hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドパミン受容体を介した異常行動における統合的なエピジェネティクス解析

パーキンソン病は中脳黒室-線条体ドパミン神経の変性・脱落を特徴とし、線条体ドパミン量の低下の起因する錐体外路症状を示す神経変性疾患である。本研究では、フルオキセチンを前投与した6-OHDA投与ラットにおけるL-dopa誘発旋回運動の著しい減少が認められた。また、線条体においてフルオキセチン前投与はL-dopa処置によるphospho-p44/42 MAPK、リン酸化ヒストンH3およびGAD67の増加を抑制した。さらに、セロトニン受容体1AのアンタゴニストであるWAY 100135処置では、前述のフルオキセチンの効果は消失した。これらの結果は、L-dopa誘発旋回行動には、ドパミンおよびセロトニン神経系両者は密接に関与したエピジェネティクス変化が生じていることが示唆された。慢性進行性の神経変性疾患であるパーキンソン病(PD)には多くの治療薬が開発されている。その中でもPD治療薬の主流として、L-dopaが知られている。しかし、慢性的にL-dopaを服用すると約40%ものPD患者に精神症状や日内変動といった重度な副作用が生じる。この副作用は、ドパミン(dopamine, DA)神経系だけではなく、セロトニン神経系をはじめとする他の神経系の関与が考えられているが、その分子機序については不明である。そこで本研究では依然不明な点が数多く残されているPDにおけるセロトニン神経系との関与を調べた。6-hydroxydopamine(6-OHDA)投与ラットに選択的セロトニン神経毒である5,7-DHT(5,7-dihydroxytryptamine creatinine sulfate)を処置し、DA神経障害時おけるセロトニン神経系の関与について解析した。その結果、6-OHDA投与ラット(6-OHDA/PBS群)はL-dopa誘発旋回運動を示したが、5,7-DHTを投与した6-OHDA投与ラット(6-OHDA/5,7-DHT群)は旋回運動を示さなかった。また、6-OHDA/5,7-DHT群において、tryptophan hydroxylase陽性セロトニン神経細胞数や線条体でのSERTの免疫反応性が減少していた。このことから、6-OHDA/5,7-DHT群では、セロトニン神経内でL-dopaからDAの合成量が減少し、その旋回運動数が減少したと考えられる。また、PD患者に抗うつ薬として使用される選択的セロトニン再取り込み阻害薬の1つであるフルオキセチンを用い、その効果を行動薬理学的および生化学的に検討した。その結果、フルオキセチンを前投与した6-OHDA投与ラットのL-dopa誘発旋回運動は著しく減少した。また、フルオキセチンによりL-dopa処置によるphospho-p44/42MAPK、リン酸化ヒストンH3およびGAD67の増加が抑制されたが、これは、障害側線条体のセロトニン神経においてフルオキセチンによりL-dopaから合成・放出されるDA量が減少したため、D1受容体刺激が減少した結果であると考えられる。以上の結果より、DA神経障害時においてL-dopaの作用機序にはセロトニン神経系が非常に重要であること、またフルオキセチンは、DA神経障害時においてL-dopaの効果に影響を与えることが示唆された。現在のところ、パーキンソン病に対する治療はL-dopaなどを用いたドパミン補充療法などの対症療法が主流である。しかし、慢性的にL-dopaを服用すると約40%ものパーキンソン病患者に精神症状や日内変動といった重度な副作用が生じる。この副作用は、ドパミン神経系だけではなく、セロトニン神経系をはじめとする他の神経系の関与が考えられているが、その分子機序については不明点が未だ多くある。本研究では、パーキンソン病患者に抗うつ薬として使用される選択的セロトニン再取り込み阻害薬の1つであるフルオキセチンを用いて、フルオキセチンを前投与した6-OHDA投与ラットにおけるL-dopa誘発旋回運動の著しい減少が認められた。しかし、セロトニン受容体1BのアンタゴニストであるCP94253処置では、フルオキセチンの効果は消失しなかった。

これらの結果より、L-dopa誘発旋回行動には、障害側の線条体においてMAPK経路を介したリン酸化ヒストンH3の増加などのエピジェネティクス変化が生じていた。また、フルオキセチンは、セロトニン受容体1Aを介してL-dopaによるエピジェネティクス変化を抑制した。これらの結果は、L-dopa誘発旋回行動には、ドパミンおよびセロトニン神経系両者は密接に関与したエピジェネティクス変化が生じていることが示唆された。
二つの戦後の出発-「フランクフルト学派」と『思想の科学』

本研究は、初期『思想の科学』の活動の意義を明らかにすることを目的の一つとし、そのため、この雑誌の創刊同人にインタビューし、解釈上の疑問を直接ぶつけるという具体的課題を抱えて出発した。しかし、過去二年間に都留重人氏と鶴見和子氏が亡くなり、残るは、鶴見俊輔氏と武田清子氏になってしまった。私は、お二人にインタビューを申し込み、鶴見氏からは快諾をいただいた(残念ながら、武田氏には受けていただけなかった)。鶴見氏へのインタビューは、岩波書店の『思想』誌の賛同を得て共同企画として実現した。鶴見俊輔とアメリカ哲学を結ぶものといえば、プラグマティズムを連想するのが定番となっているが、戦後の出発の時点で氏の仕事を規定していたのは、むしろ論理実証主義的問題意識だったのではないか。具体的に、日本語の改良、ベイシック・イングリッシュをモデルとする基礎日本語というアイデアや、表意文字としての漢字を減らし日本語表記をローマ字化しようとする意図が見て取れるが、その志向は時とともに放棄されていったように見える。何故か、どのような経緯だったのか。鶴見氏のアメリカ合衆国に対する姿勢は、共感に支えられるものだったと考えられるが、その姿勢は、日本の戦後啓蒙の陣営にあって特異なもので、そのことが、鶴見氏の活動に困難をもたらすことがあったのではないか。その基本的「親米」の姿勢は、どのように一貫しまた変化したのか。インタビューは、以上のような問いをめぐって繰り広げられ、熱い回答を得ることができた。『思想』誌は2008年8月号を「鶴見俊輔」特集にあてることになり、私も「「言葉の力」をめぐる考察」を寄せることになっているが、この論考は、今回の研究の現時点での総括である。「現時点での」という但し書きが付くのは、「第二次世界大戦直後の言語表現/言語批判」という論考の副題が、同時に次の研究課題を示すものともなっているからである。三年計画で構想されたこの研究は、その初年度において、予定とはいささか異なる展開をみた。今年秋に刊行が開始される『フロイト合集』に収められる『集団心理学と自我分析』の翻訳という課題が、その中に新たに組み込まれたからである。日独のファシズム体験との戦後における学問的対決という場合、人々がファシズム体制を単に渋々甘受したのではなく進んで歓迎さえした事実の内にはどのような心の機制が働いていたのか、という問いは極めて重要である。その際、フランクフルト学派には、フロイトによる精神分析理論という拠り所があった。その点で最も重要な文献こそ『集団心理学と自我分析』に他ならない。ここでフロイトは対象備給と並ぶ感情的拘束として「同一化」を取り出し分析を加えるのだが、「非同一性」をめぐるアドルノの思考への影響は明白である。それに対して、『思想の科学』グループに心理学的な問題関心は存在していたのか。丸山真男に「超国家主義の論理と心理」という有名な論考があるが、「日本のファシズムの心理的基盤」という問いの立て方には「日本人の心」という表現が引き起こすのと同様の違和感がつきまとう。実際、丸山の分析を「本当にこれは日本にだけ当てはまる事情なのか」と問わずに受け入れることは難しい。総じて、「大衆」現象をどう解釈すべきかという問題が、本研究にとって極めて重要な位置を占めることが明らかになった。その点で否定的なフランクフルト学派第一世代に対して、「大衆の欲望」に対する鶴見俊輔の肯定的姿勢は好対照である。

そこにアメリカのプラグマティズム哲学に対する態度との相関関係を見て取ることは容易であり、この点で、フランクフルト学派第二、第三世代がむしろプラグマティズム哲学から学ぼうとする姿勢を示している事実は示唆深い。そういう問題点も含め、二年目の今年は、懸案である『思想の科学』創刊メンバーへの聞き書きという作業を強力に推し進めてゆきたい。一九四五年の時点で、『思想の科学』グループと「フランクフルト学派」に共有されていたのは、「言葉の力」に対する徹底して懐疑的で批判的な眼差しだった。人々を戦争に動員し戦時中の錯誤の中に繋ぎ止めた力としての言葉。そして、それらの言葉の中でも最も深遠にして高貴なものと自負もし他からも受け止められた哲学の言葉。両グループの戦後の出発点の最重要課題は「言語批判」であり、「哲学批判」だったのだ。『思想の科学』創刊号の特集テーマの二つは「哲学論」と「言語」である。そしてその後も、「言語」と「ひとびとの哲学」(「「普通人の哲学」とは、私がアメリカの哲学で学んだ最も重要な考えである」、とは鶴見俊輔が繰り返す発言である。普通の日本人の日常生活と伝統の中に、彼は二度とファシズムにからめ取られない「思想」を発掘していこうとした)は特集テーマとして繰り返し取り上げられ、初期の『思想の科学』の二本の柱を形作っている感さえある。それに対し戦争直後のアドルノは、表現行為そのものを金縛りにするような「アウシュヴィッツ以後、詩を書くことは野蛮だ」という言葉を発した。この詩的表現へのそれ自身詩的な断罪の言葉は、しかし彼の哲学の文体そのものでもある。アドルノは、芸術表現にもブレーキをかけかねない否定のメッセージを発しつつ、自らの哲学の言葉を、ハイデガーの言語(「本来性の隠語」)への批判を仮借なく遂行する一方で、むしろ科学批判、芸術への接近の方向で模索した。鶴見俊輔が、言語批判の拠り所を、プラグマティズム、広い意味での分析哲学に求めたのとは対照的に。しかし、『思想の科学』を拠点とする鶴見のその後の思考は、科学論の方向には向かわず、むしろ大衆芸術の可能性の発掘に力点を置くものとなる。とはいえそれは、「ひとびとの哲学」という出発時の志向の延長線上にあるものなのだ。「言語批判」にして「哲学批判」として両グループを捉える視点は、ここでもその有効性を確認できるだろう。本研究は、初期『思想の科学』の活動の意義を明らかにすることを目的の一つとし、そのため、この雑誌の創刊同人にインタビューし、解釈上の疑問を直接ぶつけるという具体的課題を抱えて出発した。しかし、過去二年間に都留重人氏と鶴見和子氏が亡くなり、残るは、鶴見俊輔氏と武田清子氏になってしまった。私は、お二人にインタビューを申し込み、鶴見氏からは快諾をいただいた(残念ながら、武田氏には受けていただけなかった)。鶴見氏へのインタビューは、岩波書店の『思想』誌の賛同を得て共同企画として実現した。鶴見俊輔とアメリカ哲学を結ぶものといえば、プラグマティズムを連想するのが定番となっているが、戦後の出発の時点で氏の仕事を規定していたのは、むしろ論理実証主義的問題意識だったのではないか。具体的に、日本語の改良、ベイシック・イングリッシュをモデルとする基礎
音声と口唇動画像を併用した英語発音練習システムにおける発音学習時の眼球運動の測定

見真似による発音練習システム"Lip Reading"を開発している。"Lip Reading""Lip Reading"は、ビデオカメラから取り込んだ自分自身の口唇動作を画面上に表示し、モデル話者の口唇動作と比較しながら発音練習が行える。"Lip Reading"による発音練習後、ネーティブスピーカによる学習者発音の同定率は向上しており、口唇動作の矯正はネーティブスピーカに伝わりやすい発音を身につけるために有効であることが確認できた。しかし、ネーティブスピーカや学習者が発音を認識する際に口唇のどの部分の動きを見ているのかは明らかになっていない。そこで、本研究では、アイカメラを用いて、学習者やネーティブスピーカがモニタ上の口唇動作を見る際の眼球運動を測定した。発音時における学習者の眼球運動を分析した結果、口唇以外の顔の部分を見続ける学生もいることがわかった。また、口唇動作を見ている場合でも、口唇の見る位置は学習者ごとに異なっており、どのタイミングで口唇のどの部分に注目すべきかを理解していない学習者もいた。そこで、学習者の視線が口唇動作の注目すべき部分にいくように口唇動作を強調したCGアニメーションを試作した。"Lip Reading"による発音練習において、口唇動作CGアニメーションを見ることができ、より効果的な発音練習が可能になった。評価実験により口唇動作の矯正はネーティブスピーカに伝わりやすい発音を身につけるために有効であることが確認できている。しかし、ネーティブスピーカが発音を認識する際に口唇のどの部分の動きを見ているのかは明らかになっていない。本研究では、アイカメラを用いて、モニタ上に提示した発音時における口唇動作を見る際のネーティブスピーカおよび学習者の眼球運動を測定するシステムを構築する。そして、ネーティブスピーカの視線の動きから、見真似による発音練習において口唇動作のどの部分に着目すべきかを分析する。また、発音練習時における学習者の眼球運動を測定し、"Lip Reading"による学習効果と視線の動きの関係について分析することを目的としている。本年度は、眼球運動測定システムを構築し、モニタ上に提示するネーティブスピーカによる発音時における顔映像の収集と編集を行った。また、眼球運動測定システムを用いた日本人学習者の眼球運動測定実験を実施した。実験の結果、日本人学習者がモデルスピーカの口唇動作を見て発音練習する際、見るべき口唇の位置を指示しなければ、口唇の見る位置は学習者ごとに異なっており、それが学習効果にも影響を与えていることが確認できた。また、今回は実験時に、口唇部分だけでなく発音時における顔全体の映像を提示したが、顔を見るように指示しなければ、目のような顔以外の部分を見続ける学生もいることが確認できた。したがって、"Lip Reading"で発音練習をする場合には、口唇のどの部分を見るべきかをインストラクションとして与える必要があると言える。平成18年度は、まず、モニタ上に提示するネーティブスピーカによる発音時における顔映像の収集と編集を行い、色々な口唇モデルを提示した場合における/l/-/r/同定実験を実施し、その際の学習者の眼球運動を測定した。その結果、口唇モデルによって学習効果に違いがあること、および学習者の視線の動きによって学習効果に違いがあることが確認できた。

今後は、実験結果をもとに学習効果の高い口唇動作のCGを作成し、その口唇動作CGを提示した場合の眼球運動測定実験を実施していく。見真似による発音練習システム"Lip Reading"を開発している。評価実験により口唇動作の矯正はネーティブスピーカに伝わりやすい発音を身につけるために有効であることが確認できている。しかし,ネーティブスピーカが発音を認識する際に口唇のどの部分の動きを見ているのかは明らかになっていない。本研究では,アイカメラを用いて,モニタ上に提示した発音時における口唇動作を見る際のネーティブスピーカおよび学習者の眼球運動を測定するシステムを構築する。そして,ネーティブスピーカの視線の動きから,見真似による発音練習において口唇動作のどの部分に着目すべきかを分析する。また,発音練習時における学習者の眼球運動を測定し,"Lip Reading"による学習効果と視線の動きの関係について分析することを目的としている。学習者における眼球運動の分析により,発音練習する際,口唇動作を見るように指示しなければ,目のような顔以外の部分を見続ける学生もいることも確認できた。口唇動作を見るように指示した場合でも,どのタイミングで口唇のどの部分を見るべきかを指示しなければ,口唇の見る位置は学習者ごとに異なっており,それが学習効果にも影響を与えていることが確認できた。そこで,今年度は学習者の視線が口唇動作の注目すべき部分にいくように,口唇動作を強調したCGアニメーションを試作した。"Lip Reading"による発音練習において,口唇動作CGアニメーションを見ながらの発音練習も可能になり,学習効果の向上が期待できる。
パーキンソン病における嗅覚障害の分子イメージング研究

経鼻投与により嗅球ドーパミン作動性細胞の障害が報告されている農薬の、ミトコンドリア呼吸鎖阻害剤ロテノンを用いた動物実験により、経鼻投与後のタリウムー201嗅球移行率と嗅球内ドーパミン作動性細胞障害との関連を検討した。タリウムー201とロテノンを同時に経鼻投与したマウスでは、タリウムー201と1%DMSO液を同じく投与したコントロールマウスより、タリウムー201嗅球移行率が著明に増加することを明らかとした。ラットを対象としたSPECT-CTによる生体内イメージングでも、ロテノン経鼻投与によるタリウムー201嗅球移行率の著明な増加を明らかとした。マウス嗅球組織の糸球体層における、ドーパミン作動性細胞マーカー“チロシン水酸化酵素"発現を免疫組織化学染色によって検討したところ、コントロールマウスと比較し、ロテノン経鼻マウスでの著明な低下が明らかとなった。嗅球糸球体層のドーパミン作動性細胞は傍糸球体細胞であり、嗅細胞と僧帽細胞とのシナプス連絡を抑制することが知られている。本研究の結果より傍糸球体細胞障害の状態では経鼻投与後のタリウムー201嗅球移行率は高まると考えられた。パーキンソン病症例の剖検検体を対象とした過去の他施設からの研究報告からは、嗅球傍糸球体細胞の発現増加が明らかとなっており、パーキンソン病症例に対してオルファクトシンチを施行した場合、我々の基礎研究の結果からはタリウムー201嗅球移行率の低下が予想される。一方で本学のオルファクトシンチ臨床試験において、農薬散布の職業歴を有する特発性嗅覚障害例で、健常者と比較してタリウムー201嗅球移行率の異常な高値を認めた症例が存在した。以上より、特発性パーキンソン病とロテノンなどの農薬吸入が原因と考えられる薬剤性パーキンソン二ズムとの鑑別診断にオルファクトシンチが有用である可能性が示唆された。動物実験については計画通り進行しており、成果の一部を学会や論文で発表した。パーキンソン病症例を中心としたオルファクトシンチ臨床試験も順次進行中である。また平成30年度において臨床試験審査委員会より認定を受け次年度以降の臨床試験継続が可能となった。食べ方の指導による嗅覚障害リハビリテーションの臨床試験も継続している。嗅細胞膜電流に対する嗅球傍糸球体細胞障害の影響を明らかとするため、ロテノン経鼻投与後のマウス嗅細胞パッチクランプによる電気生理学的検討を行う。またパーキンソン病症例を中心としたオルファクトシンチ臨床試験の症例数をさらに集積する。食べ方の指導による嗅覚障害リハビリテーションの臨床試験も継続する。特発性嗅覚障害におけるTl-201嗅球移行度の予後因子としての有用性を明らかとした(Shiga et al. Scientific Reports 2017)。金沢医大病院嗅覚外来を受診した特発性嗅覚障害患者のうちオルファクトシンチ臨床試験に参加した成人男女24例を対象とした(女性7例;男性17例;23歳から73歳)。平均追跡期間は11ヶ月であった。治療に一般的に用いられている当帰芍薬散を投与した。嗅覚障害治療効果判定基準に従い治癒または軽快を改善とした。Tl-201嗅球移行度について4.6%未満と4.6%以上の2群に分けると、Tl-201嗅球移行度高値群が有意に予後良好であった。また性別、年齢を加味してTl-201嗅球移行度と患者予後との相関について多変量解析を行なったところ、Tl-201l嗅球移行度は独立した予後因子であることが明らかとなった。その他の予後因子候補である性別、年齢、嗅覚検査結果、嗅球体積、喫煙歴および異嗅症の有無については予後との有意な関連は認めなかった。また本学耳鼻咽喉科嗅覚外来において標準的治療で改善が得られなかった難治性嗅覚障害で、本研究への参加同意を得られた患者を対象として食べ方の指導による嗅覚刺激療法の臨床研究を行った。食物を口に入れる前に良く嗅ぐよう指導する群(鼻腔法)と良く噛んで味わう食べ方を指導する群(口腔法)とに無作為に振り分けて、自己訓練チェック票を検討した。3ヶ月間の自己訓練施行率に有意差は認めず、両者の方法が継続可能であることが明らかとなった。非処置マウスを用いた動物実験において、ミトコンドリア呼吸鎖阻害薬のTl-201嗅球移行度に対する影響を検討したところ、Tl-201嗅球移行度が促進することが明らかとなった。研究を進めてきた新規嗅神経分子イメージング法"オルファクトシンチグラフィ"において、パーキンソン病など神経変性疾患が原因である可能性を有する特発性嗅覚障害の予後因子としての臨床的意義が明らかになった。さらに食べ方の指導による嗅覚刺激療法の継続性に問題が無いことが明らかとなった。またタリウムの嗅神経移行の機序の一端が明らかとなった。以上よりおおむね順調に伸展している。タリウムー201とロテノンを同時に経鼻投与したマウスでは、タリウムー201と1%

DMSO液を同じく投与したコントロールマウスより、タリウムー201嗅球移行率が著明に増加することを明らかとした。ラットを対象としたSPECT-CTによる生体内イメージングでも、ロテノン経鼻投与によるタリウムー201嗅球移行率の著明な増加を明らかとした。マウス嗅球組織の糸球体層における、ドーパミン作動性細胞マーカー“チロシン水酸化酵素"発現を免疫組織化学染色によって検討したところ、コントロールマウスと比較し、ロテノン経鼻マウスでの著明な低下が明らかとなった。嗅球糸球体層のドーパミン作動性細胞は傍糸球体細胞であり、嗅細胞と僧帽細胞とのシナプス連絡を抑制することが知られている。本研究の結果より傍糸球体細胞障害の状態では経鼻投与後のタリウムー201嗅球移行率は高まると考えられた。パーキンソン病症例の剖検検体を対象とした過去の他施設からの研究報告からは、嗅球傍糸球体細胞の発現増加が明らかとなっており、パーキンソン病症例に対してオルファクトシンチを施行した場合、我々の基礎研究の結果からはタリウムー201嗅球移行率の低下が予想される。一方で本学のオルファクトシンチ臨床試験において、農薬散布の職業歴を有する特発性嗅覚障害例で、健常者と比較してタリウムー201嗅球移行率の異常な高値を認めた症例が存在した。以上より、特発性パーキンソン病とロテノンなどの農薬吸入が原因と考えられる薬剤性パーキンソン二ズムとの鑑別診断にオルファクトシンチが有用である可能性が示唆された。動物実験については計画通り進行しており、成果の一部を学会や論文で発表した。パーキンソン病症例を中心としたオルファクトシンチ臨床試験も順次進行中である。また平成30年度において臨床試験審査委員会より認定を受け次年度以降の臨床試験継続が可能となった。食べ方の指導による嗅覚障害リハビリテーションの臨床試験も継続している。原因不明の嗅覚障害例を中心にオルファクトシンチを施行し、パーキンソン病の可能性が示唆された症例は積極的に神経内科と協力し神経学的精査を進めていく。またパーキンソン病の症例についてさらに臨床試験へのエントリーを推進する。嗅神経トレーサーのタリウムの嗅神経移行機序の基礎研究については、動物用SPECT-CTによるラットイメージングも活用して更なる展開を予定している。嗅細胞膜電流に対する嗅球傍糸球体細胞障害の影響を明らかとするため、ロテノン経鼻投与後のマウス嗅細胞パッチクランプによる電気生理学的検討を行う。またパーキンソン病症例を中心としたオルファクトシンチ臨床試験の症例数をさらに集積する。食べ方の指導による嗅覚障害リハビリテーションの臨床試験も継続する。発注を予定していた試薬が海外からの取り寄せとなり、年度内に購入が出来なかったため次年度内に試薬を購入する。臨床研究法にもとづく臨床研究審査委員会の認可を待つ期間、予定していたオルファクトシンチ臨床試験を行えなかったため当該予算を次年度に繰り越した。
並列プログラムの形式的設計法とその実現

本研究では,並列プログラム設計法の開発,ならびにその方法に基づいた設計システムの実現を目的とした.研究は3つのステップに分けて実施し,それぞれ以下の結論を得た.1.設計仕様を記述するための表現法の考案:設計仕様の表現法には,並列計算に固有な動作が記述できるなどの性質が要求される.そのため,並列計算のためのモデル概念としてはペトリネットを,要求・条件の形式的記述や妥当性判定のために論理式を用いることとした.具体的には,ペトリネットで表現される並列動作や計算資源などを記述するために,古典論理の枠組としてではなく,線形論理に基づいた仕様記述言語を考案した.2.論理式による仕様の記述:ペトリネットと線形論理の対応関係を次のように定めることとした.プレースを命題(あるいは述語),トランジションを推論規則,トランジションの発火を推論規則の適用.これにより,仕様は,初期マ-キングを始式として,最終マ-キングを結論(を表す式)として表される.3.仕様を実現するペトリネットの構成:論理式で記述された仕様の妥当性を構成的に証明することができるならば,そのときの証明からペトリネットが構成される.具体的には,証明の中に含まれる推論規則ごとにトランジションをもうけ,推論規則の上式の論理式を入力プレース,下式の論理式を出力プレースすることによりペトリネットが構成される.現在,考案した設計法の有効性を確かめるために,設計システムの計算機上での実現を試みている.今後の課題として,得られたペトリネットのもつ性質を検討,設計システムの実現があげられる.本研究では,並列プログラム設計法の開発,ならびにその方法に基づいた設計システムの実現を目的とした.研究は3つのステップに分けて実施し,それぞれ以下の結論を得た.1.設計仕様を記述するための表現法の考案:設計仕様の表現法には,並列計算に固有な動作が記述できるなどの性質が要求される.そのため,並列計算のためのモデル概念としてはペトリネットを,要求・条件の形式的記述や妥当性判定のために論理式を用いることとした.具体的には,ペトリネットで表現される並列動作や計算資源などを記述するために,古典論理の枠組としてではなく,線形論理に基づいた仕様記述言語を考案した.2.論理式による仕様の記述:ペトリネットと線形論理の対応関係を次のように定めることとした.プレースを命題(あるいは述語),トランジションを推論規則,トランジションの発火を推論規則の適用.これにより,仕様は,初期マ-キングを始式として,最終マ-キングを結論(を表す式)として表される.3.仕様を実現するペトリネットの構成:論理式で記述された仕様の妥当性を構成的に証明することができるならば,そのときの証明からペトリネットが構成される.具体的には,証明の中に含まれる推論規則ごとにトランジションをもうけ,推論規則の上式の論理式を入力プレース,下式の論理式を出力プレースすることによりペトリネットが構成される.現在,考案した設計法の有効性を確かめるために,設計システムの計算機上での実現を試みている.今後の課題として,得られたペトリネットのもつ性質を検討,設計システムの実現があげられる.
16－19世紀における遠隔地商業環境と中国の社会経済構造に関する研究

16ー19世紀における中国の商業環境と社会経済構造を研究する一環として、主に早期グローバル化の影響を受けた中国の各地域の対応、特に中国国内の区域内、区域間、遠隔地、及び国際貿易を行う際、自主的に様々な民間制度・商業習慣・慣例などを創出することに注目し、資料調査と研究を行った。資料調査と研究は、地縁・血縁関係による商人、及び各小さいグールプを束ねる地域商人集団、地域を超える商業ネットワークの形成、とりわけ商業ネットワークの中での最も重要な施設として、遠距離移動と商業活動中の相互結合と協力、信用、情報共有と情報伝達に関わる会館に集中し行った。また当時の商業と社会経済環境に関して、移動人口の重要な受け皿と商業活動の拠点としての都市側には社会的、経済的な機能をいかに認識していたのか?商業活動を行う遠隔地の商人、及び空間移動の人口を如何に対応したのか、16世紀以来の都市旅行案内書などの文献から都市イメージの生成や関連施設、社会経済構造における都市問題などを考察した。以上の調査研究に関連しながら、1)商業ネットワークの要と地域商人・商業集団の拠点の「地域会館」に関する研究成果の公刊(『会館・遠距離貿易・商業ネットワーク』『南国学術』2018年第3号)、2)明清時代における北京の水環境と生活用水状況に関する文書整理と講演(早稲田大学『人文社会科学研究』59号、2019年3月、「伝統北京住民の飲料水と生活環境問題」北京聯合大学、2019年3月13日)、3)伝統都市のイメージ形成と都市認識に関する研究報告(第8回清末研究国際シンポジウム、広西師範大学2018年8月25日)を行なった。26年度、研究計画にしたがって、中国と日本の関連図書館所蔵の大運河、漕運、明清時代の商人関連資料、とりわけ遠距離に関する情報伝の資料、旅行・商売の案内書、および地図等の文献を調べた。ほかの研究課題と関連しながら、8月ー9月、12月ー1月、2月ー3月の夏休み、冬休みと春休みを利用し、中国に出張し、資料調査と現地調査を実施した。その内容は、主に以下のように、(1)、北京大学、中国社会科学院、南開大学、ハーバード大学、香港中文大学、華中師範大学、厦門大学、武漢大学、清華大学、中国人民大学等の研究機関の学者と研究情報の交換・交流、(2)、中国国家図書館、中国社会科学院近代史研究所・歴史研究所の図書館、北京市档案館、中国人民大学図書館、華中師範大学近代史研究所図書館、黄山学院図書館等の機関所蔵の漕運関連、商人の族譜・帳簿・書簡、士人の私書と公文伝達等の資料調査、(3)明清時代、活躍した徽州商人の故郷ー徽州地域の村落、また多くの公私書簡を残した曽国藩の故郷に現地調査と情報収集を行なった。研究は主に商人の経済・消費と文化活動、商人の多様的経営状況、商業と家族情報の伝達、及び東アジア・東南アジア海域に跨る徽州商人の商業活動、また倭寇と日本銀の影響に関して考察し、明清時代における人々、もの、貨幣、情報・文化等の移動形態、それと関連の制度、システム等を探った。また2015年のシンポジウム「描かれた都市ー北京」(4月13日東京大学東洋文化研究所)の報告、中国社会文化学会のシンポジウムの報告「徽州商人と倭寇」(7月12日東京大学)の関連準備を行なっている。2015年度には、資料収集と文献調査のほか、主に16ー19世紀における徽州商人の国際商業、及び国内商業の経営種類と空間関係、商業通信関係について、一部の事例を取り上げ、伝統中国社会の遠隔地の商業環境、都市問題等を研究した。またこれに関連しながら伝統中国の社会経済環境、或いは、人間と自然間の関係について環境史の側面からも模索してみた。この一年間、商業環境と伝統中国の社会経済構造について主に以下の形で研究成果を発表した。2、論文:A,「収支記録から見た徽州家庭の日常生活ー祁門王氏の家計帳簿を中心に」(東京大学『東洋文化研究所紀要』168冊,2015年12月、P190ー224)。B,「八大胡同与北京城的空間関係ー以清代民国時期北京的妓院為中心」(中国社会科学院『近代史研究』2016年第1期P30ー44)。16世紀から19世紀初にかけて銀を媒介とする国際商業と数万トンの銀の中国流入は、中国社会の長期的社会経済変動を導いた。こうした変動を構造的に把握するのは、非常に難しい問題である。今までの研究は主に明清時代に大いに活躍した徽州商人を取り上げ、遠隔地貿易・国際貿易、区域内(地元)貿易及びその活動の拡大、長期的社会変動をもたらした経済的契機とエネルギー、商人の遠距離通信などの問題から探ってきた。この一年間、商人、とりわけ徽州商人の国際貿易集団と海賊との関係、商人グループの遠隔地商業戦略ー拠点の役割、商業活動の基礎ー資金に関する民間の融資制度等、一般商人のリスク回避策としての「合股」経営と多角経営に対して、事例研究を行った。これらの研究はさらに進行中の通信関連の事例研究、民間の情報と小包伝達研究と結び付け、関連の信用及び経済制度・システムを抽出する必要もある。2016年度、本課題に関する研究は、主に徽州商人の国際活動、北京の水環境及び明清時代の金融と商業環境問題などの重要問題を中心に展開した。

具体的研究と成果は主に以下である。1、商人と遠隔地商業環境及び早期グローバル化との関係に対する研究を行った。その成果は主に一つの論文「徽州商人と倭寇ー嘉靖後期、東アジア海域秩序の劇震を中心にー」(『中国ー社会と文化』第31号、2016年7月)及び二つの学術報告「“倭寇"と東アジア地域の早期グローバル化」(ハーバード大学中国文化Workshop、2016年6月2日)、「“大倭寇"と500年間中日関係枠の形成」(中国近代史研究所、2016年11月1日)を通して公開した。3、18ー20世紀徽州商人の銭会、即ち民間金融組織及び商業資本、徽州商人の北京会館と北方商業拠点について研究を行った。2016年度、「16ー19世紀における遠隔地商業環境と中国社会経済構造に関する研究」に関する研究はおおむね順調に進展しているが、4月から9月までは、特別研究機関でハーバード大学に滞在したので多少アメリカ学界の影響を受け、特にハーバード大学関連の学術機構の学術Workshopの開催、企画等に巻き込まれて、新しい国際学術の対話の可能性を開くこともできた。16ー19世紀における商業環境と社会経済構造を理解する基礎作業として、主に流通、人・物・情報等の空間移動に関する歴史条件、社会内部の自主的制度創出等の側面から(1)大運河関連の施設、税関、郵駅の配置・分布、主要都市ネットワークと経済圏、主要な経済区域の空間構造、重層的相互関係、(2)大運河の運営の組織と通航制度、人・もの等の移動の制約等、(3)運河沿線の主要都市の旅館、貨物転送等の形態、(4)私書伝送システム、また大運河と長江水系を利用する徽州と江南の地域内の書簡・金・小包伝送システムの効率、コスト、頻度、信用等を中心にし、考察してきた。一年間の調査と研究は、具体的に主に北京地域、山東地域、杭州地域の運河を中心に現地調査、文献資料調査、国際シンポジウム、関連の学会の研究成果報告及び論文発表を行なった。現地調査は主に2017年8月9日ー23日の間、文献資料調査と国際シンポジウムの参加を除き、北京、山東済寧市周辺、杭州市における明清時代の運河の運輸用河川と関連施設等を調査した。文献調査は主に清代官僚、知識人の日記と書簡を中心に収集、整理し、当時の情報伝達のシステム、信用、利用者のコスト、効率などの問題を重点に置き、考察した。以上の現地調査と文献収集・研究に関連しながら、1)遠隔商業活動関連の資金調達と金融組織「銭会」について長い論文(『中国経済史研究』2017年第6号、2017年11月、英文、中国知網http://jtp.cnki.net/bilingual)を発表した。2)明清時代における北京の水環境と生活用水状況に関する文書整理、研究成果の筆談(浙江大学学報2017年第号、2017年5月、早稲田大学『人文社会科学研究』58号、2018年3月)、研究会議報告(中国近代社会史国際シンポジウム=杭州師範大学、2017年8月22日、東洋文庫2018年3月24日)を行なった。2015年8月から2016年9月にかけて(在籍は2017年7月まで)、在外特別研究期間でアメリカのハーバード大学に滞在し、ハーバード大学関係のあるテーマ:「グローバル史の視点から明清時代の社会経済変遷をみる」を研究し、またハーバード大学での講義(大学院)や世界環境史関連の学術会議の企画、報告などを行なったため、本研究は、当初計画より約一年間遅れしまった。
生体内ネットワーク構造推定問題における効率的な解候補絞り込みアルゴリズムの開発

限られた実験状況下における観測データから、生体内の様々な物質の相互作用(生体内ネットワーク)を推定し、効率よくネットワーク候補を絞り込むシステムを構築するために、観測データ群に矛盾のないネットワークを導出するシステム、および未測定要素の挙動を考慮したネットワーク推定システムを開発した。そして、血液中アミノ酸ネットワークの解析に開発したシステムを適用し、生物学的な知見と一致する制御関係の他、新たな制御関係の存在を示唆する結果を見出すことができた。限られた実験状況下における観測データから生体ネットワークを推定し、効率よくネットワーク候補を絞り込むシステムを構築するために、(1)「観測データ群に無矛盾なネットワーク推論システムの構築」、および(2)「未測定要素の動的挙動推定機能を有した要素間相互作用推定システムの構築」を行った。(1)では、導出したネットワークと実験データを比較するための指標として、多階層有向グラフ法による同定ネットワークに発現量変化に関する指標として、「発現量変化の向き」、および「影響の確実さ」を組み合わせた信頼度という概念を導入し、推定した結果と実験が矛盾するネットワークパスを抽出する整合性チェックアルゴリズムを導出し、プロトタイプシステムを構築(Per1言語)した。(2)では、実験条件に応じた挙動を再現する関数系として、定常入力(Poolモデル)、および指数関数(Expモデル)の簡易挙動モデルをS-systemに組み込んだ。検証のため、5つの測定ノードと1つの未測定要素を想定した6ノードで構成される仮想ネットワークを構築した。そして、5つの測定ノードに対する破壊実験を想定した実験で得られるタイムコースデータから2つのモデルのネットワークを復元できるかを確かめた。未測定要素を考慮した場合と考慮しない場合で導出した推定ネットワークの違いを比較したところ、Poolモデルではどちらも正しいパスを導出していた。一方、Expモデルでは未測定要素を考慮した場合の方がより正確なコネクションを導出できていた。また、未測定要素のピーク位置がオリジナルデータと一致していれば正しくパスを推定できることを確認した。なお、計算用サーバ(CPU : Intel Pentium XE 965(3.73GHz),メモリ:4GB, HDD:160GB)を6式、ファイルサーバ1式(ディスク容量:1.8TB)を導入し、(1)(2)のシステムの開発、解析を行った。本研究は,限られた実験状況下における観測データから生体ネットワークを推定し,効率よくネットワーク候補を絞り込むシステムの構築を目的としている。今年度は,昨年度開発した(1)観測データ群に無矛盾なネットワーク推論システム,および(2)未測定要素の動的挙動推定機能を有した要素間相互作用推定システムについてのシステム検証と(2)のモデルの機能拡張を行った。開発したシステムの有効性を検証するために,30つの測定ノードと1つの未測定要素を想定した31ノードで構成される仮想ネットワークを構築し計算機実験を行った。用意したデータは,Ctr1,および30の測定ノードに対する破壊実験を想定した実験で得られるタイムコースデータである。未測定要素には,定常入力(Pool),および指数関数系の2通りの入力を行うものとした。各モデル単独ではネットワークを再構築することはできなかったが,まず,(1)のシステムによりサブネットに分割し,(2)のシステムにより各サブネットを解きほぐしていく組み合わせ手法の導入により,想定したネットワーク構造と一致する結果を得た。昨年の小規模ネットワークでのシミュレーション実験と同様,Expモデルでは未測定要素を考慮した場合の方がより正確なコネクションを導出できていた。また,未測定要素のピーク位置がオリジナルデータと一致していれば正しくパスを推定できることを確認した。さらに,(2)のモデルの改良として,複数の未測定要素に対する動的挙動推定機能を組み込んだ。今回は定常入力と指数関数系のモデルを対象とした。また,未測定要素動的挙動の自動関数定義機能として,GP(遺伝的プログラミング)等の導入を検討し,(2)のシステムへ組み込んだ。なお,本システムの開発、検証のために,今年度マスター用PC1台を導入し,昨年度導入した計算用サーバ6式,ファイルサーバ1式で構成されるクラスター環境を構築した。本研究は、限られた実験状況下における観測データから生体ネットワークを推定し、効率よくネットワーク候補を絞り込むシステムの構築を目的としている。今年度は、開発したシステムいついて、実データへの適用を行いその有用性を検証するとともに、対話式によるネットワーク半自動解析機能を実装した。実データを用いたシステム検証については、九州大学、味の素株式会社の協力の下、ラットの血中アミノ酸データを用いて行った。生体内に存在する各種アミノ酸は代謝的にもシグナル的にも複雑な相互作用関係にある。アミノ酸間の複雑な相互作用関係をネットワークとして捉え、血液中アミノ酸ネットワークの解析に開発したシステムを適用し、その有用性を検証した。まず、9種の必須アミノ酸マイナスワン食を長期摂取させたラットの血中アミノ酸プロファイルを取得し、静的ネットワーク解析を行い、ネットワーク候補を得た。次に得られたネットワークの動的特性解析を行い、その妥当性を検証するために、Met、Thrのマイナスワン食を摂取させた時系列データ(8時点)を測定し、動的解析を行った。得られたネットワーク構造のパラメータセットは、血中アミノ酸濃度の実測値を13.17%の誤差で再現するものであった。

この結果は動物試験データのばらつきが1割程度であることと比較しても大きく逸脱しておらず、実際の生体内のネットワークをよく再現していると言える結果となった。さらに、ネットワーク構造の感度解析を行い、LeuからIleとVal, MetからThrの3つのパスが、ネットワーク構造を決定する上で重要なパスであるという結果を得た。この結果は、既に報告されている生物学的な知見とも一致している。実験研究者とともに検討、実施した上記の解析手順については、その有効性を示すことができたため、この解析手順を対話式に行うネットワーク半自動解析機能の実装を行った。
地方都市定住促進のための住替え行動分析

本研究では人口が減少傾向にある山口県の全市町村を対象に、住宅変化と居住地移動の住替えモデルを用いてシミュレーション分析を行い、供給する住宅分類別に供給量と住替え量の関係から人口増加率を最大にする住宅供給パターンを得た。これによって得られた新たな知見として次のことがあげられる。1.持家供給は地域内の多様な住宅タイプの中古供給を誘導するため、新築供給による住替え波及効果が高く、特に周南地域への2428畳の持家供給が効果的である。持家供給による県外からの転入も誘導できる。2.共同建て借家は若年層の一人世帯を中心に世帯の独立と県外からの転入を促し、若年層の定住・人口増加策として有効であり、特に周南地域で8畳未満の単身者向け共同建て借家を供給した場合の効果が大きい。3.公営借家供給は中古民営借家供給を誘導するが、公営借家の画一性から様々な世帯の需要に対応できておらず、過密居住を強いられる世帯がみられ、新規供給の際に住宅の多様性が求められる。4.住替え世帯の一人当たり畳数を考慮すると、持家の取得以外では居住水準の向上が困難で、民営借家においても住宅に多様性がないことが指摘される。持家以外で適正な居住水準を誘導するために多様な公営借家供給や、民営借家での適切な居住水準世帯への家賃補助精度などが、定住促進への対策として考えられる。本研究で用いた分析データの限界から、サンプル数の少なく地域でのシミュレーションに誤差が大きくなった。これらの地域では、住替え世帯の悉皆調査が必要である。また空き家の広さや戸数が推計値でしか得られないため、より精密なシミュレーションのために山口県下の空き家調査が必要である。
リンクホモトピーの特殊化による有限型不変量の研究

この研究により得られた結果は以下の通りである。絡み目に対する局所変形のひとつであるself Δmoveは、3本のarcsからなるtrivial tanglesの置き換えであるΔmoveについてすべてのarcsが同一成分に含まれることを条件として付加した局所変形である。この局所変形を有限回施してうつあうことで同一視してできる絡み目の同値関係は、同一成分の交差交換を有腺回施してうつあうことで同一視してできる絡み目の同値関係であるリンクホモトピーの特殊化になっている。この意味で、この同値関係をΔlink homotopyと呼んでいる。こうした同値関係が絡み目の空間にどのような構造をもたらすのかを研究している。この観点から、有限型不変量のひとつであるConway多項式の係数から情報を引き出すことに成功した。具体的には、一般の絡み目について、Δlink homotopicであるための必要条件を、絡み目およびその部分絡み目のConway多項式の係数から定まる2つの整数値で与えた。特に2成分絡み目については、この条件が十分条件でもあることを示した。つまり、2つの整数値不変量が一致する2つの2成分絡み目は有限円のself Δmovesでうつりあうことを示した。さらに、交差点数が7以下の2成分結び目について、この同値関係による分類を行い、同値類の中でうつりあうのに必要なself Δmovesの最小数を決定した。また、2成分絡み目について、この2つの整数値のとりうる値の範囲も決定した。以上の結果は学術論文に発表されたことを付記しておく。この局所変形を有限回施してうつあうことで同一視してできる絡み目の同値関係は、同一成分の交差交換を有限回施してうつあうことで同一視してできる絡み目の同値関係であるリンクホモトピーの特殊化になっている。つまり、2つの整数値不変量が一致する2つの2成分絡み目は有限回のself Δmovesでうつりあうことを示した。以上の結果は学術論文に発表される予定であることを付記しておく。

具体的には、一般の絡み目について、Δlink homotopicであるための必要条件を、絡み目およびその部分絡み目のConway多項式の係数から定まる2つの整数値で与えた。特に2成分絡み目については、この条件が十分条件でもあることを示した。つまり、2つの整数値不変量が一致する2つの2成分絡み目は有限回のself Δmovesでうつりあうことを示した。さらに、交差点数が7以下の2成分結び目について、この同値関係による分類を行い、同値類の中でうつりあうのに必要なself Δmovesの最小数を決定した。また、2成分絡み目について、この2つの整数値のとりうる値の範囲も決定した。以上の結果は学術論文に発表されたことを付記しておく。
外部放射線治療における陽電子発生を利用したインビボ照射領域のリアルタイム可視化

放射線癌治療で、放射線を受けた組織の吸収線量(Gy)を直接測定する手段はないので、次の方法を提案した。組織に入射した放射線は相互作用を起こして、放射線のエネルギーを組織へ移行する。高エネルギーでは、そのエネルギーが物質に転化して電子・陽電子(ポジトロン)が生成される。ポジトロンは電子の反物質であるため、作られた後体内分子中の軌道電子と結合して消滅する。その際にポジトロンのエネルギーはフォトンとして放出される。本研究はこのフォトン発生を利用して、照射領域の検証や吸収した線量を評価する。フォトン・エミッション・ベリフィケーション(PEV)と名付けた。H21年度は、PEVカメラ(PEV法により測定を行う専用装置)の仕様を決定し、製作した。H22年度の実施内容と成果は以下の6項目である。1)PEVカメラ動作確認、調整:PEVカメラは遠隔操作により、放射線治療室で正常に動作すること、水平及び前後方向移動の位置精度を確認。視野から検討して第一コリメータの位置を修正。2)PEVカメラ性能評価:線源を使用して消滅光子検出に対する検出効率、エネルギー分解能、位置分解能を測定した。3)データ収集システム調整:CAMAC回路及びKmaxシステムを組込んだ、PEVカメラ専用のデータ収集システムを構築。PEVカメラとのデータ転送試験、収集データのリアルタイム処理、画像作成のソフト作成を進めた。4)臨床条件下での試験:電子リニアックの治療用X線を照射し、測定に必要なビーム条件、遮蔽について検討および改善。データを蓄積し解析を進めた。5)ファントム照射実施、PEVカメラによる画像取得:調整完了後、電子リニアックX線をファントムに照射、PEVカメラによる照射領域の可視画像を作成した。6)結果の解析と考察、本年度総括:得られた結果を国内外学会にて発表。本年度の結論を得て総括した。[研究目的]放射線癌治療で、放射線を受けた組織各部の吸収線量(単位質量あたりエネルギー吸収、Gy)を直接測定する手段はないので、次の方法を提案した。従来、PEV法の原理実証試験、照射領域測定の成功、フォトン発生点分布の測定に成功した。今年度は、PEV法を臨床利用へ発展させるために、以下2項目の研究目的を達成し、PEVカメラ(PEV法により測定を行う専用装置)の仕様を決定することであった。(1)リアルタイムでの照射領域測定精度評価と装置の信頼度向上(2)装置のコンパクト化と治療室に設置できる外観の改善[成果](1)リアルタイムでの照射領域測定精度評価について、汎用シミュレーション法であるGeant4(ジアント)を用いて理論的に検討し、それに従った検出装置を設計した。(2)本経費の補助により、YAP (Ce)シンチレータと光センサーモジュールを組入れたフォトン検出器を8台と、これらを3次元的に移動できる架台を製作して信頼度を確認した。(3)この検出器を用いて、首都大学東京(電子ライナック)において、人体模擬ファントムを使い、臨床と同じ条件で照射。データを解析した結果、設計通りの性能が出ていることを確認。本科研費を獲得できたので、決定した仕様に基づきPEVカメラを製作した。また、理論的な予測に基づき、PEV法の有用性を立証、PEVカメラの仕様を決定できたので、国内学外学会で発表した。

5)ファントム照射実施、PEVカメラによる画像取得:調整完了後、電子リニアックX線をファントムに照射、PEVカメラによる照射領域の可視画像を作成した。6)結果の解析と考察、本年度総括:得られた結果を国内外学会にて発表。本年度の結論を得て総括した。
「法と文学」理論を日本近現代文学に応用するための基礎的研究：東京裁判を中心に

研究を開始する初年度の課題は、日本近現代文学における東京裁判に関連する研究資料の収集及び整理であった。そのため、戦争裁判関係の研究会に参加するなど、資料を集めるためのネットワークを構築する一方で、特別研究員は、個別テクストの分析を行い、論文として発表している(10.研究発表を参考)。東京裁判と文学の試論ともいうべき本論考では、木下順二の『神と人とのあいだ』を手掛かりに、文学に戦争裁判を甦らせる契機を探ったものである。2018年度は、本作をはじめ、戦争裁判を描いた戯曲が次々へと舞台化された特記すべき年であった。新国立劇場開場20周年記念で朝鮮人BC級戦犯を描いた鄭義信の『赤道の下のマクベス』が同年3月に、井上ひさしの東京裁判三部作の一作目として知られている『夢の裂け目』が同年6月に舞台化されたのである。2018年に戦争裁判を正面から扱った数少ない文学作品が同時に舞台に甦られたという、このタイムリーな状況において、なぜ木下は1970年代に東京裁判を書いたのか(どのような同時代状況がそのような文学作品を生む土台となったのか)、それからだいぶ時間が経過した現在、舞台を前にした読者はどのような解釈へ導かれるか、また、本研究の中心的問いであった、裁判の速記録(法の言葉)を戯曲(文学の言葉)にしたことの意味、方法論などが論文のなかで追及された。共同研究の成果としては、ロバートキャンベル、十重田裕一(受入研究者)、宗像和重編『東京百年物語』(全三巻、岩波書店、2018年10月ー12月)の刊行に際して、特別研究員は編集協力と梗概執筆を行なった。以上、当初予定していた2年間より1年半も研究期間が短縮されたため、研究成果は限られるが、研究は順調に開始し、これから継続していくうえで土台となる重要な視座を得ることができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
承久の乱後における王権思想の変容と展開に関する研究

本研究は、拙著『六代勝事記の成立と展開』(平成15年、風間書房刊)の成果を承け、承久の乱後に明確になってくる、イデアとしての帝王と現実の天皇とを峻別する二元的な王権思想について、その変容と展開の姿を中世文学史の中に見定めようとするものであった。まず、乱前の思想状況を捕捉するために、改めて『愚管抄』について検討した。その結果、『愚管抄』は国家の基本形態を宗廟神の意思によるものとして、「文武兼行ノ摂録」の出現を歴史の道理と説く原理論的な著作であることを確認することができた。一方、乱後に成った『六代勝事記』は、儒教的な徳治主義の立場から政治の善悪による帝位の有限性を説く鑑戒の書であるが、中に幕府側を正当化する政子の神功皇后再誕説が含まれているのが注意される。すなわち、これを自己の存在証明として利用したのが『吾妻鏡』であり、この話に天照大神の政子への示現(の夢想)を重ね合わせることで、<政権神話>を作り上げていく『吾妻鏡』の構想を明らかにすることが出来た。次に『神皇正統記』や『梅松論』になると、国王を相対化するものとして「天道」が措定されてくるが、その思想形成過程の詳細については続考を期したい。この外、『徒然草』第226段の背景に承久の乱の記憶が存することを明らかにし、また新資料として『五代帝王物語』の高松宮家本と、『人幡宮愚童訓』の岩国徴古館本を略解を付して紹介した。なお、当初の計画では軍記物語や説話集へも視野を広げる予定であったが、問題が多岐にわたることもあり、多くを今後の考察に委ねざるを得なかった。1、本研究の前提となる私の『六代勝事記』『五代帝王物語』に関するこれまでの研究の補足として、新たに歴史民俗博物館所蔵の高松宮家伝来禁裏本『五代帝王物語』について調査し、これが現存本中最善のテキストであることを明らかにした。その報告は『岐阜大学教育学部研究報告』第53巻第2号に掲載した。2、承久の乱の政治史、思想史的な意義を、従来の研究史を縦覧する形で検討してきたが、その結果、本研究の課題は主として儒教的な善政思想の展開に見定められることが明らかになった。その具体相は次年度以降の課題となる。3、承久の乱に関して、従来『平家物語』の作者、成立説として理解されてきた『徒然草』第226段が、前後いくつかの章段ととも兼好の音曲観乃至歴史意識に裏付けられた記述であるとの知見を得た。成果は次年度に論文化する予定である。なお、研究計画に掲げた『愚管抄』の思想とその史的意義の解明についても現在研究を進めているところである。本研究は、拙著『六代勝事記の成立と展開』(平成15年、風間書房刊)の成果を承け、承久の乱後に明確になってくる、イデアとしての帝王と現実の天皇とを峻別する二元的な王権思想について、その変容と展開の姿を中世文学史の中に見定めようとするものであるが、三年計画の二年目に当たる本年度は、次のような研究を行った。