hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受益者指向の施設間保健医療介護情報のオンライン流通基盤

プライバシー保護の観点から、地域医療の場におけるクライエント(患者)情報の流通に、クライエント本人の意思を反映させるための情報流通制御の研究を行った。(1)広域分散した複数の医療施設が、全体として、クライエントに安心・安全で適切な医療を提供するために、「電子医療記録の運用上、本来実現すべきことは何か?」を「"患者固有の権利"を保障する」という観点から検討した。(2)医療に関わる個人情報(PHI ; Personal Health Information)の収集・蓄積・流通について、医療提供者(専門職)が特に配慮すべき点は、「情報がクライエントの意思に反して、あるいは誤った内容で流通することを忌避する権利(コントロール権)」、その前提として「自らの情報を知る権利(アクセス権)」を保証することである。以上の観点から、情報の活用・流通に関して、「情報システム利用規定」に必要な要件を検討した。(3)地域医療の場での情報流通制御に必要な機能を、インターネットとイントラネット、両者をつなぐゲートウェイ、住民認証局やデータセンターから成る概念モデルに基づいて検討を行った。(4)クライエント本人による自己情報流通のコントロールが特に重要となるのは、医療専門職間での患者情報の流通である。以下の3つのケースでの自己情報の流通制御機能の検討を行った。(A)クライエントが自らの意志で自己情報の流通を医療専門職に依頼する場合、(B)クライエントが、自らの意志で直接自己情報の流通を制御する場合、(C)緊急時などでクライエントの同意を取る時間的なゆとりがない場合。(5)クライエント(患者)の意思に基づく自己情報流通制御の例として、院外処方箋を交付された患者が、自ら端末を操作して(自らの意思で)、事前にかかりつけ薬局に処方情報をFAX送信するシステムを設計・実装し、評価を行った。医療は、広域分散した複数の保健医療介護施設(在宅療養支援を含む)が相互に役割分担し機能連携することによって初めてその目的を達成することができる。近年社会システムを構築する上で、情報開示とプライバシー保護が問題となっている。しかし従来の医療情報システムは、クライエント(患者)の立場に立った発想が乏しく、ネットワークを介した施設内・施設間での情報流通に際しては、特にこの点に配慮したシステム設計が求められる。本研究では、「医療専門職のためのデータ流通」から「クライエントのためのデータ流通」へ発想を根本的に転換し、「次世代医療情報流通基盤」のあるべき姿を検討している。「本年度の研究成果」●医療情報流通過程におけるセキュリティの要件を「クライエント(患者)が医療の提供を受ける際に患者が本来持っている権利」を保証するという考えから整理した。(雑誌論文1)●クライエントの立場からの情報流通基盤の検討*地域拠点病院・診療所・在宅での医療・福祉情報の包括的な流通基盤・セキュリティポリシーの検討を行った。(雑誌文献2)*患者の意思に基づいて自らの医療情報を地域に医療機関に転送するためのネットワーク基盤の一例として、院外処方情報を地域の保険薬局にFAX送信するシステムの検討を行った。(雑誌論文3)*地域拠点病院との間でのスムーズな患者移動を考慮したベッドコントロールの検討(雑誌文献4)●クライエント(患者)に自らの医療情報の内容を分かりやすく伝えるために、*動画像の蓄積・伝送技術(VOD)のリハビリの治療・患者説明への活用方法を検討した。(雑誌論文4)*インフォームド・コンセント形成支援システムのあり方を検討した。(雑誌論文5)医療は、広域分散した複数の保健医療介護施設(在宅療養支援を含む)が相互に役割分担し機能連携することによって初めてその目的を達成することができる。

それに対して本研究では、「医療専門職のためのデータ流通」から「クライエントのためのデータ流通」へ発想を根本的に転換し、「次世代医療情報流通基盤」のあるべき姿を検討している。「本年度の研究成果」●患者の意思に基づいて自らの医療情報を地域に医療機関に転送するためのネットワーク基盤のモデルとして、前年度に構築したシステム(院外処方情報FAX送信システム)の稼動状況の評価を行った(雑誌論文1)。●医療情報流通を過程させる前提として、「何時・誰(医療者)が・誰(患者)に何を行ったのかを明確にする」、いわゆる責任性を担保することが必要である。そのために各医療施設が電子診療看護記録システムを運用する際に、最低限満たすべきセキュリティの要件を整理した(雑誌論文2)。●日常の診療看護では、(1)患者の問題の的確な把握、(2)最適な行為の選択と基準にのっとった行為の実施、(3)実施後の患者の反応に基づく調整、という流れが繰り返されている。このプロセスを施設間の医師・看護師の共通プロセスとするための基本モデルを作成した(雑誌文献3、6)●歯科領域で施設間情報共有を行う際に重要となる情報の一つとして歯周検査結果と所見の表現方法の検討を行った(雑誌論文4)。●患者中心の情報流通を実現する際に基本となるのは、基本法にあたる利用規程である。そこで、患者のプライバシー権を保証し、患者の医療参画を保証するための利用規程のあり方を検討した(雑誌文献5)広域分散した複数の保健医療介護施設が、それぞれの役割分担の中で、全体として息者に安心・安全で適切な医療を提供するために、従来の「医療専門職の利便のためのデータ流通」とは異なる「クライエント(息者)を中心としたデータ流通」のあり方を検討するのが本研究のテーマである。地域のなかで中核として機能すべき拠点病院で安全・安心な医療を提供するための、患者を中心とした情報共有のあり方、安全管理のあり方、患者への情報提供のあり方等を中心に、本年度研究を行い以下の成果を得た。●患者の容体の変化(急性期VS.安定期)に適応するための情報流通モデルと実装評価*地域医療機関と拠点病院との連携のためには、拠点病院内でのスムーズな情報共有が前提であり、例えば患者の容体の変化により、一般病棟から集中治療病棟等へ移動した際でも、スムーズな情報連携・記録の連続性を確保し、患者を中心にシームレスな電子記録が作成される必要がある。*更に、安定期病棟と急性期病棟でそれぞれ別の電子カルテシステムが稼働する状況を想定し、両者での情報連携のあり方を検討すれば、異なるシステムが稼働する病院間での情報共有システムの構築方法に対する知見が得られることが期待できる。*以上の観点から、広島大学の臨床現場を場として、モデル作成・実装システムの評価を行った。(文献1)●患者に安心感を与え、安全な医療を提供するための「指示から実施、記録(医事・物流)まで」が一貫した、患者中心の情報流通のあり方を検討した。(文献2、3、5)●また情報共有に際して必要となる用語の標準化に関して、標準看護ケア用語集の実装評価を行った。(文献4)●更に歯科(特に小児歯科)領域における地域連携のあり
モバイル端末で稼働する音声認識システムを活用したドイツ語発音自律学習環境の構築

本研究では音声認識アプリによる発音チェックと日本人ドイツ語学習者の特徴を知る教員の経験値に基づく発音指導法を組み合わせ、ドイツ語発音の自律学習を支援することを目指した。担当クラスでの音声認識アプリを利用した発音練習結果を継続して収集し分析を行った結果、30分間で平均50から70回、300語以上声に出して練習し、自分自身で発音の修正を試み、成功するケースも多数見られた。さらに、日本語話者特有の発音上の課題と指導上のポイントも明らかになった。音声認識アプリを使用した発音練習は発音に対する即時フィードバックを得ることができるため、高いモティベーションと集中力を維持できるものと考えられる。今年度は初年度に引き続き、ドイツ語初級クラスでモバイル端末の音声認識システムを用いた発音学習・発音指導を行うためのデータ収集を行った。データ分析の結果、ドイツ語初学者が高い確率で正しく認識されることができるテキストと、正しく認識されることが難しいテキストのパターンがあることが明確になった。また初年度と同様、教員の指導だけではなく、学習者自身の試行と考察により発音が改善されるというケースが多数見られた。授業実践でとりわけ顕著だったのは、学生のモティベーションの変化である。音声認識アプリと合成音声(Text to Speech)アプリの併用で、学生が自主的に積極的かつ長時間にわたり発音練習をするようになった。さらにオンライン・テキストデータベースの活用によりドイツ語表現の検索が手軽にできるようになったこと、ビデオ撮影アクティビティの併用による成果発表など、外国語教育の新しい方向性が見えてきている。一方、音声認識システムを使った発音練習の問題点も明らかになってきた。音声認識サービスの特性上単語単体での認識は難しいことが多いため、ミニマルペアによる練習はできない場合が多い。また、文中に不正確な発音の語があった場合でも文として正しく認識されるケースも見られるため、指導の際に注意が必要である。本年度は外国語教育メディア学会やPaperless Conferenceで当該研究についての経過報告を行ったほか、ドイツ、ゲーテ・インスティトゥート主催の国際シンポジウムやでの基調講演、中国語教育学会での招待講演などでも音声認識サービス活用の可能性を報告した。今年度は、担当するドイツ語初級クラスにおける授業実践の中で、モバイル端末の音声認識システムを用いた発音学習・発音指導を行うための基礎データを収集した。特にドイツ語初学者に関しては日本語話者特有の誤認識パターンが明確になり、従来日本語話者が不得手だとされてきた発音以外にも重点的に練習・指導すべきポイントも明らかになった。またこれらのポイントについては、教員の適切な指導で発音の修正ができるだけでなく、学習者自身の試行と考察により改善されるというケースも多数見られた。モバイル端末やアプリの使用法については、スマートフォン所有者が学生の9割近くになっており問題は見られなくなっている。教室内の環境音や発音練習の際の声量などが音声認識に与える影響についても顕著な問題は生じなかった。むしろ、様々な制限のかかったネットワーク環境が音声認識サービスなどの利用を妨げるケースがみられ、学校現場の教室環境整備に関する課題が浮き彫りになった。今年度の授業実践で顕著だったのは、学生のモティベーションの変化である。従来は授業中に声を出す機会も少なく発音の個別指導などは時間の関係で不可能だったが、音声認識アプリの導入で、学生が自主的に、授業外でも積極的かつ長時間にわたり発音練習をするようになった。とりわけ、合成音声(Text to Speech)アプリとの併用で、学生の自主学生の可能性が広がったと考えられる。本年度は外国語教育メディア学会、PCカンファレンス、語学教育エキスポなどで、当該研究についての経過報告やを行った。音声認識システムを利用した発音練習結果1650サンプルを収集し、前年度までの研究成果を参考にしながら分析を行った。分析結果から、ドイツ語初学者でも正しく発音できるパターンと不得手とするパターンが具体的に明らかになり、不得手とする部分についても適切に指導することで修正できるケースが多数あることが明らかとなった。発音トレーニングナビゲーターの構築には至らなかったが、机間巡視の際に発音のポイントを指摘することで学習者自身が問題点を考え発声器官に意識を向け、調整しながら発音を改善していく様子が、授業実践の中で確認できた。このことは発音練習成果の分析データからも読み取ることができる。また、30分ほどの発音練習時間内に課題文を声に出して練習した回数、声に出した語数なども、数値で示すことが可能になり、学習者個々人の学習活動の推移も把握できるようになった。あわせて、音声認識アプリを活用した発音練習が、1年間を通して一定レベルの練習密度を維持していることも明らかになった。例えば声に出した回数は平均50回から70回で、中には180回以上繰り返し練習している学生もいた。語数に換算すると平均300語から500語、最大1000語以上となっている。

音声認識システムを利用した発音練習とオンライン・テキストデータベースの活用、ビデオ撮影アクティビティなどの様々な学習活動を組み合わせることで、学生の能動的な学習姿勢を引き出すことができると考えられ、実際の授業の中でその可能性を確認することもできた。本研究は、従来の受動的な外国語学習ではなく、ICT機器を活用した外国語アクティブラーニングを実現するための端緒となった。学生が学習したドイツ語を音声認識システムを利用して発音チェックを行い、その認識データを収集・分析した結果、ドイツ語初学者が高い確率で正しく認識されることができるテキストと、正しく認識されることが難しいテキストのパターンがあることが明確になった。さらに、オンライン・テキストデータベースの活用とビデオ撮影アクティビティの導入により、音声中心の外国語学習に新しい方向性が見え、実証実験を行うことができた。研究実施計画で提示していた<予備実験と基礎データの収集>はほぼ実施できているが、ドイツ語教員の経験値に基づく発音指導法の調査については完了していない。しかし、授業実践を通して、モバイル端末で音声認識アプリを利用した学習法が、学生の第2外国語を学ぶモティベーションを上げる効果が大きいことが明確になったこと、および教室ネットワーク環境の整備についての課題が明らかになったことなど、当初計画の想定以上の成果が現れている。発音トレーニングナビゲータを構築して発音学習の半自動化を目指し、これに加えて、学習者のモチベーションの向上と事項修正の可能性に重点を置き、研究代表者が実施してきたビデオ撮影アクティビティと組み合わせた授業法の提案を行う方向で研究をまとめる。引き続き授業実践を通して、日本人話者が音声認識アプリを使用した際の認識結果に関する基礎データの収集する。これに加えて、発音個別指導の成果や発音の改善傾向、学習者自身の創意工夫による成果に関しても随時データを収集する。これらのデータの分析結果や授業現場での経験を基にドイツ語発音ナビゲーターを試作する。また、当初の研究計画にはないが、初年度に顕著に現れた学習者のモティベーションの向上、第2外国語クラス活性化への効果、学習成果への影響などについても授業実践の中で調査を行う。さらに、小学校での外国語活動や中学高校での外国語教育の現状とモバイル端末、音声認識アプリ活用の可能性などについても調査を行い、可能ならば現場での実験授業を行う。予定していた海外調査が都合により取りやめとなったため前年度に実現できなかった音声認識サービス利用に関する専門家、実践者へのインタビューや当該研究のレビューのための国内ないし海外渡航費として使用する<物品費>データ整理・分析用および実験用教材作成用のPC、および実験用モバイル端末を510台を追加購入。<旅費>さまざまな教育現場でのモバイル端末活用事例、外国語教育活動での応用事例の調査及び学会研究会等での研究成果の報告の実施。<人件費>収集されたデータの整理および授業実践補助。
AIDS,ATL,B型肝炎ウィルスに対する消毒剤が模型表面性状に及ぼす影響

昨年度までに、模型の表面あらさ、表面硬さ、膨縮変化量を測定し、印象を各種消毒液に浸漬しても十分に臨床応用可能であることを確認した。本年度は、印象を各種消毒液に浸漬して得られた模型上で製作した鋳造修復物の適合精度を検討するために、次の方法で実験を行った。窩洞形成された右側上顎第二小臼歯1級窩洞形成歯、および左側上顎第一大臼歯MOの2級窩洞形成歯を、シリコ-ン印象材(Tosicon InjectionとColtoflax、Hydrophilic Exaflex Injection TypeとPutty Typeの組み合わせによる二回印象法)、寒天ーアルジネ-ト印象材(Dentloid PinkとGC AromaFine Dust Free Normal Setの連合印象)で印象採得を行なった。印象は2%グルタ-ルアルデヒド液、10%ポビドンヨ-ド液、70%エタノ-ル液に30分間浸漬し、模型を作成した。〓型はブル-インレ-ワックス(GC)を用い、加圧成形法で行い、CRISTOBA LITE MICRO(GC)を用いて埋没した。吸引加圧鋳造機CASPACで、Kメタルを用いて鋳造した。合着にはリン酸亜鉛セメントElite Cement100(GC)を使用した。次に、メラミン歯を近遠心的に半裁し、断面を万能投影機、および光電式マイクロメ-タ-を用いて各部セメント層の厚さを測定した。〈結果〉1、TosiconとColtoflax、およびDentloid PinkとGC Aroma Fine Dust Free Normal Setを3種の消毒液で処理した場合、消毒をしなかったコントロ-ルと比較して、1級および2級インレ-におおいて、セメント層の厚さが有意に大きく計測された部位はなかった。2、Hydrophilic Exaflexを、ポビドンヨ-ド液、グルタ-ルアルデヒド液で消毒した場合、1級インレ-においてはコントロ-ルと比較して、セメント層の厚さが有意に大きく計測された部位はなかった。3、Hydrophilic Exaflexを、アルコ-ル消毒した場合、コントロ-ルと比較して、1級インレ-においては、セメント層の厚さが有意に大きく計測された部位を認めた。4、Hydrophilic Exaflexを、3種の消毒液で処理した場合、コントロ-ルと比較して、2級インレ-においては、セメント層の厚さが有意に大きくなる部位があった。5、印象を消毒液に浸漬して作成した1級および2級インレ-体は優れた適合精度を示し、十分に臨床応用可能であることを判定された。AIDS,ATLウィルス等に対して有効とされる各種消毒液を印象表面に用いた場合、この消毒処理が模型面の性状にいかなる影響を与えるについて検討した。

印象材には、2種類のシリコ-ン印象材と1種のアルジネ-ト印象材、模型材には、超硬石膏と硬石膏を用いた。消毒液には2%グルタ-ルアルデヒド、70%アルコ-ルおよび10%ポビドンヨ-ド溶液を用いた。ガラス平滑面と高さ50μの鋸歯状凸凹を有する表面あらさ標準片を装した原型を、各印象採得し、各溶液に30分浸漬した後、10分間水洗、軽く乾燥したのち硬石膏あるいは超硬石膏を注入して模型を製作した。各模型表面を肉眼的に観察したのち、平滑面及び凹凸面に対する本処理の影響を中心線平均あらさおよび凹凸部美声部再現性を測定比較した。本試験により次の結果を得た。1.肉眼的観察1)2%グルタ-ルアルデヒド溶液で消毒した場合、シリコ-ン印象による模型では、無処理のそれと比較して、表面にほとんど差異を認めなかった。アルジネ-ト印象模型の表面はやや肌荒れを呈していた。2)10%ポビドンヨ-ド溶液で消毒した場合、アルジネ-トでは印象面に特に変化を認めなかったが、模型面は肌荒れを呈していた。3)70%アルコ-ル溶液に浸漬した場合、シリコ-ン、アルジネ-ト、いずれの印象面も光沢を失い、白濁したが、模型面には特に変化を認めなかった。2.平滑部中心線平均あらさ1)2%グルタ-ルアルデヒドおよび10%ポビドンヨ-ド処理後製作した模型面の平滑部中心線平均あらさは、シリコ-ン印象群、アルジネ-ト印象群とも無処理の場合とほぼ同等の値を示した。2)70%アルコ-ル処理ののち製作した模型面の平滑部中心線平均あらさは、シリコ-ン印象、アルジネ-ト印象とも無処理の場合のそれより有為に改善されていた。3.凹凸部微細部再現性印象画を処理せずに製作した模型面の凹凸部中心線平均あらさは、模型の8.13に対して、シリコ-ン印象材Tosiconで7.89μ、Exaflexで8.56μ、アルジネ-ト印象材Algiaceで6.78μであった。これに対し、2%グルタ-ルアルデヒド処理した場合はそれぞれ8.04、8.17、6.78μ、70%アルコ-ル処理した場合はそれぞれ7.97、8.48、6.96μ、10%ポビドンヨ-ド処理した場合にはそれぞれ7.78、8.22、7.06μ、であった。次年度以降は模型の表面かたさ、寸法変化等について検討する予定である。印象材や模型材を介して院内感染を防止することを目的として、AIDS,ATL,B型肝炎罹患患者の印象採得後に、印象表面を薬液により消毒した場合、このような処理が模型の寸法変化にいかなる影響を与えるかについて検討した。印象材には、2種にシリコ-ン印象材(Tosicon,Exaflex)、1種の寒天印象材(Dentloid PINK)、1種のアルジネ-ト印象材(Algiace)、模型材には、超硬石膏(Fujirock)、硬石膏(New Plaston)を用いた。消毒液には、2%グルタ-ルアルデヒド、70%アルコ-ル、10%ポビドンヨ-ド溶液を用いた。内外側対照測定器を原形として用いて、これを各印象材で印象採得し、各消毒液に30分間浸漬した後、10分間水洗、軽く乾燥し、超硬石膏を注入して模型を製作した。この模型に内外側適合子を装して浮き沈み量をディジタルダイアルゲ-ジ(小野測器社)で読み取り、内側面と外側面における膨縮変化量を測定し、以下の結果を得た。1,印象材としてTosiconを用いた場合には、無処理、各消毒処理とも内外側適合子は浮き上がりを示した。
植物寄生の分子機構解明のための遺伝学的アプローチ

ストライガやオロバンキなどの寄生雑草による農業被害は世界的な課題であるが、植物寄生の分子メカニズムは未だほとんど解明されていない。本研究では、日本に自生する寄生植物コシオガマをモデル実験系として用い、寄生の分子メカニズムの遺伝学的アプローチによる解明を試みた。コシオガマの純系ラインに変異源処理を施し、変異体種子プールを作成した。吸器誘導物質を用いた簡易スクリーニング系を立ち上げ、吸器の数や形状に異常のある変異体ラインを単離した。さらに、異なる生態型のコシオガマ植物における多型解析をおこなった。ストライガやオロバンキなどの寄生雑草による農業被害はアフリカや中近東を中心に年々増加している。しかし、植物寄生のメカニズムはまだほとんど解明されておらず、その根本的な防除法は確立していない。本研究の目的は、日本に自生する条件的寄生植物コシオガマをモデル実験系として用いて、寄生植物の寄生の分子メカニズムを包括的に理解することである。特に、寄生植物の吸器形成から寄生成立に至る過程に関わる寄生植物因子の性質を、変異体を用いた遺伝学的解析により明らかにすることを目指す。本研究では、コシオガマ野生型株にEMS(Ethylmethane Sulphonate)処理をおこない、変異体種子プールをスクリーニングして吸器形成および侵入に異常をきたす変異体をスクリーニングした。スクリーニングにはDMBQを用いて吸器誘導におけるスクリーニングと、リゾトロンを用いた宿主侵入におけるスクリーニングを2段階でおこなった。その結果、吸器毛形成の変異体および吸器形状変異体が複数ライン単離された。遺伝学的な解析の結果、吸器毛形成変異体は根毛形成のコントロールに関わる劣勢一遺伝子座において支配されていることが明らかとなった。吸器形状変異体は、吸器の伸長や吸器内の導管形成に異常が見られることが明らかになった。これら変異体の原因遺伝子の単離を目指して、コシオガマの遺伝マーカーの作成をおこなった。SSR(Simple Sequence Repeats)マーカーは多型の検出には非常に優れており、現在数あるマーカーの中で最も簡便で頻繁に使われている。コシオガマのEST配列からSSRを検出し、コシオガマのエコタイプ間での多型をPCRにより検出する方法を確立した。また、日本の各地域からコシオガマの種子を採取し、エコタイプ間での多型の頻度を計算し、マッピング親株の選定をおこなった。本研究の目的は、日本に自生する寄生植物コシオガマをモデル実験系として用いて、寄生植物の寄生の分子メカニズムを包括的に理解することである。また、寄生植物の分子遺伝学解析基盤を立ち上げ、今後の寄生植物研究への応用の間口を開く。本年度は、コシオガマ野生型株の種子を採取し、5回の自家受粉を終えて純化系統を作成した。この純化系統にEMS処理をおこない、約1800独立M1個体からなる変異体種子プールを得た。この変異種子プールから吸器形成および侵入に異常をきたす変異体をスクリーニングした。スクリーニングはDMBQを用いて吸器誘導におけるスクリーニングとリゾトロンを用いた宿主侵入におけるスクリーニングを2段階でおこなった。コシオガマはDMBQを含むアガー上で生育させると、根の側面から吸器を形成し、不均一な根毛の分布、また側面の膨らみが見られるようになる。この条件で、吸器を作らない変異体を選抜した。さらに、リゾトロンシステムを用いて、宿主への侵入について観察した。一次スクリーニングで得られた変異体候補株は、培養土に移し、自家受粉により種子を結実させた。現在までに吸器毛の発達の見られない変異体や、吸器を形成するが、維管束の連結が起こらない変異体などを単離している。また、コシオガマのESTシーケンスから20個のSSRマーカーを作出した。現在までに主な変異体スクリーニングを終え、来年度には個別解析をおこなう予定である。またマーカー作出も順調に進んでいる。これらは申請書に記したとおりの進行度である。二次スクリーニングを経て単離されたコシオガマ変異体に対して、詳細な表現型の観察をおこなう。まず、コシオガマ変異体が他の宿主植物に対しても同様の表現型を示すかどうかを確かめる。コシオガマはイネ、トウモロコシ、ササゲなど多様な宿主に寄生することができる。これらの宿主に対する反応を調べ、原因遺伝子の一般性を確認する。

さらに、DMBQ以外にも還元型キノン類は一般的に吸器誘導活性があるため、種々のキノン・フラボノイド類を処理し、吸器誘導の活性を調べる。宿主侵入の変異体については、宿主根との接触部位における寄生根の変化を、光学切片をつくり顕微鏡下で詳細に観察する。また、SSRマーカーを用いて、コシオガマエコタイプ間での多型を検出する。現在までに8つの日本の各地域からコシオガマの種子を採取しており、それぞれ純化系統の作成中である。また、研究期間中も日本各地にて適宜コシオガマ種子採取をおこなう。さらに、掛け合わせをおこない、F1植物体が充分な結実能力を持つか、F1植物体においてヘテロな遺伝子型を確認できるかを確認する。良好な多型の検出が出来たエコタイプに関しては、F2種子を採取し、ゲノムDNAのマーカーPCRをおこなうことにより、各マーカーの連鎖を計算し、簡易な遺伝子連鎖地図の構築を目指す。物品・消耗品費は主に植物栽培用品、プラスチック消耗品、酵素および顕微鏡観察に必要な試薬等に用いる。旅費は国内学会への参加を予定している。また、論文校閲の代金をその他の分類で申請する。
半導体レーザー吸収分光法のアークジェットプラズマ流への応用

最近、大気圏再突入可能な宇宙用往還機の開発のため、ストーカーチューブやアーク風洞などの高エンタルピー風洞を用いた実験が行われるようになってきている。したがって、本研究では上述の風洞内の高速高エンタルピー流の診断を目的する。今回本科学研究費により、その測定装置である半導体レーザー吸収分光計の開発を行い、さらに高速高エンタルピー流の測定実験例として、宇宙用推進機であるアークジェットプラズマ流の診断が成功理に行われた。半導体レーザー吸収分光計の立ち上げ時においては、まず1)半導体レーザーの狭線化と温度制温による周波数の安定化を行い、次に2)アルゴン放電セル吸収線を基準としたアークジェットプラズマ流速の測定を行った。アークジェットプラズマ流速測定においてはその平均流速を測定することは可能となったが、測定流速が約500m/s以下になると、現在の測定系では実際上、精度的に測定が困難であることがわかった。しかし、この問題は測定系において周波数の"物差し"の役割を果たしているファブリー・ペロ-共振器(エタロン)の光学的精度を向上させれば解決できる。この半導体レーザー吸収分光の利点は,同時に流れ場の速度,温度,密度の測定が可能であるということである.したがって、本科学研究費により、さらにアークジェットプイラズマ流の温度,密度の測定も行った。しかしながら、よく知られているとおり吸収分光法には欠点がある。それは測定さた温度,密度、速度などの計測値は、レーザー光路の積分値、すなわち平均値になってしまうことである。これでは高速高エンタルピー流の内部構造を3次元的に観測把握することは不可能である。そこで,この欠点を補償するためコンピューター断層法を用いて積分されているそれぞれの測定値を各点のデータに分解することを試み、それに成功した。今後の課題としては、測定精度のさらなる改善と、非定常高速高エンタルピー流に対応した高速データ取得を試みる予定である。
微量金属イオンのスペシエーションと生体応答との相関認識に基づく環境評価法の開発

まず、微量金属イオンのスペシエーションのための基礎的検討を行い、新たにカルセインブルーを用いた吸着濃縮法を開発した。この方法でカドミウム並びに鉛につき検出下限0.05並びに0.04nMを得、各種ミネラルウォーターや河川水中の濃度(0.24nM)を簡便に直接測定できた。又、labile量とinert量を求める際、予め溶存有機物を分解する必要があるが、金属イオン濃度が極めて低い場合には、汚染の少ない条件下で分解処理を行わなければならない。そこで、低圧水銀ランプを用いた紫外線照射法を考案した。その結果、電気化学測定を妨害する芳香族化合物、フミン酸並びに多くのアミノ酸が、非汚染環境で良好に分解できるようになった。更には、金属イオンに対して生体が示す応答を物理化学的な基準を設けて比較するための検討を行った。天然水中の配位子としてフミン酸を取り上げ、その錯化容量(C_<L1>)並びに条件安定度係数(K'_<ML1>)を、吸着濃縮ボルタンメトリーを用いて求めた。この際、吸着濃縮のための配位子の種類並びに濃度を変化させることで、様々な検出窓(logα_<ML2>)を設定することが可能であり、相互作用の大小に応じたC_<L1>を得ることができる。例えばニッケルイオンについて、pH8.5におけるlogα_<ML2>を4.73並びに6.73と変化させると、C_<L1>が14.1±3.3、8.7±1.8並びに8.3±1.0nM/ppM、又、logK'_<ML1>は、12.2±0.4、13.6±0.5並びに14.5±0.2と得られた。logα_<ML2>の増加に応じてC_<L1>が減少し、K'_<ML1>が増加する傾向が見られたが、これは、フミン酸中の官能基の錯形成能力が広い範囲に及んでいるためであると考えられる。logα_<ML2>を用いて金属イオンに対する生体応答を包括的な数値に変換できる可能性を持つことが示唆されたと言える。本年度は微量金属イオンのスペシエーションのための基礎的検討を行った。その結果、既存の測定法について問題点の存在が明らかになったため、そのいくつかについての解決を試みた。先ず、本研究で測定を予定している9種のイオンの内、鉛については、既存の吸着濃縮法を用いたカソ-ディックストリッピングボルタンメトリーでは、環境試料水中の濃度を直接定量するためには感度が不十分であり、又、共存元素の影響も大きいことが判明したので、新たにカルセインブルーを用いた吸着濃縮法を開発した。この方法で検出下限0.04nMを得、各種ミネラルウォーターや河川水中の鉛濃度(0.24nM)を簡便に定量できた。又、微小な鉛の錯化容量の測定にも成功した。次年度も既存法の持つ問題点の解消、あるいは新規な方法を開発し、スペシエーションへと応用する。測定法以外の問題点として、試料の前処理法がある。labile量とinert量を求める際、溶存有機物を分解する必要があるが、金属イオン濃度が極めて低い場合には、汚染の少ない条件下で前処理を行わなければならない。

この際、従来の酸や酸化性物質を用いた分解法では、汚染にさらされる機会が多いため、本研究では低圧水銀ランプを用いた紫外線照射法を考案した。この方法によれば、試料を石英ガラス容器に密閉した状態で前処理が可能なため、汚染される機会が極めて少ない。イオンをinertな状態にしてしまう溶存有機物としてフミン酸、アミノ酸等が考えられているが、本法によりフミン酸並びに多くのアミノ酸が良好に分解できることが分かった。これにより、試料を汚染させることなく前処理が可能となり、ボルタンメトリーにより微量金属イオンのスペシエーションを行うための基本的な手順が構築された。これらの手法を効果的に用いることにより、次年度のスペシエーションに関する研究の発展が期待される。本年度は金属イオンの天然水中における具体的な挙動を把握するために必要な、錯化容量並びに条件安定度定数の測定をフミン酸について行った。天然水中の金属イオンの挙動を知るうえでフミン酸との相互作用は極めて重要であり、条件安定度定数並びに錯化容量を同一の試料に対して複数の金属イオンについて測定することが重要な課題であった。本研究で用いられている吸着濃縮法を利用したストリッピングボルタンメトリーは現存する分析法の中では上記の目的を簡便かつ正確に実行できる最良の方法であると言える。金属イオンとして銅、鉛並びにニッケルを選び、吸着濃縮のための錯形成剤として8-キノリノール、カルセインブルー並びにジメチルグリオキシムを各々用いた。Irving-Williamsの系列より、銅イオンはフミン酸との錯形成能力が最大であると考えられ、逆に鉛は小さいと思われる。ニッケルはその中間に位置し、フミン酸の錯形成能を知るうえで、この3種イオンが系統的に必要であると思われる。錯化容量並びに条件安定度定数の測定はいわゆる金属イオン滴定を用いて行った。フミン酸と金属イオンとを共存させ、平衡に到達させるために2日間静置し、その後測定と解析を行い、各々の金属イオンについての数値を求めた。1ppmのフミン酸について、銅、鉛並びにニッケルについての条件安定度定数の対数値は、各々16.4、11.5並びに16.5であった。また、錯化容量は10.2、83.9並びに23.3nMであった。銅とニッケルについては低分子量の錯形成剤との相互作用と大きくは異なっていないが、鉛についての錯化容量が極めて大きな値となっている点が注目される。今後の方向としては、予定しているモリブデン、アルミニウム、バナジウムなどについて同様な測定・解析を行い、比較検討したうえで、バクテリアあるいはプランクトンの生産物などとの相互作用の検討を行う。本年度は天然水中の金属イオンに対して生体が示す応答を物理化学的な基準を設けて比較するための検討を行った。天然水中の高分子量の有機配位子としてフミン酸を取り上げ、それとの錯化容量並びに条件安定度定数を、吸着濃縮ボルタンメトリーを用いて求める際、フミン酸並びに添加配位子をL_1並びにL_2とし、活性錯体をM_<lablle>とすると、フミン酸と金属イオンが1:1型錯体を形成する場合、が成立する。ここでC_<L1>、K′_<ML1>はフミン酸の錯化容量並びに金属イオン錯体に関する条件安定度定数、α′(=α_M+α_<ML2>)は無機並びに添加配位子の副反応係数の和である。ここでα_<ML2>=K′_<ML2>[L_2]^2と表され、logα_<ML2>としての可変な領域が検出窓と呼ばれている。logα_<ML2>を実験的に変化させることで、金属イオンとフミン酸の相互作用の大小に応じたC_<L1>を求められることになる。
酸化物超伝導体のμSR法による研究

我々は、酸化物超伝導の磁気的性質の研究に最初にμ^+SRを適用し、YBa_2Cu_3Ox系において絶縁体相YBa_2Cu_3O_6が反強磁性であることを発見、μ^+SR法が酸化物超伝導体の研究に有力な方法であることを示した。その後、国内外の多くのグループがμ^+SR法を用い酸化物超伝導体の磁性研究を行うようになった。我々は、さらにμ^-粒子を用いると酸化物超伝導体中の酸素原子位置の電子状態の情報が得られるとの提案を行い、YBa_2Cu_3Ox系、La_2-xSr_2CuO_4系のμ^-SR実験を開始した。以下、我々のμSR法を用いた研究内容を列記しておく。(1)YBa_2Cu_3Ox系の磁気的性質の研究。YBa_2Cu_3O_5の絶縁体相が反強磁性を示すことを見つけ、ホールの導入によりネール温度が急激に低下することを示した。半導体相から超伝導体相へ移りかわる領域の磁性は現在、酸素の抜け方をコントロールして実験が進行中。(2)HoBa_2Cu_3Ox系において、YBa_2Cu_3O_<6・9>の超伝導転移温度TcはYを磁性イオンに置換してもTcは変化しないことが知られていたが、その絶縁体相の反強磁性も磁性イオンによる置換により変化しないことを示した。
ある会計情報を見たとき、脳の中で不安を感じる部分は反応するか？

証券市場を分析するとき、そこで行動する人が、所有している情報に何らかの仮定を置いている。たとえば、証券市場を多くの情報を所有(more informed)している人と情報を少しだけしか所有(less informed)していない人に2分割して、その両グループの意思決定の違いが、彼らのリターンに及ぼす影響を分析した多くの研究がある。われわれは、そのような2分割に加えて、中位の情報を所有しているグループを加え、市場を3分割して、実験室実験を行ってきた。その実験結果が、fMRIで見た脳の中で、どのように変わっているかを検証した。中位の情報を保有している人が多くの部位が賦活していた。当初の計画どおり、京都にあるATR(Advanced Telecommunications Research Institute International:株式会社国際電気通信基礎技術研究所)で、4人の被験者に対して核磁気共鳴画像(functional magnetic resonance imaging)を撮影した。被験者に提示する会計情報は、Presentation(※商用の有料ソフトウェア)を使って、被験者に見える形式で、機械の中で画像として出力をした。この一連の研究では、会計情報を被験者に表示する過程が最も重要であり、これを慎重に行った。現在までに撮影した脳の画像を、MATLAB(※商用の有料ソフトウェア)とSPM(Statistical Parametric Mapping:※無料のソフトウェア)で処理し、血流量が増えている部分を確認した。その結果、島(insula)と呼ばれでいる部分が賦活化していることを発見した。この部分は、この研究が目的としている「不安」や「将来の不確実性」を問題とした他の研究でも、賦活化が報告されている部分で、今後、この領域に関して、研究を深める。具体的には、会計情報が被験者に提示される前後の時間的な経過を取り上げて、どの領域からどの領域へ賦活化する領域が変化するかを明らかにする。全体を通じて、島が賦活化する分析を精緻化させる。また、全体では十数人の被験者であるため、来年度も同じ実験を繰り返す予定である。これまでの研究成果は、私的な研究会では発表しつつあるが、とりあえず現在までの部分を英語論文にまとめるために、日本語で書いた論文を翻訳会社に出している。その結果は、被験者が不安に思う情報を見せたとき、脳のある部分(たとえば、IPS, AI,TPS)が賦活しており、当初の予定通りの結果を得られた。しかし、将来の不確実性をあらわす情報に、問題が発生していることがわかり、その問題に関して、それが致命的な問題とならないかどうかを議論した。ただ、この問題に関しては、議論が分かれるところで、会計情報が提示される時点を、実験のどこに置くかで回避できるという意見も存在している。具体的には、会計情報が被験者に提示される前後の時間的な経過が問題化しているので、どの領域から、別のどの領域に賦活化する領域が変化しているので、解釈を変えることもできそうである。全体を通じて、分析を精緻化させる試みが行われており、それにより解釈が変えられることもありえるが、不安な情報を見たとき、脳の中の、ある特定の部位が賦活化しているという結論は導きだせそうである。証券市場を多くの情報を所有(more informed)している人と情報を少しだけしか所有(less informed)していない人に2分割して、その両グループの意思決定の違いが、彼らのリターンに及ぼす影響を分析した(Grossman and Stiglitz, "On the Impossibility of Informationally Efficient Markets", The American Economic Review, Vol.70, No.3, 1980, pp.393-408が有名.)多くの研究がある。しかしながら、われわれはそのような2分割に加えて、中位の情報を所有しているグループを加え、市場を3分割したほうが、より実際の状態に近いのではないかと判断し、実験室実験を試みた。そこで、明らかになったことは、中位に情報を所有している人が、情報を多く所有している人と少しだけしか所有していない人のリターンと比べて、平均では少ないリターンしか獲得できていないことを観察した。そして、その理由を脳活動に求めた。本研究では、fMRI(functional magnetic resonance imaging)を使って、多く情報を所有する人、中位所有する人、少ししか所有しない人の脳の活動を脳血流で測定した。中位の情報を所有している人は、脳の中でその情報を見たとき、visual cortex、anterior cingulate cortex、middle frontal gyrus、inferior frontal gyrus、anterior insula、temporo-parietal junction、intraparietal sulcusが賦活していた。これに対して、情報を多く所有している人と少しだけしか所有していない人は、intraparietal sulcusしか賦活していなかった。

この両者の違いは、中位の情報を与えられた被験者は、多く与えられた被験者と少なくしか与えられていない被験者と比較して、多く脳の部位が賦活していたことを表している。この違いは明確であった。しかしながら、これをもって、リターンが少ないことを裏付けているとは言えず、今後の課題を残しているとも考えられる。その結果は、被験者が不安に思う情報を見せたとき、脳のある部分(たとえば、IPS, AI,TPS)が賦活しており、当初の予定通りの結果を得られた。しかし、将来の不確実性をあらわす情報に、問題が発生していることがわかり、その問題に関して、それが致命的な問題とならないかどうかを議論した。ただ、この問題に関しては、議論が分かれるところで、会計情報が提示される時点を、実験のどこに置くかで回避できるという意見も存在している。具体的には、会計情報が被験者に提示される前後の時間的な経過が問題化しているので、どの領域から、別のどの領域に賦活化する領域が変化しているので、解釈を変えることもできそうである。全体を通じて、分析を精緻化させる試みが行われており、それにより解釈が変えられることもありえるが、不安な情報を見たとき、脳の中の、ある特定の部位が賦活化しているという結論は導きだせそうである。25年度が最終年度であるため、記入しない。今、議論されている、ある領域から別の領域に賦活領域が変化するという問題に、議論を深めたい。
膵内の膵幹細胞の分離同定とその応用

近年、膵導管細胞や腺房細胞が膵ラ氏島細胞の前駆細胞である可能性が示唆されている。さらに、骨髄、脂肪組織、肝臓、小腸、臍帯血、胎盤など膵島細胞に分化可能な多くの成体幹細胞のソースが報告されている。しかし、それらの幹細胞・前駆細胞の分子生物学的特性は未だ完全には解明されていない。今回、我々はラット腺房細胞由来の細胞株AR42Jとヒト骨髄間葉系幹細胞を用い、in vitroでのActivin-Aによるインスリン産生細胞誘導について検討した。(1)AR42J細胞はインスリン産生細胞への分化誘導のモデルとして使用されている。Activin-AとHGFで細胞を処理後、免疫蛍光抗体法でインスリン産生細胞を確認した。またRT-PCR法にてPDX-1,RegI,RegIII,Foxa2などの膵の発生や分化に関連する転写因子のmRNA発現も解析した。AR42J細胞では、Activin-A+HGF処置により、Foxa2の発現は減少し、一方RegIIIの発現は増加していた。これらの転写因子の発現変化はAR42J細胞のインスリン産生細胞への分化誘導に関わっている可能性がある。(2)間葉系細胞の長期培養や継代数の増加は、細胞の形質変化をもたらし多分化能欠失の原因となる。我々は、ヒト骨髄間葉系幹細胞(h-MSC)をゼラチンコート処理した培養皿上、かつbFGF含有無血清培地を用い培養することで、良好な増殖能と細胞形質を維持した。さらに、このh-MSCに高グルコース濃度の条件下でActivin-Aとbetacellulinを作用させることで、h-MSCはspheroid-shape細胞やクラスタ形成の増加、細胞サイズの増大を示した。このような形態変化とともに、h-MSCが高率にインスリン発現細胞に分化誘導されることを確認した。AR42J細胞同様、Activinやbetacellulinによるh-MSCの分化誘導に関わる転写因子の解析を進めて行く。【培養細胞を用いたインスリン産生細胞の誘導】インスリン産生細胞への分化誘導のモデルとして使用されているAR42J細胞(rat acinar cell)を用い、Activin-AとHGFでの処理後、抗インスリン抗体で免疫組織学的にインスリン産生を確認した。さらに、RT-PCR法にてPDX-1,RegI,RegIII,Foxa2(HNF3β)などの膵発生や分化に関連する転写因子のmRNA発現も解析した。その結果、AR42JではActivin-A処理3日後にFoxa2の発現は減少し、一方、RegIIIの発現は増加していた。Activin-A+HGF処理によりインスリン産生細胞の増加が確認されたが、更に、膵発生・分化に関与する転写因子の発現とインスリン産生能との時間的関係を検討している。また、誘導因子として、betacellulin、nicotinamide、high-glucose処理に着目し、各種培養条件下での膵発生に関与する遺伝子の発現や、その調節機構を解析中である。ヒト膵癌細胞株PANC-1やCAPAN-1においてもインスリン産生細胞への誘導が報告されており、これらの細胞においても同様の検討を行う。これらの解析結果を参考に、ヒト成体幹細胞、特に骨髄幹細胞や脂肪由来幹細胞を用いたin vitroでのインスリン産生細胞への分化誘導を目指す。またストレプトゾトシン(STZ)誘発糖尿病ヌードマウスへ蛍光標識したヒト骨髄幹細胞や脂肪細胞由来幹細胞を移植し、共焦点レーザー顕微鏡を用いて移植された細胞のインスリン産生能、転写因子の局在や活性について検討する。

【ヒト骨髄間葉系幹細胞を用いたインスリン産生細胞の誘導】I.ヒト骨髄間葉系幹細胞の培養維持:間葉系幹細胞は長期培養や継代数が増すにつれ、形質の変化を来たし、細胞形態は線維芽細胞様の紡錘形の細胞より輪郭が不定で伸展した扁平な細胞が多くなり、細胞サイズも大きくなる。これらの変化は間葉系幹細胞の細胞老化や表現型(stemness)と相関し、多分化能の低下を招くことが報告されている。我々はBattulaら(Differentiation75(4)=279-91.2007)の方法にて、ゼラチンコーティングした培養皿とbFGF含有無血清培地(最初はヒトES細胞増殖用にデザインされた培地)で細胞培養維持をした。その結果、細胞形態は良く維持され、増殖能も良好であった。II.インスリン産生細胞誘導の検討:継代数は3代8代までのヒト間葉系幹細胞を用い、in vitroでのインスリン産生細胞への分化誘導の検討を行った。分化誘導培地として2mM glutamine, 10mM nicotinamide, 25mM glucose, 2nM activin-A, 4nM betacellulin, N2 supplement, G27 supplement, DMEM/F12で6日間培養した。分化誘導前の細胞においてクロモグラニン、CK18、CK19の陽性細胞が観察され、また少数の細胞ではあるがインスリン陽性を示した。分化誘導後の細胞ではクラスター形成が観察され、インスリン陽性細胞は分化誘導前に比べ高頻度に観察され、特にクラスター形成細胞ではインスリン、Glut-2、CK19が強陽性を示した。以上より、ゼラチン上でbFGF含有無血清培地にて培養維持したヒト骨髄間葉系幹細胞は先述の分化誘導培地で処置することで高頻度にインスリン産生細胞への誘導が可能になることが示唆された。
2型糖尿病膵β細胞機能不全における脱ニトロソ化酵素の役割解明と新たな治療薬の探索

本研究では、S-ニトロソ化タンパク質からNOを取り除く酵素として知られるS-nitrosoglutathione reductase (GSNOR)を標的分子として膵β細胞における役割を解明すべく機能解析を行った。今年度は膵β細胞株INS-1 832細胞のGSNOR過剰発現細胞株を作製し、炎症性サイトカインであるIL-1β刺激による炎症反応をどの程度改善するか検討を行った。GSNOR過剰発現細胞はコントロール細胞と比較してIL-1β刺激によるTNF-α産生が抑制された。また、培養上清中のNitrite量を測定した結果、GSNOR過剰発現細胞では、コントロール細胞と比較して抑性された。さらに、IL-1β刺激GSNOR過剰発現細胞において、膵β細胞のマスターレギュレーターとして知られるPDX-1の発現がどうなるのかを解析したところ、コントロール細胞で認められた炎症性刺激によるPDX-1発現減少の程度が緩やかになることを見出した。現在は、我々が炎症反応においてPDX-1減少において明らかにしている経路であるGSK-3β-βカテニン-PDX-1経路における発現変化および各分子のニトロソ化の程度を検討しているところである。また、GSNOR活性化剤に向けたスクリーニングの系の確立に向けて、INS-1細胞にてアッセイ系を構築したところで、順次天然物化合物ライブラリーの化合物を添加することによりアッセイする予定である。ノックアウトのβ細胞を単離し、GSNOR欠損した際の炎症反応を解析した結果、in vitoroで得られた結果と同様、IL-1β刺激によるPDX-1の発現はWT由来のβ細胞において認められるPDX-1の発現減少がより顕著であった。以上のことから、GSNORは膵β細胞において炎症反応を抑制している可能性が示唆された。平成30年4月1日より所属研究室の異動があり、研究環境を整えることに時間がかかったこと、また、新たな教育業務として複数の講義を担当することが多々あったため本研究の遂行が滞り、研究の進捗状況がやや遅れている。所属変更2年目となったことから前年度予定研究を繰り上げて行う予定である。実際には、すでに研究環境は整っており、計画を順当に進めているところである。今年度は下記2点に関して詳細に解析を行う予定である。膵β細胞へ毒性を持つSTZを投与した野生型およびGSNOR KOマウス糖尿病モデルマウスを用いて、膵β細胞機能不全の程度を評価する。評価項目は血糖、血中インスリン濃度、血中遊離脂肪酸値、耐糖能、インスリン分泌能の変化を評価する。また、膵切片を用いて、インスリン、グルカゴン、PDX-1などの組織染色を行う。また、GSNOR活性化剤スクリーニング系を構築することを目的として、GSNOR活性化測定は酵素と基質を用いたアッセイを96 wellプレートで行う。酵素源としてはラットGSNOR発現ベクターを調製後、INS-1安定発現株を作製する。これらの細胞を用いて、本学が所有している天然化合物ライブラリーの化合物を順次作用させ、基質としてGSNO、補酵素としてNADHを添加した反応液を蛍光プレートリーダーで検出する。これらの解析を学部学生6名と実施する予定である。

評価項目は血糖、血中インスリン濃度、血中遊離脂肪酸値、耐糖能、インスリン分泌能の変化を評価する。また、膵切片を用いて、インスリン、グルカゴン、PDX-1などの組織染色を行う。また、GSNOR活性化剤スクリーニング系を構築することを目的として、GSNOR活性化測定は酵素と基質を用いたアッセイを96 wellプレートで行う。酵素源としてはラットGSNOR発現ベクターを調製後、INS-1安定発現株を作製する。これらの細胞を用いて、本学が所有している天然化合物ライブラリーの化合物を順次作用させ、基質としてGSNO、補酵素としてNADHを添加した反応液を蛍光プレートリーダーで検出する。これらの解析を学部学生6名と実施する予定である。平成30年4月1日より所属研究室の異動があり、研究環境を整えることに時間がかかったこと、また、新たな教育業務として複数の講義を担当することが多々あったため本研究の遂行が滞り、研究の進捗状況がやや遅れている。所属変更2年目となったことから前年度予定研究を繰り上げて行う予定である。実際には、すでに研究環境は整っており、計画を順当に進めているところである。今年度はノックアウトの解析を中心に行う予定であり、動物維持費用、分子生物学用試薬、細胞培養用試薬、遺伝子工学用試薬を購入し、実験計画に従って使用する予定である。