hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深海高水圧中のパルスパワー放電による衝撃波生成と電磁波放射に関する研究

実験装置の性能向上。センサの開発を行なった。実験室で放電試験を実施し、発生する場の深度依存性を計測した。モデル化の研究を実施した。成果を国内の学会ならびに国際シンポジウムで発表した。具体的には、高水圧中のパルスパワー放電実験を実験室で行なうために、昨年度に製作したチャンバーの組み立て、試験環境整備、不足部品の製作を行い、実験に供する環境を仕上げた。その実験チャンバーを用いて、1000mまでの圧力下において、1kVまでの電圧を放電ギャップに印加して、そのとき発生する弾性波と電磁波、放電電流を、パラメータを変化させて観測した。この結果から、放電現象は2つのステップを介して行われ、弾性波の発生は後者のステップで顕著であることが分かった。また、発生した水中の電磁波の伝播を調べるために、浅海における電磁波伝播特性の計測を行った。放電に関する文献調査を行い、本研究に用いることが出来る理論モデルならびにシミュレーション方式について検討した。これらの結果について、国内外の学会にて発表した。本研究では、1000ジュール以上の高電圧パルスを海水に印加するための装置を準備し、当該装置を用いて高圧力水のもとで発生した場、特に泡の状態を高速テレビカメラや各種センサ等により観測を行うこと、観測されたデータの水圧や印加エネルギー等のパラメータに対する依存性を調査しモデルとの比較検討を通じて物理機構を説明可能なモデルの探索を目的としている。高水圧中でのパルスパワー放電による衝撃波生成と電磁波放射に関する物理モデルが探索されれば、当該モデルをもとに、将来的には、地震研究に資する海底構造探査のための新たな衝撃波源や、海水中でのパルス圧縮通信用波源の研究への発展も期待される。今年度は、研究の詳細計画を立て、それに従って、実験装置の設計・製作を行なった。本研究は、高圧水中でのパルスパワー放電という、これまでにない物理実験を実施することを目的としているため、要素試験を実施するための試験環境を整備する必要がある。具体的には、高水圧中のパルスパワー放電実験を実験室で行なうために、(1)チャンバーの仕様設計と製作、(2)放電電極の設計・製作を行なった。また、チャンバー内を高水圧状態にする為に必要な、ポンプ等の装置を購入した。さらに、物理現象を観測する為に必要な計測機類(高速TVカメラ等)を選定し購入した。一方で、水中放電に関する文献調査を行い、本研究に用いるととが出来る理論モデルならびにシミュレーション方式について検討した。実験装置の性能向上。
人員配置マネジメントシステムの構築

先駆的に人員配置システムを導入しているフィンランドでは、RAFAERA Systemが導入されていた。独自の患者分類法、看護師数の算出方法と看護師が主観的に測定した適切な看護業務量の数値の3点によって人員配置システムを構築していた。国内では、看護必要度の精度を上げること、間接ケア業務の増加による再業務量調査が課題となっていた。さらに、急性期病院での人員配置システムモデルの概念構築をすることにおいては、病棟特性別で1か月間、曜日ごとの看護必要度A,Bの平均点の経過、看護力ポイントの推移に対する傾向を確認した。診療科別を超えた適正水準を決定することは、今後の課題となったが、DPCコードによって看護必要度の経過がパターン化され、予測できる人員配置システムが構築される可能性が示唆された。先駆的に人員配置システムを導入しているフィンランドのヘルシンキ大学病院および、北里大学病院、杏林大学医学部付属病院、京都大学医学部附属病院について調査を行った。ヘルシンキ大学病院のRAFAERA Systemは、1995年よりVasa CentralHospitalで試行され、患者の看護ケア量等の信頼性、妥当性が検証されたのち、フィンランドの各医療機関に広まったシステムであった。このシステムは、OPC=患者の看護ケア密度を示す指標、看護資源(看護職員数)から病棟ごとの1日あたりの看護ケア密度を計算する。また別の指標としてPAONCIL=看護職側からみた看護ケア量の適切レベルを測定し、看護ケア密度とPAONCILのポイントを回帰線で示し、そこから各病棟の看護ケア密度に対する適切なレベル(範囲)を比較するシステムを構築している。一方、国内では、3医療機関のうち、2医療機関で厚生労働省が診療報酬上に示す「重症度・看護必要度」等以外に入院、退院件数、平均在院日数、離床センサー使用数、等を積極的に測定し、患者分類に役立てていた。また、1医療機関はすでに独自に開発したKNSを活用しており看護必要度は人員配置には活用されていなかった。看護職員側では、どの医療機関でも看護職員数、個々の臨床経験年数、クリニカルラダーを活用しながら職員の配置を行っており、2医療機関では、病棟・外来における職員配置の一元化による効率的な職員配置を進めていた。また、独自の患者分類システムを構築しているところでは、患者分類から看護ケアニーズを時間の数値で表し、算出していた。さらに、各医療機関とも、人員配置システムをより効果的に構築していくためには、患者分類尺度の精度をあげること、新人を一人前としてカウントしない診療報酬体系、患者のケアニーズを予測できるシステム等の課題を挙げていた。〈研究目的〉我が国の一般の急性期病院での実用可能な人員配置システムモデルの概念を構築し、1つの病院で試用し検討する〈研究実施計画〉対象病院:杏林大学医学部付属病院、横浜市立市民病院/対象病棟:外科系、内科系、混合データ収集期間:平成22年度10月の1か月間データ収集項目:患者側:DPCコード、看護必要度、看護職員側:ラダーレベル、看護師の勤務状況1.患者分類(1)DPCコード:a:ICD疾患名(以下20疾患を抽出)、b:手術有、無のコードによる看護必要度得点の平均値を算出し、入院を0日とした看護必要度得点の経過を確認した。〈対象疾患:例:系統2:新生物、胃の悪性疾患、肝・肝内胆管の悪性腫瘍、口腔・下顎・口唇の悪性腫瘍、食道の悪性腫瘍、腎の悪性臆瘍、前立腺の悪性腫瘍、系統6:神経系の疾患:パーキンソン病、脳腫瘍、てんかん、等〉2.看護職員の人的資源(1)看護師のラダーレベルを15段階とし、看護力ポイントとして、1日の看護力ポイントを算出(2)曜日ごと、1か月毎の看護力ポイントを明確にした。3.患者側要素と看護師側要素をマッチングする適正水準の明確化病棟別(内科:消化器内科、循環器内科、精神神経科、外科:消化器一般外科等)で1か月間、曜日ごとの各病棟単位での看護必要度A,Bの平均点の経過、および看護力ポイントの推移、科別における傾向を確認した。脳神経系病棟では、看護必要度A,B平均得点が高く、内科系ではB得点が高かった。病棟単位、曜日で看護力ポイントの差があった。科別を超えた適正水準を決定することは、今後の課題となったが、DPCコードによって看護必要度の経過がパターン化され、予測できる人員配置システムが構築される可能性が示唆された。
高選択的・高流束光学異性体分離膜の開発とその不斉識別機能の解明

生理活性物質の需要の拡大に伴い,高選択的かつ高速な光学分割法の開発が急務である.高選択的,高流束の不斉認識分離膜の開発を行うため,新規製膜法としてプラズマ重合反応を利用して膜素材に不斉源を導入する乾式製膜法について検討を行った.また,圧力勾配下での膜による光学分割(この場合,濃度勾配に基づく拡散流と圧力勾配に基づく粘性流を伴う)における不斉認識機構を明かとするため,分離係数および溶質流束に及ぼす溶質濃度,操作圧力について検討し,さらに収着実験による膜への溶質の親和特性についても検討した.1.膜に固定化する不斉源としては,天然光学活性体であるシトロネロールを用い,プラズマ重合反応により酢酸セルロース多孔質基板膜への直接固定化を検討した.プラズマ重合条件(プラズマ重合時間,出力等),基板膜細孔径の光学分割における透過流束・分離係数に及ぼす影響を検討した.2.得られた膜の光学分割特性を検討した.分離対象物は,医薬品原料として有用なアミノ酸類を用い,光学異性体分離係数,透過流束に及ぼす操作圧力,供給液濃度の効果を検討した.さらに,収着実験により得られる溶質の膜への分配係数をもとに,溶質流束式の基づいて限外ろ過実験結果を解析し,不斉認識機構の解明した.生理活性物質の需要の拡大に伴い,高選択的かつ高速な光学分割法の開発が急務である.高選択的,高流束の不斉認識分離膜の開発を行うため,新規製膜法としてプラズマ重合反応を利用して膜素材に不斉源を導入する乾式製膜法について検討を行った.また,圧力勾配下での膜による光学分割(この場合,濃度勾配に基づく拡散流と圧力勾配に基づく粘性流を伴う)における不斉認識機構を明かとするため,分離係数および溶質流束に及ぼす溶質濃度,操作圧力について検討し,さらに収着実験による膜への溶質の親和特性についても検討した.1.膜に固定化する不斉源としては,天然光学活性体であるシトロネロールを用い,プラズマ重合反応により酢酸セルロース多孔質基板膜への直接固定化を検討した.プラズマ重合条件(プラズマ重合時間,出力等),基板膜細孔径の光学分割における透過流束・分離係数に及ぼす影響を検討した.2.得られた膜の光学分割特性を検討した.分離対象物は,医薬品原料として有用なアミノ酸類を用い,光学異性体分離係数,透過流束に及ぼす操作圧力,供給液濃度の効果を検討した.さらに,収着実験により得られる溶質の膜への分配係数をもとに,溶質流束式の基づいて限外ろ過実験結果を解析し,不斉認識機構の解明した.本申請課題では,高選択的,高流束の不斉認識分離膜の開発を行うため,新規製膜法としてプラズマ重合反応を利用した乾式製膜法を検討し,得られた膜を用いてラセミ体アミノ酸の光学分割を行った結果,以下のような知見を得た.1.膜に固定化する不斉源としては,天然光学活性体であるβ-シトロネロールを用い,プラズマ重合反応により酢酸セルロース多孔質基板膜への直接固定化を行った.プラズマ重合時間を変化させ固定化率の異なる膜を調製し,セラミ体アミノ酸の光学分割を行ったところ,重合時間30分の膜が,高い分離係数を示すことが分かった.2.基板膜をアルゴンプラズマにより活性化した後に,モノマー溶液を導入し重合させるプラズマ開始重合により,酢酸セルロース多孔質基板膜にメタクリル酸グラフト重合した後に,エステル化反応により光学活性アルコールを膜中に固定化した.(-)-ノポール固定化膜を用いてラセミ体アミノ酸の光学分割を行ったところ,操作圧力の減少に伴う体積流束の減少により,分離係数は増加し,最大値125を得た.3.拡散実験,収着実験,限外ろ過実験の結果をもとに,溶質透過流束の解析を行った.濃度勾配に基づく拡散流と圧力勾配に基づく体積流束に伴う粘性流の和として透過流束式を導出し,分離係数および溶質流束に及ぼす体積流束の効果を良く表現できることを示した.また,式中のパラメータを,膜に固定化した不斉源と溶質との相互作用に関するものと膜内物質移動に関するものに分けることができることを明らかとした.生理活性物質の需要の拡大に伴い,高選択的かつ高速な光学分割法の開発が急務である.高選択的,高流速の不斉認識分離膜の開発を行うため,新規製膜法としてプラズマ重合反応を利用して膜素材に不斉源を導入する乾式製膜法について検討を行った.また,圧力勾配下での膜による光学分割(この場合,濃度勾配に基づく拡散流と圧力勾配に基づく粘性流を伴う)における不斉認識機構を明かとするため,分離係数および溶質流速に及ぼす溶質濃度,操作圧力について検討し,さらに収着実験による膜への溶質の親和特性についても検討した.1.膜に固定化する不斉源としては,天然光学活性体であるβ-シトロネロールを用い,プラズマ重合反応により酢酸セルロース多孔質基板膜への直接固定化を検討した.プラズマ重合条件(プラズマ重合時間,出力等),基板膜細孔径の光学分割における透過流速・分離係数に及ぼす影響を検討した.2.得られた膜の光学分割特性を検討した.分離対象物は,医薬品原料として有用なアミノ酸類を用い、光学異性体分離係数,透過流速に及ぼす操作圧力,供給液濃度の効果を検討した.さらに,収着実験により得られる溶質の膜への分配係数をもとに,溶質流速式の基づいて限界ろ過実験結果を解析し,不斉認識機構の解明をはかる.
数値量子ダイナミクスによる線形および非線形応答関数の計算法の開発と応用

まず、量子ダイナミクス法を用いた線形応答関数の計算法を適用し、アモルファスシリコン中のシリコン微細結晶の光吸収におけるサイズ依存性を明らかにした(Phys.Rev.B59,10309,(1999))。これにより、一見ポテンシャル差がないアモルファス領域と微結晶領域の境界で電子波の反射が起こり電子が微結晶領域に閉じ込められる「量子サイズ効果」が存在することが明らかになった。つぎに、時間依存シュレーディンガー方程式を数値的に解く「オーダーN量子ダイナミクス法」を用いて二光子吸収係数を計算するアルゴリズムを開発した(Phys.Rev.E60,R1178,(1999))。さらに、量子ダイナミクス法を非直交基底系に拡張することに成功した(Phys.Rev.E61,R3314,(2000))。これにより、多くの電子状態計算プログラムで使用されているガウス基底のような非直交基底を利用して「オーダーN量子ダイナミクス法」の計算が行えるようになった。そして、Pd(110)表面上に吸着したエチレン分子の配置、吸着エネルギーなどを、第一原理電子状態計算により研究した(RIEKN Review,No.29,12,(2000))。計算の結果得られたエチレンの吸着サイトは、実験結果と一致しないことがわかった。不一致の原因としては、表面のPd原子の格子振動によるエントロピー効果が重要であると考えられる。この研究から得られた知見は、有限温度でPd(110)表面に吸着したエチレン分子間にはたらく、表面準位を媒介とした相互作用の研究の準備段階として不可欠なものである。主要な研究成果は、任意のポテンシャル中の相互作用しない電子の非線形応答関数を、実時間実空間差分化したシュレーディンガー方程式の数値解を利用して、基底の数Nに比例する(O(N))の計算量で計算するアルゴリズムを開発したことである。このアルゴリズムは、O(N^3)の計算量を必要とする行列対角化の方法に比べて、はるかに大きな系の線形応答関数を効率的に求めることができる。また、最近提案された他のO(N)アルゴリズムと比較しても1桁以上大きな系の計算が可能である。また、前回の奨励研究(A)で開発した線形応答関数のO(N)計算法を用いてシリコン微結晶の光吸収スペクトルにおける量子サイズ効果の研究をおこなった。
チベット・ネパール高所山岳地域住民における医学衛生疫学的調査研究

1。ネパールヒマラヤの麓にあるベパール・クンプー地域では呼吸生理学的調査研究を行った。低地居住者の高所滞在中において,安静時換気量・指尖脈派酸素飽和度(SpO2)の息堪えによる変化・およびそれに及ぼす酸素吸入による変化を、標高1300m,2827m,3440m and 4430mにおいて測定し,高所における呼吸調節機能の適応について検討した。高所滞在による低酸素への馴化の結果、低酸素換気応答あるいは高炭酸ガス換気応答閾値が改善し呼吸中枢の換気ドライブが上昇したことによる結果が得られた。しかし一方,馴化の全過程を通じて酸素投与は息堪え時のBreakpoint SpO2を高くする効果をもたらしており、低酸素性換気抑制が高所滞在初期の呼吸の化学感受性低下時期においてのみならず、馴化したと思われる全経過を通じて依然として存在し呼吸調節系を修飾していると考えられた。これらの低地居住者は、出発前日本において人口気象室を用いて事前に同様の検査を行っているが、急性の低圧低酸素暴露はより強い換気抑制を伴うことが明らかになっている。この結果の一部は1996年日本衛生学会総会・1996年米国胸部疾患学会にて報告した。この研究には,トリバン大学医学部・ヒマラヤ救助協会の協力を得た。2.人口の集中するネパールの首都カトマンズ地域では、EBウイルス感染と胃癌やリンパ腫などとの関係を調べるための血清学的・ウイルス学的・病理学的調査を行った。トリバン大学医学部付属病院病理およびCMNパタン病院における過去5年間の症例からリンパ腫,胃癌切除あるいは生検例を抽出し,EBER-1 ISH法によるEBV検索,免疫染色によるLMP-1の検出と,胃癌例についてはW-S染色,免疫染色によるH.ピロリ同定を行った。非ホジキンリンパ腫16例中1例(Barkitt type),ホジキン病8例中7例で、LMP-1,EBV陽性であり、発展途上国の特徴を示した。胃癌54例中,低分化型が38例ともっとも多かった。そのうちの14例,粘液癌2例中1例で、周辺正常粘膜にH.ピロリの感染がみられたが、高分化・中分化型の計13例ではすべて陰性であった。EBER-1 ISH陽性のEBV関連胃癌は54例中1例のみであり本邦と比べて低く(1.8%vs.4-6%),さらに詳細な調査が必要であると考えられた。この結果の一部は“ネパール王国におけるEBV関連腫瘍"という題にて第85回日本病理学会総会にて発表した。上に述べた2つの施設のほか、国立小児病院、国立中央検査センターの協力も得た。3.中国のチベット・ラサでは、高所にしか生育できない牛(ヤク:Bos grunniens)の肺胞構造の光学顕微鏡的および電子顕微鏡的研究をおこなった。光学顕微鏡的には,肺胞腔は廣く、肺胞壁は比較的薄いため肺気腫様構造を呈した。しかし,エラスチカ・ワンギ-ゾン染色標本では弾力繊維がヒトの肺に比べて太くかつ明瞭に認められた。走査電子顕微鏡による観察では,II型肺胞上皮細胞がヒトに比べて比較的少なく、kohnの孔はラットに比べてやや大きくその数も多かった。肺気腫様変化が長期の低酸素環境生存に有利であるとは考えにくいが、広い肺胞腔と太い弾力繊維に富む肺胞壁の組み合わせが長期的な低酸素環境への肺胞構造の形態的順応である可能性が考えられ,更なる研究が必要となると思われた。この研究の一部は登山医学第15巻に発表した。中国・チベットラサ地域ではまた、主として肺結核症に起因する慢性の胸部疾患罹患と、右心不全を伴う慢性呼吸不全患者の調査を行った。チベットの肺結核の現状は世界でも最悪の部類に入るが、将来の治療打開策に関する討議も行った。中国・チベット地域では、チベット結核対策センターの協力を得た。この調査の一部は日本結核病学会総会において発表した。成果は、別紙に記すとおりであるが、この他、日本胸部疾患学会総会・日本臨床生理学会総会・日本登山医学シンポジウムや第7回世界低酸素シンポジウムにおいても本研究の成果を発表している。1。

2.人口の集中するネパールの首都カトマンズ地域では、EBウイルス感染と胃癌やリンパ腫などとの関係を調べるための血清学的・ウイルス学的・病理学的調査を行った。トリバン大学医学部付属病院病理およびCMNパタン病院における過去5年間の症例からリンパ腫,胃癌切除あるいは生検例を抽出し,EBER-1 ISH法によるEBV検索,免疫染色によるLMP-1の検出と,胃癌例についてはW-S染色,免疫染色によるH.ピロリ同定を行った。非ホジキンリンパ腫16例中1例(Barkitt type),ホジキン病8例中7例で、LMP-1,EBV陽性であり、発展途上国の特徴を示した。胃癌54例中,低分化型が38例ともっとも多かった。そのうちの14例,粘液癌2例中1例で、周辺正常粘膜にH.ピロリの感染がみられたが、高分化・中分化型の計13例ではすべて陰性であった。EBER-1 ISH陽性のEBV関連胃癌は54例中1例のみであり本邦と比べて低く(1.8%vs.4-6%),さらに詳細な調査が必要であると考えられた。この結果の一部は“ネパール王国におけるEBV関連腫瘍"という題にて第85回日本病理学会総会にて発表した。上に述べた2つの施設のほか、国立小児病院、国立中央検査センターの協力も得た。3.中国のチベット・ラサでは、高所にしか生育できない牛(ヤク:Bos grunniens)の肺胞構造の光学顕微鏡的および電子顕微鏡的研究をおこなった。光学顕微鏡的には,肺胞腔は廣く、肺胞壁は比較的薄いため肺気腫様構造を呈した。しかし,エラスチカ・ワンギ-ゾン染色標本では弾力繊維がヒトの肺に比べて太くかつ明瞭に認められた。走査電子顕微鏡による観察では,II型肺胞上皮細胞がヒトに比べて比較的少なく、kohnの孔はラットに比べてやや大きくその数も多かった。肺気腫様変化が長期の低酸素環境生存に有利であるとは考えにくいが、広い肺胞腔と太い弾力繊維に富む肺胞壁の組み合わせが長期的な低酸素環境への肺胞構造の形態的順応である可能性が考えられ,更なる研究が必要となると思われた。この研究の一部は登山医学第15巻に発表した。中国・チベットラサ地域ではまた、主として肺結核症に起因する慢性の胸部疾患罹患と、右心不全を伴う慢性呼吸不全患者の調査を行った。チベットの肺結核の現状は世界でも最悪の部類に入るが、将来の治療打開策に関する討議も行った。中国・チベット地域では、チベット結核対策センターの協力を得た。この調査の一部は日本結核病学会総会において発表した。成果は、別紙に記すとおりであるが、この他、日本胸部疾患学会総会・日本臨床生理学会総会・日本登山医学シンポジウムや第7回世界低酸素シンポジウムにおいても本研究の成果を発表している。ネパールでは2つの地域で調査を行った。高地にあるクンブ-地域の調査では、1。心電図R-R間隔変動の解析による高地居住民(シェルパなど)の自律神経系のバランスに関する生理学的研究、2。山岳地域住民の居住環境(粉塵濃度、二酸化炭素濃度、一酸化炭素濃度など)に関する衛生学的調査研究、3。高所にしか生育できない動物(ヤク)の呼吸器、循環器及び頚動脈体に関する病理学的研究、4。高度と紫外線の強度に関する研究を行った。
環境リスクミニマム化を図った高温高効率廃棄物発電プラント用超耐環境性鋼の開発

地球環境問題やエネルギー資源問題等の観点から,廃棄物処理に関連した技術的課題が山積しており,昨今の循環型社会構築に向けた様々な取組みによって新たな展開も見られている.このような状況下にあって,廃棄物を巡る社会システムは現在,大きな転換期にあり,これを支える廃棄物処理技術においても変革が進んでいる.産学公連携により現在精力的に展開されている廃棄物処理技術を中心とした環境技術に関する研究開発から得られる成果は,今世紀前半の社会インフラ整備に大きく貢献できるポテンシャルを有するのみならず,いわゆるグローバル・トリレンマ問題解決の切り札的存在になる可能性をも秘めている.廃棄物処理技術において緊急対応が現在強く求められる課題として,ダイオキシン類をはじめとする有害物質による環境負荷を抑止しつつ高度なマテリアル・サーマルリカバリーを達成する新技術の確立と実用化導入の早期化などがある.1990年以降に展開された高効率廃棄物発電技術に関する数件のプロジェクト研究において,高耐食材料の開発評価・実用化導入などが検討され,500°C級ボイラの過熱器管材料に高耐食性Ni基合金の開発導入が実現している.しかし当該温度は,強度特性面からみればさらに安価な鉄鋼材料でも十分適用可能であり,それゆえ在来鋼よりも格段に優れた耐食性を有する「超耐環境性鋼」の開発・実用化導入が経済性の面からも重要課題といえる.本研究では,このような背景を踏まえ,これまで個々に研究開発を進めてきた産学公の研究スタッフを結集し,高耐環境性材料の合金設計と耐環境性評価に関する研究開発を総合的視野に立って展開した.ここで得られた成果の多くは既に学術雑誌等で論文,解説あるいはシンポジウム等における講演発表の形で公開しており,さらに国際会議でも発表して大きな反響を呼んだ.これらの成果公表により,本課題研究の初期の目標は十分達成できたと考えている.しかしその一方では,昨今の廃棄物処理やリサイクル等に関する制度やガイドライン等の改定,さらには例えば廃棄物熱分解ガス化溶融システムの実用化導入など廃棄物処理プラント新技術の普及に伴い,処理すべき廃棄物の性状やボイラ高温部の環境条件,ひいては高温腐食環境の様相が従来とは相当異なる状況もまた表面化しつつあるため,本課題研究で提案した超耐環境性鋼の適用性に関して今後も慎重かつ系統的に検討を継続していく必要性もある.さらに,今後早急に対応すべき技術的課題などについても検討を加えている.廃棄物をめぐる社会システムは現在,大きな転換期を迎えており,これを支える廃棄物処理技術においても変革が求められている。とくに,廃棄物処理過程で発生するダイオキシン類(以下,DXNsと略記)を中心とした環境(健康)リスク物質等を最少限化したうえで高度なマテリアル・サーマルリカバリーを達成できる環境プラント技術の確立が急務であり,廃棄物処理プラントの主要構成部材である廃熱ボイラ高温部で深刻な問題となっている高温腐食損傷の解決がkey issueとなっている。本研究では,廃棄物焼却廃熱利用による高効率廃棄物発電の当面の目標過熱蒸気温度である500°Cにおいて適用可能な高耐食性を有する超耐環境性耐熱鋼の研究開発を目指した種々の検討を行う。すなわち,上述のDXNs抑止技術とボイラ材料の高温腐食抑制技術には多くの点で共通性があり,基本的には合金元素のうち酸化物や塩化物の状態でDXNs再合成反応における触媒作用を果たす元素を排除した合金設計と同時に,高温耐食性を格段に改善できる合金元素の適量添加に基づく合金設計が重要である。本年度は,これまでの検討結果に基づいて開発候補材の選定作業を進める一方,高効率廃棄物発電ボイラ環境の腐食性環境を的確に把握すべく,実機プラントメーカに所属する研究分担者の協力のもとに,ボイラ高温部への付着堆積灰や燃焼ガス等の環境解析サンプルを数カ所から採取して,高精度の分析情報を得るとともに,環境の熱力学的平衡相(物質)を推定するために熱力学ソフトを購入して相平衡解析を一部実施した。また,信頼性の高い腐食評価試験実施のために,雰囲気制御型高温腐食試験装置を本年度予算の大半を占める設備備品費により購入,当初の計画通り研究分担者の所属する東京都立産業技術研究所に設置した。平成13年度後半の採択により,本補助金の執行開始が平成14年初頭になってしまったため,本格的な腐食試験の実施は次年度に入ってからになる。地球環境問題やエネルギー資源問題等の観点から,廃棄物処理に関連した技術的課題が山積しており,昨今の循環型社会構築に向けた様々な取組みによって新たな展開も見られている.このような状況下にあって,廃棄物を巡る社会システムは現在,大きな転換期にあり,これを支える廃棄物処理技術においても変革が進んでいる.産学公連携により現在精力的に展開されている廃棄物処理技術を中心とした環境技術に関する研究開発から得られる成果は,今世紀前半の社会インフラ整備に大きく貢献できるポテンシャルを有するのみならず,いわゆるグローバル・トリレンマ問題解決の切り札的存在になる可能性をも秘めている.廃棄物処理技術において緊急対応が現在強く求められる課題として,ダイオキシン類をはじめとする有害物質による環境負荷を抑止しつつ高度なマテリアル・サーマルリカバリーを達成する新技術の確立と実用化導入の早期化などがある.1990年以降に展開された高効率廃棄物発電技術に関する数件のプロジェクト研究において,高耐食材料の開発評価・実用化導入などが検討され,500°C級ボイラの過熱器管材料に高耐食性Ni基合金の開発導入が実現している.

しかし当該温度は,強度特性面からみればさらに安価な鉄鋼材料でも十分適用可能であり,それゆえ在来鋼よりも格段に優れた耐食性を有する「超耐環境性鋼」の開発・実用化導入が経済性の面からも重要課題といえる.本研究では,このような背景を踏まえ,これまで個々に研究開発を進めてきた産学公の研究スタッフを結集し,高耐環境性材料の合金設計と耐環境性評価に関する研究開発を総合的視野に立って展開した.ここで得られた成果の多くは既に学術雑誌等で論文,解説あるいはシンポジウム等における講演発表の形で公開しており,さらに国際会議でも発表して大きな反響を呼んだ.これらの成果公表により,本課題研究の初期の目標は十分達成できたと考えている.しかしその一方では,昨今の廃棄物処理やリサイクル等に関する制度やガイドライン等の改定,さらには例えば廃棄物熱分解ガス化溶融システムの実用化導入など廃棄物処理プラント新技術の普及に伴い,処理すべき廃棄物の性状やボイラ高温部の環境条件,ひいては高温腐食環境の様相が従来とは相当異なる状況もまた表面化しつつあるため,本課題研究で提案した超耐環境性鋼の適用性に関して今後も慎重かつ系統的に検討を継続していく必要性もある.さらに,今後早急に対応すべき技術的課題などについても検討を加えている.廃棄物をめぐる社会システムは現在,大きな転換期を迎えており,これを支える廃棄物処理技術においても変革が求められている.とくに,廃棄物処理過程で発生するダイオキシン類(以下,DXNsと略記)を中心とした環境(健康)リスク物質等を最小限化したうえで高度なマテリアル・サーマルリカバリーを達成できる環境プラント技術の確立が急務であり,廃棄物処理プラントの主要構成部材である廃熱ボイラ高温部で深刻な問題となっている高温腐食損傷の解決がkey issueとなっている.本研究では,廃棄物焼却廃熱利用による高効率廃棄物発電の当面の目標加熱蒸気温度である500°Cにおいて適用可能な高耐食性を有する超耐環境性耐熱鋼の研究開発を目指した種々の検討を行う.すなわち,上述のDXNs抑止技術とボイラ材料の高温腐食抑制技術には多くの点で共通性があり,基本的には合金元素のうち酸化物や塩化物の状態でDXNs再合成反応における触媒作用を果たす元素を排除した合金設計と同時に,高温耐食性を各段に改善できる合金元素の適量添加に基づく合金設計が重要である.
同位体から制約する核－マントルの共進化

地球初期の進化を検出するための岩石中の鉛同位体比の高精度測定が可能になった。その測定法を天然試料に適用した共同研究を元素分配班のKumar教授らと行った。一方,タングステン-182同位体は,親核種のハフニウム-182の半減期が数百万年と短いため,地球初期の化学進化,および,核ーマントル相互作用を制約できる同位体として期待されている。この同位体変動の検出には非常に高い精度が必要であるが,様々な工夫の末に分析手法を確立し,多重検出器型ICP質量分析計を用いて,必要な精度のタングステン同位体比が可能になった。そこで,確立した手法をハワイ・ロイヒ島の玄武岩に適用し,タングステン-182の負異常を確認した。分析手法が確立したことから,オントンジャワ海台の玄武岩や中央海嶺玄武岩の分析をスタートした。核-マントル間のハロゲン元素の分配を調べるため,NanoSIMSを用いて高圧実験で作成した試料の高感度分析を行い,分配に関する情報を得た。また,極微小領域の炭素同位体分析法を確立し,実際の地球科学試料に応用した。地球深部環境を再現する高温高圧実験においては,技術開発班との共同研究により,核-マントル境界圧力で実験可能な新規変形試験機の開発・高度化を行った。さらに,重水素化により格子体積の増加する"負の同位体効果"を示す含水鉱物ギアナイトについて高圧下中性子回折実験を行い,水素結合の非局在化がこの異常に重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究計画の達成の鍵となるタングステン-182同位体の分析手法が確立され,ハワイ・ロイヒ火山,キラウエア火山玄武岩への適用を始めとして,地球深部からの大規模マントル上昇流に酔って形成されたオントンジャワ海台玄武岩,比較として海嶺玄武岩,地球の初期の頃に形成されたキンバライトの分析を行った。他の岩石では誤差範囲を超えるタングステン-182同位体異常は見られなかったが,ハワイ・ロイヒ火山玄武岩には負の異常が見られた。一方,地球深部を起源とするマグマが,コアーマントル境界から来たと推定し得る根拠のひとつは,オリビン包有物中のHe同位体比が高いことである。オリビンは地球化学で一般に用いられる液相濃集元素濃度が低く,オリビン中の液相濃集元素からコアとマントルの相互作用を検知するのは不可能である。そこでオリビンの主成分元素である鉄の安定同位体比の測定法の立ち上げに着手した。主成分なので一粒子からの測定も可能と考えている。また,マントル遷移層を構成する鉱物について,高温高圧下における水素同位体分配実験を行い,得られた回収試料についてSIMSによる同位体分析を実施した。ハロゲン元素や窒素のケイ酸塩への分配を調べるため,高圧実験試料を作成し,NanoSIMSを用いた分析を行っている。また,実際の地球科学試料を用いて,極微小領域における各種元素,同位体を精密に分析するために必要な分析を開始した。その手法を利用して,地球形成期に核に溶け込んだ希ガスの量を推定するため,高圧高温下で金属鉄-ケイ酸塩間希ガス分配実験を行い,実験・分析にかかる様々なテストを行った。さらに希ガス量分析用イメージングカメラの解像度を上げることで分析可能になる段階まで研究が進捗した。タングステン同位体比の高精度分析が可能となったため,地球深部由来の玄武岩に応用する。特に巨大火成活動による火山岩,深部起源の海洋島玄武岩,および,同位体組成的に地球の始原物質であると予測されているルイビルの玄武岩への適用を進める。水素同位体組成の定量分析を目指して,京都大学伊藤氏と連携し標準試料の合成および定量分析手法の確立を目指す。NanoSIMSを用いた希土類元素の定量分析法を開発し,高圧下でのケイ酸塩と金属鉄の間の分配係数を推定する。一方,金属鉄については,マルチアンビルを用いた高温高圧での標準試料の合成に挑み,希土類元素が均質な試料を調製する。並行して高温高圧下での重水素の合成実験を行う。核ーマントル相互作用や地球の初期進化の化学的解明のために,計画研究申請書のロードマップにも記したように,超高精度の同位体分析,微小領域の同位体分析技術,および,高温高圧実験技術の研究開発に重きを置いた。地球深部条件下での同位体分配実験,およびその試料分析の際に必要となる標準試料合成のための高温高圧発生装置として,比較的大容量の試料が合成可能なピストンシリンダーを導入した。また,超高圧高温下の同位体の挙動を実験的に明らかにするためには,ダイアモンドアンビルセルによる温度勾配の無い高温加熱手法の開発が必要不可欠である。そこで均質加熱が可能な外部抵抗加熱,内部抵抗加熱法の発生可能温度を引き上げるべく,それぞれLaCrO3ヒーター,ボロン添加ダイアモンドヒーターの導入を行った。また,化学的目的に特化した高圧その場イメージング手法の開発(ラミノグラフィーの導入)を行った。高温高圧実験生成物の同位体分析のためにNanoSIMSを用いた極微小領域における各種元素,同位体を精密に分析する手法の開発に着手した。それと共に,下部マントル起源と識別するヘリウム同位体の分析方法について検討した。

さらに,核に濃集しやすく,核ーマントル相互作用による分別が期待できるOs,W,Pb同位体の超高精度分析手順の開発に着手し,質量分析計の分析条件の最適化を進めた。超高精度Os同位体分析には,負イオン表面電離型質量分析法を,W,Pb同位体比測定には,様々な条件の検討後に,多検出器型ICP質量分析計を用いることとした。核ーマントル境界での化学反応による同位体分別を検出するため,極微小領域における各種元素を精密に分析する手法の開発に着手した。今年度は,鉛の他に水素や塩素といった軽元素の同位体にも着目し,NanoSIMSによる分析方法を検討した。高圧実験における元素,同位体分析のための標準試料合成に利用するピストンシリンダーを3月に導入し,次年度に実験条件の最適化を行い,標準物質の作成に着手する予定である。核ーマントル相互作用の痕跡を天然試料に見出すための実験室を準備した。また,超高精度同位体分析のための表面電離型質量分析計,多重検出器型ICP質量分析計の整備を進めた。さらに,核ーマントル相互作用を記録していると考えられる地球深部起源の岩石,例えば,マントル上昇流による火成活動と考えられている巨大火山岩岩石区であるオントンジャワ海台の岩石試料,ホットスポット火成活動による海洋島玄武岩などの岩石試料の入手を完了した。さらに,地球の初期進化を知るための40億年前のカナダAcasta変成岩の岩石試料を入手した,核ーマントル相互作用や地球の初期進化の化学的解明のために,昨年度に引き続き,技術開発に重点を置くと共に,開発した技術の応用を開始した。抵抗加熱法の高温発生技術開発を行ったほか,技術開発班と合同で超高圧変形装置である回転式ダイヤモンドアンビルセルを製作・開発し,ラミノグラフィー撮像法による歪の高圧その場測定法を確立した(Nomura et al., 2017)。一方で,1)核-マントル境界へ沈み込むスラブが引き起こしうるかんらん岩-海嶺玄武岩界面の反応融解現象や,2)マントル最下部に存在する熱境界層内の大きな温度勾配が引き起こしうる元素・同位体分別といった,マントル最下部で潜在的に起こりうる化学現象について,マルチアンビル装置,及びダイヤモンドアンビル装置を組み合わせた実験研究を開始した。また,マントル内における同位体不均質とその原因について明らかにするために,本年度は地球深部条件に相当する高温高圧下でオリビンとワズレアイトが共存する試料を合成し,二次質量分析装置で各鉱物の同位体比の測定を実施した。分析技術に関しては,NanoSIMSを用いて地球科学試料の極微小領域における各種元素,同位体を精密に分析するために必要な試料準備の方法を検討すると共に,高圧実験で作成した試料や実際の地球科学試料を用いて微小領域における微量元素の分析方法を検討した。さらには,開発が進んできた超高精度Os,W,Pb同位体測定手法を用いて,40億年前の地球初期に形成したAcasta変成岩,数十億年前のキンバライト,約1億年前のオントンジャワ海台玄武岩,現代の海嶺玄武岩や海洋島玄武岩の同位体分析を開始した。核ーマントル相互作用と地球の初期進化を解明するための技術開発が大幅に進展した。化学的目的に特化した高圧試料のその場イメージング手法について手法を確立した(Nomura and Uesugi, 2016)。現在,技術開発班と合同で地球科学への応用のための技術開発を進めている(Nomura et al., 2017)。分析に必要な粒径をもつ試料の合成条件の検討を行い,得られた試料について,二次イオン質量分析計による同位体組成の予備的な測定を行った。
遺伝情報を核に輸送するシステムの開発

数個から数十個のアミノ酸残基からなるペプチドを組換えタンパク質の一部として大腸菌で増殖するファージ表面に発現させるディスプレイシステムは、抗体のエピトープ解析に使うエピトープ・ライブラリーや一本鎖抗体ライブラリーとして使われてきた。我々は、ラムダファージが直径55nmの小さな頭部に高度に凝縮した50kbpの直鎖状DNAを封入した粒子であることに注目し、動物細胞で機能するマーカー遺伝子を組み込んだファージをベースに、さまざまなペプチドをDタンパク質との融合タンパク質としてファージ粒子表面に提示してその機能を研究する系を作成した。この系では、Eタンパク質でできたDNAを含む殻(Shell)の外側に外来ペプチドが存在するので、DNAとの相互作用を考慮に入れずに任意のペプチドを自由に提示することができる。またペプチドのアミノ酸配列も遺伝子工学の手法で容易に改変することができる。本年度は、細胞膜を通過する活性を持つことが知られているヒト免疫不全ウイルス(HIV)の転写因子Tat由来のペプチドを提示した組換えファージを作成し、その活性を調べた。対象として使った細胞表面のインテグリンに結合するRGD-Phageではマーカー遺伝子の発現はほとんど検出できなかったが、Tat-Phageでは陽荷電リポソームとほぼ同等のマーカー遺伝子の発現を得ることができた。また、Tat-Phageによる遺伝子導入は血清によって阻害されず(むしろ促進される)、マウスの肝臓にin vivoで直接遺伝子を導入することもできた。また、阻害剤を使った実験から、Tat-Phageはエンドゾームを介した取り込み経路に依存せず、Caveolaeを介して細胞内に移行するユニークな系であることも示唆された。本年度は、DNAのような巨大分子を核に輸送するシグナルと、輸送される粒子の物理的サイズの限界に焦点をあてて、研究を行った。1)DNAのような巨大分子を核に輸送するシグナルの解析ほとんどの核タンパク質は能動的に核内に輪送されているが、そのためにはタンパク質の一次構造上に存在する核移行シグナル(Nuclear Localization Signal,NLS)が必須であることが知られている。これまで多くの核タンパク質でNLSが同定されているが、DNAのような巨大分子を核に輸送する活性があるNLSがあるのかどうかは不明であった。そこでウイルス・タンパク質由来の合成ペプチドを、BSA、IgM、Lambda phageという大きさが異なる分子に共有結合して細胞質にマイクロインジェクションして活性を調べ、SV40のT抗原由来の32merペプチドに巨大分子を輸送する活性があることを確認した。2)核に輸送される粒子の物理的サイズの解析核膜孔は直径80-100nmの構造体であるが、核で増殖する動物ウイルスではSV40(直径45nm)やパピローマウイルス(直径60nm)のようにDNAを強固なタンパク質の殻に封入した形をしているものがあることから、このサイズが核膜孔を通過できる粒子の物理的サイズ限界であるという仮説を立てた。そこで、大腸菌に感染するウイルスであるlambda Phage(頭部の直径が55nm)を材料にして、その粒子表面に1)で同定したNLSを頭部を構成するD proteinの一部として提示させる系を構築し、これを細胞質にマイクロインジェクションして仮説の検証を試みた。その結果、phage粒子が能動的に核内に輸送されている証拠を発見した。
脱分化脂肪細胞(DFAT)由来サイトカインカクテルを用いた新規骨再生療法の開発

本研究の目的は、口腔内疾患により失われた歯周・顎骨組織の再生のために、Bone morphogenetic protein(BMP)-9とFK-506によって共刺激した脱分化脂肪細胞(DFAT)の培養上清を用いた新規骨再生法の開発を目的としている。In vitroにおいて、BMP-9とFK-506で共刺激することでラットDFAT(rDFAT)培養上清中の様々なサイトカインが増加することが認められた。またラット頭蓋骨欠損モデルにおいてBMP-9とFK-506共刺激rDFAT培養上清の移植は骨再生の可能性があることを示唆した。現在、口腔内疾患により失われた歯周・顎骨組織を再生させる手段がTissue engineeringの3要素を基盤に研究されている。その中で重要な役割を担う成長因子は、細胞を制御する必須の因子であり、様々な種類が検討されているが、決定的な物はいまだ存在せず、単一の成長因子では細胞の遊走・増殖・分化を十分にコントロール出来ないと考えられる。そこで本研究では、様々な液性因子を含むサイトカインカクテルとして、多分化能を持つ組織幹細胞の一つである脱分化脂肪細胞(de-differentiated fat cell: DFAT)の培養上清に着目し、DFAT培養上清の骨形成能を網羅的に解析し、安全、効率的かつ予知性の高い理想的な骨再生療法の基盤確立を行うことを目的としている。Wistar系ラットの鼠径部より分離・培養したラット脱分化脂肪細胞(DFAT)とラット脂肪由来幹細胞(ADSC)を用いて、BMP-9+FK506が骨芽細胞様分化に与える影響について、BMP-2+FK506と比較して検討を行った。現在までにALP染色、ALP活性により、ラットDFAT、ラットADSCの両細胞においてBMP-2+FK506で刺激した時よりも、BMP-9+FK506で刺激した方が有意に促進することを確認した。2.ラット頭蓋骨欠損モデルを用いたin vivo実験系によるラットDFAT培養上清の骨形成能の放射線学的解析当教室において確立しているラット頭蓋骨欠損モデルにおいて、BMP-9+FK506刺激ラットDFAT培養上清の骨形成能について、無刺激ラットDFAT培養上清と比較して検討を行った。現在までに、マイクロCTにて放射線学的解析を行ったところ、BMP-9+FK506刺激ラットDFATの方がやや優位に骨形成が促進されていることが確認できた。当初の計画通り、概ね順調に遂行されている。2.ラット頭蓋骨欠損モデルを用いたin vivo実験系によるラットDFATとBMP-9等の種々の成長因子との組み合わせにおける骨形成能の放射線学的・組織学的解析歯周病学当該年度に行う実験に使用する試薬の一部に関して、当教室で保存されていた試薬にて一部対応できたため。当該年度に参加予定だった学会に次年度参加することになったため。実施計画どおりの内容で問題なく執行予定である。
II-VI族化合物半導体の電気化学プロセシング

Co-Pなどの誘導共析現象ではH_3PO_3分子が陰極に吸着し還元され金属原子の表面拡散を阻害する。我々はH_2ガス発生速度と多成分イオンの物質移動速度から陰極表面のpHを計算し、膜のP濃度と関係ずけて誘導共析現象を理解することが出来た。化合物半導体の電析過程も非晶質合金中のメタロイドと同様に構成成分であるカルコゲンは水素発生阻害元素なので共析により水素ガス発生が阻害され誘導共析現象が認めらる。TeO_2のCdSO_4溶液中の溶解度を決定した。またTeO_2濃度が異なるCdSO_4溶液をその界面を乱すことなく静かに接触させ、HTeO^+_2を拡散させて拡散係数の濃度依存性を決定した。その後、回転電極装置を用いてNi基板上にCdTe薄膜を種々の過電圧下で成長させ組成や電流効率を決定した。薄膜組成は原子吸光分析法によりCd及びTeを定量分析した。それぞれの元素の析出の電流分担率を計算した。それらの値と全電流値の差から水素ガス発生に消費された電流分担率を測定した。また薄膜の微細構造をX線回折により解析した。拡散係数や動粘性係数などの値を用いて回転電極近傍のイオンの移動速度を計算した。得られた電極表面のpHの値から陰極表面のHTeO^+_2の陰極表面濃度を求め、薄膜中のCdやTe濃度と関連ずけて誘導電析の機構や薄膜成長過程に関する検討を行った。今後、これらの結果をまとめるとともに、さらに電子顕微鏡観察を行い、表面状態をオージェ電子分光装置で解析したい。これらの研究が全て順調に進行すれば実際にITO等の基板上に析出させ分光器で透過率を測定したり膜の比抵抗なども測定してみたい。CdTe化合物半導体は耐放射線損傷に強く、宇宙用太陽電池材料をして期待されている。CdTe薄膜を1M CdSO_4,H_2SO_4,TeO_2水溶液から60°Cにて、種々のpH及び電位で回転電極Ni基板上に単位面積あたり2クローン電析させ、その電析機構について検討した。得られた薄膜のSEM観察および、X線回折を行ったのち、電子吸光分析により薄膜組成の化学量論性を検討した。本研究において作製した化合物半導体薄膜はpH=1.8の場合にその化学量論組成及び結晶構造ともに良好であった。特に-600mV(vs.CuRE)においてはCdTe(111)面の非常に強いX線回折ピークが観察された。また、表面形態は非常に小さい(0.1μmオーダー)粒子によって構成されていることがSEM観察された。Cdが単体で析出することが不可能な電位においても溶液中に添加された少量のTeO_2はCdの析出を誘起し、いわゆる誘導共析現象が確認された。その場合もX線回折により、CdTeの生成が確認できた。さらに化合物半導体薄膜の電気化学プロセシングとして陰極基板近傍の多成分イオンの移動速度を解析した。HTeO_2^+イオンの陰極表面への吸着平衡を考えることで、HTeO_2^+の表面濃度と生成膜のat%Teとの関連性について説明することが出来た。しかし、あるpHにおいて特定の電位で非常に強いCdTe(111)面が現れたが、これがどのようなメカニズムによるものなのかは不明のままである。pHを種々に調整した1M CdSO_4硫酸酸性水溶液中に回転電極を設置しNi基板上に4q/cm^2の電析を行った。

同時に電解液中のTeO_2濃度を変化させ定電位電析実験を行ってCdTe薄膜を作成した。得られた薄膜の組成や結晶構造に及ぼす過電圧,pH,HTeO_2^+濃度や電解液温度について検討した。80°CではpH=1及び1.5においてCdTe(111)面が優先成長した。60°CではpH=1においてCdの著しい誘導析出が認められた。HTeO_2^+イオンは陰極に吸着して水素気泡発生を抑制する。金属/メタロイド系と金属/カルコゲナイト系電析挙動に見られる水素発生抑制効果から,両者の電析機構の類似性が考察された。前者の場合では陰極基板上のH_3PO_3の吸着平衡を仮定し,H_3PO_3の移動速度から電析機構が論じられた。同様の機構を検討するためにHTeO2+の拡散係数をモワレ方で測定し,HTeO2+の吸着平衡からCdTe膜組成を検討した。また基板の表面状態が電析形態に影響することが認められた。モデル実験としてCuSO4-H2SO4水溶液系でのCuの陽極溶解機構について2波長ホログラフィー干渉計でイオンの濃度分布を測定した。
モダニズム期日本の輸出デザインにみる造形思想の形成過程:国家の表象と「模倣」問題

本研究の目的は、モダニズム期(大まかに1910年代1970年代)の日本におけるデザイン思想の形成過程を、輸出デザインの理論と実践、Gマーク制度の発足前後の国際的なデザイン問題、海外とりわけイギリスのデザイン論との関連性、から検証することであった。国際性が特徴とされるモダニズム期を、国家の表象(ナショナル・プレゼンテーション)としての輸出デザインという「地域性」に重点をおいて、また国家間のデザイン論の交錯に着目して解明することにある。加えて当時の日本のデザイン活動を新たな「モダン・ジャポニスム」として捉える視点、その輸出政策について実際のデザインの図像分析を用いて質的研究を行う点、そして近代日本を国際的かつ視覚的にアピールしたモノの特性を需要と供給の両側面から解明する点、さらに、海外のデザイン論との関係に着目して解明する点、国家の表象に関して図像分析を用いて質的研究を行う点から研究調査を進めた結果、従来は見落とされていた輸出デザインとジェンダーの関連性に切り込むことができた。また、『工芸ニュース』を創刊号より戦後まで調査分析し、「モダン・ジャポニスム」の議論に重要であると思われるテキストの抽出を行った結果、議論は3段階(19世紀的ともいえる伝統的造形をさらに追求する初期、日中戦争から第二次世界大戦直後までつづく「東洋的」日本趣味の造形を追求する帝国主義的デザイン議論、そして1950年代を中心に改めて日本的造形をモダニティのなかに位置づける「ジャパニーズ・モダン」の議論)にわけて把握することができると判明した。また、この間にさまざまな意味づけを与えられた「工芸」という問題を多く含んだ言葉の意味の変遷も同時に考察した。さらに、一連のモダン・ジャポニスムを考察する上でとりわけ代表的ととらえられるのが竹材製品であり、それにたいする海外デザイナーの関心という外からの働きかけをうけて、日本国内での議論が熟していった様子も解明できた。・武蔵野美術大学に所蔵されている雑誌『工芸ニュース』を創刊号より戦後まで調査し、輸出デザインに関する論考を抽出した。これは、次年度以降も基本とする重要な史料である。また、関連する図版・写真の撮影を行った。これを反映させて、論文「今井和子と自由学園工芸研究所にみるモグュズム期日本の工芸産業」を日本デザイン学会に投稿し、掲載が決定している(掲載は来年度となる)。本稿では、自由学園の卒業生で工芸デザイナーである一人の女性に焦点を当てた。1930年代には彼女はョーロッパヘ派遣され、西洋のヴィジュアル・カルチャーの新たな側面を学んで帰ってきた後、同校の工芸研究所で活躍した。彼女はここで教鞭をとり、海外の国際展覧会に作品を出品している。本稿では、ョーロッパのモダュズム的デザイン教育を受けた彼女の経験を、両大戦間期の日本における工芸、フェミニズム、そしてナショナリズムという三方向と関連させて論じ、そこから、国家産業としての工芸と国家が西洋にあらためて新たなジャポェスム、すなわち「モグン・ジャポニスム」とでもよべるものを引き起こそうとしていた戦略を明らかにした。・ロンドンに出張し、金唐革紙が用いられているロイヤル・インスティテューション、パレス・シアターの現地調査を行ったことにより、これまで知られていなかった海外での受容例が明らかになった。また、研究成果の一部の発表として5月に金唐革紙の展覧会がロンドンの大和日英基金の主催で行われることになり、その打ち合わせを行った。さらに、日本工芸の輸入に大きく関わっていたリバティ商会の専門家Sonia Ashmore氏との情報交換を行った。武蔵の美術大学に所蔵されている

雑誌『工芸ニュース』を創刊号より戦後まで調査分析し、「モダン・ジャポニスム」の議論に重要であると思われるテキストの抽出を行った結果、議論は3段階(19世紀的ともいえる伝統的造形をさらに追求する初期、日中戦争から第二次世界大戦直後までつづく「東洋的」日本趣味の造形を追求する帝国主義的デザイン議論、そして1950年代を中心に改めて日本的造形をモダニティのなかに位置づける「ジャパニーズ・モダン」の議論)にわけて把握することができると判明した。また、この間にさまざまな意味づけを与えられた「工芸」という問題を多く含んだ言葉の意味の変遷も同時に考察した。さらに、一連のモダン・ジャポニスムを考察する上でとりわけ代表的ととらえられるのが竹材製品であり、それにたいする海外デザイナーの関心という外からの働きかけをうけて、日本国内での議論が熟していった様子解明できた。研究成果の一部の発表として、2007年5月から7月にかけて金唐革紙の展覧会がロンドンの大和日英基金の主催で行われた。その際に、展示会場て特別講演を行った。また、日本工芸の輸入に大きく関わっていたリバティ紹介の専門家ソニア・アシュモアや『ステューディオ』の創刊者チャールズ・ホームのひ孫トニー・ニューバマンとの情報交換を行った。さらに、きゅー植物園、サンダーソン壁紙制作会社、ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館のアーカイブにて、保存されている革紙の調査を行った。自由学園工芸研究所に関する研究を前年度から引き続いてすすめ、その成果を2007年5月の服飾文化学会の基調講演にて一部公開した。前年度にひきつづき、両大戦間期の欧米の家庭雑誌および日本のデザイン関連雑誌の分析を進め、モダンデザインとジャポニスムの関係、また新しいジャポニスムの提言の政治的な側面の分析を進めた。さらに、戦後1970年代あたりまでの日本におけるデザイン言語の検証、モダン・ジャポニスムを打ち出したキーパーソンの特定、アメリカとヨーロッパにおける日本のデザインの需要状況との関連性などを探求した。これにより、戦後のアメリカ社会における日本製品の消費にみられた、いわば高位のジャポニスムと低位のジャポニスムとの混乱状態と、ヨーロッパから弾劾された日本デザインの模倣問題との関係をさらに追究する必要があることに気がついた。これまでの研究成果を国際会議(International Conference of Design Hisory and Design Studies)、および、イギリスの「Forgotten Japponisme」研究グループ(チェルシー芸術大学)のクローズド・ワークショップにおいて発表した。また、国際的な学術雑誌『Journal of Design History』に投稿論文が掲載され、昨年度『デザイン学研究』(日本デザイン学会)に掲載された論文が年間論文寅を受賞した。さらに、ジャポニスムを考察する上で車要人物であるチャールズ・ホームの日本旅行記の編纂を、イギリスの専門家Sonia Asnmore博士およびホームのひ孫であるライター、Toni Hubermanとともに、グローバル・オリエンタル社より出版できた。