hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
国際貿易を介した雑草の移入が、国内の雑草の分布と遺伝構造に与える影響の解明

輸入穀物には多種多様な外来雑草の種子が混入しており、穀物貿易は外来植物の主な侵入経路の1つとして認識されている。しかし、その定着や拡散について定量的な評価はなされてこなかった。本研究では、輸入コムギに混入して日本に持ち込まれているイネ科ドクムギ属に着目し、輸入穀物からのこぼれ落ち種子由来と考えられる個体が港でどのように広がっているかについて調査した。SSRマーカーによる解析の結果、輸入穀物由来と考えられるドクムギ属が、穀物陸揚げ場所から24km圏内の主要道路沿いに局所的に生育しており、それ以上離れた場所には牧草や栽培品種由来と考えられるドクムギ属が生育していることが明らかとなった。穀物には多種多様な雑草種子が混入しており、穀物貿易は外来雑草の主な侵入経路の1つとして考えられている。近年、輸入穀物に混入して持ち込まれた外来雑草が国内の農耕地で問題となっているとの報告はあるが、その定着や拡散について定量的な評価はなされていない。本研究では、輸入穀物への混入率が高いドクムギ属を例に、輸入穀物からのこぼれ落ち由来と考えられる個体が穀物輸入港でどれくらい広がっているのか、またその分布は穀物の搬送経路の構造によって影響を受けているのかについて調査した。ドクムギ属は世界中の農耕地で問題雑草となっている一方、牧草や緑化植物として広く利用され、全国の路傍や畑で雑草化している。SSRマーカー4遺伝子座を用いた遺伝解析の結果、輸入コムギへの混入個体は牧草や緑化に使用されている栽培品種とは遺伝的に分化していることが明らかとなった。また、輸入ムギの陸揚げ量の多い2港(茨城県鹿島港および香川県坂出港)において、陸揚げ場所を中心とした半径約8km四方に生育するドクムギ属1720集団から各30個体ずつ葉を採取し遺伝解析を行なった結果、両港ともに穀物の陸揚げ場所から2km圏内の集団は輸入コムギ混入個体と、4km以上離れた集団は栽培品種と遺伝的に近いことが示された。また、荷揚げ場所から近くても主要道路からはずれた市街地の道ばたや河川堤防には、栽培品種と遺伝的に近い個体が生育していた。従って、輸入穀物由来のドクムギ属が陸揚げ場所および穀物の搬送道路沿いに局所的に生育しており、栽培品種と交雑可能であるにも関わらず、花粉や種子散布による周囲への拡散は限られていることが示された。(1)外国産個体の遺伝解析アメリカ、カナダ、オーストラリアから輸入されたコムギに混入していたドクムギ属種子156個体、イタリアンライグラス(L. multiflorum)とペレニアルライグラス(L. perenne)の国内で流通量の多い栽培品種120個体、ドクムギ属の原産地である西アジアから地中海沿岸で採集された160個体について、その遺伝的関係を明らかにした。葉緑体DNAの遺伝解析により、原産地には多様な系統が生育しており、そのうち広域に分布する2系統が混入種子に、1系統がイタリアンライグラス栽培品種に優占していることが示された。これは、ごく限られた系統が大量に日本に持ち込まれていることを意味している。また、ペレニアルライグラス栽培品種からは、混入種子およびイタリアンライグラスから見いだされた系統とは大きく異なる系統が見いだされ、遺伝的には遠縁であることが示された。核DNA由来のマイクロサテライトマーカーによる遺伝解析により、輸入穀物由来のドクムギ属と栽培品種由来のドクムギ属は遺伝的に異なることが明らかとなった。(2)重要港湾における定着個体群の遺伝解析輸入穀物の陸揚げ量の多い港(平成20年度港湾統計参照)のうち、地理的に離れた8港(茨城県鹿島港、千葉県千葉港、神奈川県横浜港、愛知県名古屋港、兵庫県神戸港、香川県坂出港、福岡県博多港、熊本県八代港)において、輸入穀物の搬入が行われる港のグレーンターミナル周辺、および港から穀物が運搬される主要道路沿いに生育する個体群の遺伝的関係を明らかにした。総計960個体を解析し、穀物輸入港に定着する個体群は全て、栽培品種より輸入コムギ混入種子と遺伝的に近く、輸入穀物からのこぼれ落ち由来であることが示唆された。当初の計画どおり、平成24年度は(1)外国産個体の遺伝解析および(2)重要港湾における定着個体群の遺伝解析を行い、その遺伝的関係を明らかにした。サンプルの採集およびDNA解析の行程は順調に進んでおり、平成25年度に予定していた国内個体群と国外個体間の系統関係およびその遺伝的類似度の解析まで行うことができた。その結果、輸入穀物由来のドクムギ属と栽培品種由来のドクムギ属は遺伝的に異なることが明らかとなり、今後、国内に定着する個体群を幅広く調べる上で有効な指標を得ることができた。

これまでは穀物輸入港に定着しているドクムギ属個体に着目して調査を進めてきたため、今後は港の周辺や内陸に定着している個体に着目し、輸入穀物由来と考えられる個体がどこまで広がっているのか、農耕地で雑草化しているドクムギ属は輸入穀物、栽培品種どちらに由来するものなのかを明らかにする。平成24年度の調査より、定着しているドクムギ属個体が多く、牧草地や農耕地が近い港を2港選定する。当初の計画では3港を選定する予定であったが、1カ所でより多くの個体を採集し、その地域の遺伝構造を詳細に把握するために、2港にしぼる。港の穀物荷揚げ場所を中心とし、その周辺の地域に生育しているドクムギ属個体の葉を採集する。その際、栽培品種の利用場所である河川敷や法面、ドクムギ属が雑草化している農耕地など、様々な生育環境を選定する。採集した葉を使用して遺伝解析を行い、葉緑体DNAを用いた系統解析および核DNA由来のマイクロサテライトマーカーの対立遺伝子頻度にもとづいたクラスター分析を行い、各個体群の系統関係および遺伝的類似度を明らかにし、輸入穀物由来と考えられる個体がどこまで広がっているのかを明らかにする。該当なし
超長鎖nーパラフィンおよびその誘導体結晶の構造と物性の研究

高分子の結晶や生体関連物質において重要な分子鎖の折り疊み構造の出現の条件を見いだし、折り疊み機構を分子論的な立場から解明することを目的として、分子量が595の長鎖nーアルカン、平均分子量1214および2305の超長鎖nーアルカン、nーC_<50>H_<102>、平均分子量2094および3662のポリエチレングリコールについて、粉末X線回折、DSC、およびプロトンと炭素-13核の核磁気共鳴吸収の実験研究を行った。核磁気共鳴装置は、英国オックスフォード社製の47テスラ超伝導磁石、今回製作したラジオ波ユニット、NMRプローブ、データ処理部(今回開発)から成る。NMRプローブとしては、^<13>C核については交叉分極/マジック角回転法による結晶の高分解能NMRスペクトルをとるため、米国ドーティ社製のプローブを導入し、プロトンについては実験室座標系および双極子場におけるスピン・格子緩和時間T_1、T_<1D>を測定するために温度可変プローブを製作した。X線回折により上記のnーアルカン結晶ではふつうの斜方晶系のポリエチレンとおなじようにトランス型の分子が直線的に配列しており、結晶性は非常に高いことをたしかめた。DSCの実験からは、分子量1214、2305のもので、融液から徐冷により生成させた試料では、融点のすぐ低温側に新しい熱異常が現れるが、融液を急冷した場合にはこの異常が出ないことがわかった。この熱異常がでる試料の^<13>Cスペクトルには、非常に弱いが折り疊み分子に特徴的なピークが観測される。従って、これらの2つの試料では、徐冷によって折り疊み構造が実現すると考えられる。ポリエチレングリコールでは、DSCでは上と同様の熱異常が観測されたが、^<13>Cスペクトルは中心線の幅が広くて折り疊み構造の存在を確認できなかった。核磁気共鳴装置:核磁気緩和時間測定用のパルスプログラマ,30MHzおよび50MHz領域のラジオ波パルス発生装置,核誘導信号検出器を製作あるいは整備した。また、信号の積算平均化,フーリュ変換,データ解析のためのコンピュータソフトウエアとインターフェース回路の開発を行った。この核磁気共鳴装置のテストのために重水素核(30MHz)および【^(23)Na】核(50MHz)の信号の検出を試たところ、いずれの場合も溶液ではきわめて良好な信号が得られた。また、固体では重水素核についてソリッド・エコーによる共鳴吸収線型の測定を予備的に行ったが、線幅の細い(数RHz程度)共鳴線は容易に測定できるが、線幅が100KHz程度になると現在のところ信号の検出ができない。【^(13)C】の場合はこれでも測定可能であるが、【^2D】その他の核の信号の検出、緩和時間の測定のためには装置の改良が必要で、パルス出力の増強,パルスのあとの受信系の回復時間の減少のためにエクサイター,プローブの改造に取掛っている。-40°Cから約100°Cの間で温度制御可能な試料プローブと、低温測定用のチライオスタットを設計、製作した。テストの結果、どちらも±0.1°C以内で長時間温度を制御できることがわかった。水素核用200MHz帯のパルス系,特にプローブと受信系の製作にかかっている。【^1H】-【^(13)C】交差分極測定装置は設計段階である。

試料:超長鎖n-はラフィンの合成は初期段階であるが、これとは別に分子量分布の非常にシャープな市販のポリエチレンおよびポリエチレングリコールについてもNMRの測定と示差懇分折を行うべく、測定準備にかかっている。核磁気共鳴装置:3050MHz領域におけるバルス共鳴装置を完成させた.また,信号積算及びデータ解析のためのインターフェスとコンピュータソフトウエアも完成した.Doty社より購入したCP/MAS(交又分極/マジック角回転)測定用プローブについて,アダマンタン/KBr混合試料によりマジック角調整,インピーダンス調整を行い,アダマンタンのMASスペクトルの観測を行ない,パルス幅,試料回転速度,磁場の均一度などに関する基本的な測定条件を決定した.このプローブは非常に効率がよく,感度も十分高く,たとえばアダマンタン結品における^<13>Cスペクトルはマジック角回転速度約3KHzで,数10回の信号積算によってS/N比50以上の高分解能スペクトルが得られることが分わった.現在はCP(交又分極)法による^<13>C信号の観測にかかっているが,^1Hを励起するための200MHzのラジオ波入力に伴る雑音が大きいため,これを除去するための作業にかかっている.プロトンの信号(200MHz)観測とT_1T(スピンー格子緩和時間)測定のためのゲート回路を設計,製作中である.また,低温(4.2K)で使えるクライオスタットの製作を行っている.ペタイン系強誘電性物質,金属水系化物について水素を重水系化したものについて30MHzで重水系共鳴の観測を試み,一部成功を収めているが,粉末試料で重水系の核四極結合定数が100KHzを超えるpnでは信号の検出が困難である.このため,プローブの調整,改造を引続き行っている.平均分子量が595の長鎖nーアルカン、1214及び2305の超長鎖nーアルカン、nーC_<50>G_<102>、平均分子量2094及び3662のポリエチレングリコールを選び、X線回折、DSC、およびプロトン、^<13>C核の核磁気共鳴吸収の実験研究を行った。X線回折により、上記のnーアルカン結晶はふつうのポレエチレンとほとんど同じ曲折パターンを与え、したがって斜方晶系の結晶系の結晶中にトランス型配置をとるジグザグ鎖状分子が互いに平行に配列していると推定できる。回折パターンにハローがほとんど出ないこと、反射がシャープであることから、結晶性は非常に高いことがわかった。DSCの実験からは、分子量1214、2305のnーアルカンにおいて、融液から徐冷によって生成させた試料では、融点直下に新しい熱異常が硯れるが、融液を急冷させて得た結晶にはこの異常がでないことがわかった。この熱異常ができる試料の^<13>CーNMRスペクトルには、非常に弱いが折り疊み構造に特有のピークが観測される。したがって、これらの2つの試料では、徐冷によって折り疊構造が実現すると考えられる。^1H核の実験室座標系および双極子場におけるスビン・格子緩和時間T_1、T_<1D>測定からは、非常に遅い分子長軸まわりの全体回転が励起されていることがわかった。nーC_5H_<102>は、室温で斜方結晶であるが、344Kに相転移がある。^<13>°Cスペクトルから分子の折り疊みは観測されない。^<1D>測定により、高温相で分子の自己拡散が励起されていることがわかった。この現象は液晶においてよく見られるが、nーアルカンには珍しい。
呼吸リズム形式ニュ-ロンの同定とリズム形成機序のイオンチャンネルレベルでの解析

新生ラット摘出脳幹脊髓標本法を用い、呼吸リズム形式に最も基本的なニュ-ロン群の諸性質について、電気生理学的測定法を用いて検討した。また、呼吸リズム形式の発生学的な起源にアプロ-チする方法として、ラット妊娠後期胎仔をin vitroで生存させる方法の開発を行った。ガラス微小電極法を用いて呼吸リズム形成エリアを検索しカルシウムイオン濃度を種々変化させた条件で、電気刺激によるリズムのリセットを検討することにより、延髓腹外側部に呼吸リズムの形成に重要に関与しているとみられる領域を、確認した。また、従来からシナプス伝達を遮断する条件として用いられてきたカルシウム0.2mMマグネシウム5mMという条件ではシナプスの遮断が不完全であることが明らかになった。またこの場合にも、左右両側の呼吸リズムの解離が見られた。このことは、両側のリズムが、不完全なシナプス伝達の遮断で容易に解離しうることを意味し、逆に両側リズムの解離が完全なシナプス遮断の証拠となりえないことを意味するので、従来えられている知見についての解釈をより一層慎重にする必要があることを示唆している。また、中枢神経系の主要な興奮性伝達物質であるグルタミン酸に対する拮抗薬である、CNQX、キヌレイン酸、APVの呼吸リズム形成に対する作用を調べたところ、予想に反してこれらの拮抗薬は、むしろ呼吸頻度の顕著な低下を引き起こすという結果が得られた。このことから呼吸リズム形成の機序についての有力な説であるペ-スメ-カ-仮説、すなわち呼吸の基本的なリズムがそれ自体単独でリズムを形成し得る性質を持つニュ-ロンによって形成されているという単純な仮説で説明するのは難しいと考えられ、むしろ、興奮性伝達物質としてのグルタミン酸がアクティブな形でリズム形成に関与している可能性について検討することが必要であることが明らかになった。高等動物の脳幹における呼吸リズム形成機構は、中枢神経系における自発リズム形成の例として興味深いだけでなく、呼吸生理学の最も重要な課題の一つであると言える。本研究は、脳幹に存在すると考えられている呼吸リズム形成ニュ-ロンを生理学的、形態学的に確実に同定し、リズム形成の機序をイオンチャンネルレベルで明らかにすることを目的としている。そのために、独自に開発したin vitroの新生ラット脳幹脊髄標本法を用い、その利点を生かして研究を進めている。本年度は呼吸リズム形成に最も基本的なニュ-ロンの局在、性質について、ニュ-ロン活動の電気生理学的測定法と光学液測定法を用いて検討している。現在までに、ガラス微小電極法を用いて呼吸リズム形成エリアを検索しカルシウムイオン濃度を種々変化させた条件で、電気刺激によるリズムのリセットを検討することにより、延髄腹外側部に呼吸リズムの形成に重要に関与しているとみられる領域を、確認した。また同様の結果は、興奮性伝達物質であるグルタミン酸をガラスピペットに詰めフォ-カルに適用する方法でも確認された。ガラス微小電極法を用いて記録した場合個々のニュ-ロンの性質にかなりのばらつきがあるため多数例について調べ統計的に検討する必要があり、また領域の位置についてもある程度の連続的なニュ-ロン密度の変化を考える必要があることが明らかになった。また、従来からシプナス伝達を遮断する条件として用いられてきたカルシウム0.2mMマグネシウム5mMという条件ではシナプスの遮断が不完全であることが明らかになった。このことは、両側のリズムが、不完全なシナプス伝達の遮断で容易に解離しうることを意味しているので、今後2価イオンの効果についてさらに詳細な検討を行うことが重要になってきている。呼吸リズム形成にも最も基本的にニュ-ロン群の諸性質について、ラット脳幹脊髄in vitro標本法を用い、電気生理学的手法で検討した。

また、呼吸リズム形成の発生学的な起源にアプロ-チする方法として、ラット妊娠後期胎仔をin vitroで生存させる方法の開発を行った。摘出脳幹脊髄標本で、カルシウムイオン濃度を種々変化させた条件で、電気刺激によるリズムのリセットを検討することにより見いだされる呼吸リズムの形成に関与しているとみられる延髄腹外側部のニュ-ロン群の性質について検討した。従来からシナプス伝達を遮断する条件として用いられてきたカルシウム0.2mMマグネシウム5mMという条件ではシナプスの遮断が不完全であることが明らかになった。またこの場合にも、左右両側の呼吸リズムの解離が見られた。このことは、両側のリズムが、不完全なシナプス伝達の遮断で容易に解離しうることを意味し、逆に両側リズムの解離が完全なシナプス遮断の証拠となりえないことを意味するので、従来えられている知見についての解釈をより一層慎重にする必要があることを示唆している。また、中枢神経系の主要な興奮性伝達物質であるグルタミン酸に対する拮抗薬である、CNQX、キヌレイン酸、APVの呼吸リズム形成に対する作用を調べたところ、予想に反してこれらの拮抗薬は、むしろ呼吸頻度の顕著な低下を引き起こすという結果が得られた。このことから呼吸リズム形成の機序についての有力な説であるペ-スメ-カ-仮説、すわわち呼吸の基本的なリズムがそれ自体単独でリズムを形成し得る性質を持つニュ-ロンによって形成されているという単純な仮説で説明するのは難しいと考えられ、むしろ、興奮性伝達物質としてのグルタミン酸がアクティブな形でリズム形成に関与している可能性について検討することが必要であることが明らかになった。
白血病幹細胞を保護する骨髄細動脈ニッチ：その制御機構の解明

これまでの研究により骨芽細胞からの血管新生因子により骨髄細動脈ニッチが制御され、FGF2にて機能が亢進するではないかと予想した。骨芽細胞から分泌されるVEGF-Aの生理的意義を検証するため、骨芽細胞特異的にVEGF-Aをノックアウトしたマウスを、骨芽細胞に特異的に発現するプロモーターcol 2.3の下流にCreを組み込んだマウスとVEGF-A遺伝子の両端にfloxを組み込んだマウスの交配により作製した。現時点では、そのマウスをFGF2刺激し、細動脈ニッチおよび造血幹細胞がどのように変化するかを解析している。その後、同系マウスの白血病細胞を移植し、FGF2と抗癌剤で処理する。FGF2が、骨芽細胞におけるVEGF-A発現を上昇させるメカニズムを解析するために、マウスVEGF-Aのプロモーターをクローニン後にルシフェレーズベクターにサブクローニングした。現在、これをもちいてFGF2によるVEGF-A発現上昇がプロモーターを介在したものかを解析したところ、FGF2刺激を加えてもルシフェレーズ活性は、上昇せずプロモーターを介したものではないことが確認された。よってmRNAの安定性に起因するものか、マイクロRNAによるものと推察された。したがってアマニチンを用いたmRNAの安定性を確認するとともに、FGF2刺激によりどのようなマイクロRNA発現が増加するかを検討している。また骨芽細胞よりVEGF-Aのどのようなisoformが発現されているかをRT-PCRにて検討したところVEGF165であることが明らかとなった。本年度の予定として(1)骨芽細胞特異的にVEGF-Aをノックアウト(K/O)するため、骨芽細胞に特異的に発現するプロモーターcol 2.3の下流にCreを組み込んだマウスとVEGF-A遺伝子の両端にfloxを組み込んだマウスを交配させ、骨芽細胞特異的にVEGF-Aを欠失させるマウスの作成、(2)VEGF-Aのプロモーター解析をかかげていたが、それらが概ね達成できたため。骨芽細胞細胞におけるFGF2によるVEGF-A発現増加は、プロモーターを介したものではないことが判明したため、FGF2刺激後のmRNAの安定性亢進を確認するとともに、FGF2刺激によりどのようなマイクロRNA発現が増加するかを検討している。具体的にはアマニチン等によりmRNAの産生を止めたあとにFGF2刺激を行い、mRNAの残存がどのていど延長するかを検討する。またマイクロRNAの網羅的探索が外注検査により施行可能であるためそれを利用する予定としている。作成した骨芽細胞特異的VEGF-AK/Oマウスは、長期飼育を行い骨芽細胞由来のVEGF-Aが、どのように骨髄微小環境に影響を与えるかを観察している。骨芽細胞に隣接している細動脈叢は、より未分化な造血幹細胞(白血病幹細胞を含む)を保持する骨髄ニッチと報告されているが、その制御機構は不明である。ヒト白血病マウスを、予後不良因子であるFGF2で処理したところ骨芽細胞と幼若白血病細胞の増加、抗癌剤抵抗性の亢進が認められた。FGF2は、白血病細胞に対して直接的な増殖効果は無く、骨芽細胞においても白血病細胞に対する支持能力を亢進させなかった。しかしVEGF-Aの分泌増加を初めとする血管新生促進効果を骨芽細胞において示した。よって細動脈ニッチは、骨芽細胞からの血管新生因子により制御され、FGF2にて機能が亢進するではないかと予想した。現在、これをもちいてFGF2によるVEGF-A発現上昇がプロモーターを介在したものかを解析している。プロモーターを介在した発現上昇であれば、プロモーター上の責任部位の同定を行い、そうでない場合にはmRNAの安定性を解析する予定である。本年度の予定として(1)骨芽細胞特異的にVEGF-Aをノックアウト(K/O)するため、骨芽細胞に特異的に発現するプロモーターcol 2.3の下流にCreを組み込んだマウスとVEGF-A遺伝子の両端にfloxを組み込んだマウスを交配させ、骨芽細胞特異的にVEGF-Aを欠失させるマウスの作成、(2)VEGF-Aのプロモーター解析を行うためのルシフェレースベクターの作成をかかげていたが、それらが概ね達成できたため。骨芽細胞から分泌されるVEGF-Aの生理的意義を検証するため、骨芽細胞特異的にVEGF-Aをノックアウトしたマウスを、骨芽細胞に特異的に発現するプロモーターcol 2.3の下流にCreを組み込んだマウスとVEGF-A

遺伝子の両端にfloxを組み込んだマウスの交配により作製した。現時点では、そのマウスをFGF2刺激し、細動脈ニッチおよび造血幹細胞がどのように変化するかを解析している。その後、同系マウスの白血病細胞を移植し、FGF2と抗癌剤で処理する。FGF2が、骨芽細胞におけるVEGF-A発現を上昇させるメカニズムを解析するために、マウスVEGF-Aのプロモーターをクローニン後にルシフェレーズベクターにサブクローニングした。現在、これをもちいてFGF2によるVEGF-A発現上昇がプロモーターを介在したものかを解析したところ、FGF2刺激を加えてもルシフェレーズ活性は、上昇せずプロモーターを介したものではないことが確認された。よってmRNAの安定性に起因するものか、マイクロRNAによるものと推察された。したがってアマニチンを用いたmRNAの安定性を確認するとともに、FGF2刺激によりどのようなマイクロRNA発現が増加するかを検討している。また骨芽細胞よりVEGF-Aのどのようなisoformが発現されているかをRT-PCRにて検討したところVEGF165であることが明らかとなった。本年度の予定として(1)骨芽細胞特異的にVEGF-Aをノックアウト(K/O)するため、骨芽細胞に特異的に発現するプロモーターcol 2.3の下流にCreを組み込んだマウスとVEGF-A遺伝子の両端にfloxを組み込んだマウスを交配させ、骨芽細胞特異的にVEGF-Aを欠失させるマウスの作成、(2)VEGF-Aのプロモーター解析をかかげていたが、それらが概ね達成できたため。wild typeマウスおよび骨芽細胞特異的VEGF-AK/OマウスをFGF2で刺激し、血管新生ならびに正常造血幹細胞にどのような差が生ずるか検証する。またFGF2にAra-Cを加えて刺激し正常造血幹細胞の抗癌剤耐性がどのように変化するか確認する。以上は、confocal microscopyを用いて行う。得られたVEGF-Aプロモータールシフェレースベクターをリポフェクション方により骨芽細胞に導入する。それらをFGF2で刺激し、どこまでdeleteするとプロモーターとしての機能が欠失するか確認する。もし最長のプロモーターを組み込んだプラスミドにおいてもFGF2刺激に反応しない場合には、プロモーターによるものでは無いと判断し、mRNAの安定性やmicro RNAによる制御の解析を行う。骨芽細胞細胞におけるFGF2によるVEGF-A発現増加は、プロモーターを介したものではないことが判明したため、FGF2刺激後のmRNAの安定性亢進を確認するとともに、FGF2刺激によりどのようなマイクロRNA発現が増加するかを検討している。具体的にはアマニチン等によりmRNAの産生を止めたあとにFGF2刺激を行い、mRNAの残存がどのていど延長するかを検討する。またマイクロRNAの網羅的探索が外注検査により施行可能であるためそれを利用する予定としている。作成した骨芽細胞特異的VEGF-AK/Oマウスは、長期飼育を行い骨芽細胞由来のVEGF-Aが、どのように骨髄微小環境に影響を与えるかを観察している。cK/Oマウスを作成するために用いるマウスが、予想より少なくてすんだため次年度使用額が生じた。
事業継承が地域コミュニティに及ぼす影響に関する実証研究

本研究では、事業継承と「個人技能」、「関係技能」、そして「コミュニティ」の関係を実証研究のもとで明らかにした。第1に、子どもに事業継承をする場合、資産(商権、不動産)についての重要度は、韓国の商店経営者が日本より高いという傾向が見られた。第2に、「個人技能」(商品取扱技術)及び「関係技能」(顧客関係、取引先関係、地域コミュニティ関係)において、日本の商店経営者が韓国より重視する傾向が確認できた。本研究の目的は日韓の小売商業における「事業継承」と「地域コミュニティ」の因果関係を解明することである。平成27年度は、理論研究を行うことが中心であった。日本の小売商業に関するこれまでの研究蓄積を踏まえたうえで、大きく3つの領域(1事業継承、2個人技能・関係技能、3地域コミュニティ)についての理論研究を深めた。本研究の研究領域は、商業・流通研究に属しているが、とりわけ、「地域コミュニティ」に関しては、商業・流通研究の射程をこえているため、社会学の研究業績(伊豫谷・齋藤・吉原(2013)、ジェラード・デランティ(2006)、バットナム(2006)など)を援用しながら進めた。特に、「事業継承」は柳が、「地域コミュニティ」については横山が、さらに、「個人技能」・「関係技能」については共同で担当した。さらに、日韓の地域密着型小売集積の商店経営者を対象にフィールドワークを実施した。具体的に、フィールドワークを実施した場所は、以下の通りである。日本は千林商店街振興組合・御坊商店街組合・田辺商店街組合、韓国は中谷第一市場、紫陽市場、水踰市場を訪ね、1商店街組織活動(共同販売、共同仕入れ、情報収集活動、共同イベント、駐車場管理等)、2地域コミュニティ活動(近隣住民との付き合い、地域ボランティア活動、青年会、婦人会)についてインタビューを行った。なお、韓国の小商工人市場振興公団本部を訪ね、中小小売業の活性化政策の具体的事例を紹介され、城南市および昌原市の商圏活性化事業を視察した。研究計画とおりに、1事業継承研究、2地域コミュニティ、3個人技能・関係技能についての理論研究が進んでいることと、予想以上にとりわけ、韓国においてフィールワーク調査が数回にわたって実施されたことである。ただし、柳・横山二人が出揃っての現地調査はいまだに実施されていないので、フィールドワークで得られた知見の共有が課題となっている。研究2年目の平成28年度には、日本国内のフィールドワーク、および韓国でのフィールドワークを本格的に実施した。その目的は、現場の商業者を共感的に理解し、検証可能な仮説命題を導出することである。まず、簡略に日本のフィールドワーク調査を紹介すると、鹿児島市宇宿商店街振興組合の「にぎわい商店街作り支援事業」、「食と商のコラボレーションで商店街活性化事業」、「みんなの笑顔を作る商店街宇宿のタウンガイド」等の取り組みについて、当事者からヒアリングすることができた。特に、安心・安全なコミュニティを作る主役としての商店街組合のメンバーの詳細な取り組みを時系列的に整理し、資料として残せることができた。また、大分県の大分まちなか倶楽部の中心市街地活性化を推進する事例として資料を集めることができた。とりわけ、大分市中心部商店街振興組合とJRおおいたシティという大規模小売業と中小小売商の集合体である商店街振興組合との友好な関係つくりや、中心市街地の健全な発展をはかる上では非常に意義深い事例であることがフィールドワーク調査で分かった。つぎに、韓国でのフィールドワーク調査は、二つの視点で進められた。一つ目は、商店街空間内の空き店舗を活用し、若年層の創業を促す支援事業を中心に現場を視察した。事業継承が多く行われないことや若年層の高い失業率を反映したものであるが、長期的な視点でその有効性に疑問を呈される可能性は多々残っている。ソウル市九老市場のヤングプラザ、釜山市国際市場の事例を中心に資料を集めた。二つ目は、地域社会の活性化とコミュニティ事業の関連性を調べるため、文化観光型市場を中心に、資料を集めた。ソウル市中央市場、釜山市国際市場、亀浦市場、全羅南道麗水水産市場、済州道ドンムン市場などである。最後に、日本商業学会関西部会にて、「風呂(1960)の自己雇用概念の再考察」という題目で学会報告を行った。国内フィールドワーク、および韓国でのフィールドワークを本格的に実施した。まず、国内のフィールドワークにおいては、鹿児島宇宿商店街振興組合、大分市中心部商店街振興組合とJRおおいたシティ、宮崎中心市街地の「Doまんなかコミュニティ」である。韓国のフィールドワークにおいては、ソウル市中央市場、釜山市国際市場、亀浦市場、全羅南道麗水水産市場、済州道ドンムン市場、ソウル市九老市場のヤングプラザの商店経営者へのヒアリング調査を行った。同時に、韓国中小商業の振興支援公的機関である小商工人振興公団の多くの関係者から韓国の商業支援政策および流通政策についてヒアリングを実施した。なお、フィールドワークで得られた知見を日本商業学会にて研究報告を行った。ただし、フィールドワークを踏まえた上で、実証研究に向けた分析枠組みを構築したが、朝鮮半島の政治情勢の不安定により、日韓の地域密着型商業集積の商店経営者を対象にした質問票調査までには至らなかった。諸般条件が整い次第、質問票調査に向けて、準備を進めていきたい。本研究の目的は、日韓の小売商業における「事業継承」と「地域コミュニティ」の因果関係を解明することである。事業継承を通じて、「個人技能」・「関係技能」という市場で取引困難な財が商人に蓄積されると推測できる。

このような「個人技能」および「関係技能」は、「地域コミュニティ」をより活性化する重要な原動力であることを実証分析で明らかにしようとするものである。本研究の学術的な特色または独創的な点は大きく3つである。第1に、日韓比較研究を通じて、「事業継承」、「個人技能」・「関係技能」、「地域コミュニティ」の因果関係を明らかにし、日本商業の特殊性を示すことである。第2に、商業・流通政策の研究において近年の重要な研究領域でありながら理論の射程外であった「事業継承」と「コミュニティ」あるいは「商人家族とコミュニティ」という現実の動向にも何らかの理論的な根拠を示すことである。第3に、東アジア諸国を対象にした質的・量的調査から得られたデータが長期間にわたって蓄積しており、将来に向けた商業・流通研究の資産になる点である。本年度は、韓国ソウル市・釜山市の行政担当者や商店経営者へのヒアリング調査を実施したうえで、日韓の地域型商業集積の商店経営者を対象にした質問票調査の分析を行った。つぎの2点で、分析結果をまとめることができる。第1に、慎重な解釈が必要ではあるが、子どもに事業継承をさせる場合、資産(=「商権」、「不動産」)についての重要度は、韓国の商店経営者が日本の商店経営者より高いという傾向がみられる。第2に、個人技術(=商品取扱技術)および関係技能(=顧客関係、取引先関係、地域コミュニティ)においては、日本の商店経営者が韓国の商店経営者のほうよりも重視する傾向が確認された。本研究では、事業継承と「個人技能」、「関係技能」、そして「コミュニティ」の関係を実証研究のもとで明らかにした。第1に、子どもに事業継承をする場合、資産(商権、不動産)についての重要度は、韓国の商店経営者が日本より高いという傾向が見られた。第2に、「個人技能」(商品取扱技術)及び「関係技能」(顧客関係、取引先関係、地域コミュニティ関係)において、日本の商店経営者が韓国より重視する傾向が確認できた。研究2年目の平成28年度の前半には、国内および韓国でのフィールワークを本格的に実施する。フィールドワークの目的は、現場の商業者を共感的に理解し、検証可能な命題を導出することである。平成28年度の後半には、実証研究に向けた分析枠みを構築し、日韓の地域型商業集積の商店経営者を対象にした質問票調査を実施する予定である。研究3年目になる最終年度の平成29年度においては、平成28年度実施できなかった質問票調査を行うことである。韓国での質問票調査の不確実性を回避するため、韓国の中小商業の振興支援期間である小商工人振興公団の研究所所長等の協力を盾に確実に市場調査(定量・定性)ができるような組織体制を作ることにする。平成29年度の後半には、フィールドワークや質問票調査から得られた結果を受けて、その妥当性を慎重に検討していきたい。その上で、専門家の意見や、国内外での学会でのアドバイスを受けつつ、効率的に研究をまとめていきたい。商業事情により、研究分担者のフィールドワーク調査が実施されていないためである。朝鮮半島の政治的な情勢が不安定であったため、質問票調査が実施されなかったためである。
水界面の分子構造とダイナミクスの解明および生体膜界面研究への展開

本年度は主にPhosphatidylethanolamine(PE)膜について,その単分子膜と水溶液界面での分子構造と和周波分光計算の検討を行った。特に2価カチオンであるCa2+とMg2+の効果について報告する。コリン基をもつDipalmitoylphosphatidylcholine(PC)膜と比べて,アミノ基をもつPE膜は頭部基が比較的小さいので,膜がパッキングしやすいことが知られている。そのため,PE膜頭部基に水が入り込みにくくなり,PC膜界面に比べてPE膜界面で水の配向構造が弱くなり,和周波虚部スペクトルも減少することが計算から明らかになった。次にCa2+の膜への吸着構造を調べるために,1.2M程度の濃度のCaCl2水溶液をPCとPE膜に接触させ,そのイオン分布を計算したところ,以下の知見を得た。DPPC膜は比較的パッキングが弱いため,マイナス電荷を帯びたリン酸基にCa2+が入り込むような構造がみられたが,一方DPPE膜はパッキングが強いためCa2+がリン酸基に入り込む構造は見られなかった。次にMg2+の界面吸着構造を調べたところ,興味深いことにDPPC,DPPE膜共に吸着構造は見られなかった。これは,Mg2+に対する溶媒和自由エネルギーがCa2+と比べて3倍ほど大きく,溶媒和殻がかなり安定であるため,それを壊して膜のリン酸基に吸着することが難しいことに起因すると考えられる。実際に動径分布関数を計算したところ,Ca2+に比べてMg2+のfirst peakがかなり大きくなることが明らかになった。これは,Mg2+のイオン半径がCa2+よりもかなり小さいことによると考えられる。もともとは,Dipalmitoylphosphatidylcholine(PC)膜の水,あるいは水溶液界面構造の研究に多少時間がかかることを想定していたが,その研究は昨年度に完了し,今年度はPhosphatidylethanolamine(PE)膜の界面イオン分布まで研究を展開できたのは,順調に研究が進展させることができた証拠であると考えている。今後の研究の展開としては,Cholesterol単分子膜,あるいはSphingomyelin単分子膜の水構造と和周波スペクトルの理論計算を行い,界面特有の分子構造を議論する予定である。特に,Sphingomyelinはリン脂質のなかで,PCとPEに次ぐ主要成分のひとつであり,分子内に水酸基やアミノ基を有しているので,それらの界面構造への影響について焦点をあてて研究していく予定である。水界面は,生体反応,大気反応など様々な場において重要な役割を演じているといわれている.その厚さは,分子数層程度の大変薄い領域であるにもかかわらず,反応性や物質透過性がバルクと異なっているため,近年,多くの実験,理論計算が行われてきた.本研究は,主に水界面の分子構造とダイナミクスを分子動力学シミュレーションにより解明することを目的としており,基礎的な空気/水界面の問題から脂質膜のような生体分子/水界面の問題を扱う.特に,界面水構造をプローブする唯一の実験観測量である和周波発生スペクトルを分子シミュレーションにより計算することにより,界面構造やダイナミクスの詳細を議論する.今年度は,空気/水界面については,水の変角振動の問題,水素結合OH伸縮振動のダイナミクスの問題を理研グループとの共同研究として発表した.これまで,界面振動分光として用いられた和周波発生分光実験では水のOH伸縮振動領域のみ注目されてきたが,今回はHOH変角振動の問題を扱い,後者では比較的バルクの寄与が無視できないことが明らかになった.このことは,今後の変角スペクトルの基礎的知見を与えるものである.さらに,OH伸縮振動のダイナミクスに関しては,これまで界面第一層にある水の水素結合OHの振動緩和が遅いと主張されてきたにもかかわらず,本研究では,バルクと同程度に緩和が速いことが明らかになり,今後の界面反応等を考慮する際の重要な知見を与える成果が得られた.また,氷表面において表面第二層の融解の振る舞いが,マックスプランク研究所との共同研究で明らかになり,表面第二層の氷は250Kくらいの温度で段階的に融解することが明らかになった.本年度は,水表面については変角振動,振動ダイナミクスという新しい研究領域の開拓に関わる成果が得られた事に加え,氷表面の問題に関しても大変興味深い新たな知見が得られ,研究はおおむね順調に進展しているといえる.細胞膜などの生体膜の主成分の一つである双性イオン型リン脂質(dipalmytoylphosphatidylcholine, DPPC)膜と水界面の分子構造を、分子動力学(Molecular Dynamics, MD)シミュレーションにより解明する。今年度は、上記脂質膜にイオンが混在した水溶液と接した場合の界面構造の変化に注目した研究を遂行した。これは、生体内におけるイオンの役割に関する知見を与えるものであり、生体内にも存在するイオン種に対する検討を行った。特に、カチオン種は、膜融合、膜-DNA融合、細胞死などに影響を与えると言われており、今回は、Na^+,K^+, Ca^2+の3種類のカチオンの界面構造に対する効果を議論した。一方、NaCl, KCl, CaCl2水溶液とDPPC膜界面におけるOH振動領域の界面振動和周波スペクトル測定がOhio大学のAllenらのグループにより報告されており、今回それらのスペクトル計算を同時に行い、実験によるスペクトルとコンシステントになるかの検証も行った。MD計算の主な結果を以下に述べる。(1)今回の計算で、実験による和周波スペクトルをかなり良く再現することが分かった。

具体的には、DPPC/水界面では、和周波虚部スペクトルが正となることが実験、理論的に知られているが、水にイオンが混在することにより、それらのスペクトルの振幅がK^+, Na^+, Cl^2+の順に徐々に減少することが実験で報告されており、それを理論計算で非常によく再現した。(2)カチオンは、リン脂質膜のリン酸基に強く吸着するが、この吸着量がイオン種により異なることが分かった。この主な原因は、イオン半径、電荷の違いによるイオンの電荷密度で説明できることが分かった。(3)虚部スペクトルの減少が、イオンのスクリーニング効果で説目できることが明らかになった。本研究の目的である生体膜/水界面の分子構造の解明に対して、2年目で水溶液界面の問題まで到達し、論文発表できたことは順調な進展といえる。特に、カチオン効果が生体膜の問題では重要であることが明らかになりつつあり、イオンサイズや電価により決まる電荷密度が膜に対するイオン吸着に対して重要な因子となることが分かってきたことは想定外の成果であるといえる。これまでの特筆すべき成果としては、界面での水の3500cm-1近傍の振動応答に関する論文[Inoue, Ishiyama et al., JPCL(2016)]、界面での水の変角振動応答の論文[Kundu et al., JPCL(2016)]、氷表面構造の論文[Sanchez et al., PNAS(2017)]、脂質膜/水界面の論文[Ishiyama et al., JCP(2018)]など多数の論文が出版された点は、研究が順調に進展していると言える根拠といえる。本年度は主にPhosphatidylethanolamine(PE)膜について,その単分子膜と水溶液界面での分子構造と和周波分光計算の検討を行った。特に2価カチオンであるCa2+とMg2+の効果について報告する。コリン基をもつDipalmitoylphosphatidylcholine(PC)膜と比べて,アミノ基をもつPE膜は頭部基が比較的小さいので,膜がパッキングしやすいことが知られている。そのため,PE膜頭部基に水が入り込みにくくなり,PC膜界面に比べてPE膜界面で水の配向構造が弱くなり,和周波虚部スペクトルも減少することが計算から明らかになった。次にCa2+の膜への吸着構造を調べるために,1.2M程度の濃度のCaCl2水溶液をPCとPE膜に接触させ,そのイオン分布を計算したところ,以下の知見を得た。DPPC膜は比較的パッキングが弱いため,マイナス電荷を帯びたリン酸基にCa2+が入り込むような構造がみられたが,一方DPPE膜はパッキングが強いためCa2+がリン酸基に入り込む構造は見られなかった。次にMg2+の界面吸着構造を調べたところ,興味深いことにDPPC,DPPE膜共に吸着構造は見られなかった。これは,Mg2+に対する溶媒和自由エネルギーがCa2+と比べて3倍ほど大きく,溶媒和殻がかなり安定であるため,それを壊して膜のリン酸基に吸着することが難しいことに起因すると考えられる。実際に動径分布関数を計算したところ,Ca2+に比べてMg2+のfirst peakがかなり大きくなることが明らかになった。
地表地質調査への重力測定の併用-秩父帯東半部における黒瀬川地帯の解明

平成13年度:志摩半島秩父帯における黒瀬川帯と目され,著しい蛇紋岩帯で特徴づけられる五ヶ所-安楽島構造線(三重県鳥羽市安楽島同南勢町五ヶ所,以下G-A)が途絶えている南勢町五ヶ所を対象地域の1つとして地質調査および重力調査を行った。重力データの結果から,1,蛇紋岩を含めて黒瀬川帯はナップとして秩父帯の上に座乗しているのではなく,地下深部に根付く高角度断層をなしていること,2.少なくとも蛇紋岩メランジェあるいは大規模な破砕帯としての黒瀬川帯は,その西方には連続しないことが明らかとなった。黒瀬川帯の岩石は,その西方,秩父帯が途絶える奈良県まで続いていることが地表調査で確認されているので,この重力データは黒瀬川帯の存在を否定するものではなく,黒瀬川帯の破砕帯としての規模が小さくなっていること,および重力調査に不可欠な稠密な道路ネットワークに欠く山岳地帯では地域地質調査の1手段としての重力調査が無力であることを確認した。3.もう1つの対象地域である関東山地では,地質調査から確認した黒瀬川帯(名栗断層帯)が顕著な負の重力異常帯をなすことを確認し,地表地質調査に先立つ予備的な調査手段として重力調査が有効であることを実証した。平成14年度:1.G-Aから北側に分岐する,秩父帯北帯と黒瀬川帯を隔てる断層沿いに従来知られていなかった蛇紋岩露頭を発見し,その延長を鋭意追跡したもののこれを発見するに至っていない。このことから高角度黒瀬川帯にへい入している蛇紋岩が北帯南限の底角度断層によって覆い隠されているものと断定し,その断層の性状を重力調査によって推定した。2.関東山地においては前年度地質調査で確認した黒瀬川帯(名栗断層帯)の北方延長で重力調査を続行し,その延長と考えられる負の重力異常帯を確認しているが,現段階でこの線上に黒瀬川帯を特徴づける岩石を発見するには至っていない。紀伊半島については,秩父帯内の黒瀬川地帯とされる部分のうち,三重県南勢町の五ヶ所-安楽島構造線,とくにそれが途絶える西端部の重力測定を重点的に行った.その結果,同構造線の西方延長部には高ブーゲ異常は認められず,構造線に伴う蛇紋岩体は地下で西方に延長していないことを確認した.また,蛇紋岩体を含めて黒瀬川地帯が秩父帯のジュラ紀付加体の上にのるクリッペであるとする見解に関して否定的な結果が得られた.すなわち,蛇紋岩体がクリッペをなしていると仮定すると,著しい剪断と風化を受けて周辺の堆積岩よりいくらか密度が高い程度と考えられる蛇紋岩に異常に高い密度を想定しなければならない.蛇紋岩が,低角度でジュラ紀付加体の下底をなしていると見られる衝上断層まで地表におけるのとほぼ同様の幅の岩体をなして続いていると考えるほうが測定結果と調和することが明らかとなった.関東地方については,東京都日の出村から埼玉県名栗町にかけての名栗断層に沿って重力測定を実施し,ブーゲ異常図を作成した.地表地質調査ではこの断層に沿って,黒瀬川地帯を特徴づける特異な岩石を多数発見し,この断層が黒瀬川地帯の延長であることを確認した.一方,重力調査によって同断層沿いでは周辺より低いプーゲ異常が観測され,断層が幅・程度とも著しい破砕帯をともなっていること,五ヶ所-安楽島構造線とは異なり高いプーゲ異常の原因となる規模の蛇紋岩体が伏在していないこと,を示唆する結果が得られた.来年度には測定密度を高め,さらに本年度調査地の北西方延長について本年度と同様の調査を進める予定である.平成13年度:志摩半島秩父帯における黒瀬川帯と目され,著しい蛇紋岩帯で特徴づけられる五ヶ所-安楽島構造線(三重県鳥羽市安楽島同南勢町五ヶ所,以下G-A)が途絶えている南勢町五ヶ所を対象地域の1つとして地質調査および重力調査を行った。

2.関東山地においては前年度地質調査で確認した黒瀬川帯(名栗断層帯)の北方延長で重力調査を続行し,その延長と考えられる負の重力異常帯を確認しているが,現段階でこの線上に黒瀬川帯を特徴づける岩石を発見するには至っていない。調査対象とした地域のうち,1.志摩半島以西の紀伊半島中・東部については,道路網が不完全であるため,重力測定地点を均等かつ密に設定することができず,重力測定結果を地質調査の予察的データとしたり,野外調査で得た地質情報の補完に供することができなかった.2.志摩半島では,この地域の黒瀬川地帯を代表する五ヶ所-安楽島構造線の西端部付近(三重県南勢町五ヶ所浦)において,同構造線に伴う蛇紋岩破砕帯が顕著な負の重力異常として表れ,地表調査への重力調査併用の有効性が実証された.また,測定データに基づいて地表調査では推定不可能な地下構造像が得られ,志摩半島秩父帯についての従来の地体・構造発達モデルとは異なるモデルを構築することができた.3.もう1つの対象地域である関東山地南東縁部の秩父帯では,東京都日の出町坂本から埼玉県名栗村市場にかけて北北西-南南東に走る名栗断層沿いに多種類の黒瀬川岩石を地表調査によって発見し,同断層が,九州から志摩半島東岸まで連続することが確認されている黒瀬川地帯の東端部に当たることを確認し,これらの岩石が産する断層帯を名栗断層帯と命名した.また,同断層帯に伴う破砕帯が,断続する相対的負の重力異常部として表れることを確認した.これを受けて,名栗断層帯の北方から北西方延長地域を対象に,重点的に重力調査をおこなった.その結果,同断層帯をそのまま北北西方に延長させた線上に,相対的負の重力異常部が断続することを確認し,これが名栗断層帯の北北西方延長である可能性を明らかにした、ただ,名栗断層と並んで,関東山地における黒瀬川地帯とされている山中地溝帯西部の黒瀬川岩石につながる方向に調査範囲孝広げる余裕がなく、関東山地の黒瀬川地帯の全容を解明するには至っていない.上記北北西方延長部とともに秩父盆地およびその西方の山中地溝帯南縁部の精査が今後の課題として残されている.
子宮内膜癌の予後改善を目指した単一癌腺管の分子病理学的解析

腺管分離法を用いて、子宮内膜癌(類内膜腺癌)25例の単一癌腺管の分子病理学的解析を行い、また、分子異常の形態と治療効果及び予後との関連を検討した。腺管分離法を用いない従来法サンプルと、腺管分離法を用いた代表サンプルにおけるLOH頻度を比較すると、多くの領域において後者に高頻度にLOHが認められ、このことは腺管分離法によって解析の感度が高められたことを示唆する。局所再発症例を除けば,治療中の癌の進行もしくは治療後の再発は4例で認められた。遺伝子異常の形態の観点のみから考えると、3例では複数の領域でLOHを有し、かつ単一癌腺管間で多様性が認められている。残りの1例では代表サンプルにこそLOHを認めないが,単一癌腺管サンプルの一部にLOHを認めた。少なくとも単一癌腺管で5q領域にLOHを有するということは4例に共通して見られた。5qでのLOHは子宮内膜癌の発癌における役割としては低いが、予後不良因子である可能性が示唆される。25例中16例(64%)に単一癌腺管間に多様性を認め,子宮内膜癌が高頻度で異なる分子異常を有した多様な単一癌腺管によって構成されていることが明らかとなった。また、個々の癌腺管の遺伝子異常の形態が化学療法に対する感受性、抵抗性と関係があることが示唆された。本研究は研究内容の性格上、大まかには検体の収集・確保と、そのDNA抽出・解析に分けられる。3年計画のうち、前半は検体の収集を行い、後半は検体の収集及びDNA解析を行っていく予定としている。研究初年の本年度計画は、できるかぎり多くの症例検体数を確保してDNA解析の準備を調えること、また、研究に必要な試薬や備品、設備を整えることでった。検体の収集に関しては、全体の目標症例数を100例としているため、本年度は40例以上の検体を確保することを目標としていた。しかしながら、計画当初には予想出来なかった長期出張、さらには出張延期があり、充分に研究専念することは不可能であり、検体採取は22例に留まった。症例は22例、平均年齢は55.5歳、病理組織型は類内膜腺癌、漿液性腺癌、粘液性腺癌、明細胞性腺癌であった。やはり類内膜癌が多く、type2とされている組織型は少なかった。症例数が少ないものはどうしても精度の高い結果は得にくいため、今後おそらくは、類内膜腺癌を中心として解析を進めていくことが予想される。次年度からは、さらに症例を追加していくと共に、個々の症例ごとに臨床病理学的項目(年齢、組織型、分化度等)をまとめていく。それらと分子学的異常の形態との関連、また、術後補助療法に対する効果、再発再燃の有無との関連を検討していく。組織型症例数平均年齢類内膜腺癌18 55.2漿液性腺癌2 49.5粘液性腺癌1 63明細胞性腺癌1 67本研究は研究内容の性格上、大まかには検体の収集・確保と、そのDNA抽出・解析に分けられる。研究2年目となる本年度の計画は、引き続きできるだけ多くの症例検体数を確保してDNA解析の準備を調えること、また、術後追加治療(おもに化学療法)とその治療効果の評価を行うことであった。本年度は3040例以上の新規検体確保を目指していたが、検体採取は28例であった。術前化学療法行っている症例は予め除外している。症例は28例、平均年齢は63.0歳、病理組織型は類内膜腺癌、漿液性腺癌、明細胞性腺癌および混合性腺癌であった。昨年同様に組織型は類内膜癌が多く、type 2とされている組織型は少なかった。やはり症例数が少ない組織型は除外し、類内膜腺癌を中心として解析を進めていくことになるであろう。

得られた類内膜腺癌検体では、すべての検体(昨年度のものも含む)で腺管分離を試みた。分離良好なものではDNA解析サンプルを作成した。次年度は研究最終年度となる。DNA解析を開始するが、子宮類内膜腺癌の発生機序を考慮し、ミスマッチ修復遺伝子のメチル化の検討も研究の要素に加える予定である。個々の症例ごとの臨床病理学的項目をまとめ、それらと分子学的異常の形態との関連、また、術後補助療法に対する効果、再発再燃の有無との関連を検討し、研究結果をまとめて報告する。本研究は研究内容の性格上、大まかには検体の収集・確保と、そのDNA抽出・解析に分けられる。3年計画のうち、前半は検体の収集を行い、後半は検体の収集及びDNA解析を行っていく計画でる。研究最終年となる本年度の計画は、症例検体のさらなる確保に加えこれまで作成・蓄積したDNAサンプルを解析し、それぞれの症例ごと臨床病理学的項目と分子病理学的異常の形態との関連、また、臨床経過や術後補助療法に対する効果、再発再燃の有無との関連を検討することであった。本年度は新たに15例(平均年齢56.1歳)の検体を得た。術前化学療法を施行しているものは予め除外した。15例中13例が内膜腺癌(55.7歳)、2例が漿液性腺癌(59.0歳)であった。本研究開始から65例の検体を採取し、そのうち類内膜腺癌55例(58.0歳)を研究対象とした。そのうちの25例で個々の腺管ごとに各領域の遺伝子異常を解析することが可能であった。また代表腺管でのメチル化解析、免疫染色によるミスマッチ修復遺伝子の形質発現の評価を行った。症例ごとに分子学的異常の形態と臨床病理学的項目との関連、また術後補助療法に対する効果や臨床経過との関連を検討した。LOH、MSIの頻度はそれぞれ32%、40%であった。遺伝子異常が検出された19例中16例(84.2%)で個々の腺管間に遺伝子異常の多様性を認めた。予後不良の癌の進行もしくは再発は3例あり、LOHを(とくに5q領域に)認め、腺管間に多様性を持つという共通点が認められた。平成23年の婦人科腫瘍学会での発表、また海外雑誌への論文投稿を予定している。