hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
騒音・音場空間を自由に移動できるアクティブコントロールシステムに関する研究

アクティブノイズコントロールは音環境の改善を目的にさまざま用途で使用されつつある.しかしながら,従来のアクティブノイズコントロールでは二次経路の特性が変動すると制御不能になるという致命的な問題点を有していた.よって,温度や風などの環境変化はもちろん,誤差マイクロホンの移動などの物理的変化にはまったく対応できず,騒音を低減する空間(消音空間)は完全に固定され,人間がその空間に入らなければならないという非常に使い勝手の悪いシステムであった.このような問題点に対して,研究代表者は二次経路の変動に対して完全にロバストな新しいアクティブノイズコントロールシステムを既に提案している.そこで,その性質を利用すれば,耳元に常に消音空間を作ることができ,このシステムを装着した人は静かな音環境を享受できるだけでなく自由に移動もできる.さらに同様の原理は音場再現に適用可能であるため,本システムを適用すれば自然な状態でかつ自由に移動しながらも3D音響を体験できる.本年度は最終年度ということでこれまで研究を進めてきた新しいアクティブノイズコントロールシステムを実システムとして構築を行うとともに,音場再現システムについてもヘッドマウント型音場再現システムの実現を試みた.具体的には,耳元で常に消音するためにヘッドマウント型ANCシステムを設計・試作し,マルチDSPシステムを構成することで,マルチチャネルシステムを実現した.実験では,MRI騒音などの実際の騒音に対してどの程度の移動に耐えられるのか,消音はどの範囲まで可能であるのかなどを検討した.また,音場再現システムにおいてはユーザの移動に対応するための音響現象を考慮したアルゴリズムをマルチDSPシステムに実装するとともに,評価手法の確立についても検討を進めた.以上の検討の結果、高速かつ安定なシステムを実システムにおいて検証することができた.騒音を音で制御するアクティブノイズコントロールは,音環境の改善を目的にさまざま用途で使用されつつある.しかしながら,従来のアクティブノイズコントロールでは二次経路の特性が変動すると制御不能になるという致命的な問題点を有していた.よって,温度や風などの環境変化はもちろん,誤差マイクロホンの移動などの物理的変化にはまったく対応できず,騒音を低減する空間(消音空間)は完全に固定され,人間がその空間に入らなければならないという非常に使い勝手の悪いシステムであった.このような問題点に対して,研究代表者は二次経路の変動に対して完全にロバストな新しいアクティブノイズコントロールシステムを既に提案している.そこで,その性質を利用すれば,耳元に常に消音空間を作ることができ,このシステムを装着した人は静かな音環境を享受できるだけでなく自由に移動もできる.さらに同様の原理は音場再現に適用可能であるため,本システムを適用すれば自然な状態でかつ自由に移動しながらも3D音響を体験できる.このような背景の下,本研究では騒音・音場空間を自由に移動できる新しいアクティブコントロールシステムの開発ならびにその実現を目指す.本年度はこれまで研究を進めてきた新しいアクティブノイズコントロールシステムを多チャネル化するとともに目的である耳元で常に消音するシステムのプロトタイプシステムの構築を行った.具体的には,耳元で常に消音するためにマイクロホンを耳元に設置するための機材を設計・試作し,簡単な構成である制御音源2つ,観測マイクロホン2つの構成をDSPスタータキットで構成した.実験のポイントとしては,どの程度の移動に耐えられるのか,消音はどの範囲まで可能であるのかなどを,制御音源の配置も考えながら検討を行った.また,あらゆる配置での音響特性を記録し,シミュレーションにおいても解析した.さらに,より複雑な構成である制御音源3つ以上,観測マイクロホン4つ以上の構成におけるすべての音響経路特性の測定を行い,コンピュータシミュレーションによりどの程度の消音効果もしくは音場再生効果があるのかを検討した.以上の検討の結果、概ね良好な結果が得られ、関連学会において成果を公表した。アクティブノイズコントロールは音環境の改善を目的にさまざま用途で使用されつつある.しかしながら,従来のアクティブノイズコントロールでは二次経路の特性が変動すると制御不能になるという致命的な問題点を有していた.よって,温度や風などの環境変化はもちろん,誤差マイクロホンの移動などの物理的変化にはまったく対応できず,騒音を低減する空間(消音空間)は完全に固定され,人間がその空間に入らなければならないという非常に使い勝手の悪いシステムであった.このような問題点に対して,研究代表者は二次経路の変動に対して完全にロバストな新しいアクティブノイズコントロールシステムを既に提案している.そこで,その性質を利用すれば,耳元に常に消音空間を作ることができ,このシステムを装着した人は静かな音環境を享受できるだけでなく自由に移動もできる.さらに同様の原理は音場再現に適用可能であるため,本システムを適用すれば自然な状態でかつ自由に移動しながらも3D音響を体験できる.本年度はこれまで研究を進めてきた新しいアクティブノイズコントロールシステムのプロトタイプシステムの構築を前年度に引き続き行うとともに,音場再現システムについても詳細に検討を進めた.具体的には,耳元で常に消音するためにマイクロホンを耳元に設置するための機材を設計・試作し,DSPスタータキットで構成した.実験では,どの程度の移動に耐えられるのか,消音はどの範囲まで可能であるのかなどを,制御音源の配置も考えながら検討を行った.また,音場再現システムにおいてはユーザの移動に対応するための音響現象を考慮したアルゴリズムの開発を行うとともに,評価手法の確立についても検討を進めた.以上の検討の結果、高速かつ安定なシステムを実システムにおいて検証することができ,音場再現システムについても評価法の足がかりを得ることができた.アクティブノイズコントロールは音環境の改善を目的にさまざま用途で使用されつつある.しかしながら,従来のアクティブノイズコントロールでは二次経路の特性が変動すると制御不能になるという致命的な問題点を有していた.

よって,温度や風などの環境変化はもちろん,誤差マイクロホンの移動などの物理的変化にはまったく対応できず,騒音を低減する空間(消音空間)は完全に固定され,人間がその空間に入らなければならないという非常に使い勝手の悪いシステムであった.このような問題点に対して,研究代表者は二次経路の変動に対して完全にロバストな新しいアクティブノイズコントロールシステムを既に提案している.そこで,その性質を利用すれば,耳元に常に消音空間を作ることができ,このシステムを装着した人は静かな音環境を享受できるだけでなく自由に移動もできる.さらに同様の原理は音場再現に適用可能であるため,本システムを適用すれば自然な状態でかつ自由に移動しながらも3D音響を体験できる.本年度は最終年度ということでこれまで研究を進めてきた新しいアクティブノイズコントロールシステムを実システムとして構築を行うとともに,音場再現システムについてもヘッドマウント型音場再現システムの実現を試みた.具体的には,耳元で常に消音するためにヘッドマウント型ANCシステムを設計・試作し,マルチDSPシステムを構成することで,マルチチャネルシステムを実現した.実験では,MRI騒音などの実際の騒音に対してどの程度の移動に耐えられるのか,消音はどの範囲まで可能であるのかなどを検討した.また,音場再現システムにおいてはユーザの移動に対応するための音響現象を考慮したアルゴリズムをマルチDSPシステムに実装するとともに,評価手法の確立についても検討を進めた.以上の検討の結果、高速かつ安定なシステムを実システムにおいて検証することができた.
読みにおける周辺視情報処理のム-ヴィング・ウィンドウ法による検討

読み(reading)の心理学的検討を動的有効視野の吟味、という立場で取上げたのはごく最近になってからである。読みの研究に新生面が開かれたのは、いわゆるム-ヴィングウインドウ法が開発されてからである。今回の研究では、漢字仮名混じりの文の読みの有効視野の測定においてム-ヴィングウインドウ法を開発、導入した。そして、周辺視情報が有効視野の大きさに及ぼす影響を検討し、以下の結果を得た。1、有効視野の大きさは、漢字仮名混じり文(漢字含有率30%前後の文章)で約4ー6文字(水平差し渡し径)であること。2、有効視野の大きさは文字の空間周波数特性(仮名や漢字の複雑性)によっても変化するが、他方意味的特性によっても影響を受ける。たとえば、漢字はその表意的特性により、仮名より有効視野を拡大させる傾向をもつ。3、以上のことは、中心窩と傍中心窩(近周辺視を含む)で同時並列的に処理される文字数が4ー6文字程度の制約をもつことを示唆する。この有効視野の範囲についての制約条件は読みのモデルの構築の初期条件として重要な意味をもつ。
組込みシステムのための実時間メモリ管理

組込みシステムでは,アプリケーションプログラムは長時間終了せずに動き続けるため,プログラムの実行とともに進行するメモリの断片化が問題となる.本研究では,リアルタイムアプリケーションの動作を妨げずに断片化を解消する方法として,「複製に基づくインクリメンタルコンパクション」を使ったガベージコレクタを提案した.本手法では,一部のデータだけ移動させて断片化を部分的に解消する.本研究では,効率よく断片化を解消できるような移動対象とするデータの選び方も提案した.組込みシステムでは,アプリケーションプログラムは長時間終了せずに動き続けるため,プログラムの実行とともに進行するメモリの断片化が問題となる.本研究では,リアルタイムアプリケーションの動作を妨げずに断片化を解消する方法として,「複製に基づくインクリメンタルコンパクション」を使ったガベージコレクタを提案した.本手法では,一部のデータだけ移動させて断片化を部分的に解消する.本研究では,効率よく断片化を解消できるような移動対象とするデータの選び方も提案した.「組込みシステムのための実時間メモリ管理」について,平成20度は以下の研究を行った.1.メモリフラグメンテーションを解消するための実時間コンパクションの研究実時間コンパクションのアルゴリズムとして検討していた,複製に基づく実時間コンパクションのJava処理系への実装を改良した.これまでの実装を修正し,コンパクション対象領域を選ぶアルゴリズムを変更しやすいように整理した.2.複製に基づく実時間コンパクションと相性のよいヒープ構造の研究実際に複製に基づく実時間コンパクションを実装して,コンパクション中に大きなオブジェクトを移動させようとするとメモリ不足に陥ることがあることが分かった.これを解決するために,問題の起きにくいヒープの構造を検討した.その結果,ヒープを固定長のブロックに分割して管理し,移動先ブロックを予約する方法が有力であると分かった.また,この過程でヒープをブロック構造にし,一部をコピー方式でごみ集めする方法でRuby処理系のごみ集めを改良できることも分かった.3.商用組込み言語処理系での実験携帯電話組込み向けのJava処理系での実験の準備として,イーフロー社の組込みJava処理系およびイーフロー社独自言語の処理系を検討した.このうちJava処理系には,実時間ごみ集めを実装した.これを用いて携帯電話上で実時間ごみ集めの実証実験を行った.実時間ごみ集めを採用した処理系ではゲーム等のアプリケーションが,アプリケーション作成時にごみ集めのタイミングを気にしなくてもスムーズに実行できることが確認できた.組込みシステムでは,アプリケーションプログラムは長時間終了せずに動き続けるため,プログラムの実行とともに進行するメモリの断片化が問題となる.そのため,コンパクションと呼ばれる,使用中データを詰めて再配置して空き領域を連続させる処理が必須となる.しかし,通常のコンパクションはデータの再配置の際にアプリケーションの動作を止めなければならず,リアルタイムアプリケーションに用いることができない.そこで本研究では,一部のデータだけ移動させることで長時間アプリケーションの動作を止めることなく部分的に断片化を解消でする,「複製に基づくインクリメンタルコンパクション」を用いたガベージコレクタを開発した.このコンパクションは,移動させるデータの選び方により性能が多きく変化する.本研究では,メモリを複数の領域に分割し,それぞれの領域でどの程度断片化されているかを具体的な数値で表す方法を示した.さらに,その断片化の度合いを使って効率よくメモリの断片化を解消し,断片化による空間オーバヘッドを小さくする方法を提案した.また,移動途中のデータが使うメタデータのデータ構造も改良した.本研究で行ったガベージコレクタのベンチマークテストでは,アプリケーションが同時に使用するデータのサイズの151%から286%のメモリと固定の8KBのメモリがあれば,アプリケーションが長時間停止したり,断片化によりメモリ確保に失敗したりすることなく実行できた.
居住環境における色彩の伝達効果と高齢者の視知覚に関する研究

視機能の低下した高齢者の目に見えている居住環境色彩を解析するとともに,視覚情報としての色彩や質感について高齢者の視点から追求することを目的とした.実験・調査は広島県下の特別養護老人ホーム(平成6年開所,定員93名,そのうちケアハウス15名)で,施設開所時から本研究テーマに継続的な協力を得ている.被験者は日常生活動作のすべてに介助を要さず,自分で日常生活ができるケアハウス入居の女性7名(平均年令:81歳)とした.ホームの居住環境色彩の計測は高齢者の模擬水晶体フィルターとしてCOLORED OPTICAL GLASS(HOYA:Y44,Y46,Y48,Y50,Y52,054)を装着した色彩輝度計により行った.JIS安全色彩8色については標準光源装置下で同様に測定した.携帯用の光沢計および色差計を用いた居住環境の光沢度ならびに生活色彩の測定もあわせて行った.また同一色相につき8種のテクスチャーを有する壁材(黄系:pale greenish yellow,緑系:pale green,青系:pale greenish blue)を用いて色彩と質感の調査については,被験者一人ごとに聞き取り調査を行った.視界が黄変化した高齢者にとっては,色彩は黄系,低明度,高彩度化し,光沢感との関連が問題となる.実生活における居住環境色彩は黄赤黄系,中高明度,低彩度に多くあり,高齢者の視覚情報としては色すの濃淡への依存が高くなるものと考える.安全色彩のうち橙と赤紫・緑と青は黄変化視界で色度変化が近似の傾向を示す、居住環境の光沢度は全般に低く,タイルやステンレス仕様の高光沢の箇所との差が大きい、壁材の質感は近距離(1.5m以内)で粗い縞や格子などが明瞭に認識されたのみで,その他の繊細なテクスチャーは高齢者にとって判別しにくい.高齢者の生活行動を助け,快適な日常生活を実現するために,色彩と材質感の知覚的伝達力の有効利用の可能性を示唆した.視機能の低下した高齢者の目に見えている居住環境色彩を解析するとともに,視覚情報としての色彩や質感について高齢者の視点から追求することを目的とした.実験・調査は広島県下の特別養護老人ホーム(平成6年開所,定員93名,そのうちケアハウス15名)で,施設開所時から本研究テーマに継続的な協力を得ている.被験者は日常生活動作のすべてに介助を要さず,自分で日常生活ができるケアハウス入居の女性7名(平均年令:81歳)とした.ホームの居住環境色彩の計測は高齢者の模擬水晶体フィルターとしてCOLORED OPTICAL GLASS(HOYA:Y44,Y46,Y48,Y50,Y52,054)を装着した色彩輝度計により行った.JIS安全色彩8色については標準光源装置下で同様に測定した.携帯用の光沢計および色差計を用いた居住環境の光沢度ならびに生活色彩の測定もあわせて行った.また同一色相につき8種のテクスチャーを有する壁材(黄系:pale greenish yellow,緑系:pale green,青系:pale greenish blue)を用いて色彩と質感の調査については,被験者一人ごとに聞き取り調査を行った.視界が黄変化した高齢者にとっては,色彩は黄系,低明度,高彩度化し,光沢感との関連が問題となる.実生活における居住環境色彩は黄赤黄系,中高明度,低彩度に多くあり,高齢者の視覚情報としては色すの濃淡への依存が高くなるものと考える.安全色彩のうち橙と赤紫・緑と青は黄変化視界で色度変化が近似の傾向を示す、居住環境の光沢度は全般に低く,タイルやステンレス仕様の高光沢の箇所との差が大きい、壁材の質感は近距離(1.5m以内)で粗い縞や格子などが明瞭に認識されたのみで,その他の繊細なテクスチャーは高齢者にとって判別しにくい.高齢者の生活行動を助け,快適な日常生活を実現するために,色彩と材質感の知覚的伝達力の有効利用の可能性を示唆した.
収差補正電子顕微鏡を用いたヘテロポリ酸触媒のキャラクタリゼーションと設計

本研究では、走査透過電子顕微鏡(STEM)を用いた固体ヘテロポリ酸触媒の局所構造の評価手法を確立し、原子分解能観察に基づいたヘテロポリ酸分子の精密な集積制御を行うことで、優れた触媒材料の開発につなげることを目的とした。前年度までに、ヘテロポリ酸塩結晶のSTEM観察条件を最適化するとともに、ケギン型ヘテロポリ酸塩のナノシートの合成と、その構造解析に成功した。そこで平成30年度は、ナノシートの合成手法をさらに発展させ、気液界面を利用したケギン型ヘテロポリ酸塩フィルムの合成を試みた。原料水溶液中のヘテロポリ酸とアルカリ金属塩の濃度や、結晶成長を開始させるための有機アミンの導入方法を検討することにより、薄片状のヘテロポリ酸塩結晶が連結したフィルムの合成に成功した。フィルムの厚さは合成条件により、70160 nmの範囲で変化させることができた。STEMを用いた構造解析の結果、得られたフィルムは立方晶構造を有するケギン型ヘテロポリ酸のアルカリ金属塩の特定の結晶面((110)面)が選択的に露出した構造であることが明らかとなった。ヘテロポリ酸塩フィルムの生成過程を調べたところ、先ずケギン型ヘテロポリ酸の二分子が積層した二層構造を有するナノシートが気液界面上に生成し、それが核となり結晶成長することでフィルムが形成されることが明らかとなった。本研究で成功したケギン型ヘテロポリ酸フィルムの合成は、触媒膜や分離膜等の開発につながると期待できる。本研究は、走査透過電子顕微鏡(STEM)による固体ヘテロポリ酸触媒の局所構造の評価手法を確立し、原子分解能観察に基づいた精密な活性点構築を行うことで、優れた触媒の開発に繋げることを目的とする。ヘテロポリ酸化合物は電子線に弱く、高分解能観察が難しい物質である。平成28年度は先ず、へテロポリ酸単分子の原子分解能観察を行うためのサンプル調製と観察条件(電子線の照射・検出条件、操作手順)の最適化について検討を行った。ケギン型ヘテロポリ酸分子を電子顕微鏡観察用のカーボン支持膜に付着させたサンプルでは、STEM像撮影中のヘテロポリ酸分子の移動などにより、ケギン型ヘテロポリ酸分子の形態が歪んで見える像が得られた。そこで、支持膜上でのヘテロポリ酸分子の動きを制限し、ケギン構造が有する本来の原子配列を可視化するために、カーボン支持膜上に規則的にケギン型ヘテロポリ酸分子を配列させることを試みた。ケギン型ヘテロポリ酸塩の生成条件を検討することにより、薄膜状のヘテロポリ酸塩結晶を作成し、これをカーボン薄膜上に固定せることに成功した。本試料について、STEM観察手順および観察条件を検討し、ケギン型ヘテロポリ酸単分子の原子分解能観察が可能であることを示すとともに、単分子観察のための最適条件を決定した。さらに、ケギン型ヘテロポリ酸分子の配列構造や欠陥構造を原子レベルで可視化することができた。本検討で得られた知見は、ヘテロポリ酸分子配列を制御した固体触媒の調製やその評価への応用が期待できる。今年度計画である「へテロポリ化合物結晶や担持へテロポリ酸触媒の収差補正STEM観察の手法や条件を決定し、微細構造の評価を可能とする」ことは、カーボン膜上に固定した薄膜状ヘテロポリ酸塩結晶を作成し、その原子分解能観察に成功したことで達成したと評価した。また、薄膜状ヘテロポリ酸塩結晶の作成に成功したことは、次年度以降の計画である「担体上のヘテロポリ化合物の配列制御」に資する成果であることから、本研究課題は概ね順調に進展していると考えている。本研究は、走査透過電子顕微鏡(STEM)による固体ヘテロポリ酸触媒の局所構造の評価手法を確立し、原子分解能観察に基づいたヘテロポリ酸分子の精密な配列制御を行うことで、優れた触媒の開発につなげることを目的とする。平成29年度は、ヘテロポリ酸塩ナノシートの合成とSTEMによる構造解析を行った。具体的には、ケギン型ヘテロポリ酸の一種であるケイタングステン酸、セシウム塩、および、有機アミンを含む水溶液の気液界面に、ケイタングステン塩の結晶が二次元的に成長し、マイクロメートルオーダーの幅とシングルナノメートルの薄さを有するヘテロポリ酸塩ナノシートが生成する条件を見出した。さらに、得られたヘテロポリ酸塩ナノシートをSTEMで構造解析するための観察試料作製法および観察条件の検討を行い、原子レベルでの構造解析に成功した。STEMによる観察の結果、ヘテロポリ酸塩ナノシートの結晶構造は、既知のケイタングステン酸セシウムと同一であったが、厚さ方向がその結晶構造の1単位格子分(ケイタングステン酸が2分子分)であることが明らかとなった。さらに、ナノシート中のヘテロポリ酸分子の欠損部分や、1単位格子以上にヘテロポリ酸分子が積層した部分をSTEMにより可視化し、ヘテロポリ酸分子の詳細な配列構造を明らかにした。また、ヘテロポリ酸塩ナノシートの熱安定性を調べ、空気中573 Kまでの加熱によっても形態や構造に変化がないことを明らかにした。本研究で得られたヘテロポリ酸塩ナノシートの優れた耐熱性は、ヘテロポリ酸アニオンが無機カチオンで連結されていることに起因しており、有機物で構造が保たれている従来のヘテロポリ酸薄膜とは大きく異なる特性である。ヘテロポリ酸分子の配列制御と原子分解能観察に成功し、ヘテロポリ酸塩ナノシートという新規素材を得ることができた。

本研究では、走査透過電子顕微鏡(STEM)を用いた固体ヘテロポリ酸触媒の局所構造の評価手法を確立し、原子分解能観察に基づいたヘテロポリ酸分子の精密な集積制御を行うことで、優れた触媒材料の開発につなげることを目的とした。前年度までに、ヘテロポリ酸塩結晶のSTEM観察条件を最適化するとともに、ケギン型ヘテロポリ酸塩のナノシートの合成と、その構造解析に成功した。そこで平成30年度は、ナノシートの合成手法をさらに発展させ、気液界面を利用したケギン型ヘテロポリ酸塩フィルムの合成を試みた。原料水溶液中のヘテロポリ酸とアルカリ金属塩の濃度や、結晶成長を開始させるための有機アミンの導入方法を検討することにより、薄片状のヘテロポリ酸塩結晶が連結したフィルムの合成に成功した。フィルムの厚さは合成条件により、70160 nmの範囲で変化させることができた。STEMを用いた構造解析の結果、得られたフィルムは立方晶構造を有するケギン型ヘテロポリ酸のアルカリ金属塩の特定の結晶面((110)面)が選択的に露出した構造であることが明らかとなった。ヘテロポリ酸塩フィルムの生成過程を調べたところ、先ずケギン型ヘテロポリ酸の二分子が積層した二層構造を有するナノシートが気液界面上に生成し、それが核となり結晶成長することでフィルムが形成されることが明らかとなった。本研究で成功したケギン型ヘテロポリ酸フィルムの合成は、触媒膜や分離膜等の開発につながると期待できる。本研究で合成に成功した薄膜状ヘテロポリ酸塩結晶は新規性の高い物質であると考えており、次年度、その生成条件について詳細に検討する予定である。ヘテロポリ酸ナノシートの合成条件の検討や生成過程の解明に取り組むとともに、ヘテロポリ酸塩ナノシートを触媒等に利用できるように、デバイス化に取り組む。ほぼ計画通り使用したが、購入した物品が値引きされたため残額が生じた。装置の購入を予定したが、その選定に時間を要したため、H29年度に残額が出た。H30年度に当該装置を購入する。本年度の未使用額を次年度の物品費に追加する。次年度も当初計画のとおり使用する予定。
頭頸部がん硼素中性子捕捉療法における加速器線と原子炉線源の臨床的比較検討の研究

硼素中性子捕捉療法はホウ素中性子捕捉反応により発生するα粒子とLi反跳核の高LET放射線治療であり,従来の放射線治療では治療できなかった,放射線感受性の低い腫瘍でも治療効果が期待できる.現在は原子炉中性子源から加速器中性子源への移行を目指し,臨床研究を行っている.本研究では,BNCT治療前に1根治的放射線治療を受けている.2頸部照射野に腫瘍浸潤による皮膚欠損を認める.の二項目はCBSの高い危険因子であり,このような症例を除外することで,従来なら根治治療不可能とされた再発頭頸部癌症例に対して根治治療として成立する,高い可能性が示唆される結果が得られた.頭頸部領域は機能上・美容上その温存が大変重要であり、現在の頭頸部癌治療の主流である外科的治療、放射線治療、抗癌剤治療の3者を至適に組み合わせる方法で治療が行われている。しかし、放射線や抗癌剤治療に対する治療効果が確立されていない非扁平上皮癌疾患や、進行頭頸部癌では腫瘍の拡大全摘手術が根治を目指す主な治療法であり、患者は生命予後と引き替えに、治療後の美容的かつ機能的なQOLの大幅な低下を来しているのが現状である。このような、従来の治療法では制御困難と思われる病巣を、最低限の侵襲で正常臓器を損なうことなく制御できれば、患者の負荷は勿論のこと治療後の高いQOLが期待できる。この目的に合致する治療法として加速器中性子源を用いた硼素中性子捕捉療法(boron neutron capture therapy : BNCT)の頭頸部癌に対する有効性を明らかにするのが本研究の目的である。我々は「頭頸部腫瘍に対する中性子捕捉療法プロトコールの確立」として本学倫理委員会の承認を得て、2003年10月から頭頸部癌症例のうち、従来の標準頭頚部癌治療を行っても病変が増大する難治性症例17例(扁平上皮癌10例、腺様嚢胞癌2例、乳頭状腺癌2例、腺癌1例、未分化癌1例、粘表皮癌1例)、原子炉で同療法を行い、CR:8例、PR:7例、NC:2例、奏功率:88%と高い局所制御率を認めた。しかしながら、3年生存率15%、5年生存率0%と生命予後に寄与はしなかった。その理由として、再発制御不能頭頸部癌は既に様々な治療を行われており、その結果治療耐性を来している場合や、治療開始時に潜伏した遠隔転移を既にあると考えられた例が多い事が上げられる。現在川崎医科大学と筑波大学では,加速器照射に向けて原子炉照射の治療効果の再検討を行っており,25年度は8例の頭頸部癌症例に対して同治療を行い,有効性を検討している.硼素中性子捕捉療法はホウ素中性子捕捉反応により発生するα粒子とLi反跳核の高LET放射線治療であり,従来の放射線治療では治療できなかった,放射線感受性の低い腫瘍でも治療効果が期待できる.現在は原子炉中性子源から加速器中性子源への移行を目指し,臨床研究を行っている.本研究では,BNCT治療前に1根治的放射線治療を受けている.2頸部照射野に腫瘍浸潤による皮膚欠損を認める.の二項目はCBSの高い危険因子であり,このような症例を除外することで,従来なら根治治療不可能とされた再発頭頸部癌症例に対して根治治療として成立する,高い可能性が示唆される結果が得られた.頭頸部領域は機能上・美容上その温存が大変重要であり、現在の頭頸部癌治療の主流である外科的治療、放射線治療、抗癌剤治療の3者を至適に組み合わせる方法で治療が行われている。しかし、放射線や抗癌剤治療に対する治療効果が確立されていない非扁平上皮癌疾患や、進行頭頸部癌では腫瘍の拡大全摘手術が根治を目指す主な治療法であり、患者は生命予後と引き替えに、治療後の美容的かつ機能的なQOLの大幅な低下を来している。この目的に合致する治療法として加速器中性子源を用いた硼素中性子捕捉療法(boron neutron capture therapy : BNCT)であると考え、同治療の頭頸部癌に対する有効性を明らかにするのが本研究の目的である。川崎医科大学では「頭頸部腫瘍に対する中性子捕捉療法プロトコールの確立」として同学倫理委員会の承認を得て、2003年10月から頭頸部癌症例のうち、従来の標準頭頚部癌治療を行っても病変が増大する難治性症例17例(扁平上皮癌10例、腺様嚢胞癌2例、乳頭状腺癌2例、腺癌1例、未分化癌1例、粘表皮癌1例)を原子炉で同療法を行い、CR:8例、PR:7例、NC:2例、奏功率:88%と高い局所制御率を認めた。現在川崎医科大学では、加速器照射に向けて原子炉照射の治療効果の再検討を行っており、24年度は7例の頭頸部癌症例に対して同治療を行い、有効性を検討している。

頭頸部領域は機能上・美容上その温存が大変重要であり,現在の頭頸部癌治療の主流である外科的治療,放射線治療,抗癌剤治療の3者を至適に組み合わせる方法で治療が行われている.しかし,放射線や抗癌剤治療に対する治療効果が確立されていない非扁平上皮癌疾患や,進行/再発頭頸部癌では腫瘍の拡大全摘手術が根治を目指す主な治療法であり,患者は生命予後と引き替えに,治療後の美容的かつ機能的なQOLの大幅な低下を来している.このような,従来の治療法では制御困難と思われる病巣を,最低限の侵襲で正常臓器を損なうことなく制御できれば,患者の負荷は勿論のこと治療後の高いQOLが期待できる.この目的に合致する治療法として硼素中性子捕捉療法(boron neutron capture therapy : BNCT)が有効と考え,我々は2003年から同治療の頭頸部癌に対して本治療の臨床研究を行っている2).しかしながら我々の研究結果では,治療4週間後から局所/遠隔再発を来した症例が多く,結果的に生命予後の延長を認める事は出来なかった.本治療の局所奏効率は80%を超えており有効な治療であることには変わりなく,本治療と他治療の組み合わせにより,局所効果以上の有効性がある事を明らかにするのが本研究の目的である.本研究を開始した平成24年から,加速器開発の遅れから加速器による頭頸部BNCTは施行できなかったものの,原子炉における頭頸部BNCTを平成24年度に5例,26年度に4例施行することができ,その臨床的結果と,過去に我々が行った頭頸部BNCTの臨床研究の結果から,放射線照射後再発症例や頭頸部進行非扁平上皮がん症例などの,難治性頭頸部悪性腫瘍症例の治療に対しても,優れた抗腫瘍効果が認められる事を証明した.耳鼻咽喉科頭頸部外科学計画していた加速器中性子源を使用した頭頸部癌治療の開始が遅れている.しかし,対比となる原子炉中性子源を利用した頭頸部癌治療は予定通りに行われてたため,ほぼ予定通りの達成度である京都大学原子炉実験所において、加速器中性子源を使用した頭頸部癌治療の開始が遅れているために、計画していた硼素中性子捕捉療法の症例数が行えていないため。加速器中性子源を利用した本治療は,開始までにまだ時間がかかる見通しである.そのため,現状は従来通りの原子炉中性子源を用いた頭頸部癌治療を行い,引き続き比較となる基礎データーの収集を行う予定である.特に治療4週間後に行う初期治療効果判定における照射後線量評価と,視診・画像診断を用いた治療効果判定,治療前のBPA-PETと治療効果の関連を画像で比較し,腫脹の活動性を推測する方法で,追加治療の必要性を検討する方法で,さらに長い生命予後が期待出来る所見の確率を目指す.加速器中性子源を利用した硼素中性子捕捉療法開始までは、従来通り原子炉を用いた同療法を行い、引き続き基礎データーを取得する。特に照射4週間後に行う初期治療効果判定における、照射後線量評価と視診と画像診断を総合して行う臨床的効果判定の整合性を検証する。この時点で腫瘍縮小率が50%未満であった場合には可及的速やかに拡大手術を予定し、組織学的な効果判定を検証に加える。しかし、50%以上の縮小率であった場合は照射8週間後に同様にして治療効果判定を行う。照射8週後の時点で画像上で腫瘍の消失を認めた症例は、CR症例として以後4週間ごとの経過観察を行い、その経過で18F BPA-PET検査を年間2回程度行い、治療前における病変部のBPA取り込みを治療前と比較して、腫瘍の活動性を推測する。この時点で腫瘍の消失を認めない場合は、可及的速やかに拡大摘出術を予定し、治療を継続し総合的な治療効果を判定する。加速器中性子源の開発が遅れたため,加速器を用いた治療前計画と治療が行えなかったため.代替えの原子炉治療も原子炉再稼働が遅れたため,臨床研究再開が遅れたため,次年度繰越になった.引き続き原子炉によるホウ素中性子捕捉療法の継続と,BPA-PETおよび原子炉ホウ素
ラット神経因性疼痛モデルの完成度評価

本研究ではBennett法の完成度について、結紮糸の太さと種類を変えて(1)趾変形や疼痛関連行動の有無、(2)非刺激下における自動行動解析(起立回数、起立時間、走行距離)、(3)坐骨神経の組織学的所見を検討した。結果:趾変形や疼痛関連行動の観察では4週まで趾変形や疼痛関連行動を認めたものは1-0絹糸群4/5例、4-0絹糸1/5例、4-0ナイロン糸群4/7例であった。坐骨神経損傷の組織学的所見は1-0絹糸>4-0ナイロン糸>4-0絹糸の順に頻度が高かった。考察・結語: Bennett法を用いて実験を行う場合、1-0絹糸を用いて4週間の実験期間で行うのが最適である。動物実験における神経因性疼痛の評価には、von Frey testなどの機械的刺激、heatやacetone testなどの温または冷刺激が主に用いられる。動物実験においては動物との会話が不可能であり、臨床で用いられている疼痛評価を行うことは難しいため、必然的に動物に何らかの刺激を与えてその反応を観察することになる。しかし、これらの評価法は患肢を刺激するため、疼痛を増強させる可能性があり、評価法として理想的なものではない。動物の日常生活を観察することにより、非刺激下に疼痛出理及び疼痛回避行動、活動性の変化を評価することができれば、より自然な患者に外挿できる痛みの評価法になると考えられる。方法:ラットを2群(シャム手術群、絞扼性神経損傷群)に分けた。絞扼性神経損傷群には、Bennett & Xie法を施した。撮影方法:撮影は飼育かご一つに対しカメラを一台置いて行った。ビデオカメラをDVDレコーダーに接続し録画を行った。録画は暗期の12時間に行った。画像の保管には、DVDレコーダーに接続したハードディスクドライブを用いた。手術前および14,28,42,56病日に撮影を行った。行動解析:急性痛と慢性痛の時期に分け、自動解析システム(HomeCageScan)にて活動性(起立回数及び時間、摂食回数及び時間、睡眠時間など)を、手動解析システムを用いて行動パターン(起立回数、患肢挙上回数、起立後に後肢を気にする頻度、睡眠時の体位、摂食時の姿勢など)を解析。現在、上記条件にて撮影およびデータ取得中である。現在は1回の実験期間(2か月)に2匹のみ使用しているが、今後は4匹使用し、データを早期に取得できるよう心掛ける。しかし、電子機器を酷使すると故障が多くなるため、注意しながら撮影を行っている。ラット神経因性モデルにおける、モデル完成度の評価を行う。神経結紮の場所や程度、あるいは結紮糸の種類や太さによって疼痛関連行動および神経組織学的に差があるかどうか検討し、正確なモデル作成方法を検討する。手技の差による結果のばらつきをより少なくする方法を見出す。方法:ラットを5群(シャム手術群、絞扼性神経損傷群は4群:1-0絹糸,4-0絹糸,1-0ナイロン糸,4-0ナイロン糸)に分けた。絞扼性神経損傷群には、Bennett&Xie法を施した。録画は暗期の10時間に行った。また、実験終了後、坐骨神経と後根神経節を摘出し、染色の準備を進めている。昨年度は1回の実験期間(2か月)に2匹のみ使用していたが、今年度は4匹使用し、データを早期に取得できるよう心掛けている。目的:神経障害性疼痛モデルの代表であるBennett法であるが、実験結果にばらつきが多いことが問題点である。本研究ではBennett法の完成度について、結紮糸の太さと種類を変えて1非刺激下における自動行動解析(本研究者が至適解析環境を開発)、2趾変形や疼痛関連行動の有無、2坐骨神経の組織学的所見を検討することにより、完成度の高いモデル作成方法を検討した。

目的:SDラットを6群(シャム手術、1-0絹糸、1-0ナイロン糸、4-0絹糸、4-0ナイロン糸、6-0ナイロン糸)に分け、吸入麻酔下に手術(左坐骨神経2重結紮)を施した。1自動行動解析:手術前、術当日、2,4,6,8週間後に撮影を行い、HomecageScan(Clever社製ソフトウェア)を用いて自動行動解析を行った。起立回数、起立時間、歩行距離を測定した。2坐骨神経組織所見:術後8週に実験が終了したのちラットをホルマリン還流固定し、坐骨神経を切り出し、目視による観察およびHE染色およびトルイジンブルー染色を行い観察した。結果:1-0ナイロン糸は神経をゆるく結紮することができず、モデル作成には適さなかった。その他の結紮群では、6-0ナイロン糸群の1例を除いて坐骨神経と結紮糸は結合織で一塊となっていた。絹糸群は結紮糸の緩みはなく固定されていた。ナイロン糸群はどちらも緩みが見られた。坐骨神経損傷の組織学的所見として、坐骨神経線維束の破壊、神経周囲膜の肥厚、神経上膜の肥厚が観察され、これらの所見は1-0絹糸>4-0ナイロン糸>4-0絹糸の順に頻度が高かった。自動行動解析上では結紮後4週、8週における活動性の低下は見られず、手動解析では8週まで趾変形や疼痛関連行動が見られたものは全ての結紮群で少なかった。考察・結語: Bennett法による神経障害性疼痛モデルは、結紮糸の工夫を行っても再現性が低いと考えられた。自動解析に録画時間以上に時間が必要なため、解析に時間がかかっている(2時間のビデオを解析するのに2時間半かかる)。実験1サイクルが8週のため、個体数を増やすのが難しい。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は3年の計画であるが、年度途中から研究開始となったため、研究機関が短い。しかも昨年度は研究費が7割支給となり、結局年度終わり近くなって全額支給されたが、研究を遂行する上で支障となった。大震災後は研究以外の業務が増え、研究を継続するのが難しい時期があった。次年度は、研究に携わる時間をとり、自動解析を進める。自動解析を進めるためには、解析装置の設置場所を変更する必要がある(さらに解析しやすい場所に移動)。
保険審議会答申で導入を勧告されたブローカー制度の諸外国における実態について

1.保険審議会の平成4年6月17日の「新しい保険事業の在り方」は、従来わが国では認められていなかった保険ブローカー制度の導入を提言している。しかし同答申にも「諸外国においては、その形態は一様でないもののブローカーが一般的に認められている」と書かれているように、同制度の導入はわが国での必要性というよりも国際的整合性の見地から提言され、しかも諸外国の制度はまちまちであることが指摘されている。そこで研究者は欧米における保険ブローカー制度の実態を検討した。2.まず最初に保険ブローカーの歴史について調査したが、ブローカーの存在は海上保険の歴史と共に古いことが判明した。すなわち、1319年のフィレンツェの商社DelBeneの帳簿の中にブローカーのために手数料を払った記録があること、ジェノヴァでは公証人の前よりもブローカーによって保険契約が〓〓されたこと、13955AB:年のヴェネツィアの保険証券がブローカーによって作成されていることなどが明らかになった。またロイズのあるイギリスでも被保険者はアンダーライター(保険引受人)を自ら探すよりも、ブローカーに頼んだ方が有利かつ便利であることを初期(17世紀)の時代から知ったことが判明した。3.次に英・米・加・独・仏・伊・瑞の各国の実態について調査した。各国実にバラバラで、アメリカではフロリダ、ケンタッキー等12州ではブローカーが認められていない。イギリスでは代理店とブローカーは次のように異なっている。(a)代理店-(1)パート・タイムが通常(2)保険の専門家ではない(3)職業上の過失は訴えられない(4)保険者の代理人である(5)手数料を受取る(6)権限は制限されている(7)自己代理店もある(8)登録は不要、(b)ブローカー(1)フル・タイムの職業である(2)専門家(3)訴えられる(4)被保険者の代理人(5)手数料、ただし高額、(6)権限はない(7)高度の専門家はロイズ・ブローカーとなる(8)登録が必要。独、仏等については本〓には記入できないが、これら外国の実態をみると、日本の代理店と違い被保険者の代理人であること、保険についての高度の専門知識が要求される点などからみて、わが国でも企業物件の損保、国際的再保険等には受入が望ましい。
看護系大学を拠点とした「ストレスマネジメント教室」実践教育モデルの開発

地域住民を対象とした小集団による「ストレスマネジメント教室」のプログラムと手引き書を作成した。8回実施し、計30名の参加者よりリラクセーション効果と高評価の調査結果が得られた。これをもとに、ファシリテイターならびに大学院・(精神看護専門看護師教育課程)におけるリラクセーション技法の教育訓練に役立つ実用的な教材DVDを作成した。教員への面接調査と質問紙調査の結果、DVDの有用性ならびにプログラム活用の可能性が示唆された。1.「ストレスマネジメント教室」のプログラムの作成リラクセーション法(呼吸法・漸進的筋弛緩法簡易版)、ストレスーコーピングに関する心理教育を用いた小集団による実践プログラム(90分間)を作成し、大学院生6名の研究協力による実践・評価を通して効果的な展開方法や手順を検討した。2.測定方法の檢討・自記式問紙の作成リラクセーション法実施前後の唾液アミラーゼ測定値の変化、POMS簡易版による主観的反応の変化によって効果を判定するとともに、プログラム開始時と終了時におけるストレスーコーピングに関する認識の変化を分析した。また、プログラム評価に関する質問紙調査を行った。兵庫県立大学看護学部研究倫理委員会の承認を得た上で実施した。3.ストレスマネジメント室」の開への準備と実践・評価近隣の地域住民、学生および教職員、地域のがん患者会会員を対象にチラシおよび会報誌により広報活動を行い、電話予約制で計5回開催した。参加者は20名(男性7名、女性13名;30代8名、40代6名、50代2名、60代3名、20代1名)であった。リラクセーション法実施後の唾液アミラーゼ測定値、POMSの「緊張」、「抑うつ」、「怒り」、「疲労」、「混乱」の各尺度に関してはいずれも有意に減少し(p<0.05),効果が認められた。呼吸法、漸進的筋弛緩法とも、生活に取り入れて実践したいという回答が大半(95%、90%)であり、対処行動のレパートリーを意識的に増やそうとする変化が見られた。プログラムの内容・運営・実技指導等については概ね高い評価が得られた。以上の結果を踏まえて、教材作成に向けて検討を行った。1.「ストレスマネジメント教室」の開催と参加者への調査昨年度に開発したプログラムおよびシナリオに基づいて「ストレスマネジメント教室」を3回開催し、参加者に研究協力への同意を得て調査を行った。昨年度の調査と同様に、リラクセーション法実施前後の唾液アミラーゼ測定値の変化、POMS簡易版による主観的反応の変化、プログラム開始時と終了時におけるストレス-コーピングに関する認識の変化、プログラム評価に関する質問紙調査を行った。なお、兵庫県立大学看護学部研究倫理委員会の承認を得た上で実施した。参加者は12名で、有効回答数は10名(男性5名、女性5名、20代2名、30代7名、40代1名)であった。リラクセーション法実施後の唾液アミラーゼ測定値に有意な変化はみられなかったが、POMSの「緊張」「抑うつ」「怒り」「疲労」「混乱」の各尺度に関してはいずれも有意に減少し(p<0.05)、効果が認められた。また、呼吸法、漸進的筋弛緩法簡易版とも、全員(100%)が生活に取り入れて実践したいと回答した。さらに、対処行動のレパートリーを意識的に増やそうとする変化が見られた。以上の結果を踏まえて、プログラムとシナリオの精錬に向けて検討を行った。2.教育プログラムおよび教材の作成プログラムとシナリオに基づき、「ストレスマネジメント教室」を開催する上での部屋と物品の準備、展開場面の映像を組み込んで構成と編集を行い、教材用DVDを作成した。呼吸法と漸進的筋弛緩法の指導場面ではモデルによる実演の映像を取り入れ、指導技法のみならず技能習熟のための教材としても活用できるよう工夫した。さらに、「ストレスマネジメント教室」全体としての活用もしくは各リラクセーション法に関する部分のみの活用を選択できるよう工夫した。1.看護系大学を拠点とした地域住民のメンタルヘルス支援活動の実態および「ストレスマネジメント教室」の実践に関する意向調査全国の看護系大学209校の精神看護学担当教員(講師以上)に郵送法にて無記名の質問紙調査を依頼し、同意の得られた87名(回答率42%)のデータ分析を行った。対象者の臨床経験は平均9.3年であったが、所属大学での教育経験は平均5.9年、5年未満が45%と経験の浅い教員が多かった。大学を拠点とした地域住民のメンヘルス支援活動を実施しているのは28%であり、定期的な実施はその内の29%に留まっていた。実施していない回答者(全体の69%)の主な理由は「時間がない」67%、「マンパワー不足」63%であった。

また、「実施予定なし」は全体の44%であったが、「関心がない」は6%と少なく、「開催してみたい」45%と、人的・時間的・経済的条件が整えば実施したいという意向が半数近くを占めていた。新設大学ゆえの地域との繋がりの浅さや広報不足等の課題についても示唆が得られた。2.「ストレスマネジメント教室」モデルの教育的活用に関する検討看護系大学大学院専門看護師教育課程におけるストレスマネジメント技法の教育担当者に文書にて研究協力を依頼し、同意の得られた4名に対してモデルに関する文書および昨年度研究成果の教材用DVDを送付した上で半構成の面接調査を行った。DVDの教育的効果については、構成・映像・説明とも「非常にわかりやすい」「有用」と全員から高い評価が得られ、「手元に資料がほしい」等の意見も得られた。専門看護師教育課程への教育的活用に関しても「非常に有益」との全員から高い評価が得られた。この結果を踏まえて、展開の手引きとしてプログラムとシナリオを小冊子にまとめ、DVDを添付する形で研究成果をまとめた。なお、両研究とも所属機関の研究倫理委員会の承認を得た上で実施した。研究目的に即して作成した本年度の研究計画の1に関しては、定期開催には至らなかったものの開催して計画通り参加者への調査を行い、概ね高い評価を得ることができた。2に関しても、昨年度ならびに本年度の調査結果を踏まえて、プログラムおよび手引き書の試案について計画通り再検討を行った。3に関しても、博士前期課程(高度実践看護師教育課程)学生の研究協力を得て、ストレスマネジメント実践技能に関する教育訓練プログラムと統合して活用するとともに、計画通り教材用DVDの内容を検討し、構成、シナリオ作成、撮影、編集、校正、再校正、ナレーションの吹き込み、を経て完成に至った。さらに、DVDのケースに添付する解説用小冊子の内容について検討し、素案の作成、校正を経て完成した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、当初の計画に即して、これまでの研究成果を統合して概念モデルを作成するとともに、看護系大学大学院博士前期課程(精神看護専門看護師教育課程)の担当教員を対象として研究協力を依頼し、当モデルおよび成果物の有用性を検討する。さらに、全国の看護系大学の精神看護学担当教員を対象として、地域のメンタルヘルス支援活動の実践もしくは今後の計画、当モデルの活用に向けての意向について質問紙調査を行い、実態および今後の課題を検討する。以上の研究結果の分析考察ならびに3年間の研究成果をまとめて研究報告書を作成する計画である。
気管支喘息児の健康づくり運動処方ノーム作成に関する研究

(1)目的:小学校体育教材それぞれの運動強度・負荷量を測定し、気管支喘息児の学校体育への参加の可否・判定のリフアレンスマニュアルを作成する。(2)方法:岐阜県内小学校2校の2年、4年、6年の各学年男子5名、女子5名、合計60名につき、一年間にわたり正課体育時の7教材の運動中の心拍数を測定した。また、同一児童に、自転車エルゴメーターを用いて、最大運動負荷強度を得るために漸増運動負荷テストを行った。同様に、気管支喘息男児35名(2年生12名、4年生15名、6年生8名、平均IgE695.6±291.3IU/ml)についても、最大運動負荷(100%HRmax)およびその80%HRmaxの運動を実施した。測定項目は、HR、VO_2、肺換気機能および末梢血白血球である。(3)結果:体育時の運動強度が80%HRmax以上の教材は、2年生鬼遊び、4年生男子サッカー、女子持久走、6年生男子バスケットボール、持久走、女子持久走であった。この時のHRは安静時HRの1.73倍以上であった。100%HRmax時の呼吸数は、4年生健常男児51.6±7.05回/分に対して、喘息男児は49.7±13.86回/分であり、両者の間に差は認められなかったが、喘息児の換気量、酸素摂取量は有意に低い値を示した。80%HRmax強度の運動負荷時においては、健常児と喘息児との間に差は認められなかった。健常児の肺換気機能(FEV_<1.0>)は、運動直後、15分後においても安静時より高い値を示していたが、気管支喘息児の値は、運動15分後においても15%以上低下したままであった。好中球は、運動直後に低下する傾向が喘息児に見られた。また、好酸球は100%HRmax運動直後より、80%HRmax運動直後に増加する傾向があり、同様な傾向がヒスタミンにも認められた。しかし、これらの値は全て安静時の値と比べて有意な差は認められなかった。(4)まとめ:学校体育教材として、80%HRmax以下の強度、即ち安静時心拍数の1.61.7倍程度までの強度の運動種目については、健常児と同じ扱いができるが、子ども達が夢中になって取り組む鬼あそび、サッカーなどの種目においては、指導上の配慮が必要と思われる。(1)目的:小学校体育教材それぞれの運動強度・負荷量を測定し、気管支喘息児の学校体育への参加の可否・判定のリファレンスマニュアルを作成することである。(2)方法:被検児は岐阜県内A小学校及び附属小学校児童生徒、各学年男子5名、女子5名、合計120名である。正課体育時の心拍数および自転車エルゴメーターを用いた漸増運動負荷によるall-out時の心拍数、酸素摂取量、呼吸数を同一被験者について測定した。(3)測定運動

種目:障害走、ドッジボール、跳び箱、駅伝、ハンドベース、縄跳び、鬼ごっこ、サ-キット、持久走等である。(4)結果:体育時心拍数の平均値の例をあげる。2年生鬼ごっこ男子173.6±12.86拍/分、女子169.9±11.99拍/分、all-outに対する割合は、それぞれ94.97%と94.39%であった。4年生では、跳び箱男子128.1±7.00拍/分、女子143.5±7.14拍/分、all-outに対する割合は、70.54%と75.69%であった。5年生サッカー男子158.4±2.94拍/分、女子156.6±14.31拍/分、all-outに対する割合は、それぞれ90.51%と84.19%であった。(5)まとめ:今年度は、学校での正課体育時の心拍数を測定する事を中心に実施した。これらの結果、運動種目間に運動強度の差が認められた。例えば、5年生の持久走(男子)では、駅伝、サッカー縄跳びに対して有意に高い値を示していた(P<0.01)。次年度には、気管支喘息児の運動誘発性発作とそれぞれの運動種目の強度・負荷量との関係について検討を進め、学校体育時に有効なマニュアルを作成したい。(1)目的:小学校体育教材それぞれの運動強度・負荷量を測定し、気管支喘息児の学校体育への参加の可否・判走のソファレンスマニュアルを作成する。(2)方法:岐阜県内小学校2校の2年、4年、6年の各学年男子5名、女子5名、合計60名につき、一年間にわたり正課体育時の7教材の運動中の心拍数を測定した。また、同一児童に、自転車エルゴメーターを用いて、最大運動負荷強度を得るために漸増運動負荷テストを行った。同様に、気管支喘息男児35名(2年生12名、4年生15名、6年生8名、平均IgE695.6±291.3IU/ml)についても、最大運動負荷(100%HRmax)およびその80%HRmaxの運動を実施した。測定項目は、HR、VO_2、肺換気機能および末梢血白血球である。(3)結果:体育時の運動強度が80%HRmax以上の教材は、2年生鬼遊び、4年生男子サッカー、女子持久走、6年生男子バスケットボール、持久走、女子持久走であった。この時のHRは安静時HRの1.73倍以上であった。100%HRmax時の呼吸数は、4年生健常男児51.6±7.05回/分に対して、喘息男児は49.7±13.86回/分であり、両者の間に差は認められなかったが、喘息児の換気量は有意に少なく、しかも酸素摂取量も有意に低い値を示した。80%HRmax強度の運動負荷時においては、健常児と喘息児との間に差は認められなかった。健常児の肺換気機能(FEV_<1.0>)は、運動直後、15分後においても安静時より高い値を示していたが、気管支喘息児の値は、運動15分後においても15%以上低下したままであった。好中球は、運動直後に低下する傾向が喘息児に見られた。また、好酸球は100%HRmax運動直後より、80%HRmax運動直後に増加する傾向があり、同様な傾向がヒスタミンにも認められた。しかし、これらの値は全て安静時の値と比べて有意な差は認められなかった。(4)まとめ:学校体育教材として、80%HRmax以下の強度、即ち安静時心拍数の1.61.7.倍程度までの強度の運動種目については、健常児と同じ扱いができるが、子ども達が夢中になって取り組むサッカー、バスケットボール、持久走などの種目においては、指導上の配慮が必要と思われる。