hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内陸地震活動の総括的評価に関する研究

全国的な視野に立った研究成果として,大学の微小地震観測網によるP波初動データと気象庁データの統合処理により,マグニチュード3クラス以上の地震を沿岸部まで比較的信頼できる発震機構解を決定することができた。またこれに加え,過去の論文等に発表された発震機構解を総合し,日本列島の主要部での主圧縮軸,主張力軸の分布を明らかにした。さらに,応力軸の分布がより小さな地域でそれぞれの特徴があり,その特徴に従って分割されることも示された。地震活動では大学の震源カタログで4年間余の資料でも質的には,気象庁の長期間にわたる資料に匹敵するもので,この資料から東北日本,西南日本の内帯,外帯と中部九州のそれぞれの地域の特徴が判明することが示された。内陸地震活動の地域性に関連する評価は,1)活断層との調和性の評価,2)大地震と広域地震活動との関連性,とりわけ広域的地震活動の低下が比較的発生頻度の低い内陸地震の活動に左右されること,3)二重深発地震面上のメカニズム解から沈み込むスラブの応力場に地域性が認められること,4)内陸の群発地震発生域が地殻深部の溶融体の存在と密接に関係していること,5)地殻の厚さが地殻応力の垂直と水平成分の大きさの比に密接な関連をもち,これがストライクスリップ型を逆断層型の地震発生が卓越するかに深くかかわっていること6)南関東地域では,1980年頃よりM6クラスの地震発生が引き続き,関東地震以後続いてきた静穏期が終息し活動期が始まったこと,7)紀伊半島,四国の地震は,南海地震の発生と密接に関係し,次の南海地震が近づくにつれて増加する応力成分を反映して地震活動の時間的変化が認められること,8)九州内陸部西沿岸では地溝構造と調和的な震央の2重配列,正断層型地震が発生し,雲仙周辺では噴火活動と地震活動の関連性を究明した。
個人化する社会における新たなる社会的連帯の構築に関する研究-労働問題の心理学化-

本研究の目的は、産業・労働領域における「心理学化」や「医療化」に関する理論的研究ならびに質的調査を行い、「個人化」する社会における社会的連帯の可能性について考察することである。メンタルヘルスケアの現場での参与観察やEAP(従業員支援プログラム)会社の関係者にインタビュー調査を行うことによって、従来であれば政治経済的な次元で議論されていた労働問題や人的管理が「心の健康管理」の問題として再定義されていくプロセスと、その社会的帰結について明らかにし、そのことを通じて「個人化」した社会での社会的連帯について検討している。近年、鬱病対策や過労死・過労自殺の予防など、労働者の「心の健康」への社会的関心が高まっている。本研究の目的は、労働問題の「心理学化」・「医療化」について分析することを通して、「個人化」した社会における「個人と社会」の関係について考察を深め、新たなる社会的連帯の可能性を探ることである。本年度の研究では、「心の健康」に関する法令や政策、官公庁発票の統計、産業保健スタッフや人事労務担当者を対象としたメンタルヘルス研修会での参与観察、EAP(従業員支援プログラム)会社の幹部からの聞き取りなどを行い、「心の健康」に関する資料収集を行っている。そして、それらを踏まえて、知識社会学的な観点から、労働者の「心の健康」をめぐる知の布置連関を整理し、労働問題が「心理学化」ないし「医療化」していることを明らかにしている。まず、「心の健康」をめぐる政策を法令、予算投入に注目して、「心の健康」が一つの社会現像としてどのような様相を呈しているのを浮き彫りにした。次に「心の健康」をめぐるエージェント-労働者、上司・管理監督者、産業保健スタッフなど-と専門知や介入テクノロジーの布置連関を明確にしている。さらに、労働者の「心の健康」対策において広く用いられているストレスチェック票や、過労自殺やうつ病の業務起因性の判断基準に検討することにより、リスク思考の導入に伴って労働問題が「心の健康」問題へと意味を変換されていく過程について明らかにしている。長時間労働や業務裁量性の低さ、セクハラやパワハラ、職場のいじめなど、産業構造や社会情況などの多様な要素が複雑に絡まりあって生じる労働問題が、「健康リスク」やストレスマネジメントの観点から照射されるとき、それは社会的政治的問題というよりも個々人の健康を阻害するリスト因子・ストレッサーとして姿を現すことになる。本研究の目的は、労働問題の「心理学化」に関する質的調査を行い、「個人化」する社会における社会的連帯の可能性について考察することである。労働者のメンタルヘルスやストレス・マネジメントに関する社会的動向に着目することを通して、「個人化」し、社会の姿が見えにくくなる中での社会的連帯をどのように考えていくのかという点について理論的・実証的に検討する。本年度は、労働者の「心の健康」に関する政策や「自己実現」の現状について、日本国内のフィールド調査や資料収集を行なった。特に「心の健康」市場と「自己実現」の在り方について、ある自己啓発グループを対象として質的調査を行い、「個人化(Individualisierung)」(U.Beck,)や「連帯の新たなる哲学」(P.Rosanvallon)、「主体性の系譜学(N.Rose)」などの観点から考察した。ローズは著書『Governing the Soul(1999)』の中で、昨今の雇用の流動化と能力主義の経営管理は、労働者に自己実現という動機を与え労働の意味を「生活のための手段」から「自己実現や自己イメージの充足」へと転換したと指摘している。そして、そのような地平では、労働者の人格的成長と出世、企業の発展と成功が心理学的な言語によってひとつに纏め上げられていくという。このようなローズの一連の議論は、個人化する社会における労働問題の「心理学化」に関する有益な示唆を与えてくれるものである。フィールド調査および国内外の最新の研究に触れることによって、現代日本社会における「個人化」と労働問題の「心理学化」に関する研究の示唆を得ることができた。本年度の研究成果は、現在、論文としてまとめているところであり、今年度中には学会報告も行う予定である。今年度は研究期間の最終年度にあたるため、これまでの質的調査や文献調査を継続しつつ、内容をまとめる作業を行った。時間管理術に関する自主的勉強会での参与観察や、ビジネスパーソンのメンタルヘルスケアの関係者に行ったインタビュー内容や参与観察の結果について分析している。まず、時間管理術の勉強会での参与観察の結果、「個人化」した社会では、時間もまた「個人化」していること、自らが時間を管理しているという実感が現代の自己にとって重要な意味をもっていること、時間を組み立てることと自己を組み立てることとの関連が明らかになった。また、ビジネスパーソンのメンタルヘルス関係者へのインタビュー調査や参与観察の結果から、メンタルケアの専門職である産業医やEAP(従業員支援プログラム)の日本における状況について整理した。

また、どのような枠組みによってビジネスパーソンの感情が解釈・操作されるのか、組織的な感情コントロールはどのように行われるのか、合理性や効率性が要求される職場という領域においてどのような種類の感情が「不適切な感情」(Hochschild, 1983)とみなされるのか、それはどのようにして発見され、解消されることになるのか、現代資本主義社会において「効率的に業務を遂行すること」と「感情に向き合うこと」がどのようにして両立するのか、「効率的であるためにこそ感情を利用する」ということの具体的様相とはどのようなものか等について調査結果から明らかにしている。従来、精神疾患の医療化についての議論や心理学化論、「感情労働」に関する研究がなされてきたが、ビジネスパーソンのメンタルヘルスに特化した社会学的研究は未だ十分に展開されていない。本研究は、ビジネスパーソンのメンタルヘルスを社会学的研究の俎上に載せ、現代人の感情を取り巻く文化と医療、産業の結節点として捉えなおした点に意義と重要性がある。
科学的創造性の育成をめざした知識構築型実験・観察指導プログラムの産学官連携開発

本研究の目的は,次の2点である.(1)理科が苦手な小学校教員,体験的・問題解決的な指導に不慣れな中学校教員が日々の授業で使うことのできる「知識構築型実験・観察指導プログラム(指導計画,実験観察素材・道具,デジタルコンテンツなどを一揃いにしたもの)」を開発する.その際,先進的な学校,教育委員会,教育系企業,社会教育施設等のパートナーシップに基づき,各機関が所有する科学的創造性に関する最先端の知を活用し,結集させることで,教育現場で役立つ実効性の高いプログラムを開発する.(2)開発したプログラムを教育現場で普及・浸透させる.インターネットなどを利用してプログラムを一般公開するとともに,教師向けワークショップを開催して幅広く提供する.本年度は,上記の目的を達成するために,次の4点を実施した.(1)試作版プログラムの評価宮崎県などの理科が苦手な公立小学校教師を目指す大学生に試作版プログラムを利用してもらい,その有効性を評価した.評価は,理科を教える自信に関する運勢ライン法,体験者のアンケート調査などを複合的に検討して行った.(2)プログラムの改良・完成上記(1)の結果を受けてプログラムを改良し,プログラムを完成させた.(3)プログラムの公開と普及・浸透完成したプログラムをインターネット等を通じて,保護者などに公開し,家庭におけるプログラムの応用的な利用を促進した.東京などでワークショップを開催して,プログラムを幅広く提供した.(4)研究成果のまとめと公表研究の成果を科学教育などの国内学会発表及び学術論文としてまとめた.本研究の目的は,次の2点である.(1)理科が苦手な小学校教員,体験的・問題解決的な指導に不慣れな中学校教員が日々の授業で使うことのできる「知識構築型実験・観察指導プログラム(指導計画,実験観察素材・道具,デジタルコンテンツなどを一揃いにしたもの)」を開発する.その際,先進的な学校,教育委員会,教育系企業,社会教育施設等のパートナーシップに基づき,各機関が所有する科学的創造性に関する最先端の知を活用し,結集させることで,教育現場で役立つ実効性の高いプログラムを開発する.(2)開発したプログラムを教育現場で普及・浸透させる.インターネットなどを利用してプログラムを一般公開するとともに,教師向けワークショップを開催して幅広く提供する.本年度は,上記の目的を達成するために,次の2点を実施した.(1)開発方針の策定国内外の理科教師教育,実験・観察指導,科学的創造性に関する文献を幅広く収集し,コンピュータでデータベース化した.各種の文献をレビューするとともに,平成15・16年度の若手研究(B)の成果を参照して,知識構築型実験・観察指導プログラムの開発方針を策定した.(2)試作版プログラム開発プログラムの素材(指導計画,実験観察素材・道具,デジタルコンテンツなど)を収集・作成し,デジタル化した.それに基づき,試作版プログラムの開発に着手した.本研究の目的は,次の2点である.(1)理科が苦手な小学校教員,体験的・問題解決的な指導に不慣れな中学校教員が日々の授業で使うことのできる「知識構築型実験・観察指導プログラム(指導計画,実験観察素材・道具,デジタルコンテンツなどを一揃いにしたもの)」を開発する.その際,先進的な学校,教育委員会,教育系企業,社会教育施設等のパートナーシップに基づき,各機関が所有する科学的創造性に関する最先端の知を活用し,結集させることで,教育現場で役立つ実効性の高いプログラムを開発する.(2)開発したプログラムを教育現場で普及・浸透させる.インターネットなどを利用してプログラムを一般公開するとともに,教師向けワークショップを開催して幅広く提供する.本年度は,上記の目的を達成するために,次の4点を実施した.(1)試作版プログラムの評価宮崎県などの理科が苦手な公立小学校教師を目指す大学生に試作版プログラムを利用してもらい,その有効性を評価した.評価は,理科を教える自信に関する運勢ライン法,体験者のアンケート調査などを複合的に検討して行った.(2)プログラムの改良・完成上記(1)の結果を受けてプログラムを改良し,プログラムを完成させた.(3)プログラムの公開と普及・浸透完成したプログラムをインターネット等を通じて,保護者などに公開し,家庭におけるプログラムの応用的な利用を促進した.東京などでワークショップを開催して,プログラムを幅広く提供した.(4)研究成果のまとめと公表研究の成果を科学教育などの国内学会発表及び学術論文としてまとめた.
環境調和的で穏やかな新規フラン合成法の開発

2-ベンジルオキシカルボニルシクロペンタノンをドナー,シス-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとする反応で,マイケル反応がアミン存在下において促進されることを既に見出していたが,アミンのない条件下で同様の反応を行ったところ,2位に第4級不斉炭素原子を置換基として有するフランが,室温という穏やかな条件で形成することを新たに見出した。このフラン化反応は,ヘキサフルオロイソプロピルアルコールや安息香酸のような弱い酸で加速された。そして,8ーフェニルメンチル基をキラル補助基に用いた不斉反応では,最高96% deのジアステレオ選択性を実現した。2-ベンジルオキシカルボニルシクロペンタノンをドナー,シス-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとする反応で,マイケル反応がアミン存在下において促進されることを既に見出しているが,アミンのない条件下で同様の反応を行ったところ,2位に第4級不斉炭素原子を置換基として有するフランが室温という穏やかな状況で形成することを見出した。このようにアルケンの幾何学の違いとわずかな反応条件の違いだけで,生成物が作りわけできる興味深い結果を得ることができた。このフラン化反応は,ヘキサフルオロイソプロピルアルコールや安息香酸のような弱い酸で加速され,強い酸では基質が分解するために進行しないことがわかった。詳細な検討の結果,アミンが存在する場合は,そのマイケル付加中間体によって,シスアルケンがトランスアルケンに容易に異性化するためにフランが形成しないことが明らかとなった。また,ドナーについては,本反応のように穏やかな条件下でもエノール化しやすいことや立体障害がないことが必要で,エノールの求核性が高いかあるいはエノールが互変異性体であるケト体と比べて不安定であることが望ましいことが示唆された。これらの条件を満たすドナーについては,このフラン化反応が汎用性のあるものであることがわかった。さらに,βーケトエステルのアルコール部位にキラル補助基として8ーフェニルメンチルアルコールを用い,フッ素化アルコールとジクロロメタンの混合溶媒中で反応を検討したところ,0°Cまたはー20°Cにおいてジアステレオ過剰率90%以上を複数の基質において達成することができた。また,シス-3-メチル-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとする反応では,反応性が落ちるものの同様に高いジアステレオ選択性を実現した。2-ベンジルオキシカルボニルシクロペンタノンをドナー,トランス-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとするマイケル反応がアミン存在下において促進されることを既に見出しているが,アミンのない条件下で同様の反応を行ったところ,2位に第4級不斉炭素原子を置換基として有するフランが室温という穏やかな状況で形成することを見出した。詳細な検討の結果,効率よくフランを得るには,アクセプターがシスアルケンでなければならないことがわかった。そして,アミンが存在する場合は,そのマイケル付加中間体によって,シスアルケンがトランスアルケンに容易に異性化するためにフランが形成しないことが明らかとなった。立体障害のあるアミンでは異性化が促進されないことから,アミンのマイケル付加が異性化に関係していることが裏付けられた。強酸とアミンからなる塩は,弱酸となるが,このような塩ではフラン形成が見られなかった。2-ベンジルオキシカルボニルシクロペンタノンをドナー,シス-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとする反応で,マイケル反応がアミン存在下において促進されることを既に見出しており,C2対称光学活性ピペリジンを用いると高エナンチオ選択的不斉マイケル反応に応用できることを見出した(未発表)が,アミンのない条件下で同様の反応を行ったところ,2位に第4級不斉炭素原子を置換基として有するフランが室温という穏やかな条件で形成することを新たに見出した。このフラン化反応は,弱い酸で加速され,強い酸では,基質が分解したり異性化したりするために進行しないことがわかった。アミンが存在する場合は,そのマイケル付加中間体によって,シスアルケンがトランスアルケンに容易に異性化するためにフランが形成しないことが明らかとなった。

また,ドナーについては,本反応のように穏やかな条件下でも,エノール化しやすいことや立体障害がないことが必要で,エノールの求核性が高いかあるいはエノールが互変異性体であるケト体と比べて不安定であることが望ましいことが示唆された。これらの条件を満たすドナーについては,このフラン化反応が汎用性のあるものであることがわかった。さらに,βーケトエステルのアルコール部位にキラル補助基として8ーフェニルメンチルアルコールを用い,フッ素化アルコールとジクロロメタンの混合溶媒中で反応を検討したところ,0°Cまたはー20°Cにおいてジアステレオ過剰率90%以上を複数の基質において達成することができた。しかし,この反応を,ドナーとして既に反応しやすい構造となっているエナミンに拡張しようと3つほど検討してみたが,原系が安定化されているためか,反応が進行しなかった。有機化学予備的な検討で,2-ベンジルオキシカルボニルシクロペンタノンをドナー,トランス-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとするマイケル反応がアミン存在下において促進され,アミンのない条件下ではフラン形成反応が室温という穏やかな状況で進行することを見出していたが,細かい検討をすることによって,弱い酸で加速され,強い酸では基質が分解することを見出し,促進剤として何がふさわしいかを確定することができた。また,アクセプターの異性化実験を組み合わせることによって,アクセプターとしてシス体の4-オキソ-2-エナールが必要であることが明らかとなった。また,ドナー側の検討によって,どのような基質であれば反応が進行するかがわかった。初年度において,これらの結果をまとめ,速報(Chemistry Letters 2012, 1586-1587)として報告することができた。また,βーケトエステルのアルコール部位にキラル補助基として8ーフェニルメンチルアルコールを用いたところ,高いジアステレオ過剰率を達成することができ,今年度は,その成果を速報としてまとめことができた(Chemistry Letters 2014, in press)。予定していたシス-4-オキソ-2-ブテン酸エステルをアクセプターとして用いた検討やトランス-4-オキソ-2-エナールの光異性化を伴う反応の検討までは及ばなかったので,ある程度は順調であると言える物の,完全に予定通りとは言えない状況である。予備的な検討で,2-ベンジルオキシカルボニルシクロペンタノンをドナー,トランス-4-オキソ-2-ペンテナールをアクセプターとするマイケル反応がアミン存在下において促進され,アミンのない条件下ではフラン形成反応が室温という穏やかな状況で進行することを見出していたが,細かい検討をすることによって,弱い酸で加速され,強い酸では基質が分解することを見出し,促進剤として何がふさわしいかを確定することができた。これらは,今後予定している研究内容を遂行していく上で重要な知見である。
体育科教育におけるカリキュラムマネジメントに関する研究

本研究の目的は、体育教育における実践主体の自律的なカリキュラムマネジメント(Autonomous Curriculum Management以下ACMと略す)について考察することである。結果は以下の通りである。1.ACMの理論的モデル化ACMは、開発-編成-調整の三つの機能をもち、目標・内容・方法の全ての局面で実働する。カリキュラムのスケールに応じて、ACMの組織的協働が形成される。ACMでは、三つの機能がフィードバックループで多重に結ばれ連動する(自己創出サイクル)。2.ACMの自己創出サイクルが実際に機能する要件ACMサイクルは学年の目標とテーマ、単元の教科内容と教材構成、授業過程の3つのレベルを形成する。授業を媒介とする教科担当者間、行事を媒介とする学年担当者間、全体に対する管理職からの承認という形で、ACMの組織的協働が成り立つ。ACMの推進主体は、学習評価や授業研究を積み重ね、カリキュラムの自己評価を行い、カリキュラムと授業の改善を図る。ACMの推進主体のパースペクティブは、教科の重要性を認識し、子どもと同僚のニーズを的確に把握し、実際の条件のなかで実践構想を実現する戦略をもつ。3.ACMの発展過程におけるカリキュラム編成原理の変化ACMの発展過程ではカリキュラムの統合化と具体化が進み、実践の自律性とともにACMが及ぶ範囲が拡張する。カリキュラムは教材名称の配列表という表面的なものから、目標・内容が体系的に統合された実質的な編成に進化する。4.その他の本研究における研究対象(研究テーマ)ドイツNRW州のスポーツ指導要領改訂に見るカリキュラムの「正当化」の問題。学習と発達の実態調査に基づく体育カリキュラムの改革の課題。戦後初期に独自の体育構想が形成されてくる過程の分析・検討。体育行事の自主的マネジメントにおける自治的な教育機能。小学校教育現場における学校目標の共同形成と自主的研究体制の組織化。今年度の研究課題は、自主的で個性的なカリキュラムの開発・創造を可能にするカリキュラムマネジメント(以下CMと記す)を理論的・原理的にモデル化し、カリキュラムの自主編成の事例分析に着手することである。その結果は次のとおりである。1.理論的基礎:カリキュラムを開発・創造する組織的な実践プロセスについての基礎理論・方法論的基礎は、「意味を創出する」生命関係論、社会的実践領域では知識創造組織論、拡張する学習論など活動理論に求められた。2.概念検討:(1)教育経営学におけるCMの三局面(planning, implementation, evaluation)と二基軸(「目標・内容系列」の「関係性」と「条件整備系列」の「協働性」)は構造論的フレームとして妥当である。(2)教育実践論のカリキュラム概念は、明示的な計画(形成知)と可変的で実在的な経験(暗黙知)のダイナミックで「生きた」プロセスを実践の相にそって描き出す。これは構造的フレームを補完するものである。(3)自律的なシステムのマネジメント概念は、三つの基本的機能(設計ないし形成、制御、開発)と三つの次元(規範的、戦略的、業務的)をどのレベルにも組み込んでいる。これは自主編成のマネジメントにおける機能的組織の要件を示唆する。3.モデル構成:(1)CMの機能は<開発・編成・調整>とそれ進化させる<省察と創造>の二重の機能をもち、目標・内容・方法という実践の全局面で働く。(2)カリキュラムの階層(スケール)にそってCMの機能を発揮する組織的な協働が求められる。(3)自己創出的(自律的)なCMは、実践においてCM機能を発揮する多重フィードバックとして描かれる。4.事例分析:(1)教育史的な観点から「浦和の体育研究」についてカリキュラムの捉え方とカリキュラム開発のマネジメントを考察視点に検討した。

(2)現在自主的なカリキュラム開発を推進している学校・教師への聞き取り調査を進め、事例資料を収集している。本年度の研究目的(課題)、「カリキュラムマネジメント(以下CM)の自己創出サイクルが機能する具体的な要因・要件を検討し、カリキュラムの自己創出サイクルを実働化させる仕組みとプロセスを探ること」に関して得られた成果は以下の通りである。(1)CMの自己創出サイクルは、年間指導計画を束ねるテーマや教科内容の構成-単元の教材編成-授業展開の3つのレベルを形成して機能すること。(2)CMの組織的協働は、直接的・内的には管理職や同僚教師との間の消極的・積極的協働であり、間接的・外的には、学校をとりまく教育風土と体制、教師が自主的に関わる実践研究組織・団体などの影響を含む多面性と複雑さをもつ。(3)CMは、学習者の学力と人格形成を実現することを目的・動機として、自らの(自校)の実践(授業)を改善するために機能してこそ、自己創出的な継続性や発展性をもつ。(4)カリキュラム開発に取り組む教師のパースペクティブは次のように構造的に捉えられる。まずそのコアは、子どもへの学習要求と成果の矛盾を反省的に自らの指導や教材解釈の改善へとフィードバックするなかで指導・学習の成果を確証し、同時にその成果を同僚との協働関係において相互確証することにある。さらに教育観、体育観、学力観などのビジョンがコア部分の実践を意味づけ、方向づける。そして自らの実践構想が戦略的プランと方法によって現実的に支えられる。(5)研究分担者による研究では、(a)就学前体育カリキュラムの組織的協働過程の事例分析、(b)1950年代のグループ学習論の再吟味や生活綴り方体育の生成過程の資料分析など、戦後のカリキュラム自主編成期の実践や理論の歴史的再評価・再吟味、(c)ドイツNRW州のカリキュラム開発における行政・教師・研究者の協働とカリキュラム評価にっいての調査、(d)児童・生徒の生活実態と学力実態から導かれるカリキュラム開発の課題、が展開された。本年度の研究目的(課題)は、現場における実践主体の協働によるカリキュラム開発・実施・評価の自律的展開の実際を捉え、カリキュラムの自己創出的マネジメントを総合的・多角的に明らかにすることであった。成果は以下の通り。1.学校における実践的カリキュラムマネジメントの事例研究1)小学校における事例研究から、カリキュラム開発を推進する実践協働の実態・組織・方法を検討した。2)中学校教師のカリキュラム開発過程の事例を縦断的に分析し、開発過程の様相とカリキュラムの編成原理の変化ならびに、自律的カリキュラム開発における目標・内容システムの自己準拠機能を明らかにした。2.カリキュラムにおける教科外活動の可能性
実践家のクロストークに基づくニューロエシックスの構築

最近の脳機能の研究法の進歩は著しく、とりわけ脳画像の一般化はめざましい。しかしながら、実際以上に脳画像情報の信頼性や妥当性を過信する傾向がうかがわれ、科学的視点に依拠した新しい倫理の構築が求められている。今年度は、昨年度に東北大学で行ったワークショップでの話題の一つを更に深化させる取組を行った。それは、今後わが国に導入が予定されている裁判員制度における係争時の脳画像情報の取り扱いに関する話題である。(1)画像がもたらす表面情報価の優位性は、正確でない評価をもたらすことが予想され大きな社会問題となる可能性を秘めていること、(2)評価者にどの様な様式で、どの程度の画像情報測定メカニズムを提供することが正確な評価につながるのかが不明であること、(3)犯罪の特性などの要素を加味した実験的検討がこれまでに決定的に欠けていること、などを研究分担者は確認し、このような問題意識を深化させることとし、新たなメンバー補強を加えてこの問題意識を基礎にして20年度の科学研究費申請を行った。また、今年度末には脳科学倫理についての最新の研究情報を共有する目的で名古屋大学に於いて研究セミナーを開催した。大谷大学の神崎宣次氏の講演をもとに討論を行った。ニューロエシックスの構成要素として(1)倫理の脳科学への貢献、(2)脳科学の倫理(研究倫理、利用の倫理)、(3)脳科学の社会的影響の実証的研究があることや、わが国の倫理学者がかつての生命倫理学の議論からどのような背景で関心を示す割合が低いかなどについて紹介があり、参加者からの活発な議論が行われ、今後どのような議論が必要かの論点整理が行われた。最近の脳機能の研究法の著しい進展は、実際以上に脳画像の信頼性や妥当性を過信する傾向を生んでいる。これら神経科学の手法の効用と限界に関する正確な情報提供は神経科学者の任務であり、脳機能、脳構造に関する評価情報の取り扱いに関わる倫理が問題となる。これは、神経科学関連分野でも単に研究者個人のレベルで対応可能な研究倫理にとどまらない、社会的な問題に直面する可能性が高いためである。本研究はこのような可能性を見据えて、ニューロエシックス(神経科学倫理)の構築が狙いである。そのために、様々な脳機能研究手技に専門的な理解と経験を有する実践家による、それぞれの研究法の今後の進展具合の学習や限界の検討を目指す取り組みを実施した。
メディア芸術の鑑賞における対象化の位相――デジタルメディアの物質的側面について

本年度は、以下の2点を研究指針とした。以下ではその2点に分けて実施状況を報告する。1.現代写真の実践とそれに類似する1970年代の芸術実践の比較を通じ、現代の多様化した作品の形態を歴史的に整理する1970年代の写真をめぐる状況は、(1)コンセプチュアル・アートやランド・アートにおける非美的対象としての写真の利用、(2)写真を物理的に加工することによって立体化する写真彫刻の実践、の2つが挙げられる。このうち前者については多くの研究が行われる一方で、後者については十分な研究が行われていない。本研究では、この後者について、特に1970年にMoMAで行われた『Photography Into Sculpture』に注目し、同時代の批評や作品における実践との関係をリサーチした。2.周縁的な写真作品や写真に近接したメディア芸術一般を扱うための理論を構築する昨年度より「装置」(ヴィレム・フルッサー)という側面から写真をとらえることによって、周縁的な写真実践をメディア論的な視点から扱ってきた。成果としては「絵画というハイブリッド」の発表が挙げられる。「絵画というハイブリッド」ではひとりのアーティストに絞って議論を行ったが、本年度は、写真制作に用いられるソフトウェアに注目し、デジタル処理をを伴う写真作品一般について分析し、論じた。「Photoshop以降の写真作品」はその成果である。また、2000年以降一般化したネットワーク監視カメラやAIカメラなどのスマートカメラについても、「写真可能なものの政治性」のなかで扱った。「写真可能なものの政治性」ではあくまでも単一の作品に限定して議論を行ったが、ソフトウェアにコントロールされた写真である「ノンヒューマン・フォトグラフィ」一般についてもリサーチを進めている。申請時における本年度の研究予定は「アンケートを用いた作品記述の実験」や「Neural Talkを用いた画像キャプショニングシステムの構築」といった、おもに実験にかかわるものだった。しかし、技術的な問題や、昨年度のリサーチをより継続するため、これらの実験は翌年度に行うこととし、代わりに3年目に予定していた「作品制作を通じた検証」を行うこととした。既往事例の分析にかんしては、研究実績の概要で述べたように、1.現代写真の実践とそれに類似する1970年代の芸術実践の比較を通じ、現代の多様化した作品の形態を歴史的に整理する、2.周縁的な写真作品や写真に近接したメディア芸術一般を扱うための理論を構築する、の2つの観点から進めた。こうした変更はあったものの、成果の点からいえば、論文誌と批評紙など合わせて3つの原稿執筆、3つの展覧会への参加、3つのトークイベント登壇などを行った。これらのうち原稿執筆とトークイベントは昨年度から継続している既往事例分析に関するものであり、当初予定している程度の進展があった。また、展覧会への参加は、「作品制作を通じた検証」にかんするものであり、こちらは成果としては十分であるものの、検証の面においてさらなる分析が求められる。以上のことから、本年度の研究進捗状況は、ある程度の進展はあるものの、予定より若干の遅れが認められている。まず本年度の研究実績の概要にある「現代写真の実践とそれに類似する1970年代の芸術実践の比較を通じ、現代の多様化した作品の形態を歴史的に整理する」について、リサーチ内容を検討し、発表可能な形式にまとめ上げる。これは夏の研究会発表において草稿を発表し、秋に論文として提出することを予定する。また「周縁的な写真作品や写真に近接したメディア芸術一般を扱うための理論を構築する」についても、本年度行っていたコンピュータによる自動画像処理やそれにともなう「ノンヒューマン・フォトグラフィ」についてのリサーチを継続し、デジタルソフトウェアに依拠した写真を考えるための理論を構築する。こちらも並行して行い、秋から翌年の夏にかけて発表できるよう進める。くわえて、「現在の進捗状況」で述べたように、本年度予定されていた「アンケートを用いた作品記述の実験」や「Neural Talkを用いた画像キャプショニングシステムの構築」についても来年度に行う必要がある。こちらは、現在進めているリサーチの結果から実験の内容を精査し、秋から冬にかけて実施する予定である。研究計画の年次計画において、下記の2点が予定されていた。それに則して実施状況について報告する。I.現代写真における事例分析(既往事例の分析)現代写真における事例分析として、昨年は以下の2つの方向でリサーチを行った。ひとつは、(1)立体作品としての写真という観点からの作品研究、もうひとつは(2)デジタル・コラージュ写真の研究である。(1)1970年前後と2010年前後にみられる立体作品として制作された写真作品を中心に、「写真的なもの」および「写真的対象」という概念を用いて作品分析を行った。このリサーチでは、カメラレス・フォトグラフィーをはじめとする、写真論の枠組みでは扱われづらい対象を、こうした概念を導入することによって論じようと試みた。こうしたリサーチの成果は、現段階では、学内発表及び紀要論文「写真的対象:ワリード・ベシュティにおける「装置」について」(LOOP映像メディア学,Vol.7, 2018(予定))として発表されている。(2)Photoshopを用いている作品を扱い、デジタル・ツールを用いたコラージュ作品を、「ハイブリッド」の概念から分析し、レオ・スタインバーグの提唱する「平台型絵画平面」との類似と差異について検討した。II.メディア・アートにおける事例分析(既往事例の分析)メディア・アートにおける事例分析として、昨年は主にインターネット・アートやゲーム・アートに注目してリサーチを行った。

この研究の成果として、シンポジウム発表(岐阜おおがきビエンナーレ, 2017)、講演発表(恵比寿映像祭, 2018)および紀要論文「ポストメディアのポストメディウム的状況=条件におけるコードの実行的価値」として発表した。本年予定されていた研究内容は、主に現代写真とメディア・アートにおける事例分析であった。当初の目的はおおよそ達成されており、公開予定のものを含む論文として、成果が発表できる状態になっている。しかし、事例分析を行うなかで、研究対象としていた現代写真における実践が、過去にも類似したかたちで行われていることがわかった。そのため、時代的な区分を広げ、過去作品も研究対象とする必要がある。また、メディア・アートをめぐる状況も、この1-2年のあいだに大きく変化し、通常芸術作品とされているものだけではなく、ゲームやウェブ・コンテンツも含めて論じる必要が出てきた。こちらもリサーチ対象をもう少し広げて検討する必要がある。そしてこれらはともに、研究領域自体が曖昧になりかねない問題であるため、時代区分や領域画定をどのように行うかについて再検証する必要がある。隣接する時代や領域の同一性と差異を検討し、研究領域をどのように定義づけるか検討する。本年の研究進捗は決して悪い状況にはないが、現段階の研究状況を鑑みるに、本年完了を予定していた事例分析をしばらく継続する必要があるように思われる。本年度は、以下の2点を研究指針とした。以下ではその2点に分けて実施状況を報告する。1.現代写真の実践とそれに類似する1970年代の芸術実践の比較を通じ、現代の多様化した作品の形態を歴史的に整理する1970年代の写真をめぐる状況は、(1)コンセプチュアル・アートやランド・アートにおける非美的対象としての写真の利用、(2)写真を物理的に加工することによって立体化する写真彫刻の実践、の2つが挙げられる。このうち前者については多くの研究が行われる一方で、後者については十分な研究が行われていない。本研究では、この後者について、特に1970年にMoMAで行われた『Photography Into Sculpture』に注目し、同時代の批評や作品における実践との関係をリサーチした。2.周縁的な写真作品や写真に近接したメディア芸術一般を扱うための理論を構築する昨年度より「装置」(ヴィレム・フルッサー)という側面から写真をとらえることによって、周縁的な写真実践をメディア論的な視点から扱ってきた。成果としては「絵画というハイブリッド」の発表が挙げられる。「絵画というハイブリッド」ではひとりのアーティストに絞って議論を行ったが、本年度は、写真制作に用いられるソフトウェアに注目し、デジタル処理をを伴う写真作品一般について分析し、論じた。「Photoshop以降の写真作品」はその成果である。また、2000年以降一般化したネットワーク監視カメラやAIカメラなどのスマートカメラについても、「写真可能なものの政治性」のなかで扱った。
重症心不全に対する心筋幹細胞エクソソームによるCell-free治療法の開発

虚血性心疾患の治療戦略として幹細胞移植が知られている。2012年に自家心筋幹細胞(CDC)投与による心機能改善が報告され、現在は、自家組織採取の省略と前培養期間の短縮が可能で、幹細胞老化の憂慮がない他家移植が注目がされている。しかし他家移植においても培養・保存コストは高額であり、普及は難しい。一方で近年、幹細胞治療効果の機序として、移植細胞の生着よりむしろ、分泌される成長因子やexosomeが注目されている。exosomeは凍結保存に安定であり、Cell-free新規幹細胞治療の開発が可能だ。本研究では低酸素培養刺激を併用し、CDC由来exosomeによる虚血性心疾患の新規治療法開発を目指す。治療手段が進歩し、急性冠症候群の急性期死亡率は減少したが、慢性心不全への移行が増加した。慢性期リモデリングを抑制する為、急性期に介入して心筋障害を軽減する新たな治療方法が模索されている。その候補の一つとして心筋幹細胞(cardiosphre-derived cell (CDC))移植が挙げられる。既に自家心筋幹細胞移植による心機能改善が報告されているが、細胞の準備に要す時間やコストが問題となり普及に至っていない。他家移植においては同様の問題に加え、免疫による拒絶反応が問題になると予想される。近年、幹細胞治療による効果の機序として移植細胞の生着よりむしろ、分泌される成長因子やエクソソームが注目されている。エクソソーム投与は免疫による拒絶反応を憂う必要がなく、凍結保存に安定だとされ、反復投与が可能であり、次世代の革新的な治療方法として注目されている。本研究の目的は、CDC由来エクソソームを使用した虚血性心疾患や慢性心不全に対する新規治療法を開発することである。当研究室はこれまで、低酸素プレコンディショニングが幹細胞移植の心筋保護効果を向上させることを明らかにしてきた。本研究ではまず、低酸素プレコンディショニングでCDCを刺激し、エクソソーム分泌機構が活性化するか否かを検証する。また、エクソソームの内容についても解析する。続いてこのエクソソームを心筋梗塞後心不全モデルの小動物に投与し、更なる心機能改善効果が得られるか否かを検証する。a.マウス心筋幹細胞の単離とエクソソームの精製:マウスCDCsを採取しFACS解析でCD105・CD90・c-kitの発現を検討した。CDCsシートを作製し、低酸素プレコンディショニング法と通常培養で培養した、それぞれの培養上清からエクソソームを単離し、タンパクなどを抽出し解析している。期待通り、低酸素プレコンディショニングにより、エクソソームのマーカーであるCD63, CD81は増加し、エクソソーム合成・分泌の増加が示唆された。b.マウス急性心筋梗塞モデルにおけるCDCsエクソソーム治療効果の検証:動物実験施設においてマウスの蟯虫感染問題が発生し、動物の移動・搬入が制限された。このため、心エコーでの評価・心筋梗塞モデルの作成などの実験が遅れている。また、個体間で差が少ない心筋梗塞モデルの作成を目指しているが、均一な手術手技の習得に時間がかかっており、他の心不全モデルの作成も検討している。心疾患に対する心筋幹細胞移植において、移植細胞の生着・生存は稀であることが知られている。加えて最近、心筋保護効果の大部分は分泌される成長因子やエクソソームに依存するという報告が相次いでいる。エクソソームはマクロファージや線維芽細胞など他の細胞種に取り込まれ、様々な効果を発揮するとされているが、不明なことは多い。本研究では、エクソソームの内容を解析するに留まらず、マクロファージなど他の細胞種への取り込み、作用などへ解析を広げることを検討している。

当研究室はこれまで、低酸素プレコンディショニングが幹細胞移植の心筋保護効果を向上させることを明らかにしてきた。本研究ではまず、低酸素プレコンディショニングでCDCを刺激し、エクソソーム分泌機構が活性化するか否かを検証する。また、エクソソームの内容についても解析する。続いてこのエクソソームを心筋梗塞後心不全モデルの小動物に投与し、更なる心機能改善効果が得られるか否かを検証する。a.マウス心筋幹細胞の単離とエクソソームの精製:マウスCDCsを採取しFACS解析でCD105・CD90・c-kitの発現を検討した。CDCsシートを作製し、低酸素プレコンディショニング法と通常培養で培養した、それぞれの培養上清からエクソソームを単離し、タンパクなどを抽出し解析している。期待通り、低酸素プレコンディショニングにより、エクソソームのマーカーであるCD63, CD81は増加し、エクソソーム合成・分泌の増加が示唆された。b.マウス急性心筋梗塞モデルにおけるCDCsエクソソーム治療効果の検証:動物実験施設においてマウスの蟯虫感染問題が発生し、動物の移動・搬入が制限された。このため、心エコーでの評価・心筋梗塞モデルの作成などの実験が遅れている。また、個体間で差が少ない心筋梗塞モデルの作成を目指しているが、均一な手術手技の習得に時間がかかっており、他の心不全モデルの作成も検討している。心疾患に対する心筋幹細胞移植において、移植細胞の生着・生存は稀であることが知られている。加えて最近、心筋保護効果の大部分は分泌される成長因子やエクソソームに依存するという報告が相次いでいる。エクソソームはマクロファージや線維芽細胞など他の細胞種に取り込まれ、様々な効果を発揮するとされているが、不明なことは多い。本研究では、エクソソームの内容を解析するに留まらず、マクロファージなど他の細胞種への取り込み、作用などへ解析を広げることを検討している。
エナメル質形成機構の解明に関する結晶学的アプローチと応用

高齢化社会を迎え、より生体に優しい材料が望まれている。介護医療の充実の面からも高度先進医療とアメニティー医療が要望される。特に、う蝕や歯周病で抜歯を余儀なくされた患者にとって、義歯や人工歯根ではかならずしも満足が得られているとは言えず、歯牙再生への期待は大きい。幸いにも、最近の急速な組織工学の発展により、第三の歯を生やすことは夢ではなくなって来ている。いかにして歯牙を再建・再生するかはアメニティー医療の重要な課題である。本研究では、結晶学的観点からエナメル質形態形成の機序を解明し、歯牙の再生並びに咬合機能の再現に向けた基礎研究を展開する。本年度は最終年度でもあり、合成アパタイトの精密X線回折測定を行ない、高性能パーソナルコンピュータ(備品)並びに無機結晶構造データベースによる構造解析によりアパタイト生成時の結晶化エネルギーを推算し、生体内でのエナメル質形成時における高エネルギー介在の有無を検討した。その結果、ハイドロキシアパタイトとフルオロアパタイトの詳細な結晶学的性質並びに結晶化エネルギーについて解析し、その相違点を明らかにすることが出来た。ただ、結晶化エネルギーの推算は可能となったものの、高エネルギーの解析に関しては、明瞭な結果を得るまでには至らなかった。また、担体としてのアパタイト・コラーゲンスポンジを培養液に浸し、この上で播取した歯胚の培養を試みようとしたが、残念ながらエナメル質形成の実験は達成されなかった。ただ、骨芽細胞様細胞の旺盛な細胞外マトリックスの形成は観察された。今後は、エントロピー概念の導入により、結晶化エネルギー計算の理論解析を進めるとともに、得られたデータに準じて培養液中に高エネルギーリン酸結合を有するATP及び形態形成因子としてのkey factorsを導入することによりエナメル質再生実験を続行したいと考えている。最近の高齢化社会に伴い、より生体に優しい材料が望まれており、特に介護医療の充実の面からも高度先進医療とアメニティー医療が要望されている。本年度は、すでに完成している試作自動アパタイト合成装置を用い、エナメル質の結晶に類似したアパタイト結晶並びに各種結晶性の異なるアパタイトやフッ素化アパタイトを合成した。次に、既存の粉末X線回折装置を用い、これら合成アパタイトの精密X線回折測定を行ない、備品の高性能パーソナルコンピュータによる構造解析によりアパタイト生成時の結晶化エネルギーの推算を試みた。しかしながら、結晶性が精密計算可能なほど高くないため、無機結晶構造解析ソフトを用いたリートベルト解析計算では、生体内でのエナメル質形成時における高エネルギー介在の有無を検討するまでには至っていない。なお、生体エナメル質アパタイト試料を得ることを目的に、歯胚の人工的培養を行うため、胎生14日出生直前胎生21日のラット胎児より歯胚を摘出する実験も検討中である。高齢化社会を迎え、より生体に優しい材料が望まれており、介護医療の充実の面からも高度先進医療とアメニティー医療が要望されている。試作自動アパタイト合成装置を用い、エナメル質の結晶に類似したアパタイト結晶並びに各種結晶性の異なるアパタイトやフッ素化アパタイトを合成した。今年度は、特に結晶性の良好なアパタイトの合成に配慮した。既存の粉末X線回折装置を用い、これら合成アパタイトの精密X線回折測定を行ない、備品の高性能パーソナルコンピュータによる構造解析によりアパタイト生成時の結晶化エネルギーの推算を試みた。しかしながら、未だ無機結晶構造解析ソフトを用いたリートベルト解析計算で、生体内でのエナメル質形成時における高エネルギー介在の有無を検討するまでには至っていない。目下、アパタイト形成時におけるエントロピー推算を中心に理論的解析を行っている。なお、生体エナメル質アパタイト試料を得ることを目的に、歯胚の人工的培養を行うため、胎生14日出生直前胎生21日のラット胎児より歯胚を摘出する実験も計画中である。

本研究では、結晶学的観点からエナメル質形態形成の機序を解明し、歯牙の再生並びに咬合機能の再現に向けた基礎研究を展開する。本年度は最終年度でもあり、合成アパタイトの精密X線回折測定を行ない、高性能パーソナルコンピュータ(備品)並びに無機結晶構造データベースによる構造解析によりアパタイト生成時の結晶化エネルギーを推算し、生体内でのエナメル質形成時における高エネルギー介在の有無を検討した。その結果、ハイドロキシアパタイトとフルオロアパタイトの詳細な結晶学的性質並びに結晶化エネルギーについて解析し、その相違点を明らかにすることが出来た。ただ、結晶化エネルギーの推算は可能となったものの、高エネルギーの解析に関しては、明瞭な結果を得るまでには至らなかった。また、担体としてのアパタイト・コラーゲンスポンジを培養液に浸し、この上で播取した歯胚の培養を試みようとしたが、残念ながらエナメル質形成の実験は達成されなかった。ただ、骨芽細胞様細胞の旺盛な細胞外マトリックスの形成は観察された。今後は、エントロピー概念の導入により、結晶化エネルギー計算の理論解析を進めるとともに、得られたデータに準じて培養液中に高エネルギーリン酸結合を有するATP及び形態形成因子としてのkey factorsを導入することによりエナメル質再生実験を続行したいと考えている。
人工幹細胞ニッチ:造血ニッチ複合体の再構成による幹細胞増幅

本年度は、骨芽細胞性ニッチにおけるニッチ分子に着目し、造血幹細胞の細胞分裂制御に対する機能を明らかにすることを目的に研究を進めた。細胞分裂の解析を進めるにあたり、均一に純化したと考えられる造血幹細胞であっても遺伝子発現にはバリエーションがあり、細胞集団を対象とした解析では、データが平均化され、個々の幹細胞の特性を明らかにすることが出来ないと考えられた。そこで、単一細胞レベルでの遺伝子発現解析により細胞分裂制御機構の解析系(single cell real-time PCR array)を確立した。これまでにマウス骨髄から分離した造血幹細胞(lin-Sca-1+c-Kit+CD48-CD150+細胞)を培養して得られる娘細胞のペア(paired daughter cell: PDC)について、遺伝子の発現解析を行い、Clustering解析およびPartition解析の結果から、p16Ink4a、Ccne1、Ccne2、Ccng2、Cdkn1a、Fbxw7、Foxo1、Foxo4、Tek、Cxcr4、Epcr、Slamf1、Hoxb4、Pbx1、Tert、Notch1、Numb、Bcl2、Lnk、Itga2b、Csf3rなど、21遺伝子がPDCでAsymmetricに発現することを明らかにした。これらの分子は造血幹細胞の細胞分裂様式を制御すると考えられ、今後、これらの分子がいかにして造血幹細胞の細胞分裂制御に関与するのか解析する予定である。1.マウス内骨膜領域より間葉系前駆細胞、骨芽細胞前駆細胞、成熟骨芽細胞を分離し、単一細胞レベルでニッチ分子の遺伝子発現解析をおこなった。マイクロアレイ解析の結果では、間葉系前駆細胞分画はサイトカインの発現が高く、成熟骨芽細胞は接着分子を高発現しているという結果を得ていたが、Single cell定量PCRアレイ解析の結果、成熟骨芽細胞を含むALCAM+Sca-1-分画に、骨芽細胞マーカーの発現が低く、N-cadherin、Angiopoietin-1、Thrombopoietinなどのサイトカインを産生している亜集団(約36%)があり、さらにそのうちの34%は、Sox2、Pof5f1(Oct3/4)、Nanogなどの多能性マーカーを発現していることを見いだした。このことから、ALCAM+Sca-1-分画のなかに幹細胞集団が含まれる可能性が示唆された。2.マウスの成長に伴うニッチ構成細胞の遺伝子発現の変化を解析し、骨髄成熟過程における造血幹細胞-内骨膜ニッチ複合体相互作用の制御機構を検討した。その結果、Angiopoietin-1、Thrombopoietinなどのサイトカインは幼若期と成体で変化しないこと、幼若期の骨芽細胞では、Vegfa, Angiopoietin-2、Mmp9など血管新生因子の発現が高いことを明らかにした。こから結果から、幼若骨髄では骨髄血管のリモデリングが亢進し、血管性ニッチの機能が活性化され、造血幹細胞の増殖(自己複製)が誘導されていることが推測された。また、骨芽細胞におけるN-cadherin等の接着因子の発現が成長に伴い上昇することから、成体骨髄においては骨芽細胞性ニッチの機能が優位になってくるのではないかと考えられた。