hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊椎動物に普遍的な骨石灰化制御機構の解明

本研究では、小型魚類であるメダカで細胞特異的にマウスの転写因子Fra-1を発現させ、骨芽細胞におけるFra-1の機能を明らかにすることを目的とした。メダカで骨芽細胞特異的にFra-1を発現するトランスジェニックメダカを作製したところ、骨石灰化の抑制が起こることが観察された。すなわち、Fra-1の発現を介してミネラリゼーションを抑制する分子機構が、マウスだけでなくメダカにもあることが示唆された。【Fra-1メダカの作製】メダカの骨芽細胞特異的Osterixプロモーターの下流にマウスFra-1-T2A-EGFPをつなぎ、生殖系列に移行するトランスジェニックメダカを得た。【マウスFra-1の発現確認】孵化直後のメダカを回収し、ウエスタンブロット法および定量RT-PCR法を用いて、マウスFra-1の発現を確認した。【骨芽細胞特異的Fra-1メダカの骨格形態の解析】Fra-1メダカをAlizarin complexoneを用いて生体染色したところ、骨格形態の異常はなく、石灰化が低下していた。小動物用マイクロCT装置により、石灰化が低下していることを確認した。次に石灰化に関連するとされる種々の遺伝子発現が、Fra-1メダカで変動しているかどうか、定量RT-PCR法にて解析した。全身発現性Fra-1マウスで発現が上昇するmgpは、Fra-1メダカでは変化がなく、osteocalcinの発現は低下していた。以上から、マウスFra-1は、メダカでは、石灰化の抑制因子であることが示唆された。【全身性Fra-1メダカの作製】マウスFra-1をマウスで全身発現させると骨量が増加する。一方、Fra-1をメダカで骨芽細胞特異的に発現させてもは骨量増加は認められなかった。これは、骨芽細胞以外でFra-1発現が骨量を増加させている可能性を示唆する。または、メダカでは軟骨性骨化の存在が報告されておらず、骨化システムの違いがこの現象を説明する可能性がある。そこでマウスFra-1を全身性に発現するメダカを作製するために、全身発現性のBeta-actinプロモーター(東工大工藤研より提供)の下流にマウスFra-1-T2A-EGFPをつないだトランスジーンを作製し、全身発現性マウスFra-1メダカ(初代F0)を得た。今後、全身発現性マウスFra-1メダカの形態および遺伝子発現を解析する。メダカの骨芽細胞特異的Osterixプロモータの下流にマウスFra1-T2A-EGFPをつないだトランスジーンを作製し、マイクロインジェクションによりFra-1メダカ(初代F0)を得た。その中からトランスジーンが生殖系列に移行する(第一世代F1)メダカを得た。この中でEGFPの蛍光強度が比較的強いもの(つまりFra1の発現が高いもの)を選択し、野生型メダカと交配させF2を得た。同じ受精日および同じ孵化日のメダカを、対照群とFra-1メダカで経時的に比較した。【Fra-1メダカの発現確認】Fra-1メダカは、孵化し泳ぎだす前の受精卵の段階でGFP陽性となった。すなわち、受精後3-4日でEGFP陽性卵が観察でき、受精後およそ8日後に孵化した。そこで、この孵化直後の対照メダカおよびFra-1メダカを回収し、定量RT-PCRおよび、ウエスタンブロット法にてマウスFra-1の発現を確認した。【Fra-1のメダカ骨格形態への影響の解析】全身性にFra-1を発現するFra-1マウスは、成長過程で進行性の骨形態異常を示す。そこで、メダカの骨をAlizarin complexoneを用いて生体染色し、メダカ骨格の形態学的異常の有無を探索したところ、形態異常は認められず、石灰化の低下が観察された。そこで小動物用マイクロCT装置を用いて、メダカの全身の骨格を撮像したところ、形態学的異常がないこと、石灰化が低下していることが確認された。以上のデータから、メダカにおいて骨芽細胞特異的にFra-1を強制発現すると骨の石灰化が低下することが示された。Fra-1トランスジェニックメダカの作出ができたことで、順調に進展していると言える。また、低石灰化という表現形質も、さらに解析する余地があるものの、alizarin染色とマイクロCTの両方で確認されたことから、研究を先に進める基盤ができたと考える。まず、石灰化の低下という表現形質を、発生段階において、von Kossa法でカルシウムを染色するなどして、組織学的にも証明する。

また、電子顕微鏡を用いて、石灰化の過程を解像度を上げて解析するなどして、現象論として精度の高い記述ができるようにする。その上で、遺伝子発現の解析を行い、石灰化低下のメカニズムを明らかにする。matrixGla protein(MGP)は、石灰化の阻害因子であり、この発現が上昇している可能性がある(Eferl et al, 2008, EMBO J)。この既存の考え方を超えられるかどうか検討する。骨芽細胞特異的Fra-1の強制発現を、メダカに加えてマウスで行い、骨の表現形質を比較解析できないかどうかを検討したい。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の組織学的解析における特殊染色(von Kossa染色など)や電子顕微鏡による解析を行うために経費を使用する。さらに遺伝子発現の解析を定量RT-PCRによって行う。メダカのマイクロアレイ(4x44K, Agilent)がカスタムアレイとして導入し、網羅的解析を行いたい。
地理的位置情報に基づく携帯電話の情報サービスに関する実証的研究

本研究では,地理的位置情報に基づいた携帯電話の各種情報サービスを扱っている.第1に, NTTドコモのIエリアサービスを例に情報提供サービスを分析し,現行の地域区分の限界と登録店舗の地理的分布の特徴が把握された.第2に,金沢市竪町商店街を事例として,携帯電話とQRコードを利用したプロモーション活動の実態分析を行い,画一的な情報発信や商店街そのものへの集客促進に主眼を置いたシステムには限界があることが判明した.第3に, GPS携帯電話利用の各種セキュリティ・サービスを検討し,その背景には,高齢者や子供の安全確保に対する関心の高まりがあるが,それは現実の「安全」よりむしろ「安心」に向かっていること等の論点が示された.本研究では,地理的位置情報に基づいた携帯電話の各種情報サービスを扱っている.第1に, NTTドコモのIエリアサービスを例に情報提供サービスを分析し,現行の地域区分の限界と登録店舗の地理的分布の特徴が把握された.第2に,金沢市竪町商店街を事例として,携帯電話とQRコードを利用したプロモーション活動の実態分析を行い,画一的な情報発信や商店街そのものへの集客促進に主眼を置いたシステムには限界があることが判明した.第3に, GPS携帯電話利用の各種セキュリティ・サービスを検討し,その背景には,高齢者や子供の安全確保に対する関心の高まりがあるが,それは現実の「安全」よりむしろ「安心」に向かっていること等の論点が示された.本年度は、下記の3サブテーマについて研究を進めた。(1)NTTドコモが提供している地域情報提供サービスである「iエリア」について、地区区分の詳細な位置データを第3次地域メッシュデータに対応させた人口・企業等の分布データの構築をGIS上で行った。また、飲食店や小売店舗などの情報サイトを系統的に閲覧し、情報コンテンツの地理的分布についての基礎的データを作成した。今後、これらに基づいて空間分析が可能なGISデータベースを構築し、詳細な分析を行う。(2)商店街における携帯電話およびインターネットを用いた地域プロモーションの実態把握のために、代表的事例として、金沢市竪町商店街、大阪市北区天神橋商店街および住吉区駒川商店街におけるヒアリング調査を実施した。その結果、a)商店街サイトに対する個別店舗の対応が二極に分かれつつあり、熱心な店舗は独自サイトにシフトする傾向があること、b)商店街の地域プロモーションにおいても更新が容易なブログ形式のサイトが中心となりつつあること等が判明した。(3)携帯電話のGPS等を利用したセキュリティ・サービスについては、文献・記事等から全体像を把握した上で、同サービスを提供している携帯電話会社・警備保障会社等の各種事業主体に対してヒアリング調査を行った。その結果、イ)同種サービスの利用者数は全国で100万を超えていると見られること、ロ)利用者の地理的分布は、ほぼ携帯電話利用者の分布に対応するが、警備保障会社では大都市、特に首都圏への集中が見られること、ハ)最近の急速な普及は利用者の「安心」欲求に起因する面が大きく、現実の「安全」確保には限界が認められるが、地域ボランティアの活動等によってこの限界を克服する可能性が指摘できること、等が判明した。なお、これらの成果の一部は、2008年6月にタリン(エストニア)で開かれたDigital CommunitiesConferenceにおいて発表し、多くの関心を集めた。本年度も昨年度に引き続き、下記の3サブテーマについて研究を進めた。(1)NTTドコモが提供している地域情報提供サービスである『iエリア」について、第3次地域メッシュデータに基づく人口・企業等の分布データ、および、飲食店や小売店舗などの情報コンテンツ分布データの調査・整備を進め、それを基にGISデータベースを構築した。同データベースを利用して詳細な空間分析を行ったところ、a)各エリア内の総飲食店数に占める「ぐるなび」登録店舗数の比率は、東京60km圏内では都心からの距離に対数直線状に低下するのに対し、大坂・名古屋各大都市圏ではそうした連続的な距離減衰は観察されず、一部の都心地区においてのみ高い登録率が見られること、b)同様に算出した総宿泊施設数に占める「楽天トラベル」登録宿泊施設数の比率は、大都市・地方中核都市都心部および主要観光地で高いという二極構造が存在すること、等が判明した。(2)商店街における携帯電話およびインターネットを用いた地域プロモーションの実態把握については、大阪市内および高松市内の商店街についての実態調査を続行した。その結果、a)買回り品や高級生鮮品を主体とする商店街では個々の店舗が独自サイトを開設し、商店街サイトがそれらのポータルサイトにシフトする傾向があること、b)近隣型商店街や地域型商店街では、地域とのコミュニケーションや近隣住民へのプロモーションを意識したプログ形式のサイトが中心となりつつあること、c)RFICタグ対応の携帯電話を利用したプロモーションは、クレジットカード機能の支払代行業務と組み合わせることによって、商店街組合の収益源にもなっていること、等が判明した。(3)携帯電話のGPS等を利用したセキュリティ・サービスについては、昨年度の研究成果を取りまとめて、国際誌NETCOMに論文を投稿し、現在審査中である。なお、以上の成果の一部は、2009年8月の第31回国際地理学会議(チュニス,チュニジア)において発表した。
一九三〇年代後半の中国における新良妻賢母主義論争について

一九三〇年代から四十年代における中国は,政治勢力の支配が国民党と共産党に大きく二分され,それぞれの支配地域では,政治運動を軸に,文化、社会、教育、女性などに対する新しい思潮が生まれた。三十年代前半に始まった「婦女回家(女は家庭に帰れ)」論争は,社会に出た(或は出ようとする)女性を家庭に引き戻し,家事や育児に専念させる,いはば社会と家庭における性別分業推進論であり,主に都市部において当時のフェミニズム論争の中心的テーマとなった。このテーマは,四〇年代にはいって再燃するが,1937年の日中戦争の始まりを契機に一時姿を消す。そのあとを引き継ぐように出てきたのが,新良妻賢母主義論争であった。今回の研究は,まず従来の良妻賢母主義が,中国ではどのように近代女子教育に採用されたか,また新良妻賢母主義との相違はどこにあるか,を明らかにすることにあった。今までのところ,それらの考えと教育との関係については,欧米の近代思想の受容と日本の女子教育の理念を視野に入れなければならないことが明らかになっている。これらの考察のなかで,啓蒙的な役割を担った女性向けの刊行物の出版に関してまとめる必要性を感じ,とりあえず小論を試みた。ここでは,その刊行が女性解法の内容の変化と即応していることをあきらかにし,しかも女性運動と同様に軍事や政治状況の変化に従っていること、特に抗戦期においては,中国共産党と国民党のそれぞれが方針を立てて,女性対象の刊行物を出したことなどが特徴として上げられることに言及した。今後,引き続き,前述した視点をもって,『婦女生活』『婦女共鳴』などを中心に(新)良妻賢母主義をめぐる論争と当時の国民党の文化政策や復古運動及び新生活運動との関連などを考察する。
要介護用清掃器具、特にコーピング清掃に関する基礎的研究

<研究実績の概要>高齢者の増加に伴い、要介護高齢者も増えそのような患者に対しての口腔ケアに関して多くの研究が発表されている。以前我々は、要介護高齢者の口腔ケアの一貫に舌ブラシを導入した結果、Candida菌数が明らかに減少し、味覚、発音の改善、唾液量の増加、口腔清涼感と健康の自覚が得られた。高齢者では多くの疾患に罹患していることが多く、要抜歯の歯に対しても抜歯することができない症例も少なくない。そのような状態の歯においては補綴処置が施されるが、患歯の口腔ケアは本人、介護者によるプラークコントロールは行いにくいかもしくは患歯が存在することを認知してなく、患歯の歯周炎による歯肉の腫脹を疼痛として訴える症例も存在する。このように、高齢者の口腔内に存在するコーピングが装着された歯の清掃状態は決して良好なものとはいえない。そこでコーピングが施された患歯に対して、本人、介護者が清掃しやすい清掃器具を利用することにより、高齢者の生活の質のレベルアップを期待することを本研究の目的とした。現在までは以下のような実績が得られている。・患歯の歯肉腫脹やプラーク残存部には細菌が関与しているため、患歯の歯肉腫脹部、プラーク残存部の細菌採取をしたところ細菌の確認が得られた。・コーピング清掃に適すると思われる市販のブラシを収集し、患者に使用していただき形態学的分析した結果、最もコーピング清掃に適すると思われるブラシを選択した。今後は、選択されたブラシによるプラークコントロールの効果について、評価を加える所存である。高齢者の増加に伴い、要介護高齢者も増えそのような患者に対しての口腔ケアに関して多くの研究が発表されている。
実用化を主眼とした小型陽電子放出核種標識薬剤 システムの開発

研究目的:核医学診断法で用いる陽電子放出核種標識薬剤は放射性物質を含むため、放射線遮蔽材(鉛)の中に設置した装置で遠隔的に行われる。しかし、現状の装置は構造が複雑で、大量合成にのみ対応しており、例えば患者1名分の薬剤が必要な状況においても高価な試薬を大量使用しなければならない。そこで、我々は試薬使用量を極限まで低減し、小型で放射線遮蔽も容易となる薬剤合成装置を開発すべく、その要素技術を検討した。研究方法:試薬量を低減したPET薬剤合成法の確立:低酸素イメージング薬剤^<18>F-FMISOをモデル化合物とし、本薬剤合成に必要な原料(前駆体)使用量の低減方法について検討した。合成装置の小型化に向けた要素開発: ^<18>F-FMISO合成では^<18>F-FMISO中間体の加水分解工程が必須である。通常は塩酸が用いられるが液体試薬削減の為、固体酸である陽イオン交換樹脂にて代用が可能か検討した。また、精製工程で使用される樹脂(4種類)を削減するため、複数機能を有する逆相一陰イオン交換樹脂による精製を検討した。研究結果:試薬量低減の検討では、前駆体使用量を1/200(5→0.025mg)まで低減できる方法を確立し、さらに従来法と同等の合成収率(約50%)で得られることを確認した。装置小型化に向けた要素開発では、^<18>F-FMISO中間体の加水分解を陽イオン交換樹脂にて代用する手法を検討し、従来法と同等の加水分解収率(90%)が得られ、さらに反応液中の不純物(K222)除去が同時に行われることも確認した。精製樹脂削減を目的とした逆相一陰イオン交換樹脂による^<18>F-FMISO精製前溶液の精製検討では、従来法と同等性能(放射化学的純度>95%)を有することを確認した。これにより、精製樹脂種類は従来の4種類から2種類まで削減できることを確認した。
骨格筋を形作る筋芽細胞融合の制御機構におけるSTAT6分子の役割に関する研究

本研究の目的は、筋芽細胞の融合の制御メカニズムを解明するためにSTAT6に着目し、培養および生体レベルでその役割を検証することである。当該年度の目的は、STAT6の低発現および高発現細胞を作成し、STAT6が筋芽細胞の融合に関与するか否かを培養実験で明らかにすることだった。作成した低発現および高発現細胞を0、24および48時間分化培地で培養し、免疫細胞染色法およびウェスタンブロット法によって分化や融合に関わる項目を測定し、それぞれのコントロール細胞と比較検討した。免疫細胞染色の結果、STAT6の低発現は、分化マーカーであるmyogeninの発現を有意に増加させ、筋芽細胞融合および筋管細胞の成長を有意に促進させた。一方で、STAT6の高発現は、筋芽細胞融合および筋管細胞の成長を有意に減弱させた。ウェスタンブロットの結果、STAT6の低発現は、myogeninの発現を有意に増加させ、タンパク質合成に関わるp70S6Kのリン酸化を有意に増大させた。一方で、STAT6の高発現は、myogeninの発現には影響を及ぼさなかったが、p70S6Kのリン酸化を有意に減少させた。これらの結果は、STAT6が筋芽細胞の分化を制御することにより、筋芽細胞の融合を調節していることを示唆する。筋芽細胞の融合は、筋芽細胞同士の融合と筋芽細胞が筋管細胞へと融合する2つのパターンから構成されている。しかしながら、STAT6がどちらの融合パターンに関与しているかは明らかではない。さらに、STAT6は転写因子として知られているが、どのような標的遺伝子の発現を介して筋芽細胞の融合を調節しているのかについては明らかではない。次年度は、当初の研究計画通りに以上の事柄を明らかにする予定である。当初の計画通り、STAT6が筋芽細胞の融合に関与していることを培養実験で証明することができた。また、次年度以降に使用予定であるSTAT6欠損マウスの手配を行い、搬入を待っている状況にある。当該年度は、STAT6が筋芽細胞の融合に関与することを見出した。次年度は、STAT6がどの融合パターン(筋芽細胞同士の融合もしくは筋芽細胞と筋管細胞の融合)に関与しているのかを培養実験で明らかにする。また、STAT6が標的とする融合に関与する遺伝子群を網羅的に解析し明らかにする予定である。当初計画していたよりも機器(顕微鏡用インキュベーター)の購入費用を安く抑えることができたため、次年度使用額が生じた。次年度の消耗品購入費用に使用する予定である。
ナノダイヤモンド多結晶体の高圧発生への利用：マントル全域に渡る圧力発生技術の開発

近年1 cm程度の大型化に成功したナノ多結晶ダイヤモンド(NPD)は、ヌープ硬度120-140 GPaという非常に高い硬度を有し、アンビル材として高いポテンシャルを持つと言える。本研究では、アンビルの材質・形状に変更を加えるとともに、試料部構成の最適化を行い、より高い圧力の発生を目指した。SDアンビルによる最大到達圧力は約56 GPaであった。一方、同じセルを用いたNPDアンビルによる圧力発生試験では、最大88 GPaまでの圧力発生が確認された。NPDは高い圧力発生効率と共に、その高いX線透過率から、次世代KMA技術において重要な素材となると考えられる。本研究ではまず、大容量試料の確保と高圧発生の両立を目指して圧力媒体やガスケットの形状の最適化を行った。6-6加圧式マルチアンビル(MA6-6)では、通常、立方体の圧力媒体を用いるところ、本研究ではその稜線を切削するなどし、特殊な形状の圧力媒体を採用した。またガスケットは三角柱と台形の形状を作成した。その結果、アンビルのすべての面に一様にガスケットを配置することが可能となり、一般的なMA6-6よりも均一な加圧を可能とした。またこの方式をとることによって、通常のMA6-6と比較し、圧力発生効率を落とすこと無く、かつ3割り程度大きな試料容積を確保することが可能となった。さらに、加圧後のアンビル間距離は通常のMA6-6と比較し2-3倍程度確保することができる。この利点は試料容積とアンビル間距離の確保が重要な中性子実験などへの利用においても威力を発揮すると思われる。本研究で用いた試料部構成は、本研究の他に、既に東京大学物性研究所、中性子実験施設J-PARC、岡山大学のグループなどで試験的に採用された実績がある。初年度の後半は最適化を行った試料部構成中に一対のナノダイヤモンドアンビルを配置した6-6-2式マルチアンビル(MA6-6-2)を採用し、通常のMA6-6では不可能な、地球マントル最下部程度の圧力発生を目標とし、圧力発生試験および、試料部構成の最適化を進めた。実験に用いたナノダイヤモンドは研究者自身が合成し、加工はレーザー加工を採用することで費用の面でも大幅なコストダウンに成功し、多数の試験を実施することが可能となった。圧力発生試験の結果、最大40 GPaを超える圧力発生に成功している。この時の供給荷重はわずか0.3 MN程度である。供給可能な最大荷重は1.5 MN-2.0 MNであると考えられるため、今後の試料部構成の最適化によってさらなる圧力発生が可能である。大容量の試料容積を確保した上での地球の下部マントルに相当する高圧条件の発生を目指し、マルチアンビル装置のアンビル材としてナノダイヤモンド多結晶体(以下NPD)を用いた高圧発生技術の開発を行った。実験装置には6ー6加圧式マルチアンビル装置(以下MA6-6)を採用した。従来MA6-6を用いた場合の圧力発生は15 GPa程度が一般的であり、この条件は地球の上部マントルの下部程度に相当する。本研究ではMA6-6の圧力媒体内に一対のNPD製アンビルを配置することによってその圧力発生限界を50 GPa程度にまで拡大することに成功した。またその際の供給荷重は0.5 MN未満であり、低荷重、高圧力の発生に成功したといえる。低荷重での圧力発生は大型の高圧発生装置を必要とせず、低コストでの実験が可能である。また、本研究では近年開発された新たな超硬合金(TJS01)製のアンビルを用いた高圧発生試験を実施し、その結果を鑑みて試料部構成の最適化を行った。この実験は川井式マルチアンビル装置(以下KMA)を用いて行われた。従来のKMAのアンビル材には超硬合金(WC)もしくは焼結ダイヤモンド(SD)が用いられ、発生可能な圧力限界は、それぞれ30 GPa(WC), 70 GPa(SD)程度である。SDアンビルを用いることによって圧力発生効率は格段に上昇するがコストの面と技術的なハードルの高さから、SDの使用は一般的ではない。本研究ではKMAによる低コスト且つ高圧力の発生を目指して上記の新開発アンビルを用い、WCアンビルでありながら50 GPa領域の圧力発生に成功した(Kunimoto et al. 2016)。ナノダイヤモンド多結晶体を用いた高圧発生に関しては概ね順調に発生圧力を拡大出来ているものの、申請した目標に到達できていない。この点に関しては本年度5月および6月に実施される放射光実験にて追加実験を行い、初期の目標到達を目指す。また、申請段階では開発されていなかった新たな新素材(新開発超硬合金TJS01)が最近開発され、その優先的な使用が可能であったため、これを使用した高圧発生試験の実施が可能であった。研究代表者はこの新素材を用いた圧力発生試験を集中して実施し、当初予定していなかった成果を挙げることが出来た。ナノダイヤモンド多結晶体(NPD)のマルチアンビル装置への応用として6ー6ー8加圧方式の開発を行った。NPDアンビルは一般的なマルチアンビル装置のアンビルと比較すると小型であり通常の加圧方式(6-8式)に採用することは難しい。したがって本研究では超硬合金(WC)製の第1段目アンビルとNPD製のアンビルの間にさらにWC製アンビルを配置することで小型のNPDアンビルの精密加圧を可能とした。

予備実験として焼結ダイヤモンド(SD)を用いた加圧試験を実施し、これには愛媛大学地球深部ダイナミクス研究センターに設置された川井式マルチアンビル装置を用いた。圧力定点として酸化コバルトおよびヘマタイトを使用した。実験の結果、特に圧力発生効率が良いと思われる条件の試料部構成を用いて大型放射光施設(SPring-8)にて加圧試験を実施した。また、比較のために、従来のSDアンビルを用いた加圧試験も実施し、NPDアンビルを用いた場合との差を確認した。実験は加圧試験の他に、X線の透過性能などの比較も行った。実験の結果、最大3.5 MNの供給荷重において、NPDを用いた場合は最大約90 GPaの圧力発生を確認した。これに対してSDを用いた場合は55 GPa程度の圧力発生にとどまり、圧力発生においてNPDの優位性を確認することができた。また、高荷重下においてNPDおよびSD共に、アンビルを通過した入射X線からの回折線を収集したところ、NPDを用いた場合は通常とほぼ変わらない回折強度を得られたのに対してSDを用いた場合は強度が1/1000程度に減少した。これは高荷重下において、NPDアンビルを用いた場合はアンビルギャップ内外に問わず、試料部構成内のほとんどの箇所の情報を得られることを示す。本結果は従来のアンビル材であるWC、SDと比較しNPDが新たなアンビル材として非常に有用であることを示した。近年1 cm程度の大型化に成功したナノ多結晶ダイヤモンド(NPD)は、ヌープ硬度120-140 GPaという非常に高い硬度を有し、アンビル材として高いポテンシャルを持つと言える。本研究では、アンビルの材質・形状に変更を加えるとともに、試料部構成の最適化を行い、より高い圧力の発生を目指した。SDアンビルによる最大到達圧力は約56 GPaであった。一方、同じセルを用いたNPDアンビルによる圧力発生試験では、最大88 GPaまでの圧力発生が確認された。NPDは高い圧力発生効率と共に、その高いX線透過率から、次世代KMA技術において重要な素材となると考えられる。申請時に記載した初年度の目標は主にナノダイヤモンドの合成、6ー6式マルチアンビル装置に関する技術開発、そして高圧発生であった。そのうちはじめの2項目に関しては当初の目標以上に達成することができた。しかしながら、圧力発生に関しては申請時の目標値を下回っているため、自己評価は(2)を選んだ。今後は焼結ダイヤモンドを用いての予備実験を繰り返し、その結果最も圧力発生効率の良い試料部構成を用いてナノダイヤモンド多結晶体製アンビルを用いた圧力発生試験を実施する。予備実験には最大60 GPa程度までの圧力を見積もることの出来るFe2O3を試料とする予定である。また、研究代表者は京セラとの共同研究によって新たなセラミックスの開発を進めており、この素材の圧力媒体への利用を昨年度から進めてきた。今後は断熱性や圧力発生効率の差などを確認しつつ、マルチアンビル装置にとって最適な圧力媒体材料の模索を進める。また、NPDを用いた圧力発生だけでなく、発超硬合金製アンビルを用いた圧力発生試験も継続して進める予定である。こちらは目標圧力を概ね達成出来ており、今後は高圧だけでなく高温発生技術の開発にも取り組む予定である。高圧地球科学今後はMA6-6-2式の試料部構成の最適化を進め、より高い圧力発生技術の確率を中心に進める。これまでに行った実験では、アンビル間距離と圧力発生効率の関係を系統的に調べてきた。
インドネシア・スラウェシ島周辺の離島群における自然と人々

本研究は、先行した科研費によって建設されたCinta Laut号を利用することによって、インドネシア、スラウェシ島周辺の離島群を対象として、そこの自然と人々の営みを記載し、それらの情報に基づいた「スラウェシの離島群の自然誌」の作成を試みたものである。これらの離島群の多くはアプローチの困難性から本格的な学術調査が実施されていない調査フロンティアであった。しかし、これらの島々は、熱帯林に覆われていて、多様な動植物相が見られ、かつ、海・森の特性を生かした生業形態が存在し、資源利用・管理に関する生態智(エコ・ソフィア)の宝庫になっている。本研究の特徴の一つは、自然を記載をする専門分野を配置していることである。植物・藻類・昆虫・魚類の分類記載や森林生態の分野が参画し、島という限定された空間において完成度の高い記載を実施する。また、人間の営みに関しては民族植物、森林利用、漁労活動、木造船づくりの各分野が配置し、精緻なインタビューを通じて追跡する。こうした極めて基礎的な手法・分野が結集して離島群の自然誌を描くことになる。本研究の目的は、Cinta Laut号を駆使することによって、インドネシア、スラウェシ島周辺の離島群を対象として、そこの自然と人々の営みを記載し、それらの情報に基づいた「スラウェシの離島群の自然誌」を作成することにある。これら離島群は、熱帯林に覆われていて、多様な動植物相が見られ、かつ、海・森の特性を生かした生業形態が存在し、資源利用・管理に関する生態智の宝庫になっている。しかしながら、今までアプローチの困難性から未調査に終っていた。本研究の特徴の一つは、自然の記載をする専門分野を強化・配置していることである。植物・昆虫の分類記載や森林生態の分野が参画し、島という限定された空問において完成度の高い記載を目指した。なお、当初予定された藻類分類、魚類分類は諸般の事情から20年度は取りやめている。また、人間の営みに関しては民族植物、森林利用、漁労活動、木造船づくりの各分野が配置し、精緻な観察・インタビューを通じての調査を行った。こうした極めて基礎的な手法・分野が結集して離島群の自然誌を描くための基礎資料が収集されている。平成20年度は、中部スラウェシ州のトギアン諸島、ゴロンタロ州ワルタボネ国立公園周辺に焦点を当てた調査を実施した。森の動植物相の把握は永益(植物分類)、Wahyudi(森林生態)、Atus(植物分類)、山根(昆虫分類)が、自然を利用する人々の営みに関しては、竹田(森林利用)、落合(民族植物)、赤嶺(海洋民族学)、長津(生業形成)、遅沢(木造船づくり)がそれぞれの専門からの記載を担当した。なお、作成された実物標本は、ゴロンタロ大学に保管する予定であったが、同大の体制が整っていないため、目下、各研究者の手元に保管され、同定作業が進行中である。なお、対象域のオランダ語文献(Goedhart 1908)の英訳が実施された。自然の記載グループの中では、昆虫グループ(連携研究者の山根:鹿児島大学、大林・吉富:愛媛大学、研究協力者の高須賀:愛媛大学)によるゴロンタロ州の山岳地帯の調査が実施された。この山岳地帯は、今まで昆虫相の本格的な調査はなく、多くの新たな知見が得られている。十数種のアリの新種やヒメバチの新種等が確認されている。目下、各専門家による論文作成が準備されている。森林グループの調査は、研究協力者のWahyudi、Atus両名によりスペルモンデ諸島を中心に実施され、Island Ecorogyに関する新知見を得ている(論文作成中)。一方、人の営みの記載グループでは、連携研究者の長津:東洋大学、赤嶺:名古屋市立大学の両名によるサラバンカ諸島の初めての調査が実施された。Bajo語の系譜に関わる貴重な資料や生業記載が実施され、サラバンカ諸島の現在の概要も明らかにされた。また、船づくりと船材樹種に関する調査は遅澤:愛媛大学によってスペルモンデ諸島を中心に実施された。23年度は補足的な調査と並行してそれぞれの成果発表を実施した。調査対象域は南スラウェシ州のスペルモンデ諸島に集中した。以下の二つのグループによって調査を実施している。

1)自然の分類・記載のグループ:山根(鹿児島大学、昆虫分類)、海の動植物相の把握は鯵坂(京都大学、藻類分類)が地元のハサヌディン大学の若手研究者とそれぞれの分野でスペルモンデ諸島および南スラウェシ州バル県の森林地帯で行っている。山根はバル県の森林でアリ(狩アリ)の新種を発見し、改めてウォーレス線以東のスラウェシのリサーチポテンシャルの高さを証明している。鯵坂はスペルモンデ諸島の藻類の概要把握を実施し、スペルモンデ諸島の藻類リストを完成させている。また、関連する実物標本を作製し、ハサヌディン大学のダダン教授が管理する調査センターに保管する一方、日本に持ち帰っている。これらの作業は、各分担者が専門分野の手法によって、ハサヌディン大学調査センターの若手研究者と共同で実施されている。実物標本の継続的な管理に関しては、各専門分野による助言、支援が実施された。2)人の営みの記載のグループ:自然を利用する人々の営みに関しては、長津(東洋大学、文化人類学)、遅沢(愛媛大学、木造船づくり)、Atus(研究協力者、愛媛大学、船材樹種)が、それぞれの専門からの記載を行っている。
食事の獲得をめぐる交換と売買―カンボジア北西部クメール農村の「フードスケープ」

平成21年度は、カンボジアのラオ系クメール人村落における食事をめぐる生活実践が社会関係をどのように維持させるのか、あるいは揺るがすのかについて、他者評価やゴシップへの着目を通して考察することを目標とし、前年度に実施したカンボジアでのフィールドワークのデータ整理と分析を行った。食物交換や分配は、村人が日常生活を円滑に送るための重要な行為であり、相手と親愛し合っているか否か、あるいは気が合っているか否かといった社会関係の様態を不断に推測するバロメーターとなっている。食物の頻繁なやり取りがあると第三者による悪評から相手を擁護し、逆に、やり取りの中断は相手との関係悪化を再確認させ、悪評への加担につながる場合すらある。しかし重要なのは、関係の悪化において直接的対立は起こらず、ゴシップを流しながらも積極的な行為に出ず、関係の緊張が解れるのを待つという態度である。「だんまり」で「ただいるだけ」と表現されるそうした態度でやり過ごしながら、一定期間後に少しずつ食物のやり取りを再開させ、何の問題もなかったかのように平然とつきあうのである。本研究は、他者評価やゴシップに敏感な社会において、食物のやりとり・中断・再開といった行為が人間関係の状態を調整し、うまく生き抜く技法を提供していることを明示した。その技法は、カンボジアのラオ社会の生活実践の在り方の提示にとどまらず、現代日本社会において複雑な人間関係をどのように生きるかという我々の問題に手掛かりを与えてくれる点で意義深い。1、研究経過:本年度の研究では、カンボジアの一農村において食事をめぐる交換や売買という日常の生活実践が村落内の社会関係をどのように規律しているかを把握する目的で長期の現地調査に重点をおき民族誌データの収集を行った。現地調査ではある一世帯の家に滞在し、村人の日常生活や儀礼等の1年サイクルの参与観察と聞取調査を行った。生業活動、食材確保と調理、村人同士の何気ないやり取りや会話そして各種儀礼を通し、食事にまつわる村人の実践(食材の確保、加工調理、共食)に留意し、食事をめぐりどのように社会関係が構築されるかを探求した。2、具体的な調査内容:村では稲作畑作、菜園果樹園作りに漁撈を生業活動の主とし、自給自足的な生活を送っている。その生活には食材や料理をめぐる人間的なやり取りがあり、それが村落社会の一種の規律となっている。村には人間関係の状態を示す表現(食事の分与や共食は「ハック・カン」(親しみ合う)である、現金を介在させた売買であっても「ソーイ・カン」(助け合う)である)が存在し、つきあいや気前の良さで関係の状態や深度を測る。調査により食事が社会関係の不和状態の修復や悪化を導く機会の1つとなることが分かってきた。3、研究の重要性と意義:(1)研究蓄積の稀少性、(2)食事をめぐる社会関係と現代日本(1)カンボジア研究自体ももちろん、研究対象であるカンボジアのラオ系クメール人の従来の研究蓄積は皆無的状況にある。しかしカンボジアにはラオ系の人々が人口の約80%を占める州があり、他のクメール人との慣習文化的な混交状態や差異に関する研究はカンボジア及び東南アジア研究にも看過できない。(2)より長期的には、カンボジアの村での食事をめぐる社会関係の構築方法の提示により、食生活が崩壊したと言われて久しい日本社会の人間関係の再構築にも貢献できると考える。
微粒子の呼吸器内における挙動と生体作用

エアロゾル粒子の分析・性状測定:石炭フライアッシュの粒径密度分離法を改良して密度1.83.2g/m^3の各画分の化学組成を明らかにした。NiOの各メーカー試料についてESR,XPS特性を調べた。レーザー光散乱パルスとICP発光パルスから、粒子の粒径と元素組成を関連させるための装置を試作した。表面に不均一な帯電をもつ壁面へのエアロゾル粒子の沈着特性を実験的に検討した。鉛・食塩粒子の凝集体について画像解析・化学分析を行いその形状特性を検討した。吸入粒子の呼吸器内挙動:肺胞を模擬した伸縮球内でのエアロゾル粒子の混合・沈着とエアロゾル流れの流体力学的特性との関連を実験的に明らかにした。イヌ・ラット・ハムスターの呼吸器内吸入粒子沈着量計算モデルを作成し、とくにイヌについてはより詳細な葉部計算モデルを作成して、沈着量の動物種間差、葉部間差について検討した。吸入実験システムの開発と吸入実験:各種ニッケル化合物(NiS,Ni_2O_3,NiO,Ni)粒子によるラットの暴露実験を行い、各臓器中の滞溜率とその粒径依存性について検討し、化学形態と有意な関連があることを明らかにした。食塩粒子を核としてDOSを主剤とする単分散粒子(粒径0.71.0μm)の吸入実験システムを作成し、ヒトによってその有用性を確かめた。粒子状物質(炭素粉または大気塵)と二酸化ちっ素ガス混合物によるラットの長期暴露実験(30ケ月)を行い、ガスと粒子との影響が相加的であるとの知見をえた。小動物に対する鼻部吸入実験装置と吸入中の動物の呼吸機能測定装置を完成し若干のデータをえた。また気道内挿法によって性状・粒径の異なる粒子をラットに投与し、気道内の部位別・粒径別粒子挙動についていくつかの知見をえた。
選択的酵素阻害を目的としたレトロインバルソ型医薬品の創製

本研究の最終目標は,これまで知られていないヒトタンパク質中の抗高血圧作用ペプチドにスポットを当て,高血圧症の予防もしくは治療に利用できる,ヒト由来ペプチドに基づいたツールを創製することである。本研究では,ヒトタンパク質由来の新規なアンジオテンシンI変換酵素阻害ペプチド(ACE)のtransition-states analoguesからデザインされるレトロインバルソ型の選択的酵素阻害ペプチドアナログを創製することで新たな医薬品素材を提供する。[研究の成果]1.レトロインバルソ型ペプチドの末端Trpの電荷をアミノ基(+)からカルボキシル基(-)に変えるための合成ユニットmTrp-OtBu(Trpのアミノ基をカルボキシル基に変えたもの),t-buty12-(indol-3-yl)methylmalonateを合成した。これを用いて合成したレトロインバルソ型ペプチドアナログ,m_dTrp-_dAla-_dVal-NH_2,のACE阻害活性を測定したところ,ブラジキン分解活性は阻害せずアンジオテンシンI変換活性のみを強く阻害するという,明らかな選択阻害を示した。本研究では,これらのヒトタンパク質由来の新規なアンジオテンシンI変換酵素阻害ペプチド(ACE)を発見し,そのtransition-states analoguesからデザインされるレトロインバルソ型の選択的酵素阻害ペプチドアナログを創製することで新たな医薬品素材を提供する。これまでの研究成果から,見出された活性ペプチドのうちC末端にトリプトファン(Trp, W)残基を有するものに,アンジオテンシンI変換活性のみを強く阻害しブラジキニン分解活性はあまり阻害しない,という選択的阻害が見られ,既存の医薬品の欠点である空咳等の副作用を減ずる効果のある新規医薬品の開発も期待できることがわかった。[研究の成果]1.C末端にTrp残基をもつ各種誘導体を調製しACE阻害活性を測定したところ,C末端カルボキシル基がフリーでかつN末端アミノ基が誘導体化されているものに活性が認められた。2.構成アミノ酸全てがD型でかつ逆向きの配列を有するレトロインバルソ型ペプチドとして,3種のアナログを合成し,さらに1.の結果に基づきTrpの末端をフリーのカルボン酸型とするためにマロニル型(mal)のレトロインバルソ型ペプチドアナログを合成し酵素阻害活性を測定した。上記6種のレトロインバルソ型ペプチドアナログについて,基質としてHHL(Angiotensin I型),HFR(Bradykinin型),Angiotensin I及びBradykininを用いてACE阻害活性を測定したが,顕著な阻害活性は認められなかった。Trpの末端はフリーのカルボン酸型であると同時に,適切な分子上の大きさでないと阻害活性を示さないと考えられた。木研究の最終目標は,これまで知られていないヒトタンパク質中の抗高血圧作用ペプチドにスポットを当て,高血圧症の予防もしくは治療に利用できる,ヒト由来ペプチドに基づいたツールを創製することである。これまでの研究成果から,見出された活性ペプチドのうちC末端にトリプトファン(Trp)残基を有するものに,アンジオテンシンI変換活性のみを強く阻害しブラジキニン分解活性はあまり阻害しない,という選択的阻害が見られ,既存の医薬品の欠点である空咳等の副作用を減ずる効果のある新規医薬品の開発も期待できることがわかった。合成はグラミンとマロン酸t-ブチルエチルエステルをトリn-ブチルフォスフィンにより結合させた後にアルカリ処理を行い,mTrp-OtBuをラセミ体として得た。3.m_dTrp-_dAla-_dVal-NH_2のACE阻害活性を測定したところ,ブラジキン分解活性は阻害せずアンジオテンシンI変換活性のみを強く阻害するという,明らかな選択阻害を示したが,阻害の強さは残念ながらL-型ノーマルペプチドVal-Ala-Trpの約1/20と弱いものであった。

本研究の最終目標は,これまで知られていないヒトタンパク質中の抗高血圧作用ペプチドにスポットを当て,高血圧症の予防もしくは治療に利用できる,ヒト由来ペプチドに基づいたツールを創製することである。本研究では,これらのヒトタンパク質由来の新規なアンジオテンシンI変換酵素阻害ペプチド(ACE)を発見し,そのtransition-states analoguesからデザインされるレトロインバルソ型の選択的酵素阻害ペプチドアナログを創製することで新たな医薬品素材を提供する。[研究の成果]1.トリペプチドで最も阻害活性の強かったLeu-Ile-Tyrのレトロインバルソ型ペプチドを合成するため,末端Tyrの電荷をアミノ基(+)からカルボキシル基(-)に変えるための合成ユニットmTyr-OtBu,t-butyl2-(4-hydroxyphenyl)methylmalonateを合成し,レトロインバルソ型ペプチドアナログ,m<d,1>Tyr-dalloIle-dLeu-NH_2,を固相法により合成し,HPLCを駆使してm_dTyr-dalloIle-dLeu-NH_2のみを分取した。3.あらためてC末端Trp残基が必須であるとわかったので,分子軌道計算ソフトAutodock4を用いてACEとVal-Ala-Trpとの結合をシミュレートしたところ,Val-Ala-Trpは既知のACE阻害剤リジノプリルや基質ペプチドとほぼ同じ位置に入ると計算上示され,さらにVal-Ala-TrpとVal-Ser-TrpのTrp残基の位置はほぼ同じであるとわかった。Trp残基が存在すると計算された位置に適切に結合する阻害剤を創製することで,選択的阻害剤を提供できる目処がついた。
気管軟骨組織再生へのiPS細胞の応用

気管は管状の枠組みを軟骨が支持しており、悪性腫瘍浸潤例、炎症や瘢痕による狭窄例では病変切除後の気管再建が必要となる。研究代表者は、1995年以降ポリプロピレンメッシュにコラーゲンスポンジを付加した人工材料を開発し、これを足場(スキャフォールド)として輪状軟骨、気管の再生を実現した。この方法では、気管の上皮は再生できるが、気管軟骨そのものは再生されていない。本研究の目的は、軟骨を再生するcell sourceとして、多分化能を有するマウスiPS細胞を培養し、軟骨に分化誘導する技術を確立することにある。さらに、軟骨細胞をスキャフォールドに導入し、これを気管再建材料として動物モデルに移植し、移植部位の組織学的に評価を行った。1.奇形腫形成を利用した分化誘導純化したiPS細胞をヌードラットの皮下に細胞移植を行う。移植部位に奇形腫からなる腫瘤が形成される。被膜外で腫瘤を摘出し、腫瘤に割面をいれ組織学的に評価したところ、軟骨様組織が認められた。2.軟骨細胞を導入した気管再建用移植片の作製、移植と評価SD系ラットの皮膚を採取し、上皮下層の再生目的に組織片培養により真皮由来の線維芽細胞を得た。コラーゲンスポンジからなる板状のスキャフォールドを作製し、iPS細胞由来の軟骨細胞を浸透させ培養した。ips細胞由来の軟骨細胞の割合を確認し、移植片を作製した。ヌードラットの腹部および頚部気管周辺に、先に作製した移植片を移植した。さらに気管欠損モデルを作製し、その欠損部に移植片を縫合して固定した。一定期間経過した後移植片を含む組織を摘出し標本を作製し、HE染色や免疫染色で組織学的に評価をした。その結果、一部ではあるが、移植したスキャフォールド内に、軟骨様組織の再生が認められた。本研究により、世界に先駆けた、iPS細胞による気管軟骨再生の第一歩となる技術が得られた。気管の悪性腫瘍、炎症や瘢痕による狭窄例では病変切除後の気管再建が必要である。1995年以降、研究代表者らは体内で組織再生を誘導する手法で、ポリプロピレンメッシュにコラーゲンスポンジを付加した人工材料を開発し、これをスキャフォールドとして輪状軟骨、気管の再生を実現した。本研究の目的は、軟骨を再生するcell sourceとして、多分化能を有するマウスiPS細胞を培養し、軟骨に分化誘導する技術を確立してスキャフォールドに導入・移植し、世界に先駆けた気管軟骨再生の基盤技術を開発することにある。iPS細胞は自己組織から作製が可能で、倫理的問題と拒絶反応を軽減できる点で大きな意義がある。平成21年度は、iPS細胞の培養技術を確立した。フィーダー細胞としてSNL細胞(SNL 76/7)を使用し、ピューロマイシン耐性遺伝子を導入(連携研究者:和田郁夫)後、ゲラチン処理したディッシュに播種し培養した。継代培養を行い、SNL細胞にマイトマイシンCを作用させ、増殖を止めた後回収した。ピューロマイシンを添加したiPS細胞用培地にて、SNL細胞にiPS細胞を播種して継代培養を行った。iPS細胞およびSNL細胞を酵素処理にてディッシュより剥離し、iPS細胞を選択的に回収した。得られたiPS細胞のコロニーについて、複数回の継代培養を行い、アルカリフォスファターゼ染色を行って未分化能を維持していることを確認した。iPS細胞の軟骨への分化誘導を増殖因子を用いて試みたところ、軟骨様組織が得られた。iPS細胞をヌードラットの腹壁皮下と頸部気管周囲に移植したところ、奇形種を形成しそのなかに軟骨様組織を認めた。I型コラーゲン溶液を凍結乾燥させてスポンジ状の材料にし、移植に適した形状のスキャフォールドを作製した。

さらに気管欠損モデルを作製し、その欠損部に移植片を縫合して固定した。一定期間経過した後移植片を含む組織を摘出し標本を作製し、HE染色や免疫染色で組織学的に評価をした。その結果、一部ではあるが、移植したスキャフォールド内に、軟骨様組織の再生が認められた。本研究により、世界に先駆けた、iPS細胞による気管軟骨再生の第一歩となる技術が得られた。
新規開発遅延型吸収性ナノゲルメンブレンを用いた骨増生における有効性の評価

CHP(コレステロール置換型)ナノゲルメンブレンは生体親和性の高いドラッグデリバリー機能を有する再生医療で有力な次世代バイオマテリアルである。マイクロX線CT撮影の結果より、ナノゲルメンブレン群の新生骨量は、術後2、4週において対照群、コラーゲンメンブレン群と比較して統計学的に有意に増加していた。また、ヘマトキシレン・エオジン染色による組織学的検討により、ナノゲルメンブレンは術後2、4週において他の群と比較して顕著に成熟した新生骨の形成が認められた。結論として、我々が開発したCHPナノゲルメンブレンはGBR用メンブレンとして有効であることが示唆された。遅延型吸収性ナノゲルクロスリンキングメンブレンの開発にあたり、最適な架橋密度構造を考慮することが大切である。初年度としては最適な架橋密度(メンブレンの分解速度)を検討した。東京医科歯科大学動物実験倫理委員会の承認を得た後、Wistar系雄性ラット(16w)を使用した。ラット頭蓋骨頭頂部に左右対称に生理食塩水注水下で、直径5mmのトレフィンバーで骨欠損を作製し、コントロール(未処置)群、コラーゲンメンブレン群、ナノゲルメンブレン群の3グループに分け処置を行った。ナノゲルメンブレンの作製方法は親水性多糖であるプルランに疎水性基であるコレステロール基を部分的に置換したコレステリル基置換プルランと架橋剤(PEG-SH)と混ぜた後、パラフィルムの上に落とし、上からパラフィルムでコートされたガラス板で圧力をかけ、直径6mm厚さ0.4mmのメンブレン状にした。作成後24時間以内に動物実験で使用した。また、コラーゲンメンブレンとしてコーケンテッシュガイド[○!R]を使用した。観察期間は4週間とし、放射線学解析(μCT撮影による画像および新生骨体積量の計測)にて評価した。また、one-way ANOVA Tukey posthoc multiple comparison testsを行い、統計学的に比較検討した。ナノゲルメンブレンの架橋密度は細胞の大きさより小さい20nmとした。放射線学的解析の結果、ナノゲルメンブレン群が有意に他の群より新生骨体積量の増加が認められ、新規遅延型吸収性ナノゲルメンブレンはGBR用メンブレンとして有効である可能性が示唆された。ナノゲルメンブレンの作製方法として親水性多糖であるプルランに疎水性基であるコレステロール基を部分的に置換したコレステリル基置換プルランと架橋剤(PEG-SH)と混ぜた後、パラフィルムの上に落とし、上からパラフィルムでコートされたガラス板で圧力をかけ、直径6mm厚さ0.4mmのメンブレン状にした。東京医科歯科大学動物実験倫理委員会の承認の上、Wistar系雄ラット(16w)を使用して、頭蓋部を切開・剥離し、頭蓋骨頭頂部に左右対称に生理食塩水注水下で直径5mmのトレフィンバーでCritical Sizedefectの骨欠損を作成する。実験群として(1)未処置(コントロール群)(2)ナノゲルメンブレン(3)吸収性コラーゲンメンブレンの3群としてGBR処置を行った。各群とも観察期間を2、4、8週間とし、放射線学的・組織学的検討を行った。コラーゲンメンブレン群は,メンブレンの中から石灰化が始まっていた。これはコラーゲンメンブレンの中に細胞が入り込みそこから石灰化が始まったためと考えられる。一方、ナノゲルメンブレンの架橋密度は細胞の大きさより小さく治癒期間初期において細胞を通さないため、メンブレン直下で新生骨ができたと推測できる。