hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性硬化症発症における遺伝子環境因子の役割及び国際比較

ヒトに関しての研究では獣畜動物が終宿主である抗酸菌のmycobacterium avium subspecies paratuberculosis (MAP)抗原とウシ結核菌由来のBCG抗原に対するIgG抗体産生に関してMS症例と視神経脊髄炎という他の類似疾患群、さらに健常人について検討しMSではMAPに対しての抗体産生が優位であり逆にBCGに対してのIgG抗体産生は低下していることが判明しScientific report 2017に報告した。さらにMAP2694 peptideに対する抗体産生がMS患者と他の神経疾患群と比較して髄液、および血清において優位である事を得、現在投稿中である。さらに動物実験ではMAPが実験的アレルギー性脳脊髄炎モデルであるEAEに対してどのように影響するかについてEAEをもちいた実験を各種行った。未だプレリミナリーであるが通常の免疫に使用するアジュバントとしての結核菌死菌にくらべてMAP由来の死菌はEAE重症度を増加させる傾向を得た。上記報告ですでに予防接種としてヒトに用いられているBCGがMS発症に対して抑制的に働く可能性を得たため、EAEを誘導する前にBCGを皮膚接種で感作させたB10PLマウスを比較対照として用い、EAEの臨床スコアー、液性因子解析、病理学的比較検討を行う準備も完成した。同時に2D2 transgenic miceというMOG35-55ペプチド特異的なT細胞受容体を遺伝子移入し自然にEAEを発症するモデル動物を繁殖させ、今後1年間の行動観察研究を行い発病予防効果について検討する。以上臨床から得た知見の基礎へのトランスレーション、それを又臨床へ結ぶリサーチを構築ができた。今後はその結果を学会報告および論文により情報提供し日本国民の健康維持に貢献する。29年度が最終年度であるため、記入しない。その際、同じmycobacteriaに属し、すでに結核予防のために臨床で結核の予防目的で日本国民に広く皮下接種されているBCGワクチンに対しての免疫応答がMS患者とそれ以外の対照患者血清を用いた。実際にはMAP, BCGそれぞれの抗原にたいしての特異的抗体が産生されているかどうかについて、MS患者とそれ以外の神経免疫疾患で比較検討した。preliminaryであるがMS患者においてMAPに対するIgG抗体陽性である症例が有意であることが判明した。また動物実験ではMAP、BCGぞれぞれの死菌が、T,B細胞などの獲得免疫、その他の自然免疫に対してどのように影響するかについて、免疫原性抗原の解析、またMS病態への関与をマウス実験的アレルギー性脳脊髄炎モデルであるEAE(experimental autoimmune encephalomyelopathy)で証明する事が必要である。過去に動物実験を行ったことの無いCossu Davideに技術指導を行い。白血球分画のフローサイトメトリー解析、液性因子解析が可能となった。合成ペプチドによる動物への能動免疫によりEAEの発症率も80%を超えて安定し、比較実験に使用できるシステムが樹立された。またリンパ球の調整、FACS、サイミジンを利用した細胞増殖アッセイ、液性因子解析キットも本年度の予算で購入し正確なデータを得るための基礎固めが完了した。初年度としてはまず検体を解析するための機器の整備立ち上げと、手技の確立である。順天堂大学免疫学教室との共同研究をおこなっており、関連設備としての必須の機器であるフローサイトメトリーの操作をまずマスターした。さらにサイトカイン、ケモカインなどの液性因子測定機器は当大学共同実験室で使用可能でありその手技も確立した。このようにmycobacteriumが本来持っているほ乳類に対しての免疫原性、自己免疫疾患への影響、MSの病態解析が実際のヒト検体と動物モデルを介してベッドとベンチをつないだ実験系で証明することができる準備ができたことは画期的である。

我々の推察では、ある遺伝子背景をもっている個人が経口ルートで抗酸菌に属するmycobacterium avium subspecies paratuberculosis (MAP)に感作されることが免疫寛容の破綻を引き起こす。そこでMAPがどのようにEAEに対して影響するかどうかについての実験を行う。ただしMAP生菌は当施設(SPF Specific Pathogen Free)では使用できないため、死菌を用いて脳脊髄炎惹起にはたして影響があるかについて検討が必要となる。そのためまずB10PLマウスに死菌の経口投与を行い消化管経由でMAP抗原に感作させる。同時に感作していないマウスを対照として使用しする。さらに我々の先行研究ではヒトにおいてウシ結核菌を利用してすでに予防接種としてヒトに用いられているBCGがMS発症に対して抑制的に働く可能性を得ている。よってBCGを皮膚から感作させたB10PLマウスも比較対照として用い、その後MOG35-55ペプチドによる能動免疫を行い発病動物の臨床スコアー、液性因子解析、病理学的比較検討を行う。同時に2D2 transgenic miceというMOG35-55ペプチド特異的なT細胞受容体を遺伝子移入することで、自然にEAEを発症するB10PLバックグラウンドのモデル動物を購入利用して、MAP死菌の経口感作とBCG接種による自然発症モデルの発症頻度、臨床スコアー、液性因子解析、病理学的比較検討を行う。ヒトに関しての研究ではさらに症例数を増やしMAP抗体陽性と陰性MS症例における抗体産生の差について解析し、それぞれの遺伝子背景の違いを明らかにする。その際にはヒト組織適合抗原の血清診断を行い統計解析する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
複合現実体験としての聖地巡礼：ルルドをはじめとする19世紀西欧における虚実の融合

19世紀ヨーロッパで相次いだ聖母マリアの出現事例の中で、圧倒的成功を収めたのがフランスのルルドである。本研究は、その要因を「観光」に見出し、19世紀以降の聖母出現が「観光」に適合する要素を有していた点で、それ以前とは質的に異なる事実を実証する。ここでいう「観光」とは虚実融合現象、そして、それを元に成立した特殊な共同体を指し、心霊主義に加え、コンテンツツーリズムを典型的事例とする。複合現実に基づく明日の観光の先取りと見做しうる三者は、テクノロジーの欠如を〈信〉によって補うことで可能となっていた。文献とアンケート調査により、この聖地の特異な魅力の根底に「観光」のメカニズムがあることを明らかにする。
感染防御におけるGalectin9の機能解明

Galectin9(Ga19)はマウス腹腔マクロファージ(Mφ)に対して、TNF-αとIL-6の生産を誘導し、樹状細胞に対してGa19は成熟または活性化を誘導することがわかった。また、肝臓Mφ細胞に対してはIL-12の生産を、好中球にはIL-6の生産を誘導し、自然免疫を高めることが示唆された。一方、生体内での機能に関して、我々はリポ多糖(LPS)刺激により腹腔Mφの細胞内でGa19が生産されやがて分泌されること、in vivoでのGa19の腹腔内投与により好中球の腹腔への集積が観察され、さらにGa19は集積してきた好中球にプロスタグランジンE_2の生産を誘導することにより、LPS投与によるTh1サイトカインの生産を抑制するのに対しTh2サイトカインは生産が亢進することがわかった。加えて、このTh1サイトカインの生産抑制により敗血症モデルの一つであるシュワルツマン反応においてGa19を投与したマウスはショック死を回避でき、この効果はレクチン活性に依存するものであった。これらの結果よりGa19は本来感染等により生体が病原菌由来成分に暴露された際に刺激を受けたMφより分泌され、過剰なTh1サイトカインの生産を抑制し生体を敗血症より保護する機能があると思われる。また、Ga19を強制発現させたGa19トランスジェニックマウスでは、通常のマウスよりシュワルツマン反応におけるショック死に耐性がみられた。サルモネラ菌弱毒株を大量に感染させる急性感染ではGa19の投与によりマウスはショック死を免れ生存できる。この結果から、Ga19によるTh1サイトカインの抑制や集積してくる好中球は菌の排除において急性感染時には有意に機能することがわかった。IL-6はコンカナバリンA投与による肝炎を抑制する作用があり、Ga19誘導好中球によるIL-6の生産が、調節因子となっているのではないかと考えられる。Galectin9(Gal9)はマウス腹腔macrophage(Mφ)に対して、TNF-αとIL-6の生産を誘導し、樹状細胞またはMφに対してGal9は成熟または活性化を誘導することがわかった。一方、生体内での機能に関して、我々はlipopolysaccharide(LPS)刺激により腹腔Mφの細胞内でGal9が生産されやがて分泌されること、in vivoでのGal9の腹腔内投与によりpolymorphonuclear neutrophil(PMN)の腹腔への集積が観察され、さらにGal9は集積してきたPMNにprostaglandin(PG)E_2の生産を誘導することにより、LPS投与によるThlサイトカイン(TNF-α,IL-12 p70 and IFN-γ)の生産を抑制するのに対しTh2サイトカイン(IL-4 and IL-10)は生産が亢進することがわかった。加えて、このThlサイトカインの生産抑制によりseptic shockモデルの一つであるgeneralized Shwartzman reactionにおいてGal9を投与したマウスはショック死を回避でき、この効果はレクチン活性に依存するものであった。これらの結果よりGal9は本来感染等により生体がpathogen由来成分に暴露された際に刺激を受けたMφ等免疫担当細胞より分泌され、過剰なTh1サイトカインの生産を抑制し生体をseptic shockより保護する機能があると思われる。実際にSalmonella choleraesuis弱毒株を大量に感染させる急性感染ではGal9の投与によりマウスはshock死を免れ生存できるが、慢性感染モデルである強毒株感染時おいてはむしろ生存期間を短縮させた。以上の結果から、Gal9によるTh1サイトカインの抑制や集積してくる調節性作用をもつPMNはpathogenの排除において急性感染時には有意に機能するが、慢性感染時には防御能力を低下させることがわかった。Salmonella強毒株感染による慢性感染時には、感染局所である腹腔に大量のPMNがとどまり、pathogenを排除するのに必要なMφの活性化を妨げている可能性が示唆された。

この結果から、Ga19によるTh1サイトカインの抑制や集積してくる好中球は菌の排除において急性感染時には有意に機能することがわかった。IL-6はコンカナバリンA投与による肝炎を抑制する作用があり、Ga19誘導好中球によるIL-6の生産が、調節因子となっているのではないかと考えられる。
都市の人工社会研究のためのオントロジーに基づく基礎モデルの構築

都市シミュレーションは,複雑な都市を理解し,よりよい都市を作るための方法論として,古くから研究されてきた。時代とともにその手法は発展し,近年ではマルチエージェントシステムを応用した,人工社会の可能性が検討され始めている。本研究では,(1)都市の人工社会モデルを構成するために必要な概念を関連する様々な学問領域から抽出し,それらの仕様書といえる都市ドメインオントロジーに整理統合する。(2)そしてその知的基盤に基づき,拡張性に優れ理解の容易な都市の基礎的な概念モデルを構築する。(3)さらに具体的なケーススタディとして基礎モデルを実体化した都市モデルを構築し,MAUSシミュレーターでシミュレートすることを目的としている。本年度は,都市構造に大きな影響を与え時空間的に変動する,都市の地価(地代)の決定メカニズムに関して,前年度に引き続き人工社会による都市モデルを構築し,土地供給者の収益や各種土地利用者の効用と,土地価格決定方法の関係や形成される都市構造の時間変化について分析した。今年度のモデルでは,土地の選定において割引率を考慮することや,土地供給エージェントの意思決定ルールを決定木で記述し,遺伝的プログラミングを用いて多目的最適化することを行った。また,都市社会学の代表的テキストである都市社会地理学から都市の住宅市場の需要面に関する研究に関して重要な語句を抽出し,溝口らによる既存のトップレベルオントロジーを元に,オントロジーエディタ法造を用いてそのオントロジーのプロトタイプを構築した。本年度は,都市計画,都市経済学,都市地理学,都市社会学,人口学などの代表的テキストや論文などから,都市の人工社会モデルの構築に有用な概念を抽出した。分析に際し、特にエージェントとなるエンティティ,行為,イベント,それらの関係,所有権などの制度概念,結果として生じる現象・問題などを,時間階層を意識しつつ抽出した。その結果を踏まえ,特に都市構造に大きな影響を与えると考えられる都市の経済原理に着目し,時間発展する簡単な1次元都市モデルを構築した。エージェントは,地代を決定する土地所有エージェントと,家計,事務所,製造業者からなる土地需要エージェントである。土地所有エージェントは,各期ごとに土地の効用に基づき土地の賃貸価格を決定し提示する。土地需要エージェントは,CBDまでの距離と他のエージェントの立地で変化する正/負の外部性から計算される各土地の効用を比較し,地代が支払い可能な範囲内で最も効用の高い土地に立地するものとする。3次元のルールテーブルで表現される土地供給エージェントの価格決定ルールを,都市に立地可能な土地需要エージェントの数,土地供給エージェントの地代収入,土地需要エージェントの効用の,計3つの評価軸により,多目的遺伝的アルゴリズムを用いて進化させた。その結果,不確実性を有した都市発展過程において,各主体の効用を増加させることができる地代決定ルールが,進化的に獲得された。上記の研究成果は,雑誌論文1で発表予定のほか,日本建築学会計画系論文集に投稿予定である。都市構造に大きな影響を与え時空間的に変動する,都市の地価(地代)の決定メカニズムに関して,人工社会による単純な都市モデルを構築し,土地供給者の収益や各種土地利用者の効用と,土地価格決定方法の関係や形成される都市構造の時間変化について分析を行った。モデルの概要を説明する。都市空間は1次元の格子空間とし,都市中心部(CBD)と郊外からなる。都市を構成する主体として,都市活動を行う事務所,工場,住宅の3種類の主体からなる土地需要エージェントと,土地を所有し土地需要エージェントに土地を賃貸する土地供給エージェントの2種類を用意する。土地市場はすべて賃貸市場とする。最初は何もない都市空間からスタートし,土地需要エージェントが外部から投入され都市が拡大する。土地需要エージェントの目的は,自分の支払い可能な地代の範囲内で,できるだけ効用(CBDへの近接性と周辺環境の状態)の高い場所に立地すること,土地供給エージェントの目的は,できるだけ多くの地代収入を獲得することである。この両者の目的を満たす土地供給エージェントの地代決定ルールを,最初の研究ではテーブル形式で記述し,多目的GAで最適化した研究を最初に行い,キャピタルゲインを意図した価格形成がなされることを確認した。さらに次の研究では,地代決定ルールを決定木で記述し,遺伝的プログラミングを用いてその構造を最適化する研究を行い,ルールの収束性の上昇を確認した。さらに,よりミクロレベルで都市の設計方法論の研究として,不整形性を意図した都市の宅地の区画分割に関する研究を行った。ここでは,個々の街区を分子動力学法と反復局所探索法により分散的に配置することを行い,与えられた指標を満足する不整形な区画割を獲得する基礎的アルゴリズムを構築した。

今年度のモデルでは,土地の選定において割引率を考慮することや,土地供給エージェントの意思決定ルールを決定木で記述し,遺伝的プログラミングを用いて多目的最適化することを行った。また,都市社会学の代表的テキストである都市社会地理学から都市の住宅市場の需要面に関する研究に関して重要な語句を抽出し,溝口らによる既存のトップレベルオントロジーを元に,オントロジーエディタ法造を用いてそのオントロジーのプロトタイプを構築した。
理論的アプローチによる遷移金属を含む生体内化学反応の機構解明

溶液内で起こる様々な化学過程において、溶質分子の電子状態が溶媒和によって変化し、気相(孤立系)における化学過程とは全く異なった様相を呈する事例は数多い。このため、溶媒和効果を電子状態理論に取り入れる試みが近年盛んになってきた。RISM-SCF法は、電子状態理論と分子性液体の積分方程式理論(RISM)を組み合わせ、両者を無矛盾に解く方法であり、これまで様々な溶液内化学現象の説明に成功してきた。同法が他の類似理論に比較して優れている点は多々あるが、中でもとりわけ重要なのは、溶媒和の詳細を分子レベルの詳細な情報として得られる点である。多くの生体内分子やそこでの化学過程を実験的手法で追跡する場合、分子レベルの情報を直接得ることは一般には非常に困難である。NMR化学シフトや反応速度、溶媒再配置エネルギーなどの種々の観測量を手がかりとして、間接的情報から現象を理解することになる。この研究課題では、従来不可能であった、こうした観測量を直接予測できる理論の構築を行って実際の化学系へ応用することで、その有効性を示した。(1)溶液内分子のNMR化学シフト理論の構築:RISM-SCF法を基に、溶液内分子の化学シフトを第一原理から予測する方法を開発し、実際の化学系へ応用してその有効性を示した。本研究で開発した理論は、非経験的に、溶媒和構造と、その溶媒和構造のもとでの核遮蔽定数を得ることができる世界で初めての理論である。また、本理論では、核遮蔽定数の溶媒、圧力、温度依存性を得ることができるが、同様のことが可能な理論は現在の所、他に提案されていない。(2)RISMは元来平衡状態にある液体のための理論であるが、Chongらによって提案された方法で、非平衡状態までも記述することが可能である。そこで、同法とRISM-SCF法を組み合わせることで、溶媒ゆらぎに沿った自由エネルギー面を計算し、[Ru(NH3)6]2_+/3_+の酸化還元過程に伴う溶媒再配向について考察した。生理現象を分子レベルで理解することは、化学・物理学・生物学から哲学にまで渡る学際的な問題である。近年、蛋白質やDNAを高い機能性を持つ分子として捉え、物理化学的な立場から理解しようとする実験・理論両面からの様々な試みがなされている。理論側に於ては古典力学で生体内分子をモデル化したシミュレーション手法による研究が盛んであるが、生体内反応には古典論的観点だけでは理解できないものも多い。光合成過程に於ける光化学反応・電荷移動などは量子化学的な観点が不可欠な典型的な例であろう。加えて、多くの生体内分子は水中で安定に存在し、機能発現しているのでこれらの効果を無視することができない。つまり、量子化学的観点と溶媒和効果の観点は、生体内反応の理解を深めるための重要な鍵であると言える。以上の観点から、本年度は溶媒中の生体(大型)分子を取り扱うためのQM/MM法の開発を行うとともに、(1)量子化学的自由度と溶媒和効果の結合についての理解を深める、(2)生体内分子をプローブする上で、もっともポピュラーで有力な手法の一つである、NMR化学シフトを溶液内分子について非経験的に予測できる方法を開発した。(1)基本的な分子の水和過程に伴う、電子構造・分子構造の変化や水和構造について調べた。その結果、直感的・古典的な水和の理解がしばしば破綻をきたし、本研究課題で用いる、RISM-SCF法による分子レベルの水和の取り扱いが、現象の理解の上で本質的に必要不可欠であることが分かった。(2)今回開発した新しい方法が、温度や密度などの溶液の熱力学条件の変化に対して実験結果を正しく再現する極めて有効な方法であることが分かった。

そこで、同法とRISM-SCF法を組み合わせることで、溶媒ゆらぎに沿った自由エネルギー面を計算し、[Ru(NH3)6]2_+/3_+の酸化還元過程に伴う溶媒再配向について考察した。
アコヤガイの貝殻白色化原因遺伝子の同定とゲノム編集技術の開発

アコヤガイによって作られる養殖真珠は日本でもっとも重要な水産資源の一つである。アコヤガイの突然変異で、貝殻に色素沈着が起らない、白色貝が知られている。白色貝は純白の真珠をつくるのに利用されるため、真珠養殖業で需要が高いが、貝殻白色化の分子メカニズムは不明である。本研究では、遺伝子ノックダウンによる遺伝子機能阻害実験を行うことで、貝殻白色化に直接関与する原因遺伝子を同定する。さらに、二枚貝で初となるゲノム編集技術を確立するとともに、白色アコヤガイ系統の作出を目指す。アコヤガイの貝殻白色化原因遺伝子の特定を行うため、vivo morpholinoによる遺伝子ノックダウン実験の条件検討を行った。候補遺伝子を標的としたvivo morpholinoオリゴを設計し、これを加えた海水中でアコヤガイ幼生の初期発生飼育を行った。今年度の実験では、試験区・コントロール区ともに幼生の発生率が十分でなかったため、vivo morpholinoの効果を検証することはできなかった。また、アコヤガイのゲノム編集を行うための準備として、卵巣にガイドRNA・Cas9 Nuclease複合体をリポフェクション試薬とともに注入し、処理した卵を用いて人工受精を行い、閉鎖系水槽設備での発生および幼生の飼育を行った。そして、実験処理した卵でも正常な受精・発生が可能であること、閉鎖環境においても長期間の飼育が可能であることを確認した。まず、貝殻白色化原因候補の遺伝子のcDNA配列および遺伝子モデルの配列をもとに、開始コドン周辺を標的としたvivo morpholinoを設計した。海産無脊椎動物において、vivo morpholinoを添加した海水中で初期発生胚を飼育することで、幼生の遺伝子ノックダウンが可能であることが報告されている。そこで、vivo morpholinoを加えた海水中でアコヤガイ幼生の初期発生飼育を行った。今年度の実験では、試験区・コントロール区ともに幼生の発生率が十分でなかったため、vivo morpholinoによる遺伝子機能阻害の効果を検証することはできなかった。アコヤガイのゲノム編集技術を確立するため、ゲノム編集実験に用いる試薬の生体への導入方法と、ゲノム編集を行った動物を閉鎖系水槽で飼育するための設備の検討を行った。まず、成熟したアコヤガイの卵巣にガイドRNA・Cas9 Nuclease複合体をリポフェクション試薬とともに注入した。実験処理したアコヤガイは1週間、閉鎖系水槽内で養生した後、人工授精に用いた。実験処理により養生中に死亡したり、顕著に受精率が低下した個体は観察されなかった。また、実験処理後に得られた受精卵は閉鎖環境においても正常発生と成長がみられ、長期間の飼育が可能であることを確認した。今年度のvivo morpholinoによる遺伝子ノックダウン実験では、幼生の発生率が十分でなかった。試験区だけでなくコントロール区でも十分な発生が見られなかったため、原因はvivo morpholinoによるものではなく、実験に用いたアコヤガイの状態や飼育方法に問題があったと考えられる。今回の実験では、海水1mL中で発生を行ったが、少量の海水では温度変化や海水中の酸素濃度の低下などが懸念され、これが正常発生率の低下に影響した可能性がある。次年度は、飼育する海水の容量を増やすなどの条件検討を行う。ゲノム編集実験については、今年度に実施し実験処理法でも動物の発生と飼育が可能であることが確認された。次年度は、ポジティブオントロールとして、蛍光タンパク質やプラスミドを卵へ導入し、導入効率の検討を行う。さらに、貝殻白色化原因候補の遺伝子のゲノム配列を標的としたガイドRNAを設計し、これをゲノム編集実験に用いる。そして、貝の表現型(貝殻の色に変異が見られるかどうか)や、PCRとシーケンシングによりゲノム編集の効率を検討する。

海産無脊椎動物において、vivo morpholinoを添加した海水中で初期発生胚を飼育することで、幼生の遺伝子ノックダウンが可能であることが報告されている。そこで、vivo morpholinoを加えた海水中でアコヤガイ幼生の初期発生飼育を行った。今年度の実験では、試験区・コントロール区ともに幼生の発生率が十分でなかったため、vivo morpholinoによる遺伝子機能阻害の効果を検証することはできなかった。アコヤガイのゲノム編集技術を確立するため、ゲノム編集実験に用いる試薬の生体への導入方法と、ゲノム編集を行った動物を閉鎖系水槽で飼育するための設備の検討を行った。まず、成熟したアコヤガイの卵巣にガイドRNA・Cas9 Nuclease複合体をリポフェクション試薬とともに注入した。実験処理したアコヤガイは1週間、閉鎖系水槽内で養生した後、人工授精に用いた。実験処理により養生中に死亡したり、顕著に受精率が低下した個体は観察されなかった。また、実験処理後に得られた受精卵は閉鎖環境においても正常発生と成長がみられ、長期間の飼育が可能であることを確認した。今年度のvivo morpholinoによる遺伝子ノックダウン実験では、幼生の発生率が十分でなかった。試験区だけでなくコントロール区でも十分な発生が見られなかったため、原因はvivo morpholinoによるものではなく、実験に用いたアコヤガイの状態や飼育方法に問題があったと考えられる。今回の実験では、海水1mL中で発生を行ったが、少量の海水では温度変化や海水中の酸素濃度の低下などが懸念され、これが正常発生率の低下に影響した可能性がある。次年度は、飼育する海水の容量を増やすなどの条件検討を行う。ゲノム編集実験については、今年度に実施し実験処理法でも動物の発生と飼育が可能であることが確認された。次年度は、ポジティブオントロールとして、蛍光タンパク質やプラスミドを卵へ導入し、導入効率の検討を行う。さらに、貝殻白色化原因候補の遺伝子のゲノム配列を標的としたガイドRNAを設計し、これをゲノム編集実験に用いる。そして、貝の表現型(貝殻の色に変異が見られるかどうか)や、PCRとシーケンシングによりゲノム編集の効率を検討する。今年度の実験に使用した試薬の費用が、当初の計画よりも抑えられたため。
変数概念を軸とした算数・数学連携カリキュラムの開発：認知的ツールとして文字式

平成30年度は、前年度の課題も受けて次のような作業を行った:(1)文字の利用に関連する諸単元の検討を、パターンの科学の観点から行った;(2) (1)の結果及び平成29年度に収集された中学校の関数領域の授業のデータについての考察からカリキュラムの基本構造を設定するとともに、それに基づき中学校1年「比例と反比例」単元の活動系列の開発を行った;(3) (2)で開発した活動系列をベースとした授業案を構想し、実際に中学校において1単元の授業を実施し、そのようすをビデオに記録した。(1)については、算数における文字の前段階の学習から中学校での文字の利用に渡る期間の教科書での文字等の扱われ方を、「パターンの記述からパターンの対象化への移行」を観点として分析を行った。その結果、具体的場面中の変量を文字等で「記述する」経験は小学校2年以降で豊富に見られるのに対し、それが自立した「考察の対象」となる移行については教科書で明確に設定されていないことが示された。また平成29年度に収集された中学校でのデータの考察から、関数概念においても、場面中の変量間の関係を「記述する」関数から「考察の対象」としての関数への移行が授業において明確でなく、しかも生徒も記述レベルか対象レベルかにより対応が異なることが見られた。これらの結果を考慮し、変数について記述レベルから対象レベルへの移行を意図的に設定し、その移行をもとに関数概念についても対象レベルへの移行を促すことを基本的な方針とした活動系列を、小学校算数と中学校数学の移行に当たる中学校1年「比例と反比例」単元について開発した。そして移行を基本構造として1単元の授業を実施した。その際、コンピュータによる関数の動的提示やタブレットを用いて生徒が関数を操作できるアプレットの利用を採り入れ、授業と活動のようすをビデオカメラにより記録した。本研究は、小学校の割合などの乗法構造に関わる諸単元、中学校の方程式、中学校の関数の諸単元を変数および擬変数のアイデアを中心に据えることで緊密に関連させ、場面を処理する認知的ツールとしての文字式および関数概念の発達をより統合的かつスムーズに促進するカリキュラムの開発を目指すことである。平成28年度においては次のような作業が試みられた:(1)先行研究を、変数概念を軸とした捉え方として読み替えること;(2)中等教育における文字式や方程式の指導のFunctional Approachの諸研究、および初等教育におけるEarly Algebraの諸研究を調査し、これも変数概念からの捉え直しを行う;(3)中学校の関数と方程式の学習を関連させて扱うことに関わる国内の先行研究を調査する。具体的には次のような作業を行った。(1)については平成28年度は小学校5年の乗法構造に関わる授業60時間の参観を通して、乗法構造の指導に関わる枠組みを変数の視点から読み替えることを試みた。(2)についてはFunctional Approachを採用する先行研究の調査を行い、関数と方程式の融合に加え、場面の探究として変数のアイデアを利用する側面が重視されていたことを見出した。(3)については現在、関連した取り組みを行う鳥取大学とその附属中学校に対する調査を行い、特に中学校において実際の授業5時間の参観を行った。さらに事後に関係者への聞き取りを行い、方程式と関数とを変数を軸として融合することは、ICTの利用を採り入れることで中学生でも十分可能であること、またそれによる混乱などは生じていないことが確認された。またわが国の現代化の時期の中学校数学の教科書を調査した結果、その中で現在よりも方程式と関数とを融合した扱い方がされていたこと、あるいは方程式を変数概念により規定することも行われていたことが見出された。平成28年度の研究計画は、各種先行研究(申請者による,Algebraの学習関係、わが国における先行する実践)を変数の観点から吟味し、関連する諸単元をより統合的に関連させるための基礎的知見を得ることにあった。この目標はさらに概要で述べた3つの作業に具体化されたが、そのうち(2)についてはAlgebraの学習に対しFunctional Approachを採る先行研究については検討が進められ、それが単に文字式や方程式の学習において関数や変数の見方を導入するというだけでなく、変数の視点から直面する場面を分析し、場面の理解を重視するアプローチであることが見出され、それにより申請者による先行研究と接続しやすいものであることが確認された。しかしEarly Algebraに関わる先行研究についての調査は十分に行うことができなかった。(3)については鳥取大学および同附属中学校への調査を行い、関数と方程式を融合した授業の実際について調べるとともに、教科書図書館での調査により、わが国の数学教育現代化の時期の教科書を中心に、変数の観点からの方程式の扱い、関数と方程式の融合の扱いについて過去の実践についても調査し、その成果を論文の形にまとめることができた。(1)については小学校5年1クラスの算数について、特に単位量あたりの大きさ、割合、比例などの授業を中心に60時間の記録を行った。実際の授業での学習者の様子を調べることで、乗法構造をテーマとした申請者による先行研究を、改めて変数の観点から吟味する手立てにしようとしたものであるが、ビデオ記録の分析がまだ十分に進んでおらず、そのため先行研究の再検討についても十分に行えていない。以上の進捗状況に鑑み、報告のような達成であると考える。本研究は、変数の概念を軸として小学校高学年の数量関係から中学校の文字を利用する諸単元についてのカリキュラムの開発を目指すことである。平成29年度においては、前年度の課題も受けて次のような作業が試みられた:

(1)前年度に記録された授業のデータについて、変数の観点からの考察を進め、乗法構造の学習を変数の観点から捉え、その知見を本研究の枠組みに組み込むこと;(2)関数領域以外の変数の取扱いを視野に入れて文字に関わる諸単元の取扱いを考察すること;(3)中学校の授業記録を収集すること。具体的には次のように作業を行った。(1)については平成28年度に小学校5年のクラスで記録した60時間分のデータのうち、特に「単位量あたりの大きさ」の単元についての分析考察を進めた。その際に、変数の前段階としての変量の概念を適用し、単位量あたりの大きさがある種の変量を表現するものであるとの立場からビデオデータの考察を進め、その変量を学習者に意識してもらうための支援のあり方に関わる知見を得た。(2)については、(3)で述べる中学校の授業記録のうち、1次方程式単元の分析を進め、教師の指導だけでなく学習者の思考の中にも変数的な扱いが自然に見られることを見出した。方程式の解法を学習する前の段階だけでなく、解法の学習後であっても、未知数に当たる量を変数的に扱い問題場面の様子を把握することが、中学生により自発的に行われていた。ここから、Functional Approachで提唱された思考過程は、学習者にとってむしろ自然な思考の仕方であることが示唆された。(3)については中学校2年および3年の関数単元の授業をそれぞれ17時間、20時間ビデオカメラを用いて記録するとともに、中学校1年の文字に関わる3単元(文字式、1次方程式、比例と反比例)の授業を合計44時間分、ビデオカメラで記録を行った。平成29年度の研究計画としては、Early Algebraの先行研究の検討、文字に関係する諸単元の分析、平成28年度に記録したデータの分析、および中学校の授業に関わるデータの収集であった。このうちEarly Algebraの先行研究の検討についてはまだ作業が遅れているが、実績の概要で述べたように、他の3つの目標については概ね計画に沿って進んでいる。中学校の授業に関わるデータについては、関数領域の授業を中心に、文字を用いる授業5単元分、総計81時間分の授業をビデオカメラで記録することができた。さらにそのうち、1次方程式の単元と反比例の学習に関わる部分については、既に分析・考察が進められており、一部結果をまとめることができた。特に反比例の学習の部分の分析からは、パターンの科学に基づく数学教育の枠組みによって生徒の直面する困難を解釈するというアイデアが得られ、これを変数概念の理解に援用するという1つの可能性が開かれた。文字の利用に関連する諸単元(文字式の学習、方程式の学習)については、現代化期の教科書についてこれらの諸単元を分析するという作業には遅れが見られるものの、逆に中学校で記録された授業のデータの分析・考察については計画を前倒しして行うことになり、結果として方程式単元における授業や生徒の思考の中の変数的扱いを見出すことができた。これらの知見は、本研究が目指すカリキュラムの開発に資する情報であり、当初の見通しとは少し異なるものの、計画の進展に当たると考えられる。
小さな頸部リンパ節の診断法の確立:FDG-PETおよび超音波ドプラ法による検討

口腔扁平上皮癌5例の転移リンパ節(46ヶ)の病理組織標本において,転移による変性とFDG-PET像を比較検討した.小さなリンパ節でもPETにて集積を示したものは,病理組織学的にも壊死,血管増生,角化変性の領域が大きかった.口腔扁平上皮癌53例の摘出リンパ節において,転移の有無,長径および内部性状を記録した.転移の有無は病理組織学的結果によった.中心壊死は転移リンパ節の38%,非転移リンパ節の0.3%,角化は転移リンパ節の24%,非転移リンパ節の1%,Hilum構造の消失は転移リンパ節の77%,非転移リンパ節の7%であった.いずれの所見も転移・非転移リンパ節の両群問に有意差を認めた(Chi-square test, P<0.01).転移リンパ節についてサイズによって,内部性状の変化がみられる頻度が異なるかどうかを検討した.中心壊死は長径≧15mm群の60%,小さな転移リンパ節(長径<15mm)群の27%であり,小さなリンパ節では有意にその頻度は減少した(Chi-squaretest, P<0.001).角化の頻度は,長径≧15m田群の35%,小さな転移リンパ節群の18%であり,両群間において有意差はみられなかった.Hilum構造の消失の頻度は,長径≧15mm群の88%,小さな転移リンパ節群の71%であり両群間に有意差がみられた(Chi-square test, P=0.049).超音波ドプラ像においてリンパ節内部の血流パターンの頻度を転移リンパ節・非転移リンパ節間で比較した.Hilarは転移リンパ節の18%,非転移リンパ節の52%,Peripheralは転移リンパ節の17%,非転移リンパ節の1%,Internalは転移リンパ節の31%,非転移リンパ節の1%にみられた.Hilar, Peripheral, Internalの血流パターンを示す頻度は,転移・非転移リンパ節の両群間において有意差を認めた(Chi-square test,いずれもp<0.001).口腔扁平上皮癌5例の転移リンパ節(46ヶ)の病理組織標本において,転移による変性とFDG-PET像を比較検討した.小さなリンパ節でもPETにて集積を示したものは,病理組織学的にも壊死,血管増生,角化変性の領域が大きかった.口腔扁平上皮癌53例の摘出リンパ節において,転移の有無,長径および内部性状を記録した.転移の有無は病理組織学的結果によった.中心壊死は転移リンパ節の38%,非転移リンパ節の0.3%,角化は転移リンパ節の24%,非転移リンパ節の1%,Hilum構造の消失は転移リンパ節の77%,非転移リンパ節の7%であった.いずれの所見も転移・非転移リンパ節の両群問に有意差を認めた(Chi-square test, P<0.01).転移リンパ節についてサイズによって,内部性状の変化がみられる頻度が異なるかどうかを検討した.中心壊死は長径≧15mm群の60%,小さな転移リンパ節(長径<15mm)群の27%であり,小さなリンパ節では有意にその頻度は減少した(Chi-squaretest, P<0.001).角化の頻度は,長径≧15m田群の35%,小さな転移リンパ節群の18%であり,両群間において有意差はみられなかった.Hilum構造の消失の頻度は,長径≧15mm群の88%,小さな転移リンパ節群の71%であり両群間に有意差がみられた(Chi-square test, P=0.049).超音波ドプラ像においてリンパ節内部の血流パターンの頻度を転移リンパ節・非転移リンパ節間で比較した.Hilarは転移リンパ節の18%,非転移リンパ節の52%,Peripheralは転移リンパ節の17%,非転移リンパ節の1%,Internalは転移リンパ節の31%,非転移リンパ節の1%にみられた.Hilar, Peripheral, Internalの血流パターンを示す頻度は,転移・非転移リンパ節の両群間において有意差を認めた(Chi-square test,いずれもp<0.001).口腔扁平上皮癌において転移性頚部リンパ節の短径を,原発部位および頚部レベル毎に検討した.頚部郭清術が施行され頚部リンパ節転移が確認できた36例(45頚部)を対象とした.頚部レベルはSomらの基準(2000,AJR)を参照した.リンパ節の短径はCT画像上で計測した.舌癌11例(14頚部)のうち,7頚部はレベルIIを含む領域に,3頚部はIBを含む領域に,1頚部はIII以降に,残り3頚部は舌骨外側部(顎下リンパ節よりも下方深側で,顎二腹筋や舌骨舌筋よりも下方,頚動脈よりも前方の領域)にリンパ節転移がみられた.上顎歯肉癌6例(8頚部)および下顎歯肉癌7例(8頚部)はレベルIIかつ/あるいはIBに,口腔底癌3例(5頚部)および頬粘膜癌9例(9頚部)はIBを含む領域にリンパ節転移がみられた.転移性頚部リンパ節の短径はmedian 9mm(3mm30mmであった.

原発部位毎に頚部リンパ節の短径を検討した結果,舌癌では短径median 9.5mm,上顎歯肉癌10mm,下顎歯肉癌12mm,口腔底癌7.5mm,頬粘膜癌6.5mmであり,原発部位による群間に短径の有意差はみられなかった.頚部レベル毎にリンパ節短径を検討した結果,レベルIAでは短径median 6mm,IB 10mm,II 10mm,III 6mm,IV 5mmであり,頚部レベルによる群間に短径の有意差はみられなかった.次に口腔扁平上皮癌患者10例においてFDG-PETによる頚部リンパ節の診断能を検討した.PETの集積はSUV(Standardized Uptake Value)により評価した.リンパ節短径はMR画像上で計測した.転移・非転移の評価は病理組織結果によった。PETによる頚部リンパ節の検出率は転移リンパ節において74%,非転移リンパ節では23%であった。SUVは転移リンパ節において平均5.6,非転移リンパ節では2.4であり、両群のSUVに有意差を認めた。SUVのしきい値を3とした時,sensitivity 76%,specificity 72%,accuracy 75%であった.短径15mm以上のものはすべて陽性であり,短径10mm未満のものでもSUVが高値を示すものは陽性であった.MR画像上central necrosisを認めるものは短径が小さくてもSUV高値を示した.口腔扁平上皮癌5例の転移リンパ節(46ヶ)の病理組織標本において,転移による変性とFDG-PET像を比較検討した.小さなリンパ節でもPETにて集積を示したものは,病理組織学的にも壊死,血管増生,角化変性の領域が大きかった.口腔扁平上皮癌53例の摘出リンパ節において,転移の有無,長径および内部性状を記録した.転移の有無は病埋組織学的結果によった.中心壊死は転移リンパ節の38%,非転移リンパ節の0.3%,角化は転移リンパ節の24%,非転移リンパ節の1%,Hilum構造の消失は転移リンパ節の77%,非転移リンパ節の7%であった.いずれの所見も転移・非転移リンパ節の両群間に有意差を認めた(Chi-squaretest, P<0.01).転移リンパ節についてサイズによって,内部性状の変化がみられる頻度が異なるかどうかを検討した.中心壊死は長径≧15mm群の60%,小さな転移リンパ節(長径<15mm)群の27%であり,小さなリンパ節では有意にその頻度は減少した(Chi-squaretest, P<0.001).角化の頻度は,長径≧15mm群の35%,小さな転移リンパ節群の18%であり,両群間において有意差はみられなかった.Hilum構造の消失の頻度は,長径≧15mm群の88%,小さな転移リンパ節群の71%であり両群間に有意差がみられた(Chi-square test, P=0.049).超音波ドプラ像においてリンパ節内部の血流パターンの頻度を転移リンパ節・非転移リンパ節間で比較した.Hilarは転移リンパ節の18%,非転移リンパ節の52%,Peripheralは転移リンパ節の17%,非転移リンパ節の1%,Internalは転移リンパ節の31%,非転移リンパ節の1%にみられた.Hilar, Peripheral, Interna玉の血流パターンを示す頻度は,転移・非転移リンパ節の両群間において有意差を認めた(Chi-squaretest,いずれもp<0.001).
非線形解析とその応用

1.今回のプロジェクトは、千葉大学の解析関係教官を中心とした23名の研究者で組織されており、非線形な現象への体系的アプローチを試み、各分野でなされつつあるバラバラな研究を総合的にとらえ、将来への展望を切り開こうとして計画実行されたものである。各分担者は、それぞれの専門の分野における非線形な現象等について、いろいろなシンポジュウや研究集会等に出席して、全国の多くの研究者との討論等を通じて、これまでに為されてきた数々の研究についての情報を収集・整理した結果、分担者各自が研究成果としてまとめ、論文等として公表してきた。研究の具体的成果については、研究範囲が多様にわたるため、ここでは述べることが出来ない。後の研究発表欄を参照されたい。2.非線形の問題は、最近になってようやく研究され始めたばかりであり、我々の得た成果・情報は、非線形現象の多様さに比べて、微々たるものであることがこの共同研究を通じて痛感された。今回、他分野の分担者の助けと援助によって、各自の研究方法の上に、従来とは異なる視点が加えられ、個人の限界を打破する突破口とならんとしつつある。今回の研究を通じて、単独では得られない新しい視点と観点が得られ、改めて共同研究の大切さを実感させられた。3.次年度以降も今回と同様の内容と目的をもって、継続的にこの種のプロジェクトを組んで研究を続けることの必要性を痛感した。今回の得られた有形無形の成果を無駄にすることのないよう、今後も継続に取り組んで行きたい。2年間に渡っての財政的支援に対して心より感謝したい。I.各分担者の専門の分野における非線形な現象について、いろいろなシンポジュウや研究集会等に出席した、全国の多くの研究者との討論等を通じて、これまでに為されてきた数々の研究についての情報を収集・整理した。それらを他分野の分担者と共に数度にわたって検討し、同一、類似のものに、整理、分類した。また、一同で、同一、類似の現象がどの分野においてどのように研究されてきたかを整理・検討した。この過程で、後に述べられるところの多くの研究成果が得られた。こうして、昨年度始めに計画された、初期の目的はほぼ達成されたと思う。非線形の問題は、最近になってようやく研究され始めたばかりであり、我々の得た成果・情報は、非線形現象の多様さに比べて、微々たるものであることがこの共同研究を通じて痛感された。この研究を通して、共同で協力し助言しあった。単独では得られない新しい視点が得られ、改めて共同研究の大切さを実感させられた。各大学、各研究機関において、私たちと同様な主旨で、非線形問題が扱われつつある。ぶんたん者の度々の出張によって、今年度も多くの役立つ情報が得られたが、更に、より広範な研究者からの助言とアドヴァイスが必要であることがわかってきた。次年度も継続して多くの情報をあつめ、得られた成果を公表して、今後の研究の進展に寄与したい。1.昨年に引続き、各分担者の専門の分野における非線形な現象について、いろいろなシンポジュウや研究集会等に出席して、全国の多くの研究者との討論等を通じて、これまでに為されてきた数々の研究についての情報を収集・整理した。これらの結果を踏まえて、分担者が研究成果としてまとめ、論文等として公表された。こうして、始めに計画された今回のプロジェクトの目的はほぼ達成されたと思う。

2.非線形の問題は、最近になってようやく研究され始めたばかりであり、我々の得た成果・情報は、非線形現象の多様さに比べて、微々たるものであることがこの共同研究を通じて痛感された。今回、他分野の分担者の助けと援助によって、各自の研究方法の上に、従来とは異なる視点が加えられ、個人の限界を打破する突破口とならんとしつつある。今回の研究を通して、単独では得られない新しい視点と観点が得られ、改めて共同研究の大切さを実感させられた。3.各大学、各研究機関において、私たちと同様な主旨で、非線形問題が扱われつつある。分担者の度々の出張によって、多くの役立つ情報が得られたが、更に、外国を含むより広範な研究者からの助言とアドヴァイスが必要不可欠であることがわかった。この意味において、今年度より科研で外国出張が認められるようになったことは大変に喜ばしいことである。4.次年度以降も今回と同様の内容と目的をもって、継続的にこの種のプロジェクトを組んで研究を続けることの必要性を痛感した。今回の得られた有形無形の成果を無駄にすることのないよう、今後も継続に取り組んで行きたい。2年間に渡っての財政的支持に対して心より感謝したい。
天然ラージ・リボザイムを用いたシグナル多重増幅・並列処理RNAデバイスの創成

リボザイムの分子デバイス素材としての可能性に注目し、少量の入力シグナルを増幅して出力する分子デバイス・コンポーネントの構築を、GIリボザイムのモジュール性と自己スプライシング反応を活用して取り組んだ。増幅モジュール、出力モジュール、入力モジュールについて、それぞれ以下の研究成果を得た。(1)増幅モジュールについては、GIリボザイム(Rz)のP5アクチベータRNA配列をエキソンとして利用した基本回路(二分子スプライシング系)のデザインと作成を行ない、反応で生成したP5-RNAが更なるRz活性化を誘起することを実証した。またH25年度に構築した二つのRNAデバイスを混線させることなく並列に作動させるための相互作用界面を用いた増幅モジュールの構築も行い、同様の作動を確認した。(2)出力モジュールについては、増幅モジュールで生産されたP5アクチベータを感知し、スプライシング反応により蛍光型アプタマーを生産するGIリボザイムをデザインした。具体的には二種類のアウトプット信号としてMGとSpinachの二つの蛍光アプタマーを組み込んだ。生産された蛍光アプタマーを実験的に感知できることを確認した。(3)入力モジュールについては、テオフィリンを感知してアクチベータ型構造へと変換するアロステリックP5アクチベータの分子設計を完了した。以上の成果に加え、GI Rzとは異なるモジュール型Rz(VS Rz)を素子としたリボザイム・デバイス構築を松村茂祥博士(富山大)との共同研究として設計した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、高度な機能を有するグループIリボザイム(GI-Rz)のRNAデバイスにおける新たな分子パーツとしての展開を開拓する。GI-Rzを申請者らが開拓した「RNAモジュール工学」により改変し、RNAデバイス・コンポーネントの基幹部分の構築を行う。具体的な課題として、課題[1]入力刺激に応答して作動するスプライシングGI-Rzアクチベータの構築、課題[2]オートクリン(自己シグナル増幅)型スプライシングGI-Rzの構築、課題[3]転写誘導スプライシングGI-Rzの構築を並行して実施した。H25年度は、課題[1]について、P5アクチベータの機能とHH-Rzの機能に必要な塩基配列を勘案しつつ、「マスクされたOFF状態(図-左)」と「切断された活性ON構造」の双方を満足するRNA配列の候補のデザインを完了した。課題[2]について、RNAアクチベータをエキソン配列としてGI-Rzを挿入するには、イントロン/エキソン機能とアクチベータ/リボザイム機能の双方を維持できる配列デザインと挿入部位を三カ所選定し、生化学解析を行い、最もリボザイムのスプライシング効率の高い部位を同定し、オートクリン反応の予備実験を行ったが、現在のところ有為な自己増幅には至っていない。課題[3]については、本課題では転写プロモータ活性とスプライシング活性を両立可能な配列改変の候補デザインを選定し、必要なDNA/RNAキメラ型核酸の化学合成を行った。今後はイントロンと連結し、反応活性な全長配列を構築する。主たる達成度の遅延の原因は研究計画によるものではなく、研究代表者が年度途中で所属大学を移籍したことにより研究従事者・設備も含め研究活動の中断が生じたためである。幸いH25年度内に全設備と学生の移設が完了し、研究活動を再開できた。富山大学への移籍に伴い、研究設備の移設は完了したため研究継続に支障はない。ただし研究室の人員が大幅に交代したため転任に伴う中断を挽回する実験ペースが確保できるかは、やや不安がある。中期的展望に立ち、闇雲にペースアップを図ることは避け、着実に研究成果をあげる事を優先しつつ、当初目標の出来る限りの達成を目指したい。
創傷治癒における適正湿潤度の検索

マウスの皮膚欠損モデルにスプリントを装着することにより創収縮を抑制し、創辺縁からの上皮細胞の遊走が主な治癒機転となるモデルを作成した。そのモデルで、ラップ群、ハイドロコロイド群、開放群を作り、非上皮化面積の経過を観察したところ、ラップ、ハイドロコロイドを用いた従来創傷治癒に有利と言われていた湿潤環境より、湿潤度の低い開放群の方が優位に創の面積が減少した。また、痂皮化での創の減少を組織学的にも観察できた。9W12Wの♀マウスを使用し肉様膜上で直径5mmの皮膚欠損をつくり、スプリント装着開放群、スプリント装着ハイドロコロイド貼付群、スプリント装着ラップ貼付群、スプリント非装着群を作製。経時的にデジタルカメラで撮影し、画像解析ソフトImageJを用い非上皮化面積を計測した。Nonsplint群はどの群よりも優位に上皮化が進行した。コントロール群と、ハイドロコロイド貼付群、ラップ群を比較すると、8日目以降ではコントロール群がラップ群、ハイドロコロイド貼付群に比べ優位に上皮化が進行していた。今回の実験ではET群とラップ群に比べ開放としたコントロール群が優位に上皮化が進行した結果となった。要因としてマウスでは従来豚や皮膚で言われてような痂皮が上皮化をブロックするような傾向がなくむしろ痂皮下で上皮化が進行したと考えられた。また、スプリントを装着していても解放群の方がハイドロコロイド貼付群とラップ群より収縮が強く働いた可能性が考えられる。また、今回はマクロの評価しか行っていないため、今後組織学的な評価を行う必要がある。閉鎖療法が優れてる理由としてよく挙げられる細胞成長因子の濃度も今後検討する必要があると思われる。昨年度までの実験では9W12Wの♀マウスを使用し肉様膜上で直径5mmの皮膚欠損をつくり、スプリント装着開放群、スプリント装着ハイドロコロイド貼付群、スプリント装着ラップ貼付群、スプリント非装着群を作製。経時的にデジタルカメラで撮影し、画像解析ソフトImage Jを用い非上皮化面積を計測した。つまり、ET群とラップ群に比べ開放としたコントロール群が優位に上皮化が進行した結果となった。創の収縮をスプリントで抑制したマウスでは、マクロの観察下で8日目以降ではコントロール群(開放群)がラップ群、ハイドロコロイド貼付群に比べ優位に上皮化が進行していたことがわかった。本年度はそれらの各群の8週目での組織学的検討を加えた。8日目のモデルの創の断面の組織でH. E.標本を作製し観察したところ、コントロール群(開放群)では8週目で痂皮下での上皮化が完了していることが確認できた。