hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジアのT2欠損症およびHSD10病の遺伝子変異の同定と遺伝子型、表現型の解析

これまで、新生児マススクリーニングの2次対象疾患であるT2欠損症について病態解析の研究を進めてきた。そのなかでT2欠損症を疑いACAT1遺伝子の解析で変異が確認できなかった日本の症例にて、HSD10病を疑いHSD17B10遺伝子の解析にて日本人で初めてのHSD10病を明らかにしてきた。本研究では、国内外にてT2欠損症を疑われた症例で、明らかに重篤な発作が起きているにも関わらず変異が同定されない症例のなかにHSD10病が隠れていることを疑い、これら疾患の遺伝子解析および病態の解明を進めてきた。国内外のT2欠損症を疑う症例にてACAT1遺伝子およびHSD17B10遺伝子の解析を行ったなかで、インドでの1症例でACAT1遺伝子のイントロン2において、スプライシングアクセプター部位のポリピリミジン領域に位置するc.121-13T>Aのホモ接合性変異を認めた。この変異がT2欠損症を引き起こすことを証明するため、minigene splicing実験を確立し、エクソン3のスキップを引き起こすことを証明した。T2欠損症で報告のない新規変異でありT2欠損症を引き起こす遺伝子変異というだけでなく、スプライシングアクセプター部位のポリピリミジン領域に存在する変異の新たな知見について論文化し、さらにT2欠損症の理解における近年の進歩について報告した。T2欠損症を疑う症例にてHSD10病を疑い解析を進めることに加え、疾患に関わる遺伝子においてエクソン外の位置での変異も見逃さず、新たな遺伝子解析方法および評価方法の確立がこれら疾患の病態解明に必要である。本研究の目的は、アジアのT2欠損症とHSD10病の患者の遺伝子解析から遺伝子型および表現型、そして、遺伝子変異の民族間での違いを明らかにし、その情報を発症や症状の予測に役立てることである。今年度においては、日本、インド、ベトナムからのT2欠損症疑い18症例について遺伝子解析を実施した。これら症例の解析ではACAT1遺伝子での変異が同定され、HSD10病を疑う症例はなかった。そのなかで、申請者らはT2欠損症の1症例においてc.121-13T>Aのホモ接合性の新たな変異について詳細な解析を行った。この変異はイントロン2のスプライスアクセプター部位のポリピリミジン領域に存在しており、この領域の変異はスプライシングに影響する可能性が考えられた。まず本症例がT2欠損症であるかを確認するために、先ずT2酵素活性測定およびイムノブロット解析を行った。その結果から、T2の活性は存在せず、またタンパクも検出されなかったことからT2欠損症と同定した。次に、患者線維芽細胞をcycloheximide存在下で培養してmRNAを抽出、cDNA解析を行ったところエクソン3のスキップが明らかになった。さらに、この変異がエクソン3のスキップを引き起こすことを証明するために、c.121-13T>A, T>C, T>Gの変異constructを作製してmini-gene splicing実験を行った。各変異constructの泳動結果では、患者と同じ変異であるT>Aはエクソン3のスキップを生じ、T>Gでも同様であり、T>Cではエクソン3のスキップとわずかに正常なバンドを確認した。また、wild-typeにおいても正常なバンドとエクソン3のスキップを確認した。この配列の位置での変異はスプライスアクセプター部位の認識を弱めることが考えられた。T2欠損症が疑われた症例への遺伝子解析は順調に解析出来ており、患者背景、検査データ等の調査を目標通り進めている。また、ACAT1遺伝子とHSD17B10遺伝子のいくつかのSNPを明らかにするためのプライマー設定は進行しているが、解析をするまでには至っていない。T2欠損症の1症例においてc.121-13T>Aのホモ接合性の新たな変異について解析を試みた。T2欠損症であるかを明らかにするためのT2酵素活性測定とイムノブロット解析に取り組み、さらに、患者線維芽細胞のcycloheximide存在下での培養後、mRNAを抽出しcDNA解析を行った。この変異がエクソン3のスキップを引き起こすことを証明することは重要であったためc.121-13T>A, T>C, T>Gの各種変異constructを作製してmini-gene splicing実験を優先して行った。本症例は第57回日本先天代謝異常学会にて報告をしており、現在、この遺伝子変異解析について論文化を進めている。T2欠損症が疑われた症例の遺伝子解析は順調進めているが、HSD10病は現在のところ認めていない。平成28年度までの解析から、インド、リビア、ベトナムのT2欠損症について報告した(JIMD Reports 2016, The Egyptian Journal of Medical Human Genetics 2017, J Inherit Metab Dis 2017)。このなかで、インドの1症例にてスプライシングアクセプター部位のポリピリミジン領域に位置するc.121-13T>Aのホモ接合性変異がエクソン3のスキップを引き起こすことをminigenesplicing実験により明らかにしてきた。このような位置にある変異がエクソンのスキップを引き起こすかを予測するために、いくつかのツールが開発されており変異の同定に用いられていることから、患者のc.121-13T>A変異およびc.121-13T>C、T>G変異について前年度のminigenesplicing実験結果をふまえin silico toolにてスプライシング予測解析を試みた。

この結果では、in silico toolでのc.121-13T>A、T>C、T>G変異のスプライシング予測は、minigene splicing実験の結果と一致しなかっことから、in silico toolの解析精度はまだ低く、スプライスアクセプター部位のポリピリミジン領域の変異は見逃されやすいため、診断にはminigene splicing実験を用いた変異の解析が有用であると考えられた。本症例の変異は、T2欠損症で報告のない新規変異であり、本研究結果は、T2欠損症を引き起こす遺伝子変異というだけでなく、スプライシングアクセプター部位のポリピリミジン領域に存在する変異の新たな知見であると考えられた(Mol Med Rep 2017)。研究期間内では、T2欠損症が疑われた症例への遺伝子解析およびMLPA解析等を行い、これら症例の遺伝子解析は順調に進んでいるがHSD10病を疑う症例は無く同定には至っていない。このなかでT2欠損症の1症例で明らかにしたc.121-13T>Aのホモ接合性変異はスプライシングアクセプター部位のポリピリミジン領域に存在しており、スプライシングに影響することが考えられたことから患者変異c.121-13T>Aと、さらにc.121-13T>C、T>G変異についてin silico toolを用いたスプライシング予測の解析を試みた。この解析には古くから用いられているShapiro and Senapathy scoreと、スプライシングの予測ツールとして広く用いられているAnalyzer Splice Tool、Human Splicing Finderにて解析を行ったところ、これら変異のin silico toolを用いたスプライシングの予測は必ずしもminigenesplicing実験の結果とは一致しなかった。今回の解析結果からはin silico toolの解析精度はまだ低く、本疾患が持つようなスプライスアクセプター部位のポリピリミジン領域の変異は見逃されやすいことが明らかになった。平成28年度は、昨年度の実験の再現性およびこれら変異のスプライシング予測の解析を試み、スプライシングを引き起こす遺伝子変異の情報収集を行った。これら新たな知見を論文化することを最優先として研究を進めたため、計画していた内容に遅れが生じている。申請者はこれまで、先天性ケトン体代謝異常症のなかでもT2欠損症について病態解析の研究を進めてきた。そのなかで、T2欠損症を疑いACAT1遺伝子の解析で変異が確認できなかった日本の症例にて、HSD10病を疑いHSD17B10遺伝子の解析にて日本人で初めてのHSD10病を明らかにしてきた。実際にこれまで、国内外にてT2欠損症を疑われた症例で、明らかに重篤な発作が起きているにも関わらず変異が同定されない症例が存在している。本研究では、このような症例のなかに隠れているHSD10病を明らかにし、そして遺伝子解析および病態の解明を行い、その情報を集約し症状の予測に役立てることを目指している。
皮膚在住B細胞の生理学的機能解明

皮膚を含む体表面のバリア臓器には様々な免疫細胞が存在し外的因子に対する宿主防御を司る。過剰な反応の抑制等、免疫恒常性の維持にはこれら皮膚在住白血球を制御する緻密なメカニズムが存在するはずだが、十分に解明されていなかった。本研究では、皮膚常在メモリーT細胞が悪性化した際の表皮向性に毛嚢上皮細胞由来のサイトトカインが重要であることを解明するとともに、皮膚在住B細胞についてもその特徴等解析を行った。これら病的状態および定常状態における皮膚在住メモリー型リンパ球の理解は、複雑に絡み合った皮膚免疫機構の解明に寄与すると考えられる。皮膚を含む体表面のバリア臓器においては様々な免疫細胞が在住し、外的因子に対する宿主防御を司る。特に、皮膚のTリンパ球は在住型メモリーT細胞と呼ばれ、その総数は血中の2倍にも及び、迅速かつ活発な免疫応答に寄与する。過剰な反応の抑制等、免疫恒常性を保つためにはこれら皮膚在住白血球を制御する緻密なメカニズムが存在するはずであるが、十分に解明されていなかった。本研究では、T細胞と並んで獲得免疫の重要な構成員であるB細胞にも焦点を当て、皮膚在住リンパ球の生理学的機能解明とその制御を目指し、解析を進めている。初年度は、表皮におけるフローサイトメトリー解析を継続した。CD45+EpCAM-TCRγδ-CD4-CD8-のランゲルハンス細胞、T細胞を除く白血球集団の中で、30%程度がB220陽性であり,そのうち10%程度がIgMを発現していた。これらB220陽性細胞はリンパ節へのhoming receptorであるCD62Lが陰性であり、皮膚に在住する性格が示唆された。しかし、B220陽性細胞中CD19陽性細胞は25%程度、形質細胞もしくはpreB細胞に発現するCD138陽性細胞はわずかであり、当初の予想以上にB細胞の数が少ない可能性が示唆された。さらに、B細胞の局在の同定、niche形成の有無の確認を行うため、皮膚の免疫蛍光抗体法を用いた観察を行った。野生型マウス皮膚の凍結切片を用いた垂直断面、耳の表皮シートおよび真皮シートを用いた水平断面の免疫蛍光染色を行い、B220陽性、IgM陽性細胞を観察し、毛嚢や真皮線維芽細胞等との関連について検討している。上記フローサイトメトリー解析結果同様、切片で確認される細胞も少ない印象であり、nicheの形成等についてはより詳細な解析が必要となっている。今後、汗腺等皮膚付属器が切り出される断面での観察等追加検討を継続する予定である。皮膚のフローサイトメトリー解析にて、CD45+EpCAM-TCRγδ-CD4-CD8-B220+細胞におけるCD19およびCD138発現細胞が確認されたこと、免疫蛍光抗体法にてB220陽性およびIgM陽性細胞が確認されたことは大きな進展であった。しかし、当初の予想以上に細CD19陽性およびCD139陽性細胞数は多くなく、その他のB220陽性細胞がどのような細胞集団なのかは同定に至っていない。このため免疫蛍光抗体法における観察もより多くの切片での解析を必要としており、研究の進捗の遅延をきたしている。また、先行研究においては皮膚在住メモリー型T細胞、皮膚T細胞リンパ腫病態にたいする毛嚢由来のサイトカインの重要性が示唆されたが、毛嚢が存在しない部位、すなわち掌蹠等における皮膚リンパ球の生存因子の供給者については不明なままである。上記によりB細胞の解析には時間を要すると考えられるが、その間に獲得免疫のカウンターパートであるT細胞についての追加解析も行い、情報量を増やしていきたいと考えている。特に、B細胞においては真皮や皮膚付属器周囲において局在を暗示する分布も確認されており、掌蹠においてもこれらの部位に焦点を当てた解析を行うことで、同様の手法を用いた解析を適用することが可能になると考えられる。本研究では、明らかとなってきた毛嚢の免疫学的機能等の追求に加え、T細胞と並んで獲得免疫の重要な構成員であるB細胞にも焦点を当て、皮膚在住リンパ球の生理学的機能解明とその制御を目指し解析を行った。非炎症下の野生型マウス表皮のフローサイトメトリー解析により、CD45+EpCAM-TCRγδ-CD4-CD8-の白血球集団中30%程度がB220陽性であり、うち10%程度がIgMを発現していた。しかし、同細胞中CD19陽性細胞は25%程度、CD138陽性細胞はわずかであり、予想外にB細胞数が少ない可能性が示唆された。実際B細胞局在の同定、niche形成有無の確認のために行った免疫蛍光抗体法を用いた観察が困難であり、詳細な解析に時間を要している。一方、T細胞については毛嚢内、毛嚢周囲に皮膚在住T細胞が存在し、その表皮生存に毛嚢上皮細胞由来のIL-7, IL-15が重要であることを観察していたが、これら皮膚在住T細胞が悪性化した場合の表皮向性にも寄与している可能性を考え、新規マウスモデル(Cdkn2a-/-マウス由来のCD4陽性

T細胞にレトロウィルスを用いてMycを導入後、毛嚢由来のIL-7存在/非存在下のRag2-/-マウスへ養子移入する系)を用いて検討を行った。結果、毛嚢由来のIL-7を欠損したレシピエントでは、皮膚表現型・病理組織所見ともに消失し、毛嚢由来のサイトカインがリンパ腫細胞の表皮向性にも重要な役割を担っていることが示唆された。皮膚を含む体表面のバリア臓器には様々な免疫細胞が存在し外的因子に対する宿主防御を司る。過剰な反応の抑制等、免疫恒常性の維持にはこれら皮膚在住白血球を制御する緻密なメカニズムが存在するはずだが、十分に解明されていなかった。本研究では、皮膚常在メモリーT細胞が悪性化した際の表皮向性に毛嚢上皮細胞由来のサイトトカインが重要であることを解明するとともに、皮膚在住B細胞についてもその特徴等解析を行った。これら病的状態および定常状態における皮膚在住メモリー型リンパ球の理解は、複雑に絡み合った皮膚免疫機構の解明に寄与すると考えられる。皮膚のフローサイトメトリー解析にてCD45+EpCAM-TCRγδ-CD4-CD8-B220+細胞の細胞表面マーカーの解析を継続する。また、免疫蛍光染色による解剖学的解析、特に毛嚢や汗腺等皮膚付属器や真皮線維芽細胞との関連について、B細胞、T細胞両者での検討する。特にT細胞については毛嚢の存在しない掌蹠に焦点を当てて観察する。皮膚免疫学・アレルギー学初年度は主に野生型マウスの解析に注力しており、消耗品を主体に研究費を執行可能であった。このため、研究室で所有していた試薬を共用することにより研究費を節約できたことが理由と考えられる。当初の予定から大きな変更はないが、フローサイトメトリー、免疫蛍光抗体法等消耗品費を中心に使用する予定である。
空間分割型可視光通信を用いたロボット操作インタフェースの構築

前年度に研究の進め方を再検討し、プロジェクタの基盤システムについての研究と、小型のDLPプロジェクタと小型計算機を組み合わせた可搬なPVLCシステムの開発とこれを用いたロボット操作インタフェースの研究に取り組んだため、本年度は、これらの研究を継続した上で、可搬なPVLCシステムを用いたドローンの制御、操作について検討を行った。プロジェクタの基盤システムについては、実際にプロジェクタを用いてPVLC映像の投影を行うためのハードウェアとソフトウェアの開発、評価に取り組んだ。評価の結果、策定した仕様である64 bit長のデータ埋め込みと24 bit色深度での映像投影を120 fpsのリフレッシュレートでデータと画像コンテンツの双方を更新しながら実現できることを明らかにした。小型のDLPプロジェクタを用いた可搬なPVLCシステムの開発と、これを用いたロボット操作インタフェースの研究については、前年度に構築した可搬なPVLCシステムを技術基盤とし、本年度は実際にロボット操作インタフェースとしての構築を行った。家庭用の2輪掃除ロボット、小型の群ロボットについて、可搬なPVLCシステムを用いた可視光通信用の受光器回路を設計、実装し、実際に操作インタフェースとして構築を行った。また、速度ベクトル場情報の投影によるロボット制御・操作において、使用するユーザが目にする投影映像と、映像にPVLCを用いて埋め込む情報の関係性を整理し、ユーザの実行したい操作と送信すべき情報の組み合わせについて検討を行った。ドローンの制御・操作についても、これを制御可能な受光器回路を設計、実装し、操作についての検討を行った。加えて、輝度変調によって情報を送信するPVLCを発展させる形で、色度変調によって人間の目に見えない形で映像に情報を埋め込む手法と、PVLCの情報送信に赤外光を用いる手法についても提案した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、(1)PVLCを実現するプロジェクタの基盤システムについての研究と、(2)小型のDLPプロジェクタと小型計算機を組み合わせた可搬なPVLCシステムの開発に取り組んだ。(1)については、ロボット操作インタフェースとして使用するために必要な仕様を検討した結果、現在使用しているRPVLCフレームワークを用いたプロジェクタシステムでは性能が不足していることが判明した。そのため、DLPプロジェクタで実際に投影するバイナリフレーム群へのデコードを、計算機を使ったソフトウェア処理から、プロジェクタに接続されたFPGAを用いたハードウェア処理で行う仕様である新規のプロジェクタシステムを開発することとした。現在、全体の仕様の策定と実装が完了している。(2))については、Texas Instruments社のDLP LightCrafter 4500を使用して実現に取り組んだ。本プロジェクタは従来の研究でPVLCを実現していたプロジェクタと比較して、大きさや重量、価格、バッテリー駆動の可否などの点において優位である。しかし、映像のフレームレートや内蔵メモリバッファの容量、制御の自由度といった点においては性能が劣っている。そのため、この性能面での制約を考慮した上で、DLP LightCrafter 4500において最適なPVLCの実装について検討と実装を行い、合わせて動作確認を行った。加えて、研究計画の基礎である、空間分割型可視光通信を用いた群ロボット制御システムについて、ロボットの自己位置推定の精度などの定量的評価と複数回の実演展示を踏まえたユーザの主観評価を追加で実施した。研究の基礎となる空間分割型可視光通信を用いた群ロボット制御システムについて、研究成果をまとめた上で論文誌への投稿を行い、採録が決定した。研究計画で実施予定だった群ロボット操作インタフェースの構築については、必要な仕様を検討した結果、現在使用しているRPVLCフレームワークを用いたプロジェクタシステムでは性能が不足していることが判明した。そのため、FPGAを用いたハードウェアでエンコード処理を行う新規プロジェクタシステムについて仕様を策定し、実装が完了した。また、可搬なPVLCシステムの開発について、新規に扱うプロジェクタについてハードウェア、ソフトウェアの両面から開発に取り組み、可搬なPVLCシステムの基盤技術構築が完了した。

加えて、輝度変調によって情報を送信するPVLCを発展させる形で、色度変調によって人間の目に見えない形で映像に情報を埋め込む手法と、PVLCの情報送信に赤外光を用いる手法についても提案した。来年度は、新規に開発し、現在実装が完了しているプロジェクタシステムに対応する受光器回路を設計、実装した上で性能の評価を行った上で、国際会議と論文誌への投稿を行う。また、このプロジェクタシステムを用いた群ロボット操作インタフェースの開発と評価を行う。可搬なPVLCシステムについても、現在プロジェクタシステムの実装が完了しているため、来年度はドローンの制御を含めたロボット操作インタフェースとしての応用を行った上で、論文誌への投稿を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
InAs系ヘテロ接合によるスピンエレクトロニクスデバイスの開発

電子のスピンを利用した新しいデバイス(スピントロニクスデバイス)を開発するために、スピン軌道相互作用が大きいと期待される狭ギャップ半導体InAs/AlGaSbヘテロ接合に着目し、Rashba効果による零磁場でのスピン分裂を磁気抵抗のビートパタ-ンから評価し、大きなスピン分裂を有することを観測した。上記の結果に基づき、より大きなスピン分離を持つヘテロ構造を探索するため、InAs/AlSb, InAs/AlGaSb, InAs/GaSbの3種類の構造を作製し、ヘテロ界面の材料依存性を調べた。その内、InAs/GaSb構造では、同程度の2次元電子ガス濃度を持つInAs/AlGaSb構造で得られたスピン分離よりも大きな値が観測された。この結果はスピン分離の大きさをヘテロ接合の層構造により制御できることを実験的に検証したという点で意義が大きい。この結果を踏まえ、スピン分離の大きなヘテロ構造を設計すべく、8バンドk・p摂動法により、Rashba効果によるスピン分離量を求める数値計算手法を開発した。InAsチャネル層を低次元化するためのAFMによる陽極酸化加工プロセスを開発した。InAs表面反転層に微細構造を作製し、その電気伝導を評価した。低温での磁気抵抗を評価した結果A-B振動が観測され、移動度は低いもののサブミクロンの領域では電子の位相が保たれていることがわかった。以上の成果は、InAs/(Al)GaSb系ヘテロ構造がスピントロニクスデバイス用材料として有望であることを示すとともに、材料系の設計手法の開発、低次元構造の加工法の開発とスピントロニクスデバイス開発の基礎技術を確立したということができる。InAs/AlGaSbヘテロ構造のスピン軌道相互作用の大きさを評価するために、磁気抵抗効果の振動(シュブニコフドハース振動)のビートパターンから、その相互作用のパラメータαの値を評価した。評価に使用した試料の構造は、15nmのInAsチャネル層の上に表面層として、AlGaSb(15nm)/GaSb(10nm)を成長したものを使用した。高い移動度を得るために、AlSbバッファを1.5μm成長し、4.2Kでの移動度と二次元電子ガスの濃度は、300,000cm^2/Vsと8.3x10^<11>cm^<-2>であった。4.2Kでの磁気抵抗にも明瞭なビートパターンが表れ、それぞれの振動周期から零磁場でのスピン分離の大きさは4meV程度で、対応するαの値は1x10^<-11>eVmであることがわかった。スピン軌道相互作用のパラメータαの値が、二次元電子の進行方向に垂直な電界の大きさに依存することを考慮し、界面に生じる電界強度が電子濃度に比例することを考え、二次元電子濃度の異なる試料を作製し、同様の評価を行った。電子濃度が1.1x10^<12>cm^<-2>の試料では、電子濃度に比例してαの値が増加しており、αの値が界面電界の強度に応じて変化することがわかった。このことは、電界効果形の素子でαの値が制御できることを示すもので、SPIN-FETの実現に、この材料系が有望であることを示している。InAs/AlGaSbヘテロ構造のスピン軌道相互作用の大きさが大きいことが前年度の評価によって明らかになったことを踏まえ、今年度はそのパラメータの大きさをヘテロ構造によって設計できる手段を検討するため、8bandのkp摂動法に基づくバンド計算の手法を立ち上げた。Rashba効果は、相対論的効果であるため、電子よりもホールに対してその効果が大きくなると期待される。そこでInAs/GaSb系へテロ構造がタイプIIであることを利用し、電子とホールの相互作用を制御することでRashba効果によるスピン分裂も増大するものと考えられる。

そのため、電子だけでなくホールの状態も考慮できるように8bandのkp摂動法にRashba効果を取り入れることよって、スピン分離の大きさを正確に評価することができる。さらに、バリア層となるGaSb層などへの電子の波動関数の浸み出しも考慮できるように、数値計算の手法を検討した。現在は、2次元の量子井戸に対してのみ計算が可能であるが、今後低次元系への適用を検討する。InAsチャネル層を低次元化するため、原子間力顕微鏡を利用した陽極酸化プロセスによる微細加工技術を検討した。酸化工程を最適化することにより、InAs層を酸化し、絶縁層として利用可能な高抵抗層を形成できることを見出した。InAs/AlGaSbヘテロ構造を利用して大きなスピン分裂を生じさせるために、昨年度着手したスピン分離シミュレーションプログラムを改良し、量子井戸構造だけでなく複雑な層構造を持つヘテロ構造中でのスピン分離を計算できるよう拡張した。また、実験ではヘテロ界面の材料依存性を調べるために、InAs/AlSb, InAs/AlGaSb, InAs/GaSbの3種類の構造を作製し、磁気抵抗ビートパターンからスピン分離の大きさを評価した。ヘテロ結合の材料が異なることにより最適成長条件の違いが試料の特性に与える影響を小さくするために、ヘテロ界面には4原子層のAlSb層を挿入し、ヘテロ界面はすべてInAs/AlSb界面となるよう統一した。今回、作製した試料は何れも移動度が100,000cm^2/VS程度以下てあったために、明瞭なビートパターンが全て得られたわけではないが、InAs/GaSb構造では、以前に同程度の2次元電子ガス濃度を持つInAs/AlGaSb構造で得られたスピン分離よりも大きな値が観測された。この結果はスピン分離の大きさをヘテロ接合の層構造により制御できることを実験的に検証したという点で意義が大きい。InAsチャネル層を低次元化するためのAFM加エプロセスを簡略化するため、InAs表面反転層に微細構造を作製し、その電気伝導を評価した。低温での磁気抵抗を評価した結果A-B振動が観測され、移動度は低いもののサブミクロンの領域では電子の位相が保たれていることがわかった。
HPS遺伝子は間質性肺炎発症に関与するか

特発性間質性肺炎・肺線維症の発症にHPS遺伝子の変異・多型が関与するとの仮説を立て検討を行った。昨年までの研究で、HPSIEx15にあるアミノ酸置換を伴うSNP(C->G)のアレル頻度は健常者群と患者群で有意差は認められなかった。またHPS1の機能は不明であるが、細胞内蛋白輸送に関与しているHPS2(AP3B1)についてEx6-Ex27まで遺伝子変異・多型について検討した。いくつかのSNPは存在したが、有意差は認められなかった。また肺サーファクタント遺伝子異常により間質性肺炎が発症するとの報告からHPS1蛋白、HPS2蛋白の異常により肺サーファクタント分泌異常が起こるとの仮説を立て、これらの蛋白の細胞内局在について検討した。蛍光顕微鏡下ではHPS2とサーファクタント蛋白(SP-B)の局在は似ていた。今年度はHPS1はEx15以外のExについて、HPS2については残りのExについて遺伝子変異・多型の検討を行った。また蛋白の細胞内局在についてはconfocal microscopeを用い、SP-B(precursor)、SP-B(mature)とHPS2蛋白の局在について検討した。1.HPS1のEx15以外についての検討ではいくつかの遺伝子多型は認められたが、健常者群と患者群で有意差は認められなかった。2.HPS2の残りのExでは遺伝子変異・多型は対象症例では見つからなかった。今回の研究で間質性肺炎特異的なHPS1、HPS2遺伝子変異・多型は認められなかったが、HPS2は肺サーファクタント分泌に関与している可能性が推測され更なる検討が必要と考えられた。特発性間質性肺炎(IIP)発症にHermansky-Pudlak syndrome(HPS)遺伝子13の多型・変異が関与するとの仮説を立て検討した。HPS1,3の機能は不明だが、HPS2は細胞内蛋白輸送に関与するAdaptor Protein(AP)-3蛋白をコードするAP3B1遺伝子である。HPS剖検例ではsurfactantの胞体内充満によるII型肺胞上皮の泡沫状腫大・変性が認められる。II型上皮腫大はIIPでも認められ、蛋白輸送に関わるHPS2遺伝子多型がsurfactant輸送に影響し、IIP発症の遺伝的素因として存在する可能性に着目し、遺伝子多型・変異及び、HPSの肺線維症発症に関与するHPS1Ex15の遺伝子異常の位置にあるSNP(C→G)とIIP発症、surfactant蛋白とHPS1、AP-3蛋白の細胞内局在につき検討した。(1)HPS2遺伝子多型・変異の検討PCR-SSCP法でEx26Ex7まで検討終了し、Ex8に新しいSNP(T→C)が見つかったが、IIPと健常者の間ではアレル頻度は(T)が89.3%、93.2%、(C)が10.7%、6.8%で差はなかった。IIP85例、健常者41例を用いた検討ではアレル頻度は(C)が87.6%、81.7%、(G)が12.4%、18.3%で差はなかった。今後は残りのEx、HPS3の検討を行う。II型肺胞上皮株(A549)を用い、HPS1抗体、AP-3抗体、surfactant蛋白B抗体を用い、蛍光抗体法により二重染色を行った。AP-3とsurfactantBの局在は似ていたが、HPS1とは異なっており、AP-3がsurfactant分泌に関与する可能性が示唆され、臨床検体を用いての検討を行う予定である。
裸足保育により幼児の歩き方・走り方は変わるか？

我々はこれまでに裸足保育の効果を検討し,裸足保育が浮き趾(立位時に接地していない足趾),前後足圧荷重割合等に及ぼす影響を検討してきた.しかし,裸足保育の効果については多方面から検討する必要があった.本研究課題の目的は裸足保育が幼児の歩行・走行時の動作および足圧荷重に及ぼす影響を検討することであった.平成30年度の研究計画は1測定協力園の拡大,2測定の実施,3データ解析・学会発表であった.当初の計画をもとに本年度の研究を実施した.本年度は裸足保育を実施している測定協力園を増やすことに努め,幾つかの園と交渉した.裸足保育を実施している福井県内の3園から協力の承諾を得られたため,その3園にて測定を実施した.足裏形態の測定では,ピドスコープを利用し,約120名の幼児を対象に測定を実施した.歩行・走行の測定では約80名の幼児を対象に実施した.歩行・走行の測定ではOPTOJUMP NEXTを利用した.被験者は歩行測定においては自然歩行を,走行測定においては全力疾走を行った.歩行・走行とも5m区間におけるストライド,ピッチ,接地時間,滞空時間,加速度等に関する情報を収集した.平成29年度には非裸足保育の園に通う幼児50名のデータを取得している.現在は平成29年度および平成30年度に取得したデータの分析を進めている.学会発表としては,International Conference of The 66th Japanese Society of Education and Health Science(第66回日本教育医学会大会)と第69回日本体育学会にて発表を行った.裸足保育と足裏形態の関係について検討した論文が1編採択され,現在,浮き趾と土踏まずの関係を検討した論文を1編投稿中である.平成30年度の研究計画は1測定協力園の拡大,2測定の実施,3データ解析・学会発表であった.1については,測定協力園を拡大することができた.2については,裸足保育を実施している福井県内の3園にて,幼児合計120名を対象に測定を実施することができた.3については,現在データ解析中であり,学会発表としては,International Conference of The 66th Japanese Society of Education and Health Science(第66回日本教育医学会大会)と第69回日本体育学会にて発表を行った.以上,研究計画通り,概ね順調に研究が進められている.今後は研究協力園の拡大,測定の実施,データ解析,学会発表・論文作成を進める.平成31年度は研究協力園をさらに増やし,裸足保育の園および非裸足保育の園にて歩行・走行の測定を実施する.既にあるデータの分析を進めると同時に,新たに収集するデータの分析も順次行う.分析結果をまとめ,学会発表および論文化を進める.我々はこれまでに裸足保育の効果を検討し,裸足保育が浮き趾(立位時に接地していない足趾),前後足圧荷重割合等に及ぼす影響を検討してきた.しかし,裸足保育の効果については多方面から検討する必要があった.本研究課題の目的は裸足保育が幼児の歩行・走行時の動作および足圧荷重に及ぼす影響を検討することであった.平成29年度の研究計画は1測定協力園に測定依頼,2予備実験の実施,3測定の実施,4データ解析・学会発表であった.当初の計画をもとに本年度の研究を実施した.測定器具(OPTOJUMP NEXT)を購入後,成人を対象に予備実験を繰り返し行い,歩行・走行中の動作および足圧荷重の測定方法を検討した.非裸足保育の園に測定依頼を行い,測定の許可を得られた園において,幼児約50名を対象に歩行の測定を行った.被験者は室内において前述の測定器具が設置された歩行路を歩いた.歩行時の動作がビデオカメラで撮影された.得られたデータから,ストライド,ピッチ,接地時間,滞空時間,加速度,各関節角度等について現在分析している.裸足保育の園についても研究協力者を通じて測定の交渉を行い,幾つかの園から内諾を得ることができた.平成30年度以降に測定を実施する予定である.学会発表としては,第65回日本教育医学会,第72回日本体力医学会,第17回日本体育測定評価学会にて発表を行った.裸足保育の効果に関するこれまでの研究結果の一部をまとめ,教育医学第63巻3号に公表した.平成29年度の研究計画は1測定協力園に測定依頼,2予備実験の実施,3測定の実施,4データ解析・学会発表であった.1および3については,非裸足保育の園に測定を依頼し,承諾を得られたため,幼児約50名を対象に歩行の測定を行った.裸足保育の園についても研究協力者を通じて測定の交渉を行い,幾つかの園から内諾を得ることができた.平成30年度以降に測定を実施する予定である.2については,測定器具(OPT JUMP NEXT)を購入後,成人を対象に予備実験を繰り返し行い,測定方法を検討した.4については,非裸足保育の園にて測定したデータを現在解析している.学会発表としては,第65回日本教育医学会,第72回日本体力医学会,第17回日本体育測定評価学会にて発表を行った.以上,研究計画通り,概ね順調に研究が進められている.我々はこれまでに裸足保育の効果を検討し,裸足保育が浮き趾(立位時に接地していない足趾),前後足圧荷重割合等に及ぼす影響を検討してきた.しかし,裸足保育の効果については多方面から検討する必要があった.本研究課題の目的は裸足保育が幼児の歩行・走行時の動作および足圧荷重に及ぼす影響を検討することであった.

平成30年度の研究計画は1測定協力園の拡大,2測定の実施,3データ解析・学会発表であった.当初の計画をもとに本年度の研究を実施した.本年度は裸足保育を実施している測定協力園を増やすことに努め,幾つかの園と交渉した.裸足保育を実施している福井県内の3園から協力の承諾を得られたため,その3園にて測定を実施した.足裏形態の測定では,ピドスコープを利用し,約120名の幼児を対象に測定を実施した.歩行・走行の測定では約80名の幼児を対象に実施した.歩行・走行の測定ではOPTOJUMP NEXTを利用した.被験者は歩行測定においては自然歩行を,走行測定においては全力疾走を行った.歩行・走行とも5m区間におけるストライド,ピッチ,接地時間,滞空時間,加速度等に関する情報を収集した.平成29年度には非裸足保育の園に通う幼児50名のデータを取得している.現在は平成29年度および平成30年度に取得したデータの分析を進めている.学会発表としては,International Conference of The 66th Japanese Society of Education and Health Science(第66回日本教育医学会大会)と第69回日本体育学会にて発表を行った.裸足保育と足裏形態の関係について検討した論文が1編採択され,現在,浮き趾と土踏まずの関係を検討した論文を1編投稿中である.平成30年度の研究計画は1測定協力園の拡大,2測定の実施,3データ解析・学会発表であった.1については,測定協力園を拡大することができた.2については,裸足保育を実施している福井県内の3園にて,幼児合計120名を対象に測定を実施することができた.3については,現在データ解析中であり,学会発表としては,International Conference of The 66th Japanese Society of Education and Health Science(第66回日本教育医学会大会)と第69回日本体育学会にて発表を行った.以上,研究計画通り,概ね順調に研究が進められている.今後は研究協力園の拡大,測定の実施,データ解析,学会発表・論文作成を進める.平成30年度は裸足保育の園および非裸足保育の園にて歩行・走行時の動作および足圧荷重の測定を実施する.また,被験者数の増加を目指し,新たな研究協力園を探し,交渉を行う.データが集まり次第,順次分析を行い,結果をまとめ,学会発表および論文化を進める.今後は研究協力園の拡大,測定の実施,データ解析,学会発表・論文作成を進める.平成31年度は研究協力園をさらに増やし,裸足保育の園および非裸足保育の園にて歩行・走行の測定を実施する.既にあるデータの分析を進めると同時に,新たに収集するデータの分析も順次行う.分析結果をまとめ,学会発表および論文化を進める.測定器具を予定より安価で購入することができた.測定実施時に補助者が必要でなく,謝金が必要とならなかった.
塩基除去修復蛋白の基質認識と作用機序に関する研究

X線結晶解析と分子生物学的手法併せることで,DNAの塩基除去修復の基質認識と作用について明らかにすることを試みてきた。最終年度である本年は酸化損傷の代表的なピリミジン型の傷であるチミングリコールを認識するエンドヌクレースIIIとプリン型の8-オキソグアニンを認識するOGGについて、それら損傷を含む核酸オリゴと蛋白の複合体構造決定に至った。紫外線照射などの環境要因だけでなく内的な要因によっても遺伝子である核酸は様々な傷を受ける。遺伝情報を正確に保持する為に生命は様々な防御手段を進化とともに獲得してきた。そのひとつである塩基除去修復はおもに酸化損傷をうけた遺伝上の傷を認識し除去することで治す。進化の過程において塩基除去修復は比較的はやい時期に獲得された機構であると考えられ、バクテリアからヒトにいたるまで幅広く保存されている。また塩基除去修復は基質特異性が高く、様々なキズに対して多様な塩基除去修復が働くことがわかっている。我々は決定に至った複合体により、各々の異なる酸化損傷に対する酵素の基質認識を明らかにした。また、変異体等を作成し、これらとの複合体の構造決定により、それらの作用機序についても新たな知見を見いだした。さらに我々はふたつの異なる複合体構造から作用機序に重要な共通のモチーフを見いだし、それがバクテリからヒトに至まで保存されていることを明らかにした。これらについては現在、論文作成中であり、それぞれの生体内中についての役割についても言及する予定である。生命は損傷を受けたDNAに対して様々な修復機構をもつ。そのうちのひとつである塩基除去修復機構はバクテリアからヒトに至るまで保存されており、ほぼ共通のシステムをもつ。放射線や紫外線といった外的要因にヌクレオシド除去修復の欠損では重度の表現系が観察されるのに対して、塩基除去修復の欠損は比較的検出されにくい。しかし、近年の研究からヒトにおいては癌化との関連が報告されるようになった。本研究では塩基除去修復機構によるDNA損傷の分子認識及び、除去修復のメカニズムをX線結晶解析の手法を用い、分子レベルで理解することを目的とする。初年度である平成15年度は共同研究者である韓国Han博士、米国Cunningham博士より蛋白、遺伝子供与を受け、さらに所属先である大阪大学基礎工学部岩井教授らのグループによって合成された酸化損傷をもつDNAオリゴヌクレオシドを用い、古細菌由来の塩基除去修復蛋白(Endo IIIならびにOgg)との共結晶を得るに至り、結晶の基本的な性格づけを行なった。EndoIIIではフッ素を導入した非天然のThymine glycolアナログを含む13merのDNA鎖(岩井教授ら未発表データ)を用いて解像度2.9オングストロームの共結晶を得た。大腸菌由来のEndoIIIの構造を用いた同形置換法による構造決定が示唆されており、次年度においては完全な構造決定を行なう。Oggはこれまでの生化学的な研究から活性に関与されるとアミノ酸に変異を導入し、これら幾つかの変異体と8-oxo-guanineをもつ15merのDNA鎖との共結晶を得ている。蛋白質単体構造(米国Tainer博士ら未発表データ)をもとにEndoIII同様に同形置換法による構造決定をするに至る。DNAの塩基除去修復に基質認識と作用について、主にX線結晶解析の手法を用いて行っている。紫外線照射などの外的な要因だけでなく内的な要因によっても遺伝子である核酸は様々な傷を受ける。また塩基除去修復は基質特異性が高く、様々なキズに対して多様な塩基除去修復が働くことがわかってきた。その塩基除去修復のうち、酸化損傷の代表的なピリミジン型の傷であるチミングリコールを認識するエンドヌクレースIIIとプリン型の8ーオキソグアニンを認識するOGGについて、それら損傷を含む核酸オリゴとの共結晶に成功した。現在、それらについて構造解析を行っている。得られつつあるモデルでは、これら酵素により損傷塩基がDNAの二重鎖からフリップアウトし、認識されている様子が示唆されている。また、プリン型の酸化損傷認識が比較的な緩やかな二重鎖の撓みなのに対し、ピリミジン型の酸化損傷を認識するために酵素は二重鎖を100度近く折り曲げていることが観察された。今後、構造の細密化を行うと同時に、変異体の作成、および、生化学的な実験によりこれらの作用機序についてより深い考察を行う予定である。

また塩基除去修復は基質特異性が高く、様々なキズに対して多様な塩基除去修復が働くことがわかっている。我々は決定に至った複合体により、各々の異なる酸化損傷に対する酵素の基質認識を明らかにした。また、変異体等を作成し、これらとの複合体の構造決定により、それらの作用機序についても新たな知見を見いだした。さらに我々はふたつの異なる複合体構造から作用機序に重要な共通のモチーフを見いだし、それがバクテリからヒトに至まで保存されていることを明らかにした。これらについては現在、論文作成中であり、それぞれの生体内中についての役割についても言及する予定である。
反応性雰囲気での超高温プロセスによる新奇ナノ炭素構造体の創成

グラファイトの化学剥離でスケーラブルに製造可能な酸化グラフェン(GO)の積層膜を超高温・エタノール反応性雰囲気で熱処理し、単層グラフェンの優れた物性が維持された低欠陥・乱層構造を持つ多層グラフェンを形成すること、さらに乱層構造の物性優位性を検証することが目的である。これまで、原材料であるGOについて、乱層形成に適した層数・酸化度・サイズに構造制御して合成するプロセスを最適化して、単層かつ10μm以上のサイズのGO分散液をグラムスケールで製造することが可能となった。乱層構造形成について、GO分散液を凍結乾燥して得られる多孔質GOスポンジ(サイズ1cm角)を単層GOの自立積層体試料とした。この自立構造体を超高温で処理すると、低欠陥・多層の3次元グラフェン集積体となり、しかも全体が乱層構造となることを明らかにした。積層構造の均一性を向上させ、単層グラフェン類似の優れた物性を発揮するため、グラフェン層間へスペーサー材料(セルロースナノファイバー、CNF)を導入し、層間相互作用を制御することを検討した。ラマン分光法による構造解析の結果、局所的には単層に匹敵する特性が観測されたが、試料全体としては不十分であり、さらなる均一性向上の必要性が顕在化した。その課題解決のため、pHや表面官能基によってζ電位を調整し、GO/CNF間の相互作用を制御する検討を進めている。欠陥密度の低減について、超高温プロセスにおいてエッチング剤である水を制御して導入できるシステムを構築し、現在その効果の検証を推し進めている。キャリア輸送特性に関して、石英基板上GOの熱処理で得られた乱層グラフェン薄膜をチャネルとして電界効果トランジスタやホール素子を作製し、輸送特性を解析した。層数依存性などから、単層に類似した輸送特性や基板近傍のグラフェン層によるスクリーニング効果を明らかにした。交付申請書では、(1)構造制御酸化グラフェン(GO)のスケーラブル合成法開発、(2)超高温処理により形成した乱層構造グラフェンの低欠陥化、(3)低欠陥・乱層構造グラフェン薄膜の物性解析の3項目を今年度に実施するとしていた。(1)について、乱層構造形成に適した大面積・単層GO合成プロセスの最適化を進め、不純物(剥離不十分な粒子など)を低減したGO分散液をグラムスケールで供給可能とした。得られたGOの凍結乾燥によるGOスポンジ作製条件を検討し、構造均一性向上を試みたが、現時点では不十分である。解決策として、pHや表面官能基によるζ電位制御の検証に着手した。(2)について、欠陥低減や乱層比率向上に向けてセルロースナノファイバー(CNF)添加を試みた。局所的には2D/Gバンド強度比が目標値である2に近い値が得られたが、平均は1前後に留まり、今後上記の均一性向上を試みる。超高温処理に水を制御して導入可能なシステムを構築した。しかし、従来の電気炉にリークしやすい問題があり、欠陥低減には不適当と判明した。そこで、よりリークタイトな構造の高温電気炉を新たに構築し、低欠陥化の検証を進めている。(3)について、物性解析に向けた薄膜試料作製法としてスポンジ状GOを100t以上の高圧で薄膜状に圧縮成型することを試みたが、この圧力でも弾性変形し、元の形状が維持された。代替策として、吸引濾過による薄膜形成法の検討に着手した。キャリア輸送特性に関して、石英基板上GOの熱処理で形成した乱層グラフェン薄膜をチャネルとして電界効果トランジスタやホール素子を作製し、輸送特性を解析した。層数依存性から、単層類似の輸送特性や基板近傍グラフェン層によるスクリーニング効果を明らかにした。以上のように、必ずしも予定通りではないが、当初予定していなかった代替手法を提案・実施しており、おおむね順調な進展と評価する。今年度は本研究課題の最終年度となる。これまで進めてきた高空隙酸化グラフェン(GO)からの低欠陥・乱層構造グラフェン形成技術において層間スペーサーを導入し、単層性のさらなる向上を図る。得られた多孔質グラフェン構造体の高空隙性・電気伝導度を活かした応用展開として、電極応用に向けた電気化学特性を検証する。それに加え、GO薄膜の熱処理や化学気相成長(CVD)法で得られる多層・乱層グラフェンを用いたデバイスにょり最終的なターゲットである単層グラフェンに類似した輸送物性を実証する。具体的には以下の項目を実施する。(1)層間隔制御による単層性向上GOスポンジや吸引濾過で作製したGO薄膜において、添加するスペーサ材料であるセルロースナノファイバー(CNF)やナノダイヤモンド(ND)などとGOの相互作用をゼータ電位などで調整し、GO層間に均一分散するプロセスを開発する。得られた層間隔制御グラフェンを超高温処理し、バルクスケールでの単層性を向上させるとともに、水添加による欠陥低減効果を検証する。乱層構造や単層性はラマンスペクトルの2Dバンドから評価し、AB積層率が10%以下、2D/Gバンド強度比が平均1.5以上を目指す。(2)高空隙グラフェンの電気化学特性解析GOスポンジから得られる3Dグラフェンを作用電極として、酸化/還元反応などの電極性能を評価し、既存材料に対する優位性を検証する。人為的な欠陥導入により、グラフェンシートの欠陥が電極活性に及ぼす効果を解明する。さらに層間制御による表面積の拡大やイオン伝導性の向上を目指す。

(3)乱層構造グラフェン薄膜の物性解析物性解析に適合した低欠陥・乱層構造グラフェン薄膜をGO熱処理やグラフェンテンプレート上CVD法で作製し、キャリア輸送特性を解析する。層数や測定温度依存性から通常のAB積層グラフェンに対する乱層構造の優位性を明らかにする。グラファイトの化学剥離でスケーラブルに製造可能な酸化グラフェン積層膜を超高温(1800°C)・エタノール反応性雰囲気で熱処理し、低欠陥・乱層構造を持つ多層グラフェン薄膜を形成することが目的である。1年目の平成29年度では、乱層構造グラフェン形成の原材料となる酸化グラフェン(GO)について、乱層形成に適した層数・酸化度・サイズに構造制御して合成する手法の開発を進めた。プロセス条件の最適化により、分散液における単層かつ10μm以上のサイズのGOの比率を向上させた。超高温での乱層構造の形成過程について、単層GOの自立積層体試料としてGO分散液を凍結乾燥して得られる多孔質GOスポンジ(サイズ:1cm角)を新たに導入した。自立構造体であるため、超高温でも基板材料との反応の影響を留意することなく、低欠陥グラフェン化のプロセスを実行でき、しかも電気炉での複数試料の同時処理も可能となった。得られたグラフェン構造体をラマン分光法で評価したところ、従来のGO凝集体を処理した場合に乱層構造の形成は表面近傍に限定されていたのに対して、多孔質のGOスポンジを用いることによって試料全体が乱層構造となり、欠陥の修復も進んでいることが判明した。ただし、乱層構造形成によってグラフェンシート間での層間相互作用が抑制された目安となる2Dバンド強度は、GOスポンジ作製の材料となるGO分散液の濃度に依存し、同一試料内でも大きくばらつくことが観測された。これは得られた試料において、積層構造が不均一であることを示している。その改善のため、分散条件の再検討に加え、グラフェン層間へスペーサー材料(セルロースナノファイバー)を導入して、層間相互作用を制御する検討に着手した。今後は、スポンジ状GOの構造均一性を向上して単層状物性を示す比率を高めるとともに、自立乱層構造グラフェンの電気・熱物性測定へと研究を展開する。交付申請書では、(1)構造制御酸化グラフェン薄膜の合成、(2)光局所加熱炉による乱層構造グラフェン薄膜の低欠陥化、(3)電気炉による超高温・アルコール雰囲気でのスケーラブル処理の検討、(4)物性評価に向けた数層GO薄膜処理法の検討の4項目を今年度に実施するとしていた。(1)については、低欠陥・乱層グラフェン膜の形成に適当な単層化率を高めて、10μmサイズのGO分散液合成技術を確立し、計画通りに進捗している。(2)(3)については、従来のGO凝集体を用いた自立膜では、乱層構造が表面近傍に限定されることが判明したため、当初計画とは異なり、多孔質スポンジ状GOを用いるアプローチをとることにした。その結果、試料全体が乱層構造となることを検証した。しかし、積層構造の不均一性が顕著であることも判明した。その対策として、GO層間にセルロースナノファイバーなどの炭素系材料を挟み込み、層間隔・積層構造を制御する新たな手法に着手した。(4)について、GOを架橋させる凹形構造のサイズが熱伝導計測に必要な5μm以上とすると加熱処理後に凹形構造の溝に落ちてしまい、架橋構造を維持できないことが判明した。
多様体の幾何構造とK理論

代数的トポロジーにおいては、CW複体(又は多様体)を安定ホモトピー同値によって分類することが極めて重要な問題である。この一般的な問題を個々に解決するためには、まずK理論による局所化によって分類を試みることが取るべき一つの方向で重要な研究目的となる。研究代表者はこの研究目的を遂行するために、疑似KOホモロジー同値という概念を導入して、CW複体(又はCWスペクトラム)をまず最初に疑似KOホモロジー同値(以下、疑似KO同値)で粗く分類し、しかる後にK理論による局所化(以下、K局所化)でより細密に分類するという手法を構築して、ここ数年来これらの研究に一貫して取り組んでいる。既に得られた結果として、位相幾何学上最も重要なCW複体である(萎縮)実射影空間のK局所化型を完全に決定し、(萎縮)複素射影空間や(萎縮)法4レンズ空間に対してもそれらの疑似KO同値型を決定した。更に、複素K群が自由群であるか、あるいは0次複素K群が自由群と2ねじれ巡回群の直和又は2つの2ねじれ巡回群の直和である(但し、1次複素K群は0と仮定する)CW複体に対しても疑似KO同値による分類を成し遂げた。本年度の研究成果は、西村(大阪市大)との共同研究で複素射影空間や法4レンズ空間を一般化して得られる加重射影空間と加重法4レンズ空間の疑似KO同値型を決定した(発表予定)こと、更に複素K群が自由群と2ねじれ巡回群の直和である(但し、1次複素K群は0と仮定しない)CW複体を疑似KO同値により分類した(プレプリント)ことである。なお、複素K群が段数2以下の自由群であるCW複体に対しては既にK局所化による分類を完全に成し遂げている(発表予定)。