hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グルコース応答性およびインクレチン促進性インスリン分泌機構における分子機序の解明

SPHKAPがインスリン分泌に与える影響を検討した。SPHKAPの発現はqRT-PCR法及びウエスタンブロット法により、細胞内局在は免疫染色及び電子顕微鏡解析により検討した。INS-1D細胞と単離膵島を用いてSPHKAPがグルコースおよびエキセンジン-4応答性インスリン分泌に与える影響を評価した。SPHKAPは膵β細胞に高発現し、インスリン分泌顆粒に局在していた。INS-1D細胞および単離膵島を用いた検討では、SPHKAPの過剰発現によりグルコースおよびエキセンジン-4応答性インスリン分泌は抑制され、低発現により増強された。以上からSPHKAPは、インスリン分泌を抑制することが明らかとなった。われわれは、PKA/AKAPシグナルに着目し、SPHAKPがインスリン分泌に及ぼす影響を検討した。始めに、real-time PCR法、ウエスタンブロット法および免疫染色法により、SPHKAPがマウスおよびラット膵β細胞に極めて特異的に発現することを確認した。ヒト膵島においてもβ細胞に特異的に発現していた。また、SPHKAPは、膵β細胞内では、インスリン分泌顆粒特的に局在していることを電子顕微鏡を用いた解析により明らかとした。免疫沈降法にでは、SPHKAPはPKA RIサブユニットに特異的に結合することを確認した。また、過去に報告されたラットSPHKAPの塩基配列に誤りがあることが判明し、ヒトおよびマウスSPHKAPにより相同性の高いcDNAをクローニングすることに成功した。そこで、ラット膵β細胞株であるINS-1D細胞に、ラットSPHKAP siRNAあるいはラットSPHKAP発現ベクターを感染させ、グルコース応答性およびエキセンディン-4促進性インスリン分泌への影響を検討したところ、SPHKAPは、両刺激によるインスリン分泌を抑制することが明らかとなった。さらに、SPHKAPがPKA活性を抑制し、その結果CREBなどの下流シグナルの活性化も抑制したことから、SPHKAPは、PKAを抑制的に調節してグルコース応答性およびインクレチン促進性インスリン分泌を抑制することが示された。上記から、SPHKAPがインスリン分泌顆粒に極めて多く発現しインスリン分泌を負に制御していることが示唆されたため、より詳細にSPHAKPの膵β細胞における役割を検討するため、SPHKAP-mCherryノックインマウスを作成することとした。現在、ホモマウスの作成に成功しており、SPHKAPの局在、インスリン分泌への影響、分子メカニズムの検討、その他表現系の変化について調査している。インスリン分泌は、主に、必須経路であるグルコース応答性の惹起経路と、インクレチンによる増幅経路からなる。様々なチャネルやシグナル伝達分子が関与しこれまで詳細な検討がなされてきたが、他の細胞に比べ膵β細胞に多く発現するPKAは、インスリン分泌に重要と言われながらもその詳細なメカニズムはこれまで明らかにされていない。しかし、2011年にPKA RIサブユニットがインスリン分泌に重要な役割を果たすことが報告された。そこでわれわれは、ヒトにおいてPKA RIサブユニットに唯一結合するとされるSPHAKPに着目し、インスリン分泌に及ぼす影響を検討した。始めに、real-time PCR法、ウエスタンブロット法および免疫染色法により、SPHKAPがマウスおよびラット膵β細胞に極めて特異的に多く発現することを確認した。免疫沈降法により、SPHKAPはPKA RIサブユニットに特異的に結合することを確認した。そこで、ラット膵β細胞株であるINS-1D細胞に、ラットSPHKAP siRNAあるいはラットSPHKAP発現ベクターを感染させ、グルコース応答性およびエキセンディン-4促進性インスリン分泌への影響を検討したところ、SPHKAPは、両刺激によるインスリン分泌を抑制することが初めて明らかとなった。われわれは、昨年度の細胞レベルの検討において、SKIPがグルコース応答性およびインクレチン応答性インスリン分泌を負に調節していることを明らかにした。本年度は、まず、インスリン分泌におけるSKIPの役割を詳細に検討するために、SKIP発現ウイルスベクターあるいはSKIP siRNA発現ウイルスベクターを作成し、ラットインスリノーマ細胞株であるINS-1D細胞にほぼ100%感染させることにより、プラスミドベクターを用いたこれまでの検討と同様に、SKIPがインスリン分泌を負に調節していることを明らかにした。また、SKIPが電子顕微鏡を用いた解析からはインスリン分泌顆粒内に特異的に発現することを再確認した。

SKIPが、グルコース応答性およびインクレチン応答性インスリン分泌に影響を与えることが明らかになったことから、次に、SKIPノックインマウスを作成し、in vivoおよびex vivoで、SKIPのインスリン分泌に及ぼす役割を検討した。SKIPがm-cherryで置換されるSKIP-mCherryノックインマウスは順調に作成でき、単離した膵島は赤色に蛍光発色し、SKIPの発現も欠失していた。単離膵島を用いた検討からは、ホモマウス膵島においては、グルコース応答性およびGLP-1応答性インスリン分泌が、コントロールマウスの膵島に比し亢進していた。また、SKIP-mCherryノックインホモマウスの単離膵島では、グルコース感受性が亢進し、より低いグルコース濃度でより高いインスリン分泌が認められることが明らかとなった。またOGTTやIPGTTにおいても、ホモマウスでは、負荷後のインスリン分泌が亢進していることが確認された。以上のことから、SKIPは、グルコース感受性を抑制することでインスリン分泌を抑制していることが想定された。現在、マウスを繁殖させ、より詳しい機序の解明を行っている。糖尿病新規分子であるSPHKAPが膵β細胞に極めて特異的に発現することを明らかにでき、また、インスリン分泌に及ぼす影響を細胞レベルで確認することに成功した。その結果を踏まえ、より詳細なメカニズムを検討するために、SPHKAPのノックインマウスの作成に成功したことから、本研究は概ね順調に進展していると考える。SPHKAPが膵β細胞に特異的に発現し、グルコース応答性およびインクレチン促進性インスリン分泌を抑制するという基礎データがすでに明らかになったこと、さらに、PKAを介するメカニズムも同定しつつあることから概ね順調と考えている。SPHKAPノックインマウスの作成に成功し、さらにホモマウスも誕生している。現在、交配を継続しており、ノックインマウスを用いた解析が十分に行える環境を整えている。ノックインマウスを用いた検討は、SPHKAP分子の組織および細胞内局在を明らかにすること、グルコース及びインクレチン応答性インスリン分泌への影響を確認すること、その他体重等の表現系を明らかにすること、インスリン分泌のみならずインクレチン分泌など他のホルモン分泌に影響を与える可能性はないかなど、行っていく予定である。現在、過剰発現およびsiRNA産生ウイルスベクターを構築し、マウスおよびラット膵島に感染させ、生理的状態でのインスリン分泌を評価している。加えて、SPHKAPノックインマウスを作成中であり、SPHKAPの個体レベルでの生理的作用を検討する予定である。
利益持続性に関する多角的研究

本研究の目的は、学際的かつ多角的な観点から会計利益の持続性を研究することで、会計研究領域を拡張することである。本研究では個別企業の会計情報に着目するだけでなく、それらを集約した会計情報に注目することで、会計研究に新たな視点を提示することを念頭に置いている。個別企業の会計利益を平均・合計などして算出される集約利益に注目した研究では、個別企業の会計利益に観察されてきた利益持続性は集約しても失われないことが米国で報告されており、報告者はわが国でも集約利益が持続性を有することを確認している。集約利益にも持続性が観察されることは、今期の上場企業の業績が好調(不調)であれば、翌期以降も上場企業の業績は好調(不調)であることを意味する。このことから、将来の業績を予測するために集約利益は株式投資家にとって有用な情報だと考えられ、集約利益と株式リターンとの間には正の関係が観察されると推測される。しかし近年、個別企業の会計利益と株式リターンとの間には頑健な正の関係が観察される一方で、集約利益と集約株式リターンとの間には正の関係が観察されないことが、米国で報告されており、昨年度までの研究によって、日本でもこの現象が観察されることが確認された。このメカニズムを明らかにするために、平成29年度には新たにグローバル・データを用いることで、日米以外の世界各国でも同様の現象が観察されるのかを確認している。また、先行研究で未解明のこのメカニズムを解明するために、集約利益に循環性があることに着目して研究を進めており、進めた結果を海外学会で報告し、コメントを受けることでその解明に注力している。この他、平成27年度や平成28年度に実施した研究論文を一般の読者にも理解しやすいように加筆修正し、一部分析データの更新を行った上で、編著書籍である『マクロとミクロの実証会計』に所収されている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、学際的かつ多角的な観点から会計利益の持続性を研究することである。近年、会計研究領域では同時期における個別企業の会計情報を平均・合計などを行った集約レベルの会計情報を用いる研究が徐々に蓄積されている。そこで本研究では、個別企業の情報として捉えられることの多い会計情報を集約し、同時期の上場企業の代表的な状況を表す集約レベルの会計情報に注目して研究を進めている。平成27年度には、集約レベルでも四半期利益の前年同期比での変化には利益持続性があることを確認した上で、1集約レベルの利益情報はGDP成長率の将来予測に資するかどうか、2利益持続性があれば当然観察されるはずの正の利益・リターン関係が、なぜ集約レベルでは観察されないのか、という2つの観点から研究を進めてきた。第1の観点に基づく研究の結果、集約された利益の変化はGDP成長率の将来予測に対する有用性を持つことを支持する結果が得られた。第2の観点に基づく研究では、そもそも集約レベルにおける利益・リターン関係が米国以外では頑健に観察されておらず、米国特有の現象ではないかという指摘が挙げられていることを踏まえ、まずわが国における集約レベルでの利益・リターン関係を観察するところから開始した。その結果、わが国でも集約レベルでは負の利益・リターン関係が観察されうることが判明し、これがなぜ観察されるのかに関する研究へと進めている。平成27年度の主な研究成果としては次の通りである。第1の観点に立つ研究は中野誠教授(一橋大学)との共著の形で進め、公刊されている。第2の観点に立つ研究は現在2本のワーキング・ペーパーにまとめており、投稿準備に取り掛かっている。当初の研究計画では利益持続性が集約レベルで観察される負の利益・リターン関係などに及ぼす影響について研究する予定であった。しかし、そもそも米国以外ではこの負の利益・リターン関係が観察されておらず、また米国でもそのメカニズムは十分に明らかになっていない。そのため、平成27年度はそもそもわが国では集約レベルで負の利益・リターン関係が観察されるのか、また米国と同様のファクターがこの現象を引き起こすのか、という研究の基盤となる点について重点的に分析を行った。こうした研究計画の軌道修正はあったものの、上記の研究結果は2本のワーキング・ペーパーにまとめており、複数の共著論文も公刊されているため、利益持続性に関する多角的な研究は「おおむね順調に進展している」と評価した。個別企業の会計利益を平均・合計などして算出される集約利益に注目した研究では、個別企業の会計利益に観察されてきた利益持続性は集約しても失われないことが米国で報告されており、報告者は昨年度に、わが国でも集約利益が持続性を有することを確認していた。集約利益にも持続性が観察されること、すなわち現在の集約利益が将来の集約利益と正の関係を有することを意味する。この性質を踏まえれば、将来の業績を予測するために集約利益は株式投資家にとって有用な情報であり、集約利益と株式リターンとの間には正の関係が観察されると推測できる。しかし、個別企業の利益と株式リターンとの間に観察される正の関係が、集約利益と集約株式リターンとの間には観察されないことが米国で報告されている。

本研究では、この利益・リターン関係の「ミクロ・マクロ・パズル」がなぜ観察されるのかに注目し、アーカイバル・データを用いた実証分析を行った。本年度は、前年度に発見した研究成果をまとめ、日本でも利益・リターン関係の「ミクロ・マクロ・パズル」が観察されることを論文にまとめて投稿し、査読付きジャーナルにアクセプトされている。続いて、日本における利益・リターン関係の「ミクロ・マクロ・パズル」を引き起こす要因についての英語論文を執筆し、本年度に査読付きジャーナルに掲載されている。この他、集約レベルの利益・リターン関係の謎を解明するために様々な研究を実施しており、学会で研究報告を行ってコメントを集め、社会に役立つ研究成果が得られるように努力している。今年度には日本では集約レベルでどのような利益・リターン関係が観察されるのか、米国と同様のファクターがこの現象を引き起こすのか、という研究の基盤となる点について重点的に分析を行い、その研究成果をまとめた論文が、査読手続きを経て掲載アクセプトされている。また、集約レベルの利益・リターン関係についてさらに精緻で一般性の高い研究とするために、グローバルデータを使用した分析を開始している。そのため、「おおむね順調に進展している」と評価した。本研究の目的は、学際的かつ多角的な観点から会計利益の持続性を研究することで、会計研究領域を拡張することである。本研究では個別企業の会計情報に着目するだけでなく、それらを集約した会計情報に注目することで、会計研究に新たな視点を提示することを念頭に置いている。個別企業の会計利益を平均・合計などして算出される集約利益に注目した研究では、個別企業の会計利益に観察されてきた利益持続性は集約しても失われないことが米国で報告されており、報告者はわが国でも集約利益が持続性を有することを確認している。集約利益にも持続性が観察されることは、今期の上場企業の業績が好調(不調)であれば、翌期以降も上場企業の業績は好調(不調)であることを意味する。このことから、将来の業績を予測するために集約利益は株式投資家にとって有用な情報だと考えられ、集約利益と株式リターンとの間には正の関係が観察されると推測される。しかし近年、個別企業の会計利益と株式リターンとの間には頑健な正の関係が観察される一方で、集約利益と集約株式リターンとの間には正の関係が観察されないことが、米国で報告されており、昨年度までの研究によって、日本でもこの現象が観察されることが確認された。このメカニズムを明らかにするために、平成29年度には新たにグローバル・データを用いることで、日米以外の世界各国でも同様の現象が観察されるのかを確認している。また、先行研究で未解明のこのメカニズムを解明するために、集約利益に循環性があることに着目して研究を進めており、進めた結果を海外学会で報告し、コメントを受けることでその解明に注力している。この他、平成27年度や平成28年度に実施した研究論文を一般の読者にも理解しやすいように加筆修正し、一部分析データの更新を行った上で、編著書籍である『マクロとミクロの実証会計』に所収されている。当初の計画では幅広く利益持続性に関する研究を行う予定であったが、今後はとりわけ集約レベルにおける負の利益・リターン関係に関する研究に注力する。
歯髄幹細胞により作製した3次元細胞組織体による次世代型再生医療技術の開発

本研究では、歯髄幹細胞により作製した血管構造を有するscaffold freeの3D tissue constructによる再生医療技術基盤を構築することを目的としている。本年度では、前年度に確立した細胞塊(spheroid)の作製方法に従い、歯髄幹細胞から骨誘導培地にて作製した骨様spheroid、軟骨誘導培地にて作製した軟骨様spheroidおよび基礎培地にて作製したcontrol spheroidにより管腔構造の3D tissue constructの作製を試みた。各種spheroidを注射針に数珠状に繋ぎ培養し、この際に管状構造体の作製に最も適した培養方法、培養条件(培養期間、培養液など)を検討した。その結果、基礎培地、骨誘導培地、軟骨誘導培地では、spheroid間の結合は認めなかったが、血管内皮細胞誘導培地に培養すると培養5日目に各spheroidは結合して管腔構造を呈するのを確認した。control spheroidにて作製した3D tissue constructは血管様構造を示し、軟骨様spheroidで作製したconstructは、軟骨組織様に弾性を有した。また骨様spheroidにて作製したconstructは内部に石灰化基質を有する比較的強度のある構造体となった。現在、さら研究を進め、作製した各3D tissue constructの特性について詳細に検討を行っており、今後これらの結果を基にspheroidの配列なども考慮しながらより生体組織に類似した3D tissue constructの作製を試みる予定である。歯髄幹細胞により血管構造を有するscaffold freeの3D tissue constructによる再生医療技術基盤を構築することを目的としている。本年度では、前年度に各種spheroidの作製方法を確立したため、管状構造を有する3Dconstructの作製に取りかかることが可能であったことから比較的順調に研究を遂行できた。現在までに3 x 10 mm大の管状構造を有する3D constructの作製を確立した。今後、3D constructを組織化学的に検討すると共に、動物に移植することにより、生体内での動態についても組織学的に検討する予定である。その結果を踏まえて、さらに骨再生に最適な培養条件(培養期間、培養方法、spheroidの配列など)について詳細に検討する予定である。本研究は、歯髄幹細胞により血管構造を有する足場材料を使用しない(scaffold free)3次元細胞組織体(3D tissue construct)による再生医療技術基盤を構築することを目的としている。ヒト歯髄幹細胞より様々な細胞種の細胞塊(spheroid)を作製し、このspheroidを3次元に積層することで最も組織に類似した3D tissue constructを作製する予定である。本年度では、3D tissue constructのもととなる歯髄幹細胞を抜去歯の歯髄組織から分離・培養し、その特性について確認した。研究の趣旨を説明し、同意頂けた健康な患者より智歯抜歯後に医療廃棄となる抜去歯より歯髄組織を採取し、酵素処理法(コラゲナーゼとディスパーゼ)にて細胞を分離・培養した。分離した細胞をフローサイトメトリーにて間葉系幹細胞のマーカー陽性、一方、造血系幹細胞マーカー陰性であることを確認し、分離した細胞が間葉系幹細胞(歯髄幹細胞)であることを証明した。次に3D tissue constructの基礎となるspheroidを歯髄幹細胞にて作製した。培養皿にて歯髄幹細胞を3週間培養し、細胞シートを作製した。この細胞シートを基礎培地、骨誘導培地、軟骨誘導培地、血管内皮細胞誘導培地にて10日間浮遊培養することにより各spheroidの作製に成功した。各spheroidを組織学的に検討したところ、骨誘導培地にて培養したspheroid内では石灰化基質が形成され、軟骨誘導培地にて培養したものでは軟骨基質形成が形成されているのを確認した。さらに予備実験として、基礎培地と骨誘導培地にて培養したspheroidを注射針に数珠状に繋ぎさらに培養を行ったところ、管状構造を有するconstructの作製に成功した。本年度では、3Dconstructの基礎となるspheroidの作製が主であったが、これまで行ってきた研究方法を参考にすることにより、比較的順調に研究を遂行することが可能であった。

歯髄幹細胞により血管構造を有するscaffold freeの3D tissue constructによる再生医療技術基盤を構築することを目的としている。本年度では、前年度に各種spheroidの作製方法を確立したため、管状構造を有する3Dconstructの作製に取りかかることが可能であったことから比較的順調に研究を遂行できた。現在までに各spheroidの作製と管状構造を有するconstructの作製に成功している。これらの結果を基に各spheroidを3次元に積層することにより約1 cm3大の3D tissue constructを作製する予定である。まず初めに骨組織に類似した3D tissue constructの作製を試みる。その際、3D tissue constructの作製において最適な培養条件(培養期間、培養方法、spheroidの配列など)について詳細に検討する。さらに作製した3D tissue constructを組織学的に検討する予定である。現在までに3 x 10 mm大の管状構造を有する3D constructの作製を確立した。今後、3D constructを組織化学的に検討すると共に、動物に移植することにより、生体内での動態についても組織学的に検討する予定である。その結果を踏まえて、さらに骨再生に最適な培養条件(培養期間、培養方法、spheroidの配列など)について詳細に検討する予定である。本年度の研究は、以前から行ってきた研究方法が基盤となっているため、当初の計画より円滑に研究が進み、使用予定額を利用せずに済んだ。次年度では、新たな研究技術を検索するために必要な研究試薬(主に培養液、細胞誘導因子)、備品(特殊な培養皿、培養関連器具)が必要であり、また本年度に得られた研究成果を学会にて発表する予定であるためその旅費などに予定した使用額を利用する予定である。本年度の研究方法は、これまで行ってきた研究基盤があったため円滑に研究が進み、使用予定額を使用せずに済んだ。次年度では、本年度の研究成果を発表することを計画していること、また、新たな研究技術にて検索するため予定した使用額を使用する予定である。
数論的アルゴリズムの自己誘導構造

Morlet Chairによる研究オーガナイザとしてのCIRM滞在で与えられた人脈を生かし、置換規則力学系とその自己相似構造に関連する広い話題の研究を進めることができた。有理数を底とする数系は、様々なextremalな性質をもつので多くの分野からの興味の対象となっている。数論との関連でもMahlerの著名な未解決問題と関連していることが知られている。この問題に関してかねてからの共同研究者であるV. Marsault, J.Sakarovitchと共同で有理数ベース数系に対応する自己相似構造の研究を行った。今回対応する構造のハウスドルフ次元の明示的な予想を提出した。零エントロピーの力学系のコード化においてP.Sarnakによるメビウス関数の値との直交性(無相関)の問題は著名である。Yunping Jiang氏との共同で、この予想に関連する強振動数列を定義し、その存在を示した。手法は古典的な一様分布論の成果を用いるものであるが、結論は他の研究に影響を与えるものとなっている。阿原一志、小松和志、林浩子らとの双曲空間のタイル張りの研究では、ただ一種のタイルからなる強い非周期性を持つタイル張りを構成することに成功した。今井克暢、J.Caalim、金子元との研究でタイル張りのコロナ極限の定義を一般的な枠組みで与え、その基本的性質を調べた。Bernoulli convolutionやメビウス直交性など新しい共同研究が進んだ。さらに最近も様々な角度で置換規則力学系の自己誘導構造を調べるいくつかの研究が進行している。金子元、釜江哲朗、との数論的アルゴリズムのラグランジュスペクトルの共同研究、金子元、D.Kimとの生成点同値な力学系の研究J.Y.Lee.永井康史との純離散スペクトルを示すタイル張り力学系の窓の構成問題。永井康史、S.Q.Zhangらとの重なりを許す置換規則力学系の研究など最近多くの共同研究が発展している。これらを着実に進める。J. Caalim氏との共同研究では高次元のベータ展開の絶対連続不変測度の唯一性およびルベーグ測度との同値性を導くベータのほぼ最良の下界を、弱い仮定の下に導いた。その導出にはタルスキの凸体の分割に関する幅の劣加法性問題に対するBangによる肯定的解決を用いる。A.PethoとJ.H.Evertseとの共同で線形回帰数列の概念の広範な一般化である擬線形回帰数列の基本性質を論じた。このなかで直感に反する特殊な振る舞いをする線形回帰数列、擬線形回帰数列を構成した。特にSkolem-Mahler-Lechの定理の一般化、van der Poorten-Schlickeweiの定理などの一般化は成立しない。B.Loridant氏と一連の共同でフラクタルタイルの境界の標準的なパラメータ付けの研究を行っている。今回その方法がタイルの内部の連結成分を記述するのに役立つことを示した。パラメータ付けが非交差条件を満たす場合に外identificationを定義しその幾何的性質を調べる事によりこの結果は導かれる。今井克暢氏、金子元氏、J.Caalim氏との共同でタイル張りのコロナ極限の研究を行い、その存在と凸性に関する基本的な結果を得た。周期的なタイル張りの場合にはコロナ極限は存在して原点対称な凸多面体となる。2017年度後期にはMorlet ChairとしてCIRM (Marseille)に半年滞在する機会を得て、数学者集団のオーガナイズを行った。その中で新たな共同研究の萌芽を伸ばす方向で努力し多くの新しい研究グループを立ち上げた。さらに期間中に関連研究の大きな進展を得た。J.Caalim氏との共同研究の成果は、タルスキの凸体問題との関係は思いもよらない方向への発展である。P.Mercatとの共同研究でS-adicな場合を含むサブシフトに関する純離散性を取り扱えるようになったのは望外の進展である。また、T.Kempton, T.Perrson, D.J.Feng氏らととの共同研究ではSalem数を含むクラスでのGarcia entropyの計算方法が存在することも大きな一歩と考える。

さらに最近も様々な角度で置換規則力学系の自己誘導構造を調べるいくつかの研究が進行している。数論と力学系の繋がりで様々な問題をとらえることで、研究の幅を広げる。P.Mercat氏との共同研究で数論的アルゴリズムのなす力学系に対応する記号力学系の純離散性を確認する新基準を研究する。T.Kempton, T.Perrson, D.J.Feng氏とBernoilli convolutionのGarcia entropyを具体的に評価する方法を確立する。本研究分担者の湯浅久利氏およびB.Tan氏との共同で片側無限語の置換規則に関するunique decomposition propertyを研究し、とくにその決定の手法を研究する。また射影切断集合の自己誘導構造の研究、数論的アルゴリズムの生成点の同値性などにとりくむ。金子元、釜江哲朗、との数論的アルゴリズムのラグランジュスペクトルの共同研究、金子元、D.Kimとの生成点同値な力学系の研究J.Y.Lee.永井康史との純離散スペクトルを示すタイル張り力学系の窓の構成問題。永井康史、S.Q.Zhangらとの重なりを許す置換規則力学系の研究など最近多くの共同研究が発展している。これらを着実に進める。フランスの共同研究期間CIRMに半年間Morlet Chairとして出張し数学者集団のオーガナイズを行っており、その間の旅費・滞在費は全て先方持ちであったため。本年末には、関連研究者の招聘を行う予定である。国際研究集会での招待講演で滞在費補助を頂く場合が多く、予定したよりも自己資金を使わなかったので、繰り越して研究者招聘等に有効に用いるため。
3次元培養法およびラットモデルを用いた、腫瘍血管新生への血小板による効果の解析

血小板の存在により腫瘍血管新生が増強されるか、またその際に血小板と腫瘍細胞の直接接着が重要かどうかを検討した。腫瘍細胞は膵癌株(BxPC-3)と乳癌株(MCF-7)を用いた。血小板は採血後分離し、非活性化血小板とトロンビンによる活性化血小板を用意した。これら血小板と腫瘍細胞を8時間培養した後、以下の実験に使用した。1)培養上清を培地として、コラーゲンゲルとHUVECを用いた3次元培養法を行い、生じた管腔形成の長さを測定して、Control群との比を得ることにより血管新生の指標とした。2)ELISA法を用いて培養上清中のVEGF量を測定し、腫瘍のみ培養した群との比を求めた。腫瘍細胞のみからの培養上清を使用した群はControl群と比べ11.2倍の管腔形成を認めたが、腫瘍細胞と活性化および非活性化血小板を共培養し、その培養上清を使用した群では1.51.8倍と著明な増加率を認めた。一方Double chamber法を用いて腫瘍細胞と活性化血小板を分離培養し、その培養上清を使用した群では、1.61.8倍であったが、同様に腫瘍細胞と非活性化血小板を分離培養し、その培養上清を使用した群では、1.21.3倍に留まった。VEGF量では、腫瘍細胞と活性化血小板の共培養群において、腫瘍のみ培養群の約2.32.5倍と最も上昇を認め、腫瘍細胞と非活性化血小板の共培養群では1.61.8倍であった。一方腫瘍細胞との分離培養群では、血小板の活性化・非活性化による差はなく、腫瘍のみ培養群の1.71.9倍であった。血小板と腫瘍の両存在下では、両者の相互作用で血管新生を増強していると考えられるが、その機序として腫瘍と血小板が直接接着することにより、両者が活性化し、腫瘍血管新生の増強を行う機構が存在することが示唆された。またその際には、VEGFと同時にそれ以外の血管新生因子も関わっている可能性があると考えられた。
多様体上の複素解析

本研究では各分担者ごとに研究活動あ行なわれた。しかしながら複数の分担課題にまたがる内容の研究成果が少なく、色々な専門分野の境界領域が急速に発展しつつある最近の数学研究の動向をよく表わしている。その意味で分担者間の調整の重要性が増し、その為の意見交換が代表者のもとで活発に行なわれた。本研究のもとでいくつかの重要な問題の解決、進展がえられその目的は十二分に達せられた。その1つは藤本によるガウス写像予想(1761)の解決である。これは3次元ユークリッド空間内の極小極面のガウス写像の除外値は高々4個であることを主張する。藤本はこの成果により1988年度幾何学賞(日本数学会)を受賞している。スタイン多様体の部分多様体上に与えられたL^2正則関数を全体のL^2正則関数に拡張出来るかという問題に対し、大沃はノルム評価付きで肯定的に解決した。これはこの方面では最終的なもので重要である。他には交叉コホモロジーとL^2コホモロジーの同型定理、更に竹腰と共同で弱擬凸ケーラー多様体上のホツジ理論を展開した。野口は双曲的多様体への正則写像列に対する拡張収束定理を示し、これを用いて正則写像のモジュライ空間に対する詳しい構造定理を得た。これは関数体上の教論的問題に応用され、S.Langにより与えられていた問題のいくつかを解決する。村井は解析的容量の研究を深め、P.Janesと共同でVitushikin予想の肯定的解決を得た。更に村井はその研究を通してポテンシャル論的、複素関数論的、実関数論的方法を統一する程までに高めた。これは国際的にこの分野では高く評価されている。また斎藤(恭)はFrickeとWeilの仕事にもとづき、Frchs群を用いた新しい方法によりTeichmiller空間の構成を行った。他にも多くの重要な成果があり、また進展中の重要な研究も数多くある。今後の更なる発展が期待される。当研究課題では各分担者ごとに研究活動が行なわれ,以下のような成果を得た.分担課題解析写像(吹田)では,単位円外単葉関数について新しい係数不等式が得られ(小沢),また最小優調和関数に関する等周不等式を示し,ブラウン運動への応用も得られた(酒井).更に一般なリーマン面上の優調和関数の構成問題について肯定的解答を得た(吹田),ポテンシャル論(伊藤分担)では,様々なクラスの調和関数,優調和関数の境界挙動の研究が行なわれた(相川,水田,黒川,伊藤).これに関連してポテンシャル論的除外集合の研究も行なわれ,例へば極集合の放物型を含む調和空間での決定問題が解かれた(前田).更に穴あき円板上のシュレディンガー方程式に関するマルチン境界の研究(多田),それのリーマン面上での特徴付け(中井)がなされた.リーマン面(今吉分担)では,有限種数開リーマン面の流体力学的接続の存在定理が示され,種数1の場合のモジュライ空間の決定がなされた(柴,柴田).フックス群とその保型形式に関するポアンカン級数作表素のアイヒラー積合による特徴付けがなされた(増本).正則写像の極集合に対する拡張定理で最終的と考えられるものが得られた(鈴木).クライン群(谷口分担)では,カラー補題について最近の種々の結果を含む精密化がなされた(古沢).有限生成クライン群のあるトウリー表現も得られた(佐々木).値分布(森分担)では

,有理型関数の特異点集合の研究(松本,黒川,橋本),ある微分方程式の解の代数性定理(戸田),代数型リーマン面間の正則写像の決定(新濃)等がなされた.多変数関数論(風間分担),複素多様体(野口)では, 3次元空間内の極小曲面のガウス写像の除外値の個数は高に5という永年の問題の解決がなされた(藤本).双曲的空間への正則写像の拡張ー収束定理が得られモジュライ問題に応用された(野口).正則直線束の剛性定理(風間)や,〓ーコホモロジーの積分公式による構造定理を得た.又正則関数のピーク集合の研究,値の超越性定理が得られた(阪井,若林)当研究課題では各分担者ごとに研究活動が行なわれた。しかしながら複数の分担課題にまたがる内容の研究成果が少くなく、色々な専門分野の境界領域が急速に発展しつつある最近の数学研究の動向をよく表わしている。その意味で分担者間の調整の重要性が増し、その為の意見交換が代表者のもとで活発に行われた。以下成果の主なものを述べる。分担課題複素多様体(野口)では、超幾何微分方程式と保型関数の関係(寺田)、q-解析特殊関数と量子群の新しい関係(三町)、ある古典的対称領域を決める一意化微分方程式の一般論と実例の構成(吉田、佐々木)がなされた。多変数関数論(風間)分担では、C-R多様体の埋込問題の進展(赤堀)、タイヒミューラー空間の新構成法(斎藤)、複素多様体の小林擬距離の退化集合の擬凹状性(足立、鈴木)、δ^^-コモホロジーのホッジ理論、インターセクションコモホロジーとの同型定理(大沢、竹腰)、シンプルベクトル束のモジュライに対する同型定理(宮島)、正則写像のモジュライの積構造定理、完備双曲的空間の正則変換群の有限性定理(野口、宮野)等が得られた。クライン群(谷口分担)では、ザロウによる群の非古典性(佐藤)、第2種フックス群に対する大域的座標の構成(奥村)等がなされた。リーマン面(今吉分担)では、パーシソアラケーロフ定理の解析的で簡明な別証(今吉、志賀)、リーマン面上の有界型有理関数体の付値と有限被覆拡大との関係式(中井)等が得られた。値分布の理論(森分担)では、微分方程式をみたす代数型関数のピカール除外値と正欠除指数値の同値性定理(戸田)、整関数の分解定理(占部)、擬等角写像を用いた変分公式とその応用(柳原)等が得られた。解析写像(吹田分担)では、求積領域の特異点の関係式(酒井)、リーマン面上の有限要素法における近似定理(水本)等が得られた。ポテンシャル論(伊藤分担)では、解析的容量に関するヴィツスュキン問題の解決(村井)、対数型拡散核のポテンシャル論的特徴付け(伊藤)等がなされた。
汚染恐怖に対するイメージ曝露療法発展にむけた認知神経学的メカニズムの解明

本研究では,汚染恐怖に対するイメージ曝露療法を発展させるためにの基礎研究として,嫌悪的な触覚イメージの認知・感情・神経学的基盤について検討した。まず汚染恐怖との関連が指摘される嫌悪感情について,その個人差を測定するための尺度を作成した。さらに,触覚イメージと嫌悪感の繋がりから汚染恐怖の病態を検討した結果,不快な感情価を持つ対象物の触覚イメージには,汚染恐怖傾向や嫌悪感受性が影響することが示された。25年度の研究実績は以下のとおりである。1.嫌悪感受性の測定法に関する調査を完了させた。2.質問紙法を用いたアナログ研究による仮説モデルの検証を行った。3.fMRI実験のデザインを検討し,その実施体制を整えた。まず,嫌悪感受性の測定法については,改訂嫌悪尺度(DS-R)と改訂嫌悪傾向・感受性尺度(DPSS-R)の日本語版を作成し,その心理測定的な特性を検証した。DS-Rについては,一般大学生や一般の地域住民823名を分析対象に,まずその因子構造を確認した。その結果,数項目が除外されたものの,原尺度と同様の因子が抽出された。DPSS-Rについても,一般大学生や一般の地域住民991名を分析対象に,因子構造を確認した。その結果,原尺度の因子構造が支持された。なお,両尺度の因子構造は,インターネットを用いた大規模調査によって再現された。両尺度とも良好な再検査信頼性と内的整合性を有し,特性不安,不安感受性,強迫性障害の諸症状,感情状態等との相関関係から,構成概念妥当性が支持された。これらの尺度が開発されたことは,本研究課題の進行だけでなく,日本における嫌悪研究を推進する大きな後押しとなるだろう。アナログ研究にモデル検証では,当初設定した仮説どおりの結果とはならず,モデルに若干の修正を加える必要があった。一般大学生や一般の地域住民390名を分析対象として,構造方程式モデリングによるパス解析を行った結果,修正後のモデルは極めて高い適合度を示すことがわかった。この結果から,汚染恐怖者に対する触覚イメージに焦点化したイメージ曝露療法を発展させるための基礎的な知見が得られた。修正されたモデルの神経基盤を検証するfMRI実験を行うために,実験デザインの精緻化を図るとともに,測定方法の習熟や,実験環境の整備を行った。これにより26年度は速やかに実験を行うことが可能になった。H24年度は仮説の精緻化,質問紙の作成,調査の実施,実験課題の検討を行った。まず詳細な文献レビューを行った後,嫌悪感の測定尺度であるDisgust Propensity and Sensitivity Scale(DPSS-R)を日本語に標準化する作業を行った。具体的には,英語ネイティヴの協力を得て,測定尺度項目の翻訳とバックトランスレーションを行った。そうして作成されたDPSS-R日本語版の因子構造,信頼性,内的整合性,妥当性を検討するために質問紙調査を行った。これに並行して,仮説モデルを検証・精緻化するための質問紙調査も同時に行った。全国の大学等に依頼して,計1102部の質問票を配布し,郵送で161部を回収した。回収率は約14.6%だった。それらのデータを用いて,DPSS-Rの因子構造と内的整合性を検証した。その結果,原尺度と同等の因子構造(嫌悪感受性と嫌悪傾向の2因子構造)が認められ,高い内的整合性が確認された。現在のところ,日本語で利用できる嫌悪感の測定尺度は見当たらず,海外で劇的に進展している嫌悪感研究に追随することすら叶っていない。本成果は,その測定方法標準化の第一歩としての意義を有している。今後はさらにデータ数を増やして結果の精度を高めていくと同時に,十分なデータ数を用いて信頼性と妥当性をさらに検討し,本研究の仮説モデルを統計的に検証していく必要がある。さらに,実験課題について検討するために,先行研究の実験手法をレビューすると共に,fMRI実験の専門家と共に実験デザインを構成した。また,それに並行して,実験刺激を選定するための調査を行った。その結果,実験刺激が得られると共に,本研究の仮説に関係する知見が派生的に得られた。平成26年度は,25年度までの研究成果を複数の国内学会で発表した。第一に,嫌悪感情に関する測定法に関する研究知見を,日本認知療法学会,日本感情心理学会にて発表した。第二に,本研究のモデルを検証した調査研究の成果を,日本認知療法学会,日本心理学会にて発表した。これに加えて,本研究から得られた知見を,日本心理学会の公募シンポジウム,日本感情心理学会の若手感情研究者ワークショップにて発表し,研究成果を広くアピールした。本研究における仮説モデルの神経基盤を検証する実験については,実験実施先である滋賀医科大学にて,研究協力者と協議を重ねてきたが,滋賀医科大学側の事情によりfMRIを利用することが困難となったため,実験の実施を先送りにした。既に代替の実験実施先として,福井大学子どものこころの発達研究センターに協力を依頼し,内諾を得ている。現在,実験の手続きについて協議を進めており,平成27年度中に実験を完了し,成果を論文化する計画である。平成27年度は実験課題の精緻化と実施に取り組みながら,研究成果を論文化した。実験課題については,まず刺激収集と刺激価測定を行った。具体的には,触覚イメージ形成の言語的手がかりとして,嫌悪刺激と中性刺激を作成した。

その際,先行研究から感情価が中性的な名詞を45語抽出し,それに形容詞等の文脈情報を加えることで,同一の名詞を用いた嫌悪刺激と中性刺激の候補を各45語作成した。これらについて,嫌悪感の強度,感情価,イメージ鮮明性を測定した結果,同一の名詞を用いた嫌悪刺激と中性刺激を計30対作成することができた。これを用いて,触覚イメージの形成実験を行ったところ,嫌悪刺激において感情の強度とイメージ鮮明性との間に有意な相関が認められず,中性刺激においては両者の間に有意な正の相関が認められた。この結果は,刺激語の感情価によって,感情と触覚イメージ鮮明性との関連の仕方が異なるというH24-H26の間に得られた研究成果を再現するものであった。この刺激を用いたfMRI実験を行う予定であったが,実験の実施先機関の都合もあり,期間内にこれを実施することはできなかった。さらに,H24-H25年にかけて行った,嫌悪に関する個人差を測定するための質問紙尺度であるDPSS-RならびにDS-Rの作成過程と信頼性・妥当性の検証結果を論文化した。DPSS-Rについては既に査読中であり,DS-Rについても概ね執筆を完了することができた。本研究はこれまでに触覚イメージと嫌悪の繋がりから,汚染恐怖の病態を理解しようとしたものであった。計画の遂行に不十分な点はあったものの,触覚イメージと嫌悪感,そして汚染恐怖との関連性を明らかにしたものとして,学術的・臨床的な意義を有している。また,嫌悪に関する個人差を測定するための尺度を作成したことにより,今後さらなる研究の素地を作ったものだといえる。本研究では,汚染恐怖に対するイメージ曝露療法を発展させるためにの基礎研究として,嫌悪的な触覚イメージの認知・感情・神経学的基盤について検討した。まず汚染恐怖との関連が指摘される嫌悪感情について,その個人差を測定するための尺度を作成した。さらに,触覚イメージと嫌悪感の繋がりから汚染恐怖の病態を検討した結果,不快な感情価を持つ対象物の触覚イメージには,汚染恐怖傾向や嫌悪感受性が影響することが示された。平成26年度計画のうち,fMRIを用いた実験のみ,実験実施先機関の事情によって実施できなかった。そのため,当該実験の実施,データの解析,研究成果の発表に遅れが生じている。それ以外の点については順調に進展している。臨床心理学代替の実験実施先として,福井大学子どものこころの発達研究センターから内諾を得ている。同センター特命准教授,斎藤大輔氏からの協力を得て,現在実験デザインや実験の手続きについて協議を行っており,今年度上半期中に実験を実施する予定である。実験実施後,データを解析し,研究成果を論文化のうえ国際誌に投稿する。おおむね着実に進行しているものの,実験器具の操作方法や,実験施設の環境整備など,当初想定した以上の準備を要することがわかったため,計画を約3ヶ月程度遅らせて進行している。具体的には,25年度中に行うはずだった実験参加者の募集,予備実験の実施を,26年度の前半に行うよう調整した。DPSS-R日本語版標準化のための準備,ならびに質問紙調査の実施を,予定通りに進めることができた。具体的には,全国の大学の授業や,臨床心理学関係の講演会等で,1000部以上の質問紙を配布した。
子宮頸癌の病態と原因HPV型について;特にHPV18に注目して

IB1期以上の子宮頸癌199例では16型陽性が104例(52.3%)、18型陽性が48例(24.1%)、他のHPV型陽性が47例(23.6%)で、発症年齢は16型陽性(47.7歳)、18型陽性(47.4歳)、他のHPV型陽性(55.0歳)(P<0.01)。腺癌は16型陽性で27.9%、18型陽性で47.9% (P=0.004)。II期以上では18型陽性で予後不良(P=0.03)。[目的]子宮頸癌の臨床病理的特徴と病変から検出されるHPVタイプとの関連について検討すること。[方法]2007-2011年に登録された多施設共同研究「子宮頸癌とHLAに関する症例対照研究」の298例のなかで、ハイリスクHPV単独感染が見られた臨床進行期IB1期以上の子宮頸癌199例を臨床病理学的に解析した。本研究では中央病理診断を行い、統一した基準での組織診断が行われた。また、HPVの型決定にはクリニチップHPV検査を用いた。[成績]病変から検出されたHPVタイプの内訳は、HPV16陽性が104例(52.3%)、HPV18陽性が48例(24.1%)、そのほかのハイリスクHPV陽性が47例(23.6%)であった。発症時の平均年齢は、HPV16陽性患者(47.7±12.6歳)とHPV18陽性患者(47.4±10.8歳)ではそのほかのハイリスクHPV陽性患者(55.0±14.3歳)と比較して統計的に有意に若かった(各々P=0.002およびP=0.004)。臨床進行期III/IV期の進行癌は、HPV16陽性患者(29.9%)やHPV18陽性患者(27.6%)のあいだで差が見られなかった(P=0.79)。近年増加していると報告されている腺癌(腺扁平上皮癌を含む)の割合は、HPV16陽性癌の27.9%に対してHPV18陽性患者では47.9%と統計的に有意に高かった(P=0.004)。臨床進行期1b期の患者ではHPVタイプによる予後の差は見られなかったが、II期以上の症例に限るとHPV18陽性患者の方がHPV16陽性患者よりも有意に予後が不良であった(P=0.03)。[結論]HPV18陽性癌ではHPV16陽性癌と同様に若年発症が多く、HPV16陽性癌よりも腺癌および予後不良の癌が多いことが明らかになった。子宮頸癌の臨床病理的特徴と病変から検出されるHPVタイプとの関連について検討するため、2007-2011年に登録された多施設共同研究「子宮頸癌とHLAに関する症例対照研究」の298例のなかで、ハイリスクHPV単独感染が見られた臨床進行期IB1期以上の子宮頸癌199例を臨床病理学的に解析した。また、HPVジェノタイピングにはクリニチップHPV検査を用いた。病変から検出されたHPVタイプの内訳は、HPV16陽性が104例(52.3%)、HPV18陽性が48例(24.1%)、そのほかのハイリスクHPV陽性が47例(23.6%)であった。以上の結果より、HPV18陽性癌ではHPV16陽性癌と同様に若年発症が多く、HPV16陽性癌よりも腺癌・予後不良の癌が多いことが明らかになった。

HPV陽性子宮頸癌の特徴が、組織型(腺癌、腺扁平上皮癌に多い)だけではなく、予後や疫学因子(分娩など)にもあることが判明してきたからである。また、HPV16陽性癌とその他のHPV陽性癌にも差があることが判明してきた。これにより、治療方法がHPV型別に議論される日も遠くないと推定される。この症例対照研究は、HLAクラスIやクラスIIについても検討しており、HPV型別に癌になりやすいHLAアレルが判明することがわかりつつある。それに加えて、癌の性格にも、HPV型が関与することから、治療法の開発時点で、検討するべき項目であることもわかる。今後は、化学療法、放射線療法などの治療への反応についても調査したい。1.中央病理診断の完了組織型に関する中央病理診断を完成させる。特殊染色用の切片が送付されていないものが数十検体残る。腺癌の中でも細分類を行うことになっている。2.腫瘍マーカーの測定追加組織型とも関連の深い、SCC(扁平上皮癌のマーカー)、CEA、CA125、CA19-9(これらは腺癌のマーカー)について、検討できる症例で調べてみると、HPV型との関連で注目すべきデータが出つつあるが、未検のものについては、中央で測定することにする。
イソニトリルの挿入を含むパラジウム触媒下ハロゲン化合物とスズ反応剤との新反応

パラジウム触媒のハロゲン化合物への酸化的付加体にイソシアニドの挿入を行なわせ,次に有機スズ化合物とトランスメタル化させ,還元的脱離によりイミンを合成しようとする三成分系反応について調べた.ハロゲン化合物としてブロモベンゼンを用い,メトキシトリブチルスズ,とブチルイソシアニドをテトラキストりフェニルホスフィンパラジウム存在下反応させると,相当するアルコキシインミンが63%の収率で生成した.反応は触媒効率が悪く, 10モル%のパラジウム触媒を必要とする.触媒量を減少させると,生成物の収率も減少する.臭化アリール上に存在する置換基の種類により生成物アルコキシイミンの収率にどのような影響があるかを調べた.メチル,メトキシ基等が存在しても,生成物の収率に大きな影響はない.しかし,電子吸引基であるアセチルニトロ基などが存在すると生成物はえられなかった.ビニル型の臭化物に対しても同様にイソシアニドの挿入を含む三成分系反応が進行することがわかった.しかし,臭素の付いている炭素にアルキル基が存在すると生成物を与えない.立体障害と考えられる.臭化ビニルのトランス体からトランス体の生成物が得られるが,シス体からはその立体構造は保持されず,トランス体が得られた.酸塩化物との反応はイソシアニドの挿入が起こらず,スズ化合物との直接カップリングした生成物のみが検出された.反応に用いられるイソシアニドは窒素の周りが立体的に保護されているt-ブチルイソシアニドが一番良く, 2,b-ジメチルフェニルイソシアニドがやや良かった.反応に用いられるスズ化合物はアルコキシ,アミノ,シアノ,エチニルスズ等であった.パラジウム触媒のハロゲン化合物への酸化的付加体にイソシアニドの挿入を行なわせ,次に有機スズ化合物とトランスメタル化させ,還元的脱離によりイミンを合成しようとする三成分系反応について調べた.ハロゲン化合物としてブロモベンゼンを用い,メトキシトリブチルスズ,とブチルイソシアニドをテトラキストりフェニルホスフィンパラジウム存在下反応させると,相当するアルコキシインミンが63%の収率で生成した.反応は触媒効率が悪く, 10モル%のパラジウム触媒を必要とする.触媒量を減少させると,生成物の収率も減少する.臭化アリール上に存在する置換基の種類により生成物アルコキシイミンの収率にどのような影響があるかを調べた.メチル,メトキシ基等が存在しても,生成物の収率に大きな影響はない.しかし,電子吸引基であるアセチルニトロ基などが存在すると生成物はえられなかった.ビニル型の臭化物に対しても同様にイソシアニドの挿入を含む三成分系反応が進行することがわかった.しかし,臭素の付いている炭素にアルキル基が存在すると生成物を与えない.立体障害と考えられる.臭化ビニルのトランス体からトランス体の生成物が得られるが,シス体からはその立体構造は保持されず,トランス体が得られた.酸塩化物との反応はイソシアニドの挿入が起こらず,スズ化合物との直接カップリングした生成物のみが検出された.反応に用いられるイソシアニドは窒素の周りが立体的に保護されているt-ブチルイソシアニドが一番良く, 2,b-ジメチルフェニルイソシアニドがやや良かった.反応に用いられるスズ化合物はアルコキシ,アミノ,シアノ,エチニルスズ等であった.
メコン川底質中の有害物質の原位置浄化に関する調査研究

メコン川最下流域のベトナムにおいて、河川の底質や流域土壌中の有害有機塩素化合物並びに重金属類の汚染状況の調査を行い、調査地域では局所的にこれらの物質による汚染が認められること、毎年の洪水により汚染物質の多くが洗い流されていることを明らかにした。有害有機塩素化合物の代表としてγ-BHC(リンデン)で汚染された土壌、底質に鉄粉および黄鉄鉱を添加した系での浄化実験を実施し、これらの処理によるリンデンの分解効果を明らかにした。本研究はメコン川最下流域のベトナムにおいて、河川の底質中に蓄積したPOPs(残留性有機汚染物質)をはじめとする有害有機塩素化合物、並びにヒ素などの重金属類の汚染実態を明らかにするとともに、環境影響の大きいこれら有害物質に対しわが国で検討されてきた低コストの原位置ないしオンサイト浄化手法の適用可能性を調査することを目的としている。本年度は2回の現地調査(2008年9月および2009年3月)を実施した。第1回の現地調査ではカウンターパートであるノンラム大学(ホーチミン市)に赴き、研究計画の詳細について協議を行うとともに、本研究を共同で実施することに関する覚書(Memorandum of Understanding)を締結した。また、ベトナム南部のメコン川デルタ地帯から底質試料および土壌試料を合計9サンプル採取し、ノンラム大学において、残留性農薬、有機塩素化合物、重金属などの分析を行った。その結果、全9試料でPCB類、6試料でDDD(DDTの分解生成物)が検出された。また、全試料で重金属類の含有が確認され、うち1試料で鉛の総含有量が100ppmを超過していることが判明した。第2回の現地調査では、農耕作業が活発な乾季に合わせ、メコン川デルタ地帯から底質試料および土壌試料を合計23サンプル採取した。これらの試料はノンラム大学において分析を実施中であり、2009年5月には結果が判明する予定である。また合わせてノンラム大学側と次年度の研究計画の協議を行った。一方、2009年1月にはノンラム大学の2名の研究者を招聘し、第1回現地調査で得られた分析データの評価を行うとともに、試料中に微量含有される重金属類の存在形態についての予備的な解析作業を共同で実施した。本年度はカウンターパートであるノンラム大学(ホーチミン市)大学において、前年度の現地調査で採取した底質試料を用い、農薬等をスパイクした上で、鉄粉あるいは黄鉄鉱を添加したトリータビリティ試験を実施し、一定の分解効果が認められることが明らかになった。また、並行して日本側で行った基礎実験によっても、鉄粉による農薬類の分解効果を示すことができた。さらにTCEなどの有機塩素化合物類やPAHsなどの有害有機物質の微生物分解について、日本側で基礎実験を行った。その結果、これらの化合物の微生物による分解可能性を示すことができ、今後現地での分解実験を行うことにした。一方、現地調査(2011年3月を一部実施したが、東日本大震災のために東北大学チームの出発が不能になり、メコン川デルタ地帯から底質試料および土壌試料採取が実施できなかった。そのため現地調査では、上記の状況を踏まえノンラム大学側と次年度研究実施計画の詳細について協議を行い、実行計画の修正を行った。またこれまでの調査で得られた分析データの評価を行うとともに、試料中に微量含有される重金属類の存在形態についての解析作業を一部実施した。22年度はカウンターパートであるノンラム大学(ホーチミン市)大学において、21年度の現地調査で採取した底質試料を用い、農薬等をスパイクしたトリータビリティ試験を実施し、一定の分解効果が認められることを明らかにした。また、新たに採取した底質試料および土壌試料を用い、農薬の代表としてγ-BHC(リンデン)をスパイクした上で、鉄粉あるいは黄鉄鉱を添加したトリータビリティ試験を実施した。土壌の種類や設定条件により差異はあるものの、これらの処理によりリンデンの分解効果が認められることを明らかにした。また、並行して日本側で行った基礎実験によって、鉄粉による各種有機塩素系農薬の分解やPAHsなどの有害有機物質の微生物分解が可能であることが示された。