hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子の作製と高安定性触媒への応用

高活性かつ高安定性を示す新規触媒として、金属ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子を開発した。シクロヘキサン脱水素反応を用いて白金ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子の触媒活性を評価したところ、Pt担持カーボンよりも高活性かつ繰り返し耐久性に優れた触媒として機能することがわかった。同様の手法で作製したパラジウムナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子は、鈴木カップリング反応においてPd担持活性炭よりも幅広い条件で高活性となった。本研究により、金属ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子は、高活性かつ高安定性の不均一触媒を作製する手法として汎用的かつ効果的であることが示された。白金ナノ粒子含有多孔質球状粒子(PtNP@PDSP)の作製およびシクロヘキサン脱水素反応をモデル反応とする触媒活性評価を行った。走査型電子顕微鏡(SEM)観察により、作製したPtNP@PDSPは、平均粒子径が約1.2 μmの単峰性の粒子径分布を持つ球状粒子であることが確認された。窒素吸着法により、PtNP@PDSPは約300 m2/gのBET比表面積を持ち、10 nm程度の細孔を有するメソポーラス材料として機能することがわかった。SEM-EDXによる元素マッピングにより、粒子内に均一に白金が存在することが確かめられ、またX線光電子分光法(XPS)による定量分析の結果、仕込み(Pt: 3 wt%)とほぼ同等で白金が含有されていることがわかった。以上の結果より、PtNP@PDSPは、粒子内に任意の割合でPtNPを均一に含有するマイクロメートルサイズのメソポーラス球状粒子であることが示唆された。シクロヘキサン中にPtNP@PDSPを添加し加熱還流を行ったところ、ベンゼンが生成していることが確かめられた。このことから、PtNP@PDSPがシクロヘキサンの脱水素反応に対する触媒活性を有していることが示された。また、触媒分析装置を用いた評価では、PtNP@PDSP中のPtNPがほぼ全て活性点として機能していることも確かめられた。同量の白金を有する白金担持カーボン(Pt/C)を用いた場合と比較すると、ベンゼン生成量はPtNP@PDSPのほうが多いことがわかった。これは、Pt/Cと比べて、PtNP@PDSPのほうが細孔が大きく、活性点(白金)への分子のアクセスがより容易であるからだと考えられる。白金ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子(PtNP@PDSP)の触媒活性について詳細な評価を行った。触媒分析装置を用いて一酸化炭素吸着量から求められる金属表面積を統一して白金担持炭素(Pt/C)との触媒活性の比較を行った。シクロヘキサン脱水素反応をモデル反応として比較した結果、Pt/CよりもPtNP@PDSPのほうが高活性であることがわかった。また、反応後に金属表面積を評価した結果、PtNP@PDSPでは大きな変化はなかったが、Pt/Cでは、金属表面積の減少が見られた。Pt/C中のPtNPは、カーボン表面に吸着しているのに対し、PtNP@PDSP中のPtNPはナノダイヤモンド(ND)粒子による3次元的パッキングにより固定化されているため、脱離や移動・凝集による金属表面減少が抑制されたため、高活性を維持できたものと考えられる。また、PtNP@PDSPと同様のプロセスでパラジウムナノ粒子内包PDSP(PdNP@PDSP)を作製し、鈴木カップリング反応に対する触媒活性をPdNP担持活性炭(Pd/C)と比較した。フェニルボロン酸とp-ブロモ安息香酸との反応によるp-フェニル安息香酸生成反応では、両者の触媒間で大きな活性の違いは認められなかった。一方、p-ブロモアニソールとp-アセチルフェニルボロン酸との反応による4-メトキシ-4'-アセチルビフェニル生成反応では、Pd/Cと比較して、PdNP@PDSPにおいて顕著な高活性が認められた。したがって、細孔構造や細孔壁の影響により、PdNP@PDSPにおいて高活性となりうる反応気質が存在するものと考えられる。平成27年度では、PtNP@PDSPにおけるCO酸化反応に対する触媒活性評価を開始する予定であった。しかし、昨年度に行ったシクロヘキサン脱水素反応におけるPt/Cとの活性評価について、金属表面積の評価や前処理の検討など、適正に比較検討するための基礎事項の再確認を優先したため、CO酸化反応への着手には至らなかった。一方、PdNP@PDSPの鈴木カップリング反応触媒への応用については、基礎的な評価に加えて、Pd/Cとの比較において基質特異性が示唆されるなど、予定よりも進捗が見られた。白金ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子(PtNP@PDSP)触媒の活性および耐久性の向上を目的として、原料となるナノダイヤモンド(ND)の粒子径の検討を行った。粒子径5 nmのNDを用いて作製したPtNP@PDSP-5の平均細孔径は11-15 nmであったのに対し、20および30 nmのNDを用いて作製したPtNP@PDSP-20および-30では、それぞれ平均細孔径は4.5および7.7 nmと比較的小さくなることが確認された。これにより、PDSPに内包されたPtNPの移動や凝集、脱離が抑制できると期待される。シクロヘキサン脱水素反応をモデル反応として触媒活性を比較したところ、PtNP@PDSP-5, -20, -30は、いずれもPt担持カーボン(Pt/C)触媒よりも活性が高く、繰り返し安定性にも優れることがわかった。

PtNP@PDSP-20, -30は、触媒調製プロセス中のPt粒子径の増大を抑えることができたため、触媒に含まれるPt重量当たりの触媒活性は、PtNP@PDSP-5やPt/C触媒よりも高くなっており、希少元素の有効利用に適した担体であることがわかった。また、同様のプロセスで作製したパラジウムナノ粒子内包PDSP(PdNP@PDSP)の鈴木カップリング反応触媒への応用について検討を行った。フェニルボロン酸とp-ブロモ安息香酸との反応およびp-ブロモアニソールとp-アセチルフェニルボロン酸との反応について、さまざまな塩基や溶媒を組み合わせて活性を調べた結果、いずれの場合もPd担持活性炭に比べて、PdNP@PDSPのほうが高活性であることが確かめられた。特に極性の高い溶媒を用いた場合では、顕著な差が見られる傾向があることから、表面官能基による効果が示唆された。平成28年度では、PtNP@PDSPについてCOの酸化やNOxの還元といった気相反応に対する触媒活性の検討を予定していた。しかし、PtNP@PDSPの構造制御と安定性との関係について課題が見つかったため、その検討を中心に実施した。その結果、原料となるNDの粒子径について最適条件を見出すなど、新たな知見が得られた。一方、PdNP@PDSP触媒に関しては、予定通り様々な基質や条件の下での検討を行うことができ、広範な条件で高活性を示すことが明らかとなった。パラジウムナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子(PdNP@PDSP)触媒のフロー系反応システムへの応用について検討した。フェニルボロン酸とp-ブロモ安息香酸との水系における鈴木カップリング反応によるp-フェニル安息香酸合成をモデル反応とし、PdNP@PDSPの触媒活性を評価した。バッチ式で反応を行った場合、ダイヤモンド表面が水素化されたPdNP@H-PDSP触媒に比べて、ダイヤモンド表面が酸化されたPdNP@O-PDSP触媒を用いたほうがp-フェニル安息香酸の収率が大きく、より触媒活性が高い結果となった。これは、酸化ダイヤモンド表面が親水性のため、担体であるO-PDSP内部の物質移動がより効率的であるからだと考えられる。続いて、PdNP@O-PDSP触媒をカラムに充填した反応器を作製し、フロー系でのp-フェニル安息香酸合成を試みた。比較として市販のPd担持活性炭(Pd/C)触媒を用いた場合、50-59%の収率となり、2回の繰り返し使用によりフィルターの目詰まりが起きた。また、流出液にPd/Cの一部が含まれていることがわかった。一方、PdNP@O-PDSP触媒を用いた場合、72-78%の収率が得られ、少なくとも8回の繰り返し使用が可能であることがわかった。流出液への漏洩もないことから、カラムを用いたフロー系反応システムに適した触媒材料であることが示された。水系のフロー系反応システムは、環境負荷が小さく、触媒(希少元素)のロスが少なく、連続的に生成物が得られ実用性が高い。本研究にて開発したPdNP@O-PDSP触媒はそのようなシステムに適した触媒であり、その利用拡大に寄与できるものと期待される。高活性かつ高安定性を示す新規触媒として、金属ナノ粒子内包多孔質ダイヤモンド球状粒子を開発した。
生物時計と潮汐によるサンゴ礁棲ベラ類の産卵時刻あわせ

サンゴ礁に広く生息するミツボシキュウセンを潮汐にあわせて採集し、卵巣組織像と卵巣におけるステロイドホルモン産生の変化をそれぞれ調べた。産卵期の午前中(09:00)に採集した魚の卵巣内の卵母細胞の発達は潮汐によって変化し、下げ潮では第二次もしくは第三次卵黄球期に、干潮では核移動期に、そして上げ潮では成熟期にあった。満潮では第二次卵黄球期以下の卵母細胞に加えて排卵後濾胞や排卵された卵をもつ個体があった。ミツボシキュウセンは卵巣内の最も発達した卵群が昼間の満潮に向けて成熟・排卵して、産卵に至ることが示唆された。生体外培養した卵巣片から分泌されたestradiol-17β(E2)、17α, 20β-dihydroxy-4-pregnen-3-one (DHP)及び17α, 20β, 21-trihydroxy-4-pregnen-3-one (20β-S)の濃度を酵素免疫測定法で調べた結果、E2は下げ潮と満潮で高く、DHP及び20β-Sは干潮と上げ潮で満潮に高くなった。この結果から産卵後に卵巣内の卵母細胞は活発な卵黄形成を行い、産卵が近づく干潮から上げ潮にかけて卵成熟が急速に進行することが示唆された。異なる時間帯の満潮に採集した卵巣を組織学的に観察した結果、午前から昼にかけての満潮(09:00と12:00)では産卵前の様相を呈し成熟期にある卵母細胞が観察されたが、午後の満潮(14:00と17:00)では産卵後の卵巣状態を示すものが多かった。潜砂した魚が卵成熟を開始する環境刺激が夜の前半と後半では異なる可能性が考えられ、夜間の前半では魚は潮汐性の刺激が日周性の刺激よりも先に起こるため潮汐性が明確に現れて卵発達が進行するのに対し、夜間の後半では潮汐性の刺激が日周性の刺激よりも後に起こるため卵発達の進行は日周性が優先されるのかもしれない。本研究は潮汐と生物時計がサンゴ礁棲ベラ類ミツボシキュウセンの産卵周期に及ぼす影響を調べることを目的としている。本年度は沖縄本島北部のサンゴ礁でミツボシキュウセンを潮汐にあわせて採集し、生殖腺体指数(GSI)、卵巣組織像、及び卵巣におけるステロイドホルモン産生の変化をそれぞれ調べた。産卵盛期のミツボシキュウセンの卵巣組織像は潮汐によって変化し、下げ潮ではGSIが低くて卵母細胞が第二次もしくは第三次卵黄球期に、干潮ではGSIが比較的低くて卵母細胞が核移動期に、そして上げ潮ではGSIが比較的低くて卵母細胞が成熟期にあった。満潮で採集した魚の卵巣像には二つのタイプがあり、それらはGSIが高く、第二次卵黄球期の卵母細胞、排卵後濾胞、そして排卵された卵をもつものと、GSIが低くて第二次卵黄球期の卵母細胞と排卵後濾胞を持つものであった。それぞれの潮汐で採集した魚の卵巣片を生体外培養し、培養液中に分泌されたestradiol-17β(E2)及び17α,20β-dihydroxy-4-pregnen-3-one(DHP)の濃度を調べた結果、E2は満潮で高く、DHPは干潮から満潮に向かって高くなる傾向があった。

ミツボシキュウセンは卵黄形成途上の卵母細胞の一群を常に卵巣内に有し、その卵群が昼間の満潮に向けて成熟・排卵して、産卵に至ることが示唆された。ヒト絨毛性ゴナドトロピン(hCG)の添加・非添加で卵巣片を生体外培養して成熟の進行を組織学的に観察した結果、培養開始時に核移動期に達している卵母細胞はhCG非添加でも成熟が進行するが、培養開始時に第三次卵黄球期以前にある卵母細胞ではその後の成熟の進行は見られなかった。核移動期の卵母細胞が最初に見られたのは干潮であることから、卵母細胞は下げ潮から干潮(産卵612時間前)で受けるGTHサージによって最終成熟への引き金が引かれると考えられた。本研究は潮汐と生物時計がサンゴ礁棲ベラ類ミツボシキュウセンの産卵周期に及ぼす影響を調べることを目的としている。本年度は沖縄本島北部のサンゴ礁でミツボシキュウセンを潮汐にあわせて採集して生殖腺体指数(GSI)、卵巣組織像、及び卵巣におけるステロイドホルモン産生(17α,20β,21-trihydroxy-4-pregnen-3-one;20β-S)の変化をそれぞれ調べた。また本種の夜間の潜砂活動と産卵時刻の決定の関連を調べた。午前に採集したミツボシキュウセンの卵巣は潮汐性の卵巣発達を示し、満潮に向けて卵母細胞の成熟が進行した。生体外培養した卵巣片からの20β-Sの産生は満潮に向けて高くなり、このホルモンが卵成熟と関連を持つことが示唆された。ミツボシキュウセンを07:00、09:00、12:00、14:00、および17:00の満潮に採集して卵巣を組織学的に観察した結果、午前から昼にかけての満潮(09:00および12:00)では産卵前の様相を呈して成熟期にある卵母細胞が観察されたが、午後の満潮(14:00および17:00)では産卵後の卵巣状態を示すものが多かった。これらの結果から、潜砂した魚が卵成熟を開始する環境刺激が夜の前半と後半では異なる可能性が考えられた。すなわち、夜間の前半では潮汐性の刺激が日周性の刺激よりも先に起こるため潮汐性が明確に現れて卵発達が進行するのに対し、夜間の後半では潮汐性の刺激が日周性の刺激よりも後に起こるため卵発達の進行は日周性が優先されるのかもしれない。人為的な潮汐を与えて産卵を誘導することを研究実施計画に盛り込んだ。しかし、採取後のミツボシキュウセンの潜砂活動が採集した個体によってばらつきが生じたため、日周活動が定常的に行われたのは産卵期間後にずれ込んでしまい、この点の解明には至らなかった。飼育条件を検討して再度挑戦したいと考えている。
細菌バイオフィルムに対する歯科用レーザーの排除・抑制効果に関する基礎的研究

In vitroにおいて,Enterococcus foecalis, Streptococcus mutans, Actinomyces viscosusならびにPropionibacterium acnesといったグラム陽性細菌種の単一細菌バイオフィルムをmodified Robbins Deviceを用いてヒドロキシアパタイトディスク上に作製し,Er:YAGレーザーによるバイオフィルムの排除・抑制効果を細菌学的および微細形態学的に検索した.S.mutansとA.viscosusは,被験した全群(20,40ならびに80mJ照射群)においてコントロール群に比べ有意に生菌数が減少したが,E.faecalisとP.acnesは20mJ照射群では有意差はみられなかった.走査型電子顕微鏡による微細形態学的検索の結果,P.acnesを除く3細菌種においてバイオフィルム表層の菌体細胞に扁平化が観察され,バイオフィルム形成細菌がレーザー照射により形態変化を起こしたものと推察された.しかしながら,Fusobacterium nucleatumなどの偏性嫌気性グラム陰性細菌種のバイオフィルムに対するレーザーの効果に関しては,研究実施期間中に達成できず課題として残った.一方,MRDで形成したPorphyromonas gingivalisバイオフィルムに対し,3種類の抗菌剤の効果をATP測定法により検討した.3種の抗菌剤,グルコン酸クロルヘキシジン,ミノサイクリン塩酸塩,メトロニダゾールのうち,クロルヘキシジン作用時には1日後にATP量が約1/1,000まで減少し,その後も7日目まで持続的に減少した.しかしながら,ミノサイクリンとメトロニダゾールのATP量の変化は7日後で約1/2であった.これらより,浮遊系のP.gingivalisには抗菌効果を有するミノサイクリンやメトロニダゾールも,P.gingivalisバイオフィルムに対しては著明な抗菌効果を発揮しないことが明らかとなった.さらに,ガッタパーチャポイントに対する各種プラーク細菌の単一細菌バイオフィルム形成能をin vitro系にて検索し,50%以上の血清添加培地においてE.faecalis, Streptococcus intermedius, Streptococcus sanguisやStaphyrococcus aureusといったグラム陽性細菌が強いバイオフィルム形成能を有していること,P.acnesやグラム陰性細菌であるPorphyromonas gingivalis, F.nucleatumならびにPrevotella intermediaは,ガッタパーチャポイントに対し全く単一細菌バイオフィルムを形成しないことを明らかにした.In vitroにおいて,Enterococcus foecalis, Streptococcus mutans, Actinomyces viscosusならびにPropionibacterium acnesといったグラム陽性細菌種の単一細菌バイオフィルムをmodified Robbins Deviceを用いてヒドロキシアパタイトディスク上に作製し,Er:YAGレーザーによるバイオフィルムの排除・抑制効果を細菌学的および微細形態学的に検索した.S.mutansとA.viscosusは,被験した全群(20,40ならびに80mJ照射群)においてコントロール群に比べ有意に生菌数が減少したが,E.faecalisとP.acnesは20mJ照射群では有意差はみられなかった.走査型電子顕微鏡による微細形態学的検索の結果,P.acnesを除く3細菌種においてバイオフィルム表層の菌体細胞に扁平化が観察され,バイオフィルム形成細菌がレーザー照射により形態変化を起こしたものと推察された.しかしながら,Fusobacterium nucleatumなどの偏性嫌気性グラム陰性細菌種のバイオフィルムに対するレーザーの効果に関しては,研究実施期間中に達成できず課題として残った.一方,MRDで形成したPorphyromonas gingivalisバイオフィルムに対し,3種類の抗菌剤の効果をATP測定法により検討した.3種の抗菌剤,グルコン酸クロルヘキシジン,ミノサイクリン塩酸塩,メトロニダゾールのうち,クロルヘキシジン作用時には1日後にATP量が約1/1,000まで減少し,その後も7日目まで持続的に減少した.しかしながら,ミノサイクリンとメトロニダゾールのATP量の変化は7日後で約1/2であった.これらより,浮遊系のP.gingivalisには抗菌効果を有するミノサイクリンやメトロニダゾールも,P.gingivalisバイオフィルムに対しては著明な抗菌効果を発揮しないことが明らかとなった.さらに,ガッタパーチャポイントに対する各種プラーク細菌の単一細菌バイオフィルム形成能をin vitro系にて検索し,50%以上の血清添加培地においてE.faecalis, Streptococcus intermedius, Streptococcus sanguisやStaphyrococcus aureusといったグラム陽性細菌が強いバイオフィルム形成能を有していること,P.acnesやグラム陰性細菌であるPorphyromonas gingivalis, F.nucleatumならびにPrevotella intermediaは,ガッタパーチャポイントに対し全く単一細菌バイオフィルムを形成しないことを明らかにした.本研究では,新たなバイオフィルム抑制・排除療法として歯科用レーザーに着目し,本年度はレーザーのグラム陽性のバイオフィルム細菌に対する殺菌効果を形態学的及び細菌学的に検索することを目的とした.研究実施計画に従って,Enterococcus faecalis, Lactobacillus casei, Streptococcus mutansを供試細菌として,Modified Robbins Device(MRD)を用いてヒドロキシアパタイト(HA)ディスク上に各々の細菌種のバイオフィルムを形成した.各HAディスク上のバイオフィルムに対しEr-YAGレーザーを照射(30-60mJ,10s,10pps)し,得られたサンプルを走査型電子顕微鏡とATPアナライザーにて検索した.その結果,いずれの細菌種においても形態学的にはバイオフィルムの剥離が観察され,個々のバイオフィルムにおいて菌体の変形がみられた.ATP量においても,全ての細菌種においてコントロール群に比べて減少傾向がみられ,バイオフィルム内の生菌数が減少しているものと推察された.

現在,バイオフィルム抑制に有効な照射条件をさらに詳細に検討するとともに,グラム陰性細菌種に対する検索を行っている.一方,MRDで形成したPorphyromonas gingivalisバイオフィルムに対し,3種類の抗菌剤を作用させ,抗菌効果をATP測定法により検討した.3種の抗菌剤,グルコン酸クロルヘキシジン,ミノサイクリン塩酸塩,メトロニダゾールのうち,クロルヘキシジン作用時には1日後にATP量が約1/1,000まで減少し,その後も7日目まで持続的に減少した.しかしながら,ミノサイクリンとメトロニダゾールのATP量の変化は7日後で約1/2であった.これらより,浮遊系のP.gingivalisには抗菌効果を有するミノサイクリンやメトロニダゾールも,P.gingivalisバイオフィルムに対しては著明な抗菌効果を発揮しないことが明らかとなった.平成15年度に確立したin vitroにおけるバイオフィルム形成実験系にて,Enterococcus faecalis, Streptococcus mutans, Actinomyces viscosusならびにPropionibacterium acnesといったグラム陽性細菌種の単一細菌バイオフィルムをmodified Robbins Deviceを用いてヒドロキシアパタイトディスク上に作製し,Er:YAGレーザーによるバイオフィルムの排除・抑制効果を細菌学的および微細形態学的に検索した.細菌培養法による検索の結果,S.mutansとA.viscosusは,被験した全群(20,40ならびに80mJ照射群)においてコントロール群に比べ有意に生菌数が減少したが,E.faecalisとP.acnesは20mJ照射群では有意差はみられなかった.レーザー照射後のバイオフィルムを走査型電子顕微鏡にて検索したところ,P.acnesを除く3細菌種においてバイオフィルム表層の菌体細胞に扁平化が観察され,バイオフィルム形成細菌がレーザー照射により形態変化を起こしたものと推察された.しかしながら,嫌気ボックス中でバイオフィルム形成実験を行う,Fusobacterium nucleatumなどの偏性嫌気性グラム陰性細菌種のバイオフィルムに対するレーザーの効果に関しては,研究実施期間中に達成できず課題として残った.
インスリン様増殖因子系と細胞外基質分解酵素を標的とする消化器発癌・進展機構解明

IGFIRに対する新規チロシンキナーゼ阻害剤(TK工)の効果を検討した。4種類の消化器癌細胞株を対象とした。TKIは、IGFs刺激によるIGFIRの自己リン酸化、AktおよびERKの活性化を阻害したが、インスリン刺激による反応を阻害しなかった。TKIは、4種の細胞株全てにおいて用量依存的に増殖を抑制した。TKIは単独で腫瘍を抑制し、ストレス刺激下で用量依存的にアポトーシスを誘導し、運動能も抑制した。TKIは、抗癌剤のin vitro増殖抑制およびアポトーシス誘導能を増強した。TKIと抗癌剤の併用は、マウスにおける腫瘍増殖掬制に非常に効果的であった。新規TKIは、単独および抗癌剤との併用により、消化器癌治療に有用であることが示唆された。消化器癌の発癌・進展における細胞増殖因子insulin-like growth gactor (IGF)系と細胞外基質分解酵素matrix metalloproteinase (MMP)の役割の解明を、マイクロサテライト不安定性(microsatellite instability; MSI)との関連も含めて解析し、診断、治療等に臨床応用可能な成果を挙げることを目的とし系統的に解析した。IGF1 receptor (IGF1R)に対する新規チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)のシグナル伝達および消化器癌の進展に及ぼす影響を検討した。大腸癌細胞株HT29、膵臓癌細胞株BxPC3、食道癌細胞株TE-1、肝臓癌細胞株PLC/PRF/5の4種類の消化器癌細胞株を対象とした。TKI単独及びTKIと抗癌剤の併用による、シグナル伝達、増殖、生存、運動能に与える影響をin vitroおよびin vivoにおいて検討した。TKIは、IGFs刺激によるIGF1Rの自己リン酸化、AktおよびERKの活性化を阻害したが、インスリン刺激による反応を阻害しなかった。TKIと抗癌剤の併用は、マウスにおける腫瘍増殖抑制に非常に効果的であった。TKIは、IGF1Rおよびinsulin receptor (IR)からなるhybrid receptorの形成に影響を与えなかった。さらに、消化器癌においてIGFやMMPと関連する分子異常を明らかにした。
前周期遷移金属相乗系錯体の創製と小分子活性化

フェノキシド多座配位子、ヒドリド配位子、電子欠損性金属を組み合わせた前周期遷移金属相乗系錯体を合成した。合成した金属錯体の低原子価状態での高い還元力、金属中心の電子欠損性、あるいはこの2つの相乗効果に着目し、小分子の活性化に取り組んだ。その結果、前周期遷移金属相乗系錯体を用いて、(1)窒素分子の3重結合切断、(2)一酸化炭素の還元的6量化反応、(3)二酸化炭素炭素のメタンへの触媒的還元反応を見出した。本研究課題では、アリールオキシド基を配位子骨格に組み込んだ多座配位子を用いて、低原子価状態の前周期遷移金属多核錯体の創製とその化学特性を明らかにすることを目的とする。特に、この多核錯体の多中心機能および高い還元能力の相乗効果を利用した小分子活性化反応の開拓に焦点を当て研究を展開する。ジルコニウム錯体とホウ素化合物の元素相乗効果を用いて、二酸化炭素をヒドロシランによりメタンへと触媒的に還元する反応を見出した。ジフェノキシド-アニソール配位子2,2'-(4-Me-C_6H_2OMe)-(6-^tBu-4-Me-C_6H_2O)_2([O_2O']^<2->)をもつジルコニウム錯体[O_2O']Zr(CH_2Ph)_2を、Zr(CH_2Ph)_4とH_2[O_2O']の反応から合成した。ジベンジル錯体にB(C_6F_5)_3を作用させることにより、カチオン性錯体{[O_2O']Zr(CH_2Ph)_2}[B(C_6F_5)_3(CH_2Ph)]を得た。このカチオン性錯体とヒドロシランの混合溶液に常温常圧で二酸化炭素を加えると、メタンとシロキサンの生成が観測された。例えば、ヒドロシランとしてMe_2PhSiHを用いて同様に反応を行った場合、メタンと(Me_2PhSi)_2Oの生成が見られた。触媒活性は配位子に依存する。例えば3座型[O_2O']配位子の換わりに、二座キレート型ビスフェノキシド配位子あるいは単座フェノキシド配位子を用いて、類似のジルコニウムカチオン種を調整し同様に二酸化炭素のヒドロシランによる還元反応を行ったが、3座型[O_2O']配位子をもつ金属錯体より、反応の進行が遅いことが観測された。同位体ガス^<13>CO_2をもちいた実験から、メタンの炭素は二酸化炭素に、水素はヒドロシランに由来することを明らかにした。また、反応は2段階で進行し、二酸化炭素は最初に2倍当量のヒドロシランと反応しシリルアセタールへと変換される。続けて、2倍当量のヒドロシランと反応が起こり、メタンとシロキサンが生成する。最初の段階では、ジルコニウム錯体が必須であり、二段階目はB(C_6F_5)_3のみで反応が進行する。また、ケイ素上に2つ以上の水素が存在しているときも同様に反応が進行することを見出している。低原子価状態の前周期遷移金属と電子供与性配位子であるフェノキシド配位子の相乗効果によるこれまでにない高い還元能力、反応性をもつ金属錯体の創製を目指し、オルト位に嵩高い置換機としてアダマンチル基を導入したフェノキシド配位子(OAr)をもつジルコニウム錯体の合成を行った。出発原料となるクロリド錯体Zr(OAr)_2Cl_2(1)はZrCl_4と2倍等量のArOLiを反応させることにより合成した。低原子価Zr(II)錯体の合成を目的に、錯体1と2倍等量のKC_8をトルエン中で反応させると2核錯体[Zr(OAr)_2]_2(C_7H_8)(2)が得られた。錯体2では、2つのZr(OAr)_2フラグメントがトルエンを挟み込んだ逆サンドウィッチ型構造をとっている。トルエン分子は捩じれた舟形構造をとる。錯体2のトルエン分子は容易に置換することが可能である。すなわち錯体2は、通常では合成、単離することが困難なZr(II)錯体の前駆体とみなすことができる。例えば、錯体2と有機アジドAdN_3の反応ではジルコニウム(IV)イミド錯体Zr(OAr)_2(NAd)(thf)(3)を与える。反応過程で有機アジドは2電子還元され、窒素ガスの発生を伴いながらイミド配位子へと変換されている。さらに、イミド錯体3は過剰量の有機アジドと反応し、テトラアゾブタジエン錯体Zr(OAr)_2(N_4Ad)(4)を生成する。

一方、Me_3SiCHN_2と錯体2との反応では最初に単核錯体Zr(OAr)_2(N_2CHSiMe_3)(thf)(5)を与える。次に、配位子したTHF分子の解離を経て、2核錯体[Zr(OAr)_2(N_2CHSiMe_3]_2(6)を生成する。錯体6では2つの金属間をMe_3SiCHN_2の2つの窒素原子で(η^2:μ^2)型で架橋している。嵩高い3脚型アリールオキシド配位子[^<tBu>O_3]^<3->をもつ2核ニオブ錯体[K(dme)]_2[{(^<tBu>O_3)Nb}_2(μ-H)_4](1)は窒素雰囲気下でH_2の脱離と窒素分子のN≡N3重結合の切断を伴いながら、ニトリド錯体[K(thf)_2]_2[{(^<tBu>O_3)Nb}_2(μ-N)_2](2)を与える。ニトリド錯体2と過剰のCH_3Iを室温で反応させると、2つのニトリド配位子のうちひとつがメチル化された錯体[{(^<tBu>O_3)Nb}_2(μ-N)(μ-NCH_3)]^-(3)が得られる。温度を60°Cにし、引き続き反応を行うと残るニトリド配位子のメチル化が進行し、中性のビス(イミド)錯体[{(^<tBu>O_3)Nb}_2(μ-NCH_3)_2](4)が生成する。次に、イミド錯体とCO_2の反応を検討した。2核錯体4はCO_2と反応しない。しかし、錯体4とピリジンC_5H_5Nの反応から得られる単核錯体[(^<tBu>O_3)Nb(NCH_3)(C_5H_5N)_2](5)はCO_2と速やかに反応し、ureate錯体[(^<tBu>O_3)Nb{(NCH_3)_2C=O}(C_5H_5N)](6)と2核オキソ錯体[{(^<tBu>O_3)Nb}_2(μ-O)_2](7)を2 : 1の割合で与える。錯体5とCO_2の反応では最初に[2+2]環化付加反応が進行し、carbamate種[(^<tBu>O_3)Nb{(NCH_3)(O)C=O}]を与える。引き続きC-O結合切断により、イソシアン酸CH_3NCOとオキソ種[(^<tBu>O_3)Nb(O)]を与える。オキソ種は直ちに2核化し、2核錯体7を与える。イソシアン酸は未反応のイミド錯体5と反応し、ureate錯体6を生成したと考えられる。上記の反応を通し、ニオブ錯体反応場として用いることにより、窒素分子と二酸化炭素をureate基へ変換したことになる。前周期遷移金属相乗系錯体の合成とそれを用いた小分子活性化反応の開拓を目的に研究を行った。本年度はタンタル錯体による一酸化炭素COの還元的カップリング反応を見出した。3つのフェノキシド配位子を直鎖状に連結した多座配位子[OOO]^<3->をもつタンタル錯体[(OOO)TaCl_2]_2にKBHEt_3を反応させるとヒドリド錯体[{(OCOO)Ta}_2(H)_3][K(DME)_2](1)が得られた。反応過程で[OOO]配位子のC-H結合活性化が進行し、新しい4座配位子[OCOO]^<4->が生成している。錯体1においてC-H結合活性化反応は可逆的であり、低原子価タンタル錯体の前駆体として作用する。例えば、1にピリジンを反応させるとヒドリド配位子の1つが[OCOO]配位子のメチン炭素へ転位し、金属中心が還元されたTa(IV)-Ta(IV)の2核錯体が得られた。一方、COを反応させると、炭素をとおしてhead-to-head型で6個のCOが連結した6量体[C_6O_6]^<8->が生成し、それが分子内に取り込まれた4核錯体[K(DME)_2]_2[{(OOO)Ta}_2{(OOO)TaH}_2(C_6O_6)](2)が得られた。錯体2の生成過程で、6個のCOが8電子還元されている。錯体2は緑色で、特徴的な可視紫外吸収スペクトルを示す。この吸収は、HOMOである6量体[C_6O_6]骨格のπ軌道からLUMOであるタンタルの空d軌道へのLMCT吸収であることを計算
重度の精神障害を持つ親の下で生育した子どもの主観的体験と看護者に求めるニーズ

【目的】重度の精神障がいを持つ親のもとで生育した子どもの主観的体験と、看護者に対して期待していたニーズについて明らかにする。【研究方法】研究対象者は、重度の精神障がいを持つ親のもとで生育した子どもで、精神障がい者家族会の責任者から紹介を受けた。60分程度の半構造化面接にて、精神障がいを持つ親と同居していて心配・負担だったこと、看護者に対して期待した援助などについて調査した。インタビュー内容から逐語録を作成し、質的記述的に分析した。所属機関の倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果および考察】研究対象者は男女各1名で、年齢は30代前半と40代後半であった。障害を持つ親は両者とも母親で、60代と70代前半であった。研究対象者は、二人とも現在主介護者となっていた。そのプロセスは、1母親の入院経験はなく比較的生活が安定していた子ども時代、2両親から自立し自分のペースで暮らしていた成人期、3母親の精神症状悪化を病気とは気づかず、母親の突然の入院から主介護者となった時期の3つに分かれた。介護者は自分を介護者と見なすのではなく、その状況ですべき責任を担う(Polkki et al,2004)と言われているが、主介護者となった背景には、親に対する愛情だけでなく、病気に関する知識が不十分であり、親元を離れていたために精神症状に気付かない時期があり、症状を悪化させたという自責感も影響したと考えられる。また、精神障がいを持つ親の子どもは、親のネガティブな状況を話しても、批判するつもりはない(Fjone et al, 2009)というように、子ども時代の母親との体験をポジティブに意味付けし、経済的にも精神的にも自立した後に老年期の親の病状悪化に直面し、親に対する感謝と後悔、自責感から主介護者となったと考えられる。
反射眼球運動の数理モデリングと操作主体感の推定手法への応用

本研究プロジェクトにおいて我々は前庭感覚に起因する動揺病を推定する計算モデルを開発している.本研究ではこれを改良し,前庭動眼反射(Vestibulo-Ocular Reflex,以下VOR)眼球運動を記述する能力を有する,動揺病計算モデルを開発した.また,当該モデルへの入力である頭部運動と,モデル出力の一つである眼球運動が既知である場合に,モデルパラメータの一つである,身体運動の推定精度を表すブロックを推定する手法を開発した.当該モデルは,能動的に運動を行う場合,運動指令のコピーである遠心性コピーを模擬する機能を有しており,運動に対する運動受動の差異を表現できると考えた.そこで,能動受動時の頭部運動とVORを計測し,これら計測データから,モデルパラメータ同定を行うことで,能動受動の差がパラメータに現れるかを明らかにすることを目的の一つとした.自ら搭乗する座席がピッチング方向に運動する装置を開発し(立命館新設),能動条件と,受動的に装置に搭乗している条件において実験を実施し,モデルパラメータを比較したところ,パラメータに有意な差が確認された.また,高精度上下加振器(関西大学既設)をジョイスティックで操作できるように改良し,ジョイスティック操作に対する装置動作の関係を変化させる実験を行い,主観的な操作主体感SoAと装置動作の遅れの間に相関があることを確認した.一方,VORモデルに視覚-前庭感覚統合による自己運動感覚の数理モデルに導入し,視覚,前庭感覚同時入力時の動揺病推定可能な計算モデルを開発した.申請書において,2018年度は,以下の2項目について研究することを計画していた.1)遠心性コピー信号を有する前庭動眼反射(VOR)モデルの構築2)前庭動眼反射と視機性反射の統合モデルの構築これらで定めた到達目標にほぼ達成していることから,概ね順調と判断した.当初の申請書および2019年度交付申請書に沿って,4)操作主体感の推定手法の導出の2点について,計画通り進める.本研究プロジェクトにおいて我々は前庭感覚に起因する動揺病を推定する計算モデルを開発している.本研究ではこれを改良し,前庭動眼反射(Vestibulo-Ocular Reflex,以下VOR)眼球運動を記述する能力を有する,動揺病計算モデルを開発した.また,当該モデルへの入力である頭部運動と,モデル出力の一つである眼球運動が既知である場合に,モデルパラメータの一つである,身体運動の推定精度を表すブロックを推定する手法を開発した.当該モデルは,能動的に運動を行う場合,運動指令のコピーである遠心性コピーを模擬する機能を有しており,運動に対する運動受動の差異を表現できると考えた.そこで,能動受動時の頭部運動とVORを計測し,これら計測データから,モデルパラメータ同定を行うことで,能動受動の差がパラメータに現れるかを明らかにすることを目的の一つとした.自ら搭乗する座席がピッチング方向に運動する装置を開発し(立命館新設),能動条件と,受動的に装置に搭乗している条件において実験を実施し,モデルパラメータを比較したところ,パラメータに有意な差が確認された.また,高精度上下加振器(関西大学既設)をジョイスティックで操作できるように改良し,ジョイスティック操作に対する装置動作の関係を変化させる実験を行い,主観的な操作主体感SoAと装置動作の遅れの間に相関があることを確認した.一方,VORモデルに視覚-前庭感覚統合による自己運動感覚の数理モデルに導入し,視覚,前庭感覚同時入力時の動揺病推定可能な計算モデルを開発した.申請書において,2018年度は,以下の2項目について研究することを計画していた.1)遠心性コピー信号を有する前庭動眼反射(VOR)モデルの構築2)前庭動眼反射と視機性反射の統合モデルの構築これらで定めた到達目標にほぼ達成していることから,概ね順調と判断した.当初の申請書および2019年度交付申請書に沿って,4)操作主体感の推定手法の導出の2点について,計画通り進める.
非市場的リスク・制度と多国籍企業の戦略・組織

税制に関しては,連携研究者の井澤龍を中心に研究を進める。Forbes, WubsらがWEHC (Boston)パネルを基盤に進める次の英文書/特集号企画の一部となる。研究計画で構想したような形で新しい研究潮流をつくる上で重要なのは,より広く,日本やアジアの経営史研究との横の連携をつくることであるが,これについては,秋の経営史全国大会のパネル(日本語報告),および,中国の桂林で予定される第二回中国企業史ワークシッョプでの報告で実現を図る。分担社の橘川は,その単著(2014)の内容を国外の研究・文脈を踏まえ改稿し上記英文書収録論文とした。これは,日本石油,東亜燃料工業,出光興産,Standard Vacuum, Royal Dutch Shell, Caltexに関する実証研究を踏まえたもので,実施年度における研究成果を盛り込んでいる。分担者のドンゼは,ネスレの日本での事業活動の研究(2014)を踏まえ分析を戦後に拡張,Hershey(米),味の素(日)を新たに調査対象に加え,研究史把握,スイスでの史料館調査,公刊文献調査を実施した。上記と並行して,非市場リスクの一種である税制と多国籍企業の関係に焦点をあてたセシッションをBostonで開催されるWEHC (世界経済史会議)に設置しており,その実施に向けた準備を行った。平成29年度の目標は,全体としては,先行着手の英文専門書刊行(著者11名)であり,黒澤に関しては同書序章執筆(研究史総括,基礎概念整理,課題提示,Roche社文書解析,また橘川・井澤においては上記担当章執筆,ドンゼにおいては3企業文献調査であった。このうち全体目標の英文専門書刊行では,1章を担当していたC.Kobrakの死去や,2名の著者の辞退等で新たな著者を確保するなどの対応が必要となり,編集作業が全体にずれ込んだが,編集過程でのそうした不確実性は学術書出版では珍しいものではなく,全体としては順調に進捗しているといってよい。黒澤によるABH(Glasgow)[6月]・現地で編集会議(黒澤/改稿要請の内容確定)は予定どおり行われた。EBHAへの参加は報告テーマの変更により編集打ち合わせ目的に変更されたが,他方でここで予定していた研究成果自体は,予定経営学分野では最も重要なAOM (Academy of Management)でのAll Conference Sessionでのパネル報告として行われ,これは予定以上の成果といってよい。他方,Roche文書の解析は,代表者の学内業務輻輳で遅れ気味である。以上,進捗状況には予定以上の部分と予定以下の部分があるが,全体としてはおおむね順調に進展していると評価しうる。上記のRoutledge社からの学術書の編集は最終段階に入っているが,入稿には至っておらず,7月半ばまでにこれを済ませ,また9月まで校正等を行う必要があり,これを最優先課題とする。同時に,7月末から8月はじめに開催されるWEHC (世界経済史会議)の関連セッション(Passage to Panama)についても準備を進める。同セッションは国際課税,租税回避による多国籍企業の戦略・組織へのインパクトを分析するものであり,本課題と密接に関わる。このセッションについても,Business History誌の特集号などの形で公表が予定されており,代表者はその編集作業にあたりつつ,分析概念の整理を行う。また代表者は,2010年以降のロシュ社(計5回),ネスレ社(計4回)史料館調査により,機密電信記録や経営陣のメモ・報告書等,3000点超の史料を撮影済みである。H30年度はこれらの本格的な解析を行う。分担者の橘川は,上述の石油産業研究を深め,併せて商社・食品企業についても研究を行う。後者としては三井物産,三菱商事,味の素,ネスレの分析を予定している。またドンゼは,ネスレ史料館(Vevey),Hershey(Pennsylvania)史料館で史料調査を行い,また味の素は社史他の公刊文書を用いて,3社の比較分析を行う。
ユニフォームによる企業活動の活性化-ビジュアルツールとしてのユニフォームの活用-

顧客志向のサービス業のユニフォームについて着目し、その効用を明らかにすることが本研究の主要な内容であり、最終的には、その効用を活用して、企業の活性化を図りうる提案を取り纏めることを目的とした。その結果、各業界共にユニフォームに自社の特性を持たせ差別化を図っていることが明らかになり、また、サービス業のユニフォームは、若年層のアルバイト選択においても影響を及ぼしていることが判明した。すなわち、ビジュアルのーつとしてのユニフォームの役割を確認することが出来た。ユニフォームがもたらす機能を、実用的機能および社会・心理的機能から明らかにしようとするのが本研究の目的である。すなわち、ユニフォームが顧客志向の業態において果す機能を分析し、それを積極的要因として活用できるシステムを構築しようとするものである。本年度は、企業の消費者に対するメッセージの呈示がユニフォームを通して行なわれている実態の解明を主たる目的とした。方法としては、2007年712月にかけて、コンビニ業界、カフェ業界を対象として、ユニフォームの実態調査を実施した。また、ユニフォームを記億している企業を2007年10月に関東圏に在住する女子大学生186名を対象に質問紙による集合調査を実施した。その結果、多数の店舗を構え更に24時間営業等で、消費者に近い存在であるコンビニエンス業界においては、コンビニのテーマカラーを取り入れるなどユニフォームに自社の特性を持たせ他店との差別化を図っているところが多くみられた。一方、カフェ業界においては、エプロンのみを支給している店舗が多く見られ、店舗同士というよりは、従業員同士の差別化を重視している傾向が認められた。すなわち、従業員もお店の雰囲気作りを担う存在であるとして、個人の裁量に任せた着用を許可してユニフォームを着用させているところが多くなっていた。また、ユニフォームを記憶している企業としては、マクドナルド、スターバックスコーヒー、セブンイレブン、ローソンが上位を占めていた。業界別では、コンビニエンスストア28.2%、カフェ19.2%、ファーストフード16.9%となり、身近であり利便性を追求している業界のユニフォームが消費者に最も印象付けていることが確認された。以上を取り纏めると、ユニフォームは企業に対して他店との差別化を図るツール、またPR戦略の有効なツールをも担い、企業のブランド力を高める効果を有していることが確認された。ユニフォームに関する研究は、着装の社会的な役割を研究する上でも重要な課題であり、従来も制服の分類、ユニフォームの役割と効能に関して等は多くの研究成果が報告されてきた。しかし、企業活動のユニフォームを研究対象とする研究は従来あまりなされてこなかった。そこで、本研究では、ユニフォームは社会の中の実際の企業活動において着用されているものであり顧客を含めた社会との関連を抜きには考えることはできないとの視点に立脚し、サービス業という不特定な人々の目にさらされる職種に限定してその有用性を明確化することに力点を置いた。これは、顧客志向のサービス業が重視される現況に適合していると言得る。2008年1月に関東圏に在住する大学生男女291名を対象に質問紙による集合調査法で調査を実施した。質問内容は、ファッションに関する項目、アルバイト先の選択に関する項目等であり、これらの項目に対して4段階尺度で評価を求めた。なお、データ分析には多変量解析を適用した。主成分分析を用いてファッションに関する意識の分析を行った結果、流行重視、ステイタス重視、本質重視という3主成分が累積寄与率74.3%で抽出された。この3主成分と、アルバイト選択の際に重視する項目の検討を主成分得点を用いて行った結果、流行重視、ステイタス重視の意識が強い人は意識の弱い人に比べて、ユニフォームを重視してアルバイトの選択をしていることがt検定において有意水準1%で認められた。このことから、潜在変数として「ファッション意識」と「アルバイト選択の意識」を設定し、前者が後者の原因となるパスモデルを構築し、パス係数0.39が求められた。すなわち、ファッション意識とアルバイト選択意識という2つの構成概念の間には少なからぬ因果関係が本研究により確認された。特に、ユニフォームやユニフォームのデザインへのパス係数は0.83、0.86と高くなっており、アルバイト選択において重要であることが共分散構造分析を適用しての本研究により明らかになった。以上を取り纏めると、ユニフォームに対する若年層の意識の一端が明らかになり、これはユニフォームを通じての企業活動の活性化が成されうる可能性が示唆されたと云い得る。
レジン支台築造における直接法／間接法の選択基準確立～非破壊観察的3次元定量評価～

昨年度は,「根管象牙質とレジンとの詳細な接着評価」,つまり直接法と間接法の手法の違い,および光硬化アドヒーシブ併用支台築造用レジン(以下,AwL)とプライマー併用接着性レジンセメント(以下,PowL)の使用する材料の違いが根管象牙質ーレジン間の接着能に与える影響について検討した.本年度は,根管象牙質ーレジン界面およびレジンコアの非破壊観察により,根尖部の定性評価およびレジンコア内部の気泡や界面の微小漏洩の定量評価を行った.支台築造を行った試料を37°C水中に24時間浸漬した後,OCTとμCTを用いて支台築造前後の根尖部の観察を行った結果,直接法AwLおよび直接法PwoLでは,根尖側に大きい気泡や象牙質ーレジン界面のギャップが観察された.一方,間接法AwLおよび間接法PwoLでは,界面のギャップや気泡はほとんど観察されなかった.また支台築造を行った試料をμCTにてレジンコア内部の気泡を観察した.μCTによる観察後,試料を50wt%硝酸銀水溶液に24時間浸漬し,再度μCTにて微小漏洩を観察した.解析ソフトウェア(TRI-BON,ラトックシステムエンジニアリング株式会社)を用いて,内部の気泡および微小漏洩の体積を計算し,各群における気泡の割合および微小漏洩量を算出した結果,気泡の割合には手法および材料による差は認められなかった.微小漏洩に関しては,手法による差は認めなかったが,AwL群はPwoL群と比較して有意に多かった(P=0.0058).以上より,手法の違いは,気泡の発生や根尖部におけるギャップの形成に影響を与えることが示唆された.また,光硬化アドヒーシブ併用コア用レジンは,根尖部における光量不足による重合度の低下により,プライマー併用レジンセメントと比較して微小漏洩が多くなることが示唆された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,「根管象牙質とレジンとの詳細な接着評価」,つまり直接法と間接法の手法の違い,および光硬化アドヒーシブ併用支台築造用レジン(以下,AwL)とプライマー併用接着性レジンセメント(以下,PowL)の使用する材料の違いが根管象牙質ーレジン間の接着能に与える影響について検討した.手法および使用する材料についてそれぞれ無作為に4郡(直接法・AwL群,直接法・PowL群,間接法・AwL群,間接法・PowL群)に分けた.プッシュアウト試験:手法間(直接法,間接法)に有意差が認められなかった(P=0.32).材料の違いに関しては,PwoL群はAwL群と比較して有意に高い接着強さを示した(P<0.001).AwL群において,歯冠側は根尖側と比較して有意に高い接着強さを示した(P=0.019).PwoL群において,根尖側は歯冠側と比較して有意に高い接着強さを示した(P<0.001).μTBS試験:間接法は直接法と比較して有意に高い接着強さを示し(P=0.022),PwoL群はAwL群と比較して有意に高い接着強さを示した(P<0.001).AwL群において,間接法は直接法と比較して有意に高い接着強さを示し(P=0.0013),ptf数は有意に少なかった(P=0.0011).また,AwL群において,歯冠側は根尖側と比較して有意に高い接着強さを示した(P=0.0059).PwoL群では,手法および部位に有意差は認めなかった.接着界面の形態観察:PwoL群はAwL群と比較して,歯冠側および根尖側において象牙細管内への長いレジンタグの形成が確認できた.以上より,AwLでは,手法の違いが接着能に影響を与えることが示された.PwoLでは,強固なレジンタグが形成されていたため,手法の違いに関わらず,高い接着能を示したと考えられる.研究目的の達成度に関しては,支台築造法の手技および材料による違いについての予定された実験はすべて行われ,学会発表も終えているため,おおむね順調に進展している.昨年度は,「根管象牙質とレジンとの詳細な接着評価」,つまり直接法と間接法の手法の違い,および光硬化アドヒーシブ併用支台築造用レジン(以下,AwL)とプライマー併用接着性レジンセメント(以下,PowL)の使用する材料の違いが根管象牙質ーレジン間の接着能に与える影響について検討した.本年度は,根管象牙質ーレジン界面およびレジンコアの非破壊観察により,根尖部の定性評価およびレジンコア内部の気泡や界面の微小漏洩の定量評価を行った.支台築造を行った試料を37°C水中に24時間浸漬した後,OCTとμCTを用いて支台築造前後の根尖部の観察を行った結果,直接法AwLおよび直接法PwoLでは,根尖側に大きい気泡や象牙質ーレジン界面のギャップが観察された.一方,間接法

AwLおよび間接法PwoLでは,界面のギャップや気泡はほとんど観察されなかった.また支台築造を行った試料をμCTにてレジンコア内部の気泡を観察した.μCTによる観察後,試料を50wt%硝酸銀水溶液に24時間浸漬し,再度μCTにて微小漏洩を観察した.解析ソフトウェア(TRI-BON,ラトックシステムエンジニアリング株式会社)を用いて,内部の気泡および微小漏洩の体積を計算し,各群における気泡の割合および微小漏洩量を算出した結果,気泡の割合には手法および材料による差は認められなかった.微小漏洩に関しては,手法による差は認めなかったが,AwL群はPwoL群と比較して有意に多かった(P=0.0058).以上より,手法の違いは,気泡の発生や根尖部におけるギャップの形成に影響を与えることが示唆された.また,光硬化アドヒーシブ併用コア用レジンは,根尖部における光量不足による重合度の低下により,プライマー併用レジンセメントと比較して微小漏洩が多くなることが示唆された.本研究はレジンコアにおける直接法と間接法の違いを明らかにすることを目的とし,30年度は,根管象牙質&#8722;レジン界面およびレジンコアの非破壊観察を行い,多面的に評価する.レジンコア内部の気泡および界面の微小漏洩の定量評価:解析ソフトウェア(TRI-BON,ラトックシステムエンジニアリング株式会社)を用いて,&micro;CTで得られたデータから内部の気泡および微小漏洩の体積を計算し,気泡の割合および微小漏洩量を算出する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。