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インスリン抵抗性改善薬が多嚢胞性卵巣症候群の子宮内膜に与える影響

近年、インスリン抵抗性を示す多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)患者に対し、メトホルミン投与による排卵率改善の報告が多くなされている。しかしながら、PCOS患者では排卵率が改善されても、依然として妊娠率は低く流産率が高いことが報告されている。この背景には子宮内膜の異常があり、インスリン抵抗性や高アンドロゲン血症、慢性的な高エストロゲン状態が影響していると考えられている。また、メトホルミン投与がPCOS患者での高い流産率を改善するといった報告も散見されるが、その効果についてはまだ議論の残るところであり、流産率改善の機序についてもいまだ解明はされていない。メトホルミン内服後排卵周期が得られた症例に関しては、血中LH値・アンドロゲン値・HOMA-IR値の改善傾向を認め、子宮内膜においてEKα・ARともに加療前より発現低下を認めた。PCOSにおける子宮内膜でのERα・ARの異常な発現亢進状態が改善されたと考えられた。また、メトホルミン内服後2例が妊娠に至った。しかしながら、投与後排卵周期が得られなかった症例に関しては、血中内分泌・代謝パラメータの改善は明らかではなく、子宮内膜ERα・ARの発現にも加療前後に有意差を認めなかった。メトホルミシ投与にて排卵周期が得られた症例に関しては、メトホルミン投与が子宮内膜の性ステロイド環境変化にも関与していると考えられた。今後も症例を増やして検討を続ける予定である。近年、インスリン抵抗性を示すPCOS患者に対し、メトホルミン投与による排卵率改善の報告が多くなされている。PCOSにおけるインスリン抵抗性と高アンドロゲン血症に着目し、メトホルミン加療前後において、血中内分泌・糖代謝パラメーター及び子宮内膜の性ステロイドレセプターのうち、estrogen receptorα[ERα]・androgen reqeptor[AR])及び性ステロイドに制御されているαvβ3integrin・HOXA10発現様式の変化について検討した。PCOSにしメトホルミンを3ヶ月投与した時点では、排卵周期が得られ、メトホルミン有効例で、LH値・アンドロゲン値・HOMA-IR値の改善傾向を認めた。子宮内膜に関しては、加療後にERα・ARの発現低下、αvβ3integrin・HOXA10の発現増加が認められた。ERα・ARの発現低下は、排卵周期の得られたメトホルミン有効例で明らかであり、異常な発現亢進状態が改善されたと考えられた。メトホルミン投与は排卵率の改善だけではなく、子宮内膜の性ステロイド環境変化にも関与している可能性が明らかとなった。現在、PCOSの着床障害へのメトホルミン投与に対する治療効果評価法は確立されていない。この研究はメトホルミン投与によるPCOS子宮内膜の性ステロイド環境変化の評価につながる可能性が示唆された。
活性酸素種によるリンパ管の血圧緩衝機能障害：高血圧症の新規病態機序

2017年末、米国で高血圧症の基準が改定され、より厳格な血圧管理が求められるようになった。これまで高血圧症の病態研究では、心臓・血管系の直接的な関わりに加え、腎臓と中枢神経の機能に重点が置かれてきた。本研究は、「体液貯留により血圧の緩衝作用を有するリンパ管に着目し、集合リンパ管機能障害による体液貯留機能の消失が血圧上昇のリスクとなる可能性」を明らかにすることを目的とした。具体的には、炎症性反応による活性酸素種産生がリンパ管機能を障害するとの仮説を立てた。本研究実績の概要は以下のとおりである。高血圧を呈するSHRにおいて、集合リンパ管の弛緩機能は強く障害され、この障害には活性酸素種の関与が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
有機強誘電体をゲート絶縁層に用いた不揮発性トランジスターに関する研究

本研究では、無機強誘電体によるMFS-FET(Metal Ferroelectric Semiconductor-Feild Effect Transistor)では解決困難な(1)Si/強誘電体の界面での界面準位形成、(2)膜堆積時の不要なSiO_2膜形成、などの諸問題を解決策する方策として、低温条件での成膜が可能な「有機強誘電体」をゲート絶縁膜として用いることを提案し、清浄なSi/強誘電体界面の形成と有機強誘電体の分極挙動がSi半導体特性に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。有機強誘電体として高い残留分極値が期待されるビニリデン・フルオライド(VDF)オリゴマーを用いてSi基板上に積層型のMFS構造を形成し、容量-電圧(C-V)測定、誘電ヒステリシスの測定を行った。金属性Siを基板として用いた実験において、無機強誘電体では難しいDEヒステリシス発現に成功した。Alなど金属電極を用いた実験データと比較しても、その残留分極値、抗電界に変化はなく、Siと有機強誘電体との良好な界面形成が示唆された。一方、半導体性Si基板では、Si空乏層の形成を示唆する特定電圧挿引方向での抗電界上昇が観測された。そこでSi半導体のドープ濃度や測定周波数、印可電圧などをパラメータとしてCV評価を行い、空乏層の形成有無、形成された空乏層の厚み、メモリウインド、ON/OFF容量比など、有機強誘電体のダイポールがSi空乏層に及ぼす影響を検証した。その結果、抗電界近傍での容量の急激な上昇から、分極反転と強く相関したCV特性の明確なヒステリシス特性が観測され、メモリウインド:11.5V、容量ON/OFF比:2:1、空乏層幅500nmなどの特性が概算できた。総じて、本実験の実施により有機強誘電体によるSi半導体特性の変調が十分に可能であることを実証した。また、キャパシタ構造での有機強誘電体の赤外線に対する焦電応答特性の観測にも成功しており、赤外センサーへの展開も可能であることを示唆した。本研究では、次世代不揮発性メモリとして注目されるMFS-FETの開発を目指し、無機強誘電体では高温プロセスから困難とされるSiチャネル上への強誘電体膜の直接堆積を有機強誘電体により実現し、新たな概念に基づく不揮発性メモリ創成を目標とするものである。本年度は、「真空・低温クエンチ法」によるSi基板上への有機強誘電体堆積とその配向・構造評価を行うと共に、電気特性評価を行った。有機強誘電体としてビニリデン・フルオライド(VDF)オリゴマーを選択し、高/低ドープp型Si基板上に有機強誘電体薄膜を形成した。基板温度・蒸着速度など成膜条件の最適化により、分子鎖を基板平行方向に制御した強誘電性結晶相のVDFオリゴマー薄膜の形成に成功した。その後、Al上部電極を蒸着してSi/VDF/Alキャパシタ構造を形成し、電気測定を行った。その結果、高ドープ基板上では矩形なD-Eヒステリシス特性の発現に成功した。無機強誘電体では、Si基板上への薄膜形成時にSiO2が同時形成されて明瞭なヒステリシス発現が難しいが、本研究では簡単簡便にその実現に成功し、有機強誘電体の応用可能性を強く示した。低ドープSi基板では、DEヒステリシスの正方向側で、Ecの高電界シフトが観測された。これはp-Si基板内での空乏層形成を期待させる。そこで、Si空乏層の形成有無を詳細検証するため、高周波容量-電圧(CV)測定を行った。高ドープSi基板上に作製したデバイスでは、正負の抗電界付近にて容量が増大するバタフライ特性が観測された。一方、低ドープSi基板では、有機強誘電体の分極反転に依存したC-V特性の履歴が観測された。このC-V曲線はSi空乏層の形成を強く示唆し、メモリ幅:8.5V、容量比:約2:1となった。本結果は、有機強誘電体のダイポール制御によってSiチャネル変調が可能であることを示唆している。

そこでSi半導体のドープ濃度や測定周波数、印可電圧などをパラメータとしてCV評価を行い、空乏層の形成有無、形成された空乏層の厚み、メモリウインド、ON/OFF容量比など、有機強誘電体のダイポールがSi空乏層に及ぼす影響を検証した。その結果、抗電界近傍での容量の急激な上昇から、分極反転と強く相関したCV特性の明確なヒステリシス特性が観測され、メモリウインド:11.5V、容量ON/OFF比:2:1、空乏層幅500nmなどの特性が概算できた。総じて、本実験の実施により有機強誘電体によるSi半導体特性の変調が十分に可能であることを実証した。また、キャパシタ構造での有機強誘電体の赤外線に対する焦電応答特性の観測にも成功しており、赤外センサーへの展開も可能であることを示唆した。
唾液腺癌細胞における治療抵抗性因子の解析

平成19年度に引き続き,唾液腺癌におけるABC transporterの発現レベルの検討.RNAiによるABC transporterの機能抑制の検討を行った.前回までに,唾液腺癌培養癌細胞(HSG)におけるABC transporterであるMDR1,MRP1およびGSTsの発現の発現が明らかにされるので,ABC transporterとGSTsのmRNAの翻訳を選択的に抑制し,薬剤排泄機能を低下させる.これによって,MDR1, MRP, GSTsのco-expression(共発現)と相互作用を明らかにすることを目的として検討を行った.その結果,(ビンクリスチン)VCRで3クール処理したHSG細胞にMDR1とMRP1に対するRNAiを行い,異なる濃度のVCRを含む培地で3日間培養したところ,15.6nMのVCRを添加して培養するとMDR1のRNAiでは生細胞数は,コントロールに対して67%に低下した.MRP1のRNAiでは,生細胞数は54%にまで低下した.さらに,MDR1とMRP1のsiRNAをco-transfectionすると生細胞数は30%まで低下した.フローサイトメトリーによる細胞外排泄機能の評価では,VCRを3クール処理したHSG細胞に対してMDR1とMRP1のRNAiを行った後,Rhodamine 123を基質とする薬剤排泄試験を行った.MDR1またはMRP1のRNAiを施行した細胞は60分後には,細胞外へのRhodamine 123の排泄量が減少し,細胞内蛍光強度はcontrolに比べて増加していた.さらにsiMDR1とsiMRP1をco-transfectionした細胞では,siMRP1を用いたRNAiに比べRhodamine 123の細胞内蛍光強度は増加していた.本年度は唾液腺癌細胞におけるABC transporterの発現レベルを検討した.HSGにおけるMDR1,MRP1およびGSTsの発現を抗癌剤ビンクリスチン(VCR)未処理のものと,VCR 3クール処理したものを使用し,Western blot法およびRT-PCR法で発現を比較検討した.抗癌剤耐性形質を示すHSG細胞では,MDR1,MRP1の強い発現に加え,GST-piの発現誘導がみられた.唾液腺癌細胞では,MDR1に加えGST-piの発現に伴うMRP1の薬剤排泄機能の亢進が考えられた.2,抗癌剤の種類と発現するトランスポーターを同定薬剤トランスポーターの種類を同定するため,トランスポーター特異的な阻害剤を用い,薬剤耐性細胞の薬剤感受性変化を検討した.MDR1の阻害剤として,Caチャネルブロッカーのverapamilを,MRP1の阻害には,グルタチオン合成酵素阻害剤のButhionine Sulfoximineを用いてグルタチオンの枯渇する方法とGST-pi阻害剤のCurcuminを用いてグルタチオン解毒抱合を抑制した.HSG細胞のVCR処理効果を50%増殖抑制濃度(IC_<50>)で評価した結果,VCR処理細胞のIC_<50>は,VCR未処理に比べ,約9倍高値を示した.このVCR耐性細胞にMDR1ブロッカーであるVerapami,またはGST阻害剤であるCurcuminを添加すると,IC_<50>は有意に低下した.さらに両者の阻害剤を併用すると,IC_<50>の著明な低下が明らかとなった.平成19年度に引き続き,唾液腺癌におけるABC transporterの発現レベルの検討.RNAiによるABC transporterの機能抑制の検討を行った.前回までに,唾液腺癌培養癌細胞(HSG)におけるABC transporterであるMDR1,MRP1およびGSTsの発現の発現が明らかにされるので,ABC transporterとGSTsのmRNAの翻訳を選択的に抑制し,薬剤排泄機能を低下させる.これによって,MDR1, MRP, GSTsのco-expression(共発現)と相互作用を明らかにすることを目的として検討を行った.その結果,(ビンクリスチン)VCRで3クール処理したHSG細胞にMDR1とMRP1に対するRNAiを行い,異なる濃度のVCRを含む培地で3日間培養したところ,15.6nMのVCRを添加して培養するとMDR1のRNAiでは生細胞数は,コントロールに対して67%に低下した.MRP1のRNAiでは,生細胞数は54%にまで低下した.さらに,MDR1とMRP1のsiRNAをco-transfectionすると生細胞数は30%まで低下した.フローサイトメトリーによる細胞外排泄機能の評価では,VCRを3クール処理したHSG細胞に対してMDR1とMRP1のRNAiを行った後,Rhodamine 123を基質とする薬剤排泄試験を行った.MDR1またはMRP1のRNAiを施行した細胞は60分後には,細胞外へのRhodamine 123の排泄量が減少し,細胞内蛍光強度はcontrolに比べて増加していた.さらにsiMDR1とsiMRP1をco-transfectionした細胞では,siMRP1を用いたRNAiに比べRhodamine 123の細胞内蛍光強度は増加していた.
運動による呼気中アセトン濃度変動要因の解析

アセトンは脂質代謝によって体内で生成され、呼気や尿として排出される。従って呼気に含まれるアセトンは脂質代謝の指標となり得る。本研究では脂質代謝の主因である運動を実施し、食事・種目・強度など様々な要因が運動中や運動後の呼気中アセトンや血液成分に与える影響について検討を行った。その結果全ての実験において、運動開始前と比べて運動中または運動終了後から呼気中アセトンは有意増加した。また運動により脂肪分解やアセトン産生が促進されたことが血液成分変動から認められた。一方、食事・種目・強度の違いによる呼気中アセトンへの多様な影響が明らかとなり、指標化に向けて更なる検討が必要との課題を残した。本研究では運動による呼気中アセトン濃度の変動要因を明らかにするために、被験者を用いた運動負荷実験を実施し、呼気中アセトンとともに血液成分の時間変動を測定して比較、検討を行った。その結果、呼気中アセトン濃度は運動開始75分後から有意な増加が始まった。この運動開始とアセトン濃度増加開始とのタイムラグについては、血液成分の変動より、遊離脂肪酸分解からケトン体が生成されるまでと、ケトン体生成から呼気を通して排出までの2つのプロセスの間のタイムラグが要因であることが示唆された。また呼気中アセトン濃度の有意な増加については、運動実施時間の90分よりも大幅に長い255分以上継続した。これは運動前の絶食による体内での糖質不足が、運動後のケトン体生成を促進したことが要因だと考えられた。運動を行わず絶食を継続した対照実験を実施したところ、運動終了後120分と同じ時間帯に体内でのケトン体生成量が増えたことからも、絶食のみによってアセトン排出量は増えることが考えられた。一方男女間の呼気中アセトン濃度変動の比較では、女性だけが運動実施時間内から有意な増加が認められた。そして運動中も男性より有意に高い値を示した。これは、心拍出量の違いによる体内を流れる血液量の違いが要因だと推察された。本研究では血液成分の変動を調べることで、呼気中アセトン濃度に変動をもたらす体内での要因について検討することができた。その結果、実際に脂肪分解と呼気中アセトン濃度はある程度関係があり、呼気中アセトン濃度が脂肪分解の指標として使える可能性を示した。一方で、被験者によっては脂肪が遊離脂肪酸へと分解されたにも関わらず、呼気中アセトン濃度があまり増加しないという結果も出てきた。そのため、呼気中アセトン濃度の脂肪分解代謝の指標としての汎用性については課題が残された。本研究は運動による呼気中アセトン濃度の変動要因を明らかにするために、被験者を用いた運動負荷実験を実施し、呼気中アセトンとともに血液成分の時間変動を測定して比較、検討を行うものである。この運動負荷実験について、当初の研究実施計画では、平成26年度に運動種目の違い(自転車と速歩)による呼気中アセトン濃度の変化を比較し、平成27年度に呼気中アセトン濃度に対する運動以外の要因として食事の影響を評価する予定であった。しかしながら、平成26年度は設備の都合上、異なる運動種目の比較が実施できなかったため、代わりに食事の影響の評価を前倒しで実施した。この評価の内容は、これまで運動の前に半日程度、そして運動の後も数時間程度絶食状態で運動負荷実験を行っていたが、より身近な条件でのデータを得るため、運動の前にカロリーの決まった食事を与え、そして運動の後に様々な栄養成分の食事を与えて、運動前後の呼気中アセトン濃度および血液成分濃度の変化を比較した。その結果、これまでの運動後に食事を与えない場合(絶食条件)では運動中から運動後しばらくアセトン濃度は増加し続けた。これに対して、運動後に脂質の食物を与えた場合、絶食条件よりさらにアセトン濃度が増加した。一方、糖質、タンパク質あるいは総合質の食物を与えた場合、いずれも絶食条件よりアセトン濃度の増加が低下した。これらの原因として、脂質は小腸から直接肝臓へ運ばれてアセトン生成を促進し、一方その他の食事は含まれる糖質がアセトン生成を抑制したためと考えられる。また平成25年度実施予定で遅れていたオートサンプラー導入については、平成26年度に引き続き検討を行い、装置の完成とテスト分析を行ったが、手動操作による呼気ガス試料注入と比べて再現性がさほど向上せず、効果が十分認められなかったので、本研究での導入は見送ることとした。従って呼気に含まれるアセトンは脂質代謝の指標となり得る可能性を持っている。本研究の目的は脂質代謝の主因の一つである運動を実施し、食事など様々な要因が運動中や運動後の呼気中アセトン濃度や血液成分に与える影響について検討することである。健常な若年男性20名(21.4±1.5歳)を被験者として、自転車エルゴメーター及びトレッドミルを用いて運動負荷実験を行った。運動強度は最大酸素摂取量(VO2max)または心拍予備(HRR)を基に決定し、全ての実験で総運動時間は90分とした。検討条件は、運動前の食事、運動実施時間帯、運動後の食事、運動種目、運動強度、運動種目数とした。実験中15分間隔で呼気中アセトン濃度を測定し、一部被験者については運動前から運動終了2時間後にかけて計4回、5種類の血液成分を測定した。

全ての条件において、運動開始前と比べて運動中または運動終了後から呼気中アセトンは有意増加した。この時、体内で運動により脂肪分解やアセトン産生が促進されたことが血液成分変動から認められた。一方で運動後の食事、運動強度、運動種目数について、条件間で呼気中アセトン変動に違いが認められた。特に運動後の食事については、食事成分によって大きく異なる変動を示し、食事摂取以後呼気中アセトン濃度が増加したものもあれば、減少したものもあった。増加については摂取した中鎖脂肪酸が直接肝臓へ運搬され、アセトン生成に利用されたことが要因だと考えられる。一方減少については糖質の摂取により、体内でのアセトン生成促進が抑制されたことが要因だと考えられる。以上より条件を考慮しなければならないものの、呼気中アセトンを脂質代謝の指標として用いることができる可能性は十分にあることが示唆された。アセトンは脂質代謝によって体内で生成され、呼気や尿として排出される。従って呼気に含まれるアセトンは脂質代謝の指標となり得る。本研究では脂質代謝の主因である運動を実施し、食事・種目・強度など様々な要因が運動中や運動後の呼気中アセトンや血液成分に与える影響について検討を行った。その結果全ての実験において、運動開始前と比べて運動中または運動終了後から呼気中アセトンは有意増加した。また運動により脂肪分解やアセトン産生が促進されたことが血液成分変動から認められた。一方、食事・種目・強度の違いによる呼気中アセトンへの多様な影響が明らかとなり、指標化に向けて更なる検討が必要との課題を残した。平成26年度に予定していた運動種目の違い(自転車と速歩)による呼気中アセトン濃度の変化の比較は実施できなかったが、代わりに平成27年度に予定していた呼気中アセトン濃度に対する食事の影響について成果を得ることができたため。平成25年度に実施を計画していたオートサンプラーの導入については、平成26年度も引き続き検討を行った。その結果、現有のシステムでは再現性の向上について、当初期待していたほど認められなかったため本研究での導入を見送った。なおオートサンプラーを導入しなくても呼気中アセトン濃度の分析は可能なため、今後の研究計画の遂行にほとんど影響はない。情報科学これまでは運動負荷実験の運動種目として、自転車エルゴメーターのみを用いてきた。これは被験者毎の運動強度を決定するための最大酸素摂取量の測定を自転車エルゴメーターを用いて行っているためである。本研究以前に行った予備実験では、自転車運動の他にトレッドミルを用いた速歩運動を実施して呼気中アセトン濃度変動を比較したところ、速歩運動の方がより呼気中アセトン濃度が増加したという結果が得られている。また一般的に自転車運動よりも速歩運動の方が器具が不要で実施しやすい。そこで平成27年度は、心拍数などに着目して自転車運動と速歩運動の運動強度の統一を図った上で、速歩運動についても運動負荷実験を実施し、呼気中アセトンと血液成分の濃度変化を評価する計画である。以上を含め、研究期間全体で得られた結果を総合的に検討し、呼気中アセトン濃度が脂質代謝の簡便な指標として有効であるかどうか検証する。また平成27年度には、これまで発表してきた国内学会(11月・名古屋)に加え、国際学会(9月・ウィーン)でも成果を発表し、国内外の研究者と議論を行うことでより考察を深めていく計画である。
レクチャからの能動的学習を促進する協調的学習環境と基礎理論の構築

講義は今日でも様々な教育機関で使われるが,その内容保持や理解に関する研究は少ない.本研究では,(1)初学者の講義理解の実態解明,(2)支援方法の開発と評価,(3)他機関への転用実験,(4)わかりやすい講義の原則同定を行った.結果,(1)講義内容は1年後には5%弱しか再生されないが,(2)内容を学習者が説明しあう協調学習活動や(3)講義を振り返るビデオシステム,(4)よく構造化された講義という総合的な支援で飛躍的に学習の質が向上した.講義は今日でも様々な教育機関で使われるが,その内容保持や理解に関する研究は少ない.本研究では,(1)初学者の講義理解の実態解明,(2)支援方法の開発と評価,(3)他機関への転用実験,(4)わかりやすい講義の原則同定を行った.結果,(1)講義内容は1年後には5%弱しか再生されないが,(2)内容を学習者が説明しあう協調学習活動や(3)講義を振り返るビデオシステム,(4)よく構造化された講義という総合的な支援で飛躍的に学習の質が向上した.本研究は、レクチャからの能動的学習を促進する協調的な学習環境の実現と長期に亘る学習過程の分析を通した基礎理論の構築を目指す。本年度は次の2点を重点的に実施した。1.学部2年生授業を対象として協調学習カリキュラムおよび支援環境の原型を構築すること2.その成果を他授業に移転して妥当性を幅広く検証すること1.協調学習環境の構築2004年度から3年間に亘って行ってきた実践授業を総括し、その成果の年度間比較から、・複数講義間の内容の関連づけよりも各講義の内容理解をまず支援すべきこと・聴講スキルの獲得は講義内容の理解が確固たるものとしてあって初めて可能になること・講義をビデオで振返らせる際、内容の規範的理解を目指す教員主導の活動では局所的な理解のみが可能になるだけでその長期保持が難しく、むしろ学習者主体の探索的な振返り活動の方が長期保持可能な理解構築や他講義内容との関連づけに役立つことがわかってきた。具体的に3点目の効果を比較する実験も授業内で行った。今後の課題としては、学習者が理解した内容をお互いに交換させ、その後の学習活動に結びつける工夫が必要なこと、そうした自発的な協調学習活動をビデオシステムのログなども使って詳細に追い、そこから理論構築を目指していくことが重要なことが明らかになった。2.他授業への移転講義をビデオで振返ることができる環境を他学科の2年生対象授業に用意し、その学科でのゼミ選択とも関連づけて授業を実践・検証したところ、動機づけの高い学生はこうした素朴な環境があるだけでも自発的な振返り活動に従事しやすいことが示唆された。今後は、ビデオのアーカイブだけでなく、専門資料やゼミ内容の紹介など、多種類のリソースを組み合わせる必要性が示唆された。また撮影の簡便性のため、講義のパワーポイントに音声を連動させて収録するシステムも開発しつつある。本研究は、レクチャ(講義)の理解を促進する協調的な学習環境の実現と理論構築を目指す。本年度は2004年度から4年間にわたって行ってきた大学2年生対象授業のデザイン実験を完了させ、今後の分析に資するデータを収集した。これまでさまざまな方法で講義からの学習を支援してきたが、今年度は、講義を解体してその各部分を学習者に分担させ内容を交換・再統合させる「ビデオ・ジグソー」という学習法を開発し重点的に利用した。学習成果を経年比較したところ、今年度の実践がもっとも成果を収めた可能性がうかがえた。その比較結果およびビデオ・ジグソーにおける学習過程の分析に関する報告を国際・国内学会発表で行い、来年の論文誌投稿の準備を行った。特に、ビデオ・ジグソーには、講義の流れをいったん解体し、本来時間的に隔たっていた部分同士の柔軟な関連づけ・統合を仲間同士の議論を介して協調的に行える利点があることが見えつつある。また、一連の支援により、教員の講義自体の質も確実に向上しており、その向上のプロセスと要因を示す研究にも着手した。一方で、一連の実践から、ビデオ内容へのインデックスづけや、ビデオの任意のポイントに即座に移動できる機能、(テキスト同様の)柔軟な編集の必要性などの諸問題が見えてきている。協調的な学習環境を平成18年度に他学科に移転した成果については、講義ビデオをどのような目的で利用するのかという移転先の条件に合わせて柔軟に転用することの効果と必要性が明らかになった。その成果を本年度国内学会で報告した。また、ビデオ・データをもとに協調的な分析経験を共有するワークショップを本年度から各種学会・集中講義で計画的に行っており、学習や問題解決場面などのビデオ・データを用いた学習環境構築に取り組み始めている。本研究は,大学の教育現場において今でも主要な知識伝達手段である「講義(レクチャ)」を研究対象に取り上げ,学生がレクチャから能動的に学習するための支援を行って,その過程に関する基礎理論を構築する.具体的には,レクチャを録画しクリップ単位で見直せる掲示板機能付ビデオシステムを活用し,さまざまな協調的学習活動を導入して効果の検証を行った.

そこから次の知見を得た.・一度教室で受講した講義でも,ビデオシステムによる振り返りでより深い学習が可能になる.・振り返りを協調的に行うことで,講義が主張やその根拠等の構成要素からなることなど,講義の「仕組み」に関する理解が促進される.・こうした振り返りをクラスで一斉に同じ内容について行う方法に比べ,学習者ごとに異なるクリップを分担し,その内容を交換する「ジグソー法」の方が,内容や構成に関する理解を深化させる.本年度は,上記のような学習方法,成果の検討に加え,そもそも「わかりやすい講義」とは何かを探るべく,これまで蓄積してきた複数の講義の年度間比較を行い,学生の理解度や第三者評価も踏まえて,教員が講義を理解可能なものに修正しようとする際,共通に見られる特徴を抽出した.結果,・一つの講義内の節目々々で同じスライドを繰り返し使用するなど,講義の構造を明示化すること,・主張を繰り返し複数の具体例で根拠付けるなど,意味的なつながりをより強固にすること,という二つの特徴が見出された.これを講義のデザイン原則として,新しい教員の講義構成支援を行ったところ,肯定的な結果が得られる一方で,そもそも教員自身の講義内容の理解度が十分でなければ,表面的な支援としかなり得ない危険性も示唆された.
自律的にフォールドする短鎖セグメントを起点とした小型人工蛋白質のビルドアップ

本研究では、微小蛋白質シニョリンを構造規制要素として用いた小型人工蛋白質の設計手法を確立した。シニョリンを起点としてこれにランダム配列を付加したT7ファージディスプレイライブラリーを構築し、モデル標的とした抗体定常領域に対する親和性選択により、結合性を有する小型人工蛋白質を複数取得した。表面プラズモン共鳴、核磁気共鳴、X線結晶構造解析によって作製した人工蛋白質の機能・構造を詳細に解析した。人工蛋白質の設計指針として、自律的にフォールドする8残基長の極小蛋白質シニョリン(CLN)を起点としたセグメント伸長を試みた。CLNのC末端、次いでN末端領域に8残基ランダムペプチド配列を導入した分子ライブラリーを二段階で設計し、それぞれを第一世代、第二世代とするT7ファージディスプレイライブラリーを調製した。ヒト抗体Fc領域に対する選択操作を行い、第二世代後の選択により得られたクローン2A1を合成ペプチドとして調製、表面プラズモン共鳴(SPR)およびNMRを用いて結合能および3次元構造を決定した。2A1は一般に低親和性を示す化学架橋の無い非環状ペプチドでありながら、平衡解離定数にして26nMの親和性で標的を認識した。溶液中の2A1立体構造は、伸長した両セグメントがCLNのβターンの介在により近接し、全体として球状蛋白質様の構造を形成していた。第一世代選択でアミノ酸配列の収束が見られた部位は主に溶媒側に露出しており、第二世代選択で収束が見られた部位のアミノ酸残基側鎖は分子内部への埋没が確認された。このことは、初期選択で得られた機能性ペプチドが次段階の進化で構造形成を生じると共に高活性を獲得する進化機構の存在を示唆している。同様の観点から、構造不安定性故に機能低下するペプチドの高活性化を試みた。低活性ペプチドのモデルとして、抗体結合性ペプチドFcIIIのジスルフィド結合欠損変異体FcIII-Alaを用いた。CLNを介してC末端、ついでN末端を伸長した第一世代・第二世代ライブラリーを作製し、抗体定常領域に対する選択を行った。SPR試験の結果、取得クローンは結合解離定数7.8nMの高親和性を示しており、数千倍以上の高親和化が可能となった。医学・工学プロセスで機能する小型人工蛋白質の作製・機能評価を目的とし、極小蛋白質シニョリン(CLN)を構造規制要素の起点としたセグメント伸長による人工蛋白質設計を進めた。1.血管内皮増殖因子(VEGF)結合性人工蛋白質の構築VEGF受容体に由来するペプチドJe-11を基に、CLNを介して10残基のランダム配列を付加した33残基長の小型蛋白質を提示したT7ファージライブラリーを構築した。選択操作および活性評価に用いる可溶性VEGFとして、大腸菌発現および菌体内封入体リフォールディングによるVEGF大量調製系を構築した。T7ファージライブラリーとVEGFを用いて選択操作を行い、VEGFに結合陽性を示すクローンを濃縮した。ELISAおよび配列解析の結果、数種類のクローンへの有意な収束が認められたため、これらクローンを候補として単離した。溶解性の観点からチオレドキシン融合蛋白質として調製したクローンを用い、表面プラズモン共鳴によってVEGFへの強固な結合を確認した。2.人工蛋白質の機能・構造解析前年度作製したヒト抗体結合性蛋白質2A1の機能解析を進めた。表面プラズモン共鳴を用いた各種条件下での速度論解析により詳細に結合様式を解析した結果、2A1は部分的に構造変化した非天然型構造のヒトIgGを特異的に認識しており、天然・非天然型の相違を完全に織別していた。2AIは変性IgGに対してnMオーダーの高親和性を有しており、これを解析素子とする変性抗体の検出系は、既存の変性抗体検出技術に比べてより高感度の抗体医薬品質管理を実現できる。同様の構築原理に基づいて作製した抗体Fc領域結合性人工蛋白質p17について、p17-Fc複合体構造のX線結晶構造解析を試みた。分解能3.0Åの回折データが得られ、分子置換法による位相決定を行い、構造精密化を進めた。全長51残基の内30残基程度まで明瞭な電子密度を破認しており、Fcとの結合界面におけるアミノ酸残基側鎖の寄与を原子レベルで確認した。(抄録なし)
記憶に時を刻む海馬新生ニューロン

1.神経回路の構造・機能解析のためのウイルスベクターの開発テンポラルアソシエーションを実現する神経機構を解明するため、標的神経回路の構造・機能解析が可能なウイルスベクターの開発を進めた。これまでの研究で、狂犬病ウイルスベクターの遺伝子発現機構を調べ、ウイルスポリメラーゼ(L蛋白質)とエンベロープタンパク質(G蛋白質)が外来遺伝子の発現量に関与することを明らかにした(Sato et al., 2015)。さらにこの研究成果を基に、一次感染細胞と二次感染細胞を識別することのできるウイルスベクターの作製に成功した(論文準備中)。このウイルスベクターは、記憶を司る神経回路の階層性を解析する上で有用なツールになると期待される。2.テンポラルアソシエーションに関わる嗅内皮質-CA1路の解剖学的解析狂犬病ウイルスベクターを用いて、テンポラルアソシエーションに関わる海馬CA1領域への入力経路を解剖学的に調べた。これにより、背側海馬CA1に投射する外側嗅内皮質(III層)ニューロンは、時間弁別に関与することが報告されている脳梁膨大後部皮質の前部からの入力を受けることを示した(論文準備中)。本研究で明らかにした脳梁膨大後部皮質-外側嗅内皮質(III)-背側CA1回路は、時間弁別を伴った記憶・学習に関わると共に、CA1時間細胞特有の神経活動の形成に寄与している可能性が考えられる。また、CA1への投射路を調べる過程で、嗅内皮質III層はCA1投射細胞が分布するIIIb層と海馬に投射を送らないニューロン群が分布するIII層表層(IIIa層)にわけられることを発見した。このIIIa層ニューロンの投射先を調べたところ、扁桃体と内側前頭前野に投射を送ると共に、嗅内皮質内で局所回路を形成していることがわかった。今後、この嗅内皮質IIIa層ニューロンを調べることで、記憶形成機構の一端を明らかにすることができると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、狂犬病ウイルス(RV)ベクターとレトロウイルスベクターを組み合わせた神経回路選択的遺伝子導入法を用いて、時間情報の記憶における海馬新生ニューロンの役割を明らかにすることを目指した。平成26年度は、より効率的に実験を進めるため、この遺伝子導入法の改良を行った。具体的には、RVベクターの経シナプス性感染伝播効率(ウイルス産生効率)を向上させるため、レトロウイルスベクターによって導入するRVのG蛋白質を弱毒株(SAD株)から固定株(CVS)由来のものへと変更した。さらに、ウイルスゲノム上の外来遺伝子の位置を変更したRVベクター(rHEP3.0-delG)を作製した。このウイルスベクターは、これまで用いてきたRVベクター(rHEP5.0-delG)より外来遺伝子発現能は低いものの、高いウイルス増殖能を示す。これらの改変を行うことで、RVベクターの産生効率を向上させることに成功した。また、rHEP3.0-delGの外来遺伝子発現能を向上させるためにRVベクターの遺伝子発現機構を調べ、RVのL蛋白質とG蛋白質が外来遺伝子発現量に関与することを明らかにした(現在、論文投稿中)。この結果を受け、現在、より高い外来遺伝子発現能を有するRVベクターの開発を進めている。また、上述した手法の改良と並行して、RVベクターを用いて海馬CA1領域への入力経路を解剖学的に調べた。海馬CA1領域は、時間細胞が分布し、テンポラルアソシエーションに関与することが報告されていることから、時間情報の記憶に重要な役割を果たしていると考えられている。これまでの研究で、前頭前野から視床結合核、または嗅内皮質3層を介して腹側海馬CA1領域に投射すること、また前海馬支脚と帯状回皮質から嗅内皮質3層を介して背側海馬CA1領域への投射があることが明らかになった。これらの知見は、海馬における時間情報の記憶形成機構を理解する上で重要な基盤情報になると期待される。

また、CA1への投射路を調べる過程で、嗅内皮質III層はCA1投射細胞が分布するIIIb層と海馬に投射を送らないニューロン群が分布するIII層表層(IIIa層)にわけられることを発見した。このIIIa層ニューロンの投射先を調べたところ、扁桃体と内側前頭前野に投射を送ると共に、嗅内皮質内で局所回路を形成していることがわかった。今後、この嗅内皮質IIIa層ニューロンを調べることで、記憶形成機構の一端を明らかにすることができると期待される。平成26年度は、二つのウイルスベクターを用いた神経回路選択的遺伝子導入法を研究手法の主軸として実験を計画していたが、当該手法の標識効率が予想外に低く手法の改善を要した。このため当初予定していた計画の変更を余儀なくされ、結果、計画自体は遅れている。しかし、この手法の改善により、経シナプス性感染伝播能、及びRVベクターによる標識強度を向上させることに成功した。これにより、今後はより効率的に実験が進めることが可能となった。当初予定していた海馬歯状回新生ニューロンに関する研究が遅れた一方、CA1領域への入力回路を調べた解剖学的研究は大きく進んだ。海馬CA1領域は、時間細胞が分布する等、時間情報の記憶に関わる脳領域として近年注目を集めている。そのCA1領域への入力回路を調べた本研究成果は、海馬に時間情報を送る起源となる脳領域を知る上で重要な基盤情報になると期待される。この解剖学的研究結果は現在論文としてまとめており、近日中に投稿予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。改良した手法を用いて、平成26年度に計画していた実験を行う。これは、海馬新生ニューロンが時間情報を記憶する上で必要となる特性を有しているのか調べる実験であり、具体的な実験内容は以下の通りである。まず、時間的に近接した入力情報を模すため、異なる嗅内皮質ニューロンにチャネルロドプシン(hChRWR)を発現させ、それぞれのニューロン集団を異なるタイミングで光刺激する。次に、前述した遺伝子導入法を用いて新生ニューロンのシナプス前ニューロンを同定する。海馬新生ニューロンが、時間的に近接したイベントの記憶に関わる場合、新生ニューロンは異なるタイミングで入力する両ニューロン集団の回路に組み込まれると考えられる。このように新生ニューロンのシナプス前ニューロンを解剖学的に調べることで、新生ニューロンが時間的に近接した異なる入力情報を記憶する特性を有しているのか調べる。また、上記実験と並行して平成27年度に計画していた行動実験を行い、時間情報の記憶における新生ニューロンの役割をより直接的に明らかにする。具体的には、ラットに時間連合課題を行わせ、新生ニューロン選択的な機能阻害が課題成績にどのように影響するか調べる。標的とする新生ニューロンの機能を阻害するためには、レトロウイルスベクター(Retro-ArchT-GFP)を用いて光駆動プロトンポンプであるアーキロドプシン(ArchT)を背側海馬歯状回の新生ニューロンに発現させる。背側の海馬歯状回に光ファイバーを埋め込み、記銘時、もしくは想起時に新生ニューロンの活動を選択的に抑制する。新生ニューロンを阻害した場合、時間的近接性に関する情報が記銘または想起されず、課題成績が有意に低下すると予想される。
日本各地に伝承される犬を題材にした玩具菓子におけるデザイン性の調査研究

1研究目的本研究は新潟県十日町市に伝承されている玩具菓子『ちんころ』および新潟県中越地方を中心にして日本各地に伝承されているちんころに類似した玩具菓子のデザイン性について、現地調査をもとに主にデザイン的な見地から比較研究を行なうことを目的とした。2研究方法(1)現地調査対象地新潟県十日町市、熊本県山鹿市、秋田県湯沢市、石川県輪島市、三重県菰野町、千葉県松戸市(2)調査項目玩具菓子の実物の入手および撮影、制作工程の取材、配布・頒布の状況取材、過去の資料の収集3研究成果(1)総じて米を素材としている。菰野町の事例を除き大部分は米の粉を練って造形されており、弾力性やコシなどの材料的特性から造形が導かれている。(2)寺社を通じて配布若しぐは頒布されているものは素朴な造形であり、民間で頒布されているものほど手が込んでいて個性的な造形である傾向にある。(3)造形には地域的な特性が認められるが、どの地域でも決まりごとが存在するわけではなく、作り手が自由に造形することが許容され複数のタイプのデザインが存在している。(4)寺社を通さず民間で頒布を行なう地域においても、玩具菓子が信仰の対象となっているケースが見受けられた。(5)それぞれの玩具菓子が素材(米)・モチーフ(犬)・信仰の相関関係からデザインされた形態であると推測することができる。(6)現存する犬の玩具菓子には時代によって盛衰が見られることから、各地に類似するものが比較的近年まで残されていた可能性を推測でき、今後の調査課題となった。
認知症高齢者への「寄り道散歩」プログラム導入効果に関する研究

通所介護施設を利用する認知症高齢者を対象として、週に2回、3ヶ月間、施設から400-500m離れた公園などにでかける「寄り道散歩」プログラムを実施したところ、自宅での周辺症状の出現頻度が有意に低下した。また、施設においても周辺症状の出現頻度が低下する傾向が認められた。以上のことから通所介護施設において「寄り道散歩」プログラムを実施することにより、自宅および施設において認知症周辺症状を抑える可能性があることが示唆された。首都圏近郊にある小規模の通所介護施設2か所において家族から文書で同意の得られたアルツハイマー病高齢者7名とその家族を対象として,「寄り道散歩」プログラムを実施した。介入の前後で,認知症高齢者には,CDR,MMSE,QOL-AD,Barthel-Index,IADL(Lawton),Behave-AD,家族にはZarit介護負担尺度短縮版(J-ZBI-8)と睡眠・食事・排泄に関する項目について調べた。対象者のうち,2名は死亡、拒否により研究対象から除外し,81歳から89歳までの女性5名を分析対象とした。QOL-AD,MMSE,Barthel Index,IADLはすべて介入の前後における有意差は認められなかった。しかし介護職員にBehave-ADを用いて施設に滞在する間の周辺症状をたずねたところ,介入の後に有意に得点が低下した(p<.05)。家庭での様子を家族にたずねたところ,2名からの回答が得られ,2名ともに睡眠状態に関する項目において変化が認められた。散歩中の観察データからは,初期には不安を示す言動がみられるが,1ヶ月経過時点より繰り返し会う地域の方への自発的挨拶が認められるようになるなどコミュニケーションの面で改善がみられた。今回の結果から,通所介護施設を利用したあと,自宅で睡眠状態が改善し,周辺症状が少なくなる可能性があることから,今後の調査では家族にもBehave-ADについて回答を求めることとした。「寄り道散歩」プログラムは,アルツハイマー病高齢者の生活を安定させる可能性があり次年度も対象施設を広げて取り組む予定である。今年度は協力施設を広げ、合計3施設において15名を対象に調査を行った。通所介護施設に通うアルツハイマー病の方を対象に、3ヶ月間、週に2回「寄り道散歩」プログラムを実施したところ、認知症の周辺症状の出現頻度を表すBehave-ADにおいて、自宅での様子を家族にたずねたものが有意に低下した(p<.05)。Behave-ADについて施設職員にたずね、施設での周辺症状の出現頻度を調べたものについては有意ではないものの低下する傾向がみとめられた。これらのことから認知症高齢者本人、そして介護する家族や介護職員に効果を与える可能性があることが示唆された。プログラム実施における工夫として、前年度はボランティア高齢者に同行してもらったが、今年度は1-2歳の子供を持つ母親にボランティアとして同行してもらった。普段は表情に変化が認められなかった高齢者や、散歩に参加することに消極的であった高齢者が、子供をあやして笑顔をみせたり玄関にいる子供をみて自ら散歩の準備をする場面が認められ、プログラムを実施する際に効果的であることが理解できた。「寄り道散歩」の中に、通常の施設ケアにはない要素をさらに組み込むことによって積極的参加を促すことができると考えられる。最終年度は2年間組み立ててきたプログラムに、子供や犬を連れたボランティアの参加を企画することで、認知症高齢者の積極的参加を図り、更に対象者を増やして「寄り道散歩」プログラムの効果を実証したい。これまでの2年間に続き、通所介護施設を利用するアルツハイマー病高齢者を対象として「寄り道散歩」プログラムを実施し、その効果を評価した。「寄り道散歩」プログラムとは、アルツハイマー病高齢者5-7名、ボランティア数名、施設職員1名が、施設から400-500m離れた公園や公民館まで歩いて行き、お茶を飲むなどの休憩をとってから歩いて戻ってくるというプログラムである。今年度参加した6名を含め、3年間でプログラムに3ヶ月間参加することのできた合計18名を対象として分析したところ、特に自宅における周辺症状の出現頻度(Behave-AD)が低下することが明らかになった。同時に施設における周辺症状の出現頻度も低下する傾向にあった。さらに家族からのコメントから、夜間の睡眠状態が改善される可能性があることが示唆された。通所介護施設は、介護保険サービスの中でもっとも多く利用されているサービスの一つであり、施設入所を遅らせる可能性があるとして注目されている。今後認知症高齢者の数は増加の一途をたどるため、認知症高齢者の入所を遅らせるような有効なプログラム開発が求められる。通所介護施設を利用している間に家族が休めるだけでなく、自宅での周辺症状の出現頻度を低下させることができれば、施設入所を遅らせることができるかもしれない。「寄り道散歩」は、実行機能障害のあるアルツハイマー病高齢者であっても混乱なく実践することができ、地域とのかかわりを作ることから俳徊時のセーフティネットとして役立つ可能性がある。
福祉への市民参加を促進するコミュニティ・ワーカーの機能と役割に関する質的研究

本研究については、主としてコミュニティワークに関する研究実績のある研究者および市町村社会福祉協議会でコミュニティワーカーとして経験豊富な地域福祉活動専門員へのインタビューを中心に研究会という形で行ってきた。また、タイ国カンペンペット県山岳民族福祉センターを拠点にコミュニティビジネス支援やコミュニティワーク活動をしている海外青年協力隊員と現地スタッフからのヒアリングと現地視察訪問なども行った。研究サブテーマは、日本におけるコミュニティワークをめぐる主要な課題と主として東南アジアにおけるコミュニティ活動を織り交ぜながら探索的に課題の整理をおこなった。日本における課題としては住民地縁組織とNPOなどテーマ追求型の住民民間組織の接合・融合を焦点に定め、消費生活共同組合、官製組織である社会福祉協議会との比較研究、あるいはこれらの多元主義的な民間組織の協働のパートナーシップを形成するためのハーバーマスの「公共圏」の概念の有用性、共同募金制度改革などにおけるコミュニティワーカーの機能と役割について検討を加えた。海外事例研究では韓国貧困地域、フィリピンのコミュニティ・ディベロップメント、タイの山岳民族貧困地域を対象にした実証的・質的考察から、持続可能な「内発的発展論」や「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)論」を用いたコミュニティワーカーの機能と役割に関する分析の重要性が判明したといえる。これらの萌芽的研究から、今後1年かけてコミュニティワーカーに関する機能と役割の明確化にむけた質的研究(例えばテキストマイニングを用いた分析など)とアンケートによる統計的調査の継続が求められる。これら成果の公表と次期研究計画については報告書として公表の予定である。
意味的価値を創出するデザインと技術の統合に関するマネジメントの研究

本研究の焦点は、価値獲得につながる意味的価値の創造にとって重要な意味をもつと考えられる製品開発におけるデザインの実現に関して、デザインと技術の統合マネジメントの要点を明らかにすることにある。主な対象は情報家電産業である。調査方法としては、既存文献の精読、検討とプロダクトデザイナーへのインタビューによる質的データの収集を中心に行った。その結果、デザインと技術の統合マネジメントについて、以下のような知見を得た。まず、デザインと技術の統合の担い手としてデザイナーがよりふさわしいという可能性が示された。これは、統合における関連知識の性質の観点からの推論である。つまり、形式知-暗黙知という知識の分類によれば、技術よりもデザインの方が暗黙的な要素が多い。デザインを知る者が技術を解し、積極的に技術者とコミュニケーションを取るなど、イニシアチブを握ることがデザインと技術の統合には有意であると考えられる。これらのことは、論文「インハウスデザイナーによるデザインと技術の統合」として発表した。その他の知見に関しては現在『組織科学』誌に投稿中、および学内紀要投稿準備中である。本研究では、価値獲得につながる意味的価値の創造にとって重要な意味をもつ製品開発におけるデザインの実現に関して、デザインと技術の統合マネジメントの要点を検討することを目的としていた。実施計画に記したように、平成22年度は「統合の担い手は誰か」という論点に関する理論的研究を行い、計画時に記したように多くの既存文献を精読した。また、この分野に詳しい研究者と様々なディスカッションを行うことができた。しかし、日本の主要な情報家電メーカーを対象としたインタビュー調査は予定したようには進めることができなかった。なお、ディスカッションの成果をまとめたものとして『組織科学』に投稿中の共著論文があるが、残念ながら年度内にまとめることはできなかった(今後も継続して改稿する)。文献のレビューの結果も所属機関の学内紀要への投稿を予定しているが、こちらもまだまとめることができていない。これは、デザインという概念が経営学において非常に広い領域に関わる概念であり、整理することが難しいことによる。また、統合の担い手が構築しているネットワークに関して、ネットワーク分析を実施することを次年度以降に予定しているが、この技法を経営学に応用する際の注意点をまとめた。これは、ネットワーク分析を経営学に応用する際の注意点を整理したものである。具体的には、ネットワーク分析を行う際の因果図式の問題と構成概念と指標に関する妥当性の問題(内的妥当性と構成概念妥当性)に着目することの重要性を示した。本研究の目的は、価値獲得につながる意味的価値の創造にとって重要な意味をもつ製品開発におけるデザインの実現に関して、デザインと技術の統合マネジメントの要点を検討することである。平成23年度は、平成22年度に引き続き「統合の担い手は誰か」という論点に関する理論的研究を行い、既存文献の調査と整理に努めた。それらをまとめた論文は、平成24年度4月中に所属機関の学内紀要への投稿を予定している。申請時には平成22年度に予定していたが、これは、デザインという概念が経営学において非常に広い領域に関わる概念であり、整理に大変時間を要した。デザインの概念は、定義が多岐に渡り、企業によって解釈がことなる。また、経営学においても組織論、戦略論、マーケティング論と横断的に議論されている。本研究では、MOT(技術経営)の視点からデザイン研究のアジェンダを整理している。次に、携帯電話端末におけるデザインと技術の統合に関するインタビューの成果を、学内紀要にまとめた(近日刊行予定)。ここでは、デザインと技術の統合の担い手としてデザイナーがよりふさわしいということを、関連知識の性質(暗黙知および形式知)の観点から述べている。さらに、事例に関わったデザイナーの持論と行動を詳細に記述しており、持論から理論を導くリーダシップ論の研究に蓄積として貢献するものである。また、共同研究者とのディスカッション、およびインタビューによる『組織科学』に投稿中の共著論文は継続して改稿を進めている。研究期間内を通じて、「統合の担い手は誰か」という論点に関する理論的研究を行い、多くの既存文献を精読した。これらのことを、平成24年度に学内紀要論文にまとめた(神吉直人(2012)「インハウスデザイナーによるデザインと技術の統合」『香川大学経済論叢』)。この論文の主張は次のようにまとめることができる。

まず、形式知-暗黙知という知識の分類の観点からみると、技術よりもデザインの方が暗黙的な要素が多い。この点に着目すれば、デザインを知る者が技術を解し、積極的に技術者とコミュニケーションを取るなど、イニシアチブを握ることがデザインと技術の統合には有意であると考えられる。また、統合の担い手が構築しているネットワークに関して、ネットワーク分析を実施する準備段階として、この技法を経営学に応用する際の注意点をまとめた(中本龍市・神吉直人(2010)「ネットワーク分析の経営学への応用に関する考察」『経営学論集80集(日本経営学会編)』)。これは、ネットワーク分析を経営学に応用する際の注意点を整理したものである。具体的には、ネットワーク分析を行う際の因果図式の問題と構成概念と指標に関する妥当性の問題(内的妥当性と構成概念妥当性)に着目することの重要性を示した。上記のように、デザインという概念が経営学において非常に広い領域に関わる概念であり、整理に苦労を要したことが大きい。また、講義など研究以外の仕事に多くの時間が割かれ、研究のための十分な時間が確保できたとはいえないことも挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。講義と研究のバランスを再考する。具体的には、担当講義で積極的に本研究に関する知見を盛り込む。そのために、講義の予習として本研究の関連文献を読み込む。また、日本の主要な情報家電メーカーを対象としたインタビュー調査をさらに進める必要がある。しかし、研究者の本務校は首都圏から遠く、また日常業務もあるため、思うように上京してインタビューを行うことができない。週末の調査を依頼するなど、上手くスケジューリングを行うことが必要である。