hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
家庭内暴力等からの緊急的保護を要する母・子への支援システム構築に関する研究

本研究は全国母子生活支援施設協議会の協力を得て実施した、全国293施設の悉皆調査(回答213施設、2974世帯、回収率72.2%)をもとに、当時、その緊急性が明らかとなりつつあった、暴力からの母子の緊急避難の実態解明ならびに課題析出を企図したものである。研究は施設の受け入れ準備体制、全利用者に占める緊急避難ケースの比率、その特徴的課題、支援効果を三つの調査からの分析を試みているが、明らかとなった主な課題は以下の通りである。まず、準備体制では、夜間の安全管理、支援体制いずれもきわめて不十分な人員配置のなかでぎりぎりの支援がなされていること、安全管理(保護)とプライバシー確保は現実的に両立がむずかしい要素が多く、様々な利用理由を持つ利用者への高いソーシャルワーク能力が要求されていることである。また、緊急避難を利用理由とする利用者は、その入所時点から調査時点までに、婚姻関係、住民票の異動、生活費の確保など多くの部分で施設的支援による安定を取り戻していることが明らかとなったが、例えば、偽名の使用など、母親だけでなく、子どもの権利という観点からみて、やや長期的な見守りや助言を要する問題があること、また、多くの母子が実家家族等の理解を得ることが困難で、母子ともキンシップネットワークが分断されてしまっているという状況にあることが明らかとなったこと、が重要である。基本的には施設に対する、人的、物的な整備が多く望まれているだけでなく、緊急期の支援における基本的な援助技術コンセプトとの開発、再構築ありきではない、母・子それぞれのアドボカシーを基本視点とする家族ソーシャルワーク理念の確立が急務であることが明らかとなった。本研究は、近年、社会問題化しつつある家庭内暴力、特に夫等による妻、および子どもへの精神的・身体的暴力の実態を把握すると共に、緊急的避難母・子への支援の実態と課題を検討することが主要なねらいである。本年度は、まず、実態把握として、避難母子の主要な受け入れ施設としての母子生活支援施設に注目し、以下を主要項目として調査票による実態調査を実施した。すなわち、1)「緊急避難への対応体制の実態」として、「広域的な措置の可能性」、「措置担当課閉庁日、閉庁時間帯の対応」、「措置担当課-施設間の事前協議の在り方」等である。また、緊急的避難のための施設利用母子の実態、および、2)施設利用と「夫等による暴力」の関係を示す指標として、「施設利用時の緊急対応の要請の有無」、「被暴力体験の有無とその内容」、「施設利用以前の避難体験の有無」、「夫等の就労安定度」等を設定した。さらに、3)家庭内暴力対応施設としての母子生活支援施設の機能の検討という視点から、母子の脅え、不安、疲労等を軽減せしめるための条件として、「夜間の職員体制」、「不法侵入への対応」等の他、「保育室」、「居室」等の整備の現状についての項目を設定した。同調査の結果について、単純集計レヴェルの範囲で主な特徴を挙げると、以下の通りである。被暴力体験、夫の問題行動や不安定就労への我慢、一時的避難(母子の家出)の経験等、家庭内暴力の発現を示す項目については、いずれも、45%内外が「経験あリ」としていることから、家庭内暴力への支援ニーズはきわめて高いとおもわれること。ただし、現状では事前協議等の柔軟な対応や、夜間職員体制、安全管理面等についての課題も多くみられること等である。なお、本調査は全国母子生活支援施設協議会の協力を得て、全295施設、全利用世帯(職員による回答)を対象として、11年8月、郵送法により実施され回収率は72.0%であった。本研究は、いわゆる、ドメスティク・バイオレンス(DV)、特に夫等による妻、および子どもへの精神的・身体的暴力の実態を把握すると共に、緊急的避難母・子への支援の実態と課題を検討することが主要なねらいである。

本年度は、昨年度に実施した実態調査の結果をふまえ、クロス分析によってさらに実態把握を深めると共に、当該避難母子に対応する最前線の受け入れ施設である母子生活支援施設が抱える現実的課題に注目し、全国各ブロックより14施設程度を選定し、実態調査の主要項目の内、特に、以下2点を中心に上記施設でのヒアリング調査を実施した。主なヒアリング調査の項目は、1)「広域的な利用の可能性」、「措置担当課閉庁日、閉庁時間帯の対応」、「措置担当課-施設間の事前協議の在り方」等、行政主管課との調整の実態とその課題、2)家庭内暴力対応施設としての母子生活支援施設の機能の検討という視点から、母子の脅え、不安、疲労等を軽減せしめるための条件として、「夜間の職員体制」、「不法侵入への対応」等の他、「保育室」、「居室」等の整備の現状等の実態と課題である。同調査の結果について、主な課題を挙げると、行政主管課との連絡調整については、広域利用、閉庁時間帯、事前協議いずれについても、施設側からの働きかけの密度が前提ながら主管課の当該問題への認知度に大きく左右されるのが現状であること、施設機能という問題については、特に利用者と職員双方の安全確保という点から、ハード面では建物構造上の課題が、またソフト面では、外部からの電話、配達物、訪問者への対応を全国的にの統一することの必要性や研修の徹底、さらには避難したものの意志が不安定である場合の対応の在り方などが課題とされた。その他、学校や教育委員会、あるいは地元警察署との連携、また、特に公設施設の職員体制上の課題が大きな検討課題であることが確認された。本研究は、いわゆる、ドメスティク・バイオレンス(DV)、特に夫等による妻、および子どもへの精神的・身体的暴力の実態を把握すると共に、緊急的避難母・子への支援の実態と課題を検討することが主要なねらいである。本年度は、一昨年度に実施した実態調査結果のクロス分析、および昨年度実施した、実績ある施設のヒアリング調査の結果を総合的に分析し、報告書を作成した。報告書では、本年度中に施行された「両性間の暴力の防止に関する法律」への対応等をふまえ、併せて当該課題への実践的検討課題を提起している。報告書では実態調査の主要項目である、利用者の暴力経験の実態、暴力内容についての意識の実態の分析と、家庭内暴力対応施設としての母子生活支援施設の機能の検討という視点から、母子の脅え、不安、疲労等を軽減せしめるための条件として、「夜間の職員体制」、「不法侵入への対応」等の他、「保育室」、「居室」等の整備の現状等の実態と課題を、設置形態別(公設公営、公設民営、民設民営)、認可定員別(20世帯以上、未満)、地域ブロック別等で検討を試みた。その結果、職員配置数、夜間支援体制(専門支援職員の管理宿直配置の有無)に影響する認可定員別に当該課題に対応できる施設機能に有意な差がみられるにもかかわらず、現実的には十分に機能が望めない施設でも緊急避難に対応せざるをえないという実態が明らかとなった。また、外部侵入者への配慮等、ハード面では設置形態による差はほとんどみられず、8割が不安を感じている。本研究のデータは、そもそも、DV対策施設ではない母子生活支援施設においては、その利用者には、緊急避難へのニーズの外、一時的な生活の立て直しというニーズをもつ場合、精神的あるいは知的課題への専門的支援というニーズをもつ場合きわめて多様な層がみられ、今後、他機関との連携も含め、当該施設の機能の検討が必要であることを示唆するものである。
長鎖非コードRNAが制御する生殖細胞の維持と分化機構

本研究では、モデル生物のショウジョウバエを用いて、生殖細胞の維持と分化を制御する非コードRNAの分子機能の解析を行った。生殖幹細胞のみに発現する長鎖非コードRNAを網羅的に同定し、その発現ネットワークの解明を進めつつある。また、助成期間中に、精子形成時における小分子piRNAのダイナミックスや、piRNAの生合成におけるヘテロクロマチンタンパク質(HP1a)の役割を明らかにした。これらの成果は、生殖細胞に特異的に発現する非コードRNAの包括的理解の基礎になると期待される。本研究では、雌雄の生殖幹細胞、分化の最終段階である卵細胞、雄性生殖細胞の分化の重要なステップである第一減数分裂を始めた第一精母細胞、のそれぞれの純粋な細胞集団を単離し、特異的に発現している長鎖非コードRNAを次世代シーケンシングとバイオインフォマティックスによって網羅的に分析する。また、未知の長鎖非コードRNAの発見を目指し、ポリA末端を持たないRNAを解析対象とする。バイオインフォマティックス解析にて、それぞれのステージにおいて特異的に発現している新規長鎖非コードRNAを同定し、生殖細胞の分化過程における非コードRNAの発現ネットワークを網羅的に解明する。ショウジョウバエの生殖幹細胞は、生殖巣の先端部に位置し、隣接するニッチと呼ばれる体細胞から供給される細胞外因子によって維持されている。これらのリガンドを生殖巣内で過剰供給することによって、幹細胞は腫瘍化し増殖する。かつ、生殖細胞特異的にGFP蛋白質を発現させたハエを作成する。また、第一次精母細胞の単離には、精子への分化に必要な転写因子の欠損体精巣を用いる。これらの遺伝学的トリックを用いて、細胞種が腫瘍化した200-400個体から生殖巣を解剖し、コラゲナーゼとトリプシン処理によって細胞懸濁液に調製した。その後、細胞選別器によってGFP陽性の生殖細胞を選別し、雌雄それぞれの生殖幹細胞および第一次精母細胞のみの細胞集団を単離した。卵細胞は、野生型の卵巣から手作業で最終分化の14期のものを分別した。現在、得られた配列をバイオインフォマティクスで解析中である。アダプター除去の後、ノイズを取り除き、ゲノム上にマップした。コーディング配列を除去し、非コードRNAを同定するためのパイプラインを作成中である。今後、それらの非コードRNAの中から、生殖過程で興味深い発現パターンを示すものを同定し、機能解析を行う予定である。本研究では、モデル生物のショウジョウバエを用いて、雌雄の生殖幹細胞、分化の最終段階である卵細胞、雄性生殖細の分化の重要なステップである第一減数分裂を始めた第一精母細胞、のそれぞれに細胞集団を単利師、得意的に発現している調査非コードRNAを次世代シーケンシングとバイオインフォマティクスにて、それぞれのステージにおいて特異的に発現している新規長鎖非コードRNAを同定し生殖細胞の分化過程における非コードRNAの発現ネットワークを網羅的に解析している。現在、それぞれのサンプルのシーケンシングは終了し、バイオインフォマティックスのパイプラインを構築して解析中である。プレリミナリーに得られた興味深い発現パターンを示す新規非コードRNA候補について、pRT-PCRを用いて生体内での発現レベルとパターンの確認を進めている。また、CRISPR&#8212;Cas9のシステムを用いて候補遺伝子のノックアウト株の作成、およびsiRNAの発現による機能ノックダウン株の作成を開始した。それぞれの卵発生・精子発生を観察し、異常が見られる機能欠損株に対して、それぞれの発生以上についての詳細を解析する予定である。また、派生プロジェクトとして、非コードではなくコーディングの転写産物の発現ネットワークおよび選択的スプライシングパターンの卵と精子発生過程における経時変化も解析中であり、非常に興味深い特徴を示すことが明らかになりつつある。26年度から開始した研究室の異動は27年度の申請者の異動をもって完了したが、ラボの立ち上げに際して予想外の困難に直面した。実験材料のショウジョウバエの飼育条件の安定化に時間がかかった。リナックスのサーバーがレイドでバックアップしていたにも関わらず、故障し、バイオインフォマティックスで解析したbam fileが消失するというトラブルがあった。現在、ファイルの修復をほぼ終了した。このトラブルにも関わらず、本提案のプロジェクトから派生した精巣の分化過程に特異的な非コード小分子RNAに関する論文をRNA誌に投稿し、リバイズの後に受理された(The piRNA pathwayisdevelopmentally regulated during spermatogenesisin Drosophila, in press)。また、27年度中には、生殖巣に特異的に発現する非コードRNAであるpiRNAについての総説論文を執筆し、Sem Cell Dev Biolに掲載された。本研究では、モデル生物のショウジョウバエを用いて、雌雄の生殖幹細胞、分化の最終段階である卵細胞、雄性生殖細の分化の重要なステップである第一減数分裂を始めた第一精母細胞、のそれぞれに特異的に発現している新規長鎖非コードRNAを同定し、生殖細胞の分化過程における非コードRNAの発現ネットワークを網羅的に解析している。現在、興味深い発現パターンを示す新規非コードRNA候補について、CRISPR-Cas9のシステムを用いてノックアウト株の作成、およびショートヘアピンRNAの発現による機能ノックダウン株の作成中である。それぞれの卵発生・精子発生を観察し、異常が見られる機能欠損株に対して、それぞれの発生異常についての詳細を解析している。また、候補RNAの作用機序や分子機能の生化学的な解析にも着手した。本研究によって現在得られている具体的な成果は以下の通りである。本プロジェクトから派生した精巣の分化過程に特異的な非コード小分子RNAに関する論文をRNA誌に発表した。

本申請プロジェクトの期間に執筆した総説を、Genetics誌に投稿中である。派生プロジェクトとして、コーディングの転写産物の発現ネットワークおよび選択的スプライシングパターンの卵と精子発生過程における経時変化について、投稿準備中である。本プロジェクトから派生したヘテロクロマチンに存在するトランスポゾンの抑制に関与するHP1の機能について、投稿準備中である。いずれも生殖細胞の発生を制御する、種を超えて保存されたプログラムの分子機能の解明につながる報告であり、さらなる今後の展開が期待できる。機能性長鎖非コードRNAの探索と同定については、バイオインフォマティックス解析によって、順調に進められている。また、CRISPR-Cas9を用いたノックアウト株、ショートヘアピンの発現によるノックダウン株の作成も順調である。しかし、思っていたよりも表現型の解析に手間取っている。不妊等の明らかな表現型を示すものは多くはなく、生殖幹細胞の分裂速度、分裂様式など、より詳細な解析を必要とするものが多く、慎重な解析が必要である。これらの解析によって、有望と思われるものについて、1試験管内反応を用いた結合タンパク質の同定、および2生体内のRNA-タンパク質複合体の精製等、生化学的アプローチによる機能解析に着手しており、生殖細胞の発生プログラムを制御する因子の同定を精力的に行っている。次世代を生み出す生殖細胞は動物にとって最も重要な細胞種である。生殖細胞には他の細胞種に比べて多種多様な非コードRNAが発現しており、ゲノムの保護や遺伝子発現制御に機能しているが、大半の非コードRNAの機能は未知である。本研究では、モデル生物のショウジョウバエを用いて、生殖細胞の維持と分化を制御する非コードRNAの分子機能の解析を行った。現在、長鎖非コードRNAについては、バイオインフォマティックス解析と、ショウジョウバエ遺伝学を用いた生体内での解析を組み合わせた論文を執筆中である。生殖幹細胞のみに発現する長鎖非コードRNAを網羅的に同定し、その発現ネットワークの解明を進めつつある。また、助成期間中に、精子形成時における小分子piRNAのダイナミックスや、piRNAの生合成におけるヘテロクロマチンタンパク質(HP1a)の役割を明らかにした。これらの成果は、生殖細胞に特異的に発現する非コードRNAの包括的理解の基礎になると期待される。本年度は、ほぼ計画通りに細胞の分取とRNA解析を行うことができた。細胞腫別に7サンプルをそれぞれ、重複して解析した(7サンプルx2重複=14サンプル)。
動きが伝える感性情報の定量化および物理情報との関連性の検討

感性情報と物理情報との関連性を検討するため, 8つの感性語を評定項目としたVisual AnalogScaleによる質問紙を実施した。その結果,「うまい」「美しい」の評価はリズミカルで滑らかな動きに起因し,「美しい」の解釈は「うまい」の解釈よりも多義的であることが明らかとなった。また,「力強い」「勢いがある」の評価は時間的情報に依存し,「リズミカル」「滑らか」の評価は空間的情報によって決定されることが示された。本研究の目的は,動きが伝える感性情報を心理的指標を用いて定量化し,バイオメカニクス的分析により得られた物理情報と定量化された感性情報との相互関連性を検討することである,そこで,まず,高速度カメラと動作解析システムを用いて,動きに関わる物理情報を収集し,パフォーマンスに影響を与える物理情報を確定するための実験を行った.課題は,4m先の目標地点に停止するようにゴルフボールをクラブ(パター)で打つこととした.時間的,空間的,力動的なイメージを表すことばを記したVisual AnalogScaleを用いて,ボールを打った時の動きのイメージの測定を行うとともに,動作分析により,移動距離,速度,角度などの物理情報を求めた.「正確性(停止地点と目標地点との誤差)」と「予測のずれ(予測地点と停止地点との誤差)」をパフォーマンスとし,誤差の評定測度には,二乗平均平方誤差,恒常誤差の絶対値,および変動誤差を用いた.その結果,「予測のずれ」の小さい(自己知覚が高い)ものは,距離や速度の物理情報がイメージに反映されていた.特に,「はやくーゆっくり」と「つよくーよわく」のイメージにおいて関連性が高かった.一方,「予測のずれ」が大きい(自己知覚が低い)ものは,物理情報と動きのイメージとの相関が認められず,物理情報が主観的・感覚的な情報であるイメージに反映されていなかった.したがって,自己知覚が高くなると,感覚受容器で獲得した物理情報を感性情報に変換し,運動イメージを構築することが可能になると考えられる.また,「予測のずれ」が小さいものは,大きいものに比べてイメージと予測位置との相関が高く,イメージの変動が大きかったことから,イメージが動きをコントロールする重要な情報であることが示唆された.本研究では,動きが伝える感性情報を心理的指標を用いて定量化し,その構造を分析するとともに,物理情報との相互関連性を検討した.評定対象の作成するため,スタートからゴールまで30mの距離に3台のハードルを設置し,小学5年生10人のハードル走を撮影した.第1ハードルまでの距離を12m,インターバルを5.5mとし,第2ハードルの側方にビデオカメラを設置した.また,動きの評価を行うために,7つの感性語を評定項目とした質問紙を作成した.感性語は,総合的な評価に関わる語として【うまい】と【美しい】,時間的・力動的な評価に関わる語として【速い】,【リズミカル】,【滑らか】,【力強い】,【勢いがある】を選択した.左端を0点,右端を10点としたVisual AnalogScaleを用いて評価を行った.被験者は,大学生50名とした.各感性語に対する評定の平均値を求めたところ,うまい,美しいと評価される動きは,速くて,リズミカルで,滑らか,力強いと評価されていた.次に,各評定対象について各感性語間の相関係数を求めたところ,【うまい】と【美しい】に高い相関が認められたことから,うまさと美しさがほぼ同義に解釈されていることが示された.なお,これらの語と【滑らか】,【リズミカル】,【速い】は高い相関を示したが,【力強い】と【勢いがある】は,相関が低かった.また,速度と各感性語の相関係数を求めたところ,ハードル前の速度との相関がハードル後の相関よりも高かったことから,ハードルを越える前の一連の動きがハードリング全体の評価に強い影響を与えていると考えられる.さらに,【速い】,【力強い】,【勢いがある】の評価は,踏切1歩前の動作に要した時間によってほぼ決定されていることが示された.本研究では,動きの印象(感性情報)を心理的指標を用いて定量化し,空間的物理量との関連性を明らかにした.評定対象を作成するため,小学5年生10人のハードル走を撮影した.大学生68名(年齢19.2±0.87歳)の被験者を対象に,8つの感性語(総合的な評価:【うまい】【美しい】,時間的・力動的な評価:【速い】【リズミカル】【滑らか】【力強い】

【勢いがある】,空間的な評価:【低い】)を評定項目とし,Visual Analog Scaleを用いて動きの印象を評価した.動作解析プログラムを用いて,空間的物理量(踏切位置,着地位置,頭頂の位置,大転子の位置,上体の前傾角度)を求めたところ,「踏切位置」と感性語とに相関は認められなかったが,「着地位置」と感性語との間には,低い相関が認められ,着地位置がハードルから遠いほど各感性語に対する評価が高かった.特に,【リズミカル】【滑らか】に対する相関は,他の感性語における相関よりも高く,着地位置がハードルから遠くなるほど,「リズミカルで滑らか」な動きと評価されていた.ハードル通過時の「頭頂の位置」と「大転子の位置」は,いずれも各感性語と負の高い相関が認められた.頭頂および大転子の位置が低いほど評定が高く,特に【美しい】【うまい】では,よりその傾向が顕著であった.また,「頭頂の位置」よりも「大転子の位置」の相関係数が高かったことから,観察のポイントが,頭よりも腰の位置にあることが示唆された.「上体の前傾角度」と各感性語とには負の相関が認められ,前傾角度が小さいほど評定が高く,【うまい】【美しい】【力強い】における相関は,他の感性語よりもやや高い傾向を示した.このように,動きの印象と空間的物理量との間に関連性が認められ,特に,位置情報が動きの印象に与える影響が大きいことが明らかになった.
マウスにおける社会識別制御機構の解明と社会行動からの個性創発の理解

社交性は千差万別であり、その中でも、他者の記憶(社会記憶)を照合して他者を識別する社会識別は個性創発に強い影響を与えている。本課題では、社会識別を制御する脳領野群を同定し、これら領野にまたがる神経回路の機能的役割を解析することで、社会識別制御機構を分子・細胞・回路レベルで解明する。さらに、社会行動異常を示すモデルマウスを解析し、社会行動と社会識別の観点から個性の多様性が創発される原理を追求する。
ベイズ理論を用いた航海意思決定システムの開発

本研究では、一般商船においても比較的導入しやすい簡易型航海意思決定システムの開発を目的としている。このシステムの特徴は、ハードウェア構成をできるだけ簡素化する目的で、船体自体を波浪計とみなして波浪情報を得ようとする点にある。研究代表者は本研究開始時にベイズ理論を用いた統計的方向スペクトル推定法を応用し、ある程度の成果を得ていた。そこで、平成11年度においては、(1)ハードウェアの製作:FOG姿勢計測装置とジャンクションボックスを購入し、一般性を持たせる為に、ノートパソコンのCOMポートからデータを取り込むシステムを製作した。(2)理論計算法の改良:計算効率の向上を図って、ベイズ推定法アルゴリズムの改良を行った。(3)アプリケーションソフトウェアの開発:汎用性を考えWindows上で動作するプログラムをVisual C++で開発した。毎正時10分間、サンプリング周期0.5秒で自動計測を行う機能を持つ。(4)本学附属練習船汐路丸による実船実験:平成11年11月末と12年3月上中旬に3回の実船実験を行い、上述アプリケーションプログラムの修正改良を行った。これらの成果を踏まえ、平成12年度においては以下のような研究実績をあげることができた。(1)実船搭載および実用化試験:当初は北太平洋航路就航のコンテナ船に搭載する予定であったが、協力していただいた海運会社の都合で日本・オーストラリア間就航の石炭運搬船に搭載した。約半年の実用化試験の初期において、前年度開発したアプリケーションプログラムに若干の不具合があることが判明し、急遽原因の究明を行い、プログラムの修正・バージョンアップを行った。(2)実用実験データ収集:上述の実用化試験後半において、自動運転で本システムを数航海にわたって稼動させ、航海中のデータをハードディスクに記録した。毎時10分間の動揺データ計測のみならず、統計的値をまとめたサマリーファイルを自動作成する機能を付加したので、航海の概要が一目瞭然にわかるようになった。(3)報告書作成:現在印刷中であり、計画通り配布する予定である。なお、前年度から連続した課題として、ベイズ推定部分の計算アルゴリズムを改良しオンライン化することが考えられる。本システムは現在、北太平洋航路就航のコンテナ船に搭載されており、実用化試験ならびに実用実験データ収集は継続しているので、今後も研究を続ける予定である。本研究では、一般商船を対象とした航海意思決定システムの開発を目的としている。具体的には、ベイズ理論を用いて方向波スペクトラムを推定し、耐航性理論に基づき海水打ち込みやスラミングの発生確率を求め、変針・減速によってどの程度本船の安全を確保できるかを操船者に示すシステムを想定している。以下、本年度の研究実施計画とその達成状況について項目別に述べる。(1)ハードウェアの作成:本年度の補助金交付によりFOG姿勢計測装置(光ファイバジャイロ)と信号取り出し用のジャンクション・ボックを購入した。システムの一般性を失わないために、ほとんどのコンピュータが持っているCOMポート(RS-232C)から船体動揺信号を取り入れるようにし、特別なドライバソフトを必要とするA/Dコンバータ等は使用しないことにした。これに既在のノートパソコンを組み合わせてシステムを構成した。(2)理論計算法の開発:ベイズ理論を用いた方向スペクトルの推定法は現在までの研究でほぼ完成されているので、本年度は計算効率の向上を図ってアルゴリズムの改良を行った。

具体的には、演算の正規化によって最適パラメータの検索範囲を狭くし、計算の効率を上げるとともに、自動計測・自動計算を可能とした。(3)ソフトウェアの開発:実際の運用を考えて、ユーザー・インターフェイスはVisualC++を用いてコード化している。現在、リアルタイムで船体動揺データがコンピュータの取り込めるようにっている。今後、ベイズ推定部分のアルゴリズムのオンライン化が必要となっている。(4)実船実験:平成11年11月末と12月3月上旬および中旬に、本学付属練習線汐路丸を用いて3回の実船実験を行った。今後、ベイズ推定部分のアルゴリズムのオンライン化を行う必要がある。本研究では、一般商船においても比較的導入しやすい簡易型航海意思決定システムの開発を目的としている。このシステムの特徴は、ハードウェア構成をできるだけ簡素化する目的で、船体自体を波浪計とみなして波浪情報を得ようとする点にある。研究代表者は本研究開始時にベイズ理論を用いた統計的方向スペクトル推定法を応用しある程度の成果を得ていた。そこで、本研究の初年度である平成11年度においては、(1)ハードウェアの製作(2)理論計算法の改良(3)アプリケーションソフトウェアの開発(4)本学附属練習船汐路丸による実船実験を行った。これらの成果を踏まえ、平成12年度においては以下のような研究実施計画を立て、概ね想定したとおりの研究実績をあげることができた。(1)実船搭載および実用化試験当初は北太平洋航路就航のコンテナ船に搭載する予定であったが、協力していただいた海運会社の都合で日本・オーストラリア間就航の石炭運搬船に搭載した。約半年の実用化試験の初期において、前年度開発したアプリケーションプログラムに若干の不具合があることが判明し、急遽原因の究明を行い、プログラムの修正・バージョンアップを行った。(2)実用実験データ収集上述の実用化試験後半において、自動運転で本システムを数航海にわたって稼動させ、航海中のデータをハードディスクに記録した。毎時10分間の動揺データ計測のみならず、統計的値をまとめたサマリーファイルを自動作成する機能を付加したので、航海の概要が一目瞭然にわかるようになった。(3)報告書作成現在印刷中であり、計画通り配布する予定である。なお、前年度から連続した課題として、ベイズ推定部分の計算アルゴリズムを改良しオンライン化することが考えられる。本システムは現在、北太平洋航路就航のコンテナ船に搭載されており、実用化試験ならびに実用実験データ収集は継続しているので、今後も研究を続ける予定である。
BOP層のイノベーション促進に有効なモノづくり教育の研究

日本の改善活動(以降Kaizen)は、大企業に限らず中小企業も含めて組織的で継続的な活動になっているのに対して、新興国(本研究では印中)では、中小企業レベルでは5S活動のの必要性も十分認知されていないことが判明しました。このような結果から当初の研究テーマの「新興国のBOP層のイノベーションに促進に有効なモノづくり教育」は、まずは、現地に根差した5S活動を推進・定着化させることが、すべてのモノづくり教育の前提条件になってきます。なぜならば、中小企業(特に市井の1人企業)は、BOP層に物理的に極めて近い人々だからです。そこで本研究の後半では、BOP層に拘らずに、むしろ大・中堅企業に着目し、これらの企業におけるモノづくりに対する姿勢・取組みを調査することで、日本と新興国(本研究では特に印中)のモノづくりに関する共通性と異質性を分類・整理することで、国際協調の可能性を探る研究を進める方向に修正致しました。そして、最終年度は、特にモノづくりの改善活動に絡む国際会議で研究発表する傍ら、モノづくりに絡めたイノベーションに関するアンケート調査をインドと中国で実施しました。特に日印の比較分析に関しては、前年度の研究論文(経営システム学会への査読論文)をさらに洗練化して、ISPIM(International Society for Professional Innovation Management)主催の国際会議で査読論文として発表しております。また、中国での調査結果も追加・反映した論文は、その即効性を考えて、日本経営システム学会の全国研究発表大会(2018年5月)で講演論文として示しております。さらに、この一連の研究に絡めて、日本と新興国のモノづくり活動で有効な手法も開発しており、それらの論文はVE系国際会議(米国)や、経営システム学会の査読論文として受理されております。2014年度は、日本やアジアの新興国数か国の社会インフラ系生活設備(トイレ・バスなど)に関する品質等に関するフィールドワークを実施しました。その結果から、日本とアジア新興国間の製品に対する品質や使い勝手にはそれ相当の差異が存在するという仮説を設定し、実際に各国の生活設備品の写真を準備し、それに関する品質や使い勝手に関する使用者の評価を実施しました。具体的には、日本とアジアの代表的な新興国である中国(上海市)で、ほぼ同時期に品質に関するアンケート調査を実施しております。その結果、日本の社会インフラ系生活設備に関する評価は高い反面、アジア諸国の方は極めて評価が低い事が判明しました。しかし一方では、インド等のアジア新興国では、生活の必要性から現地人が開発したグラスルーツ・イノベーション(GRI)も数多く存在することも判明しております。このような背景から、日本のモノづくり産業の改善力(現場力)と新興国のGRIの協同の可能性を探る研究に至っております。この途中成果を、国際会議(Joint HKIVM-SAVE International Conference2015)に論文として投稿し受理されましたので、2015年5月には当該国際会議にて論文を発表する予定です。また、研究協力団体の一つである社会インフラ系ベンチャー企業(グランマ)のコーディネートで、インド製GRIの一つ(衛生ナプキン製造機器)を題材にして、日本のモノづくり教育をフィリピンで根付かせるための研修(主に創造性研修)を計画しましたが、現地のコアパーソン等の協力を得るに至りませんでした。この教訓から学んだことは、小中学校の段階(若年層)から創造性を醸成する訓練をしないと、日本のモノづくり教育を新興国でダイレクトに根付かせるのは大変であるということです。この教訓も成果の一つとして、来年度は国際会議等で論文発表する予定です。前年度は、新興国の一つである中国(上海)と日本(首都圏)の成人を対象に、日本とアジア諸国の社会インフラ系生活設備(トイレ・バス等)に対する品質意識度調査を実施し、両国の回答者は、日本の社会インフラ系設備に対しては高評価を下しつつも、アジア諸国の同様設備に対しては評価が極めて厳しいことを明らかにしました。しかし、中国の少数の回答者の中には、日本の最新設備は、過剰品質との評価も確認できたことから、平成27年度は、類似する調査をGRI(グラスルーツ・イノベーション)が盛んなインド(デリー)でも実施しました。その結果、中国との類似傾向を確認できたのですが、総じて、中国以上に日本の最新設備に対して過剰品質の評価が多かったことが印象的です。また、上記調査と同時期に、日本の改善事例に関するヒヤリング調査も、インドのGRI系の有識者とローカル系サービス中小業者を対象に実施し、「日本の改善力(日本式GRI)とインド等の“新興国式GRI"」の共通点と相違点の体系化も試みました。この2つの調査結果は、Research full paperとしてまとめ、MOT系国際会議(PICMET2016米国)に投稿・査読の上で採択されました(2016年9月発表予定)。一方で、中国ユネスコの協力を得て、上海市内の小学校にて、創造性を醸成するためのPBL教育をVEの機能分析思考を絡めて実施しました。日本式GRIを新興国で根付かせるには、若年段階でのPBL教育が有効であるとの仮説を検証するためです。この結果は、日本のVE全国大会(2015年10月)で発表しました。来年度は、これらの調査結果をさらに体系化して、学会誌に投稿しつつ、インドでは次の調査(日本式GRIの屋台骨である5Sを、ローカル系サービス中小業者に導入し、サービス品質の向上の可能性を検証する)を、研究協力団体と協同して行う予定です。

前年度の研究成果(文献調査や研究協力者へのヒヤリング等)を踏まえて、日本式GRI(改善力)と新興国式GRIの比較分析が可能になり、アウトプットをバリューエンジニアリング誌へ論文(招待論文)として発表することができ、さらに新興国(中国の上海やインドのデリー、ムンバイ、アーメダバード、バンガロール)で、モノづくりに関する調査を複数回実施できました。またその結果をまとめ、MOT系国際会議に査読論文として投稿し、受理され発表の機会(平成28年9月予定)を得ており、さらに、前年度に目途を付けた中国の上海市の光進学校で小学生向けにデザイン思考(主にVE)に基づくPBLも実施できましたので、一連の研究は、概ね順調であると考えております。H26年度は、主に日本と中国における社会インフラ系設備の品質に関する認識調査を実施し、品質基準に対する認識差異が両国には存在することを明らかにしました。H27年度は、インドでも同様の調査を実施し中国以上に品質に関する認識の隔たりがあることが判明しました。これらの調査結果は中間発表として国際会議や国内学会で順次発表し、H28年度にはfull paperとしてPICMET2016(米国)に投稿・採択され、2016年9月に発表致しました。また、今までの研究で、“日本の改善活動"と類似する活動が印・中でも存在し、インドではジュガード・イノベーションと呼称され、中国では“微創新"と呼称されていることが確認できました。これらは、“当事者が現場で直ぐに改良する"という面で、日本の改善活動に通じるものがあり、GRI(グラスルーツ・イノベーション)としての共通性があります。しかしその反面、日本の改善活動は組織的かつ継続的であるのに対して、印・中のそれは、あくまで個人的で一過性の活動に留まる事が多いという違いも明らかになってきました。このような背景から、新興国のGRIを継続的かつ効果的な活動に洗練化していくためには、日本で定着している5S活動の導入が必須であるとの結論に至り、3年目はインドの中小企業での5S導入の可能性に関するフィールド調査を実施致しました。その結果、インド等の新興国で5S活動をスムーズに導入・展開するのは容易ではないことも明らかになってきました。しかし、改善活動を継続的に実施していくためには、新興国でも5S活動の重要性を理解してもらうことが最低限の条件だと考えております。ゆえに、最終年度では、新興国の中小企業レベルでも5S活動を比較的スムーズに理解・導入してもらうために、5S活動を機能的視点で理解してもらう方法を提案したいと考えております。過去2年間の日中印で実施したモノづくり品質に関する国別での認識の相違点を体系的に整理して、MOT系国際会議に査読論文として投稿し受理され、平成28年9月に無事に研究成果を発表することができました。なおこの過程で、新興国でGRIを継続的かつ効果的な活動に洗練化していくには、5S活動の導入が必須であることに気づき、インドのローカル系中小企業を対象にして、5S導入の可能性に関するフィールド調査も実施しました。この調査結果から、5Sの導入はインド等の新興国の中小企業では困難であるという実態が把握できました。
アルブミン融合技術を基盤としたレドックス制御ナノメディスンの開発

アルブミン融合技術を活用した新規レドックス制御ナノメディスンを設計し、臨床応用するため種々の検討を行った結果、HSA-チオレドキシン融合体が炎症性・酸化ストレス性難治性疾患に有用であることを明らかにした。加えて、SNO-HSAダイマーのEPR効果に基づく顕著な抗腫瘍活性を確認した。今後は、本データを基に医師主導型臨床試験に向けた基盤整備を行う。ヒト血清アルブミン(HSA)は、血中滞留性に富みDDS担体として有用である。そこで、遺伝子融合技術を駆使し、Thioredoxin 1(Trx1)との融合タンパク質(HSA-Trx)を作製した。Trx1は、ヒトの生体内に存在する抗酸化タンパク質の一つである。近年、肺障害モデルマウスに対し、治療効果をあげているが、Trx1は分子量12kDaと低分子タンパク質であり、血中半減期が1時間と非常に短く、血中から速やかに消失するので頻回投与しなければならず、臨床応用を考える上でQOLの悪化につながる。我々は、まず、Pichia酵母を宿主としたHSA-Trx融合タンパク質の発現・精製法を確立した。次に肺障害モデルマウスを用いて、HSA-Trxの有用性評価を行った。方法は、BALB/cマウス(雌性、8weeks)に対し、1,14日目にovalbumin(OVA)20μgを腹腔内投与した。投与開始21,22,23日目に、3%OVAを30分間ネブライザーにて暴露させた。Trx1, HSA-Trx(3.5nmol/mouse)を21日目の暴露開始30分前に静脈内投与した。25日目にマウスを屠殺し、種々の評価を行った。その結果、Trx1投与群と比較し、HSA-Trx投与群ではOVA暴露群に比べ全細胞数や好酸球が有意に減少した。またHE染色の結果から、炎症部位の減少も観察された。さらに、肺組織切片を抗NO_2-Tyr抗体や抗NO_2-cGMP抗体で免疫染色を行ったところ、HSA-Trx投与群において、NO_2-TyrやNO_2-cGMPの産生が抑制されていることが確認された。以上の結果から、HSA-Trxを用いた酸化ストレス関連疾患への治療応用の可能性が示唆された。今後は、Trx1だけでなく、スーパーオキサイドスカベンジ能を有するSODといった他の抗酸化タンパク質との融合化も行っていく予定である。本年度はチオレドキシン(Trx)の血中滞留性を改善したヒト血清アルブミン(HSA)-Trx融合体(HSA-Trx)を作製し、ブレオマイシン(BLM)誘発肺線維症に対するその有用性評価を行った。BLMをマウスに経気道投与することで、3日後のBALF中の炎症性細胞の浸潤及び14日後に肺の線維化が観察された。このBLMマウスにおいて、HSA-Trxの投与スケジュールの検討を行った結果、週1回の投与間隔で有意な線維化抑制効果が確認された。Trx単独との比較検討を行ったところ、HSA-Trxと同条件におけるTrxの単独投与では全く効果を示さなかったものの、Trx単独の2日に1回の腹腔内繰り返し投与によりHSA-Trxとほぼ同等の抑制効果を示した。本肺線維症モデルマウスにおける体内動態解析より,HSA-TrxはTrxと比較して血中滞留性の大幅な上昇と投与後2時間における肺組織移行性の有意な上昇が確認された。次に、本肺線維症に対するHSA-Trxの抑制メカニズムの解明を行った。酸化ストレス反応物である8-hydroxy-2'-deoxyguanosine及びnitrotyrosineの肺組織免疫染色並びに酸化ストレスによる組織傷害の指標である肺組織中malondiaidehydeを定量したところ、HSA-TrxはBLM誘発の酸化ストレスを有意に抑制した。加えて、この酸化ストレスにより惹起される炎症や浮腫に対する評価を行ったところ、HSA-Trxによる有意な抑制効果が観察された。以上の結果から,HSA-TrxはBLM誘発の酸化ストレスを抑制することで傷害や炎症を軽減し,最終的に線維化抑制効果を示す可能性が示唆された。アルブミン融合技術を活用した新規レドックス制御ナノメディスンを開発し、臨床応用するために、平成21、22年度の検討結果に基づき、HSA-レドックス制御タンパク質のヘテロ融合体、特に、HSA-Trxの病態モデル動物に対する治療効果を評価する。さらに、SNO-HSAダイマーの設計とSNO-HSAダイマーの薬理効果を評価する。最終的には炎症性・酸化ストレス性難治性疾患の医師主導型臨床試験に向けた基盤整備を行う。以下に得られた知見を要約する。1.エンドトキシン、肺炎症、肺線維症などの病態モデルマウスを作成してHSA-TrxあるいはTrx、HSA単独を静脈内投与、腹腔内投与、経気道投与してHSA-Trxの治療効果を評価した。

その結果、いずれのモデルにおいてもTrx単独群に比べ、HSA-Trx融合体の優iれた薬理効果が観察された。2.SNO-HSAダイマーをLY-80およびC26細胞に対して、傷害性を評価したところ、アポートシス誘導がNOに腫瘍細胞内の酸化ストレス亢進に依存していることが判明した。次いで、C26細胞を移植した担癌マウスに対して、SNO-HSAを投与して調べたところ、腫瘍の顕著な減少が認められた。興味深いことに、これらの効果がSNO-HSAダイマーのEPR効果に基づくことが示された。加えて、SNO-HSAダイマー投与後の血中動態や血清血化学的データ、血圧を調べたところ、腫瘍マーカーのみ顕著に減少したものの、ほかの血清学的パラメータは単独群と変わらず、SNO-HSAダイマーの有効性と安全性が裏付けられた。以上、本研究では、アルブミン融合技術を活用したタンパク製剤が炎症性・酸化ストレス性難治性疾患や多種の癌治療に有用であることを明らかにし、医師主導型臨床試験に向けた基礎データを構築できた。今後は、臨床医と本データを基に討議して関係機関と密に連携してできるだけ早く臨床試験の計画を立案したいと考えている。
憲法上の自己決定権の比較法的・実証的研究

本年度は、憲法上の自己決定権(「新しい人権」の一つ)につき、一般理論として、(1)「『新しい人権』の承認の要件」を公表し、また、個別具体的研究として、(2)「親の子どもを教育する自由と憲法上の自己決定権」の公表、(3)「生命に対する権利と憲法上の自己決定権」(脱稿)で生命身体処分の自由と自殺関与罪・堕胎の自由・生命維持治療拒否権について論じ、(4)「性的結合の自由と憲法上の自己決定権」(脱稿)では同性愛行為を禁ずる刑法を合憲としたアメリカ連邦最高裁判決の問題点を析出した。また、(5)「入院患者の自己決定権と『行動制限』規定」(脱稿)は学会報告を基に論文化したものである。その他、自己決定権と関連する権利として情報プライバシ-権の性格をめぐる論議に関連して、(6)「憲法上のプライバシ-権の条例による具体化の意味」(脱稿)を執筆した。本科研研究については着実な実績をあげることができ、また、幸いにも、本科研研究をさらに意味あるものにすべく同一テ-マで海外研修の機会が与えられ、帰国後、最終報告書を完了させることができると考えていたが、規則上、研究廃止届を出さざるをえないとのことであり、かかる運用については異論がないわけではないが、規則を遵守し、研究廃止届を提出する。帰国後、平成2年度中に、最終報告書をに相当する書物『憲法上の自己決定権の日米比較研究』を公刊する予定であるので、出版助成につきご配慮いただきたい。本年度は、「『新しい人権』の承認の要件」について一般論としてまとめたほか、憲法上の自己決定権(「新しい人権」の一つ)に関する個別具体的研究としては、当該自己決定権が問題となりうる諸領域(医療領域、教育領域、家族領域等)のうち、日米比較法分析・日本の実態調査分析を基礎として、とくに、親の子どもを監護教育する自由(髪形・服装・バイクに関する校則の合憲性、普通教育課程における親の家庭教育の自由など)、および、憲法一三条の「生命に対する権利」と「自己決定権」との関連構造(自殺関与罪の憲法的評価、生命維持治療拒否権、「脳死」立法の憲法的評価、堕胎罪の合憲性など)について検討し、これらにかかる諸論文を公表した(掲載予定を含む)。また、強制入院させられた精神障害者の抗精神病薬拒否権を含めいわゆる「行動制限」をめぐる憲法問題については、「法と精神医療学会」(1989年3月25日〔東京都立大学〕)での学会報告の後、脱稿する予定である。その他、生殖技術と自己決定権(「子供を設ける自由」)、性的結合の自由、結婚・離婚の自由、夫婦別氏の自由などについては、本年度における調査・分析をさらに深め、平成元年度に論文として公表する予定である。また、アメリカの最新状況・憲法議論の現況を把握し、これを最終報告書『憲法上の自己決定権の日米比較法的・実証的研究』に盛り込むため、平成元年度に渡米の機会を持つべく、準備を進めている。
花粉関連食物アレルギー症候群における新規アレルゲンの交差構造の解明

花粉症に罹患している人々が、花粉症の原因抗原(アレルゲン)と類似するタンパク質を含む食物を摂取することによりアレルギー症状を発症する「花粉関連食物アレルギー症候群」が世界的に増加している。本研究では、本疾患の根本の原因となる花粉アレルゲンと、症状を引き起こす直接の原因となる食物アレルゲンについて解析することにより、交差反応に関わるアレルゲンを同定し、食品素材の低アレルゲン化などへの貢献を目指す。これまでに、果物・野菜類アレルギーの確定診断がなされた患者の血清を収集し、本研究に必要な血清を確保するとともに、それらの臨床的な精査を終了した。本研究の対象となる「花粉関連食物アレルギー症候群」の原因となる花粉アレルゲンの根本の原因となる花粉アレルゲンについて、花粉抽出液の分画物と患者血清との反応性を解析した。その結果に基づいて、花粉のデータベースから当該疾患の原因となる可能性のある花粉アレルゲンに対する発現系を構築して組換えタンパク質の調製を進めた。また、食物に含まれる相同タンパク質についても、同様に発現系の構築を行った。酵母発現系および昆虫細胞発現系を用いて発現させたものについて部分精製を行い、それらと患者血清との反応性について評価したが、部分的に予想される反応性を示さない組換えタンパク質があった。それらについて、発現および精製条件を最適化し、患者血清との反応性を解析することにより、交差反応の原因となるアレルゲンを同定し、そのアレルゲンの交差反応に重要な領域について解析する予定である。これまでに、果物・野菜類アレルギーの確定診断がなされた患者の血清について臨床的な精査を終了した。本研究の対象となる「花粉関連食物アレルギー症候群」の原因となる花粉アレルゲンを同定するために、花粉抽出液の分画物と患者血清との反応性について解析してきた。その結果に基づいて、花粉のデータベースから当該疾患の原因抗原となる可能性のある花粉アレルゲンに対する発現系を構築して組換えタンパク質の調製を進めた。酵母発現系および昆虫細胞発現系を用いて発現させたものについて部分精製を行い、患者血清との反応性について評価したが、部分的に予想される反応性を示さない組換えタンパク質があった。それらについて、発現および精製条件を最適化し、患者血清との反応性を解析するとともに、交差反応の原因となるアレルゲンの領域について解明する予定である。「花粉関連食物アレルギー症候群」の原因となるアレルゲンの解析を継続して進める。これまで、花粉抽出液の分画物より、本研究の対象となる患者血清において高頻度で特異的なIgE抗体が検出される画分が見られた。その結果に基づいて、花粉及び食物の遺伝子情報に基づいて、本疾患の交差反応の原因となる花粉及び食物のアレルゲンの発現系について構築を試みてきた。しかし、酵母発現系および昆虫細胞発現系を用いて発現させたものについて部分精製を行ったもののなかで、正しく構造形成できないアレルゲンもあったため、高次構造についての検証を行いながら条件の最適化を進める予定にしている。また、発現系を構築できたものについて、ELISA法による患者血清との反応性を指標にして、対象とする患者群における交差反応の原因となるアレルゲンを同定する。さらに、同定するアレルゲンについては、順次、アミノ酸残基を置換した変異体を作製し、患者血清との反応性を解析することにより、交差反応の原因となるアレルゲンの領域を解明する計画としている。本研究では、本疾患の根本の原因となる花粉アレルゲンと、症状を引き起こす直接の原因となる食物アレルゲンについて解析する。さらに、それらの交差反応の原因となるアレルゲン構造についても解析し、食品素材の低アレルゲン化などへの貢献を目指す。患者血清について、現在までに保存している臨床的な精査が終了している果物・野菜類アレルギーの確定診断がなされた患者の血清に加えて、新規に受診する当該疾患患者の血清を確保した。本研究の対象となる「花粉関連食物アレルギー症候群」の原因となる花粉アレルゲンの根本の原因となる花粉アレルゲンと、症状発症に直接関わる食物アレルゲンを同定するため、花粉抽出液を分画し、分画物についてELISA法により患者血清との反応性を調べた。本研究の対象となる患者血清において高頻度でIgE抗体が検出される画分が見られた。一方、食物および花粉のデータベースより、当該疾患の原因抗原となる可能性のある食物および花粉アレルゲンの候補分子に対する遺伝子データを取得し、発現系を構築して組換えタンパク質の調製を進めた。候補分子について、予備的に発現を確認し、部分精製を進めた。今後、精製条件を最適化し、患者血清との反応性を解析する予定である。

一方、食物および花粉のデータベースより、当該疾患の原因抗原となる可能性のある食物および花粉アレルゲンの候補分子に対する遺伝子データを取得し、発現系を構築して組換えタンパク質の調製を進めた。候補分子について、予備的に発現を確認し、部分精製を進めた。今後、精製条件を最適化し、患者血清との反応性を解析する予定である。花粉症に罹患している人々が、花粉症の原因抗原(アレルゲン)と類似するタンパク質を含む食物を摂取することによりアレルギー症状を発症する「花粉関連食物アレルギー症候群」が世界的に増加している。本研究では、本疾患の根本の原因となる花粉アレルゲンと、症状を引き起こす直接の原因となる食物アレルゲンについて解析することにより、交差反応に関わるアレルゲンを同定し、食品素材の低アレルゲン化などへの貢献を目指す。これまでに、果物・野菜類アレルギーの確定診断がなされた患者の血清を収集し、本研究に必要な血清を確保するとともに、それらの臨床的な精査を終了した。本研究の対象となる「花粉関連食物アレルギー症候群」の原因となる花粉アレルゲンの根本の原因となる花粉アレルゲンについて、花粉抽出液の分画物と患者血清との反応性を解析した。その結果に基づいて、花粉のデータベースから当該疾患の原因となる可能性のある花粉アレルゲンに対する発現系を構築して組換えタンパク質の調製を進めた。また、食物に含まれる相同タンパク質についても、同様に発現系の構築を行った。酵母発現系および昆虫細胞発現系を用いて発現させたものについて部分精製を行い、それらと患者血清との反応性について評価したが、部分的に予想される反応性を示さない組換えタンパク質があった。それらについて、発現および精製条件を最適化し、患者血清との反応性を解析することにより、交差反応の原因となるアレルゲンを同定し、そのアレルゲンの交差反応に重要な領域について解析する予定である。これまでに、果物・野菜類アレルギーの確定診断がなされた患者の血清について臨床的な精査を終了した。本研究の対象となる「花粉関連食物アレルギー症候群」の原因となる花粉アレルゲンを同定するために、花粉抽出液の分画物と患者血清との反応性について解析してきた。その結果に基づいて、花粉のデータベースから当該疾患の原因抗原となる可能性のある花粉アレルゲンに対する発現系を構築して組換えタンパク質の調製を進めた。酵母発現系および昆虫細胞発現系を用いて発現させたものについて部分精製を行い、患者血清との反応性について評価したが、部分的に予想される反応性を示さない組換えタンパク質があった。それらについて、発現および精製条件を最適化し、患者血清との反応性を解析するとともに、交差反応の原因となるアレルゲンの領域について解明する予定である。本研究の対象となる「花粉関連食物アレルギー症候群」の患者血清において、高頻度でIgE抗体が検出された花粉抽出液を分画した画分に含まれるタンパク質を解析し、原因抗原の可能性の高いタンパク質を同定する。