hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性アルデヒドによる葉緑体タンパク質修飾:その酸化ストレス応答 における意義

環境ストレス条件下で生成する活性アルデヒド(RAL)の生成と作用について,以下の成果を得た。(1)根のアルミニウム障害,葉の強光障害に関与するRALを同定した。(2)酸素発生系を失活させた光化学系IIの酸化側での光依存性の過酸化物生成を立証した。(3)塩ストレス初期のシロイヌナズナの葉でRALに修飾される標的タンパク質を同定した。(4)RALによるホスホリブロキナーゼ失活には,チオール基以外のアミノ酸の修飾が関与することを明らかにした。環境ストレスによって増大し、光合成を障害する活性アルデヒドの特定をめざし、以下の成果を得た。(1)塩ストレスによって葉で増大する活性カルボニル種。シロイヌナズナに塩ストレスを与えると、葉の細胞障害(クロロフィル蛍光のFv/Fm値低下)が現れる直前にクロトンアルデヒドが特異的に増大することを見いだし、クロトンアルデヒドが葉の障害の原因となっていることが示唆された。(2)4-オキソ-2-ヘキセナール(OHE)の光合成阻害能評価。リノレン酸過酸化物から生じるOHEの光合成への阻害効果を単離葉緑体のCO2光還元活性を指標として評価した。OHEは、単離葉緑体の光合成を強く阻害した。阻害強度は研究代表者がこれまでに評価した活性アルデヒドのなかで最も大きく、最も感受性の高い標的酵素はホスホリブロキナーゼとデヒドロアスコルビン酸レダクターゼであった。(3)葉緑体タンパク質のOHE修飾の検出。OHE修飾したKLHを抗原としてウサギに免疫し、抗OHE修飾タンパク質ポリクローナル抗体を得た。この抗体は、OHEに類似した4-オキソ-2-ノネナール、4-ヒドロキシ-2-ヘキセナールによるタンパク質修飾を認識せず、OHEに対する特異性がきわめて高かった。シロイヌナズナの葉で、非ストレス条件でも本抗体と反応するタンパク質が検出されたことから、恒常的に生成する活性酸素種によって過酸化脂質が生じ、その分解によってOHEが恒常的に生成していることが明らかになった。パラコートによる酸化的ストレスを与えると、葉のタンパク質に対するOHE修飾が増大したことから、葉緑体での酸化的ストレス増大によって葉緑体タンパク質のOHE修飾が増大することが明らかになった。環境ストレス条件下で生成する活性アルデヒド(RAL)の作用機構解明をめざし,以下の成果を得た。(1)RALによるタンパク質修飾の塩ストレスによる増大。塩ストレスを与えたシロイヌナズナの葉において,細胞障害(クロロフィル蛍光のFv/Fm値低下)が生じる以前にタンパク質のRAL修飾が増大することをアクロレイン,クロトンアルデヒド,4-ヒドロキシノネナール(HNE)などの特異抗体を用いた免疫学的検出から明らかにした。すなわちタンパク質のRAL修飾はストレスの初期イベントであった。(2)RALにより修飾されるタンパク質を抗体カラムまたはカルボニル修飾試薬/アフィニティカラムで精製し,プロテオーム解析により同定した。活性酸素の発生源である葉緑体のタンパク質以外に,細胞質,アポプラストなどさまざまな細胞内部位のタンパク質がRAL修飾を受けることが明らかになった。(3)さまざまな葉緑体タンパク質,複合体に対するさまざまなRALの影響を網羅的に解析し,ホスホリブロキナーゼ(PRK)が最も感受性が高く,RALのなかではアクロレインが最も毒性が強いことを見いだした。(4)RALにより失活したPRKのチオール基定量から,アクロレインによるPRKの失活は,酵素の酸化還元応答性チオール基への結合によるが,ホルムアルデヒドによる失活はそれとは異なる機構であることを明らかにした。(5)タバコBY-2培養細胞に対しRAL添加でプログラム細胞死が引き起こされることをみいだした。(1)塩ストレスによりRALに修飾を受けやすいタンパク質の同定。塩ストレスを与えたシロイヌナズナの葉において,細胞障害(クロロフィル蛍光のFv/Fm値低下)が生じる以前の初期イベントとしてタンパク質のRAL修飾が増大した。RAL抗体アフィニティー精製により被修飾タンパク質を精製し,プロテオーム解析により同定した。タンパク質品質管理に関わるタンパク質,ペルオキシソームの抗酸化酵素,細胞質のエネルギー代謝酵素などがRALに修飾されやすいことが分かった。これらの結果から,塩ストレスの初期に葉でプログラム細胞死と似た細胞死過程が進行していたことが示唆された。(2)ホスホリブロキナーゼのアクロレインによる失活機構を解析し,酸化還元制御に関わるチオール基以外のアミノ酸の修飾が酵素失活に直接関与すると結論した。(3)植物へのプログラム細胞死(PCD)に対するRALの関与。タバコBY-2培養細胞のプログラム細胞死を誘導する過酸化水素の効果を,RAL消去剤であるカルノシン,ヒドララジンが止めることから,植物のPCDにRALが関与する可能性が示唆された。

BY-2細胞に過酸化水素を与えると,PCDの出現に先立ち,アクロレイン,4-ヒドロキシノネナールなどのRALが増大し,PCDを止める濃度のカルノシン,ヒドララジン添加でこれらのRAL増大が有意に低下していた。また,これらのRALは0.2 mMでPCDを誘導した。以上の結果から,過酸化水素によって誘導される植物細胞のPCDは,RALを介して進行することが明らかになった。(1)塩ストレス初期に多種類の活性カルボニルによるタンパク質修飾が生じることを明らかにし,標的タンパク質を同定したから。(2)葉緑体成分の活性アルデヒドによる機能損傷を網羅的に解析した結果,ホスホリブロキナーゼ(PRK)が最も感受性の高い標的タンパク質であることを明らかにしたから。(3)PRKに対し,アクロレインとホルムアルデヒドは異なるメカニズムで失活を引き起こすことを明らかにしたから。(4)タバコ培養細胞のプログラム細胞死に活性カルボニル種が関与するという予備的結果を得たから。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)RAL修飾を受ける標的タンパク質の解析。タンパク質のRAL修飾が塩ストレス初期に生じていたことから,標的となるタンパク質の機能損傷が細胞障害をもたらしたと推測できる。とくにRAL修飾を受けやすい標的タンパク質に関し,その修飾メカニズム,タンパク質機能への影響,細胞の代謝への影響を解析し,RALが細胞障害をもたらすメカニズムを解明する。(2)プログラム細胞死(PCD)へのRALの寄与の評価。植物細胞にPCDを引き起こす過酸化水素やポリアミンは,副産物としてRALを生成する。RAL消去剤(ヒドララジンなど)によりPCDが抑制されるかを検証し,RALがどの程度PCDに寄与するかを評価する。(3)光照射下の葉緑体でのRAL代謝。光照射下では葉緑体のチオレドキシン制御により多くの酵素のジスルフィド基がチオール型となり,RAL感受性が高まると予測される。一方,還元力が供給されるためRAL消去能も高まるはずである。光照射下の葉緑体にアクロレインなどのRALを与え,光合成活性に対する影響を解析し,RALの代謝機構と毒性を暗条件下の葉緑体と比較する。
化学放射線療法の早期効果判定におけるｂｉｏｍａｒｋｅｒ　ｉｍａｇｉｎｇの定量評価

化学放射線療法が行われた進行頭頸部癌患者の治療効果および治療後の予後を推測する手法としてMRI拡散強調画像(DWI)とFDG PET-CTの有効性を明らかにする研究を行った。その結果、DWIでは腫瘍部の見かけの拡散係数(ADC)を定量的指標として、治療前のADC値に対する治療開始3週間目のADC値の変化率が治療効果および予後と有意相関を示し臨床的に有効な指標と成り得る結論を得た。また、PET-CTにおいても、腫瘍部のSUVmaxを定量的指標として、治療前のSUVmaxに対する治療終了後8週間目のSUVmaxの変化率が有意に予後との相関を示す結論を得た。研究対象症例数は順調に蓄積され、現在で、患者登録数は40例となった。拡散強調画像(DWI)およびFDG-PETは全例で撮像可能で研究プロトコールに準じて経過観察を行っている。統計学的解析にはNEDで2年以上の経過観察が必要とされる。現在までの結果を検討したところ、DWIおよびFGD-PETの評価は治療前の単独評価よりも、治療前と治療中間期や治療終了時との変化率が治療効果や局所領域リンパ節制御の結果と相関性が強いことがわかった。さらに、DWIとFGD-PETの比較では、現状では、DWIのADC変化率がSUVmax変化率よりも治療効果や予後との関連性が強い可能性がある。また、ADC変化率の局所領域リンパ節制御におけるcut-off値を現状で算出したところ、ΔADC=0.24が、最も統計学的に有用性が高い値であった。ΔADC=0.24を境界値としてprogression-free survivalを検討したところ、ΔADCが0.24以上の群で有意に局所領域リンパ節制御が良好であった。しかし、観察期間が十分ではないので最終結論には至っていない。今後の症例蓄積と厳重経過観察が重要である。録患者の数名で1H-MR spectroscopyを試みた。しかし、susceptibility artifactが大きく影響してcontaminationが目立ち、明瞭なcholine peakが分離できず解析に値するデータが得られていない。現在、susceptibility artifactを緩和する方法を模索中である。登録患者のうち局所再発にて摘出手術が行われた症例は今のところ無く、腫瘍組織のサンプルは得られていない。そのため、in-vitroの解析は行われていない。化学放射線療法を行った進行頭頸部癌患者の予後のclinical endpointをprogression free survival(PFS)およびoverall survival(OS)として、FDG PET-CTの予後予測の有用性を明らかにする目的にて、治療前の原発腫瘍および転移リンパ節のSUVmaxと、治療前に対する治療終了後8週間目の原発腫瘍部および転移リンパ節のSUVmax変化率(⊿SUVprimary,⊿SUVnode)を検索パラメータとして予後との関連性を検討した。結果、治療前の原発腫瘍および転移リンパ節のSUVmaxは、予後との有意な関連性は認められなかった。一方、局所領域制御良好群と不良群の比較で、⊿SUVprimaryは両群間で有意差が認められた。さらに、単変量解析の結果、⊿SUVprimaryは局所領域制御と有意な関連性が示された。次に、ROC解析にて、⊿SUVprimaryの局所領域制御良好群と不良群を識別するcut-off値を求めた結果、sensitivity 86.3%、specificity 70.0%でcut-off値1.04が求められた。そこで、⊿SUVprimaryが1.04以上の群と未満の群間で、PFSおよびOSをKaplan-Meier法にて比較した結果、⊿SUVprimaryが1.04以上を示した群は有意にPFSおよびOSが良好であった。以上の結果より、⊿SUVprimaryは化学放射線療法を行った進行頭頸部癌患者の予後を予測する有用なパラメータと成り得ることが示された。本年度に登録された頭頸部癌の研究対象症例数は20例で、全例で計画通りに治療前および治療開始3週間後のMRI拡散強調画像(DWI)の撮像および治療前のPET/CTの撮像が行われた。画像解析の結果、2例においてはアーチファクトの影響でDWIの解析が困難であったが、残りの18例においてはADC値およびSUVの解析は行い得た。画像解析が可能であった18例の治療後2か月での原発巣のRECIST効果判定の結果は、CR判定が10例、PR判定が7例、SD判定が1例であった。尚、組織学的効果判定が行われたのは5例であった。SD判定された症例は内科的合併症にて根治的手術は困難との判断にて手術は行われず化学療法が継続されている。PR判定の症例はCR判定に近い腫瘍縮小が得られており救済手術は行われずに維持化学療法にて経過観察中である。

DWIおよびPET/CTの治療効果予測におけるbiomarker imagingとしての初期検討として治療前ADC値、ADC変化率および治療前SUVと治療開始3週間後の腫瘍径縮小率および治療終了2か月後のRECIT効果判定の関連性を検討した。結果、治療前ADC値、ADC変化率および治療前SUVと治療開始3週間後の腫瘍縮小率の間には有意な相関は得られなかった。また、RECIST効果判定のCR判定とPR判定において、治療開始3週間後の腫瘍径縮小率には両者間で有意差は見られなかったが、ADC変化率には両者間で有意差は見られ、CR判定はPR判定に比較してADC変化率は有意に高値を示した。しかし、治療前ADC値および治療前SUVには両者間で有意差は見られなかった。少数例での初期検討ではあるが、ADC変化率の上昇は化学放射線療法後の初期効果判定を予測するmarkerになり得る可能性が示された。1MRspectroscopy測定が不安定。artifactの軽減と安定した解析結果が得られていない。2登録患者数の不足と患者データベースの膨大な検討項目にてデータベースの再構成を行っている。統計学的解析の遅れの原因となっている。また、未だ登録患者で組織サンプルが得られていない。これは、腫瘍再発にて救済手術が行われた症例が未だないためである。研究対象症例数の登録はほぼ予定数に達しており、全例で研究計画通りのDWIおよびPET/CT撮像が行われている。また、画像解析も順調に進行している。現状では登録症例の内1例の脱落症例はあったが、他は計画通りの経過観察が行えている。初期検討ではあるが、ADCおよびSUVとRECIST治療効果判定との関連性の検討も行っており研究はおおむね順調に進展していると考えられる。1登録患者数の増加。2登録患者におけるプロトコールに準じたNEDで2年以上の経過観察。逸脱症例や個人情報漏洩がないように、データベースの管理をしっかりと行う。4組織サンプルが得られた際のin-vitro解析の準備。現在登録された研究対象症例の経過観察をしっかりと行っていくこと。経過観察期間中の原発巣の再発や後発性リンパ節転移や遠隔転移などの診断をしっかりと行う必要がある。なるべく組織診断にて確診が得られるように計画する。治療後の経過観察で局所再発およびリンパ節転移の出現を予測するbiomarker imagingとしてのDWIあるいはPET/CTの有用性を検討をする。DWIの解析には治療前ADC値やADC変化率などの幾つかのADCパラメーターの設定を行い画像解析を進める予定である。さらに、病巣の1H-MRスペクトロスコピーの定量化を行うための体制を整える予定である。今後、DWIに加えて1H-MRスペクトロスコピーの定量化を行う予定である。該当なし。安定した1H-MRスペクトロスコピーの測定を行うための患者固定具や、アーチファクトの低減を目的とした補償器具の購入を予定している。また、画像解析用のコンピューターソフトやデータ保存のためのハードディスクなどの消耗品の購入も予定してる。
サッカーのゲーム構造論にもとづくコーチング理論の実践的展開と映像化に関する研究

本研究の目的はサッカーのゲーム分析のためにスポーツ構造論を構築することである。本研究では、このスポーツ構造を比較関数によって定式化することができた。またスポーツにおける身体運動の特性を、使用性、表出性、獲得性、相互性の四つの特性によって提示した。さらに「パレート最適」の考え方から、どんな運動形式でもある一定のフォーム、すなわち何らかの決まった形を持つ限りにおいて、幾何学的両義性(一長一短の関係)という限界を持つことが明らかとなった。ただしそれはある新しい運動形式とその他の運動形式がある新たな一長一短の関係を取り結び、複数にわたる目的を新たに最適化する可能性をも有することを意味しているのである。平成25年度は、サッカーのゲーム構造論の研究の思想的根幹を担う「戦術的ピリオダイゼーション」に関して、まず8月下旬にポルトガルのアルガルべにおいてその実践の映像収集を行い、その研究者であるポルト大学のジョージ・マシエル氏にインタビュー調査を実施した。また11月下旬から12月初旬にジョージ・マシエル氏を日本に招聘し、サンフレッチェ広島とガンバ大阪で「戦術的ピリオダイゼーション」について講演を行ってもらった《J.マシエル(木庭康樹,大野さくら訳):育成年代のフットボール!フットボールの未来と未来のフットボール.サンフレッチェ広島講演原稿(2013年11月29日,於:広島青少年文化センター,未刊行)〔Jorge Maciel (2013) Youth Football! The Future of Football and the Football of the Future!. (unpublished)〕J.マシエル(木庭康樹訳):戦術的ピリオダイゼーションー芸術的な科学ー.ガンバ大阪講演原稿(2013年12月2日,於:ガンバ大阪クラブハウス,未刊行)〔Jorge Maciel (2013) Tactical Periodization -AScience with Art...-. (unpublished)〕》。また、この講演に先立ち、本研究成果の中間報告も実施することができた。なお、その際にも通訳や講演資料の翻訳、インタヴューなどを通じて「戦術的ピリオダイゼーション」に関する様々な有益な示唆を得ることができた。また、平成26年度には、日本体育学会第65回大会体育哲学専門領域シンポジウムA「スポーツ実践の思想実践思想のパフォーマンス」(岩手大学)において「戦術的ピリオダイゼーション」の思想的背景に関する研究発表を実施する予定である。本年度の研究目標は、戦術的ピリオダイゼーション理論(以下PT)における「サッカー概念」や個々の派生的な概念、「サッカーゲームとは何か」という問いの思想的究明であった。ただし、PTを提唱したヴィトール・フラーデ元教授の研究資料は、ポルト大学の図書館に所蔵されており、ここでしか閲覧できないため、研究代表者と研究協力者の3名がポルト大学へ基本資料の蒐集に出向き、ヴィクトル・フラーデ教授やその周辺の研究者にインタヴュー調査を実施した。また、これと同時に、PTを指導現場に導入しているスペインのアスレティック・ビルバオや日本におけるPTの発信源にもなったFCバルセロナでも、現地調査やインタヴュー調査を行った。そして、帰国後は、調査結果の報告書を作成し、ポルト大学で得られたヴィトール・フラーデ元教授の2本のポルトガル語論文を日本語に邦訳した。現在は、この2本の論文の内容について詳細な読解作業を行っている。なお、次年度は、PTで提示されている「集団スポーツゲーム」の概念などを軸にして、PTと研究代表者の提示している「サッカーのゲーム構造論」の接続への準備を進めていく予定である。本研究は、ポルト大学のヴィトール・フラーデ元教授によって提唱された「戦術的ピリオダイゼーション理論」をスポーツ哲学の観点から体系的に考察し、これを研究代表者が提示した「サッカーのゲーム構造論」に接続させることで、両理論を拡張・統合(さらには、それらを可視化・映像化)させることを目的としていた。本研究では、平成25年度までに研究に必要な資料や映像データの収集や翻訳・編集等の作業を終え、平成26年度においては、PTの思想集成を遂行し、当初の目的を達成することができた。研究成果としては、すでに当該のテーマに関して、学術論文を2本投稿し、サッカーのJ1の強豪クラブにおいて講演を2回、さらに、日本体育学会第65回大会体育哲学専門領域シンポジウムにおいて最終成果発表を実施するなど、着実に公表を実施できている。本研究は、ポルトガルポルト大学のヴィクトル・フラーデ教授によって提唱された「戦術的ピリオダイゼーション理論」をスポーツ哲学の観点から体系的に考察し、これを「サッカーのゲーム構造論」に接続させることで、両理論を拡張・統合させることを目的とした。研究代表者は、「体育・スポーツ哲学研究」第31巻第1号において「サッカーのゲーム分析のための原理論構築に向けたスポーツのゲーム構造論に関する研究ー『身体運動競技(スポーツ)』の基底詞としての『競技』概念の検討ー」と題し、構造主義の観点から、遊戯としての「競技」の〈構造〉に着目しつつ、これを競技関数:A = cf(a,b) = a>b, a=b, a<b | rによって定式化することができた。また、『体育・スポーツ哲学研究』第34巻第1号において「サッカーのゲーム分析のための原理論構築に向けたスポーツのゲーム構造論に関する研究IIー『身体運動競技(スポーツ)』の限定詞としての『身体運動』概念の検討ー」などの成果によって、競技に関わる身体運動性やスポーツにおける身体運動の構成や発展を明らかにし、「サッカーのゲーム構造論の基礎論の構築を終えることができた。今後の課題はこれをコーチング場面へより実践的に応用することである。

つまり、先の哲学的思想研究から得られた結果にもとづきながら、指導者にコーチングコンセプトを立てさせ、実際にそれがトレーニングやゲームに具現化されているか、またその映像を教材化することができるかを、「クリッピング」によって編集された映像等で検証し、本研究によって得られた映像を「iPad」によってコーチング現場で瞬時に利用可能とすることである。本研究の目的はサッカーのゲーム分析のためにスポーツ構造論を構築することである。本研究では、このスポーツ構造を比較関数によって定式化することができた。またスポーツにおける身体運動の特性を、使用性、表出性、獲得性、相互性の四つの特性によって提示した。さらに「パレート最適」の考え方から、どんな運動形式でもある一定のフォーム、すなわち何らかの決まった形を持つ限りにおいて、幾何学的両義性(一長一短の関係)という限界を持つことが明らかとなった。ただしそれはある新しい運動形式とその他の運動形式がある新たな一長一短の関係を取り結び、複数にわたる目的を新たに最適化する可能性をも有することを意味しているのである。同研究では、3度にわたるポルトガルでの現地調査の結果、そのフラーデ氏の2本の論文や関連資料を入手し、かれの弟子たちのサポートによってそれらの翻訳作業と思想的究明が進んでいる。また、二次資料とは言え、フラーデ氏が弟子たちの論文や著作の内容にも直接深く関与していること、さらには、その難解なPT思想に対してフランス思想とユダヤ系思想というアプローチの方法も明らかとなっており、それらについての成果発表も着実に実施できている。スポーツ哲学学術誌や商業誌への投稿、学術書や啓蒙書の出版、学会や講演等の公開行事への参加、マスメディアへの広報依頼、Facebook等のSNSを利用した広報活動を実施する予定である。なお、同研究では、「戦術的ピリオダイゼーション理論」の思想そのものに研究対象をフォーカスし、さらに研究組織を各種専門の研究者から再構築してPT思想の内部へと深く立ち入って継続的に研究を遂行する必要性が出てきため、来年度新規課題の応募申請を行う予定である。本研究のテーマに関わる資料収集や映像データ収集は、前年度までに概ね終了しており、あとは資料の翻訳作業や考察の結果を論文としてまとめる作業を残すのみである。残りの2年の研究期間は、研究成果を学会発表や投稿論文という形で公表していく作業に費やす予定である。当初の計画通り、研究の資料や情報の蒐集は、研究者の国外派遣や国外の研究者との情報交換により、順調に進んでいる。次年度も継続して行う予定。また、本年度蒐集できた資料に関しては、本研究にとって最も重要な2件の資料をすでに日本語に翻訳できている。次年度は、この2件の資料の内容について詳しく検討を行い、その成果を学会誌等で公開していく予定。ただし、この2件の資料をめぐっては、まだ情報が不足しており、次年度も引き続き国外研究者との情報交換やさらなる資料蒐集が必要な状況である。
南イタリアのルネサンス建築に見られる中世的要素

本研究により南イタリアのルネサンス建築には、建築家の個性よりも、建築主の意向や地元中世の伝統のほうが色濃く反映されていることが判明した。ただし、南イタリアの建築主ないしは建築家が、フィレンツェやローマのルネサンス建築を直接手本としたのか、あるいは建築書を通じて知識が広まっていたのかについては今後の課題としたい。なぜなら、南イタリアの建築には、当時南イタリアを支配していたスペインとの関係についても考慮しなければならないからであるが、両者のあいだの文化交流については、一方的というよりも相互的なものであったと推測できる。平成25年度の科研費の成果としては、まず〔学会発表〕からみていくと、9月に北海道大学で行われた日本建築学会の大会における下記の発表が挙げられる。この発表では、15・16世紀に南イタリアを支配していたスペイン(イベリア半島)との関係を調べるにあたって、中世以降度重なる増改築をくり返したトマールのクリスト修道院を例として取り上げ、その大回廊立面に見られるセルリオの建築書の影響について論じた。またセルリオについては、「セルリオの建築書『第四書』の集中式聖堂(cc. 57v, 58r)について」と題する原稿を執筆し、今年9月に神戸大学で行われる日本建築学会大会で発表するために投稿した。次に〔雑誌論文〕については、『空間史学叢書1』に収められた下記の論文が挙げられる。この論文は編集委員会から依頼された研究発表をもとにしているが、刊行にあたっては審査員による査読の後に採用されたものである。この論文では、アルベルティの『建築論』に登場する「スパティウム」という用語が、現在の「空間」という意味よりも平面的な「あいだ」としてしばしば使用されていることを明らかにしたもので、実際にイタリアではルネサンス建築のみならず中世建築について見ても、内部と外部が一致していない例が多い。なお〔図書〕については、加藤磨珠枝編『教皇庁の美術』に掲載予定の「祝福のロッジアの形態の変遷について」を執筆し、校正待ちの段階である。教皇が祝福を与えるロッジアは、中世末期の教皇宮殿に登場してから、ルネサンス以降は大聖堂ファサードに設置され、巨大化していった理由として、古代ローマのコロッセウムなどの影響を明らかにしたものである。平成26年度の科研費の成果としては、まず〔学会発表〕からみていくと、9月に神戸大学で行われた日本建築学会の大会における下記の発表が挙げられる。この発表では、南イタリアの集中式聖堂との関係を調べるにあたって、当時南イタリアを支配していたスペインはもとより、ヨーロッパ各国に知られていたセルリオの建築書『第四書』を例として取り上げ、おもに集中式聖堂の立面構成について論じた。またセルリオについては、「セルリオの建築書『第四書』のヴェネツィア風パラッツォ(cc. 34v, 35r)について」と題する原稿を執筆し、今年9月に東海大学で行われる日本建築学会大会で発表するために投稿した。次に〔図書〕については、ヴァザーリ『美術家列伝』第3巻所収の「ブラマンテ伝」、「ジュリアーノ・ダ・サンガッロとアントニオ・ダ・サンガッロ伝」、「クローナカ伝」、そして「ペルッツィ伝」の翻訳と解題を担当した。これらの盛期ルネサンスの建築家のうちで、とりわけジュリアーノ・ダ・サンガッロとペルッツィについては、ナポリに限定はされるものの、ポッジョレアーレのヴィッラとも関係している。同じく〔図書〕については、加藤磨珠枝編『教皇庁の美術』に掲載予定の「祝福のロッジアの形態の変遷について」を執筆し、初校を提出した段階である。平成27年度の科研費の成果としては、まず〔学会発表〕からみていくと、9月に東海大学で行われた日本建築学会の大会における下記の発表が挙げられる。この発表では、南イタリアのパラッツォとの関係を調べるにあたって、当時南イタリアを支配していたスペインはもとより、ヨーロッパ各国に知られていたセルリオの建築書『第四書』を例として取り上げ、おもにパラッツォの立面構成について論じた。次に〔図書〕については、加藤磨珠枝編『教皇庁の美術』所収の「祝福のロッジアの形態の変遷について」を執筆した。同じく〔図書〕については、ヴァザーリ『美術家列伝』第4巻所収の「フラ・ジョコンド」、「バッチョ・ダーニョロ」そして「アントニオ・ダ・サンガッロ・イル・ジョーヴァネ」の翻訳と解題を担当した。これらの盛期ルネサンスの建築家のうちで、とりわけアントニオ・ダ・サンガッロ・イル・ジョーヴァネはローマのサン・ピエトロ大聖堂の建築家であったにもかかわらず、中世的な要素が見られる点に着目し、その理由はイタリア各地の軍事施設の点検や整備のかたわら、古代やルネサンス以外にもさまざまな名建築を見る機会が多かった点を指摘している。

なぜなら、南イタリアの建築には、当時南イタリアを支配していたスペインとの関係についても考慮しなければならないからであるが、両者のあいだの文化交流については、一方的というよりも相互的なものであったと推測できる。平成26年6月におよそ2週間かけて、サルデーニャ地方の現地調査を実施した。この地方を訪れたのは今回がはじめてであったが、研究の対象とする建築が集中している都市はサッサリなどの少数に限られていて、大半は公共の交通機関ではアクセスが難しい郊外にあるため、レンタカーで訪れた。遺構は広範囲に点在しているために多くの移動時間を費やすことになったが、修復中で見学不可の建物はなかったため、ほぼ予定通りに実施することができた。なお、文献調査についてはローマの大学や研究所の図書館で資料を収集したところ、サルデーニャのルネサンス建築に関する研究は個別の事例研究にとどまっているものが多く、総合的な特徴について論じられた研究は少なかった。建築学昨年度は、当初予定していたシチリア島よりも研究対象の少ないサルデーニャ島の調査を先に行ったため、今年度はシチリア島を対象とする。シチリア島の主要な都市であるパレルモやシラクーザなどには一度訪れたことがあるが、今回は中世との関係に加えて、ルネサンスからバロックへの変遷についても検討したいと考えている。というのも、南イタリアでは17世紀の地震による影響もあり、中世からいきなりバロックへと移行してしまったような町並みが見られるからであるが、そのためには単体の建築のみならず、都市との関係についても配慮しながら調査を進める必要がある。平成25年9月におよそ2週間で、カラーブリア地方とバシリカータ地方の現地調査を実施した。これらの地方の主要な都市はすでに訪れたことがあるため、今回は公共の交通機関ではアクセスが難しいものを中心にレンタカーで訪れた。また事前の文献調査が不十分であったためでもあるが、現地ではスティロのラ・カットーリカ聖堂に類似する平面形式のビザンティン聖堂をいくつか発見できたのは幸いであった。今年度は2011年の震災後に移転した研究室の引っ越しが9月に予定されていて、研究に費やせる時間が激減するため、当初予定していたシチリア島よりも研究対象の少ないサルデーニャ島の調査を先に行い、シチリア島の調査は次年度に変更する。サルデーニャ島では、中世末期からスペインのアラゴン家がピサ共和国に取って代わったことによる影響が、ルネサンス建築にもはっきりと現れている。それゆえ、中世海洋都市史にくわしく、現地調査の経験も豊富な法政大学陣内秀信教授から情報収集をするとともに、建築史関係の文献についてもしっかりと下調べを行ってから調査に臨むつもりである。
σ電子受容性ボラン配位子の多電子移動能を鍵とする二酸化炭素変換

以前の研究でσ電子受容性(Z型)ボラン配位子は、遷移金属との相互作用を柔軟に変化させることで、"電子溜め"の機能を発現することを見出した。そこで、そのσ電子受容性ボラン配位子の特徴が最大限に発現される分子設計を行い、遷移金属ーボラン配位子間の電子移動を鍵とする触媒反応の開発に取り組んできた。本研究では、二酸化炭素の触媒的変換反応を実現するべく、σ電子受容性ボラン配位子を有する新規錯体触媒を合成および同定して、さらにそれらを用いて二酸化炭素をメタノールへと変換する触媒反応を検討した。2019年度では、トリホスフィンーボランTPB配位子を有するニッケルおよび白金錯体を合成して、それらを分光学的手法により同定し、単結晶X線構造解析により分子構造を明らかにした。白金錯体では想定通りのTPB-Pt錯体が得られたものの、ニッケル錯体では想定に反して、窒素分子がニッケルに末端配位し、TPB-Ni(N2)が生成していることが明らかになった。得られたニッケルおよび白金錯体をナトリウムテトラヒドロボレートNaBH4を還元剤して二酸化炭素の還元反応を検討した。触媒反応を実施したのち、水を反応系に添加して二酸化炭素の還元生成物をメタノールに誘導して、メタノールを定量することで各錯体の触媒活性を評価した。その結果、TPB-Ptはほとんど触媒活性を示さなかったものの、TPB-Ni(N2)は二酸化炭素の還元活性を示すことが明らかになった。σ電子受容性(Z型)ボラン配位子を有する遷移金属錯体を合成し、それらを同定することができた。また、それらの二酸化炭素の還元反応に関する触媒活性を調査し、ニッケル錯体に関しては低いながらも触媒活性を示すことを見出した。トリホスフィンボランTPB配位子を有するニッケル錯体TPB-Ni(N2)が触媒活性を示したことから、その活性を向上させるためTPB配位子の誘導体の合成に取り組む。具体的には、ボラン部位の周辺に電子供与性置換基(メチル、t-ブチル、メトキシなど)または電子吸引性置換基(フッ素、トリフルオロメチルなど)を導入することで、ボラン配位子の電子受容能を変化させ、遷移金属-ボラン配位子間の電子移動をより高度に制御する。これにより、高い触媒回転数(TON)を実現する。また、光を反応系に取り入れるため、可視光を吸収する部位を有する新規ボラン配位子の合成に取り組む。さらに、それらを有するニッケル錯体を合成し、二酸化炭素の還元活性を明らかにする。残額が少額であり、次年度に合算して有効に使用することにした。
東南アジアにおけるイネウンカ類の被害軽減に向けた基盤的研究

稲作の盛んな東南アジアにおいて、重要害虫であるウンカ類の発生実態を把握するため、農家圃場における作付体系とウンカ類・天敵類の発生状況を明らかにした。農家は虫を見つけ次第殺虫剤を散布しており、散布する成分は小売店に依存する傾向があった。一方、殺虫剤の散布回数と害虫数や収量に関連性はないことから、農家圃場では過多な殺虫剤散布の必要性は認められなかった。今後、殺虫剤の散布効率を高め必要最低限の散布を行うためには、発生予察による散布の必要性の有無の確認、散布時期や殺虫成分の効果等を現地圃場にて調べる必要性が示唆された。イネを加害するウンカ類の殺虫剤に対する感受性の低下により、アジア諸国でウンカの防除が難しくなっている。東南アジアでは、ウンカが周年的に生息が可能であることから、殺虫剤抵抗性を発達させる場となり得、これらの個体群が中国以北へと飛来拡散していると考えられている。東南アジアでは、多種多様な殺虫剤の散布が指摘されているものの、農家圃場での実際の作付体系とそれによるウンカ類などの害虫・天敵類の発生状況については明らかになっていない。そこで本研究では、ウンカ類の被害が問題視されているベトナムとカンボジアにおいて、社会科学的および自然科学的調査手法を用いたフィールド調査により、ウンカ等イネ害虫の発生実態と、殺虫剤の使用状況の関連性を明らかにすることを目的とした。初年度は、カンボジアの乾季作において、農家調査により殺虫剤の使用実態に関して殺虫成分や散布時期等の情報を得るとともに、水田での見取り調査およびトラップ調査により害虫・天敵の発生数を把握した。農家調査では準備した質問票が十分か否かを確認した上で本調査を実施した。昆虫相の調査方法については、当初予定していた株刈調査を農家の所有する水田において実施する許可を得ることが困難だったため、上記2つの方法に変更した。これらのデータから、殺虫剤の散布回数と害虫の発生数に関連性は認められなかった一方、天敵数は減少する傾向が認められたことから、農家が過度に殺虫剤を散布している可能性が示唆された。初年度に農家調査および水田調査の方法が確定できたので、来年度の雨季作の調査も同様に実施する予定である。初年度の自己評価は、「やや遅れている」と判断する。初年度は、カンボジアおよびベトナムで乾季作における農家調査および水田での昆虫相の調査を行う予定であった。前者についてはおおむね順調に進んでいるが、後者については当初調査対象とする予定であった地域の植物保護局職員からの協力が得られなくなったため、調査地の選定に留まっている。雨季作の調査に向けて、播種時期に合わせた調査時期を調整中である。カンボジアの乾季作における農薬使用状況と昆虫相の関連性については、2016年度に開催された学会で発表した。本研究では、稲作のさかんなベトナム南部とカンボジアにおいて、社会科学的および自然科学的調査手法を用いたフィールド調査により、ウンカ等のイネ害虫の発生実態と、殺虫剤の使用状況の関連性を明らかにすることを目的とした。カンボジアでは年に12回、ベトナム南部では13回のイネの作付が行われる。特にカンボジアでは、主要な栽培時期は雨季作であるが、小面積で行われる乾季作のウンカの被害および殺虫剤の散布数が多いと言われている。初年度は、カンボジアの乾季作において、農家調査および水田調査の方法を確定した上で、農家調査により殺虫剤の使用実態に関して殺虫成分や散布時期等の情報を得るとともに、水田での見取り調査・トラップ調査により害虫・天敵の発生数を調査した。本年度は、昨年度と同様の手法を用いて、雨季作における調査をカンボジアおよびベトナム南部で実施した。カンボジアの雨季作では乾季作に比較して殺虫剤の使用回数が少ないが、主要に散布された殺虫成分はどちらの作付期で同じであった。ベトナム南部ではカンボジアよりも散布回数が多く、ウンカの発生数も多い傾向がみられた。東南アジアにおいて、農家圃場での情報が防除体系の構築のために必須であるにも関わらず、これらのデータは非常に限られているため、今回得られた情報は現地の防除体系の構築に重要なデータと考えられる。今後速やかに情報を整理し、現地研究機関や防除所と情報共有するとともに、成果を外部に発表する予定である。初年度の乾季作の調査で農家調査と水田調査の方法が確定できたので、雨季作でも同様に、カンボジアおよびベトナムにおいて、作付体系に関する農家調査と、農家圃場におけるウンカ類とその天敵類の密度調査を実施し、雨季作における農家の作付体系とウンカの発生数の関係について考察する。得られた成果については、速やかに国内外の学会および学術雑誌などで公表する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
太陽型から地球型への星間ダストの変身

太陽系の原材料となったダストは,太陽より前世代の恒星周囲でつくられたダストや,星間空間で破壊され,再生産されたダストと考えられる.これら太陽系原材料となった「太陽型ダスト(恒星周ダストと星間再生産ダスト)」が,太陽系最初期にガスとの酸素同位体交換を経て,地球や隕石の材料である「地球型ダスト」へと変身する過程に注目する.(1)ダストとガスとの酸素同位体交換反応に必要な原始太陽系円盤の物理化学条件を実験より定量的に決定する.(2)隠された太陽系原材料物質を始原隕石中に発見することにより(1)の過程の証明をめざす.地球や隕石の酸素同位体組成が太陽の酸素同位体組成と大きく異なること、恒星周ダストはそれぞれの恒星に特異で太陽系とは大きく異なることから発想を得ている。起源的には太陽と同じ同位体組成であるべき地球や隕石が、太陽系内でガスとの酸素同位体交換反応によって、現在の地球や隕石の同位体組成を獲得するようになった過程を解明しようとする研究である。ダストとガスとの酸素同位体交換反応に必要な原始太陽系円盤の物理化学条件が解明されることにより、太陽型と地球型のダストの成因の解明につながり、地球の材料物質が何かという問いにも発展していくことが期待される。また、太陽・地球間に限らず、惑星形成論に対して有用な知見を提供できると思われる。太陽系の原材料となったダストは,太陽より前世代の恒星周囲でつくられたダストや,星間空間で破壊され,再生産されたダストと考えられる.これら太陽系原材料となった「太陽型ダスト(恒星周ダストと星間再生産ダスト)」が,太陽系最初期にガスとの酸素同位体交換を経て,地球や隕石の材料である「地球型ダスト」へと変身する過程に注目する.(1)ダストとガスとの酸素同位体交換反応に必要な原始太陽系円盤の物理化学条件を実験より定量的に決定する.(2)隠された太陽系原材料物質を始原隕石中に発見することにより(1)の過程の証明をめざす.
公共・市場・NPOの相互関係とその政策形成へ及ぼす影響に関する国際比較研究

各国のNPOの概念規定について検証しつつ、3年間の調査・研究をまとめた。久塚は、主に、日本とフランスにっいて研究した。(1)日本については、事実上存在している法人格を有しない市民団体から、法人格を有するNP0にまでについてヒアリングを行い、さらに、NPOを管轄している行政にもヒアリングを行った。結果として、日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなものとなっていないものの、キーパーソンやネットワーク機能を有するプラザなどが存在している場合は、NPOの機能が発揮され、行政とのパートナーシップが形成されつつあることがわかった。(2)フランスについては、Associationが活動しやすい土壌・制度が整っており、国民の意識調査からも、消費者保護の問題や老親の問題などはAssociationへの期待が高く、公的セクターとの役割の住み分けが形成されていること、Associationが政策形成に大きな役割を果たしていることがわかった。岡沢は、スウェーデンのNPOの概念が、国家の役割との関係で明確なものではないことを前提としつつ、実態として存在している人々の連帯を対象として、EU加盟との関係で進行する市場化に苦慮している現実を歴史的経緯を踏まえて研究した。篠田は、アメリカにおける地域障害者ガバナンスにおけるNP0について、従来、個別研究にとどまっていた分野についての類型化と機能分析を試みた。畑は、メキシコのNPO・NGOについて、市民組織が政治的変容とどのようにかかわっているのかを念頭に置きつつ、福祉レジームと貧困削減政策との関係について研究した。坪郷は、ドイツにおける市民団体が環境問題などざ果たしている役割について研究した。早田は、イギリスにおける都市再生についての議論を整理した。藤井は、第三の道の方向性とNPOとの関係について研究した。3年間の調査・研究によって、(1)各国においてすでに存在していた各種の民間団体とNPOのような新しい民間団体との間の緊張関係が異なっていること、(2)そのような緊張関係は、福祉や環境というような個別の政策分野で大きく異なっていること、(3)政策分野ごとの差異は、国が果たすべきと考えられている役割との関係で、歴史的に異なっていること、(4)しかしながら、各国共通に、NPOについては期待が高まっており、それらの今後は、主に、法人にっいての制度と税の制度が鍵を握っているであろう、ということがわかった。平成14年度調査・研究では、行政、民間、NPOの協働による非公式セクターと自発セクターの"政策を育てていく道筋"について、1)自発セクターの成長プロセスの把握、2)家族に関する自発セクターの基礎的把握をおこなった。久塚純一は、日本(宅老所)とフランス(アソシアシオン)を事例に、高齢者施策の形成過程におけるNPOの役割について調査・研究した。岡沢憲芙は、北欧福祉国家諸国全体、とりわけスウェーデンのNPO活動・組織・機能を調査・研究をした。EU加盟による市場原理・競争原理の浸透、国際競争力拡充論のなかで、福祉システム維持の模索状況が分かった。篠田徹は、アメリカの障害者NPOとその公私間関係を含む組織間ネットワーク-労働組合とりわけAFL-CIOを核にした動向-の実態を把握した。

坪郷實は、ドイツにおける「維持可能性の戦略」や統合的環境政策の議論を整理し、他の政策領域に環境政策を統合するための政策実施プロセスにおける市民活動(環境団体・NPO等)の役割について、調査を行った。早田宰は、イギリスにおける都市再生の議論を整理すると共に、住宅関係のNPOに焦点を当てて調査を行った。藤井浩司は、ニュージーランドで、第三の道の方向性とNPOの関係について分析した。研究初年度の研究により、1)第三の道、あるいはソーシャル・エコノミーの潮流でNPOの比重の高まり、2)国ごとの経緯による構図の差異が把握できた。次年度は具体的な政策分野において、1)2)に焦点を当てた調査・研究を実施する。平成15年度の調査・研究では、対象とした国々における公私関係・公共概念・NPO概念の整理をベースとして、各研究分担者の担当分野について、NPOが政策形成過程に及ぼしている影響・効果について把握した。久塚純一は、日本(グループホーム)とフランス(アソシアシオン)を事例として取り上げ、高齢者についての政策形成について、自由度の高い、多様で小さな組織が相互に連携してうまく機能している要因について調査・研究した。岡沢憲芙は、スウェーデンにおけるNPOについて、参加デモクラシーの伝統と環境という観点から高負担社会におけるライフスタイルの変容についてについて調査・研究し、篠田徹は、アメリカの地域障害者ガヴァナンスにおけるNPOの形成について、豊富な個別事例を理論的に分析するという、この分野での欠けていた議論に焦点を放り、ミネソタ州の障害者の自立支援サービス・アドボカシーNPO(カレッジセンター)の事例などをベースとして調査・研究した。坪郷實は、ドイツにおける環境政策の事例をもとにして、参加ガヴァナンスについて調査・研究した。藤井浩司は、ニュージーランドについて、第三の道の方向性とNPOの関係について分析した。二年間にわたる調査・研究によって、1)対象となる国々における公私関係や公共概念の変容との関係で、NPOを把握し分析することが必要であること、2)したがって、歴史的経緯についての探求が不可欠であること、3)以上をベースにして、各国における、それぞれの個別の事例を分析することが求められていることが把握できた。最終年度に当たる次年度は、1)2)3)に焦点を当て、一般化できるような分析枠組みを析出しつつ、調査・研究を実施し、成果を出版する予定である。平成16年度の研究は、各国のNPOの概念を再検証し、3年間の研究をまとめることに重点を置いた。久塚は日本とフランスについて研究した。日本については、法人格を有しない団体、法人格を有するNPO、NPOを管轄している行政にヒアリングを行った。日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなものとなっていないが、キーパーソンやネットワーク機能を有する機関が存在している場合は、NPOの機能が発揮され、行政とのパートナーシップが形成されていることがわかった。
遠赤外レーザーを用いた逆コンプトン散乱過程による低エネルギーガンマ線の生成

1.低エネルギーγ線の発生技術蓄積リング収納部のビームライン基幹部に設置したレーザー導入チェンバまでの約20mを、管内に露点-40°Cの乾燥空気を満たしたアクリル中空導波管により、約80%のレーザー光伝送効率を達成した。チェンバから約2m上流部に焦電センサーを用いたモニターを開発・設置し、蓄積電子との相互作用点へ向けたレーザー光軸調整を行った。基幹部ダクト内の多数のアパーチャー制限による回折効果を考慮した計算により、γ線発生量はNγ=1.1×10^4photons/sec(波長118.8μm、出力2Wのレーザー入射時)と評価された。2.高性能光励起FIRレーザーの開発励起用CO_2レーザーは、118.8μm発振線(レーザー媒質CH_30H)のための励起線9P(36)で234.5Wが得られた。FIRレーザー最大出力は約1.6W、約24時間の連続発振で出力変動±1%の長時間安定性が達成された。20MeV領域ガンマ線生成のために短波長FIRレーザーの開発(約1.6Wの57μmレーザーの発振に成功)、高抵抗シリコンによる48μm、57μmレーザー用光学素子の開発を行った。3.生成γ線の計測生成γ線と同軸上の放射光による測定系パイルアップ対策のため、検出器(φ50×90mmのLYSOシンチレータ)は、前方にPb20mm、C200mmアブソーバ、各々長さ50mmの10mmφと12mmφのPbコリメータを置き、バックグラウンド低減のための10mm厚の鉛の箱の中に設置した。エネルギー校正には^<88>Y線源を用いた。測定中に蓄積電子が逆コンプトン散乱により失われていないことを確認した。測定結果からアブソーバの吸収などの影響を考慮して求めたγ線の発生量は、レーザー2W換算で6×10^3photons/sec程度と評価された。4.今後の計画高強度γ線生成のために、約16mの相互作用領域が取れる新ビームラインでの計画を進めている。相互作用領域近傍までレーザー光を導波管で伝送し、レーザー光の角度拡がりによる実効的逆コンプトン断面積の減少を緩和する。ミラーチェンバの製作・設置、レーザークリーンルーム建設、導波管設置を完了した。γ線発生量は10^5photons/sec以上が見込める。1.低エネルギーガンマ線の発生技術に関する研究長波長レーザー光を用いたレーザー逆コンプトン散乱の場合、レーザー光の拡がりの影響を避けるために、レーザー光を電子との相互作用領域まで伝送する技術開発が重要である。平成14年度は、ミラーによる集光、開口による回折等によるレーザー光伝送効率を考慮したガンマ線生成率のシュミレーション、チェンバ真空系の設計等を行い、最適化された「レーザー光導入クロッチチェンバ」の設計・製作を行った(設置は平成15年度の予定)。

また、「光導波管を用いたレーザー伝送系」の構築のために、導波管への遠赤外レーザー光の導入光学系の設計と試験を行い、伝送効率80%/4m(4mの導波管を通過する遠赤外レーザー光の伝送効率)を得た。得られた結果を用いて、光導波管輸送路を既存のビームラインに設置して、ガンマ線の試験生成を行う準備を進めた。2.高性能光励起遠赤外レーザーの開発に関する研究CH_3OHを媒質とした光励起遠赤外レーザー118.8?mの発振線では出力1.6Wを達成した。このためにレーザー管を冷却して118.8?mの発振線励起に用いる9P(36)CO_2レーザー発振線で出力238Wを達成した。遠赤外レーザー管も冷却している。また、岡島が所属する機関(中部大学)で保有する既存のレーザーシステムでも光励起遠赤外レーザーの高出力化の研究を行い、57?mで出力1.7Wを達成した。3.生成ガンマ線の計測のための試験測定平成14年度はガンマ線強度測定、偏極度測定のための検出器の検討を行い、NaIシンチレーター、GSOシンチレーター、Ge検出器を用いて高エネルギー放射光(300keV以上)のTaアブソーバによる吸収、原子核共鳴蛍光などの試験計測を行った。1.低エネルギーガンマ線の発生技術に関する研究平成14年度に製作した「レーザー光導入クロッチチェンバ」の性能確認を行い、蓄積リングに設置した。また、「光導波管を用いたレーザー光伝送系」のための偏向部ミラーホルダーの開発、製作を行い、全長約20mのアクリル中空導波管を用いた伝送系を設置した。2.高性能光励起遠赤外レーザーの開発に関する研究Si単結晶を用いた遠赤外レーザー取り拙し窓の開発を行った。発振波長に最適化した取り出し窓を、厚さ±1μmの制度で製作して、λ=57μmでの光学定数の精密測定を行い、高精度の窓やビームスプリッタの設計を可能にした。118.8μmでの光学定数測定も行う予定である。3.生成ガンマ線の計測と試験測定生成されるガンマ線を計測して逆コンプトン散乱の原理検証を行うためには、バックグラウンドとなる高エネルギー放射光(300keV以上)をアブソーバによって減衰させることが必要である。アブソーバの種類として、Pb、Cu、Al、C、Ta等を検討して、これらを組み合わせて実際にバックグラウンド測定を行った。また、遠赤外レーザーを入射して逆コンプトン散乱ガンマ線の生成試験を始めたところである。平成16年度には、「加速器診断I」と呼ばれる既存の加速器ビーム診断用のビームラインでの、逆コンプトン散乱によるガンマ線の生成が確認される予定であり、その後は、より高強度のガンマ線の生成が期待される「加速器診断II」を用いた研究へと移行する。1.低エネルギーガンマ線の発生技術に関する研究昨年度、試験的に製作した「光導波管を用いたレーザー光伝送系」のための偏向部ミラーホルダーの性能評価を行い、改良を加えたものを新たに設計製作した。これは、ジンバル構造を有するアライメント再現性、安定性の優れたものである。また、導波管内への乾燥空気導入系の改良を行い、系を大気中に曝した場合でも比較的容易に高い伝送効率(80%以上)が回復されるようになった。これらの改良、調整により真空チェンバからのレーザー光導入部でパワー1Wの遠赤外光が安定的に得られるようになった。2.高性能光励起遠赤外レーザーの開発に関する研究昨年度に引き続き、Si単結晶を用いた遠赤外レーザー取り出し窓の開発を進めた。精密な光学定数測定を成功させ、その成果を赤外とミリ波に関する国際会議に発表した。今後は、118.8μmでの光学定数測定も行う予定である。3.生成ガンマ線の計測と試験