hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サルコペニアの臨床病理学的検討と病態解析

その結果、サルコペニアの頻度はA病院全体で16.631.2%、B老健施設全体では43.572.1%と地域在住健常者(既報値)よりも多かった。男女とも加齢とともにサルコペニアは増加したが、特に75歳以上の高齢女性で多かった。筋肉量、SMI値は、多くの患者で低下し、容易にサルコペニアに進行する状態にあると思われた。また、サルコペニアは長期療養中の在宅の通院・通所者に比べ、各々入院患者と老健施設入所者で多かった。サルコペニアは精神疾患との関連はなかったが、認知症、身体疾患と関連し、身体計測をはじめとする各パラメーターは正常群及びプレ・サルコペニア群に比べ低下し、痩せとの関連が示唆された。長期療養者、特に入院(所)、在宅にかかわらず筋機能低下、認知機能低下や痩せを認める高齢者には十分な栄養管理とともに積極的な運動療法の介入が必要である。交付申請書に記載した「研究の目的」「研究実施計画」に従って、研究を推進する。すなわち、A病院、B施設の対象者についてデータ集積(検診)とデータ入力・解析を完了させる。さらにサルコペニア診断のために、使用している生体成分分析装置(BIA法、InBoBy)による健常若年成人(2040歳)の筋量指数skeletalmuscle mass index(SMI)の基準値を作成する。併せて地域在住高齢者についての同様の検診を開始する。血清中炎症性サイトカイン、マイオスタチンの測定および平成29年度に行う予定のサルコペニアに対する筋障害抑制効果および認知機能障害を含む神経症状の改善に対する有用性についての研究の準備を行う。現在も本調査は進行中であるが、とくにADL調査が遅れているめ、その予算は次年度に計上する。研究計画書に従って、予定通り、ADL調査を含め、研究を推進する。
がん転移巣形成におけるHIFの機能解析

HIF-2αノックダウンマウスにおいて転移に関与すると推測されるVCAM-1の発現低下が転移標的組織にて認められ,VCAM-1がHIF-2αの標的であり転移に関与していることが示唆された.そこで血行性転移モデルを用いて生体における解析を行ったところ肝臓転移巣数がWTマウス(5.0±1.0個/field)に比べHIF-2αノックダウンマウス(2.8±0.76)では約40%抑制されることが明らかとなった.HIF-2αノックダウンマウスにおいて転移に関与すると推測されるVCAM-1の発現低下が転移標的組織にて認められ,VCAM-1がHIF-2αの標的であり転移に関与していることが示唆された.そこで血行性転移モデルを用いて生体における解析を行ったところ肝臓転移巣数がWTマウス(5.0±1.0個/field)に比べHIF-2αノックダウンマウス(2.8±0.76)では約40%抑制されることが明らかとなった.HIF-2alphaが血管内皮細胞において接着因子の発現に関与していることに着目し,転移巣形成の初期段階に大きく関与しているのではないかと推測し,転移巣形成能の解析を行った.転移臓器の血管内皮細胞における接着因子であるVCAM-1の発現を調べたところ,肺,肝臓,脾臓においてHIF-2alphaノックダウンマウスにおいて発現の低下を認めた.そこで血行性転移モデルとして経尾静脈にLLC細胞を投与したマウスの肝臓への転移を解析した結果,初期の転移巣の数がWTマウス(5.0±1.0個/field)に比べHIF-2alphaノックダウンマウス(2.8±0.76)では約40%に抑制されることが明らかとなった.また血管内皮細胞におけるHIF-2alphaが関与していることを証明するために,血管内皮細胞のみHIF2alpha発現量を戻したマウスをもちいて検証したところ,転移コロニー数が5.0±1.0と野生型とほぼ同程度まで回復した.このことから血管内皮細胞のHIF-2alphaが転移初期に影響を与えていることが証明された.しかし肺転移では差が見られない事から,異なる腫瘍細胞による検証,およびより本来の転移形成に近い原発腫瘍からの転移を実現するモデルを作成中である.またHIF-2alphaだけでなく抑制性に働くと推測されているHIF-3alphaの遺伝子破壊マウスにおいても同様の解析を実施する予定である.またHIF-2alpha/HIF-3alphaの転移初期に関与する因子について分子生物学的な解析を進める.HIF-2alphaが血管内皮細胞において接着因子の発現に関与していることに着目し,転移巣形成の初期段階に大きく関与しているのではないかと推測し,転移巣形成能の解析を行った.転移臓器の血管内皮細胞における接着因子であるVCAM-1の発現を調べたところ,肺,肝臓,脾臓においてHIF-2alphaノックダウンマウスにおいて発現の低下を認めた.そこで血行性転移モデルとして経尾静脈にLLC細胞を投与したマウスの肝臓への転移を解析した結果,初期の転移巣の数がWTマウス(5.0±1.0個/field)に比べHIF-2alphaノックダウンマウス(2.8±0.76)では約40%に抑制されることが明らかとなった.また血管内皮細胞におけるHIF-2alphaが関与していることを証明するために,血管内皮細胞のみHIF2alpha発現量を戻したマウスをもちいて検証したところ,転移コロニー数が5.0±1.0と野生型とほぼ同程度まで回復した.このことから血管内反細胞のHIF-2alphaが転移初期に影響を与えていることが証明された.しかし肺転移では差が見られない事から,異なる腫瘍細胞による検証,およびより本来の転移形成に近い原発腫瘍からの転移を実現するモデルを作成中である.またHIF-2alphaだけでなく抑制性に働くと推測されているHIF-3alphaの遺伝子破壊マウスにおいても同様の解析を実施する予定である.またHIF-2alpha/HIF-3alphaの転移初期に関与する因子について分子生物学的な解析を進める.今回の解析から血管構造に重要なVEカドヘリンの発現にも影響があることが新たに分かりこれとあわせて総合的に解析を進める.
悪性黒色腫転移病巣に対する抗体/DNA複合体を用いた遺伝子治療

眼悪性黒色腫の保存的療法として、遺伝子治療が注目されている。本研究ではこの可能性を検討するため、上皮増殖因子(EGF)レセプターに結合後エンドサイトーシスされる特異的なモノクローナル抗体(B4G7)を、ポリリジンを介してDANと結合させた複合体(イムノジーン)を用いて、EGFレセプター発現細胞に選択的に遺伝子を導入する方法を試みた。一方、悪性黒色腫の転移や悪性化と共に、TGF_αとEGFレセプターを介するオートクリン増殖機構が賦活化されることが示唆されている。我々はEGFレセプターを細胞あたり10^5個レベル持ち、レセプターが活発に代謝回転している悪性黒色腫細胞株(HMV-I)において、イムノジーン法を用いて、βガラクシトシダーゼ(β-gal)遺伝子を導入し、扁平上皮癌細胞A431の1/4程度にβ-gal発現を観察した。また、単純ヘルペスウイルスチミジンキナーゼ(HSV-tk)遺伝子導入/ガンシクロビル(GCV)処理およびシトシンデアミナーゼ(CD)遺伝子導入/5フルオロシトシン(5FC)処理によって、in vitvoにおける抗腫瘍効果を報告した(大竹ら、第55回日本癌学会総会、1996)。これらのイムノジーン法による抗腫瘍効果は、B4G7抗体を過剰投与することにより抑制されたことから、イムノジーン法により、EGFレセプターを介した遺伝子導入であることが確認された。現在、ヌードマウス眼瞼にHMV-I細胞を移植したモデルで、in vivoでの効果を検討中である。以上のようにイムノジーン法は、眼悪性黒色腫に対して有効で、生体内ターゲッティング可能な遺伝子療法として臨床への応用が期待される。
人事制度・施策の改革と労働意欲・生産性－インサイダー・エコノメトリクスによる分析

研究計画において最終年度である平成30年度には、50社程度のデータを収集予定となっていたが、すでに延べ80社程度の規模となっている。日経NEEDS、会社四季報、CSR企業総覧など他のデータソースによる財務データや企業統治データの作成についても作成し、分析ができる状態になった。これらを用いて論文「企業統治と雇用システム」を執筆し、『企業統治と会社法の経済学』研究会にて報告し、さらに同名の書籍に収録される予定となっている。この論文では、株主重視型の企業統治のあり方と、成果主義的な性格の強い賃金制度との間に、補完性の存在が示唆される結果を得ている。一方で、成果主義の弱点とされる近視眼的な目標設定、同僚との協力や部下の育成などの例があるマルチタスク問題、チーム生産によるモラルハザードの克服については、企業統治のあり方との明確な関係を見いだせなかった。ただ、欠損値などを考慮すると、実際の分析には延べ50社程度が使用できるに過ぎず、これは研究計画の通りではあるものの、統計的な信頼性を確保した上で今後さらに複雑な分析を進める上ではサンプルのさらなる拡充が必要であると考えられる。関連する研究の進捗状況としては、齋藤隆志(2018)「日本企業のWLB施策と生産性ー電機産業企業のパネルデータによる実証分析ー」『明治学院大学産業経済研究所年報』第35号、pp.23-33を執筆し、また昨年度末に投稿した「労使コミュニケーションは成果主義の導入効果を高めるか?」の改訂と再投稿を行った。また「賃金制度と働き方の選好に関するコンジョイント分析」を2つの研究会にて報告した。人事制度・施策の改革や、それと企業統治のあり方や企業行動の変容の関わりに関しては、限定されたデータではあるものの分析をある程度進めることができた。しかし最終的な研究目標である、これらの従業員の仕事満足度や幸福度との関わりについては、最終的な結果を示せていない。理由としては、豊富な従業員調査データを活用するために、それとマッチする人事制度・施策調査のほうのサンプル企業のさらなる拡充を目指したことと、2019年度の在外研究のための準備に時間をとられたことがある。今年度は研究に専念できる環境にあり、データの拡充も進む見込みであることから、当初平成30年度に予定していた計画を完遂できる予定である。平成28年度の研究実施計画においては、企業行動の変容や人事制度・施策の改革とその従業員への影響に関する企業への聞き取り調査やアンケート調査を、国際経済労働研究所やそのプロジェクトメンバーと協力して行うこと、早期に入手できたデータを用いた簡単な分析を行うことを予定していた。また、これらと並行して労働者の労働意欲に関する研究や、人事制度・施策の導入・改革要因の研究についてサーベイを行う予定であった。現時点での成果は以下の通りである。聞き取り調査については、東京や大阪の企業数社の労働組合に対して実施した。また、同じく東京や大阪の企業10社程度の人事担当者とのディスカッションも実施した。これらを通じ、国際経済労働研究所が中心となって実施している「企業制度・施策に関する組織調査」の項目設計に参画した。この調査は項目量が膨大であるため、前後半2回に分けて実施された。現時点では延べ61社から回答を得ている。調査は引き続き次年度以降も行われる。このデータベースの簡単な分析については、現時点ではいくつかの制度に関する記述統計や労働意欲との相関分析を終えている。また、一般的な企業組織とプロ野球のようなプロスポーツの組織との類似性や異質性を検討する目的で、プロ野球球団における賃金(年俸)を主体とした人事制度が選手個人やチームのパフォーマンスに与える影響を調査するため、データの入力作業を実施した。以前から進めていた論文については、「企業内賃金格差が労働者の満足度・企業業績に与える影響」『日本労働研究雑誌』No.670、pp.60-74が掲載された。聞き取り調査については予定していた企業数をやや下回ってしまったものの、「企業制度・施策に関する組織調査」では延べ61社と早いペースで回収が進んでいる。当初計画とは若干差異があるものの、全体的にはおおむね順調に進展していると評価する。平成29年度の研究実施計画では、第一に人事制度・施策に関する企業の聞き取り調査やアンケート調査のデータを計量経済分析に用いることができるよう、国際経済労働研究所やそのプロジェクトメンバーと協力して整備すること、第二に成果主義を中心とする人事制度・施策の導入やその修正について、決定要因を考察する実証分析の準備に入るため、先のアンケートデータと合わせて、財務データなどを統合したデータの作成を行うことを予定していた。現時点での成果については以下の通りである。計画の前半部分に関して、昨年度に引き続き東京や大阪の企業数社の労働組合や人事担当者に対して聞き取り調査を実施した。これらの議論を通じ、国際経済労働研究所が中心となって実施している「企業制度・施策に関する組織調査」において項目の修正や追加を行った。現時点では延べ76社の回答を得ている。このデータベースを用いて、賃金制度などの導入状況について簡単な分析を行い、「日本企業における賃金制度分類の考察」としてまとめた。これは、平成30年度春に出版予定の同研究所の機関誌『イントレコウク』への掲載が決まっている。後半部分に関しては、CSR企業総覧等のデータセットを購入して統合のための整備を行い、分析を開始している。追加的なデータが必要であることが判明したため、次年度に購入や入力を実施する。

本プロジェクトと関連する研究として、「なぜ就業継続率は上がったのかーワーク・ライフ・バランス施策は少子化対策として有効かー」『経済研究』Vol. 68(No. 4),pp.303-323が掲載された。また、「労使コミュニケーションは成果主義の導入効果を高めるか?」を日本経済学会春季大会にて報告し、その後査読雑誌に投稿した。国際労働研究所「企業制度・施策に関する組織調査」の回収が昨年度より進んでいる。これに基づいてまずは賃金制度分類の簡単な分析を実施し、研究会で報告を行い、結果を文章にまとめることができた。引き続き、賃金制度と労働意欲の関係について実証分析を始めているところである。研究計画において最終年度である平成30年度には、50社程度のデータを収集予定となっていたが、すでに延べ80社程度の規模となっている。日経NEEDS、会社四季報、CSR企業総覧など他のデータソースによる財務データや企業統治データの作成についても作成し、分析ができる状態になった。これらを用いて論文「企業統治と雇用システム」を執筆し、『企業統治と会社法の経済学』研究会にて報告し、さらに同名の書籍に収録される予定となっている。この論文では、株主重視型の企業統治のあり方と、成果主義的な性格の強い賃金制度との間に、補完性の存在が示唆される結果を得ている。一方で、成果主義の弱点とされる近視眼的な目標設定、同僚との協力や部下の育成などの例があるマルチタスク問題、チーム生産によるモラルハザードの克服については、企業統治のあり方との明確な関係を見いだせなかった。ただ、欠損値などを考慮すると、実際の分析には延べ50社程度が使用できるに過ぎず、これは研究計画の通りではあるものの、統計的な信頼性を確保した上で今後さらに複雑な分析を進める上ではサンプルのさらなる拡充が必要であると考えられる。関連する研究の進捗状況としては、齋藤隆志(2018)「日本企業のWLB施策と生産性ー電機産業企業のパネルデータによる実証分析ー」『明治学院大学産業経済研究所年報』第35号、pp.23-33を執筆し、また昨年度末に投稿した「労使コミュニケーションは成果主義の導入効果を高めるか?」の改訂と再投稿を行った。また「賃金制度と働き方の選好に関するコンジョイント分析」を2つの研究会にて報告した。人事制度・施策の改革や、それと企業統治のあり方や企業行動の変容の関わりに関しては、限定されたデータではあるものの分析をある程度進めることができた。しかし最終的な研究目標である、これらの従業員の仕事満足度や幸福度との関わりについては、最終的な結果を示せていない。理由としては、豊富な従業員調査データを活用するために、それとマッチする人事制度・施策調査のほうのサンプル企業のさらなる拡充を目指したことと、2019年度の在外研究のための準備に時間をとられたことがある。「企業制度・施策に関する組織調査」への回答企業数が増大することが見込まれるため、まずはこれを用いて制度・施策と労働意欲との関係についての計量分析作業を進める。
若手農家の参入時における家族の役割の解明ー大規模世帯員パネルデータの利用ー

本研究は、新たに農業経営者となった若者の実態を把握し、その家族、特に女性の役割や協力行動から農業の新規参入の成功条件を大規模世帯員パネルデータによる数量分析と現地調査による定性分析の双方から解明していく。『(世界)農林業センサス』の農家世帯の個票から構築される大規模世帯員パネルデータは新規若手農業経営者の動向を把握することできる。農業経営の参入時に果たす家族の役割を解明することで、今日の農業・農村の継承課題を再評価しようとするものである。
児童・思春期ケアに活かす看護師のための情動知性の育成モデルの評価

グループアプローチの手法をもとに、平成30年に作成した精神および発達に障がいをもつ児と関わる看護師の体験をテーマとした4編の教育教材(DVD)を看護師と特別支援教育に携わる教諭に視聴してもらい、グループ・ディスカッションを計5回実施し、どのような感情体験が生じる過程があるのかアクションリサーチを用いて情動知性の下位因子である自己対応・対人対応・状況対応について解明する。このことをとおして、可視化しにくい情動知性の育成のプロセスを児童・思春期ケアに携わる全ての人に活用可能な方略を提言する。
ツインリサーチに参加する双生児およびその家族のゲノムリテラシー

1テキストデータの分析には、R3.0.3を用いた。RパッケージのRMeCabを用い、頻度分析および共起語分析を行った。「ゲノム/遺伝子」と共起する語の関係性を可視化するために、Rパーケージigraphを用いてネットワーク分析を実施し可視化した。2双生児およびその家族、計20名にインタビュー調査を実施し、データを逐語録におこして分析した。結果、父親および兄弟は、自らの遺伝観を他の家族や他者と共有する経験が少なく、「独特な」遺伝観を有していることが明らかとなった。一方、母親は、多胎サークルに参加する機会などを通して、他の母親と「ふたごの不思議」なエピソードについて共有する機会をもっていた。本研究の目的は、遺伝子(ゲノム)情報を活用する能力(ゲノムリテラシー)とよりよい医療保健行動をとる能力(ヘルスリテラシー)がどのように関係しているのか、また、疾病予防や健康増進にどのように関係するのかについて明らかにすることである。ゲノムリテラシーとは、「ゲノムに関する情報を正しく理解し活用する能力」を言い、ヘルスリテラシーとは、「健康を維持・促進するために情報にアクセスし、理解し、活用する個人の能力を決定する個人の認知的社会的スキル」のことをいう1)。ゲノムリテラシーがヘルスリテラシーとどのように関連するか、また、疾病予防や健康増進といったヘルスアウトカムとどのように関係するのかについての調査はほとんどない。平成25年度は、グラウンデット・セオリー・アプローチを用いた仮説の生成を目的とし、理論的サンプリングを用いたオープンなサンプリングと分析により、ゲノムリテラシーがヘルスリテラシーとどのように関連するか、また、疾病予防や健康増進といったアウトカムとどのように関係するのかについて、双生児とその家族5名にオープンクエスチョンを用いたインタビュー調査を実施し、データを得た。1)山崎喜比古,第2章B「健康への力」に関する理論,地域看護技術,p60-61,医学書院,東京,2010双生児とその家族を対象にインタビューを実施し、逐語録に起こしてデータとした。分析にはRMeCabパッケージを統計ソフトR上にて用い、形態素解析を行なった。N-gramをとった頻度データを抽出や単語の結びつきの強さに着目するコロケーションなどのテキストマイニングを行なった。その結果を、国際双生児研究学会(ハンガリー、ブダペスト)で発表した。遺伝については、「個人的体験」を「個人的解釈」に基づいて「個人的に意味づけ」をするといった【遺伝を個人的次元で捉える】側面が強いことが明らかとなった。さらに、遺伝に対する認識は、ある出来事に対する個別の「個人的次元」の解釈に留まっており、家族性や地域性など「集団的次元」では捉えられていなかった。同じ出来事に対しても、家族や本人の捉え方が異なっており「共通認識がない」状態であった。その理由としては、家族や他の人と【遺伝について話す経験が乏しい】ことが挙げられた。今後、さらにインタビューを進め、〈個人的次元〉から家族性や地域性などの〈集団的次元〉へと広げて捉える過程、また、「個人的体験」を自身および家族の疾病予防や健康増進に活かしていくために必要な支援について明らかにしていく。1「ゲノム/遺伝子」に関する情報が、一般市民にどのような文脈で提供されているのかを分析するため、全国紙であるA紙のデータベースを用い、1986年1月1日から2015年7月31日までに記事化された「ゲノム/遺伝子」の両方が含まれる記事(全1250記事)を抽出して記事コーパスを作成し、テキストマイニングを実施した。2双生児とその家族のゲノムリテラシー(ゲノムに関する情報を正しく理解し活用する能力)についてインタビュー調査を実施した。32をもとにアンケートを作成し、郵送調査(プレ調査)を実施した。1テキストデータの分析には、R3.0.3及びSPSSテキストマイニングを用いた。まず、RパッケージのRMeCabを用い、頻度分析および共起語分析を行なった(石田・小林2013)。次に、作成した複数の記事コーパスの類似性を明らかにするためにクラスター分析を実施した。最後に、「ゲノム/遺伝子」と共起する語の関係性を可視化するため、Rパーケージigraphを用いてネットワーク分析を実施した。最終的なネットワーク図に関しては、図の編集が容易なCytoscapeを用いて作成した。結果、父親および兄弟は、自らの遺伝観を他の家族や他者と共有する経験が少なく、ある種「独特な」遺伝観を有していた。一方、母親は、多胎サークルに参加する機会などを通して、自分と他者の遺伝観を共有していた。ふたご当事者および家族からは、「ふたごの遺伝」に関する多くのデータが得られた。また、第4回国際双生児レジストリネットワーク会議に参加し(16か国以上から50名以上の研究者が参加)、情報交換を行った。32のインタビュー調査の結果を受けて実施したアンケート調査については、プレ調査として、双子の母親60名に郵送し40名から返答を得た。現在、詳細な分析を進めている。

結果、父親および兄弟は、自らの遺伝観を他の家族や他者と共有する経験が少なく、「独特な」遺伝観を有していることが明らかとなった。一方、母親は、多胎サークルに参加する機会などを通して、他の母親と「ふたごの不思議」なエピソードについて共有する機会をもっていた。統計ソフトRを用いたテキストマイニングにより、大量のコーパス情報を短時間で分析することが可能になり、分析処理速度が速まった。日本語は英語などの言語とは異なるため、コーパス分析には注意が必要であるが、日本語形態素分析RMeCabを使用することで、日本語の特徴を活かした分析が可能となった。グラウンテッドセオリーアプローチなどに代表される質的研究とあわせて、テイストマイニングでの分析を使用することで、想定していた結果以上のものが得られる可能性が期待できる。公衆衛生看護学さらに、インタビューデータを蓄積し、言語コーパスを充実させていく。また、インタビューデータ以外の言語コーパスへも分析対象を広げていく方法について模索していきたい。ツインリサーチに参加する双生児およびその家族においても、ゲノムリテラシーが必ずしも高いわけではないが、ある種の遺伝観についての語りが認められ、今後分析を深めていきたい。学内の倫理審査の承認を得て、インタビュー調査を開始した。インタビュー開始の時期が予定よりやや遅れたが、データは順調に集まっている。一度に大量のコーパス言語分析が短時間で可能となる日本語形態素分析パッケージおよび統計ソフトRが無料でダウンロードできたことにより、人件費が次年度に繰り越された。インタビュー調査によるデータの収集と分析を平行して進め、双生児とその家族の「ゲノムリテラシー」および「ヘルスリテラシー」を高める媒体や方策の検討を行う予定である。また、それらの媒体を用いた介入による効果を検討できるよう準備を進めていく。成果をまとめるにあたって、また、アンケート調査の実施にあたって、研究補助員を雇用予定である。学会参加旅費について、近隣での開催であったため予定額に満たなかったことや代表者の移動により、研究補助者の雇用、研究の開始時期に変更があった。平成25年度で使用しなかった予算については、平成26年度分と合わせて使用する予定である。
保型 L 関数の多重化とその特殊値の生成する代数構造

従来の保型関数に付随するL関数を多変数関数に拡張した「多重保型L関数」を導入して,その関数の値を具体的に数値として計算することで,値の間に存在する代数的な構造を調査した。保型関数の重さとレベルという概念により代数構造が大きく異なる現象を見つけ,代数の大きさに上限が存在することを証明した.本研究の目的は,従来の1変数保型L-関数の多重化「多重保型L-関数」を導入しその特殊値(周期)が生成する代数「周期代数」の構造を調査することである.その考察の一つとしてまず,重さ2, (比較的小さい)レベルNの保型形式に付随する多重L-関数の周期を計算機を用いて具体的に高精度で計算し,周期間の線形関係式,代数関係式を具体的に調査した.さらにその観察から重さ2,レベルNの周期代数の定量的な分析(各斉次部分空間の次元や,代数生成元の個数を観察)を試み,部分的な予想式を得るに至った.まず,得られた線形関係式には,多重L-関数の反復積分表示等の基本的な結果から比較的簡単に証明が可能な族が存在する一方で,その出どころが不明な関係式が存在することも分かった.また,今回の計算では有理数体上にて周期の線形関係を考察したが,有理数体の有限次拡大体上での線形関係が存在するという興味深い例も見つけることができた.また,一般的な代数構造の観察として,レベルNにより周期代数の構造が大きく異なることが分かった一方で,異なるレベルでも代数構造が同型になる場合も頻繁に起こることが観察できた.多重ゼータ値の生成する代数の場合,周期代数は自由代数(多項式環)になると予想されている.これは対応する混Tateモチーフの淡中Lie環の高次のコモホロジーの消滅性から,そう予想されている.一方,今回の計算では周期代数が無限変数の多項式環と同型と思われるレベルがある一方で,多項式環をある斉次関係式1本で割った環と同型と予想される例も観察でき,やはりレベルによって自由性も大きく異なるようであり,その理由解明はとても興味深い問題であるように思われる.古典的な1変数保型L-関数の多重化「多重保型L-関数」を導入し,その正の整数点における特殊値を「周期」と称し,それらが有理数体上生成する代数「周期代数」の構造を解明することが本研究の主要なテーマである.一昨年度(申請研究の初年度)では,「重さが2」でレベルNが比較的に小さい楕円保型形式に付随する多重L-関数を考え,その周期の近似値をL-関数の多重積分表示とFricke双対性の性質を用いて,十分な高精度で計算機で計算し,周期間の線形関係式,代数関係式を具体的に調査した.それに基づきレベルNの周期代数の各斉次次数の空間の次元と,代数生成元の個数についての予想式とその部分的な証明を得ることができた.昨年度は,引き続き「重さが2,レベルN」で,対応するカスプ形式の空間の次元が比較的小さい場合に,多重周期のデータを計算機で計算し,一昨年度の予想式がカスプ形式の空間の次元の変化に対し,どう修正,拡張されるべきかを見つけ,一般化した形で予想式として定式化し,その部分的な証明をつけた.それに加えて「重さが12でレベル1」のΔ関数に付随する多重保型L-関数の場合も周期計算を計算機で実行し, (この計算は以前試みたが,プログラムの煩雑さや,いろいろなデータの参照をマニュアルで行っていたため,信頼性が低い数値実験と思われたため,今回プラグラムと計算手続きを見直し,再計算を実行した. )Y. I. ManinがSL_2(Z)(レベル1)の場合に示した,多重周期が満たす幾何由来の関係式が成立することを,数値的に再検証した.この「重さが12でレベル1」の場合についてはまだ,各斉次次数の空間の次元に関する予想式は見つけられていない.現在までのところ概ね計画調書の1年目, 2年目の計画に従って,研究を進められている.まず計算機関連機器や利用ソフトウェアを購入したり取り揃えることで,計算環境を研究計画に沿う形で整え,周期計算の環境を整え,重さが2のカスプ形式の場合の,周期間の関係式の調査を継続して実施している.計算実験で発見した観察結果と,想定していなかった興味深い新しい現象を,予想として定式化し,昨年度は,カスプ形式の空間の次元と周期代数の大きさの関連を示す予想式を部分的に証明することができた.本研究に関連する,他の研究者による講演発表や関連する研究集会へ参加し,最新の研究内容や情報の収集,勉強すべき理論の習得や新たな問題の模索などに役立てた.また研究の進展状況を,専門家の集まる集会で講演する機会を得て,本研究のみならずこれまでの研究結果を紹介することができた.また,直接的に関連する研究を行っている研究者を訪ね,現在研究中の内容についての議論や,自分の研究状況の説明やお互いの研究の問題点や関連性,および今後の展開について議論を行なった.また関連する研究を行っている研究者を集め,最近のF. Brownのプレプリントで示された,カスプ形式の空間から多重ゼータ値の代数生成元の空間へのある対応の理解を深めるための研究討論会を複数回催した.これは,多重保形L関数の周期代数との関連性を模索するためである.保型形式の重さが2の場合のこれまでの周期計算の結果について,内容の論文掲載を計画をしているところである.掲載にあたり計算結果を補充し,さらにそれに理論的な考察,可能な限りの証明を付けて,区切りのよい段階での掲載を予定している.

古典的な保型L-関数の多重化である「多重保型L-関数」を導入し,その正整数点における特殊値「周期」が有理数体上生成する代数「周期代数」の構造を解明することが本研究の主要なテーマである.平成26年度(申請研究の初年度)では,「重さが2」でカスプ形式の空間の次元が2次元になるようなレベルNに対し,多重保形L-関数の周期の近似値を「L-関数の多重積分表示」を用いて,計算機にて高精度に計算し,周期間の線形関係式,代数関係式を具体的に調査した.それに基づきレベルNの周期代数の各斉次次数の空間の次元と,代数生成元の個数についての予想式とその部分的な証明を得た.平成27年度は引き続き,「重さが2,レベルN」で,対応するカスプ形式の空間が3次元になるレベルNに対し,多重周期のデータを計算機で計算し,前年度の予想式がカスプ形式の空間の次元の変化に対し,どう拡張されるべきかを見つけ,一般化した形で予想式として定式化し,その部分的な証明をつけた.また「重さが12でレベル1」のΔ関数に付随する多重保型L-関数の場合も周期計算を計算機で実行し, Y. I. ManinがSL_2(Z)(レベル1)の場合に示した,周期が満たす幾何由来の関係式が成立することを数値的に再検証した.平成28年度(最終年度)は,本研究の多重保型L-関数がshuffle積構造を備えているのに対し,「Quasi-shuffle積構造」をもつ「別種の多重保型L-関数」の模索と両多重保型L-関数の相互関係が重要であるという新見地から,関連する研究者を招き勉強会を実施した.これまでの周期計算に関する研究成果をまとめた論文を準備中であり, Quasi-shuffle積に関する論文を執筆,出版した.従来の保型関数に付随するL関数を多変数関数に拡張した「多重保型L関数」を導入して,その関数の値を具体的に数値として計算することで,値の間に存在する代数的な構造を調査した。保型関数の重さとレベルという概念により代数構造が大きく異なる現象を見つけ,代数の大きさに上限が存在することを証明した.現在までのところ概ね計画調書の1年目の計画に沿って,研究を進められている.まず計算機関連機器や利用ソフトウェアを購入したり取り揃えることで,計算環境を研究計画に沿う形で整えられた.そして保型形式の重さが2の場合の,計算機を用いた周期の計算やその間の関係式の調査を実施した.いくつかのソフトウェアの組み合わせを要する計算になったが,想定していた計画から大きく外れることはなく実施できており,有意義な実験観察結果や,想定していなかった興味深い新しい現象が観測できている.本研究に関連する,他の研究者による講演発表や関連する研究集会への参加を通して,最新の研究内容や情報の収集,ならびに新たなアイデアや着眼点を得るのに利用した.また研究の進展状況を,専門家の集まる集会で講演する機会を得て,本研究のみならずこれまでの予備的研究結果を紹介することができた.また,直接的に関連する研究を行っている研究者を訪ね,現在研究中の内容についての議論や,自分の研究状況の説明やお互いの研究の問題点や関連性,および今後の展開について議論を行うことができた.その研究者の結果と自分の計算結果とが合致せず,矛盾があることがあったことから,議論を続けた結果,相手の研究結果の誤りを発見,訂正することができた.保型形式の重さが2の場合の今回の周期計算の結果について,内容の論文への掲載については計画をしているところである.掲載にあたりもう少し広範囲のレベルでの計算結果を補充し,さらにそれに理論的な考察,可能な限りの証明を付けて,区切りのよい段階での掲載を予定している.
哺乳類卵巣内オートファジー機構の解明による新規原始卵胞数上方制御法の開発

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「原始卵胞形成期(新生仔期)のオートファジーの誘導により、卵巣内原始卵胞数は増加する」という仮説をもとに、家畜生産やヒト生殖補助医療への応用を視野に、オートファジー誘導剤やxCT阻害剤の生体投与による新規卵巣内原始卵胞数の上方制御法を確立し、これらを用いた雌個体繁殖能向上および生殖寿命延長の検証を主軸に、新生仔期の原始卵胞形成にオートファジーが果たす役割を明らかにすることを目的とする。本年度は、1)オートファジー誘導剤の生体投与による新生仔期原始卵胞数の上方制御の検証。2) xCTKOマウスにおける新生仔期の卵巣内原始卵胞数およびオートファジー機構の検証。3) xCT阻害剤の生体投与による新生仔期原始卵胞数の上方制御の検討。4)新生仔期の原始卵胞数上方制御による生殖寿命の延長の検証(次年度)にむけた準備と中間解析を行った。オートファジー誘導剤の投与により新生仔期卵巣での顕著な原始卵胞形成の促進が確認された。これらの結果を国際学会の50th Annual Meeting of SSRと4th WCRBにおいて発表した。2)では新生仔期卵巣での原始卵胞形成の促進とオートファジーの誘導が確認された。また、原始卵胞から一次卵胞への顕著な移行抑制がみられた。3)では新生仔期卵巣での原始卵胞数の増加および一次卵胞数の低下傾向がみられた。これらの結果を、日本畜産学会第124回大会で優秀発表賞応募講演として発表し、優秀発表賞を受賞した。4)は現在進行中であり、誘導剤投与マウスでは、2ヶ月齢での顕著な原始卵胞数の増加と、2および6ヶ月齢での産仔数の増加傾向がみられている。これらの結果は、第36回受精着床学会と第59回日本卵子学会学術集会での発表が予定されており、要旨が受理されている。また、51th Annual Meeting of SSRに発表要旨が提出されている。本年度は、1)オートファジー誘導剤の生体投与による新生仔期原始卵胞数の上方制御の検証、2)xCTKOマウスにおける新生仔期の卵巣内原始卵胞数およびオートファジー機構の検証、3) xCT阻害剤の生体投与による新生仔期原始卵胞数の上方制御の検討として、各マウスで、生後12から108時間における1卵巣組織連続切片による原始卵胞数の計測、2卵巣組織における蛍光免疫染色ならびにウエスタンブロッティング法によるオートファジー(LC3B、LAMP1、p62)およびアポトーシス関連タンパク質(Caspase3、Caspase9)の発現解析を予定していた。4)新生仔期の原始卵胞数上方制御による生殖寿命の延長の検証(次年度)にむけた準備と中間解析については、2ヶ月齢時点の3繁殖能、4卵巣組織連続切片による各発育ステージの卵胞数、5排卵数、6卵体外発生能の評価を予定していた。1)、2)、3)では、1と2の解析がすべて完了している。また、4)に関しては現在進行中であり、上記で確立された原始卵胞数上方制御法を用いた新生仔マウスでの15ヶ月齢までの長期飼育を開始しており、実験用のマウスの確保を進めており十分な数のマウスが確保できている。また、中間解析として2および6ヶ月齢での3繁殖能の解析と、2ヶ月齢における4卵巣組織連続切片による各発育ステージの卵胞数の解析が完了している。5と6に関しては次年度に予定している13から15ヶ月齢マウスでの解析と並行して行い、若齢と老齢での差を確認する予定である。1)と4)の解析結果をBiology of Reproductionに投稿準備中である。また、2)と3)の解析結果もまたBiology of Reproductionに投稿を予定している。研究計画の1.xCTKOマウスにおいて新生仔期の卵巣内原始卵胞数とオートファジー機構の検証、研究の中核となる2.オートファジー誘導剤またはxCT阻害剤の生体投与による新生仔期原始卵胞数の上方制御の検証に関しては、解析が概ね完成しており、予想された結果が得られている。また、3.新生仔期の原始卵胞数上方制御による生殖寿命の延長を検証に関しては、中間解析の結果では、産仔数の増加傾向がみられており予定通り、長期飼育を続け、10ヶ月齢および1315ヶ月齢での解析を進める。また、2.のxCT阻害剤の投与に関しては、新生仔期の短期間の投与により2ヶ月齢で原始卵胞の増加傾向が確認されたが、1.の解析でみられた一次卵胞への移行抑制も合わせて、性成熟以降も含めた長期的な投与の影響の調査により、新生仔期に限らない原始卵胞数の上方制御法の開発も想定している。加えてxCTの欠損により枯渇が予想されるシスチン/システインの制御によるアミノ酸を利用した原始卵胞数の制御系の構築に向けた発展も予想している。4.体外培養新生仔卵巣での原始卵胞形成とオートファジー機構の解析に関しては、上方制御個体における生体内での原始卵胞形成因子の動態解析に計画を変更する。5.内在性抗酸化機構欠損新生仔マウスへのオートファジー誘導による原始卵胞数への影響の解析に関しては、上記のxCTの長期投与やシステインの枯渇を利用した制御系の構築に変更を予定している。
完全拡散でない面内の相互反射に関する研究

偏光を用いる変角光度計を製作し,これを用いて各種建築仕上げ材料の反射指向特性を表皮反射・層内反射の両成分に分離する測定を行い,比較的よく使用されている大理石,プリント合板,プラスチックタイルは,フレネル型正反射またはこれに近い準正反射を示す表皮反射成分と,ほゞ完全拡散反射に近い層内反射成分の組み合わせであることを明らかにした.つぎに理論的研究として,フレネル型正反射成分を含む面内の相互反射の一般式を導き,その解法のもっとも単純な場合として天井面がこのような正反射成分を含む面である片側採光室につして数値解を得た.この結果より作業面間接照度を得て,別に求めた完全拡散の場合の値とを比較して両者に大きい差が無いことを確かめた.別に,模型実験の手法により,フレネル型正反射に近い成分を含む面をもつ側窓室の作業面間接照度の性状を明らかにした.天井・壁・床の各々が上述の正反射を含む場合と,すべてがほゞ完全拡散反射性の場合とについて,作業面上の間接照度を比較し,床面が正反射を含む場合にはかなり増加することがわかった.またベネチァンブラインドの透過率の測定を行い,羽根板を完全拡散反射性と仮定した場合の理論的透過率と比較して,羽根板への入射角が大きい場合以外はほゞ等しいことを明らかにした.以上要するに,フレネル型正反射成分を含む面が天井など一部に使用される場合の相互反射の性状は,完全拡散面内の相互反射の性状とほゞ同様で,相互反射による間接照度の予測は完全拡散仮定で十分であることがわかった.ただし,正反射成分を含む面への初めの入射光束が大きい場合や入射角が大きい場合にはその影響を考慮しなければならない.偏光を用いる変角光度計を製作し,これを用いて各種建築仕上げ材料の反射指向特性を表皮反射・層内反射の両成分に分離する測定を行い,比較的よく使用されている大理石,プリント合板,プラスチックタイルは,フレネル型正反射またはこれに近い準正反射を示す表皮反射成分と,ほゞ完全拡散反射に近い層内反射成分の組み合わせであることを明らかにした.つぎに理論的研究として,フレネル型正反射成分を含む面内の相互反射の一般式を導き,その解法のもっとも単純な場合として天井面がこのような正反射成分を含む面である片側採光室につして数値解を得た.この結果より作業面間接照度を得て,別に求めた完全拡散の場合の値とを比較して両者に大きい差が無いことを確かめた.別に,模型実験の手法により,フレネル型正反射に近い成分を含む面をもつ側窓室の作業面間接照度の性状を明らかにした.天井・壁・床の各々が上述の正反射を含む場合と,すべてがほゞ完全拡散反射性の場合とについて,作業面上の間接照度を比較し,床面が正反射を含む場合にはかなり増加することがわかった.またベネチァンブラインドの透過率の測定を行い,羽根板を完全拡散反射性と仮定した場合の理論的透過率と比較して,羽根板への入射角が大きい場合以外はほゞ等しいことを明らかにした.以上要するに,フレネル型正反射成分を含む面が天井など一部に使用される場合の相互反射の性状は,完全拡散面内の相互反射の性状とほゞ同様で,相互反射による間接照度の予測は完全拡散仮定で十分であることがわかった.ただし,正反射成分を含む面への初めの入射光束が大きい場合や入射角が大きい場合にはその影響を考慮しなければならない.完全拡散でない面内の相互反射の基礎となる積分方程式を確立し、その近似解法を得るための資料として一般の建築材料の反射指向特性を測定した。入射面以外の測定も可能な偏光を用いる変角光度計を新たに製作し、試料の反射特性関数(反射光の光度分布を示す関数で積分すれば反射率となる)を表皮反射と層内反射とに分離し、反射指向特性の分類とモデル化を行った。つぎに側窓採光室の天井面がフレネル型正反射成分と完全拡散反射成分を合わせもつようにモデル化した仕上げ材料で、他の面が完全拡散反射面という場合について、相互反射の積分方程式を導き、数値解法によってこれを解き、すべて完全拡散反射面という場合の解と比較した。外部の昼光光源の条件は均一輝度天空,均一輝度地面で地面反射率は0.25である。その結果、机の上面に相当する水平の作業面上の、相互反射成分のみによる間接照度は天井面が正反射性の場合は、窓に近い場所は減少し室奥では増加することがわかったが、その量は小さく最大68%程度であった。別に、上記と同様な側窓採光室の1/10模型実験も行った。外部の条件としては蛍光ランプによる均一輝度天空下とし、鏡を用いて窓外に13m幅街路をへだてて模型と同じ建物が連続しているとした。作業面より上部の室内表面をすべて黒色とした場合を作業面の直接照度とし、これを差引いて間接照度を求めた。ほぼ完全拡散性の無光沢紙を仕上材料として用いたが、正反射成分を持たす場合はこれに無色透明のフィルムを貼った。測定結果より天井面や壁面を光沢性としても作業面間接照度は無光沢の場合とあまり変らず、床面を光沢性としたときのみ若干の増加が見られた。これは床面への直接照度が大きくこれが天井面等に反射し、さらに作業面へ反射しているためと考えられる。
多言語史料の総合的分析による清朝の中央アジア統治システムに関する研究

研究計画に沿い,清朝による中央アジア統治の具体像を明らかにするため,満洲語,漢語,チャガタイ=トルコ語の文書・写本を利用して研究を行った。6月に中華人民共和国北京市へ出張し、中国第一歴史档案館において清朝の東トルキスタン統治に関連する文書の調査を行った。この調査の過程で、18世紀後半にヤルカンド=オアシスで作成された、現地トルコ人官僚ベクの履歴冊を発見し、その読解に取り組んだ。7月には、昨年7月に科学研究費補助金によって実施した、18世紀中葉に東トルキスタンから北京に強制移住させられたトルコ系ムスリムの歴史と現状の調査結果にもとづき学会報告を行った。この成果は、平成20年度に英文論文の形で公刊する予定である。10月には、18-19世紀における中国内地から新彊一帯へ移住した漢人勢力、特に流配者集団の移住形態、社会実態、及び農地開発に関する近年の研究動向を報告した。また、昨年度以来実施している国内外での調査結果を集積・分析し、二つの学術論文を公刊した。一つは、ベク制度の創設過程を満洲語・トルコ語文書を利用して詳細に解明したものである。もう一つは、1801年にカシュガルのハーキム=ベクから参賛大臣に呈送されたチャガタイ=トルコ語文書の解題を試みたもの(現在印刷中)であり、清朝治下の東トルキスタンにおける文書行政制度、及びその文書提出の背景に存在したプル銭鋳造・流通の実態と、現地ムスリム経済の混乱について論じた。本年度の研究計画に沿い,清朝による中央アジア統治の具体像を明らかにするため,満洲語,モンゴル語,チャガタイ=トルコ語の文書・写本を利用して研究を行った。先ず,6月末7月初旬にかけて中国新彊ウイグル自治区へ出張し,同自治区梢案館において,18世紀に南ロシア草原から移住したオイラト=モンゴル族の一派であるトルグート部が持参した満洲語・モンゴル語の合壁文書3件を調査し,その内容や梢案館の利用方法について研究会で報告した。また,同自治区博物館において,清代ハミ王家のチャガタイ=トルコ語碑文の調査を行った。7月下旬には,中央アジアから北京に強制移住させられたトルコ系ムスリムの歴史と現状について,四言語で刻まれた石刻史料(拓本)の調査と聞き取り調査をもとに明らかにし,学会で報告した。現在も彼らの後裔が北京市の一角に居住しており,言語を喪失しつつも,依然アイデンティティを保持していることがわかった。8月には,ウズベキスタン等中央アジア諸国へ出張し,ほかの日本人研究者,ウズベク人研究者とともにイスラーム聖者廟(マザール)等の史跡調査を実施した。9月末にはミシガン大学で開催された第7回中央ユーラシア学会(CESS)において欧米の研究者2名とパネルを組み,18世紀後半における清朝とカザフ遊牧勢力の政治的関係に関する報告を行った。両者の政治的関係を満洲語,モンゴル語,チャガタイ=トルコ語の原文書で再検討し,その関係が中国・儒教的論理ではなく,モンゴルに由来する「エジェンーアルバト関係」に規定されていたことを明らかにした。帰国後,報告内容を改訂し論文として発表するとともに,学会参加記を執筆した。11月には,中国北京市へ出張し,中国第一歴史档案館で「軍機処満文録副奏摺」・「軍機処満文上諭档」等の満洲語史料の調査を実施し,清代東トルキスタンで施行されていたベク制度に関する史料を収集した。
地域在住高齢者の足部セルフケアの促進と足指筋力の向上を目指したプログラム開発

本研究は、地域在住高齢者に椅子に座ってできる足指の運動プログラムの提供やセルフケアの継続を行い、足の筋力や足底部バランスの維持ができることを検証する。研究期間は3年で、1年目は足セルフケア実施の準備・調査項目の事前実施を行う。2年目は地域在住高齢者の協力を得て、足の清潔ケアと足指運動を行う。3年目は地域在住高齢者に、1回参加者と継続参加者の群間で比較し、高齢期であってもセルフケアの実施で、踏んばる力である足指1指・足の筋力や足底部のバランスが改善されることを検証する。
高齢者生活・健康情報の自動収集・分析フィードバックの効果：社会・人間特性複合評価

1高齢者の生体・健康情報の自動収集・フィードバック・システムの利用効果の実証的評価:歩行ステップ数、睡眠時間、心拍数などの日常活動・生体情報を自動収集し、結果をスマートホンにフィードバックするシステムを、高齢者が自分自身の生活環境で長期間継続的に使用したときに、健康状態の推移とともに、健康や日常的運動に対する意識・モチベーション・満足度・不安といった心理・精神状態に、どのような効果があるのかを数名の高齢者を利用して調査した。調査を実施した高齢者概ね良好な高価が見られた。特に、歩行などの日常活動への意欲、健康・生体情報の継続的計測など、心理面・精神面への好影響が見られた。2若年者の生活・健康情報の自動収集・フィードバック・システムの利用効果の実証的評価:文献サーベイから高齢時の運動・日常活動の習慣をつけるには、若い時期からこのような活動の習慣が重要であることが示唆されていることがわかった。これに従って40名以上の若年被験者を対象に3ヶ月間の日常生活中での生体・健康情報の自動収集、その分析結果のフィードバックを行い、高齢者対象のトライアルと同様に、健康状態の推移とともに、健康や日常的運動に対する意識・モチベーション・満足度・不安といった心理・精神状態を調査するトライアルを実施した。若年者についても生体センサーをつけた健康状態等の継続的測定とフィードバックにより概ね良好な心理的効果は見られたが、否定的影響を受ける被験者も存在し、個人差がかなりあることがわかった。3高齢者の生活・健康情報フィードバックの医療者・介護者への影響分析:数人の医師、介護者に対して、このシステムの利用による彼らの職務への影響に関するインタビュー調査を実施した。これにより彼らの職務に対するメリットが大きいことがわかったが、生体センサーへの充電の問題など、実践上の問題点もいくつか示唆された。高齢者の生体・健康情報の自動収集・フィードバック・システムの利用効果の実証的評価については、高齢被験者を募集することがかなり困難であり、当初予定していた人数に対するトライアルができなかった。これについては、2019年度も継続して高齢被験者の募集を行い、様々なコネクションを利用して、目標人数の高齢者を用いトライアルを実施したい。高齢時の健康に若年時の意識、習慣が大きく関連することを示唆する既往の研究を見つけ、これを検証すための大規模な実験を、高齢者対象で行うトライアルとほぼ同様の方法・手続きで実施することができた。これは、当初の予定にはない大きな成果である。また、これらの研究を通じて、近年問題になっている高齢運転手の事故、特に健康問題に起因した事故に着目し、一般ドライバーより問題の影響力が大きい高齢のトラック運転手を用いた大規模な研究計画の立案ができあがった。これについては、2019年度の夏前には実施できる予定である。当初予定の人数より少ない部分もあったが、大人数の若年者を対象とした高齢時の健康問題の心理的効果の解明など、関連する新たな研究、さらに一般高齢者だけではなく、高齢の職業運転手の問題に対する研究計画も立案し、すぐに実施可能なレベルまでブラッシュアップできたので、全体としては少なくても、概ね順調に進行していると判断している(計画以上と判断したいところであるが、高齢者トライアルの人数が少ないなど、元々の計画から見ると不十分な部分もあるので)。次年度では特に以下の3つの内容を中心に研究を実施していく。1上述した高齢者に対するフィードバック効果の解明について、大きな高齢者サンプルを用いて実行し、人口学的属性、生活形態・環境など、個人特性が異なる高齢者の効果を明らかにする。2高齢者から自動収集した活動・生体情報を日ごとに集計し、その分析結果を高齢者家族にフィードバックしたときの家族への効果・問題点を明らかにする。このために、システム利用に関する典型的なシナリオを作成し、これら状況を想定したときの効果・認識・心理状態に関する調査票を作成し、一人暮らしの高齢の親を持つ家族に対してアンケート調査を実施する。3高齢トラック・ドライバーの運転・配送業務と健康状況の関係と、生体・活動情報フィードバックによる意識改革等に対する影響分析を、高齢のトラック・ドライバーの作業形態の違い(長距離輸送やコンビニ配送のような域内配送など)による生体への肉体的影響、心理的影響などを、日常業務における生体・活動センサーからのデータ分析とともに、ドライバーや配送会社の管理者へのインタビュー調査を実施する。

若年者についても生体センサーをつけた健康状態等の継続的測定とフィードバックにより概ね良好な心理的効果は見られたが、否定的影響を受ける被験者も存在し、個人差がかなりあることがわかった。3高齢者の生活・健康情報フィードバックの医療者・介護者への影響分析:数人の医師、介護者に対して、このシステムの利用による彼らの職務への影響に関するインタビュー調査を実施した。これにより彼らの職務に対するメリットが大きいことがわかったが、生体センサーへの充電の問題など、実践上の問題点もいくつか示唆された。高齢者の生体・健康情報の自動収集・フィードバック・システムの利用効果の実証的評価については、高齢被験者を募集することがかなり困難であり、当初予定していた人数に対するトライアルができなかった。これについては、2019年度も継続して高齢被験者の募集を行い、様々なコネクションを利用して、目標人数の高齢者を用いトライアルを実施したい。高齢時の健康に若年時の意識、習慣が大きく関連することを示唆する既往の研究を見つけ、これを検証すための大規模な実験を、高齢者対象で行うトライアルとほぼ同様の方法・手続きで実施することができた。これは、当初の予定にはない大きな成果である。また、これらの研究を通じて、近年問題になっている高齢運転手の事故、特に健康問題に起因した事故に着目し、一般ドライバーより問題の影響力が大きい高齢のトラック運転手を用いた大規模な研究計画の立案ができあがった。これについては、2019年度の夏前には実施できる予定である。当初予定の人数より少ない部分もあったが、大人数の若年者を対象とした高齢時の健康問題の心理的効果の解明など、関連する新たな研究、さらに一般高齢者だけではなく、高齢の職業運転手の問題に対する研究計画も立案し、すぐに実施可能なレベルまでブラッシュアップできたので、全体としては少なくても、概ね順調に進行していると判断している(計画以上と判断したいところであるが、高齢者トライアルの人数が少ないなど、元々の計画から見ると不十分な部分もあるので)。次年度では特に以下の3つの内容を中心に研究を実施していく。1上述した高齢者に対するフィードバック効果の解明について、大きな高齢者サンプルを用いて実行し、人口学的属性、生活形態・環境など、個人特性が異なる高齢者の効果を明らかにする。2高齢者から自動収集した活動・生体情報を日ごとに集計し、その分析結果を高齢者家族にフィードバックしたときの家族への効果・問題点を明らかにする。このために、システム利用に関する典型的なシナリオを作成し、これら状況を想定したときの効果・認識・心理状態に関する調査票を作成し、一人暮らしの高齢の親を持つ家族に対してアンケート調査を実施する。