hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生物の自然治癒力を応用した沖縄のサンゴ礁修復技術の開発

都市化に伴う水質汚染や、地球温暖化による海水温度上昇よって沖縄のサンゴ礁は衰退の危機にある。本研究では、持続的なサンゴ礁の修復・保全技術開発を目指して、サンゴの自己修復能力を高める物理的要因(環境因子)と生物的要因(環境応答)を学際的アプローチによって明らかにすることを目的とした。本研究の実施の結果、高温による最初の代謝異常の特定、サンゴの骨格内微生物相の違いが環境ストレス耐性に寄与していること、サンゴ種によって、温度と光の複合ストレスの感受性が異なっていること、水面の波や水流などの物理的要因がサンゴの白化抑制と回復に寄与していること等が明らかとなった。これらの成果は、サンゴの健康状態の診断や、水工土木的なサンゴ礁回復技術の基礎となる知見である。永続的にサンゴ礁生態系を修復するためには、人の手を入れないで自立的に回転するシステムが必要である。本来、生物にはダメージを修復する能力が備わっており、サンゴにも様々な修復システムが機能している。サンゴの自己修復システム(自然治癒力)を強化することによってサンゴ礁生態系の基盤であるサンゴを再生・維持し、生物間の正の連鎖作用を用いて環境を修復する新しい技術を開発する。そのためには、サンゴのダメージと修復の生理学的研究と物理的環境要因のサンゴに与える影響等の科学的知見と新規理論を確立する必要がある。本研究課題では、青色光によるサンゴ修復システムの強化の有効性とメカニズムを検討し、大規模応用を視野にいれた新しいサンゴ礁回復技術の開発を目指している。3年間の研究計画で青色光のストレスに対する生理学的な効果を調べ、最適な光の質(波長、強度、周波数)を明らかにする。その後、完全人工飼育系、屋外水槽実験、野外定置設置実験によって長期的な影響と効果を調べ、科学的な効果の検証おこなうことを目的とする。本年度は、三年計画の初年度実施年として、飼育環境設定を始め、予備試験研究を中心におこなった。対象サンゴ種として、コユビミドリイシとショウガサンゴを採用した。完全室内光飼育環境と屋外自然光飼育環境の二種を設定し、試験研究用のサンゴの栽培を開始した。青色光による修復試験に用いる光源を検討し、水中で使用可能な発光ダイオードによる照明システムが適当との結論を得た。サンゴには生理的な状態を評価する手法が確立されていないため、植物や共生藻類を用いて、予備実験をおこなった。クロロフィル蛍光測定による光合成活性評価法の検討や、ラジカル生成検出によるストレス度判定法の検討をおこない、次年度以降の基礎を確立した。本年度は、三年計画の二年目実施年度として、サンゴの生育に関する負の要因の特定と生物学的保護機能に関する研究をおこなった。主な研究成果は以下の通りである。(1)高温によるサンゴ白化原因の特定:サンゴが高温によって白化する原因は未だ特定されていない。本年度は、その原因を追及するために細胞生物学的実験をおこなった。その結果、サンゴの共生藻の一酸化窒素(NO)産生が温度上昇によって高まることを突き止めた。(2)無節サンゴモによる富栄養化環境の改善:サンゴ礁衰退原因の一つとして都市化にともなう海水の富栄養化が考えられている。無節サンゴモを用いて、海水の浄化実験をおこなった。その結果、無節サンゴモは海水中の窒素濃度を下げ、サンゴの生育をたすけることが明らかとなった。これらの結果は、英文国際誌に掲載あるいは投稿中である。本年度の研究結果は、サンゴ礁環境修復技術開発の基盤となるものであり、次年度の研究展開に生かすことができると考えている。サンゴ礁生態系を永続的に修復・保全するためには、人の手を入れないで自立的に回転するシステムが必要である。

本研究計画では、サンゴの自己修復システム(自然治癒力)を強化することによってサンゴ礁生態系の基盤であるサンゴを再生・維持し、生物間の正の連鎖作用を用いて環境を修復する新しい技術を開発を目指している。そのためには、サンゴのダメージと修復の生理学的研究に加えて、物理的環境要因のサンゴに与える効果の科学的知見を確立する必要がある。本年度は、サンゴ白化抑制に働く物理的環境要因の検討と生物学的保護機能に関する研究をおこなった。主な研究成果は以下の通りである。(1)遮光によるサンゴ白化抑制効果:屋外水槽によるサンゴの長期飼育を行い、太陽光の遮光による白化抑制効果を調べた。その結果、夏の高海水温度条件で飼育したミドリイシ類には、遮光によって顕著な白化抑制効果があることが認められた。この遮光による白化抑制効果は、サンゴ種間で大きく異なり、種によっては成長抑制がおきることが明らかとなった。(2)波の白化緩和効果:無風状態の礁池では、しばしばサンゴの白化が見られる。そこで、波面変化による光の揺らぎの効果を検討した。人工的に水面上に波を発生させ、光強度を変えてサンゴの光合成活性変化を調べた。その結果、波によって生じる水面レンズ効果により、光拡散が発生し、サンゴ光合成阻害が抑制されることが明らかとなった。(3)無節サンゴモによる富栄養化環境の改善:サンゴ礁衰退原因の一つとして都市化にともなう海水の富栄養化が考えられている。無節サンゴモを用いて、海水の浄化実験をおこなった。その結果、無節サンゴモは海水中の窒素濃度を下げ、サンゴの生育を助けることが明らかとなった。この効果に、炭酸カルシウム基盤に生息している硝化細菌が関与していることが示唆された。(4)サンゴ白化の初発原因の解明:サンゴの白化は共生藻の消失が原因である。高水温によって誘導されることが知られているが、細胞生物学的な機序は不明である。プログラム細胞死に関与する酵素活性変化を調べたところ、高温によって共生藻の一酸化窒素合成が高まり、カスパーゼが活性化されることが明らかになった。このことは、高温によって共生藻のプログラム細胞死がおきていることを示唆している。これらの結果は、英文国際誌に掲載あるいは投稿中である。
フィリピン熱帯降雨林における民族植物学調査研究 : 新規薬用並びに有用遺伝資源の探索

平成9年度フィリピン共和国パラワン州パラワン本島の各所において民族植物学調査研究を挙行した。1、セントポール地底川国立公園内クレオパトラ山周辺地域における調査クレオパトラ山域はパラワン島の原住部族の一つであるタグバヌア族が居住しており、豊富な自生植物を多様に利用してきた。本国立公園においては熱帯産裸子植物であるナギモドキ属の生育する深山地から南シナ海に面した海岸までタグバヌア族長老の案内で植物相調査を行い、植物の利用に関する情報収集を行った。本調査の遂行においては徒歩以外にアクセスの手段がないため、バブヤン川沿いの熱帯雨林内に野営を設定した。2、ウルガン湾周辺地域ウルガン湾周辺の森林はパラワン島の他の熱帯雨林とは全く異なる植生を示すので、本地域も調査研究の対象とした。この地域の森林は東南アジア熱帯雨林に普通なフタバガキ科、アカテツ科樹種を欠いているだけではなく、樹高がせいぜい12メートルと低いことを特徴としている。かかる植物相及び植生の特徴はクロムなどの重金属を多く含む土壌によるものと考えられる。3、アボラン及びその周辺地域本調査隊はアボランのタグバヌア族において伝承されるパグディワタという民間医療の実態を明らかにすべく当事者に対して聞き取り調査を行ったが、限られた情報収集にとどまった。そこで伝承医療の発展に対して後背地の植物相が果たしてきた役割を明らかにするため、タグバヌア族集落周辺の植物相調査を行った。また、近傍のイラワン、イワヒグ地区においても調査を行った。収集植物のうち多くは同定することができたが、まだ未同定のものもかなり残されている。平成10年度1、報告書の編纂前年度に得られた研究成果はフィリピン側研究分担者を含めた調査研究参加者の緊密な連携のもとで編纂され、パラワン島固有の伝承医療の実態、調査地域の植物相と植生の概要、採集植物リスト、及び植物相の観点から興味ある植物の写真リストなどを含む報告書を作成した。2、フィリピン側研究分担者の招聘前述の研究成果を円滑に編纂するため、2名のフィリピン側研究分担者を招聘した。フィリピン共和国パラワン島における民族植物学調査として次の地区において調査研究を挙行した。1.セントポール地底川国立公園クレオパトラ山周辺本地区はパラワン島原住部族の一つであるタグバヌア族が住み、ここに生育する植物資源を様々に利用している。植物相調査は現地住民の案内で、熱帯裸子植物の一種Agathis sp.が生育する山岳地帯から南シナ海に面する海岸林まで行われ、同時に有用植物情報の収集も行った。この地区は徒歩でのみアクセスが可能であるため、バブヤン川沿いの熱帯雨林中にベースキャンプを設営した。2.ウルガン湾周辺ウルガン湾周辺山地はパラワン島の他の低地熱帯林とは著しく植生が異なるので、植物学調査の重点地区として選んだ。ここでは、東南アジア熱帯林に普通なフタバガキ科、アカテツ科樹種を欠くばかりでなく、、樹高も普通の低地熱帯林より著しく低い(最高でもせいぜい15メートル)。これはクロムなど重金属を多く含む土壌によるものとされ興味深い。3.アボラン周辺アボラン周辺に住むタグバヌア族部落において伝承医療従事者よりpagdiwataと称する伝承医療の実態を明らかにすべく聞き取り調査を行ったが、十分な薬用植物情報を得るまでに至らなかった。

しかし、この後背地に位置する熱帯雨林の植物相調査により潜在的な薬用資源の発掘が期待される。4.サンラファエルバタック族部落バタック族はパラワン島中部の原住部族であり、山岳地帯において狩猟を営む。ここでは伝承医療従事者より薬用植物情報を収集、フィールドにおいて各種植物標本、化学研究用試料を採集した。採集した植物試料の同定及びその化学的生物学的スクリーニングは現在進行中である。なお、フィリピン各地市場で多くの生薬を購入し、これについても現在検討中である。(1)報告書の編纂平成9年度にフィリピン共和国パラワン島において挙行した民族植物学調査結果について取りまとめ、報告書を編纂した。本報告の編纂は研究代表者を中心として日本、フィリピン両国の研究分担者の緊密な連携の下で行った。そのため、2名のフィリピン側研究分担者を招聘した。報告書は本研究と深く関連する国際学術研究を行っているグループに配布した。報告書に含まれる主な内容は次の通りである。1.パラワン島の自然、風土に関する概説2.セントポール地底川国立公園クレオパトラ山周辺、ウルガン湾周辺、イラワン・イワヒグ地区、アボラン周辺、タナバグバタック族部落において行った民族植物学調査研究の概要3.採集植物リスト(230種以上)および写真(60種以上)4.フィリピンにおいて繁用される生薬の基原の解明とその実態調査結果の解析5.本学術調査において採集した試料を用いて行った研究成果の一部(2)フィリピン側研究分担者の招聘フィリピン側研究分担者2名(ドミンゴ・A・マドゥリド、マリベル・G・アゴオ)を2週間の期間で招聘し、最終報告書をまとめるための研究討議を行った。また、将来、本研究を更に展開することを念頭にいれ、岩槻邦男立教大学教授、加藤雅啓東大教授を始めとする関連研究分野で指導的な立場にある研究者を訪問し、意見交換を行い、この結果は報告書編纂に反映させた。
ホットスポットマグマが語る下部マントルの始原的炭素

本研究ではホットスポット溶岩類の揮発性成分および微量元素分析を行い,下部マントルの揮発性成分量と,その供給率(mol/年)の解明を目指している.マグマ中の揮発性成分は,地表に噴出した時点で失われてしまうが,鉱物中に含まれるメルト包有物は,結晶が成長する際に取り込まれたマグマの液滴であり,結晶中に閉じ込められているためにマグマの初生的な揮発性成分の情報を保持している可能性がある.従って本研究では,火山噴出物のかんらん石中メルト包有物のSIMS(二次イオン質量分析計)分析によるマグマの初生的情報の抽出を試みる.本年度は,ホットスポット火山であるハワイ島の玄武岩溶岩急冷ガラス試料採取,およびSIMS分析用ガラス標準試料作成を行った.SIMS分析はマトリックス効果が大きい分析法であるため,分析対象と同質の標準試料を準備する必要がある.本研究の場合,鉱物に含まれるメルト包有物(ガラス質)中の揮発性成分が主対象であるため,既知量の揮発性成分を含んだガラス標準試料が必要不可欠である.そこで,高温高圧溶融実験装置を用いた揮発性成分含有ガラスの作成に取り組んだ.白金カプセルに玄武岩標準試料粉末と様々な濃度・量の炭酸ナトリウム溶液を入れ,高温高圧溶融実験(1300°C,240MPa)を行った.その結果,H_2O(0.43wt.%)とCO_2(120140ppm)含有玄武岩ガラスの作成に成功した(H_2O,CO_2含有量はFTIR分析による結果).本研究ではホットスポット溶岩類の揮発性成分および微量元素分析を行い,下部マントルの揮発性成分量と,その供給率(mol/年)の解明を目指している.マグマ中の揮発性成分は,地表に噴出した時点で失われてしまうが,鉱物中に含まれるメルト包有物は,結晶が成長する際に取り込まれたマグマの液滴であり,結晶中に閉じ込められているためにマグマの初生的な揮発性成分の情報を保持している可能性がある.従って本研究では,火山噴出物のかんらん石中メルト包有物のSIMS(二次イオン質量分析計)分析によるマグマの初生的情報の抽出を試みる.本年度は,ホットスポット火山であるハワイ島の玄武岩溶岩急冷ガラス試料採取,およびSIMS分析用ガラス標準試料作成を行った.SIMS分析はマトリックス効果が大きい分析法であるため,分析対象と同質の標準試料を準備する必要がある.本研究の場合,鉱物に含まれるメルト包有物(ガラス質)中の揮発性成分が主対象であるため,既知量の揮発性成分を含んだガラス標準試料が必要不可欠である.そこで,高温高圧溶融実験装置を用いた揮発性成分含有ガラスの作成に取り組んだ.白金カプセルに玄武岩標準試料粉末と様々な濃度・量の炭酸ナトリウム溶液を入れ,高温高圧溶融実験(1300°C,240MPa)を行った.その結果,H_2O(0.43wt.%)とCO_2(120140ppm)含有玄武岩ガラスの作成に成功した(H_2O,CO_2含有量はFTIR分析による結果).
全球の島における鳥類共起パターン：生態的形質と歴史的要因の影響

生息する生物種の組み合わせは場所によってさまざまであり、系統的に近い種で構成される場所や系統的に遠い種で構成される場所があることが知られている。全球の島に生息する鳥類のデータベースをもちいて、種の性質や島の環境が種の組み合わせパターンをどのように決定するのか明らかにする。特に島の環境によって起こりやすさが異なる種分化や絶滅と、種によって異なる分散能力や競争の程度に注目し、それぞれのプロセスが種の組み合わせにあたえる影響を詳しく解析する。
標的遺伝子組換え法を用いたサイトカインの生理機能の解析

1.β型及びγ型インターフェロン(IFN)遺伝子破壊マウス作製の試み標的遺伝子組換え用ベクターとして、ネオマイシン耐性遺伝子とチミジンキナーゼ遺伝子を用いたポジテイブ-ネガテイブ選択用のベクターと共に、IFNの発現を生体内で追跡できるようにlacZ遺伝子を組み込んだベクターも作製した。前者のベクターをE14もしくはA3-1のES細胞に導入し、β型あるいはγ型IFN遺伝子に相同組換えを起こしたESクローンを各々複数個単離した。これらのESクローンをマウスの胚盤胞に注入してキメラマウスを多数作製し、90%以上のキメラ率のものも得られたが、現在までのところ生殖系列への伝達が認められていない。親株のA3-1細胞については高い効率(5匹のキメラのうち3匹)で生殖系列への伝達が確認されたので、今後もA3-1細胞を中心にIFN遺伝子破壊マウスの作製を試みていく。2.インターロイキン-1(IL-1)遺伝子破壊マウス作製の試み重要な炎症性のサイトカインであるIL-1遺伝子を破壊することも新しく始めている。相同遺伝子組換えを効率よく起こさせるためにES細胞と同じ129系統のマウス染色体遺伝子ライブラリーよりα型(14kb)及びβ型IL-1遺伝子(17kb)を単離した。α型IL-1遺伝子にはハイグロマイシン耐性遺伝子とlacZ遺伝子を挿入し、β型遺伝子にはネオマイシン耐性遺伝子とlacZ遺伝子を挿入した標的遺伝子組換え用ベクターを作製した。現在ES細胞に導入して相同組換えを起こしたESクローンの単離を試みている。
結晶弾性異方性と微視的残留応力に関する研究

弾性異方性の大きい結晶としてオーステナイト系ステンレス鋼を対象にして,弾塑性変形による残留応力の特性について調べた.準静的塑性変形,高ひずみ速度による塑性変形およびピーニングによる残留応力について研究した.残留応力の弾性異方性を調べるために, SPring-8の高エネルギー放射光を用いて各格子面による残留応力を評価した.各格子面の残留応力には微視的残留応力の影響による回折面依存性があることがわかった.また本実験に際して, 2次元検出器を利用した応力測定のための回転スリット手法による解析法として回折スポット追跡法を発案した。オーステナイト系ステンレス鋼の微視的残留応力は単結晶の弾塑性異方性に起因して発生するものと考えられる.本年度は,SUS316Lの平板試験片に一軸引張り塑性変形にまる微視的残留応力を多数の回折面の組み合わせにより測定した.粗大粒の影響を考慮した2θ-cos^2x法を開発し測定に利用したところ,2θ-sin^2ψ法より優れていた.微視的残留応力の結果は,回折面依存性を示し,結晶弾性異方性と密接に関係していることを示唆した.それを整理するために結晶の回折面のヤング率で整理すると,微視的残留応力の傾向とよく関係づけることができた.ヤング率の小さい回折面では引張りの残留応力が,ヤング率の高い回折面では圧縮の残留応力が生じる傾向がわかった.また,塑性変形が大きくなるに従い,微視的残留応力の差は小さくなる傾向がある.単純な弾塑性モデルでそのメカニズムを説明できる.粗大粒の二次元検出法についても,インボリュートスリットおよびスパイラルスリットを作成し,粗大粒の検出等について実験を実施した.光学系の調整方法などの基礎的実験を試行した.スパイラルスリットの空間分解能を上げると,結晶粒が少なくなること,回折強度が低下するなどの問題があるので,ある程度の空間分解能を下げる必要がある.また,ひずみ測定よりもスリットの光学系の影響が強く,この原因究明とこれを分離する方法が必要である.特に,粗大粒の回折中心とゲージ体積光学系の幾何学中心の差に基づく回折異常がひずみによる回折角の変化よりも大きく,その解明と除去が必要である.塑性変形により形成された微視的残留応力のひずみ速度依存性について実験と研究を進めた.具体的には,SUS316Lの平板試験片を万能試験機により引張り速度を変化させた種々の試験片を製作した.また,衝撃試験機(split Hopkinson bar test)により高速のひずみ速度で塑性させた試験片も準備した.さらに,一軸引張り以外の塑性変形機構として,レーザーピーニング,ウォータジェットピーニングによる表面残留応力改質したSU316Lも用意した.以上の各試験片について,ラボX線および高エネルギーシンクロトロン放射光により残留応力測定を行い,多数の回折面を利用して測定された残留応力と回折面の依存性について解析した.高エネルギー放射光の透過力を利用したcos^2χ法を実施し,粗大粒組織の残留応力に対するその有効性を確認した.ピーニング材については,透過法が利用できないので,表面の残留応力勾配があることなどを考慮して,侵入深さ一定法を利用した.以上の一連の試料とそれらの測定から,微視的残留応力と結晶弾性異方性の関係について準静的および動的の挙動を確認し,ひずみ速度が天きくなると微視的残留応力が小さい傾向が得られた.また.微視的残留応力における引張り塑性と圧縮塑性のメカニズムについても解明した.微視的残留応力の回折面依存性からクレーナモデルによる回折弾性定数の大小が,角回折面の微視的残留応力の大小と関係した.また,圧縮塑性変形と引張り塑性変形では,微視的残留応力の傾向が逆になるメカニズムについてもモデルを提案し説明した.23年度は,結晶弾性異方性の研究において重要な課題として,結晶弾性異方性を持つ粗大粒の応力評価を中心に研究を行った.粗大粒の応力評価においては,2次元検出器が不可欠であり,それには二つの課題がある.第一は,ゲージ体積を作るための光学技術の確立も課題である.2次元検出器のあらゆる面が回折中心に焦点を結ぶ必要がある.それを実現するスリット技術が未確立であった.本研究ではそれを解決するために,相似形の二つの回転スリットを組み合わせることで焦点を作ることができ,そのスリットを開発し,さらに改良型を作製した.第二は,回転スリットによるゲージ体積と粗大粒とが互いに影響すると,結晶粒の回折中心とゲージ体積の中心(回折計中心)が一致しない.そのため正確な応力測定が困難であった.これを解決するために,回転スリットと計数型2次元検出器PILATUSを組み合わせ,各回折スポットの回折強度の変化を追跡しながら結晶粒の回折中心と,ゲージ体積の回折中心が一致する位置を特定する解析法を提案した,この方法を回折スポット追跡法(DST法)とした.

これらを組み合わせた技術を実証する実験も行い,その成果について,ハンブルクで開催された国際会議MECASENS-VIにて招待講演を行った(学会発表参照).その他,オーステナイト系ステンレス鋼SUS316Lにウォータージェットピーニング(WJP)により形成された残留応力の結晶弾性異方性を調べるために,高エネルギー放射光X線により残留応力の測定を行った.原子密度の小さい回折面ではWJP圧縮残留応力が大きく,原子密度の大きな回折面は圧縮がやや小さく,かつ等二軸応力状態から外れていた.これらのことから,ピーニング残留応力においても微視的残留応力の影響がある.そのほか,立方晶,六方晶のKronerモデルによる回折弾性定数を計算するシステムを公開した(備考).
非平衡PMプロセスによるナノ結晶粒組織制御と超塑性

(1)ミリングによる結晶粒超微細化メカニズムSFEの小さなオーステナイト系ステンレス鋼(SUS316L)では交差すべりが起こりにくいことから局所的な結晶回転、すなわち再結晶核の形成が起こり、さらに加工により導入された著しく過剰な空孔によって室温近傍での回復が確認された。一方、SFEの大きなニッケル粉末では亜結晶粒界の形成が連続して起こり、次第に方位差の大きな結晶粒組織が形成されることが明らかとなった。すなわち、SFEの小さい場合は「不連続再結晶」により、一方、SFEの大きな場合は「連続再結晶」によって結晶粒の微細化が進行して行くと考えられる。Ti-Alの場合、昇温過程で一旦HCP構造からFCC構造へのマッシブ変態に似たせん断変態を起こし、さらにFCC構造からHCP構造への逆せん断変態を起こすことが明らかとなった。せん断変態に引き続いて拡散により規則化や相分解を起こし、炭化物生成添加剤を含む場合にはTi_2AlCによるピン止め効果により超微細結晶粒組織が得られることが明らかとなった。このような昇温過程での相変態の場合、昇温速度により結晶粒径の制御が容易であることも明らかとなった。Ti-20mass%Si_3N_4の組成でMA処理を行うと、アモルファス相中にわずかにナノサイズのα-Ti相が混合した非平衡組織が形成された。1043Kで初期ひずみ速度4.2×10^<-4>s^<-1>で圧縮変形すると、m値は約0.26であった。したがって、疑似的な超塑性変形挙動が起こっている可能性がある。非平衡相を利用した成形は、セラミクスなどの高温材料の加工成形に有効であると考えられる。
ＰＨＳを活用した妊産婦への遠隔支援ネットワーク構築に関する研究

本研究は、妊産婦による家庭血圧(Home Blood Pressure: HBP)および体重モニタリングを支援し、妊娠期から産褥期における母体と出生児のリスク、異常や合併症の一次予防を達成することを目的とする。本年度は妊産婦・相談員(保健師・看護師・助産師)・医療機関の3者間でのセルフモニタリングネットワークを構築し、研究機関の研究倫理審査委員会の承認を得たうえで運用を開始した。対象者は医療機関を受診し、同意の得られた妊娠20週以降の初妊婦とした。介入群(HBPおよび体重モニタリング群。以下介入群)対照群1 (以下PHS群)対照群2 (以下対照群)の3群へ無作為に割り付けた。介入群の対象者は、就寝前のHBP測定値および体重をPHSのカメラ機能で撮影し、気分、体調(むくみ、お腹のはり等)を毎日メールで送信した。収集したデータは1週間ごとに更新し、コメントをつけて対象者本人へフィードバックした。また、介入群の対象者はPHSを用い、任意で相談員(助産師)に日常生活に関する不安や疑問を相談した(相談日/週1日)。PHS群の対象者はセルフモニタリングを行わず、PHSによる電話相談のみとした。対照群については外来で行う通常の医療ケアとアンケートの回答のみとした。評価は介入前(妊娠20週前)、妊娠26・36週、出産4週間後に血圧、体重の推移、妊娠期から産褥期の母体および児における異常の発生率、精神的な側面の変化等についてデータを収集した。介入期間はおおよそ24週間程度であり、現在までに10名(モニタリング群5名,PHSネットワーク群1名,対照群4名)の対象者が研究に参加している。今後、引き続き研究参加者を募集し、妊産婦におけるセルフモニタリングネットワークの効果について検討・評価を行う予定である。平成23年度内は、当該分野に関する文献検討および遠隔支援ネットワーク構築準備、研究計画実施に向けた調整と細部の修正を行った。文献検討については、遠隔支援、妊産婦のセルフモニタリング・セルフケア、支援のニーズ、妊産婦を対象とした家庭血圧測定(Home blood pressure measurement, HBPM)等に関する国内外の知見の集積を目的とし、平成23年9月中旬にCochrane Library、MEDLINE、PubMed、CINAHL、Web of Science、医学中央雑誌、GeNiiのデータベースを用い、網羅的に文献検討を行った。その結果、国内の数多くの文献において妊産婦の家庭血圧測定の重要性が示唆されているにも関わらず、その効果を検討した介入研究はほとんど行われていないことが明らかになった。一方、海外ではいくつかの先行研究が示されていたが、ハイリスク妊婦を対象とする研究やアウトカムの設定があいまいな研究が散見された。さらに介入研究の知見の多くは24時間血圧測定によるものであることが示された。国内における妊産婦の支援ニーズは高く、その多くは情報不足、身近な相談者の少なさ、心身の変化や日常生活に関する不安に起因するものであることが示唆された。このことから、本研究目的および研究実施計画は妊産婦のニーズや国内情勢に合致したものであり、遠隔支援ネットワークの運用によって得られた知見は、今後の妊産婦支援に関する有用な基礎資料となることが予測された。遠隔支援ネットワークの構築準備については、研究協力について了承の得られた都内の医療機関、分担研究者らとともに具体的なネットワーク運用に向けた調整を進めている。平成23年度の研究実施計画では、データベースを用いた文献検討を中心に、国内外の妊産婦の支援ニーズ、セルフモニタリング、周産期におけるリスクの検討などを行い、遠隔支援ネックワーク運用のための基礎資料を得ることを目的としていた。

また、平成24年度の遠隔支援ネットワークの運用準備も予定していた。文献検討、介入研究の準備はほぼ研究実施計画のように進められており、研究の目的の達成に向けておおむね順調に進展していると考えられる。平成23年度に得られた基礎資料を元に、平成24年度は遠隔支援ネットワークを運用し、介入研究を実施する予定である。ネットワーク構築については、すでに都内の医療機関より協力の承諾を得ており、分担研究者らとともに研究計画の細部について具体的な調整を進めている。今後、研究機関の倫理審査委員会の承認を得られ次第、遠隔支援ネットワークの研究実施計画を実施する予定である。対象となる初妊婦については、医療機関の外来受診数を考慮しながら平成24年平成25年度の約2年間の研究期間内で継続的に協力を呼びかけ、研究参加者を募集してゆくことを考えている。平成24年度以降は遠隔支援ネットワークの運用と評価を予定している。このため、PHSの端末購入費、利用料金、契約事務手数料や遠隔支援担当者(妊産婦相談員)の人件費といった定期的な費用のほか、家庭血圧計等の測定器具の購入費が発生することが予測される。これらにかかる費用は研究協力の得られた妊産婦の人数によって変動するため、PHS契約回線や測定器具購入数を適宜調整し、研究費の不足や余剰が発生しないよう配慮することを考えている。
ストレスフルな体験の意味づけに対するネットワーク的解釈とその臨床応用

ストレスフルな出来事が起きた意味を探索し,自分なりの理解や解釈を与える意味づけは,抑うつやPTSDからの回復に結びつくことが報告されている。従来の研究から,ストレスフルな体験について積極的に熟考することや,他者との相互作用および新たな体験が,意味づけを促すことが示されたが,これらの要因が,なぜどのように意味づけに貢献するのかは,結果からの憶測にとどまっているのが現状である。本研究は,「ネットワーク」という観点を取り入れ,意味づけの構造を明らかにすることを試みた。「ストレスフルな体験(の記憶)がある対象(人・モノ・こと)との間につながりを形成すること」を,「ストレスフルな体験(の記憶)を中心としたネットワークを構築すること」と再解釈し,ストレスフルな体験がどのような対象とどのようなネットワークを構築するのかを,実際にネットワーク図の描写を求める手法を用いて検討した。研究1では20代から60代の男女120名を対象に,web調査を実施した。過去に起こったストレスフルな体験について想起を求め,その体験に対する主観的評価とともに,「白い紙にネットワーク図を描き,その写真を撮影しアップロードする」ことを求めた。その結果,「意味づけをしている」と回答した者は,ネットワークの図中で,その出来事が解決に至るまでの過程を描いたり,肯定的な内容のノードを含んでいたりする傾向があった。続く研究2では,ネットワーク図の描写を求める介入が,ストレスフルな体験に対する評価や意味づけを変容させるかどうかについて探索的に検討するため,20代から60代の男女約400名を対象に,縦断的なweb調査を実施した。ストレスの程度や意味生成の程度について群間の比較を行ったが,ネットワーク図描写の効果はみられなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後,意味づけ研究を学問的・社会的に発展させていくためには,当事者の行動や思考,当事者を取り巻く環境の変化を,包括的に捉える研究が求められる。そこで本研究は,「ネットワーク」という観点を取り入れ,意味づけの構造を明らかにすることを試みる。「ストレスフルな体験(の記憶)がある対象(人・モノ・こと)との間につながりを形成すること」を,「ストレスフルな体験(の記憶)を中心としたネットワークを構築すること」と再解釈し,ストレスフルな体験がどのような対象とどのようなネットワークを構築するのかを,実際にネットワーク図の描写を求める手法を用いて検討する。研究1として,ストレスフルな体験に対する意味づけを,人やモノ,出来事などのつながりで構成されるネットワークとして解釈可能かどうかを検討する事を目的に,20代から60代の成人120名を対象に,web調査を実施した。調査では,過去に起こったストレスフルな体験について想起を求め,その体験に対する主観的評価とともに,「白い紙にネットワーク図を描き,その写真を撮影しアップロードする」ことを求めた。続く研究2では,ネットワーク図の描写を求める介入が,ストレスフルな体験に対する評価や意味づけを変容させるかどうかについて探索的に検討するため,20代から60代の男女400名を対象に,縦断的なweb調査を実施した。研究1・研究2ともに,現在分析中である。申請時の研究計画通り,研究3つのうち2つの調査が終了し,現在,分析を行っているところであるため,進捗状況はおおむね良好と考えられる。ただし,研究3は調査の詳細を詰めているところであるため,実施は秋冬にかけて行う予定である。

ストレスの程度や意味生成の程度について群間の比較を行ったが,ネットワーク図描写の効果はみられなかった。平成30年度は,ストレスフルな体験を抱える調査協力者に対し,ネットワーク図の描写を継続的に行うことで,ストレスフルな体験に対する解釈・理解がどのように変化するのかについて検討する。大学生約30名を対象に,日誌法による調査を実施する予定である。また,研究1・研究2は分析を進め,学会等で随時発表を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ワーク・ファミリー・コンフリクトへの対処過程に関する研究

本年度は,ワーク・ファミリー・コンフリクトヘの対処過程について,仕事領域における要因との関連を中心に検討した。まず,昨年度に作成した「仕事領域でのワーク・ファミリー・コンフリクト対処行動尺度」を用いて,仕事領域における諸要因(支援的な上司,ファミリー・アンフレンドリーな職場風土)と対処行動(職場内役割調整対処,仕事役割低減対処,仕事役割充実対処)との関連を,性別や勤務状況別に検討した。その結果,支援的な上司がいる場合に,職場内役割調整対処(同僚や上司,部下と仕事の量や内容を互いに調整して,対処する)や仕事役割充実対処(仕事の量を減らして対処する)が行われやすいことが明らかとなった。この傾向には,性別や勤務状況による違いは見られなかった。したがって多くの共働き男女は,支援的な上司がいれぱ,仕事領域においてもワーク・ファミリー・コンフリクトに対処しやすいものと推測される。一方,ファミリー・アンフレンドリーな職場風土が対処に結ぴつく結果は,わずかしか得られなかった。風土は職場環境としては重要なものと考えられるが,直接的な影響力をもつ要因ではないものと考えられた。この成果は,経営行動科学学会第9回大会において発表し,他の参加者と議論を深めた。また,国際学会Academy of Managementに参加し,アメリカを中心とする海外の最新のワーク・ファミリー・コンフリクト研究について調査した。その結果,最近の動向として,ワーク・ファミリー・コンフリクトのネガティブな影響のみを検討するのではなく,そのポジティブな影響も検討され始めていること,それにはコンフリクトヘの対処の検討も含まれていること,多文化間比較が行われていること,などが見られた。以上の調査結果を踏まえて,現在は論文化を進めている。本年度の実績としては,第1に,仕事と家庭の両立葛藤であるワーク・ファミリー・コンフリクトの対処プロセスに関する研究が,「心理学研究」に掲載された。そして第2には,ワーク・ファミリー・コンフリクトに対する仕事領域での対処尺度を作成し,質問紙調査を実行して,この尺度構成を検討した。分析の結果,「職場内役割調整対処」「仕事役割低減対処」「仕事役割充実対処」の3因子から成る尺度が構成された。各因子の信頼性はα係数によって示され,さらにこの3因子構造は他の先行研究における尺度構成と同様の構造であることから,この尺度の妥当性も確認された。また共働き男女におけるこれらの尺度得点を算出したところ,男女ともに.「仕事役割充実対処」を多く用いていることが明らかとなった。したがって,仕事と家庭の両立生活はより時間とエネルギーを必要とする生活ではあるが,役割を充実させより主体的に関与をすることによって,この生活に意味をもとうとしている実態のあることが推測された。またこの得点の男女比較をしたところ,女性は男性よりも「職場内役割調整対処」と「仕事役割低減対処」を多く実行していることが示された。ここからは,女性は男性よりも,現実的に仕事と家庭の両立が可能となるような状況を作り出すような対処を実行していることが推測された。これらの結果は,日本発達心理学会第17回大会において発表し,他の参加者と議論を深めた。今後は,これらの対処と職場内要因(上司の理解・支援,ファミリー・フレンドリー制度の設置・利用しやすさ)との関連,および満足感や精神的健康に及ぼす効果について検討することが課題である。
準周期タイリングの構成理論とエルゴード理論

Jacobi-Perronアルゴリズム(高次元連分数アルゴリズムの1つ)から生成される3文字のサブスティテューション列がいかなる条件で並んでいるとき,その列を用いて,平面上に準周期タイリングを生成することができるかについて,伊藤-大槻の定理(1994年)が知られている.この研究では,近年新しく生まれた3つの高次元アルゴリズムにおいても,伊藤-大槻の定理と類似の主張が可能であることを示した.Jacobi-Perronアルゴリズム(高次元連分数アルゴリズムの1つ)から生成される3文字のサブスティテューション列がいかなる条件で並んでいるとき,その列を用いて,平面上に準周期タイリングを生成することができるかについて,伊藤-大槻の定理(1994年)が知られている.この研究では,近年新しく生まれた3つの高次元アルゴリズムにおいても,伊藤-大槻の定理と類似の主張が可能であることを示した.当該年度の研究実施計画の(2)にみるように,4-interval exchange変換上のRauzy inductionを通して現れる4文字のsubstitutionを課題とする研究を行った.このsubstitutionから決まる行列は,non-Pisot,既約,さらに総実であることが一般的である.このようなsubstitutionの中から,A→ABD,B→ABBD,C→ABDCCD,D→ABDCDなるsubstitution σ選び,これまでのように行列不変な拡大及び縮小する二つの平面上に,標準ベクトルの射影から生成される6個の平行四辺形によるquasi-periodicなタイリングを生成することに成功した.またrenormalizeすることにより,Rauzy fractal領域の存在も確認できた.この成功は,総実でない4次non-Pisotの行列に対して得られたタイリングの結果を,総実の場合のタイリング問題へと拡張できた点で価値がある.成功した議論が,4-interval exchange変換から導出されるもっと広い総実のクラスでも通用するか,現在も試している.なお,この結果は,京都大学数理科学研究所講究録「準周期秩序の数理」に報告としてまとめた.(共著者:P.Arnoux氏(Luminy大),古門氏(横浜国大))本年度は、当該年度の研究実施計画(2)にみるように、4-interval exchange変換族上のRauzy inductionを通して現れる4文字substitutionの解析に取り組んだ。このsubstitutionは、その行列の固有値がnon-Pisot,既約、totally realとなる場合が多い点で、また標準的な14種の4文字substitutionの積によって生成されている点で、特徴的である(この14種のsubstitutionをgeneratorと呼ぶ)。その結果、generator 8個からなるsubstitutionから生成される8種類のsubstitutionσ_iの列(i=0,1,...,7)について、Lσ_i-不変縮小平面上に、(平行四辺形ではなく)平行四辺形のブロッキングからなる多角形によるquasi-periodicなタイリング、そして、self-affineなタイリングの構成を、いわゆるタイルの裏向き問題を克服しながら、それぞれ明らかにすることに成功した。さらに、σ_iから生成される多角形によるquasi-periodicタイリングの隣り合うタイリング間の関係も解明した。この結果は、non-Pisot,既約、unimodular, totally realなsubstitutionにおけるquasi-periodicタイリングの存在の例を新たに提示することに成功した点で、またさらに新しい例が考案される可能性を示唆した点で意義あるものである。当該年度の研究実施計画の(3)で述べたように,現在、generator 8個からなるsubstitutionによって生成されるsubstitutionにおいては、タイリングの存在を確認しているが、その手法を、より広いRauzy inductionのsubstitutionに拡張するところまで進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。generatorの異なるもういくつかの新しい例の上で、タイリングの存在の確認を行いたい。
現代都市再開発期の空間的隔離と社会的排除に関する研究-都市生活と諸制度の関係性-

本年度は、米国現地調査、都市民族誌の最先端の蓄積のレビュー、フィールドワークの方法論の整理、ならびに都市民族誌の翻訳作業を平行して進めてきた。現地調査では、米国不法移民の労働世界と生活世界に迫るために日雇い労働者の一人としてストリートで仕事待ちをしてきた。具体的には、カリフォルニア・サンフランシスコ北部の郊外都市の路上で日々仕事待ちを続ける米国滞在資格をもたない主にメキシコ、グアテマラ、エルサルバトル、ニカラグア出身の男性達と一緒に、平均して、一日3時間、ときには、朝9時から5時まで8時間ストリートで仕事を待ち続け、ときには、賃金交渉人として、また、自身もこれまでに、引越し手伝い、物品搬送・搬入、ペンキ塗り(補佐)、屋根清掃、庭清掃、水道業、などの日雇い労働をしてきた。このようなフィールドワークの手法は、従来の参与観察法[Participant Observation]から観察参与法[Observant Participation]への認識論的・方法論的革新として位置づけることができる。これらの調査結果をもとに、昨年度までの国内での若年滞留層の社会的排除に関する研究との日米比較へと今後展開していく。都市民族誌の現代的到達点については、初期シカゴ学派都市社会学の都市民族誌の系譜から「バークレー学派」への展開について系譜を整理してきた。方法論においても、従来のフィールドワークから「リフレクシブ・フィールドワーク」の構築に向けて認識論に関する文献を読み込んできている。さらに、現代都市民族誌の代表的著作である、ロイック・ヴァカンの『身体と魂』とイライジャ・アンダーソンの『ストリートのコード』の2作の翻訳作業も計画的に進めてきた。これらの成果は、今後国内外の学会で報告される。本年度は、第一に、これまで継続してきた6年間の現地調査の集大成をまとめた著作「路地裏の身体文化」の刊行にむけて取り組んできた。第二に、サンフランシスコ都市周縁部のメキシコ系不法滞在滞留層の日雇い労働現地調査を行ってきた。これらと平行しながら、第三に、ロイック・ヴァカンの「身体と魂」、イライジャ・アンダーソンの「ストリートのコード」の2冊の翻訳作業を進めてきた。また、論文成果として、(1)「現代都市社会の論理と「スポーツ」」『現代スポーツのパースペクティブ』大修館書店(2006.6)、(2)特別依頼原稿「多彩・多芸な若年滞留層」[朝日新聞:貧困の文化・文化の貧困特集、2007.1.10](3)「若者下位文化と社会的排除」『スポーツ社会学研究』第15号(2007.3)、(4)「若年滞留層の社会的排除」『地域社会学年報』第19号(2007.5)を刊行した。
有権者のイデオロギーに関するマルチ・メソッド研究

本年度は、前年に引き続き、3つのメソッドを用いた研究を行なった。(1)マクロレベルは、各国の有権者の多次元のイデオロギーや政策選好を表現する指標データセットの作成と、その変化の要因を分析してきた。特に右派ポピュリスト政党の支持拡大に関する分析では、ヨーロッパ先進国の有権者が1990年以降に社会政治的なイデオロギーが右傾化し、経済的なイデオロギーが左傾化していることを明らかにした。さらに、右派ポピュリスト政党の支持拡大が、社会や有権者にどのような影響を与えたのかを分析し、先行研究の結論とは異なり、右派ポピュリスト政党の支持拡大は有権者のイデオロギーを左傾化、バックラッシュさせることを明らかにした。これらの研究成果は、日本政治学会・分野別研究会の日本政治過程研究会や公共選択学会での報告を行った。またそれぞれ、2019年の日本政治学会の報告と、海外の査読付き学術誌への論文投稿を予定している。(2)メゾレベルは,前年度に引き続き、主観的幸福と個人と国のイデオロギーの関係についての研究を行い、日本政治学会・分野別研究会の日本政治過程研究会と日本選挙学会で報告を行った。さらに、マクロレベルの右派ポピュリスト政党の支持拡大のプロセスと影響の分析を行うための国際比較調査のデータ処理を終え、分析を行っている。これらの研究結果は、現在、学会での報告と論文投稿を予定している。(3)ミクロレベルは、昨年度に引き続き、インターネット調査実験によるイデオロギーの揺り戻しに関する研究を行った。実験結果では、先行研究とは異なり、景気動向の変化の刺激によって経済政策への選好を揺り戻しは確認されなかった。加えて、追加でインターネット調査実験を行い、社会政策においてもバックラッシュが存在していないかを検証している。現在、これらの実験結果をまとめ、海外の査読付き学術誌への論文投稿を予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施計画の通り、これまで3つのメソッドに基づいて、研究を行なった。(1)マクロレベルは、有権者の政策選好に関する指標の作成と検証を行なってきた。その結果、主に先進国で起きている極右政党や右派ポピュリスト政党の躍進など、近年の現実社会で起きる政治の変化を作成した指標で表現することが可能となり、分析のための基盤を作成した。さらに極右政党と右派ポピュリスト政党の躍進に関して、マクロな有権者の政策選好の指標をもとに時系列比較を行った結果、現実政治では共通点があるものの、それに伴い有権者の政策選好が右傾化している国と、右傾化していない国があることを明らかにした。この結果は、実社会の政治現象が、有権者が求めるものが変化したことと、政党が有権者の支持を得るために変化した2つの要因から起きた可能性を示唆するものであった。現在、これらの研究結果を用いて論文を執筆し、学会誌に投稿予定である。(2)メゾレベルは、マクロ・ミクロの両側面から分析を行なっている。その中で、幸福感と、イデオロギー性質では、左派的な国・政府の方が主観的幸福は高く、右派的な個人の方が高い主観的幸福を感じている。そこでマクロレベルの有権者のイデオロギーと政府のイデオロギーを推定した指標を用い、パラドックスが生じる原因を明らかにし、日本政治学会の研究会で発表を経て、2018年の日本選挙学会でポスター発表と論文の執筆を行い、投稿予定である。(3)ミクロレベルは、当該年度にインターネットを用いた調査実験を実施した。このインターネット調査実験を通して、政権による行き過ぎた政策に対して、有権者は政策を適正なものに戻そうとイデオロギーを逆方向に変化させる揺り戻しの現象がミクロレベルでも生じるのかを検証する。研究実施計画に基づき、3つのメソッドで研究しているため、それぞれについて説明する。(1)マクロレベルは、有権者の政策選好に関する指標作成と検証を行い、時系列比較や国際比較といった方法で研究を行い、論文の執筆を行い、学会誌へ投稿予定である。しかし、本来計画していたデータの比較だけではなく、より詳細に関係性を解明する分析手法を行うことができていない。これは、もともと想定していた有権者の変化の要因の分析とともに、近年の政治状況を鑑みて、右派ポピュリスト政党の有権者の政策選好に与える影響の分析を行うように方針を変更したためである。(2)メゾレベルは、マクロな有権者のデータと国際的な世論調査データを組み合わせ、分析を行うためのベースを整えた。その中で、主観的幸福とイデオロギーの関係、さらに右派ポピュリスト政党の支持と主観的幸福の関係についての研究を行い、研究会での発表と日本選挙学会で発表予定であり、現在、論文を執筆中である。しかし、有権者のイデオロギーの変化に関しては、多くの研究知見があるため、主観的幸福以外の要因についても研究・分析を行う必要性があると考えられる。(3)ミクロレベルは、インターネット調査実験を実施し、ミクロな有権者の変化を分析するためのデータを得たことから計画どおりに進んでいると考える。

さらに、右派ポピュリスト政党の支持拡大が、社会や有権者にどのような影響を与えたのかを分析し、先行研究の結論とは異なり、右派ポピュリスト政党の支持拡大は有権者のイデオロギーを左傾化、バックラッシュさせることを明らかにした。これらの研究成果は、日本政治学会・分野別研究会の日本政治過程研究会や公共選択学会での報告を行った。またそれぞれ、2019年の日本政治学会の報告と、海外の査読付き学術誌への論文投稿を予定している。(2)メゾレベルは,前年度に引き続き、主観的幸福と個人と国のイデオロギーの関係についての研究を行い、日本政治学会・分野別研究会の日本政治過程研究会と日本選挙学会で報告を行った。さらに、マクロレベルの右派ポピュリスト政党の支持拡大のプロセスと影響の分析を行うための国際比較調査のデータ処理を終え、分析を行っている。これらの研究結果は、現在、学会での報告と論文投稿を予定している。(3)ミクロレベルは、昨年度に引き続き、インターネット調査実験によるイデオロギーの揺り戻しに関する研究を行った。実験結果では、先行研究とは異なり、景気動向の変化の刺激によって経済政策への選好を揺り戻しは確認されなかった。加えて、追加でインターネット調査実験を行い、社会政策においてもバックラッシュが存在していないかを検証している。現在、これらの実験結果をまとめ、海外の査読付き学術誌への論文投稿を予定している。(1)マクロレベルに関しては、右派ポピュリスト政党が有権者に与える影響の分析を行う。この研究は、時系列、かつマクロな有権者のイデオロギーに関するデータが必要であったため、研究例が少ない。そこで有権者への影響の分析を行い、論文を執筆し、学会誌に投稿することを目指す。(2)メゾレベルに関しては、これまでの研究を進展させながら、各種世論調査データを取得し、分析を行う。さらにヨーロッパで定義された右派ポピュリスト政党を拡大させつつ、現代の政治での有権者の政策選好の変化に関する分析を行う。データは揃いつつあるため、分析を進め、論文を執筆し、投稿することを目指す。(3)ミクロレベルは、平成29年度に行ったインターネット調査実験の分析を進めるとともに、更なるミクロな有権者の変化を解明するために別のインターネット調査実験を行う。これらの分析を速やかに行い、論文化と投稿することを目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞分化決定因子としてのNFE-1ファミリーの生理機能の解析

NFE-1(GATA-1)の生理機能を分子生物学的に解析した。特に赤血球細胞に於けるGATA-1の分化決定因子としての役割を解析した。エリスロポエチン(Epo)レセプターを介したシグナルがGATA-1の転写活性を増加させ、又GATA-1がEpoレセプター遺伝子を活性化する為、赤血球分化決定因子として働くことを明らかにしたが、レセプター以降のシグナルがmRNAばかりでなく蛋白レベルの急激な増加を促し、更にセリンスレオニン残基がリン酸化されることを明らかにした。リン酸化は3ヵ所で起き活性化されると、自己の遺伝子やEpoレセプター,グロビン遺伝子を活性化することが判明した。EpoレセプターにEpoが結合する前に低レベルで発現しているGATA-1は自己遺伝子の活性化能はないと考えられる。またGATA-1がHLH蛋白で造血細胞特異的に発現しているSCL遺伝子を活性化すること、また赤血球特異的に発現しているホメオ遺伝子郡の遺伝子の活性化を促す事を証明した。またEpoレセプター遺伝子をIL3依存性細胞に発現させた場合、Epoを投与すると細胞分化シグナルが伝達され、GATA-1,SCL遺伝子の発現を活性化し、ヘモグロビン産生細胞へと形質変換可能であった。従ってEpoレセプターの発現と親細胞に発現している低レベルのGATA-1の存在が免疫系細胞を赤血球系に分化誘導可能であること又これが分化決定の為の必要条件であると結論した。SCL遺伝子のターゲットが不詳であったがEpoレセプター遺伝子がその1つであった。またギメラレセプターを用いた実験から、細胞外領域のみによって赤血球分化のシグナルが伝達されることを証明し、細胞膜蛋白がシグナル伝達に重要であることを明らかにした。NFEー1(最近GATAー1と改名)ファミリ-の赤芽球系細胞に於ける生理機能を解折する目的で、エリスロポエチン受容体遺伝子の発現に於けるGATAー1の役割を解折した。その結果、Epo受容体遺伝子はGATAー1によってトランス活性化されることを、CATを用いたトランジェントアッセイによって明らかにした。更に、ゲルシフトアッセイとフットプリンティングによって-200bpに存在するGATA結合モチ-フ1個によって組織特異的に制御されていることを証明した。更にノ-ザン解折により、Epoで分化誘導する系ではGATAー1遺伝子の発現自体もEpo投与によりEpoレセプタ-を介したシグナルで活性化されることをを証明した。すなわち、GATAー1は赤血球細胞系では細胞分化決定因子として作用していることが証明された。種々のHLH蛋白cDNAをプロ-ブに用いて、血液系細胞と神経系細胞のcDNAライブラリ-(λgt10に作成)を低ストリンジュンシ-でスクリ-ニングを行った。その結果、多くの種々の強度でハイブリダイズするクロ-ンを得,現存、それ等各遺伝子の構造の決定を行っている。現存までの所、ラット神経系細胞にNGFを投与したcDNAライブラリ-から3種類の1d様遺伝子を単離し全構造を決定した。また、これ等遺伝子の発現は細胞分化に従って発現が上昇するものと減少する2タイプが存在することが判明し、その生理的意義を解折中である。血液系細胞からはSCL様遺伝子が単離され、またショウジョウバエのHLH蛋白のマウスのカウンタ-パ-トと思われる複数のcDNAが単離され、現存構造を解折中である。今後各遺伝子の細胞発生分化における発現と生理機能の解析を行う予定である。NFE-1(GATA-1)ファミリーの生理機能を分子生物学的に解析した。

GATA-1の赤血球細胞に於ける分化決定因子としての役割を解析した。エリスロポエチン(Epo)レセプターを介したシグナルがGATA-1のmRNAレベルを増加させるが、蛋白レベルでも急激な増加が観察され、またレセプターを介したシグナルにより、リン酸化されることが見い出され、その活性化が明らかとなった。リン酸化はセリンスレオニン残基で3カ所でリン酸化され、活性化GATA-1は自己の遺伝子やEpoレセプターグロビン遺伝子を活性化することが判明した。Epoレセプター以前に低レベルで発現しているGATA-1は自己遺伝子の活性化能はないと考えられる。またGATA-1がHLH蛋白で造血細胞特異的に発現しているSCL遺伝子を活性化すること、またEpoレセプターを介したシグナルによって転写活性が増加することが明らかとなった。またEpoレセプターをIL3依存性細胞に発現させた場合にも、Epoを投与すると細胞分化シグナルが伝達され、GATA-1、SCLの遺伝子発現を促し、ヘモグロビン産生細胞へと形質変換可能であった。従ってEpoレセプターの発現と低レベルのGATA-1の存在が細胞を赤血球に分化させることで可能にする分化決定の為の必要条件であることを証明した。またSCLもEpoレセプター遺伝子を活性化することも見い出した。更にキメラレセプターを用いた実験から細胞外領域のみによっても赤血球分化のシグナルが伝達されることを証明した。またGATA-1単独では細胞を分化誘導できないことも明らかにした。