hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯髄組織の再生治療における血小板由来増殖因子(PDGF)応用の可能性を探る

目的:創傷治癒過程に重要な役割を果たすことが知られているPDGFには、アイソフォームとしてAA, AB, BBの3種類のホモ、ヘテロダイマーが存在する。最近これらのダイマーが間葉系細胞の増殖や、コラーゲン合成を促進することが細胞生物学的に明らかにされている。とくに骨芽細胞の分化や骨形成への作用が詳しく研究されている。しかしながら、同じ硬組織形成細胞である象牙芽細胞への影響はほとんど明らかにされていないのが現状である。そこで本研究では歯随細胞の培養系を応用して、PDGFの各ダイマーが象牙芽細胞への分化に対してどのように作用するかを調べ、覆随剤としての臨床応用するための基礎的な知見を得ることを目的に以下の実験を行った。材料と方法:ラットの下顎切歯の歯随から分離した細胞を培養し、PDGF AA, AB, BBをそれぞれ添加し、20日間培養し,象牙質基質合成量を分化マーカーとして、石灰化結節数、dentinsialoprotein(DSP)のmRNAの発現を,in situ hybridization法とNorthern blot法にて調べた。結果と考察:PDGF AAを作用させた歯随細胞は象牙芽細胞への分化が初期から抑制され、石灰化結節数、DSPmRNAの発言も強く抑制された。一方、PDGF AB, BBを作用させた細胞はともに石灰化結節の形成は抑制されたが、興味あることにDSP mRNAの発現はコントロールやPDGF AAを作用させた細胞に比較して増加していることが明らかになった。これらの結果はPDGFはA鎖とB鎖では象牙芽細胞の分化におよぼす影響は異なり、二相性の作用を有することが示唆された。本研究は今後PDGFを歯随保護薬剤に応用する上で極めて有用な基礎知見であると考えられる。(目的)血小板由来増殖因子(PDGF)はA鎖とB鎖のポリペプチド構造を持ち、それぞれのホモダイマー、ならびにヘテロダイマーによってAA, AB, BBの3つのダイマーを形成して細胞に作用する。これらは主に創傷治癒の過程において重要な作用を示すことが多くの種類の組織において確認されており、各A鎖とB鎖では細胞に対する生物学的作用が異なることが分かってきた。歯髄組織の創傷治癒過程においてもオートクリン、パラクリン作用が報告されているが、象牙芽細胞における細胞分化に対する各A鎖・B鎖の作用は未だ明確にされていない。今回我々は歯麺組織におけるPDGFの創傷治癒作用機序を調べるために、ラット切歯歯髄由来の培養細胞を用いて各A鎖、B鎖の象牙芽細胞への分化に対毛する影響を調べた結果、興味ある知見を得たので報告する。(材料と方法)5週齢の雌SDラットの下顎切歯から歯髄を摘出し、酵素処理によって細胞を分離し、10%FCS、5mMβ-グリセロリン酸を含むαMEMにて20日間培養した。培養開始直後に50μg/mlの濃度のPDGF AA, AB, BBをそれぞれ添加し、48時間ごとの培地交換時にそれぞれの濃度のPDGFを添加し、これを20日間くり返した。培養後、細胞のALP活性、カルシウム含有量、オステオカルシン分泌量を測定し、また各細胞からmRNAを分離し、Dentin sialo protein(DSP)の発現をNorthern blot hybridizationによって検索した。また、培養細胞を中性ホルマリンにて固定後、ALPとvon kossa染色、オステオカルシンの免疫組織化学的染色とDSPmRNA発現を調べるためのin situ hybridizationを行った。P(結果と考察)

培養後のALP活性、カルシウム含有量、オステオカルシン合成量はコントロールの細胞に比較してPDGF AB, BBを作用させた細胞においては著しく減弱し、PDGF AAを作用させた細胞ではわずかに減弱する程度であった。形態学的検索では石灰化結節数がコントロールの121.24±36.34/wellに対してAA処理細胞では108.0±19.44/well, AB処理細胞では22.5±5.20/well, BB処理細胞では17.6±3.08/wellであった。また、コントロールとAA処理細胞ではオステオカルシン陽性の石灰化結節周囲の細胞にDSP、RNAの発現が限局的に発現されており、AB, BB処理細胞では瀰漫性にDSP mRNAの発現が確解された。Northern blot hybridizationにおいてはDSP mRNAの発現はAA処理群ではコントロールに比較して減弱したが、AB, BBはともにコントロールに比較して発現が促進されていた。以上の結果から歯髄細胞の分化におけるPDGFの作用はA鎖とB鎖では異なることが示され、細胞分化にはA鎖よりむしろB鎖が重要であることが示唆された。本研究結果は歯髄組織の創傷治癒のメカニズムを解明するうえで有用な知見である。目的:創傷治癒過程に重要な役割を果たすことが知られているPDGFには、アイソフォームとしてAA, AB, BBの3種類のホモ、ヘテロダイマーが存在する。最近これらのダイマーが間葉系細胞の増殖や、コラーゲン合成を促進することが細胞生物学的に明らかにされている。とくに骨芽細胞の分化や骨形成への作用が詳しく研究されている。しかしながら、同じ硬組織形成細胞である象牙芽細胞への影響はほとんど明らかにされていないのが現状である。そこで本研究では歯随細胞の培養系を応用して、PDGFの各ダイマーが象牙芽細胞への分化に対してどのように作用するかを調べ、覆随剤としての臨床応用するための基礎的な知見を得ることを目的に以下の実験を行った。材料と方法:ラットの下顎切歯の歯随から分離した細胞を培養し、PDGF AA, AB, BBをそれぞれ添加し、20日間培養し、象牙質基質合成量を分化マーカーとして、石灰化結節数、dentinsialoprotein(DSP)のmRNAの発現をin situ hybridization法とNorthern blot法にて調べた。結果と考察:PDGF AAを作用させた歯随細胞は象牙芽細胞への分化が初期から抑制され、石灰化結節数、DSP mRNAの発言も強く抑制された。一方、PDGF AB, BBを作用させた細胞はともに石灰化結節の形成は抑制されたが、興味あることにDSP mRNAの発現はコントロールやPDGF AAを作用させた細胞に比較して増加していることが明らかになった。これらの結果はPDGFはA鎖とB鎖では象牙芽細胞の分化におよぼす影響は異なり、二相性の作用を有することが示唆された。本研究は今後PDGFを歯随保護薬剤に応用する上で極めて有用な基礎知見であると考えられる。
印刷者Peter Shortの研究-Shakespeare本文解明への試み

1.昭和61年度および62年度におこなった研究の総まとめをするためにまず62年度の中間報告をさらに整理した。2.フォルジャー・シェイクスピア図書館のブレイニイ博士から提供された新情報をもとに、調査資料を41点追加し、本研究の精度の向上に努めた。(資料の保存状態のために調査できなかったのは、225点のうちわずか11点のみとなった。)3.前年度の中間報告に盛り込むことの出来なかった2つの問題点を解決した。すなわち、ショート印刷所の営業全期間にわたる事業成績の推移の実態解明および「仲間印刷」の実態解明である。4.事業の推移については最盛期の仕事量が1日平均約1.2枚であることを突きとめ得た。これは、先年完了したトマス・クリード研究において確認した数値とほとんど同じであることを発見し、当時の最大能力であろう、と推論した。5.「仲間印刷」についても、研究資料の乏しいこの問題をクリード印刷所との比較で考察した。6.以上のごとく、ショート研究の国内外における状況のなかでは、間違いなく最先端をゆく成果をあげることが出来たので、別添のような冊子形式の英文による報告書(194ページ)を作成して公刊することにした。7.しかし、植字工の分析からシェイクスピア本文の解明を試みるまでには至らなかった。それについては、今後も研究を続ける予定。
インターフェロメトリック・ボアホールレーダに関する研究

本研究で具体的に行おうとする研究項目は以下の通りである。●光アナログ伝送回路の小型化によるアンテナアレー化技術●ボアホールレーダ用偏波共用アンテナの開発●3次元インターフェロメトリック信号処理技術●地下き裂計測実証実験レーダシステム製作本年度実際のレーダシステムの製作を行う。このため、偏波切り替えアンテナの設計・製作、信号切り替え回路の製作ならびに新規レーダゾンデの製作を行う。またフィールド実験を行うために光ファイバケーブルと手動ウインチを購入した。フィールド実験レーダシステムの評価実験を岩手県釜石鉱山内東北大学実験フィールドにおいて実施した。また地下き裂の状態が良く知られているフィールドにおいてレーダ実験を行うことで、計測手法の妥当性を確認することができる。検証実験はポラリメトリックボアホールレーダの検証実験を韓国において、共同研究を行っている韓国鉱山資源研究所(KIGAM)と共同で、韓国弘山市にて実施した。花岡岩中のき裂を開発したインターフェロメトリックレーダで捉えることに成功した。これらのフィールドで取得したデータについてインターフェロメトリック信号処理を行い、既知の地下き裂情報との照合を行うことで計測手法の妥当性確認を行う。初年度である本年度、インターフェロメトリックボアホールレーダ研究を進めるための基礎技術要素開発と既存データ処理によるシミュレーションを行った。既に完成しているポラリメトリックボアホールレーダシステムを改造・改良することでインターフェロメトリック機能を実現するための要素部分を完成させる。そのために、2点以上の位置で同時受信可能なアンテナ系を実現するため、光アナログ回路の製作を行った。本回路は直径2cm、全長20cm、使用帯域DC-500MHzと、これまでに我々が開発した回路で最小、広帯域を実現した。また高周波スイッチとの組み合わせにより、ネットワークアナライザによる2チャンネル同時計測システムを完成した。一方、信号処理については既存のレーダとは異なる低周波、3次元インターフェロメトリレーダ信号処理の開発について、既に取得してある送受信間隔の異なるボアホールレーダデータをインターフェロメトリック的にデータ処理し、ボアホール近傍の媒質の導電率、誘電率測定が行えることをシミュレーションならびに実験データから実証した。ボアホール中のアンテナの挙動を理解するため、FDTDによるシミュレーション、伝送線路理論による近似特性評価法の開発を行い、フィールド実験との照合から実用性を評価した。
学習する培養神経回路の構成とそのシステム解析

動物の学習・記憶に代表される環境適応能は、外界からの入力に対応して神経ネットワークが自己組織的に形成され、また経験に応じて最適化されることにより確立する。本研究では、単純な神経回路に「学習能」を構成的に作り出し、それを可能にする神経細胞の基礎メカニズムを明らかにして神経系の適応的変化の本質を焙り出すことを目指している。具体的には、培養皿で自律的に形成される培養神経回路へ、電気や光で局所刺激することで外部環境入力を代替し、また一部の神経細胞活動を蛍光イメージングにより記録して取り出す。この出力を変換し刺激として神経回路に戻すことで、厳密にコントールした外部環境と神経回路のループ構造を構成し、神経回路の柔軟性の秘訣に迫ろうとすることが本研究の特徴である。本年度は、前年度までに開発を続けていた細胞膜電位を検出する蛍光プローブをさらに改良することに成功し、これまで知られていなかった神経細胞の軸索や樹状突起でのユニークな情報処理メカニズムを見出すことに成功した。また、シナプス可塑性を誘発する刺激を神経回路に与え、個々の神経細胞の活動パターンがどのように変化するかについてのデータを蓄積した。それにより、培養皿の神経細胞活動の可塑的性質の基本特性が明らかになり、実際に機械操作をさせる今後の研究展開の基盤となる知見が整いつつある。一方、培養皿上の神経細胞群の可塑的性質に関して、樹状突起や軸索での局所的な遺伝子発現制御を担うmRNAのメチル化制御の重要性を電気生理学記録を駆使して明らかにし、論文に公刊した(Merkurjev et al., 2018)。こうした知見は、培養神経回路が学習能を発揮する基礎メカニズムの理解を深めるものである。培養神経細胞が自発的に作る神経回路に学習能力を構成することで、生き物の適応的な情報処理のしくみを明らかにすることが本研究の目的である。その構成的な研究戦略を実現するために、A.神経回路からの出力読み取りを可能にする新規イメージング法開発、B.神経回路へのフィードバック入力による学習誘導、C.回路に学習能をもたらす要素の同定と操作、D.学習能をもつ神経回路のモデル化によるシステム解析、という技術的に依存関係にある4項目を段階的に達成しながら、最終目標へ向けて研究を推進する。本年度は、細胞膜電位依存性蛍光タンパク質プローブを改良し、小脳プルキンエ細胞での細胞内局在を均質化することを計画していた。当初予定通りに、蛍光プローブのC末部位にシナプス前部に輸送されやすくなるアミノ酸配列を付加し、細胞体・樹状突起だけでなく、軸索部へも輸送されるようになった。その結果、軸索終末からでも、ミリ秒レベルの高速の活動電位を、蛍光強度の変化として補足することに成功した。また、そのプルキンエ細胞が別のプルキンエ細胞に形成するシナプスで見られる短期促通の主要なメカニズムとして、シナプス前部からの直接記録を行うことにより、電位依存性Ca電流の促通が重要であることを見出した。このCa電流促通によるシナプス伝達の促通機構は、プルキンエ細胞が小脳核細胞に形成するシナプスにおいても同様に作動しうることも分かった。この小脳核シナプスの場合には、活動電位が長い軸索を伝播して終末に到達する際にその振幅が減弱するために、シナプス伝達は促通ではなく抑圧されると考えられた。以上の標的依存的な短期シナプス可塑性のメカニズムについて、学術誌に発表した(Diaz-Rojas et al., J Physiol. 2015)。当初予定通りに、プルキンエ細胞の膜電位変化をイメージングにより実時間観測するための細胞膜電位依存性の蛍光タンパク質の開発に関して、軸索部への輸送を促進させる分子改変を試みた。その結果、プローブ分子の軸索での局在が増加し、軸索部およびその終末部において、活動電位の発生を蛍光強度の変化として検出することに成功した。したがって、当初予定した通りに研究が進展していると考えている。しかし、神経系があまりに複雑なネットワークであり、その中には多くの可塑的性質が含有されるため、その理解は困難を極める。そこで本研究では、単純な神経回路に「学習能」を構成的に作り出し、それを可能にする神経細胞の基礎メカニズムを明らかにすることにより、神経系の適応的変化の本質を焙り出すことを目指す。具体的には、限られた数・種類の神経細胞が自律的に形成する培養神経回路に、電気や光で選択的に刺激することで外部環境入力を代替し、また培養下にある一部の神経細胞活動を蛍光イメージングにより記録して出力信号を得る。この出力を変換して再度刺激として神経回路に戻すことにより、厳密にコントールした外部環境と神経回路のループ構造を構成し、神経回路がもつ柔軟性の秘訣に迫ろうとすることが本研究の特徴である。本年度は、これまで開発を続けていた細胞膜電位の変化を光で検出する膜電位イメージングプローブ分子をさらに改良して時間追従性を向上させ、100Hzという高頻度の活動電位を正確に捕捉することに成功した。さらに、シナプス電位も興奮性・抑制性ともに時空間計測することが出来るようになり、紫外光刺激により伝達物質を局所的に投与してシナプス可塑性を誘導し、そのシナプス電位の変化を光で計測して可塑性の時空間パターンを明らかにすることが出来た。

一連の研究結果から、培養下の神経細胞・ネットワークの動態をリアルタイムに忠実に捕捉し、またその機能変化を自在にコントロールして捕捉することが可能になったと考えている。時間追従性が向上した細胞膜電位の変化を光で検出する膜電位イメージングプローブ分子は事実上世界最先端のレベルに位置するもので、神経細胞の活動を非侵襲的に持続して計測することを可能にする有用なものを確立できている。また、この膜電位イメージングは、活動電位とシナプス電位を区別することが可能で、シナプスの可塑的変化を光で計測することまで可能になってきた。この新規技術は、培養下の神経細胞・ネットワークの動態をリアルタイムに忠実に捕捉し、またその機能変化を自在にコントロールして捕捉することを可能にする着実な研究進展である。動物の学習・記憶に代表される環境適応能は、外界からの入力に対応して神経ネットワークが自己組織的に形成され、また経験に応じて最適化されることにより確立する。本研究では、単純な神経回路に「学習能」を構成的に作り出し、それを可能にする神経細胞の基礎メカニズムを明らかにして神経系の適応的変化の本質を焙り出すことを目指す。具体的には、培養皿で自律的に形成される培養神経回路へ、電気や光で局所刺激することで外部環境入力を代替し、また一部の神経細胞活動を蛍光イメージングにより記録して取り出す。この出力を変換し刺激として神経回路に戻すことで、厳密にコントールした外部環境と神経回路のループ構造を構成し、神経回路の柔軟性の秘訣に迫ろうとすることが本研究の特徴である。本年度は、前年度までに開発を続けていた細胞膜電位を検出する蛍光プローブのさらなる改変により、膜電位変化をより忠実に検出する高速型の分子を得ることに成功し、また顕微鏡システムの改良により複数の神経細胞から同時に膜電位変化を数分間以上にわたり連続して記録することを可能にした。また、シナプス可塑性を誘発する刺激を神経回路に与え、個々の神経細胞の活動パターンがどのように変化するかについてのデータを蓄積した。それにより、培養皿の神経細胞活動の可塑的性質の基本特性が明らかになり、実際に機械操作をさせる今後の研究展開の基盤となる知見が整いつつある。一方、培養皿上の神経細胞群の可塑的性質に関して、軸索およびその終末での動的なメカニズムを直接電気生理学記録を駆使して新たに同定し、論文3報を公刊した(Zorrilla de San Martin et al., 2017;Kawaguchi and Sakaba, 2017; Yamashita et al., 2018)。こうした知見は、培養神経回路が学習能を発揮する基礎メカニズムの理解を深めるものである。培養皿上に構成させた神経回路の活動を、非侵襲的に光計測するという技術の確立に関して、独自開発を続けている細胞膜電位感受性蛍光プローブ分子が極めて有効な技術レベルに到達した。それにより、顕微鏡の光学系改良と相まって、複数のプルキンエ細胞の活動電位発火を、ミリ秒レベルの正確さで数分間以上にわたり安定に記録し続けることが可能になった。さらに、神経ネットワークに可塑的変化を起こす刺激を与え、その前後での活動パターンの変化を明確に捉えることも実現している。こうした研究進捗は、当初の計画通りである。本年度得られた膜電位プローブの高機能化は、当初は想定していないほどの技術進展であり、精密に神経ネットワークの機能変化を捉えることが可能になる。
高分子系における高圧下での固液相転移の異常な振る舞い

今回の研究では、高分子系における高圧下での固液相転移の異常性の解明が主目的であった。高分子試料としては、Poly(4-methyl-penten-1)(P4MP1)を用いた。P4MP1の結晶は、室温で加圧されることにより、非晶へと転移する。この結果は、融点の圧力依存性に極大が存在することを意味しており、実際、X線回折の結果からその存在が確実視されていた。そこで、本研究では熱的測定(示差熱分析(高圧DTA))により、結晶の融点の圧力依存性を実験的に得た。また、X線回折により、その構造相転移の詳細について検討を加えた。高圧DTAの実験には、ハンドスクリュー型の高圧ポンプを用い、DTAセルは自作し、今回購入した恒温器で温度制御した。X線回折の実験は、ダイアモンドアンビルセルによって加圧し、回折像はイメージングプレート(IP)に露出した。IPのデータの保存・出力には、今回購入した光磁気ディスクおよびプリンタを用いた。試料は、100°Cで延伸した後、200°Cで熱処理して結晶性の高い一軸配向試料とした。高圧DTA実験の結果、約1.5kbで融点の圧力依存性に極大があることが確認された。この結果は、極大点以上の圧力で非晶の密度が結晶よりも大きいことを意味している。このような融点の極大が高分子系で見つかったのは、今回の系が最初である。15EA05:高圧でのX線回折では、ブラッグ反射の強度が圧力と共に減少した。ブラッグ反射の幅は変化せず、この構造変化は第一種の乱れによるものと結論された。また、赤道反射の強度の減少が子午線反射に比べて大きく、分子鎖がヘリックス構造を保ちながら分子鎖間のパッキングが乱れていくという、非常に希な乱れ方であることが見出された。
前立腺癌の発生・増殖・進展にかかわる食環境因子の予防医学的研究

近年の本邦における食生活の欧米化が一因と考えられている前立腺癌の増加傾向の対策として、食生活環境の観点から、日本人の微小な潜在癌の臨床癌への進展について分子予防医学的見地から解明することは急務である。食生活の欧米化の指標として、レムナント様リポ蛋白(RLP)コレステロールとRLP-トリグリセライドの測定を行った。対象は、1992年2005年の前立腺癌検診受診者の中から、初回受診時のPSA値が4ng/ml以下で、その後少なくとも3回の検診を受診し前立腺癌が診断された25症例(症例群)と、年齢(±2歳)およびPSA基礎値をマッチ(±0.2ng/ml)させた非前立腺癌症例25例(対照群)である。RLP-コレステロールとRLP-トリグリセライドは、症例群においては初回検診受診時、癌診断時、対照群においては検診初診と直近の検診受診時の凍結保存血清(-70°C保存)を用いて測定を行った。RLP-コレステロールの平均値は、初回検診受診時においての症例群で33.9mg/dL、対照群で26.8mg/dL、症例群の癌診断時には27.6mg/dL、対照群の最終受診時には20.8mg/dLであり、いずれも症例群で高値であったが、統計学的な有意差はなかった。RLP-トリグリセライドの平均値は、初回検診受診時においての症例群で46.2mg/dL、対照群で44.6mg/dL、症例群の癌診断時には48.6mg/dL、対照群の最終受診時には39.1mg/dLであり、症例群においては、癌診断時においても高値が持続していたが、統計学的な有意差はなかった。統計学的な有意差はなかったものの、初回受診時のPSA値と年齢の条件が同じ両群において、RLP-トリグリセライドとRLP-コレステロールの持続高値が、癌発症に関係している可能性が示唆された。【目的】前立腺癌の罹患率にはかなりの日欧米間格差があるといわれている一方で、1980年代の日本人における剖検検体を用いた検討において、浸潤型の潜在癌の頻度は欧米人の1/2と高いことが知られている。臨床癌の格差には、潜在癌が臨床癌へ進展する過程において何らかの食環境が影響している可能性がある。現時点での日本の前立腺癌の罹患率男性癌の6番目であり、死亡率は8番目であるが、2020年に肺癌に次いで2番目の罹患数となり、2000年の死亡率と2020年の死亡率の予測比は2.8倍になると予測されている。将来我が国で急増する前立腺癌の対策として、食生活環境の観点から日本人の微小な潜在癌の臨床癌への進展について研究することは重要である。近年・将来の本邦における食生活の欧米化が一員と考えられている前立腺癌の増加傾向を見た場合、原因となりうる食環境因子を分子予防医学的見地から解明することは急務であると考えられる。今回、前立腺癌症例の癌発見以前の検診受診時の血清中のリポタンパクプロファイリングと癌診断時のリポタンパクロファイリングの変化を比較し、さらには対照として非癌症例の検診受診時のリポタンパクプロファイrングを比較することにより、前立腺癌発癌に関連性が強い血清リポタンパクを見いだすことを目的とした。【対象・方法】

対象は、1992年2004年の前立腺癌検診受診者の中から、少なくとも3回の検診を受診し前立腺癌が診断された20症例(症候群)と、年齢(±2歳)をマッチさせた非前立腺癌症例40例(対照群)である。リポタンパクプロファイリングは、LipoSEARCH(株式会社スカイライト・バイオテック)を用いておこなう。凍結保存血清(-70°C保存)を用い、症候群においては初回検診受診時、癌診断時のリポタンパクプロファイリングをおこない、対照群は最新の検診受診時の血清リポタンパクプロファイリングをおこなう(計80検体)。症候群と対照群の血清リポタンパクプロファイリングを比較し、前立腺癌に関係する血清リポタンパクを分析する。【結語】診断時において有意に上昇していたコレステロール及び中性脂肪の分画は、前立腺癌の増殖促進に関連している可能性が示唆された。前立腺癌は,2020年に肺癌に次いで2番目の罹患数となり,2000年の死亡率と2020年の死亡率の予測比は2.8倍になると予測されている。近年の本邦における食生活の欧米化が一因と考えられている前立腺癌の増加傾向の対策として,食生活環境の観点から,日本人の微小な潜在癌の臨床癌への進展について分子予防医学的見地から解明することは急務である。食生活の欧米化の指標として,レムナント様リボ蛋白(RLP)コレステロールとRLP-トリグリセライドの測定を行った。対象は,1992年2005年の前立腺癌検診受診者の中から,初回受診時のPSA値が4ng/ml以下で,その後少なくとも3回の検診を受診し前立腺癌が診断された25症例(症例群)と,年齢(±2歳)およびPSA基礎値をマッチ(±0.2ng/m1)させた非前立腺癌症例25例(対照群)である。RLP-コレステロールとRLP-トリグリセライドは,症例群においては初回検診受診時,癌診断時,対照群においては検診初診と直近の検診受診時の凍結保存血清(-70°C保存)を用いて測定を行った。RLP-コレステロールの平均値は,初回検診受診時においての症例群で33.9mg/dL,対照群で26.8mg/dL,症例群の癌診断時には27.6mg/dL,対照群の最終受診時には20.8mg/dLであり,いずれも症例群で高値であったが,統計学的な有意差はなかった。RLP-トリグリセライドの平均値は,初回検診受診時においての症例群で46.2mg/dL,対照群で44.6mg/dL,症例群の癌診断時には48.6mg/dL,対照群の最終受診時には39.1mg/dLであり,症例群においては,癌診断時においても高値が持続していたが,統計学的な有意差はなかった。統計学的な有意差はなかったものの,初回受診時のPSA値と年齢の条件が同じ両群において,RLP-トリグリセライドとRLP-コレステロールの持続高値が,癌発症に関係している可能性が示唆された。
岩澤理論の新展開とその応用

一般のp進表現に関する岩澤理論の精密化について研究した。特に、有理数体上に定義された楕円曲線に対して、pを通常還元を持つ素数とするときに、岩澤主予想とp進高さペアリングの非退化性を仮定して、Selmer群のp成分に関する構造定理を得た。この構造定理では、モジュラー記号から決まる解析的な量によって、Selmer群のabel群としての構造が完全に記述される。また、Gauss和型のEuler系、Kolyvagin系の理論を構築した。また、CM拡大において、Stickelberger元がイデアル類群の双対のFittingイデアルに入るかどうかという問題について、理論的、数値的に研究を行った。岩澤理論の中核をなすのは、いわゆる岩澤主予想と呼ばれる関係である。すなわち、イデアル類群などの数論的に非常に重要な群へのGalois群の作用から決まる特性多項式が、p進L関数というゼータ関数のp進解析的な対象と一致する、というものである。われわれの研究の目的は、イデアル類群やSelmer群などのGalois群の作用をこめた加群の構造を、岩澤主予想よりもずっと詳しい精密な形で、ゼータ関数もしくはp進ゼータ関数から取り出せる、という理論を構成することである。昨年度は、イデアル類群の次に具体的な計算が可能である楕円曲線の場合を詳しく研究した。楕円曲線のTate Shafarevich群の様子が位数だけでなく、(アーベル群としての)構造の様子もゼータ関数から来る元を使って記述できることを証明した。ただしこの構造定理は、イデアル類群の構造定理とは違う形で定式化しなければならないこともわかった。イデアル類群の場合の構造定理と異なる理由は、楕円曲線に伴う表現が自己双対であるからであり、また解析的方面ではゼータ関数の関数等式に対応している。このように自己双対なモチーフを扱うときには、われわれの定式化では特別の注意が必要であることがわかった。また、Galois cohomologyの中に従来のEuler系やKolyvagin系とは異なる、ゼータ関数の値と結びつく元の系列が存在していることを、通常還元をもつ表現の場合に証明した。われわれの研究の目的は、イデアル類群やSelmer群などのGdois群の作用をこめた加群の構造を、岩澤主予想よりもずっと詳しい精密な形で、ゼータ関数もしくはp進ゼータ関数から取り出せる、という理論を構築することである。昨年度は、イデアル類群について、細かい部分を詳しく研究し、今まで仮定し(いた指標についての条件を取り除くことに成功した。また、楕円曲線のTateShafOrevich群の様子が位数だけでなく、(アーベル群としての)構造の様子もゼータ関数から来る元を使って記述できることを証明し、たくさんの数値例を計算した。この構造定理の定式化は、イデアル類群の構造定理とは違う形となり、今までのEuler系の話では知られていなかったものである。このような定式化が必要な理由は、楕円曲線に伴う表現が自己双対であるからであり、また解析的方面ではゼータ関数の関数等式が対応している。この議論を自己双対なモチーフに一般化して研究した。また、我々が構成したGouss和型のEuler系についても詳しく研究した。さらに、総実代数体上のCM体のStickelberger元がその体のイデアル類群の双対のFittingイデアルに入るかどうか詳しく研究し(1の冪根を含まないときはGreitherにより入ることがある予想の下に証明されている)、入らない場合があることを証明した。さらには、入らない例を具体的に構成し、そのことを数値的にも確かめた。われわれの研究の目的は、イデアル類群やSelmer群などのGalois群の作用をこめた加群の構造を、岩澤主予想よりもずっと詳しい精密な形で、ゼータ関数もしくはp進ゼータ関数から取り出せる、という理論を構築することである。昨年度は、楕円曲線のTate Shafarevich群の構造についての定理を、通常還元の場合に、完全な形で証明することに成功した。

証明を整理していく過程で、MazurとRubinによるorganizing行列が自然に現れ、p進高さpairingとこの理論が結びついていることを証明することができた。つまりわれわれの構造定理は、Casselsのpairingおよびp進高さpairingの両方と関係している。また、さまざまな数値例も得られた。さらに、自己双対でない通常還元のp進表現に対して、円分Z_p拡大上の岩澤加群のSelmer群に対して、いくつかの条件の下、その高次Fittingイデアルをp進ゼータから得られる元で完全に決定した。また、イデアル類群の0次Fittingイデアルについても、さまざまな研究を行った。具体的な数値例もいろいろ計算し、Stickelberger元がFittingイデアルに入るかどうか、という問題(Brumer予想の強い版)の双対版に対して、それが一般には成立しないことを確かめ、その実例も与えた。イギリスのCambridge大学に滞在して、この研究に関するさまざまな研究討論も行った。岩澤理論の中核をなすのは、いわゆる岩澤主予想と呼ばれる関係である。すなわち、イデアル類群などの数論的に非常に重要な群へのGalois群の作用から決まる特性多項式が、p進L関数というゼータ関数のp進解析的な対象と一致する、というものである。われわれの研究の目的は、イデアル類群やSelmer群などのGalois群の作用をこめた加群の構造を、岩澤主予想よりもずっと詳しい精密な形で、ゼータ関数もしくはp進ゼータ関数から取り出せる、という理論を構築することである。当該年度は、ある種の条件を満たす一般のモチーフに伴うp進Galois表現に対して、その円分Zp拡大上のSelmer群を考え、特性多項式で生成される0次Fittingイデアルだけでなく、Selmer群の高次Fittingイデアルを解析的な量(p進L関数から定義される元)で完全に書き切ることができることを証明し、論文を完成させた。また、上記の理論で最も重要な役割を果たすのが、Gauss和型のKolyvagin系の理論であるが、より弱い条件のもとでも存在するような修正版のGauss和型のKolyvagin系を構成することができた。また、このことを使って、有理数体上の楕円曲線の場合に、岩澤主予想とp進高さペアリングの非退化性を仮定しなくても、モジュラー記号から決まる元が、Selmer群の情報を様々な形でもたらすことを証明した。これらの結果について、たくさんの数値例を計算し、予想を確かめた。ドイツで行われた国際研究集会Iwasawa 2012に組織委員の一人として参加して、上記の結果について、および関連する分野の話題について、多くの参加者と討論を行った。またイギリスのOxford大学で行われた研究集会に参加して、研究討論を行った。上記のように、昨年の交付申請書の研究実施計画で述べた問題を完全に解決することに成功し、さらには新しい展開も得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今までの計画通りの方法で推進していく。
低次元高密度励起子系における新しい相と光学応答

@試料作成のための清浄真空層を作製し、気相成長法によりBiI_3単結晶の育成を行った。@BiI_3結晶中の積層不整二次元界面に励起される擬二次元励起子系を対象に、共鳴光励起して高密度に生成し、空間分解分光法を適用して、以下の結果を得た。1)モードロックNd : YAGレーザー励起ピコ秒色素レーザーを光源にして、ポンププローブ法で励起子遷移線のエネルギーシフトを観測した。励起光位置だけでなく、励起スポットから100μm以上離れた結晶面でのプローブスペクトルに、高密度効果によるブルーシフトが観測された。2)多重に現れる励起子遷移の上の方の準位を1)と同じレーザー光で共鳴励起して、各共鳴発光の時間-空間分解スペクトルを測定した。発光スペクトルには顕著なブルーシフトが現れるが、スペクトル形状のうち、ローレンツ形状で現れる成分のシフトは、ほぼポラリトンの群速度で空間を伝播し、コヒーレントな伝播を特徴づけた。一方、発光線の重心のシフトは、それよりも1/4ほど遅い伝播速度を示し、高密度励起子間の衝突による拡散的伝播の特性を示した。3) 1)と同じレーザー光源を用いて、この励起子順位を共鳴励起し、2光束法による縮退四光波混合信号を観測した。空間的に隔たった領域で、励起子強度に依存して、コヒーレントな分極波の伝播による四光波信号を検出した。この現象は、短時間域での励起子のコヒーレントな多体効果発現と関連が深く、新しい光励起状態の相形成機構の解明の手がかりを得た。4)電子-正孔BCS状態の理論的定式化を行い、レーザー励起されている非熱平衡トンネル系の近接効果による輸送現象への影響を明らかにし、実験で得られた結果との対比を試みた。
特別養護老人ホームにおいて看護職が行うMRSA感染対策の方法論確立に関する研究

6年前より、長野県飯田市の地域密着型老人ホーム(A、共同室)において、入居老人のQOLに配慮したMRSA感染対策を行い成果をあげている。その成果を踏まえて、本研究の初年度は、駒ヶ根市に新たに開設された公立の特別養護老人ホーム(B、個室中心)において、A老人ホームと同様の測定を行い、比較検討した。その結果は、B老人ホームのいずれの測定箇所からもMRSAは検出されなかった。個室の効果かもしれない。次年度は、A老人ホームの測定を行うとともに、オーストラリアのアデレードにおいて運営形体が寄付金中心の非営利型と、入居者から応分の経費を徴収する営利型との2種類の老人ホームにおける感染管理の実際について研修を行った。また、アデレード大学およびフリンダース大学において、看護学部の学生教育と大学院学生の教育・研究について意見交換を行った。最終年度は、まとめ中心の年度と位置付けていたが、新たに酸性電解水を使っての老人ホームの環境清浄化、および職員・入居老人の手洗いなどにこれを使用した場合の効果の検討を始めた。酸性電解水の使用により、浴室、流しなどの緑膿菌汚染は除去された。また職員・老人の手からMRSAは検出されていない。我々は、過去4年間にわたり、長野県南部に位置するA老人ホームにおいて、看護職によるMRSA感染防止対策を行なってきた。看護職が行なうMRSA対策は、病院において医師や検査技師が主体となって行なってきたMRSA対策とは異なった、看護職しかできない看護独自の視点を持った方法を用いる必要があると考えられる。それは、MRSA対策といえども、老人の安全と安楽を追及した方法となる。我々は、老人ホーム入居者のQOLを最も重視してMRSA対策を行なってきた。その結果明らかになったことは、身体のどこかにMRSAを常時持っている保菌者が何人かいること、健康状態がいいときにはMRSAは検出されないが、状態が悪い時には大量に検出されること、浴室の脱衣所を中心にMRSA汚染がおこること、夏場に比し冬場のMRSA検出率が高いことなどがあきらかになった。これらの過去4年間の検討結果をもとにして、今年度はこれらをまとめるとともに、老人ホームにおいて看護職が独自に行なうMRSA感染対策の方法論を考察し、そのマニュアルの試作を行なった。また、本年度新たに長野県に開園されたB老人ホームにおいて、従来おこなってきた測定方法に加えて、空気中浮遊微生物の測定も行ない、新しい老人ホームの状況を把握する予定で、現在準備中である。本老人ホームは、老人の居室は全室個室であるので、3人4人部屋が大半を占めるA老人ホームとは異なった側面からの検討ができるものと考えられる。我々は、過去5年間に渡り、長野県南部に位置するA老人ホームにおいて、看護職によるMRSA感染防止対策を行ってきた。看護職が行うMRSA対策は、病院において医師や検査技師が主体となって行うMRSA対策とは異なった、看護職しかできない、看護職独自の視点を持った方法を用いる必要がある。それは、入居老人の安全と安楽を追求した方法となる。つまり老人のQOLを最も重視したMRSA対策である。本年度は、A老人ホームでのMRSA対策実施によって得た方法論を用いて、やはり長野県南部に位置する新しいB老人ホーム(一年前開業)においてMRSAの環境調査を行った。サンプリング場所は、基本的にはA老人ホームと同様である。各老人居室70室(全部個室)、共同使用の部屋、廊下と廊下の交差個所のそれぞれ床サンプル、職員43名と居室老人70名のそれぞれ利き手の手掌サンプルを、表面積10cm2のコンタクトプレート(標準寒天培地、卵黄加マンニット食塩培地)で採取した。また、本測定から空気中浮遊菌の採取を加えた。測定場所は、デイサービス日常作業訓練室、トーキングルーム、脱衣所、食堂、トイレ、居室などであり、RCS型エアサンプラーで測定を行った。結果は、全ての測定においてMRSAの検出はなかった。開設後間もない施設であるので、A老人ホームのような長年の汚れの蓄積は見られなかったので、今後の汚れの変遷について経時的な追跡調査を行う予定である。

また、本年度はオーストラリアのアデレード大学臨床看護部のインフェクションコントロール部および老人ホーム専門のインフェクションコントロールプロフェッショナルとの老人ホームにおける感染防止対策に関する意見交換、および今後の共同研究などを含めた研究打ち合わせを予定している。我々は、過去6年にわたり、長野県南部に位置する地域密着型のA特別養護老人ホームにおいて、看護職によるMRSA感染防止対策を行ってきた。看護職が行うMRSA対策は、病院において医師、薬剤師、検査技師が主体となって行ってきたMRSA対策とは異なった形態で、看護職にしかできない看護独自の視点を持った方法を用いる必要があると考えられる。それは、MRSA対策といえども、地域に暮らしてきた老人の安全と安楽を追究した方法となる必要がある。本年度は、本来ならまとめの年度であるが、老人ホームの環境清浄化のために、また職員、入居老人の手洗いのために、手軽に使えて害がなく、かつ除菌効果があるとされている酸性電解水を使用することを考えた。環境測定、職員と入居老人の手のサンプル採取は、従来の方法と同じにして、酸性電解水使用前、2週間お掃除と職員の手洗いに使用後、および老人10名の手拭に使用後の3回のA老人ホームの測定を行った。結果は未だまとまっていないが、浴室、流しなど水場から出ていた緑膿菌は酸性電解水によるお掃除で消失した。まだ、酸性電解水の手洗いの効果に関する正確な評価は出ていないが、手洗い後の手指からMRSAは検出されていない。
合成クロロフイル類緑体の自己集積化

天然産のクロロフィル類を原料として、この比較的安定なクロリン骨格を保持しつつ周辺部位を有機化学的に修飾(官能基変換)することで、発展性のある多彩な構造を持つ拡張共役電子系の開発を行うことを研究の目的とし、この目的を達成するために、本年度は(1)クロロフィル類縁体の新規合成に重点を置き、あわせて(2)合成クロロフィル類の自己集積も検討を行った。具体的な研究成果は以下の通りである。ラン藻の一種であるスピルリナからクロロフィル-aを、ホウレンソウからクロロフィル-bを単離抽出し、これらを出発原料として、クロロフィル類縁体の合成を行った。これらの原料のクロリン骨格に、反応性に富んでおり官能基変換に適しているホルミル基を直接導入した(3、7、8位)。この合成したホルミル基を有するクロリン化合物は、分子内にエステル及びケト型のカルボニル基が存在しているが、選択的にGrignard反応を行うことが可能であり、新規な化合物の合成が効率的に行えた。また、自己集積能に必要な1)水酸基:2)ケトカルボニル基:3)中心亜鉛(あるいはカドミニウム)金属を有する化合物を合成し、その自己会合体の調製を均一系(低極性有機溶媒中やミセル系)や不均一系(薄膜や結晶状態)で行った。その超分子構造は、NMR,UV-Vis,CD,FT-IR,共鳴ラマン,蛍光分光法などの分光学的手法を用いて推定した。いずれの自己会合体においても、クロリン環同志のπ-πスタッキングが、C=O・・・H-O・・・M型の結合によって規制されつつ強固になっていることが判明した。
顔に疾患・障害のある人と家族へのソーシャルサポートに関する研究

1.容貌障害者に当事者でもある研究代表者が、わが国初めて直接インタビューを実施したピアーカウンセリング報告書であること2.容貌障害者による社会へのアクションプログラムとして学校教育など総合的学習をわが国で初めて教授し、ソーシャルサポートの具体的知見が得られたこと3.今後、アジア等海外への容貌障害者・家族への調査・インタビュー等研究の幅が広がったこと以上、今研究で得られた成果は、わが国で初めて、容貌障害者がかかえている当事者の心理的葛藤について、詳細に明らかにした報告書であり、今後、他の障害者についても深く掘り下げた研究の可能性に道を開いた意義は非常に大きいといえる。わが国においては容貌障害者の教育的実践活動そのものに対する実績がなかっただけにその意義は快挙とよぶべきものである。また家族の容貌障害者に対するサポートについても具体的な事実が得られ、家族の協力、支援が重要であることが改めて示唆された。そして社会全体が容貌障害者の存在を始めて認知し、当事者とどのように向きあったらよいかを明らかにした。特に周囲の人々の励まし、激励、理解が、ソーシャルサポートシステムの中でも本当に効果のある重要なサポートであることを再確認した。本研究の反響は非常に大きく、このことは研究代表者に関連した書籍が国内でも多数出版され、今後も出版ラッシュが続く事からも明らかである。今後、本研究の成果として、すでに、研究代表者の韓国版の著書も出版されているように世界研究組織が整備され、更に啓発教育・活動が展開していくと考えられる。平成14年度は顔面に疾患や外傷のある当事者たち(以下顔あざ当事者と略す)が感じた苦痛と不便を感じたソーシャルサポートシステム(医療支援プログラム、医療保険制度、教育プログラム、就職・雇用確保)に関する現状把握のためにソーシャルサポートについて自記式アンケート作成調査用紙の作成をおこなった。これまで藤井が実施してきた顔あざ当事者の研究成果を踏まえて、皮膚科疾患をもった当事者の協力を得て調査を行い、アンケート項目を修正した。さらに対象にしたパイロットスタディによりアンケート項目の微小修正を実施し、調査項目の再修正及び調査用紙の再作成をおこなった。本年度は熊本など近県の当事者を対象とした聞き取り調査に力をいれた(パイロット研究)。研究の主旨を説明し、倫理的配慮をして自ら不便・苦痛を感じたソーシャルサポートシステムの不備について自記式アンケート調査を依頼し、同時に聞き取り調査を実施した。(1)東日本地区、関西地区、中部地区の当事者のうち協力が得られた顔あざ当事者に。次年度の本格的聞き取り調査の日時、趣旨説明、協力要請を行った。協力が得られた顔あざ当事者の写真またはビデオ撮影など試験的な実施を試みた。倫理的な配慮は十分に行い、プライバシーを確保に努めた。本格的な調査結果の分析と調査結果報告書は次年度に実施するが、顔面に疾患や外傷のある人とその家族の自ら不便・苦痛を感じたソーシャルサポートシステムの不備について現状の分析や.質的データの分析を中心に、内容分析を行う。我が国には、火傷や交通事故のように後天的な障害で、あるいは先天性疾患が原因で明らかに「ふつう」とは異なる容貌を持つ人達が約40万人いると推定されている。彼らは、顔が普通とは異なるというだけで就職や結婚など社会的な様々な局面で差別を受けているのが現状である。しかし、我が国では顔に疾患や障害があるということでボディイメージの変容はあるが、それが直接的に生死に直接関係がないことが多いため、彼らの抱える苦悩や問題を直視して研究してこなかったし、彼らの存在すら正確に認知されてはいない。研究代表者藤井自身が血管腫という病気で顔の右半分に障害があり、自らの日常生活と社会生活を通して社会の偏見と蔑視に直面してきた。今回のインタビュー、アンケート、電話等の調査により、当事者、容貌障害者をかかえた家族や関係者から、差別、偏見などからの人間の安全と尊厳を保障するために最も力を入れるべきだと指摘されたのが、当然のことながら「教育」であった。

教育の出発点は他者の痛みや苦しみから目を背けるのではなく、それらを自身の問題として真正面から向き合う中で自己の生命を鍛え上げることにある。その中でも、人間基礎教育である「人権教育」こそ、差別、偏見のない社会を築くための礎えとなることが再認識された。とくに次代を担う小学生、中学生など学校教育に焦点をあてて「平和と共生の地域社会」づくりにつながる人権教育の推進に力を入れてほしいという強い要望が数多く出された。こうした要望を達成するため、また、広範な社会の理解を促すため、研究代表者が当事者、家族、学校、地域と一体となった実践活動の一端を成果報告書にて明らかにする。
島嶼環境におけるラピタ人の拡散・適応戦略を探る考古学的研究

本研究は、南太平洋の島嶼世界へ人類史上最初に適応したラピタ人(3000 BP頃)の実態を解明するための、考古学的な実証的研究である。特にフィジー諸島共和国をフィールドに、ラピタ人の遺跡を発掘調査することで、具体的なデータに基づいた議論をおこなう点が、本研究の最大の意義である。平成18年度は、採択の決定および補助金交付の時期が年度の後半になったため、フィジーにおける現地調査をおこなうことはできなかった。そのため、これまで調査してきたフィジー・ボウレワ遺跡の発掘データの整理に重点を置いた。その成果は国際雑誌上で発表し、また平成18年11月に米領サモアで開催された「ポリネシアン・ホームランド・ワークショップ」にて発表した。また平成19年2月には、ラピタ人以降の人類の太平洋地域における拡散のデータを集めるため、仏領ポリネシアとチリ・イースター島にて遺跡の踏査と博物館での資料収集をおこなった。平成19年度には、平成19年12月にフィジーのサウスパシフィック大学およびフィジー博物館と共同で、フィジー・ボウレワ遺跡の発掘調査をおこない、土器、石器、貝製品、動物遺存体、さらには砂丘上の住居址遺構や埋葬遺構などについての多くの考古学的データを得た。また、平成19年8月にはスウェーデンのゴトランド大学で開催された「第七回イースター島・太平洋学会」にて研究発表をおこなった。このように本研究は有意義な成果をあげるに至ったが、ラピタ人研究には依然多くの解明すべき点が残されており、それにはフィジーでの現地調査を継続的に実施する必要がある。今年度は、フィジーにおけるラピタ遺跡の調査を当初は企図していたが、当該国で12月に政変(クーデター)が発生し、カウンターパートであるサウスパシフィック大学・フィジー博物館とも協議の結果、現地調査をしばらく順延せざるを得なくなった。そこで、今年度はこれまでの調査結果を取りまとめ、公表にむけての準備に専心することとした。具体的には、フィジー・ボウレワ遺跡出土のラピタ土器の図化およびインベントリーの作成であり、ほぼ80パーセントの段階まで達成することができた。また同時に、今後の調査に向けての準備を万全におこなっている。11月にはアメリカン・サモアで開催された国際学会「Archaeology of Polynesian Homeland」に参加し、これまでの成果を公表し、貢献を果たした。今年度発表された論文は4本で、いずれもこれまでの現地調査の成果を公表するものである。またすでに印刷中のものも2本(いずれも英文誌)あり、成果公開も順調に進んでおり、本研究のプレゼンスを高めている。海外出張は、上記の国際学会(アメリカン・サモア)に加え、仏領ポリネシアおよびチリ・イースター島において10日間ほどの現地調査をおこなった。ここでは、遺跡立地および周辺環境の地理的情報を収集し、さらに、石造建造物の比較調査をおこなった。これらは、人類の当初環境への適応過程を探る上でのモデル作成に必要なデータである。
ヒト神経芽腫におけるDFATを用いた新規神経分化誘導療法の検討

昨年度までにDFATの液性因子が神経芽腫細胞を分化誘導することが示唆された。本年度は既存の維持療法として確立している、レチノイン酸との比較をするため、神経芽腫細胞に、レチノイン酸の存在下または非存在下にDFATの培養上清を添加した。神経芽腫単独培養群と比較して、DFAT培養上清を添加して培養した群の方が、神経突起の伸長を認め、神経分化マーカーであるNFとTubβ3のmRNAの発現上昇を認めた。また、レチノイン酸単独投与群と比較して、レチノイン酸とDFAT培養上清を併用した群の方が、神経突起の伸長を認め、NFとTubβ3のmRNAの発現上昇を認めた。よって、hDFATの培養上清中に存在する液性因子は、神経芽腫細胞の分化誘導において、RAに相乗または相加効果を持つ可能性が示唆された。DFATが放出する液性因子のうち、神経芽腫の分化誘導に関わる因子を同定するために、BDNFの中和抗体を用いて神経芽腫細胞の分化誘導が阻害されるかを確認した。まず、神経芽腫細胞に、BDNF中和抗体の存在下または非存在下にDFATの培養上清を添加した。DFAT培養上清単独投与群と比較して、DFAT培養上清にBDNF中和抗体を添加した群では、神経突起の伸長は抑制され、NFとTubβ3のmRNAの発現も抑制された。しかし、DFATの間接共培養の系においてBDNFの中和抗体を加えると、DFAT共培養群と比べて、DFATとBDNF中和抗体併用群では神経突起の伸長と、NFとTubβ3のmRNAのさらなる発現上昇を認めた。以上より、神経芽腫細胞とDFATはBDNFを介するシグナル経路において相互作用を及ぼす可能性が示唆された。本年度は、手術時に脂肪組織から得られた脱分化脂肪細胞(Dedifferentiated fat cells: DFAT)を調整・継代培養し、長期保存可能とした。さらに、ヒト神経芽腫細胞株とDFATを共培養し、神経芽腫細胞の形態変化と分化の有無を検討した。また、DFATとの共培養72時間後に、神経芽腫細胞株の神経栄養因子受容体RET、TrkA、TrkBの発現をReal-time RT-PCRおよびWestern blottingで解析した。その結果、TrkA、TrkBは有意ではなかったが、NB9とSK-N-SHの両者でRETの有意な発現亢進を認めた。DFATとの共培養における増殖能の変化をWst-8で解析した結果では、共培養72時間まででNB9とSK-N-SHで有意な変化は認めなかった。さらに、NB9、SK-N-SHを使用し、DFATと共培養により腫瘍細胞が浸潤能・遊走能に影響を与えるか否かを検討した結果、有意な変化は認めなかった。細胞形態および分化マーカーの変化についてはRETを介したシグナル伝達が関係している可能性が考えられる。今後RETの下流シグナルの解析を行い、RETの発現亢進に関連するDFATの液性因子のついてさらなる検討を継続していく。脂肪組織から得られた脱分化脂肪細胞(Dedifferentiated fat cells: DFAT)の安定した長期培養・継代が可能となっており、ヒト神経芽腫細胞株との共培養で変化の認められた細胞株が絞りこまれた。絞り込まれた細胞株を使用し、DFATは液性因子を介して神経芽腫細胞株を分化誘導する可能性が示唆された。そのメカニズムには神経栄養因子受容体のRETが関与していると考えられた。昨年度は神経芽腫細胞株SK-N-SH、NB9とDFATとの直接共培養により神経突起の伸長などの形態変化や分化有無などを検討したが、既報によると神経芽腫細胞株と間葉系幹細胞(MSC)の共培養は間接共培養、すなわち液性因子により神経芽腫細胞株の形態変化がもたらされることが言われており、昨年度の実験内容を元に、同様の実験を間接共培養で行うこととした。ヒト神経芽腫細胞株のうちSK-N-SHとNB9で、DFATと7日間の間接共培養を行うと、神経芽腫細胞で神経突起の伸長を認めた。さらに神経芽腫細胞を用いて、神経分化マーカーとしてNFとTubβ3の発現をReal-time RT-PCRで解析した結果、DFATとの間接共培養群でNFとTubβ3の発現上昇を認めた。また、既存の維持療法として確立している、神経芽腫患者に対してレチノイン酸投与による分化誘導療法と比較するため、神経芽腫細胞株とDFATの間接共培養に加えてレチノイン酸の投与が必要であるが、DFATの培養系にレチノイン酸が加わるとDFATに骨分化誘導がかかり、DFATの形態や放出される液性因子の変化が懸念される。そこで、神経芽腫細胞株+DFATの培養上清+レチノイン酸で培養を行い、神経芽腫細胞の形態変化と分化の有無について検討する方法をとることとした。まずは、DFATの培養上清を精製するにあたって、DFATが無血清または低血清で培養可能かを検討したところ、いずれも72時間培養でDFATの増殖に問題ないことが確認された。今後は、この培養上清を用いてレチノイン酸との比較検討を行い、さらに神経芽腫細胞を分化誘導するDFATから放出される液性因子の解析を行っていく予定である。神経芽腫細胞株SK-N-SH、NB9とDFATとの直接共培養により神経突起の伸長などの形態変化や分化有無などを検討したが、既報によると神経芽腫細胞株と間葉系幹細胞(MSC)の共