hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん細胞特異的磁気ナノ微粒子のハイパーサーミアへの応用

ナノサイズの磁気微粒子を独自の製法で作製し、磁気特性を明らかにした。がん細胞に選択的な機能性を持たせるために、官能基を修飾する方法を確立した。アミノ基と葉酸を修飾することにより、がん細胞に選択的に導入されることを確認した。磁気クラスターの組成を調整し、直流および交流磁化率測定により、交流磁場中でもっとも熱散逸がおこると予想できる試料の粒径を最適化した。交流磁場中での発熱変化を測定すると、高いもので20度近くの温度上昇が観測できた。得られた磁気ナノ微粒子をがん細胞を培養したディッシュに撒き、交流磁場を印加してがん細胞の生存率を調べたところ、明らかなハイパーサーミア効果が確認できた。本研究の目的は金属塩化物とメタケイ酸ナトリウムの水溶液を湿式混合する独自の製法で磁気ナノ微粒子を生成し、磁気的性質を明らかにし、官能基を修飾しがん細胞選択性を持たせる。この微粒子をハイパーサーミア(温熱療法)へ応用するために微粒子の交流磁場による発熱特性を評価することであった。1.サンプルの作成と選択:ハイパーサーミア用媒体として有用と予想した系、特にマグネタイト(Fe3O4)にコバルト(Co)イオンをドープしていくFe-Co-O系について、Coの組成や粒径を制御しながら試料を作成した。粒径は6.3 nmから21.2 nmまで焼く10種類のサイズをそろえた。組成はFe3-xCoxO4においてx = 0, 0.3, 0.5と変化させた。XRD, XRF, TEM, FT-IRなどの測定から単相のスピネル構造でCoのドープ量もほぼ仕込みどおりであることを確認した。2.磁化測定:前年度までの実験結果より、本微粒子の発熱機構は主にネール緩和による発熱が支配的であることが明らかになったため、交流磁化率の虚数部に注目し、周波数依存性、温度依存性、粒径依存性を詳細に調べた。上記組成のうちx=0.3のサンプルの、各粒径別の交流磁化率虚数部(χ")の温度変化では、7.5 nmのものが室温付近に最大ピークを持つので、この試料が最も発熱すると予想できる。3.発熱測定:構築した装置で交流磁場下での昇温特性を測定したところ、磁化測定の結果から予想したとおり、7.5 nmの試料が20度程度の温度上昇を示した。数種の試料の熱散逸量を定量化し、比較して最適化を行った。シャーレを磁場中に置いてin vitroの実験が行えるようコイルの改良も行った。本研究の目的は、金属塩化物とメタケイ酸ナトリウムの水溶液を湿式混合する独自の製法で磁気ナノ微粒子を生成し、磁気的性質を明らかにし、官能基を修飾しがん細胞選択性を持たせる。1サンプル作製と最適化については、超常磁性を持つネール緩和による発熱機構が支配的であることが明らかになったため、直流および交流磁化率の測定結果からMnZn系フェライトに注目して詳細の解析を行った。Znのドープ量がMn1-xZnxFe2O4の組成のx=0.2の場合が最も発熱効率がよいと予測した。2発熱測定にあたっては、実際の前立腺がん細胞を用いて、ハイパーサーミア効果を検証するシステムを構築した。磁場をかけない場合はほとんど細胞が死滅せず、本微粒子の毒性が低いことも証明された。当研究室で細胞を培養するための環境も整えた。3実際に治験へ向けた実験を考慮し、生体内での微粒子の分散性について検討した。電気的反発を利用するのみでなく、立体障害による分散を利用した修飾方法を開発した。その結果、ハイパーサーミア効果も向上することが明らかになった。4本研究にて開発を進めた一連の微粒子の中にはMRIのシグナルも明瞭に得られるものがあることも見出せた。本微粒子による温熱治療と診断を同時に行う、セラノティクスへの可能性を示唆した。1.研究の目的:金属塩化物とメタケイ酸ナトリウムの水溶液を湿式混合する独自の製法で磁気ナノ微粒子を生成し、磁気的性質を明らかにし、官能基を修飾しがん細胞選択性を持たせる。この微粒子をハイパーサーミア(温熱療法)へ応用するために微粒子の交流磁場による発熱特性を評価する。2.サンプル作製:ハイパーサーミア用媒体として有用と思われる磁気微粒子を生成した。特に鉄(Fe)酸化物に亜鉛(Zn)をドープした系、さらにマグネシウム(Mg)をドープした系、また鉄とニッケル(Ni)を含むフェライト系の物質について、単相のサンプルを作製し、粒径制御、組成の調整をおこなった。

3.構造評価と磁気測定:ナノサイズのサンプルについてXRD, TEM, FT-IRなどの評価と放射光を利用した局所構造の解析を行った。各サンプルについて、直流(DC)および交流(AC)の磁化測定を詳細に行った。特にこの系の発熱機構は主にネール緩和による発熱が支配的と考えたため、交流磁化率の虚数成分に注目し、試料の最適化を行った。交流周波数100Hz,交流磁場1 Oeにて測定したところ、FeZn系微粒子では予想に反し交流磁化率の虚数部分に明瞭なピークが得られず、強磁性成分の影響がある可能性が考えられる。Ni-ferriteにZnをドープした系では、Znのドープ量の増加とともに、交流磁化率の虚数成分のピークが室温付近に現れることがわかった。生体適合性の高いMg系ではZnのドープ量の増加に従い、直流磁化の値が増加した。4.発熱測定:各試料の交流磁場による温度上昇を測定するため、温度上昇測定装置の構築を行った。この装置を用いて温度上昇を測定した結果、試料によっては15度から20度の温度上昇が観察できた。1.試料生成については着実に成功しており、今年度から組成評価も蛍光X線を用いてより明瞭に行うことができるようになった。粒径の見積もりも新たにCSDA(結晶構造解析ソフト)を用いてより正確に算出できるようになった。生成と評価については予定を上回る100%以上の達成度となった。2.磁化測定の振る舞いから推測したように、Fe-Co-O系試料では交流磁場下でがん細胞を死滅させるに十分な温度上昇が得られた。新たに磁化の結果から予想できない発熱結果も見られ、別の理論を考察する必要性も出てきた。in vivoの実験はできていないが、寒天を用いた生体擬似サンプルでは粉末状態の約1/3程度の発熱量であることがわかった。in vitro用に実験装置の改良は行っており、細胞ではハイパーサーミアの効果が実証できつつある。全体としてはおおむね目標は達成してきており、不足部分はin vivoの実験であり、今後、共同研究者の協力を得て実行してゆきたい。サンプルについては狙った試料を単相で得ることができ、ナノサイズの評価も行うことができており、十分な達成度を得ることができている。サンプルの種類については、まだまだ試作する余地があるので今後の展開も期待できる。交流磁化率と温度上昇については予想とは異なる実験結果も得られているので、この分析を詳細にしていくことが次年度からの課題である。初年度の達成度は良好といえる。1.物理的解析部分については、よりデータを分析し、Cole-Cole plotやアレニウスplotにより磁気緩和現象と熱散逸の関係を明らかにしていきたい。また、ネール緩和以外の発熱要因も検討していく必要が出てきた。2.改造し、構築したin vitro用の細胞死の観察により、磁気ハイパーサーミアの効果の再現性を確認し、統計的にも実証していく。できればマウスを用いたin vitroの実験を行いたい。マウスは当研究室では確保できないため、この部分がもっとも問題となる。研究協力者である埼玉医科大の千本松准教授と日程を調整しつつ推進することで対応したい。3.本微粒子はMRIの造影効果についても期待できる初期結果が得られた。MRIの理論は非常に複雑で磁気パラメータのどの部分が効果に影響するかわかっていない。東北大学でシグナルを測定してもらいつつ、関係を明らかにしていきたい。
脂肪酸結合タンパク分子の新規細胞機能の解析

脳型(B-)と表皮型(E-)の脂肪酸結合蛋白(FABP)の遺伝子欠損マウスの作製を世界で初めて成功させた。B-FABPは胎児期脳室周囲層に強力発現され、成熟期にアストロサイトに限った発現がみられる。その欠損マウスは解剖・組織学的には異常は認められないが、行動解析により、不安と恐怖記憶の増強をしめし、生化学的解析では脳内n-3のDHA含量の少量減量が新生児期のみに認められた。さらに、統合失調症の生物学的標識として知られるprepulse inhibition(PPI)欠損に関して、B-FABP欠損マウスはPPIの減少を示した。この所見と遺伝子解析結果から、B-FABPが統合失調症発症の重要な分子である可能性が強く示唆された。一方、E-FABP欠損マウスは腹腔細菌注入感染による腹膜炎での死亡率が野生型に比して低かった。そのマウス由来の脾臓樹状細胞はLPS刺激によるIL-12p70産生およびp38MAPキナーゼとIkBaのレベルが野生型に比して昂進していた。この所見から、E-FABPが樹状細胞でのIL-12産生のネガティブ制御因子として作動することによって腹膜炎死亡率減少に導かれている可能性が強く示唆された。脂肪酸結合タンパク分子ファミリー(FABPs)は、水に不溶な脂肪酸と結合し、細胞内での動きと機能を制御する。これまでに知られていないFABPの新しい機能を検証すべく、3種の遺伝子ノックアウトマウスに対する表現型解析と形態学的組織発現解析を軸に本年度研究を施行して得た成果は、以下の通りである。1脳型FABP(B-FABP)ノックアウトマウスのアストロサイトでは、n-3系脂肪酸の取り込みが低下し、細胞の分裂能低下が招来されていること(投稿準備中)。また行動学的解析から、B-FABPノックアウトマウスが恐怖・不安の亢進を示すこと(Owada et al.,Eur J Neurosci,2006)。2表皮型FABP(E-FABP)ノックアウトマウスの表皮細胞では、早期分化の異常が認められ、必須脂肪酸の取り込みの低下琶ともに表皮分化制御に関わるエイコサノイドの産生に変化が招来されていること(投稿準備中)。3 E-FABPノックアウトマウスの樹状細胞や肥満細胞では、内毒素の刺激によって産生されるIL-12やTNF-αの産生が、それぞれ亢進あるいは低下し、シグナル分子であるMAPキナーゼやNFkBの活性変化が認められること(Kitanaka et al.,BBRC,2006)。さらにE-FABPノックアウトマウスが急性炎症に対して脆弱であること(投稿中)。以上の結果は、FABP分子群がエネルギー産生や膜脂質の合成などの旧来提示されていた機能にとどまらない、多彩な細胞機能に広く関与することを示唆する。
『日本的流通システムの形成と構造変動に関する実証分析』

平成12年度に行った研究は以下の通りである。1平成11年度に日本について行った調査と比較するため、ドイツについての資料収集、データベース構築を進めた。中心となる実証研究を大別すると、3つのカテゴリーに分類される。(1)ドイツの行政界別の官公庁統計の収集と整理、データベース化(2)ドイツの家電小売業の立地データの収集と整理、データベース化(3)(1)(2)のデータベースを取り込めるGISソフトの選定と、GIS上の地図へのデータの張り付け作業2小売立地と都市構造の発展についての文献研究と関係業者へのインタビュー大規模、及び中小規模家電小売業者、脇同購買組織などに対して、その立地戦略と、空間的な競争構造についてのインタビューを行った。3空間データ利用のための概念研究日独の統計局に対して、空間情報と結合できるデータベースについての調査を行い、GISの設計思想と空間データの利用可能性について検討した。<中心的作業の具体的内容>(1)ドイツの連邦統計局による1970年以降の卸売、小売事業所数の市町村行政界別のデータベースの作成(2)ドイツの市町村行政界ベースの人口統計のデータ収集、データベース化(3)協同購買組織等の協力を仰ぎ、1000件程度の家電小売業者についての売り上げ高規模、従業員数、住所、電話番号からなるデータベースの作成(4)ドイツの連邦地理局発行の地図の収集、(全国、都市別)及び、GISデータの取り扱い、利用状況についての調査(5)地図情報と、収集した小売りデータ、人口データとを結合できるGISソフトの選定と手法についての研究(6)GISのソフトで解析可能なデータベースについての調査、導入検討平成11年度に行った研究は以下の通りである。研究活動は、(1)市町村の行政界別の小売事業所数の時系列のデータベースを構築する作業、(2)市町村の行政界ベースに整理された人口統計を集計し各国比較するための準備作業、(3)各国の流通に関しての統計データを収集し、整理する作業の3つの領域からなる。中心的作業の内容は以下の通りである。なお、作業にあたっては、データベース構築のためのデータ収集(データベース検索、また統計資料の収集・コピー)、および入力とデー加工作業の一部を研究補助者(アルバイト)に依頼した。次年度は、本年度作成した統計データを、GISの地図情報と統合させ、流通業の地理的動態を解析する作業を行う。<中心的作業の内容>(1)商業統計を元に、1960年以降の卸売、小売事業所数の市町村行政界別のデータベースの作成(2)ドイツ/日本の市町村行政界ベースの人口統計のデータ収集、一部入力し、データベース化(3)家電流通について、NEBA等業界暖帯資料を用いて、家電量販店の小売り店舗の時系列のデータベースを作成し、数の変化を市町村行政界単位ごとに集系化(4)各国の流通に関しての統計データを収集し、整理する作業(5)Arc ViewsやMap InfoなどGISのソフトで解析可能なデータベースについての調査、導入検討(6)欧州各国比較をおこなうためのGISの地図情報についての調査、導入検討作業(7)文献サーヴェイのための資料入手平成12年度に行った研究は以下の通りである。<中心的作業の具体的内容>(1)ドイツの連邦統計局による1970年以降の卸売、小売事業所数の市町村行政界別のデータベースの作成(2)ドイツの市町村行政界ベースの人口統計のデータ収集、データベース化(3)協同購買組織等の協力を仰ぎ、1000件程度の家電小売業者についての売り上げ高規模、従業員数、住所、電話番号からなるデータベースの作成(4)ドイツの連邦地理局発行の地図の収集、(全国、都市別)及び、GISデータの取り扱い、利用状況についての調査(5)地図情報と、収集した小売りデータ、人口データとを結合できるGISソフトの選定と手法についての研究(6)GISのソフトで解析可能なデータベースについての調査、導入検討
宇宙における芳香族化合物の生成消滅反応の理論的究明

1.宇宙における芳香族炭化水素の存在様式の解明を目的として、PM3分子軌道計算を用い、2個以上のベンゼン環が縮合した典型的な多環式芳香族炭化水素(PAH)とその分子イオンの振動構造の解析を行った。PAHのような交互炭化水素はイオン化すると、炭素骨格振動の強度が著しく大きくなり、2価の陽イオンになると、その傾向がさらに増大することがわかった。この傾向は宇宙の紫外線照射場における赤外スペクトルの強度分布と一致する。また、PAH分子の1価および2価の陰イオンの振動構造の解析を行ったところ、PAH分子では1価の陽イオンと1価の陰イオン、2価の陽イオンと2価の陰イオンの振動スペクトルがきわめて類似していることがわかった。PAH分子の同じ価数の陽イオンと陰イオンの類似性は、すでに電子スペクトルで見つかっているが、今回の発見は振動スペクトルでも同じ関係が成り立つことを意味する。2.最近宇宙でもフラーレンが見つかって話題になっているが、安定なフラーレン分子では12個ある5員環が互いに接していてはならない。この規則性をISOLATED PENTAGON RULE(IPR)という。我々は我々独自のグラフ理論を展開して、分子全体の芳香族性に対する各パイ結合からの寄与を見積もることに成功し、フラーレン分子上で2個の5員環が縮合したときには、2個の5員環に共有されたパイ結合がきわめて不安定になることを発見した。この発見は、長らく誤って解釈されていたIPRの証明となる。
「生きもの同士のつながり」の教材としてのダンゴムシを用いた理科実験の開発

「ダンゴムシ-枯葉-微生物」の3者関係に着目し、ダンゴムシが陸上生態系の中で果たしている役割を中学生が十分理解・認識できる3種類の実験を開発した。すなわち、ダンゴムシは新しい枯葉より腐食のすすんだ枯葉を好むことを確かめる実験、ダンゴムシが枯葉を摂食することで微生物による枯葉の分解が促進されることを確かめる実験、またダンゴムシが枯葉を摂食した後に残る糞や食べ残しが植物生産に正に作用することを確かめる実験である。本年度はダンゴムシによる枯葉(木本類および草本類)の選択性に関する実験と、Y字管を使っての臭いによる餌への定位に関する実験を主として行った。以下のようなことが明らかにされた。1.アオギリ・クスノキ・クロマツ・サクラ・ツバキ・フウ・マテバシイ・モウソウチクの枯葉のうち、よく摂食されたのはフウやアオギリなどの薄く柔らかい葉で、クロマツやマテバシイなどの堅い葉はほとんど食われなかった。2.同じサクラの枯葉であっても、野外の土壌表面に長期間放置した枯葉の方が、よく摂食された。ダンゴムシは微生物の分解を受けた枯葉を好むようだった。3.7種の草本の押し葉をつくり、それらを個体識別マークをつけたダンゴムシに与え、摂食痕と体重変化を調べた。1週間で最も体重増加があったのはドクダミやタンポポであり、エノコログサやセイタカアワダチソウでは体重増加はほとんど見られなかった。同じ草本であっても、植物組織の丈夫さが摂食量に大きく関与していると思われた。4.夜行性でかつ視覚の発達していないダンゴムシにとって、嗅覚は餌への重要な定位手段と思われる。彼らが臭いにいかに反応するかを調べるためのY字管を用いた実験装置を開発した。食料として不適な枯葉(クスノキ、イチョウ)に対して明らかな忌避行動を示した。逆に、サクラなどの好適な葉には正の反応を示し、彼らが臭いで餌を探索していることが強く示唆された。昨年度に引き続き、ダンゴムシの枯葉に対する摂食行動を中心に諸実験を行った。また、ダンゴムシの生態系に及ぼす影響を調べるための実験を,中学理科で取り上げる際の新しい方法を開発すべく試行を繰り返した。結果は以下の通りである。1.ダンゴムシの摂食過程を視覚化するため、2枚のバットに同量の枯葉を敷き詰め、一方にはダンゴムシを50匹入れ、43日間デジタルカメラで一定の距離から撮影した。枯葉が摂食され、糞が蓄積される様子が対照区と比較してよくわかった。2.ダンゴムシは硬い葉を好まないことが前年度に判明したが、それらを粉砕して与えれば摂食するか否かをみた。アラカシ・ツバキ・クスノキなどの葉を用いたところ、枯葉のまま与える場合より、粉砕して与えた方が体重が増加する傾向が見られた。しかしながら、有意な差は認められなかった。3.餌のない状態でどれほど耐えうるかを調べたところ、約50日間で60%の個体が生存していた。またその間の体重減少はほとんど見られなかった。このようにダンゴムシは水分さえ与えれば相当期間絶食に耐えることができたが、このことはダンゴムシの消化管内に共生しているだろう微生物の作用によることが示唆される。ダンゴムシは欧州原産であり、日本を含む世界中に分布を広げたが、この絶食耐性の存在が、長期間に及ぶ人為的な移動・運搬での生存率の高さを保障し、そのことが現在見られるような広範な分布をもたらした可能性がある。4.ダンゴムシが枯葉を摂食することにより、土壌微生物の活動が活発化し、有機物の無機物への転換を高める作用があるのではと考え、ダンゴムシに食わした枯葉の残滓および排出された糞が混在する容器に薄いデンプン液を加えヨウ素反応をみる実験を考案した。本年度はそのための予備的実験を行い、その実用性を確かめることができた。生態系におけるダンゴムシの役割を認識できる実験を開発するため、ダンゴムシの存在が植物の生育に役立っていることを示す実験を計画し実際に行った。ケヤキの枯葉を入れた容器(底には石英砂を敷いた)にダンゴムシを容器あたり一定数入れ、十分摂食させた。その後ダンゴムシを取り除くと、石英砂上にはダンゴムシが排出した大量の糞と、食べ残した枯葉の断片が残る。ダンゴムシの糞と食べ残しが存在する容器を「ダンゴムシ区」とし、ケヤキの枯葉と石英砂だけの容器を「枯葉区」、また石英砂だけの容器の容器を「対照区」として、いずれの容器にも水とウキクサの葉状体を1枚投入した。各区あたり容器を5個用意し、窓際に置いてウキクサの成長量を7週間観察した。7週間後3者の間には明確な違いが現れた。

すなわち、平均葉状体数は「ダンゴムシ区」では186.8枚であったのに対し、「枯葉区」では6.4枚、「対照区」では9.2枚とウキクサの成長量に大差が得られた。このことは、ダンゴムシが地上に落下した枯葉を食べ、大量の糞を排出することや細かく砕かれた枯葉が植物の栄養となり、再び根から救急されることを示唆するものである。この実験法は方法が簡易なこと、材料の確保がたやすいこと、結果が明確に得られることなどの利点があり、中学生でも十分できる実験だと思われる。さらに、3年間行ってきたダンゴムシに関する実験開発や飼育・観察をふまえ、「ダンゴムシの実験と観察」と題したホームページを作成し、公開した。
現代における子どもの自立の意味-生きにくさを抱える子ども・親・支援者の視点から

本研究では、障害児者および不登校を経験した若者に焦点をあて、現代における子どもの自立の意味について考察し、以下の三つの視点をえた。第一に、自立を個人の問題としてではなく「他者との関係」においてとらえること、第二に「受動性」ではなく「能動性」によって自立を定義すること、第三に、「学校のはしごを順調にのぼり、就職して自分の家庭をもつ」という典型的なライフコースが自立への近道であるという暗黙の前提をとらえなおす必要があるということである。本研究の目的は、障害児および不登校を経験した子どもとその親、彼らに対して支援を行う者の視点を通して、わが国においていま子どもが自立すること/子どもを自立させることの意味を究明することである。本研究は、(1)不登校経験者とその親・支援者にとっての自立、(2)障害をもつ子どもとその親・支援者にとっての自立、の2つのテーマからなる。平成19年度は、それぞれのフィールドにおけるデータ収集を中心に研究を進め、次のような成果がえられた。第1に、サポート校および通信制高校の卒業生2名とその親に対してインタビューを行った。特に、親子でインタビューを実施した1事例からは、親からみた不登校と子どもからみた不登校の違い、そしてその違いを現在まで両者がどのように捉えてきたのか、を知ることができた。通信制高校に在籍する生徒3名にもインタビューを行い、彼らにとって「おとなになること」の意味を聞き取った。第2に、障害者にとって働くことを通した自立とはなにか、またそのためにどのようなことが必要なのかを探究するため、通所型の施設を経て就労した障害者の母親2名と、就労にあたって親子を支援した施設職員に対して、グループインタビューを実施した。その結果、以下の3つの視点-(1)自立とは、周囲の人々のあいだで支えられ、また自分自身も誰かを支えるという関係を生きることである、(2)また一方で、親がわが子の強さ・成長に気づき、手を離していこうと一歩を踏み出せることでもある、(3)就労や自立といわれるなかに、個人によってさまざまな形がありうる-をえた。本研究では、障害児者および不登校を経験した若者に焦点をあて、現代における子どもの自立の意味について考察してきた。本年度は追加調査の実施と、研究成果のまとめおよび報告を行った。具体的な内容と得られた成果は、以下の通りである。(1)サポート校および通信制高校の卒業生・在校生計7名へのインタビューを行った。彼らの多くは自らの夢を学校の外で見つけ、実現させようとしていた。中には、自分が学校という枠組みから外れ、「ふつう」ではなくなったことを後悔している者もいたが、彼らに対して最も厳しい目を向け、拒絶したのは学校の教師であった。彼らの経験は、現在の学校教育炉子どもの自立を支援しえているの炉ということについて、大きな問題を提起している。(2)前年度に行った障害者の母親と支援者のグループインタビューをまとめ、協力者にフィードバックした上で再度インタビューを行った。その結果、母親自身がいつのまにか子どもに支えられていたことへの気づきをはじめとする新たな語りが生まれた。このような実践を通して「プラクティス(実践)としてのインタビュー」という研究上の新たな視点がえられた。(3)(1)と(2)の結果を統合し、自立について考える上で重要な三つの視点を見出した。上記の成果の一部は、平成20年6月の日本グループ・ダイナミックス学会(広島大学)、同9月の国際文化活動研究学会(カリフォルニア大学サンディエゴ校)、平成21年3月の日本発達心理学会(日本女子大学)において発表し、紀要に論文を執筆した。
ヒト臍帯血造血幹細胞より肝細胞への分化誘導法の開発

組織幹細胞である臍帯血幹細胞には分化可塑性があり、所属する胚葉を越えて分化する能力があると報告されている。臍帯血幹細胞中には、肝細胞へ分化する肝幹細胞が存在すると推定され、肝幹細砲より肝細胞への分化増殖の制御機構の理解は肝再生医療の開発に必須である。臍帯血幹細胞を分画し、ヒト肝細胞構築モデルとしてNOD/SCIDマウス肝臓を使用し、肝幹細胞アッセイを行った。さらに、FISH法を用いて、ヒト臍帯血細胞とマウス肝細胞の融合を検討した。臍帯血細胞をCD3抗体にてT細胞除去後、GD34、CD38、c-kitの表面マーカーを用いセルソーターにて細胞分画後、各細胞分画を肝障害を与えたNOD/SCIDマウス肝臓へ経脾経門脈生に投与した。1ヶ月、3ヶ月後に肝細胞への分化をヒトアルブミンmRNAにより評価した。その結果、CD34陽性細胞は陰性細胞に比較し、ヒトアルブミン陽性細胞が多かった。CD34陽性細胞は、CD38陽性、陰性細胞共に肝細胞へ分化したが、分化する時期が異なった。c-kit陽性細胞と陰性細胞で肝細胞への分化で差を認めなかった。FISH法により、ヒト特異的染色体とマウス特異的染色体をプローブとして細胞融合について検討した。その結果、NOD/SCID肝臓において両者の融合が起こっていた。融合細胞においても、ヒトアルブミンが発現していた。一方、融合のない、アルブミン陽性のヒト細胞を認めた。これらの細胞はヒト臍帯血細胞が肝細胞へ分化した細胞と考えられた。以上より、ヒト臍帯血幹細胞よりの肝細胞化には、細胞融合と分化転換の両者が関与すると推定された。鳥取大学医学部女性診療科にて分娩予定の妊婦より予めインフォームドコンセントを得て、分娩時に臍帯血をいただいた。臍帯血を比重遠心法より単核球を分離した。さらにセルソータ(コールター社EPUCS elite)を用いて分画した。分画化は、CD34C、D38、c-kitの三つのマーカーを用いて分画した。こっらの細胞はNOD/SCIDマウスへ経脾経門脈性に投与し、1-3ヶ月後の肝臓内へ生着した肝細胞への分化を検射した。解析方法は、AluDNAのPCR法、アルブミンmRNAのRT-PCR法、ヒト肝細胞特異抗体やヒトアルブミン特異抗体による免疫組織化学染色、マウスおよびヒトX染色体を用いたFISH法にて検討さいた。その結果、CD34陽性細胞はCD34陰性細胞に比較誌、明らかに肝細胞への分化が多く認められた。CD34陽性細胞を、さらにCD38陽性細胞とCD38陰性細胞に分画すると、CD38陽性細胞でより多く認められた。以上より、CD43陽性、CD38陽性細胞には、より多くの肝幹細胞が含有されているものと推測された。現在、さらにCD34、CD38、c-kitの3種類の抗体を用いて、分画化し、どの分画に肝幹細胞がもっとも多く含まれるのか検討を加えている。さらに、NOD/SCIDより優れた免疫抑制マウスの作成を行っており、これらのマウスを用いた新たな肝幹細胞のreconstitution assayを計画している。

臍帯血幹細胞中には、肝細胞へ分化する肝幹細胞が存在すると推定され、肝幹細胞より肝細胞への分化増殖の制御機構の理解は肝再生医療の開発に必須である。臍帯血幹細胞を分画し、ヒト肝細胞構築モデルとしてNOD/SCIDマウス肝臓を使用し、肝幹細胞アッセイを行った。さらに、FISH法を用いて、ヒト臍帯血細胞とマウス肝細胞の融合を検討した。臍帯血細胞をCD3抗体にてT細胞除去後、CD34、CD38、c-kitの表面マーカーを用いセルソーターにて細胞分画後、各細胞分画を肝障害を与えたNOD/SCIDマウス肝臓へ経脾経門脈性に投与した。1ヶ月、3ヶ月後に肝細胞への分化をヒトアルブミンmRNAにより評価した。その結果、CD34陽性細胞は陰性細胞に比較し、ヒトアルブミン陽性細胞が多かった。CD34陽性細胞は、CD38陽性、陰性細胞共に肝細胞へ分化したが、分化する時期が異なった。c-kit陽性細胞と陰性細胞で肝細胞への分化で差を認めなかった。FISH法により、ヒト特異的染色体とマウス特異的染色体をプローブとして細胞融合について検討した。その結果、NOD/SCID肝臓において両者の融合が起こっていた。融合細胞においても、ヒトアルブミンが発現していた。一方、融合のない、アルブミン陽性のヒト細胞を認めた。これらの細胞はヒト臍帯血細胞が肝細胞へ分化した細胞と考えられた。以上より、ヒト臍帯血幹細胞よりの肝細胞化には、細胞融合と分化転換の両者が関与すると推定された。
カーネル法と部分空間法を利用した時空間パターン分類器の開発とその応用

本年度は,自己組織化マップの識別能力向上を図るために,データ集合内での非線形距離測度系構築に関して研究を行った.具体的には,カーネル法と部分空間法を適用してデータの分布を近似する方法,データ集合の分布をグラフで近似して距離系構築を行う方法を提案した.カーネル法では,カーネル関数と呼ばれる関数を用いて,パターン空間をより高次の空間内で再表現する.これにより元々の空間では分類できなかったパターン集合が,再表現された空間では分類可能なものとなる.また,部分空間法では,代表ベクトルの代わりに複数の基底ベクトルで張られる部分空間を利用することにより,パターンの変形に頑健な分類を実現する.カーネル法と部分空間法を融合することで元々の空間における非線形な部分空間が形成できる.実問題では,同じクラスに属するデータの分布が,線形部分空間上に分布することは少なく,非線形な部分空間手法は非常に有効である.また,カーネル法では,カーネル関数の設計法が確立されていない問題があるので,データ分布をグラフにより近似し,グラフ上の距離に基づいた非線形距離を採用する手法を提案した.この手法は,データ分布や構造が未知の場合でも,データ間の局所的な距離を適切に反映したグラフを利用することで,データ空間内に適切な非線形距離系が構築される.人工データを利用して,学習性能などの基礎的なシミュレーションを行い,その有効性を示した.昨年度提案したフィードバック自己組織化マップの改良版と,上記の非線形距離に基づく自己組織化マップを融合する研究を現在進めている.これまでの基礎的なシミュレーションでは,両者の特長を損なうことなく時空間パターンの識別を実現しているので,頑健な時空間認識器の可能性を示していると考えられる.本年度は,自己組織化マップにカーネル法と部分空間法を適用して,従来の自己組織化マップと比較して,データの情報を正確に表現可能な手法について研究を行った.カーネル法では,カーネル関数と呼ばれる関数を用いて,パターン空間をより高次の空間内で再表現する.これにより元々の空間では分類できなかったパターン集合が,再表現された空間では分類可能なものとなる.また,部分空間法では,代表ベクトルの代わりに複数の基底ベクトルで張られる部分空間を利用することにより,パターンの変形に頑健な分類を実現する.カーネル法と部分空間法を融合することで元々の空間における非線形な部分空間が形成できる.実問題では,同じクラスに属するデータの分布が,線形部分空間上に分布することは少なく,非線形な部分空間手法は非常に有効である.さらに,本研究では,自己組織化マップのアルゴリズムに非線形部分空間を適用することで,外部からの特別な教師信号なしで,パターン集合を表現する非線形部分空間が形成される.提案手法を,異なる向きから撮影された顔画像認識問題へ適用し,従来の線形部分空間を有する自己組織化マップと比較して,認識性能の向上が実現できた.提案する非線形部分空間自己組織化マップを時空間パターンへ適用するために,フィードバック自己組織化マップと融合する基礎研究を行った.また,フィードバック自己組織化マップの改良版として,過去の入力情報を保存する新しい層を追加したものを提案した.簡単なジェスチャー問題へ適用して,頑健な時空間認識器の可能性を示した.本年度は,自己組織化マップにカーネル法と部分空間法を適用して,従来の自己組織化マップと比較して,データの情報を正確に表現可能な手法について,また,各データに重要度が付加された場合の自己組織化マップの学習則について研究を行った.カーネル法では,カーネル関数と呼ばれる関数を用いて,パターン空間をより高次の空間内で再表現する.これにより元々の空間では分類できなかったパターン集合が,再表現された空間では分類可能なものとなる.また,部分空間法では,代表ベクトルの代わりに複数の基底ベクトルで張られる部分空間を利用することにより,パターンの変形に頑健な分類を実現する.カーネル法と部分空間法を融合することで元々の空間における非線形な部分空間が形成できる.実問題では,同じクラスに属するデータの分布が,線形部分空間上に分布することは少なく,非線形な部分空間手法は非常に有効である.さらに,本研究では,自己組織化マップのアルゴリズムに非線形部分空間を適用することで,外部からの特別な教師信号なしで,パターン集合を表現する非線形部分空間が形成される.提案手法を,異なる向きから撮影された顔画像認識問題へ適用し,従来の線形部分空間を有する自己組織化マップと比較して,認識性能の向上が実現できた.また,各データの重要度が異なる際に,その重要度を利用して学習を行う手法を提案した.そのバッチ型学習アルゴリズムを定式化することで,学習の安定性の向上が実現できた.提案する非線形部分空間自己組織化マップを時空間パターンへ適用するために,フィードバック自己組織化マップと融合する基礎研究を行った.また,フィードバック自己組織化マップの改良版として,過去の入力情報を保存する新しい層を追加したものを提案した.簡単なジェスチャー問題へ適用して,頑健な時空間認識器の可能性を示した.本年度は,自己組織化マップの識別能力向上を図るために,データ集合内での非線形距離測度系構築に関して研究を行った.具体的には,カーネル法と部分空間法を適用してデータの分布を近似する方法,データ集合の分布をグラフで近似して距離系構築を行う方法を提案した.

カーネル法では,カーネル関数と呼ばれる関数を用いて,パターン空間をより高次の空間内で再表現する.これにより元々の空間では分類できなかったパターン集合が,再表現された空間では分類可能なものとなる.また,部分空間法では,代表ベクトルの代わりに複数の基底ベクトルで張られる部分空間を利用することにより,パターンの変形に頑健な分類を実現する.カーネル法と部分空間法を融合することで元々の空間における非線形な部分空間が形成できる.実問題では,同じクラスに属するデータの分布が,線形部分空間上に分布することは少なく,非線形な部分空間手法は非常に有効である.また,カーネル法では,カーネル関数の設計法が確立されていない問題があるので,データ分布をグラフにより近似し,グラフ上の距離に基づいた非線形距離を採用する手法を提案した.この手法は,データ分布や構造が未知の場合でも,データ間の局所的な距離を適切に反映したグラフを利用することで,データ空間内に適切な非線形距離系が構築される.人工データを利用して,学習性能などの基礎的なシミュレーションを行い,その有効性を示した.昨年度提案したフィードバック自己組織化マップの改良版と,上記の非線形距離に基づく自己組織化マップを融合する研究を現在進めている.これまでの基礎的なシミュレーションでは,両者の特長を損なうことなく時空間パターンの識別を実現しているので,頑健な時空間認識器の可能性を示していると考えられる.
終末期がん患者の痛みと日常生活に関する心理社会的リハビリテーションについての研究

Physical Performances Tests Battery日本語版による終末期がん患者の動作遂行度測定の実施可能性を検討し,痛みを有する終末期がん患者の活動制限の特徴とその関連要因を検討することを目的に調査を行った.組織学的に末期がんと診断され,外来もしくは入院中の患者120名を対象とした.評価尺度として,痛みに影響される8つの日常生活基本動作の遂行度にPPTBattery日本語版,活動制限の重症度にFunctional Independence Measure,痛みにVisual Analog scaleを用いた.PPT Battery日本語版の信頼性に関して,評価者間信頼性,評価者内信頼性共に0.91あるいは高いICC値を示した.妥当性に関して,PPT Battery日本語版の各項目得点とFIMの合計得点との間に有意な関連が認められた.関連要因に関して,単変量解析または重回帰分析の結果,PPT Battery日本語版の各項目に痛みと感情状態が有意に関連し,また,その他の要因として歩行状態が有意に関連していた.今回使用したPPT Battery日本語版は,終末期がん患者の日常生活動作遂行度を測定する評価尺度として十分な信頼性と妥当性を有することが示された.また,痛みそのものの軽減を図るだけでなく,感情状態を改善することで,終末期がん患者の活動制限を改善できる可能性があること,及び,PPT Battery日本語版による評価を行う際は,歩行状態を考慮に入れる必要があることが示唆された.Physical Performances Tests Battery日本語版による終末期がん患者の動作遂行度測定の実施可能性を検討し,痛みを有する終末期がん患者の活動制限の特徴とその関連要因を検討することを目的に調査を行った.組織学的に末期がんと診断され,外来もしくは入院中の患者120名を対象とした.評価尺度として,痛みに影響される8つの日常生活基本動作の遂行度にPPTBattery日本語版,活動制限の重症度にFunctional Independence Measure,痛みにVisual Analog scaleを用いた.PPT Battery日本語版の信頼性に関して,評価者間信頼性,評価者内信頼性共に0.91あるいは高いICC値を示した.妥当性に関して,PPT Battery日本語版の各項目得点とFIMの合計得点との間に有意な関連が認められた.関連要因に関して,単変量解析または重回帰分析の結果,PPT Battery日本語版の各項目に痛みと感情状態が有意に関連し,また,その他の要因として歩行状態が有意に関連していた.今回使用したPPT Battery日本語版は,終末期がん患者の日常生活動作遂行度を測定する評価尺度として十分な信頼性と妥当性を有することが示された.また,痛みそのものの軽減を図るだけでなく,感情状態を改善することで,終末期がん患者の活動制限を改善できる可能性があること,及び,PPT Battery日本語版による評価を行う際は,歩行状態を考慮に入れる必要があることが示唆された.Physical Performances Tests Battery日本語版(以下PPT Battery日本語版とする)によるがん患者の動作遂行度測定の実施可能性を検討し,痛みを有するがん患者の活動制限の特徴とその関連要因を検討することを目的に調査を行った.組織学的にがんと診断され,術後6ヵ月以内の外来もしくは入院中の患者105名を対象として.評価尺度として,痛みに影響される8つの日常生活基本動作の遂行度にPPT Battery日本語版,活動制限の重症度にFunctional Independence Measure(以下FIMとする),痛みにVisual Analog scale,倦怠感にBrief Fatigue Inventoryを用いた.本研究は,調査実施施設の研究倫理審査委員会の承認を受け,すべての対象者に文書で説明し,文書で同意を得た.PPT Battery日本語版の信頼性に関して,評価者間信頼性,評価者内信頼性共に高いICC値を示した.妥当性に関して, PPT Battery日本語版の各項目得点とFIMの合計得点との間に有意な関連が認められた.関連要因に関して.単変量解析または重回帰分析の結果, PPT Battery日本語版の各項目に痛みと感情状態が有意に関連し,また,その他の要因として歩行状態が有意に関連していた.今回使用したPPT Rattery日本語版は,痛みを有するがん患者の日常生活動作遂行度を測定する評価尺度として十分な信頼性と妥当性を有することが示された.また,痛みそのものの軽減を図るだけでなく,感情状態を改善することで,痛みを有するがん患者の活動制限を改善できる可能性があること,及び, PPT Battery日本語版による評価を行う際は,歩行状態を考慮に入れる必要があることが示唆された.がん患者の身体面の障害は,心理社会的な障害の要因となり,QOLを阻害し,病気に関連する患者の負担を大きくすることが報告されている.そのため,身体機能の向上を図ることは第一のリハビリテーション目標と考えられ,適切な評価尺度を使用し、適切な効果判定を行うことが,その過程に不可欠である.Physical Performances Tests Battery日本語版(以下PPT Battery日本語版とする)によるがん患者の動作遂行度測定の実施可能性を検討し,痛みを有するがん患者の活動制限の特徴とその関連要因を検討することを目的に調査を行った.組織学的に末期がんと診断され,外来もしくは入院中の患者120名を対象とした.評価尺度として,痛みに影響される8つの日常生活基本動作の遂行度にPPT Battery日本語版,活動制限の重症度にFunctional Independence Measure(以下FIMとする),痛みにVisual Analog scale,倦怠感にBrief Fatigue Inventoryを用いた.本研究は,調査実施施設の研究倫理審査委員会の承認を受け,すべての対象者に文書で説明し,文書で同意を得た.PPT Battery日本語版の信頼性に関して,評価者間信頼性,評価者内信頼性共に高いICC値を示した.

妥当性に関して,PPT Battery日本語版の各項目得点とFIMの合計得点との間に有意な関連が認められた.関連要因に関して,単変量解析または重回帰分析の結果,PPT Battery日本語版の各項目に痛みと感情状態が有意に関連し,また,その他の要因として歩行状態が有意に関連していた.今回使用したPPT Battery日本語版は,痛みを有するがん患者の日常生活動作遂行度を測定する評価尺度として十分な信頼性と妥当性を有することが示された.また,痛みそのものの軽減を図るだけでなく,感情状態を改善することで,痛み左有するがん患者の活動制限を改善できる可能性があること,及び,PPT Battery日本語版による評価を行う際は,歩行状態を考慮に入れる必要があることが示唆されだ.
家族教育における科学的概念に関する国際比較研究-日本とフランスについて-

フランスの家庭科的教育における家族教育の「科学的概念」および「科学の論理」による構想化の特徴と問題点を明らかにすることを目的として、リセ(後期中等教育)における教科:Vie sociale et familiale(社会と家族の生活)の家族教育に関する内容について分析、考察を行った。Vie sociale et familialeの家族に関する内容は、社会生活との関連で位置づけられており、家族集団(変化と多様性、組織と生活の方法)、家族と社会生活における子どもと青春期の若者(心理的発達段階、教育、学校教育と職業訓練、若者達のレジャー、社会保障)、家族と社会生活(社会の単位としての家庭、家庭と制度との関係)から構成されている。教育内容の特徴は、(1)家族に関する広範で、高度に専門的な社会科学の知識や、子どもの発達と教育に関する心理学や教育学の知見と、活用可能な具体的な情報が中心、(2)社会の構成単位である家族を中心に、個人生活・社会生活(市民生活)・職業生活といった人間の生活を広く教育内容としている点にある。また、(3)社会と家族の生活を分析・総合して科学的認識を形成すること、例えば家族生活を対象に調査や事例研究などを行うことによって、合理的な考え方を獲得するといった生活実態と結びついた系統学習が重視されている。この点が、生活的概念(社会の多様な生活現象と自己の現在及び将来に起こりうる問題)を科学の基本概念を理解し、獲得することによって再構成し、現在と将来の自己と家族を分析し、どうあればよいのかすなわち家族観・生活観・社会観などを形成し、それに基づいて個人の人権を尊重しながらも市民として連帯と相互扶助を実践していけるための基礎を確立する系統的なカリキュラムの特徴であるといえよう。現在フランスでは、1975年のアビ改革時の「技術・職業教育の価値を認める」という方向性に踏襲しながらも、それとは異なった観点でのシュベーヌマン改革が1985年より進められている。それは、科学技術社会への対応を重視し、それまでの子ども中心の新教育思想に基づくカリキュラムから伝統的な教科中心のカリキュラムに移行したものであり、特に公民教育とテクノロジー教育が強調されたものであった。この視点によって、コレージュ(前期中等教育)の教科:テクノロジー(Technologie)が新設され、コレージュの第一から第二学年までは「家事や手職といったタイプの作業の占める割合を減少させる」ことが、指導要領(instruction)において指摘され、アビ改革時の「手工技術教育」(EMT:Education manuel ettechnique)的な内容は廃止された。その理由は、家事といった主婦準備のための職業指導的なEMT教育が結果的にシュベーヌマン改革の目的である現代社会の科学・技術に対応できるテクノロジー教育という視点には合致しなかったからであり、かわって「社会と家族の生活」に関する教育が一層重視されるようになったと考えられる。シュベーヌマン改革以降の「Vie sociale et familiale(社会と家族の生活)」の教育の特徴として、(1)教育内容の科学性(広範で高度に専門的な社会科学的・自然科学的概念)、(2)学習の担い手の民衆性(性差のない教育、子どもの現在および将来の生活に密着し、科学を応用していくことをねらいとする)などがあげられる。フランスの家政教育における家族に関する教育の「科学の論理」による構想化の特徴と間題点を明らかにすることを目的として、高等教育に接続しているリセ(後期中等教育段階)における教科: Vie sociale etfamiliale(社会と家族の生活)の家族に関する内容について分析、考察を行った。Vie sociale et familialeの家族に関する内容は、社会生活との関連で位置づけられており、家族集団、家族と社会生活における子ども、青春期の若者、家族と社会生活から構成されている。

教育内容の特徴は、(1)家族に関する広範で、高度に専門的な社会科学の知識や日常生活において活用可能な具体的な情報が中心、(2)家庭生活を中心に、個人生活・社会生活・市民生活・職業生活といった人間の生活全般を広く教育の対象としているところにある。このような広範で専門的な知識を理解することによって、生活を分析・総合し、科学的認識を形成する、また、生活を対象に調査したり事例研究などを行うことによって、知識や考え方を獲得するといった系統学習が重視されているといえる。フランスの家政教育(生活の教育)における、家族に関する教育の「科学の論理」による構想化の特徴を明らかにすることを目的として、高等教育に接続しているリセ(後期中等教育段階)の教科:「Vie sociale et familiale(社会と家族の生活)」の家族に関する内容について、分析・考察を行った。Vie sociale et familialeの家族に関する内容は、社会生活との関連で位置づけられており、家族集団(変化と多様性、組織と生活の方法)、家族と社会生活における子どもと青春期の若者(心理的発達段階、教育、学校教育と職業訓練、若者達のレジャー)、家族と社会生活から構成されている。教育内容の特徴は、(1)家族に関する広範で、高度に専門的な社会科学(社会学や心理学など)の知識や日常生活において活用可能な実際的な知識が中心、(2)家庭生活を中心に、個人生活、社会生活、職業生活といった人間の生活全般を広く教育の対象にしているところにある。このような広範で専門的な家族の学習をとおして、生活を分析・総合し、家族と社会の関係についての科学的認識を形成することが意図されている。また、家族領域の最後にはバカロレアに対応した課題が提示されており、例えば、データの読みとりと考察から家族の協力を考えさせたり、事例研究を行うことによって、離婚などの家族問題をいかに捉えるかといった、知識や考え方を獲得する課題解決学習が重視されている。フランスの家政教育における家族教育の「科学的概念」および「科学の論理」による構想化の特徴と問題点を明らかにすることを目的として、高等教育に接続しているリセ(後期中等教育段階)における教科:Vie sociale etfamiliale(社会と家族の生活)の家族教育に関する内容について分析、考察を行った。Vie sociale et familialeの家族に関する内容は、社会生活との関連で位置づけられており、家族集団(変化と多様性、組織と生活の方法)、家族と社会生活における子どもと青春期の若者(心理的発達段階、教育、学校教育と職業訓練、若者達のレジャー、社会保障)、家族と社会生活(社会の単位としての家庭(教育の場所・消費の単位・連帯と相互扶助の場所)、家庭と制度との関係)から構成されている。教育内容の特徴は、(1)家族に関する広範で、高度に専門的な社会科学の知識や、子どもの発達と教育に関する心理学の知見と、活用可能な具体的な情報が中心、(2)社会の構成単位である家族を中心に、個人生活・社会生活・市民生活・職業生活といった人間の生活全般を広く教育内容としている点にある。
修復用レジンと象牙質の接着におけるアスパラギン酸誘導体の作用機序の解明

修復用レジンと象牙質の接着においてアスパラギン酸誘導体であるN-acryloyl aspartic acid(N-AAsp)の作用機序を解明するために、前年度はN-AAspとアパタイトの反応生成物について検討した。反応物はN-AAspとDCPDの塩であった。そこでDCPDをN-AAsp水溶液に直接添加して接着強さ、樹脂含浸層の生成に及ぼす影響を検討したところ、樹脂含浸層の構造は変化するものの、接着強さは低下しなかった。そこで、本年度はN-AAsp水溶液にDCPDの添加を行い、添加したDCPDがN-AAsp溶液処理した歯面上で生成する反応塩の結晶性に及ぼす影響について検討した。結晶性の良い反応塩を接着界面に析出させることで,樹脂含浸層の質的向上が図れると考えたからである。本年度は反応塩の結晶性をX線回折装置(XRD)にて測定した。反応塩の結晶性はN-AAspプライマーにDCPDを溶解・添加することで向上し、DCPDを添加しない場合と比較して明らかに結晶性の向上が認められた。またアパタイトとN-AAspを反応させ、反応塩をアパタイト上に析出させ、その後アセトンもしくは蒸留水で洗浄を行いFT-IRで分析したところ、1600cm^<-1>を中心とする反応物由来のピークは蒸留水による洗浄により消失するが、アセトン洗浄では消失しなかった。このことは反応物が水溶性であるためと考えられた。すなわちDCPD添加により水溶性ではあるが結晶性のよいN-AAsp-DCPD複合体を樹脂含浸層に析出させることできた。今回の研究の結果より、N-AAspプライマーにDCPDを添加をすると樹脂含浸層に結晶性のよいアパタイトを析出させることが可能であり、接着性の向上に寄与できると考えられた。修復用レジンと象牙質の接着においてアスパラギン酸誘導体であるN-acryloyl aspartic acid(N-AAsp)の作用機序を解明するために、N-AAspとアパタイトの反応生成物および反応生成物が接着に及ぼす影響について検討した。反応物をFT-IR分析したところ、1100900cm^<-1>にプロードのピークを認めた。このピークはリン酸基のピークに相当すると推測された。他には1650、1550、1530cm^<-1>にN-AAsp由来のピークが観察された。以上のことより、N-AAsp水溶液で象牙質を処理し、アパタイトを脱灰するとN-AAspとリン酸カルシウムの塩が生成していると考えられた。しかしFT-1Rで得られたピークは非常にプロードであるため反応塩が第2リン酸カルシウム(DCPD)であるか第3リン酸カルシウム(TCP)であるかの同定は困難であった。そこで直接DCPDとN-AAspを反応させその反応物のFT-IR分析を行ったところ、N-AAspとアパタイトとの反応塩のピークと一致した。よってN-AAsp水溶液で象牙質を処理して表層のアパタイトを脱灰すると、処理歯面にはN-AAsp、DCPDおよびN-AAspとDCPD反応塩が生成している可能性が非常に高いと考えられた。次に、DCPDをN-AAsp水溶液に添加し、レジンと象牙質の接着界面に生成する樹脂含浸層に及ぼす影響について検討した。20wt%N-AAsp処理では接着界面に約2μmの幅の樹脂含浸層が生成し接着強さは8.9±4.5MPaであった。5wt%DCPD-20wt%N-AAsp処理では0.5μmの幅の樹脂含浸層が生成し、接着強さは10.8±3.0MPaであった。すなわち、DCPDの添加により樹脂含浸層の構造は変化するものの、接着強さは低下しなかった。今後、添加したDCPDのN-AAsp溶液中での結晶性、樹脂含浸層の構造変化を詳細に検討することにより、樹脂含浸層のアパタイトによる強化が可能になるのではと考えられた。すなわちDCPD添加により水溶性ではあるが結晶性のよいN-AAsp-

DCPD複合体を樹脂含浸層に析出させることできた。今回の研究の結果より、N-AAspプライマーにDCPDを添加をすると樹脂含浸層に結晶性のよいアパタイトを析出させることが可能であり、接着性の向上に寄与できると考えられた。