hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先駆的な訪問看護を実践する看護師の手法の可視化

本研究は、介護保険あるいは医療保険による公的な保険制度外(法制度外)となる、先駆性のある訪問看護を実践する看護師が、どのように法制度にない看護ニーズを把握して、そのニーズに対応する実践をして、社会の課題の解決に結び付けていくのか、その手法を可視化するため、次の手順で3か年計画を進めてきた。初年度(平成28年度)と2年目(平成29年度)は、法制度外の訪問看護を実践する看護師を選定することを目的に、先行研究より居宅外における法制度外の訪問看護の実績について、比較的規模の大きい事業所(看護職員の常勤換算数5名以上等)の管理者(看護師)を対象とし、質問紙による調査を実施することとした。そこで、全国の訪問看護事業所1773カ所に、1)訪問看護事業所の管理者の属性・事業所の体制、2)居宅外での法制度にない訪問看護のニーズと実践について、自記式質問紙を郵送する調査を実施した。3年目(平成30年度)は、2年目に実施した質問紙調査の結果の分析とともに、その調査回答者のうち、1)および2)の調査項目への回答があり、面接調査に応じる許諾を得た訪問看護事業所の看護師を抽出した。抽出された看護師に対して、法制度にない看護ニーズの把握とそのニーズに対応する実践が社会の課題の解決に結び付けていく手法について、看護師自身から語られるデータの収集をするための半構造化面接法を採用し、面接調査を実施することとした。面接調査は、法制度にない訪問看護について、a)訪問看護事業所の看護師が実践する必要性、b)実践による効果の予測、c)実践するにあたっての工夫について、訪問看護事業所の看護師6名に実施した。今後、対象者数を追加して、法制度にない看護ニーズの把握や、そのニーズに対応する実践による社会の課題解決に結び付けた「先駆性のある訪問看護を実践する」看護師の手法を整理する。平成30年度は、平成29年度に実施した質問紙調査の結果を分析し、その調査から面接調査の対象候補を抽出し、訪問看護事業所の看護師に面接調査を実施した。しかし、我が国の多くの訪問看護事業所は数人から十数人の小規模の事業所であるため、訪問看護事業所の看護師が面接調査の時間を割くにあたって、利用者への訪問や事業所内の職員との調整も必要となり、調査対象者数の確保に日程調整に時間を要した。これまで、訪問看護事業所の看護師が実践する法制度外の訪問看護の実態については、全国規模で調査を実施した調査研究はほとんどない。本研究より、これらの実践は、一部の訪問看護事業所の努力や訪問看護の利用者のニーズに対応してきたことが、全国規模で示された。一方で、このわずかな実績をもつ調査協力者を獲得していくということは、我が国では規模が大きくない訪問看護事業所を対象だけとすることは難しいという問題もあげられる。今後は、訪問看護事業所以外の多方面からの調査協力を得られる方法も検討する必要がある。訪問看護師は、健康保険法あるいは介護保険法により報酬の得られない訪問看護を実践して、地域住民の新たな看護ニーズに対応してきた実績がある。しかし、法制度にない訪問看護を実践してきた看護師の手法は明らかにされていない。本研究では、法制度にない訪問看護を実践する看護師が、どのようにその看護ニーズを把握して、そのニーズに対応する実践をして、新たな看護ニーズとその実践に結び付けていくのか、その手法を可視化にすることを目的とする。先行研究や事例報告により、法制度にない訪問看護のニーズとそのニーズに対応した実践、その実践をする訪問看護事業所の特性は明らかになってきている。しかし、今後、都市部を中心として急増する高齢者人口に対して、近年では医療と介護の連携強化が図られている。よって、法制度にない訪問看護は多職種連携において、訪問看護でなければ対応できないニーズとその実践であることを確認する必要がある。平成28年度は、訪問看護師が参加する多職種が協働する場、在宅療養者の経過に沿った医療と介護の連携について、検討を行った。そのため、多職種協働や医療と介護の連携に関する国内外の先行研究、国内の法制度にない訪問看護の実践報告を収集した。また、医療と介護の連携を推進する都市部において、多職種が協働する場に看護師が参加していることを確認できた地域の訪問看護事業所のうち、法制度にない訪問看護を実践する訪問看護事業所4カ所に調査を実施した。これらの結果を踏まえて、平成29年度の全国調査の実施に向けた調査計画の検討を行っている。これまで法制度にない訪問看護のニーズは、訪問看護師が訪問看護の利用者とその家族からのにニーズを汲み取り、回数・時間・場所を追加的に訪問する実践が多かった。これらの訪問看護師が捉えたニーズとそのニーズに対応した実践を踏まえ、平成28年度は多職種協働や医療と介護の連携に関する先行研究、法制度にない新たな訪問看護の事例報告を収集した。また、訪問看護と多職種との連携状況について、法制度にない訪問看護を実践する訪問看護師に対する面接調査や実践現場への同行により実態把握を行った。その結果、15つの時期の利用者の経過に沿って多職種連携で求められる訪問看護師の役割、2利用者とその家族が地域社会での生活を継続していくための新たな訪問看護事業の実践も把握できた。これらの結果を踏まえて、平成29年度に予定している調査計画の具体的な検討を行い、その調査の準備を行ってきた。

本研究は、訪問看護師がどのように法制度にない看護ニーズを把握して、社会の課題の解決に結び付けていく、先駆性のある訪問看護を実践するのか、その手法を可視化するために、3か年計画で次の手順で進めている。初年度(平成28年度)と2年目(平成29年度)は、健康保険法あるいは介護保険法(法制度)にない訪問看護を実践する看護師を選定することとした。そのために、全国の訪問看護事業所の看護師を対象に、法制度にない訪問看護のニーズと実践の実績について、質問紙による調査を実施するための計画を立案した。この調査の実施にあたっては、法制度にない訪問看護を実践する看護師3名に調査方法を確認した。そして、比較的規模の大きい事業所(看護職員の常勤換算数5名以上等)を抽出し、全国1773カ所の訪問看護事業所の管理者(看護師)を調査対象とした。調査は、1)管理者の属性や管理者の所属する事業所の体制、2)訪問看護の利用者宅以外における、法制度にない訪問看護のニーズと実践の実績に関して、郵送により実施した。これまでの成果を踏まえ、3年目(平成30年度)に計画している調査の準備のため、看護師自身から語られるデータの収集として半構造化面接法、看護師自身が認知できていないデータの有無の確認のため参加観察法を中心とした調査方法を検討した。3年目は、法制度にない訪問看護を実践した実績のある看護師に面接等による調査を実施する。そして、法制度にない看護ニーズを把握して、そのニーズに対応する実践によって、社会の課題の解決に結び付けてきた「先駆性のある訪問看護を実践する」看護師の手法を整理する。平成29年度は、実施を予定していた質問紙による調査を実施し、平成30年度に実施予定の面接等の調査の準備を行ってきた。本研究は、介護保険あるいは医療保険による公的な保険制度外(法制度外)となる、先駆性のある訪問看護を実践する看護師が、どのように法制度にない看護ニーズを把握して、そのニーズに対応する実践をして、社会の課題の解決に結び付けていくのか、その手法を可視化するため、次の手順で3か年計画を進めてきた。初年度(平成28年度)と2年目(平成29年度)は、法制度外の訪問看護を実践する看護師を選定することを目的に、先行研究より居宅外における法制度外の訪問看護の実績について、比較的規模の大きい事業所(看護職員の常勤換算数5名以上等)の管理者(看護師)を対象とし、質問紙による調査を実施することとした。そこで、全国の訪問看護事業所1773カ所に、1)訪問看護事業所の管理者の属性・事業所の体制、2)居宅外での法制度にない訪問看護のニーズと実践について、自記式質問紙を郵送する調査を実施した。3年目(平成30年度)は、2年目に実施した質問紙調査の結果の分析とともに、その調査回答者のうち、1)および2)の調査項目への回答があり、面接調査に応じる許諾を得た訪問看護事業所の看護師を抽出した。抽出された看護師に対して、法制度にない看護ニーズの把握とそのニーズに対応する実践が社会の課題の解決に結び付けていく手法について、看護師自身から語られるデータの収集をするための半構造化面接法を採用し、面接調査を実施することとした。面接調査は、法制度にない訪問看護について、a)訪問看護事業所の看護師が実践する必要性、b)実践による効果の予測、c)実践するにあたっての工夫について、訪問看護事業所の看護師6名に実施した。
タンパク質分子の基準振動間のカップリングに基づく動的構造の解析

多くの酵素で活性部位と補酵素の結合部位が遠く離れているといった事実が示すように、タンパク質の静的な構造からではその機能を理解できないことが多い。本研究ではタンパク質分子の基準振動の個々のモードの方向に初速度を与えた分子動力学により、タンパク質の複雑な動きを、基準振動という線形の範囲の運動を基礎としてそれを非線形の領域に拡張した視点から系統的に調べることを目的とする。基準振動解析では変数の数が少なくなることから分子の立体構造を2面角のような内部座標を用いて記述することがよく行われている。そこで動力学計算もわれわれが開発してきたプログラム(FEDER/3)を用いて2面角座標系で行った。相同タンパク質である434Cro及び434リプレッサー、P22c2リプレッサーを対象としてそれぞれ約400個の基準振動のうちで振動数が200cm^<-1>より低いもの約300個すべての方向へ動力学を行った。温度が各モードあたり300K(分子全体では約0.7K)では40cm^<-1>より速い運動は基準振動から予想される振動数の調和振動となり、温度がより高くなると他のモードへエネルギーが散逸していく様が観察された。その際、振動数が大体2倍の基準振動にエネルギーが移りやすい傾向が見られた。40cm^<-1>より遅いモードを初期値とした動力学では、300Kにおいても、基準振動解析を行ったエネルギー極小構造とは別のエネルギー極小構造の周りの立体構造に構造が変化していく様が観測された。特に10cm^<-1>程度の遅いモードに対しては2通りの向きに動力学を行った結果、別々の異なる極小構造への遷移も観測された。さらにエネルギー極小化を行ったところ、異なる基準振動のトラジェクトリーから同一のエネルギー極小構造に移る現象が多数みられた。つまり近傍の極小構造の個数はそれほど多くなく434Croの場合は300Kで遷移したものは7つ、1500Kでも32個であった。このプロトコルによりタンパク質の多次元で複雑な構造空間の中で天然構造近傍のエネルギー極小構造を組織的に探索できることが示された。本研究では静的構造の揺らぎを線形の範囲で解析する手法である基準振動解析の個々の振動モードの方向に初速度を与えて分子動力学を行うことにより、基準振動間のカップリングによってモード間のエネルギー移動が生じる様子を系統的に調べることを目的とする。基準振動解析には、変数の数が少なくなることから分子の立体構造を記述する変数として2面角のような内部座標がよく用いられており、動力学もわれわれが開発してきたプログラム(FEDER/3)を用いて2面角座標系で行った。相同タンパク質である434Cro及び434リプレッサーを対象としてそれぞれ約400個の基準振動のうちで振動数が200cm^<-1>より低いもの約300個すべての方向へ動力学を行った。温度が各モードあたり300K(分子全体では0.7K)では40cm^<-1>より速い運動は基準振動から予想される振動数の調和振動となり、温度が高くなると他のモードヘエネルギーが散逸していく様が観察された。その際振動数が大体2倍の基準振動にエネルギーが移りやすい傾向が見られた。

40cm^<-1>より遅いモードを初期値とした動力学では300Kにおいてもいくつかのモードにエネルギーが移動していく様が観測された。その際100cm^<-1>あたりに共通して励起されるモード、すなわちエネルギーが集まりやすいモードが複数あることがわかった。また10cm^<-1>以下の最も遅いモードに対しては同じ方向でも2通りの向きに対して動力学を行った結果、いくつかのモードの1つの向きでは基準振動解析を行ったエネルギー極小構造とは別の局所的極小構造に移っていく様が観測されたが、2つの蛋白質分子に共通の特徴はみられなかった。多くの酵素で活性部位と補酵素の結合部位が遠く離れているといった事実が示すように、タンパク質の静的な構造からではその機能を理解できないことが多い。本研究ではタンパク質分子の基準振動の個々のモードの方向に初速度を与えた分子動力学により、タンパク質の複雑な動きを、基準振動という線形の範囲の運動を基礎としてそれを非線形の領域に拡張した視点から系統的に調べることを目的とする。基準振動解析では、変数の数が少なくなることから分子の立体構造を2面角のような内部座標を用いて記述することがよく行われているので、動力学もわれわれが開発してきたプログラム(FEDER/3)を用いて2面角座標系で行った。相同タンパク質である434Cro及び434リプレッサー、P22c2リプレッサーを対象としてそれぞれ約400個の基準振動のうちで振動数が200cm^<-1>より低いもの約300個すべての方向へ動力学を行った。温度が各モードあたり300K(分子全体では約0.7K)では40cm^<-1>より速い運動は基準振動から予想される振動数の調和振動となり、温度が高くなると他のモードへエネルギーが散逸していく様が観察された。その際振動数が大体2倍の基準振動にエネルギーが移りやすい傾向が見られた。40cm^<-1>より遅いモードを初期値とした動力学では、300Kにおいても、基準振動解析を行ったエネルギー極小構造とは別のエネルギー極小構造の周りの立体構造に構造が変化していく様が観測された。特に10cm^<-1>程度の遅いモードに対しては2通りの向きに動力学を行った結果、効率よくこの遷移が起こる様が観測された。さらにエネルギー極小化を行ったところ、異なる基準振動のトラジェクトリーから同一のエネルギー極小構造に移る現象が多数みられた。つまり近傍の極小構造の個数はそれほど多くなく434Croの場合は300Kで遷移したものは7つ、1500Kでも32個であった。このプロトコルによりタンパク質の多次元で複雑な構造空間の中で天然構造近傍のエネルギー極小構造を組織的に探索できることを示した。
超幾何関数の一般化とその解析的構造

一般合流超幾何関数は、重要な特殊関数である様々な古典的超幾何関数族を統一的にとらえたものである。本研究では、一般合流超幾何関数のなすヒエラルキーの構造を生かして、その解析関数としての性質を調べること、様々な分野からの視点をもって多面的に理解していくことを目的としていた。まず解析関数としての性質の研究に関しては、古典的な1変数超幾何関数族に相当する(2,4)型合流超幾何関数において、特異点の近傍で特徴的に振る舞う局所解が合流操作によって遺伝していくことを見出した。そのことから、大域的挙動を記述する接続係数も、合流により計算されることが従う。(2,5)型、或いは一般の(k,n)型合流超幾何関数に対する同様の局所・大域解析への、足がかりになると思われる。また、積分表示における交点理論から得られる超幾何関数の2次関係式(Riemannの周期関係式のねじれ版)を、合流操作を通して合流超幾何関数に対しても得ることができた。その際、コホモロジー群の基底として性質の良いものを採用することが重要である。さらに一般合流超幾何関数のヒエラルキーにおいて、合流操作と特異集合への制限とが、ある場合に可換になることを調べた。これらの成果によって、一般合流超幾何関数を、合流のない確定型超幾何関数と関連づけて研究していく環境が整備されてきた。多面的な理解に関しては、研究集会等の機会を活用して、色々なものの見方を交換することができた。特に整数論・保型関数論と合流超幾何関数とのつながりの重要性が認識された。また積分サイクルに関しては、Lerayの特異初期値問題の研究を学び、深い関わりを見出した。今後の研究を展開していく方向を、示唆するものである。
加齢グラフト部分肝移植における機能不全の解明と新たな治療法の開発

本邦の肝移植の大半は生体肝移植であるが、高齢化社会の進展に伴い加齢ドナーが問題となっている。そこで加齢肝に対し、肝移植と多く病態の共通点を有する虚血再還流傷害や肝切除モデルにより、加齢部分肝移植で想定される機能不全の機序解明や治療法開発のための検討を行った。加齢肝の再生能低下とともに加齢遺伝子発現など新たな知見が得られ、ADRCやHDAC阻害剤などの新規治療法開発の可能性が示された。今後は臨床応用に向けて肝移植モデルでの研究を継続する。加齢グラフト部分肝移植における機能不全の解明と新たな治療法の開発本研究では、加齢肝・肝切除モデルを用いて、肝切除後肝再生における加齢の影響を解明するとともに、それらを制御することによる肝再生の改善効果を検討する。1.加齢肝における背景肝内環境要因の解析(1)ヒト加齢肝における遺伝子発現解析:当科における肝切除症例を若年群(<60歳:n=39)と高齢群(>70:n=86)に分類し、加齢遺伝子SMP30・SIRT1(Epigenetic制御にも関連)・p16・p66をreal time PCRにより測定するとともにmicro-arrayによる包括的遺伝子解析予定。(2)ラット加齢肝における肝切除の影響:雌性balb/cマウス8週齢以下を若年群(n=5)、16ヶ月以上を高齢群(n=5)とし、real time PCRにより肝切除(Hx)術前SMP30が有意に低値(p<0.05)、SIRT1が高値(p=0.09)、p16が高値(p<0.01)、p66が高値(p<0.05)との結果を得た。さらに肝再生率は術後24hrでは高齢群で高値(p<0.05)、術後48hr(p<0,05)及び72hr(p<0.01)では低値で、術後肝傷害は高齢群で高度であった。これちの知見により加齢肝は肝切除後肝再生が悪くかつ肝傷害も強く、加齢指標マーカーの同定により高齢者ドナーの選別及びその治療ターゲットになる可能性があることが判明した。2.脂肪由来幹細胞による肝保護効果ヒト加齢肝における加齢遺伝子発現と包括的遺伝子解析により、ターゲット遺伝子を同定するとともに、脂肪由来幹細胞の加齢肝に対する効果について解析を進める。加齢グラフト部分肝移植における機能不全の解明と新たな治療法の開発1.加齢肝における背景肝内環境要因の解析:(1)マウス加齢肝再生の検討:Balb/cマウス4週令を若年群、40週令を加齢群とし、70%肝切除を施行したところ、若年群は全例生存したが、加齢群では術後4日目までに半数が死亡し、術後肝障害(AST・ALT・LDH・T-Bil)も術後48時間以降、加齢群で有意に上昇していた。また肝切除術後24時間でHGF・CyclinA2、術後48時間でMet・CyclinD2が加齢群で有意に減少し、さらに術後SMP30 mRNAの有意な低下、p16INK4a mRNAの有意な上昇は継続していたことから、肝切除術後加齢肝再生には加齢遺伝子の関与とともに肝再生能の減弱が確認された。(2)ヒト加齢肝における解析:肝切除症例を若年群(<60歳:n=45)と高齢群(>70:n=54)に分類し、加齢遺伝子SMP30・SIRT1・p16をreal time PCRにより測定。高齢群のp16が有意に高値で、肝切除術後再生率(術前/術後6ヶ月肝容積:VINCENT,Fuji Film)と有意に反比例(R=0.6)。これらの知見により加齢マーカーの同定(特にp16)が高齢者ドナーの選別及び治療ターゲットになる可能性がある。2.Epigenetic制御による肝再生への影響1.加齢肝における背景肝内環境要因の解析:(1)マウス加齢肝の検討:雌性balb/cマウス8週齢以下を若年群、64週齢以上を高齢群とし、real time PCRにより高齢群の肝切除術前SMP30、p66、p16が有意に高値、肝再生率は術後48hr以降で低値、術後24hrでPCNAは低値。高齢群の術後SMP30は低値(24,48,72hr)、術後p16は高値(72hr)であった。両群ともapoptosisを認めずcyclinは高齢群低値で、細胞増殖能低下が示された。(2)ヒト加齢肝における解析:肝切除症例を若年群(70:n=54)に分類し、加齢遺伝子SMP30・SIRT1・p16をreal time PCRにより測定。

これらの知見により加齢マーカーの同定(特にp16)が高齢者ドナーの選別及び治療ターゲットになる可能性がある。2.脂肪由来幹細胞による肝保護効果:Celution System®により、ヒト皮下脂肪組織から抽出したADRCはActivinA、HGF、FGF等を含む培地にて約4週間で肝細胞様の形態を呈し、脾注により術後4週の残肝に抗HLA-1抗体及び抗human albumin抗体陽性細胞を認めた。さらにマウス肝細胞(1.0×105 cells / well)・ADRC(1.0×105 cells / well)のcell-cell contact(-)共培養では、肝細胞のviabilityは共培養群で良好。また培養液中VEGF mRNAが高値で抗VEGF抗体により肝細胞viabilityが低下したことから、ADRCの肝保護効果にはVEGFが強く関与している可能性が示唆された。マウス加齢肝における加齢遺伝子発現とともに肝切除術後再生能の低下、肝障害の増強を確認するとともに、ヒト加齢肝における包括的遺伝子解析も最終段階に来ている。さらに幹細胞の肝細胞分化能、幹細胞移植による肝切除術後肝保護効果も同時に確認することができた。幹細胞の肝保護効果についてはは既に学会報告するとともに加齢肝遺伝子発現についても、本年度発表予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。(理由)マウス加齢肝における加齢遺伝子発現とともに肝切除術後再生能の低下、肝障害の増強を確認するとともに、加齢肝の影響がp16を介した増殖能低下であることが判明した。さらにヒト加齢肝においても同様にp16の術後肝再生能低下に関与しいることが示され、今後nお包括的遺伝子解析も最終段階に来た。さらに幹細胞の肝細胞分化能、幹細胞移植による肝切除術後肝保護効果も同時に確認することができ、target因子(VEGF)も特定できた。幹細胞の肝保護効果についてはは既に学会報告するとともに加齢肝遺伝子発現についても、本年度発表予定(2013外科学会)である。上記結果に加えて、今後は包括的遺伝子解析により得られた加齢ターゲット遺伝子の同定、制御の可能性の探索とともに、加齢肝に対する若年幹細胞移植による若返り効果の解析をさらに推進していく予定である。また加齢肝切除におけるRho-kinase系を介した小胞体ストレス(ROS)の制御やHDACシステムのmodulationによる加齢肝再生・傷害の制御についても検討する予定としている。上記結果に加えて、今後は制御の可能性の探索とともに、加齢肝に対する若年幹細胞移植による若返り効果の解析をさらに推進していく予定である。
AIDSウイルスと成人T細胞白血病ウイルスの分子系統学的研究

1.合計20種のヒトAIDSウイルス(HIV)とサルAIDSウイルス(SIV)において,末端反複配列(LTR)の塩基配列を比較して分子系統樹を作成した結果,これらのウイルスが「HIVー1グループ」と「HIVー2グループ」に大きく分かれることがわかった.特に,アカゲザルのSIVーMACと西アフリカのHIVー2は, HIVー2グループのなかでも非常に短かい分岐時間を有することが明らかになった.2.HIVのレトロウイルス科における進化的位置を採るため,次のことを行なった.一般に,レトロウイルス科は,オンコウイルス,レンチウイルス,スプマウイルスの3つの亜科に分類される.それぞれの亜科から,代表的ウイルス18種を選んでpal領域のエンドヌクレアーゼ部分のアミノ酸配列を比較して分子系統樹を作成した.その結果,レンチウイルス亜科のレトロウイルス科内での進化的位置が明らかになったと同時に, HIVがレンチウイルス亜科に属することが確認された.3.HTLVー1関連ウイルスの分子系統学的関係を調べるために, HTLVーI,HTLVーI6,HTLVーII,ブタオザルの白血病のウイルスPTーSTLV,BLVーJap,そしてBLVーBelのpx領域の塩基配列を比較して,分子系統樹を作成した.その結果,BLVと(HTLVーI/II,PTーSTLV)がまず分岐して,後にHTLV-IIと(HTLV-I,PTーSTLV)が分岐したことがわかった.1.合計20種のヒトAIDSウイルス(HIV)とサルAIDSウイルス(SIV)において,末端反複配列(LTR)の塩基配列を比較して分子系統樹を作成した結果,これらのウイルスが「HIVー1グループ」と「HIVー2グループ」に大きく分かれることがわかった.特に,アカゲザルのSIVーMACと西アフリカのHIVー2は, HIVー2グループのなかでも非常に短かい分岐時間を有することが明らかになった.2.HIVのレトロウイルス科における進化的位置を採るため,次のことを行なった.一般に,レトロウイルス科は,オンコウイルス,レンチウイルス,スプマウイルスの3つの亜科に分類される.それぞれの亜科から,代表的ウイルス18種を選んでpal領域のエンドヌクレアーゼ部分のアミノ酸配列を比較して分子系統樹を作成した.その結果,レンチウイルス亜科のレトロウイルス科内での進化的位置が明らかになったと同時に, HIVがレンチウイルス亜科に属することが確認された.3.HTLVー1関連ウイルスの分子系統学的関係を調べるために, HTLVーI,HTLVーI6,HTLVーII,ブタオザルの白血病のウイルスPTーSTLV,BLVーJap,そしてBLVーBelのpx領域の塩基配列を比較して,分子系統樹を作成した.その結果,BLVと(HTLVーI/II,PTーSTLV)がまず分岐して,後にHTLV-IIと(HTLV-I,PTーSTLV)が分岐したことがわかった.
微粉炭の接触熱分解と燃焼による新規な複合発電システムの開発

本研究では、従来の微粉炭燃焼技術を活かしつつ、よりクリーンで高効率な発電システムを開発することを目的として、微粉炭燃焼技術と新規な流動層接触熱分解炉を組み合わせた全く新しい複合発電システムの開発を行った。実験には2種類の熱分解実験装置を用いた。すなわち、キュリーポイントパイロライザーを組み込んだ2段式固定層型反応器および連続式加圧流動層熱分解装置である。連続式加圧流動層装置は石炭供給部、ガス供給部、熱分解反応部、石炭チャー回収部およびガス分析装置からなり、熱分解反応器は内径30mm、長さ600mmのインコネル製である。200mesh以下に粉砕した石炭試料を微粒子供給装置を用いて、流動化している触媒層内に供給し熱分解を行った。熱分解生成物分布は触媒種類、熱分解温度に強く影響された。CoMo/Al_2O_3触媒を触媒とした場合、580°Cの水素雰囲気下で熱分解生成物の98%をメタンガスに転換することに成功した。また、Ni触媒を用いると、ガス収率が著しく増加し、600°Cで44%のガス収率が得られることを見出した。液状生成物の生成はほとんど認められず、500°C程度の低温度域でも液状物をほぼ完全に分解することに成功した。一方、Fe触媒のタール分解活性は反応前の予備処理条件によって著しく異なることを明らかにした。その結果、900°Cの水素気流中で還元処理することにより、Ni触媒の場合と同等の活性を得ることができた。連続式加圧流動層熱分解装置から回収されたチャーを熱天秤を用いて、酸素10%の雰囲気下で室温より800°Cまで昇温し、熱重量曲線より燃焼特性を検討した。その結果、流動層によって急速加熱されたチャーは、低速加熱条件下で調製されたチャーに比べて低温から燃焼が始まることが明らかとなり、本流動層熱分解システムによって燃焼しやすいチャーを容易に生成出来ることが分かった。本研究では、従来の微粉炭燃焼技術を活かしつつ、よりクリーンで高効率な発電システムを開発することを目的として、微粉炭燃焼技術と新規な流動層接触熱分解炉を組み合わせた全く新しい複合発電システムの開発を行っている。本年度は、はじめに現有の連続式加圧流動層熱分解装置を用いて微粉炭の熱分解実験を行い、メタン収率を検討した。装置は石炭供給部、ガス供給部、熱分解反応部、石炭チャー回収部およびガス分析装置からなり、熱分解反応器は内径30mm、長さ600mmのインコネル製である。熱分解生成物分布は流動化粒子種類、熱分解温度に強く影響された。CoMo/Al_2O_3触媒を流動化粒子とした場合、580°Cの水素雰囲気下で熱分解生成物の98%をメタンガスに転換することに成功した。尚、触媒活性は触媒中に含有される硫黄分に強く依存し、メタンガスを目的とする場合、硫黄分を含まない方が好ましいことが明らかとなった。また、熱分解装置から回収された石炭チャーのキャラクタリゼーションを行ったところ、580°C以下の熱分解温度であれば燃料比が2以上のチャーが生成されることが分かり、熱分解チャーが微粉炭燃焼炉で燃焼できる可能性が示された。

また、熱分解チャーの炭素構造に対する鉱物質および熱分解温度の影響を検討し、石炭に含有される鉱物質の一部が炭素の結晶化に対して触媒作用を示すこと及び熱分解温度が高くなるにつれて炭素の結晶構造が発達することを明らかにした。更に、熱分解石炭チャーのガス化特性を熱天秤で調べ、水素中で急速加熱した石炭チャーのガス化活性が通常の石炭チャーに比べてやや高いことを明らかにした。本研究では、従来の微粉炭燃焼技術を活かしつつ、よりクリーンで高効率な発電システムを開発することを目的として、微粉炭燃焼技術と新規な流動層接触熱分解炉を組み合わせた全く新しい複合発電システムの開発を行っている。本年度は、低温で極めて高いガス転換率を実現するため、主としてNi系触媒に着目して熱分解実験を行い、ガス収率および液状物収率に対する熱分解温度、触媒の種類の影響を検討した。実験には、内径30mm、長さ600mmのインコネル製の連続式加圧流動熱分解装置および2段の固定層型反応器を用いた。流動化粒子としてNi触媒を用いると、ガス収率が著しく増加することを見出した。ガス収率はNi含有量および熱分解温度に依存し、Ni含有量が大きくなるにつれ、また、温度が高くなるにつれて増加した。最も活性の高い触媒を用いた場合、600°Cで44%のガス収率を得ることができた。一方、軽質液状炭化水素収率は触媒種類及び熱分解温度に強く依存した。Ni触媒を用いた場合、実験したいずれの温度でも液状生成物の生成はほとんど認められず、500°C程度の低温度域でも液状物をほぼ完全に分解することに成功した。昨年度、Ni触媒を用いることによりガス収率を著しく増加させることに成功した。そこで本年度は、より実用的な見地からFe系触媒のタール分解活性を検討するとともに、回収したチャーの燃焼性を調べた。キュリーポイントパイロライザーと固定層触媒反応器を組み合わせた2段式反応器を用いて水素気流下における石炭の熱分解実験を行った。触媒にはFe含有量の異なる2種の担持触媒(アルミナを担体としてFeを2.7および5.4wt%担持したもの)および転炉ダスト、鉄鉱石粉末の4種のFe系化合物を用いた。生成物収率は触媒種類に依存し、Fe担持触媒の分解活性が高かった。更に、Fe触媒のタール分解活性は反応前の予備処理条件によって著しく異なることを見出し、900°Cの水素気流中でFe担持触媒を還元前処理することにより、Ni触媒の場合と同等の活性が得られることが分かった。また、連続式加圧流動層熱分解装置から回収されたチャーを熱天秤を用いて、酸素10%の雰囲気下で室温より800°Cまで昇温し、熱重量曲線より燃焼特性を検討した。その結果、流動層のように急速加熱で熱分解されたチャーは、低速加熱条件下で調製されたチャーに比べて低温から燃焼が始まることが明らかとなり、本流動層熱分解システムによって燃焼しやすいチャーを容易に生成出来ることが分かった。
顔面神経麻痺治療における頸部交感神経機能遮断の応用

特発性末梢性顔面神経麻痺の病因は未だ十分に解明されていないが、その神経病態は側頭骨内での顔面神経の微小循環の障害が関与していることは明らかである。しかし、虚血発生のメカニズムなどの詳細には不明な部分が多い。ところが、臨床的には多くのベル麻痺患者で患側の頭頸部に交感神経系刺激状態を推測させる疼痛や肩凝り様の症状がみられる。そこで、実験的に交感神経系の緊張状態を作製すべく、頸部交感神経幹を電気刺激したところ、総頸動脈血流量および顔面神経の組織血流量に著明な減少をみた。この結果から頭頸部の交感神経系の過緊張状態は顔面神経の微小循環を障害させる可能性が強く示唆された。一方、急性期ベル麻痺症例に対する星状神経節ブロック(SGB)の施行は総頸動脈および外頸動脈血流量を著明に増加させた。さらに、実験的SGBは総頸動脈血流量のみならず顔面神経組織血流量も著しく増加させた。そこで、臨床上みられる病的な状態と同様に交感神経の過緊張下でのSGBの作用を検討するために、頸部交感神経幹の電気刺激下に実験的SGBを行ったところ、電気刺激により減少していた総頸動脈血流量と顔面神経組織血流量は刺激前のレベルまで増加した。さらに、低換気により動脈血中の炭酸ガス分圧を上昇させ、それに伴う交感神経の緊張状態を作製し、実験的SGBの影響をみたところ、高炭酸ガス血症によって顔面神経の組織血流量は減少したが、実験的SGBでは著明な変化を示さなかった。この結果から中枢性の機序による交感神経機能の亢進によっても顔面神経の微小循環は障害されるが、こうした状態での頸部交感神経幹の遮断は顔面神経の微小循環に影響を及ぼさないと推測された。さらに、薬物療法を検討すべく、末梢循環改善薬のプロスタグランディンE1(PGE1)投与の影響をみたところ、PGE1の単回投与および持続投与のいずれにおいても総頚動脈血流量は一時的な増加を示すが、顔面神経組織血流量の増加は一過性でしかも極めて軽度のみであった。この結果から、循環改善薬を用いた薬物療法によって図れる顔面神経の末梢循環改善は軽度のみと推測された。側頭骨内での顔面神経の微小循環の障害がベル麻痺の神経病態に重大な影響を及ぼしていることは明らかなものの、虚血のメカニズムなどの詳細については不明な部分が多い。しかし、ベル麻痺患者の多くが患側の頭痛、顔面痛、肩凝りや耳介後部から項部にかけて肩凝り様の疼痛などを訴えることから、患側の頭頸部に交感神経系の刺激状態の存在が容易に推測される。そこで、実験的に頸部交感神経幹を電気刺激し、総頸動脈血流量および顔面神経の組織血流量は著明な減少をみたことから、頭頸部の交感神経系の機能亢進は顔面神経の微小循環を障害することが強く示唆された。一方、急性期ベル麻痺症例に対する星状神経節ブロック(SGB)は、総頸動脈および外頸動脈血流量を著しく増加させた。さらに、実験的SGBにより総頸動脈血流量のみならず、顔面神経の組織血流量も著しく増加した。

しかし、臨床的には、既に交感神経の緊張が高まっているベル麻痺患者に対し、SGBにより交感神経系を遮断することから、今回は、頸部交感神経幹の電気刺激下に実験的SGBを行ったところ、電気刺激により減少していた総頸動脈血流量と顔面神経の組織血流量は刺激前のレベルまで増加した。このことから、既に交感神経系が緊張状態にあり、顔面神経の微小循環が障害されていても、SGBにより交感神経機能を抑制すれば、微小循環は改善すると推測される。この結果は、ベル麻痺患者に対するSGBの有用性を強く示唆すると思われる。特発性末梢性顔面神経麻庫の病因については、未だ解明されていないが、その神経病態に側頭骨内での顔面神経の微小循環の障害が重大な影響を及ぼしていることは明らかなものの、虚血のメカニズムなどの詳細については不明な部分が多い。しかし、臨床的にはベル麻輝患者の多くに患側の頭頸部に交感神経系の刺激状態の存在が推測される、疼痛や肩凝り様の症状を訴える。そこで、実験的に頸部交感神経幹を電気刺激したところ、総頸動脈血流量および顔面神経の組織血流量に著明な減少をみたことから、頭頸部の交感神経系の刺激状態が顔面神経の微小循環を障害する可能性が強く示唆された。一方、急性期ベル麻痒症例に対して施行した星状神経節ブロック(SGB)により、総頸動脈および外頸動脈血流量は著しく増加した。さらに、実験的SGBでは総頸動脈血流量のみならず、顔面神経の組織血流量にも著しい増加がみられた。そこで、臨床的な病的状態と同様に交感神経機能の亢進下にSGBを施行する実験を行い、頸部交感神経幹の電気刺激下に実験的SGBを行ったところ、電気刺激により減少していた総頸動脈血流量と顔面神経の組織血流量は刺激前のレベルまで増加した。今回は、低換気により動脈血中の炭酸ガス分圧を上昇させ、それに伴う交感神経機能の亢進状態を作製し、頚部交感神経幹の化学的遮断の影響をみたところ、低換気による高炭酸ガス血症によって顔面神経の組織血流量は減少したが、低換気下の頸部交感神経幹の遮断によっては著明な変化はみられなかった。今回の結果から、中枢性の機序による交感神経機能の亢進によっても顔面神経の微小循環は障害されるが、こうした状態での頸部交感神経幹の遮断は顔面神経の微小循環に影響を及ぼさないと推測される。特発性末梢性顔面神経麻痺の病因は未だ十分に解明されていないが、その神経病態は側頭骨内での顔面神経の微小循環の障害が関与していることは明らかである。しかし、虚血発生のメカニズムなどの詳細には不明な部分が多い。ところが、臨床的には多くのベル麻痺患者で患側の頭頸部に交感神経系刺激状態を推測させる疼痛や肩凝り様の症状がみられる。そこで、実験的に交感神経系の緊張状態を作製すべく、頸部交感神経幹を電気刺激したところ、総頸動脈血流量および顔面神経の組織血流量に著明な減少をみた。この結果から頭頸部の交感神経系の過緊張状態は顔面神経の微小循環を障害させる可能性が強く示唆された。一方、急性期ベル麻痺症例に対する星状神経節ブロック(SGB)の施行は総頸動脈および外頸動脈血流量を著明に増加させた。さらに、実験的SGBは総頸動脈血流量のみならず顔面神経組織血流量も著しく増加させた。そこで、臨床と同様に交感神経の過緊張下でのSGBの作用を検討すべく、頸部交感神経幹の電気刺激下に実験的SGBを行ったところ、電気刺激により減少していた総頸動脈血流量と顔面神経組織血流量は刺激前のレベルまで増加した。さらに、低換気により動脈血中の炭酸ガス分圧を上昇させ、それに伴う交感神経の緊張状態を作製し、実験的SGBの影響をみたところ、高炭酸ガス血症によって顔面神経の組織血流量は減少したが、実験的SGBでは著明な変化を示さなかった。
教育相談定着への校長・担当者間のリーダーシップの相互作用と学校コンサルテーション

本研究「教育相談定着への校長・担当者間のリーダーシップの相互作用と学校コンサルテーション」では,校長の教育相談へのリーダーシップ行動の解明と担当者との相互作用に関する理論モデルの構築と,校長のリーダーシップへの教育相談担当者からの上方向の学校コンサルテーション方法の検討と研修プログラムの提案を目指し,次の視点から検討する。具体的には,1校長のリーダーシップへの教育相談担当者のアプローチからみた相互作用を捉えること,2校長のリーダーシップと教育相談への認識を調査すること,3校長および教育相談担当者向けの研修に生かすことができる理論モデルを構想し,それに基づく研修プログラムを提案することの提案の3点である。当初の計画に基づき,校長を対象として相互関連性を検討する質的調査に向けた半構造化面接の準備を行う。その成果を反映した質問紙を作成するための情報収集を行う。福岡県などでの聴き取り調査に向け,半構造化面接に向けた質問項目の検討を行い,聴き取りを試行する。それをもとに先行研究で用いた質問紙を修正し,小学校・中学校・高等学校の校長および教育相談担当者を対象に,教育相談の内容に対する認知・教育相談に関連する教師への方針の提示・教育相談に関する支援等についての調査を実施する。また,自治体教育行政担当窓口に,教育相談に関する管理職研修の調査を行い,実態と課題を整理する。併行して,国内外の実践事例と学校コンサルテーションに関する文献研究を行い,海外の実践家への調査を併せて,レビュー論文として「教育相談の推進に関する校長のリーダーシップの適切な実施の促進要因の検討」を作成する。こうした調査をもとに,教育相談プログラムづくりや関連した内容に関するリーダーシップのあり方に関する研修モデルを構想する。それをラウンドテーブルにおいて検討し,研修内容の充実に向けた示唆を得て,研修の充実をはかる。先行研究から,担当者への校長の認知が,校長の教育相談に関する判断とリーダーシップ行動に関わることが示された。こうした状況に関し,教育相談の推進に関わる担当者からの聴き取り調査を試行してきた。そのなかで近年の実践の動向として,課題は施策「チーム学校」の推進のなかで,より複雑であることが把握された。調査を実施する質問紙の作成においては,さらなる検討が必要であると考え,文献レビューの枠を広げ,管理職とスクール・カウンセリングの推進の2つの視点からの検討を進めている。また,教育相談担当者に向け,教育相談の体制作りに関する課題の聴き取り調査を行ってきた。そこで示されたものは,業務量の多さ・問題行動への対応など緊急性の高い事象への対処の必要性など,周辺の事象に関する課題と,教育相談の定義の難しさ・教育相談担当者の養成の難しさなど,本質的内容による課題との2つが確認できた点は,これまでの先行研究を裏付けるものであった。さらに,アジア地域のスクール・カウンセリング担当者との協働において,教員と教育相談を推進する者の間での役割分担の多様なあり方と,それぞれの専門性の多様なあり方が見えた。これらのことから,現時点で把握されていることは,担当者が教育相談を促進させる際の課題は先行研究と異なるものではないものの,学校がおかれている状況が大きく異なる。多職種の協働が求められ,教員の年齢構成の変化が著しい学校の現状など,置かれた状況が異なるといえる。このことが本研究を推進するにあたっての要配慮事項である。加えて,国外の実践状況から,これまでの役割分担と異なる実践のあり方を勘案することの可能性も示された。さらに,教育相談担当者と学校管理職に向けた研修プログラムのコンテンツの構想に関しても,国内外の実践状況の聴き取りを試行し,情報収集の枠組づくりに向けた検討を行っている。学校における教育相談に関する校長のリーダーシップへの質的側面から検討する。校長を対象として相互関連性を検討する質的調査に向けた半構造化面接の準備を行う。こうした調査で得られた知見を根拠とした,教育相談プログラムづくりや関連した内容に関するリーダーシップのあり方についての研修モデルを構想する。実践的な取組の可能性を高めるため,ラウンドテーブルの構成員から個別の聴き取り調査を開始しておく。その上で構成員全体での検討を行い,研修内容の充実に向けた示唆を得て,研修の充実をはかる。

当初の計画に基づき,校長を対象として相互関連性を検討する質的調査に向けた半構造化面接の準備を行う。その成果を反映した質問紙を作成するための情報収集を行う。福岡県などでの聴き取り調査に向け,半構造化面接に向けた質問項目の検討を行い,聴き取りを試行する。それをもとに先行研究で用いた質問紙を修正し,小学校・中学校・高等学校の校長および教育相談担当者を対象に,教育相談の内容に対する認知・教育相談に関連する教師への方針の提示・教育相談に関する支援等についての調査を実施する。また,自治体教育行政担当窓口に,教育相談に関する管理職研修の調査を行い,実態と課題を整理する。併行して,国内外の実践事例と学校コンサルテーションに関する文献研究を行い,海外の実践家への調査を併せて,レビュー論文として「教育相談の推進に関する校長のリーダーシップの適切な実施の促進要因の検討」を作成する。こうした調査をもとに,教育相談プログラムづくりや関連した内容に関するリーダーシップのあり方に関する研修モデルを構想する。それをラウンドテーブルにおいて検討し,研修内容の充実に向けた示唆を得て,研修の充実をはかる。先行研究から,担当者への校長の認知が,校長の教育相談に関する判断とリーダーシップ行動に関わることが示された。こうした状況に関し,教育相談の推進に関わる担当者からの聴き取り調査を試行してきた。そのなかで近年の実践の動向として,課題は施策「チーム学校」の推進のなかで,より複雑であることが把握された。調査を実施する質問紙の作成においては,さらなる検討が必要であると考え,文献レビューの枠を広げ,管理職とスクール・カウンセリングの推進の2つの視点からの検討を進めている。また,教育相談担当者に向け,教育相談の体制作りに関する課題の聴き取り調査を行ってきた。そこで示されたものは,業務量の多さ・問題行動への対応など緊急性の高い事象への対処の必要性など,周辺の事象に関する課題と,教育相談の定義の難しさ・教育相談担当者の養成の難しさなど,本質的内容による課題との2つが確認できた点は,これまでの先行研究を裏付けるものであった。さらに,アジア地域のスクール・カウンセリング担当者との協働において,教員と教育相談を推進する者の間での役割分担の多様なあり方と,それぞれの専門性の多様なあり方が見えた。これらのことから,現時点で把握されていることは,担当者が教育相談を促進させる際の課題は先行研究と異なるものではないものの,学校がおかれている状況が大きく異なる。多職種の協働が求められ,教員の年齢構成の変化が著しい学校の現状など,置かれた状況が異なるといえる。このことが本研究を推進するにあたっての要配慮事項である。加えて,国外の実践状況から,これまでの役割分担と異なる実践のあり方を勘案することの可能性も示された。
有機化合物結晶の多形発現情報のデータベース化および新たな多形の発現法

有機物結晶を中心とした多形および多形間の転移(多形転移)現象について文献調査と実験的な研究を行った。まず、約500の物質に関する文献データを収集し、データベースの掲載項目と書式を決定し公表した。新たに購入した雰囲気制御機能をもつXRD/DSC装置に有機結晶多形の固相転移について、水分の影響と添加物の作用を検討した。さらに、遊星ボールミルを用いたグリシンの固相多形転移速度、アミノ酸を中心とする化合物を対象とする多形発現、ハロゲン化アルカリ金属塩結晶のメカノケミカル効果を明らかにした。有機物結晶を中心として多形および多形間の転移(多形転移)現象について文献調査と実験的な研究を行った。文献調査については、これまでの分とあわせて、約400の物質に関するデータを収集し、データベースの構築を開始した。データベースに掲載する項目を選定し、検索が可能な構成とした。掲載する項目に関しては、デルフト工科大学(オランダ)の研究チームとの意見交換を参考にして、最近関心が高まっているco-crystalの多形を加えることとした。また、新規に購入したXRD-DSC装置による測定を開始した。この結果については、整理次第学会誌および国際会議などにて公表する。今回は遊星ボールミルを用いた多形の固相転移速度に関する研究結果をまとめたので、H20年度に開催される査読付きの国際会議(晶析国際会議)にて発表する。また、医薬品であるテオフィリンおよびカフェインを用いた結晶多形の固相転移に関する研究を行い、学会誌(米国化学会と日本の化学工学会)に投稿し掲載された。特に、水分による転移速度の促進を定量的に解析した一連の研究成果は今後の固相転移の研究および医薬品関連の産業界に貢献するものと期待される。この成果を発展させるために、導入したXRD-DSC装置への期待が高まっており、研究計画にしたがって、これまでに多形の存在が知られている物質および多形の存在が疑問視または未確認の物質の多形に関する確認を行うと共に、はデルフト工科大学の研究チームの要請によるco-crystalの多形発現および同物質の多形転移に関する研究を精力的に展開する。約500の物質に関する文献データを収集し、データベースの掲載項目と書式を決定しデータ入力を開始した。これについては近く公表予定で、今後も継続する。新たに購入した雰囲気制御機能をもつXRD/DSC装置(リガク、UltimaIV)により多形を中心とした結晶構造の変化を測定した。医薬品であるテオフィリンおよび類似の分子構造をもつカフェインの結晶多形の固相転移について、水分の影響と添加物の作用を詳細に検討し、その成果を軽井沢で開催された分離技術国際会議および国内の学会で発表し、近くそれらをまとめて国際誌に投稿する予定である。遊星ボールミルを用いたグリシンの固相多形転移速度に関する研究結果をまとめ、オランダにて開催された晶析国際会議にて発表し国際的な学会誌に投稿中である。さらに、アミノ酸を中心とする化合物を対象とする多形発現を実験的に検討して新たな多形の発現を確認し、学会で報告した。さらに固相のメカノケミカル効果による結晶化現象の基礎としてハロゲン化アルカリ金属塩の2成分系の挙動を詳細に検討して、固溶体形成・置換反応の進行を解析し、化学工学会の英文誌に投稿し掲載決定となった。新たなテーマであるデルフト工科大学の研究チームとの共同研究によるco-crystalの多形発現およびco-crystalの多形転移に関する研究成果は既にニコチンアミドやカルバマゼピンを含む系の実験を終了しており、近く公表すべく準備中である。
内耳自己免疫傷害性疾患の発症機序の研究

本研究は再現性が高く、かつ詳細な免疫学的解析が可能な近交系実験動物での実験的自己免疫性迷路炎モデルを開発することを目的とした。サイクロフォスファマイドの前処置し、牛膜迷路抗原をフロイント完全アジュバントと混ぜ、全身皮下に単回感作すると一過性の炎症細胞浸潤が内耳のあらゆる領域で発生した。この反応は全例に起こり、12日目をピークとする。感作リンパ球の受動感作が成立する。多数のCD4陽性(ヘルパ-T細胞)でIL-2陽性、IFN-γ陽性細胞(Th1)が内リンパ嚢を中心に、感作4日目から観察最終日の35日目まで浸潤した。一方、極少数のCD8陽性細胞、細胞傷害性T細胞が感作10日目に浸潤し、早々に消退した。これらの結果、Th1細胞が実験的自己免疫性迷路炎の発症を即ち初期病態を介在すると示唆された。また繰り返し内耳抗原を感作すると内耳に対する抗体が産生された。ウエスタンブロット法では、感作動物の血清中には牛内耳抗原45kD、66kD、200kDを認識する抗体が全例に検出された。さらに感作動物の内耳組織、とくに血管条血管や骨迷路血管へのIgGの沈着を全例に認めた。これらの結果は頻回の抗原暴露で血清内耳抗体の産生があり、実験的自己免疫性迷路炎の慢性期における内耳自己抗体の病態への関与を示唆する。内耳免疫傷害の機序として一酸化窒素による傷害、アポトーシスによる変性、さらに交感性迷路炎発症を示唆する結果を得た。1)内耳自己免疫病の発症機序解明の糸口として、モデルに近交系マウス、抗原に牛膜迷路を用いて実験的自己免疫迷路炎モデルを開発した。初回感作実験では、感作後712日目に一過性のCD4陽性リンパ球を含む炎症細胞浸潤が蝸牛、前庭、内リンパ嚢にのみ、全例に発生した。対照群は無反応であった。追加感作実験では牛内耳成分と反応する数種の血清抗体を全例検出した。血清は牛内耳抗原66kD分子に反応したが、マウスの脳、腎、肝、肺由来蛋白の66kD分子、牛血清アルブミン、ヒト熱ショック蛋白70には反応しなかった。追加感作マウスの内耳組織に限りIgG局在を認めた。主たるIgG局在部位は血管条血管、骨迷路血管、蝸牛軸血管であった。今年度の研究で、牛内耳由来抗原の感作によってマウスに100%再現性のある細胞性免疫傷害型自己免疫迷路炎および液性免疫傷害型自己免疫迷路炎が誘導できた。これらの結果は内耳由来組織成分に種交差性で臓器特異的な抗原性蛋白の含有を示唆した。2)モルモット内リンパ嚢局所にKLH抗原によるIII型免疫反応を惹起させた結果、対側耳での一過性内リンパ水腫を形成した。さらに長期観察群血清に牛内耳成分66kD分子に反応する抗体を対照群を除く全例に認めた。この結果は内耳免疫傷害で暴露された内耳特定抗原に対する免疫反応の誘導を示唆した。はじめに:内耳局所での自己免疫傷害による疾患の病態および発症機序の解明、治療法開発を実験的自己免疫性迷路炎モデルの開発を通じて行うことを研究の目的とする。これまで雑系実験動物を用いたモデル開発の報告はあるが、いずれも再現性に劣り、また免疫学的解析には適していなかった。従って、再現性があり、詳細な免疫学的解析の可能なモデル動物の開発が望まれる。本研究においては、近交系動物であるC57BL/6マウスをモデル対象に選択し、研究を進めてきた。

内耳抗原には牛側頭骨膜迷路組織のSDS可溶性分画を用い、感作時にはSDSを取り除いて使用した。昨年度まで細胞性免疫傷害による自己免疫性迷路炎モデル作成を目指した。cycylophosphamide腹腔前投与し、そして2日後、抗原を完全アジュバントに混ぜ、全身皮下数カ所に感作したその結果、感作1-2週後をピークとするリンパ球、単球、多核球の浸潤遊走が内耳に限局して誘導された。また、神経組織変性や内リンパ水腫形成などの形態的傷害の発生も認めた。そこで、本年の研究においては、この迷路炎が自己免疫性迷路炎であること、そしてこの迷路炎の発症に関わるリンパ球の性状を明らかにする目的でこれら内耳へ浸潤遊走するリンパ球の表面抗原の解析を経時的に検索した。方法:これまでと同様にモデル動物を準備し、経時的に側頭骨を採取し、連続凍結切片標本を作製し、内意浸潤リンパ球の表面抗原を単クローン抗体を用いて免疫組織化学的に染色し、解析した。結果:正常内耳の蝸牛、前庭にはリンパ球は常在せず、唯一内リンパ嚢に極めて少数のCD11b、CD3、CD4、CD45R/B220細胞を半数の動物にみた。しかし、内耳抗原感作4日目には蝸牛、前庭、内リンパ嚢へのCD11b、CD3、CD4細胞の浸潤遊走がはじまり、7-10日目でピークとなり、CD4細胞は35日目でも内耳遊走が持続していた。本来の細胞傷害性リンパ球であるCD8a細胞は感作10日目に少数の一過性の内耳浸潤遊走にとどまった。B細胞であるCD45R/B220の蝸牛前庭への遊走は感作21日目以後であった。結論:本研究の結果は、この自己免疫性迷路炎の発生においてCD4リンパ球が細胞傷害性リンパ球の役割を担い、CD8aリンパ球はこの迷路炎の抑制に作用したと推察された。自己免疫傷害性内耳疾患の発症機序解明の目的で、実験的自己免疫性迷路炎の動物モデルを開発してきた。平成10-11年度の研究期間において、細胞性免疫が介在する自己免疫性迷路炎モデルを報告した。即ち、近交系マウスにサイクロフォスファマイドを感作2日前に腹腔注射し、牛内耳膜迷路抗原をフロイント完全アジュバントに混ぜ、1回感作する。感作4日目からリンパ球様細胞の浸潤が内耳、特に内リンパ嚢を中心として始まり、1週以後、蝸牛、前庭の外リンパ腔、内リンパ腔領域にも拡大し、12日以後徐々に消退する自己免疫性細胞性内耳免疫反応が誘導された。本年度は感作リンパ球による受動免疫の可能性をまず検討した。感作リンパ球5×10^7個の移入後、27日に内耳へのリンパ球浸潤を認めたことから、この反応はTリンパ球介在性自己免疫性迷路炎と推察された。さらにこの浸潤リンパ球の性状を免疫組織化学的に検討した結果、CD4陽性、IFN-γ陽性、IL-2陽性であるTh1リンパ球がこの反応の介在リンパ球であることが示唆された。一方、抗体介在性自己免疫性迷路炎モデル動物も内耳抗原の複数回感作により誘導可能であった。感作動物の血管条血管や骨迷路小血管に免疫グロブリンIgGの沈着が見られ、さらに45、66、200KD内耳抗原分子に反応する血清内耳抗体の産生が同定された。これらの結果は、自己免疫性迷路炎の初期ではT細胞介在性で、慢性期には抗体介在性が優性となる病態の変化が推察された。