hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尾側膵切除における術前内視鏡的膵管ステント留置術の有用性

尾側膵切除術における膵切離断端からの膵液の漏出(膵液瘻)は高頻度に起こる合併症で、時に重症化する。本研究では術後膵液瘻低減を目的とした術前内視鏡的膵管ステント留置術(Endoscopic pancreatic stenting: EPS)の有用性を検討する。15例に術前EPSを留置し尾側膵切除術を行った。術後膵液瘻発症はgradeA 6例(40%)、grade B 4例(26.7%)、grade C 0例(0%)であった。臨床上問題となるgrade B以上の膵液瘻発生頻度は26.7%であり、本試験における期待膵液瘻発生頻度10%を見込めないことより、本試験は無効中止とした。尾側膵切除術(Distal pancreatectomy: DP)における膵切離断端からの膵液の漏出(膵液瘻)は未だ高頻度(6.345.7%)に起こる合併症で、時に重症化する。本研究では尾側膵切除症例における術後膵液瘻低減を目的とした術前内視鏡的膵管ステント留置術(Endoscopic pancreatic stenting: EPS)の有用性を検討する。術前、内視鏡下に膵管にステントを留置することにより、膵管内圧を減圧し、術後膵切離断端からの膵液瘻を最小化し、創傷治癒促進をはかり術後膵液瘻発生の低減、重傷化の防止を期待するものである。平成24年度までに7例の患者を登録した。主要評価項目である膵液瘻は3例では発生せず、4例にGrade A(軽症)の膵液瘻が発生したが、臨床上問題となるGrade B, Cの膵液瘻の発生は認めていない。副次評価項目である術前EPSの安全性については6例では全く問題なかったが、1例で膵管ステント留置の際の内視鏡逆行性胆管膵管造影による術後膵炎を併発し、手術の延期を要した。本研究では単アームの2相臨床試験として、3年間でDP35症例に対し術前EPSを施行する。主要評価項目は術後膵液瘻発生頻度および重症度で、副次評価項目は術前EPSの安全性である。膵液瘻の定義および重症度は国際基準であるInternational study group of postoperative pancreatic fistula (ISGPF)の分類を用いて評価する。平成23年度は6例の患者を登録した。主要評価項目である膵液瘻は3例では発生せず、2例にGrade A(軽症)の膵液瘻が発生したが、臨床上問題となるGrade B, Cの膵液瘻の発生は認めていない。副次評価項目である術前EPSの安全性については5例では全く問題なかったが、1例で膵管ステント留置の際の内視鏡逆行性胆管膵管造影による術後膵炎を併発し、手術の延期を要した。本研究は3年間で35例の症例を集積する予定であるが、当該年度までに7例と症例集積が遅れている。

膵体尾部切除の対象となる症例のうち、患者年齢や、腫瘍の種類や局在により本研究の対象とならない症例が少なくなく、また対象となる患者かの臨床研究参加への同意が得られないケースもあったためと考えられる。本研究は3年間で35例の症例を集積する予定であるが、当該年度は6例と症例集積が遅れている。膵体尾部切除の対象となる症例のうち、患者年齢や、腫瘍の種類や局在により本研究の対象とならない症例が少なからず存在したためである。今後の推進方策引き続き症例を集積する。次年度の研究費の使用計画膵臓を切離する際に使用する自動縫合器および縫合器に装着するカートリッジが、研究費申請の時点で保険適応されておらず消耗品として計上したが、2年前より保険収載となった。一方、本研究の立案のきっかけとなった当施設で行った主膵管近接例における術前内視鏡的膵管ステント留置術の後ろ向き研究が良好な結果を得たので、研究成果発表、論文作成する予定である。引き続き症例を集積する。研究論文作成のための情報収集、成果発表のための学会への参加費、交通費。論文作成のためのコンピューターソフト、印刷費、論文校正費用、投稿費用など。次年度の研究費の使用計画膵臓を切離する際に使用する自動縫合器および縫合器に装着するカートリッジが、研究費申請の時点で保険適応されておらず消耗品として計上したが、昨年保険収載となった。
自己免疫疾患の免疫グロブリン再構成におけるエピジェネティクス機構の解明

本研究では、自己免疫疾患のひとつである全身性エリテマトーデス(SLE)のモデルマウス等の動物試料を用いて、抗体産生に関わる免疫グロブリン遺伝子再構成とその転写に異常があることを明らかにした。また、SLEモデルマウスの初期分化過程のB細胞は、野生型マウスと比べて、正常な分化過程から逸脱している可能性も明らかにし、その原因となる可能性が示唆された分化調節因子をB細胞特異的にノックアウトするマウスの作製にも成功した。今後、SLEモデルマウス等を用いて明らかとなった現象について、ヒトSLE等自己免疫臨床検体を用いて検討することにより、SLEをはじめとする自己免疫疾患の診断応用への可能性を探る。自己免疫疾患患者のリンパ節炎において、正常リンパ節と比較してPlasma細胞の増加が確認されたことから、過剰な抗体量や、dsDNA抗体をはじめとする自己抗体の異常産生が示唆された。このことから、自己免疫疾患における免疫グロブリン遺伝子再構成の状況と、再構成後の転写量についてマウスを用いた検討を行った。本研究においては、全身性エリテマトーデス(SLE)の自然発症モデルマウス(NZB/W F1)、NZB/W F1の両親であるNZWとNZB、および、コントロールマウス(BALB/c)を用いている。各マウスの骨髄からソーティングして得られたPro-B/PreB細胞を用いて、DNA抽出後にDegenerate PCR(縮重プライマーを用いたPCR)を行った結果、免疫グロブリン重鎖遺伝子座の特定領域において、BALB/cと比較してNZB/W F1の再構成が正常に起こっていない結果が得られた。また、各マウスのPro-B/PreB細胞を用いてマイクロアレイを行い、免疫グロブリン重鎖遺伝子座の遺伝子(IghV)発現状況を比較検討した結果、BALB/cと発現状況が異なる幾つかのIghV遺伝子を見出した。さらに、Ebf1、Rag2等の免疫グロブリン遺伝子再構成やB細胞分化に関わる遺伝子や、Ezh2等のエピジェネティクス関連因子の発現量が、NZB/W F1ではBALB/cと比較すると非常に低く、遺伝子再構成や転写異常に関与している可能性が示唆された。加えて、Zinc Finger型転写因子であるX遺伝子が、NZB/W F1においてBALB/cに比べてその発現量が著しく低いことが明らかになったため、現在B細胞特異的にX遺伝子をノックアウトするコンディショナルノックアウトマウスを作製している。初年度(H28年度)の研究計画にあげた"1. SLEモデルマウスを用いた免疫グロブリン再構成の検討"、"2.マイクロアレイを用いたSLEモデルマウス等B細胞の自己免疫疾患に関わる因子の同定"については初年度中に完了した。結果、自己免疫疾患への関与が示唆される多くの関連因子を見いだすことができ、また疾患モデルマウスにおいて遺伝子再構成異常を起こしている領域を見いだすことができた。当初は遺伝子再構成、また再構成後の遺伝子転写異常に関与するエピジェネティクス因子の同定を試みることが目的の一つであったが、エピジェネティクス関連因子以外にもZinc Finger型をはじめとするいくつかの転写因子の発現異常も確認された。現在、上記のうち一つの転写因子に注目し、コンディショナルノックアウトマウスの作製を同時進行で行っており、幅を広げながら概ね順調に進展している。本研究では、自己免疫疾患のひとつである全身性エリテマトーデス(Systemic lupus erythematosus; SLE)のモデルマウス等の動物試料を用いて、自己抗体産生に関わる免疫グロブリン再構成の状況を明らかにし、自己抗体産生機序の解明につなげることを目的とした。本研究において、SLE自然発症型モデルマウスであるNZB×NZW F1 (NZB/W F1)マウス(以下、SLEモデルマウス)(PNAS, 93, 8563 (1996))の免疫グロブリン遺伝子座特定領域において、BALB/c(以下、野生型マウス)と比較して、遺伝子再構成とその転写に異常があることを明らかにした。一方我々は、SLEモデルマウスの骨髄B細胞(初期分化過程のB細胞)は、野生型マウスと比べて、正常な分化過程から逸脱している可能性も明らかにした。B細胞成熟分化過程においては、骨芽細胞や神経細胞等、多種の細胞の分化調節因子として働く遺伝子に着目し、SLEモデルマウス骨髄B細胞においても、野生型マウスと比べて分化調節因子の発現量が低下していることを確認した。さらにごく最近、B細胞特異的に分化調節因子をノックアウトするコンディショナルノックアウトマウス(cKOマウス)の作製にも成功し、分化調節因子のcKOマウスで免疫グロブリン遺伝子の再構成に偏り(異常)が生じていることをも確認した。今後、SLEモデルマウス等を用いて明らかとなった現象について、ヒトSLE等自己免疫臨床検体(末梢血等)を用いて検討することにより、SLEをはじめとする自己免疫疾患の診断応用への可能性を探る。今後、SLEモデルマウス等を用いて明らかとなった現象について、ヒトSLE等自己免疫臨床検体を用いて検討することにより、SLEをはじめとする自己免疫疾患の診断

応用への可能性を探る。自己免疫疾患モデルマウスにおいて、免疫グロブリン重鎖遺伝子座V領域における遺伝子発現パターンが、コントロールマウスと比較して異なるところが多いことが明らかになった。さらに、疾患モデルマウスにおける免疫グロブリン重鎖遺伝子再構成異常も確認され、マイクロアレイやRT-PCR等からエピジェネティクス関連因子の発現異常も確認された。これらの結果から、免疫グロブリン重鎖遺伝子座の再構成・転写異常にエピジェネティクス制御機構が関与している可能性が示唆されたため、免疫グロブリン重鎖遺伝子座におけるヒストン修飾状況を網羅的に解析するため、クロマチン免疫沈降法と次世代シークエンスを合わせたChIP-Seqを行う予定である。用いる材料については、免疫グロブリン重鎖遺伝子再構成・転写が行われるPro-B細胞に限定するため、疾患モデルマウス・コントロールマウス各々の骨髄から、Becton, Dickinson社のFACS装置Ariaを用いたソーティングにより得られたPro-B細胞を用いる。さらに、現在自己免疫疾患モデルマウスにおいて著しく発現が低下している転写因子が明らかになったため、Pro-B細胞等未分化なB細胞を含めたB細胞特異的コンディショナルノックアウトマウスの作製を行っている。完成次第、コンディショナルノックアウトマウスを用いて、表現型をはじめ、自己免疫疾患における免疫グロブリン再構成の状況と、それに関わるエピジェネティクス修飾異常の関係を詳細に明らかにして行く。エピジェネティクス
その場分光測定を用いた結晶性高分子の非線型領域における変形および破壊機構の解明

代表的なプラスチック材料であるポリエチレンやポリプロピレンの延伸および溶融・結晶化過程における分子レベルの構造変化を明らかにするために、ラマン分光法によるその場分光測定装置を作製した。ポリエチレンやポリプロピレンを一軸延伸すると、延伸方向への分子配向が進展するが、降伏領域においては、一旦延伸軸から傾いた方向へ配向し、分子鎖と垂直な方向に圧縮力が印加することが分かった。このことは、球晶が破砕して生成したラメラクラスターユニットの回転が降伏後の配向の起源であることを示唆している。これまでにその場ラマン分光測定装置およびスペクトル解析システムを構築した。このシステムを一軸延伸下における高密度ポリエチレンに適用し、結晶中の高分子鎖における応力負荷状態や分子配向状態を評価した。その結果、延伸初期の弾性領域においては、結晶中分子鎖への応力負荷もなく配向も進展しないが、降伏領域において、配向が進展し始めるとともに顕著な変化が生じることが分かった。すなわち、分子鎖と平行な方向には引張力が作用するが、分子鎖と垂直な方向には圧縮力が作用した。また、第二降伏点付近で、延伸方向から30-70°程度傾いた方向へ配向した後、ひずみ硬化領域では延伸方向への配向が進展した。これらの現象は、ラメラ晶がラメラ数層程度からなるクラスターユニットに破砕されて再配列するために、クラスター間の体積排除効果により延伸方向への分子鎖の配向が阻害されるためと考えられる。引張試験器に恒温槽を取り付け、熱延伸下における高密度ポリエチレンの微視的構造変化をその場ラマン分光測定により観察した。その結果、降伏領域における異方的な応力負荷状態は、分子鎖間の運動性が向上する50°C以上で消失することが分かった。このことは、冷延伸においては、ラメラクラスターが運動ユニットとして機能しており、変形の際の構造変化に重要な役割を果たしているためと考えられる。蛍光プローブを高分子試料内にドープした試料を作製し、その場蛍光分光測定により、一軸延伸の際に生じる微視的構造変化の観察を試みた。その結果、蛍光波長や蛍光強度は延伸とともに変化しており、蛍光プローブを用いて微視的な応力や構造変化を捉えられることが示唆された。昨年度作製したラマン分光測定装置の光学系を改善し、信号強度で1桁以上の向上を実現した。解析方法に関しては、配向分布関数を導出する際に、最大エントロピー原理を用いて高次項を推算することで、確率的に最も確からしい分布関数、すなわち最尤配向分布関数を導出する手法を開発した。さらに、高度に一軸延伸した試料における配向状態が理想的な一軸配向と見なせると仮定することで、任意の結晶構造を有する結晶性高分子材料における配向パラメータを導出する解析方法を確立した。これらの手法をイソタクチックポリプロピレンに適用し、一軸延伸下における分子配向挙動を明らかにした。その結果、ポリエチレンの場合と同様に、降伏領域において延伸方向から傾いた方向に一旦配向し、その後ひずみ硬化領域において徐々に配向が進展することが分かった。また、ポリエチレンの様々なラマンバンドと分子構造との関係について検討を行い、弾性領域において非晶鎖に大きな荷重が印加されていることや、降伏後に斜方晶の結晶格子間隔が増大することを見いだした。このように、複数のラマンバンドを用いることで、微視的構造変化を多角的に観察することが可能となった。以上の成果をもとに、結晶厚、分子量および分子量分布などの異なるポリエチレンのその場ラマン分光測定を行い、これらのパラメータの一軸変形挙動に与える影響を検討した。その結果、蛍光波長のシフトが試料に印加された応力と相関があることが示唆された。測定および解析方法で大きく進展しており、これらの成果を元に論文も発表済みである。昨年度までに開発したその場ラマン分光装置と解析方法を用いて、分子量や分子量分布の異なるポリエチレンに適用し、一軸延伸過程における微視的な構造変化を検討した。その結果、弾性領域から降伏領域までは、変形挙動は分子量や分子量分布にほとんど依存しないことが分かった。一方、ひずみ硬化領域以降においては、低い分子量、広い分子量分布の試料ほど高配向であることが分かった。降伏領域においては、球晶が破砕してラメラクラスターユニットが生成するが、このユニットサイズは、分子量の1/2乗に比例する。従って、低分子量の試料において高配向を示す原因は、ユニットが小さく回転しやすいために、延伸方向への配向がスムーズに実現されるためと考えられる。広い分子量分子の試料においては、ラメラ晶構造は分子量分布に依存しないが、ひずみ硬化領域における応力ひずみ曲線の勾配から、非晶鎖のネットワーク構造がより密であると考えられており、非晶構造の違いが配向挙動の違いに影響を与えると考えられる。その場ラマン分光測定装置に温度制御が可能なホットステージを導入することで、イソタクチックポリプロピレンの溶融および結晶化挙動のラマン分光による観察を行った。その結果、昇温とともに、コンホメーションの乱れによりC-C-Cはさみ振動に帰属する400 cm-1バンドは高波数側に、分子鎖間距離の増大によりCH2変角振動に帰属する1330 cm-1バンドは低波数側にシフトすることが分かった。融解に際しても400および1330cm-1バンドはそれぞれ高波数および低波数側へ大きく変化するが、溶融状態においては、400 cm-

1バンドは、1330 cm-1バンドと比較して温度依存性が小さいことが分かった。このことは、融解に際してコンホメーションは十分に乱れており、溶融状態においては、熱膨張による分子鎖間距離の増大がより重要であることを示唆している。代表的なプラスチック材料であるポリエチレンやポリプロピレンの延伸および溶融・結晶化過程における分子レベルの構造変化を明らかにするために、ラマン分光法によるその場分光測定装置を作製した。ポリエチレンやポリプロピレンを一軸延伸すると、延伸方向への分子配向が進展するが、降伏領域においては、一旦延伸軸から傾いた方向へ配向し、分子鎖と垂直な方向に圧縮力が印加することが分かった。このことは、球晶が破砕して生成したラメラクラスターユニットの回転が降伏後の配向の起源であることを示唆している。当初の予定よりもラマン分光装置開発が順調に進み、想定以上に多くの成果が得られ、これまでに査読付き論文2報として報告済みである。これらの成果は学会においても高い評価を得ており、ポスター賞2件、プレゼンテーション賞3件を受賞した。また、蛍光分光測定に関しても、想定以上に興味深いデータが得られている。ここまでで測定および解析方法の開発がほぼ完了しているが、新たに3次元的に分子配向を捉える方法を試みる予定である。また、多様な分岐構造を有するポリエチレンやポリアミド材料など研究対象を拡大する予定である。分光計測ここまでは非常に順調に研究が進んでおり、さらに多くの成果が望める状況である。今年度はラマン分光測定においては、ポリプロピレン等の他の高分子材料へ対象を拡大するとともに、試料内における応力や分子配向の空間分布の測定ができるよう装置を改良する予定である。蛍光分光測定に関しては、別のプローブ分子を組み合わせることで、微視的環境の変化を多角的に検討する予定である。
視触覚統合型錯触覚技術の研究

近年,情報インタフェースとして,タッチスクリーンのようにマルチモーダルな触覚デバイスが世にあふれるようになり,実物に近い触感を提示しているものもある.しかし,錯触覚ディスプレイは,他の感覚情報や物理情報との齟齬を生じやすい.そこで我々は視覚などマルチモーダルな情報と齟齬をおさえた錯触覚ディスプレイとして,触覚におけるリッチな質感を提供し,布などのテクスチャ感を提示可能な方式を提案し,凹凸とテクスチャを同時に提示可能なデバイスを開発した.また,触覚信号として多く利用される振動信号そのものの定量的評価として,機械学習を用いた手法およびより弁別精度を向上可能な振動信号を合成する手法を提案した.近年,情報インタフェースとして,タッチスクリーンデバイスのようにマルチモーダルな情報との統合を目指したデバイスが世にあふれるようになって久しい.さらに研究分野においては,いくつかの錯触覚を利用したデバイスが開発され,実物に近い触感を提示しはじめている.しかし,錯触覚ディスプレイは錯覚を利用しているため,実物に近い触感とひきかえに他の感覚情報や物理情報との齟齬を生じることがある.そこで我々は触覚情報を提示可能であり,かつ視覚などマルチモーダルな情報と齟齬をおこすことなく,それぞれの情報を同時に取得可能なインタフェースの開発を目指した.このとき,剪断力を用いた凹凸表現手法の拡張による錯触覚を積極的に利用することで,触覚におけるリッチな質感を提供し,布などのテクスチャ感を提示しながらも視覚情報との齟齬を起こすことのない方式を提案し,凹凸とテクスチャを同時に提示可能なデバイスを開発した.開発したデバイスにより,定量的な凹凸表現と,いくつかのテクスチャ表現が可能なこと,凹凸表現とテクスチャ表現を同時に知覚可能なことを実験的に確認した.また,これまで被験者を用いた評価のみが主な定量化手法であった触覚提示装置における入力情報の信号である振動信号について,より普遍的な評価基準として,振動信号そのものの定量的評価をするため,複数の振動信号の弁別可能性を評価する,サポートベクターマシンによる機械学習を用いた手法を提案した.そして,単純に記録された振動信号を利用する従来手法より弁別精度を向上可能な振動信号を人工的に合成する手法を提案した.近年,情報インタフェースとして,タッチスクリーンのようにマルチモーダルな触覚デバイスが世にあふれるようになり,実物に近い触感を提示しているものもある.しかし,錯触覚ディスプレイは,他の感覚情報や物理情報との齟齬を生じやすい.そこで我々は視覚などマルチモーダルな情報と齟齬をおさえた錯触覚ディスプレイとして,触覚におけるリッチな質感を提供し,布などのテクスチャ感を提示可能な方式を提案し,凹凸とテクスチャを同時に提示可能なデバイスを開発した.また,触覚信号として多く利用される振動信号そのものの定量的評価として,機械学習を用いた手法およびより弁別精度を向上可能な振動信号を合成する手法を提案した.我々は,視覚などマルチモーダルな情報を利用可能な触覚インタフェースにおいて,錯触覚を積極的に利用しながら,触覚における質感を提供するために要求される触覚デバイスを研究している.本年度は我々が提案する2.5次元触覚提示手法において,定量的にバーチャルな高さを提示するため,被験者を用いた心理物理実験を行った.この実験結果から,提示する形状の空間周波数に応じた提示力を制御する必要があることが明らかになった.そこで,心理物理実験から推定された空間周波数と提示力の関係式に基づき,提示力制御のためのパラメータを導出し,Wavelet変換による実時間空間周波数解析に基づいた空間周波数の同定とあわせて利用することで,提示力調整を行うアルゴリズムを提案し,これをタブレットPC上に実装した.その後,さらなる性能向上を目指し,剪断力による提示手法の利用可能性を拡張し,テクスチャなどの細かな触覚情報を再現可能なディスプレイを開発した.テクスチャ情報の取得のため,加速度センサなどにより高周波振動情報を記録し,得られた振動を操作時の指の速度により再生する手法を提案した.さらに振動方向を制御することによるテクスチャ感の違いを心理物理実験により明らかにした.この結果より,多くのテクスチャでは指の移動に対し陪法線方向の振動が,紙やすりなどのテクスチャでは接線方向の振動が適切であることが明らかになった.この結果に基づき振動方向制御を実装し,より実物に近い触感を提示可能であることを被験者を用いた心理物理実験により明らかにした.そして,2.5次元触覚提示手法とあわせて利用することにより,形状情報とテクスチャ情報を同時に提示可能な触覚ディスプレイを開発した.我々は,触覚による質感伝達を実現することを目指し,錯触覚を利用しつつ他の感覚情報と齟齬を生じにくい触覚ディスプレイを開発している.本年度は剪断力を利用した錯触覚ディスプレイにおいて,凹凸を表現する手法をより定量的に評価し,デプスマップなどがあれば形状情報を提示可能な提示手法の確立を目指した.また,タッチスクリーンと組み合わせることで,視覚情報と統合可能な視触覚提示デバイスによる質感提示を実現するプロトタイプの開発を目指した.凹凸表現の定量的評価については,被験者を用いた心理物理実験を実施し,提示すべき空間周波数に応じて提示力を制御する必要性があることを明らかにした.

心理物理実験から推定された空間周波数と提示力の関係式に基づき,提示力制御のためのパラメータを導出し,Wavelet変換による実時間空間周波数解析に基づいた空間周波数の同定とあわせて利用することで,提示力調整を行うアルゴリズムを提案し,これをタブレットPC上に実装することで,視触覚情報を同時に提示可能なディスプレイプロトタイプを開発した.視触覚情報を同時提示した際の心理物理実験はPHANToMを利用する予定であったが,動作が2次元に限定されるものの振動特性がよりよいデバイスを利用するため,先述のプロトタイプによる実験を実施した.本年度はさらに歩をすすめ,剪断力による提示手法の利用可能性を拡張し,テクスチャなどの細かな触覚情報を再現可能なディスプレイを開発した.テクスチャ情報の取得のため,加速度センサなどにより高周波振動情報を記録し,得られた振動を操作時の指の速度により再生する手法を提案した.今後の研究の推進方策としては,申請書に記載のとおり,これまでに得られた知見に基づき,いくつかの新たな錯触覚提示デバイスを試作する.そして,知見との比較を心理物理実験的に確認しつつ,錯触覚提示においてより感覚間の齟齬が生じない錯触覚レンダリング手法の詳細について実装をしながら検討をすすめることとする.また,同時に新たに得られた知見の詳細な錯触覚における網羅的な調査を行うため,3次元的な表現が可能な力覚ディスプレイPHANToMを用いての感覚齟齬についての詳細な心理物理実験を行い,デバイスの設計論としての完成度を上げる.これまでの研究により,我々が提案する剪断力を利用した触覚ディスプレイおよびテクスチャ情報の記録再生手法を利用することで,形状情報のみならず,テクスチャ情報の表現も可能になった.そこで,これらテクスチャ情報の振動方向制御など,より詳細な実験を行うことにより,振動方向がテクスチャ知覚に与える影響について明らかにし,他感覚との齟齬が生じない形での2次元的な実装を試みる.さらに,実装されたデバイスとPHANToMを利用した実験を通じ,デバイスの制約および可能性について明らかにする.そして,錯触覚を利用しながら,他感覚との齟齬を生じない錯触覚提示デバイスの設計指針を作ることを目指す.該当なし
完全ヒト抗体の簡便な単離と作製法の検討

抗体は液性免疫を担うタンパク質であり、異物に対して特異的に誘導される。近年、抗体を治療に用いる抗体医薬が注目されているが、その多くは癌や自己免疫疾患を標的としており、感染症を対象とする抗体医薬の開発は遅れている。抗体医薬に用いられる抗体は完全ヒト抗体が望ましく、すでに樹立された抗原特異的なマウス抗体のヒト化、ヒト抗体Fab断片発現ファージディスプレイライブラリーから選択した抗原特異的Fab断片のヒトIgG抗体定常領域への接合、あるいはヒト抗体発現トランスジェニックマウスを利用することで、作製されている。近年、ヒト末梢血から単離した抗原特異的抗体を産生する単一B細胞からシングルセルPCRにより抗体遺伝子をクローニングし完全ヒト抗体を作製する技術も確立されている。ヒト末梢血に存在する単一B細胞から抗体遺伝子をクローニングする際には、シングルセルPCRの精度が課題として残されている。一過性に細胞を増殖させた上で抗体遺伝子をクローニングすることで、この問題は大きく改善できると考えられる。また、抗原に対する特異的抗体を発現するB細胞の選択方法をより簡便化できれば、抗原特異的抗体遺伝子のクローニングがより容易になると考えられる。本研究課題では、「抗原特異的な膜型抗体を有するB細胞の選択」ならびに「選択したB細胞を一過性に増殖させるための培養条件の検討」に関して検討を行った。後者の課題に関しては、ODN2006、BAFF、IL-15、CD40-ligandおよびIL-6を添加することで、一過性にB細胞を増殖可能であることを明らかにしてきた。前者に関しては、パニングによる抗原特異的な抗体を有するB細胞の選択を試みたが、非特異な結合性を示す抗体を有するB細胞を除去できなかった。最終年度も精度向上を目指し継続して条件検討を繰り返したが改善には至らなかった。抗体は、免疫を担うタンパク質であり、異物に対して特異的に誘導される。近年、抗体を治療に用いる抗体医薬が注目されているが、その多くは主に癌やアレルギーを標的としており、感染症を対象とする抗体医薬の開発は遅れている。完全ヒト抗体は、すでに樹立されている抗原特異的なマウス抗体のヒト化、ヒト抗体発現ファージライブラリーから作製したFab断片のヒトIgG1の定常領域への接合、ヒト抗体発現トランスジェニックマウスの利用、あるいはヒト末梢血から単離した抗原特異的抗体を産生する単一B細胞に対するシングルセルPCRにより抗体遺伝子をクローニングすることで作製が可能である。各々に優れた利点がある一方で、様々な解決すべき課題を抱えている。一方で、古典的なEBV(Epstein-Barrウイルス)感染によるin vitroでのヒトB細胞の不死化あるいはハイブリドーマ法は、上述の手法と比較すると効率が悪いとされるが、その過程で抗原特異的な抗体をスクリーニングできることが利点である。より簡便に抗原特異的な完全ヒト抗体遺伝子を単離することができれば、感染症を対象とした抗体医薬の迅速な開発が可能となる。そこで本研究課題では、すでに確立しているEBV-ハイブリドーマ法の改良あるいは新しいヒト記憶B細胞の選択法の検討を実施する。現在、末梢血に存在する記憶B細胞集団を評価を行うと同時に、記憶B細胞を活性化し増殖させる各因子の濃度決定と組み合わせの検討を実施している。本研究では、健常人の末梢血細胞を使用する必要があるため、国立感染症研究所「ヒトを対象とする医学研究倫理審査委員会」に本実験計画内容を申請した(H28年1月承認)。承認までに時間を要してしまったために、開始が遅れてしまった。抗体医薬に用いられる抗体は、完全ヒト抗体が望ましい。抗体医薬に用いられる抗体は、すでに樹立された抗原特異的なマウス抗体のヒト化、ヒト抗体Fab断片発現ファージディスプレイライブラリーから選択した抗原特異的Fab断片のヒトIgG1抗体定常領域への結合、ヒト抗体発現トランスジェニックマウスの利用により作製されている。近年、ヒト末梢血から単離した抗原特異的抗体を産生する単一B細胞からシングルセルPCRにより抗体遺伝子をクローニングする技術も確立されている。一過性に細胞を増殖させた上で抗体遺伝子をクローニングすることで、この問題は大きく改善できると考えた。また抗原に対する特異的抗体を発現するB細胞の選択方法を改善することができれば、抗原特異的抗体遺伝子のクローニングがより容易になると思われる。当該年度は、一過性にヒトB細胞を増殖させるための増殖因子の検討、ならびにそれらの組み合わせに関して検討を行った。この結果、ODN2006をメインに他4種類の増殖因子を加えることで、B細胞を効率良く増殖させることが可能であることを明らかにした。当該年度は、ヒトB細胞の一過性増殖に必要な因子の検討を終えた上で、抗原に対する特異的抗体を発現するB細胞の選択方法の改善に着手する予定であった。しかしながら、一過性増殖に必要な因子の組み合わせを決定できたものの、抗原に対する特異的抗体を発現するB細胞の選択方法の検討に着手することができなかった。

抗体は液性免疫を担うタンパク質であり、異物に対して特異的に誘導される。近年、抗体を治療に用いる抗体医薬が注目されているが、その多くは癌や自己免疫疾患を標的としており、感染症を対象とする抗体医薬の開発は遅れている。抗体医薬に用いられる抗体は完全ヒト抗体が望ましく、すでに樹立された抗原特異的なマウス抗体のヒト化、ヒト抗体Fab断片発現ファージディスプレイライブラリーから選択した抗原特異的Fab断片のヒトIgG抗体定常領域への接合、あるいはヒト抗体発現トランスジェニックマウスを利用することで、作製されている。近年、ヒト末梢血から単離した抗原特異的抗体を産生する単一B細胞からシングルセルPCRにより抗体遺伝子をクローニングし完全ヒト抗体を作製する技術も確立されている。ヒト末梢血に存在する単一B細胞から抗体遺伝子をクローニングする際には、シングルセルPCRの精度が課題として残されている。一過性に細胞を増殖させた上で抗体遺伝子をクローニングすることで、この問題は大きく改善できると考えられる。また、抗原に対する特異的抗体を発現するB細胞の選択方法をより簡便化できれば、抗原特異的抗体遺伝子のクローニングがより容易になると考えられる。すでに、ODN2006を主として他4種類の増殖因子を添加することで、一過性にヒトB細胞を増殖させるための最適条件を決定している。しかしながら、パンニング法による抗原特異的な抗体発現B細胞の選択条件の最適化に苦慮している。引き続き、条件の検討を行う予定である。前年度に条件検討を行い最適化を行ったヒトB細胞を一過性に増殖させる条件をもとに、抗原に対して特異的な抗体を発現するB細胞をパンニングにより選択する条件を検討している。しかしながら、その条件設定の決定に苦慮しており、当初の計画より遅延している。
転写因子IRF5の機能に関する研究

本研究は、転写因子IFN regulatory factor 5 (IRF5)を欠損したマウス、Irf5^<-/->マウスにおけるがん細胞の転移増強のメカニズムを解明することを目的としている。がんの進行に従いMHCクラスIの発現量が低下するメラノーマの排除機構において、NK細胞は重要であると考えられるが、その認識機構等、不明な点は多い。NK細胞に関する検討や、Rag1^<-1->マウスを用いた検討から、NK細胞はがん細胞を早期に認識、排除するが微小転移巣の増殖過程においてあまり機能しない事が示唆され、本来腫瘍免疫を担うとされているT細胞やNK細胞以外の免疫担当細胞で機能することが示唆された。がん環境におけるIRF5の機能を詳細に調べるため、がん細胞の皮下投与を野性型及びIrf5^<-1->マウスを用い行った結果、肺転移と同様Irf5^<-1->マウスでは優位ながん細胞の増殖が観察され、また、がん組織に浸潤する主要な免疫細胞であるマクロファージにおいて、Irf5^<-1->マウスではがん増殖に関与することが知られているM2マクロファージへ分極している事が明らかとなった。そこで、皮下投与の系で得られた知見をもとに肺転移におけるがん環覧での免疫担当細胞の挙動を、肺組織切片を用い検討した。その結果、皮下投与におけるがん環境と同様、Irf5^<-1->マウスでは免疫担当細胞の浸潤障害とM2マクロファージへの分極が観察された。さらに、野生型マウスへIrf5^<-1->の骨髄を移植した検討から、やはりIRF5は抗腫瘍において骨髄由来の細胞で機能していることが明らかとなった。また、脾臓細胞を用いたin vitroにおける検討から、がん細胞の傷害能がIrf5^<-1->では野生型に比べ優位に低いことが明らかとなった。同様のがん細胞を用い細胞障害能を検討した報告において、in vitroにおける無刺激のNK細胞はメラノーマを障害できないことが示されていることから、NK細胞以外の免疫担当細胞においてIRF5が、がん細胞障害機構の一端を担っている可能性が強く、免疫担当細胞のがん組織への浸潤機構と共に新たながん排除機構の一端を解明できるものと期待する。現在、これらの結果をまとめ、論文を準備中である。IRF5欠損細胞を用いた検討より、細胞障害活性化が低下していることを見出しており、この機能の低下がIRF5欠損マウスにおいて認められた、がんの増殖に繋がっていると示唆された。IRF5ががん細胞を認識する自然免疫応答に関与していることを示す知見を得ており、これら一連の結果からIRF5の抗腫瘍における役割について、その一端を明らかにしたものと考えられる。期間内には論文として公表することは出来なかったが、現在、論文を準備中であり、これらのことから、本研究課題はおおむね順調に進展したと考えている。本研究課題において得られた結果は現在論文を準備中であり、受理、公表に向けて一段と努力する所存である。また、論文の受理に向け、追加実験等検討していく予定である。本研究は、転写因子IFN regulatory factor 5(IRF5)を欠損したマウス、Irf5^<-/->マウスにおけるがん細胞の転移増強のメカニズムを解明することを目的としている。病勢の進行に従いMHCクラスIの発現量が低下するメラノーマの排除機構において、NK細胞は重要であると考えられるが、その認識機構等、不明な点は多い。NK細胞に関する検討や、Rag^<-/->マウスを用いた検討から、NK細胞はがん細胞を早期に認識、排除するが微小転移巣の増殖過程においてあまり機能しない事が明らかになり、IRF5はがん細胞の増殖抑制に機能していることが示され、本来腫瘍免疫を担うとされているT細胞やNK細胞以外の免疫担当細胞で機能することが示唆された。このがん増殖抑制における未知の機構をより詳細に調べるため、がん細胞の皮下投与を野性型及びIrf5^<-/->マウスを用い行った。肺転移と同様Irf5^<-/->マウスでは優位ながん細胞の増殖が観察された。また、肺転移と同様、NK細胞はがん細胞の早期な排除には重要であるものの、がん細胞の増殖過程においてはNK細胞を決失させてもあまり大きな変化は見られず、Rag^<-/->マウスでも大きな変化は見られなかった。そこで、IRF5によるがん細胞の増殖抑制にどの細胞が重要な役割を担っているか検討するため、がん環境における免疫担当細胞の解析を行った。マクロファージはがん組織における主要な細胞であり、M1、M2マクロファージへの分極が、それぞれがん排除、がん増殖に働く事が知られている。検討の結果、定常状態ではマクロファージの分極に差は無いものの、がん環境においてIrf5^<-/->マウスではより、M2マクロファージに分極している事が明らかとなった。また、がん細胞の増殖に伴いIrf5^<-/->マウスのがん環境では野性型に比べ、著しくマクロファージの数が減少して行く事が明らかとなった。これら現象は免疫細胞ががん細胞によるなんらかの刺激を受けている事を示し、サイトカイン産生の検討等から、がん細胞の新たな認識機構の一端を解明出来ると考える。

病勢の進行に従いMHCクラスIの発現量が低下するメラノーマの排除機構において、NK細胞は重要であると考えられるが、その認識機構等、不明な点は多い。NK細胞に関する検討や、Rag^<-/->マウスを用いた検討から、NK細胞はがん細胞を早期に認識、排除するが微小転移巣の増殖過程においてあまり機能しない事が示唆され、IRF5本来腫瘍免疫を担うとされているT細胞やNK細胞以外の免疫担当細胞で機能することが示唆された。がん環境におけるIRF5の機能を詳細に調べるため、がん細胞の皮下投与を野性型及びIrf5^<-/->マウスを用い行った結果、肺転移と同様Irf5^<-/->マウスでは優位ながん細胞の増殖が観察され、また、がん組織に浸潤する主要な免疫細胞であるマクロファージにおいて、Irf5^<-/->マウスではがん増殖に関与することが知られているM2マクロファージへ分極している事が明らかとなった。そこで、皮下投与の系で得られた知見をもとに肺転移におけるがん環境での免疫担当細胞の挙動を、肺組織切片を用い検討した。その結果、皮下投与におけるがん環境と同様、Irf5^<-/->チマウスでは免疫担当細胞の浸潤障害とM2マクロファージへの分極が観察された。さらに、野生型マウスへIrf5^<-/->の骨髄を移植した検討から、やはりIRF5は抗腫瘍において骨髄由来の細胞で機能していることが明らかとなった。また、脾臓細胞を用いたin vitroにおける検討から、がん細胞の傷害能がIrf5^<-/->では野生型に比べ優位に低いことが明らかとなった。同様のがん細胞を用い細胞障害能を検討した報告において、in vitroにおける無刺激のNK細胞はメラノーマを障害できないことが示されていることから、NK細胞以外の免疫担当細胞においてIRF5が、がん細胞障害機構の一端を担っている可能性が強く、免疫担当細胞のがん組織への浸潤機構と共に新たながん排除機構の一端を解明できるものと期待する。本研究は、転写因子IFN regulatory factor 5 (IRF5)を欠損したマウス、Irf5^<-/->マウスにおけるがん細胞の転移増強のメカニズムを解明することを目的としている。がんの進行に従いMHCクラスIの発現量が低下するメラノーマの排除機構において、NK細胞は重要であると考えられるが、その認識機構等、不明な点は多い。NK細胞に関する検討や、Rag1^<-1->マウスを用いた検討から、NK細胞はがん細胞を早期に認識、排除するが微小転移巣の増殖過程においてあまり機能しない事が示唆され、本来腫瘍免疫を担うとされているT細胞やNK細胞以外の免疫担当細胞で機能することが示唆された。がん環境におけるIRF5の機能を詳細に調べるため、がん細胞の皮下投与を野性型及びIrf5^<-1->マウスを用い行った結果、肺転移と同様Irf5^<-1->マウスでは優位ながん細胞の増殖が観察され、また、がん組織に浸潤する主要な免疫細胞であるマクロファージにおいて、Irf5^<-1->マウスではがん増殖に関与することが知られているM2マクロファージへ分極している事が明らかとなった。
情報の発信・共有・検索・受信に積極的に関わるルータクラウドに関する研究

本研究では,情報爆発時代における人類の全情報の収集,整理を効率的に行うために,インターネット・ルータがパケット転送するのみならず,情報の発信・共有・検索・受信に積極的に関わるルータクラウド・インフラストラチャを提案,探求した.インターネット・ルータは,エンドデバイスでは知り得ない広範囲な情報(例えば詳細な行動履歴)を獲得できる.そこでルータにおける情報処理の核となる技術として,今年度は様々なアプリケーションのレイヤ7解析をメモリ効率良く行う手法を提案,評価した.提案手法は,コンテキストスイッチ型TCPストリーム再構築エンジンを利用し,保存する中間状態の内容を柔軟に更新することで,トラフィック情報の他に,トラヒック中のコンテンツの文字列マッチング処理を行うことができる.さらに,本ルータのシミュレータの研究として,インターネット・ルータが情報の発信・共有・検索・受信の処理に積極的に関わることで,リアルタイムでの端末で得られない豊富な情報収集によるアプリケーション高度化を支援するネットワークモデルの開発を進めた.さらにクエリ言語の開発などの提案ルータへのアプリケーションからの問い合わせ実現のためのプラットフォームについて,パケットストリーム解析を支援するSQLの拡張言語を提案した.以上,インターネットアーキテクチャ,計算機アーキテクチャ,データベース,並列分散システムの各分野の融合による成果から提案ルータの各要素技術の研究開発からアプリケーション,実トラヒックを用いた応用研究に至るルータクラウド・インフラストラクチャに関する様々な研究成果を得ることができた.本研究では,情報爆発時代における人類の全情報の収集,整理を効率的に行うために,インターネット・ルータがパケット転送するのみならず,情報の発信・共有・検索・受信に積極的に関わるルータクラウド・インフラストラチャを提案,探求する.ネットワークルータは,エンドデバイスでは知り得ない広範囲な情報(例えば詳細な行動履歴)を獲得できる.このルータの立地の良さを利用して,今年度は,まず(1)パケットストリームを内部のメモリに取り込み,解析するサービス指向ルータ・アーキテクチャを検討した.次に,(2)パケットストリーム解析を支援するストリーム処理エンジンを検討した.そして,(3)サービス指向ルータにより実現されうる代表的なアプリケーション例として詳細な行動履歴解析や膨大なサイエンスデータ処理などを検討した.サービス指向ルータ・アーキテクチャの要素技術としては,今年度,(1)正規表現プロセッサ,(2)高速データベースインサーション,(3)パケット単位の文字列検索などの課題に取り組み,6Gbpsでのストリームの取り組みの実現性を示すなどの成果をあげた.また,サービス指向ルータのシミュレータの研究として,インターネット・ルータが情報の発信・共有・検索・受信の処理に積極的に関わることで,リアルタイムでの端末で得られない豊富な情報収集によるアプリケーション高度化を支援するネットワークモデルの提案を進めた.さらに,そのルータ,ゲートウェイなどのインターネット・インフラストラクチャのシミュレータを開発するなどの成果をあげた.本研究では,情報爆発時代における人類の全情報の収集,整理を効率的に行うために,インターネット・ルータがパケット転送するのみならず,情報の発信・共有・検索・受信に積極的に関わるルータクラウド・インフラストラチャを提案,探求した.インターネット・ルータは,エンドデバイスでは知り得ない広範囲な情報(例えば詳細な行動履歴)を獲得できる.そこでルータにおける情報処理の核となる技術として,今年度は様々なアプリケーションのレイヤ7解析をメモリ効率良く行う手法を提案,評価した.提案手法は,コンテキストスイッチ型TCPストリーム再構築エンジンを利用し,保存する中間状態の内容を柔軟に更新することで,トラフィック情報の他に,トラヒック中のコンテンツの文字列マッチング処理を行うことができる.さらに,本ルータのシミュレータの研究として,インターネット・ルータが情報の発信・共有・検索・受信の処理に積極的に関わることで,リアルタイムでの端末で得られない豊富な情報収集によるアプリケーション高度化を支援するネットワークモデルの開発を進めた.さらにクエリ言語の開発などの提案ルータへのアプリケーションからの問い合わせ実現のためのプラットフォームについて,パケットストリーム解析を支援するSQLの拡張言語を提案した.以上,インターネットアーキテクチャ,計算機アーキテクチャ,データベース,並列分散システムの各分野の融合による成果から提案ルータの各要素技術の研究開発からアプリケーション,実トラヒックを用いた応用研究に至るルータクラウド・インフラストラクチャに関する様々な研究成果を得ることができた.
制度外サービスと地域における生活支援活動の形成

高齢化の進行に伴い、要介護高齢者が在宅で最期まで暮らしていける環境が必要となる。介護保険サービスは今後その提供範囲を限定していくと見込まれる。訪問介護に関していえば身体介護がサービスの中心になるだろう。大垣市のケースでは、訪問介護の専門職が「身体介護」を担当し、学習・研修を経た住民が「生活援助」を担当し、両者が互いに連携して高齢者の生活を支えている。住民は活動の過程で新たな知識と役割を発見し、仲間とともに新たな地域の介護・福祉資源を形成している。住民による制度外サービスによる生活支援活動を行っている組織を訪問し、現地調査を行った。対象地は、千葉県流山市、福岡県大牟田市、佐賀県佐賀市、岐阜県大垣市である。(1)対象地における基礎的な資料の入手を行った。関係諸機関より各種統計資料、とりわけ人口構成・産業構造・就労構造、医療・保健の状況、介護保険利用状況などの資料を入手するとともに、担当者への面接調査を行い、各地域の介護をめぐる問題状況を把握した。(2)調査対象地域において、当該の生活支援組織の成立、活動の内容、活動の経過の概要を調査した。制度外サービスを担っている生活支援組織の代表者に面接し、組織運営に関与した経緯や過程をあきらかにした。(3)各組織の今日の活動の実態と課題・問題点をあきらかにした。制度外サービスがそれぞれの地域で果たしている役割と、今日的な課題を明らかにした。概して、地域住民による制度外サービスの提供にはその地域のかかえる固有の問題状況が色濃く反映されている。どの地域にも共通する活動や組織運営の方法はないと言っても良い。とはいえ、共通して見られる要素があるとすれば、それは介護事業所との連携である。ケアマネジャーやヘルパーといった介護保険下で働く専門職との情報共有はどの組織にとっても必要で有効な要素であった。1生活支援サービスの提供者と利用者の生活史と生活上の課題の解明生活支援サービスを提供している住民に、以下の調査を質問紙と面接によっておこなった。(1)生活史:生活支援活動に参加するまでの経緯、就労状況、家族関係、地域活動の参加状況等(2)活動参加の経緯:参加のきっかけ、活動状況、組織活動で得られた新たな知見等、(3)活動によって得られた成果:成果は主なものを5つ王げると以下のとおりである(1)新たな友人・知人(2)新たな知見、考え方、(3)地域における自分の貢献できることの発見(4)自分の高齢期の生き方のモデルの発見(5)介護職や行政職員等とのつながり2サービス提供者の意識の行動と変化生活支援サービスを提供した人への意識調査を質問紙と面接によって行った。その結果は以下のとおりである。(1)行動の変化:週および月単位の生活時間の変化。支援活動及びそれに関するための時間を一日、一週間、一月の中に組み込む変化が生じてきた。(2)意識の変化:活動によって、確実に利用者と自分自身の生活の変化が見られたことによりさらに支援活動の範囲を他市町村に広げる支援を行う意欲が生まれるようになった。本研究の目的は、急速に高齢化の進行する地域社会の中で、介護保険ではカバーできないサービス、すなわち制度外サービスの提供・利用のシステムの形成に着手し、成果を上げている住民の活動の特色を明らかにすることである。住民による高齢者の生活支援活動・生活支援組織といってもその活動形態・組織形態は多様である。組織や活動の形態は地域の実情に応じたものでなければ継続しがたい。今年度はこれまでの研究成果を踏まえて、地域における高齢者の生活支援活動が地域全体の介護資源、福祉資源の質的拡大・質的向上をいかにもたらしたかを考察した。地域にある既存のさまざまな介護・福祉資源とのネットワーク化を図るなかで、住民が新たな制度外サービスの担い手になっていく過程が明らかになった。岐阜県大垣市の「ライフサポートつつみ」においては、地元の民間介護事業所が推進力となって地域住民の生活支援活動が形成されてきた。ここでは住民は介護専門職と連携して、もっぱら高齢者の「生活援助」つまり家事全般を中心にサービスを提供している。介護専門職のノウハウの習得や職能団体との連携が、利用者へのきめ細かな対応、的確な対応を可能にしている。月間利用時間は150時間を超え発足当初の5倍となった。地域住民の活動への関心も高く、サービスの定期的利用、新規申し込みが増加している。千葉県流山市の「市民助け合いネット」では生活支援を必要とする利用会員と支援を提供する支援会員が一つの生活支援組織を構成している。支援会員がこれまでの職上生活で培った知識や技能を多方面の活動に活用している。活動内容は介護保険外のサービスを提供する「助け合い」にとどまらない。市の委託事業を複数引き受けており、流山市にとってもなくてはならない組織となっている。2013年の春には新たな事務所を建築した。

サービス利用者にとっても提供者にとっても、地域生活の要となっている。これまで対象地との連絡・協力もスムーズに運び、生活支援活動に参加している住民とそれに関与する機関との連携・協力体制が形成されてきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、多くの地域で介護保険サービスを利用できない生活支援が今後さらに拡大することが見込める。本研究は、その必要を満たすサービスを住民みずからが作り出し、運営していこうとする組織に焦点を当てている。今後、生活支援サービスを担う住民の組織が成立した後、その組織が、他地域における同種の組織の立ち上げ支援に廻れるような力をつけるまでを追っていきたい。自組織の成立と運営のノウハウを客観化する動きを見ていきたい。
メディア倫理・ジャーナリズム倫理の構築に向けて-NIEにおける展開をめざして-

1819年度において、下記のような研究をおこなった。1マスメディア倫理・ジャーナリズム倫理の研究マスメディアおよびジャーナリズムのおかれている現状と諸問題、さらに各分野における議論の検討を通じて、その倫理学的な論点の検討および析出をおこなった。そして、とくに専門職化したジャーナリズム、産業化・巨大化したニュース・メディア機関の自由としての「報道の自由」は、市民の「表現の自由」としての「プレスの自由」とは別の正当化、とくに帰結主義的な正当化を必要とすることを明らかにした。2学校教育におけるNIE学習への展開京都教育大学附属桃山中学校の神崎友子教諭を研究協力者として、中学校における社会的リテラシーの育成のためのNIE授業およびメディア・リテラシー育成のためのNIE授業の開発をおこない、授業を実施した。また、大学の教員養成課程における将来の教員としてのNIE授業力育成のためのカリキュラムを開発し、とくに中学校でのNIE授業への大学生の参加を取り入れた形での授業の開発と実施をおこなった。研究初年度にあたる18年度は、以下のような研究を中心におこなった。i)現在のマスメディア、ジャーナリズムの現状と諸問題について検討するとともに、それらに関する各分野における議論や論点の整理をおこない、問題点を析出した。とくに、マスメディアの歴史的な展開の中でどのような社会空聞の変容がもたらされたか、またインターネットのもちうるマスメディアとしての可能性、さらに高度情報化社会の中で「報道の自由」はどのような意味をもちうるのかなどの問題については、京都市NIE実践研究会において「マスメディアの中の新聞とNIE」というタイトルで口頭発表をおこなった。ii)学校教育におけるNIE学習への展開については、京都教育大学附属桃山中学校の神崎友子教諭を研究協力者として「メディアの発する情報の読み取り」に焦点を当てたNIE授業の開発をおこなうとともに、またそれと連携した形での大学教員養成課程におけるNIE入門講座のあり方について研究をおこなった。とくに後者については、京都市NIE実践教育研修会において「教員養成課程でのNIE入門講座から」と題して口頭発表をおこなうとともに、『教育実践研究紀要7号』(2007)に「中学校NIE授業との連携による『総合演習:NIE入門講座』」として発表した。研究最終年度に当たる平成19年度は、下記のような研究を中心におこなった。1マスメディアおよびジャーナリズムの意味と意義について、メディア史的な観点、ジャーナリズム論の観点などから検討をすすめた。とくに「報道の自由」は、市民の「表現の自由」としての「プレスの自由」とは異なり、ジャーナリズムの専門職化とニュース・メディアの産業化・巨大化のなかで、専門的なプレス機関の自由として登場したものであること、そして独占的なプレス機関の「自由」の正当化は、現在においてもあらためて問われるべきであることを、論文「プレスの自由と社会的責任理論」において明らかにした。2学校教育におけるNIE学習への展開については、昨年度に引き続き、京都教育大学附属桃山中学校の神崎友子教諭を研究協力者として研究をおこなった。今年度は、中学校における「ニュースの向こうにいる送り手の存在」に焦点を当てたメディア・リテラシーの授業開発をおこなうとともに、また中学校と連携した形での大学教員養成課程でのNIE入門講座のカリキュラム開発をおこなった。後者については、日本NIE学会において「教員養成課程でのNIE入門講座から」と題して口頭発表およびそれを元にした論文「教員養成課程でのNIE入門講座から」にまとめた。