hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NH3分解＋非平衡構造体触媒場による二酸化炭素の高度な資源化プロセスの創製

本研究は、各種の産業プロセス排出のCO2の削減と資源化を目的に、再生可能エネルギーを想定したアンモニアNH3の分解反応で製造する水素H2と、プロセス排出の二酸化炭素CO2とのメタン化反応でCH4を製造し、得られたCH4をCO2でドライ改質して合成ガスを製造するプロセスを開拓する。最終年度となる平成30年度では、これまでに開発したアンモニア分解用やメタン化用、ドライ改質用の構造体触媒を総括した機能性と触媒物性との関連性評価を行ない、提案する反応システムの特性評価と設計指針を検討した。具体的な研究成果を以下に示す。1.NH3分解用構造体触媒:KとCs元素を添加したスパイラル形Ru/CeO2触媒が目的反応システムの構築において利点があること、触媒調製ではRuとCsの共沈法が表面細孔の閉塞を回避して高い分解機能を示すことが明らかとなった。2.CO2のメタン化用構造体触媒:スパイラル形Ni/CeO2触媒を用いて3段連結型反応システムを構築し、生成水の除去効果を調査した。その結果、生成水の除去はメタン化反応の加速と温度制御に優れ、システム能力を高めることが明らかになった。3.CH4とCO2のドライ改質用構造体触媒:スパイラル形Ni/Al2O3系構造体触媒を製作し、原料ガスの物質移動と熱移動の加速効果を調査したところ、反応場への熱供給の促進でドライ改質特性が向上した。また、炭素析出抑制にも効果を示した。4.膜分離型反応システムの評価:これまでのスパイラル形構造体触媒で得られた知見を活用し、水素分離膜を介して組み合わせた脱水素・水素化反応システム評価のための数値シミュレーターを開発した。解析の結果から、提案する組み合わせシステムは反応の効率化に優れ、また熱力学的にも利点を有することが判明した。また、産業排出CO2ガス量を想定した操作条件でのシステム特性も評価し、設計指針を得ることができた。低炭素社会の構築にむけ,産業プロセス排出のCO2を物質変換し,その削減と資源化が求められている。本研究では,水素キャリアであるアンモニアNH3の分解で得るH2でこのCO2をCH4に変換し、得られたCH4とCO2のドライ改質により合成ガスを製造するプロセス構築を目的としている。平成28年度は、アンモニア分解用とCO2のメタン化用、そしてCO2とCH4のドライ改質用の各構造体触媒の創製とその特性評価である。今年度の研究実施で得られた成果を以下に示す。1.NH3分解用構造体触媒:活性成分としてRuとNiを選定し、その担持量や担体する酸化物種の最適性を検討した。粒状タイプの触媒で調査し、Ru/Al2O3やNi/Al2O3、Ru/CeO2触媒が良好であり、中でもRu/CeO2触媒は低温側から高い活性を示すこと、KとCsの添加が分解活性を加速することを明らかにした。金属担持量の適正値は10wt%であった。そして、最適な触媒成分を付着したハニカム構造体触媒の調製に成功した。2.CO2のメタン化用構造体触媒:Ni/CeO2構造体触媒の優れたメタン化活性をさらに向上すべく、構造体形状の最適化を検討した。構造体部を数段に積層したスタック形式や積層間にスペースを設けたセグメント形式が活性向上につながった。その要因は物質の拡散促進と伝熱促進が影響していることを明確にした。3.CH4とCO2のドライ改質用構造体触媒:ゾルーゲル法と無電解めっきの組み合わせで調製したNi/Al2O3系構造体触媒の改質特性と触媒寿命の向上を検討した。めっき工程における浸漬時間が重要であり、3分間が最適であることがわかった。物性測定から、めっき時のPd核と析出Ni成分との相互作用が活性向上と安定性に影響していることが推論された。平成28年度の実施項目としては,アンモニア分解用やメタン化用,ドライ改質用の各種構造体触媒の創製と特性向上,ならびに最適化をあげていた。この項目に対して,アンモニア分解では300°C以下の低温で文献報告値以上の性能を示す触媒を開発し、またそれを構造体触媒として作製することができた。メタン化反応では250°C300°Cの低温域で原料(CO2+4H2)供給量3003000ml/minの厳しい条件下でも平衡転化率にほぼ近い活性をもつ,高活性なフィン型構造体触媒を創製することができた。構造体形状の最適化もセグメント形式が触媒活性をさらに高めることを明らかにした。そして、ドライ改質用の構造体触媒の調製ではめっき時間の制御が触媒活性と寿命に大きく影響していることも、既報にはない初めての知見として得ることができた。本研究は、産業プロセスから排出されるCO2の削減と資源化を目的に、アンモニアNH3の分解反応で製造するH2でCO2をCH4に変換すること、そして得られたCH4をCO2でドライ改質して合成ガスを製造するプロセスを構築する。平成29年度は、アンモニア分解用の構造体触媒の物質変換機能の向上とその物性評価、CO2のメタン化用構造体触媒の機能性向上や形状最適化の検討、ならびにCO2とCH4のドライ改質システムの機能性向上である。研究実施で得られた成果を以下に示す。

1.NH3分解用構造体触媒:前年度に開発したハニカム形Ru/CeO2やハニカム形Ni/CeO2触媒へのアルカリ金属の添加効果を調べ、KとCsの添加が分解活性を加速することと添加量の最適値を明らかにした。また、活性向上の要因として、添加したKとCs元素から触媒表面の窒素元素への電子供与作用が一因であることを推論した。2.CO2のメタン化用構造体触媒:ハニカム形Ni/CeO2構造体触媒を多層に積層し、かつ積層間にスタティックミキサーを設置したマルチスタック型構造体触媒システムを構築した。このシステムは、メタン化活性をより一層向上させ、原料ガスの滞在時間が300msec.以下の高速条件下でも高いCO2変換機能を示すことを明らかにした。原料物質の拡散と伝熱性の促進効果が大きな要因であることが推論された。3.CH4とCO2のドライ改質用構造体触媒:昨年度に開発したハニカム形Ni/Al2O3系構造体触媒を用いて、原料ガス中に酸素を共存させたオートサーマルドライ改質反応を調査した。この構造体触媒は、燃焼反応からの熱エネルギーをドライ改質場に効率的に供給し、粒状触媒システムでは成し得ない機能向上を示すことを明らかにした。加えて、オートサーマル条件とすることで析出炭素量が大幅に抑制され、ドライ改質の大きな課題点を克服することが示唆された。平成29年度の研究成果から、アンモニア分解用やメタン化用,ドライ改質用の各種構造体触媒の機能性を大きく向上することがそれぞれに達成できた。特に、本研究での基幹反応となるCO2のメタン化反応に対して、原料ガスの滞在時間300msec.以下の高速変換を可能とする構造体触媒を開発したことは、実用プロセス化に向けたすぐれた成果であると考えられる。また、ドライ改質反応においては触媒上への炭素析出が最大の問題点であるが、構造体触媒による部分酸化の組み合わせでその大幅な改善が実現することができた。研究全体としては、触媒調製部分の推進が当初の計画以上の進展を示したが、分離膜と組み合わせた非平衡構造体触媒反応システムの構築に開発時間がとられており、おおむね順調の評価にとどめた。本研究は、各種の産業プロセス排出のCO2の削減と資源化を目的に、再生可能エネルギーを想定したアンモニアNH3の分解反応で製造する水素H2と、プロセス排出の二酸化炭素CO2とのメタン化反応でCH4を製造し、得られたCH4をCO2でドライ改質して合成ガスを製造するプロセスを開拓する。最終年度となる平成30年度では、これまでに開発したアンモニア分解用やメタン化用、ドライ改質用の構造体触媒を総括した機能性と触媒物性との関連性評価を行ない、提案する反応システムの特性評価と設計指針を検討した。具体的な研究成果を以下に示す。1.NH3分解用構造体触媒:KとCs元素を添加したスパイラル形Ru/CeO2触媒が目的反応システムの構築において利点があること、触媒調製ではRuとCsの共沈法が表面細孔の閉塞を回避して高い分解機能を示すことが明らかとなった。2.CO2のメタン化用構造体触媒:スパイラル形Ni/CeO2触媒を用いて3段連結型反応システムを構築し、生成水の除去効果を調査した。その結果、生成水の除去はメタン化反応の加速と温度制御に優れ、システム能力を高めることが明らかになった。3.CH4とCO2のドライ改質用構造体触媒:スパイラル形Ni/Al2O3系構造体触媒を製作し、原料ガスの物質移動と熱移動の加速効果を調査したところ、反応場への熱供給の促進でドライ改質特性が向上した。また、炭素析出抑制にも効果を示した。
低温プラズマ発生装置用10MHz帯スイッチング方式高周波電源の開発

研究では,低温プラズマ発生装置用の13.56MHzのスイッチング方式の高周波電源の開発を目的とする。平成12年度は,スイッチングデバイスとして使用するMOSFETを高速に駆動するドライブ回路の開発を行った。本研究では,ドライブ回路の主要部分に表面実装用素子を用い,配線インダクタンスを約6nHまで低減することにより,約10nsの高速なゲート駆動を実現した。しかし,ドライブ回路の損失が大きく安定な駆動特性を得るには至らなかった。平成13年度は,MOSFETのゲート電荷によるドライブ回路の損失を低減するため,並列共振を用いたドライブ回路の開発を行った。並列共振形ドライブ回路では,MOSFETの入力容量と並列に接続したリアクタトルの共振によりゲートの充放電を行う。このため,ゲート電荷はリアクトルを通して放電し,電源に回生される。試作した並列共振形ドライブ回路では,ゲート駆動に伴う損失を8W程度に低減した。次に,開発したドライブ回路を用いてMOSFETを駆動し,一石コンバータ構成の高周波電源の動作特性を確認した。一石コンバータ構成は,リカバリ電流や上下アーム短絡の問題を生じることがなく,ゲート電圧のパルス幅に高精度な調整を必要としないため,高周波動作に適している。実験により,13.56MHzの良好なスイッチングを確認した。さらに,誘導プラズマ発生装置の負荷として用いられる直列共振回路を接続し,13.56MHzにおいて出力160W,変換効率80%の高周波動作を実現した。本研究の目的は,低温プラズマ発生装置用のスイッチング方式高周波電源として,510MHz帯の高周波動作が可能な電圧形インバータを開発することにある。本研究では,高周波動作を実現するために必要不可欠な,電圧形インバータの配線インダクタンスの低減効果,三次共振回路による高速スイッチングの効果および新しい素子レイアウトの放熱特性を実験により確認する。平成12年度は,5MHz,2kWのハーフブリッジインバータを試作し,基本的な動作特性を検討した。まず,新しいMOSFET用高速ゲート駆動回路と高周波動作が可能な制御回路を開発した。新しいゲート駆動回路には,510MHzの高周波動作を実現するために,715nsの短時間にMOSFETモジュールのゲート容量を充放電できる能力が要求される。特に,メタルゲート方式を採用した高速MOSFETを用いるため,比較的大きなゲート容量を駆動できる能力が必要となる。また,制御回路には,1ns程度の精度でオン・オフのタイミングを調整できる能力が求められる。これらの回路動作を回路シミュレータ(PSpice)により検討し,回路定数の最適化を行った。次に,5MHz,2kWの電圧形インバータを試作する。スイッチング素子の新しいレイアウトを採用したインバータ主回路を構成した。調整や測定が容易となる点から,インバータ主回路には2個のMOSFETモジュールを用いたハーフブリッジ構成を採用した。これは,薄型MOSFETモジュールを背あわせに配置するBTBレイアウトを導入し,モジュール間の配線インダクタンスを大幅に低減している。試作したインバータを用いて,高速ゲート駆動回路の性能と新しい素子配置による配線インダクタンス低減効果を主要設備備品のディジタルオシロスコープを用いて検証した。その結果,制御回路で1nsの精度でオン・オフのタイミング調整を行っても,温度変化により駆動回路には3ns程度の変化が生じるため,ブリッジ構成では10MHz以上の高周波動作は困難であると考えられる。このため,平成13年度は,ブリッジ構成ではなく,一石回路構成を採用することにより,13.56MHzの高周波動作を検討する予定である。
計算機シミュレーションによる核融合装置プラズマ対向壁付近の粒子放出現象の研究

核融合実験装置内の粒子放出現象(イオン反射,スパッタリング,電子放出)に関する詳細な情報を得るために、次のような計算機シミュレーションのプログラムの改良と開発を行い、計算を行った。1.電子放出(1)光学モデルにより電子の固体内電子励起断面積を計算し、それを用いて計算を行い、特性(放出比,放出エネルギー分布,放出角度分布)を再現した。(2)多価イオンによるカイネティック放出に、密度汎関数法により計算したイオンの固体内電子励起断面積を用いて計算を行い、特性を再現した。(3)多価イオンによるポテンシャル放出と、それによる固体内部の電子カスケード現象を考慮したモデルを用い、計算を行い、実験結果の一部が説明可能になった。2.プラズマ中の粒子輸送(1)放出粒子(イオン,中性粒子,電子)のプラズマ中の輸送現象(シースポテンシャルや斜め入射磁界等による)を考慮したモデルを用い、粒子放出現象の計算を行い、実験結果が説明可能になった。(2)放出粒子の電離や荷電交換を考慮したモデルを用い、粒子放出現象の計算を行った。3.プラズマ対向壁材料の変化(1)材料表面凹凸を考慮したモデルを用い、粒子放出現象の計算を行い、実験結果が説明可能になった。(2)プラズマ粒子衝撃と、放出粒子のプラズマ中の粒子輸送により生じる、材料の表面損耗や堆積を物理的、化学的に考慮したモデルを用い、粒子放出現象の計算を行い、実験結果が説明可能になった。(3)壁材料の昇華や蒸発、材料内で生じている化学的変化等を一部考慮したモデルを用い、粒子放出現象の計算を行い、実験結果が説明可能になった。上記のデータやモデルを全て考慮した計算機シミュレーションのプログラムを開発し、粒子放出現象に関する計算結果を同時に得られるようになったが、更に改良を加える必要がある。核融合実験装置内の高温プラズマに対して重要な影響を及ぼしている、プラズマ対向壁付近で発生する粒子放出現象(イオン反射,スパッタリング,電子放出)に関する詳細な情報を得るために、計算機シミュレーションのプログラム(基礎部分)を開発し、試験的な計算を行った。結果は講演、論文、国際会議で報告し、議論の対象となり一定の評価を得た。1.主に、原子番号Z_1=1-17の複雑な電子殻構造を持つ多価イオンがA1(アルミニウム)を衝撃した場合について、密度汎関数法により計算したイオンの固体内電子励起断面積を用いて計算機シミュレーションを行った。各粒子放出現象を同時に模擬し、各々についての結果が全て、実験的・理論的に知られている特性(放出比,放出エネルギー分布,放出角度分布)を定量的・定性的に再現した。各粒子放出現象の類似点・相違点についても、固体内での各粒子のカスケード効果を用いて説明出来た。これを基本にプログラムを更に改良する予定である。2.電子放出に関して、固体内電子励起断面積データを改良するため、光学モデルにより断面積の数値計算を行い、そのデータを用いて計算機シミュレーションを行った。比較のため、陽電子についても同様に行った。電子・陽電子の固体表面衝撃による反射粒子、電子放出については定性的に特性(放出比,放出エネルギー分布,放出角度分布)を再現し、その原因を弾性断面積・非弾性断面積の相違から説明出来た。両粒子衝撃による場合の類似点・相違点の原因も説明出来た。この結果を考慮して、計算方法とプログラムを改良する予定である。
MRI横緩和速度を用いる生体鉄とヒト神経変性疾患に関する研究

これまでに明らかにした、ヒト脳組織水の見かけの横緩和速度(R2 †)が局所鉄濃度([Fe])と高分子量分画(fM)の線形結合(R2 †= α[Fe] + βfM + γ, α, β, γは定数)により記述できることを利用して、測定したR2 †より脳の鉄分布画像を得る方法を開発した。この鉄画像法により、神経変性疾患、無セルロプラスミン血症患者では脳の全域において、健常被験者脳のおよそ4倍の鉄蓄積が見られることを明らかにした。また、前記の線形結合式が1.5Tから7Tの広い測定磁場で成立することを実証し、α, β, γの磁場依存性からヒト脳の緩和機構を明らかにした。これまで、高磁場研究機である4.7T MRIを用いて得られた脳組織水の見かけの横緩和速度R_2^†と、脳内非ヘム鉄濃度[Fe]、および高分子量成分の存在比f_M(=1-水の存在比f_W)の間に見られる相関式、R_2^†=α[Fe]+βf_M+γ(α,β,γは定数)を低磁場臨床機に拡張することを目的として、4.7T MRIの主磁場強度を1.5Tに落とし、男性6名、女性6名の計12名で既開発済みのMASE法を用いたR_2^†測定を行った。この結果、1.5Tでは脳のR_2^†は4.7Tに比較して有意に小さく、緩和に古典的双極子相互作用以外の機構が働いていることを確認した。また、脳内6部位のR_2^†から多重回帰分析により得られた相関式はR_2^†=0.151[Fe]+21.53f_M+6.67であった。4.7Tの結果と比較して、α、γは有意に小さく、βは小さいものの有意差は認められなかった。また、相関係数は0.99と4.7Tとほぼ同じ値を示し、臨床低磁場強度においても4.7Tで得られたのと同様の高い精度で[Fe]とfMによりR_2^†が記述できることがわかった。また、臨床用MRI装置での同様の測定をめざして、MASE測定シークエンスのSiemens trioシステムへの移植を行った。ファントム実験での動作チェックの結果、良好な測定が行えることを確認したので、臨床用3T機での測定を予定している。さらに、前述の相関式を用いて測定R_2^†より鉄の脳内マップを作成する方法の開発を行った。このためにはf_Mマップ、すなわちf_Wのマップの実測が求められる。本研究では高磁場でf_W測定を妨害するB_1磁場分布の不均一性を補正し、正確な水分布画像f_Wを求める方法を開発した。脳組織の見かけの横緩和速度R_2^+と、脳内非ヘム鉄濃度[Fe]、および高分子量成分の存在比率f_Mの間に見いだした相関式、R_2^+=α[Fe]+βf_M+γ(α,β,γは定数)を用いてヒト脳の非ヘム鉄濃度分布の画像化を実現した。健常者の脳では、基底核部位や後頭葉灰白質で高濃度、内包・視放線部位で低濃度という死後脳の鉄実測値とよく一致する分布が得られた。さらに、鉄の蓄積から神経変性を引き起こすことが知られている無セルロプラスミン血症患者(60歳男性)でも測定を行い、この結果、患者の尾状核や被殻では60mg[Fe]/100g湿重量以上、前頭皮質でもおよそ20mg[Fe]/100g湿重量の高濃度の鉄分布を示すことがわかった。この鉄濃度は患者脳の全域で健常者脳の5倍程度の上昇を示している。この結果は、本疾患の病態の解明、治療経過の把握にきわめて有用であるのみならず、鉄と神経変性が関わるその他の神経変性疾患の理解にも利用可能であると期待される。一方、昨年度にMASE測定法の移植を行った3T、7Tでもミネソタ大学のMRI装置を用いてそれぞれ5人、6人の健常被験者の測定を行った。この解析より、いずれの磁場強度でも、4.7Tでの測定結果と同様にR_2^+=α[Fe]+βf_M+γの相関式が成立することを見いだした。この結果はこれまでに解析を行った1.5Tでの結果を合わせて、1.57Tの広い観測磁場範囲で標記の相関式が成立することを示し、脳組織の横緩和機構について有用な手がかりを与えるものである。またこの結果は、1.53Tの低磁場臨床装置でも、高磁場機と同様に鉄分布画像を得られる可能性を示すものである。

昨年度に実現した、脳組織の見かけの横緩和速度画像(R2†)と高分子量成分の存在比率画像(fM)を用いる脳の鉄([Fe])分布画像法のさらなる進展をめざして、10歳代から60歳代の各年齢にわたる被験者30名の鉄分布画像測定を実施した。この結果、高齢化に伴って脳の各部位の鉄濃度が増大する様子が画像として明確にとらえられた。この変化は死後脳の鉄濃度解析により既に知られているが、in vivo脳ではこれまで得ることのできなかった情報である。代表的な神経変性疾患であるアルツハイマー病の最大のリスク因子が加齢であることを考慮すれば、本法で得られた結果は有用性が高い。特に、緩和速度画像と同時に測定した脳の3次元T1強調画像の組織分画より得られる灰白質画像をテンプレートとして解析する前頭、側頭とりわけHeschl回、後頭灰白質での鉄濃度の増大は鉄分布画像以外の方法ではとらえることが困難であった。また、この鉄分布画像法を三次元に拡張すべく、T2†マップを測定するMASE測定法の三次元への拡張を図った。さらに、1.5Tから7Tの5種の磁場強度の測定より見いだされた、R2†に対する[Fe]、fMの寄与の磁場依存変化からヒト脳における水プロトンの横緩和の機構について考察を行った。この結果、鉄の寄与は磁場に比例して増大し、鉄貯蔵蛋白質であるフェリチンが水溶液中で示す挙動と一致することがわかった。また、巨大分子の寄与は磁場の自乗に比例して増大し、これはバルクの水プロトンと、巨大分子に結合した相関時間の長い水分子の間のisochronous exchange、及び巨大分子上のOH、NH等の交換性プロトンとのanisochronous exchangeの和として解析できることを示すことができた。脳内鉄分布画像法を構築し、健常被験者と無セルロプラスミン血症患者の違いを定量的に評価できた。また、新たに3T、7Tでのヒト脳横緩和速度の測定を実現し、これよりヒト脳の水プロトン緩和機構の考察を進め得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。開発した脳内鉄分布画像法を応用し、無セルロプラスミン患者や健常者のさらなる脳鉄分布画像を蓄積する。また、MASE測定法を2次元から3次元に拡張し、横緩和速度の3次元画像の取得をめざす。さらに、患者死後脳の固定化組織のMRI測定を行い、横緩和速度と鉄、神経変性の相関について知見を深める。
Ku80タンパク質のLeu-Ser繰り返し構造の放射線感受性における役割

本研究の目的は、放射線感受性を決定する重要な機構と考えられるDNA二重鎖切断修復に必須の因子であるKu80タンパク質に人工的に変異を加え、その変異タンパク質が放射線感受性に影響を与えるかを調べることによって、Ku80タンパク質の機能解析を行なうことである。ターゲットは、その配列上、Ku70とダイマーを形成すると予想されているロイシン-セリン繰り返し構造部とした。ヒトKu80cDNAは、慶応大三森博士より供与頂き、発現させるための細胞(Ku80遺伝子を欠損するxrs-5)は、英国Sussex大学Dr.Jeggoより供与頂いた。ヒトKu80cDNAを含むplasmidを鋳型として、PCRによって5'側756bpを増幅し(3'側にEcoRV部位を含む)、これをTAクローニングベクターで発現ベクターでもあるpCR3(lnvitrogen)にサブクローニングした。sense方向に挿入されたプラスミドを選択し、EcoRV、Xholで消化した後、ベクターを含む断片を精製し、Ku80cDNA3′側coRV-Xhol断片をligateして全長Ku80cDNAを含む発現plasmidを得た。(pCR3Ku80)。最初のメチオニンから数えて、6番目と7番目のメチオニンの間に繰り返し構造が存在するので、それぞれのメチオニンから翻訳が開始するように、PCR-assisted in vitromutagenesisによって、2つの変異plasmidを作製した(pCR6Met ,pCR7Met)。野性型、変異型plasmidをxrs-5細胞にリポソーム法によってtransfectionし、G418によって選択を行なって多くのクローンを得たものの、ヒトKu80タンパクはWestern blotによってほとんど発現が認められなかった。そこで、発現ベクターをpBKRSVに組み換え、実験を繰り返したところ、6Metを発現するクローンが1つだけ得られたが、発現量は不十分であった。従って,現在までのところまだ結論は得られていないが、今後技術的問題を克服して目的を達成したいと考えている。
てんかん原性回路における内因性カンナビノイドシグナル伝達機構の解明

本研究は、免疫組織化学を中心とした分子形態学的手法を通じて、てんかん発症の原因と成りうる歯状回苔状細胞-顆粒細胞シナプスが内因性カンナビノイド2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)を介したシナプス伝達抑制を受けやすくするための分子形態学的基盤を有することを明らかにした。この結果は2-AGが苔状細胞-顆粒細胞シナプスの異常な興奮を抑える効果的なブレーカーの役としててんかん発症を防いでいることを示唆する。内因性カンナビノイドである2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)は、ニューロン活動依存的にポストシナプス側から合成、放出され、プレシナプス側のカンナビノイド受容体CB1を介してシナプス伝達を抑制する。この逆行性シナプス伝達抑制機構は、ニューロンの興奮性制御に重要であり、神経回路の異常興奮が原因とされるてんかん発症とも関連が予想されている。そこで本研究では、歯状回苔状細胞投射領域にてんかんの原因となりうる2種類の興奮性反回回路シナプスが形成されることに着目し、それぞれのシナプスにおける2-AG伝達のための分子形態基盤の確立を目指している。これまでに、その一方である苔状細胞ー顆粒細胞シナプスにおいて、以下のことを新たに見出した。2-AG合成酵素DGLaはポストシナプスとなる顆粒細胞スパインの基部を中心に発現したのに対し、2-AGの受容体CB1はプレシナプスとなる苔状細胞終末およびその近傍軸索部に分布した。すなわち、苔状細胞ー顆粒細胞シナプスに2-AGを介した逆行性シナプス伝達抑制機構が備わっていることを示している。一方、2-AG分解酵素MGLは、苔状細胞ー顆粒細胞シナプスに発現せず、その周囲のアストロサイトや抑制性終末のみで発現し、それらは2-AGの主要な放出部位と想定される顆粒細胞スパインを部分的にしか覆っていなかった。加えて、苔状細胞ー顆粒細胞シナプスは空間的に高密度に存在し、互いに隣接しながら分布していたことから、苔状細胞ー顆粒細胞シナプス周囲では2-AGが空間的に拡散しやすい分子形態基盤が存在し、局所で産生された2-AGが複数の苔状細胞ー顆粒細胞シナプスの伝達を効率的に抑制することが示唆され、このシナプス伝達抑制機構がてんかん発症の予防に寄与しているのではないかと考えられる。内因性カンナビノイドである2-アラキドノイルグリセロール(2-AG)は、ニューロン活動依存的にポストシナプス側から合成・放出され、プレシナプス側のカンナビノイド受容体CB1を介してシナプス伝達を抑制する。その結果、この逆行性シナプス伝達抑制機構は特定の神経回路の異常な興奮を抑えるブレーカーの役割を果たしていると考えられている。てんかんは神経回路の異常興奮が原因とされる疾患の代表例であり、内因性カンナビノイドとの関連が指摘されている。そこで本研究ではてんかんの原因回路の1つとされる歯状回興奮性反回回路における2-AG伝達のための分子形態基盤の解明を目指した。歯状回興奮性反回回路は苔状細胞ー顆粒細胞シナプスと顆粒細胞ー苔状細胞シナプスから構成され、本年度は顆粒細胞ー苔状細胞シナプスに着目して解析を行った。成体マウスの顆粒細胞ー苔状細胞シナプスは顆粒細胞の巨大な神経終末が苔状細胞の大型スパインをすっぽりと覆う特徴的な構造を示し、2-AG合成酵素DGLaはその大型スパインで極めて強い発現を示した。その一方、顆粒細胞終末では2-AGの分解酵素MGLが豊富に発現するものの、2-AGの受容体であるCB1はほとんど検出されなかった。発達期においても検討を行ったが、CB1は顆粒細胞終末において一貫して検出されなかった。すなわち顆粒細胞ー苔状細胞シナプスは、苔状細胞スパインから放出された2-AGがプレシナプスとなる顆粒細胞終末のみに到達し、隣接するシナプスへ拡散しにくい形態基盤を示すものの、2-AGを介した逆行性シナプス伝達抑制を引き起こさないユニークなシナプスであると考えられた。当初計画通り、正常マウスの苔状細胞一穎粒細胞シナプスにおける2-AG伝達関連分子の発現分布を明らかにし、本研究目的の2つの大きな柱のうちの一方を達成できた。一方、もう一方の柱であるてんかんによって新たに形成される顆粒細胞一顆粒細胞シナプスにおける2-AG伝達のため分子形態基盤の確立にはまだ至っておらず、さらなる進展を目指す必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究計画の遂行に必要不可欠な側頭葉てんかんモデルマウスの確立を急ぐ。現在、ピロカルピン誘発性てんかんモデルの確立を考えているが、うまくいかない場合は別の方法を検討する。てんかんモデルマウスができ次第、形態解析に移行する予定である。本研究計画では、野生型マウスにおける2-AG伝達のための分子形態基盤の解明を目的としているが、順調に進んだ場合は、さらに2-AG伝達系のてんかんに対する機能的寄与を明らかにするため、CBIあるいはDGL欠損マウスを用いたてんかんモデルの作製を行い、野生型との比較を行う。
抗凝固活性を持つ血管内皮細胞由来ヘパラン硫酸プロテオグリカンの分子病理学的解析

我々は、昨年度(平成4年度)に臍帯静脈内皮細胞cDNAライブラリーより血管内皮ヘパラン硫酸プロテオグリカン(Ryudocan)のヒト分子コア蛋白cDNAのクローニングに成功し報告したが、今年度はこのcDNAを用いて各種組織における本分子の発現状況の検討を行った。その結果、本分子mRNAのmainsignalはおよそ2.7kbの大きさを持ち肺、肝臓、骨格筋および腎臓に比較的よく発現されていた。また、1.9kbのminor signalも肺、骨格筋などで認められた。このsignalは、anchor-nested PCRを用いた精査の結果position1806におけるalternative polyadenylationに起因することが判明した。さらに、ヒトRyudocanについて遺伝子座位の検索をFluorescence in situ hybridization(FISH)法により検討したところ、ヒトRyudocan遺伝子は染色体20番の長腕q12にmappingされた。現在、ヒトRyudocan cDNAのコードするアミノ酸配列情報をもとに、ラット分子のそれと比較することによりヒト分子に特異的なポリペプチドを合成し、これを免疫抗原として用いてヒトRyudocanに対する特異抗体を作製中である。今後、この特異抗体を用いた組織免疫学的手法により本分子の正常各組織および各種血管病変での存在様式を検討するとともに、Ryudocanの血中濃度測定法を確立して各種血管障害時での本分子の動態とその病態との関連を解析し、また、ヒトRyudocan遺伝子のクローニングを試み、本分子の血管内皮等での発現制御の解析に応用し、今後とも内皮細胞の様々な機能におけるRyudocan分子の役割の解析を進めて行く予定である。ラットcDNA塩基配列を基にプライマーを合成し、これを用いたPCRにて血液抗凝固能を持つヘパラン硫酸プロテオグリカン(Ryudocan)のヒト分子コア蛋白cDNAスクリーニング用のプローブを作製することに成功した。このプローブを用いてヒト臍帯静脈内皮細胞cDNAライブラリーをスクリーニングし、数個のヒトRyudocan cDNAクローンを分離同定したが、これらはいずれも全長cDNAでなかったため、得られたcDNAクローンをプローブとして2回目のスクリーニングを行なった。おそらく、用いたcDNAライブラリーの作製法に問題があったと思われた。しかしながら、やはり全長cDNAは得られなかったため、引き続きPCRを用いて3'_-および5'_-側のクローニングを試みた。こうして得られたヒトRyudoocan cDNAは、全長2,628bpとラット分子に比較して約200bp程長く、198個のアミノ酸残基から成るラット分子と同様な1型膜蛋白のコーディング遺伝情報を有していた。ヒトRyudocan cDNAはラット分子cDNAと核酸塩基配列のレベルで67%、アミノ酸配列のレベルでは79%の相同性を持つことが明らかとなった。また、ヒトRyudocan cDNAのコードするアミノ酸配列情報をもとに、ラット分子と比較しすることによりヒト分子に特異的なポリペプチドを合成し、これを免疫抗原として用いヒトRyudocanに対する特異抗体を作製中である。我々は、抗凝固活性をもつ血管内皮ヘパラン硫酸(Ryudocan)コア蛋白のラットcDNA塩基配列をもとに本分子のヒトcDNAプローブをPCRにて作製し、ヒト臍帯静脈内皮細胞cDNAライブラリーより全長ヒトRyudocan cDNAのクローニングに成功した。また、ヒトにおける本分子発現の各種細胞および組織特異性を検討し、Ryudocanのヒト染色体遺伝子座の同定を試みた。クローニングされたヒトRyudocan cDNAは、全長2610bpでラット分子と67.0%の相同性を示した。198アミノ酸残基から成るヒトRyudocanはラット分子とアミノ酸のレベルで79.3%の相同性をもち、その細胞外ドメインに4ケ所のヘパラン糖鎖の付着予想部位であるSG配列を認めた。また、各種組織のRNAを用いたNorthern blot analysisではヒトRyudocanのmain mRNAは2.7kbの大きさをもち、肺、肝臓、骨格筋、および腎臓に比較的よく発現されていた。

さらに、1.9kbのminor mRNA signalも肺、骨格筋などで認められ、精査の結果これはposition 1806でのalternative polyadenylationに起因するものであることが判明した。そして、Fluorescence in situ hybridization(FISH)法による遺伝子座検索の結果、ヒトRyudocan遺伝子はヒト染色体20q12にmappingされた。現在、cDNAのコードするアミノ酸配列情報をもとにヒトRyudocan分子に対する特異抗体を作製中で、これを正常各組織および各種血管病変での組織免疫学的な本分子存在様式の検討に用い、さらにヒトRyudocan血中濃度の測定法確立にも用い、各種血管障害時での本分子の動態とその病態との関連の解析に応用するなど、様々な内皮細胞機能におけるRyudocan分子の役割解析を進めて行く予定である。
高速クラスターイオンの固体衝突に伴う二次電子放出における構造・配向効果の研究

Bohr速度v_0=2.19×10^6m/s以上の高速クラスターイオンの固体衝突による二次電子放出の近接効果(単原子イオン衝突の重ね合わせとは異なる効果)における構造と配向依存性及び発現機構を明らかにするため、クーロン爆発イメージ法で得られる解離イオン像と、固体薄膜の後方と前方の二次電子収量を衝突毎に同期測定する3重同期測定システムの開発を進めた。併せてC_2^+による炭素薄膜の後方と前方の二次電子収量の同期測定を行い、近接効果の標的膜厚(707500Å)と速度(1.6v_03.2v_0)依存性をR_2=γ_2/2γ_1により評価した。γ_2とγ_1はC_2^+とC_1^+による二次電子収量であり、R_2≠1は近接効果の発現を意味する。後方では膜厚に依らず一定の近接効果R_2<1を観測した。前方では膜厚の増加に伴い近接効果が消失し(R_2<1→R_2=1)、1.6v_0では3000Åで完全に消失することを初めて観測した。軌道計算から薄膜出口での解離イオンの核間距離を導出し、前方のR_2を核間距離の関数で評価した。1.6v_0では近接効果が消失する核間距離の閾値は623Å内にあり、その閾値は速度の増加と共に増大する速度依存性があることを明らかにした。発現機構を解明する上で重要な指標となる近接効果が消失する核間距離の閾値を同定したことは意義のある成果である。高速単原子イオン衝突による固体からの二次電子放出機構は、(1)励起電子の生成、(2)表面への輸送、(3)表面障壁の透過の3つの過程で説明できる。(1)の近接効果は数Åの核間距離で消失するため、これより十分長い核間距離でも発現する二次電子放出の近接効果は、(2)(3)にも起因する可能性が高い。そこで解離イオンが固体中に誘起するポテンシャルが輸送過程で二次電子放出を抑制するモデルを検討した。配向の違いが近接効果に影響を及ぼす可能性があり、今後C_2^+の配向依存性を実験的に明らかにする。
「新しい現象学」からみた生活世界の現象学の具体化の基礎的研究

1)平成7年度においては、まずシュミッツの現象学における身体・感情・雰囲気・風・気候・風土の概念を再検討し、世界のシュミッツ的な意味を明らかにして、生活世界の現象学の体系化の基礎を築いた。シュミッツの身体を感情の概念を現象学的な観点から根本的に検討し、感情を主観/客観関係を越えた深い次元において把握することに努めた。シュミッツの最近二年間の著書やとくにシュミッツの『退官記念論文集』、キ-ルの「新しい現象学の学会」の年報に現われている論文を検討した。就中、シュミッツ解釈の点から、ゲルノット・ベ-メの論文から「物の脱自態」の概念と彼の独特の雰囲気概念から学ところが多かった。かくして、身体・感情・雰囲気・風・気候・風土などの諸概念の一層の具体化をはかり、「世界」の概念との関係において得るところが多かった。2)シュミッツの主観/客観/関係を破壊する「端的な知覚」の思想から「感情と雰囲気の超主観的な存在次元への問い、身体の広がりとそれの狭ばりとの関係に検討を加えて、これらをクラウス・ヘルトの『ヘラクレイトスとパルメニデス』書の「エレメント(地水火風)の現象学」における生活世界の原初的な概念と対比した。3)平成8年度においては、最終的に、シュミッツの現象学のなかにある「風の現象学」を、フッサールやハイッデガ-にその発想が見い出される生活世界の現象学の具体化の道として研究した。これらは、香港の世界現象学会(中国、ドイツ、アメリカ、日本の共同研究学会)、日米現象学会などで『「気」の哲学と雰囲気-風の現象学の試み』として発表され、日本語、英語、ドイツ語で出版されたか、もしくは、出版されつつある。1)本年度においては,まずヘルマン・シュミッツの現象学における身体・感情・雰囲気・風・気候・風土の概念を再検討し,世界のシュミッツ的意味を明らかにして,生活世界の現象学の体系化の基礎を築く。ヘルマン・シュミッツの身体と感情の概念を現象学的な観点から根本的に検討し,感情を主観・客観関係を越えた深い次元において把握することにつとめた。シュミッツの最近2年間の著書や,とくにシュミッツの『退官記念論文集』,キ-ルの『新しい現象学』の学会の年報(Neue Panomenologie in der Diskussion)に現れている論文を検討した。なかでもシュミッツ解釈の点でもダルムシュタットのゲルノット・ベ-メの論文「物の脱自態」と,彼の『雰囲気』から学ぶところが多かった。身体・感情・気候・雰囲気の観点から見られた生活世界の概念の一層の具体化をはかり,「世界」の概念との関係において研究した。2)シュミッツの主観・客観関係を破壊する端的な知覚の思想から,感情と雰囲気の超-主観的存在次元への問,身体の広がりとその狭隘化の関係とに検討を加え,これらを,ヘルトの『ヘラクレイトスとパルメニデス』書の「エレメント(地水火風)の現象学」における生活世界の原初的な概念と対比した。3)最終的に,シュミッツのなかにある雰囲気・感情・風土・風の現象学を,フッサーやハイデッガ-に発想がみられた生活世界の現象学の具体化の道として研究した。とくに,私の今年度の研究成果は「「気」と雰囲気-風の現象学の試み」(香港の中国・ドイツ・アメリカ・日本の共同研究学会)として結実した。1)初年度においては,まずヘルマン・シュミッツの現象学における身体・感情・雰囲気・風・気候・風土の概念を再検討し,世界のシュミッツ的意味を明らかにした。ヘルマン・シュミッツの身体と感情の概念を現象学的な観点から根本的に検討し,感情を主観・客観関係を越えた深い次元において把握した。

シュミッツの著書のうちまだ保有していない最近2年間の著書や,とくにシュミッツの『退官記念論文集』,キ-ルの「新しい現象学」の学会の年報(Neue Panomenologie in der Diskussion)に現れている論文を検討して得るところが多かった。身体・感情・気候・雰囲気の観点から見られた生活世界の概念の一層の具体化をはかり,「気」と雰囲気の現象学的な意味を明らかにした。これは,一連の『「気」の哲学と雰囲気』という論文において明らかにされた。2)最終的に,シュミッツのなかにある雰囲気・感情・風土・風の現象学を,フッサールやハイデッガ-に発想がみられた生活世界の現象学の具体化の道として解明できた。3)初年度の研究の成果にもとづいて,第2年度では,生活世界の現象学の具体的な体系化を企てたが,それは,機能論的な存在論というべきものである。これは,私の編集になる『世界・地平・雰囲気』に掲載の私の論文「身体・意識・言語」に結実した。4)フッサールの生活世界の理論や,アルフレート・シュッツの生活世界の現象学的社会学を具体的に検討し,生活世界の概念を洗い直し,生活世界の現象学理論の体系化を企てた。現象学的哲学という専門分野を越え出て,むしろ社会学,民族学の生活世界の概念をも探究した。しかし,これらは,これからの研究の基礎となるもので,いまだ具体的に研究成果となっていない。
輸液容器と輸液ラインの連結針の細菌汚染に関する研究

輸液容器には輸液ラインの連結針を刺入する構造になっており、輸液容器を更新する際にはこの連結針を輸液容器から抜き、次の輸液容器に差し換える。この時に細菌汚染が起きる可能性がある。我々は成人の集中治療患者を対象とし、輸液容器の更新を複数回行った輸液ラインにおいて、連結針の細菌汚染率および汚染菌種を調査した。調査した265本のうち15検体(5.7%)で細菌培養が陽性となり、17菌種が同定された。輸液容器の更新の際に、連結針を侵入門戸とした輸液ラインの細菌汚染が起こっていることが明らかになった。カテーテル関連血流感染(catheter related-blood stream infection: CR-BSI)は輸液ラインの不適切な取り扱いに起因する感染症である。閉鎖回路である輸液ラインが一時的に大気に開放される際に起こる細菌汚染が、CR-BSIの原因の1つとして考えられる。細菌の侵入部位としては、皮膚刺入部、薬液注入部、輸液容器が考えられる。この時に細菌汚染が起きる可能性があるが、汚染率や原因菌について詳しいことは分かっていない。そこで我々は集中治療患者を対象とし、輸液容器の更新を複数回行った輸液ラインにおいて、連結針の細菌汚染率、汚染原因菌を調査した。対象は当院集中治療病棟に入院し、72時間以上輸液療法を受けた成人患者とした。72時間連続使用した輸液ラインの連結針を無菌操作下に採取し細菌培養検査を行った。また輸液容器の更新回数を記録した。検体数は265本であった。15検体(5.7 %)で細菌培養が陽性となり、17菌種が同定された。菌種はStaphylococcus aureus、Staphylococcus epidermidis、他のCNS、α-Streptococcus、Corynebacterium sp、他の桿菌であった。輸液容器の交換回数(中央値)は全体で2-16(2.0)回、陽性検体2-13(8.0)回、陰性検体2-16(2.0)回であった。本研究はCR-BSIの原因となりうる輸液容器および連結針の細菌汚染に関する、初めての独立した臨床研究である。カテーテル関連血流感染(catheter related-blood stream infection: CR-BSI)は患者の生命予後を悪化させる。輸液ラインの連結針は輸液容器の更新毎に解放状態となり、汚染される危険性ある。しかし今までこの部位の汚染についてはほとんど検討されていない。本研究の目的はCR-BSIのハイリスクである集中治療患者を対象とし、輸液ラインの連結針の汚染率および原因菌を調査することである。集中治療患者を対象とし、輸液容器の更新を複数回行った輸液ラインにおいて、連結針の細菌汚染率、汚染原因菌の調査を開始した。対象は当院ICUに入室し72時間以上輸液療法を受けた成人患者とした。72時間連続使用した輸液ラインを連結針の直下で密閉、その下流のラインを切離した。連結針は細菌検査室で無菌操作下に取り出し、細菌培養検査を行った。汚染陽性率を調査し、検出された菌の同定検査を行った。上記結果により、輸液容器と輸液ラインの連結針にも細菌汚染が確認された。不適切な消毒操作により、輸液容器表面に付着した細菌が連結針を介して輸液容器内へ侵入し、輸液ラインの細菌汚染が起こると考えられる。引き続き検体を収集して調査を継続する。検体の収集は順調であり、次年度には調査を完了できる予定である。輸液容器と輸液ラインの連結針を介して輸液容器の細菌汚染が起こることが証明されつつある。輸液容器の更新回数と細菌汚染の関連についても検討を行う。またCRBSI発生の有無を評価し、輸液容器の細菌汚染とCRBSI発生の関連についても検討する。輸液容器の細菌汚染に関与する因子を明らかにし、汚染率軽減の手段を提言する。引き続き、細菌培養および菌種同定に使用する。次年度への繰越額は、培養および同定に必要な物品・試薬購入に使用予定である。また、情報収集および研究成果発表のための学会出席、論文作成のための資料収集に使用する予定である。
自閉症スペクトラム障害の発症と新生児黄疸の関連性についての研究

2018年度は研究代表者の産休育休に伴い研究を中断していたため、実績はない。2018年度は研究を中断していたため、昨年度からの進行はないが、2019年度より研究再開をする予定である。1.後ろ向きコホート研究におけるASD児のDNA収集を行う。2.パイロット前向き研究における新生児のUGT1A1*6多型の有無を調べ、発達のフォローを行う。平成29年度にエントリーした上記の対象児が1歳半になった時点で、ASDの評価検査として、小児自閉症評定尺度(CARS)または親面接式自閉スペクトラム症評定尺度テキスト改訂版(PARS-TR)を実施する。自閉症スペクトラム障害(ASD)のリスク因子は、周産期の異常、出生後早期の環境因子、500を超える遺伝子異常など、多数報告されているが、ASD発症における効果の確立された要因は未だ明らかになっていない。本研究では、新生児黄疸のASD発症における効果を検討することを目的として、新生児黄疸の発症に関与するUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT1A1)の遺伝子多型に注目した。まず、1.ASD児は一般集団よりも遺伝子多型の頻度が高いかどうかを検討するための後ろ向きコホート研究をするため、ASD児のDNAを採取した。まず、神戸市総合療育センター、神戸大学医学部附属病院を受診したASD児の乾燥臍帯を回収し、DNAの抽出を行った。今年度に回収した乾燥臍帯は17検体であった。この2施設のみではサンプル収集数が不十分となる可能性が出てきたため、本研究課題内容としてH28年12月2日に神戸大学大学院医学研究科の倫理委員会にて承認された「乾燥臍帯を用いた発達障害のリスク因子に関する研究」の研究協力施設を拡大した(平成29年6月3日付改定)。その結果、静岡県立こども病院より8検体、加古川市立こども療育センターより4検体、にこにこハウス医療福祉センターより4検体を得ることに成功し、本年度は計33検体のDNA収集ができた。これらのDNAについての遺伝子多型の有無については、来年度以降に調べる予定である。2.遺伝子多型のある児は一般集団よりもASDの発症頻度が高いかどうかを調べるため、遺伝子多型のある児の発達フォローを行うパイロット前向き研究を開始した。本年度に神戸大学医学部附属病院にて出生し、UGT1A1*6遺伝子多型を調べた児は37人であった。引き続き、前向き研究のエントリーを行い、これらの児の発達フォローを行う。本年度に回収できた臍帯は予定数に達しなかったものの、研究計画を変更して共同研究機関を増やしたことで、今後の検体数の向上が期待できるため2018年度は研究代表者の産休育休に伴い研究を中断していたため、実績はない。平成30年度は産前産後休暇および育児休業のため研究を1年間休止し、平成31年度より研究再開をする予定としている。引き続き、1.後ろ向きコホート研究におけるASD児のDNA収集を行う。また、平成29年度にエントリーした上記の対象児が1歳半になった時点で、ASDの評価検査として、小児自閉症評定尺度(CARS)または親面接式自閉スペクトラム症評定尺度テキスト改訂版(PARS-TR)を実施する。予定していたよりPCRの施行例が多くなかったため、次年度以降に実施するための費用に充填する。
窒化アルミニウムウィスカーの合成と複合材料への応用に関する研究

直接窒化法は反応系が簡単であるため、反応装置や、操作は簡単であり、比較的低いコストで高純度の窒化物粉末を合成することができる。しかし、従来のAlの直接窒化法においては、高純度のAlNウィスカーを効率よく合成した例は見当たらない。申請者の浮上式流動層反応で合成しているAlNウィスカーの色は、N_2ガスを反応に用いると純白色を示し、N_2/NH_3混合ガスを用いると無色透明を示す。この同一の反応装置で、操作条件を変えることにより、AlN微粉末も合成することができるので、工業化する場合には、設備費用をほとんど必要としない利点がある。ちなみに、この反応装置で合成したAlN微粉末は、粒径が0.10.2μmの範囲で制御して合成でき、(市販の喪のは0.6μm以上)、酸素含有量は0.25wt%(市販の最高純度品は0.85wt%)、金属不純物(Si:7ppm、Fe:2ppm)も市販品以下である。しかも、連続合成法であるので、粉砕・再窒化・粉砕という工程を必要としない。したがって、この粉末を原料とすると、高熱伝導AlNセラミックスが得られる。ウィスカーはこの粉末と同じ雰囲気で生成しているので、合成されるウィスカーが極めて高純度であることが分かった。本法の窒化反応過程においては、Al金属粒子表面に制御して生成した窒化層を熱応力を利用して崩壊させ、数秒の反応時間で超微粒子の窒化物粉末が得られ、それに付随して発生したAl蒸気が過飽和状態になり、AlNウィスカーが生成することが判明した。現在のところ、未反応Alが残るように反応条件を制御することにより、ウィスカーの収率は、Al原料に対して最高約75%となった。ウィスカーの径は0.4120μmの範囲のものが合成することが可能であり、この細いものは優れた焼結性を有し、高熱伝導セラミックスの作製ができる。また、太いものはそのまま、あるいは粉砕してプラスチックスに複合化することにより、現在使用されているアルミナセラミックスIC基板の特性にほぼ匹敵する熱伝導特性のものが作製し得た。
社会参加支援による認知症の予防に向けた心理社会的経路の解明に関する研究

日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトの2013年と2016年調査パネルデータを用い,2016年調査の「通いの場」に関する回答データで,分析対象6,872名(男性3,117名,女性3,755名,2013年時平均年齢73.0±5.6歳)の新たな8つ(趣味,スポーツ,ボランティア,老人クラブ,町内会,学習,健康づくり,特技を伝えるの各活動)の社会参加の開始について,2時点での「通いの場」参加有無と期間より,参加継続群(753名),参加を止めた群(289名),参加を始めた群(469名),非参加継続群(5,361名)の4群に分類して検討した.その結果,2013年時8活動が各「なし」の分析対象者数に違いはあるが,2016年時での変化として,例えば趣味「なし」が「あり」への割合は,参加継続群35.2%,参加を止めた群15.8%,参加を始めた群35.3%,非参加継続群14.2%,スポーツでは同様順に22.7%,13.0%,21.8%,7.6%,ボランティアが20.7%,6.3%,16.5%,5.6%,健康づくりは15.2%,5.2%,17.9%,3.3%など全活動で参加継続群や参加を始めた群において活動「あり」への移行割合が有意に高く(p<0.001),「通いの場」への参加とその継続の推奨によって,認知症予防によいとされる社会参加がさらに促進される可能性が確認された.2018年度計画における,2019年度実施予定の大規模調査に関する調査票の設計は終えた.日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトの2013年と2016年実施調査のパネルデータ構築後に通いの場(サロン)に関連する分析では,認知症発症に関連のある心理社会的要因のうち社会的ネットワークと組織や社会参加に関する探索的分析を行い学会での報告を行った.一方,地域毎の違いを考慮して自治体を都市型・中間型・農村型での類型別での横断および縦断分析については,十分な結果の提示には至らなかった.2019年度は,以下の2点について分担研究者らとで取り組む.12018年度に構築した2013年と2016年のパネルデータを用いた精緻な分析(健康行動指標:歩行時間,心理社会指標:うつ,主観的健康観,サポートと社会的ネットワーク,各種社会・組織参加,ソーシャルキャピタル,高次生活機能:老研式活動能力指標,地域類型:都市型,中間型,農村型)を行う.22019年度調査として本研究助成では,通いの場(サロン)に関する内容について,愛知県知多圏域5市町在住高齢者を対象予定として実施し,調査データ入力後にデータクリーニング,2013年ー2016年-2019年の3時点分析パネルデータの構築に着手する.日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトの2013年と2016年調査パネルデータを用い,2016年調査の「通いの場」に関する回答データで,分析対象6,872名(男性3,117名,女性3,755名,2013年時平均年齢73.0±5.6歳)の新たな8つ(趣味,スポーツ,ボランティア,老人クラブ,町内会,学習,健康づくり,特技を伝えるの各活動)の社会参加の開始について,2時点での「通いの場」参加有無と期間より,参加継続群(753名),参加を止めた群(289名),参加を始めた群(469名),非参加継続群(5,361名)の4群に分類して検討した.その結果,2013年時8活動が各「なし」の分析対象者数に違いはあるが,2016年時での変化として,例えば趣味「なし」が「あり」への割合は,参加継続群35.2%,参加を止めた群15.8%,参加を始めた群35.3%,非参加継続群14.2%,スポーツでは同様順に22.7%,13.0%,21.8%,7.6%,ボランティアが20.7%,6.3%,16.5%,5.6%,健康づくりは15.2%,5.2%,17.9%,3.3%など全活動で参加継続群や参加を始めた群において活動「あり」への移行割合が有意に高く(p<0.001),「通いの場」への参加とその継続の推奨によって,認知症予防によいとされる社会参加がさらに促進される可能性が確認された.2018年度計画における,2019年度実施予定の大規模調査に関する調査票の設計は終えた.日本老年学的評価研究(JAGES)プロジェクトの2013年と2016年実施調査のパネルデータ構築後に通いの場(サロン)に関連する分析では,認知症発症に関連のある心理社会的要因のうち社会的ネットワークと組織や社会参加に関する探索的分析を行い学会での報告を行った.一方,地域毎の違いを考慮して自治体を都市型・中間型・農村型での類型別での横断および縦断分析については,十分な結果の提示には至らなかった.

2019年度は,以下の2点について分担研究者らとで取り組む.12018年度に構築した2013年と2016年のパネルデータを用いた精緻な分析(健康行動指標:歩行時間,心理社会指標:うつ,主観的健康観,サポートと社会的ネットワーク,各種社会・組織参加,ソーシャルキャピタル,高次生活機能:老研式活動能力指標,地域類型:都市型,中間型,農村型)を行う.22019年度調査として本研究助成では,通いの場(サロン)に関する内容について,愛知県知多圏域5市町在住高齢者を対象予定として実施し,調査データ入力後にデータクリーニング,2013年ー2016年-2019年の3時点分析パネルデータの構築に着手する.