hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍パルス樹状細胞の固相化培養装置を利用した腫瘍特異的リンパ球の培養と臨床応用

強力な抗原提示能を有する樹状細胞を用いた抗腫瘍免疫ワクチン療法は、これまでの標準治療に抵抗性の難治性癌や高度進行癌の治療・予防に期待される癌特異免疫療法の一つである。我々は、自己腫瘍細胞を凍結・解凍した破砕細胞をパルスした成熟樹状細胞によるワクチン療法を、九州大学倫理委員会の承諾下に実際の臨床において開始している。本研究では、ティシュエンジニアリングを用いた再生医学的手法を取入れ、抗原刺激樹状細胞を三次元デバイスを用いて固相化した装置を応用することにより、持続的、大量に腫瘍抗原反応性リンパ球の培養を可能とする手法の確立をめざしている。今年度は、樹状細胞を三次元的に固相化することにより、リンパ球との接触(抗原刺激)時間を短縮、調整する培養システムについて研究をおこなった。樹状細胞の固相化は1)TypeI collagenへの接着による三次元固相化と2)folmaldehydeによる細胞そのものを固定後に固相化した条件について検討した。現時点では、固相化樹状細胞層を通過させることにより、リンパ球の寿命が延長することが確認されつつあるが、1)の生物学的固定、固相化の方が、樹状細胞によるサイトカイン産生の点からみてリンパ球との共培養の条件下では優れていることを示唆する結果が得られている。また、固相化樹状細胞で刺激したリンパ球を、さらに低濃度IL-2+固相化CD3抗体の存在する培養器にポンプで移行させることにより、細胞数を約10倍から100倍に増加させることも確認された。更に、自己腫瘍をパルスした固相化樹状細胞の培養器内を、低速持続環流ポンプにより自己ナイーブリンパを環流させることにより、リンパ球のInterferon-gamma産生が増加することがわかった。Folmaldehyde固定樹状細胞を用いた装置においては、リンパ球の活性化は非常に弱く、今後のさらなる培養条件と樹状細胞処理法の検討が必要であると考えられた。
結合企業間におけるストック・オプションの法的規制

研究報告者は、改正された新制度の下のストック・オプションについては、付与対象者には、制度上存在する限界があるために、多数説に反して、子会社の取締役・使用人は含まれない、という見解を主張する。その理由は次の点にある。(1)新たなストック・オプションに関しては、従来は付与対象者を取締役・従業員に限定していたが、このような明文規定から「株主以外の者」という文言に代えられた。経済界の強い要請によるといわれるこのような付与対象者の限定規定の削除によって、ストック・オプションは、会社の判断によって誰に対しても自由に付与する制度設計が可能になったという解釈が行われる根拠となった。しかし、このような解釈が果たして妥当かどうか問題と考える。(2)新制度の下では、取締役に関する報酬規制も報酬内容の実態に沿った規制を設けている。しかし、ストック・オプションに関する規制は、多数の見解によれば、改正された報酬規制と切り離された新株予約権の有利発行という独自の制度において定められているので、報酬規制には服さないと解されている。従来のストック・オプション制度は、自己株式方式と新株引受権方式の異なる二種類の方式を認め、それぞれ異なる規制が定められていた。今回のストック・オプションに関する改正は、これを整理し統一化したもので、そのためにストック・オプションの目的と内容が明確となった。それにより、発行会社の株価の上昇を目的とするインセンティブ報酬であることが明確となった。ストック・オプションの目的から発行会社の株価の上昇と無縁な者に対する付与は、その制度上認められないという制度上の限界があることを意味する。ストック・オプションの賦与対象者が無限定になったと解釈されるが、明確化に伴って指摘したような制度上の枠付けが存在していることになる。(3)商法改正は、親子会社についての定義規定の変更に及んでいる。つまり、形式的な基準から株主の議決権総数の過半数の取得という実質的要件への変更であり、この改正はより実態を反映するものとして画期的なものと評価することができる。しかし、この定義の変更後も、親子会社は相互に法的に独立していることには変わりがない。それぞれが固有の機関をもち、独自の意思形成を行うというのが法の建前である。もっとも、完全親子会社については、両者間の経済的な利益が一致することから別個な考慮は、例外的に可能である。そうであれば、株式の発行についても、発行主体が全く異なっている。発行会社の株価の上昇に寄与することを目的とするストック・オプションの付与は、独立しているそれぞれの会社の株式が対象となる、という帰結となる。つまり、ストック・オプションの賦与対象者の限定は、親子会社の間の法的独立性おいう制度からも正当化されることになる。(4)さらに、結合企業においても取締役は、自己が帰属する会社に対して忠実義務・善管注意義務を負っている。たとえば、親会社が発行する株式を子会社の取締役がストック・オプションの目的として取得する場合、親会社は、親会社の株式価値の増加をもたらすような業績を期待して付与するのが通例である。その期待に答えることは、子会社の取締役が自己の会社に負っている一般的義務と相反することを意味する。従って、ストック・オプションの賦与者として、親会社は、原則として、子会社の取締役に付与することは、子会社の取締役に対して任務懈怠となる違法行為を奨励することになる。法制度上のストック・オプション制度がこのような帰結を導くことを目的としていないことは自明である。(5)取締役は、多くの場合に、結合企業においては複数の取締役職を兼務している。この場合には、利益相反について相互の会社で承認が必要となる。この承認がある場合にのみ、ストック・オプションの付与が例外的に認められる。ストック・オプションの賦与に対する株主総会の承認決議には、取締役は付与を必要とする理由の開示義務を負担するが、私見によれば、その場合には、利益相反に関する承認を得ていることを理由として述べなければならないと考える。(6)合併は、最も強固な企業の結合といわれ、法的に重要な合併効果として財産の包括的な移転があげられている。それでは、新制度のもとにおけるストック・オプション、つまり新株予約権の有利発行の場合には、どのような扱いがなされることになるのであろうか。合併の法律効果は、承継会社などは解散会社の一切の権利義務を包括承継する。新株予約権は一種の債務であるので、合併によって、新株予約権に係る義務も承継する。新株予約権者は、評価額が著しく低い場合には、債権者異議の訴えを申し立てることによって、保護される。

しかし、ストック・オプションに関する規制は、多数の見解によれば、改正された報酬規制と切り離された新株予約権の有利発行という独自の制度において定められているので、報酬規制には服さないと解されている。従来のストック・オプション制度は、自己株式方式と新株引受権方式の異なる二種類の方式を認め、それぞれ異なる規制が定められていた。今回のストック・オプションに関する改正は、これを整理し統一化したもので、そのためにストック・オプションの目的と内容が明確となった。それにより、発行会社の株価の上昇を目的とするインセンティブ報酬であることが明確となった。ストック・オプションの目的から発行会社の株価の上昇と無縁な者に対する付与は、その制度上認められないという制度上の限界があることを意味する。ストック・オプションの賦与対象者が無限定になったと解釈されるが、明確化に伴って指摘したような制度上の枠付けが存在していることになる。(3)商法改正は、親子会社についての定義規定の変更に及んでいる。つまり、形式的な基準から株主の議決権総数の過半数の取得という実質的要件への変更であり、この改正はより実態を反映するものとして画期的なものと評価することができる。しかし、この定義の変更後も、親子会社は相互に法的に独立していることには変わりがない。それぞれが固有の機関をもち、独自の意思形成を行うというのが法の建前である。もっとも、完全親子会社については、両者間の経済的な利益が一致することから別個な考慮は、例外的に可能である。そうであれば、株式の発行についても、発行主体が全く異なっている。発行会社の株価の上昇に寄与することを目的とするストック・オプションの付与は、独立しているそれぞれの会社の株式が対象となる、という帰結となる。つまり、ストック・オプションの賦与対象者の限定は、親子会社の間の法的独立性おいう制度からも正当化されることになる。(4)さらに、結合企業においても取締役は、自己が帰属する会社に対して忠実義務・善管注意義務を負っている。たとえば、親会社が発行する株式を子会社の取締役がストック・オプションの目的として取得する場合、親会社は、親会社の株式価値の増加をもたらすような業績を期待して付与するのが通例である。その期待に答えることは、子会社の取締役が自己の会社に負っている一般的義務と相反することを意味する。従って、ストック・オプションの賦与者として、親会社は、原則として、子会社の取締役に付与することは、子会社の取締役に対して任務懈怠となる違法行為を奨励することになる。法制度上のストック・オプション制度がこのような帰結を導くことを目的としていないことは自明である。(5)取締役は、多くの場合に、結合企業においては複数の取締役職を兼務している。この場合には、利益相反について相互の会社で承認が必要となる。この承認がある場合にのみ、ストック・オプションの付与が例外的に認められる。ストック・オプションの賦与に対する株主総会の承認決議には、取締役は付与を必要とする理由の開示義務を負担するが、私見によれば、その場合には、利益相反に関する承認を得ていることを理由として述べなければならないと考える。
古武術的身体操法を活用した運動プログラムの作成とその有効性の検討

本研究では,古武術的身体操法の有効性の検討やその情報発信などについて検討し,1年目および2年目では古武術的身体操法を小学生に指導することで,小学生の50m走,ソフトボール投げ,垂直跳びなどの成績が向上することが示された.3年目には「古武術的身体操法を活用した運動プログラム」を考案し,ITを用いて情報発信する準備を行った.本研究では,古武術的身体操法の有効性の検討やその情報発信などについて検討し,1年目および2年目では古武術的身体操法を小学生に指導することで,小学生の50m走,ソフトボール投げ,垂直跳びなどの成績が向上することが示された.3年目には「古武術的身体操法を活用した運動プログラム」を考案し,ITを用いて情報発信する準備を行った.本研究の目的は, 3年間において, (1)小学生の走・跳・投動作および古武術的身体動作をバイオメカニクス的に分析し, (2)「古武術を活用した小学生向けの動き教育プログラム」を作成,(3)実際に小学生向けの運動教室を開催してその有効性の確認とプログラムの修正を行い, (4)ITを活用し,運動プログラムを効果的に利用するシステムを構築することである.1年目である昨年度は,小学生の走・跳・投動作を動作分析し,さらにその子供たちに古武術的身体操法をさせ,それができるかどうか,できた際に指導前と指導後で走・跳・投動作が変化したかどうかを検討した.具体的には,小学生に古武術的身体操作のうち,「走」では「前に倒れる動き」と「足の着き方」を,「跳」では膝の抜きを,そして「投」では「肩甲骨の動き」と「股関節のたたみ」を指導し,指導前後のそれぞれの動作を撮影して動作分析を行った.その結果,まず「走」では,「前に倒れる動き」を指導したところ被験者全員の30m走タイムが早くなった.また,走っているときに全員がより前傾姿勢を保つようになり,さらに重心に対して近い位置に足を着いて走るようになった,次に「跳」では,膝の抜きを行うことで被験者の大半が最高到達点への到達時間が短縮した.最高到達点到達幸は,有意には向上しなかった.本研究では,古武術を活用した運動プログラムを作成して幼・少年への動き教育をおこない,幼・少年の体力向上の一助とできないかを検討することを目的とした.本研究の目的は,3年間において,(1)小学生の走・跳・投動作および古武術的動作をバイオメカニクス的に分析し,(2)「古武術を活用した小学生向けの動き教育プログラム」を作成,(3)実際に小学生向けの運動教室を開催してその有効性の確認とプログラムの修正を行い,(4)ITを活用し,運動プログラムを効果的に利用するシステムを構築することである.研究1(1年目)では,小学生の走・跳・投動作に対する古武術的身体動作の有効性を検討し,「膝の抜き」,「肩甲骨の動き」,「前に倒れる動き」などが小学生の体力向上に対して効果的であることを実証した.研究2(2年目)では,研究1の結果をふまえて「古武術を活用した小学生向けの動き教育プログラム」を作成し,その有効性の検討を行うことを目的とした.まず,小学生向けの動き教育プログラムを作成した.その際,古武術的身体操法のうち特徴的でわかりやすい「膝の抜き」,「肩甲骨の動き」,「股関節のたたみ」の他,安全対策として「受け身」を加えた4項目を中心に,「動き教育プログラム」を考案した.そして,びわこスポーツクラブ主催で小学生を対象に週1回,4週間の運動教室を行い,運動教室の前後に動作を撮影・分析し,運動教室前後の動作を比較して,運動プログラムの有効性や問題点を検討した.週1回運動教室を継続しておこない,運動プログラムの効果をみるために4週間後,教室の前後の動作を撮影して分析し,比較・検討を行った.運動プログラムの結果,被験者12名のうち8名の30m走タイムが向上した.また,肩甲骨の動きの指導により肩甲骨周りの柔軟性が全員向上していた.今後さらに分析を進め,投・跳動作について検討をしていく.本研究では,古武術を活用した運動プログラムを作成して幼・少年への動き教育をおこない,幼・少年の体力向上の一助とできないかを検討した.本研究の目的は,、3年間において,(1)小学生の走・跳・投動作および古武術的動作をバイオメカニクス的に分析し,(2)「古武術を活用した小学生向けの動き教育プログラム」を作成,(3)実際に小学生向けの運動教室を開催してその有効性の碓認とプログラムの修正を行い,(4)ITを活用し,運動プログラムを効果的に利用するシスアムを構築することであった.本年度の研究では,、過去2年で得られたデータなどをもとに「古武術を活用した動き教育プログラム」の活用システムを構築し,実際に運用していくことを目的とした.具体的には、まずITを駆使したシステムを構築するために,ネットワークサーバーを構築し,運動プログラムを紹介するためのホームページを立ち上げ,「研究2」で作成した運動プログラムを紹介するとともに,その進度に合わせて「どのよりな動作ができているべきか」,など評価の観点を明確に表示し,ホームページを閲覧した人が自身の動作を自己点検できるようなものにするなどの工夫を凝らす.現在,サーバーの構築は完了し,ホームページの作成を行っているところである.またホームページに掲載する映像の撮影及び編集を業者に依頼し,協議を行ってるところである.
菌類ウイルスによるＲＮＡサイレンシング誘導・抑制機構の解析

RNAサイレンシングは真核生物に保存された塩基配列特異的RNA分解機構であり、糸状菌においては菌類ウイルス(マイコウイルス)に対する防御機構として働く。本研究では、果樹類の重要病原菌である白紋羽病菌において、マイコウイルス感染によるRNAサイレンシング誘導・抑制機構を解析した。その結果、白紋羽病菌由来のマイコレオウイルス3(RnMyRV3)がRNAサイレンシングを抑制することが明らかとなった。また、サイレンシング誘導の指標となるスモールRNAの蓄積をディープシーケンシングで解析した結果、RnMyRV3を含む5種マイコウイルス由来のスモールRNAが蓄積することを明らかにした。RNAサイレンシングは真核生物に広く保存されたウイルス感染に対する基礎的防御機構である。本研究では、果樹類難防除病害である白紋羽病菌と菌類ウイルスの一種であるマイコレオウイルス3を研究モデルとして、菌類ウイルスによるRNAサイレンシング誘導・抑制機構の解明を目的としている。前年度までに、マイコレオウイルス3が白紋羽病菌でRNAサイレンシングを抑制することを明らかにしている(論文投稿準備中)。本年度は当初計画に従い、マイコレオウイルス3がRNAサイレンシングの標的になるか調べるため、RNAサイレンシングが誘導されていることの指標となるスモールRNA(siRNA)が、マイコレオウイルス3感染白紋羽病菌で蓄積するかを高速シーケンサーを用いて解析した。高速シーケンスの結果、全体で約1億3千万の17-25塩基長の配列が得られ、そのうち、約11%がマイコレオウイルス3由来siRNA(vsiRNA)であった。vsiRNAは20-21塩基長のものが最も多く、5'末端の塩基種はAとUに偏る傾向があった。また、vsiRNAはマイコレオウイルス3の12セグメントのゲノム二本鎖RNAに分布し、ほとんどのセグメントでプラス鎖とマイナス鎖にほぼ均一に分布した。すなわち、ゲノム二本鎖RNAがRNAサイレンシングの標的になると考えられた。さらに、各ゲノムセグメントにおけるvsiRNAの分布状況を調べたところ、vsiRNAは不均一に分布することが明らかとなった。以上より、マイコレオウイルス3はRNAサイレンシングの標的となることが証明されたことに加えて、vsiRNAの興味深い特徴を見出した。今後、これらの特徴がマイコウイルス全般に当てはまることなのかを解析することで、マイコウイルスに対するRNAサイレンシングの働きを理解することができると期待される。RNAサイレンシングは真核生物に広く保存された塩基配列特異的RNA分解機構であり、ウイルス感染に対する防御機構として重要な役割を担っている。本研究では、果樹類の重要病原糸状菌である白紋羽病菌とそれに感染する菌類ウイルス(マイコウイルス)の1種であるマイコレオウイルス3をモデルとしてRNAサイレンシング誘導・抑制機構について解析した。平成23年度はマイコレオウイルス3が白紋羽病菌においてRNAサイレンシングを抑制することを世界で初めて明らかにした。加えて、植物を用いた一過的遺伝子発現アッセイにより、マイコレオウイルス3のコードする12遺伝子のうちS10遺伝子がRNAサイレンシングサプレッサー活性を有していることを明らかにした。平成24年度には、マイコレオウイルス3がRNAサイレンシングの標的となるか証明するため、RNAサイレンシング誘導の指標であるスモールRNAを高速シーケンサーで大規模解析した。その結果、菌体スモールRNAの約10%がマイコレオウイルス由来であることが明らかになった。平成25年度には、マイコレオウイルス3以外の4種マイコウイルス(パルティティウイルス、クアドリウイルス、ビクトリウイルス、メガビルナウイルス)についてもスモールRNAの大規模解析を行ったところ、パルティティウイルスは4.2%、クアドリウイルスは1.2%、ビクトリウイルスは0.3%、メガビルナウイルスは17.6%であった。特筆すべきは、菌の生育や病原力を低下させるマイコレオウイルス3やメガビルナウイルスのスモールRNA蓄積量が比較的高いことであり、表現型に影響を及ぼすマイコウイルスはRNAサイレンシングの標的にされやすいことが示唆された。すなわち、マイコレオウイルス3はRNAサイレンシングに対抗するためサイレンシング抑制機構を獲得したものと考えられた。平成23年度は当初計画に従い、マイコレオウイルス3のRNAサイレンシングサプレッサー(RSS)の同定を実施した。まずはGFP遺伝子のRNAサイレンシングが誘導されている白紋羽病菌株(riGFP株)にマイコレオウイルス3を感染させ、GFP遺伝子のRNAサイレンシングが抑制されることを証明した。次に植物を用いた実験系、Nicotiana benthamianaを用いたアグロインフィルトレーションアッセイでマイコレオウイルス3のコードする12遺伝子(P1-P12)にRNAサイレンシング抑制効果があるかを調べた。

その結果、P10遺伝子にRNAサイレンシング抑制効果が認められた。さらに、P10遺伝子が白紋羽病菌でもRNAサイレンシング抑制効果を示すか調べるため、riGFP株にP10遺伝子を導入した形質転換株を作出したところ、P10遺伝子導入株ではGFP遺伝子のRNAサイレンシングが抑制された。また、P10遺伝子翻訳産物に特異的な抗体を作出し、マイコレオウイルス3感染菌体でP10タンパク質が蓄積することを明らかにした。以上の結果より、マイコレオウイルス3はP10遺伝子を発現してRNAサイレンシングを抑制することが示された。菌類ウイルスでRSSが同定されたのは世界で2例目であり、RSSとしてのP10遺伝子がマイコレオウイルス3の感染過程でどのような役割を果たしているのか今後の研究が期待される。本研究の目的は、白紋羽病菌と菌類ウイルスの一種であるマイコレオウイルス3を研究モデルとして菌類ウイルスのRNAサイレンシング誘導・抑制機構を解明することである。本年度は計画に従い、マイコレオウイルス3がRNAサイレンシングの標的になるか調べるため、RNAサイレンシングが誘導されていることの指標となるスモールRNA(siRNA)が、マイコレオウイルス3感染白紋羽病菌で蓄積するかを高速シーケンサーを用いて解析した。その結果、マイコレオウイルス3由来siRNAが蓄積することを明らかにし、マイコレオウイルス3はRNAサイレンシングの標的となることを証明した。さらに、vsiRNAの詳細な解析から、5'末端塩基種の偏りや、ゲノムセグメント上での不均一な分布などのいくつかの興味深い特徴を見出すことができた。これらの特徴がマイコレオウイルス3にだけ認められるものなのか、あるいは他マイコウイルスにも当てはまるのかを解析するため、マイコレオウイルス3を含む4種マイコウイルス由来siRNAの高速シーケンス解析を実施している。これにより、本年度のマイコレオウイルス3における結果の再現性を確認し、今後の研究を円滑に進めることができるばかりではなく、他種マイコウイルスにおける結果と比較することで、想定以上の知見が得られると期待される。また、前年度の成果も予定通りデータをまとめ、投稿準備中である。以上より、平成24年度は当初計画された研究で着実に成果を挙げることができ、次年度の準備状況も十分であることから研究はおおむね順調に進展していると評価するのが妥当と考えられる。平成23年度は計画に従いマイコレオウイルス3のRNAサイレンシングサプレッサー(RSS)の同定を実施し、植物および白紋羽病菌においてP10遺伝子がRSSとして機能することを明らかにした。
ポストコルソンを目指した高強度銅基合金の組織制御

本研究は,電子・電気機器の配線材料として用いられてきた銅合金のさらなる高強度化,並びに高導電化の要求が高まることを背景として,既存の銅合金の特性を超える新たな合金開発を行う上で必須となる組織制御に関する基礎的知見を得ることを目的として実施した.本研究の成果の1つとして,未普及のCu-Co-Si合金が導電率特性において既存のコルソン(Cu-Ni-Si)合金を上回ることを明らかにし,実用化の可能性を見いだした.本研究は,電子・電気機器の配線材料として用いられてきた銅合金のさらなる高強度化,並びに高導電化の要求が高まることを背景として,既存の銅合金の特性を超える新たな合金開発を行う上で必須となる組織制御に関する基礎的知見を得ることを目的として実施した.本研究の成果の1つとして,未普及のCu-Co-Si合金が導電率特性において既存のコルソン(Cu-Ni-Si)合金を上回ることを明らかにし,実用化の可能性を見いだした.今年度は2組成のCu-Cr-Si合金および3組成のCu-Co-Si合金を溶製し,各合金について種々の時効温度,時効時間におけるビッカース硬度,導電率,内部組織を調べた.Cu-Cr-Si合金においては時効によりCr_3Si粒子が析出することを見いだした.時効材の強度を従来のCu-Ni-Si合金(コルソン合金)と比較してみると,単純な等温時効のみではコルソン合金を超える強度は得られないことがわかった.しかし,導電率については,50%IACSを超える値を示し,コルソン合金より優れた電気伝導特性を有することが明らかになった.この結果より,合金添加元素としてCrを用いることは,銅基合金の導電率を改善するために積極的に利用可能であることが示された.一方,Cu-Co-Si合金においては,時効組織として斜方晶のCo_2Si粒子が析出することを見いだした.本合金の強度と導電率の特性を調べた結果,単純な等温時効のみを施した試料において,従来のコルソン合金に匹敵する強度と導電率を得ることができた.ここで注目すべき点は,(1)等温時効のみによってコルソン合金の強度と導電率が再現できること,(2)コルソン合金と同程度の強度と導電率を得るには,Coの添加量はNiの約半分に抑えられること,である。すなわち,Cu-Co-Si合金の組成のさらなる最適化と加工熱処理の工夫によって,本合金をポストコルソン合金として位置づけることが可能であることが明らかとなった.昨年度の研究で高強度および高導電性が期待できることが明らかとなったCu-Co-Si合金について,Co濃度とSi濃度の最適化を行ったところ,合金の組成比Co/Siがほぼ2となるとき強度の最大値が得られることがわかった.実用化されているコルソン合金におけるNi濃度とほぼ同程度までCo濃度(2.1wt%)を高めたCu-Co-Si合金の時効材の特徴として,コルソン合金とほぼ同程度の強度を有する合金の導電率は,コルソン合金のそれに比べて高くなることを見出した.また,時効前の加工により,粒子の核生成成長が促進されることも明らかとなった.以上の研究より,Cu-Co-Si合金は高導電性材料としての用途を考えるとき,コルソン合金に比べて優位性を持つと結論できる.コルソン合金の疲労特性を調べた研究においては,析出粒子の半径が10nm以下の時効材において,顕著な繰り返し軟化挙動が観察された.疲労試験後の内部組織を透過電子顕微鏡観察したところ,約100nmの極狭いすべり帯内でのみNi_2Si粒子がせん断され,局所変形が進行していることが明らかとなり,繰り返し軟化の原因を解明した.また,純金属で見られる顕著な転位組織の形成は見られず,析出粒子が転位組織の形成を遅滞化させる効果を持つことがわかった.コルソン合金の疲労特性向上という観点では,転位にせん断されない分散粒子の導入が必要であり,一つの手法として,析出粒子サイズ分布をバイモーダル化する熱処理,たとえば二段時効が示唆される.昨年度までの研究で,強度と導電性のバランスに優れた特性を示すCu-Co-Si合金に焦点を絞り,溶体化処理温度域での溶質原子の固溶度を確定する実験を行った.電気抵抗測定から得たCu-Co_2Si擬二元系の1050°Cにおける固溶度は,2.13at%となり,これまで報告されていた値より小さいことが明らかとなった.固溶度を超えるCoおよびSiを合金化した試料では,溶体化処理温度を1000°C以上に設定すると,焼き入れ過程でCo_2Si粒子の粒内析出,粒界析出が生じ,さらに時効を行うと粒界析出粒子の粗大化にともない,時効試料の延性が低下することを見いだした.合金の強度と導電率のバランスのみに着眼すれば,強度700MPa以上,導電率55%IACSの特性を熱処理のみによって引き出すことは可能である.本研究では,溶体化処理温度に加えて,溶体化処理温度での等温保持時間に依存して,焼き入れ試料の導電率や強度に違いが生じることも明らかにした.これらの性質は,Cu-Co-Si合金に特有の性質であり,工業上は溶体化処理条件に大きな制約が生じることを示唆している.Cu-Co-Si合金を実用合金として設計するに当たっては,CoおよびSi濃度を固溶限以下におさえ,溶体化処理時の析出を抑制することが必須となる.さらに,時効処理,加工熱処理等の組み合わせにより,導電率を向上させれば,本合金の本質的な性能を引き出すことが可能となることが明らかとなった.
サッカーの「止めて蹴る」技術に関するバイオメカニクス研究

本研究は,動いているボールの「止めて蹴る」技術を解明することを目的とした。この目的を達成するために,静止したボールをキックする動作と比較することで,「止めて蹴る」動作の特徴を検討した。本研究により,これまで止まっているボールを対象としていたキック動作の研究が,試合に近い,動いているボールに対する技術の解明につながり,「止めて蹴る」技術はどういった動きなのか,どのような止め方,蹴り方をすればいいのかなどが明らかになった。被験者は,男子大学サッカー部員とし,撮影には光学式モーションキャプチャシステムを用いた。動いているボール及び,静止ボールとも,ボール初速度,スイング速度は同程度であった。また,蹴り脚の股関節角度には差がみられなかった。さらに,両条件とも,腰の回旋動作をほとんどは行わずに,肩を捻る動作(右肩を引く)を行っていた。一方,動いているボールでは,インパクト直前に体幹を大きく速く捻っていた。実際の試合で,静止したボールを蹴る場面は少なく,動いているボールを蹴る場面が圧倒的に多く,その中でも,動いているボールを「止めて蹴る」場面が最も多い。そこで,本研究は「止めて蹴る」の技術を解明することを目的としている。この研究により,「止めて蹴る」技術は,どういった動きなのか,どのような止め方,蹴り方をすればいいのか,右から転がってくるボールと左から転がってくるボールを扱う際,動きに違いはあるのかなどが明らかになる。さらに,「止めて蹴る」という技術のエビデンスが本研究から得られれば,体育の授業などで初めてサッカーをする人に対して,ボールを「止める」,ボールを「蹴る」という2つの技術を合わせた「止めて蹴る」という技術指導に活用できるという点において,競技スポーツにおけるサッカーだけでなく,体育授業におけるサッカーの指導現場にも生かすことができる。平成29年度は、一定速度・コースでボールを供給することができるボールマシンを作成するために試作品を作成した。試作品から出されたボールの速度・コースの安定性及び再現性について確認するため,研究協力者の所属大学に設置されているモーションキャプチャシステム(120fps)を用いて実験を行った。予備実験として,大学サッカー部員3名により,試作品から出されたボールを使い,「止めて蹴る」を実施した。実際の試合と比較し,ボールの速度・コースはどうか被験者にインタビューを行い,実際の試合により近づけるために試作品を改良し,ボールマシンの作成を行った。平成30年度は,作成したボールマシンを使用し,本実験を実施する予定である。平成29年度は,当初の計画通りボールマシンの試作品を作成し,それらを使い予備実験を行うことができた。さらに,予備実験の結果から試作品を改良し,本実験で使用するボールマシンの作成を行うことができており,当初計画した研究計画はおおむね順調に進展している。作成したボールマシンを使用し,当初の計画通り様々な方向からボールの供給を行い,「止めて蹴る」の技術の解明を行う。なお,明らかになった結果は,学会発表ならびに論文投稿を予定している。予定していた学会発表を行わなかったため、旅費の支出が少なくなった。平成30年度は、当初計画していた通りに実験を行い、学会発表、論文投稿を行う。
脳科学研究のための機能的電子スピン共鳴イメージング法の研究

平成22年度は、計画通り電子スピン共鳴(ESR)スペクトルからpHおよび酸素分圧を可視化する実験を行った。pH感受性および酸素感受性のニトロキシルラジカル分子二種類を使用し、試験管による模擬試料を用いてpHおよび酸素分圧を可視化した。実験に先立ち取得したpHおよび酸素分圧の校正曲線を用いて、スペクトル空間ESRイメージング法により得られたスペクトル情報をpHおよび酸素感受性に変換した。実験の結果、pHの分解能0.1程度、酸素分圧の分解能5mmHgが得られた。しかしながら、酸素分圧の測定値の精度が十分ではないことが明らかとなったため、データ処理の方法等を再検討した。その結果、実験において次の課題が明らかとなり、データ処理により外乱の影響を取り除く補正を行った。すなわち、(1)マグネット温度のドリフトによる中心磁場の変化、(2)磁場掃引幅の誤差、(3)磁場掃引幅の変化に起因する中心磁場の変化、(4)水溶液試料中のうず電流によるスペクトルの歪み、が最終的に得られるスペクトル情報に対して外乱となることが分かった。pHの可視化については、ニトロキシルラジカルの超微細構造による3つのエネルギー吸収スペクトルの内、低磁場側のスペクトルと中間のスペクトルの間隔を測定することによりpHを測定した。それぞれのスペクトルを単独で測定したデータから二つのエネルギー吸収の間隔を求める方法においては、上記の四つの点は相殺され精度が改善された。これらの結果は、スペクトル空間ESRイメージング法を用いて生体内の機能的情報を可視化する際に有用な知見である。スペクトル空間電子スピン共鳴イメージング法に用いる画像再構成ソフトウエアを開発した。ML-EM法、フィルタード・バックプロジェクション法による画像再構成プログラムを作成し、実験的に得られたスペクトルを用いて、画像再構成プログラムを評価した。ML-EM法では、電子スピン共鳴スペクトルの線幅を精度よく再現できることが分かった。フィルタードバックプロジェクション法では、線幅の再現性が低く、酸素分圧を可視化するイメージングにはML-EM法が適していることが分かった。機能的イメージングの1つとして、pHの可視化に関する予備実験を行った。pHにより電子スピン共鳴スペクトルが変化するスピンプローブの特性を測定した。今後のイメーシング実験に備え、pHの変化とスペクトルの超微細構造の変化を比較し校正曲線を得た。7T-MRI装置によりプロトン画像を取得する実験を行い、電子スピン共鳴イメージングで得られたフリーラジカル分子の画像と重ね合わせるソフトウエアを開発し、技術的検討を行った。開発したソフトウエアは、三本の位置マーカーを指定すると、自動的に二次元画像の位置合わせを実行する。このソフトウエアを用いて、フリーラジカル分子とプロトンMRIイメージのデュアルモードイメージング実験を加速させる。また、二種類のフリーラジカルを同時に可視化するイメージング法について、予備的な検計を行い、同時に画像化できることが判明した。キャピラリー管を用いた実験を行い、二種類のフリーラジカルを画像化する実験を行った。この結果は、専門学術誌に投槁中である。
石灰化に影響する微量元素ホウ素の骨芽細胞増殖・分化にはCaイオンチャネル系が関与

低濃度、0.1 mMのホウ素の培養骨芽細胞への影響を検討した。細胞の増殖・分化に関しては、マイクロアレイ、RT-PCRを使って検討し、確認した。次に、ホウ素の細胞膜への直接的な影響を証明するため、Caイオンの流入、排出に関与する、それぞれCaチャネル、Na+/K+-ATPaseに対する作用をCa結合蛍光色素を使って蛍光強度を相対的に比較した。その結果、いづれの場合も、ホウ素を添加することによって特異的な抑制剤の作用を減弱させることが明らかとなった。したがって、ホウ素は細胞膜を安定化することが示唆された。すでに、我々の教室では、4-META/MMA-TBB系レジンシーラーの溶出成分の培養骨芽細胞への影響を検討した実験結果からTBBの構成成分ホウ素(B)に注目し、現在培養骨芽細胞増殖・分化へのBの影響を検討する実験を開始している。マイクロアレイ解析によって、Zスコアが2.0以上に増強している遺伝子が8個確認できた(CFDP, SDF4, MAP2K1, CTNNA1, COL1A1, CACNA1A, AKT1, AKT2)。いづれも、細胞の増殖、分化と関連した遺伝子である。マイクロアレイ解析時と同条件で細胞を播種し、培養3日目にTRIzolR試薬(Invitrogen)内で細胞を回収しtotalRNAを抽出した。total RNNからDNAを合成し、RT-PCR (Mx3000P, Strategene)解析を行った。RT-PCR解析の結果、初めの7個の遺伝子は1.2倍以上に発現の増強することも確認できた。今回、初めてホウ素を培地へ添加することで、培養骨芽細胞の増殖・分化を促進することを直接確認することができた。ホウ素の細胞膜への影響を検討するため、Na+/K+-ATPaseに注目して特異的な阻害剤であるウワバインを緩衝液に加え細胞を顕微鏡ステージ用CO2 (5%)培養器内で15分間培養した。その後、細胞内Ca2+を測定した。ウワバインを添加後15分間培養ののち、細胞20個程度の視野を5秒に1回の割合でスキャンを10分間行った。この10分間におけるホウ素添加群、非添加群に生じる相対的蛍光強度の変化を検討した。ウワバインをはじめ強心ステロイド類は、Na+/K+-ATPaseに特異的に結合しその発現や活性を阻害する。Na+/K+-ATPaseが阻害されるとNa+が細胞外に排出されず、細胞内のNa+濃度が上昇する。今回、ホウ素添加群において、相対的な蛍光強度上昇が弱い傾向を認めた。したがって、細胞膜におけるウワバインのNa+/K+-ATPase阻害効果は、ホウ素の存在下で培養することによって抑制されていることが明らかとなった。次にCaチャネルへの影響を検討するため、ニフェジピンを添加後細胞は30分間培養ののち、Fluo 4-AM染色しレコーデイング用緩衝液で細胞を被覆した。培養皿を顕微鏡ステージ用CO2 (5%)培養器内装填後、細胞56個程度の視野をスキャンした。スキャン開始2分後に100mMのホウ素を1.0mMとなるよう緩衝液表面に滴下した。そののち3分間におけるにフェジピン添加群、非添加群に生じる相対的蛍光強度を記録し、滴下後1分間の変化を比較した。ニフェジピンをはじめジヒドロピリジン系薬は、L型CaチャネルのN部位に特異的に結合しその発現や活性を阻害する。Caチャネルが阻害されるとCaイオンの細胞質への流入が抑制される。今回、ニフェジピン添加群では対照群と比べてホウ素滴下後、1分間の蛍光強度上昇が弱かった。したがって、骨芽細胞株NOS-1の細胞膜におけるL型Caチャネルの存在とホウ素の存在下でCaチャネルは活性化されていることを明らかにできた。ニフェジピンを添加後細胞は30分間培養ののち、Fluo 4-AM染色しレコーデイング用緩衝液で細胞を被覆した。培養皿を顕微鏡ステージ用CO2 (5%)培養器(Okolab S.r.L., NA, Italy)内装填後、細胞56個程度の視野を10秒に1回の割合で共焦点レーザー顕微鏡でスキャンした。スキャン開始2分後に10mMのホウ素を0.1mMとなるよう記録用緩衝液表面に滴下した。フェジピン添加群、非添加群に生じる滴下後1分間の蛍光強度変化は最小二乗法で回帰直線の傾きを求めCa2+蛍光の相対強度変化を比較した。今回、ニフェジピン無添加群ではホウ素滴下後、1分間の蛍光強度の上昇がみられ、ニフェジピン添加群では対照群と比べてホウ素滴下後、1分間の蛍光強度上昇が有意に明瞭に抑制された(P<0.05)。したがって、0.1mMホウ素添加による骨芽細胞の活性化には、L型Caチャネルの活性化も関与しているものと考える。骨芽細胞への微量元素ホウ素の影響を、細胞へのCaイオンの排泄、流入の面から解析するため、細胞膜のNa+/K+-ATPase、Caイオンチャネルへの影響を検討した。

昨年度までにNa+/K+-ATPaseへの影響を実証し、今年度はCaイオンチャネルへの影響を証明できた。歯科材料にも含まれているホウ素の哺乳類細胞への影響を細胞レベルで検討することが目的である。まず、具体的に歯科材料から溶出するホウ素の濃度を実測し、この濃度を基に濃度を変化させて、骨芽細胞の細胞数増加効果を検討した。その結果、低濃度(0.1 mM)にて有意に細胞の増殖効果を確認できた。以後この濃度のホウ素を実験に供した。対照群は溶媒を用いた。低濃度のホウ素が骨芽細胞の増殖と分化を促進することを検討するため、本研究では、これらの機序が細胞膜の安定化によってもたらされることを仮定し培養細胞を使った実験を進めた。まず、細胞の活性に関しては、遺伝子発現マイクロアレイを使って検討した。Caイオンの流入、排出に関しては、初めにCaチャネルの骨芽細胞膜に存在することを確認後、それぞれL型Caチャネル、Na/K-ATPエースの活性化を調べた。細胞へのCaイオンの流入・排出を直接証明するため、本実験ではCa結合蛍光色素を使って、共焦点蛍光顕微鏡下で蛍光色素の強度を相対的に計測し、実測した強度変化を最小二乗法にて傾斜角度として表示し比較し、ホウ素の増強効果を証明できた。RT-PCRの結果からは、5つの石灰化関連遺伝子の発現増強を確認できた。これらの結果から、今回初めて微量のホウ素によって細胞膜におけるCaイオンの流れが促進されることを明らかにすることができた。したがって、細胞膜の安定化に関してホウ素は細胞の増殖と分化を調整する遺伝子群に影響することが示唆された。低濃度、0.1 mMのホウ素の培養骨芽細胞への影響を検討した。細胞の増殖・分化に関しては、マイクロアレイ、RT-PCRを使って検討し、確認した。次に、ホウ素の細胞膜への直接的な影響を証明するため、Caイオンの流入、排出に関与する、それぞれCaチャネル、Na+/K+-ATPaseに対する作用をCa結合蛍光色素を使って蛍光強度を相対的に比較した。その結果、いづれの場合も、ホウ素を添加することによって特異的な抑制剤の作用を減弱させることが明らかとなった。したがって、ホウ素は細胞膜を安定化することが示唆された。骨芽細胞の細胞膜へのホウ素の賦活効果を検討するため、Caの細胞外への移動は、Na+/K+-ATPaseに注目し、細胞内への移動はCaイオンチャネルに注目して、解析を行った。その結果、ほぼ予想通り、ホウ素の細胞膜への賦活効果を確認できた。平成28年度は、骨芽細胞へのホウ素の影響を石灰化関連遺伝子の発現増強をRT-PCRで直接証明することを計画している。このことによって、ホウ素の骨芽細胞細胞膜の安定化によって石灰化現象を促進することを証明できる。齲蝕学、細胞生物学本年度、Caイオンチャネルの存在は確認できたが、Caイオンチャネルへの影響についてはホウ素濃度を種々変化させて、さらに詳細な解析を行う必要があると考えている。培養骨芽細胞への至適濃度決定し、その濃度を培地への添加しマイクロアレイ解析を実施した。その結果、予想通り増殖/分化と関連する遺伝子の発現が増強することを確認できた。さらに、RT-PCR解析によって、発現の増強した遺伝子の発現比の増加を確認できた。以上のように、当初の予定通りBによる骨芽細胞活性化への遺伝子レベルでの解明が順調に進めることができている。Caイオンチャネル解析実験は、平成26年度のNa+/K+-ATPase実験での試薬および機材が使用できたので、使用経費を節約できた。
付帯工事交換分合事業と圃場整備事業の比較に基づく農地集団化効果の検討

大規模な工事を伴わない交換分合事業を農地の集団化に活用することが課題となっている。本研究の目的は、付帯工事交換分合事業に着目し、事業費に対し、達成された農地集団化を一般的な圃場整備事業、付帯工事を伴わない交換分合事業と比較し、付帯工事交換分合事業のコストパフォーマンスの評価を行うことにある。まず、近年に事業が完了した圃場整備事業、付帯工事交換分合事業、付帯工事を伴わない交換分合事業の実施状況に関する基礎的データを把握した。この中から事業規模、関係する農家数、集団比率などの観点から比較の対象として適切に考えられる地区を選定した。これらの地区のうち本年度は交換分合事業地区を対象に現地調査を行った(秋田県合川町、新潟県中ノ島町など)。この際、事業費、農地集団化の実施状況、なぜ圃場整備事業ではなく交換分合事業としたのかといった点で、農家の負担の差異などに着目して把握した。以上の調査により、圃場整備事業とコスト・パフォーマンスを比較するために必要とされる基本的な事項、数値の整理、解析を行った。今後、圃場整備事業においても同じ事項、数値の整理、解析を行い、付帯工事交換分合事業との比較を検討する予定である。
催眠覚醒リズムのシフトと不眠症のストレス評価に係わる生理内分泌学的研究

昨年度までに実施した沖縄久米島の不眠症に関する一次調査の結果、不眠症と判断された者(不眠症症例)と、非不眠症者の中から性・年齢をマッチさせて選出した対照群19ペアーを対象に、3日間に亘り心拍間隔のモニターとアクチメータによる睡眠モニターを行い、ここで見出された不眠症の生理的特徴を明かにすることを試みた。心拍間隔変動の3つのスペクトル成分については、これまでの研究から、超低周波成分が脳波のδ波成分に強く相関することが示されており、深い睡眠のパラメータとして利用可能であることが示されている。また、アクチメータは体動をモニターするもので、体動の変化から入眠時や中途覚醒あるいは起床時刻が同定でき、総睡眠時間や中途覚醒時間などを算出することが出来る。調査では上記2種のモニターのほか、調査中の睡眠の質についてOSA調査票を用いて調べた。結果、睡眠質を示すOSAのスコアーには不眠症と対照の間に有意な差は見られなかった。また、上記の心拍間隔変動スペクトルの超低周波成分、あるいはアクチメータのデータから知られた各種睡眠時間のパラメータにも有意な差異は認められなかった。この結果は、一次調査で見出された不眠症における睡眠状態が不安定なものであったことによることを示唆している。したがって、これまで見出してきた都内幹線道路沿道における騒音性の不眠症が持続的であったことと対照的であった。夜間の交通騒音に強く関連している不眠症については、約半年おいてその再現性をチェックした結果においても極めてよい相関が見られており、騒音による睡眠への影響には“慣れ"が起こり難いと言われていることを示していると解釈された。初年度の本年度は、東京都I区において幹線道路沿道を含む地域で対象集団を設定し、その中からランダムに抽出した約1,500名の対象者について、睡眠覚醒リズムと不眠症に関する総合的な質問調査を行なった。また、回収率約50%で得られたアンケートデータの解析結果を用いて、類型化される睡眠パターンと質のカテゴリー別に2次調査の対象若干名を選び、睡眠、自律神経活動、内分泌代謝に関する他覚的パラメータ測定を含む総合的調査の予備的検討を行った。そのデータについては現在解析中である。なお、後者の予備的研究では、他覚的パラメータの測定として、体動をモニターするためのアクチメトリー、心電図のRR間隔から得られるパワースペクトル成分(特に脳波のデルタ成分と対応することが示されている超低周波成分に着目)、尿中及び唾液中のメラトニン、コルチゾール、カテコールアミン等の測定を行なっている。この予備調査に先立ち、別途、基礎的上記心拍間隔変動のパワースペクトル成分のうちの超低周波成分と脳波の徐波成分(深睡眠)との関連性について、20才代の8名の被験者を対象として基礎的検討を行った。実験は2日間とし、夜中の12時から朝8時までの8時間睡眠の日に続いて、次の日には夜間の睡眠を取らせず、その翌朝朝8時から昼12時までの4時間の睡眠を取らせた。上記超低周波成分は、いずれの日にも睡眠中の脳波から知られる睡眠段階が深くなるほど低下する傾向が認められた。同時にREM睡眠時には覚醒時と同じ高いレベルにあった。以上の実験結果は、心拍間隔変動の超低周波成分が脳波上の徐波成分(即ち深睡眠)を定量的に示すことが示しており、今後予定している脳波を用いることが困難な不眠症の疫学調査に利用可能であることが支持された。昨年度に引き続き、幹線道路沿道地域を含む国内数地域の住民約1500名についての質問紙による不眠症疫学調査結果から、睡眠パターンと睡眠質についての類型化を行い同カテゴリー別に対象者若干名を選出して、睡眠、自律神経活動、内分泌代謝などの他覚的パラメータによる睡眠の評価を検討してきた。

しかし、東京などでは地域住民の特性もあり、対象者が十分にレクルートできない状況が発生したので、新たに沖縄県の離島住民約2000名を対象に上記質問紙調査を行い、得られた結果から上記と同様な睡眠の類型化を行い、カテゴリー別の典型例を対象としたアプローチを再度試みているところである。なお、上記他覚的パラメータのフィージビリティについては、実験においても、また一部ケィールド調査においても確認してきている。一方、職域調査では、東京都心部にある一般事務系職場の従事者を対象とした研究を行い、通勤時間や勤務時間が極端に長い人の場合には、昼間の覚醒安静時にも交感神経活動亢進および副交感神経活動の低下している有意な傾向が認められることから、これらがストレスをもたらしている結果自律神経活動は持続的に交感神経緊張型となっている可能性があるなど、心疾患等への慢性的な影響が示唆される知見が得られている。また、別途、異なる職場で(ソフトの開発などで)昼夜シフト勤務(4週間を1周期とするシフト勤務スケジュールが決められており、対象者はすべて同じスケジュールに沿って勤務に従事)をしている人達の睡眠状況についても調査した結果、夜間勤務の翌日(非勤務日)における強い不眠傾向などについて興味ある知見が得られた。現在、これらの昼夜シフト勤務者について、上記のような睡眠・覚醒リズムの他覚的検査を実施すべく検討を進めているところである。昨年度までに実施した沖縄久米島の不眠症に関する一次調査の結果、不眠症と判断された者(不眠症症例)と、非不眠症者の中から性・年齢をマッチさせて選出した対照鮮19ペアーを対象に、3日間に亘り心拍間隔のモニターとアクチメータによる睡眠モニターを行い、ここで見出された不眠症の生理的特徴を明かにすることを試みた。心拍間隔変動の3つのスペクトル成分については、これまでの研究から、超低周波成分が脳波のδ波成分に強く相関することが示されており、深い睡眠のパラメータとして利用可能であることが示されている。また、アクチメータは体動をモニターするもので、体動の変化から入眠時や中途覚醒あるいは起床時刻が同定でき、総睡眠時間や中途覚醒時間などを算出することが出来る。調査では上記2糧のモニターのほか、調査中の睡眠の質についてOSA調査票を用いて調べた。結果、睡眠質を示すOSAのスコアーには不眠症と対照の間に有意な差は見られなかった。また、上記の心拍間隔変動スペクトルの超低周波成分、あるいはアクチメータのデータから知られた各種睡眠時間のパラメータにも有意な差異は認められなかった。この結果は、一次調査で見出された不眠症における錘眠状態が不安定なものであったことによることを示唆している。したがって、これまで見出してきた都内幹線道路沿道における騒音性の不眠症が持続的であったことと対照的であった。夜間の交通騒音に強く関連している不眠症については、約半年おいてその再現性をチェックした結果においても極めてよい相関が見られており、騒音による睡眠への影響にば慣れ′′が起こり難いと言われていることを示していると解釈された。
共生の宿主植物が微生物パートナーの不正を防ぐ仕組みの解析

マメ科植物は、大気中の窒素ガスをアンモニアに変換する窒素固定活性を持つ根粒菌と共生することで、窒素栄養の乏しい土壌でも旺盛に生育できる。根粒菌は窒素固定の見返りに大量の光合成産物を宿主から受け取るが、自然界には窒素固定せずに光合成産物を受け取る根粒菌の不正(cheating)が知られている。宿主がこのような根粒菌の不正にどのように対応するかについては、世界的にもほとんど研究が行われていない。我々はマメ科のモデル植物であるミヤコグサにおいて、窒素固定遺伝子を破壊して人工的に作出したcheating根粒菌が、根粒内で過敏感細胞死様の応答により抹殺される現象を発見した。また申請者は、cheating根粒菌を抹殺するメカニズムが破綻したミヤコグサpink4変異体を単離している。本年度は次世代シーケンサーによるpink4変異体の表現型の原因となる遺伝子の同定を試みた。解析の結果、相補実験による確認が可能なレベルに原因遺伝子の候補が絞り込まれている。現在は相補実験による確認を順次進めており、おそらくは本年度中に原因遺伝子を決定できると考えている。またpink4変異体の表現型をヒントに、野性型植物におけるcheating菌の抹殺メカニズムの詳細な解析も続けており、抹殺が根粒単位ではなく、1個の根粒の中に誠実な根粒菌とcheating菌が混在した場合でも、cheating菌が感染した細胞だけで生じることを発見した。予定どおり次世代シーケンサーによる遺伝子の絞り込みが成功しており、変異が見つかっている遺伝子も候補として妥当と考えられるタンパク質をコードしている。予定通り相補実験を進めて原因遺伝子を同定する。また、原因遺伝子が決定された後は、細胞内局在やタンパク質のドメイン解析などを行う予定である。年度末の出張に関して、事前に計算した旅費の額と実際の額に少額の差が生じたため。少額なので、次年度の物品購入などに充てる予定である。
インクルーシブ教育時代の多様なニーズのある学習集団における教育評価モデルの開発

インクルーシブ教育に向けて、子どもたちが同じ学級で共に学ぶということだけではなく、子ども一人ひとりのニーズに応じた学習過程なども注目されている。こうした多様なニーズのある子どもを含む学習集団での教育評価を考えるために、文献研究及び小学校や研究会などで授業研究やフィールドワークを行うとともに、教授学の盛んなドイツのインクルーシブ教育における教育評価についても調査・研究する。そうすることで、インクルーシブ教育において今日求められる教育評価を明らかにする。