hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん遺伝子とがん抑制遺伝子の相互作用による細胞の増殖・分化の調節

Goosecoid遺伝子はアフリカツメガエルの原口背唇部に発現され,Spemannのオルガナイザーとして働くホメオボックス遺伝子である。この遺伝子はアクチビンにより誘導されることが知られておりdorsalizing(背側化)効果を持つ。アクチビンにより赤血球に分化する赤芽球系細胞F5にGoosecoid遺伝子(gsc)を発現させると分化を抑制することを見い出した。本研究はこの細胞F5-gsc74-3を用いてgscがどのようなメカニズムで分化を抑制し増殖を誘導するのかを明らかにすることを目的としている。1.この系でgoosecoidタンパク質(GSC)と結合するタンパク質としてがん遺伝子etsファミリーPU.1を免疫沈降法で検出した。2.etsファミリーのfli-1,ets-2,PU.1をin vitroの転写・翻訳系を用いて合成し、GSC-ビーズへの結合を検討したところ、PU.1だけが特異的な結合を示した。in vivoでもアクチビン刺激とともに減少し、GSC結合性の分子量約4万の分子はPU.1であることを再沈降法で確認した。3.さらに、F5-gsc-74-3にマウスPU.1遺伝子をハイグロマイシン耐性を発現するベクターに挿入して移入することによりアクチビン刺激によるヘモグロビン合成が回復することを見い出した。4.GSCと結合するタンパク質を沈降反応で検出し、さらに免疫沈降法でPU.1だけでなく抑制性がん遺伝子タンパク質Rbを検出した。5.in vitroの転写・翻訳系を用いて合成したGSCは血液の発生・分化に必須である転写因子SCLと結合しなかった。
芝生地における除草剤の挙動解析と流出予測に関する研究

一般に、芝生地では、散布された除草剤の大部分が芝生茎葉に付着するために、除草効果は畑地に散布された場合よりも低く、この傾向は茎葉処理型除草剤よりも土壌処理型除草剤で著しい。代表的な芝生用の土壌処理型除草剤であるシマジンとペンディメタリンの芝生茎葉への付着量は、製剤型や展着剤の有無、芝草の刈り高、散布後の降雨などの影響を受け、芝草を低く刈り込み、展着剤を加用せずに、フロアブル剤を多めの水量で散布した場合に減少した。また、薬剤散布後の散水も除草剤の芝生茎葉への付着量の軽減に有効であることが判明した。さらに、シマジンとペンディメタリンの芝生茎葉への付着量は、土壌浸透剤の加用により減少し、それらの除草剤の土壌への落下量は増大した。土壌に処理された除草剤や茎葉から土壌に落下した除草剤は、土壌の極く表層において、土壌微生物により分解される。このため、気候の温暖な春から初夏にかけて除草剤が散布された場合には、土壌微生物の活性も高いために、2週間以内にほとんど分解、消失する。しかし、寒冷な秋に除草剤が処理された場合には、散布5ケ月後においても、処理量の525%の除草剤が土壌中に残存した。除草剤はいずれの時期に処理した場合にも、処理2ケ月以内に急激に分解されるが、その後の分解速度は緩やかであった。傾斜地における降雨時の表面流去水および流出土砂量は、裸地よりも芝生地で著しく少なく、除草剤の流出量も裸地よりも芝生地において少なかった。水溶解度の低い除草剤は、水よりもむしろ土壌とともに流出し、水溶解度の高い除草剤は水とともに流出しやすいことが明らかになった。しかしながら、除草剤の流出量は、水に溶け易い除草剤ほど少なく、散布後の降雨が遅いほど少なかった。製剤型の違いによる薬剤の流出量の差異は、裸地ではほとんど認められなかったが、芝生地ではフロアブル剤が水和剤よりもやや多く流出した。研究結果は次の2つに要約される。1.土壌中における除草剤の残留期間芝生地で広く使用されている4つの除草剤を春と秋の2時期に土壌に散布し,一定期間毎に残留量を分析により調べた。その結果は以外の通りである。(1).シマジン,ペンディメタリン,プロナミドおよびアシュラムは散布後,土壌表層5cmより下に検出されなかった。(2).春に散布した場合は,いずれの除草剤も23ケ月で消失した。(3).秋に散布した場合は,春に散布した場合よりも,やや長く残留したが,翌春までに,いずれも消失した。(4).いずれの除草剤も春,秋の処理とも,散布2週間位で急速に消失したが,その後は比較的,徐々に消失した。2.除草剤の散布時期,散布方法と土壌表面への落下量土壌処理剤のシマジンとペンディメタリンを春と秋の2回,コウライシバの芝生地に散布した。その際,散布水量,展着剤の有無,芝草の刈高によって土壌表面への落下量がどのように変化するかを調べ,以下の結果を得た。

土壌処理剤は散布後,速かに土壌表面に落下することが望ましいが,散布水量が少ない場合,芝草の刈高が高い場合,展着剤を使用した時,また秋よりは春の場合に土壌に落下しにくいことがわかった。また,ペンディメタリンよりはシマジンにおいてこの傾向が顕著であった。研究結果は次ようにまとめられる。1、除草剤の芝草茎葉付着にたいする土壌浸透剤の影響土壌処理除草剤は散布後芝草茎葉に付着し易く,土壌への落下量が減少するので除草効果が低下する。これにたいして散布液に土壌浸透剤を加用することにより、芝草茎葉への付着量が減少し,その後降雨があった場合も茎葉から落下し易いことが明らかになった。土壌浸透剤は土壌中の除草剤の下方移動を促すので表面排水にともなう除草剤の流出量も減少するものと予想される。2.傾斜芝生地における降雨にともなう除草剤の流出傾斜芝生地では傾斜角度が大きく,多量の降雨があると水や土壌が流出するので除草剤も流出する可能性があるが,芝生地では裸地(畑地)にくらべて水の流出量が著しく少なく,さらに土壌の流亡もきわめてわずかであり,従って除草剤の流出量は少ない。しかし,流出がみられる場合は水に溶け易い薬剤は水にともない,土に吸着し易い薬剤は土壌にともない流出する。水に溶け易い薬剤は土壌中に移動し易いので表面排水にともなう流出量は少なかった。傾斜芝生地での除草剤流出の危検性をとり除く手段として,降雨水をできるだけ土壌中に浸透させ,あるいは芝生地表層に保留させることにより急激な多量の表面排水量を減すことが最も重要であることが判明した。
上皮細胞と線維芽細胞のサイトカイン産生とその調節-アレルギー疾患における浸潤細胞との関わり-

アレルギー疾患とくにアトピー性皮膚炎をモデルとして浸潤細胞と上皮ならびに線維芽細胞都の関連は臓器特異性を理解する上で重要と思われる。今年度は、アトピー性皮膚炎様皮疹を生じた骨髄移植後のGVHDの患者の組織を検討し、好酸球浸潤や、上皮細胞とリンパ球の接着にどのような関与があるのかを検討した。その結果、近年のBRMをもちいたBMTにおいては、従来よりも早くGVHDが起こること。好酸球浸潤はGM-CSF投与においてあきらかに増加すること。HLA-DR,ICAM-1の上皮細胞での発現がAGVHDでは重要であることを示していた。また、GVHDのなかで、アトピー性皮膚炎様皮疹を示した症例は、いずれもG-CSFでは発現しておらず、GM-CSF投与後に発症しており、IgEも高値であった。この2例の症例はアトピー性皮膚炎の発症にGM-CSFが関与しているか、好酸球が関与していることを疑わせる。1。乾癬におけるTNF_α、IL-8のmRNAの定量を皮疹部、境界部、無疹部について検討した。その結果、TNFでは境界部、皮疹部、無疹部の順に発現が多いことがわかった。IL-8については皮疹部、(膿疱形成の部位)で非常に強いことがわかった。これらは定量的であることを、作成したmutantRNAからの検量線をつくることで算定しているのでデーターの信頼性は高いものと思われる。(投稿準備中)2皮膚局所におけるサイトカイン発現がRt-PCR法にて検討できた結果、そのソースとなるものはT細胞のみかという問題がある。そこでアトピー性皮膚炎におけるTH1,TH2の検討をする目的でまずT細胞活性について検討したところ黄色ブ菌がTOXINを産生していることから、リンパ球の増殖反応をしらべた。結果はアトピー群ではあきらかにコントロール群より単核球の増殖活性が強かった。この意味は少なくとも黄色ブ菌が抗原としてかあるいはスーパー抗原として働いているかは別にして、T細胞を異常増殖させている可能性を示している。臨床的には黄色ブ菌TOXINがアトピー性皮膚炎の急性憎悪に関与していると思われる。そこでスーパー抗原として働いているかを検討する目的で、TCRVb鎖のレパートリーを調べたところ、皮膚では正常に比べてVb13が多い傾向にある。(途中経過)ことからSEC(黄色ブ菌TOXIN)に関与している可能性がある。3好酸球顆粒蛋白の検討は局所のサイトカインの産生に関与している可能性を調べるために実施した。皮膚局所でどのようなサイトカインを介して好酸球が皮疹の形成に関与しているかを検討しているが、アトピー性皮膚炎と大腸炎の合併が多いとの検討から(投稿中)まず皮膚と腸管の好酸球顆粒蛋白(MBP,EPO,ECPにたいする単クローン抗体をもちいて)の検討を行い連続切片でもその染色パターンが異なることから好酸球の活性において違いがあるのではないかと考えている。(結果か原因かは不明)その結果、サイトカイン産生のパターンが少しずつ異なるのかもしれない。又さらにこの好酸球の浸潤にはRANTESが関与していることをRT-OCR法で明らかにした。(Int. Arr. Clin. Imm1996inpress)以上の検討から、皮膚局所のサイトカインの検討から更に産生細胞の検討もする必要があり、さらにそのアレルギー反応を引き金の検討が必要と考える。その点ではT細胞、IgE産生、マスト細胞、好酸球について何が中心的な細胞かを調べる必要がある。アレルギー疾患とくにアトピー性皮膚炎における浸潤細胞と上皮ならびに線維芽細胞との関係は臓器特異性を理解する上で重要であるとの観点から、本年は、特にアレルギーにおいては浸潤細胞がなぜ特定の臓器にゆくのかを知る目的で、好酸球遊走因子の1つとしてRANTESがどのように関与しているかを検討した。論文としてはアトピー性皮膚炎患者血漿中で健康人にくらべて高いことを発表し、またRANTESの発現が皮膚、腸管で皮疹部での発現がアトピー性皮膚炎患者で認められることをRT-PCR法をもちいて示し、報告した。さらにRANTESについて、上皮での発現がTNFaとIFNgの2つのシグナルが重要であることを、ELISAさらにはPCR法をもちいて明らかとした。

一方アトピー性皮膚炎患者では、これらの因子を介して、表皮へのTリンパ球の浸潤が考えられるが、まず抹消T細胞がどのような特異性を持つのかは重要であるとの観点から、T細胞抗原レセプターのVb鎖に着目して検討したところ、Vb6,7,18に相対的頻度が高かった。スーパー抗原を介する系がアトピー性皮膚炎では重要と思われた。アレルギー疾患とくにアトピー性皮膚炎をモデルとして浸潤細胞と上皮ならびに線維芽細胞都の関連は臓器特異性を理解する上で重要と思われる。今年度は、アトピー性皮膚炎様皮疹を生じた骨髄移植後のGVHDの患者の組織を検討し、好酸球浸潤や、上皮細胞とリンパ球の接着にどのような関与があるのかを検討した。その結果、近年のBRMをもちいたBMTにおいては、従来よりも早くGVHDが起こること。好酸球浸潤はGM-CSF投与においてあきらかに増加すること。HLA-DR,ICAM-1の上皮細胞での発現がAGVHDでは重要であることを示していた。また、GVHDのなかで、アトピー性皮膚炎様皮疹を示した症例は、いずれもG-CSFでは発現しておらず、GM-CSF投与後に発症しており、IgEも高値であった。この2例の症例はアトピー性皮膚炎の発症にGM-CSFが関与しているか、好酸球が関与していることを疑わせる。
通商航海条約における「事業活動の自由」と擬似外国会社規制の方法

擬似外国会社を一律的に規制する規制方法は、1通商航海条約が定める「事業活動の自由」に反するのではないか、また、2反しないとしても規制の方法として適当か、という2点に焦点を当て、擬似外国会社規制の方法を検討する上での素地を提供することを目的に研究を行った。1については、ドイツにおいても条約と内国法との関係で類似の議論がなされていることを明らかにし、その内容は日本においても一定程度参考となり得ることを指摘した。2については、カリフォルニア州一般会社法による規制方法が、一律規制に代わる方法として参考となる点を指摘した。これらの成果は学会等で報告し、学会誌等で公表した。本研究は、日本の会社法821条が定める擬似外国会社規制が、締約国会社に対する内国民待遇を定める友好通商航海条約上の「事業活動の自由」に反するおそれがあるとの問題意識から、同規制と条約との関係性を明らかにすることを目的とする。研究代表者は、諸外国の状況との比較的考察により、日本における当該関係性を明らかにするために、EU構成国における擬似外国会社規制及び規制と条約との関係性に関する文献・情報を調査し、分析を開始した。具体的には、1EU機能条約における「開業の自由」に関する最新の動向、2ドイツ及びその他の諸国における通商航海条約上の「開業の自由」に関する文献、3EUの主要構成国における擬似外国会社規制の方法を調査するために、夏季休業期間を利用して欧州で資料調査を行った。その結果、オランダ・ハーグにおいては、Peace Palace Libraryにて多くの資料を収集するとともに、同研究機関のデータベースへのアクセス権を取得することができ、日本からも重要な文献について調査できる環境が得られた。また、研究を進める上で、友好通商航海条約だけではなく、二国間投資協定にも「事業活動の自由」に類似の規定があることが明らかとなった。そのため、日本の締結する二国間投資協定について調査を行い、日本の擬似外国会社規制との関係性を明らかにした上で、その研究成果を論文(「二国間投資協定における事業活動の自由と日本の擬似外国会社規制」国際公共政策研究21巻1号115ー124頁)として公表した。本年度の目標は、1欧州における資料調査の実施、2欧州で得られた資料を基に、「開業の自由」に関する欧州の最新の動向についてまとめた研究成果の公表、3EU構成国における擬似外国会社規制の方法の調査の開始であった。このうち、欧州における資料調査については、多くの文献を収集することができた。しかし、収集された文献数が膨大となり、その分析に想定以上の時間を要している。また、諸外国の擬似外国会社規制の方法の調査については、資料調査を行った機関では各国の国内法の内容まで明らかにすることができなかった。これに加えて、研究代表者は、研究機関移籍後初年度であり、新たな研究環境が当初想定していたものとは異なる点があったことから、研究環境の整備に時間を割く必要があった。平成29年度の研究実績の概要は以下のとおりである。まず、平成28年度からの継続事項として、EUの主要加盟国における擬似外国会社法制について、補足的な資料収集を行った。次に、米国における擬似州外(外国)会社規制に関する調査として、夏の休業期間を利用して米国の大学において資料調査を行った。具体的には、カリフォルニア大学ロサンゼルス校ロースクール図書館において、カリフォルニア州一般会社法を中心に、ニューヨーク州法を含め、擬似外国会社規制を有する州の法規制に関する資料調査を実施した。収集した資料を分析した結果、米国内では、特に擬似州外(外国)会社規制を定めるカリフォルニア州一般会社法2115条に関して、合衆国憲法上の問題も含めて、多くの議論がなされていることが明らかとなったが、当初想定していた、通商航海条約上の「事業活動の自由」と擬似外国会社規制との関係性について議論するものについては見当たらなかった。一方で、米国内では、州外会社について、どの州が規律するのが最も適切かという規律管轄権の視点から、州外(外国)会社の規律政策を考察しているという知見が得られ、日本の擬似外国会社規制の方法について検討する上で有用なものであることが明らかとなった。上記の調査で得られた知見については、国際取引法フォーラム、国際商取引学会、日中韓学術シンポジウム等の国内外の研究会及び学会において報告し、他の研究者から貴重な指摘が得られた。上記研究会・学会報告における指摘を反映させたうえで、本研究の成果を論文にまとめ、国際商取引学会の学会年報へ投稿し、査読を通過したため、掲載予定である。平成29年度においては、引き続き欧州における資料調査で得られた文献の分析を行い、「開業の自由」と擬似外国会社規制との関係について、最新の動向を明らかとするとともに、各国の擬似外国会社規制の内容について追加的に調査を行い、その内容を明らかにしたい。

また、アメリカにおいても資料調査を行い、欧州における資料と比較検討することにより、不足している資料については補足的に調査を行うこととする。これらの調査を基に、当初計画していた研究成果の公表へと結びつけるため、研究を円滑に遂行する予定である。また、研究途上で明らかとなった、二国間投資協定等の条約についても、継続的に調査・研究を行う。国際私法、国際取引法海外における資料調査によって、データベースへのアクセス権が得られ、当初予定していた文献の購入代金が減額された。平成29年度においては、研究に必要な文献を再整理したうえで、外国文献の購入費に充てる予定である。
避難指示区域内の家屋内における放射性セシウムの経時的変化

福島第一原子力発電所事故後、避難指示区域の解除が逐次行われているが、避難指示が解除されて1年が経過した区域での住民の帰還率は約15%である。その理由の一つに、家屋内汚染の情報不足が挙げられる。放射性セシウムを含む土壌粒子が家屋内に混入することが汚染の原因であることは明らかであるが、時系列の情報が欠けていた。本研究では今後避難指示が緩和または解除される予定のエリアを中心に、家屋内で発生する放射性物質混入の程度を時系列で解析することを目的としている。このことは、次々と避難指示が解除される中において喫緊の課題として遂行されるべき研究と考える。
化学物質に対する感受性修飾因子(モディファイアー)の細胞内分子機構

本研究では、薬物代謝酵素第1相酸化酵素の内、シトクロムP4501A1(CYP1A1)の遺伝子発現調節機構に関し、主要核内受容体アリルハイドロカーボンレセプター(AhR)を中心とした転写活性化に対して、その基底レベル・IC_<50>・最大誘導レベルを決定する遺伝子の探索を行い、機能解析することを目的とした。1.モディファイークローニングに向けた細胞株樹立:ヒト由来のヘパトーマであるHepG2およびマウス由来のヘパトーマHepalclc7細胞に対して、EGFPをマウスCYP1A1プロモーターに連結したコンストラクトを安定導入し細胞株を得た。これら細胞はAhR依存性転写誘導をモニターできる細胞である。2.IRES連結型ルシフェラーゼレポーターシステムを用いたヒトCYP1A1遺伝子のAhR依存性転写に及ぼす第1イントロンの影響に関する解析:独自のIRESコンストラクトベクターを作成し、ヒトCYP1A1遺伝子内部配列、特にイントロン1の配列内にダイオキシン-AhRシグナル彼の遺伝子誘導を抑制する配列が存在することを証明した。3.ランダマイズドハイブリッドリボザイムライブラリーを用いたマウスヘパトーマ細胞(Hepalclc7)におけるベンツピレン耐性遺伝子のスクリーニングの試み:上記(1)により確立されたEGFPレポーターをもつHepalclc7細胞にレトロウイルス型のランダマイズドリボザイムライブラリーを遺伝子導入した。この細胞集団のうち、メチルコラントレンによるEGFP発現強度の高い集団を分取型セルソーターで分離し、この細胞からライブラリー配列を回収した。本研究では、薬物代謝酵素第1相酸化酵素の内、シトクロムP450 1A1(CYP1A1)の遺伝子発現調節機構に関し、主要核内受容体アリルハイドロカーボンレセプター(AhR)を中心とした転写活性化に対して、その基底レベル・IC_<50>・最大誘導レベルを決定する遺伝子の探索を行い、機能解析することを目的とする。(1)モデル細胞の樹立ヒト由来のヘパトーマであるHepG2およびマウス由来のヘパトーマHepa1c1c7細胞に対して、EGFPをマウスCYP1A1プロモーターに連結したコンストラクトを安定導入し細胞株を得た。HepG2細胞は基底レベルのEGFP発現が低く、細胞のライセートを蛍光プレートリーダーで測定したところ、リガンド(メチルコラントレン)による誘導が最大で8倍と著しかった。それに比べ、Hepa1c1c7細胞は最大でも3倍程度であったが、これはHepa1c1c7細胞のEGFP基底レベル発現が高いことによると思われる。(2)ランダマイズドリボザイムライブラリーを用いたモディファイアー遺伝子のクローニング上記(1)により確立されたEGFPレポーターをもつHepa1c1c7細胞にレトロウイルス型のランダマイズドリボザイムライブラリーを遺伝子導入した。現在、そのシークエンス確認作業を行っている。本研究では、薬物代謝酵素第1相酸化酵素の内、シトクロムP450 1A1(CYP1A1)の遺伝子発現調節機構に関し、主要核内受容体アリルハイドロカーボンレセプター(AhR)を中心とした転写活性化に対して、その基底レベル・IC_<50>・最大誘導レベルを決定する遺伝子の探索を行い、機能解析することを目的とした。1.モディファイークローニングに向けた細胞株樹立:ヒト由来のヘパトーマであるHepG2およびマウス由来のヘパトーマHepa1c1c7細胞に対して、EGFPをマウスCYP1A1プロモーターに連結したコンストラクトを安定導入し細胞株を得た。2.IRES連結型ルシフェラーゼレポーターシステムを用いたヒトCYP1A1

遺伝子のAhR依存性転写に及ぼす第1イントロンの影響に関する解析:独自のIRESコンストラクトベクターを作成し、ヒトCYP1A1遺伝子内部配列、特にイントロン1の配列内にダイオキシンーAhRシグナル後の遺伝子誘導を抑制する配列が存在することを証明した。3.ランダマイズドハイブリッドリボザイムライブラリーを用いたマウスヘパトーマ細胞(Hepa1c1c7)におけるベンツピレン耐性遺伝子のスクリーニングの試み:上記(1)により確立されたEGFPレポーターをもつHepa1c1c7細胞にレトロウイルス型のランダマイズドリボザイムライブラリーを遺伝子導入した。この細胞集団のうち、メチルコラントレンによるEGFP発現強度の高い集団を分取型セルソーターで分離し、この細胞からライブラリー配列を回収した。
塩分上昇に伴う底泥から溶出する有機態リンフラックスの定量化

近年の気候変動に伴う水環境の変化,特に塩分変動による底泥から供給されるリンフラックスの変化を明らかにするため、本研究は3年間のプロジェクトを組む.1年目には、霞ヶ浦の水門を開放した際の塩分の変化及び、その際の底泥からの有機態リンのフラックス変化について予備実験を行う。2年目には主に塩分上昇の際に溶出する有機態リン化合物の分析(31P-NMR)・限外濾過膜を用いた分子量分画に関する本実験を行い,リン溶出量・吸脱着量の実験を行う.3年目には有機態・無機態リン両方に関する吸脱着機構をモデル化する.その上で、塩分上昇シナリオに対して、どのように今後湖沼が応答していくか、シナリオ解析を行う。
軟X線発光分光の開発とタンパク質、DNA等の生体物質の電子状態の研究

高効率で、高エネルギー分解能を持った軟X線発光分光器及び、フロー型の溶液セルを開発する事によって、金属タンパク質やDNA等の水を含んだ生体物質,アミノ酸、酢酸、水等の関連物質の電子状態の研究を行った。タンパク質ミオグロビンにおいては、電荷移動エネルギーが著しく小さくなっており、吸着分子の違いによって、スピンや価数が容易にコントロールされていることがわかった。本年度は(1)溶液試料マウントの導入(2)溶液試料急速冷凍システムの設計、(3)軟X線発光分光器の設計、また(4)各部品の試作による動作テストを行った。(1)溶液試料マウントの導入溶液状の生体試料を測るため、ポンピングによりテフロンチューブ内に溶液試料を流し、Si_3N_4薄膜を介して真空漕と接続して直接溶液試料の軟X線吸収・発光の測れるシステムを構築した。試験試料として超純水を用いたフロー試験を行い、ビームラインと接続してSiフォトダイオードによる軟X線吸収の測定に成功した。また、Si_3N_4薄膜の破損による溶液試料のビームライン上流への拡散を抑えるための緊急作動ポンプ、ダイアフラムの導入、冷却トラップの試作を行った。(2)溶液試料急速冷凍システムの設計ヘリウムフロー型冷凍機のコールドヘッド部に、溶液冷凍試料をマウントする回転ディスクを内包させ、Si3N4薄膜付フランジを介して高真空の解析漕側から光を入出射するシステムを設計した。(3)軟X線発光分光器の設計SPring-8BL27SUに導入したシステムと同様の斜入射平面結像型の軟X線発光分光器を設計した。調整の簡便化のため検出器は1軸駆動とし、1枚の回折格子で必要とする全てのエネルギー範囲(200eV-1000eV)をカバーし、エネルギー分解能がE/ΔE=3000を達成する仕様とした。(4)各部品の動作テスト試料位置のモニター用にレーザー変位計を導入し、動作試験を行った。コールドヘッドの内包する回転ディスク及び軸受け、ディスク回転及び1軸退避のためのガイドレールを製作した。また、冷却ディスクの駆動に用いるピエゾモータの液体窒素冷却下における動作試験を行った。本年度は以下の研究を行った。1.溶液試料マウントを用いたミオグロビン溶液の軟X線吸収測定昨年度超純水の送液による軟X線吸収実験を行った装置に改良を加え、ミオグロビン溶液の送液による軟X線吸収実験を行った。また、膜破損によるビームライン光学装置の損傷等を回避するため、Si3N4薄膜の酸、アルカリなどの種々の溶液に対する耐性を調査し、一方で測定チャンバーには昨年度試作した緊急作動ポンプ、ダイアフラム、冷却トラップの改良版を設置、動作試験を行った。最終的に送液による超純水及びミオグロビン溶液の軟X線吸収測定を簡便に行うことができるようになった。特にミオグロビンはヘム核にCO分子が吸着した場合と水分子が吸着した場合(メト)型で吸収スペクトルが従来期待されていたような大きな変化を示さないことがわかった。2.溶液試料急速冷凍システムの製作昨年度設計を行った溶液試料急速冷凍システムの発注、製作を行い、液体ヘリウムによるコールドヘッドの10Kまでの冷却試験をおこなった。次にコールドヘッドに内蔵される試料ディスクの回転機構、位置調整機構の試験を40Kまでの低温下で行った。この試験の結果を元に現在改良を進めている。3.軟X線発光分光器の発注、製作、調整、固体試料によるテスト実験昨年度設計した斜入射平面結像型の軟X線発光分光器を発注・製作した。分光器の調整は分光器全体の高さ調整のみで容易に行うことが出来るようになった。エネルギー分解能は光学シミュレーションにより最大でE/ΔE=3000が見込まれる。固体試料(SiO2)のテスト実験では分解能1600E/ΔEの到達を確認した。(1)新型軟X線発光分光器の開発前置鏡を導入した新しい軟X線発光分光器の光学系の設計、発注を行い、前置鏡を除いた部分の組み立てを行った。SiO_2(ガラス)を用いたテスト測定により、O1s領域(550eV)で従来と同程度の分解能(1500E/ΔE)の達成を確認した。また、従来型では発光分光器のエネルギー軸がドリフトする問題があったが、CCD検出器のマウント部の改良によりドリフト量を一桁落として、分解能に対して無視できるほどまで改善することに成功した。さらにエネルギー分解能を設計値の性能まで到達させるため、振動対策や調整機構の改良に着手した。(2)4°C近傍での送液による各種ミオグロビン溶液のFe2p内殻共鳴発光測定各種ミオグロビン溶液(H_2O=メト型,CO型,O_2型,CN型,deoxy型)を用意し、送液により照射ダメージを回避したFe2p内殻共鳴発光の測定に成功した。金属タンパク質の金属中心におけるdd励起スペクトルが選択的に得られたのは世界で初めてである。

昨年までに行った軟X線吸収の結果を裏付けるように、基質が結合した場合の電子状態変化は極めて小さく、基質のついていないdeoxy型のみが特徴的な変化を示すことがわかった。また、本質的に電子状態が異なると言われるCO型とO_2型はFe2p発光で見る限り、ほぼ類似の電子状態であることが示された。いずれも通常のFe酸化物と異なり、クラスターモデルで説明しようとすると、配位子との実効的な混成を大きくしなければならないことがわかった。これがミオグロビンで価数やスピン状態を温度領域で容易に変化させるメカニズムの本質であると考えられる。(3)0°C100°Cでの送液による水、水溶液のO1s内殻吸収・共鳴発光測定送液による純水のO1s軟X線吸収・発光を行い、温度に依存した最高被占有軌道に由来するピークの強度変化及びエネルギーシフトを観測した。(1)新型軟X線発光分光器の高分解能化に向けた対策新型発光分光器のエネルギー分解能が設計値の半分程度までしか達しないという問題を克服するため,以下に示す4つの対策を行った。1.振動が従来の1/10に軽減できるターボ分子ポンプへの入れ替え2.ダンパー機構の導入によるさらなる振動対策3.温度変化による分光器の歪みを抑えるための恒温ブースの設置4.分光器調整機構の改良その結果,分解能は01s領域(550eV)でE/ΔE=1500からE/ΔE=1700程度にまで改善したが,これ以上の改善が見込めないと判断した。最終的に,根本的に分解能が設計値に到達しない要因は回折格子自身の性能(スロープエラー)の問題であることが判明した。水のスペクトルに現れる微細構造や,ミオグロビンの低エネルギー領域を弾性散乱から分離して観測するには01s領域で0.25eV(E/ΔE=2000),Fe2p領域で03eV(E/ΔE=2400)の分解能が必要であり,現状では不十分で定性的な議論にとどまっているため,回折格子の入れ替えが必要不可欠となった。(2)鉄貯蔵タンパク質フェリチンの鉄の電子状態観測同じ鉄タンパク質の中でも,鉄貯蔵タンパク質フェリチンは低エネルギー励起の構造が顕著に見られないため,現行の分解能でも十分解析に耐えるデータが得られる。そこで鉄含有量の異なる2種類のフェリチンを精製し,貯蔵される鉄の電子状態を観測した。高濃度(鉄約1000原子/1ユニット)の試料でのみ有意な信号を取得し,Fe2O3と極めて似通ったスペクトルとなることを見出した。(3)ミオグロビンの電子状態の理論解析と成果の投稿4種類のミオグロビンに対して軟X線発光を行い,田辺菅野ダイヤグラムとクラスター計算によって解析を行った。その結果,ミオグロビンの電子状態について,結晶場などのパラメータを得ることができた。その成果は現在投稿中である。(4)水の電子状態の理論解析と成果の投稿水に対して軟X線発光を行い,スェーデンと共同研究を行い計算によって解析を行った。その結果,水の電子状態と水素結合について,知見を得ることができた。1.ミオグロビン溶液における鉄中心の電子状態解析平成20年度は,溶液状態のミオグロビンに対して,ようやく十分な分解能とS/N比のデータが得られるようになり,偏光依存性も含めた結果を揃えることができた。ミオグロビン中のヘム鉄イオンの共鳴X線発光スペクトルに対しFe3d電子の電子相関(原子内多重項)を完全に取り入れた配置間相互作用(CI)計算を行った。
Siウエハ上可逆形状記憶合金薄膜の低温形状記憶熱処理の研究

マイクロマシン用のアクチュエータとしてTiNi合金(形状記憶合金:SMA(Shape Memory Alloy))は,発生力/重量,発生力/体積が大きい,マイクロ化により表面積/体積が大きくなり応答が速くなる,スパッタ法やエッチングなどのIC加工技術の応用により微細加工が容易である,等の長所がある.RSMA(Reversible SMA)をマイクロマシンに適用する利点は,曲げ変形を利用した場合にはアクチュエーター,ジョイント,フレームの三つの役割を一つの要素で果たすことができること.また,一方向性のSMAのようにバイアス機構を必要としないことがある.そこで近年,TiNi合金を二方向性形状記憶効果を持つRSMA(Reversible SMA)としてマイクロマシンに応用する研究が行われている.しかしスパツタ法による成膜では膜組織はアモルファス構造となり,形状記憶させるには結晶化のための熱処理が必要となる.SiO_2/Si基板上にTiNi合金をスパッタ成膜し,形状記憶化した例では熱処理の際のTiNi薄膜とSiO_2膜との剥離が問題となった.そこで本研究では電流加熱による結晶化熱処理法を提案した.この方法は通電によるジュール熱を利用することにより,局部的なTiNi薄膜部のみの加熱が可能である.まずTiNi薄膜単体にこの方法を適用し,放射温度計により正確にTiNi膜の温度をモニターしながら種々の条件で熱処理を行った.この結果最適熱処理条件を見い出した.次にSiウエハ上のTiNi膜の熱処理をこの条件により行い,膜の剥離を起こさないで行えることを確認した.マイクロマシン用のアクチュエータとしてTiNi合金(形状記憶合金:SMA(Shape Memory Alloy))は,発生力/重量,発生力/体積が大きい,マイクロ化により表面積/体積が大きくなり応答が速くなる,スパッタ法やエッチングなどのIC加工技術の応用により微細加工が容易である,等の長所がある.RSMA(Reversible SMA)をマイクロマシンに適用する利点は,曲げ変形を利用した場合にはアクチュエーター,ジョイント,フレームの三つの役割を一つの要素で果たすことができること.また,一方向性のSMAのようにバイアス機構を必要としないことがある.そこで近年,TiNi合金を二方向性形状記憶効果を持つRSMA(Reversible SMA)としてマイクロマシンに応用する研究が行われている.しかしスパツタ法による成膜では膜組織はアモルファス構造となり,形状記憶させるには結晶化のための熱処理が必要となる.SiO_2/Si基板上にTiNi合金をスパッタ成膜し,形状記憶化した例では熱処理の際のTiNi薄膜とSiO_2膜との剥離が問題となった.そこで本研究では電流加熱による結晶化熱処理法を提案した.この方法は通電によるジュール熱を利用することにより,局部的なTiNi薄膜部のみの加熱が可能である.まずTiNi薄膜単体にこの方法を適用し,放射温度計により正確にTiNi膜の温度をモニターしながら種々の条件で熱処理を行った.この結果最適熱処理条件を見い出した.次にSiウエハ上のTiNi膜の熱処理をこの条件により行い,膜の剥離を起こさないで行えることを確認した.マイクロマシンの実用化に向けて不可欠となるのが,そのアクチュエータの研究である。マイクロマシン用のアクチュエータとしてTiNi合金(形状記憶合金:SMA(Shape Memory Alloy))は,発生力/重量,発生力/体積が大きい,マイクロ化により表面積/体積が大きくなり応答が速くなる,スパッタ法やエッチングなどのIC加工技術の応用により微細加工が容易である,等の長所がある。RSMA(Reversible SMA)をマイクロマシンに適用する利点は,曲げ変形を利用した場合にはアクチュエーター,ジョイント,フレームの三つの役割を一つの要素で果たすことができること。また,一方向性のSMAのようにバイアス機構を必要としないことがある。そこで近年,TiNi合金を二方向性形状記憶効果を持つRSMA(Reversible SMA)としてマイクロマシンに応用する研究が行われている。しかしスパッタ法による成膜では膜組織をアモルファス構造となり,形状記憶させるには結晶化のための熱処理が必要となる。SiO_2/Si基板上にTiNi合金をスパッタ成膜し,形状記憶化した例では熱処理の際のTiNi薄膜とSiO_2膜との剥離が問題となった。そこで本研究では電流加熱による結晶化熱処理法を提案した。この方法は通電によるジュール熱を利用することにより,局部的なTiNi薄膜部のみの加熱が可能である。まずTiNi薄膜単体にこの方法を適用し,また形状記憶化熱処理を行ったところ,従来の電気炉による結晶化熱処理で得たRSMA薄膜よりも,良い二方向性形状記憶効果を示した。さらにSi基板上のTiNi薄膜への応用では,TiNi薄膜とSiO_2膜との剥離は認められなかった。これにより本熱処理法の有効性が確認できた。マイクロマシン用のアクチュエータとしてTiNi合金(形状記憶合金: SMA(Shape Memory Alloy))は、発生力/重量,発生力/体積が大きい,マイクロ化により表面積/体積が大きくなり応答が速くなる,スパッタ法やエッチングなどのIC加工技術の応用により微細加工が容易である,等の長所がある.RSMA(Reversible SMA)をマイクロマシンに適用する利点は,曲げ変形を利用した場合にはアクチュエーター,ジョイント,フレームの三つの役割を一つの要素で果たすことができること.また,一方向性のSMAのようにバイアス機構を必要としないことがある.

そこで近年,TiNi合金を二方向性形状記憶効果を持つRSMA8Reversible SMA)としてマイクロマシンに応用する研究が行われている.しかしスパッタ法による成膜では膜組織はアモルファス構造となり,形状記憶させるには結晶化のための熱処理が必要となる.SiO_2/Si基板上にTiNi合金をスパッタ成膜し,形状記憶化した例では熱処理の際のTiNi薄膜とSiO_2膜との剥離が問題となった.そこで本研究では電流加熱による結晶化熱処理法を提案した.この方法は通電によるジュール熱を利用することにより,局部的なTiNi薄膜部のみの加熱が可能である.まずTiNi薄膜単体にこの方法を適用し,放射温度計により正確にTiNi膜の温度をモニターしながら種々の条件で熱処理を行った.この結果最適熱処理条件を見い出した.次にSiウエハ上のTiNi膜の熱処理をこの条件により行い,膜の剥離を起こさないで行えることを確認した.
規準化した情報量規準による統計モデルの絶対評価

一般の統計モデル評価のための情報量基準AICは,統計学やその応用分野に大きな貢献を果たしてきた.ただAICは期待対数尤度の推定値であるため,回帰分析における決定係数のように絶対評価値ではない.本研究では統計モデルの絶対評価値を得るため,評価対象モデルと最も簡単なモデルのそれぞれのAICの差に基づくAICー決定係数を定義した.また分散不均一の場合の決定係数をヘテロ決定係数を定義した.さらに時空間データに基づく回帰モデルについて,2段階母数推定およびそのモデル評価指標を提案した.回帰分析において,モデルの良し悪しを評価するわかりやすい基準は決定係数である.決定係数は0以上1以下の値をとり,またデータのロケーション変換やスケール変換についての不変量ともなっている.そのため異なるデータセットであっても,決定係数が近ければ目的変数の予測値と実測値の線形性の程度がわかる絶対量となっている.ただ決定係数はモデルが複雑になると単調に大きくなるので,説明変数のモデル選択には分母分子をそれぞれの自由度で割った自由度調整済みの決定係数が用いられる.一方情報量基準AICやGIC等はKullback-Leibler (KL)情報量に現れる真のモデルのエントロピーを除いた負の期待対数尤度の推定量として導出されている.そのためKL情報量が持っている非負性が失われている.またモデル同士を比較する相対量であり絶対量ではない.そこでKL情報量を基準化し,絶対評価が可能なモデル評価指標を導出することを目的とする.ここでは, 1)回帰モデルにおいて,分散も説明変数でモデル化されているGLMについての一般化決定係数を提案した.2)回帰モデルにおいて,密度推定を用いてKL情報量を推定することにより,相対KL情報量に基づく評価基準を提案した.3)一般の統計モデルにおいて,最も簡単なモデルと評価したいモデルの対数尤度比の指数関数で評価する基準を提案した.回帰分析においてモデルの良し悪しを評価する代表的な基準は決定係数である.決定係数は規準化された量であるため,異なるデータセットであっても目的変数の実測値と予測値との近さがわかる絶対量となっている.ただモデルが大きくなると決定係数も単調に大きくなる性質があるので変数選択には使えない.そこで説明変数のモデル選択には自由度調整済みの決定係数が用いられる.(なお漸近的にはAICと同等なモデル選択基準となる.)一方AIC, GIC等はKullback-Leibler (KL)情報量に現れる項の1つである負の期待対数尤度の推定量である.そのためKL情報量が持っている非負性が失われている.またモデル同士を比較する相対量であり絶対量ではない.そこでKL情報量を基準化し,絶対評価が可能なモデル評価指標を導出することを目的とする.平均ゼロで等分散の正規分布に独立に従う誤差を持つ線形回帰モデルを考える.決定係数は回帰式が定数だけという最もシンプルなモデルと,説明変数を用いたモデルそれぞれの推定分散の比の関数で与えられる.この場合の両モデルのAICも推定分散の関数とペナルティーとして定義される.そこでペナルティーをゼロとした場合は決定係数と一致するように両モデルのAICの差の関数としてAICに基づく決定係数を定義した.これは0以上1以下の値をとり, AICと同値のモデル選択の能力を持つ.また同様にBICに基づく決定係数も提案した.これらは回帰モデルの枠組みでの提案ではあるが,最も簡単なモデルが想定できる場合には,一般の確率分布に対して利用可能なモデル評価基準となる.また分散不均一の場合の回帰モデルの平均に対する評価基準も提案した.回帰分析においてモデルの良し悪しを評価する標準的な基準は決定係数である.これは実測値と予測値との相関係数の2乗であるため, 0以上,1以下の値を取る絶対量である.異なるデータセットでも同じ決定係数を持てば目的変数の予測値と実測値の線形性の強さがわかる性質をもつ.本研究は評価基準を再考することを目的とする. 7年度は回帰モデルの評価基準の一般化を2つの設定で考察した.1)分散不均一の場合の回帰モデルの評価.決定係数は誤差分散が一定の回帰モデルにおいて,説明変数を用いたモデルと用いないモデルの分散比と見ることができる.これを分散不均一の場合に一般化した.すなわち分散不均一の場合の決定係数を,モデルに基づく平均の予測値と実測値の差の2乗に対し,推定分散の逆数による重みを付けて和を取るヘテロ決定係数を定義した.この提案は誤差分散が一般化線型モデルで与えられるケースに適応可能であり, 27年度発表した論文では,BICの評価が決定係数よりヘテロ決定係数に近いことが実データ解析でわかった.2)時空間データの回帰モデルの推定法とモデル評価法時空間で相関を持つデータに対する回帰モデルは母数推定には逐次的手法が必要であり,必ずしも安定的に推定できるわけではない.ここでは次の2段階推定とモデル評価を提案した.(1)データが時空間に対して独立であるという独立モデルにより回帰係数を推定する.(2)独立モデルで各標本における目的変数を予測し,依存すると考えられる複数の予測値で実測値に回帰する.(3)モデル評価は(1),(2)で用いた全ての母数によりAIC等で評価する.この提案は回帰母数の推定値が閉じた形で得られ,また実データで有用であることがわかった.現在発表準備中である.一般の統計モデル評価のための情報量基準AICは,統計学やその応用分野に大きな貢献を果たしてきた.

ただAICは期待対数尤度の推定値であるため,回帰分析における決定係数のように絶対評価値ではない.本研究では統計モデルの絶対評価値を得るため,評価対象モデルと最も簡単なモデルのそれぞれのAICの差に基づくAICー決定係数を定義した.また分散不均一の場合の決定係数をヘテロ決定係数を定義した.さらに時空間データに基づく回帰モデルについて,2段階母数推定およびそのモデル評価指標を提案した..平均ゼロで等分散の正規分布に独立に従う誤差を持つ線形回帰モデルを考える.決定係数は回帰式が定数だけという「最もシンプルなモデル」と,説明変数を用いたモデルそれぞれの推定分散の比の関数で与えられる.この場合の両モデルのAICも推定分散の関数とペナルティーとして定義される.そこでペナルティーをゼロとした場合は決定係数と一致するように両モデルのAICの差の関数により「AICに基づく決定係数」を定義した.これは決定係数の自然な拡張であり,同時に未知パラメータ数によるペナルティーも含んでいる.提案した基準の特徴は以下の通りである.1) 0以上1以下の値をとる.2) 0となるときは最も簡単なモデルと一致するときに限る.3) 1に近いほど良いモデルを意味する.4) AICと同値のモデル選択基準となっている.なお誤差分散が共通の回帰モデルにおいては,標本分散が最も簡単なモデルの評価基準と考えることは自然である.さらにBICやGICに基づく決定係数を同様に考えることができる.なお次の不等式が成立することがわかる.「BICに基づく決定係数」<「AICに基づく決定係数」<自由度調整済み決定係数<決定係数一般の確率モデルであっても,「最もシンプルなモデル」を適切に定義できる場合は,提案した決定係数はAICと同値な基準化されたモデル選択基準となる.特に一般化線形モデルでは,説明変数を用いないモデルを最もシンプルなモデルと定義できる.ただしシンプルなモデルをAICの意味で改良できないモデルでは評価値が負となる.この場合はゼロと定義する.以上のように回帰モデルや一般化線形モデルの場合について,情報量基準に基づく決定係数を定義し,ロジスティック回帰の数値例をすでに発表した.そのため研究は順調に進展していると判断した.統計モデリング(1)決定係数は共通な分散の回帰モデルにおける平均構造を評価していると考えられる.そこで分散が不均一の場合の決定係数を定義する.(2)一般化線形モデルにおいて,説明変数を用いないモデルを「最もシンプルなモデル」と定義することは自然である.ただシンプルなモデルがすでに分布をうまく近似できている場合は,説明変数を用いてもモデルの改良は小さい.
脂肪組織由来間葉系前駆細胞を用いた誘導心筋細胞による心筋再生療法の開発

1我々はまず、脂肪組織由来間葉系幹細胞(ADRC)の心筋分化誘導に必要と考えられる候補因子を次世代シーケンサー(NGS)を用いて検証した。8週の野生型マウスよりADRCを採取・培養しmRNAを抽出、比較対象として2心房2心室が形成される時期であるE10.5の胎児マウス心筋からmRNAを抽出した。NGSの解析をすすめ、最終的に22の因子を候補因子として同定した。この22因子の中には、すでに報告されている心臓線維芽細胞のダイレクトリプログラミングに用いられるGata4、Mef2c、Tbx5(GMT)も含まれることが確認された。2それぞれの転写因子をウイルスベクターに挿入しクローニングを行った。心筋特異的リポーターであるαMHC-GFPトランスジェニックマウスより作成したADRCに、レンチウイルスを用いてADRCへの遺伝子導入を行なった。GMT導入では心筋分化誘導は確認できなかった。次に22の転写因子のうち胎児心筋において発現量の多い上位10遺伝子(Nkx2-5、Hrt2、Gata6、Gata4、Hand2、Mef2a、Baf60c、Tbx20、Klf15、Myocd)を導入したところ、10から14日後にGFP陽性細胞を認める結果が得られたが、陽性細胞の割合は0.1%以下と低く、誘導効率の改善を必要とした。そのため、10因子よりそれぞれ1因子ずつ引いた9因子で比較検証を行ったところ、10因子からHrt2を除いた9因子にてGFP発現が有意に上昇していることを突き止めた。同様の方法で検討を続けたところ、最終的にGata6、Gata4、Mef2a、Baf60c、Klf15、Myocdの6因子で効率が最も良いという結果を得た。
認知行動的栄養教育プログラムの開発とその評価

近年,認知的要因をMetS発症の予測因子または増悪因子として捉える指摘が相次いでいる。しかし現況は百花斉放であり,それぞれが独自の構成概念を想定していている上に,相互を関連づける研究が乏しいことから,食行動に関与する認知的要因の整理が必要である。そこで,ダイエットに関する認知的要因を包括的に測定する尺度としてDysfunctional Dieting Beliefs Scale(DDBS)を作成し,MetS発症の予測因子となりうる食行動関連性の高い認知的要因を測定できるようにした。調査1では大学生301名,調査2では大学生126名を対象に自記式質問紙を実施した。探索的因子分析の結果, 4因子が抽出され,尺度の内的整合性,再検査信頼性は許容できる値であった。DDBS得点は不合理な信念,食行動異常と関連することが示された。探索的因子分析の結果から,ダイエットに関する非機能的信念は「感情との結びつけ」「ミスヘのとらわれ」「ヨントロール感の乏しさ」「過剰な正当化」の4因子から構成されることが示唆された。DDBSは測定尺度として十分な信頼性を有する尺度であることが示唆された。また,DDBS得点の男女比較においては,男性よりも女性の方が高い得点をとる傾向にあった。若年女性は男性よりも食行動異常を生じさせやすいことが既に示されており,本研究の結果はDDBSの併存的妥当性を支持するものといえる。特に,下位尺度では感情との結びつけ」「ミスヘのとらわれ」において女性が高い得点をとる傾向にあった。このような特徴は,「感情との結びつけ」「ミスヘのとらわれ」に通ずると考えられ,これらの下位尺度が女子大学生のダイエットの成功を阻む特徴的な認知的傾向を反映したと推察できる。DDBSはダイエットに関する非機能的信念を測定する尺度として十分な信頼性・妥当性を有しており今後の研究の材料として活用可能である。学術雑誌におけるDDBSの採択に当初の想定よりも時間がかかり、その後の実証作業に遅延が生じたものの、採択の通知を無事に得られ、調査協力体制も確立できたので、遅れは回復することができる。その後,栄養教育と認知行動療法を統合させた認知行動的栄養教育プログラムを制作し,その効果を縦断的に検証することも行う。調査対象者:若年者の肥満,やせ,標準体重の率を参考にし,かつ混合軌跡モデリングにおいて頑健な推定を保証するといわれるN = 300以上の標本サイズ(Nagin, 2005)をクリアするサンプリング量として事前推計したn数は1学年600人であり,高校3年及び大学1年生の2学年計1,200名以上を対象とした調査研究を行う。研究対象地である北海道の食生活は都市部,海岸部,内陸農村部で異なると言われているため地域の偏りがないサンプリングを丁寧に実施し、最終的に絞られた高校計20校を対象に研究協力参加を呼びかける。一方,大学生は札幌を中心に大都市圏に集中することから地域の層別化はせず任意抽出法とし,大学1年生600人を募集する。調査方法:Web調査法を用いる。統計解析:高校3年および大学1年生に,調査及び教育介入を実施しその後も3年以内の経年変化を測定し続ける。解析は混合軌跡モデリング法を実施する。

調査対象者:若年者の肥満,やせ,標準体重の率を参考にし,かつ混合軌跡モデリングにおいて頑健な推定を保証するといわれるN = 300以上の標本サイズ(Nagin, 2005)をクリアするサンプリング量として事前推計したn数は1学年600人であり,高校3年及び大学1年生の2学年計1,200名以上を対象とした調査研究を行う。研究対象地である北海道の食生活は都市部,海岸部,内陸農村部で異なると言われているため地域の偏りがないサンプリングを丁寧に実施し、最終的に絞られた高校計20校を対象に研究協力参加を呼びかける。一方,大学生は札幌を中心に大都市圏に集中することから地域の層別化はせず任意抽出法とし,大学1年生600人を募集する。調査方法:Web調査法を用いる。統計解析:高校3年および大学1年生に,調査及び教育介入を実施しその後も3年以内の経年変化を測定し続ける。解析は混合軌跡モデリング法を実施する。研究の遅延により、学校現場において健康教育を実施する年度が来年度になったために、それに関連する諸費用の執行が翌年に持ち越された。そのために次年度の使用額の変更が生じているが、執行の内容は当初の計画の範囲で行われる予定である。
フラクタルな相図を生む相転移現象

フラクタルな相図を生じるような相転移現象が現実の物質で起きる可能性を探るために、二つの物理系に対応する簡単なモデルの相転移を解析して、次の成果を得た。1.銅の(110)表面などに酸素を吸着させたときに見られるストライプ構造を記述するためのモデルとして、吸着原子列どうしに短距離の引力と長距離の斥力が働く格子気体モデルを考察した。吸着の化学ポテンシャルと引力の強さを変化させると基底状態の構造は様々に変化する。斥力が距離とともに指数関数的に減少する場合には、これら二つのパラメタを座標軸とする相図は、ウプシロン点と呼ばれる「多重臨界点」を含むフラクタルな構造である、ということを解析的に示すことができた。また、斥力が距離の逆2乗に比例して減少するモデルの相図を、数値計算により近似的に調べたところ、銅の(110)表面のストライプ構造に関する実験データを定性的に再現する結果が得られた。近似計算なので決定的なことはいえないが、この相図にもウプシロン点が含まれているらしい。この結果は、ストライプ構造を示す適当な表面系において、フラクタルな相図を生むウプシロン点に関連した現象を観測できる可能性を示唆しているのかも知れない。2.ヘリカル磁性体を記述する最も簡単なモデルとして、最隣接と第2隣接スピン間の相互作用をもつXYモデルを考え、XY平面内に磁場をかけたときの基底状態の相転移を、最小化固有値法を使って数値的に調べた。これまでのところウプシロン点の存在を示すデータは得られていないが、通常の1次相転移や2次相転移のほかに、悪魔の階段を伴う整合・不整合相転移が存在することが判明した。新しいタイプの多重臨界点が存在する可能性もありそうだ。