hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍浸潤リンパ球中のネオアンチゲン特異的CTLクローンの頻度計測と特製の解析

しかし、肝内胆管がん患者の腫瘍浸潤T細胞を採取はした2例では、がん組織のスフェロイド培養に成功しなかったため、腫瘍浸潤T細胞については凍結保存をするにとどめた。また、富山大学の岸裕幸先生から頂いた3T3ベースのレポーター細胞は、生細胞に対するTCRの反応性を見るには適してないことが実験を通じて判明し、計画を変更することになった。一方で、スフェロイド培養肺癌細胞株2株、大腸がん細胞株1株について、小川誠司研(京大)、宇田恵子研(高知大学)、NECの協力により、ネオアンチゲン候補となるペプチドを予測を行った。以上のように必ずしも計画通りには進まなかったが、研究体制は確立された。我々の研究の目的はネオアンチゲンを標的とした治療法の開発であり、そのような治療法のためのプラットフォーム技術の開発はこの2年間でさらに進歩している。従って、全体的な計画の方向性自体には変更はない。肝内胆管がんよりも大腸がんの方がスフェロイド培養が容易とされている。次年度は別ながん(大腸がん)を標的にしてスフェロイド作製を作製する予定である。京大病院の消化管内科から検体の供与を受ける予定である。患者検体から腫瘍浸潤T細胞を単離し、そのT細胞からTCRのクローニングを行う。TCRの機能は末梢成熟CD8T細胞か、あるいはiPS細胞から再生したCD8T細胞を用いて研究を進める予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
若齢造血系幹細胞の骨髄腔内移植による老齢個体の若返り

申請者は脳血管障害患者の末梢血中造血系幹細胞の減少・老化が、脳循環代謝の低下・脳梗塞の発症・認知機能の悪化と強く関連していることを明らかにしてきたが、本研究では老齢ラットに対する若齢造血系幹細胞移植を行い、老齢個体に若返り効果が得られるかの検討を行った。その結果、老齢個体の造血系幹細胞を若返らせることにより、老化とともに障害されている脳循環障害時の血管反応性が著明に向上することが明らかになった。血管系と造血系は胎生期において共にhemangioblastより発生するが、成体においても造血系幹細胞が微小循環の維持に重要な働きをしていることが示されている。過去の研究において申請者らは、脳の微小循環網は常に改変を伴う動的な状態で恒常性が維持されており、脳血管障害患者の末梢血中造血系幹細胞の減少・老化が、脳循環代謝の低下・脳梗塞の発症・認知機能の悪化と強く関連していることを明らかにしてきた。本研究では申請者が開発した造血系幹細胞の骨髄腔内移植の手法を用いて、老齢個体に対する若齢造血系幹細胞移植を行い、その微小循環障害に対する影響を明らかにするとともに、造血系幹細胞の若返りにより細胞レベル、組織レベル、個体レベルの若返りが可能であるか否かの検証を行っている。平成22年度において、脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHR-SP)を用いた研究において、放射線照射などの前処置なしで若齢個体の骨髄単核球(造血系幹細胞)分画を老齢ラット(50週齢以上)骨髄内に移植し、(1)移植後30日の時点では末梢血成分で約5%のキメラが作成されること、(2)若齢骨髄移植のRecipientである老齢SHR-SPにおいて、脳循環障害時の血管反応性が著明に向上すること、(3)これらの作用は、若年由来骨髄細胞の血管内皮細胞におけるeNOSの活性化およびp38の不活性化を介したものであること、を明らかにした。それらの結果をJ Cereb Blood Flow Metab.誌に投稿し、acceptされるとともに、本研究の成果が造血系幹細胞の若返りにより微小循環系を中心とした老化の抑制・若返りの可能性を示すものとして、テレビニュースや新聞などでも大きく取り上げられた。平成23年度には、研究計画通り(1)in vitroの系において、造血系幹細胞(骨髄単核球)分画の血管内皮細胞活性化作用に関する機序の検討、および(2)in vivoの系において高血圧に伴う腎障害に対する骨髄の若返り効果の検討、を実施した。in vitroの系においては、HUVEC(ヒトさい帯静脈血管内皮細胞)および骨髄由来単核球細胞の共培養を行い、血管再生や血管の安定化に重要な役割を果たしているTie2(内皮細胞特異的受容体チロシンキナーゼ)およびVE-Cadherinの局在変化に関する検討を実施した。その結果、VE-Cadherinの局在は骨髄単核球細胞の有無にかかわらずHUVEC間の細胞接合部位にのみ観察されたのに対し、Tie2は骨髄単核球細胞との共培養により細胞質内から細胞表面への移動が観察された。Tie2を介した血管内皮細胞の安定化は血管内皮間の機能的な接着に重要であり、これらの知見は骨髄移植と血管の機能をリンクする薪しいメカニズム解明の起点となるものであると考えている。in vivoの系においてはSHR-SP(脳卒中易発症高血圧ラット)を用いて、若齢骨髄移植を行い、腎障害に起因するタンパク尿の変化に関する研究を行った。その結果、若齢骨髄移植によるタンパク尿の増加抑制傾向が観察されており、骨髄の若返り効果が脳微小循環だけでなく全身の微小循環障害に対して普遍的な効果を持つ可能性が示唆されている。平成24年度もこれらの研究を継続して実施することにより、末梢血中骨髄由来細胞と微小血管の維持・若返りに関する新たな知見がさらに得られると考えている。造血系幹細胞移植による微小循環障害に対する治療効果(若返り効果)およびその機序を検証のため、中年齢SHR-SPラットへの若齢ラット由来骨髄細胞移植を実施した。その結果、老齢SHR-SPラットに対する若齢ラット由来骨髄細胞移植の時に観察された“脳血管若返り効果"と同様にタンパク尿増加抑制などの治療効果が観察されたが、移植2週後には移植細胞の腎、血中、骨髄への生着は光顕レベル/FACS解析ではほとんど観察されなかった。そこで、造血系幹細胞移植の治療機序を詳細に検討するため、透過型電子顕微鏡を用いた研究を実施した。脳微小循環障害モデルを用いた検討では、コントロール群(非治療群)においては微小循環障害部位において内皮細胞の細胞質に大小の空胞が形成され、ペリサイトの乖離や細胞質の淡明化が観察されたが、造血系幹細胞移植群においては、血管壁を構成する血管内皮細胞の肥厚とその数の増加が観察され、ペリサイトおよびアストロサイトendfeetとの境界部である基底膜も太く明瞭であることが明らかになった。

さらに、造血系幹細胞移植24時間後においては、内皮細胞の内壁に接着している細胞、junctionを押し広げるようにして血液脳関門を通過中の細胞、血管外に既に脱出した細胞などが広範囲に存在しており、造血系幹細胞と内皮細胞との接着、造血系幹細胞から内皮細胞へ出されている何かの因子が重要である可能性が高いと考えられた。老齢個体の若返りは、古代からの人類の夢であるが、本研究の成果は自己臍帯血長期保存あるいは自己iPS細胞由来造血系幹細胞作成技術等と組み合わせることにより、老齢個体の微小循環の若返りが可能であることを示唆している。研究計画を順調に実施し、新しい知見も得られている。特に骨髄の若返り効果が脳だけでなく、腎臓でも観察されており、若返り効果は臓器特異的な現象ではなく、全身的に普遍的な現象であることが明らかになったことは大きな発見であると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も末梢血中骨髄由来細胞と微小血管の維持・若返りに関する知見獲得に努める。今年度は、そのメカニズムに焦点を当てた研究を予定しており、in vivo系における老化関連タンパクの動態の変化を遺伝子およびタンパク発現の観点から研究を進め、その検証をin vitro系で実施する予定である。
ポストヒューマンと心の制御をめぐる歴史－－科学的心理学の大衆化と応用の表象文化論

本研究課題は、現代のポスト・ヒューマン論や管理・コントロール社会論の観点から、20世紀半ばまでのアメリカの心理学とメディアの歴史を捉え直し、現在にまでいたる論点を明らかにした。また、19世紀に登場した科学的心理学という学問知と、社会や文化との関係性を検討するため、科学の応用、そして大衆化・普及をめぐる問題に着目した。人間の心身をめぐる同時代的な心理学知が、心理学者という特定分野の専門家と、その分野の非専門家と双方の間で、自己と他者をコントロールするのに役立つ知のようにみなされ、広がった状況を具体的な領域に即して分析した。本研究は、20世紀に大衆化・応用化したアメリカ心理学における心の自律と制御のあり方に焦点を当て、ポストヒューマン論に対して歴史の側面からアプローチしている。研究報告「大衆化と応用のアメリカ心理学史ー19世紀末から20世紀初頭を中心に」は、本研究の基本的な背景となるアメリカ心理学史における応用と大衆化が、どのように進展したのかを示した。論文「アメリカ初期裁判心理学におけるミュンスターバーグとウィグモアの論争--大衆への訴えかけと専門家との関係から--」は、心理学の応用と大衆化が展開するなかで法学という他領域の専門家との間で問題を生じた状況を明らかにした。論文「大衆化する心理学における「セルフコントロール」の登場ージョセフ・ジャストロウを中心にー」では、心理学の大衆化における中心概念のひとつであるセルフコントロールを、この動向の中心的な心理学者の言説から明らかにした。論文「科学的管理法における視覚化概念--F・B・ギルブレスとL・M・ギルブレスの動作研究を中心に--」は、産業心理学と関わりの深い科学的管理法での身体のコントロールにおいて、心的物的という二重性をもった概念である視覚化が重要な役割を果たしていたことを明らかにした。研究報告「反応とコントロールの視覚文化論ー1960-70年代における行動主義心理学・行動療法におけるイメージについて」は、20世紀後半の行動療法の展開に対して、行動主義についてのイメージと行動主義が使用したイメージの二つの側面から検討を行った。研究報告「The Historical Relationship Between Visual Culture and Psychology: Visuality, Popularization and Communication」は、心理学の応用と大衆化が展開するなかで示した視覚性について整理を行った。2015年度前半には二度の研究報告を行い、一本の論文を刊行した。後半にはカナダ・マギル大学東アジア研究科において客員研究員として研究し研究報告を行い、日本国内で二本の論文を刊行した。本科学研究費助成事業申請時には確定していなかったマギル大学への滞在が、2015年度開始以後に確定した。そのため、年度後半の研究計画を変更した。研究計画に変更はあったものの、研究実績については概ね順調に発表することができたと考えている。またマギル大学滞在中に行った研究報告の準備から、2016年度に実施予定の研究への方向性を新たにえることができた。本研究は、現代の人間の心をめぐる議論からポストヒューマン論にまでつながる、20世紀に大衆化・応用化したアメリカ心理学における心の自律と制御のあり方を歴史の中から明らかにすることを目的としている。2016年度は、2015年度に研究発表を行った行動主義心理学と行動療法をめぐる研究を論文化し刊行するとともに、2017年度につながる資料調査を行った。研究論文「『時計じかけのオレンジ』によって引き起こされた行動主義をめぐる「イメージ」への影響ー1960ー70年代における行動主義心理学と行動療法への批判を中心にー」は具体的には以下の内容である。行動主義心理学は、20世紀前半からアメリカを中心に心理学の研究指針として、心理学のみならず社会科学全般に大きな影響を与えたが、哲学を除いて文化的動向との関係性は明らかにされてこなかった。その要因としては、行動主義が、文化理論に大きな影響を与えた精神分析とは異なり、それ自体として芸術や文化の批判・批評のための理論を形成しなかったということが考えられる。しかし、行動主義が、文化的メディア的状況と無関係だったわけではない。行動主義心理学とその応用である行動療法は、B・F・スキナーを中心にしばしばメディアで取り上げられてきた。また、1960年代から70年代にかけての反精神医学の流れを含んだ管理社会批判のなかで、批判的対象として扱われもした。とりわけ、1970年代初めにスキナーの著書『自由と尊厳を超えて』が刊行され、またスタンリー・キューブリック監督による映画『時計じかけのオレンジ』の描写が話題になったことで、行動主義的なコントロール概念と、管理社会批判、そしてイメージが結びついた。本論文は、この事態を、文化と科学の相互的な関係性という観点から明らかにする意義があると思われる。2016年度の進行状況は、成果の発表は研究論文1本であったが、2016年度9月に実施した資料調査が順調に進んだ。本調査では、アメリカ議会図書館において、20世紀半ばの心理学を含む社会科学の応用とメディアとの関係性を検討するために、プロパガンダとパブリック・リレーションズに焦点を当て資料収集を行った。本研究は、現代のポストヒューマン論にまでつながる、20世紀半ばのアメリカ心理学における心の自律と制御をめぐる動向を明らかすることを目的としている。2017年度は、昨年度までの研究を継続して研究を進め、発表、刊行を行った。20世紀半ばアメリカの心理学などの人文社会科学の展開が、メディアやマス・コミュニケーションをめぐる戦後日本の学術状況へと結びついていった状況を検討する研究を行った。

その成果を、論文「「送り手」「受け手」の誕生:南博の社会心理学と戦後日本におけるマス・コミュニケーション研究成立の一側面」にまとめた。「送り手」「受け手」概念は、ときにシャノン=ウィーバーの情報理論と結びつけられてきた。20世紀半ばのアメリカにおける情報理論やサイバネティクスの登場は、キャサリン・ヘイルズなどの研究者がポストヒューマンをめぐる議論を立ち上げる契機となっているものである。実際には、「送り手」「受け手」概念は、アメリカのコミュニケーションと記号をめぐる哲学と社会心理学が戦後に受容される状況と、日本における学術用語をめぐる状況から作り出された可能性を指摘した。初期のパブリック・リレーションズ実践者・理論家であったエドワード・バーネイズのPRを、時間的経過のなかで機能するものとして記述し、また同時代の心理学など社会科学との繋がりを検討する研究を行った。その成果を、「時間のなかでの行動のコントロールとしてのパブリック・リレーションズーエドワード・バーネイズの実践から」として発表した。現代の人文社会科学における空間論的展開で取り上げられる「認知地図」概念を、その起源である20世紀半ばの行動主義心理学から認知心理学への展開から捉え返そうとする研究を行った。その成果を、「都市映画論の分析枠組みとしての空間論的転回と認知地図論」「戦後大阪映画の認知地図、盛り場の遊歩者」において発表した。本研究課題は、現代のポスト・ヒューマン論や管理・コントロール社会論の観点から、20世紀半ばまでのアメリカの心理学とメディアの歴史を捉え直し、現在にまでいたる論点を明らかにした。また、19世紀に登場した科学的心理学という学問知と、社会や文化との関係性を検討するため、科学の応用、そして大衆化・普及をめぐる問題に着目した。人間の心身をめぐる同時代的な心理学知が、心理学者という特定分野の専門家と、その分野の非専門家と双方の間で、自己と他者をコントロールするのに役立つ知のようにみなされ、広がった状況を具体的な領域に即して分析した。2016年度は、第一に、2015年度に実施した研究を引き継ぎ、心理学の応用の展開を明らかにするために、第一次世界大戦における軍隊での心理学者の活動を考察すること、第二に第二次世界大戦後の情報科学の展開の時期の社会心理学とマスメディア研究の動向を分析するという二つの方向で研究を推進する。2017年度は最終年度であるため、アメリカの動向から20世紀半ばの日本の研究への影響を明らかにする論文を執筆するとともに、これまでの研究計画を総合することを目的とし成果の書籍刊行を目指す。視覚文化論本科学研究費助成事業申請時には確定していなかったカナダのマギル大学への滞在が、2015年度開始以後に確定した。その結果として、年度後半の研究計画を変更することになった。年度後半におけるカナダ滞在中には、研究費を使用しなかった。そのため次年度使用額が生じた。2016年度実施予定の調査及び資料収集に使用する。
意図的語彙学習における語彙ネットワークの役割：　コロケーション特性を考慮した学習

本研究の目的は、英語を外国語として学ぶ日本人大学生が現状で持っている英語コロケーション知識と、言語産出に貢献すると考えられる有用な範囲のコロケーション知識との間のギャップを明らかにし、そのギャップを埋めるための学習法(より意図的な手法を取り入れた学習)を探る事である。コロケーション知識は読解やコミュニケーションで使う中で自然に学習していく付随的語彙学習に頼るべきだとされるが、それだけでは言語産出に貢献する有用な範囲のコロケーションが十分に身につかない場合、より意図的な手法(単語集など)を取り入れた学習が必要になることが言える。ただし、コロケーションの組み合わせ数は膨大であるため、学習すべき範囲は積極的に絞る方が教育・学習にとって現実的である。必ずしも「ネイティブスピーカーと同一の表現を用いる」までの学習を経なくても、コミュニケーションは成立することが指摘されている。そこで、本研究では学習が行いやすいcongruentなコロケーション(例えばpay attention「注意を払う」のように、それぞれの語の直訳が自然な表現として成り立つもの)に絞り、学習法についての実験を計画・開始した。実験計画では、英単語の意図的学習の場面でコロケーションの情報を提示すべきか否か、提示するならどのように活用すべきかを探ることを目指している。英単語の学習と同時にコロケーションの情報を提示することと、提示されたコロケーションをも覚えるよう意識させることで、英単語およびコロケーション知識の学習・想起への影響を検証することを計画し、実験を行っている。この続きは、2019年6月には次の実験を開始できるよう配慮しつつ、データの安定のため可能な限り前年度からの継続として行う計画である。意図的学習を取り入れたコロケーションの学習方法について、先行研究に基づいて調査を終えている。それにより、単語学習とのシナジー効果を狙った方法として、考えられるバリエーションを複数挙げ、比較検証の実験準備と仮説立てを終えている。この検証は2つもしくは3つの実験により行う予定であるが、計画と実験材料の準備自体は済んでおり、次年度にはまとまった検証結果が得られる見込みである。次年度の計画としては、まず年度初めに現在の実験内容(英単語の学習と同時にコロケーションの情報を提示することと、提示されたコロケーションをも覚えるよう意識させることで、英単語およびコロケーション知識の学習・想起への影響を検証すること)を済ませ、6月には次の実験を開始する。次の実験では、単語学習の際に、コロケーションの情報を提示する場合と、意味的関連語の情報を提示する場合で、直後と1週間後に行う単語とコロケーションのテスト成績がどのように変化するのかを検証し、コロケーションの情報提示が単語学習に対しても、他の学習法と遜色ない効果を与えるか否かを確認する。本研究の主な研究課題は、焦点化した学習が必要となるコロケーションの範囲および、適切な学習の量と方法を明らかにすることである。そのための当面の目的は、日本人EFL学習者がすでに持っているコロケーション知識と、言語産出に貢献すると考えられる有用な知識の間のギャップを明らかにすることである。これまでコロケーションは多読などで英語に触れる中で「付随的学習」によって学ぶべきとされてきたが、もしそのようなギャップがあれば、該当する範囲のコロケーション表現は焦点化して覚える「意図的学習」が必要であろうことが示唆される。その範囲を絞るべく、今年度はまず上記の「学習者がすでに持っているコロケーション知識」を実験により明らかにすることを目標としていた。しかし、本実験以前の実験結果から、先行研究の精査と研究デザインおよびマテリアルの修正が必要となった。具体的には、単語の学習とコロケーションの学習は状況が異なっており、コロケーション学習は表現の使用・出現頻度の高い順になされる傾向が弱いという示唆が得られたため、学習者が持っている、もしくは持つべきコロケーション知識のレベルを、使用頻度だけを指標にして細かく規定することは困難であることが考察された。そのため第一の変更として、先行研究で強い影響がみられたMI (コロケーションの構成語同士の連合の強さ)を援用し、コロケーションのレベルや範囲をより正確に把握することを計画している。さらに第二の変更として、最初の実験で狙っていた、各表現の難易度を細かく分析する項目応答理論の分析計画を改め、第2の実験である「言語産出に貢献すると考えられる有用な知識」の推定と統合し、「学習者がすでに持っているコロケーション知識」と比較するデザインを計画している。次年度の計画としては、年度の最初に第2の実験を行うという当初の計画に合流し、上述の統合実験を開始する。仮説および予想される結果の範囲で修正を行ったが、本研究の当面の主目的となる「学習者がすでに持っているコロケーション知識」と「言語産出に貢献すると考えられる有用な知識」の推定および比較、ギャップの特定については根本的な方針転換を要さず実行可能であると考えられる。また、先行研究の精査と実験マテリアル(コロケーション知識の測定に用いる表現および、ライティング能力測定のための課題)は概ね順調であり、第1・第2の実験を統合することで当初の年次計画通りの推進が見込まれる。

ただし、コロケーションの組み合わせ数は膨大であるため、学習すべき範囲は積極的に絞る方が教育・学習にとって現実的である。必ずしも「ネイティブスピーカーと同一の表現を用いる」までの学習を経なくても、コミュニケーションは成立することが指摘されている。そこで、本研究では学習が行いやすいcongruentなコロケーション(例えばpay attention「注意を払う」のように、それぞれの語の直訳が自然な表現として成り立つもの)に絞り、学習法についての実験を計画・開始した。実験計画では、英単語の意図的学習の場面でコロケーションの情報を提示すべきか否か、提示するならどのように活用すべきかを探ることを目指している。英単語の学習と同時にコロケーションの情報を提示することと、提示されたコロケーションをも覚えるよう意識させることで、英単語およびコロケーション知識の学習・想起への影響を検証することを計画し、実験を行っている。この続きは、2019年6月には次の実験を開始できるよう配慮しつつ、データの安定のため可能な限り前年度からの継続として行う計画である。意図的学習を取り入れたコロケーションの学習方法について、先行研究に基づいて調査を終えている。それにより、単語学習とのシナジー効果を狙った方法として、考えられるバリエーションを複数挙げ、比較検証の実験準備と仮説立てを終えている。この検証は2つもしくは3つの実験により行う予定であるが、計画と実験材料の準備自体は済んでおり、次年度にはまとまった検証結果が得られる見込みである。次年度の計画としては、まず年度初めに第2の実験である「言語産出に貢献すると考えられる有用な知識」を行うという当初の計画に合流し、上述の第1・第2の実験を統合した実験を実施する。加えて、実験結果をもとに学習者にとっての現状と学習すべき知識量の差(弱点)を明らかにした後、これを埋めることを目的としてコロケーションの意図的学習についての実験に移り、次年度中に実施することを目標とする。次年度の計画としては、まず年度初めに現在の実験内容(英単語の学習と同時にコロケーションの情報を提示することと、提示されたコロケーションをも覚えるよう意識させることで、英単語およびコロケーション知識の学習・想起への影響を検証すること)を済ませ、6月には次の実験を開始する。次の実験では、単語学習の際に、コロケーションの情報を提示する場合と、意味的関連語の情報を提示する場合で、直後と1週間後に行う単語とコロケーションのテスト成績がどのように変化するのかを検証し、コロケーションの情報提示が単語学習に対しても、他の学習法と遜色ない効果を与えるか否かを確認する。
肝細胞増殖因子(HGF)の歯周疾患診断及び治療応用への基礎

ペリオペーパーを用いて歯肉溝滲出液を採取し、このペリオペーパーからHGFを抽出して、研究代表者らが、平成11年度に新たに開発した高感度HGF ELISA(測定感度:2pg/ml)により測定した。その結果、健常部位歯肉からの歯肉溝滲出液中HGF濃度平均値は、1.70±0.73 (SD) ng/ml (n=9)、また、歯周炎部位歯肉からのそれは3.23±1.01 (SD) pg/ml (n=13)で、歯周炎では有意(P<0.001)に上昇していることが明らかとなった。これら歯肉溝滲出液中HGF濃度は、健常者血清中HGF濃度の約10倍である。従って、歯肉組織で実際にHGFが産生されていることが明らかとなった。さらに、歯周炎部位の歯肉溝滲出液中HGF濃度は、歯周炎の程度(ポケットの深さ、骨吸収レベル、歯周炎指数)と強い正の相関が認められ、歯周炎組織ではHGFの産生が促進されていることが示唆された。また、歯周炎歯肉を用いて免疫組織化学により産生細胞を検索したところ、歯肉組織の繊維芽細胞および炎症性の浸潤細胞がpositiveに染色され、さらに歯肉組織をRT-PCRで解析したところ、HGF mRNAが検出された。これにより、歯肉組織でHGFが合成・分泌されていることが確認された。次に、歯肉組織にHGFAが存在するか否かを免疫組織化学的に検討したところ、歯肉上皮がpositiveに染色された。また、歯肉組織をRT-PCRで解析したところ、健常、歯周炎部位のいずれでもHGFA mRNAが検出された。従って、歯肉組織ではHGFAが合成・分泌されていることが明らかとなった。以上の成果は、HGFが歯周疾患の診断に有用であることを示すと共に、歯周疾患の治療へ応用することも検討に値することを示唆するものである。肝細胞増殖因子(HGF)は、広範囲・多機能型のサイトカインの1つであって、種々の組織の発生、再生に不可欠の因子であると考えられており、ヒトの歯肉や歯髄にも発現していることが知られている。本研究の目的は、研究代表者らが開発した高感度HGF ELISAを用いて、歯周疾患患者の歯肉溝滲出液中のHGF濃度を測定し、歯周疾患の病態とHGFの関連を明らかにして、歯周疾患の客観的な診断法を確立すると共に、歯周炎時に局所でHGFを産生している細胞を同定することであり、本年度は以下の結果を得た。(1)臨床的に健常な歯肉から歯肉溝滲出液をペリオペーパーで採取し、HGFを測定したところ、その濃度は2ng/mlであった。またこのHGF濃度は、歯周炎時に約1.5倍に上昇し、さらに歯周炎の治療により、その臨床症状(ポケットの深さ、歯周炎指数など)の改善と平行して有意に低下した。この歯肉溝滲出液中のHGF濃度は、健常者血漿のHGF濃度(約0.2ng/ml)の10倍以上であり、HGFが歯肉組織で合成され、炎症時にはさらに誘導を受けることを示すものである。(2)HGF産生細胞を、歯肉切除手術の際に得られる歯肉試料を用いてin situ hybridizationにより検討したところ、繊維芽細胞および炎症性の浸潤細胞にその発現が認められた。

(3)不活性型のpro-HGFを活性型のHGFに転換する酵素(HGF-activator)が歯肉組織に発現していることを、Western blotにより確認した。(4)また、このHGF-activatorが歯肉の上皮組織に発現していることを、免疫組織染色により確認した。以上の結果は、歯肉組織で合成されたpro-HGFが歯肉組織で活性化されていること、および歯周ポケットの組織では、HGFが上皮細胞の増殖と移動を促進して、細菌の侵襲に対抗していることを示唆するものである。研究代表者らが開発した、高感度HGF ELISA(測定感度、2pg/ml)を用いて、本年度は以下の結果を得た。1.臨床的に健康な歯肉の歯肉溝滲出液中HGF濃度は1.7ng/mlであったのに対し、歯周炎のある部位では3.23ng/mlと有意に高い値を示した。2.歯周炎の治療により、その臨床症状の改善と平行して、歯肉溝滲出液中のHGF量が有意に減少したが、HGF濃度の減少には有意差が認められなかった。3.歯肉切除手術の際に得られる歯肉試料を用いて、in situ hybridizationによりHGF産生細胞を検討したところ、線維芽細胞および炎症性の浸潤細胞にHGFの発現が認められた。4.不活性型のpro-HGFを活性型のHGFに転換する酵素(HGF-activator)が、歯肉組織に存在していることを、免疫染色により確認した。5.健常および歯周炎の歯肉の両方で、HGFおよびHGFAのmRNAが発現していることを、RT-PCRで確認した。以上の結果より、歯肉溝滲出液中のHGFは、歯肉組織で合成されたpro-HGFが歯肉組織中で活性化されたものであることを示すものであり、また、歯周ポケット中ではHGFが上皮細胞の増殖と移動を促進して、細胞の侵襲に対抗していることを示唆するものである。研究代表者らが2000年に開発した高感度HGF ELISA(測定感度、2pg/ml)を用いて、歯肉溝滲出液などのHGFを測定し、本年度は以下の結果を得た。臨床的に健康な歯肉からの歯肉溝滲出液中HGF濃度平均値は、前年度の結果通り1.7ng/mlであった。健常者血清のHGF濃度平均値は、0.2ng/ml(N>1,000)であることから、この結果は、健康な歯肉中でもHGFが合成・分泌されていることを示すものである。また、この歯肉溝滲出液HGF濃度は歯周疾患で上昇(約2倍、P<0.001)するが、そのHGF濃度は歯周炎の程度(ポケットの深さ、歯糟骨の吸収、歯肉炎指数)と正の相関があること、歯周炎の治療(ブラッシング指導、歯石除去、歯根面の滑沢化)により低下することを明らかにした。これらの結果は、前年度に得られた結果(歯肉組織にHGF mRNAが発現していること、及びPro-HGFを活性化するHGF-activatorが歯肉上皮に存在すること)と併せて考えると、歯肉が歯周疾患時に生体防御反応の1つとして、HGFの産生を促進していること、また歯肉溝滲出液HGF濃度が歯周疾患の客観的な診断法になり得ることを示すものである。さらに、歯周疾患の治療にHGFを積極的に応用することも可能であることを示唆するものである。この他、本年度は脳脊髄液中のHGF濃度が、種々の脳神経系疾患、特にアルツハイマー病で有意に上昇すること、また血清中のHGF濃度が、脳梗塞時の血栓形成の診断マーカーになり得ることを明らかにし、発表した。
３次元データを用いたインフラ構造物の革新的点検・診断システムの開発

国内外においてインフラ構造物の老朽化が問題となっている中で笹子トンネルの崩落事故などの老朽化災害が起きている。維持管理が実施されているのにも関われらず、このような災害が起きる原因の一つとして、インフラ構造物の点検・診断の精度が低いことが挙げられる。そこで、本研究はデジタル画像を用いたインフラ構造物の点検・診断システムの開発を目的とする。
次世代国際標準に提案可能な高効率動画像符号化並列処理アルゴリズムの開発

動画像コンテンツの膨大な情報を処理するために提案されている動画像符号化国際標準HEVC(High Efficiency Video Coding)は、高い圧縮率を実現できるものの高演算量を必要とする欠点を持つ。本研究では、動画像符号化アルゴリズムの主となる画面間予測、画面内予測、デブロッキングフィルタ処理の全てをブロック単位で並列処理可能にするアルゴリズムを開発し、計算機シミュレーションによる検証、実現アーキテクチャの提案により、その優れた処理能力を示した。本研究は、符号化効率を大幅に向上できる高性能な動画像符号化アルゴリズムを新規開発し、この研究成果をもとに、次世代の動画像符号化国際標準に提案することを目的としている。そのため、H24年度に行った「高精度探索中心の選択」と「時間領域の相関性を利用した空間的な予測」の提案に引続き、本年度は「並列処理の実装」と「既提案手法との比較」を主に行い、平均30%以上の圧縮率向上を実現することを目標に研究を行った。具体的には、1.並列処理実装NVIDIA社の開発環境である「CUDA」を用いて、提案手法を実装した。提案している画面内予測、画面間予測、およびデブロッキングフィルタ処理の全てがブロック単位の並列処理が可能であるため、GPUによる実装を行い、その高速化性能を検証した。2.HEVC既提案手法との比較提案手法の改良を行った後、本研究の提案手法とHEVC既提案手法を比較し、その優劣を分析した。HEVCに提案された複数の手法にはそれぞれの特長があり、画面間と画面内の手法を分けてそれぞれと比較した。また、提案手法とHEVC既提案手法を併用した場合、より良い性能を達成できることも考えられるため、併用する場合の検証も行った。そのため、「高精度探索中心の選択」と「時間領域の相関性を利用した空間的な予測」を提案し、平均30%以上の圧縮率向上を実現することを目標に本年度の研究を行った。具体的には、(1)高精度探索中心の選択手法の改良時間領域と空間領域の予測を組み合わせ、12個の予測探索中心から動き探索を並列に行う本提案の予測性能が優れていることを実証するとともに、予測により増加した演算量と探索中心の精度の向上により削減される演算量のトレードオフについて細部にわたる調査を行った。(2)画面内符号化における参照ブロック選択、参照画素選択、予測ブロック生成時間領域の相関性を利用した空間予測方法は大変有効であるが、現在使用している参照ブロック選択、参照画素選択、予測ブロック生成法については単純な手法、あるいは従来手法を使用していた。そこで、それぞれに対して最適な手法を開発するため、幾つかのアルゴリズムを考案し検証した。参照ブロック選択については、動き探索を行う際に既に計算された最近似ブロックを用い、さらにそのベクトルを探索中心から予測して符号化する手法を検討した。参照画素選択については、選択された参照ブロックの画素を用いて、複数の方向の参照を行う必要があるため、参照ブロックの各方向の画素値の分散を用い、符号化ブロックの相応方向の分散と比較することにより、参照ブロックを正確に選択することを検討した。そのため、H24年度に行った「高精度探索中心の選択」と「時間領域の相関性を利用した空間な予測」、H25年度に行った「並列処理の実装」と「既提案手法との比較」に引続き、本年度は「前年度成果の改善」と「次世代の動画像符号化国際標準への提案」を行った。具体的には、1.並列処理実装の改善H25年度に行ったNVIDIA社の開発環境である「CUDA」を用いた提案手法の実装を改善した。画面内予測、画面間予測、デブロッキングフィルタ処理の全てがブロック単位の並列処理が可能であるため、そのGPUによる実装結果を検証し、その高速化性能を改善した。特に、GPUの性能を十分引き出すためのフレームメモリのアクセス手法を改善した。2.次世代の動画像符号化国際標準への提案研究目的にも述べたように、本研究の目的は、符号化効率を大幅に向上できる高性能な動画像符号化アルゴリズムを新規開発し、次世代の動画像符号化国際標準に提案することである。そのために、研究成果の既提案手法との比較を十分に行い、国際会議での発表、論文投稿などの手段を利用して広くアピールした。以上が本年度の研究成果であるが、まだ不十分な点もあるので、今後も一層の改善を試み、特許申請、国際会議発表、論文投稿等を積極的に行い、企業との連携も取りながら標準化活動に参加する予定である。先の「研究実績の概要」にも記載したように、ほぼ研究計画通りに順調に進んでいる。しかし、検証結果の整理およびその公表(学会発表等)は少し遅れ気味であり、今後精力的に取り組みたいと考えている。

しかし、検証結果の整理およびその公表(学会発表等)は少し遅れ気味であり、今後精力的に取り組みたいと考えている。次年度は、下記3点に取り組む予定である。(1)少し遅れ気味である研究成果の公表(学会発表等)に精力的に取り組む。(2)検証結果を踏まえ、より良い結果が得られるよう、開発アルゴリズムを改良する。(3)本研究の目的は、符号化効率を大幅に向上できる高性能な動画像符号化アルゴリズムを新規開発し、次世代の動画像符号化国際標準に提案することである。そのために、研究成果の海外特許の申請、国際会議での発表、論文投稿等を行ったうえで、企業との連携を取りながら標準化活動に参加する。次年度は、本年度少し遅れ気味であった研究成果の公表(学会発表等)に精力的に取り組むとともに、当初の研究計画である下記2点に取り組む予定である。(1)並列処理実装NVIDIA社の開発環境である「CUDA」を用いて、提案手法を実装する。現在提案している画面内予測、画面間予測、およびデブロッキングフィルタ処理の全てがブロック単位の並列処理が可能であるため、GPUによる実装を行い、その高速化性能を検証する。(2) HEVC既提案手法との比較提案手法の改良を行った後、本研究の提案手法とHEVC既提案手法を比較し、その優劣を分析する。HEVCに提案された複数の手法にはそれぞれの特長があり、画面間と画面内の手法を分けてそれぞれと比較する。また、提案手法とHEVC既提案手法を併用した場合、より良い性能を達成できることも考えられるため、併用する場合の検証も行う。検証結果の整理およびその研究成果の公表(学会発表等)が少し遅れ気味であるため。コンピュータ等の備品費、ソフトウエア購入費、国内会議・国際会議等の旅費、学生の研究協力への謝金等で使用する予定である。
ビスフォスフォネートの局所投与による義歯床下骨組織の吸収抑制

ビスフォスフォネート(BP)は,破骨細胞の機能阻害作用を示して骨吸収抑制作用を有することが知られている。本研究はビスフォスフォネートをあらかじめ義歯装着前に義歯床下組織に局所投与し,義歯床を介して義歯床下骨組織に吸収を惹起させた場合の骨動態に及ぼす影響を組織計測的に検討した。Wistar系雄性ラット280匹(70匹×4群)を義歯装着群3群と対照群1群とに分けた。義歯装着群のうち2群に臼歯部口蓋を対象として安静時には義歯床下組織と無圧の状態で接触し,咀嚼時には20kPaの咀嚼圧を加える可撤性の義歯床を装着した。このうち1群には臼歯部口蓋の骨膜下にBP5μgを義歯床装着前の2週間毎日注射した(BP(+)群)。他の1群には生理的食塩水を同量注射した(BP(-)群)。義歯装着群のうち残る1群は被覆群とし,義歯床下組織を無圧の状態で被覆する義歯床を装着した。対照群は義歯床を装着することなく経過させた。骨組織のラベリングは義歯床装着12週前,義歯床装着時および義歯床装着の4日後以降1週間隔で観察期間を通じて行った。義歯床装着の1週後以降10週後まで毎週,各群の7匹ずつ屠殺した。採取した口蓋骨組織は,通法に従って樹脂包埋し前頭断未脱灰研磨標本を作製して顕微鏡下で観察しつつ,二次元画像解析装置を用いて組織計測を行った。吸収面は,BP(-)群では義歯装着後14週に,BP(+)群では2週のみに被覆群に比べて有意に大きい値を示した。破骨細胞面は,BP(-)群では被覆群に比べて義歯装着後13週において有意に大きい値を示したが,BP(+)群では有意差は認められなかった。骨吸収量は,BP(-)群では51.8μm,BP(+)群では10.7μmであった。以上の結果から,BPの局所投与によって義歯床下骨組織の吸収は,軽度になるとともに発現期間が短縮し,骨吸収量が約80%抑制された。ビスフォスフォネートは、容易に骨組織に結合するとともに、骨吸収によって遊離して破骨細胞に取り込まれると破骨細胞の機能阻害作用を示して骨吸収抑制作用を有することが知られている。義歯床下骨組織は義歯から加えられるメカニカルストレスによって吸収され、義歯の支持、安定を低下させる。そこで、ビスフォスフォネートをあらかじめ義歯装着前に義歯床下組織に局所投与し、義歯床を介して義歯床下骨組織に吸収を惹起させた場合の骨動態に及ぼす影響を組織計測的に検討した。ウィスター系雄性ラット150匹(50匹×3群)のうち2群は義歯装着群とし、残る1群は対照群とした。義歯装着群の動物には臼歯部口蓋を対象として安静時には無圧の状態で接触し、咀嚼時には20kPaの間欠的圧力を加える実験用義歯床を装着した。

これらのうちの1群はビスフォスフォネート投与群として、5μgを義歯装着前の2週間毎日、義歯床下となる口蓋組織に注射した。他の1群はビスフォスフォネート非投与群としては生理食塩水を同様に口蓋組織に注射した。なお、義歯装着群に対しては義歯床下粘膜および義歯床の清掃を1週間に2回、34日毎に行った。対照群には何ら処置を施さなかった。すべての実験動物に対して義歯床装着12週前、義歯床装着時および義歯床装着4日後以降1週間毎にラベリング剤を腹腔内投与した。現在、義歯床装着の1週後から1週毎に10週後まで、各群の5匹ずつを屠殺して、研磨標本の作製を行っている。ビスフォスフォネートは、破骨細胞の機能阻害作用を示して骨吸収抑制作用を有することが知られている。本研究はビスフォスフォネートをあらかじめ義歯装着前に義歯床下組織に局所投与し、義歯床を介して義歯床下骨組織に吸収を惹起させた場合の骨動態に及ぼす影響を組織計測的に検討した。ウィスター系雄性ラット150匹(50匹×3群)のうち2群は義歯装着群とし、残る1群は対照群とした。義歯装着群の動物には臼歯部口蓋を対象として安静時には無圧の状態で接触し、咀嚼時には20kPaの間欠的圧力を加える実験用義歯床を装着した。義歯床装着の1週後から1週毎に10週後まで、各群の5匹ずつを屠殺して研磨標本の作製し,骨面の組織計測を行った。その結果,義歯床下骨組織における吸収はビスフォスフォネート投与群では義歯装着の2週後まで認められたが,非投与群に比べて期間は短く,吸収面の割合も軽度であった。また,ビスフォスフォネート投与群の骨吸収量は約10μm程度であり,約55μmを示した非投与群に比べると約80%減少した。
作用素代数に於ける非有界微分論とその統計力学への応用

本研究は量子物理学と量子統計力学への応用を目的とするC^*代数上の非有界微分論に係わっている。この分野はC^*代数の理論の中で非常に活発に研究されている分野であり,理論の最も野心的な目的の1つは量子統計力学をC^*理論の枠組の中で展開することである。得られた結果は量子統計力学と微分多様体に関するものであり,究極の結果の1つは最も一般的形で相転移缺如に関する定理を述べることである。この様な定理がC^*代数の枠組の中で示されている。また,初めて,研究代表者によって相互作用をもった,かなり広いクラスの連結量子系のモデルについて大局的に非有界微分の存在が示されている,さらにtime evoluionとKMS状態の建設が公理論的になされている。これらの諸結果は1970年代に研究代表者によって創始されたC^*代数上の非有界微分論とその応用に関する研究の延長上にあるもので,世界各国の研究者による多くの結果と共に研究代表者による著者として,1991年9月Cambridge University Pressから出版された.今後の研究として連続量子系に関する相転移理論の展開が重要である。連続量子系のC^*代数による公理化について研究を行った。有界作用素代数による公理化より非有界作用素代数による公理化の方が優れている点があるので、本研究では非有界作用素代数を使用して研究を行った。公理系により非有界微分の存在及び平衡状態に関するKMS条件の充兄について、かなり広いモデルを含む公理系を創ることに成功したがTime evolutionの存在については、まだ決定的な結果を得ることは出来なかった。非有界作用素代数を使用することによりTime evolution存在の問題は局所化できるので、この問題を具体的にattackすることが可能になる。次年度には、この問題を集中的に研究したい。また、量子格子系を一般化した、UHF代数に於ける非有界微分論に於ける長年の未解決問題であるCore ProblemとPowers-Sakai予想についても研究したい。Powers-Sakai予想は多くの研究者によって研究されてきたが進歩は殆んどみられない。この予想について少しでも進歩がみられるならば世界の多くの研究者に刺激となり、再びこの予想に関する研究が盛んになるものと思われる。C^*代数上の非有界微分論とその量子力学,量子統計力学,微分多様体への応用に関する研究を推進し,かなりの成功をおさめた。とくに量子格子系に関する理論はUHF代数上の正規微分の研究という一般化された形の中で平衡状態,相転移,Bounded Perturbation等の概念を定義し有効な理論を展開することができた。また,連続量子系についても,C^*代数上の非有界微分の枠組の中で公理的に取り扱ひ,time evolution,平衡状態等の概念を導入し,少くとも,かなり多くの連続量子系モデルについて非有界微分を定義することに成功した。これらの結果はCambridge University Pressから平成3年5月出版予定である。また,C^*代数の一般論の中での最重要未解決問題であるStoneーWeierstrass問題についての研究も推進した。この問題については20年程前に研究代表者による問題の部分解決がなされ,その方法に従って,世界各国の研究者達による種々の部分解決が発表されたが,完全解決には到って居ない。本年度の研究で,若干の進歩が得られた。得られた結果については更に研究を進め論文として発表する予定である。連続量子系に於けるtime evolusion,平衡状態等の理論を展開するためには,非有界作用素のつくる作用素代数を使用する必要があるようにも思われるので,非有界作用素代数の研究も行った。結果は十分とはいえないもので,今後更に研究を押し進めるつもりである。C^*ー代数上の頃有界微分論とその量子力学,量子統計力学,微分多様体への応用に関する研究を堆進し,かなりの成功をおさめた。非有界微分論とその統計力学へ之応用は研究代表者により1970年に創始された分野で,その後世界各国の研究者により精力的に研究が進められ作用素代数の理論の中での重要な分野となっている.とくに量子格子系の理論はUHF代数上の正規微分の研究という一般化された形の中で平衡状態相転移,Bounded,Peatyabation,ground State等の概念に有効な理論を展開することができた。

また,連続量子系についてもC^*代数上の非有界微分論の枠組の中で公理的に取扱い,time ebolution,平衡状態等の概念を導入し,かなり多くの連絡量子系モデルについて非有界微分を定義することに成功し,time evolutionの建設にも成功している。さらに,非有界微分論の一般論についても,その基礎づけに成功した。これらの諸結果は,Cambridge University PressよりOperator 4lgebras in Dynamical Systemsという標題の下に,220の書籍として,1991年9月に出版した。
入院児をもつ親への受動喫煙防止のための看護介入の構築と効果に関する研究

本研究は(1)入院児の親を対象に家庭における喫煙状況を調査し、子どもへの受動喫煙の実態を調査する、(2)入院児の親を対象に「禁煙と健康支援活動」を行い、その効果を親の変化と携わった看護師の変化から検討する、以上の2点を目的に調査と看護介入を行った。1.入院児をもつ親の家庭における喫煙状況入院児の喫煙する親50名への調査の結果より、児の殆どは家庭内で受動喫煙に曝露されていた。作成したパンフレットから「換気扇や空気清浄機ではタバコ煙の影響を無くせないこと」を新たに学んだ、と述べる者もおり、禁煙・分煙について正確な知識提供の必要性が示唆された。禁煙に無関心な親は「喫煙をストレス解消の手段」と捉えていたが、禁煙に関心ある親は子どもや家族、自分の健康への影響を案じており、医療者からの禁煙助言を希望する割合が増えた。2.入院児の親に行った「禁煙と健康支援活動」の効果平成1718年度に療育目的に母子入院した児の親61名を対象に「禁煙と健康支援活動」を行った。その結果、親の喫煙知識が増えたが、本人の喫煙本数、禁煙の準備性に変化は見られなかった。看護師の喫煙知識は有意に増え、禁煙に携わる自信も次第に高まった。看護師は無関心な喫煙者に対応する困難さや子どもの障害のリスクゆえに喫煙を話題にする躊躇を覚え、親の禁煙意思に影響を与える環境の大きさを感じながらも、入院児の親の禁煙試行を励まし、子どもの健康と関連づけて禁煙の動機付けを高めるよう情報提供をしていた。病棟としては親の禁煙への関心を喚起し、禁煙を話題にしやすい雰囲気を醸成していた。平成15年度は子どもの入院時に親に対して行う喫煙介入の基礎資料を得るために、入院中の小児の喫煙する親を対象に、喫煙行動と喫煙態度の特徴を明らかにすることを研究目的とした質問紙調査を行った。1.研究方法対象は札幌市内総合病院小児科病棟に入院中の小児の喫煙する親である。患児の年齢は012歳で、患児の診断は特定しなかった。患児が入院している病棟の看護師に本研究の主旨を説明し、協力を求めた。入院児の喫煙する母親または父親に病棟看護師より研究参加が依頼され、書面での承諾を得た後に自記式質問紙を配付された。質問内容は以下のものを含んだ。(a)基本的属性(デモグラフィックデータ、子どもの診断など)、(b)対象者の喫煙行動、(c)喫煙態度(禁煙準備性のステージ、喫煙に対する考え)、など。データはSPSSにて統計分析を行なった。2.結果16年3月時点で45部の有効回答を得た。回答者は父親25名、母親20名であり、61.9%の患児が喫煙により発症・症状悪化をきたす疾患(喘息など)に罹患していた。喫煙行動では、子どもへの受動喫煙防止行動として、完全分煙している者は8名(17.8%)、同室分煙している者は31名(68.9%)、分煙なし6名(13.3%)であった。喫煙態度では、禁煙準備性のステージとして、無関心期の者は18名40.9%、関心期の者は19名43.2%、準備期の者は7名15.9%であった。これらの回答において父母間で有意差はなかった。「喫煙に対する考え」で項目毎に同意が高かった順に示すと、「タバコを吸うことは個人の自由」「タバコは身近な気分転換」「タバコは子どもへの健康影響が大きい」「タバコは自分の健康影響が大きい」と続いた。

入院中に医療者から禁煙介入を期待する割合では、看護師からが8名(17.8%)、医師からが11名(24.4%)であった。1.研究目的(1)北海道における入院中の小児の親を対象に、家庭における受動喫煙防止行動を明らかにする。(2)入院児の親を対象に、子どもへの受動喫煙防止にむけた看護介入を行い、その結果を明らかにする。2.結果(1)昨年度の喫煙実態調査(1次調査)の詳細な分析を行った。返信データが追加され50名の親(母親22、父親28名)から回答(回収率42.4%)を得た。分煙していたのは9名(18%)で、多くの子どもが家庭内で受動喫煙に曝露されていた。親の禁煙準備性が高まるほど、子どもの前で喫煙する本数は減っていた。入院中に医師や看護師から禁煙の情報提供を望む割合は2030%程度と少数であったが、喫煙歴が長い者ほど情報提供を望んでいた。父母の日常の関心事では、「子どもと家族の健康」の割合が最も高く、次いで母親では「美容」「自分の健康」、父親では「仕事」「自分の健康」と続いた。(2004年8月5th International Nursing Research Conference発表)親への情報提供内容として、まずは子どもに与える健康影響、自身への健康影響、美容と喫煙の関係に重点をおいたパンフレット原案(A5版12ページ)を作成した。1次調査で同意を得た対象15名(30%)に原案の検討を依頼した。その結果、内容はわかりやすく、負担感なく読め、新たに情報を得ることができたとの評価を得た。レイアウトの工夫や内容の詳細を求める者もいた為、一部の修正をした。今後、親への看護介入時に使用予定である。(2)研究協力予定施設の看護師2名と学習会を3回行って、基本的知識の共有と看護介入の方向性について意見交換をした。平成17年度より、施設責任者からの承認も得て、病棟看護単位での学習会を計画し、入院児の親への禁煙(子どもへの受動喫煙防止)と健康支援の情報提供を中心とした介入と調査を行う予定である。2.結果今年度は研究目的(2)を中心に行った。【活動1:親を対象とした看護介入と評価】研究協力機関の看護師と協働しながら、入院児の親を対象に看護介入を行った。内容は病棟看護師から入院児の親を対象に(1)ニコチン依存度を含む喫煙に関する調査、(2)受動喫煙と禁煙に関するパンフレットの配布、(3)病棟に禁煙関係図書をおいて紹介する、(4)血圧の自己測定奨励、(5)スモーカーライザーでの呼気中一酸化炭素測定を行う、である。入院時をベースラインに退院時と退院後3ヶ月後、6ヵ月年後の追跡調査を行っている。2006年2月末時点で53名の保護者より入院時の調査協力が得られ、うち15名(28.3%)が喫煙者であった。1名の親が本介入6ヵ月後に禁煙を実行した。今後、詳細なデータ分析を行う。【活動2:病棟看護師との学習会】「禁煙と健康支援」の考えを共有し、病棟と大学の看護者間のよいパートナーシップの形成の機会となるよう学習会を7回行った。学習会の内容は、禁煙と健康支援に関する文献講読会、学会・研修参加の報告、本研究の実施上の課題に関する意見交換、などが主であった。初回学習会前後と半年後に看護師の喫煙知識、喫煙態度、喫煙行動等を調査したところ、看護師はみな非喫煙者で、喫煙知識に関する得点は有意に上昇した。喫煙態度に関しても有意差は認めなかったが、より禁煙志向となった。