hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線天文衛星「すざく」による銀河面からの熱的、非熱的X線放射起源の観測的研究

私は2005年7月に打ち上げられた日本のX線天文衛星「すざく」を用い、銀河面に存在するX線放射源について研究を行った。「すざく」衛星に搭載されたX線CCDカメラ(XIS)の特徴としで、広い有効面積と、低く安定したバックグラウンドレベルが挙げられる。この特徴を生かすためには、非X線バックグラウンド(NXB)を正確に見積もる必要がある。NXBは主に荷電粒子によって発生するため、衛星の軌道位置によって変動する。そこで、このような変動を補正したNXBモデルを作成する手法を確立し、NXBの再現性をおよそ5倍改善した。また、宇宙X線背景放射(CXB)も銀河面の解析では重要である。そこで、「すざく」の観測を用いて、CXBのスペクトルとその空間的なゆらぎを調べた。CXBスペクトルはpower-lawモデルでよく再現でき、その冪は1.451±0.034、フラックスは(4.37±0.14)×10^<-15>erg cm^<-2>s^<-1>arcmin^<-2>(2-10keV)であった。また、フラックスのゆらぎは12±2.4%であった。銀河中心を銀径方向に5つの視野について計7回観測し、そのデータを用いて研究を行った。XISで得たスペクトルを制動放射に複数のガウス関数を加えたモデルでフィッティングし、Fe XXV Kαの中心エネルギーと輝線の広がりを求めた。その結果、中心エネルギーは6680±1 eVであり、輝線の広がりの標準偏差は39±2 eVであった。電荷交換によってこの輝線が放射されたとすると、鉄原子の高速な運動によって赤方、青方偏移が起こり、輝線幅が標準偏差で100 eV程度広がると考えられる。しかし、XISの観測結果から得られたFe XXV Kαの輝線幅は電荷交換から予想される広がりよりも狭い。また、Fe XXV Kαはエネルギーがわずかに異なる3つの輝線から構成されているため、原子の運動がなくとも40eV程度は広がる。よって、銀河中心からの鉄輝線は電荷交換ではなく、熱的な高温プラズマからの放射が優勢であることがわかった。
モジュレーション空間を用いた相空間解析

モジュレーション空間と類似の方法で定義されるWiener-amalgam空間とソボレフ空間との包含関係を解明した。また、モジュレーション空間論の非線形問題への応用にも取り組み、水面波を記述するDavey-Stewartson方程式の局所適切性を論じた。関連して、非分散型方程式に対する平滑化作用の理論も構築した。さらに、「モジュレーション空間に属する函数と滑らかな函数との合成函数は同じモジュレーション空間に属するか?」という問題に対して、ある肯定的な解答を与えた。偏微分方程式論の研究において、相空間上で議論を展開することにより解の性質に関する情報を引き出す方法論(相空間解析)は、解析力学の登場以来古くから用いられている手法のひとつである。この研究は、特に解の定量的な情報を相空間解析により導き出すための、モジュレーション空間を用いた新しい包括的方法論を構築することを目指すものである。さらに、この方法論を非線形問題などの偏微分方程式の諸問題に応用し、「比較原理」「フロー法」などの評価式導出の際の新しいアイデアも取り込みながら、変数係数の場合など方程式の一般化へのブレークスルーの可能性をも探るものである。今年度は、まずは基本的な土台となるモジュレーション空間論のさらなる整備につとめた。具体的には、モジュレーション空間と類似の方法で定義されるWiener-amalgam空間とソボレフ空間との包含関係を解明した。モジュレーション空間とソボレフ空間との包含関係は既に知られており、これとほぼ同様の結果が得られるものと考えて研究を進めていたが、Wiener-amalgam空間固有の何らかの性質が反映するためか、全く予想外の結果に到達したことは少なからず驚きであった。この特殊な性質を偏微分方程式の問題にも反映させることにより、新たな展開が期待される。今年度も引き続き、モジュレーション空間論のさらなる整備につとめた。具体的には、昨年度の成果として得られたWiener-amalgam空間とソボレフ空間との包含関係をふまえて、今年度はWiener-amalgam空間とベゾフ空間との包含関係の解明をめざし、一部の指数の場合に解答を与えた。残りの指数の場合については、今後の進展に期待したい。その際、通常のソボレフ空間では取り込むことのできない特異な初期値に対しても、モジュレーション空間の枠組みでは議論が可能である事を示した。また、次年度に取り組む予定である相空間解析のための布石として、フーリエ積分作用素の大域的な有界性に関する一般理論の構築にも着手した。本研究の中核であるモジュレーション空間の理論整備については、昨年度、モジュレーション空間と類似の空間であるはずのWiener-amalgam空間が独自の性質を持つことが解明されたことにともない、今年度は軌道修正に迫られた。具体的には、重要な未解明の性質としてあげられる正準変換や非線形作用の有界性について、モジュレーション空間とWiener-amalgam空間とで別々の議論をする必要が生じている。しかしながら、応用面では特に非線形問題に関しての進展があり、総じて研究が順調に進行しているものと考えている。この研究は、特に解の定量的な情報(Lp-型評価など)を相空間解析により導き出すための、モジュレーション空間を用いた新しい包括的方法論を構築することを目指すものである。今年度も引き続きモジュレーション空間論のさらなる整備に努めると共に、「比較原理」の応用と一般化にも取り組んだ。応用としては非分散型方程式に対する平滑化作用の理論を構築した。これまでの研究では、「比較原理」は主表象の勾配が0でないという「分散型」の仮定のもとにおいては平滑化評価式を導出するためのひとつの強力な手段となっていたが、今年度の研究により、「非分散型」の場合にも引き続き適用可能である事が示され、それにより示される平滑化評価式を「不変評価式」と名付けることにより、理論の体系化を図った。また一般化としては、スペクトル理論の枠組みにおいて基本的な等式を示すことにより、いわゆる「スペクトル論的比較原理」の原型を見い出した。以上の成果は今後の発展が大いに期待されるものである。

当初の目標であるモジュレーション空間そのものに対する「正準変換や非線形作用について閉じているか?」という問題が未解決のまま残されているが、モジュレーション空間の類似物であるWiener-Amalgam空間に関する研究に大きな進展があり、また「比較原理」の応用と一般化においても一つの突破口を見いだしており、総合的には順調に進展しているものと判断している。偏微分方程式論の研究において、相空間上で議論を展開することにより解の性質に関する情報を引き出す方法論(相空間解析)は、解析力学の登場以来古くから用いられている手法のひとつである。この研究は、特に解の定量的な情報(Lp-型評価など)を相空間解析により導き出すための、モジュレーション空間を用いた新しい包括的方法論を構築することを目指すものである。さらに、この方法論を非線形問題などの偏微分方程式の諸問題に応用し、「比較原理」「フロー法」などの評価式導出の際の新しいアイデアも取り込みながら、変数係数の場合など方程式の一般化へのブレークスルーの可能性をも探るものである。今年度は最終年度ということもあり、これまでの最大の懸案事項となっていた「モジュレーション空間に属する函数fと滑らかな函数Fに対して,それらの合成函数F(f)は同じモジュレーション空間に属するか?」という基本的な問題に対して重点的に取り組んだ。その成果として(指数に関する「ある制限」のもと)肯定的な解答を与えることができた。同じ問題のソボレフ空間やベゾフ空間に対する解答は1980年代に既に完全に与えられていたが、モジュレーション空間に対しては長らく未解決であった。この成果は、この問題におけるひとつのマイルストーンとも言うべきものである。「ある制限」が何処まで緩められるかについては未解決問題として残されたが、今後これに関する何らかの理論発展がなされていくことを期待したい。モジュレーション空間と類似の方法で定義されるWiener-amalgam空間とソボレフ空間との包含関係を解明した。また、モジュレーション空間論の非線形問題への応用にも取り組み、水面波を記述するDavey-Stewartson方程式の局所適切性を論じた。関連して、非分散型方程式に対する平滑化作用の理論も構築した。さらに、「モジュレーション空間に属する函数と滑らかな函数との合成函数は同じモジュレーション空間に属するか?」という問題に対して、ある肯定的な解答を与えた。本研究の具体的なプランの中核として、モジュレーション空間を相空間解析の道具として用いるための理論整備を基本課題に据え、さらには応用課題としてその成果を非線形問題などに応用していくこと予定していた。基本課題に関する成果として最大のものは、モジュレーション空間と類似の空間であるはずのWiener-amalgam空間が、実は独自の性質をもっているという事実の発見であろう。これにより応用課題も軌道修正に迫られるなど予想外の展開となっているが、総じて研究が順調に進行しているものと考えている。既に昨年度から最優先課題としてあげているモジュレーション空間およびWiener-amalgam空間における正準変換や非線形作用の有界性について、今後は重点的に取り組んで行きたい。
自己免疫の誘導による魚類の不妊化

ナイルテラピアの雌雄に対する成熟精巣磨砕物の注射は血清中に精子凝集抗体を出現させた。血清の精子凝集能は免疫化1か月後にピークに達し、8か月間の実験期間を通じて相対的に高いレベルにあった。成熟途上の精巣を持つ雄に対する成熟精巣ないし精子の注射は、その約2か月目以降に精巣に特異的な細胞性免疫反応を効果的に誘導した。初め処理魚の精巣の輸精小管間の間隙に侵潤した單球とリンパ球は次いで輸精小管壁を破壊し輸精小管内腔、さらには精小嚢内腔へと侵入し、單球はマクロファージに分化して精子を活発に貧食した。リンパ球は精子貧食作用はみせなかったが、ある種の細胞毒などの放出を介して精子の排除に一役を果たすとみられた。精細胞及び他の精子形成細胞の包嚢は侵襲されず、また体細胞の損傷もなかった。免疫化後34か月の精巣では、精小嚢内腔に巨大細胞肉芽腫が形成されたが、それも精子形成の進行には阻害効果を及ぼさなかった。免疫化5か月目以降には、血清中には未だむしろ高いレベルの精子凝集価が維持されているにも拘らず、精巣での細胞性免疫反応は著しく減弱するかまたは完全に不明瞭化していた。正常雄に注射されたHRPはクロマチン凝集中期以降の包嚢を除く生殖細胞包嚢内に貫入したが精小嚢及び輸精小管の内腔には侵入できず、またBSAはいずれの包嚢にも貫入できなかった。電顕的解析により、閉鎖帯を主体とするセルトリ細胞同士の接着装置及び精小嚢外周の基底膜がこれらのトレーサーに対する関門として作用していることが確認された。この血液精巣関門は内腔に面するセルトリ細胞壁には常時存在したが、基底膜に面するセルトリ細胞壁ではクロマチン凝集中期の精細胞包嚢で初めて確立された。免疫化1か月後の個体の精巣ではHRP及びBSAが共に全ての発達段階の生殖細胞包嚢内へ、さらに精小嚢と輸精小管の内腔へと侵入しており、血液精巣関門の崩壊が電顕的にも確かめられた。成熟途上のティラピア雄に同種の成熟精巣の磨砕物とフロイントの完全アジュベントとの混合物を1ないし2回筋肉内に投与すると,その約2週後には処理魚の血清に抗体によるとみられる精子凝集効果の発現が認められ,また68週後には精巣に細胞性反応を主体とする自己免疫反応がみられた.これらの処理魚について,以下の観察結果を得た.1.精巣の細胞性免疫反応の主体となる細胞種は,輸精小管及び精小嚢の内腔に浸潤した單球に由来するマクロファージ系の細胞であり,さらに電顕的に2型に区分され得るリンパ球も,喰精子作用以外の作用によって精子の除去に関与する可能性が示された.2.上記の処理を受けた未成熟魚に精巣に惹起された自己免疫反応は微弱で,その後の精巣発達を阻止するには至らなかった.

また同処理を受けた成熟途上魚を34か月以上飼育した後には,処理魚の精巣の輸精小管及び精小嚢の内腔に單球・マクロファージ系の細胞を主体とする巨大細胞肉芽腫の形成が進行し,精子放出の阻害による精巣の機能的不妊化の可能性が示唆されたが,精子形成活動そのものへの阻害効果は認められなかった.3.ティラピアの精巣における精巣血液関門の存在を, HRP及びBSAを用いた電顕組織化学的方法により確認できた.この精巣血液関門は精小嚢壁のセルトリ細胞間の閉鎖帯により,核クロマチン凝集期中期に完成されることが確かめられたほか,精小嚢外周の基底膜も関門の一つとして機能し,それが自己免疫化に伴って変化する可能性が示唆された.ティラピアと同じ自己免疫誘起処置を施したキンバョについて,観察と長期実験を現在も継続中である.さらに抗ラィラピア精子抗血清の作成とティラピア精子膜の單離に成功し,自己免疫反応と精子表面特異抗原蛋白との関連を検討すべく作業を進めている.1.キンギョはFCA懸濁精巣磨砕物投与に対する耐性が低く、死亡率が著しく高かったため、精巣における自己免疫反応の型を特定するに至らなかった。投与量、投与方法などの再検討が必要とされた。2.血液精巣関門の成立期確定のためナイルテラピアの精子変態週程の電顕的解析を行い、精細胞の成熟過程を6期に区分できた。またこの過程での核クロマチンの凝縮が分離された球塊へと進行し、それらの球塊の密集により精子頭部が形成されるという独特の型が明らかにされた。3.テラピアの正常雄に注射したトレーサー蛋白の精巣内分布の電顕的解析により、内腔壁を構成するセルトリ細胞同士の接着装置に加えて、精小嚢外周の基底膜もおそらくは荷電選択性の血液精巣関門として働くと示唆された。また閉鎖体を主体とする血液精巣関門はクロマチン凝縮中期の精細胞包嚢で確立された。免疫化1か月後の魚の精巣ではトレーサー蛋白が全ての発達段階の生殖細胞包嚢内へ、さらには精小嚢及び輸精小管の内腔へと侵入した。免疫化後の血液精巣関門の崩壊は電顕観察によっても確認された。4.免疫化後17日のテラピアの精液中に精子凝集因子が存在することをつきとめその単離精製を行った結果、それが分子量760,000の4量体蛋白で、種特異性の高いテラピアIgMであることを確かめた。5.以上の結果から、精巣物質に対する自己免疫反応の成立過程においては先ず処理魚の血清中に精子凝集中に精子凝集能を持つ抗体分子が出現し、次いで透過性関門としての血液精巣関門が何らかの機序により破壊されて体液内の免疫分子が精小嚢内腔へと漏出し、その分子のあるものが精子を凝集させると共に精子表面の自己抗原と結合して免疫細胞への認識信号を生産し、その信号を受けた免疫細胞が血液精巣関門を物理的に破壊して最終的に精小嚢内腔へと侵入すると仮定された。
取引的不法行為の要件と効果についての基礎的研究

取引的不法行為についての基礎的な研究を進めるために、今年度は、次の二つを中心に作業を行なった。(1)金銭債務に焦点を当てて、そこで生ずる法律的な関係についての分析を進めた。金銭債務の不履行をめぐっては、通常、金銭債務の不履行についての特則である民法419条によって処理がなされるのであるが、最近の裁判例では、これを不法行為責任(契約締結上の過失)の問題として処理し、同上の適用を問題としないものがみられる。債務不履行と不法行為の相互の規範の関係を分析するうえでも適当な材料として、どのようなメルクマ-ルで相互の調整が図られているかの分析を、比較法的な検討とともに主として我が国における議論の推移をたどることで行なった。(2)従来の不法行為法では、等閑視されてきた故意に焦点を当てて、分析を進めた。故意要件は、取引的不法行為では、重要な要件として位置づけられるにもかかわらず、従来の不法行為法の議論においては、過失に比較して分析は著しく少なかった。こうした状況に鑑みて、我が国の法律行為論(特に詐欺)において故意がどのように位置づけられ、説明されてきたのかを批判的に検証するととものに、比較法的な検討を進めた。後者については、特に、ドイツ法における議論を検討した。
赤外キャビティリングダウン分光法による気相生体高分子の水素結合構造の研究

本年度の研究実施計画は、(1)タンパク質構成基本分子の赤外キャビティリングダウン分光法(IRCRD)による赤外スペクトルの観測、(2)レーザー脱離法(LD)によるアミノ酸分子のレーザー分光の二点であった。(1)タンパク質構成基本分子の赤外分光(1)ベンゼンクラスターの相転移超音速ジェット法に生成するベンゼンクラスターのCH伸縮振動の測定を、ベンゼン蒸気圧及びヘリウム背圧をパラメータとして行った。ベンゼン蒸気圧の増加に伴い液体ベンゼンと一致する吸収が観測され、液体構造類似のクラスターが生成されていることが明らかになった。更にヘリウム背圧の増大に伴いアモルファスベンゼンと一致する吸収が観測され、ジェット冷却効率の増大により液体クラスターがアモルファスクラスターへと相転移したものであると結論した。(2)ピロールクラスター、ピロール溶媒和クラスターの赤外分光ジェット中に生成するピロールクラスターのNH伸縮振動を観測した。単量体のNH伸縮振動から約150cm^<-1>低波数側に2本の吸収が観測され、既に報告されている理論計算との比較により、これらがπ水素結合により形成された環状3量体、4量体のNH伸縮振動であると結論した。また、ジエチルエーテルとの溶媒和クラスターの赤外分光にも着手し、NH-O型水素結合を形成したクラスターのNH伸縮振動が、単量体から約200cm^<-1>低波数側に観測された。ピロールについては、凝集系様クラスターの生成と赤外分光、及び溶媒和クラスターの赤外分光法の確立を目指し、現在も研究中である。(2)LD法によるアミノ酸分子のレーザー分光IRCRDによる安定な測定法が今年度後半に確立されたこと、及びベンゼン、ピロールの基本分子を用いた研究結果が予想を超えて興味深いものであるから、本年度はLD法によるレーザー分光測定の着手には至っていない。現在はLD法を行う上での良好な試料ロッドの生成法について検討中であり、来年度にはLIF分光が行えるものと考えている。本年度の研究実施計画は、赤外キャビティリングダウン分光法(IRCRS)の確率、及びエレクトロスプレーイオン化法(ESI)装置の開発の二点であった。1.IRCRSの確立(1)IRCRS装置の検出限界の見積もりを行った。長さ70cmのガスセルの両端に高反射率凹面鏡(R99.95%)を設置しキャビティを構成し、キャビティの一端より3.3μmのレーザー光を入射した。リングダウン波形の時定数フィティングを行った結果、キヤビティー往復あたりの光減衰率は880±16ppmであり、S/N比が1での検出限界は約60ppmであると見積もられた。(2)常温気相ピロール分子のNH伸縮振動の測定を行った。上記のキャビティ内部にピロールを0.251Torr封入し測定を行ったところ、ピロール圧力とQ枝吸収係数が比例関係となり、本装置でLambert-Beer則の成立を確認した。また、測定されたスペクトルより算出されたQ枝の吸収断面積(4.1±0.3)x10^<-19>cm^2は文献値とほぼ一致し、本装置の定量測定信頼性を確認した。(3)低濃度気相分子種の測定方法の確立を目的として、超音速ジェット中に生成する孤立気相ベンゼンのCH伸縮振動の測定を行った。3.3μm付近に3本のバンドが観測され、赤外吸収による光減衰率は約200ppmであることがわかった。ジェット中のベンゼン濃度は10^<-9>mol/lであることから、(1)の検出限界から10^<-10>mol/lの低濃度まで観測可能であることがわかった。2.ESI装置の開発上記のIRCRSの開発が途中段階であること、及びESIによる分子濃度が超音速ジェット中のものの100分の1以下であることより、本年度はESI装置の開発には着手していない。これは来年度の課題である。

ピロールについては、凝集系様クラスターの生成と赤外分光、及び溶媒和クラスターの赤外分光法の確立を目指し、現在も研究中である。(2)LD法によるアミノ酸分子のレーザー分光IRCRDによる安定な測定法が今年度後半に確立されたこと、及びベンゼン、ピロールの基本分子を用いた研究結果が予想を超えて興味深いものであるから、本年度はLD法によるレーザー分光測定の着手には至っていない。現在はLD法を行う上での良好な試料ロッドの生成法について検討中であり、来年度にはLIF分光が行えるものと考えている。
ヒトT細胞白血病ウイルス感染症モデルマウスにおけるDokファミリー分子の発現解析

最近、がん抑制遺伝子と考えられているDokファミリー分子、Dok-1、Dok-2およびDok-3の発現が成人T細胞白血病(ATL)に関与しているか検索した。ATL細胞株ではDok-2およびDok-3の発現低下が顕著であり、ATLのモデル動物(HTLV-1 Tax発現マウス)でも同様の結果を得た。本研究から、ATL発症には少なくともDok-2およびDok-3が関与していることが示唆された。ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-1)は、約60年もの長い潜伏期間の後、感染キャリアの約5%に成人T細胞白血病(ATL)、数%にHTLV-1関連脊髄症(HAM)を引き起こす。我々は、これら疾患を引き起こす原因の一つと考えられているウイルスがコードするTaxを発現するトランスジェニック(Tax-Tg)マウスを作製し、解析をすすめてきた。その過程で最近がん抑制遺伝子として報告されたDok遺伝子の発現がこのマウスでは低下していることを観察した。そこで白血病を発症したTax-TgマウスのDok1、Dok2およびDok3について例数を増やして解析したところ、遺伝的背景の一致したC57BL/6と比べて有意に低下していることを確認した。また、HAM様症状を示す組織肉腫についてもDok遺伝子発現の明らかな低下を認めた。次に、Taxの発現がDok遺伝子発現を低下させているのか、Jurkat細胞にTax遺伝子を組み込んだJPX9細胞を用いて解析した。JPX9細胞は、CdCl2によってTaxが誘導される。Tax発現により、Dok1、Dok2に有意差は認められなかったが、Dok3の有意な低下を認めた。また、白血病を発症していないTax-Tgマウスでは、月齢にかかわらずDok2およびDok3の低下が観察された。さらに、各種ATL細胞株でもDok2およびDok3の低下が明白であった。以上のことから、Taxの発現が少なくともDok2およびDok3遺伝子の発現を制御していることが明らかとなった。Tax-Tgマウスの白血病発症でDok1,2および3の発現低下を例数を増やして確認できた。また、in vitroおよびin vivoにおいて、Taxの発現が少なくともDok2およびDok3発現低下に関与していることを明らかにできた。ただ、これらはmRNAレベルの解析であり、できるだけ早期にタンパクレベルの解析を行うことを予定している。ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-1)は、長い潜伏期の後、成人T細胞白血病(ATL)、HTLV-1関連脊髄症(HAM)およびぶどう膜炎(HU)など多様な疾患を引き起こす。我々は、ヒト白血病ウイルスI型(HTLV-1)Tax遺伝子の発現が、がん抑制遺伝子DOKの発現を低下させることを報告してきた。In vitroでは、検査したすべてのATL由来細胞株で、検査したDOK1、DOK2およびDOK3のうち、DOK2およびDOK3が有意に対照としたJurkat細胞株に比較し低下していた。DOK1に関しては細胞株によって変動がみられた。Jurkat細胞に一時的にTaxを発現させるとDOK1およびDOK2の発現には変化がみられなかったが、DOK3の低下が観察された。Taxを発現するTaxトランスジェニック(Tax-Tg)においても、T細胞白血病およびHAM様症状を伴う組織球肉腫マウスで低下が観察されている。これら疾患は通常12か月齢頃から発症がみられる。今回、Tax-Tgマウスの加齢によるDOK遺伝子発現の推移を検索した。Tax遺伝子発現は、生後2か月からはほぼ一定であることがわかっている。Tax-TgマウスのDOK1およびDOK3発現は、同腹のTax遺伝子を発現していないマウス(non-Tg)と比較し低い傾向はみられたものの有意差はなかった。一方、DOK2はすでに5-6か月齢で有意に低下しており、Tax発現との関連が示唆され白血病発症の前段階として重要である可能性がある。一方、T細胞白血病を引き起こしたマウスでは、DOK1、DOK2およびDOK3が有意に低下しており、癌化にはDOK2の低下とさらに他のDOK遺伝子発現低下が必要なのか、あるいは癌化によって他のDOK遺伝子発現が低下するのか今後検討する必要がある。加齢によるDOK遺伝子発現についてDOK2遺伝子がT細胞白血病発症前に低下していることを見出したのは大きな成果であったが、タンパクレベルでの検証がない。マウス組織から抽出したタンパクに対する良い市販抗体を入手できなかったからである。また、DOKノックアウトマウスとTax-Tgマウスの交配による実験も計画していたが、諸般の事情により、遺伝子改変マウスの導入がきびしい状況があった。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-I)は、長い潜伏期の後、成人T細胞白血病(ATL)、HTLV-I関連脊髄症(HAM)およびぶどう膜炎(HU)を引き起こす。我々は、ヒト白血病ウイルス1型(HTLV-1)Tax遺伝子の発現が、がん抑制遺伝子と考えられているDOKの発現を低下させることを報告してきた。Taxを発現するTaxトランスジェニック(Tax-Tg)マウスにおいて、T細胞白血病およびHAM様症状を伴う組織球肉腫マウスでその低下が観察されている。これら疾患は、通常12か月齢頃から発症がみられる。発症前の5か月齢で、DOK1およびDOK3発現は、同腹のTax遺伝子を発現していない(non-Tg)マウスと同様であったが、DOK2はすでに5-6か月齢で有意に低下していた。

これらは、C57BL/6マウスを遺伝的背景にもったマウス群(B6-Tax)の成績であった。今年度、BALB/cを遺伝的背景にもったマウス群(BALB-Tax)を検査したところ、白血病を発症したマウスは、DOK1,DOK2およびDOK3の顕著な低下がB6-Taxと同様にみられた。一方、白血病を発症していないマウスではDOK3の低下がみられ、B6-Taxの発現パターンと異なっていた。In vitroでTaxをJurkat細胞に発現させるとBALB-Tax同様、DOK3の低下がみられる。そこで実験用マウスとして使用されているC57BL/6、BALB/c、C3H、DBA/2およびICRの各系統マウスの各DOK遺伝子の発現を調べたところ、BALB/cマウスにおいてDOK2の発現が他マウスに比べて高い傾向があり、系統差があることが明らかとなった。今後、DOK遺伝子の各系統での発現の差とTaxおよび白血病発症との関係について検討が必要である。最近、がん抑制遺伝子と考えられているDokファミリー分子、Dok-1、Dok-2およびDok-3の発現が成人T細胞白血病(ATL)に関与しているか検索した。ATL細胞株ではDok-2およびDok-3の発現低下が顕著であり、ATLのモデル動物(HTLV-1 Tax発現マウス)でも同様の結果を得た。本研究から、ATL発症には少なくともDok-2およびDok-3が関与していることが示唆された。Tax発現によって、少なくともDok2およびDok3のmRNAレベルでの低下が明白となった。しかし、タンパクレベルにおいては解析がすすんでいない。まず、タンパクレベルでDokの発現が抑制されているのか明白にする必要がある。DOK遺伝子発現レベルの検索はできたが、タンパクレベルでのDOK発現解析はいまだできていない。Tax発現にともなうDOKタンパクの発現をウエスタンブロットにより、細胞および生体レベルで実施し、DOKタンパクの関与を解析する必要がある。実験動物学タンパク分析用に購入予定であった、化学発光・蛍光(ケミルミ)撮影装置が昨年4月に円安調整で2割以上価格が上昇し、購入予定額を大きく上回った。そのため購入は2016年度とした。DOK遺伝子ノックアウトマウスの飼育に飼料および床敷等の飼育経費を計上していたが、諸般の事情により、遺伝子改変マウスの導入が困難になったため。今年度は、タンパク発現解析を主体の実験計画のため、ケミルミ撮影装置を購入予定にしている。DOK遺伝子の発現レベルに関しては、解析が進んだ。一方でタンパクレベルの解析については進んでおらず、主にDOKタンパクの解析経費として予定している。
揮発性有機化合物大気化学の安定同位体比解析法の基盤構築

安定同位体の情報を用いた大気中揮発性有機化合物の循環解析の基盤を構築することを目的として、大気化学的に重要なアセトアルデヒドに着目し、その分子レベルおよび分子内レベル炭素同位体組成計測法を開発した。この計測法を植物由来アセトアルデヒドに適用したところ、異なる日に採取した同じ植物において分子レベル同位体比が同じであっても分子内レベル炭素同位体組成が大きく変動することを見出し、分子内レベル同位体組成からより詳細な代謝起源情報を得られる可能性が示唆された。大気中揮発性有機化合物(VOCs)は、OHラジカルとの反応や有機エアロゾルの形成を通じて、放射強制力や気候に多大な影響を及ぼしている。その重要性にも関わらず、各放出源・消滅過程とその量的バランス(収支)、大気中での反応に関して、未だ不明な点が多い。申請者はこれまでに、放出源近傍の大気試料について揮発性有機化合物の安定炭素同位体比を簡便に計測する方法を構築した。本研究では、その手法を安定水素同位体比計測に拡張するとともに、バックグラウンド濃度の大気試料へ発展させることで、揮発性有機化合物の大気化学的議論を進展させる安定同位体比解析法の基盤構築を目指す。申請者はこれまでに、マイクロ固相抽出法(Solid Phase Microextraction, SPME)とガスクロマトグラフィー-燃焼-同位体比質量分析法(GC-C-IRMS)を組み合わせた炭素同位体比計測法(SPME-GC-C-IRMS法)を構築した。これは、2ppm程度の比較的高濃度でVOCsを含む大気試料が20cc程度あれば、迅速かつ高精度に炭素同位体比が計測できるという方法である。本年度は本手法を水素同位体比計測に拡張した。特に、メタノール、エタノール、アセトアルデヒド、イソプレンなど、大気化学的に重要な化合物を選定し、その計測方法を検討した。検討に際し、それぞれ高純度試薬を購入して、封かん燃焼法、亜鉛還元法を用いてそれらの水素同位体比を決定し、同位体標準物質を作成した。これら標準物質を用いてSPME-GC-P(熱分解)-IRMS法による水素同位体比計測法を検討した。結果、5ppmのVOCでそれぞれ±5‰で水素同位体比が計測できることがわかった。実際の植物葉試料に適用して、いくつかの種類の樹木が放出するイソプレンの水素同位体比を決定することが出来た。またそれらは、気温などの外的要因によって30‰程度変動する可能性が示唆された。本研究では、その手法を安定水素同位体比計測に拡張するとともに、バックグラウンド濃度の大気試料へ発展させることで、揮発性有機化合物の大気化学的議論を進展させる安定同位体比解析法の基盤構築を目指している。申請者はこれまでに、マイクロ固相抽出法(Solid Rhase Microextraction,SPME)とガスクロマトグラフィー-燃焼-同位体比質量分析法(GC-C-IRMS)を組み合わせた炭素同位体比計測法(SPME-GC-C-IRMS法)を構築している。本年度は、植物が放出するアセトアルデヒドに着目し、いくつかの植物試料を用いて、本計測方法を用いた炭素同位体比計測を行った。さらに、本計測方法のGC-C-IRMS部分に熱分解GCを付け加えることで、アセトアルデヒドの分子内の炭素同位体比が計測できるようになった。その結果、同じC3植物が放出するアセトアルデヒドの分子レベル炭素同位体比は同じ値であっても、分子内同位体比が草本と樹木で異なる特徴を示すことを見出した。VOCs構成元素の安定同位体比は、大気中での収支や反応を理解する上で非常に有効な指標となることが認識されている。しかしながら、技術的困難さからVOCsの安定同位体比計測例は非常に限られている。本研究では、放出源および放出源近傍の大気試料とバックグラウンド大気試料についてVOCsの安定炭素同位体比を迅速・簡便に計測する方法を構築し、VOCsの大気化学的議論を進展させる安定同位体比解析法の基盤を構築することを目的とした。本研究では、大気化学的に重要なアセトアルデヒドに着目し研究を進めた。

マイクロ固相抽出法(Solid Phase Microextraction, SPME)とガスクロマトグラフィー-燃焼-同位体比質量分析法(GC-C-IRMS)を組み合わせた分子レベルでの炭素同位体比計測法(SPME-GC-C-IRMS法)を構築することができた。さらに、分子内の炭素同位体比分布を計測する方法の構築にも成功した。植物が放出するアセトアルデヒドに適用した結果、同じ植物が放出するアセトアルデヒドについて、分子レベル炭素同位体比は同じ値であっても、分子内同位体分布が異なることがあることを見出した。このことから植物由来の大気アセトアルデヒドについて、同位体情報からその代謝起源の推定の可能性が示唆された。当初予定のバックグラウンド大気への計測法の拡張は進んでいないが、代わりに化合物の分子内レベルの炭素同位体比計測法を可能とした。この方法は、本計画の目的である植物由来揮発性有機化合物の大気化学的議論を進展させる安定同位体比解析法として非常に有効なものだと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、植物由来揮発性有機化合物の分子レベル炭素・水素同位体比の計測法を確立し、さらにバックグラウンド大気への拡張を目指すものであるが、23年度の研究で、分子内レベルの炭素同位体比計測法を開発することができた。植物試料に適用した予察的な結果からは、本計測が揮発性有機化合物の大気化学に非常に重要な知見をもたらす可能性があることが示唆された。今後はバックグラウンド大気への拡張と並行して、分子内レベルの炭素同位体比計測の有用性を実証する内容を重点的に推進する。
ニューロフィードバックを応用した新たなリハビリ手法の開発

本研究では、多チャンネル近赤外分光法(NIRS)を用いたリアルタイム解析システムを構築し、そのシステムを用いて脳卒中後片麻痺患者を対象に、リハビリテーションと組み合わせた際のNIRSを用いたニューロフィードバックの効果を検討する目的で、プラセボ群を用いたランダム化試験を行い、対象脳領域の賦活効果と、麻痺側手指機能回復促進効果を確認し、ニューロフィードバックが安全で侵襲性の低いリハビリテーション手法として有効であることを証明した。本年度は、昨年までに構築した多チャンネル近赤外分光法(NIRS)を用いたリアルタイム解析システムを用い、運動想像と組み合わせたニューロフィードバック訓練による脳卒中後片麻痺に対する介入研究を継続した。最終的に、発症後3ヶ月以上経過した脳卒中後片麻痺患者20名に参加していただき、そのうち10名は対側運動前野の活動をフィードバック(NF群)、10名は無関係な信号をフィードバックした(コントロール群)。2週間の訓練前後で、NF群ではFugl-Meyer手指スケールが4.5±3.7から7.5±4.5に改善したが、コントロール群では4.9±3.4から5.7±3.7への改善にとどまった(交互作用:F2,36=15.5, p<0.001, repeated measures ANOVA.)。さらに、運動想像中の運動前野活動変化に関しても、NF群がコントロール群と比較してより大きく、さらに手指機能の改善度と運動前野機能の間に正の相関関係が認められた。これらの結果を論文化し、学術雑誌にて報告した。研究期間全体としての成果としては、NIRSを用いたリアルタイム解析アルゴリズムの構築を行い、NIRSを用いたニューロフィードバックシステムを開発したこと、健常者を対象とした研究で、ニューロフィードバックによって特定の脳領域の活動が制御可能であることを証明したこと、およびニューロフィードバックを用いた運動想像訓練による脳卒中後片麻痺への臨床的効果を世界ではじめてランダム化比較試験を用いて証明したことが主な点として挙げられる。ニューロフィードバックを用いた訓練は、急性期以降の脳卒中後片麻痺患者に対する新たな非薬物治療としての有効性が示唆され、今後脳卒中患者にとどまらず、多くの患者および健常高齢者などに対する簡便で安全な訓練法としての臨床応用が期待される。、本研究では、多チャンネル近赤外分光法(NIRS)を用いたリアルタイム解析システムを構築し、そのシステムを用いて脳卒中後片麻痺患者を対象に、リハビリテーションと組み合わせた際のNIRSを用いたニューロフィードバックの効果を検討する目的で、プラセボ群を用いたランダム化試験を行い、対象脳領域の賦活効果と、麻痺側手指機能回復促進効果を確認し、ニューロフィードバックが安全で侵襲性の低いリハビリテーション手法として有効であることを証明した。平成23年度には、これまで当院で開発を進めていた多チャンネル近赤外分光法(NIRS)を用いたリアルタイム解析システムを完成させ、NIRSを用いたニューロフィードバックの臨床応用に向けた取り組みを進めた。まず、手指動作想像中の運動感覚的な動作想像および動作想像に関連する大脳皮質活動が、NIRSを用いたニューロフィードバックで増強されることを、健常者を対象とした実験によって明らかにした。本研究では、右手指の運動想像中の運動関連皮質の活動をフィードバックした場合、無関係な信号をフィードバックした場合と比較して、運動関連皮質の活動がより大きくなり、また動作想像中の運動感覚的な動作想像がより明瞭になることが示唆された。これらの結果は、NIRSをを用いたニューロフィードバックが、脳活動を随意的に調整することで被験者の精神運動活動能力を改善させうる可能性を示唆したものであり、本年度はその成果を国際学会にて発表し(Mihara et.al. 41st Annual Meeting of Society for Neuroscience. at Washington DC)、さらに論文化した(Mihara et.al. PLoS One. 2012;7(3):e32234. Epub 2012 Mar 2.)。さらに引き続いて、われわれが目標としている脳卒中後の片麻痺患者において、NIRSを用いたニューロフィードバックが、リハビリテーションの効率を改善させ、手指機能の改善効果を促進させるかどうかについての検討も開始している。現時点ではまだ対象患者が少ないが、これまでの予備解析の結果について、国際学会で発表をおこなった(Mihara et.al. AHA International Stroke Conference2012. at NewOrleans, LA)われわれが開発したNIRSを用いたニューロフィードバックシステムは、完全に非侵襲であり、比較的重度の患者においても適応がしやすい点で、これまでに開発されたニューロモジュレーション手法と比較しても、多くの患者が対象となる可能性が高く、新たなリハビリ手法として非常に意義深いものと考えられる。今後は脳卒中後患者に対する効果に関して、被験者数を増やして効果を確認するとともに、その結果についての論文化を進めていきたい。また、われわれのシステムは、上肢の運動想像課題に限らず、様々な課題に応用できうるシステムであり、健常者含め、脳卒中患者以外の中枢神経系の損傷患者への応用も期待できることから、更なる適応拡大に向けて、立位歩行など運動想像以外の様々な課題での応用や、脳卒中患者以外の神経変性疾患患者などへの応用など、幅広い分野への応用を目指した取り組みを続けていきたい。これまで得られた成果などについて、各種学会発表、および論文化などを行うとともに、更なる適応拡大に関して、国内外の様々な研究者との意見交換を行い、現状での問題点や今後の解決すべき課題などについても逐次解決を図っていく。また、立位歩行能力の向上などこれまでに検討した課題以外に関しても現在のシステムを応用できるように測定環境設定などの検討を行っていく。
マダイの代謝量と体重との関係

動物の単位体重当り代謝量(酸素消費量を指標とする)(M/W)は体重の増大に伴って低下するが、この現象を説明する新しい仮説(Itazawa and Oikawa,1983)を、先に淡水魚のコイを用いて検証した(Itazawa and Oikawa,1986)での本研究では海水魚のマダイを用いて検証することを目的とした。昭和63年度は、定性的検証を計画した。腸,幽門垂、脳のように生命に必須の器官は、組織の代謝活性が高くその体重に占める重量比は成長に伴って低下した。一方普通筋を主とする躯幹部は生命への直接的重要性がやや低く、組織の代謝活性が低くその重量比は成長に伴って増大した。これらの結果を総合すると、単位体重当り代謝量は成長に伴って低下することになり、新仮説が定性的に妥当することが裏づけられた。平成元年度は、定量的検証を計画した。主要部分のin vitroにおける酸素消費量の単位組織重量当りの値Qo_2(μl/min.g)は、Qo_2=CW^d...(1)式によって表わされた。また主要部分の重量P(g)は、P=kW^s...(2)式によって表わされた。各主要部全体としてのin vitroにおける酸素消費量m(μl/min)は、(1)式と(2)式を総合して、m=c.kw^<dts>...(3)式で表わされる。そして単位体重当りの体全体のin vitroにおける代謝量Min vitro/Wは、Min vitro/W=Σm/Σp...(4)式によって表わされる。(4)式によって計算したMinvitroは体重0.04-8.23gの範囲にわたって、1.97W^<-0.189>となった。一方生きているマダイの単位体重当り酸素消費量Min vitro/Wは、同じ体重範囲にわたって6.29W^<-0.178>となった。両者のベキ数はほぼ一致し、頭書の現象は成長に伴って、体謝活性の低い組織の体に占める重量比が増大し、また諸組織の代謝活性が低下することによって生ずるのではないかという上述の新しい仮説が、定量的にも裏づけられた。1)マダイを供試材料として、体を構成する主要器官・部分の相対成長をしらべた。供試したマダイは、ふ化直後から成魚に至る生活史のほぼ全範囲を含んでいる。小型個体はフェノキシエタノールで、やや大型の個体はベンゾカインで麻酔し、体重及び各部長を測定後、脊髄を切断して即殺し、各器官・部分を、本研究費によって購入した電子天秤を用いて秤量した。その結果、各器官・部分の重量(P)は、体重(W)に対して、いずれもP=KW^s(kとsは常数)のアロメトリー式で表わされた。例えば脳は、3相性の相対成長を示し、第1相はs=1の等成長でその相対重量は成長に伴って変化することはないが、第2相と第3相はs<1の負の相対成長で、その相対重量は成長に伴って減少した。

その他多くの器官・部分が負の相対成長を示したが、普通筋を主体とする躯幹部は、全生活史を通じてs>1の正の相対成長で、その相対重量は成長に伴って顕著に増大した。2)マダイを供試材料として、体を構成する主要組織の代謝活性を、酸素消費量(Qo_2)を指標としてしらべた。測定はワールブルク検圧法により、本研究費によって購入した投込式冷却器及び温調ユニットを用いて、20°Cにおいて行った。その結果、(Qo_2)は腸において最も高く、幽門垂、脳、肝膵臓の順に低くなり、普通筋において最も低かった。上記1)及び2)の結果は、代謝量と体重の関係についてのItazawa and Oikawa(1983,1986)の仮説を、少なくとも定性的には支持するものである。動物の単位体重当り代謝量(酸素消費量を指標とする)(M/W)は体重の増大に伴って低下するが、この現象を説明すると新しい仮説(Itazawa and Oikawa,1983)を、先に淡水魚のコイを用いて検証した(Itazawa and Oikawa,1986)ので、本研究では海水魚のマダイを用いて検証することを目的とした。昭和63年度には定性的検証を行ったので、本年度(平成元年度)には定量的検証を計画した。体重W(g)0.04-8.23のマダイ75個体を用いて、主要部分のin vitroにおける酸素消費量の単位組織重量当りの値Qo_2(μl/min・g)を測定した結果、いずれもQo_2=CW^d...(1)式によって表わされた。d値は頭部-0.233、躯幹部-0.133、内臓-0.027、鰭-0.025で、内臓と鰭では成長を通じてほぼ一定であったが、頭部と躯幹部では成長に伴ってQo_2が低下した。同じ体重範囲のマダイについて、主要部分の重量P(g)は体重との間にP=kW^s...(2)式で表わされる関係にあった。S値は頭部0.932、躯幹部1.18、内臓0.971、鰭0.947で、躯幹部のみが正成長すなわち体重に占める重量比が成長と共に大きくなり、他の部分はその逆の負成長であった。部分のin vitroにおける組織重量当り酸素消費量mは、m=c・kW^<d+s>...(3)式で表わされ、体全体のin vitroにおける単位体重当り代謝量Min vitro/WはMin vitro/W=Σm/ΣP...(4)式によって表わされる。(4)式によって計算したMin vitro/Wは、上述の体重範囲にわたって1.97W^<-0.189>となった。一方生きているマダイの単位体重当り酸素消費量Min vitro/Wは、同じ体重範囲にわたって、6.29W^<-0.178>となった。両者のベキ数はほぼ一致し、頭書の現象は成長に伴って、代謝活性の低い組織の体に占める重量比が増大し、また諸組織の代謝活性が低下することによって生ずるのではないかという上述の新仮説が、定量的にも裏づけられた。
博物館における相互行為的鑑賞行為のエスノメソドロジー的研究

本研究では、科学技術館、日系アメリカ人ミュージアム、ヴィクトリア&アルバートミュージアム等、科学・歴史・美術系のミュージアムにおいて、エスノメソドロジーを基盤とした相互行為分析でミュージアムにおける観客の相互行為を分析したところ、次のような論点が発見し、明らかにした。1)どのようにして観客同士が相互行為を行うか。評価のありかたから分析をすすめた。2)どのようにして観客同士が集団と空間を構築しあうのかを、いくつもの類型から考察した。3)観客の鑑賞における日常性の使用。メディアアートの鑑賞において、幾層もの日常性があることに着目した。一つは、アート鑑賞の日常性、もう一つの食卓における日常性、観客はいくつもの日常性の規範を用いながら、どのように鑑賞を行うのかを明らかにした。4)どのように個人的な評価を行い、それが共同的な評価とどのように構築するのか。そして個人的評価をどのように一時停止にするのかを見いだした。さらに、将来的には、日系アメリカン人ミュージアムなどでの分析により、モノを通した記憶の共有のありかたを考えたい。また、解説者というものの意味と行為をより詳しく分析を行い、明らかとしたい。解説者と鑑賞者の相互行為から、よい鑑賞を誘発する解説行為にかんしての議論を行いたい。また、鑑賞者の支援を行うために、工学者と共同で、新しい鑑賞支援システムの開発を行い、実際にそれを使用し、鑑賞者がどのような相互行為を行うかを考えたい。1.公立はこだて未来大学において、タイの写真の仮説展示を行った。その結果として発話と身体配置および進退動作の関係が観察された。この成果は、ECSCW'05で発表するとともに、電子情報通信学会の研究会で発表した。2.科学技術館において児玉幸子による「うにのかくれんぼ」展における鑑賞者の相互行為をビデオカメラで撮影した。インタラクションがないもの、インタラクションがあるメディアアートに観客がいかに反応し評価を行うかを分析している。メディアアートは、そのしくみを発見するという気づきと、そのなかの美あるいは感動を読み取るという複層的な接面をもつ。その発見に立脚して、エスノメソドロジー的な分析を進める。3.井田(菅)靖子氏がイギリスで撮影したビクトリア・アルバートミュージアムにおける観客の鑑賞行為を共同的な評価という視点からエスノメソドロジー的に分析を進めている。その研究成果のいったんは、国際ワークショップにおいて菅靖子・山崎晶子によって共同で発表された。4.ロサンジェルスにおけるJapanese American Museumにおいて、第二次大戦中における日系人の強制収容所を模した展示において、観客の反応を撮影した。2月に撮影を行ったばかりであり、現在はデジタルデータ化をすすめている最中であるが、歴史的な展示に無関心である観客や歴史的な展示に関心のある観客、また展示にかんしてさらにその思い出を語る観客など、展示へのさまざまな反応があることがわかった。今後は、語られる歴史と制度的な歴史に着目し、エスノメソドロジー的な分析を進める方針である。博物館とこのタイトルではうたっているが、本研究は博物館にかぎらず歴史系、美術系、科学系ミュージアムにおけるビデオ撮影とそれに基づく相互行為分析を行ったものである。特に、2004年度に科学技術館で行われた児玉幸子の展示「うにのかくれんぼ」に着目した。また、同様に全米日系人博物館における鑑賞者の行為の分析も行った。従って、本研究が継続的に行っているていぱーくでの鑑賞行為の分析、Victoria & Albert Museumにおけるファインアート官署行為の分析とともに4つの分析を総合的に行うことができた。1.メディアアートの分析作品の監視をするだけではなく、インタラクションの起こし方を解説するという解説者のありかたは、メディアアートの鑑賞の一つの特徴である。鑑賞者の相互的な評価場面に着目して、分析をすすめた。その結果、解説者の解説がどのように鑑賞者に影響するのか、また解説者の存在が、鑑賞者の会話の優先構造に関連するという分析を行った。これらの分析は2007年度に論文として執筆する予定である。2.全米日系人博物館におけるデータにおいては、ものの記憶の共有にかんして分析を行った。

なぜ鑑賞者同士、あるいは鑑賞者と解説者が、展示物をかいしてものの記憶を共有する、そのやりかたとシークエンスを研究した。この結果も、2007年もしくは2008年に発表する予定である。3.歴史系、美術系、科学系ミュージアムにおける鑑賞行為にかんしては、評価という点から検討を進めている。
個人と集団の事業撤退の意思決定に関する実験研究

われわれは,トロッコ問題として知られる「多数の人の命を救うために手を下して,その結果として少数の人の命を犠牲にすることは妥当かどうか」を問う問題における選択と回答者のパーソナリティーとの関係を調べた.測ったパーソナリティーは「自己受容」「自己実現的態度」「充実感」「自己閉鎖性・人間不信」「自己表明・対人的積極性」「被評価意識・対人緊張」,「ローカス・オブ・コントロール」,「認知的熟慮性/衝動性」,「楽観主義・悲観主義」である.結果についてスピアマンの順位相関係数を求めたところ,いずれの尺度とも5%水準で有意な相関は得られなかった.ただし,比較的強い相関を示したのは,「自己閉鎖性・人間不信(rs=0.43)」「ローカス・オブ・コントロール(rs=0.37)」「認知的熟慮性(rs=0.31)」の3つであった.自己閉鎖性・人間不信が高いほど,ローカス・オブ・コントロールが強いほど,また知的熟慮性が高いほど,功利主義的な傾向があるということになる.われわれは,トロッコ問題として知られる「多数の人の命を救うために手を下して,その結果として少数の人の命を犠牲にすることは妥当かどうか」を問う問題における選択と回答者のパーソナリティーとの関係を調べた.測ったパーソナリティーは「自己受容」「自己実現的態度」「充実感」「自己閉鎖性・人間不信」「自己表明・対人的積極性」「被評価意識・対人緊張」,「ローカス・オブ・コントロール」,「認知的熟慮性/衝動性」,「楽観主義・悲観主義」である.結果についてスピアマンの順位相関係数を求めたところ,いずれの尺度とも5%水準で有意な相関は得られなかった.ただし,比較的強い相関を示したのは,「自己閉鎖性・人間不信(rs=0.43)」「ローカス・オブ・コントロール(rs=0.37)」「認知的熟慮性(rs=0.31)」の3つであった.自己閉鎖性・人間不信が高いほど,ローカス・オブ・コントロールが強いほど,また知的熟慮性が高いほど,功利主義的な傾向があるということになる.経営戦略論の見地からは、市場から退出するか否かは経営者の戦略的な意思決定の問題である。日本企業はひとたび参入した市場からは容易に撤退しない傾向があるといわれるが、それは戦略的な判断による部分もあるであろうし、社員を解雇しにくいなどの日本の制度的な要因も考えられる。しかしその他に、いくつかの意思決定バイアスが介在していると考えられる。われわれは、そのようなバイアスの整理をおこなった。最も影響が大きいのが損失回避と埋没コストの錯誤である。損朱回避とは、損失を確定することを避けようとする心理である。赤字事業から撤退すると損失を確定することになるので、経営者はそれを避けるために赤字事業を継続するように動機付けられる。埋没コストの錯誤とは、つぎ込んだ金などの「もとをとろう」とする心理である。事業から撤退すると、投資資金の回収ができない。経営者はなかなかそれを諦めきれないようである。関連したバイアスには、コミットメントのエスカレーションがある。人間には行動の一貫性を保とうとする傾向がある。また、自分の責任が問われる状況では、正当化のためにも、それまでの投資を継続しがちである。事業からの撤退の方式のひとつに売却があるが、売却価格の算定にもバイアスがはたらく。最も注目されるのが授かり果である。人間は、あるのが自分のものになると、そうでなかったときよりもその価値を高く見積もるようになる。自社の事業については他社の算定よりも価値を高く見積もるために、売却価格の合意は困難になると予想される。われわれは、「トロッコ問題」として知られる「多数の人の命を救うために手を下して、その結果として少数の人数の命を犠牲にすることは妥当かどうか」を問う問題における選択と回答のパーソナリティーとの関係を調べた。測ったパーソナリティーは「自己受容」「自己実現的態度」「充実感」「自己閉鎖性・人間不信」「自己表明・対人的積極性」「被評価意識・対人緊張」(以上、平石(1990))、「ローカス・オブ・コントロール」(鎌倉・樋口・清水(1982))、「認知的熟慮性/衝動性」(滝聞・坂元,1991)「楽観主義・悲観主義」(中村ら、2000)である。結果についてスピアマンの順位相関係数を示したのは、「自己閉鎖性・人間不信(rs=0.43)」「ローカス・オブ・コントロール(rs=0.37)」「認知的熟慮性(rs=0.31)」の3つであった。自己閉鎖性・人間不信が高いほど、ローカス・オブ・コントロールが強いほど、また知的熟慮性が高いほど、功利主義的な傾向(トロッコの進路を変更しようとする傾向)があるということになる。あえて解釈するならば、以下のようにまとめられるだろう。1.トロッコの進路を切り替える行為を正当化するのは、5人の命と1人の命を単なる数字の大小に還元する功利主義的な価値観である。自己閉鎖性・人間不信が強い人の方がそのような割り切った考え方がしやすいのかもしれない。2.ローカス・オブ・コントロールが強い人は、自分が何からの行為をなすことに強い価値を見出しているので、トロッコの進路を切り替えることに抵抗が少ないのかもしれない。