hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多孔質材料のマルチスケール確率応力解析および信頼性設計法に関する研究

この結果により,提案手法による多孔質材料のマルチスケール確率応力解析の実施可能性が明らかとなった.本検討の意義は,低コストなマルチスケール確率応力解析手法の有効性を明らかにしたことであり,今後より一般的な問題に対する手法開発における基礎的なデータとして極めて重要である.さらに,(3)のために,既存の設備により作製した二次元多孔質材料のポストキュア環境を整備し,孔のない試験片及び多孔質試験片を作製して微小荷重引張り試験機により引張り試験を実施することで,使用した材料そのものの弾性特性および作製した二次元多孔質材料の空孔のばらつき特性と等価弾性特性を調査した.これにより得られた結果は,多孔質材料における素材の弾性定数およびミクロな空孔形状のばらつきと等価弾性定数のばらつきの関係を実験的に与えるものであり,本研究で対象としているマルチスケール確率応力解析に用いる確率均質化解析手法による結果と実験結果の対応を検証する上で極めて重要なデータである.近年のコンピュータシミュレーションによる力学問題の解析においては,これまでの高精度・高効率化に加え,現実的に存在する不確定要素,例えば機械部品の寸法のばらつきを考慮した解析を実施し,コンピュータシミュレーションの妥当性を検証すると共に,より現実問題に即した解析を行う必要性が指摘されている.これに対し,種々の不均質材料について,微視的なばらつきが及ぼす影響について解析する研究が注目されている.本研究では,各種不均質材料,特に三次元造形法を用いて作成した多孔質材料を想定し,微視的なばらつきが見かけの弾性特性や強度におよぼす影響について,数値解析及び実験を通じて調査すると共に,当該問題の効率的な解析手法の開発を行った.まず,多孔質材料内部の空孔の含有率,位置および形状がばらつく場合について,見かけの弾性特性に及ぼす影響をコンピュータシミュレーションおよび実験により調査し,明らかにした.また,これに加え,より効率的なシミュレーション法を開発し,実験及びモンテカルロシミュレーションとの比較により妥当性及び有効性を検討した.次に,これらのばらつきが一様で無い場合についての解析を行い,他の研究者らが想定しているような一様なばらつきと比較しその影響が大きいことを示し,当該解析の重要性を明らかにした.また,構造物の安全な設計を目指す信頼性設計においても,このようなばらつきの影響を考慮する必要性を示した.特に最終年度は,研究申請時に想定していた光造形法により作成した材料に加え,近年注目され普及しつつある溶融積層法により作成した材料にまで拡張し,微視的なばらつきの程度やその影響について,実験とシミュレーションの両面から調査を行った.これらの結果より,三次元造形法により作製した多孔質構造において,そのばらつきを考慮した信頼性設計法の確立が重要となる事を示唆した.材料力学,計算力学当初計画では,1非一様な微視的ばらつきを考慮した二次元多孔質材料のマルチスケール確率応力解析法の開発,2三次元的な空孔分布を有する多孔質材料のマルチスケール確率応力解析の実行,3,41,2に対応するモンテカルロシミュレーションを実行し,提案手法の妥当性を数値的に検証5光造形装置による非一様な微視的ばらつきを有する二次元多孔質材料試験片の製作及び実験,6光造形装置による三次元的な空孔分布を有する多孔質材料の試験片の作成法の検討の計6項目の実施を予定していた.これらの項目のうち,14については計画通り手法開発が完了し,数値計算も実施した.
ZnMgTe/ZnTe系量子井戸構造を用いた純緑色発光デバイスの高効率化

ZnTe系材料を用いた純緑色発光デバイスの高効率化を目的に、Zn1-xMgxTe/ZnTe量子井戸構造を有するLEDの実現に必要な基盤技術の開発を行った。その結果、分子線エピタキシャル成長法による高品質な量子井戸構造の成長条件を明らかにできた。また有機金属気相成長によるヘテロエピタキシャル膜にて高いキャリア濃度を実現するなど重要な基盤技術を開発できた。ZnTe系材料を用いた純緑色発光デバイスの高効率化を目的に、Zn_<1-x>Mg_<x>Te/ZnTe量子井戸構造を有するLEDを実現するために必要な基盤技術の開発を目指して研究を行った。本年度は、エピタキシャル成長技術の高度化、量子井戸構造の形成技術の確立と構造の最適化、拡散制御層を用いた拡散層の制御技術の確立など、個々の技術開発に重点的に取り組んだ。以下のような成果を得た。1. MOVPE法によるZnTe基板上へのp-ZnMgTeヘテロエピタキシャル成長において、成長律速過程と表面形態の相関を調べることで平坦化に関する指針を得た。2. p-ZnMgTeエピタキシャル膜の電気特性に及ぼすアニール処理を詳細に調べ、低抵抗化のために必要なアニール条件を確立した。3. MBE法によりZnMgTe/ZnTe量子井戸構造を形成し、低温フォトルミネッセンスにより量子化準位に対応した発光を確認した。4. ZhMgTeに対する拡散制御層を用いたAl熱拡散において、拡散制御層をナノレベルで平坦化し膜厚制御することでZnMgTe中のAl濃度制御が可能であることを示した。5. ZnMgTeエピタキシャル膜に対してAl熱拡散を行いLEDの試作を行った。以上の結果より、ZnMgTe/ZnTe量子井戸構造LEDの実現に必要な基盤技術開発に目処を得た。この結果を踏まえて、デバイス構造の設計を行うと共に、具体的なデバイスの試作、特性評価に関する検討を進めている。ZnTe系材料を用いた純緑色発光デバイスの高効率化を目的に、Zn_<1-x>Mg_xTe/ZnTe量子井戸構造を有するLEDを実現するために必要な基盤技術の開発を目指して研究を行った。本年度は、昨年度開発した技術の高度化を図るとともに発光デバイスの試作を進め、性能評価を行った。1. MOVPE法によるZnTe基板上へのp-Zn_<1-x>Mg_xTeヘテロエピタキシャル成長において、平坦なエピタキシャル膜が得られる条件にて燐ドーピングを行い、電気特性、光学特性を評価した結果、Mg組成が少ない(x<0.1)領域において約10^<19>cm^<-3>の非常に高いキャリア濃度を有し、かつ、高品質ZnTeバルク結晶と同等あるいはそれ以上の発光強度を有するZnMgTe結晶を得ることができた。2. MBE法によりMg組成、井戸幅を変化させながら各種Zn_<1-x>Mg_xTe/ZnTe量子井戸構造を成長し、そのフォトルミネッセンスピークの発光エネルギーと発光強度を評価した。その結果、Mg組成がある割合を越えると、格子不整合による欠陥生成のため、発光強度が非常に弱くなることが分かり、LEDに利用可能なMg組成範囲を決定することができた。3.拡散制御層を用いたAl熱拡散によるLED作製において、拡散制御層をナノレベルで制御するとともに、LEDの薄膜化による自己吸収効果の抑制技術を確立した。4.以上の技術を用いてLEDの試作を行い、発光特性を評価した結果、シンプルなZnTeホモ接合LEDにおいても市販GaP緑色LEDと同等の性能を有するLEDを得ることができた。ヘテロ構造を有するLEDでは、ZnTe LEDで見られた自己吸収効果は認められなかったものの、熱拡散によるヘテロ界面の乱れの影響を受け、高い効率を得ることができなかった。今後、さらなる検討が必要である。
三次元固定処理ストローマ細胞を用いた生体外造血システムの開発

造血幹細胞移植に応用することを目的として、三次元固定処理したストローマ細胞を用いる造血幹細胞の生体外増幅方法を検討した。三次元培養したストローマ細胞を有機溶媒(アセトン、メタノール、またはエタノール)で固定し、この細胞上で造血系細胞を培養することで、造血系細胞の増幅に適した有機溶媒を調べた。その結果、アセトンが増幅に適していること、毒性の低いエタノールを用いた場合も造血系細胞を増幅できること、などがわかった。本研究では、生体外において造血系細胞を効率的に増幅できる培養系を確立することを目的として、三次元固定処理したストローマ細胞を用いて造血前駆・幹細胞の増幅実験を行った。この時、固定方法(アルデヒド固定、有機溶媒固定)や固定剤の除去方法が造血系細胞の増幅率におよぼす影響について検討した。実験では、ストローマ細胞(DAS 104-8B細胞株)を三次元培養担体(polyvinyl formal樹脂多孔質体)に播種して培養したのち、固定剤(グルタールアルデヒド、アセトン、またはメタノール)を用いてストローマ細胞を担体ごと固定処理した(三次元固定処理)。これらの細胞を含んだ担体を洗浄したのち、マウス胎仔肝臓細胞を担体に播種することで、三次元固定処理したストローマ細胞上で胎仔肝臓細胞中の造血系細胞を増幅した。胎仔肝臓細胞を播種して2週間後に、造血前駆細胞(c-kit陽性細胞)と造血前駆・幹細胞(CD34陽性細胞)の増幅率を測定した結果、グルタールアルデヒドで固定した場合のこれらの細胞の増幅率は4倍程度であった。一方、有機溶媒を用いた場合には、増幅率はメタノール固定で約7倍、またアセトン固定で約15倍であったことから、アルデヒド固定よりも高い増幅率が得られた。なお、メタノール固定実験において、脱気と洗浄の2通りの方法て固定剤を除去したところ、除去方法の違いが増幅率に及ぼす明確な違いは認められなかった。以上の結果から、ストローマ細胞の固定剤として、アルデヒド架橋よりも有機溶媒(アセトン、メタノール)の方が造血系細胞の増幅に適していることがわかった。ただし、これらの溶媒は毒性が高いことから、低毒性の有機溶媒(エタノールなど)を用いた固定法についても今後検討する必要がある。造血幹細胞移植に応用するために、生体外において造血系細胞を効率的に増幅できる培養系を確立することを目的として、本研究では三次元固定処理したストローマ細胞を用いて造血前駆・幹細胞の増幅実験を行った。この時、固定方法(アルデヒド固定、有機溶媒固定)が造血系細胞の増幅率におよぼす影響について検討した。前年度に行った2週間の短期培養実験の結果から、固定剤に有機溶媒(アセトン、メタノール)を用いた場合に造血系細胞は比較的良好に増幅した。そこで本年度は、これらの固定剤を用いて4週間の培養実験を行うことで、長期間にわたって造血系細胞が増幅されるかどうかを確認した。その結果、エタノールで固定した場合には、造血前駆細胞(c-kit陽性細胞)と造血前駆・幹細胞(CD34陽性細胞)は2週間の時点と比べてあまり増幅されなかったのに対して、アセトンを用いて固定した場合には、B細胞、造血前駆細胞および造血前駆・幹細胞(CD34陽性細胞)は2週間目の約1.5倍に増幅されたことから、長期にわたって増幅を維持できることが確かめられた。以上の結果から、造血系細胞の増幅に適したストローマ細胞の固定剤はアセトンであることがわかった。ただし、増幅率と毒性の両面から固定法を評価する必要があるため、毒性の弱い固定剤(エタノール)についても実験を行う予定である。造血幹細胞移植に応用できる基盤技術を構築することを目的として、本研究では三次元培養系において造血前駆・幹細胞を体外増幅することを試みた。この時、三次元固定処理したストローマ細胞上で造血系細胞を培養することで、固定処理方法やストローマ細胞の種類が造血系細胞の増幅におよぼす影響について検討した。実験では、ストローマ細胞をスポンジ状の三次元培養担体に播種して培養したのち、固定剤で細胞を担体ごと固定処理した(三次元固定処理)。細胞を含んだ担体を洗浄したのち、マウス胎仔肝臓細胞をこの担体に播種して2週間培養することで、胎仔肝臓細胞に含まれる造血系細胞を増幅した。本年度は、毒性の低いエタノールをストローマ細胞(DAS104-8B)の固定剤として新たに用い、造血系細胞を増幅した。

その結果、未分化な造血系細胞である造血前駆細胞(c-kit陽性細胞)と造血前駆・幹細胞(CD34陽性細胞)の増幅率は、それぞれ7倍と2.5倍であった。この結果を他の固定剤(アセトン、メタノールおよびグルタールアルデヒド(GA))と比較すると、造血前駆細胞の増幅率は同レベルであった。一方、造血前駆・幹細胞の増幅率は、毒性の高い固定剤(アセトン、メタノール)を用いた場合よりも低かったものの、比較的毒性の低いGAと同程度であった。以上の結果から、毒性の低い固定剤(エタノール、GA)を用いた場合でも造血前駆・幹細胞は増幅されたことから、これらは現実的な固定剤であると考えられた。ストローマ細胞の種類の影響についても検討するために、他のストローマ細胞(C3Hマウス10T1/2細胞)を用いた増幅実験を開始した。予備的な検討の結果、従来のDAS104-8B細胞よりも高い増幅率で未分化な造血系細胞を増幅できたことから、この細胞はストローマとして有望であることが示唆された。
方言における用言の活用の通時的対応の研究

全国方言の動詞や形容詞といった用言の活用について,具体資料に基づきながら,通時的な関係を明らかにすることを目指した。全国方言の活用語がなす枠組みを対比してみると明らかに対応関係が見られる。そして,その対応関係は方言どうしの比較に有効であり,かつ,中央語との対比の上でも明確である。この対応関係は歴史的事実を背景にしたものであると考えられる。このことを仮説として,検証を進め,その中で,具体的な方言形態どうしの関係,ならびに中央語の国語史的事実との関係についての説明・分析する方法を考察した。まず,全国的な状況について,『方言文法全国地図』をはじめとした従来の基礎的な資料や先行研究により検討し,概観した。また,中央語の国語史についても従来の研究について整理をはかった。各地方言の事実について,従来の研究では明確ではない部分が多く存在する。その点を明らかにするために東北から琉球までの全国数地点の活用を中心とした文法体系(「係り結び」のような現象も含む)についての臨地調査を行った。個々の地点の文法体系の記述を行い,通時的問題点もあわせて整理した。また,調査結果の一部をデータベース化し総合的な整理・分析に備えた。調査した各地点の分析結果を相互に比較し,基礎的資料・国語史的事実とのつきあわせを行った。これらの作業を通して,各地方言間の対応,ならびに中央語との対応について明らかにし,通時的関係を説明するモデルの構築を進めた。
サービス指向システムの動的再構成可能な環境に関する研究

近年,様々なWebサービスなどのサービスが公開されると共に,そのようなサービスに基づいたソフトウェア(サービス指向システム)が出現している.しかし,サービスは基本的にサービス指向システムとは異なる組織が管理しているため,利用しているサービスが利用不能になったり,変わったりすることがある.本研究では,そのような状況に対応できるように,サービスの状態変化の検出,状態変化時の代替サービスの検索,代替サービスへの切り替えを実現する手法をそれぞれ提案した.近年,様々なWebサービスなどのサービスが公開されると共に,そのようなサービスに基づいたソフトウェア(サービス指向システム)が出現している.しかし,サービスは基本的にサービス指向システムとは異なる組織が管理しているため,利用しているサービスが利用不能になったり,変わったりすることがある.本研究では,そのような状況に対応できるように,サービスの状態変化の検出,状態変化時の代替サービスの検索,代替サービスへの切り替えを実現する手法をそれぞれ提案した.サービス指向システムは,すでにネットワーク上に分散して存在するサービスを連係させることにより動作するシステムである.各サービスは多くの場合第三者が開発.管理しているため,アクセス不能状態などにより,サービスをそのまま利用し続けられなくなることがある.このような場合でも,システムを利用し続けることは重要である.本研究では,サービス指向システムが利用しているサービスに,その利用に関わる状態に変化があったとき,サービス指向システムとして利用し続けられるような環境を提案し,構築することを目的とする.平成22年度は,サービスの状態変化の検出手法の提案,および利用不能サービスを取り替えるとき他のサービスの影響の検討を行った.具体的には,まず状態変化の種類によって検出方法が異なると考えられるため,状態変化を分類した.次に,各状態変化を検出するためにどのような情報が必要なのかを検討し,検出するためのフレームワークとしてまとめた.最後に,サービスシステム中のいくつかのサービスの間で密接な関係があるため,あるサービスが利用不能になった場合,他のサービスが単独で利用できても,利用不能になったサービスの代替サービスとは整合性が取れない場合について検討した.これに基づき,サービス指向システムの初期開発時にこのサービスの組み合わせを考慮したサービス検索システムのプロトタイプを作成した.プロトタイプは,BPELフラグメントと言う組み合わせの概念を導入し,その効率的な検索を実現した.サービス指向システムは,すでにネットワーク上に分散して存在するサービスを連係させることにより動作するシステムである.各サービスは多くの場合第三者が開発・管理しているため,アクセス不能状態などにより,サービスをそのまま利用し続けられなくなることがある.このような場合でも,システムを利用し続けることは重要である.本研究では,サービス指向システムが利用しているサービスに,その利用に関わる状態に変化があったとき,サービス指向システムとして利用し続けられるような環境を提案し,構築することを目的とする.平成23年度は,主に二つの角度から研究を行った.一つ目はサービスの状態変化の検出の提案である.具体的にはインフラストラクチャレベルでQuality of Service(QoS)をモニタリングし,データを蓄積する.蓄積したデータの傾向を見て,サービスの状態が変化したか否かの判断をする.インフラストラクチャとしてはオープンソースのMule Enterprise Service Bus(ESB)を利用し,QoSとしては応答時間,可用性,実行成功率の三種類を対象にした.本年度の研究の二つ目は,蓄積したデータを利用して,動的に別のサービスを選択する手法の提案である.まず前提として候補となっているサービスがクラスタ分類されているとする.従来の方法では,新たに選択する場合,クラスタを一から計算しなおすことによりクラスタを再構築してからサービスを選択していたため,サービスを組み替えるまでに時間がかかる,そこで,クラスタを一から計算しなおさず,現状のクラスタ情報からQoSの制約を充足するサービスを選択する.サービス指向システムは,すでにネットワーク上に分散して存在するサービスを連係させることにより動作するシステムである.各サービスは多くの場合第三者が開発・管理しているため,アクセス不能状態などにより,サービスをそのまま利用し続けられなくなることがある.このような場合でも,システムを利用し続けることは重要である.本研究では,サービス指向システムが利用しているサービスに,その利用に関わる状態に変化があったとき,サービス指向システムとして利用し続けられるような環境を提案し,構築することを目的とする.平成24年度は代替サービスの決定手法を再度検討した上で,既存サービスから代替サービスへの動的な切り替えの提案を行った.まず,代替サービスの決定手法について,平成23年度はクラスタリングに基づいた手法を提案したがそれを再検討し,より高速な検索を可能にするため,k-d木を応用した.応用するにあたり,まずService Typeという概念を導入し,サービスを機能ごとに分類した.次に機能ごとにk-d木を作成した.K-d木の各ノードはサービスであり,次元はQoS(Quality of Service)の種類の数である.ノードをK-d木上に配置するとき,ノードのQoS値に着目して木に挿入する.検索時はk-d木上からサービス候補を探す手法を提案した.以上のk-d木を利用した代替サービス決定手法については,シミュレーションを通して,その効果を確認した.さらに,代替サービス群から,実際に利用するサービスを決定した後,切り替えを動的に行えるような基礎的な枠組みを,オープンソースのMule Enterprise Service Bus (Mule ESB)上で実装した.本年度の研究実施計画では,「サービスの状態変化の検出」および「代替サービスの決定」の二点を行う計画であり,それらを実現しているため.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,今までに一つのサービス選択手法を提案しているが,それがほかの手法と比較してどのぐらいよいのかの検討が必要である.文献調査だけではなく実験の実施を検討している.
常温接合によるマイクロシステムインテグレーション

本研究の目的は、マイクロシステムインテグレーションの基盤技術として「常温接合」という新しい手法を適用し、ダメージの少ない活性化手法を新たに検討し、その接合への適用可能性を明らかにするものである。そのために,、従来の,メタラジカルな接合手法に頼ることなく、接合界面創製の原理に忠実な「常温接合」を適用する。本研究では、特に、Cuなどのメタルの接合に対し、接合過程における接触と界面形成の力学的条件を解析することにより、常温接合のマイクロシステムインテグレーションへの適用可能性とその条件を検証した。すなわち、低温での接合,接合の信頼性の確保などに際しては,対向する接合面との密着と結合の形成の関係が問題となり、その接触メカニズムを明らかにする必要がでてくる。しかしながら,表面の凹凸の存在と圧接過程には,定量的な関係を議論するだけのデータがなく,定性的な議論に終始することが多かった.そこで本研究では、Cuを対象に,その接合界面での接触と変形過程を有限要素法FEMにより定量的に解析し,接合の条件を明らかにすることを試みた。解析対象としたのは、Cuバンプであり,100μm厚,ビッカース硬度120Hvの圧延銅箔(無酸素銅H材)からエッチングにより形成したものである。接触解析はこのCuバンプに厚さ17μmの対向銅箔を接触させて加圧する場合を対象とする.圧下率(圧縮変位÷圧縮前のCuバンプ高さ)と接触率の関係は,まず圧下率と接触面での圧力をマクロモデルにより求め,さらに接触面での圧力と接触率の関係求めることにより,最終的に算出した。その結果,Cuバンプと対向銅箔の直接接合には接触率1が1つの必要条件になることがわかった。Si/Si, Si/GaAs, Si/InPの異種半導体ウエハに対して表面活性化の検討と、常温接合の実験を行った。Si/Si、Si/GaAsについてはバルク破壊が生じるのに対し、Si/InPの結合は弱く、破壊は接合界面で生じた。光電子分光XPSおよび原子間力顕微鏡AFMによる破壊面の観察によればInがSi側に残留しており、破壊がInP/Si界面ではなく、InP/In界面で生じていることが分かった。このInはイオン衝撃によって接合前のInP表面に偏析したものと思われる。また、p-Si/p-Si常温接合界面の電圧・電流特性は、接合面の残留ガスへの露出により大きな影響を受けることが明かとなった。一方、SiとSiのウエハ接合に関連しては、銅ならびに金薄膜を介した接合の可能性を検討した。銅はSi上に、SiO2/SiN/TaN/Ta/の中間層を介して、80nmの厚さに形成した。水素のラジカル処理では、接合できず、酸素ラジカルでの処理に、アルゴンイオン衝撃を併用することによって、ウエハ全面での接合が可能であることを示した、60s程度のイオン衝撃によって、銅表面の炭素、ならびに酸化物は効果的に除去された。ただし、この程度のイオン衝撃では、表面粗さの劣化はない。引張り試験では接合は非常に強固であり(6.47MPa以下)、Siのバルク破壊が生じた。基本的に、接合したウエハをダイシングし、その際に破壊が生じないことでウエハ全面の接合性を確保できることを明らかにした。さらに、金については、微細なパターニングを行い、+-5ミクロンのレベルで接合が可能であること。また、Si-Siについては、真空気密性が確保できることを示した。また、p-si/p-si常温接合界面の電圧・電流特性は、接合面の残留ガスへの露出により大きな影響を受けることが明かとなった。水素のラジカル処理では、接合できず、酸素ラジカルでの処理に、アルゴンイオン衝撃を併用することによって、ウエハ全面での接合が可能であることを示した。60S程度のイオン衝撃によって、銅表面め炭素、ならびに酸化物は効果的に除去された。Cu-Cuの直接接合に係わるCu表面ならびにCu接合界面の観察、ならびに、ダイヤモンドと金属(アルミニウム)の常温接合に係わるシミュレーションならびに実験を行った。

前者については、グローバルインテグレーションで中心的な役割を果たすバンプレスインターコネクトの基盤研究テーマであり、後者は、その際に必要となる常温接合のメカニズムに係わる研究テーマである。前者については、CMP-Cu膜同士を直接接合したのち、加熱処理時の界面をTEM観察、界面の信頼性の評価を行った.その結果、加熱時間増加に伴いボイドが消滅、界面全体のうねりもなだらかになり、ボイド近辺の圧縮応力が緩和されていることが判明した。これにより、Cu-Cu常温接合界の高信頼性のメカニズムが明らかとなった。さらに、この知見をもとに、バンプレス接合を試み、全6000接続部のバンプレス接合に成功した。後者については、第一原理分子動力学法によりダイヤモンドとAlの原理的な接合性を検討し,さらに実際に接合界面を透過電子顕微鏡によって直接観察した。シミュレーションはCASTEPを用いて、i)C原子のAl(001)面への吸着、ii)Al原子のダイヤモンド再構成(001)面への吸着、iii)ダイヤモンド再構成(001)面とAl(001)面の接合、に対して行った。その結果、i)C原子がAlの表面より下方へと移動し,大きなエネルギーゲインが得られる。ii)Al原子の接近に伴ってダイヤモンド再構成構造が解ける。iii)もii)同様に再構成構造が解け、エネルギーゲインが得られているため,再構成ダイヤモンドとAlの間には安定に結合が生じ、両者は原理的に直接接合することが可能であることが分かった。実際、天然単結晶ダイヤモンドと多結晶アルミニウムの常温接合をAr-FABを照射、雰囲気10-6Paで接合が可能であった。その結果、界面には厚さは3nm程度の中間層が存在していることがわかった。これはXPS分析により、FAB照射によって導入されたダイヤモンドのアモルファス層であると判定された。本研究の目的は、マイクロシステムインテグレーションの基盤技術として「常温接合」という新しい手法を適用し、ダメージの少ない活性化手法を新たに検討し、その接合への適用可能性を明らかにするものである。そのために,、従来の,メタラジカルな接合手法に頼ることなく、接合界面創製の原理に忠実な「常温接合」を適用する。本研究では、特に、Cuなどのメタルの接合に対し、接合過程における接触と界面形成の力学的条件を解析することにより、常温接合のマイクロシステムインテグレーションへの適用可能性とその条件を検証した。すなわち、低温での接合,接合の信頼性の確保などに際しては,対向する接合面との密着と結合の形成の関係が問題となり、その接触メカニズムを明らかにする必要がでてくる。しかしながら,表面の凹凸の存在と圧接過程には,定量的な関係を議論するだけのデータがなく,定性的な議論に終始することが多かった.そこで本研究では、Cuを対象に,その接合界面での接触と変形過程を有限要素法FEMにより定量的に解析し,接合の条件を明らかにすることを試みた。解析対象としたのは、Cuバンプであり,100μm厚,ビッカース硬度120Hvの圧延銅箔(無酸素銅H材)からエッチングにより形成したものである。接触解析はこのCuバンプに厚さ17μmの対向銅箔を接触させて加圧する場合を対象とする.圧下率(圧縮変位÷圧縮前のCuバンプ高さ)と接触率の関係は,まず圧下率と接触面での圧力をマクロモデルにより求め,さらに接触面での圧力と接触率の関係求めることにより,最終的に算出した。
ネットワーク組織における中核企業の行動パターンの解析

本研究は(1)企業間の取引関係、資本関係の量的把握、(2)中心度、直径と半径などのネットワーク構造の解明、(3)中核企業の析出とその行動パターンの解析、(4)中核企業の時系列的傾向の把握、(5)中核企業の行動パターンと経営業績との関連の解明を目的とし、ネットワーク組織の構造と時系列的な変化を解明するために、マツダ自動車の企業グループ洋光会を取り上げた。そのため、1980年から2005年までの取引データと持株データを収集した。各年度の中核企業を析出するために、連結度をはじめ、近接度や間隔度などのセントラリティ指標を計算した。1980年度から2005年度までの各中核企業のセントラリティ指標を計算し、その時系列変化と傾向分析を行った。また、企業の行動パターンとして、各自動車メーカーのフラクタル次元と極限周期軌道を測定し、中核企業のパターンを解明した。さらに、企業の行動パターンと経営業績との関係を確認するために、経常利益や売上高などの指標を収集し、両者間の相関分析を実施した。従って、本研究の目的を基本的に達成したといえよう。本研究を通じて、グラフ理論や複雑系理論の企業経営における有効性を確認することができた。また、従来定性的な分析しかできなかった企業間関係をビジュアル化することができた。さらに、これらの企業間関係を具体的に測定し、企業間関係との相関関係を解明することができた。これらの研究成果は、ネットワーク組織の構造を解明するばかりではなく、企業経営研究の新たな方向を示すものであると考えられる。データの収集方法をはじめ、数理モデルの開発、計算結果の経営学的意義などを引き続き吟味し、検討しなければならない多くの問題点が残されており、今後の研究課題としたい。平成19年4月から6月まで、伊藤孝夫が他の分担者坂本眞人と木村弘と研究計画の全体について相談し、アンケート調査とマツダ企業グループの企業間取引データや持ち株データの収集と整理を実施した。フリーマンモデルを始め、直径と半径などのグラフ理論の中心性指標(Centrality index)を用いて、マツダグループの実態解明に取り組んだ。その結果、個別年度の取引と持株におけるマツダグループの中心状況を解明するとともに、企業間の影響関係を明らかにすることができた。(業績2、3、4等を参照)また、関西洋光会など一部ののグループに限定して、これらの企業のカオス的振る舞いを調査し、企業業績との関係を分析した。(業績5等を参照)つまり、企業間関係と企業の行動パターンを解明することに成功した。この一年間、研究目的の(1)企業間の取引関係、資本関係、および人的関係・情報の流れの量的把握、(2)中心度状況、直径と半径および階層数などのネットワーク組織の構造の解明、および(3)中核企業の行動パターンの解析の一部を完成しました。来年度は、引き続き(3)の中核企業の行動パターンを解析しながら、(4)ネットワーク組織における中核企業の行動パターンの時系列的傾向の把握(期間を25年とする)と(5)中核企業の行動パターンと経営業績との関連の解明を取り上げ、ネットワーク組織における中核企業の行動パターンを明らかにする。これらの研究成果を基に、企業の経営戦略と意思決定の関係を分析することができ、さらに、来年度の時系列的分析手法を用いて、企業の長期発展戦略の全貌を明らかにし、企業経営の新たな理論モデルを構築できると期待できる。
残尿が筋層非浸潤性膀胱癌の再発に及ぼす生理・生化学的探索

今までに排尿障害が膀胱癌の再発リスクに関わるといった報告はない。一方、以前から公衆衛生の喫煙の研究や抗がん剤の代謝物の研究により、ヒト尿路腫瘍発生過程において尿中に発癌物質が存在することは、これまでの研究結果より明らかとなっている(文献1)。申請者らはこれらの背景・結果に基づき、排尿障害、特に残尿の多い患者は尿中の発癌物質が濃縮され、さらにそれによる曝露時間が長いため、膀胱癌再発リスクが高いのではないかという仮説を立て、これを検証したいと考えるに至った。上記の可能性が膀胱癌再発リスクの可能性として立証されれば、高リスク患者の精度の高い抽出が可能となり、残尿を減らす個別の予防指導や物質変化を阻害する新規薬剤の開発の可能性などの再発リスクを下げる効果が期待でき、頻回のTUR-BTによる患者の苦痛の軽減や医療費の削減などに直結する研究結果が得られる可能性がある。この初期段階として本研究である仮説1.残尿が何らかの科学的変化を来し、これが膀胱癌再発リスクに関係する。この仮説を検証するべく、筋層非浸潤性膀胱癌の既往のある患者集団で、1.残尿量50ml以上の患者群(残尿群)と2.残尿量が50ml以下の(コントロール群)との2群に分ける。それぞれのグループから得られた尿を用いて、有機化合物の同定・定量が可能なLC/MS(Liquid Chromatography - Mass Spectrometry)法を用いて、抽出された物質のなかで残尿群で有意に高濃度の物質を抽出する。という研究を予定症例に加え、コントロール(非癌症例)2例の計18例に対して完遂できた。症例患者は同意取得時にも大きなトラブルはなく、書面を用いて同意書を作成した後、採取可能であった。2019年2月に解析データを入手し、現在解析中である。他のエフォートの影響が大きくなっているものの、予定症例検体から全データを入手し、解析段階に入っているため。1.残尿量50ml以上の患者群(残尿群)と2.残尿量が50ml以下の(コントロール群)との2群に分けられ、それぞれのグループから得られた尿を用いて、有機化合物の同定・定量が可能なLC/MS(Liquid Chromatography - Mass Spectrometry)法を用いて、抽出された物質のなかで残尿群で有意に高濃度の物質を抽出する。この際、2例のコントロールを用いて、コントロールで高値のデータをノイズとして棄却することで、より残尿により蓄積された微量な物質を同定し、膀胱癌発癌物質となりうるか、検証してゆく。本研究の本幹である、LC/MS(Liquid Chromatography - Mass Spectrometry)法は、コストとデータ精度維持のため、残尿群8例、コントロール群8例、コントロール2例の計18例の検体を一期的にデータ抽出する必要がある。
中国・黄土高原における天水農地の塩類集積とそのメカニズムの解明

中国黄土高原のチェックダム農地(以下,農地)における塩類集積の実態およびその機構解明に取り組んだ。成果は以下のように要約される。(1)塩類集積農地では,塩類集積が発生しない農地よりも地下水位が年間を通して高く維持される。(2)対象農地において塩害が下流に進行したことが確認された。排水路の水位上昇による農地の地下水位上昇が要因として考えられる。(3)同一流域内の農地を対象にした塩害実態調査の結果,塩類集積の発生場所は農地により異なることがわかった。いずれの農地においても排水のECが約2dS/mと高く,農地の造成過程において,上流からの流出土砂に含まれる塩類が水の蒸発で濃縮されることが示唆された。本研究では,中国黄土高原におけるチェックダム農地における塩類集積の実態およびそのメカニズム解明を行う。具体的には,塩類集積が発生している特定のダム農地を対象に集中的な観測と並行して,同流域内にある多数のチェックダム農地においても塩害実態調査を行い発生要因の特定とメカニズムの解明を目指す。本年度の活動は以下のように要約される。1.塩類集積が広範に発生するダム農地において地下水位の時間・空間的な変動の把握のための地下水位の連続観測を行った。その結果,塩類集積農地では,塩類集積が発生していない農地よりも地下水位が年間を通して高く維持されることが確認された。また,土性については,10数cm程度よりも小さい土層間隔で粒度分布が変化し,このことが農地の土壌水分状態に大きく影響することが示唆された。2.同一流域内のチェックダムとその農地を対象にした,塩害実態調査として土壌および排水のEC調査を行った。その結果,調査対象流域内のチェックダム農地において塩類集積の発生場所はダム農地により異なることが示された。また,いずれのチェックダム農地においても排水のECが2dS/m程度と高く,チェックダム農地の造成過程(砂防ダムとして流出土砂が堆積過程)において,上流からの流出土砂に含まれる塩類が水の蒸発過程で濃縮されていることが示唆された。すなわち,ダムの高さと地形勾配が土砂の堆積厚さに影響し,それが地下水位を規定することが示唆された。中国・陝西省子洲県のCao Maoダム農地における塩害発生の主原因が,冬季土壌凍結による地下水位の上昇であることを指摘している。また,堤体から上流側1.6km地点の流入排水路より上流側で塩害による耕作放棄が確認された。しかし,2014年調査により,流入排水路より下流側においても耕作放棄が確認された。そこで,耕作放棄の流入排水路下流側への拡大と塩害との関係を明らかにすることを目的として,塩害発生状況を調査し,その原因について考察した。1)2014年調査結果からチェックダム農地における塩害は2010年調査結果と比較して上流から下流へ400m進行している。2)塩害の進行原因として地下水位の上昇が考えられる。その原因は,2013年の降水量の増加,対象ダム農地の上流にあるチェックダム群の土地利用の変化により,排水路から塩分濃度の高い水が涵養されたためダム農地の地下水位が上昇,塩害が進行したことが考えられる。今後の課題として,排水路の水位がダム農地の地下水位上昇に与える影響を調査すること,対象ダムの上流にあるチェックダム群の土地利用を調査し,下流のチェックダムへの流入量とダム農地の地下水位との関係を明らかにすること,さらに降水量や土地利用変化等による地下水流入量の増減を調査し,塩害農地の拡大との関係を調査することが挙げられる。また,土壌の塩類集積メカニズムを明らかにするために,塩害農地と政情のうちのそれぞれで土壌水分と電気伝導度の連続観測体制を整えた。中国黄土高原におけるチェックダム農地における塩類集積の実態およびそのメカニズムの解明に取り組んだ。具体的には,塩類集積が発生している特定のダム農地を対象に集中的な観測と並行して,同流域内にある多数のチェックダム農地においても塩類集積実態調査を行い,発生要因の特定とメカニズムの解明を目指した。1.塩類集積が広範に発生するダム農地において地下水位の時間・空間的な変動の把握のために地下水位の連続観測を行った。2.土性については,10数cm程度よりも小さい土層間隔で粒度分布が変化し,このことが農地の土壌水分状態に大きく影響することが示唆された。3.既往の研究では,堤体から上流1.6km地点の流入排水路より上流側で塩害が確認されており,その要因は冬季の土壌凍結による地下水位の上昇であることが指摘された。しかし,塩害が流入排水路より400m下流に進行していることが確認された。要因として排水路の水位上昇による農地の地下水位上昇が考えられる。調査の結果,排水路水位がもともと農地よりも高く,排水路からの浸透により農地の地下水位が上昇しており,その結果,塩害が下流へ進行したと考えられる。4.同一流域内のチェックダムとその農地を対象にした塩害実態調査として土壌および排水のEC調査を行った。対象流域内のチェックダム農地において塩類集積の発生場所はダム農地により異なることが示された。また,いずれのチェックダム農地においても排水のECが約2dS/mと高く,チェックダム農地の造成過程において,上流からの流出土砂に含まれる塩類が水の蒸発過程で濃縮されていることが示唆された。

ダムの高さと地形勾配が土砂の堆積厚さに影響し,それが地下水位を規定すると考えられる。中国黄土高原のチェックダム農地(以下,農地)における塩類集積の実態およびその機構解明に取り組んだ。成果は以下のように要約される。(1)塩類集積農地では,塩類集積が発生しない農地よりも地下水位が年間を通して高く維持される。(2)対象農地において塩害が下流に進行したことが確認された。排水路の水位上昇による農地の地下水位上昇が要因として考えられる。(3)同一流域内の農地を対象にした塩害実態調査の結果,塩類集積の発生場所は農地により異なることがわかった。いずれの農地においても排水のECが約2dS/mと高く,農地の造成過程において,上流からの流出土砂に含まれる塩類が水の蒸発で濃縮されることが示唆された。今回の研究で一番重要である土壌水分・ECセンサーを設置できたので達成度としてはおおむね順調である。今年度はそのデータの回収と分析を重点的に行い,成果を取りまとめる。また,塩害農地の拡大については本課題では想定していなかった新たな現象が確認された。農地水文上流域の塩類集積状況および土地利用状況の把握,今年度設置した土壌水分・ECセンサーの回収とデータの分析により当地における塩類集積のうちのメカニズムの解明のとりまとめを行う。1.予定していた調査計画が順調に実行された。2.現地観測(地下水位,降水量)の保守管理が適切になされており,研究に必要なデータが収集できた。3.現地カウンターパートとは良好な関係が気付かれており,調査に支障が出るトラブルは起こらなかった。4.2030年前に建設されたチェックダムに関する資料は少なく,また,チェックダム建設前の地形図の入手が困難であることが分かった。そのため,当初の予定よりも多くの測量調査が必要となった。研究計画に大きな変更はない。次年度は,土壌ECの連続観測体制を早期に整える。チェックダムおよびダム農地の測量調査を実行する。調査時期は当初,6月,9月,3月にそれぞれ1週間程度としていたが,現地カウンターパートとの調整により,8月9月の間の2週間程度と3月に1週間程度とする。調査補助者の増員が必要なため,調査には研究室大学院生を帯同する。昨年度末から本年度にわたって現地調査を行い,3月調査時の現地での支払いを現金決済する予定であったが,現地で口座振り込みに変更するように依頼されたため,年度内決算ができなかったため。前年度の現地でできなかった支払いを行う
鼻口蓋管におけるオートファジーの役割の解明

今回の研究では、マウスの組織切片を用い胎生期から出生後数日まで、鼻口蓋管部の構成細胞の形態変化を確認した。また、オートファジーの機能を欠失させたAtg5ノックアウトマウスにおける鼻口蓋管上皮の形態変化を確認した。また、Genechip解析にて、鼻口蓋管形成中に発現量の変化する遺伝子を確認した。これらの結果から、鼻口蓋管部形成時にオートファジーが特異的に発現し、鼻口蓋管形成にオートファジーが関連することが示唆された。〈研究の具体的内容〉オートファジーは、リソソームを分解の場とする細胞内タンパク分解機構であり、すべての真核生物に保存されている普遍的な生命現象である。本研究では、鼻口蓋管の形成、上皮の分化におけるオートファジーの役割を組織学的、分子生物学的に解明することを目的とし、実験を行っている。H22年度は、鼻口蓋管の形態およびオートファジーの発現の解析を組織学的に解明することを計画し、実験を行った。ICRマウス胎生15日齢マウス生後6日齢、10日齢、20日齢の頭部をパラフィンで固定し、ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、鼻口蓋管部の組織学的な変化を確認した。また、オートファジーの発現を蛍光で確認可能なGFP-LC3マウスを用い、コンフォーカル顕微鏡下で直接胎生17日目の組織を観察したところ、口蓋にはほとんどオートファジーの発現を認めず、鼻口蓋管部のみに強い発光を認めた。それを受け、同様に組織切片にて確認したところ、前頭断の組織切片でも鼻口蓋管部のみに強い発光を認めた。オートファジーの機能をノックアウトしたAtg5-/-マウスでは、鼻口蓋管の上皮接着因子に変化が認められ、オートファジーと上皮接着因子との関連が示唆された。〈研究の意義・重要性〉鼻口蓋管は生体において特に役割を担っているわけではないため、鼻口蓋管の組織学的解明はほとんど進んでおらず、論文などでもほとんど報告はなされていない。ところが、鼻口蓋管の組織は出生前後で様相が変化し、口蓋や鼻粘膜とは別の特異的な分化を遂げている可能性がある。さらに同部の上皮接着因子とオートファジーの関連を明らかにすることで、鼻口蓋管の分化およびオートファジーとの関係性、ならびにオートファジーと上皮接着因子の関連を明らかにすることは、非常に有意義と考えられる。鼻口蓋管は、口蓋形成時に口蓋突起の癒合不全によって取り残される間隙であり、神経や血管が通る部位や上皮の残遺として哺乳類に認められる器官であるが、その発生および形成や、鼻口蓋管を形成する上皮の由来や分化に関してはほとんど報告がない器官である。今回の研究では、マウスにおける鼻口蓋管の成り立ちについて確認するため、コントロールマウスの組織切片を作成し、胎生期から出生後まで、構成細胞の形態変化を観察し、構成細胞が変化していく様子を確認した。また、オートファジーの鼻口蓋管における役割について解明するため、オートファジーのトランスジェニックマウスであるGFP-LC3マウスの鼻口蓋管形成時の発現およびオートファジーの機能を欠失させたAtg5ノックアウトマウスにおける鼻口蓋管の形態変化を確認した。これらの結果から鼻口蓋管部にてオートファジーが特異的に発現していることがわかり、鼻口蓋管形成にオートファジーが関連することが示唆された。また、Genechip解析を行うことで、鼻口蓋管形成時に経時的に認められる遺伝子の発現およびその発現量の変化、鼻口蓋管形成時のコントロールマウスとノックアウトマウスにおける遺伝子発現の相違を確認することでオートファジーが鼻口蓋管形成時に関わる因子を特定した。これらの実験を行うことで、鼻口蓋管の形成におけるオートファジーの関わりが分かるが、これらを応用することで鼻口蓋管が形成の一部をなす口蓋におけるオートファジーの役割を解明出来ると考えられる。それらの結果を応用することで、唇顎口蓋裂の原因解明に繋がると考えられ、意義のある研究と言える。Q
LaTeXによる古典籍のコード化のためのマクロ作成

本研究は、古典籍の効率的・経済的かつ高品位な組版を実現するために、LATEXを応用することを提案した。そのために、LATEXにマクロ命令を付け加えることによって、LATEXを使えるひとなら誰もが、パソコン上で古典籍に必要な組版を得られるようにした。我々は、主として訓点資料(漢文訓読資料)を翻刻するためのマクロを作成し、それを集積したパッケージ・ファイルkunten2e.styを作成した。このkunten2e,styはすでに、高山寺典籍文書綜合調査団編『高山寺資料叢書第18冊明恵上人資料第四』(東京大学出版会、1998)の編集に用いられている。今年度は特に、LATEXのヴァージョンアップに対応してマクロの改造を行い、ドキュメントを作成して公開・配布した。また、LATEXでJIS表外字を扱う方法についても研究した。
骨髄異形成症候群の白血病進展に関わる新たな受容体型チロシンキナーゼ遺伝子変異

本研究によって骨髄異形成症候群(MDS)におけるFLT3内因性繰り返し配列付加(FLT3-ITD)のもつ臨床的意義のいくつかが明らかとなった。すなわち、1)FLT3-ITDはMDSの約5%に見出されるが、AMLではその頻度は上昇し、MDSでも芽球の増多を伴った病型に多いことから、MDSの発症よりもむしろその後の急性白血病移行に密接に関連した。2)FLT3変異症例での時系列的な解析結果からも、病型進展とともに出現する二次的な変化であることが示され、MDS-AML sequenceに想定される多段階白血病発症過程においては、N-RAS変異と同様に晩期の異常と位置付けられた。特定の染色体・遺伝子異常との相関は見出せず、そのこと自体が、p53変異やRERが染色体欠失群に集中する現象とは対照的であった。3)より臨床的には、FLT3-ITDによって生じる症例特異的な塩基配列部分は、骨髄内や移植片中の微小残存病変(MRD)の検出に応用可能であり、今後、その方法論の確立されることが期待される。4)FLT3-ITDのもつ分子基盤は未だ不明の点が多いものの、その臨床的意義の一つとして、AMLと同様にMDSにおいても明らかな予後不良因子であることが予想される。これらの所見のevidenceを確かなものにするためにも、今後MDS/AML症例の集積によってFLT3変異の生物学的意義を検討する必要がある。FAB分類に従って診断した骨髄異形成症候群(MDS)と骨髄異形成を伴うAMLを対象として、骨髄細胞からゲノムDNAを抽出し、受容体型チロシンキナーゼ遺伝子FLT3傍細胞膜領域の変異検索を行った。その結果、1.MDS58例中2例(3%)、骨髄異形成を伴うAML34例中5例(15%)、計92例中7例(8%)に異常PCR産物を検出した。その塩基配列解析からは、いずれの症例もexon11内での26から87塩基が繰り返し挿入付加されており、全例でin-frameの内在性tandem duplicationが生じていることが判明した。2.ゲノムレベルでの変異症例全例で、RT-PCR法により異常mRNA発現が確認された。3.FLT3異常を有するMDS症例は、いずれの短期間のうちにAMLへの移行がみられた。さらに、AML症例を含めて寛解生存している例はなく、FLT3異常を示す症例は予後不良であった。4.治療関連性AMLの一例では、発症より34ヶ月経過後の死亡時骨髄細胞DNAではじめてFLT3内在性duplicationが出現していた。また、他のAMLの1例では、診断時の内在性duplicationとは別のduplicationが治療抵抗期に出現し、以降2種類のduplicationが併存・発現している現象が観察された。以上の結果から、FLT3内在性繰り返し配列付加は骨髄異形成の発症よりむしろ病型進展に密接に関与することが明らかとなった。また、染色体所見・p53変異・EVI1異常発現との相関はないものの、FLT3異常症例にはNRAS変異が多い傾向(7例中3例)にあり、現在さらに症例を追加解析するとともに、他の分子遺伝学的所見との相関を解析中である。骨髄異形成症候群(MDS)とAMLを対象として、骨髄細胞からゲノムDNAを抽出し、受容体型チロシンキナーゼ遺伝子FLT3傍細胞膜領域の変異検索を行った。その結果、1.昨年度より解析症例数を増やし、de novo MDS 102例中4例(4%)、de novo AML 43例中6例(16%)、治療関連性AML/MDS21例中1例(5%)、計166例中11例(6.7%)に異常PCR産物を検出した。その塩基配列解析では、いずれの症例もexonll内でのin-frameの内在性tandem duplication(TD)が生じていた。2. AML/MDSの発症過程は、染色体欠失型と転座型で異なることが提唱されている。

解析症例を5q-や-7/7q-を認める群(欠失群)と正常核型あるいは染色体転座群に分け、FLT3-TDの頻度を比較したところ、欠失群では45例中1例(2%)のみであったが、転座群では121例中10例(8%)と後者に多い傾向にあった。一方、NRAS変異は染色体所見で差を認めなかったが、p53変異は欠失群に有意に多く(53%vs1%,p<0.0001)、マイクロサテライト領域を利用して解析したreplication errorも欠失群に多かった(38%vs8%,p<0.05)。3. AMLに移行したのち治療抵抗性になってはじめてFLT3-TDが出現した治療関連性MDSの一例では、exonll内2か所でのduplicationが生じていることが塩基配列から明らかとなった。これまでに報告されたことのないFLT3-TDのパターンであり、その発生機序を考案するうえで極めて示唆に富む一例と考えられた。以上の解析結果に加えて、FLT3-TDによって生じる症例特異的な塩基配列部にprimerを設定し、PCRを用いた微少残存病変の評価を行い、その臨床像との対応を現在検討中である。本年度は、FLT3遺伝子の内在性繰り返し配列付可(ITD)に伴って生じる症例特異的な配列を利用したnestedPCR法を確立し、2例のAML症例における微小残存病変(MRD)の検出に応用した。その結果、1)従来のPCR法では10^<-1>レベル、症例特異的プライマーを用いたfirst round PCRでは10^<-3>レベルの異常検出感度であった。2)症例特異的なnestedPCR法の感度は10^<-5>レベルと上昇した。3)形態学的には寛解と判定された時点でも、地固め療法前まで10^<-4>レベルのMRDが検出され、以後の地固め療法とともに感度レベル以下まで減少する様子が分子レベルで観察された。4)寛解中に採取した末梢血造血幹細胞(PBSC)中のMRD判定においては、本法で効果的に評価可能であった。FLT3-ITDを示すAMLは、寛解率は高いものの長期生存率は低く、再発例が多いことが知られる。本法によるMRDのモニタリングは、他に指標がない症例でも応用でき、有用性が期待できる。しかし、AMLの約20%にしか適応とはならないこと、プライマーの設定やPCR条件が症例によって異なること、再発時にはFLT3-ITDが消失している例がまれながら存在すること、などの問題点が挙がった。