hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集団における社会関係資本の構成要素－機能間の循環的相互作用メカニズムの解明

本研究では,集団を対象に継続的な社会調査を実施し,そのデータを統計的社会ネットワークモデルという手法を用いて分析することで,集団における社会関係資本の構成要素(ネットワーク,信頼)と機能(健康,業績)間の循環的相互作用メカニズムを明らかにする.それによって,個別に進められてきた社会関係資本研究(機能の研究,形成要因の研究)を接合するパラダイムの構築を目指す.本研究の目的は,集団を対象に継続的な社会調査を実施し,そのパネルデータを統計的社会ネットワークモデルにより分析することで,集団における社会関係資本の構成要素と機能間の循環的相互作用メカニズムを解明することである.初年度にあたる本年度には,データ収集と分析モデルの構築を試みる前段階として,1各概念の測定尺度の妥当性,2社会関係資本の構成要素間の関係,3集団参加と社会関係資本との間の関連を確認した.1について,本研究における社会関係資本の構成要素の1つである「信頼」変数の妥当性を検討するために,既存調査データの2次分析を行ったところ,日本人における一般的他者に対する信頼(一般的信頼)の範囲は非常に狭く,一般的信頼尺度の妥当性の低さが明らかになった.したがって,信頼変数を用いる場合には,従来,幅広い他者に対する信頼として想定されてきた一般的信頼を用いるのではなく,信頼の範囲が明確に定義された個別的・特定化信頼を用いる必要がある点が明らかになった.2では,社会関係資本の構成要素間の関係を分析したところ,職業威信の多様な社会ネットワーク(ポジション・ジェネレーター)に埋め込まれた個人ほど,信頼の範囲が広いことが明らかになった.3については,閉鎖的集団に参加する個人は,信頼の範囲が狭い一方で,開放的集団に参加する個人は,多様なネットワークを形成しやすいことが明らかになった.この点は,集団におけるネットワーク構造(開放性,閉鎖性)の違いによって,成員の信頼やネットワークが変わりうることを示唆している.当初の計画では,上記の13の精査が早急に完了すると見込んでいたものの,それらの検討を丁寧に行ったため,時間がかかってしまった.その分,示唆的な知見は得られたけれども,調査の実施にまで至らなかったためである.上記の「研究実績の概要」で述べた知見を踏まえて,来年度には,集団の調査に着手し,そのデータの分析を進める.同時に,上記の知見を国内外の社会科学系学術誌に発表する.本研究では,集団を対象に継続的な社会調査を実施し,そのデータを統計的社会ネットワークモデルという手法を用いて分析することで,集団における社会関係資本の構成要素(ネットワーク,信頼)と機能(健康,業績)間の循環的相互作用メカニズムを明らかにする.それによって,個別に進められてきた社会関係資本研究(機能の研究,形成要因の研究)を接合するパラダイムの構築を目指す.本研究の目的は,集団を対象に継続的な社会調査を実施し,そのパネルデータを統計的社会ネットワークモデルにより分析することで,集団における社会関係資本の構成要素と機能間の循環的相互作用メカニズムを解明することである.初年度にあたる本年度には,データ収集と分析モデルの構築を試みる前段階として,1各概念の測定尺度の妥当性,2社会関係資本の構成要素間の関係,3集団参加と社会関係資本との間の関連を確認した.1について,本研究における社会関係資本の構成要素の1つである「信頼」変数の妥当性を検討するために,既存調査データの2次分析を行ったところ,日本人における一般的他者に対する信頼(一般的信頼)の範囲は非常に狭く,一般的信頼尺度の妥当性の低さが明らかになった.したがって,信頼変数を用いる場合には,従来,幅広い他者に対する信頼として想定されてきた一般的信頼を用いるのではなく,信頼の範囲が明確に定義された個別的・特定化信頼を用いる必要がある点が明らかになった.2では,社会関係資本の構成要素間の関係を分析したところ,職業威信の多様な社会ネットワーク(ポジション・ジェネレーター)に埋め込まれた個人ほど,信頼の範囲が広いことが明らかになった.3については,閉鎖的集団に参加する個人は,信頼の範囲が狭い一方で,開放的集団に参加する個人は,多様なネットワークを形成しやすいことが明らかになった.この点は,集団におけるネットワーク構造(開放性,閉鎖性)の違いによって,成員の信頼やネットワークが変わりうることを示唆している.当初の計画では,上記の13の精査が早急に完了すると見込んでいたものの,それらの検討を丁寧に行ったため,時間がかかってしまった.その分,示唆的な知見は得られたけれども,調査の実施にまで至らなかったためである.上記の「研究実績の概要」で述べた知見を踏まえて,来年度には,集団の調査に着手し,そのデータの分析を進める.同時に,上記の知見を国内外の社会科学系学術誌に発表する.
NIS遺伝子治療とHDAC阻害剤を併用した再燃前立腺癌に対する新規治療の研究

ホルモン不応性前立腺癌に対する化学療法剤として、ドセタキセル(DOC)やゲムシタビン(GEM)が注目を集めていることから、本研究ではこれら2剤を選択し、ホルモン不応性前立腺癌細胞(DU145)を用いてHDAC阻害剤の1つFK228の抗癌剤増強効果を検討した。本研究では、IC_<80>用量(0.56ng/ml(1.0nM))を用いて48時間前処理後に、抗癌剤を添加してその後の抗癌剤増強効果を検討した。GEMとDOCの殺細胞効果はそれぞれ、最大12.8倍と2.4倍増強されており、FK228による有効な抗癌剤増強作用が確認された。FK228の抗癌剤毒性増強作用は、FK228自身の抗腫瘍効果と抗癌剤毒性の相乗効果ではなく、むしろ、ヒストンタンパクのアセチル化状態の変化が重要な役割を果たしていると推測された。本研究では、In vivoでも同様の効果が認められるか否かをDU145担癌マウスを作成して実験を行った。in vitroでの結果をふまえ、抗癌剤としてGEMを選択した。またFK228による前処理が抗癌剤増強作用に重要であることから、FK228 2.4mg/kgをDay 1,5,9に腹腔内投与した後に、GEM 200mg/kgをDay 9に腹腔内投与する投与スケジュールとして、GEM単剤と併用療法の有効性を検討した。その結果、12週間と長期の観察期間においてFK228+GEM併用療法は、FK228単独やGEM単独よりも強い抗腫瘍効果を示しており、単独群と比べて2.5倍以上の腫瘍サイズ倍化時間の延長を認めた。これら基礎研究結果を踏まえ、次年度にはFK228によるNIS遺伝子の発現増強作用の検討を行い、腫瘍へのヨード放射線療法についての実験を予定している。
近代日本における官僚の選抜・昇進構造とセクショナリズムに関する教育社会史的研究

今年度は、海軍将校集団を学歴、昇進パターンから分析し、「官僚機構としての海軍」の特徴の考察を試みた。海兵15期(1889年卒)から海兵61期(1933年卒)にかけての海軍将校の海兵卒業席次、海軍大学校卒業歴、ポスト配分を入力したデータベースを作成し、海軍将校の構造の分析を進めた。解明した点は以下のとおりである。115期より一貫して、海大進学機会は海兵卒業席次上位層に開かれていた。その一方で、海兵卒業席次下位層からの海大進学は難しかった。3昭和期にはいると海大卒の学歴のない大将は生まれなくなり、中央部の主要ポストも海大卒者の進出が顕著となった。このように、官僚機構としての海軍は、昇進やポスト配分において、成績や学歴を重視する集団といえる。こうした傾向は、東大卒業席次及び高文席次が重視された文官官僚、陸士卒業席次と陸軍大学校卒の学歴が大きな意味を持った陸軍将校と同様のものである。昭和期における武官(陸軍・海軍将校)と文官を対象に、政治力学・社会変動・専門職の三者をどこまで整合的に、あるいは対立的に関係づけることができるのかを検討する予定であったが、PCの不具合により、陸軍将校データベースの一部が破損したため、分析に遅れが生じてしまった。令和元(平成31)年度は、本研究がこれまで取り組んできた武官と文官の分析を整理する。そして国際比較の視点を取り入れながら、成績主義に基づいた人材の選抜・配分(成績上位者を特定ポストに配置)が新たな「専門職」意識を生じさせセクショナリズムの要因の一つになり、システムの安定性を揺るがした、という仮説の検証を試みる。平成28年度は、近代日本における文官の人材配分がセクショナリズムに与えた影響を明らかにすることを課題とした。まず明治中期から昭和初期にかけて文官官僚の採用・昇進パターンがどのように変容していたのかを、大学卒業席次および高文席次と関連させながら分析した。それらをふまえつつ、大正後期以降の官僚組織内の諸集団の業績的特徴を検討し、当該時期のセクショナリズムの力学を考察した。具体的な作業を示せば以下の通りとなる。(1)『日本官僚制総合事典』をベースに、官僚の高文席次と東京帝国大学卒業席次のデータを入力し、分析の土台を準備した。(2)「大卒席次・高文席次」と「採用省庁および配属部署」の関係性、「大卒席次・高文席次」と「本省課長・局長以上ポストの歴任」、「採用省庁および配属部署」と「本省課長・局長以上ポストの歴任」の相関性を細かく分析し、突出した部局や集団の特徴を解明した。(3)「内政史研究資料」をはじめとする回想録群、新聞・雑誌記事をもとに質的な面から(2)の分析結果を裏付けた。並行的に、それらの資料内における「専門職」「専門性」をめぐる言説を整理し、「官僚の『専門職』認識の高まりが分化を生み、(2)の状況と結びつく形で官僚機構内の割拠性が強まった」との仮説の実証的検証を試みた。(4)上記の(2)と(3)の作業成果を反映させながら、「人事とセクショナリズムの関係性」を分析・検討し、「官僚の選抜・昇進構造」と題する論文を作成した。近代日本の官僚における「高文席次」と「東大卒業席次」のデータ入力を遂行し、量的分析を行なうことができた。また、回顧録関係史料も網羅的に調査した。ただし、新聞・雑誌史料については部分的な調査にとどまったので、平成29年度以降に実施したい。この成果は平成29年5月もしくは6月に論文として公表される予定となっている。平成29年度は、陸軍における人材の選抜・配分の傾向と大正末期頃から陸軍で進行する権力の分化とが、どのような関係にあったのかという点を検討した。単に陸軍の動向をあきらかにするのではなく、文官官僚との比較をとおして、さらにはチリやブラジルといったラテンアメリカ諸国の政軍関係の研究成果を参考にしながら、後発国の軍部の特長について検討した。具体的には次の通りである。1『日本陸海軍総合事典』および『官報』に記載された情報を基礎資料とし、回顧録、新聞・雑誌記事の徹底的な分析をとおして、「陸軍内の選抜」と「諸ポストの階層性」との対応性の解明を試みた。なお、陸軍将校およびその関係者によって刊行された『偕行社記事』、『偕行』の網羅的な調査を実施した。3上記の1と2の双方のデータを突き合わせ、相互に資料批判させるプロセスを経ながら、昭和期における陸軍の動向を検討した。近代日本の陸軍における組織的特性を選抜や配分の動向から、さらには官僚機構と比較しつつ分析することができた。また、外国人研究者の手による日本陸軍の研究群だけでなく、日本と同じく非西洋後発国の南米諸国を対象とする研究を検討した。この成果は、平成30年度内に論文として公表予定である。

その一方で、海兵卒業席次下位層からの海大進学は難しかった。3昭和期にはいると海大卒の学歴のない大将は生まれなくなり、中央部の主要ポストも海大卒者の進出が顕著となった。このように、官僚機構としての海軍は、昇進やポスト配分において、成績や学歴を重視する集団といえる。こうした傾向は、東大卒業席次及び高文席次が重視された文官官僚、陸士卒業席次と陸軍大学校卒の学歴が大きな意味を持った陸軍将校と同様のものである。昭和期における武官(陸軍・海軍将校)と文官を対象に、政治力学・社会変動・専門職の三者をどこまで整合的に、あるいは対立的に関係づけることができるのかを検討する予定であったが、PCの不具合により、陸軍将校データベースの一部が破損したため、分析に遅れが生じてしまった。平成29年度より分析対象が文官から武官に変わるが、資料調査活動を確実に実施しながら、精度を上げつつ成果としてまとめることができるよう、計画的に取り組む予定である。なお、前年度に完全にカバーできなかった新聞・雑誌記事の収集、分析については継続的に行い、本研究全体の展望を切り開くこととしたい。平成30年度は分析対象を海軍および海軍将校とする。海軍における閥的動向を、人材の選抜と配分の視点から把握しようと試みた研究は管見の限りないので、幅広く史料、文献を渉猟し、仮説的な成果を出したいと考えている。なお、最終年度となるので、過去2年分の分析結果をふまえた考察を行なうこととしたい。令和元(平成31)年度は、本研究がこれまで取り組んできた武官と文官の分析を整理する。そして国際比較の視点を取り入れながら、成績主義に基づいた人材の選抜・配分(成績上位者を特定ポストに配置)が新たな「専門職」意識を生じさせセクショナリズムの要因の一つになり、システムの安定性を揺るがした、という仮説の検証を試みる。本研究遂行に影響を与えるものではないが、「現在までの進捗状況」欄でも述べたように、結果として新聞・雑誌記事調査が部分的なものにとどまってしまった。以上の理由により、使用額が計画と異なってしまった。(理由)夏期に海外の研究機関にて在外研究を行なう予定だったが、業務の関係でそれを実施することができなかった。なお、本研究の遂行にマイナスの影響はない。(使用計画)前年度に行なうことができなかった在外研究の費用としたい。研究計画に沿って順調にデータベースを作成していたが、2018年11月頃からPCの動作が不安定になりはじめた。入力済みのデータの一部に消失がみられ、かつ同PCを使用したデータ入力の継続が著しく困難となった。新たにPCを準備し、データを再入力する必要が生じた。このような事態は、研究計画立案時点では想定していなかった。上記のような事態に対応しつつ、研究計画の遂行をはかるために、延長を希望する。なお、「次年度使用額」に関しては、旅費と消耗品購入に充てる予定である。新聞・雑誌記事を広く収集するための費用とする。
SiC基板へのフェムト秒レーザー誘起周期構造の形成ダイナミクスの解明

フェムト秒レーザーを半導体や金属に照射することで、照射したレーザーの波長より短い周期の周期構造が形成される。この周期構造形成には、材料表面でのプラズマ状態変化が寄与していることが示されているが、詳細のダイナミクス解明は今も継続的な課題である。本研究では、レーザーのパルス数や繰り返し周波数を制御する光学システムを構築し、レーザーが被照射材料に与える影響を詳細に調べることで、光吸収と周期構造形成のダイナミクス理解に取り組んだ。結果、周期構造は1ショット照射では形成されず、多重パルス積重が必要であることが分かった。Si基板においては、ガウシアンビームの一部のみでも重複している場合、ビームの全域に周期構造を形成した。つまり、アブレーション領域を超えて電場の分布が発生していることが分かった。また、被照射材料による違いを調べた結果、周期は被照射材料によって異なることに加え、形状が同様でも結晶状態は材料によって異なることを明らかにした。例えば、SiC基板に形成した周期構造は基板と違わない結晶質を維持しているのに対し、SiやGaAsは数10nmサイズの結晶粒子の集合である多結晶状態であった。この多結晶状態は、一度結晶が融解し再結晶化したと考えるが、今後これらの結晶状態の変化をその場観察と理論的考察と併せて詳細に解明していく。さらに、レーザー誘起周期構造の光・電子デバイスへの応用を試みた。ナノ構造は量子サイズ効果によりデバイスに新たな特性を付与でき、光デバイスでは発光波長シフトや発光効率向上が知られている。窒化物半導体系LED構造にレーザー誘起周期構造を形成したところ、元の積層膜の結晶質を維持したまま約75nm幅の周期構造を形成した。さらなる細線化のためKOHによるエッチングを行ったところ、その幅は約18nmになった。詳細な光学特性評価と構造の最適化は今後の課題である。フェムト秒レーザーを半導体や金属に照射することで,照射したレーザーの波長より短い周期の周期構造(LIPSS)が形成されることが知られている.本研究は,LIPSS形成をダイナミクスとして把握することによるフェムト秒レベルでの光と物質との相互作用の理解と,その機能的応用を目的としている.平成29年度は,LIPSS形成におけるレーザーの照射ショット数を変化させ,それらが構造形成に与える影響を調べた.また,構造の結晶状態をTEMにより観察し,被照射材料の違いを調べた.Si基板の同位置にレーザー照射するショット数を変化させ,その影響を調べた.隣接する互いの照射位置を十分に離した場合(同位置には1ショット照射),周期構造は形成せずビーム径と同程度の約15um径の円状のアブレーション痕を形成した.隣り合う照射位置が約2um重なるように照射した場合(約15umビーム径のうち約2umは同位置に2ショット積重照射),約15umの照射領域全てに約1um周期の周期構造を形成した.さらに,同位置に200ショット以上の積重照射をしたところ,約500nm周期の周期構造を形成した.この結果は,低積重照射では波長と同程度の周期構造を,多重積重照射では波長の半分以下の周期構造を形成するという従来の報告に従っている.低積重照射において,照射領域全面でなくとも一部領域が積重照射されると周期構造を形成する点が今回新たに明らかになった.SiC,Si,サファイアに形成したLIPSSの結晶状態をTEMで調べたところ,SiCは基板と同等の結晶状態を維持しているのに対し,Siでは数10nmのナノ粒子の集合体である多結晶状態に,サファイアでは結晶性は維持しているものの高密度の転位が形成された.これらの結晶状態の違いが何に起因しているのか,詳細を明らかにしていく.平成29年度の計画通り,フェムト秒レーザー発振器にパルスピッカーシステムを導入し,外部制御によるパルスの自在制御を可能にした.ただし,パルスピッカーシステムによるパルスの間引きと繰り返し周波数変更により出力できる最大平均光強度が低下したため,本来計画していたSiCへのLIPSS形成に十分な光強度が得られなくなった.そこで,SiCより加工閾値フルエンスの低いSiへのLIPSS形成における照射ショット数変化の影響を調べ,その効果を明らかにした.今後は光学系の工夫によりSiCを中心としたワイドギャップ材料でもパルス制御加工ができるように努める.また,平成30年度以降に実施予定であったTEMによるLIPSSの結晶状態評価を平成29年度に取り組み始めたため,当初の計画より進展して進められている.フェムト秒レーザーを半導体や金属に照射することで、照射したレーザーの波長より短い周期の周期構造が形成される。

この多結晶状態は、一度結晶が融解し再結晶化したと考えるが、今後これらの結晶状態の変化をその場観察と理論的考察と併せて詳細に解明していく。さらに、レーザー誘起周期構造の光・電子デバイスへの応用を試みた。ナノ構造は量子サイズ効果によりデバイスに新たな特性を付与でき、光デバイスでは発光波長シフトや発光効率向上が知られている。窒化物半導体系LED構造にレーザー誘起周期構造を形成したところ、元の積層膜の結晶質を維持したまま約75nm幅の周期構造を形成した。さらなる細線化のためKOHによるエッチングを行ったところ、その幅は約18nmになった。詳細な光学特性評価と構造の最適化は今後の課題である。光学系の改善により,加工閾値フルエンスが高いSiCを中心とした難加工材料へのレーザーパルスの自在制御を可能にする.LIPSS及びレーザー照射領域の結晶状態をTEMやXPSなど多種の高感度な評価手法により把握し,レーザーパルスの積重や材料の違いによる得強を詳細に調べる.また,レーザー誘起構造を機能的に応用させるため,構造を形成した結晶基板上へのホモ・ヘテロエピタキシャル成長を行い,その効果を調べる.
テルルアニオン種を利用したUmpolung反応とその応用

テルルは非金属性が乏しいため、それから導かれる化合物は一般に有機化合物との反応において他のカルコゲン元素の場合にはみられない特殊な挙動を示すことが多く、特に官能基選択的な反応を穏やかな条件下で行ないやすいという大きな特徴をもっている。申請者は最近テルルアニオン種の高い求核性とソフトな塩基性をうまく活かすと多彩な反応を巾広い基盾に対して行なえることを見出し、その応用について体系的な検討を試みているが、比度は一部の求電子剤がテルルアニオンの作用により極性反転を行なって求核試剤へ直接的に変換できることを見出した。単体テルルをアルカリ性のロンガリット水溶液で還元して調製したテルル化ナトリウムの水溶液を室温でハロゲン化スルホニルに作用させると、直ちに単体テルルが沈澱する。反応系にハロゲン化アルキルを加えて適当時間かきまぜると対応するアルキルアリールスルホンまたはジアルキルスルホンが容易に得られる。塩化ベンジルとの反応は一般に緩温であるが、触媒量の第四アンモニウム塩を反応系に添加するとベンジルスルホンを好収率で得ることができる。この反応はテルルアニオンによる二電子還元でハロゲン化スルホニルからスルフィナートアニオンが発生し、これがアルキル化されて生成したものと思われ、結果的にはスルホニル基の硫黄原子の極性が反転しているという興味深い知見が得られる模様で、明確な生成物の固定が困難であるが、クロロぎ酸アルキルとの反応の場合に限り、特異な化学性類縁体が得られることが判った。これらの反応はテルルアニオンのカメレオンキャラクターの発現の一型態とみられ、反応機構的にも興味深い点が多い。
リン酸化サイクルを介したオートファゴソーム形成機構の解明

オートファジーは真核生物が普遍的に備える大規模タンパク質分解系で、二重膜構造の形成を伴う、アティピカルな膜動態から成り立っている。しかし、オートファジーの分子機構は依然不明な点が山積している。本研究では、基質未同定だった蛋白質キナーゼAtg1がAtg13とVps34をリン酸化することを見出した。また、オートファジーに必須な、新規PI3キナーゼ構成因子Atg38を同定し、この因子が複合体形成に寄与することを明らかにした。オートファジーは真核生物が普遍的に備える大規模タンパク質分解系で、飢餓を乗り越えるために必須な生存戦略である。オートファジー研究で、自己の細胞質成分を分解コンパートメントに輸送するアティピカルな二重膜構造体"オートファゴソーム"の形成機構の理解は最大の課題である。本研究では、オートファゴソーム形成過程において最も初期に必要であるAtg1キナーゼの相互作用因子並びに基質を同定することにより、オートファゴソーム形成の初期段階の分子基盤とそのリン酸化による制御機構を明らかにすることを目的とする。本年度は、(1)オートファゴソームの形成の場と考えられているPASの構成因子・構造的特性の解明、(2)オートファジーに必須であるAtg1キナーゼの基質及びそのリン酸化される残基の同定を試みた。(1)PASの構造的基盤と想定されるAtg1キナーゼ複合体相互作用因子を単離し、質量解析により複数同定した。オートファジーとの関連を評価するために、これらの欠失変異体,もしくは条件致死株を作製した。(2)すべてのAtgタンパク質をAtg1欠損酵母株から調製し、活性化Atg1と^<32>P標識されたATPを混合したin vitroキナーゼアッセイにより、リン酸化修飾の有無を検証した。その結果、ホスファチジルイノシトール3リン酸を産出するPI3キナーゼ構成因子がAtg1によりリン酸化されることを見いだした。酵母細胞内でも、この因子は飢餓によるオートファジー誘導と共にリン酸化されており、この修飾がAtg1依存的であることも明らかとなった。in vitroリン酸化標品、飢餓状況下の酵母から精製した候補タンパク質のリン酸化部位を同定し、リン酸化修飾されないアラニンに置換した変異株を作製した。オートファジーは、タンパク質等の細胞質成分のみならず、オルガネラのような巨大な構造体を丸ごと分解する、真核生物に広く保存されたバルク分解システムである。Vps34は生体膜リン脂質の一種、ホスファチジルイノシトール3リン酸(PI3P)を産出するPI3キナーゼである。Vps34は、オートファジーに寄与するcomplex I(Vps15、Vps34、Atg6、Atg14)と、液胞酵素の輸送に寄与するcomplex II(Vps15、Vps34、Atg6、Vps38)の二つの複合体として存在する。しかし、両複合体が異なる機能を発揮する分子機構は不明であり、構成因子のより詳細な解析は必須である。オートファゴソーム形成過程において最も初期に必要であるAtg1キナーゼの基質を探索する過程において、質量分析解析によりp25をVps34と免疫沈降で共沈される因子として同定した。このタンパク質はcomplex Iと共沈されるが、complex II特異的因子Vps38とは結合しないこと、飢餓に応答して、オートファゴソーム形成の場であるPASに局在することから、p25はcomplex I特異的構成因子であることが明らかとなった。p25欠失株ではオートファジー活性が低下し、複合体がAtg14/Atg6とVps34/Vps15の二つのサブコンプレックスに解離した。p25はAtg14とVps34/Vps15の両者にそのN末側領域を介して相互作用する。更なる生化学的解析によりp25はC末側領域でホモ2量体化すること、この2量体がcomplex I形成に必須であることが判明した。これらの結果はp25の2量体がAtg14/Atg6とVps34/Vps15の間を繋ぎ止める役割を果たしていることを示唆する。本研究計画では質量解析が必要不可欠であったが、この点に関して質量分析の専門家である京都大学薬学系研究科石濱泰教授と緊密に連携を取りつつ研究を進めることにより、当初の研究計画通り成果を挙げたと考える。また、これまで大腸菌の発現系や無細胞タンパク質合成系では調製不可能であったAtgタンパク質が、酵母から十分な質・量調製可能であることを見出せたことも順調な研究推進に大きく貢献した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度で得られたAtg1キナーゼ複合体相互作用因子、Atg1キナーゼの基質がオートファジーに関与するのか、オートファゴソームの形成にどのように寄与するのかを、特に分子機構を主眼にして研究計画に沿って検証する。また、酵母で得られた知見

高等真核生物にも適用可能である予備的知見を得ている。当初の研究計画の遂行に併せて、哺乳動物培養細胞を用いたAtg1キナーゼ複合体の研究を新しく始めた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
乳癌検診における医療被曝と受診効率の推定

乳癌は乳腺に限局して発生する癌であるため,X線マンモグラフィにおける医療被曝は乳腺組織に吸収された平均線量で表すのが,最も有効な被曝線量の指標となる.すなわち,乳腺組織量の多少によって医療被曝は左右されることになる.乳腺組織量は個人差の最も大きい臓器であり,また同一個人であっても年齢を重ねる事によって千差万別に変化していく.そこで本研究は,乳腺組織量の多少に関係すると思われる要因,年齢,乳房厚,出産回数,授乳歴,ホルモン療法の既往歴別にX線マンモグラフィ受診者の医療被曝をデータベース化し,被曝(リスク)と早期発見(利益)についての妥当性を検討した.結果,乳腺量に影響を及ぼす最大の要因は加齢であった.また,ホルモン療法の既往歴は,個人によっては治療後,かなりの期間が経っても組織の乳腺様化が持続し,加齢による要因に負の影響を与えた.出産回数では,回数別では大きな差は見られなかったが,出産0回,未出産については高齢でも高い乳腺組織量を保っていた.授乳歴では,同一個人における乳腺量の左右差に大きな影響を与えた.X線マンモグラフィを用いた乳がん検診のリスク・利益分析についての先行研究では,リスクを寿命の短縮とした上で,利益とのバランス関係が成立するのは約30歳としている.しかし,30歳の乳腺組織量は出産の有無に関係なく非常に多く,乳房厚も厚いため医療被曝は多くなる.その反面,X線マンモグラフィの診断的価値はかなり低いものとなる場合が多い.本研究では,リスクを医療被曝,利益を早期発見(診断的価値)として統計的分析をニューラルネットワークにて行った結果,バランス関係は約45歳と考えられた.女性の乳房は脂肪組織と乳腺組織とに大別できる.また,乳癌は乳腺に限局して発生する癌であるため,乳房X線撮影による線量評価は乳腺組織に吸収された平均線量で表すのが,最も有効な被曝線量の指標となる.本研究に先立ち,乳房組織の構成変化に対する組織吸収線量を,既にデータベース化している.そこで引き続きこのデータベースを臨床に応用するため,平成10年11月から平成12年1月の間,乳がん検診において撮影された約280名のうち,管電圧28kV(X線装置の表示管電圧)で撮影され,研究使用が許可された124枚(両側:48名,右側のみ:16名,左側のみ:12名,合計76名,平均年齢54歳)の臨床写真について,医療被曝の推定を行った.その結果,サンプル全体の平均値は,右側乳房で1.55mGy,左側乳房で1.48mGyであった.この値は乳房X線撮影における線量拘束値3mGyの約半値であり,医療被曝を監視するべき線量拘束値の低減は可能であると考える.また,医療被曝推定の際に算出した個人乳腺量の含有率の平均値は,右側乳房で39.0%,左側乳房では38.3%であり,平均圧迫乳房厚は,右側で3.7cm,左側で3.6cmであった.ここで,日本における乳房X線撮影での医療被曝を監視するための品質管理法は,圧迫乳房圧4.2cm,乳腺含有率50%の乳房を管電圧28kVで撮影し,被曝線量は3mGyを超えないこととされている.本研究の結果は,圧迫乳房厚,乳腺含有率ともに品質管理法の規定する値より低かった.この原因は,品質管理法が米人女性を対象として規定されている事にあると思われる.日本人女性の乳房は米人女性に比べ小さいため,現状の品質管理法を日本人女性に用いると,評価されるべき医療被曝は過大評価となる.この問題については,できうる限りの防護の最適化を行った上で,品質管理法を見直し,また,データの基準となるファントム規格の見直しを行う必要があると考える.乳癌は乳腺に限局して発生する癌であるため,X線マンモグラフィにおける医療被曝は乳腺組織に吸収された平均線量で表すのが,最も有効な被曝線量の指標となる.すなわち,乳腺組織量の多少によって医療被曝は左右されることになる.乳腺組織量は個人差の最も大きい臓器であり,また同一個人であっても年齢を重ねる事によって千差万別に変化していく.そこで本研究は,乳腺組織量の多少に関係すると思われる要因,年齢,乳房厚,出産回数,授乳歴,ホルモン療法の既往歴別にX線マンモグラフィ受診者の医療被曝をデータベース化し,被曝(リスク)と早期発見(利益)についての妥当性を検討した.結果,乳腺量に影響を及ぼす最大の要因は加齢であった.また,ホルモン療法の既往歴は,個人によっては治療後,かなりの期間が経っても組織の乳腺様化が持続し,加齢による要因に負の影響を与えた.出産回数では,回数別では大きな差は見られなかったが,出産0回,未出産については高齢でも高い乳腺組織量を保っていた.授乳歴では,同一個人における乳腺量の左右差に大きな影響を与えた.X線マンモグラフィを用いた乳がん検診のリスク・利益分析についての先行研究では,リスクを寿命の短縮とした上で,利益とのバランス関係が成立するのは約30歳としている.しかし,30歳の乳腺組織量は出産の有無に関係なく非常に多く,乳房厚も厚いため医療被曝は多くなる.その反面,X線マンモグラフィの診断的価値はかなり低いものとなる場合が多い.本研究では,リスクを医療被曝,利益を早期発見(診断的価値)として統計的分析をニューラルネットワークにて行った結果,バランス関係は約45歳と考えられた.
ヒトの発生異常としての多発奇形・精神遅滞の病因解析

多発奇形・精神遅滞をヒトにおける発生異常ととらえ、その病因を明らかにすることを目的に、エクソーム解析による網羅的な遺伝子・ゲノム異常スクリーニングを行った。対象としては、現在までにマイクロアレイCGHを終え、臨床的に既知疾患を否定した症例を選択した。文部科学省科学研究費新学術領域研究(研究領域提案型)「ゲノム科学の総合的推進に向けた大規模ゲノム情報生産・高度情報解析支援」(ゲノム支援)のサポートを得て解析を進めた。31症例のうち、9家系で疾患特異的変異を検出することができた。未同定家系では新規の病因遺伝子異常に由来する可能性がある。引き続きの検討が今後の課題である。多発奇形・精神遅滞をヒトにおける発生異常ととらえ、その病因を明らかにすることを目的に、Exome解析による網羅的な遺伝子・ゲノム異常スクリーニングを計画した。文部科学省科学研究費新学術領域研究(研究領域提案型)『生命科学系3分野支援活動』の「ゲノム科学の総合的推進に向けた大規模ゲノム情報生産・高度情報解析支援」(ゲノム支援)のサポートを得ることが可能となったために、症例によっては既知メンデル遺伝病(4813遺伝子)パネルスクリーニングを経て、さらに全エクソーム解析へ進むことが可能となった。平成26年度に当初の計画を遥かに上回る40例に対してマイクロアレイCGHスクリーニング後メンデル遺伝病4813遺伝子スクリーニングを行うことができ、8例で疾患特異的変異を検出することができた。変異を検出できなかった例あるいは明らかに全エクソーム解析が適応となる症例に対しては、上述のゲノム支援研究のサポートを得て、30例が現在解析中である。8例中3例は責任遺伝子のCNV(copy number variant)を原因としていることが明らかとなり、多発奇形・精神遅滞の発症メカニズムとして、ゲノム再構成の評価は不可欠であり、当研究グループが採用しているZスコアによる次世代シーケンスデータのread depthのCNV変換が極めて有用であることを証明することができた。また、当研究グループが考案したオリジナルのデータ解析システムが有効に機能することも確認できた。既知遺伝子スクリーニングで判明した症例については既に報告準準備を進めており、ゲノム支援の解析サポートを受けた症例については、解析データを受け取り次第当研究グループでのデータ解析システムで解析を進める予定である。平成26年度は40例に対してCGHマイクロアレイスクリーニング後メンデル遺伝病パネルスクリーニングを施行し、8例で疾患特異的変異を検出した。このマイクロアレイCGHを終え、臨床的に既知疾患を否定した症例および追加症例をエクソーム解析の対象症例として解析を進めた。平成27年度は文部科学省科学研究費新学術領域研究(研究領域提案型)「ゲノム科学の総合的推進に向けた大規模ゲノム情報生産・高度情報解析支援」(ゲノム支援)のサポートを得てエクソーム解析を行った31症例(30家系)のさらなる検討を進めた。多発奇形・精神遅滞20家系(同胞発症7家系)、先天性心疾患5例(同胞発症4家系)、その他の先天異常6家系(同胞発症3家系)であった。MCA/ID・DDの3家系で、疾患と症状が一致する病原性変異を同定し、家系解析により確定できた。2家系で疾患特異性が強く疑われる変異が検出され、現在も家系解析を含め、解析継続中である。先天性心疾患同胞例、並びにその他の先天異常では、同胞例にもかかわらず、疾患特異的変異を検出することができていない。しかし、今回の解析があくまでも発端者のみの解析であるので、家系解析を含めたデータの見直しが今後も必要である。検出された主な疾患特異的変異遺伝子:UBE2A(新規変異)、ATRX(既報告変異)、BRAF(既報告変異)。また、全エクソーム解析データでのZスコアによるCNV検出が極めて有用であることを具体的な症例を用いて検証することができた。引き続きデータ解析を継続し、新規の先天異常病因遺伝子の同定を進める予定である。初年度研究では、同胞発生5家系において疾患特異的変異を2家系で明らかにした。平成27年度は、CGHマイクロアレイスクリーニングを経た原因不明同胞発生家系に対するゲノム支援によるエクソーム解析31例中、3例で疾患特異的変異を確定、4家系で変異検出後の検証解析を進めている。特に現在検証中のこの4家系の疾患遺伝子はいずれもこれまで報告が限られていて、今回の解析が疾患概念の確立にも影響する可能性がある。これらの成果は、当初の計画を遥かに超えた達成度と考えられた。多発奇形・精神遅滞をヒトにおける発生異常ととらえ、その病因を明らかにすることを目的に、全エクソーム解析による網羅的な遺伝子・ゲノム異常スクリーニングを計画した。最初に染色体G分染およびマイクロアレイ染色体検査でスクリーニングを行い、変異を認めないケースについて、全エクソーム解析を実施した。キャプチャーはAgilent SureSelect V5+UTRsで、HiSeq 2500を用いて、Paired endでランを実施した。

参照ゲノムはhg19 assemblyに基づき、dbSNP 135, NHLBI Exome Sequencing project、1000 genomesを用いた。データ解析パイプラインはBWA、Samtools、GATK、ANNOVARで構成した。Z-scoreによるデータのCNV変換も行った。31症例に対して全エクソーム解析を実施した。多発奇形・精神遅滞20家系(同胞発症7家系)、先天性心疾患5家系(同胞発症4家系)、その他の先天異常6家系(同胞発症3家系)であった。多発奇形・精神遅滞で7例、その他で2例、合計9家系で疾患特異的変異を検出することができた。現在も家系解析を含め、解析継続中である。先天性心疾患同胞例、並びにその他の先天異常では、同胞例にもかかわらず、疾患特異的変異を検出することができていない。未同定家系では新規の病因遺伝子異常に由来する可能性がある。引き続きの検討が今後の課題である。多発奇形・精神遅滞をヒトにおける発生異常ととらえ、その病因を明らかにすることを目的に、エクソーム解析による網羅的な遺伝子・ゲノム異常スクリーニングを行った。対象としては、現在までにマイクロアレイCGHを終え、臨床的に既知疾患を否定した症例を選択した。文部科学省科学研究費新学術領域研究(研究領域提案型)「ゲノム科学の総合的推進に向けた大規模ゲノム情報生産・高度情報解析支援」(ゲノム支援)のサポートを得て解析を進めた。31症例のうち、9家系で疾患特異的変異を検出することができた。研究計画段階では初年度で同胞発生例では5家系において病因変異を明らかにすることを予定としていたが、明らかにできたのは2家系で、かついずれの家系も同胞間で責任変異が共有されていないことが判明した(CASK遺伝子変異、Xq21.3微細欠失)。しかし、孤発例全体としては約20%で病因を明らかにすることができたので、達成度は必ずしも低くはないと考えられる。特に、現在まで原因不明でありながら明らかにすることができた20%の症例の殆どは過去のデータベースに記録がない新規の変異であった。また、既知メンデル遺伝病4813遺伝子スクリーニングから、さらに3次スクリーニングとしての全エクソーム解析に30家系を進めることができたことは当初の計画(5家系程度)を遥かに超えた達成度と考えられた。引き続き、解析適応症例の集積と段階的な遺伝子変異スクリーニングを進める。既知メンデル遺伝病パネルスクリーニングのデータ変換によるCNV評価もデータの蓄積により精度が高くなったことから、これを積極的に2次スクリーニングとして進める。スクリーニングによる変異検出は、臨床像の多様性を証明するうえで極めて重要である。合わせて明らかにしてゆく予定である。
享受経験による熟達と情動達技能の獲得:音楽演奏領域での検討

特別な訓練を受けたことがないにもかかわらず多くの人が一様に優れた技能を獲得している課題領域がある。このようなことが可能なのは、人々がこれらの所産に日常的に触れ、その結果、意図せずに多くの経験を積んでいる(享受経験を持つ)ことによるだろう。本研究では人々が意図せずに多くの情報に触れている領域の1つとして音楽演奏を取り上げ、就学前児童、小学生および大学生に演奏評定を求めて、演奏からの情動の解読技能の発達について検討した。用いた曲は、子供用の練習曲集に収録されている古典派の様式の5曲(長調3曲と短調2曲)の、第1小節から最初の複縦線までの数小節である。5曲のそれぞれをピアノの専門家によって3つの情動(楽しい、悲しい、怒った)を聴き手に伝えるように演奏してもらい、実験材料とした。15の演奏はいずれも、ピアノ演奏経験を積んだ2名の評定者によって、演奏者の意図したとおりの情動を表現していると評定された。実験では、幼稚園児32名、小学3年生76名、小学6年生80名、大学生30名に、15の演奏(5曲×3情動)から受ける印象が3情動のどれに最もあてはまるかを回答させた。大学生にはSD法による印象評定もさせた。その結果、(a)長調と肯定的情動反応の連合については幼稚園児で既に強く見られること、(b)短調と否定的情動反応の連合については小学3年生から見られること、(c)長調か短調かによって情動の解読の容易さが異なったこと、(d)「楽しい」演奏は速いテンポで、「怒った演奏」は大きな音量で演奏されたこと、(e)演奏のテンポは演奏の「明るさ」と、音量は「緊張」並びに「興奮」と関連していることが示された。幼稚園児は解読の正確さの点で他の3群よりやや劣ったが、子供であっても演奏に込められた情動を概ね適切に解読出来ることが明らかになった。
CADを活用した塗装ロボットの高度自動化

ロボットを用いた塗装作業は一見自動化が進んでいるように考えられているが,実際にはその動作データの生成は人手をかけたティーチングによって行なわれ、多くの手間と時間がかかっている.生産ラインの他の部分が他品種少量生産に対応してゆきつつある昨今,塗装作業の自動化のためにはロボットの動作データの自動生成は避けられない.本研究ではこのロボットの動作データの生成をCADデータを利用することによりオフラインで行ない,さらに塗装に固有の手法を取り入れた動作を自動的に生成して,塗装作業の自動化を試みた.CADデータに基づきロボットの動作データを自動生成することにより,ティーチングのために必要だった時間,ティーチング専用の設備などが不要となった.例えば自動車のバンパーを例として挙げると,通常のティーチングによりロボットの動作データを生成すると,450分かかるような場合において240分と約半分の時間で作業を行うことができた.また,自由曲面などの複雑に曲率の変化するような形状の被塗装物についても自動的にロボットの動作データを生成することが可能となった.塗装作業のノウハウの定量化と自動化についても,これまでは少しでも被塗装物の形状が異なると,初めからティーチングをやりなおす必要があったが,本研究の成果により,パラメータの変更のみで対応が可能となった.そのためティーチングに関しての特別な知識無しでもロボットの動作データを生成することができるようになった.以上のことについて,実際に塗装実験を行うことにより,その有効性を確認することができた.ロボットを用いた塗装作業は一見自動化が進んでいるように考えられているが,実際にはその動作データの生成は人手をかけたティーチングによって行なわれ、多くの手間と時間がかかっている.生産ラインの他の部分が他品種少量生産に対応してゆきつつある昨今,塗装作業の自動化のためにはロボットの動作データの自動生成は避けられない.本研究ではこのロボットの動作データの生成をCADデータを利用することによりオフラインで行ない,さらに塗装に固有の手法を取り入れた動作を自動的に生成して,塗装作業の自動化を試みた.CADデータに基づきロボットの動作データを自動生成することにより,ティーチングのために必要だった時間,ティーチング専用の設備などが不要となった.例えば自動車のバンパーを例として挙げると,通常のティーチングによりロボットの動作データを生成すると,450分かかるような場合において240分と約半分の時間で作業を行うことができた.また,自由曲面などの複雑に曲率の変化するような形状の被塗装物についても自動的にロボットの動作データを生成することが可能となった.塗装作業のノウハウの定量化と自動化についても,これまでは少しでも被塗装物の形状が異なると,初めからティーチングをやりなおす必要があったが,本研究の成果により,パラメータの変更のみで対応が可能となった.そのためティーチングに関しての特別な知識無しでもロボットの動作データを生成することができるようになった.以上のことについて,実際に塗装実験を行うことにより,その有効性を確認することができた.
新規なグルタミン酸代謝調節型受容体サブタイプ1(mGluR1)のPET薬剤の開発

グルタミン酸代謝調節型受容体サブタイプ1(mGluR1)が脳虚血、疼痛、てんかん等の種々の疾患への関与の可能性が示唆されている。本研究は脳内mGluR1を画像化できる有用なPET薬剤を開発し、臨床初の応用研究を目指した。その結果、mGluR1に対し高い結合特性と選択性を有する数種な新規なPETリガンド候補を見いだした。その中から、新規PET薬剤[11C]ITMMを開発し、mGluR1がヒト脳内における分布と密度を世界で初めて測定することができた。しかしながらその生理機能が疾患との関連は必ずしも明確でない。また、mGluR1に結合活性を示す化合物の薬理活性や治療効果なども十分に確認できていません。mGluR1研究にPETイメージングは役立つが、それに使用できるPETリガンドは未だにない。本研究はmGluR1研究に有用なPETイメージングリガンドを開発し、臨床への初めての応用研究を目指す。そこで我々は本研究において、mGluR1に特異的かつ強力な阻害剤であるFPTQに着目し、^<18>Fの標識に成功した。また、この標識化合物のPETプローブとしての有用性を評価するために小動物を用いて実験を行った。^<18>F-FPTQはブロモ前駆体をK^<18>Fと反応させることにより合成することが出来た。ラット脳切片を用いたin vitroオートラジオグラフィー(ARG)において、^<18>F-FTPQは、mGluR1の高発現領域である小脳、視床、海馬で高い放射能集積を呈した。また、mGluR1に特異的なアンタゴニストであるJNJ16259685の負荷によって、放射能の集積はほぼ消失した。^<18>F-FPTQを用いたPETは、ラット脳において、in vitro ARGで示した脳内分布と同じように、小脳、視床、海馬で高集積を呈した。更に、その集積の特異性についてもJNJ16259685の前投与によって示された。本研究により、新規PETリガンドである^<18>F-FTPQは、mGluR1に対して特異的な結合を有し、生体におけるmGluR1イメージング剤として有望である事が示唆された。そこで我々は本研究において、mGluR1に特異的かつ選択的なアンタゴニストであるFITMに着目し、^<18>Fによる標識合成に成功した。また、[^<18>F]FITMのPETプローブとしての有用性を評価するために小動物を用いて実験を行った。[^<18>F]FITMはニトロ前駆体をK^<18>Fと反応させることにより合成することが出来た。ラット脳切片を用いたin vitroオートラジオグラフィー(ARG)において、[^<18>F]FITMは、mGluR1の高発現領域である小脳、視床、海馬で高い放射能集積を呈した。[^<18>F]FITMを用いたPETは、ラット脳において、in vitro ARGで示した脳内分布と同じように、小脳、視床、海馬で高集積を呈した。本研究により、新規PETリガンドである^<18>F-FTPQは、mGluR1に対して特異的な結合を有し、生体におけるmGluR1イメージング剤として有望であることが示唆された。現在、[^<18>F]FITMの臨床試験に向けて準備中である。一方、[^<18>F]FITMをLead Compoundとして、数種な有望な誘導体をみいだすことができた。

しかしながらその生理機能が疾患との関連は必ずしも明確でない。本研究はmGluR1研究に有用なPET薬剤を開発し、臨床初の応用研究を目指す。現在まで申請者は、mGluR1に特異かつ選択的なアンタゴニストである[18F]FITMを開発し、評価した。その結果、[18F]FITMは脳内において高いmGlu1への特異結合を示すことが明らかとなった。今年度は申請者が[18F]FITMをリード化合物として、数種な誘導体を設計し評価を行った。これらの化合物の中、新規化合物ITMMはmGlu1に対し強い親和性と選択性を示した。この化合物に対し、C-11で標識した後、種々の動物を用いPET薬剤としての評価を行った。[11C]ITMMはデスメチル前駆体を[11C]CH3Iと反応させることにより合成した。ラット脳切片を用いたin vitroオートラジオグラフィー(ARG)において、[11C]ITMMはmGluR1の高発現領域である小脳、視床、海馬で高い放射能集積を呈した。また、その集積はmGluR1に選択的な拮抗剤であるJNJ16259685の前投与によってmGluR1への特異性と選択性が証明された。その結果、[11C]ITMMが世界初のヒトに使用できるPET薬剤であることを見いだした。以上の基礎評価を経て、申請者はまず[11C]ITMMの安全性試験などの前臨床評価を行い、臨床に提供できる品質を担保した[11C]ITMMを製造した。次に[11C]ITMMは他のPET施設に導出し、正常ヒトに対する臨床試験を行った。この研究を通じ、申請者が開発したmGluR1のPET薬剤を用い、mGluR1がヒト脳内における分布と密度を世界で初めて測定することができた。臨床に使用できるPETリガンド[^<18>F]FITMを見付けることができたため24年度が最終年度であるため、記入しない。[^<18>F]FITMの製造条件を最適化し、安定した放射能の量と品質などを確保する。また、毒性、被曝線量などの評価を行ったうえで、臨床試験に提供する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
超弦理論に基づく素粒子の統一理論の探究

素粒子の標準理論を超える現実的な理論を発見することは重要な課題です。ポスト標準理論の候補として有望なのは、'超対称性の導入'による超対称性標準模型さらに'力の統一化'をめざす超対称性大統一理論です。さらに、超弦理論やM理論は自然界の究極の理論の有力候補とみなされています。今回の研究の目的は、超対称性大統一理論や超弦理論を出発点にして現実的な統一理論の構造を解明することです。主な成果は以下の通りです。1.超弦理論が有する一般的な特徴(弦理論特有の相殺機構により無害な異常なU(1)対称性や余分なコンパクトな空間の存在)に関する低エネルギーにおける現象論的な意味合いを調べました。異常なU(1)対称性に関しては、ケーラーポテンシャルが非摂動的な補正を受けた場合でも、U(1)対称性の破れに際してスカラー粒子の質量に対するD-項からの寄与が重要であることがわかりました。また、余分なコンパクトな空間に関しては、コンパクト空間S^1/Z_2を含む5次元で定義された大統一理論の特徴を調べました。2.ゲージ超場に関する繰り込み可能でない運動項を持った超対称性大統一理論に基づいて、現象論的な考察を行いました。この理論の特徴は、ゲージーノの質量やゲージ結合定数に関して従来のとは異なる関係式が成立することです。この関係式の違いにより、従来のとは異なる性質を持った超対称性標準模型が低エネルギーの有効理論として導かれることがわかりました。研究の目的は、自然界の究極の理論の有力候補である超弦理論を出発点にしてより高いエネルギーで成立する現実的な統一理論を探究することです。本年は、超弦理論が有する一般的な特徴(弦理論特有の相殺機構により無害な異常なU(1)対称性や余分なコンパクトな空間の存在)に着目してそれらの低エネルギーにおける現象論的な意味合いの研究に従事しました。異常なU(1)対称性に関しては、このU(1)対称性と超対称性標準模型を内蔵する4次元弦模型の有効理論を使って、超対称性粒子の質量の大小関係について考察しました。研究の特色はできる限り模型の詳細に依らない形で解析したことです。具体的には、超対称性の破れの機構を限定せずに、またディラトンに関するいくつかの量は未知の大きさを持った量として扱いました。得られた主な結果は、一般に、スカラー粒子の質量に関してD-項からの寄与は他の寄与と比べて同程度かあるいは大きいことが示されました。そのため、フレーバーが変化する中性カレントが絡む過程を実験と両立する程度に抑制するためには、いくつかのパラメターの間で微調節をしない場合、特定の粒子間で異常なU(1)電荷が一致する必要があることがわかりました。余分なコンパクト空間に関しては、コンパクトな空間S^1/Z_2について量子場に対して非自明な境界条件をとることにより、低エネルギーでの対称性が、一般に制限されるという機構を、5次元で定義された大統一理論に応用しました。(論文を投稿中)現在、より現実的な大統一理論の構築を目指して研究しています。