hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波瞬時振動数を用いたヒートシール多層薄膜構造の評価技術

ヒートシールは,表層ー基材ー接着層の3層からなるシール材を重ねて加圧,加熱して接着層を溶融し密閉する方法である.各層の厚さはミクロンオーダーであり薄い多層構造である.本研究では,ヒートシールに投射・反射した超音波パルスの瞬間的な振動数(瞬時振動数)に着目してシール強度を評価する手法を開発した.シール強度の変化に対し瞬時振動数が一定のパターンで変化しシール強度を評価できることを見出すとともに,瞬時振動数変化について解析的な取り扱いを行い,瞬時振動数がどのように変化するかを事前に予測することも可能とした.ヒートシールは,表層ー基材ー接着層の3層からなるシール材を2枚用い,互いの接着層を重ねて加圧,加熱して接着層を溶融し密閉する.各層の厚さはミクロンオーダーであり薄膜の多層構造である.このような対象に超音波を投射した場合,各層で反射した波動が多重に干渉・重畳して,各反射波の振幅がどのように変化したか全くわからず有効なシール強度の評価ができない.本研究では,ヒートシールに投射・反射した超音波パルスの瞬間的な振動数(瞬時振動数)に着目してシール強度を評価する手法を開発している.平成25年度は以下の知見を得た.1.当初は,超音波の基本振動数により瞬時振動数の感度が変化し,最も感度のよい基本振動数が存在するとの予想をしていたが,実際は,各超音波探触子の瞬時振動数の特性に評価感度が大きく依存することがわかった.2.ガウス関数を用いた解析的な超音波パルス波形を用い,波動が干渉・重畳する単純な二層間の反射について,各超音波探触子の瞬時振動数特性による影響を解析的に考察した.単純な瞬時振動数特性を持つ場合は重畳超音波の瞬時振動数を解析的に求めることができ,その変化特性を把握できたが,複雑な瞬時振動数特性を持つ探触子では解析的結果はまだ得られていない.実際の探触子には複雑な瞬時振動数特性を持つものもあり,今後の課題である.3.ヒートシールは外部から加熱して接着層を溶着させるため,加熱部と接着層間の不純物が接着不良に大きく影響を与えることがわかってきた.中間不純物に対する超音波パルスの変化に関するデータも得られ,新たな知見となってきている.ヒートシールは,表層ー基材ー接着層の3層からなるシール材を重ねて加圧,加熱して接着層を溶融し密閉する方法である.各層の厚さはミクロンオーダーであり薄い多層構造である.本研究では,ヒートシールに投射・反射した超音波パルスの瞬間的な振動数(瞬時振動数)に着目してシール強度を評価する手法を開発した.シール強度の変化に対し瞬時振動数が一定のパターンで変化しシール強度を評価できることを見出すとともに,瞬時振動数変化について解析的な取り扱いを行い,瞬時振動数がどのように変化するかを事前に予測することも可能とした.ヒートシールは,表層ー基材ー接着層の3層からなるシール材を2枚用い,互いの接着層を重ねて加圧,加熱して接着層を溶融し密閉する.各層の厚さはミクロンオーダーであり薄膜の多層構造である.このような対象に超音波を投射した場合,各層で反射した波動が多重に干渉・重畳して,各反射波の振幅がどのように変化したか全くわからず有効なシール強度の評価ができない.本研究では,ヒートシールに投射・反射した超音波パルスの瞬間的な振動数(瞬時振動数)に着目してシール強度を評価する手法を開発している.平成24年度は以下の知見を得た.1.加熱温度と加圧時間をコントロールしてシール強度を意図的に変化させたヒートシールサンプルを作成し,提案した手法を適用した.シール強度の変化に対し瞬時振動数が一定のパターンで変化し,シール強度を評価できることを見出した.2.ガウス関数を用いた解析的な超音波パルス波形を用い,波動が干渉・重畳する単純な二層間の反射について,瞬時振動数の変化を解析的に考察した.瞬時振動数が一定のパターンで変化することを示し,波動が干渉・重畳する波形でも,層間の反射の違いが瞬時振動数によって評価できることを示した.3.実際のヒートシールの多層構造について,数値シミュレーションにより超音波パルスの多重反射を求めた.シール強度はシール境界における超音波パルスの反射率・透過率の変化で模擬した.多重反射した超音波パルスの瞬時振動数は実験と同様に変化し,シール強度と瞬時振動数との関係を理論的に裏付けた.ヒートシールは,表層ー基材ー接着層の3層からなるシール材を2枚用い,互いの接着層を重ねて加圧,加熱して接着層を溶融し密閉する.各層の厚さはミクロンオーダーであり薄膜の多層構造である.このような対象に超音波を投射した場合,各層で反射した波動が多重に干渉・重畳するため,各反射波の振幅がどのように変化したか全くわからず有効なシール強度の評価ができない.本研究では,ヒートシールに投射・反射した超音波パルスの瞬間的な振動数(瞬時振動数)に着目してシール強度を評価する手法を開発した.最終年度は以下の知見を得た.任意の複雑な瞬時振動数特性を持つ超音波パルスについて,二層間で干渉・重畳する場合の瞬時振動数変化を考察した.その結果,超音波探触子が持つ固有の瞬時振動数特性が,干渉・重畳による瞬時振動数変化に大きな影響を与えることを解析的に表現できた.

これにより,ねらった層に対してどのような瞬時振動数変化が現れるか事前に推定でき,最も感度のよい探触子の選択方法として一つの指針を立てることができた.一方,加熱部と接着層間の中間不純物の影響は,瞬時振動数の変化よりむしろ振幅変化として捉えられることがわかり,本研究の守備範囲とは異なることが判明した.研究期間を通じた実績は以下のようにまとめられる.(1)加熱温度と加圧時間をコントロールしてシール強度を意図的に変化させたヒートシールサンプルを作成し,提案した手法を適用した.シール強度の変化に対し瞬時振動数が一定のパターンで変化しシール強度を評価できることを見出した.(2)任意の複雑な瞬時振動数特性を持つ超音波パルスについて,干渉・重畳する場合の瞬時振動数変化について解析的な表現を実現した.その結果,瞬時振動数変化を事前に推定し,最も感度のよい探触子の選択方法として指針を立てることができた.機械工学,機械力学・計測制御本研究の個別目標は,以下の3つから成っている.1.シール強度を意図的に変化させたヒートシールサンプルを作成し,これに対して提案した手法を適用し,瞬時振動数からシール強度が実際に評価できるかを確認すること.2.瞬時振動数とシール強度との関係を理論的に説明すること.3.超音波の基本振動数により瞬時振動数の感度が変化するか,また,最も感度のよい基本振動数が存在するかについて調査すること.これらの中で,最初の1.は複数のサンプルにおいて,接着度の違いに対して確実に瞬時振動数が変化することを確認しており,目標は達成している.2.については,単純な瞬時振動数特性を持つ探触子については理論的に完全に瞬時振動数の変化を説明したが,複雑な瞬時振動数特性を持つ探触子に対しては課題が残している.3.に関しては,超音波の基本振動数よりも個々の探触子の瞬時振動数特性が影響することがわかった.これは2.で残した課題を解決することで明確になると判断している.一方,接着不良に大きく影響する中間不純物の検出にも本研究が有効であることがわかってきており,当初の見込みとは異なる切り口での進展も見られる.以上を総合して研究はおおむね順調に進展していると評価する.本研究の個別目標は,以下の3つから成っている.1.シール強度を意図的に変化させたヒートシールサンプルを作成し,これに対して提案した手法を適用し,瞬時振動数からシール強度が実際に評価できるかを確認すること.2.瞬時振動数とシール強度との関係を理論的に説明すること.3.超音波の基本振動数により瞬時振動数の感度が変化するか,また,最も感度のよい基本振動数が存在するかについて調査すること.これらの中で,最初の2つの個別目標は達成されており,おおむね順調に進展していると評価する.まずは平成25年度の研究結果の成果発表を行う.複雑な瞬時振動数特性を持つ探触子について,まずは波動が干渉・重畳する単純な二層間の反射を対象として,各超音波探触子の瞬時振動数特性による影響を解析的に考察する.さらに,複雑な瞬時振動数特性に対しても,接着強度と瞬時振動数の関係を解析的に明らかにすることを目的とする.この結果から,ねらった層に最も感度のよい瞬時振動数特性を見出すことができ,どのような探触子を選択すれば精度良く検査できるか調査する.
協調行動力と適応能力向上を目指した就労行動リハビリ支援システムとその効果検証

本研究では,グループ就労行動リハビリの質的向上を図るとともに,認知障害者側および雇用者側双方に対して透明性の高いエビデンスを共有し,信頼関係の構築を図る.具体的には,1)障害者のグループ就労リハビリ行動履歴から,グループ行動分析・行動評価を自動的に行い,気づきの促進を介して協調行動力を向上させる支援システムの構成法,2)新しい就労環境下での行動をシミュレートすることにより,問題の発生を未然に防ぐことができるリハビリ学習を介して適応能力を向上させる支援システム構成法の解明にチャレンジする.本研究では,グループ就労行動リハビリの質的向上を図るとともに,認知障害者側および雇用者側双方に対して透明性の高いエビデンスを共有し,信頼関係の構築を図る.具体的には,1)障害者のグループ就労リハビリ行動履歴から,グループ行動分析・行動評価を自動的に行い,気づきの促進を介して協調行動力を向上させる支援システムの構成法,2)新しい就労環境下での行動をシミュレートすることにより,問題の発生を未然に防ぐことができるリハビリ学習を介して適応能力を向上させる支援システム構成法の解明にチャレンジする.
遷移金属のオキソ及びパーオキソ錯体を用いた選択的酸素酸化反応の研究

本研究は選択的な酸素酸化反応開発のための基礎的な知見を得ることを目的とし進められ,本年度は遷移金属のカチオン種に配位することにより,求電子剤として活性化された反応基質と,酸化剤のアニオン活性種との反応について検討し,以下の成果を得た.ノルボルナジェンを配位子とするルテニウム2価錯体を塩化メチレン中,ホウフツ化銀で処理すると,配位子の骨格転位により配位不飽和なカチオン性ルテニウムーフルベン錯体が生成することを見い出した.本反応はC(Sp^3)-C(Sp^2),結合の開裂を経て進行するもので,後周期遷移金属錯体の反応としては極めて稀である.配位不飽和なカチオン性ルテニウムーフルベン錯体とカリウムt-ブチルパーオキサイドとの反応では,アニオンは中心金属を求核攻撃し,対応するt-ブチルパーオキソルテニウム錯体を生成することを見い出した. t-ブチルパーオキソルテニウム錯体のベンゼン中での熱分解反応は, t-ブチルパーオキシ基のエチリデン炭素に対する分子内求核攻撃を経て進行し,アセチルシクロペンタジエニル錯体が最終生成物として得られる.本研究およびこれに関連するこれまでの研究成果を総合し,不飽和炭化水素を配位子とするVIII族遷移金属のカチオン錯体と,スーパーオキサイド, t-ブチルパーオキサイドイオン等,酸素アニオン種の反応経路は,錯体の電子状態によって仕配され(a)錯体が配位飽和な場合,アニオンは配位子を求核攻撃し, (b)錯体が配位不飽和な場合は,中心金属を求核攻撃することが明らかになった.本研究ではまた,オキソ錯体,アルキルパーオキソ錯体などの合成に際し出発原料となるニ核のポリヒドリド錯体, μ-テトラヒドリドジルテニウム錯体の合成および単離に成功した.本研究は選択的な酸素酸化反応開発のための基礎的な知見を得ることを目的とし進められ,本年度は遷移金属のカチオン種に配位することにより,求電子剤として活性化された反応基質と,酸化剤のアニオン活性種との反応について検討し,以下の成果を得た.ノルボルナジェンを配位子とするルテニウム2価錯体を塩化メチレン中,ホウフツ化銀で処理すると,配位子の骨格転位により配位不飽和なカチオン性ルテニウムーフルベン錯体が生成することを見い出した.本反応はC(Sp^3)-C(Sp^2),結合の開裂を経て進行するもので,後周期遷移金属錯体の反応としては極めて稀である.配位不飽和なカチオン性ルテニウムーフルベン錯体とカリウムt-ブチルパーオキサイドとの反応では,アニオンは中心金属を求核攻撃し,対応するt-ブチルパーオキソルテニウム錯体を生成することを見い出した. t-ブチルパーオキソルテニウム錯体のベンゼン中での熱分解反応は, t-ブチルパーオキシ基のエチリデン炭素に対する分子内求核攻撃を経て進行し,アセチルシクロペンタジエニル錯体が最終生成物として得られる.本研究およびこれに関連するこれまでの研究成果を総合し,不飽和炭化水素を配位子とするVIII族遷移金属のカチオン錯体と,スーパーオキサイド, t-ブチルパーオキサイドイオン等,酸素アニオン種の反応経路は,錯体の電子状態によって仕配され(a)錯体が配位飽和な場合,アニオンは配位子を求核攻撃し, (b)錯体が配位不飽和な場合は,中心金属を求核攻撃することが明らかになった.本研究ではまた,オキソ錯体,アルキルパーオキソ錯体などの合成に際し出発原料となるニ核のポリヒドリド錯体, μ-テトラヒドリドジルテニウム錯体の合成および単離に成功した.
Nevanlinna理論とその応用

A.一意性の定理.Nevanlinnaの一意性の定理の一般化として次の結果を得た。定理1. f_1とf_2を複素平面での超越的な有理型関数で5つのsmallな関数a_1,...,a_5,をshareしていてa_j≠∞(j=1,2,3,4)とする。(I)もし(1,2,3,4,5)の順列のひとつ(p_1,p_2,p_3,p_4,p_5)で[a_<p1>,a_<p2>,a_<p3>,a_<p4>]が定数となるものがあるか、或はB.正則曲線の値分布.f=[f_1,...,f_<n+1>]をCからP^n(C)への非退化な超越的正則曲線とする。(1)fに対してasymptotic spotを定義して、これを第1種と第2種に分類し、fのlower orderλが有限のとき、第1種で一般位置で異なるasymptotic spotsの数Nに対して次の不等式を得た。定理3.もしΣ^q_<j=1>δ(a_j,f)=2N-n+1かつΩ<1ならば、δ(a,f)=1となる少なくとも[(N-n)(n-1)/n]+1個のベクトルaが{a_1,...,a_q}のなかにある。C.常微分方程式への応用.平面上で有理型関数を係数にもつ斉次線形常微分方程式の有理型及び代数型関数解の値分布と代数型微分方程式の解について調べいくつかの結果を得た。定理4. T(A)を複素平面での微分方程式(ω^1)^2=A(z)(ω^2-1)の超越的な有理型関数解の個数とする。ただし、Aは有理関数である。このとき、次の(a)、(b)、(c)の内の一つが成り立つ。1.f=[f_1,・・・,f_<n+1>]をCからP^n(C)への非退化で超越的な正則曲線とする。(I)これに対してsymptotic spotを定義し、これを第1種と第2種に分類し、fのlower orderλが有限のとき、第1種でかつ一般位置で異なるasympotic spotsの数Nに対して次の不等式を得た。定理.これはn=1のとき、Ahlforsの有名な境界点定理となる。定理.F(f,∞)に対して次のいずれかが成立する。更に、(ii)のときは、任意のc∈C^<n+1>に対して(III)正則曲線fがsmallな有理形関数の上で線形非退化のときsmallな有理形関数を値域とする第2主要定理を、昨年導入した2.一意性の定理:「fとgを超越的な有理形関数でN^^-(r,f)=S(r,f)N^^-(r,g)=S(r,g)を満たすとする。このとき、fとgが4つのsmallな有理形関数をshareしていたらf=g.」を示した。1.一意性の定理.Nevanlinnaの一意性の定理の一般化として次の結果を得た。定理1.f_1とf_2を複素平面での超越的な有理型関数で5つのsmallな関数a_1,...,a_5をshareしていてa_j≠∞(j=1,2,3,4)とする。

定理2.もしΣ^q_<j=1>δ(α_j,f)=2N-n+1かつΩ<1ならば、δ(α,f)=1となる少なくとも[(N-n)(n-1)/n]+1個のべクトトルαが{α_1,...,α_q}のなかにある。3.常微分方程式への応用.平面上で有理型関数を係数にもつ斉次線形常微分方程式の有理型及び代数型関数解の値分布と代数型微分方程式の解について調べいくつかの結果を得た。定理3.T(A)を複素平面での微分方程式(ω′)^2=A(z)(ω^2-1)の超越的な有理型関数解の個数とする。ただし、Aは有理関数である。このとき、次の(a)、(b)、(c)の内の一つが成り立つ。
フタル酸モノエステルの口腔内溶出動態とその内分泌撹乱作用

歯科用軟性裏装材には種々のフタル酸エステル類が可塑剤として配合されているが,内分泌攪乱作用が懸念されている.本研究の目的はさまざまな浸漬環境中でのフタル酸エステルの溶出性を明らかにすることである.市販の軟性裏装材3種を14日間浸漬媒体(蒸留水,5%エタノール,10%エタノール)中に浸漬すると溶出量は経時的に増加したが,その傾向は蒸留水中よりもエタノール溶液中でより顕著であった.溶出挙動の比較を直接可能とするために3種のフタル酸エステル(フタル酸時ブチル,ブチルフタリルグリコール酸ブチル,フタル酸ベンジルブチル)を用いて試作調製したモデル化裏層材の場合も同様の溶出傾向を示した.フタル酸エステルの溶出量はその化学構造に大きく影響を受け,フタル酸の側鎖に存在するエステル結合の数が多いほど溶出量は増加する傾向を示した.また,フタル酸の側鎖にベンジル基のようなかさが大きく疎水性の強い官能基を持つようなフタル酸エステルでは,他のフタル酸エステルに比べて溶出量が少なく,このようなフタル酸エステルの分子構造と浸漬媒体への溶解度が溶出性に寄与していることが明らかとなった.一方,これらのモデル化軟性裏装材をヒトの唾液中の浸漬すると,蒸留水よりも少ない溶出量を示した.そこで,ヒト唾液にフタル酸エステルを添加して経時的な濃度変化を測定すると,急激な濃度低下が観察された.これは唾液中の加水分解酵素によってPAEが急速に分解されていることを示唆している.したがってより口腔内環境に近い溶出試験結果を評価する上でヒト唾液を用いた詳細な検討が必要であり,分解生成物をも含めたエストロゲン様活性の評価が急務であるとの示唆を得た.歯科用軟性裏装材には種々のフタル酸エステル類が可塑剤として配合されているが,内分泌攪乱作用が懸念されている.本研究の目的はさまざまな浸漬環境中でのフタル酸エステルの溶出性を明らかにすることである.市販の軟性裏装材3種を14日間浸漬媒体(蒸留水,5%エタノール,10%エタノール)中に浸漬すると溶出量は経時的に増加したが,その傾向は蒸留水中よりもエタノール溶液中でより顕著であった.溶出挙動の比較を直接可能とするために3種のフタル酸エステル(フタル酸時ブチル,ブチルフタリルグリコール酸ブチル,フタル酸ベンジルブチル)を用いて試作調製したモデル化裏層材の場合も同様の溶出傾向を示した.フタル酸エステルの溶出量はその化学構造に大きく影響を受け,フタル酸の側鎖に存在するエステル結合の数が多いほど溶出量は増加する傾向を示した.また,フタル酸の側鎖にベンジル基のようなかさが大きく疎水性の強い官能基を持つようなフタル酸エステルでは,他のフタル酸エステルに比べて溶出量が少なく,このようなフタル酸エステルの分子構造と浸漬媒体への溶解度が溶出性に寄与していることが明らかとなった.一方,これらのモデル化軟性裏装材をヒトの唾液中の浸漬すると,蒸留水よりも少ない溶出量を示した.そこで,ヒト唾液にフタル酸エステルを添加して経時的な濃度変化を測定すると,急激な濃度低下が観察された.これは唾液中の加水分解酵素によってPAEが急速に分解されていることを示唆している.したがってより口腔内環境に近い溶出試験結果を評価する上でヒト唾液を用いた詳細な検討が必要であり,分解生成物をも含めたエストロゲン様活性の評価が急務であるとの示唆を得た.歯科用ティッシュコンディショナー(TC)には可塑剤成分としてさまざまなフタル酸エステルが含まれる.これらのフタル酸エステル類は口腔内で徐々に溶出するが,これまでの研究から溶出は持続的に継続することが明らかとなっている.フタル酸エステルにはいわゆる環境ホルモン作用があるとされており,この意味からも溶出動態や実際の摂取量の予測が必要不可欠である.本研究では,ヒトの唾液中に浸漬したTCから溶出するフタル酸エステルを高速液体クロマトグラフィーを用いて経時的に定量し,口腔内での溶出量ならびに体内への摂取量の評価を行った.また比較対照用として同量の蒸留水中でも溶出試験を行い,唾液中での特異的な溶出動態についての比較が可能となるような実験デザインを考案した.その結果,比較対照の蒸留水中では浸漬時間とともに溶出量は増加するが,唾液中では浸漬時間が長くなると溶出量の減少傾向が認められた.これは唾液中の加水分解酵素群によってフタル酸エステルが分解したことを示唆しており,浸漬中に分解産物であるモノエステルが観察された.現在,このモノエステルの溶出挙動やエストロゲン様活性について検討中である.また,フタル酸エステル類の溶出動態はその化学構造に大きく影響を受けることが明らかとなった.このため,上述の溶出試験と平行して,ヒト唾液中に既知濃度のフタル酸エステル類を添加し,擬似体温環境下でインキュベートしながら,フタル酸エステルとモノエステルの濃度変化をモニターすることによって,口腔内に溶出したフタル酸エステルの安定性を検討しているが,これまでの結果を総合すると溶出したエステルはほぼ1日でかなりの量が分解されることがわかった.

この試験系についても現在実験を継続中である.歯科用軟性裏装材には可塑剤として種々のフタル酸エステルが用いられている.これらのフタル酸エステルは内分泌攪乱作用が疑われており,軟性裏装材からのフタル酸エステルの溶出動態を明らかとすることは,フタル酸エステルの摂取量を予測するうえで必要不可欠な情報を提供する.このような観点から,各種の疑似口腔液およびヒト唾液中におけるフタル酸エステルの溶出量を高速液体クロマトグラフィーを用いて定量した.材料には市販の材料を単純組成化したモデル軟性裏装材を試作調製した.測定対象のフタル酸エステルはフタル酸ジブチル(DBP),ブチルフタリルグリコール酸ブチル(BPBG),フタル酸ベンジルブチル(BBP)の3種類とし,蒸留水,人工唾液,5%および10%のエタノール溶液,ヒト唾液中での経時的溶出量を測定した.その結果,エタノール溶液中ではいずれのフタル酸エステルも蒸留水中に比べて最大で2倍の溶出量を示した.また人工唾液中でも蒸留水中よりも溶出量が増加した.これらの結果はフタル酸エステルの溶出が浸漬環境によって大きく影響を受けることを示唆しており,これらの溶出動態の結果からフタル酸エステルの摂取量を予測するにはさらに詳細な検討が必要であるとの知見を得た.一方,ヒト唾液中に浸漬した場合は蒸留水中よりも溶出量は少ない結果が得られた.この特異な溶出挙動には唾液中に存在する加水分解酵素の影響が考えられたため,唾液中での分解性試験を行った.ヒト唾液中に100μg/mlのフタル酸エステルを添加し,経時的な濃度変化をモニターしたところ,いずれのフタル酸エステルも24時間以内に分解することが明らかとなった.初期濃度の分解半減期からみると,加水分解速度には明らかにフタル酸エステルの構造依存性が認められ,分子内に芳香環を持つBBPは分解が遅く,逆にエステル結合数が多いBPBGでは比較的早期に分解が進行することがわかった.このことは口腔内に装着された軟性裏装材の中でフタル酸エステルの分解が進行することを示唆していり,分解中間体を含めた分解挙動のモニターの必要性が強く示された.
非ステロイド性抗炎症薬が放射線被ばくによる心筋梗塞の発生頻度に及ぼす影響の解明

原爆被爆者等の疫学調査では心筋梗塞や脳梗塞のリスクが閾値なしで直線的に増加し、1mSv以上被ばくした原爆被爆者に発症した心筋梗塞は厚生労働省により原爆症と認定される。福島原発事故では、1mSv以上外部被ばくした住民は148,685人におよび、放射線被ばくによる心筋梗塞・脳梗塞の予防が重要となる。非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)が血管内皮の損傷を促進するという報告があり、心筋梗塞後のNSAIDsは再発のリスクを高め、インフルエンザ脳症のリスクを高める。本研究では、放射線による心筋梗塞の原因の一つとされる血管内皮細胞のTNF-α、E-セレクチン、ICAM1、VCAM1の発現亢進が、NSAIDsによって亢進するかどうかを検討する。発現が亢進する場合には、NSAIDsの内服を禁止することで、被ばくによる心筋梗塞のリスクを低減できる。臍帯由来の培養ヒト血管内皮細胞を用いて、ICAM-1、VCAM-1、E-selectinの発現に及ぼす10 Gy照射の影響を検討した。実験の結果、放射線照射後6時間後に一過性にICAM-1の発現が亢進したが、VCAM-1とE-selectinの発現は放射線照射による影響を受けなかった。次に5種類のNSAIDsを用いて、放射線によるICAM-1の発現亢進に与える影響を検討した。実験の結果、5種類のNSAIDsのうち、4種類でICAM-1の発現亢進が認められた。最も相乗効果が高かったNSAIDsを用いて、ICAM-1発現亢進に及ぼす放射線線量依存性を調べた結果、5 Gy以下では有意な変化は認められなかった。当初計画していた1990年前後に東北大学医学部附属病院で行われた非ホジキンリンパ腫に対する低線量全身照射の症例の臨床記録の検討に関しては、記録が既に廃棄されており臨床記録の検討は不可能であることが明らかとなった。これらの結果は現在投稿準備中である。培養細胞で得られた結果がin vivoで確認できる可能かを目的として、アポEノックアウトマウスを用いて実験を行う。昨年度にアポEノックアウトマウスをアメリカから輸入して東北大学で飼育を開始している。ヒト血管細胞を用いて、血栓形成の原因となり得るICAM-1の発現が放射線により誘導され、その発現が一部のNSAIDsによる亢進することが明らかとなり、研究は順調に進展している。また、研究経過の公表のため、論文作成を進めている。本研究では、放射線による心筋梗塞の原因の一つとされる血管内皮細胞のTNF-α、E-セレクチン、ICAM1、VCAM1の発現亢進が、NSAIDsによって亢進するかどうかを検討した。

これらの結果を論文として発表した(Uehara Y., Hosoi Y., et al., BBRC 479: 847-852, 2016)。培養細胞で得られた結果がin vivoで確認できる可能かを目的として、アポEノックアウトマウスをアメリカから輸入して実験を行った。その結果、胸部大動脈と腹部大動脈の動脈硬化に関しては、NSAIDsを放射線と併用することにより動脈硬化を促進することはなかった。ヒト血管細胞を用いて、血栓形成の原因となり得るICAM-1の発現が放射線により誘導され、その発現が一部のNSAIDsによる亢進することが明らかとなり、研究は順調に進展している。(1)アポEノックアウトマウスを用いた放射線照射が動脈硬化に及ぼす影響の検討:動脈硬化のモデルマウスであるアポEノックアウトマウスを用いて、放射線による動脈硬化の影響を検討する。これまでにアポEノックアウトマウスを用いて、放射線照射後に動脈硬化が亢進するとした報告が既にある。昨年度にアポEノックアウトマウスはアメリカから輸入し、現在東北大学でブリーディングを行っている。今年度はアポEノックアウトマウスを使用して、放射線照射が動脈硬化に及ぼす影響を検討する。(2)アポEノックアウトマウスを用いた放射線照射による動脈硬化亢進に及ぼすNSAIDsの影響の検討:アポEノックアウトをマウスを用いて放射線照射による動脈硬化の亢進が確認できた場合には、NSAIDsによる影響を検討する。NSAIDsは腹腔内に投与する予定である。(3)NSAIDsが血管内皮細胞の放射線致死感受性に及ぼす影響の検討:放射線による動脈硬化の原因としては、ICAM-1の発現亢進による血栓の形成促進が原因として考えられるが、その他にも放射線照射による細胞死を増加させている可能性が考えられる。一般にNSAIDsは放射線増感効果を持つことが報告されており、本研究ではICAM-1発現亢進が認められたNSAIDsを用いて、血管内皮細胞における放射線致死感受性に与える影響を検討する。(4)NSAIDsが細胞の放射線感受性に及ぼす影響の情報伝達経路の解明:NSAIDsに放射線増感作用があるとする報告があるが、その情報伝達経路に関しては報告がない。NSAIDsの放射線増感作用と放射線によるICAM-1発現亢進作用には共通の機序がある可能生がある。ICAM-1発現亢進作用を考慮しながら、NSAIDsによる放射線増感作用の情報伝達経路を解明するための研究を進める。放射線生物学(1)アポEノックアウトマウスを用いた放射線照射が動脈硬化に及ぼす影響の検討動脈硬化のモデルマウスであるアポEノックアウトマウスを用いて、放射線による動脈硬化の影響を検討する。このため、アポEノックアウトマウスを購入し、放射線照射が動脈硬化に及ぼす影響を検討する。(2)アポEノックアウトマウスを用いた放射線照射による動脈硬化亢進に及ぼすNSAIDsの影響の検討アポEノックアウトをマウスを用いて放射線照射による動脈硬化の亢進が確認できた場合には、NSAIDsによる影響を検討する。(3)NSAIDsが血管内皮細胞の放射線致死感受性に及ぼす影響の検討
自発的に生じる電子密度勾配を利用した勾配型分子導線の創製

本研究では同じモノマーの繰り返しからなるにも関わらず外層にHOMOが、内層にLUMOが局在化してポテンシャル勾配を持つカルバゾールデンドリマーから着想を得て、分子内に自発的に生じるポテンシャル勾配を利用した指向性を持つ分子導線を開発することを目的としている。また、新学術領域研究であるため領域内の他の研究者との連携により領域の研究目標を達成することも目的としている。本年度は前年度に合成した両端に電極へのリンカーとなるチオール基を持つ分子の合成を確立した。この分子の単一分子伝導度測定を領域内A03班の夛田グループにて実施し、カルバゾール数が増えると目的通りに整流性が発現していることを確認した。理論計算によって整流性の発現メカニズムを明らかとし、学会発表も行った。現在論文投稿の準備中である。また、カルバゾールデンドリマーのHOMOとLUMOが分離した電子構造によって熱活性化遅延蛍光を示すカルバゾールデンドリマーに関してA03班の中山Gと理論計算の共同研究を実施し、共同論文を投稿中である。さらに、A03班の内藤G、A04班の赤井G、柳田Gともカルバゾールデンドリマーやカルバゾール誘導体を提供することで領域研究に貢献する共同研究を実施した。この他にも領域会議などで他研究者とのディスカッションを行うことで共同研究が進展しており新学術領域研究の一つの目的であるネットワーク構築と連携を続けていく素地が形成できた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は線状のカルバゾールオリゴマーの両端にチオール基を持つ分子の合成を行った。具体的にはメチル基で保護したチオール基を導入したカルバゾールに対してシリル基で保護したアミン部位を有するヨードカルバゾールを銅触媒を用いたN-アリール化反応を用いて結合させた後に脱保護するという一連のプロセスを繰り返すことでチオール基を1つ有する線状カルバゾールオリゴマーを合成した。最後に4ーヨードチオアニソールとのN-アリール化を行ってからメチル基を脱保護することで両端にチオール基を導入した。この分子のDFT計算を行うことで線状カルバゾールオリゴマーであっても一端にHOMOが、逆側の端にLUMOが局在化していることを見出した。今後は合成した分子に関して単分子接合を形成し、伝導度を測定するため領域内の他グループとの連携を予定している。領域内で2つの共同研究を実際に推進しており、このために必要な分子の合成・提供を行った。また、この他に3つの共同研究を計画中である。こうした研究について領域会議などで他研究者とディスカッションしており、今後の研究推進に有用なアドバイスも得た。計画していた線状カルバゾールオリゴマーの合成に成功し、DFT計算も行った。また、新学術領域内における共同研究も進展しており概ね順調に進展していると考えている。勾配を有するカルバゾールオリゴマーの単一分子伝導度を測定するとともに整流性の有無を明らかとする。また、カルバゾールのポテンシャル勾配に対してアクセプターを連結した分子を合成し、その光物性を測定することで分子内の電子移動に関する知見を得る。新学術領域内での共同研究を推進することで領域の発展に資する研究成果を得る。
乱流自由せん断流中の微粒子の流動・拡散およびその制御に関する研究

本研究の目的は乱流自由せん断流中を流れる微粒子の流動特性を明らにし,その乱流拡散の機構を解明して,拡散を制御する手法を見出すことにある。従来,乱流中の微粒子の流動はランダム拡散という観点から研究されてきたが,近年,乱流中の大規模渦構造の存在が明らかになり,それが微粒子拡散にも重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。本研究ではこのような観点から噴流ノズルの縮流が粒子拡散に及ぼす影響を数値シミュレ-ションと実験によって調べた。流れ場としては一様平行流中の円形噴流を取り挙げ,流れに追随性の良い粒子としてφ0.8μmDOPエアロゾル,追随性の悪い粒子として32μm,58μm,102μmガラスビ-ズの4種類の粒子について調べた。1.数値シミュレ-ション軸対称離散渦法を用いて流れを解析し,粒子の軌跡を追跡計算して粒子の流動を解析した。流体の噴出速度を同一に保ち,粒子の噴出初速度を種々変化させ,粒子速度・濃度を求めた。2.レ-ザドップラ流速計による粒子速度の測定噴流イズルとして縮流比の異なる5種類のノズル(縮流比1.0,1.44,3.24,7.84,0.64)用い,粒子の流れ方向速度と半径方向速度を測定した。その結果,大きな粒子の噴出速度はノズル縮流によって大きく低下することが明らかになった。そのため,噴流中でも粒子速度・粒子濃度は大きく変化した。また追随性の不十分なガラスビ-スがDOPよりも外向きに偏向して流れることが明らかになり,大規模渦の影響が実験的に確認された。またある特定の縮流比(=1.44)において,大きな粒子拡散が認められた。これは大規模渦の強さの違いや,粒子流動への影響の度合の変化が複合して生じたものと考えられる。これらの結果を総合して,ノズル縮流によって微粒子の流動・拡散を制御する手法の可能性について検討した。本研究の目的は乱流自由せん断流中を流れる微粒子の流動特性を明らかにし,その乱流拡散の機構を解明して,拡散を制御する手法を見出すことにある。従来,乱流中の微粒子の流動ランダム変動による拡散という観点から研究されてきたが,近年,乱流中の大規模渦構造の存在が明らかになり,それが微粒子拡散にも重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。本年度ではこのような観点から大規模渦運動が粒子拡散に及ぼす影響を数値シミュレ-ションと実験によって調べた。流れ場としては一様平行流中の円形噴流を取り挙げ,流れに追随性の良い粒子としてφ0.8μmDOPエアロゾル,追随性の悪い粒子としてφ60μmガラスビ-ズの2種類の粒子について調べた。流体の噴出速度を同一に保ち,粒子の噴出初速度を種々変化させた。粒子速度・濃度を計算して実験結果と比較・検討した。2.レ-ザドップラ流速計による粒子速度の測定実験的に粒子の噴出速度を変化させるため,縮流比の異なる2種類の噴流ノズル(縮流比7.84:1の縮流ノズルと縮流のない直管)用い,粒子の流れ方向速度と半径方向速度を測定した。

実験の結果,両ノズルとも追随性の悪いφ60μmガラスビ-ズが,φ0.8μmDOPよりも外向きの流向を示しており,大規模渦運動による影響が認められた。特に,粒子初速度が流体速度の約半分の縮流ノズルの場合,より大きく外向きへ偏流することが明らかになった。これは粒子速度が大規模渦の流下速度とほぼ一致して,大規模渦から同じ方向の誘起速度を受け続けて大きな偏向が生じたものと考えられる。なお,これらの実験結果は数値シミュレ-ションの結果と定性的に良く一致した。本研究の目的は乱流自由せん断流中を流れる微粒子の流動特性を明らかにし,その乱流拡散の機構を解明して,拡散を制御する手法を見出すことにある。従来,乱流中の微粒子の流動はランダム拡散という観点から研究されてきたが,近年,乱流中の大規模渦構造の存在が明らかになり,それが微粒子拡散にも重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。本研究ではこのような観点から噴流ノズルの縮流が粒子拡散に及ぼす影響を数値シミュレ-ションと実験によって調べた。流れ場としては一様平行流中の円形噴流を取り挙げ,流れに追随性の良い粒子としてφ0.8μmDOPエアロゾル,追随性の悪い粒子として32μm,58μm,102μmガラスビ-ズの4種類の粒子について調べた。1.数値シミュレ-ション軸対称離散渦法を用いて流れを解析し,粒子の軌跡を追跡計算して粒子の流動を解析した。流体の噴出速度を同一に保ち,粒子の噴出初速度を種々変化させ,粒子速度・濃度を求めた。2.レ-ザトップラ流速計による粒子速度の測定噴流ノズルとして縮流比の異なる5種類のノズル(縮流比1.0,1.44,3.24,7.84,0.64)用い,粒子の流れ方向速度と半径方向速度を測定した。その結度,大きな粒子の噴出速度はノズル縮流によって大きく低下することが明らかになった。そのため,噴流中でも粒子速度・粒子濃度は大きく変化した。また追随性の不十分なガラスビ-ズがDOPよりも外向きに偏向して流れることが明らかになり,大規模渦の影響が実験的に確認された。またある特定の縮流比(=1.44)において,大きな粒子拡散が認められた。これは大規模渦の強さの違いや,粒子流動への影響の度合の変化が複合して生じたものと考えられる。これらの結果を総合して,ノズル縮流によって微粒子の流動・拡散を制御する手法の可能性について検討した。
p-ニトロカリックス[6]アレーン固定化シリカゲルの合成とUO_2^<2+>の固相吸着

ウラニルイオン(UO_2^<2+>)に対してイオン選択性が高い金属配位子として機能するρニトロカリックメ[n]アレーン(NCn,n=6,8)をUO-2^<2+>捕捉基としてシリカゲル上に化学修飾したNCn固定化吸着体の合成とUO_2^<2+>吸着特性について検討した。すなわちNC6とNC8固定化吸着体共にpH5.5以降からUO_2^<2+>を吸着し始め、pH7.6の中性領域でUO_2^<2+>吸着率が最大となった。担体によるUO_2^<2+>の吸着はわずかであり、NCnの導入による吸着であることが明らかになった。UO_2^<2+>吸着平衡をLangmuir吸着等温式に基づき解析した結果、UO_2^<2+>の飽和吸着容量はNC6固定化吸着体で21.7μmol/g、NC8固定化吸着体で22.9μmol/gと求まり、実用的には小さいことがわかった。一方で、低濃度領域におけるUO_2<2+>の吸着分配比はNC8固定化吸着体がNC6固定化吸着体の2倍の値を示し、NC6よりもNC8がより・安定な錯体を形成することを反映した。さらにNCn固定化吸着体のUO_2<2+>吸着率は2価金属イオン(Mg^<2+>,Ca^<2+>)が1050倍共存する溶液においても大きな低下は見られず、Mg^<2+>,Ca^<2+>もほとんど吸着されなかった。従って、吸着体中のNCnは、遊離のNCnの特性、UO_2<2+>選択反応性を保持していることが判った。また、吸着されたUO_2^<2+>は0.05M硫酸によりほぼ定量的(90100%)に回収できたことから、Mg^<2+>とCa^<2+>が共存する溶液からUO_2^<2+>だけを選択的に吸着、回収することが可能であることが判った。フェノール水酸基の配置構造と芳香環上の置換基として導入したニトロ基の電電子吸引効果により、フェノール性水酸基酸素を配位原子とするウラニルイオンに対してイオン選択性が高い金属配位原子として機能するp-ニトロカリックス[6]アレーンをシリカゲル上に固定化した吸着体の調製を検討した。先ず、市販のp-スルホナトカリクス[6]アレーンのニトロ化反応、次いで硫化ナトリウムによる還元とカラムクロマトグラフィーによる分離精製からp-ニトロカリックス[6]アレーンの6個あるニトロ基の一つをアミノ基に換えたモノアミノ化体(5-Amino-11,17,23,29,35-pentanitro-37,38,39,40,41,42-hexahydroxycalix[6]arene)を合成。さらに、市販のHPLC用シリカゲルと3-グリシドキシプロトリメトキシシランのシリル化反応により末端にオキシド環を持つスペーサー基を導入したシリカゲルを別途合成し、このオキシド環とモノアミノ化体のアミノ基の反応により目的となるp-ニトロカリックス[6]アレーン固定化シリカゲルの合成を検討した。モノアミノ化体を合成後の粗生成物のIRや^1HNMRスペクトルからニトロ基の一部がアミノ基に還元したものの生成が確認できたかが、フェノール水酸基の効果によりアミノ基が不安定な状態にあり、分子内のアミノ基の数を制御したものを精製する段階にてアミノ基が空気酸化を受けるために目的となるモノアミノ化体の単離が出来なかった。このため、p-ニトロカリックス[6]アレーンの水酸基の一つのエーテル化、アミノ基の導入を経てシリカゲル上に固定化した吸着体の調製を検討した。ウラニルイオン(UO_2^<2+>)に対してイオン選択性が高い金属配位子として機能するp-ニトロカリックス[6]アレーン(NC6)をシリカゲル上に固定化した吸着体の調製を検討した。すなわちNC6と3-ブロモプロピルアミンの反応によりNC6の6個あるフェノール水酸基の一つをエーテル化したモノアミノプロピルエーテル体を合成し、17年度研究実績にてHPLC用シリカゲルと3-グリシジルオキシプロピルトリメトキシシラン(GPMS)から合成したオキシド環を導入したシリカゲルとNC6のエーテル化で導入したアミノ基の反応により、芳香環の一つがシリカゲルに結合した修飾樹脂を合成した。熱重量測定から得られる重量減少値から修飾樹脂中のGPMS担持量が0.532mmol/g,NC6担持量が0.0613mmol/gと求められた。次いで、炭酸イオンの共存下におけるUO_2^<2+>の吸着平衡をバッチ吸着法により検討した。修飾樹脂によるUO_2^<2+>の吸着はpH5.5以上で起こりpH7.6で最大となった。このUO_2^<2+>の吸着のpH依存性は20%アセトン水溶液中でのNC6とUO_2^<2+>の錯形成挙動を反映することから、修飾されたNC6がUO_2^<2+>と1:1錯体を形成して吸着されていると考えられた。水中でのUO_2^<2+>を40.0μM,炭酸イオンを2mMで含むpH7.5の水相20mlからの0.050gの修飾樹脂に対するUO_2^<2+>の吸着分配比は1ogD=2.95であった。

ウラニルイオン(UO_2^<2+>)に対してイオン選択性が高い金属配位子として機能するρニトロカリックメ[n]アレーン(NCn,n=6,8)をUO-2^<2+>捕捉基としてシリカゲル上に化学修飾したNCn固定化吸着体の合成とUO_2^<2+>吸着特性について検討した。すなわちNC6とNC8固定化吸着体共にpH5.5以降からUO_2^<2+>を吸着し始め、pH7.6の中性領域でUO_2^<2+>吸着率が最大となった。担体によるUO_2^<2+>の吸着はわずかであり、NCnの導入による吸着であることが明らかになった。UO_2^<2+>吸着平衡をLangmuir吸着等温式に基づき解析した結果、UO_2^<2+>の飽和吸着容量はNC6固定化吸着体で21.7μmol/g、NC8固定化吸着体で22.9μmol/gと求まり、実用的には小さいことがわかった。一方で、低濃度領域におけるUO_2<2+>の吸着分配比はNC8固定化吸着体がNC6固定化吸着体の2倍の値を示し、NC6よりもNC8がより・安定な錯体を形成することを反映した。さらにNCn固定化吸着体のUO_2<2+>吸着率は2価金属イオン(Mg^<2+>,Ca^<2+>)が1050倍共存する溶液においても大きな低下は見られず、Mg^<2+>,Ca^<2+>もほとんど吸着されなかった。従って、吸着体中のNCnは、遊離のNCnの特性、UO_2<2+>選択反応性を保持していることが判った。また、吸着されたUO_2^<2+>は0.05M硫酸によりほぼ定量的(90100%)に回収できたことから、Mg^<2+>とCa^<2+>が共存する溶液からUO_2^<2+>だけを選択的に吸着、回収することが可能であることが判った。
蛋白質の揺らぎとアミロイドの構造の関係

プリオン病及び蛋白質アミロイド化関連疾患において、アミロイドの構造は感染性や病態を決定する重要なファクターであることが示唆されている。しかしそのアミロイド多形形成のメカニズムは明らかではない。本研究では、酵母プリオンSup35をモデル蛋白質として用い、アミロイド多形形成のメカニズム解明に向け、アミロイド前駆蛋白質の揺らぎや部分構造に着目した核磁気共鳴法での解析を行った。その結果、アミロイド形成開始点と考えられる配列が二箇所に見つかった。それらは、CLEANEX-PM測定で比較的速い交換速度を示し、溶媒に露出した領域であった。また飽和移動差NMR測定では分子間の相互作用が観察でき、また常磁性緩和促進NMR測定で分かったSup35の部分構造領域の両端に位置していた。さらに多くのアミロイドに共通する構造であるクロスβ構造の形成に有利なアスパラギン残基がその領域に多く存在していた。そこで、アミロイド形成開始点を変異体実験によって確認した。アミロイド形成開始点内のアスパラギン残基をアラニンに置換した変異体を複数作成し、そのアミロイド構造を調べたところ、コアの位置が移動する変異体がいくつか見つけることができた。この結果から、分子内にアミロイド形成起点が複数存在し、環境や分子の状態により、どれか一つの開始点が選択されることがアミロイド多形を作り出すメカニズムの1つであることを掴んだ。24年度が最終年度であるため、記入しない。タンパク質主鎖のアミド水素と溶媒の水素との交換速度が分かるCLEANEX-PM測定では、アミロイドのコアとなりうる領域内に比較的速い交換速度を示す2つの領域が見つかった。その領域は、アミロイド線維に共通する構造であるクロスβ構造の形成に有利なアスパラギン残基が多く集まっており、アミロイド形成起点となっていることが考えられた。そこで、その領域の一方の二箇所のアスパラギン残基をアラニンに置換したところ、アミロイドコアが完全にもう一方の起点側に移動することが確認でき、アラニン置換によりアミロイド形成起点が破壊されたことを意味するものと考えられる。また、飽和移動差NMR測定から、アミロイド形成起点領域がアミロイド形成前にも分子間相互作用していることがわかった。生体内にはアスパラギンを多く含む領域を持つタンパク質が多数存在し、その一部は凝集関連疾患との関わりが指摘されている。本研究の結果は多くのそれらのタンパク質に共通するものである。アミロイド形成起点領域の発見により、大きく進展し始めている。Sup35のNMドメインは天然変性領域として知られているが、これまでの測定の結果から、部分構造の存在が示唆されている。揺らぎを抑制する部分構造はアミロイド構造の決定に多大な影響を持っている可能性が高いため、常磁性体ラベルSup35を用い、核磁気共鳴法でその部分構造を明確にする。また、同じ領域にコアを持つアミロイドでも異なるコンフォメーションを持つものがあることがこれまでの実験から分かっている。これらには残基の性質が大きく関わっている。様々なアミノ酸変異体から作成したアミロイドの性質を探ることで、アミロイドコア構造モデルを作りたいと考えている。
後漢墓からみた国家の統治と在地社会の研究

本研究は後漢における国家と地域社会の関係を墓葬資料から明らかにすることを目的とする。後漢の小型墓には構造と副葬品に強い統一性が認められ、その背景には共通の規範の存在が考えられる。このような規範は国家が制度として定めた皇帝陵などの墓制の影響下に成立したと考えられる。後漢小型墓の各地への普及は、その規範が地域の文化伝統を越えて受容されたことを意味しているのであり、それを可能としたのは後漢による統治の浸透と考えられる。後漢の統治が浸透することで、人々は国家を自らの社会や生活の規範とするようになり、そのため国家を背景とした後漢小型墓の規範を受容したのである。本年度は洛陽地区の墓葬を検討した。主に対象としたのは中小墓で、前漢後期から後漢にかけての変遷は以下の通りである。まず墓葬構造であるが、前漢後期の墓葬は墓室とその左右に付く耳室から構成されている。次の新・後漢初期にもこのタイプの墓葬は見られるが、同時に羨道と主室の間に方形の前室を設ける前室・主室構造を基本とし、耳室は主に前室に付設する新たな形式が出現する。後漢前期には前漢以来の主室に耳室を付設する墓葬が姿を消し、前室・主室構造の墓葬のみとなる。後漢中期も前室・主室構造の墓葬が基本であるが、前室と主室の間に羨道を設ける墓葬が現れる。後期になると前室と主室との間に中室が設けられるなど、部屋数が増えるようになる。副葬品では前漢後期から後漢初期にかけては鼎・盒・壺といった礼器系の陶器が見られるが、後漢前期以降になるとこれら礼器系の器物はほぼ姿を消し、代わりに日常陶器と俑を中心とする組合せが中心になっている。以上のような変化のうち、後漢時代になると中小墓でも前室・主室構造の墓葬が普及することが注目される。このような構造の墓葬は前漢時代では諸侯クラスの墓葬に見られるのみである。このことに礼器系の器物が副葬されなくなることを考え合わせるならば、後漢時代に入ると前漢時代の墓制が弛緩し、墓葬構造については本来の階層上位者の墓制であったものがより下位の階層に普及し、副葬品については身分表象としての役割が放棄されていったと考えられる。このような現象が他の地域でも見られるかを検討するのが、次年度以降の課題である。本年度は計画に従い華北における前漢墓から後漢墓への変化と後漢墓の特徴について検討した。まず特に報告例が多い西安地域中小墓の検討をおこなった。西安では前漢中期までは木槨木棺墓が造られるが、後期になると単室磚室墓が現れる。さらに後漢前期になると平面正方形の前室と長方形の後室が明確となる複室磚室墓(前室に耳室が付設される例を含む)が造られるようになる。この複室墓が後漢時代を通して基本的な墓形となるが、後期になるとさらに連室墓が造られるようになる。西安後漢墓の副葬品の中心は飲食器であり、この点は前漢から変化はなかった。しかし前漢までの鼎ー盒ー壺の組合せが確認できなかった。このことは前漢墓の特徴であった定型的な飲食器の組合せがなくなったことを意味しており、大きな変化と言える。後漢墓での一般的に副葬される飲食器は1耳杯や杯とった食器、2壺・甕類の貯蔵器、などである。この他では俑の副葬が目立ち、1竈・倉・井戸といった前漢以来の器物俑とともに2イヌ・ブタ・ニワトリといった動物俑の出土が目立つようになっている。以上のような西安地域中小墓での前漢墓から後漢墓への変化や後漢墓の特徴は、多少の地域性はあるものの本年度検討した他の華北の地域(山東・河北・山西・甘粛)でも確認できた。さらには前年度検討した洛陽地域の中小墓でも同じような変化と特徴が確認されている。このことから、前漢墓とは明確に区別される後漢墓の出現は、華北全体で強い統一性を伴って起こったことが明確になった。2014年度に洛陽地域、2015年度は華北諸地域の墓葬について検討を行っており、研究は予定通りに進行している。本年度は当初の計画に基づき、華中と華南での前漢墓から後漢墓への移行について検討をおこなった。華中では報告例が多い南陽地区の中小墓を対象とした。南陽地区では前漢時代中期までは戦国時代以来の竪穴木槨墓が継続して造営され、後期に入ると竪穴木槨墓とともに、竪穴磚槨墓が造られるようになる。これに続く王莽期になると前室と後室が通路なしでつながる磚室連室墓が出現している。この磚室連室墓は華北と同じ構造で、副葬品を置く前室は天井が高く、死者が安置される後室はヴォールト形となっている。ただし南陽地区では後室が中央で仕切られていることが特徴で、平面図では2室のように見え、時代が降るにつれて後室は拡大する傾向が認められた。後漢時代後期には、磚室連室墓に加えて、複数の墓室を通路で結ぶ磚室複室墓の造営が始まっている。

華南では広州地区の中小墓を対象とした。広州地区では前漢時代前期には木槨の短辺に入口を設ける単室の木室墓が造営され、中期にも継承されている。後期になると単室の木室墓に前室を加えた木室連室墓が造られるようになる。後漢時代前期になると木室墓、木室連室墓とともに、磚室連室墓が造営されるようになり、木室墓から磚室墓へと移行していった。その後後期になると磚室複室墓が造られるようになる。以上の検討から、華中・華南ともに王莽期から後漢時代前期にかけ、それぞれの地域の伝統的な墓葬から連室墓、特に磚室連室墓へと移行していったことが明らかになった。このような連室墓への移行は、華北でも広く認められることであり、その時期も王莽期から後漢時代前期で共通している。つまり、前漢時代末から後漢時代かけての時期に、中国各地で連室墓への移行が起こったのである。このような現象を引き起こした要因を検討することが今後の課題となる。当初の計画通りに中国各地の墓葬資料の検討を進めてている。本年度はこれまでの検討結果をもとに総括を行った。中小墓の前漢時代から後漢時代への変化は以下の通りである。(1)前漢時代では大まかには華北では磚室墓、華中以南では木室墓・木槨墓といった地域差が見られた。しかし後漢時代になると華中以南でも木槨墓が姿を消し、磚室墓へと移行した。(2)各地の磚室墓は、地域差はあるものの、基本的には前室と後室が一体となっている連室墓であり、強い統一性が認められる。(3)副葬品の中心となる陶器は、前漢時代までは秦代に成立した鼎・盒・壺といった青銅器や漆器を模倣した器種がセットで副葬された。しかし後漢時代になるとこのセットが後退し、日常陶器が中心となった。つまり後漢時代になると中小墓では、1墓葬の形状としては磚室連室墓、2副葬品では模倣器が減少し日常陶器が中心となる、といった墓葬が広く分布するようになるのである。大型墓は調査例が多くはないが、黄腸題湊による外蔵槨木室墓から、やはり外蔵槨を具えた磚室墓へと変化していることがわかる。中小墓にみられる連室墓は、このような大型墓の墓室部分が独立した形状であると考えられる。前漢時代では大型墓は木材を大量に使う黄腸題湊を具えた外蔵槨木室墓であった。しかし後漢ではこの伝統が途絶え、磚室墓へと変化したのであり、それと連動して、中小墓では外蔵槨磚室墓の略式である連室墓が広く普及したのである。前漢時代の儀礼関係の規定が、王莽期の混乱で失われたとの記録があり、これに従えば、前漢から後漢への混乱のなかで、前漢の墓葬に関する規定が失われ、さらにそれに基づき墓葬を築造する部署が解体されたと考えられる。そして後漢になり墓制が再構築されるときに、木室ではなく磚室となったと考えられる。そしてこのような外蔵槨磚室墓が普及したことで、各地で連室墓が分布するようになったと考えられる。本研究は後漢における国家と地域社会の関係を墓葬資料から明らかにすることを目的とする。後漢の小型墓には構造と副葬品に強い統一性が認められ、その背景には共通の規範の存在が考えられる。このような規範は国家が制度として定めた皇帝陵などの墓制の影響下に成立したと考えられる。後漢小型墓の各地への普及は、その規範が地域の文化伝統を越えて受容されたことを意味しているのであり、それを可能としたのは後漢による統治の浸透と考えられる。後漢の統治が浸透することで、人々は国家を自らの社会や生活の規範とするようになり、そのため国家を背景とした後漢小型墓の規範を受容したのである。2014年度は洛陽地区の墓葬を検討する計画であり、ほぼ予定通り遂行することができた。ただし大型墓については十分に検討ができなかった。この点は次年度に向け改善が必要となる。研究は予定通りに進行しており、変更は必要ないと考えている。2016年度は華中・華南の墓葬について検討を行う予定である。研究は当初の計画通り進行しており、変更は必要ないと考えている。