hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気液界面の非平衡分子動力学計算に基づく拡張された流体方程式の探求

気液界面に接する蒸気の定常蒸発および定常凝縮に関する分子気体力学研究は多数なされており、とくにSoneによる漸近理論は、その数学的厳密性と広汎な応用への展開可能性において優れているが、非定常な蒸発・凝縮の問題はいまだ不明な点が多く残されている。気液界面近傍の非平衡流動現象を記述可能な拡張された流体方程式の定式化という本研究の目的に照らして、非平衡な遷移現象がどのような法則に支配されるのかを明らかにすることは本質的に重要である。そこで、本研究では、Soneの漸近理論の枠組みに対応する数値解析によって、気液界面に向かう蒸気の定常凝縮流が蒸気の蒸発流へ遷移する過程を明らかにした。研究実績の概要は以下のとおりである。(1)直径1ナノメートルから5ナノメートルまでの微細な液柱の巨視的な意味での静止状態の解を分子動力学計算を用いて求めて、気液界面領域の密度と、そこで空間的に非一様な分布をもつ応力を数値的に精密に評価した。これを用いて、ナノ液柱の界面における表面張力ならびに張力面半径を算出した。(2)その結果に基づいて、密度と応力が非一様な静止状態を解に持つ拡張された流体方程式を構築した。(3)拡張された流体方程式に対する線形近似の理論解と、巨視的な意味で非定常な液柱崩壊過程の分子動力学計算の結果を詳細に比較し、拡張された流体方程式の有効性を検証した。とくに、分子動力学計算の結果に対して時間と空間に関するフーリエ解析を適用し、理論解の不安定モードの空間分布形状および不安定モードの時間成長率の両方が、分子動力学計算の特徴を的確に表していることを確認した。研究が現在まで順調に進展している理由として、技術的な面からは、(1)ナノ液柱の巨視的な意味の静止状態の解を求める分子動力学計算を、単一種のレナード-ジョーンズ流体の気液平衡状態として得るという当初計画が適切な設定であったこと、(2)代表者が、平面液膜の気液平衡状態の分子動力学計算に関する十分なノウハウを有していること、(3)レナード-ジョーンズ蒸気に周囲を囲まれたレナード-ジョーンズ液柱という計算対象が、当初計画どおりの計算負荷のもとで計算可能であったことなどが挙げられる。一方、研究構想の面からは、国際ワークショップや国際会議などにおける調査研究と情報収集の成果によって、拡張された流体方程式の概念を一層明確に先鋭化させることができたからであると言えるだろう。本研究は気液界面の非平衡分子動力学計算に基づく拡張された流体方程式の探求を行うものである。本年度の実績は下記のとおりである。まず、保存力場のニュートンの運動方程式に従う分子集団からなる系に対して、任意の体積中の分子群の質量と運動量とエネルギーの和の任意の時間間隔経過後の変動量を厳密に表す保存則を定式化することを行った。この定式化によって、平均量に含まれる統計誤差を、数値計算上の打切り誤差と丸め誤差から理論的に分離し、非平衡な動力学特性をあいまいさなく議論することができる。次に、実際の数値計算に不可避である打切り誤差を、統計誤差から適切に分離するための保存則の計算実装法について検討を行った。結果として、リープ・フロッグ法と台形公式の活用によって、適度な計算負荷の範囲で、十分な精度で保存則を記述できることを示した。これらを実証するために、50万程度の分子数の気液界面の平衡状態と非平衡状態の分子動力学計算を実行した。平衡状態の結果に関しては、すでにデータ解析を行っており、その成果は近々発表する予定である。。現時点までの進捗がおおむね順調であることを踏まえて、当初計画から一歩踏み込んで、直径が1ナノメートルより小さい液柱と直径が5ナノメートルより大きい液柱に対して分子動力学計算を実行して、現時点までに得られている結果の適用可能性を探求する。これはすなわち、拡張された流体方程式という概念の限界を探求することを意味する。とくに直径が1ナノメートルより小さい液柱は、分子動力学計算によってさえ実現することが技術的に難しいが、これが実現できて拡張された流体方程式の適用可能性が実証されれば、古くから続く連続体という概念自体を更新することが期待される。この分子動力学計算を実行するためには、計算過程に新たな技術的な工夫を施す必要があるが、それについても既にいくつかのアイデアは用意している。流体力学とくに2016年から2017年にかけて欧米において、大自由度熱力学的非平衡系を主題とする国際ワークショップや国際会議が頻繁に開催され、これらに参加することによって本研究課題の一層の進展が見込まれるため、約70万円を次年度(2017年度)使用額となるように研究計画を更新した。

一方、本研究課題の中心となる分子動力学計算とその計算結果の解析および拡張された流体方程式の検証は、当初計画通りに進行しており、研究費使用計画の変更による影響はない。2017年に欧米で開催される大規模な国際会議において、大自由度の非定常非平衡系に関する調査研究ならびに情報収集を行うことが、上記の変更点が直接反映される点である。研究計画の他の部分は当初計画どおりである。
エレクトロスピニング法を用いた傾斜機能性材料の開発と再生医療への応用

これまでにナノファイバーより形成される不織布が細胞足場材料に適していることが報告されている。さらに細胞への機能性を付加することで医療応用が期待される。本研究では医用デバイスへの応用を見据えた新規バイオマテリアルの開発を目的とし、ナノファイバーに付加する機能性ナノ粒子の開発を目標とした。近年、活性酸素種(ROS)が血管新生のシグナル伝達物質として密接に関与することが明らかとなった。このため、ROS消去能をもつ低分子薬物(抗酸化物質)による血管新生制御が注目を集めている。しかしながら、これらの薬物は溶液中で容易に酸化されるため、充分な効果が得られないのが現状である。そこでカテキンなどの植物由来の抗酸化物質によく見られるカテコール構造に注目し、カテコールをコアに有する抗酸化ミセルを調製した。これはミセルなどの高分子ナノ粒子を薬物キャリアとして用いることにより、薬物の安定化が期待されるためである。実際、この抗酸化ミセル内部のカテコールはポリエチレングリコールよりなる高分子鎖で覆われることにより酸化されにくくなり、長期における酸化安定性が得られることが明らかになった。抗酸化ミセルは細胞内ROSを効率よく除去することで、血管内皮細胞の血管模様構造の形成を阻害した。さらに鶏卵を用いた生体環境に近い条件においても血管新生を抑制した。このことから抗酸化ミセルは細胞内ROSを除去することで血管新生を抑制可能であると考えられる。この抗酸化ミセルとナノファイバーを組み合わせたハイブリッド材料を開発することで、血管成長を制御できるバイオマテリアルの創生が可能であると考えられる。また、ROSは血管新生以外の様々な細胞シグナリングに関与していることから、さらなる機能性材料への応用が期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。ナノファイバーとナノ粒子を用いたハイブリッド型の新規バイオマテリアルの作製と医療応用を目的としている。そこで抗酸化能力が高いカテコール構造を持つdopamineをコアに有する抗酸化ミセルを調製し、その抗酸化能および血管新生抑制作用を評価した。poly (ethylene glycol)_<227>-b-poly (dopamine)_<60>よりなる両親媒性ジブロックコポリマーを可逆的付加開裂連鎖移動重合により合成した。このポリマーは水に分散すると自己組織化により約50nmの球状粒子を形成した。PBS (pH7.4、37°C)中における安定性を過酸化水素(H_2O_2)除去能により評価したところ抗酸化ミセルは2日間にわたって高い抗酸化能を維持しており、dopamineに比べて安定であることが確認できた。また、血管新生阻害能をヒト血管内皮細胞におけるチューブ形成アッセイを用いて評価したところdopamineの添加においては明らかな効果は認められなかったが、抗酸化ミセルの添加によりチューブ形成の阻害が確認された。さらに細胞内におけるROSを観察すると、抗酸化ミセルを添加した細胞においてはほとんど観察されず、細胞内ROSが効率よく消去されていることが分かった。これらの結果より、抗酸化ミセルによるチューブ形成阻害作用は、その優れたROS消去能に起因することが示唆された。そして鶏卵の胚の成長に伴う血管新生評価法である鶏卵漿尿膜法を用いて評価したところ、抗酸化ミセル添加により大きな毛細血管欠損部位が認められた。このことより、抗酸化ミセルは生体に近い環境下においても高い血管新生抑制作用をもつことが確認できた。以上の結果から、抗酸化ミセルはROSを効果的に消去することにより、優れた血管新生抑制作用を示すことが分かった。

26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに機能化ナノ粒子を調製することに成功し、その効果により血管成長を制御することに成功している。本来、DNAなどを粒子に内包させることで細胞を制御することを考えていたが、より簡潔な抗酸化作用のみによって制御することに成功した。進展状況としては、おおむね順調であると考える。本来、骨などに応用可能な材料を検討していたが、より研究としての発展の可能性が大きい血管に注目した。血管は組織成長において欠かせないものであり、その分布や量を制御できれば医療用材料の研究において大いに役立つと考える。今後は傾斜機能性材料と組み合わせることで相乗効果によるさらなる血管成長の制御を試みる予定である。また、血管成長と癌についても注目している。癌組織においても血管は成長や転移のために不可欠であり、血管成長を制御することによる癌治療が提案できると考える。さらに抗酸化ミセル内に抗癌剤を内包させることで、より効果的なものとなると考える。今後は血管成長制御に注力し、医療用材料および癌治療への応用を試みる。
フラーレン中の不安定原子核の半減期比較精密測定

本研究では、フラーレンに核反応の反跳エネルギーを利用してEC崩壊核種である^7Beをフラーレンケージ内に導入し、^7Beの半減期を精密に測定する実験を行った。^7Be@C60フラーレンは^<12>C(γ,αn)^7Beや^7Li(p, n)^7Be反応を用いて製造し、ラジオクロマトグラフ装置を用いて精製した。精製された^7Be@C60フラーレンはヘリウム冷凍機で6Kに冷却され、Ge検出器を用いてその478keVのγ線を測定した。系統的誤差をできるだけ少なくするために常温測定と冷却測定は同じ装置(Ge検出器、MCAシステム、コンピュータ等)を用いて8時間ごとにRunが切られて行われた。また、系統的誤差を少なくするために自動サンプル交換装置を作成して常温及び低温において交互に測定した。結果として常温と冷却時では2%程度の変化が観測された。MCAによる不感時間は非常に少なく半減期測定にはそれほど影響しないことも確認された。6Kの温度では52.98±0.05、常温では51.97±0.05という結果が与えられた。この値は天然に存在する40Kの半減期の観測値が統計内で一定であることから信頼できる値と考えられる。本測定の結果では化学形によるHyperfine coupling constantの違いが観測されているのかもしれない。今までの最も大きな変化の報告(^7BeF_2では53.12と報告されている)に比較するとかなり大きいものと言える。原子内包フラーレンに対して、多量に生成することができるC60やC70のその生成過程で原子を内包することは困難とされてきたが、我々は加速器を利用した核的反跳法を用いて、放射性同位元素を直接外からC60やC70フラーレン分子に内包させることができることを放射性同位元素をトレースすることにより見いだした。内包された原子はベリリウムなどの原子半径の小さな原子、ヒ素、セレン、アンチモン、テルルなどの非金属元素、そしてクリプトン、キセノンなどの不活性ガスである。これらの放射性同位元素においてEC崩壊核種であるBe-7に着目し、その化学形Be@C60の状態において半減期の精密測定を行っている。当初の計画では温度による影響と圧力による影響を調べる計画であったが、まず、常温と6Kの状態において、半減期がどれほど異なるか調べるに至った。Be-7はいろいろな化学形についてその半減期の報告がなされている核種で、53日を多少越える半減期が与えられている。常温では53.24±0.06日と与えられているが、6Kの温度では52.98±0.05という結果が与えられた。この値は天然に存在するK-40の放射能の観測値が統計内で一定であることから信頼できる値と考えられる。さらに今回は化学形の違いで半減期に違いが現れるかどうか精度良く調べるために、試料回転測定装置の導入を行った。この装置の導入により同一条件で4個の試料の比較精密測定が可能になる。現在、測定を続行しているが、Be-7の半減期は53日程度と比較的長いため、結果を得るには半年程を要する。フラーレンに内包された原子はケージの内側において高速で回転していると言われているが、最近の研究では80K以下になると内包された原子の運動が止まることが分かってきた。本測定の結果ではこの化学的なdinamicsとstaticな違いが現れているのかもしれない。原子内包フラーレンに対して、多量に生成することができるC60やC70の生成過程において原子を内包することは困難とされてきたが、我々は加速器を利用した核的反眺法を用いて、放射性同位元素を直接外からC60やC7Oフラーレン分子に内包させることができることを放射能をトレースすることにより見いだした。

内包された原子はベリリウムやクリプトン、キセノンなどであるが、これらの放射性同位元素においてEC崩壊核種であるBe-7に着目し、その化学形Be@C6Oの状態において半減期の精密測定を行った。本研究計画では系統的誤差をできるだけ少なくするために、比較測定装置を導入して常温と6Kの状態において、半減期がどれほど異なるか調べた。Be-7はいろいろな化学形についてその半減期の報告がなされている核種で、53日を多少越える半減期が与えられている。本研究では常温では51.96±0.06日、6Kの温度では52.98±0.05という結果が与えられた。この値は天然に存在するK-40の放射能の観測値が統計内で一定であることから信頼できる値と考えられる。フラーレンに内包された原子はケージ゙の内側において高速で回転していると言われているが、最近の研究では80K以下になると内包された原子の運動が止まることが分かってきた。本測定の結果ではこの化学的なdynamicsとstaticな違いが現れているのかもしれない。今後、本研究で導入された冷却システムを用いてBe-7の半減期を再度チェックするとともに、いろいろな核種について測定が必要である。
悪性神経膠腫におけるＩＤＨ遺伝子異常の生物学的意義の解明

神経膠腫に高頻度で認められる遺伝子異常IDH1変異の腫瘍細胞に対する生物学的影響を検討した。高度に悪性化形質を獲得している膠芽腫細胞にIDH1R132Hを導入し、高発現する細胞株を樹立した。IDH1R132Hの高発現による明らかな腫瘍関連、細胞死関連、細胞周期関連遺伝子発現に影響は認められなかったが、CDDPに対する感受性が高まる可能性が認められた。更に、高度に亢進した造腫瘍性がIDH1R132H高発現により抑制される可能性も示唆された。低悪性度神経膠腫のhallmarkであるIDH1変異は、高悪性度神経膠腫ではむしろ腫瘍に対してはnegativeな影響をもたらす可能性も検討課題と考えられた。1.神経膠腫の中で、IDH1遺伝子変異が高頻度に認められる乏突起膠腫系神経膠腫症例について、その変異の有無と、IDH1変異とともに診断的、治療上の両面より重要である他の遺伝子異常との関連性について検討した。2013年1月までの47例において、IDH1遺伝子の変異hot spotの直接sequencing、染色体1p/19qの共欠失の有無を、microsatellite (MS)解析ならびにFISH解析にて、またMGMT遺伝子プロモーター領域メチル化をMSP法で施行した。MS法では判定困難例が多かったのに対し、FISH法(現時点まで33例で施行)では共欠失26例、非共欠失7例であった。両者施行の19例では、8例で一致、4例で不一致、FISH法でより安定した結果が得られた。さらにIDH1変異は33例中20例で、MGMTプロモーターメチル化は47例中34例で陽性であった。これら3マーカー間には相関傾向がみられたが、IDH1-MGMT間が強い傾向であった。また、腫瘍の悪性度(grade)とMGMTメチル化は強い相関関係を認めた。2.その他の遺伝子異常、特にTP53変異、PTEN変異、EGFR変異について、MLPA法を用いた解析を施行しており、これらの変異とIDH1変異との関連について検討を加えて行く。3.神経膠腫細胞株は昨年度の研究結果、全てにおいてIDH1遺伝子は野生型であることが明らかになっている。これらの細胞株の中で、ヌードマウスに対し造腫瘍性を示す複数の細胞株にIDH1 codon173変異遺伝子の導入を行い、導入された細胞株を樹立した。現在、各実験を継続進行中である。4.IDH1変異例では予後がよい傾向が示されているため、これらの細胞株を抗がん剤で治療し、その感受性を比較した。U87MGにおいて、CDDPで治療し、MTTアッセイでcell viabilityを測定した。親株に比し、wtIDH1導入株ではやや耐性が高い傾向がみられたのに対し、IDH1変異株はCDDP感受性が高まる傾向が認められた。この所見は、IDH1変異腫瘍例で治療後の予後がよいことと相関する可能性も示唆された。当科で所有しているヒト神経膠腫細胞株におけるIDH1遺伝子変異の有無につき、IDH1遺伝子の点変異hot spotであるcodon 132をdirect sequencingにより検討した。その結果、12種類全ての細胞株でIDH1遺伝子codon 132は野生型であった。これは、殆どの細胞株がprimary GBM由来であることであり、primary GBMではIDH1 mutationが極めて稀であることに合致する所見と考えられた。当科での2000年以降の神経膠腫症例で遺伝子解析の可能な腫瘍標本が保管されている365検体を用いて、IDH1 mutationの有無、MGMT遺伝子プロモーター領域のメチル化の有無について遺伝子解析を行った。全体でMGMT解析は242例で可能で、メチル化118例、非メチル化124例であった。IDH1変異は183例で施行され野生型が151例、変異型が32例であった。組織型別では、膠芽腫ではMGMTメチル化66例、非メチル化87例、IDH1は野生型116例、変異型8例であった。IDH1変異型は7/8でMGMTメチル化であり、有意に相関がみられた(p<0.001)。退形成性星細胞腫ではMGMTメチル化12例、非メチル化16例、IDH1野生型14例、変異型1例のみであった。この変異型はMGMTメチル化陽性であった。乏突起膠腫系50例ではMGMTメチル化が32例、非メチル化8例、IDH1野生型10例、変異型19例で、IDH1変異とMGMTメチル化の相関が示唆されたが、悪性度による相違はみられなかった。

星細胞腫47例では、MGMTメチル化7例、非メチル化7例、IDH1野生型8例、変異型4例、IDH1とMGMTに相関は認められなかった。組織型、悪性度によりこれらの頻度と関連性に違いがあり、その意義を更に検討することが今後の課題である。当科で保管している神経膠腫腫瘍標本のうち、IDH1変異が重要な異議をもつ乏突起膠腫系腫瘍におけるIDH1変異と他の本腫瘍に関連する遺伝子解析を行い、比較検討することができた。IDH1変異を神経膠腫細胞株に導入することによる変異IDH1を発現するsublineの樹立は複数の細胞株に対して進行中であるが、確実な遺伝子導入が検証された細胞の樹立がまだ複数の細胞株では得られておらず、細胞実験が遅れている状況にある。当科で保管している約10年間の神経膠腫腫瘍標本を用いたIDH1関連遺伝子解析を進めることができた。IDH1変異を神経膠腫細胞株に導入することによる変異IDH1を発現するsublineの樹立は複数の細胞株に対して進行中である。変異IDH1発現細胞株を複数の細胞株に樹立する実験を早期に進める。樹立が困難な場合は、発現vectorを再度新規に作成する、或いは他研究室から供与を受けていくことも念頭に入れて進める。変異IDH1発現細胞株の樹立を早期に進める。1.変異型IDH1遺伝子の導入がされた細胞株が樹立した後、その生物学的意義を検証する。抗癌剤治療(temozolomideなど)や細胞死を誘導するTRAIL,あるいはTRAIL受容体特異的モノクローナル抗体,その他EGFR阻害剤(AG1478),mTOR阻害剤(Rapamycin)などの分子標的治療薬などによる治療を行い,その感受性に野生型IDH1, 2を示す親株細胞との差の有無につきMTTアッセイなどを用いて比較検討する。2.感受性の変化が認められるIDH変異が確認されれば,変異型IDH1, 2の発現に伴う細胞内シグナル経路上の変化や遺伝子発現プロファイルの変化の有無について,親株と変異株のそれぞれにおいて蛋白抽出,mRNA抽出を行い,Western blotやRT-PCR,あるいはmicroarrayを用いた解析を検討し,治療感受性に及ぼす下流の因子解析を行う.3.更に,変異型IDH1, 2の導入細胞をヌードマウスの皮下あるいは脳内に移植し,形成された移植腫瘍に対し,抗癌剤・分子標的治療薬による治療を行い,in vivoにおいても実際に治療効果に影響が出現するか否か,親株による移植腫瘍と比較検証する.また,その結果を腫瘍の病理検索も交え検討する。1.神経膠腫各組織別に,化学療法(あるいは放射線・化学療法の)後の治療効果と生存期間について検索し,IDH1, 2変異との相関性の有無をlogrank testにより解析する.2.IDH1, 2以外の臨床的,病理学的予後因子を含め,IDH1, 2の遺伝子異常の存在が,独立した予後因子であるか否か,統計学的に解析する.3.変異型IDH1遺伝子の導入がされた細胞株が樹立した後、その生物学的意義を検証する。
自閉症児の授業づくりにおける教育目標・教育評価に関する研究

研究の目的は、自閉症、発達障害の教育実践における教育目標・教育評価の構造を明らかにすることであった。学校教員と大学研究者の合同研究会を、のべ18日間に渡って行い、数多くの授業実践を検討した。その結果、社会性の障害に対して、社会適応行動の獲得が重視される傾向にあるが、文化、科学の伝達、習得をめざした教材、授業が可能であることが明らかになった。また、人と共感すること、創造的に考えることを教育目標とした授業も多く見られた。強度行動障害についは、自閉症の障害特性に応じた環境が推奨されているが、学校教育全般における、共感的情動体験の蓄積がより有効であると推察された。研究の目的は、以下の三点であった。1.自閉症児を中心とした発達障害児の教育実践における教育目標・教育評価の構造を明らかにする。「人と共鳴し共感すること」「創造的に考えること」の内容と方法に研究の視点を置く。2.社会性の障害に対して「社会適応的行動の獲得」だけでなく、社会性そのものの発達を教育目標として設定可能であるかどうかに研究の視点を置く。3.特別支援学校における個別の教育支援計画、個別の指導計画、年間指導計画、成績表、通知表などを分析検討する。この目的を達成するために、以下の共同研究を行った。1.第1回、2015年7月11日、12日。報告内藤綾子(鳥取市子ども発達家庭支援センター)「絵本の読み聞かせから学ぶもの」、著作『障害のある子どもの教育目標・教育評価ー重症児を中心に』合評会、報告「同書の成果と課題」河合隆平(金沢大学)、報告篠崎詩織(奈良教育大学附属小学校)「特別支援学級の授業づくりから(1)」、報告大島悦子(大阪市立高倉小学校)「特別支援学級の授業づくりから(2)」。上記報告に基づく討論。2.第2回11/7(土)8(日)「基調提案の骨子」越野和之(奈良教育大学)、「通常教育における教育的評価ー障害がある子を含めたゆたかな学力保障を目指して」川地亜弥子(神戸大学)、報告「教育実践と目標・評価(1)」石田誠(京都府立与謝の海支援学校)、「教育実践と目標・評価(2)」木澤愛子(滋賀県立甲良養護学校)、「子どもの「ねがい」ー自閉症と自我」寺川志奈子(鳥取大学)。3.第3回公開研究会12/12(土)鳥取大学地域学部5160教室、参加者:80名。越野和之(奈良教育大学)、篠﨑詩織(奈良教育大学附属小学校)、岡野さえ子(山口県萩総合支援学校)、シンポジウム。これらのことにより、研究目的の1,2について、基本的視点が明らかになった。研究代表者、研究分担者の共同で研究会が順調に開催されており、報告、討論、まとめも予定したとおりに進んでいる。特徴としては、第一に、研究者の専門性が生かされており、障害児教育学、障害児心理学、発達心理学、教育方法学など、それぞれの立場から積極的に報告が行われた。自閉症の教育目標が社会的行動の獲得のみに傾斜する現代にあって、児童生徒本人の立場を理解する上で、貴重な討論がなされた。第二に、学校現場の実践家との共同研究が進んでいる。特別支援学校教員、特別支援学級教員の実践報告をもとに、その実践がどのような教育目標、教育評価を有しているかが継続的に討論された。児童生徒の情動的共感経験が大きな価値を有していることが推測された。第三に、公開研究会を行い、研究成果を広く発信した。12月の公開研究会は80名の参加を得た。近畿、中国地方各地からの参加も多かった。自閉症児が文学作品にどのように接近し、理解し、表現するかという授業実践や、高等部段階で問題視されやすい性の課題を「社交ダンス」の実践で向き合った事例を通して、活発に議論が行われた。当初計画していた研究会、公開研究会ともに順調に進んでいるほか、他の研究会においても課題研究としてこのテーマが取り上げられ、基調提案者、報告者として迎えられるなど、社会的認知も進んでいる。(2016年1月11日、全国障害児学級・学校学習交流集会、横浜市、発達保障研究集会、さいたま市)以上のように、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断できる。研究の目的は以下の三点であった。1自閉症児を中心とした発達障害児の教育実践における教育目標・教育評価の構造を明らかにすること。その際、「人と共鳴し共感すること」「創造的に考えること」の内容と方法に研究の視点を置く。2社会性の障害に対して「社会適応的行動の獲得」だけでなく、社会性そのものの発達を教育目標として設定可能であるかどうかに研究の視点を置く。3特別支援学校における個別の教育支援計画、個別の指導計画、年間指導計画、成績表、通知表などを分析検討する。この目的を達成するため、以下の共同研究を行った。1第1回、2016年7月17日、18日。

基調報告の再報告:越野和之(奈良教育大学)、就学前療育機関における発達診断:内藤綾子(鳥取市子ども発達・家庭支援センター)、強度行動障害と自閉症教育:現代の流行を探る:三木裕和(鳥取大学)、幼稚部における自閉症児の発達診断:塚田直也(久里浜特別支援学校)、アメリカ障害児教育事情、赤木和重(神戸大学)。2第2回、11月12日、13日。大宮、黒川(神戸大学附属特別支援学校)「高等部Aさんの事例」、別府哲(岐阜大学)「行動障害の理解と支援」、吉岡、山添、あみの福祉会「学校卒業後の自閉症」、赤木和重「行動障害の理解と支援」、國本真吾(鳥取短期大学)「自閉症におけるキャリア教育の批判的検討」。3第3回、公開研究会、12月11日。神戸市立勤労会館。80名参加。基調報告、越野和之、実践報告(1)「小学校特別支援学級における自閉症児の授業づくり」篠﨑詩織(奈良教育大学附属小学校)、実践報告(2)「自閉症児の理解と授業づくり」木澤愛子(滋賀県立甲良養護学校)、シンポジウム。この他に、特別支援学校教員への聞き取り調査、出版に向けての執筆者会議を適宜行った。研究代表者、研究分担者の共同で研究会が順調に運営されており、報告、討論、まとめも予定どおりに進んでいる。出版に向けた準備も整いつつある。特徴としては、第一に、研究者の専門性が生かされている。教育学、教育方法学からは、教育実践報告についての意味づけが積極的に行われ、学校教員との討論が進んでいる。心理学からは対象となる自閉症児、発達障害児への理解が提起され、ここでも実践現場との対話的共同が進んだ。第二に、いわゆる「強度行動障害」についての研究が進んだ。特別支援学校、福祉作業所からの事例報告に基づき、心理学、教育学からの解釈、提起がなされ、「強度行動障害」が生起する構造について検討が進んだ。これまで、知的障害が軽度とされる事例における教科学習や性教育の実践について理解を進めてきたが、知的障害が重度とされる人たちの行動上の問題について集中的に議論を行った。対処療法的な指導ではなく、人格的な発達も視野に入れた教育の在り方を検討することができた。第三に、公開研究会を行い、研究成果を広く発信した。これまで、公開研究会は研究拠点である鳥取大学で行ってきたが、今回は神戸市を会場とし、近畿圏を中心とした参加者80名を得た。ここで報告した教育実践が特別支援学校の研修会に招聘されるなど、反響が見られた。この他に、特別支援学校教員に対する教育目標・教育評価に関する聞き取り調査を行ったほか、出版に向けて執筆者会議をもつなど、順調な研究を進めている。研究の目的は以下の三点であった。1自閉症児を中心とした発達障害児の教育実践における教育目標・教育評価の構造を明らかにすること。その際、「人と共鳴し共感すること」「創造的に考えること」の内容と方法に研究の視点を置く。2社会性の障害に対して「社会適応的行動の獲得」だけでなく、社会性そのものの発達を教育目標として設定可能であるかどうかに研究の視点を置く。3特別支援学校における個別の教育支援計画、個別の指導計画、年間指導計画、成績表、通知表などを分析検討する。この目的を達成するため、2017年度は、以下の共同研究を行った。1第1回、7月16日、17日、報告(1)「資質・能力論」と障害児教育ー学習指導要領改訂との関連、三木裕和(鳥取大学)、報告(2)訂学習指導要領にどう臨むか、石田誠(京都府立与謝の海支援学校)、指定討論:越野和之(奈良教育大学)、別府哲(岐阜大学)、報告(3)この子と歩む今日も一日"おつかれさん"原田文孝(元兵庫県立いなみ野特別支援学校)、報告
モンゴル帝国治下江南知識人の「中国」認識

モンゴル帝国の世界史上の役割に注目が集まる中で、当時の人々がその時代をどうとらえていたのかについて考えるため、特に「中国」という用語に注目して検討を行った。モンゴル時代に「中国」が大きくなったという研究史的な見方があるが、とりわけ、江南知識人が考える「中国」が何・どこを指し、どのようなニュアンスを持ったのかを考察することで、彼らの考える「中国」の範囲が広がるのではなかったことを明らかにした。華北と江南の知識人の意識の差や、元代における嶺南(広州を含む)と江南の関係性、江南史における元代の位置づけについても言及した。本研究では、「大きな中国」としての1314世紀の漢地(中国)のあり方と、それに対する人々の認識を明らかにするために、特に、江南に生きる士人たちの、政治・経済・文化に対する認識について検討している。研究の1年目にあたる今年度は、「中国」・「江南」・「士人」などをキーワードに、当時の江南士人の「中国」に対する認識を中心に研究を進めた。1,国立中央研究院歴史語言研究所(台北)において研究にあたる環境を得たため、研究交流と史料収集の面で大きな成果を上げることができた。前者については、「元代江南士人」というテーマで、宋遼金元を専門とする研究者に呼びかけて、3回にわたって連続ワークショップを開催した。その中で、日本・大陸・台湾・合衆国におけるモンゴル帝国史・元朝史研究のトレンドや問題点について認識を共有し、「江南」研究に関わる新たな課題を探った。同時に、本研究に対する研究報告を2度行い、それに対する意見を拝聴した。また、国内では多額の費用がかかるデータベースを無料で利用できる環境を生かして、キーワードに関わる先行研究や古籍史料を収集し、内容を分析する以外に、数量的な分析も採り入れた。2,夏期には、モンゴル帝国の中枢にあたるモンゴル国及び内蒙古の現地踏査を、冬期には、江南の中でも海上交易の拠点となった泉州・広州を踏査し、1314世紀当時の遺物や遺構について実見するとともに、現地の研究者との交流や研究成果の講演を行い、博物館や史跡などでの史料収集(撮影と書籍購入)を進めた。3,従来取り組んできた国家祭祀の研究結果を利用して、モンゴル政府による岳涜廟における祭祀活動が国家の領域概念・地域概念を示唆するという見解のもと、南海神廟に関わる石刻資料を中心材料として検討を行い、秋に中国元史研究会のシンポジウムで報告した。1年目で計画した課題のうち、1,台北における研究交流活動、2,モンゴル帝国中枢部と江南における現地調査については、予定どおりに進行し、本研究の広がりや先行研究の把握と消化という面で、予想以上の大きな成果をあげることができた。研究開始以前にはあまり意識していなかった「中華・夷狄」の枠組みや地図に関する問題、「江南」という概念の時代的な変化なども、避けて通れない課題として浮かび上がった。そして、その解決の方策についても、多くの教示を得ることができた。古籍史料や先行研究など史料収集においても、予想以上の安価で多くの史料の閲覧・収集ができ、その成果を、研究会や講演活動などにつなげることができた。3,従来取り組んできた国家祭祀の問題から地理認識を探った成果を発表することもできた。ただし、4,計画していた個々の士人研究については、「游於芸:1314世紀における士人の文化活動と人的ネットワーク」の活動への参加で、宋代論文の日本語訳を担当したほか、多くの研究視角を得ることができたが、それをもとに計画した袁桷の分析については初歩的な史料の読解にとどまり、その活動の背景や位置づけを探る分析は途上に終わった。そのため、それ以外の士人たちに関して個人を単位とした史料の分析には取りかかることができなかった。全体的には見れば、研究目的の達成のための研究を、進度の差こそあれ、計画に照らしておおむね順調に遂行できたと考える次第である。本研究では、モンゴル帝国時代の江南を対象に、そこに生きる士人たちの政治・経済・文化に対する認識について検討している。研究の2年目にあたる今年度は、ひき続き「中国」をキーワードに史料を検討する一方で、「混一」の用例精査を起点として資料を収集し、その分析を進めた。1,1年目の研究で数量的な分析を行った「中国」の用例などに加え、新たに「混一」や「南北」の意味についても『事林広記』の記事を中心に検討を進めた。その結果、「混一」の対象として指すところが、漢人士大夫が考える「伝統的な中国」の範囲に止まり、「南北」が指すのも同じく「伝統的な中国」の南北であることがわかった。そのような検討結果をもとに、「元代江南知識人にとっての「中国」」の題目で研究成果を報告した。2,今年度新たな課題とした1314世紀の地図の問題については、宮紀子氏を初めとする地理研究者の一連の成果を再検討するとともに、研究協力者とともに中国国家図書館において関係の文献を調査した。この調査では、江南という地方と対照的な首都北京の郊外踏査・石刻資料調査も同時に行った。3,江南の士人の認識を探る手段として科挙対策書の分析を開始した。『皇元大科三場文選』という元末の科挙合格者の答案集の「対策」部分について検討を進め、その一部の訳注を公刊した。本書は現時点において国立公文書館のみに所蔵を見る孤本と考えられている。分析の結果、本書が科挙対策書としてだけではなく、江西の安西地区出身の合格者を顕彰する目的も兼ね備えている可能性を見出した。

また、元代の科挙対策に朱子学系統の書籍や『文献通考』などが用いられたことについて実証できた。4,南海神廟に関わる中国での報告内容について、元代における江南・嶺南の違いや広州の位置づけについて検討し、「南海神廟祭祀をとおして見る元代の広州」の題目で研究成果を報告した。1年目の報告書で提示した新たな方策のうち、「中国」に加えた「混一」「南北」の用例分析については、2年目の今年度までに概ね目処がつき、学会で成果を報告することができた(1)。また、地図に関する知識の習得と調査についても現地調査を含め予定どおりに進行できた(2)。一方、研究開始時にはあまり意識していなかった、出版物を通して江南士人の認識を探るという方法について、『事林広記』や『皇元大科三場文選』という分析対象を見出し、「中華・夷狄」の枠組みや江南士人の知識体系について検討を進めた。また宋代史研究会でのコメントを通じて、北方諸族治下の漢人の考え方についても学ぶことができた。これらは本課題の本来の目的にも合致する成果であった(1・3)。しかしながら、1年目当初に計画した課題のうち、袁桷及びその『清容居士集』の分析やその他個々の士人研究については、史料の収集にとどまり、その活動の背景や位置づけを探る分析はあまり進められなかった。残り1年という研究機関に鑑み、これらの成果を全体的には見れば、研究目的の達成のための研究をおおむね順調に遂行できたと考えられる。本年度は、最終年度にあたるため、研究の深化と発展及び公開を目指した。1国際交流の進展も念頭に、台湾より洪金富先生を招聘して、講演会及びワークショップ「元代史料と江南研究」を開催した。洪氏の基調講演と2人の話題提供をもとに自由に討論を展開した。洪氏は『元典章』研究の第一人者であり、江南で出版された法制史料『元典章』を論の中心として、出版の背景・経緯やそこから読み取れる江南の事象と同時に、『元典章』を含めた元代史料研究上の整理方法についても、国際的な議論できた。江南各地で史料が出版された背景を探ることが、当時の江南知識人たちの意識を探る手段となることを改めて認識できた。2一方、前年度に開始した『事林広記』の版本比較を続け、その中から元代江南における歴史認識の展開を探った。その結果、元代の江南の知識人にとって自身が南宋を継承した元に所属しているという意識は、少なくとも1340年代まで続いていたことを明らかにし、その内容を中国の学会で「『事林広記』中的正統」の題目で大会報告した。3年度末には、本研究のまとめと新たな研究への展開を企図して「中国史における江南と四川」のワークショップを開催した。その中では、元代における江南の概念変化と、宋元交替による四川の中国史上の位置づけの変化が明らかになった。このワークショップでも問題となった元代嶺南の位置づけについては、前年度までに学会報告した内容をまとめて論文「元代の南海神廟祭祀」として公刊した。4年度末に、紙媒体の研究報告書を作成し、国内外の元史研究者に送付し、今後の研究交流の基盤を築いた。元代における「中国」について、当時の人々に認識に即した分析はできたが、「宋元明移行期論」を踏まえた「大きな中国」としての認識・時代像とそれを根拠づける実態については、明確な見解を公刊することができなかったため、できるだけ早い公刊を目指す。
「学び続ける教職志望学生」をどのように育成するか：AL型教員養成プログラムの開発

本研究の目的は、能動的・主体的に「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデルを開発することである。平成30年度は、前年度の研究成果をふまえ、アクティブ・ラーニングを「教職志望学生の学びに対する姿勢」ととらえ、学び続ける力として「省察(リフレクション)」し続ける力や大学生活(授業内外)の複数の場面における学びを架橋する「ラーニング・ブリッジング」などを設定した。また,高等教育研究や成人学習研究の知見を参考に、教職志望学生を対象に調査研究を行い、教職科目におけるアクティブ・ラーニングの経験が教職志望学生の学びのプロセスに及ぼす影響について検討した。その結果、教職科目におけるアクティブ・ラーニングの経験が、ラーニング・ブリッジングにポジティブな影響を及ぼしていることが明らかになった。さらに、大学生活の複数の場面における学びを架橋することが促されることによって、講義への取り組み方や、意味理解を伴う深い学習アプローチなどにポジティブな影響を及ぼしていることも明らかとなった。なお、得られた研究成果の一部については図書として発表した。上述の調査研究によって明らかにしたアクティブ・ラーニング経験による教職志望学生の学びのプロセスをふまえ、前年度に提案したアクティブ・ラーニング型授業プラン及び、それらをプログラム化したアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデル案の修正版を作成した。平成30年度は、本研究におけるアクティブ・ラーニングの定義や教職志望学生の学び続ける力について一層精緻化できた。さらに、調査研究の知見をふまえ、アクティブ・ラーニング型授業プラン及び、それらをプログラム化したアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデル案の修正版を作成することができた。しかし、平成30年7月の豪雨災害の影響による研究代表者所属機関の休講措置により、アクティブ・ラーニング型授業プランを実施することができなかった。以上のことから、「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムのモデル開発という、本研究の目的の達成に向けて「やや遅れている」と判断した。平成31年度は、これまでの成果を踏まえ、研究計画を着実に進めていく。具体的には、修正したアクティブ・ラーニング型授業プラン及びアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムを施行する。その際、平成30年度の反省点をふまえ、研究分担者の所属機関においてもアクティブ・ラーニング型授業プランを試行し効果検証を行う予定である。これらの研究成果を学会発表や学術論文等を通じて広く社会に発信していく。本研究の目的は、能動的・主体的に「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型教員養成プログラム(以下、AL型教員養成プログラム)モデルを開発することである。平成29年度は、AL型教員養成プログラムモデルの理論的基盤を整備することを目指した。そのために、教職志望学生(大学生含む)の学習モデルや教員養成プログラム開発(授業デザイン含む)等に関する先行研究をレビューするとともに、教員養成におけるALや教職志望学生の学び続ける力(資質能力・力量、知識・技能等)について検討を行った。さらに、研究代表者がこれまでの研究で収集してきたデータを再分析し、教員養成における教職志望学生の学びのプロセスを検討した。その結果、本研究におけるALを「教職志望学生の学びに対する姿勢」ととらえ、学び続ける力の1つとして「省察(リフレクション)」し続ける力を設定した。それらを踏まえ、講義(理論的学習)において理論を対象とした省察の機会を設け、教職志望学生のALを促し、「省察」し続ける力の育成を目指す授業プランを策定した。さらに、単一の授業プランだけでなく、それらを接続しプログラム化したAL型教員養成プログラムモデル案(実習・体験的科目との関連も含む)を提案した。この他に、策定した授業プランの効果検証を行う際に用いる評価指標及びアンケート項目、ワークシートも作成した。なお、研究成果の一部は、日本教師教育学会において発表した。平成29年度は、本研究におけるALや教職志望学生の学び続ける力の定義について整理できた。さらに、教職志望学生のALを促し、「省察」し続ける力の育成を目指す授業プラン及び、それらを接続しプログラム化したAL型教員養成プログラムモデル案を提案できた。以上のことから、「学び続ける教職志望学生」を育てるAL型教員養成プログラムのモデル開発という、本研究の目的の達成に向けて「おおむね順調に進展している」と判断した。

さらに、調査研究の知見をふまえ、アクティブ・ラーニング型授業プラン及び、それらをプログラム化したアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムモデル案の修正版を作成することができた。しかし、平成30年7月の豪雨災害の影響による研究代表者所属機関の休講措置により、アクティブ・ラーニング型授業プランを実施することができなかった。以上のことから、「学び続ける教職志望学生」を育てるアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムのモデル開発という、本研究の目的の達成に向けて「やや遅れている」と判断した。平成30年度は、これまでの成果を踏まえ、研究計画を着実に進めていく。具体的には、教員養成におけるALのあり方や教職志望学生の学びのプロセスを明らかにするための調査研究を実施する。また、研究代表者または研究分担者が担当する授業において、教職志望学生のALを促し、「省察」し続ける力の育成を目指す授業プランを試行する。さらに、評価指標及びアンケート項目、ワークシート等を用いて授業プランの効果検証を行う予定である。これらの研究成果を学会発表や学術論文等を通じて広く社会に発信していく。平成31年度は、これまでの成果を踏まえ、研究計画を着実に進めていく。具体的には、修正したアクティブ・ラーニング型授業プラン及びアクティブ・ラーニング型教員養成プログラムを施行する。その際、平成30年度の反省点をふまえ、研究分担者の所属機関においてもアクティブ・ラーニング型授業プランを試行し効果検証を行う予定である。平成29年度においては、教員養成分野(一部、高等教育分野含む)を中心にALを志向した授業やそれらで構成された教員養成プログラムの国外実地調査及び国内実地調査が計画的に実施できなかった。そこで、次年度使用額については、国外実地調査や国内実地調査、学会参加による情報収集など旅費に執行する予定である。この他に、効果検証のために予算を執行する予定である。平成30年度においては、予定していたアクティブ・ラーニング型授業プランを実施することができなかったために、効果検証等にかかわる予算を計画的に執行できなかった。そこで、次年度使用額については、アクティブ・ラーニング型授業プランの効果検証のために予算を執行する予定である。
多次元ファジィ集合の安価な超並列計算

23年度は、以下に掲げる2つの内容について開発および実験、研究を行った。全体としてGPGPUによる多次元ファジィ集合の超並列計算による高速演算と精度の追求が主な作業であった。同時に多次元ファジィ集合をもちいた動的な行動および運動制御の実現法の追求により実応用へ向けた実験も行った。1)高速演算と精度の追求1-1)動的高速なロボットの行動制御に堪える速度および精度のGPGPU計算開発1-2)安価にするための並列度および精度とその計算量と効率の探求。1-3)複数の並列計算アルゴリズムの実装とその性能評価2)多次元ファジィ集合にもとづく理解しやすい動的な行動表現の実現2-1)ロボットの制御空間上でのファジィ集合データの言語化2-2)多次元ファジィ制御のGPGPUシステムによる動的安定化の実現2-3)シミュレーションロボットのモーション制御実験これらの研究を遂行するため必要な計算機等の購入とソフトウェアの調整開発を行った。以上の結果についてまとめ、7件の学会発表を行った。そのうち第27回ファジィシステムシンポジウムでのデモ発表がポスターデモセッション優秀賞(約40件から2件)を受賞した。演算の高速化と精度の追求では、多次元ファジィ集合処理における3つのフェーズにおける効果を比較し、モデリング、データ化、に比べ、最も使用頻度の高いファジィメンバーシップ値の算出での高速化が有効であることを示した。多次元ファジィ集合の応用ではロボットシステムの行動計画に適用しその有用性を示した。また動的システムの安定化制御にも人の知識を獲得することで適用可能であることを示した。初年度は、以下に掲げる2つの内容について開発および実験、研究を行った。GPGPUによる多次元ファジィ集合の超並列計算法の開発が主な作業とし、同時に多次元ファジィ集合をもちいたシミュレーションの動的高速制御実験を行った。1)GPGPUによる多次元ファジィ集合の超並列演算の準備と性能評価実験1-1)対象となるGPGPU計算機システムの準備と構築1-2)ファジィ集合を並列計算するアルゴリズムのバリエーションの検討1-3)複数の並列計算アルゴリズムの実装とその性能評価2)多次元ファジィ集合のGPGPUシステムによる計算とその応用2-1)ロボットの制御空間上でのファジィ集合データの構築2-2)多次元ファジィ制御のGPGPUシステムによる実現2-3)シミュレーションロボットの動的高速制御実験これらの計画を遂行するためGPGPU超並列ファジィ処理用サーバ計算機、ユーザインタフェース用計算機を購入した。以上の内容について、7件の発表を行った。
静水圧下超音波計測によるマルチバンド超伝導体の超伝導の発現機構の解明

縮退したマルチバンドを持ち横波弾性定数C66が巨大なソフト化を示す正方晶系鉄ヒ素超伝導体Ba(Fe1-xCox)2As2の超伝導の発現機構を明らかにするため、量子臨界点近傍と思われる仕込み量濃度x = 0.075の試料の常圧下でのC66の測定を行った。C66は、150 Kから23 Kまで約60%の巨大なソフト化を示し、23 Kで急速にハード化した。この振る舞いは、超伝導転移によるものであると考えられ、超伝導だけを示す濃度の試料としては、x = 0.075の試料のC66は非常に大きなソフト化を示したことが分かった。四極子感受率のキュリーワイスの式により解析した結果、四極子-歪み相互作用のエネルギーが他の濃度の試料と比較して約1.5倍と突出して大きいことが分かった。この結果から、超伝導が現れる量子臨界点近傍では四極子-歪み相互作用が著しく発達すると考えられ、超伝導の発現機構に四極子が重要な役割を果たしていること強く示唆している。立方晶A-15系V3Siは、3次元的で複雑なマルチバンド構造を持ち、横波弾性定数(C11-C12)/2が巨大なソフト化を示す超伝導体で、その超伝導の発現機構を明らかにするため、試料依存性を確認するための実験を行った。以前、申請者らのグループで超音波実験を行った試料では、構造相転移点を往復させるごとに実験結果が変化し、試料の純良度を示すRRRが下がる現象が現れた。V3Siの新たな試料を作成し、電気抵抗測定と超音波実験を行った。その結果、この新たな試料では、構造相転移を何度か経てもRRRが変化しないことが分かった。また(C11-C12)/2は先行研究と同程度の巨大なソフト化を示した。これは、V3Siは欠陥などに非常に敏感であることを改めて示唆している。これらの結果を、日本物理学会などで発表を行い、現在、静水圧下超音波実験を推進している。本研究課題では、静水圧力下で弾性定数と超音波吸収係数を測定する超音波実験を行うことにより、マルチバンド超伝導体Ba(Fe1-xCox)2As2とA-15超伝導体V3Siにおける電気四極子や回転効果を明らかにし、マルチバンド超伝導体の超伝導の発現機構の解明を目的としている。Ba(Fe1-xCox)2As2では、特徴的な性質を示す母物質、構造相転移を示す試料、構造相転移と超伝導を示す試料、超伝導だけを示す試料に加えて、量子臨界点に非常に近い濃度を持つx = 0.075の試料の常圧での超音波実験を行い、弾性定数C66の巨大なソフト化を観測し、解析を行い、その結果を日本物理学会で発表した。V3Siでは、以前の実験で結晶の劣化のような現象がみられたため、新たな試料で電気抵抗や超音波の実験を行い、その新たな試料ではほぼ劣化がみられず、V3Siが結晶の欠陥などに敏感で試料依存性が強いことを明らかにし、その結果などを学会で発表した。一方、静水圧力セルを用いた静水圧力下超音波実験を進めようとしたが、29年度に低温実験のための液体ヘリウムを供給する大学のヘリウム液化機がほぼ半年ほど故障等で停止していたため、試料の選定や常圧下の実験などが30年度にずれ込んだため、少々遅れが生じている。現在、静水圧下超音波実験を推進している。ヘリウム液化機が現在順調に稼働しており、鉄系超伝導体Ba(Fe1-xCox)2As2とA-15系超伝導体V3Siの新たな試料の選定を終えて、量子臨界点に近い濃度の試料から順次静水圧力下超音波実験を行っている。実験計画が若干遅れていることを考慮し、静水圧力セルが壊れない圧力(2GPa以下)を優先して静水圧下での弾性定数と超音波吸収係数の測定を行う。弾性定数C66が巨大なソフト化を示す縮退したマルチバンドを持つ鉄ヒ素超伝導体Ba(Fe1-xCox)2As2の超伝導の発現機構を明らかにするため、常圧での超音波実験を行った。構造相転移を持つ濃度の試料(x = 0.036)では、構造相転移点に向かって、発散的な超音波吸収係数の増加をともないながら弾性定数C66が80%以上の巨大なソフト化を示した。これは、臨界緩和現象であり構造相転移の秩序変数が四極子Ov'であると考えられる。一方、超伝導のみを示す試料(x = 0.071)では、C66は超伝導転移に向かって20%以上のソフト化を示したが発散的ではなかったが、超音波吸収係数のみ発散的振る舞いを示した。解析の結果、これは、超音波吸収係数だけの発散は、Fe2+イオンの2電子を考慮し異方的な四極子相互作用によって現れる十六極子と横波超音波C66モードの持つ回転との一次結合によって現れるものと考えた。これは、十六極子の臨界緩和現象であると考えられ、超伝導の発現に十六極子が重要な役割を果たしていると提案した。パルス磁場実験をする機会を得たため、パルス磁場を用いた超音波計測により、弾性定数C66の磁場依存性の測定を行った。ノーマル相では、C66の磁場依存性は小さく、C66の巨大なソフト化は、50 T以上の強磁場でもほとんど回復しないことが分かった。