hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光化学反応に基づく分子長変化により異方的に運動する高分子液晶ゲルの開発

代表的なフォトクロミック色素であるアゾベンゼンは異性化により分子長を変化できる。このためアゾベンゼンの分子長変化というミクロな効果を利用して,ゲルの変形というマクロな形状変化を誘起できる可能性がある。これまでに申請者らは,高分子アゾベンゼン液晶の光駆動に関する一連の研究を行い,高分子液晶が光に対して鋭敏にかつ高速(応答時間,100ns)に応答することを明らかにした。これらの結果から,高分子アゾベンゼン液晶をゲルの基材として用いると,外場に対して敏感かつ高速に応答し,大きな形状変化を誘起できると考えた。上記の着想に基づいて本研究では高分子アゾベンゼン液晶を用いて光刺激により自律的に運動する高分子ゲルを開発することを目的とした。液晶性を示すアゾベンゼンモノマーを架橋剤とともにセル内で熱および光重合することで,厚さ数十ミクロンのエラストマーフィルムを得た。このフィルムはモノマーの良溶媒中で異方的に膨潤することが明らかとなった。さらに,このフィルムに紫外光照射を行うと,照射方向にフィルムが数十秒で屈曲することがわかった。可視光の照射によってフィルムは本の状態に戻り可逆的な光屈曲を誘起できた。また,ガラス転移温度以上にフィルムを加熱することで,溶媒を用いずエラストマーフィルムの光屈曲を誘起できることが明らかとなった。高分子ゲルは外部刺激に応答し物性を変えるため,刺激応答材料として近年活発に研究がなされている。これまでに,pH,温度,電場,光に対して体積相転移するゲルが報告されており,このようなゲルを機能材料として応用することが試みられている。例えば,電場や光に対して体積や形状が変化するゲルは,流量調節バルブ,光記録材料,人工筋肉,マイクロマシンの駆動部などへの応用が検討されている。しかしながら,溶媒によるゲルの膨潤・収縮を利用する従来の系では大きな変化を高速に誘起することが困難であり,また溶媒中という限られた環境でしか利用できず,全く新しい機構によって駆動される高分子ゲルを開発する必要がある。代表的なフォトクロミック色素であるアゾベンゼンは,分子長がトランス体で9.0Åであり,シス体に異性化すると5.5Åに収縮する。このため,アゾベンゼンの分子長変化を利用すれば,光でゲルの形状変化を誘起できる可能性がある。分子長変化というミクロな効果を利用して,ゲルの変形というマクロな形状変化を引き起こすためには,分子を組織化することが重要である。液晶は協同効果を示す材料であり,分子の巨視的な配向に基づいていろいろな物性に大きな異方性を示す。そこで本研究では,高分子アゾベンゼン液晶を用いて光刺激により運動する高分子ゲルを開発することを目的とした。本年度においては,アゾベンゼン骨格を含む液晶モノマーおよび架橋剤の合成およびその光応答性について検討した。アゾベンゼン液晶モノマーおよびアゾベンゼン含有架橋剤を合成し,厚さ2-20μmのセル中で重合した後取り出すことで,広い温度範囲で液晶相を示す一軸配向性自己支持膜を得た。フィルムをガラス転移温度以上に保ち,高圧水銀灯の波長366nmおよび436nmの光を交互に照射することで,フィルムの屈曲を可逆的に繰り返し光誘起できることが明らかとなった。
生理活性ガスを含有する超音波応答性ナノバブルの開発と疾患治療システムの構築

一酸化窒素(NO)は循環器系疾患をはじめ、様々な疾患治療への応用が期待されていることから、NOを疾患部位へと送達させるDDS技術の開発は重要である。本研究では、超音波応答性ナノバブルに、NOを内封したナノバブルの新規開発に着手し、体外からの超音波照射により、目的部位におけるNOデリバリーを可能とするナノバブルの開発に成功した。実際に本ナノバブルを下肢虚血マウスへと投与し、体外からの超音波照射により、NO放出に伴う血流量の増加を認めた。本ナノバブルは、超音波造影を可能とすることから、虚血性疾患や様々な疾患における非侵襲性診断・治療(セラノスティクス)システムの構築にも有用となると期待される。平成27年度では、NOガス内封バブルリポソームの調製法の基礎的検討を行い、その安定性をin vitroおよびin vivoにて評価した。はじめに4つの異なる構成脂質(DSPC, DPPC, DSPG, DPPG)およびPEGを用いてリポソームを調製し、それらへのNOガスの内封を試み、粒子径測定を行った。結果、超音波造影ガスであるパーフルオロプロパンガスを用いて、バブル化した際には、いずれの構成脂質を含有したバブルリポソームにおいても粒子径が500 nm程度であるのに対し、NOガスを内封させることで、粒子径が800-1500 nmとなることが示された。実際にバブル化されたリポソーム内にNOガスが内封されているかを、一酸化窒素(NO)検出用蛍光試薬であるDAF-2を用いて調べた。その結果、いずれの構成脂質から調製されたバブルリポソームにおいてもNOガスが内封されていることも確認された。しかしながら、バブルリポソームに内封されたNOガスは、速やかに放出されてしまう傾向が認められたことから、更なる内封ガスの安定化が必要であると考えられた。次にバブルの安定性を、in vitro用の超音波造影装置にて経時的な造影効果を調べたところ、4種の脂質に大きな差異を認めなかった。in vivo用の超音波造影装置にて、調製したNOガス内封バブルリポソームをマウスに静脈内投与し、その後の造影効果を調べた場合では、中性脂質(DSPC)を構成脂質としたNOガス内封バブルリポソームが、最も安定した超音波造影能を有することが明らかとなった。さらにin vivoにおけるNOガスのデリバリー効果を確認するために、マウスへと投与後に、体外から超音波照射を行い、直後に追加投与したエバンスブルーの血管透過量を指標に調べたところ、照射部位における顕著な血管拡張作用が認められた。以上より、NOガス内封バブルリポソームと超音波照射との併用により、NOガスデリバリーシステムが構築できるものと期待された。本年度では、様々な構成脂質によるNOガス内封バブルリポソームの調製を試み、粒子径、バブルリポソームの安定性評価を超音波造影能(in vitro, in vivo)を指標に行ったところ、中性脂質であるDSPCを構成脂質とすることで、ある程度安定にNOガスをリポソームに内封させることが可能となることが示された。また、種々の検討からNOガス内封バブルリポソームと超音波照射との併用により、NOガスデリバリーシステムの構築が可能となりうることも示された。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。本年度計画では、NOガス内封バブルリポソームの調製法の最適化を進めた。1)NOガス内封バブルリポソームの調製法の最適化ー前年度までに使用したリン脂質とは異なるカチオン性脂質についてもリポソームを調製し、それらへのNOガスの内封を試み、中性脂質を利用したバブルとの比較検討を行った。結果、C3F8を用いて、バブル化した際には、いずれの構成脂質を含有したバブルリポソームにおいても粒子径が500-700 nm程度であるのに対し、NOガスを内封させることで、粒子径が1000-1200 nmとなることが示された。NOガスの内封を一酸化窒素(NO)検出用蛍光試薬であるDAF-2を用いて調べたところ、ガスの内封が確認された。さらにin vivoにおける安定性について造影効果を指標に中性脂質を利用したバブルと比較検討した。カチオン性脂質を用いて調製したNOガス内封バブルリポソームをマウスに静脈内投与し、その後の造影効果を調べた場合では、投与5分以内で減少し不安定であることが判明した。さらにNOの内封条件(脂質の組み合わせや物理的混合条件等)を変えることで、バブルの粒子径をコントロールでき、総脂質あたりのNO含有量を増加できることも明らかとなった。2)標的指向性バブルリポソームの調製法の最適化-活性基が導入されたPEG脂質を添加し、そこに標的指向性を有するペプチド等の修飾を適宜行い、リガンドへの結合性を評価した。新生血管や炎症部位を標的化するペプチドを導入したものを用いて、リポソームのペプチド修飾を行った。HUVEC細胞との相互作用性を調べるために蛍光物質でラベルしたペプチド修飾リポソームを、細胞に添加し、蛍光顕微鏡にて評価した。その結果、ペプチド修飾に依存した細胞相互作用性が認められたことから、本ペプチド修飾リポソームは、NOを選択的に送達する有用なリポソームになりえるものと期待された。本年度では、様々な構成脂質によるNOガス内封バブルリポソームの調製法の最適化を進めた。

中性脂質と他のカチオン性脂質を構成脂質として、NOガス内封バブルリポソームを作製し、比較検討したところ、in vitro、in vivo実験において、中性脂質のNOガス内封バブルリポソームは、非常に安定であることが示された。また、NO内封条件の最適化の検討により、混合条件によりNO含有量が2倍近く変動すること、粒子径をある程度コントロールできることも示された。さらにNO内封用のターゲティングリポソームの調製も可能となったことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。本年度は、標的指向性を有するリガンド分子(ペプチド)を修飾したNOガス内封バブルリポソームの調製を進め、さらにin vivoでの有用性を検証した。1.標的指向性NOガス内封バブルリポソームの調製法の最適化ーマレイル化PEG脂質にICAM-1標的化ペプチドを修飾し、前年度までに確立した手法にてNOガスの内封を行った。そのガス保持能について、in vitro造影装置、NO検出試薬を用いて評価したところ、ペプチド未修飾とペプチド修飾の両者における差異は認められなかった。2.標的指向性NOガス内封バブルリポソームの体内動態特性評価ー蛍光ラベルしたICAM-1標的化ペプチド修飾リポソームを調製し、下肢虚血マウスモデルへと静脈内投与した。体内動態評価をin vivo蛍光イメージング装置にて調べたところ、虚血部位へのペプチド修飾リポソームの標的指向性が確認された。次に診断用超音波にてICAM-1標的化ペプチド修飾リポソーム投与後の虚血部位をイメージングしたところ、ICAM-1標的化ペプチド修飾バブルリポソームの集積性は、微増であった。今後更にペプチド修飾量を増加させることで集積性の増強が期待される。3.NOガス内封バブルリポソームの機能評価ーNOガス内封バブルリポソームを虚血性疾患モデルマウスへと静脈内投与し、虚血部位への治療用超音波照射を行い、NO放出に伴う下肢部の血流を調べたところ、血管拡張に伴う顕著な血流回復が認められた。さらにNO投与部位での血管新生因子であるVEGFの発現亢進が認められた。以上より、NOガス内封バブルリポソームは、体外からの治療用超音波照射を併用することで、疾患部位選択的なNO送達が可能となり、治療システムの構築が可能となることが示された。今後、ICAM-1標的化ペプチド修飾バブルリポソームを利用することで、より有用な治療システムの構築に繋がるものと期待される。一酸化窒素(NO)は循環器系疾患をはじめ、様々な疾患治療への応用が期待されていることから、NOを疾患部位へと送達させるDDS技術の開発は重要である。本研究では、超音波応答性ナノバブルに、NOを内封したナノバブルの新規開発に着手し、体外からの超音波照射により、目的部位におけるNOデリバリーを可能とするナノバブルの開発に成功した。実際に本ナノバブルを下肢虚血マウスへと投与し、体外からの超音波照射により、NO放出に伴う血流量の増加を認めた。本ナノバブルは、超音波造影を可能とすることから、虚血性疾患や様々な疾患における非侵襲性診断・治療(セラノスティクス)システムの構築にも有用となると期待される。本年度計画では、さらにNOガス内封バブルリポソームの調製法の最適化を進め、in vitroおよびin vivo実験系にて評価する。1)NOガス内封バブルリポソームの調製法の最適化
虚血性心疾患女性患者の症状と冠リスク管理、日常生活活動、およびQOLに関する研究

目的:虚血性心疾患女性患者における日常生活での身体活動に関連した心身両面での実態の把握およびそれに対する支援方法の開発に必要な基礎資料を得る。方法:退院時から1年目までの4時点における縦断的量的研究では身体活動量、安静時エネルギー消費量、QOL等を測定した。さらに、質的研究では同参加者の一部に半構成的面接を行い、「心疾患を患うことの体験の意味」に関する特性を記述した。結果:1.対象者は13名(年齢5075)、この内1年目測定終了者は9名(最終者測定17年8月予定)となり、半構成的面接法を用いた質的研究での対象者は7名となった。2.量的研究では、(1)安静時エネルギー消費量は年間を通して増加するが(17.2から23.6kcal/kg/day)、同世代女性に比べ低い。(2)歩行を中心とした身体活動エネルギー量(1.30から1.39kcal/kg/day)も歩数(3566から3903歩)も同年世代より少なく、自宅内活動が中心であった。(3)退院時左室駆出力は64.8(40-78)%だが、3ヶ月目までの身体活動量に有意な比例を示さなかった。(4)疾患特有症状では、薬物によるコントロールで安定していた。(5)1年後の冠リスク因子の内、食事療法の固守率は低下し、身体活動量は拡大しなかった。(6)健康関連QOLは1年間を通して顕著な変化は認めず、慢性疾患患者のQOLと比べて低値であった。質的データ分析では、(1)《突然の再発作による日常の連続性途絶の不安》と《再発作回避のための負担軽減最優先による保守的対処》というコアカテゴリーが抽出された。結論:症状は薬物療法でコントロールされているが、日常生活での身体活動量が居住空間内に限定されやすく、健康関連QOLの改善度も低い。発作不安への防御的対処行動に関連した、身体低活動によるひきこもり型生活になりやすい実態が明らかとなった。安心して身体活動を維持・拡大できる自宅療養生活圏内での性差を考慮した身体活動支援の必要性が示唆された。1.目的研究:虚血性心疾患女性患者における日常生活での身体活動機能に関連した心身両面での実態の把握,及びその活動量・質の維持支援方法の開発に必要な基礎資料を得る.2.実施状況:(1)平成15年10月補助金交付決定通知後,11月に測定用具の調達・不足備品補充,その後、4時点(1年間)での縦断的データ収集開始(一般背景調査,療養行動,安静時エネルギー消費量,日常身体活動量,健康関連QOL等の測定,なお、平成15年4月計画書は本学研究倫理委員会で承認),(2)アプローチ可能患者数33名,同意患者10名.承諾率は30%【拒否の内訳:(1)適切な時期でのアプローチ失敗6名,(2)患者拒否5名,(3)家族拒否4名,(4)退院時での感染・炎症所見保有による除外8名,(5)退院後別健康問題で治療開始1名】,現在途中脱落0名,(3)現在、1ヶ月目、3ヶ月までの測定、H17年6月に1年目測定開始.

(4)途中解析は測定バイアス回避のため実施せず.疾患関連,治療内容等医学関連データでは,保有冠リスク因子,疾患関連症状の知覚,入院時主訴等で男性患者と類似,生活活動では異なる印象,(5)今後の研究拡大を考え,協力者確保の為に平成16年3月初旬,米国での心疾患女性患者の研究者J.Allen (Johns Hopkins University School of Nursing)と,本研究関連課題の検討(本学部海外研究者支援費と自費にて渡米),次回直接検討は8月の予定.3.今後の課題:(1)患者リクルート関連では,上記2・(2)・(1)の問題は共同研究者間で解決済み.初期データ収集後の患者脱落はないことから,研究での倫理上の配慮に基づき,さらに理解の得られ易い表現を用いたリクルートの工夫,(2)リサーチアシスタントの確保によるデータ収集での人材の補充.(3)H15年度に未実施となった「心疾患を患う」(質的研究)ことに関するデータ収集時期の見直し.4.平成16年度の計画:(1)測定内容・方法等,方法論上での大幅変更はなく,計画通りの実施を予定.(2)H16年度の補助金配分の適性使用,(3)H17年度への継続方法,特に,対象者数確保のために対象施設拡大に関する打診開始.(4)共同研究者(米国)の確保の最終調整.(5)分析・まとめ・発表準備.目的:平成15年度に続き、虚血性心疾患女性患者における日常生活での身体活動に関連した心身両面での実態の把握およびそれに対する支援方法の開発に必要な基礎資料を得る。方法:退院時から1年目までの4時点における縦断的量的研究方法と、同参加者の一部に面接を行い、「心疾患を患うことの体験の意味」の記述を目的とした質的研究方法を用いた。結果:1.平成16年度対象者は、新規患者と前年度からの継続測定患者で、総数は13名(年齢5075)、この内、1年目測定終了者は9名となった(17年2月現在)。1年目最終測定は平成17年8月を予定している。半構成的面接法を用いた質的研究での対象者は6名となった。2.主な結果、(1)安静時消費エネルギー量は同年代の女性に比べ低く1年間を通して徐々に増加するが、増加率は少ない。(2)歩行を中心として身体活動エネルギー量も同年世代と比べて少なく、歩行強度も低く、自宅内活動が中心となっていた。(3)左室駆出力でみた疾患重症度は「良い」レベルだが、活動量には比例しなかった。(4)疾患特有症状・徴候に関しては、薬物療法によってコントロールが安定していた。(5)冠リスク因子調整のうち、食事療法は意識的に守っているが、発作の不安を抱え運動量拡大には消極的であった。(6)健康関連QOLは1年間を通して顕著な変化は認めなかった。(7)質的データ分析では、病の受け止め方とその経時的変化、病と伴に生きる暮らしの変化、生きることの価値観の変化などに関して、それらの特性が記述された。結論:症状は治療継続によりコントロールされているが、日常生活での身体活動量が居住空間内に限定されやすく、健康関連QOLの改善度も低い。発作不安への防御的対処行動に関連した、身体低活動によるひきこもり型生活になりやすい実態が明らかとなった。対象者が安心して身体活動を維持・拡大できる自宅療養生活圏内での身体活動支援の必要性が示唆された。
金融異業種間統合の金融サービスに与える影響に関する基礎的研究

本研究は、金融自由化と技術革新が進展するもとで、業態区分の枠を超えた先端的な金融業務やサービスがいかに開発され、経済にいかなる影響を与えているかを明らかにした。研究対象は欧米、特にヨーロッパである。ヨーロッパでは歴史的に銀行・証券業を金融機関本体で兼業するユニバーサル・バンク制度が主流だからである。昨今では、ユニバーサル・バンクが保険業を始めとする様々な金融業務を手掛けている。EU「金融商品市場指令」採択を契機に金融サービスの異業種間統合が大きく進展している。銀行・証券・保険業務等幅広い金融サービスを提供するのが金融コングロマリットである。様々な金融業務を手掛けることでリスクは高まるが、監督当局が効率的な金融機関監督を行なっていることが明らかになった。EUの金融自由化の進展により、広範な金融サービスを提供してきたドイツでも、金融の証券化を始めとする金融機関の業務拡大、証券市場の自由化等が急速に進展している。本研究では、金融異業種間統合が進展してきたヨーロッパで、金融自由化が拡大し、異業種間統合の金融リスクが計測され、効率的な金融監督が行なわれていることが明らかになった。金融異業種間統合の金融サービスに与える影響を研究するため、EU通貨統合後のドイツの金融機関におけるそれを実態的に分析把握するため、フランクフルトにおいて日本銀行事務所、ドイツドレスナー銀行、ドイツ銀行でのヒアリング調査、ミュンヘンにおいて再保険会社、ヒッポフェアラアインス銀行でのヒアリング調査を行った。具体的には、EU中央銀行とドイツ銀行等の金融機関との関係、それの金融政策、金融業務・サービスについての現状・課題等の実態を中心にヒアリング、調査を実施した。ドイツドレスナー銀行、ドイツ銀行業務がEU中央銀行のおこなう金融政策等の受け入れについて、ドイツ特有なゆったりと、緩やかにその政策を受け入れており、EU中央銀行との政策上の強いコンフリクトはない等EU通貨統合後の、金融業務・サービス対する考え方を聞くことができた。さらに、金融異業種統合による、金融・サービス業務としての証券化等について資料、有益な情報を得ることができた。ミュンヘンでは、再保険会社での金融業務の現状と課題、ヒッポフェアライアンス銀行では、保険会社による銀行統合による金融サービスの現状と問題点等有益な資料、情報を得ることができた。ヒポフェアライアンス銀行は、金融統合による金融・サービスの多様化による経営上のメリットの効果はまだ充分に現れていないとのことである。もともと、ドイツの金融機関は伝統的に金融商品(ヘッジファンドを含む)の取引により収益を獲得することを好まない性格があり、この側面からも金融取引は活発ではないとのことである。本研究は、金融自由化と技術革新のもとで、従来の常識であった業態区分の枠を超えた先端的な金融業務・サービスがどのように開発され、経済にどのような影響を与えているか、基本的方向を把握すべく進めた。そのさい特に欧米における動向に注意した。実地調査をふまえた結果、以下のようなことが明らかになった。まずヨーロッパではEU金融共通化のもとで注目されるのがドイツにおける動向である。そこでは日本と同様に「銀行離れ」が進むとともに、第2位のドレスナー銀行が保険会社アリアンツに買収され、第3位のヒッポ・フェライン銀行がイタリア勢の傘下に入るなどメガ化と業際再編が生じているが、異業種間統合によっては今のところ販売チャネルの相乗り効果が出ている以外、情報共有による新技術開発は想定されたように容易には進んでいないこと、その中で証券化の動きの拡大による銀行貸付の拡散が重要であること、また各金融機関ともデリバティブ業務等の拡大に経営資源を投入していること、が把握された。これらが国境を超える相互進出と絡みながら進行しているのである。また北米については主にカナダの調査を行ったが、そこでは企業部門の生産能力増強手段として、マクロで見て設備投資額よりも企業買収合併(M&A)額の方が上回るという状態にまですでに至っており、したがってM&A伸介の投資銀行業務が金融業務として重大な比重を占めるようになっているといえる。以上の状況は、日本においても根本的に相違しないと思われる。なお、上述のように異業種間情報共有による新技術開発はこれまでのところ容易に進展していないとはいえ、今後はこの領域での動きが見られるかどうか注視を続ける必要がある。
ゲノムワイドRNA高精度絶対計数法の標準化

申請者らは、次世代シークエンサを用いて、核酸の数をゲノムワイドかつ高精度でデジタル定量できる分子バーコーディング法を以前に開発した。本研究では、この方法を発展させ、バーコード配列のデザインなどを工夫することにより、低コストで高いダイナミックレンジを得ることに成功した。この成果は、本方法の世界標準化を加速すると考えられる。分子バーコーディング法の標準化を目指し、低コストで高いダイナミックレンジを得るために、ランダムバーコードで核酸のデジタル定量が可能かを検討した。ランダムバーコードを設計し、固定配列とランダムバーコードがデザインされたオリゴを複数購入した。これらの複数のオリゴを、既知の数、1つのチューブに入れ、PCRで増幅した。そして、増幅産物の配列を次世代シークエンサを用いて解読した。まず、得られた配列を固定配列をもとに振り分けた。その後、各固定配列に分けられた配列の中に、いくつのバーコード配列が含まれるかを決定した。この時、バーコード配列の数が、増幅前の分子数となる。シークエンスエラーが起きると、そのエラーを含むバーコード配列をもつ分子がもとのチューブ内に存在したと解釈され、定量結果に大きな影響を与えてしまう。そこで、似ている配列は1つのバーコード配列としてまとめるために、ソフトウエアを使用してクラスター化処理を行った。クラスター数は、どれくらいのエラー・相違を許すか(どれくらい似ている配列を同じクラスターとするか)によって結果が大きく異なったが、最適な条件を見つけることができ、安定したクラスター数を求めることができた。このクラスター数は、PCR前にチューブに入れた分子数とよく一致した。この結果により、適切にバーコードをデザインし、適切な解析を行うことで、ランダムバーコードを用いて核酸数をデジタル定量できることが示された。低コストで高いダイナミックレンジを得ることができたという成果を発信することで、この技術の標準化が加速されると考えている。生物物理学定量オミクス
歯科矯正用無抵抗ブラケットの開発

本研究の目的は、従来の歯科矯正治療にもっとも広く用いられてきたエッジワイズ・ブラケットのシャフトとアーチ・ワイヤー間の大きな摩擦抵抗を、可能な限り小さなものとし、矯正治療の効率化を図り、これによってこれまで要した治療期間を大幅に縮小しようとするところにある。本研究の基礎的研究については、既に平成4年度に殆ど完了し、その具体的な作成段階に入っているが、従来のメタル・ブラケットのほか、強度並びに審美性においても優れた新素材ポリジメタクレートを用いたブラケットの実用化に加え、このポリジメタクレート・ブラケットの効果も基礎的・臨床的に研究することができた。今回の研究によって、このポリジメタクレート性のブラケットは、その強度と審美性において十分に実用性があることが証明された。また主素材であるメタル・ブラケットもそのプロトタイプにおいて、アーチ・ワイヤーとの抵抗を著しく減少させる初期の目的は達し、十分臨床的な成果を上げ得た。尤も、矯正治療の最終段階にはトルクの付与の問題もあり、全く抵抗がないことが有利とも言えない。相矛盾した要求がある。これらの臨床上の二つの要求を如何にバランスよくデザインに取り入れるかの問題が残る。また、両素材ともなおスロット内面を球状にする場合の技術と生産コストなどの点で課題が残された。一方、これらの研究過程において、従来の熱可塑性・熱硬化性ポリウレタンとは異なるスチレン系素材などによる、矯正用弾性材・モジュールのブレンドにも成功した。本研究は、これまで歯科矯正用ブラケット(エッヂワイズ)の改良型の作製に関する研究である。従来のエッヂワイズ・ブランケットは、アーチ・ワイヤとブランケット・スロット間の抵抗が大きく、これによって、治療の最終段階のトルク賦与には有効であるが、初期段階の治療には著るしい抵抗により歯の移動は遅れる傾向があった。もっとも初期段階では、歯型のフル・サイズのワイヤを使うことはありえないものの、ブラケット・スロット部の角の鋭制るものは、歯の移動には抵抗を生ずる。今回の開発の中心は、シャフト・スロットのワイヤに接触する間を卵型のものに変えるなど、従来のものとは画期的なものである。平成四年度にはこれはメタルブラケットは概ね完成をみたものの、透明レヂン・ブラケットについてはポリジメタクリレートによる製作を計画中である。なお、無抵抗ブラケットに不可欠なスライディングメカニズに使用するモジュール開発にともない、透明ワイヤーの開発が可能となったのは計画外の大きな本研究の副産物として評価できよう。なお本研究によるブラケットは、ラウンド・エッヂワイズ・ブラケットと呼ばれるもので、通常ラウンドワイズとしている。本研究の基礎的研究部分については、既に平成4年度にほぼ完了し、本年においてはその具体的な作成段階に入った。本年は新たにメタル・ブラケットのほか、強度並びに審美性においても優れた新素材ポリジメタクレートを用いたブラケットの基礎的・臨床的検討も行った。今回の研究によって、このポリジメタクレート性のブラケットは、従来のいわゆるレジン系ブラケットに比較してその強度と審美性において十分に実用性の高い素材であることが分かった。またメタル・ブラケットもそのプロトタイプにおいて、アーチ・ワイヤーとの抵抗を著しく減少させる所期の目的は達し、推定以上の臨床的な成果を上げえることが実証された。即ち、矯正治療期間の短縮、使用矯正力の軽減などの観点から極めて有効であった。ただ、スロットの部分が従来のブラケットより高さ(厚み)が若干高いことにより治療の初期において下唇の裏面に圧痕を生ずる例があった。一報、使用される矯正力は従来のものより少なくてすむことから、モジュール等の矯正力の減衰が少なくなっている。一方これらの研究過程の副産物として、従来の熱可塑性・熱硬化性ポリウレタンとは異なるスチレン系素材などによる、矯正用弾性材・モジュールのブレンドにも成功した。
中山間地域における持続発展型農村経営の方法に関する研究

本研究は、安全で豊かな国土の維持・保全や日本の伝統・文化の継承等、貴重な地域資源が数多く賦存している中山間地域において、農業生産振興にとどまらず、生活環境の改善、並びに柔軟性有る地域社会形成までをも含めた持続的且つ永続的に発展し得る集落経営の計画的手法を構築することを目的としたものである。研究内容は、1)自己改革し得る地域社会の形成と維持の分野、2)暮らしの経営の分野、3)生産経営・生産活動の分野、の各分野において中山間地域が抱える課題解決に向けた実践化プログラムの構築を試みた。研究成果は次の通りである。1)自己改革し得る地域社会の形成と維持の分野では、日本の地域社会の今後の姿である高齢社会や少子社会を先取りしている中山間地域において、(1)中山間集落における新しい社会秩序構成の方法、(2)地域社会運営方法、(3)少子高齢化福祉型地域社会の形成方法、(4)散在型地域における社会形成手法、(5)都市・農村交流による開かれた地域社会の構築、(6)国土形成への社会的な役割とその貢献度等、日本社会が未体験部分の地域社会の有り方を提示した。2)暮らしの経営の分野では、(7)自然との共生による知恵・経験則を活かした暮らしの方法、(8)住民同士の連携能力を形成するための地域行事などの現代的活用方法、(9)文化と知恵、技術・技能を再活用した暮らしや生産における次世代の保育・育成方法、(10)急峻な地形の保全と安全性の確保による生活基盤整備等、中山間地域固有の価値ある生活文化を生かした今後の地域社会活動の内容と方法を求めた。3)生産経営・生産活動の分野では、(11)地域型農業経営の方法、(12)体験農業の推進、参加型農業経営、学習型農業経営等による地域固有の地域資源活用の方法、(13)地形条件を活かした農用地保全の方法、(14)土壌・地質や地耐力等の土地条件をふまえた土地保全の方法等、現代に適応した地域の固有条件を活かしうる新技術体系を示した。本研究は、中山間地域における持続的且つ永続的に発展し得る集落経営の計画的手法を構築することを目的としたものである。そこで、平成14年度ではI)広域的な地域の動向・変化を捉えるためのマクロ視点の研究と、II)個々の農業集落の社会構造と変化を捉えるためのミクロ視点の研究を実施した。Iのマクロ視点の研究として、世界農林業センサスデータ等を用いて、三大都市圏における都市近郊、平地地域、中間地域、山間地域毎に集落を単位とした詳細分析、並びに市町村単位の地域資源の保全状況からみた地域構造分析を行った。IIのミクロ視点の研究では、日本各地でフィールド調査を実施した。計画内容・課題別の調査は以下の通りである。【1】自己改革し得る地域社会形成の分野では、総合的な集落社会経営の方法論を求めるために、山形県飯豊町と高知県梼原町において、住民への集落整備への意向を捉えたアンケート調査を実施した。また、都市部との交流活動に着目した調査研究を、大分県の竹田市と安心院町、新潟県小国町、茨城県県北地域、の先進的事例を抽出し、調査結果より住民の能動的な活動参画を促す要件を明らかにした。【2】環境共生型の暮らしの経営の分野は、急峻な地形条件とのつきあい方、自然との共生型地域社会形成の方法を捉える調査を実施した。福岡県を流れる矢部川の上流部と下流部との交流による広域的な環境管理の在り方を求めた。

安全な生活環境を保証するための地域防災計画を捉えるための地盤の常微振動調査を山形県飯豊町において行った。【3】地域性を発揮した農業経営の展開の分野として、先進的な農業経営を実践している各農家や法人への聞き取り調査を、兵庫県赤穂市、新潟県津南町、熊本県菊池市、の各地域において実施した。更に、中山間地域における効率的な農地活用実践のための課題を捉えるため、新潟県の平野部に位置する集落を対象として農地の維持・管理状況に関する調査を行った。以上の研究成果を取りまとめ、平成14年度の活動報告書を刊行した。本研究は、中山間地域において、農業生産振興にとどまらず、生活環境の改善、並びに柔軟性有る地域社会形成までをも含めた持続的且つ永続的に発展し得る農村経営の計画的手法を構築することを目的とした。今年度の研究成果として、持続発展型集落の社会構造、経済構造、生活構造を捉えた。具体的には14年度の調査結果により、不利な地形条件を活かし優位な産業構造を示している集落社会、並びに人口定着化が進んでいる集落社会を調査対象地域として抽出し、その活性化の要因・要件と今後の集落・地域社会の計画における条件の整理を行った。前年度に引き続き詳細調査を実施するとともに、居住者に対し、地域居住性能、並びに生産・生活にかかわる集落計画内容とその参画意向のアンケート調査を実施した。行政が役割を分担する内容と住民自らが分担する内容など、今後の集落計画へのあり方を具体的な計画内容との関連から求めた。1.自己改革し得る地域社会形成日本の地域社会の今後の姿である高齢社会や少子社会が深刻な問題として現在抱えている中山間地域において、少子化・高齢化社会での住民個々人の役割分担、地域運営の新たな仕組みの創造など、日本社会が未体験部分の地域社会の有り方を検討した。2.環境共生型の暮らしの経営稲作や畑作などの農文化から発展した自然との共生の作法や、急峻な地形とのつきあい方、並びに現代の地域社会が喪失しかかっている住民相互の連帯能力を育む暮らしの互助や集団活力を産み出す祭り等の地域社会活動の内容と方法を整理し、暮らしのしくみを捉えた。3.地域性を発揮した農業経営の展開急峻な地形条件の中で、地域の基礎的な地域資源である農地を活かした農業技術などの歴史的な果実を現代に適応できる、新たな生産技術の確立を行い、地域の固有条件を活かし、現代に適応し得る新たな技術体系を検討した。本研究は、安全で豊かな国土の維持・保全や日本の伝統・文化の継承等、貴重な地域資源が数多く賦存している中山間地域において、農業生産振興にとどまらず、生活環境の改善、並びに柔軟性有る地域社会形成までをも含めた持続的且つ永続的に発展し得る集落経営の計画的手法を構築することを目的としたものである。研究内容は、1)自己改革し得る地域社会の形成と維持の分野、2)暮らしの経営の分野、3)生産経営・生産活動の分野、の各分野において中山間地域が抱える課題解決に向けた実践化プログラムの構築を試みた。研究成果は次の通りである。1)自己改革し得る地域社会の形成と維持の分野では、日本の地域社会の今後の姿である高齢社会や少子社会を先取りしている中山間地域において、(1)中山間集落における新しい社会秩序構成の方法、(2)地域社会運営方法、(3)少子高齢化福祉型地域社会の形成方法、(4)散在型地域における社会形成手法、(5)都市・農村交流による開かれた地域社会の構築、(6)国土形成への社会的な役割とその貢献度等、日本社会が未体験部分の地域社会の有り方を提示した。
抗体と遷移金属錯体を融合した不斉超分子触媒の開発

本研究では抗体の抗原結合部位を利用して特異的な反応場を構築することを目的に、人工系において有用な触媒として用いられている有機金属錯体に結合するモノクローナル抗体を作製した。モノクローナル抗体に金属錯体が取り込まれることによって初めて発現される特異な機能を見いだした。さらに金属錯体の立体異性体や光学活性を有する化合物に対して特異的に結合するモノクローナル抗体の作製に成功した。イリジウム錯体と特異的に結合するモノクローナル抗体、およびモノクローナル抗体水溶性ポルフィリンであるテトラカルボキシフェニルポルフィリン(TCCP)に強く結合するモノクローナル抗体を一連の細胞工学的手法により作製した。イリジウム錯体と抗体との複合体はアセトフェノンの移動水素化反応における立体選択的触媒となることがわかった。TCPPに対する抗体の一種、抗体2B6は電子ドナーであるTCPPの亜鉛錯体(ZnTCPP)と2.1×10^<-8>の解離定数をもって錯体形成し、ZnTCPPの励起三重項寿命は抗体結合により0.5msから1.2msへ長寿命化した。この抗体-ポルフィリン錯体に電子アクセプターであるメチルビオロゲン(MV^<2+>)を添加すると、ZnTCPPからMV^<2+>への電子移動が促進され、抗体非存在下と比較して19倍のカチオンラジカル(MV^<+.>)が生成した。このMV^<+.>生成速度は1.3xlO-^<2>s-^<1>に達することがわかった。分子量5万のH鎖2本と2万5千のL鎖2本からなる抗体2B6をdithiothreitolで処理し、H鎖とL鎖に分割した。抗体2B6のH鎖は抗体そのものと同様にZnTCPPと強く結合し、ZnTCPPからMV^<2+>への電子移動はH鎖の存在下でも促進された。一方L鎖存在下でのMV^<+.>生成量はポルフィリンのみの系と同じであることから、MV^<+.>の効率的生成はZnTCPPと抗体2B6あるいは2B6-Hが結合してはじめて見られる現象であることがわかった。この系にプロトンの還元触媒として白金コロイドを添加し、水素発生システムを構築した。ポルフィリンへの光照射による水素発生量は抗体2B6存在下において最も多く、ZnTCPPのみの系の18倍になった。H鎖存在下ではその4割程の水素発生が見られた。抗体L鎖存在下ではポルフィリンのみと同様、微量であった。抗体のH鎖とL鎖が協同的にZnTCPPからMV^<2+>への電子移動を制御することで効率的な水素発生が起こったものと考えられる。本研究では優れた分子認識能を有する生体高分子「抗体」を用いて、その抗原結合部位を利用した特異的な反応場を構築する。人工系において有用な触媒として用いられている有機金属触媒に結合するモノクローナル抗体を作製し、有機金属錯体と抗体との機能性ハイブリッド錯体を合成し、基質選択的・立体特異的な触媒機能を追及する。昨年度までに得られた知見を基に、本年度はさらに立体特異的な反応制御を目指して遷移金属イオンと配位可能なキラル化合物(キラル配位子)に対するモノクローナル抗体を作製した。光学活性化合物であるビナフチル誘導体を抗原決定基として設計した。ビナフチル誘導体のR体あるいはS体をそれぞれキャリヤータンパク質に導入することによって合成された抗原に対して、特異的に結合する抗体がマウス体内で産生されていることがわかった。単離されたモノクローナル抗体は光学異性体の関係にある2つの化合物のうち、一方の光学異性体を特に強く結合することが明らかになった。本年度はさらに別種の光学異性体を有するルテニウムートリスビピリジン錯体に対するモノクローナル抗体を作製することにも成功した。このルテニウム錯体は3つのビピリジン誘導体の配位する位置によってΔ体とΛ体の2種類の位置異性体が存在する。両者の混合物を免疫してモノクローナル抗体を作製した。得られたモノクローナル抗体はルテニウムに配位しているリガンドのうち少なくとも2つのリガンドの位置を精密に認識していることが示唆された。本研究では抗体の抗原結合部位を利用して特異的な反応場を構築することを目的に、人工系において有用な触媒として用いられている有機金属錯体に結合するモノクローナル抗体を作製してきた。本年度はこれまでに作製した亜鉛ポルフィリンに特異的に結合するモノクローナル抗体、遷移金属錯体の配位子として利用されているビナフチル誘導体の一方の光学活性種に対するモノクローナル抗体、およびルテニウムトリスビピリジンを取り込むモノクローナル抗体について、これらの機能を探究した。(1)ポルフィリンに結合する抗体と亜鉛ポルフィリンとの錯体に電子アクセプターであるメチルビオロゲンを白金コロイド存在下で添加し、この水溶液に可視光を照射すると水素が発生することを見出している。この水素発生効率は現存するポルフィリン-蛋白質錯体の中で最も高いことがわかった(Bull. Chem. Soc. Jpn 2009, BCSJ Award Article)。

(2)一方の光学異性体を厳密に認識するモノクローナル抗体を作製することで簡便な新規光学分割法を構築した。本研究ではビナフチル誘導体のS-体に強く結合する抗体をセファロースビーズに固定化し、ここにビナフチル誘導体のラセミ体を通すことで一方の光学異性体を高い光学純度で精製できることを見出した。さらに本抗体存在下、ナフトールの二量化反応を行うと、二量化生成物(ビナフトール)に一方の立体異性体(S-体)が多く含まれることがわかった。(3)ルテニウムトリス2,2-ビピリジン-4,4'-ジカルボン酸に対するモノクローナル抗体は金属錯体の立体異性体Δ体とΛ体と異なる親和力で結合し、一方の立体異性体の発光特性が抗体結合により変化することがわかった。
記憶・情動障害を主徴とする辺縁系脳炎型橋本脳症の分子免疫病態の解明

“橋本脳症"は、慢性甲状腺炎(橋本病)に伴う免疫学的異常による精神神経疾患で、ステロイド治療が奏功するが、一部は抵抗性である。我々は、橋本脳症患者血清中の分子診断マーカー(抗NAE抗体)を同定した。最近、橋本脳症が記憶・情動と関連する脳の辺縁系の炎症を引き起こすことを見出し、『辺縁系脳炎型橋本脳症』の新しい疾患概念を提唱した。しかし、その免疫学的病態機序は未解明であるため、本研究では、患者の血清・髄液中の自己抗体による分子免疫学的影響を解析することを目的としている。<ラット脳海馬組織の免疫染色>橋本脳症における免疫学的な脳の標的部位および細胞を明らかにするために、抗NAE抗体陽性辺縁系脳炎型橋本脳症の患者血清と市販の抗α-エノラーゼ抗体を用いて、ラット脳海馬スライスで二重免疫蛍光染色を行った。抗α-エノラーゼ抗体は海馬スライス全体に広く反応した。患者血清は、海馬スライスのニューロンではなく、小血管に対し免疫反応を示した。この結果は、橋本脳症の脳病理では小血管炎が報告されていることや、脳血流シンチグラムでは脳血流低下を示すことと関連があることが示唆された。<ラット海馬組織の生理機能解析>ラット海馬スライスを用いたパッチクランプ法で、抗NAE抗体陽性辺縁系脳炎型橋本脳症患者の脳脊髄液添加による神経伝達障害の解析を行った。患者髄液4例とコントロール髄液1例を用いて、海馬CA3-CA1のシナプス伝達を解析した。患者髄液のうち1例で興奮性シナプス後場電(fEPSP)の上昇がみられた。この結果より、患者髄液が海馬シナプス伝達に作用することが示された。fEPSP上昇の機序を解明するための追加実験の検討を行った。ラット脳海馬組織の免疫染色は、橋本脳症患者血清中における自己抗体が反応する部位をさらに詳細に検討するために、当初予定のなかった追加実験を要する。従って、今年度中に終了予定であったが、引き続き来年度も異なる抗体を用いた追加実験を行う予定であり、やや遅れているとした。神経培養細胞のプロテオーム解析については、予備実験の段階である。神経生理解析は今年度予定していた解析は終了した。<ラット脳海馬組織の免疫染色>抗NAE抗体陽性辺縁系脳炎型橋本脳症患者の血清中における自己抗体が反応した小血管について、部位をさらに詳細に検討する。そのため、当初予定はなかったが、血管内皮細胞に対する抗体等を用いて追加実験を行う。<ラット海馬神経細胞のプロテオーム変化の解析(DIGE法)>培養ラット海馬神経細胞プロテオーム変化の解析は、当初の計画通り研究分担者とともに研究を続行する。<ラット海馬スライスへ患者髄液添加によるシナプス伝達の解析(パッチクランプ法)>研究分担者の協力を得て解析を行う。追加実験として、fEPSP上昇の機序を解明するための海馬ニューロンへの局所投与による電気刺激誘発性興奮性シナプス後電流や、サイトカインによるシナプス伝達の変化を検討する予定である。<ラット脳海馬組織の免疫染色>抗NAE抗体陽性辺縁系脳炎型橋本

脳症患者の血清中における自己抗体が反応した小血管について、部位をさらに詳細に検討する。そのため、当初予定はなかったが、血管内皮細胞に対する抗体等を用いて追加実験を行う。<ラット海馬神経細胞のプロテオーム変化の解析(DIGE法)>培養ラット海馬神経細胞プロテオーム変化の解析は、当初の計画通り研究分担者とともに研究を続行する。<ラット海馬スライスへ患者髄液添加によるシナプス伝達の解析(パッチクランプ法)>研究分担者の協力を得て解析を行う。追加実験として、fEPSP上昇の機序を解明するための海馬ニューロンへの局所投与による電気刺激誘発性興奮性シナプス後電流や、サイトカインによるシナプス伝達の変化を検討する予定である。次年度使用額が生じた理由として、この研究は3年間で完遂する予定であり、当初の計画通りさらに2年間研究を続ける予定である。使用計画については、消耗品費として、ウシ血清、神経細胞、各種抗体、プラスティック器具など病態研究に必要なものを購入する予定である。また、機器を使用する際の使用費も予定している。その他、研究成果発表のための学会出席や、論文投稿のための英文校正費や投稿費を予定している。実験設備は整っており、設備備品を購入する予定はない。
南西諸島における事物起源伝説の調査研究

本研究の目標は、南西諸島各地に伝承されてきた事物起源伝説を、南西諸島各地で直接聞き取り調査して記録するとともに総合的に比較研究し、民間伝承の世界における事物起源伝説の特徴や意味を明らかにすることにある。そのために、平成23年度から平成26年度にかけて、奄美諸島・沖縄諸島・宮古諸島・八重山諸島それぞれに伝承されている文化叙事伝説をゆかりの地に行き直接聞き取り調査した。平成24年度は、沖縄県の八重山諸島・沖縄諸島および鹿児島県鹿児島市で事物起源伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成24年8月8-19日沖縄県八重山諸島の新城島・鳩間島・石垣島、第2回平成24年9月14-23日沖縄県本島地方の津堅島・宜野湾市、第3回平成25年2月9-10日鹿児島県鹿児島市の計3回行った(総計24日間)。八重山諸島の新城島では、ニシヌブシヌヤーおよびパイヌブシヌヤー起源伝説(地名)、タカニクおよびクイヌパナ起源伝説(遠見台)、パナリ焼き起源伝説(土器由来)、アールオガン起源伝説(拝所由来)、鬼の口石起源伝説(岩由来)、カミトゥ起源伝説(地名)、インジキャージラバ起源伝説(古謡)などを中心に調査を行った。鳩間島では、友利御嶽起源伝説(拝所由来)、ピナイウガン起源伝説(拝所由来)、中森起源伝説(遠見台)、アンヌカー起源伝説(井戸由来)などを中心に調査を行った。石垣島では、美崎御嶽起源伝説(拝所由来)、真乙姥御嶽起源伝説(拝所由来)などを中心に調査を行った。八重山諸島にも琉球王府に関係するものを含め多くの事物起源伝説が残存していることが確認された。沖縄県本島地方の津堅島では、津堅島起源伝説(地名)、とまり浜起源伝説(地名)、マータンコー起源伝説(行事由来)、ペークーガマ起源伝説(洞窟名)、チキンボウ起源伝説(棒術由来)、アカインコ生誕伝説(歌人)、ホートゥガー起源伝説(井戸由来)などを中心に調査を行った。奄美沖縄民間文芸学会2012年度大会で実施された公開シンポジウム「伝承の諸相」において基調報告を行った(9月22日、沖縄国際大学)。鹿児島県では、鹿児島県立図書館で文献調査を行った。さらに、各地図書館・資料館で関連資料を調査研究した。本研究課題に関する論文は複数発表・投稿中。平成25年度は、鹿児島県奄美諸島の請島・与路島・奄美大島および沖縄県沖縄本島の国頭村・名護市・那覇市、八重山諸島の石垣島で事物起源伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成25年8月8-21日奄美諸島の請島・与路島・奄美大島、第2回平成25年9月5-11日沖縄本島の国頭村・名護市・那覇市、第3回平成25年9月26-30日八重山諸島石垣島の計3回行った(総計26日間)。奄美諸島の請島では、蛇婿入伝説(マッタブ婿入)、ノノモリ起源伝説・ノノガル起源伝説(ノロ伝承)、ウケユリ起源伝説(美女が起源)などを中心に調査を行った。与路島では、三丁鼻由来伝説(刑場伝承)、アブリャ山ノロ墓起源伝説・ワンディ岩起源伝説・クモディ岩起源伝説(ノロ伝承)、オナワ海岸伝説(平家伝説)、ユンダノツジ天女伝説(降臨伝説)、大津波伝説、寺小屋跡伝説(流人伝承)などを中心に調査を行った。奄美大島では、マルゴモリ淵天女伝説(降臨伝承)、美女ダンネンチョ伝説(琉球軍が殺害)などを中心に調査を行った。奄美諸島にも琉球王府や平家伝説に関係するものを含め多くの事物起源伝説が残存していることが確認された。沖縄本島の国頭村では、オクマカンジャー起源伝説(奥間家の起源)、インツキ屋取起源伝説(尚円伝承)、アマンチジ起源伝説(降臨伝承)、ターチムイ起源伝説(巨人伝承)などを中心に調査を行った。那覇市では、国頭親方始祖伝説(オクマカンジャーが始祖)などを中心に調査を行った。沖縄本島の鍛冶屋起源伝説はオクマカンジャーを中心に発展していった様子が確認された。八重山諸島石垣島では、真乙姥御嶽起源伝説、古乙姥伝説、真乙姥御嶽のツカサ伝説などを中心に調査を行った。平成23年度は、沖縄県の沖縄諸島・宮古諸島および鹿児島県鹿児島市で事物起源伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成23年8月3-18日沖縄県伊是名島・伊平屋島・野甫島、第2回平成23年9月19-27日沖縄県宮古島市の宮古島・伊良部島・大神島、第3回平成24年1月20-23日鹿児島県鹿児島市・南さつま市の計3回行った(総計29日間。第3回調査は私費)。

沖縄諸島の伊是名島では、美織所起源伝説(岩名起源)、逆田起源伝説(地名起源)、通水起源伝説(地名起源)、降神島起源伝説(島名起源)などを中心に調査を行った。伊平屋島では、無蔵水起源伝説(岩名起源)、田名ウンジャミ起源伝説(祭事起源)、クマヤーガマ起源伝説(洞窟名起源)、屋蔵墓起源伝説(古墓呼称起源)、オランダ墓起源伝説(古墓呼称起源)、神石起源伝説(石名起源)などを中心に調査を行った。野甫島では、野甫ウンジャミ起源伝説(祭事起源)などを中心に調査を行った。伊平屋列島では第一尚氏・第二尚氏各王統の始祖たちにまつわる起源伝説の補足調査を行った。宮古諸島の伊良部島では、比屋地御嶽起源伝説(アカラトモガネが祭神)、長山御嶽起源伝説(カネドノが祭神)、ウズノシュ伝説(島人を鱶から守った主長)、通り池起源伝説(人魚捕獲が原因)、ヌーシ御嶽起源伝説(美娘玉メガが祭神)、ウプカニ御嶽起源伝説(玉メガの父母が祭神)、豆の神ガナシ起源伝説(マツメガが祭神)などの起源伝説を中心に調査を行った。大神島では、ウプカーヤマ洞窟起源伝説(兄妹始祖)などの起源伝説を中心に調査を行った。鹿児島県では、鹿児島市・南さつま市等で文献調査を行った。さらに、各地図書館・資料館で関連資料を調査研究した。本研究課題に関する論文は複数発表・投稿中。平成26年度は、沖縄本島周辺離島の伊計島・宮城島・平安座島・浜比嘉島、沖縄本島今帰仁村等で事物起源伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成26年8月7-18日沖縄本島周辺離島の伊計島・宮城島・平安座島・浜比嘉島、第2回平成26年9月4-10日沖縄本島の今帰仁村、第3回平成26年9月16-24日沖縄本島宜野湾市の計3回行った(総計28日間。第3回調査は私費)。伊計島(うるま市)では、インナガー起源伝説、ウシヌカー起源伝説、伊計グスク起源伝説、地名イチクマバマ起源伝説などを中心に調査を行った。宮城島では、泊グスク起源伝説、川端イッパー伝説、ティランヒチャ起源伝説、宮城イッパー伝説、ナカンダカリマカトとハニチリ起源伝説などを中心に調査を行った。平安座島では、平安座ハッタラー石起源伝説、平安座西グスク・東グスク起源伝説、伊是名墓起源伝説などを中心に調査を行った。浜比嘉島では、シルミチュー洞由来伝説、アマミチュー岩由来伝説、ブートゥーイチーチ岩由来伝説、ヤマトンチュ墓由来伝説、シヌグ由来伝説などを中心に調査を行った。沖縄本島今帰仁村では、宝剣千代金丸伝説、今帰仁グスク落城伝説、受剣石伝説、本部平原伝説、志慶真村移転伝説、シイナグスク伝説、地名伝説シゲマムイ、志慶真乙樽伝説、乙樽洗髪地伝説、乙樽馬鞍伝説、志慶真乙樽の墓伝説、地名伝説トーシングムイ(唐の船が停泊した地)などを中心に調査を行った。今帰仁は14世紀初15世紀初の三山時代に北山の中心として栄えた地であることから、北山関係の伝説が多く伝えられていた。宜野湾市では沖縄国際大学附属図書館等で文献調査を行うとともに、2014年度奄美沖縄民間文芸学会大会(9月22-23日)に参加した。日本文学本研究課題についての現在までの研究達成度区分は、(1)「当初の計画以上に進展している。」である。交付申請時に記載した「研究目的」および「研究実施計画」では、平成24年度は、八重山諸島と沖縄諸島において事物起源伝説に関する実地調査を行うこととしていた。平成24年度は計画通り八重山諸島では新城島・鳩間島・石垣島、沖縄諸島では津堅島に行き、実地調査を行った。その結果、本研究課題について、当初の計画以上に成果が得られた。本研究課題についての現在までの研究達成度区分は、(1)「当初の計画以上に進展している。」である。