hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レクチンによる分泌型IgAの簡易精製法の開発と分泌型IgAの経口投与の臨床応用

人乳中の分泌型IgAは種々の抗体活性を有し、この経口投与は免疫不全症などでみられる難治性下剤症の治療に効果があることが知られている。しかしこの分泌型IgAの分離は煩雑で容易ではない。1985年Roque-BarrairaらはJackfruitレクチン(jacalin)がIgAと特異的に結果することを報告したことに着目し、このレクチンについて(1)IgA結合特異性の検討、(2)特異性の発現機序の解析、(3)レクチンaffinity法による分泌型IgAの簡易分離法開発、(4)同法によるγグロブリン製剤からのIgA除去の可能性、(5)本法で得られた分泌型IgAの経口投与の効果の検討について研究を行なった。(結果)(1)IgA特異性はIgAの2つのサブクラスのうちIgA1のみにみられた。IgA2は結合しない(J.Immunol.Methods 88:171,1986)(2)このレクチンのIgA1特異性はIgA1にのみ存在するGolβ1ー3GlcNAc糖鎖によることが明らかとなった。(Molec.Immunol.25:69,1988)。(3)このレクチンのaffinity column法で人乳から分泌型IgA1を簡単に分離できた。(Molec.Immunol.24:1219,1987)(4)ある種のjackfruitレクチン(jacalin-H)はIgAの2つのサブクラスと結合するのみならず、IgM、IgD、IgEとも結合することを見出した。ただし正常のIgGとは結合しない。ところがIgGでも凝集体を形成したり免疫複合体となるとjacalin-Hとの反応がおこった。このことはjacalin-Hは糖特異性が低いことを意味するが、この性格を利用してγグロブリン製剤から正常IgG以外の免疫グロブリンおよび凝集体、免疫複合体を除去することが可能となり、安全なγグロブリンの精製に正しい方法を提供した。(Clin.Chim.Acta 174:15,1988,VoxSang.Submitted.)人乳中の分泌型IgAは種々の抗体活性を有し、この経口投与は免疫不全症などでみられる難治性下剤症の治療に効果があることが知られている。(Clin.Chim.Acta 174:15,1988,VoxSang.Submitted.)1.レクチン抽出用パンノ木種子の入手:2種のパンノ木種子,一つはフィリッピンから得たArtocarpus heterophillusで他の一つはマレーシアからのA.integerを得た。この2種についてIgAとの結合性を比較した。2.レクチンの糖蛋白結合特異性:A.heterophillusのレクチンはヒトの乳漿蛋白のうち、分泌型IgAとのみ結合した。しかし、血清蛋白ではIgAのほかβグロブリンの一部とも結合した。IgAの2つのサブクラス、IgA1とIgA2、を用いて、サブクラス特異性をみると、このレクチンはIgA1とのみ結合した。A integerは、これに対し、IgGをのぞくすべての免疫グロブリンと結合した。勿論このレクチンは血清蛋白の一部とも結合した。3.レクチンの糖特異性:ヒト赤血球はこのレクチンにより凝集をおこす。この赤血球の凝集系に種々の糖を加え、その凝集阻止反応で、レクチンの糖特異性をみると、2種のレクチンともにガラクトース,ガラクトサミンに特異的結合性のあることが明かになった。

4.アフィニティカラムの作製と分泌型IgAの分離:A.heterophillusレクチンをBrCN活性化のセファローズ4Bに結合し、アフィニティカラムを作製した。このカラムにヒト乳漿の硫安50%飽和沈澱物を通し、よく洗浄後、0.5Mのガラクトース液で溶出すると分泌型IgAはほぼ純粋にとれた。このアフィニライカラムの溶出物の分画採取には、本研究費で購入したLKBへリラックフラクションコレクター,紫外吸収操置を用いた。5.結論:A.heterophillusレクチンはガラクトース結合レクチンで、このアフィニティカラム法で乳漿からIgAを簡単に精製できた。本法で得られるIgAは分泌型IgA1サブクラスである。本精製IgA1の臨床応用は次年度の予定。本法の開発にLKBクロマト操置は不可欠であった。1).パンの木レクチン(jackfnuit lectin,jacalin)を結合させたaffinity columnでヒト初乳の硫安沈澱から直接分泌型IgAのIgA1サブクラスを簡便に精製する方法を開発した. (Adv.Exp.Med.Miol.216B:1193,1987,Molec.Immunol.24:1219,1987).2).JacalinがIgA1と特異的に結合するメカニズムは,IgA1のヒンジ部にあるGalとGalNAc糖とjacalinとの結合によることが,種々の糖による阻止実験で明らかとなった.ただし,jacalinが結合できる糖鎖構造はGalβ1ー3,GalNAcかGalNAcそのもので,Galβ1ー4 GlcNAcやGalβ1ー6 GlcNAcは結合できない.また糖鎖の先端がシアル化されていても結合できないことが解った(Molec.Immunol.25:69,1988).3).Jackfnuit lectinを数ヶ国から集めその特異性を検討したところ,ある種のlectinはIgG以外の全ての免疫グロブリンと結合することを見出した.さらにこのlectinはIgGでも凝集したものとは反応することも判明した.このlectinを用いることでgammaglobulin製剤中に含まれるIgG以外の免疫グロブリンおよび補体活性化を示し副反応のもととなる凝集IgGも除くことができた(Clin.Chim.Acta,in pness)パンの木レクチン(jacalin)は免疫グロブリンIgA1と特異的に結合し、このjacalinを用いたアフィニティカラム法でヒト分泌型IgA1を容易に分離できること、このIgA1特異性その分子のもつ糖鎖構造によること、またある種のjacalin(jacalin-H)はIgAのほか、IgM、IgD、IgEなど全ての(正常IgGは結合しない)免疫グロブリンとも結合することはこれまでの研究で明らかにした。さらにこのjacalin-Hは正常IgGとは結合しないがIgGの凝集体とは結合することも明らかにした(Clin Chim.Act1>4:1524、1988)。本年度はこのjacalin-Hの特殊な性質をさらに検討し以下の結果を得た。(1)jacalin-Hは正常なIgGとは結合しないが、このIgGを変性させ凝集体となると反応する。さにこのIgGが抗原と結合し、免疫複合体となった場合も結合性が出現する。
硫黄選択的酸化反応および質量分析計を用いた新規含硫黄物質探索系の構築とその取得

微生物が作り出す天然物質は、抗生物質などの薬のもとになる。多くの天然物質が薬として活用され、中でも窒素や硫黄を含むものは有用性が高いことが分かっている。含窒素天然物質は、簡便に探索することができるため、積極的に探索されてきたが、次に有用である硫黄を含む天然物質を簡便に探索する方法はない。それゆえ、含硫黄天然物の取得は積極的には行われてこなかった。そこで、モリブデンと過酸化水素を用いた硫黄選択的酸化反応(モリブデン酸化)に着目し、含硫黄物質の探索に応用した。本研究では、モリブデン酸化と質量分析計を組み合わせた簡便な含硫黄天然物質探索法を確立し、微生物由来新規含硫黄物質の取得を目指す。
看護者対対象者の２者関係に基づく地域生活集団を対象とした看護モデルの開発

2014,15年度に実施した挑戦的萌芽研究の成果をもとに、研究者間の話し合いにより、看護モデル案を作成した。作成した看護モデル案について、実際の保健師活動を説明できるか、今後の保健師活動を検討できるかという視点で検討するための、現任の保健師を対象とした検討会を3県4か所で開催した。県保健師9名、市町村保健師5名が参加した。参加した保健師が提供した県保健師の活動事例8事例、市町村保健師の活動事例3事例を通して、看護モデル案の検討を行った。2か所の検討会は、当初予定していた2回の検討会が終了したが、2か所は1回目の検討会のみが終了しており、今後2回目の検討会を開催する予定である。上記の現任保健師を対象とした検討会の現時点の結果からは、研究者間の話し合いにより作成した看護モデル案について、現任保健師には理解しやすいこと、作成した案に大きな修正は必要はないこと、看護モデル案の考え方をより明確にする必要があることを確認している。開発を目指している看護モデル案の特徴や考え方を明確にするために、文献検討を行った。国内の地域・公衆衛生看護学のテキストにおいて、保健師活動がどのように説明されているかを確認するために、7つのテキストの内容を調べた。保健師活動において基盤とする考え方、目的、対象、方法などについて、どのように説明されているかを抽出し、研究者間で共有した。今後さらに、内容を整理する予定である。また、国内外の保健師活動に関するモデル、看護における判断に関する文献、作成した看護モデル案の基盤となっていると考えられる文献についてリストアップした。今後それらの文献についても検討する予定である。4年間の研究期間の1年目および2年目前半に研究活動が進まなかったため、当初計画では、3年目にあたる2018年度には、現任保健師との検討会終了する予定であったが、終了までは至らなかった。2019年度は、8月頃までには現任保健師との検討会を終了する。文献検討は、継続して実施する。当初計画では、2019年度は、4年間の研究機関の最終年度であり、経験豊富は保健師との検討会と教員との検討会を計画していたが、経験豊富な保健師との検討会は、現任保健師との検討会の中で実施できたため、開催しないこととする。教員との検討会は、看護モデル案の検討がさらに進んだ段階で実施するほうが適切と判断したため、本研究課題の研究期間には実施しないこととした。現任保健師との検討会、文献検討を通して、看護モデル案を確定することを本研究期間の目的として、当初計画通り、2019年度で本研究を終了する予定で、研究活動を進める予定である。本研究に先行する挑戦的萌芽研究における事例調査の分析対象事例に含まれていない、県型保健所の保健師の圧胴事例、感染症対策、成人の生活習慣病予防、高齢者の介護予防などの活動事例を対象に、保健師及び援助対象者に聞き取り調査を実施し、活動の構造図を描くことを目的とした保健師活動事例調査の計画を作成し、倫理審査を受けて、調査実施の承認を得た。その後、調査対象事例の選定作業の準備を行った。研究代表者の家族(パートナー)が2015年11月に上顎洞がんの診断を受け、2016年1月と8月に手術を受ける等闘病していたが、2016年11月末に再再発と脳転移が判明してターミナル期となり、2017年1月に亡くなった。看護などの対応が続き、研究活動に取り組むことが困難な状況が続いたことから、1年目に予定していた事例調査の調査計画作成、倫理審査の受審と承認を得るまでの実施となった。本年度は、調査期間2年目であるが、調査の実施が遅れていることから全体的な研究計画の見直しを行った。1年目に実施を予定していたモデル案の原案を作成するための追加の事例調査、2年目と3年目に予定していたモデル案を検討するための保健師調査について、3年目に実施予定の保健師調査の中に内容を含めて実施することとした。看護学分野におけるモデル開発の方法及びモデル開発に実際に取り組んだ文献を確認し、モデル開発の進め方、モデルに含む要素についての確認を行った。研究メンバー間でのモデル案の検討の際に確認した内容を活かした。今後はさらに、開発しようとしているモデルの特徴を明確にする、内容の適切性を検討するためにも、各調査と並行して、保健師活動に関する教科書的な文献の内容を再確認する作業等も進める予定である。挑戦的萌芽研究の成果をもとに、モデル案の検討を進めた。挑戦的萌芽研究の際に検討した保健師活動事例と活動を説明する構造図を活用して検討を行った。研究メンバーによる検討を継続して、保健師調査に提示するモデル案をほぼ作成することができた。今後は、保健師調査の際にわかりやすく説明するための資料作成を進め、3年目に予定している保健師調査の実施に進める予定である。3年目に実施予定のモデル案の検討を行う保健師調査について、倫理審査申請を行い、承認を得た。今後は、調査の実施に向けて、具体的な作業を進める予定である。1年目にほとんど活動できなかったことから、引き続き研究の取り組みは遅れている。

県保健師9名、市町村保健師5名が参加した。参加した保健師が提供した県保健師の活動事例8事例、市町村保健師の活動事例3事例を通して、看護モデル案の検討を行った。2か所の検討会は、当初予定していた2回の検討会が終了したが、2か所は1回目の検討会のみが終了しており、今後2回目の検討会を開催する予定である。上記の現任保健師を対象とした検討会の現時点の結果からは、研究者間の話し合いにより作成した看護モデル案について、現任保健師には理解しやすいこと、作成した案に大きな修正は必要はないこと、看護モデル案の考え方をより明確にする必要があることを確認している。開発を目指している看護モデル案の特徴や考え方を明確にするために、文献検討を行った。国内の地域・公衆衛生看護学のテキストにおいて、保健師活動がどのように説明されているかを確認するために、7つのテキストの内容を調べた。保健師活動において基盤とする考え方、目的、対象、方法などについて、どのように説明されているかを抽出し、研究者間で共有した。今後さらに、内容を整理する予定である。また、国内外の保健師活動に関するモデル、看護における判断に関する文献、作成した看護モデル案の基盤となっていると考えられる文献についてリストアップした。今後それらの文献についても検討する予定である。4年間の研究期間の1年目および2年目前半に研究活動が進まなかったため、当初計画では、3年目にあたる2018年度には、現任保健師との検討会終了する予定であったが、終了までは至らなかった。29年度は、当初計画において28年度に実施予定としていた事例調査と看護モデル案の作成に取り組む。30年度には、当初計画では29年度と30年度に実施する予定にしていた保健師との検討会による看護モデル案の検討と修正を30年度の前半と後半に行うことで進行を調整するように試みる。31年度には、当初計画に沿って、保健師との検討と修正が済んだ看護モデル案を管理的立場の保健師や大学教員と検討する機会を設ける。当初計画では、1年目にモデル案の原案作成に関する追加の保健師活動事例調査、2年目と3年目の2回、モデル案を検討するための保健師調査を実施する予定であったが、来年度になる3年目のみにモデル案を検討するための保健師調査を実施し、その内容のなかで、1年目に実施予定であった追加の事例調査、2年目3年目と2回行う予定であった保健師調査の内容をカバーすることとした。そのうえで、4年目に多様な立場の保健師調査及び教員対象の調査を予定通り実施する計画である。2019年度は、8月頃までには現任保健師との検討会を終了する。文献検討は、継続して実施する。当初計画では、2019年度は、4年間の研究機関の最終年度であり、経験豊富は保健師との検討会と教員との検討会を計画していたが、経験豊富な保健師との検討会は、現任保健師との検討会の中で実施できたため、開催しないこととする。教員との検討会は、看護モデル案の検討がさらに進んだ段階で実施するほうが適切と判断したため、本研究課題の研究期間には実施しないこととした。現任保健師との検討会、文献検討を通して、看護モデル案を確定することを本研究期間の目的として、当初計画通り、2019年度で本研究を終了する予定で、研究活動を進める予定である。
HSP90の新たなシャペロン機能

HSP90は2量体として存在しているが、精製したHSP90を43°C以上に加熱すると、オリゴマーとなる。これは熱処理によって構造変化したHSP902量体同士が結合した結果と考えた。そこで、もし加熱されたHSP90分子の近傍に同様に構造変化をした他のタンパク質が存在すれば、HSP90はそれらとも結合すると予想した。加熱したHSP90とその標的タンパク質との相互作用を詳しく解析するために、まずジヒドロ葉酸還元酵素(以下DHFRと略す)を用いてHSP90の基質結合性を解析した。DHFRは、グアニジン塩酸処理で変性する。しかし希釈することにより自発的にフォールディングし、活性が回復する。しかしHSP90を含む液で希釈し、同時に加温するとDHRFの自発的フォールディングが妨げられた。これは、HSP90とフォールディング途中のDHFRが結合するためであること、またHSP90と結合したDHFRはATP存在下でのみ、GroEによりHSP90から遊離して活性が回復することを実験により示した。これらの結果は、HSP90がフォールディング中間体と結合すること、そしてHSP90との結合によって基質蛋白質がフォールディング可能な状態を維持していることを示唆している。次にホタルのルシフェラーゼを基質蛋白質として実験した。ルシフェラーゼは高温処理によって不可逆的に変性沈殿する。しかしHSP90存在下にルシフェラーゼを熱処理し、その後、reticulocyte lysateを加えてインキュベートするとルシフェラーゼ活性の回復がみられた。この結果は、高温処理によって構造変化し基質結合能を持ったHSP90が、変性途中、逆に考えればフォールディング中間体のルシフェラーゼと結合し、ルシフェラーゼが変性沈殿してしまうのを防いだことを示唆する。すなわち、ルシフェラーゼを基質とした場合もDHFRの場合と同様にフォールディング可能な状態でHSP90と結合すること、そしてその結果不可逆的に変成することを免れ、reticulocyte lysate中のTRiCのような別のシャペロンによって活性を回復することができたと推定される。また実際に細胞を加熱したときも細胞内のHSP90がオリゴマー化すると思われる実験結果も得た。これらの結果を総合すると、HSP90の機能は単にストレスによって合成が誘導され、量的に増加することで細胞をストレスから防御する以外にも、ストレスによってHSP90自体が構造変化し強力なシャペロン機能を獲得することにより細胞防衛機構で働く可能性が示唆された。
金属マトリックス複合材料の高温における強度特性にマイクロメカニックス

航空,宇宙機器の先端構造材料として,繊維強化金属FRM(あるいは金属系複合材料MMC)が開発され,実用化されている.本研究ではMMCの高温における強度特性を明らかにするために,理論解析と実験により介在物のマイクロメカニックスに関する研究を行い,以下の結果を得た.1.無限弾性体に複数個の楕円体状介在物が存在し、引張荷重を受ける場合、および無限体に1個の楕円体状介在物とらせん転位がある場合の応力集中の干渉を弾性論に基づき厳密に解析し、応力分布,変位分布に及ぼす介在物の大きさ,形状比,横弾性係数比の影響を明らかにした.2.無限弾性体に楕円体状介在物と円環状き裂が存在し、1軸引張荷重を受ける場合を考え,解析をしたが、級数の収束に難があった。3.MMCの熱応力の問題として,偏長回転楕円体状介在物をもつ半無限体を考え、介在物に剪断-eigen歪みを与えた問題を弾性理論に基づいて厳密に解析し,応力分布,変位分布に及ばす介在物の大きさ,形状比,横弾性係数比の影響を求めた.さらに,アイソパラメトリック2次要素を用いた境界要素法により楕円介在物の解析を行い,介在物の境界で摩擦を伴うすべりを許した場合の非線形問題を解析し、応力集中を明らかにした.4.SUS304材について低サイクル疲労試験を行い,超音波法を用いて微小表面き裂を非破壊的に測定する方法を開発した。その結果,水浸超音波法を用い、後方反射波の最大振幅を測定することにより、100ミクロンのき裂を検知することが可能になった.5.窒化珪素とSUS304および中間材として銅を用いたセラミックス/金属接合材の繰り返し曲げ疲労実験を行い、界面き裂の発生と進展特性を観察し、破壊形式が3つあること、圧縮応力側からもき裂が発生することを観察すると共に、残留熱応力を考慮した応力拡大係数を用いてき裂を評価することができた。航空,宇宙機器の先端構造材料として,繊維強化金属FRM(あるいは金属系複合材料MMC)が開発され,実用化されている.本研究ではMMCの高温における強度特性を明らかにするために,理論解析と実験により介在物のマイクロメカニックスに関する研究を行い,以下の結果を得た.1.無限弾性体に複数個の楕円体状介在物が存在し、引張荷重を受ける場合、および無限体に1個の楕円体状介在物とらせん転位がある場合の応力集中の干渉を弾性論に基づき厳密に解析し、応力分布,変位分布に及ぼす介在物の大きさ,形状比,横弾性係数比の影響を明らかにした.2.無限弾性体に楕円体状介在物と円環状き裂が存在し、1軸引張荷重を受ける場合を考え,解析をしたが、級数の収束に難があり、さらに継続して研究を進める。3. MMCの熱応力の問題として,偏長回転楕円体状介在物をもつ半無限体を考え、介在物に剪断-eigen歪みを与えた問題を弾性理論に基づいて厳密に解析し,応力分布,変位分布に及ぼす介在物の大きさ,形状比,横弾性係数比の影響を求めた.さらに,アイソパラメトリック2次要素を用いた境界要素法により楕円介在物の解析を行い,介在物の境界で摩擦を伴うすべりを許した場合の非線形問題を解析し、応力集中を明らかにした.4. SUS304材について低サイクル疲労試験を行い,超音波法を用いて微小表面き裂を非破壊的に測定する方法を開発した。

その結果,水浸超音波法を用い後方反射波の最大振幅を測定することにより、100ミクロンのき裂を検知することが可能になった.5.窒化珪素とSUS304および中間材として銅を用いたセラミックス/金属接合材の繰り返し曲げ疲労実験を行い界面き裂の発生と進展特性を観察し、破壊形式が3つあること、圧縮応力側からもき裂が発生することを観察すると共に、残留熱応力を考慮した応力拡大係数を用いてき裂を評価することができた。航空、宇宙機器の先端構造材料として,繊維強化金属FRM(あるいは金属系複合材料MMC)が開発され,実用化されている.本研究ではMMCの高温における強度特性を明らかにするために,理論解析と実験により介在物のマイクロメカニックスに関する研究を行い,以下の結果を得た.1.無限弾性体に複数個の楕円体状介在物が存在し、引張荷重を受ける場合、および無限体に1個の楕円体状介在物とらせん転位がある場合の応力集中の干渉を弾性論に基づき厳密に解析し、応力分布,変位分布に及ぼす介在物の大きさ,形状比,横弾性係数比の影響を明らかにした.2.無限弾性体に楕円体状介在物と円環状き裂が存在し、1軸引張荷重を受ける場合を考え,解析をしたが、級数の収束に難があった。3.MMCの熱応力の問題として,偏長回転楕円体状介在物をもつ半無限体を考え、介在物に剪断-eigen歪を与えた問題を弾性理論に基づいて厳密に解析し,応力分布,変位分布に及ぼす介在物の大きさ,形状比,横弾性係数比の影響を求めた.さらに,アイソパラメトリック2次要素を用いた境界要素法により楕円介在物の解析を行い,介在物の境界で摩擦を伴うすべりを許した場合の非線形問題を解析し、応力集中を明らかにした.4.SUS304材について低サイクル疲労試験を行い,超音波法を用いて微小表面き裂を非破壊的に測定する方法を開発した。その結果,水浸超音波法を用い後方反射波の最大振幅を測定することにより、100ミクロンのき裂を検知することが可能になった.5.窒化珪素とSUS304および中間財として銅を用いたセラミックス/金属接合材の繰り返し曲げ疲労実験を行い界面き裂の発生と進展特性を観察し、破壊形式が3つあること、圧縮応力側からもき裂が発生することを観察すると共に、残留熱応力を考慮した応力拡大係数を用いてき裂を評価することができた。
ハンセン病と戦争体験の英知を活かした被災コミュニティーレジリエンスモデルの構築

東南海トラフ地震に,艱難を超えてきた先人の英知を生かすべく,自己完結型コミュニティー形成を促すレジリエンスモデルを構築する。ハンセン病回復者の体験から1)自給自足の生活防衛,2)苦境を乗り切る人間的逞しさ,3)難局を乗り切る知恵者の集結,4)自主自衛の組織形成,5)弱者を守る相愛互助の思想と互助システム,6)外からの支援を勝ち取る闘い,7)生き延びる代償を払わなくても済む救済システム,圧倒的な暴力に晒された傷病兵の体験から8)風評被害を避けるための転地,飢饉や災害を越えた江戸民衆の英知として9)被災後の再興に向けた外部資源の導入,10)後世に語り継ぐ方策が抽出され,これらをモデルの骨子とした。ハンセン病は強制隔離・強制労働など負の遺産として語られることが多いが、本研究では、後期高齢者となったハンセン病回復者のもつ英知を、今後起こり得る南海トラフ巨大地震での復興に生かすことを試みる。まず、ハンセン病患者が、強制隔離時代の貧困生活をどの様に過ごしたかについての語りより、1自給自足の生活防衛、2苦境を乗り切る人間的逞しさ、3難局を乗り切る知恵者の集結、4自主自衛のための組織形成、5弱者を守る互助相愛の思想と互助システム、6外からの支援を勝ち取る闘い、7生き延びるために代償を払わなくても済む救済システムの7つ英知によって、過酷な生活を乗り越えたことが明らかになった。次に、戦争体験者のもつ英知として、戦場から内地、内地の病院から郷里へと移動する傷病兵の体験から、圧倒的な暴力や恐怖に晒された者がもつ困難への対処方法を抽出した。さらに、江戸時代の民衆が、飢饉や災害をどのように乗り越えてきたのかを示す資料について調べた。これらを元に、先人の知恵を生かして、震災からの復興を考える枠組みを作成した。これらの枠組みに、より具体的な支援方法を肉付けするために、阪神大震災以降の震災についての文献や新聞記事などの資料の検索し、内容の検討を行っている。今後は、これらを統合することにより、震災からの復興を促す被災コミュニティーレジリエンスモデルの雛形を生成する。そして、南海トラフ巨大地震の被災想定地に関する情報を加え、より実情に合ったものに間偏し、現実への適合性を高める。申請時に作成した研究計画書どおりに進行しているため。本研究の目的は、ハンセン病回復者・戦争体験者・飢饉や災害を越えた江戸時代の民衆など、艱難を超えてきた先人達の英知を、来るべき災害に活かすことの出来るレジリエンスモデルを構築することである。昨年度に引き続き、モデルの骨格を明らかにするために、孤立無援の中で太平洋戦争前後の生活困窮を生き延びたハンセン病回復者の体験から、1自給自足の生活防衛、2苦境を乗り切る人間的逞しさ,3難局を乗り切る知恵者の集結,4自主自衛のための組織形成,5弱者を守る互助相愛の思想と互助システム,6外からの支援を勝ち取る闘い,7生き延びるために代償を払わなくても済む救済システム、の7つを採用した。次に、飢饉や災害を乗り越えた江戸時代の民衆の英知として、8被災後の再興に向けた外部資源の導入、9後世に語り継ぐ方策の2つを加えた。さらに、戦争体験者のもつ英知として、戦場から内地、内地の病院から郷里へと移動する傷病兵の体験から、圧倒的な暴力や恐怖に晒された者がもつ困難への対処方法として、10風評被害を避けるための転地を加えた。以上の10項目をモデルの骨子とした。次に、阪神大震災・東日本大震災・新潟地震発生時の新聞、及び、災害に関する報告書・研究論文などを元に、10の骨子に沿って具体的対応策を抽出し、モデルの原案を作成した。現在、南海トラフ巨大地震での被災想定地において、実情との整合性を確認する作業を行っている。震災からの復興を促すレジリエンスモデル完成後は、学会・論文等で公開する予定である。研究計画書に沿って、予定通りに進行しているため本研究の目的は、ハンセン病回復者・戦争体験者・飢饉や災害を越えた江戸時代の民衆など、艱難を超えてきた先人達の英知を、来るべき災害に活かすことの出来るレジリエンスモデルを構築することである。昨年度までは、モデルの骨子を生成するために、1孤立無援の中で太平洋戦争前後の生活困窮を生き延びたハンセン病回復者の体験、2戦争という圧倒的な暴力に晒され、戦場から内地、内地の病院から郷里へと移動した傷病兵の体験、3飢饉や災害を乗り越えた江戸時代の民衆の記述に焦点を当てた。本年度は、現代の自然災害の現状に即したモデルへと改変するために、新たに、最近頻発している自然災害に関する研究論文・大規模地震で被災した自治体の刊行した資料を収集し、防災に強いコミュニティーをいかに育成するのかの視点で分析を進めた。防災に強い地域コミュニティの育成支援は、住民の災害対応力の促進・災害時にも対応できる住民の組織化・要支援者の把握・行政と他団体の連携構築・地域一体となった防災訓練の実施・情報ツールが使えない時の市町村間の情報伝達システム構築・災害拠点の確保の7項目であった。特に、災害時にも対応できる住民の組織化の具体的支援には、アマチュア無線使用住民の登録、専門的技能や資格を持つ住民の登録、ヘルパー資格の取得勧奨、医療ボランティアの育成が含まれた。

また、地域一体となった防災訓練の実施の具体的支援には、要支援者を含めた防災訓練、地元企業や病院、商店街などと連携した防災訓練が含まれた。最新の災害に関する文献研究を加味することにより、ハンセン病・戦争・江戸時代の飢饉や災害といった過去の英知から、より現実に即して必要な支援が示された。東南海トラフ地震に,艱難を超えてきた先人の英知を生かすべく,自己完結型コミュニティー形成を促すレジリエンスモデルを構築する。ハンセン病回復者の体験から1)自給自足の生活防衛,2)苦境を乗り切る人間的逞しさ,3)難局を乗り切る知恵者の集結,4)自主自衛の組織形成,5)弱者を守る相愛互助の思想と互助システム,6)外からの支援を勝ち取る闘い,7)生き延びる代償を払わなくても済む救済システム,圧倒的な暴力に晒された傷病兵の体験から8)風評被害を避けるための転地,飢饉や災害を越えた江戸民衆の英知として9)被災後の再興に向けた外部資源の導入,10)後世に語り継ぐ方策が抽出され,これらをモデルの骨子とした。現在まで、申請時に作成した研究計画書どおりに進行しているので、2年目についても、研究計画書に基づいて、粛々と進める。次年度が最終年度となるため、モデル完成後は、学会・論文などで公表する。基礎看護学本年度は1年目であり、各研究メンバーが各自で行う作業が多かったため、研究会議の開催が少なく、必要となる旅費が少なかったため。国際学会参加が、次年度に持ち越しとなったため。研究会議の開催、およびデータ収集のための旅費として使用する予定である。英文校正費,論文掲載費,学会参加費・旅費、事務補助員の人件費として使用する予定である。
対流するマントルと外核を一つの系として扱う新しい数値シミュレーションモデルの開発

粘性率が桁で異なる二層を持つ二次元球殻内の熱対流の数値シミュレーションを実施した。球殻外側の高粘性率層(HVL)と球殻内側の低粘性率層(LVL)の粘性率比は最大で1000とした。その結果、HVLとLVLとの粘性率比が桁で増加すると、LVLの対流速度は有効レイリー数の増加にしたがって増加するが、HVLのヌッセルト数と対流速度は一定値に漸近することがわかった。このことは二層の境界の熱流量がHVLとLVLのカップリングによって制限されていることを意味する。本研究の結論を実際の地球に当てはめると、マントルの対流が外核からマントルへの熱流量、ひいては地球の熱輸送効率を規定していることになる。マントルと外核の熱対流運動システムを、粘性率が異なる二層対流システムとして扱うことが可能な新しい数値シミュレーションプログラムの開発を実施し、完了した。数値モデルは、二次元極座標モデルとし、高粘性のマントル領域(厚さ2891 km)と低粘性の外核領域(厚さ2259 km)に分けた。数値モデルの計算解像度(格子間隔)は、動経方向には最小約3 kmとし、水平方向も同程度とした。外核領域はマントル領域よりも格子間隔を細かくした。地表面と内核・外核境界(ICB)の境界条件は、力学的には不透過、自由滑りとし、熱的には固定温度とした。マントルと外核の密度差は、実際の地球における密度差を与えた。マントルの基準粘性率は実際の地球のマントルの粘性率(η_m=10**22 Pa s)を固定して与え、外核の粘性率(η_c)、つまり、外核とマントルとの粘性率比(Δη_c=η_c/η_m)を自由パラメーターとして扱った。二層対流システムを実現するため、運動方程式の浮力項に、マントルの相変化の計算で用いられる有効熱膨張係数を考慮した。クラペイロン勾配は、完全な二層対流になるー50 MPa/K以上を与えた。プログラムの開発が完了した後、予備シミュレーションを実施した。予備シミュレーションでは、Δη_cを10**{-1}、10**{-2}、10**{-3}、10**{-4}、...、というように1桁ずつ下げていき、数値的な安定性が維持できるΔη_cの下限値を調査した。その結果、実用的な計算時間の範囲内で計算可能なΔη_cは10**{-3}であることが分かった。平成26年度に開発した「マントル・外核統合系熱対流シミュレーションプログラム」を用いて、粘性率が桁で異なる二層を持つ二次元球殻内の熱対流の数値シミュレーションを実施した。球殻外側の高粘性率層(HVL)と球殻内側の低粘性率層(LVL)のプラントル数は両方とも無限大とし、その粘性率比は最大1000とした。その結果、HVLとLVLの粘性比が桁で増加すると、LVLの対流速度はその有効レーリー数の増加にしたがって増加するが、HVLのヌッセルト数と対流速度は一定値に漸近することがわかった。このことは、二層の境界の熱流量がHVLとLVLのカップリングによって制限されていることを意味する。この原因は、HVLとLVLの粘性比が桁で増加しても、二層の境界のLVL側の熱境界層の厚さが境界層理論から期待される厚さよりも厚く、また、HVL側の熱境界層の厚さがHVLとLVLの粘性率比に依存しないことによる。また、粘性率が桁で異なる二層対流系の結合(カップリング)様式がマントルと外核の粘性率比を大きくするにつれて、力学的結合(粘性結合)から熱的結合に遷移することが、境界近傍の温度場と応力場の直接的な解析によって確認された。以上の結論を実際の地球に当てはめると、マントルの対流がコア・マントル境界(CMB)での外核からマントルへの熱流量を規定し、その結果として、マントル対流が地球の熱輸送効率を規定していることになる。これまでの地球の熱収支モデルに基づく理論的計算から、地球の熱史はマントルと外核の対流運動によって担われて、固体地球の外側にある粘性率が極めて大きなマントルの対流運動が、主体的に外核の対流運動を支配していると一般的に考えられていたが、この考えを定量的に実証した研究はなく、その物理メカニズムもよく分かっていなかった。本研究のシミュレーション結果によりこれらの理解が進展したと考える。

平成26年度に開発した数値モデルは二次元極座標モデルとし、高粘性のマントル領域と低粘性の外核領域に分けた。当初は余力があれば三次元球殻モデルへの拡張も視野に入れていたが、二次元極座標モデルでマントルと外核のカップリングを考えることは第一近似として妥当であるという結論に至った。なぜなら、実際の地球では、これまでのダイナモシミュレーションで示されているように、粘性率が極めて小さい外核では、コリオリ力が効くため柱状の流れが卓越し、その場合、二次元極座標モデルは地球の赤道断面の対流運動をシミュレートしていると考えてよいからである。本研究では、CMBに人為的な境界条件を課さず、マントルと外核を粘性率の異なる二層対流システムとして扱うことが可能な新しい数値シミュレーションプログラムを開発した。相変化を伴うマントル対流計算を行うときに使われる“相関数"(密度の異なる相における浮力差を与える関数)を使用し、非常に大きな負のクラペイロン勾配を与えることで、完全な二層対流系を実現することに成功したことは、本研究の実現可能性を大いに高める結果となった。粘性率が大きく異なる二層対流の数値シミュレーションを行った研究例はこれまでになく、チャレンジングな研究と考えていたが、本研究で開発したモデルで最も懸念されていた数値計算の安定性を克服し、また、実用的な計算時間の範囲内で計算が可能なパラメーターを決定できたことは大きな収穫であった。地球惑星内部物理学,地球進化史,地震テクトニクス,数値流体力学平成27年度では、1マントル対流が非定常な場合における外核内の対流の振る舞い、2CMBでの熱的・力学的カップリングの程度、3地表面、CMB、ICBにおける熱流量の時間変化の相関関係ーの三点を特に詳細に調査する。1については、外核内の温度は外核全体でほぼ一様になるのか、それとも、ICBとCMBのそれぞれから細かい上昇プルームと下降プルームが発生し、積極的な熱循環が行われるのかどうか確認する。また、もし、外核内の対流が一層と二層を繰り返すような現象が確認されれば、それは、マントルと外核の二層対流システム特有の物理現象、つまり、CMBを介した熱・物質交換の影響なのか、それとも、外核の粘性率が極端に小さい(つまり、レイリー数が極端に高い)場合の特有の物理現象なのかを調べる。2については、マントルと外核の各深さの水平方向の温度異常(つまり、各深さの平均温度からのずれ)の時間変化を解析し、CMB近傍でどの程度の熱的交換が行われているかを調べる。また、計算で得られた速度場から、マントルと外核の各深さでの鉛直応力と水平応力の時間変化を解析し、CMBを挟んだマントル側と外核側での応力のカップル・デカップルの程度について調べる。3については、地表面、CMB、ICBの各境界における熱流量の時間変化の相関関係を見ることで、マントル対流が非定常で複雑な振る舞いをする場合に、外核の対流の振る舞いがマントル対流の変動にどう追随するのかを定量的に評価する。例えば、一定の時間周期を持つ物理現象が外核で観察されれば、世界中で実施されているダイナモ数値シミュレーションの結果と併せて、地球磁場の変動や地球表層環境の変動との関係に関する考察を行う。
清拭・罨法に適用する乾性蒸気布効果の体性感覚評価

本研究では、調査協力者8名について、ベースラインと5つの測定条件(乾燥タオル、蒸気布、蒸しタオル、ミニパック、絞りタオルのデータを測定した。測定項目は、基本属性、生理指標、皮膚反応(皮膚温、皮膚表面湿度)、皮膚表面の可視映像、体性感覚(脳波)、主観評価の10件のSD法および自由記述であった。その結果は、私たちが開発した蒸気布が、皮膚水分の短い気化時間、爽快さの認知、違和感のない清拭感覚の特徴があった。そして、体性感覚は有意なリラクゼーション効果があった。これは、開発した蒸気布が特別な効果をもつことを立証した。研究は香川大学倫理委員会の承認をえた。本研究のために、香川大学工学部において、本研究の機械操作に精通した学生らによる香川大学温度湿度環境実験サポートグループを組織化し、実験にあたった。実験の前に、質問紙の「清拭・罨法に適用する乾性蒸気布効果の体性感覚評価」の回答をもとめた。実験に入る際、体温、血圧、脈拍、呼吸数、SpO2を測定した。介入刺激として、絞りタオル清拭、保温器タオル清拭、ミニパック(紙タオル)清拭、蒸気布清拭を実施して、熱画像、湿度変化、脳波を測定した。調査協力者は、6名であった。現在、6名分のデータについて、解析中である。湿度については、概ね仮説を支持する結果が予測される。I調査の実施概要:調査協力者8名を対象とし、ベースラインと5つの測定条件は、(1:乾燥タオル、2:蒸気布、3:蒸しタオル、4:ミニパック、5:絞りタオル)のもとで、(1)調査協力者の基本属性(年齢、性別、日常生活環境)、(2)生理指標(体温、血圧、末梢酸素濃度、脈拍、呼吸)(3)皮膚反応(皮膚温、皮膚表面湿度)、(4)皮膚表面反応の可視映像(Thermovision;CHINOを使用)、(5)体性感覚(脳波)(6)主観による評価10件SD法(評価用紙を作成)、(7)自由記述を、主観的客観的データとして収集した。IIデータ収集:(1)調査協力者の基本属性(年齢、性別、日常生活環境):8名×1回=8回、(2)生理指標(体温、血圧、末梢酸素濃度、脈拍、呼吸):5項目×8名×測定回数2回=80回、(3)皮膚反応(皮膚温、皮膚表面湿度):6種(測定条件)×8名×測定回数1回=48回、(4)皮膚表面反応の可視映像(Thermovision;CHINO):6種(測定条件)×8名×測定回数1回=48回、(5)体性感覚(脳波):6種(測定条件)×6名×測定回数1回=36回、(6)主観による評価10件SD法(評価用紙は本学で用意):20件×8名×測定回数1回=160回、(7)自由記述の取得:5項目×8名×取得回数1回=40回、合計420回の測定から得られた主観的客観的電子データを収集した。その結果、研究者が開発した条件2において、皮膚水分の短い気化時間、爽快さを特徴とした認知、違和感のない清拭感覚などの特徴を有し、体性感覚は有意なリラクゼーション効果を有していることがわかった。これは、当初予測した仮説を検証する成果であった。1.これまでの先行研究により蒸気布と清拭車蒸しタオル、従来型清拭タオルの知見を整理することとし、まず、国内文献を調査し、これまでには清拭に用いるタオルの測定結果はなかった。また脳波測定を行ったものは、生理用ナプキンの使用感覚があった。脳測定の有用性が確認できた。さらに海外文献における本研究の測定方法である体性感覚の脳波測定を行った選考研究を検討し、本研究における測定方法を検討した。2.測定対象である蒸気布と清拭車蒸しタオル、従来型清拭タオルに加えて、地元企業の開発した紙タオルを上記サンプルに加えて準備した。開発業者の説明会を実施し、開発品の有用性を確認した。3.蒸気布の優位性を確かめる比較研究にあたり、蒸気布と清拭車蒸しタオル、従来型清拭タオル、紙タオルの手順を確認し、実際に上記清拭対象物の温度変化のベースラインデータを測定中である。測定に使用する機器の購入と開発業者の研究者を招聘し、測定技術を訓練している。熱画像カメラは、広角レンズを用いて短距離で温度変化を画像化することが可能であり、測定方法とデータ処理方法の訓練を行った。また、温湿度計は、開発業者、問屋業者、地元営業会社を経て導入したが、一部部品欠損があり、数カ月にわたってデータ処理用のパソコンとの調整に時間を要した。

また同機器の一般的測定方法より精度の高い測定方法を必要とすることが判明したため、開発業者の招聘を行って測定方法をは開発する計画を立てた。4.上記実験を行うにあたり、香川大学倫理委員会に書類を提出する準備を行った。倫理委員会は、平成24年7月25日の予定である。1.蒸気布の温度と湿度に関する測定目的:蒸気布の科学的根拠を明らかにする。方法:協力者は、男子大学生8名、年齢は22から26歳であった。清拭部位は、協力者の上腕とした。測定条件は、体温36.0°C、呼吸数1620/min、脈拍6090/min、血圧110134/6090mmHg、SpO2 9599%であり、安静時に測定を行った。データは皮膚面の温度湿度を計測した。皮膚感覚のイメージは、SD法を用いた。測定試料は、蒸気布、蒸しタオル、手絞りタオル、紙タオルであった。結果:皮膚感覚イメージは、蒸気布の場合、他試料より情緒的評価、緊張・弛緩、興奮・鎮静、明・暗、一般的な評価において肯定的であった。蒸気布は皮膚表面湿度グラフにおいて、蒸しタオルの次に気化時間が短かった。考察:蒸気布では蒸気布の皮膚感覚のイメージは、どの試料より優雅、洗練、温かい感じがあり、のんびり和やかな緩和イメージが形成されていた。2.蒸気布の脳波の測定種々の清拭が,安静時脳波と主観的心理テストに与える影響について:パワースペクトラム解析による評価【方法】正常被験者7名を安楽椅子に座らせ,安静時と,左上肢への乾布・蒸気布・蒸しタオル,紙タオル,絞りタオルによる清拭後に脳波を2分間記録した0さらにSD法による主観的心理テストを行った。脳波は各チャンネル毎に5秒間を8回抽出してフーリエ変換を行った後に平均した。β,α,slowβ帯域りピーク値とその周波数を計測した。統計的解析にはStudent's t testを用いた。【結果と考察】SVによる解析により、蒸しタオルと紙タオルにおいて右体性感覚野のθ波の増加と,Slowβ波の減弱を認めた。これらは主観的心理テストの和やかな感じ、温かい感じなどと対応している。臨床看護学初年度に機器の不備があり、実験開始が遅れたものの、サポートグループを組織化し、機器操作に精通した協力者が得られたことで、順調に実験が進んでいる。脳波の測定まで6名がそろってデータを確保できたことで、解析可能な段階となった。初年度の機器納入において、納入業者(香川サイエンス)の不手際により、接続機器の納入ミス、および説明の欠如により、開発業者を遠方から要請するに至った。そこで、接続機器等の不備が指摘され、測定機器調整までに1年間を要した。よって、3年目の学会発表、論文作成などが遅れる結果となった。機器の使用説明書の不足、納入業者の納入品不備、開発業者の機器の応用困難などがあり、機器使用対応に長時間を要している。研究者の力量とは異なる点で進捗状況に影響を及ぼしているが、徐々に改善しつつある。解析結果の精度を検討して、さらに倫理委員会の承認が得られた調査協力者数まで実験を進める予定である。また、この実験の結果をうけて、どのような次の研究ステップが必要であるかを検討する予定である。平成26年度は、1.The 2014ICME International Conference on Complex Medical Engineering (CME, 2014), 2014/06/26-29,台北.にエントリーしているため、発表する予定である。すでに、エントリーを済ませている。これを元に英語論文を作成する予定である。(峠担当)
PGD2およびヒスタミンを介したかゆみの分子機序解明とその治療薬開発

本研究の目的はアレルギー性結膜炎におけるPGD2の炎症に伴う掻痒感の分子メカニズムの解明を行い、アレルギー性結膜炎の炎症に基づいた掻痒感に対する新たな治療薬の開発を行う。培養神経細胞であるラット副腎褐色細胞腫由来のPC12を用いて、NGF存在下、非存在下でPGD2、ヒスタミン、エピナスチンで刺激後の神経突起伸張作用を検討したところ、NGF存在下でのみPGD2は濃度依存性に神経突起伸張作用を有した。NGF非存在下ではすべての薬剤で神経突起伸張作用はなく、NGF存在下でもエピナスチン、ヒスタミンには神経突起伸張作用は有さなかった。それぞれの相互作用については、NGF存在下でヒスタミンとPGD2同時刺激において、PGD2単独よりも神経突起伸張作用を有しており、ヒスタミンとPGD2の相互作用はあると考えられた。本研究の目的はアレルギー性結膜炎におけるプロスタグランジンD2(PGD2)の炎症に伴う掻痒感の分子メカニズムの解明を行い、アレルギー性結膜炎の炎症に基づいた掻痒感に対する新たな治療薬の開発を行う。アレルギー性結膜炎に対する治療薬としては、メディエーター遊離抑制薬やHistamin H1受容体拮抗薬とに大別されており、PGD2あるいはその受容体をターゲットとした治療薬の開発には至っておらず、HistamineとPGD2の相互作用についても解明されていないため、研究期間中に解明することを目的としている。培養神経細胞であるラット副腎褐色細胞腫由来のPC12を用いて、nerve growthfactor(NGF)存在下、非存在下にてPGD2、Hitamine、Epinastineで刺激後の神経突起伸張作用を検討したところ、NGF存在下ではPGD2濃度依存性に神経突起伸張作用促進を認めた。NGF存在下でHistamine、Epinastine刺激を行っても濃度にかかわらず神経突起伸張作用は有さず、NGF非存在下では薬剤にかかわらず神経突起伸張作用は認めなかった。また、EpinatsinはNGF存在下でのPGD2による神経突起伸張作用を抑制しており、H1受容体拮抗薬であるEpinastineはPGD2にも作用する可能性が判明した。またNGF存在下において、HistamineとPGD2同時刺激を行った場合には、PGD2単独よりも神経突起伸張作用を有しており、HistamineとPGD2の相互作用があるものと考えられた。Histamine受容体阻害剤については研究初年度に評価を行えたが、PGD2受容体阻害剤についての評価を行った。またin vivoモデルについても研究の進捗状況に合わせて、2年目に評価を行うよう変更した。神経細胞を用いたPGD2やHistamine刺激による炎症反応についてReal-time PCRやmulti-plexsystemを用いて検討を行った。また、各刺激後の細胞内シグナル変化について、細胞内Ca2+濃度を測定して評価を行う。また、アレルギー性結膜炎モデルのラットを用いて、Histamine受容体阻害剤、PGD2受容体阻害剤、PGD2受容体アゴニスト投与を行い、各種薬剤投与によるひっかき行動の変化について検討を行う。また、血管透過性に対する薬物の治療効果についても検証を行う。本年度にin vivoモデルでの研究を行う予定であったが、平成30年度に変更したため、購入費について未使用額が生じた。この未使用額については、平成30年度にin vivoモデルでの検討に用いる購入費に充てる。
磁力により任意の活性汚泥を簡単,迅速に生物膜として固定化できるBODセンサー

(1)BODセンサーの出力電流をパーソナルコンピュータにA/D変換を介して取り込み,一次微分値をとることでセンサーによるBOD測定時間を従来の30分から1分に大幅に短縮できた。BOD被検液にセンサーが接触している時間が短いために,センサーの微生物膜の回復時間も従来の2時間から10分に短縮できた。同時に繰り返し測定によるセンサーの感度低下も大きく改善した。22mgBOD/l被検液に対しては15分毎に測定を60回繰り返しても初期の感度を維持した。また微生物膜のDOが大きく低下する前にBOD値を得ることができるので,高BOD濃度の被検液に対しても,十分に応答できた。測定可能なBOD濃度範囲は従来の1050mgBOD/lから5300mgBOD/lと数倍拡大した。(2)懸濁成分の測定に対しては,大きな改善はなかったが,被検液を酸,あるいはアルカリによって加水分解できる場合には,それらの処理で測定可能となることがわかった。デンプンに対しては酸処理,アルブミンに対してはアルカリ処理が効果的であった。(3)特定の廃水として都市下水と製麺工場廃水についてそれぞれの廃水に馴養された活性汚泥を生物膜として測定したところ,溶存成分に対しては特別な前処理なしで,広いBOD濃度範囲でセンサーによるBOD値を求めることができた。以上の結果より,BODセンサーによる1分の応答時間でBOD測定が可能となり,それに伴い,BOD測定範囲,センサー生物膜寿命などに大きな改善が得られた。本内容は平成9年3月の水環境学会で報告する。またそこでの議論を踏まえて論文を投稿する予定である。
光学顕微鏡の発展と「科学的企業」,諸科学の新しい連関に関する科学史的実証研究

期限を1年延長し、本年度最終的にとりまとめられた「研究成果報告書」の主要な内容は、以下のとおりである。第一に、顕微鏡史については、、光学顕微鏡の限界問題に焦点をあて(S.Czapskiの予測等)、また産業技術史的経営史的視点からCarl Zeiss商会製品としての発達を含めて、E.Abbeの顕微鏡の物理光学的理論以来顕微鏡の20世紀的段階(紫外線顕微鏡や限外顕微鏡の発明)までの歴史的過程を、実証的に解明した。第二に、近代光学ガラス技術史の最初の画期、O.Schott、イェナガラス-技術研究所(GTV-1884年創立)・ショット・ウント・ゲンによる光学ガラスと、器具ガラス等他の新ガラス研究開発の実際的プロセスは、ガラス科学の純理論的な展開というよりも、温度計や器具、とりわけ近代写真術(光フィルター等)との関わりでなされたが、とくに、ショット・ウント・ゲンのガラスの製品表(型録)の変遷、とりわけ新製品の製品番号の推移をたどりながら、光学ガラス(O.系列とS.系列)から温度計ガラス(16IIIと59III)、器具ガラス(161IIIや165III等)から色ガラス(447IIIや金ルビーガラス459III等)、そして紫外線透過性ガラス(UVガラス)までの光学ガラスの発展のプロセスを具体的に明らかにした。第三に、これらの技術革新を可能にした理由、その社会的基礎に関して、当該経営、Carl Zeiss商会とショット・ウント・ゲン、そして両者を統合するCarl Zeiss財団の、いわゆる「科学的企業」としての思想の展開を検討した。そして最後第四に、とくに諸科学の新しい連関の代表的な一例として、限外顕微鏡の発明後の諸過程、とくに諸科学への応用等のプロセスを明らかにした。1.本年度,E.Abbeをはじめ1870ー1900年代の顕微鏡学ーMikroskopie,光学ガラスの発達とZeiss社・SchottーundーGen,の研究・開発に関する資料収集は順調に進み基本的な部分は.ほぼ完了した。2.それらについて,鋭意整理・解析と翻訳を行っている。3.とくにZeiss社の「科学顧問」としてなされたAbbeの,顕微鏡の物理光学的理論ー「回析理論」や「独立補正の原理」(ポリオ-プ・オブジェクティブ)や「均等液浸の原理」等顕微鏡の技術学的理論の確立とZeiss社の顕微鏡の研究・開発,さらにはSchottーundーGen.の光学ガラス研究・開発の過程との関係について,いくつかの重要な新知見が得られた。なお,それらの成果の一部はすでにとりまとめ,下記のとおり発表の予定である(印刷中)。4.R.Ziogmondyによる限外顕微鏡の発明については,Ziogmondyの全論文,当時のコロイド化学教科書等を含む関係資料の収集が進み,現在その解析を行っている。5.その結果,限外顕微鏡の発明は,とくにフィルタ-・ガラスの改良という技術的問題と「コロイドの本質は何か?」という科学上の問題が重なり合った研究・開発)の流れの中でなされ,そして医学,生物学,物理学の新しい強力な科学器具として使用されていった歴史的プロセスを,具体的に明らかにしつつある。6.以上の経過と成果は,本研究課題ー「光学顕微鏡の発展と『科学的企業』,諸科学の新しい連関」がもつ現代科学技術史上の意味を,あらためて確証するものといえよう。2.本年度は,その整理・解析と翻訳を中心に研究活動を実施した。3.とくにO.SchottとSchott-und-Gen.の光学ガラス研究・関発の過程について,重要な知見が得られた。