとおりである。本年度は、組織体の面接調査と、神戸市民のサーヴェイ調査とによって、次年度以降での分析の対象となる基礎的データを収集することを、目的としていた。以下、この順序で、研究の進行状況を報告する。1.組織体の面接調査(1)調査に先行して、新聞縮刷版および手持ちスクラップによって、過去3年間の報道事例を収集し、組織体抽出の基礎資料とした。(2)関西地方において4地方自治体(面接8回)・11企業(面接各1回)、東京において1地方自治体・5企業、福岡・北九州において2地方自治体・1企業・1医師会(面接各1回)を選択し、法的紛争の交渉・処理体制と、具体的紛争の経緯とについて、質問し、資料提供を受けた。とくに、自治体での法格体制の差異・格差が顕著であった。この点については、最終分析を待たずに、資料として発表する予定である。(3)次年度は、これら自治体・企業・医師会の相手方当事者との面接を行うとともに、とくに関西・中国地方において、組織体と紛争事例を追加する予定である。2.神戸市民のサーヴェイ調査(1)確率比例抽出法によって3110人を抽出し、8ページの調査票を送って、過去10年間につき、紛争経験の有無と、最大の事例の概要を尋ねた。(2)1463人(47%)が有効票を返送し、うち1086人に紛争経験が見られた(推測された)ので、まず電話で概要を確認した。(3)次年度は、有意義と思われる事例について面接調査を行い、さらに相手方当事者の面接へと進む予定である。なお、以上の資料は、パソコンによってデータベース化の作業を進めている。統計的処理は、次年度に行われる。

今年度は,前年度収集したデータについて部分的発表,追加調査,予備的分析などを行うとともに,組織体について大量の新規調査を行って,データ・ベースを拡大した.以下,この順序で研究の進行状況を報告する.1.前年度収集データの処理(1)組織体データの発表:市に関するデータを,「神戸法学雑誌」と「法律時報」に発表した.裏面「研究成果」を参照.(2)組織体データの追加調査:企業・自治体それぞれについてデータをそろえるために,欠落項目の追加調査を行った.次項に記す新規調査では,この追加調査に従って面接調査項目を設定し,調査もれが生じないように注意した.(3)神戸市民サーヴェイ調査の予備的分析・前年度の郵送調査の結果を整理して,面接調査の対象を抽出することに努めた.次項の新規調査が大規模になったため,面接調査自体は次年度に行うことにした.2.組織体の新規調査企業・自治体における法務処理態勢と紛争処理行動をも視野に含めたことが本研究の大きな特色であるが,その特色を生かすために,データ・ベースの拡大に努めた.具体的には,近畿・山陽・北四国において,企業9社,自治体24の追加し,面接調査を行った.現在,録音テープの文章化が完了している.以上,個人調査よりも組織体調査を主眼として今年度は経過した.次年度は,組織体データの整理・発表,神戸市民の面接調査,調査対象自治体に対して損害賠償の要求を提起した人々の面接調査という, 3つのプロジェクトを予定している.最終的な結果報告は,雑誌論文と学会発表の2つの形で行う予定である.本年度は、(1)市民の紛争経験に関するデータの補充・確定と(2)組織体の紛争処理態勢に関するデータの補充・確定を行ったうえで、(3)当事者個人・組織体双方からのデータ収集によって具体的事例での交渉過程を分析し、(4)報告書を作成するという、4つの課題を設定した。民事紛争処理過程に関する従来の研究に比較した場合の本研究の特色は組織体当事者に注目したことである。本年度の作業の中心は、したがって、(2)におかれた。データの補充・確定の対象となった組織体は、10都府県、16市、および17企業であった。企業には、従来、その重要性にもかかわらず研究されることが少なかった電力会社4社が含まれていた。作業は、テープ起こし原稿の作成、相手方による修正、修正に基づく発表用原稿作成、相手方による承認という、慎重な手続きで行われた。さらに、担当者の交替も多く、1組織体ごとに多大の時間を要した。しかし、平成元年1月の時点で、10府県、11市、10社から少なくとも要約の形での公表許可が得られたので、その内容について研究成果報告書を作成し、裏面「研究発表」欄のとおり、成果の公刊を始めた。また、日本法社会学会平成元年度大会でも、共同研究として発表を行うことにした。他方(3)については、双方当事者の面接が容易な関西圏に限定し、新聞報道から10件を抽出して、係属裁判所での資料収集を行った。和解交渉終了まで当事者からのデータ収集が困難なものがほとんどのため、この点については、今後も継続調査する予定である。また、(1)については、大量のデータ処理が必要であり、1件ごとに慎重な作業を必要とした(2)との同時作業は困難であった。(1)の成果公表も、継続的課題として取り組む予定である。
脊髄損傷及び脳梗塞による神経因性膀胱の病態と治療に関する研究

前年度までの実験において、メントールの膀胱内注入が、正常ラットでは排尿閾値圧、排尿量、膀胱用量を低下させ、脊損ラットでは膀胱用量と残尿を著明に増加させ、排尿時膀胱内圧は変化しないことを明らかにし、メントールの膀胱内注入が正常ラットでは知覚神経のTRPM8に作用し排尿反射を促進し、脊損ラットでは膀胱平滑筋弛緩と排尿筋括約筋協調不全の誘発をきたす可能性を示す結果を得た。1.脊髄損傷ラットの作製SD系雌ラットで、深麻酔下で第9胸椎レベルで脊髄損傷を作製した。術後は1日3-4回の用手圧迫排尿で尿路管理を行い、36週間後に以下の実験を行った。また正常ラットでも以下の実験を行なった。2.カプサイシン感受性C線維の脱感作イソフルレン麻酔下で125mg/kgのカプサイシンをシストメトリーの4日前に3回に分けて皮下注した。カプサイシンC線維の脱感作はEye wipe testにて確認した。3.排尿反射に対するメントールの膀胱内注入の影響の検討前年度と同様の方法でシストメトリーを実施した。カプサイシン前処置正常ラットではメントールの膀胱内注入により未処置ラットと同程度の排尿閾値圧、排尿量、膀胱用量の低下が認められ、排尿反射の促進にはカプサイシン感受性C線維は関与しないものと考えられた。一方、カプサイシン前処置脊損ラットではメントールの膀胱内注入により膀胱用量と残尿は著明に増加するとともに排尿時膀胱内圧も低下し、メントールがカプサイシン感受性C線維を介して排尿筋括約筋協調不全を誘発している可能性が示唆された。2.摘出排尿筋収縮に対するメントールの作用の検討深麻酔下に断頭後膀胱を摘出し排尿筋標本を作製。マグヌス法にて、40mM KCl、カルバコールによる収縮反応に対するメントールの影響を調べた。KClによる収縮反応に対し、メントールはL-type Ca channel blockerに類似した収縮抑制作用を示した。またカルバコールによる収縮反応に対しても抑制作用を示し、その収縮抑制作用は、細胞外Ca freeの状態でも観察された。以上のことからメントールは細胞内へのCa流入抑制と細胞内Ca放出の抑制により排尿筋の収縮を抑制するものと考えられた。3.排尿反射に対するメントールの膀胱内注入の影響の検討深麻酔下で膀胱〓を作製しカテーテルを背部から導出。覚醒後、シストメトリーを実施。メントールの膀胱内注入による諸パラメータの変化を調べた。その結果、13mMの濃度で膀胱容量と残尿量は増加、排尿量は減少した。また排尿時膀胱内圧は1mMでは有意に上昇したが、3mMでは有意な変化は認められなかった。1mMメントールの膀胱内注入で排尿時膀胱内圧が上昇することから、メントールが排尿筋外括約筋協調不全を誘発し排尿効率が低下、排尿量が減少、残尿が増加するものと考えられた。また膀胱容量と残尿量の増加、排尿量の減少にはメントールによる排尿筋収縮抑制作用も関与している可能性が考えられた。一方、3mMでは1mMと同様に膀胱容量と残尿量は増加、排尿量は減少するが、排尿時膀胱内圧の上昇は認められなかった。これは、3mMではメントールの排尿筋収縮抑制作用がより強くなるため、膀胱の収縮力がより低下し、排尿筋括約筋協調不全による排尿時膀胱内圧の上昇が抑制された可能性が考えられた。
プロスタグランジン合成阻害剤インドメサシンの大腸発癌抑制機序

研究目的:プロスタグランジン合成阻害剤が化学発癌剤誘発ラット大腸発癌のプロモーション期を阻害して、その発生を阻止する。大腸粘膜におけるプロスタグランジン産生の阻害が原因であると考えているが、その確証はない。プロスタグランジン合成阻害剤の抗プロモーター作用の機序を追求する。研究計画:ラットを用いた発癌実験でプロスタグランジン合成阻害剤インドメサシンの抗プロモーター作用の病理学的解析を、ラット大腸粘膜のオルニチン脱炭酸酵素活性を指標として胆汁酸デオキシコール酸のプロモーター作用、インドメサシンの抗プロモーター作用、プロスタグランジン【E_2】のプロモーション誘発作用を解析する。研究成果:発癌剤N-ニトロソウレア注腸投与による発癌イニシエーションを終了したラットにインドメサシン水溶液を飲水として実験終了まで自由に摂取させた。インドメサシン非投与ラットに比べテ、大腸癌発生率、発生個数は有意に減少した。インドメサシン投与は、大腸粘膜の注腸投与デオキシコール酸誘発のオルニチン脱炭酸酵素、プロスタグランジン産生を有意に低下させた。プロスタグランジン産生阻害の代償としてプロスタグランジン【E_2】を注腸あるいは皮下投与したラットでは、本酵素活性はデオキシコール酸注腸投与のみのそれに近い値まで回復、上昇した。以上の結果から、胆汁酸が大腸粘膜におけるプロスタグラン産生とオルニチン脱炭酸酵素活性を亢進させ、プロスタグランジン合成阻害剤が前者を阻害することによって、後者の発現の抑制と大腸発癌のプロモーションを阻止することが明らかとなった。すなわち、プロスタグランジン【E_2】がプロモーション誘発に直接介在していると推論できる。
セリウム化合物の純良単結晶育成と量子臨界点近傍での電子状態の研究

セリウム化合物の4f電子は伝導電子との混成を通して、価数揺動、重い電子系、異方的超伝導など多様な現象をひき起こすことで知られている。これらの現象はRKKY相互作用と近藤効果が拮抗した常圧もしくは加圧下の量子臨界点近傍で確認されている。本研究で圧力下で異常な抵抗増大を示すことを明らかにした反強磁性体CeRhGeと同じTiNiSi型の結晶構造を持ち、Ce化合物としては珍しく強磁性を示すCePtAlについて研究を行なった。これまでの圧力下の電気抵抗測定において、強磁性体CePtAlは狭い臨界圧力の範囲で一次の相転移を思わせる変化を示すことを明らかにした。すなわち磁気秩序が消失し、フェルミ液体的な電気抵抗に変貌する。今年度の研究では単結晶育成を数度試みた結果、残留抵抗比が100を超える極めて純良なCePtAlの単結晶が得られた。この試料とダイヤモンドアンビルセルを用いて、交流法により圧力下での比熱測定を行なった。圧力とともに強磁性転移温度T_c=5.9Kは高温へとシフトし、約10GPaでT_cは消失した。さらに常圧下でdeHaas-van Alphen(dHvA)効果測定によるCePtAlのフェルミ面の研究を行なった。CePtAlのフェルミ面はバンド計算によるLaPtAlのフェルミ面と類似のフェルミ面であり、それは多重連結構造の比較的小さなフェルミ面であることが分かった。また、サイクロトロン有効質量は数m_0程度と比較的大きいことも分かった。重い電子系の希土類化合物、主に反強磁性を示す化合物の中には加圧下で超伝導や特異な現象を示すものがある。その多くが近藤効果とRKKY相互作用が拮抗した量子臨界点近傍で確認されている。本年度はセリウム化合物の純良な単結晶を育成し、電気抵抗や磁化の異方性など基本的な物性を調べ、加圧下での電気抵抗の測定を行った。まず、シリコニット炉を用いた溶解再結晶法を主として単結晶育成を行った。これは他の単結晶育成法では育成が困難なものに対してもかなり強力な手法である。この方法で去年の多結晶体での加圧下での電気抵抗測定から異常な抵抗増大を示した斜方晶CeRhGeと、2003年に結晶の反転対称がなく超伝導と反強磁性が共存する物質であると報告された正方晶CePt_3Siの単結晶を育成することに成功した。また、われわれの共同研究により本年多結晶体で圧力誘起超伝導が発見されたCeNiGe_3の単結晶をBiを用いたフラックス法で育成した。CePt_3Siについてはインデンターセルにて加圧下の電気抵抗測定を行った。加圧とともに0.82K、2.3Kの超伝導、反強磁性の転移温度は減少し1.3GPa付近でこれらの転移温度が0.6K以下に減少することを見出した。CeRhGeについてはまず常圧下で電気抵抗の異方性を調べた上で加圧下での電気抵抗の測定を行った。常圧での電気抵抗測定ではどの軸でも約10Kで反強磁性転移して抵抗は大きく減少したが、電流[100]方向の抵抗に比べ[010]と[001]方向では約2倍大きいことが分かった。加圧下での電気抵抗測定は[100]と[001]方向で行った。加圧とともにネール温度付近に抵抗ピークを持ち、1.2から1.3GPa付近で最大となりその後は加圧とともに減少した。重い電子系の反強磁性を示すセリウム化合物の中には超伝導や特異な現象を示すものがある。その多くが近藤効果とRKKY相互作用が拮抗した常圧もしくは加圧下の量子臨界点近傍で確認されている。本研究では多結晶体を用いた加圧下での電気抵抗測定から異常な抵抗増大を示したTiNiSi型斜方晶CeRhGeの比較的純良な単結晶を、高周波誘導加熱炉を用いたブリッジマン法にて育成し、電気抵抗、比熱、磁化、磁化率、中性子散乱及び高圧下の電気抵抗測定を行なった。電気抵抗測定では加圧下において多結晶体で見られた異常な抵抗増大が常圧において確認することが出来た。さらに比熱、磁化率で見られる磁気転移も極めて明瞭であることから純良な単結晶であることが分かった。この物質は磁化、磁化率の測定から極めて大きな磁気異方性があり、これに対して結晶場計算を行なった。また中性子散乱実験を行い磁気構造の決定を試みた。決定には至らなかったが、複雑な磁気構造を示す磁気散乱を観測した。加えて加圧下の電気抵抗率測定を行なったが、多結晶体での結果とほぼ同様に結果が得られた。次にCeRhGeと同じ結晶構造を持つ強磁性体のCePtAlの単結晶をCzochralski法にて育成し、高圧下電気抵抗率を8GPaまで測定した。強磁性体の量子臨界点近傍での振舞いはよく調べられておらず、興味深いところである。強磁性転移温度は加圧とともにわずかに上昇し、5GPa付近からはっきりしなくなり、6GPa以上では電気抵抗はフェルミ液体的な電気抵抗に変貌する。5GPa付近が量子臨界圧であることがわかった。

これらの現象はRKKY相互作用と近藤効果が拮抗した常圧もしくは加圧下の量子臨界点近傍で確認されている。本研究で圧力下で異常な抵抗増大を示すことを明らかにした反強磁性体CeRhGeと同じTiNiSi型の結晶構造を持ち、Ce化合物としては珍しく強磁性を示すCePtAlについて研究を行なった。これまでの圧力下の電気抵抗測定において、強磁性体CePtAlは狭い臨界圧力の範囲で一次の相転移を思わせる変化を示すことを明らかにした。すなわち磁気秩序が消失し、フェルミ液体的な電気抵抗に変貌する。今年度の研究では単結晶育成を数度試みた結果、残留抵抗比が100を超える極めて純良なCePtAlの単結晶が得られた。この試料とダイヤモンドアンビルセルを用いて、交流法により圧力下での比熱測定を行なった。圧力とともに強磁性転移温度T_c=5.9Kは高温へとシフトし、約10GPaでT_cは消失した。さらに常圧下でdeHaas-van Alphen(dHvA)効果測定によるCePtAlのフェルミ面の研究を行なった。CePtAlのフェルミ面はバンド計算によるLaPtAlのフェルミ面と類似のフェルミ面であり、それは多重連結構造の比較的小さなフェルミ面であることが分かった。また、サイクロトロン有効質量は数m_0程度と比較的大きいことも分かった。
インターネットと学内LANを利用したマルチメディア型外国語授業支援講座

今回の計画により、英語とドイツ語のそれぞれに関し、ビデオ教材のオンデマンドによる配信を中核とした外国語授業支援用サイトを立ち上げることができた。これらは、広島大学バーチャルユニバーシティ外国語学習講座『広島外国語お好み広場』の一部としてすでに公開されている(http://flare.media.hiroshima-u.ac.jp)。英語部門では、ほぼ半期1コマ分の授業と同等の課題を含むリスニング用教材等を作成した。留学生に対するノーマルスピードのビデオインタビューを素材として使いながらも、単語集・質問リスト・ビデオボタン等の学習補助機構の組み込みと課題そのものの難易度を変えることで、この教材は初級から中上級までの幅広い学習者を対象としたものになっている。ドイツ語では、開発教材の質にこだわり、まず出版社とタイアップして教科書/CD/カセット/ビデオ(70分)等からなる本格的な入門用ドイツ語講座を開発し、ビデオスキットを中心にこれらをオンライン上で配信することを目指した。スキットの作成にあたっては、日本人の学習者が日常的に経験する状況を設定し、そこから情報の自己発信ができるような内容を考えた。なお、教材を配信する際には、Real Videoによるストリーミング方式を採用し、同じ教材に関しそれぞれ4種類(データ転送量:34kbps225kbps、画像サイズ:90x120ピクセル320x240ピクセル)のものを用意した。英語、ドイツ語ともWWW上での配信にあたっては、作成したビデオを単純に流すだけでなく、SMIL技術を利用し、該当個所にすばやくアクセスするためのビデオボタンを付けたり、適宜、日本語などの字幕をつけた形でも配信し、学習者の便宜を図った。
EBウイルス再活性化分子メカニズムの網羅的解析

本研究では、伝染性単核球症を引き起こし、バーキットリンパ腫、胃癌などの癌の原因にもなるEpstein-Barr virus(EBウイルス)のライフサイクル解明のため、特にウイルスの潜伏感染からの再活性化のメカニズムに焦点をおいて研究を開始した。このような詳細なウイルスライフサイクルの解明はウイルス拡散防止に役立つ点で意義深い研究である。研究は順調に進行した。我々が新規に見いだした遺伝子による再活性化調節についてすでに学術雑誌に報告した(Murata et al.,JBC(2009)284:8033-41)ほか、cDNAライブラリを用いたファンクショナルスクリーニングとその後の詳細な検証の結果、非常にインパクトのある因子を明らかにし、現在投稿準備中である。研究は全般的に順調に進行している。我々が新規に見いだしたTORC2という遺伝子による再活性化調節については、すでに学会、および学術誌(Murata et al., J Biol Chem. (2009)284(12):8033-41)に報告した。この中で我々はEBウイルス再活性化抑制にカルシニューリン阻害剤が有効であることも示した。このほか、cDNAライブラリを用いたファンクショナルクローニングにより、EBウイルス再活性化に影響を与える遺伝子を網羅的に解析する実験も、順調に成果が出てきている。現在までに、およそ5x10^3個のクローンを調べ、少なくとも3つの非常に興味深い遺伝子が得られてきている。今後はこのスクリーニングを継続して、2009年12月頃までに、ゲノム全体をカバーするために十分な数のクローン(およそ5x10^4個程度)を調べ、順次詳細な解析を進める予定である。本研究のような網羅的なスクリーニングはEBウイルスではこれまでには全く行われておらず、包括的な視点からウイルスの再活性化メカニズムを解析できることは非常に独自性が高く、インパクトのある研究となる。我々が新規に見いだしたTORC2という遺伝子による再活性化調節についてはすでに学術雑誌に報告した(Murata et al., JBC (2009) 284 : 8033-41)。この中で我々はEBウイルスの再活性化抑制にカルシニューリン阻害剤が有効であることも示した。このほかcDNAライブラリを用いたファンクショナルスクリーニングにより、EBウイルス再活性化に影響を与える遺伝子を綱羅的に解析する実験も、順調に成果が出ている。およそ2万個のクローンを調べ、11個の興味深いヒットが得られた。このうちいくつかは既に報告されている因子であったことから、この系の信頼性の高さも証明された。また他の因子は新規であり、詳細な検証の結果非常にインパクトのある因子を含むことを明らかにし、現在投稿準備中である。