hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規な二重標識トレーサー法による硝化細菌が持つ２つのＮ２Ｏ生成経路の分別定量

アンモニア酸化細菌は温室効果ガスおよびオゾン層破壊ガスである亜酸化窒素(N2O)を生成し、2つの異なる生成経路(アンモニア酸化と硝化菌脱窒)を持つ。しかし、これらを明確に分別して定量できる方法がなく、それぞれの寄与は不明であり、N2O発生を抑制するための操作因子を割り出すことは難しい。本研究では、申請者らが改良したガスクロマトグラフィー質量分析計(GC/MS)と2種類の安定同位体15N, 18Oを用いて、アンモニア酸化からのN2Oと硝化菌脱窒からのN2Oを精確に分別定量する簡便な新しい方法(二重標識トレーサー法)を確立し、純粋培養アンモニア酸化細菌を用いて2つの経路の寄与を明らかにすることを目的とした。まず、N2Oの発生源特定に必須なN標識位置の分析技術(N2Oのフラグメント解析)を開発した。次に、当研究室が純粋分離し保持する菌株および標準株のNitrosomonas属細菌を用いた15Nトレーサー実験の結果、従来から知られるアンモニア酸化および硝化菌脱窒由来のN2Oのみではなく、NH2OHとNO2-から一原子ずつNを由来とするN2Oが生成されることが明らかになった。この結果はN2O生成の第3の経路を示唆する。18Oを用いた培養実験では、この推定される第3の経路においてO原子が水もしくは分子状酸素からNO2-に入り込むことが示唆された。そのため、生成経路の分別は当初予想より複雑であることがわかった。よって、平成26年度は、全ゲノム解析済みでもっともよく研究されてきたNitrosomonas europaea ATCC 19718株を用い、推定される3つのN2O生成経路の各寄与率をまずは15Nトレーサー実験により試算した。さらに18Oトレーサーを用いて3つのN2O生成経路を精確に分別するためには、第3の経路のメカニズム解明が必須である。そのため、ATCC 19718株の機能遺伝子欠損株を入手し、安定的な培養維持を立ち上げた。微生物生態学15N標識トレーサーを用いたN2OのN標識位置の分析技術の確立は、順調に進んでいる。15N標識トレーサーを用いて複数の純粋培養アンモニア酸化細菌のN2O発生特性を比較し、国際学会および国内学会にて発表した。本研究で、第3のN2O生成経路が示唆され、生成経路は当初予想より複雑であることがわかった。そのため、18O標識トレーサーを用いた分析の確立に向けては、これまでに、反応中に水もしくは分子状酸素からO原子が入り込むことを示したが、各N2O生成径路においてどの化合物にどの程度入り込むのかを、より精密に解析することが課題である。15N標識トレーサーを用いたN2OのN標識位置の分析技術の確立は、おおむね順調に進んでいる。また、平成25年度の予定であるアンモニア酸化細菌の培養株を用いたN2O発生特性の実験を15N標識トレーサーについて始めており、一部はすでに国際学会にて発表した。一方、18Oを利用したN2Oの分析法についてはまだ確立していないが、二重標識したNO2-を用いて培養実験を行い、N2Oにどのように18Oが入り込むのかを調べた。18O分析については反応中に水もしくは分子状酸素からO原子が入り込むため、より精密な解析が必要である。今後これらの解析をさらに進展させる。平成26年度は、継続して15N, 18O二重標識トレーサー法を開発する。また、本研究において新たなN2O生成経路が示唆されたため、最終検討の段階において、アンモニア酸化細菌の機能遺伝子を欠損させた変異株を用いた検証が新たに必須となった。共同研究先で調製された変異株を用い、N2O生成経路の分別定量を行う。
マウス高度非侵襲イメージングシステムの開発と応用

分解調節が可能な近赤外蛍光プローブを開発することによって、高い時間分解能をもつ生きたマウスでの非侵襲イメージングを実現することができた。また蛍光と生物発光を組み合わせた多重解析法も確立することができた。また、本研究で樹立したモデルマウスを応用することによって、現在注目度が上がっている新しいイメージング技術、光音響イメージングを実施し、その有効性を確認することができた。今後、これらの技術は疾患についての解析や創薬において非常に威力を発揮することが期待される。1.薬剤によって制御可能な時間ウインドウ設定技術の開発1-1.分解制御できるTetDeg-iRFPプローブおよびTetDeg-creの開発:doxの有無によって厳密に分解制御できるTetDeg-iRFPプローブおよびTetDeg-creを27年度中に開発した。さらに従来のiRFP713の他に波長特性のことなるiRFPもプローブ化してマルチカラー化を実現した。1-2.分解制御系を応用したモデルマウスの開発:1-1と並行してiRFPの免疫学的拒絶メカニズムを解析するとともに、複数の拒絶回避方法の検証を行った。その結果、免疫系を回避させるためのタンパク質を発現させる比較的簡便な方法で、拒絶を回避できることを示唆する実験系を構築することに成功した。2.発光・蛍光デュアル技術の開発と応用:低酸素依存的に発光強度が適度に減少する適切な発光系の選択を進めた。これと並行して蛍光系の低酸素耐性度を評価し、比較的低酸素環境に体制な蛍光タンパク質を見いだした。これらをモノシストロニックに発現できる共発現系の構築を進めた。3.光音響イメージング技術の確立:複数のiRFPの中から、蛍光イメージングと光音響イメージングの両方に最適なものを探索した。さらに当初の予定とは別に、蛍光イメージングと光音響の目的に応じて、同一タンパク質を異なる色素をもちいて適宜染め分けることができる新しい技術を開発すうrことに成功した。これにより、蛍光イメージング、光音響のいずれも、当初の予定よりも簡便に高感度化できる実験系を構築することが可能になった。テーマ1のプローブ開発、テーマ2のプローブ開発、ともに予定通りに推移している。テーマ3は、当初の予定とは異なるが、目的別に同一タンパク質を染め分ける系が実現したことにより、かえって高感度化に道が開かれたため。1.薬剤によって制御可能な時間ウインドウ設定技術の開発1-1.分解制御できるTetDeg-iRFPプローブの開発:昨年度に開発したプローブの詳細な性情の解析を進めるとともに、さらに厳密な時間分解解析の可能性を探った。その結果、連結するプロモーターの種類によって、著しく誘導効率が低下する場合があることを見出した。タンパク質分解の制御は発現を誘導するプロモーターには依存しないはずであるため、偶発的な塩基配列の特徴による阻害を考え、分子レベルでの解析を実施したが、完全な原因の特定には至らなかった。1-2.分解制御系を応用したモデルマウスの開発:昨年度、1-1で開発した分解制御タンパク質を発現するイメージングマウスの樹立を進めた。複数の系統の樹立を進め、正しくプローブ遺伝子が導入された個体を得ることができた。また並行して解析を進めた、前年度に開発したiRFPの免疫学的拒絶の回避方法について、その詳細なメカニズムの解明を行い、発現量の依存性、マウス週齢による違いなどを明らかにできた。これを応用して、今後はより簡便にワンステップで拒絶回避iRFP発現細胞を樹立できる高機能ベクターを開発することができた。また、分担者と進めていた免疫イメージングマウスを用いて具体的なイメージング実験を実施し、炎症が非侵襲に可視化できることを示唆する結果を得ることができた。2.発光・蛍光デュアル技術の開発と応用:研究分担者と進めていた血管系イメージングに蛍光・発光をデュアルに解析できるプローブを応用した成果を得ることができた。また、予定していた、低酸素依存的に発光強度が適度に減少する適切な発光系の選択と共発現系の構築をすすめ、共発現細胞株を樹立することができた。3.光音響イメージング技術の確立:機器の問題で、光音響計測は十分に進められなかったが、計測に必要となる様々なラベル細胞の樹立は完了した。テーマ1に関しては、当初の予定よりも大幅に研究が進行し、炎症イメージングマウスを得たことにより、iRFP依存性の拒絶に関して、予想外の発展的な解析が可能になる、など拡張性のある研究が進行している。一方で、プローブの性能が低下するケースを見出したが、その原因の特定には至らなかった。これにより、一部の実験は進行が遅れるものの、原因をしっかり解明しておくことは、今後、様々な目的にこの技術を展開する上で、非常に重要であり、問題点を発見できたことはむしろ望ましいことだと考えられる。またテーマ1、テーマ2とも、分担者と進めていたマウスの樹立とイメージング結果の取得が予定以上に順調に進んでいるが、その一方、テーマ3のみは、光音響機器の問題で、実験の実施が難しく、準備は完了できたものの、今後の巻き返しが必要である。以上の状況を総合的に判断すれば、当初の予定よりやや早めに進行しており、概ね順調であると判定できる。1.薬剤によって制御可能な時間ウインドウ設定技術の開発1-1.分解制御できるTetDeg-iRFPプローブおよびTetDeg-creの開発:誘導効率が著しく低下するケースの原因を探ることを試みたが、明快な結論はえられなかった。

1-2.分解制御系を応用したモデルマウスの開発:分解制御タンパク質を発現するイメージングマウスのうち、病的な線維化にともなうコラーゲンプロモーターの活性をモニターできるモデルの発現解析を進め、最終的に複数種類の異なるプロモーターを用いたモデルマウスを樹立した。また並行してiRFPの免疫学的拒絶の回避方法のメカニズムを応用したより簡便な実験手法を確立することを試みたが、むしろiRFPと回避タンパク質の発現バランスが重要であることを見出した。さらに、分担者と進めている免疫イメージングのモデルマウスも樹立できてきたので、拒絶時に集積するリンパ球のイメージングを実施することができた。2.発光・蛍光デュアル技術の開発と応用:低酸素領域イメージングのための蛍光・発光デュアル細胞株を実際に移植して、イメージング実験を実施し、低酸素領域の定量性について検討を進めた。3.光音響イメージング技術の確立:遅れ気味だった本テーマについて本年度、もっとも集中的に解析を進展させ成果がえられた。iRFP発現マウスを用いた光音響計測を実施し、解像度に関してある程度のデータを得られた他、蛍光色素の密集度により逆に不利になるケースも見出した。その結果にもとづいて、光音響での解析に適したモデルマウスとそうでないものとを分類することができた。分解調節が可能な近赤外蛍光プローブを開発することによって、高い時間分解能をもつ生きたマウスでの非侵襲イメージングを実現することができた。また蛍光と生物発光を組み合わせた多重解析法も確立することができた。また、本研究で樹立したモデルマウスを応用することによって、現在注目度が上がっている新しいイメージング技術、光音響イメージングを実施し、その有効性を確認することができた。今後、これらの技術は疾患についての解析や創薬において非常に威力を発揮することが期待される。プローブが開発できたので、今後は当初の予定通り、マウスの作成や、細胞株の樹立に移行する。テーマ3については、実際に光音響計測を集中的に推進する。1.薬剤によって制御可能な時間ウインドウ設定技術の開発1-1.分解制御できるTetDeg-iRFPプローブ:これまでに開発したプローブの詳細な性情の解析を進めたところ、誘導効率が著しく低下するケースを見出したので、本年はその原因を探り、より汎用性の高いプローブへの改良を試みる。1-2.分解制御系を応用したモデルマウスの開発:昨年度、1-1で開発した分解制御タンパク質を発現するイメージングマウスが複数系統できてきているので、本年度は、これらの発現解析を進め、イメージング実験に活用できるものを選別し、最終的なモデルマウスを樹立する。また並行してiRFPの免疫学的拒絶の回避方法の詳細なメカニズムを解明できたので、本年度は、これを応用したより高度な実験手法を確立する。さらに、分担者と進めている免疫イメージングのモデルマウスも樹立できてきたので、拒絶との組み合わせで詳細な解析を進める。
細胞表層機能多糖の構造精密設計

糖質高分子合成化学の観点から、構造の明確な多糖導体を精密化学合成し、糖鎖の特異的な精密構造認識機能の解明に役立てることを目指している。有機化学や重合化学の理論と、糖質化学や生物化学の手法とを活用して次の成果を得た。(1)アンヒドロ糖誘導体の開環重合を経由して3ーデオキシー3ーフルオロー(1→6)ーαーDーグルコピラナンを合成した。低分子の糖質にフッ素原子を置換することによって特異な生理活性や薬理活性が発現することや、フッ素を置換した合成高分子材料が高性能化および高機能化されることはよく知られている。しかし、今回合成したようなデオキシフッ素化した明確な構造をもつ多糖はいままで全く報告例がない。抗体や酵素への取り込みの解析のためにモデル物質として特異な機能を発揮するのではないかと考えている。(2)アシアロ糖タンパク質レセプタ-を経由する肝細胞の興味ある組織形成挙動を見出した。(3)クラスタ-型糖鎖をもつ2種類の糖鎖高分子を合成した。(4)酵素合成法を組み合わせて3種類の糖鎖結合ビニルモノマ-を合成した。糖質加水分解酵素を用いて糖鎖交換反応を行って糖鎖を伸長させる研究が、最近やっと可能となってきたが、それを高分子物質の合成に適用した例はほとんどないので、この分野を先導する研究である。これらの機能多糖には、糖鎖が認識信号として濃密に組み込まれている。低分子物質とは異なった特有の動的精密構造認識を発現し、新しい生理・薬理活性物質や生体機能材料の創出につながることを期待したい。
食道・胃接合部の内腔で限局性に発生する一酸化窒素による周囲組織の障害

1.ラットモデルの作成:昨年までに確立した亜硝酸塩とアスコルビン酸を投与し、ラットの食道・胃接合部に限局して一酸化窒素(NO)を発生させるモデルを用いて以下の測定を行った。2.ラット胃組織中でのDNIC検出:Dinitrosyl iron complex(DNIC)は、NOが[Fe-S]クラスター構造を持つタンパクと相互作用し反応したときに生体内で生成され([4Fe-4S]+NO→[3Fe-4S]+FeNO)、組織障害性との関連が指摘されており、低温電子スピン共鳴法を用いて検出を試みた。昨年までの検討で、ラット食道・胃接合部において明瞭なDNICのシグナルを認め、その後、さらに定量的な詳細な検討を行い、組織中DNICシグナルの強度は、投与した亜硝酸塩の濃度、及び時間依存性に増加した。3.ラット胃組織中のaconitase活性:aconitaseは生体でエネルギー代謝を司る重要な酵素で、[Fe-S]クラスター構造を持つ代表的な酵素である。ラットの胃・食道接合部をNOに4時間暴露させた後、組織を採取し、aconitase活性を測定したところ食道・胃接合部からの組織のみで有意な低下を認めた。よって、NOの暴露によって、[Fe-S]クラスター構造を持つタンパクを破壊し、それに伴い酵素活性を阻害していることが明らかになった。4.ヒトでのDNICの検出:上記のラットの実験が、ヒトでも実際におきているか検討するために東北大学医学部倫理委員会の承認を得てヒトでの研究を行った。10mmolの硝酸塩(日本人の平均摂取量の2日分)を服用し、唾液中の亜硝酸塩の上昇を介して、ヒトの食道・胃接合部を高濃度のNOに曝露させる。4時間後に、内視鏡検査を行い、食道・胃接合部、胃体部から生検組織を採取し、低温電子スピン共鳴法にてDNICシグナルの検出を試みた。その結果、5人中3人の食道・胃接合部でのみDNICシグナルが検出された。これは、ヒトでDNICシグナルが検出された初めてのデータで、ヒトでもラットの場合と同様の機序でNOによる組織障害がおきる可能性が示唆された。1、ラットモデルの作成:ヒトの食道・胃接合部で観察される高濃度の一酸化窒素(NO)をラットで再現させるためにラット胃内に塩酸とアルコルビン酸を、食道内に亜硝酸塩を持続的に数時間注入する。このモデルでは食道内に投与された亜硝酸塩は食道・胃接合部に達すると、酸性下でアスコルビン酸と瞬時に反応しNOが発生と考えられる。実際に電極を食道・胃接合部の内腔に置き、NOの濃度を測定したところ、高濃度のNOが食道・胃接合部に限局して発生することを確認し、ヒトでの現象が再現できた。このラットモデルを用いて以下の測定を行った。2、ラット胃組織内のNOの濃度:内腔から組織中に進入したNOの濃度をNOのトラップ剤であるFe-DETCを全身投与し、トラップされたNO複合体(NO-Fe-DETC)を電子スピン共鳴装置を用いて測定した。その結果、食道・胃接合部の組織中において誘導型NO合成酵素(iNos)から生成されるものに匹敵するレベルの高濃度のNOが検出された。3、ラット胃組織中のグルタチオン濃度:このラットモデルでの組織中グルタチオン濃度を測定したところ、食道・胃接合部においてグルタチオン濃度の減少を認めた。よって、周囲組織中に拡散したNOが、組織中の重要なantioxidantであるグルタチオンと反応し、グルタチオンが消費されたと考えられた。

その結果、5人中3人の食道・胃接合部でのみDNICシグナルが検出された。これは、ヒトでDNICシグナルが検出された初めてのデータで、ヒトでもラットの場合と同様の機序でNOによる組織障害がおきる可能性が示唆された。
完全静脈栄養下における腸管免疫異常に対するグレリンの効果

検討(1):基礎的検討【目的】炎症性腸疾患患者より摘出した検体を用いて粘膜固有層(LP)に存在するCD4陽性T細胞(CD4+Tcell)の、IL-10産生についての検討を行った。【方法】当科で切除手術を行った潰瘍性大腸炎患者(UC)9名とクローン病患者(CD)7名の病変部腸管、大腸癌患者(NC)8名の正常部腸管の切除標本から、magnetic cell sorting procedure(MACS)を用いてLP(lamina propria)CD4+Tcellを分離し、IL-10 mRNAの発現をリアルタイムPCR法で解析した。また、抗CD3抗体、抗CD28抗体でLPCD4+Tcellを刺激しサイトカイン産生量をELISA法で解析した。【結果】IL-10mRNAの発現はNC群に比較しUC群で有意に高かった。一方で、IL-10の産生量はCD群、NC群に比較しUC群で有意に低かった。【結論】炎症性腸疾患の病態にIL-10産生能が関わる可能性が示唆された。この結果は、2011年10月20日に開かれた第53回日本消化器病学会大会で発表した。検討(2):臨床的検討【目的】再発クローン病において、切除吻合術と狭窄形成術の術後再発形態の違いについて検討した。【対象】クローン病腸管病変術後に再手術を行なう時に術中内視鏡検査を併用して再発形式が確認できた既往術式が明らかな41例を対象とした。【成績】再発した狭窄形成部12ヵ所のうち前回狭窄病変は11ヵ所であり、狭窄病変10ヵ所、穿通病変1ヵ所として再発し、前回穿通病変の1ヵ所は、狭窄病変として再発した。再発した39ヵ所の切除吻合部のうち21ヵ所は前回狭窄病変で狭窄病変20ヵ所、穿通病変1ヵ所として再発したのに対し、前回17ヵ所の穿通病変は狭窄病変7ヵ所、穿通病変10ヵ所として再発し、狭窄、穿通病変間で再発形態に有意差(p<0.001)がみられた。前回狭窄病変であった部位をみた場合、狭窄形成と切除吻合で再発形態に差はなかった。【結論】クローン病における狭窄形成術は狭窄病変に頻用され、病変を残す手術ではあるが、再発時に重篤な穿通病変(膿瘍や瘻孔形成など)をきたす可能性は低いと思われた。この結果は英文論文にまとめ、現在投稿中である。【内容】Total parenteral nutrition (TPN)では感染症の危険性が高まることが知られている.このことが何らかの腸管免疫の変化のためにもたらされていると考え,以下の実験を行った.マウスを用いたTPNモデルを作成し,手術後10日目(TPN導入7日目)に犠死せしめ,小腸を採取した.採取した腸管より腸管上皮間リンパ球(IEL)を採取して,その分布の変化をflow cytometryで調べた.さらに,RT-PCRを用いて腸管のToll-like receptor (TLR) mRNA発現の変化を調べ,さらに腸管におけるcytokine発現の変化をみた.これらについてsham operationマウスおよび無手術マウスをコントロールとして比較検討した.TPNのマウスではIEL数の減少がみられた,さらにIELでのCD4, CD8, TCRγδ, TCRαβ陽性のT細胞の数が減少していた.また近位小腸,遠位小腸ともに,TLR4, TLR5, TLR7, TLR9 mRNAの発現が亢進していた.また腸管におけるIFN-γ, IL-10, TNF-αなどのcytokineの発現は亢進していた.【意義】これらの結果より腸管を利用した栄養補給がなされていないTPN下では腸管は炎症状態にあり,bacterial translocationを誘発している可能性が示唆された.またIFN-γによの腸管上皮細胞の変性をきたし,腸管のバリアー機能が低下しており,敗血症をきたしやすい環境にあると思われた.TPNは消化管術後や炎症性腸疾患の際の栄養補給の方法として有用であるものの,経口による摂取がなされないために感染症を惹起することが示唆され,臨床的にも有用な結果を得ることができた.【内容】Total parenteral nutrition (TPN)では感染症の危険性が高まることが知られている.このことが何らかの腸管免疫の変化のためにもたらされていると考え,以下の実験を行った.マウスを用いたTPNモデルを作成し,手術後10日目(TPN導入7日目)に犠死せしめ,小腸を採取した.採取した腸管より腸管上皮間リンパ球(IEL)を採取して,その分布の変化をflow cytometryで調べた.さらに,RT-PCRを用いて腸管のToll-like receptor(TLR)mRNA発現の変化を調べ,さらに腸管におけるcytokine発現の変化をみた.これらについてshamoperationマウスおよび無手術マウスをコントロールとして比較検討した.TPNのマウスではIEL数の減少がみられた,さらにIELでのCD4,CD8,TCRγδ,TCRαβ陽性のT細胞の数が減少していた.また近位小腸,遠位小腸ともに,TLR4,TLR5,TLR7,TLR9 mRNAの発現が亢進していた.また腸管におけるIFN-γ,IL-10,TNF-αなどのcytokineの発現は亢進していた.

【意義】これらの結果より腸管を利用した栄養補給がなされていないTPN下では腸管は炎症状態にあり,bacterial translocationを誘発している可能性が示唆された.またIFN-γによの腸管上皮細胞の変性をきたし,腸管のバリアー機能が低下しており,敗血症をきたしやすい環境にあると思われた.TPNは消化管術後や炎症性腸疾患の際の栄養補給の方法として有用であるものの,経口による摂取がなされないために感染症を惹起することが示唆され,臨床的にも有用な結果を得ることができた.検討(1):基礎的検討【目的】炎症性腸疾患患者より摘出した検体を用いて粘膜固有層(LP)に存在するCD4陽性T細胞(CD4+Tcell)の、IL-10産生についての検討を行った。【方法】当科で切除手術を行った潰瘍性大腸炎患者(UC)9名とクローン病患者(CD)7名の病変部腸管、大腸癌患者(NC)8名の正常部腸管の切除標本から、magnetic cell sorting procedure(MACS)を用いてLP(lamina propria)CD4+Tcellを分離し、IL-10 mRNAの発現をリアルタイムPCR法で解析した。また、抗CD3抗体、抗CD28抗体でLPCD4+Tcellを刺激しサイトカイン産生量をELISA法で解析した。【結果】IL-10mRNAの発現はNC群に比較しUC群で有意に高かった。一方で、IL-10の産生量はCD群、NC群に比較しUC群で有意に低かった。【結論】炎症性腸疾患の病態にIL-10産生能が関わる可能性が示唆された。この結果は、2011年10月20日に開かれた第53回日本消化器病学会大会で発表した。検討(2):臨床的検討【目的】再発クローン病において、切除吻合術と狭窄形成術の術後再発形態の違いについて検討した。【対象】クローン病腸管病変術後に再手術を行なう時に術中内視鏡検査を併用して再発形式が確認できた既往術式が明らかな41例を対象とした。【成績】再発した狭窄形成部12ヵ所のうち前回狭窄病変は11ヵ所であり、狭窄病変10ヵ所、穿通病変1ヵ所として再発し、前回穿通病変の1ヵ所は、狭窄病変として再発した。再発した39ヵ所の切除吻合部のうち21ヵ所は前回狭窄病変で狭窄病変20ヵ所、穿通病変1ヵ所として再発したのに対し、前回17ヵ所の穿通病変は狭窄病変7ヵ所、穿通病変10ヵ所として再発し、狭窄、穿通病変間で再発形態に有意差(p<0.001)がみられた。前回狭窄病変であった部位をみた場合、狭窄形成と切除吻合で再発形態に差はなかった。【結論】クローン病における狭窄形成術は狭窄病変に頻用され、病変を残す手術ではあるが、再発時に重篤な穿通病変(膿瘍や瘻孔形成など)をきたす可能性は低いと思われた。この結果は英文論文にまとめ、現在投稿中である。
IgE感作後の臓器感受性の違いに着目した花粉症病態の検討

kinases)のmRNAの発現を抑制する機能的SNPが、アレルギー感作とアレルギー性鼻炎の病因として重要であることを示し、報告した。正確な分子機構は明確ではないが、肺の樹状細胞におけるTYRO3の発現減少が2型T細胞の活性化を増強する可能性が示されており、アレルギー感作とアレルギー性鼻炎への感受性を高める可能性が支持された。過去のGWASメタ解析ではTYRO3は喘息感受性遺伝子として報告されているが、我々の解析では喘息との関連は示されなかった。また、アレルゲン感作に関係する遺伝子群から算出した遺伝的リスクスコアについても報告を行った。非日本人の2つのGWASにおいてアトピー素因との関連が示された25個の遺伝子領域に着目し、最も関連の強いSNP群を用いて遺伝的なリスクスコアを算出した。このリスクスコアはアトピー陽性者で陰性者に比較して有意に高値であった。しかし喘息患者では健常者と比較してリスクスコアに差はなく、アレルゲンへの易感作体質が喘息発症に与える影響は従来考えられているより小さい可能性を示した。さらに、アレルゲン感作に関係する遺伝的リスクスコアとCDHR3遺伝子多型やTYRO3遺伝子多型との交互作用についても解析を行い報告を行った。スギ花粉症はスギ花粉に対するIgE感作により生じるが、感作成立によって必ず発症するわけではなく、その後の免疫プロセスや組織の過敏性が重要な役割を果たしている。本研究ではスギ花粉感作後の発症・未発症を規定する因子を明らかにするために、花粉症“発症群"と“未発症群"の2群間で、性別、年齢、喫煙、血清総IgE等のバイオマーカー、ゲノム網羅的遺伝子多型の違いなどについて包括的に解析を行っている。我々はこれまでアレルギー疾患発症の分子病態解明のため、遺伝的な側面から解析を加えてきた。アレルギー性鼻炎発症にはORMDL3(Allergy, 2013)、喘息にはTSLP(Nat Genet, 2011)やHAS2(Clin Exp Allergy, 2014)、アトピー性皮膚炎にはFLGやHLAなど(Nat Genet, 2011)、また血清総IgEにはHLA-C(PLoS One, 2013)の関与を報告した。スギ花粉症は喘息やアトピー性皮膚炎に比べても、Th2細胞やアレルゲン特異的IgE抗体の重要性がより明確である。一方で花粉に感作されていても必ずしも発症しないグループが存在する。これまでの検討(N=473名)では、男性、喫煙指数が多いこと、スギIgEルミカウント値が高いことが感作後の発症と関連していた。さらに、5種花粉抗原(オオアワガエリ、ハルガヤ、ブタクサ、ヨモギ、スギ)に対する感作陽性群(N=502)において、花粉症ありと花粉症なしの2群についてゲノムワイド関連解析(GWAS)を行ったところ、4遺伝子領域(Regulatory associated protein of mTOR[RPTOR]、cubilin[CUBN]、NACC2、acyl-Coenzyme A dehydrogenase[ACADS])においてP < 5 x 10-6を満たす関連が確認された。5種花粉抗原(オオアワガエリ、ハルガヤ、ブタクサ、ヨモギ、スギ)に対する感作陽性群(N=502)における花粉症の有無についてゲノムワイド関連解析(GWAS)を行い、4遺伝子領域を同定した。これら4遺伝子領域を含む5SNPs(rs11814420, rs12937147, rs7867262, rs1428241, rs6496622)について異なる対象者(追加群)でReplication studyを行った。対象は、喘息とアトピー性皮膚炎の既往のない20歳以上の成人548名で、健診あるいは病院受診者から文書による同意を取得し血液を採取した。感作陽性発症群196名、感作陽性未発症群132名、感作陰性発症群27名、感作陰性未発症群193名であった。追加群では5SNPsともに5種花粉抗原感作陽性の花粉症との有意な関連は認めなかったものの、先行群とのMeta-analysisにおいては、いずれの遺伝子領域も5種花粉抗原感作陽性花粉症との関連を認めた(P=0.0396.6x10^-4)。これら5つのSNPsのeQTLについてGTExデータベースを用いて検討を行った。rs12937147はMuscle - SkeletalにおいてRPTOR遺伝子の発現と関連し、rs6496622はEsophagus - MucosaにおいてIDH2遺伝子の発現と関連を認めた。いずれの5つのSNPsもLung組織における遺伝子発現との関連は認めなかった。これまでの研究において,喘息やアトピー性皮膚炎の既往歴がなく,さらに14種類の吸入抗原(ダニ,ハウスダスト,ネコ上皮,イヌ上皮,オオアワガエリ,ハルガヤ,ブタクサ,ヨモギ,スギ,ペニシリウム,クラドスポリウム,カンジダ,アルテルナリア,アスペルギルス)に感作されている(IgE MAST26ルミカウント値> 1.0)348名の日本人成人アレルギー性鼻炎患者を集め,ゲノムDNAを抽出,血清を分離して保管している.日本人のアレルギー性鼻炎患者348名,鼻炎のない健常者602名を用いてアレルギー性鼻炎に対するGWASを行った.アレルギー性鼻炎の診断は,被験者からの質問紙票による自己申告と,14種類の吸入抗原に対する非特異的IgE陽性を用いた.

その結果、染色体10番にアレルギー性鼻炎と強い関連を示す領域を認め(p=3.4x10-7),同領域はPTPLA/STAM遺伝子の近傍であることを確認した.この領域にある一塩基多型(SNP)は,STAM(Signal Transducing Adaptor Molecule)のeSNP (遺伝子の発現量に関係のあるSNP)であることが判明し,アレルギー性鼻炎群ではSTAMの発現量が低下するAlleleとの関連を認めた.ケモカイン受容体CXCR4はアレルギー性鼻炎患者の鼻粘膜で発現が亢進していることが知られている(JImmunol, 2002, Clin Exp Allergy, 2005).最近になってSTAM遺伝子は,このCXCR4の分解に関与している可能性が報告されている(Molecular Biology of the Cell, 2010).つまり,CXCR4の分解に関わるSTAMの発現量が低下するAlleleを持つ個体は,CXCR4の発現亢進を介してアレルギー性鼻炎発症の感受性が高まっている可能性がある.2型の免疫応答のネガティブレギュレーターとしての働きを持つ遺伝子TYRO3(a member of the TAM (TYRO3, AXL, and MERTK)family of receptor tyrosine kinases)のmRNAの発現を抑制するSNPが、日本人のアレルギー性鼻炎と関連があることを示した(未発表)。また、アレルゲン感作に関係する遺伝子群から算出した遺伝的リスクスコアについても種々の解析を順調に行っている。kinases)のmRNAの発現を抑制する機能的SNPが、アレルギー感作とアレルギー性鼻炎の病因として重要であることを示し、報告した。正確な分子機構は明確ではないが、肺の樹状細胞におけるTYRO3の発現減少が2型T細胞の活性化を増強する可能性が示されており、アレルギー感作とアレルギー性鼻炎への感受性を高める可能性が支持された。過去のGWASメタ解析ではTYRO3は喘息感受性遺伝子として報告されているが、我々の解析では喘息との関連は示されなかった。また、アレルゲン感作に関係する遺伝子群から算出した遺伝的リスクスコアについても報告を行った。非日本人の2つのGWASにおいてアトピー素因との関連が示された25個の遺伝子領域に着目し、最も関連の強いSNP群を用いて遺伝的なリスクスコアを算出した。このリスクスコアはアトピー陽性者で陰性者に比較して有意に高値であった。しかし喘息患者では健常者と比較してリスクスコアに差はなく、アレルゲンへの易感作体質が喘息発症に与える影響は従来考えられているより小さい可能性を示した。さらに、アレルゲン感作に関係する遺伝的リスクスコアとCDHR3遺伝子多型やTYRO3遺伝子多型との交互作用についても解析を行い報告を行った。今後は引き続き新たな対象集団の収集を行い、追加群の解析を更新する予定である。現在は5種花粉抗原(オオアワガエリ、ハルガヤ、ブタクサ、ヨモギ、スギ)陽性者を感作陽性とみなして解析を行っている。陽性の定義を変更して解析を行うことも考えている。
米市場取引の衰退と契約取引の進展に関するゲーム理論的研究

米の市場取引が衰退する中で、需給関係が一定の下、売り手(生産者や出荷団体)と買い手(売買差益商人である流通業者)の両者がともに利潤の最大化を図ると仮定した取引行動(価格と量の決定)モデルを構築した。その結果、市場支配力がなければ、取引交渉力は発揮できないこと、量が多い(少ない)場合、価格を低く(高く)設定する取引は売り手に有利であること、逆に量が少ない(多い)場合、価格を低く(高く)するのは買い手に有利となること、量が変わっても、売り手と買い手の双方の費用が考慮された一定の価格を設定した場合、社会的な総余剰が最大となることを明らかにした。20年度は契約取引の実証分析を行ない、以下のような新たな知見を得た。1.小規模農家ではJAと消費者というチャネル構成が太宗を占めている。ただし、消費者はJAの従属的な位置づけとばかりはいえず、既にJAと並ぶチャネル構成の核となっている。流通自由化後にJA系統率が5割を切るところまで減少したが、これは、小規模農家を中心とした消費者への転換によるところが大きいといえる(“第一のJA離れ")。2.一方で、大規模な農家になるほどチャネルが多角化し、JA、消費者を核としながらも、JAへの販売が切り崩される形で他チャネルへの販売量が増加してきている。3チャネル以上(主にJA、消費者、その他という組み合わせ)へと多角化している農家は全体の8.1%に過ぎないが、その出荷量は全体の28.1%と無視しえない大きさになっている。3.“第一のJA離れ"では、農家にとってそれほど流通機能負担の必要のない消費者直売がJA離れの主流となった。これに対して、農家が大規模化すると大ロットでの安定した取引の可能性が生まれ、法人化すると、資金調達や取引相手からの信頼の獲得などが容易になる。こうして農家による様々な流通機能負担が可能となり、多角的なチャネル選択の原動力となる(“第二のJA離れ"の可能性)。4.ただし、大規模層の中でも、認定農業者または法人であれば、JA出荷割合を高めることが分析から示された。今後、JAが個別の法人立ち上げを支援していく中で、法人の安定経営の柱として「JA」を位置づけさせていくことが重要である。それと同時に大規模化や法人化の進展による「飲食業者」「小売業者」「農産物直売所」への販売割合の増加は食い止めることが難しいと思われる。法人化支援と同時に、法人のこれら系統外販売にいかにJAが介在し、役割を見出していけるかが重要である。平成20年度に行なった米価格形成センターの市場機能に関する実証的研究成果を、北海道、愛知、宮城、鳥取、熊本、宮崎の米産地において、産地出荷団体、取引業者に確認した。その上で、価格形成センターの課題を明らかにした。そこでは、多くの産地の出荷団体が価格形成センターでの取引数量を減少させており、安定的な取引と価格形成機能について、限界を露呈していることが明らかとなった。また、政策サイドでも米価格形成センターの役割について疑問が提示され、同センターのあり方について検討が加えられており、われわれの研究テーマの設定とアプローチの先見性が証明されたことを物語っている。契約取引については、ゲーム理論による契約取引プロセスを実証的に明らかにするために、AHP手法を用いて分析を行なった。AHP手法については、エクセルを用いたプログラム開発を行ない、上記市場取引における調査地の取引主体に対してインタビューを行ない、データ収集を行なった。その結果、現段階においては、出荷団体を通した共同販売における契約取引の価格形成において、いまだ米価格形成センターの指標価格が反映されていることが明らかとなった。しかしながら、農家と実需者、流通業者、農家との直接取引においては、農家の生産コストを反映した価格設定も行なわれていることが明らかとなった。契約取引における交渉過程をモデル化して、パワー関係を明らかにすることが残された課題である。21年度までに米価格形成センターの機能低下と取扱量の減少について明らかにしてきた。22年度、米価格形成センターが閉鎖する事態となった。われわれの研究プロジェクト課題の一つである「米市場取引の衰退」が市場取引の場の閉鎖という形で実証されており、研究の先見性が明らかとなった。次に、契約取引の進展に関するゲーム理論的研究においては、全農県本部(経済連)と卸売業者、卸売業者と量販店・外食産業との取引においては、従来米価格形成センターの取引価格が基準となっていたが、市場が閉鎖的になったことで、川下の商業資本の交渉力と価格形成力が一層強くなり、量販店や外食産業が主導的に価格形成を行っていることを明らかにした。

そのような中で、個々の農家と消費者との関係性を基礎とした直接取引が全体の米取引量の4分の1程度を占めていることに注目すると、農産物直売所の取引も含めて、農家の直接販売チャネルは、農家の主体的な価格形成が行われていることを観察し、このメカニズムについて、ゲーム理論を用いた取引モデルで明らかにした。
金微粒子触媒における電気伝導特性と触媒反応機構の研究

金微粒子触媒における触媒の構造と活性の関係を明らかにすることを目的に、触媒活性評価と電気伝導の関係を調べ電子顕微鏡観察と計算科学により構造解析を行った。Au/SnO2触媒において高い触媒活性を見出し、触媒活性と電気伝導性との間に相関があることを明らかにした。金ー酸化鉄触媒、金ーチタン酸ストロンチウム触媒において触媒活性が金微粒子の周縁部の長さに比例することを明らかにした。高分解能電子顕微鏡観察では金ー酸化物担体界面の酸素の原子カラムを含めて観察することに成功した。計算科学では金ー酸化チタンの系において酸素の吸着が構造に依存することを明らかにした。触媒電気伝導測定に先行し、還元され易さの異なる11種類の金属酸化物を担体として金微粒子触媒を作製し、触媒活性との相関を調べた。その結果、担体の酸素1モル当たりの標準生成エネルギーが触媒活性とよく相関することが明らかになった。また、作製した触媒のうちAu/SnO2が特に良い活性を示した。代表的な酸化物半導体であり、センサーや電極材料として広く用いられているSnO2についてはAu触媒の担体としての報告例がほとんどなかったが、今回、試料作製法として固相混合法を適用したことで、高活性なAu/SnO2触媒を作製することができた。また、酸化物担体として、γFe2O3を用いた場合にも低温で高い触媒活性を示すことを見出した。CO酸化活性の反応速度測定と、電子顕微鏡による粒子径分布の評価から、粒子周辺部の長さあたりの反応速度を評価し、その速度が一定であることを見出し、粒子の周縁部が活性点であることを明らかにした。また電子顕微鏡を用いて界面構造を詳細に調べ、STEM観察から界面の酸素を含めたAu(111)-γFe2O3(111)界面の原子レベルの構造について明らかにした。成果を論文として発表した。計算では、金-酸化スズ界面での雰囲気触媒活性に関する表面ストイキオメトリ・方位依存性や金のサイズ・形状効果との関連性を解明する為、TiO2(110)表面・界面を参考に、SnO2(110)-(1x1)表面に対して表面ストイキオメトリを考慮した表面構造から、表面上に金を積層することで積層界面モデルやナノロッド界面モデルを作成した。作成したモデルに対する第一原理計算の結果、表面オフストイキオメトリの条件において強い界面形成利得エネルギーを持つこと、界面での電荷再分布の傾向が変化すること、ナノロッドエッジ近傍と界面周縁部付近でのCO分子の吸着・反応エネルギーが異なること等が判明した。本年度はAu/SnO2触媒を対象として触媒電気伝導測定を行った。粉末触媒をリング電極に塗布して電気伝導を測定したところ、室温でも反応ガス中での電気電導の上昇が確認でき、Au/SnO2触媒においても触媒活性と電気伝導性との間に相関があることが明らかになった。さらに、SSRM(走査型広がり抵抗顕微鏡)による局所活性評価の可能性を検証するために、ガス中での触媒粒子の電気抵抗変化を測定した。その結果、SSRMで測定される電気抵抗変化はリング電極で測定したマクロな電気抵抗測定の結果と定性的に一致しており、SSRMによる局所活性測定が可能であることを示唆するものであった。金微粒子の内部ポテンシャルについて電子線ホログラフィーによる測定を行い、位相変化量を精度良く検出するために低加速での測定条件を検討し、空間分解能は制限されるものの、位相変化量を感度よく測定することができた。また、Au/CeO2界面についてABF-STEMとADF-STEMによる観察を行い、界面の酸素の観察条件について検討した。高いスキャンレートでのSTEM観察により連続画像を取得し、積算画像を構築することによってSNの良い画像を取得することができた。その結果、Au/CeO2(111)界面において酸素原子列の存在を示唆する観察像を取得することができた。計算では、昨年度取り組んだAu/SnO2(110)界面での雰囲気触媒活性に関する表面ストイキオメトリ依存性について検討をすすめた。SnO2(110)-(2x2)表面に対してAuナノロッドのモデルを作成し、ナノロッドエッジ付近や界面周縁部付近でのCO分子及びO2分子の吸着状態や両者の反応の素過程を調べた結果、オフストイキオメトリック表面において、特異的なO2分子の吸着及びCO分子と吸着O2分子との反応過程の存在を見出した。触媒材料の電気伝導測定ではSSRM測定において順調に成果が得られつつある。Au-酸化物界面の電子顕微鏡による高分解能STEM観察においても酸素原子列の観察の可能性が示唆されており、定量評価へ向けての準備ができつつある。Au微粒子の内部ポテンシャル評価における電子線ホログラフィーの測定においても測定条件を検討し、測定スキームを確立しつつあり、各研究課題においてはおおむね順調に進展している。新規に開発した同時固相混合法を適用することで、Au-Ag/SiO2のような非常に活性の高い触媒系を見出し論文として発表した。金微粒子ー金属酸化物界面の微細構造に対してSTEMにより観察を進め、像シミュレーションと合わせて、Au/CeO2界面において界面に酸素が存在することを示した。電子線ホログラフィーでは粒子径に対する内部ポテンシャルの変化を測定したが、明瞭な変化を得ることはできなかった。Au/STOではCO酸化に対する活性を確認し、この系に関しても触媒活性が金粒子の周縁部の長さに比例していることを明らかにした。

また、STO上の金粒子の結晶格子を詳細に調べ、界面付近では格子が縮んでいるのに対して、外側では膨張している傾向が見られた。Au/TiO2(anatase)触媒について、第一原理計算手法を用いてAu/ TiO2界面の詳細な電子状態の解明に取り組んだ。金原子の吸着前後の差電荷密度と軌道占有数の変化分の解析から、金と酸素の間の反結合的な相互作用により、金と酸素のdz2やpzの各軌道から反結合相互作用を緩和するために電子が減少し、dxyやdx2-y2、pxやpy等の直行する面に分布を持つ軌道の電子が増加し、この相互作用により金は正電荷を帯び、酸素との間で静電的に安定すると考えられた。このような酸素との相互作用による金のd軌道の分極はd軌道からs軌道、p軌道への電子の昇位を容易にし、s、p軌道との混成によりdxyやdx2-y2成分が関与する状態数が増えている事に対応し、金はTiへの配位結合をより強く起こすことがわかった。金のd軌道はTiO2の伝導バンドよりもかなり低く位置しているので、Tiへの配位結合を実現するにはs、p軌道の電子が必要となり、d電子の昇位とTiへの配位で安定化することから、O-Au-Tiの角度が90度に近い方が吸着は安定になることがわかった。金微粒子触媒における触媒の構造と活性の関係を明らかにすることを目的に、触媒活性評価と電気伝導の関係を調べ電子顕微鏡観察と計算科学により構造解析を行った。Au/SnO2触媒において高い触媒活性を見出し、触媒活性と電気伝導性との間に相関があることを明らかにした。金ー酸化鉄触媒、金ーチタン酸ストロンチウム触媒において触媒活性が金微粒子の周縁部の長さに比例することを明らかにした。高分解能電子顕微鏡観察では金ー酸化物担体界面の酸素の原子カラムを含めて観察することに成功した。計算科学では金ー酸化チタンの系において酸素の吸着が構造に依存することを明らかにした。各種手法で作製した触媒試料の触媒活性の評価などが順調に進み、論文としての成果発信も順調に進んでいる。電気伝導度の評価が当初計画とは異なる手法での評価を検討しているが、これはより高度な手法への展開であり、研究としては望ましい方向である。触媒活性評価、電気伝導測定、電子顕微鏡観察の各研究課題において成果が得られつつあり、今後、計算科学の結果と合わせて、各々の実験結果を総合的に検討して、触媒活性と電気伝導の関係について明らかにしていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。応用物理学電気伝導の測定では、粉末試料に対するマクロな測定とともに、新たに走査プローブ顕微鏡を用いた電気伝導測定によるミクロスケールの測定も試み、より空間分解能の高い評価法などを検討している。電子顕微鏡による界面構造の観察では、STEMにより、酸素を含んだ界面構造の観察が可能となってきており、電子線ホログラフィーなどの予備実験も始ている。人件費および物品費が当初の計画を下回った。特に研究の進捗状況に影響は無い。27年度に物品等を追加する予定である。
単核銅ー活性酸素錯体の創成と機能解明および応用

ドーパミンβ-モノオキシゲナーゼ(DβM),ペプチジルグリシンα-アミデイティングモノオキシゲナーゼ(PAM),銅含有アミン酸化酵素(AO),ガラクトース酸化酵素(GAO)などの酵素触媒反応において重要な役割を果たしている単核銅-活性酸素種の創成と酸化機能の解明および応用を目指して検討を行った。単核銅-活性酸素種としては,エンドオン型の銅(II)-スーパーオキソ種,エンドオン型の銅(II)-ヒドロペルオキソ錯体,およびエンドオン型の銅(II)-アルキルペルオキソ錯体を主なターゲットとして検討した。具体的には,(1)新規な配位子の設計と合成,(2)銅(I)および銅(II)錯体の合成とキャラクテリゼーション,(3)銅(I)錯体と分子状酸素との反応による単核銅(II)スーパーオキソ錯体の調製とキャラクテリゼーション,(4)銅(II)錯体と過酸化水素との反応による単核銅(II)ヒドロペルオキソ錯体の調製とキャラクテリゼーション,(5)(4)銅(II)錯体とアルキルヒドロペルオキシドとの反応による単核銅(II)アルキルペルオキソ錯体の調製とキャラクテリゼーション,および(6)得られた各単核銅活性酸素錯体の生成機構の解明と外部基質との反応,などについて系統的に検討を行った。その結果,新規な単核銅(II)スーパーオキソ錯体および単核銅(II)アルキルペルオキソ錯体を得ることに成功し,それらのユニークな酸化機能を見出し,反応機構を明らかにした。
第二次世界大戦以前の香港における言語接触と言語構築

1.今年度に行った研究によって得られた成果今年度は平成13年度に引き続き、言語接触に関する文献調査を行った。具体的には9月に聖書図書館(英国。ケンブリッジ大学内)と大英図書館(英国)において、それぞれ「漢語方言訳聖書」と「英華対音資料」の調査を行った。この文献調査において漢語方言訳聖書のa.文字表記のシステム;b.文体、の2項目について興味ある特徴が確認された。方言訳聖書に漢字表記版とローマ字表記版の2種類が存在する事実は、漢語方君が当該社会において文字表記の標準化が進まなかった背景と関連付けて、以前より説明がなされてきた。しかし、漢字表記版には文字表記と文体に関してA.方言字を積極的に創造・使用した言語;B.文字表記が社会的認知を得ていなかった形態素を訓読により「当て字」表記した言語、の2種類に大別可能であることが確認された。前者には粤語(広東語)が、後者には〓南語潮汕片(潮州語)が属するが、梅県の客家語のように時代によって前者から後者へ移行した言語も確認された。これらの差異は当該社会において後に現地語の書記言語化が順調に構築される素地が備わっていたか否かを判断する上で重要と考えられる。一方で、昨年度(平成13)の成果の一部分を学術論文「音韻変化と粤語研究・広東語教育」として公表した。この論文の後半では潜在的な音声・音韻要素の扱い方を巡り、19世紀後半よりなされてきた処理の仕方の変遷を、漢字音体系と言語音体系という言語観の違いを軸に論じた。今後は文字表記の扱いに焦点を当て、その19世紀以降の変遷を論じるべく、今年度に得られた成果も含めて、学術論文「漢語周辺域と方言字形--文字体系の言語接触」(仮題)として準備中である。2.今後の課題と展望今後は第二次世界大戦以降、特に1950-60年代の香港で現地語の書記言語化がいかに構築されていったかを、社会・メディア・文芸などに即して詳細に解明することが求められる。1.今年度に行った研究によって得られた成果(1)言語政策・言語教育:海外の機関における文献調査を予定どおり行った。訪問・調査を行った機関は大英図書館、フランス国立図書館、香港大学図書館である。調査は順調に遂行され、特に大英図書館で19世紀香港の統治者階級や知識人が執筆に関わった「対音資料」(英語に対し発音の近似する漢字を当てて、華人の英語習得目的に販売されていた語彙・会話集)を20点確認することができたのは、今後研究を継統し、成果を出す上でも大きな収穫であった。これらの資料は香港や中国で制度(学校教育)としての英語教育が確立する以前の段階の産物であると考えられ、特徴を分析・整理することで、言語習得の一形態が明確にされるはずである。(2)英語と粤語(広東語)の言語接触:大英図書館で確認された20点の「英華対音資料」を概観すると、英語文の中にピジン英語と思われる特徴が散見された。含まれるピジン的性質には文献間で質・量共に差が存在することも認められた。またフランス国立図書館所蔵の『紅毛買賈通用鬼話』と『紅毛番話貿易須知』は大英図書館所蔵の『紅毛通用番話』と全く同一内容であることが確認されたが、これは当時の香港や中国・広東では同一内容の対音資料が名や版を変えて、異なる版元から印行されていた事実を示すものと考えられる。(3)粤語の書記言語化と文体:規範的中国語文の中に粤梧成分を混在させた散文文体の存在が、遅くとも香港開港期(19世紀中葉)まで遡ることを、『アジア遊学』36号に掲載の論文「香港の若者が母語を書くとき」で言及した。これは本研究の成果によるものである。2.今後の研究展開に関する計画次年度は引き統き文献調査を積極的に進める。具体的にはハーバード大学図書館(米国)、Deutsche Staatsbibliothek(ドイツ)において「英華対音資料」の捜査を行う。またバーゼル大学図書館(スイス)においては、バーゼル教会などのブロテスタント・ミッションが、香港で華人に対する教育にどのように関わったかを示す賓料を調査したいと考えている。

これらの差異は当該社会において後に現地語の書記言語化が順調に構築される素地が備わっていたか否かを判断する上で重要と考えられる。一方で、昨年度(平成13)の成果の一部分を学術論文「音韻変化と粤語研究・広東語教育」として公表した。この論文の後半では潜在的な音声・音韻要素の扱い方を巡り、19世紀後半よりなされてきた処理の仕方の変遷を、漢字音体系と言語音体系という言語観の違いを軸に論じた。今後は文字表記の扱いに焦点を当て、その19世紀以降の変遷を論じるべく、今年度に得られた成果も含めて、学術論文「漢語周辺域と方言字形--文字体系の言語接触」(仮題)として準備中である。2.今後の課題と展望今後は第二次世界大戦以降、特に1950-60年代の香港で現地語の書記言語化がいかに構築されていったかを、社会・メディア・文芸などに即して詳細に解明することが求められる。