hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫における背景依存的学習行動

実験は、オス蜂がかろうじて通れる太さのストローの中に餌を置き、その餌を得る為に「スロトーの中に入り餌を得る」というオペラント条件づけの手法を用いた。その結果、オス蜂はストロー内の餌のある場所を学習し、餌のついていないストローの中に入って餌を探す行動をとった。これは、雄の寄生蜂にも学習能力があると示した、数少ない研究の一つであると同時に寄生蜂におけるオペラント学習の存在を単純な道具を用い示した例である。餌の場所、餌を得る為にスムーズにストローの中に入るという動作を習得する事から、オペラント学習が採餌効率向上に関与している可能性を示唆している。
心音を用いたPEPの測定と循環管理への応用

心臓の収縮開始から血液が駆出されるまでの時間(pre-ejection periods; PEP)が、心収縮力と相関するという報告に注目し、「心電図R波から心音図の僧帽弁閉鎖音(I音)までの時間が、PEPと相関する」という仮説を証明する目的で研究を行った。1心電図R波から心音c波までの時間差がPEPと相関することを明らかにした。2心電図R波から心音c波までの時間差がpeakdp/dtと逆相関することを明らかにした。3心電図R波から心音c波までの時間差を用いた循環管理アルゴリズムを作成した。以上の研究成果を国内学会で発表した。ベッドサイドでの循環管理は経験と勘に頼る割合が高い。これまで我々は脈波伝搬時間(心電図R波からプレシスモグラフ上昇点までの時間差)の呼吸性変動値が、輸液指標として使用できることを明らかにした。そこで、心収縮能の評価法を検討してきた。そこで、心臓の収縮開始から血液が駆出されるまでの時間(pre-ejection periods; PEP)が、心収縮力と相関するという報告に注目し、「心電図R波から心音図の僧帽弁閉鎖音(I音)までの時間が、PEPと相関する」という仮説を立て研究計画を立案した。本研究は、心収縮力を非侵襲的かつ簡便に測定する技術を開発し、全く新規の循環管理アルゴリズムを構築することが目的である。高知大総合研究センター生命・機能物質部門動物実験室内の中型動物実験室において、全身麻酔下の豚を用いて実験を施行する。平成26年度においては、小型マイクロフォンを用いた集音技術を開発した後、5頭の豚を用い心電図と胸壁に装着した小型マイクロフォンから採取した心音から僧帽弁閉鎖音を同定し上行大動脈圧波形と比較検討した。以上の研究計画をもとに実験を重ねoff-lineでの解析を行った。豚5頭を用い前収縮期時間(pre-ejection periods; PEP)と心収縮力(dp/dt)に正の相関関係が存在することが明らかとなった。本結果をもとにし学会発表を行い。日本麻酔科学会中国四国支部第51回学術総会において、「空気塞栓モニタリングに関する試験的研究」と題した発表で優秀演題に選択された。本研究結果から前収縮期時間(pre-ejection periods; PEP)を同定する技術は循環管理における重要なパラメーターであることが明らかとなった。心拍出量は循環管理の基本指標と考えられているが、予後改善効果は認められていない。しかも、非侵襲で簡便かつ経済的に測定することは不可能であり判断基準も個々の患者で異なるため循環管理技術の教育法は様々である。そして次の段階として、心収縮能の評価法を検討してきた。高知大総合研究センター生命・機能物質部門動物実験室内の中型動物実験室において、全身麻酔下の豚を用いて実験を施行した。平成26年度において、小型マイクロフォンを試作し、10頭の豚を用い心電図、胸壁に装着した小型マイクロフォンから採取した心音図から僧帽弁閉鎖音を同定し上行大動脈圧波形と比較検し心音がPEPの同定に有効であることを発見した。平成27年度は、心音図から測定したPEPと心室内圧変化(dP/dt)に有意な相関があることを発見した。今後、これらの結果をもとに循環管理アルゴリズムを作成する予定である。小型マイクロフォンはその周波数特性が様々でありPEPを測定するのに適したマイクロフォンは少なくとも市販はされていない。本研究では現在では使用されなくなったを圧電素子を用いたマイクロフォンを試作し心音図の有効性を証明することができたことは本研究の最大の功績と考えている。この技術は心音図がエコー技術の進歩により診療上の有効性が低くなったことが原因で臨床から消滅したものであり、現在の解析技術を駆使すれば再び有効性のあるモニタリング技術となることが示された。加えて非常に安価かつ非侵襲であることは今後際注目されるべき技術とも考えられた。また、このマイクロフォンを用いた心音図によりPEPを同定することができ、直接測定した心収縮力(dp/dt)を有意な相関が認められたことから循環管理アルゴリズム作成が現実化する可能と考えられた。今後、様々な循環状態でのデータを集め循環管理アルゴリズムの精度をあげていくことを目標に研究を行う。本研究は、心臓の収縮開始から血液が駆出されるまでの時間(pre-ejection periods; PEP)が、心収縮力と相関するという報告に注目し、「心電図R波から心音図の僧帽弁閉鎖音(I音)までの時間が、PEPと相関する」という仮説を証明し臨床使用可能なモニタリング指標を開発することを目的とした。

本研究で明らかとなったことは、1心電図R波から心音c波までの時間差がPEPと相関すること、2心電図R波から心音c波までの時間差がpeakdp/dtと逆相関すること、3心電図R波から心音c波までの時間差を用いた循環管理アルゴリズムを作成したこと、の3点である。1に関しては、心音波形の3波(a波、b波、c波)をそれぞれ検討した。いずれの波も高い相関関係を認めたが自動アルゴリズムを作成する際安定した波形が得られることが重要となる。c波は過去の研究から心臓から発生する波形ではなく上行大動脈から発生していると考えられている。本研究でも血行動態の変化が生じた場合の正確性や追従性はc波が最善であるとの結果を得ることができた。本結果は最大の成果と考えている。2に関しては、新たな定義で測定したPEPに循環管理上の意味を与えるものである。古典的なPEPと同様に心収縮力と挿管することが証明され今後臨床応用可能な循環モニタリング指標であることを証明できたと考えている。3に関しては、新定義のPEPが心収縮力に相関する指標であることを基に循環管理アルゴリズムを作成したものである。これまで心収縮力は循環管理では重要と考えられつつも持続モニタリングすることが極めて困難な指標であることが問題となっていた。血圧とともに心収縮力の変化を合わせることによりより確実な循環管理が可能になると考えてている。本研究成果は第36回日本臨床麻酔科学会で結果を発表した。心臓の収縮開始から血液が駆出されるまでの時間(pre-ejection periods; PEP)が、心収縮力と相関するという報告に注目し、「心電図R波から心音図の僧帽弁閉鎖音(I音)までの時間が、PEPと相関する」という仮説を証明する目的で研究を行った。1心電図R波から心音c波までの時間差がPEPと相関することを明らかにした。2心電図R波から心音c波までの時間差がpeakdp/dtと逆相関することを明らかにした。3心電図R波から心音c波までの時間差を用いた循環管理アルゴリズムを作成した。以上の研究成果を国内学会で発表した。データ採取から研究内容発表までは計画通りに進行することができた。今後、データを追加し論文作成を行う予定である。今後、様々な循環状態(循環作動薬の使用、出血性ショック、敗血症性ショック)でのデータを集めモニタリング技術としての有効性の限界を明らかにする予定である。ただ、現在の解析はoff-line(データ採取後マニュアルでの解析)での解析であり、on-line(同時自動解析)での解析技術は成功していないことが今後の課題である。心音図は元来規則性の乏しい波形であり、自動でその特徴を捉えるプログラムは開発されていない。波形解析に関する新しい知見が必要と考えている。本研究を通して心音図の新たな解析技術を開発することが今後の問題点であると考えられる。モニタリング循環変動が生じている状況での循環評価が可能かどうか検討を進める予定である。試作したマイクロフォンの調整作業にたびたび時間がかかり動物実験の予定数が5匹少なかったことと、予定していた海外出張をテロの関係で取りやめたことなどが原因で予算を達成できなかった。
拡散集団の食生態と時空分布(同位体による古栄養学、AMS法による年代測定)

平成3年度は、日本列島に限らずモンゴロイドに関係する各地の試料の研究に拡大し、次の結果を得た。1.シベリア内陸の新石器時代人の古人骨と近世シベリアの集団の^<13>C・^<15>N食性分析から、前者は他地域のモンゴロイド集団より陸産肉食の傾向が強く、後者の集団でヒエ・アワなどC4植物の高依存度が認められた。2.北アメリカ北西海岸インディアンのトゥリンギット族は、海産物の主食者であったが、現代人は陸産・海産物の混食であることが明らかになった。この結果、先史人と現代の採集狩猟民の食生態の違いを見いだした。3.上記以外に、ネパ-ル・チベットなどの山岳遊牧民は植物と肉類に依存し、南米最南端のフェゴ島の先史人は日本の縄文化と同様に海産物と陸上資源を多彩に利用していたことをつきとめた。4.南米チリの最南部のクエバ・デル・メディオ遺跡からの獣骨化石30試料の^<14>C年代値は、11,12010,450年前と得られた。モンゴロイドが新大陸北米の北端に到達した今から12,000年前と比較すると、驚くべき短期間のうちに移動しこの最南端に居住したことになる。5.沖縄港川遺跡から出土したイノシシの骨の^<14>C年代を測定し、今から7,0008,000年前の値を得た。これは港川人の年代を知る上での重要な一資料となった。6.野尻湖人の年代を確定するため、野尻湖層出土のナウマンゾウ・オオツノシカの36試料の年代測定の結果、今から約50,00035,000年前となった。このことから、野尻湖人は新人ではなく旧人であったと結論された。7.現代の陸海食資源の安定同位体の詳細な研究結果・人類学的資料と上記の結果を総合してモンゴロイドの拡散について考察した。
局所的な圧迫が低強度な運動中の中枢神経活動に与える影響:機能的MRIによる研究

局所的な血流制限下で筋運動をおこなうと、その運動強度が筋力の向上や筋肥大を期待できないほどの低強度であっても、顕著な筋力と筋断面積の増加が引き起こされる。この大きな効果の要因には、局所的な圧迫に伴う筋内環境の悪化(代謝産物の蓄積や低酸素化)が引き起こす、(1)運動中の筋の活動レベルや運動後の(2)成長ホルモン及び(3)ノルアドレナリンの血中濃度の顕著な増加が挙げられる。これらの効果の要因には、内分泌系や交感神経活動をはじめとした中枢神経系が深く関係していると考えられるが、そのメカニズムについては不明な点が多い。そこで本研究は、局所的な圧迫が低強度な運動中の中枢神経活動量に与える影響を明らかにし、大きな効果を引き起こした血流制限下の筋運動に対する活動筋の適応機序を再検討した。虚血は、たとえ発揮される筋力レベルが同様であったとしても(虚血なしに比べ)一次運動野(MI)の神経活動を有意に増加させる。この虚血によるMIの神経活動の増強は、虚血の末梢神経機能への影響がないこと(正中神経刺激による神経活動電位と体性感覚誘発電位のN20の潜時及び最大振幅を自然血流下と虚血下で比較したが変化はみられなかった)、そして筋電図積分値に差異がみられなかったことから、脊髄下での神経活動の変化もその原因の一つであろうと推察される。また、この虚血に誘発されるMIの神経活動の増強には、発揮筋力レベルに関係なく、力の知覚の追加的な増加をともなうことが明らかとなり、MI神経活動と力の知覚との密接な相関関係が確認された。したがって、虚血によるMI神経活動の増加が局所的な血流制限下の筋運動の大きな運動効果を引き起こした、中枢性の要因の一つであると推察される。また、MI神経活動と力の知覚の密接な相関関係の発見は、ヒトが筋収縮の結果、何を感じ、それらをどのように意識的に知覚するのか、意識的な知覚と大脳皮質の神経活動のさらなる研究活動のきっかけとなるであろう。初年度は、本研究に必要と考えられる測定装置システムの構築とそれらによるデータ取得の完成を目指した。本研究の測定装置のシステムは、機能的MRI、非磁性体金属製筋力測定装置、視覚的フィードバックシステム(被検者への目標発揮筋力の通知)及び筋電図記録装置から構成された。非磁性体金属製筋力測定装置と筋電図記録装置に付随した全てのケーブルには、二重シールド加工が施された。また、それらのケーブルはMRI室外に設置された握力及び筋電図の各増幅器に接続できるよう、十分な長さが確保された。筋力及び筋電図データ収集・解析用コンピューターと視覚的フィードバック用コンピューターは、MRI室外に設置された。次に、MRI撮像中の高磁場内で筋力と筋電図の測定をおこない、それらの正常なデータ取得の確認とそれらの測定実施によるMRI撮像への影響を調べた。筋力と筋電図の正常なデータ取得は確認されたものの、MRI信号へのノイズが認められたので、ケーブルの多重シールド化とケーブルと装置との接続部の補強をおこなった。その結果、MRI撮像中の筋力-筋電図装置がMRI信号に与えるノイズが激減し、正常なMRI撮像が可能となった。本年度は、機能的MRI内実施課題の詳細の決定とそれに基づいた脳機能画像の撮像をおこなった。被検者は右利きの健常者10名で、書面によるインフォームドコンセントを得ている。

各被験者が、自然血流下と虚血下で、最大随意等尺性筋力の20%,40%,60%,80%の筋力で等尺性ハンドグリップ運動を行っている際の脳活動を機能的MRIによって測定し、さらに、左右の前腕屈筋群の筋電図、及び被験者の発揮筋力を同時に測定した。また、被験者の力の知覚の指標として、各運動直後にCR-10scaleによって発揮した筋力の評価をおこなった。皮質の活動性については個人レベルにおいて解析をおこない、1X1X1mmで撮像した個人のT1画像にactivation画像を重ね合わせ、活動領域がMIにあることを確認したのち、% signal changeでその活動性を評価した。さらに、虚血の末梢神経の伝導に対する影響を調べるため、自然血流下と虚血下での正中神経刺激に対する体性感覚誘発電位(SEP)の比較をおこなった。筋電図のレベルにおいては、上腕基部への局所的な圧迫による虚血は運動中の筋活動に変化は見られなかった。被験者の力の知覚は被験者の発揮筋力と比例関係にあり、虚血下では自然血流下に比べ、いずれの発揮筋力レベルでも有意に増加していた(p<0.01)。MIの活動も、虚血の有無にかかわらず、筋力に比例して増加し、被験者の力の知覚にも比例していた。しかし、虚血下のMIの活動は、被験者の力の知覚と同様に、自然血流下に比べ全ての発揮筋力レベルで有意に増加した(p<0.01)。一方、正中神経刺激によるNAPとSEPのN20の潜時及び最大振幅を自然血流下と虚血下で比較したが変化はみられなかった。最終年度は、これまでの2年間で構築されたfMRI撮像環境下での測定検査システムと検証された実験デザインとデータ解析法を用いて、局所的な血流制限(虚血)下の筋運動中の大脳皮質一次運動野の神経活動を調べ、さらにその神経活動と力の知覚との関係についても検証した。その結果、虚血は、たとえ発揮される筋力レベルが同様であったとしても(虚血なしに比べ)一次運動野の神経活動を有意に増加させることが分かった。この虚血による一次運動野の活動の増強は、虚血の末梢神経機能への影響がないこと(正中神経刺激による神経活動電位と体性感覚誘発電位のN20の潜時及び最大振幅を自然血流下と虚血下で比較したが変化はみられなかった)、そして筋電図積分値に差異がみられなかったことから、脊髄下での神経活動の変化もその原因の一つであろうと推察される。また、この虚血に誘発される一次運動野の活動の増強には、発揮筋力レベルに関係なく、力の知覚の追加的な増加をともなうことが明らかとなった。また主題から少し離れるが、局所的な血流制限による虚血が、感覚受容器の脊髄への神経入力の程度を変化させる一つの方策である可能性が示唆された。言うまでもなく、ヒトの全てのアクションの原動力は筋肉であり、そのアクションの多くは何らかの意味をもつ。ヒトは筋収縮により、何を感じ、それらをどのように意識的に知覚するのか、力覚を切り口に意識的な知覚と大脳皮質の神経活動について、さらに研究活動を進めていきたいと考えている。
単一Naチャンネル電流の人工脂質膜法とパッチクランプ法による異種興奮性細胞間の比較

本年度は、イヌの骨格筋細胞、心筋細胞、神経細胞の3種の興奮性細胞について、これまでの人工脂質膜法による各単一Naチャンネル電流解析結果を、パッチクランプを用いて再検討することに力点を置いた。パッチクランプの巨視電流解析のみならず、単一チャンネル電流解析でも、従来のデ-タを再確認することが出来た。特に、NaチャンネルBlockerのフグ毒TTX、STX、その誘導体群の3種のNaチャンネル全てに対する作用機序を調べた結果、Kd、Kon、Koff等の速度反応論的定数は、人工脂質膜法の場合と同様の値を示した。更に、人工脂質膜法を用いて、各種興奮性細胞のNaチャンネルのVeratridineによる修飾機構を詳細に検討した。Veratridineにより活性化されたNaチャンネル電流のSlope conductanceは約10pSで、不活性化過程の消失は不完全であった。開確率は調べた膜電位の範囲では強い電位依存性を示した。更に、チャンネル活性は高濃度のTTXでも完全に阻害されにくい特徴を示した。一方、他のNaチャンネル修飾薬物の動物性アルカロイドBatrachotoxinにより活性化されたNaチャンネル電流の場合、約20pSのslope conductance、ほぼ完全な不活性化の消失、弱い膜電位依存性の開確率などの特徴を示した。更にチャンネル活性は充分な阻害濃度で殆んど抑制された。以上の単一Naチャンネル電位流のVeratridineによる活性化の程度はBatrachotoxinのそれに比べてかなり弱いという性質は、各種興奮性細胞に共通していた。これまでのNaチャンネル修飾薬を通じて検討した、異種興奮性細胞間の興奮性に関する異同の分子論的メカニズムは、比較的詳細に記述できたように思う。63年度は、哺乳動物イヌの骨格筋細胞、心筋細胞、神経細胞の3種の興奮性細胞について、各単一Naチャネル電流を主に人工脂質膜=黒膜法を用いて記録し、以下の検討を行なった。1.NaチャネルBlockerのフグ毒TTX、STX、その誘導体群の3種の単一Naチャネル全てに対する作用形式、特にKd、Kon、Koff定数を体系立てて決定した。心筋細胞は他の2つの細胞種に比べて全く異なる動態を示した。2.Conotoxin III(3種の興奮性細胞のうち、骨格筋細胞のNaチャネルのみを抑制する海産の生物毒)はフグ毒と骨格筋Naチャネルにおいて互いに拮抗阻害することを確認し、その詳細な動態を明らかにした。3.骨格筋の運動神経の脱神経支配処理前後の単一Naチャネル電流のTTXに対する動態解析を行なった。骨格筋Naチャネルは脱神経支配という環境変化により、骨格筋型の表現型(TTXに対して感受性が高い)から、いわゆる心筋型(TTXに対して感受性が低い)の表現型へ完全移行することを、黒膜法のみならずパッチクランプ法の巨視的電流の記録によっても確認した。更に今回、心筋の自律神経とくに交感神経の切除実験を行ない、心筋のNaチャネルが更に変化するか否かを調べた。心筋Naチャネルの性質に変化は認められなかった。4.NaチャネルのActivatorの単一Naチャネルに対する作用形式についても解析した。ActivatorのVeratridineはBatrachotoxinに比べて極めて低い開口確率にて活性化するなど、Toxinの種類により著しく異なる挙動を示した。今後更に、生物毒とNaチャネルの相互作用を観察しながら、異種興奮性細胞間の興奮性の差異の分子論的メカニズムの詳細に迫りたい。本年度は、イヌの骨格筋細胞、心筋細胞、神経細胞の3種の興奮性細胞について、これまでの人工脂質膜法による各単一Naチャネル電流解析結果を、パッチクランプ法を用いて再検討することに力点を置いた。パッチクランプの巨視電流解析のみならず単一チャネル電流解析でも、従来のデ-タを再確認することが出来た。

特に、NaチャネルBlockerのフグ毒TTX、STX、その誘導体群の3種のNaチャネル全てに対する作用機序を調べた結果、Kd、Kon、Koff等の速度反応論的定数は、人工脂質膜法の場合と同様の値を示した。更に、人工脂質膜法を用いて、各種興奮性細胞のNaチャネルのVeratridineによる修飾機構を詳細に検討した。Veratridineにより活性化されたNaチャネル電流のslope conductanceは約10pSで、不活性化過程の消失は不完全であった。開確率は調べた膜電位の範囲では強い電位依存性を示した。更に、チャネル活性は高濃度のTTXでも完全に阻害されにくい特徴を示した。一方、他のNaチャネル修飾薬物の動物性アルカロイドBatrachotoxinにより活性化されたNaチャネル電流の場合、約20pSのslope conductance、ほぼ完全な不活性化の消失、弱い膜電位依存性の開確率などの特徴を示した。更にチャネル活性は充分な阻害濃度で殆んど抑制された。以上の単一Naチャネル電流のVaratridineによる活性化の程度はBatrachotoxinのそれに比べてかなり弱いという性質は、各興奮性細胞に共通していた。これまでのNaチャネル修飾薬を通じて検討した、異種興奮性細胞間の興奮性にかんする異同の分子論的メカニズムは、比較的詳細に記述できたように思う。
ポリコーム遺伝子群rae28による造血制御と白血病

1)ポリコーム遺伝子群の一つのrae28の造血における機能を解明する目的で、遺伝子欠損マウスを作製し解析した。rae28遺伝子欠損マウスにおいてはプロB細胞からプレB細胞に至る過程でB細胞の成熟障害が生ずるとともに、造血幹細胞の機能維持が損なわれていることを明らかにした。造血幹細胞の異常は発生の進行に伴って造血ヒラルキーの上位から波及的に進行し、造血幹細胞の自己複製に障害が存在することが推測された。これらの造血障害はrae28の遺伝子量依存的に生ずることがわかった。(2)小児B細胞白血病細胞におけるRAE28遺伝子の発現をRT-PCR法で検討した結果、43名中4名において発現が失われていることを見いだすとともに、制癌剤による治療によってRAE28遺伝子の発現が回復することを明らかにした。rae28の発現がB細胞の成熟に必須であることから、RAE28の発現の消失が白血病の発症に関与している可能性が考えれれた。RAE28の発現の消失を引き起こした分子レベルでの異常はサザン法ではみつからず、今後の課題である。(3)レトロウイルスベクターにrae28cDNA及びマーカーとしてGFPを組み込み、レトロウイルスを作製した。NIH3T3細胞を用いて、感染効率が十分高く、感染細胞にrae28タンパク質が高発現していることを確認し、rae28の高発現系確立に使用できるレトロウイルスであることを確認した。今後、造血幹細胞に導入し、造血幹細胞の動態制御を試みる予定である。
日本在来馬の起源と系統分化に関する研究

本研究では、日本在来馬の起源と成立を明らかにすることを目的とし、DNA多型を指標として、以下の項目について検討を行った。I現生在来馬のミトコンドリアDNA D-loop領域の塩基配列の決定日本在来馬を含むアジア五カ国(ベトナム・モンゴル・韓国・中国・日本)の在来馬181個体についてミトコンドリアDNA D-loop領域613bpの塩基配列の決定を行った。全181個体の同領域のハプロタイプは79タイプ観察され,国あるいは地域に特異的なハプロタイプは観察されていない。また、日本在来馬集団の場合,特に集団間変異の割合が集団内変異の割合を上回っており,日本在来馬集団としてプールすることが出来ず,他のアジア諸国の在来馬集団とは特徴が異なっていることが明らかとなった。集団の系統関係では、日本の在来馬は他の在来馬と離れる傾向が強く、この原因としては集団サイズの現象に伴う遺伝的浮動の影響が考えられる。II遺跡出土骨試料からのDNA抽出と塩基配列の決定鎌倉時代の遺跡から出土した馬骨試料からDNAを抽出し、塩基配列の決定を試みた。現生の日本在来馬と比較すると、一部は同じハプロタイプを示す個体も存在したが、大部分は異なったタイプを示していた。また、全体的には変異が少なく、出土地域で比較的に通ったハプロタイプを示していた。この結果は供試したサンプル数が少ないことと、現生のウマで決定された613bpに満たない400bpで比較したことから、今後さらに検討が必要であると考えられる。III新たな変異マーカーの作出在来馬DNA試料をもとに70種類の10merのランダムプライマーを用いたRAPD解析を行ったところ、馬種特異的な変異パターンが16種類のプライマーセットから得られている。現在それらのバンドのクローニングと塩基配列決定を行っているが、同法を用いた新たな変異マーカーの作出は十分可能であることが示唆された。I現生在来馬の塩基配列の決定日本在来馬を含むアジア5カ国の在来馬181個体についてミトコンドリアDNA d-loop領域613bpの塩基配列決定を行った。全181個体のd-loop領域のハプロタイプは79タイプ観察され、国あるいは地域に特異的なハプロタイプは存在していない。また、日本在来馬集団の場合、特に集団間変異の割合が集団内変異の割合を上回っており、日本在来馬集団としてプールすることができず、他のアジア諸国の在来馬とは特徴が異なっている。また、集団の系統関係では。日本在来馬は他の在来馬から離れる傾向が強く、この原因としては、集団サイズの減少に伴う遺伝的浮動の影響が考えられた。II遺跡出土古骨試料からのDNA抽出と塩基配列の決定現在、鎌倉時代を中心に、日本各地で出土した馬骨試料からのDNA抽出を完了し、塩基配列決定を行っている。PCR増幅プライマーにより、現生と同様613bpの塩基配列を分析しているが、現在そのうち8割が完了した。今後、残りの領域の解読を進め、現生の在来馬との比較を行っていく。III新たな変異マーカーの検索在来馬DNA試料を元に10merのランダムプライマーを用いたRAPD解析を行っている。現在70種類のプライマー検索が終了したなかで、馬種特異的な変異パターンが得られたものが15種類見られた。今後さらに別のプライマーを検索していくとともに、特異的変異バンドの抽出とクローニングを行う。
脳血管障害をもちながら在宅で生活する高齢者への家族のケア

脳血管障害を持ちながら在宅で生活をしている高齢者(以下要介護高齢者とする)への家族のケアに関して、ケア行動に込められている家族の思いや意味を明らかにし、要介護高齢者とその家族への看護のあり方を検討することを目的として、A市内に在住し、脳血管障害をもちながら在宅で生活を送っている高齢者の家族員で、同居している主ケア提供者を対象にインタビューを行った。インタビューを実施した対象者は女性7名、男性3名の合計10名であった。対象者と要介護高齢者との続柄は妻6名、夫3名、義娘1名であった。年齢は55歳から76歳、平均68歳であった。要介護高齢者の年齢は63歳から92歳、平均73.5、介護期間は2年から15年、平均5.8年であった。分析の結果、〔日常生活動作の自立を促す〕、〔日常生活機能を維持する〕、〔自尊心を保つ〕、〔日常生活の中に楽しみを見いだす〕〔介護者以外の他者との交流をもつ〕〔介護者自身の負担にならないようにする〕〔自分自身の生活を確保する〕が抽出された。家族介護者は、要介護高齢者が現在の状態からこれ以上悪くならないようにしたいという思いから、日常生活の中に機能訓練の要素を盛り込ませ、会話一つにしても、「ぼけ防止のため」や「楽しみのため」と、意図をもって話かけていたり、食事においても、食べこぼしてもあえて見守るといった関わりを持っていた。このような要介護高齢者ができるだけ自分でできるようにし、一人で行うことを大切にして見守る関わりは、高齢者の自尊心を保つことにつながっていた。一方、家族介護者が自分自身を守ることを主としたケアは、いつまで続くのか先の見えない介護を続けて行く家族介護者にとって重要なものであることがうかがわれた。現在、本研究者が以前におこなった糖尿病患者への家族のケアに関する研究の結果と比較し、本研究結果で得られたケアの特徴をもとに看護のあり方を検討するべく、分析を継続中である。脳血管障害を持ちながら在宅で生活をしている高齢者(以下要介護高齢者とする)への家族ケアに関して、ケア行動に込められている家族の思いを明らかにし、要介護高齢者とその家族への看護のあり方を検討することを目的として、今年度は以下のことを実施した。A市内に在住し、脳血管障害をもちながら在宅で生活を送っている高齢者の家族員で、同居している主ケア提供者を対象にインタビューを行った。在宅介護支援センターよりインタービューへの協力のお願いをしていただき、了承が得られた人をA市保健婦を通じて紹介を受け、研究者から連絡をとり、インタービューへの同意が得られた者を対象者とした。現在までにインタビューを行った対象者は女性4名、男性2名の合計6名で、現在も分析を行いながらインタビューを続行中である。現在までにインタビューを終了した対象者と要介護高齢者との続柄は妻3名、夫2名、義娘1名であった。年齢は55歳から76歳、平均69歳であった。要介護高齢者は63歳から92歳、平均72歳、介護期間は2年から15年、平均5.7年であった。現在までのデータ分析の結果から、家族は、要介護高齢者に対して、現在の状態がこれ以上悪くならないように、要介護高齢者ができるだけ自分でできるようにという思いをもって、関わっていた。また、介護家族にとってはある程度介護負担が大きくなったとしても、要介護高齢者がこれまでの長い人生の中で大切にしてきたものを大切にしたい、要介護高齢者の自尊心を傷つけないようにしたいという思いが込められていた。一方、家族が自分自身を守ることを主としてケアを行っているケースもあった。次年度は、これまでのデータの分析を続けていくとともに、さらに対象者を増やしてデータ収集・分析を行う予定である。また、本研究者が過去に、視力障害を持つ糖尿病患者の家族と透析患者の家族を対象に行ったインタビューの結果と本研究の結果とを比較することにより、脳血管障害を持ちながら在宅で生活をしている高齢者の家族のケアの特徴を明らかにするとともに、要介護高齢者およびその家族への看護のあり方について検討することを目標とする。

家族介護者は、要介護高齢者が現在の状態からこれ以上悪くならないようにしたいという思いから、日常生活の中に機能訓練の要素を盛り込ませ、会話一つにしても、「ぼけ防止のため」や「楽しみのため」と、意図をもって話かけていたり、食事においても、食べこぼしてもあえて見守るといった関わりを持っていた。このような要介護高齢者ができるだけ自分でできるようにし、一人で行うことを大切にして見守る関わりは、高齢者の自尊心を保つことにつながっていた。一方、家族介護者が自分自身を守ることを主としたケアは、いつまで続くのか先の見えない介護を続けて行く家族介護者にとって重要なものであることがうかがわれた。現在、本研究者が以前におこなった糖尿病患者への家族のケアに関する研究の結果と比較し、本研究結果で得られたケアの特徴をもとに看護のあり方を検討するべく、分析を継続中である。
腎細胞癌に対するIL-12遺伝子治療の検討

近年,腫瘍細胞表面上のcostimulatory moleculeであるB7-1の発現が腫瘍特異的免疫反応を誘導することを示す報告があり,costimulatory moleculeを発現するように修飾した腫瘍細胞が強力な腫瘍ワクチンとして使用可能なことを示唆している。そこで,われわれはレトロウィルスベクター系を用いてBALB/cマウスに自然発生した腎細胞癌細胞であるRenca細胞にB7-1遺伝子を導入した。MFGレトロウィルスベクターによって,約60%の細胞がB7-1遺伝子産物を発現した。B7-1の導入は腫瘍細胞表面のMHC抗原の発現やin vitroにおける腫瘍細胞の増殖に影響を与えなかったが,in vivoにおける腫瘍形成能を減弱させた。B7-1遺伝子を導入したRenca B7-1細胞をワクチンとして用いた時,遠隔部にある腫瘍の増殖はやや遅延したが,対照として用いたRenca親株やlacZ遺伝子を導入したRencalacZ細胞との間に顕著な差は認められなかった。さらに,Renca B7-1細胞とサイトカインを分泌するBALB/c3T3細胞を併用した場合でも,著明な抗腫瘍効果は認められなかった。これらの結果から,B7-1遺伝子の導入はマウス腎細胞癌細胞の腫瘍形成能を減弱させるが,サイトカインを併用しても腫瘍ワクチンとして十分な全身的な抗腫瘍免疫反応を惹起するには至らなかった。治療に用いるためには,B7-1発現腫瘍細胞の選別,適切なサイトカインや他のcostimulatory moleculeとの併用など,さらなる検討が必要がある。研究者は平成7年度科研一般(c)07671731および平成8-9年度科研基盤研究(c)(2)08671816の交付を受けて、BALB/cマウス自然発生腎細胞癌(Renca)にMFGretroviral vectorを用いてIL-12を分泌する腫瘍細胞を作成し、この細胞の抗腫瘍作用を検討した。1.腫瘍治療モデルBALB/cマウスの右側皮下に10^5個のRenca親株を接種し、対側皮下にIL-12遺伝子導入株(Renca IL-12)を10^5個から10^7個接種した結果、10^5個の系で4匹中1匹(20%)、10^6個で10匹中7匹(70%)、10^7個で7匹中4匹(58%)が再接種した野生型Renca細胞を拒絶し、Renca細胞に対する特異免疫を獲得した。対側に野生型Renca細胞を接種したマウスは3週までに5匹とも腫瘍を形成したが、同時にRenca IL-12細胞を接種したマウスでは、腫瘍形成がやや遅く6週まで腫瘍を形成しないマウスが存在した。左側腹部の腫瘍の大きさは、Renca IL-12を対側に接種したマウスで小さく、対側に接種したRenca IL-12細胞は遠隔部位にある腫瘍細胞に作用することが判明した。2.今後の計画肺転移治療モデルを作成するために、現在BALB/cマウスの尾静脈から10^5個のRenca親株を接種し肺転移巣形成能を見る基礎的検討を行っている。この系が完成されれば、右側皮下にRenca IL-12を10^5個から10^7個接種し、肺転移の制御および抗腫瘍効果を検討する。さらに、adenovirus vectorを用いて、in vivoでの遺伝子導入を試み、より臨床に即した実験系を用いて、IL-12を用いた腎細胞癌に対する遺伝子療法の意義を解明する。

B7-1の導入は腫瘍細胞表面のMHC抗原の発現やin vitroにおける腫瘍細胞の増殖に影響を与えなかったが,in vivoにおける腫瘍形成能を減弱させた。B7-1遺伝子を導入したRenca B7-1細胞をワクチンとして用いた時,遠隔部にある腫瘍の増殖はやや遅延したが,対照として用いたRenca親株やlacZ遺伝子を導入したRencalacZ細胞との間に顕著な差は認められなかった。さらに,Renca B7-1細胞とサイトカインを分泌するBALB/c3T3細胞を併用した場合でも,著明な抗腫瘍効果は認められなかった。これらの結果から,B7-1遺伝子の導入はマウス腎細胞癌細胞の腫瘍形成免疫反応を惹起するには至らなかった。治療に用いるためには,B7-1発現腫瘍細胞の選別,適切なサイトカインや他のcostimulatory moleculeとの併用など、さらなる検討が必要がある。
急性薬剤性肝傷害の根治的治療を可能にするミトコンドリア標的療法の開発

古くから世界中で汎用されている解熱鎮痛薬アセトアミノフェンは、アスピリンなどの非ステロイド性抗炎症薬と比較して胃腸障害やライ症候群発症など副作用の発現頻度は低く安全性の高い薬と認識されている半面、小児の誤飲や自殺企図などで過量服用された際にほぼ確実に肝傷害を誘発する。これまで、世界中でアセトアミノフェン誘発肝傷害に関する研究が行われてきたが、アメリカ食品医薬品局FDA公表の最新データ等で、移植が必要な急性肝不全の大多数はアセトアミノフェンが原因と報告され、欧米で重大な社会問題となっている。したがって、アセトアミノフェン誘発肝傷害の病態メカニズム解明と画期的な新規治療薬の開発が急務である。本研究では、アセトアミノフェン誘発肝傷害に対するミトコンドリア標的療法の可能性を検証する。平成29年度までの検討で、アセトアミノフェン誘発肝傷害マウスモデルにミトコンドリア指向性抗酸化剤Mito-TEMPOを投与し、顕著な肝傷害抑制効果を示すことを明らかにした。この知見に基づき、平成30年度は臨床への橋渡しを考慮に入れた治療薬としての可能性評価として、Therapeutic time windowの検討行った。その結果、Mito-TEMPOはアセトアミノフェン投与から3時間が経過した後投与において有意な肝障害軽減効果を示し、その効果は既存治療薬のN-アセチルシステインと比較して顕著に優れていた。また、申請者らが確立した3次元培養法HepG2細胞を用いたアセトアミノフェン肝障害ヒト型in vitro評価系を用いたミトコンドリア指向性抗酸化剤の有効性評価を行い、Mito-TEMPOは用量依存的にミトコンドリア酸化ストレスと膜電位障害を軽減することが明らかとなった。平成30年度は予定通り、3次元培養法HepG2細胞を用いたアセトアミノフェン肝障害ヒト型in vitro評価系による評価を実施し、さらに、当初の計画を繰り上げてTherapeutic time windowの評価を行うことが出来た。以上より、当初の計画以上に進展していると評価する。2019年度は、3次元培養法HepG2細胞in vitro評価系およびマウスモデルを用い、他のミトコンドリア標的型抗酸化剤の有効性評価を行う。また、当初2019年度に予定していた四塩化炭素誘発ならびにコンカナバリン誘発肝傷害マウスモデルでの評価は既に終了しているため、発展的検討として他の病態モデルを用いたミトコンドリア標的型抗酸化剤の有効性評価を実施する。したがって、アセトアミノフェン誘発肝障害の病態メカニズム解明と画期的な新規治療薬の開発が急務である。本研究では、アセトアミノフェン誘発肝障害に対するミトコンドリア標的療法の可能性を検証する。平成29年度は、アセトアミノフェン誘発肝障害モデルマウスに対しミトコンドリア指向性抗酸化剤Mito-TEMPOを投与し、肝障害抑制効果について調べた。その結果、Mito-TEMPOは各種肝障害パラメーター(血清ALT値、肝臓病理解析)を改善した。また、アセトアミノフェン投与で見られた肝ミトコンドリアの過剰な活性酸素種産生をMito-TEMPOは顕著に抑制した。一方で、アセトアミノフェン誘発肝障害の病態形成に重要な役割を果たすc-jun N-terminal kinase活性化や小胞体ストレス関連細胞死誘導因子CCAAT-enhancer-binding proteinhomologous proteinの発現亢進は、Mito-TEMPO投与は影響を与えなかった。また、ミトコンドリア高指向性を示す各種抗酸化剤の有効性比較を行い治療薬候補物質の選定を行った。更に、四塩化炭素誘発肝障害やコンカナバリンA誘発肝障害モデルを用いてMito-TEMPOの肝保護を調べた。平成29年度はMito-TEMPOを始めとするミトコンドリア指向性抗酸化剤の有効性評価を予定通り終えることが出来た。さらに予定を繰り上げて、四塩化炭素誘発肝障害やコンカナバリンA誘発肝障害などの他の肝障害モデルを持ちいた検討も行った。以上のことから、当初の計画以上に進展していると考える。

その結果、Mito-TEMPOはアセトアミノフェン投与から3時間が経過した後投与において有意な肝障害軽減効果を示し、その効果は既存治療薬のN-アセチルシステインと比較して顕著に優れていた。また、申請者らが確立した3次元培養法HepG2細胞を用いたアセトアミノフェン肝障害ヒト型in vitro評価系を用いたミトコンドリア指向性抗酸化剤の有効性評価を行い、Mito-TEMPOは用量依存的にミトコンドリア酸化ストレスと膜電位障害を軽減することが明らかとなった。平成30年度は予定通り、3次元培養法HepG2細胞を用いたアセトアミノフェン肝障害ヒト型in vitro評価系による評価を実施し、さらに、当初の計画を繰り上げてTherapeutic time windowの評価を行うことが出来た。以上より、当初の計画以上に進展していると評価する。平成29年度までの知見に基づいて、予定を繰り上げて、臨床への橋渡しを考慮に入れた治療薬としての可能性評価(Therapeutic time windowの検討)を行う。また、申請者らが確立したアセトアミノフェン肝障害ヒト型in vitro評価系を用いたミトコンドリア指向性抗酸化剤の有効性評価を行う。2019年度は、3次元培養法HepG2細胞in vitro評価系およびマウスモデルを用い、他のミトコンドリア標的型抗酸化剤の有効性評価を行う。また、当初2019年度に予定していた四塩化炭素誘発ならびにコンカナバリン誘発肝傷害マウスモデルでの評価は既に終了しているため、発展的検討として他の病態モデルを用いたミトコンドリア標的型抗酸化剤の有効性評価を実施する。
住宅のライフサイクル環境負荷予測・評価ツールの開発

建築(住宅)の分野では建物運用時の地球温暖化ガス(エネルギー消費量)を差し引きゼロとするゼロエミッションハウス(ゼロエネルギーハウス)が提案されている。しかし、住宅のライフサイクル(資材製造、建設、運用、補修、解体・廃棄)において、「運用」はその一部に過ぎず、住宅の二酸化炭素排出量(エネルギー消費量)はライフサイクル全期間での積分値として評価すべきである。この観点から申請者はゼロエミッションハウスで使用される要素技術を包含する、ライフサイクル環境負荷評価ツールの開発を行った.平成24年度の年次計画:1.既往関連研究の調査、2.CFD連成のためのカップリングコントローラの開発、3.トータルエネルギーシミュレータのライフサイクル評価対応、4.建設資材、エネルギー機器、耐久財、消耗品の環境負荷原単位調査、5.実在住宅の環境負荷調査、は各項目とも「おおむね順調に進展している」と判断し、平成25年度は2.CFD連成のためのカップリングコントローラの開発、3.トータルエネルギーシミュレータのライフサイクル評価対応、4.建設資材、エネルギー機器、耐久財、消耗品の環境負荷原単位調査、5.実在住宅の環境負荷調査、6.多数室動的シミュレータの開発、7.統合シミュレータの実在住宅への適用と各種将来予測の実施に着手する計画であった。各項目ごとに実績の概要を述べる。「CFD連成のためのカップリングコントローラの開発」では換気回路網計算を併用した熱回路網計算の計算時間間隔を1時間から15分に変更した。これにより、より詳細なカップリングが可能となった。但し、15分間隔の気象データが存在しないため、その作成方法に課題がのこる。「トータルエネルギーシミュレータ(TES)のライフサイクル評価対応」および「建設資材、エネルギー機器、耐久財、消耗品の環境負荷原単位調査」ではTESに太陽光発電および太陽熱温水器の計算ルーチンを追加し、その効果の試算を行った。これで、TESのライフサイクル評価対応はほぼ完了したと考える。「実在住宅の環境負荷調査」および「統合シミュレータの実在住宅への適用」では福島県の省エネ実験住宅のデータを1年間収録し、多数室動的シミュレータの温熱環境予測精度を確認した。また、某研修施設の地下ピットと全熱交換器による外気負荷削減効果について1年分の計測データを入手し、解析をおこなった。この観点から申請者はゼロエミッションハウスで使用される要素技術を包含する、ライフサイクル環境負荷評価ツールの開発を行った.申請書の平成24年度の年次計画に従い、列記する。「既往関連研究の調査」では、購入した各種統計資料の内容を検討し、最新のデータベース構築資料とした。但し、今回購入した統計資料はマクロな行政サイドの資料が多く、各種構成要素に関する調査を継続する。CFD(計算流体力学)解析と熱換気回路網による多数室の動的連成解析では、当初、1時間毎の連成を検討したが、計算精度に難点があり、15分毎の連成を目標とした。気象データの整備方法、対流熱伝達率の受け渡し方法を検討し、試作プログラムを作成中である。「CFD連成のためのカップリングコントローラの開発」では、CFDおよび熱換気回路網の個々のプログラムは開発済みであり、個々のプログラムのデータの書き出しと読み込みのカップリング方法を検討中である。「トータルエネルギーシミュレータのライフサイクル評価対応」では平成25年省エネ基準の改正に伴い住宅の断熱のみならずエネルギー使用機器の評価項目が追加された。この法改正に伴う評価項目の追加作業を行っている。改正省エネルギー法では設備機器の省エネ性能評価が重視されており、本研究の重要度が増したと認識している。「建設資材、エネルギー機器、耐久財、消耗品の環境負荷原単位調査」では全熱交換器の計算モデルを開発し、トータルエネルギーシミュレータに組み込んだ。併せて体感温度の計算も可能とした。「実在住宅の環境負荷調査」では中国南京市の実在住宅11戸のデータを入手し、トータルエネルギーシミュレータによる解析を行った。また、福島県に建設された省エネ住宅の実験棟の省エネ性能予測を行うことになり、計測結果を各種要素技術のシミュレーターモジュールにフィードバックする。建築(住宅)の分野では建物運用時の二酸化炭素排出量(エネルギー消費量)を差し引きゼロとするゼロエミッションハウス(ゼロエネルギーハウス)が提案されている。この観点から申請者はゼロエミッションハウスで使用される要素技術を包含する、ライフサイクル環境負荷評価ツールの開発を目的とした。以下、申請書の「研究実施計画」に従い、成果を列記する。CFD(計算流体力学)解析と熱換気回路網による多数室の動的連成解析では、当初、1時間毎の熱換気回路網計算で検討したが、計算精度に難点があり、15分毎の計算とした。「CFD連成のためのカップリングコントローラの開発」では、床下吹出空調を有するアリーナを対象とした検討を行った。15分間隔の熱換気回路網計算結果をCFDに入力してアリーナ内の気流分布を計算し、実測値と良好な一致をみることができた。しかし、CFDの計算時間に不満(長時間)が残る結果であった。

「トータルエネルギーシミュレータ(TES)のライフサイクル評価対応」では、TESに全熱交換機、太陽光発電、太陽熱温水器の省エネルギー量算定ルーチンを追加すると共に、体感指標の計算も可能とした。「実在住宅の環境負荷調査」では中国山東省の実在住宅について、TESによる解析を行った(H26年度発表論文)。また、福島県に建設された省エネ住宅実験棟の性能予測を行い、各種要素技術のシミュレーターモジュールにフィードバックした。さらに、研修施設に採用された地下ピットと全熱交換器の併用による外気負荷削減効果について1年分の計測データと計算結果の照合を行い、その省エネルギー性能を検証した(H26年度学会発表)。建築環境・設備平成25年度の年次計画にあげた5.実在住宅の環境負荷調査の継続、6.多数室動的シミュレータの開発、7.統合シミュレータの実在住宅への適用と各種将来予測の実施は、ほぼ、当初の予定通りの進度であるため、「おおむね順調に進展している」と判断した。ただし、「カップリングコントローラとトータルエネルギーシミュレータの多数室室温変動予測スキームとの連成において、汎用性を高めるためにプリ処理ならびにポスト処理部分はGUIによる操作(入出力)を指向する。」とした点については、プログラム作成に高度の専門知識を必要とするため、その対応を再検討中である。平成24年度の年次計画にあげた1.既往関連研究の調査、2.CFD連成のためのカップリングコントローラの開発、3.トータルエネルギーシミュレータのライフサイクル評価対応、4.建設資材、エネルギー機器、耐久財、消耗品の環境負荷原単位調査、5.実在住宅の環境負荷調査、が順調に推移・達成できているため、「おおむね順調に進展している」とした。申請書の研究計画によれば、平成26年度は7.統合シミュレータの実在住宅への適用と各種将来予測の実施、8.統合シミュレータのアジアの都市への適用と各種将来予測の実施、9.WEBによる情報公開を予定している。「統合シミュレータの実在住宅への適用」については、埼玉県浦和市に実在する通気工法住宅のデータ(温熱環境の実測を含む)を整備中である。「アジアの都市への適用」については、過去に実施した中国の都市(大連、済南)のデータを用いる予定である。また、「WEBによる情報公開」では、トータルエネルギーシミュレーター(TES)をWEBにて公開する予定である。申請書の研究計画に従い、平成25年度は2.CFD連成のためのカップリングコントローラの開発、3.トータルエネルギーシミュレータのライフサイクル評価対応、4.建設資材、エネルギー機器、耐久財、消耗品の環境負荷原単位調査、5.実在住宅の環境負荷調査、を継続する。更に、6.「多数室動的シミュレータの開発」、7.「統合シミュレータの実在住宅への適用と各種将来予測の実施」に着手する。6.に付いては某研修施設の体育館および地下ピットの計測データが入手できるため、実測値との照合を予定している。
空間反転対称性が破れた超格子薄膜を用いた巨大ジャロシンスキー守谷相互作用の探索

キラルなスピン構造を有するスキルミオンやネール磁壁は、機械的安定性の優れた高密度な次世代磁気記録素子への応用が可能であることが提案され、注目を集めている。これらの構造は、強磁性金属層とスピン軌道相互作用をもつ非磁性金属層との界面に生じるジャロシンスキー守谷相互作用(DMI)によって安定化されている。したがって、DMIの大きさ、方向がどのような要因によって決定されるのかといった性質を理解し制御することは基礎応用の両面で重要である。そこで、空間反転対称性の破れたCo/Gd/Pt人工超格子構造を作製し、DMIの巨大化・制御を試みている。
個人のライフスタイルと価値意識の変化を考慮した都市交通のあり方に関する研究

昨年度から科学研究費補助金を得て、本研究ではまずロードプライシングや高密度車専用レーンなどの交通需要管理政策を実際に行っている諸外国の事例を海外の文献などから調査し,それらの成果と抱えている問題点などについて検討を行った.そこから,交通需要管理政策を導入するためには,住民の交通問題に対する意識が政策導入の際重要であるとの結論を得たため,国内への交通需要管理政策の適用可能性の検討には地域住民を対象とした意識調査が事前に必要となるとおもわれる。そこで公共交通機関の未発達な他方都市での意識および行動データを入手し分析を行ったところ,車利用を前提に活動が規定されていると考えられるものが多数見受けられ,モータリゼーションの進展が活動やライフスタイルに大きな影響を与えていることが把握できた.一方都心部において行ったインタビユ-調査データの分析からは,これまで交通行動分析において仮定されていたような補償型の選好関係が必ずしも成り立っておらず,属性による絞り込みなどにより目的地や交通機関の選択が行われていることが判明した.これらはライフスタイルと相互に影響を及ぼしあいながら形成されてきたものと考えられ、ライフスタイルの変化と交通手段および目的地選択の関係がこの数年間で変化してきていることが判明した.以上本研究では主にモータリゼーションとライフスタイルの変化の関係を分析することで,都市交通の今後のあり方の基礎となる分析および提言を行うことができた.昨年度から科学研究費補助金を得て、本研究ではまずロードプライシングや高密度車専用レーンなどの交通需要管理政策を実際に行っている諸外国の事例を海外の文献などから調査し,それらの成果と抱えている問題点などについて検討を行った.そこから,交通需要管理政策を導入するためには,住民の交通問題に対する意識が政策導入の際重要であるとの結論を得たため,国内への交通需要管理政策の適用可能性の検討には地域住民を対象とした意識調査が事前に必要となるとおもわれる。そこで公共交通機関の未発達な他方都市での意識および行動データを入手し分析を行ったところ,車利用を前提に活動が規定されていると考えられるものが多数見受けられ,モータリゼーションの進展が活動やライフスタイルに大きな影響を与えていることが把握できた.一方都心部において行ったインタビユ-調査データの分析からは,これまで交通行動分析において仮定されていたような補償型の選好関係が必ずしも成り立っておらず,属性による絞り込みなどにより目的地や交通機関の選択が行われていることが判明した.これらはライフスタイルと相互に影響を及ぼしあいながら形成されてきたものと考えられ、ライフスタイルの変化と交通手段および目的地選択の関係がこの数年間で変化してきていることが判明した.以上本研究では主にモータリゼーションとライフスタイルの変化の関係を分析することで,都市交通の今後のあり方の基礎となる分析および提言を行うことができた.本年度科学研究費補助金を得て,ライフスタイルの変化と価値意識の変化が都市交通に与える影響や新規政策の導入に与える影響についての研究を行ってきた.都市交通政策において近年最も関心が高いと考えられるのはロードプライシング政策などに代表される交通需要管理手法の検討であろう.本研究ではロードプライシングや高密度車専用レーンなどの交通需要管理政策を実際に行っている諸外国の事例を海外の文献などから調査し,それらの成果と抱えている問題点などについて検討を行った.それらから得られた知見としては,交通需要管理政策を導入するためには,住民の交通問題に対する意識が政策導入の際重要であるとの結論を得たため,国内への交通需要管理政策の適用可能性の検討には地域住民の意識調査が必要となるとおもわれる.そこで交通管理政策の導入に対する住民の意識やライフスタイルについて,名古屋市内において開通した新規の地下鉄沿線約1000世帯を対象とした調査を行い,サンプルの属性,社会問題に対する意識や交通管理手法に対する協力意識などについてデータを得た.現在その調査の集計を行っている段階であり,その集計結果より,これまで比較的公共交通機関が不便であった地域では、車依存の社会が形成されており新規路線を見込んで転入してきた層と、路線発表前から居住していた層では、交通問題に対する意識に相違が見られている.またこれらについては詳細な分析が必要であるが,そこから得られた知見などは随時公表して行く予定である.また,以前に行われている別の地下鉄の新規開通にあわせて行われた,同様の調査から得られた結果は土木学会の学術講演会で発表しているが,その結果との比較よりここ10年ほどの急速なモータリゼーションによって何が変わってきたのかの検討は来年度に行う予定である。昨年度から科学研究費補助金を得て,本研究ではまずロードプライシングや高密度車専用レーンなどの交通需要管理政策を実際に行っている諸外国の事例を海外の文献などから調査し,それらの成果と抱えている問題点などについて検討を行った.そこから,交通需要管理政策を導入するためには,住民の交通問題に対する意識が政策導入の際重要であるとの結論を得たため,国内への交通需要管理政策の適用可能性の検討には地域住民の意識調査が必要となるとおもわれる.そこで交通管理政策の導入に対する住民の意識やライフスタイルについて,名古屋市内において約1000世帯を対象とした調査を行い,サンプルの属性,社会問題に対する意識や交通管理手法に対する協力意識などについてデータを得た.