hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高原子価ヘテロ原子活性種の創製・制御および利用

本年度は、テルルのアート型高原子価中間体を活性種とする合成反応の開拓を目的として、種々の有機テルル化合物と有機金属試薬との反応を検討し、新しい炭素-炭素結合生成手法を開拓した。例えば、ビニルテルリドと有機亜鉛試薬との反応により、ビニル亜鉛化合物が立体保持で効率よく生成することを明らかにした。本反応で生成させたビニル亜鉛化合物の合成化学的応用についても検討し、遷移金属触媒を用いる有機ハライドとのカップリング反応、およびアルデヒドへの不斉付加反応を開発した。また、アリル、ベンジル、プロパルギルハライド類から対応する有機亜鉛化合物の簡便な生成法を開発すると共に、アリルおよびベンジル亜鉛化合物については、対応するアルコールから、中間体としてトシラート、テルリドを経るワンポット生成法を開発した。さらに、テルルのアート型錯体に関する研究により得られた知見を基に、遷移金属錯体のアート型錯体の反応性の解明とその合成化学的応用面の開拓を行った。その結果、ジルコニウムやチタン等の第4属遷移金属を触媒とする新しいシリル化反応およびアルキル化反応を開発した。これらの反応では、クロロシランやアルキルハライドを、それぞれシリル化剤およびアルキル化剤として利用することが可能であり、穏和な条件下でこれらの官能基をオレフィンやジエン類に効率よく導入することができる。また、ヘテロ元素の反応性を検討する中で、セレンを用いるアミンとイソニトリルからカルボジイミドの新しい合成法を開発した。アート型錯体の化学はまだ未開拓の部分が多く、その生成ならびに反応制御の手法を確立することにより、有機合成反応への応用に大きな可能性が残されている。本研究は、ヘテロ原子が高原子価状態を取り易いという特性を利用し、テルルのハイパーバレント活性種を中間体とする合成反応の開拓を目的として行われた。申請者らは、二置換有機テルリドと炭素アニオン種との反応により、テルルのアート型錯体を経てテルル上での置換反応が効率よく進行する事を見出している。本年度は、テルロールエステル類とブチルリチウムとの反応により、対応するカルボニルリチウム類を発生させ、その動力学的安定性と反応挙動を検討した。その結果、アリール置換基を有するカルボニルリチウム(アロイルリチウム)は一酸化炭素を脱離する事なく、低温下でも素早く二量化する事を明らかにした。また、アリール基上に立体的に嵩高い置換基を導入する事により、アロイルリチウムの動力学的安定性が大きく増大ずる事を示した。一方、アルキル基を有するカルボニルリチウム(アシルリチウム)は、アルキル基上の置換基の種類により反応挙動が大きく異なる事を見出した。すなわち、フェニル基をα位に有するアシルリチウムは低温下でも一酸化炭素の脱離が速い事、また電子吸引基を持たないアシルリチウムは一酸化炭素を脱離する事なく素早く二量化する事を明らかにした。さらに、前周期遷移金属のアート型錯体を用いた合成反応にも着手し、オレフィン類に炭素およびケイ素官能基を位置選択的に導入する新反応を開発した。例えば、ジルコノセン錯体を触媒とするクロロシランによるオレフィン類のシリル化反応、チタノセン触媒を利用するアルキルハライドによるオレフィン類の位置選択的ダブルアルキル化反応等を開発した。種々の有機テルル化合物と有機金属試薬との反応を検討し、テルルのアート型高原子価錯体を中間体とする新しい炭素-炭素結合生成手法を開拓した。ビニルテルリドと有機亜鉛試薬との反応により、ビニル亜鉛化合物が立体保持で効率よく生成した。得られるビニル亜鉛化合物は、遷移金属触媒を用いる有機ハライドとのカップリング反応、およびアルデヒドへの不斉付加反応に利用できた。アリルおよびベンジル亜鉛化合物については、対応するアルコールから、中間体としてトシラート、テルリドを経るワンポット生成法を開発した。

さらに、テルルのアート型錯体に関する研究結果を基に、遷移金属錯体のアート型錯体の反応性の解明し合成へ応用した。その結果、ジルコニウムやチタンを触媒とする新しいシリル化反応およびアルキル化反応を開発した。これらの反応では、クロロシランやアルキルハライドを、それぞれシリル化剤およびアルキル化剤として利用し、穏和な条件下でこれらの官能基をオレフィンやジエン類に効率よく導入することができる。また、ヘテロ元素の反応性を検討する中で、セレンを用いるアミンとイソニトリルからカルボジイミドの新しい合成法を開発した。アート型錯体の化学はまだ未開拓の部分が多く、その生成ならびに反応制御の手法を確立することにより、有機合成反応への応用に大きな可能性が残されている。
日中の相互国家イメージと「国家ブランディング」の可能性―中国と日本での実証研究

研究目標を達成するため、日本および諸外国で調査を実施し、またtwitter上のメッセージを収集して日本および東アジア諸国のイメージを測定した。このうち、台湾と韓国の結果を紹介すると、アニメ以外の日本製コンテンツに接触している人とそうでない人で日本に対するイメージに違いがあった。日本製コンテンツに接触している人のほうが日本に対して「温かい」イメージを抱いていた。意外なことに、日本料理を好む人とそうでない人を比べると、「温かさ」についても「有能さ」についても、日本料理を好む人の方が日本に対するイメージが良かった。ただし、この点については、今後のさらなる研究が必要であろう。本研究の目的は、「国家ブランディング」(nation branding)という枠組みに基づいて、対日イメージをどのように改善できるか、その結果どのような効果が得られるのかを、主として中国と日本におけるフィールド調査やテキスト分析などの実証分析を通して検討することにある。申請者の過去の研究では、中国において日本製品の評価は高く、強いブランド力も認められたが、反日感情やナショナリズム感情などが日本製品の購買意図に負の影響を与えていた。一方で日本においては中国ブランドの評価はきわめて低いが、そこにも対中感情がある程度影響を与えているとみられる。中国ではこういう事態を改善するためにソフトパワーの強化を目指した政策も導入している。日本の政策関係者からはアニメをソフトパワーに活用することが提唱されているが、申請者の研究結果では必ずしも予期した効果をもたらすとは限らないことが示されている。いずれにしても、国家ブランディングを目的とした政策効果についての先行研究は乏しい。本研究計画において本年度は計画の初年度なので、国家ブランディングに関する文献収集、各国の日本の観光ガイドの収集などを行った。さらに、日本語、英語、中国語のプログについても収集し、実際に内容分析を始めている。また、日本人の対外意識構造を探るため、探索的なアンケート調査も実施した。ただし、まだ研究計画の一年目ということもあり、これらのデータの分析はまだ途中であり、研究発表も行っていない。ところで、昨年度末に発生した東日本大地震とそれに伴う原発事故によって、日本プランドのブランド力は大きく毀損したとみられる。平成23年度は、以前の研究計画においては想定していなかった原発事故の悪影響を測定することを目ざした実証研究を行いたい。本研究計画は、「国家ブランディング」(nation branding)によって、対日イメージがどのように改善し、その結果どのような効果が得られるのかを、主として中国と日本におけるフィールド調査やテキスト分析などの実証分析を通して検討することを目的としている。国家ブランディングは最近提唱された理論であるが、その政策効果についての先行研究は乏しい。日本の政策関係者からはアニメをソフトパワーに活用することが提唱されているが、申請者の過去の研究結果では必ずしも予期した効果をもたらすとは限らないことが示されている。本年度は、まずFacebookとTwitterのtimelineから外国に関する発言を収集した。データの収集結果の基礎的な結果は、報告書『FacebookとTwitterの発言における特徴語の比較』において発表した。さらに、このデータを用いた評定者によって外国に関するメッセージの内容分析も行った。さらに、昨年度は国内において商品と国を対象としてそのイメージ構造をブランド拡張理論で説明することを理論的枠組みとする調査を実施した。この調査の目的は、社会心理学で提唱されているステレオタイプの二次元モデルとマーケティングにおける原産地効果およびブランド拡張理論を統合的に適用することにある。分析結果は今後、報告書ないし学会等で報告する。そして、この結果に基づいて韓国または中国での調査を実施する予定である。これによって従来、一次元的にとらえられていた国家ブランディングの効果を多次元的に理解し、日本にとって優位な方向性を探ることができるものと考えられる。また、日本のポピュラー文化への接触がどのような国家イメージの改善と結びつくのかについても検討することにしたい。当該年度は、日本、アメリカ、香港においてアンケート調査を行った。まず、最も規模が大きい調査が全国で留め置き法によって行った「外国イメージに対する調査」である。この調査の目的は、各国へのイメージがどのような構造をしているのかブランドパーソナリティ理論を適用しつつ、それが各国の製品や旅行意向にどのような影響を与えているのかを見ることにある。この調査は市場調査会社に委託して行われ、全国の80地点で各10人ずつを年齢・性別の割り当てエリア抽出を用いて調査した。8種類の異なる調査表を回答者にランダムに割り当て、最終的な回収数は800であった。次に、アメリカにおいて日本のイメージと対日意識に関する調査をsurveymonkey社のオンライン調査で行った。この調査では、アメリカ人が日本、韓国、中国についてどのようなイメージを持っているのかを調べることに研究目的が置かれた。回収数は、820であった。また、中国では反日的な政治状況が続き、またアンケート調査の質問の統制もきびしくなり、以前に比べて調査が困難な状況が続いていたので、本土の調査をあきらめて香港で日本に関する意識調査を行った。

性別と年齢層を割り当て回答者の総数は750人であった。これは、去年台湾や韓国で行ったものとほぼ同一の内容のものである。また、日本の全国調査は国のイメージに焦点を当てていたのとは異なり、海外のブランドに焦点を当てたオンライン調査も実施した。この調査は、2059歳の男女を対象とし、有効回答数は1215人であった(回収率24.3%)。本研究計画は、「国家ブランディング」(nation branding)によって、対日イメージがどのように改善し、その結果どのような効果が得られるのかを、主として中国と日本におけるフィールド調査やテキスト分析などの実証分析を通して検討することを目的としている。国家ブランディングは最近提唱された理論であるが、その政策効果についての先行研究は乏しい。日本の政策関係者からはアニメをソフトパワーに活用することが提唱されているが、申請者の過去の研究結果では必ずしも予期した効果をもたらすとは限らないことが示されている。本年度は、中国において調査を実施しようとしていたが、尖閣諸島問題などによる日中関係の悪化にともない、中国国内で政治的なテーマを含む社会調査の実施が不可能になり実現することができなかった。その代わりに、静岡県立大学の渡邊聡氏と小針進氏の協力を得て、韓国で調査を行った。さらに、台湾でもほぼ同一の調査を行った。この調査の目的は、社会心理学で提唱されているステレオタイプの二次元モデルとマーケティングにおける原産地効果およびブランド拡張理論を統合的に適用することにある。韓国調査の第一次報告書は既に公表済みであるが、分析結果は今後、報告書ないし学会等で報告する。そして、引き続いて今年度は中国での調査を実施する予定である。国家ブランディングの効果を多次元的に理解し、日本にとって優位な方向性を探ることができるものと考えられる。また、日本のポピュラー文化への接触がどのような国家イメージの改善と結びつくのかについても検討することにしたい。本研究の目的は「国家ブランディング」(nation branding)という枠組みに基づいて、対日イメージをどのように改善できるか、その結果どのような効果が得られるのかを、主として中国と日本におけるフィールド調査やテキスト分析などの実証分析を通して検討することにあった。国家ブランディングを目的とした政策効果についての先行研究は乏しく、日本の政策関係者からはアニメをソフトパワーに活用することが提唱されているが、申請者の過去の研究結果では必ずしも予期した効果をもたらすとは限らないことが示されていた。まず、Twitterについて関連する発言を収集し内容分析を行った。
不均―環境における群集動態と移動分散がもたらす補助効果

質の異なるいくつかの生息地からなる環境で,構成個体群が生息地間を移動することにより,局所的には存続できない群集が広域で存続できるようになるかどうかを調べた。被食者を共有し,飽和型の機能の反応を示す2種の捕食者間の資源利用競争では,局所的な競争で優位な種の移動率が劣位の種の移動率より高いときに共存が実現する。これは「競争と移住のトレードオフ」仮説に反する。しかし,パッチの生産力が異なれば,個体群の流れは豊かなパッチから貧しいパッチへ向かいsource-sink構造ができるので,豊かなパッチでは競争が緩和され,貧しいパッチでは救援効果により個体群の存続が可能になる。2つのパッチで2種の個体群の振動は同期しており,これは,パッチ間の非同期振動が共存を促すという多くの空間モデルの結果とは違った要因による共存である。被食者を共有する2種の捕食者間の資源利用競争については,捕食者の個体群動態に密度効果があれば,相互作用がLotka-Volterra型の場合も,強者の移動率が高いときに共存が可能である。また,捕食者を共有する2種の被食者の巻き添え競争についても同様の結果が得られ,移動が拡散型で空きパッチができない場合には,直接競争であるか間接競争であるかを問わず,同じメカニズムで広域での共存が可能であることが分かった。ロトカーボルテラ型の相互作用をする3栄養段階の食物連鎖では,食物連鎖の上位の種の移動は貧しい生息地での捕食圧を高めるトップダウンの影響を与え,下位の種の移動は貧しい生息地で資源を増やし上位の種の存続を容易にするボトムアップの影響を与える。こうして,より貧しい生息地で存続が可能になった消費者や捕食者が生息地間を移動することにより,生息地全域で存続が可能になり,生息地の不均一性と個体群の生息地間移動が食物連鎖を長くする場合があることが明らかになった。本研究の目的は,質の異なるいくつかの生息地からなる環境において,局所的には存続できない群集が,生息地間を移動することにより,広域で存続できるようになるかどうかを明らかにすることである。まず,被食者を共有する2種の捕食者間の資源利用競争の場合を,飽和型の機能の反応を仮定して調べた。その結果,局所的な競争で優位な種の移動率が,劣位の種の移動率より高いときに2種の共存が実現することが明らかになった。これは多くの場合に言われる「競争と移住のトレードオフ」仮説に反する。しかし,2つのパッチの生産力が異なれば,個体群の流れはより豊かなパッチからより貧しいパッチへ向かう。したがって,個体群のパッチ間移動は,より豊かなパッチでは死亡と同じ働きをする。優位な種の移住率が高いときに,劣位の種が絶滅を免れ,2種共存が実現することは極めて自然なことである。次に,ロトカーボルテラ型の相互作用をする3栄養段階の食物連鎖を考えた。食物連鎖の上位の種の移動は,貧しい生息地での捕食圧を高めるトップダウンの影響を与え,下位の種の移動は,貧しい生息地で資源を増やし上位の種の存続を容易にするボトムアップの影響を与える。こうして,より貧しい生息地で存続が可能になった消費者や捕食者が生息地間を移動すれば,双方の生息地で存続することができるようになり,食物連鎖は長くなる。このように,不均一環境における移動・分散の役割は,異所性入力と補助効果の観点から眺めることにより,極めて理解しやすいものとなることが明らかになりつつある。

本研究の目的は,質の異なるいくつかの生息地からなる環境において,構成種が生息地間を移動することにより,生物群集が広域で存続できるようになるかどうかを明らかにすることである。本年度は,間接競争の影響に注目し,Lotka-Volterr型のモデルで,広域での共存可能性について調べた。被食者を共有する2種の捕食者間の資源利用競争について,捕食者の個体群動態に密度効果がある場合を考える。捕食者個体群のパッチ間移動があれば,競争能力が高い種の移動率が閾値を超えると,豊かなパッチで競争能力の低い種が存続できるようになる。豊かなパッチで存続可能になったことによりsource-sink構造ができ,より貧しいパッチでも種の存続が可能になる。存続が可能になるのは,強者の移出が死亡と同じ効果を持つからで,強者の移動率が高いほど弱者に有利になる。捕食者を共有する2種の被食者は巻き添え競争の関係にあり、どちらか1種の被食者が絶滅することがある。この場合も、2つのパッチが異質で,局所的に競争能力がより高い種の移動率がある値を超えると,双方のパッチで2種の存続が可能になる。巻き添え競争は共通の捕食者を介在して働くから,捕食者の移動は巻き添え競争に弱い被食者の存続に有利に働く。2種の個体群が干渉競争をする場合については,既にTakeuchi(1989)によって詳細に調べられ,同様のことが分かっている。したがって、以上の結果は競争が直接的か間接的かによらない一般的なものであり、2つの異なるパッチ間を個体群が拡散型の移動をするときには,「競争と移住のトレードオフ(competition--colonization trade--off)」とは異なるメカニズムで競争種の共存が実現することが明らかになった。
非固溶性不純物原子が転位の溶質雰囲気引きずり運動と熱間延性に及ぼす影響の解明

非固溶性の不純物原子を含むAl-Mg合金の高温変形において,不純物原子の混入による転位の溶質雰囲気引きずり運動と熱間延性に及ぼす影響を調査した.高温引張試験の結果,いずれの合金も200%を超える超塑性的巨大伸びが確認できた.巨大伸びが発現する主たる高温変形機構は,Al中のMgの相互拡散に律速されたsolute dragクリープであると考えられた.不純物原子の混入により第2相粒子が存在するにも関わらず巨大伸びが得られたのは,第2相粒子の面積率が約3%と少ないためと考えられた.この様に第2相粒子の面積率が少ない場合には,転位の溶質雰囲気引きずり運動や熱間延性に強く影響を及ぼさないことが分かった.当該年度は計画通りAl-Mg合金(以下,基本合金)を基準とし,それに非固溶性元素としてMn単体,Cr単体,およびMnとCrを同時添加した3種類のモデル合金の圧延板を作成した.基本合金および3種類のモデル合金の高温引張試験を大気中,温度範囲673-723K,初期ひずみ速度範囲0.01-0.1(1/s)において実施し,高温延性および高温変形機構の解析を実施した.基本合金およびモデル合金の圧延ままの平均結晶粒径は約20μmであり,微細結晶粒超塑性変形の主たる変形機構である粒界すべりは生じにくいミクロ組織から構成されている.また,EDX分析を実施した結果,基本合金ではSi単相,Mn単体添加合金ではMnとFe系,Cr単体添加合金ではFe系,Mn,Cr同時添加合金ではMnとFe系の化合物が検出された.基本合金で観察される第2相粒子の面積率は約3%であるのに対し,モデル合金で観察されるそれは約8%であり,意図的に非固溶性不純物原子を添加したモデル合金での第2相粒子の面積率が多い.さらに,Mn単体添加合金とMn,Cr同時添加合金のミクロ組織は熱的に安定であり20μm程度の結晶粒径を維持しているが,基本合金とCr単体添加合金では温度698K以上では熱的に不安定で約300μm程度の粗大粒に成長する.すべての合金でミクロ組織が熱的に安定である温度673Kでの熱間延性を比べるといずれの初期ひずみ速度でも250-300%の巨大伸びが観測される.その高温変形機構はAl原子中のMg原子の相互拡散に律速された溶質雰囲気引きずり機構であった.ただし,モデル合金での空洞欠陥の成長は,基本合金よりも早いことが確認できた.以上のことから,微量の非固溶性不純物原子を意図的に添加した固溶体合金では,熱間延性や高温変形機構は基本合金と同じであるが,空洞欠陥の成長に影響を及ぼすことが明らかとなった.当該年度はAl-Mg基本合金および3種類のモデル合金について高温引張試験を実施し,熱間延性と高温変形機構の同定,および空洞欠陥形成に関する組織観察を行い,非固溶性不純物原子によって形成される第2相粒子が特に空洞欠陥形成の成長に影響することを明らかにした.この結果は,非固溶性不純物原子によって形成される第2相粒子が本合金の主たる高温変形機構である転位の溶質雰囲気引きずり運動を停止することで,第2相粒子周りに応力集中を発生し,それが空洞欠陥形成を促進するという予測を裏付けるものである.一方,本研究の最終目的はこのような空洞欠陥の発生に及ぼす第2相粒子の種類およびサイズの影響を精査することであり,初年度としては予測どおりの結果が得られたことから本研究がおおむね順調に進展していると判断した.当該年度は昨年度の成果を基に,組織観察を中心に研究を進めた.供試材として,Al-Mg合金(以下,基本合金)を基準とし,それに非固溶性元素としてMn単体,Cr単体および,MnとCrを同時添加した3種類のモデル合金の圧延板を作成した.基本合金および,3種類のモデル合金の高温引張試験を大気中,温度範囲673-723K,初期ひずみ速度範囲0.01-0.1(1/s)において実施し,高温延性,高温変形機構の同定,および組織観察を実施した.基本合金および,モデル合金の圧延ままの平均結晶粒径は約20 μmであり,微細結晶粒超塑性変形の主たる変形機構である粒界すべりは,生じにくいミクロ組織から構成されている.また,EDX分析の結果,基本合金ではSi単相,Mn単体添加合金ではMnとFe系,Cr単体添加合金ではFe系,Mn,Cr同時添加合金ではMnとFe系の化合物相が検出された.基本合金で観察される第2相粒子の面積率は約3%であるのに対し,モデル合金で観察されるそれは約8%となり,意図的に非固溶性不純物原子を添加したモデル合金での第2相粒子の面積率が多い.さらに,Mn添加合金とMnおよびCrの同時添加合金のミクロ組織は,熱的に安定であり20 μm程度の結晶粒径を維持しているが,基本合金とCr添加合金では温度698K以上では熱的に不安定となり,約300 μm程度の粗大粒に成長する.すべての合金でミクロ組織が熱的に安定である温度673Kでの熱間延性を比べると,いずれの初期ひずみ速度でも250-300%の巨大伸びが観測される.その高温変形機構はAl原子中のMg原子の相互拡散に律速された溶質雰囲気引きずり機構であった.

高温変形に伴う空洞欠陥の面積率測定の結果,空洞欠陥の成長速度は,基本合金,Cr添加合金,Mn添加合金,MnとCrの同時添加合金の序列で早くなることが分かった.当該年度はAl-Mg基本合金および3種類のモデル合金について高温引張試験を実施し,熱間延性と高温変形機構の同定,および空洞欠陥形成に関する組織観察を行い,非固溶性不純物原子によって形成される第2相粒子が存在しても250-300%の巨大伸びが得られるが,空洞欠陥形成の成長に影響することを明らかにした.この結果は,非固溶性不純物原子によって形成される第2相粒子が本合金の主たる高温変形機構である転位の溶質雰囲気引きずり運動を停止することで,第2相粒子周りに応力集中を招き,それが空洞欠陥形成を促進するという予測を裏付けるものである.一方,本研究の最終目的は,このような空洞欠陥の発生に及ぼす第2相粒子の種類およびサイズの影響を精査することであるが,年度途中に高温引張試験機の故障により若干進捗に遅れが出ている.本申請課題の目的は,非固溶性不純物原子が転位の溶質雰囲気引きずり運動と熱間延性に及ぼす影響について明らかにすることである.供試材として高温変形において溶質雰囲気引きずり運動が支配的となることが知られているAl-Mg固溶体を用いた.これに非固溶性の不純物元素であるSi,Fe,Mn,Crを微量添加したモデル合金を作製した.高温引張試験を温度範囲673ー723 K,初期ひずみ速度範囲0.001ー0.1 (1/s)において実施した.高温変形機構を同定するため,変形の応力指数と変形の活性化エネルギーを算出した.その結果,いずれの合金も変形の応力指数は約3,変形の活性化エネルギーは約112 kJ/molとなった.この変形の活性化エネルギーはアルミニウム中のマグネシウム原子の相互拡散の活性化エネルギーの文献値122 kJ/molに最も近い.従って,変形の応力指数,および変形の活性化エネルギーからいずれの合金も主たる高温変形機構は,アルミニウム中のマグネシウムの相互拡散に律速された転位の溶質雰囲気引きずり運動によるものであることが分かった.また,熱間延性に関しては,合金によって一部の高温域でのミクロ組織が熱的に不安定であったため,ミクロ組織が熱的に安定であった673 Kの熱間延性で比較すると,いずれの不純物原子が添加されていないAl-Mg基本合金において約300%の熱間延性が得られたが,不純物を添加した合金の熱間延性は300%を下回るが,おおよそ200%を超える巨大伸びが得られることが分かった.この様に第2相粒子が存在し,転位の溶質雰囲気引きずり運動を妨害するようなミクロ組織であるにも関わらず200%を超える巨大伸びが得られたのは微量の不純物元素を添加したため,第2相粒子が熱間延性に強く影響するほどの面積率(体積率)ではなかったためと考えられる.非固溶性の不純物原子を含むAl-Mg合金の高温変形において,不純物原子の混入による転位の溶質雰囲気引きずり運動と熱間延性に及ぼす影響を調査した.高温引張試験の結果,いずれの合金も200%を超える超塑性的巨大伸びが確認できた.巨大伸びが発現する主たる高温変形機構は,Al中のMgの相互拡散に律速されたsolute dragクリープであると考えられた.不純物原子の混入により第2相粒子が存在するにも関わらず巨大伸びが得られたのは,第2相粒子の面積率が約3%と少ないためと考えられた.この様に第2相粒子の面積率が少ない場合には,転位の溶質雰囲気引きずり運動や熱間延性に強く影響を及ぼさないことが分かった.次年度は高温変形中の空洞欠陥形成に及ぼす第2相粒子の種類とサイズの影響について精査してゆく.
水生生物を用いた変異原性モニタリングによる環境評価に関する基礎的研究

(1)野外調査:瀬戸内海沿岸でムラサキイガイ(以下イガイ)の採取と採水を行い、多核芳香族の存在量と変異原性活性を調べた。その結果、イガイ試料49群のうち8群に1ng/g以上のベンツピレン(以下BP)が検出され、サルモネラYG1024(+S9)を検出菌として用いると、32群中19群に溶媒対照の3倍以上の変異原性活性(以下陽性)が認められた。また、1gのブルーレーヨンを海水中に24時間懸垂した後に吸着回収された物質から、最高19.5ngのBPが検出され、29例中17例が陽性となった。BP濃度と変異原性活性の関係をみると、イガイでは相関係数(r)は0.706(N=32)、海水からの吸着回収物でもr=0.603(N=28)となり、共に正の相関が認められた(P<0.001)。一方、水中のBP濃度および変異原性活性とイガイ中のそれらの間には相関が認められず、それぞれは異なったモニタリング手法であることが示された。また、多核芳香族の存在量と変異原性活性の季節変動については、水中・生物中共に明快な結果が得られなかった。(2)室内実験:BP濃度を環境水に近似した濃度(TWAで0.058-0.224ng/ml)に保ち暴露実験を行った。ブルーレーヨン懸垂法のBaP回収能率を調べると、水流に大きく影響されるが、24時間後に平均15.7Lの試料水からの抽出に相当する量のBaPが回収された。この中でシジミを飼育すると、24時間以内最高濃度で6ng/g、水中濃度の11-38倍の濃縮が認められた。また飼育前の生物中にも飼育水中にも存在しなかった、蛍光物質が飼育後の生物中の出現したが、変異原性との関連は解明されなかった。(3)変異原性分画について:イガイからの抽出物は海水からの回収物質に比べ、高極性物質の分画に変異原性活性が局在する傾向が認められた。すなわち、水生生物中の変異原性をモニタリングすることにより、環境水のそれとは異る毒性に関する知見が得られる可能性が示された。(1)野外調査:これまでに、8月、11月、2月と3回にわたって瀬戸内海沿岸でムラサキイガイの採取を行ってきた。同時に生物採取水域における変異原性物質の回収も、ブル-レ-ヨン懸垂法で行った。試料からの変異原性検出結果は、サルモネラTA98(+S9)ではムラサキイガイ16検体中1検体(むきみ重量5g当り)、環境水域20地点中4地点(0.11gのブル-レヨン吸着相当量)に陽性、より高感度とされるYG1024(+S9)ではそれぞれが2検体と5地点で陽性となった。変異原性を示す分画の特定は、これまでの試料からは顕著な陽性を示す例が見つかっていないので、引続き検討している。また、変異原性の季節変動についても調査を続行している。

なお、水環境での変異原性に影響を及ぼす要因として、生物試料であれは個体の大きさ,ブル-レ-ヨン懸垂法であれば水表面からの深さを比較検討したが、はっきりとした傾向は認められなかった。(2)室内実験:既知の変異原性物質であるBenzo(a)pyrene(以下BaPと略)の、ブル-レ-ヨンによる回収と貝類への移行と蓄積実験のために、低濃度BaPを持続供給できる暴露装置を組立て,環境水中濃度に近似する0.032.0ppbに設定できた。この装置で、ブル-レ-ヨンによるBaPの吸着回収実験を行った結果、吸着量は、BaPの水中濃度と同時に,水流の大きさによって大きく影響されることが分った。(3)暴露実験に先立って、都市河川河口水域で7月に採取したシジミと、前述のムラサキイガイに含まれるBaP濃度を調べた結果,ともに10ppb以下であった。また、この貝類が棲息していた水域で吸着回収された環境水の高速液クロパタ-ンと、貝におけるパタ-ンを比較すると、貝類に蓄積して存在がクロ-ズアップされるピ-ク(分画)がいくつか認められた。これらの物質の同定と変異原性との関連は今後の課題である。(1)野外調査:平成3年度に引き続き、瀬戸内海沿岸でムラサキイガイ(以下イガイ)の採取と採水を行い、多核芳香族の存在量と変異原性活性を調べた。その結果、1群を約20gとしたイガイ49群のうち8群に1ng/g以上のベンツピレン(以下BP)が検出され、サルモネラYG1024(+S9)を検出菌として用いると、32群中19群に溶媒対照の3倍以上の変異原性活性が認められた。また、1gのブルーレーヨンを海水中に24時間懸垂した後に吸着回収された物質から、最高19.5ngのBPが検出され、変異原性活性も29例中17例に溶媒対照の3倍以上の変異原性活性が認められた。次にイガイ中のBP濃度と変異原性活性の関係をみると相関係数(r)は0.706(N=32)、海水からの吸着回収物でもr=0.603(N=28)となり、共に正の相関が認められた(P<0.001)。一方、水中のBP濃度および変異原性活性とイガイ中のそれらの間には相関が認められず、それぞれは異なったモニタリング手法であることが示された。また、生物中の多核芳香族の存在量と変異原性活性の季節変動については、1年間の測定結果からは、明快な結果が得られなかった。(2)室内実験:BP濃度を環境水に近以した濃度(TWAとして0.058ng/ml)に保ちシジミを飼育すると、24時間後にBPでは水中濃度の約10倍の濃縮が認められた。また飼育前の生物中にも飼育水中にも存在しなかった、蛍光物質が飼育後の生物中に出現したが、変異原性との関連は解明されなかった。(3)変異原性分画について:野外で彩取した試料をC18カラムで分画分取し変異原性分画の特定を試みた。イガイからの抽出物は海水からの回収物質に比べ、高極性物質の分画に変異原性活性が局在する傾向が認められた。すなわち、水生生物中の変異原性をモニタリングすることにより、環境水のそれとは異る毒性に関する知見が得られる可能性が示された。
乳牛の乳腺感染における分子免疫学的応答の解析と機能修飾

乳牛における乳房炎の発症機構の解析と効果的な制御を目的として、感染防御に重要な役割を担う白血球の機能を解析するとともに、展開として免疫機能への刺激増強に関与する候補物質を用いて機能修飾を検討し以下の成績を得た。乳腺感染の免疫学的応答について、正常牛および黄色ブドウ球菌(SA)感染牛を用いて、血液および乳腺中の白血について表面抗原の解析および刺激に対する応答性を評価した。主な特徴としては、SA感染により白血球に発現する表面抗原分子(CD18,L-selectin、CD4&8)は正常対照のそれらに比較して機能対応型の変化とその応答性が示された。また好中球のFcR受容体を介する酸素代謝能およびリンパ球の幼若化能の低反応性が示されたことから、感染に伴う防御機構の低下が示唆された。炎症に付随するサイトカイン関連遺伝子(IL-1β,TNF-α,IL8)の増高が認められた。好中球の異物排除に関与する補体(CR3)と免疫グロブリン(IgG)に対する受容体(IgG-FcR)への刺激に伴う活性酸素生成とその情報伝達系への解析から、共刺激に伴うリン酸化および機能増強が正常対照で認められた。免疫機能修飾の上から、候補物質(lactoferrinとその分解産物、数種のprobiotics)に対する乳腺の機能的応答性、関連遺伝子発現、異物排除活性の検討からその特性を評価し効果的な炎症制御に沿った可能性のある候補物質が把握されたことから、展開としての研究の意義が見い出された。乳牛の血液および乳汁中の白血球の機能の動態を明らかにする目的で研究を実施し以下の成績を得た。1.血液中の白血球(好中球・リンパ球・単球)に発現するL-selectinのレベルは,正常牛および黄色ブドウ球菌(SA)感染牛でほぼ同程度であった。また乳汁中のそれらは血液中のそれらに比較して有意に低値であった。2.乳汁中の白血球に発現するL-selectinのレベルは,SA感染牛の好中球およびマクロファージにおいて,正常牛のそれらに比較して有意に高値であった。3.接着分子CD18の発現は,血液中の白血球においては,正常およびSA感染牛の両者はほぼ同様であった。乳汁中の白血球の発現においては,特に正常牛の好中球およびリンパ球で血液中のそれらに比較して有意に低値を示した。4.乳汁中のCD4,CD8,B細胞は正常牛のそれらに比較して高値(数)であった。5.SA感染牛の好中球のFc受容体を介する化学発光およびB細胞刺激-幼若化能は有意に低値を示した。以上の成績から,正常牛の血液および乳汁中白血球の表面分子の特徴的な動態を明らかにすることができた。乳牛の乳腺感染における免疫学的応答とそれに及ぼす有用な修飾物質の探索を行い以下の成績をえた。(1)S.aureus感染牛の好中球におけるサイトカインIL-1βおよびIL-8のmRNAの発現をRT-PCRで検索したところ、正常牛のそれらに比較して顕著に増加していたことを認めた。このことからIL-8の乳腺内への好中球の誘導・走化への促進作用に加えて、IL-1βの白血球機能への増強作用が示唆された。(2)S.aureus感染牛の乳汁中にMMP2および9の出現を認めたことから、感染による炎症の程度とMMP活性発現との関連が示唆された。(3)泌乳牛の好中球へのラクトフェリンの影響を0.004-0.4%濃度で刺激剤(OPZ,IgG)とともに共刺激を行なうことで活性酸素の有意な生成増強を認めたことから、乳腺の機能修飾剤の有用な候補となった。

(4)乳腺内で機能する好中球について、情報伝達経路の解析から、食作用にはPKCδが関与することを明らかにした。(5)泌乳期にある乳牛の乳腺に対して、ラクトフェリンならびに有用微生物probioticsとしての乳酸桿菌(L.lactis)の乳房内注入による乳腺の応答性を乳牛10頭14分房を用いて検討した。L.lactis(死菌・生菌)の注入(10^7CFU)により、2436時間後に体細胞数の顕著な増加(36倍)とともに指標酵素NAGase,伝導度および乳糖率に炎症に付随する変化を認めた。これらの変化は、生菌での実験でより明らかであった。注入分房が潜在性乳房炎の場合、注入により招来される変化は炎症排除および制御への興味ある効果が窺われたことから、継続して詳細を検討する意義が見い出された。乳牛の乳腺感染における分子免疫学的な応答とその機能修飾への影響について継続して検討し下記の成績を得た。(1)黄色ブドウ球菌(Saureus)感染乳腺中に出現する好中球を分離して、炎症性サイトカイン(IFN-gamma、IL-lbeta、TNF-alfa,IL-6、IL-8)のmRNAの発現を感染牛の血液中および乳中のそれらについて比較検討し、慢性潜在性感染牛の乳中に出現する好中球で顕著な増高を認めた。(2)遊走因子としてのIL-8mRNAの発現増加とともにin vitroにおける好中球の走化性をアガロース法を用いて、炎症の経過について検討し、活性増高が体細胞数の増加とともに上昇することを明らかにした。(3)好中球の微生物排除に関与する好中球・補体受容体CR3および免疫グロブリンIgG-Fc受容体の共刺激に伴う活性酸素生成および情報伝達系を検討し、牛好中球におけるその役割、MMP-9生成およびリン酸化の面からそれらの特徴を明らかにした。(4)牛乳腺の感染防御能の将来的な増強を目的として免疫機能修飾を検討するために、ラクトフェリン分解産物(LF-H)および数種の微生物(Bifidobacterium spp.Lactococcus spp.)に対する乳腺の応答性を乳体細胞の関連遺伝子発現、異物排除活性、休細胞減衰率、炎症関連蛋白質の動態を指標にその機能修飾候補物質としての絵用性を評価した。
英語における音声放出動詞の移動用法に対する語彙・構文論的分析

英語における音声放出動詞の移動用法には、motion-describingタイプとmotion-inducedタイプの2種類があることが判明した。motion-describingタイプでは、動詞の表わす事象と移動事象の因果関係は移動様態動詞と根本的に同じである。一方motion-inducedタイプでは、経路が動詞の意味に含意されており、enterのような経路融合動詞と同じ特性を持つ。2.British National Corpusを用いて更に多くの実例にあたってみると、確かに大筋ではこの2つの主張が当たっているように見える。しかし中には人間が喉から出す音声であっても移動用法が可能な例が見つかる(Ma Bombie Wheezed up the hill towards them./The cyclists groande up the rocky path.)。またThe plane thudded into the earthのような例では、The trolley rumbled through the tunnelのような例と違って音の放出は地面にぶつかる時点のみである。どうやら音声放出動詞の移動用法は一枚岩の現象でないらしい。これらの問題点はこれまで気付かれていなかった。1.音声放出動詞の移動用法には2種類あることが分かった。先行研究で取り上げられてきたThe trolley rumbled through thetunnel(ゴロゴロ音を立てながらトンネルを通過した)のような例では、移動事象と音声放出事象が同時に進行する。そのためこの文はThe trolley went through the tunnelとThe trolley was rumbling while in motionの二つの文を合せて言い換えられる。一方The plane thudded into the earthのような例では、ドスンという音を立てながら飛行機が墜落したのでなく、墜落したことによりドスンという音が生じている。だからこの文はThe plane went into the earthとThe plane was thudding while in motionを合せた言い換えが出来ない。寧ろThe plane's going into the earth madea thudding soundという一文で言い換えられる。この第二のタイプはこれまで気付かれていなかった。2.実はこの二つのタイプの区別に相当するものが移動動詞に関しても見られる。例えばThe ball rolled down the hallという文は移動事象とrollする事象が同時に進行しているからThe ball went down the hallとThe ball was rolling while in motionを合せて言い換えられる。それに対してHe entered through the front doorはHe went through the front doorとHe was entering while in motionを合せた言い換えが出来ない。どうやら二つのタイプの区別は一般的な性質を持つようである。前年度までの研究で、音声放出動詞の移動用法には2種類あることが分かった。この2種類はmotion-describingタイプとmotion-inducedタイプという名称がふさわしく、さらに以下の点が判明した。1. The trolley rumbled through thetunnel.のようなmotion-describingタイプは、The ball rolled down thehill.のような移動様態動詞と根本的に同じであり、移動がどのような様態で起こるかを描写している。Rollのようないわゆる移動様態動詞とmotion-describingタイプの違いは、様態を視覚的な情報で捉えるかそれとも音声で捉えるかの違いである。
CD40リガンド遺伝子導入マウスを用いた成熟B細胞分化機構の解析

CD40を介する刺激は、胚中心B細胞の細胞死を抑制することが細胞培養系で示されており、この報告はCD40を介する刺激が胚中心B細胞の選択に関与する可能性を示唆している。CD40を介する刺激が胚中心B細胞の選択に関与するかを明らかにする目的で、CD40リガンド(CD40L)をB細胞上で発現するマウスでの、胚中心の形成とB細胞の選択について検討した。CD40Lトランスジェニックマウス(CD40L Tg)に,NP化したニワトリγグロブリン(NP-CGG)を免役した。免疫後7,14日目の脾臓のGL7^+B220^+及びPNA^+B220^+の胚中心B細胞は正常マウスの1/3程度に減少していた。このとき、脾臓切片をPNAで染色すると、正常マウスより小型のPNA^+細胞の集塊が観察されるが、免疫後7,14日目でその大きさに変化は見られなかった.また、CD40L Tgマウスでも二次免疫応答は正常に起こることから、メモリーB細胞の生成は阻害されていないことが示唆された。CD40L TgマウスでのB細胞選択を検討するために、NP-CGG免疫後、14日目の脾臓細胞からDNAを抽出し、PCR法により増幅したVH186.2遺伝子をcloningし、塩基配列を決定した。CD40L Tgマウスでは1clone中にみられるmutationの数が、正常マウスの約1/3に減少していた。また、正常マウスより頻度は低いが、高親和性抗体への変換が起きたことの指標となる118番目のGからTへの置換が観察された。以上の結果、CD40L Tgマウスでは、メモリーB細胞の生成、高親和性抗体産生細胞の選択など、胚中心の機能は保たれている一方、胚中心B細胞が減少し、Ig遺伝子への体細胞超突然変異の導入頻度が低下していることが示され、CD40を介する刺激が胚中心B細胞の選択を終了させるシグナルとして機能している可能性が示唆された。B細胞上のCD40を介する刺激は、抗原受容体刺激によって誘導されるアポトーシスを阻害し、活性化、増殖を誘導する共刺激(costimulatory signal)として働くことが細胞培養系を用いて示されてきているが、生体内でもCD40を介する刺激が共刺激として働くかは不明である。この点を明らかにするため、通常T細胞が発現するCD40LをB細胞上で強制発現させたトランスジェニックマウスを樹立し、このマウスの免疫応答能を解析した。マウスCD40L遺伝子の発現がIgVHプロモーター、IgH鎖イントロンエンハンサーとIgk鎖3'エンハンサーにより調節されるコンストラクトを作製し、これをC57BL/6受精卵に注入しトランスジェニックマウスを作製した。得られたマウスの、骨髄、脾臓及びリンパ節細胞上でのCD40Lの発現を調べ、導入したCD40Lが末梢のB細胞に特異的に発現していることを確認した。このマウスの免疫応答能を調べるため、NP化したニワトリγ-グロブリンをalumをアジュバントとして腹腔投与した。2週間後の血清中のNP特異的IgM,IgGの量をELISAで測定したところ、ともに30から100倍程度増加しており、トランスジェニックマウスでは、IgGのみならずIgMの産生時においてもB細胞の免疫反応が亢進していることが示された。この結果により、CD40を介する刺激が、in vivoでB細胞が抗原により活性化される際の共刺激として働くことが明らかとなった。また、CD40を介する刺激が胚中心のB細胞の選択に関与するかを検討するため、このマウスの抗原刺激後の胚中心の形成能を調べた。トランスジェニックマウス脾臓で形成される胚中心は、正常マウスのほぼ1/10の大きさであることが明らかとなり、CD40を介する刺激が胚中心でのB細胞選択に関与することが示唆された。

CD40L Tgマウスでは1clone中にみられるmutationの数が、正常マウスの約1/3に減少していた。また、正常マウスより頻度は低いが、高親和性抗体への変換が起きたことの指標となる118番目のGからTへの置換が観察された。以上の結果、CD40L Tgマウスでは、メモリーB細胞の生成、高親和性抗体産生細胞の選択など、胚中心の機能は保たれている一方、胚中心B細胞が減少し、Ig遺伝子への体細胞超突然変異の導入頻度が低下していることが示され、CD40を介する刺激が胚中心B細胞の選択を終了させるシグナルとして機能している可能性が示唆された。
グスク出土の貿易陶磁器資料の集成とその情報化

今年度は、勝連グスク跡出土の貿易陶磁器資料の集成を計画し、所期の目的に到達した勝連グスク跡出土の貿易陶磁器は、質、量ともに沖縄県出土品の最上位に位置づけられるものであり、かつ琉球政府以来、発掘調査が他のグスクと比較してよく行われている。したがって、本研究の目的を適う遺跡であったが、出土陶磁器のうち、1960年代の発掘品など、すでに所在場所が数度の移動により、混乱しているものが多く、報告書に登載されているものもその行方が判らなくなっていた。幸い、沖縄県教育委員会、勝連町教育委員会、沖縄県立博物館などの関係諸機関の本研究にたいする理解と強力が得られ、延べ27日間にわたり出土品の調査をおこない、所期の目的に到達できた。沖縄県の調査方法は、勝連グスクの6回にわたる調査報告書に登載されている貿易陶磁器の全てについて、写真撮影におこない、報告書と照合する作業であり、主要なものについては実測をおこなった。その結果の概要は以下のとおりである。(1)1983年:勝連グスク跡本丸南側城壁調査出土陶磁器(勝連町教育委員会保管)カラースライド31枚、実測破片数50点(2)1984年度:勝連グスク跡南貝塚/二の丸地点出土陶磁器(勝連町教育委員会保管)カラースライド64枚、実測破片数127点(3)1983年:ジョージ・H・ケア採集資料(沖縄県立博物館保管)カラースライド57枚、実測破片数87点(4)その他勝連グスク跡採集資料(沖縄県立博物館保管)今年度は、勝連グスク跡出土の貿易陶磁器資料の集成を計画し、所期の目的に到達した勝連グスク跡出土の貿易陶磁器は、質、量ともに沖縄県出土品の最上位に位置づけられるものであり、かつ琉球政府以来、発掘調査が他のグスクと比較してよく行われている。(1)1983年:勝連グスク跡本丸南側城壁調査出土陶磁器(勝連町教育委員会保管)カラースライド31枚、実測破片数50点(2)1984年度:勝連グスク跡南貝塚/二の丸地点出土陶磁器(勝連町教育委員会保管)カラースライド64枚、実測破片数127点(3)1983年:ジョージ・H・ケア採集資料(沖縄県立博物館保管)カラースライド57枚、実測破片数87点(4)その他勝連グスク跡採集資料(沖縄県立博物館保管)
瀘胞性リンパ腫は何故本邦には少ないか-日米症例の比較研究

本年度は、細胞外マトリックスの相違について免疫組織学的検討をおこなった。組織学的検討により、Follicular centercell腫瘍と考えられた.本邦例46例と米国例6例を対象とした。これらの症例の標本内における瀘胞性増殖部位の面積比は0%22例,50%未満8例,50%以上16例が本邦例,0%3例50%以上3例が米国例であった.免疫組織学的検討は全例パラフィン包理材料を用いておこなった.ABC法によりL26(CD20),MB-1,MT-1(CD45),UCHL-1(CD45RO),Collagen type IV laminin,CD21を染色した。腫瘍細胞は全例CD20またはMB-1が陽性,MT-1,UCHL-1が陰性でB細胞性リンパ腫であることが確認された。collagen type IVとlaminin,CD21はほぼ同様の染色性を示した。すなわち瀘胞性増殖を示す部位では網状にDendritic reticulum cellが染色された。これに対しびまん性増殖を示す部位では網状の染色性が失われ、腫瘍内に陽性細胞がわずかに点在した。また瀘胞性増殖からびまん性増殖への移行部位では網状構造の変形や染色性の低下する傾向がみられた。これらの所見は本邦例と米国例で大差なかった.またこれらは従来より報告されているように瀘胞性増殖にDendnitic veticulum cellが重要な役割を担っていることを示しており、さらにDendnitic veticulum cellと腫瘍細胞との関係について電子顕微鏡的観察を含めた詳細な検討が必要であると考えられた。
心理データ解析のための多次元尺度構成法に基づく多変量因果モデリングの開発と応用

本研究課題の特別研究員3ヶ年間における目的は、1.心理学をはじめとする諸科学の分野において重要な多変量データ解析法である多次元尺度構成法に基づき、これを一般化・発展させた統計手法を開発すること、2.提案手法を手軽に実行できるソフトウェアの開発・公開を行うこと3.縦断的な心理学データを収集し、提案手法を用いた応用研究を行うことであった。本年度は主に目的1と2に関する研究を実施する予定であった。これに照らし、本年度は、第一にベイズ推定による多次元尺度構成法を実行するためのフリーソフトによるプログラムの開発・公開と改良を行った。この結果はApplied Psychological Measurement誌に掲載された。次に、より基礎的な研究として、一部に欠損のあるデータから相関係数を推定する手法について、最尤推定法とベイズ推定法を比較する大規模なシミュレーション研究を実施した。この結果は日本テスト学会誌に採択され、掲載が決定した。本論文には提案手法を実行するためのプログラムが含まれている。第三に、これまでのベイズ推定による多次元尺度構成法は計量データについてのものであったが、これを非計量データに拡張する研究を行った。第四に、これまでの多次元尺度構成法はユークリッド距離に基づくものが大半であったが、これをミンコフスキー距離へと一般化し、そのミンコフスキー指数をほかのパラメータと同時に推定するモデルの開発を行った。第三・第四の結果はそれぞれ英文誌に投稿し、ともに現在査読結果を受けて修正中である。以上のように、目的1および2について本年度の目的は十分達成できた。目的3については来年度行う計画であったが、常勤研究職への就職に伴い本年度で特別研究員を辞退することとなったため、別途新たな研究課題において今後取り組んでいきたいと考える。
純化幹細胞の無血清培養法による造血不全疾患の病態解析

骨髄不全を呈する疾患、特に骨髄異形成症候群(myelodysplastic syndrome;MDS)における血液幹細胞と芽球の細胞病態学的異常を明らかにするために、患者骨髄からCD34^+細胞を純化し、無血清培地を用いて以下の点を解明した。1)芽球の純化率は形態学的にほぼ100%、表面形質による検討では8798%がCD34^+であり、MDSにおいてもCD34モノクローナル抗体を用いた幹細胞・芽球の純化が可能であった。2)純化MDS・CD34^+細胞の回収絶対量は、77%の症例で増加していた。4)形成されるコロニーの細胞系列の検討から、MDSにおいては、臨床的重症度が高くなるに従って赤芽球系幹細胞が減少し、顆粒球系幹細胞が増加した。5)約40%のMDS症例で、G-CSFに対する純化芽球の反応性低下が認められた。6)以上のMDSにおいて認められた幹細胞・芽球の細胞生物学的異常は、骨髄の微少環境の異常に起因するのではなく、MDS芽球そのものの異常に基づくものであった。造血不全疾患の病態解析を目的として、貧血,特に汎血球減少を呈する患者から骨髄血を採取し、既報のごとく(Blood,78:967ー974,1991)、免疫磁性ビ-ズとモノクロ-ナル抗体を用いて幹細胞を純化した。純化幹細胞を既報の無近清培地(J.Clin.Tnves.,83:1701ー1709,1989)に植え込み,各種造血因子に対する感受性・反応性の異常の有無を検討した。検討の対象とした造血因子は6種類を主とし、エリトロポエチン(EP)、macrobagecolony stimulating factor(MーCSF)、granulocyteーCSF(GーCSF)、macrophageーgranulocyteーCSF(GMーCSF),interleukinー3(ILー3)および幹細胞因子(注:申請者訳:stemcellfactor:SCF)であり、その他7種(ILー1,ILー6等)についても検討を加えた。現時点での累積症例数は18症例である。内分けは、骨髄異形成症候群(MDS)13例、再生不良性貧血(AA)5例である。MDSの細分類は、不応性貧血(RA)5例,refractory anemia with excess of blasts(RAEB)4例、RAEBーT(in transformation)4例である。コントロ-ルとして10例の正常人から胃髄血を採取した。正常人の純化幹細胞を用いた検討貞以下のことが明らかとなった。(1)MーCSF,GーCSF,ILー3,EPは、単独では、系特異的な造血因子として働き、それぞれ、colony forming unitーmacrophage(CFUーM),CFUーgramilocyte(DFUーG),CFUーeosimophil/bacsophil(CFUーFo/Ba)、赤芽球コロニ-を形成する。(2)GMーCSFも含め、これらの因子は一定濃度で効果が最大に達する。これに対し、MDSでは、GーCSFに対する感受性の低下が認められ、また種々の造血因子の組み合わせによる条件下でも反応性の異常を認めるのに対し、AAでは正常幹細胞と質的差異を忍めなかった。骨髄不全を呈する疾患、特に骨髄異形成症侯群(MDS)における血液幹細胞と芽球の細胞病態学的異常を明らかにするために、患者骨髄からCD34+細胞を純化し、無血清培地を用いて以下の点を解明し、報告した。1.芽球の純化率は形態学的にほぼ100%、表面形質による検討では8798%がCD34+であり、MDSにおいてもCD34モノクローナル抗体を用いた幹細胞・芽球の純化が可能であった。2.純化MDS・CD34+細胞の回収絶対量は、77%の症例で増加していた。3.MDS・CD34+細胞のコロニー形成率は、不応性貧血(RA)など臨床的に軽症の症例で正常のコントロールの約50%、芽球増加型(RAEB)などの重症例で約25%と低下していた。4.形成されるコロニーの細胞系列の検討から、MDSにおいては、臨床的重症度が高くなるに従って赤芽球系幹細胞が減少し、顆粒球系幹細胞が増加した。