hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スマートストラクチャ素子を用いた翼型上剥離泡流れの制御に関する研究

翼型上に生じる層流剥離泡の挙動により翼型の特性は大きく左右される。航空機翼型の著しい翼型性能の変化を回避することを目的に、これまでに多くの研究が行われてきた。受動制御としては前縁slatやvortex generatorなどの古典的な装置を用いた方法が、能動制御としては境界層内への吹き出しなどが挙げられる。しかし両者ともに境界層の剥離制御を意図しているものであり、層流剥離泡を直接制御対象とした方法ではない。本研究では、境界層ではなく層流剥離泡自体の挙動の制御を行うことを目的とする。本研究では、翼面上に生じている層流剥離泡内に微小な大きさのスマートストラクチャ制御素子等の制御機構を設置した。この作用によって、翼型上の層流剥離泡の制御を効率的に行うことを試みた。そのために、スマートストラクチャ制御素子等を翼型上に設置し、素子制御用の電子回路機構を作り上げると共に、レーザー流速計を用いた流れ場の測定を行い、剥離泡制御に最適な効果が得られる条件を調べた。研究最終年度である本年度は、制御機構を用いた実験を行い、結果のとりまとめを行った。また最終結果をまとめて学会発表行らとともに論文投稿を行っだ。そのために、以下の点を行った。・崩壊制御素子機構を風洞に設置して、PIV流速計等を用いた実験計測・データ処理と結果のとりまとめ・学会発表と論文執筆翼型上に生じる層流剥離泡の挙動により翼型の特性は大きく左右される。本研究では、翼面上に生じている層流剥離泡内に微小な大きさのスマートストラクチャ制御素子等の制御機構を設置する。この作用によって、翼型上の層流剥離泡の制御を効率的に行うことを試みる。そのために、スマートストラクチャ制御素子等を翼型上に設置し、素子制御用の電子回路機構を作り上げると共に、レーザー流速計を用いた流れ場の測定を行い、剥離泡制御に最適な効果が得られる条件を調べていく予定である。本年度は研究の初年度であるため、実験の準備段階として、以下の点を行った。・翼型模型を用いた風洞実験の準備を行った。・風洞実験に用いる翼型模型の準備を行った。・データ計測装置の準備ならびに、データ処理用PC装置の準備を行った。・剥離泡制御機構の検討と予備実験にもちいる制御素子機構の準備を行った。・予備的な作業として実験による剥離泡制御の確認を行った。本年度は研究の第二年度であるため、予備実験を行うとともに本実験の準備をすすめるために、以下の点を行った。・翼型模型を用いた風洞実験を行い、制御機構を模擬した部位を翼型に付加して制御機構の効果を確認した。・上記の結果を学会発表した。・剥離泡制御機構を動作させるためのソフトウェア開発を行った。・実験計測に必要な、圧力変換器、フォトデテクター他、剥離泡制御機構に組み込む計測器の整備を行った。・スマートストラクチャ素子を模擬した剥離泡制御動作機構を製作し、それを翼型模型に組み込んで、動作確認を行った。

そのために、スマートストラクチャ制御素子等を翼型上に設置し、素子制御用の電子回路機構を作り上げると共に、レーザー流速計を用いた流れ場の測定を行い、剥離泡制御に最適な効果が得られる条件を調べた。研究最終年度である本年度は、制御機構を用いた実験を行い、結果のとりまとめを行った。また最終結果をまとめて学会発表行らとともに論文投稿を行っだ。そのために、以下の点を行った。・崩壊制御素子機構を風洞に設置して、PIV流速計等を用いた実験計測・データ処理と結果のとりまとめ・学会発表と論文執筆
量子相転移近傍における超伝導とフェルミ面の研究

本研究では,量子臨界領域で発現する重い電子系超伝導と磁性との相関を研究した。特に,空間反転対称性を持たない圧力誘起超伝導体CeIrSi_3に着目した。CeIrSi_3では,約2GPaの加圧により反強磁性が消失し超伝導が出現するが,磁場の印可により反強磁性は復活する。磁場下では,加圧とともに磁場誘起反強磁性相は,低温・強磁場領域に近づき,超伝導上部臨界磁場が著しく増大することを明らかにした本研究では,量子臨界領域で発現する重い電子系超伝導と磁性との相関を研究した。磁場下では,加圧とともに磁場誘起反強磁性相は,低温・強磁場領域に近づき,超伝導上部臨界磁場が著しく増大することを明らかにした本研究の研究目的は,f電子系化合物における高圧、強磁場、極低温下の極限環境下でのドハースファンアルフェン(dHvA)効果や磁気抵抗の実験により、量子臨界領域で発現する超伝導とフェルミ面との相関を明らかにすることである。これらの系の超伝導は、磁気揺らぎあるいは価数揺らぎ,構造的な不安定性と深く関連していると考えられており、その電子状態の不安定性と超伝導をフェルミオロジーの観点から明らかにする。そのために,純良単結晶育成や,高圧力実験・強磁場・極低温実験をおこない,圧力誘起超伝導体を中心として,その量子臨界点近傍における電子状態の変化と,磁性,超伝導の関わりを明らかにしていく。そこで、本年度は,まずCelrSi_3の純良単結晶の育成と、高精度dHvA効果測定プローブの開発、YbT_2Zn_<20>(T : Ir, Co)のdHvA効果の実験を行った。CeIrSi_3に関しては、RRR=300の純良単結晶が得られたので、現在製作中の高精度dHvA効果測定プローブを用いた実験を行う予定である。また、YbIr2Zn20に関しては、dHvA効果の観測に成功した。YbIr2Zn20は磁気秩序を示さないパウリ常磁性であるが、磁場下でdHvA効果測定において、典型的な重い電子系であるCeRu_2Si_2と似たメタ磁性を示すことを見いだした。メタ磁性が起きる磁場の近傍では、サイクロトロン有効質量が増大しており、メタ磁性が起きる原因とも関連していると思われる。一方、CeRu2Si2とは異なる点も観察された。CeRu2Si2においてはdHvA振動数もメタ磁性の前後で変化していたが、YbIr2Zn20においてはフェルミ面は変化していなかった。また、YbCo2Zn20のdHvA効果の観察にも成功した。YbCo2Zn20は電子比熱係数が8J/K2molと異常に大きな物質である。この物質は約0.5Tでメタ磁性を示す。サイクロトロン有効質量は、磁場下で急激に減少していることを見いだした。このことは大きな電子比熱係数も磁場下で急激に減少していくことを示している。本研究の研究目的は,f電子系化合物における高圧、強磁場、極低温下の極限環境下でのドハースファンアルフェン(dHvA)効果や磁気抵抗の実験により、量子臨界領域で発現する超伝導とフェルミ面との相関を明らかにすることである。本年度は,Yb化合物における圧力誘起超伝導を目指し,YbT_2Zn_<20>(T:Ir, Co, Rh), YbPd_5Al_2, YbNiX_2(X:Si, Ge), YbCoIn_5の単結晶育成と磁性およびフェルミ面の研究を行なった。また,参照系として,他の希土類元素を持つ化合物や,カゴ的な構造を持つRCd_<11>の研究を行なった。YbCo_2Zn_<20>は電子比熱係数γ=8000mJ/K2molととてつもなく大きい重い電子系物質であるが、dHvA効果の観測に成功した。さらに0.6Tと非常に低い磁場下で重い電子系に特徴的なメタ磁性を示すことを見いだした。メタ磁性が起きた後は急激にサイクロトロン有効質量が減少しており,磁場ゼロでは500m_0に達する重い電子を持つことを明らかにした。さらに,加圧下での実験から,約1.5GPaの圧力で反強磁性を示唆する振る舞いを見いだした。また,YbIr_2Zn_<20>の参照系PrIr_2Zn_<20>のdHvA効果の実験を行なった。

PrIr_2Zn_<20>のフェルミ面はYbIr_2Zn<20>のフェルミ面とは大きく異なっており,PrIr_2Zn_<20>ではf電子が局在的であるのに対し,YbIr_2Zn_<20>ではf電子が遍歴的でることを明らかにした。本研究の研究目的は,f電子系化合物における高圧、強磁場、極低温下の極限環境下でのドハースファンアルフェン(dHvA)効果や磁気抵抗の実験により、量子臨界領域で発現する超伝導とフェルミ面との相関を明らかにすることである。これらの系の超伝導は、磁気揺らぎあるいは価数揺らぎ,構造的な不安定性と深く関連していると考えられており、その電子状態の不安定性と超伝導をフェルミオロジーの観点から明らかにする。そのために,純良単結晶育成や,高圧力実験・強磁場・極低温実験をおこない,圧力誘起超伝導体を中心として,その量子臨界点近傍における電子状態の変化と,磁性,超伝導の関わりを明らかにしていく。本年度は,空間反転対称性を持たない圧力誘起超伝導体CeIrSi_3の圧力下磁気抵抗測定および圧力下交流比熱測定により,加圧により2.1GPaで消失する反強磁性が,磁場の印可により復活するとともに,磁場下では反強磁性と超伝導が競合し,磁場誘起反強磁性が絶対零度に近づく量子臨界点近傍で超伝導上部臨界磁場が著しく増大することを明らかにした。さらに磁場中で回転できる小型圧力セルを用いたdHvA効果の実験により,常圧では観測されなかったフェルミ面の観測に成功した。また,超重い電子系物質YbCo_2Zn_<20>において,磁場を<111>方向に印可すると,磁場誘起四極子秩序と思われる新たな相が出現することを見いだした。さらに,他の系としてYbTX_5(T:Co,Rh,Ir;X:Si,Ga)の単結晶育成およびdHvA効果の実験をおこなった。この中で,YbCoGa_5のサイクロトロン有効質量が他の物質に比べ,3倍程度重く,量子臨界点に近いことを明らかにした。
CT経時差分画像を用いた胸部診断支援システムに関する研究

経時差分画像は現在画像から過去画像を差し引くことにより得られる差分画像で、胸部単純X線写真に関してはすでに臨床応用されているが、CTではミスレジストレーションアーチファクトが多いため経時差分画像の臨床応用は実現化していない。我々は、ボクセルマッチング法を改良し、generalized gradientvector flow法とシフトベクトルの平滑化を行う経時差分画像システムを考案し、CT経時差分画像の画質改善を行った。本手法を用いた読影実験を行った結果、本手法を用いることで読影時間は延長させることなく、肺小結節や早期肺癌の検出能は向上した。本研究の目的は「3次元マルチスライスCT画像における経時差分画像システム」の臨床的有用性を検討することである。経時差分画像とは、現在画像から過去画像を差し引くことにより得られる差分画像で、胸部単純X線写真に関してはすでに臨床応用されているが、従来の2次元に基づく手法では正常構造によるアーチファクトが多いため、CT経時差分画像の臨床応用は実現化していない。平成26年度は、ボクセルマッチング法を改良し、generalized gradientvector flow (GGVF)法とシフトベクトルの平滑化を行う経時差分画像システムを考案し、CT経時差分画像の画質改善を行った。また、マルチスライスCTから得られた3次元画像データを使用し、肺小結節を有する症例を選択して読影実験を行い、本手法が肺結節検出に有効であること確認した。平成27年度は、肺結節の検出能を評価すると同時に、オリジナルの胸部マルチスライスCT画像単独での読影に要する時間と本経時差分画像システムを利用した場合の読影時間を独立観察試験にて比較検討した。その結果、本システムを利用することで解析画像は増加するが、読影時間は延長せず、肺結節検出能は向上した。3次元CT画像データの差分処理において、アーチファクトを少なくするための計算アルゴリズムを導入し、経時差分システムの性能向上を実現した。また、本経時差分画像システムを用い、2cm以下の肺結節症例を含む読影実験データを作成した。読影実験を行った結果、本システムで得られた差分画像を表示することで、診断医の肺結節検出能が向上することを確認した。また、本システムを用いることで読影時間の延長はなく、読影効率を低下させることなく診断能が向上することを確認した。平成28年度は、局所領域のみに限定した有限要素法による位置合わせ法やFree Formed Deformation(FFD)を用いた非剛体位置合わせ法の開発などを行ってシステム性能を向上させるとともに、検出が難しい早期肺癌について本システムを用いた場合の検出能や読影効率を評価した。その結果、本システムを利用することで、早期肺癌についても、読影効率を低下することなく、病変検出能が向上した。

また、本経時差分画像システムを用いて2cm以下の肺結節を含む症例の差分画像を作成し、読影実験データベースを構築した。このデータベースを使用して読影実験を行った結果、本システムで得られた差分画像を表示することで、診断医の肺結節検出能が向上することを確認した。本システムの偽陽性や偽陰性の原因について再評価し、システム性能の向上を目指す。さらに、改良を加えた経時差分画像システムが早期肺癌の検出に寄与するか否かを評価する。放射線科学症例データを増やして読影実験を行い、本システムが検出し得る肺病変を調査し、本システムがどのような臨床の場で有用かを検証する。また、胸部CT画像単独での読影時間と、差分画像を表示した場合の読影時間とを比較検討し、本システムが読影効率に影響を与えるか否かを評価する。さらに、本システムの偽陽性や偽陰性の原因について再評価し、システム性能向上のための今後の課題を探る予定である。予定していた学会発表を次年度に延期することになったため。研究成果を国内・国外の学会で発表するため旅費として使用する。
生育培地中でのBacillus属細菌の熱殺菌データベースとその穀物食品殺菌への利用

平成13および14年度において実施した、穀類食品などで変敗を起こすBacillus subtilis胞子のリン酸緩衝液での熱死滅についての取得データから線型多項式の予測モデルを提出し、さらに実際の食品の例としてスキムミルクへの適用を図り、予測モデルのバリデーションを行った。この成果は、本年度においてフランスのカンペールで開催された第4回国際予測微生物モデリング会議で発表するとともに、裏面記載の学術雑誌へ掲載された。さらに本年度における研究としては、リン酸緩衝液、種々のミルク、それらに加えて日本の伝統的食品としてのかゆと醤油についても検討して本菌の熱死滅データを取得した。そしてそれに基づいて前年度で適用した線型モデルと異なる改変WeibullモデルとBigelowモデルを用いた予測式を提出した。熱死滅経過はこれらの食品の間でかなり異なっていたが、超高温処理全乳、滅菌スキムミルク、超高温処理スキムミルクの間では大きな差は見られなかった。緩衝液系で確立されたモデルはミルク製品の死滅のシミュレーションには適用可能であったが、かゆと醤油における死滅に対しては記述できないことがわかった。これらの場合は食品自体の特性をパラメーターに導入する必要があると考えられた。この研究で得られた成果から、チャレンジテストのような結果のバリデーションをルーチン的な利用に適用する前に実施しなければならないにしても、熱死滅をシミュレートする一次モデルと温度、pH、水分活性と食品マトリックス効果を入れた二次モデルを統合するアプローチは食品への適用に有用であると思われた。加熱加工食品中への応用を目的に、基本系として緩衝液中での細菌胞子の熱死滅に関する予測式を求めるため、平成14年度に引き続いて熱死滅データの取得を行った。枯草菌胞子を調製し、pHが6.0、6.5、7.0、7.5、8.0のリン酸緩衝液中、89、92、95、98°Cおよび添加食塩濃度0、1、2、3、4、5%の各組み合わせ条件下で加熱処理し、生残数の決定は平板法によった。得られた生残曲線からTDT曲線を描き、その傾きからz値を求めた。また、加熱温度とpH、食塩濃度に関するD値の対数の線形2次多項式モデルを適用して予測式を得るとともに、それらの係数を決定した。さらに、この予測式をもとに、各々のpHにおける応答局面図を作成するとともに、予測値と実測値との適合性を検証した。当研究室で別途推進中の熱死滅に関する文献データベース、「サーモキルデータベース9100」との間で比較を試みたが、調査範囲の温度におけるデータ数が不充分でこれは不可能であった。これらの成果については、リレハンメル(ノルウェー)で開催された第18回国際食品衛生微生物会議(Food Micro 2002)で発表し、また項目11に記載したように、イギリスの学術雑誌への掲載が決定している。次に、上述のモデルのバリデーションを行うため、スキムミルクと全乳中での枯草菌胞子の加熱処理における死滅プロセスへの適用を行った。その結果、加熱温度の4点において、両方のミルクとも、モデル式から求めたD値の方が実測のD値よりも高い結果となり、ミルク中の成分が耐熱性を低下させていることが示唆された。この結果は平成15年6月にクインペ(フランス)で開催の第4回国際予測食品モデリング会議で発表の予定である。
歴史的実験の再現と装置の復元-江戸期の電気研究を中心に-

理科教育のなかで科学史から事例を取り上げる場合、わが国における科学史の事例も、西洋における事例と同様、かなりの活用の可能性があることを、江戸時代の人々が電気を受け入れた事例を通して、示した。具体的には、わが国の実験電気学の祖とされる橋本宗吉(1763-1836)が製作したエレキテルと、「東洋道徳、西洋芸術」という言葉で有名な佐久間象山(1811-1864)が製作したガルバニセ・スコック・マシネの復元装置を製作し、それを教育のなかで生かしていく方途を探った。これらの復元装置は簡単な構造をしているため、摩擦電気や電磁誘導を利用して電気を生み出す仕組みがよくわかる。その結果、通常の電気の授業のなかでも、補助教具として、十分活用可能であることがわかった。また、課外活動などで、生徒達にこれらの装置を製作させれば、江戸時代の人々が行ったことを、失敗も含めて追体験させうることもわかった。さらに、このエレキテルとガルバニセ・スコック・マシネは、効果から言えば、いずれも「ビリビリ」とくるだけの装置であるが、製作された背景や動機は大きく異なっている。エレキテルは、西洋にたいする好奇心の盛り上がりという知的雰囲気のなかで製作されたものであり、一方のガルバニセ・スコック・マシネは、軍事力に代表される西洋文明の衝撃を受け止め、それに対抗しようとした努力のなかから生みだされてきたものであることを明らかにした。その結果、これらの復元装置は、科学と社会とのかかわりを生徒達に知らせる上でも、有効な補助教具であることがわかった。本研究で製作した復元装置は、物理教育学会等が主催の「青少年のための科学の祭典」などへの展示・実演を行った。その結果、これらの復元装置は、社会教育のなかでも役立ちうることがわかった。本年度は、研究初年度であるので、江戸時代の科学技術に関する事項の調査と、関連する装置の製作に重点を置いた。調査の結果、江戸時代のわが国での電気の導入の歴史を教材化する上では、発電の方法により分類することが最も適当であることがわかった。また、たとえ電気を題材として取り上げるにしても、江戸時代の機械技術をもあわせて取り扱う方が、復元装置の教材化の上では有効であることがわかった。復元装置の製作にあたっては、発電方法の違いにより3種類のものの製作に着手した。静電気により電気を得るタイプのものとしては、橋本宗吉が製作たエレキテルの復元模型を製作した。電池により電気を得る装置は、『舎密開宗』で述べられている亜鉛板と銅板を用いるものを製作した。誘導現象により電気を得るタイプのものとしては、佐久間象山が製作した「ガルバニセ・スコック・マシネ」と呼ばれている装置の復元模型を製作した。なお、橋本宗吉のエレキテルの復元装置の材料に関しては、一部、当時とは異なるものを用いているので、来年度には、もう少し当時のものに近ずくように、その改良を行ないたい。また、江戸期の機械技術としては、時計を取り上げることにした。本年度は、この和時計との対比を行なう意味で、まず、アンクルと振子を使った時計の模型の製作を行なった。その結果の一部は、平成4年度理科教育学会近畿支部大会で発表した。来年度は、冠形脱進機と天符を備えたものを製作する予定である。

具体的には、わが国の実験電気学の祖とされる橋本宗吉(1763-1836)が製作したエレキテルと、「東洋道徳、西洋芸術」という言葉で有名な佐久間象山(1811-1864)が製作したガルバニセ・スコック・マシネの復元装置を製作し、それを教育のなかで生かしていく方途を探った。これらの復元装置は簡単な構造をしているため、摩擦電気や電磁誘導を利用して電気を生み出す仕組みがよくわかる。その結果、通常の電気の授業のなかでも、補助教具として、十分、活用可能であることがわかった。また、課外活動などで、生徒達にこれらの装置を製作させれば、江戸時代の人々が行ったことを、失敗も含めて追体験させうることもわかった。さらに、このエレキテルとガルバニセ・スコック・マシネは、効果から言えば、いずれも「ビリビリ」とくるだけの装置であるが、製作された背景や動機は大きく異なっている。エレキテルは、西洋にたいする好奇心の盛り上がりという知的雰囲気のなかで製作されたものであり、一方のガルバニセ・スコック・マシネは、軍事力に代表される西洋文明の衝撃を受け止め、それに対抗しようとした努力のなかから生みだされてきたものであることを明らかにした。その結果、これらの復元装置は、科学と社会とのかかわりを生徒達に知らせる上でも、有効な補助教具であることがわかった。本研究で製作した復元装置は、物理教育学会等が主催の「青少年のための科学の祭典」などへの展示・実演を行った。その結果、これらの復元装置は、社会教育のなかでも役立ちうることがわかった。詳しくは、本研究の「研究成果報告書」を参照していただきたい。
肝内胆管癌における遺伝子変異と免疫学的解析による発癌機序解明と治療法確立

新たな職業性胆管癌2例の治療および種々の検討が行われた。それら症例の検討の結果、従来より職業性胆管癌の特徴と報告されてきた、癌による胆管狭窄を伴わない限局性肝内胆管拡張像が、進行癌の状況で診断された1例では不明瞭であったが、他の1例では確認しえた。また、2例において、主腫瘍以外の広範囲の胆管に前癌病変や早期癌病変であるbiliary intraepithelial neoplasia(BilIN)やintraductal neoplasm of the bile duct(IPNB)がみられ、さらに慢性胆管傷害像やγ-H2AX陽性胆管上皮がみられることが明らかとなった。これらから、職業性胆管癌ではDNA傷害を伴う慢性胆管傷害が惹起され、前癌病変や早期癌病変を経て浸潤癌に至ると考えられた。現在、これら2例における癌部、前癌病変部および正常胆管DNAの遺伝子解析を行っている。一方、これまでの職業性胆管癌症例での多発病変の遺伝子解析結果を比較、検討した結果、同じクローンから進展した結節と、遺伝子変異が全く異なる結節、すなわち多中心性発癌と考えられる結節がみられ、臨床経過や病理学的検討から得られた結果を支持するものであった。胆管癌組織におけるPD-1抗体やPD-L1抗体の発現をみたところ、通常の胆管癌での発現は低かったが、新たな職業性胆管癌でも発現がみられた。また、胆管癌組織あるいはその周囲組織には多くのリンパ球浸潤がみられ、それらのリンパ球ではPD-1あるいはPD-L1の発現がみられた。以上より、化学発癌の典型例である職業性胆管癌症例では、化学物質によりDNA傷害を伴う慢性胆管傷害が広範囲の胆管に惹起され、前癌病変や早期癌病変を経て浸潤癌に至る多段階発癌を来すとともに、特異的な免疫反応が惹起されていることが特徴であることが、再度確認された。今年度は新たに診断された職業性胆管癌2例の臨床像、臨床病理学的および分子生物学的検討を行った結果、従来から報告してきた職業性胆管癌の特徴と一致していたことが判明した。また、これまでの症例において胆管癌組織だけでなく、前癌病変や慢性胆管傷害部においても全エクソン解析を行うことにより、臨床的、病理学的に推定されていた多中心性発癌が分子生物学的にも明らかとなった。胆管癌組織におけるPD-1抗体やPD-L1抗体の発現をみたところ、通常の胆管癌での発現は低かったが、職業性胆管癌では高率に発現がみられた。これらのことから、職業的胆管症例では特異的な免疫反応が惹起されており、免疫チェックポイント阻害剤の有用性が推測される。実際、通常の化学療法が無効となった職業性胆管癌1例で、ニボルマブを投与し、その有効性を確認できた。新たな職業性胆管癌症例が診断されていることから、今後も引き続き職業性胆管癌症例の臨床像、病理学的所見および全エクソン解析など分子生物学的所見を検討する必要がある。また、検討症例全例の胆管癌組織においてPD-1抗体やPD-L1抗体が発現していることから、免疫チェックポイント阻害剤の有用性が推測される。実際、職業性胆管癌1例で、ニボルマブを投与し、その有効性を確認できたことから、職業性胆管癌症例に対する免疫チェックポイント阻害剤の有用性をより多くの症例で検討する。その際に、免疫担当細胞の機能や変化を検討する予定である。職業性胆管癌症例の病理学的検討の結果、癌による胆管狭窄を伴わない限局性肝内胆管拡張像、主腫瘍以外の広範囲の胆管に前癌病変や早期癌病変であるbiliary intraepithelial neoplasia(BilIN)やintraductal neoplasm of the bile duct(IPNB)がみられ、さらに慢性胆管傷害像やγ-H2AX陽性胆管上皮がみられることが明らかとなった。これらから、職業性胆管癌では、DNA傷害を伴う慢性胆管傷害が惹起され、前癌病変や早期癌病変を経て浸潤癌に至ると考えられた。外科治療例では術後合併症頻度が高く、多中心性再発がみられた。職業性胆管癌の癌部、前癌病変部および正常胆管DNAの遺伝子解析を行った結果、通常型胆管癌に比較し、癌部および前癌部病変における塩基置換数が多くみられた。また、多発病変を比較、検討した結果、同じクローンから進展した結節と、遺伝子変異が全く異なる結節、すなわち多中心性発癌と考えられる結節がみられ、臨床経過や病理学的検討から得られた結果を支持するものであった。以上より、化学発癌の典型例である職業性胆管癌症例では、化学物質によりDNA傷害を伴う慢性胆管傷害が広範囲の胆管に惹起され、前癌病変や早期癌病変を経て浸潤癌に至る多段階発癌を来すとともに、特異的な免疫反応が惹起されていることが特徴であると考えられた。職業性胆管癌症例の臨床像、臨床病理学的検討を行ってきた。

それらを蓄積し、通常の胆管癌症例と比較、検討することにより、その特徴が明らかとなってきた。また、胆管癌組織だけでなく、前癌病変や慢性胆管傷害部においても全エクソン解析を行うことにより、臨床的、病理学的に推定されていた多中心性発癌が分子生物学的にも明らかとなった。胆管癌組織におけるPD-1抗体やPD-L1抗体の発現をみたところ、通常の胆管癌での発現は低かったが、職業性胆管癌では高率に発現がみられるなど、遺伝子解析による発癌メカニズムの解明は進んでいる。また、胆管癌組織あるいはその周囲組織には多くのリンパ球浸潤がみられ、それらのリンパ球ではPD-1あるいはPD-L1の発現がみられた。これらのことから、職業的胆管症例では特異的な免疫反応が惹起されており、免疫チェックポイント阻害剤の有用性が推測される。実際、職業性胆管癌1例で、ニボルマブを投与し、その有効性を確認できた。現在、免疫担当細胞に関する研究を進めている。新たな職業性胆管癌2例の治療および種々の検討が行われた。それら症例の検討の結果、従来より職業性胆管癌の特徴と報告されてきた、癌による胆管狭窄を伴わない限局性肝内胆管拡張像が、進行癌の状況で診断された1例では不明瞭であったが、他の1例では確認しえた。また、2例において、主腫瘍以外の広範囲の胆管に前癌病変や早期癌病変であるbiliary intraepithelial neoplasia(BilIN)やintraductal neoplasm of the bile duct(IPNB)がみられ、さらに慢性胆管傷害像やγ-H2AX陽性胆管上皮がみられることが明らかとなった。これらから、職業性胆管癌ではDNA傷害を伴う慢性胆管傷害が惹起され、前癌病変や早期癌病変を経て浸潤癌に至ると考えられた。現在、これら2例における癌部、前癌病変部および正常胆管DNAの遺伝子解析を行っている。一方、これまでの職業性胆管癌症例での多発病変の遺伝子解析結果を比較、検討した結果、同じクローンから進展した結節と、遺伝子変異が全く異なる結節、すなわち多中心性発癌と考えられる結節がみられ、臨床経過や病理学的検討から得られた結果を支持するものであった。胆管癌組織におけるPD-1抗体やPD-L1抗体の発現をみたところ、通常の胆管癌での発現は低かったが、新たな職業性胆管癌でも発現がみられた。以上より、化学発癌の典型例である職業性胆管癌症例では、化学物質によりDNA傷害を伴う慢性胆管傷害が広範囲の胆管に惹起され、前癌病変や早期癌病変を経て浸潤癌に至る多段階発癌を来すとともに、特異的な免疫反応が惹起されていることが特徴であることが、再度確認された。今年度は新たに診断された職業性胆管癌2例の臨床像、臨床病理学的および分子生物学的検討を行った結果、従来から報告してきた職業性胆管癌の特徴と一致していたことが判明した。また、これまでの症例において胆管癌組織だけでなく、前癌病変や慢性胆管傷害部においても全エクソン解析を行うことにより、臨床的、病理学的に推定されていた多中心性発癌が分子生物学的にも明らかとなった。胆管癌組織におけるPD-1抗体やPD-L1抗体の発現をみたところ、通常の胆管癌での発現は低かったが、職業性胆管癌では高率に発現がみられた。
認知症高齢者に有効なソーシャルワーク面談のプロトコル開発

認知症高齢者にたいしては回想的話題がコミュニケーションを促進することが明らかだが、その際には、面談技術が問題となる。ソーシャルワーク面談は、人を支援する技術だが、その構成要素である技術や効果は測定されず、可視化されていない。本研究では、認知症高齢者に有効なソーシャルワーク面談の要素技術を抽出し、言語工学を応用した評価方法を用いて認知症高齢者との面談技術についての基本型の開発を行う。
代数多様体上の代数的サイクル

奇数次元の代数多様体から滑らかな代数曲線への写像を曲線上の1点を固定し、その近傍で考える。(従って、ファイバーの次元は偶数2r。)その(特殊)ファイバーは、有限個の通常二重点をもち、それらは、代数多様体の通常二重点でもあるとし、更に、全ファイバーは、その他の点では、滑らかであるとする。そのとき、一般ファイバーの中間の次数2rのコホモロジー群は、通常二重点に対応して、消滅サイクルを持つことは知られている。代数多様体を通常二重点でblow-upすれば、(2r+1)次元射影空間の二次超曲面が、例外集合としてあらわれる。その中に、特別の二つのr次元超平面の差Δがある。大雑把に言えば、消滅サイクルは、この代数的サイクルΔと思ってよいことが解った。もう少し詳しく言えば、Fulton-MacPhersonによる、特殊ファイバーに台を持つ代数多様体のr+1次の(Chow)bivariant群には、代数的サイクルΔに対応する元がある。一般ファイバーのChow群から特殊ファイバーのそれへの特殊化写像は、特殊ファイバーに台を持つ代数多様体のbivariant群を自然に経由する。これらは、更に、環の構造を持ち、一般ファイバーのChow環からの写像は、環の準同型になる。また、一般ファイバーのChow環からそのコホモロジーへの写像もこれを経由して、この特殊ファイバーに台を持つ代数多様体のbivariant群からコホモロジーへの写像により、Δに対応する元は、消滅サイクルに写される。これによって、例えば、一般ファイバーの代数的サイクルと消滅サイクルの交点数を(原理的には)計算することができる。退化したLefschetz pencilは、この特殊の場合であり、普通のLefschetz pencilは、二重被覆をとることにより、この場合に帰着される。以上は、現在、原稿を準備中であり、近く投稿できる予定である。
就学前施設から小学校への移行おける受入れカリキュラムのあり方に関する実践的研究

【1】幼稚園と小学校が共通の接続カリキュラム作成の意義として,1小学校の人的環境に対するなじみによる安心感,2保育者・小学校教諭の関係性構築,3保育者・小学校教諭の保育・教育の省察と子ども理解の深化の契機,4子どもの育ちのつながりに対する意識,見出された,配慮を要する子どもにとっての意義として,1関わりや指導の一貫性,2集団の視点を含めた子どもの姿の捉え,の2点が見出された。また,幼保小連携・接続における課題として,1接続カリキュラム作成・実施のきっかけ作り,2子どもの育ちの視点の共有,3接続カリキュラムの効果や意義の園内・校内での周知,の3点が明らかになった。更に、幼保小連携・接続のステップが高次になることで,(1)組織を越えた同僚性が構築されることが示された。組織間の関係性を密にし,共に子どもを育てているという感覚をもたらラスことなどを明らかにした。【2】幼稚園・保育所・認定こども園などの就学前施設と小学校との連携・接続に関する研究を概観すると共に、就学前施設から小学校へのスムーズな移行や幼小接続・連携を阻んでいる要因を明らかにした。学習状況に関して、小学校においては、「小学校」を中心として、「児童」、「体育(科)」、「音楽科」、「図画工作科」、「特別支援学級」と続くネットワークの連携と、「指導」、「教室」、「通級」と続くネットワークが中心であった。中学校においては、「目標」、「継続」、「読み書き」、「集団」、「家庭科」へと続くネットワークと、「目標」、「地域」、「生活」のネットワークが中心的であり、学校種によって共起ネットワークが異なっており、特別な配慮を必要とする児童生徒にとっては、大きな学習上の課題となる可能性があることが示唆された。(1)研究代表者が,所属大学において学長補佐、国際交流センター委員会委員長、対人援助研究センター長、大学院教育学研究科長、学芸学部長を兼任することになり、本研究課題のための研究時間を十分に確保できなかったこと。(2)分担研究者の1名が妊娠・出産・育児に関わことになっために、本研究課題のための研究時間を確保できなかったこと。(3)インタビュー調査に関して、先述の(1)(2)の理由によりインタビュー調査時間について,就学前施設や小学校の教員・保育者との調整が難しく、インビューの実施ができなかったこと。今後は、(1)研究代表者の,所属大学における役割が学長補佐、国際交流センター委員会委員長、対人援助研究センター長、学芸学部長を兼任することになり、幾分軽減されるので、研究時間の確保が可能であること。(2)分担研究者が育児休暇を取得することから、本研究課題に従事する時間が増加すること。(3)インタビュー調査対象の就学前施設、小学校との事前調整を十分に行い、インタビューデータが収集できるようにすること。平成28年度の研究実績の概要は以下の通りである。本研究の目的は、(1)就学前施設の保育者と小学校教員を対象として,接続期の幼児・児童の発達の捉えの特徴,障害や障害児に対する理解・認識,年齢・発達に対応した指導法等の理解・認識の内容と水準を明らかにすること、(2)障害児に対する個別の教育支援計画と個別の指導計画がアプローチカリキュラム及びスタートカリキュラムとどのように関連しているかを明らかにすること、(3)障害の種類やその程度により,個別の教育支援計画と個別の指導計画がどのように異なっているかを明らかにする、である。本年度は特に(1)と(3)に関連する基礎的課題を明らかにするために、幼稚園・学校等におけるインクルーシブ教育支援システム構築データベース(特別支援教育総合研究所)の実践基に分析を行った。同時に、公立幼稚園でどのような合理的配慮がなされているかについて、特定の園にインタビューを行い予備的にデータを収集した。その結果、(1)に関わる内容ついては、第1に幼稚園において実際においては、1保育の中で行われている特別な保育・指導・幼児教育・支援とそれに関連した個別の指導計画及び学級担任の関わり、2専門的に指導する体制、3対照となる子どもの気持ちや遊びによる保育・教育、4保護者理解を図ること、5巡回相談や支援センターへの相談・連携,が主なものであることが明らかになった。また、小学校の事例の分析から、6小学校低学年、中学年、高学年による支援に特徴が見られることが明らかになった。すなわち、低学年では生活に密着した共同活動や交流を通して活動に取り組むこと、中学年では学校・教室での個別の指導を通して協力して活動すること、高学年では合理的配慮を教室伝教育を通して行うという特徴がみられた。なお、ここでは分析の一部を記した。インターネットや電話を利用しながら、また対面で共同研究者と密に連携をとって研究を推進している。平成28年度は調査研究の基礎となる支援の実態を捉えるために文献研究と園への予備インタビュー調査と質問紙調査の項目作成に着手した。本年度はそれを基に、また先行研究を精査することにより年次計画にしたがって、研究を推進していく。具体的には、質問紙調査項目の研究所の位置づけを明確にし、質問紙調査を実施する。現段階の予定では、夏休み明けまでに質問紙調査項目を確定し、調査を実施する。また、質問紙調査結果や先行研究の内容を参考にして、12月までに就学前施設や小学校の低学年担当教諭にインタビューを行い、計画に沿って遂行する予定である。平成28年度の研究遂行においては、インタビューの対象となる幼稚園や小学校との連携が十分ではなく、また,対象園・小学校との調整に予想以上の時間がかかり,その面でのデータ収集が幾分不足することになったが、おおむね順調に進展しているといえる。

本研究の目的は、障害のある幼児・児童・生徒に対する指導についての教員の捉えに関して、(1)校種によって障害の特徴があるかを明らかにすること、(2)学習状況においてどのようなことを困難と捉えているか、(3)個別の教育支援計画と個別の指導計画がアプローチカリキュラム及びスタートカリキュラムに関する認識に違いがみられるるかを明らかにすることである。研究の結果、(1)(ア)障害は、知的障害と自閉症が最も多く、注意欠陥多動性障害、肢体不自由、学習障害、聴覚障害、情緒障害、病弱・身体虚弱、視覚障害、言語障害の順であった。さらに、支援の対象となる障害種では知的障害と自閉症が多く、次いで注意欠陥多動性障害、肢体不自由、学習障害、聴覚障害の順であった。(イ)障害の割合については、知的障害については中学校、高校と増加する傾向がみられた。(2)各校種の教師が学習状況においてどのようなことを困難と捉えているかを検討した。(ア)言語・書字に関する事項が最も多く(小学校の回答数が多かったこともその理由の一つ)、(イ)学習場面での難しさと対人関係や自己制御などにおいては異なる事項に難しさがあること、(ウ)合理的配慮に関しては幼稚園が多く、通級指導、学級担任に関して校種による違いがみられ、様子をみることについては、学年が上がるにつれて割合が低下した。(3)(2)障害児に対する個別の教育支援計画と個別の指導計画がアプローチカリキュラム及びスタートカリキュラムとの関連に関して、(ア)就学先が未決定の障害児に関して個別の教育支援計画・個別の指導計画との関連を検討する必要があること、(イ)組織的な取組みが障害児の就学移行支援にどのように関連づけられるかを考慮する必要があること、(ウ)障害児にアプローチカリキュラムとスタートカリキュラムがどのような効果を示したかを検討する必要があることを示した。研究代表者である申請者が所属大学において複数の役職に就任したため、大学での公務の激増したこと,研究分担者においても大学の学科長就任などによる公務の増加により研究計画の遂行に遅れが生じた。また、研究分担者の一人が大学院博士後期課程に入学し、大学院での学業と大学職場での仕事と本研究への参加とが重なり、研究をスムーズに進めることがいくらか困難になった。そのため、課題の進捗がやや遅れている。【1】幼稚園と小学校が共通の接続カリキュラム作成の意義として,1小学校の人的環境に対するなじみによる安心感,2保育者・小学校教諭の関係性構築,3保育者・小学校教諭の保育・教育の省察と子ども理解の深化の契機,4子どもの育ちのつながりに対する意識,見出された,配慮を要する子どもにとっての意義として,1関わりや指導の一貫性,2集団の視点を含めた子どもの姿の捉え,の2点が見出された。また,幼保小連携・接続における課題として,1接続カリキュラム作成・実施のきっかけ作り,2子どもの育ちの視点の共有,3接続カリキュラムの効果や意義の園内・校内での周知,の3点が明らかになった。更に、幼保小連携・接続のステップが高次になることで,(1)組織を越えた同僚性が構築されることが示された。組織間の関係性を密にし,共に子どもを育てているという感覚をもたらラスことなどを明らかにした。
おとり遺伝子を用いた多剤耐性癌に対する抗癌剤治療法の応用

口腔扁平上皮癌細胞株におけるMDR1遺伝子発現P-糖蛋白質産生の検討最も強い多剤耐性を示したNA細胞と,他の癌細胞株におけるMDR1遺伝子発現をNorthern blotにより,比較検討することで培養口腔扁平上皮癌細胞における多剤耐性能とMDR1遺伝子発現量の関連を検討した.また,P-糖蛋白質の癌細胞膜状における発現をフローサイトメトリーにより検索し多剤耐性能と比較した.培養口腔扁平上皮癌における転写因子YB1の活牲の検討培養口腔扁平上皮癌細胞株における転写因子YB1の活性化をゲルシフトアッセイにより検討し,MDR1遺伝子発現量との相関や多剤耐性能との関連性を検討した.YB1およびMDR1遺伝子の口腔扁平上皮癌組織における局在の免疫組織化学的検討抗癌剤治療を行った口腔扁平上皮癌患者の生検組織あるいは切除組織におけるYB1およびP-糖蛋白質の局在を免疫組織化学的染色により検索する.さらに,MDR1遺伝子発現をin site hybridizationにより検討した.YB1のおとり遺伝子を導入した口腔扁平上皮癌細胞におけるMDR1遺伝子発現の抑制効果の検討YB1のおとり遺伝子を口腔扁平上皮癌細胞に導入し,MDR1遺伝子産生の抑制効果をNorthern blotにより検討した.さらにP-糖蛋白質発現への影響をフローサイトメトリーにより検索した.YB1のおとり遺伝子導入が与える実験的腫瘍における抗癌剤の影響の検討培養口腔扁平上皮癌をヌードマウスに注射し,実験的腫瘍を形成させ,その後,YB1おとり遺伝子を導入し,抗癌剤の実験的腫瘍の増殖抑制効果を検討した.口腔扁平上皮癌細胞株におけるMDR1遺伝子発現P-糖蛋白質産生の検討最も強い多剤耐性を示したNA細胞と,他の癌細胞株におけるMDR1遺伝子発現をNorthern blotにより,比較検討することで培養口腔扁平上皮癌細胞における多剤耐性能とMDR1遺伝子発現量の関連を検討した.また,P-糖蛋白質の癌細胞膜状における発現をフローサイトメトリーにより検索し多剤耐性能と比較した.培養口腔扁平上皮癌における転写因子YB1の活牲の検討培養口腔扁平上皮癌細胞株における転写因子YB1の活性化をゲルシフトアッセイにより検討し,MDR1遺伝子発現量との相関や多剤耐性能との関連性を検討した.YB1およびMDR1遺伝子の口腔扁平上皮癌組織における局在の免疫組織化学的検討抗癌剤治療を行った口腔扁平上皮癌患者の生検組織あるいは切除組織におけるYB1およびP-糖蛋白質の局在を免疫組織化学的染色により検索する.さらに,MDR1遺伝子発現をin site hybridizationにより検討した.YB1のおとり遺伝子を導入した口腔扁平上皮癌細胞におけるMDR1遺伝子発現の抑制効果の検討YB1のおとり遺伝子を口腔扁平上皮癌細胞に導入し,MDR1遺伝子産生の抑制効果をNorthern blotにより検討した.さらにP-糖蛋白質発現への影響をフローサイトメトリーにより検索した.YB1のおとり遺伝子導入が与える実験的腫瘍における抗癌剤の影響の検討培養口腔扁平上皮癌をヌードマウスに注射し,実験的腫瘍を形成させ,その後,YB1おとり遺伝子を導入し,抗癌剤の実験的腫瘍の増殖抑制効果を検討した.口腔扁平上皮癌細胞株におけるMDR1遺伝子発現,P-糖蛋白質産生の検討最も強い多剤耐性を示したNA細胞と,他の癌細胞株におけるMDR1遺伝子発現をNorthern blotにより,比較検討すると培養口腔扁平上皮癌細胞における多剤耐性能とMDR1遺伝子発現の関連性がみられた.また,P-糖蛋白質の癌細胞膜状における発現をフローサイトメトリーにより検索すると,その発現量と癌細胞の多剤耐性能に関連性がみられた.培養口腔扁平上皮癌における転写因子YB1の活性化の検討培養口腔扁平上皮癌細胞株における転写因子YB1の活性化をゲルシフトアッセイにより検討し,MDR1遺伝子発現裏との相関や多剤耐性能との関連性を検討すると,両者に関連性がみられた.YB1およびMDR1遺伝子の口腔扁平上皮癌組織における局在の免疫組織化学的検討抗癌剤治療を行った口腔扁平上皮癌患者の生検組織あるいは切除組織におけるYB1およびP-糖蛋白質の局在を免疫組織化学的染色により検索する.P-糖蛋白質の染色性と,抗癌剤の組織学的奏功度を比較検討すると,P-糖蛋白質の発現が強い症例ほど抗癌剤の治療効果が乏しい症例が多く,P-糖蛋白質に発現と薬剤耐性に関連があることが示唆された.口腔扁平上皮癌におけるMDR1の遺伝子発現、P糖蛋白質産生の検討多剤耐性能獲得細胞であるNA細胞は,他の培養癌細胞と比較して強いMDR1遺伝子の発現と,細胞膜上のP糖蛋白質の局在が観察され,MDR1遺伝子発現によるP糖蛋白質の産生と薬剤耐性の獲得の関連が示唆された.薬剤耐性獲得細胞における転写因子Sp1およびAP-1の活性化強い多剤耐性能を獲得しているNA細胞における転写因子Sp1およびHIF-1の活性化をバンドシフトアッセイにより検討したところ,NA細胞においてはHIF-1の恒常的活性化がみられ,多剤耐性能とHIF-1の活性化の関連が示唆された.HVJ-リポソーム法によりHIF-1DecoyオリゴをNA細胞に導入すると,100%の細胞に導入可能であった.HIF-1Decoyオリゴ導入により,NA細胞における抗癌剤のLD50は低濃度となったが,その効果は多様で,今後再現性を確認していく予定である.
地盤調査中に土中で生じる音を利用した住宅地盤の土質判定手法の開発

地盤調査中に地中で生じる音を利用した土質判定手法を構築することを目的として,大型動的コーン貫入試験(SRS)のトルク計測中に土中で生じる貫入コーンと周辺地盤の摩擦音を計測した。また,SRSのトルク計測状態を模擬した模型実験を実施し,摩擦音に与える種々の影響を検討した。砂質土を用いた模型実験の結果,摩擦音の音圧レベルは平均粒径,細粒分含有率,密度,拘束圧の影響を受けることがわかった。実地盤における摩擦音計測結果を基に摩擦音の音圧レベルと地盤の細粒分含有率の関係式を作成して液状化判定を実施した結果,個々の地盤に対しては標準貫入試験結果に基づいた液状化判定と同等の液状化安全率を得ることができた。住宅向けに簡易な地盤調査を用いた土試料採取を必要としない地盤の液状化危険度判定を実現することを目標として,本研究では,地盤調査中に土中で生じる土と金属の摩擦音の音響特性から土の分類(細粒分含有率)を推定する手法の構築を目的とした現場実験と室内実験を実施した。対象とする地盤調査技術は大型動的コーン貫入試験(SRS試験)である。SRS試験のトルク計測中にステンレス鋼製の貫入コーンと周辺地盤の摩擦音を計測した。大阪市住之江区および千葉県浦安市で実施したSRS試験実機による摩擦音計測より,摩擦音の音圧レベルは地盤の細粒分含有率が大きいほど小さくなる傾向が得られた。室内実験では,マイクを内蔵したステンレス鋼を上せん断箱に用いた面せん断試験装置を用いて,SRS試験におけるコーン表面と地盤の摩擦を再現した摩擦音計測実験を実施した。市販の硅砂5号と細粒硅砂を混合して細粒分含有率を調整した土試料を対象として一面せん断試験を実施した。所定の圧密圧力条件の下,供試体の相対密度を種々に変化させて実験を行い,せん断中のステンレス鋼と土供試体の摩擦音を計測した。その結果,摩擦音の音圧レベルは細粒分含有率によって変化し,細粒分含有率10%以上では,細粒分含有率が大きいほど低下する傾向を示した。また,同一細粒分含有率を有する供試体では,相対密度が大きいほど音圧レベルが小さくなった。現場実験と室内実験から得られた摩擦音の音圧レベルと細粒分含有率の関係は定性的に一致した。本年度の研究結果より,ステンレス鋼と土の摩擦音の大きさをパラメータとして地盤の細粒分含有率を推定することが可能であることがわかった。経済的な戸建て住宅地盤の液状化危険度判定を実現することを目標として,地盤調査中に土中で生じる土と金属の摩擦音の音響特性から土の分類(細粒分含有率)を評価する技術の開発を目的とした現場実験と室内模型実験を実施した。本研究では大型動的コーン貫入試験(SRS試験)を対象とし,SRS試験のトルク計測中に土中で生じるステンレス鋼製の貫入コーンと周辺地盤の摩擦音の特性から地盤の粒度特性値を推定しようとするものである。平成27年度は大阪市西淀川区,長野県諏訪市,千葉県浦安市の実地盤においてSRS実機による摩擦音計測実験を実施した。前年度までに実施した現場実験結果と加えて,SRS実機により計測された摩擦音の音圧レベルは地盤の粗粒分の含有割合が多いほど大きいことがわかった。また。粒度が均質な層が連続する地盤では,砂質地盤では音圧レベルが深度方向に増加し,粘土地盤では減少する傾向が得られた。室内では,上載圧(土被り圧)と摩擦速度が摩擦音の音圧レベルに与える影響を調べるための模型実験を行った。模型実験では現場実験と同じマイク内蔵型コーンとロッドを用い,SRS試験のトルク力計測状態を模擬した。細粒分含有率を種々に変化させた硅砂に対して上載圧とロッドの回転速度(摩擦速度)を種々に変化させた。模型実験より,摩擦音の音圧レベルは摩擦速度に大きく依存し,摩擦速度が速いほど音圧レベルが大きい結果が得られた。しかし,その依存の程度は細粒分含有率に因らなかった。また,砂質試料の摩擦音の音圧レベルは上載圧の増加に伴って大きくなることがわかった。平成27年度は,SRS実機による現場摩擦音計測実験を3か所の実地盤で実施し,昨年度までの結果と併せて,砂質地盤と粘土地盤における摩擦音の音圧レベルの深度方向分布に異なる傾向があることを見出した。また,SRS実機による摩擦音計測状態を模擬した模型実験を実施し,砂質土の摩擦音の音圧レベルが摩擦速度と上載圧に依存することを明らかにした。これらの成果から,本年度は当初計画通りに進展していると判断される。【研究の目的】住宅地盤の経済的な液状化危険度判定を実現することを目標として,地盤調査中に土中で生じる土と金属の摩擦音の音響特性から土の分類(細粒分含有率)を評価する技術の開発を目的とした現場実験と室内模型実験を実施した。【実施内容】最終年度は,1個々のSRS貫入コーンの伝達関数の同定,2室内模型実験による砂質土とSRSコーンの摩擦音特性に与える平均粒径,均等係数および相対密度の影響の検討,および3SRS実機による実地盤での摩擦音計測実験(大阪府大阪市,長野県諏訪市,熊本県益城町)を実施した。

さらに,前年度までに得られた成果を総合して,4SRS試験による摩擦音を用いた実地盤の細粒分含有率の評価,およびそれを用いた液状化判定を行った。【模型実験により得られた成果】人工的に粒度を調整した砂質土を用いてSRSコーンと砂質土の摩擦音に与える種々の影響因子を検討した結果,音圧レベルは平均粒径,細粒分含有率,密度,拘束圧の影響を受け,平均粒径が大きいほど,細粒分含有率が小さいほど,密度が小さいほど,拘束圧が高いほど大きいことがわかった。【細粒分含有率の評価と液状化判定】SRS試験により得られた実地盤の音圧レベルと地盤の細粒分含有率の関係式を作成して液状化判定を実施した結果,個々の地盤に対しては標準貫入試験結果に基づいた液状化判定と同等の液状化安全率を得ることができた。しかし,コーンの伝達関数の精度が不十分であり,異なるコーンを用いた摩擦音の音圧レベルと地盤の細粒分含有率の関係を一義的に表現するに至らなかった。本研究の目標達成のためにはコーンの伝達関数を高精度に測定する手法の開発が必要である。地盤調査中に地中で生じる音を利用した土質判定手法を構築することを目的として,大型動的コーン貫入試験(SRS)のトルク計測中に土中で生じる貫入コーンと周辺地盤の摩擦音を計測した。また,SRSのトルク計測状態を模擬した模型実験を実施し,摩擦音に与える種々の影響を検討した。砂質土を用いた模型実験の結果,摩擦音の音圧レベルは平均粒径,細粒分含有率,密度,拘束圧の影響を受けることがわかった。実地盤における摩擦音計測結果を基に摩擦音の音圧レベルと地盤の細粒分含有率の関係式を作成して液状化判定を実施した結果,個々の地盤に対しては標準貫入試験結果に基づいた液状化判定と同等の液状化安全率を得ることができた。平成26年度は,SRS試験装置実機による摩擦音の計測を2か所の実地盤で実施し,摩擦音の音圧ベルと地盤の細粒分含有率の定性的な相関を見出すことができた。また,一面せん断試験では,細粒分含有率,相対密度および圧密圧力の条件を変化させた実験を実施した。現場実験と一面せん断試験の結果より,摩擦音の音圧レベルは細粒分含有率が大きい土ほど小さくなるという共通点が見いだされた。これらの成果から,本研究は概ね計画通りに進展していると判断される。平成28年度は,砂質土を対象として密度条件を変化させた模型実験を行い,摩擦音の与える密度の影響を整理する。そして,これまでに得られた現場実験と室内実験の結果を基に摩擦音から地盤の粒度特性値(特に細粒分含有率)を推定する方法を構築する予定である。地盤工学平成27年度は,SRS試験装置実機を用いた実地盤における摩擦音計測および一面せん断試験による土供試体の摩擦音計測実験を継続する。一面せん断試験では,複数の砂質土の他に粘性土を対象とした実験を実施する予定である。また,SRS試験を模擬した模型実験を実施する。模型実験では,一面せん断試験では忠実には再現できていない,SRS試験のトルク計測におけるステンレス鋼製コーンの回転による地盤の摩擦現象を再現し,特に回転速度と摩擦音特性の関係に着目したデータの分析を行う予定である。
メコン河中流域両岸の異言語横断型地名履歴デジタル辞書の構築

現代の地名を対象とするデジタル地名辞書は充実してきたが、過去の地名を対象とするものはまだ数多くの取り組みが必要である。本研究では、共通の概念で理解する地名が異表記文字下で数多く存在するタイとラオスにまたがるメコン河中流域を対象として、地名履歴デジタル辞書を構築することを目的とする。古い地名や民族由来の言葉が残る地名が記載された地図資料の探索を地図資料の所蔵が豊富な米国国会図書館を中心として行う。また、現代の地名とは異なる古い地名を伝え知る長老らへの聞き取り調査をタイ東北部にて実施する。文献資料ならびに聞き取り調査で得た情報を総合して、地名履歴デジタル辞書の開発と実地における検証を進める。