hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非平衡キャピラリー電気泳動法を用いた新規人工核酸アプタマーの創製

架橋型ヌクレオチドは、架橋構造の改変によって外部刺激に応じて架橋部位を開/閉環できるため、環境応答性人工核酸スイッチ分子の創製が期待される。高親和性アプタマー(Apt#D6)の結合特異性について、リゾチーム、大豆レクチン、ストレプトアビジンおよびラットトロンビンを用いて検証したところ、ラットトロンビンに対しては標的のヒトトロンビンと同等の親和性を示したものの、他の3種に対しては結合しなかった。このように、得られた人工核酸アプタマーは、高い親和性と特異性および結合活性がプライマー部分の架橋構造に大きく依存するユニークな特性を有することを明らかにした。これまでにCE-SELEXによって創製したキメラ型アプタマーは、標的分子であるヒトトロンビンに対して高い親和性と優れた特異性を持っており、ピト血清中での安定性も向上していることがわかった。さらには,プライマー部位に導入した架橋型核酸を天然型に置換することで活性が大きく変化する特性を持っていた。そこで本年度では、得られた高親和性キメラ型アプタマーの予想される2次構造を元に、プライマー部位に導入した各架橋型核酸の結合親和性への寄与を検証した。プライマー部位の架橋型核酸を1残基ずつ天然型に置換した変異体を作製し標的分子に対する結合親和性を評価したところ、ステム構造の両端に位置する架橋型核酸を天然型に置換した場合に結合親和性が著しく低下することがわかった。また、種々の標的分子に対応できる一般性の高い入工核酸アプタマーのスクリーニング・システムの構築を目指して、既存の一般的手法では創製が困難だった標的分子に対する人工核酸アプタマーの取得を検討した。異なるデザインの人工核酸ライブラリを用いて、78ラウンドのセレクションを行うことで活性種の濃縮を行い、標的分子に特異的に結合する配列の選定に成功した。さらに、低分子に対してもスクリーニング可能にするため、分離条件の最適化を検討した。一般的に、標的分子が低分子の際は、非平衡キャピラリー電気泳動(NECEEM)では泳動度にほとんど変化が現れないため活性種の効率的な取得は困難だった。そこで、当研究室で既に創製された低分子結合性人工核酸アプタマーと標的分子で抗癌剤であるカンプトテシン誘導体を用いて複合体ピークをNECEEMによって分離可能かどうか検討した。その結果、測定条件を最適化することにより複合体ピークを穣認することができた。また、標的分子の濃度に依存して複合体ピークが変化することも確認でき、結合親和性を評価することができた。CE-SELEXにおける、標的分子と複合体を形成しているものと遊離のものとの分離条件を最適化することにより、高いヒット率で標的分子に対して結合活性を持ったアプタマーを得ることができた。また、修飾基を導入することにより、得られるアプタマーにどのような影響があるのかを確認できた。さらに、実用化に向けてヒト血清中での安定性の評価も行うことができたため。当初の目標のとおり、2',4'-BNA/LNAを含む種々のライブラリから標的分子に対する人工核酸アプタマーを創出することができた。また、修飾基の効果や特異性、生体内安定性などを精査することにより、創出した人工核酸アプタマーの特性について評価することもできた。これらの結果は、ライブラリ設計の指針となることが期待できる。人工核酸ライブラリを用いたスクリーニングを引き続き行い、ライブラリの種類とHit率の相関などについて考察する。
レプチンの副腎髄質における直接作用の分子機序の解明-肥満形成の病態も含めで-

【結論】LeptinはPKC活性化を介して、カテコールアミン合成を起こす。レプチンは、直接、副腎髄質においてカテコールアミン分泌および合成を促進させる(Takekoshi.Ketal.,BBRC.261,426-31.1999)。すなわち、(1)ブタ副腎髄質組織には、Ob-Rbが発現していた。(2)Leptin(≧50nM)でカテコールアミン分泌が観察され、その増加は細胞外Ca^<2+>依存性であった。(3)カテコールアミン合成の律速酵素Tyrosine hydroxylase(TH)-mRNAは、Leptin(≧1nM)で増加した。今回、その機序を検討した。結果として(1)Leptin(≧1nM)でTH-酸素活性は増加。(2)MAPキナーゼ活性、STAT3は増加。(3)MAPキナーゼ阻害剤PD-098059によりleptinによるTH-mRNAの増加が抑制された(IC_<50>:15μM)。(4)leptinで細胞内Ca^<2+>は増加し、nicardipineおよびω-Conotoxinでleptinによる細胞内Ca^<2+>の増加はそれぞれ、44% 29%減少した。(5)細胞外Ca^<2+>を事前にキレートしてもleptin添加で、細胞内Ca^<2+>の上昇を認めた(6)leptinでIP_3は増加した。以上より、(a)Leptinは、TH-mRNAのみならずTH-酸素活性も増加させる。TH-mRNA増加は、MAPキナーゼ依存性である。(b)Leptinは、L-typeとN-type Ca^<2+>channelを介して細胞外からのCa^<2+>流入を増加させ、さらにIP_3増加を介して細胞内Ca^<2+>プールからCa^<2+>動員を増加させることで細胞内Ca^<2+>濃度を増加させsectretogoueとして働く。(c)chromaffin細胞においてもLeptinはSTATを介して情報伝達を行う可能性がある。
産褥期に残存していく乳房硬結の超音波スクリーニング方法の開発

産褥早期に比較し、産後1か月では乳頭横の乳腺幅が減少し、乳汁貯留像の直径が増大していた。また、産褥早期には粗目(細かい点状)の画像が多く見られたが、産後1か月では、線葉境界面が明確となり、周囲間質と浮腫状間質の違いがより鮮明となった。産褥早期はうっ積やうつ乳により、乳房内全体に血液や乳汁が貯留し、間質の違いが不明になったと考えられる。産後1か月では湧き乳への変化が見られるため、うつ乳でない時は、乳房内画像において乳腺幅は減少し、線葉境界面や間質は浮上し、小葉を含んだ周囲間質と脂肪を含んだ浮腫状間質の違いが明らかになり、産褥早期に見られるうっ積とその後のうつ乳の硬結画像の特徴が示唆された。超音波画像により、乳房内の変化を見ることで外側では判断できない乳房内の形や様相(乳腺の深さ、乳管拡張像や豹紋状パターン、腫瘤の有無等)が前研究で明らかとなり、本研究では産褥早期に発生する乳房硬結の特徴を明らかとすることを目的とした。結果、24名の母親を対象に産褥早期の画像撮影を行い、うっ積からうつ乳に変化する乳房内の特徴が明らかとなった。また、11名の母親に対し、1か月検診時の画像撮影を継続し行い、均質画像の有無や乳房の深さの変化により、産褥期の乳汁量や残存する乳房硬結存在の予測が可能になる可能性が明らかとなった。一方で、産褥期の直接授乳前後において乳腺組織の厚さを計測し変化があるのか、変化がある場合、その変化と哺乳量との間に関連はあるのかを検討することを目的とし、授乳前後の乳腺幅の計測を行った。対象者は初産婦15名、経産婦33名で最終的解析数は、乳房数91であった。直接授乳前後の乳腺組織の厚さを超音波診断装置で計測し分析を行った結果、授乳前に比べ授乳後は乳腺組織の厚さが有意に減少した。また、授乳前後の乳腺組織の厚さの差と哺乳量の関連については、初産婦において相関があった。この結果は、乳頭刺激により血液循環が促され,乳房内の乳腺実質のゆるみが生じ授乳前と授乳後で乳腺組織の厚さの変化が起こる可能性が示唆された。さらに,今回の結果により,産褥早期において初産婦はうっ積からうつ乳にまではなっているが,わき乳までには至っていないこと,経産婦ではうつ乳の時期も過ぎ,わき乳の状態になっていることが超音波画像上示唆された。本研究では産褥期に発生する乳房硬結(乳房の塊)に対し,超音波検査を用いて横断・縦断的に調査を進め乳房硬結の実態を明らかにすることである。その上で残存していく乳房硬結の種類や程度を判別するためのスクリーニング方法を開発することである。平成24年度の実施計画は,産褥期(産後1日目産後1年)の乳房硬結の画像を横断的に蓄積し,特徴を明らかにするとし,1.過去の研究画像および母乳外来撮影時の乳房画像の検討,産褥期早期に発生する乳房内画像と産後1週間移行に発生する画像の比較検討をする。2.乳房硬結の情報収集であった。過去に撮影した画像より,乳腺組織画像の撮影スキル向上の必要性がみとめられたため,乳腺エコーハンズオンセミナーに参加、撮影スキルおよび散在する斑状低エコー,あばた状エコー,のう胞などの超音波像の情報を得ることができた。授乳期の乳腺部位をスキル上,明確に捉えることと授乳早期の乳腺組織構造の特徴を明らかにするために(授乳前後で乳腺の深さに有意な差があるか)現在,倫理委員会承認後に授乳前後の乳腺組織の幅についてデータを蓄積している。現在のところ,産褥早期の画像は乳管拡張像が散発しており,授乳後も拡張像の残存が確認された。乳腺の閉塞により拡張像がどのように変化していくのかは,今後の縦断調査で詳細に観察していく必要がある。産後の硬結には,触診上硬度の差が感じられる。うっ積とうつ乳は,瞬時に変化すると思われるが、その変化が画像上捉えられるかが今後の課題となる。また、産後に長く硬結が持続している画像はエコーレベルが上がってきているが、同一者での比較はない。均質性およびエコーレベルを分析すること,カラードプラー法をくわえることで対処を考えていく。産褥早期と産後1か月の両方の超音波画像が得られ、産後1か月時に母乳栄養であった初産婦6名、経産婦2名の11名を研究対象とし、画像分析を詳細に行った。産褥早期(24日目)に比較し、産後1か月では乳頭横の乳腺幅が有意(p<0.05)に減少し、乳汁貯留像の直径が増大していた。

産後1か月では湧き乳への変化が見られるため、うつ乳でない時は、乳房内画像において乳腺幅は減少し、線葉境界面や間質は浮上し、小葉を含んだ周囲間質と脂肪を含んだ浮腫状間質の違いが明らかになった。また、画像を縦断的に比較することにより、産褥早期に見られるうっ積による硬結画像の特徴を示唆することが出来たと考える。産褥期の超音波画像の診断として、乳腺幅をいつ計測するかが重要であることから、授乳前後の乳腺組織の厚さについて、調査を行った。『分析対象者は初産婦15名,経産婦33名の計48名,乳房数91であった。乳腺組織の厚さは,授乳前が平均値33.6±8.86mm,授乳後が平均値32.0±8.47mmであり,授乳前後で有意に減少した(p<0.01)。乳腺組織の厚さの差と授乳量で,弱い相関があった(r=0.27,p<0.01)。さらに初産婦では有意な相関を示したが(r=0.40),経産婦では相関がなかった(r=0.19)。』の研究結果について、第11回ICMアジア太平洋地域会議・助産学術集会(2015年)で発表を行い、日本助産学会誌に論文を投稿中である。また、産褥早期と産後1か月の両方の超音波画像が得られ、産後1か月時に母乳栄養であった初産婦6名、経産婦2名の11名を研究対象とし、画像分析を詳細に行った。『産褥早期(24日目)に比較し、産後1か月では乳頭横の乳腺幅が有意(p<0.05)に減少し、乳汁貯留像の直径が増大していた。また、産褥早期には粗目(細かい点状)の画像が多く見られたが、産後1か月では、線葉境界面が明確となり、周囲間質と浮腫状間質の違いがより鮮明となった。産褥早期はうっ積やうつ乳により、乳房内全体に血液や乳汁が貯留し、間質の違いが不明になったと考えられる。』の研究結果について、第11回ICMアジア太平洋地域会議・助産学術集会(2015年)で発表を行った。産褥早期に比較し、産後1か月では乳頭横の乳腺幅が減少し、乳汁貯留像の直径が増大していた。産後1か月では湧き乳への変化が見られるため、うつ乳でない時は、乳房内画像において乳腺幅は減少し、線葉境界面や間質は浮上し、小葉を含んだ周囲間質と脂肪を含んだ浮腫状間質の違いが明らかになり、産褥早期に見られるうっ積とその後のうつ乳の硬結画像の特徴が示唆された。産褥早期に特有な乳房うっ積の超音波画像の特徴を捉えることが出来た。周囲間質と浮腫状間質の画像の現れ方については、産褥早期と産後1か月では、画像が大きく異なるため、研究者間で分析を進めているところである。乳腺幅の減少については、産褥早期での授乳前後の差が初産婦において有意であることと産褥早期と1か月後の授乳前において有意な差があることがわかった。授乳期の乳房内画像の基礎的データと解析が進んでいる。医歯薬学今年度は、データの解析をさらに進め、国内・国際学会で発表予定である。また、原著として関連学会誌に投稿予定としている。うっ積の画像上の変化については、縦断調査を行い、間質の違いを明らかにしていくことが必要である。また、うっ滞の乳房内画像においても症例研究として、データ収集を行っていく。エラストグラフィ画像で硬さ情報を得ることが出来れば、この研究は大きく飛躍することができるが、準備環境が難しいため、今後その方策も練っていく。産褥早期の乳腺組織の厚さについて、調査を終了し、経過を関連学会で発表することができた。画像上の疑問については、適宜、専門家のアドヴァイスを受けることができている。また、うつ乳とうっ積、産褥早期と1か月健康診査の画像の比較を行い、産褥期の基礎画像も収集でき、分析も進んでいる。
中山間地域の経済・エネルギー自立のための未利用木質資源循環利用システムの構築

中山間地域の経済的・エネルギー的自立を目的として、人工林から発生する林地残材や放置薪炭林などの未利用広葉樹林からの木材を原料とした木質燃料を地域の温湯施設の熱源等に利用するなどの、未利用木質資源循環利用システムの構築を目指して研究を行なった。木質チップ、木質ペレットに加えて薪にも着目し、原料の収集から加工、運搬、燃焼までの一連の工程を対象として、利用規模や燃料形態別に総経費を最小にする条件別のベストミックスを検討した。評価指標としては、消費エネルギー、地域雇用、資源利用可能量も考慮した。総経費については薪ボイラの有効性を示すことができ、その他の指標については今後引き続き検討していくこととした。自然乾燥実験:丸太状態での自然乾燥、および薪割りをしての自然乾燥については申請者および研究協力者による既報および未発表データをもとに、想定される地域的な利用システムにおける材の自然乾燥スケジュールを構築することとした。今年度は使用可能なデータの整理と条件別に追加実験の必要性の有無を検討している。また、新たな研究協力者(所属研究室の大学院生)により林内における葉枯らし自然乾燥実験を開始した。生産:今年度は燃焼実験用の薪を準備する段階で薪への加工(薪割り)を実施した。この実験用の薪の加工工程を生産性調査の予備実験として実施し、概算の生産性・機械と作業員の時間費用・使用機械の損耗度などについて、次年度以降の生産性調査のための基礎データを得た。薪の生産性については、今年度の結果をまとめて成果発表を行なった。また、生産性と経費の関係を分析する基礎となる成果として、時間費用と生産性が総合的な経費に及ぼす一般的な影響についての論文を発表した。燃焼実験:所属研究室の木質バイオマス用実験室内に、実験用薪ストーブを秋までに購入・設置し、実際の利用を想定して冬季に燃焼実験を実施した。なお、薪ストーブの台数は、申請時の計画では2台としていたが、予算の制限から1台となった。燃焼実験では、燃焼温度の立ち上がり方や温度の持続性を知るために、薪の含水率と消費量、ストーブ天板の温度を記録し、半日から全日程度の連続した燃焼を観察した。また、理論発熱量と暖房効果の比としての燃焼効率を把握するために、薪ストーブを設置した室内空間の温度分布を測定した。維持管理費を算出するために、要した関連器具・装備の消費量を記録した。また、薪ボイラについては、いの町(研究協力者)に設置されている温湯施設における実績データを収集した。燃焼実験の結果については、今年度までに得られた結果について、成果発表を行なった。バイオマス燃料2形態、チップとペレットに薪形態も加えての燃焼施設経費分析を行なった。また、高知県内の地域的な木質バイオマス利用動向をまとめた。さらに、国内の木質バイオマス利用事例について主に小規模利用を中心に事例調査を実施して木質バイオマス燃料の地域利用方式について類型化を行なった。自然乾燥実験については、一昨年度から2年間実施した林内における葉枯らし乾燥では本研究に適用可能な有用な結果は得られなかった。しかし、薪利用を想定した分割材を供試材として、開放面別の乾燥速度を計測する実験を新たに開始したところ、自然乾燥速度の一般的な理論式を構築する基礎となりうる見込みがある結果が得られている。この自然乾燥実験については継続中である。また、他に新規に行なった調査としては、枝葉形状残材を利用する場合のかさ密度についてトラックの箱型荷台を用いた実地試験がある。その結果、丸太形状残材との混載方式で充填率を高めることができるという知見を得た。最終目的である、地域的な利用システムのモデルを構築と代替案間の優位性比較を実施するための費用計算モデルの基礎として、林内作業車等を利用した小規模収集システムの既往データを整理して生産性概算の目安を得た。小規模林業での生産性と時間費用および経費の関係について、一般的な森林作業における地形と林内路網整備の方向性に関する分析の一部として、その特性と他の方式に対する条件別優位性比較を行なった論文を公表した。また、中山間地の小規模森林所有者が志向する経営形態について事例分析をもとに検討し、経済的な自立のために林業生産物の高付加価値化とあわせて木質バイオマス利用が重要であることを示した。未利用広葉樹林の有効活用事例として皆伐と架線集材の組み合わせにより木質バイオマス燃料材を生産した試験作業を調査し、生産性と採算性の分析により収支改善のための方向性を提示した。この事業は主に大規模な発電利用を対象としているが、当該事業に関わる関連の取組みでは薪炭材の並行生産など小規模林家や地域経済への貢献も目的としており、小規模分散型利用とあわせて総合的な取り組みが必要であることが示唆された。中山間地域における温湯施設ボイラを化石燃料用から木質燃料用に代替した場合の経費優位性の試算を、利用規模により小・中・大の3段階とし、木質燃料はチップ・ペレット・薪の3形態を想定し、行政補助の度合いと資源の利用可能性をパラメータとして条件別に実施した。これは、これまでに行なってきた関連成果の未実施部分を補うもので、2種類の条件組合せによる燃料形態別の最優位範囲を示すことができた。エネルギーおよび二酸化炭素排出量を評価指標にした場合に関しては、導入したLCAソフトにより検討枠組みの設定までを終了した。最終成果は2016年度夏の学会で口頭発表しその後論文にまとめる予定である。分割材の自然乾燥実験、および薪ストーブによる燃焼実験については、実験を継続しデータを蓄積した。

これら2つの実験については研究費補助期間終了後もデータの収集を継続し、できるだけ早い時期(1年後程度を目途)に成果をまとめて公表する計画としている。中山間地域の経済的・エネルギー的自立を目的として、人工林から発生する林地残材や放置薪炭林などの未利用広葉樹林からの木材を原料とした木質燃料を地域の温湯施設の熱源等に利用するなどの、未利用木質資源循環利用システムの構築を目指して研究を行なった。木質チップ、木質ペレットに加えて薪にも着目し、原料の収集から加工、運搬、燃焼までの一連の工程を対象として、利用規模や燃料形態別に総経費を最小にする条件別のベストミックスを検討した。評価指標としては、消費エネルギー、地域雇用、資源利用可能量も考慮した。総経費については薪ボイラの有効性を示すことができ、その他の指標については今後引き続き検討していくこととした。薪ストーブによる燃焼実験については、今年度は十分に実験を実施できなかった。代替案比較におけるライフサイクルアセスメント(LCA)実施のために必要なLCAソフトは予定通り購入したが、試算までは行なえていない。一方、自然乾燥実験については新たな見地から実験を開始して、良好な見込みを得ている。また、小規模分散型木質バイオマスの地域利用システムについて、国内の事例をもとに類型化・定式化を行なうことができた。さらに、実際の薪ボイラ施設での聞き取りから、実務レベルでは化石燃料ボイラも一定数併用が必要であることが明らかになった。このように、予定通りに進展しなかった実施項目もあるが、計画に従って実施して得られた成果に加えて、新たな試みによる予定外の成果もあることから、「おおむね順調に進展している」と評価する。林業工学【自然乾燥実験・燃焼実験】自然乾燥実験については、分割材の自然乾燥実験を継続し、日分割材にも適用可能な乾燥速度の理論式を構築する。薪ストーブ燃焼実験については、今年度の秋冬に必要なデータを補完するための実験を実施する。【収集・加工・配送工程の経費とエネルギー】収集工程に関しては、小規模残材収集システムの生産性についてより詳しく検討し、必要に応じて現地調査も実施する。これまでに得た薪に関する実験・調査および関連データを総合して、収集・加工・自然乾燥・配送・燃焼までの一連の工程を通した経費分析を実施する。エネルギー分析については、LCA分析ソフトと既往データをもとに、まずは自然乾燥と加工工程について試算を行なって分析モデルの調製をし、収集・加工・自然乾燥・配送・燃焼までの一連の工程に拡張した分析モデルを作成する。【発生熱量あたり経費およびエネルギー効率と想定する供給体制毎の比較】作成した、経費とエネルギーの分析モデルを用いて、収集から燃焼までの一連の工程を通した経費と消費エネルギーの試算を行なう。収集と配送については中間集積地を設けるか否か・設けるとしたら原料の発生地と供給場所との位置関係でどの場所にするか・いくつ設けるか、といった選択肢がある。それらおよび自然乾燥方法も条件に加えていくつかの供給体制を想定し、経費と消費エネルギーを木質燃料3形態について算出する。
タウ蛋白質の自己凝集機構の解明:認知症治療薬開発のための基盤研究

(1)タウMBDドメイン間の自己会合に重要な各リピート構造領域とそのアミノ酸残基の同定MBDドメインの4回繰り返し構造の内、第2番目と第3番目の繰り返し構造とくにR23の強い自己会合能がタウMBDの凝集に重要であること、とりわけ、そのN-末端構造とそれを構成するペプチドの内、前者ではリジン、後者の場合はプロリン残基とチロシン残基が自己会合に重要であることを明らかにした。また、中性条件ではR1,R4はその自己会合に抑制的に作用するが、リン酸化等による酸性条件下では、R1は抑制的であるのに対し、R4は凝集に促進的に働くことを明らかにした。(2)タウMBDドメイン間の自己会合を阻害する分子の設計MBDの各リピート構造部分の最も両親媒性のシート構造形成能およびヘリックス構造形成能の高いペプチド配列について、この配列と選択特異的に結合するペプチド分子やDNA分子の設計並びに低分子有機化合物の検索の結果、single DNA分子、メチレンブルーやシアニジンの低分子有機化合物が有意に凝集抑制効果を示すことを明らかにした。3)MBDドメインの各リピート構造を特異的に認識する抗体の調整とタングル形成会合阻害実験MBDの各繰り返し構造(R1-R4)の特定の機能性領域を選択的に認識する抗体を作成し、タウ蛋白質のタングル形成阻止能を示す抗体の作成に成功した。また、痴呆モデルマウスを用いてその薬効評価を行った。(1)タウMBDドメインの自己会合に重要な各リピート構造の同定とそのアミノ酸残基の同定自己重合の分子間結合に重要と思われる機能性アミノ酸残基(特にシステインやプロリンに加えて、シート構造やヘリックス構造形成に重要に関与しているアミノ酸残基)を非機能性アミノ酸に置換した一連のMBDドメイン変換体を作成し、種々の物理化学的手法(X-線結晶構造解析、NMR溶液実験、蛍光・UV・CD、表面プラズモン共鳴法、電顕測定等)により構造解析を進め、自己凝集形成に重要なアミノ酸残基を同定・確認すると共に、タングル形成開始に必要な立体構造に関する情報を集めた。その結果、R2およびR3繰り返し構造のN-末端構造、特にその7番目のリジンおよびプロリン残基がMBD自己会合の形成促進に重要な役割を果たしていることを始めて明らかにし、学会発表すると共に論文報告した。(2)タウMBDドメインの自己会合を阻害する分子の設計正常なタウ蛋白質は可溶性のランダム構造をとっているが、自己凝集が行われる環境下では、タウ蛋白特にBMDドメイン領域では両親媒性のシート構造形成能ならびにヘリックス構造形成能の高い領域が形成され、タウ蛋白質の自己凝縮と極めて関係深いことを明らかにし、学会発表すると共に論文発表した。そして、現在鋭意、そのBMDドメインの自己凝集を阻止させる目的で、BMDドメインの各レピート構造部分の最も両親媒性シート構造形成能およびヘリックス構造形成能の高いペプチド配列に対して、この配列と選択的に結合する一連のペプチドあるいは共有結合性化合物を分子設計すると共にとその化学合成を行っている。(3)MBDドメンの各リピート構造を特異的に認識する抗体の調整と各抗体によるタングル形成会合阻害実験タウ蛋白質のタングル形成に重要に関わるMBDの繰返しドメインの特定のアミノ酸領域を認識する抗体(特にR1ドメインを認識する抗体)はタングル形成を優位に阻止すること明らかにし、その成果を論文に発表した。(1)タウBMDドメイン間の自己会合に重要な各リピート構造領域とそのアミノ酸残基の同定前年度までの研究成果から、MBDドメインの4回繰り返し構造の内、第2番目と第3番目の繰り返し構造がタウMBDの自己会合に重要で、とりわけ、そのN-末端構造とそれを構成するペプチドの内、前者ではリジン、後者の場合はプロリン残基が重要であることを明らかにした。

そこで、本年度は第1番目と第4番目のリピート構造のBMD自己会合に対する影響を調べるため、R12,R13,R23,R34,R123,R134,R234,R1234の各種の組合せリピートMBD変換体を遺伝仕組み和えにより作成し、その自己会合について、種々の物理化学的手法で解析した。その結果、自己会合にはR23の組合せリピートが最も促進的であり、R1,R4はその自己会合に抑制的に作用することを初めて明らかにし、さらに、R23の強力な自己会合能は先に示したリジンやプロリンに加えて、R3リピート内に存在するチロシンに大久喜起因していることを初めて明らかにし、学会発表した。H19年度はこれらアミノ算残基に対して高い結合特異性を示す化合物を検索し、そのMBD自己会合抑制効果について検討する。(2)タウBMDドメイン間の自己会合を阻害する分子の設計昨年度までの研究成果として、正常な機能を有するタウ蛋白質は可溶性のランダム構造をとるのに対して、溶媒やpH等による環境変化に応じてタウ蛋白質のMBDドメイン構造には両親媒性のベータシート構造やアルファヘリックス構造に変換しやすい領域が存在し、その領域はタウ蛋白質の自己凝縮と極めて関係深いことを明らかにすると共に、これまでにMBDの各リピート構造部分の最も両親媒性のシート構...造形成能およびヘリックス構造形成能の高いペプチド配列について、この配列と選択特異的に結合(相互作用)する数種類のベプチドを分子設計並びに化学合成した。とりわけ、MBDドメインの4回繰り返し構造の第3番目のN-末端6残基であるVQIVYKおよびその類似ジペプチドはβシート構造を形成し、田D凝集を有意に抑制することを初めて明らかにした。現在さらに高い抑制効果を示すペプチドを設計している。(3)BMDドメインの各リピート構造を特異的に認識する抗体の調整と各校帯によるタングル形成会合阻止実験昨年度までの研究成果を基にさらに実験を進め、研究本年度は、(i)MBDの各繰り返し構造(R1R4)の異なった特定の機能性領域を選択的に認識する抗体を種々作成し、(II)タウ蛋白質のタングル形成阻止能を調べ、(III)R2-R3を認識する抗体に顕著な形成阻害を示すことを明らかにした。これは上記(1)の結果を支持するものであり、我々の研究手法の正しさを示しており。現在、R23を選択特異的に認識する抗体の作成を進めている。,(1)タウBMDドメイン間の自己会合に重要なリピート構造領域とそのアミノ酸残基の同定これまでにMBDドメインの4回繰り返し構造の内、第2番目と第3番目の繰り返し構造がタウMBDの自己会合に重要で、とりわけ、そのN-末端構造とそれを構成するペプチドの内、前者ではリジン、後者の場合はプロリン残基が重要であることを明らかにすると共に、第1番目と第4番目のリピート構造のBMD自己会合に対する影響を調べる目的で、R12, R13, R23, R34, R123, R134, R234, R1234の各種の組合せリピートMBD変換体の自己会合について、種々の物理化学的手法で解析した結果、自己会合にはR23の組合せリピートが最も促進的であり、、R23の強い自己会合能はこれまでに明らかにしたリジンやプロリンに加えて、R3リピート内に存在するチロシンに起因することを明らかにした。一方、中性条件ではR1, R4はその自己会合に抑制的に作用するが、リン酸化等による酸性条件下では、R1は抑制的であるのに対し、R4は凝集に促進的に働くことを明らかにした。(2)タウBMDドメイン間の自己会合を阻害する分子の設計
乳がん術後補助療法の効果を決定する薬物トランスポーターの遺伝子多型の探索

本研究では,網羅的な遺伝子多型の解析により,タモキシフェンの術後補助療法の効果および血中濃度と関連する遺伝子多型マーカーを同定を行った.その結果,薬物トランスポーターABCC2/ MRP2の遺伝子多型がタモキシフェンの治療効果と有意に関連することを明らかにした.また,ゲノムワイドジェノタイピングにより網羅的に決定し,タモキシフェンの治療効果との関連を検討したところ, C10orf11の遺伝子多型とタモキシフェン治療効果との間に有意な関連が認められた.これまでに報告のあるCYP2D6とこの二つ遺伝子多型のリスクアレルの数の合計が増加するのに伴い,無再発生存期間が有意に短くなることを明らかにした.本研究では,網羅的な遺伝子多型の解析により,タモキシフェンの術後補助療法の効果および血中濃度と関連する遺伝子多型マーカーを同定を行った.その結果,薬物トランスポーターABCC2/ MRP2の遺伝子多型がタモキシフェンの治療効果と有意に関連することを明らかにした.また,ゲノムワイドジェノタイピングにより網羅的に決定し,タモキシフェンの治療効果との関連を検討したところ, C10orf11の遺伝子多型とタモキシフェン治療効果との間に有意な関連が認められた.これまでに報告のあるCYP2D6とこの二つ遺伝子多型のリスクアレルの数の合計が増加するのに伴い,無再発生存期間が有意に短くなることを明らかにした.乳がん治療薬のタモキシフェンの再発予防効果には個人差が存在することが知られており5年無病生存率は81.4%である.本研究の目的は,薬物トランスポーターの遺伝子多型を網羅的に解析することにより,タモキシフェンの術後補助療法の効果および血中濃度と関連する遺伝子多型マーカーを同定することである.ABCB1(MDR1),ABCC2(MRP2)およびABCG2(BCRP)について,それぞれ28,11および12種類のhaplotype-tagging SNPs(tag SNPs)を選択し,合計51SNPsをInvader法により判定した.検討した51 tag SNPsのうち,ABCC2遺伝子の2SNPs(rs3740065およびrs11190303)は,無再発生存期間と有意な関連を示した(log-rank P=0.00020および0.00048).これらの2SNPsは強い連鎖不平衡にあった(D'=0.97,r2=0.79).rs3740065G/G患者と比較したとき,rs3740065A/GおよびA/A患者でのハザード比は3.52(95%信頼区間,0.46-26.79)および10.64(95%信頼区間,1.44-78.88 ; P=0.00017)であった.ABCB1およびABCG2遺伝子のtag SNPsはいずれも有意な関連を示さなかった(log-rank P>0.083).さらにABCC2とCYP2D6遺伝子型との組み合わせの検討を行ったところ,二つの遺伝子のリスクアレルの数の合計が増加するのに伴い,無再発生存期間が有意に短くなった(log-rank P=0.000000083).リスクアレルの数が2,3および4の患者では,1以下の患者と比較して,ハザード比は4.93(95%信頼区間,0.61-39.63),19.98(95%信頼区間,2.69-148.65)および45.25(95%信頼区間,5.58-366.81)であった.ABCC2 rs3740065遺伝子型では,血漿中エンドキシフェンおよび4-水酸化タモキシフェン濃度いずれとも有意な関連は認められなかった(Kruskal-Wallis P=0.68および0.26).以上の結果より,ABCC2のSNPがタモキシフェンの再発予防効果に関連することが示唆された.乳がん治療薬のタモキシフェンの再発予防効果には個人差が存在する.本研究の目的は,網羅的な遺伝子多型の解析により,タモキシフェンの術後補助療法の効果および血中濃度と関連する遺伝子多型マーカーを同定することである.本年度は,さらなる遺伝子多型マーカー同定を目指し,タモキシフェン服用している乳がん患者240検体の遺伝子多型をゲノムワイドジェノタイピングにより網羅的に決定し,タモキシフェンの治療効果との関連を検討した(GWAS),15 SNPsがP<1.0×10^<-7>と有意な関連を示した.トランスポーター遺伝子のSNPsの関連はP≧8.59×10^<-5>であった.有意な関連を示した15SNPsについて,追加の222検体を用いてreplication studyを行ったところ,C10orf11遺伝子上のrs10509373とタモキシフェン治療効果との間に有意な関連が認められた(combined log-rank P=1.26×110^<-10>).rs10509373のハザード比は4.51(95%信頼区間,2.72-7.51;P=6.29×10^<-9>)であった.

一方,rs10509373はタモキシフェンの活性代謝物であるエンドキシフェンおよび4-水酸化タモキシフェンの血漿中濃度とは有意な関連は示さなかった(P=0.89およびP=0.98).さらにCYP2D6およびABCC2遺伝子型との組み合わせの検討を行ったところ,三つの遺伝子のリスクアレルの数の合計が増加するのに伴い,無再発生存期間が有意に短くなった(log-rank P=2.28×10^<-12>).以上の結果より,CYP2D6およびABCC2に加え,C10orf11遺伝子多型がタモキシフェンの再発予防効果に関連するこどが示唆された.
長周期実体波の波形インバージョンによるD〓の構造推定

本研究の目的は長周期実体波(P波、SV波、SH液およびの反射波)の波形インバージョンによる解析に基づく地球内部の3次元構造の推定である。波形インバージョンを行うには理論波形と内部構造モデルパラメタに対するその偏微分係数を計算する必要がある。本年度の研究では我々は球対称モデルに対して必要な計算を行うソフトウェアを開発した。理論波形の計算には我々が開発したDirect Solution Method(DSM法)を用いた。我々の計算法では、P波、PcP波などといった特定の実体波フェイズを計算するのではなく、全てのフェイズを同時に計算できるので長周期実体波を含む時系列データの解析に有効である。理論波形を計算するソフトウェアと1次Born近以を用いて理論波形のモデルパラメタに対する偏微分係数を計算するソフトウェアを開発した。我々はこの成果を日本地震学会1992年度秋季大会およびアメリカ地球物理学連合1992年度秋季大会で発表した。実際に大量のデータを使った解析を行うには、上記のソフトウェアの計算効率を改善する必要がある。そこで我々は本年度の研究では以下の改善を行った。(1)密度を離散化する際にlumped mass行列とconsistent mass行列を併用することによって計算精度及び計算効率の向上を実現した。(2)DSM法を波形インバージョンに必要な理論波形とその偏微分係数を効率よく計算できる手法であるが、本年度の研究で我々は計算時間をさらに飛躍的に短縮できる新しいアルゴリズムを開発した。我々はこの成果を日本地震学会1992年度秋季大会および1993年度春期大会で発表した(1993年度の大会については発表予定)。
診断と治療の融合に向けた開放型リアルタイムPET装置の基礎的・実証的研究

我々は、世界的な競争下にある次世代のPET装置開発において、開放化という全く新しい機能を備えた世界初の開放型PET装置「OpenPET」のアイディアを2008年に提案した。本研究では、OpenPETが可能にする診断治療融合システムにより、放射線がん治療の精度を格段に高める革新的コンセプトを提案し、小動物サイズのOpenPET試作機を開発し、ファントムおよび小動物レベルにてコンセプトの実証実験を行った。我々は、世界的な競争下にある次世代のPET装置開発において、開放化という全く新しい機能を備えた世界初の開放型PET装置「OpenPET」のアイディアを2008年に提案している。本研究では、OpenPETが可能にする診断治療融合システムにより、放射線がん治療の精度を格段に高める革新的コンセプトを提案し、小動物サイズのOpenPET試作機を開発し、ファントムおよび小動物レベルにてコンセプトの実証実験を行うことを目的とする。具体的には、リアルタイム、すなわち動画のように開放空間を画像化するPETシステムを研究開発し、がんを見ながら、ビームを見ながら、治療効果を見ながら照射する、安全・安心・確実な未来の放射線がん治療の実現を目指す。今年度は、小型のOpenPETを一次試作し、治療ビームの標的内分布を3次元的に画像化するコンセプトを実証した。具体的には、8個の4層DOI検出器(42mm角)から成る検出器リング2本を離して配置し、27mm幅の開放領域(42mmの検出器間ギャップ)を確保した。ヒト用に相似拡大した場合、放射線治療等に十分な20cmから30cmの開放領域に相当する。そして、重粒子線がん治療装置HIMACにて、治療ビームの体内分布を可視化できることをファントム実験にて実証した。具体的には、直径4cmのPMMA円筒ファントムに放射化した重粒子線(11C)ビームを1e+5particle/secで20分間照射し、照射直後の20分PET計測(off-beam)と、照射中のPET計測(in-beam)のどちらにおいても、与えた5mmのレンジの差が明確に画像化できることを示した。今年度は、昨年度開発した小型試作機について、検出器およびデータ収集システムの改良を施し、重粒子線治療ビームの3次元分布を画像化する試験を行った。特に、半減期1224秒のC-11と比べて、約64倍の高い被放射能を持つ半減期19秒のC-10に注目した。そして、重粒子線がん治療装置HIMACにて、C-12、C-11およびC-10ビームを比較する照射実験を行った。具体的には、PMMAファントム(4cm角)照射にてOpenPETイメージング性能を検証した。C-10照射により、照射中のPET計測(約3Gy照射)のみからでも、3mmのレンジの差が画像化できることが示された。これと平行して、リアルタイム画像再構成システムの実現に向け、One-Passリストモード画像再構成アルゴリズムの検討、One-Passリストモード画像再構成の高速実装、照射ターゲット追跡システムの開発を行った。そして、リアルタイム、すなわち動画のように開放空間を画像化するPETシステムを研究開発し、がんを見ながら、ビームを見ながら、治療効果を見ながら照射する、安全・安心・確実な未来の放射線がん治療の実現を最終目的とした。最終年度である本年度は、下記の課題を実施し、研究を総括した。・リアルタイム画像再構成システム:事前確率を導入したMAP推定による画像再構成法に、照射ビームのプロファイル情報を用いる照射野画像化手法を実装した。また、照射ターゲット追跡システムについては、呼吸位相を時間遅れなくモニターできるセンサーをOpenPETと併用して、腫瘍トラッキングの精度を向上させる方法を開発した。・照射ターゲット追跡の実証実験:開発装置を用いて、PETプローブをマーカーにして、動く体内標的をリアルタイムに追跡するシステムの実証実験を行った。・照射野画像化の実証実験:開発装置を放医研・重粒子線がん治療装置(HIMAC)の物理実験ポートに設置し、アクリルファントムに照射し、照射中および照射直後における画像化試験を行った。・生体影響画像化の基礎

実験:ラットおよびウサギを用いて重粒子線ビームを可視化する実験を行い、血流が画像に与える影響を調査した。小型試作機の開発において懸念していたいくつかのリスク要因をクリアできたため、小型試作機の開発が順調に進行したため。来年度予定していた「照射野画像化の実証実験」の一部を先行して行うことができ、本研究により期待される効果を早い段階で実証することが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画どおり、課題を推進する。当初計画以上に進展した「照射野画像化の実証実験」については、計画していたアクリルファントムに加えて、実験動物を用いた照射も予定している。
末梢血を用いたミトコンドリア病の迅速診断法の確立

本研究はミトコンドリア病の診断あるいはミトコンドリア障害が疑われる患者の末梢血を用いてエネルギー代謝(OCR:酸素消費速度, ECAR:細胞外酸性化速度)を測定し、迅速なミトコンドリア障害の診断と治療効果の評価を目的としている。評価系確立のため、I.末梢単核球のミトコンドリア異常検出感度の測定、II.各測定項目でのミトコンドリア異常症診断基準の確立、III.治療効果判定の評価系の確立について研究を遂行した。そこで、まず健常人5例について末梢血1-2mlから単核球を分離し2x105ずつ細胞外フラックスアナライザーに播種し、酸化的リン酸化を反映するOCR:酸素消費速度と解糖系を反映するECAR:細胞外酸性化速度の測定を行い、基準値を算出した。2018年度はミトコンドリア病が疑われる4症例について末梢血単核球を分離し、OCRおよびECARの解析を行った。Leigh脳症の1例については診断時の末梢単核球は正常コントロールと比較して有意にOCRの低下を認めた。さらに、ミトコンドリアレスキュー開始後の症状安定期にはコントロールと比較してOCR値に有意差を認めなかった。ミトコンドリア病の確定診断に至らなかった1例については診断時のOCRに明らかな低下を認めなかった。これらの結果より細胞外フラックスアナライザーはミトコンドリア病の診断および病勢評価に有用である可能性が示唆された。末梢単核球の分離と細胞外フラックスアナライザーを用いたOCR解析により迅速にミトコンドリア活性を測定することが可能となった。2018年には最適な結果を得るための解析条件を確立することができた。今後は解析予定の30例を達成するため検体の収集を進めていく。各測定項目でのミトコンドリア病診断基準の確立症例の解析からミトコンドリアの基礎呼吸, ATP産生,最大呼吸能,予備呼吸能,解糖系活性:ECARが算出される。これらの値から最もミトコンドリア障害の診断に有用なマーカーを同定する。健常人10例とミトコンドリア病症例30例の検出値を統計学的に解析しミトコンドリア病が疑われる値を算出し、特異度と感受性を算出する。さらに、IIの解析からMELAS, Leigh脳症, Pearson症候群など各病型と各検出値を比較し、診断的有用性を検証する。H30,31年度で迅速診断系を確立させた後、H32年度以降には外部からの検体受入体制の構築に着手する。治療効果判定の評価系の確立新規にミトコンドリア病と診断され治療導入がなされた症例について治療開始前と後で末梢血リンパ球のOCRとECARを測定する。ミトコンドリアレスキュー(フルスチアミン、アスコルビン酸、ビオチン、ユビデカレノン、Lカルニチン)の導入によってOCRが上昇し、ECARが減少した検体については治療反応性が良好であると判定できる。新規診断例10例を目標に治療開始前後のミトコンドリア代謝活性を測定し、治療効果判定や治療導入基準を設定する。また、現在治験中の薬剤(ALA/SFC,イデベノン,タウリン, EPI-743など)についてミトコンドリア障害を認めたリンパ球に添加することでOCRが改善するか評価を行い、新規薬剤スクリーニング系を構築する。

健常人10例とミトコンドリア病症例30例の検出値を統計学的に解析しミトコンドリア病が疑われる値を算出し、特異度と感受性を算出する。さらに、IIの解析からMELAS, Leigh脳症, Pearson症候群など各病型と各検出値を比較し、診断的有用性を検証する。H30,31年度で迅速診断系を確立させた後、H32年度以降には外部からの検体受入体制の構築に着手する。治療効果判定の評価系の確立新規にミトコンドリア病と診断され治療導入がなされた症例について治療開始前と後で末梢血リンパ球のOCRとECARを測定する。ミトコンドリアレスキュー(フルスチアミン、アスコルビン酸、ビオチン、ユビデカレノン、Lカルニチン)の導入によってOCRが上昇し、ECARが減少した検体については治療反応性が良好であると判定できる。新規診断例10例を目標に治療開始前後のミトコンドリア代謝活性を測定し、治療効果判定や治療導入基準を設定する。また、現在治験中の薬剤(ALA/SFC,イデベノン,タウリン, EPI-743など)についてミトコンドリア障害を認めたリンパ球に添加することでOCRが改善するか評価を行い、新規薬剤スクリーニング系を構築する。若干の端数が生じたことから、次年度に繰り越し、解析試薬の購入に充てる。
芳香族炭化水素受容体のユビキチンリガーゼ活性によるプロテインノックダウン法の開発

細胞内の目的とするタンパク質をユビキチンープロテアソーム系によって意図的に分解する方法がプロテインノックダウン法である。申請者はすでにいくつかのユビキチンリガーゼを有するタンパク質を利用するプロテインノックダウン法の開発を行ってきた。疾病の原因タンパク質を特異的に分解できれば新しい治療法となる。しかし、プロテインノックダウン法に利用できるユビキチンリガーゼの種類が少なく、プロテインノックダウン法の適用拡大のボトルネックになっている。本研究は芳香族炭化水素受容体(AhR)のユビキチンリガーゼ活性を利用した新規プロテインノックダウン法の開発を行うことが目的である。芳香族炭化水素受容体(AhR)は核内受容体の一つで、最近ユビキチンリガーゼ活性が確認されている。具体的には、ユビキチンリガーゼタンパク質と標的タンパク質とに結合する分解誘導分子を開発する。本年度は、引き続き、生物評価に供するための大量合成を行った。ユビキチンリガーゼ活性を有する芳香族炭化水素受容体(AhR)に結合するリガンド分子(βーナフトフラボン)と分解標的タンパク質(ERα)に結合するリガンド分子(4ーヒドロキシタモキシフェン)をPEGリンカーで結合した分子を設計した。それぞれのリガンド分子のリンカー結合部分はタンパク質との相互作用に影響しないと考えられる部分を選択した。昨年までに開発した合成方法により生物評価に供するための大量合成を行った。タンパク質の分解活性を検討するための初歩的な実験を開始した。当初の計画通り、分子の設計と合成を達成できている。合成を達成したので、細胞を使った活性評価を行う。その結果を基に芳香族炭化水素受容体(AhR)に結合するリガンド分子部分と分解標的タンパク質(ERα)に結合するリガンド分子部分及びPEGリンカー部分の最適化を行う。また、ERα以外の他の標的タンパク質の分解誘導分子の設計・合成も行う予定である。標的タンパク質としてはCARBPIIを計画している。プロテインノックダウン法とは細胞内の任意のタンパク質をユビキチンープロテアソーム系によって意図的に分解する方法である。本年度は計画通り、分子設計と合成を行った。ユビキチンリガーゼ活性を有する芳香族炭化水素受容体(AhR)に結合するリガンド分子(βーナフトフラボン)と分解標的タンパク質(ERα)に結合するリガンド分子(4ーヒドロタモキシフェン)をPEGリンカーで結合した分子を設計した。設計した分子の合成を行った。βーナフトフラボン部分は既知の合成を応用することで行った。4ーヒドロタモキシフェン部分の合成は以前申請者が行った合成法で行った。(Bioorg Med Chem Lett, 2012, 22, 1793-96)2つのリガンドをPEGリンカーでつなぐことで、目的の分子の合成を達成した。PEGリンカーの長さが違う2種類の分子を合成した。当初の計画通り、分子の設計と合成を達成できた。プロテインノックダウン法とは低分子化合物を用いて、細胞内の特定のタンパク質をユビキチンープロテアソーム系によって意図的に分解する方法である。しかし、プロテインノックダウン法II利用できるユビキチンリガーゼの種類が少なく、プロテインノックダウン法の適用拡大のボトルネックになっている。本年度は、生物評価に供するための大量合成を行った。昨年に開発した合成方法により生物評価に供するための大量合成を行った。当初の計画通り、分子設計と合成を達成できた。さらに、タンパク質を分解する活性評価を行うための化合物を準備できた。

具体的には、ユビキチンリガーゼタンパク質と標的タンパク質とに結合する分解誘導分子を開発する。本年度は、引き続き、生物評価に供するための大量合成を行った。ユビキチンリガーゼ活性を有する芳香族炭化水素受容体(AhR)に結合するリガンド分子(βーナフトフラボン)と分解標的タンパク質(ERα)に結合するリガンド分子(4ーヒドロキシタモキシフェン)をPEGリンカーで結合した分子を設計した。それぞれのリガンド分子のリンカー結合部分はタンパク質との相互作用に影響しないと考えられる部分を選択した。昨年までに開発した合成方法により生物評価に供するための大量合成を行った。タンパク質の分解活性を検討するための初歩的な実験を開始した。当初の計画通り、分子の設計と合成を達成できている。合成を達成したので、細胞を使った活性評価を行う。また、他の標的タンパク質の分解誘導分子の設計・合成も行う予定である。標的タンパク質としてはCARBP-IIを計画している。その結果を基に芳香族炭化水素受容体(AhR)に結合するリガンド分子部分と分解標的タンパク質(ERα)に結合するリガンド分子部分及びPEGリンカー部分の最適化を行う。また、ERα以外の他の標的タンパク質の分解誘導分子の設計・合成も行う予定である。標的タンパク質としてはCARBPIIを計画している。所属が変わることで、29年度は経費が掛かることが予想されたので、次年度の使用額を多くしたことによる。2017年度に研究組織を移動したために、移動先の研究体制が整っていなかったため、研究費の支出が少なかった。2018年度は体制が整ったので、支出が多くなると考えている。2年前に所属が移動したので、一年間ほど実験計画を変更せざるをえず、経費の支出が当初の予定と大きく変更せざるを得なかった。所属が変わることで、試薬、器具等あらたにそろえることを計画している。
アットリスク精神状態群に対する精神病顕在発症を予防する心理的面接法の開発

研究目的は、「アットリスク精神状態群(ARMS)に対する精神病顕在発症を予防する心理的面接法の開発」である。研究成果は、(1)前駆症状が自我親和的な内容は精神科受診につながりにくく、自我違和的な内容は受診につながりやすい、(2)前駆症状の中で幻覚様症状を主訴とする患者は顕在発症が抑えられる傾向があるのに対し、妄想様観念を主訴とする患者は顕在発症しやすい傾向がある、(3)心理学的面接法の焦点として「自我」を中心とした心理構造への着目、社会の中での自己表出の在り方、家庭環境の調整や親との関係性の育てなおしなどを含む7点を挙げ、(4)教育現場における6つの課題を明示した。研究目的は「アットリスク精神状態群(ARMS)に対する精神病顕在発症を予防する心理的面接法の開発」であり、本年度の研究実施計画に基づいて以下の作業を遂行した。1.スクールカウンセラー先や精神病院での心理面接を通じて既に蓄積してきたデータの分析と国内外の早期精神病予防に関する書籍・資料の収集等を行った。また、研究会を実施し、今年度のデータ収集方法を確定した。2.東北大学医学部精神神経科教室(松岡洋夫教授・松本和紀講師)におもむき、CAARMSを使用したARMSの同定ならびに認知行動療法も含めた精神病顕在発症予防ならびに治療に関する集中的研修を1週間受けた。さらに東邦大学医学部精神神経医学講座教室(水野雅文教授)におもむき、PRIME-SHEETによるARMSの同定ならびにARMSのみを対象とした専門デイケアでのARMSへの実践的働きかけを中心とする集中的研修を1週間受け、実践的知識と方法を習得した。上記研修において精神病顕在発症の予防に関する心理的面接の上で大いに参考になったのは次の内容である。・前駆症状を呈していても、自我親和的な内容(自我をおびやかさない症状)は精神科来談につながりにくく、自我違和的な内容(自我をおびやかす症状)は来談につながりやすい傾向がある。3.厚生労働省の精神疾患関連研究班のひとつである「早期精神病の予防、早期治療および病態理解に関する臨床的研究」(松岡洋夫班)に於ける研究報告を聴講し、臨床研究の最前線の知見を収集した。研究班の報告内容において精神病顕在発症の予防に関する心理的面接の上で大いに参考になったのは次の内容である。・ARMSの前駆症状の中で幻覚を主訴としている患者は、軽微の薬物療法も含めた治療を施行することにより、顕在発症が抑えられる傾向があるのに対し、妄想を主訴としている患者は、顕在発症しやすい傾向がある。4.精神病院ならびにスクールカウンセラー先で新たな心理面接を行い、データを集積した。心理面接の際には、夢分析、箱庭療法、描画などを併用する事例もあった。新たなデータと既に蓄積してきたデータを検討・考察し、その成果の一部を学会で発表した。3.スクールカウンセラーとしてARMSの精神病顕在発症予防を目指し活動する中で課題として抽出したことを「教育現場における早期介入の諸課題-スクールカウンセラーとしての関わりを通して-」というタイトルで平成20年12月14日に慶応義塾大学病院新棟大会議室で開催された日本精神障害予防研究会第12回学術集会のシンポジウム演題として発表した。4.厚生労働省の精神疾患関連研究班のひとつである「早期精神病の予防、早期治療および病態理解に関する臨床的研究」(松岡洋夫班)に於ける研究報告を聴講し、臨床研究の最前線の知見を収集した。5.精神病院ならびにスクールカウンセラー先で新たな心理面接を行い、データを集積した。新たなデータと既に蓄積してきたデータを検討・考察し、その成果の一部ならびに国際早期精神病学会(IEPA)ならびに日本精神障害予防研究会で発表した内容をまとめ、学会誌(『心理臨床学研究』)に投稿準備中である。