hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
FI‐STMによる半導体ー金属界面の微視的研究

本研究の目的は、電界イオン-走査トンネル顕微鏡(FI-STM)を用いて、半導体ー金属界面について原子構造を観察する(STM)と共に、個々の原子における電子状態を測定し(走査トンネル分光法:STS)、次の3つのテ-マを追求しようとするものである。本研究により以下の知見を得た。Si(111)7×7ーLi/K/Cs,Si(100)2×1ーLi/K/CsのSTM観察を行ない、吸着位置を同定し、また、特にカリウムの吸着構造における電子状態をSTSにより詳しく調べ、これまでSTM像の解釈により提案していた電子状態を直接サポ-トする結果が得られた。まに、Si(111)-3x1Na表面のSTM/STS観察を行い、(1)この表面が、バルクタ-ミネ-トとしたSi(111)1x1上にNaが2/3層吸着した殆ど欠陥のないアルカリ金属吸着層を形成し、(2)表面のダングリングボンドをアルカリ金属が満たすことにより酸素等の吸着に対して非常に不活性になり、また、(3)アルカリ金属吸着に関する一般的理論に反して半導体的なSTS特性を示すこと等が明らかになり、Si(111)-3x1Na表面が他のシリコン-アルカリ金属吸着系とは全く異なる性質を示すことが発見された。BEEM(Ballistic electron emission microscopy)は、STMから派生した、半導体ー金属界面観察の重要で直接的な方法である。これは、通常2端子のSTMに、半導体上の金属薄膜を通過してくる電子(Ballistic electron)電流を測定する第三端子を加えたもので、ショットキ-障壁高さ(SBH)に関する高分解能(10A^^0)の二次元マッピングを与える手法である。BEEMをSBHが既知のA型、B型NiSi_2/Si(111)界面に応用したところ、A型又はB型だけの界面におけるBEEMはそれぞれのSBHを再現するのに対し、約100200A^^0のAB両ドメインが混在する界面では電圧がスクリ-ニングされてユニフォ-ムなSBHが観測されることが明らかになった。
下北半島海浜湖沼群の底質堆積物に挟在する津波堆積物の検出

平成4年8月,青森県下北郡東通村大沼の中央付近において,湖沼面より全長80cmの湖底泥を柱状に採取した.堆積物は,主として有機質成分に富む黒色の泥からなり,灰白色の薄い砂層(11.5cm)を挟在する.軟X線写真撮影により,柱状試料中に砂層は計13層見い出された.何れも均一な粒度組成の中粒砂で構成され,数層は細礫を含み,更にその内の2層の下底には火炎状の変形構造が認められた.珪藻化石の検出を試みた所,数枚の砂層から汽水海浜環境を指標する種が検出された.抽出した間隙水に関して化学成分の分析を行ったところ,各種化学成分は砂層が挟在する層準で増加する傾向が強いことが判明した.何れの成分も淡水中で非常に少なく,海水中に多く含まれる.汽水海浜環境を指標する珪藻化石が検出され,粒度組成が海浜砂に類似し,運搬作用が急激である特徴を考慮して,砂層は津波によって運ばれ堆積したと結論された.津波堆積層年代を鉛同位体^<210>Pb法により推定したところ,過去300年間に三陸沿岸に襲来した中規模以上の津波は,全て記録されていることが判明した.以上の結果により,この研究で得られた津波検出法は,古津波の発見に極めて有効であることが明らかにされた.海跡湖沼は,海岸平野に特徴的な地形であり,津波が最も及び易い位置にある.こうした環境での底質試料は採取が容易であり,本研究で開発された古津波検出法は今後広い応用が期待される.平成4年8月,青森県下北郡東通村大沼の中央付近において,湖沼面より全長80cmの湖底泥を柱状に採取した.堆積物は,主として有機質成分に富む黒色の泥からなり,灰白色の薄い砂層(11.5cm)を挟在する.軟X線写真撮影により,柱状試料中に砂層は計13層見い出された.何れも均一な粒度組成の中粒砂で構成され,数層は細礫を含み,更にその内の2層の下底には火炎状の変形構造が認められた.珪藻化石の検出を試みた所,数枚の砂層から汽水海浜環境を指標する種が検出された.抽出した間隙水に関して化学成分の分析を行ったところ,各種化学成分は砂層が挟在する層準で増加する傾向が強いことが判明した.何れの成分も淡水中で非常に少なく,海水中に多く含まれる.汽水海浜環境を指標する珪藻化石が検出され,粒度組成が海浜砂に類似し,運搬作用が急激である特徴を考慮して,砂層は津波によって運ばれ堆積したと結論された.津波堆積層年代を鉛同位体^<210>Pb法により推定したところ,過去300年間に三陸沿岸に襲来した中規模以上の津波は,全て記録されていることが判明した.以上の結果により,この研究で得られた津波検出法は,古津波の発見に極めて有効であることが明らかにされた.海跡湖沼は,海岸平野に特徴的な地形であり,津波が最も及び易い位置にある.こうした環境での底質試料は採取が容易であり,本研究で開発された古津波検出法は今後広い応用が期待される.平成5年度、下北半島海浜湖沼の1つである大沼において堆積物を採取し、堆積学的・地球化学的に検討を行なった。その結果、80cmの堆積物柱状試料中に13層の津波堆積物を認識することができた。鉛同位体法及び炭素14年代測定により、これら津波堆積物の堆積年代を推定した。その結果、この地域には、過去約300年間に15回、規模1以上の津波が襲来していることが判明し、最近の2つの大津波(1908年十勝沖、1960年チリ沖)を除いてすべての津波が痕跡として留められていることが判明した。津波堆積物の推定年代は古津波の歴史年代に最大20年以内の誤差で一致していることが明らかにされた。Preliminary reportとして本研究成果をSedimentary Geology誌に投稿し、受理印刷された。同様の手法を用いて島根県益田市において津波堆積物の発見を試みた。試錐とトレンチ調査により、伝説の津波(AD1020年〓津波)の存在が明らかにされた。この結果は、The Island Arc誌に投稿・受理され、現在印刷中である。カムチャッカ半島で国際協同研究を発足させ、津波堆積物について研究中である。この成果の一部は、歴史地震10号に印刷中である。三陸沿岸地域は、歴史的にしばしば津波が襲来して大きな被害を及ぼしていることで知られており、災害科学的に津波の発生を理解することが望まれている。三陸海岸最北部の下北半島の太平洋海には、海岸に隣接して多数の湖沼が分布している。津波が発生しておればこれらの湖沼群に流入していたと考えられる。そこでその1つである大沼において底泥を採取し、津波の痕跡を検出する試みを企てた。水深34mの湖底より約1mの泥質堆積物を採取し、これに関して、堆積相と粒子径及び粒子間物質の化学組成を解析した。これらの作業により、計13層の津波堆積物を見い出すことができた。鉛同位体法により堆積年代を推定したところ、過去250年間にこの地域に襲来した津波の痕跡であることが判明し、いずれも歴史的に知られている地震津波(遠地、近地を含む)であることが明らかとなった。

1793年三陸沿岸におし寄せた津波は、沿岸域の入江を海から孤立させる程の規模で、これ以降瀕海域は寒じて多数の湖沼を形成したことが推定された。今日みるこれらの湖沼は、従って、津波の襲来による堆積物の集積により海から浅海部が孤立することにより形形成されたと結論される。
7～12世紀における東アジア医療交流史の研究

本年度は科研費と直接関わる研究について1学会発表を2回、そこから2派生する研究について査読論文を一本公表、3関係する調査期間、史跡の実地調査を行った。1については、2019年2月22日に粛慎談話会(北海道)で「『延喜式』規定の遣渤海使の所持薬物について」、同3月10日に国書の会(東京)で「『延喜式』典薬寮式にみえる遣外使節の所持薬物について」という報告タイトルで実施した。内容は遣唐使や遣渤海使などが持っていく薬品について分析し、古代日本が受容し、東アジアで影響力を持った中国医学が外交上、どのような意義を持ったのかについて検討を加えたものである。その結果、遣唐使よりも渤海使が最も多くの薬を持っていくという特徴があり、当時の日本人が外国に行った際の問題が反映しているとの見通しを得ることができた。これは科研費申請時の研究目的に合致したものである。その成果については、次年度、論文化する予定である。2については、科研費の研究目的と直接合致せず、また一部は科研費申請の前からの作業が含まれているが、科研費の研究を分析する上で重要な日本と中国との外交事例を網羅的に収集していた際、気がついたことを査読論文化したものである。その成果は、「平清盛の対宋外交の歴史的位置」(『北大史学』58、2018年12月発行)で公表した。重要な成果としては、12世紀後半の清盛以降、日本と中国の外交関係が断絶する事実を明らかにした点である。これにより、本研究の対象である712世紀とそれ以降が、中国医学知識や薬物を入手する上で、中国政府との交流がどの程度意味を持ったのかなどについての分析の素地が出来たと考えている。3については、杏雨書屋や大阪道修町の漢方薬関係の場所を調査した。日本古代における研究に必要な史料、論文収集などは概ね完了している。しかし、この後に実施した中国や朝鮮半島における史料収集が想定より遅れている。そのため、研究の進捗は遅れているとせざるを得ない。理由は、1研究に必要な基本文献、書籍、史料、直接関係はしないが参照せねばならない論文などが、研究者の周辺の大学図書館、国公立図書館になく、借貸や直接調査に行かねばならないことによる時間的ロスが想定より大きいこと、2医療史という研究の性格上、漢方薬・生薬などの専門の医学知識と文献に関する情報が必要で、研究者が普段目を通さない分野の知識収集が必要であることなどである。ただし、2については調査、情報の整理などで改善してきている。今年度は、1昨年度学会報告したものを論文化する、2中国、朝鮮半島における関連史料と先行研究の収集を行う、3中国医学が持っていた外交上の機能について考察をすることを主軸とする。具体的には、日本・中国・朝鮮半島の歴史書(正史)における医療記事と、外交に関わる医者の移動、海商との交易などを通じた薬物の輸出入についての検討を想定している。

理由は、1研究に必要な基本文献、書籍、史料、直接関係はしないが参照せねばならない論文などが、研究者の周辺の大学図書館、国公立図書館になく、借貸や直接調査に行かねばならないことによる時間的ロスが想定より大きいこと、2医療史という研究の性格上、漢方薬・生薬などの専門の医学知識と文献に関する情報が必要で、研究者が普段目を通さない分野の知識収集が必要であることなどである。ただし、2については調査、情報の整理などで改善してきている。今年度は、1昨年度学会報告したものを論文化する、2中国、朝鮮半島における関連史料と先行研究の収集を行う、3中国医学が持っていた外交上の機能について考察をすることを主軸とする。具体的には、日本・中国・朝鮮半島の歴史書(正史)における医療記事と、外交に関わる医者の移動、海商との交易などを通じた薬物の輸出入についての検討を想定している。
インド音楽・舞踊のグローバル化に関する総合的研究

グローバル化による大規模な人の移動に伴い、インドの音楽・舞踊は世界各地で上演・教授されるようになった。特に、1960年代以降に欧米に移住したインド人たちは、多文化主義的なホスト社会における自文化継承の要として、インド音楽・舞踊の実践を推進しており、彼らの豊かな経済力を背景に、インド国内の音楽・舞踊文化にも大きな影響を与え始めている。また、インターネットの普及は、インドと在外コミュニティの恒常的な交流を可能にしており、グローバルなネットワークの中で実践される音楽や舞踊は、演じられる音や動きなどの芸態的側面と、演奏者間の序列やパトロンとの関係などの社会的側面の両面において本質的に変容している。研究代表者・寺田吉孝はカナダとインドにおいて現地調査を実施した。カナダでは、主にオンタリオ州トロント市おいて、同市を代表する2つのインド系舞踊グループ(インダンスとチャンダム舞踊団)の活動について実態調査をおこなった。インダンスは南インドの古典舞踊バラタナーティヤムの古伝統の復活と他ジャンルとの現代的な融合を同時に推進する舞踊団であるのに対し、チャンダム舞踊団は北インドの古典舞踊カタックを専門とする舞踊団である。今年度の調査から、両グループのメンバーの大多数は、多様な経路でトロントに移住したインド系移民であり、彼らの移民体験が舞踊団への参加と深い関係を持っているだけでなく、両舞踊団の活動形態、演奏スタイルがカナダ・インドを含む複数地域間の往来の中で形成されている実態が明らかになった。インドでは、南インド音楽の中心地であるチェンナイにおいてインド在住の音楽家・舞踊家とNRI(在外インド人)間のネットワークの実態調査をおこなった。特に、在外アーティストの活動に対するインド側の反応を調査する過程で、実験的な音楽・舞踊の実践が社会変革の場の一つとなっている点を実感することができた。研究分担者・田森雅一はインドの首都デリーおよびラジャスタン州ジャイプルで現地調査をおこなった。デリーでは、カラーシュラム・カタック学院においてインタビューと舞踊指導の実態を調査した。当学院の創設者であるビルジュ・マハラージュは、カタックのグローバル化に大きく貢献した著名舞踊家であり、彼のこれまでの活動を詳細に記録する契機を得たことは大きな収穫であった。ジャイプルでは、多ジャンルの演奏家を傘下におくコンソーシアム的芸能集団「ラジャスタン・ルーツ」の活動について調査をおこない、現地の演奏家たちを海外音楽市場に送りだすシステム・戦術について理解を深めた。研究代表者・寺田吉孝は、昨年度同様カナダ、トロント市で調査を行なった。同市で最も活発に南インド音楽・舞踊を実践するタミル人は、出身国によりインド系とスリランカ系に大別され、それぞれが個別のコミュニティを形成している。今年度の調査では、スリランカ系タミル人の積極的な関与の背景と音楽・舞踊に及ぼす芸態的、社会的影響について、主に舞踊公演への参与観察と関係者への聞き取り調査から検討し、カナダでの永住を決意したスリランカ系難民が、ホスト社会における永続的な自文化継承の核として南インド音楽・舞踊を位置づけていることを明らかにした。研究分担者・田森雅一は、昨年度に引き続き北インド・ラジャスタン州ジャイプルで現地調査を実施した。フランスとインドを往来する音楽家の活動に焦点をあて、世界的な均質化と地域的な多様化が同時に進行する世界でのインド音楽の再生産をめぐる問題についてローカルでミクロな視点から検討した。その結果、1980年代前半にラジャスタン地方からフランスの地方都市に渡った、当時無名のムスリム世襲音楽家の音楽活動と、カーストを超えたネットワーク形成が、その後の同州の音楽世界に大きなインパクトを与えた点を明らかにした。研究協力者・竹村嘉晃は、昨年度に引き続きシンガポールにおいて現地調査を行い、20世紀の同国におけるインド芸能の伝播と培養、変容と発展について資料を収集した。文献資料と舞踊家のライフヒストリーの聞き取りから、シンガポール発のインド音楽・舞踊・演劇が国内外で積極的に公演されており、インドとの交流が実演家レベルで盛んに進められている実態を明らかにした。なお、班員3名が東洋音楽学会第64回大会において分科会を組織し、研究成果の一部を公開するとともに、上記の3つの事例研究の比較検討をおこない、インド音楽・舞踊のグローバル化の重層的な構造について理解を深めることができた。研究代表者・寺田吉孝は、南インド、チェンナイ市において現地調査を実施した。チェンナイで毎年12月1月にかけて開かれる音楽・舞踊祭に参加し、国外在住のインド系音楽家、舞踊家の公演活動の実態について調査をおこなった。特に昨年現地調査を行ったカナダ、トロント市在住のインド系舞踊家とチェンナイ在住の師匠たちの関係や、在外舞踊家を支援する団体の組織や活動について理解を深めることができた。また、以前から注目しているインターネットを利用した音楽教授についても追加調査を行い、個人ベースの利用が一般化するとともに、音楽院などが組織的に海外の弟子を募集するなど、インターネット教授の多様化が進行していることが明らかになった。

研究分担者・田森雅一は、昨年度に引き続きラジャスタン州ジャイプルで現地調査を実施した。昨年度調査を開始したグローバルな活動を展開する芸能集団「ラジャスタン・ルーツ」について追加調査をおこなうとともに、古典音楽の伴奏を世襲的職業としてきたカーストに属する演奏家、関係者に聞き取りを行い、グローバル化を背景とした音楽ジャンルと社会関係の変化に関する情報を収集した。研究協力者・竹村嘉晃は、シンガポールのインド系コミュニティの音楽芸能実践について現地調査をおこなった。現地におけるインド音楽の演奏、教授を精力的に推進してきたバスカル芸術院、シンガポール・インド芸術ソサエティ、シンガポール・インディアン・オーケストラなどの関係者に、活動の実態や国外のインド系コミュニティとの人的ネットワークに関する聞き取り調査を行った。演奏ツアーなどによるインド在住演奏家の欧米訪問の増加が、インドと欧米の中継地であるシンガポールにおけるインド音楽の活性化につながっている点が明らかになった。今年度はプロジェクトの初年度であるため予備的調査をおこなった。この結果、カナダ、インドにおいて現地の演奏家、関係者と良好な関係を築くことができ、来年度以降の調査の基盤を作ることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、昨年度の予備調査を基盤として、インド(チェンナイ、ジャイプル)およびシンガポールで調査を行い、充実した情報収集をすることができた。特に、寺田が調査しているチェンナイートロント間のネットワークに、竹村が収集したシンガポールートロント間の交流に関する情報を照合することで、グローバルなネットワークをより多面的に見ることができるようになった。来年度は、今年度開始した北米・インドでの現地調査を継続するとともに、多様なインド音楽の発信地の一つであるシンガポールを調査地に加え、複数地域間の交流・相互影響に焦点を当てる。また、日本におけるインド系コミュニティもその規模の拡大に伴い活発な音楽・舞踊活動を開始しているため、国内(特に東京江戸川区)においても予備的な調査を行いたい。25年度は本プロジェクトの最終年度に当たるため、インド(ジャイプル)、カナダ(トロント)、シンガポールで現地調査を継続するとともに、調査地間の関連に留意しながら成果をまとめていきたい。研究の集約にあたっては、音楽・舞踊のクロスカルチュラルな実践とグローバルなネットワークの実態、人の移動に伴う音楽・舞踊の内容的変化、演奏家間および演奏家ーパトロン・支援者間の社会関係の変化、メディアの役割などに留意する。なお、音楽系学会の大会で分科会を組織し、成果の一部を公開する予定である。
LHRHニューロンの脳外から脳への移動機序の解析

我々はニワトリ胚の嗅上皮細胞をカルボシアニン色素DiIで標識すると,DiI標識細胞は発生が進むにしたがって嗅上皮から嗅神経に沿って脳内へ移動することを見い出した。さらに,DiI標識細胞の多くがLHRHを発現することが判明し,LHRHニューロンが嗅上皮から生じ,脳内へ移動することが立証された。嗅上皮を3.5日のニワトリ胚で除去した場合,嗅上皮に傷害の程度に応じて結果が異なることが分かった。1)嗅上皮の除去が完全で,嗅神経の発達が障害され嗅神経が欠損した場合は,LHRHニューロンは脳内に出現しない。2)嗅上皮除去が不完全な場合は,少数のLHRHニューロンが出現する。その場合,嗅神経の発達が悪くともNCAM-H陽性神経線維の細い束が前脳に達していれば,少数のLHRHニューロンが脳内に出現した。しかし,嗅神経が前脳まで到達できなかった場合は、途中までしか発達しないNCAM-H陽性の嗅神経成分と一緒にLHRHニューロンが認められた。未発達の嗅神経は,嗅上皮の背側端近くで,眼神経の内側鼻枝と融合することが多い。眼神経はNCAM-H陽性で,鼻領域に分布する三叉神経由来の感覚神経である。障害を免れたLHRHニューロンは未発達の嗅神経とともに眼神経内側鼻枝と一緒になり,このNCAM-H陽性の神経束に迷入するのが観察された。LHRHニューロンはこの神経束内を中枢及び抹消方向の両方向に移動するのが認められた。3)嗅上皮組織の培養系では,LHRHニューロンが組織片から外へ移動する場合,常にNCAM-H陽性の嗅神経成分と共存し,嗅神経の突起が組織片から外へ出ないで中に留まっている例では,LHRHニューロンは組織片内に留まっていた。以上のことから,LHRHニューロンの移動には嗅覚神経のような構造的因子が重要な意味をもつことを示すと同時に,三叉神経成分にLHRHニューロンが迷入する事から,嗅覚上皮のLHRHニューロンの前駆細胞は移動の経路や標的などについて詳細にはプログラムされてはいないことを示す。また,NCAM-H陽性神経成分とLHRHニューロンが常に共存することから,NCAM-HがLHRHニューロンの移動をガイドする化学的因子として働いていると考えられる。我々はLHRHニューロンが嗅板より発達し脳内へ移動し,中隔-視束前野-視床下下部系へ分化することをニワトリ胚やイモリ胚の嗅板を除去することにより証明した(Akutsu et al,1992;Murakami et al,1992)。1.脳内に分布するLHRHニューロンの移動の機序をガイドする構造的,化学的要因を解析する目的で,LHRHニューロンの前駆細胞が存在する3.5-4.5日ニワトリ胚の嗅板を外科的に除去した。嗅板除去が完全の場合,嗅神経もLHRHニューロンも出現しない。

嗅板の除去が不完全で,嗅神経の発達途中までしか発達しない場合,嗅神経が消失する末端のところに多数のLHRHニューロンが停滞し,それより先の部分にはLHRHニューロンは認められなかった。嗅神経が欠如し,かなりの数のLHRHニューロンの前駆細胞が傷の影響を免れた場合は,LHRHニューロンは三叉神経から嗅上皮周辺に分布する感覚神経束に沿って移動するのがみられた。このことからLHRHニューロンに移動をガイドする構造的誘導路が必須であることが示唆された。2.3.5-4.0日ニワトリ胚の嗅覚上皮細胞をDiI色素で標識し,in vivoで経時的に標識ニューロンを追跡すると,DiI標識ニューロンはLHRHニューロンとほぼ同じ分布パターンを示し,やがて脳内に出現した。そして,脳内のDiI標識細胞の大部分がLHRHを発現することが判明した。このことからLHRHニューロンは嗅上皮から発生し,脳外から脳内へ移動することが証明された(Murakami & Arai,1994)。3.移動中のLHRHニューロンとその移動誘導路と考えられる嗅神経は胎児型NCAM(NCAM-H)を強く発現し,移動終了とともに消失する(新井、石、1993;Seki & Arai,1993)。また,LHRHニューロンの移動と同じ時期に嗅覚上皮と嗅神経と前脳部にソマトスタチンが発現することが見つかった(Mrakami & Arai,1993)。LHRHニューロンの移動と嗅覚-前脳系におけるこれらの分子の発現の初期発生過程における機能的意味を解明するのが次の課題である。カルボシアニン色素DiI色素をトレーサーとして,3.5-4.0日胚の嗅上皮細胞を標識すると,2日-4日後に標識細胞が嗅神経に沿って移動して,実際に脳内に出現すること,そして,これらのDiI標識細胞の多くが同時にLHRHを発現することを確かめた。この結果は嗅上皮で生まれたLHRHニューロンが脳内へ移動することを示す直接の証拠である。嗅板を3.5日のニワトリ胚で除去した場合,嗅上皮の傷害の程度に応じて結果が異なることが分かった。嗅上皮の除去が完全で,嗅神経の発達が傷害され嗅神経が欠損した場合,LHRHニューロンは脳内に出現しない。嗅上皮除去が不完全で,ある程度の数のLHRHニューロンが出現する。その場合,嗅神経の発達が悪くともNCAM-H陽性の細い束の嗅神経が前脳に達していれば,少数のLHRHニューロンが脳内に出現した。しかし,嗅神経が前脳胞まで到達できない場合は,LHRHニューロンは途中までしか発達しないNCAM-H陽性の嗅神経成分と一緒に認められた。未発達の嗅神経は,嗅上皮の背側端近くで,眼神経の内側鼻枝と融合することが多い。眼神経の内側鼻枝はやはりNCAM-H陽性で,鼻領域に分布する三叉神経由来の感覚神経である。傷害を免れたLHRHニューロンは未発達の嗅神経にと共に眼神経内側鼻枝と一緒になり,このNCAM-H陽性の神経束に迷入するのが観察された。LHRHニューロンはこの神経束内を中枢及び末梢方向の両方行に移動するのが認められた。嗅上皮組織の培養系では,嗅神経の線維の組織片からの成長伸展が観察されたが,これらの伸展神経線維はNCAM-H陽性で,組織片から外へ移動するLHRHニューロンは常にNCAM-H陽性のこれらの神経成分と共存し,嗅神経線維の突起が組織片から外へ出ないで中に留まっている例ではLHRHニューロンの組織片外への移動はみられず,組織片内に留まっていた。以上のことから,LHRHニューロンの移動に構造的因子が重要な意味をもつことを示すと同時に,嗅覚上皮のLHRHニューロンの前駆細胞は移動の経路や標的などについて詳細にはプログラムされてはいないことを示す。
横方向不連続粗面による壁乱流コントロールに関する実験的アプローチ

壁面粗度のスパン方向不連続が縦渦を誘起することを実証し、その生成機構を明らかにした。縦渦は粗度の不連続に沿って生成し、二次流れを誘起した。縦渦の輸送方程式における生成項を評価し、乱流量分布が縦渦の生成に寄与することを示した。これにより、縦渦の生成機構が提案できた。また、突起状の渦発生器を用いることなく縦渦を生成でき、はく離抑制および混合促進への応用が可能であることを示した。本研究においては、不連続な粗度を用いて二次流れの発生機構に関する基礎的研究を実験的に行うことを目的とする。流体輸送に主要な役割を果たすチャネル流にスパン方向に不連続な粗面を配置し、平均速度および乱流量の計測を行い、輸送方程式に基づく解析を行うことで二次流れの発生機構を定量的に明らかにするものである。初年度は実験装置の製作を行った。現有のチャネル乱流(高さ40mm×幅700mm、アスペクト比17.5、長さ6,000mm)を用いた。粗度として二次元粗さ要素からなり、粗さ要素が下方に溝をもつ(Downwardな粗さ)d形粗面を用いた。粗さ要素高さは一様粗度の条件を満足するため、チャネル高さの半分(せん断層厚さ)のH/10、つまり2mm、溝幅および要素幅ともに2mmとした。流れ場の粗面領域における初期条件の明確さのため、粗面平板は十分発達した二次元チャネル流が得られる入口から高さの80倍以上(80×2H)、つまり3,200mmよりも下流に設置した。スパン方向における非一様性が発生することを考慮して、粗度は中央のチャネル幅半分程度の200mmの範囲に設置した。コーナーフローの影響を避けるため、粗面壁とスパン方向壁との間隔は左右それぞれ300mm(およそチャネル高さの8倍)とした。粗面壁の材料は加工を考慮してジュラルミン製とし、その他はベークライト製の平板を用いた。本研究の目的を達成するための実験装置を初年度に製作することができた。研究の2年度目においては、初年度に製作した装置を用いて実験を行った。粗面平板を設置する前の流れ場が二次元性を有すること、標準的な流れ場であることを、摩擦抵抗法則および対数速度分布などから確認し、良好な結果が得られた。幅700mmの二次元チャネル中央に製作したd形粗面平板を設置し、熱線流速計を用いた平均速度および乱流量計測を行った。計測はX型熱線プローブと定温度型熱線流速計を用いてなされ、流れ方向平均速度、流れ方向、壁面に垂直方向、スパン方向レイノルズ垂直応力成分、およびレイノルズせん断応力が取得された。計測を行った位置は粗面設置からチャネル高さの400および800倍下流の横断面とした。これらの横断面内の適切な位置について、平均速度とレイノルズせん断応力の分布を求め、その等値線図を描いた。等値線図にける分布から、壁面側においては粗面から滑面方向へ、上方においては滑面から粗面方向へと流れる二次流れの存在が推測された。この影響は壁面に垂直方向のレイノルズ垂直応力成分の分布において顕著にみられた。二次流れの大きさは流れ方向平均速度数%程度と推測されたため、その発生については以下の2つの方法も考慮して検討した。一つは横断面内における領域を適当な面積に分割し、その流量の移動を調査するものである。二次流れが存在していれば対流作用により質量流量の移動が発生し、不均一な分布が生じ、その結果は二次流れに依存する推測されるからである。この調査により、平均速度およびレイノルズ垂直応力成分の等値線図の歪みから推測された二次流れにより、横断面内において生じた流量の不均一が説明できることが示された。もう一つの方法は、流れ方向平均渦度の輸送方程式に含まれる生成項を調べるものである。流れ方向平均渦度は平均流線の歪みと非等方レイノルズ応力の非一様分布により発生することが輸送方程式に含まれる生成項から明らかにできる。実験計測により取得されたデータを解析することで見積もられた生成項は流れ方向渦度の発生を支持するものであった。等値線図、流量の不均一性および流れ方向渦度の生成項の調査に基づき、粗面と滑面との境界に二次流れが生じることが確認できた。本研究の目的は壁面粗度のスパン方向不連続が二次流れを誘起することを実験的に解明することである。研究は二次元チャネル流を用いて実験的に行われた。アスペクト比が17の二次元性を保つ二次元チャネル流の床面中央に粗面を配置した。下流方向に発達する粗面-滑面の境界近傍を下流方向に調査した。実験においては、流れ方向平均速度、二次流れ速度およびレイノルズ応力を計測した。

チャネル高さの40倍下流において平均速度分布と二次流れ速度を計測し、流れ方向に軸を持つ縦渦の生成を確認した。縦渦は、壁面側では粗面から滑面方向へ、その上方では滑面から粗面へと流れる二次流れが確認された。その二次流れは流れ方向渦度をともない、旋回流を示すものであった。また、その渦運動の大きさはチャネル流におけるせん断層厚さと同程度であった。レイノルズ応力の分布は二次流れにおり歪んだ部分があった。一方で、二次流れの生成機構調査のため、渦度輸送方程式の生成項に含まれるレイノルズ応力分布が計測された。垂直レイノルズ応力差による生成項により縦渦が生成されるとの推測に基づいて進められた。実験データを取得し、その分布解析した結果、該当の生成項が縦渦生成に寄与してことが確認されたものの、主たる要因であるという確信は得られなかった。最終年度の研究を通じて、壁面粗度のスパン方向不連続が二次流れを生成するという事実を確認することができた。一方で、その生成機構には当初の予想以外の要因、流線の曲りによる生成、あるいは流れの不安定性による生成などの可能性が示唆された。これらの新しい発見は二次流れ発生の新しい理解の提供と二次流れの生成の技術提案を可能にする成果である。
レビー小体型認知症の高齢者への看護指針の作成と妥当性の検証

研究目的は,高頻度に出現する認知機能変動についてDLBの人と家族の視点から明らかに認知機能変動の看護指針を示すことである。DLBの人とその家族24組に半構造化面接を行い,質的帰納法を用いて分析を行った。結果,DLBの人は,判断・思考がコントローできなくなる,会話力や記憶力が低下する,現実感覚が定かでなくなる,家族は,表情や様子がおかしくなる,可能な日常生活動作ができなくなる,寝てしまう状態になる等の経験があった。認知機能変動は,1DLBの人の主観的な症状2外見上に現れる客観的な症状3主観・客観の両側面から捉えられる症状であった。この特徴を踏まえて認知機能変動の看護指針を示す必要がある。本研究では、DLBの特徴的な症状に適した看護指針を作成し、その妥当性を検証することが目的である。研究初年度である平成25年度の研究計画は、DLBの看護指針の作成であった。まずは文献検討に取り組んだ。この意義は、DLBの看護は未だ経験知の段階であるため、看護援助に関しては事例報告レベルである。そのため再度、DLBの疾患、症状の特徴や看護の現状を明らかにすることに取り組んだ。文献検討の結果、DLBは他の認知症の原因疾患には少ない症状がみられ、臨床診断基準にも挙げられている、認知機能の動揺、幻視、パーキンソニズムという3つの特徴的な症状に対しての看護が必要であり、現在もそれは明確でないことがわかった。また、3年という研究期間のなかでは、一つの症状に絞って看護指針を作成することが妥当であると考えた。症状を絞るにあたって、患者本人の体験や家族の体験に関する先行研究を分析すると、特に幻視に関する生活上の困難が多くの患者家族にみられることやコミュニケーションに困難な状況があることがわかった。そこで、幻視またはコミュニケーションに焦点を当てた看護指針を作成する必要性が見出された。25年度は上記のような看護指針の方向性を見出す段階で研究は中断している。その理由は11月中旬より産前休暇に入り、その後も産後・育児休暇に入っているためである。昨年度に引き続き、DLBの看護の何に焦点をあてることが意義があるのかについて、今年度も専門家との会議等を行いながらDLBの看護指針の作成の方向付けに取り組んだ。そのなかで、DLBの中核症状である「認知機能の変動」に着目することに決定した。更に、DLBの看護における認知機能の変動に着目する意義や最新の知見について文献検討を進めながら、研究方法を検討した。認知機能の変動についての研究や論文は医師による治療や診断という側面からは取り組まれており、また近年関心が寄せられていることがわかった。しかし、看護ではDLBに関する看護が散見するぐらいで、認知機能の変動の看護に着目した研究はなく事例報告等であることがわかった。よって、認知機能の変動に対応した看護指針を作成する第一段階として、まずは質的記述的研究方法を用いて、「DLBの中核症状である認知機能の変動について、DLBの人がどのように捉えているのか、また家族介護者が、DLBの人のどのような行動や言葉によって認知機能の変化をとらえているか、更に医療職者の経験知という観点を加えて、認知機能の変動の実態について明らかにすること」を目的に研究方法を検討した。根拠に基づいた看護の構築のために、医師が開発した認知機能変動評価尺度という認知機能の変動の有無を評価する尺度を用いて、インタビューガイドを作成し完成したことから、研究計画書を立案し平成26年度3月に倫理審査を受け承認を得ることができた。倫理審査の承認が得られたことがら、次年度はデータ収集・分析の段階に入っていく予定である。本研究はレビー小体型認知症(以下、DLBとする)の看護指針を明らかにすることをテーマにしている。DLBには他の認知症にはほとんど見られない認知機能の変動、幻視、パーキンソニズムという症状が出現することが特徴である。これは診断基準の中核的症状としてしめされるほど、DLBを特徴づけている。本研究ではまずはこの3つの症状のなかで「認知機能の変動」に対しての看護の構築を目指して取り組んでいる。そこで本研究では、DLBの人の生活援助をより適切に行えるようにするため、DLBの中核症状の一つである、認知機能の変動(fluctuating cognition)のパターンを明らかにすることを第一義の目標とした。この最終目的のために,1段階目の研究として、DLBの認知機能の変動の有無をみるMFCS、CFIの評価項目を基盤にしながら、DLBの人と家族介護者に認知機能の変動に伴う行動の変化や起こり方、時間などについてインタビューを行い、質的分析により生活場面における認知機能の変動観察指標を作成する。2段階目は、作成した観察指標を用いて、DLBの人の生活行動を経時的に観察して、認知機能の変動のパターン及びそれに関連する内容を明らかにすることに取り組んでいる。現在、第一段階のDLBの人と家族介護者にインタビューを行い、そのデータ分析をしながらDLBの認知機能の変動の実態を明らかにするための観察指標の作成に取り組んでいるところである。分析段階ではあるが、DLBの人と家族から得られたデータは貴重であり、既存のMFCSやCFIには見られなかった、認知機能の変動を捉える視点や対応の仕方が示唆されるものが含まれている。更に分析を進め、第二段階の研究に入る予定であるが、第一段階のこの成果について、学会発表・論文投稿を行い、社会・国民に還元することにも努めていく。

研究は着実に進んではいるが、DLBと診断された方を紹介して頂くことが非常に難しい状況にある。DLBは診断が難しい上に、専門医も少なく、研究協力を依頼するフィールドが限られている。その上、本研究ではDLBの本人と家族に直接インタビューを行い、それを研究のデータとする手法をとっているため、研究対象となる方々に多大な労力を依頼するものである。またこのような理由から倫理的にも慎重に研究協力の依頼を進めていく必要がある。よって、研究対象者の紹介・同意を得ることに予想以上に時間を要した。研究計画ではデータ収集期間を2か月としたが、実際にはデータ収集に8か月を要した。そのため、当初の予定から半年遅れてすすめているところである。本研究では,レビー小体型認知症(以下,DLBとする)の看護指針の作成に取り組んだ。まずは,国内外の文献検討を通して,DLBの看護を行う上での特徴を洗い出した。その結果,認知機能変動・幻視・パーキンソニズムという3つの中核的特徴の実際を明らかにする必要があることが分かり,その中でも,DLBの看護の構築にあたっては,DLBの人や家族の生活に大きな影響を与えている認知機能変動に着眼する重要性が明確になった。そこで,DLBに起こる認知機能変動の実態を明らかにすることに取り組んだ。その調査方法として,質的帰納的研究方法を用いて,DLBの人と家族介護者に認知機能変動の経験について面接を行ない,DLBの本人と家族の視点から認知機能変動という症状を明らかにした。本研究の結果は,DLBの人は,【判断・思考がコントロールできなくなる】【会話力や記憶力が低下する】【現実感覚が定かでなくなる】【具合が悪くなる】という変化を経験し,その成り行きとして【幻視の認識が変わる】【精神面が極端に揺れ動く】という経験もしていた。また,【変動には時間帯や薬の影響があると感じる】とも語った。一方家族の語りからは,【表情や様子がおかしくなる】【可能は日常生活動作ができなくなる】など変動の内容や,【感情的な行動が多くなる】【ガラリと異様な人柄になる】といった変動の特徴,そして,【ある時間のなかで変動する】【ある時点や契機によって変動する】【突然変動する】という変動が起こる時期についても言及があった。これらの結果を踏まえたうえで,さらに認知機能変動のパターンなどの側面を明らかにすることが,DLBの看護に重要であることが示唆された。研究目的は,高頻度に出現する認知機能変動についてDLBの人と家族の視点から明らかに認知機能変動の看護指針を示すことである。DLBの人とその家族24組に半構造化面接を行い,質的帰納法を用いて分析を行った。結果,DLBの人は,判断・思考がコントローできなくなる,会話力や記憶力が低下する,現実感覚が定かでなくなる,家族は,表情や様子がおかしくなる,可能な日常生活動作ができなくなる,寝てしまう状態になる等の経験があった。認知機能変動は,1DLBの人の主観的な症状2外見上に現れる客観的な症状3主観・客観の両側面から捉えられる症状であった。この特徴を踏まえて認知機能変動の看護指針を示す必要がある。
DUMANDー第二期計画準備研究

1.DUMANDIIの実施計画:日米欧の研究者でDUMANDIIの実施計画を検討し、計画実現に向けて具体的な作業を進めることにした。DUMANDIIは、10m毎に24個の光検出器を取り付けた9本の索で構成する観測装置で、ハワイ島の沖合30km・深さ4.8kmの地点に設置する計画である。9本の索は1本を中心に置き、その周囲に40m間隔で八角柱状に配置する。平成元年より準備を開始し、平成3年までに3本の索を建設し、残り6本の索を出来るだけ早い時期に完成させる予定である。2.DUMANDIIの物理目的:DUMAND計画の主目的は高エネルギ-ニュ-トリノの点源探索にある。Mt.Hopkinsのグル-プによりCrab Nebulから7x10^<-11>/cm^2・s(≧400GeV)の強度のガンマ線が観測されている。このガンマ線がハドロン起源であれば、DUMANDIIによりニュ-トリノ信号が初めて観測される可能性が高い。最近、宇宙ひも(C.S.)や活動的な銀河の中心核(AGN)からの超高エネルギ-ニュ-トリノの検出可能性についても理論家により言及されている。いずれもdiffuse sourcesであるが、10TeV領域で大気ニュ-トリノよりdominantになり、DUMANDIIで検出される可能性があるとの指摘である。前者についてはMacGibbon et al.の計算によれば、アキシオン場のエネルギ-スケ-ルの領域(10^<12>GeV)でC.S.存在の有無を検証できる。後者についてはStecker et al.による計算があり、DUMANDIIにより検出されるニュ-トリノ事象は4,000events/yr.(>25GeV)と予想されていて興味深い。また、FNALで計画されている高強度のビ-ムを利用することにより、DUMANDによってニュ-トリノ振動の研究を行うことが計画されている。FNALとDUMANDとは約6,200km離れており、特に物質中でのニュ-トリノ振動現象の検証では特徴ある研究が可能となる。但し、この計画を実現するためにはDUMANDによるニュ-トリノ検出のエネルギ-閾値を20GeV以下にする必要があり、目下この方策を検討している。3.深海でのバックグラウンド光:光電子増倍管を使用して得た測定デ-タを検討した結果、生物に起因するバックグラウンド光の影響は個々の検出器の狭い範囲に限られることが分かった。従って、同時計数の条件を課することにより、バックグラウンドの影響を少なくすることが出来る。高感度ビデオを使用して日本近海で行った測定でも、生物発光は機械的な刺激と深い関わりがあることが確認された。ビデオによる測定はDUMAND siteであるハワイ島の沖合でも2,5004,500mの深さで実施した。DUMAND siteでのバックグラウンド光量は日本近海に比してかなり少ないことが判明した。4.観測装置の性能:宇宙起源のニュ-トリノは二次粒子であるミュ-オンが放射するチェレンコフ光によって検出される。観測装置が高エネルギ-ニュ-トリノを検出する有効面積や到来方向の決定精度は、粒子のエネルギ-や入射方向に依存する。^<40>Kや生物発光によるバックグラウンド光を考慮して観測装置の性能を推定するシミュレ-ションを行った。その結果、有効面積と角度の分解能は各々、16,000m^2と1.3°であり、また下向きの大気ミュ-オンをニュ-トリノ現象と見誤る割合は10%程度であることが分かった。他方、大気宇宙線に含まれる多重ミュ-オンは宇宙線の組成を研究する上で重要な情報量である。多重ミュ-オンによる信号をカスケ-ドを伴う高エネルギ-ミュ-オンのそれから弁別する方策をシミュレ-ションにより検討した。その結果、事象の弁別には信号の波高値とバルス中の両方の情報を用いるのが有効であることが分かった。5.光検出器の改良:光検出器の波高分解能及び時間分解能は観測装置の性能を左右する。光センサ-として使用する口径15吋の光電子増倍管の陰極の形状及びダイノ-ドの電極構造を最適化して、性能の向上を図っている。このように大型の光電子増倍管では感度の一様性が重要であり、特に地磁気による影響を少なくすることが必要である。0.7mm巾のμーメタル線材を40mmピッチで編んだメッシュにより、透明度を損なうことなくシ-ルド効果を得られることが分かった。他方、光検出器の電子回路は信号の波高値とパルス巾を記録できるように、又1nsの精度の時間分解能が得られるように設計を進めている。2.DUMANDIIの物理

目的:DUMAND計画の主目的は高エネルギ-ニュ-トリノの点源探索にある。Mt.Hopkinsのグル-プによりCrab Nebulから7x10^<-11>/cm^2・s(≧400GeV)の強度のガンマ線が観測されている。このガンマ線がハドロン起源であれば、DUMANDIIによりニュ-トリノ信号が初めて観測される可能性が高い。最近、宇宙ひも(C.S.)や活動的な銀河の中心核(AGN)からの超高エネルギ-ニュ-トリノの検出可能性についても理論家により言及されている。いずれもdiffuse sourcesであるが、10TeV領域で大気ニュ-トリノよりdominantになり、DUMANDIIで検出される可能性があるとの指摘である。前者についてはMacGibbon et al.の計算によれば、アキシオン場のエネルギ-スケ-ルの領域(10^<12>GeV)でC.S.存在の有無を検証できる。後者についてはStecker et al.による計算があり、DUMANDIIにより検出されるニュ-トリノ事象は4,000events/yr.(>25GeV)と予想されていて興味深い。また、FNALで計画されている高強度のビ-ムを利用することにより、DUMANDによってニュ-トリノ振動の研究を行うことが計画されている。FNALとDUMANDとは約6,200km離れており、特に物質中でのニュ-トリノ振動現象の検証では特徴ある研究が可能となる。但し、この計画を実現するためにはDUMANDによるニュ-トリノ検出のエネルギ-閾値を20GeV以下にする必要があり、目下この方策を検討している。3.深海でのバックグラウンド光:光電子増倍管を使用して得た測定デ-タを検討した結果、生物に起因するバックグラウンド光の影響は個々の検出器の狭い範囲に限られることが分かった。従って、同時計数の条件を課することにより、バックグラウンドの影響を少なくすることが出来る。高感度ビデオを使用して日本近海で行った測定でも、生物発光は機械的な刺激と深い関わりがあることが確認された。ビデオによる測定はDUMAND siteであるハワイ島の沖合でも2,5004,500mの深さで実施した。DUMAND siteでのバックグラウンド光量は日本近海に比してかなり少ないことが判明した。4.観測装置の性能:宇宙起源のニュ-トリノは二次粒子であるミュ-オンが放射するチェレンコフ光によって検出される。観測装置が高エネルギ-ニュ-トリノを検出する有効面積や到来方向の決定精度は、粒子のエネルギ-や入射方向に依存する。^<40>Kや生物発光によるバックグラウンド光を考慮して観測装置の性能を推定するシミュレ-ションを行った。その結果、有効面積と角度の分解能は各々、16,000m^2と1.3°であり、また下向きの大気ミュ-オンをニュ-トリノ現象と見誤る割合は10%程度であることが分かった。他方、大気宇宙線に含まれる多重ミュ-オンは宇宙線の組成を研究する上で重要な情報量である。多重ミュ-オンによる信号をカスケ-ドを伴う高エネルギ-ミュ-オンのそれから弁別する方策をシミュレ-ションにより検討した。その結果、事象の弁別には信号の波高値とバルス中の両方の情報を用いるのが有効であることが分かった。5.光検出器の改良:光検出器の波高分解能及び時間分解能は観測装置の性能を左右する。光センサ-として使用する口径15吋の光電子増倍管の陰極の形状及びダイノ-ドの電極構造を最適化して、性能の向上を図っている。
メタデータの創造的流通に関する研究

本研究では多様な情報の流通に対処できる柔軟性のあるメタデータを流通させる基盤を構築するための基礎的な研究を行った。本研究ではメタデータの創造的流通という新しい問題を提起する.メタデータの創造的流通とは,既存のメタデータ・フォーマットに沿ったメタデータを流通するだけでなく,必要に応じて新しいメタデータ・フォーマットを追加しつつ,メタデータを流通させるというものである。このためにメタデータ利用の分析、メタデータ流通プラットフォームの試作、メタデータ操作インタフェースの試作を行った。本年度は特にメタデータ検索について研究を行った。デスクトップ検索の特徴である多様なメタデータを活用することのできるインタフェース「DashSearch」を提案した.DashSearchは,メタデータを活用するためウィジェット(またはガジェット)と呼ばれる簡易アプリケーションを利用する.ウィジェットはメタデータを表現し,ユーザは,複数のウィジェットを直接操作(Direct Manipulation)によって検索条件を組み替えることができる.また検索結果はウィジェット自身が表示する.これら操作を,メタデスクトップと呼ぶ専用の検索エリアにおいて行う.この仕組みをPC内のファイルのメタデータ検索、論文データベースの検索、RDFで記述されたプロジェクト報告書のメタデータ検索に適用した。本研究では多様な情報の流通に対処できる柔軟性のあるメタデータを流通させる基盤を構築するための基礎的な研究を行う.本研究では,多様なメタデータを定義して共有できるプラットフォームを構築した.このプラットフォームStYLiDでは,簡便なユーザインタフェースから概念定義と個別データ(インスタンス)の入力ができるシステムであるが,概念定義において一つの概念に対して複数の異なる定義を付与できるところが特徴である.一般にオントロジーを構築する場合,個々の概念に一意の定義を与える.しかし,実際にはこのような汎用の概念を定義することは容易ではない.そこでこのシステムでは各個人で自由に概念定義ができるようになっている.その際,同じ概念に異なる定義があってもよい.そしてその自分の定義した概念に合わせてデータ(インスタンス)を入力することができる.本システムは前年度までに基本構想は完成しており,本年度はその適用事例として大学研究者データベースに統合を行った.また,ユーザ側でメタデータを有効に活用できることも重要である.そこで,本研究ではユーザのデスクトップでメタデータを柔軟に操作できる環境DashSearchを開発した.このシステムではメタデータ操作をデスクトップ上のウィジェットの操作として実現している.このためユーザが直感的にメタデータを把握し操作可能になっている.本研究では多様な情報の流通に対処できる柔軟性のあるメタデータを流通させる基盤を構築するための基礎的な研究を行った。
補題の活用による高速SATプランニングシステムの構築

本年度は,これまでに提案してきた補題再利用手法を一般化し,補題を再利用可能な条件を明らかにした.すなわち,任意のSAT問題P,Qに対し,P中のすべての非単位節をQが含むならば,Pを解く際に生成された補題を,Qを解く際に再利用可能であることを証明した.SATプランニングにおいては,プランニング問題をSAT問題に変換する様々な符号化手法が提案されているが,我々はGraphplanベースの符号化だけでなく,アクションベースの符号化に対しても補題が再利用できることを証明した.このアクションベースの符号化は,International Planning Competition (IPC) 2004のoptimal deterministic planning部門において優勝したプランナSATPLAN04が採用する符号化手法であり,様々な種類のプランニング問題に対して安定した性能を示している.我々は,アクションベースの符号化と最新のSATソルバMiniSAT(2004年のSAT Competitionで優勝)を組み込んだプランナを実装し,IPC 2004において使用されたベンチマーク問題に対しSATPLAN04との比較実験を行った.その結果,(1)補題再利用によってプランニング速度が約2倍改善すること,また(2)補題再利用とMiniSATを組み合わせることにより,2004年の最速のソルバSATPLAN04よりも約4倍高速であることを実証した.この成果は,2006年6月に開催されるプランニングとスケジューリングに関する国際会議ICAPS(International Conference on Automated Planning & Scheduling)2006において発表予定である.SATプランニングの高速化のため,本年度はSAT問題を解く過程で生成される補題のよりよい再利用方法に関して研究を行った.一般的にSATプランニングでは,プランニング問題を解く過程で複数のSAT問題P1,P2,P3,【triple bond】を生成する.これらのSAT問題を高速に解くために,我々は,多くの最新のSATソルバがSAT問題を解く過程で生成する補題に着目し,これを再利用する手法を考案した.世界最速のSATソルバの1つであるMoskewiczらによるChaffは,SAT問題を解く際にconflict clausesと呼ばれる補題を生成する.我々は,2つのSAT問題PiとPi+1が,単位節を除いてPi⊆Pi+1の関係にある場合,Piから生成されたconflict clausesをPi+1を解く際にそのまま再利用できることを証明した.また,我々のこの補題再利用法は,SATプランニングだけでなく,SAT問題をベースとした他分野のアルゴリズム(例えば制約充足問題など)にも適用可能であることを示した.本年度は,これまでに提案してきた補題再利用手法を一般化し,補題を再利用可能な条件を明らかにした.すなわち,任意のSAT問題P,Qに対し,P中のすべての非単位節をQが含むならば,Pを解く際に生成された補題を,Qを解く際に再利用可能であることを証明した.SATプランニングにおいては,プランニング問題をSAT問題に変換する様々な符号化手法が提案されているが,我々はGraphplanベースの符号化だけでなく,アクションベースの符号化に対しても補題が再利用できることを証明した.このアクションベースの符号化は,International Planning Competition (IPC) 2004のoptimal deterministic planning部門において優勝したプランナSATPLAN04が採用する符号化手法であり,様々な種類のプランニング問題に対して安定した性能を示している.我々は,アクションベースの符号化と最新のSATソルバMiniSAT(2004年のSAT Competitionで優勝)を組み込んだプランナを実装し,IPC 2004において使用されたベンチマーク問題に対しSATPLAN04との比較実験を行った.その結果,(1)補題再利用によってプランニング速度が約2倍改善すること,また(2)補題再利用とMiniSATを組み合わせることにより,2004年の最速のソルバSATPLAN04よりも約4倍高速であることを実証した.この成果は,2006年6月に開催されるプランニングとスケジューリングに関する国際会議ICAPS(International Conference on Automated Planning & Scheduling)2006において発表予定である.