hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不確実性を考慮した生産予約型インタラクティブスケジューリングおよびその最適化

消費者ニーズの多様化やめまぐるしい流行の変化により,生産要求は動的に変動している.また,企業のグローバル化や仕事の細分化により,複数の企業や部門が協力して生産を行う機会が増加している.そこで現在,動的な生産環境に対応し,かつ複数の企業や部門がリアルタイムに協調しながら生産を行える生産システムの実現が期待されている.このような生産システムを実現するためには,動的な生産環境に対応するために迅速に計画を立案できるスケジューリング法を備え,企業間や部門間の協調を実現するインタラクティブスケジューリングが必要であると考えられる.本研究では,インタラクティブスケジューリング実現のために,将来の受注や不確実性を適切に考慮した上で,現在の受注に対する生産計画を立案するスケジューリング法が必要不可欠と考え,不確実性を考慮したスケジューリング法を提案する.不確実性を考慮したスケジューリング法とは,将来の生産環境の変動を予め考慮し,生産設備に対しマージンを確保しながらスケジューリングを行う手法である.動的な生産環境の一例としてDVD受注生産システムにおける製造工程を対象とし,スケジューラを構築した.そして,実績データを用いた場合,受注変動を考慮した場合,歩留まり変動を考慮した場合の計算機実験を行ったところ,実験結果から,マージンを確保しながらスケジューリングを行うことによる受注の増大や納期遅れの減少を確認した.マージンを適切に確保するためには,生産状況に応じてマージンを動的に変更する必要がある.そこで強化学習を用いてマージンの大きさを決定する手法を導入し,計算機実験を行ったところ,実験結果から,強化学習の導入による受注の増大を確認した.以上の結果から,本研究で提案する不確実性を考慮したスケジューリング法の有効性を確認できたと考えられる.消費者ニーズの多様化やめまぐるしい流行の変化により,生産要求は動的に変動している.また,企業のグローバル化や仕事の細分化により,複数の企業や部門が協力して生産を行う機会が増加している.そこで現在,動的な生産環境に対応し,かつ複数の企業や部門がリアルタイムに協調しながら生産を行える生産システムの実現が期待されている.このような生産システムを実現するためには,動的な生産環境に対応するために迅速に計画を立案できるスケジューリング法を備え,企業間や部門間の協調を実現するインタラクティブスケジューリングが必要であると考えられる.本研究では,インタラクティブスケジューリング実現のために,将来の受注や不確実性を適切に考慮した上で,現在の受注に対する生産計画を立案するスケジューリング法が必要不可欠と考え,不確実性を考慮したスケジューリング法を提案する.不確実性を考慮したスケジューリング法とは,将来の生産環境の変動を予め考慮し,生産設備に対しマージンを確保しながらスケジューリングを行う手法である.動的な生産環境の一例としてDVD受注生産システムにおける製造工程を対象とし,スケジューラを構築した.そして,実績データを用いた場合,受注変動を考慮した場合,歩留まり変動を考慮した場合の計算機実験を行ったところ,実験結果から,マージンを確保しながらスケジューリングを行うことによる受注の増大や納期遅れの減少を確認した.マージンを適切に確保するためには,生産状況に応じてマージンを動的に変更する必要がある.そこで強化学習を用いてマージンの大きさを決定する手法を導入し,計算機実験を行ったところ,実験結果から,強化学習の導入による受注の増大を確認した.以上の結果から,本研究で提案する不確実性を考慮したスケジューリング法の有効性を確認できたと考えられる.消費者ニーズの多様化やめまぐるしい流行の変化により,生産要求は動的に変動している.また,企業のグローバル化や仕事の細分化により,複数の企業や部門が協力して生産を行う機会が増加している.そこで現在,動的な生産環境に対応し,かつ複数の企業や部門がリアルタイムに協調しながら生産を行える生産システムの実現が期待されている.このような生産システムを実現するためには,動的な生産環境に対応するために迅速に計画を立案できるスケジューリング法を備え,企業間や部門間の協調を実現するインタラクティブスケジューリングが必要であると考えられる.本研究では,インタラクティブスケジューリング実現のために,将来の受注や不確実性を適切に考慮した上で,現在の受注に対する生産計画を立案するスケジューリング法が必要不可欠と考え,不確実性を考慮したスケジューリング法を提案する.不確実性を考慮したスケジューリング法とは,将来の生産環境の変動を予め考慮し,生産設備に対しマージンを確保しながらスケジューリングを行う手法である.動的な生産環境の一例としてDVD受注生産システムにおける製造工程を対象とし,スケジューラを構築した.そして,実績データを用いた場合,受注変動を考慮した場合,歩留まり変動を考慮した場合の計算機実験を行ったところ,実験結果から,マージンを確保しながらスケジューリングを行うことによる受注の増大や納期遅れの減少を確認した.マージンを適切に確保するためには,生産状況に応じてマージンを動的に変更する必要がある.そこで強化学習を用いてマージンの大きさを決定する手法を導入し,計算機実験を行ったところ,実験結果から,強化学習の導入による受注の増大を確認した.消費者ニーズの多様化やめまぐるしい流行の変化により,生産要求は動的に変動している.また,企業のグローバル化や仕事の細分化により,複数の企業や部門が協力して生産を行う機会が増加している.そこで現在,動的な生産環境に対応し,かつ複数の企業や部門がリアルタイムに協調しながら生産を行える生産システムの実現が期待されている.

このような生産システムを実現するためには,動的な生産環境に対応するために迅速に計画を立案できるスケジューリング法を備え,企業間や部門間の協調を実現するインタラクティブスケジューリングが必要であると考えられる.本研究では,インタラクティブスケジューリング実現のために,将来の受注や不確実性を適切に考慮した上で,現在の受注に対する生産計画を立案するスケジューリング法が必要不可欠と考え,不確実性を考慮したスケジューリング法を提案する.不確実性を考慮したスケジューリング法とは,将来の生産環境の変動を予め考慮し,生産設備に対しマージンを確保しながらスケジューリングを行う手法である.動的な生産環境の一例としてDVD受注生産システムにおける製造工程を対象とし,スケジューラを構築した.そして,実績データを用いた場合,受注変動を考慮した場合,歩留まり変動を考慮した場合の計算機実験を行ったところ,実験結果から,マージンを確保しながらスケジューリングを行うことによる受注の増大や納期遅れの減少を確認した.マージンを適切に確保するためには,生産状況に応じてマージンを動的に変更する必要がある.そこで強化学習を用いてマージンの大きさを決定する手法を導入し,計算機実験を行ったところ,実験結果から,強化学習の導入による受注の増大を確認した.以上の結果から,本研究で提案する不確創生を考慮したスケジューリング法の有効性を確認できたと考えられる.
韓国出土古人骨の形質人類学的研究

前回の科研費による三江文化財研究院の勒島人骨について3次元計測を行った。また、釜山大学校との関係を構築し、同大学校所蔵の勒島人骨および礼安里人骨についての総合的調査を行った。日本人の起源あるいは、日本人の形成史の問題は、わが国では人類学上の重要な課題である。前回の科研費補助金では、日本の弥生時代中期に相当する、韓国勒島貝塚人骨の形質人類学的研究を行い、勒島人骨と、日本の北部九州・山口県出土の渡来系弥生時代人の類似性を明らかにした。これは、渡来系の弥生人らが、韓半島から日本にやってきたことの初の科学的証明であり、大きな成果であったと言える。平成21年度からの「韓国出土古人骨の形質人類学的研究」では、韓半島の出土人骨の年代幅を大幅に広げ、日本の縄文時代相当期の古人骨や、高麗時代の古人骨までを対象とし、韓半島、日本、更には東アジアでのモンゴロイドの形成史を明らかにすることを目的としている。初年度である、平成21年度は、韓国晋州国立博物館所蔵の、煙臺島人骨の調査を行った。同人骨は、約6000年BPの年代が与えられており、日本の縄文時代に相当する。1993年に小片ちが、同人骨を縄文人的特徴があると報告しており、今回の調査では、更に未報告であった、歯冠計測値などのデータも取得された。頭蓋計測値を日本の縄文時代人、韓国勒島貝塚人と比較すると、縄文人的な形質を持ちながらも、既に4000年後の勒島人骨と共通する形質も見られた。このことから、日本における渡来系弥生時代人および、日本に弥生時代以降渡来した人々は、弥生時代にどこからか突然出現した集団が日本列島に移入してきたのではなく、6000年前から、既に徐々に後の渡来系弥生時代人的な形質を保持していた集団が、渡釆糸弥生時代人的形質を強めながら、日本列島に移入してきたと考えられる。また、日本の縄文時代人的形質を保持した人々は、韓半島にも生息しており、あるいは東アジアの大部に広く分布していた人々であった可能性の検討も、今後の課題として残された。本年度は、韓国釜山大学校博物館にある、禮安里人骨を主として調査した。研究代表者の藤田は歯科古病理学が専門であり、禮安里人骨群の、齲蝕、齲蝕の部位、齲歯率、抜歯その他の歯の古病理学から、禮安里人骨を再度検討した。分担者の橋本は、歯の従来の研究では取得されていなかった、歯の計測値、歯の形態を調査し、日本及び周辺の集団との比較研究を行った。同じく分担者の鈴木は、骨の古病理学を専攻しており、禮安里人骨の古病理学的所見を取得し、当時の日本との疾病構造の比較検討を行う予定であったが、本務先の用務で、今回の韓国調査には同行できなかった。また、鈴木の提唱している学説として、日本への結核の流入が、朝鮮半島からであり、結核に免疫を持たなかった当時の日本人は、大きなダメージを受けたとする。前回の科研費で行った、弥生時代相当の勒島人骨からは、結核の人骨が見つかっており、韓半島でも日本の弥生時代期に結核が存在したことが明らかとなった。今回の禮安里人骨は、日本の古墳時代に相当するので、少々時代は下るが、それでもなお、結核の人骨が存在するかどうかは、重要なポイントである。特にC-F症候群の人骨があるとの報告があるので、その検証を次年度行いたい。現在、研究代表者、分担者によって、更には研究協力者に加えた庄田慎矢によって、韓国の出土古人骨の保管状況の情報が収集されており、その状況によっては、釜山近郊の博物館等の人骨の調査を行った。多数の人骨を出している遺跡は、釜山周辺には内容であるが、例え1個体でも、韓国の古人骨の出土状況を考えれば、詳細な検討が今後必要と思われた。外国での調査ゆえ、情報収集、また収蔵先からの調査許可取得などに、難しさはあるが、粘り強く調査を継続し、今後も韓国の古人骨の研究を継続する予定である。日本の弥生時代から古墳時代にかけては、日本と韓国は、文化的・人的交流が非常に盛んであり、日韓双方の遺物がそれぞれの国から出土する。1990年代末から2000年代初頭にかけて、韓国勒島人骨が発掘された。勒島人骨の形質は、概ね北部九州地方から出土する「渡来系弥生人」に類似し、日本の縄文時代人とは明らかに異なる。さらに東アジア的視点からの研究を推進するために、3次元計測や、顔面平坦度についての分析も開始している。古病理学的成果としては、勒島人骨の中に、骨結核と鑑別された個体が存在することが明らかとなり、日本でも最古の結核は弥生時代の遺跡から出ていることから、その関連性が注目された(Suzuki et al.2008)。

また齲歯率は、勒島人骨が6%台、礼安里人骨が8%台と日本の縄文時代人と比較しても、かなり低率であり、日本の弥生人骨の齲歯率と比較すると、概ね2分の1-3分の1程度の罹患頻度である。日本の弥生時代中期相当の韓半島南部に、農耕や米作が存在しなかったとは考えられないことから、この低い齲歯率をもたらした要因を探ることも必要になる(Fujita and Choi,2008;Fujita et al.2011)。いずれにしても、今後勒島人や礼安里人の食性の考察に大きな手がかりを与えることであろう。また、齲歯率から見て、必ずしも弥生時代(韓国では相当期)に、日本列島全体が農耕を取り入れたとは考えにくく、遺跡の立地条件によっては、従来からの狩猟採集を主たる生業としていたことが推測される。教科書的な「弥生時代=農耕の伝播と拡散」という図式は必ずしも成立しないのではないかと思われ、今後の重要な検証課題となった。
EBV陽性T/NK細胞リンパ腫におけるAPOBECの機能

EBV陽性T,NKリンパ増殖症の一つ、慢性活動性EBウイルス感染症(CAEBV)のEBV感染腫瘍細胞ではAPOBEC3Bの発現が亢進していることを細胞株、患者細胞を用いて示した。プロテアソーム阻害剤bortezomib処理によりそれらの細胞でAPOBEC3Bの発現は抑制されるとともに、増殖抑制、サイトカイン抑制がもたらされた。さらにCAEBVモデルマウスにおいてbortezomibはPBSと比較し末梢血中のEBV-DNA量を有意に減少された。以上の結果を元に、bortezomibによるCAEBVの抗腫瘍効果を検証する医師主導臨床試験を開始した。EBV陽性T,NKリンパ増殖症の薬剤耐性分子メカニズムを解明し発表するとともに、その結果を踏まえそれを克服すべく新薬剤の効果を検証する臨床試験を企画、成果を発表した。以下に結果を要約する。1EBV-T/NK-LPDsの化学療法抵抗性の原因の一つは細胞外へ薬剤をくみ出すポンプとして働くP糖蛋白の発現であることを細胞株および患者細胞(患者末梢血より分離したEBV感染TもしくはNK細胞)を用いて証明した。これらの細胞ではP糖蛋白の発現が亢進しており、その阻害剤により抗がん剤への感受性が上昇することを明らかにし、論文発表にて報告した。2以上の結果を受けP糖蛋白の影響を受けない薬剤、L-asparaginaseの効果について単施設探索的研究を立案、施行した(UMIN000003498)。EBV-T/NK-LPDs患者5例に投与を行った。残念ながら2例で診療所見の改善を見たが腫瘍量を反映すると考えられるEBV DNAの減少は1例に認めるにとどまった。効果を認めた1例は発症からの時間が1年と他に比べ短かった。以上からL-asparaginaseの効果は明らかでなかったが発症初期の症例では有効である可能性があると考えられた。以上は論文発表にて報告した。3細胞株、患者細胞を用いたin vitro, in vivo(マウスモデル)の解析でプロテアソーム阻害剤Bortezomibの効果を見出し、論文投稿した。また結果を踏まえ臨床研究を立案し開始した(UMIN000020315)。以上は、EBV陽性T,NKリンパ増殖症に対しin vitroの解析から新規薬剤の可能性を開いた意義深い成果と考える。本年度の目標はほぼ達成できたと考え、標記の達成度と判断した。EBV陽性T,NKリンパ増殖症の発症機構および、薬剤耐性分子メカニズムを解明し発表するとともに、その結果を踏まえそれを克服すべく新薬剤の効果を検証する臨床試験を企画、成果を発表した。1慢性活動性EBウイルス感染症のEBV感染腫瘍細胞ではAPOBECファミリーたんぱく質のうち、APOBEC3Bの発現が亢進していることを細胞株、患者細胞を用いて見出した。EBVをin vitroで感染させるとT細胞ではAPOBEC3Bの発現が亢進する事も見出した。2EBV陽性T,NKリンパ増殖症のEBV感染腫瘍細胞では細胞の生存を正に制御する分子NF-kBの恒常的活性化を認めること、EBVをin vitroで感染させるとT細胞ではNF-kBの活性化が誘導されることを見出した。さらにNF-kBの阻害剤で細胞生存が抑制され、アポトーシスが誘導された。以上を論文報告した(PLoS One. 2017,12(3):e0174136.)3プロテアソーム阻害剤bortezomibはCAEBVにおいてEBV感染腫瘍細胞の増殖を抑制するとともに、その炎症性サイトカイン産生能も抑制させることが明らかになった。この結果をもとに、2015年からbortezomibの効果を検証する医師主導臨床試験を開始した(UMIN000020315)。4CAEBV成人例に対する造血幹細胞移植の効果の検討:東京医科歯科大学血液内科で同種造血幹細胞移植を施行した全13例を後方視的に解析し、小児を中心とした既報と比較し生存率が低いこと、前処置開始時の疾患活動性およびsIL2R値、さらに移植後1か月内の末梢血中EBV DNA量の陰性化が予後と相関することを見出し報告した。1昨年までの研究をすすめ、EBV陽性T,NKリンパ増殖症におけるAPOBEC3Bの発現亢進を細胞株および臨床検体で明らかにできた。2EBV陽性T,NKリンパ増殖症ではNF-kBが恒常的に活性化し細胞の不死化に関与していることを見出し、論文発表が行えた(PLoS One. 2017 Mar 27;12(3):e0174136.)ことに加え、NF-kBは治療標的になりうることが示せた。NF-kBはAPOBEC3Bの発現調整に関与する事が報告されており、生存亢進のみならず、変異導入シグナルにも関与する可能性がある。EBV陽性T,NKリンパ増殖症発症へのAPOBEC3B、NF-kB、STAT3の関与を見出した。これらの阻害薬剤としてプロテアソーム阻害剤bortezomib、JAK1/2阻害剤ruxolitinibを抽出、その効果を検証する臨床試験を企画、開始した。以下に要約する。1EBV陽性T,NKリンパ増殖症の一つ、慢性活動性EBウイルス感染症(CAEBV)のEBV感染腫瘍細胞ではAPOBEC3Bの発現が亢進していることを細胞株、患者細胞を用いて示した。

EBVを健常者のT,NK細胞に感染させるとAPOBEC3Bの発現が亢進した。2EBV陽性T,NKリンパ増殖症のEBV感染腫瘍細胞株およびCAEBV患者細胞ではNF-kBの恒常的活性化を認めること、EBVをin vitroで感染させるとT細胞ではNF-kBの活性化が誘導されることを見出した。これらの細胞ではbortezomib処理でNF-kBの活性とAPOBEC3B発現が抑制され、アポトーシスが誘導された。さらにCAEBVモデルマウスにおいてbortezomibはPBSと比較し腫瘍量を反映する末梢血EBVDNA量を有意に減少させた。3EBV感染腫瘍細胞株およびCAEBV患者細胞ではSTAT3の恒常的活性化を認め、ruxolitinibで処理すると細胞生存の抑制、アポトーシス誘導とともに、サイトカイン産生能も抑制された。4以上の結果をもとに、NF-kBおよびSTAT3を標的とする治療法の開発に着手した。NF-kBを標的としてbortezomibによる抗腫瘍効果をエンドポイントとする医師主導臨床研究を開始した(UMIN000020315)。さらにSTAT3を標的としてruxolitinibによる抗炎症効果をエンドポイントとする医師主導治験を立案、2018年度AMED難治性疾患実用化研究事業に採択された。EBV陽性T,NKリンパ増殖症の一つ、慢性活動性EBウイルス感染症(CAEBV)のEBV感染腫瘍細胞ではAPOBEC3Bの発現が亢進していることを細胞株、患者細胞を用いて示した。プロテアソーム阻害剤bortezomib処理によりそれらの細胞でAPOBEC3Bの発現は抑制されるとともに、増殖抑制、サイトカイン抑制がもたらされた。さらにCAEBVモデルマウスにおいてbortezomibはPBSと比較し末梢血中のEBV-DNA量を有意に減少された。以上の結果を元に、bortezomibによるCAEBVの抗腫瘍効果を検証する医師主導臨床試験を開始した。引き続きEBV-T/NK-LPDsのEBV感染腫瘍細胞の病態関与への分子機構、および発症の背景に存在する宿主因子について解明していく予定である。具体的には、以下を解析する。EBV感染によるT,NK細胞腫瘍化機構の分子機構:EBV感染によりNF-kB活性化により不死化したT,NK細胞が、さらに遺伝子変異を獲得し腫瘍として進展していく際の分子機構、特にAIDに注目し、EBVの働きを中心に検討を予定している。背景因子の解析:全エクソンシーケンシングおよび腫瘍化に関係した遺伝子のターゲットシーケンシングをさらに進め、複数の症例で同定される頻度の高いものを発症の原因遺伝子候補とする。それらは、PCR法などにより定量的に変異出現頻度を確認した後、体細胞変異がもたらす機能インパクトを発現調節実験において明らかにする。末梢血から分離した非感染リンパ球の機能について解析し、疾患発症の背景に存在する免疫機能の異常を解明する。また腫瘍細胞、非腫瘍細胞分画ごとのRNAをGeneChip&#9415; 3'Expression Arrayで網羅的に解析し発症に関わる分子を同定する。具体的には、以下の解析を予定している。APOBEC3B
粒子集積化技術を基軸としたセラミックスの電磁波焼結プロセスの確立

セラミックスの新規な焼結法として、マイクロ波、レーザー光などの電磁波を利用した「内部加熱」による次世代モノづくり手法を確立することを目的として研究を実施している。申請者らが開発したナノ物質集積技術(静電吸着複合法)を基軸として、マイクロ波、レーザ光のような電磁波に不感なセラミック粒子の表面に電磁波吸収特性に優れたナノ粒子を均一に吸着させた複合粒子の開発に取り組んだ。これにより、これまで普及していなかったセラミックスのマイクロ波焼結、レーザーによる3D直接造形技術(3Dプリンタ)を確立できると期待される。プロジェクトでは、電磁波焼結技術の確立を目指し、(1):原子レベルで制御されたナノ粒子開発と形状制御、(2):これを用いた複合粒子・圧粉体構造の最適設計、および(3):緻密化のための電磁波照射条件の検討、を行い次世代モノづくりのための新たな材料プロセスの確立を目指した研究に取り組んでいる。本年度は特に、粒子設計(複合化)を中心とした検討を行い、セラミックスのレーザ直接造形を可能とする複合粒子を開発することができた。アルミナを母材として、ナノサイズのセルロースナノファイバ、炭化ケイ素粒子を吸着させた集積化構造(複合粒子)を提案することができ、ファイバレーザの照射により溶融、焼結による造形が可能でありことを示すことができた。また、溶融、焼結の際の大規模な収縮を低減させるために、新たに三元系複合粒子(高次集積構造)を提案し寸法精度の維持に有効であることを示した。マイクロ波、レーザー光などの電磁波を利用した「内部加熱」による次世代モノづくり手法を確立するための粒子設計に関して指針を示すことができた。用いたナノ物質集積技術(静電吸着複合法)により、これまで困難とされていたレーザ直接造形が可能な複合粒子を提案することができた(論文発表済み)。加えて、電磁波に不感なセラミック粒子の表面に電磁波吸収特性に優れたナノ粒子の開発も並行して進めておりせいかをあげつつあり当初目的通りに進捗している。電磁波吸収、レーザ吸収性の改善に関する粒子設計を引き続き実施する。これにより「内部加熱」による次世代モノづくりを先導する新たな技術を確立する。従来の「外部加熱」で作製される材料開発の限界、これを打破するための「内部加熱」の可能性および活用の有用性を明らかにする。
肺癌に対する新しい免疫療法を用いた集学的治療の臨床的研究

本研究では原発性非小細胞肺癌再発例に対する自己末梢血中γδTリンパ球活性化療法の安全性と抗腫瘍効果につき検討した。末梢血の単核球分画をIL-2とPamidronate存在下培養すると、γδT細胞が1000倍程度増殖し、全単核球の85-95%となった。NKG2D陽性であり、MICA/B発現非小細胞肺癌株に対する細胞障害活性をin vitroで認めた。当施設倫理委員会の承認下、臨床治験を開始した。非小細胞肺癌術後再発例に対して活性化自己γδT細胞を容量漸増方式で2週間毎に6回投与し、安全性・抗腫瘍効果を検討した。治療同意された8例中6例が0.45-0.9x10^9個のγδT細胞を得、適格と判断され治療、4例が治験終了。治験中止例はなかった。2例γδT細胞が十分増殖せず不適格となった。安全性:γδT細胞療法とは関連のない有害事象(感冒症候群)が一過性に認められたが、本治療関連の有害事象はなかった。調査用紙に基づくQOL測定(N=3)では、感冒によるQOL低下の1例以外はQOL低下は認められなかった。CTによる再発病変評価(N=4)では有意な腫瘍径縮小は本研究期間中認められなかった。3例で6回のγδT細胞投与前後の末梢血γδT細胞のサブセット解析を行った。3例とも投与期間中末梢血γδT細胞数およびeffector活性の増加がフローサイトメトリーで示された。現状では明らかな抗腫瘍効果が認められないが、in vitroではMICA陽性と陰性の癌細胞株に対する検討ではMICA陽性細胞株(U266骨髄腫由来)に対する細胞障害活性にNKG2D-MICA/Bの関与が示された。現在までのところ非小細胞肺癌に対する明らかな抗腫瘍効果は示されなかったが、本治験は十分量のγδT細胞が実質4回しか投与できていないことから、今後投与量・間隔を考慮し実際の抗腫瘍効果が得られるべく検討を進めたい。今年度はγδT細胞に関する基礎的研究を行うとともに、臨床研究の準備を完了し、治験を開始した。末梢血由来の単核細胞成分(PBMC)をIL-2(700U/ml)とPamidronate(10μM)存在下で2週間培養するとγδT細胞優位に約1000倍まで増殖し、全PBMCの85-95%がγδT細胞となることが知られているが、このγδT細胞の特性について検討した。γδT LAK細胞中、anti-panγδTmAbで測定されたγδT細胞の割合は90%であり、これはVγ9TCR陽性であることを再確認した。本研究ではこの分画がCD4-CD8doublenegativeであり、NK活性化型recepterの1つであるNKG2Dを発現すること、このNKG2D陽性細胞はCD56+とCD56-の分画に1:1の割合で分けられることを明らかにした。さらにこのγδT細胞は、樹状細胞とPamidronate両存在下で特異的にinterferon-γを産生する事をElispot法で確認した。もしも腫瘍株がNKG2DのリガンドであるMIC A/Bを発現していればγδT細胞はこれを障害する可能性がある。

2.自己γδT細胞療法の非小細胞肺癌に対する安全性および効果に関する臨床研究非小細胞肺癌に対するγδT細胞の安全性、推奨用量の推定、抗腫瘍効果を単群オープン・用量漸増法により検討する。同意を得た被験者から採血した単核球分画よりγδT細胞を増殖・活性化させ、2週間後に被験者に静脈内投与する。漸増法(1回目:1×10^7細胞、2回目:1×10^8細胞、3回目以降:1×10^8細胞以上)により、2週間毎に6回投与し、問診・理学所見・臨床検査・画像検査による安全性の検討ならびに抗腫瘍効果を検討する。自主臨床試験として本学倫理委員会で今年度中に承認され、研究を開始した。本年度は当施設倫理委員会の承認のもと、臨床治験を開始した。非小細胞肺癌術後再発例に対して活性化増殖させた自己γδT細胞を容量漸増方式で2週間毎に6回投与し、安全性・抗腫瘍効果について検討を行った。8例治療同意が得られ、6例が適格と判断され治療、うち4例が治験終了した。非適格の理由は2例ともγδT細胞が十分増殖しなかったためであった。それ以外の6例については0.45-0.9×10^9個のγδT細胞を得ることができた。治験中止例はなかった(N=4)。安全性については、γδT細胞療法とは関連のない有害事象(感冒症候群、軽度)が一過性に認められただけであり、本治療に関連する有害事象は認められなかった。調査用紙に基づくQOL測定(N=3)では、感冒によるQOL低下が1例に認められた以外はQOL低下は認められなかった。CT検査による再発病変評価(N=4)では有意な腫瘍径の縮小は本研究期間では認められなかった。3例において6回のγδT細胞投与前後における末梢血中のγδT細胞のサブセット解析を行った。3例ともばらつきはあるものの投与を重ねるごとに末梢血中のγδT細胞は増加し、特にeffector活性が増加することが末梢血のフローサイトメトリーで示された。現状では明らかな抗腫瘍効果が認められないが、in vitroではMICA陽性と陰性の癌細胞株に対する細胞障害活性を検討したところMICA陽性細胞株(U266骨髄腫由来)に対する細胞障害活性にNKG2D-MICA/Bの関与が示された。本研究では非小細胞肺癌に対する明らかな抗腫瘍効果は現在のところ示されなかったが、本治験は十分量のγδT細胞が実質4回しか投与できていないことから、今後投与量・間隔を考慮し実際の抗腫瘍効果が得られるべく検討を進めたい。
再帰直交多項式展開によるグリーン関数の計算法とその応用

巨大なハミルトニアン行列で記述される系において,そのグリーン関数を直交多項式で展開することで効率的に計算する新しい方法を開発した.この方法の特徴は,(1)ハミルトニアンを直接対角化する必要がない,(2)グリーン関数の対角成分のみならず非対角成分も計算できる,(3)グリーン関数とその他の演算子の積を評価できるため様々な物理量を計算できる,(4)離散的なスペクトルを持つ系にも適用できる,(5)固有値・固有ベクトルも1つのアルゴリズムで計算できる,(6)計算時間と必要なメモリー容量は,システムサイズに比例する所謂オーダーN法であるなどである.この方法を第一原理計算と組み合わせることで,巨大な不規則系における電子輸送現象などを第一原理計算に基づき理論的に解析することが可能となる.実際に我々は強結合LMTO法と組み合わせることで,bcc Feや液体Feにこの方法を適用しその有用性を示した.また我々は,この方法を粒子源法や強制振動子法に代表される時間依存の方法と比較検討し,直交多項式展開法で得られるグリーン関数をエネルギー軸から時間軸へフーリエ変換することで時間発展演算子が得られることを確認した.また同時に,直交多項式展開された時間発展演算子は虚時間に解析接続が可能で温度グリーン関数にも拡張できることを示した.さらに我々は,直交多項式展開法と従来から用いられている連分数展開法やモーメント展開法との関係も明らかにした.実際にこの方法を適用する場合には,直交多項式展開を有限で打ち切る必要がある.そこで我々は,この打ち切りによる誤差を評価し,この誤差は展開次数Nに関して反比例して安定に減少することを示した.巨大なハミルトニアン行列で記述される系において,そのグリーン関数を直交多項式で展開することで効率的に計算する新しい方法を開発した.この方法の特徴は,(1)ハミルトニアンを直接対角化する必要がない,(2)グリーン関数の対角成分のみならず非対角成分も計算できる,(3)グリーン関数とその他の演算子の積を評価できるため様々な物理量を計算できる,(4)離散的なスペクトルを持つ系にも適用できる,(5)固有値・固有ベクトルも1つのアルゴリズムで計算できる,(6)計算時間と必要なメモリー容量は,システムサイズに比例する所謂オーダーN法であるなどである.この方法を第一原理計算と組み合わせることで,巨大な不規則系における電子輸送現象などを第一原理計算に基づき理論的に解析することが可能となる.実際に我々は強結合LMTO法と組み合わせることで,bcc Feや液体Feにこの方法を適用しその有用性を示した.また我々は,この方法を粒子源法や強制振動子法に代表される時間依存の方法と比較検討し,直交多項式展開法で得られるグリーン関数をエネルギー軸から時間軸へフーリエ変換することで時間発展演算子が得られることを確認した.また同時に,直交多項式展開された時間発展演算子は虚時間に解析接続が可能で温度グリーン関数にも拡張できることを示した.さらに我々は,直交多項式展開法と従来から用いられている連分数展開法やモーメント展開法との関係も明らかにした.実際にこの方法を適用する場合には,直交多項式展開を有限で打ち切る必要がある.そこで我々は,この打ち切りによる誤差を評価し,この誤差は展開次数Nに関して反比例して安定に減少することを示した.1.再帰直交多項式展開法の第一原理計算への応用再帰直交多項式展開法を強結合LMTO法と組み合わせることで巨大な不規則系の電子構造を第一原理的に計算する手法を開発した.また,この方法をbcc Feに適用し電子状態密度を計算した.計算から得られた状態密度は,従来のk-空間に置ける方法と比べて遜色のないものであった.さらに液体および非晶質Feに適用し状態密度を計算することで巨大な不規則系の第一原理計算に対してこの方法が有効であることを示した.2.並列処理環境の構築既存のワークステーション4台にメモリー増設を行い,高速ネットワークを介してクラスタリングすることで,並列処理環境を構築した.NFSによりファイルを共有するとともに,フリーの並列処理インターフェイスであるMPICHを導入し,MPIを用いたプログラムの並列処理が行えるようにした.3.プログラムの並列化再帰直交多項式展開法は,適当な状態ベクトルに対してハミルトニアンを逐次的に作用させていく方法であり,ベクトル化ならびに並列化が容易なため,最近の並列型スーパーコンピュータに適したアルゴリズムである.そこで実際に再帰直交多項式展開法のプログラムを並列化し,その高速化率を評価した.その結果4CPUまではほぼ線形に高速化され3.7倍の高速化率を得た.4.固有ベクトルの解析巨大な行列の任意の固有値に対する固有ベクトルを再帰直交多項式展開法により効率的に計算する方法を開発した.この方法では,計算時間はシステムサイズNに比例し,Nの自乗に比例する従来の逐次法に比べはるかに高速に計算できることを示した.固有値と固有ベクトルが同時に同じアルゴリズムで計算できることもこの方法の大きな特徴である.巨大なハミルトニアン行列で記述される系において、そのグリーン関数を直交多項式で展開することで効率的に計算する新しい方法を開発した.この方法の特徴は,(1)ハミルトニアンを直接対角化する必要がない,(2)グリーン関数の対角成分のみならず非対角成分も計算できる,(3)グリーン関数とその他の演算子の積を評価できるため様々な物理量を計算できる,(4)離散的なスペクトルを持つ系にも適用できる,(5)固有値・固有ベクトルも1つのアルゴリズムで計算できる,

(6)計算時間と必要なメモリー容量は,システムサイズに比例する所謂オーダーN法であるなどである.この方法を第一原理計算と組み合わせることで,巨大な不規則系における電子輸送現象などを第一原理計算に基づき理論的に解析することが可能となる.実際に我々は強結合LMTO法と組み合わせることで,bccFeや液体Feにこの方法を適用しその有用性を示した.また我々は,この方法を粒子源法や強制振動子法に代表される時間依存の方法と比較検討し,直交多項式展開法で得られるグリーン関数をエネルギー軸から時間軸へフーリエ変換することで時間発展演算子が得られることを確認した.また同時に,直交多項式展開された時間発展演算子は虚時間に解析接続が可能で温度グリーン関数にも拡張できることを示した.さらに我々は,直交多項式展開法と従来から用いられている連分数展開法やモーメント展開法との関係も明らかにした.実際にこの方法を適用する場合には,直交多項式展開を有限で打ち切る必要がある.そこで我々は,この打ち切りによる誤差を評価し,この誤差は展開次数Nに関して反比例して安定に減少することを示した.
句動詞をイメ-ジを使って効果的に習得するための教材開発

本研究の目的は、イメージを使って効果的に句動詞を習得できる教材を開発することである。一般に、日本人英語学習者は句動詞習得を苦手としていると言われているが、それは句動詞の意味が動詞と不変化詞という、二つの要素の総和にならないように見えるからである。教材開発に関して、句動詞習得における学習者の記憶の負担を軽減すべく、イメージを用いて句動詞の慣用的振る舞いに対する明快な説明を試みた。最後にHTML7形式で句動詞の意味をイメージ化したアニメーションを完成させ、実験的に授業で使用し、効果があるという結果を得た。本研究の目的は,句動詞の意味の有縁性に着目し,学習者が句動詞の意味を定着できるよう,認知言語学の理論に基づき,フラッシュなどの動画を使って視覚的に記憶することを促進するシステムの構築を目指したものであった。句動詞習得の意義は,自分が伝えたい内容を,平易な基本語を使って表現できる点にある。よって,学習者のコミュニケーション能力の向上に繋がると考えられる。本研究を遂行するにあたり,初年時では,コーパス等から,学習者が触れる機会の多い句動詞を選出し(句動詞179個,スーパー・スキーマとローカル・スキーマを含んだ不変化詞48個),先行研究(cf.Rudzka-Ostyn1988;Kurtyka2001)を参照しながら説明の記述や静止画像を作成した。記述の妥当性やイラストを使った句動詞指導の有効性を検証し,その後,学会発表を通して専門家の意見等の収集を行った。3校で実施した検証の結果,統制群と実験群において,t検定では統計上有意な違いが明らかとなり,効果的な学習方法であることが認められた。最終年度では,各学会発表を通して得た有益な示唆を基に,動画化の作業へと移行した。動画化に伴う短所,例えば注意の散乱や焦点化の場所等の問題を解決すべく,認知心理学の文献等を参照しながら,記憶と視覚との関係を明らかにし,適切な動画の提示方法を模索し,専門家との研究交流を積極的に行いながら,HTML7で制作した動画を完成させた。なお,本研究で得られた成果の一部は,中学・高校の教育現場の先生方など,約400名の会員登録のあるサイトにて,無料でダウンロードできるよう,公開しているが,さらなる成果を社会に還元できるよう,今後はこの動画を使ったアプリケーションを開発することを研究の展開として考えている。本研究の成果をまとめた論文としては,『日本認知言語学会論文集第13巻』などに掲載されているので参照されたい。今年度は広く専門家や教育関係者等の意見を取り入れるべく、以下の論文発表や学会発表等を行なった。論文は、「イメージを使った語彙指導の効果ー句動詞について」2011年8月『英語授業研究学会全国大会発表資料集』23(共著)、「句動詞指導への示唆ー認知言語学と英語教育の接点を求めてー」2012年1月『米子工業高等専門学校研究報告』No.47、がある。学会発表や講演会は、「イメージを使った語彙指導の効果ー句動詞について」2011年8月英語授業研究学会第23回全国大会(共同)、「句動詞習得におけるイメージ・スキーマの有効性ー認知言語学的観点からー」2011年8月第37回全国英語教育学会、「ライオンからあげってなに?ー言葉の不思議さを教えてくれる認知言語学のお話ー」2011年5月米子高専文化セミナー、がある。以上の成果発表を通して、イメージを使った句動詞指導法が、学習者への定着率の高さから効果的であることを説明した。英語が話せないという学習者は、その原因を語彙力不足に帰するが、それが全てではない。例えば、「立候補する」は、日本語では堅苦しい漢語表現だが、英語ではrun forと平易な句動詞で表現できる。本研究の意義はここにある。句動詞を形成する動詞や不変化詞は、中学校で学習する基本語が多い。つまり、句動詞を習得すれば、既習語彙を最大限に活用して、言いたいことを表現できるのである。しかし、句動詞は、なぜそのような意味になるのかが納得できず、定着しにくい負の側面もある。こうした負の側面を解消するという点が本研究の重要性である。イメージを使った教え方は、抽象的なメタファによる意味の拡張事例を、具体的な形としてイラストで提示するため、効果を発揮する。学習者の負担を出来るだけ軽減すべく、親しみのあるイラストを使って、明示的な説明を与えることができるよう研究を進めてきた。今年度は次の2点を研究の中心とした。コーパス及び検定教科書の電子テキストから、(1)学習者にとって必要不可欠な句動詞を選出し、(2)選出された句動詞について国内外の文献調査を行い、中学生以上を対象に、わかりやすく解説を執筆した。

特に、実践的なコミュニケーション能力に本研究の成果が貢献できるよう、選出した句動詞は特に会話での使用頻度が高いものとなるように配慮した。本研究は認知言語学とフレイジオロジーを融合し、その知見を英語教育に応用した新しいアプローチによる教材開発である。従って、まず周辺研究に関する文献調査を行い、情報を整理・批判・検討し、発展さた。関連学会活動等を通して専門家との研究交流を積極的に行い、学会活動を通し、専門家の知見を取り入れることができた。また、イラストを使った語彙指導ということで、周辺分野の認知心理学等の知覚に関する文献を基に、認知能力の解明がどのような形で教育現場で活かすことができるのかを模索するため、実際に授業等で検証を行い、学習者の視点から見た語彙習得に関する新たな情報を得ることができた。また、客観的分析も必要であることから、研究成果を私立高校や公立高校の教育現場で実践していただき、協力を得ることができたことは、今後の本研究の発展に大きな力となった。今後の研究の推進方策として次の2点を研究の中心とする。まず、(1)平成23年度の作業に引き続き、選出された句動詞について文献に基づき解説を執筆する。解説内容が理解しやすいかどうかを確認するために、学生を対象に、ヒアリング調査を行う。最後に専門家の意見を取り入れ、修正を加えた上で記述を完成させる。次に、(2)本年度の終盤から動画化に向けたシステム構築を行う。まずは、句動詞の意味の概念化を静止画で描き、その後、アニメーションを加えた動画作成を行う予定である。動画化への移行作業としてCD作成によるシステム構築を行う。作業途中では、動画化された教材が句動詞の意味理解に手助けとなるかを確認するために、学生を対象に、ヒアリング調査を行う。その後、必要な場合は修正を加えた上で、教材としてシステム構築を完成させる。研究成果は、学会等で発表し、学術論文等にまとめ発信する。また、教員のための情報共有サイトに提供し、教材としても教育現場への還元も視野に入れる。教員や社会人対象のセミナー等も積極的に開催し、制作した教材は配布する予定である。将来的に電子教科書等の電子書籍にも導入できるような独創的なものを検討している。認知言語学とフレイジオロジー、そしてその関連分野の文献を調査する必要があるため、関連分野の文献費を予算に計上する。また、学会等を通して研究者との議論や情報収集を国内外問わず積極的に行うための旅費を計上する。更に、教材作成に関して、イラストレーターへのイラスト作成の謝金が必要となる。それに伴い、動画化へのアニメーション制作費用も研究予算に計上する。本研究の目的は、句動詞を効果的に習得できる教材のコンテンツを構築することであり、その動画化は、作業が膨大であり、制作するためには専門的知識と時間を要するので委託する。そして、本研究で得られた知見を発表や教材配布をすることによって社会に還元を行うため、旅費及び印刷費・CD-ROM制作費を計上する。
L型CaチャネルC末部自己調節によるチャネル活性のPKA調節機構の解析

1.PKAリン酸化がCT3のCT1を介するチャネル調節に与える効果とその分子機構を解明する。2.PKAリン酸化がCDFとCDIの時のCaチャネル活性とそのCaM濃度依存性に与える影響を明らかにする。そして、PKAリン酸化がCaMのCT1への結合に与える影響のCa濃度依存性を明らかにする。さらに、Caチャネル活性を調節するPKAリン酸化責任部位を同定する。
非対称誤差最小化とその経済学への応用

数学的期待値とは、ある関数を実数で近似して得られる実数であるが、この近似を平均二乗誤差の最小化を通して行うのが数学的期待値の求め方であり、また、このようにして求めた最小化を実現している実数が数学的期待値に他ならない。本研究は、申請者自身が行った、平均二乗誤差をより一般的に拡張した場合の研究をもとにしたものである。より具体的には、過大推定と過少推定を非対称的に評価する誤差を用いて近似した場合の研究を指している。本研究では、これを意思決定論の文脈に応用し、これまでとは全く異なる結果を得た。すなわち、エルスバーグの反例と呼ばれる確率を用いては説明できない現象が、これによって説明できることが示された。本研究の目的は、「研究の目的」欄に記したように、大きく分けて3つある。第1に、期待値や分散という通常用いられる統計量を一般化し、例えば、過大評価や過小評価を嫌うといった側面をも考慮に入れた統計量を開発し、その数学的性質を分析するというものである。さらには、このように拡張された平均や分散に「条件付き」という概念を定義することも重要な目的である。この研究に関連して、昨年度には次のような結果を得た。Ellsbergのパラドックスと呼ばれる不確実性下で観察される現象があり、これは通常の期待効用理論では説明のできない広く観察される事例として有名である。このパラドックスを説明するために、これまでは、一つの確率で評価するのではなく、複数の確率を用いて評価し、その中で最悪のものを用いる、などの方法が試みられてきた。ところが、平均の概念を上記のように拡張し、これにある直観的な方法で条件付けの概念を定義すると、このパラドックスに対して、確率を複数個仮定することなく、自然な説明をつけることができた。第2と第3の目的は、上記のように定義された平均・分散を用いて、最適ポートフォリオの分析を行うことである。昨年度はその準備的段階として、平均・分散こそ伝統的なものを使用するが、新しく、バリュー・アット・リスク(VaR)制約を課して、最適ポートフォリオの分析を行った。VaRとは、非常に小さい確率(例えば、1%)で起こる最悪の損失額を意味し、VaR制約とは、この損失額が一定の値を超えてはいけない、という制約のことを指し、研究代表者の知る限り、新しいタイプの制約条件である。安全資産と危険資産からなるポートフォリオを考え、ある適当なVaR制約を課した場合、最適ポートフォリオの構成は、安全資産の割合が増えることもあれば、逆に危険資産の割合が増えることもあることが確認された。後者は、非常にカウンター・イントゥイティブな結果である確率変数(実現する状態で、その値が変わる)を実数(どの状態が起ころうが、その値は変わらない)で近似する方法として、最もよく使われるものが最小二乗法である。これを行うためには、まず、近似しようとする当該確率変数からある実数xを引き(これも確率変数となる)、この値を状態ごとに二乗したものの期待値を、各状態に付与されている確率測度を用いて計算する。これは当然、xの関数となるが(xが変化すると、この期待値も変化する)、この関数の値が最小となるようなxを、最良の「近似」と定義するのが最小二乗法である。実は、最小二乗法で求めた最良の近似xが当該確率変数の「平均」と一致することが知られている。また、今のように求めた「誤差」、すなわち、各状態ごとに差を求め、これを二乗して期待値を求めることによって定義される「誤差」を「L2誤差」と呼ぶ。この方法は、まったく同様にして、確率変数を、「より粗い」確率変数で近似するときにも用いることができる。ここで「より粗い」とは、その確率変数の取り得る値の集合が、前者の確率変数のそれよりも少ない、と云うことを意味する。この結果求まった近似を、「条件付期待値」と呼ぶ。関数による近似である以上、条件付期待値も関数であることが重要である。本研究は、以上の手続きにおける「L2誤差」を、より一般的な誤差の計測の仕方で拡張した場合に起こる、新しい数学的結果とその経済学への応用を研究するものである。特に、誤差の値を、近似値が実際の値を超えた場合と、それを下回った場合で、異なるかたちで評価する誤差の特定化の方法を導入し、これを「非対称誤差」と呼んだ。この「非対称誤差」を用いて、新しい数学的事実を証明したことと、それを使った経済モデルで、これまで説明できなかった経済事象が説明できるようになることを示したことが本年度の研究成果である。本年度は次の2つの結果を証明した。当初から予想されていた数学的結果ではあるが、これを厳密に証明できたこと、さらにその非常に直感的な経済学的な解釈を付けることができたことは、大きな進展と考えてよいと思う。(1)悲観の持続性。実際の値よりも大きな値で近似してしまったとき、つまり、過大評価してしまったときの誤差を、その逆のときの誤差より、大きなものと認識する個人を、「失望回避的」と呼ぶことにする。失望回避者の計算する「平均」は、L2誤差を用いる個人のそれより小さいことが、まず分かる。いま、仮に、失望回避的個人が、将来に新たな情報が得られることを知っていたとする。彼女は、この情報を織り込んで、「条件付期待値」を計算するが、これは「研究実績の概要」で述べたように、関数である。

したがって、この失望回避的個人は、この関数の「平均」を非対称誤差最小化を行ってさらに計算することになる。わたしが証明したのは、この後者の(繰り返しの結果得られた)平均が、最初の平均よりも下回ることである。L2誤差を用いる個人よりも、より小さな平均値を得るという意味で、失望回避的個人を「弱気」と表現するならば、以上の結果は、「弱気」は、情報獲得によっても、さらに持続する、と解釈できる。(2)エルスバーグ・パラドックスの新解釈。エルスバーグ・パラドックスとは、大変ロバスト(思考実験や、実際の実験によって、何度も確認されているということ)な人々の行動パターンで、一意に定まる確率を用いては説明できないとされている事例のことである。わたしは、情報の得られるタイミングを考慮に入れることにより、失望回避的な個人の行動パターンがエルスバーグ・パラドックスで観察される行動パターンとまったく矛盾しないことを証明した。これは、一意に定まる確率を用いており、エルスバーグ・パラドックスの先行研究にはまったくない、新しい結果である。本研究の着眼を得たのは、数学で用いられる「平均値」が、2乗誤差を確率測度で積分したものを最小にする値であることを申請者が知った、かなり昔にさかのぼる。統計学ではあまり疑問を持たれることもなく採用される2乗誤差が、経済学の文脈では必ずしも当たり前ではないことを考えると、これ以外の誤差関数を最小化しようとする経済主体の行動を分析することには大きな意義があると考え、その研究を進めた成果が、2009年に公刊されたJournal of Mathematical Economics誌の申請者による単著論文である。この論文では、経済主体が、非対称的な誤差関数を用いる場合を例として示したが、本研究はこの発展を試みるものであった。特に、非対称誤差を最小化しようとする経済主体の行動が、どのような経済学的帰結をもたらすかを中心に研究を行った。その中でも、もっともインパクトがあると思われるのが以下で述べる結果である。エルスバーグの逆説と呼ばれる有名な意思決定論における状況がある。これは、伝統的な期待効用を用いている経済主体が、絶対に選択しないであろう様な選択のパターンが、実際の実験においても、思考実験においても、頑健なものとして観察されるというものである。この選択パターンを説明するために、経済主体が、「加法性」と呼ばれる確率が本来満たすべき性質を満たさないような「確率もどき」を使用するか、あるいは、複数の確率を用いて、複数の平均値を計算している、という経済主体の行動に関する仮定を置くことがこれまでに行われてきた。しかし申請者は、そのようなトリックを用いることなく、これまで通り、一位に定まる加法的な確率を用いる経済主体でも、非対称的な誤差関数の最小化を行っていると仮定することによって、エルスバーグの逆説を説明し得ることを示した。この結果は、申請者の近刊に収録される予定である。数学的期待値とは、ある関数を実数で近似して得られる実数であるが、この近似を平均二乗誤差の最小化を通して行うのが数学的期待値の求め方であり、また、このようにして求めた最小化を実現している実数が数学的期待値に他ならない。本研究は、申請者自身が行った、平均二乗誤差をより一般的に拡張した場合の研究をもとにしたものである。より具体的には、過大推定と過少推定を非対称的に評価する誤差を用いて近似した場合の研究を指している。本研究では、これを意思決定論の文脈に応用し、これまでとは全く異なる結果を得た。