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東アジア夏季・冬季モンスーンの発達史の復元とその新生代寒冷化過程への寄与の解明

本研究は東アジアモンスーンの発達史を解明するために,アジア内陸の陸成堆積盆地(モンゴル南部ゴビ盆地,中国北西部タリム盆地,中国南西部四川盆地,北海道中央部石狩盆地)に記録される,白亜紀新生代を通じた陸域環境の時空変遷の復元を試みた.これまでに,砂漠堆積物の記録が過去の乾燥気候の分布や卓越地表風系を復元出来る点に着目し,白亜紀新生代を通じた砂漠堆積物の分布と卓越地表風系の時空変遷を復元した.その結果,モンスーン気候システムが発達する以前の白亜紀には,アジア低-中緯度域に広域的に砂漠環境が広がっており,全地球的に帯状の大気循環システムが発達していたことが示唆された(Hasegawa et al.,2012;Climate of the Past;Nature Geoscience誌2012年10月号でResearch Highlights).また本年度は特に,湖成堆積物の記録が,東アジア地域の気候帯分布,特に湿潤気候の分布やその変動を復元する上で非常に有用である点に着目し,ゴビ盆地に露出する白亜紀中期の湖成層(シネフダグ層)および石狩盆地に露出する始新世前期の湖成層(幌加別層)を対象として,白亜紀や始新世といったアジアモンスーン発達以前の陸域気候変動を復元する研究を行った.その結果,シネフダグ層は地球軌道要素変動に対応した湖水位変動を記録しており,白亜紀中期におけるアジア内陸域の湿潤度変動を高解像度に復元出来ることを示した(長谷川ほか,日本地球惑星科学連合2012年大会,招待講演).また本年度6月には,日本堆積学会2012年札幌大会を北海道大学で開催し,申請者はLOCとして野外巡検を主導した.本巡検では本研究の成果の一つである北海道石狩層群を対象とした始新世の陸域環境変動復元の露頭を訪れ,その成果・重要性をアピールした.当初の計画では,中国北西部タリム盆地および中国南西部四川盆地の始新世/漸新世の陸成堆積物(特に砂漠堆積物)セクションを調査対象としていたが,共同研究者の研究遂行計画の予定変更に加え,陸域環境変動の復元には砂漠堆積物よりも湖成堆積物や河川成夾炭層を対象とした方が,より高解像度な研究が可能であることが判り,本年度は特にモンゴル南部ゴビ盆地の白亜系湖成層および北海道石狩層群夾炭層を対象とする研究を行った。本研究はアジアモンスーン発達以前のアジア内陸の古気候変動の高解像度復元を目的としており,アジアモンスーンの発達史復元という当初の目的を達成する上でも重要な研究である。「11.現在までの達成度」にも記述したように,本研究課題の当初の計画では,中国北西部タリム盆地および中国南西部四川盆地に露出する,砂漠堆積物セクションを調査対象としていたが,本年度に行った湖成層を対象とした研究の方が,より高解像度で,定量的なアジア内陸域の古気候変動を復元可能であることが判った.そこで今後は特にモンゴルや中国、北海道に露出する白亜紀や始新世の湖成堆積物を対象として,研究を推進していくことを計画している。当初の計画通り,砂漠堆積物も重要な古気候指標であるため引き続き調査・研究を行っていくが、砂漠堆積物を対象に年代層序を確立する研究は短期的に成果を得るのは比較的困難なため、上述した湖成堆積物を対象とした研究と並行して研究を遂行していく予定である。本研究はアジアモンスーンの発達史を解明するために,アジア内陸の陸成堆積盆地に記録される白亜紀新生代の陸域環境の時空変遷の復元を試みている。本研究では特に砂漠堆積物の記録が,当時の乾燥気候の分布や卓越地表風系を復元出来る点に着目し,白亜紀新生代を通じた砂漠堆積物の分布と卓越地表風系の時空変遷を復元した。その結果,白亜紀にはアジア低-中緯度域に砂漠環境が広がっており,モンスーン気候が発達する以前の全地球的に帯状の大気循環系が発達していたことが示唆された。この成果の一部は2編の論文として国際誌へ公表した(Hasegawa et al., 2010, 2011)。本年度はまた,新生代におけるモンスーン進化を復元する上で最も重要なセクションの一つである,中国北西部のタリム盆地南西部のAertashiセクションの地質調査を行った。Aertashiセクションには,始新世/漸新世境界頃以降の陸成堆積物記録が良好に保存されており,前期漸新世から更新世を通じた,テクトニクス史および古環境変遷史を詳細に復元出来ると期待される。Aertashiセクションの地質調査および堆積相解析の結果,同地域には中期後期中新世頃から砂漠堆積物が介在するようになり,中期中新世後期頃には同地域の乾燥化が始まっていた可能性が示唆された。これは先行研究で指摘されている中国北西部の乾燥化の開始(7Ma頃)よりも古い時期に既に同地域が乾燥化していたことを示す初めての証拠である。今後は共同研究者の南京大学のZheng教授や東京大学の多田教授らと共同で,詳細な年代層序の確立と古環境変遷の復元を進めていく予定である。本研究ではさらに,新生代のモンスーン進化を復元する上で最も重要なもう一つのセクションである,中国南西部の四川盆地に記録される暁新世始新世の砂漠堆積物の年代層序の確立を目的としている。この研究の事前準備のため,本年度は共同研究者である四川地質調査所のJiang博士の下を訪問し,次年度の為の情報収集と調査計画の打ち合わせを行った。

本研究はアジアモンスーンの発達史を解明するために,アジア内陸の陸成堆積盆地(モンゴル南部ゴビ盆地,中国北部タリム盆地,中国南部四川盆地,北海道中央部石狩盆地)に記録される,白亜紀新生代を通じた陸域気候の時空変遷の復元を試みている.本年度は特に,湖成堆積物や石炭を介在する河川成堆積物の記録が,アジア内陸域の気候帯分布,特に湿潤気候の分布や変動を復元する上で非常に有用である点に着目し,ゴビ盆地に露出する白亜紀中期の湖成層,および石狩盆地に露出する始新世中期の河川成夾炭層を対象として、白亜紀や始新世といったアジアモンスーン発達以前の陸域気候変動を復元する研究を行った.その結果,ゴビ盆地の白亜系湖成層は地球軌道要素変動に対応した湖水位変動を記録しており,白亜紀中期におけるアジア内陸中緯度域の湿潤度変動を高解像度に復元出来ることを明らかにした(Ando,Hasegawa,et al.,2011;他2編の論文として国際誌に投稿中).また石狩層群の始新統夾炭層を対象にバイオマーカー分析を行い,始新世中期の気候変動に対応して陸域植生が大きく変動していたことを明らかにした(Inoue,Suzuki,Hasegawa,et al,2012).また,本年度6月11-14日には,アジアモンスーン研究を対象としたUNESCOの国際地質科学研究計画であるIGCP581の第2回国際シンポジウムを北海道大学で開催し,申請者は共同運営委員としてシンポジウム後の野外巡検の準備や案内を主導した(Hasegawa et al.,2011;Post-symposium Field Trip Guidebook).本巡検では本研究の成果の一つである北海道石狩層群夾炭層を対象とした始新世の陸域環境変動復元の露頭を訪れ,その成果・重要性をアピールした.本研究は東アジアモンスーンの発達史を解明するために,アジア内陸の陸成堆積盆地(モンゴル南部ゴビ盆地,中国北西部タリム盆地,中国南西部四川盆地,北海道中央部石狩盆地)に記録される,白亜紀新生代を通じた陸域環境の時空変遷の復元を試みた.これまでに,砂漠堆積物の記録が過去の乾燥気候の分布や卓越地表風系を復元出来る点に着目し,白亜紀新生代を通じた砂漠堆積物の分布と卓越地表風系の時空変遷を復元した.その結果,モンスーン気候システムが発達する以前の白亜紀には,アジア低-中緯度域に広域的に砂漠環境が広がっており,全地球的に帯状の大気循環システムが発達していたことが示唆された(Hasegawa et al.,2012;Climate of the Past;Nature Geoscience誌2012年10月号でResearch Highlights).また本年度は特に,湖成堆積物の記録が,東アジア地域の気候帯分布,特に湿潤気候の分布やその変動を復元する上で非常に有用である点に着目し,ゴビ盆地に露出する白亜紀中期の湖成層(シネフダグ層)および石狩盆地に露出する始新世前期の湖成層(幌加別層)を対象として,白亜紀や始新世といったアジアモンスーン発達以前の陸域気候変動を復元する研究を行った.
光機能性環状パイ共役分子システムの構築

本研究では発光性高効率二光子吸収色素を目指した環状パイ共役ナノ分子システムの構築を行った。色素間の角度を160度に設定できるフルオレンを用いた環状15量体の合成に成功し、強い二光子吸収と強い青色発光を示し、青色二光子発光材料への応用が期待される。また、角度を90度に設定できるカルバゾールを用い、四角形型環状4量体の合成に成功した。高い二光子吸収能と強い緑色発光が認められ、緑色二光子発光材料への応用が期待される本研究の長期的な目標は、未来の三次元位置選択的光機能材料およびそれに関連する非線形光学材料、エレクトロフォトニクス材料の開発である。発光性高効率二光子吸収色素を目指した環状パイ共役分子の合成と光特性の解明を目指している。全体の大きな流れとして、まず既知法により高発光色素のハロゲン体を合成し、Pd触媒によるカップリング反応によりTMS-アセチレンを導入し、TBAFによって脱保護することで各原料を合成し、環状分子を合成する。25年度はカルバゾールを用いた環状巨大パイ共役分子4merの合成と物性評価を行った。90度の結合角を可能とするカルバゾールのジヨード体を既知法によって合成した。合成したジヨード体をPd触媒を用いたカップリング反応でTMS-アセチレンを導入し、TBAFによって脱保護し単量体を得た。酸化剤を用いて単量体同士をホモカップリングさせ4量体および5量体の混合物を得た。この混合物をGPCによって分離し4量体を単離した。分離後、環化が不十分であったため4量体を再び酸化剤を用いて反応させ環状体を合成した。NMRおよび質量分析により同定をおこなった。可視紫外吸収スペクトル蛍光スペクトルを測定して光学特性を評価した。蛍光量子収率は30%程度であり発光材料として有望であることがわかった。二光子吸収断面積の測定が今後の課題である。24年度はフルオレンを用いた大環状巨大パイ共役分子15merの合成と物性評価を行った。160度の結合角を可能とするフルオレンのジヨード体を既知法によって合成した。酸化剤を用いて単量体同士をホモカップリングさせ2量体から5量体(2から5)およびポリマーの混合物を得た。この混合物をGPCによって分離し3量体を単離した。分離後、3量体を再び酸化剤を用いて反応させ環状型パイ共役ナノ構造体15merを合成した。合成を簡便化するためこの化合物はビスエチニレンを用いた。精製はGPCにより行った。合成した構造体2 - 5および15merの可視紫外吸収スペクトル蛍光スペクトルを測定して光学特性を評価した。蛍光量子収率は20%程度であり発光材料として有望であることがわかった。大量合成し、NMRデータの取得と二光子吸収断面積の測定が今後の課題である。本研究では高い二光子吸収能の発現を目的に大環状パイ共役分子の開発を目指した。まずフルオレン架橋型環状パイ共役分子の合成と機能評価を行った。160度の結合角を可能とするフルオレンのジヨード体(化合物1)を既知法によって合成した。合成した化合物1とTMSアセチレンをPd(0)触媒を用いたカップリング反応させエチニル基を導入した(化合物2)。化合物2同士を酸化剤を用いてホモカップリングさせ、混合物をゲル濾過HPLCによって分離し、オリゴマーを単離した。オリゴマー同士を再びホモカップリングさせることで環状15量体を合成した。分子量を質量分析により測定し確認した。合成した連鎖体は単量体と比べ吸収波長の長波長シフトと吸収強度の増大が見られたことからパイ共役系の拡張が示された。合成した構造体の二光子吸収断面積をOpen-apertureZ scan法(5 ns)を用いて測定したところ約10000 GMというフルオレン単体では得られない非常に大きな値が得られた。パイ共役系の拡張の効果に由来すると考えられ、環状パイ共役分子とした優位性が示された。また強い青色蛍光を示すことから二光子蛍光材料として有望であることがわかった。

また当初予定していた90度の角度を有するカルバゾールを用いた環状パイ共役分子の開発、およびポルフィリンをスペーサーに用いた環状パイ共役分子の開発と光機能特性の解明にも成功しており、当初の計画通り光機能性環状パイ共役分子システムの構築に成功した。機能性有機物質当初予定ではカルバゾールを用いた環状巨大パイ共役分子4merの合成と物性評価であるが、目的化合物の合成に成功し、可視紫外吸収スペクトル蛍光スペクトルを測定して光学特性を評価しており、概ね順調に進展している。当初予定ではフルオレンを用いた大環状巨大パイ共役分子15merの合成と物性評価であるが、目的化合物の合成に成功し、可視紫外吸収スペクトル蛍光スペクトルを測定して光学特性を評価しており、概ね順調に進展している。カルバゾールとさらにポルフィリンを用いた環状パイ共役4量体の合成と物性評価を行う。研究実施計画通り、カルバゾールを用いた環状パイ共役4量体の合成と物性評価を行う。該当なし
南極赤外線望遠鏡による系外惑星天体のトランジット探査

南極において初めて、赤外線波長でのトランジット(食変光)法を応用し、長周期で主星を回る系外惑星を探査するために40cm望遠鏡と赤外線カメラを開発した。国立極地研究所において試験観測の後、ドームふじ基地に設置した。また高さ9mのステージをドームふじ基地に設置し、天体観測環境の測定を行い、世界で最もシーイングが良い場所であることを確認した。これらの成果は日本天文学会と欧文論文で発表された。本研究の主な目的は、南極の赤外線波長における極めて優れた観測条件を生かし、南極において初めて、赤外線波長でのトランジット(食変光)法を応用し、長周期で主星を回る系外惑星を探査することである。その観測を行うために広帯域と狭帯域フィルターを搭載できる3色同時赤外線カメラとそのコントローラの基本設計を行った。南極での運用の場合、比較的遅いネットワーク回線での運用が予想される。特に越冬隊を必要としないリモートでの無人観測を行う必要がある。しかしドームふじ基地は衛星電話回線による通信のみが可能である。そこで継続して観測を進めるために細いネットワーク回線でのリモート観測技術を開発した。平成21年11月出発の第51次観測隊でドームふじ基地における短期間の天文環境の調査を行うため、隊員に大気の水蒸気量を測定する1.7μmまで測定可能な小型赤外線分光器を託してドームふじ基地周辺における夏期の大気水蒸気量とその安定性についての測定を行った。南極での電力は日本から運搬する燃料でまかなわれため、その量は制限される。従って燃費を抑えるためには、できる限り低温での運用が望ましい。しかし制御システムなどの電気・電子機器は-10°C以下になると運用が困難になるものが多い。そこで自己発熱を利用しながら最小限の燃費で運用する温蔵システムを開発し、南極で用いる電気・電子機器などを低エネルギーで保温する実験を行った。そのために本年度は40cm望遠鏡と赤外線カメラの機能の向上と性能評価を行い、国立極地研究所において試験観測の後、南極昭和基地に運び、設営することである。40cm望遠鏡には追尾機能を付加し、また制御システムをLinuxから駆動する制御システムの開発を行った。赤外線カメラは広視野光学系を開発し、搭載した。また冷却能力と真空能力を向上する開発も行った。その結果、極地研での天体観測実験の結果、当初の性能が出ていることを確認した。さらに研究代表者は南極地域観測第53次隊に参加し、南極での耐久テストと日本からのリモート観測実験を行うために、昭和基地に40cm望遠鏡と赤外線カメラを設営した。同時に54次隊でドームふじ基地に設営する予定の、本研究で製作した高さ8mのステージと望遠鏡を格納する観測室を極地研のコンテナヤードに仮設置し、組み立て手順の確認、観測室制御システムの開発を行ったのち、昭和基地に運んだ。これらの成果により、平成24年度に昭和基地での系外惑星のトランジット観測とドームふじ基地への移設の準備が整った。その他、3色同時赤外線カメラとコントローラの開発を継続した。市販のFPGボードを用いた安価な3色同時観測のための新読み出し回路が完成し、検出器を駆動する準備が整った。
筋グリコーゲン量の急速な減少・回復の繰り返しを強調した持久性トレーニングの効果

本研究は,筋グリコーゲン量の増加をねらいとした新たなトレーニングプログラムを開発することを目的とする.そこで,より効率的に筋グリコーゲン量を増加させるために,これまで食事量を十分に摂取できているか否かの指標として用いられてきたenergy availability(EA)に着目する.本研究では,研究課題1および2を通して各期間{low energy availability(LEA)期またはnormal energy availability(NEA)期)}ごとの検証を行い,最後の研究課題3では,実践的な視点から研究課題1および2の結果をふまえたトレーニングプログラムの効果を明らかにする.本研究は,筋グリコーゲン量の増加をねらいとした新たなトレーニングプログラムを開発することを目的とする.そこで,より効率的に筋グリコーゲン量を増加させるために,これまで食事量を十分に摂取できているか否かの指標として用いられてきたenergy availability(EA)に着目する.本研究では,研究課題1および2を通して各期間{low energy availability(LEA)期またはnormal energy availability(NEA)期)}ごとの検証を行い,最後の研究課題3では,実践的な視点から研究課題1および2の結果をふまえたトレーニングプログラムの効果を明らかにする.
亜鉛アート錯体の論理的設計に基づく、低分子・高分子横断型機能性分子の創成

これまでに確立した新規低分子合成反応における知見を元に、様々な機能を発現する分子の系統的合成に挑戦した。まず、合成反応の高い化学選択性を利用すれば、医薬品における重要な骨格の系統的、網羅的合成において有効に働くと考え、新規生理活性物質の創成に着手した。具体的には、本研究室において抗腫瘍活性を有することが明らかとなったベンズヒドロール型骨格に着目し、Bu_4ZnLi_2を用いた多置換ベンズヒドロール誘導体の短工程・網羅的合成法を開発、その生理活性を評価した。その結果、広いπ共役系を有するアンスリル基を有する化合物にリード化合物の約20倍の生理活性があることを見いだし、本戦略の有効性を立証することができた。続いて、機能を付与した高分子化合物の系統的合成を行なった。低分子の時と同様、Bu_4ZnLi_2を用いてブロックコポリマーの合成を検討したが、前提となるモノマー一般性に問題があり、効率的なブロックコポリマーの合成には至らなかった。そこで錯体のデザインを変更し、多座配位子が有する反応制御性に着目、二座配位子を用いた新たな錯体をデザインした。その結果、アニオン性の炭素-炭素二座型配位子を有する錯体において、スチレン、MMA、イソプレンという異なるタイプのモノマーを単独でいずれも効率よく重合できることを見いだした。更に、それらを組み合わせたブロックコポリマーの合成も可能であり、温和な条件下幅広い基質一般性を有する開始剤であることを明らかにした。以上の結果は、反応の性質に応じた錯体のチューニングにより、幅広い分子の創製が可能である、当初の戦略が有効であったことを示していると考えている。分子内にπ共役系を多数含む機能性分子を合成するにあたっては、芳香族アニオン種を効率的に発生させる手法の開拓が必要不可欠です。そこで今年度は、亜鉛アート錯体を用いて芳香族アニオン種を発生させ、各種求電子剤と反応させることで新しい化合物群を創成する検討を行いました。検討の結果、アリール亜鉛簡と修飾されたベンズアルデヒド類が良好に反応し、効率よくベンズヒドロール誘導体が得られることが分かりました。また、この化合物群から簡単に誘導できる化合物が、既に紬胞増殖抑制作作用があることとして知られている1'-Acetoxychavicol acetate(ACA)とほぼ同等かそれ以上の活性を有することが明らかとなり、私が開発した亜鉛アート錯体を用いた合成法が機能性生分子の創成に有用であることの最初の知見を得ることができました。また、平行して化学選択的亜鉛化反応において有用なジアニオン型アート錯体、tBu4ZnLi2の溶液中における挙動を分光学的手法に基づき明らかとする検討を行いました。NMRやESI-MSを用いた解析の結果、中心金属周りを嵩高いtBu基がTetrahedralに配置することで効率的に遮蔽している隣子を観測することができました。また、類似の錯体について同様な検討を行ったところ、3配位型としたtBu3ZnLiでは溶液中で単独の活性種を観測することができず、2配位のtBu2Znと4配位のtBu4ZnLi2に不均化している様子が観測できました。亜鉛アート錯体の化学において、埴常ジアニオン型錯体はモノアニオン型より不安定とされていることから、この現象は配位子を嵩高くすることによって初めて見いだされた現象であると考えています。また、一般的には中心金属と配位子の等量を制御することが配位数の制御に重要であるとされていますが、今回の例はそれに反するものとして、今後の錯体設計において重要な示唆を与えていると考えています。1'-Acetoxychavicol acetate(ACA)はショウガ科植物Languasgalangaの地下茎より単離された天然物であり、悪性腫瘍の増殖を選択的に抑制する、ユニークな効果が報告されています。そのため、本化合物をリード化合物とすることで、新しい機能を有する抗がん剤へ誘導できる可能性があると言えますが、その単純な分子構造故に構造展開が困難であるとされ、十分な研究が行われていませんでした。私ははじめに、ACAがsp3炭素を介し共役基が連結した構造である点に着目し、構造展開が困難なビニル基を各種共役系へ変換する検討を行いました。その結果、ビニル基をフェニル基に変換したベンズヒドロール型において活性が保持されることを明らかとしました。更に、私が前年度に開発した芳香環上の化学選択的亜鉛化反応を用いることで、これの誘導体を系統的に合成できると考え検討を行いました。その結果、容易に入手可能な原料から最短2工程で目的の骨格が得られることを明らかにし、その結果官能基の異なる25種類のベンズヒドロール誘導体を合成することができました。

続いて、機能を付与した高分子化合物の系統的合成を行なった。低分子の時と同様、Bu_4ZnLi_2を用いてブロックコポリマーの合成を検討したが、前提となるモノマー一般性に問題があり、効率的なブロックコポリマーの合成には至らなかった。そこで錯体のデザインを変更し、多座配位子が有する反応制御性に着目、二座配位子を用いた新たな錯体をデザインした。その結果、アニオン性の炭素-炭素二座型配位子を有する錯体において、スチレン、MMA、イソプレンという異なるタイプのモノマーを単独でいずれも効率よく重合できることを見いだした。更に、それらを組み合わせたブロックコポリマーの合成も可能であり、温和な条件下幅広い基質一般性を有する開始剤であることを明らかにした。以上の結果は、反応の性質に応じた錯体のチューニングにより、幅広い分子の創製が可能である、当初の戦略が有効であったことを示していると考えている。
砕石跡地の緑化と景観シミュレーション

近年しばしば社会問題となっている砕石場の景観問題と跡地の緑化問題について,コンピュータグラフィックスを利用して、総合的に検討したものである。得られた成果を要約すると以下のようになる。1.現在,分散し,個々に保管されている砕石情報を収集し,これらを有機的に結合させた。2.景観シミュレーションの第1段階として,ワイヤーフレーム法とポリゴン法の2つの手法を用いて地形データを三次元的に表現した。3.第2段階として,地形データのマッピング法,画像のモンタージュ法について検討し,1枚の静止画からさまざまに視点を変えた景観画像を作成するプログラムを開発した。この手法により,採掘後や緑化後の景観を視覚的にとらえることが可能となった。4.コンピュータグラフィックスで得られたカラー画像を利用して,SD法(意味微分法)による露天採掘跡地の景観評価を行った。その結果,砕石跡地の景観評価要因としては,近景ではスケール感や審美性が重要であり,遠景では印象度が重要であることが明らかになった。以上のように、本研究で開発された景観シミュレーションの手法は,砕石場の景観を視覚的に認識でき,環境保全策,将来計画,さらに最適採掘法の選定などにきわめて有効であることが判明した。平成6年度では、緑化と砕石跡地の景観シミュレーションに関する基礎作業として以下のようなことを行った。1.砕石場の景観をコンピュータグラフィックスでシミュレーションするための手法を研究した。なかでも、実写を利用したシミュレーションとして、モンタージュとテクスチャマッピングの2つの手法についてとくに詳細な検討を行った。2.コンピュータグラフィックスによる景観画像作成部分のアルゴリズムの構想を立て、プログラムを作成した。具体的には、現場で撮影したビデオ画像のモンタージュによる合成プログラム、地形のワイヤーフレームと景観画像を一致させ、色データを取得するマッピングプログラム等をワークステーション上で試作した。3.モデル砕石場を設定し、採掘法と緑化のシミュレーション、将来計画の景観シミュレーションを試みた。モデル砕石場の一つでは、砕石場のすぐ近くを高速道路が走っていたので、高速道路上からの景観を簡単な動画として表現した。とくに砕石場における将来の採掘計画にもとづいたシミュレーションについては、高速道路から将来の採掘面がどのようになるかを視覚的に認識した。上記の成果の一部については、資源と素材、110巻(1994年)に公表している。平成7年度では、砕石跡地の緑化と景観シミュレーションに関して以下のようなことを行った。1.平成6年度に引き続き、砕石業に関する種々のデータ(採掘計画、採掘量、出鉱量、運搬、緑化など)を収集した。収集したデータを有機的に結合させるために、パーソナルコンピュータを用いてデータを整理・分類した。2.砕石場の景観をコンピュータグラフィックスでシミュレーションする手法について、さらに検討を加えた。なかでも、実写を利用したシミュレーションとして、モンタージュとテクスチャマッピングの手法についてとくに詳細な検討を行った。3.平成6年度に作成したコンピュータグラフィクスによる景観画像作成部分のアルゴリズムとプログラムをさらに発展させた。具体的には、地形データの表現方法として、ワイヤーフレーム法に加えて、ポリゴン法についても検討した。また、一部のプログラムについては、近年グラッフィクス性能が飛躍的に向上してきたパーソナルコンピュータ上で作動するものを作成した。4.コンピュータグラッフィクスにより作成された景観画像を利用して、SD法(意味微分法)による露天採掘跡地の景観評価を試みた。とくに、カラーとモノクロの変化刺激による評価結果を詳細に比較検討し、カラーの方がモノクロより評価結果が厳しくなることを半定量的に明らかにした。5.研究代表者ならびに研究分担者の成果ならびに、本研究期間中に開催したシンポジウムのなかから、砕石場の景観問題と緑化に密接に関連した研究を加え、研究成果報告書をまとめた。上記の成果の一部については、資源と素材、110巻(1994年)、111巻(1995年)および情報地質、6巻(1995年)に公表している。
小胞体ストレス応答を介した炎症刺激不応性(アナジー)獲得のメカニズムの解明

昨年度、小胞体ストレスの誘導により種々の炎症刺激に対するアナジーが惹起されるかを検討し、その結果、小胞体ストレスを惹起したメサンギウム細胞では炎症性サイトカイン刺激によるNF-κBの活性化が著明に抑制されることを明らかにした。しかし、その詳細なメカニズムは不明なままだった。そこで、本年度は、細胞系を用いたin vitroにおけるアナジーの惹起の詳細なメカニズムの解明を第一の目標とした。昨年度のプレルミナリーな実験結果でA20、C/EBPが小胞体ストレスにより動態の変化することを見出し、これらに焦点を当て検討を行った。A20を強制発現させた細胞では、炎症性サイトカインによるNF-・Bの活性化が抑制されること、A20の発現を抑制した細胞ではアナジーが部分的に緩和されることを明らかにした。また、C/EBPファミリー、特にC/EBPβは、小胞体ストレスにより強い誘導があり、これを強制発現させた細胞では、サイトカインによるNF-κBの活性化が抑制されること、C/EBPβの発現を抑制した細胞ではアナジーが部分的に緩和されることを明らかにした。次に、小胞体ストレスによるアナジーの惹起は他の細胞種において、具体的には糸球体上皮細胞、腎尿細管細胞、肝細胞を用い、アナジーの惹起を検討した結果、これらすべての細胞種で小胞体ストレスによりアナジーが惹起され、後続するサイトカイン刺激による応答が抑制された。以上の結果から、糸球体細胞におけるアナジーの惹起には、小胞体ストレスによるA20、C/EBPβの誘導が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。これまで、小胞体ストレスはNF-κBの活性化に寄与するものと考えられてきたが、本研究はその逆もありうること、即ち、あらかじめ惹起された小胞体ストレスは後続の炎症性刺激によるNF-κBの活性化を顕著に抑制し炎症の沈静化に寄与する可能性が示唆された。虚血性心疾患、神経変性疾患、代謝性疾患等の多彩な疾患群において、小胞体ストレスがその病因として注目されている。現在、炎症応答と小胞体ストレスの関連については明らかではないが、現在までに得ている幾つかのプレルミナリーな証拠から、小胞体ストレスがマクロファージ由来の因子によって引き起こされ、系球体細胞の炎症性刺激に対する反応を鈍化(アナジーの誘導)させている可能性がある、との仮説を立てている。そこで本研究は、マクロファージによる糸球体細胞のアナジー惹起における小胞体ストレス応答の役割を明らかにし、その詳細なメカニズムをin vitroで解明する事を第一の目的とした。マクロファージ由来の炎症刺激が糸球体メサンギウム細胞の小胞体ストレスを惹起するかを検討した。活性酸素種により内因性の小胞体ストレスマーカー(GRP78)の発現は惹起されるものの、培養上清中に含まれる他の因子および共培養実験ではGRP78の発現は見られなかった。小胞体ストレスの誘導により種々の炎症刺激に対するアナジーが惹起されるかを検討した。小胞体ストレスを惹起したメサンギウム細胞では炎症性サイトカイン刺激によるNF-κBの活性化が著明に抑制された。小胞体シャペロンの過剰発現によるストレスの緩和は、炎症刺激によるアナジーの惹起を抑制するか検討するために、小胞体ストレスを緩和する小胞体シャペロン(GRP78)を過剰に発現する安定な組換え細胞を樹立し、アナジーの惹起が抑制されるかどうかを検討したが、明らかな抑制は見られなかった。小胞体シャペロンの機能阻害によるストレスの増強により、アナジーを惹起させるか検討した。GRP78の特異的阻害剤で前処理し小胞体ストレスを惹起することにより、その後の炎症応答は顕著に抑制された。以上の結果から、小胞体ストレス応答は糸球体細胞におけるアナジーの惹起に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。現在、この詳細な分子メカニズムを検討中である。

これまで、小胞体ストレスはNF-κBの活性化に寄与するものと考えられてきたが、本研究はその逆もありうること、即ち、あらかじめ惹起された小胞体ストレスは後続の炎症性刺激によるNF-κBの活性化を顕著に抑制し炎症の沈静化に寄与する可能性が示唆された。
シクロリン酸配位子をプラットフォームとする多核金属錯体触媒の開発

本研究では、不均一系触媒のモデル錯体としてシクロリン酸イオンを補助配位子とする遷移金属錯体に着目し、これまでに(PPN)[Ru(P_3O_9)(MeOH)(dppe)](1)と内部アルキンの反応ではアルキル、アリール基が転位してビニリデン錯体が生成することを見出している。本年度は、この反応をさらに検討し、長鎖内部アルキンを用いると酸化を伴ってケトビニリデン錯体が生成すること、Cp配位子を持つ錯体でも転位が進行することを見出した。まず1と5-デシンのC_2H_4Cl_2溶液に紫外線を照射したところ、プロパルギル位の酸化を伴う転位が進行し、ケトビニリデン錯体(PPN)[Ru(P_3O_9){=C=C(C_4H_9)(COC_3H_7)}(dppe)]を得た。同様の条件下で1と2-ノニンとの反応ではビニリデン錯体とケトビニリデン錯体を2:1の比で得たが、他の内部アルキンとの反応はいずれもビニリデン錯体のみを与えた。次に、内部アルキン-ビニリデン転位の一般性を確認するため、Cp配位子を持つルテニウム錯体の反応を検討した。[CpRuCl(dppe)]とPhC=CArの反応はAgPF_6あるいはNaBPh_4存在下で行っても複雑な混合物を与えたが、NaBAr^F_4存在下では対応するビニリデン錯体[CpRu(=C=C(Ph)Ar)(dppe)][BAr^F_4]が選択的に生成した。同様の反応は鉄錯体上においても進行したが、本反応は鉄錯体上において内部アルキンの炭素置換基の転位によりビニリデンが生成する初めての例である。一連の芳香族置換基の転位能の序列を検討した結果、炭素置換基の転位能の順序はC_6H_4CO_2Et>C_6H_4Cl>C_6H_4Me>C_6H_4OMeであり、本反応が有機化学では非常に珍しい炭素置換基の求電子転位で進行していることが示された。分子性金属錯体を不均一系金属担持触媒の分子モデルとして利用する観点から、ヒドロキシアパタイト担持金属触媒と類似した構造を持つシクロホスファト錯体の反応性は興味深い。今年度は、昨年度の研究で見出された(PPN)[Ru(P_3O_9)(MeOH)(dppe)](1)と内部アルキンからビニリデン錯体が生成する新規反応について、反応機構を中心に検討を行なった。まず反応中間体と考えられるη^2-アルキン錯体が単離可能な(PPN)[Ru(P_3O_9)(EtC=CCOOEt)(dppe)](2a)を用いて反応速度の解析を試み、η^2-アルキン錯体2aからビニリデン錯体3aへの異性化が錯体濃度に対して一次反応であることを確認した。また、種々の置換アルキンを用いた反応の過程で置換基のスクランブリングが認められなかったことから、本転位反応がη^2-アルキン錯体上での炭素置換基の1, 2-シフトで進行していると結論した。続いて、^<13>C標識置換ジフェニルアセチレンを用いて置換基の電子的性質が転位能に与える影響を系統的に調べたところ、本反応におけるアルキン上の炭素置換基の転位能の序列はCO_2Et, C_6H_4CO_2Et-p>Me>Ph>C_6H_4Me-p>C_6H_4OMe-pであると結論された。有機化学で一般的な炭素置換基の求核的転位では、電子供与性基がパラ位にあるときアリール基の転位能は増大することが知られている。興味深いことに、本反応における転位能の序列は求核的な転位反応における転位能の序列と全く逆であった。すなわち、本反応は有機化学ではほとんど知られていない炭素置換基の求電子転位によって進行していることが示唆された。

[CpRuCl(dppe)]とPhC=CArの反応はAgPF_6あるいはNaBPh_4存在下で行っても複雑な混合物を与えたが、NaBAr^F_4存在下では対応するビニリデン錯体[CpRu(=C=C(Ph)Ar)(dppe)][BAr^F_4]が選択的に生成した。同様の反応は鉄錯体上においても進行したが、本反応は鉄錯体上において内部アルキンの炭素置換基の転位によりビニリデンが生成する初めての例である。一連の芳香族置換基の転位能の序列を検討した結果、炭素置換基の転位能の順序はC_6H_4CO_2Et>C_6H_4Cl>C_6H_4Me>C_6H_4OMeであり、本反応が有機化学では非常に珍しい炭素置換基の求電子転位で進行していることが示された。
eクチコミによる評判形成が及ぼす企業・消費者行動の研究

当該年度は、観光産業における需要者の行動について統計データからその特徴を分析するとともに、インターネット上での「eクチコミ」情報を収集し整理することが主要な作業であった。統計データについては、「eクチコミ」データとの比較検討が可能となるように、分析対象とした伊豆地域の伊東市が実施している観光客アンケート調査を収集した。これについては、従来紙媒体での個票データの提供を受けてきたが、本年度よりデータベース化された磁気媒体での無料提供を受け、比較検討分析の効率性を高めることができるようになった。他方、「eクチコミ」のデータについては、インターネット上より「じゃらん」、「楽天トラベル」のWebサイトより当該年度の5月から3月初旬まで収集し、データベース化を行った。また、統計分析のためのデータの整備を行う一方で、統計分析のためのモデルの準備のために、先行研究等を調査し、検討を行った。伊東市の観光客アンケートのデータは、観光客のリピート行動を分析するために利用することができ、その統計モデルとしては一般化線形モデルの1つであるボアソンモデルを適用することを考えている。「eクチコミ」のデータについては、テキスト情報の統計的処理により、リピート行動と関連する「キーワード」の抽出の準備を始めたが、その完成と分析は、当該研究申請書の研究計画で述べたとおり、次年度の研究となる。
ひずみを活用した亜酸化銅太陽電池の高性能化

本研究は,半導体にひずみを付与すると電気的特性が変化することを活用し,半導体の一種である亜酸化銅太陽電池を取り上げ,ひずみの付与による太陽エネルギを電気エネルギへ変換する変換効率を向上させて亜酸化銅太陽電池を高性能化することを目的とする。本年度は初年度の研究を発展させ、ひずみを活用した亜酸化銅太陽電池の高性能化を図った。1.光起電力効果におけるひずみの影響の定量的評価銅板を高温酸化させて亜酸化銅を銅板上に生成させた試験片を作製し,それを片持ちはりとして荷重-変位を測定し,亜酸化銅の縦弾性係数を求めた。また酸化条件を変化させた亜酸化銅のひずみを,2次元検出器を有するX線回折装置を使用して2D法により,求めた縦弾性係数を用いて亜酸化銅の残留ひずみを評価した。その結果,酸化条件により残留ひずみが異なることを明らかにした。また亜酸化銅太陽電池に曲げ応力や垂直応力を与えることにより,光起電力が向上することを明らかにし,求めた縦弾性係数により,亜酸化銅に負荷した応力をひずみに換算して評価した。2.光起電力効果におけるひずみの影響の電気的特性の評価銅板から生成した亜酸化銅太陽電池について太陽電池シミュレータにより光起電力を計測しながら,ひずみを付与して,ひずみにより光起電力が向上することを明らかにした。また亜酸化銅太陽電池にひずみを付与しながら亜酸化銅太陽電池の抵抗などを計測した結果,ひずみによる光起電力向上には,亜酸化銅太陽電池のショットキー障壁が変化している可能性を明らかにした。3.ひずみを活用した亜酸化銅太陽電池の高性能化亜酸化銅を酸化する際の酸化時間や酸素分圧により光起電力が異なることを明らかにし,最適酸化条件を得た。また亜酸化銅太陽電池に曲げ応力を負荷するよりも垂直応力を負荷したほうが亜酸化銅太陽電池を高性能化できることを明らかにした。本研究では,半導体にひずみを付与すると電気的特性が変化することを活用し,半導体の一種である亜酸化銅太陽電池を取り上げ,ひずみの付与による太陽エネルギを電気エネルギへ変換する変換効率を向上により亜酸化銅太陽電池の高性能化を目的とする。初年度である本年度は,以下の研究を実施して,研究の基盤を築いた。1.亜酸化銅生成の最適化銅板を高温させて亜酸化銅Cu_2Oを生成する際,低温度で酸素濃度が高いと酸化銅CuOが生成してしまい,太陽電池にならない。そこで,卓上ガス置換炉を用いて,昇温前に真空にしてアルゴンガス置換して酸素濃度を下げてから,温度を上昇させ,高温に達してから酸素を導入することにより酸化銅を生成せずに亜酸化銅のみを生成することに成功した。また高温時の酸素濃度を低くすることにより,亜酸化銅の膜厚を制御できることを明らかにした。2.光起電力効果におけるひずみの影響の定量評価銅板から生成した亜酸化銅太陽電池について太陽電池シミュレータにより光起電力を計測した結果,作成した亜酸化銅太陽電池により発電できることを実証した。さらに四点曲げ式負荷を付与した場合,負荷により光起電力が変化して,曲げ応力が100MPa程度のときに無負荷に比べて光起電力が向上することを実証した。さらに曲げ応力を付与すると光起電力は極端に低下することが判明した。波長ごとの光起電力効果におけるひずみの影響を定量的に評価するために,太陽電池シミュレータにバンドパスフィルタを取り付けて光起電力を計測した結果,波長には依存しない可能性を得た。3.亜酸化銅のマイクロ波による電気的特性の評価マイクロ波により亜酸化銅の結晶ごとの電気的特性を評価するために,マイクロ波顕微鏡用プローブを開発した。
既設鋼橋の現有耐力評価およびそれに基づく健全度モニタリングシステムの構築

本年度は、本研究課題の最終研究年度として以下の研究及び取りまとめを行った。(1)既設鋼橋の損傷事例集及びその原因評価、更にはその損傷の補修方法及びその効果をまとめたデータベースをホームページ上に開設した。また国内・国外の研究者・技術者からの損傷情報を取り入れアップデートしていくシステムを構築した。(2)既設鋼橋における自動車荷重測定のためのWEIGH-IN一MOTIONのシステムを構築した。ここでは自動車荷重の走行速度を2つの歪みゲージから自動測定できるシステムを構築し、その精度向上を試みている。(3)鋼橋の変形挙動の大きな要因の一つである、温度変形に注目し、合成桁橋梁をモデル化した大型桁試験体を強制的に暖め、その冷却時の桁の挙動の観測を行った。ここでは、コンクリート床版と鋼桁との熱容量の違いによる冷却速度の差異による影響や、桁支承部の自由・固定の差異の影響などを取り入れた実験を行い、桁の変形と発生する温度応力についての検討を行っている。更に、FEM解析を用いて詳細な解析を行い、温度変形を用いたモニタリングの可能性について検討した。(4)上部工・橋脚を含めた鋼橋全体の挙動を把握し、構造同定が可能なFEM解析モデルを検討した。ここでは、設計時の仮定などを用いず、鋼橋全体を忠実にモデル化することにより、橋梁の挙動を再現している。この解析モデルに(2)で測定した活荷重を載荷させた解析結果は、実橋における変形挙動と良い一致を示した。(5)昨年度までに構築した光ファイバー通信を用いたリアルタイムリモートモニタリングシステムより(2)(4)のシステムを用いることにより、鋼橋の健全度や、その損傷モニタリングが可能なシステムの構築を行い、現在そのシステムの長期稼動を開始している。本年度は、本研究プログラムの第一段階として既設鋼橋の現有耐力評価を目的として以下の点に注目して検討を行った。1)既設鋼橋の現有耐力評価:現在、使用されている既設鋼橋数橋に対して、プルーフローディングテストを行い、既設鋼橋の現有耐力の評価を試みた。その際、桁のたわみ、部材に生じる応力、桁の荷重分配など、種々のデータを計測し、既設鋼橋の挙動を検討し、設計計算時に仮定された種々の条件とは異なった、橋梁の挙動について明らかにした。また、わが国において多く見られる非合成橋梁についても、実際には、コンクリート床版と鋼桁との付着などにより、合成橋梁として挙動することを示した。更に、実際の橋梁をFEMモデルに忠実に再現し、合成桁橋梁として取り扱うことにより、解析上でも、実際の橋梁の挙動を再現できることをプルーフローディングテストの結果と比較検討することにより示した。2)鋼とコンクリートの付着性状について検討するために、以下の2つの検討を行った。(1)コンクリートを鋼材の付着強度を検討するために、打ち抜き試験を行った。その際、付着切れの有無およびその量、スラブアンカーの有無などをパラメータとして試験体を製作し、付着切れまでの挙動や、付着切れから崩壊までの挙動について明らかにした。(2)コンクリートと鋼材の付着面、すなわち、界面の特性について検討した。特に、コンクリートの打設方向をパラメータにし、界面付近の硬さ分布や、界面状態について、検討を行った。本年度は、主に新たなモニタリング手法とモニタリングシステムの検討を行った。新たなモニタリング手法の検討として、1.距離分解能及び位置特定性に優れ、及び測定可能範囲が非常に広い距離である光ファイバーセンサーについて、橋桁に発生するひずみ測定および断線センサーとしてのき裂検地の両面から、その可能性について検討を実験室ベース及び実橋梁モデル屋外実寸大試験体を用いて検討を行った。

2.外気の日変化、季節変化、年変化に注目し、温度変化と橋桁の挙動から、橋梁のモニタリング、損傷検地ができるかどうか、その可能性についての基礎的研究として、実橋梁をモデル化した屋外実寸大試験体を用いて、桁試験体各部(日向側、日陰側、床版の表面、裏面、補剛部材など)の温度の変化特性及びそれに伴う各部の変形挙動について晴天時、曇天時などの長期連続データの測定実験を行った。その結果、一日の橋の各部位の温度変化と外気温度変化の関係、及びその関係の各部位の特性を把握することができ、温度変化に注目したモニタリングシステムの適用の可能性をしめすことができた。また新たなモニタリングシステムの検討として3.ウェインモーションシステムを用いて、橋梁(下フランジ)に取りつけた歪みゲージの動的連続歪みデータから通過車両重量を判定するシステムを構築した。ここでは、橋梁の長期モニタリングを可能とするシステム作りを目指しているため、動的連続データをリアルタイムに、また自動的にウェインモーションにより処理し、車両重量のみを記録するシステムを構築した。また幾つかの実鋼橋に対して歪みデータの取得を行い本システムの適用性を検討した。本年度は、本研究課題の最終研究年度として以下の研究及び取りまとめを行った。(1)既設鋼橋の損傷事例集及びその原因評価、更にはその損傷の補修方法及びその効果をまとめたデータベースをホームページ上に開設した。また国内・国外の研究者・技術者からの損傷情報を取り入れアップデートしていくシステムを構築した。(2)既設鋼橋における自動車荷重測定のためのWEIGH-IN-MOTIONのシステムを構築した。ここでは自動車荷重の走行速度を2つの歪みゲージから自動測定できるシステムを構築し、その精度向上を試みている。(3)鋼橋の変形挙動の大きな要因の一つである、温度変形に注目し、合成桁橋梁をモデル化した大型桁試験体を強制的に暖め、その冷却時の桁の挙動の観測を行った。ここでは、コンクリート床版と鋼桁との熱容量の違いによる冷却速度の差異による影響や、桁支承部の自由・固定の差異の影響などを取り入れた実験を行い、桁の変形と発生する温度応力についての検討を行っている。更に、FEM解析を用いて詳細な解析を行い、温度変形を用いたモニタリングの可能性について検討した。(4)上部工・橋脚を含めた鋼橋全体の挙動を把握し、構造同定が可能なFEM解析モデルを検討した。ここでは、設計時の仮定などを用いず、鋼橋全体を忠実にモデル化することにより、橋梁の挙動を再現している。この解析モデルに(2)で測定した活荷重を載荷させた解析結果は、実橋における変形挙動と良い一致を示した。(5)昨年度までに構築した光ファイバー通信を用いたリアルタイムリモートモニタリングシステムより(2)(4)のシステムを用いることにより、鋼橋の健全度や、その損傷モニタリングが可能なシステムの構築を行い、現在そのシステムの長期稼動を開始している。
19世紀列強の陸・海軍省文書を中心とした在外日本関係史料の調査研究

1)ロシアからは1861年の対馬事件関係の史料収集に大きな成果があった。ロシア国立海軍文書館所蔵史料の調査は、本研究がさきがけとなり、2000年度・2001年度にはロシア側の研究者を招聘して国際シンポジウム・研究会を成功させるなど、日露関係史研究の上でも新たな段階を切り開きつつある。2)ドイツでは、ほぼ70年ぶりに行った調査で、プロイセン外務省文書の対日関係史料の原本を確認した。さらに未収集文書の継続的収集が必要である。3)デンマークの大北電信会社関係史料について、初の本格的調査と検討を行った。4)連合王国・フランス方面は、主に下関戦争研究の補充調査として行い、大きな成果を得た。くわしくは、科学研究費補助金基盤研究(C)(2)「欧米史料による下関戦争の総合的研究」(平成10-12年度、研究代表者:保谷徹)研究成果報告書を参照されたい。5)本研究を通じて収集された史料は、幕末維新期の史料集編纂に利用されるほか、収集したマイクロフィルム・デジタル画像・目録等は東京大学史料編纂所において広く公開される。本研究の目的は、ヨーロッパ各国の史料保存機関が所蔵する陸・海軍省文書を中心に調査を行い、幕末維新期(19世紀後半)の日本関係史料を収集することにある。本年度実施した研究調査は以下の通り。1)ロシア連邦サンクト・ペテルブルグのロシア国立海軍文書館に出張し、幕末維新期の日露関係史料を調査し、必要な史料709枚のコピーを入手した。ここには、1860年から1861年にかけてのリハチョフ海軍少将指揮下の中国艦隊文書など、これまで未発掘の多くの1次史料が含まれている。調査を行なった研究分担者:宮地教授によって、すでに2度の研究発表会を行なった。2)連合王国およびフランスの調査では、英国公記録局(ロンドン郊外)の海軍省文書・英国海事博物館(グリニッジ)所蔵の海軍士官コレクション・フランス国立文書館(パリ)の海軍省文書・フランス国防省陸軍歴史資料部(ヴァンセンヌ)と同海軍歴史資料部(同)の日本関係史料を調査し、必要な史料をコピーで収集した。また、英国サザンプトン大学図書館所蔵のパーマストン文書を閲覧し、日本関係記事を調査・収集した。今回新たな成果として特記しうるのは、パリの外国宣教会資料の収集である(外国宣教会文書館所蔵)。1840年代から70年代にかけて在日した宣教師の報告書留を調査し、マイクロフィッシュで収集することができた。3)デンマーク国立文書館(コペンハーゲン)に出張し、デンマーク大北電信会社による日本方面の電信設置事業関係史料の調査をおこなった。同社による上海・長崎間の海底ケーブル敷設は1871年のことである。本年度は、デンマーク・ドイツ・連合王国に出張して日本関係史料の調査をおこなった。(1)デンマーク国立文書館(コペンハーゲン)では、デンマーク大北電信会社による日本方面の電信設置事業関係史料の調査を継続しておこなった。(2)ドイツでは、プロイセン枢密文書館(ベルリン)所蔵の日本関係史料を閲覧調査した。東西ドイツ時代に分散して所蔵されていた関係文書が、ベルリン郊外(ダーレム)の文書館にまとめられてきており、日本人研究者による本格的調査は1930年代初頭以来、約70年ぶりのこととなった。ここでは、史料編纂所が所蔵するマイクロフィルムの原本との対応関係を調査し、新たに付け加えられたファイルや付属史料の有無などを点検した。とくに未収集の中国関係ファイルの中に多くの日本関係史料が混在していることを見出すことができた。(3)英国公記録局(リッチモンド)では、下関戦争関係の画像史料をチェックし、必要なものをデジタルスキャナーによる画像ファイルとして収集した。また、今年度は主に政府首脳の私文書(PROなど)を中心に英国政府内の動向を示す書簡類の調査に重点を置いた
情報化社会における法教育カリキュラムに関する研究

法教育カリキュラムについての基礎的研究を通して、法教育の実際に当たっては、授業の改善と社会的状況の中での学習が重要と考え、その見地から成果をまとめた。現在、新しい学力観が重視され、学習意欲及び思考力、判断力の育成を可能とする授業の改善が求められている。この期待にこたえるため、授業文化論の立場からの授業改造の提言をまとめた。この中では、教師自らの個性を出した授業の重視と教師間の協働の重視を提案するとともに、学習者については教育の投資論ではなく、教育の消費者論の立場から見直すことを提案している。法教育カリキュラム開発については、行動を通して学ぶことができるようにすること、学習成果を生活に生かせるようにすることが重要と考えた。この考えを実現するため、具体的には、環境教育を取り上げ、その中における法意識の実態と法教育の実際に関連する基礎的資料を得ることに努めるとともに、環境教育への提言をまとめている。この提言はクロス・カリキュラ理論に基づく法教育カリキュラムに示唆を与えるものと考える。国際理解教育の中でも法教育にかかわる内容を取り上げる必要があると考えた。この問題については、国際理解教育の現状が、外国理解にとどまっていることから、国際的に通用している条件等について、具体的な事例を通して取り上げるようにする必要があることを提案している。法教育の実際と法教育関連の文献の収集・分析を行い、法教育カリキュラム開発の基礎資料をえた。小学校社会科及び中学校社会科公民的分野の実際について、小学校教科書第6学年の内容及び中学校社会科教科書公民的分野の内容並びに小学校及び中学校の指導計画の事例を分析し、法教育の現状と課題を明らかにした。ここでは、法教育の事例を児童生徒の身近な生活に求めることによって、学習に対する関心を高めることができるであろうということが指摘できた。小学校第6学年の政治的内容及び中学校第3学年公民的分野の内容についての授業記録を基に、法教育の実際を明らかにした。ここでは、法教育の内容にかかわって、課題意識を明確にした法や決まり等についての学習を行わせるには、身近な事例を取り上げるだけでなく、現地学習を取り上げるようにする必要があるということが指摘できた。児童生徒の法意識の実態を明らかにするため、教師の法教育の実際について情報収集を行うとともに、予備調査を行い本調査のための条件整備を行った。法教育に関連する基礎的文献及び法意識に関する先行研究の収集・分析を行い、児童生徒の法意識にかかわる実態調査の観点を明確にした。・公民科、特に現代社会を中心に法教育の記述についての分析を行い、高等学校における法教育の現状と問題点を明らかにした。なお、法教育に関連し、わが国の教科書と関連する文献の具体的な分析は進行中である。情報化社会に生きる日本人の育成という観点から、法教育に関連する指導計画の見直しを行い、法教育カリキュラムの構成原理を明確にしようとした。なお、児童生徒が社会的参加ができるようにする指導計画の作成が不十分であることがわかった。・児童生徒に具体的に行動に移せるようにする法教育を行うことに関し疑問を持つ教育関係者もいる。これは、法教育について伝統的な考え方が支配的であることによるものと考えられる。しかし、法教育の見直しについては、関心が高く、本研究の成果は期待してよいと考える。・法教育に関連する指導計画の見直しを通して、環境問題等の条例等の普及徹底を図る方策を講じる必要があることがわかった。・環境問題等に関する条例等の普及徹底について、家庭に対する調査を行い、本調査に向け準備を進めた。なお、環境問題に関する予備調査によると、その理念の理解は深化しているようであるが、特に身近な問題について行動に移すことになると十分でないことが明らかになり、その点の理由を深く探りたい。・学校と地域社会等とが一体となって法令、規則等の主旨が伝わり行動に移せるようにする方策についての検討は十分になされていないことが問題である。情報化社会における学校カリキュラムの開発と実践では、教材、学習者及び社会の状況の調和を図ることが重要であるという認識にたって、法教育カリキュラムの開発と実践に必要な基礎的・実践的研究を行った。カリキュラム開発については、イギリスのナショナル・カリキュラムで指摘されているクロス・カリキュラについて関心を払い、わが国の環境教育を中心とするカリキュラム開発との比較考察を行った。