hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物のビタミンA∋-A⊆視物質変換系

本研究は「ビタミン【A_1】・【A_2】視物質変換系は系統発生上のある段階以上のヒトを含めたすべての動物に普遍的に存在する」という仮説のもとに、無脊椎動物甲殻類と脊椎動物哺乳類の動物2種(アメリカザリガニとマウス)についてこの変換系の存在を実験的に証明しようとしたものである。アメリカザリガニを光と温度条件をかえたバイオトロン内で長期飼育し、視物質クロモホアの変化を調べた。3-デヒドロレチナールは光の有無にかかわらず低温条件で生合成され、高温条件で光が存在する場合急速にレチナールに転換された。この結果から、アメリカザリガニにはビタミン【A_1】・【A_2】視物質系が存在し、これを調節する因子としては温度が第一義的に重要であり、光は副次的に作用する事が明らかになった。マウスに関しては、ビタミンA欠乏マウスを作成し、これに合成ビタミン【A_2】を腹腔内投与した。投与ビタミン【A_2】はパルミチン酸エステルとして肝に取込まれ、さらに3-デヒドロレチナールになり視物質クロモホアとして網膜に取込まれた。3-デヒドロレチナールは全クロモホアの95%をしめ、6週間の長期実験においてもこの割合に変化はなかった。ビタミン【A_1】と【A_2】の混合物を投与した場合は、網膜【A_2】比は肝【A_2】比よりずっと低く、視物質クロモホアとしてはビタミン【A_1】の方が効率よく利用される事がわかった。この結果から、マウスでは体内でビタミン【A_2】は【A_1】に転換されず、両者が混在する場合は網膜では【A_1】が選択的に使われている事が明らかになった。この結論は先の仮説を否定するだけでなく、以前の研究者の報告とも対立するものである。ヒトの皮膚でビタミン【A_1】が【A_2】に転換されるという一連の報告があるので、哺乳類に関してはさらに幅広い研究が必要である。本期間中の比較生化学研究の結果、新たに淡水ザリガニ2種とホタルイカにおいて【A_2】視物質が発見された。
身体運動による疼痛緩和の神経メカニズムの解明と慢性痛に対する運動療法の開発

身体運動または運動イメージによる鎮痛と気分変化について検討した。健常ボランティアでも低強度運動により中枢感作を抑制し鎮痛効果を認め,また慢性痛有訴者でも運動継続により2週目で痛覚感受性低下,3週目で中枢感作抑制といった疼痛調節機能改善をもたらした。運動イメージによっても実運動と同様に鎮痛効果を得られた。鎮痛と気分変化との関係性は明らかでないが,運動によりまず高揚感が高まり,その後鎮静感が高まることから,時間経過とともに気分が推移することがわかった。以上より慢性痛に対する運動療法は,週数回頻度にて3週間以上継続することで主観的症状に先立ち中枢性疼痛調節系を賦活し鎮痛をもたらす可能性がある。1トレッドミル歩行(40%HRR,60%HRR,75%HRR/15min,各N=19):低・中強度で上行性の侵害受容入力の増幅や中枢性感作を反映するTSが抑制され,低強度ほどその抑制効果は持続する一方,CPMは侵害刺激入力を下行性に抑制する中枢性疼痛抑制作用を反映し,その効果は持続性を含め高・中強度運動によって著明な増強を示した。2下肢エルゴメータペダリング(40%HRR/15min,N=10;50%HRR/20min,N=20):低強度ではCPM効果を認めず中枢性疼痛抑制系の関与は明らかでないものの,末梢性の痛覚感受性の軽減は非運動部を含め全身性に運動終了15分後まで持続,また,自律神経応答は運動中にのみ認められEIHとの相関を認めなかった。一方,中強度では広範な痛覚感受性が軽減し,TSが抑制された。脳波は運動後にα1が右側優位に変化しα2が増大,気分は爽快感とprofile of mood states(POMS)の活気が増大,緊張と抑うつが低下した。以上よりEIH効果は,低強度で上行性疼痛促通系の抑制により,高強度になれば下行性疼痛抑制系の賦活によることで,中枢性疼痛修飾機能を介する機序が示唆された。一方,当初の計画を変更した点として,最新学術論文の検索および国際学会(国際疼痛学会ヨーロッパ連盟学会EFIC2015,Austria)への参加・討論により,下記のとおり評価項目を変更し,標準的に実施されるようになってきた解析方法を導入した。当初購入予定であった簡易型脳波では運動中の脳波解析が困難である上に,最近,中枢性疼痛修飾系の機能解析にはdynamic QSTが主に用いられ神経科学的メカニズムの検証が進められるようになったことから,脳波解析からQST解析へ切り替え,EIHの中枢性疼痛修飾メカニズムの検証を行うこととした。また,先行研究では,同じエアロビック運動であってもEIH効果は運動強度に依存することを示唆する論文が多い一方,それらの方法(運動処方)は一致していないために効果の比較検証が難しかったことから,同実験系にて運動強度を低強度だけに絞らず中高強度まで振り分け,比較検証することとした。1.EIHに関して,Regular-exercise bout(一定頻度で数週間数か月間継続する運動)として,1週間(週5回)と2週間(週3回)の下肢ペダリング運動により,健常者ならびに慢性痛(慢性頚肩痛)有訴者を対象に痛覚感受性および内因性疼痛修飾機能についてdynamic quantitative sensory testing: QST(Temporal summation: TS)を用いて検討した。健常者では,1週間の運動により痛覚感受性,TSに変化はなかったが,2週間の運動で痛覚感受性とTSの減衰を認めた。一方,慢性痛有訴者では,1週間の運動により一部に,2週間の運動により広範部位に痛覚感受性とTSの減衰を認めた。Regular-exerciseは健常者のみならず慢性痛有訴者においてもEIH効果をもたらし,そのメカニズムに内因性疼痛修飾系が関与し,慢性痛有訴者の内因性疼痛修飾機能を改善・調整する可能性が示された。2.MIIHに関して,上記のRegular-exerciseによる効果検証へ計画変更したが,併行して実験を進めた結果,パイロットデータを得るに至った。運動イメージ能力の定性評価に加え両手干渉課題による定量評価を行った上で,トレッドミル歩行の1人称運動イメージを行った結果,健常者でのみ広範部位の痛覚感受性とTSの減衰を認め,慢性痛有訴者では一部の痛覚感受性低下に限られた。内因性疼痛修飾機能の異常が疑われる慢性痛患者では,病態によってMIIH効果が異なる可能性が示唆された。当初の計画以上に進展した点として,1.EIHに関して,(1)Single-exercise boutだけでなくRegular-exercise boutによる効果について,(2)dynamic QSTによる内因性疼痛修飾機能まで評価に加え,(3)健常者のみならず平成29年度計画の慢性痛有訴者を対象として成果を確認できた。さらに,Regular-exerciseによるEIH効果の規定因子として,運動頻度,期間,合計時間を振り分け研究デザインを深化させた,平成29年度の新たな研究計画についてパイロットスタディに着手できている。2.MIIHに関して,平成28年度当初に上記1「(実運動による)EIH」研究へ計画変更(申請)したが,EIHに加え,「(運動イメージによる)MIIH」研究を併行して進めることに努め,(1)運動イメージ能力を定性的のみならず定量的に判定したうえで,(2)運動イメージによる疼痛研究ではこれまで検証されていないdynamic QSTによる評価を行い,(3)健常者および平成29年度計画の慢性痛有訴者の両データを得るところまで至った。

「1.実運動による疼痛緩和(EIH)」と「2.運動イメージによる疼痛緩和(MIIH)」について検証した。1.EIHについて(1)single/multiple-bouts,regular exercise(13週,全6日),(2)低高強度運動,(3)長時間運動による鎮痛と気分・自律神経変化について定量的感覚検査(QST)(特に時間的加重(TS))を加え検討した。(1)Single-boutでは鎮痛効果は運動直後のみである一方,regular-boutでは慢性痛有訴者でも2週目より痛覚感受性低下,3週目でTS減衰の持続効果があったことから,regular exerciseは中枢性疼痛修飾機能を改善し,3週間以上の運動期間を要すること,(2)いずれの運動強度でもEIHと気分改善を認め,特に中強度で有効で,高強度で身体疲労感が強くなると中枢感作が抑制されにくかったことから,強すぎず弱すぎない快適強度の運動が有効であること,(3)2時間の長時間運動では,気分高揚と交感神経活動が運動開始1時間後にかけて増大した後減衰に転じ,その後鎮静と副交感神経活動が増大を示したことから,長すぎる運動は鎮痛には効果がないものの,気分改善や自律神経調節には最適な時間設定により奏効する可能性があることが示唆された。2.MIIHについて歩行の実運動と筋感覚的運動イメージ(MI)による鎮痛について定性的・定量的イメージ能力評価とともに検討した。MIは実運動同様に痛覚感受性低下,TS減衰し,イメージ能力とMI鎮痛に負の相関があったことから,MIは中枢性疼痛修飾系を介した鎮痛をもたらし,その効果にイメージ能力が影響し,疼痛修飾機能変調が疑われる慢性痛有訴者ではMIIH効果が病態によって異なる可能性が示唆された。身体運動または運動イメージによる鎮痛と気分変化について検討した。健常ボランティアでも低強度運動により中枢感作を抑制し鎮痛効果を認め,また慢性痛有訴者でも運動継続により2週目で痛覚感受性低下,3週目で中枢感作抑制といった疼痛調節機能改善をもたらした。運動イメージによっても実運動と同様に鎮痛効果を得られた。鎮痛と気分変化との関係性は明らかでないが,運動によりまず高揚感が高まり,その後鎮静感が高まることから,時間経過とともに気分が推移することがわかった。以上より慢性痛に対する運動療法は,週数回頻度にて3週間以上継続することで主観的症状に先立ち中枢性疼痛調節系を賦活し鎮痛をもたらす可能性がある。本研究課題の今後の推進方策として,現在,平成29年度計画であった慢性痛有訴者を対象としたEIHのパイロット研究も既に開始しており,その対象者を増やし,運動方法(運動タイプと運動強度)を振り分け比較検討を進める。研究計画の変更として,平成28年度の当初計画では運動イメージによる疼痛緩和(motor imaging-induced hypoalgesia:MIIH)について健常者を対象に検証する予定であったが,EIHを臨床応用するためには,acute exerciseの即時効果だけでなく,chronic exerciseによる治療としての長期効果の検証が必須であり,数週間の長期運動負荷によるEIH効果検証を先に進める必要がある。
肝芽細胞の増殖・分化を制御する分子機構の解析

昨年度までの研究成果により、アミノペプチダーゼN(APN)の酵素活性が胆汁輸送たんぱく質(MRP2)の正常な発現レベル維持に必要であることが示された。今年度は、その詳しい分子機構を解明した。HepG2細胞株において、MRP2のユビキチン化を免疫沈降などにより調べた結果、中和抗体でAPN酵素活性を阻害した細胞でMRP2のユビキチン化が観察された。一方、レトロウイルスを使ってAPNの小干渉RNA(siRNA)を初代胎児肝細胞に導入することによりAPNの転写産物をノックダウンすると、中和抗体でAPNの酵素活性を阻害したときと同様に、MRP2のタンパク量がほとんど消失した。他の毛細胆管膜たんぱく質であるDPPIVは影響を受けなかった。この時、APNのたんぱく質安定性をウエスタン解析によって調べると、APNをノックダウンした細胞のほうにおいて、速やかにMRP2のタンパク質が消失するのを確認した。これらの結果は、APNはMRP2のユビキチン化を調節してMRP2たんぱく質を安定にする働きがあることを示している。このようなたんぱく質の安定性やユビキチン化は様々なシグナル因子により制御されている。そこで、MRP2のタンパク安定性に関わるシグナル因子を明らかにするため、初代胎児肝細胞培養におけるシグナル因子の状態をウエスタン解析により調べた。その結果、APNをノックダウンした細胞において、Aktのリン酸化が著しく阻害されていた。Aktたんぱく質量には変化がなかった。Aktのドミナントネガティブ(阻害体)をこの培養系にレトロウイルスにより導入すると、それだけでMRP2のタンパク質が消失した。mRNAやDPPIVには影響がなかった。この結果から、MRP2たんぱく質が安定に存在するためにはAktのリン酸化が必要であり、APNはAktのリン酸化を介してMRP2たんぱく質の安定性を増しているといえる。私は、BC領域形成機構の解明を目的とし、マウス胎児由来初代肝細胞を用いて実験を行った。まず、BC領域に発現することが知られているDipeptidyl peptidase IV、Multi-drug resistant protein-2およびAminopeptidase N (APN)の抗体を用いた免疫細胞染色を行い、各々のタンパクの局在を観察した。オンコスタチンM (OSM)添加培養後、マトリゲル(細胞外マトリクス)を培養液中に加えたときに3種類のタンパク全てが局在化を示した。BC構造とBasolateral領域を隔てるタイト結合を形成するタンパクの一つZO-1と共染色したところ、この3種類のタンパクはZO-1によって囲まれる領域内に局在していた。さらに、機能的なBC構造が形成されているかを調べるため、蛍光物質を結合させた有機酸を細胞に取り込ませてその排出を観察したところ、OSMと細胞外マトリクス両者を添加したときにのみ排出活性が見られた。次に、このBC領域の形成がどのようなシグナル因子を介して行われるかを様々な阻害剤を用いて調べた。OSMが活性化するシグナル経路の一つであるRasの阻害剤(L744832)を培養の最初から添加するとAPNの局在が抑えられた。しかしながら、L744832を細胞外マトリクスの添加前に加えても阻害は起こらなかった。また、Ras経路の活性を調節するといわれているProtein kinase Cの阻害剤(H-89)によりAPNの局在が消失し、Rasの下流分子の一つMEKの阻害剤(PD98059)を細胞外マトリクス添加前に加えることでAPNの局在部位数が増加することを見いだした。これらの結果から、初期段階にRas経路は活性化され、細胞外マトリクス添加後はRas経路が抑えられることがBC領域形成に必要だという可能性が考えられる。今年度の研究により、胎児肝発生時のBC領域形成機構を解析するシステムが確立され、その過程におけるRas経路の重要性を示唆する結果を得ることができた。私はアミノペプチダーゼN(APN)が肝細胞分化に与える影響を明らかにするため、昨年度に構築した初代胎生肝細胞培養系を用いてAPNの機能解析を行った。この培養系の毛細胆管様構造にはDPPIV、MRP2、APNといった毛細胆管膜マーカーが局在しており、さらにMRP2の蛍光基質が蓄積することから、機能的毛細胆管膜が再現されていることがわかる。この培養系において、APN中和抗体(MY7)やRNA干渉によってAPN活性を阻害すると、蛍光MRP2基質の蓄積する毛細胆管が有意に減少した。いくつかの極性分子の局在を調べた結果、MRP2の局在が消失していることがわかった。ZO-1、DPPIV、MRP1の局在は正常なことから構造的には極性ができているといえる。さらに、イムノブロットの結果からMRP2タンパク質が消失していることがわかった。一方、MRP2 mRNA量は逆に増加していた。MRP2は通常、リソソームに輸送されて分解されているが、APN活性の阻害によるMRP2タンパク質局在、機能、量の消失はプロテアソーム阻害剤ではなく、リソソーム阻害剤によって打ち消された。APN活性阻害によるMRP2の局在および機能消失をin vivoで確認するため、妊娠マウスにMY7を注射し、その仔の肝臓と血漿を調べた。その結果、肝臓のMRP2の局在が消失し、MRP2の生理的基質であるビリルビンが、血漿中に異常蓄積しているのがわかった。

これらの結果から、毛細胆管膜形成過程において、APNはMRP2タンパク質のリソソームでの分解を抑制して、MRP2を毛細胆管膜上へ局在させていると考えられる。昨年度までの研究成果により、アミノペプチダーゼN(APN)の酵素活性が胆汁輸送たんぱく質(MRP2)の正常な発現レベル維持に必要であることが示された。今年度は、その詳しい分子機構を解明した。HepG2細胞株において、MRP2のユビキチン化を免疫沈降などにより調べた結果、中和抗体でAPN酵素活性を阻害した細胞でMRP2のユビキチン化が観察された。一方、レトロウイルスを使ってAPNの小干渉RNA(siRNA)を初代胎児肝細胞に導入することによりAPNの転写産物をノックダウンすると、中和抗体でAPNの酵素活性を阻害したときと同様に、MRP2のタンパク量がほとんど消失した。他の毛細胆管膜たんぱく質であるDPPIVは影響を受けなかった。この時、APNのたんぱく質安定性をウエスタン解析によって調べると、APNをノックダウンした細胞のほうにおいて、速やかにMRP2のタンパク質が消失するのを確認した。これらの結果は、APNはMRP2のユビキチン化を調節してMRP2たんぱく質を安定にする働きがあることを示している。このようなたんぱく質の安定性やユビキチン化は様々なシグナル因子により制御されている。そこで、MRP2のタンパク安定性に関わるシグナル因子を明らかにするため、初代胎児肝細胞培養におけるシグナル因子の状態をウエスタン解析により調べた。その結果、APNをノックダウンした細胞において、Aktのリン酸化が著しく阻害されていた。Aktたんぱく質量には変化がなかった。Aktのドミナントネガティブ(阻害体)をこの培養系にレトロウイルスにより導入すると、それだけでMRP2のタンパク質が消失した。mRNAやDPPIVには影響がなかった。この結果から、MRP2たんぱく質が安定に存在するためにはAktのリン酸化が必要であり、APNはAktのリン酸化を介してMRP2たんぱく質の安定性を増しているといえる。
血管スパスムにおけるCaイオン動態と役割:受容体作動性Caイオンチャンネル

イヌ脳動脈の内皮細胞正常標本と内皮細胞除去標本についてCa^2-free, EGTA含有栄養液へのCa^<2+>添加による収縮反応を比較すると,内皮細胞正常標本のCa^<2+>収縮反応が,内皮細胞除去標本のCa^<2+>収縮反応に比し著明に大であった.また,両標本におけるnifedipine抵抗性について検討した結果,内皮細胞正常標本のCa^<2+>収縮反応はnifedipine抵抗性の部分が残存したが(ROC),内皮細胞除去標本では殆ど消失した.一方,冠動脈ではCa^<2+>-free, EGTA含有栄養液に置換し, Ca^<2+>添加しても殆ど収縮反応を示さなかった.これらのことから,内皮細胞正常脳動脈において, EDCFにより,活性化されるROC性筋緊張のあること,一方冠動脈にはそれがないことが示された.次に,脳動脈EDCFがTXA_2様物質であろうことが示されていることから,内皮細胞除去標本を用いて, TXA_2の類縁体であるSTA_2によるROC収縮反応に対するnitroglycerinの効果を,脳動脈および冠動脈において検討した.その結果,脳動脈のSTA_2によるROC収縮反応は,ウサギ耳動脈と同様nitroglycerin抵抗性であった.一方,冠動脈のROC収縮反応はnitroglycerinに感受性であった.以上,脳動脈は冠動脈と異なり,内皮細胞依存性の筋緊張を有すること,この緊張の一部に内皮細胞由来TXA_2様物質によるROC収縮の関与することが示された.さらに,脳動脈のSTA_2によるROC収縮は,冠動脈のそれに比しnitroglycerinに抵抗性であることが示された.これらのことから,脳動脈には,冠動脈と異なり, nifedipineに抵抗性およびnitroglycerin抵抗性のCa^<2+>動員機構のあることが示唆された.イヌ脳動脈の内皮細胞正常標本と内皮細胞除去標本についてCa^2-free, EGTA含有栄養液へのCa^<2+>添加による収縮反応を比較すると,内皮細胞正常標本のCa^<2+>収縮反応が,内皮細胞除去標本のCa^<2+>収縮反応に比し著明に大であった.また,両標本におけるnifedipine抵抗性について検討した結果,内皮細胞正常標本のCa^<2+>収縮反応はnifedipine抵抗性の部分が残存したが(ROC),内皮細胞除去標本では殆ど消失した.一方,冠動脈ではCa^<2+>-free, EGTA含有栄養液に置換し, Ca^<2+>添加しても殆ど収縮反応を示さなかった.これらのことから,内皮細胞正常脳動脈において, EDCFにより,活性化されるROC性筋緊張のあること,一方冠動脈にはそれがないことが示された.次に,脳動脈EDCFがTXA_2様物質であろうことが示されていることから,内皮細胞除去標本を用いて, TXA_2の類縁体であるSTA_2によるROC収縮反応に対するnitroglycerinの効果を,脳動脈および冠動脈において検討した.その結果,脳動脈のSTA_2によるROC収縮反応は,ウサギ耳動脈と同様nitroglycerin抵抗性であった.一方,冠動脈のROC収縮反応はnitroglycerinに感受性であった.以上,脳動脈は冠動脈と異なり,内皮細胞依存性の筋緊張を有すること,この緊張の一部に内皮細胞由来TXA_2様物質によるROC収縮の関与することが示された.さらに,脳動脈のSTA_2によるROC収縮は,冠動脈のそれに比しnitroglycerinに抵抗性であることが示された.これらのことから,脳動脈には,冠動脈と異なり, nifedipineに抵抗性およびnitroglycerin抵抗性のCa^<2+>動員機構のあることが示唆された.
乳癌における抗PD-1/抗PD-L1抗体の治療適応

抗PD-1/抗PD-L1抗体は免疫チェックポイント阻害剤の一つであり、複数の癌種でその高い抗腫瘍効果が報告されている。乳癌領域においてもTNBCを中心に複数の臨床試験が進行している。一方で、免疫チェックポイント阻害剤が有効であるのは各癌種ともに10-40 %程度とされ、いまだバイオマーカーが確立されていないことが問題である。
緑化建築物の省エネ効果を最大化するための熱・水収支的な熱負荷軽減量評価技術の開発

近年、登攀型の壁面緑化植物として急速に普及しているノアサガオを使って、植栽面の面積に対して約11倍の葉面積を繁茂させた。この壁面緑化物の水消費量の日平均値は、1日あたり18.4mmであった。気象条件のみに支配される基準蒸発散量に対する水消費量の比を水消費量率とした時、同期間における水消費量の最大値は15程度だった。水消費量率の最大値15に対する日々の水消費量率を標準水消費量率として、日平均風速、日平均土壌体積含水率、日積算壁面日射量、対地葉面積指数の環境因子を説明変数とする推定モデルを構築した。日々の水消費量の実測値に対する、モデルの推定値の絶対平均誤差は6.1%程度と良好な結果が得られた。近年緑化用の蔓性植物として一般に急速に普及しているノアサガオを供試植物として,壁面緑化による水消費量の算定を行った。都市域にあるRC造りの建築物の南側壁面を実験対象として,6階から7階部分に登攀型の壁面緑化「緑のカーテン」を設置して,植栽用のプランタを含めた植物体の水収支を調べた。さらに気象・生育に関する条件,植物生長量などの環境要因を考慮して,壁面緑化植物による水消費量を推定する手法を提案した。2011年8月19日から10月2日までの期間,ノアサガオを植栽面の面積に対して平均で約11倍の葉面積を繁茂させた。この壁面緑化物が同期間に消費した水量は,おおよそ1.8m3程度であったと推定され,水消費量の日平均値は18.4mmday-1であった。気象条件のみに支配される参照蒸発散量に対する水消費量の比を水消費量率とした時,同期間における水消費量の最大値は15程度であった。水消費量率の最大値15に対する日々の水消費量率を標準水消費量率として,日平均風速,日平均土壌体積含水率,日積算壁面日射量,対地葉面積指数の環境因子を説明変数とする推定モデルを構築した。日々の水消費量の実測値に対する,モデルの推定値の絶対平均誤差はMAE=0.061となり,推定による誤差は6.1%程度と良好な結果が得られた。今回の実験から貯水型プランタを用いた植物体の水収支を検討することにより,壁面緑化物の水消費量を定量的に評価できることが明らかとなった。最近では都市の緑空間デザインの観点から,壁面緑化用として様々な植物種が使われ始めており,こうした植物種が必要とする要求水量を定量化することは重要である。今後,様々な植物種の水消費量を環境因子から算定可能な,より再現性の高い頑健なモデル構築を検討していく予定である。近年、登攀型の壁面緑化植物として急速に普及しているノアサガオを供試植物として、壁面緑化による水消費量の算定方法を提案した。都市域にあるRC造建築物の南側壁面を実験対象として、6階から7階部分に登攀型の壁面緑化「緑のカーテン」を設置して、植栽用のプランタ土壌を含めた植物体の水収支を調べた。2011年8月19日から10月2日までの期間、ノアサガオを植栽面の面積に対して平均で約11倍の葉面積となる程度に繁茂させた。モデルによる推定値の実測に対する絶対平均誤差はMAE=0.061となり、日々の水消費量に対するモデルの絶対平均誤差は6.1%程度と良好な結果が得られた。8月の福岡市の市街化区域を対象として、点在する公園緑地と市街化区域を含めた定時気温観測を実施し、地理情報システムを活用して、ヒートアイランドの形成に関連が深い土地利用条件を数値化し、気温分布との関連について調べた。昼間最高気温は海風が卓越する気象条件下で地点間のコントラストが大きく、市街地を南北に流れる那珂川の河口から遠く、また周辺の市街化率が大きくなる程、高い傾向にある。しかし、観測点が緑地および河川上に位置する場合、その上昇は抑えられる。夜間最低気温は海岸から遠い場所や緑地で低くなり、緑地面積が大きいほどその傾向は顕著となる。昼間最高気温の場合よりモデルは頑健であり、緑地周辺における低温が局所的かつ顕著に出現していることを反映していた。

日々の水消費量の実測値に対する、モデルの推定値の絶対平均誤差は6.1%程度と良好な結果が得られた。都市域の市街地において移動気象観測を行うことにより、観測対象街区の詳細な気象環境を把握する。また、市街地域における気象観測に基づいて、点在する緑地の暑熱緩和効果を検証する。今年度は、九州地域最大の都市である福岡県福岡市の市街地域を対象として、市街化区域に点在する公園緑地や大小の河川が、暑熱緩和ゾーンいわゆるクールスポットとしてどの程度機能しているか検証した。日中に最も気温が上昇した第一グループ(内陸部)と気温が低かった第三グループ(沿岸部)において、日中最高気温差は1.6°Cあった。すなわち、沿岸部は内陸部と比較して日中の昇温が抑えられ、相対的に涼しいエリアであることが分かった。一方、夜間最低気温については、最も高かった第一グループ(沿岸部)と最も低かった第三、第四グループ(内陸部)との差は1.1°Cであった。すなわち、沿岸部は内陸部と比較して夜間の気温低下が抑えられ、相対的に暑いエリアであることが分かった。各緑地と市街化区域の観測点との有意差検定を行った結果、内陸部の公園緑地の夜間については全市街化区域に対して有意に低い結果が得られており、クールスポットとしての役割を十分に発揮していた。緑地公園と近隣の市街化区域に観測点を設置した10か所で、日中最高と夜間最低の気温を2地点間でそれぞれ比較した。その結果、10か所中日中に有意な差が出た地点が3点に対し、夜間は6地点と多くなっており、夜間の公園緑地において特にクールスポット効果が大きいことが示唆された。福岡市街地域を流れる那珂川の風の道としての機能を検証したところ、日中、河川の上流にいくにつれ気温は高くなる傾向にあったが、グループ分けによって抽出した沿岸部と内陸部の局地気象的な気温差1.6°Cより小さく、日中は河川が風の道として機能して気温上昇が抑えられていた。今年度は夏季の福岡市の市街地域における気温の日変化パターンの解析を改めて行った。具体的には、沿岸部と内陸部の局地気象的な気温差、大規模屋上緑化物(アクロス福岡)を含めた点在する公園緑地のクールスポット効果、那珂川の風の道としての昇温抑制効果の三点に関して、気象統計の観点から検証を行い気温差を統計的に示すことが出来た。これらの知見については2012年度に順次発表していくが、上に示したような新規性のある知見が得られたと考えている。都市緑化面積が着実に増加する中,水資源管理の観点から都市緑化植物が必要とする水消費量について定量的な評価を行う必要がある。本応募研究では、ア.都市キャノピー内の緑地環境における放射・熱環境評価モデルの構築、イ.植生の水消費量の算定法の確立、ウ.ヒトの温熱感覚を基準とした都市熱環境評価方法の確立、の3点を目的としている。すなわち、都市域の緑地・緑化建築物を、ヒートアイランド現象を緩和する手段のひとつと位置づけ、その水資源要求量に対して得られる暑熱環境の改善効果を定量化する手法を、開発・提案するものである。今年度はテラス設置型の緑化物を実験対象として、植物体の水消費量の算定方法を提案した。緑化植物の水消費量の定量化については、「蔓性植物ノアサガオを使った夏季の壁面緑化による水消費量の算定;日本建築学会環境系論文集発表予定」の結果が活用できる。福岡市の中心街区にある大規模屋上緑化建築物「アクロス福岡」については水収支観測を実施している。引き続き大規模屋上緑化物の土壌・植生面からの蒸発散量および水資源要求量の評価法の開発に着手できる。当初予定通り、これまでの実験結果を最終年度に纏めていく方針である。
概日リズムの生後発達を探る〜テレメトリーシステムを用いた長期観察

妊娠1021日のSDラットに2.55%(w/v)のエタノールを含む液体飼料を与えた(Et群)。対照(Pf)群にはエタノールを等カロリーのショ糖に置き換えた飼料を与えた。出産後、仔は無処置の母獣(母獣1匹あたり6匹)に育てさせた。生後1214日齢でそのうちの1匹(♂)に深部体温測定用送信機を留置し、里親と同腹仔のいるホームケージに戻した。ケージを受信ボードの上に設置し、12時間/12時間の明暗周期下で、深部体温を5分毎に測定した。仔は3週齢で離乳し、送信機を留置した仔のみを個別ケージに移し、引き続き7週齢になるまで同様に深部体温を測定した。哺乳期間(離乳前)は両群とも暗期から明期への移行期に一過性の体温低下が認められたが、このとき、Et群ではPf群よりも低体温を示した。Pf群では離乳が近づくにつれ、体温低下の度合いが小さくなったのに対し、Et群では離乳前日の20日齢でも著しい体温低下を示した。離乳直後は両群とも体温変化の振幅が小さくなり、一過性の体温低下も認められなくなった。また、離乳直後は明期/暗期の体温差は不明瞭であったが、離乳の約2日後から明期から暗期への移行期に体温低下が認められるようになり、そこから次第に体温が上昇していくパターンを示した。その後、明期に低体温相が継続するようになり、さらに明期から暗期への移行期には急激な体温上昇が起こるようになり、暗期の高体温相が明瞭になった。平均体温、最高体温、および最低体温は両群で同様の推移を示し、群間の有意差は認められなかった。また、両群とも離乳後、主に暗期の平均体温が上昇することにより明期と暗期の体温平均値の差が除々に明瞭になった。両群とも、明期と暗期の間の平均体温の推移に有意な差が認められた。明期と暗期の間に有意差が生じたのは、両群共に生後23日齢からであった。不登校や学習障害、自閉症など、小児期や思春期に問題となっている疾患に概日リズムの異常関与が示唆されている。概日リズムは出生直後には不明瞭であるが、出生後の中枢神経系の発達に伴い、外部の環境(光や母親の行動など)と同調し、成熟型のリズムを示すようになる。しかし、概日リズムの成熟過程には不明瞭な点が多い。本研究では、ラット新生仔の腹腔内に深部体温を測定する無線送信器を留置し、成熟するまでの長期間、継続して深部体温を観察して概日リズムの変化を観察した。妊娠SDラット(n=6)を出産させた後、仔を10匹に間引いた。そのうち1匹の仔(雄)を生後10日または11日に深麻酔し、信器を腹腔内に留置した。麻酔からの回復を確認した後、母獣および同産仔のいるケージに戻した。各ケージを受信ボード上にのせ、12時間/12時間の明暗周期下で飼育し、仔の深部体温を5分毎に測定した。3週齢(21日)で離乳し、送信器を留置したラットだけを個別ケージに移し、再び受信ボードの上で飼育して深部体温を11週齢になるまで測定した。深部体温データの変化を解析したところ、離乳までは体温の変動が不安定で、深部体温の概日リズムが不明瞭であったが、離乳直後から体温が安定し、次第に明瞭な2相性の概日リズムを示すようになった。よって、概日リズムの発達には離乳が影響している可能性が考えられることから、次年度は離乳の時期をずらして観察を行うなどして、概日リズム発達の詳細を明らかにしたい。

平均体温、最高体温、および最低体温は両群で同様の推移を示し、群間の有意差は認められなかった。また、両群とも離乳後、主に暗期の平均体温が上昇することにより明期と暗期の体温平均値の差が除々に明瞭になった。両群とも、明期と暗期の間の平均体温の推移に有意な差が認められた。明期と暗期の間に有意差が生じたのは、両群共に生後23日齢からであった。
イギリス近代刑法におけるスポーツの違法性・合法性に関する史的研究

本研究の目的は、イギリスの近代刑法を構成する制定法、判例法、権威書を分析し、イギリスにおける「不法な遊戯」と「合法的スポーツ」の概念を明らかにすることにあった。主な資料としては、サ-・ウィリアム・O・ラッセルの『犯罪及び軽罪論』第7版(1909年)を用いたが、この権威書の記述により得られた知見は以下のとおりである。同書の第6編「治安破壊について」の第1章及び第2章、そして第9編「殺人について」の第1章に、スポーツとゲームに関する言及が見られた。それらを分析した結果、スポーツとゲームに関する刑法上の争点は、当該スポーツの目的に加え、それにまつわる治安の維持と身体的障害の防止にあったことが明らかとなった。つまり、イギリス刑法では、これらの要件を外すと、当該スポーツは「不法な遊戯」と見なされたのであり、逆に「合法的スポーツ」は、これらは要件を満たすことによって、その存在を容認されたのである。また、そのことを端的に示す例として、「理由ある殺人」の裁定を挙げることができた。これは当該スポーツが「合法」である場合にしか適用されないため、スポーツ行為の最中に死亡事件が発生した場合には、当該スポーツの違法性・合法性がきわめて現実的な問題とならざるを得なかったことを示している。
エストロゲンの骨髄造血及び骨吸収調節作用に着目した骨粗鬆症の成因解明

高齢化社会への急激な移行に伴い、わが国でも骨粗鬆症患者の急増が大きな社会問題となっている。特に閉経後骨粗鬆症には女性ホルモン(エストロゲン)の分泌低下が関与し、エストロゲンが欠乏すると骨吸収が亢進して著しい骨量減少が起こる。我々は閉経後骨粗鬆症のモデル動物である卵巣摘出(OVX)マウスを用い、骨量減少に先立って骨髄の造血が著しく促進され、未熟なBリンパ球が特異的に増加していること、Bリンパ球は破骨細胞分化因子(ODF)を発現していることを見い出した。さらに、植物性エストロゲンであるゲニステインがエストロゲン欠乏に起因した造血異常と骨量減少を正常化することを報告した。そこで、本研究では、OVXマウスの大腿骨より骨髄及び海綿骨を採取してODF遺伝子の発現を調べ、エストロゲン欠乏に起因した骨吸収亢進のメカニズムを解析した。また、エストロゲン欠乏に加えてアンドロゲン欠乏による骨量減少に対するゲニステインの投与効果を検討した。OVXマウス大腿骨の骨髄及び海綿骨画分よりtotal RNAを採取し、RT-PCR法によりOVXのmRNA発現を調べたところ、shamマウスに比してOVXマウスでは術後2週目よりOVXmRNA発現亢進が認められた。そこで、骨髄細胞を用いたフローサイトメーター解析を行ったところ、B220陽性のBリンパ球の内、一部はODF陽性であること、OVXによりBリンパ球が増大すると、相対的にODF陽性Bリンパ球も増加することを見い出した。また、精製したBリンパ球を骨芽細胞と共培養したところ、Bリンパ球側のODF発現は変化しないが、Bリンパ球が接着した骨芽細胞が発現するODFレベルが著名に増大することを見い出した。従って、エストロゲン欠乏によって生じた造血亢進が骨吸収亢進と密接に関連していることが示唆された。さらに本研究では、植物性エストロゲンであるゲニステインの作用を精巣摘出(ORX)マウスを用いて検討し、ゲニステインは雄性生殖器である精嚢腺に作用することなく、骨および骨髄に対してはエストロゲンと同様に亢進した骨吸収を正常化し、アンドロゲン欠乏性骨粗鬆症に有効であることが明らかとなった。高齢化社会への急激な移行に伴い、我が国でも骨粗鬆症患者の急増が大きな社会問題となっている。我々は閉経後骨粗鬆症のモデル動物である卵巣摘出マウスを用い、骨量減少に先立って骨髄の造血が著しく促進され、未熟なBリンパ球が特異的に増加していることを報告して来た。そこで、本研究では、骨髄のBリンパ球造血の亢進と破骨細胞の分化の関係を検索した。さらに、近年発見された新規のエストロゲンレセプターの解析および植物性エストロゲンの骨への作用を調べることにより閉経後骨粗鬆症の成因解明を目指した。

卵巣摘出(OVX)マウスの骨髄では、未熟なBリンパ球が特異的に増加している。そこで、そのBリンパ球を特異的抗体の磁気ビーズ力ラムを用いることにより採取・精製する方法を検討した結果、98%以上の純度で採取が可能となった。そこで、その精製リンパ球における破骨細胞分化因子(ODF)の遺伝子発現を調べたところ、構成的にODF mRNAを発現していることが明らかとなった。また、そのBリンパ球と骨髄ストローマ細胞(ST2)を共培養したところ、著しいODF発現が誘導された。すなわち、エストロゲンの欠乏により蓄積したBリンパ球自身がODFを発現していること、Bリンパ球の接着刺激を受けたストローマ細胞や骨芽細胞がODFを発現することより、これら骨髄環境の変動が骨吸収亢進による骨量減少に関与していることが示唆された。一方、エストロゲンの作用機構の解明を目的として、マウスの骨および骨髄におけるエストロゲンレセプターERαおよびERβのmRNAの発現分布を調べた。その結果、骨および骨髄においてERβの発現がERαより高いこと、胎児期および新生児期の骨ではERβの発現のみが検出された。この結果は、ERβが骨へのエストロゲン作用を担っていることを示唆する。さらに本研究では、植物性エストロゲンであるゲニステインの作用をOVXマウスを用いて検討し、ゲニステインは子宮にほとんど作用することなく骨および骨髄に対してエストロゲン作用を発揮し、エストロゲン欠乏に起因した骨吸収亢進を正常化することが明らかとなった。高齢化社会への急激な移行に伴い、我が国でも骨粗鬆症患者の急増が大きな社会問題となっている。特に閉経後骨粗鬆症には女性ホルモン(エストロゲン)の分泌低下が関与し、エストロゲンが欠乏すると骨吸収が亢進して著しい骨量減少が起こる。我々は閉経後骨粗鬆症のモデル動物である卵巣摘出(OVX)マウスを用い、骨量減少に先立って骨髄の造血が著しく促進され、未熟なBリンパ球が特異的に増加していること、Bリンパ球は破骨細胞分化因子(ODF)を発現していることを見い出した。さらに、植物性エストロゲンであるゲニステインがエストロゲン欠乏に起因した造血異常と骨量減少を正常化することを報告した。そこで、本研究では、OVXマウスの大腿骨より骨髄及び海綿骨を採取してODF遺伝子の発現を調べ、エストロゲン欠乏に起因した骨吸収亢進のメカニズムを解析した。また、エストロゲン欠乏に加えてアンドロゲン欠乏による骨量減少に対するゲニステインの投与効果を検討した。OVXマウス大腿骨の骨髄及び海綿骨画分よりtotal RNAを採取し、RT-PCR法によりOVXのmRNA発現を調べたところ、shamマウスに比してOVXマウスでは術後2週目よりOVXmRNA発現亢進が認められた。そこで、骨髄細胞を用いたフローサイトメーター解析を行ったところ、B220陽性のBリンパ球の内、一部はODF陽性であること、OVXによりBリンパ球が増大すると、相対的にODF陽性Bリンパ球も増加することを見い出した。また、精製したBリンパ球を骨芽細胞と共培養したところ、Bリンパ球側のODF発現は変化しないが、Bリンパ球が接着した骨芽細胞が発現するODFレベルが著名に増大することを見い出した。従って、エストロゲン欠乏によって生じた造血亢進が骨吸収亢進と密接に関連していることが示唆された。さらに本研究では、植物性エストロゲンであるゲニステインの作業を精巣摘出(ORX)マウスを用いて検討し、ゲニステインは雄性生殖器である精嚢腺に作用することなく、骨および骨髄に対してはエストロゲンと同様に亢進した骨吸収を正常化し、アンドロゲン欠乏性骨粗鬆症に有効であることが明らかとなった。
RecA-オリゴヌクレオチド複合体による転写因子結合部位の選択的DNA損傷

1.転写因子NFκBのDNA結合配列中のTをチミジンの酸化成績体である5-ホルミルウリジン(X)と置換し、NFκBが極めて結合しにくくなる位置を特定した。2.大腸菌の遺伝子組換え酵素RecAを利用して、ラジカルを発生可能な修飾塩基を含む任意の塩基配列のオリゴヌクレオチドを標的遺伝子まで輸送し、次いで相補的対合を形成するために、まず、RecAのDNA結合部位に輸送すべきオリゴヌクレオチドを安定に結合させる検討を行った。RecAのDNA結合部位にリジン残基が一つ存在することに着目し、X含有オリゴヌクレオチドとのシッフ塩基形成が適用できると考えた。モノマーレベルでは水中で安定に生成しないシッフ塩基の形成が、オリゴマーレベルでは可能であることを立証した。RecAのDNA結合部位であるループL2部位に相当する20アミノ酸残基からなるオリゴペプチド(FECO)と、リジンをアルギニンに変えた変異体(K6R)をFmoc法により固相合成した。X含有オリゴヌクレオチドはジオール体として固相合成した後、過ヨウ素酸酸化によりホルミル体に導いた。各合成ペプチドと天然DNA(dT)_<21>及びX含有オリゴヌクレオチドとの結合をCDスペクトルにより調べたところ、ペプチドのコンホメーションがDNAの添加によってランダムコイルからβ-シートに変化し、リジンをアルギニンに変えてもDNA結合活性は保持されることが確かめられた。しかし、その結合様式には大きな違いがあった。すなわち反応生成物をaggregation assayにより調べたところ、Xとリジンが共存する場合にのみ生成物の凝集が起こることが明らかになった。また、ゲル電気泳動法による解析では、Xとリジンが共存する場合の生成物は、泳動中でも安定であることが判明した。要となるシッフ塩基の形成反応は、モノマー同士の場合と異なり、水溶液中でもかなり効率よく進行し、RecA蛋白によるオリゴヌクレオチドの標的遺伝子までの輸送に有効だと考えられる。3.リガンド依存性転写因子であるビタミンD受容体(VDR)は、骨形成、細胞の分化誘導に深く関わる細胞質と核に局在するタンパクである。VDRの最強のアゴニストは活性型ビタミンD_3であるが、今回天然体を上回る活性型ビタミンD_3誘導体を複数見出し、それらの生物活性を評価した。大腸菌の遺伝子組換え酵素RecAを利用して、ラジカルを発生可能な修飾塩基を含む任意の塩基配列のオリゴヌクレオチドを標的遺伝子まで輸送し、相補的対合を形成するために、まず、RecAのDNA結合部位に輸送すべきオリゴヌクレオチドを安定に結合させる検討を行った。これにはRecAのDNA結合部位にリジン残基が一つ存在することに着目し、5-ホルミルウリジン(X)含有オリゴヌクレオチドとのシッフ塩基形成が適用できると考えた。リジンとXのモノマー同士を反応させた場合、有機溶媒中ではシッフ塩基を形成するが、水溶液中ではほとんど原料のままであることが知られている。このモノマーレベルでは水中で安定に生成しないシッフ塩基の形成が、オリゴマーレベルでは可能であることを立証した。RecAのDNA結合部位であるループL2部位に相当する20アミノ酸

残基からなるオリゴペプチド(FECO)と、リジンをアルギニンに変えた変異体(K6R)をFmoc法により固相合成した。X含有オリゴヌクレオチドはジオール体として固相合成した後、過ヨウ素酸酸化によりホルミル体に導いた。各合成ペプチドと天然DNA(dT)_<21>及びX含有オリゴヌクレオチドとの結合をCDスペクトルにより調べたところ、ペプチドのコンホメーションがDNAの添加によってランダムコイルからβ-シートに変化し、リジンをアルギニンに変えてもDNA結合活性は保持されることが確かめられた。しかし、その結合様式には大きな違いがあった。すなわち反応生成物の性質について、遠心を利用したaggregation assayにより調べたところ、Xとリジンが共存する場合にのみ生成物の凝集が起こっていることが明らかになった。また、ゲル電気泳動法による解析では、Xとリジンが共存する場合に起こるオリゴマーレベルでの生成物は、泳動中でも安定であることが判明した。要となるシッフ塩基の形成反応は、モノマー同士の場合と異なり、水溶液中でもかなり効率よく進行し、RecA蛋白によるオリゴヌクレオチドの標的遺伝子までの輸送に有効だと考えられる。1.転写因子NFκBのDNA結合配列中のTをチミジンの酸化成績体である5-ホルミルウリジン(X)と置換し、NFκBが極めて結合しにくくなる位置を特定した。2.大腸菌の遺伝子組換え酵素RecAを利用して、ラジカルを発生可能な修飾塩基を含む任意の塩基配列のオリゴヌクレオチドを標的遺伝子まで輸送し、次いで相補的対合を形成するために、まず、RecAのDNA結合部位に輸送すべきオリゴヌクレオチドを安定に結合させる検討を行った。RecAのDNA結合部位にリジン残基が一つ存在することに着目し、X含有オリゴヌクレオチドとのシッフ塩基形成が適用できると考えた。モノマーレベルでは水中で安定に生成しないシッフ塩基の形成が、オリゴマーレベルでは可能であることを立証した。RecAのDNA結合部位であるループL2部位に相当する20アミノ酸残基からなるオリゴペプチド(FECO)と、リジンをアルギニンに変えた変異体(K6R)をFmoc法により固相合成した。すなわち反応生成物をaggregation assayにより調べたところ、Xとリジンが共存する場合にのみ生成物の凝集が起こることが明らかになった。また、ゲル電気泳動法による解析では、Xとリジンが共存する場合の生成物は、泳動中でも安定であることが判明した。
現代都市社会における時間・空間の生産・流通・消費と編成の社会学的研究

本研究は、現代都市社会を時間と空間の社会的生産・流通・消費の形態という点から明らかにすることを目的としている。具体的には、現代日本の大都市とその周辺領域に建設された大規模商業施設(ショッピングセンター及びショッピングモール)を主たる対象として、現代の都市社会において社会的な時間と空間がどのように生み出され、流通し、ストックされ、消費され、編成されるかという点について分析し、それによって現代都市社会の構造とその動態を空間・時間・移動・イメージなどの点から明らかにした。本研究は、現代都市社会を時間と空間の社会的生産・流通・消費の形態という点から明らかにするために、ショッピングセンター・ショッピングモール(以下、SC・SMと略記)を主要対象として調査・研究を進めてきた。本年度の研究では、現代日本におけるSC・SMの現状を数量的データに関して通時的に整理し、その定性的なあり方の変化を、1970年代以前のSC前史の時代、70年代80年代の郊外型SCの増加と消費社会化の時代、90年代以降のSC・SMの大規模化=モール化の時代に大きく分け、SC・SMがどのような都市社会の状況の下で、都市型巨大商業施設をいかなる場として提示し、そこからどのようなライフスタイルや意味が発信されてきたのかを、〈コミュニティ〉、〈カルチャー〉、〈エンターテインメント〉、〈エコロジー〉とった社会的な意味論との関連で明らかにした。さらに、そうした巨大な商業施設の建築空間としての特性が、1970年の大阪万博で実験的に試行された都市工学・建築工学の現実の都市空間への応用であることを明らかにし、そうした空間が「長い時間をとりとめもなくぶらぶらする」という時間消費型の消費行動を可能にする装置であること、そのような空間における行為がインターネットにおけるブラウジングと親和性をもつものであることなどを明らかにした。さらに、こうした空間が近代の都市空間を生み出してきたパサージュ、デパート、ユニバーサルスペースなどの特性を引き継ぎ、また現代商業資本の柔軟で多角的な展開と相乗することにより、巨大で柔軟な空間のなかに「均質な多様性」と呼ぶべき消費の空間を生み出していること、今日ではそうした施設がデパートのような先行する大規模商業施設をもテナントとして取り込み、また既存の商業施設がモール化をめざしたりするなど、「社会のモール化」と呼びうる時代を生み出していることを明らかにした。平成24年度は、平成2123年度に実施した科学研究費補助金基盤研究(C)「消費空間を中心とする消費化・情報化時代の「都市の論理」の社会学的研究」から引き続いて、日本ショッピングセンター協会誌の記事内容の調査、ショッピングセンターとそれに先行する巨大商業施設の歴史の検討、関連書籍の収集と内容の分析を行った。その結果、都市における「センター」や「モール」の意味が流通産業と消費文化、生活様式、メディア状況等の歴史的な変容のなかで推移していったこと、ショッピングセンター・ショッピングモールは単なる流通空間ではなく、それらをエンタテインメントや文化イベントなどの時間消費型の場として編成する社会的・工学的・建築的な技術によって支えられていること、そうした事態はモータリゼーションや情報化、資本のネットワーク化、消費社会化といった全体社会レベルでの社会の構造的な変容のなかで理解すべきものであることなどが明らかになった。また、既存商店街やオフィス街のモール化の実態とその意味、消費者の生活感覚や空間感覚の変容の検討などから、ショッピングセンター・ショッピングモールは、それら施設に限定されない、現代消費社会や現代都市社会における時間と空間の生産・流通・消費と編成のメカニズムが集約的に投入されている場所であることが明かとなった。これらの研究成果は研究代表・研究分担者が論考を執筆し、その内容に関して外部の研究者も交えてくり返し検討され、平成25年夏には出版物として発表される予定である。また、ショッピングセンターを対象とする以外に、現代都市や現代郊外、建築の映像表象をめぐる資料収集、現代における「未来」の時間意識と表象を研究するための基礎調査、現代社会のモビリティとメディアの関係、博覧会とモールとの関係、現代都市の建築空間の比較などについての調査分析も進めている。本研究は、研究代表者が平成2123年度に実施した科学研究費補助金基盤研究(C)「消費空間を中心とする消費化・情報化時代の「都市の論理」の社会学的研究」を引き継ぎ、行為や関係の時間的及び空間的な編成体である現代都市の様態を明らかにすることを目的としている。具体的には東京大都市圏の巨大商業施設(ショッピングセンター、ショッピングモール)を主要な研究対象として、その歴史と立地を東京の都市化・郊外化、モータリゼーション、消費社会化、情報化などの社会学的諸変数との関係から調査・研究すると共に、巨大商業施設の建築的特性や消費空間の空間的・時間的構造を社会学と建築・都市研究を結ぶ形で調査・分析した。その成果は平成25年に若林幹夫編著((田中大介・南後由和・楠田恵美・中村由佳共著)『モール化する都市と社会ー巨大商業施設論』(NTT出版)として発表した。

平成26年度は、その成果を批判的に検討するために研究組織外の複数の研究者を招いて検討会を行い、巨大商業施設という対象とそれを包含する都市や社会の関係を社会学的にどう対象化し理解するかという点や、現代の縮小社会のなかの「まち」や「商店街」の行方、社会全体の速度化のなかでの都市の時間性・空間性の変容、雇用状況の変動のなかで巨大商業施設がもつ意義と限界などの問題点が明らかとなった。それらの指摘を受け、現代の大都市圏における開発・再開発とそれにともなう巨大商業施設や娯楽施設の建設、それらを支える「フローの空間」としての都市交通や巨大配送施設などに注目した調査研究をおこなうために、一般に「湾岸」と呼ばれる東京都臨海部に注目して本研究をさらに発展させるための作業を行った。この研究は、平成27年度より3ヶ年度で実施される科学研究費補助金基盤研究(C)「東京臨海部における時間・空間の生産・流通・消費と編成の社会学的研究」に引き継がれて継続される。社会学本年度当初の計画どおり、年度中に研究成果を若林幹夫編著(田中大介・南後由和・楠田恵美共著)『モール化する都市と社会ー巨大商業施設論』(NTT出版、350頁)として刊行することができた。また、この著作をもとに労働経済学、経済地理学の研究者をはじめとする隣接諸領域の研究者を交えての合評会を行うこともできた。これらの作業と並行して、都市空間における時間性の分析や、現代都市の建築空間とメディア化についての研究や、モビリティという視点から見た現代都市の研究のための資料の収集・データの蓄積も順調に進んでいる。平成2123年度の科学研究費補助金基盤研究(C)の成果をひきついでのショッピングセンター・ショッピングモールを主対象とする現代都市社会の時間・空間の生産・流通・消費と編成の論理の調査研究は、データの分析と討論、論考執筆などを通じて大幅に前進し、ほぼ当初計画した通りに進展している。また、都市や郊外に関する映像的な空間表象、「未来」をめぐる表象と意識、モビリティとメディア、博覧会とモール、都市建築の比較など、さらに対象を広げた調査分析も進めており、平成25年度の研究実施計画のための準備作業もおおむね順調に進展している。25年度に上記の書籍の形で一定の成果をまとめることができたので、26年度はその成果をもとに、27年度以降の研究に繋がる調査対象として東京湾岸地区を選択し、これまでの研究成果と照らし合わせつつ、湾岸地区の都市空間としての現状を、その歴史的形成過程、都市開発・再開発、イベント、娯楽施設等による空間やイメージの形成、交通ネットワークと流通拠点の形成と展開といった点から明らかにするための資料の収集と実地調査を行う。研究体制は、若林が「都市空間とその時間性」、田中が「都市とモビリティと情報化」、南後が「イベント・再開発と建築空間」を主たるテーマとして、これまでの研究成果に対するさらなる実証的な検討をおこないつつ、東京都市圏という現代日本を代表する都市の具体的なあり方にそくして、現代都市を支える時間と空間の社会的な論理を明らかにしてゆく。平成25年度以降は初年度の研究成果をもとに、研究代表者と研究分担者でそれぞれ主要な研究対象を選択し、現代都市社会における空間・時間の生産・流通・消費・編成の諸相を多面的かつ重層的に明らかにすることに重点を置いて、研究を実施する。