hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォトニックデバイス開発をめざしたレチノイド分子組織膜の光学特性制御に関する研究

本年度の研究では昨年度に引き続き,レチナールの水面上単分子膜(L膜)のπ-A曲線と吸収スペクトルの同時測定について,よりS/N比の高いスペクトル測定を試み,実験を行った。またそのデータについて定量的な配向モデルに基づく解析を行った。その結果,膜圧縮に伴って分子が水面に対して立ってくるが,場合によっては分子間双極子相互作用の影響により一時的に傾くことが示唆された。また,レチナールの光異性化等による変化について調べるため,種々の波長の光を照射しながら吸収スペクトルの測定を行った。まずクロロホルム溶液について測定を行った結果,より長波長の光を照射した場合にもっとも変化が大きくなることが確認された。さらにLB膜について同様の実験を行ったところ,溶液状態の場合よりも変化が大きくなることが分かった。すなわち薄膜化することによって,光照射による変化の効率を上げることができることがわかった。レチナール/クロロホルム溶液について濃度の大きく異なる試料の吸収スペクトル測定を行ったところ,高濃度の溶液ではモノマーのピークよりも短波長側に別なピークが出現することを確認した。これは溶液内でレチナール分子が会合体を形成するためであると考えられる。またこの変化は励起スペクトル測定によっても確認でき,低濃度と高濃度溶液では大きくパターンの異なるスペクトルが得られた。この場合高濃度溶液では,長波長側に新たなピークが出現する。このことから,膜内には吸収スペクトルで確認されたものとは別種の会合体も形成されていると考えられる。さらにLB膜について同様の実験を行ったところ,膜内の分子密度が低い場合も高い場合も,吸収スペクトルにはほとんど変化が見られなかった。しかし励起スペクトルでは溶液の場合とほぼ同様のパターンの変化が見られた。これは,LB膜内では1種類だけの会合体が形成されていることを示していると考えられる。本研究では,まずレチナールのL膜(水面上単分子膜)の吸収スペクトルの直接測定を行った。その結果,展開直後には約380nmに吸収スペクトルのピークが現れ,これが膜の圧縮の過程で短波長側にシフトし,π-A曲線上で比較的平坦な部分に達する時点から不規則に変化する様子が観測された。またピーク強度は,π-A曲線上の平坦部付近までは分子占有面積の減少に対してほぼ直線状に増大した。この結果より膜分子は凝集によって分子間双極子相互作用を起こしており,かつ膜圧縮が進むに連れて分子長軸と膜面との角度(配向角)が徐々に大きくなっていると考えられる。またレチノイン酸とDPPCとの混合LB膜の吸収スペクトル測定も行った。その結果,DPPCの混合による分光特性への明確な影響は見られなかったが,DPPCの存在によって膜が安定化し,良好な積層ができている可能性が認められた。レチノイン酸単独の高密度のLB膜について吸収スペクトル測定を行ったところ,3つのピークが観測された。この内の380nm付近のピークはモノマー,340nm付近と420nm付近のピークはそれぞれ異なる角度で会合している会合体によるものであると考えられる。なお下層水に塩化カドミウム水溶液を使用した場合,会合体の形成が抑制されることも確認された。また本研究では,電場印加によるレチノイン酸LB膜の分光特性への影響についても検討を行った。積層用基板にはITO基板を用い,LB膜を複数層累積した上に銀を蒸着し,吸収スペクトル測定を行った結果,±0.4Vの電圧を印加することによりピークがシフトすることが確認された。しかしこの結果は,分子軌道法計算ソフトWinMOPACによって電場印加状態について求めた結果とは異なっており,電場印加に対する摂動効果によるものではないと考えられる。むしろこれは電場から受けた力により,配向角が変化したためであると推定される。
仮想現実感とマルチメディアを利用した高齢者・障害者の機能回復訓練システムの開発

1.平成12年度実績「機能訓練システムの開発・製作」重心動揺計を用いて被検者の重心位置を検出し,そのデータをインターフェースを介してパソコンに取り込み画像処理を行い,リアルタイムで大型ゲーム機(NAMCO製プロップサイクル)の大画面ディスプレー上に表示して視覚フィードバックする機能訓練システムを開発製作した.被検者は,自身の頭部や上体を前後左右に動かす事によって,あたかも画面上の仮想空間内を意のままに移動(飛行)しているかのような現実感が得られ,ゲーム感覚で下肢体幹の機能訓練が実施できる.2.平成13年度実績「安全性と有効性に関する調査研究」方法:健常成人男性6名(平均35.7歳)に機能訓練を行い,安全性と有効性について検討を加えた.測定項目:表面筋電図(腹直筋,脊柱起立筋,大殿筋ほか8筋),3D動作解析(赤外線反射マーカーを頭頂部,第7頸椎,第1仙椎ほか5カ所に貼付),VASにて心理的影響を定量化,心拍数モニタ結果1)頭部マーカー軌跡:座位訓練中の頭部移動レンジは,立位訓練の1.261.22倍,みんなの体操(総務省郵政事業庁制定)の1.131.16倍であった.2)体幹傾斜の3D計測:座位訓練中の最大傾斜角度は,立位訓練の1.671.44倍,みんなの体操の1.091.34倍であった.3)筋電図:座位訓練中の腹筋,背筋,大殿筋の最大筋放電量は,立位訓練の1.82倍,1.75倍,2.44倍,みんなの体操の4.17倍,0.86倍,2.99倍であった(積分筋電解析).4)VAS:大多数の被験者から「楽しい,変化がある,続けたい」という評価を得た.5)最高心拍数は,何れも100/minを越えない軽い運動強度であった(平均値:座位99.1,立位88.2).考察:ゲーム感覚での機能訓練でも,みんなの体操を上回る身体活動が認められ,訓練効果が期待された.また座位訓練では骨盤位置が固定されているため,立位に比べて腹筋や背筋,大殿筋が活発に活動して体幹を各方向にダイナミックに傾斜・復元させている事が明らかとなった.総括:本システムは,「安全な運動強度」の範囲内で,「楽しみながら」訓練の動機づけを行い,体幹のバランス,筋力,柔軟性の向上が期待される訓練装置であると考えられた.1.平成12年度実績「機能訓練システムの開発・製作」重心動揺計を用いて被検者の重心位置を検出し,そのデータをインターフェースを介してパソコンに取り込み画像処理を行い,リアルタイムで大型ゲーム機(NAMCO製プロップサイクル)の大画面ディスプレー上に表示して視覚フィードバックする機能訓練システムを開発製作した.被検者は,自身の頭部や上体を前後左右に動かす事によって,あたかも画面上の仮想空間内を意のままに移動(飛行)しているかのような現実感が得られ,ゲーム感覚で下肢体幹の機能訓練が実施できる.2.平成13年度実績「安全性と有効性に関する調査研究」方法:健常成人男性6名(平均35.7歳)に機能訓練を行い,安全性と有効性について検討を加えた.測定項目:表面筋電図(腹直筋,脊柱起立筋,大殿筋ほか8筋),3D動作解析(赤外線反射マーカーを頭頂部,第7頸椎,第1仙椎ほか5カ所に貼付),VASにて心理的影響を定量化,心拍数モニタ結果1)頭部マーカー軌跡:座位訓練中の頭部移動レンジは,立位訓練の1.261.22倍,みんなの体操(総務省郵政事業庁制定)の1.131.16倍であった.2)体幹傾斜の3D計測:座位訓練中の最大傾斜角度は,立位訓練の1.671.44倍,みんなの体操の1.091.34倍であった.3)筋電図:座位訓練中の腹筋,背筋,大殿筋の最大筋放電量は,立位訓練の1.82倍,1.75倍,2.44倍,みんなの体操の4.17倍,0.86倍,2.99倍であった(積分筋電解析).4)VAS:大多数の被験者から「楽しい,変化がある,続けたい」という評価を得た.5)最高心拍数は,何れも100/minを越えない軽い運動強度であった(平均値:座位99.1,立位88.2).考察:ゲーム感覚での機能訓練でも,みんなの体操を上回る身体活動が認められ,訓練効果が期待された.また座位訓練では骨盤位置が固定されているため,立位に比べて腹筋や背筋,大殿筋が活発に活動して体幹を各方向にダイナミックに傾斜・復元させている事が明らかとなった.総括:本システムは,「安全な運動強度」の範囲内で,「楽しみながら」訓練の動機づけを行い,体幹のバランス,筋力,柔軟性の向上が期待される訓練装置であると考えられた.平成12年度の実施結果仮想現実感(バーチャルリアリティー)を活用したバランス訓練システムの開発・試作1)ハードウェア本体の製作:重心動揺計を用いて被検者の重心位置を逐次検出し,この二次元データを専用インターフェース回路を経由して大型ゲーム機(NAMCO製プロップサイクル)の画像処理装置に取り込み,リアルタイムで大画面ディスプレー上に表示して被験者の視覚にフィードバックするバランス訓練システムを試作した.

2)動作確認:被検者が自らの上体を前後左右に動かす事によって,あたかも画面上の仮想空間内を実際に移動しているかのような現実感や没入感が得られる事を確認した.3)周辺機器の接続:広く社会に普及させる目的で,安価で入手容易な汎用ゲームマシン(ソニー製プレイステーション)を選択し,これを専用インターフェイス回路を介して家庭用テレビ画面に接続し,上記の大型業務用マシンと同様の画像表現が可能な事を確認した.4)ソフトウェアの選択:提示用の仮想環境プログラムは,市販の複数の選択肢から任意に選択可能であり,被検者の身体機能や好みに応じて適切な訓練が可能である事を確認した.5)今後期待される研究成果:健常者を対象とした基礎研究として,この訓練装置の生理学的影響(心拍数や皮膚温など)ならびに心理学的な影響(疲労や緊張感など)について調査し,安全性および有効性について検討する.最終的には,上記2種類のマシン(業務用および家庭用)と多様なソフトを駆使して,ゲーム性や没入感を最大に活用した動的バランス訓練を行う事により,訓練意欲が長期継続され,平衡機能や敏捷性が向上し,転倒予防や早期離床を促す新手法として大きな効果が得られる事が期待される.平成13年度の実施結果経過:被検者の重心位置を検出して大型ゲーム機(NAMCO製プロップサイクル)に取り込み,大画面ディスプレーで視覚フィードバックするバランス訓練装置を製作した.目的:本装置を用いて健常者に機能訓練を行い,安全性および有効性について検討を加えた.被験者:健常成人男性6名(平均35.7歳)方法:座位または立位の被検者が,体幹を前後左右に動かす事によって,あたかも画面の仮想空間を移動(飛行)しているかのような現実感が得られ,ゲーム感覚で下肢体幹機能訓練を行う.測定項目:表面筋電図(腹直筋,脊柱起立筋,大殿筋ほか8筋),3D動作解析(赤外線反射マーカーを頭頂部,第7頸椎,第1仙椎ほか5カ所に貼付),VASにて心理的影響を定量化,心拍数モニタ結果1)頭部マーカー軌跡:座位ゲーム中の頭部移動レンジは,立位ゲームの1.261.22倍,みんなの体操の1.131.16倍であった.2)体幹傾斜の3D計測:座位ゲーム中の最大傾斜角度は,立位ゲームの1.671.44倍,みんなの体操の1.091.34倍であった.3)筋電図の積分解析:座位ゲーム中の腹筋,背筋,大殿筋の最大筋放電量は,立位ゲームの1.82倍,1.75倍,2.44倍,みんなの体操の4.17倍,0.86倍,2.99倍であった.4)VAS:大多数の被験者から「楽しい,変化がある,続けたい」という評価を得た.5)最高心拍数は,何れも100/minを越えなかった(座位99.1,立位88.2).考察:立位ゲームでは下肢筋群が体幹筋群より大きく活動していたが,座位ゲームでは骨盤がイスで固定されているため,下肢に代わって腹筋,背筋,大殿筋が非常に活発に活動して,体幹を各方向にダイナミックに傾斜させ,また復元させている事が明らかとなった.以上より本装置は,楽しみながら安全に体幹のバランス,筋力,柔軟性の向上が期待されるシステムであると考えられた.
プラナリアの全能性細胞の培養と培養細胞から個体を形成する試み

プラナリアには全能性細胞である新生細胞が存在するために、どこで切断されても再生できると考えられている。また、プラナリアでは新生細胞だけが増殖能をもっているといわれている。そこで、本研究ではプラナリアの新生細胞をシャーレで培養し、培養した新生細胞から個体を再生させることを試みた。1.新生細胞の分子マーカーの単離培養にあたり、小型の細胞としてのみ同定される新生細胞を分子的に同定することを試みた。プラナリアcDNAライブラリーより任意に抽出した遺伝子より、cdc5・histone遺伝子を単離できたので、これら増殖関連遺伝子をプラナリアの増殖細胞の同定に用いたが成功にいたっていない。また、他の動物で唯一の全能性細胞である生殖細胞を特徴づけるATP依存性RNAヘリカーゼのプラナリア相当遺伝子の単離に成功したので現在抗体を作成し発現細胞の同定を行っている。2.プラナリア解離細胞の培養プラナリア細胞を解離し、培養下で維持するところまでは成功したが、培養条件下で解離した細胞を増殖させるところまでにはいたらなかった。解離した細胞で培養下で維持に成功したのは神経細胞・マクロファージ様細胞・表皮細胞・ほのお細胞であり、増殖性のある細胞は観察されなかった。プラナリアの抽出液を分画し、細胞毒性のある分画・神経突起の成長を促進する分画を同定したが、培養液に添加してもプラナリアの解離細胞を増殖することは観察されなかった。また、表皮細胞については、カルシウムイオンの存在下で解離されずにシート状で分離でき、それらが球状の表皮の袋を形成することを見出した。この表皮の袋の中に解離細胞を注入することも試みたが、これでも細胞の増殖は観察されなかった。プラナリアの細胞をEDTA・トリプシンで解離した後、培養を試みたが、細胞は培養翌日から崩壊しはじめた。実験当初においては、培養液の問題だろうと考え、浸透圧や培養液の組成、それに牛胎児血清の添加量等を変えて培養を試みたが、どの場合でも解離された細胞はシャーレに付着することなく培養翌日から崩壊しはじめた。一方、プラナリアの細胞培養には、プラナリア純正のプラナリア抽出液が不可欠かもしれないので、プラナリア抽出液の調製を試みていたが、ここで意外なことが明らかになった。動物の培養細胞にプラナリアの抽出液を加えると、どの細胞も数時間後には培養シャーレからはがれて崩壊していくことが観察された。プラナリアは動物細胞に対する毒をもっていると考えられたが、種々の実験から、この毒成分はコラーゲナーゼ活性を含む内在性のプロテアーゼと考えられた。プラナリアの細胞培養がうまくいかないのは、解離過程で放出されたプロテアーゼで細胞表面さらに細胞そのものが消化されてしまったせいではないかと考えられた。そこで、細胞の解離条件の検討を行った。その結果、Ca^<2+>イオン存在下で解離すると、細胞の解離の程度が軽減され、特に繊毛上皮が単一細胞に解離されずに、数百の細胞が接着したままのシート状に解離されるようになり、それをさらに培養すると、袋状の構造をとるようになってゾウリムシのように培養液中を泳ぎまわるのが観察されるた。また、細胞の解離にはある程度内在性プロテアーゼをきかせることが必要であるが、その後は素早くプロテアーゼを除去することが解離の際のポイントであることがわかった。このような方法をとることによって、初めてシャーレに接着する解離細胞が調製できるようになった。

そこで、本研究ではプラナリアの新生細胞をシャーレで培養し、培養した新生細胞から個体を再生させることを試みた。1.新生細胞の分子マーカーの単離培養にあたり、小型の細胞としてのみ同定される新生細胞を分子的に同定することを試みた。プラナリアcDNAライブラリーにより任意に抽出した遺伝子より、cdc5・histone遺伝子を単離できたので、これら増殖関連遺伝子をプラナリアの増殖細胞の同定に用いたが成功にいたっていない。また、他の動物で唯一の全能性細胞である生殖細胞を特徴づけるATP依存性RNAへリカーゼのプラナリア相当遺伝子の単離に成功したので現在抗体を作成し発現細胞の同定を行っている。2.プラナリア解離細胞の培養プラナリアの細胞を解離し、培養下で維持するところまでは成功したが、培養条件下で解離した細胞を増殖させるところまでにはいたらなかった。解離した細胞で培養下で維持に成功したのは神経細胞・マクロファージ様細胞・表皮細胞・ほのお細胞であり、増殖性のある細胞は観察されなかった。プラナリアの抽出液を分画し、細胞毒性のある分画・神経細胞の神経突起の成長を促進する分画を同定したが、培養液に添加してもプラナリアの解離細胞を増殖することは観察されなかった。また、表皮細胞については、カルシウムイオンの存在下で解離されずにシート状で分離でき、それらが球状の表皮の袋を形成することを見出した。この表皮の袋の中に解離細胞を注入することも試みたが、これでも細胞の増殖は観察されなかった。
脳皮質形成の分子基盤の解明

中枢の神経細胞は、各々の誕生部位から移動し、形態や誕生時期等の共通の特徴を持った細胞同士が集合して、皮質各層などの構造を作って局在しているため、その分子基盤を明らかにする目的で以下の研究を行った。まず、発生各時期の胎児大脳のRNAを調製して、各種細胞接着分子のコンセンサス領域に作成した変性プライマーを用いてRT-PCRを行った。得られた混合産物をクローン化し、フィルター上にブロットし、differential hybridizationを行って、時期特異的に発現しているクローンを複数得た。得られた候補分子群の配列決定とともに、実際の発現様式を現在確認している段階である。また、発生期において細胞が移動・配列する機構を解析する上では、移動する神経細胞を、周囲の(移動を終了した)成熟神経細胞群から区別して同定することが非常に重要であるが、現在そのような簡便な手法は存在しない。そこで、移動細胞のみに任意の外来遺伝子を発現させ、かつ可視化する新しい手法の開発を試みた。まずは、電気穿孔法を子宮内胎児に適用して、プラスミドの状態の外来性の遺伝子を胎児脳に導入する新しい技術を開発した。この手法により、脳内の神経細胞が発生過程でさかんに産生され移動する時期(マウスでは胎生1217日頃)において、子宮から胎児を摘出することなく遺伝子導入を行い、更にそのまま子宮内で発生を続けさせることが可能になった。greenfluorescent protein(GFPを組み込んだベクターをこの方法で導入することにより、脳内の細胞移動を容易に可視化することができた。特にCMVプロモーターを含むコンストラクトをこの方法で導入すると、(移動を終了した)成熟神経細胞には発現がみられず、移動中の細胞のみで発現することを見いだした。これにより、移動細胞を周囲の成熟神経細胞と区別して可視化することに成功した。
老令化および薬剤投与にともなう消化管粘膜における各種ホルモン遺伝子発現の変化

消化性潰瘍の攻撃因子に関与するgastrinの遺伝子発現を検討することは、消化性潰瘍の病態を知るうえで重要な意義がある。消化性潰瘍患者の内視鏡下生検組織においてgastrin mRNAの検出を試みた。対象と方法:胃潰瘍7例、十二指腸潰瘍6例、正常者10例を対象とした。内視鏡下に生検した幽門部粘膜織から、CsCl法により全RNAを抽出した。抽出した全RNA10μgとgastrinおよび指標として用いたβーactinに対する合成DNAプロ-ブを用いて、Northern blot analysisを行った。血中および組織中big gastrinの免疫活性はradioimmunoassayを用いて測定した。また全RNA1μgをDNase処理後、逆転写酵素を用いてcDNAを作製した。gastrin前駆体の一部に対応するprimerを合成し、作製したcDNAとPolymerase Chain Reaction(PCR)法を行いgastrin nRNAを増幅した。βーactinについても同様にPCR法を行い、増幅の指標とした。結果:Northern blot analysisによる検討で、内視鏡下生検組織よりgastrin mRNAと考えられる約0.5kbのバンドを、胃潰瘍2例、十二指腸潰瘍と3例および正常者5例で検出し得た。gastrinとβーactinのmRNAのバンドの濃度比をgastrin mRNA量とした場合、gastrin mRNAの検出率が低いため、Northern blot analysisでは潰瘍群と正常群で有意な差を認めなかった。血中及び組織中免疫活性濃度にも有為な差を認めなかった。PCR法を用いると、検討したすべての生検組織において、primerの部位から予想される、増幅された約210bpのgastrin mRNAと、約500bpのβーactin mRNAに相当するバンドが検出された。βーactinのmRNA量で補正したPCR法によるgastrin mRNA量は、Northern blot analysisにより検出されたgastrin mRNA量と良い相関が認められた。PCR法を用い、消化性潰瘍患者の内視鏡下生検組織において、gastrin mRNAの検出法を確立した。<目的>消化性潰瘍におけるガストリン遺伝子の発現機序を解明するため、胃幽門部粘膜組織におけるガストリンmRNAの存在を検討した。<対象>内視鏡検査に至った2070歳代の、胃潰瘍5症例、十二指腸潰瘍3症例、対照6症例について胃幽門部粘膜を生検した。採取した組織は二つに分け、一方は速やかにtotal cellular RNAを抽出し、他方は免疫活性測定のため-80°Cで保存した。<方法>ガストリンのmRNA検討のためのプロ-ブとして、ヒトガストリンmRNAに相補的な60塩基のDNAを3種をデザインし、phosphoamidite法により合成した。3種のDNAを混合しT_4polynucleotide kinaseにより標識しプロ-ブとした。mRNAの検討のため、組織からのtotal cellular RNAの抽出にはguanidinium/cesiium chloride法を用いた。total cellular RNA 1020μgを1.5%agarose gelで電気泳動後、nitrocellulose filterにtransferし、DNAプロ-ブとNorthern blot hybridizationを行った。ガストリン免疫活性は沸騰水法を用い組織よりホルモンを抽出した後、radioimmunoassayにより測定した。<結果>合成DNAプロ-ブのspecific activityは約1.0×10^7cpm/pmolであった。

4箇所の生検材料の総湿重量約20mgより約20μgのtotalcellular RNAが抽出された。Northern blot hybridizationにより、量の多寡はあるものの検討したすべての組織でガストリンmRNAと考えられる約0.5kbのバンドが検出され、内視鏡下の生検材料でガストリンmRNAの存在について検討できることが明かとなった。今回の検討ではガストリンmRNA量と免疫活性濃度は、消化性潰瘍患者と対照との間に有意な差は認められなかった。<考察>合成DNAプロ-ブを用いた簡便なmRNA検出法により、内視鏡生検材料のような微量な組織においてガストリンmRNAを検出し得たことから、本法は各種消化器疾患における病態生理を検討するのに有用な方法であると考えられた。消化性潰瘍の攻撃因子に関与するgastrinの遺伝子発現を検討することは、消化性潰瘍の病態を知るうえで重要な意義がある。消化性潰瘍患者の内視鏡時得られた微量な生検組織においてgastrin mRNAの検出を試みた。結果:Northern blot analysisによる検討で、内視鏡下生検組織よりgastrin mRNAと考えられる約0,5kbのバンドを、検討した症例の約半数で検出し得た。gastrinとβーactinのmRNAのバンドの濃度比をgastrin mRNA量とした。PCR法を用いると、検討したすべての生検組織において、primerの部位から予想される、増幅された約210bpのgastrin mRNAと、約500bpのβーactin mRNAに相当するバンドが検出された。βーactinのmRNA量で補正したPCR法によるgastrin mRNA量は、Northern blot analysisにより検出されたgastrin mRNA量と良い相関が認められた。PCR法を用い、消化性潰瘍患者の内視鏡下生検組織において、gastrin mRNAの検出法を確立した。
超ナノ微結晶ダイヤモンドのナノバンプ構造化による超高性能電界電子放出素子の開発

本研究は、ナノパンプ構造化金属薄膜に、PLD法を用いて成長した高品質UNCDを堆積し、超高性能電界電子放出材料素子として検討すべくH17年に立ち上げた研究である。新材料であるUNCDは,その物性がまだよく調べられていない。昨年度は、UNCD薄膜の光学・電気特性について調べることで、より良質なUNCDおよびボロンドープしたp型UNCD薄膜成長の条件を見出した。本年度は実際に電子放出特性を評価したので報告する。申請段階では、ナノバンプ構造化金属薄膜にUNCD薄膜を堆積する予定であった。しかしながら使用するエキシマレーザが高エネルギーであるため、バンプ構造薄膜が損傷し、UNCD薄膜がバンプ構造を維持出来ないことが判明した。電子放出特性評価装置には数ミクロンオーダーのプローブを高真空中で捜査しながら電流測定を行うSPFEC法を用いた。プローブ先端はナノオーダーであり、ナノバンプ構造を形成できずとも、任意の微小エリアでの電子放出特性評価が可能である。そこで、UNCD薄膜及び、p型UNCD薄膜をSi基板上に堆積し、直接電子放出特性評価を行った。測定エリアは2×2mm^2の範囲で放出電流を測定し、マッピングを行った。さらに任意の点にてI-V測定を行った。測定時は、サンプルとプローブ先端の距離を一定に保ち、直流2000Vまでの電圧を印加した。この時、測定を同じ場所で連続的に行うことでしきい値が低くなり、放出電流が増大することが確認できた。これは連続的な電圧印加により、薄膜表面が活性化されたためだと考えられる。最終的に部分的ではあるが、UNCD薄膜で500V近辺、B-UNCD薄膜で300V程度での放出電流が得られる箇所を確認できた。申請者はこれまでの研究で、レーザーアブレーション(PLD)法を用いて、アモルファスカーボン成分がほとんど残留しない、極めて高密度・高品質のUNCDを形成できている。本研究は、ナノパンプ構造化金属薄膜に、PLD法により成長した高品質UNCDを堆積し、下地のナノパンプ構造を維持して成長したUNCD薄膜を、超高性能電界電子放出材料素子として応用すべく立ち上げた研究である。初年度では、UNCD薄膜の光学・電気特性について調べた。光透過・反射率より求めた光吸収スペクトルより、吸収係数αは35eVにおいて約10^6cm^<-1>であった。これはダイヤモンドの吸収係数と比較して4桁大きい値である。間接遷移および直接遷移バンドギャップはそれぞれE_<ig>=0.8eV,E_<dg>=2.3eVであった。このほか、56eV付近にも吸収端が確認できた。これはダイヤモンドのンドギャップに近く、UNCDのダイヤモンドとしての吸収によると考えられる。アモルファスカーボンの中でもバンドギャップを有するDLCは、0から3eVの間接遷移型バンドギャップを持ち、その値はsp^3/sp^2により変化することが知られている。観測されたE_<ig>=0.8eVはUNCD壷取り巻くDLCに起因すると考えられる。一方,E_<dg>=2.3eVはUNCD薄膜に特有なものである。この直接遷移の光吸収は,2.3eVから5.4eVの吸収係数αを非常に大きなものにしている.Bをドープした膜の電気伝導度はノンドープのものより約3桁程大きい値を示した。熱起電力測定からBドープUNCD膜はp型となることが確認できた。
滑膜肉腫幹細胞の分離・同定と新規診断・治療標的の探索

我々は滑膜肉腫細胞株におけるスフィア形成細胞群で有意に高発現しており、幹細胞性遺伝子発現と高い相関の見られる細胞表面抗原Aを同定した。表面抗原Aは滑膜肉腫細胞株から高い造腫瘍能、自己複製能、多分化能を有する細胞集団を分離・濃縮可能であり、滑膜肉腫幹細胞マーカーであることが判明した。表面抗原Aの発現の有無と悪性度との関連を検討するために、42例の滑膜肉腫症例を用いた免疫組織化学的検討では、表面抗原A陽性症例では有意に全生存期間の短縮が見られた。さらに表面抗原Aの特異的阻害剤による腫瘍増殖抑制効果の検討から、2種の滑膜肉腫細胞株で有意な増殖抑制効果を有する事が判明した。本研究において我々は初めて滑膜肉腫幹細胞の存在を明らかにし、分離・濃縮を可能とする表面抗原Aを同定した。さらに表面抗原Aの阻害剤による滑膜肉腫の増殖抑制効果、臨床検体における予後不良因子であることも解明した。このことは滑膜肉腫における新規治療標的を探索する上で極めて重要な発見であると考える。我々はまずcDNAマイクロアレイを用いて滑膜肉腫細胞株におけるスフィア形成細胞群と非形成細胞群の遺伝子発現比較解析を行った。その結果、スフィア形成細胞で有意に高発現しており、幹細胞性遺伝子発現と高い相関の見られる細胞表面抗原Aが同定された。表面抗原Aが滑膜肉腫細胞株における腫瘍幹細胞を分離・濃縮し得るか否かを解析するために、対特異抗体を用いてFACSにより陽性細胞、陰性細胞を分取し、限界希釈法による造腫瘍能の評価、NOD/SCIDマウスにおける陽性細胞由来移植片の継代移植による自己複製能の評価、陽性細胞由来移植片とオリジナルの細胞株由来移植片との病理組織学的解析による多分化能の評価を行った。その結果、表面抗原Aは高い造腫瘍能、自己複製能、多分化能を有する細胞集団を分離・濃縮可能であり、滑膜肉腫幹細胞マーカーであることが判明した。実際の滑膜肉腫における表面抗原Aの発現の有無と悪性度との関連を検討するために、42例の滑膜肉腫症例を用いて免疫染色を行い、予後やその他の臨床的事項との相関解析を行ったところ、表面抗原A陽性症例では有意に全生存期間の短縮が見られ、表面抗原Aが予後予測を可能とするマーカーとなり得ることが示唆された。さらに表面抗原Aの特異的阻害剤による腫瘍増殖抑制効果の検討を行ったところ、in vitroの系において2種の滑膜肉腫細胞株で有意な増殖抑制効果を有する事が判明した。現在は複数の阻害剤を用いてin vivoでの治療モデルの確立を目指し解析を進めている。今後は分離した滑膜肉腫幹細胞の化学療法、放射線療法に対する耐性の有無とその解除等を解析するとともに、今回同定した表面抗原A以外の候補分子と幹細胞性の制御機構との関連についても研究を進め、新規治療標的・バイオマーカーのさらなる同定を目指す。我々はまず遺伝子発現比較解析の結果、スフィア形成細胞で有意に高発現している候補遺伝子群と幹細胞性遺伝子の相関を半定量的RT-PCR法を用いて解析した。その結果有意な相関が見られる細胞表面抗原Aを同定した。表面抗原Aに対する特異抗体を用いてFACSにより陽性細胞、陰性細胞を分取し、それぞれ1x102105個、NOD/SCIDマウスの両脇腹に皮下移植し腫瘍形成能を比較した。その結果、表面抗原A陽性細胞は陰性細胞に比して約25倍の腫瘍形成能を有することが判明した。さらに腫瘍を形成し得る最小個数で形成された移植片を酵素処理にて再度個細胞化し、NOD/SCIDマウスに継代移植し、自己複製能の有無を解析したところ表面抗原A陽性細胞は継代移植可能であったのに対し、陰性細胞では腫瘍が生着せず陽性細胞のみが自己複製能を保持していることが示唆された。また移植片の一部から組織標本を作製し表面抗原A陽性細胞由来の腫瘍とオリジナルの腫瘍とではほぼ同様の形態学的・免疫組織化学的特徴を有しており、表面抗原A陽性細胞は多分化能を有していることも示唆された。以上の結果から表面抗原Aは高い造腫瘍能、自己複製能、多分化能を有する細胞集団に高発現していることが判明し、滑膜肉腫幹細胞を分離・濃縮し得るマーカーと考えられた。現在は表面抗原Aの特異的阻害剤とshRNAによる発現抑制の2つの方法を用いて腫瘍の抑制効果in vivoの系を用いて検証中である。

今後は分離した滑膜肉腫幹細胞の化学療法、放射線療法に対する耐性の有無とその解除等を解析するとともに、今回同定した表面抗原A以外の候補分子と幹細胞性の制御機構との関連についても研究を進め、新規治療標的・バイオマーカーのさらなる同定を目指す。交付申請書に記載した「研究の目的」及び平成23年度分の「研究計画・方法」の内容に関しては大部分が現時点で完了している。しかし治療評価系の確立において、滑膜肉腫検体の入手の遅れから一部未達成の部分があるが、技術的な問題はクリアされており検体入手次第遅れを取り戻せる事、その他の評価系に関しては確立が終了していることからおおむね順調に進展していると考えている。1)滑膜肉腫検体による検証と新規診断、予後マーカーの探索:各膜肉腫幹細胞マーカー候補遺伝子に特異的な抗体を用いて、滑膜肉腫症例で免疫染色を施行し、陽性率と長期予後の比較検討を行い予後との相関を検討する。有意な相関が見られる遺伝子が判明した場合、継続的に免疫染色と予後追跡を行い症例数を増やしてさらなる検討を行う。また滑膜肉腫を含む悪性軟部腫瘍症例を用いて候補遺伝子の免疫染色を行い、滑膜肉腫で特異的に陽性像が得られる診断マーカーの探索も行う。探索の精度向上、ハイスループット化を狙って軟部腫瘍のtissue arrayの作製を委託予定である。2)治療薬としての低分子化合物の同定、中和抗体の作製:絞り込まれた候補遺伝子を遺伝子情報によって分類する。既存の抑制剤及び特異抗体が存在するものに関しては抑制剤・抗体をそのまま評価系に用いる。間葉系幹細胞等何らかの組織幹細胞性に関わる遺伝子の場合は分化培地による分化誘導を評価系で使用する。上記以外の新規分子に関しては中和抗体の作製、ケミカルライブラリースクリーニングを用いて新規分子を特異的に抑制する低分子化合物の探索を行う。3)初代培養細胞及びxenoglaft modelによる治療効果判定:治療薬候補を前述の臨床検体由来の初代培養細胞、マウス腫瘍移植片、モデルマウスを用いて効果判定を行う。効果判定はin vivoで腫瘍のサイズ、及び組織学的な検索により行う。
iPS細胞を用いた舌、咀嚼筋のサルコペニア治療法開発の試み

本研究の最終的な目的はiPS細胞を用いた舌、咀嚼筋のサルコペニア治療法開発の試みることである。そのためにはまず、iPS細胞が骨格筋に分化する条件を確定する必要があり、本年度はこの実験に取り組んだ。理化学研究所より供与されたマウスiPS細胞をフィーダー細胞上で増殖させた。トリプシンの処理によりiPS細胞を分離し、96穴低付着性培養皿に移動させ胚様体を形成させた。その後、胚様体を分離し、ゼラチンまたはマトリゲル処理した培養皿に移動させ、筋分化培養液(5%馬血清含有ダルベッコ改変イーグル培地)を用いて3、6、12、24日間培養した。培養終了後、免疫組織化学的方法により筋分化マーカーであるMyosin heavy chainの発現および分布を解析した。また、Real-time PCR法により筋分化マーカーであるMyf5、MyoD、Myogenin、muscle creatine kinase (MCK)のmRNA発現量を解析した。筋分化培養液にて培養開始後24日目に筋線維様の細胞が観察された。免疫組織化学的解析の結果、この筋線維様の細胞はMyosin heavy chain陽性であった。Myf5、MyoD発現量は0日目と比較して12日目、24日目に上昇する傾向が認められたが、統計学的に有意な差はなかった。Myogenin発現量は0日目と比較して12日目、24日目で統計学的に有意な上昇を認めた(p<0.01)。MCK発現量は0日目と比較して24日目で統計学的に有意な上昇を認めた(p<0.01)。以上の結果から、iPS細胞は96穴低付着性培養皿に移動させ胚様体を形成させた後、その胚様体をゼラチンまたはマトリゲル処理した培養皿に移して付着させ、筋分化培養液(5%馬血清含有ダルベッコ改変イーグル培地)を用いて24日間培養することにより、骨格筋細胞へ分化することが確認された。
予後不良多発性骨髄腫における悪性能獲得機序と新規治療開発：ARK5に注目して

予後不良な多発性骨髄腫では、早期の多剤治療への耐性獲得および髄外病変の進展がみられる。ARK5は予後不良染色体異常(t(14;16)転座およびt(14;20)転座等)で発現するlargeMAF familyによって恒常的に発現している。ARK5は上皮系腫瘍では上皮間葉転換(EMT)による転移の促進に関与すると報告されており、多発性骨髄腫においても悪性能獲得に関与している可能性がある。本研究では、1骨髄腫細胞の分子標的薬への耐性獲得2髄外病変の進展の促進の2点におけるARK5の関与を解明し、ARK5活性化による悪性度の高い骨髄腫細胞に対する有効な治療法の探索を目的とする。
可解一次元量子系の統計力学

研究概要:可解一次元量子系の統計力学統計力学や物性理論における可解な一次元模型は大変に種類が豊富になって来ている。代表的なものとしてXYZ模型、Hubbard模型、Haldane-Shastry模型等がある。このような系の基底状態エネルギー、励起エネルギー、自由エネルギーを計算することは普通に行なわれているが、その他の物理的性質を計算するには数学的技術や洞察が必要になってくる。相関関数の計算はまだうまくいっているとは言えないが、近年の量子群の理論の発展などによって、可能になってきている。また一次元可解量子模型は二次元可解格子模型と密接に結びついている。また可解であることが分かっても個々の物理量が必ずしもすぐに計算できるわけではない。また共形場理論では必ずしも可解でなくても、ギャップのない場合は適用可能である。ハンデル磁性体が磁化した場合はこれにあたる。この理論に従えば有限系の計算を実行することによって物理量の相関関数の指数を計算することができる。前年度に求められた対数補正は反強磁性ハイゼンベルグ模型についてのものであったが、本年度は、t-J模型やハバ-ド模型についても研究を行なった。その結果対数補正は殆どの反強磁性的模型において存在するがその強弱は模型やそのパラメーターに大きく依存することがわかった。また対数補正の大きさを計算する方法も確立した。
東アフリカ中長距離選手の圧倒的な走りの強さの秘訣に神経・筋腱機能から迫る

東アフリカ中・長距離陸上競技選手の強さに着目し,生理的指標から競技力に関係する要因について調査されてきたが,決定的な要因は明らかにされていない.本研究は,彼らのランニングスタイルを可能にする筋腱の形態的特徴,さらに彼らの効率的な走行を可能にする筋腱の機能特性に着目し調査した.その結果,彼らの下腿の長いアキレス腱と短い腓腹筋の筋束長が効率的な走行を可能にしている点,またこれまでの通説と異なり,彼らの長いアキレス腱モーメントアームが走効率を高める上で重要であることが明らかとなった.つまり,彼らの高いランニング効率は,彼らの形態的特徴を生かした少ない筋活動での走行がキーになることが明らかとなった.陸上中長距離種目の6割以上の世界記録が東アフリカから出ている.彼らの圧倒的な身体能力に注目し,多くの研究者が彼らの骨格筋組成(遅・速筋タイプ)や最大酸素摂取量,先天的・後天的遺伝子解析などを行ってきたが,競技力に関わる決定的な要因は明らかにされていない.本研究は,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の走り方に着目し,彼らのランニングスタイルを可能にする下肢の筋腱の形態特徴,さらに彼らの効率的な走行を可能にする筋腱の機能特性を明らかにすることを目的とした.彼らのランニングやジャンプ運動中の下肢筋腱動態とそれらをコントロールしている筋活動を測定し,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の走り方を可能にするメカニクスの解明を試みた.本年度は,昨年度測定した東アフリカの一流中・長距離選手のデータ分析,追加の東アフリカ選手の測定と,その比較対象である日本人中・長距離選手の測定を実施した.その結果,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の高いランニングエコノミーが,彼ら特有の下肢の形態(特にアキレス腱モーメントアーム)に関係していることが明らかとなり,その形態を生かし少ない筋活動で身体運動を可能にしていることが明らかとなった.これらのデータはヨーロッパスポーツ科学会議においても招待講演し,国際誌で発表した.また,第25回日本トレーニング科学大会において,トレーニング科学研究奨励賞を受賞した.今回の測定データは,NHKスペシャル,科学雑誌NEWTON,読売新聞など取り上げられ紹介された.これまで多くの研究者が東アフリカ中・長距離陸上競技選手の強さに着目し,生理的指標から競技力に関係する要因について調査してきた.しかしながら,決定的な要因について明らかにされていない.本研究は,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の走り方に着目し,彼らのランニングスタイルを可能にする筋腱の形態的特徴,さらに彼らの効率的な走行を可能にする筋腱の機能特性を明らかにすることを目的とした.彼らのランニングやジャンプ運動中の下肢筋腱動態とそれらをコントロールしている筋活動を現地に赴き測定し,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の強さの秘密について調査した.本年度も,昨年度までに測定してきた東アフリカ人陸上競技選手の比較対象である日本人の中・長距離陸上競技選手の測定を中心に実施してきた.また,日本国内に在住している東アフリカ人選手にも協力を仰ぎ,測定データのサンプルを増やしてきた.本研究プロジェクトの結果,東アフリカ人選手の高いランニング効率は,彼ら特有の下肢の形態に関係していることが明らかとなった.彼らの形態的特徴を生かした少ない筋活動での走行がキーになる可能性がある.これらのデータは,今年度,国際誌に2本掲載された.また,1本国際誌に採択され印刷中で,1本は現在査読中にある.この研究プロジェクトに関する講演,シンポジウムも2013年度は4回行なった.今後は,本研究成果を現場の選手のトレーニングや指導に活かせる方法について発展させていきたい.東アフリカ中・長距離陸上競技選手の強さに着目し,生理的指標から競技力に関係する要因について調査されてきたが,決定的な要因は明らかにされていない.本研究は,彼らのランニングスタイルを可能にする筋腱の形態的特徴,さらに彼らの効率的な走行を可能にする筋腱の機能特性に着目し調査した.その結果,彼らの下腿の長いアキレス腱と短い腓腹筋の筋束長が効率的な走行を可能にしている点,またこれまでの通説と異なり,彼らの長いアキレス腱モーメントアームが走効率を高める上で重要であることが明らかとなった.つまり,彼らの高いランニング効率は,彼らの形態的特徴を生かした少ない筋活動での走行がキーになることが明らかとなった.本研究は,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の走り方に着目し,彼らのランニングスタイルを可能にする下肢の筋腱の形態特徴,さらに彼らの効率的な走行を可能にする筋腱の機能特性を明らかにすることを目的とした.彼らのランニングやジャンプ運動中の下肢筋腱動態とそれらをコントロールしている筋活動を測定し,東アフリカ中・長距離陸上競技選手の走り方を可能にするメカニクスの解明を試みた.本年度は,世界陸上連盟の協力の基,フィンランドのKomi教授とフランスのNicol教授と共に,ケニアのHigh performance training centerで東アフリカの一流陸上競技選手とケニア一般人の下肢形態測定とランニング動作中の筋腱動態測定を行った.測定項目は,筋電図,動作分析,超音波装置による筋腱動態測定を行うことができた.計20名ほどのケニア人データを得ることができ,データをまとめている段階である.計画にあった筋硬度測定だけが,ケニアの入国審査で許可されず測定に利用できなかったが,他の測定項目はすべて問題なく得ることができた.身体運動中の筋腱動態に関するデータはすでに論文としてまとめており,平成24年度中に国際誌に投稿する予定である.また今回測定したデータを平成24年度に行われるヨーロッパスポーツ会議で発表することが決まっている.

さらに,今回のプロジェクトの一部は,平成24年のロンドンオリンピック前のNHKスペシャルで放送されることが決まった.昨年度測定したデータは,一流中・長距離東アフリカ選手の筋腱形態特性に関する論文として国際誌にアクセプトされた.現在2本の論文も投稿中で予想以上の成果が出ている.さらにこれらのデータは,国際会議での招待講演を初め学会発表を終え,第25回日本トレーニング科学大会において,トレーニング科学研究奨励賞を受賞した.また,今回の測定データは,NHKスペシャル,科学雑誌NEWTON,読売新聞など取り上げられ紹介され,社会反響も大きかった.本研究は,東アフリカの一流中・長距離陸上選手を被験者としてデータサンプルする事が重要な点となっており,23年度に無事測定することができた.コントロール群として考えていた一般の東アフリカ人の被験者としてのサンプルが十分に集めることができなかった点は,平成24,25年度に繰り越すことを計画している.平成23年度に得られたデータは現在,論文としてまとめており,今年度中に国際誌に投稿する予定である.今年度十分に到達できなかった国内選手の測定データの追加を行い,国際学術研究論文としてまとめていく.今年度は2つの国際会議で研究発表を行い,国際誌への投稿を2本行う予定である.今後,東アフリカ以外のヨーロッパとアジア諸国の長距離選手を対象に測定を実施し,東アフリカ中・長距離陸上選手の競技力の高さの謎に迫る.また,平成23年度に十分測定できなかったコントロール群のデータに関しては,日本国内の東アフリカ諸国関係者を通じて,測定協力を依頼していく.これらのデータと東アフリカ一流陸上競技選手の形態測定のデータを比較しまとめ,平成24年度中に国際誌に投稿する予定である.これらまとめたデータは,国際学術誌だけでなく,一般科学雑誌やメディアを通じて広報活動を今年度に実施していく.次年度の研究費の使用計画は今年度十分に到達できなかった国内選手の測定データの追加に関する交通費・謝金,データ分析費としてすべて計上する.平成23年度に測定できなかったコントロール群の測定に,平成23年度の研究費残金を平成24年度に使用する(交通費と謝金,データ分析費として計上する).また,平成24年度ヨーロッパスポーツ科学会議での研究成果発表に関する外国旅費,国際学会誌への投稿料を,研究計画書に記載した予算通り計上する.
個人・企業開発のオンラインソフトにおける開発者・ユーザーの協調慣行に関する研究

本研究は現在、国内で配布されているオンラインソフト文化を対象に、開発実践を分析し、開発者・ユーザーによる協調が生成されるありようを追究したものである。そのために、開発者への聞きとりやネット上の資料の分析を行った。その結果、ReadMe文書での先行者の技術的功績やプログラムの歴史的価値への賛美をはじめとした返礼・称揚慣行が、象徴交換として作用し、コミュニティの協調を促していることなどをあきらかにした。予備調査を受け、2011年より国内配布のオンラインソフト活動調査をおこなった。概況調査として、複数の共同開発コミュニティサイト(SourceForge等)を調査したところ、対象の社会的実践においては、作成者と利用者とが動態的な相互作用のもとに築かれる関係性にあることを再確認した。ときに両立場が入れ替わり、さまざまな規範を織り成すため、本研究は多層にわたる活動への量的テキスト調査および聞きとり調査を要す。そこで方法として、個人開発ソフトについて、プログラマ・開発協力者の活動に対する参与観察、企業開発ソフトについて、担当への聞き取り調査、100点強のソフトについて、誌料の網羅的分析、活動追跡という段階を取った。プログラマが重要視してコミュニケーションに活用していたのがメタ文書ReadMeである。フリー・個人開発のこの文書は、【To do】【履歴】などで開発過程が執拗に詳記され、ソフトの欠点や、機能限界についての言及が頻出していることが特徴的だった。その後の発展をみると、履歴や否定的状況への言及こそが、開発派生の契機となっている。これは、ソフトウェアを完結したモノとせず、ユーザーを巻き込む共同プロセスとみなす営為であり、道具概念を主体的に構築する試みでもある。社会的記述・発言できわだった特徴は、技術的記述を付しての返礼・称揚慣行である(マイナーソフトに顕著)。技術経緯が年表化されるなど、他のプログラマの功績やプログラムの歴史的価値への賛美などの記述が多数あり、また聞きとりでもそうした意識が動機に関わったというものがみられた。いわゆる伝統的贈与慣行と相似し、象徴交換をともないつつ、交易性・伝承性を内包して行われる授受慣行といえる。オンラインソフトをめぐる文化慣行は、開発プロセスを参照系に仕立て、その試みを周到な授受規範によって涵養しているといえるだろう。本研究課題の当該年度における研究は、国内において配布されている個人/企業開発のオンラインソフトを対象に、開発過程での情報共有/アーカイブ/連携の実際を、民族誌として収集・記録することであった。当初、研究目的をそれらについて質的・量的に分析し、開発者・ユーザーにとって有効な協調慣行が生成される要件を検討することに置いていたが、本年度においては検討のための前段階としての民俗資料収集といえる。具体的には"Susie""TTBase"などのフリーウェア開発についての開発実践について精査し、Webにおけるオンラインソフトをめぐる記述をデータベース化させてきた。とくにソフトウェアの関連文書(ReadMe、仕様書等)については、高い示標性にとむ資料となったため、120点について収集し、分析している。また、開発者へのインタビューおよび参与観察も行い、プログラマの開発姿勢・授受の思想について踏み込んだ意見をまとめることができた。これら調査によると、特定のフリーソフトウェアに関わる人びとは、現行の著作ライセンス制度のオルタナティブ、あるいはカウンターとしてさまざまな規範をソフトウェアの授受のうちに構造づけていること、互いに動機づけていることが見て取れた。そして、当初の目的としては企図していなかったことであるが、当該年度は、東日本大震災の生じた一年であったため、大災害時における危機管理の情報ネットワークの利用、食の安全をめぐる情報流通についての調査にも取り急ぎ着手することとなった。飯舘村、飯野町等、被災地にフィールド調査に赴き、インターネット・マスメディア・その他の通信手段ににて交わされる情報の授受について調査した。とくに北関東の食における様態について、著書『医食の文化学』を上梓し、民間における食の情報的変化(操作)について検討した。本研究課題における対象としては、情報共有の実際、更新履歴やライセンスなどの文書、ソースデータなどのアーカイブ管理、他のプログラマやユーザーとの協調といった要素を設定していた。そのため、研究方法として、(i)10点の個人開発のソフトについて、プログラマ・開発協力者の活動に対する参与観察、(ii)7点の(個人開発から企業化した)民間企業開発のソフトについて、担当者へのインタビューおよび参与観察、(iii)100点強のソフトについて、関連文書の網羅的収集・分析、ウェブ上での開発活動の追跡調査という大きく3つの段階を取ることとしていた。これらについて、(i)(iii)については概ね計画通りに進んではいるが、(ii)について遅れがみられる。企業とのやりとりであるために、できるかぎり集中的に収集・分析する期間を設定しなければならず、そのための期間を2年目の期間に当てることとした。現時点において個人開発者と利用者のエスノグラフィを集中調査しており、企業開発のエスノグラフィについては着手中といえる。これは、(i)(iii)に調査期間をかけてきたこと、また東日本大震災を目の当たりにし、危機管理と食をめぐる情報流通の問題を新たに課題として付加設定したことなどに起因する。

総じて現時点で若干の遅れとなっているが、本研究を実社会的な事案に対する問題提起に敷衍させて研究課題を進行中である。ここまで、当初の計画における詳細な分析の前段階、民俗資料収集にあたっており、個人開発のソフトにおけるプログラマ・開発協力者の活動に対する参与観察、関連文書の網羅的収集、フィールド調査の一部について遂行してきたが、今後は企業・個人開発者へのさらなるフィールド調査を重ねて分析を行っていきたい。工程としては、まず、これまで得られた資料から、個人プログラマの開発活動の実態を把握し、開発動機、共同意識を分析する。そのために技術実践・連携実践の方法、開発コミュニティの全容、オンラインソフト自体の沿革、コミュニティの協力体制形成の沿革、運営保守のポリシー等の把握を目指す。そして、企業における開発活動の実態を把握し、個人開発との戦略上の相違を分析する。そのために、企業化に至った経緯、インセンティブ上の相違、技術実践・連携実践の方法、ユーザーとの協調に関するポリシー等の把握を目指す。最終的には、全アーカイブを集計し、さまざまな慣行や規範が、ソフトをめぐる環境にどのように寄与しているか、またそのさい、コミュニティにどのような情報授受が行われているか、あきらかにしていく。そのために、オンラインソフト・アーカイブの構造分析、インタビューおよび各テクストからみえるプログラマ同士の互恵性を把握する。また、こうした草の根の情報授受の様態への研究を元に、災害における情報技術の社会的機能・食に関する情報流通についても研究を推進し成果を提示したい。基礎資料およびフィールドにおける対象の網羅的把握、震災と食の安全・文化に関わる実社会的な現象への調査に、これまでの期間をあててきたが、今後、個々の事例について分析を重ねて、情報をめぐる文化的慣行の実相を提示することを目指す。今年度申請額のうち、比重が大きいものは、資料整理者・データ整理者にかかるアルバイト代の人件費と、図書資料費です。本研究では、インターネット上にある膨大なテクストをデータベース化させる作業が前提であり、資料整理のアルバイトは必ず必要になります。また、多くの図表・グラフ作成によって、活動過程をトレースすることを予定しており、データ整理の補助も同様に不可欠です。短期間・少人数で集中しておこなう予定ではありますが、大学院生・研究所研究員へのアルバイト代として、1時間1,200円として積算しております。図書資料費については、申請者が現在保有していない(閲覧困難な)プログラム技術開発についての技術書、専門書、論文をはじめとして、計上しています。印刷費・通信運搬費については、本研究の成果発表時に発生するもので、研究報告・論文にかかる通信、印刷製本費用として、計上しております。