hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生涯学習社会づくりへの大学参画に関わる国際比較研究

1.「生涯学習社会」という用語は、ユネスコやOECDの「ライフロング・ラーニング」、またアメリカやカナダの「ユニヴァーシティ・エクステンション」において使用されてはいない。しかし、OECDは「ラーニング・シティズ」という言葉を用いて、21世紀のIT(Information Technology)革命に対応する社会を作り出そうとしている。2.ユネスコやヨーロッパ大陸におけるライフロング・ラーニングは、アダルト・エジュケーションの歴史的伝統を超えて,、「生涯に渡る」学習を展開し、似て民主主義社会のさらなる「民主化」を行おうとしている。そうした市民社会の豊かさの追求がまた、持続的で内発的な産業発展を支えると捉えられているのである。3.いずれの形態をとるにせよ、21世紀の持続的かつ民主的な社会づくりは、自ら学び問い直す市民の自己革新なくしてはありえず、こうした自己革新的な市民のライフロング・ラーニングに参画することを通してこそ、大学・高等教育機関もまた自己革新することができるという考え方は、ヨーロッパ、アメリカの各国に共有されている。4.アジア地域においては、大英連邦の一員であったオーストラリア、ニュージーランド、インドなどを除いても、いわゆる旧宗主国の文化的影響が強い。日本と同じように植民地化しなかったタイ国にあってもイギリス流の生涯教育体系が整っている。ユネスコの援助下の、2つのオープン・ユニヴァーシティは周辺諸国にも開かれている。5.こうした流れのなかにあっては、日本の「公開講座」や「生涯学習」(それぞれ「ユニヴァーシティ・エクステンション」や「ライフロング・ラーニング」の矮小化されたもの)は根本から変えられなければならない。そのさいのキイは抜本的・全面的な大学の参画にある。この参画なくして、大学の起死回生はあり得ない。1.アメリカ合衆国における調査(1)本学の姉妹校である、オレゴン州・ポーランド州立大学において、参与観察、有識者からの聞き取り調査を中心に、高等教育機関と地域社会との連携・協力(Community-University Relationships")を具体化し、いっそう促進するための方法、手だてなどを調査した。そのさい、重要なことは、高等教育機関と企業社会との関係のみに特化されるのではでない、地域社会の諸資源と大学との入り組んだ、かつ重層的な関連の所在であり、その関連をさらに拡げ深めようとしている大学側の強固な`意志'の存在であった。(2)アメリカ西海岸において、オレゴン州の南に位置するカリフォーニア州は、《現代社会》の転換を特徴づける「高齢社会」「多文化化社会」「情報化社会」が重層している地域である。とくにロサンジェルス市はその典型である。そしてカリフォーニア大学ロサンジェルス校は、そのエクステンション・スタディズを介して、地域社会の諸問題を学問的課題として取り組んできたが、そのさいディパートメントを超えたエリア・スタディズとして、最近は学内横断的な研究教育機関(School of Public Policy & Social Research)として、`Interdisciplinary'な領域の開発に挑戦している。タイにおける調査。総合大学として歴史の古いチュラロンコン大学、タマサート大学と産業構造高度化との関係ではわが国との連携を見られるが、教育大学として出発したスリナカーリンウィロット大学における生涯学習への取り組み、そしてスコータイ・タマサート・オープン・ユニヴァーシティを中心とする遠隔教育には、ヨーロッパ文化を土着化してきた歴史的伝統を見いだすことができる。1,イギリスケンブリッジ大学継続教育部・オープンユニバーシティ・ウェストミンスター大学および教育雇用省を訪問調査した。高等教育機関と産業界・地域社会との連携、社会人を対象とした継続高等教育、遠隔教育、エクステンション活動等について関係者から聞き取りを行った。ユニバーシティエクステンションの長い伝統をもつイギリスが、それぞれの機関の特質を生かして、産業界・地域社会・様々な学習者の学習ニーズと結びつき、多様な形態で学習機会を提供していることが明らかになった。

とりわけ高等教育機関が産業界・地域社会の連携・協力を深め、大学としての生涯学習機能を高めていることが明らかになった。2,フランスパリ第10大学生涯学習センター、CEFIPA及びレンヌ第2大学を訪問、生涯学習担当者から開き取りを行った。1971年の継続教育法以来、高等教育機関を中心にさまざまな機関が職業教育を中心とする継続教育の機関を拡大してきたが、80年代後半、CEFIPAのような企業組合によるエンジニア教育のための高等教育機関や、国立大学に生涯学習センターが設置され、新たな展開が進んでいる。3,アメリカ合衆国前年度に引き続き、オレゴン州のポートランド州立大学、及びカリフォルニア大学ロサンゼルス校を訪問し、それぞれの学校のエクステンション及び大学-地域連携を担当する教授を訪問した。「高齢社会」「多文化社会」「情報社会」など現代社会の新たな局面での、大学における学部の枠を越えたさまざまな実践的研究の現状を調査し、それぞれの教授と大学の協力によるエクステンションを発展させる課題や大学と地域社会との重層的多面的連携・協力の課題等について討論し、我が国の高等教育機関の生涯学習のあり方についての貴重な示唆を得た。また、今後の共同研究についての話し合いを行った。1999年度は、パリにおける補足調査を行うとともに、アメリカ・ポートランド市、タイ・バンコク市での研究報告書をした。そうして、研究報告書の作成を行っている。1)パリでの補足調査は、UNESCO本部ならびにOECD本部に対して行ったもので、昨春のケルン・サミットにおける両国際組織へのライフロング・ラーニング振興に対する役割期待の内実を探ることにあった。両組織とも21世紀における「知価革命」に教育活動をシフトさせようとしてる点で共通のベクトルを持っており、わが国で理解されている先進国中心のOECD、途上国中心のUNESCOという区分は、誤解を招くものである。2)パリではまた、フランスの成人教育や生涯学習に対する聴取調査・文献収集も行ったが、大陸側ヨーロッパの一国・フランスの考え方、文化との関係を知る上で有益であった。3)アメリカ合衆国オレゴン州のポートランド州立大学とは、この間、共同研究を進めてきたが、本年度は8月に同大学、P・ラッツィオレイ教授に北海道大学に来ていただき、研究交流を行った。そうして10月には、S・リーダー教授を含め、ポートランド市で開かれた高等教育に関する「アジア・パシフィック・カンファランス」で本研究代表者が共同報告を行った。「生涯学習(ライフロング・ラーニング)と一般教育(ジェネラル・エデュケーション)の関係性」を、《ライフロング・ラーナーズ》としての学生の教育という点で結合させようとしたものである。
多次元磁気共鳴法による脳内代謝物質の動態に関する研究

磁気共鳴法を用いて、正常脳及び病態時の脳内代謝物質の動態に関する研究を行った。動物実験では、ラット中大脳動脈結紮による脳虚血モデルを用いて^1H-MRIと^<31>P-および^1H-MRSとを測定した。^1H-MRIでは、虚血3時間後から自由水の増加を示す、T_2強調画像で強い信号領域として認められた。^<31>P-MRSでは、虚血直後から、好気性解糖系の破綻が認められ、組織は酸性化した。^1H-MRSでは、乳酸の増加が認められた。このように、in vivoで脳内代謝物質の変化を観察することが可能となった。^1H-および^<31>P-spectroscopic imagingを試みたが、傾斜磁場の渦電流や感度の弱さのため充分満足できる結果は得られなかった。同様の問題は、拡散画像の作製にも起こり、渦電流に対する対策をおこなわなければ良い結果が得られないことが判明した。そのひとつの対策として、渦電流を極力おさえたshield gradient coilの導入が必要であると結論付けられた。臨床応用では、種々の脳神経疾患(腫瘍、梗塞、変性)で、(1)^<31>P-および^1H-MRSの測定、(2)spectroscopic imagingの試み、(3)拡散画像の測定を行った。(1)では、脳の一部から限局した良好なスペクトルが得られ、リン化合物、アミノ酸などの測定分布が可能となった。腫瘍、梗塞でリン脂質の前駆体の増加が認められた。(2)では、スペクトルの質は必ずしも良くないが、脳内全体の代謝物質の分布が画像として描出される点で有用であった。(3)では、通常のT_2強調画像よりも鋭敏に、脳梗塞、脳浮腫の描出を行い得た。これは、脳組織内での水の拡散状態が早くなっており、脳内で悪影響を及ぼしていることを示唆するものであった。以上より、多核種についてNMRの技法をいかして種々の情報を測定することによって、脳内の代謝物質の動態、分布の研究を行え得ることが示された。NMRにはその他多くの方法があり、病態解析に多くの可能性を秘めていると結論付けられた。
新リン脂質組成脂肪乳剤の作成と分析およびその代謝過程の電顕・組織化学的研究

我々は、乳化剤であるリン脂質に陰イオン界面活性剤であるpho-sphatidyl glycerol、phosphatidyl polyethyleneglycolおよびphosphatidylglucoseを用い、乳化法として新しく液晶乳化法を用いることにより、粒子径の小さい、安定性のよい脂肪乳剤を作成した。この新組成脂肪乳剤は、我々が開発した脂肪粒子の固定法を用いた電顕的観察で、肝における脂肪粒子の取り込み像・代謝像から、従来のものに較べ速やかに代謝されることを見いだした。さらに、これらの乳剤のリン脂質と中性脂肪を別々にトリチウムで標識して、その体内動態を測定することで、新リン脂質ばかりでなく中性脂肪も速やかに肝に取り込まれ代謝され、これらの乳剤の有用性を代謝面でも立証した。また、乳化剤のリン脂質が中性脂肪の臓器指向性に大きく影響することも見いだした。また、各クラスで性質の異なるリン脂質の分離・分析を行うために、ポストカラム法を用いた新しいHPLCシステムを開発した。このシステムにより、phosphatidylglycerolをはじめとする6種類のグリセロリン脂質を分離定量できるようになり、血中からの消失速度は従来の卵黄レシチン1よりもさらに迅速であり、体内蓄積の少ない乳化剤であることが判明した。脂肪乳剤の代謝を考える場合、中性脂肪のみならず、リン脂質の代謝も考慮することが肝要であることを明らかにでき、体内代謝の迅速なこれらの脂肪乳剤の有用性が示された。1)我々が開発した新組成脂肪乳剤のリン脂質(phosphatidyigiycerol)と中性脂肪を別々にトリチウムで標識して、その体内動態を測定することにより、従来のレシチンを用いた脂肪乳剤に比べ、新しく用いたリン脂質ばかりでなく中性脂肪も速やかに肝に取り込まれ代謝され、新組成脂肪乳剤の有用性を代謝面でも立証できた。さらに、乳化剤として用いたリン脂質が脂肪乳剤としての中性脂肪の臓器指向性に大きく影響を与えていることが判明した。2)血清と組織中のリン脂質分析を行うために、新しいHPLCを組み立てた。分析方法は、CLCーNH_2カラムで各種リン脂質を分離し、ポストカラム法を用いて、水酸化カリウムで鹸化してグリセロリン酸誘導体に変化させ、これを過ヨウ素酸で酸化させ、アセチルアセトンで発色させて410nmの吸光度を求めるものである。分離条件は、移動相にA:CH_3CN/C_2H_5OH=40/60とB:CH_3CN/C_2H_5OH/10mM NH_4 Phosphate(pH5.8)=40/45/15を用い、A/B=90/10を2分後にA/B=45/55とし、14分後から45分後にかけてA/B=45/55からA/B=0/100にする低圧グラジェントを用いた。カラム温度は45°C、流速は0.9ml/minとした。ポストカラムとして0.5φ、20mの反応コイルに、鹸化は50°Cで0.5N水酸化カリウムを流速0.4ml/minで、酸化は70°Cで10mM過ヨウ素酸を流速0.4ml/minで、発色は70°Cで0.2Mアセチルアセトンを流速0.4ml/minで送液した。60分の分離により、12.4分にphosphatidylglycerol、20.4分に内部標準としたphosphatidylpolyethyleneglycol、22.8分にphosphatidylcholine、以下phosphatidylethanolamine、lysophosphatidylcholine、phosphatidylserine、56分にphosphatidylinositolが分離でき、HPLCの測定条件はほぼ確立されたといえる。さらに、臨床試料として各種病態化の血清リン脂質分析を行うべく、血清からの総脂質の分離およびリン脂質の分離法を検討中である。

1)我々は乳化剤のリン脂質を変えることにより,生体応用可能な画期的な粒子径の小さい,安定性のよい新脂肪乳剤の開発に成功したうえで,リン脂質と中性脂肪をトリチウムで別々にラベルして,新組成脂肪乳剤の体内動態をオートラジオグラフィーで測定した。その結果,我々が応用したphosphatidyl glycerolは肝,肺によく取り込まれ,血中に蓄積しないこと,また,リン脂質を変えると脂肪粒子の臓器指向性が大きく変化することも見出した。また,我々が独自に開発した脂肪粒子の固定法を用いて,電顕的に肝における脂肪粒子の取り込み像および代謝像を観察すると,新組成脂肪乳剤は従来のものに比べて速やかに肝に取り込まれ,代謝されることが判明した。2)肝に取り込まれたリン脂質の代謝過程はいまだ殆ど解明されておらず,血中・肝組織とならんでリン脂質の排泄路としての胆汁中のリン脂質組成の分析・定量が必要である。我々は昨年度までにリン脂質クラスの分離・定量用の新しいHPLCシステムを考案したが,基線の変動幅が大きく,分離不十分であったため,分離条件を再検討した。カラムの長さを当初の125mmから250mmに変更し,グリセロリン酸の酸化反応液をIM酢酸溶液からpH=5.50の2M酢酸アンモニウム緩衝液に変更したところ,良好な分離と安定性を得た。このシステムを用いて,胆汁中リン脂質を分離・定量し,胆石の有無や胆汁の採取時期によってphosphatidyl choline以外の微量なリン脂質が変化することを見出し,胆石の成因にも関与している可能性が示唆された。また,胆汁からのリン脂質の抽出法も検討し,本システムでは中性脂肪も胆汁酸も分析に全く影響せず,総脂質を抽出した段階で分析可能であることを見出した。さらに脂肪乳剤投与時の血中・肝組織中・胆汁中のリン脂質クラスの変化を測定し,新組成脂肪乳剤の代謝と有用性を検討中である。我々は乳化剤のリン脂質を陰イオン性界面活性剤であるphosphatidylgycerolに変えることにより,生体応用可能な画期的な粒子径の小さい,安定性のよい新脂肪乳剤の開発に成功したうえで,リン脂質と中性脂肪をトリチウムで別々にラベルして、新組成脂肪乳剤の体内動態をオートラジオグラフィーで測定した。その結果,我々が開発したphosphatidylglycerol乳剤は肝,肺によく取り込まれ,血中に蓄積しないこと,また,リン脂質を変えると脂肪粒子の臓器指向性が大きく変化することも見出した。さらに、初乳化の基礎実験より、リン脂質としてphoshatidylglucose(P-GLU)を用いると、平均粒子径が160nmとさらに微細な脂肪乳剤粒子を作成できることが判明した。このP-GLU乳剤の静注後の代謝の特徴を、我々の考案した新しいHPLCシステムを用いて脂肪乳剤に含まれるリン脂質の動態という新しい観点から検討した。脂肪乳剤の乳化剤として用いるリン脂質により、エマルション化された乳剤粒子のdeliverysystemは大きく異なるのみならず、余剰のリン脂質はそれ自体でミセル粒子を形成し、静注されれば極めて緩徐に代謝されることが報告されている。我々の今回の検討では、血中からのP-GLU消失速度は従来の卵黄レシチンや先に見出したphosphatidylglycerolよりもさらに迅速であり、体内蓄積の少ない乳化剤であることが判明した。脂肪乳剤の代謝を考える場合、中性脂肪のみならず、リン脂質の代謝も考慮することが肝要であることを今回の検討で明らかにでき、体内代謝の迅速なP-GLUを乳化剤とした脂肪乳剤の有用性が示された。
西部インド洋における溶存バリウムの化学海洋学的南北縦断マッピング

国際GEOTRACES計画の一環として,インド洋のアラビア海から南極海に至る海域において,海水中のバリウムの南北縦断分布を明らかにした.また,古海水栄養塩濃度のプロキシーとしてのバリウムの有用性を確かめるために,バリウムに対するケイ酸塩/硝酸塩比の関係(Ba-Si/Nダイアグラム)は直線性を示した.この直線の傾きは東インド洋南北断面観測結果とほぼ同等であった.一方,表層堆積物コアを試料を用い,間隙水中溶存バリウムの南北縦断分布も明らかにした.堆積物中重晶石の溶解度と比較したところ,アラビア海海底では間隙水中バリウムが極めて過剰に存在していることが判った.海水中バリウムの南北縦断分布において,アラビア海における近底層中に溶存バリウムの高濃度域が存在するが,これは間隙水を経由したバリウムの拡散溶出に原因があることが示唆された.国際GEOTRACES計画の一環として,インド洋のアラビア海から南極海に至る海域において,海水中のバリウムの南北縦断分布を明らかにした.また,古海水栄養塩濃度のプロキシーとしてのバリウムの有用性を確かめるために,バリウムに対するケイ酸塩/硝酸塩比の関係(Ba-Si/Nダイアグラム)は直線性を示した.この直線の傾きは東インド洋南北断面観測結果とほぼ同等であった.一方,表層堆積物コアを試料を用い,間隙水中溶存バリウムの南北縦断分布も明らかにした.堆積物中重晶石の溶解度と比較したところ,アラビア海海底では間隙水中バリウムが極めて過剰に存在していることが判った.海水中バリウムの南北縦断分布において,アラビア海における近底層中に溶存バリウムの高濃度域が存在するが,これは間隙水を経由したバリウムの拡散溶出に原因があることが示唆された.本研究の目的は,国際GEOTRACES計画の一環として,インド洋のアラビア海から南極海に至る海域において,海水中および表層堆積物コア中の重晶石と間隙水中溶存バリウムの南北縦断分布を明らかにすることである.本年度は,試料の保存性を考慮して,間隙水中のバリウムの分布とその地理的変動を調べた2009年11月から2010年1月に実施された白鳳丸KH-09-5次航海では,西部インド洋における南北縦断測線において,合計11本の堆積物コア試料が採取された.間隙水試料は,船上の冷蔵実験室において,堆積物コアの各層から分離抽出されたものを用いた.間隙水中の溶存バリウムの鉛直分布は,いずれのコアにおいても,表層0-1cm層中において極大値を示した.これら極大値を重晶石飽和濃度と比較したところ,アラビア海(北緯17度)のコアでは6倍もの高い値を示した.次に北緯10度コアでは3.5倍,南緯20度では2.4倍,南緯62度の南極海コアでは飽和濃度とほぼ等しい値であった.一方,各コアの極大層以深においては,バリウム濃度は急激に減少し,コア深度に対してほぼ一様の分布を示した.その一様な濃度を重晶石飽和濃度と比較すると,アラビア海コアで2.2倍,北緯10度で1.6倍,南緯20度で1.2倍,南極海コアでは1.1倍であった.これらの事実から以下のことが指摘できる.(1)海底におけるバリウムの再生は,表層において活発に起こっている.(2)生物生産の高いアラビア海ではコア表層中でバリウムの再生が著しく大きく,海底から底層水中へバリウムが拡散回帰している.(3)堆積物表層のバリウムの再生は赤道域から南インド洋亜熱帯に至るにつれて減少する.(4)南極海では,採取された堆積物がほとんど陸源物質によって構成されていたために,バリウムの再生量が著しく制限されていたと考えられる.本研究の目的は,国際GEOTRACES計画の一環として,インド洋のアラビア海から南極海に至る海域において,海水中および表層堆積物コア中の重晶石と間隙水中溶存バリウムの南北縦断分布を明らかにすることである.本年度は,海水中のバリウムの南北縦断分布を明らかにすることを目的とした.2009年11月から2010年1月に実施された白鳳丸KH-09-5次航海では,西部インド洋における南北縦断測線において,海底堆積物間隙水試料,および表層から底層までの各層海水試料を得た.前年度(22年度)までに,海底堆積物間隙水中バリウムの鉛直分布とその地理的変動を明らかにし,表層における生物生産量の高い海底では,堆積物から底層水中に拡散する溶存バリウムのフラックスが大きいことが明らかとなった.そこで,今年度(23年度)は,9測点で得た合計200個の各層海水試料を分析し,海水中における溶存バリウムの南北縦断分布を明らかにすることを目的とした.海水中の溶存バリウムの測定は,独自に開発した方法に依って分析・定量した.各層試料の測定で得られた溶存バリウムの分布を測点毎に比較すると,南極海(南緯62度)における鉛直分布はほぼ一様であった.このことは,南極海では海水の鉛直混合が活発であると共に,深層水の年齢が若いことの証拠でもある.一方,最北端であるブラビア海(北緯17度)では,表層から底層に向かって溶存バリウム濃度の著しい増加が認められた.そして,底層水中の溶存バリウムは,南極海のそれと比べて1.5倍高濃度であった.

アラビア海の表層は生物生産が活発であること,また南極海から北上する深層水の終端域であることを考えると,生物起源物資を含む沈降粒子に取り込まれたバリウムが,深層に向かって再生し,深層水の北上とともに徐々に濃度を増加させているものと考えられる.一方,アラビア海の堆積物間隙水中の溶存バリウムは,表層数cm層において著しく高濃度であった(22年度).すなわち,アラビア海の海底境界層では,堆積物から底層水に向かって,極めて活発なバリウムの拡散が起こっていることを示している.このように,インド洋の北部域には,底層に溶存バリウムの高濃度層が形成されるものと考えられる.過去2カ年の成果として,2010年度には,西部インド洋における溶存バリウムの南北縦断分布を明らかにした.また2011年度には,堆積物間隙水中の溶存バリウムを測定し,海底から底層水に向かう拡散フラックスを見積もった.本年度は,海水中のバリウムの分布を支配する要因を探るべく,堆積物粒子中の重晶石,オパールおよびカルサイトの地理的変動を明らかにすることを目的とした.堆積物試料から重晶石の単離捕集効率を向上させるために,重液分離法とオレイン酸ナトリウム溶液を利用した浮選分離法を組み合わせた.その結果,アラビア海海底堆積物中における重晶石の濃度は,これより南の海域で得られた値と比較して約2倍大きかった.昨年度までの知見として,アラビア海の海底では,間隙水中の溶存バリウム濃度が著しく高く,重晶石の飽和度の約2倍に達していることが判った.すなわち,生物生産力の高いアラビア海の海底には重晶石の堆積量が高く,それが堆積物中で溶解し,間隙水を経由してバリウムが活発に底層水に拡散回帰していると結論した.一方,これまでの研究から,Ba-Si/Nダイアグラムが表す両者の関係は,太平洋の海盆規模において直線性を示すことが判ってきた.同様に,この西部インド洋南北縦断観測結果をこのダイアグラム上にプロットすると,東部インド洋南北測線(1995年観測)から得られた直線関係とほぼ近似した傾きをもった直線関係が得られた.しかしながら,このダイアグラム上においても,アラビア海の底層水(4000db基準の海水密度で45.86以深[3500m以深])のプロットはこの直線の傾向からずれて,より高Ba側に位置することが判った.このように高い生物生産海域であるアラビア海においては,重晶石が形成し易く,海底に堆積後も溶解し,結果として底層水中の高いBa濃度域を形成していると考えられる.当初の計画では,インド洋における溶存バリウムの南北縦断分布,および海底堆積物の間隙水中の溶存バリウムの分布を明らかにすることを目的とした.この目的は概ね達成することができた.なお,生物生産と関係して形成していると考えられる重晶石粒子の堆積物中における分布と溶解に関する知見は,溶液化学的な溶解度の観点から考察してきた.しかしながら,重晶石を単離し,堆積物中における鉛直分布,および地理的変動を明らかにする必要があるであろう.24年度が最終年度であるため、記入しない。白鳳丸KH-09-5次航海では,西部インド洋における南北縦断測線の9ヵ所において,海底堆積物コア(コア長約30cm)を採取している.今後,このコアを試料とし,微細な重晶石を単離する方法を検討し,コア中における鉛直分布および地理的変動とその要因について明らかにすることを目標とする.24年度が最終年度であるため、記入しない。
多肢選択式リスニングテストにおける錯乱肢の魅力度について

研究計画最終年度の本年度は,昨年度、学会誌に投稿した論文2本の修正と再投稿、および研究全体の総括を行った。日本人大学生199名が受験したTOEICリスニングのデータを用いて、能力別に錯乱肢の魅力度を検証した。3択の応答問題においては、錯乱肢のもっともらしさを構成する要因として「同語」「派生語」「音声的類似」「語彙的連想」「応答キーワード」を設定し、重回帰分析を行った。上位群・中位群とも錯乱肢の魅力度を構成する有意な要因は見出せなかったが、下位群においては「応答キーワード」と「語彙的連想」の2つの要因から成るモデルが錯乱肢の魅力度の予測に有意であった。この研究成果は九州英語教育学会紀要に投稿し、採択された(飯村英樹、2018)。4択の会話文および説明文問題では、錯乱肢のもっともらしさを構成する要因として「同語」「類義語」「派生語」「否定語」「限定詞」を設定し、重回帰分析を行った。上位群では「同語」と「派生語」の2つの要因、中位群では「同語」のみ、下位群においては「同語」「限定詞」「派生語」の3つから成るモデルが錯乱肢の魅力度の予測に有意であった。「同語」と「派生語」に関しては、本文と同じ語句(同語)や派生語が含まれていると、錯乱肢の魅力度が高くなるという結果であるが、限定詞に関しては逆にallやonly, veryなどが含まれると錯乱肢の魅力度が低くなるという結果になった。これは限定詞を含んだ選択肢は誤りであるというテストテイキング・ストラテジーの1つであるinformed guessing(知識に基づく当て推量)が働いたためであると考えられる。この研究成果は日本言語テスト学会誌に投稿し採択された(Iimura, 2018)。研究計画の初年度ということで,本研究で用いるマテリアルを選定し,多肢選択式リスニングテストのパフォーマンスに影響を与える要因を,そのマテリアルの本文・質問文・選択肢(正答肢と錯乱肢)と照合し,コーディングを行った。また錯乱肢の魅力度に関する先行研究の追実験の分析を行った。さらに日本人大学生約150名を対象に,選定したマテリアルを用いてテストを実施した。本研究で用いるマテリアルとして,TOEICリスニングテストを選定した。このテストは4つに分かれており,パート1は描写問題,パート2は応答問題,パート3ダイアローグ,パート4はモノローグ,から構成されている。TOEICをマテリアルとして選んだ理由は,日本人英語学習者,とりわけ大学生から社会人が,最もよく受験しているテストであり,かつ上述のように様々な問題形式が用いられているからである。選定したリスニングテストに対して,先行研究(Buck, 2001等)で示唆されているリスニングテストに影響を与える要因(語彙難易度・新密度,文法的複雑さ,速さ,長さ,トピック,本文と質問文,選択肢の語彙的・意味的重複など)の観点からコーディングを行った。錯乱肢の魅力度に関して,Iimura (2014)は3択の応答問題を用いて調査を行い,各錯乱肢に対する受験者の引き付けられ方を検証した。この研究で用いられた調査紙を使って,4択の描写問題を用いて同様の検証を行った。実験の結果,Iimura (2014)と同様に最終的に受験者に選ばれなかった錯乱肢が必ずしも魅力度が低いというわけではないことが分かった。この調査結果および質問紙は次年度以降の錯乱肢の魅力度判定に参考にする予定である。最後に選定したTOEICリスニングテストを用いて,日本人大学生約150名に対して調査を実施し,データを収集した。このデータは次年度に分析する予定である。マテリアルのコーディングが実施できたこと,および次年度以降に実施予定であったデータ収集が本年度に実施できたことから,おおむね順調といえる。しかしマテリアルのコーディングに関しては,先行研究を踏まえて行ったものの,文献研究を継続し,錯乱肢の魅力度に関係する要因を見出す必要性がある。研究計画2年目の本年度は,主に以下の3点を行った。1つ目は,追研究の結果を論文としてまとめ,学会誌に投稿した。2つ目は,昨年度実施したリスニングテストのうち応答問題を分析し,その成果を学会で口頭発表した。3つ目は,同じく会話問題を分析し,学会で口頭発表した。1点目に関しては,錯乱肢の魅力度に関する先行研究(Iimura,2014)の追研究として,4択の絵描写問題を用いて,各錯乱肢に対する受験者の引き付けられ方を検証した。実験の結果,先行研究と同様に最終的に受験者に選ばれなかった錯乱肢が必ずしも魅力度が低いというわけではないことが分かった。2点目に関しては,日本人大学生約150名を対象に実施したTOEICリスニングテストのデータのうち,応答問題(パート2)の錯乱肢を分析した。まず各テスト項目の錯乱肢を5つのカテゴリーに分類し,項目分析の結果と照合し,それぞれがどのような特徴を持っているかを調査した。その結果,「疑問詞の取り違え」の錯乱肢はどの能力の受験者も引き付けないこと,「語の連想」は上位群を引き付けること,「同じ語の繰り返し」は受験者を引き付けるものからそうでないものまで幅広いこと,「音声的類似」および「無関係」の錯乱肢は下位群を引き付けることが分かった。3点目に関しては,2点目と同じデータのうち,会話問題(パート3)の錯乱肢を分析した。

各テスト項目の錯乱肢の魅力度を,本文・正答肢・他の錯乱肢の3つの要因との関連を,パラディグマティック,シンタグマティック,同一語句という3つの観点から調べた。その結果,パラディグマティックおよびシンタグマティックな関連を持つ錯乱肢が元々少なく,語レベルでの関連の強さではリスニングテストの錯乱肢の魅力度が十分に説明できないこと,言い換えれば,因果関係を含む談話レベルでの分析が必要であることが分かった。予定よりも早くデータ収集およびデータ分析が実施できたことから,おおむね順調といえる。しかし調査結果から見て,新たな視点を加えた再分析が必要である。研究計画3年目の本年度は,学会での口頭発表1件と学会誌に論文投稿2本が主な研究成果である。1点目は,日本人大学生約200人が受験したTOEICリスニングセクションのPart 4のデータを用いて,錯乱肢の魅力度を検証した。ステップワイズ法による重回帰分析の結果,能力によって錯乱肢の魅力度が異なることが明らかになった。能力高群及び低群では本文中と同じ記述があり,派生語が含まれていて,限定表現がないことが魅力度の要因となり,能力中群では本文中と同じ記述があり,派生語が含まれていることが受験者を引きつける要因となることが分かった。この研究成果は学会で発表した。2点目は,日本人大学生約200人が受験したTOEICリスニングセクションのPart 2のデータを用いて,3択の応答問題における錯乱肢の魅力度を検証した。錯乱肢のもっともらしさを構成する要因として「同語」「派生語」「音声的類似」「語彙的連想」「応答キーワード」を設定した。重回帰分析の結果,上位群・中位群とも錯乱肢の魅力度を構成する有意な要因は見出せなかった。下位群においては「応答キーワード」と「語彙的連想」の2つの要因から成るモデルが錯乱肢の魅力度の予測に有意であった。この研究成果は学会誌に投稿し,現在審査中である。3点目は,日本人大学生約200人が受験したTOEICリスニングセクションのPart 3およびPart 4のデータを用いて,比較的長めのパッセージを本文とする4択のリスニングテストの錯乱肢の魅力度を検証した。錯乱肢のもっともらしさを構成する要因として「同語」,「類義語」,「派生語」,「否定語」,「限定詞」の5つを設定した。ステップワイズ法による重回帰分析の結果,「同語」が錯乱肢のもっともらしさを予測する一番の要因であることが分かった。予定通りデータ収集およびデータ分析が実施できたことから,おおむね順調といえる。研究計画最終年度の本年度は,昨年度、学会誌に投稿した論文2本の修正と再投稿、および研究全体の総括を行った。日本人大学生199名が受験したTOEICリスニングのデータを用いて、能力別に錯乱肢の魅力度を検証した。3択の応答問題においては、錯乱肢のもっともらしさを構成する要因として「同語」「派生語」「音声的類似」「語彙的連想」「応答キーワード」を設定し、重回帰分析を行った。上位群・中位群とも錯乱肢の魅力度を構成する有意な要因は見出せなかったが、下位群においては「応答キーワード」と「語彙的連想」の2つの要因から成るモデルが錯乱肢の魅力度の予測に有意であった。この研究成果は九州英語教育学会紀要に投稿し、採択された(飯村英樹、2018)。
地球外核構造研究の新展開: 液体鉄合金の高圧高温その場XAFS測定

本研究は、地球や惑星深部に存在する液体核の構造を実験研究によって明らかにすることを目的としている。本課題ではその最初の一歩として、X線吸収微細構造解析(XAFS)を高圧実験に応用するための技術的土台作りを行った。具体的には、大型放射光施設SPring-8のXAFSビームラインに高圧環境下での圧力測定に重要な粉末X線回折(XRD)測定系を導入し、XAFSとXRDの複合測定系を立ち上げた。また、より高温環境での実験のため、外部抵抗加熱式ダイアモンドアンビル高圧装置にランタンクロマイトヒーター、及びイリジウムヒーターを導入し、加えて断熱環境の最適化を行った。本年度は外部抵抗加熱式ダイアモンドアンビルを用いた実験可能温度の引き上げを目的とし、技術開発を行った。Irヒーター、LaCrO3ヒーターを導入することにより、時間・空間的に均質加熱が可能な手法を確立した。さらに一次焼結LaCrO3を輻射断熱材として用いることにより、1700K以上の高温を発生することに成功した。さらに、来年度に予定していたXRD-XAFS複合測定システムの立ち上げも行った。大型放射光施設SPring-8のBL39XU, XAFSビームラインにXRD測定システム(フラットパネルセンサ含む)を持ち込み、セットアップを行った。その結果、35 keVのX線エネルギーを用い、DAC試料の粉末X線回折パターンを高圧高温その場で取得することが可能となった。また、自動精密ステージを用いることで、温度圧力を一定のままXAFS測定も行えるようにセットアップした。冷却用循環水の振動などの諸問題を克服することにより、高圧高温環境下にて再現性のあるXAFS測定を行うことに成功した。本年度の目標としていた技術開発は既に終え、来年度に予定していたXRD-XAFS複合測定システムの立ち上げも終わったため。本課題は、温度勾配が小さい高圧高温実験装置である外部抵抗加熱式ダイアモンドアンビルセルの実験可能温度を大きく向上させ、液体鉄合金を高圧その場XAFS測定することで、地球外核や惑星液体核の構造を明らかにすることを目的としている。高温高圧試料の圧力決定には標準物質の粉末X線回折(XRD)測定が欠かせない。そのため本課題の技術目標は大きく、1. XAFSとXRDの複合測定系の立ち上げ、2.外部抵抗加熱式ダイアモンドアンビルセルによる実験可能温度の向上、の二つに分けられる。1. XAFSとXRDの複合測定系の立ち上げに関して、大型放射光施設SPring-8のXAFS測定ビームライン(BL39XU)にXRD測定システム(フラットパネルセンサーや自動ステージ一式等)を導入することで、高圧その場でXAFSとXRDの複合測定が可能な実験系を立ち上げた。2.外部抵抗加熱式ダイアモンドアンビルセルの発生温度の向上に関して、LaCrO3ヒーターやイリジウムヒーターを導入し、断熱材を最適化することで、実際に高圧鉄合金を融かすことに成功した。とくに最終年度は、液体Fe-FeS鉄合金のEXAFSスペクトルを取得することに成功している。上記の様に、課題研究期間を通して実験系の立ち上げを終えることができた。本実験系は地球・惑星深部に存在する液体核の構造を理解する上で基幹的実験技術となる。今度様々な圧力・温度・組成で液体鉄合金のXAFSデータを取得することで、地球・惑星液体核の構造に重要な制約を与えられると期待できる。平成27年度の研究にて技術的な課題であった、外部抵抗加熱式ダイアモンドアンビルの実験可能温度の引き上げ、XAFS-XRD複合測定システムの立ち上げを終えた。平成28年度はこれらの技術を用い、Fe-FeS合金の高圧液体について実際にEXAFS測定を行い、構造決定を行っていく。高圧地球科学
慣性活動性EBウイルス感染症における病態解析と治療法の検討

1.T細胞にEBウイルス(EBV)感染の存在を見いだした慢性活動性EBV感染症患児の末梢血からのEBV感染T細胞株の樹立は種々の方法で試みたが現時点では全て不成功であった。しかし発症3ヵ月後の末梢血より得られたDNAを用いてEBV-DNAの解析、更に4ヵ月後のリンパ節、1年6ヵ月後の間質性肺炎の生検組織より得られたDNAを用いてEBV-terminal regionsの解析、肺についてはT細胞レセプタ-遺伝子の再編成も解析した。制限酵素BamH1処理で患児のDNAはpM-Bam H2(Aタイプ)と強くハイブリダイズし、pJ-HKA7(Bタイプ)とはハイブリダイズしなかった。従って本症患児のEBVはタイプAと考えられた。またBamH1-K,H,E,B1のいずれとも強くハイブリダイズし、EBNA-1をコ-ドするBamH1-K領域、EBNAー2をコ-ドするBamH1ーH領域、EBNAー3をコ-ドするBamH1ーK領域、B95-8細胞株でみられる欠損領域BamH1-B1はいずれも存在すること、即ち感染EBVには明らかな欠損部位は存在しないこといが示唆された。次いでEBV遺伝子の右terminal repeats(TR)を含むEcoRI Dhetをプロ-ベとし、制限酵素EcoRIを用いてサザンブロットを行なったところ患児の末梢血単核細胞、リンパ節、肺のいずれのDNAも同一部位に単一バンドとして検出された。肺生検組織からはT細胞レセプタ-遺伝子の再編成が認められた。即ち本症ではモノクロ-ナルなEBV感染が発現されていることが明らかになった。2.抗ウイルス剤としてAcyclovir、免疫賦活剤のしてrecombinant IL-2、抗炎症剤としてプレドニンを用いた治療を行ないNKH1陽性細胞の増加、NK活性の増加、LAK活性の発現を認め患児は寛快状態にある。このような治療法の組み合わせは部分的な寛快を誘導することが示唆された。
これからの日本に求められる科学技術倫理を養う実践型カリキュラムの開発

本研究では,日本に求められる科学技術倫理を養う実践型カリキュラムを開発することを目的として次に示す研究を行った。まず,科学技術倫理に関する考え方を類別して分析し,日本における科学技術倫理の在り方を検討して,中学校段階で生徒が学習すべき科学技術倫理の内容について明らかにした。次に,中学校技術・家庭科の技術分野で実施するための科学技術倫理に関する授業実践の指導目標の設定,指導計画と学習過程,ならびにその評価方法を作成して授業実践を行った。最後に、今後一般の中学校で科学技術倫理に関する授業を行うための普遍的な考え方と進め方について明確にした。最初に,この研究が対象とする科学技術倫理とは,これからの日本社会において全ての国民に必要とされる科学技術に関する倫理の中でも,義務教育が修了する中学校段階までに育成すべきものを示している。今日多発する科学技術倫理の欠如から派生する社会問題から鑑みても,科学技術倫理にかかわる教育は,これからの日本社会において取り組まなければならない最重要課題である事は明らかである。この教育を広く普及するためには,社会人のみならず学校教育において取り組むことは大変大事なことであり,特に義務教育の最終段階である中学校において取り組む意義は大きい。科学技術倫理に関連する教科としては,理科と技術・家庭科が考えられるが,ここでは社会生活との関わりが大きい技術・家庭科において,まず授業実践を行うことが適切であると考える。これを学校教育の中で円滑に遂行するためには,指導目標との整合性や生徒の発達段階に合った適切な教育内容と教育方法で行わなければならない。そこで,これからの日本に求められる科学技術倫理を養う実践型カリキュラムを開発することを目的として,本年度は国内外における科学技術倫理に関する情報を収集し,検討した。具体的には,まず科学技術倫理に関する文献調査を,科学技術倫理,科学倫理,技術者倫理,工学倫理等の名称も含めて国内・国外について広く行った。この調査を基に,科学技術倫理に関する考え方を類別して分析し,日本における科学技術倫理の在り方を検討した。次に,学校教育の各校種で行われている科学技術倫理にかかわる教育について,その教育内容と教育方法,教育効果等を把握するための実態調査を国内はもとより国外(米国)で行った。この調査より,中学校段階で生徒が学習すべき科学技術倫理の内容について検討した。本研究では,中学校における科学技術倫理教育の実践型カリキュラムを開発することを目的としている。具体的には,社会生活との関わりが大きい技術・家庭科において,カリキュラムを開発することが適切であると考え,本教科の指導目標との整合性や,生徒の発達段階に合った適切な教育内容と教育方法を検討し,導入段階での教材並びに学習過程を開発した。以下,その概要を紹介する。技術・家庭科においてカリキュラムを開発するに当たり,まず技術倫理教育について既に取り組んでいるアメリカの教育実践について検討した。具体的には,イリノイ州立大学附属高校(Illinois State University High School)の技術教育コースで技術倫理に関する教育実践を担当している教員(2名)からの聞き取り調査と,この教育実践で使用されている教材(プレゼンテーション等)の調査を実施し,分析した。次に,これらの検討結果を基にして,技術・家庭科における技術倫理を育成していく教材並びに学習過程を検討し,授業実践を行った。具体的には,題材として技術が社会にどのように貢献し,環境にどのような影響を及ぼしているかを取り上げ,中学校技術・家庭科の最初の授業において実施し,その有効性を検証した。その結果,この授業実践において生徒の技術に関する課題意識が低次なものから高次なものへと高まることなど,カリキュラムを開発していく上での数余の基礎的知見を得ることができた。来年度は,これらの知見を基にして,中学校技術・家庭科における3年間の全体カリキュラムを開発する。本研究は,社会生活との関わりが大きい技術・家庭科において中学校における科学技術倫理教育の実践型カリキュラムを開発することを目的としている。具体的には,昨年度において本教科の指導目標との整合性や生徒の発達段階に合った適切な教育内容と教育方法を検討し,導入段階での教材並びに学習過程を開発した。本年度はさらにそのことを発展させ,技術・家庭科における中学校3年間の科学技術倫理教育カリキュラムを開発した。中学校技術・家庭科の学習指導要領及びその解説書における技術倫理に関する記述を抽出し,次にそれらがどの技術倫理に関連するかを分類し,さらにその内容の取り扱いについて検討した。さらに,検討結果を基にして,中学校3年間の科学技術倫理教育におけるモデルカリキュラムを構築した。次に,このモデルカリキュラムにおける技術・家庭科技術分野の「情報に関する技術」の内容において,科学技術倫理の1つである情報倫理を育成する学習指導法について検討した。具体的には,開発者の視点で情報に関する技術を検討することが重要であると考え,製品開発者の活動を模倣した学習(Developer-Like Activity Learning)を取り入れた学習指導法を提案した。この学習指導法は,HDT(Human Design Technology)に基づく製品開発プロセスを問題解決的学習過程に適用したもので,このことにより生徒は主体的に情報倫理を身につけることができると考える。
非協力的なユーザでも可能な外耳道の音響特性を用いた生体認証

生体の個人差に基づいたバイオメトリクス認証は、パスワード等に比べ漏えいや盗難の危険性が低く、安全な認証方法と考えられている。しかし多くのシステムでは、認証のタイミングはサービス開始時の一度きりであり、認証後に他人に成り代る等の不正を検知し、サービスを利用する全期間を認証し続ける常時認証が求められている。我々は外耳道の音響特性である外耳道伝達関数(Ear Canal Transfer Function:ECTF)を用いて常時認証を行う画期的な認証法を提案し、この認証法の社会実装を目指し観測データのばらつきを抑制しロバストネスな音響信号の観測手法、判定能力の高い音響特徴量を算出する手法の検討を行う。更に外耳道形状の特徴量取得を行う。これより、音響特性と外耳道形状との関係の解明を目的とした。実績として次の3項目について検討を行った。項目1)ロバストネス音響信号観測手段の確立:外部雑音によるロバストネスとの関係にういての検討および、特徴量が含まれる周波数帯域について周波数誤差拡散法を提案し検討を行った。その結果、誤差と共に識別精度が劣化することおよび、誤差周波数拡散法により騒音レベルが同等であっても、識別精度を向上させる手法を提案することができた。項目2.判定能力の高い音響特徴算出手段の確立:両耳から得られるバイオメトリクス情報から最適な特徴量設計方法を検討した。その結果、時系列データを連結させて得られる組み合わせる手法が有効であることを実験的および理論的に検証した。項目3.外耳道の形状特徴量算出:3D外耳道スキャナーを用いて外耳道内の3D計測を行い、形状類似度と音響特性との関係について検討を行った。その結果より、音響特性には形状によらない要因が含まれていることが推測された。この結果を次の研究項目とし基盤Bの研究へと続く新たな研究提案を行った。外耳道音響特性測定時に混入する観測揺らぎに注目し、その原因と考えられる外耳道音響特性の取得時におけるイヤホンの装着具合について検討を行った。イヤーピースのあるイヤホンとないイヤホンを用いて被験者の外耳道音響特性の測定実験を実施し、イヤーピースのあるものは、測揺らぎの影響が少なく頑健性を持つことを確認した。線形予測フィルタによる外耳道音響特性の経時変化の予測においては、ユーザの日々の体調変化や成長や老化に伴う経時変化の影響に注目し、時変化を予測し追従することによって、詐称を防ぐ手法の提案を行った。50日間の経時変化取得実験を実施し、経時変化の予測を行った。これにより、ユーザの日々の体調変化等による経時変化に、ある程度の予測し追従が可能であることを確認した。また、詐称を防ぐ手法にとしての可能性を示した。イヤホン装着の角度変化情報を用いた個人認証法の検討では、複数の装着角度を事前に登録しておくことで、認証時にどの装着角度であっても認証が可能となるマルチエンロールメント法について検討を行った。外れ値検出手法では、バイオメトリクスデータの登録時に、測定を失敗したデータや雑音を含むデータ等を取り除く外れ値検出手法について検討を行った。外れデータ検出手法としてABOD法、RSS法、マハラノビス法について検討し、その有効性の比較を行った。特徴量の有効性評価実験では、高い識別精度を得ることが可能な特徴量を見つけ出すため、特徴量抽出法とその識別に適したアルゴリズムについて検討を行った。ユーザのバイオメトリクス特性に対し、2段階の特徴量抽出処理を行い、コサイン類似度識別器、線形判別分析識別器、サポートベクターマシン識別器によって評価を行った。これにより、有効な1段階目の特徴量抽出処理、2段階目の特徴量抽出処理の組み合わせを見出した。外耳道形状をスキャニングするためのスキャナーの入手に時間がかかった。当初は6月に納品され研究が開始される予定であった。しかし先方の諸事情により実際の納品は11月末にずれ込み、さらに公正やトレーニングが終了し利用可能となったのは翌年の1月であった。そのため、外耳道形状に関する研究を推進することはできなかった。しかし、研究リソースを他の検討分野を先に実施するよう変更し対応した。これにより研究計画と順序が異なったもののおおむね順調に研究推進している。ユーザ外耳道形状と音響特性との関係についての研究を行った。外耳道形状スキャナを用いて3名のユーザの外耳道形状を3Dデータとして取得する外耳道形状取得実験と外耳道音響特性の取得実験を実施した。これらの取得データの類似度をコサイン類似度およびユーグリッド距離を用いた類似度で評価した。3D形状座標は測定座標基準点を正確に一致させることが困難であるため取得形状データを移動・回転させ類似度を走査する処理を追加した。その結果、音響特性の類似度は、同一ユーザが最も類似し、外耳道形状も同一ユーザの類似度が高くなる傾向を示した。温度補間法を用いた耳音響認証の精度向上を行った。登録時と認証時との温度変化が時系列データに及ぼす影響を考慮するため温度変化に伴う音速変化を模擬し、学習した識別器による精度向上について検討を行った。その結果、5°C以上の温度変化がある場合識別精度が大きく劣化することが分かった。また温度補完法を用いることの有効性が確認された。ペアワイズ法を用いた耳音響認証の特徴量評価」を行った。限られたデータ数でEERを算出するための手法を提案し、オープンでのEERの算出値を導出した。

結果、クローズドの場合と比べ約3倍程度識別精度が下がることを確認した。しかし、識別器にSVMを使用した場合は特徴量として右耳と左耳のデータを連結することで、識別精度EERが1%以下となった。このことから、耳音響特性はイヤホン着脱などの環境揺らぎが含まれる場合でも1%以下の識別精度を持ち、バイオメトリクスデータとして優秀であることが確認できた。研究協力者である日本電気株式会社の研究者と協働し、当初の計画以上に進展している。また、新しいバイオメトリクス認証手法として新聞、ITニュースや雑誌等で紹介された《日本経済新聞(H28.3.7掲載)、日経産業新聞(H28.3.8掲載)、BBC NEWS Click(9 March 2016掲載)等》。さらに平成29年5月には、共同研究している日本電気株式会社(NEC)より耳音響認証を搭載したヒヤラブルデバイスが発表され注目されている。申請者らは耳音響認証において世界を先導している。生体の個人差に基づいたバイオメトリクス認証は、パスワード等に比べ漏えいや盗難の危険性が低く、安全な認証方法と考えられている。しかし多くのシステムでは、認証のタイミングはサービス開始時の一度きりであり、認証後に他人に成り代る等の不正を検知し、サービスを利用する全期間を認証し続ける常時認証が求められている。我々は外耳道の音響特性である外耳道伝達関数(Ear Canal Transfer Function:ECTF)を用いて常時認証を行う画期的な認証法を提案し、この認証法の社会実装を目指し観測データのばらつきを抑制しロバストネスな音響信号の観測手法、判定能力の高い音響特徴量を算出する手法の検討を行う。更に外耳道形状の特徴量取得を行う。これより、音響特性と外耳道形状との関係の解明を目的とした。実績として次の3項目について検討を行った。項目1)ロバストネス音響信号観測手段の確立:外部雑音によるロバストネスとの関係にういての検討および、特徴量が含まれる周波数帯域について周波数誤差拡散法を提案し検討を行った。その結果、誤差と共に識別精度が劣化することおよび、誤差周波数拡散法により騒音レベルが同等であっても、識別精度を向上させる手法を提案することができた。項目2.判定能力の高い音響特徴算出手段の確立:両耳から得られるバイオメトリクス情報から最適な特徴量設計方法を検討した。その結果、時系列データを連結させて得られる組み合わせる手法が有効であることを実験的および理論的に検証した。項目3.外耳道の形状特徴量算出:3D外耳道スキャナーを用いて外耳道内の3D計測を行い、形状類似度と音響特性との関係について検討を行った。その結果より、音響特性には形状によらない要因が含まれていることが推測された。この結果を次の研究項目とし基盤Bの研究へと続く新たな研究提案を行った。本年度は以下の4項目の研究を推進する。1耳音響認証の特徴量抽出手法に関する研究:右耳と左耳のバイオメトリクスデータからどのように識別機を作成するかの検討は不十分である。