hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子カルテ普及に伴う医療者の診療情報へのアクセスのあり方に関する分析的研究

電子カルテが導入された病院では,病院の医療系職員が以前よりも容易にアクセスできる潜在的可能性があり,その結果として患者情報が知ってしまう人の数が増えることが危惧される.これは情報アクセス権限を与えられた守秘義務のある職員による情報アクセスであり,他者への情報漏洩もない場合には法的には問題ないと思われる.しかし,紙のカルテ時代よりも広い範囲の職員に診療情報がアクセスされるという意味で潜在的な問題を含んでおり,我々はここではこのように医療機関内で情報を入手する人が意図せず増えてしまうことを「情報浸潤」とよび,情報漏洩とは区別して取り扱う.我々は,今後の医療情報システムは情報浸潤を制御できる必要があると考え,その視点で情報システムのあり方,アクセス管理のあり方,守秘義務の規定のあり方を検討している.本研究では,電子カルテを導入しつつある大学病院のシステム管理部門担当者に意識調査を行い,情報浸潤を制御する機能の状況について調査した.その結果,その必要性を認めつつも具体的方策を取っていない病院がほとんどであることがわかった.しかし一部にはそのような機能は必要ないという意見もあった.次に著者の医療機関においてある期間の入院経験患者の情報にアクセスした記録を職種別に分析したところ,入院経験患者の71%は12人以上の看護師,同患者の31%は12人以上の医師にそれぞれ情報アクセスされていることが判明した.なかには50人以上の医師にアクセスされている患者もあり,このような患者はどのような診療要因で説明できるかが今後の課題である.電子カルテが導入された病院では,病院の医療系職員が以前よりも容易にアクセスできる潜在的可能性があり,その結果として患者情報が知ってしまう人の数が増えることが危惧される.これは情報アクセス権限を与えられた守秘義務のある職員による情報アクセスであり,他者への情報漏洩もない場合には法的には問題ないと思われる.しかし,紙のカルテ時代よりも広い範囲の職員に診療情報がアクセスされるという意味で潜在的な問題を含んでおり,我々はここではこのように医療機関内で情報を入手する人が意図せず増えてしまうことを「情報浸潤」とよび,情報漏洩とは区別して取り扱う.我々は,今後の医療情報システムは情報浸潤を制御できる必要があると考え,その視点で情報システムのあり方,アクセス管理のあり方,守秘義務の規定のあり方を検討している.本研究では,電子カルテを導入しつつある大学病院のシステム管理部門担当者に意識調査を行い,情報浸潤を制御する機能の状況について調査した.その結果,その必要性を認めつつも具体的方策を取っていない病院がほとんどであることがわかった.しかし一部にはそのような機能は必要ないという意見もあった.次に著者の医療機関においてある期間の入院経験患者の情報にアクセスした記録を職種別に分析したところ,入院経験患者の71%は12人以上の看護師,同患者の31%は12人以上の医師にそれぞれ情報アクセスされていることが判明した.なかには50人以上の医師にアクセスされている患者もあり,このような患者はどのような診療要因で説明できるかが今後の課題である.
新規ポリポプチド金属錯体の構造と触媒作用

生体類似ポリペプチド金属錯体の効率的な電子伝達を設計する上で電子移動に対する在媒作用が最も重要な問題となる。本年度の研究では電子移動に対する金属錯体の触媒作用に関する研究を行い、その触媒作用機構には基本的に以下の3つのタイプがあることを明らかにした。1.電子キャリアとしての触媒作用ーMeCN1HClO_4が存在すると、NAD二量体モデルのアクリジンダイマ-[(AcrH)_2]はCoTPP^+/CoTPPを電子キャリアとして酸素分子へ電子伝達を行うことができることを見い出した。素過程についてMarc/s理論に基づいて詳しい速度論的解析を行った結果、(AcrH)_2からCoTPP^+への電子移動は両者の相互作用がほとんどない外圏型、CoTPPからO_2への酸在媒電子移動は相互作用の強い内圏型で進行することがわかった。この場合金属ポルフィリンにO_2が配位できることが、電子移動触媒として有効の機能する上で重要である。2.1電子還元体との錯形成による触媒作用ー脱酸素MeCN中pーベンゾキノン類(Q)のラジカルアニオン(Q^-・)はMg^<2+>と1:1(Q^-・-Mg^<2+>),1:2(Q^-・-2Mg^<2+>)の錯体を形成することがわかった。この一電子還元体との錯形成は電子移動触媒作用の中でも最も一般的に様式であると考えられる。また。NADH類縁体による種々の基質の酵素類似還元反応における金属イオンの触媒作用も、このような一電子還元体との錯形成による電子移動触媒作用によることを明らかにした。2ー3.ラジカル種を介する触媒作用ールイス酸金属錯体(SnCl_4,Et_3SiClO_4など)を電子移動還元すると金属中心ラジカルが生成する。αーエノン(R^1COC=CR^2R^3)存在下でケテンシリルアセタ-ル(R^4R^5C=C(OEt)OSiEt_3)により金属錯体が電子移動還元されると、金属中心ラジカルがαーエノンに付加し、ケテンシリルアセタ-ルラジカルカチオンとカップリングすることにより通常の方法では合成困難な4級炭素ー炭素結合を効率良く生成することに成功した。この場合、ラジカルを介して電子移動過程が触媒されることになる。また。
両側側腹部圧迫法が導く呼吸機能回復と呼吸器合併症減少の可能性

本研究では両側側腹部圧迫法を行うことで、腹部術後の患者の深呼吸時痛や咳嗽時痛の軽減に伴い、呼吸機能が回復するかどうかを術後7日目までの短期間調査する。当科で腹部手術予定の60症例から同意を取得する。その際、実際の両側側腹部圧迫法のデモムービーを見せて説明を行う。
胎生期血管内皮細胞に発現するインテグリン結合蛋白del-1の機能解析

動脈硬化症をめぐる血管学の中心的課題は、血管新生を誘導することであった。この課題は、VEGFやその他の血管増殖因子の発見と、遺伝子導人技術の進歩によって実現されようとしている。しかし、現段階では誘導される新生血管は異常な細血管の固まりであり、充分な血流を得ることができない。この分野での目標は単なる血管新生から、より有効な循環を可能にする「より良い血管」の新生へと移行しつつある。本研究の課題は、血管内皮細胞が産生する細胞外器質蛋白Dellの発生時での機能を明らかにすることであった。我々はそのためにDell過剰発現マウスを作製し、血管系について解剖学的な検討を加えた。その結果、Dellを過剰に発現するマウスの腸管膜では、その血管の分岐形態に異常が発見された。野生型マウスの空腸を支配する血管は、腸管膜根から分岐する太い血管の遠位部から数本の枝が分岐する熊手に似た形態をしている。しかし、Dell過剰発現マウスでは、木の枝のように次々に分岐を繰り返す樹枝状の形態をとっていた。Dell過剰発現マウスの血管分岐形態が変化した機序を明らかにするため、発生過程の腸管を観察した。腸管膜血管の発生では、原始的血管叢が形成された後に細血管が整理されることにより成人型の血管に整形される。Dell過剰発現マウスでは、その過程が亢進しており、その結果として成人の血管分岐形態が変化すると考えられた。以上の結果からDellは細血管を整形し、成人型の太い血管を形成するのに関与していると考えられた。より生理的な血管の新生が求められる中、Dellの血管整形作用の発見は重要な意味を持つと考えられた。我々の研究の目的は、胎児期の血管内皮細胞が産生する細胞外基質蛋白del-1の強制発現マウスの解析を通して、血管系の形態発生の機序を明らかにすることである。トランスジェニックマウスはサイトメガロウイルスのプロモーターを使用して作製された。本マウスは一見したところ野生型マウスと差異がなく、生存、成長、増殖した。del-1は血管内皮細胞に特異的に発現しているため我々は心、血管の形態に焦点を合わせて解析したところ興味ある知見を得た。変異型マウスでは野生型に比較して腹部臓器の栄養血管の枝が少なく、その分枝構造も異なっていた。また心臓においては心筋の肥厚を認めた。以上の点から、del-1は発生過程において血管の分枝様式を決定するのに関与しており、また心内膜より分泌された後、心筋層の成長に寄与している可能性が示唆された。我々は、胎生期の血管内皮細胞が産生する細砲外器質蛋白Del1の機能を明らかにするため、サイトメガロウイルスのプロモーターを使用してDel1の強制発現マウスを作製した。本マウスの解析によりvasculogenesisからremdelingにおける過程でDel1の果たす役割を明らかにすると共に、血管の分岐形態の決定機構についての有意義な考察を加えることが出来た。巨視的な観察により、腸管膜の血管系に異常を発見した。野生型の口側腸管膜の血管は、長い幹と短い枝を持った熊手様の形態をしている。しかし、Del1強制発現マウスでは、他の組織に見られるような樹枝状の分岐形態をしていた。さらに、腸管の長さには差がないにも関わらず、腸管膜血管の全長は著明に減少していた。胎児期における腸管膜血管の発生を観察することにより、これらの血管の異常の原因はvasculogenesis後のremodelingの亢進であることが推察された。Del1強制発現マウスの観察により、血管の分岐形態が単純にDel1遺伝子により決定されるわけではないことも明らかになった。

なぜなら、血管分岐の個体差は大きく、一つとして同じものはなかったからである。すなわち、腸管膜血管の分岐形態は、総血管長が遺伝子により決定されると、その枠の中で別のルールに従って決められると考えられた。個体差が大きいことは、そのルールがあまり厳密にではなく、機能上の問題が起きない程度に形態形成を制御していることを示唆している。
ベトナムにおけるバイオガス利用のCRE化に向けた実証研究

ベトナム農村部では現在、家畜のし尿を利用したバイオガスが調理用エネルギーとして利用され、農民の生活を助けている。しかし、社会経済の変化により養豚経営事情が悪化したため、それぞれの家庭ごとにバイオガスを作ることが困難になってきた。そこで、本研究では、複数の家庭が集まり一つの従来より大きなバイオガス装置を運営し、そのバイオガスをシェアするような仕組みの構築を目指す。本研究の成功により、ベトナムをはじめとする途上国における持続可能な発展のみならず、再エネ利用の普及により、日本においても無関係ではない温暖化の防止を期待することができる。
Borrmann効果を利用した結晶構造評価の研究

当研究は共鳴散乱を伴うX線動力学回折に特徴的なボルマン効果を利用することによって結晶中の欠陥や格子歪みによるトポグラフのコントラストの変化から結晶の構造評価法の基礎的知見を得ることを目的とした。そのためまず,共鳴散乱を伴うX線動力学回折の特徴を明らかにし,ボルマン効果特有の結果を他の場合と比較するための代表的条件を検討して実験した。その条件はX線分極率のフーリエ係数(実数部はX_<hr>,虚数部はX_<hi>)によって決まるu(=|X_<hr>|^2-|X_<hi>|^2)/(|X_<hr>|^2+|X_<hi>|^2))とv(=(1-u^2)^<1/2>cosδ,δはX_<hr>とX_<hi>の位相差)によって特徴づけられるので,その4点として(1)(u,v)=(1,0),(2)(u,v)=(0,-1),(3)(μ,v)=(-1,0),(4)(u,v)=(0,1)を選んだ。入射X線はエネルギーを任意に選ぶ必要性から,高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所・フォトンファクトリー(KEK-PF)の放射光を利用した。上記条件は(1)ラウエの場合には,GaAs200反射においてGaとAsのK-吸収端付近において,(2)ブラッグの場合には,Ge844反射のK-吸収端の手前で近い条件が実現する。そこで試料はGaAsおよびGeの完全に近い結晶をシミュレーションで得た厚さまで薄くして作成し,トポグラフを記録した。その結果(1)では格子歪みに敏感なトポグラフ像や位相差δの変化によるコントラスト変化など,従来のトポグラフ像には全く観測されたことのない共鳴散乱に特有な現象が観測された。また,(2)でも入射X線のエネルギーによって消衰効果とボルマン効果が使い分けられ,結晶へのX線の進入距離の異なったトポグラフ像を得ることができた。これらの結果を共鳴散乱動力学埋論を用いて解析した結果,共鳴散乱によるトポグラフのコントラスト変化と格子歪みとの間に一定の関係のあることが分かり、共鳴散乱を利用した構造評価の基礎的知見を得ることができた。当研究の目的は共鳴散乱を伴うX線動力学回折に特徴的なBorrmann効果を利用することによって結晶中のミクロな欠陥や格子歪みによって観測されるロッキッグカーブや,トポグラフのコントラストの変化から結晶の構造評価法の基礎を解明しようとするものである。平成12年度は,共鳴散乱を伴うX線動力学回折の特徴を明らかにし,Borrmann効果特有の結果を他の場合と比較するための代表的条件を検討して実験した。この条件はX線分極率のフーリエ係数(実数部はχ_<hr>,虚数部はχ_<hi>)によって表されるu(=(|χ_<hr>|^2-|χ_<hi>|^2)/(|χ_<hr>|^2+|χ_<hi>|^2))とν(=(1-u^2)^<1/2>

cosδ,δはχ_<hr>とχ_<hi>の位相差)によって特徴づけられ,それらの値はエネルギー変化に伴って変化する。ここで選んだ共鳴散乱の状態を特徴付けるu,νの値の代表的4点は(1)トムソン散乱だけでBorrmann効果の生じないχ_<hi>=0,χ_<hr>=0でのu-1,(2)共鳴散乱だけでBorrmann効果の最も著しいχ_<hi>=0,χ_<hr>=0でのu=-1,(3)中間の|χ_<hr>|=|χ_<hi>|でu=0,ν=-1(δ=π)そして(4)u=0,ν=1(δ=0)である。この4点はGaAs200反射においては(1)10.368keV,(2)11.343keV,(3)10.502keVそして(4)11.805keV付近のエネルギーで実現されるので,KEK-PFの放射光を利用して撮影した。GaAsの試料結晶は研磨機によって133mmに薄くしたものを使用した。実験の結果,(1)では従来の欠陥トポグラフと同様にシャープな像が得られ,(2)では欠陥部で異常透過の生じない白くなった(X線が弱くなった)像が得られた。また,(3)と(4)のu=0ではν=-1と0の変化によるコントラストの逆転変化が観測された。これらの結果は従来のトポグラフ像には全く観測されたことのない共鳴散乱に特有な現象である。今後はこれらのu,vの変化によるコントラスト変化を理論的に解析し,Ge844反射をも利用して研究を進める。平成13年度は、前年度に明らかにしたu(=|_<Xhr>|^2-|_<Xhi>|^2)/(|_<Xhr>|^2+|_<Xhi>|^2))とv(=(1-u^2)^<1/2>cosδ)の値の変化、従って散乱状態の変化に伴うコントラスト変化を理論的に解析し、ブラッグの場合のGe844反射をも利用して研究を進めた。ブラッグの場合のGe844反射では回折条件の指標であるu, vの値が入射X線のエネルギーが高くなるに従って(a)(u, v)=(0.94, 0.33),(b)(u, v)=(0.0, 1.0),(c)(u, v)=(-1.0, 0.0),(d)(u, v)=(-0.52, -0.85)と連続的に変化する。この指標の変化に伴ってx線トポグラフのコントラストが変化するが、加えてブラッグの場合では、最近の研究によって消衰効果とボルマン効果がこのu, vの値によって明瞭に分かれることが明らかになった。この解析結果に基づき、シミュレーションと予備実験から適切な実験条件を求め、該当する試料結晶を電解研磨装置を使って製作した(暑さ約80μm)。その試料を用い、高エネルギー加速器研究機構(KEK)・物質構造科学研究所・PFの放射光を利用してシミュレーションで求めたエネルギーでX線トポグラフを記録した。Ge844反射を利用したブラッグの場合の反射像と透過像をGeのK吸収端より低エネルギー側(1)41.5eV'(u【approximately equal】1, v>0),(2)6eV(u>0, v>0),(3)3eV(u【approximately equal】-1, v【approximately equal】0),(4)1.5eV(u<0, v<0)の4点で観測した結果、代表的なu+ivの値のとり方による消衰効果とボルマン効果の特性を反映した欠陥像のコントラストの観測に成功した。
ＫＬＲ代数における組合せ論的表現論

Chuang-Miyachiにより、量子標数eのA型Iwahori-Hecke代数の重さwのRouquier e-coreに対応するブロックに対しては、整数wと係数体が特定の条件を満たす場合に、辺e-1本、無重複度、直線に対するBrauer tree代数のw回の輪積を用いて記述されることが知られている。現在はこの結果をまとめた博士論文を準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、(巡回)KLR代数の表現論を組合せ論的な視点から捉え構築することである。本年度は、当初の目的であった巡回KLR代数の箙と関係による表示について、一定の結果を得ることができた。この結果は巡回KLR代数の定義に含まれる三つのパラメータのうち一つを極端に制限することで得られたものである。その制限を取り払うことを試みたが、別のパラメータを制限しなければ、古典的な問題を発端とする困難にぶつかることが判明した。そのためこの問題について考えることは一旦止め、別の問題に着手した。ある型の巡回KLR代数と巡回Hecke代数との同型対応がBrundan-Kleshchevによって与えられており、巡回KLR代数の言葉を用いれば巡回Hecke代数のブロック分解が容易に得られることが示された。その一方で巡回Hecke代数のあるブロックがBrauer木代数のn回テンソル積を取ったものとn次対称群の群環との半直積を取った代数Aと森田同値であることがChuang-Miyachiにより示されている。以上のことから、その型の巡回KLR代数にはAの構造が入っていると結論付けることができるが、ならばどのような形でAの構造が表れるのかを具体的に書き出したいというのが新たな問題の出発点である。現時点ではq=-1の場合にのみその対応の一部を確認できたが、それだけでも非常に興味深い結果である。今後はqが一般の場合に対する結果を得ることを目標として研究を進めたい。本研究課題の当初目的課題については一定の成果が得られた。途中から新たな問題へと軌道変更を行い結果が得られた。研究課題であるKLR代数の組合せ論的表現論の観点からは、寧ろそちらのほうが本筋であるように思われる。当初目的課題に関しては本質的な困難を伴うと判明したため、或る程度の制限も已む無しという形での進展を試みる。また、新たな問題については一般化が望めるため、継続して取り組んでゆく。
オーセンティック・マテリアルの選定方法とそれを利用した効果的な英語教授法の構築

本研究の目的は、授業で使用する教材に適したオーセンティック・マテリアルの選定とその効果的な使用方法を教える側と学ぶ側の見解や評価を通して考察することである。本研究の調査対象は学習者と英語教員である。昨年度、学習者を対象にしたアンケート調査結果と個人面接・グループ面接を実施し、学習者の立場から明確になった調査結果を研究分担者とともに国際学会にて発表した。これらの研究成果を論文化し投稿をしている。本年度はもうひとつの対象者である教員に対して調査を実施した。オンラインアンケートは日本語版と英語版を作成し、日本、シンガポール、アメリカ在住の英語教員から回答を得ることができた。その後実施した個人面接でも、これらの3か国の英語教員からオーセンティック・マテリアルを教材として使用しているかどうかを聞き、使用している場合は教材の種類、授業方法、特徴的な工夫などの調査を行った。使用していない場合は、その理由から、オーセンティック・マテリアルを授業で使用することの問題点や課題を明らかにすることができた。調査対象であった学習者と教員の両方のアンケート調査と個人面接を実施し、計画通りに調査を終了した。教員対象調査では、日本とシンガポール在住の教員を対象に研究計画をたてていたが、この二か国以外に、アメリカ在住の英語教員からもアンケートの回答と個人インタビューの協力を得ることができた。これは予定以上のことであり、より広範な調査結果から知見を得ることが期待できる。また、中学、高等学校、高等専門学校、語学専門学校、短期大学、大学の英語教員から調査協力を得られ、幅広い段階における英語教育について見解を調査することができた。これらの調査結果をまとめていく段階である。日本、シンガポール、アメリカの3か国の英語教員を対象に行ったアンケート調査と個人インタビューを分析し、オーセンティック・マテリアルの授業での使用の現状と課題を明らかにしていく。教員の意見や評価を研究成果とまとめ、その後、本研究の総括として学習者と教員の両者の見解から浮かび上がってきたオーセンティック・マテリアルの短所や問題点を精査し、教育効果の期待できる「オーセンティック・マテリアルを使用する授業モデル」を発信し、成果物として論文を刊行する予定である。本研究は、英語の授業でオーセンティック・マテリアル(Authentic Materials)を教材と使用する際に、授業目的に適した教材の選定とその効果を最大限に引き出す教授方法の構築を目指すものである。オーセンティック・マテリアルという日常生活で使われている英語を教材に使用することについては長所も短所も指摘されている。本研究は、英語教員と学習者の両者を調査対象とし、オーセンティック・マテリアルを使用している教員からは、使用状況、教材の種類、授業方法、特徴的な工夫などについて調査をし、使用していない教員からはその理由などを調査する。もう一方の対象者である学習者からは、オーセンティック・マテリアルを使用した授業についての意見を聞き、長所と短所を確認する。教える側と学ぶ側の両方の視点から見いだせた知見により、効果的な教材開発とその教授法を提示することを目的としている。この目的を遂行するために、2017年度は、リスニングとリーディング用のオーセンティック・マテリアルを使用した授業を受講した大学生の学習者にアンケート調査、個人面接、グループ面接を実施した。学習者の調査から、社会での出来事や英語で発信されているコンテンツへの関心が高まったこと、学習意欲が向上したとの意見を得られた。この研究成果の一部を「オーセンティック・マテリアルを使用した授業を受講した学習者の見解」と「実際に使用した教材とその授業の展開方法」としてまとめ、この2件を研究分担者と共に国際学会で報告した。本研究では日本とシンガポールで調査を行う。2017年度は、予定していた国内での学習者の量的調査と質的調査を実施し、これにより入手したデータの分析を行うことができた。ここまでの分析結果を研究成果の一部として学会で発表を行った。インタビューについては、さらに深く進め精査を行いテキスト分析を行っている。教員については国内と海外の調査を同時に実施するよう進めている。当初の予定であった調査をほぼ実施することができたことから、おおむね計画通りに進めることができたと判断している。

また、中学、高等学校、高等専門学校、語学専門学校、短期大学、大学の英語教員から調査協力を得られ、幅広い段階における英語教育について見解を調査することができた。これらの調査結果をまとめていく段階である。今後の研究として、2018年度は、国内の教員と学習者のアンケートとインタビューで得られたデータの分析結果を精査し、研究成果として国際学会で報告、学術論文として発表する予定である。次の段階の調査として、シンガポール在住の英語教員を対象に量的調査と質的調査を行っていく。まず、オンラインアンケート調査からデータを収集し、さらに詳細なデータ収集のために、シンガポールでインタビュー調査を実施する。英語を公用語として使用している同国には、オーセンティック・マテリアルとして使用できるものが多くある。このような環境下で、留学生や駐在員の子弟に実施しているEFL教育で使用されている教材、オーセンティック・マテリアルの使用についての調査を実施し、分析・考察を行っていく予定である。これらの分析結果を精緻したうえで、研究の目的である教材の選定とその教授方法の構築に向けて進めていく。日本、シンガポール、アメリカの3か国の英語教員を対象に行ったアンケート調査と個人インタビューを分析し、オーセンティック・マテリアルの授業での使用の現状と課題を明らかにしていく。教員の意見や評価を研究成果とまとめ、その後、本研究の総括として学習者と教員の両者の見解から浮かび上がってきたオーセンティック・マテリアルの短所や問題点を精査し、教育効果の期待できる「オーセンティック・マテリアルを使用する授業モデル」を発信し、成果物として論文を刊行する予定である。国内と海外の英語教員のアンケート調査を同時に実施し、そのデータ分析をまとめて行うために資金を次年度に繰り越した。次年度はデータ分析のほか、インタビュー協力者への謝金に使用する予定である。教員インタビューの音声起こしに費用がかかり、今年度予算内でまとめて分析を行うことが不可能だったため、次年度に行う予定である。
チェックポイントリカバリによるネットワークシステムの耐故障性に関する研究

チェックポイントリカバリ技術を用いた耐故障ネットワーク構築技法について、モバイルネットワークとマルチメディアネットワークを対象として、以下の研究成果をあげた。(1)モバイルネットワークのうち、基地局が存在するネットワーク(インフラストラクチャネットワークを対象とした複合チェックポイントプロトコルについて、無線通信路の信頼性が低い(メッセージ紛失率が高い)状況にも適用可能なプロトコルを設計した。基地局がリカバリに必要なメッセージログを作成するために、無線通信セルで送受されたメッセージのすべてを受信する必要があり、紛失したメッセージは再送を要求しなければならない。この再送に要する制御メッセージを削減し、かつ、リカバリに必要なすべてのメッセージを受信することが可能なプロトコルを設計した。また、基地局が存在せず、モバイルコンピュータのみから構成されるネットワーク(アドホックネットワーク)を対象としたチェックポイントプロトコルを設計した。ここでは、無線通信コストが大きい点に注目し、同期に要するオーバヘッドを削減するために、チェックポイントの一貫性を損なう可能性のあるメッセージを転送途中で検出することを実現している。(2)マルチメディアネットワークを対象としたチェックポイントの一貫性を判断する指標とそれに基づくプロトコルを設計した。昨年度までに、マルチメディアネットワークにおいては、チェックポイントの一貫性の評価を一貫性の有無ではなく、一貫性の高低で与えることを提案していた。通信でやりとりされるマルチメディアデータを送受信するコンピュータがどのように扱うかによって、この指標を与え方が異なることに注目し、送受信イベントをバルク型とストリーム型とに分ける新しい一貫性評価技術およびそれに基づいたチェックポイントプロトコルを設計した。チェックポイントリカバリによって、ネットワークシステムの耐故障性能を高め、システムの可用性を高める技術に関して、本研究では、マルチメディアネットワークシステムとモバイルネットワークシステムを対象に研究を進めている。マルチメディアネットワークシステムについては、大容量のデータとなるマルチメディア情報をやりとりするために、送受信イベントの途中でチェックポイントの設定を行なうことを可能とする新しいチェックポイントの一貫性評価方法を導入し、この一貫性を高めるチェックポイントプロトコルを設計した。メッセージの受信イベントの途中でチェックポイント設定要求を受けた場合にチェックポイント設定を延期することで、高い一貫性を獲得できる。ただし、この方法では、故障からの回復時の時間オーバヘッドが大きくなることがあるため、これをオンラインで評価する方法を考案し、チェックポイントデータから送信バッファにあるパケットの一部を削除する方法を検討しており、次年度にこの有効性と正当性を明らかにする。一方、モバイルネットワークシステムについては、各種の無線LANプロトコルを通信モデルに基づいて分類し、従来対象としていた集中型通信モデルのみでなく、他のモデルにも対応可能な複合チェックポイントプロトコルを設計した。同一の基地局の通信範囲(セル)に属する移動コンピュータは互いに直接通信可能なモデルを対象として、通信に信頼性がある場合とメッセージの紛失が発生する信頼性のない場合、通信途中で移動コンピュータがこのセルの外に移動しない場合と移動する場合に分類して、プロトコル設計を行なった。次年度は、セル内にある移動コンピュータとセル外にある移動コンピュータが互いに通信可能な位置にあればメッセージの交換を可能とするモデルや、基地局がそもそも存在しないアドホックモデルを対象としたチェックポイント技法、さらに、モバイルマルチメディアシステムを対象とした技法の検討を行なっていく。
障害者シミュレーションを活用した子どもたちの障害者理解に関する看護・教育学的研究

障害者理解に関する研究(1)平成13.14年度、A県のB中学校1年生(各年度約170名)に、高齢者体験器具(株式会社高研)を使用した。使用時間は、総合的な学習の時間の福祉・健康の課題(全部で4授業時間を使用)においてであり、「高齢者を体験してみよう」という題目で1授業時間を用いた。高齢者体験器具を装着した者と補助者で校内(階段を含む)を歩行するという体験学習を行った。中学生は、体験器具使用前に高齢者のイメージを記入し、体験後に再び高齢者のイメージを記入した。障害者理解に関する研究(2)平成13年度、A県のC高等学校において、全学年の希望者に行う進路選択の授業の「看護」を受講した者約40名に、「どのように看護されてみたいかを模索する」という課題で、高齢者体験器具(株式会杜高研)を装着した。平成14年度は、同校の生徒保健委員会を中心に学校祭で「身体の構造改革」というテーマで体験器具を使用した。高校生は、体験器具使用前に障害者のイメージを記入し、体験後に再び障害者のイメージを記入した。高齢者体験器具(株式会社高研)の概要装着可能範囲:身長155165cm位。・ゴーグル(1個):周辺視野の欠損、白内障による視覚機能の変化を体験できる。・肘、膝拘束具(各左右一対):関節を動き難くする。・背中プロテクター(1台):背中と腰をかがめた姿勢にする。・手首重り500g、足首重り1000g(各2個):筋力の衰えを再現する。障害者理解に関する研究(1)平成13年度、A県のB中学校1年生(約170名)に、高齢者体験器具(株式会社高研)を使用した。障害者理解に関する研究(2)平成13年度、A県のC高等学校において、全学年の希望者に行う進路選択の授業の「看護」を受講した者約40名に、「どのように看護されてみたいかを模索する」という課題で、高齢者体験器具(株式会社高研)を装着し、ヨーグルトを取りに行きテーブルに着いて食べてもらった。
ライトシフトを用いた光子数の非破壊測定

本研究の目的はライトシフトを利用した非吸収型光検出装置を製作し,その光子数非破壊測定への応用を試みることである.ライトシフトの量は光強度すなわち光子数に比例し,また仮想遷移は光吸収を伴わないので,シフト量を何らかの方法で測定すれば光強度を非吸収的に計測することができる.一般にシフト量は光周波数に比べて非常に小さいため直接測定することは困難であるが,円偏光を用いれば,基底状態の磁気副準位間のエネルギー相対シフトとして測定することが可能になる.ライトシフトの量を測定するために,通常のRF磁気共鳴,ハンレ効果,パラメトリック共鳴をそれぞれ用いた.とくに,パラメトリック共鳴を利用した系では,状態の準備領域,相互作用領域,状態の読みだし領域を分離することで,理論モデルと実験系の対応関係がより明瞭になるようにした.ただし,セル内の熱運動する原子は上記の領域を順序良く通過するとは限らないので,検出感度はかなり低下してしまった.原子ビームを用いることによりこの問題は解決することができる.また,原子ビームとして,レーザ冷却により十分減速されたものを用いれば,相互作用時間が長くとれるので,感度は飛躍的に向上するものと期待される.レーザ冷却については,装置を作製,Rb原子を1mK以下に冷却できるようになった.また,トラップの構成を工夫することで,スピン偏極した冷却原子も準備できるようになった.現在,非破壊測定装置と組み合わせる準備を進めている.さらに,本研究に関連して,量子波と古典波のガリレイ変換に関する理論的研究を行なった.本研究の目的はライトシフトを利用した非吸収型光検出装置を製作し,その光子数非破壊測定への応用を試みることである.ライトシフトの量は光強度すなわち光子数に比例し,また仮想遷移は光吸収を伴わないので,シフト量を何らかの方法で測定すれば光強度を非吸収的に計測することができる.一般にシフト量は光周波数に比べて非常に小さいため直接測定することは困難であるが,円偏光を用いれば,基底状態の磁気副準位間のエネルギー相対シフトとして測定することが可能になる.ライトシフトの量を測定するために,通常のRF磁気共鳴,ハンレ効果,パラメトリック共鳴をそれぞれ用いた.とくに,パラメトリック共鳴を利用した系では,状態の準備領域,相互作用領域,状態の読みだし領域を分離することで,理論モデルと実験系の対応関係がより明瞭になるようにした.ただし,セル内の熱運動する原子は上記の領域を順序良く通過するとは限らないので,検出感度はかなり低下してしまった.原子ビームを用いることによりこの問題は解決することができる.また,原子ビームとして,レーザ冷却により十分減速されたものを用いれば,相互作用時間が長くとれるので,感度は飛躍的に向上するものと期待される.レーザ冷却については,装置を作製,Rb原子を1mK以下に冷却できるようになった.また,トラップの構成を工夫することで,スピン偏極した冷却原子も準備できるようになった.現在,非破壊測定装置と組み合わせる準備を進めている.さらに,本研究に関連して,量子波と古典波のガリレイ変換に関する理論的研究を行なった.本研究の目的はライトシフトを利用した非吸収型光検出装置を製作し、その光子数非破壊測定への応用を試みることである。光の非吸収測定を実現するために、非共鳴光による仮想遷移に伴う原子準位の周波数シフトを利用する。シフトの量は光強度すなわち光子数に比例し、また仮想遷移は光吸収を伴わないので、シフト量を何らかの方法で測定すれば光強度を非吸収的に計測することができる。一般にシフト量は光周波数に比ベて非常に小さいため直接測定することは困難であるが、円偏光を用いれば、基底状態の磁気副準位間のエネルギー相対シフトとして測定することが可能になる。Rb原子気体を利用した光の非吸収測定の実験を行なった。Rbセルに半導体レーザからの円偏光非共鳴光を通過させ、ライトシフトを起こさた。ライトシフトの量は入射光強度に比例している。ライトシフトを測定するため、もう1つの半導体からのレーザをやはり円偏光にして入射するとともに、高周波磁場を印加して磁気共鳴を光学的に検出した。磁気共鳴を測定しやすいように、ヘルムホルツコイルで直流磁場を予め印加しておき、ライトシフトを共鳴周波数のずれとして観測した。磁気共鳴の観測のためロックインアンプを使用した。実験の結果、比較的微弱なレーザ光の強度を非吸収的に測定することができた。対応するライトシフトの量は5H_Z程度であった。また、レーザ周波数の離調による感度の変化を系統的に測定した。現在の実験スキームでは、仮想遷移によるシフトの読み出しに光ポンピング磁力計を用いているが、この部分が量子非破壊条件を満たしていないことが理論検討の結果明らかになった。そこで量子非破壊条件を満足する新しい読み出し方法を考案し、現在その実現方法について検討している。本研究の目的はライトシフトを利用した非吸収型光検出装置を製作し,その光子数非破壊測定への応用を試みることである.ライトシフトの量は光強度すなわち光子数に比例し,また仮想遷移は光吸収を伴わないので,シフト量を何らかの方法で測定すれば光強度を非吸収的に計測することができる.

一般にシフト量は光周波数に比べて非常に小さいため直接測定することは困難であるが,円偏光を用いれば,基底状態の磁気副準位間のエネルギー相対シフトとして測定することが可能になる.今年度はライトシフトの量を感度よく測定するために,パラメトリック共鳴を利用した.さらに,状態の準備領域,相互作用領域,状態の読みだし領域を分離することで,理論モデルと実験系の対応関係がより明瞭になるようにした.ただし,セル内の熱運動する原子は上記の領域を順序良く通過するとは限らないので,検出感度はかなり低下してしまった.原子ビームを用いることによりこの問題は解決することができる.また,原子ビームとして,レーザ冷却により十分減速されたものを用いれば,相互作用時間が長くとれるので,感度は飛躍的に向上するものと期待される.レーザ冷却については,装置を作製,Rb原子を1mK以下に冷却できるようになった.また,トラップの構成を工夫することで,スピン偏極した冷却原子も準備できるようになった.現在,非破壊測定装置と組み合わせる準備を進めている.研究結果の一部は93年春の物理学会などで発表したが,全体については近く,論文としてまとめる予定である.さらに,本研究に関連して,量子波と古典波のガリレイ変換に関する理論的研究を行なった.
性分化を制御する遺伝子カスケード解明

種々の遺伝子ノックアウトマウスを用い、雌雄の生殖腺(精巣と卵巣)の性分化過程における、Ad4BP/SF-1、Emx2、M33、Fkhl18、AhR、Wnt4、Dax-1、Sox9などの遺伝子の関係の一端を明らかにした。なかでも、ポリコーム複合体の因子であるM33が性決定遺伝子SRYを制御すること、ダイオキシン受容体AhRが卵巣にて女性ホルモン産生酵素であるアロマターゼ遺伝子を制御することなどが明らかになった。また、Ad4BP/SF-1遺伝子の組織特異的エンハンサーに着目し、精巣にて男性ホルモンを産生するライディッヒ細胞や副腎皮質細胞におけるエンハンサー、脳下垂体エンハンサー、視床下部腹内側核エンハンサーなどを同定した。これらのエンハンサーを用い、各種トランスジェニックマウスを作製し、副腎皮質とライディッヒ細胞の系譜を明らかにした。また、胎仔ライディッヒ細胞-GFPマウスを作製し、胎仔精巣にて男性ホルモンを産生する胎仔ライディッヒ細胞を単離することが可能とした。そして、純化した胎仔ライディッヒ細胞にてマイクロアレイ解析とChIP-シークエンス解析を行ってきた。その結果、胎仔ライディッヒ細胞が男性ホルモンを産生するとの従来からの説が否定され、胎仔生殖腺の性差と成獣生殖腺の性差が質的に異なることを明らかにしてきた。これらの知見は今後の性差に主眼を置く研究の基盤を提供するものである。我々は遺伝子の機能解析を通じて生殖腺の性分化機構を研究し,これまでに性分化を制御する多数の遺伝子(素因子)の機能解析を行った。同時に,これらの素因子による遺伝子カスケードの解明を発展的研究対象と位置づけ,生殖腺の性分化に異常をきたす各種遺伝子破壊マウスやトランスジェニックマウスの作製を行ってきた。本研究はこれらのマウスを用いた遺伝学的解析によって,素因子間の関係を遺伝学的に体系化すること,そしてその実体を生化学的に同定することで,性分化を制御する遺伝的基盤の理解をめざし、(1)遺伝子改変動物を用いた遺伝学的解析と(2)転写因子を取り巻く複合体の精製とその解析を行った。(1)遺伝子改変動物を用いた遺伝学的解析-本年度はトランスジェニックマウスを用い、Ad4BP/SF-1遺伝子の組織特異的発現の調節機構を解析した。これらの解析から生殖腺における発現には基本的プロモーター以外に、Ad4BP/SF-1遺伝子座を超えた領域が必要であるとことが明らかになった。副腎皮質や、脳下垂体、視床下部腹内側核における発現にはイントロン領域が必要であった。また、本遺伝子の5'領域には遺伝子の境界を作るインシュレーター領域が存在し、この領域が種々の因子と結合していことが明らかになった。(2)転写因子を取り巻く複合体の精製とその解析-生殖腺の分化に不可欠なAd4BP/SF-1やSox9は翻訳後にSUMO化による修飾を受け、その転写活性が制御されることを明らかにしてきた。このSUMO化修飾されたAd4BP/SF-1を認識する因子を精製したところ、クロマチンリモデリング因子様の構造をもつ因子が単離された。この因子の機能解析を通じ、SUMO化による転写活性の制御機構の解析を行っている。生殖腺(精巣と卵巣)は動物の生殖活動にとって不可欠な組織であり,その機能は視床下部-脳下垂体-性腺から構築される功妙な内分泌系によって調節されている。この内分泌系における生殖腺機能の調節は極めて重要で,動物個体の性分化に密接に関わる。本研究では,生殖腺で発現する遺伝子に着目し,その発現調節機構を明らかにすることで生殖腺における性分化機構,ならびに動物個体の性分化機構の解明を目指している。本年度においては、(1)酵母ツーハイブリッドスクリーニングによってAd4BP/SF-1と相互作用する因子として単離されたVinexine遺伝子の機能を遺伝子破壊マウスを作製することで解析した。

このマウスは顕著な形態的異常を示さず、雌雄ともに妊性を有していたが、胎仔生殖腺における雄マーカー遺伝子の発現が一過性に低下していた。VinexineはMAPKカスケードを調整していることから、MAPKカスケードの雄生殖線における役割を示唆するものであった。また、(2)遺伝子破壊マウスの解析を通じて、M33遺伝子とAd4BP/SF-1遺伝子の機能的相関を検討した。両遺伝子の破壊マウスは生殖腺、副腎、脾臓に共通して異常を呈すること、M33遺伝子破壊マウスではAd4BP/SF-1遺伝子の発現が低下することなどが明らかになった。実際に、M33がAd4BP/SF-1遺伝子の上流と下流に結合することで、この制御を行っている。(3)視床下部腹内側核は雌の性行動を制御する神経核として知られる。Ad4BP/SF-1遺伝子はこの神経核に特異的に発現する。この神経核の機能制御を調べるために、Ad4BP/SF-1遺伝子の視床下部腹内側核における発現を規定するエンハンサーを調べたところ、Ad4BP/SF-1遺伝子の第6イントロンに存在することが明らかになった。生殖腺(精巣と卵巣)は動物の生殖活動にとって不可欠な組織であり、その機能は視床下部-脳下垂体-性腺から構築される功妙な内分泌系によって調節されている。この内分泌系における生殖腺機能の調節は極めて重要で、動物個体の性分化に密接に関わる。本研究では、生殖腺で発現する遺伝子に着目し、その発現調節機構を明らかにすることで生殖腺における性分化機構ならびに動物個体の性分化機構の解明を目指している。本年度においては、(1)Emx2遺伝子破壊マウスの解析から、本遺伝子が生殖腺形成の初期過程、特に上皮細胞の極性形成に不可欠であることが明らかになった。(2)M33遺伝子破壊マウスの解析から、M33遺伝子がSry遺伝子の発現制御を通して雄化に関与すること、またAd4BP/SF-1遺伝子の発現制御を通して生殖腺の形成に不可欠であることを明らかにした。(3)脳下垂体性腺刺激ホルモン分泌細胞は生殖腺の機能調節を介して、動物個体の生殖活動の調節に不可欠である。Ad4BP/SF-1遺伝子はこの脳下垂体性腺刺激ホルモン分泌細胞に特異的に発現する。この脳下垂体性腺刺激ホルモン分泌細胞の機能制御を調べるために、Ad4BP/SF-1遺伝子の脳下垂体性腺刺激ホルモン分泌細胞における発現を規定するエンハンサーを調べたところ、Ad4BP/SF-1遺伝子の第6イントロンに存在することが明らかになった。現在、このエンハンサー上で機能するシスエレメントの解析とそこに結合する転写因子の解析を行っている。また、最近本遺伝子上に存在する精巣ライディッヒ細胞のエンハンサーの位置の特定を行った。このエンハンサーは胎仔生殖腺において性差を示すことから、そのメカニズムを解析する予定である。生殖腺(精巣と卵巣)は動物の生殖活動にとって不可欠な組織であり,その機能は視床下部-脳下垂体-性腺から構築される功妙な内分泌系によって調節される。本研究では,生殖腺で発現する遺伝子に着目し,その発現調節機構を明らかにすることで生殖腺における性分化機構,ならびに動物個体の性分化機構の解明を目指している。
水中での遷移金属触媒反応に関する理論および実験研究

近年,環境に対する配慮から有機溶媒の代わりに水を溶媒として用いる有機合成反応の開発が注目を集めている.また,単なる溶媒としてではなく,極性,水素結合,疎水性相互作用といった水の特質を活かした反応系の構築は,化学的にも興味深い課題である.以上の背景および,我々がこれまで行ってきた有機銅化合物の反応化学に関する理論及び実験研究を基盤として,本研究では水中での遷移金属触媒反応の機構の解明と,それに基づく新規触媒系の合理設計を目的とした.以下に本年度の研究成果をまとめる.(1)銅触媒によるアセチレン二量化の機構:銅触媒による水中でのアセチレン二量化反応の機構について理論的検討を行い,銅ビニリデン錯体を活性種とする新しい反応機構を見出した.触媒サイクル全般を通して,水分子は反応促進に重要な寄与をしていることが分かった.計算によって得られた活性化パラメータは,既知の実験データと概ね良好な一致を示した.副生成物として得られるアセトアルデヒドの生成機構についても,ビニリデン錯体の水和を経る反応経路を明らかにすることができた.(2)有機銅試薬によアシル求電子剤の置換反応の機構:有機銅試薬によるチオエステルおよび酸塩化物の置換反応の機構について理論及び実験的検討を行った.密度汎関数計算による反応経路の検討の結果,チオエステルと酸塩化物の反応は全く異なる機構で進行することが明らかとなった.チオエステルの反応が,銅のC-S結合に対する挿入を経て進行するのに対し,酸塩化物の反応では,C-C1結合は銅と相互作用することなく脱離し,リチウムカチオンによって捕捉される.また,実際の置換反応について12C/13C速度論的同位体効果(KIE)の測定を行い,計算結果とよく一致することを明らかにした.近年,環境に対する配慮から有機溶媒の代わりに水を溶媒として用いる有機合成反応の開発が注目を集めている.また,単なる溶媒としてではなく,極性,水素結合,疎水性相互作用といった水の特質を活かした反応系の構築は,化学的にも興味深い課題である.以上の背景および,我々がこれまで行ってきた有機銅化合物の反応化学に関する理論及び実験研究を基盤として,本研究では水中での遷移金属触媒反応の機構の解明と,それに基づく新規触媒系の合理設計を目的とした.以下に本年度の研究成果をまとめる.(1)銅触媒によるアセチレン二量化の機構:銅触媒による水中でのアセチレン二量化反応の機構について理論的検討を行い,銅ビニリデン錯体を活性種とする新しい反応機構を見出した.触媒サイクル全般を通して,水分子は反応促進に重要な寄与をしていることが分かった.計算によって得られた活性化パラメータは,既知の実験データと概ね良好な一致を示した.副生成物として得られるアセトアルデヒドの生成機構についても,ビニリデン錯体の水和を経る反応経路を明らかにすることができた.(2)有機銅試薬によアシル求電子剤の置換反応の機構:有機銅試薬によるチオエステルおよび酸塩化物の置換反応の機構について理論及び実験的検討を行った.密度汎関数計算による反応経路の検討の結果,チオエステルと酸塩化物の反応は全く異なる機構で進行することが明らかとなった.チオエステルの反応が,銅のC-S結合に対する挿入を経て進行するのに対し,酸塩化物の反応では,C-C1結合は銅と相互作用することなく脱離し,リチウムカチオンによって捕捉される.また,実際の置換反応について12C/13C速度論的同位体効果(KIE)の測定を行い,計算結果とよく一致することを明らかにした.
台湾における教員養成評価制度に関する研究

台湾における教員養成評価の仕組みは、教員の質の向上と量のコントロールを目的に導入された。教員養成評価は、実地調査を取り入れ、評価基準、指標、評価結果はすべて公開されている。結果は三段階で示され、第二段階の評価を受けた場合は学生定員30%削減、第三段階の評価を受けた場合は翌年度の学生募集は停止となる。しかし、この方式は2012年度から「認可方式」(通過、条件付き通過、未通過)に変更された。教員養成評価は、2006年以降、高等教育評鑑中心基金会が実施しているが、それは単なるアクレディテーションではない。評価結果についてインセンティブやペナルティは必要かどうか。質的にも、量的にも「淘汰」の装置として期待された教員養成評価制度は、今、再び揺れ動いている。2010(平成22)年の初年度は、台湾における高等教育の発展の現状、以前から続いている教員の需要と供給のアンバランスがどのようになっているのか、大学の再編策が進行する中で、教員養成を主とする師範系大学は今、どのような状況に置かれているのか、そして中心テーマである教員養成の学科・センターについての評価がどのように行われているのか、といった諸点について、現地調査および資料検討等により概括的な把握を行った。その結果、台湾の高等教育は大学進学率が95%に達しほぼ全入時代に達するとともに、「集中」と「選択」、効率と研究の重視といった政策が進行していること。教員の需給に関しては、依然として少ない需要のなか、開放制の実施以後、大幅な供給過剰が続き、教職課程学生の質の低下も指摘され、徐々に大学の学科、教職課程センターも減少し始めていること。そして、それを加速させるかのように、大学再編策も進行していること。さらに、教員養成評価が、大学における教員養成を質と量の両面からコントロールする装置として機能しはじめていること、などが明らかになった。すでに、2005年の大学法改正、2007年の大学評価弁法施行により、各種の大学評価が実施され、教員養成の学科・センターの評価も、「学科・大学院評価」、「校務評価」、「教員養成機関評価」の3本柱で実施されている。この評価の実施以降、すでに自主的に教職課程を閉鎖する大学も出始めている。今後、この評価がどのようなインパクトを与えることになるか、注目したい。2011年度は、前年度に引き続き、近年の台湾における高等教育政策全般及び教員養成政策の動向、大学評価、教員養成評価に関する基礎資料の収集を実施した他、台北、台南、高雄、台東の各市の大学において現状調査を実施した。台湾では、2005年の「大学法」改正、2007年の「大学評価弁法」の施行以後、教育、研究、サービス、学生補導、校務、学生参加等に関する大学の自己評価、定期的な第三者評価が開始され、高等教育評価センターによる5年ごとの大学評価が始まっている。この大学評価制度のスタートにより、教員養成の学科や教職課程センターも、「学科・大学院評価(分野別評価)」、「校務評価(全学的評価)」、「教員養成機関評価(教員養成を行っている学科、教職課程センターの評価)」の三種類の評価を受けることとなった。この中の「教員養成機関評価(教員養成を行っている学科、教職課程センターの評価)」が、今回の研究で注目している評価である。質の向上と淘汰を評価の目的とし、評価の方法に実地訪問を取り入れ、評価基準、指標、評価結果はすべて公開、結果は三段階で表示され、第二段階の評価を受けた場合、学生定員30%(スタート時は20%)削減、最低の評価を受けた場合は翌年度に閉鎖という厳しい処分を下されるこの評価制度は、どのように進められ、どのように受け止められているのか。少子化の衝撃もあって教員養成機関の競争が厳しさを増し、自主的に教職課程センターを閉鎖する大学も出はじめる中、政府による教員養成の需要と供給をコントロールする仕組みづくりが着々と精力的に進められている。韓国でも台湾と同様な教員養成機関の評価が行われ始めている。台湾の取り組みは世界の改革動向も参照している。こうした台湾をはじめとする動向は、今後の日本の教員養成評価のあり方にどのようなインパクトを与えるのであろうか。台湾では、2005年の「大学法」改正、2007年の「大学評価弁法」の施行以後、教育、研究、サービス、学生補導、校務、学生参加等に関する大学の自己評価、定期的な第三者評価が開始され、高等教育評価センターによる大学評価が実施されている。

この大学評価制度のスタートにより、教員養成の学科や教職課程センターも、「学科・大学院評価(分野別評価)」、「校務評価(全学的評価)」、「教員養成機関評価(教員養成を行っている学科、教職課程センターの評価)」の三種類の評価を受けることとなった。この中の「教員養成機関評価(教員養成を行っている学科、教職課程センターの評価)」が、今回の研究で注目した評価である。質の向上と淘汰を目的に、評価の方法に実地調査を取り入れ、評価基準、指標、評価結果はすべて公開、結果は三段階で表示され、第二段階の評価を受けた場合、学生定員30%(スタート時は20%)削減、最低の評価を受けた場合は翌年度に閉鎖という内容でスタートした制度も、2012年からは認可方式(通過、条件付通過、未通過)に改められた。少子化の衝撃もあって自主的に教職課程センターを閉鎖する大学も出はじめる中、今後、政府による教員養成の量と質をコントロールする仕組みがどのように機能するか、今後の展開が注目される。すでに韓国でも同様な教員養成機関の評価が始められている。台湾では、大学評価の在り方そのものの見直しも始まっている。効果を認めつつも、評価疲れや論文重視、教学軽視の傾向も指摘され、自己評価に切り替える案や期間を10年とする案も出ている。台湾の動向は、今後の日本の教員養成評価のあり方を考える上で参考となる事例であることは間違いない。制度を発足させた政策の背景、制度の内容等、評価制度の概要はほぼ把握できている。また、評価を受けた大学の事例も調査できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。台湾における教員養成評価の調査、研究を遂行する過程で、韓国で、つい最近に実施された教員養成機関評価と共通する点が多いことが判明した。今後は、韓国をはじめとするアジアやヨーロッパ、アメリカ等の諸国における教員養成評価の動向にも注意をはらいつつ、検討を進めたい。