hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中間化合物からの新しい高磁界超伝導体の合成

本研究は、σ相Nb_2(Al、Ge)粉末とNb粉末を反応させる新しい手法によるNb_3(Al、Ge)の作製法に関するものである。σ相Nb_2(Al、Ge)をアーク溶解で溶製し、粉砕後Nb粉末と混合、成形して焼結体を作製した。また、この混合粉末をNb管に充填した複合体を作製し、溝ロールと平ロールによりテープ試料に加工した。外径8mmの複合体から、幅5mm、厚さ0.4mmのテープまで、中間焼鈍なしに容易に加工が可能であった。上記の焼結体及びテープ試料を熱処理して、A15相の生成過程及びその超伝導特性について研究を行った。テープ試料では、1200°C、1時間の熱処理でA15相の生成が認められ、1300°Cでは、ほぼ単相のA15相がえられた。焼結体では、超伝導遷移幅が約3.5Kと大きいのに対し、テープ試料では、0.5K以下に著しく小さくなった。これは、加工によって均質なA15相がえられ易くなることを示している。1300°C1400°Cで熱処理後700°Cで焼鈍を行うと、遷移温度Tcが約1K上昇し、高磁界における臨界電流密度Jcも向上した。これまでに、テープ試料で17.5KのTc(中点)と、4.2K、20Tで25000A/cm^2をこすJcがえられた。以上のように、平成4年度の研究で、Nb_3(Al、Ge)線材を作製する新しい製法の開発に成功し、20Tでも実用可能な大きいJc値をうることが出来た。次年度では、粉体作製条件の影響や添加元素の効果的について詳細な研究を行う予定である。現在実用化されている超伝導線材のNb_3Snより高い磁界を発生できる材料の開発が期待されている。そこで、本研究では20テスラを越える磁界でも実用できる超伝導材料として有望なNb_3(Al,Ge)線材を、中間相のNb_2(Al,Ge)[sigma相]とNbとを反応させる新しい製法で作製した。そして微粉末化処理やMgO添加による組織及び超伝導特性の改善について研究した。試料の作製方法は、sigma相化合物Nb_2(Al,Ge)をアーク溶解により溶製した後、アルミナ乳鉢を用いて粉砕し、さらにジルコニア製容器を用いて遊星型ボールミル処理により数mum程度の粒径まで微細化し、Nb粉末と組成比Nb_<2.8-3.2>(Al,Ge)になるように混練した。その後、混合粉をNbシースに封入し、溝ロールと、平ロールを使用し中間焼鈍なしで厚さ0.4mmのテープに加工したのち熱処理を行った。また、110vol%のMgO微粉末を添加した試料も作製した。試料断面のX線回折図形では、1200°Cの熱処理ではsigma相がまだ残留しているが、1300°Cの熱処理を行うとほとんどA15相のピークのみとなり、1300°Cで短時間熱処理を行うことにより、ほぼ均質なA15相が生成された。出発物質をボールミル処理により微細化すると線材の臨界温度Tcが約1K改善され、onset Tc 18.0Kが得られた。線材の臨界電流密度Jcも、出発物質をボールミル処理をすることにより低磁界から高磁界まで全域にわたって改善され、ボールミルを12時間かけた混合粉末を用い、1300°C×2hの熱処理後、700°C×100hの焼鈍処理を行ったテープでは、23Tにおいても2.7×10^4A/〓以上の高いJcを得ることができた。また、無添加の試料では1617T付近でIc値が最大になるピーク効果がみられたが、MgOを510%添加した試料は21.5Tまで200A以上のIcを示し、ピーク効果が改善された。このように出発物質の微細化やMgO添加により、高磁界特性の優れたNb_3(Al,Ge)線材を新しい製法で作製することに成功した。今後、sigma相とNb粉末のメカニカルアロイングについて研究し、熱処理温度の低下をはかる。
頑健な組込み型音声認識技術の開発

計画初年度である平成22年度は、車載音声データの収録と研究開発環境(パソコン、及びSH-4A開発ツール等)の整備を行った。車載音声データに関しては、実車での音声収録を実施し、さらにアレイマイクロフォンで収録した音声の加減算手法とスペクトルサブトラクション(SS)手法とを融合させた新しい方式を考案し、実データでの評価を実施した。以下、平成22年度に実施した内容を詳細に記載する。1.車載音声データの収録と雑音削減方式の開発・市街地を走行しながら収録した音声データ(車載音声)を用いて、種々の雑音削減方式を評価した。・その結果、50Hz以下の音声をカットしたHPF(High Pass Filter)処理によるエンジン音の削減と、7つのアレイマイクロフォンで収録した音声の加減算手法とSS手法を融合した方式が一番雑音を削減して、音声認識率を向上させることを確認した。2.開発ツールの整備と組込み型音声認識ソフトウェアの開発・既に保有している開発プラットフォームであるTエンジン(SH-4マイコン搭載)に追加して、αプロジェクト社製品のαボード(SH-4Aマイコン搭載)を購入整備した。
麻酔および手術時のはマグネシウム代謝変動と心循環系機能への影響に関する研究

イヌを対象として分時換気量を変化させ、動脈血を採取した.また適正換気下の乳酸溶液を持続注入してアシド-シスモデルを作製した.原子吸光度法によりMg濃度を測定した.その結果、PaCO2が25ー75mmHgの範囲においてPaCO2と血漿Mg濃度との間に正の相関関係を認めた.またMgとKは乳酸アシド-シスの進行とともに増加を示した.またB.E.とKの間にも負の相関を認めた.一方、アシド-シスの進行とともにCaの低下を認めた.本研究により急性呼吸性アシド-シスあるいはアルカロ-シスの場合に血漿Mg値はそれぞれ高値または低値を示し、これは有意かつ可逆的な変動であることが判明した.またMgとKは呼吸性因子の急性変化に対応して同一方向に変化すると考えられる.結論として、これらの電解質の変動は、酸塩基平衡の異常にともなう細胞内外のイオンの再分布によると考えられ、膜のイオンポンプ機構の可逆的な変化に基づくと推測された.適正換気下にドパミン(DOA)またはドブタミン(DOB)を5,10.15,20μg/kg/minの速度順にイヌの静脈内に投与した.原子吸光度法により血漿マグネシウム値(Mg)の測定をおこなった。DOAの1520μg/kg/minの投与により、Mg値の有意の低下を認めたが、DOBでは不変であった.K,Naおびイオン化Caに対してはDOB,DOAともに大きな変化を与えなかった.これらの電解質は薬物の投与中止1時間後には対象値に戻った.DOAがおそらく肝臓や骨格筋のβ2受容体を刺激してMgの細胞内への取り込みを促進したためと推定された.イヌを対象として分時換気量を変化させ、動脈血を採取した.また適正換気下の乳酸溶液を持続注入してアシド-シスモデルを作製した.原子吸光度法によりMg濃度を測定した.その結果、PaCO2が25ー75mmHgの範囲においてPaCO2と血漿Mg濃度との間に正の相関関係を認めた.またMgとKは乳酸アシド-シスの進行とともに増加を示した.またB.E.とKの間にも負の相関を認めた.一方、アシド-シスの進行とともにCaの低下を認めた.本研究により急性呼吸性アシド-シスあるいはアルカロ-シスの場合に血漿Mg値はそれぞれ高値または低値を示し、これは有意かつ可逆的な変動であることが判明した.またMgとKは呼吸性因子の急性変化に対応して同一方向に変化すると考えられる.結論として、これらの電解質の変動は、酸塩基平衡の異常にともなう細胞内外のイオンの再分布によると考えられ、膜のイオンポンプ機構の可逆的な変化に基づくと推測された.適正換気下にドパミン(DOA)またはドブタミン(DOB)を5,10.15,20μg/kg/minの速度順にイヌの静脈内に投与した.原子吸光度法により血漿マグネシウム値(Mg)の測定をおこなった。DOAの1520μg/kg/minの投与により、Mg値の有意の低下を認めたが、DOBでは不変であった.K,Naおびイオン化Caに対してはDOB,DOAともに大きな変化を与えなかった.これらの電解質は薬物の投与中止1時間後には対象値に戻った.DOAがおそらく肝臓や骨格筋のβ2受容体を刺激してMgの細胞内への取り込みを促進したためと推定された.日本白色種ウサギを用い、ペントバルビタール30mg/kgを静注後、気管切開し、窒素・酸素にて人工換気を行った。ハロセン、エンフルレン、イソフルレン、セボフルレンの揮発性麻酔薬を同一MAC下に吸入せしめ、血漿マグネシウ濃度をはじめ各電解質濃度の変化を測定した結果、揮発性麻酔薬間には血漿マグネシウム濃度の変化に有意の差は認められなかった。2.全身麻酔下に、消化器系の開腹手術(主として胃切除術)を施行された51例の患者を対象とし、これをカンレノ酸カリウム非投与群(対象群)27例、投与群24例に分け、術前、麻酔終了時、術後2日目、術後3日目に血清電解質(Na、K、Cl、Mg)の測定を行ったところ、血清Mg濃度は対象群では、術前値に比較して麻酔終了時、2日目、3日目ともに有意に低下した。投与群では麻酔終了時、2日目は有意に低下したが、3日目には低下した。3.全身麻酔下に、肝切除術を施行された10例の患者を対象に、術前よりカンレノ酸カリウムを投与し、術前、麻酔終了時、術後2日目、術後3日目に各種電解質の測定を行ったところ、ある程度の変動はあるものの、術後3日目には術前値に回復した。4.今後、日本白色種ウサギを用いてPaco_2を2060mmHgの範囲にて換気条件を変化させ、細胞外(血漿)および細胞内(赤血球、骨格筋)マグネシウム濃度を経時的に測定する予定である。また、臨床的には、人工心肺症例を中心に、手術侵襲あるいはカテコラミン投与がマグネシウム代謝に与える影響について検討する予定である。呼吸性るあるいは代謝性因子の急性な変動にともなうMgの変化を調べた報告は少ない。そこで、これらの状態における血漿Mg濃度の変化につき検討した。イヌを対象として分時換気量を変化させ、動脈血を採取した。また適正換気下に乳酸溶液を持続注入してアシド-シスモデルを作製した。原子吸光度法によりMg濃度を測定した。

同時に血清カリウム(K)およびイオン化カルシウム(Ca)も測定した。その結果、PaCO2が25-75mmllgの範囲においてPaCO2と血漿Mg濃度との間に正の相関関係を認めた。またMgとKは乳酸アシド-シスの進行とともに増加を示した。またB.E.とKの間にも負の相関を認めた。一方、アシド-シスの進行とともにCaの低下を認めた。本研究により急性の呼吸性アシド-シスあるいはアルカロ-シスの場合に血漿Mg値はそれぞれ高値または低値を示し、これは有意かつ可逆的な変動であることが判明した。またMgとKは呼吸性因子の急性変化に対応して同一方向に変化すると考えられる。しかしイオンチャンネルを介したKの能動的な移動に対して、Mgの場合にはいまだその転送機構は明確ではない。緩徐な拡散、骨組織由来のexchangeable Mgの動員あるいは細胞膜内外のMgの能動的転送があるとの説があり、必ずしもKの動きに一致してMgが変動するとは限らないようである。膜のMg依存性ATPase活性低下の乳酸アシド-シス時のMg上昇の機序を説明するかもしない。結論として、1)Kと同様、Mgは急性の呼吸性アシド-シスにて増加し、呼吸性アルカロ-シスにて減少する。2)乳酸アシド-シスの進行とともにMgおよびKが増加する。一方、イオン化Caはアシド-シスとともに減少する。これらの電解質の変動は、酸塩基平衡の異常にともなう細胞内外のイオンの再分布によると考えられ、膜のイオンポンプ機構の可逆的な変化に基づくと推測された。
近藤半導体セリウム１－２－１０系における異常な反強磁性秩序発現機構の解明

CeRu2Al10は反強磁性秩序を示す初めての近藤半導体であり異方的なc-f混成が異常な性質を引き起こしていると考えられる。RuサイトをRhで置換するとわずかな置換量で遍歴性が失われ局在系へと変わるが,このときスピン・電荷ギャップがで調べた。これらのギャップが消失することをが明らかになった。またTNはあまり下がらず,高いTNとギャップとの関係は明らかにできなかった。価数揺動系であるCeFe2Al10に少量のRhをドープすると急速に局在系に代わることを明らかにした。参照系であるHoR2Al10(R=Fe, Ru)を調べ,特異な磁気相図を明らかにし,分子場計算で特徴を再現することに成功した。近藤半導体はf電子系において一つのカテゴリーを形成し,古くから盛んに研究されている。従来の近藤半導体の基底状態は大きなc-f混成により非磁性であったが,2009年に発見された近藤半導体CeT2Al10 (T=Fe, Ru, Os)は,T=Ru, Osは,反強磁性秩序を示す初めての例として盛んに研究されている。これは近藤半導体をベースとした反強磁性秩序であり,多くの異常物性を示す。本研究では,これら異常物性の起源を明らかにすることを目的としているが,本年度においては,以下のような成果が上がった。1CeRu2Al10のCeサイトをLa, Prで置換した系を調べた。3CeFe2Al10のCeイオンは価数揺動していること分かっており非磁性基地状態の近藤半導体である。ところがFeサイトをRhで置換すると,急速にCeの4f電子は局在的性質を示すようになることを見出した。これはTサイトのd電子数を変える置換になるが,Tサイトのd電子がこの系の磁気的性質を支配していることが明らかになった。4CeT2Al10の参照物質として,SmRu2Al10の磁気輸送特性および高精度X線回折による磁気秩序の詳細を調べた。反強磁性転移は15Kと6Kの2つあること,磁気モーメントはb軸を向いていることを明らかにした。また,X線回折により,磁気秩序の波数の温度依存性の詳細を明らかにした。単結晶作(特に元素置換系)は順調に進んでいる。また,国際共同研究を含め,研究はおおむね順調に進んでいる。本年度は,従来の測定手段に加え,光学伝導度,高精度X線回折実験で大きな成果が上がった。本年度は論文をして公表に至っていないが,フランスLLB,英国アップルトン研究所における中性子散乱実験,理研・アップルトン研究所におけるμSR実験も順調に進んでおり,次年度には公表の予定である。高いネール温度をもつ反強磁性近藤半導体CeRu2Al10は,発見から7年が経つが,未だにその奇妙な基底状態は解明されていない。CeRu2Al10のRuサイトをRhでわずかに置換すると遍歴性をもつCeの4f電子がほとんど局在的なスピン状態に変わることを2013年に報告したが,その物性の詳細を調べ以下のような今回の成果が上がった。(1)Rh濃度が0.03で突然Ceの4f電子の遍歴性が消え,それ以上の濃度で局在的になり,Rh高濃度まで局在性が保たれる。これはd電子数がRuよりRhが1つ多いことに由来するが,CeRu2Al10において4f-d混成が重要な役割を果たしていることを示している。(2)上記転移においてスピンギャップの有無が重要な役割を果たしていることを比熱,熱起電力の測定から示した。特に,フェルミ面近傍の電子状態に敏感な熱起電力の異方性を測定することにより,CeRu2Al10のスピンギャップはac面内に開いており,これがRh添加で消えていく様子の詳細な情報を得ることができた。また,HoFe2Al10の結晶場,秩序状態を弾性定数を手段として調べ,以下のような興味深い成果を得た。(1)磁気異方性の決定,(2)結晶場レベルスキームの決定,(3)1.5K以下の低温で磁場誘起秩序相の発見。特に磁場誘起秩序相は物性一般としても稀なもので,今後,大きな発展が期待される。また,CeRu2Al10同様に2次元磁性体である三角格子Ba3CoSb2O9とCsCuCl3の量子スピン揺らぎ・熱揺らぎの研究を行い,構成元素の磁性イオンのCoとCuの違いからくる揺らぎの性質の違いを明らかにした。圧力効果の実験も進んでおり,量子スピン揺らぎに関する興味深い結果を得た。反強磁性近藤半導体CeRu2Al10の研究は7年目を迎え,基本的な性質はかなり詳細に調べられ,問題点は煮詰まってきており,Ceの4f電子スピン状態が元素置換によりどのように変わるかを詳細に調べることがこの系の奇妙な基底状態の起源に迫る道である。本年度では,特に,RuサイトをRhおよびFeで置換した系における磁気的・電気的性質を詳細に調べた結果,Ceの4f電子の遍歴性・局在性がどのような状況下で出現するかが明らかになってきた。これによって今後なすべき方向性が見えてきた。同じ結晶構造をもつ参照系として,HoFe2Al10の結晶場,磁気異方性を調べたが,その過程で,低温で磁場誘起秩序相の発見という大きな成果を得た。

この秩序相は予想外のもので,今後,磁場中中性子散乱・X線散乱実験などでその詳細を調べることになる。また,CeRu2Al10で重要だと考えている2次元磁性を調べる観点から,三角格子系の物質Ba3CoSb2O9, CsCuCl3を調べた。これら2つの物質は絶縁体である点が異なり,量子スピン揺らぎだけを取り出してその性質を調べることができる。CeRu2Al10の奇妙な基底状態の起源を明らかにする上で重要な情報を得た。反強磁性近藤半導体CeRu2Al10は,2009年Strydomらによる発見後,様々な奇妙な性質が明らかにされ,現在でも盛んに研究されている。この系の大きな特徴としてスピンギャップ,電荷ギャップがある。また少量のRhドープで遍歴性が失われ局在系に近づくことがわかっている。Rhドープで両ギャップがどのようになるのかを明らかにするため,低温比熱,光学伝導度を調べた結果,両ギャップが消失することが明らかになった。このときTNの減少は小さく,高いTNに両ギャップの存在は必要でないことが明らかになった。価数揺動系CeFe2Al10に少量のRhをドープすると急速に局在系に変わることを明らかにした。参照系としてHoR2Al10 (R=Fe, Ru)を調べた。基底状態は一重項であるが,近いところに励起状態が存在するため,磁気秩序を起こし得る。R=Feでは一重項基底状態であるが,小さい磁場で磁気秩序が誘起されることを明らかにした。R=Ruの磁気相図は高磁場で奇妙なふるまいを示す。これらの結果を分子場計算で再現することに成功した。低次元系における量子スピンゆらぎの効果を明らかにするため,三角格子半強磁性体CsCuCl3の圧力効果を比較の意味で調べた。加圧により,常圧では存在しなかった1/3プラトーが出現することを発見した。加圧により交換相互作用と面内磁気異方性ともに増大するが,相対的に前者の増大が後者の増大に勝る結果と結論した。CeRu2Al10は反強磁性秩序を示す初めての近藤半導体であり異方的なc-f混成が異常な性質を引き起こしていると考えられる。RuサイトをRhで置換するとわずかな置換量で遍歴性が失われ局在系へと変わるが,このときスピン・電荷ギャップがで調べた。これらのギャップが消失することをが明らかになった。またTNはあまり下がらず,高いTNとギャップとの関係は明らかにできなかった。価数揺動系であるCeFe2Al10に少量のRhをドープすると急速に局在系に代わることを明らかにした。参照系であるHoR2Al10(R=Fe, Ru)を調べ,特異な磁気相図を明らかにし,分子場計算で特徴を再現することに成功した。本研究課題の反強磁性近藤半導体CeT2Al10の研究は,発見から7年が経ち,様々な角度から多くの実験が行われてきたが,異常な物性のミクロな起源は未だに解明されていない。このような状況を打破するためには,さらに違った角度からの研究が必要である。以下に今後の研究の推進策を述べる。1磁気励起の決定が最重要課題であり,大型単結晶による中性子非弾性散乱実験を行う必要がある。これについては,フランスLLB研究所のMignotと英国アップルトン研究所のAdrojaと共同研究を行う。2SPring-8における高精度X線回折実験により,磁気秩序の精密な構造決定を行う。3CeT2Al10のCeの磁気モーメントがCeサイト置換によりどのような影響を受けるかを調べることにより,CeT2Al10の異常な基底状態の起源を探る。
白色腐朽菌の菌体外水酸化ラジカル生成物質の単離と木材腐朽への関与

白色腐朽菌からの水酸化ラジカルを生成する低分子の物質が、実際に木材分解に関係していることを明らかにするために、4種の供試菌を木粉添加培地とグルコース培地で培養し、2-keto-4-thiomethylbutyric acidからのエチレン生成量測定による一電子酸化活性と、生成した水酸化ラジカル量をジメチルスルホキシドを添加することによって測定した。またPhanerochaete chrysosporium(PHC)、Coriolus vericolor(COV)を木粉添加培地とグルコース培地で所定期間培養し、菌体外分泌物を抽出・濃縮後、アセトン沈殿を行った。その後セファデックスG-50によってゲルろ過し、UV吸収と一電子酸化活性の測定によって大・中・小分子量分画の3つに分けた。大・中分子量分画についてフェノールオキシダーゼ活性をもつ数種の酸酵活性を測定した。これらの結果から4種の白色腐朽において木粉添加培地でグルコース培地でより水酸化ラジカルの生成量が高かった。またPHCではマンガンペルオキシダーゼ、COVではペルオキシダーゼとラッカーゼが木粉添加培地で活性が高かった。水酸化ラジカル生成物質による一電子酸化活性は小分子分画で活性が高く、木粉培地では培養期間を通じて高い活性を保持した。また褐色腐朽菌の水酸化ラジカル生成物質に対するポリクローナル抗体を用いた免疫染色によって、木材細胞の内腔に存在する菌糸から、この物質が2次壁へと浸透していくことを明らかにした。以上の結果から、白色腐朽菌による木材分解には菌体外に分泌される低分子の水酸化ラジカル生成物質によって生成させる水酸化ラジカルが木材細胞壁を攻撃し、構成成分を変質させた後、分解酵素類が作用し、分解が進行するものと考えられる。さらにこの物質を精製するために、セファデックスG-25、XAD-2、DEAE-Affi-Gel-Blueゲルなどによるクロマトグラフィーを行い一部精製し、Tricine-SDSゲル電気泳動によって分離後、PVDF膜にブロットしシーケンサーによってアミノ酸配列を決定することを検討中である。白色腐朽菌Phanerochaetechrysosporiumからの水酸化ラジカルを生成する低分子の物質が、実際に木材分解に関係していることを明らかにするために、供試菌を木粉添加培地とグリコース培地で培養し、2-keto-4-thiomethylbutyric acidからのエチレン生成量測定による一電子酸化活性と、生成した水酸化ラジカル量をジメチルスルホキシドを添加することによって測定した。またP.chrysosporiumを木粉添加培地とグルコース培地で所定期間培養後、菌体外分泌物を抽出し濃縮後、アセトン沈殿を行った。大・中分子量分画についてフェノールオキシダーゼ活性をもつ数種の酵素活性を測定した結果、リグニンペルオキシダーゼ活性は検出されず、ラッカーゼ活性は非常に低かった。マンガンペルオキシダーゼ活性は木粉培地において、培養初期に非常に活性が高かったが、中後期にかけて減少した。ペルオキシダーゼ活性はグルコース培地において培養期間を通じて認められた。一電子酸化活性は小分子量分画で活性が高く、木粉培地では培養中後期にかけて高い活性を保持した。

グルコース培地では初期のみで高く、その後急激に減少した。木材分解実験とこれらの結果から、木材の分解には水酸化ラジカルを生成する低分子物質が大きく関与していることが明らかとなった。さらにこの物質を精製するために、セファデックスG-25、XAD-2、DEAE-Affi-Gel Blueゲルなどによるクロマトグラフィーを行い一部精製し、Tricine-SDSゲル電気泳動によって分離後、PVDF膜にブロットレシーケンサーによってアミノ酸配列を決定することを検討中である。白色腐朽菌Phanerochaetechrysosporium (PHC)を木粉添加培地とグルコース培地で培養し、2-keto-4-thiomethylbutyric acid (KTBA)からのエチレン生成量測定による一電子酸化活性と、生成した水酸化ラジカル量をジメチルスルホキシドを添加することによって測定した。またPHCを木粉添加培地とグルコース培地で所定期間培養し、菌体外分泌物を抽出・濃縮後、アセトン沈殿を行った。その後セファデックスG-50によってゲルろ過し、UV吸収と一電子酸化活性の測定によって大・中・小分子量分画の3つに分けた。大・中分子量分画についてフェノールオキシダーゼ活性をもつ数種の酵素活性を測定した。さらに褐色腐朽菌の水酸化ラジカル生成物質に対するポリクローナル抗体を用いた免疫染色によって、木材細胞の内腔に存在する菌糸から、この物質が2次壁へと浸透していくことを明らかにした。以上の結果と木材分解実験の結果から、木材の分解には種々の分解酵素とともに、水酸化ラジカルを生成する低分子物質が大きく関与していることが明らかとなった。そこで他の白色腐朽菌について検討するために、Coriolus versicolor (COV)、Irpex lacteus、Pycnoporus coccineusを用いてKTBAからのエチレン生成量と水酸化ラジカル量を測定した。またCOVを木粉添加培地とグルコース培地で所定期間培養し、菌体外分泌物を抽出・濃縮後、アセトン沈殿を行った。その後セファデックスG-50によってゲルろ過し、UV吸収と一電子酸化活性の測定によって、大・中・小分子量分画の3つに分け、酵素活性や一電子酸化活性を測定した。その結果、COVでもPHCと同様に、木材分解には低分子の水酸化ラジカル生成物質が関与していると考えられたが、フェノールオキシダーゼ活性をもつ酵素の種類や基質に対する特異性が異なっていた。
古代パルミラの葬制の変化とその社会的背景にかかわる総合的研究

パルミラ遺跡北墓地129-b号家屋墓の発掘調査を通してパルミラ古代墓制の変遷が理解できつつある。この墓にローマ人が関与する可能性も碑文から読み取れる。この調査には3次元計測システムを活用し、倒壊していた家屋墓の復元も試み、一部視覚化が出来ている。この墓の倒壊に関わる重要な要因として地震の痕跡を墓周辺で検出した。さらにパルミラ滅亡後に1歳未満の乳児が129-b号墓周辺に故意的に埋葬されている事実も確認している。シリア・パルミラの墓の調査から、古代パルミラの墓の変化とそれを営む自然・社会的環境が葬制にいかに関わっているのかを追及している。この研究は、また地下墓と家屋墓の差異が都市の再興に深くかかわる社会的・政治的な背景の存在や水による古代パルミラの環境復元を通して飲料水の古代パルミラ人への影響を調査している。さらに家屋墓の建造に関わるモジュールを検討している。このように墓の調査からパルミラ社会全体を見渡せる研究の糸口を掴みつつある。目的:古代パルミラ墓の現地での調査・研究を通して古代パルミラ人の葬送儀礼や死生観を社会背景とともに理解すること。内容:パルミラ博物館の西約100m、パルミラ都市遺跡の北側のNo.129-b家屋墓の調査を考古学、建築学、形質人類学、美術史学、地質学、化学等の諸科学から上記目的の解明にせまる。本研究の目的は、古代パルミラ墓の現地での調査・研究を通して古代パルミラ人の葬送儀礼や死生観を社会背景とともに理解することである。調査を実施している家屋墓はパルミラ博物館の西約100m、パルミラ都市遺跡の北側に接するように営まれ、No.129-bと呼ばれる有力氏族の墓である。今年度は、崩れ落ちた石材の状況を3次元レーザー計測し、倒れこんだ家屋墓石材の隙間や周辺に堆積した土砂の除去、精査をおこない埋葬施設の検出に務めた。その結果、石棺以外の主要な埋葬施設は床下に存在することが明らかになった。現在理解されている家屋墓の埋葬施設の配置形態とは異なっていた。家屋墓の内部構造や外部構造、埋葬方法を理解するために他の家屋墓の比較調査が必要になり、150号墓と葬祭殿の2基の家屋墓の3次元計測をおこなった。また、家屋墓全面に設けられた城壁築造作業面に設けられた乳児墓の調査とその墓から出土した骨の調査、さらに家屋墓が城壁に取り込まれるに際して墓から捨てられた人骨の調査をおこなった。そしてそれらの人骨からDNA調査用試料のサンプリングを実施した。また、典型的な建築装飾部材の実測をおこない建築意匠の比較研究のデータを収集した。特に乳児墓は、城壁に近接して17基あまりが25m^2あまりの狭い範囲に密度も高く設けられていたことは、何か特別な意味で乳児が葬られた結果であるように思われる。その意味とは現段階では城壁の建造にたいする安全祈願としての埋葬か城壁が建造された目的であるササン朝ペルシャに対する勝利祈願としての埋葬のような故意による埋葬行為の可能性が考えられる。2009年度は、崩れ落ちた石材の状況を3次元レーザー実測システムによって計測し、倒れこんだ家屋墓石材の隙間や周辺に堆積した土砂の除去、精査をおこない埋葬施設の検出に務めた。家屋墓床面中央部には角柱・各梁で囲まれた一辺約3.2mの方形の空間が設けられていた。床面下の基壇内部の中央にも墓室内部と同様の方形柱で囲まれた方形の空間が存在した。それは葬祭殿(No.86)にも認められるため、比較調査として葬祭殿の基壇下の3次元計測をおこなった。基壇内部埋葬施設の入口は基壇の南面に設けられ、マグサ石には2行のギリシャ語の碑文が刻まれていた。家屋墓を取り込んだ城壁の建設のための作業用斜路には数多くの乳児墓が設けられ、乳児墓は土器棺、土坑墓、シャフト墓、石囲い墓からなる。現在まで17基の乳児墓が調査され、15体が1歳未満であり、最高齢は2.5歳である。乳児墓埋葬についてはさまざまな考えが出されているが、パルミラのこの場合は城壁建設の早期竣工・安全祈願もしくは敵(ササン朝ペルシャ)対する勝利祈願が考えられる。また、家屋墓周辺の土壌堆積に地震痕跡の堆積が認められた。また、東南墓地C号墓建造者ヤルハイの彫像と複顔との顔付きの比較をおこなうために彼の頭骨のコピーを作成した。

調査を実施している家屋墓はパルミラ博物館の西約100m、パルミラ都市遺跡の北側に接するNo.129-bと呼ばれる有力氏族の墓である。2010年度の調査では家屋墓基壇内に落ち込んだ約60石の石材を過去4年の調査同様、3次元計測システムによりスキャニングした後、移動した。家屋墓の墓室中央には4本の柱で囲まれた一辺3.4mの中庭が存在し、4本の柱は鍵形を呈し、墓本体の北壁と南壁に対面する柱の面には6段の棺棚がある。4か所の棺棚は各2列、各々東西で対面する。中庭の構造は明確ではない。最も重要な発見は、西側の門のマグサ石である。この石材の発見により正門の規模、構造が明らかになった。この家屋墓の正門の扉は2枚の観音開き仕様であった。床下には基壇内南壁の門から敷石が施された通路があり、基壇南門から基壇下床面には2段の階段で導かれる。南基壇の門のマグサ石には2行のギリシャ語碑文が刻まれ、ローマ人名のGaius Julius Bassusが刻まれ、この墓にローマ人に関わっていることが理解できる。墓内部から装飾部材や葬送用彫像片が検出され、それらの中には"HBL NBW YHB"という碑文が刻まれた男性胸像片が出土した。このNBW(ナボー)という名はパルミラでは神殿名に認められる神の名であり、人名として検出された初例である。過去3年間、129-b号家屋墓の入口階段全容の調査の過程で検出した城壁の作業用斜路において23基の乳児墓を検出あし、うち19基を掘り上げている。今年度は3基を掘削し、1基は土器棺墓、2基はシャフト墓であった。
転写因子GATAのエピジェネティックな異常と胃がんの臨床病理学的諸性状との関連

発生・分化に関与するGATA転写因子は6種類が単離されている。GATA4とGATA5はがん細胞でメチル化異常が見つかっているが、それらの異常と発がんとの関連性は不明である。本研究では、胃がんにおけるGATA4/5のメチル化および機能的役割について解析した。GATA4/5のメチル化異常は胃がん細胞のみならず、がん組織でも見つかった。またGATAの強制発現実験により、いくつかのがん抑制遺伝子の発現が変化し、細胞増殖抑制も起こった。以上、GATA4/5のメチル化による発現消失は胃がんの発症において重要と考えられた。我々は、発生・分化に関連する転写因子GATA4およびGATA5の発現低下または消失が消化管がんや卵巣がんで高頻度に起こっていることを明らかにし、その原因の一つはGATA4/5のメチル化異常が関与していることを報告した。本研究では、胃がんにおけるGATA4/5のメチル化を調べ、がんの臨床病理学的諸性状との関連性について解析した。胃がん組織77例を用いて、GATA4/5のプロモーター領域のメチル化異常の有無をメチル化特異的PCR法で解析した。その結果、GATA5のメチル化頻度(30例、39%)はGATA4(10例、13%)よりも有意に高かった(P=0.0002)。がんの組織型とメチル化との関連は両遺伝子ともに認められなかった。一方、GATA5は早期がん(11/28)、進行がん(19/49)ともに約40%がメチル化陽性であり、GATA5はGATA4(早期がん:0/28)よりもがん化の早期の段階から起こっていることがわかった。GATA4のメチル化は進行がん(10/49)でのみ検出され、かつリンパ節転移陽性例で多い傾向が認められた(P=0.06)。次に、GATA4/5をそれぞれ293T細胞内で強制発現させ、これまでに報告されている既知のGATA標的遺伝子の発現変化を調べた。その結果、細胞分化に関与するムチンやペプシノーゲン遺伝子、およびがん抑制遺伝子と考えられているTFF1の発現が増加した。以上より、GATA4/5のメチル化異常は胃がんの発症において重要と考えられた。現在、胃がん細胞株MKN74とKATO-IIIにGATA4またはGATA5を強制発現させ、その後発現変化する遺伝子群をマイクロアレイで探索中である。発生・分化に関与する転写因子GATAは現在までに6種類が単離されており、それらはGATA結合配列(WGATAR)をプロモーター領域にもつ様々な遺伝子に結合し、その遺伝子発現を制御している。これまでの研究で、我々は消化管がんや卵巣がん細胞においてGATA4とGATA5のメチル化異常によるGATA4/5の遺伝子発現の低下を報告した。胃がん組織77例を用いて、GATA4/5のプロモーター領域のメチル化異常の有無をメチル化特異的PCR法で解析した結果、GATA5のメチル化頻度(30例、39%)はGATA4(10例、13%)よりも有意に高かった(P=0.0002)。GATAの機能を明らかにするため、GATA4/5の発現ベクター(GATA4/pcDNA3,GATA5/pcDNA)を作製し、GATA4/5発現陰性の胃がん細胞株MKN74に導入した。WST-8およびG418を用いたcolony formation解析の結果、GATA4/5強制発現により有意に細胞増殖が低下した。次に、アデノウイルス発現ベクターを用いてMKN74またはKATAO-III(GATA5陰性)にGATA4/5をそれぞれ強制発現させ、発現変化した遺伝子をマイクロアレイで検索した。その結果、約150個の遺伝子がGATA4またはGATA5によって3倍以上発現亢進した。この中には、既知のGATA5標的遺伝子の一つで、がん抑制的な機能を持つtrefoil factor-1やdisabled-2遺伝子が存在していた。またMKN74細胞株におけるGATA4とGATA5の標的遺伝子は似ていた。以上より、GATA4/5のメチル化による発現消失は胃がんの発症において重要と考えられた。
メカニカルストレス下における骨細胞アポトーシスとp53、CCN2の関与

矯正歯科治療において矯正力が負荷されると、骨リモデリングにより歯が移動する。矯正力による骨リモデリングは、骨細胞がメカノセンサーとしてメカニカルストレスを感知し、破骨細胞および骨芽細胞の機能を制御して生じ、さらに骨細胞のアポトーシスが骨吸収に関与する可能性が示唆されているが、その詳細なメカニズムは不明である。本研究では、骨細胞に発現しメカニカルストレスに応答するCCN2およびアポトーシス誘導因子であるp53に着目し、メカニカルストレスを負荷した際に生じる骨細胞のアポトーシスと破骨細胞とのコミュニケーションについて検討を行う。本年度は、骨細胞様細胞株MLO-Y4細胞をシリコンチャンバーに播種し、生化学用細胞伸展装置を用いて、12%の圧縮力を負荷した。圧縮力を負荷後、0,1,2,3,4,5,6時間で細胞よりタンパク質を抽出し、p53, CCN2およびアポトーシス関連因子であるCaspase-3の発現をウェスタンブロット法を用いて解析した。その結果、p53のタンパク質発現量は圧縮力負荷後に増加傾向を示した。また、CCN2の発現量は、p53と同様に圧縮力負荷後より増加傾向を示した。さらに、Caspase-3の発現量は圧縮力負荷後より時間依存的に増加傾向を示した。本研究では、骨細胞を介した骨吸収の分子メカニズムの解明のため、骨細胞に発現しメカニカルストレスに応答するCCN2およびアポトーシス誘導因子であるp53に着目し、メカニカルストレスを負荷した際に生じる骨細胞のアポトーシスと破骨細胞とのコミュニケーションについて検討を行う。本年度は、圧縮力負荷時における骨細胞のアポトーシスへのp53とCCN2の関与を検討する目的で、6週齢の雄性ICRマウスの頭蓋冠に圧縮力を付加した。頭頂骨を露出させ、頭頂骨に穴を開け、矢状縫合部を跨ぐようにして矢状縫合部に対し垂直な面の水平方向に0.2Nの圧縮力が付加されるようにスプリングを挿入した。対照群にはスプリングは挿入しなかった。0、3、6時間の圧縮力負荷後、全身麻酔下で4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定を行った。頭蓋骨を摘出後、通法に従い脱灰、脱水処理を行い、パラフィン包埋ののち厚さ5μmの水平断連続切片を作成した。得られた組織切片を用いてTUNEL染色、CCN2およびp53に対する免疫染色を行った結果、p53およびCCN2のタンパク質発現量は、圧縮力負荷3時間後に対照群と比べ有意に上昇し、TUNEL染色における陽性細胞の割合は圧縮力負荷6時間後に対照群と比べ有意に上昇した。このことから、マウス頭蓋冠におけるメカニカルストレス負荷はアポトーシスを誘導し、p53とCCN2が関与している可能性が示された。6週齢の雄性ICRマウスの頭蓋冠にスプリングを挿入するマウス頭蓋冠圧縮力負荷モデルを作成し、in vivoにおいてメカニカルストレス応答を観察できるようになった。しかしながら、本年度に予定していたin vitroでの検討は達成できなかった。平成30年度はマウスから単離した骨細胞を6 wellプレートに播種し、CCN2あるいはp53に対するsiRNAを用いてCCN2あるいはp53の遺伝子発現をノックダウンする。その後、骨細胞に圧縮力を負荷し、TUNEL染色を行い骨細胞のアポトーシスを検討する。さらに、CCN2あるいはp53に対するノックダウン後の細胞に圧縮力を負荷後、経時的にRNAおよびタンパク質を抽出し、CCN2、p53、Caspase-3, 8, 9の発現を定量的RT-PCRおよびウェスタンブロット法を用いて定量的解析を行い、骨細胞へのメカニカルストレス負荷時におけるアポトーシスおよび破骨細胞誘導に対するCCN2、p53の関与を検討する。

上記のin vivoおよびin vitroの結果から検討し、メカニカルストレスを負荷した際に生じる骨細胞のアポトーシスとp53、CCN2の役割について論文にまとめる。本年度はin vivoでの実験を中心に計画しマウス頭蓋冠に圧縮力を負荷する研究を行った。実験の進捗にやや遅れが生じ、in vitroでの検討実験を行うことが出来なかったため次年度使用額が生じた。これらはin vitroでのメカニカルストレス負荷実験における定量的解析に使用する。
子宮内膜癌、頚癌の一次予防とサイトカイン、テロメラーゼとの関連

1十全大補湯によるマウス子宮内膜発癌予防の主作用は四物湯であることの実験我々は既に十全大補湯がマウス子宮内膜発癌に予防的に作用することを報告してきているが、その主成分である四物湯、四君子湯のいずれに主たる抑制作用があるかをエストロゲン誘導性c-fos geneや内因性サイトカインであるIL-1α,TNF-αの発現抑制を通して、証明した。上記実験結果に基づき、MNU+エストロゲン誘発マウス内膜発癌長期実験における四物湯による抑制効果を検討した。その結果、四物湯は十全大補湯と同様に長期的にもマウス子宮内膜発癌予防作用を示すことが明らかになった。そして、COX-2発現抑制との関連も明らかとなった。2甘草エキス、グリチルリチンによるマウス子宮内膜発癌抑制作用我々は既に甘草エキスによるマウス子宮内膜発癌予防作用を有することを示してきているが、その主成分であるグリチルリチンによる影響を検討した。グリチルリチン単独よりも、イソフラボンなどを含有する甘草エキスの方が抑制作用が強いことが判明し、また、元来、消炎作用のある甘草エキス、グリチルリチンがCOX-2発現抑制との関連も明らかとなった。3内分泌耐性癌細胞における漢方薬によるアポトーシスと抗腫瘍効果との関連内分泌耐性癌細胞株に対する特殊な漢方薬の組み合わせによるアポトーシスの誘導と抗腫瘍効果をMTT assayを用いて、テロメラーゼ活性の抑制との関連を証明した。4十全大補湯、四物湯による子宮内膜発癌に対する抑制作用とER-α発現との関連内膜癌培養細胞と高エストロゲン下子宮における十全大補湯、四物湯に抑制作用はER-α発現抑制と関連することを証明した。5子宮頸部前癌病変治療後のHPV持続感染に対する5-FU軟膏局所療法の効果若年婦人の子宮頸部前癌病変に対する局所療法後のHPV持続感染に対して、5-FU局所治療法により効果を示し、再燃率を減少せしめることを報告した。十全大補湯は代表的な気血相補剤で、四物湯と四君子湯に黄耆、桂皮を加えた方剤である。我々はすでに、十全大補湯がマウス内膜発癌に対して予防的に作用し、その抑制作用はc-fos/jun発現抑制が関与することを報告してきている(Carcinogensis 2001)。今回、十全大補湯の中の代表的方剤である補血剤である四物湯か、補気剤である四君子湯による影響がより重要であるかを検討するために、以下の短期的な動物実験を計画し、エストロゲン誘導geneであるc-fos/jun,内因性サイトカインであるIL-1α,TNF-α、COX-1,2発現に関して検討した。卵巣摘出マウスを用いて、E2(5ppm)+十全大補湯(0.2%)or四物湯(0.07%)or四君子湯(0.08%)を混餌投与(2週間)し、子宮摘出した。上記factorsの発現をmRNAレベルではRT-PCR法+サザンブロット法により、蛋白発現では、免疫染色を用いて検討した。十全大補湯、四物湯併用投与により、c-fos,IL-1α,TNF-α,COX-2 mRNA発現は有意に減弱した。四君子湯による影響は一部ではエストロゲン投与群より一部増加し、一定の傾向を示さなかった。十全大補湯によるマウス内膜発癌の予防作用は主として四物湯によると考えられ、少なくともマウス子宮内膜においてはCOX-2選択的抑制剤として作用していると考えられた。また、COX-2発現は正常内膜<内膜増殖症<内膜癌となっていた。内膜癌、内膜増殖症の発生頻度も四物湯は十全大補湯と同様に抑制傾向を示した。これは現在投稿中である。現在PGs産生に関して検討中であり、今後は、酵素活性も含めて検討する予定である。これとは別で、甘草エキスとその主成分である甘草エキスに関して、同様な実験を施行し、c-fos/jun,IL-1α,TNF-α,COX-2 mRNA発現は有意に減弱した。長期的にも同様に甘草エキス、甘草エキスともに発癌抑制作用を示した(現在、投稿中)。

グリチルリチン単独よりも、イソフラボンなどを含有する甘草エキスの方が抑制作用が強いことが判明し、また、元来、消炎作用のある甘草エキス、グリチルリチンがCOX-2発現抑制との関連も明らかとなった。3内分泌耐性癌細胞における漢方薬によるアポトーシスと抗腫瘍効果との関連内分泌耐性癌細胞株に対する特殊な漢方薬の組み合わせによるアポトーシスの誘導と抗腫瘍効果をMTT assayを用いて、テロメラーゼ活性の抑制との関連を証明した。4十全大補湯、四物湯による子宮内膜発癌に対する抑制作用とER-α発現との関連内膜癌培養細胞と高エストロゲン下子宮における十全大補湯、四物湯に抑制作用はER-α発現抑制と関連することを証明した。5子宮頸部前癌病変治療後のHPV持続感染に対する5-FU軟膏局所療法の効果若年婦人の子宮頸部前癌病変に対する局所療法後のHPV持続感染に対して、5-FU局所治療法により効果を示し、再燃率を減少せしめることを報告した。
沈み込み帯における元素の挙動に関する実験的・実証的研究

本研究では,3GPa-850°Cから,8GPa-850°Cの範囲で,金カプセルのなかにスラブ相当物質と,マントル相当物質(カンラン石)を封入し,高圧・高温にして,スラブ相当物質を脱水させた.その後,金カプセルを取り出し,外側を洗浄した後,清浄なピンセットでカプセルを破き,スラブ相当物質とマントル相当物質をそれぞれ別々に取り出した.一回の実験で,マントル相当物質約3mgと,スラブ相当物質約6mgが得られた.ICP質量分析計(ICP-MS)により,この中の希土類元素,Li,Sr,Rb,Y,Cs,Ba,U,Th,Pbを定量した.実験後のマントル相当物質は,出発物質のスラブ相当物質とマントル相当物質の単純なミキシングとは全く異なる微量元素組成を持つことを見いだした.また,この組成は,カンラン石だけを封入した実験生成物(ブランク実験生成物)の分析結果とも異なっていた。すなわち,スラブ物質は,脱水反応と共に,Cs,Rb,Ba,PbやLREE(La,Ce)が枯渇した。またHREE(Er,Tm,Yb,Lu,Y等)は全く変化しなかった。この結果は,沈み込むスラブが,脱水反応によって,より低いLREE/HREE,及び,高いU/Pb比を有することを意味する。これは,沈み込んだスラブが,マントル内に導入された後,海洋島玄武岩の一部であるHIMUマグマの起源物質(海洋島玄武岩や中央海嶺玄武岩のマグマソース全体が示す鉛同位体比の一般的傾向よりも高いU/Pb【μ】を長時間保持していたと考えられるマグマソース)になりうることを示す。また,スラブから放出される流体相は、アルカリ金属元素,Pb及びLREEに富み、Y及びHREEに枯渇する特徴を持っていることも意味する。さらに,SIMSによる鉱物の分析の結果から,スラブ側に晶出したgarnetは,出発物質に比べHREEに富んでいることも明らかとなった。これらの結果は,スラブ側のHREEはスラブ物質の脱水作用によって晶出するgarnetへ分配され,そのために放出される流体相の科学組成が,LREEに富みHREEに枯渇したことを示す。これはすなわち,スラブから放出される流体相の化学組成は,流体とスラブ中の鉱物の間の分配係数に支配されていることを意味している。
弁護士過疎地における法的サービス供給の構造-事例調査と大量調査を通じて-

本研究は、法的サービス利用にまつわる困難の大きな原因が,法律家の遍在であることから、法的サービスの入手可能性を平等化していくため,法律家を地域社会へ再配置するための現実的な政策基礎資料を得るため,日本の小都市や農山漁村を数カ所選び,(1)法的サービスの供給がどのように行われているかを地域事例調査等の手法により定性的に明らかにするとともに,(2)その同一地域住民が法や法律家に対してどのような価値意識をもつか等を大量調査によって定量的に明らかにしようとするものである.平成15年度には、(1)石見(7月16日7月18日)、(2)峰山・宮津(7月23日7月25日)、(3)宮古(8月5日8日)、(4)石垣(8月19日22日)の4地区を訪問し、裁判所、市役所、警察、県民生活センター、司法書士、弁護士等への聞き取り調査を行った。平成16年度に1112月に6地域について,無記名郵送方式による調査を実施した.6地域は、沖縄県石垣市、京都府京丹後市の一部(峰山町)、青森県五所川原市、岩手県二戸市、奈良県五條市(和歌山県御坊市の協力が得られなかったための代替地)、長崎県壱岐市である。調査対象数6,000、有効回収数1,783(有効回収率29.7%)であった。平成17年度には、本意識調査の集計をもとに、研究を進めつつ、質的調査の知見を分析、総合することにつとめた。その結果は、平成17年9月に、学術雑誌(『法社会学』)に「司法過疎とその対策」として、公表した。また、石垣市に関する包括的調査の報告が、平成17年度法社会学会学術大会で、本研究に協力した神戸大学大学院学生、吉岡すずかにより、報告された。総じて、事例研究によれば、(1)弁護士の地域への定着により、訴訟、法律相談その他の法的サービスを受ける可能性が高まること、(2)地域に定着する弁護士は、事件の規模の小ささ、事件がこじれていること、地域の正義感覚や文化、裁判所の相対的な中央集中化等に由来して、一定の問題を感じていること等、が明らかになった。大量調査によれば、(1)法意識には、地域による偏差が一見しては見当たらないこと、(2)地域に即した法的サービス提供を望む意識が一般にみられること、等が明らかになった。これらの成果は、公設事務所勤務弁護士を中心に高く評価されている。なお、本研究の成果については、平成18年度法社会学会学術大会(平成18年5月)において、ミニシンポジウムを開催して、報告した。報告者は、研究メンバーより阿部昌樹、大塚浩、実務家として本研究に協力した長岡壽一(弁護士・山形県弁護士会)、矢箆原浩介(司法書士・釧路司法書士会の4名であった。また本研究の成果は、2007年法社会学国際会議(ベルリン)で報告される予定である。

なお、本研究の成果については、平成18年度法社会学会学術大会(平成18年5月)において、ミニシンポジウムを開催して、報告した。報告者は、研究メンバーより阿部昌樹、大塚浩、実務家として本研究に協力した長岡壽一(弁護士・山形県弁護士会)、矢箆原浩介(司法書士・釧路司法書士会の4名であった。また本研究の成果は、2007年法社会学国際会議(ベルリン)で報告される予定である。平成15年度には、(1)石見(7月16日7月18日)、(2)峰山・宮津(7月23日7月25日)、(3)宮古(8月5日8日)、(4)石垣(8月19日22日)の4地区を訪問し、裁判所、市役所、警察、県民生活センター、司法書士、弁護士等への聞き取り調査を行った。その結果、次のような暫定的知見を得た。(1)過疎地で発生している(潜在的な)法律問題には、その地域の住民間のもの(近隣紛争や家族間のトラブル等)と、地域外の相手とのもの(悪徳商法、クレサラ、架空請求等)とに分けられる。前者と後者とでは、典型的な紛争処理行動のパターンが異なっているように思われる。(2)伝統的な紛争処理の仕組み(親戚間の相互扶助等)は、それが今日でもある程度機能している地域と、そうでない地域とがある。(3)クレサラ事件は、過疎地においてもかなり深刻な問題となっている。所得が低いために、比較的少額の債務でも深刻な問題となる可能性が高い。(4)弁護士が不在の地域にも、その地域なりの苦情処理の仕組みが存在している。市役所、社会福祉協議会、警察、駐在所等が、その仕組みの中心となっている。(5)近年、各地の警察署が、自らが中心となり、その地域の各地の苦情処理機関をネットワーク化する試みを展開している。この警察中心型苦情処理ネットワークの構築は、過疎地においては、苦情処理サービスの統合・円滑化という観点からは意義のある取り組みである。(6)公設弁護事務所の開設は、裁判利用を増加させると考えられる。すなわち、弁護士の存在は、それまで潜在化していた法的サービスへの需要を顕在化させる効果があると考えられる。(7)過疎地にも、そこで弁護士が開業し、業務を継続していけるだけの(潜在的な)法的ニーズはあるように思われる。(8)公設弁護事務所や法律相談センターの開設は、それ以前にその地域に存在していた苦情処理機関のネットワークに変化をもたらす。公設弁護事務所や法律相談センターが苦情処理機関のネットワークに組み込まれることにより、他の苦情処理機関の相談者への対応のパターン、機関相互間の連携パターン、最終的な苦情処理のパターン等に変化が生じる。平成16年度には、つぎの成果をあげることができた。(1)本年度の重要課題である大量調査について、9月までに数回の会合を重ねて調査票を確定し、郵送・自記式返送法によって、調査を実施し、結果を得た。調査対象地点は、開業弁護士が少数か皆無である条件のもとで、法律相談センター・公設法律事務所の有無による、法意識と紛争行動へのインパクトを比較することを主眼とし、沖縄県石垣市、長崎県壱岐市、京都府京丹後市(ただし旧峰山町地区)、和歌山県五條市、岩手県二戸市、青森県五所川原市の6カ所を選定した。各1000名(計6000名)をランダムサンプリングにより抽出し、1783件の回答を得た(回収率29.7%)。うち611件では、自由回答欄にも記入があった。詳細な分析は、平成17年度に行い、公表する予定である。(2)鹿児島県種子島地方の法律サービスの状況について2名の司法書士から情報提供をうけ追加的事例調査を実施した。(3)樫村が指導する大学院学生1名が沖縄県石垣市に数ヶ月滞在し深い現地調査にもとづき報告をまとめた(旅費滞在費は、神戸大学COEプログラムの大学院学生自発的研究支援経費を使用した)。