hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ピロリ菌感染と萎縮性胃炎の動脈硬化症との関連についての前向き疫学研究

調査項目は、自記式調査票を用いた喫煙習慣、飲酒習慣、運動習慣、自覚的ストレス、残存歯数、ピロリ菌除菌治療歴の有無、降圧剤治療の有無、脂質異常症治療の有無、糖尿病の治療の有無等を含む生活習慣、血液検査(血清ピロリ菌抗体価、血清ペプシノゲンI・II、血清LDLコレステロール、血清HDLコレステロール、血清尿酸、HbA1C、高感度CRP)、身長、体重、腹囲、肥満度等の身体計測、DUALインピーダンス法による内臓脂肪面積測定、血圧測定、橈骨静脈波から推定された中心血圧測定、PWV検査、タッチパネルパソコンとの対話方式による物忘れ相談プログラムで測定された認知機能検査を実施した。収集した調査項目については順次ネットと隔離された環境下でデータ入力を実施した。平成29年度の対象者である約2,400人の76%に相当する1,820人について、当初予定していた動脈硬化症関連検査とピロリ菌感染を含むその背景要因となる検査項目の大部分を実施することができた。平成27年度、28年度に調査ができた343人、1,467人と合計すると総計3,630人となった。平成30年度には、平成24年度にJ-MICC研究ベースライン調査に参加した145人のうち死亡(7名)、転出および追跡拒否(3名)を除く135名を対象として二次調査を健診方式で実施したところ、101人(約74.8%)に調査を実施することができ、平成27年度からの4年間で、総計3913人(男性1401人、女性2512人)に調査を実施することができた。解析対象者は胃切除後、ピロリ菌除菌後、抗ヘリコバクター(HP)・ピロリ抗体未測定、ペプシノゲンI・II未測定、baPWV未測定のいずれにも該当しない2731人(男性922人、女性1809人、平均年齢55.9歳)となった。解析対象者をABC分類に基づいてA群(抗HP抗体(ー)かつ萎縮性胃炎(ー))、B群(抗HP抗体(+)かつ萎縮性胃炎(ー))、C群(萎縮性胃炎(+))に分けた。A群とB群、A群とC群、B群とC群のそれぞれの群間において、baPWV高値(baPWV > 1800 cm/秒)である者の割合に差がないか、それぞれ男女別に傾向スコアマッチングを行った上で、Mantel-Haenszel検定を用いて比較検討した。また、baPWV軽度高値(baPWV > 1400 cm/秒)である者の割合についても、同様の手法を用いて検討した。その結果、男性において、B群はA群に対してbaPWV高値である者の割合が有意に高かった(共通odds比=1.96(95%信頼区間1.153.34)、P値=0.014)が、AC群間及びBC群間において有意な差はなかった。一方、女性では、いずれの群間においても有意な差はなかった。また、baPWV軽度高値である者の割合については、男女ともに、いずれの群間においても統計学的有意差はなかった。この結果から、ABC分類は、胃がんリスクの予測だけでなく、男性の動脈硬化症のリスクの参考指標になる可能性が示唆された。平成28年度は平成23年度のJ-MICC研究ベースライン調査に参加した約2070人を対象とし、平成29年度は平成24年度のJ-MICC研究ベースライン調査に参加した約2450人を対象として、平成27年度と同様の調査を実施する。また、平成27年度に実施した343人の調査項目は順次データベースに入力中であり、最終的に研究最終年度の平成30年度には3000人3500人について、ピロリ菌感染と動脈硬化の関連について解析できる見込みである。平成29年度は、平成24年度のJ-MICC研究ベースライン調査に参加した約2,370人を対象とし、これまでと同様の健診方式のよるJ-MICC研究二次調査を実施予定であり、約2000人(参加希望なので最終は1800人程度と思います)の参加が見込まれている。したがって、平成27年度からの累計総数3500人前後についてピロリ菌感染と動脈硬化症との関連について解析できる見込みである。平成27年度からの3年間の調査により、総計3,630人のデータを取得することに成功している。平成30年度は総数3,630人についてピロリ菌感染と動脈硬化症との関連についてコホート内症例・対照研究として解析を行う予定である。
離散時間ロトカ・ボルテラ系による特異値計算アルゴリズムの開発

平成15年度は第3年次として本科研費補助金の部分的な援助のもとで以下の研究成果を得た.まず,原点シフトなし離散Lotka-Volterra(dLV)アルゴリズムの理論的な誤差解析を行い,dLVアルゴリズムの1ステップで発生する丸め誤差が,LAPACKのDBDSQRおよびDLASQ1ルーチンの根幹となるQRおよびdqdアルゴリズムの1ステップで発生する相対丸め誤差と比べて,QRより小さく,dqdとは差分間隔δが任意正数のとき同程度,δ=1のときはより高精度となることが分かった.また,dLVアルゴリズムがforward stabilityおよびbackward stabilityをもつ数値安定なアルゴリズムであることが示された.さらに,同じ停止条件を課すと,反復回数はdLVアルゴリズムとdqdアルゴリズムとは同程度で,QRアルゴリズムより少ないことも示された.実際に数値実験において,dLVアルゴリズムがQRおよびdqdアルゴリズムより高精度であることが確認された.特に悪性の行列の場合には,より高精度である.平成13年度は初年度として本科研費の援助のもとで,1件のパソコン購入,5件の研究発表と研究打ち合わせ国内出張を行い,主に,離散時間ロトカ・ボルテラ系の解の特異値への大域的収束性の証明に取り組んだ.これは,離散時間ロトカ・ボルテラ系は特異値への収束性が分かっているチューの力学系の離散化であるが,チューの力学系と同じ初期値からスタートすると差分間隔が大きくなるに従って正しい特異値との誤差が無視できなくなるためである.まず,離散時間ロトカ・ボルテラ系の行列式解の表示式に基づきどのように初期値を補正すればよいかを解明した.具体的には,チューの力学系の収束性の証明が固有値への収束性がわかっている連続時間戸田方程式への変形にあることに注目し,離散時間ロトカ・ボルテラ系から離散時間戸田方程式へのベックルンド変換とラックス表示を利用して,離散時間ロトカ・ボルテラ系の初期値補正の仕方を明らかにしたものである.収束性の証明に離散可積分系の構造が本質的に用いられている.これにより,アルゴリズムの基本形が定式化された.つぎに,戸田方程式を援用せずに直接的に離散時間ロトカ・ボルテラ系の解の特異値への収束性を示すため,力学系の中心多様体理論に基づいてチューの力学系の特異値への局所的収束性を確認した.一方で,離散時間ロトカ・ボルテラ系のハンケル行列式解の時間無限大での漸近挙動を解析し,差分間隔によらない,解のある定数への大域的収束性を示した.この二つの,結果を合わせることで,離散時間ロトカ・ボルテラ系の解の特異値への大域的収束性が証明できた.平成14年度は第2年次として本科研費補助金の部分的な援助のもとで,5件の研究発表と研究打ち合わせ国内出張を行い,初年度に証明された離散時間ロトカ・ボルテラ系の解の特異値への大域的収束性を発展させ,離散時間ロトカ・ボルテラ系による与えられた行列の特異値分解アルゴリズムの定式化,および,特異値分解に基づく特異値の精度保証に取り組んだ.まず,離散可積分系であるロトカ・ボルテラ系のラックス形式に基づいて,新しい特異値計算アルゴリズムの各ステップを与えられた行列の相似変形の形に書き,アルゴリズムの特異値までの収束の手順を対角行列への相似変形に表すことで,可積分な特異値分解アルゴリズムの定式化を行った.さらに,この相似変形にワイルの摂動定理を適用することで,計算された特異値の含みうる誤差の上限を見積もる精度保証付き特異値計算法を定式化した.反復を重ねる毎に誤差の上限はマシンイプシロンまで直線的に減少するという良好な結果を与えている.平成15年度は第3年次として本科研費補助金の部分的な援助のもとで以下の研究成果を得た.まず,原点シフトなし離散Lotka-Volterra(dLV)アルゴリズムの理論的な誤差解析を行い,dLVアルゴリズムの1ステップで発生する丸め誤差が,LAPACKのDBDSQRおよびDLASQ1ルーチンの根幹となるQRおよびdqdアルゴリズムの1ステップで発生する相対丸め誤差と比べて,QRより小さく,dqdとは差分間隔δが任意正数のとき同程度,δ=1のときはより高精度となることが分かった.また,dLVアルゴリズムがforward stabilityおよびbackward stabilityをもつ数値安定なアルゴリズムであることが示された.さらに,同じ停止条件を課すと,反復回数はdLVアルゴリズムとdqdアルゴリズムとは同程度で,QRアルゴリズムより少ないことも示された.実際に数値実験において,dLVアルゴリズムがQRおよびdqdアルゴリズムより高精度であることが確認された.特に悪性の行列の場合には,より高精度である.
短日植物イネの開花統御機構

フロリゲンは植物の花芽分化の決定因子として1937年に存在が提唱されたが、その正体は長い間謎のままであった。我々は2007年にフロリゲンの分子実体がHd3a/FTタンパク質であることを明らかにし、さらにフロリゲンの細胞内受容体、及びフロリゲンの活性本体となるタンパク質複合体「フロリゲン活性化複合体」を同定した。さらにフロリゲンは花だけでなくジャガイモ形成を開始させるなど驚くべき多機能性を持つことも明らかにした。またフロリゲンの発現制御に関する研究も並行して展開し、イネの花成は2つのフロリゲン分子Hd3aとRFT1に完全に依存していることを示した。フロリゲンは移動性の花成誘導刺激として約70前にその存在が提唱された。私たちは短日植物イネを用いた分子遺伝学的な解析から、フロリゲンの分子実体がHd3aタンパク質である事を明らかにした。これを踏まえ、本研究では以下の3つの課題について研究を展開する。(1)イネのフロリゲンHd3aの機能メカニズムの解明:Hd3a-GFP融合タンパク質を発現するイネを用いて、フロリゲンの実態に迫る。また、Hd3aと相互作用するタンパク質を探索し、これらの機能解析を通してHd3aによる開花誘導のメカニズムに迫る。フロリゲンの多様な機能:Hd3aを発現させたイネは花成の促進に加えて多面的な表現型を示した。Hd3aが様々な形態形成に影響する分子機構を解析する。(2)日長に応じたHd3aの発現制御機構:Hd3aとそのパラログRFTの発現調節機構を明らかにし、フロリゲン遺伝子の発現の光周性制御機構を明らかにする。これまでの光周性花成研究の進展から、イネHd3aの遺伝子産物がフロリゲンの分子的実体である可能性が示唆されてきた。そこで、Hd3a-GFP融合遺伝子をその発現部位である維管束特異的に発現するイネを用いて詳細なHd3a遺伝子の機能解析を行いイネのフロリゲンの実態に迫った。Hd3a mRNAは葉の維管束に存在するが茎頂ではほとんど検出されなかった。一方、維管束特異的に発現したHd3a-GFPタンパク質は、プロモーター活性のない茎頂において観察することができた。これらの実験の結果から、Hd3aタンパク質が維管束から茎頂へ移動し花成を促進するフロリゲンの分子的実体であることが示唆された。イネにおいては13のHd3a相同遺伝子が知られているがその機能はよく分かっていない。そこでHd3a遺伝子に最も相同性が高いRFT1/FT-L3遺伝子の機能を解析した。Hd3aとRFT1/FT-L3を同時に発現抑制すると開花できないことから、Hd3aとRFT1/FT-L3のみが短日条件下の花成に機能していることが分かった。さらにRFT1/FT-L3遺伝子座におけるクロマチン修飾の変化も観察され、イネの開花におけるRFT1/FT-L3遺伝子のエピジェネティックな制御が示唆された。これまでの研究から、私たちは短日植物イネにおいて、花成ホルモン(フロリゲン)の実体がHd3a/FTタンパク質であることを強く示唆する結果を得た。Hd3aタンパク質はイネの花成誘導条件である短日条件下に特異的に葉の篩部伴細胞で合成され、その後篩管を経由して茎頂メリステムへ移動し、花成を誘導すると考えられる。本年度はHd3a相互作用タンパク質を酵母two-hybrid法により同定しその機能解析を行うことで、Hd3aがタンパク質複合体として機能することを明らかにした。私たちはHd3a相互作用タンパク,質のひとつとして14-3-3タンパク質GF14cを見いだし、その機能を詳細に解析した。GF14cの過剰発現及び変異体の解析から、GF14cは花成の抑制因子であることが分かった。GF14cはHd3aと細胞質で複合体を形成していたので、GF14cはHd3aを細胞質に隔離することで花成を抑制する可能性が考えられた。世界の栽培イネの開花時期には大きな品種間差がある。この多様性の分子基盤を解明するためか、世界イネ・コアコレクションを利用した解析を行った。コアコレクションの全系統についてイネ光周性花成関連遺伝子の塩基配列と発現量を網羅的に解析した結果、イネ開花時期の多様性はHd3aの発現量と高い相関を示すことが明らかとなった。さらにHd3aの発現量はHd3aプロモーターの配列、Hd1コード領域の多型、及びEhd1の発現量の3要素でよく説明できることが分かった。

イネをモデルに短日植物における開花統御の分子機構を明らかにする。これまでにHd3a/FTタンパク質が花成ホルモン(フロリゲン)の実体であることを強く示唆する結果を得ており、今年度はHd3aの機能制御機構を1) Hd3a相互作用タンパク質の機能解析および2) Hd3aの発現調節とイネ花成制御の多様性の観点から明らかにした。イネの花成は短日条件下で促進され、長日条件下で遅延するが、長日条件下においても最終的には花成が誘導される。本研究では、Hd3aとそのパラログのひとつRFT1の詳細な機能解析を進め、RFT1が長日条件下において特異的に機能するフロリゲンであることを明らかにした。Hd3aの発現をRNAiによって抑制すると、短日でのみ開花が遅延し長日では影響がなかった。逆に、RFT1の発現を抑制すると短日では影響がなく長日でのみ開花が遅延した。従って、Hd3aは短日特異的に、RFT1は長日特異的に開花を促進することが分かった。維管束特異的なRFT1プロモーターでRFT1-GFPを発現させた形質転換イネを詳細に観察すると、プロモーター活性の存在しない茎頂においてもRFT1-GFPの蛍光を明瞭に検出することができた。RFT1は長日条件下において葉で合成された後、茎頂まで移動し開花を促進するフロリゲンであると考えられる。これらの結果から、イネはHd3aとRFT1の2つのフロリゲンをもっており、両者を日長によって使い分けていることが明らかとなった。さらにRFT1の発現を活性化させるメカニズムを解析した結果、長日では短日とは異なる遺伝子セットからなる花成促進経路がRFT1を発現誘導することを明らかにした。すなわち短日条件下では主にOsGIeHd1eHd3aの順で遺伝子発現が活性化し花成が誘導されるのに対して、長日条件下の葉ではこれとは異なるOsMADS50eEhd1eRFT1の順で遺伝子発現が活性化され、RFT1タンパク質が茎頂へ移動し花成を誘導することを示した。本研究課題の目的は、イネをモデルに短日植物における花芽形成シグナルの統御機構を分子レベルで明らかにすることである。本研究課題ではこれまでに花芽形成を決定的に制御する分子フロリゲンの実体がHd3a/FTタンパク質であることを明らかにしてきた。すなわちHd3a/FTタンパク質は花成誘導条件下に特異的に葉の維管束篩部伴細胞で合成され、篩管を経由して茎頂まで長距離移動した後、花芽形成を開始させると考えられている。本年度は茎頂に到達した後にHd3aがどのように花芽形成関連遺伝子の発現をスタートさせるのかを明らかにした。これまでの知見から、Hd3a/FTタンパク質は茎頂に到達後、茎頂で発現しているbZIP型転写因子FDと相互作用して花芽形成遺伝子の発現を誘導すると考えられてきた。詳細な生化学的解析の結果、Hd3aとイネOsFD1は直接相互作用しておらず、両者に共通の相互作用タンパク質である14-3-3を間に介在させて複合体を形成していることが分かった。14-3-3はC末端でHd3aと、リン酸化セリン結合部位でOsFD1と、異なる部位で同時に相互作用可能であった。この複合体の形成メカニズムを細胞生物学的に解析したところ、Hd3aは茎頂の細胞に到達後、細胞質に存在する14-3-3に受容され、Hd3a-14-3-3複合体の形で核移行しOsFD1とさらに高次の転写複合体を形成することが明らかとなった。このことから、14-3-3はフロリゲンの細胞内受容体として機能すると考えられる。Hd3aと14-3-3の相互作用の重要性を分子遺伝学的に解析したところ、14-3-3との相互作用はHd3aの機能に必須であることが明らかとなった。
人工変異体を用いたヘモグロビンの引き金説の検証および酸素運搬分子メカニズムの解明

ヘモグロビンの四次構造変化は、ヘム鉄と唯一結合している近位Hisの変化がきっかけで引き起こされると信じられている(引き金説)。本研究は、α鎖またはβ鎖グロビンの近位HisをGlyに置換した人工変異ヘモグロビンを合成し、それらの構造変化・酸素運搬機能について解析し、引き金説を直接検証した。その結果、α鎖の近位Hisの変化はヘモグロビンの四次構造変化の引き金になることが示されたが、β鎖の方はなくても四次構造変化は不完全ながらおこるので、引き金ではないことが示された。ヘモグロビン(Hb)は肺から末梢組織へ酸素分子を運搬するタンパク質である。Hbは、α鎖2本とβ鎖2本からなる4量体であり、各ポリペプチド鎖は活性中心であるヘムを1つ含んでいる。Hbの酸素運搬機能は、血中の酸素濃度に応じてその四次構造を酸素親和性の高いR型または酸素親和性の低いT型に変えることによって実現すると考えられ、定説となっている。この定説において、四次構造変化のきっかけ(引き金)は、酸素分子がヘム鉄に結合したことでヘム鉄の位置が変わり、それに伴って、ヘム鉄と共有結合している近位Hisの位置が変化することではないかとされている(「引き金説」)が、未だ推測の域を出ていない。本研究は、ヘム鉄-近位His間の結合を切断した人工変異体を適用して「引き金説」の直接検証を行うことで、酸素運搬機能を司る真の構造変化を解明し、定説の真偽に決着を付けることを目指す。ヘモグロビン(Hb)が効率よく酸素を運搬できるのは、酸素濃度に応じてHbが四次構造変化することによって実現するとされている。Hbの四次構造変化のきっかけ(引き金)は、ヘム(酸素結合部位)とグロビン鎖(情報伝達部位)を唯一結びつけている近位Hisの変化ではないかと考えられている(引き金説)が、その詳細は明らかにされていない。そこで、本研究では引き金説を検証するために以下のことを行った。1.引き金説を検証するために、α鎖またはβ鎖の近位His、あるいは両鎖の近位HisをGlyに置換した3種類のProximal cavitymutant Hb(PCMH)を大腸菌で発現させるために必要な系を構築した。3.PCMH(α近位His→Gly)の機能を今井式酸素平衡曲線自動記録装置により解析した。その結果、ヘムー、近位His結合が消失しているα鎖の酸素親和性は非常に高いが、正常であるβ鎖の酸素親和性は低いことが示された。また、円二色性分光法により四次構造を調べたところ、リガンド結合型において正常HbはR型であるが、PCM Hb(α近位His→Gly)はT型に近い構造であることがわかった。これらのことは、α鎖のヘム-近位His結合がT型からR型への四次構造変化に重要な役割を担っていることを示唆している。ヘモグロビン(Hb)は血液中の酸素濃度に応じてその立体構造を酸素親和性の高いR型または酸素親和性の低いT型に変化させることによって、効率よく酸素を運搬しているとされている。この構造変化の引き金は、ヘム鉄と共有結合している近位Hisの位置が変化することである(引き金説)とされているが、未だ推測の域を出ない。そこで、引き金説を検証するために遺伝子工学によりα鎖の近位HisをGlyに置換した人工変異体、Proximal cavity mutant Hb(PCMH)を用いて以下のことを行った。1. PCMH(α鎖近位His→Gly)の酸素運搬機能を今井式酸素平衡曲線自動記録装置により解析した。その結果、Hb 1分子に結合できる4分子の酸素のうち、1、2段階目の酸素はα鎖ヘムに結合するが、β鎖ヘムに結合する3、4段階目の酸素は結合しにくく、立体構造はT型のまま変化しないことが判明した。また、Bohr効果はα鎖ヘムではpH 7.4-8.4でみられ、β鎖ヘムではpH 6.9-7.9では全くないが、pH 8.4にしたときだけみられた。Bohr効果に貢献しているアミノ酸残基、α1Val、α122His、β146Hisが脱プロトン化することで立体構造がT→R型へ変化すると考えられた。以上のことから、T→R型への構造変化はα鎖の近位Hisの動きがひとつの引き金ではあるが、N、C末端のアミノ酸残基の脱プロトン化によっても起こることが示唆された。2. PCMH(α鎖近位His→Gly)のヘムの構造を可視共鳴ラマン分光法により解析した結果、ヘムの骨格や側鎖の振動モードは正常Hbとほぼ同じで、ヘムの構造にはα鎖のヘム鉄-近位His結合の影響は少ないと考えられた。`今後はさらに精査し、ヘム鉄-近位His伸縮振動モードなどを中心に立体構造解析をする予定である。

ヘモグロビン(Hb)は血液中の酸素濃度に応じて、その四次構造を酸素親和性の高いR型または酸素親和性の低いT型に変えることによって、効率よく酸素を運搬しているとされている。この構造変化の引き金は、ヘム鉄と共有結合している近位Hisの位置が変化することだ(引き金説)とされているが、未だ推測の域を出ない。そこで、引き金説を検証するために遺伝子工学により合成した人工変異体、Proximal cavity mutant Hb(PCMH)(近位His→Gly)と天然変異体であるHbM(近位または遠位His→Tyr)を用いて以下の実験を行った。1. PCMH(β鎖近位His→Gly)を大腸菌で大量発現し、イオン交換クロマトグラフィーにより精製する条件を検討し、純度の高いPCMHを得た。また、PCMH(α鎖近位His→Gly)について分光学的手法により精査したところ、不純物が混ざっていることが判明し、精製条件をさらに検討した。2. PCMH(β鎖近位His→Gly)の酸素運搬機能を今井式酸素平衡曲線記録装置により解析した結果、β鎖のヘム鉄-近位His間の共有結合がないと、酸素親和性が高くなること、また協同性は低下するが完全には失われない(つまり、構造変化は起きている)ことを明らかにした。3. PCMHの精製に難航したので、天然変異体であるHbMを用いて引き金説の検証を試みた。4種類みつかっているHbMは、α鎖またはβ鎖の近位あるいは遠位HisがTyrに変異していて、いずれも異常鎖においてヘム鉄-近位His間の共有結合がない。HbMの構造変化について共鳴ラマン分光法により解析し、酸素運搬機能との関係を調べたところ、α鎖のヘム鉄-近位His結合がないと、四次構造はT型になり酸素親和性が低下するが、β鎖のヘム鉄-近位His結合がなくても四次構造や酸素親和性にそれほど影響しないことを解明した。ヘモグロビン(Hb)は血液中の酸素濃度に応じて、その四次構造を酸素親和性の高いR型または酸素親和性の低いT型に変えることによって、効率よく酸素を運搬するとされている。そこで、引き金説を検証するために遺伝子工学により合成した人工変異体、Proximal cavity mutant Hb (PCMH)(近位His→Gly)を用いて以下の実験を行った。1) PCMH(β鎖近位His→Gly)の酸素運搬機能を今井式酸素平衡曲線自動記録装置により解析した。その結果、酸素親和性の指標であるP_<50>値は1.1mmHg、協同性の指標であるHill係数、n値は1.5となり、正常Hb(P_<50>=4.8mmHg、n=2.9)よりも酸素親和性が4.4倍高く、協同性は低いものの完全には失われていないことが判明した。2)円二色性分光法および共鳴ラマン分光法によりPCMH(近位His→Gly)の構造解析を行った。その結果、α鎖のヘム鉄-近位His間結合がないとHbの四次構造はT型に固定されるのに対し、β鎖の方では完全ではないが、酸素が結合・解離するに伴って四次構造が変化することが判明した。一方、α鎖、β鎖のヘム鉄と近位His間の結合がなくてもヘムの構造にはほとんど影響がなかった。これまでの研究から、Hbが四次構造をT→R型へ変化させ、より多くの酸素を結合・運搬するには、α鎖のヘム鉄に酸素が結合してそのシグナルが近位His間を通してHbのグロビンタンパク質部分に伝わることが重要であり、すなわちα鎖のヘム鉄-近位His間結合が四次構造変化の引き金であることが示された。
肝星細胞活性化の分子解析とそれを利用した肝線維化抑制法の開発

星細胞を認識するモノクローン抗体を作成して、その抗原を解析するアプローチは現在まだ終了していないが、90kDaの細胞膜に豊富に存在する蛋白であることを突き止めた。既に,活性化星細胞に発現する90KDa蛋白を見出し,それを認するモノクローナル抗体を得た.本モノクローナル抗体産生hybridoma株をマウス腹腔内に移植して高濃度の抗体を産生させることに成功したので、本抗体をカップリングさせた抗体カラムを作製し,星細胞蛋白を反応させて,抗原を精製した,その結果,約10mgの星細胞粗抽出液から約18μgの抗原が精製された.本90KDa抗原100μgを精製し,アミノ酸シークエンスを行なったところ,残念ながらN末がブロックされていることが判明した.今後,本抗原を約1mg精製し,トリプシン消化して高速液体クロマトグラフィーでペプチド断端を集め,そのアミノ酸シクエンスを行なう.シークエンスされた場合には相補的なオリゴぬうクレオチドを作製し,これをプローブとして星細胞由来cDNAライブラリーをスクリーニングし,90KDa蛋白に対するcDNAをクローニングする.さらに,サイクルシークエンス法を用いてDNAシークエンスを行ない,ホモロジー検索をおこなう.未知蛋白である場合はその機能解析を,ホモロジーの高い蛋白があった場合はその星細胞での役割について生化学的に解析する.これらの蛋白と遺伝子の肝臓内における局所と発現を,病態との関連に注目しながら,四塩化炭素やD-ガラクトサミンを用いた肝障害モデルを用いて解析すると同時に他臓器における発現についても検討中である.星細胞を認識するモノクローン抗体を作成して、その抗原を解析するアプローチは現在まだ終了していないが、90kDaの細胞膜に豊富に存在する蛋白であることを突き止めた。
腫瘍随伴性白血球増多を伴う子宮体癌の予後不良のメカニズムの検討

TRLを伴う子宮体癌における予後不良のメカニズムをTANに着目して検討した。子宮体癌の臨床検体を用いてTANの免疫組織染色を行い予後との相関を検討したところ、TANの免疫強度は循環好中球増多と有意な関係があり、また独立予後規定因子となっていた。TRLを伴う子宮体癌のマウスモデルを樹立し、子宮体癌に侵入したTANの機能を検討したところ、TANが子宮体癌の遊走能を亢進させること、また転移予定臓器に好中球が先行動員され前転移ニッチを形成し、それに向かって癌細胞が遊走することが確認され、TANが前癌ニッチの形成を介して癌の転移を促進する可能性が示された。我々は、腫瘍随伴白血球増多;Tumor-related leukocytosis (TRL)を伴う子宮体癌における予後不良のメカニズムの解明を目標として、腫瘍に浸潤した好中球であるTumor-associated neutrophils (TAN),および末梢血中の好中球による腫瘍増殖・転移促進効果に焦点をあて、TRLを伴う子宮体癌における、1TANの臨床的意義についての検討2TANが子宮体癌の浸潤能、遊走能に及ぼす影響の検討3末梢血中の好中球が転移予定の臓器における前転移ニッチ形成に与える影響、の解明を目指して研究を行ってきた。平成27年度は、子宮体癌においてTRLが有意な予後不良因子であることについて研究成果をまとめ論文発表をおこなった。また、【1】TANの臨床的意義についての検討【2】TRLを伴う子宮体癌の実験モデルの樹立、を目標とし、研究を実施してきた。まず予備実験として、倫理委員会の承認の下に根治放射線治療を受けた子宮頸癌250症例を対象に検討を行った。過去の報告を参考にCD66b陽性細胞をヒトにおけるTANと定義し、抗CD66b抗体にて免疫組織染色を行い、腫瘍中へ侵入するTANの染色強度と治療前白血球数、また予後との関係を検討した。TANの染色強度が強い症例では治療前白血球数>10,000である頻度が有意に高く(p<0.0001)、再発率(p<0.0001)、生存率(p<0.0001)が有意に上昇することが確かめられた。子宮体癌症例について現在検討を行っている。TRLを伴う子宮体癌のマウスモデルを樹立するため、子宮体癌細胞株(ISHIKAWA株)にG-CSF発現ベクターまたはMOCKを安定導入(リポフェクタミン法)し、G-CSF産生株およびコントロール株を樹立し、G-CSFの発現をELISAおよびRT-PCR法にて確認した。現在樹立したG-CSF産生株およびコントロール株を、ヌードマウスの皮下に移植しG-CSF産生株担癌マウスとコントロール株担癌マウスにおける1白血球数・好中球数、2血中G-CSF濃度、3腫瘍発育速度、4転移部位、5生存期間を比較している。上記【1】,【2】がおおむね達成されているため【研究1】子宮体癌に侵入した好中球(TAN)の腫瘍局所における機能の検討TRLを伴う子宮体癌のマウスモデルにおけるTANの誘導の確認・高転移性の確認マウスのTANをCD11b+Ly6G+細胞と定義。移植4週間後のG-CSF産生株由来腫瘍(TRLモデル)において、コントロール株由来腫瘍(Non-TRLモデル)に比してTANが有意に多く誘導されTRLモデルでの転移も多くみられた。TANが子宮体癌の浸潤能を誘導するか?の検討抗Ly6G抗体ビーズを用いて、TRLモデルの子宮体癌よりTAN、非担癌マウス末梢血より正常好中球の単離を行い、それぞれ子宮体癌細胞株と共培養した。Invasionassay、Scratch assayにてTANが癌細胞の浸潤能、遊走能を亢進させることが確認された。【研究2】転移予定臓器における好中球の機能についての検討転移予定の臓器に、好中球が浸潤し前転移ニッチが形成され、それに向かって癌細胞が遊走するか?の検討転移前の時期に、両モデルマウスから肝臓・肺・リンパ節・皮膚・脾臓・腫瘍を摘出し、H&E染色にて各臓器に転移が生じないことを確認し、前転移ニッチの形成(ケモカインの発現)を免疫組織染色法とReal time RT-PCRにて検証した。CCL2, CCL21, CXCL12, S100A8/9を解析対象としたところ、S100A8/9の発現が亢進していた。細胞動態解析装置を用いて癌細胞の遊走能を検討したところ、前転移ニッチに向かって、TRLモデルの子宮体癌細胞が遊走し、抗S100A8/9中和抗体により遊走能が阻害された。また、転移前の各臓器において、前転移ニッチ周辺に好中球が先行動員されていることを免疫組織染色法によって確認した。好中球阻害により子宮体癌の遠隔転移を抑制できるか?の検討抗Ly6G抗体を用いた転移抑制の検討は現在進行中である。

TRLを伴う子宮体癌のマウスモデルを樹立し、子宮体癌に侵入したTANの機能を検討したところ、TANが子宮体癌の遊走能を亢進させること、また転移予定臓器に好中球が先行動員され前転移ニッチを形成し、それに向かって癌細胞が遊走することが確認され、TANが前癌ニッチの形成を介して癌の転移を促進する可能性が示された。TRLモデルに関しては、転移が起こる前に全身状態の増悪で死亡してしまうケースが多く、皮下移植する腫瘍細胞数の調整を行い、検討を重ねている。実験モデルが作成でき次第、子宮体癌に侵入したTANの機能についての検討と転移予定臓器における好中球の機能についての検討を、当初の計画にそって継続する。子宮体癌に侵入したTANの機能についての検討としては、TANを子宮体癌細胞と共培養し、TANが子宮体癌細胞の浸潤能に与える影響についての評価を行う予定である。転移予定臓器における好中球の機能についての検討としては、転移予定の臓器に好中球が浸潤し前転移ニッチが形成されるか?また好中球阻害により転移が抑制されるか?の検討を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。婦人科腫瘍学28年度が最終年度であるため、記入しない。
EBウイルスの上皮細胞への吸着、侵入メカニズムの解析

1.上皮細胞のEBウイルスレセプターの研究EBウイルス(EBV)のBリンパ球への吸着はCD21をレセプターとし、EBVのgp350をリガンドとする。しかし、上皮細胞はCD21の発現が全く無いか、発現していても極めて低く、上皮細胞へのEBVの感染機構は殆どわかっていない。我々は、CD21陰性の上皮細胞がEBV感染に感受性であることを明らかにした。さらに、上皮細胞をあらかじめCD21抗体や過剰量のCD21で前処理してもEBV感染が成立することも明らかにした。これらのことから、CD21以外のレセプターを介して上皮細胞にEBVが感染すると考えられた。高いEBV感染効率を示すが、CD21を発現していないAGS細胞のmRNAからレトロウイルスcDNAライブラリーを作製し、上皮細胞におけるEBVレセプター遺伝子のExpression cloningを行なった。元来はEBV感染に抵抗性であるが、CD21を発現させることで、EBV感染に感受性となるHeLa細胞を、cDNAクローンの導入発現細胞として用いることで、複数回の実験で繰り返して分離される、新規EBVレセプターの候補遺伝子を得ることができた。今後、このcDNAを再びHeLa細胞に発現させ、細胞のEBV感受性が増加するかを確認する。2.EBウイルスの上皮細胞感染におけるウイルスリガンドの研究上皮細胞におけるEBV感染のウイルスリガンドはgp85/gp25複合体であろうと考えられている。ところが、我々が作製したgp85ノックアウトEBVは、野性型と比較して感染効率は大変劣る(<1/10^4)ものの、上皮細胞に感染した。さらに、感染上皮細胞から産生されたgp85ノックアウトEBVは初代Bリンパ球へ感染し、トランスフォームしたリンパ芽球様リンパ細胞を形成した。gp85が介在しないEBV感染メカニズムが存在するものと考えられた。EBウイルス(EBV)のBリンパ球への吸着はCD21をレセプターとし、EBVのgp350をリガンドとする。20種類の上皮細胞で、EBV感受性と高感度RT-PCRによるCD21発現を調査し、ヒト胃上皮由来のAGS細胞がもっとも高いEBV感染効率を示し、CD21を発現していないことを証明した。そこで、AGS細胞のmRNAからレトロウイルスcDNAライブラリーを作製し、Expression cloningの方法で、上皮細胞におけるEBVレセプターの分離を行うことにした。遺伝子発現クローニング法に用いる標的細胞の選択は、実験の成否を左右するため、慎重に行った。まず、元来はEBV感染に抵抗性であるが、CD21を発現させることで、EBV感染に高度に感受性となる細胞を探索した。ラットのc-SST-2細胞、イヌのMDCK細胞、ヒトのHeLa細胞が、元来はCD21陰性であるが、同分子の発現により、EBV感受性に変化することを発見した。しかし、c-SST-2細胞とMDCK細胞は、100,000細胞に一個以下の頻度ではあるが、非特異的にEBVに感染することより、バックグラウンドを全く認めない、HeLa細胞がcDNAクローンを導入発現させる標的細胞として適していることが明らかになった。以上より、HeLa細胞を用いてレセプターのクローニングを開始することにした。まず、作製した10,000、000クローンサイズのcDNAライブラリーを10、000クローンのプールに分けてレトロウイルスを作製した。

それぞれのプールのレトロウイルスをHeLa細胞に感染させ、さらにネオマイシン抵抗性遺伝子とGFP遺伝子を組み込んだ組換えEBVを感染させた後、G418による選択を行い、EBV感染HeLa細胞クローンを分離した。現在、得られた10個のcDNAについて解析を行っている。1.上皮細胞のEBウイルスレセプターの研究EBウイルス(EBV)のBリンパ球への吸着はCD21をレセプターとし、EBVのgp350をリガンドとする。しかし、上皮細胞はCD21の発現が全く無いか、発現していても極めて低く、上皮細胞へのEBVの感染機構は殆どわかっていない。我々は、CD21陰性の上皮細胞がEBV感染に感受性であることを明らかにした。さらに、上皮細胞をあらかじめCD21抗体や過剰量のCD21で前処理してもEBV感染が成立することも明らかにした。これらのことから、CD21以外のレセプターを介して上皮細胞にEBVが感染すると考えられた。高いEBV感染効率を示すが、CD21を発現していないAGS細胞のmRNAからレトロウイルスcDNAライブラリーを作製し、上皮細胞におけるEBVレセプター遺伝子のExpression cloningを行なった。元来はEBV感染に抵抗性であるが、CD21を発現させることで、EBV感染に感受性となるHeLa細胞を、cDNAクローンの導入発現細胞として用いることで、複数回の実験で繰り返して分離される、新規EBVレセプターの候補遺伝子を得ることができた。今後、このcDNAを再びHeLa細胞に発現させ、細胞のEBV感受性が増加するかを確認する。2.EBウイルスの上皮細胞感染におけるウイルスリガンドの研究上皮細胞におけるEBV感染のウイルスリガンドはgp85/gp25複合体であろうと考えられている。ところが、我々が作製したgp85ノックアウトEBVは、野性型と比較して感染効率は大変劣る(<1/10^4)ものの、上皮細胞に感染した。さらに、感染上皮細胞から産生されたgp85ノックアウトEBVは初代Bリンパ球へ感染し、トランスフォームしたリンパ芽球様リンパ細胞を形成した。gp85が介在しないEBV感染メカニズムが存在するものと考えられた。
アクティブ・ラーニングによる科学教育の開発と効果測定

本研究の目的は,科学教育における能動学習の有効性について検証することである。そのため,28年度よりPBLを導入した授業における学生へのアンケート調査,ピア評価,およびジェネリックスキルテストを行い,授業期間中の変化を測定してきた。29年度は,ベネッセの行う基礎力レポートを一学期,二学期の終盤に行い,入学時の結果との比較を行った。さらに各学期終盤の同時期にPROGテストを実施し,ベネッセ基礎力レポートとの比較を行った。さらに,サービスラーニングで行うキャリア支援科目についても同様のテストを行い,自然科学の授業で同時学修として身につける様々な能力と,キャリア支援科目で主題として取り組んで身につける様々な能力にどのような差があるかについても検討を行った。TBLで行う化学の授業と,PBLで行う教養自然分野の授業では,どの能力も高い点数を示したが,特にPBL型の授業で様々な経験値が大きく伸びている様子が観測された。この結果から,授業中に行う様々な仕掛けによって,伸ばしたい能力を伸ばせることがわかった。サービスラーニングで行うキャリア支援科目とPBLで行う教養の自然分野科目の比較でも,点数がどの項目でも高得点であったことは先の結果と同様であった。またPBL科目がどの項目においてもサービスラーニング科目と遜色ないことも特筆すべき点といえる。強いて言えば,対人関係力でサービスラーニングの方が点数も高く,伸びも大きいことが観察された。これは,学外に出ていろいろな世代の人と交流する事による効果が出ているものと思われる。つまり授業の仕掛けによって能力を伸ばした例といえる。基礎力レポートとPROGテストの比較では,コンピテンシーについて相関が見られなかったため,今後の課題となる。上記の結果は6月11日に大学教育学会,3月20日に大学教育研究フォーラムで報告した。教養の自然分野の授業で,各学期に計画通り様々な能力測定を実施できたこと,その結果,授業内の仕掛けと身につける能力の間にも相関があることが明らかとなった。これらの結果について,2回の学会報告が出来たことも計画通りに研究が進んでいることを裏付けていると考える。今回,学内の支援を受けて基礎力レポートと同時にPROGテストの実施が出来たこと,キャリア支援科目についても同様の試験を行い,比較が出来たことは,計画以上の成果と言える。キャリア支援科目では,サービスラーニングを取り入れ,学外の人,年齢や立場の異なる人たちとの交流をしながら働くとは何かを考えるような取組を行うことで,特にコミュニケーション能力を鍛えられると期待している授業であるが,確かにこの点において優れた結果が出たものの,対課題基礎力や対自己基礎力においてはPBLで行う自然分野教養科目で遜色ない結果が得られたことは大きな成果と言える。TBLの授業では,教科の内容についても進度を上げ,成績を上げられることがわかっているので,能力も高められることがわかれば,現在アクティブラーニングの導入に消極的な教員にとっても,大きく舵を切るきっかけになる可能性がある。本年は,授業開始時と終盤にPROGテストを2回行うことで,能力の変化を測定する。本学の新入生,三年生に実施しているジェネリックスキルテストが,PROGから基礎力レポートに変更になったため,それに合わせて本研究でも基礎力レポートを使って測定しようとしたが,昨年度の結果から特にコンピテンシーについて,PROGテストとの相関が得られず,能力測定が出来ていない可能性があるため,本年はPROGテストを用いる。受講生が決定するのが第3週となるため,第3週にテストを配布し,4週目に回収する。2回目は返却に約1ヶ月を要するため,第11週をめどにテストを実施する計画を立てた。また,昨年に引き続きキャリア支援科目との比較も行い,能力でどのような差が出るかを測定する。昨年から本学では,e-ポートフォリオが動き始めたこともあり,これを使って各種アンケートが授業に紐付けて行うことが出来るようになった。これを使って,学生のピア評価や授業ふりかえりアンケートを行い,総合的にまとめてそれぞれの授業の評価を行い,授業内の仕掛けと能力変化の相関について,報告したい。コンピテンシーについて,日常の学生の活動すなわち部活動やアルバイト等でも成長する可能性はあるが,高知大学が行ってきたPROGテストの結果から,どうやら学生のコンピテンシーの成長に寄与していないらしいことがわかっている。学生の能力を伸ばすために,授業中の仕掛けの重要性が,この結果で得られると期待する。そのためには,アクティブラーニングを導入した科学分野の授業で成績が伸ばせること,同時に様々な能力が伸ばせることを示したい。そこでまずアクティブラーニングを導入した自然分野科目を開講した。28年度2学期に課題探求型学習による「みのまわりの科学」と,チーム基板型学習による「化学概論II」を開講した。そしてこれらの受講生に対してベネッセの「基礎力レポート」を授業期間中2回行い,変化をみた。みのまわりの科学は,2面性のあるテーマをグループで設定し,両面から検証することで真の姿を探ろうとする授業である。課題達成の活動は主に時間外に行い,授業中は中間報告の他,様々なチームビルディングゲームやふりかえりを行った。また,化学概論IIは有機化学の教科書を毎週1章学習し,授業中に試験問題を解いたり応用課題に取り組むという授業である。時間外には各自教科書を使って予習をし,授業中には試験問題に正解するため,グループで話し合いを行う。

どちらの授業もグループメンバーの話し合いや他のグループのメンバーへの説明やプレゼン,議論が頻繁に行われ,ふりかえり,フィードバック,アクションプランを立てるサイクルが盛り込まれている。基礎力レポートの結果は,2ヶ月程度の短期間にもかかわらず多くの項目でポジティブな変化が認められた。特に議論の明確化の部分で大きな変化がみられた。今回測定を行った2科目とも,授業中に多くの議論の機会があり,物事の真の姿をとらえようとする授業の狙いと,測定された結果が良く一致する結果となたといえる。このことから今回の研究の目的の一つである,アクティブラーニングの導入で自然分野の授業における学生の能力変化が観察されたと言える。2学期開講科目において,能動学習を取り入れた授業の実施が予定通り2科目実施できた。そのうちの1科目は課題探求型自然科目で,1科目は基礎科目の有機化学である。どちらもグループワークを中心とし,時間外学修を前提とする授業方法である。授業での学生の参加と,単位の実質化の両方を実現する授業である。両授業において,ベネッセ基礎力レポートを10月初旬と12月中旬の2回行実施した。当初リアセックのPROGテストを利用する予定であったが,全学で1年,および3年生に対して実施していたこのテストを,ベネッセの基礎力レポートに切り替えることとなったため,本研究でも同じ調査に変更することとした。ベネ背基礎力レポートの結果から,2ヶ月という短い間に学生の自己管理力,対人基礎力,対課題基礎力を成長させる経験が多くあったと感じている様子が認められた。特に議論の明確化ー語彙力ののびが両科目とも大きく観測された。この調査結果について,大学教育学会で発表予定である。また,有機化学の授業は,大学教員,高校教員による参観と,意見交換会を実施し,教科の授業でも能動学習を取り入れた授業で成果が上げられることについて,一つのモデルとなる授業方法を提示できた。本研究会に参加した教員からは,非常に多くの質問が出て,関心の高さを感じた。実施後の感想からも,能動学習を取り入れた授業方法について,実践的な方法を学ぶことができたなど,前向きなコメントを多くもらうことができた。本研究の目的は,科学教育における能動学習の有効性について検証することである。そのため,28年度よりPBLを導入した授業における学生へのアンケート調査,ピア評価,およびジェネリックスキルテストを行い,授業期間中の変化を測定してきた。29年度は,ベネッセの行う基礎力レポートを一学期,二学期の終盤に行い,入学時の結果との比較を行った。さらに各学期終盤の同時期にPROGテストを実施し,ベネッセ基礎力レポートとの比較を行った。さらに,サービスラーニングで行うキャリア支援科目についても同様のテストを行い,自然科学の授業で同時学修として身につける様々な能力と,キャリア支援科目で主題として取り組んで身につける様々な能力にどのような差があるかについても検討を行った。TBLで行う化学の授業と,PBLで行う教養自然分野の授業では,どの能力も高い点数を示したが,特にPBL型の授業で様々な経験値が大きく伸びている様子が観測された。
中生代植物ベネタイテス目の起源と絶滅

ベネタイテス植物に属するとされている植物は、その外形により多くの属に分類されている。東アジア地域においてこれらの植物は手取型植物群(年間通して温暖湿潤な気候条件のもとで生育)および領石型植物群(年間に乾季のある熱亜熱帯気候条件のもとで生育)のどちらにも生育していた。ただしそれらの表皮構造にはその生育地域の環境の影響が見られる。また、その外形も異なり、両植物群から同種に分類されるベネタイテス目に属する植物が産することは報告されていない。したがってベネタイテス目の起源は両植物群の確立以前(ジュラ紀前期以前)と考えられるため、ジュラ紀以前のベネタイテス目植物についての資料・標本の収集を行った。現生の植物はその繁殖(生殖)器官の構造により分類されている。化石植物においても同様であるが、残念ながら植物化石は断片的であり、植物体すべての部位がそろって産する例はきわめて稀である。そのため残されているわずかな繁殖(生殖)器官の情報から判断せざるを得ない。その結果、ベネタイテス目に属する植物の繁殖(生殖)器官の特徴が古生代中生代初期に繁栄したシダ種子植物の一部(比較的原始的と考えられているグループ)のそれに類似していることが見出された。このことは、ベネタイテス目植物とシダ種子植物が共通の祖先を持つ可能性を示唆している。しかし、現生の植物の中にベネタイテス植物との類縁関係を示すような繁殖(生殖)器官の特徴を持つものはいまだ見つかっていない。初期の被子植物はユーラシア東部地域では白亜紀前期に出現が報告されている。ベネタイテス植物と被子植物との直接の関係は現在のところまだ見出されていないが、きわめて原始的なベネタイテス植物の中から被子植物の祖先となる植物が生まれてきたことは十分考えられる。1.採集活動:北海道上部白亜系蝦夷層群のノジュル中より、多数の鉱化植物化石を採集した。保存状態のよい鉱化植物化石には細胞組織がよく残されているため、標本の切断・切断面の研磨・蝕刻(etching)、およびピールフィルムの作成により、細胞組織・構造の詳細入手することが可能である。2.ベネタイテス目に属するとされている植物は、その外形から、Otozamites, Pterophyllum, Zamites, Ptilophyllum, Neozamites,などの諸属に分けられている。これらの植物は年間通して、温暖湿潤であったと考えられる手取型植物群および、年間に乾燥季のある熱亜熱帯地域と考えられる領石型植物群どちらにも生育していた。ただし、それらの表皮構造にはその生育地域の気候の影響が見られる。領石型植物群から産出するものは手取型植物群から産出するものより、葉が肉厚で、表面のクチクラ層が発達している傾向が見られる。また、外形も異なり、両植物群から産出するベネタイテス目に属する植物で同種に分類されるものは知られていない。したがって、両植物群が確立する以前にその起源が求められると確信する。3.ベネタイテス目は、中生代三畳紀中期に出現し、白亜紀末には衰退し、絶滅する。これは、恐竜類の起源および絶滅の時期とほぼ一致する。また、恐竜類の化石が多数産出する地域の近くからベネタイテス目植物の化石が多量に産出する。ベネタイテス目植物の葉の細胞組織およびその構造は、肉厚で、葉脈が細く、細胞壁が極度に肥厚したり、細胞内で化学物質が結晶するような特殊な構造も見られず、食物として適した構造をもっていたと推測できる。

直接的な証拠は見当たらないが、当時、生育していた植物の中で植物食恐竜類の食物となっていたものと考えられる。1.ベネタイテス目に属するとされている植物は、その外形から多くの属に分類されている。東アジア地域において、これらの植物は手取型植物群(年間通して温暖湿潤な気侯条件下で生育)および領石型植物群(年間に乾燥のある熱亜熱帯気候条件下で生育)どちらにも生育していた。ただし、それらの表皮構造にはその生育地域の気候の影響が見られる(領石型植物群から産するものは手取型植物群から産するものより葉が肉厚で、表面のクチクラ層が発達している)。また外形も異なり、両植物群から同種に分類されているベネタイテス目に属する植物の産出は報告されていない。したがって、ベネタイテス目の起源は両植物群の確立以前(ジュラ紀前期以前)と考えられるため、ジュラ紀以前のベネタイテス目についての資料・標本の収集を行った。2.ベネタイテス目は古生代末の地層からの産出が知られているが、本格的な出現は中生代三畳紀中期で、白亜紀末には衰退し、絶滅している。これは、恐竜類の起源および絶滅の時期とほぼ一致する。ベネタイテス目植物の葉の細胞組織およびその構造は、肉厚で葉脈が細く、細胞壁の極度な肥厚や細胞内での化学物質の結晶のような特殊な構造は見られない。また繁殖器官は多数の小さな種子が密生したかなり大きなものが知られており、植物食恐竜の主餌として適した構造および栄養価をもっていたものと推測できる。3.ベネタイテス目の衰退・絶滅と被子植物の出現・発展の時期がほぼ一致することから、恐竜類の中から鳥類へ進化発展したものがいたのと同様に、ベネタイテス目の中から被子植物へと姿を変えていったものが現れたと考えられなくもなしい。
芸能出演契約の研究

マス・メディアの発展とも相挨って、近年、わが国の芸能諸分野は、国民文化の形成・発展の上で極めて大きい役割を果すようになり、それが産業として占める位置も大きなものとなってきている。この一方で、芸能出演契約をめぐる関係諸当事者(実演家、プロダクション、劇団、出演先、映画会社、レコード会社等)間の関係が、近代的労働、契約関係と異なる多くの慣行に依存していることも、しばしば指摘されており、その法解釈上の問題点については、部分的ながら、これまでに幾つかの優れた研究も公表されてきた。本研究では、それを更に芸能出演契約全般にまで拡大し、それに対する一般問題・一般理論を検討することを目的としている。もっとも、芸能出演契約は概して巾広い内容を持つため、研究の総論としては(1)音楽界(一般歌謡・演奏・クラシック音楽・邦楽等)(2)演芸界(3)映画界(4)演劇(新劇、新派、児童劇団等)(5)モデルクラブ(6)古典芸能(能・狂言・歌舞伎・文楽等)(7)プロ・スポーツ(相撲、野球、プロレスリング、プロボクシング、サッカー等)等々の契約慣行全般につき検討を行ったが、この2年間に検討を集中したのは、音楽界及び演芸界における契約関係であった。具体的には、(A)契約形式(契約形式を採用しているか、定形書式があるか、契約条項、特別な契約形式をとる場合一外国人、未成年者ーがあるか等(B)契約不履行時の処理(通常の処理、争いとなった場合の処理、補償、制裁慣行等)、(C)プロダクション運営(一般的運営、実演者との問題、出演先との問題、未成年者タレントの処置等)につき、出来る限り多くの当事者に対面し、具体例を集めるよう心がけた。結果的に、この2年間の研究を通じて、なおこの領域においては近代的契約関係が未整備である点、表面上の契約関係とは異なる不対等関係が存在する点が浮彫りとなった。民法・労働法・行政法的検討から、あるべき契約を提言したい。