hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校心臓病検診における新規致死性不整脈のリスクの検討

QT短縮症候群は心電図でのQT間隔の短縮が特徴で、若年突然死の原因となる。しかし学校心臓検診での抽出基準はない。中1 13948名中QT間隔が短い0.25パーセンタイルとなる34名中30名に検査し、経過観察した。平均観察期間は2.1年。5名に若年突然死の家族歴があり。1名に運動負荷で心室頻拍を認めた。経過観察中3名が失神、1名はてんかん、2名は神経調節性失神と診断した。2名に遺伝子検査を行ったが、遺伝子異常はなかった。30名中12名が2013年のQT短縮症候群診断基準を満たしたが、うち7名は経過中QT間隔が正常化した。この診断基準を小児・思春期に適応するかは、さらなる検討が必要と考えられた。平成24年度までに抽出したQT短縮者の経過観察を引き続き行った。平成25年度に新たに不整脈による症状を認めた例はなかった。また若年突然死などの家族歴が新たに確認された例もなかった。突然死の家族歴のある2例に遺伝子検査を新たに勧め、1例に同意を得て施行し、現在解析中である。。平成25年度に抽出したQT短縮者は3例(男子2例と女子1例)であった。抽出した全員から精密検査の同意を得られた。家族歴では、父がQTc358で、30歳に心房細動を発症し、QT短縮症候群を疑う1例があった。さらに同例は、原因不明の意識障害を乳児期から繰り返していた。1次検診でのQTc (Bazzet補正)は0.326, 0.327, 0.355であった。被抽出者全員に当院で精密検査を行った。3例とも一過性のQT短縮ではなかった。血液検査で電解質や性ホルモンに異常を認めた症例はなく、2次性QT短縮と診断された例はなかった。顔面浸水心電図、運動負荷心電図やホルター心電図では、心室頻拍、心室細動、心房細動を認めた症例はなかった。心房細動の家族歴と意識障害の既往がある1例は遺伝子検査を同意の上施行したが現在解析中である。以上より、今回の研究におけるQT短縮症候群の診断基準:確定例1QTc<340でかつ以下の1つを満たすもの。1)心房細動や心室細動が確認されたもの、2)心肺停止からの回復者。2QT短縮症候群の家族歴。QTc<360でかつ、遺伝子診断がついたもの。疑い例QTc<360でかつ、以下の1つを満たすもの。1)不整脈に関連の症状(失神等)、2)若年突然死の家族歴。に従うと、平成25年度の被抽出者でQT短縮症候群と確定した症例はなかったが、QT短縮症候群疑い症例が1例いた。現在までQT短縮症候群を確定したものはいないが、QT短縮症候群疑いは、計6例となった。平成23年度までに抽出したQT短縮者の経過観察を引き続き行った。平成24年度にあらたに不整脈による症状を認めた例はなかった。新たに遺伝子検査を施行した例もなかった。平成24年度に抽出されたQT短縮者は7名(男子5名と女子2名)であった。家族歴では、祖父が38歳に睡眠中に突然死をした例があった。既往歴で熱性けいれんや失神等の心イベントを疑わせるものはなかった。1次検診でのQTc (Bazzet補正)は短い方から0.313, 0.313,0.323, 0.323, 0.330, 0.333 0.337であり、典型的なQT短縮者はいなかった。1次検診でQTc 0.313の例は、当院での心電図でQTc 0.390とQT短縮は認めず一過性のQT短縮が疑われた。顔面浸水心電図、運動負荷心電図やホルター心電図では、1例に心室性期外収縮(単発、単形性、R on Tなし)認めたが、心室頻拍、心室細動、心房細動を認めた症例はなかった。遺伝子検査に同意を得たものはいなかった。に従うと、平成24年度の被抽出者でQT短縮症候群と確定した症例はなかったが、QT短縮症候群疑い症例が1例いた。平成26年度に抽出したQT短縮例と早期再分極例はなかった。平成25年度までに抽出したQT短縮39例の経過観察を引き続き行った。

平成26年度に新たに不整脈による症状を認めた例はなかった。また若年突然死などの家族歴が新たに確認された例もなかった。若年突然死の家族歴のある2例と若年発症の心房細動の家族歴と意識障害の既往がある1例、合計3例に遺伝子検査を施行したが、既知の遺伝子異常を認めた例はなかった。以上より、今回の研究におけるQT短縮症候群の診断基準:確定例1QTc<340でかつ以下の1つを満たすもの。1)心房細動や心室細動が確認されたもの、2)心肺停止からの回復者。2QT短縮症候群の家族歴。QTc<360でかつ、遺伝子診断がついたもの。疑い例QTc<360でかつ、以下の1つを満たすもの。1)不整脈に関連の症状(失神等)、2)若年突然死の家族歴。に従うと、これまでQT短縮症候群の確定例はなく、疑い例は計6例のままであった。一方2013年にHRS/EHRA/APHRS Expert Consensus StatementでQT短縮症候群の診断基準が提唱された。主に成人例に基づき作成され、以下をQT短縮症候群とした。1) QTc≦330ms。または2) QTc≦360msかつ以下の一つ以上を認めるもの。1原因となる遺伝子異常がある。2心室頻拍・心室細動の既往(他に原因となる心疾患がない)。3QT短縮症候群の家族歴。440歳以下の突然死の家族。この診断基準に基づくと、本研究において、2009年度に限っただけでも抽出した14例中7例が確定例となり、過剰診断となっている可能性が高く、これを学校検診の抽出基準とするのは適切ではないと判断した。我々の研究成果を鑑み、より診断基準の改訂が必要と考えられた。さらに適切な抽出基準策定のため、研究者が幹事を務める日本小児心電学会を中心にして、QT短縮症候群症小児例の全国調査を行い、自験例も含め、9例を集積できた。平成27年度抽出のQT短縮例と早期再分極例はなかった。平成25年度までに抽出したQT短縮39例の経過観察を引き続き行った。平成27年度に新たに不整脈による症状を認めた例や若年突然死などの家族歴が新たに確認された例はなかった。若年突然死の家族歴のある2例と若年発症の心房細動の家族歴と意識障害の既往がある1例、計3例の遺伝子検査を進めているが、原因遺伝子の特定には至っていない。以上より、本研究で定めたQT短縮症候群(以下SQTS)の診断基準:確定例1) QTc<340でかつ以下の1つを満たすもの。1心房細動や心室細動が確認されたもの、2心肺停止からの回復者、3SQTSの家族歴。2)QTc<360でかつ遺伝子診断がついたもの。1不整脈に関連の症状(失神等)、2若年突然死の家族歴。に従うと、これまで確定例はなく、疑い例は6例のままであった。一方2013年HRS/EHRA/APHRS Expertconsensus statementにSQTSの診断基準が以下の通り示された。1)QTc<330または2) QTc<360かつ以下の1つ以上を満たすもの、1原因となる遺伝子異常がある。3SQTSの家族歴440歳以下の突然死の家族歴。これに従うと、今回抽出した症例のうち12例がSQTSの診断基準を見たしていた。この診断基準は成人のデータを基に策定されており、小児期・思春期での罹患率が成人と比し高くなる可能性があった。また今回の研究対象外ではあるが、学校心臓検診を契機に発見され、遺伝子診断されたSQTS1型の自検例があった。さらに日本小児心電学会を中心に行った全国調査の情報も加え、学校心臓病検診でのQT短縮の抽出基準策定している。QT短縮症候群は心電図でのQT間隔の短縮が特徴で、若年突然死の原因となる。
外国為替市場の流動性と情報効率性のマイクロストラクチャー分析

外国為替市場における流動性と価格の情報効率性の関係を分析した。情報投資家は電子ブローキング市場において成行注文よりも指値注文をする傾向がみられ、情報投資家が多く取引を行う日中の取引が盛んで流動性が高い時間帯では情報投資家と流動性投資家の間の情報の非対称性が低下し、価格の情報効率性が改善することが明らかになった。また、他の研究では在英大手銀行の対顧客取引データを使い、市場参加者のオーダーフローが将来発表されるマクロニュースを反映しているかを分析した。ニュース発表時の価格へのインパクトがそれほど大きくないのは、それらの情報が発表される以前に価格に反映されていることが大きな原因であることを示した。この発見は、為替相場に関する重要なパズルの一つであるファンダメンタル・ディスコネクト・パズル(為替モデルにおけるマクロ変数の低い説明力)の解明の一助となろう。近年、流動性という市場の状態を表す変数が価格や価格の情報効率性に影響を与えていることが、株式市場を分析対象としたマイクロストラクチャー研究において注目を集めている。現代資産価格理論ては市場の状態が価格に影響するとは想定していなかったが、とくに金融危機時においでは市場の流動性が低下し、時には消滅することもあるため、市場の流動性は資産価格の決定において無視できない存在であることが明らかになりつつある。為替相場は二国間の通貨の相対価値なので流動性が価格(為替相場)に影響することは考えにくいが、流動性が為替相場の情報効率性に影響する可能性は否定できない。本研究では、外国為替の電子ブローキング市場であるEBSのデータを用いて、為替レートの情報の効率性とビッド・アスク・スプレッドの構成要素に関する日中の変動を分析した。ビッド・アスク・スプレッドが情報の効率性に与える影響は正であり、取引高に与える影響は負である。これは流動性に関する取引コスト説と取引高に関する非対称情報説を支持する結果となっている。さらに、情報トレーダーは電子ブローキング市場において成行注文よりも指値注文をする傾向がみられ、そのことが原因でビッド・アスク・スプレッドに占める逆選択コストは取引高や情報の効率性と負の関係にあることが確認された。これらのことから、日中の取引が盛んな時期では情報トレーダーによる取引が多いが、情報トレーダーと流動性トレーダーとの間の情報の非対称性が低下することが伺える。この発見は株式市場におけるAdmati and Pfleiderer (1988)の理論と整合的である。オーダーフローには私的な情報が含まれること、つまり市場参加者によって将来のマクロ指標に関する情報や将来の為替予想が異なっていることが先行研究から明らかになっている。こうした市場参加者の情報や予想の違いはこれまで認識されてきたが、データの制約により、厳密な分析が不足していた。取引主体別のオーダーフローを使えば、市場参加者が公的な情報にどう反応し、また将来発表されるニュースを予想できるのか分析することが可能となり、各投資家が保有する私的情報の源泉を明らかになることができる。本研究では、在英大手銀行の対顧客取引データを使い、市場参加者のオーダーフローが将来発表されるマクロニュースを反映しているかを分析した。将来の為替相場に関する私的な情報を顧客との取引を通じて入手することが多い金融機関は、概して事業会社よりも成長率、鉱工業生産指数、インフレ率、失業率といった経済指標の予想力が高いことが分かった。また、成長率、鉱工業生産指数といった生産面の経済動向はそれらの指標が未発表の段階であってもオーダーフローを通じて価格に反映されていることが明らかになった。インフレ率の上昇はそれ自体がいいニュースにも悪いニュースにもなりえるので、価格影響力はそれほど大きくはない。一方、失業率は金融機関のオーダーフローよりも事業会社のオーダーフローに反映される度合いが大きいが、未発表段階での価格への影響力はそれほど大きくない。ただし、CPIや失業率など、未発表段階で価格への影響力が大きくなかったマクロ変数はニュース発表時に市場参加者の平均的な予想との乖離があるならば、価格に対して大きな影響を与えるが、すでに価格に反映されている成長率、鉱工業生産指数はニュース発表時に平均的な市場参加者に驚きを与えたとしても、すでに価格に反映されているため、価格へのインパクトは大きくない。こうした市場参加者の私的情報や予想の違いはこれまで認識されてきたが、データの制約により厳密な分析が不足していた。

取引主体別のオーダーフローを使えば、市場参加者が公的な情報にどう反応し、また将来発表されるニュースをどの時点で把握しているのかを分析することができ、各投資家が保有する私的情報の源泉を明らかにすることができる。本研究では、在英大手銀行の対顧客取引データを使い、市場参加者のオーダーフローが将来発表されるマクロニュースを反映しているかを分析した。将来の為替相場に関する私的な情報を顧客との取引を通じて入手することが多い金融機関は、概して事業会社よりも成長率、鉱工業生産指数、インフレ率といった経済指標の予想力が高く、ニュースとして発表される以前において取引を通じて経済ファンダメンタルに関する私的情報を保有していると考えられる。また、成長率、鉱工業生産指数といった生産面の経済動向はそれらの指標が未発表の段階であっても金融機関のオーダーフローを通じて価格に反映されている一方で、失業率は事業会社のオーダーフローに反映される度合いが大きいが未発表段階での価格への影響力はそれほど大きくないことが確認された。さらに、ニュース発表時の成長率や鉱工業生産指数の価格への影響力が概して大きくないのは、それらの情報がニュースとして発表されるよりも前に、すでに価格に反映されていることが原因であることが明らかになった。この発見は、為替相場に関する重要なパズルの一つであるファンダメンタル・ディスコネクト・パズル(為替モデルにおけるマクロ変数の低い説明力)を解明する一助となりえる。
男性ピンクカラーの課題と可能性に関する社会学的研究

申請者は、平成10年度財団法人医療科学研究所より研究助成を得て、「男性看護職(看護士)の職域拡大に関する社会学的研究」を、平成13年度および平成14年度には厚生科学研究費補助金を得て「看護職における男女共同参画の課題と可能性に関する研究」を主任研究者として実施し、看護領域に焦点をあて、これまで当該テーマに関するデータを蓄積してきた。本研究の初年度においては、(1)看護職・介護職における男性性に焦点をあてた運動の現況を追跡(ネット上で男性看護師の情報交換・相談の場である「日本男性看護師会」を運営する主催者、および、同じくネット上と地域で男性保健師の情報交換・交流の場をおもに沖縄県を中心に運営する主催者に聞き取り調査を実施)するとともに、(2)さらに看護職・介護職だけに限らない広範囲な職業領域を対象に男性ピンクカラーをめぐる現状の把握を目指し、各地で面接による聞き取り調査を実施(看護・介護職者への聞き取り調査対象を理論的サンプリングによって対象拡大するとともに、きわめて少数派である「男性保健師」、「男性養護教諭」らへの聞き取り調査も実施)した。今年度は、男性ピンクカラー内部における職業間での差異(職場環境、クライアントとの関係性、関連職種との関係性等)に注目しながら従来の聞き取り調査を継続するとともに、同じ医療領域における対照的な存在としての「女性医師」に対しても初めてその経験に関する聞き取り調査を実施した(地域、専門分野、年齢等多様な対象に実施)。さらに、職業・感情・ジェンダーをめぐる社会における一般的な規範意識を確認するため、地域限定的ではあるが、小・中・高校生を対象とした職業イメージに関する調査票調査を実施した。これらのデータから、今後より多角的な当該テーマに関する検討が可能になることと予想される。申請者は、平成10年度財団法人医療科学研究所より研究助成を得て、「男性看護職(看護士)の職域拡大に関する社会学的研究」を、平成13年度および平成14年度には厚生科学研究費補助金を得て「看護職における男女共同参画の課題と可能性に関する研究」を主任研究者として実施。看護領域に焦点をあて、当該テーマに関するデータを蓄積してきた。今年度においては、これまでの蓄積をふまえ、(1)看護職・介護職における男性性に焦点をあてた運動の現況を追跡するとともに、(2)さらに看護職・介護職だけに限らない広範囲な職業領域を対象に男性ピンクカラーをめぐる現状の把握を目指した。上記二つの課題に向け、それぞれの概況について明らかにすることを目的として、各地で面接による聞き取り調査を実施した。具体的には、(1)として、ネット上で男性看護師の情報交換・相談の場である「日本男性看護師会」を運営する主催者、および、同じくネット上と地域で男性保健師の情報交換・交流の場をおもに沖縄県を中心に運営する主催者に聞き取り調査を実施、(2)として、従来行ってきた看護・介護職者への聞き取り調査対象を理論的サンプリングによって対象拡大するとともに、未だ絶対数としては極めて少ない「男性保健師」(地域特性の比較のため東京地区および沖縄地区でそれぞれ複数名個別面接調査を実施)、「男性養護教諭」(大阪地区)らへの聞き取り調査も実施した。今後は、男性ピンクカラー内部における職業間での差異(職場環境、クライアントとの関係性、関連職種との関係性等)に注目しながら、職業・感情・ジェンダーをめぐる構造をより詳細に明らかにしていきたい。
経営者による利益予測と証券アナリスト予測との相互作用

四半期決算短信が導入された平成16年から平成18年にかけて、東京証券取引所1部上場企業から業績予想とアナリスト予想の両方を入手できる946社をサンプルに検証を行った。その結果は以下の通りである。1.経営者が業績予想を上方修正した場合、修正後の業績予想は実績値より低く、保守的な傾向が強い。その一方、下方修正した場合は、実績値よりも高く、楽観的な傾向が強いことが明らかとなった。すなわち、経営者が業績予想を修正する際、上方修正の場合でも、下方修正の場合でも、その修正幅を現状より控えめにする傾向があるといえる。2.証券アナリスト予想の傾向については、業績予想が上方修正された後の証券アナリストは、業績予想と同じく保守的な傾向にあるが、その傾向は業績予想よりも強いことが明らかとなった。また、業績予想が下方修正された後の証券アナリスト予想は、業績予想と同様に楽観的な傾向にあるが、その傾向は業績予想よりも顕著であるという結果を得ている。3.経営者が発表した業績予想の修正と逆の方向に修正した証券アナリスト予想の精度と、業績予想の修正値が発表されても、予想を据え置いた証券アナリスト予想の精度は、修正後の業績予想の精度よりも低いということも観察することができた。本研究の目的は、経営者予測と証券アリナスト予測との相互作用を検証することを通じて、(1)経営者は業績予想の修正の発表を通じて、証券アナリストを自らに有利になるよう誘導しているがどうかと、(2)経営者が発表する業績予想の修正に対する証券アナリストの反応を明らかにすることです。2年間のプロジェクトであるため、1年目の平成20度では、データ収集、抽出とパイロット分析に重点を置きました。また、最新の研究成果と最先端の研究手法を勉強するため、米国会計学会に参加してきました。アメリカは、証券アナリストの活動が最も活発に行われている国です。そのため、アナリストの行動を対象とする研究成果も最も蓄積されています。全米の研究者が集う米国会計学会は、最新の研究成果を入手できる場所であり、研究情報を交流できる場でもあります。また、国際会計基準とアメリカの会計基準との相違を解説する説明会にも出席しました。米国会計学会では、いつかの利益予想をテーマとする論文が発表されました。予想に達するため、経営者に操作された利益の実績値に対する証券アナリストと一般投資家の行動に検証した論文、予想を楽観的に作成する傾向にある証券アナリストを規制すべきかを検証した論文、アナリストの予測作成と株式を選択するスキルを検証した論文などです。プロジェクトの2年目では、データの検証と同時に、これらの最新研究の結果を分析し、研究に取り入れていきたいと予定しています。本研究の目的は、(1)経営者は業績予想の発表を通じて、証券アナリスト予測を自らに有利になるよう誘導しているかどうか、(2)経営者が発表する業績予想の修正に対する証券アナリストの反応を明らかにするの2つである。時間の制約もあり、この2つの目的を完全に達成することができなかったが、経営者予測の修正の特徴を明らかにすることができた。本研究は、2004年3月期から導入された四半期決算短信を取り上げ、四半期決算短信の導入が業績予想に与える影響を明らかにした。四半期決算短信の導入によって、経営者は3ヶ月一回業績予想を見直すことになった。業績予想の修正のタイミングの精度はどうのように変化したのかを分析すること通じて、四半期決算短信は業績予想の有用性を高めているのかを調査した。四半期決算短信が導入された直後の3年間の業績予想とその修正の乖離率(予想値と実績値との差額)を計算し、分析した結果は以下の通りである。(1)第2四半期決算短信が発表されるまでの期間が最も長い。(2)多くの企業は第2四半期で業績予想の修正を発表している。(3)業績予想は楽観的な傾向にあるものの、年末に近付くにつれて精度が高くなっていく。(4)業績予想の修正もしくは実績値はその以前に開示される予想値を上回る傾向にある(つまり、予想値は上方修正されていサンプルが最もい)。

以上の結果から、四半期決算短信が導入されたにもかかわらず、多くの経営者は第2四半期に業績予想の見直しを行っている。四半期業績予想が挙表されるたびに精度が高くなっていき、経営者は有用な予想情報を提供しているといえるが、最初に保守的な予想を開示しておいて、次第に予想を上方修正していき、市場に対してグッド・ニュースを演出していることも考えられる。この可能性を明らかにするため、さらに本研究を続ける必要がある。今後はアナリスト予想を検証データに加え、アナリストの反応を検証し、経営者が業績予想を通じてグッド。ニュースを演出しているかどうか、アナリストはこのような経営者の演出を見透かしているかを検証し、前述の本研究の目的に達するため引き続き、研究を進めていきたいと思っている。
左右非対称性決定におけるPKD‐inv経路の解明と生体内可視化

ヒトをはじめとする脊椎動物の身体は、外見上は対称であるが、内部臓器の配列・形はほとんどすべての臓器で非対称をなしている。近年、knockout/antisense等の手法を用いることによって種々の左右発生に関わる因子が報告されている。その中で、PKD2(polycystin-2)はヒト遺伝性腎疾患の原因遺伝子であり、かつ内臓逆位を起こすことが報告されている。PKD2は、transient receptor potential(TRP) receptorfamilyに属する6回膜貫通型cation channelで、PKD1とヘテロダイマーを形成することが知られている。そこで本研究では、mouse PKD2をcloningし、pFLAG vectorへ挿入した。さらに、その機能を検討するために、PKD1とのinteraction domain欠失、cation channel domainの一部欠失またはN末とtransmenbrane domainの欠失したpFLAG-PKD2 constructsを作製し、形態・細胞増殖およびストレス応答遺伝子発現への影響を検討した。実験は、PKD2の研究でよく使用されるHEK293細胞を用い、各constructの恒常的高発現の影響を見るためにG418によるセレクシヨンにてstable cell lineを作成した。その結果、顕微鏡下において、各stable cell lineの有意な形態的変化は観察されなかった。さらに、pFLAG-PKD2強制発現細胞と野性株のserum starvationおよび小胞体ストレスによる細胞増殖への影響をWST-1 assayを用いて検討した。しかしながら、両細胞株で細胞増殖低下およびapoptosisに対して有意な差は見られなかった。多発性嚢胞腎は、尿細管上皮細胞の異常な細胞増殖・形態変化が深く関与することが示唆されているが、今回PKD2単独の強制発現では有意な影響が観察されなかった。今後、PKD1との相互作用も含めてその細胞内シグナルの検討が必要と考えられる。その中で、PKD2・invは共にヒト遺伝性腎疾患の原因遺伝子であり、かつ内臓逆位を起こすことから共通のsignal cascadeのもとにある可能性がある。しかし、zebrafishにおいては、invホモログのみで、PKD2に関しては未だcloningされていない。そこで本研究では、zebrafish PKD2 homologueをcloningし、antisense morpholinoを用いることによって形態形成への影響を検討した。Mouse PKD2primer pairsを用いることによって、zebrafish cDNAよりPKD2 homologueのfragmentを得た。得られたPCR fragmentを元にしたGenebankでのsearchによって5'上流および3'下流の配列を推定し、作製したPCR primerによって全長約1.9kbpを得た。推定分子量は約73kDaでmouse PKD2と比較して5'側が約1kbp短かったものの、アミノ酸配列では約70%の相同性を有すし、膜貫通部位・C末の細胞内ドメインが存在した。zebrafish PKD2 homologueは、30%epibolyで既に発現しており、それは48hpfまで同程度であることがRT-PCRによって明らかとなった。更にembryoへのantisense morpholino注入によって心臓逆位・心奇形のみならず頭部・尾部の形成不全が誘導されたことから、PKD2が腎(尿細管構造の維持)・内臓位置決定以外にも広範な機能を有する可能性が示唆された。
骨形成メカニズムとしてのニッチの分子的解明と治療への応用基盤の先端ナノサイエンス

骨形成のメカニズムとして骨芽細胞の制御に関わる新たな因子を骨の微小環境に着目し、探索した結果、オステオポンチンやCIZのごとく細胞の接着及びその転写の制御に関わる分子が副甲状腺ホルモンのシグナルと相互作用することを見出し、さらに骨形成の根幹的なサイトカインであるBMPの活性制御に関わるANA(Abundant in Neuroepithelium Area)及びCnot 7を見出し、加えて成熟骨芽細胞の分化を規定する因子群としてSchnurri-2が存在し閉経後骨粗鬆症のモデルにおいてもその欠失により骨量を保持することを発見した。これらの成熟骨芽細胞の遺伝子発現制御はメチル化を伴うエピジェネティクスにより制御されること、さらには神経系の制御とのリンクを司るメカニカルストレスと交感神経の両者に関わる分子群としてM-CSFやMCPが副甲状腺ホルモンの下流で機能することを見出した。これらのニッチに関わる分子の制御のメカニズムをさらに骨の再生治療に向けたナノテクノロジーに応用する新規の担体としてコレステロールプルランが低用量のBMPにも関わらず新たなプロステグランディンE2の受容体の内、骨芽細胞に特異的に発現するEP4のアゴニストの存在下では通常修復し得ない骨欠損を骨基質の充分な形成の下に回復し、そのメカニズムとして骨芽細胞の分化の指標としてのアルカリフォスフォターゼの発現をもたらすBMP Response Element(BRE)にターゲットを持つ転写によって推進されることを見出した。以上の結果は本研究の目的とする骨形成メカニズムとしてのニッチを分子的に解明すると共に、コレステロールプルランを主体とした治療への応用基盤のナノサイエンスの確立が遂行されたものである。骨形成に必須と考えられる骨格系幹細胞の微小環境、ニッチについては、尚不明の点が多い。さらにこの幹細胞が分化して可能となる骨の形成に関わる骨芽細胞の制御においてはそのネットワークの解明は十分でなく、特に成熟骨芽細胞規定の因子に対する研究の進展が必要である。また全身性の骨の制御機構の中でこれまで示されてきたホルモンやサイトカインの制御に加え骨吸収と骨形成の双方を制御する神経系の支配の存在が申請者らの研究により示唆されているが、神経系による破骨細胞制御の骨への関与の機構はなお不明の点が多い。さらに、骨関節の再生医科学的な再構築を目指す治療の観点からは、細胞とともに骨形成促進因子などを有効かつ医療経済学的な観点からも適切に投与することを可能とする新たなデリバリーシステムの組織再生医工学的な開発が必要となっている。本研究ではこれらの点を検索する。申請研究の目的は社会の急速な高齢化に伴って以後急増する骨関節疾患への新たな観点から広範囲の骨欠損等に対する骨ならびに関節の再生医療に対する(1)骨形成メカニズムとしてのニッチの解明と(2)これを応用するナノサイエンスと分子シグナル科学の先端的基盤研究を確立することである。我が国の骨粗鬆症患者は一千万人を超えるとされ、さらに変形性関節症の「関節再建」やがん転移や外傷性の広範囲骨欠損を含めた再構築の上で「骨の形成による治療」を確立することが急務となっている。この骨の構築の観点からは骨髄内の幹細胞の同定とその制御への応用が鍵となるが、その骨と幹細胞が接続する場としての微小環境(Niche)が重要であるにも関わらず、現在その手がかりが十分には得られていない。本研究はこれを解明することに重点をおいて、骨折の修復ならびに広範囲の骨欠損の際に骨の細胞の復旧の元となる微小環境(Niche)を含めた骨組織における細胞のマトリックス制御の観点からの検討を行った。このためにマトリックスの制御分子であるMMP-2のノックアウトマウスを用いて解析を行い、このMMP-2が骨細胞の骨細管の形成に必要であることを見出した。更に骨芽細胞の分化の根幹となる転写因子群の中で、Runx2が機能し、特にマトリックスに関わるメカニカルストレスの骨量制御に関わることを明らかにした。

また、マトリックス蛋白のオステオポンチンが、リンの代謝動態制御に際して破骨細胞制御に関わることを見出した。オステオポンチンは骨の微少環境におけるNicheの規定分子であることからこの分子の微少環境における分子の作用の発見は本研究目的の骨芽細胞のNicheにおける制御の一端を明らかにすることができたと位置づけられる。骨形成のメカニズムとしてのニッチには、骨髄細胞並びに内骨膜の中に存在する骨芽細胞の前駆細胞が存在することが推察されているが、その実態や制御のメカニズムは不明である。本年、副甲状腺ホルモン受容体の構成的活性化変異を持つヒトH223R型の変異蛋白を骨芽細胞特異的にI型コラーゲンのプロモーターによって強制発現したマウスを用い、そのニッチにおける分子としての機能が推察されているオステオポンチンの役割を検討した。骨髄の細胞の形態学的な観察により、通常は造血系の単核のヘマトキシリン好性の細胞の存在する骨髄は、副甲状腺ホルモン受容体の活性型変異のマウス(PPRtg)においては間質細胞が優勢となる。一方、オステオポンチンの欠失が起こるとこの細胞は更にその増加がみられ、その結果アルカリフォスファターゼ陽性の多数の細胞群が骨髄内に増加した。三次元マイクロCTを用いた海綿骨の骨量の解析の結果、PPRtgによって増加するBV/TVは顕著に増加するが、OPNの欠失状態では、その増加は「更に」促進された。骨形成マーカーである骨形成率あるいは石灰化速度更には骨形成表面のいずれのパラメーターもPPRtgによって増加すると共にまた、骨形成速度についてPPRtgとOPN欠失の両条件の共存の際に更に高いレベルの亢進が観察された。全身性のアルカリフォスファターゼの血中レベル更にはオステオカルシン血中レベルもこれに対応し、PPRtgによる増加に加え、OPNの欠失により、高いレベルの増加が見られ、このことから全身性の骨形成の亢進が顕著であることが明らかになった。このことは骨髄細胞を培養し石灰化させた場合にも更に著明に認められ、即ち骨髄内に存在する骨芽細胞の前駆細胞は、生体外に取り出し培養した場合に起こる石灰化結節の形成がPPRtgにより促進されるばかりでなく、オステオポンチンの欠失により細胞のautonomousな機能として抑制が外れることにより、顕著な促進を起こすことが明らかとなった。これに対してMTTアッセイの如く、細胞の増殖に対してはこれらの変化は見られないことから、分化に特異的な作用であることが推察された。両者の作用は同時にまた破骨細胞においても見られ、PPRtgによって増加する破骨細胞数はOPNの欠失により更に増加した。このような破骨細胞の形成そのものはin vitroの培養条件では明確な差が認められず、cell autonomousというよりは細胞環境によるものであることが推察された。転写レベルの活性の制御の検討によれば、CREのシグナルに対するPPRの作用の有無によらず、OPNに対するsiRNAの機能は明確に見られた。この条件下でMC3T3を用いた実験により、オステオポンチンシグナルとPPRシグナルが転写レベルで相互作用することが明らかになった。
冷却流脈動化によるディンプル面の熱遮蔽性能と対流伝熱促進の最適化

フィルム冷却はガスタービン翼表面への空気膜形成により高温ガスからの熱遮蔽をする高熱効率化に必須の技術である.特に翼後縁部は,両面からの熱負荷が非常に高いが薄さのために内部冷却が困難で,片側壁を除去したカットバック形状を採用している.そこでのフィルム冷却では,熱遮蔽性能を維持しつつカットバック面の伝熱促進が要求される.これは従来と異なる制約条件下での新たな伝熱促進問題である.本研究では冷却流の脈動化を利用して性能向上を図る.伝熱計測,PTV計測,LES・DNS解析を行うことで,最適脈動パラメータ,最適ディンプル面形状を決定し,この新たな伝熱促進問題の最適解を求める.伝熱実験での作動流体は空気であり,固体内3次元熱伝導を考慮した非定常法によって,フィルム冷却効率と熱伝達率の同時計測を行う.主流レイノルズ数25,000,ブロー比0.51.5とする.脈動冷却流はスピーカーで形成する.2年度目はブロー比0.75, 1.0での平滑カットバック面の計測を行った.脈動周波数は各ブロー比における定常冷却流での渦発生周波数で規格化したストローハル数比を0.451.2と変化させた.PTV計測実験での作動流体は水であり,直径50μmの樹脂粒子で流れを可視化し,高速度ビデオカメラ2台で撮影する.YLFレーザからシート光を照射し,連続時刻間での粒子位置追跡から速度場を算出する.脈動冷却流はゴム管をレシプロモータで変形させて形成した.伝熱実験にパラメータを合わせて速度3成分計測を行った.LES・DNS解析での流路形状は実験と同一であり,非構造格子での有限体積法を用いる.2年度目は実験に先行して平滑カットバック面での脈動冷却流のストローハル数比を無理数√2とした場合を含めて,ストローハル数比と流速片振幅を変化させた計算を行い,ストローハル数比√2で最も性能向上することを確認した.伝熱実験では脈動発生用スピーカー位置を冷却流路側に移動することで流速片振幅25%(前年度は1%以下)を実現できるようになり,ブロー比0.75,ストローハル数比0.9で熱遮蔽冷却総合性能指標(正味熱流束低減率:NHFR)が最大7.5%向上することを確認した.一方,PTV計測実験ではストローハル数比と流速片振幅を変化させての計測と位相平均処理を実施し,時間平均壁面垂直速度(壁面に向かう速度)の低下を指標としてストローハル数比1.33で大規模放出渦が最も抑制されることを示した.さらに,LES・DNS解析では実験に先行して平滑カットバック面での脈動冷却流のストローハル数比を無理数√2とした場合を含めて,ストローハル数比と流速片振幅を変化させた計算を行い,ストローハル数比√2で最も性能向上し,流速片振幅10%の場合にはNHFRにおいて4%の性能向上が確認された.2年度目(2018年度)には,伝熱実験での冷却流脈動流速片振幅を高めるための装置改修,LES・DNS解析では主流・冷却流入口条件の検証と定常冷却流での大規模放出渦の周波数特定,にそれぞれ時間がかかり,ディンプル面での実験・計算に遅れが生じた.現時点ではこれらの問題は解決しており,また,ディンプル面コアも一部を除き製作済みであるので,今後,平滑カットバック面での脈動冷却流の結果と比較しながら,ディンプル面を対象とした伝熱実験,PTV計測,LES解析を早急に実施していく.フィルム冷却はガスタービン翼表面への空気膜形成により高温ガスからの熱流入を遮蔽する高熱効率化に必須の技術である.特に翼後縁部は,両面からの熱負荷が非常に高いが薄さのために内部冷却が困難で,片側壁を除去したカットバック形状を採用している.そこでのフィルム冷却では,熱遮蔽性能を維持しつつカットバック面の伝熱促進が要求される.これは従来と異なる制約条件下での新たな伝熱促進問題である.本研究では冷却流の脈動化を利用して性能向上を図る.伝熱計測,PTV計測,LES・DNS解析を行うことで,最適脈動パラメータ,最適ディンプル面形状を決定し,この新たな伝熱促進問題の最適解を求める.伝熱実験での作動流体は空気であり,冷却流流路は高さH,主流流路は高さ4Hである.固体内3次元熱伝導を考慮した非定常法によって,フィルム冷却効率と熱伝達率の同時計測を行う.主流レイノルズ数25,000,ブロー比0.51.5とする.脈動冷却流はスピーカーで形成する.初年度はブロー比1.0での平滑カットバック面の計測を行った.脈動周波数は定常冷却流(ブロー比1.0)での渦発生周波数で規格化したストローハル数比を0.331.33と変化させた.PTV計測実験での作動流体は水であり,直径50μmの樹脂粒子で流れを可視化し,高速度ビデオカメラ2台で撮影する.YLFレーザからシート光を照射し,連続時刻間での粒子位置追跡から速度場を算出する.脈動冷却流はゴム管をレシプロモータで変形させて形成した.伝熱実験にパラメータを合わせて速度3成分計測を行った.

LES・DNS解析での流路形状は実験と同一であり,非構造格子での有限体積法を用いる.初年度は実験に先行して平滑カットバック面での脈動冷却流のストローハル数比,流速片振幅を系統的に変化させた計算を行い,ストローハル数比0.8,流速片振幅1%でも性能向上することを確認した.伝熱実験ではスピーカーを用いた脈動冷却流発生において装置の共鳴が原因と思われる問題が生じ,ストローハル数比1.0での脈動発生が行えていない.しかし,流速片振幅が1%以下と低い値であるもののストローハル数比0.33, 0.5, 0.8, 1.33での実験を行い,熱遮蔽冷却総合性能指標(正味熱流束低減率:NHFR)がストローハル数比0.8と1.33では向上することを確認した.一方,PTV計測実験ではストローハル数比(1.0, 1.33, 1.5)と流速片振幅(417%)を変化させての計測に加え,位相平均処理を前倒しで実施し,ストローハル数比1.33で位相平均した壁面垂直速度振幅が減少することが確認できた.さらに,LES解析では実験に先行して,ストローハル数比(0.8, 1.0, 1.5)と流速片振幅(1%, 5%, 10%)を系統的に変化させての計算を行い,ストローハル数比1.5,流速片振幅10%の場合にはNHFRにおいて5%の性能向上が確認された.また,ストローハル数比が1.0より小さい0.8で流速片振幅1%の場合でもNHFRにおいて2%の性能向上が確認された.フィルム冷却はガスタービン翼表面への空気膜形成により高温ガスからの熱遮蔽をする高熱効率化に必須の技術である.特に翼後縁部は,両面からの熱負荷が非常に高いが薄さのために内部冷却が困難で,片側壁を除去したカットバック形状を採用している.そこでのフィルム冷却では,熱遮蔽性能を維持しつつカットバック面の伝熱促進が要求される.これは従来と異なる制約条件下での新たな伝熱促進問題である.本研究では冷却流の脈動化を利用して性能向上を図る.伝熱計測,PTV計測,LES・DNS解析を行うことで,最適脈動パラメータ,最適ディンプル面形状を決定し,この新たな伝熱促進問題の最適解を求める.伝熱実験での作動流体は空気であり,固体内3次元熱伝導を考慮した非定常法によって,フィルム冷却効率と熱伝達率の同時計測を行う.主流レイノルズ数25,000,ブロー比0.51.5とする.脈動冷却流はスピーカーで形成する.2年度目はブロー比0.75, 1.0での平滑カットバック面の計測を行った.脈動周波数は各ブロー比における定常冷却流での渦発生周波数で規格化したストローハル数比を0.451.2と変化させた.PTV計測実験での作動流体は水であり,直径50μmの樹脂粒子で流れを可視化し,高速度ビデオカメラ2台で撮影する.YLFレーザからシート光を照射し,連続時刻間での粒子位置追跡から速度場を算出する.脈動冷却流はゴム管をレシプロモータで変形させて形成した.伝熱実験にパラメータを合わせて速度3成分計測を行った.LES・DNS解析での流路形状は実験と同一であり,非構造格子での有限体積法を用いる.2年度目は実験に先行して平滑カットバック面での脈動冷却流のストローハル数比を無理数√2とした場合を含めて,ストローハル数比と流速片振幅を変化させた計算を行い,ストローハル数比√2で最も性能向上することを確認した.伝熱実験では脈動発生用スピーカー位置を冷却流路側に移動することで流速片振幅25%(前年度は1%以下)を実現できるようになり,ブロー比0.75,ストローハル数比0.9で熱遮蔽冷却総合性能指標(正味熱流束低減率:NHFR)が最大7.5%向上することを確認した.一方,PTV計測実験ではストローハル数比と流速片振幅を変化させての計測と位相平均処理を実施し,時間平均壁面垂直速度(壁面に向かう速度)の低下を指標としてストローハル数比1.33で大規模放出渦が最も抑制されることを示した.
アジアの多雨林におけるフタバガキ科とブナ科のニッチ分化

1.サラワク低地熱帯林のフタバガキ科についての調査研究ランビル国立公園の52haプロット内のフタバガキ科の分布パターンの解析を行い,73種9亜種のフタバガキ科のうち,73%の種が地形依存性を示し,地形的なすみわけ関係の存在が多種共存に貢献している可能性に高いことが明らかとなった.また同様の解析を非フタバガキ科について行っても,同様の結果が得られた.航空写真と地上での調査を組み合わせて,ギャップの形成頻度と回復速度の推定の推定を行い,地滑りで形成されるギャップと,倒木で形成されるギャップとが発生頻度や撹乱後の回復過程を異にしており,更新ニッチの多様性の存在することを明らかにした.今後このような更新ニッチの多様性が,群集の多様性維持にどのように貢献しているのかを明らかにする予定である.フタバガキ科のDryobalanops属は52ha調査区内で地形的にすみわけている2種を有しているが,この2種について分子遺伝学的な調査を行い,種内の遺伝的分化が52ha調査区内でも進んでいることと,2種の遺伝的な距離が近く,種の分化とニッチの分化が最近生じたものである可能性の高いことが明らかとなった.2.タイ山地林のブナ科についての調査研究ブナ科については,タイのドイインタノン国立公園に15haの調査区を設置し,このうち7.5ha区画内での毎木調査と3ha区画内での同定作業を終了した.さらに更新ニッチ分割の解析のために,調査区内でのギャップの分布調査を3haの調査区内で終了した.予備的解析結果からはブナ科の内部に,地形依存的な分布や,ギャップ依存的な分布を示す種の存在することが確認された.今後ブナ科の内部でのニッチ分割の様子を定量的に解析する予定である。サラワクの52ha調査区で得られた地形と森林群集の調査データを解析し、地形データの定量的評価方法を開発すると共に、森林構造の地形にともなう変化を明らかにした。この解析結果はすでに学会誌に発表した。また、フタバガキ科の地形ニッチ分化の様子を定量的に解析した。その結果、フタバガキ科の内部では明瞭な地形ニッチの分割パターンの存在し、多種共存系の維持にニッチ分化が重要な要因であることが判明した。平成8年7月から8月にかけてタイ、ドイインタノン国立公園の内部で調査地選定を行った。標高1000mから山頂(2565m)までのブナ科の混交する山地林を観察した結果、最も種多様性が高く、原生林の状態を維持している、標高1700m地点の下部山地林に調査区を設置することを決定した。平成8年12月から平成9年3月にかけての調査期間中に、タキオメータとトラバースコンパスを使用した精密測量によって、15haの調査区の設定と、地形測量を行った。この測量データをもとにして、今後地形的なニッチ分化の解析に必要な調査区内に精密な地形図を作成した。また同期間中に調査区とその周辺で、山地林のフロラを明らかにするために、樹木を中心とした植物の採取を行い、1000点以上の標本を採取した。また、採取標本の同定をバンコクの森林局標本庫において行い、約20%の標本の同定を終了した。現在までのところ、ブナ科10種、クスノキ科15種を始めとする48種について同定を終了した。一部のしゅについては、分子遺伝学的分析をおこなうための試料も同時に作成し、日本に持ち帰った。

調査区設定後、調査区の一部において、毎木調査と林冠構造の測定のための予備的調査を行い、来年度の本格的調査のための調査マニュアルの作成を行った。1.サラワク低地熱帯林のフタバガキ科についての調査研究ランビル国立公園の52haプロット内のフタバガキ科の分布パターンの解析を行い,73種9亜種のフタバガキ科のうち,73%の種が地形依存性を示し、地形的なすみわけ関係の存在が多種共存に貢献している可能性の高いことが明らかとなった。また同様の解析を非フタバガキ科について行っても、同様の結果が得られた。航空写真と地上での調査を組み合わせて,ギャップの形成頻度と回復速度の推定の指定を行い,地滑りで形成されるギャップと,倒木で形成されるギャップとが発生頻度や撹乱後の回復過程を異にしており,更新ニッチの多様性の存在することを明らかにした.今後このような更新ニッチの多様性が,群集の多様性維持にどのように貢献しているのかを明らかにする予定である.フタバガキ科のDryobalanops属は52ha調査区内で地形的にすみわけている2種を有しているが,この2種について分子遺伝学的な調査を行い,種内の遺伝的分化が52ha調査区内でも進んでいることと,2種の遺伝的な距離が近く,種の分化とニッチの分化が最近生じたものである可能性の高いことが明らかとなった.2.タイ山林のブナ科についての調査研究ブナ科については,タイのドイインタノン国立公園に15haの調査区を設置し,このうち7.5ha区画内での毎木調査と3ha区画内での同定作業を終了した.さらに更新ニッチ分割の解析のために,調査区内でのギャップの分布調査を3haの調査区内で終了した。予備的解析結果からはブナ科の内部に,地形依存的な分布や,ギャ依存的な分布を示す種の存在することが確認された.今後ブナ科の内部でのニッチ分割の様子を定量的に解析する予定である.
難治癌の発生・進展に関与する新しい癌遺伝子の同定

(平成9年度)難治癌といわれる胆道癌、卵巣癌、神経芽腫の発生・進展(浸潤・転移)に直接関与する未知遺伝子の異常を明らかにするために、comparative genomic hybridization(CGH)法を用いて染色体上の遺伝子増幅・欠失部位を同定し、予後との相関を解析した。胆嚢癌では進行癌であるstage IIIとIVにおいてのみ12pの遣伝子増幅が認められ、予後の悪い指標となりうる可能性が示された。卵巣癌では抗癌剤シスプラチン耐性例で1p,1q,19qの増幅、2p,4qの欠失が、タキソール耐性例では7qの増幅が認められ、サザンブロット法にて7qのMDR遺伝子増幅を確認した。神経芽腫では予後不良例に特異的に1qの増幅が認められ、コスミドプロープを用いたFISH法で1q23領域に増幅部位を狭めることができた。(平成10年度)自然消退を示す神経芽腫と進行神経芽腫の腫瘍発生における分子生物学的な違いを明らかにすることを目的として、CGH法を用いて、神経芽腫67例の遺伝子変化の解析を行った。予後不良例全例において、成人の癌で認められるような染色体上の部分的な増幅や欠失が多数認められた。一方、マススクリーニング症例の75%(とくに自然消退例では全例)では、すべての染色体でCGHプロファイルは直線的で、変化は各染色体全領域に認められるwholeパターンを示した。予後不良例における部分的な遺伝子異常は成人の癌でも通常認められ、発癌に伴う癌関連遺伝子の異常が示唆され、一方、部分的遣伝子異常を伴わない自然消退例では、癌関連遺伝子の異常とは異なる機構が腫瘍性増殖に働いている可能性が考えられた。(平成11年度)難治癌といわれる胆道癌、神経芽腫、進行胃癌の発生・進展(浸潤・転移)に直接関与する遺伝子群の発現プロファイルを明らかにし、その結果得られた情報を新しい治療法、診断法の確立に資するため、最新のテクニックであるマイクロアレイを用いて、遺伝子のコピー数の異常をゲノムワイドに解析できるアレイCGHの確立を行った。また数千種類のcDNAを対象に癌特異的に発現する遺伝子を明らかにし、癌の発生・進展の分子機構の全体像を明らかにすることを試みた。まず、10,800種類のDNAをスライドグラスにスポットできるアレイ作製装置と検出装置を製作し、マイクロアレイシステムを構築した。次に、従来のCGHで用いるメタフェーズのかわりにcDNAやコスミドをスポットしたマイクロアレイを用い従来のCGHと同様に別々の蛍光色素で標識した腫瘍と正常DNAを等量ハイブリダイズするアレイCGHの確立を試み、感度及び定量性の検討を行った結果、1コピー対10コピー以上のDNAコピー数の変化は定量性を示した。また、既知遺伝子4,000クローンのcDNAを用いてマイクロアレイを作成し、これを用いて胃がんの遺伝子発現モニタリングを行い、胃がんに特異的に発現している遺伝子が得られた。

次に、従来のCGHで用いるメタフェーズのかわりにcDNAやコスミドをスポットしたマイクロアレイを用い従来のCGHと同様に別々の蛍光色素で標識した腫瘍と正常DNAを等量ハイブリダイズするアレイCGHの確立を試み、感度及び定量性の検討を行った結果、1コピー対10コピー以上のDNAコピー数の変化は定量性を示した。また、既知遺伝子4,000クローンのcDNAを用いてマイクロアレイを作成し、これを用いて胃がんの遺伝子発現モニタリングを行い、胃がんに特異的に発現している遺伝子が得られた。難治癌とは、現在の画像診断をもっても早期の診断が難しく、解剖学的な位置から内視鏡による観察ができず、また特異的な腫瘍マーカーもなく、発見時には進行癌として診断される癌である。最も予後の悪い固形癌としては、胆道癌、膵臓癌、卵巣癌がある。本研究の目的は、膵胆道癌と卵巣癌の発生・進展(浸潤・転移)に直接関与する未知遺伝子の異常を明らかにし、その情報をもとに早期診断法を確立することである。本年度は、胆道癌、卵巣癌、さらに小児悪性腫瘍の一つである神経芽腫を用い、CGH法を用いて、染色体上の遺伝子欠失部位と増幅部位を同定し、薬剤耐性との関連も含め予後との相関を解析し、以下の結果を得た。1)胆道癌胆嚢がんを中心に30例解析した。高頻度(50%以上)に検出された遺伝子増幅部位は17q、5p、8q、12pであり、遺伝子欠損部位は9p、1p、4qであった。このうち12p遺伝子増幅は、Stage IIIとVIにおいてのみ認められ、予後の悪い症例の指標となりうる可能性が示唆された。また17qの増幅部位はerbB2遺伝子の増幅を伴っていることがFISHの結果から明らかになった(投稿準備中)。2)卵巣癌薬剤耐性の臨床データの利用できる卵巣がん21例とタキソ-ルおよびシスプラチンに対する感受性の異なる卵巣がん細胞株について解析した。高頻度(50%以上)に検出された遺伝子増幅部位は3q、8q、17qであり、遺伝子欠損部位は4qであった。シスプラチン耐性症例で特異的に認められた変化は1p、1q、19pの遺伝子増幅と2pと15qの遺伝子欠損であった。タキソ-ル耐性を獲得した細胞株に7qの遺伝子増幅認められ、同領域にあるMDR遺伝子の増幅を伴っていることがサザンブロット法で明らかになった(投稿準備中)。3)神経芽腫24例の神経芽腫について予後との関連を含めて遺伝子変化を調べた。その結果、予後の悪い症例に特異的に検出された遺伝子増幅部位は1qであり、それらの症例は死亡例であった。また、1qの増幅部位をコスミドを用いたFISHで確認した。この1qの増幅はMYCNや1p LOHとともに予後因子として役立つ可能性が示唆された(Int.J.Cancer投稿中)。本年度は小児がんのひとつである神経芽腫を中心に解析を行った。神経芽腫は小児において高頻度に発生する悪性固形腫瘍であり、骨髄、肝臓、皮膚への転移を伴いながら自然消退するものもあれば、骨転移を伴い死亡するものもあり、多彩な臨床像を示す。組織学的には同一腫瘍ではあるが、自然消退するものと致死的な神経芽腫とでは、その発生の生物学的メカニズムが異なる可能性が考えられている。