hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習者の状況に適したユビキタスラーニング支援システムに関する研究

ユビキタスラーニング環境においては、学習者は、実世界において実際のオブジェクトを観察・接触・操作することにより、学習することができる。また、学習支援は学習者の状況をアウェアし、リアルオブジェクトに埋め込んだ処理機能によって、適時適地に状況に適応するように行われることを目指している。今年度では、前年度の研究結果を踏まえ、学習者の状況を定義し、検出するプラットフォームとして、SDML(Situation Description Markup Language)を提案し、室内に敷かれるユビキタスタイルというセンサーネットワークを開発し、個体(人やモノ)の位置と識別子を一括して取得することが可能になり、それに基いて、室内の学習者と周りの人やモノからなる状況を検知し、適切な支援を行う。特に、児童に対して、危険の状況を認識させ、安全意識の向上の教育に応用した。また、身体に装着するジャイロセンサーノードによって、学習者の活動の状況を把握する方法をも試みた。さらに、U-Petというバーチャルキャラクタを設計し、センサ等で把握した学習者の実世界における学習活動の状態に基づき、ユビキタスペットの様態や支援の内容が変更し、学習者ヘフィードバックする。その特徴として、学習カーブの各フェース(順調、停滞、低下)に応じて異なる支援戦略をもって学習者に学習支援を提供できる。U-Petは、自分の学習状態と成長率をもち、学習者の学習状態に適していきながら、一定の違いを持ち、練習しすぎた学習者に休憩を呼びかけたり、怠けた学習者に努力を喚起したりする支援を行い、学習活動を円滑に行うようにする。
吸入麻酔薬のT細胞機能に及ぼす影響

(結果と考察)IL-2により誘導されたTcell-LAKのキラー機能は吸入麻酔薬により抑制された。すなわち、Isofluraneは臨床使用濃度でも抑制し、Halothaneは高濃度でのみ抑制したがSevofluraneは有意な抑制を認めず、麻酔薬の種類により作用の強さに差異が認められた。また、誘導過程においては、初期の24時間ではIsoflurane,Halothaneは有意にキラー機能を抑制したが、Sevofluraneは有意な抑制を認めなかった。96時間ではIsoflurane,Halothaneはキラー機能を消失させたが、Sevofluraneは活性を抑制したものの消失までには至らなかった。このことから、吸入麻酔薬はIL-2によるTcell-LAKへの誘導を抑制するが、初期の24時間では完成しないことが明らかになった。【結果】1.抗アシアロGM1抗体静注によってC57BL/6mouseの脾細胞のNK活性はほぼ完全に除去された。2.recombinantIL-2を加えてCO2インキュベータ-内で96時間培養することによって作成されたTcell-LAK細胞のLAK活性は、加えたrecombinantIL-2の用量に依存して強い活性が得られた。【結果】Isoflurane、Halothaneは、1MAC,2MAC,4MACのいずれの濃度においても96時間暴露によりTcell-LAK活性を消失させた。一方、Sevofluraneは用量依存性にLAK活性を抑制したが消失させるまでにはいたらず、これらの吸入麻酔薬はTcell-LAKへの誘導を抑制するものの、その作用の強さは麻酔薬の種類により異なることが明らかになった。
生物利用可能態リンを指標とした流域からのリンの排出源別流出負荷量推定と動態解析

生物利用可能態リンの測定手法に関しては、ホーン型の抽出装置を用いていたが、一度に1サンプルしか抽出操作ができないため、多数のサンプルの処理には不向きであった。このため、洗浄機として使用されている水槽型の超音波装置を用いた抽出について検討を行った。水槽型の超音波装置は、市販の複数の装置を用いて、河川底質、土壌などの試料を用いて検討した結果、28kHz45kHzの周波数で、ホーン型と同様の抽出濃度が得られ、抽出時間もホーン型と同様に1分間で抽出可能であることが分かった。このため、一度に十数サンプルの抽出操作が可能になり、生物利用可能態リン測定の効率化を図ることができた。農耕地河川の梅田川と都市河川の柳生川において、晴天時と降雨時の河川水中の生物利用可能態リンの調査を実施した。降雨時には懸濁態リンの比率が高くなり、それに伴い懸濁態生物利用可能態リンの比率も高くなった。生物利用可能態リン濃度は、SS濃度との相関がそれぞれの河川でも高くなったが、比率は異なった。晴天時にはSS濃度が低いため、生物利用可能態リンは、溶存態の比率が高くなった。農耕地河川と都市河川の比較では、都市河川において、懸濁態リンに占める懸濁態生物利用可能態リンの比率が高くなった。生物利用可能態リンの流出源と考えられる森林や農耕地の土壌中の生物利用可能態リンの濃度、全リンに占める生物利用可能態リンの比率を求めた。土壌中の生物利用可能態リン濃度は、畑地土壌で高く、次いで水田土壌となり、森林土壌は低濃度であった。全リンに対する比率では、水田土壌が高く、全リンの80%以上が生物利用可能態リンであったのに対して、森林土壌は40%程度と低かった。このため、生物利用可能態リンの流出源としては、農地が重要であることが分かった。前年度は、抽出手法の確立に手間取り、やや遅れ気味ではあったが、本年度は水槽型の超音波装置を用いる手法を確立できた。また、河川流出負荷に関する調査に加え、流域土壌調査も実施できた。最終年度に向けて,生物利用可能態リンの流出負荷量と流出源別負荷比率の把握と評価に向けて、調査を実施するとともに得られたデータの解析を行う。閉鎖性水域の富栄養化に関する環境基準である全リンの測定手法では、生物に利用可能な形態ではないリンも抽出されることから、生物利用可能態リンによる評価が必要である。このため、環境水に適用でき、短時間で測定可能な生物利用可能態リンの分析手法について検討を行った。連続遠心分離を用いて懸濁物質を濃縮分離し、0.1NのNaOH溶液でホーン型の超音波装置を用いた超音波抽出を行うことで、懸濁物質中の生物利用可能態リンを測定することが可能となった。溶存態リンは、生物利用可能態リンとみなすことができるため、溶存態リンと懸濁態の生物利用可能態リンの合計として、生物利用可能態リンの濃度を求めることができた。また、この手法を用いて、農耕地河川と都市河川において平水時と降雨時に採取した試料の分析を行った。採取した試料の懸濁態リンに占める生物利用可能態リンの比率は、6から40%程度で、懸濁態リンの多くは非生物利用可能態リンであった。都市河川では、溶存態リンの比率が高いことから、生物利用可能態リンの占める比率は70%程度と農耕地河川より高くなった。また、懸濁態リンに占める生物利用可能態リンの比率は、都市河川の平水時で高くなった。農耕地河川では、降雨時に懸濁態リン濃度は高くなり、懸濁態の生物利用可能態リン濃度も高くなった。全りんと生物利用可能態リンの比率は、特に降雨時に大きく異なり、全リンから生物利用可能態リンを推定することは困難であり、生物利用可能態リンを直接測定することの重要性が明らかにった。29年度は、生物利用可能態リンの測定手法として、「1連続遠心分離を用いて懸濁物質を濃縮分離し、0.1NのNaOH溶液で超音波抽出を行う。」「2GF/Fを用いてろ過分離し、ろ紙ごと0.1NのNaOH溶液で超音波抽出を行う。」「3ろ過を行わずに0.1NのNaOH溶液になるように試水にNaOHを添加して、超音波抽出を行う。」の3つの検討を行うことにしていた。しかし、周波数の異なる超音波器が市販されていることがわかり、それらの比較検討も行うことにし、その準備を行った。また、ホーン型の超音波装置を用いて抽出を実施していたが、水槽型の超音波装置のほうが一度に多数の試料を処理することが可能なため、その有効性について検討を始めた。このため、前処理手法の確立には至らなかったが、30年度中には確立する予定である。一方、30年度に実施予定の河川流出負荷に関する研究は一部前倒しで実施した。農耕地

河川の梅田川と都市河川の柳生川において、晴天時と降雨時の河川水中の生物利用可能態リンの調査を実施した。降雨時には懸濁態リンの比率が高くなり、それに伴い懸濁態生物利用可能態リンの比率も高くなった。生物利用可能態リン濃度は、SS濃度との相関がそれぞれの河川でも高くなったが、比率は異なった。晴天時にはSS濃度が低いため、生物利用可能態リンは、溶存態の比率が高くなった。農耕地河川と都市河川の比較では、都市河川において、懸濁態リンに占める懸濁態生物利用可能態リンの比率が高くなった。生物利用可能態リンの流出源と考えられる森林や農耕地の土壌中の生物利用可能態リンの濃度、全リンに占める生物利用可能態リンの比率を求めた。土壌中の生物利用可能態リン濃度は、畑地土壌で高く、次いで水田土壌となり、森林土壌は低濃度であった。全リンに対する比率では、水田土壌が高く、全リンの80%以上が生物利用可能態リンであったのに対して、森林土壌は40%程度と低かった。このため、生物利用可能態リンの流出源としては、農地が重要であることが分かった。前年度は、抽出手法の確立に手間取り、やや遅れ気味ではあったが、本年度は水槽型の超音波装置を用いる手法を確立できた。また、河川流出負荷に関する調査に加え、流域土壌調査も実施できた。水槽型の超音波装置が、多数の試料を処理するには有効なため、この手法を中心にして、生物利用可能態リンの測定手法の確立を行う。また、AGP(Algal growth potential)試験を行い、抽出されたリンが生物利用可能態リンであることの検証を行う。生物利用可能態リンの流出負荷量と流出源別負荷比率の把握と評価を行うために、降雨時の生物利用可能態リンの濃度変化や、懸濁物質の流出源と考えられる土壌の生物利用可能態リンの比率などの調査を実施する。最終年度に向けて,生物利用可能態リンの流出負荷量と流出源別負荷比率の把握と評価に向けて、調査を実施するとともに得られたデータの解析を行う。旅費として、500千円を計上していたが、他の外部資金などで賄うことができたため、29年度は使用しなかった。超音波抽出に関して、当初計画していた以外の手法も追加して検討することにしたため、30年度にこれらの実験の消耗品として利用する予定である。日本で開催された国際学会で発表したため、旅費の支出が少なく、人件費・謝金の支出もなかったことから翌年度に一部繰り越すこととした。2019年度は、国際学会に発表の申し込みをすでにしており、予定通り使用する。
レーザ共鳴電離法によるスパッタリング表面初期過程の研究

本研究の目的は、イオンビーム衝撃に伴うスパッタリング現象の初期過程、特に多元合金系における表面組成変化の様子をレーザ共鳴電離法を用いて明らかにすることである。本年度の研究内容は以下のとうりである。(1)過渡現象を追跡する上で初期状態が明確に定義された表面を試料として用いる必要がある。そこで準備段階として(Au,Ag)/Si(111)の2次元合金系において形成される超格子構造の熱的安定性、構造相転移等について研究を行った。その結果、Si(111)-5XI-Au表面にAgを蒸着すると√<3>×√<3>-(Au,Ag)構造となるが、Si(111)-√<3>×√<3>-Au表面にAgを蒸着すると、θ_<Ag>≦0.6では√<21>×√<21>R±10.89^0-(Au,Ag),またθ_<Ag>≧0.6では2√<3>×2√<3>-(Au,Ag)となること、等が明らかとなった。(2)昨年度報告したレーザ共鳴電離法における線形応答理論において不明瞭であった点,即ち連続的な関数を離散化する手続きの部分を明確に定式化した。これにより実際のデータ解析に必要な窓行列の行列要素の計算手順を具体的に示すことができた。(3)イオン照射による多元合金系の表面組成変化の一例としてN^+_2イオン照射によるT:N単結晶薄膜の形成初期過程を調べた。その結果、薄膜成長方位は、Ti/N^+_2比により制御されうること、また形成された膜においてTiN(001)面よりもTiN(111)面の方が原子スケールで平担な表面となることが明らかとなった。
ヒトゲノムに散在する巨大遺伝子の発現機構:イントロン内スプライシング予想の証明

ヒトのゲノムに散在する巨大なイントロンのスプライシング機構として提唱した『イントロン内スプライシング仮説』を証明する事が研究計画の目的であり、ジストロフィン遺伝子をモデルとして、実際にそれを支持する実験データが得られた。さらに、新しい現象『成熟mRNAの再スプライシング』を発見し、興味深い事にイントロン内の入れ子スプライシングが完了した後、イントロン全域を取り除くスプライシングが起こる事『イントロン内スプライシング』と、通常のスプライシングが完了した後にできる成熟mRNAが、その中に存在する選択的スプライス部位を使ってさらにスプライシングされる事『成熟mRNAの再スプライシング』は、どちらもスプライシング完結後に再びスプライシングが起こっている現象であり、それ故機構的に共通点がある事がわかった。癌抑制遺伝子としても知られるTSG101遺伝子は、癌細胞において、巨大な複数のイントロンを挟んで大きく離れたエクソン内部の潜在的5'と3'スプライス部位の間で異常スプライシングをひき起している。私たちは、この異常スプライシングの過程において、正常スプライシングによってできた成熟mRNAが、再びスプライシングされている事実、すなわち『成熟mRNAの再スプライシング』を厳密に証明した。さらに、この現象は、他の癌抑制遺伝子であるFHIT遺伝子でも起こっている事を示した。癌細胞において成熟mRNAに再スプライシングが起きるという事実は、正常細胞では一旦成熟したmRNAが更なるスプライシングを受けないようにしている抑制機構の存在を示唆している。蛋白質翻訳の鋳型としてのmRNAを作る機構を知る上で、未解決の問題-細胞核はスプライシングの終了をどうして知るか?-を如実に提起する。一方、癌化により再スプライシング抑制機構が破綻したとすると、成熟mRNAに潜在的なスプライス部位は数多く存在する事から、多くの遺伝子において成熟mRNAの再スプライシングが起きている事が予測される。癌細胞では、ゲノムに突然変異がないにも関わらず、多くの異常スプライシングが起こり、異常蛋白質が蓄積する事実がある。もしかすると、成熟mRNAの再スプライシングが鍵を握っているのではないだろうか?このきわめて重要な仮説を検証するのが今後の研究テーマとなった。以上、「挑戦的萌芽研究」としての目的を十分に果たせた3年間となった。ヒトの重要な遺伝子にしばしば見出される10万塩基を超える巨大なイントロンが、どのような機構で正確にスプライシングされるかは現在のところまったく分かっていない。私たちはイントロン内部のスプライス部位に似た配列でスプライシングが起こっている実験的状況証拠を得ており、巨大イントロンのスプライシング機構として『イントロン内スプライシング(Nested intron splicing)仮説』を提唱しており、その仮説の証明が本研究課題の目的である。初年度(平成20年度)は、ジストロフィン遺伝子の巨大イントロン7(約10万塩基)を用いて『イントロン内スプライシング仮説』を検証を最優先に行った。今のところ以下の結果を得ている。RT-PCR法により部分的に検出したスプライシング特異的産物であるイントロン7の投縄状RNAは、3'-5'エクソヌクレアーゼ(RNase R)処理後も検出できたことから、巨大イントロン7はスプライシングの過程でY字構造ではなく、投縄状構造をしていることが示唆された。その投縄状RNAの全体をRT-PCR(RNase R処理後)や、RACE法で検出しようと試みたが、残念ながらうまくいかなかった。そこで、研究計画書で記載したように、投縄状RNAの蓄積を期待して、siRNAによって脱ブランチ酵素発現を抑制し、そのRNA標品を用いてRT-PCR法を行ったが、やはり長い領域での投縄状RNAの検出はできなかった。以下のような可能性が考えられる。(i)イントロン7の投縄状RNAが非常に短く、スプライシング特異的産物に設定したプライマーでは検出できない。(ii)イントロン7の投縄状RNAが逆に非常に長く、PCRで増幅されない部位は、二次構造などのため、逆転写酵素が伸長しない。両方の可能性を同時に検証するため、RNase R処理した全RNA標品と、検出できたスプライシング特異的産物の放射性標識RNAをアニールさせ、変性ゲル電気泳動によりスプライシング特異的産物の長さを検出する計画をたてている。当初の本研究計画の目的は、ヒトの重要な遺伝子にしばしば見出される10万塩基を超える巨大なイントロンが、どのような機構で正確にスプライシングされるかという難問に対し、合理的な説明を与える『イントロン内スプライシング仮説』を証明することであった。初年度から2年間で、この仮説を支持する状況的証拠が得られたが、完全な証明は困難であった。ところが、研究を遂行する過程で新しい現象『成熟mRNAの再スプライシング』を発見し、その分子機序が原理的に『イントロン内スプライシング仮説』と同値であることがわかった。この現象は癌細胞で見いだされ、ある遺伝子のエクソン2とエクソン9の中に存在する潜在的5'と3'スプライス部位が使われ、6つのエクソンとその間の7つのイントロンを含む長い領域間の異常なスプライシングが起きている。通常、潜在的スプライス部位は弱く、強い真のスプライス部位が突然変異によって破壊された場合に限って使われる。本遺伝子において、最も自然に複数の真のスプライス部位が破壊できる可能性は、エクソン2とエクソン9の間の正常スプライシングが事前に起こってしまうことである。この仮説を支持する以下のような結果を得ることができた。(i)

この遺伝子のcDNA導入実験により、再びスプライシングが起きないはずのイントロンを含まないmRNAにおいても潜在的5'および3'スプライス部位が使われ、内在性遺伝子由来と同じ異常mRNAができた。(ii)RNase RとRT-PCR法を組み合わせた方法を用い、細胞内在性遺伝子からできた成熟mRNAの再スプライシングに由来するエクソン配列からなる特異的なラリアットRNA産物が検出できた。成熟mRNAの再スプライシングが起きるという現象は、当初の仮説、すなわちイントロン内の入れ子スプライシングが完了した後、イントロン全域を取り除くスプライシングが起こる事と機構的に同じである。『成熟mRNAの再スプライシング』現象を検証できれば、癌細胞で成熟mRNAの再スプライシングが起きるという事実を明らかにし、それは正常細胞では一旦スプライシングされたmRNAはそれ以上のスプライシングを受けないように抑制する機構が存在するということを示唆する。蛋白質翻訳の鋳型として正確なmRNAを作る品質保障機構を知る上で、未解決の問題-細胞核はスプライシングの終了をどうして知るか?-を提起する。私たちが発見した遺伝子での現象は、その問題解決のためのモデル系になると期待でき、今後は極めて重要な研究に発展するだろう。ヒトのゲノムに散在する巨大なイントロンのスプライシング機構として提唱した『イントロン内スプライシング仮説』を証明する事が研究計画の目的であり、ジストロフィン遺伝子をモデルとして、実際にそれを支持する実験データが得られた。さらに、新しい現象『成熟mRNAの再スプライシング』を発見し、興味深い事にイントロン内の入れ子スプライシングが完了した後、イントロン全域を取り除くスプライシングが起こる事『イントロン内スプライシング』と、通常のスプライシングが完了した後にできる成熟mRNAが、その中に存在する選択的スプライス部位を使ってさらにスプライシングされる事『成熟mRNAの再スプライシング』は、どちらもスプライシング完結後に再びスプライシングが起こっている現象であり、それ故機構的に共通点がある事がわかった。癌抑制遺伝子としても知られるTSG101遺伝子は、癌細胞において、巨大な複数のイントロンを挟んで大きく離れたエクソン内部の潜在的5'と3'スプライス部位の間で異常スプライシングをひき起している。私たちは、この異常スプライシングの過程において、正常スプライシングによってできた成熟mRNAが、再びスプライシングされている事実、すなわち『成熟mRNAの再スプライシング』を厳密に証明した。さらに、この現象は、他の癌抑制遺伝子であるFHIT遺伝子でも起こっている事を示した。癌細胞において成熟mRNAに再スプライシングが起きるという事実は、正常細胞では一旦成熟したmRNAが更なるスプライシングを受けないようにしている抑制機構の存在を示唆している。蛋白質翻訳の鋳型としてのmRNAを作る機構を知る上で、未解決の問題-細胞核はスプライシングの終了をどうして知るか?-を如実に提起する。
和歌用語シソーラスの開発と用語空間記述に関する基礎研究

本研究の目的は、従来の和歌用語のシソーラス八代集対応版を、二十一代集(905年頃1439年)対応版に拡張することである。同時に、その開発を通して、和歌を基盤とする534年間におよぶ古代語の用語空間分析(語彙体系変遷)の理論化を試みた。シソーラスデータ入力を二十一代集のすべてについて完了し、シソーラスコードシステムとその体系ができあがった。シソーラス体系における単語の記述が統一的かどうかを確かめた結果、シソーラスの体系は現代語の体系としては良好ではあるが、古代語の単語間の距離計算に矛盾があることがわかった。代表者はこれまでに10年以上の歳月をかけて、和歌用の形態素解析辞書とシソーラス(語彙体系用語集)を開発してきた。形態素解析用の辞書は、25年度までの基盤研究Cで二十一代集対応版が完成している。一方、シソーラス(さまざまな単語の表記を同一視するか、あるいは異なる意味を持つものか、他などを判定するための語彙一覧)については、二十一代集に対応できていない。本研究において、シソーラスの二十一代集対応版を目指すとともに、その開発を通して、和歌を基盤とする534年間におよぶ古代語の用語空間分析(語彙体系変遷)の理論化を試みる。平成26年度では、シソーラスデータ入力と計算処理の検討を行った。計算処理は、2段階からなり、それは形態素解析と分類コードづけの一部を行った。前半の和歌の単語切りだし、KyTea (Neubig他2010)を用いて、未知語を追加登録しつつ、分割単位の修正作業を行った。シソーラスデータ入力についてはt2c(token to code)というプログラムを用いて、形態素解析されたそれぞれの単語に分類番号(国立国語研究所開発分類語彙表準拠)をつけ、目視による確認と修正を行う作業を行った。意味の検討も行い、任意の2語は互いに意味が近いか、同じと扱ってよいか、表記のみの違いであるか、表記は異なるが、意味は近いか、など、手作業にて行った。現状では、ここには八代集以後に初出する語のデータは含まれていないのでその語彙を重点的に行った。代表者はこれまで15年以上の歳月をかけて、和歌用の形態素解析辞書とシソーラス(用語集体系)を開発してきた。一方、シソーラス(さまざまな単語の表記を同一視するか、あるいは異なる意味を持つものか、などを判定するための語彙一覧)については、二十一代集には、まだ対応できていない。本研究において、シソーラスの二十一代集対応版を目指すとともに、その開発を通して、和歌を基盤とする534年間におよぶ古代語の用語空間分析(語彙体系変遷)の理論化を試みた。平成27年度では、シソーラスデータ入力と計算方法の検討を行った。計算方法は、ネットワーク分析で行われるlinkcomm(Ahn et al. 2010)の方法論を用い、言語データにおいても、コミュニティー発見の方法論が有効であることが分かった。平成28年度より、東京工業大学は学士課程、大学院課程を合わせた学院設置を行うため、平成27年度は、カリキュラムの見直し、新設科目の設置、教育組織の変革などこれまでにない大きな教育改革を進めてきた。本課題の研究代表者も教育改革を速やかに実施するために多くの時間を割いたため、予定の研究発表ができなかった。実施作業自体は予定通りすすんでいる。本研究の目的は、従来の和歌用語のシソーラス八代集対応版を、二十一代集(905年頃ー1439年)対応版に拡張することである。代表者はこれまで15年以上の歳月をかけて、和歌用の形態素解析とシソーラス(用語集体系)を開発してきた。平成28年度では、シソーラスデータ入力と計算方法の検討を継続した。計算方法は、ネットワーク分析で行われるlinkcomm(Ahn et al. 2010)に加え、GoogleのWord2vec (Mikolov, et al.)の方法論を用い、和歌データにおいても、単語間距離を数理として取り扱えることがわかった。平成28年度より、東京工業大学は学士課程、大学院課程を合わせた学院設置を行ったため、新設科目の設置、教育組織の変革、シラバスの策定、新課程授業の実施など、これまでにない大きな教育改革を進めてきた。

本研究の目的は、従来の和歌用語のシソーラス八代集対応版を、二十一代集(905年頃1439年)対応版に拡張することである。代表者はこれまでに10年以上の歳月をかけて、和歌用の形態素解析辞書とシソーラス(語彙体系用語集)を開発してきた。形態素解析用の辞書は、25年度までの基盤研究Cで二十一代集対応版が完成しているが、シソーラス(さまざまな単語の表記を同一視するか、あるいは異なる意味を持つものか、他などを判定するための語彙一覧)については、二十一代集に対応できていなかった。本研究において、シソーラスの二十一代集対応版を完成させると共に、その開発を通して、和歌を基盤とする534年間におよぶ古代語の用語空間分析(語彙体系変遷)の理論化を試みた。二十一代集テキストを単位分割したのち、プログラムt2cを用いて、一つ一つの単語に分類コードをつけていった。これまでは八代集までにしか対応していない辞書であったため、二十一代集にはじめて出てくる単語については未知語扱いとなっていた。そこで目視によってデータを確認し、未知語があればその単語の分類コードを決定した上で、辞書にデータの追加作業を行い、シソーラスを完成させた。二十一代集シソーラスを作成しながら、八代集シソーラスを用いて、系列比較モデルを枠組みとして、任意の2時代の比較(差分)が果してシソーラスによって、可能であるかどうか、実験した。系列比較モデルは任意2つのテキストを比較し、用語を大きく3分類する方法である。このような枠組みを作ったのは、ことばの変化と内容の違いとを明確に区別し、言語変化にのみ注目できるようにしたものである。シソーラスを用い、テキスト間比較を行う実験を実施したところ、シソーラス開発上の問題点なのか、研究の枠組み上の問題点なのかが明らかになった。同時に、その開発を通して、和歌を基盤とする534年間におよぶ古代語の用語空間分析(語彙体系変遷)の理論化を試みた。シソーラスデータ入力を二十一代集のすべてについて完了し、シソーラスコードシステムとその体系ができあがった。シソーラス体系における単語の記述が統一的かどうかを確かめた結果、シソーラスの体系は現代語の体系としては良好ではあるが、古代語の単語間の距離計算に矛盾があることがわかった。二十一代集以後を処理した時、八代集以前に出現したものと同じ語に加え、本年度のデータの一部は、うまく出力できるようになった。しかし、依然、未知語も出力される。今後も未知語の処理を重点的に進める。シソーラス作りのための理論的操作を追求するために、漸近的語彙対応推定システムを開発した。それにより、和歌一首に対する現代語訳の対応データを入力し、目視ではなく、計算手続きとしての対応単語組を抽出することができるようになった。しかし、本当は、分割方法は1対1対応ではなく、和歌では1語だが現代語では2語で表現されている場合にも対応する場合もあり、それができるように工夫し、問題点を克服しつつ、単語対応組自動抽出システムによって従来のシソーラスを評価し、修正を加えていく必要がある。開発作業の継続と系列比較モデルによる用語空間の分析を行う。できあがった部分のシソーラスを用い、系列比較モデル(山元ら2012)、linkcommモデルを利用して、任意の2時代の比較(差分)がシソーラスによって可能であるかどうか、実験する。
19世紀西アフリカの医療ミッションにみる西欧近代的価値観身体観の受容

今年度は、国教会伝道協会およびロンドン伝道協会の宣教師名簿を調査し、海外におけるキリスト教ミッション活動にかかわった女性たちについて検証した。19世紀初頭、主として男性宣教師の妻、娘あるいは姉妹など、家族の一員としてミッションの現場に赴いた女性たちは、女性、子どもを対象とした教育や医療活動をすすめ、非宗教的な分野で積極的に非ヨーロッパ世界に一夫一婦制に基づく家族制度、衛生概念や身体観などというヨーロッパ的な価値観の導入を試みた。19世紀後半になると、ヨーロッパで医師、教師、看護士などの専門的な高等教育を受けた女性たちが女性宣教師の身分を得て海外に活路を見出すようになる。彼女たちもまた、非ヨーロッパ世界の女性、子どもたちにかかわることで、「ヨーロッパ近代的」な価値観がグローバル・スタンダードとして世界化するのに大きな役割を果たしたことが解明された。本研究では、従来男性宣教師中心に分析が進められてきたキリスト教ミッションについて、女性たちが、多様な立場から、積極的にかかわったことを明らかにした。女性をキーワードとして考察を進めると、非ヨーロッパ世界においてヨーロッパ近代的家族観、身体観、価値観はヨーロッパ本国のそれと比べ、非常に短いタイムラグで伝わり、各地で変容をとげつつも、伝統的な世界観と並存しつつ、新しい世界観の構築がなされただけでなく、女性たちの立場にも大きな変化を与えたといえる。今年度は、西アフリカにおける医療ミッションを遂行するために、伝道団体がおこなった女子教育活動について、おもにイギリス国教会伝道協会とロンドン伝道協会が所蔵する史料を使用して調査した。両協会とも、19世紀後半、積極的に女性宣教師の登用を推進した。かのじょたちの活動は、一連の初期フェミニストたちの運動と連動しなかったこともあり、これまでほとんど研究されてこなかったが、非ヨーロッパ世界において女性宣教師達は、教育者として、また医療者として非常に重要な役割を担っていたことが明らかになった。たとえば、非ヨーロッパ世界において医師、看護士など女性専門職がミッション活動の遂行にも必要とされるようになったことから、こうした人材を養成するために、インドをはじめとするイギリス帝国の内外では、女性たちを対象とした養成校が作られた。さらに、帝国の存在は、イギリス人女性が海外において教師としてだけではなく、そこを足場に男性の領域であった医師などの専門職に参入することを可能にしたが、かのじょたちの足跡について、検証中である。このように、西洋型の教育や医療が浸透していくなかで、非ヨーロッパ世界の人々の身体観がどのように変化したかについては、次年度の研究課題とする。
身体運動におけるミラーニューロンシステムに関する研究

(1)ミラーボックス(MB)効果について調べた。左示指の屈曲・伸展、左手関節の屈曲・伸展動作を行わせ、右第1背側骨間筋(FDI)、および右腕橈側手根屈筋(FCR)からMEPを記録した。動作の観察は直接観察条件と、MBによる間接観察条件とした。その結果、MBの有無に関わらず動作の主働筋から記録したMEP振幅値が有意に増大した。体性感覚誘発電位(SEP)の結果もMEPの結果を支持するものであった。したがって、他者の動作観察における先行研究の報告と同様、自己動作の観察課題においてもMNSの関与が示唆された。(2)音読課題時の手指支配運動野の興奮性変化を調べた。発声音量の異なる言語課題、および音読課題と同程度の咬筋EMG量条件下において、左右のFDIからMEPを記録した。通常会話程度の発声音量では、両側FDIのMEPが有意に増大した。発声音量が大きい条件では、右FDIのMEPが有意に増大した。これらの変化は咬筋EMG量に依存しなかった。また、他者の音読課題映像を提示したところ、FDIのMEPは有意に増大した。したがって、「言語-運動系」においては、「利き手と言語優位脳の関連」や「発声関連筋群からの求心性入力の賦活」等とは異なるメカニズムとしてMNSの関与が示唆された。(3)複雑動作課題におけるMNSの役割について調べるために、複雑動作(3つ玉ジャグリング)の映像提示の有無による手指支配運動野の興奮性変化を観察した。課題動作の映像を見て動作イメージを行う条件(real)、ボールを使用せず手だけを動かしている映像を見て動作イメージを行う条件(fake)、映像無しでの自己動作イメージ条件(self)におけるFDIおよび母指対立筋(OP)のMEPを観察した。その結果、real条件下でMEPは最も増大し、ついでself条件、fake条件で増大した。したがって、実際にボールを扱っている動作イメージの重要性が示唆された。これらの結果は、MNSが他者の意味のある動作の観察時に賦活するという報告を支持するものであった。平成18年度は、ミラーニューロンシステム(MNS)が関与すると考えられるミラーボックス(MB)使用時の手指筋の運動誘発電位(MEP)の変化、および体性感覚誘発電位(SEP)の変化について検討した。併せて、音読課題とMNSの関連についても検討した。(1)右利き健常被験者を対象とし、左示指の屈曲・伸展、または左手関節の屈曲・伸展動作を行わせ、安静状態の右第1背側骨間筋(FDI)、および右腕橈側手根屈筋(FCR)からMEPを記録した。動作観察条件は直接観察条件と、MBによる間接観察条件とした。その結果、いずれの条件もMBの有無に関わらず、安静対象条件に比較してMEP振幅値は有意に増大した。また、動作の主働筋から記録したMEP振幅血が有意に増大した。SEPの結果もMEPの結果を支持するものであった。したがって、他者の動作観察における先行研究の報告と同様に、自己動作の観察課題においてもMNSが関与している可能性が示唆された。しかし、MBの有用性については障害者での検証の必要性が示唆された。

(2)右利き健常被験者を対象とし、発声音量の異なる言語課題、および音読課題と同程度の咬筋EMG量条件下において、左右のFDIからMEPを記録し安静対象条件と比較した。通常会話程度の発声音量では、先行研究の報告と同様に、右FDIのMEPが有意に増大した。しかし、発声音量が大きい条件では、FDIのMEPは両側性に有意に増大した。この変化は咬筋EMG量に依存していなかった。したがって、「言語-運動系」においては、「利き手と言語優位脳の関連」や「発声関連筋群からの求心性入力の賦活」等とは異なるメカニズムとしてMNSが関与している可能性が示唆された。以上の結果を踏まえ、平成19年度は当初の予定通り、複雑な動作であるジャグリングのVTR提示条件での動作イメージ想起中のFDI・MEPの変化を、VTR提示無し条件と比較検討する。併せて、単純な動作であるボール把握のVTR提示を行い、両VTR条件の違いによるMEP振幅値変化を検討する。(1)前年度の実験に参加した健康な右利き健常被験者7名を対象とし、他者の音読課題の遂行の様子を撮影した映像を提示し、その映像の観察条件、および同じ音読課題を自ら遂行する条件中に第1背側骨間筋(FDI)から運動誘発電位(MEP)を誘発し、コントロール条件と比較した。音読条件では前年度の結果同様、左右のFDIから誘発したMEPの増大が観察された。また、他者の音読課題映像の観察条件においてもFDIのMEPは増大した。これらの結果は、音読課題時の手指筋を支配する皮質運動野の興奮性増大の機序として、他者の音読課題観察中に賦活するブローカ野-運動野から成るミラーニューロンシステム(MNS)の影響を示唆しているものと考えられる。(論文投稿中)(2)身体運動におけるMNSの役割についてさらに検討するために、他者の複雑動作(3つ玉ジャグリング)の映像提示の有無による皮質脊髄路の興奮性変化を観察した。課題動作は3つのボールを両手を使って連続的に投げ上げ続ける課題で、初心者には困難な複雑動作である。実験では、この映像を被験者の眼前約3mのスクリーンに投影し、被験者(健常成人7名)はこの映像を見て動作イメージを行う条件(real)、同じ動作であるがボールを使用せず手だけを動かしている映像を見て動作イメージを行う条件(fake)、映像提示無しでの自己動作イメージ条件(self)におけるFDIおよび母指対立筋(OP)のMEPの変化を観察した。その結果、両筋ともreal条件によってMEPは最も増大した。MEP増大の程度はself条件、ついでfake条件であった。つまり、実際にボールを扱っている映像提示が最も運動野の興奮性を増大させ、併せて実際にボールを扱っている動作イメージの重要性が示唆された。これらの結果は、MNSが他者の意味のある動作の観察時に賦活するという報告を支持するものである。また、被験者数が少なく結論には至っていないが、課題動作の既習得者では映像提示によってMEPの増大は観察されず、課題動作の習得の有無によって効果が異なることが示唆された。
中小・零細企業に必要とされるプラットフォーム化とブランド価値創造戦略の重要性

本研究の目的は中小・零細企業がローカルニッチ市場からナショナルニッチ市場を経て,グローバルニッチ市場へと進出するために必要なオープン・イノベーションの有効性が期待できるプラットフォームに関する理論的枠組みを,ブランド価値創造のための協働メカニズムの観点から明らかにすることにある。2018年度の研究成果についてはまずは11月30日に阪南大学あべのハルカスキャンパスにおいて開催した「阪南大学科研費シンポジウム」(研究代表者平山弘主催、阪南大学大学院企業情報研究科・流通学部後援)があり、ここで研究代表者は基調講演者として、研究課題「中小・零細企業に必要とされるプラットフォーム化とブランド価値創造戦略の重要性」について研究報告をおこなった。内容としては、比較的狭いローカル同士のネットワーク化によって独自のプラットフォーム化が形成され、結果としての地域自体がプラットフォーム化する面としての蓄積化・集積化によるプラットフォーム基地化の可能性についてブランド価値創造の観点から、いくつかの事例研究も踏まえながら提示した。結論としては、中小・零細企業がどのようなプラットフォームづくりに勤しんでいるのかが鍵となるとともに、そのブランド価値が拠って立つところのブランド価値基盤が最も重要な位置づけになるということにある。また、本シンポジウムではタイ・チュラロンコン大学サシン経営大学院付属日本センター藤岡資正所長、茨城大学今村一真教授、同志社大学関智宏教授を交えてパネルディスカッションを実施した。次に、著書関係では分担執筆者として論文がある。タイトルは「現代ジーンズに求められる価値とは何か-京都デニムの伝統と革新の観点から-」であり、内容としては京都デニムのブランド価値の本質とブランド価値の伝播について明らかにした。当初の計画では本年度は最終年度ということで最終的な取りまとめをおこなう予定であったが、下記の事由により、補助事業期間延長の手続きを申請し、承認されている。研究代表者の当該研究課題以外の業務多忙により、補助事業期間を延長する。具体的には、2018年度より大阪府松原市第5次総合計画基本計画審議会会長、また兵庫県スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール(SPH)運営指導委員会委員長、大阪府商工労働部中小企業支援室の商店街課題解決プランコンテスト審査員の任に就き、その職務遂行に時間がとられ、当初の予定より研究に遅れが生じてしまった。2018年度においては本研究課題の研究成果報告として、シンポジウムを開催し、国内外の中小・零細企業の経営やマーケティングに関わる研究者を招へいすることができた。そこでは、パネルディスカッションを通してさまざまな意見交換や議論をおこなうことができたこともあり、今後の研究の推進方策としては、これまでの研究成果を踏まえた上での論文作成および学会・研究会での情報発信に尽きると考えている。研究代表者は既にいくつかの学会および研究会での報告・発表にエントリーしており、本研究課題の成果報告としての研究図書を今年度かあるいは次年度には発行に結びつけるべく対応・推進していくことになる。なお、昨年度延長申請事由となった当該研究課題以外の業務多忙さについては今年度は解消されており、十分な研究時間の確保が期待できることから、まったく問題はないと考える。本研究の目的は,ローカルニッチ産業におけるオープン・イノベーションの有効性が期待される付加価値創造型プラットフォームの理論的枠組みを,ブランド化貢献要因およびブランド価値創造の観点からアプローチすることである。初年度の平成28年度研究は、ローカルニッチに関わる文献・資料研究を通して,理論的検討・分析を行うことで,競争上の優位の源泉を特定化し、ニッチ産業の類型化に取組み、理論モデル構築のための基盤とした。並行して,国内の現地での中小企業へのインタビュー調査から見出される定性的研究を通じての知見や発見事項を整理しながら,概略的な理論モデルの構築へ向けた検討をおこなった。理論面からの関連研究の整理としては、小林敏男氏(2014)が『事業創成』で提唱したガワー&クスマノ流のプラットフォーム・リーダーシップにサプライチェーン・マネジメントの観点を導入した「エコロジカルニッチ」の意義とその戦略的枠組みを再検討した。実証的・定性的研究としては12月10日13日にかけて岩手県一関市を訪ね、その間5社のトップマネジメントの方々にインタビュー調査を実施し、その成果を2本の論文「岩手県一関市菓匠松栄堂のローカルニッチ戦略ー近きもの喜びて遠きもの来るー」「岩手県一関市世嬉の一酒造によるクラフトビール市場への挑戦ーいわて蔵ビールのブランド価値創造戦略ー」にまとめた。学会や研究会でもこれまでの関連研究成果を踏まえた内容を10月16日開催日本流通学会第30回全国大会(専修大学)や3月28日開催2017年日本地理学会春季学術大会(筑波大学)等で研究報告をした。既存研究の理論的検討は順調に進んでおり、実証的にも岩手県内の中小企業のインタビュー調査から明らかとなった事実をベースに、ブランド価値の観点からのプラットフォームづくりの研究を深化させている。こうした進捗状況から平成29年度研究についても、理論的および実証的な面からの橋渡し作業が十分準備できていると考える。情報発信による公表は所属研究機関webページ(平山研究室)を通して、調査・報告・巡検などの記事を積極的にアップロードしている。本研究の目的は中小・零細企業によるオープン・イノベーションの有効性が期待できるプラットフォーム市場の理論的枠組みの構築をブランド価値創造の観点から明らかにすることである。二年目の平成29年度は理論的には(1)ニッチ市場の分類の精緻化(1稀少性差別化2カスタマイズ化3アッセンブリー化4コモディティ化)、(2)ブランド価値基盤における主に早すぎる資産と遅すぎた資産の概念を提示、

(3)不便益とプラットフォーム化についてマーケティングを絡めることで、新たな価値基盤やプラットフォームの創造の可能性について議論を深めた。また、ブランド価値創造の観点からはブランド化戦略の方向性と部門間リンケージの強さについて検討し、実証面からもBtoB企業においては独自の技術力を製品に落とし込むためには部門間リンケージの強さがより重要になることを確認した。一方、国内の事例研究としては、岩手県北上川流域ものづくりネットワーク事務局および関連企業へのインタビューを行い、プラットフォーム化に関わる多くの知見を得ることができた。国外事例研究においてもタイおよびイタリアでの中小・零細企業への調査研究を通じて本研究の精度が深まったと考えられる。今回の日本を含めた3か国の中小・零細企業の価値創造スタイルを見てみると、日本においては取引先企業の仕様書をより正確により高い技術レベルでの製品や部品の提供を行っているのに対して、イタリアの主に鞄等の革製品を扱っている中小・零細企業においては、旧来から承継された技術や図面に基づいて忠実に再現するとともに、それらが利用される生活環境をも意識した場の創造、新たなデザイン面からの価値創造を工房(職人)と卸・小売会社との強い結びつきでもって時間をかけた長期的時間軸の設定および先代から連綿と受け継がれてきた人間関係でもって両者ともにwin-winな関係構築を目指しているということになる。中小・零細企業で求められるプラットフォーム化とブランド価値創造基盤の理論的研究が順調に進んでおり、また国内外の実証研究においてもインタビュー調査でとりまとめた記録を二年目の本年度は整理・確認を中心に実施したが、それらは最終年度において研究論文および著書刊行、学会発表、シンポジウムの開催を通じて、より充実した研究報告ができる土台づくりとなっていることから、今後もそうした方向性でさらに深まりや奥行きを目指して研究を進めていくことになる。なお、本年度の業績については、理論的整理や国内外の実証的考察面(東北岩手県・タイ・イタリアにおける中小・零細企業へのインタビュー調査から見えてくるもの)に多くの時間を割いたため、その研究成果の多くはまとめて最終年度における単著の著書および分担執筆の著書、論文化で成果を出すことになる。本研究の目的は中小・零細企業がローカルニッチ市場からナショナルニッチ市場を経て,グローバルニッチ市場へと進出するために必要なオープン・イノベーションの有効性が期待できるプラットフォームに関する理論的枠組みを,ブランド価値創造のための協働メカニズムの観点から明らかにすることにある。2018年度の研究成果についてはまずは11月30日に阪南大学あべのハルカスキャンパスにおいて開催した「阪南大学科研費シンポジウム」(研究代表者平山弘主催、阪南大学大学院企業情報研究科・流通学部後援)があり、ここで研究代表者は基調講演者として、研究課題
精巣における各種ホルモン・成長因子受容体の発現の解析

本研究では以下の2つの実験を行った。1プロラクチンレセプターmRNAのラット精巣内における局在を明らかにするため、ブアン固定、パラフィン包埋切片を用いてin situ hybridization法を試みた。同時にプロラクチンの結合部位を明らかにするため、金コロイドで標識したプロラクチンを用いてプロラクチン・バインディングアッセイを行った。その結果、プロラクチンレセプターmRNAは体細胞であるセルトリ細胞、ライディッヒ細胞に認められたばかりでなく、精祖細胞および精母細胞にも確認された。また、プロラクチンの結合部位はライディッヒ細胞、セルトリ細胞、精祖細胞、精母細胞および伸長した精子細胞に認められた。以上の結果から、プロラクチンは体細胞のみならず生殖細胞にも直接作用する可能性が示唆された。2アクチビンレセプターmRNA(ActR-II)のマウス精巣内における局在を観察するとともに、その加齢に伴う変化についても検討した。若齢マウス精巣では精祖細胞および精母細胞にActR-IIのシグナルが強く認められた。しかし、精細胞の分化とともにシグナルは減少し、精子細胞では完全に消失していた。このことからアクチビンの標的細胞の少なくとも一部は、精祖細胞から精母細胞にかけての減数分裂以前の細胞であると考えられた。一方、老齢マウス精巣の精祖細胞においても、若齢マウスに比べ弱い反応ながら明らかにシグナルが認められた。したがって、老齢化した精巣の精祖細胞においてもアクチビンに対する感受性は維持されていると推測された。この成果については現在、投稿準備中である。
イメージ形成時に視覚入力を抑制するcloserの行動および生理指標の提案

本研究では,心の中にイメージを思い描くとき,眼に入射する光の妨害的な効果を軽減するcloserという働きの実在性を検証した。具体的には,光の妨害的な効果があると考えられる条件下でイメージを思い描いている際の脳活動を測定し,活動が低下する部位があるかどうかを調べた。その結果,低次の視覚野の一部で低下が見られた。これは,イメージを思い描く際,視覚を抑制し,光の妨害的な効果を軽減する働きがあることを示している。本研究では,実験参加者に輝度の高い,あるいは低い刺激を観察させながら心的視覚イメージを形成させ,その際の脳活動を測定する必要がある。イメージ対象を指示する手がかり刺激として,先行知見の英単語の訳語を使用することはできなかった。なぜなら,使用された英単語の特性と,その訳語の特性は異なることが考えられたためである。そこで前年度は,まず,先行知見で使用された単語と同等の性質を持つ単語を,天野・近藤(2005)「日本語の語彙特性第3期」と,天野・近藤(2005)「日本語の語彙特性第2期」にもとづき選出し,使用する刺激のデータベースを作成した。具体的には,モーラ数とイメージ価,および頻度の平均が,先行知見で使用された単語とほぼ等しくなるように単語を選出した。次に,それを用いて,イメージ形成時にどのような明るさの刺激を注視させれば,イメージの鮮明さに変化が生じるかを調べる行動実験を行なった。具体的には,実験参加者を2群に分け,一方の群には,イメージ形成時,相対的に輝度の高い無彩色刺激を観察させ,他方の群には,相対的に輝度の低い刺激を観察させた。その結果,イメージの鮮明度には,群間に統計的に有意な差異は検出されなかった。しかし,別の課題として,イメージを形成させながら,観察する刺激の輝度を,イメージするのに適した明るさに変化させたところ,相対的に輝度の高い刺激を観察した参加者群は,統計的に有意に輝度を低くしていた。輝度の低い刺激を観察した群では,そのような結果は得られなかった。これらの結果は,観察した刺激の輝度はイメージに影響を与えていたものの,なんらかの原因によってそれが鮮明度の差異としては検出されなかったことを示している。本研究では,心的視覚イメージ(以下,イメージ)を形成する際,視覚入力の阻害的な効果を抑制するための機能として仮定されたcloserの実在性を検証するとともに,その強さの指標を提案することを目標とした。fMRI実験では,イメージの形成に対する視覚入力の阻害的な効果が強い,または弱いと考えられる条件について脳活動を測定し,その差からcloserに相当する生理的部位を推定し,先行知見と照合することとした。初年度は,まず,イメージする対象を指示する刺激として適切な日本語の単語を選定し,データベースを作成した。具体的には,単語の音の数とイメージのしやすさ,および日常的に使用される頻度の平均が,先行知見で使用された単語とほぼ等しくなるように単語を選出した。次に,それらの単語を用いて,イメージの形成に阻害的な効果を生じさせる背景の輝度を探索する実験を行なった。具体的には,イメージを形成する際,輝度が高い,あるいは低い無彩色の背景刺激を観察する2つの群に参加者を分け,輝度の効果を調べた。この実験は先行知見と同様の状況で行なわれ,輝度の阻害的な効果が得られることが確認された。最終年度は,これと同様の実験を行なっている際の脳活動を,MRI装置を用いて計測した。これに先立ち,まず,fMRI実験に適合するように,イメージ形成時間を一定にした条件の下で,初年度の実験の追試が行なわれ,背景の輝度がイメージの形成に阻害的な効果を生じさせることが確認された。次に同様の条件下でfMRI実験が行なわれ,背景の輝度が高い条件と低い条件で測定された,イメージ形成時の脳活動が比較された。その結果,背景の輝度が高い条件では,低い条件と比べ,低次視覚野の一部の活動が相対的に低下する可能性が示された。この結果は,前者の条件では,輝度の入力による阻害効果を低減するためにcloserが強く働いていたことを示唆している。平成26年度は,前述のとおり,行動実験とMRI実験に必要となる,イメージ対象を指示する手がかり刺激のデータベースを作成した。ただ,それを用いた行動実験では,イメージの鮮明度について予想通りの結果が得られなかったため,予定していたMRI機器を用いた実験を開始することはできなかった。ただし,その間も,MRI機器を使用するための技術について習得を進めてきた。また,MRI機器を使用した他の研究者の実験を参加者として体験し,あるいはそのような実験を見学することで,MRI機器だけでなく,刺激提示・制御装置の使用方法や,実験を実施するにあたっての留意事項を確認するなどし,脳活動を測定するMRI実験の実施準備をほぼ終えつつある。

また,後述のとおり,行動実験で予想通りの結果が得られなかった原因も特定できており,その実験の追試実験は5月上旬から開始できるため,現在の研究実施の遅れは速やかに取り戻すことができる。認知心理学今年度の研究計画を述べる。申請者の所属する機関では,実験参加者プールを作成している。これが完成するのが5月上旬である。そこで,4月5月上旬は,MRI機器を実際に使用した実験の予行演習を行う。5月中旬6月下旬には,そのプールで参加者を募り,上述の,イメージ形成時に観察する刺激の輝度と,イメージの鮮明度との関連を調べた行動実験の追試を行なう。前年度の実験で得られた,イメージ形成時に観察する刺激の輝度によっては,イメージの鮮明さに違いは生じないという結果は,先行知見と同様にイメージの形成時間を任意としたことが原因だと考えられた。そこで,実験で参加者に観察させる刺激の輝度はそのままに,イメージの形成時間に制限を設けた実験を行う。7月以降は,研究計画のとおり,MRI機器を用いた実験を実施し,その参加者に,別の行動実験にも参加してもらう。この実験は連続した5日間を必要とし,1日あたりの所要時間は1.52時間である。MRI機器は,他の研究科と共同で使用するため,一週間のうち,使用できるのは5時間程度である可能性が高い。5時間では最大で2人の参加者についてMRI実験を実施できる。そうすると,1週間に12人の参加者について,両方の実験を終えることができる。24名の実験を終えるには,2412週が必要となる。大学の閑散期(8・9月,翌年3月)は,参加者を集めづらいことが予想されるが,7月,1012月,12月の6ヶ月間で,全ての実験を終了させる予定である。本研究では,MRI機器を用いて脳の生理的活動を測定する実験を行なう予定であるが,それに先立ち,その実験の課題で提示する刺激の,適切な輝度を特定する必要があった。そこで,上述のとおり,まず行動実験を実施し,MRI機器を用いた実験に適した結果が得られるかどうかを検証した。しかし,前年度中にはパラメータの特定には至らなかったため,平成26年度中にMRI機器を用いた実験を開始できず,したがって機器利用料の支払いが無かった。同時に,その実験の参加者に支払うべき謝礼の支出も無かった。この結果,次年度の使用額が生じることとなった。MRI機器の利用料は,一日のうち連続5時間を1単位として3万円である。この1単位あたり,最大で2人,実験を行なうことができる。24名の参加者を予定しているので,12単位分,36万円が必要になる。ただし,使用する刺激の輝度をMRI機器のある施設で測定することや,MRI機器を実際に使用した実験の予行演習が必要になることから,さらに3単位分は必要となる。また,必ずしも1単位5時間に連続して参加者が見つけられるとは限らず,予算に余裕を見ておく必要がある。そこで,6単位分の利用料が追加で必要になるものと想定する。よって,利用料の予算は63万円となる。これに加え,MRI機器を用いた実験の慣例にしたがえば,参加者への謝礼として,一人あたり3000円,計72000円が必要となる。以上は,参加者24名で予想通りの結果が得られた場合の計画であるから,これよりも若干多くの予算が必要となることも考えられる。