hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
森林の気象災害リスク予測モデルの開発

強風による森林の気象災害リスクを予測するため、力学モデルを開発した。当モデルは、外力(風,雪)に対し、樹幹内部に発生する応力、根元の回転モーメントを計算し,被害形態(根返り,幹折れ)を予測することが可能である。モデルを用いて植栽密度や本数密度の違いが強風に対する抵抗性に及ぼす影響を評価した結果、植栽密度が低く、本数密度を低く管理すると、抵抗性が高くなることが示唆された。研究成果の要約1.モデル構築のための基礎方程式の検討以下の3点について基本式を検討し,モデル式を構築した。(1)曲げ荷重による幹の変位:片持ちばりにおける撓みの式を基本とし,テーパー等を考慮した。(2)樹幹内応力:幹に発生する応力分布を計算し,幹折れ位置を推定可能とした。(3)根系による根返り抵抗力:実験的な計算式を利用する。計算に使用した力学モデルでは,風により根元を中心に発生する回転モーメントT,根系による根返り抵抗モーメントRおよび幹に発生する応力σを計算し,T>Rかつσ<σ_C(σ_C:曲げ強さ)ならば「根返り」,T<Rかつσ>σ_Cならば「幹折れ」と判断することで,被害形態を決定した。また,被害が発生したときの風速を限界風速とした。2.各係数や物理量の検討モデル計算に必要な非破壊試験によるヤング係数の測定を実施した結果,カラマツは約1012GPaとなった。3.樹木根系による抵抗性および森林内気象の検討森林内及び森林外における風向風速の測定を実施したところ,森林内では風速が低下するが,その低下率は一定ではなく,常に変動していることが示唆された。立木の引き倒し試験を実施し,根系の根返り抵抗力に関するデータの蓄積をおこなった。研究成果の概要(1)モデル構築のための各係数や物理量の検討・研究成果針葉樹の抗力係数を測定するため,高さ50cm前後の苗木計5本(アカエゾマツ2本,ヨーロッパトウヒ3本)を用いて風洞実験をおこなった。実験は風洞設定風速を020m/sの範囲とし,4m/s毎に測定をおこなった。実験の結果,抗力係数には風速依存性があり,風速4m/sでは0.40.9,風速20m/sでは0.30.6の範囲にあり,全体的に風速の増加とともに減少する傾向が示された。針葉樹(ヨーロッパトウヒ,林齢43年)のヤング係数を測定した結果,平均で5.3GPaであった。(2)樹木根系による抵抗性および森林内気象の検討(H2123)・研究成果針葉樹の根系による抵抗力を検討するため,立木の引倒試験を実施した。その結果,回転モーメントは,胸高直径の累乗に比例して大きくなることが示された。研究成果の要約開発したモデルを用いて、施業タイプ(植栽密度、間伐回数など)や地位指数などに対する森林の抵抗性を成長段階毎に時系列で示すため、モデルを用いてシミュレーションを実施した。抵抗性は、風害(根返り、幹折れ)が発生する時の風速を限界風速として評価した。特等地(地位指数29)のカラマツ林における森林施業タイプ別の抵抗性経年変化シミュレーションでは、強風に対する森林の抵抗性は、施業タイプ(植栽密度、本数密度を疎に管理、あるいは中庸で管理)によって違いが生じた。もっとも抵抗性が高いケースは、植栽密度を1000本/haとし、その後の本数密度を間伐により疎仕立てで管理したタイプであった。これに対して、もっとも抵抗性が低くなるケースは、植栽密度を2500本/haとし、その後の本数密度を間伐により中庸仕立てで管理したタイプであった。また,同一の施業タイプにおいても経年変化があることが示唆され、林齢20年前後に強風に対する抵抗性が低下する時期があることが示唆された。II等地(地位指数21)のカラマツ林における森林施業タイプ別の抵抗性経年変化シミュレーションでは、特等地におけるケースと同様に強風に対する森林の抵抗性は、施業タイプ(植栽密度、本数密度を疎に管理、あるいは中庸で管理)によって違いが生じた。同一の施業タイプにおいても経年変化があることが示唆されたが、特等地のケースのように林齢20年前後に強風に対する抵抗性が顕著に低下する時期はみられなかった。
教育課程編成・授業デザインによる初等電磁気概念形成効果の定点経年比較研究

小学校理科の主要内容だが認知発達・学力形成の上で定着に課題がある電磁気関連単元を取り上げ、学習者が授業で行う概念形成の特徴を、教育課程、教師の授業デザイン、時代背景にある教育文化といった諸側面との関わりを探る中で明らかにし、今後の電磁気学習のあり方を考察した。1976年度末(坂元・武村ら実施)・1996年度末(平野実施)に実施した調査をベースに定点調査校(公立校)で実施し、経年間で結果比較を行った。本研究は、初等理科の主要内容であるが認知発達・学力形成的に見て定着に課題がある電磁気関連単元を取り上げ、学習者が授業で行う概念形成の特徴を、教育課程、教師の授業デザイン、時代背景にある教育文化といった諸側面との関わりを探る中から明らかにし、今後の電磁気学習ひいては科学教育のあり方を考察する。1976年度末(坂元・武村らによる実施)・1996年度末(平野による実施)に実施した「学習者の電磁気概念形成の実態調査」を再実施し、経年間で結果比較分析を行うにあたって、次の分析視点を設定している。1.質問紙法の実態調査を,過去と同一調査校(定点)で行い,学習者の電磁気概念形成上の特徴をとらえるとともに,過去データとの比較を行う。2.授業分析を行い、電磁気学習過程における学習者・教師・教材の関わりを教育課程、授業デザイン、学習環境の違いの観点からとらえ、その概念形成への影響を動的・質的に把握する。3.学習者の電磁気内容の概念形成に関するデータを示して理科教師にその反応を問う中から、教師の電磁気学習の捉え方を明らかにするとともに、教育課程や教師教育において今後取られるべき改善策を検討する。本年度は主に、質問紙法による電磁気概念理解ならびに理科学習背景の実態調査の実施に向けて、具体的には次の作業を行った。1.島根県内外で理科研究会に所属する教職経験が豊富な理科教員との連携関係を構築し、電磁気単元における学習指導の実態に関するインタビューを随時実施した。また、教科書・教師用指導書・教育書・教育雑誌等に掲載される電磁気単元の授業デザインについて分析を行った。2.実態調査の実施設計を詳細に行い、2007年度の1学期(=2006年度の学習後)と年度末の2回の実施へ変更した。先行研究の質問紙をベースとしながら、使用する質問紙の改訂作業を行った。3.調査対象候補となる先行研究の調査校(全国7道県の23校)に対して調査実施の依頼を行い、調査協力校を選定するとともに、事前の実施概要説明を行った。本研究は、初等理科の主要内容であるが認知発達・学力形成的に見て定着に課題がある電磁気関連単元を取り上げ、学習者の概念形成の特徴を教育課程、教師の授業デザイン、時代背景にある教育文化といった諸側面との関わりを探る中から明らかにし、今後の電磁気学習ひいては科学教育のあり方を考察する。本年度、具体的には次の作業を行った。1.島根県内外で理科研究会に所属する教職経験が豊富な理科教員と連携し、電磁気単元における学習指導の実態に関するインタビューを随時実施した。また、新学習指導要領・教育書・教育雑誌等に掲載される電磁気単元の授業デザインについて分析を継続実施した。2.文科省による学力調査実施等に伴い,学校側の実態調査協力環境に変化が生じたため,実施設計の再変更を行い,2008年度の実施へと調整した。また,分析手法について検討し,準備を進めた。本研究は、初等理科の主要内容であるが認知発達・学力形成の上で定着に課題がある電磁気関連単元を取り上げ、学習者が授業で行う概念形成の特徴を、教育課程、教師の授業デザイン、時代背景にある教育文化といった諸側面との関わりを探る中から明らかにし、今後の電磁気学習ひいては科学教育のあり方を考察した。1976年度末(坂元・武村ら実施)・1996年度末(平野実施)に実施した実態調査をベースに定点調査校(公立小学校)で2008年度に再実施し、経年間で結果比較分析を次の要領で行った。

1.過去の質問紙と同一の児童向け「学習背景」「全学年共通初等電磁気課題」の選択肢質問群と、新規に児童向け「言語イメージ分析課題」の記述質問群、教師向け「理科学習実態」の質問群を用意し、分析データの拡充を図った。また、さらに同意が得られた調査校においては、内容理解の定着の上で課題があった4年生のみを対象とした質問紙調査を実施した。過去の質問紙と同一の児童向け「学年固有初等電磁気課題」の選択肢質問群を追加して実施した。2.各質問紙調査終了後に回答データの統計分析作業を行い、学習者の概念形成や学習背景の特徴を学年間・年度間・クラス間・学校間での比較を通じて明確にした。さらに、2つの先行研究の結果との経年比較によって、現行学習指導要領施行下における学習者の回答データの特質を浮き彫りにした。その結果については、これまで継続して行った小学校の連携教師との意見交換による知見や資料分析からの示唆なども加味しつつ、様々な解釈を集約したうえで、考察を行った。3.結果考察を受けて、電磁気単元に関する教育改善方法について検討を行い、具体案を案出した。その上で、今後の検証的アプローチによる研究として、新たな実験活動等の導入による概念形成への効果を測定する調査を企画立案を進めていった。
人工赤血球投与時の肺微小循環動態

Sprague-Dawleyラットの左内径動脈、右外径静脈よりカテを挿入した。人工酸素運搬体としてオキシヘモグロビン(OxHb)およびヘモグロビン内包型リポゾーム(Hbv)を用い、OxHb投与群、Hbv投与群、生食投与群(N=6)に分け各々2mlずつ静注し経時的に血圧、右室圧を測定した。次に呼気中の一酸化窒素濃度を試料投与前後で測定した。血圧はOxHb投与群では投与前に比べ投与直後より上昇し始め、5分後には前値の1.47±0.63倍、60分後でも1.22±0.45倍と血圧の上昇を認めた。Hbv投与群では5分後1.24±0.45倍と昇圧傾向を示したものの60分後1.00±0.27倍と次第に前値に復した。生食投与群では投与直後1.07±0.21倍、5分後1.04±0.6倍、60分後0.92±0.15倍となり有意な変化を認めなかった。一方右室圧はOxHb投与群では投与直後より上昇し始め、15分後には前値の1.59±1.2倍、60分後でも1.31±0.47倍と血圧の上昇を認めた。Hbv投与群では5分後1.23±0.56倍と昇圧傾向を示したものの60分後1.03±0.23倍と次第に前値に復した。生食投与群では投与直後1.09±0.16倍、5分後1.00±0.2倍、60分後1.04±0.11倍となり有意な変化を認めなかった。呼気中の一酸化窒素濃度の測定は現在実験中であり、OxHb投与前後の値を測定した。投与前後で有意な変化を認めなかった。生体下で人工酸素運搬体を投与したところ、肺微小循環は人工酸素運搬体の種類によって異なった反応性を示し、セル型人工酸素運搬体であるヘモグロビン内包型リポゾームでは肺微小循環に明らかな変化を与えず、分子状の酸素運搬体では肺動脈の収縮を起こしたことは、生理活性物質である内因性一酸化窒素と相互に関連していると考えられた。Sprague-Dawleyラットの胸壁にウィンドウチャンバーを植え込み固定した。肺微小循環の観察は、レーザー共焦点顕微鏡を主体とした生体血流観測装置を6-100μm程度の血管の血流循環動態を解析できるように設計した。肺微小循環の可視化はFITCアルブミンで血漿部分を標識し血管径を測定した。人工酸素運搬体としてオキシヘモグロビン(OxHb)およびヘモグロビン内包型リポゾーム(Hbv)を用い、OxHb投与群、Hbv投与群、生食投与群に分け各々2mlずつ静注し経時的に心拍数、細小肺動脈径を計測した。FITCアルブミン投与により肺微小循環が可視化され、肺胞毛細血管および血管径約60μmの肺動静脈を同定できた。細小肺動脈血管径はOxHb投与群では投与前に比べ投与直後94.8±7.4%、5分後95.3±20.5%、60分後91.2±11.2%となり径の縮小傾向を認め、またHbv投与群では投与直後97.1±11.0%、5分後98.8±21.2%、60分後95.8±5.3%で血管径に有意な変化は認めなかった。生食投与群では投与直後108.4±14.3%、5分後107.1±23.5%、60分後109.7±23%となり増大傾向を示した。また心拍数は人工酸素運搬体では投与前163±12分であったが投与直後220±20/分に上昇、その後1時間にわたり心拍数の増加が継続し、その後徐々に投与前値に復した。生食投与群では心拍数の変動は有意でなかった。生体下で人工酸素運搬体を投与したところ、肺微小循環は人工酸素運搬体の種類により異なった反応性を示し、セル型人工酸素運搬体であるヘモグロビン内包型リポゾームでは肺微小循環に明らかな変化を与えず、分子状の酸素運搬体では肺動脈の収縮を起こしたことは、生理活性物質である内因性一酸化窒素と相互に関連していると考えられた。

一方右室圧はOxHb投与群では投与直後より上昇し始め、15分後には前値の1.59±1.2倍、60分後でも1.31±0.47倍と血圧の上昇を認めた。Hbv投与群では5分後1.23±0.56倍と昇圧傾向を示したものの60分後1.03±0.23倍と次第に前値に復した。生食投与群では投与直後1.09±0.16倍、5分後1.00±0.2倍、60分後1.04±0.11倍となり有意な変化を認めなかった。呼気中の一酸化窒素濃度の測定は現在実験中であり、OxHb投与前後の値を測定した。投与前後で有意な変化を認めなかった。生体下で人工酸素運搬体を投与したところ、肺微小循環は人工酸素運搬体の種類によって異なった反応性を示し、セル型人工酸素運搬体であるヘモグロビン内包型リポゾームでは肺微小循環に明らかな変化を与えず、分子状の酸素運搬体では肺動脈の収縮を起こしたことは、生理活性物質である内因性一酸化窒素と相互に関連していると考えられた。
内耳の細胞骨格蛋白と老化

加令モルモット、加令ラット、および老化促進マウス(京都大学胸部疾患研究所)を用い、内耳における細胞骨格蛋白(neurofilament,cytokeratin,vimentin,GFAP,MAP2)やカルシウム結合蛋白(Calbindin,Parvalbumin)の変化に関し免疫組織化学的に検討しどのような化学的特徴を持ったニューロンが変化するかを比較検討した。細胞骨格蛋白の変化に関しては特に神経系のマーカー(neurofilament)の変化が認められ、内耳の加令変化の一因となっている可能性が示唆された。老化促進マウスにおけるカルシウム結合蛋白(Calbindin)分布をコントロールマウスと比較した結果、老化促進群では主としてCalbindin陰性細胞が減少することが明らかとなった。末梢、すなわちコルチ器におけるCalbindin陽性反応には変化を認めなかった。一般的に中枢神経系では種々のカルシウム結合蛋白は細胞内のカルシウム濃度の調節に重要な役割を果たしていると考えられており、実際、Calbindin陽性ニューロンは種々の神経毒や変性に対し抵抗性のあることが報告されているが、ラセン神経節細胞においてもCalbindin陰性細胞は加令変化を来たしやすいのに対し、Calbindin陽性細胞は加令の影響を受けにくい傾向が明らかとなった。すなわち、加令にともなうCalbindin陰性ニューロンの変化が加令に伴う聴力障害の一因になっている可能性が推測された。
金属ろう材でダイヤモンドを固定したマイクロソーワイヤによるハイブリッド加工

直径が100200μmの固定砥粒型ダイヤモンドソーワイヤ用いて切断加工する際に、放電加工、パルスジェット流、超音波を付加してその効果を研究した。また、ダイヤモンドソーワイヤ自身の改良を試みた。その結果、ダイヤモンド砥粒の大きさを10μmから30μmにすることにより、切断速度は約5倍とすることができた。さらに、超音波を付加してハイブリッド加工することによりさらに切断速度を30%向上させることが出来た。本研究者が開発した固定砥粒型のダイヤモンドソーワイヤを用いて、切削による切断に加えて、パルスジェット流と超音波を付与して切断を試みた。即ち、通常の切削による切断に加えて、第2のパラメータを与えてハイブリッド加工することにより、切削性能を向上させることが本研究の目的である。研究者らは、これまでタングステン線にダイヤモンド砥粒を金属ろう材で接合した直径100μm以下の固定砥粒型のソーワイヤを開発して特許を取得してきた。切断試料としては、タングステンカーバイドを主体とする超硬を用いている。ワイヤの太さは100μmでありダイヤモンド砥粒の直径は約10μmである。基本的な切断加工条件は、張力4Nで試料への押し付け圧力を1.35Nとしている。この状態でワイヤを1000m走行させると、10mm厚さの超硬を約1.5mm切断加工することが出来る。初めに、歯科用のパルスジェット流を付加したが、ほとんどプラスの効果は見られなかった。一方で、超音波を付加することで加工性能を改善できる事が確認された。超音波は、試料に対して切断加工する正面に振動子を固定して発生する。クーラントやワイヤに超音波を付与しても効果はない。試料に加える超音波出力は1Wとし周波数2.3MHで照射したところ、切断速度は約30%程度速くなった。その理由は2つ考えられる。1つは、切削面をSEMで観察すると、超音波により微細な切削屑が排除されていることから、超音波による切屑の排除効果が上げられる。ふたつめは、高速で試料表面が振動することにより、ダイヤモンド砥粒の切り込みが増した事による考えられる。この成果を踏まえて、今後は超音波条件を最適にしてさらに切断効率を改良してゆく。本研究者が開発した固定砥粒型のダイヤモンドソーワイヤ用いて切断加工する際に、パルスジェット流、超音波および放電を付加したときの効果を明らかにするとともに、ソーワイヤの改良を試みた。即ち、第2のパラメータを与えてハイブリッド加工すること、およびソーワイヤ自身の改良により、切削性能を向上させることが本研究の目的である。切断試料としては超硬を用い、ワイヤの太さは100μmでありダイヤモンド砥粒の直径は約10μmである。初めに、パルスジェット流を付加したが、切断速度に関してはほとんどプラスの効果は見られなかった。その理由は、超音波による切屑の排除効果と試料表面振動による砥粒の切り込みが増加したためと考えられた。また、放電加工との相乗効果を試みたが金属ろう材が直ちに溶けて砥粒が脱落してしまい加工ができなかった。さらに、本研究からダイヤモンド砥粒のサイズと形状を変化させることにより加工速度を大きく改善できる事がわかった。ダイヤモンド砥粒の大きさを30μmとすることにより、切断速度は約5倍とすることができた。また、ダイヤモンド形状は、14面体形状の自然な形よりも砕いたクラッシュ材の方が切断効率は優れていた。以上のことから、切断効率を上げるには、ダイヤモンド砥粒のサイズを大きくして形状はクラッシュ材として、超音波を相乗させることが最も効果的であることが解った。固定砥粒型ダイヤモンドソーワイヤ(ADワイヤと呼ぶ)の改良と切断プロセスのハイブリッドに関して実績を上げた。初めに、切断プロセスハイブリッド化に適するADワイヤ自身の改良を実施した。すなわち、これまではタングステン芯線の直径を80μm以下として超精密加工を実現してきたが、原発の廃炉工程にも対応できるように、ワイヤ直径を100μm以上として切断効率を格段に上げることができるようにワイヤの製造工程を改善した。これらの一連の工程は、秋田大学とダイワ工業との特許(第4590513)として登録している。本経費で購入したワイヤ引張試験機により機械的特性を評価した結果、直径を増加することにより、強度は上昇し細線で発生していたねじれ現象がなくなり、切断効率と寿命が改善された。

これらの結果は、本経費で参加した国際会議であるAMDP2011にて発表し、Best Paper Awardを受賞した。次に、改良したADワイヤにて切断条件と加工効率としての排除量との関係を検討して、排除量は切断係数、接触圧力、ワイヤ速度、切断時間の指数則で表すことができることを示した。これにより、異なったワイヤの特性が比較評価できるとともに、加工量と時間を予測できることを明確にした。さらに、切断加工と放電加工あるいはジェット流との組み合わせによるハイブリッド加工を試みた。放電加工はダイワ工業が保有するソデック製EPOC-300を使用して、予備実験を実施した。通常の条件で放電アークが発生することを確認した。しかし、張力とワイヤ速度の増加が今後の課題となる。さいごに、ジェット流との組み合わせであるが、単純な流れではなく1分間に1000回を超えるパルス状にすると効果的であることを明らかにした。これは、切り屑の排除とワイヤの振動が効果的であったものと推測する。本研究の目的は、われわれが開発した金属ろう材でダイヤモンド砥粒を固定したソーワイヤによる切断特性を放電、超音波およびジェット流による条件を加えることにより切断特性を改善することである。この目的と照らし合わせて、3つの観点から自己評価する。1つは、ワイヤそのもの出来映えである。最小径で80mμmから最大径で200μmまで、異なったダイヤモンド砥粒を用いて製造することが可能であった。何れも、これまでに無い長寿命のワイヤであるためほぼ目的を達成することが出来たので達成度は80%と言える。次に、ハイブリッドとして実施できたかどうかである。当初の計画であった放電加工に関しては、設備の理由からアークが飛ぶことを確認するに留まった。超音波とジェット流の2つについては実験を実施したので、達成度は70%と考える。最後に、ハイブリッドにすることによって、どれだけの切断効率の改善があったかという点である。加工速度の数値目標を200mm2/minとしていたことと比較した場合、現状はその10分の1程度である。著音波とのハイブリッドで30%程度の改善はされたがとうてい目標には到達していない。従って第3の観点では達成度は30%程度である。3つの観点から総合的に判断した場合、到達度は60%と言える。ハイブリッド加工用の新たな固定砥粒型ダイヤモンドソーワイヤ(ADワイヤ)を製造してその機械的特性と評価法を明らかにした点は評価できる。この中で、ADワイヤの直径を増加することにより、加工効率とワイヤ寿命を改良することができた。それにより、AMDP2011にてBest Paper Awardを受賞した。加工プロセスのハイブリッド化については、放電加工あるいはジェット流との組み合わせで実施した。通常の放電加工機にADワイヤをセットするだけで、放電アークは発生が可能となることを確認した。しかし、今後は張力とワイヤ速度を増加することが必要なる。ジェット流は、定常的な流れよりもワイヤと被削材との接触点に叩き付けるように高い周波数のパルスジェットとすると効果的であることを見出したことにより順調に進展していると評価される。
国境を超える環境問題：黄砂が韓国の子どもの健康に与える影響

本研究プロジェクトでは、地球規模の環境問題である黄砂に注目し、越境大気汚染による健康被害を明らかにする。具体的には、黄砂の発生メカニズムにおける時空間的な異質性を自然実験と捉え、黄砂の飛来が韓国の子どもの健康(出生時体重や乳幼児死亡率等)に与える影響を検証する。本研究の成果は、国境を越えた環境問題の健康被害を明らかにすることで、地球規模の環境問題に対処するための、国際協力の枠組みの作りに貢献できると期待する。本研究では、地球規模の環境問題である黄砂に注目し、環境問題・環境政策が子どもの健康に与える影響を推定する。具体的には、(テーマ1)黄砂の発生メカニズムにおける時空間的な異質性を自然実験と捉え、黄砂の飛来が韓国の子どもの健康に与える影響を検証する。また、(テーマ2)黄砂警報の仕組みにおける自然実験的な特徴に着目し、黄砂警報の発令により、子どもの健康がどの程度改善するかを解明する。平成30年度は本研究課題の1年目(2年間のうち)にあたり、主に以下の研究活動を行った。(1)分析に用いる次のデータの収集と整備を行った。1韓国気象庁の国家気候データセンターより、全国91か所の観測局における気象情報(黄砂の観測有無や気温、風速、風向、気圧など)の時間値データ、及び、全国各地における黄砂警報の発令履歴、2韓国環境公団より全国398か所の観測局における大気汚染(PM10やPM2.5、SO2、O3、NO2など)の時間値データ、3韓国統計庁より出生と死亡に関するマイクロデータを収集し、整備を行った。(2)整備した気象データをもとに、黄砂の発生における時間的な異質性を確認できた。まず、年度によって大きなバリエーションがあるがことが分かった。例えば、2011年(2013年)は総有効観測時間810,590(808,817)のうち黄砂の観測時間は3,501(221)であった。また、黄砂の観測は3月から5月までの春季に集中していることが分かった。(3)黄砂の発生と次の気象状況との相関関係を確認できた。まず、黄砂の観測時には非観測時に比べ、風速が1.45m/s(95%CI:1.421.48)早く、降水量が0.14mm(95%CI:0.130.17)少なかった。また、黄砂の観測時には南西風の吹く時が多かった。360方位に表す風向の平均値は、黄砂の観測時に235°、非観測時に180°であった。当初の計画通り、データの入手及び整備が完了した。当初の計画に基づいて作業を進める。まず、整備した気象情報及び大気汚染データを、GISソフトを用いて視覚化し、黄砂の発生における空間的な異質性を確認する。次に、これらのデータを地域別に集計し、出生及び死亡データとのリンケージを行う。最後に、出生時体重及び乳幼児死亡率と気象状況との関係を調べ、操作変数としての有効性(除外制約:exclusion restriction)を確認し、これらの健康アウトカムと黄砂との因果関係を推定する。以上より得られた成果をまとめて論文を執筆し、学会等にて報告を行う。

まず、黄砂の観測時には非観測時に比べ、風速が1.45m/s(95%CI:1.421.48)早く、降水量が0.14mm(95%CI:0.130.17)少なかった。また、黄砂の観測時には南西風の吹く時が多かった。360方位に表す風向の平均値は、黄砂の観測時に235°、非観測時に180°であった。当初の計画通り、データの入手及び整備が完了した。当初の計画に基づいて作業を進める。まず、整備した気象情報及び大気汚染データを、GISソフトを用いて視覚化し、黄砂の発生における空間的な異質性を確認する。次に、これらのデータを地域別に集計し、出生及び死亡データとのリンケージを行う。最後に、出生時体重及び乳幼児死亡率と気象状況との関係を調べ、操作変数としての有効性(除外制約:exclusion restriction)を確認し、これらの健康アウトカムと黄砂との因果関係を推定する。以上より得られた成果をまとめて論文を執筆し、学会等にて報告を行う。
血管内治療デバイス留置における未破裂脳動脈瘤の塞栓指標の確立

近年、劇的に開発が進んでいるフローダイバーターなどのステント型動脈瘤塞栓デバイスの塞栓指標を得るため、動脈瘤モデルを有する生体外模擬循環回路を作製し瘤内流れの可視化計測を行った。その結果、瘤サイズが小さく、ネック幅が大きい動脈瘤や、弯曲血管の外弯側に生じた瘤は瘤塞栓に強い血流遮蔽能を有するデバイスが必要になることが明らかとなった。また、デバイスによる瘤内流れの違いも捉えることができ、本手法により、塞栓し易い/し難い瘤の判別やデバイス留置による塞栓可能性が流体力学的見地から定量評価可能と考える。クリッピング術やコイル塞栓術に代わる新しい未破裂脳動脈瘤の塞栓治療法として、フローダイバーターステントという網目の細かいステントを留置し瘤内への血流を遮蔽し血栓化させ瘤塞栓を狙った治療が注目されている。本邦でも既に承認されたデバイスがあり、我々も同様のコンセプトに基づく多孔薄膜カバードステントの開発を進めている。これらのデバイスを留置し瘤塞栓を行う場合、いかに瘤内の流れを遅くできるかが塞栓の可否に直接的に影響すると考えるが、留置前の瘤内流れの速さは個々の瘤で異なり、そのため塞栓し易さも異なる。そこで瘤内流れに密接に影響を及ぼす、動脈瘤の形状と瘤直下の母血管の弯曲度合いをパラメータに様々な形状の動脈瘤モデルを作製し、生体外模擬循環回路を用いて瘤モデル内の流れをPIVという手法を用いて可視化計測した。まずは、動脈瘤形状として「ネック幅」、「ドーム径」、「瘤高さ」という3つの代表的な形状パラメータに着目して生体外流体実験を行い、ネック幅が広く、また、ドーム径と瘤高さが小さい、つまり体積の小さい動脈瘤は瘤内の流れが速くなり易く、瘤の塞栓には血流遮蔽効果の強いデバイスが求められることが明らかとなった。次に、母血管形状として弯曲の「曲率比」を変更した。その結果、動脈瘤が弯曲血管の外縁にある場合、その曲率比が高いほど瘤内の流れは速くなり易く、瘤塞栓が困難になることを見出した。本研究をさらに進めることで、瘤形状・母血管の弯曲の違いによる瘤内流れの変化が定量評価可能となり、脳動脈瘤塞栓用ステントの開発にも有用だと考える。当初の計画通り、動脈瘤・母血管形状の変化が動脈瘤内の流れに及ぼす影響の評価が可能であることを見出し、着実に実験条件数を増やしていけば変化傾向を捉えることが可能と考えられる。本評価は、ステント型の動脈瘤塞栓デバイス(フローダイバーターステントなど)で治療を行う場合の、塞栓し易い/し難い瘤の判別に有用と考える。特に、動脈瘤形状の変化に関しては、「ネック幅」、「ドーム径」、「瘤高さ」という3つの代表的な形状パラメータに着目して生体外流体実験を行い、ネック幅が広く、また、ドーム径と瘤高さが小さい、つまり体積の小さい動脈瘤は瘤内の流れが速くなり易く、瘤の塞栓には、血流遮蔽効果の強いデバイスが求められることが明らかとなった。一方、母血管形状に関しては、弯曲に着目し母血管の「曲率比」を変更した。その結果、動脈瘤が弯曲血管の外縁にある場合、その曲率比が高いほど瘤内の流れは速く、瘤塞栓が困難になることを見出した。また、塞栓デバイスの評価として、血管支持用ステントと動脈瘤塞栓用ステントであるフローダイバーターステント、動脈瘤塞栓用ステントとして開発中の多孔薄膜カバードステントの模擬体をそれぞれ作製し、デバイス留置時の瘤内流れの違いの評価も行った。デバイスの血流遮蔽能の定量評価に有用と考えている。以上より、設定パラメータは平成28年度計画のものと若干変更があるものの、形状パラメータと瘤内流れの強さの関係の定量評価の可能性を検討する当該年度の目的は概ね達成したと考えている。未破裂脳動脈瘤の治療において,瘤の母血管へ留置し瘤塞栓を狙うステントの開発が進んでいる.このステントは,瘤内への血流を遮蔽するために留置され,瘤内血流を緩やかにして血栓化を促し,瘤内の血栓化により瘤塞栓を狙っている.瘤内の血流状態が瘤塞栓の可否と密接に関係するため,瘤内流れを可視化すれば瘤塞栓し易い/し難い瘤の判断やデバイスの血流遮蔽能の評価ができると考える.そこで本研究は,動脈瘤-母血管モデルを有する生体外模擬循環回路を用いPIV計測により瘤モデル内流れを計測し,1瘤形状,2母血管形状,3留置デバイスモデルの違いによる瘤内流れの変化を明らかにすることを目的とした.母血管の側壁に生じた嚢状動脈瘤の2次元投影形状に適当な厚みを持たせた2.5次元モデルを作製し瘤モデル中央断面の流れのPIV計測を行い,血栓形成と密接に関係することが知られるせん断速度の瘤内平均値を算出した.1動脈瘤の瘤深さと赤道面直径の寸法を変更したモデルで計測を行ったところ,瘤深さが深い,また,赤道面直径が大きいモデルほど瘤内平均せん断速度は低かった.つまり,破裂しやすい大きな動脈瘤ほどステント留置により血栓形成が促進され瘤塞栓し易いと考えられる.2弯曲血管に生じた外弯動脈瘤モデルの母血管曲率比を変更した.瘤内平均せん断速度は曲率比が高いモデルほど高く,母血管の弯曲が強いほど外弯動脈瘤の塞栓は難しいと考えられた.3開孔条件が異なるステントモデル

留置時の計測を行ったところ,開口率が小さく,また,孔が小さいモデルで瘤内せん断速度は低かった.瘤内流れの強さを明らかにすることでデバイスの瘤塞栓性能の違いが評価できると期待する.以上より,瘤形状や母血管形状の違いによる瘤塞栓治療のし易さの傾向について知見が得られた.また,本手法は瘤塞栓デバイスの塞栓性能評価に応用できると考える.近年、劇的に開発が進んでいるフローダイバーターなどのステント型動脈瘤塞栓デバイスの塞栓指標を得るため、動脈瘤モデルを有する生体外模擬循環回路を作製し瘤内流れの可視化計測を行った。その結果、瘤サイズが小さく、ネック幅が大きい動脈瘤や、弯曲血管の外弯側に生じた瘤は瘤塞栓に強い血流遮蔽能を有するデバイスが必要になることが明らかとなった。また、デバイスによる瘤内流れの違いも捉えることができ、本手法により、塞栓し易い/し難い瘤の判別やデバイス留置による塞栓可能性が流体力学的見地から定量評価可能と考える。動脈瘤形状変更の影響については、先に挙げた「ネック幅」、「ドーム径」、「瘤高さ」を変更し実験条件数を増やしていけば、それぞれのパラメータ変更に関する瘤内流れの変化を評価可能と考える。母血管の弯曲の影響については、ある程度傾向が捉えられているものの、得られる結果にバラつきがあるため、助走区間の拡大や想定通りの流れとなっっていることの確認のための流速測定など行い実験システム自体の精度を高め、弯曲度合いの違いによる瘤内流れの変化を適切に定量評価することを目指す。第39回日本バイオレオロジー学会年会にて,本研究による成果で学会奨励賞を受賞.医用計測工学実験回路の改良が想定より順調に進み消耗品費が少なく済んだため。次年度でより精度の高い計測が出来るよう部分的に回路をさらに改良し、追加検討事項を増やし、その消耗品費に充てる。
異常低原子価鉄酸化物の創製と物性の解明

本研究は、これまでにない一価の鉄を有する酸化物の合成と物性解明を目指し、低温トポケミカル還元反応を駆使して鉄酸化物の合成を行うこと、また高圧下での測定を行った。その結果、Eu置換SrFeO2が超高圧下で圧力誘起移動転移を起こして一価の鉄が得られることが分かった。また電荷移動と共にスピン転移や絶縁体金属転移、磁気転移、スピンフロップ転移など様々な現象が起こった。このことは一価の鉄が興味深い物性を発現する舞台となることを示しており、さらなる一価の鉄の研究が望まれる。関連した研究で新規鉄化合物であるランタノイド置換SrFeO2やBaFe2Se2Oの合成に成功した。本研究は、これまでにない一価の鉄を有する酸化物の合成と物性解明を目指し、低温トポケミカル還元反応を駆使して鉄酸化物の合成を行うこと、また高圧下での測定を行うものである。初年度であるH26年度には、以下の成果が得られた。(1)電荷移動転移を起こすことが高圧のXAS測定により分かっていた(Sr0.7Eu0.3)FeO2について、高圧下でのメスバウア分光測定を行った。その結果、XAS測定で得られた転移圧力と同じ圧力において、電荷移動転移(とそれに伴ってスピン転移)が観測された。高圧下でのスピン転移はSrFeO2において報告されているが、Eu置換によりその圧力を半分以上下げることに成功した。また重要なことは、メスバウアスペクトルより観測された内部磁場の大きさ、アイソマーシフトの値から鉄が一価の方向に還元されていることの証拠を強めることができた。(2)磁場中のメスバウア分光測定より、(Sr0.7Eu0.3)FeO2の高圧相が高温(340K)で強磁性、低温で反強磁性となることが明らかとなった。これはドープされていないSrFeO2にはない現象であり、また強磁性から反強磁性という非常に劇的な物性の変化という点で興味深い。(3)基盤の圧力効果を期待して、MgO基板上に(Sr0.7Eu0.3)FeO2の単結晶基盤を合成して、その電気抵抗を測定したが、電荷移動転移で期待される電気伝導性の大きな変化は観測されなかった。現在高圧電荷移動転移に関する論文を準備中である。H27年度には、以下の成果が得られた。(1)超高圧下100GPaまでの電気抵抗測定の結果、ノンドープのSrFeO2とは異なり金属化しないことが分かった。これは磁気的な相図の違いとも関連があると考えられる。(2)高圧下でのメスバウア分光測定の温度変化実験により、高温の強磁性相から低温の反強磁性相に転移する際にスピンの向きが変化することが明らかとなった。このようなスピンフロップ現象は磁気異方性の強い平面四配位では大変珍しい現象と考えられる。(3)Eu固溶SrFeO2と同様のEuの電荷移動転移を目論み、EuBiS2Fを合成し、8GPaまでの電気抵抗測定を行った。そうしたところ超伝導転移温度が常圧の0.3Kから徐々に圧力に対し上昇し、4GPaで4Kまで上昇した。このように徐々に転移温度が変化する現象は、EuからBiへの電荷移動が影響していると考えられる。現在は高圧電荷移動転移に関する論文を執筆中である。研究実績の概要に記載したように、高圧下での電気抵抗測定やメスバウア測定により、SrFeO2とは全く異なる現象を観測し、鉄一価が実現している証拠を強めた。また鉄以外の系でもEuの電荷移動に関連した現象を観測した、といった結果が出ている。常圧下での鉄一価の実現は今のところうまくいっていないが、着実に高圧下での物性解明が進んでいることと、鉄系以外での展開も見られたことから、おおむね順調に研究が進展しているといえる。H28年度には、以下の成果が得られた。(1)昨年度まで行っていたEu以外の希土類であるSm,Nd,Hoの固溶体の合成を行い、その構造と物性を明らかにした。Sm,Nd,Hoは三価としてSrFeO2に固溶し、鉄に電子ドープされることを期待したが、三価の固溶を保証するように余剰の酸素が導入されて、鉄は二価のままだった。しかし、これまで報告のない、平面四配位の層間に酸素が導入された構造を得た。(2)Ho20%置換体の高圧X線回折測定から、Ho固溶によってスピン転移圧が低圧化することが分かった。このことは面間の相互作用だけでなく面内の相互作用も重要であることを意味している。(3)複合アニオン配位を持つ新規鉄酸セレン化物BaFe2Se2Oを合成し、その磁気特性を明らかにした。

BaFe2Se2Oが持つ特異な磁気構造は、鉄の複合アニオン配位からくる異方性が強い影響を与えていることが分かった。(4)Mn,Co置換体の高圧XRD,メスバウア測定からMnやCo置換はスピン転移圧にほとんど影響を与えないことが分かった。このことは、Mn固溶で磁気的な性質が大きく変化することとは対照的である。本研究は、これまでにない一価の鉄を有する酸化物の合成と物性解明を目指し、低温トポケミカル還元反応を駆使して鉄酸化物の合成を行うこと、また高圧下での測定を行った。その結果、Eu置換SrFeO2が超高圧下で圧力誘起移動転移を起こして一価の鉄が得られることが分かった。また電荷移動と共にスピン転移や絶縁体金属転移、磁気転移、スピンフロップ転移など様々な現象が起こった。このことは一価の鉄が興味深い物性を発現する舞台となることを示しており、さらなる一価の鉄の研究が望まれる。関連した研究で新規鉄化合物であるランタノイド置換SrFeO2やBaFe2Se2Oの合成に成功した。研究実績の概要に記載したように、(1)メスバウアスペクトルより(Sr0.7Eu0.3)FeO2の鉄の状態をダイレクトに観察し、鉄一価が実現している証拠を強めた、またスピン転移圧を下げることに成功した、(2)磁場中での実験により、特異な磁気転移現象を観測した、(3)薄膜による圧力効果を期待したが、あまりうまくいかなかった、といった結果が出ている。常圧下での鉄一価の実現は今のところうまくいっていないが、着実に高圧下での物性解明が進んでおり、おおむね順調に研究が進展しているといえる。今後論文完成に向けて研究を詰めていく。また常圧下での鉄一価実現に向けて、またEuの電荷移動がが期待される物質について合成を精力的に行っていく。固体化学今後高圧下での電気抵抗測定や構造解析を行っていく予定であるが、論文完成に向けて研究を詰めていく。また常圧下での鉄一価実現に向けて、圧力効果が考えられる物質について合成を精力的に行っていく。
ディザ近似を用いた色数を制限しないロバストなカラー・ユニバーサルデザイン

本研究の目的は、明度差ディザ近似によるカラー・ユニバーサルデザインのカラーパターンについて、異なる照明条件に対するロバスト性の基礎データを得ることである。照度3水準(100lx、500lx、1000lx)、色温度3水準(2800K、5500K、8000K)について評価実験を行い、低照度において視認性は低下するが、色温度に関しては有意差を示さないという結果を得た。本研究の目的は、研究者の研究成果である、統制された標準的な照明条件下では有効性が検証された、明度差ディザ近似によるカラー・ユニバーサルデザイン手法で作成されたカラー・パターンについて、異なる照明条件下での変化の傾向、有効性の有無を検証することにより、照明条件にロバストなカラー・ユニバーサルデザインを実現するための基礎データを得ることである。これまでの実験では、色評価用標準光源D50下において、カラー・パターンに色覚異常シミュレーションを適用してプリントすることにより、正常色覚の被験者を模擬色覚異常者として実験を行った。一方、本研究計画においては、異なる照明条件が色覚異常に与える影響も含めた評価を行う必要があり、照明光に覚異常シミュレーションを適用することは困難であることから、照明、パターンサンプルについては色覚異常シミュレーションを適用せずそのまま用い、正常色覚者である被験者に色覚シミュレート眼鏡「バリアントールP・D個別型」(大平印刷(株))を着用してもらいP型、D型の色覚異常の見え方を模擬する方法をとった。色温度と光色の印象[照明学会、技術指針JIEG-008オフィス照明設計技術指針、2002]を参考に、色温度として暖(2800K)、中(4300K)、涼(5800K)の3水準、照度として[JIS Z 9110照明基準総則]を参考に100lx、500lx、1000lxの3水準を設定した。標準光源D50下において、色覚以上による識別が困難な2色によるカラー・パターンに明度差ディザ近似を適用(標準光源D50下においては識別可能となる)したものを、異なる照明条件下で評価することにより、識別性の変化に関するデータを取得した。
熊本藩領の河川流域における書物の伝播と知的生活

本研究では、熊本県に流れる二つの河川流域に伝存する和漢籍コレクションを分析対象とした。最終的に258点(1176冊)に及んだ菊池市蔵和漢籍については、版本の刊記、写本の奥書、蔵書印や識語に至るまで採録した『菊池市生涯学習センター蔵和漢籍分類目録』を刊行し、漢籍や歴史、文学関係の書物が多く伝存していることを明らかにした。1600点以上に及んだ美里町恵照寺蔵の古文書・和漢籍については、手書きで書誌を採録し、文書と典籍を弁別しながら、その入力作業を進め、簡易目録を完成した。結果、予想通り、仏教系(浄土真宗)関連の書物が多いことが判明した。菊池市立図書館の工事により、図書館が新設されるまでの貴重図書の保管体制が不透明になったことから、本年度は菊池市中央公民館(旧図書室)蔵和漢籍の調査を重点的に行うことが賢明と判断し、これを実行した。当初予定して1,000冊に加え、途中、別機関から同じ旧図書室旧蔵系統と目される200冊の和本を新たに発見したことから、計1,200冊の調査に当たることとした。結果、無秩序な状態にあった1,200冊の和漢籍は259点にまとめることができ、その概要を『菊池市中央公民館蔵和漢籍目録第一稿』として刊行した。これにより蔵書構成の全体像が把握できるようになった。また、古典籍群の中に菊鹿の僧侶・原口針水のものと目される蔵書印を発見したことから、この人物に着目し、追究を開始した。その理由は、幕末近代移行期に活躍した人物であることと、針水が住職をつとめた菊鹿・光照寺は浄土真宗西本願寺派の寺院であり、恵照寺と何らかの繋がりを見出せる可能性を秘めているからである。なお、原口針水を追究した成果は、平成26年度熊本県立大学文学部フォーラム「それでも天は転るー熊本におけるもう一つの近代ー」において、「菊鹿の僧侶・原口針水の近代」という演題で口頭発表した。初年度に「第一稿目録」を出版した菊池市中央公民館蔵和漢籍については、引き続き詳細調査を行った。書肆、識語、蔵書印まで採録したこの調査は、現在全体の20%あたりまで進んだ。また、美里町恵照寺蔵和本についても仮の手書きカード目録を作成した。菊池市中央公民館蔵和漢籍については、既に「第一稿目録」を出版した上に、現在は詳細調査に着手しており、このまま継続的に作業していけば、最終年度内に改めて全体の分類目録が刊行できる見通しにある。また、懸案であった美里町恵照寺蔵和本についても、仮カード目録を作成したことにより、次年度はこれを整理した上で電子入力の段階に進むことができる状況であるからである。平成28年熊本地震の被害のため、大学が復旧してから、まずは資料の損壊状況や、保管している建物の状況について確認した。美里町恵照寺蔵和本については、資料自体には損傷が無いことを確認したものの、現地調査は行わず、仮の手書きカード目録の整理と電子入力に取り組んだ。典籍と文書とが混在している形で仮番号が付されているので、採録した目録の中から和漢籍を抽出し電子入力を行っている途中である。また、既に「第一稿目録」を出版した菊池市中央公民館蔵和漢籍についても、菊池市側に資料の損傷が無いことを確認した上で、先方が復旧してから、引き続き詳細調査に取り組み、全体の80%あたりまで進んだ。平成28年熊本地震の被害により現地調査の予定は大幅に狂ったものの、夏に復旧した菊池市の調査では、以降順調に進展した。また、美里町恵照寺蔵和本についても、既に採録したデータの整理・入力に力を注ぐことで、プロジェクト全体としては順調に進展したと言える。1600点以上に及んだ美里町恵照寺蔵の古文書・和漢籍については、これまで行ってきた手書きで採録したカードの入力を継続した。入力過程で生じた問題点を解消しながら、書誌は最低限必要な情報に絞り、カード入力を進めた。次に、文書と典籍が通番で採録されているため、その分別を行った。以上の作業を進め、和漢籍の簡易目録を完成した。なお、文書には恵照寺関連の証文や書簡類が見られたが、書籍購入に係るものは見つけることができず、現時点で書籍伝存の背景を窺うことはできなかった。また、典籍については、予想できることではあるが、多くは仏教系、とりわけ宗門の浄土真宗に係る内容の本であることが判明した。ついで、当初1000冊程度と見込んでいたものの、最終的に1200冊弱に及んだ菊池市蔵和漢籍については、生涯学習センター設立に伴い、中央公民館旧図書室からの移管・保管体制を指導し、新センター古文書室に無事移管することができ、現在出納体制の整備を指導中である。当該和漢籍については、既に簡易目録である『菊池市中央公民館蔵和漢籍目録第一稿』(平成27年3月刊)を発表し、その全体像を浮き彫りにしていたが、今回は版本の刊記、写本の奥書、蔵書印や識語に至るまで採録した『菊池市生涯学習センター蔵和漢籍分類目録』を年度末に刊行した。また、「近世・近代における菊池の文教ー地域調査、古典籍調査の成果を通してー」(菊池市生涯学習センター、2018年1月18日)と題した一般講演を行い、研究成果を地域へ還元した。

本研究では、熊本県に流れる二つの河川流域に伝存する和漢籍コレクションを分析対象とした。最終的に258点(1176冊)に及んだ菊池市蔵和漢籍については、版本の刊記、写本の奥書、蔵書印や識語に至るまで採録した『菊池市生涯学習センター蔵和漢籍分類目録』を刊行し、漢籍や歴史、文学関係の書物が多く伝存していることを明らかにした。1600点以上に及んだ美里町恵照寺蔵の古文書・和漢籍については、手書きで書誌を採録し、文書と典籍を弁別しながら、その入力作業を進め、簡易目録を完成した。結果、予想通り、仏教系(浄土真宗)関連の書物が多いことが判明した。概ね申請時の研究計画に従って資料収集、分析、成果の公開を進めるようつとめてきた。中でも、研究課題の一つの柱である菊池市中央公民館蔵和漢籍について、早々に簡易目録『菊池市中央公民館蔵和漢籍目録第一稿』を刊行できたことは、蔵書構成の全体像を把握する上でも大きな達成となった。また、有望な研究課題として新たに原口針水を発掘し、口頭発表まで果たしたことは大きな展開であった。全体的に、資料収集、分析、成果の公開ともに順調に行えている。一方で、恵照寺蔵書については、予備調査段階に留まっており、次年度には本格的に着手する意向である。まずは2016年4月14、16日の熊本地震による資料と保管環境の被害状況を確認する。被害が無い、もしくは軽微ならば、菊池市中央公民館蔵本については引き続き詳細調査に取り組み、美里町恵照寺蔵本についてはカード目録の整理と電子化を進める。一方、資料の被害が甚大な場合は損壊状況を記録し、また、保管環境の被害が大きい場合は適切な施設へ資料の移動を行った上で、可能な範囲で上記作業を進めていく。2017年3月に菊池市中央公民館から生涯学習センターに資料を移管したので、まずは資料を一つずつ「ある」ことを確認した上で、保管環境の整備を指導し、引き続き分類目録作成に取り組む。美里町恵照寺蔵和本については、先方と建物の状況を相談した上で、現地調査を行うか、やめるかを決める。現地調査を取りやめた場合は、カード目録にのみ拠り、これに基づいて入力とデータ整理を進め、簡易目録を完成させる。日本近世史「菊池市中央公民館蔵書」「恵照寺蔵書」といった本研究の柱になるテーマについては、今後も継続して関連資料の収集、分析を行い、成果の公開につとめる。また、原口針水のような有望な研究課題も積極的に発掘し、研究対象時期における地域のネットワークや流通体制まで視野に入れて蔵書の位置付けを検討する。作業は順調に進行したものの、一方で調査出張に出る回数自体が少なかったため次年度使用額が生じた。平成28年熊本地震の被災により、当初の予定通りに現地調査を行えなかったことが理由。図書館の新設工事により貴重書の保管体制が不透明となったことから、菊池市中央公民館蔵和漢籍の調査を重点的に行うことが賢明と判断し、これを実行したことで、それに伴って恵照寺調査や関連資料収集が手薄となり、差額が生じた。次年度助成金は、これまでと同様に、菊池市中央公民館および美里町恵照寺蔵本の書誌や伝来の背景を調べるために必要な文献・史料の購入と調査出張、ならびにデータ入力の謝金等に使用し、前年度未使用の繰越分については、必要な調査出張や耐震・減災関係の消耗品にあてる。次年度助成金は、これまでと同様に、菊池市中央公民館および美里町恵照寺蔵本の書誌や伝来の背景を調べるために必要な文献・史料の購入と調査出張、データ入力等の謝金、ならびに目録の印刷費用に使用し、前年度未使用の繰越分についても、これにあてる。恵照寺調査関連で実行できなかった分が翌年度繰越金となった。
労働法の歴史的基盤に関する比較研究

(欧米の労働法のなかでもその問題が観察され問題視されていること)が明らかにされた。本研究では、(1)日本における雇用や労働の歴史に関する既存の研究をサーベイする、(2)(1)に加え、新たな資料や文献に基づく分析・研究を行いつつ、日本における労働と社会の歴史、そのなかで生成した労働法の歴史の動態を明らかにする、(3)フランスやアメリカの労働社会や労働法の歴史に関する研究を継続して行い、(2)と(3)の研究結果を比較して、労働法の歴史の比較研究を行う、(4)以上の研究の成果をとりまとめ、日本の現在の労働法改革をめぐる議論に歴史的視点から新たな示唆を得る、という手順・方法で、労働法の歴史的基盤について比較研究を行うことを計画している。(1)日本の労働社会や労働法の歴史に関する既存の研究の文献・資料の検索・収集を国内の図書館、資料センター、出版社等を通じて行った。法学文献のほか、歴史学、社会学、経済学などの文献・資料の収集にも重点を置いた。(2)(1)で収集した文献・資料を整理・分析し、既存の研究のサーベイを行った。ここでは、瀧川政次郎『日本労働法制史』社会問題講座8-12巻(改造社、1926-27)、牧英正『人身売買』(岩波書店、1971)、牧英正『雇用の歴史』(弘文堂、1977)、矢野達雄『近代日本の労働法と国家』(成文堂、1993)などのほか、法学、歴史学、社会学、経済学などの諸分野における既存の研究をもとに、これまでの日本における労働史研究の成果をとりまとめた。研究を進めるにあたり、経済学の観点から労働史を研究している中村尚史准教授(東京大学)のアドヴァイスを受けた。(3)これらの文献・資料をもとに、本格的な歴史研究のための準備的研究を行った。(4)これらの作業と平行して、フランスやアメリカの労働社会や労働法の歴史に関する文献・資料を収集した。(6)国内で開催される労働社会や労働法のあり方に関する学会、研究会、講演会などに参加し、情報を収集した。(7)以上の研究・情報収集により得られた成果はなお中間的なものであり、歴史研究として公表するには至っていないが、そこで得られた知見は、下記11.の研究発表のなかで部分的に生かされている。中闘的な成果の大要を述べると、(1)日本の雇用・労働は歴史的・社会的条件に規定されつつ多様に変遷してきたものであり、かつてから「月本的」という特定の性格(例えば「終身雇用」的・「共同体」的な性格)を一貫してもってきたものではない、(2)現在の臼本の雇用・労働の特性(欧米の雇用・労働との相違)の起源は、江戸期中盤から明治期以降の「近代化」のプロセスの違いに求められる、という点にある。(1)平成20年度に引き続き、日本の労働社会や労働法の歴史に関する既存の研究の文献・資料の検索・収集を国内の図書館、資料センター、出版杜、古書店等を通じて行った。ここでは、法学、歴史学、社会学、経済学などの諸分野における既存の研究をもとに、これまでの日本における労働史研究の成果をとりまとめ、本格的な歴史研究のための準備を行った。(3)これらの作業と平行して、フランスやアメリカの労働社会や労働法の歴史に関する文献・資料を収集するとともに、労働法の歴史に造詣の深いAntoine LYON-CAEN教授(Paris Ouest Nanterre La Defense大学)からアドヴァイスを受けた。(4)国内外で開催される労働社会や労働法のあり方に関する学会、研究会、講演会などに可能な限り参加し、情報を収集した。(5)以上の研究・情報収集により得られた成果はなお中間的なものであり、歴史研究として公表するには至っていないが、そこで得られた知見は、下記11.の研究発表のなかで部分的に生かされている。中間的な成果の大要を述べると、(1)日本の雇用・労働は歴史的・社会的条件に規定されつつ多様に変遷してきたものであり、かつてから「日本的」という特定の性格(例えば「終身雇用」的・「共同体」的な性格)を一貫してもってきたものではない、(2)現在の日本の雇用・労働の特性(欧米の雇用・労働との相違)の起源は、江戸期中盤から明治期以降の「近代化」のプロセスの違いに求められる、(3)1990年代以降のグローバル化のなかで世界の労働をめぐる状況は近接化してきているが、そこで求められている「集団」による「コミュニケーション」のあり方は、それぞれの歴史的・社会的条件に規定されつつ、各国ごとに様々な形で顕在化してきている、いう点にある。1.日本の労働社会や労働法の歴史に関する既存の研究の文献・資料の検索・収集を国内の図書館、書店等を通じて行った。2.1.で収集した文献・資料を整理・分析し、これまでの日本における労働史研究の成果をとりまとめ、本格的な歴史研究のための準備を行った。3.欧米の労働社会や労働法の歴史に関する文献・資料を収集するとともに、労働法の歴史に造詣の深いAntoine LYON-CAEN教授(パリ西大学)と面談し情報の提供と指導を受けた。4.国内外で開催される労働社会や労働法のあり方に関する学会、研究会、講演会などに可能な限り参加し、研究成果の発信と情報の収集を行った。