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帝国崩壊後沖縄における南洋群島引揚者の社会史的研究

本プロジェクト全体の目的は、帝国崩壊後沖縄における南洋群島引揚者の社会史を明らかにすることであった。本年度は本プロジェクトの最終年度として、以下三点の活動を行った。第一に、帝国日本の敗戦・崩壊以後に南洋群島から沖縄へ引き揚げた50名のひとびとの証言集『はじまりの光景ー日本統治下南洋群島に暮らした沖縄移民の語りからー』を発刊することにより、2006年以来11年に及んだフィールド・ワークの成果を社会へ還元した。本証言集を含む二冊の証言集は、日本国内の公立図書館(国会図書館・都道府県立図書館・国立大学法人図書館)のみならず、台湾・韓国・ハワイ・アメリカ等の図書館にも所蔵される運びとなり、国際的にも高い評価を得ている。第二に、日本オーラルヒストリー学会で民俗学者・社会学者とワークショップの場を持つことにより、聞き取りと歴史叙述をめぐる問題について議論を深めた。第三に、雑誌『新しい歴史学のために』の特集「移民の政治史」に、戦後沖縄における南洋群島引揚者の共同性を考える上でキーとなる世代(1920年代に南洋群島へ渡った<開拓世代>)についての論考を寄稿した。以上、三点を通じて、「戦後沖縄社会」を<帝国以後>という視点から捉え直すことの重要性を指摘し、南洋群島引揚者(帝国からの引揚者)の経験を通して見える新たな沖縄戦後史像の可能性を具体的に示すことができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、帝国崩壊後沖縄における外地引揚者の内最大多数を占めた南洋群島引揚者の社会史を解明することである。この課題を明らかにするために本年度は、以下四点の研究活動を行った。(1)オーストラリアで開催されたアジア研究の国際学会(ICAS9)において沖縄から海外・帝国圏へ移民したひとびとを研究している若手研究者らと四名で「Beyond Labor Migration : The Movement of the Okinawan People across theAsia-Pacific」というパネルを組み、労働移民を中心に積み重ねられてきた沖縄移民研究に対し、教育や研修を目的とした移民や結婚移民を扱うことで沖縄移民の新たな側面を提示した。(2)経済史・政治外交史研究会と平和学会で、帝国崩壊後沖縄において南洋群島引揚者がどのように処遇され、どのような社会活動を行ったのか、沖縄社会と引揚者の関係性に焦点を当てて報告を行った。(3)月刊誌『農業と経済』に沖縄戦後史研究の中で発展が著しい<農・漁・自治>に関わる研究を紹介する記事(研究動向)を投稿した。(4)2006年から聞き取りを行っている南洋群島引揚者の証言50人分を、一冊の証言集として刊行し、国立大学法人図書館・都道府県立図書館・移民および戦争関連の資料館に寄贈し、研究成果を社会に還元する活動を行った。上記の研究実績(1)(4)の内、(1)(3)に関しては当初予定していた通りに行うことができ、予想以上の反響を得ることができた。しかし、(4)証言集の発刊と寄贈に関しては、本年度内に予定通りに完遂することができず、平成28年度に資金を繰り越して行うことになった。以上にように、完遂期間を延長することになった(4)を除き、計画通りに進捗していることから「おおむね順調に進展している」と判断した。この課題を明らかにするために、本年度は以下四点の研究活動を行った。(1)沖縄に暮らす南洋群島引揚者50名の証言を収録した証言集『複数の旋律を聞くー沖縄・南洋群島に生きたひとびとの声と生ー』(新月舎、378頁)を300冊刊行し、国立大学図書館・都道府県立図書館などへ寄贈した。(2)京都民科歴史部会『新しい歴史学のために』290号の特集<特集:移民をめぐる政治史>へ「帝国崩壊後沖縄における南洋群島引揚者ー在外財産補償運動を担った開拓世代の経験からー」を投稿した。これにより、沖縄へ帰還した南洋群島引揚者らが台湾・朝鮮・満洲・フィリピン等からの引揚者らと共に沖縄外地引揚者協会を組織し、1950年代後半から80年代後半に至るまで日本政府の責任を問う運動を行っていた点を指摘し、南洋群島引揚者らにとって<引揚>という経験がどのような意味を持っていたのかを明らかにした(平成29年5月に刊行予定)。(3)2月に約三週間沖縄に滞在し、1沖縄県立図書館・沖縄公文書館で沖縄移民史に関する文書史料調査、2うるま市で南洋群島引揚者に関する聞き取り調査を行った。(4)日本植民地研究会からの依頼を受け、三尾裕子・遠藤央・植野弘子編『帝国日本の記憶ー台湾・旧南洋群島における外来政権の重層化と脱植民地化ー』(慶応義塾大学出版会、2016年)の書評を執筆した。本年度は、(1)証言集を発刊することにより、これまでのフィールドワークで得てきた成果を社会に還元し、(2)論文の執筆を行うことによりこれまでの研究によって明らかになった点を学会誌に公表することができた。

(3)沖縄での調査では、新たな資料を発掘することによりこれまでの認識をさらに深めることができ、(4)本研究課題と密接に関連する書籍の書評を執筆することにより、先行研究に照らした際の本研究の独自の意義と課題を確認することができた。以上(1)(4)の活動を通して、本年度は当初予定していた以上の成果を得ることができたと判断した。本プロジェクト全体の目的は、帝国崩壊後沖縄における南洋群島引揚者の社会史を明らかにすることであった。本年度は本プロジェクトの最終年度として、以下三点の活動を行った。第一に、帝国日本の敗戦・崩壊以後に南洋群島から沖縄へ引き揚げた50名のひとびとの証言集『はじまりの光景ー日本統治下南洋群島に暮らした沖縄移民の語りからー』を発刊することにより、2006年以来11年に及んだフィールド・ワークの成果を社会へ還元した。本証言集を含む二冊の証言集は、日本国内の公立図書館(国会図書館・都道府県立図書館・国立大学法人図書館)のみならず、台湾・韓国・ハワイ・アメリカ等の図書館にも所蔵される運びとなり、国際的にも高い評価を得ている。第二に、日本オーラルヒストリー学会で民俗学者・社会学者とワークショップの場を持つことにより、聞き取りと歴史叙述をめぐる問題について議論を深めた。第三に、雑誌『新しい歴史学のために』の特集「移民の政治史」に、戦後沖縄における南洋群島引揚者の共同性を考える上でキーとなる世代(1920年代に南洋群島へ渡った<開拓世代>)についての論考を寄稿した。以上、三点を通じて、「戦後沖縄社会」を<帝国以後>という視点から捉え直すことの重要性を指摘し、南洋群島引揚者(帝国からの引揚者)の経験を通して見える新たな沖縄戦後史像の可能性を具体的に示すことができた。本年度は、学会報告や先行研究整理を行って自身の研究アイデアを練り、また資料として用いるオーラルデータを書き起こし、文字資料にすることに多くの時間を費やした。来年度以降は本年度に得られたアイデア・資料を用いて論文執筆にあたりたい。本年度に新たに得られた資料を用いながら、得られた知見を論文として公表したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。
エージェント・シミュレーションによるスーパーマーケットレイアウトの最適化

本研究では,顧客動線のような新しい技術によって得られるビッグデータを特にスーパーマーケットのレイアウトの観点から分析する方法を提案した.具体的には顧客存在確率という指標を導入することで,従来よりもより正確に顧客行動を把握することが可能になるだけでなく,売上との関連などについても調べることができるようになった.また,顧客の視線をグラフ理論を用いてモデル化することによって,店舗レイアウトを最適化する方法について提案した.これによって,顧客動線の分析から店舗設計への応用に至る一連のプロセスに道筋をつけることができた.平成25年度は,(1)欧州スーパーマーケットの店舗レイアウトの分析(2)グラフ理論を用いたスーパーマーケットの視界の解析(3)顧客行動モデルの構築の研究を行った。(1)欧州スーパーマーケットの店舗レイアウトの分析では、平成24年度に行った、欧州スーパーマーケットの店舗レイアウト調査(イギリス(ロンドン)3店舗、フランス(パリ)2店舗、イタリア(ミラノ)2店舗)にもとづいて、店舗レイアウトと商品配置の図面化を行った。(2)グラフ理論を用いたスーパーマーケットの視界の解析では、スーパーマーケット内の棚や通路の配置などの物理的環境を定量的に把握し、これらと顧客動線データとの関連を調べる研究を行っている。具体的には、グラフ理論を応用して、店舗内を移動する顧客の視野の特徴を示す指標を開発し、この分析のための解析アプリケーションを作成した。(3)顧客行動モデルの構築の研究では、顧客が店舗内を移動する際の、可視領域の形状や広さが、店舗内を移動する顧客のショッピングパス選択、商品選択にどのように影響しているかをモデル化する研究をすすめている。(2)の研究成果にもとづいて、店舗の物理的レイアウトを顧客の視野の特徴を示す指標によって解析し、その結果を顧客動線データと照らし合わせることで、顧客の行動と空間構成の関係の対応を把握する研究を行っている。平成24年度は,1スーパーマーケットの顧客動線の可視化,2店舗レイアウトの実地調査,3顧客の店舗内の経路選択モデル構築,の3点について研究を行った.1スーパーマーケットの顧客動線の可視化では,顧客動線の座標データからカーネル密度法により,顧客存在確率を推定し,スーパーマーケットの平面図上に色分布図として可視化した.また,店舗内の顧客の流動をベクトル場の表現によって可視化した.この2つを行うシステムを構築することによって,顧客動線データを瞬時に可視化して,直感的に顧客の行動を把握することが可能となった.2店舗レイアウトの実地調査では,商品レイアウト戦略の違いを国際比較しレイアウト最適化のための基礎データするため,イギリス(ロンドン),フランス(パリ),イタリア(ミラノ)のスーパーマーケット調査を行った.それぞれの国で,マーケットシェアの高いスーパーマーケット計7店舗を選択し,平面計画,棚割り,商品レイアウトについて調べた.また一部の店舗では売場の顧客滞在人数のサンプル調査を実施した.3顧客の店舗内の経路選択モデル構築では,棚の魅力度を,棚に置く商品の魅力度(売上),棚の可視範囲,の2つの変数の合成で示し,棚の魅力度によって顧客が店舗内の経路を選択する確率を求めるロジットモデルによるモデル化を行なっている.平成24年度は,まず棚の可視範囲を棚を起点とする視深度によって数値化するための,プログラムの作成を行っているところである.平成26年度は,(1)グラフ理論を用いたスーパーマーケットの視界の解析(2)欧州スーパーマーケットの店舗レイアウトの分析(3)日本のスーパーマーケットの店舗レイアウト調査の研究を行った。(1)グラフ理論を用いたスーパーマーケットの視界の解析では、スーパーマーケット内の棚や通路の配置などの物理的環境を定量的に調べる研究を行った。具体的には、店舗内に複数の顧客エージェントが存在することを仮定し、これらの視線の関係を計算機上でグラフとして再現するモデルを開発した。その上で、それぞれのエージェントの存在する位置の視界環境の特徴を、グラフ理論の指標(クラスター係数、近隣サイズ)を用いて評価できるようにした。さらに、モンテカルロ法を用いたシミュレーションによって、位置の特徴を色分布図としてビジュアライズする方法を開発した。(2)欧州スーパーマーケットの店舗レイアウトの分析では、平成24年度に行った、欧州スーパーマーケットの店舗レイアウト調査(イギリス(ロンドン)3店舗、フランス(パリ)2店舗、イタリア(ミラノ)2店舗)から5店舗を選択し、(1)のモデルを利用して、店舗レイアウトの特徴を比較した。棚の配置や、通路の幅の違いによって、エージェントの視界の特徴が違うことが、簡単に視覚的に把握できるようになった。(3)(2)に加えて、日本のスーパーマーケットの店舗レイアウト調査3店舗を行い、データ化した。最終年度は,(1)顧客存在確率分布の差分抽出方法の研究,(2)空間レイアウト最適化に関する研究,(3)顧客動線の3Dヴィジュアライゼーションのインターフェイス開発を行った.(1)では,属性,日付,滞在時間など様々条件によって2群に分けられた顧客の存在確率分布の差分を抽出し,ビジュアライズするシステムを構築した.これによって,商品配置やサイネージなどの変更に対する,実際の顧客存在確率の変化を視覚的に把握することが可能となり,様々な分析への応用が可能となった.(2)では,店舗平面をIsovist-Graphの2つの指標(近隣サイズ,クラスター係数)を用いて評価することによって,棚配置を最適化する手法を開発した.具体的には,店舗に顧客がランダムに分布すると仮定し,これらの顧客間の可視・不可視の視線をグラフ化することで,顧客の視覚情報を定量的に把握することが可能となった.

また,計算機によって配置を少しづつ変化させながら,指標の値を最大化または最小化する,最適配置を探索するアルゴリズムを開発し,ケーススタディーを行って有用性を確認した.(3)では,顧客動線のような時系列情報含む位置情報を直感的に把握するためのインターファイスを考案した.XY座標に顧客のスーパーマーケット内の平面上の位置を,Z軸上に時系列をとり,2次元上に表示させることで顧客の流れをより直感的に把握することができ,数値データだけでは分かりにくい顧客動線データの概観を理解することが可能となった.このように,本課題においては,RFIDによって取得される顧客動線の分析・ヴィジュアライゼーションから,店舗配置計画への応用までの一連のプロセスについて研究を行った.今後の課題としては,店舗レイアウト最適化の評価関数の設定について,顧客動線やPOSデータのマーケティング分析からの知見を取り込むことが挙げられる.本研究では,顧客動線のような新しい技術によって得られるビッグデータを特にスーパーマーケットのレイアウトの観点から分析する方法を提案した.具体的には顧客存在確率という指標を導入することで,従来よりもより正確に顧客行動を把握することが可能になるだけでなく,売上との関連などについても調べることができるようになった.また,顧客の視線をグラフ理論を用いてモデル化することによって,店舗レイアウトを最適化する方法について提案した.これによって,顧客動線の分析から店舗設計への応用に至る一連のプロセスに道筋をつけることができた.研究計画では平成26年度は、商品配置の最適化手法の構築とエージェント・シミュレーションによる店舗レイアウトの評価を行う予定であった。現在の進捗状況は、店舗レイアウトの評価手法については、店舗内を移動する顧客にとって最も重要な視界環境の変化に着目し、店舗内の様々な位置にいる顧客エージェントの視界環境を評価する方法を開発し、ビジュアライズし把握することが可能になった。この評価モデルを利用することで、最適化への道筋がついた。現在この成果と、顧客動線のデータを比較しながら、最適化の手法の開発について進めているところであり、概ね順調に進んでいると考えている。建築設計顧客エージェントの視界環境の評価と顧客動線のデータを比較することで、その関係を分析する。一方、これまで開発してきた顧客エージェントの店舗内の視界環境評価モデルを用いながら、アニーリングなどの最適化手法を利用して、店舗のレイアウトの最適化モデルの構築と、シミュレーションシステムの構築を行う。研究計画では平成25年度は、顧客が店舗を回遊するエージェントモデル構築のための、顧客の行動のモデル化を行う予定であった。本研究では、顧客の商品選択行動をモデル化するにあたり、店舗のレイアウトや商品配置などの物理的環境要素と、POSデータなどから得られる商品の魅力度、の2つに注目しているが、平成25年度は店舗の物理環境要素を解析する指標と解析アプリケーション作成を完了した。
簡易版漸進的筋弛緩法の作成とがん患者への介入の効果に関する研究

本研究は平成19年と20年度の文部科学省科学研究費補助金にて実施したものである。平成19年度は簡易版漸進的筋弛緩法のマニュアルとCDの作成を行った。20年度はがん患者さんに簡易版漸進的筋弛緩法CDを実施してもらい効果を評価する予定であったが、データ収集に多くの時間を費やした。私がリラクセーション研究を開始した動機は、臨床に勤務していた時に、がん患者さんの苦痛緩和のためには看護独自の介入法であるリラクセーション技法の重要性を痛感したためである。本研究よりリラクセーション技法の一つである漸進的筋弛緩法は、症状や不安を抱えながら長い闘病生活を送らなければならないがん患者さんの身体面・精神面への支えになっていることが示唆された。また、負担の少ない簡易版漸進的筋弛緩法のCDとマニュアルは、がん患者さんだけでなく健康な人、病気を抱える人々の健康の維持・増進、症状緩和に役立っていくものであると考えている。大変な状況の中にも関わらず本研究にご協力いただきました患者さんとそのご家族、病院のスタッフの皆様に心より感謝いたします。漸進的筋弛緩法(以下PMRとする)は、ストレスを軽減させたり様々な症状効果が明らかにされている。われわれは、がん患者がPMRを活用しやすく、長期間継続できるために、負担の少ない簡略版PMRマニュアルとCD教材を製作した。1.簡略版PMRプログラムとCDの製作プロセス:先の研究結果と先行文献を参考にして7筋群のプログラムとCDを製作した。簡略版の目標は、対象者の身体的負荷を軽減しリラックス感を得やすくする、継続練習意欲を持続させ、生活の中に定着しやすくすることであった。プログラム内容を整理、簡略化し、練習時間の短縮化を図った。CD製作においては、ナレーションはプロのアナウンサーに依頼し、声の集録とBGMの編集は音楽業者に依頼した。2.簡略版PMRプログラムとCDの具体的内容:16筋群の内<殿部、腰部、腹部、顔(舌・口唇)>を省略し、7筋群<前腕・上腕、下腿・大腿部(前面、後面)、胸部、肩、顔(額と目・顎)>とした。CDの時間も約28分から約17分間と短縮した。CDは2トラックとし、前半に短縮版、後半に16筋群のプログラムを集録し状況に応じて自由に選んで練習できるように作成した。現在、がん患者に対して、作成した簡略版PMRを用いて継続的指導を行い、長期的な効果を評価している段階である。簡略版PMRは、今までの16筋群のPMRより時間が短縮され、実施部位も少ないことより、がん患者は負荷が少なく実施していくことができ、また日常生活に取り入れ易くなることも考えられる。予想される結果および本研究の意義として、PMR実施後の唾液中分泌型免疫グロブリンAの上昇、唾液中コルチゾールの低下、血圧・脈拍値の安定的コントロール、日常生活の中で繰り返される可能性のある再発不安や身体症状の緩和に役立つ可能性があり、長期的にがん患者のQOLに還元していくことが可能であると考える。プログラム内容を整理・簡略化し、練習時間の短縮化を図った。2.簡略版PMRプログラムとCDの具体的内容:PMRの部位は7筋群<前腕・上腕、下腿・大腿部(前面、後面)、胸部、肩、顔(額と目・顎)>とした。CDの時間も約17分間と短時間にした。

現在、がん患者に対して、作成した簡略版PMRを用いて継続的指導を行い、長期的な効果を評価している段階である。簡略版PMRは、今までの16筋群のPMRより時間が短縮され、実施部位も少ないことより、がん患者は負荷が少なく実施していくことができ、また日常生活に取り入れ易くなることも考えられる。予想される結果および本研究の意義として、PMR実施後の唾液中分泌型免疫グロブリンAの上昇、唾液中コルチゾールの低下、血圧・脈拍値の安定的コントロール、日常生活の中で繰り返される可能性のある再発不安や身体症状の緩和に役立つ可能性があり、長期的にがん患者のQOLに還元していくことが可能であると考える。
HCV感染者におけるADH2とALDH2の遺伝子多型と肝がん罹患との関連性の研究

C型肝炎ウイルス(HCV)による肝細胞がん(以下肝がん)発生の機序を解明するためには、ウイルス自体の影響に加え、宿主側の要因(ライフスタイルや遺伝子など)の差異の検討も重要である。本研究は、HCV感染に伴う肝がん罹患のリスクについて、アルコール摂取量とアルコール代謝関連酵素であるアルコール脱水素酵素(ADH2)およびアルデヒド脱水素酵素(ALDH2)をコードする遺伝子の多型(single nucleotide polymorphism, SNP)の関連性を検討するために、hospital-based症例対照研究を施行した。内訳は症例がHCV肝がん患者92人、対照がHCV非肝がん患者115人であった。アルコール摂取量は問診により調査した。また、SNPは末梢血より採取したDNAよりPCR法を用いて測定した。アルコール摂取レベル、ALDH2遺伝子多型、その他の危険因子は多変量ロジスティック解析を用いて解析した。高年齢、血清ALT値の上昇、肝硬変、および喫煙・飲酒歴において肝がん罹患との強い関連性を認めた。これに対し、ADH2、ALDH2遺伝子多型と肝がん罹患には関連性が認められなかった。肝がん罹患に関してはADH2、ALDH2遺伝子多型とアルコール摂取レベルの相互作用も認めなかった。今回の結果は日本国内における別の調査の結果と一致していたが、一方でALDH2遺伝子多型は肝がんに関連しているという別の報告もあった。これらの結果は同じSNPの関連性の調査が、多施設において実施されることが重要であること示している。わが国における肝がん死亡数は年間30,000人を超え、増加傾向にある。その肝がんの76.6%はC型肝炎ウイルス(HCV)感染に伴ったものであり、肝がんの罹患にはHCVが重要な役割を担っていると考えられている。しかし、HCV感染者が必ずしも肝がんに罹患するわけではない。HCVによる肝がん発生の機序を解明するには、ウイルスそのものの影響に加え、宿主側の要因(遺伝子やライフスタイルなど)の差異の検討も重要である。アルコール摂取は、HCVが関与する肝線維化および肝がん発生に影響を与えると考えられている。欧米人と異なり、日本人はアルコール代謝関連酵素であるアルコール脱水素酵素(ADH2)およびアルデヒド脱水素酵素(ALDH2)をコードする遺伝子の多型が著しく、その影響でアルコール分解能が低い者が人口の約半数を占める。従って、日本人においてはこの遺伝子多型が、HCV感染に伴う肝がん発生にそれぞれ異なった影響を及ぼす可能性がある。本研究はHCVによる肝がん罹患の個人差の原因を、ウイルス側の要因だけではなく、宿主のアルコール代謝に関する遺伝的感受性の観点から解明するための、hospital-based症例対照研究の手法を用いた分子疫学研究である。現在の進捗状況は概ね計画通りであり、(1)協力が得られた大学附属病院を受診したHCV感染者120名(症例:肝がん38名;対照:慢性肝炎82名)に対する質問票に基づいた面接調査、血液標本採取、(2)血液生化学とウイルスマーカーおよびGenotypeの測定、(3)遺伝子型の検出方法(PCR-RFLP法)の確立とすべての対象者におけるADH2とALDH2の遺伝子型の検出を終了した。今後、引き続き、調査対象の収集及びサンプルの収集・測定を行い、データの最終集計および統計解析を行う予定である。

欧米人と異なり、日本人はアルコール代謝関連酵素であるアルコール脱水素酵素(ADH2)、およびアルデヒド脱水素酵素(ALDH2)をコードする遺伝子の多型の存在する割合が高く、その影響でアルコール分解能の低い者が人口の約半数を占める。従って、日本人においてはこの遺伝子多型が、HCV感染に伴う肝がん発生にそれぞれ異なった影響を及ぼす可能性がある。本研究はHCVによる肝がん罹患の個人差の原因を、ウイルス側の要因だけではなく、宿主のアルコール代謝に関する遺伝的感受性の観点からの解明を試みた。研究デザインはhospital-based症例対照研究の手法を用いた分子疫学研究である。2年計画の最終年度であるH16年度に、(1)大学附属病院を受診したHCV感染者108名(症例:肝がん60名;対照:慢性肝炎48名)に対する質問票に基づいた面接調査、血液標本採取、(2)血液生化学とウイルスマーカーおよびGenotypeの測定、(3)新たな遺伝子型の検出方法(APLP法)を用いた全ての対象者(H15年度の対象者も含めた228人)におけるADH2とALDH2の遺伝子多型の検出、を終了した。現在、データの最終集計および統計解析を行っているが、最終結果は5月中に科学研究費補助金研究成果報告書で提出する予定である。また、研究成果を学会で発表し専門雑誌に投稿する予定である。
染色体複製開始の制御機構

本研究の目的は染色体DNAの複製開始装置のダイナミクスを明らかにすることである。ここでは複製開始領域、複製開始装置と複製開始制御の3つの課題に分けて研究を推進した。複製開始領域に関する研究では、新たに分裂酵母とショウジョウバエの染色体の複製開始領域を明らかにした。また、出芽酵母では第6染色体の全ての複製開始領域の開始タイミングを詳細に検討し、染色体レベルでの複製開始制御機構を明らかにした。複製開始装置を構成する蛋白質群(ORC,MCM,Cdc45等)に関しては真核生物に広く存在しており、その機能も出芽酵母から高等動物細胞まで良く保存されていることを明らかにした。特に、Cdc45に関しては複製開始領域のDNA2本鎖を開き、DNAポリメラーゼαを開始領域に呼び込むために必須な因子であることが示唆された。複製開始制御に関しては、S期の開始に必須なタンパク質キナーゼ(CDK,Cdc7/Dbf4等)が真核細胞の複製開始で普遍的な働きをしており、これらキナーゼによる複製装置タンパク質等の修飾によって開始が制御されていることが示された。また2種類の転写因子が複製開始関連遺伝子の転写制御に関わっていることがショウジョウバエを用いて明らかにされた。さらに、原核生物である大腸菌複製開始因子DnaAの機能制御機構の研究により、複製開始因子の活性をDNAポリメラーゼによって制御する機構の存在することが示された。複製開始領域の同定・単離とその特性分裂酵母第2染色体上に同定した自立複製配列を用いて複製開始必須域を解析し、自律複製能を持つ約1kbのDNA配列のなかで100bp前後の3つの必須領域を同定し、アデニストレッチが複製に必須であることを明らかにした。ショウジョウバエの培養細胞を用いて同定したDNAポリメラーゼα遺伝子の下流にある複製開始領域でもATに富む配列が多数存在することから複製開始に必要な領域に共通性があることが示唆される。出芽酵母の第6染色体に同定された複製開始領域ではS期における複製開始の時期が異なること、複製開始のタイミングが複製のチェック機構によって制御されていることが示された。ショウジョウバエでは発生の進行によって複製開始領域が変化することと合わせて考えると染色体の構造が複製制御に重要な働きをしていることが示唆される。複製開始蛋白質の同定とその作用機構アフリカツメガエル卵無細胞DNA複製系を用いてXMCM3を含む6種類のMCM/P1ファミリーに属する蛋白質複合体が複製のライセンス化に必須であることを明らかにした。また特定のMCM蛋白質が複製反応の開始過程に関わっていることを見い出した。MCM2,3,7蛋白質は複製開始に必須なCDC7のヒト類似キナーゼでリン酸化されることが明らかにされ、さらにCDC7の活性が細胞周期のエンジンであるcdkキナーゼによって調節されている可能性が示され、細胞周期の制御と複製開始蛋白質の研究に新たな接点が見い出された。複製関連遺伝子群の発現制御機構DNA複製関連遺伝子の転写制御に重要な機能を果たしていると考えられる転写調節因子DREFが細胞増殖に関わる癌遺伝子や細胞周期関連遺伝子の転写調節にも関わっていること、複製関連遺伝子の転写調節にはE2FやDREF以外の転写因子が関与すること、DREFが細胞増殖や分化に必須な因子であることを明らかにした。複製開始領域の同定・単離とその特性ショウジョウバエの培養細胞を用いてDNAポリメラーゼα遺伝子近傍にA/Tに富む特異的な複製開始領域が存在することを、競合的PCR法を用いて明らかにした。また初期胚と培養細胞で複製開始領域を比較した結果、複製開始が転写活性と密接な関係にあることが認められた。出芽酵母を用いチェックポイント因子によるS期後期複製開始点の制御が、普遍的なものであることを第五染色体上の後期複製開始点を用いて明確にした。さらにチェックポイント機能が欠損している変異株では、S期後期に複製を開始する複製開始点からの複製開始が野性株と比べて早く起こることを明らかにした。

複製開始蛋白質の同定とその作用機構分裂酵母Orcサブユニットであるorp1蛋白質が分裂酵母第2染色体上に同定した自立複製配列に特異的に結合していることを証明した。さらに、分裂酵母Mcm2と6蛋白質が、細胞周期特異的に核内の特定の染色体領域に結合していることを明らかにした。分裂酵母及び哺乳動物細胞より、Cdc7-Dbf4キナーゼ複合体の機能的ホモログを単離し、その機能解析を行った。その結果、両遺伝子とも細胞の増殖に必須であり、染色体複製に要求されることが明かとなった。アフリカツメガエル卵無細胞系を用いてS期特異的に起こるMcm2のリン酸化部位を同定した。複製開始に関わると考えられるツメガエルCdc45及びCdc14ホモログを同定し、Cdc45については複製開始に必須な因子であることを明らかにした。複製関連遺伝子群の発現制御機構DREFの異所的な発現をする遺伝子導入ハエを樹立し、DNA複製や細胞増殖の異常を詳細に解析した。その結果DREFがショウジョウバエのDNA複製開始において必須の機能を持ち、E2Fと協同的に働いて、S期への進行を制御していることを明らかにした。複製開始領域の同定・単離とその特性の解析:升方は分裂酵母を用いてORCが複製開始点に結合していること、MCMが細胞周期特異的に複製開始点に結合することを示した。四宮はショウジョウバエ染色体上の複製開始領域の詳細な構造を調べ、多数の開始点が不均一に分布し、いずれの開始点もAT含量の高い配列の近傍に存在することを明らかにした。白髭は出芽酵母第6染色体上にあるマルチレプリコンの複製開始の制御機構がDNA傷害や複製チェックポイント機構と密接な連関があることを明らかにした。複製開始領域と複製開始複合体タンパク質の相互作用:升方はORCを含む免疫沈降画分が分裂酵母ARS断片に特異的に結合することを発見した。複製開始に関わる因子の同定とその機能の解析:滝澤はアフリカツメガエル卵無細胞複製系を用いてXCdc45がDNAポリメラーゼαの染色体上への結合に必須な因子であり、XCdc45の染色体への結合はS期CDKの制御下にあることを明らかにした。正井は分裂酵苺とヒトのCdc7キナーゼ活性制御サブユニットの機能について検討し、これらサブユニットがキナーゼの活性に必須であり、DNA複製阻害時のチェックポイント制御などにも関与することを明かにした。複製開始の制御機構:田中は分裂酵母を用いて複製開始善複合体と相互作用する因子Spt1の遺伝子と強い遺伝学的関係を示すcdc24+遺伝子産物はPCNAやRFCと複合体を形成しDNA複製の進行と完了に必須の役割を果たす因子であることを明らかにした。片山はDNAポリメラーゼIIIによるDnaA不活性化(RIDA)の分子機構を解析し、複製中間体上で両者の蛋白質が相互作用することを示唆する結果を得た。また複製開始を促進する新規因子ActBはDnaAと直接相互作用することを明らかにした。複製関連遺伝子群の発現制御機構:松影はDREFを複眼原基で過剰発現するハエを用いてDREF遺伝子はE2F遺伝子の遺伝学的に上位で機能していることを明らかにした。またDREFの発現制御下にあるショウジョウバエのMCM3、6、7のcDNAを新たにクローン化した。
ニューロン成熟過程におけるリンカーヒストンＨ１による協調的遺伝子発現制御機構

脳の最も基本的な素子であるニューロンは、発生期において神経系前駆細胞から生み出されたあと、形態的・分子的に大きく変化して機能的なニューロンへと成熟する。このような様々な形質の変化には、関係する極めて多数の遺伝子の発現変化を必要とすると予想される。それゆえ、機能的なニューロン形成のためには、多数の遺伝子を協調的に発現変化させることが必要であると考えられる。本研究では、「クロマチン状態」の制御、特にクロマチン凝集状態を司る主要な因子であるリンカーヒストンH1の制御に着目して、ニューロン成熟過程での協調的な遺伝子発現制御機構とその意義を解明することを目的としている。これまで、大脳切片の抗体染色により、ニューロンの成熟過程においてリンカーヒストンH1とそのリン酸化修飾が存在することを見いだし、その発現パターンの解析を行った。平成28、29年度には、当該H1アイソフォームのノックアウト(KO)マウスの作製に成功した。KOマウスを用いた検証により、大脳皮質ニューロンにおいて確かに当該H1およびH1リン酸化が存在することが明らかとなった。さらに、初代培養ニューロンを用いて、ある種の遺伝子発現や形態発達にH1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得た。平成30年度には、作出したKOマウスを用いて、生体におけるニューロンの形態発達等へのH1リン酸化およびH1自身の貢献を検討した。その結果、生体においても、ニューロン発達に伴う遺伝子発現変化とある種の形質獲得にH1が重要である可能性を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、「クロマチン状態」の制御、特にクロマチン凝集状態を司る主要な因子であるリンカーヒストンH1の制御に着目して、ニューロン成熟過程での協調的な遺伝子発現制御機構を解明することを目的としている。これまで、抗リン酸化H1抗体による大脳切片の染色により、リンカーヒストンH1のリン酸化修飾がニューロン成熟過程で存在する可能性をすでに見いだしている。さらに、抗体のエピトープ解析により、ニューロンにおけるH1リン酸化部位の同定が完了している。平成28年度には、当該H1アイソフォームのノックアウト(KO)マウスの作製に成功した。KOマウスを用いた検証により、大脳皮質ニューロンにおいて実際にH1リン酸化が存在することが明らかとなった。さらに、初代培養ニューロンを用いて、ニューロン成熟における遺伝子発現変化に対するH1リン酸化の重要性の検証を試みた。その結果、ある種の神経栄養因子に対する遺伝子応答に、H1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得た。現在は、作出したKOマウスを用いて、ニューロンの神経突起発達やシナプス形成へのH1リン酸化の貢献を検討中である。また、網羅的遺伝子発現解析により、H1リン酸化の制御遺伝子を網羅的に同定する予定である。本年度には、H1ノックアウト(KO)マウスの作製に成功し、すでに様々な解析を行っている。KOマウスを用いた検証により、大脳皮質ニューロンにおいてH1リン酸化が存在することを明らかにした。さらに、ニューロンの成熟における遺伝子発現変化にH1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得ており、遺伝子発現制御因子としてのH1リン酸化の重要性を明らかにしつつある。さらに、初代培養ニューロンを用いて、ある種の神経栄養因子に対する遺伝子応答に、H1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得た。平成29年度には、当該H1リン酸化のニューロン形態発達における重要性を検討し、ある種の形態発達にH1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得た。現在は、作出したKOマウスを用いて、引き続きニューロンの神経突起発達やシナプス形成へのH1リン酸化の貢献を検討している。また、網羅的遺伝子発現解析を行い、H1リン酸化の制御遺伝子の同定を進めている。

本年度には、ニューロンの成熟過程での遺伝子発現制御のほか、ニューロン形態の発達にH1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得た。ニューロン成熟制御因子としてのH1リン酸化の重要性を多面的に明らかにしつつあり、着実に研究を進めている。脳の最も基本的な素子であるニューロンは、発生期において神経系前駆細胞から生み出されたあと、形態的・分子的に大きく変化して機能的なニューロンへと成熟する。このような様々な形質の変化には、関係する極めて多数の遺伝子の発現変化を必要とすると予想される。それゆえ、機能的なニューロン形成のためには、多数の遺伝子を協調的に発現変化させることが必要であると考えられる。本研究では、「クロマチン状態」の制御、特にクロマチン凝集状態を司る主要な因子であるリンカーヒストンH1の制御に着目して、ニューロン成熟過程での協調的な遺伝子発現制御機構とその意義を解明することを目的としている。これまで、大脳切片の抗体染色により、ニューロンの成熟過程においてリンカーヒストンH1とそのリン酸化修飾が存在することを見いだし、その発現パターンの解析を行った。平成28、29年度には、当該H1アイソフォームのノックアウト(KO)マウスの作製に成功した。KOマウスを用いた検証により、大脳皮質ニューロンにおいて確かに当該H1およびH1リン酸化が存在することが明らかとなった。さらに、初代培養ニューロンを用いて、ある種の遺伝子発現や形態発達にH1リン酸化が重要である可能性を示唆するデータを得た。平成30年度には、作出したKOマウスを用いて、生体におけるニューロンの形態発達等へのH1リン酸化およびH1自身の貢献を検討した。その結果、生体においても、ニューロン発達に伴う遺伝子発現変化とある種の形質獲得にH1が重要である可能性を明らかにした。今後は、作出したKOマウスを用いて、ニューロン形態形成やシナプス形成へのH1リン酸化の貢献を検討する予定である。また、網羅的遺伝子発現解析により、H1リン酸化の制御遺伝子を網羅的に同定する予定である。今後は、作出したKOマウスを用いて、ニューロン形態形成やシナプス形成へのH1リン酸化の貢献を詳細に検討する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
原子核低エネルギー現象の統一的理解のための基盤形成

核子間有効相互作用を軸として,理論的立場から核構造及び低エネルギー核反応を統一的に理解するための基盤形成を目指して,微視的相互作用に基づく汎用的有効相互作用の開発,その核構造への応用,テンソル力の効果の検証,低エネルギー核反応を核構造と共通に扱うための理論的検討,核構造と核反応をつなぐ物理量である核準位密度の微視的計算を行った。また,同時にそれらのための数値計算法の開発を進めた。原子核の低エネルギー現象(核構造及び核反応)の統一的記述を目指し,本年度は以下の研究と準備を行った。1.対相関を考慮に入れた汎用的,実用的有効相互作用の開発現実的な核子間相互作用を現象論的立場から一部修正することにより,半現実的有効相互作用の開発,整備を進めた。特に,原子核の対相関を適切に記述する有効相互作用について検討した。2,核子,原子核弾性散乱における。リアレンシホメント身,ポテンシャルの影響の定量的評価核子,原子核弾性散乱の光学ポテンシャを現実的な核子間相互作用から微視的に求める際,従来はリアレンジメン卜,ポテシャルを無視していたが,特にCa40原子核を例としてその影響を定量的に評価し,リアレンジメント,ポテンシャルが必ずしも無視できないと,またそれを考慮に入れることにより全断面積,反応面積,微分断面積などが改善されること,吸項収項の再規格化がほぼ不要になることなどを見出した,3.軸対称変形核に対する自己無撞着平均場計算のためのアルゴリズム及びプログラム開発ガウス関数展開法を用いた,軸対称変形核に対する自己無撞着平均場計算のための新しいアルゴリスム開発した。これにより,半現実的相互作用を用いた平均場計算が可能になる。4,乱雑位相近による計算めだめのプ百ログラム開発ガウス関数展開法を用いた,二重閉殻核に対する乱雑位相近似計算のためのプログラムを開発した。これにより,半現実的相互作用を用いだ計算を実行し,相互作用と励起エネルギーや強度を結びつけた研究を進めることが可能となる。原子核の低エネルギー現象(核構造及び核反応)の統一的記述を目指し,以下の研究と準備を行った。1.核子・原子核散乱におけるリアレンジメント・ポテンシャルの影響の定量的評価核子・原子核散乱の光学ポテンシャルを核子間相互作用から微視的に求める際に従来無視されてきたリアレンジメント・ポテンシャルについて,Ca40,Zr90,Pb208原子核を例として,その影響の定量的評価を試みた。2.汎用的・実用的有効相互作用の球対称原子核への応用現実的な核子間相互作用を現象論的立場から一部修正することにより得られた半現実的有効相互作用を,平均場近似により様々な球対称原子核に応用し,1粒子状態の変化やそこでのtensor力の役割について調べた。3.軸対称変形核に対する自己無撞着平均場計算のMg核への応用ガウス関数展開法を用いた,軸対称変形核に対する自己無撞着平均場計算のための新しいアルゴリズムを応用して,特に中性子drip line近傍核に重点を置いてMg同位体の構造を調べた。4.汎用的・実用的有効相互作用を用いたPb208のM1励起の研究乱雑位相近似の下で,汎用的・実用的有効相互作用を用いてPb208のM1励起について調べ,最近の精密実験との比較によりtensor力の役割を指摘した。5.多体相関をfullに取り入れた核準位密度の計算殻模型モンテカルロ法による核準位密度の計算を希土類領域の変形核に拡張し,微視的立場から再現することに成功した。また射影法を用いてアイソスピン依存性を補正できることを示した。原子核の低エネルギー現象の統一的記述を日指し,以下の研究を行った。1.半現実的核子間有効相互作用の改良対相関の取扱いを改善した上で,半現実的核子間相互作用のパラメータを修正した。これにより,半現実的核子間相互作用を用いたfully self-consistentなHartree-Fock-Bogolyubov近似に基づく核構造の研究が可能になった。2.乱雑位相近似の新たな計算手法の開発乱雑位相近似は,核子間有効相互作用から原子核の低励起状態を記述するのに適している。ガウス関数展開法を乱雑位相近似に応用することにより,現実的な有限レンジ相互作用を使って安定核だけでなく不安定核の励起状態をも十分な精度で扱う数値計算法を開発し,その有効性を確認した。3.半現実的核子間有効相互作用による不安定核の殻構造の研究半現実的核子間有効相互作用を用いた平均場計算により中質量不安定核の殻構造を調べ,パイ中間子交換に起因する相互作用,及び緩い束縛が殻構造変化をもたらすことを具体的に示した。4.半現実的核子間有効相互作用によるM1励起の研究乱雑位相近似の下で,半現実的核子間有効相互作用を用いてPb208等のM1励起について調べ,最近の精密実験の結果との比較を行った。5.多体相関をfullに取り入れた核準位密度の計算
中南米の寄生虫症,特にグアテマラにおける肺吸虫症の病態生理学的研究

1.住民検診成績:グアテマラのサンタロ-ザ州のパーセラミエント46,プランデロスアマテス,ロスセリトスの3地区でメキシコ肺吸虫抗原による皮内反応を行った結果,412名中10名(2.4%)が陽性せあった.これら皮内反応陽性者について血清反応を行った成績はELISAで6名,ラテックス凝集反応で6名,寒天二重拡散法(オクタロニ-法)で2名が陽性であった.この2例はパーセラミエント46の住民で,何れの血清反応も強陽性を示した.糞便検査は401例についてセロファン厚層塗抹法とホルマリン・エーテル法を行った.その結果,蛔虫が28%,鞭虫が53%,鉤虫が43%と高率で,その他糞線虫が6%,小形条虫が4%,テニア条虫が0.5%検出されたが,血清反応強陽性を示した2例を含め,肺吸虫卵の陽性者は1名も見いだされなかった.一方腸内原虫の嚢子は赤痢アメーバが6%,大腸アメーバが33%,ヨードアメーバが9%,ランブル鞭毛虫が6%で検出された.2.グアテマラにおける肺吸虫第二中間宿主の調査成績:現地の河川で採集した淡水産カニPseudothelphusaspp.の内臓と筋肉を検査したところ,肺吸虫メタセルカリアの寄生率はクイラパで56.7%,エスキントラで2.9%,ロスセリトスは0%であった.カニ1匹当りのメタセルカリアの寄生数は最低2匹,細孔60匹で平均12.5匹であった.カニにおける寄生部位は肝膵臓が最も多く、陽性カニのすべての肝膵臓からメタセルカリアが検出されてた.同時に行った淡水産貝からセルカリアは検出されなかった.なお同地区における住民検診では皮内反応および血清反応の強陽性者が検出されたにも拘らず,今回の検便および検痰では肺吸虫卵陽性者は1名も見いだされなかった.しかし上記のごとくカニからメタセルカリアが多数検出されていること,および問診でカニの生食経験者が多数いることから,肺吸虫感染者は存在するものと思われ,さらに長期にわたり検便を行えば肺吸虫の虫卵陽性者は検出されるものと推察される.3.グアテマラ産肺吸虫の形態学的所見:今回のグアテマラの調査で得られた肺吸虫メタセルカリアは被嚢しておらず,活発に運動していた.10%温ホルマリン固定の計測で体長は平均1,156μm,口吸盤は122×122μmで23μmの1本の穿刺棘を有している。腹吸盤は192×189μmで口吸盤よりは大きい.腸管は太く,大きく蛇行している.排泄嚢は黒色を呈し,腸管の分岐点にまで達している.炎細胞は2[3+3+3+3+3)+(3+3+3+3+3)]=60であった.体表には全体に単棘の小棘が密生している.走査電子顕微鏡で観察すると腹吸盤上のinner papillaeは6個で, outer papillaeの数は20-30個であった.これらpapillaeの形態は明瞭であり,ヴェネズエラ産の肺吸虫のそれとは異なっていた.これらのメタセルカリアを猫に感染させて得られた成虫は10%温ホルマリン固定の計測で体長は平均8.9mm,体幅は4.2mmであり,口吸盤は512×640μm,腹吸盤は664×704μmの大きさであった.卵巣は複雑に分岐しており,これらの特徴はメキシコ肺吸虫の所見と一致していた.尚これらの成虫から得られた虫卵は71×42μm大で,卵殻は薄い.結論的にグアテマラ産の肺吸虫はメキシコ肺吸虫と同一種であると考えられる.1.住民検診成績:グアテマラのサンタロ-ザ州のパーセラミエント46,プランデロスアマテス,ロスセリトスの3地区でメキシコ肺吸虫抗原による皮内反応を行った結果,412名中10名(2.4%)が陽性せあった.これら皮内反応陽性者について血清反応を行った成績はELISAで6名,ラテックス凝集反応で6名,寒天二重拡散法(オクタロニ-法)で2名が陽性であった.この2例はパーセラミエント46の住民で,何れの血清反応も強陽性を示した.糞便検査は401例についてセロファン厚層塗抹法とホルマリン・エーテル法を行った.その結果,蛔虫が28%,鞭虫が53%,鉤虫が43%と高率で,その他糞線虫が6%,小形条虫が4%,テニア条虫が0.5%検出されたが,血清反応強陽性を示した2例を含め,肺吸虫卵の陽性者は1名も見いだされなかった.一方腸内原虫の嚢子は赤痢アメーバが6%,大腸アメーバが33%,ヨードアメーバが9%,ランブル鞭毛虫が6%で検出された.2.グアテマラにおける肺吸虫第二中間宿主の調査成績:現地の河川で採集した淡水産カニPseudothelphusaspp.の内臓と筋肉を検査したところ,肺吸虫メタセルカリアの寄生率はクイラパで56.7%,エスキントラで2.9%,ロスセリトスは0%であった.

カニ1匹当りのメタセルカリアの寄生数は最低2匹,細孔60匹で平均12.5匹であった.カニにおける寄生部位は肝膵臓が最も多く、陽性カニのすべての肝膵臓からメタセルカリアが検出されてた.同時に行った淡水産貝からセルカリアは検出されなかった.なお同地区における住民検診では皮内反応および血清反応の強陽性者が検出されたにも拘らず,今回の検便および検痰では肺吸虫卵陽性者は1名も見いだされなかった.しかし上記のごとくカニからメタセルカリアが多数検出されていること,および問診でカニの生食経験者が多数いることから,肺吸虫感染者は存在するものと思われ,さらに長期にわたり検便を行えば肺吸虫の虫卵陽性者は検出されるものと推察される.3.グアテマラ産肺吸虫の形態学的所見:今回のグアテマラの調査で得られた肺吸虫メタセルカリアは被嚢しておらず,活発に運動していた.10%温ホルマリン固定の計測で体長は平均1,156μm,口吸盤は122×122μmで23μmの1本の穿刺棘を有している。腹吸盤は192×189μmで口吸盤よりは大きい.腸管は太く,大きく蛇行している.排泄嚢は黒色を呈し,腸管の分岐点にまで達している.炎細胞は2[3+3+3+3+3)+(3+3+3+3+3)]=60であった.体表には全体に単棘の小棘が密生している.走査電子顕微鏡で観察すると腹吸盤上のinner papillaeは6個で, outer papillaeの数は20-30個であった.これらpapillaeの形態は明瞭であり,ヴェネズエラ産の肺吸虫のそれとは異なっていた.これらのメタセルカリアを猫に感染させて得られた成虫は10%温ホルマリン固定の計測で体長は平均8.9mm,体幅は4.2mmであり,口吸盤は512×640μm,腹吸盤は664×704μmの大きさであった.卵巣は複雑に分岐しており,これらの特徴はメキシコ肺吸虫の所見と一致していた.尚これらの成虫から得られた虫卵は71×42μm大で,卵殻は薄い.結論的にグアテマラ産の肺吸虫はメキシコ肺吸虫と同一種であると考えられる.現地の河川で採集した淡水産カニPseudothelphusaspp.の内臓と筋肉を検査したところ,肺吸虫メタセルカリアの寄生率はクイラバで56.7%,エスキントラで2.9%,ロスセリトスは0%であった.カニ1匹当りのメタセルカリアの寄生数は最低2匹,最高60匹で平均12.5匹であった.カニにおける寄生部位は肝膵臓が最も多く,陽性カニすべての肝膵臓からメタセルカリアが検出されている.本種メタセルカリアは被嚢しておらず,活発に運動していた.10%温ホルマリン固定の計測で体長は980-1300μm,口吸盤は122×122μmで23μmの1本の穿刺棘を有している.腹吸盤は192×189μmで口吸盤よりは大きい.腸管は太く,大きく蛇行している.排泄嚢は黒色を呈し,腸管の分岐点にまで達している.炎細胞は2[3+3+3+3+3)+(3+3+3+3+3)]=60であった.体表には全体に単棘の小棘が密生している.走査電子顕微鏡で観察すると腹吸盤上のinner papillaeは6個で,outer papillaeの数は20-30個であった.これらpapillaeの形態は明瞭であり,ヴェネズエラ産の肺吸虫のそれとは異なっていた.ただメタセルカリアの特徴のみで中南米の肺吸虫の種を区別することは困難であるが,今回得られたメタセルカリアをグアテマラ,メキシコおよび日本でラットとネコに感染実験中であるので,それらから得られる虫卵および成虫の観察結果を加味して種の検討を行う予定である.同時に行った淡水産貝からセルカリアは検出されなかった.なお同地区における住民検診では皮内反応および血清反応の強陽性者が検出されたにも拘らず,今回の検便および検痰では肺吸虫卵陽性者は1名も見いだされなかった.しかし上記のごとくカニからメタセルカリアが多数検出されていること,および問診でカニの生食経験者が多数いることから,肺吸虫感染者は存在するものと推察される.
マラリア重症化に関与する原虫遺伝子とヒトの遺伝的素因

1.赤血球表層に発現するCR1数の多寡とマラリア重症化の関連を明らかにするためマヒドン大学熱帯病病院の入院患者および健常人についてCR1発現数を規定する遺伝子型をPCR-RFLP法を用いて解析した(CR1数はH対立遺伝子では多く、L対立遺伝子では少ない)。その結果、赤血球表層上のCR1発現数が少ない方が重症化しやすいことが判明した。また、バヌアツでは島毎にマラリア流行度が異なるのでLの頻度と流行度の関係を調査した。L頻度は非流行の島では50%、低流行の島では70%、中程度の流行の島では90%であった。2.マウス重症マラリア(ESM)はPlasmodium berghei ANKA感染によりひき起こされる。ESM高感受性(C57BL/6N)とESM高抵抗性(DBN/2N)を示す二つ近交系マウスのF2を用いて連鎖解析を行い、重症化に関連する遺伝子の直接的検出を試みた結果、第18染色体上のマーカーであるD18Mit123を中心とする約7センチモルガンの領域がESM感受性/抵抗性と強く連鎖することが解った。この領域のMΦ活性化に関与するCD14の遺伝子(Cd14)の配列を比較した結果、C57BL/6NのCd14第1イントロン中に4塩基の欠損が認められた。3.マラリア患者血液中の抗原虫抗体の検出をファージディスプレイ法により行った。重症マラリア患者と非重症マラリア患者の血液では反応性に差が認められ、非重症患者に多く認められる抗体がマラリア重症化の阻止に何らかの関与をしている可能性が考えられた。4.マヒドン大学熱帯病病院のマラリア患者の血清中の抗体を調べた結果、抗マラリア抗原IgG抗体はマラリア重症化を抑え、IgE抗体はマラリア病態進行に寄与すると考えられた。1南太平洋に位置する島嶼国家バヌアツでは、マラリアの大半が熱帯熱マラリアであり、島ごとにマラリアの流行度が異なる。また、他島への島民の移動が限定されていることから、マラリアの流行と住民の遺伝的特徴との関係を検討するために格好のフィールドである。従って、島民の赤血球表層の補体レセプター1型(CR1)の発現数を規定する遺伝子型(HH,HL,LL)を調べた。マラリア非流行の島ではL対立遺伝子頻度が50%であったが、マラリア流行度が低い島では70%、中程度の島では90%のL頻度が認められた。タイ国においてL対立遺伝子頻度と熱帯熱マラリアの重症化との相関が示されたので、今後、バヌアツにおける熱帯熱マラリア重症患者について調査をする予定である。2熱帯熱マラリア原虫の感染した赤血球(iRBC)が複数の非感染赤血球(RBC)に接着してロゼット形成する。var geneにコードされるiRBC表層のPfEMP1が関与するロゼット形成は、重症化因子の一つと考えられる。ロゼット形成機構を明らかにする目的で、RBC表層のレセプターであるCR1ないしヘパラン硫酸(HS)の影響をin vitroで調べた。2種類の熱帯熱マラリア原虫株(indochina 1,TM267)における可溶性CR1(sCR1)およびHSの作用を比較した。HSによるロゼット破壊および形成阻害は、TM267よりもindochina1で強く、一方、sCR1はindochina1よりもTM267で強く行なわれ、株の違いによる阻害パターンの相違が認められた。(1)マウス重症マラリア(SM)はplasmodium berghei ANKA