hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワーク分析手法による地域間比較可能な総合的社会指標構築の研究

本研究では、多数の連関する事業部門を包含する事業体などの分析において研究が進められているネットワーク包絡分析法(DEA)を用いた地域間比較可能な総合的社会指標の構築可能性について検討を行った。さらに、ネットワークDEAの周辺分野であるネットワーク計画において取り扱う問題の一般化、その一般化された問題として表現できるための条件の導出を行った。これにより、総合的な福祉指標・社会指標を地域間比較に用いる場合、ネットワーク化やリンケージを考慮するにあたっての問題点を明らかにし、理論・手法の発展の方向性を明確化することが可能となった。本研究においては、現在、多くの自治体により公表されている地域の福祉指標や社会指標の問題点、すなわち、(I)「指標の総合化」を行わず優先度の表示は恣意的に示されること、(II).目標体系内の重複や相互作用に関心を払わないこと、(III)一つの尺度で比較が不可能であること、(IV)規範的な目標や政策課題を明らかにできないこと、などに着目し、近年急速にその理論的発展および応用分野の拡大が注目されている、数理科学的なネットワーク分析手法(ネットワーク包絡分析法:Network Data Envelopment Analysis)を導入することにより、地域福祉指標・社会指標の構築に全く新しい概念・手法を導入することを目的とする。研究計画・方法の概要は、(1)福祉指標・社会指標作成のための基礎データの洗い出し、(2)地域の各主体(住民、産業、民間サービス(営利・非営利)事業、公共サービス事業、周辺環境等)をノード化したネットワーク構造のモデル化、(3)実態調査をもとにするベンチマーク用参照モデルの探索およびキャリブレーション、(4)ネットワークDEA分析による効率化比較実験、(5)政策課題抽出手法の一般化、(6)福祉指標・社会指標作成のための汎用ツール開発、という一連のネットワークDEAを用いた「指標の総合化」に関する研究と、並行して行われる、現在も急速に発展を遂げつつあるネットワークDEA分析手法の当該対象への適用についての「理論的・手法的開発」の研究、および、「実態調査」に分かれるが、いずれも相互に関連を持つものである。平成23年度においては、上記の研究計画・方法の概要の「指標の総合化」に関する研究の内、q)福祉指標・社会指標作成のための基礎データの洗い出し、および「理論的・手法的開発」の研究に関する理論的予備研究を集中的に行った。本研究においては、近年急速にその理論的発展および応用分野の拡大が注目されている、数理科学的なネットワーク分析手法(ネットワーク包絡分析法:Network Data Envelopment Analysis)を用いて、地域福祉指標・社会指標の構築に全く新しい概念・手法を導入することを目的とする。具体的には以下の点を行う。(1)福祉指標・社会指標作成のための基礎データの洗い出し、(2)地域の各主体(住民、産業、民間サービス(営利・非営利)事業、公共サービス事業、周辺環境等)をノード化したネットワーク構造のモデル化、(3)実態調査をもとにするベンチマーク用参照モデルの探索およびキャリブレーション、(4)ネットワークDEA分析による効率化比較実験、(5)政策課題抽出手法の一般化、(6)福祉指標・社会指標作成のための汎用ツール開発という一連のネットワークDEAを用いた「指標の総合化」に関する研究と、並行して行われる、現在も急速に発展を遂げつつあるネットワークDEA分析手法の当該対象への適用についての「理論的・手法的開発」の研究、および「実態調査」に分かれるが、いずれも相互に関連を持つ。平成25年度においては引き続きネットワークDEAをはじめとする数理計画的分析手法について研究サーベイを行ない、理論研究、およびモデル化手法の開発について研究成果の整理を行った。さらに現実の地域の総合化指標の比較分析に適用可能なモデル化手法と、スクリプト化された計算手法を検討し、抽出された地域に対する実態調査およびデータ収集を行った。平成24年度においては、基礎データの洗い出し、ネットワークモデルの構築実験を行った。またネットワークモデルのノードとなる主体、およびそれへのインプット、アウトプットを整理し、ネットワークDEAをはじめとする数理計画的分析手法について研究サーベイを行い、地域経済の連関しあう各DMU間のストリームまで考慮したモデル化手法の開発準備を行った。本研究では、近年急速に理論的発展および応用分野の拡大が注目されている数理科学的なネットワーク分析手法(動的ネットワーク包絡分析法)を用いて、地域福祉指標・社会指標の構築に全く新しい概念・手法の導入を目的とする。具体的には以下の6点を行う。

(1)福祉指標・社会指標作成のための基礎データの洗い出し、(2)地域の各主体(住民、産業、民間サービス(営利・非営利)事業、公共サービス事業、周辺環境等)をノード化したネットワーク構造のモデル化、(3)実態調査をもとにするベンチマーク用参照モデルの探索およびキャリブレーション、(4)ネットワークDEA分析による効率化比較実験、(5)政策課題抽出手法の一般化、(6)福祉指標・社会指標作成のための汎用ツール開発という一連のネットワークDEAを用いた「指標の総合化」に関する研究と、並行して行われる、現在も急速に発展を遂げつつあるネットワークDEA分析手法の当該対象への適用についての「理論的・手法的開発」の研究、および、「実態調査」に分かれる。いずれも相互に関連を持つ。平成26年度においてはネットワークDEAをはじめとする数理計画的分析手法、とくに動的ネットワーク包絡分析法について研究サーベイを行い、さらに理論的研究およびモデル化手法の開発についての研究成果の整理を行った。また抽出された地域に対する実態調査およびデータ収集を行い、モデルへのフィードバックを考察した。本研究では、数理科学的なネットワーク分析手法である動的ネットワーク包絡分析法を用いて、地域福祉指標・社会指標の構築に全く新しい概念・手法の導入を目的とする。具体的には以下の6点を行う。(1)福祉指標・社会指標作成のための基礎データの洗い出し、(2)地域の各主体(住民、産業、民間サービス(営利・非営利)事業、公共サービス事業、周辺環境等)をノード化したネットワーク構造のモデル化、(3)実態調査をもとにするベンチマーク用参照モデルの探索およびキャリブレーション、(4)ネットワークDEA分析による効率化比較実験、(5)政策課題抽出手法の一般化、(6)福祉指標・社会指標作成のための汎用ツール開発という一連のネットワークDEAを用いた「指標の総合化」に関する研究と、並行して行われる、現在も急速に発展を遂げつつあるネットワークDEA分析手法の当該対象への適用についての「理論的・手法的開発」の研究、および、「実態調査」に分かれるが、いずれも相互に関連を持つ。平成27年度においては動的ネットワークDEAをはじめとする数理計画的分析手法についてサーベイを行い、さらに理論的研究およびモデル化手法の開発についての研究成果の整理を行うとともに、抽出された地域に対する実態調査のモデルへのフィードバックを続行し、総合化指標の比較分析実験に向け準備を行った。本研究では、多数の連関する事業部門を包含する事業体などの分析において研究が進められているネットワーク包絡分析法(DEA)を用いた地域間比較可能な総合的社会指標の構築可能性について検討を行った。さらに、ネットワークDEAの周辺分野であるネットワーク計画において取り扱う問題の一般化、その一般化された問題として表現できるための条件の導出を行った。
情報伝達系を介したアミロイド前駆体の分泌とその異常による蓄積

アルツハイマー病の老人班の主成分は、アミロイド前駆体(APP)の分解によって生じるβ蛋白質であることから、この出現機構がアルツハイマー病の発症原因に大きく関わっている、と考えられている。一方、β蛋白質が出現せずにAPPが分解する分泌経路についても研究が進みC-キナーゼをはじめとする情報伝達系の活性化によって、細胞内で分解されるべきAPPが分泌されるようになることが、昨年度の研究によって明らかになった。本年度は、特徴なC-キナーゼ遺伝子の活性化によるAPPの分解と分泌のメカニズムを明らかにする目的で、α、δ、εの3種のC-キナーゼcDNAを繊維芽細胞に導入し、この細胞をTPAで刺激して、APPの分泌量の変化を定量したところ、αを導入した細胞株で刺激に応答して分泌が促進された。次に、C-キナーゼαのアンチセンスを作製し、リポフェクチンと一緒に細胞に導入することによって、細胞内のαの発現をゼロに抑えた系を確立した。この系では、APPの細胞外分泌は抑制され、C-キナーゼαがAPP分泌に関与していることが証明できた。これらの実験によって、細胞内でAPPが分解されβ蛋白質が生成される系と、APP内の一ケ所で切断されて活性のある大断片が外液に分泌される系の相互移行が、細胞内の情報伝達系によって左右されていることが明らかになり、この結果は将来の治療に結びつくものと期待される。老人癖呆脳に特微的な老人斑の主成分である42アミノ酸から成るβ蛋白質は、アミロイド前駆体(APP)の分解によって生じる。分解は細胞内輸送系やリソゾーム内で起こり、このamyloidgenicな分解の促進と老人斑の出現の間には比例関係がある。一方、β蛋白質が出現せずにAPPが分解する分泌経路についても研究が進み、TPA添加によるC-キナーゼの活性化によって、細胞内で分解されるべきAPPが分泌されるようになることが報告された。また、スタウロスポリンによる阻害で逆にAPPの分泌量が減少し、リソゾームで分解される量が増加したという事実は、APPの細胞内代謝が情報伝達経路の刺激によって劇的に変化しうることを示している。平成6年度は、C-キナーゼ遺伝子を細胞に導入した系で情報伝達とAPPの代謝との関連を調べると共に、アラキドン酸代謝産物が分泌に及ぼす効果を明らかにした。まず、APPを大量に発現しているヒト・グリオブラストーマA172細胞を用いてAPPの分泌を検討した。その結果、C-キナーゼを活性化させるTPA刺激によって分泌が促進し、スタウロスポリンの添加で分泌が抑えられることが明らかになった。APPの分泌は、血清除去でも顕著になることもわかった。一方、この系に高濃度のインドメタシンを添加したところ、APPの分泌が抑制されることが判明した。同様に、NDGAでも分泌が低下し、アラキドン酸代謝とAPP分泌がカップリングしていることが示唆された。アルツハイマー病の老人斑の主成分は、アミロイド前駆体(APP)の分解によって生じるβ蛋白質であることから、この出現機構がアルツハイマー病の発症原因に大きく関わっている、と考えられている。一方、β蛋白質が出現せずにAPPが分解する分泌経路についても研究が進み、C-キナーゼをはじめとする情報伝達系の活性化によって、細胞内で分解されるべきAPPが分泌されるようになることが、昨年度の研究によって明らかになった。本年度は、特殊なC-キナーゼ遺伝子の活性化によるAPPの分解と分泌のメカニズムを明らかにする目的で、α、δ、εの3種のC-キナーゼcDNAを繊維芽細胞に導入し、この細胞をTPAで刺激して、APPの分泌量の変化を定量したところ、αを導入した細胞株で刺激に応答して分泌が促進された。この系では、APPの細胞外分泌は抑制され、C-キナーゼαがAPP分泌に深く関与していることが証明できた。

これらの実験によって、細胞内でAPPが分解されβ蛋白質が生成される系と、APP内の一ケ所で切断されて活性のある大断片が外液に分泌される系の相互移行が、細胞内の情報伝達系によって左右されていることが明らかになり、この結果は将来の治療に結びつくものと期待される。
下部中新統グリーンタフ縁辺域における熱帯性干潟貝類の時空分布

研究目的:福島、栃木、茨城県にまたがる八溝山地の周辺には、新第三系の砕屑岩や火山砕屑岩が厚く堆積し、またこれらの地域は日本海の拡大に伴う、いわゆるグリーンタフ火成活動の縁辺部でもある。八溝由地の中央にある鷲ノ子山塊の東側、茨城県大子・山方地域の浅川層と大宮地域の桜本層および玉川層には、熱帯ないし亜熱帯性の門の沢貝類化石動物群中の内湾干潟を占めたArcid-Potamid群集カミ認められ、その年代は16Ma付近である。(高橋,2001)。今回、鷲ノ子山塊の北西側にある栃木県馬頭地域の小塙層におけるArcid-Potamid群集の内容とその年代を明らかにするのを目的とした。研究方法・内容:1981年以来数度にわたり馬頭地域の地質調査を行ってきた。これまで、小塙層最下部よりCrassostreaなどの潮間帯砂礫底種、下部の灰緑色凝灰質細粒砂岩からAcila submirabilisなどの浅海砂泥底種、上部の浮石質凝灰岩よりGloripallium crassiveniumなどの岩礁固着性種を採集した。研究成果:馬頭地域東部の冥賀に分布する小塙層最下部の火由礫を含む浮石質凝灰岩中に挟在する浮石を含む灰色泥岩より、Geloina sp., Terebralia sp., Vicarya yokoyamai,"Vicaryella" notoensis, Cerithideopsilla minoensis, Tateiwaia tateiwai, T. yamanariiなどのArcid-Potamid群集の主要構成種が産出し、栃木県側では初めての報告である。GeloinaやTerebraliaの現生種はマングローブ・スワンプに生息し、他の沿岸砂底種を伴わないことから、この貝化石群集は、マングローブ林の海側外縁部の潮汐低地付近を占めた現地性に近い群集であると考えられる。また、近くに植物根を含む泥岩も見られることから、後背湿地の存在も推定される。小塙層最下部のArcid-Potamid群集の産出年代は、宇佐美ほか(1996)による浮ノ遊性有孔虫のOrbulian datumと田中・高橋(1998)による石灰質ナンノ化石からN8/N9境界付近の15.2Maあたりと推定される。これは明らかに他地域のArcid-Potamid群集の産出年代より若く、グリーンタフ火成浩動の末期で日本海の拡大が終了に近づく頃である。一方、茨城県との県境である馬頭地域大山田の新第三系は茨城県大子地域から連続しており、今回、大山田下郷の浅川層下部のサンドパイプに富む砂質泥岩からCerithideopsilla sp.を、灰色泥岩から"Ostrea" sp.を、れきを含む凝灰質砂岩から門の沢貝類化石動物群の代表的な浅海砂底種のDosinia nomurai, Siratoria siratoriensisを採集した。また、上部の泥岩からは沖合泥底種のConchocele bisectaを得た。しかしながら、Arcid-Potamid群集の主要構成種は今のところ採集できていない。これらの地層の上位には巨礫を大量に含む礫岩が不整合に覆っている。この礫岩は馬頭地域の小塙層には見られないもので、おそらく小塙層の堆積前に形成されたものと思われ、大きな造構運動、たとえば棚倉破砕帯や日本海拡大の影響が示唆される。(高橋,2001)。

小塙層最下部のArcid-Potamid群集の産出年代は、宇佐美ほか(1996)による浮ノ遊性有孔虫のOrbulian datumと田中・高橋(1998)による石灰質ナンノ化石からN8/N9境界付近の15.2Maあたりと推定される。これは明らかに他地域のArcid-Potamid群集の産出年代より若く、グリーンタフ火成浩動の末期で日本海の拡大が終了に近づく頃である。一方、茨城県との県境である馬頭地域大山田の新第三系は茨城県大子地域から連続しており、今回、大山田下郷の浅川層下部のサンドパイプに富む砂質泥岩からCerithideopsilla sp.を、灰色泥岩から"Ostrea" sp.を、れきを含む凝灰質砂岩から門の沢貝類化石動物群の代表的な浅海砂底種のDosinia nomurai, Siratoria siratoriensisを採集した。また、上部の泥岩からは沖合泥底種のConchocele bisectaを得た。しかしながら、Arcid-Potamid群集の主要構成種は今のところ採集できていない。これらの地層の上位には巨礫を大量に含む礫岩が不整合に覆っている。この礫岩は馬頭地域の小塙層には見られないもので、おそらく小塙層の堆積前に形成されたものと思われ、大きな造構運動、たとえば棚倉破砕帯や日本海拡大の影響が示唆される。
英語構文検索ソフトウェアの開発

言語学者チャールズ・フィルモアが作った研究組織Berkeley FrameNet Project(以下,BFN)は,英語語彙データベースFrameNetの一部に英語構文のデータを入力した。本研究では,このデータを利用して英語構文の情報をWebブラウザーから検索するためのソフトウェアを開発し,それを全世界の研究者に無料公開した。フィルモア氏の動画スピーチを利用して、構文文法とFrameNetの基礎概念を学習できるプログラムを開発した。これらの成果を日本の大学英語教育に応用して、英語語彙学習ソフトウェアを開発した。平成22年に提出した本研究の申請書「様式Sー1ー8」の「今回の研究計画を実施するに当たっての準備状況及び研究成果を社会・国民に発信する方法」の欄には,「[本研究成果は]構文研究の専門家以外の英語教員も活用できる。その結果,日本の高等学校や大学の英語教育を通じて,その成果が広く日本の社会にも貢献できる。」と記載した。これを実現するために,平成24年度はFrameNetと構文文法に関して基礎的な学習の出来るソフトウェアの開発に着手した。研究代表者は,コンピュータ言語JavaScriptとPythonを利用して,英語教育などの関連分野での再利用がしやすい形式で本研究のソフトウェアの開発をしている。その成果を,大学英語授業実践報告書「英文聞き取り小テスト自動作成・採点システムsrtXの開発」で発表した。研究代表者は,2013年9月2日より9月21日までの期間,BFNが研究活動を行っているInternational Computer Science Institute(以下,ICSI研究所)を訪れ,本研究で開発しているソフトウェアに関してBFN研究者から専門的な助言を受けた。本研究の研究協力者であるフィルモア氏は,病気療養中のためICSI研究所では共同研究を行えなかったため,自宅を訪問して,これまでの研究成果を報告し,今後の課題等について話し合った。2014年にフィルモア氏自身から,このソフトウェアを一般公開する許諾を受けることができたため,本研究の研究成果として一般公開することが可能となった。このソフトウェアにより,構文文法とFrameNetの基礎概念を説明することができるため,本研究成果をより広く「研究成果を社会・国民に発信する」ことが可能となり,当初の研究目的がほぼ達成できる。研究目的は,言語学者チャールズ・フィルモアの研究組織Berkeley FrameNet Project(以下、BFN)と、BFNが開発したソフトウェアの改良を行っているバルセロナ自治大学のSpanish FrameNet Project(以下、SFN)の2つの組織と協力しながら、英語基本構文の情報をWebブラウザーから検索するためのソフトウェアを開発することである。この目的達成のために,(1-3)の作業を行った。(1) BFNの研究者にE-mailで連絡を取り、当該研究で必要となるBritish National Corpusに構文情報を入れたデータをBFNのサーバー上に保存してもらった。インターネット回線を利用して、そのデータを私の研究室のサーバー用コンピュータにダウンロードした。ダウンロードしたデータを検索に適した形式に加工して,英語基本構文検索ソフトウェアに登録した。(2)英語基本構文検索ソフトウェアを改良して、語彙データベースFrameNetと構文データベースとを融合させた。この結果,同じWebブラウザーの検索画面から検索を実行し、検索結果をWebブラウザー上に表示することが可能となった。(3)本研究費の旅費を利用して米国カリフォルニア州のBFN研究所に4週間滞在し,BFNの研究者と共同研究作業を行った。その作業の結果,私が開発した英語基本構文検索ソフトウェアをBFN研究所のサーバー用コンピュータにインストールして,全世界の研究者が利用できる環境を整えた。長期間米国に滞在してこの作業を優先的に行った理由は,日本国内の原子力発電所の停止の影響で日本で稼働させいるサーバー用コンピュータに停電等の問題が発生した場合に対処するためである。研究目的は,米国の言語学者チャールズ・フィルモアの研究組織Berkeley FrameNet Project(以下,BFN)と協力して,英語基本構文の情報をWebブラウザーから検索するためのソフトウェアを開発することである。本研究計画の一部は,予定よりも早く進めることができた結果,2013年度末までに,フィルモア氏が英語構文についても解説しているビデオ(彼がAssociation for Computational Linguistics's Lifetime Achievement Awardを2012年7月11日に韓国・済州島で受賞した際の演説,https://www.icsi.berkeley.edu/icsi/news/2012/07/fillmore-lifetime-achievement-award)を利用して,本研究の基本概念を学習できるソフトウェア(以下,ACLLAA視聴ソフトウェア)の開発が完了し,かつ,フィルモア氏自身から,このソフトウェアを一般公開する許諾を受けることができたため,本研究の研究成果として一般公開することが可能となった。このソフトウェアにより,構文文法とFrameNetの基礎概念を説明することができるため,本研究成果をより広く「研究成果を社会・国民に発信する」ことが可能となった。2014年度は,この研究成果の一部を,構文文法とFrameNetを英語以外の多くの言語に応用する研究を行った。その研究計画を,BFNの研究者を研究代表としてアメリカ国立科学財団(National Science Foundation, NSF)に申請した。

このように,本研究の成果の一部を海外の研究機関の新規研究の申請に取り入れることができた点は,本研究の1つの成果と言える。コーパス言語学本研究では,英語構文検索用のソフトウェアを開発してきたが,このようなソフトウェアの利用価値を分かりやすく解説する努力をしてこなかったため,研究成果が少数の研究者にしか利用されず,「研究成果を社会・国民に発信する」点で遅れていた。平成24年度には,この問題を解決するために,FrameNetと構文文法の基礎的な学習の出来るソフトウェアの開発に着手した。このソフトウェアにより,より広く「研究成果を社会・国民に発信する」ことが可能となり,当初の研究目的がほぼ達成できる見通しが立った。ACLLAA視聴ソフトウェアは,平成22年に提出した本研究の申請書「様式Sー1ー8」の「今回の研究計画を実施するに当たっての準備状況及び研究成果を社会・国民に発信する方法」の欄に記載した「[本研究成果は]構文研究の専門家以外の英語教員も活用できる。その結果,日本の高等学校や大学の英語教育を通じて,その成果が広く日本の社会にも貢献できる」という研究目的を達成するために必要となるソフトウェアである。このソフトウェアはほぼ完成し,一般公開できる状態に達しているため,【現在までの達成度】は「おおむね順調に進展している」と判断した。東日本大震災の影響で日本国内の原子力発電所の停止したために,私の所属する研究機関にも節電の要請があった。私の研究室内に設置するサーバー用コンピュータも,電力供給が逼迫した場合に停止せざるを得ない状況が予想された。本研究目的の1つは,開発した英語基本構文検索ソフトウェアを世界の研究者に公開することであるが,ソフトウェアが完成しても,それをインストールしたサーバー用コンピュータが稼働していなければ,ソフトウェアは使用できない。日本国内の電力不足による問題に対処するために,英語基本構文検索ソフトウェアを修正して米国内に設置されたBFN研究所のサーバー用コンピュータに移植する作業を優先させた。その作業に時間を費やしたため,研究達成度は当初の予定よりもやや遅れている。平成25年度以降は,英語構文検索用のソフトウェアとFrameNetと構文文法の基礎的な学習の出来るソフトウェアをさらに使いやすいように改良する作業を,引き続きBFNの研究者と共同で行う。ACLLAA
中国塩神廟の調査と研究

中国各地に残存している塩神廟について、その神格の由来と変容・祠廟の設置情況と祠廟組織の変遷などを現地調査し、その調査内容に神像と祠廟建築の写真を加えて、中国塩神廟資料データベース『中国塩神廟総覧』を作成するとともに、その資料データベースを研究資料として、塩神と他の宗教神、塩神廟の組織と運営、移民の発生や全国的塩流通網の形成と塩神信仰、少数民族の塩神信仰、中国の塩神と日本の塩神といった中国塩神信仰史の諸問題を考察する。
回転粘弾性円板に生ずる異常摩耗発生機構の解析

本研究の目的は接触負荷を受けつつ回転する粘弾性円板,例えばゴムタイヤなどに生ずる周期的偏摩耗の基本的発生メカニズムを解明することである。本研究では,非一様温度場における粘弾性円板内に生ずる応力場および温度場の解明,回転粘弾性円板の接触振動問題解明という二つのステップに分け研究を遂行するよう計画を設定した。以下に年度別の成果と今後の課題を述べる。[1]平成6年度:回転粘弾性円板と接触負荷とを組み合わせた実験モデルを用いたシミュレーションにより,回転粘弾性円板に生ずる異常摩耗現象を実験室レベルで再現した。このシミュレーションにより,回転粘弾性円板に生ずる周期的偏摩耗現象に対して,材料の粘弾性力学挙動の影響が支配的であることがわかった。さらに,振動モデルを用いた理論・数値シミュレーションにより,接触負荷を受ける回転粘弾性円板に見られる振動現象は材料の粘弾性力学挙動の影響を顕著に受けることにより生ずることが判明した。[2]平成7年度:非比例負荷粘弾性境界値問題に適用可能な画像処理支援光粘弾性応力解析法を新たに開発し,その有効性を確認した。さらに,粘弾性矩形平板に剛体円筒が回転接触する実験的モデルを用いて,光粘弾性応力解析を試みた。これにより回転接触近傍の粘弾性応力・ひずみの評価に成功し,同様のモデル対して従来より行われてきた理論および数値解析結果に比較してより妥当性および信頼性を有する結果を得た。ここで得られる粘弾性応力・ひずみ状態は,回転粘弾性円板内部の一点におけるそれと等価である。さらに,熱伝導解析により回転円板に生ずる粘弾性損失エネルギと温度場とを線形粘弾性理論および数値計算により評価を行った。以上により回転粘弾性円板に生ずる周期的異常摩耗現象の基本的メカニズムを掌握しえた。これらの解析結果を総合して実際の回転粘弾性円板に適用するのは今後の課題である。本研究は接触負荷を受けつつ回転する粘弾性円板、例えばゴムダイヤなどに生じる周期的な偏摩耗の発生メカニズムを解明することを目的としている。課題遂行にあたっては、非一様温度場が形成されている粘弾性円板内に生じる応力場および温度場の解明、回転粘弾性円板と接触負荷の振動問題の解明、さらに回転粘弾性円板の摩耗機構と温度場の関係の解明という三つのステップの研究計画を予定していた。平成6年の研究では、回転粘弾性円板内に液状的に生ずる応力分布を解析する準備段階として、コンピュータ支援光粘弾性法により、円板に直交圧縮負荷が作用するモデルを用いて応力・ひずみ解析を行った。これにより本実験手法の粘弾性応力・ひずみ解析における有効性が確認され、この結果は1994年度米国実験力学研究会(SEM)にて発表がなされた。さらに、この研究成果を受けて、粘弾性矩形平板に剛体円筒が回転接触する実験モデルと前述の光粘弾性応力解析法により、材料内部の主応力差、主ひずみ差およびそれらの各主軸方向の軽時変化の評価を行った。この研究結果は、負荷が繰り返し加わる粘弾性円板内の応力解析の重要な足掛かりとなるものである。一方、回転粘弾性円板に形成される温度場評価のために、二次元線形粘弾性理論に基づき半無限粘弾性平板に移動集中荷重が作用するモデルにおける粘弾性損失ひずみエネルギを数値計算により求め、さらに簡単な熱伝導解析により温度場の評価を行った。本研究成果は、4年に一度開催される欧州実験力学国際会議(EPCEM)において発表がなされている。さらに粘弾性円板の接触振動問題に関して簡単な振動モデルによる理論的シミュレーションを行い、材料の粘弾性力学挙動が円板周上に生じる液状応力分布形成の主要因であることを指摘した。この研究成果は日本機械学会論文集A編集

第61巻581号(1995)で発表されている。本研究の目的は接触負荷を受けつつ回転する粘弾性円板,例えばゴムタイヤなどに生ずる周期的偏摩耗の基本的発生メカニズムを解明することである.本研究では,非一様温度場における粘弾性円板内に生ずる応力場および温度場の解明,回転粘弾性円板の接触振動問題,回転粘弾性円板と摩耗機構の温度場の関係という三つのステップに分け研究を遂行するという計画を設定した.先ず前年度(平成6年度)までの研究では,回転粘弾性円版と接触負荷とを組み合わせた実験モデルを用いたシミュレーションにより,本研究課題である回転粘弾性円板に生ずる異常摩耗は,材料の粘弾性力学挙動の影響が支配的であることがわかり,加えて系の固有振動が大きく影響することが判明した.さらに,本年度は回転粘弾性円版の周に沿って周期的に生ずる応力分布を解析する準備段階として,画像処理支援光粘弾性解析法を新たに開発し,それを用いて直交圧縮負荷が作用する円板モデルの応力・ひずみ解析を行った.この研究結果を受けて,同材質の矩形平板に剛体円筒が回転接触する実験的モデルを用いて,光粘弾性応力解析を試みた.これにより回転接触近傍の粘弾性応力・ひずみの評価に成功し,同様のモデル対して従来より行われてきた数値解析結果に比較し十分妥当でありかつ信頼性を有する結果を得た.本研究における回転接触負荷を受ける粘弾性体内部の応力・ひずみ解析は,粘弾性体内部の一点に着目すれば,回転粘弾性円板内部の一点におけるそれと等価であるといえ,初期の目的は十分に達しえたといえる.さらに,簡単な振動モデルを用いた理論的・数値的シミュレーションにより,接触負荷を受ける回転粘弾性円板に見られる振動現象は材料の粘弾性力学挙動の影響を顕著に受けることにより生ずることが判明した.さらに,熱伝導解析により回転円板に生ずる温度場を理論および数値的に評価を行った.
文学批評における構造論的「テーマ」概念

構造主義の限界が叫ばれてすでに久しいが、本申請者は、形式主義・構造主義美学は、形式のみを対象とする「不毛な論理的分析」という非難には納まらない、より広範な射程をもつと考えた。この観点からすると、意味の単位である「テーマ」の多様な変奏・展開によるテクストの網状組織の読解をめざすJ=P・リシャールに代表されるような「テーマ批評」の方法は、形式主義美学を意味のレベルへ拡張する注目すべき試みとして、今日、再評価が必要であると思われた。その基礎として「テーマ」という概念の本質的に構造論的な側面、すなわちテクスト表層の固定した意味を保持しつつ、同時にそれを突き破り、テクストの(無限の)変容と重層化を可能ならしめるいわば意味の機能体としての側面を明らかにすることを本年度の研究の課題として目指した。こうした新たなテーマ概念ならびに「テーマ」という単位によるテクストの重層的な組織化の様態を記述するためには、これまでテーマ批評について用いられてきたのとはまったく異なる言語(ないしは論理)が分析者には必要であった。本研究者はロマーン・ヤ-コブソンの詩的言語理論を批判的に検討することによって、テクストを構造として捉え、さらにそのテクストを象徴的な文学的価値へと収斂させるような概念装置を見出した。これをリシャール独自の、典型的にテーマ批評的な著作の解読に応用し、これまで奔放に想像力を駆使したたげの恣意的な批評と見なされきた彼の批評作業のなかに、文学的体験についてのわれわれの認識を刷新し今後の文学研究の展望を開くような刺激的なテクスト観を見出した。本研究の成果は、筑波大学現代語・現代文化学系紀要『言語文化論集』に三回にわたって掲載する予定で、すでに原稿を準備した。
地方における新たな「公共圏」構築の可能性

本研究では新潟県巻町を代表とする住民投票運動の事例分析を行い、住民投票運動を通じて従来型の地縁・血縁・社縁に限定された拘束的な関係が社会関係資本として維持されつつも、その関係形成を規定する「文法が」転換されつつあることを明らかにするとともに、それを惹起する政治的・社会的・文化的諸条件を検討してきた。次いで、NPO・NGOを支える市民自治型=「新しい政治文化」型と、「地方」の「文法」を規定する「(新しい政治文化と伝統的諸関係)折り合い型文化』の並行存立・共存関係によっておそらく構成されるであろう日本型市民社会をより広い文脈のなかで位置づけるために、後進的発展国家として近代化を経験し、多元的民主主義への移行を果たした日本と相似的な国家である韓国を比較対毎とし、特に類似の問題解決型行動の事例として韓国において、初の自主管理による住民投票を行った全羅北道扶安郡の事例を選択し、その異同を検討した。住民投票という手段で問題の一定程度の決着をみた日韓の問題解決型行動の比較分析で明確になったことは、政治的機会構造の開放性/閉鎖性という軸で見る限り、住民意思表出の制度的機会は両国において極めて限定的であったことである。しかし、韓国においては(この問題もその契機の一つとなって)住民投票法が成立したことは開放性の程度を高める契機を獲得したと見ることもできる。他方で日本においては、依然として住民投票の法制化には極めて慎重である。ただ、巻町の住民投票施行以降、少なくとも地域社会のレベルでは住民の意思表明の手段として、その正当性を獲得しつつある。つまり、地域社会では住民意思に対する応答性の程度は高まりつつあるように思われる。しかし、今回の巻町の事例で明らかなように、日本の場合は原発政策という国レベルの政策決定の問題が地域社会の立地問題と倭小化(地域社会の意思決定問題に限定化)され、環境政策の変更を含めた政策決定が国民に開かれた場で議論される機会が存在しない。このように、政治的機会構造の国レベルの応答性の程度という面では日本は低い。他方、韓国では世論の強い支持を背景に全国レベルの市民団体の影響力が強く、政策決定システムへの参画が現実に行われており、応答性の程度は非常に高い。この権力構造の流動性(人材のフレキシビリティ)は欧米型とも言える。日本で着目すべきは、前述した日本型市民社会が今後どのようなモデルに発展しうるのかということであろう。また、扶安での自主管理の住民投票の実施が地域社会でのsocial capitalの構築にどのような影響を及ぼすのか-巻町のように複合型政治文化が成立し、それを基盤にしたsocial capitalが成立しうるのか、そしてそうであるとしたら、それは現在の「トップダウン型」市民社会とどのようにきり結ぶのか等、今後の重要な課題である。また、扶安での自主管理の住民投票の実施が地域社会でのsocial capitalの構築にどのような影響を及ぼすのか-巻

町のように複合型政治文化が成立し、それを基盤にしたsocial capitalが成立しうるのか、そしてそうであるとしたら、それは現在の「トップダウン型」市民社会とどのようにきり結ぶのか等、今後の重要な課題である。本年度は従来行ってきた巻町の各層住民リーダー聴き取り記録の再検討及び補充調査を行い、仮説の妥当を再度検証した。再確認したことは、巻町のような「伝統」や「地縁・血縁」関係の強固な「地方」おいては、主体となり得るのは地域を「生業の場」としている地付き層であるが、彼らだけでは既存の「枠」からの跳躍は不可能であり、それを媒介する主体の存在が必要になること、それが、従来は地域の意思決定力ら疎外されてきた「30代」「40代」の女性層を基盤とする住民たちであること、そしてその理由として、女性はそれまで地域社会のあらゆる領域の意思決定から疎外されて、それがゆえに伝統的スタイル=「男性」スタイルとしての上意下達的な意思決定スタイル・拘束的・義務的な活動スタイルに拘泥されない新たなモデルを提示し得たのであることである。さらに、本年度は比較検討の地域のうち、岐阜県御嵩町徳島県徳島市、新潟県刈羽村、三重県海山町等々の基本データを収集し、対象地域の政治的特徴、産業的特徴および文化的特質など調査のための基本的資料を集約・分析した。巻町の仮説が以上の住民投票が実施された他の「周縁」地域において妥当するかということについては、現在の資料収集結果の分析では肯定的な結果が得られているが、次年度以降の比較対象地の市民運動グループへの聴き取り調査で、さらに住民投票を可能にした諸要因を検討する中で明らかにしたい。今年度研究計画内容の大幅な修正が必要だと実感したのは、極めて日本的状況として評価していた、国ないし都道府県レベルの決定を遵守し、住民投票による住民の決定への直接的参加を拒絶していた上意下達的な意思決定スタイルの地域社会において住民投票が正当性を獲得しつつある状況が、韓国の地域社会においても顕在化している点(例えば典型的相似的例として「全羅北道扶安群の放射性廃棄物処埋場反対運動における自主管理の住民投票の実現」が挙げられる)である。つまり、計画の目的である、日本で構築されつつある(「市民的公共圏」とは多分に異なる)「公共圏」の複層的・多肩的な構造とその可能性を明らかにするためには、民主主義の強化過程consolidationにあって市民社会確立・成熟化とともに伝統的規範・旧来からの社会関係が相克・葛藤している(日本とのタイムラグはあるものの)同様の過程を経験している韓国を「写し鏡」としてその異同を検討することが必要であるということである。そのような国際比較を踏まえて初めて、比較可能は「公共圏」研究として、本研究の意味は更に高まるものと思われる。本年度の目的は、極めて日本的状況として評価していた、国ないし都道府県レベルの決定を遵守し、住民投票による住民の決定への直接的参加を拒絶していた上意下達的な意思決定スタイルの地域社会において住民投票が正当性を獲得しつつある状況が、韓国の地域社会においても顕在化している点、特に典型的相似的例として「全羅北道扶安群の放射性廃棄物処理場反対運動における自主管理の住民投票の実現」(以下、「扶安事例」)について着目し、民主主義の強化過程consolidationにあって市民社会確立・成熟化とともに伝統的規範・旧来からの社会関係が相克・葛藤している(日本とのタイムラグはあるものの)同様の過程を経験している韓国を「写し鏡」として、とりわけ巻町の事例との比較によって、その異同を考察することであった。
アンタゴニスト活性を有する新規ビタミンD_3-ラクトン誘導体の合成及びその活性評価

1:ラクトン環24位にC1C4のアルキル基を導入した誘導体を立体選択的に合成し、受容体親和性及びアンタゴニスト活性を評価した。その結果、生物活性はラクトン環上の置換基の大きさ、立体化学によって大きく影響を受けることが明らかになった。中でも(23S,24S)体は他の立体配置を持つ誘導体と比べ全体的に高い生物活性を示し、特にエチル基を導入した誘導体で最大となった。2:上記の結果を基に24位に二つの置換基を持つ誘導体を設計し、最もシンプルな24,24-ジメチルビタミンD_3ラクトンを低原子価クロム錯体によるアリル化を利用して合成した。本化合物の生物活性評価を行なったところ、23S体のアンタゴニスト活性は2の約10倍となった。3:2の結果を基盤としラクトン環のコンホメーションの生物活性への影響をさらに検討するべく24,24-エタノビタミンD_3ラクトン誘導体を設計した。spiro[4.2]骨格を有するラクトン環は、ルテニウム触媒によるエチレンとのエニンメタセシスと引き続くスルホキソニウムイリドの1,4-付加によるシクロプロパン化を利用することで効率的に構築した。合成した新規誘導体の生物活性評価を行なったところ、23S体の受容体親和性が天然ホルモンを凌駕する興味深い結果が得られた。アンタゴニスト活性は23S体が2よりも向上する一方、23R体は大幅に低下し、23位の立体化学の違いによって極端に異なることがわかった。1:代表者の所属する研究室で行われているVDRアゴニストの研究で見出されたVDR親和性向上モチーフを2及び3のC2α位に導入した誘導体を合成し生物活性評価を行なった。モチーフとしてMe基、3-hydroxypropyl基、3-hydroxypropoxy基をそれぞれ導入したところ、期待通りVDR親和性が向上した。さらに本C2α位の修飾はアンタゴニスト活性の顕著な増大をももたらし、特に2に3-hydroxypropyl基を有する化合物のアンタゴニスト活性は2の約30倍に達した。2:ラクトン環上の置換基の立体化学が活性に与える影響を精査すべく24位にMeを持つ誘導体の可能な全ての立体異性体を合成し生物活性評価を行なった。VDRへの結合親和性、アンタゴニスト活性ともにラクトン環の立体化学の影響を強く受け、23位が3配置のTEI-9647(2)型誘導体では24位の立体化学にかかわらず活性の向上が見られた。その異性体であるTEI-9648(3)タイプの化合物では24位の立体化学の違いにより活性が維持、または増強されることが明らかとなった。3:C2α位と24位の同時修飾を2のタイプの化合物について行なったところ、アンタゴニスト活性が劇的に向上し、最大2の約62倍の活性を示した。VDRアンタゴニストはPaget's骨病等のVDR機能亢進症に応用できると考えられ、代表者が見出した強力な活性を持つアナログはその治療薬になり得ると期待される。
複数の神経伝達物質遊離作用を指標にした抗精神病薬の分類に関する研究

1、脳内微小透析法によるラット内側前頭前野における細胞外グルタミン酸(Glu)レベルのリアルタイム・モニタリング法を確立し、各種非定型抗精神病薬の前頭前野Glu遊離に対する影響を検討した。非定型抗精神病薬クロザピン、オランザピン、およびリスペリドンは、少なくとも1ヶの用量において、高濃度K^+誘発性細胞外Gluレベルを抑制したことから、非定型抗精神病薬の急性投与は内側前頭前野Gluニューロン活動を抑制することが示唆された。2、精神分裂病の実験的動物モデルであるPCP投与ラット脳において内側前頭前野、側坐核に選択的に誘導される最初期遺伝子arcの発現を非定型抗精神病薬が特異的に抑制したことから、このモデルが非定型抗精神病薬の作用機序の解明に有用と考えられた。しかし、このモデルにおける非定型抗精神病薬の作用機序にはドーパミン(DA)系神経伝達は関与しないと推測された。3、他の研究者らの報告と併せて検討してみると、クロザピン、リスペリドン、オランザピンの急性投与は、ラット前頭前野においてDA、ノルエピネフリン(NE)、およびAch遊離を増加させる。これらの非定型抗精神病薬は、少なくとも1ヶの用量において、前頭前野Glu遊離を低下させるが、5-HT遊離に対しては、リスペリドンのみがこれを増加した。以上の作用は、ハロペリドールではほとんど認められない。4、以上、脳部位選択的な神経伝達物質遊離作用を指標にすると、抗精神病薬は、(1)前頭前野優位にDA, NE, Achを増加させる薬物(クロザピン型)(2)前頭前野と皮質下の部位(側坐核・線状体)を同程度に増加させる薬物(リスペリドン型)(3)皮質下優位に増加させる薬物(ハロペリドール型)の3ヶのタイプに分類される。臨床的には、前2者が非定型抗精神病薬に該当するが、(2)では高用量においては非定型的な特性が失われてしまう傾向にある。1.本研究の目的は、抗精神病薬による各種の神経伝達物質遊離作用が、各薬物の臨床特性とどのように相関しているかを検討するものである。今年度の研究において、まず高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた複数の神経伝達物質(ドーパミン、セロトニン、グルタミン酸、GABAなど)の同時一斉高感度測定法を確立した。これにより、微小脳内透析法による非拘束、自由行動下のラット脳内各部位における複数の神経伝達物質の細胞外レベルをリアルタイムに測定することが可能となった。以上の測定系を用いて、今年度は、以下のような研究成果を得た。2.フェンサイクリジン(PCP)を投与した精神病モデルのラット前頭前野皮質では部位特異的にドーパミンとセロトニン遊離が促進した。定型抗精神病薬ハロペリドール、および非定型抗精神病薬リスペリドンは、PCPによるドーパミン遊離作用を増強した。しかし、非定型抗精神病薬クロザピンは、PCPの効果に影響を与えなかった。以上の各薬物の効果は、対照ラットにおけるドーパミン基礎遊離に対する影響とは著しく異なっており、抗精神病薬による前頭前野皮質ドーパミン遊離作用は、対照動物と疾患モデル動物では、異なる機序を介している可能性を示した。

3.NMDA型グルタミン酸受容体のサブユニット、NR2Bのアンタゴニストであるイフェンプロディールも、PCP誘発性ドーパミン遊離に対して、ハロペリドールと同様の増強効果を有することを見い出し、ハロペリドールがNR2B阻害を介してグルタミン酸とドーパミンの相互作用に影響を及ぼしているという注目すべき結果を得た。4.次年度は、さらにグルタミン酸、GABA遊離作用を指標にして、疾患モデル動物における各種抗精神病薬の薬理学的影響を検討する予定である。そのために、現在、微小脳内透析法による細胞外グルタミン酸レベルのcharacterizationを進めている段階である。1、前年度までの研究において、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた複数の神経伝達物質(ドーパミン、セロトニン、グルタミン酸)の同時一斉高感度測定法を確立した。これにより、微小脳内透析法による非拘束、自由行動下のラット脳内各部位における複数の神経伝達物質の細胞外レベルをリアルタイムに測定することが可能となった。さらに最初期遺伝子arcのmRNAレベルをRT-PCR法により測定することにより、最初期遺伝子発現に対する抗精神病薬の作用も検討した。以上の測定系を用いて、今年度は、以下のような研究成果を得た。2、幻覚剤フェンサイクリジン(PCP)をラットに急性投与して精神分裂病の動物モデルを作成した。その前頭前野皮質ではPCPによりarcが誘導されるが、これを定型抗精神病薬ハロペリドールは影響を与えないが、非定型抗精神病薬クロザピン、リスペリドン、およびオランザピンは有意に抑制した。しかしながら、この非定型抗精神病薬の作用は、PCPによる前頭前野皮質のドーパミン遊離作用の亢進に対する同薬物の影響とは相関していなかった。3、前頭前野皮質において高K^+により励起された細胞外グルタミン酸レベルに対する抗精神病薬の影響を検討したところ、クロザピンは有意に抑制したが、リスペリドン、およびハロペリドールは有意の影響を与えなかった。以上の所見は、クロザピンとリスペリドンはグルタミン酸ニューロン活動に対して作用が異なることを示唆しており、各々の臨床的特性の相違を反映している可能性がある。現在、その他の抗精神病薬についても同様の検討を行っている。4、本研究の最終年度では、これまで得られた実験結果をもとに、各種抗精神病薬の前頭前野皮質におけるドーパミン、セロトニン、およびグルタミン酸遊離作用を指標とした薬物の分類を統計学的解析法を用いて行い、薬物の臨床的特性との相関を検討する予定である。1、前年度までの研究において確立した脳内微小透析法によるラット内側前頭前野における細胞外グルタミン酸(Glu)レベルのリアルタイム・モニタリング法を用いて、各種非定型抗精神病薬の細胞外Gluレベルに対する影響を調べた。非定型抗精神病薬クロザピン、オランザピン、およびリスペリドンは、少なくとも1ヶの用量において、高濃度K^+誘発性細胞外Gluレベルを抑制したが、定型抗精神病薬であるハロペリドールはいずれの用量でも効果がみられなかった。セロトニン(5-HT)_<2A/2C>受容体アンタゴニスト、リタンセリンは、高濃度K^+誘発性細胞外Gluレベルに影響を与えなかったが、ムスカリン型アセチルコリン(mAch)受容体アンタゴニスト、スコポラミンは抑制した。以上の結果から、非定型抗精神病薬の急性投与は内側前頭前野Gluニューロン活動を抑制するが、その機序には5-HT_<2A>受容体よりもむしろmAch受容体遮断作用が関与している可能性が示唆された。
シンクロトロン放射光励起によるテルル化亜鉛の原子層成長

分子科学研究所の極端紫外光施設にあるシンクロトロン放射光(BL-8A,BL-4A白色光)を光源として使用し,DMZn,DETe等の有機金属を原料とした光励起原子層成長を主にGaAs(100)基板を用いて実施した。成長実験は,現有装置を一部改良し,原料ガス供給時の成長室圧力を10^<-5>Torr程度として交互供給方式で原料供給量,原料供給,放射光照射の時系列等の成長条件を変えて行った。以前実施した同時供給法の場合と同様に,交互供給法によっても室温でエピタキシャル層が得られ、炭素による汚染は認められなかった。表面段差計やRHEEDによる測定によると,成長層はマクロ的にもミクロ的にも平坦性の良い表面状態が得られ,膜厚の均一性の点では大幅に改善されることが判明した。また,成長速度の大きさから,1原子層単位で成長を制御できることを示し,詳細な実験により放射光により原子層成長が達成できる成長条件を明らかにできた。基板の違いについて,GaAs(100)とZnTe(100)とを比較した。いずれも原子層成長が達成できるが、RHEEDパターンで見る限り,ZnTe(100)基板の方がよりストリークであり,表面状態がより良好であることが分かった。次に,主にGaAs(100)基板を用いて成長初期の吸着種について,XPS,TPDを用いて知見を得ようとした。DMZn,DETe双方ともGaAs(100)Terich表面に解離吸着すること,放射光照射によりハイドロカーボンの脱離が促進されること,1原子層程度の吸着層であること等を明らかにし,原子層成長メカニズムを理解する上でに有用な情報が得られた。以上の結果から,シンクロトロン放射光の結晶成長への利用が結晶成長のみならず,反応生成物の脱離促進の観点から有用であることが明らかにできた。
フレルギー性の痒みの発生機序

1.NC系マウスの慢性自発性そう痒反応:NC系マウスを通常環境下で飼育すると1.52ヶ月で皮膚炎,自発的掻き動作を示すようになった。血中IgE値は,健常マウスの約1,000倍と高値を示すが,IgE値と掻き動作の頻度とに相関がなかった。慢性自発性掻き動作は,ヒスタミン,サブスタンスP,セロトニンがほとんど関与しない。オピオイド拮抗薬がこの掻き動作を抑制するが,この抑制は脳内のmuオピオイドペプチド受容体の遮断によると考えられる。オピオイド拮抗薬は,中枢性鎮痒薬となる可能性がある。慢性自発的掻き動作を示すNCマウスの病変部皮膚で,NO濃度が増加し,皮膚NO合成酵素阻害薬が,皮膚中NO濃度の減少と自発的掻き動作の抑制を示した。NC系マウスの一次求心線維皮膚枝の発火頻度が健常マウスに比較して顕著に増加し,その発火頻度と掻き動作数に相関があった。NO合成酵素阻害薬は,一次求心線維皮膚枝の増加した発火頻度も顕著に抑制した。NOドナー自体の皮内注射が掻き動作を引き起こさないので,皮膚内で産生が増加したNOがそう痒を増強しているものと考えられる。2.蚊刺によるマウスのそう痒反応:マウスが蚊刺を受けるとアレルギー性のそう痒反応を示すことを明らかにした。蚊の唾液腺抽出物を予め注射しておいても蚊刺による掻き動作が増加することから,蚊の唾液内の物質に対するアレルギー反応であると考えられる。蚊の唾液に対する感作状態のマウスにおいて,H_1ヒスタミン受容体遮断薬は,蚊刺による顕著な血漿血管外漏出を抑制したが,蚊刺による掻き動作を抑制しなかった。マウスの即時型アレルギー反応による痒みにはヒスタミンの関与が少ないと考えられる。3.和漢薬の抗そう痒作用:痒みへの有効性が期待される漢方方剤22種を選び鎮痒効果を調べた。その中で,白虎加人参湯と加味逍遥散がNC系マウスの慢性自発的そう痒反応を有意に抑制した。白虎加人参湯はNC系マウスの皮膚温を低下させた。この方剤は,清熱作用を有する方剤に分類されているが,この作用がNC系マウスの慢性そう痒反応に対する抑制作用に一部寄与すると考えられる。1.アレルギー性痒み因子の検索:NCマウスを通常環境移動後4週目に血中IgE濃度の増加がみられ,6週目から多くのマウスで明らかな痒み関連反応が見られた。Dexamethasoneは,血中IgE値を顕著に低下した用量で,NCマウスの痒み関連反応を抑制しなかった。NCマウスは,histamineの皮内注射で痒み関連反応を示さず,serotoninで痒み関連反応を示した。5-HT_<1/2>受容体遮断薬がserotonin誘発反応を抑制したが,NCマウスの痒み関連反応は抑制しなかった。