hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結節性多発動脈炎発症モデル動物の確立とその発症因子の同定

ASSは血管の代謝に重要な酵素であることから、ヒトのPN様血管炎、特に現在注目されている急性進行性糸球体腎炎(組織学的には半月体形成、血清学的には抗好中球細胞質抗体、ANCAの出現を特徴とする)と肺胞出血で急死を遂げる顕微鏡的多発血管炎(MPA)の診断・治療の確立へのASS-抗ASS抗体系の貢献が期待される。当該マウスは半月体形成、抗好中球細胞質抗体(ANCA)も高頻度で見られることからPN様血管炎よりもMPAに近いモデルになっていることを付記する。
がん浸潤制御性T細胞の抗原同定とそれに基づく免疫応答抑制機構の解明

抗PD-1抗体などの免疫チェックポイント分子を標的にするアプローチに加え、免疫応答を負に制御する制御性T細胞(regulatory T cell: Treg)の抑制を解除することで、がんに対する免疫応答を強化する新たな治療法の開発が注目されている。しかし、がん組織内でTregがどのような抗原を認識し、抗原特異的にがん免疫応答を抑制しているかに関しては、いまだ不明な点が多い。そこで、本研究では独自に開発した単一T細胞解析技術を用いて、がん組織内でクローナルに集積するTregのT細胞受容体(TCR)の網羅的な解析を行い、それらTregの抗原を同定する。さらに、同定した抗原を用いて、Tregが抗原特異的にがん免疫応答を抑制しているか否かを検証する。本年度はマウスにB16F10細胞を播種し、腫瘍を形成させ、その腫瘍から腫瘍浸潤リンパ球(TIL)を回収し、TCRレパトアの解析と腫瘍への反応性を評価した。具体的にはB16F10細胞をマウスに播種後、7日後、10日後、14日後のマウスから所属リンパ節、spleenおよび腫瘍からTILを調整した。その後、活性化マーカーにはCD137とTregのマーカーにはCD25を用いて、細胞をシングルセルソーティングし、TCRのレパトアを解析した。その結果、TILおよび一部のリンパ節にはクローナルに増殖しているT細胞が存在していたが、spleenにはクローナルなT細胞はほとんど観察されなかった。更に、取得したTCRの発現ベクターを作製し、リンパ球に導入して発現させた。このリンパ球を用いて、I-Abを発現させたB16F10への反応性を評価したところ、10個中1個のTCRでB16F10への反応が観察された。本研究では、我々が独自に開発したTCRクローニングシステムを基盤に、担がんマウスモデルを用いて、(1)がん組織に浸潤するTregのレパトアの網羅的解析を行い、クローナルに集積するTregが認識する抗原の同定を行う。さらに、(2)同定した抗原を用いて、Tregの抗原特異的な免疫抑制を検証することが目的である。本年度はTILのレパトア解析が主な計画である。計画にそって、B16F10を播種したマウスからTILを調整し、活性化マーカーにはCD137、TregのマーカーにはCD25を用いて、細胞をソーティングし、TCRのレパトアを解析した。その結果、TILおよび一部のリンパ節からはクローナルに増殖しているT細胞が存在していたが、spleenにはクローナルなT細胞はほとんど観察されなかった。上記のように、レパトア解析までは順調に進んだが、B16F10反応性が確認されたTCRは、現時点では1個のみである。次年度は再現性を確認するとともに、新たにTCR発現ベクターを作製し、B16F10への反応性を評価する。更に、効率よく抗原を同定する系の確立を行う予定である。

本年度はTILのレパトア解析が主な計画である。計画にそって、B16F10を播種したマウスからTILを調整し、活性化マーカーにはCD137、TregのマーカーにはCD25を用いて、細胞をソーティングし、TCRのレパトアを解析した。その結果、TILおよび一部のリンパ節からはクローナルに増殖しているT細胞が存在していたが、spleenにはクローナルなT細胞はほとんど観察されなかった。更に、取得したTCRの発現ベクターを作製し、リンパ球に導入して発現させた。このリンパ球を用いて、I-Abを発現させたB16F10への反応性を評価したところ、10個中1個のTCRでB16F10への反応が観察された。上記のように、レパトア解析までは順調に進んだが、B16F10反応性が確認されたTCRは、現時点では1個のみである。次年度は再現性を確認するとともに、新たにTCR発現ベクターを作製し、B16F10への反応性を評価する。更に、効率よく抗原を同定する系の確立を行う予定である。各TCRレパトアの解析に時間を要したため、予定よりTCRレパトアの解析数が少なくなり、マウスやその他解析用の試薬を使用しなかった。今後はTCRレパトアの解析数を増やし、更に取得したTCRの反応性評価に次年度使用額を用いる。
Ｘ線偏光観測で探る超新星残骸における粒子加速機構

本研究の目的である超新星残骸(SNR)での粒子加速機構を探るために、我々が開発しているX線偏光装置を宇宙に設置する必要がある。しかし、このプロジェクトは予算超過のため、2014年度に一旦停止している。本年度の学位取得のため、私は宇宙の元素の起源や成り立ちを探るために、遠方銀河にある超新星爆発の種類判定の方法を確立を目指した。具体的には、超新星爆発の種類には、Ia型と重力崩壊型の2つがあり、それぞれの爆発で合成される元素に違いがあることがわかっている。爆発の種類とその頻度を調べることは、我々の身近な元素の組成比の起源を調べることに繋がる。爆発後にみられるSNRは高温の薄いプラズマからなり、星を構成していた爆発噴出物の元素が放つX線を直接観測できることから、その元素の種類と量を調べることで、爆発の種類を特定することができる。爆発噴出物を正確に見積もるためには、爆風によって掃き集められる星間物質と爆発噴出物を空間的に切り分けることが重要だと考えられ、今まで空間分解能に優れたX線望遠鏡による観測が盛んに行われてきた。本研究は、従来の方法とは違い、エネルギー分解能が十分にあれば、SNRの構造を空間分解しなくても、元素の生成量が爆発の種類ごとに違うことを活かして、爆発の種類の特定が可能ではないかという点に着目した。私は、大小マゼラン星雲のSNRのうち、X線観測衛星「すざく」のアーカイブデータを用いてスペクトルの系統解析を行い、その方法の検証を試みた。結果、爆発の種類の特定が難しいとされる古いSNR (年齢>1万年)において、スペクトルの1 keV付近の輝線構造から古いSNRにおいても爆発噴出物の寄与が十分にあることを示し、そのスペクトルの特徴から爆発の種類の分類に成功した。この内容は博士論文としてまとめただけでなく、天文学会での口頭成果報告と、雑誌PASJへの論文掲載がされた。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題を達成するためにも、我々の研究チームは長年望まれている天体からのX線偏光観測を実現させるべく、NASAと共同で開発しているX線偏光計を搭載した衛星計画を推進している。私は25年度では、その衛星搭載用のX線偏光計と同等のものを日本でも製作・性能調査を行い、性能調査で得られた結果を衛星に載せるX線偏光計の詳細設計にフィードバックすることで、衛星実験の成功に貢献することを目指した。主な研究実績は以下のとおりである。1.偏光計の製作・基本動作の確認2014年冬にある衛星計画提案書に向け、我々は早急に衛星搭載用のX線偏光計の性能調査をし、偏光計の詳細設計を決定する必要がある。そのためには現在NASAにしかない衛星搭載用のX線偏光計と同性能のものを日本で製作し、日米で並行して偏光計の性能調査を行わなければならない。私は、NASA側と直接やり取りをして、衛星搭載品の偏光計の機能に加え、NASA側ではできない性能調査に対応した独自のX線偏光計を設計した。そして、業者の協力を得て3ケ月ほどで製作し、偏光計としての基本動作である入射X線の偏光情報を持つ電子飛跡を確認することができた。2.偏光検出と封入ガス圧の関係についてX線偏光計の詳細設計の一つである封入ガス圧について、私はガス圧力と偏光検出の関係を調査し、最適な偏光計の封入ガス圧の範囲を決定した。この研究成果はガス放射線検出器として初めての成果であるため、この内容を日本物理学会秋季大会で口頭発表、スペインで行われたガス放射線検出器の国際会議MPGD 2013で口頭発表し、さらに国際会議の査読付きproceedingsとしてまとめた。このproceedingsは2014年冬にある衛星計画提案書の参考文献として衛星計画に積極的に利用されることを目指した。私は26年度では、その衛星搭載用のX線偏光計と同等のものを日本でも製作・性能調査を行い、性能調査で得られた結果を衛星に載せるX線偏光計の詳細設計にフィードバックすることで、衛星実験の成功に貢献することを目指した。1.偏光計の製作・基本動作の確認PRAXyS衛星計画に向け、我々は早急に衛星搭載用のX線偏光計の性能調査をし、偏光計の詳細設計を決定する必要がある。私は、25年度に製作したNASA側ではできない性能調査に対応した独自のX線偏光計の基礎評価試験を実施し、必要最低限の動作を確認した。また26年12月に理化学研究所の放射光施設SPring-8で、高偏光度のX線ビームを用いてこの偏光計の性能評価試験をし、結果、NASAが所有しているフライト品相当の偏光計と同等の性能がある事が確認された。2.ガス電子増幅フォイルの性能評価我々の偏光計のコアデバイスであるガス電子増幅フォイルは、高い増幅率、エネルギー応答性、電子増幅の場所依存性が少ないのが特徴であるが、定量的に調べられていなかった。

私はこれらの項目について実際のフライト品と同等の物を使って上記の項目を詳細に調べ、6月末にあった国際会議SPIEでポスター発表およびproceedingsとしてまとめた。また、この調査でガス電子増幅フォイルの場所依存性の原因ができたので、今後の開発へフィードバックされることが決定した。本研究の目的である超新星残骸(SNR)での粒子加速機構を探るために、我々が開発しているX線偏光装置を宇宙に設置する必要がある。しかし、このプロジェクトは予算超過のため、2014年度に一旦停止している。本年度の学位取得のため、私は宇宙の元素の起源や成り立ちを探るために、遠方銀河にある超新星爆発の種類判定の方法を確立を目指した。具体的には、超新星爆発の種類には、Ia型と重力崩壊型の2つがあり、それぞれの爆発で合成される元素に違いがあることがわかっている。爆発の種類とその頻度を調べることは、我々の身近な元素の組成比の起源を調べることに繋がる。爆発後にみられるSNRは高温の薄いプラズマからなり、星を構成していた爆発噴出物の元素が放つX線を直接観測できることから、その元素の種類と量を調べることで、爆発の種類を特定することができる。爆発噴出物を正確に見積もるためには、爆風によって掃き集められる星間物質と爆発噴出物を空間的に切り分けることが重要だと考えられ、今まで空間分解能に優れたX線望遠鏡による観測が盛んに行われてきた。本研究は、従来の方法とは違い、エネルギー分解能が十分にあれば、SNRの構造を空間分解しなくても、元素の生成量が爆発の種類ごとに違うことを活かして、爆発の種類の特定が可能ではないかという点に着目した。私は、大小マゼラン星雲のSNRのうち、X線観測衛星「すざく」のアーカイブデータを用いてスペクトルの系統解析を行い、その方法の検証を試みた。結果、爆発の種類の特定が難しいとされる古いSNR (年齢>1万年)において、スペクトルの1 keV付近の輝線構造から古いSNRにおいても爆発噴出物の寄与が十分にあることを示し、そのスペクトルの特徴から爆発の種類の分類に成功した。この内容は博士論文としてまとめただけでなく、天文学会での口頭成果報告と、雑誌PASJへの論文掲載がされた。昨年度の目標であった独自の偏光計の基礎性能の確認の他に、当初予定していなかった大型放射光施設SPring-8を利用した高偏光X線を使った偏光に対する性能評価試験ができた。そして、その結果からNASAが所有しているフライト品相当の偏光計と同等の性能がある事が確認できた。また、偏光計の重要なデバイスであるガス電子増幅フォイルの性能評価を詳細に調べ、国内会議をはじめ、国際会議SPIEでのポスター発表とproceedingとして成果をまとめることができた。この結果は多くの研究者の興味を引き、特に欧州の研究者とのコネクションを作ることに役立った。上記の様に、国内・国際で活発に研究活動を行い、当初の予定以上の結果をだした。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題としてあげていた超新星残骸からのX線偏光を観測することは、衛星プロジェクトが一旦中止になってしまったため、残念ながら私が在学中には最終目標を達成することができなくなった。超新星残骸の粒子加速の機構解明をするためにも、超新星残骸の周辺環境や爆発タイプを知る必要がある。そのため、私は今後の研究として既存のX線天文衛星すざく衛星に搭載されている高分解能のX線観測装置で観測された全ての超新星残骸の系統解析を行うことで、その周辺環境や爆発タイプに迫る。
フラーレン中のEC崩壊核種ベリリウム-7の半減期比較精密測定

環境の変化が崩壊定数(半減期)に最も現れやすいと予想される核外電子捕獲(Electron Capture(EC)崩壊は核外の1sや2s電子が原子核に捕獲されて崩壊する。本研究者らはフラーレン(C_<60>)内にEC崩壊核種である^7Beを内包させることに成功したことにより、^7Beの半減期測定が可能となった。本研究ではフラーレンという特殊な環境にある^7Beの半減期がどれほど変化するか調べることを目的とする。本年度までに、フラーレン中の^7Beの半減期がヘリウム温度の環境下でどれほど変化するかを調べた。また、ベリリウム金属中でも^7Beの半減期がヘリウム温度でどれほど変化するかを調べた。分子動力学計算を駆使して^7Beの原子核位置での電子密度を調べ、実験・理論両面から核外の電子状態がEC崩壊にどれほど影響を及ぼすか解明した。その結果、以下の研究成果が得られた。1)金属ベリリウム中の^7Beの半減期は室温で53.25日、C_<60>中の^7Beの半減期はT=5Kで52.45日であった。この半減期の差異は約1.5%短く、これまでの観測で最大の達いとなった。2)^7Beをドープした金属ベリリウムをT=5Kに冷却した場合と室温中の場合では約0.3%後者の方が半減期が長くなることが分かった。3)密度汎関数理論・局所密度近似(LDA)に基づき、研究分担者(大野)が開発した全電子第一原理計算手法(全電子混合基底法)を用いて、各々の実験のケースに沿った原子核位置での電子密度を決定した。これらの成果はアメリカ物理学会誌等に投稿中である。EC崩壊核種7Beの半減期が物理的、化学的環境によって異なるかどうか見るために、化学形の異なった試料を全く同じ条件で比較測定することが、系統誤差を少なくするために必須である。最初に、C60及びC70と核反応で^7Beを生成するためのソース物質であるリチウム化合物(たとえばLi_2CO_3)をC60が溶けやすい二硫化炭素(CS2)中で均一に混合し、CS2を取り除いたものを高純度アルミニウム箔で包んでターゲットとし、それを東北大学サイクロトロンRIセンターのサイクロトロンの16MeVの陽子によって照射し、照射試料を高速クロマトグラフ装置で分離した後に試料を錠剤状におし固め、測定試料とした。また、比較試料を調製するために、Be-metalを準備し、石英管内にこれを真空封入した後、東北大学原子核理学研究施設の電子ライナックで電子線を制動放射に変換し照射した。照射後アニールした後に比較測定用の試料として^7Be内包C60と共に自動試料交換連続測定装置にセットして測定を行っている。測定はGe-検出器を用いて7Beの崩壊に伴う478keVのγ線を検出することにより、半減期を決定できる。ここでは日本標準時間を取り入れて、各々の試料について半減期の絶対値として値を得るようにした。平成17年度はGe半導体検出器を導入し、現有の比較測定装置にヘリウム温度による冷却測定装置を搭載して、C60に内包された^7Beの半減期測定を開始した。これらの結果より、フラーレンケージ内のどのような化学状態が半減期の変化に影響を及ぼすのか系統的に調べている。実験と同時に、第一原理、全電子混合基底法を用いて、各々の状態の原子核位置での電子密度を求め、実験結果と比較検討を行なっている。環境の変化が崩壊定数(半減期)に最も現れやすいと予想される核外電子捕獲(Electron Capture(EC))崩壊は核外の1sや2s電子が原子核に捕獲されて崩壊する。

EC崩壊の代表的な核種である^7Beについては、わずかな半減期の変化0.1%程度の報告がなされているにすぎなかった。本研究者らはフラーレン(C_<60>)内にEC崩壊核種である^7Beを内包させることに成功したことにより、^7Beの半減期測定が可能となった。本年までに金属ベリリウム中の^7Beの半減期(53.25日)よりもC_<60>中の^7Beの半減期(52.6日)の方が、約1%以上短くなることが分かった。平成18年度では、フラーレン中の^7Beの半減期がヘリウム温度の環境下でどれほど変化するかを調べた。また、フラーレン以外にベリリウム金属中でも^7Beの半減期がヘリウム温度でどれほど変化するかを調べた。さらに分子動力学計算を駆使して^7Beの原子核位置での電子密度を調べ、実験・理論両面から核外の電子状態がEC崩壊にどれほど影響を及ぼすか解明した。1)常温で^7Beはフラーレン内を熱運動をしていると考えられるので、C_<60>試料をヘリウム温度に冷却することにより分子運動を抑えて半減期測定を行った。2)密度汎関数理論・局所密度近似(LDA)に基づき、研究分担者(大野)が開発した全電子第一原理計算手法(全電子混合基底法)を用いて、各々の実験のケースに沿った原子核位置での電子密度を決定した。これらの成果はアメリカ物理学会誌に投稿中である。環境の変化が崩壊定数(半減期)に最も現れやすいと予想される核外電子捕獲(Electron Capture(EC))崩壊は核外の1sや2s電子が原子核に捕獲されて崩壊する。本研究ではフラーレンという特殊な環境にある^7Beの半減期がどれほど変化するか調べることを目的とする。本年度までに、フラーレン中の^7Beの半減期がヘリウム温度の環境下でどれほど変化するかを調べた。また、ベリリウム金属中でも^7Beの半減期がヘリウム温度でどれほど変化するかを調べた。分子動力学計算を駆使して^7Beの原子核位置での電子密度を調べ、実験・理論両面から核外の電子状態がEC崩壊にどれほど影響を及ぼすか解明した。その結果、以下の研究成果が得られた。1)金属ベリリウム中の^7Beの半減期は室温で53.25日、C_<60>中の^7Beの半減期はT=5Kで52.45日であった。この半減期の差異は約1.5%短く、これまでの観測で最大の違いとなった。2)^7Beをドープした金属ベリリウムをT=5Kに冷却した場合と室温中の場合では約0.3%後者の方が半減期が長くなることが分かった。3)密度汎関数理論・局所密度近似(LDA)に基づき、研究分担者(大野)が開発した全電子第一原理計算手法(全電子混合基底法)を用いて、各々の実験のケースに沿った原子核位置での電子密度を決定した。これらの成果はアメリカ物理学会誌等に投稿中である。
抗癌剤とサイトカイン併用による腫瘍・エフェクター細胞接着能増強による抗腫瘍効果

われわれは、C3H/Heマウスに同系可移植性扁平上皮癌NR-S1細胞を移植し,腫瘍局所へのIL-2+IFN-βの併用投与,腹腔内への抗癌剤(BLM,CY,CDDP)の単独投与あるいは両者の併用投与を行い,腫瘍の増殖や生存率を観察した.同時に脾細胞の細胞障害活性,脾細胞の細胞表面抗原陽性率および腫瘍局所の病理組織学的変化について検討し,以下の結果を得た.1.IL-2+IFN-β投与群では投与期間中にのみ腫瘍の抑制が認められた.抗癌剤単独投与群では腫瘍増殖速度の鈍化は認められたが,腫瘍の縮小や消失には至らなかった.抗癌剤+IL-2+IFN-β投与群では有意な腫瘍の縮小が認められた.特にBLM+IL-2+IFN-β投与群では9例中2例(22.2%)のマウスに腫瘍の消失を認めた.2.生存日数については抗癌剤単独投与群で有意に生存日数の延長が見られた.抗癌剤+IL-2+IFN-β投与群は抗癌剤単独投与群に比べても有意な延長が認められた.3.YAC-1細胞に対する細胞障害活性(NK活性)ではCDDP単独投与群,BLM+IL-2+IFN-β投与群,CDDP+IL-2+IFN-β投与群が有意に増強していた.P815細胞に対する細胞障害活性(LAK活性)では,抗癌剤+サイトカイン併用投与群が低値ではあるが有意に増強していた.NR-S1細胞に対する細胞障害活性では,BLM+IL-2+IFN-β投与群とCDDP+IL-2+IFN-β投与群で対象群,および他の実験群に比べ有意に細胞障害活性が増強していた.4.脾細胞のThy1.2,L3T4陽性率では,BLM,CDDP単独投与群,BLM+IL-2+IFN-β投与群に有意な上昇が認められた.なおIL-2+IFN-β投与群はThy1.2のみに,CY+IL-2+IFN-β投与群はL3T4のみに有意な上昇が認められた.Lyt-2陽性率は各群に有意差は認められなかった.NK陽性率は各群とも有意な上昇が認められた.5.腫瘍局所の組織学的検索では,抗癌剤+IL-2+IFN-β投与群に多数の単核球や好中球の浸潤がみられ,これら単核球の多くはMac-1,asialo GM-1抗原陽性であることから,抗腫瘍効果には活性化マクロファージや活性化NK細胞の関与が示唆された.われわれは、C3H/Heマウスに同系可移植性扁平上皮癌NR-S1細胞を移植し,腫瘍局所へのIL-2+IFN-βの併用投与,腹腔内への抗癌剤(BLM,CY,CDDP)の単独投与あるいは両者の併用投与を行い,腫瘍の増殖や生存率を観察した.同時に脾細胞の細胞障害活性,脾細胞の細胞表面抗原陽性率および腫瘍局所の病理組織学的変化について検討し,以下の結果を得た.1.IL-2+IFN-β投与群では投与期間中にのみ腫瘍の抑制が認められた.抗癌剤単独投与群では腫瘍増殖速度の鈍化は認められたが,腫瘍の縮小や消失には至らなかった.抗癌剤+IL-2+IFN-β投与群では有意な腫瘍の縮小が認められた.特にBLM+IL-2+IFN-β投与群では9例中2例(22.2%)のマウスに腫瘍の消失を認めた.2.生存日数については抗癌剤単独投与群で有意に生存日数の延長が見られた.抗癌剤+IL-2+IFN-β投与群は抗癌剤単独投与群に比べても有意な延長が認められた.3.YAC-1細胞に対する細胞障害活性(NK活性)ではCDDP単独投与群,BLM+IL-2+IFN-β投与群,CDDP+IL-2+IFN-β投与群が有意に増強していた.P815細胞に対する細胞障害活性(LAK活性)では,抗癌剤+サイトカイン併用投与群が低値ではあるが有意に増強していた.NR-S1細胞に対する細胞障害活性では,BLM+IL-2+IFN-β投与群とCDDP+IL-2+IFN-β投与群で対象群,および他の実験群に比べ有意に細胞障害活性が増強していた.4.脾細胞のThy1.2,L3T4陽性率では,BLM,CDDP単独投与群,BLM+IL-2+IFN-β投与群に有意な上昇が認められた.なおIL-2+IFN-β投与群はThy1.2のみに,CY+IL-2+IFN-β投与群はL3T4のみに有意な上昇が認められた.Lyt-2陽性率は各群に有意差は認められなかった.NK陽性率は各群とも有意な上昇が認められた.5.腫瘍局所の組織学的検索では,抗癌剤+IL-2+IFN-β投与群に多数の単核球や好中球の浸潤がみられ,これら単核球の多くはMac-1,asialo GM-1抗原陽性であることから,抗腫瘍効果には活性化マクロファージや活性化NK細胞の関与が示唆された.
組織内酸素分圧分布の3次元可視化のための時間分解型共焦点レーザ生体顕微鏡の開発

リン光プローブの特性分析:酸素感受性リン光プローブPd-ポルフィリンの生体適合性および分光特性を、動物実験により検討した。実験にはラットcremaster muscleを用い、Pd-ポルフィリン溶液(25mg/kg体重)を頚静脈より注入した。プローブ注入によるラットの全身状態および微小循環へ影響はなかった。励起光源には波長535nm、出力1.2mW、パルス幅300psのN2/dyeレーザを用い、x20対物レンズを介し、10μmの空間分解能での検出が可能であった。時間分解能は表面状態にも依るが最小0.5秒が得られた。レーザ照射による組織への障害は、連続60秒以上の照射により細動脈外壁に変色が出現したが、血流動態には影響はなかった。以上の実験結果より本システムにより最高毎秒120のデータが得られることが確認できた。動物実験による性能評価:cremaster筋の各部位を対象として酸素分圧の局所計測を行い、本システムの有用性を検討した。安静時の細動脈酸素分圧は分岐前の1次レベルでは約70mmHgと高値を示したが、分岐後の2次レベルでは約55mmHgに、また2回分岐を重ねた後の3次レベルでは約45mmHgと分岐を重ねるに従い有意に低下した。一方、細静脈酸素分圧に関しては、分岐(集合)のレベルに係わらず約30mmHgであった。また、組織間質酸素分圧は細動脈に近接した(1520μm)部位では全ての分岐レベルで細動脈酸素分圧マイナス2025mmHgであったが、離れた(約100μm以上)では分岐のレベルに係わらず68mmHgと著しい低下を示した。このような細動脈上・下流および内外での酸素分圧の低下は、細動脈内皮細胞における酸素消費が、従来考えられていたよりも大きい可能性を示唆するものである。このように本システムは従来法では得られなかった新知見も得られ、その有用性が確認できた。画像収集の高速化:本研究の目的の一つは測定の高速化であるが、組織への障害を考慮した場合、現時点では毎秒120回の測定に留まった。本研究の目標である毎秒1000回の測定には光源の出力またはパルス幅を小さくする必要があるが、今回の結果より光検出器を変更することにより達成できる見通しがついた。これらの成果は、J.Appl.Physiol.(2001,in press)において報告済みである。生体の生命活動のほとんど全てが酸素を消費して合成されるATPをエネルギー源として営まれている。従って組織内での酸素分圧は生命活動が潤滑に行われているかどうかの最も直接的な指標の一つであり、その計測の重要性に疑いを挟む余地はない。

本研究では生命活動の基礎となる組織への酸素供給過程解明のため、最新の光計測技術を基礎とした時間分解型蛍光(リン光)生体顕微鏡法を新たに開発し、長年の懸案であった生体組織内酸素分圧3次元分布のマイクロメータオーダーでの可視化を試みるもので、本年度は以下の成果が得られた。時間分解型生体顕微鏡の試作:Pdポルフィリン励起用光源には発振波長535nmのN_2/dyeパルスレーザー(20Hz)を用い、x20の長作動距離型対物レンズを介し落射方式を採用したことにより、組織上での照射径が10μmの空間分解能が得られた。また時間分解能はレーザ照射に同期してサンプリング間隔3μs,10bitの分解能でA/D交換した結果、1秒ごとの酸素分圧変化が連続して得られた。骨格筋微小循環酸素分圧計測への適用:本年度に試作したリン光寿命計測用の時間分解型生体顕微鏡により、骨格筋を対象に細動静脈を含め微小循環領域での酸素分圧の局所計測を試みた結果、本法測定精度の高さが確認できた。また測定結果により細動脈上・下流および内外での大きな酸素分圧の低下が明らかになり、骨格筋細動脈内皮細胞における酸素消費の高さを示唆する結果が得られた。リン光プローブの特性分析:酸素感受性リン光プローブPd-ポルフィリンの生体適合性および分光特性を、動物実験により検討した。実験にはラットcremaster muscleを用い、Pd-ポルフィリン溶液(25mg/kg体重)を頚静脈より注入した。プローブ注入によるラットの全身状態および微小循環へ影響はなかった。励起光源には波長535nm、出力1.2mW、パルス幅300psのN2/dyeレーザを用い、x20対物レンズを介し、10umの空間分解能での検出が可能であった。時間分解能は表面状態にも依るが最小0.5秒が得られた。レーザ照射による組織への障害は、連続60秒以上の照射により細動脈外壁に変色が出現したが、血流動態には影響はなかった。以上の実験結果より本システムにより最高毎秒120のデータが得られることが確認できた。動物実験による性能評価:cremaster筋の各部位を対象として酸素分圧の局所計測を行い、本システムの有用性を検討した。安静時の細動脈酸素分圧は分岐前の1次レベルでは約70mmHgと高値を示したが、分岐後の2次レベルでは約55mmHgに、また2回分岐を重ねた後の3次レベルでは約45mmHgと分岐を重ねるに従い有意に低下した。一方、細静脈酸素分圧に関しては、分岐(集合)のレベルに係わらず約30mmHgであった。また、組織間質酸素分圧は細動脈に近接した(1520μm)部位では全ての分岐レベルで細動脈酸素分圧マイナス2025mmHgであったが、離れた(約100μm以上)では分岐のレベルに係わらず68mmHgと著しい低下を示した。このような細動脈上・下流および内外での酸素分圧の低下は、細動脈内皮細胞における酸素消費が、従来考えられていたよりも大きい可能性を示唆するものである。このように本システムは従来法では得られなかった新知見も得られ、その有用性が確認できた。画像収集の高速化:本研究の目的の一つは測定の高速化であるが、組織への障害を考慮した場合、現時点では毎秒120回の測定に留まった。本研究の目標である毎秒1000回の測定には光源の出力またはパルス幅を小さくする必要があるが、今回の結果より光検出器を変更することにより達成できる見通しがついた。
表皮におけるバニロイド受容体ファミリーの機能解析

表皮細胞におけるバニロイドレセプター発現を明らかにするために、ヒトの表皮細胞の初代培養系を確立した。さらに、分化表皮細胞としてヒト扁平上皮癌細胞株SCCを培養し用いた。既報の配列情報に基づいてヒトTRPV-1,-2,-3,-4,-5,-6,-8,TRPM-1,-2各分子のプライマーをデザインし、これら培養ヒト表皮細胞よりmRNAを分離し、PCRにて増幅解析した。その結果、ヒト初代培養表皮細胞でTRPV-1,TRPV-2,TRPV-3,TRPV-4,TRPV-6,TRPM-2の発現を見出したが、TRPV-5,TRPV-8,TRPM-1の発現は見いだせなかった。分化表皮細胞株SCCではTRPV-1,TRPV-2,TRPV-4のみが検出された。以上の結果よりヒト表皮細胞では、TRPV-1,TRPV-2,TRPV-4の発現が認められると考えられた。一方、皮膚における持続的な炎症と知覚の過敏を示すアトピー性皮膚炎(AD)の皮膚でのバニロイドレセプターの発現の検出を試みた。ADモデルマウス(KCASP1Tg)皮膚でのバニロイドレセプターmRNAの発現を同様の手法で検出し健常マウス皮膚での発現と比較した。その結果、健常マウス皮膚ではTRPV-1,TRPV-2,TRPV-3,TRPV-4,TRPV-6,TRPM-1の発現がみられたが、TRPV-5,TRPV-8,TRPM-2は認められなかった。一方ADモデルマウスでは、TRPV-2,TRPV-3,TRPV-4,TRPV-6,TRPM-1の発現が健常マウスより増強しており、さらにTRPM-2の発現をみた。以上の結果より、アトピー性皮膚炎では、皮膚の炎症によりバニロイドレセプター発現が亢進し、皮膚知覚過敏を引き起こし、病態の形成に関与していることが推測された。以上の結果を日本皮膚科学会総会2006年6月に発表予定である。本年度はヒト表皮細胞の初代培養系を確立するとともに、マウス表皮細胞の初代培養系の樹立を行った。マウスにおける表皮細胞の長期培養は困難であったが、特殊なマウス表皮細胞用の培地を用いることによりはじめて長期培養が可能となってきた。ヒトのおける系においては、培養ヒト表皮細胞より、mRNA, cDNAを調整し、既報の配列情報に基づいてプライマーをデザインし,バニロイドレセプターmRNAの発現の情報を得ている。今後、培養角化細胞の増殖過程、高カルシウム培地で培養した場合、各種サイトカイン刺激におけるTRPV16遺伝子発現について、PT-PCR、およびノーザンハイブリダイゼーションにより検討し、角化細胞で発現するメンバーを同定する予定である。マウス角化細胞の培養系の樹立により、培養細胞からのmRNA, cDNAを調整し、ヒト角化細胞同様にTRPV16遺伝子発現について、PT-PCRで発現を確認する予定である。一方、ケラチン14プロモーターの下流に表皮特異的TRPVメンバーのcDNAを組み換えた遺伝子を構築し、直線化の後に、マウス受精卵にマイクロインジェクションし、トランスジェニックマウスを作製する予定であるが、遺伝子導入マウス樹立予定遺伝子の配列の特殊性から、組換え体の作成に技術な困難がある。現在、この問題を克服のための努力を行い、組換え体の作成を目指している。以上の結果を日本皮膚科学会総会
熱帯泥炭の野焼きによって発生するガスおよび粒子状物質の同時分析法の開発

熱帯泥炭の燃焼に伴って発生するガス成分50から350°Cまでの低温条件下における熱脱着・熱分解ガスクロマトグラム、330510°Cまでの熱分解ガスマトグラムを比較した。揮発し易い成分と揮発しにくい成分を明確に分離することができた。今後、さらに同定をすすめる予定である。ヘリウムガス中でのTalau熱帯泥炭試料の熱分解ガスクロマトグラムから、ヘリウムガス中での燃焼は、酸素存在下とは明らかに異なるガスクロマトグラムをもたらせており、さらに解析を進める必要がある。熱帯泥炭の燃焼に伴って発生する粒子状物質粒子状物質収集ホルダーとフィルター(No.5A:3.8um,No5B:2.2um,No.5C:1.2um)を用いて粒子状物質を収集した。いくつかの試料については、収集が完了している。しかし、定量的な収集方法をさらに検討する必要がある。本研究の目的は、熱帯泥炭地域の野焼きによって発生するガスおよび粒子状物質の分離定量法を確立し、人体への直接的な影響、航空機の飛行障害を未然に防止するとともに、熱帯泥炭をこれ以上拡大させない方策を提言することにある。熱帯泥炭は、この層厚から、Tropical deep peat soilsとTropical shallow peat soilsとに類別される。熱帯泥炭試料をマレーシア、インドネシアおよびタイから採取し、風乾後、2mm篩を通過させ、保存した。分析直前にめのう乳鉢で粉砕し、分析試料とした。一部の試料については、0.0045、0.0075、0.149、0.21、0.5、1mm篩で分画した。熱帯泥炭中には、海水中に多量に含まれている塩化ナトリウムなどの塩素を含む物質が存在しており、熱帯泥炭の燃焼にともなって発生するガスおよび粒子状物質に影響を与えると考えられる。次年度には、熱帯泥炭の熱焼によって発生する塩素化合物も含めたガスおよび粒子状物質の分離、定量法を確立する予定である。熱帯泥炭の燃焼に伴って発生するガス成分50から350°Cまでの低温条件下における熱脱着・熱分解ガスクロマトグラム、330510°Cまでの熱分析ガスクロマトグラムを比較した。揮発し易い成分と揮発しにくい成分を明確に分離するとができた。今後さらに、同定をすすめる予定である。ヘリウムカガス中でのTalau熱帯泥炭試料の熱分解ガスクロマトグラムから、ヘリウムガス中での燃焼は、酸素存在下とは明らかに異なるガスクロマトグラムをもたらせており、さらに解析を進める必要がある。熱帯泥炭の燃焼に伴って発生する粒子状物質収集ホルダーとフィルター(No,5A:3.8um,No,5B:2.2um,No.5C:1.2um).を用いて粒子状物質を収集した。しかし、定量的な取集方法をさらに検討する必要がある。
集団と個体のインタラクションのある場合の意思決定理論とその実験的検証

本研究は、個体と集団のインタラクションのあるプロセスにおける個体の意思決定問題の解析手法として新たに提案・研究されている平均場ゲームや非線形マルコフ過程を用いた解析手法を、大規模システムの評価、ネットワーク上での情報拡散、生物の集団行動、株取引の3つ実例に応用できるように改良し、実際のソーシャルメディアのデータ、株式市場の高速取引データ、ハチなどの生物の観測データを用いて、その妥当性・応用可能性について実験・検証・改良を行うことを目的とする。今年度は、次のような成果が得られた。特に、大規模システムのモデル化は、インターネット上での大規模で突発的な需要変動と大規模事業者の処理能力の理論的な限界について論じており、学術的な価値以外にも、インターネットでの大規模事業者のモデルとして重要である。2大規模システムのモデル化:豊泉洋、変動の激しい到着過程をもつ無限サーバー待ち行列、日本オペレーションズリサーチ学会秋季全国大会、名古屋20184社会性昆虫の発生の起源:共同研究者との共著論文を現在投稿中本研究は、個体と集団のインタラクションのあるプロセスにおける個体の意思決定問題の解析手法として新たに提案・研究されている平均場ゲームや非線形マルコフ過程を用いた解析手法を、ネットワーク上での情報拡散、生物の集団行動、株取引の3つ実例に応用できるように改良し、実際のソーシャルメディアのデータ、株式市場の高速取引データ、ハチなどの生物の観測データを用いて、その妥当性・応用可能性について実験・検証・改良を行うことを目的とする。理論検討が想定外に進捗した(項目1、項目2)。当初計画にはなかった学生参加型の実験を行い、その分析を行った(項目4)。また、当初の予定通り社会性昆虫の社会構造のシミュレーターを、外部専門家の力を借りながら、作成することができた。本研究は、個体と集団のインタラクションのあるプロセスにおける個体の意思決定問題の解析手法として新たに提案・研究されている平均場ゲームや非線形マルコフ過程を用いた解析手法を、ネットワーク上での情報拡散、生物の集団行動、株取引の3つ実例に応用できるように改良し、実際のソーシャルメディアのデータ、株式市場の高速取引データ、ハチなどの生物の観測データを用いて、その妥当性・応用可能性について実験・検証・改良を行うことを目的とする。理論検討が想定外に進捗した(項目1、項目2)また、順調に研究成果を外部発表できた。2大規模システムのモデル化:豊泉洋、変動の激しい到着過程をもつ無限サーバー待ち行列、日本オペレーションズリサーチ学会秋季全国大会、名古屋20184社会性昆虫の発生の起源:共同研究者との共著論文を現在投稿中今後は、U. of Exceter (Prof. Jeremyらの新しい研究拠点)と連携を行い、さらに個体と集団のインタラクションについて理論面、観測の双方からアプローチしていく。そのために、キーとなる修士学生とともに研究代表者が現地で打ち合わせ、実際の活動への参加を行う。今後は、U. of Exceter (Prof. Jeremyらの新しい研究拠点)と連携を行い、さらに個体と集団のインタラクションについて理論面、観測の双方からアプローチしていく。また、得られた研究成果を外部発表する今年度は、シミュレーター用のPC購入などをしなかったため。物品費が少なかった。来年度は、今年度の残り金額も利用して、必要な物品を購入する。
マルチレドックス有機電極を用いた水系ポストリチウム電池開発

環境負荷低減に資する電気自動車やスマートグリッドなどに求められる今後の大型蓄電池の開発に際して既存の電池技術を材料ベースから根本的に見直すために、本研究では新たに、マルチレドックス能をもつ疎水性有機分子をベースとした電極と、電位窓が拡大した水系電解液の組み合わせに着目して、エネルギー密度のみならず耐久性、安全性、コストパフォーマンスに優れた蓄電デバイスの案出を目指す。
梵語および梵語・ネワール語混成の写本から見るネパール仏教の特徴について

ネパール仏教において、『ナーマサンギーティ』は最も読誦されており、法界語自在マンダラは最も供養されており、na mo va gi sva rayaは最初に教わる文字であり、そのいずれも『スヴァヤンブー・プラーナ』に登場し、文殊菩薩は核となっている。これがネパール仏教の特徴の一つである。三宝マンダラ、ジャンク長寿祝賀儀礼、釈尊帰郷図はネパール仏教の代表的な儀礼・図像であるが、その発展の解明にはネパール現存の梵語・ネワール語混成写本なしでは語れない。これらの写本は13世紀にインド仏教が滅んだ後、ネワール文化の影響のもとで製作されている。そのためこれらはネパール仏教を知るための手引きでもある。本研究は「梵語および梵語・ネワール語混成の写本から見るネパール仏教の特徴について」をテーマとし、ネパールにおける現地調査と梵語および梵語・ネワール語混成の写本の文献解読を通して、インドから直接伝播してきた「ネパール仏教」の特徴を明らかにすることを目的としている。平成25年度では、引き続き、ネパール仏教の特徴を知る上で最も重要な文献と見なされている『スヴァヤンブー・プラーナ』という文献を中心に文献研究を進めてきた。特に、ケンブリッジ大学所蔵のサンスクリット語とネワール語の混成の写本(Add.1469)の解読・翻訳を行い、内容の分析を進めて来た。その成果の一部を平成25年度6月に陝西師範大学宗教研究センター主催の「第二届中国密教国際学術研討会」という国際学会にて「ネパール現存の梵語・ネワール語混成の密教文献について」と題する研究発表を行った。さらに、平成26年2月520日まで、ネパールのカトマンズ盆地の仏教寺院において現地調査を進めた。特にネパール仏教独自の儀礼で、77歳、88歳、99歳を祝う「ジャンク」と呼ばれる儀礼の際に用いられている諸写本、マンダラなどの調査を行った。さらに、昨年に引き続きネパール現存の仏教写本で、個人所蔵の現状の調査も進めてきた。所有者の許可を得て、それらを撮影し所蔵を記録する作業を始めた。それらを最終的に研究資料として扱えるようにする予定である。本研究は「梵語および梵語・ネワール語混成の写本から見るネパール仏教の特徴について」をテーマとし、ネパールにおける現地調査と文献解読を通して、インドから直接伝播してきた「ネパール仏教」の特徴を明らかにすることを目的としている。平成24年度では、まず、ネパール仏教の特徴を知る上で最も重要な文献と見なされている『スヴァヤンブー・プラーナ』という文献を中心に文献研究を進めてきた。特に、ケンブリッジ大学所蔵のサンスクリット語とネワール語の混成の写本(Add.1469)を解読・翻訳を行い、内容の分析を進めて来た。その成果の一部を平成24年度9月に花園大学に開催されて「日本佛教学会2012年度学術大会」にて「文殊菩薩の信仰をめぐって」というテーマで発表した。また、平成25年2月920日まで、ネパールのカトマンズ盆地のゴールデン・テンプルという仏教寺院に現地調査を進め、そこで用いられている諸写本、法具、図像などの写真と動画の撮影を行った。さらに、今回はネパールに現存する仏教写本で、個人所蔵の現状を調査することもできた。写本は、個人蔵を含め約200本あり、『八千頌般若経』をはじめとする大乗・密教経典から宗教儀礼に関する修法次第も多く存在する。その中、梵文・ネワール語混成の写本も含まれている。今後、それらを撮影・複写し、所蔵記録とともに研究資料として扱えるようにする予定である。本研究は「梵語および梵語・ネワール語混成の写本から見るネパール仏教の特徴について」をテーマとし、ネパールにおける現地調査と梵語および梵語・ネワール語混成の写本の解読を通して、インドから直接伝播してきた「ネパール仏教」の特徴を明らかにすることを目的としている。平成26年度では、引き続き、ネパール仏教の特徴を知る上で最も重要な文献と見なされている『スヴァヤンブー・プラーナ』を中心に文献研究を進めている。また、昨年度の調査により確認したネパールの寺院及び個人所蔵の写本を調査した梵語および梵語・ネワール語混成の資料を整理、精読した。その中に、「ジャンク(jamku)」と呼ばれる長寿(77歳、88歳、99歳)を祝賀する儀礼に関する資料が含まれており、この儀礼の典拠はジャガッドダルパナ(12-13C)の著作『阿闍梨作法集』に求められるが、ネパールにおいて独自の発展を遂げている事が明らかになった。この成果の一部を、2014年6月にヘブライ大学にて行われたシンポジウム「中国・チベット密教学会」において発表をした。同様に、2014年8月にはウィーン大学主催の国際仏教学会(IABS)の部会“Recent Research in Newar Buddhist Studies"にて発表した。さらに、調査で得られた写本や碑文を含む文献及び図像資料に基づいて「ネパール仏教における三宝帰依と三宝マンダラー梵語及び梵語・ネワール語混成資料を中心にー」という論文を『密教学』第51号に掲載するために提出した。なお、昨年に引き続きネパール現存の仏教写本で、個人所蔵のものお現状調査も進めている。また、所有者の許可を得て、それらを撮影し記録する作業を始めた。今回は僧侶と在家の個人所蔵写本を調査ができ、所蔵される写本の傾向も明らかになってきた。それらを研究資料として扱えるようにする予定である。

本研究は「梵語および梵語・ネワール語混成の写本から見るネパール仏教の特徴について」をテーマとし、ネパールにおける現地調査と梵語および梵語・ネワール語混成の写本の解読を通して、インドから直接伝播してきた「ネパール仏教」の特徴を明らかにすることを目的としている。その成果の一部を国内外の学会にて発表し、研究雑誌などに論文も掲載をしてきた。当該科研最終年度は、文献研究として、これまで進めてきたネパール仏教の特徴を知る上で最も重要な文献と見なされている『スヴァヤンブー・プラーナ』をはじめとし『阿闍梨作法集』など梵語および梵語・ネワール語混成の関連資料の精読をし、その内容考察を進めてきた。さらに、梵語・ネワール語混成写本の研究は始まったばかりであるため、それら写本を今後研究資料として使用できように、「梵語・ネワール語混成写本研究の覚書」の作成も進めており、それ公開する予定である。2015年には4月25日及び5月12日の二回にわたって発生したネパール大震災により調査対象としてきた写本の所有者たちも被害を受けてしまい、ネパールにおける現地調査を中止せざるを得なかった。先般の大震災により人的な被害と共に、文化財も倒壊した。これまでの現地調査で撮影した写真等が今後の復興にも役立つことになろう。その中、2016年3月に一部であるが、個人所蔵の写本の調査を開始した。本研究はネパール現存の写本を調査するだけではなく、収集した資料の分析によりネパール仏教の特徴を見出すことであり、その成果を今後公開していく。ネパール仏教において、『ナーマサンギーティ』は最も読誦されており、法界語自在マンダラは最も供養されており、na mo va gi sva rayaは最初に教わる文字であり、そのいずれも『スヴァヤンブー・プラーナ』に登場し、文殊菩薩は核となっている。これがネパール仏教の特徴の一つである。三宝マンダラ、ジャンク長寿祝賀儀礼、釈尊帰郷図はネパール仏教の代表的な儀礼・図像であるが、その発展の解明にはネパール現存の梵語・ネワール語混成写本なしでは語れない。これらの写本は13世紀にインド仏教が滅んだ後、ネワール文化の影響のもとで製作されている。そのためこれらはネパール仏教を知るための手引きでもある。文献研究において、『スヴァヤンブー・プラーナ』の内容の考察と共に文献のテキスト化を順調に進めている。これまで『スヴァヤンブー・プラーナ』にも言及され尚かつ、「サプタヴァーラダーラニー」(七種の陀羅尼集)に含まれている持世(ヴァスダーラー,vasudhara)菩薩及び仏頂尊勝母(ウシュニーシャヴィジャヤー, usnisavijaya)の関連文献の研究を進めてきた。いずれもジャンク儀礼関連の資料である。また、ネパール仏教の特徴を示す「三宝マンダラ」(triratnamandala)を明らかにするため、ターラー、観音、ヴァスダーラーなどのヴラタ(vrata)祭の供養次第の解読を進めた。個人所蔵の写本の現地調査は順調である。僧侶と在家が所蔵している写本の種類には大きな隔たりがある事が明らかになった。前者の所蔵資料には経典、陀羅尼類に関する写本と共に日常の儀礼に用いる儀礼次第から、伝授、ヴラタなど様々な儀礼に関する写本が多い。後者は儀礼を執り行う事は認められないため、所蔵写本の多くは経典や陀羅尼類と共に物語アヴァダーナに関するものが大半である。
小児悪性リンパ腫における薬剤抵抗性獲得に関する分子機序の解明

小児悪性リンパ腫では、バーキットリンパ腫やリンパ芽球性リンパ腫、未分化大細胞型リンパ腫、びまん性B細胞性リンパ腫が全体の90%以上を占め、その大半は悪性度と増殖活性が高く、節外性に発症する症例が多い。小児悪性リンパ腫に対する治療については近年、腫瘍細胞の表面形質や増殖活性などの生物学的特性に合わせた、急性白血病と同様の多剤併用療法が試みられ、無病生存率は80%を上まわるに至ったが、化学療法に対して抵抗性を認める症例も少なからず存在する。これらの寛解導入不能例の原因は、腫瘍細胞におけるアポトーシス応答性の異常によると考えられている。アポトーシスの分子シグナルにはFas/Fas ligand(CD95/CD95 ligand)を介する経路とp53を介する経路が知られているが、最近、悪性度の高いバーキットリンパ腫などでCD95発現が消失し、節外性悪性リンパ腫の90%以上でCD95の遺伝子変異が認められることが報告され、悪性リンパ腫における化学療法抵抗性獲得の分子機序の一つとして、Fas/Fas ligandを介するシグナル経路の異常が関与している可能性が示唆された。病理組織学的・分子生物学的解析、ならびに予後や生存率などの臨床情報と関連づけた多角的解析が可能な50例の症例を集積した。その内訳は寛解導入症例37例、寛解導入不能症例8例、予後未決定症例5例である。CD95発現およびp53過剰発現についてみると、小児悪性リンパ腫ではそれぞれ46%、62%であった。しかしながら、CD95発現およびp53過剰発現と組織型および表現型との関連は明らかでなく、また、寛解導入例、非導入例との間にも相関関係は認められなかった。近年、悪性リンパ腫におけるCD95(Fas)の遺伝子異常や発現消失、あるいはcaspase3の活性化と予後との関連性が相次いで報告されたが、その分子機序の詳細は未だ明らかではなく、また、これらの報告で用いられた症例の治療プロトコールも同一ではない。本研究は小児悪性リンパ腫症例の化学療法抵抗性獲得機序の解明と小児難治性リンパ腫におけるトランスレーショナルリサーチの確立を目的としており、今年度は特に、本研究の遂行と達成に極めて重要な研究基盤である同一プロトコールで治療された小児悪性リンパ腫症例の収集とデータベース化に比重を置いて進めた。小児白血病研究会中央病理診断システムによって、病理組織学的・分子生物学的解析、ならびに予後や生存率などの臨床情報と関連づけた多角的解析が可能な試料として、既に合計50例の臨床検体の集積が完了しており、その内訳は寛解導入症例37例、寛解導入不能症例8例、予後未決定症例5例である。収集した症例については、アポトーシスのシグナル経路や細胞周期に関連する既知遺伝子、ならびに多剤耐性遺伝子などの発現について、RT-PCR法を用いた検索を進めている。さらに、未知の関連遺伝子群の単離・同定を可能とすべく、マイクロアレー法による網羅的発現解析の準備を進めつつある。今後は今年度の研究の継続を図りつつ、収集した症例の網羅的発現解析を進め、寛解導入症例群と寛解導入不能症例群の間で発現変化を認めた候補遺伝子について、各症例の組織型や生存率などの臨床病態と関連づけた選別を行い、小児悪性リンパ腫症例における化学療法抵抗性獲得に関与する新規関連遺伝子群や未知の分子機序の同定を試みる。

小児悪性リンパ腫に対する治療については近年、腫瘍細胞の表面形質や増殖活性などの生物的特性に合わせた、急性白血病と同様の多剤併用療法が試みられ、無病生存率は80%を上まわるに至ったが、化学療法に対して、抵抗性を認める症例も少なからず存在する。これらの寛解導入不能例の原因は、腫瘍細胞におけるアポトーシス応答性の異常によると考えられている。アポトーシスの分子シグナルにはFas/Fas ligand(CD95/CD95 ligand)を介する経路とp53を介する経路が知られているが、最近、悪性度の高いバーキットリンパ腫などでCD95発現が消失し、節外性悪性リンパ腫の90%以上でCD95の遺伝子変異が認められることが報告され、悪性リンパ腫における化学療法抵抗性獲得の分子機序の一つとして、Fas/Fas ligandを介するシグナル経路の異状が関与している可能性が示唆された。病理組織学的・分子生物学的解析、ならびに予後や生存率などの臨床情報と関連づけた多角的解析が可能な症例として、合計50例の臨床検体を集積した。その内訳は寛解導入症例37例、寛解導入不能症例8例、予後未決定症例5例である。CD95発現およびp53過剰発現についてみると、小児悪性リンパ腫ではそれぞれ46%、62%であった。しかしながら、CD95発現およびp53過剰発現と組織型および表現型との関連は明らかではなく、また、寛解導入例、非導入例との間にも相関関係は認められなかった。
高齢者の摂食機能に配慮した油脂添加鶏再構成肉の力学特性と咀嚼・嚥下特性

高齢者を取り巻く問題として、誤嚥性肺炎や窒息、PEM(たんぱく質・エネルギー低栄養状態)がある。この問題解決には口腔内の移送と食塊形成がしやすく、まとまりやすい食形態であり、かつ良質なたんぱく質・エネルギー源となる食品を選択・摂取することが望まれる。鶏胸肉は良質なたんぱく質を含むが、加熱するとパサつき、まとまりにくい。油脂は少量でエネルギーが補給でき、食材をなめらかにするため、加熱した鶏胸肉のまとまりにくさを改善する効果があると考える。本研究では鶏胸肉を塊で加熱したものをほぐし、油脂を添加して再構成した肉を試料とし、油脂添加の効果を咀嚼過程における舌での移送と食塊形成の点から明らかにする。