hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人のための英語ライティングセンター構築の可能性とその実現計画

本研究の目的は、日本の平均的大学の英語ライティングセンター構築の可能性を探り、その実現計画の提案することである。これを目的に、日本の7つ、米国の1つの大学のライティングセンターを訪問・調査した。学生ライティング指導の担当者は2種類いることがわかった。大学院生を「チューター」として訓練し、学生が直面する問題の解決を支援する、ライティング専門の教員を非常勤として採用場合である。日本のセンターは米国をモデルにしているが、日本人学生のライティング指導の経験が増えれば、「日本人のためのセンター」の必要性が痛感される。どのライティングセンターも学生を「自律した書き手」にすることが最終目標であった。本研究の目的は、現在日本に存在するライティングセンターの現状を調査・分析し、その問題点を浮き彫りにして、日本人のための「ライティングセンター」構築の提案をすることである。平成25年度は、昨年度訪問インタビュー調査を行った国内の大学(大阪女学院大学、東京大学、上智大学、政策研究大学大学院大学、津田塾大学、国際教養大学、早稲田大学)と米国の大学(インディアナポリス大学、マリアン大学、ペース大学)の調査結果を分析し、現状と問題点をまとめ、JACET第52回国際大会(京都大学)で「日本人のための英語ライティングセンター構築の可能性:訪問調査分析」を発表した。さらに第二言語ライティングの国際大会Symposium on Second Language Writing 2013(中国山東省済南市の山東大学)でPresent Situations of Writing Centers in Japanを発表した。本研究の目的は、現在日本に存在するライティングセンターの現状を調査し、調査報告をまとめ、分析し、問題点を浮き彫りにして、最終的には、日本人のための、多くの日本人の英語学習過程を最大限に生かす「ライティングセンター」の構築の可能性とその実現計画をたてることにある。そのために、平成24年度は国内7大学、および米国の3大学訪問によって、その実態を調査した。国内は大阪女学院大学、東京大学、上智大学、早稲田大学、津田塾大学、秋田国際教養大学および政策研究大学院大学を訪問し、それぞれの大学の丁寧な説明を受けた。また、米国では、まだ調査が始まってもいない段階での「研究発表申請」であったためSymposium of Second Language Writingでの発表は実現しなかったが、研究分担者の佐藤がその学会に出席し、インディアナ州のマリアン大学およびインディアナポリス大学、さらにニューヨークではペース大学のライティングセンターを訪問できた。そして、研究代表者が所属する名古屋外国語大学の現代国際学部の研究紀要に「日本のライティングセンター調査ー日本人のための英語ライティングセンター構築の可能性ー」という調査結果を記した。米国、日本問わず、ライティングセンターの使命は、作文それ自体を添削するのではなく、書き手がより良い作文が書けるように指導することであった。津田塾での指導は英語のライティング指導ではなく、日本語のライティング指導が中心であるが、基本方針は文章の添削でなく、より良い文章を書く助言であった。早稲田大学の担当者が語っていたように、日本のライティングセンターは、まだ米国のライティングセンターに倣っている段階のようである。海外のライティングセンターは今後も参考にはなるが、日本人のためのライティングセンターはやはり日本人の学生の実態把握に基づくものである。本研究の目的は日本の平均的大学に英語ライティングセンターを構築する可能性があるか、あるとしたらどんな実施計画が立てられるかを提案することである。この目的で、日本にある7つの大学および大学院のライティングセンターを訪問・調査をした。さらに米国にある1つの大学も訪問し、調査をした。まずその結果を研究代表者の所属する大学の研究紀要(名古屋外国語大学現代国際学部紀要9号、127-144)で報告した。研究2年目は、その調査報告を中国で開催されたSymposium of Second Language Writingで口頭発表した。ライティング指導の具体的提案については研究代表者がOmura Hama and English Lessonsというタイトルで研究紀要に発表した。研究3年目は、幸運にも、本研究で理論的基盤としたThe psychology of Written CompositionやSurpassing Ourselvesの著書の一人、Marlene Scardamaliaに奈良市で直接インタビューすることができた。研究分担者はフロリダ州で行われたInternational Writing Center Associationの年次国際大会に参加し、米国のライティングセンターの実情について少し垣間見ることができた。またライティングセンターをその一部と成し、もっと広い視野からセンターの構築を考えるために、東京大学のグローバルコミュニケーションセンターを再度訪れ、そのセンター長である高田康成氏にインタビューすることもできた。以上のような研究過程を経て、研究最終年に『日本人のための英語ライティングセンター構築の可能性とその実現計画』を出版できた。ただし、この報告書の読者の一人から頂いたコメントが示すように、本研究は今後、「英語ライティングセンターの背後に機能する『英語のレトリック』と『考える力』にもっと焦点をあてる」方向に進んでいくべきだと思う。人文学昨年度の国内・国外大学のライティングセンター訪問調査の分析を終え、現状と問題点が明確になってきた。

現状として、多くの大学で、大学院生・非常勤講師がチューターとして直接大学生のライティング指導にあたっていること、その指導は添削が中心ではなく、学生を書き手として育てることに重点が置かれていること、そしてそういった指導が学生に対して効果的に働いていることを多くのライティングセンターのディレクターが感じている点が挙げられる。しかし問題点もさまざまあり、特にライティングセンターの存在・方針などを学生・センター以外の教員が理解していなかったり、特定の学生の利用が目立ち、大学全体の機関として十分機能が発揮されていないということが多くのセンターで共通にみられる問題点であった。チューターと学習者のライティング指導を通したやりとりは上記のように効果をあげているものと考えられているが、あくまでも経験則であり、このやりとり自体の研究は少ないのが現状である。そのため、現状のライティングセンターでは、まだ担当するディレクターの指導であるとか、チューター個人の力量によってチューターリングの効果が左右される傾向は否定できない。私たちが日本国内の多くの大学で効果を上げるライティングセンターを提案するには、このチューター指導の研究は重要な要因であり、研究をすすめなければならない点であることも分かってきた。以上述べたことを理論的に補充するため、チューター指導について佐渡島沙織・太田裕子編(2013)『文章チュータリングの理念と実践』、ライティングそのものについてBereiter & Scardamalia(1987) The Psychologoy of Written Compositionを文献として研究し、またライティングと相互作用ということについては、ヴィゴツキー心理学の研究を継続的に行う。研究の目的で明示されているように、日本にある9つのライティングセンター訪問が平成24年度の計画に入っていたが、調査の結果、北海道大学は担当者が名古屋大学に移籍していたため、現在は活動が中断していた。この事実でまず言えることは、現在のライティングセンターは担当者がいない場合は存在も危ぶまれる脆弱さを持っていることである。そしてその担当者の移籍先の名古屋大学への訪問は、平成24年度まで佐藤が職員としていたこともあって、平成25年度に調査予定である。そのほかの7つ、東京大学、早稲田大学、上智大学、津田塾大学、大阪女学院大学、秋田国際教養大学および政策研究大学院大学への訪問、聞き取り調査は終えることができた。
骨・軟骨疾患と細胞外マトリックス高分子

慢性関節リウマチ、変形性関節症症例の血清、関節液につき、関節軟骨タイプIIコラーゲンの合成マーカーであるコンドロカルシン、プロテオグリカン分解酵素であるストロメライシン、分解系抑制因子であるTIMPを測定した。関節炎・関節症の関節破壊の機序解明の一端を説明できた(J.of R.に掲載)。また生体基質の破壊である人工関節の弛みについても骨基質破壊の系でMMP、TIMPの産生が見られることを明らかとした(J.B.M.R.に掲載)。人工関節の弛みにはさらにmacrophageのChemokine産生が大きく関与していることを明らかとした。現在問題となっている人工関節の弛みをマトリックス破壊の一つととらえ、この機序に新しい見方を加えた(J.B.M.R.に掲載)。変性椎間板に対するChondroitinaseABCの作用の研究では動物椎間板髄核あるいは、腰部椎間板ヘルニア実験モデル椎間板に対し、種々濃度のコンドロイチナーゼABCを注入、その後における変化を、X-線、MRIで追求した。さらに、髄核マトリックス中のプロテオグリカン、コラーゲン分子への影響を評価した(Spineに掲載)。70度加温骨の骨形成能を実験的に評価し、骨形成能が処理後も残存すること、この処理により腫瘍細胞は死滅することを証明した(Clinical Orthopedicsに掲載)。これにより、本術式の正当性が実験的にも証明された。タイプIコラーゲンの骨芽細胞での合成ではVitD_3がRNA遺伝子翻訳量の増加のみならず、RNA遺伝子翻訳後の蛋白合成の部分で細胞内小器官での転送を早めることにより合成量増加を行っていることを明らかにした(J.C.Bに掲載)。ラットコラーゲン関節炎モデルを用いてDifferential Display法により新しい遺伝子をクローニングする事に成功し、これが従来関節炎での発現が報告されていないATPaseであることを明らかとした(J.immunology、In press)。慢性関節リウマチ,変形性関節症症例の血清、関節液につき、関節軟骨タイプIIコラーゲンの合成マーカーであるコンドロカルシン、プロテオグリカン分解酵素であるストロメライシン、分解系抑制因子であるTIMPを測定した。関節炎・関節症の関節破壊の機序解明の一端を説明できた(Journal of Rheumatologyに掲載)。また生体基質の破壊である人工関節の弛みについても骨基質破壊の系でMMP、TIMPの産生が見られることを明らかとした(Journal of Biomedical Material Reserchに掲載)。変性椎間板に対するChondroitinaseABCの作用-MRI、レントゲン、組織学的研究では種々脊椎動物椎間板髄核あるいは、腰部椎間板ヘルニア実験モデル椎間板に対し、種々濃度のコンドロイチナーゼABCを注入、その後における変化を、X-線、MRIで追求した。さらに、髄核マトリックス中のプロテオグリカン、コラーゲン分子への影響を評価した。(論文作成中)70度加温骨の骨形成能を実験的に評価し、骨形成能が処理後も残存すること、この処理により腫瘍細胞は死滅することを証明した。(Clinical Orthopedicsに掲載)これにより、本術式の正当性が実験的にも証明された。

関節炎・関節症の関節破壊の機序解明の一端を説明できた(J.of R.掲載)。また生体基質の破壊である人工関節の弛みについても骨基質破壊の系でMMP、TIMPの産生が見られることを明らかとした(J.B.M.Rに掲載)。人工関節の弛みにはさらにmacrophageのChemokine産生が大きく関与していることを明らかとした。現在問題となっている人工関節の弛みをマトリックス破壊の一つととらえ、この機序に新しい見方を加えた(J.B.M.Rに掲載)。変性椎間板に対するChondroitinaseABCの作用の研究では動物椎間板髄核あるいは、腰部椎間板ヘルニア実験モデル椎間板に対し、種々濃度のコンドロイチナーゼABCを注入、その後における変化を、X-線、MRIで追求した。さらに、髄核マトリックス中のプロテオグリカン、コラーゲン分子への影響を評価した(Spineに掲載)。70度加温骨の骨形成能を実験的に評価し、骨形成能が処理後も残存すること、この処理により腫瘍細胞は死滅することを証明した(Clinical Orthopedicsに掲載)。これにより、本術式の正当性が実験的にも証明された。タイプIコラーゲンの骨芽細胞での合成ではVitD_3がRNA遺伝子翻訳量の増加のみならず、RNA遺伝子翻訳後の蛋白合成の部分で細胞内小器官での転送を早めることにより合成量増加を行っていることを明らかにした(J.C.Bに掲載)。ラットコ-ゲン関節炎モデルを用いてDifferential Display法により新しい遺伝子をクローニングする事に成功し、これが従来関節炎での発現が報告されていないATPaseであることを明らかとした(J.immunology,In press)。
内部自由度のある気体ボース凝縮体における量子渦のダイナミクス

本研究では外部磁場制御によってボース・アインシュタイン凝縮体中の原子のスピンを操作するという方法で、凝縮体の波動関数に幾何学的な位相を付加し多重渦度を有する量子渦を生成した。また、生成した渦の磁気トラップ中、及び光トラップ中でのダイナミクスを調べた。以下に、具体的な方法や成果について記す。(1)高精度・高速に磁場を制御するための高精度電流コントロール回路系を製作した。また、高い時間分解能で測定系を制御するためのソフトウェアの開発やコンピュータ等のハードウェア系の整備を行った。(2)内部自由度のある凝縮体の基礎的な性質を知るための実験として、光トラップ中のスピン自由度のある^<87>Rb凝縮体の様々な外部磁場環境下での時間発展を観測し、この凝縮体の磁気的性質についての知見を得た。(3)開発した装置を用い、磁気トラップ中に生成した凝縮体に加えられているバイアス磁場の方向を反転させて、多重渦度を有する量子渦の生成を行った。バイアス磁場は0.5Gから-0.5Gに変化させ、磁場反転時間は1ms10msの間で変えていき、5msの時ほぼ100%の効率で量子渦を生成できた。量子渦の最大観測可能時間は10ms程度であった。これは磁場反転により磁気トラップの形状が変化し、凝縮体が膨張するためであろうと考えられる。凝縮体の膨張の度合いを詳細に調べるため、直行する2方向からの同時撮像を行い10ms程度で原子集団が2倍程度に拡散してしまう事が分かった。(4)凝縮体の膨張を制御するため、渦を生成した後、凝縮体を光トラップに再捕獲する実験を試みこれに成功した。全光学的に凝縮体を捕獲する事で膨張を制御でき、さらに量子渦の寿命を20ms程度まで延ばす事に成功した。また、光トラップ中に20ms程度捕獲していた場合、2つに分裂したと思われる量子渦が観測された。詳細な分析は今後の課題であるが、我々が生成した渦度4の量子渦では初めての渦分裂の観測であると思われる。本年度は、外部磁場の制御により、幾何学的に凝縮体の位相を操作して量子渦を生成するための開発及び準備実験を行った。(1)高精度に磁場を操作するために電界効果トランジスタ(FET)を用いた高精度電流コントロール回路系を製作した。この回路とコンピューターからの制御電圧を組み合わせ、磁場発生のためにコイルに流す電流値を高速・高精度に制御することが可能となった。(2)量子渦の存在を確認するための測定系の開発を行った。従来より高出力の半導体レーザー素子を使用して、外部共振器型半導体レーザー及び、レーザー周波数を特定の周波数に1MHz以下の精度で安定化する制御回路を製作した。これにより測定対象である凝縮体を2方向から撮像可能となった。またレーザーの高出力化により、より高倍率での撮像が可能となった。(3)高い時間分解能で各種装置の制御及び測定を行うために、現在広く普及している計測・制御ソフトウェアであるLabVIEW及び、対応ハードウェアを導入した。これにより10μsという高い時間分解能での信号制御が可能となった。また、従来の制御系にあった不安定性が解消ざれ、実験を長時間安定して行う事が可能となった。(4)内部自由度のある凝縮体の基本性質を知るために、光トラップ中の^<87>Rb凝縮体の時間発展を様々な外部磁場環境下で観測した。系統的測定から、我々が扱う全角

運動量F=2の^<87>Rb凝縮体は反強磁性的な磁気的性質をもつことが判明した。今後は凝縮体中に量子渦を生成し、そのダイナミクスと共に、量子渦と磁性との関わりを追求していく予定である。本年度は、外部磁場を制御し原子スピンを操作する事で、凝縮体の波動関数に幾何学的位相を付加し量子渦を生成する事に成功した。また、量子渦があるBECを全光学的方法で短時間ながら捕獲(光トラップ)する事に成功した。具体的な方法や成果の詳細を以下に記す。1前年度に開発した高精度・高速電流制御回路を用い、磁気トラップ中に生成したBECに加えられているバイアス磁場の方向を反転させる事で量子渦を生成した。バイアス磁場の値は0.5Gから-0.5Gに変化させた。磁場の反転時間は1ms10msの間で変えていき、5msの時最も良い渦生成の再現性が得られる事が分かった。量子渦がBEC中に生成されてから渦が観測されなくなるまでの時間は約10msであった。これは、磁場反転により磁気トラップの形状が変化し、BECが膨張するために渦が消滅してしまうからだと考えられる。BECの膨張の度合いを観測するために、直交する2方向からの同時撮像を行った。磁場反転後、10ms程度経過すると2倍程度原子集団が拡散していく事が分かった。2 BECの膨張(拡散)を抑制するため及び、渦のあるスピノールBECの研究をする事を考慮し、渦を生成したあとのBECを光トラップに再捕獲する実験を試みた。光トラップとして、直交させた2本のレーザーを用いる交差型を採用した。光トラップの立ち上げ時間やトラップポテンシャル深度を最適化したところ、光トラップされたBEC中の渦4msと短時間ながら全光学的に渦のあるBECの捕獲に成功する事ができた。
暴力発生メカニズムの実証的検討―暴力への潜在的態度の影響力－

研究2(2017年度)では,暴力概念のアクセシビリティと暴力への潜在的態度が,暴力行為に影響を及ぼすかどうかを検討した。しかし,研究2の実験では,状況的に思考や判断が可能な状態あり,顕在的な要因の影響が排除できない可能性が考えられる。この可能性を排除するために,研究3(2018年度)では,基本的には研究2と同様の実験を行うが,認知的負荷状態に置いた場合に,暴力への潜在的態度が暴力的認知や暴力行為に影響するかどうかを検討することを目的に実験を行った。具体的には,2018年度は,当初の計画通り,男子大学生40名に対して,暴力IAT並びに怒り喚起課題,認知課題(記憶課題),そして暴力行為の指標としてブードゥードール課題を行った。これらの手続きに従って,暴力概念を活性化させた上で,課題によって認知資源が制限されている場合に,暴力への潜在的態度の影響が暴力的認知や暴力行為に生じ得るのかどうかを実験的に検証した。結果的に,認知的負荷の有無並びに暴力への潜在的態度によって,暴力的認知や暴力行為が助長されるという影響過程は見られなかった。なお,これらに加えて,2018年度には補足的にWeb調査を実施し,再度,暴力への顕在的影響要因を親密な関係での暴力に限定して探索的に調査した。結果的に,愛着不安や支配欲求などの顕在的な影響要因が明らかとなった。研究期間全体を通じて,暴力への潜在的態度の測定手法を確立し,過去の暴力経験の有無によって,現在の暴力への潜在的態度のネガティブさに差異が見られる点までを明らかにすることができた。今後に関しては,暴力への潜在的態度が将来の暴力行為や攻撃行動を予測できるかどうか,時系列を加味した上で,より詳細に検討することが必要である。本研究課題の全体的な目的は,暴力に対する潜在的態度が暴力の発生に関係する要因であるのかどうかを検討することにある。この全体的目標を達成するために,2016年度の具体的な目的は,暴力への潜在的態度を測定するための暴力IATを洗練させ,暴力への潜在的態度が将来の暴力行為を予測できるかどうかを検討することであった。この目的に対して,2016年度は荒井(2015)で作成した暴力IATの対象カテゴリ(「暴力的カテゴリ」と「平和的カテゴリ」),属性カテゴリ(「快カテゴリ」と「不快カテゴリ」)の刺激項目の修正を行った。具体的には,各カテゴリに含まれる項目を,荒井(2015)を含めてさらに広く収集し,大学生を対象に予備調査を行い,各カテゴリを最も良く表す刺激項目を抽出した。その上で,現在,大学生約70名を対象に,3回にわたって縦断的に実験を行い,暴力IATによって測定される暴力への潜在的態度が,将来の暴力行為を予測し得るかどうかを検討している。なお,Time1では暴力IAT及び暴力IATの妥当性を検証するための質問紙を,Time2として,Time1から4週間後に暴力IATと暴力経験を問う質問紙を行った。また,Time3としてTime1から24週間後に暴力IATと暴力経験を問う質問紙を実施する予定である。現在,Time3に向けての時期であるが,Time1で得られた結果では,暴力へのネガティブな態度が少ないほど,過去の暴力経験が多いという,荒井(2015)を支持する結果が得られている。また,これと合わせて,Time1における質問紙から暴力IATの妥当性を検証したところ,概ね暴力IATが妥当性を備えた測度であることを示す結果であった。当初,2016年度中に暴力IATの各カテゴリの項目を洗練させ,将来の暴力行為を予測するかどうかをTime1,Time2及びTime3まで測定する予定であった。暴力IATの項目を洗練させるために,予備調査を実施し,Time1及びTime2までの暴力IATの測定を行えた点では,予定通りの進捗であったが,Time3を2017年度に実施することになった点で,やや進捗が遅れていると判断される。この理由としては,第一に項目を洗練させることに予想以上に時間を要した点が挙げられる。暴力IATの精度を上げるためには,IATに使用する項目が極めて重要であり,これを選定するために慎重を期したためである。第二の理由は,暴力IATの項目洗練の過程で,Single-Target IAT(ST-IAT)の利用可能性を検討した点である。当初は,ST-IATは念頭になかったが,先行研究をより詳細に検討する過程で,その利用可能性を探ることに時間を要したためである。第三に,実験参加者の募集が予想以上に困難を極めたためである。一回限りの実験とは異なり,三回にわたる縦断実験を行ったために,実験参加者の募集が予定通りにはいかなかったことが大きな要因である。これらの点から計画よりやや遅れた進捗になったと考えられるが,暴力IATの項目洗練に向けて準備は整っており,次年度の研究に向けてほぼ準備は整っていると考えられる。本研究課題の全体的な目的は,暴力に対する潜在的態度が暴力行為の発現に関連する要因であるかどうかを検討することにある。この全体的目的を達成するために,2017年度の具体的な目的は,2016年度に作成した暴力への潜在的態度の測定指標を用いて,暴力概念へのアクセシビリティと潜在的態度との相互作用によって,暴力的認知(研究2-1)や暴力的行為(研究2-2)がどのような影響を受けるのかを検証することであった。

この目的を達成するために,まず2016年度においてTime1及びTime2として潜在的態度の測定指標の信頼性と妥当性を検証した研究を継続し,2017年度中にTime3を実施した。その結果として,一部改善の余地はあるものの,本研究で作成してきた暴力への潜在的態度の測定指標の信頼性並びに妥当性をある程度示すことができた。この研究成果に基づいて,2017年度は実験的研究を実施した。具体的には,プライミング課題を用いて暴力概念を活性化した上で,暴力への潜在的態度が暴力的認知(研究2-1)並びに暴力的行為(研究2-2)に影響を及ぼすかどうかを検討した。その結果,概念の活性化手続きを用いない統制条件において,暴力概念と不快との連合が弱い者(すなわち,暴力を潜在的に不快と捉えていない者)は,暴力概念と不快との連合が強い者(すなわち,暴力を潜在的に不快と捉えている者)に比べて,怒りを感じた相手に対して暴力を志向し,敵意的な認知をすることが明らかとなった。しかしながら,概念の活性化手続きを用いた場合にも,用いなかった場合にも,暴力への潜在的態度は暴力行為に対して影響を及ぼしていなかった。2017年度中の計画は,暴力概念へのアクセシビリティと潜在的態度との相互作用によって,暴力的認知(研究2-1)や暴力的行為(研究2-2)か受ける影響を実験的に検証することであった。こうした予定のもと,2017年度前半は,まず2016年度中に積み残した暴力への潜在的態度の測定指標のTime 3の測定を行った。暴力への潜在的態度の測定指標はこれ以降の研究の根幹となる部分であり,より精緻な測定指標を作成する必要がある。そのために,Time 3を測定することはなくてはならないものであった。続く2017年度後半には,当初の計画通り,暴力概念を活性化させた条件と活性化させない条件並びに暴力へ不快な潜在的態度を持っているのかそうでないのかで,暴力的認知や暴力的行為に影響が生じるのかどうかを実験的に検証した。この点から概ね順調に研究が進んでいると考えられる。一方で,実験参加者の人数や実験的続き的に追加で当該実験研究のデータをとる必要があるかどうか検討の余地も残されており,現在はこの点について2017年度に得られたデータに基づいて検討を行っている段階である。以上の点から総合的に判断して,計画以上に進捗しているとはいい難い状況にはあるが,概ね当初の計画通りに研究が進捗していると判断される。研究2(2017年度)では,暴力概念のアクセシビリティと暴力への潜在的態度が,暴力行為に影響を及ぼすかどうかを検討した。しかし,研究2の実験では,状況的に思考や判断が可能な状態あり,顕在的な要因の影響が排除できない可能性が考えられる。この可能性を排除するために,研究3(2018年度)では,基本的には研究2と同様の実験を行うが,認知的負荷状態に置いた場合に,暴力への潜在的態度が暴力的認知や暴力行為に影響するかどうかを検討することを目的に実験を行った。具体的には,2018年度は,当初の計画通り,男子大学生40名に対して,暴力IAT並びに怒り喚起課題,認知課題(記憶課題),そして暴力行為の指標としてブードゥードール課題を行った。これらの手続きに従って,暴力概念を活性化させた上で,課題によって認知資源が制限されている場合に,暴力への潜在的態度の影響が暴力的認知や暴力行為に生じ得るのかどうかを実験的に検証した。結果的に,認知的負荷の有無並びに暴力への潜在的態度によって,暴力的認知や暴力行為が助長されるという影響過程は見られなかった。
急性メタンフェタミン中毒死の際の呼吸・循環の経過に関する研究

犬にメタンフェタミンをゆっくり静脈注射した際の急性中毒死に至る濃度は約60mg/kgで,この際,死亡に至るまでの全経過時間は57分程度であった。この全経過時間は、シンナ-等の有機溶剤中毒による死亡の際の経過に比べて明らかに短かかった。メタンフェタミン急性中毒死例では,メタンフェタミン注入直後より呼吸は大きくなり,12分後に停止した。血圧・脈圧も急激に上昇した後,徐々に小さくなり,呼吸停止とほぼ同時期に0となった。これに対して脳波はメタンフェタミン注入による影響をほとんど受けず,注入直後にわずかに電位が上昇したのみであった。また脳及び肝臓におけるPO_2は主として呼吸による影響をうけて上下したが、メタンフェタミンそれ自体によると考えられる変動は記録されなかった。心電図はメタンフェタミン注入直後より大きく乱れ,注入直後QRS波形の電位が著しく上昇した後,陰性に逆転して大きな陰性波形を示した後,突然心停止をきたした。急性中毒死亡例における血中メタンフェタミン濃度は,心臓筋肉・腎臓組織でほぼ同じレベルで,各臓器や血中のメタンフェタミン濃度のうち最も高く,血中濃度のほぼ2倍に達していた。肝臓ではほぼ血中濃度と等しく,脳組織では心筋のほぼ10分の1の濃度しかメタンフェタミンは含まれていなかった。病理組織学的検査では,各臓器とも従来から報告されている,急性メタンフェタミン中毒死の際に観察された所見を示した。以上の結果より,覚醒剤メタンフェタミンによる急性中毒死では,血中に注入されたメタンフェタミンが,注入直後より心筋に選択的に蓄積して直接作用し,心筋の興奮性を著しく亢進させ,その結果,心筋の過興奮後に突然の心停止を来たし,これによって急死すると考えられた。
血栓形成におけるアンギオテンシンIIおよびタイプ1レセプターの役割に関する研究

今回我々は、生体内血栓形成過程にアンジオテンシンII receptorが関与しているかを行う目的で、マウスの血栓症モデル作成に取り組んだ。麻酔下にマウスの頚動脈を露出し、丁寧に剥離し、10%の塩化鉄を染み込ませたwhatman paperをマウス頚動脈上に置き、3分後に取り除く。塩化鉄の刺激によりマウス頚動脈の内皮障害が起り、続いて強力な血小板粘着と凝集を引き起し結果的に血栓閉塞するマウス血栓症モデルの作成を試みた。血流はマウス頚動脈にドップラーフロープローブを装着し測定した。上記手技により、再現性のあるマウス血栓症モデルを作製ですることができた。生体内血栓形成においてアンジオテンシンII receptorの関与を検討するために、このマウス血栓症モデルを用いて、4群間((1)Wild type C57 BL/6マウス[WT群]、(2)WT+ヒドララジン[WT+H群]、(3)WT+アンジオテンシンII blocker[WT+A群]、(4)アンジオテンシンII type 1a receptor knockoutマウス[ATKO群])で血栓閉塞時間を検討した。4群間の体重に有意差は認めなかった。収縮期血圧はWT群に比し、他の3群で有意に低下した(WT群103.4±2.0mmHg vs WT+H群81.4±2.4 mmHg,WT+A群82.6±3.5mmHg and ATKO群83.3±0.8mmHg,p<0.01)。WT群以外の3群の血圧には差は認めなかった。脈拍数はWT+H群が有意に上昇した(WT+H群751.0±2.5/min vs WT群643.2±10.0/min,WT+A群652.1±5.5/min and ATKO群637.1±8.1/min,p<0.01)。脈拍数の上昇は、ヒドララジンの影響と考えられる。上記方法にて血栓閉塞時間を比較検討したところ、4群間の血栓閉塞時間に有意差は認めなかった(WT群11.7±0.7min vs WT+H群10.2±0.6min vs WT+A群10.5±0.2min vs ATKO群10.1±0.7min,NS)。つまり、定常状態では、生体内血栓形成にアンジオテンシンII receptorの関与は少ないと考えられた。近年、ウサギ高脂血症モデルにおいて、血管内アンギオテンシンII receptorが増加することが示された。そこで、平成13年度は、マウスに高コレステロール食負荷を行い、高脂血症状態におけるアンジオテンシンII receptorの血栓原因子と血栓形成に対する関与を検討して行く。

そこで、平成13年度は、マウスに高コレステロール食負荷を行い、高脂血症状態におけるアンジオテンシンII receptorの血栓原因子と血栓形成に対する関与を検討して行く。
回答傾向バイアスを補正できる質問紙調査デザインの開発

本研究の大きな目的は、心理学質問紙に表れる調査回答バイアスを、統計分析のみならず、測定方法を工夫するなどの方法論的観点も含めてバイアス統制可能な調査デザインを提案することであった。そして、この実現に関して、単に心理測定学的研究として、シミュレーション実験や単一実データの解析による結果を示すだけではなく、実際の調査を行う研究者や調査者に使ってもらえるような環境を構築することを最終目標とし、統計学の理論的研究と心理学調査研究の応用研究の乖離を減らすことも目標であった。今年度は、これらの主要な目的を達成するために、3つの視点から研究を実施した。1つ目は、係留ビネット調査で既に用いられている統計モデルの整理とその精度の比較、そして、新たなモデルの提案である。本研究では、既存の統計モデルを網羅的にパラメータリカバリの性能をチェックするシミュレーション研究を実施した。その結果、既存の統計モデルをパラメタリゼーションによって統一化し整理することができた。そして、既存のモデルを整理したことによって、新たなモデル拡張へとつなげることができた。2つ目は、約70年前から報告されてきた反応バイアスに関する知見を縦断的かつ横断的にレビューすることができた点である。この研究成果は、本研究計画の解決すべき大きな柱として掲げている、理論研究と実際の調査研究の乖離を埋めることにもつながるだろう。3つ目は、調査反応バイアスに限定せず、様々な場で調査研究に関する講演やワークショップを行ったことである。これによって、複数の利益を得ることができた。まず始めに、実際に調査研究を行っている研究者とのネットワークを構築することができた。これは、今後、本研究計画の反応バイアス統制可能な調査環境構築の際に大きく役立つだろうと考えられる。上記のように判断した理由として、今年度の研究計画を達成するために大きく2つの視点から研究を実施し、現在、その論文化を進めている段階だからである。当初より予定した2つの研究計画は以下である。まず、これまで提案されてきた係留ビネット調査の統計モデルの多くは、経験的な観点(実データ)を用いた検討が殆どであった。そのため、本研究では、既存の統計モデルを網羅的にパラメータリカバリの性能をチェックするシミュレーション研究を実施した。2つ目は、約70年前から報告されてきた反応バイアスに関する知見を縦断的かつ横断的にレビューした点である。これまでの反応バイアス研究は、縦断的にみると同一の概念を様々な用語で表し、研究ごとに似たような概念を区別なく用いており、その研究でどの反応バイアスが問題で、どの反応バイアスを統制しようとしているのかが明確ではなかった。また、横断的にみると、統計学分野で多くの反応バイアスの統制モデルや手法が提案されているにもかかわらず、心理学を始めとする調査研究を行う分野で問題となっているバイアスに、これらの統計モデルが有効に使われていないことが多かった。この原因の一つに、先に述べた、複数の反応バイアスの概念が混在しており、各バイアスに対応する適切な統計モデルが実践研究者にわかりにくいなどの問題があげられる。このような観点から、長年蓄積されてきた、各分野の反応バイアスに関する知見を縦断的かつ横断的にレビューし、複数の類似する概念を整理できたことは本研究における一つの成果だと言える。本年度は、昨年度に得られた各種知見を早急にまとめ、論文を始めとする様々な媒体で社会に発信し、くわえて、実際の調査研究を通して、提案する調査デザインがどれだけ反応バイアス統制に有効かどうかを検討することを大きな目標とする。そして、最終年度の反応バイアス統制可能な調査デザイン及びそれを実施するための環境構築にスムーズに移れるような準備をする予定である。具体的には、上半期に実際の調査研究を行う。これによって係留ビネット法による反応スタイル統制の妥当性を検証する。そして、この調査結果を踏まえ、調査回答プロセスを考慮したベイズ統計モデリングを実施する。下半期は、次年度に完成予定の反応バイアス統制可能な調査デザインを実施するための環境構築を行う。まず、既存の尺度項目分析から本研究提案の項目反応モデル分析を網羅したRパッケージを作成する。そして、それを踏まえ、shiny等のwebアプリケーションをベースにブラウザ上で調査と分析が実施可能な環境の整備を行う。これらが一通り完成した後、次年度以降に試運用として外部研究者に使用してもらいフィードバックを受け、修正する予定である。

その結果、既存の統計モデルをパラメタリゼーションによって統一化し整理することができた。そして、既存のモデルを整理したことによって、新たなモデル拡張へとつなげることができた。2つ目は、約70年前から報告されてきた反応バイアスに関する知見を縦断的かつ横断的にレビューすることができた点である。この研究成果は、本研究計画の解決すべき大きな柱として掲げている、理論研究と実際の調査研究の乖離を埋めることにもつながるだろう。3つ目は、調査反応バイアスに限定せず、様々な場で調査研究に関する講演やワークショップを行ったことである。これによって、複数の利益を得ることができた。まず始めに、実際に調査研究を行っている研究者とのネットワークを構築することができた。これは、今後、本研究計画の反応バイアス統制可能な調査環境構築の際に大きく役立つだろうと考えられる。上記のように判断した理由として、今年度の研究計画を達成するために大きく2つの視点から研究を実施し、現在、その論文化を進めている段階だからである。当初より予定した2つの研究計画は以下である。1つ目は、係留ビネット調査で既に用いられている統計モデルの整理とその精度の比較、そして、新たなモデルの提案である。まず、これまで提案されてきた係留ビネット調査の統計モデルの多くは、経験的な観点(実データ)を用いた検討が殆どであった。そのため、本研究では、既存の統計モデルを網羅的にパラメータリカバリの性能をチェックするシミュレーション研究を実施した。2つ目は、約70年前から報告されてきた反応バイアスに関する知見を縦断的かつ横断的にレビューした点である。これまでの反応バイアス研究は、縦断的にみると同一の概念を様々な用語で表し、研究ごとに似たような概念を区別なく用いており、その研究でどの反応バイアスが問題で、どの反応バイアスを統制しようとしているのかが明確ではなかった。また、横断的にみると、統計学分野で多くの反応バイアスの統制モデルや手法が提案されているにもかかわらず、心理学を始めとする調査研究を行う分野で問題となっているバイアスに、これらの統計モデルが有効に使われていないことが多かった。この原因の一つに、先に述べた、複数の反応バイアスの概念が混在しており、各バイアスに対応する適切な統計モデルが実践研究者にわかりにくいなどの問題があげられる。このような観点から、長年蓄積されてきた、各分野の反応バイアスに関する知見を縦断的かつ横断的にレビューし、複数の類似する概念を整理できたことは本研究における一つの成果だと言える。本年度は、昨年度に得られた各種知見を早急にまとめ、論文を始めとする様々な媒体で社会に発信し、くわえて、実際の調査研究を通して、提案する調査デザインがどれだけ反応バイアス統制に有効かどうかを検討することを大きな目標とする。
葉のサイズと葉脈の機能的統合を実現する生理学的メカニズムの解明

本研究は、タバコの葉における、葉身と葉脈木部の発達が植物ホルモンのオーキシンとサイトカイニンを介して連動していることを明らかにした。こうした生理機構の下、葉脈の道管木部の形態は、流域面積によってよく説明できること、切除実験が示すように道管の直径はそのときの流域面積に強く影響を受けていることがわかった。これらの関係は複雑な葉脈ネットワークの水輸送機能を推定する上で非常に重要な知見である。目的葉脈の水輸送が効率的に行われるためには,葉脈が水を供給する葉身の面積(葉脈の流域葉面積)に合うように木部の道管が数や直径が決まる必要がある.こうした葉のサイズと葉脈の水輸送能力のバランスが保たれるためには,形成層が流域葉面積を認識して,水の通り道である道管の直径と数を調節しなくてはならない.葉脈の道管の数・直径と流域葉面積との関係が何に依存して発生するのかを明らかにするために,本年度は,材料としてタバコの第5葉の主脈と側脈において,発生過程を詳細に追跡するとともに,葉身面積と葉脈木部の形態との関係について詳細な解析を行った。結果葉身の発達と主脈・側脈の道管の数と直径の増加は,ほぼ同期的に行われ,この傾向は先端から4つの主脈と側脈の分岐付近で変わらなかった.そして,葉内で見られた葉脈の流域葉面積と道管の数・直径の違いは,これらの増加速度によって説明できた.さらに,発生途中に葉身を切除すると,切除されて減少した葉面積に合わせて葉脈の道管の数・直径が変化する傾向が明らかになった.また,葉脈の木部面積と葉脈の流域葉面積の関係は,直線関係で回帰することができ,これらは主脈と側脈で同じ関係にあった.考察これまでの研究では,茎のアナロジーから,葉脈木部にある道管の数・直径は,葉脈の末端からの距離に依存すると考えられてきた.しかし,今回の測定の結果は,葉脈木部にある道管の数・直径は,葉脈の流域葉面積に依存することを明らかに示した.この知見は,葉脈の水輸送パターンの発生と機能の正しい理解に大きく貢献する.陸上植物は乾燥した空気に囲まれて生活しているため、常に体内の水が蒸発散によって失われている。特に葉は表面積が大きいので、葉における水収支の安定は生存や光合成生産にとって重要な問題になる。これに対して、葉脈が葉脈内にある維管束内の道管で水を輸送することにより、葉身の隅々にまで水を供給して葉での水収支を支えている。葉脈による水輸送能力は維管束内の道管の数、直径によって決まるので、効率的な水輸送系を実現するためには蒸発散を行う葉面積に合わせた道管の数や直径の調節が必須である。申請者は、植物ホルモンが介して葉身と葉脈がその発生過程において相互作用することによって、効率的な水輸送系を構築しているという仮説を立てて研究を行っている。本年度は、タバコ(Nicotiana tabaccum)の第3葉と第5葉を用いて、葉身と葉脈の木部の発達に対する植物ホルモンの影響を調べた。発生初期(葉長15 mm),発生中期(葉長45 mm),発生後期(葉長90 mm)の3回に分けて主脈基部2-3 mm片を複数個体から切り出して、主要な植物ホルモンを測定した。同時に、木部にある全細胞数(成熟道管+未成熟道管)、成熟した道管の数、放射方向の道管細胞列の数の時間変化から形成層における分裂速度と道管への成熟日数、道管直径の増加速度を計算し、これらの値とホルモン濃度の関係を調べた。その結果、葉面積と形成層における分裂速度の変化は、サイトカイニンの分子種のひとつであるトランスゼアチン濃度によって非常に良く説明された。分裂速度の変化は、同様にジベレリン酸やオーキシンとも高い相関関係があった。しかし、道管直径の増加速度については、有意な相関関係を示す植物ホルモンはなかった。さらに、発生の初期に葉身を切除した植物にオーキシンとサイトカイニンを与えた結果、主にオーキシンに応答して細胞数と道管直径の両方が増加した。陸上植物は乾燥した空気に囲まれて生活しているため、常に体内の水が蒸発散によって失われている。申請者は、植物ホルモンであるオーキシンを介して葉身と葉脈がその発生過程において相互作用することによって、効率的な水輸送系を構築しているという仮説を立てて研究を行っている。

本年度は、タバコ(Nicotiana tabaccum L. `Petit Havana')葉内の主脈と側脈に注目した。そして、維管束内の道管の数と直径が流域葉面積に合わせて作られることを明らかにするために、葉内での分布とその発生の仕方を測定した。道管数、道管直径は、その葉脈が水を輸送する部分の面積(以下、流域面積と呼ぶ)と正の関係となり、べき関数によってよく回帰することができた。葉脈維管束での合計道管断面積と流域面積とは非常によい比例関係を持っていた。さらに、主脈と側脈について葉内の異なる4カ所で、流域葉面積と道管の発生過程を測定した。その結果、流域葉面積、道管数と道管直径では葉内での値の差はいずれも変化速度によって生じていることがわかった。また、葉の発生の初期に葉身を切除した葉が成熟したときの流域葉面積と道管数、道管直径の関係は、主脈における葉面積と道管数の関係以外は、無処理の葉と同様の関係になっていることが明らかになった。以上の結果から、道管数と道管直径は流域葉面積に合わせて作られていることが明らかになった。葉内での植物ホルモンの分布は、これまでオーキシンが定量されていたに過ぎない。さらに、葉脈という狭い部位に限定するような測定は、オーキシンへ応答するシス配列を35Sプロモーター、GUSまたはGFPとを繋いだ遺伝子を組み込んだものしかなかった。しかし、これは感度の点で問題があった。本年度の研究成果によって、複数の植物ホルモンを検出するとともに、葉や維管束の成長との関連を定量化し、いくつかの植物ホルモンの有効性を確認することができた。しかし、こうした植物ホルモンがどのようにして葉面積を代表するのか、という大きな問題は以前、残されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、成熟したときに道管の数や直径が2倍近く異なる第3葉と第5葉を用いて測定を行った。平成24年度は、葉内における流域葉面積と道管の数や直径の関係を詳細に明らかにし、植物ホルモンの分布の測定を行う予定である。葉内では道管の数や直径が葉の末端に行くほど少なく、そして小さくなることが知られており、こうした道管形態の変化が効率的な水輸送に重要であることが生態学的な研究から明らかになっている。葉内での植物ホルモン濃度の分布は、こうした葉内の道管形態の変化を説明できるとともに、その発生場所や動きの推測に重要になる。また、その結果は、葉面積がどのような情報として変換されて維管束でどのように作用するのかを理解することにつながるはずである。
高性能な糖分析用充填剤の開発と糖鎖関連糖類分析への応用

本研究では、HPLCを用いた糖類のより高性能な分析法を確立するため、クロロメチル化スチレン-ジビニルベンゼン共重合体(粒径5μm)と様々な三級アミン類との反応により四級アンモニウム塩型充填剤を開発し、分離と三級アミンの構造との相関、さらに糖の構造と充填剤との相互作用を検討することを目的としている。開発する四級アンモニウム塩型充填剤の分離性能の比較には、それぞれのイオン交換容量(mmol/g)を正確に求めることが必要となる。平成19年度の研究では、沈殿滴定の一つである銀滴定(Mohr法)で充填剤のカウンターイオンCl<->^の定量を行い、その定量結果をもとにイオン交換容量を算出した。その結果、Mohr法により求めたイオン交換容量は、元素分析値(N%)から予め求めたイオン交換容量とほぼ一致した。四級アンモニウム塩型充填剤のイオン交換容量測定には、カウンターイオンCl<->^を定量するMohr法が有効な方法であることを明らかにした。平成20年度では、クロロメチル化スチレン-ジビニルベンゼン共重合体とN,N,N',N'-1,6-ジアミノヘキサンから調製した四級アンモニウム塩型カラム充填剤を用い、アルドペントース(ribose, arabinose, xylose, lyxose)、アルドヘキソース(glucose, galactose, allose, altrose, mannose,gulose, idose, talose)の分離を目的に実験を行った。さらに、移動相であるNaOH水溶液濃度の変化が各糖の溶出挙動に及ぼす効果についても詳細に検討した。NaOH濃度を100 Mm10 Mmまで変化させ分離を試みた結果、NaOH濃度を低くするとともに、アルドペントース、アルドヘキソースの溶出時間はすべて増加する傾向を示した。また、移動相: 20 Mm NaOH、流速: 1.0ml/ minにおいて、アルドペントース4種、アルドヘキソース8種が分離可能となった。HPLCによる糖類のより高性能な分離・分析法を確立するため、クロロメチルスチレン-ジビニルベンゼン共重合体担体(粒径5μm)と様々な三級アミン類との反応により、結合部の窒素原子のみ四級化したモノカチオン型充填剤と、さらに末端の窒素原子も四級化したジカチオン型充填剤を開発し、分離性能と充填剤との相互作用を検討することを目的としている。各充填剤の分離性能の比較には、それぞれの正確なイオン交換容量(mmol/g)が必要となる。しかし、四級化した窒素原子を二つ有するジカチオン型充填剤の場合、元素分析(N%)では正確なイオン交換容量を求めることは難しい。平成19年度の研究では、開発したモノカチオン型充填剤のイオン交換容量を算出するため、沈殿滴定の一つである銀滴定(Mohr法)で充填剤のカウンターイオンCl^-の定量を行った。Mohr法により求めたイオン交換容量は、AgNO_3標準溶液とNaCl標準溶液の濃度をともに0.01Mにすると、平均0.93mmol/gと求められ、元素分析値(N%)から予め求めたイオン交換容量0.94mmol/gとほぼ一致した。以上の結果から、四級アンモニウム塩型充填剤のイオン交換容量測定には、カウンターイオンCl^-を定量するMohr法が有効な方法であることが明らかとなった。

今後、ジカチオン型充填剤を新たに開発し、その正確なイオン交換容量を求め、モノカチオン型充填剤の分離性能との詳細な比較を行う予定である。本研究では、HPLCを用いた糖類のより高性能な分析法を確立するため、クロロメチルスチレン-ジビニルベンゼン共重合体担体(粒径5μm)と様々な三級アミン類との反応により四級アンモニウム塩型充填剤を開発し、分離と三級アミンの構造との相関、さらに糖の構造と充填剤との相互作用を検討することを目的としている。平成20年度の研究で、N,N,N',N'-1,6-ジアミノヘキサンから調製した四級アンモニウム塩型カラム充填剤を用い、アルドペントース(ribose, arabinose, xylose, lyxose)、アルドヘキソース(glucose, galactose, allose, altrose, mannose, gulose, idose, tarose)の分離を目的に、移動相であるNaOH水溶液濃度が各糖の溶出挙動に及ぼす効果を詳細に検討した。NaOH濃度を100mM10mMまで変化させ分離を試みた結果、NaOH濃度を低くするとともに、アルドペントース、アルドペントースの溶出時間はすべて増加する傾向を示した。移動相:20mMNaOH・流速:1.0mL/minにおいて、アルドペントース4種・アルドヘキソース8種がそれぞれ分離可能となった。
アポトーシスにおけるスプライシング制御

アポトーシスの制御を司る遺伝子の多くは、選択的スプライシングによって作られる複数のアイソフォームを持ち、アイソフォームによって機能及び局在に多様性を持つことが知られている。とりわけBcl-xやCaspase-2,9,といった遺伝子は、選択的スプライシングによって作られる異なるアイソフォームが、一方はアポトーシス促進的に、他方はアポトーシス抑制的に機能することが知られている。細胞の生死を決める選択のなかで、選択的スプライシング制御システムがチェックポイント機構の一端を担っているのではないかと予想される。本研究は、アポトーシスのシグナル伝達機構と選択的スプライシング制御システムとの関連性を検索するために、アポトーシス誘導に附随した選択的スプライシング制御システムの変化を解析することを目的としている。とりわけ、近年mRNAプロセシング制御との関連が明らかになって来ているRNAポリメラーゼII(Pol II)最大サブユニットC-末端領域(CTD)のリン酸化状態を選択的スプライシング制御システムの指標として解析した。ヒト培養細胞に、アポトーシス誘導刺激として抗癌剤処理叉はUV照射処理を行い、それに附随した複数のスプライシングバリアントを持つことが知られているアポトーシス関連遺伝子(Bcl-x、Caspase 2、Caspase 9、Mcl-1、Apaf-1)のアイソフォーム発現パターンの変化を経時的にRT-PCRにより解析した。しかしこれらのアポトーシス関連遺伝子のアイソフォーム発現パターンに大きな変動は認められなかった。一方ある線量以上の紫外線照射処理によって、調べた幾つかのスプライシング因子の発現量に変化は観察されなかったにもかかわらず、Pol II-CTDの特定部位のリン酸化を受けたPol IIの量的変動及びPol IIの選択的な分解が観察された。
専用並列計算機による「場の物理」の研究

平成7年度に製作・組立を完了した1024個の演算要素から構成され,最高速度307GFLOPSの超並列計算機CP-PACSを調整・性能評価を行った後,物理学,特に格子量子色力学の本格的な計算を開始した。さらに,そこで得られた知見及びバグ対策経験を基に,平成8年8月から,演算要素を2048個,最高性能を614GFLOPSに倍増する作業を開始し,9月に組み立て設置が完了した。この超並列計算機を用いてリンパック・ベンチマークの性能測定を行い,実効速度として,368.2GFLOPSを達成した。この測定結果は米国ピッツバーグで開催された国際会議ス-パコンピューティング96で報告されたトップ500の第1位に登録された。10月よりこの超並列計算機を用いて物理学研究のための稼働を開始した。格子量子色力学のクエンチ近似を呼ばれる近似の中での精密計算を実行した。さらに,近似なしの計算の予備計算を実行した。これらの結果は,平成9年3月中旬に計算物理学研究センターで開催された国際会議で報告され,当該分野での従来の結果を飛躍的に向上させた結果として非常な注目を浴びた。宇宙物理学,物性物理学の分野でも,プログラム開発,性能測定は終了し,予備的な結果をすでに得ており,得られた結果はこれからの本格的な計算に向け有望である。以下に詳細を述べる。超並列計算機CP-PACSの調整・性能向上として以下の項目を実行した。1)演算プロセッサ電圧・周波数マージンの不足チップの交換2)ノード間ネットワーク一斉データ転送時のDC電源電圧の変動対策3)NIA(ネットワーク・インターフェース・アダプター)電圧・周波数マージンの不足チップの交換4)分散ディスク入出力性能向上のためコトールウエアの改良5)オペレーティング・システムOSのメモリ常駐使用量の削減フラグメンテーション対策6)コンパイラー擬似ベクトル化適用範囲拡大・性能向上7)通信関数既存通信関数の性能評価・性能向上新規通信関数(ソフトウエア・ブロードキャスト関数・RDMAチェイン関数)の実装計算機の環境条件として,空調機・電源設備に関して,床下空気流の吹き出し・室内温湿度の調整,空調機負荷分散を実施,負荷合計約420KVAを確認した。システム障害発生時,及び停電・火災等の障害発生時の対応体制などの技術的問題を検討,対応策を定めた。上記の諸問題の解決を図るのと並行して,超並列計算機CP-PACSの種々の性能測定を行い,最終的に設計とおりの性能が発揮されることを確認した。1)演算プロセッサ基本ベクトル演算の大規模計算に対して,擬似ベクトル機構によって高性能が実測された。特に,キャッシュモードと比較し,ベクトル長が長い時に,決定的に性能差が出ることを測定した。2)ネットワーク性能ピーク性能が1秒間に300MBYTESであり,立ち上がりのハードウエア・ソフトウエアのオーバーヘッドは約3マイクロセカンドという高性能を実測した。これらの基本的性能とともに,前述のとおり,性能測定の世界的な標準となっているリンパック・ベンチマークの実行性能として,368.2GFLOPSを達成した。さらに,格子量子色力学のプログラムを開発し,その性能を測定した。核となる部分はアセンブラコードを用いてプログラムを書き,1プロセッサあたり,191MFLOPSという高性能を実現した。1024個の演算要素から構成されるCP-PACSが完成した時から,格子量子色力学の本格計算を開始した。まず,クエンチ近似と呼ばれる近似のもとで,今まで世界中で行われたことのない高精度の計算を行い,ハドロンと総称される素粒子の質量・崩壊定数を導出した。さらに,近似を含まないフルQCDにおいて,ハミルトニアンに相当する作用を型を改善したものを用いて計算を開始し,ハドロン質量・クォーク間ポテンシャルに関して非常に有望な結果を得た。前述のとおり,これらの結果は平成9年3月に開催された国際研究集会において報告された。また,宇宙物理学においては,輻射効果を取り入れた銀河形成・星形成のプログラムが完成し,物性物理学においても第1原理計算のテストランがすでに終わり,本格的な計算にとりかかる段階である。