hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遷移金属の分子選択に基く中性条件下での高効率的な炭素骨格構築法の開発

本研究は遷移金属錯体を触媒とした炭素-炭素結合形成のための新反応開発を目的とした。そのため、i)有機化合物への一酸化炭素の直接取り込み、ii)中性条件下での炭素環骨格形成手法の確立に焦点を絞った。そこで、まずアセチレン性三重結合の触媒的活性化の具体的なバロメーターとなるシリルホルミル化に関して詳細に検討した。その結果、この反応にはロジウム錯体の存在が必須であること、またロジウム錯体へのヒドロシランの酸化的付加が触媒サイクルの出発点であることが明らかとなった。更に、この知見に基づいて検討した結果、内部アセチレンに対するシリルホルミル化の完全な位置制御法を提出することができた。一方、アルキニルアミンおよびアルキノール類を出発基質とした場合には触媒量のジアザビシクロウンデセン(DBU)を添加するだけで、ラクタム環およびラクトン環形成が実現できた。引き続くモデル実験から、この手法で形成できるのは48員環ラクタムおよび47員環ラクトンであることを明らかにした。次いで、1,6-ヘプタジイン誘導体をモデルとすると、ロジウム錯体存在下で、ヒドロシラン、一酸化炭素を反応させるだけで、ビシクロ[3.3.0]オクテノン骨格を一挙に形成できることを見出し、実際に、4,4-ジメチル-3-トリメチルシロキシヘプター1,6-ジインに適用して得られる主生成物が容易にコリオリンへと誘導できることを示した。また、1,6-ヘプタジイン誘導体はロジウム錯体存在下で、ヒドロシランと反応させると、きわめて容易に1,2-ビスメチレンシクロペンタン骨格が形成できることを見出した。以上のように、本研究ではアセチレン性三重結合を利用した炭素-炭素結合形成における新規概念の掘り起こしに成功した。本年度の研究は、我々が先に見出したアセチレン性三重結合に対する選択的シリルホルミル化を機軸として、その機構の解明および炭素骨格形成における新手法の開発を目的として実施し、比較的順調に計画を進展することができた。その結果、i)一酸化炭素加圧下に限ってRh_4(CO)_<12>とR_3SiHからRh(CO)_4SiR_3が生成する、ii)生成したRh-Si結合へは炭素-炭素三重結合および一酸化炭素が逐次的に挿入する事実が明らかとなり、シリルホルミル化におけるロジウムの触媒サイクルが明らかになった。次いで、この知見に基づいて、アセチレン性三重結合への一酸化炭素の取り込みを鍵反応とする、従来とは全く異なった概念によるラクタム骨格の形成反応を企画し、実施したところ、アルキニルアミン、ヒドロシラン、および一酸化炭素の反応では、ロジウム錯体触媒に加えて1,8-ジアゼビシクロ[5.4.0]-7-ウンデセン(DBU)を触媒量用いた場合にのみ、一段の操作で、4,5,6,7員環ラクタム骨格が形成できることを見出した。また、この手法が分子内閉環ばかりでなく、分子間での実用的なシリルカルバモイル化反応として転用できることも見出した。即ち、アルキン、ヒドロシラン、一酸化炭素、ピロリジンを反応剤とすると、アルキン分子に対して、シリル基とカルバモイル基とをcis-選択的に導入できる新手法を開発することができた。一方、1,6-ヘプタジイン誘導体に対して、シリルホルミル化と類似の条件で反応を行うと、ビシクロ[3.3.0]オクテノン骨格を一挙に組み上げることができ、置換基相互の立体化学もかなりの程度、制御できるまでになった。そのため、i)有機化合物への一酸化炭素の直接取りこみ、ii)

中性条件下での炭素環骨格形成手法の確立に焦点を絞った。そこで、まうアセチレン性三重結合の触媒的活性化の具体的なバロ-メーターとなるシリルホルミル化に関して詳細に検討した。その結果、この反応にはロジウム錯体の存在が必須であること、またロジウム錯体へのヒドロシランの酸化的付加が触媒サイクルの出発点であることが明らかになった。更に、この知見に基づいて検討した結果、内部アセチレンに対するシリルホルミル化の完全な位置制御法を提出することができた。一方、アルキニルアミンおよびアルキニール類を出発基質とした場合には触媒量のジアザビシクロウンデセン(DBU)を添加するだけで、ラクタム環およびラクトン環形成が実現できた。引き続くモデル実験から、この手法で形成できるのは4-8員環ラクタムおよび4-7員環ラクトンだあることを明らかにした。次いで、1,6-ヘプタジイン誘導体をモデルとすると、ロジウム錯体存在化で、ヒドロシラン、一酸化炭素を反応させるだけで、ビシクロ〔3.3.0〕オクテノン骨格を一挙に形成できることを見出し、実際に、4,4-ジメチル-3-トリメチルシロキシヘプター1,6-ジインに適用していられる主生成物が容易にコリオリンへと誘導できることを示した。また、1,6-ヘプタジイン誘導体はロジウム錯体存在化で、ヒドロシランと反応させると、きわめて容易に1,2-ビスメチレンシクロペンタン骨格が形成できることを見出した。以上のように、本研究ではアセチレン性三重結合を利用した炭素-炭素結合形成における新規概念の掘り起こしに成功した。
群馬県における明治期科学教育の検証

当初の目的であった、未登録明治期教科書の整理と目録作りは『群馬大学総合情報メディアセンター図書館所蔵理系明治期教科書-和装本-の目録』に、第1次の結実を見た。ホームページhttp://www.madlabo.com/mad2/meiji-text/上に全頁画像を公開された教科書は106冊に至っている。宇田川準一、篠田利英,瀧澤菊太郎,柳生寧成は明治17年6月から18年末にかけての1年半ほどの間、群馬県師範学校に同時に存在した。宇田川の着任が明治15年7月で最も古い。明治18年11月出版の『小學校生徒用物理書』の著者に宇田川の名前はない。宇田川が『物理全志』を著わしたのは明治8年から9年にかけてである。彼らの間には物理学や科学に対して、どのような意見交換があったのだろうか。我々はまだ、群馬県師範学校における彼ら個々人の見解を、つぶさに知るには至っていない。後藤牧太と、篠田、瀧澤、柳生の3名が著した『小学校生徒用物理書』に書かれている簡易実験を、2005年8月に、高崎の高島屋で行われた群馬大学主催「群馬おもしろ科学展」で実演した。2006年8月には、東京都渋谷区の国立オリンピック記念青少年総合センターで開催された物理教育国際会議(ICPE 2006 (TOKYO))に参加し、簡易実験をテーマに口頭発表した。平成18年度に公表された両角千鶴子氏のオーラルヒストリーは2002年7月に聞き取り調査を行ったものである。両角氏の仲介により、2003年4月に滝原静江氏宅を聞き取り訪問した。平成16年度、所澤の台湾での報告中に、聞き取り内容の一部が記されている。2004年11月、玉置は近藤きよじ氏を訪ねた。近藤氏からは昭和8年3月の卒業アルバムを貸していただいた。その中の写真のコピーは、群馬大学広報誌『グッデイ』vol.3,<あのときGUNDAI>に使われている。群馬県師範学校ならびに女子師範学校から継承された群馬大学附属図書館所蔵明治期教科書調査を出発点とする本研究について、平成16年度に行った調査ならびに成果は以下の通りである。群馬大学付属図書館本館の特殊資料室に保管されている2000冊余の明治期和装本の整理・分類は細部を除きほぼ達成され、今後はいかに、保存状態の良好さを保ちつつ、資料としての外部公開への道筋を整えるかという作業にかかっている。上記教科書群のうち、理系和装本276冊についてはその全目録を掲載した論文が埼玉医科大学の紀要に公表された。現在、上記276冊の表紙をカラー印刷して目録にした小冊子を印刷中である。群馬県における明治期科学教育には群馬県師範学校の教育方針が深く関わっている。特に明治期の科学教育が個別科目から理科へと移行する過程が、群馬県では遅く、そこには群馬県師範学校の意図が汲み取れることを論じ、科学史研究に掲載された。以後、明治10年代の群馬県師範学校における教員群像と教育方針との関わり、また教育行政に熱心であった県令楫取素彦と群馬県師範学校における教育方針・教員群像との関わり等を追跡調査している。その目的で山口県萩市の萩博物館へ調査に行った。

一方で、群馬県師範学校の前身とされる熊谷県暢發学校の存在と役割を鮮明にしようとしている。その目的のため、群馬大学教育学部保管の歴史資料、群馬県文書館資料、埼玉県文書館資料などを収集し、分析を進めている。平成16年12月11日に群馬大学教育学部附属学校教育臨床総合センター主催により「19世紀の理科教育と群馬県師範学校」と題して公開シンポジウムが群馬大学荒牧キャンパス内の学生会館ミューズホールで開催された。附属図書館では「19世紀の知のパノラマ」と題して明治期教科書300冊の展示を同日から平成17年1月7日まで開催した。この様子は新聞・テレビ等に取り上げられた。今後も我々の研究と成果を公開する場を作っていくつもりである。群馬大学総合情報メディアセンター図書館(旧群馬大学附属図書館本館)の特殊資料室に保管されている2000冊余の明治期和装本の整理・分類を終了した。特に前年度にまとめた理系和装本276冊については、それぞれの表紙をカラー写真で添付した目録を2005年12月に発行した。上記の資料は、群馬県師範学校の系譜と、群馬県女子師範学校郷土研究室の系譜とから成る。今年度、群馬大学教育学部保存の歴史資料中に、熊谷県暢發学校の図書購入記録を見出した。次いで、群馬県師範学校の明治20年起草図書原簿も見出された。それらの中に、現存する明治期教科書の名前を見つけた。前者資料との対照を2005年5月、日本科学史学会で、後者資料との対照を2006年3月、日本物理学会で発表した。現在、対照作業を継続している。後藤牧太と、群馬県師範学校の教員だった篠田・瀧澤・柳生の3名が、明治18年に著した『小学校生徒用物理書』に書かれている簡易実験を、2005年8月に、高崎の高島屋で行われた群馬大学主催「群馬おもしろ科学展」で実演した。小学生も、中・高生も興味をもって、自分で手に取り、簡易実験を楽しんでいた。本年、2月4日に公開研究会「庶民が初めて手にした近代-明治期教科書出版事情-」を群馬県立文書館において行った。特別講師として都留文科大の稲岡勝氏と東京理科大の牧野正久氏にそれぞれ、金港堂史、『物理階梯』をテーマに講演していただいた。平成16年度に行ったシンポジウム「19世紀の理科教育と群馬県師範学校」を文字に起こした論文が群馬大学教育実践研究にまとめられた。また、平成14年度に行った、群馬県女子師範学校二部卒業の両角千鶴子氏(現在92歳)へのインタヴュー前半を文字化したオーラルヒストリーの論文が同時に同上にまとめられた。また、上記シンポジウムにおいて、後藤牧太の手工科への寄与が語られたが、それを2006年3月、埼玉医科大学の紀要に論文としてまとめた。(1)ホームページの拡充株式会社数理設計研究所のサーバー上に作った我々のホームページhttp://www.madlabo.com/mad2/meiji-text/に、新たに30冊を加え、合わせて90冊余の明治期教科書が全頁公開された。群馬大学図書館の機関リポジトリ試行により、我々の『理系明治期教科書-和装本-の目録』から優先的にデジタル化を行ってくれたため、図書館のサイトには目録のほぼ全冊が全頁公開されることになった。(2)物理教育国際会議に参加(3)聞き取り調査の開拓かねて、群馬大学図書館特殊資料室に保管されている、群馬県女子師範学校郷土研究室を起源とする書籍群について、そこに至るまでの経緯を知りたいと思っていた。館員の協力により、かつて図書館事務長をされた方(80歳)の消息が分かり、図書館会議室において話を伺うという機会を作ることができた。
ヒト造血幹細胞由来樹状細胞による造血制御に関する研究

【目的と背景】【方法】純化ヒトCD34^+細胞をエリスロポエチン(EPO)などの各種造血因子存在下で各血球系列に分化増殖誘導する過程でCpG-ODN 2006の影響を検討した。【結果】CpG-ODN 2006は赤芽球系の増殖のみを選択的に抑制し、顆粒球系や巨核球系は抑制しなかった。抑制はCpG-モチーフに関連なくODN配列特異的で、backboneに化学的修飾のないphosphodiester(PO)を有するODN(2006-PO)のみに認めた。2006-POの細胞内取り込みを30分以内に認めたがTLR9に非依存性であった。2006-POはBFU-Eを抑制し、S,G2/M停止、細胞の巨大化およびアポトーシスを誘導した。ヒトparvovirus B19(B19)感染による赤芽球癆の病態に類似することからB19-DNAと2006-POの共通配列を検索し、P6プロモーター領域に共通配列5'-GTTTTGT-3'を認めた。GTTTTGTを含む合成B19-DNAは配列特異的にBFU-Eを抑制した。2006-POはEPO受容体(R)mRNA、EPOR、EKLF蛋白の発現を抑制し、2006-PO処理細胞は^<125>I-EPO結合能が低下していた。B19感染患者のB19 genomeは2006-POと同じくBFU-Eの増殖とEPOR発現を抑制した。【考察】本研究から、赤芽球系の選択的抑制におけるB19-DNAの関与、および、ヒトの造血における微生物由来の配列特異的DNAの関与が示唆された。
成人ダウン症候群の早期老化に関する縦断的研究

前年度に引き続き、成人ダウン症候群(DS)母集団32人のうち3年及び6年を経過した対象者に頭部MRI、^1H-HRS、脳波、臨床診察を施行した。前年度の2人に加え新規DS8人にも同検査を施行した。これら今年度と前年度の縦断的脳機能検査データを解析した。MRI、MRSの初回検査を施行した18人のうち、3年後の検査ができたのは9人(20歳代4人、30歳代1人、40歳代4人)、6年後は3人(20歳代2人、30歳代1人)であった。各年代とも明瞭な脳形態の変化は認めなかった。MRSの3年後の結果では、NAA/Crは20歳代DS4人中1人のみで低下し40歳代では4人中3人が高度低下、Cho/Creは20歳代DSではやや増加し40歳代では4人中3人で低下していた。3年あるいは6年後の検査を施行した12人を35歳未満群と35歳以上群に分類しMRSピーク面積比を統計学的に比較すると、Cho/Cr、NAA/Choは群間及び縦断的検査間に有意差がなく、NAA/Crは35歳以上群のみで今回検査で有意に低下していた。初回MRS検査を施行した健常対照群15人の縦断的検査が不能であったため、2060歳代の健常人42人にMRSを施行したが、20,30,40,50歳代の各ピーク面積比に統計学的有意差はなく、60歳代でのみNAA/Crが低下していた。脳波は、今年度に検査した5人を加えて25人のDSが3年後の縦断的脳波検査可能であった。平均周波数は各年代とも3年間で減少していた。定量脳波のポイント数では、20歳代はα3β2(1030Hz)が減少しδ(14Hz)およびθ2(67Hz)が増加、40歳代はα3β2が減少していた。20歳代DSの観察期間中の知能指数の変化は小さく、40歳代ではMRSのピーク面積比の変化を呈したDSで知能低下を認めた。本研究より以下のことが推測された。(1)20歳代DSで既にsubclicicalな脳機能低下が開始している。(2)35歳以上のDSでは、脳の加齢が神経細胞自体の脱落・変性へと比較的急速に進行している。3年経過したDS21人中9人のみでMRI,MRSが可能であった。20歳代、30歳代、40歳代ともMRI上、明瞭な脳形態の変化は認めなかった。MRSでは、20歳代DS4人中1人のみがNAA/Crが低下したのに対し、40歳代では4人中3人が高度低下を示した。一方Cho/Cre比は、20歳代DSでは3年間でやや増加したのに対し、40歳代では4人中3人で低下していた。3年経過したDS21人中20人が脳波検査可能であった。定量脳波のポイント数の変化では、20歳代はα3β2(1030Hz)が減少しδ(14Hz)およびθ2(67Hz)が増加、40歳代はα3β2が減少していた。20歳代DSの3年間の知能指数の変化は小さく、40歳代ではMRSのピーク面積比の変化を呈したDSで知能低下を認めた。現在までの結果より、以下のことが推察される。(2)40歳代DSでは、脳の加齢が神経細胞自体の脱落・変性へと比較的急速に進行している。なお、6年を経過した対象DSでは諸事情(死亡、身体疾患転居など)による不参加が多く、協力が得られた7人中でも6人がMRI,MRS検査不能であった。また、初回検査を施行した健常対照者のうち協力が得られたのは、3年経過3人、6年経過1人のみであった。いずれも次年度に対象者のデータ収集を継続する。

初回MRS検査を施行した健常対照群15人の縦断的検査が不能であったため、2060歳代の健常人42人にMRSを施行したが、20,30,40,50歳代の各ピーク面積比に統計学的有意差はなく、60歳代でのみNAA/Crが低下していた。脳波は、今年度に検査した5人を加えて25人のDSが3年後の縦断的脳波検査可能であった。平均周波数は各年代とも3年間で減少していた。定量脳波のポイント数では、20歳代はα3β2(1030Hz)が減少しδ(14Hz)およびθ2(67Hz)が増加、40歳代はα3β2が減少していた。20歳代DSの観察期間中の知能指数の変化は小さく、40歳代ではMRSのピーク面積比の変化を呈したDSで知能低下を認めた。本研究より以下のことが推測された。(1)20歳代DSで既にsubclicicalな脳機能低下が開始している。(2)35歳以上のDSでは、脳の加齢が神経細胞自体の脱落・変性へと比較的急速に進行している。
遺伝子導入した遊離植皮による舌癌局所再発予防法の開発についての研究

舌癌の根治的治療法は外科的に切除することである。しかし、舌機能を温存することを考えてその切除範囲を少なくすると癌局所再発の危険が増すことであった。癌の再発を抑制することは患者の予後を左右する重要な問題である。舌癌のサィズがT2以下の場合、舌癌の切除術を施行した後、その組織欠損を腹部や大腿部からの遊離分層植皮によって補うことが多い。申請者は舌癌の局所再発を制御するため、この移殖皮膚を応用できないかと考えた。即ち、移殖皮膚の細胞にインターロイキン4(IL-4), TGF-βおよびE-セレクチンの遺伝子を導入し、それを舌切除部に移殖することによって、舌癌の再発を予防する試みた。本研究の目的は、その臨床応用を目指すため遊離分層皮膚にIL-4, TGF-β、E-セレクチンの遺伝子を導入し、担癌ヌードマウスに移殖することによって癌の増殖を抑制できるか否かを調べることにある。また、同じくE-セレクチンを移植皮膚に導入することによって遠隔転移抑制効果を調べる。インターロイキン4、TNF-α、TGF-βの遺伝子導入により、癌細胞の増殖とプロテアーゼ産生を抑制することによる癌の再発抑制効果を解析した。(2)実際の患者から得られた遊離分層皮膚にIL4及びTGF-β発現ベクターを導入した。導入する方法として、in vitroでリポフェクタミン法と電気穿孔法とを試みた。(3)ヌードマウスの背中の皮下に口腔扁平上皮癌細胞株を注入し、腫瘍塊を作った。その腫瘍を切除断端に腫瘍が一部残存するように切除した。(4)ヌードマウスの切除した背中の部位に遺伝子導入した遊離分層皮膚を移植した。(5)期間を決めてヌードマウスを屠殺し、移植皮膚部の組織切片を作製し、残存癌細胞の状態を病理組織学的及び免疫組織学的に解析した。また、導入したIL-4及びTGF-βの発現を免疫組織学的に調べた。
クーロン分解反応による中性子ハロー構造の精密研究

本研究の目的は、クーロン分解反応により中性子過剰炭素同位体^<15・17・19>Cの核構造を解明することである。これらの原子核は、最近中性子ハロー構造の可能性が示唆され、注目されている。我々はこれらの原子核について、クーロン分解反応で得られる低励起E1遷移強度分布を求め、基底状態の密度分布の導出やスピン決定を行うことを目指している。本年度は、^<19>Cのクーロン分解反応実験の解析を行い以下のような成果を得た。E1の遷移強度分布は励起エネルギー800keV付近にピークをもつ中性子ハロー核特有のスペクトルを示しており、その強度和は0.71±0.07e^2と非常に大きいことがわかった。一方、その分布からスピン・パリティが1/2+であること、s波のスペクトロスコピック因子が0.67と大きく、中性子ハローが非常に発達していることをつきとめた。散乱角度分布の解析からは中性子分離エネルギーが530±130keVであることを明らかにした。これらの結果はすべて^<19>Cがハロー核であることと一致している。本年度は、さらに^<15>Cのクーロン分解反応実験を行った。実験は、理化学研究所リングサイクロトロン加速器施設で行われた。^<15>Cは、当施設の入射核破砕片分離装置を用いて分離された二次ビームとして得られる。これをPb標的と反応させ、放出荷電粒子^<14>Cと中性子の運動量ベクトルを同時測定した。同時に行われた^<11>Beのクーロン分解反応実験との比較から分離エネルギーのクーロン加速効果に対する依存性等の結果が得られることが期待される。現在この解析を進めている。本研究の目的は、クーロン分解反応により中性子過剰炭素同位体^<15,17,19>Cの核構造を解明することである。これらの原子核は、最近中性子ハロ-構造の可能性が示唆され、注目されている。本年度は、^<17,19>Cのクーロン分解反応実験を行った。実験は、理化学研究所リングサイクロトロン加速器施設で得られる110MeV/uの^<22>Neビームを一次ビームとして用い、さらに核破砕片分離装置RIPSによって二次ビーム^<19>C(^<17>C)を得た。これらの二次ビームをPb標的と反応させ、放出荷電粒子^<18>C(^<17>C)と中性子の運動量ベクトルを同時測定した。運動量ベクトルから不変質量を組む事により、最終的には励起エネルギースペクトルが得られる。現在までの解析で、^<19>Cのクーロン分解全反応断面積が810±250mbと求められた。この値は通常の原子核の断面積より1桁以上大きい値であり、^<19>Cの基底状態がハロ-構造を内包すること、またスピンは1/2^+であることを示唆している。今後は、不変質量の解析から、E1遷移強度分布を求め、スピン情報の最終決定や、一粒子状態の配位など、より本質的な核構造の解明を目指す予定である。
がん相談支援におけるピアサポートの推進に向けた質保証に関する探索的研究

2018年度は、がん相談支援体制におけるピアサポートの実態調査を47都道府県と全国437箇所のがん診療連携拠点病院に実施した。質問紙調査の結果として41都道府県(87%)、250箇所のがん診療連携拠点病院(57%)から回答が得られた。まず、都道府県の状況として回答の得られた41都道府県のうち14都道府県はこれまでピアサポーター養成研修を実施したことがないことが明らかになった。また具体的な相談活動の状況(相談内容・相談件数・相談記録の管理等)を把握していないことが示された。今後の推進に向けては、ピアサポーターの人材育成・コーディネーターの配置等、実用的に運用できる仕組みを求めていた。次に、全国のがん診療連携拠点病院の状況として、回答のあった250病院のうち116病院が院内ピアサポートを導入しており134病院は未実施であることが明らかになった。未実施の理由は、「病院として導入に積極的でない」「ピアサポーターの人材不足」などが挙げられた。そして、未実施の病院は広報活動をしていない傾向にあった。推進に向けては都道府県同様、ピアサポーターの人材育成・コーディネーターの配置等、実用的に運用できる仕組みを求めていたが、「利点が感じられない」「他施設でピアサポーターに対するクレームが数多くあるため導入は考えていない」等の回答もあった。ピアサポートをがん相談支援のなかで運用していくにあたって、一律の規定がない現状下でピアサポートが担う相談範囲の設定、ピアサポーターの育成レベルをどこに設定するか等の質の担保の課題、そしてその仕組みをどのように構成していくか、今後の重要な検討課題が本調査から示された。これらを踏まえて、2019年度は「がん相談支援におけるピアサポート推進にかかわる影響因子の抽出」を進めていくこととする。本研究の目的は、がん相談支援体制の概況調査から課題を抽出することで、ピアサポートの質保証に関係する影響因子を解明し、がん相談支援におけるピアサポートの位置づけを発展させることである。よって、2018年度は、がん相談支援体制の概況調査から課題を抽出するための全国調査として都道府県・がん診療連携拠点病院を対象に質問紙を実施することを挙げていたが、当初の計画通り実施することができた。2019年度は、2018年度全国調査から明らかになったピアサポートの課題をもとに、「がん相談支援におけるピアサポート推進にかかわる影響因子の抽出」を進めていく。統計処理にかかわるアルバイトを雇用する予定であったが、2018年度は一次分析で終えたため、統計ソフトを活用して研究代表者本人が実施したことにより、その分の費用支出が浮いた。2019年度は、影響因子の抽出を行っていくため、2018年度の余剰額は、その費用に充てていく予定である。得られた知見の社会貢献として、本研究課題である「がん相談支援におけるピアサポートの質保証の検証」にかかわる調査結果を随時、ホームページで公開していく。
高歳者福祉施設におけるケアの質の生態学的評価に関する研究

高齢者福祉施設におけるケアの質を生態学的視点から捉え、ケアの質の向上に向けた取り組みにつなげていく指標を作成するために4段階で調査を行った。第一調査「生活場面の記録」では、時系列で言語化し記録していく方法を検討し、ビデオと重ね合わせることで、生活場面の概要が記録できることを確認した。第二調査「意味の解釈」では、第一調査の記録を複数のスタッフに見せ、ケアの質の観点から感じたことを言語化した。スタッフ間の差異だけでなく、他のスタッフの意見によって気づくこともあり、客観的な指標よりも、現場で活用できる双方向的な利用を可能にする指標が必要であることを確認した。これに基づき、第三調査「指標作成及び試行」ではケアを記録する様式とその利用プログラムを開発し、実際に現場で試行した。1時間ほどで集中的に行うことができ、現場にも負荷が少ない割には、多くの気づきが報告された。第四調査「応用可能性の検討」では、いくつかのケア場面、スタッフの組み合わせでプログラムを試行してみた。職場内のOJTとして、かなり有効であるとの意見も得た。最終的には、客観的な指標ではなく、それぞれの介護者にとって、自分たちの日頃のケアを振り返りながら、自己評価と相互評価を一体的に進める方法となった。今回は、まだ1回から2回程度しか、各スタッフには試行してもらっていないが、今後、回を重ねることによって、スタッフのケアの時系列的な評価指標として活用できると考えられる。また、今回の指標は主観的ではあるが、観察法を用いて、第三者の意見を取り入れる仕組みなので、データが蓄積されれば、ある程度の共通性を見出すことが可能であると考えられる。高齢者福祉施設においてケアの費の評価ツールを試作し、活用の可能性を検討した。評価ツール作成のため、2つのプレ調査を行った。はじめに、特別養護老人ホームにおいて、利用者の立場に立ち、利用者一人ひとりのまわりで起こった出来事や体験の意味を、一日の流れにそって記録した。記録は、調査担当者が同席して記録練習を実施した福祉系大学の学生が行った。合わせてビデオ撮影を行い、記録と照合して、記録者によるばらつきなどを把握した。なお、調査及びビデオ撮影にあたり、高齢者本人及び家族に調査趣旨の説明を行い同意が得られた者を対象とした。特別養護老人ホームは、地域に民家を借りて利用者が通う取り組み(以下、逆デイサービス)を実施しており、記録は、施設内ユニット・入居者の逆デイサービス・ショートステイ利用者の逆デイサービスの3条件で行った。記録終了後、記録を当日の現場スタッフに見せて、コメントを得た。続けて、前述した3条件を比較しやすい場面を抽出して、撮影したビデオを編集し、5分間のテープを作成した。これを、当該特別養護老人ホームの複数のスタッフに見せて、コメントを得た。これらの結果に基づいて、ケアの質の評価ツールを試作した。評価ツールの構成は(1)所定の書式を用いたケア場面の観察記録、(2)当日の現場スタッフなどとの討議、(3)レポート作成からなる。前述の特別養護老人ホーム、逆デイサービスにおいて2回の試行を行い、活用の可能性を検討した。スタッフの振り返り、スーパーバイズなどに活用できると考えられ、今後、様々な場面で試行し有効性を検討していきたい。

スタッフ間の差異だけでなく、他のスタッフの意見によって気づくこともあり、客観的な指標よりも、現場で活用できる双方向的な利用を可能にする指標が必要であることを確認した。これに基づき、第三調査「指標作成及び試行」ではケアを記録する様式とその利用プログラムを開発し、実際に現場で試行した。1時間ほどで集中的に行うことができ、現場にも負荷が少ない割には、多くの気づきが報告された。第四調査「応用可能性の検討」では、いくつかのケア場面、スタッフの組み合わせでプログラムを試行してみた。職場内のOJTとして、かなり有効であるとの意見も得た。最終的には、客観的な指標ではなく、それぞれの介護者にとって、自分たちの日頃のケアを振り返りながら、自己評価と相互評価を一体的に進める方法となった。今回は、まだ1回から2回程度しか、各スタッフには試行してもらっていないが、今後、回を重ねることによって、スタッフのケアの時系列的な評価指標として活用できると考えられる。また、今回の指標は主観的ではあるが、観察法を用いて、第三者の意見を取り入れる仕組みなので、データが蓄積されれば、ある程度の共通性を見出すことが可能であると考えられる。
自己免疫性関節炎における病原性T細胞の分化制御機構の解析

我々は関節リウマチにおいて病態に関連するCD4+T細胞サブセットに注目して検討を行ってきた。自己免疫性関節炎の動物モデルにおける検討では、関節炎の病原性細胞とされるTヘルパー17細胞の分化を決定する転写因子RORγtを過剰発現したRORγtトランスジェニックマウスにおいて、Foxp3+制御性T細胞でRORγtの発現が亢進することによってTh-17細胞特異的に免疫応答を抑制し、関節炎の発症を制御する可能性を見出した(Kondo Y, et al. Arthritis Res Ther 2015)。これらの結果は、T細胞分化制御が自己免疫性関節炎の新たな治療戦略となり得る可能性を示唆している。1)マウス自己免疫性関節炎モデルの解析2)転写因子の相互制御機構の解析CD4陽性T細胞の分化に関与する転写因子の相互制御機構を解析するために、従来用いていた転写因子の過剰発現マウスを用いた解析に加えて、新たにretrovirus vectorを用いたCD4陽性T細胞へのT-bet、RORγtのトランスフェクションによる実験系を確立し、分化制御機構のより詳細な解析を実施中である。ヒトのRAにおける転写因子によるT細胞の分化制御機構を解析するために、新たにマルチカラーフローサイトメトリーを用いたT細胞サブセット、および発現する転写因子の網羅的解析プロトコルを作成し、現在RA患者の末梢血サンプルを収集して、健常人との比較、疾患活動性の関連解析を実施している。我々は関節リウマチにおいて、病態に関連するCD4+T細胞サブセットの分化制御機構に注目して検討を行ってきた。関節リウマチの動物モデルの検討においては、過去に自己免疫性関節炎の病原性細胞とされるTヘルパー17(Th-17)細胞の分化を決定する転写因子であるRORγtを過剰発現したRORγtトランスジェニック(RORγt Tg)マウスにおいても抗原であるコラーゲン特異的なTh-17が増加しているにも関わらず関節炎の発症が抑制されることを確認した。そのメカニズムとしては、免疫応答を制御するT細胞サブセットであるFoxp3+制御性T細胞においてもRORγtの発現が亢進することで、Foxp3+制御性T細胞でもTh-17細胞と同様のケモカイン受容体発現パターンを示すようになり、Th-17細胞が惹起した免疫炎症の局所に効率的にFoxp3+制御性T細胞が遊走・集積することによって関節炎の発症抑制に関与している可能性を示した(Kondo Y, et al. Arthritis Res Ther 2015)。制御性T細胞に関する基礎的な解析においてT細胞サブセットの特異的転写因子を発現するFoxp3+制御性T細胞が、各T細胞サブセットに特異的に免疫応答を抑制することが報告されており、我々が報告したRORγt+Foxp3+制御性T細胞によるTh-17特異的に免疫応答抑制の可能性は、過去に検討結果に矛盾しないものと理解される。ヒトにおいては、関節リウマチ患者および健常人の末梢血単核球や関節穿刺液を収集してマルチカラーサイトメトリーを用いてT細胞サブセットと発現する転写因子の関連性について網羅的に検討を実施しており、関節リウマチに特異的な分化制御メカニズムの同定に向けて解析を進めている状況である。1)マウス自己免疫性関節炎モデルの解析本検討については課題としていた解析を終了し、研究成果を論文報告するに至った。2)転写因子の相互制御機構の解析retrovirusvectorを用いたマウスCD4陽性T細胞に対する転写遺伝子の発現誘導系の確立にいたり、現在更なる解析を行える状況となっている。マルチカラーフローサイトメトリーを用いたヒトのCD4陽性T細胞における詳細なサブセット、および発現する転写因子を網羅的に解析するためのプロトコルが確定し、現在サンプル収集と解析の段階に進行している。膠原病・リウマチ学今後は、転写因子の相互制御機構の解析、およびヒトサンプルの解析に注力して研究を継続する方針である。2)転写因子の相互制御機構の解析確立したretrovirus vectorを用いたマウスCD4陽性T細胞に対する転写遺伝子の発現誘導系を用いて、転写因子の発現によるT細胞分化への影響、また分化制御にかかわる細胞内シグナル伝達分子の制御機構について詳細に解析し、これまで転写因子の過剰発現マウスのT細胞の解析から得られた結果との比較・検討を行う予定である。マルチカラーフローサイトメトリーを用いたヒトのCD4陽性T細胞のなサブセット、および発現する転写因子の網羅的解析プロトコルを用い、引き続きRA患者の末梢血サンプルを収集して、健常人との比較、疾患活動性の関連解析を実施する。また手術献体などから関節炎局所のCD4陽性T細胞を用いて、上記と同様の検討を行うことを予定している。
胞子形成細菌の多様性と分類に関する研究

内生胞子は、強いストレス耐性を有する細菌細胞形態のひとつである。内生胞子は医薬・農・環境微生物学等さまざまな研究分野で重要視されている。しかし、その系統的広がりやその機構の進化については未知のままである。細菌における胞子形成機構について明らかにすることは、細菌の系統進化解明にもつながり得ると考えられる。本研究では胞子形成細菌の多様性を明らかにし、その進化過程の解明および分類体系の確立を目的とした。本年度においては、胞子形成性硫酸還元細菌群の大規模な再分類の提唱を主に行った。Desulfotomaculum属は、グラム陽性胞子形成性の硫酸還元細菌の一群である。この属は系統的多様性が非常に高いために、これに含まれる35種は8つの下位分類群(DesulfotomaculumサブクラスターIaIh)に分けられていた。この下位分類群の中にはCryptanaerobacter, Desulfurispora, Pelotomaculum, Sporotomaculumの異なる4属も混在しており、その中には硫酸還元を行わない特徴を持つものも含まれる。本研究では、Desulfotomaculum属の下位分類群についてその系統学的な関係性を精査した。それぞれの下位分類群に属する株のゲノムから得た代表的なハウスキーピング遺伝子を用いて複数の系統樹を作成した。その結果、それぞれの下位分類群は少なくとも属レベルの分類群に相当しうることが確認された。このことから、本属の基準株を含んでいるグループのみをDesulfotomaculum属として、それ以外の4グループに対応する新属を設ける旨の再分類提唱を行った。この結果は国際誌上で発表し、提唱した4属については有効な名前として記載されている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では胞子形成細菌の多様性を明らかにし、その進化過程の解明および分類体系の確立を目的とする。1)新規胞子形成性細菌の純粋分離株獲得と機能解析本研究実施期間中に、新規の胞子形成硫酸還元細菌株1株を分離培養し様々な特性を検討した。その系統学的・生理生化学的結果に基づき、この細菌株を代表とする新属新種を提唱した(論文受理済)。このことにより、分類学的混乱が生じている既存系統の分類整理に関する新たな知見を得ることができる。さらにこの細菌株は、有害で難分解性である石油系炭化水素を嫌気的に分解する能力があることがわかった。胞子形成細菌群における石油系炭化水素の嫌気的分解についてはほとんど未解明であるため、この菌株はそれらの過程解明の一助ともなることが期待される。この細菌株に関しては国内外の菌株保存機関に寄託・公開しており、研究者は誰でも利用可能な状態である。2)胞子形成細菌群Firmicutes門他系統との胞子形成および石油系炭化水素分解遺伝子の比較解析を進めていく予定である。の分類体系確立Firmicutes門の中でも、Clostridium綱に属する分類群は最も大規模な分類整理が必要であると考えられる。とくに様々な解析から多くの系統的混乱の存在が示唆されているClostridium目の'Desulfotomaculum科'内について、集中的に分類体系の整理を試みた。この系統は分子生物学的な分類手法が確立されるよりも古い時代に設立されたものであり、現在に至るまでに単系統性が失われていることが示された。さらに、この系統は種の基準株が唯一の菌株保存機関にしかおかれていないものが相当数あった。このことから現在の国際細菌命名規約上再分類が不可能な状態にあるため、菌株の寄託手続きを行い、さらなる系統的解析を加えて分類体系の確立を目指している。当該年度に行った研究により、新属新種の胞子形成性硫酸還元細菌を得てその特徴を詳細に記載することができた。この新規細菌が属する系統は大変複雑であり、再検討すべき部分を非常に多く含んでいる。それに属する新規系統を設けることができたことは非常に重要な成果であり、今後行おうとしている大規模な分類学的研究の発展に大きく寄与するものとなる。今後もこの新規細菌を研究材料に加えてさらなる研究の展開が見込めるため、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価する。1)胞子形成性硫酸還元菌系統Desulfotomaculum属の系統的整理:細菌の中で最も大きな系統のひとつであるFirmicutes門は、多様な性質をもつ細菌を含む分類群である。ここに含まれるDesulfotomaculum属は硫酸還元を行うことのできる細菌のグループであり、現在33種が属する。本属は系統的多様性が非常に高く、33種が系統樹上で5つの異なるグループに分割された上に他の5属10種と混在していることが以前より指摘されていた。本研究ではDesulfotomaculum属細菌群を含む43種の細菌についてその系統学的な関係性をゲノム情報などを用いて精査した。その結果、本属の5グループはそれぞれ別の属とされるべきことが示された。本属の基準株を含んでいるグループのみをDesulfotomaculum属として、それ以外の4グループに対応する新属を設ける旨の再分類提唱を現在試みている。2)通性嫌気性胞子形成性細菌Effusibacillus lacus skLN1株のゲノム解析:Effusibacillus属はFirmicutes門Bacilli綱の一分類群である。

本属の基準株であるEffusibacillus lacus skLN1株の全ゲノム解析を行った。skLN1株はおよそ3.9 Mbpのゲノムサイズを有し、そのGC含量は50%程度であった。培養法にもとづく研究ではこの細菌が異化的に硝酸を亜硝酸に還元することがわかっていたが、ゲノム情報からはこの細菌が異化的に脱窒やアンモニア生成を行いうることが示唆された。この細菌の近縁種のゲノムには脱窒遺伝子群は存在していなかった。skLN1株のゲノム情報の獲得により、胞子形成性Bacilliにおける窒素代謝に関する知見が広がった。当該年度においては精力的に研究を遂行し、査読つき国際誌に多数の論文が受理される等、着実に成果を挙げた。主たる研究対象とする胞子形成細菌群については多様な点からの系統解析を行い、大規模な分類関係の整理に関する提唱を行っている(論文査読中)。この研究は細菌の分類学の発展に大きく寄与するものであり、今後も関連分野でさらなる研究の展開が見込める。以上の理由から、当初の計画以上に研究の進展があったと評価する。内生胞子は、強いストレス耐性を有する細菌細胞形態のひとつである。内生胞子は医薬・農・環境微生物学等さまざまな研究分野で重要視されている。しかし、その系統的広がりやその機構の進化については未知のままである。細菌における胞子形成機構について明らかにすることは、細菌の系統進化解明にもつながり得ると考えられる。本研究では胞子形成細菌の多様性を明らかにし、その進化過程の解明および分類体系の確立を目的とした。本年度においては、胞子形成性硫酸還元細菌群の大規模な再分類の提唱を主に行った。Desulfotomaculum属は、グラム陽性胞子形成性の硫酸還元細菌の一群である。この属は系統的多様性が非常に高いために、これに含まれる35種は8つの下位分類群(DesulfotomaculumサブクラスターIaIh)に分けられていた。この下位分類群の中にはCryptanaerobacter, Desulfurispora, Pelotomaculum, Sporotomaculumの異なる4属も混在しており、その中には硫酸還元を行わない特徴を持つものも含まれる。本研究では、Desulfotomaculum属の下位分類群についてその系統学的な関係性を精査した。それぞれの下位分類群に属する株のゲノムから得た代表的なハウスキーピング遺伝子を用いて複数の系統樹を作成した。その結果、それぞれの下位分類群は少なくとも属レベルの分類群に相当しうることが確認された。このことから、本属の基準株を含んでいるグループのみをDesulfotomaculum属として、それ以外の4グループに対応する新属を設ける旨の再分類提唱を行った。この結果は国際誌上で発表し、提唱した4属については有効な名前として記載されている。今後行うこととしては、以下の2つがあげられる。1)'Desulfotomaculum科
癌抑制転写因子p53によるアポトーシスの制御を介した癌抑制機構の解析

本研究の目的は、癌抑制転写因子p53によるアポトーシス誘導の分子機構を解明し、いかにして癌遺伝子が活性化した細胞をp53が選択的に排除するのかを明らかにする事を第一の目的とする。更には、癌化の過程でどのような機構が働いてこの制御が破綻していき、その結果として癌化を来すのか。言い換えれば、p53系に働いてその機能を抑制する癌化のシグナルはどのようなものがあるのかを明らかにし、そのようなp53機能の抑制が癌化におおいてどのような働きをするかを解析することで、癌化の分子機構を解明することを第2の目的とする。本研究の解析の結果、多くの癌で活性が亢進していることが報告されているHedgehog signalが、Mdm2を活性化してp53タンパクの分解を促進させることを見いだした。更に、正常細胞ではras等の癌遺伝子を活性化させると、いわゆるオンコジェニックストレスが細胞にかかり、p53の活性化を介して細胞にアポトーシスや細胞老化を誘導してその細胞を排除することが知られているが、Hedgehog signalを活性化した細胞ではrasによるアポトーシス誘導や増殖抑制が抑制されていることを見いだした。このことから、Hedgehog signalの活性化はp53による癌化の抑制機構を阻害することで、癌化の促進因子であることを見いだした。同時に、p53欠損細胞は癌遺伝子導入により腫瘍形成能を獲得するが、積極的に腫瘍形成能を獲得する機構はこれまで明らかではなかった。我々は、p53が転写因子NF-κBの活性を抑制すること、p53が欠損あるいは変異体した細胞では、その抑制が解除されて恒常的にNF-κBの活性が高いことを見いだした。更に、p53欠損細胞でNF-κBの発現を抑制すると癌遺伝子導入によるトランスフォーム能がほとんど無くなること、NF-κBによるグルコーストランスポーターの発現誘導がこのトランスフォームに重要であるという新たな現象を見いだした。P53によるグルコース代謝の制御を介した癌抑制機構の発見は極めて重要であると考える。p53によるアポトーシス誘導機構を更に詳細に解析する目的でp53の誘導遺伝子の同定を進め、新規標的遺伝子#130を同定した。#130は、はN末にBTBドメインを有し、C端にKelchリピートが存在する。解析の結果、#130は複合体型ユビキチンリガーゼのサブユニットであるcullin3と結合すること、細胞に強制発現させると、p53標的遺伝子であるNoxaやPUMAのアポトーシス誘導作用を増強するように働いた。次に、#130が分解する基質を同定する目的で、yeast two-hybridにより#130と結合する分子#130BP-1を同定した。#130BP-1は実際に#130と結合し、#130依存性にユビキチン化を受けて分解されることを見出すと共に、同じ構造をもつ#190もp53誘導性遺伝子として同定した。これらの結果から、p53は多くのタンパクを誘導するとともに、幾つかの特異的なタンパクを分解することでその機能を発揮させているという新たな知見を得た。更にp53による癌抑制機構及び癌化におけるp53自身への抑制機構の解析を進め、胃癌、肺癌、膵臓癌等多くの癌細胞で恒常的に活性が亢進していることが最近明らかとなったHedgehogシグナルがp53の分解を促進する現象を初めて発見した。

同時に、白血病、リンパ腫や乳癌を代表例として多くの癌で活性が亢進していることが報告されているNF-κBがp53の転写活性を抑制すること、この両者に競合的に結合する分子を同定し、この分子が両転写因子の相互抑制作用に関与することを推測させる結果を得た。正常の線維芽細胞は、DNA損傷刺激を受けると癌抑制因子p53依存性に細胞周期が停止する。その後、DNAの修復が完了すると再び細胞増殖を開始する。一方、p53欠損マウスの胎児線維芽細胞はDNA損傷刺激によって細胞周期停止が起こらずにアポトーシスが誘導されることが知られていたが、その分子機構及び意義については明らかではなかった。このアポトーシス誘導機構を解明する目的で、ミトコンドリアを介するアポトーシス制御に重要な役割を果たす既知のBcl-2ファミリー分子の発現を全て解析した。その結果、アポトーシス誘導を行うBcl-2ファミリー分子Bimの発現がp53欠損マウス胎児線維芽細胞にDNA損傷刺激を加えた時に顕著に誘導されること、この誘導は正常マウス胎児線維芽細胞では全く見られないことを発見した。更に、このBimの発現誘導は転写因子FoxOによって担われていること、正常細胞ではDNA損傷刺激に伴ってAktの活性化が起こり、AktによってFoxOが不活性化されていることを明らかにした。このアポトーシスは細胞周期を強制的に停止させると起こらないが、強制的に細胞周期を停止してDNA損傷刺激を加えると、p53欠損細胞でもAktの活性化が起こりBimの誘導が抑制された。更に、siRNAのよりBimをノックダウンするとこのp53欠損細胞でのアポトーシスが見られなくなった。そこで、この機構が癌化の抑制に関わっているかを解析する目的でp53欠損細胞に癌遺伝子を導入してトランスフォーメイションアッセイを行ったところ、p53欠損にBimのsiRNAを恒常的に発現させるとp53欠損細胞に比べて軟寒天培地中でのコロニー形成能が更に亢進していた。更に、正常細胞に癌遺伝子を導入し、DNA損傷を加えると細胞周期の停止が起こらなくなり、この状態でもBimの発現が誘導されることを見出した。現在、癌遺伝子導入細胞でのp53依存性アポトーシス誘導に、NoxaやPUMAと共にBimがどれだけ関与するかを解析している。p53の新たな標的遺伝子#130を同定している。この遺伝子産物は、複合型ユビキチンリガーゼE3のサブユニットであるcullin3と結合して基質特異的なアダプター分子として機能する分子であることを見いだすと共に、yeast two-hybridによりこの分子の標的となって分解される蛋白を#130BP-1同定した。#130を強制発現させるとG2/Marrestが誘導され、その後アポトーシスが誘導されることを見いだしており、その分子機構を解析した。その結果、#130BP-1が分裂期の中心体に局在し、分裂期キナーゼであるAurora-Aと結合してそのキナーゼ活性を増強する新規の活性化因子であることを見いだした。更に、#130は#130BP-1及びAurora-Aと3量体を形成し、結果としてAurora-Aの分解を誘導すると共にその活性も阻害することを細胞を用いた解析及びin vitro kinase asseyで明らかにした。p53による分裂期制御についてはこれまでに解析されておらず、新たなp53の機能を明らかに出きるのではないかと考えている。
婦人科癌幹細胞の同定とそれに基づく癌幹細胞を標的とした新たな治療法の開発

婦人科正常組織(とくに上皮組織)および同組織から発生した癌における幹細胞を同定するとともに分離を試みた。ES Cellに発現される未分化マーカーや複数の組織幹細胞に共通して発現している幹細胞マーカーを使用し、婦人科正常組織の幹細胞マーカーを絞り込んだ。それらを基に癌組織の幹細胞について検証した。癌組織からのcell lineを利用し、固形腫瘍における癌幹細胞マーカー(細胞表面抗原)による細胞分画の検出、分離をcell sorterにて行った。CD24(+)CD44(+)の細胞が癌幹細胞の性質を示した。癌は自己複製能の制御が破綻した病気であり、腫瘍化したクローンの増殖を支持する原発細胞の同定および制御は癌研究及び癌治療を考えるうえで重要である。この原発細胞は自己複製しつつそれぞれの組織に分化する組織幹細胞との共通性が高いことから癌幹細胞の概念が導入されている。我々は、まず、正常婦人科各組織、およびそれから発生する癌組織における幹細胞を同定しそれらの同異を明らかとするため、各部位のパラフィン切片を作製し、免疫組織染色にて染色パターンから幹細胞マーカーの同定の可能性を探った。検討した抗体は、Oct3/4,Nanogなどのembryonic stem cellに発現が見られる因子や、SSEA-4,breast cancer resistant protein(BCRP)などの細胞のstemnessに関連があると推定される12抗体を選択し、それぞれのpositive controlを検索し、至適染色条件を詳細に検討した。子宮内膜、子宮頚部組織において特徴的な発現を示す因子が認められた為、それらの因子を組み合わせた二重染色を現在検討中である。それぞれの単因子の発現は陽性細胞数の頻度より幹細胞のみならずprogenitor cellsを含んでいる可能性が考えられ、幹細胞マーカー候補因子を複数発現している細胞においてより幹細胞としての確からしさが増すものと考える。同時に正常子宮頚部組織、腫瘍組織より細胞を分離し、未分化状態を維持していると推定されるスフェアの形成培養条件を検討した。現在スフェアのself renewal能を明らかとする為、継代条件を検討しており更に単スフェアからRNAを抽出し幹細胞マーカーの発現を検討している。癌は自己複製能が破綻した病気であり、腫瘍化したクローンの増殖を支持する原発細胞の同定および制御は癌研究および癌治療を考えるうえで重要である。我々は、正常婦人科各組織およびそれから発生する癌組織における幹細胞を同定しそれらの同異を明らかとするため、各部位のパラフィン切片を作製し、免疫組織染色にて染色パターンから幹細胞マーカーの同定の可能性を探った。検討した抗体は、Oct3/4、Nanogなどのembryonic stem cellに発現が見られる因子。SSEA-4、breast cancer resistant protein (BCRP)などの細胞のstermnessに関連があるとされる12の抗体を選択し、それぞれのpositive controlを検索し、至適染色条件を詳細に検討した。子宮内膜、子宮頸部組織において特徴的な発現を示す因子が認められた為、それらの因子を組み合わせた二重染色を現在検討中である。同時に正常子宮頸部組織、腫瘍組織より細胞を分離し、未分化状態を維持していると推定されるスフェアの形成培養条件を検討した。現在スフェアのself renewal能を明らかとするため、継代条件を検討しており更に単スフェアからRNAを抽出し幹細胞マーカーの発現を検討している。正常組織、異形成および癌組織からスフェアを採取し、幹細胞マーカーの発現の違いを比較検討中である。一方、子宮頸ガン由来のHella細胞を利用し、他の癌幹細胞で知られているCD24,CD29,CD44,CD49f,ESAなどの表面抗原を用いて、癌幹細胞の同定を検討した。それぞれの単因子の発現は陽性細胞数の頻度より幹細胞のみならずprogenitor cellsを含んでいる可能性がある。そこで、幹細胞マーカー候補因子を複数発現している細胞においてより幹細胞としての確からしさが増すものと考え、重染色・sortingによる細胞の抽出を試みた。CD24(+)CD44(+)のpopulationにおいて、(1)sphere

形成能、(2)soft agar上でのコロニー形成能、(3)細胞増殖能、(4)マウスにおける腫瘍形成能、(5)上記の幹細胞マーカーの発現が他の3つのsub-population ((+)(-),(-)(+),(-)(-))よりも顕著であった。また、CD24(+)CD44(+)をconfluentまで培養すると、その他3つのsub-population((+)(-),(-)(+),(-)(-))が出現してきた。