hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光遺伝学を応用した下丘聴覚神経路の音情報処理回路の解析

また本研究において確立した技術を用いて下丘の興奮性および抑制性ニューロンの活動様態を明らかにすることができた。またそれらの細胞の活動バランスが入力依存的であるという当初の想定していなかった興味深い結果を得ることができた。ただし当初予定していた形態学的解析については遅れているために概ね順調に進展している、とした。今後は神経細胞からの電気活動の記録とともに形態学的解析を進める予定である。傍細胞トレーサー注入法を用いた記録細胞の形態の同定を可能な限り行うとともに、それが困難なケースでは記録部位をトレーサー注入によってラベルすることで記録部位の同定を行う。申請者自身のこれまでの研究により下丘内での細胞の位置が音応答特性の決定に重要であることが明らかとされてきている。異なる個体間でのデータをもとに精密な音応答特性の下丘内マップ作製を行うための形態学的技法を検討する。また、逆行性光刺激による投射型抑制細胞の同定が想定していたよりも高い効率で行うことがでいることが明らかになったことから、この技法を投射型抑制細胞の詳細な形態研究に応用することができると考えている。具体的にはエレクトロポレーション法による単一細胞への遺伝子導入を逆行性光刺激によって同定した細胞に対して行うことを検討している。今後は、自発活動の解析に加えて、音応答性の解析、形態的特性の解析を進める。また、これまでの解析から当初予測していなかった1)自発活動性の抑制性ニューロンと興奮性ニューロンの間で大きく違う、2)自発的バースト発火の存在、という興味深い結果を得ることができたことから、このような活動特性を生み出す神経回路メカニズムについても研究を進めたいと考えている。具体的にはa. in vivoホールセルパッチクランプ法による膜電位特性の解析、b.改変狂犬病ウイルスベクターを用いた単細胞トレースによる、抑制性および興奮性ニューロンの形成する神経回路網の解析c.バースト発火と局所フィールド電位との間の関係性の解析を行うことを予定している。今後は興奮性および抑制性ニューロンの活動バランスを決定するメカニズムを研究する予定である。そのために聴力レベルの変化による1電気膜特性2細胞形態3遺伝子発現について精査する。1に関してはin vivoでの細胞内記録を計画している。2については化学トレーサーおよびウイルストレーサーを用いることを予定している。3についてはRNA-seq解析により聴力レベルに対応して変化する遺伝子発現変化を精査することを予定している。実際購入した試薬・消耗品等の購入額が、予定予算額を下回った。理由:実際購入した試薬・消耗品等の購入額が、予定予算額を下回った。使用計画:繰り越された予算を、試薬・消耗品等の購入に充てる予定である。計画段階での見積もり額と購入時の金額との間に差が生じたため。次年度使用額は薬品類の購入に充てる。繰り越された予算を、試薬・消耗品等の購入に充てる予定である。
戦前・戦中期の水平運動における部落民アイデンティティと融和政策の相関に関する研究

本研究は,社会運動が創出する被差別部落民のアイデンティティに着目し,戦前・戦中期の部落解放運動史研究にあらたな研究視角を提示するものである。従来,対立的にとらえられてきた水平運動と融和運動の関係性を検討した結果,両者の間に部落問題理解をめぐる共通理解が成立し,それが1930年代における当該分野における社会改造論の基調となり,両者の提携が成立したことを明らかにした。また敗戦後,この提携関係が母胎となり,部落解放運動が再出発したという見通しを提示した。研究1年目は全国水平社創立期における日本社会の被差別部落(民)認識について、当時の代表的な人類学者である鳥居龍蔵をはじめとする知識人の著述に即して分析した。鳥居は東アジアをはじめとした国外調査に赴き、膨大な報告書を残したことで知られるが、19世紀末から20世紀初頭にかけて、数次にわたり日本各地で人類学的手法を用いた被差別部落民調査を実施している。この事実は、その後、鳥居の関心が当該テーマから離れたこともあり、従来は一つのエピソードとしてしか知られてこなかった。しかし研究の結果、当該期に鳥居が精力的に行った被差別部落民の調査研究は、当時の知識人の被差別部落民についての認識に大きな影響をおよぼしていることが判明した。また鳥居の影響を受けた知識人の代表的事例として、喜田貞吉と佐野学の著述とその足跡について調査を進めた。まず後者については、創立期の全国水平社の活動家たちと積極的に交流をもち、彼らの部落問題認識や社会運動論にも多大な影響を与えている。また前者は、一九二〇年代後半には中央融和事業協会が推し進める「啓蒙教化」活動をつうじて社会全般に宣伝され、戦時期には日本社会における「公定的」な部落問題理解の地位を獲得するに至っている。両者(喜田と佐野)の被差別部落(民)認識は、とくに「人種」説への賛否などをめぐり、大きく相違している。しかし鳥居の調査研究を踏まえ、当該期の社会進化論を摂取することで独自の部落問題論や日本社会の将来像を描いた点など、共通する点も多いと考えられる。そこで研究2年目においては、両者の部落問題論の差異に加えて、両者に共通する側面についても考察を進める。また昭和戦前期において、次第に前者の部落問題理解が優勢となってゆく過程、およびそれが近現代の日本社会において有した意味について分析を進める予定である。今年度は、1920年代に水平運動と融和運動の垣根を越えて繰り広げられた被差別部落民の社会的定義にかんする論争についての研究を行った。両運動の機関紙誌類を中心に解析を進めた結果、次のことが判明した。第一次大戦後の民族自決論などの影響から、1920年代初めには被差別部落民を「民族」として捉える論調の色濃かった。しかし1920年代半ばころから日本にマルクス主義理論が本格的に紹介されるようになり、その影響から封建制度下に置かれた「身分」として被差別部落民を理解する論調が大勢を占めるようになった。この成果を論考としてまとめ、「水平運動における「民族」と「身分」」(黒川みどり編『近代日本の「他者」と向き合う』解放出版社)としてまとめた。さらに、戦時下における水平運動と融和運動の共同行動に関し、これまで十分に分かっていなかった事実関係の研究に着手した。京都および東京に赴き、関係資料の収蔵機関において各都道府県レベルにおける同和奉公会支部の活動について事実関係の調査を行った。また戦時下の融和運動の未復刻分の関係雑誌の論調を調べた。これに関連して識者への意見聴取のために研究会に参加するなどした。その結果、戦時下においては水平運動と融和運動の間で形成された共通の部落問題認識にもとづき、共同行動が成立しつつあったこと、また時局の動向と密接に連動しながら、両運動の合同が画策されたことが明らかになった。しかし戦時下の時局の推移のなかでその計画は阻まれ、実現されないまま敗戦を迎えたことが判明した。
高分解MRIによる腎周囲リンパ網の解析

正常腎機能を有する50例(100腎)を対象に、高分解能3TMRIによる腎周囲リンパ網の描出能を評価した。その結果、腎筋膜下、腎被膜周囲、腎被膜-筋膜間、腎門部領域のうち、腎門部リンパ路は100%同定できた。一方、腎被膜周囲(44%)、腎被膜-筋膜間(39%)、腎筋膜下(22%)のリンパ路は、十分に同定できなかった。その理由として、腎周囲リンパ網の主流が腎門部リンパ路であることに起因するものと考察した。また、腎機能障害患者では、腎被膜周囲リンパ路が100%同定でき、腎リンパ流の鬱滞による影響が示唆された。本研究成果は、腎周囲リンパ網評価における高分解能MRIの可能性を支持するものと思われた。平成25年度は、正常な腎機能と腎実質形状を有するもので、心不全、胸腹水貯留、悪性腫瘍などを除外した37患者(74腎)を対象に、高分解能MRI(3D脂肪抑制heavily T2強調画像)を用いて、正常と思われる腎周囲リンパ網について検討を行った。腎周囲リンパ網は解剖学的構築に従い、1腎筋膜下、2腎被膜周囲、3腎被膜-筋膜間、4腎門部の4領域における分布について検討した。解析は、二人の放射線科専門医の同意によって腎周囲リンパ網の描出能を検討した。その結果、1腎筋膜下では、全例で十分なリンパ網の描出は得られなかった(描出率0%)。2腎被膜周囲では33腎(描出率44.6%:右16、左19)で十分なリンパ網の描出を認めた。そのうち22腎では、腎周囲を取り囲む明瞭なリンパ網の描出が得られた。3腎被膜-筋膜間リンパ網は、26腎(描出率35.1%:右12、左14)で十分な描出を認めた。4腎門部では、全例で腎静脈に伴走するリンパ網が明瞭に描出された(描出率100%)。正常な状態では腎実質から腎門部へ向かうリンパ流が主経路と考えられ、したがって腎筋膜下では0%、腎門部では100%とリンパ網の描出率に圧倒的差異じたものと思われた。おそらく、腎筋膜下リンパ網は正常状態では虚脱しており、腎門部リンパ流の障害が生じた時に拡張してくるものと推測された。平成26年度は正常例の追加に加え、浸潤性腎腫瘍や非腫瘍性腎疾患患者(腎盂腎炎、糖尿病性腎症など)を対象に、同様な条件での高分解能MRIを撮像し、正常と病的状態における腎周囲リンパ網を比較検討することで、本研究の臨床的意義が明らかにして行く予定である。平成26年度は前年度の研究を続行し、正常腎機能・腎形状を有する50例(100腎)を対象に、高分解能MRI(3D脂肪抑制heavily T2強調画像)による腎周囲リンパ網の検討を行った。さらに、腎周囲リンパ網の解剖学的構築を立証するため、東海大学放射線科の松本知博医師がNoonan症候群患者に対し施行した直接リンパ管造影CTの画像を供与して頂き、今回MRIで検討する4領域【1腎筋膜下、2腎被膜周囲、3腎被膜-筋膜間、4腎門部】の解剖学的リンパ網分布を確認した。この解剖学的基盤を裏付けに、二人の放射線科専門医の同意による腎周囲リンパ網の描出能を再検討した。まず、高分解能MRIの画質に関しては、良好(good)35例、十分診断可能(sufficient)15例であり、診断不十分(poor)は1例もなく、評価に値する画質が得られた。また、腎周囲リンパ網の描出能に関しては、1腎筋膜下は1例(2腎、2%)のみ良好な描出が得られたものの、他は部分的描出に留まった。2腎被膜周囲は右腎10(20%)、左腎9(18%)で良好な全周性リンパ網描出を認めた。3腎被膜-筋膜間リンパ網は、左右とも7腎(14%)で良好な描出能が得られた。4腎門部は全例(100%)で腎静脈に伴走するリンパ網が明瞭に描出された。正常状態では腎実質から腎門部へ向かうリンパ流が主経路と考えられ、そのため腎筋膜下と腎門部のリンパ網描出に有意な差が生じたものと思われた。正常腎機能・腎形状を有する対象者(50例、100腎)の評価はこれで終了し、現在論文を英文雑誌Radiologyに投稿中である。なお、当研究成果は第15回アジア・オセアニア放射線学会(AOCR2014)で金賞を受賞した。平成27年度は病的状態(浸潤性腎腫瘍、腎盂腎炎等)における高分解能MRIでの腎周囲リンパ網を評価し、正常との比較検討を行っていく予定である。

平成27年度は,平成26年度までに報告してきた正常腎機能・腎形状を有する50症例(100腎)を対象とした,高分解能MRI(3D脂肪抑制heavily T2強調画像)による腎周囲リンパ網の研究成果を論文に仕上げた.最終結果として,3T-MRIでは,評価を行った腎周囲4領域【1腎筋膜下、2腎被膜周囲、3腎被膜-筋膜間、4腎門部】のうち,腎門部リンパ路は100%の頻度で良好に同定することが可能であった.しかしながら,腎被膜周囲リンパ路は44%,腎被膜-筋膜間リンパ路は39%,腎筋膜下リンパ路は22%と十分なリンパ路同定には至らなかった.その理由として,腎周囲リンパ網の主流が,腎門部リンパ路であり,そのため腎門部リンパ路は他の領域と比べ,リンパ管径が大きいことが解剖学的文献と併せて考察することができた.また,腎筋膜下リンパ路の同定率が最も低かった理由として,3T-MRIが有する固有のアーチファクト(波状構造が腎周囲に現れる)が一因であると結論づけた.以上の研究成果をまとめた論文をJournal of MRI (インパクトファクター3.21)に投稿し,査読者から高い評価を受け,アクセプトされた.平成27年度は,病的状態(浸潤性腎腫瘍、腎盂腎炎、腎機能障害など)を研究する予定にしていたが,現時点では浸潤性腎腫瘍患者が8例,腎機能障害患者が17例に留まっており,少なくとも比較検討を行うには,各疾患群とも最低20例は必要であると考えており,一年研究期間を延長して,引き続き病的状態を対象とした研究(病的リンパ路の解析)を進める予定である.正常例におけるMRI解析は既に終了し,現在論文を投稿してrevisionの状態である.しかしながら,腫瘍性・非腫瘍性疾患の病的対象群の症例数が当初予定した程伸びず,もう一年,研究を延長して病的状態の腎周囲リンパ路のMRI解析を続けて行きたい.腫瘍性・非腫瘍性疾患の病的対象群が当初予定していた症例数に達しなかった理由として,大学病院での臨床科の対応が十分ではなかったことと,手術と検査待ち日数の折り合いが十分付かず,術前にMRI撮像を行っていなかった例も多少見受けられることが判明した.また,腎腫瘍に関しては,遠隔転移などがCTにて見つかり,MRI撮像にまで至らなかった例や,腎盂腎炎などの炎症性患者は大学附属病院で紹介を受ける頻度は極めて少ないことがわかった.最終年度は腎機能障害患者(血清クレアチニン値>1.1mg/dl)を対象に,高分解能MRI(3.0Tによる高度脂肪抑制T2強調画像)による腎周囲リンパ網の評価を行った。その際,既に英文雑誌(JMRI 2016;44:897-905,IF 2.93)に発表した後腹膜臓器に疾患や手術既往を有さない正常腎機能患者50名(100腎)をコントロール群とし,両グループでの腎周囲リンパ網の描出率,ならびにcapsular lymphaticsと関連のあるsubcapsular renal cysts(SCRC)の頻度に関しても検討を加えた。その結果,capsular lymphaticsは腎機能障害患者27名(54腎)の全腎(100%)で良好に描出され,正常腎機能患者50名(100腎)における描出率46%と比べ,有意な差(p<0.0001)が見られた。また,SCRCも腎機能障害患者で89%(48/54)と,コントロール群(14%, 14/100)に比べ高頻度に認められた。一方,renal hilar lymphaticsは正常者では全腎(100%)で良好に描出されたのに対し,腎機能障害患者では両腎で75%(40/54)の描出率に留まり,有意差(p<0.0001)を持って,描出率の低下が見られた。今回の研究結果から,腎機能障害患者では,腎実質においてリンパ流のうっ滞や逆流が生じ,本来の腎被膜・腎実質から腎門へ向かうリンパ流が,逆に腎実質から腎被膜への流れが主になるものと推測した。腎機能障害患者で腎被膜リンパ路と連続性を有すSCRCが高頻度に見られたのも,同推測を裏付けるものだと思われた。本研究成果は,2017年3月に韓国ソウルで開催されたMRIの国際学会(ICMRI 2017)で発表し,高い評価が得られた。正常腎機能を有する50例(100腎)を対象に、高分解能3TMRIによる腎周囲リンパ網の描出能を評価した。その結果、腎筋膜下、腎被膜周囲、腎被膜-筋膜間、腎門部領域のうち、腎門部リンパ路は100%同定できた。一方、腎被膜周囲(44%)、腎被膜-筋膜間(39%)、腎筋膜下(22%)のリンパ路は、十分に同定できなかった。その理由として、腎周囲リンパ網の主流が腎門部リンパ路であることに起因するものと考察した。
海洋危険生物の有する痛み惹起物質の解明

海洋危険生物のなかにはヒトに対して刺傷被害を与えるものが存在する。クラゲなどはその典型的な生物である。なかでも国内で沖縄地方に生息する立方クラゲであるハブクラゲはときとして致死にいたる刺傷被害を与えるなど、代表的な危険種である。このクラゲに刺されると瞬間的に猛烈な痛みに襲われるが、その痛みは化学物質が関係していると考えられた。ところでこれまでクラゲを含めた海洋危険生物のもつ痛み惹起物質について研究された例は見当たらない。そこで、このハブクラゲの有する痛み惹起物質について解明を試みた。その結果、ハブクラゲ刺胞からエタノールにより極めて効率良く発射して、その刺胞内液を得ることに成功した。また痛み惹起物質は低分子でエタノールに可溶なことなどを見出した。現在、この痛み惹起物質の単離法に検討を加えている。ところで、ハブクラゲ同様に炎症惹起物質の存在が知られている沖縄産のラン藻から細胞毒性などを指標としてアプリシアトキシンの類縁体化合物を複数単離してそれらの構造を決定した。アプリシアトキシンそのものはプロテインキナーゼCの活性化を行い強力な発ガンプロモーターであることが知られている。そのためにアプリシアトキシンは微細藻類による海水浴客が被る皮膚炎の原因化合物として知られている。今回単離された化合物群も皮膚炎を引き起こす可能性が考えられ、今後天然毒による被害症例発症時の標品として役立つ可能性が十分に考えられる。刺胞動物のうち特にハブクラゲを代表生物として研究を行った。ハブクラゲが有する毒素を局在させている特殊な器官である刺胞の単離を行い、単離した刺胞からの化合物の探索を行った。また、刺胞からの毒液の抽出法の改善を採集現場である沖縄で行った。その結果、新鮮なハブクラゲ触手をエタノールに触れさせるとほぼすべての刺胞が発射されることを見出した。つまり、採取したばかりの触手をエタノールに浸漬することにより刺胞から極めて効率よく刺胞内物質を回収できることを見出した。この手法は今後の研究を行う上で大きな威力を発揮することが予想される。これは我々が以前ハブクラゲの刺胞内に存在を見出した痛み惹起物質の回収にも効果があると推測される。それは、すでに本痛み惹起物質はエタノールに耐性があることが確認されている。また、刺胞動物以外でも痛みや炎症の惹起物質の存在が知られている。今回、沖縄産のラン藻から細胞毒性などを指標としてアプリシアトキシンの類縁体化合物を複数単離してそれらの構造を決定した。その結果、3つの新規アプリシアトキシンの単離に成功した。そのためにアプリシアトキシンは微細藻類によるswimmer's itchと呼ばれる海水浴客が被る皮膚炎の原因化合物として知られている。今回単離された化合物群も同様にヒトに対して同様の被害を引き起こす可能性が考えられる。これらの化合物のもつ活性については今後解明していく必要がある。このアプリシアトキシン類を得た試料は2010年に沖縄県において大量発生したラン藻Moorea producensであり、発生当初から海水浴客の被害が心配されてビーチが閉鎖されたときの試料である。今後もこれらラン藻の発生状況のモニタリングを続けていく必要がある。刺胞動物のハブクラゲの刺胞からの抽出法の改善を行った。これの活性についてはいまだよくわかっていないがアプリシアトキシン同様に強い炎症作用を有することが考えられる。海洋危険生物のなかで刺傷被害が激しく本邦では死亡症例も知られるハブクラゲをを用いて研究を行った。前回の報告で、この刺胞がエタノールにより極めて効率良く発射して、その刺胞内液を得ることに成功したことを記した。現在、ハブクラゲの刺胞内に存在を見出した痛み惹起物質の精製法に検討を加えている。ところで、ハブクラゲ同様に炎症惹起物質の存在が知られている沖縄産のラン藻から細胞毒性などを指標として去年度とは異なるアプリシアトキシンの類縁体化合物を複数単離してそれらの構造を決定した。また、これら新規なアプリシアトキシン誘導体は付着性珪藻の成育阻害を引き起こすことも確認できた。

これは、本ラン藻が成育する際に周囲に存在する珪藻などを殺して栄養分をより多く取り込むなど、生態学的にも着目すべき理由でこれらアプリシアトキシン類を保有している可能性も考えられた。これらの点については今後検証すべき課題である。刺胞動物のハブクラゲの刺胞から痛み惹起物質について精製を進めた。その結果、逆相系カラムに活性が保持されることを見出した。また、エタノール以外の各種有機溶媒に対しても耐性を有することが判明した。この結果は、今後本物質の単離・精製をより的確に行うために有用な情報であった。今回、沖縄産のラン藻から細胞毒性などを指標としてアプリシアトキシンの類縁体化合物を複数単離してそれらの構造を決定した。その結果、昨年度とは異なる新規アプリシアトキシン類の単離に成功した。これらのアプリシアトキシン類縁体は付着珪藻に対して生育阻害活性を示すことを見出した。この結果は、アプリシアトキシンがラン藻にとって生態学的に重要な意味を持つ可能性を示していた。海洋危険生物のなかにはヒトに対して刺傷被害を与えるものが存在する。クラゲなどはその典型的な生物である。なかでも国内で沖縄地方に生息する立方クラゲであるハブクラゲはときとして致死にいたる刺傷被害を与えるなど、代表的な危険種である。このクラゲに刺されると瞬間的に猛烈な痛みに襲われるが、その痛みは化学物質が関係していると考えられた。ところでこれまでクラゲを含めた海洋危険生物のもつ痛み惹起物質について研究された例は見当たらない。そこで、このハブクラゲの有する痛み惹起物質について解明を試みた。その結果、ハブクラゲ刺胞からエタノールにより極めて効率良く発射して、その刺胞内液を得ることに成功した。また痛み惹起物質は低分子でエタノールに可溶なことなどを見出した。現在、この痛み惹起物質の単離法に検討を加えている。ところで、ハブクラゲ同様に炎症惹起物質の存在が知られている沖縄産のラン藻から細胞毒性などを指標としてアプリシアトキシンの類縁体化合物を複数単離してそれらの構造を決定した。アプリシアトキシンそのものはプロテインキナーゼCの活性化を行い強力な発ガンプロモーターであることが知られている。そのためにアプリシアトキシンは微細藻類による海水浴客が被る皮膚炎の原因化合物として知られている。今回単離された化合物群も皮膚炎を引き起こす可能性が考えられ、今後天然毒による被害症例発症時の標品として役立つ可能性が十分に考えられる。今回新たに開発された方法で作成されたハブクラゲ刺胞抽出物は、刺胞から活性物質を効率よく抽出しているので今後この抽出物中の成分を精査していきたい。手法としては生物活性試験を指標としてHPLCを用いて化合物を単離していくことを考えている。またLC-MSも利用して成分探索の指標とした。ただし、活性成分は新規化合物である可能性が高いことなどからLC-MSはあくまでも副次的な方法になるのではと予想している。ラン藻類からは生物活性を指標として各種化合物を順次単離していく予定である。今まで東京湾沿岸のラン藻についてはその生物活性などが研究された例がない。
カルシウム／カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素藻の活性制御機構

カルモデュリン依存性蛋白質燐酸化酵素IV(CaMキナーゼIV)は、カルシウムシグナル伝達による細胞機能の制御に関与する多機能性蛋白質燐酸化酵素の1つであり、その活性の調節は極めて重要である。これまでにCaMキナーゼIVを燐酸化して活性化するCaMキナーゼキナーゼを見出し、CaMキナーゼIVの活性がカルシウム/カルモデュリン/キナーゼ/キナーゼ・カスケードによって制御されている可能性を明らかにしてきたが、このカスケードによるCaMキナーゼIVの活性制御機構を中心に引き続き研究を進め、次のような研究成果を収めた。CaMキナーゼIVがCaMキナーゼキナーゼによって燐酸化される部位を燐酸化ペプチドの解析により決定し、N末端より196番目のスレオニンであることを明らかにした。CaMキナーゼIVを燐酸化して活性化するCaMキナーゼカスケードの上流酵素のCaMキナーゼキナーゼにアイソフォームが存在することを明らかにし、αアイソフォームに続いてもう1つのβアイソフォームについてもラットの脳から精製し、cDNAをクローニングし、特異抗体を調製した。これらを用いて、αとβの2つのアイソフォームの性質や一次構造、脳内部位分布を比較検討した。CaMキナーゼキナーゼの組み換え酵素を用いて基質特異性を調べ、CaMキナーゼIVのスレオニン196とCaMキナーゼIのスレオニン177を特異的に燐酸化することを明らかにした。CaMキナーゼIVをカルシウム/カルモデュリンとインキュベートするとCaMキナーゼキナーゼによって燐酸化を受けにくいフォームの酵素に変換されることを明らかにし、CaMキナーゼカスケードの新しい制御の可能性を示した。
高次無限公理とそれに関連する数学諸分野における命題についての研究

研究の核となるイデアルの諸性質に関しては,松原,阿部等により以下のことが得られた.松原は巨大基数的性質を持ったイデアルとsuare principle等の無限組合わせ的命題の関係について考察をなし,また,ある基数計算に関する仮定のもとではP_κλ上のnon-stationaryイデアルがprecipitousにはならないことを示した.阿部及び塩谷により,P_κλ上のregular ultrafilterから定義されるelementary embeddingの不動点を特徴付け、それが一般のuniforrn ultrafilterには拡張できないことを、forcingにより示した。forcingについては,宮元により,PFAのある弱い部分とあるLarge Cardinalの存在性のEquiconsistency(無矛盾性の等価性)を示された.実数の部分集合についての研究では,ブレンドレはコーエン実数の集合は空集合かmeager集合のどちらかに限定されることを証明した。また,渕野は実数の順序数による色分けに関したいくつかの公理を導入し,これらの公理は,Juhasz,Szentmiklossy,Soukupにより定義された公理を一般化するものとなっていることを示した.それらの公理が,コーエンモデルを含む多くの集合論のモデルの中で成り立つことを示すした。数学への公理的集合論の応用では,江田が平面から直線上の集合をとり去った空間の基本群はHawaiian earringの基本群の部分群と同型になること,Hawaiian earringの基本群からそれ自身への準同型写像はHawaiian earringからそれ自身への連続写像から導かれる自然な写像と共役になることを示した.角田は,集合論の階層的な定義の類似において,構造の一般論を展開し始めた.これは,構造物間における情報の伝達の一般的数学モデルへの試みである.今後の展開次第では,設計論などの数学と異なる分野への応用も期待できる.研究の核となるイデアルの諸性質に関しては,松原,阿部等により以下のことが得られた.松原は巨大基数的性質を持ったイデアルとsuare principle等の無限組合わせ的命題の関係について考察をなし,また,ある基数計算に関する仮定のもとではP_κλ上のnon-stationaryイデアルがprecipitousにはならないことを示した.阿部及び塩谷により,P_κλ上のregular ultrafilterから定義されるelementary embeddingの不動点を特徴付け、それが一般のuniforrn ultrafilterには拡張できないことを、forcingにより示した。数学への公理的集合論の応用では,江田が平面から直線上の集合をとり去った空間の基本群はHawaiian earringの基本群の部分群と同型になること,Hawaiian earringの基本群からそれ自身への準同型写像はHawaiian earringからそれ自身への連続写像から導かれる自然な写像と共役になることを示した.角田は,集合論の階層的な定義の類似において,構造の一般論を展開し始めた.これは,構造物間における情報の伝達の一般的数学モデルへの試みである.今後の展開次第では,設計論などの数学と異なる分野への応用も期待できる.今年度の主たる目的である集合上のイデアルの構造についてはかなりの成果が得られた.イデアルの全体はHyting Algebraをなすが,そのAlgebらについて中間論理の分野で問題となる種々の条件がイデアルに関する条件に翻訳され,それらが集合論的に重要であることが明白になってきた。例えば,排中律はそのイデアルが飽和的であること,弱排中律はそのイデアルが完備的であること等である.他の条件等についても集合論的に興味があり,それらの独立性などについて現在角田を中心としたグループが研究中である.また,角田のグループにおいて,金井はStationary ReflctionとDistributivityの間の関係について結果を得た.阿部はSubtle IdealとDiamond Principleの間に関係についてより強い組み合わせ論的性質から定まるイデアルにuniformに延長できることを示した.加茂のグループは実数上のイデアルの基数不変量についての興味ある結果が嘉田によって得られた.松原のグループはNoshere precipitousnessについて一定の成果を上げている.高橋真はプール代数上のBanach-Mazur gameについて考察をして,連続体仮説との関連を示した.宮元はProper Forcing AxiomのWeak Segmentsに関して一つの結果を得ている.新井は弱い集合論の無矛盾性をordinal diagramの理論を発展さし、Gentzenのcut eliminationによる方法により得ている.これらordinal diagraの理論は高次無限性の公理と今後ますます関係を持ち,内的モデルの理論と深い関連が予想される.Welchのグループは内的モデルの理論を応用して記述的集合論において一定の成果を上げている.またこのグループにおいてBrendleは自然数上の超フィルターについての結果を得ている.研究の核となるイデアルの諸性質に関しては,松原,阿部等により以下のことが得られた.

松原は巨大基数的性質を持ったイデアルとsuare principle等の無限組合わせ的命題の関係について考察をなし,また,ある基数計算に関する仮定のもとではP_Kλ上のnon-stationaryイデアルがprecipitousにはならないことを示した.阿部及び塩谷により,P_Kλ上のregular ultrafilterから定義されるelementary embeddingの不動点を特徴付け、それが一般のuniform ultrafilterには拡張できないことを、forcingにより示した。forcingについては,宮元により,PFAのある弱い部分とあるLarge Cardinalの存在性のEquiconsistency(無矛盾性の等価性)を示された.実数の部分集合についての研究では,ブレンドレはコーエン実数の集合は空集合かmeager集合のどちらかに限定されることを証明した。また,渕野は実数の順序数による色分けに関したいくつかの公理を導入し,これらの公理は,Juhasz,Szentmiklossy,Soukupにより定義された公理を一般化するものとなっていることを示した.それらの公理が,コーエンモデルを含む多くの集合論のモデルの中で成り立つことを示すした.数学への公理的集合論の応用では,江田が平面から直線上の集合をとり去った空間の基本群はHawaiian earringの基本群の部分群と同型になること,Hawaiian earringの基本群からそれ自身への準同型写像はHawaiian earringからそれ自身への連続写像から導かれる自然な写像と共役になることを示した.角田は,集合論の階層的な定義の類似において,構造の一般論を展開し始めた.これは,構造物間における情報の伝達の一般的数学モデルへの試みである.今後の展開次第では,設計論などの数学と異なる分野への応用も期待できる.
ファンコニ貧血と骨髄異形成症候群におけるゲノム不安定性の分子機構の解明

Fanconi貧血(FA)は遺伝的に異なる少なくとも11群に分類され、このうち8群の遺伝子が同定されている。これらの遺伝子産物のうちFANCA/C/E/F/G/Lを含む核内複合体(FA複合体)の形成に依存してFANCD2がユビキチン化により活性化され、この活性型FANCD2がBRCA1,BRCA2/FANCD1と相互作用してゲノムを安定化すると考えられる。本研究では、FA複合体の動態とFANCD2活性化の関係を明らかにするために、FANCAのN末領域に含まれるFANCG結合部位と核局剤化シグナルのアミノ酸をアラニンに置換した変異体を用いて解析を行った。我々の結果は、FANCD2の活性化にとって安定なFA複合体全体の形成は必須ではなく、特にFANCA/Lの核移行が重要であること、またFANCGはFANCAに結合してその核移行を抑制的に制御することを示唆した。さらに、我々はFANCA結合蛋白としてHsc70を同定した。同時にFANCAにはHsp90/HSP40が結合しており、dominant-negative体や特異的阻害剤の効果はこれらのシャペロン複合体がFANCAの発現レベルおよび核移行の制御に重要であることを示唆した。FA患者検体の解析では、27家系でFANCAの変異を同定し、特にlarge deletionの新しい発生機構を見出した。また、FAにおいてはリンパ球におけるrevefsionが高頻度で見出されるが、我々は骨髄細胞系統に選択的に見られるreversionとこれによる造血の長期的維持を示す症例をはじめて見出した。これは、FAにおける早期の遺伝子治療の有用性を示唆する。
マイクロマシンによる音響境界の特性制御に関する研究

本申請では、研究目的であるマイクロマシンを用いた音響境界の特性制御に関して研究を進めてきた、本年度は昨年度の成果に基づき、1)制御用マイクロマシンとしてバルーンアクチュエータを採用、2)実験的および解析的検証に基づいた音響特性可制御システムの構成、の2点について取り組んだ。本研究では音響境界の構造としてヘルムホルツ共鳴器アレイを採用し、一つ一つのヘルムホルツ共鳴器構造にマイクロバルーンアクチュエータを組み込み、その構造パラメータを可変にすることにより音響境界の音響特性を制御することにした。構造パラメータを可変にすることにより、個々のヘルムホルツ共鳴器の音響インピーダンスを制御することが可能となるため、反射、吸収、透過特性についてさまざまな特性制御が期待できる。具体的には測定系の仕様に合わせた4mmφの円形薄板構造に、20個のマイクロバルーンアクチュエータを組み込んだ可変特性ヘルムホルツ共鳴器を実現し、入射音や所望音響特性(吸音率、音響インピーダンス値)に応じて音響境界の音響特性を制御することに成功した。一つの音響孔のサイズは700μm×3mm、深さ3mmとし、アクチュエータは半導体マイクロマシーニングを用いて製作した。実現したシステムは、入射音の検知情報に基づきコンピュータから指令信号が各アクチュエータの形状を制御し、音響境界の音響特性を所望の状態に導くという構成になっている。以上の成果から本研究を,通して、マイクロマシンを用いて音響境界の特性制御が可能であることを示すことができた。微小な構造を用いて音響境界を実現することの利点に、適応性を付加することの可能性を示すことができたといえる。今後はこの新しい知見を生かすために、さらに詳細な検証と発展の努力を続ける所存であり、二年間の支援に深く感謝する次第である。本申請の研究目的は、マイクロマシンを用いて音響境界の特性を制御することである。本研究では境界を薄くするために音響特性制御用のマイクロマシンを利用することを考えており、本申請研究では音響特性制御用マイクロマシンの実現を目指している。これまで実験的に行ってきた音響構造の特性検証について音響シミュレーション用ソフトを用いて解析的な検証に取り組んだ。手始めに、本研究で扱う音響特性可制御境界の基本構造である共鳴型音響構造について解析を行った。本手法を導入したことにより、これまで実験的に得ることが難しかった音響構造内部における現象について解析することが可能となってきた。解析結果の妥当性を検証するために実験結果との比較を行ったところ、吸音率および共振周波数に関して興味深い結果を得ることができた。本研究では、共鳴型音響構造の構造パラメータをマイクロマシンを用いてチューニングすることにより共鳴周波数を制御する手法を提案している。本年度は、共鳴型音響構造の音響特性を制御するマイクロマシンの設計、試作に取り組んだ。本研究では音響特性制御用マイクロマシンについて可能性のあるものを種々検討し、多数の音響孔が形成された前面壁の孔部分に一体化するバルーンアクチュエータを設計、試作した。設計にあたっては前述の音響シミュレーション用ソフトを用いて予めバルーンアクチュエータの有効性を検討した。試作した音響特性制御用マイクロマシンを用いて音響境界の特性を制御することができることが確かめられた。この結果については、マイクロマシンに関する国際会議でも採択され発表を行い、成果について高い評価を得ている。音響シミュレーション用ソフトによる解析結果と比較すると制御特性が少し異なるが、この点についてはさらに検討を進めていく。
中国とインドの社会経済的重層性と技術・技能の高度化：後発超大国のイノベーション

中国とインドの社会経済的な特色が地場企業のイノベーションのあり方にどのような影響を与えるのかを総合的に考察した。様々な論考がなされたが、主な研究は、(1)政府の技術促進制度がイノベーションに与える影響と、(2)需要の質がイノベーションに与える影響について考察するものであった。参加者がそれぞれの論考を単独の論文として公表した他、研究会全体としては、中国社会科学院、インド経営大学院バンガロール校等の専門家を交えて、日本と中国で計3回のワークショップを行った。平成25年度は研究プロジェクトの1年目であり、後発産業化大国の重層的な社会経済構造とイノベーションのあり方の関係性に関する問題の所在を検討することに重点を置いた。企業データを使った技術投資活動および生産性に関する実証的な分析を進めるとともに、中国(2014年2月1922日:天津)およびインド(8月1727日:チェンナイ、バンガロール、デリー)で現地調査を行い、イノベーションの要因となる需要の変化と技術・技能の形成について企業等でヒアリングを行った。2013年11月30日に龍谷大学でInnovative Society in Formation: China and Indiaと題した国際シンポジウムを開催し、海外の研究動向を探り、成果の普及につとめた。インド、中国、ロシアから4名の研究者を招聘し、技能形成、グローバル・イノベーション・チェイン、知的財産権のそれぞれの角度から中国とインドのイノベーションのあり方の特色を検討した。2年目の本年度は、インドで調査を行うことに重点を置いた。調査は2015年3月に研究協力関係にあるインド経営大学院バンガロール校(Indian Institute of Management, Bangalore)と共同で実施した。この調査には中国での研究協力関係者である中国社会科学院工業経済研究所の研究員が参加し、インド、中国、日本の三カ国の専門家による共同調査となった。工作機械産業および自動車部品産業、電気自動車産業においてインド有数の地場企業を訪問調査した。また政府関係機関を訪問し、イノベーション促進における地方政府の役割を調査した。中央政府、地方政府が競争するように地場企業にインセンティブ付けを行う中国と異なり、インドでは政府がイノベーションを促進する役割は非常に限定的である。むしろ需要側であるビジネスパートナーの新技術に対する要求がもっとも重要なイノベーションの源泉であることがわかった。「シーズ」よりも「ニーズ」がインドのイノベーションを牽引しているらしいことが確認できた。中国、インドの両大国のイノベーションのあり方の特色を、その社会的な特質との関わりから探ってゆくのが本研究の目的であった。プロジェクトの3年目の本年は、日本の研究分担者に加え、中国とインドの共同研究者を加えた成果の報告を重点的に行った。2015年8月に北京で、11月に京都でそれぞれワークショップを行った。そこで論じられた主なテーマは、(1)政府の技術促進制度がイノベーションに与える影響と、(2)需要の質がイノベーションに与える影響であった。政府の技術促進策については純粋な政府支出というより、国内外の企業が起業と協業の中でイノベーションを重層的に続けるエコシステムの形成の一翼を担う役割が注目された。エコシステムの投資者としてだけでなく、環境規制のような新しい技術要求をビジネスサイドとともに作り出してゆく点により注目が集まった。政府と企業群の一体性がより強い中国でこの面の効果がより高く、そうでないインドでより弱い傾向がある。需要の質の影響については、中国では政府が国有企業等を通じて戦略的な重点技術に対して設備投資需要を喚起し、国内企業により多くのイノベーションの機会を提供していること、一方、インドでは供給面に比べて投資需要面でのイノベーション促進の役割を多く果たしていないことがわかった。中国では、設備投資の新技術の導入で外国技術と競わせる形で国内供給企業に技術投資を促しており、その試みは必ずしも短期的な効果を生むわけではないが、長期的に蓄積されることで次のイノベーションを生む土壌となっている可能性が示唆された。3年間の研究を通じて中印での政府とビジネスのつながり方の違いがイノベーションに影響を与えていることに注目が集まっているが、ただし、まだ十分な実証ができている段階にはない。さらなる充実を図る必要がある。当初想定していた社会的格差や階層性の相違がイノベーションに与える影響については、まず企業の供給側の側面からアプローチしたが、かんばしい成果が得られなかった。中国とインドで得られるデータが大きく異なる(中国側はより詳細なデータが得られるがインド側はそれが難しい)ことも理由であった。そこでアプローチを修正し、インタビュー等でより観察がしやすい政府の役割と主要企業の関係に注目することとした。2014年度末と2015年度夏にそのために中国とインドで企業調査を実施した。その成果に基づき、また、2015年度に購入したインドの企業データベースと中国の市場データを活用して、研究の完成を目指したい。2016年度は最終年度として、それまでの3年間で見つかった新しい課題を進めるとともに、最終的な成果をまとめることに努めた。中印両国でイノベーションを促進し、両国のイノベーションの質を異なるものにする最大の要因としての国内需要の分析を本格的に行うべきだ、という観点から、消費者へのアンケート調査を行った。前年までに行った企業調査と購入したデータ(自動車市場サンプルデータ)で得た知見を、労働者の技能および消費者の技術選択という側面から検証しようとした。技能については、イノベーションを支える主要な主体として技能労働者の技能選択が、中印両国の労働市場の流動性と社会的な保護とどのように関わっているかを検証しようとした。

また消費者については、中国とインドの最大の特色である巨大な国内消費市場の階層性とそれによる技術選択の違いを検証しようとした。中国で様々な技術レベルの企業が旺盛に参入する条件として、彼らの製品を求める多様な国内市場が存在すると考えられる。実際に中国の各レベルの都市および農村の消費者に属性と価値観に違いがあり、それが彼らの製品技術の選択にどのような影響を与えているのかを検証しようとした。以上の二つの研究課題について、中国の北京、山東省、江蘇省でアンケート調査を実施した。現在、最終成果物のとりまとめを行っている段階である。あわせてインドでセミナーを実施し、海外の共同研究者との成果の共有を行った。中国とインドの社会経済的な特色が地場企業のイノベーションのあり方にどのような影響を与えるのかを総合的に考察した。様々な論考がなされたが、主な研究は、(1)政府の技術促進制度がイノベーションに与える影響と、(2)需要の質がイノベーションに与える影響について考察するものであった。参加者がそれぞれの論考を単独の論文として公表した他、研究会全体としては、中国社会科学院、インド経営大学院バンガロール校等の専門家を交えて、日本と中国で計3回のワークショップを行った。2年目はインドと中国の両方で調査を行う予定であった。しかしインドについては実現することができたものの、中国では年度内の実現に至らなかった。これは共同研究相手である中国社会科学院工業経済研究所と日本側の日程調整がうまくいかなかったことが原因である。中国社会科学院工業経済研究所側と協議し、2015年度の夏に調査を実施することとなった。中国社会科学院工業経済研究所側の研究体制が整わなかったこともあり、当初予定していた国際ワークショップも開催できなかった。こちらも2015年度に改めて開催することとした。より具体的な成果を出せるように、中国とインドにおける企業のイノベーションに与える中央/地方政府の役割に重点を当てる。供給面におけるイノベーション促進のエコシステムの形成と、新技術の投資需要に対する政府の関与の仕方に注目する。特に地域エコシステムの形成と国有企業等の主要企業の技術・設備購入時の政府関与の仕方の比較である。具体的なケースとそのインプリケーションについてはすでに調査で得ているので、中印の客観的なマクロ/ミクロデータを合わせて、中印の産業発展におけるイノベーションの違いについて統合的な成果をまとめる。28年度が最終年度であるため、記入しない。中国経済最終年度である3年目は、各分担者による論文の執筆とシンポジウムの開催による研究成果の公開を行う。またそのために必要な調査も実施する。調査は8月に中国の北京で実施する。
超高圧による筋肉タンパク質の特性制御

筋肉内在性酵素に焦点をあてながら、超高圧処理による筋肉タンパク質の制御を研究した。また、食肉アレルゲン性の低減化や、呈味物質生成に関与する酵素への影響についても検討した。1.トロポミオシンおよびα-アクチニンに及ぼす影響(1)α-アクチニンのヘリックス含量は処理圧力が増加するにつれて60%から40%に低下したがトロポミオシンは圧力に対して抵抗性を示した,(2)圧力によるα-アクチニンの構造変化は300MPaまでは可逆的であったが、それ以上の圧力になると不可逆的なものとなった,(3)α-アクチニンの超沈殿誘起能はATPアーゼ促進能よりもアクチンゲル化能と相関を示した。2.高圧と熱の併用効果(1)高圧と熱の併用は硬い肉の軟化に有効であった,(2)剪断力価は筋肉内結合組織と筋原線維の変形に何らかの関係を持っているかもしれない。3.筋肉内結合組織に及ぼす影響(1)筋線維だけでなく結合組織も超高圧処理によって柔らかくなった,(2)圧力依存性の筋肉内コラーゲンの熱安定性の低下と構造の脆弱化が認められた。4.筋肉内在性タンパク質分解酵素に及ぼす影響(1)超高圧処理はプロテアソームの活性化を引き起こし、3次構造の不可逆的変化をもたらしたが、熱処理に比べれば2次構造の変化は小さかった。それゆえ、圧力によるプロテアソームの活性化は、プロテアソームの活性部位におけるわずかなunfoldingによるのではないかと思われる,(2)熟成および圧力処理した牛肉内カルパインの局在性の変化を免疫電子顕微鏡により観察した結果、カルパインの局在性に及ぼす高圧処理の影響は熟成の影響に比べて激しいことが判明した。5.ウシ血清アルブミン(BSA)のアレルゲン性に及ぼす影響(1)BSAのアレルゲン性低下に及ぼす影響をアレルギー患者血清を感作させたヒト好塩基球様KU812F細胞からのヒスタミン遊離によって研究した,(2)アレルゲン性はBSAに加えられる圧力が高くなるにつれて徐々に減少した,(3)圧力によるBSAのアレルゲン性低下はBSAの3次構造の変化に関係する様に思える。6.食肉の呈味物質の生成に関与する酵素に及ぼす影響呈味物質の生成に関与する酵素活性は高圧処理を加えた肉中でも保持されているために、高圧処理を加えた肉中においてもイノシン酸は生成されていた。本年度得られた結果を以下に示す。1.家兎骨格筋から単離した、α-アクチニン及びトロポニン複合体の超高圧処理による構造変化をCD,蛍光スペクトルにより測定した結果、α-アクチニンのヘリックス構造は処理圧力が高くなるにつれて常圧時の60%から40%までに低下し、この変化は不可逆的であることを明らかにした。α-アクチニンの持つ超沈殿促進効果も200MPa以上の処理圧力になると失われていくことが明らかになった。

トロポニン複合体の圧力による構造変化は小さく、4次構造の一部に不可逆的変化が認められた。また、Ca^<2+>非存在下での合成アクトミオシンATPase阻害能は400MPa以上の圧力により除々に失われた。2.筋肉内在性リソソーム系タンパク質分解酵素の圧力による局在性の変化を低温熟成の場合と比較しながら検討した結果、処理圧力の増加とともにリソソーム膜の脆弱化によりカテプシン系酵素(B,D,H,L)の膜外への溶出が認められ、カテプシンDの溶出と筋肉組織への拡散の様子が免疫電顕により確認された。短時間(5分間)の圧力処理による変化は、21日間熟成させた場合と同等、またはそれ以上の変化をもたらした。3.圧力処理した筋肉及び筋肉から単離したコラーゲンのShear valueを測定した結果、圧力は筋原線維だけではなくコラーゲン線維にも影響を及ぼし、いずれもが圧力による食肉の軟化要因であることを明らかにした4.牛肉アレルギー患者血清中の、IgEをヒト好塩基球培養細胞(KU812F)に結合させ、圧力処理したウシ血清アルブミン(BSA、牛肉アレルゲンの一つ)で感作してヒスタミン遊離試験によりアレルゲン性の強さを測定した結果、処理圧力の増加につれてヒスタミンの遊離量が低下する、すなわち、アレルゲン性が低下することを明らかにした。本研究の目的は、圧力下での筋肉タンパク質と筋肉内在性タンパク質の相互作用から、「超高圧による食肉の肉質制御」の全容を明らかにすることにある。観点を変えて、超高圧による食肉アレルギーの低減化と評価法を確立する。本年度に得られた結果を以下に示す。1.α-アクチニンに超高圧処理を加えた場合の生物活性(超沈殿促進効果、ATPase活性化、アクチンの粘性増加能)の低下は、3次および2次構造が圧力処理によって緩むためではないかということを、圧力下での蛍光スペクトル、圧力解放後のCDスペクトル、表面疎水性基の測定により明らかにした。2.筋肉内在性タンパク質分解酵素、プロテアソームの構造と機能に及ぼす超高圧処理の影響を熱処理と比較しした結果、圧力下で測定した合成基質分解に対する最適圧力は50MPaであること、400MPa以上の圧力を加えると合成基質およびFITC標識カゼインに対する分解力は低下することが判明した。この活性の低下とプロテアソームの持つサブユニット構造の部分的なunfoldingの間に何らかの関係があることが圧力下での蛍光スペクトル、圧力解放後のCDスペクトルの変化から推測された。加熱処理に比べると表面疎水基に及ぼす影響は小さい。3.筋肉内コラーゲンが超高圧処理により壊れるかどうかをペプシン可溶性コラーゲンおよびコラーゲン由来ペプチドのSDS-PAGE及びDSC(示差走査熱量)分析によって検討した結果、超高圧処理はコラーゲン分子の分解はもたらさないがコラーゲン繊維の解裂をもたらすことが示唆された。4.牛肉アレルギーのアレルゲンの一つであるウシ血清アルブミン(BSA)は、超高圧を加えることによりそのアレルゲン性を失うことをヒスタミン遊離試験から確認したが(平成15年度)、圧力下での蛍光スペクトル、圧力解放後のCDスペクトル、表面疎水性基やSH基の測定から、圧力処理による3次構造の変化がアレルゲン性の低下に結びつくのではないかと結論づけた。本研究の目的は、圧力によって構造変性を起こした個々の筋肉構成タンパク質や膜組織と、活性発現部位に影響を受けた筋肉内在性タンパク質分解酵素との相互作用から、「超高圧による食肉の肉質制御」の全容を明らかにすることにある。
イリジウム複核錯体の系統的合成法の開発

酢酸を架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンをエカトリアル配位子に持つイリジウム(II)複核錯体[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2]を原料として,この錯体の軸位にアセトニトリル,ピリジン,ジメチルホルムアミド,ホスフィン,アルシンなどを結合させた化合物[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2L_2]を合成した.この内7種の化合物についてX線構造解析を行いIr-Ir距離がその配位子の違いによってアセトニトリル錯体の2.569(1)Åからトリシクロヘキシルホスフィン錯体の2.6936(7)Åまで約0.12Å変化することがわかった.また,どの錯体も化学的に可逆な酸化波が確認され,その電位は配位子の種類に依存してトリシクロヘキシルホスフィン錯体の0.21Vからアセトニトリル錯体の1.30Vまで変化することがわかった.ホスフィンを軸配位子とする錯体はそのg_⊥とg_<//>の値,およびそれぞれの超微細構造のパターンからそのHOMOはσ_<Ir-Ir>軌道であることが明らかとなった.[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2](酢酸イオンを架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンがエカトリアル配位子)の架橋配位子の置換を目的として合成を行った.この錯体を原料として,2-ヒドロキシイソキノリン(Hhiq)と反応させることにより錯体の酢酸架橋がhiq^-に置換した錯体を合成した.この錯体のアキシアル位にメチルピリジン(mpy)およびトリフェニルホスフィン(PPh_3)を結合させた化合物[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2L_2]を合成しX線構造解析を行った.Ir-Ir距離は酢酸架橋の錯体とほぼ同じでそれぞれ2.5928(7),2.634(2)Åであった.また,4-メチル-2-ヒドロキシピリジン(Hmhp)と[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2]を封管中,130°Cで反応させると3つの架橋配位子を持つ[Ir_2(mhp)_3(CO)_2Cl(Hmhp)]が生成した.Ir-Ir距離は架橋配位子が2つの錯体と比べて短く2.5491(3)Åであった.[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2(mpy)_2]は不可逆な酸化波のみが観測された.[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2(PPh_3)_2]および[Ir_2(mhp)_3(CO)_2Cl(Hmhp)]はスキャン速度を速めると0.53,0.95Vにそれぞれ可逆な波が観測された.酢酸を架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンをエカトリアル配位子に持つイリジウム(II)複核錯体[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2]を原料として,この錯体の軸位にアセトニトリル,ピリジン,ジメチルホルムアミド,ホスフィン,アルシンなどを結合させた化合物[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2L_2]を合成した.この内7種の化合物についてX線構造解析を行いIr-Ir距離がその配位子の違いによってアセトニトリル錯体の2.569(1)Åからトリシクロヘキシルホスフィン錯体の2.6936(7)Åまで約0.12Å変化することがわかった.また,どの錯体も化学的に可逆な酸化波が確認され,その電位は配位子の種類に依存してトリシクロヘキシルホスフィン錯体の0.21Vからアセトニトリル錯体の1.30Vまで変化することがわかった.ホスフィンを軸配位子とする錯体はそのg_⊥とg_<//>の値,およびそれぞれの超微細構造のパターンからそのHOMOはσ_<Ir-Ir>軌道であることが明らかとなった.[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2](酢酸イオンを架橋配位子とし一酸化炭素と塩化物イオンがエカトリアル配位子)の架橋配位子の置換を目的として合成を行った.この錯体を原料として,2-ヒドロキシイソキノリン(Hhiq)と反応させることにより錯体の酢酸架橋がhiq^-に置換した錯体を合成した.この錯体のアキシアル位にメチルピリジン(mpy)およびトリフェニルホスフィン(PPh_3)を結合させた化合物[Ir_2(hiq)_2Cl_2(CO)_2L_2]を合成しX線構造解析を行った.Ir-Ir距離は酢酸架橋の錯体とほぼ同じでそれぞれ2.5928(7),2.634(2)Åであった.また,4-メチル-2-ヒドロキシピリジン(Hmhp)と[Ir_2(O_2CCH_3)_2Cl_2(CO)_2]を封管中,130°Cで反応させると3つの架橋配位子を持つ[Ir_2(mhp)_3(CO)_2Cl(Hmhp)]が生成した.Ir-Ir距離は架橋配位子が2つの錯体と比べて短く2.5491