hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サハリンにおける縄文海進期以降の人間をとりまく環境史

サハリン南部の海岸平野における地質層序・編年および地形発達史の検討から,縄文海進期の砂丘列形成の終末期に新石器時代の居住が始まり,砂丘固定後に内陸の湖岸から川岸に沿って続縄文,オホーツク,擦紋,アイヌの文化期の居住が連続的に展開したことが明らかになった。また,オホーツク海に面するセディフ湖地域では,大型植物化石群の層位的変化から,縄文海進後はエゾマツの優占とモミ属をともなう森林植生からカラマツ属が優占する植生へと変化したことが示された。また,砂丘地帯では,砂丘固定期にたびたび山林火災が発生し,森林植生が焼失するという事件が繰り返されたことがクロスナ層と木炭・灰層の層序・編年から分かった。アニワ湾に面するバワイ湖の南岸においては,過去12,000年間の連続的な泥炭層を調査した。高精度編年と植物化石群の解析から,約12,000年前に氷河的(ツンドラ的)環境から森林へと急変したこと,約10,000年前に気候の温暖化とともに植物相が著しく豊富になったこと,約5,000年前以降に森林が埋没するような環境の悪化があったこと,約2,000年前以降にさらに森林が衰退するような環境変化があったことがサハリンにおいて初めて明らかになった。サハリン南部の植物資源資料として,花・花粉・種子・果実・木材の標本とこれらの保証標本が採集され,比較のための資料として東北大学・東京大学・国立歴史民俗博物館に保管された。平成8年度の調査研究は,サハリン南部のオホーツク沿岸域における野外調査と採取資料の古環境解析のための室内分析に当てた。野外調査は,トンナイチャー帯における現在の植物相・植物調査,およびセデフ湖沿岸の埋積物の採取,堆積物の諸性質の記載,植物遺体群の抽出からなり,7月下旬8月中旬に実施した。前者では植物さく葉標本・材幹標本の採取と登録を行い,すべての標本を古植物学的研究の比較資・資料として日本に持ちかえり,東京大学・東北大学・国立歴史民族博物館の3カ所で保管標本として登録できるよう準備を進めた。また,後者ではシンウォール・サンプラーによる直径6cmノボーリング資料の採取を主体にし,合計18か所において総計25mの柱状資料(コア)を採取することができた。日本に持ちかえった採取資料の室内分析の結果,セデフ湖一帯の縄文海進期以降の堆積物は,下位からIVIIIの8層に大きく区分され,堆積相および植物遺体群の層位的変動から,海あるいは入江の時代から泥炭地への連続的な堆積環境の変遷が2サイクルあることを見出した。古い方は縄文海進の内湾の時代から湖沼,草本泥炭地,木本泥炭地(湿地林)へと段階的に変遷した。新しい方は,入江かわずかに海水が注ぎ込む湖沼的環境からヨシ泥炭地,ミズゴケ泥炭地へと段階的に変遷した。このことは,縄文海進後に新しい海進があったことを示すもので,考古遺物による編年からオホーツク文化期にあたることが分かった。セデフ湖周辺の大地上にはオホーツク文化期の竪穴住居跡が約3千見出されており,オホーツク文化期の居住と文化の繁栄が海進あるいはそれをもたらす温暖気候と深く関係していることを明らかにした。サハリンにおける縄文海進期以降の生態系復元および人間と環境とのかかわり史を明らかにするために,(1)植物資源の定性的な解析と植物遺体同定のための比較標本収集・整理,およぴ(2)海岸平野における露頭調査とボーリング調査による層序・編年学的研究を行った。(1)はサハリン南部のオホーツク沿岸域とアニワ湾沿岸域を中心に実施した。(2)は中郡西海岸のクラスノゴルスク地域と南部のバワイ湖岸において実施した。1.花・果実を付けた植物比較標本は1,000シートに上り,花・花粉・種子・果実の器官解剖学的研究のため部位標本があわせて採取された。

これらは東北大学・東京大学・国立歴史民俗博物館に登録保管された。2.西海岸では,縄文海進期の砂堆列形成の終末期に新石器時代の居住が始まり,砂丘固定後に内陸の湖岸か川岸に沿って続縄文・オホーツク・擦紋・アイヌの各文化期の居住が連続的に展開したことが明らかになった。続縄文以降では砂丘上に森林が拡大しており,居住は内側の砂丘斜面を開発して展開した。オホーツク文化期の住居跡内から得られた炭にはクリが認められ,北海道か本州との資源の交易を示す有力な試料を得た。3.南部のバワイ湖の南岸において過去12,000年間の連続的な泥炭層を発見した。高精度編年と植物化石の解析から,約12,000年前に氷河的環境から森林へと急変したこと,約10,000年前に気侯の温暖化とともに植物相が著しく豊富となったこと,約5,000年前以降に森林が埋没するような環境の急激な悪化があったこと,約2,000年前以降にさらに森林が衰退するような環境変化があったことがサハリンで初めて明らかになった。
沖縄・済州の海洋生物の地理的特性の比較研究

沖縄島の岩礁性潮間帯のタイドプールにおいて、さまざまなサイズの転石上の生物群集について調査し、これまで得られた済州島の資料の比較を試みた。転石サイズの増加に伴い、種数は増加し、そのパターンは両地域において類似していた。沖縄の転石は凸凹が顕著で種の多様性はその程度に影響される。一方、済州島の調査した転石はなめらかで、動物の種類、数は生育している海藻種やその量に依存する(土屋)。済州島において、沖縄には産しないウニ3種の生殖シ-ズンは地元の研究者の知見も参考にして、それぞれ68月、10月12月、34月あることが示唆された(上原)。済州島周辺海域における動物プランクトンの出現種の中で優占する種はカコアシ類で、その平均出現固体数は全体の70%であった。その中、出現優占種は瀬底島周辺でも類似するが、優占種は少し異なる(高)。一方、植物プランクトンでは、瀬底島周辺で秋李の群集構造と動態について調査し、冬季、春季、夏季の季節別の比較を行った結果、調査期間中Ch1-aの濃度は低い値であった。また、植物プランクトンの現存量も低いことが分かった。群集構造は分析中である(李伯)。橈脚類について、瀬底島のミドリゲの海藻内に生息するものを調べた結果、3科3属3種が同定された。一方、済州島からは、1種の新産種と3新種が見いだされた(李和子)。済州・沖縄両島の温帯性種ホンダワラ科の2種の形態変異と季節変化を調べ、比較した結果、幼芽の出現様式と付着器の越夏様式に明瞭な違いがあることが分かった(李龍弼・香村)。沖縄のマングローブ林に対して植生学的調査に基づき、主要構成樹種であるメヒルギおよびその他マングローブ林内の種分布のパターンと立地条件などを、メヒルギ、オヒルギ、ヤエヤマヒルギの3種を中心に分析した結果、メヒルギは土壌の浸食と気温および水温に対する抵抗性が高い傾向があり、オヒルギは抵抗性が低い傾向にあった(金)。済州島と沖縄島の共通種である温帯性海藻のウミトラノオとヒジキは、夏場に沖縄では胚放出後、僅かの付着器を残し消失するに対し、済州島のものでは本体上部が消失し始めると同時に翌年の藻体になる芽生えが系されつことがわかった(香村)。ヒジキは済州島と沖縄島のものとでは、葉状部は形態的にかなり変異のあることがわかった(李龍弼)。今回の済州島での予備的調査で、亜熱帯の沖縄には産しない3種のウニを確認しその中の1種が7月に産卵期であることがわかった。沖縄島と済州島における年間の気温差がウニの分布と産卵期に大きく影響していることが示唆された(上原)。済州島でヤギ類の分布を調べた結果、アンドックの小島に集中的に棲息していることがわかった(山里)。済州島と沖縄の潮間帯の生物群集を比較した結果、済州島では種類数は少ないが、生物量が非常に多く、沖縄とは逆の結果が得られた(土屋)。沖縄島と済州島の沿岸砂丘植生の調査結果、共通する種は、ハマニガナ1種と少ないが、分布パターンは同一であった。人為的な干渉の程度は、沖縄は大きい(金)。瀬底島の動物プランクトンの採集で、生物量及び生産量を解析中であるが、生物量は海岸より少し離れる所で多く、Copepoda類の出現が特に多く、またカイアシ類の中で約50種を同定し、特にParacalnus parvus,Aceroca-lanus,Clausocalanusts優占していることが分かった。(高)。沖縄島と済州島周辺の植物プランクトンを採集し、その地理的共通点及び動態を調査、検討している。また第一次生産量についても解析中である(李伯)。瀬底島周辺の潮間帯に棲息する橈脚類中Harpacticolda目の種Nitosraaffinis,scutel-lidium sp.,Rarapelfidium sp.,Peltidium属の余種、そのほかHarpactico-ida目の10余種が、新種あるいは未記録種であるかどうか検討中である(李和子)。ヒジキの葉状部の形態には地域的変異があり、葉状葉は沖縄と輪林(済州)、線状葉は城山(済州)に見られた。この形態的変異は、環境要因によるものか、遺伝的要因であるのか、検討中である。また、両島の幼植物による更新には違いがあり、更新過程は沖縄の場合、新幼胚によるものか、根部から新芽によるものか、を明らかにするため自然下における個体の出現状況を実験観察中である(李龍弼、香村)。タイドプールに散在する大小の転石上の生物群集は、両島のものと比較した結果、出現種数は類似するが、種の多様性は沖縄の方が高いことが明らかになった(土屋)。済州のムラサキウニの産卵期は夏場であることを確かめ、受精卵からプルテウス4細胞までの発生とその形態を観察し、高温に対する予備的耐性実験を行った(上原)。済州の潮下帯の海藻帯における無脊椎動物と生態分布について観察を行い、サンゴ礁におけるそれとの比較を試み、現在解析中である(山里)。

沖縄と済州周辺の植物プランクトンの現在量は、1当たりの細胞数で、沖縄の場合、10^4以下、済州10^5以下で、1m^3当たりのchl-aは沖縄0.1mg以下、済州の0.5mg内外であることがわかった。群集構造については現在解析中である(李俊伯)。動物プラトンについて、両島を比較した結果、両方ともアイアシ類が75%以上を占め、その中Paracalanus,Acrocalanus,Clausocalanus等の種が優占、これらの占有率は済州の方が沖縄より高かった。各生物群別生物量等の地理的差や共通点は解析中である(高)。済州の海岸砂丘植生は、イカヒジキクラスの1群落、ハマボウクラスの2群落と3群集、ハマユウクラス1群集等で、その分布パターンは、沖縄のそれよりも九州地方の海岸砂丘植生と非常に類似することがわかった。(金)。沖縄の潮間帯に生息する焼脚類Nitocra affinisのnaplius幼生発生は6期で、発生に要する時間は、水温27.8°C、塩分濃度33パ-ミルで約23日であった。(李和子)。沖縄島の岩礁性潮間帯のタイドプールにおいて、さまざまなサイズの転石上の生物群集について調査し、これまで得られた済州島の資料の比較を試みた。転石サイズの増加に伴い、種数は増加し、そのパターンは両地域において類似していた。沖縄の転石は凸凹が顕著で種の多様性はその程度に影響される。一方、済州島の調査した転石はなめらかで、動物の種類、数は生育している海藻種やその量に依存する(土屋)。済州島において、沖縄には産しないウニ3種の生殖シ-ズンは地元の研究者の知見も参考にして、それぞれ68月、10月12月、34月あることが示唆された(上原)。済州島周辺海域における動物プランクトンの出現種の中で優占する種はカコアシ類で、その平均出現固体数は全体の70%であった。その中、出現優占種は瀬底島周辺でも類似するが、優占種は少し異なる(高)。一方、植物プランクトンでは、瀬底島周辺で秋李の群集構造と動態について調査し、冬季、春季、夏季の季節別の比較を行った結果、調査期間中Ch1-aの濃度は低い値であった。また、植物プランクトンの現存量も低いことが分かった。群集構造は分析中である(李伯)。橈脚類について、瀬底島のミドリゲの海藻内に生息するものを調べた結果、3科3属3種が同定された。一方、済州島からは、1種の新産種と3新種が見いだされた(李和子)。済州・沖縄両島の温帯性種ホンダワラ科の2種の形態変異と季節変化を調べ、比較した結果、幼芽の出現様式と付着器の越夏様式に明瞭な違いがあることが分かった(李龍弼・香村)。沖縄のマングローブ林に対して植生学的調査に基づき、主要構成樹種であるメヒルギおよびその他マングローブ林内の種分布のパターンと立地条件などを、メヒルギ、オヒルギ、ヤエヤマヒルギの3種を中心に分析した結果、メヒルギは土壌の浸食と気温および水温に対する抵抗性が高い傾向があり、オヒルギは抵抗性が低い傾向にあった(金)。
情報教育の効果向上を図る学校と企業の連携に関する研究

職業的な知識・技術をどこで身につけるべきかということはどの国でも大きな課題である。情報教育は新しいリテラシイの教育であると同時に、実用的な職業教育の性格も持っている。情報教育が各学校段階で実用化されようとしている現在において、学校と企業相互の役割関係を踏まえた、総合的な分析が必要である。高等学校、専門学校、短期大学、大学等で行なっている情報教育が企業においてどのように評価されているかについて、採用段階での学校における情報教育の成果の位置づけ、企業内における情報教育カリキュラムの実態等、企業に対して質問紙による調査を行った。調査結果によれば、企業は新人社員の持つ実務知識・技術よりも人格や基礎能力の有無をより重視しており、学校教育機関に対して専門教育よりも、豊かな人間教育を求めていることが明らかとなった。そして職業教育を含む正規の学校教育の役割は、基礎能力を持ちそれらを将来様々な職務に応用できるような能力を持つ人材を養成することであると、企業は考えている。実務に関する知識および技術の中で、情報教育に対する意見は様々であった。一般的には教育機関による、より基本的な情報活用能力の向上は期待されている。しかしながら、ワープロや表計算ソフトなどの基本的なソフトウェアの習得が必要であるというコメントがある一方、単に操作のみの習得は意味がなく、むしろ論理的なものの考え方や創造力を情報教育を通して身につけさせるべきであるというコメントも見られた。本研究は、学校教育機関等の情報教育の成果がどのような形で企業に継承されているのかを明らかにし、学校教育と企業内教育の連携をふまえた、情報教育の在り方を分析することを目的としている。情報教育が各学校段階で実用化されようとしている現在において、学校と企業相互の役割関係を踏まえた、情報教育の総合的な分析の成果は、国内の学校や企業にとって有益であるばかりでなく、諸外国の研究者にとっても興味深いものである。平成6年度は教育に関する学校と企業の役割分担に関する、既存の研究成果の整理、再分析を行った。アンケート調査に先立ち、いくつかの企業に対してインタビュー調査を行った。企業としては現在は必要な情報教育は企業の責任において行うとしながらも、基礎的な教育訓練は将来は学校にやってもらいたいと考えているようである。インタビューの結果得られた企業側の事情や、特に採用に関する企業の姿勢(学校等における情報教育の成果をどのようにとらえているか)や要望などはアンケート調査項目に反映させた。これらの分析結果に基づき、高等学校、専門学校、短期大学、大学等で行なっている情報教育が企業においてどのように評価されているかについて、採用段階での学校における情報教育の成果の位置づけ、企業内における情報教育カリキュラムの実態等、企業に対して質問紙による調査を行った。昨年度末に行ったアンケート調査結果を詳細に分析すると共に、その解釈のために、企業に対するヒアリング調査も行った。調査票で扱った内容は情報教育との関係で企業が新入社員にどのような能力や技術を持っていることを期待するのか、企業が独自に実施している企業内教育・研修について、その目的、形態、研修の内容等、現在と将来予想される雇用状況、採用形態についてである。調査結果より、企業は新入社員の持つ実務知識・技術よりも人格や基礎能力の有無をより重視しており、学校教育機関に対して専門教育よりも、豊かな人間教育を求めていることが明らかとなった。日本型雇用システムは、将来より多様化したものに変化していくだろうと予想されるが、本調査の結果によると、その変化の速度は非常に緩慢である。

現在のところは、短期間で企業内教育の重要性が減少し、学校教育における職業教育への期待が増大するとは考えにくい。学校教育機関が実施している様々な改革の方向の一つはより実務的な職業教育の導入であるが、企業がその教育を正当に評価し、学校教育と企業において連携した効率的な形で職業教育が実施されるまでには、かなりの時間が必要とされると考えられる。
DAIMとTensor MRIによるてんかん焦点の画像化の開発と臨床応用

1.Mn^<2+>イオンがMRI造影剤として働き、さらに生体内でCaイオンとほぼ同じイオンフラックスとして扱える脳賦活マンガン造影法(AIM MRI)を利用して、てんかんの発作時に生じる神経細胞内外のイオン移動を撮影するシステムの作成した。1)カイニン酸を使用した動物モデルを作成し、投与量と予後、behaviorの変化とMRIを観察し、その結果、動物モデルに関して、安定的な供給が可能となった。2)AIM MRIにおいて脳血液関門を開いた後に生じる脳浮腫を防止するために、脳圧のコントロールを手法として取り入れた。その結果、脳浮腫により生じる病的な脳賦活反応を防止することに成功した。3)てんかん誘発実験を行うために必要な麻酔深度に関して、ハロセン、イソフルレン、プロポフォールなど各種麻酔薬を用いた実験を行った。その結果、本実験を行う上では、高濃度のプロポフォール、低深度のイソフルレン、またはαクロラロースの持続投与が適切であることが判明した。2.神経細胞内外のイオン移動と合わせて起こる水の細胞内への移動を拡散テンソルMRI(DTI)で計測する臨床用MRIシステム用いた脳波同時計測DTI技法の確立。(1)DTIのデータを同じスライスで測定したT1強調MRIに合わせて形成し、グラディエントによる歪みを補正した。(2)Fractional Anisotropyを用いて定量的検討の可能性を確認した。(3)脳波同期DTIに関しては、脳波に混入するノイズの除去が不十分であった。種々の検討の結果、脳波の電極からのリード線にグラディエントパルスにより誘起される電圧の大きさに問題があることが確認された。このため、リード線の短縮や誘起起電力のキャンセリング、ADコンバーターのダイナミックレンジを18bit以上に向上させなければならないことがわかった。Mn^<2+>イオンがMRI造影剤として働き、さらに生体内でCaイオンとほぼ同じイオンフラックスとして扱える脳賦活マンガン造影法(AIM MRI)の撮影システムの作成に関しては、本年度は以下のような形で予備実験および改良を行い、一定の成果を得た。1)カイニン酸を使用した動物モデルを作成し、投与量と予後、behaviorの変化を観察した。その結果、動物モデルに関して、安定的な供給が可能となった。臨床システムにおけるシーケンスの最適化においては、白質の拡散異方性をより正確に評価するために、位相画像、T2*画像を用いた分解能の評価を行い、さらにTEの短縮、サンプリング速度、スライス厚の最適化を行い、感度を向上を計った。Fractional Anisotropyを用いて定量的検討の可能性を確認した。本研究の目的である脳波に同期した拡散強調画像を作成するために、脳波からの信号を観測して、棘波をトリガーにして画像測定を開始しなければならない。このため、被験者をMRI装置に設定した状態で、脳波を観測する必要があり、本年度は脳波の測定をおこない、シールドルームを超えて脳波の測定に成功した。測定中は脳波にノイズが入るのでこれを次年度改良すると共に、棘波信号をトリガーにするために、脳波を解析しMRI測定を始動させる方法を検討する予定である。

1.Mn^<2+>イオンがMRI造影剤として働き、さらに生体内でCaイオンとほぼ同じイオンフラックスとして扱える脳賦活マンガン造影法(AIM MRI)を利用して、てんかんの発作時に生じる神経細胞内外のイオン移動を撮影するシステムの作成した。1)カイニン酸を使用した動物モデルを作成し、投与量と予後、behaviorの変化とMRIを観察し、その結果、動物モデルに関して、安定的な供給が可能となった。2)AIM MRIにおいて脳血液関門を開いた後に生じる脳浮腫を防止するために、脳圧のコントロールを手法として取り入れた。その結果、脳浮腫により生じる病的な脳賦活反応を防止することに成功した。3)てんかん誘発実験を行うために必要な麻酔深度に関して、ハロセン、イソフルレン、プロポフォールなど各種麻酔薬を用いた実験を行った。その結果、本実験を行う上では、高濃度のプロポフォール、低深度のイソフルレン、またはαクロラロースの持続投与が適切であることが判明した。2.神経細胞内外のイオン移動と合わせて起こる水の細胞内への移動を拡散テンソルMRI(DTI)で計測する臨床用MRIシステム用いた脳波同時計測DTI技法の確立。(1)DTIのデータを同じスライスで測定したT1強調MRIに合わせて形成し、グラディエントによる歪みを補正した。(2)Fractional Anisotropyを用いて定量的検討の可能性を確認した。(3)脳波同期DTIに関しては、脳波に混入するノイズの除去が不十分であった。種々の検討の結果、脳波の電極からのリード線にグラディエントパルスにより誘起される電圧の大きさに問題があることが確認された。このため、リード線の短縮や誘起起電力のキャンセリング、ADコンバーターのダイナミックレンジを18bit以上に向上させなければならないことがわかった。
消化器癌の悪性化進展のメカニズムの分子遺伝学的研究

胆襄癌と胆管癌につぃて同様な検討を行った。胆襄癌においてはAPC,p53,DCCといった癌抑制遺伝子の失活を高頻度に認め、大腸癌に認められるような多段階発癌過程をとることが推測された。一方、胆管癌ではRERを高頻度に認めミスマッチ修復遺伝の関与が深いと考えられた。
p53類似遺伝子p51/p63とMafによる表皮細胞の制御機構

p51/p63は癌抑制遺伝子p53の類似遺伝子であり、発癌に関与すると言われているが、その一方で表皮細胞をはじめとする重層扁平上皮細胞の分化を誘導する。一方、TGFβは上皮細胞の性質を減弱させ、間葉系細胞の性質を増強する働きがある。重層扁平上皮細胞の細胞同士が接着して積み重なる際に、用いられる接着因子デスモプラキンがp51/p63とTGFβによって、相反する制御を受けていることが明らかになった。p51/p63は表皮細胞の制御に深く関わっていることが遺伝子欠失マウスの解析から明らかになっている。しかし、P51の作用メカニズムは十分明らかではない。表皮細胞ではアポトーシス関連遺伝子Perpの転写がp51によって誘導されることが報告されている(Ihrie RA, et.al. Cell, 120:843-856, 2005)。この報告でPerpはアポトーシスではなく接着因子の1つであるDesmoplakinの発現を制御していた。私たちはp51の作用メカニズムを明らかにするため、Perpの転写調節に焦点をあてて解析をスタートした。最初にPerpの転写調節領域が存在する5'領域をクローニングしてluciferase vectorに組み込んだものを作成した。このvectorを使ってPerpの転写に対するp51の作用を調べたが、Ihrieらの報告に反してP51はPerpに対して明らかな効果は示さなかった。現時点の自分たちの実験結果からはp51によるPerpの制御は認められなった。Ihrieらのものと異なるのはなぜなのか、その原因は不明であるが、p51の作用メカニズムを解明する点においてPerp以外の面にも焦点をあてるべきと考えた。Ihrieらの報告ではPerpはDesmoplakinの発現を調節していることが指摘されている。そこで接着因子に着目して、P51によって発現が変動する接着因子をまずスクリーニングした。その結果、未分化な表皮細胞で特異的に発現するIntegrinsの他、Desmoplakinの発現がp51によって正に制御されていることがわかった。一方、Desmogline 1/3やE-Cadherinの発現には変化はみられなかった。Integrinsは表皮細胞の増殖分化に密接に関わっている。一方、Desmoplakinは上皮細胞としての細胞同士の接着や細胞強度に関わることから表皮細胞が上皮として働く上で重要な分子であると思われる。P51によるDesmoplakinの制御機構に今後焦点をあてて解析を進める予定である。p51/p63は多様な働きを有する分子と思われるが、その作用の詳細は未だ十分明らかになっていない。前年度の解析で、p51/p63は表皮細胞の接着因子であるデスモプラキンの発現をプラスに調節していることをみつけた。この結果を踏まえ上皮細胞の接着の面から、p51/p63の作用の解析を進めることとした。表皮細胞は通常細胞同士が隙間なく接着してシートを形成しているが、創傷治癒や癌転移などの際には細胞接着が弱まり、バラバラになり1個1個の細胞として存在するようになる。シートであることが上皮細胞の特徴とすると、バラバラであることは間葉系細胞の特徴なので、上皮細胞がバラバラになる現象は、上皮-間葉移行と呼ばれている。この上皮-間棄移行においてTGFβが重要な作用を有していることが知られているので、表皮細胞にp51/p63とTGFβを作用させて、デスモプラキンの発現と細胞接着を検討した。その結果、TGFβによって細胞接着が弱まりバラバラな形状になる傾向は、p51/p63によって抑制されることがわかった。さらに、デスモプラキンの発現量はTGFβによって減少する一方、p51/p63によってデスモプラキンの発現量は増加した。以上から、p51/p63はデスモプラキンの発現を介して上皮細胞の接着を維持することで、上皮-間棄移行を抑えて上皮細胞のシートを呈する性格をサポートしている可能性があるのではないかと考えた。ただし、研究のスタート時に着目した転写因子Mafに関しては、表皮細胞での発現を増減させたが、細胞接着の面では明らかな変化はみられなかった。p51/p63は癌抑制遺伝子p53の類似遺伝子であり、発癌に関与すると言われているが、その一方で表皮細胞をはじめとする上皮細胞の制御にも関わっている。研究のスタート時に着目した転写因子Mafに関して、p51/p63との関連を示す実験結果を解析で得ることはできなかった。しかし、前年度までの解析でp51/p63がカドヘリンファミリーの接着因子であるデスモプラキンの発現をプラスに制御することを見出した。これとは逆の作用として、デスモプラキンの発現をマイナスに制御する作用をTGFβが持つことも見出した。そこで、そのメカニズムの解明を試みた。

p51/p63はAP-1の活性化をはかる働きがあるが、AP-1を介してデスモプラキンの発現が調節されている訳ではなかった。一方、TGFβのシグナルはSmadを介して伝達されるので,Smadに着目した。ウイルスベクターを用いてSmad3を過剰発現するとデスモプラキンは減少し、一方siRNAを用いてSmad3を減少させるとデスモプラキン増加することがわかった。Smad3と類似した作用を有するSmad2では、同様の変化はみられなかった。よって、TGFβはSmad3を介してデスモプラキンの発現を負に制御していることがわかった。デスモプラキン以外の接着因子に関しても同様の機序があるのかは明らかではないが、細胞接着に関してp51/p63とSmad3が相対する作用を有することから、核内でこの2つの因子が何らかの関連を持って働いていることが予想された。表皮細胞をはじめとする上皮細胞は、細胞同士が隙間なく接着してシートを形成している。しかし、創傷治癒や癌転移などの際には細胞接着が弱まり、間葉系細胞のようにバラバラになり1個1個の細胞として存在するようになる。konoような変化を上皮一間葉転換と呼ぶが、この変化はp51/p63とSmad3の相互の働きが背景にあるのではないかと考えた。
19世紀中期のアメリカにおける大衆詩と大衆美術-その相互作用と相乗効果を中心に-

19世紀中期のアメリカでは大衆詩がひろく読まれたが、それは単にテクストとして読まれたのではなかった。それにはしばしば、当時の最新技術であった精緻な木口木版画(wood engraving)が添えられていて、目でも楽しむことができるようになっていた。すなわち大衆詩の流行は、当時の印刷文化の著しい多面的な発達に支えられていたのであって、現在、顧みられることの少ないMary Hallock Footeなどのイラストレーターや、A. V. S. Anthonyなどの彫師が、大衆詩人たちと同様、当時の出版文化を牽引していたのである。平成19年度は、19世紀のアメリカで出版された詩集がどのような挿絵をともなっていたのか、実例を検証しながら考察した。とくに、ヘンリー・ワズワース・ロングフェローの物語詩『エヴァンジェリン』(初版1847)の各版を集め、それらのイラストレーションを分析することによって、その変遷をたどった。たとえば、『エヴァンジェリン』のアメリカ初のイラスト版(1849)は、イギリス版の複製に過ぎなかったが、その背景には、ロングフェローの版権管理やステレオ版という技術革新があり、その複製を可能にしていた。19世紀のアメリカを代表する挿絵画家F・O・C・ダーリーが挿絵を描いた版(1866)は、ダーリーの自由闊達なペンタッチを、木口木版の彫師A・V・S・アンソニーが忠実に再現していて、凸版画とは思えない仕上がりになっていた。ロングフェロー作品のなかでもっとも豪華なエディションである『イラスト版ヘンリー・ワズワース・ロングフェロー詩集』(1879-83)では、現在、挿絵画家として忘れられてしまった女流作家メアリー・ハロック・フットが陰影に富んだ優れた挿絵を寄せていた。またダーリーが再び挿絵を描いた1882年版は、グラヴィア版という新しい技術が使われていた。さらに各版に描かれたエヴァンジェリンを分析すると、上記の豪華版『詩集』の頃から、18世紀の人物であるはずのエヴァンジェリンが、17世紀のピューリタン女性のような姿恰好で描かれるようになったことがわかった。すなわち、カナダのノヴァ・スコシア地方を追われてアメリカに来たという設定のエヴァンジェリンが、アメリカ人の先祖であるピューリタンになぞらえていたのである。『エヴァンジェリン』が叙事詩の機能を果たしていたことを伺わせる、ひとつの証拠といえるだろう。平成20年度は、大衆美術や出版界の方から大衆詩と大衆美術の交わりを検討した。とくに、19世紀中ごろからさかんになった、ギフトブックや豪華本の出版に注目し、それらの出版物にみられるイラストレーションの効果を分析した。具体的には、ブライアントなどの詩にマッケンティらが挿絵を添えたWinter Poems(1870)、ロングフェローの作品にフットらのイラストを付したThe Hanging of the Crane (1874)、ホイッティアなどの詩にホーマーらが挿絵を描いたChristmastide(1877)などの貴重な古書を収集することによって、詩とイラストレーションが相乗的にお互いの価値を引きあげたことを明らかにした。たとえば、ギフトブックは、詩人にとっても、イラストレーターにとっても、出版社にとっても、さらには読者にとっても有益な出版形態であったことが分かった。それは、詩人にとって、自分の作品をいわばヴィジュアル化することができる機会であった。すなわち、自分の作品に付加価値を付けて再版できる機会であった。イラストレーターにとって、それは、新聞や雑誌の仕事と違い、作品を入念に制作することができる機会であった。詩の助けを借りることによって大胆な表現も可能であったし、テクストを補う積極的な役割も果たすことができた。出版社にとっては、それは、より高価な書物を売ることができる機会だった。価格の異なる複数の装幀を用意することによって、幅広い購買層に売り込むことも可能であった。読者にとっては、それは、自分が知っている作品を、イラストによって喚起される世界と絡め合わせながら読み直す機会になった。あるいは、自分が好きな作品を、家族や友人に贈ることによって趣味を共有する機会になった。なお、ギフトブックが盛んになった背景には、活字とともに版を組むことができる木口木版の発展があった。このような大衆美術の技術的な進歩についても、前年度から続けて調査した。
非古典論理学のKripke枠による意味論の研究とその限界

これにより、既に鈴木氏が与えたKripke枠の意味論では完全ではないが拡張されたKripkeの意味論では完全でしかも有限公理化可能な超直観主義論理がなぜ得られたのかを合理的に説明することが可能になり、しかもそのような論理の新たな例がほとんど自動的に生成できることになった。また中間命題論理の研究では、完全性よりも強い概念である強完全性と呼ばれる概念についての解析を行ない、V.B.Shehtmanにより完全であるが強完全ではない論理の具体例が本質的には与えられていたことを指摘し、さらにその間の証明を分析、一般化することで中間命題論理が強完全であるための必要条件を有限Kripke枠とその間のp-morphismと呼ばれる写像のなす逆系の持つ性質により与えることができることがわかった。加えてその条件は局所有限と呼ばれる論理に対しては強完全であるための十分条件でもあることを示すことができた。一方でこの必要条件を満たさない完全な論理が数多く存在することを示すことができ、完全であるが強完全ではない論理の新たな例を与えることができた。特にShehtmanにより強完全ではないことが示されていた論理と直観主義論理との間には強完全な論理は存在しないという驚くべき事実が明らかになった。この結果については日本数学会秋期総合分科会において、「中間論理が強完全であるための必要条件」の題で口頭発表を行った。
高抵抗素材を用いた次世代高輝度ハドロン衝突実験用粒子線検出器の開発

本研究課題では、次世代の高輝度ハドロン衝突実験で予想される実験環境下で安定に動作するマイクロパターンガス検出器を開発した。電極部に高抵抗素材を用いることで、独自にデザインした高抵抗電極型μ-PICでは高速中性子環境下の放電確率を3桁以上抑制することに成功した。また、大型かつ微細(2m×50cmの大面積かつ400μmピッチ)のマイクロメガス用高抵抗微細電極を量産する技術開発に成功し、ATLAS実験の検出器アップグレードに採用されることになった。次世代高輝度ハドロン衝突実験で予想される、中性子や陽子による高頻度のバックグラウンド環境下で、信号となるμ粒子などによるイベントを安定に観測するための検出器を開発するためには、中性子等の入射を起源とする放電現象が生じたとしても性能が劣化しない検出器の開発研究と、放電そのものを抑制するための試験研究の双方が必要となる。本年度は、前者に対応するものとして高抵抗電極型マイクロピクセル検出器の開発、及び後者に対応するものとして高速中性子を用いたマイクロピクセル検出器の放電特性のテストを中心とした研究を行った。高抵抗電極型マイクロピクセル検出器の開発では、当初は従来から試作を行ってきた、導体である陰極上に直接高抵抗物質を塗布するタイプの検出器をベースに開発していたが、放電の抑制能力が十分でないことが明らかになってきたため、陰極として高抵抗物質のみを用い、信号読出しは絶縁膜を隔てた導体電極から誘起電荷として読み出す新しい方法を考案し、試作を行った。この新しいデザインについては、十分な精度を持ったものがまだ完成していないが、これまでに行った試作機をテストしたものでは、限定的ではあるが、放電規模抑制についてある程度の効果が見られている。高速中性子を用いた検出器の放電特性のテストとしては、約1週間の中性子照射テストを、本年度は計4回行い、検出器の動作ガスや構造について色々と変化させた形の動作試験を行った。この結果、例えば検出器のベースガスとしてこれまで一般的に用いられてきたアルゴンガスに比べて、ネオンガスが優れていることや、構造体にプラスチック等水素の多く含まれている物質が含まれていると放電確率が上昇することなど、多くの知見を得ることができた。なお、これらの成果については国内の学会・研究会だけでなく、複数の国際会議で発表した。本年度は、次世代高輝度のハドロン衝突実験として現実に進行しているHL-LHCに向けたATLAS実験アップグレードに関わる研究を中心として行った。この中で採用の決定しているMicroMEGASは、陽極電極に高抵抗の細線を用いることが特徴とされているが、十分な精度を持った製造方法の確立と検出器性能を確認するための動作試験が必要である。高抵抗細線の製法として昨年度はスクリーンプリントを用いていたが、この手法は安価ではあるが、十分な精度や抵抗値のコントロールが難しく、放電時などの絶縁破壊に対して弱点があることが判明してきた。そこで本年は新たに炭素スパッタリングとリフトオフ法(レジストによるマスクを用いたパターンニング)を提案し、この手法による検出器開発を行った。この結果、高精度のパターンと均一な抵抗値を持ち、基板に対する密着度が非常に高く、エッチングやメッキに用いる様々な化学薬品に耐性があり、かつ放電時の絶縁破壊にも耐性のある非常に理想的な高抵抗細線薄膜を開発することに成功した。この技術を用いて実際にマイクロメガス検出器の試作を行い、高輝度中性子環境下の動作試験を行ったところ、従来のスクリーンプリントと同様の放電抑制効果が確認され、また抵抗ストリップが0.3μm程度の薄膜で形成されているにもかかわらず、放電等による電極損傷などは全く見られなかった。また、SPring-8のLEPSビームラインを用いて、1.4GeVの電子線によるビームテストを行い、精密位置検出や検出効率に関しても十分な性能が得られることが確認できた。さらに、実際のATLAS検出器で用いる大型の検出器を製造するための基本的な研究も行い、約45cm ×90cmのサイズの大型高抵抗細線薄膜の試作にも成功した。次世代高輝度ハドロン衝突実験で予想される、中性子や陽子による高頻度のバックグラウンド環境下で、信号となるμ粒子などによるイベントを安定に観測するための検出器を開発するためには、中性子等の入射を起源とする放電現象を抑制するための試験研究が必要となる。本年度は、前年度に引き続き高抵抗電極型マイクロピクセル検出器の開発を行った。前年度後半より試作を開始した、陰極に高抵抗電極のみを用いて、誘起電荷により信号読み出しする手法について、今年度の試作では、ある程度安定に動作するものを作製することに成功した。この結果、従来のマイクロピクセル検出器の性能を凌駕するガス増幅率で動作させることが可能となり、さらに高速中性子を用いた放電確率の測定では、従来型の検出器と比較して千分の一一万分の一程度まで放電の抑制に成功した。今年度の成果により、高抵抗電極を用いたマイクロピクセル検出器の放電抑制に関する動作検証はほぼ達成できたものと考えられる。

一方で、現在進行している次世代高輝度ハドロン実験として、LHC実験のルミノシティーアップグレードに関する計画がある。このうち、アトラス検出器のμ粒子測定器の一部について2018年より、マイクロピクセル検出器と類似した構造を持つマイクロメガス検出器が採用されることが決定した。このことから、アトラス実験グループのマイクロメガス開発グループに参加することとなった。本年度は、検出器の新しい製法として、高抵抗電極の作成方法にスクリーンプリントを用いる手法を提案し、実際に試作機を作成し動作試験を行った。この結果、これまで使われていたマイクロメガスの試作機と同等の性能を出すことが実証できた。また、今後さらに微細になる電極構造と大量生産を両立させるために、スパッタリングを用いた新たな検出器作製手法を提案している。本年度は、昨年度に引き続き次世代高輝度のハドロン衝突実験であるHL-LHCに向けたATLAS検出器アップグレードに関わる開発を中心に行った。本課題研究で昨年度開発した、炭素スパッタによる高抵抗電極は、大面積かつ高精細のパターンが作成可能で、物理的・化学的にも安定した非常に理想的な素材であったが、ATLASアップグレードで要求されている表面抵抗値(約500kΩ/□)を実現するためにはかなり厚膜のスパッタが必要であり、量産時に製作時間が多くかかってしまうという難点があった。これに対して本年度は、窒素をドープすることにより、抵抗値を下げる新たな手法を考案した。そのため、窒素のドープ量と抵抗値の関係を求め、ATLAS実験に適したドープ条件を得ることができた。これにより抵抗値のコントロールと製作時間の大幅な短縮を実現することに成功した。さらに、本年度は高抵抗電極を安価に量産するためにスクリーンプリントによる作製する手法も継続的に開発し、電極パターンの精度はスパッタに若干劣るもののATLASアップグレードには十分な品質で安価な抵抗電極薄膜の開発にも成功した。これらの開発をもとに、2種類の方法で大型抵抗電極薄膜が作成可能となり、実際にこれらの方法で大型(2m×50cm程度)の抵抗フォイルの試作を行った。これらの試作品の評価から、ATLASマイクロメガスの抵抗電極の量産に関しては、我々の日本グループの製作技術が採用されることになり、本研究課題の最終的な研究目的として設定した、「国際協力による大型の加速器実験への採用」について達成することができた。また、本研究の実績をもとに、今後のATLASマイクロメガス検出器開発を目的とした研究(基盤A 15H02092「高ルミノシティLHCに向けたATLASミューオン検出器システムの高度化」)へ引き継がれることになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。素粒子実験26年度が最終年度であるため、記入しない。高抵抗電極型マイクロピクセル検出器の開発については、当初デザインの性能が十分に得られないことから、設計変更を行い試作を継続しているが、この項目については24年度までに目処をつけることを当初目標としているため、全体としては計画通りの進行である。
マニラ首都圏の公害に関する集団細胞遺伝学的調査と人類学的考察

都市化にともなう公害ならびに都市貧困層の問題は、世界共通のものである。特に東南アジアの首都圏においては深刻な問題を抱えている。マニラ首都圏は人口の集中が激しく、排気ガス公害の住民の健康への影響が大きいとえられているが、それ以外にも首都圏から出る膨大な量のごみと、その廃棄場でごみさらいをして生計をたてている住民の問題がある。そこで、都市の抱える問題の一つのモデルとして、マニラでの公害の遺伝的影響のモニタリングを行うこととした。第一次調査では、ごみ廃棄場に10年以上住む人々並びに対照群として一般マニラ市民の血液細胞を培養して解析し、染色体レベルの異常(姉妹染色分体交換)が高度に上昇していることを明らかにした。ごみ廃棄場の住人においては、姉妹染色分体交換を誘発するような種類の化学変異原に高度に曝されていたと考えられる。その後、第一次調査区域は閉鎖され、住人は同じごみ廃棄場内の別の新たに造成された区画へと移転させられた。そこで第二次調査では、その住人を調査した。結果は前回調査と異なり、姉妹染色分体交換の有意な上昇は見られなかった。この原因のひとつとして、新居住地区にまだ廃棄物が少なく、移転後の2年間で変異原への被曝が低減したことが考えられる。一方、別種の対照群として、ミンダナオ島南部の鉱山労働者(既知の各種化学物質に汚染された集団)や、山地で隔離し貧困で栄養状態が劣悪な集団についても採血を行った。鉱山労働者では、ブレオマイシン添加後の染色体構造異常の上昇がみられた。化学物質に対する代謝系遺伝子(の集団差が遺伝毒性に対する反応の違いに関連することもかんがえられる;のでDNAを用いて、代謝系の遺伝子(GSTP1、NAT2など)の集団差についてもゲノムレベルでの解析を進めた。マニラ首都圏は人口の集中が激しく、排気ガス公害の住民の健康への影響が大きいと考えられているが、それ以外にも首都圏から出る膨大な量のごみと、その廃棄場でごみさらいをして生計をたてている住民の問題がある。2000年夏には、ごみの山が崩れて200人以上の死者が出た。すでに予備調査により、ごみ廃棄場に10年以上住む人々の血液細胞に、染色体レベルでの高度の異常が誘発されていることは明らかにした。そこで本格的調査を行うに際し、本研究の現地協力機関である、聖ルーク医療センター(ケソン市)バイオテクノロジー部門の細胞遺伝学研究室研究員RembenTalabanを11月に10日間招聘し、血液細胞培養、染色体標本作製、顕微鏡観察、DNA抽出などについて、当方の方式を指導した。これにより、当方とフィリピン側とで同一の条件での研究解析が可能となる。2月に現地調査を行い、硯地で一般マニラ市民20名の採血を行い、染色体の構造異常検査ならびに姉妹染色分体交換検査のための培養を行った。これらの染色体解析は進行中であるが、現在のところ、姉妹染色分体についての平均値は、従来報告されている変異原非被曝集団の値と差がなかった。これは、予備調査によって得たごみ廃棄場の住人における高い値と有意に異なる。以上の結果から、ごみ廃棄場住人が染色体誘発原にさらされていることが分ったので、さらに別の指標も加えた調査を進める。

マニラ首都圏は人口の集中が激しく、排気ガス公害の住民の健康への影響が大きいと考えられているが、それ以外にも首都圏から出る膨大な量のごみと、その廃棄場でごみさらいをして生計をたてている住民の問題がある。そこで、都市の抱える問題の一つのモデルとして、マニラでの公害の遺伝的影響のモニタリングを行うこととした。すでにごみ廃棄場に10年以上住む人々20名の血液細胞を培養して解析し、染色体レベルの異常(姉妹染色分体交換)の高度の上昇が誘発されていることを明らかにした。そこで聖ルーク医療センター(ケソン市)バイオテクノロジー部門の細胞遺伝学研究室と協力して、現地で一般マニラ市民20名の採血を行い、染色体の構造異常検査ならびに姉妹染色分体交換検査をおこなった。姉妹染色分体についての平均値は7前後で、変異原非被曝集団の諸報告値と差がなかった。したがって、ごみ廃棄場の住人においては、姉妹染色分体交換を誘発するような種類の変異原に高度に曝されていると考えられる。また、本年度は別種の対照群として、ミンダナオ島南部の隔離集団(自然に依存した生活様式を営む)ならびに金鉱労働者(既知の各種化学物質に汚染された集団)についても調査を行った。染色体の異数性、構造異常、姉妹染色分体を指標としており、解析には時間を要するが、本プロジェクトの最終年度である来年度中には結果をまとめる。都市化にともなう公害ならびに都市貧困層の問題は、世界共通のものである。特に東南アジアの首都圏においては深刻な問題を抱えている。すでに昨年度までにごみ廃棄場に10年以上住む人々20名並びに対照群として一般マニラ市民20名の血液細胞を培養して解析し、染色体レベルの異常(姉妹染色分体交換)の高度の上昇が誘発されていることを明らかにした。本年度はさらにごみ廃棄場住人20名を追加調査し、姉妹染色分体レベルでの高度の異常を確認した。したがって、ごみ廃棄場の住人においては、姉妹染色分体交換を誘発するような種類の化学変異原に高度に曝されていると考えられる。また、本年度は別種の対照群として、ミンダナオ島南部の金鉱労働者(既知の各種化学物質に汚染された集団)についても解析も行った。染色体の異数性、構造異常、姉妹染色分体交換を指標として用いた結果、ブレオマイシン添加後の染色体構造異常の上昇がみられた。このことは、この集団がDNA損傷を受けていることを示す。しかし、姉妹染色分体交換については有意な上昇はみられなかった。以上から、両集団では、環境変異原による染色体レベルでの障害が見られるが、その生成原因は異なることを示唆する結果をえた。
強相関電子系におけるモット転移近傍でのフォノン散乱機構

巨大磁気抵抗(CMR)効果を示すことにより注目されているペロブスカイト型Mn系酸化物(R_<1-X>A_X)MnO_3は、強磁性転移温度T_cで金属・絶縁体転移や、局在スピン間の超交換相互作用やヤーン・テラー相互作用、電荷および軌道整列現象、構造相転移など、スピン系、軌道を含む電子系、さらには格子系が複雑に相関した興味ある物性を示す。現在までの研究成果は電気的、磁気的、中性子散乱を含む結晶学的、光学的性質などに関するものが中心であり、フォノン伝達に関する物理量(熱伝導率κ、熱拡散率α、比熱C、音速υ_sなど)の精密な測定及び解析は殆どなされていなかった。本研究では、La_<1-X>Sr_XMnO_3(LSMO)の高品質試料作製および熱伝導率κ、熱拡散率α、熱起電力S、音速υ_sの測定を行い、電荷整列相転移近傍におけるフォノン伝達メカニズム、特に電子・格子相互作用やスピン・格子相互作用、さらに磁気的ポラロンの輸送現象への影響を電磁気的な測定結果と比較しながら検討した。研究の主な成果は以下の点である。1) LSMO系では一電子バンド幅が大きく従来は電荷整列相転移は起こらないと考えられていたが、最近、中性子回折実験からX=1/8を中心としたpolaron orderingの存在が示唆された。本研究でも音速測定からX=1/8を中心とした異常を観測し、音速測定がMn系酸化物の電荷・磁気秩序を知る有用な手段であることが明らかになった。2) LSMO系の熱伝導率の測定結果から、強磁性転移温度T_c近傍で熱伝導率の極小が観測され、T_c近傍の広い範囲で非常に大きなスピン・フォノン散乱が存在していることを見い出した。以上のように、本研究においてLa_<1-X>Sr_XMnO_3系の広い範囲のSr組成Xに対して、磁化M、電気抵抗率ρ、熱伝導率κ、熱拡散率α、音速υ_s、熱膨張dL/L、の温度依存性を測定し、得られた結果からLa_<1-X>Sr_XMnO_3系について強磁性転移や電荷整列相転移を示す相図を提案した。本研究は、強相間電子系のうちLa_<1-X>Sr_XMnO_3の試料作製および、熱伝導率κ、熱拡散率α、音速υ_sの測定を行い、モット転移近傍における熱的散乱メカニズムを電気的、磁気的な測定結果を比較しながら解明を行った結果、以下の点が明らかになった。(1)単一相で高密度なLa_<1-X>Sr_XMnO_3焼結体を種々のSr濃度X(0.11<X0.17)に対して作製し、音速υ_Sを10300Kの温度範囲で測定した。その結果、強磁性転移温度(T_C)付近で音速が極小を示すことが明らかになった。さらにT_C以下で電気抵抗率が再び増大する温度(T_P)付近でも音速が極小を示すことがわかった。このT_P付近での音速の極小は、X=1/8を中心とする電荷整列と深く関係すると考えられる。

(2)同一試料の熱伝導率κ、熱拡散率α、熱起電力Sを10300Kの温度範囲で測定した。その結果、強磁性転移温度(T_C)付近で熱伝導率κ、熱拡散率αが極小を示すことが明らかになった。極小の大きさは音速の異常だけでは説明できず、T_C近傍でのスピン・フォノン散乱が増大するためと考えられる。特に構造相転移温度(T_S)がT_Cと一致するX=0.7近傍で大きく、X=0.17から離れるにしたがって小さくなって行くことから、スピン・フォノン散乱の増大は、斜方晶と菱面対晶の間の構造不安定性が大きくかかわっていると考えられる。(3)La_<1-X>Sr_XMnO_3焼結体のX=0.40.9の試料を作製し、磁化、電気抵抗率、音速、熱膨張率の測定を行った。X=0.5近傍の試料でT=150K付近で反強磁性転移が観測され、それにともなう音速、熱膨張のヒステリシス的な異常も確認された。この反強磁性転移はNd_<1-X>Sr_XMnO_3などで確認されているX=1/2の電荷整列相転移と類似のものと推定しているが、中性子散乱などの直接的な検証が今後の課題となっている。X=2/3,3/4近傍でも物性値の異常が観測されており、電荷整列現象とフォノン散乱の関係を系統的に検討している巨大磁気抵抗(CMR)効果を示すことにより注目されているペロブスカイト型Mn系酸化物(R_<1-x>A_x)MnO_3は、強磁性転移温度T_cで金属・絶縁体転移や、局在スピン間の超交換相互作用やヤーン・テラー相互作用、電荷および軌道整列現象、構造相転移など、スピン系、軌道を含む電子系、さらには格子系が複雑に相関した興味ある物性を示す。現在までの研究成果は電気的、磁気的、中性子散乱を含む結晶学的、光学的性質などに関するものが中心であり、フォノン伝達に関する物理量(熱伝導率κ、熱拡散率α、比熱C、音速υ_sなど)の精密な測定及び解析は殆どなされていなかった。本研究では、La_<1-x>Sr_xMnO_3(LSMO)の高品質試料作製および熱伝導率κ、熱拡散率α、熱起電力S、音速υ_sの測定を行い、電荷整列相転移近傍におけるフォノン伝達メカニズム、特に電子・格子相互作用やスピン・格子相互作用、さらに磁気的ポラロンの輸送現象への影響を電磁気的な測定結果と比較しながら検討した。研究の主な成果は以下の点である。1) LSMO系では一電子バンド幅が大きく従来は電荷整列相転移は起こらないと考えられていたが、最近、中性子回折実験からX=1/8を中心としたpolaron orderingの存在が示唆された。本研究でも音速測定からX=1/8を中心とした異常を観測し、音速測定がMn系酸化物の電荷・磁気秩序を知る有用な手段であることが明らかになった。2) LSMO系の熱伝導率の測定結果から、強磁性転移温度T_c近傍で熱伝導率の極小が観測され、T_c近傍の広い範囲で非常に大きなスピン・フォノン散乱が存在していることを見い出した。以上のように、本研究においてLa_<1-x>Sr_xMnO_3系の広い範囲のSr組成Xに対して、磁化M、電気抵抗率ρ、熱伝導率κ、熱拡散率α、音速υ_S、熱膨張dL/Lの温度依存性を測定し、得られた結果からLa_<1-x>Sr_xMnO_3系について強磁性転移や電荷整列相転移を示す相図を提案した。