hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
研究室コミュニケーションの円滑化をめざす日本語会話教材開発

研究留学生の研究室環境における日本語によるコミュニケーションを支援する教材を開発して中級会話コースで試用し、コース終了後、受講者に調査紙および聞き取りによる調査を行って教育効果を検証した。教材では、ゼミ・研究についての相談・学生同士の雑談など、研究室環境での典型的場面を取り上げたが、調査の結果、受講者の会話を始動する意欲と回数が増加し、かつ、使用されている日本語表現の観察が活発化しており、研究留学生の研究室環境におけるコミュニケーションの円滑化に寄与していることがわかった。会話データの分析:平成24年度に収集した会話データの文字化作業と分析を進め、試作教材の改良のための基礎資料とした。また追加のデータ収集や日本語ニーズに関するインタビュー調査を継続して行った。試作教材による試験授業の実施と教育効果の検証:平成24年度に作成した教材を用いて試験授業を行い、教育効果の検証を行った。教室活動の観察、受講学生のインタビューテスト、ならびに教材に対する評価を問うアンケート調査及び聞き取り調査を実施した。インタビューテストの結果からは、受講学生が教材により学習したさまざまな表現を適切な文脈で使用していることがわかった。また教材評価アンケートでは、1)学生同士の会話で耳にする口語的表現をより理解できるようになりたいというニーズが高いこと、2)とくに非漢字圏の学生の場合、語彙の理解が追いついていない場合があること、3)自習するための資料や課題、副教材への要望が高いことなどが判明した。試作教材の改良版の作成:上記の調査に基づき、試作教材に改良を加えたものを作成し,印刷・製本した。主な改良点は以下の通りである。1)提示する例文を書き言葉的表現から口語的表現まで幅広いものにした。2)抽象度が高く理解が難しい例文や練習問題を差し替え、必要に応じて単語の英訳を添えて練習時における語彙理解の負担を減らした。3)会話文および例文の英訳版・中国語訳版を作成し、理解を容易にするとともに自宅学習も可能になるようにした。会話データの収集:所属する研究室の異なる研究留学生10名にICレコーダを貸与し、ゼミや学生同士の研究打ち合わせの会話を録音してもらった。これらの一部については文字化を行い、教材作成のための基礎データとして蓄積した。教材の作成:会話データ収集と並行して、既存の初級日本語会話教材に改良を加えて中級日本語会話教材として週一回授業で通年の使用に適した教材として編集・試作した。試験授業の実施と教育効果の検証:作成した教材を用いて試験授業を行い、受講した学生による教材の評価と授業の評価をアンケート、インタビューにより行った。試作教材、試験授業に対する受講学生の評価は概ね良好ではあったが、レベル差に対応した教室活動を導入するなど改善すべき点も示唆された。これらの結果は日本語教育学会秋季大会において発表した。研究を進める中で、会話データから得られる情報の分析と教材内容の選定に下記のことが必要であると判明したため、上記の活動と並行して行った。日本語のニーズに関するインタビューの実施:教材開発には対象となる研究留学生の日本語使用に関するニーズ把握が必要と考え、理工系専攻の研究留学生および留学生を指導する教員に対し、日本語の使用状況、必要性の認識、日本語教育への要望などを尋ねるインタビュー調査を実施した。調査の結果、指導教員と研究留学生の認識には差があり、研究留学生は研究のためにも、研究室の一員としての所属意識のためにも日本語習得の必要性を感じていることが明らかになり、本研究において開発をめざす研究室での会話を目標にした教材はニーズが高いと判断された。調査の成果は日本語教育国際研究大会、日本語教育学会で発表した。試作教材改良版による試験授業の実施と教育効果の検証:平成25年度に作成した日本語会話教材の改良版を用いて試験授業を行い、教室活動の観察、受講学生のインタビューテスト、ならびに教材に対する評価を問う記入式のアンケート及び聞き取り調査を実施した。平成25年度のインタビュー調査から、学生同士の会話に現れる口語的表現を理解したいというニーズが高いことが判明していたため、平成26年度の試験授業では、導入する表現に関連する口語的表現の紹介をより多く取り入れた。しかし、試験授業後の聞き取り調査では、モデル会話自体がほとんど丁寧体であることに対する不満が多く聞かれた。自律学習支援のあり方の検討:前年度実施の聞き取り調査から、自習のための資料や課題、副教材へのニーズが高いことが判明していたため、自律学習支援のあり方を検討するため、受講学生および受講経験者の学生を対象に、具体的な自主学習の様相と支援ニーズを探るインタビュー調査を行った。教材最終版の作成:上記の調査に基づき、試作教材に改良を加え、印刷・製本した。1)モデル会話の一部を普通体によるものに変更した。また、全体的に、縮約形や口語的表現を多く取り入れ、話し言葉としてより自然に感じられるよう改めた。2)モデル会話やタスクにおいて、場面の理解の助けとなるイラストを追加した。3)教室外での学習を促進するタスクを追加した。さらに、モデル会話と例文について、従来の英語・中国語に加え、タイ語翻訳版も作成した。本研究では、研究留学生が他の研究室成員との間で日本語による円滑なコミュニケーションを行うことを支援する教材を開発しその効果を検証した。研究室におけるさまざまな場面の会話データを収集し、併せて留学生およびその指導教員を対象に研究活動における日本語ニーズに関するインタビューを実施した。これらのデータを分析した結果を基に、試作教材を作成した(平成24年渡)。作成した教材を用いて試験授業を行い、教育効果の検証を行った。

インタビューテストの結果からは、受講学生が教材により学習したさまざまな表現を適切な文脈で使用していることがわかった。また教材評価アンケートでは、1)学生同士の会話で耳にする口語的表現をより理解できるようになりたいというニーズが高いこと、2)とくに非漢字圏の学生の場合、語彙の理解が追いついていない場合があること、3)自習するための資料や課題、副教材への要望が高いことなどが判明した。これらの調査に基づき、試作教材に改良を加えたものを作成し、印刷・製本した(平成25,26年度)。完成した教材を元に、当初から作成していた英語版・中国語版に加えてタイ語版、韓国語版を作成するとともに、受講学生への聞き取り調査で要望の多かった語彙リストも作成し、受講学生の自律的な学習をより支援できる教材へとさらなる改良を行った(平成27年度)。研究留学生の研究室環境における日本語によるコミュニケーションを支援する教材を開発して中級会話コースで試用し、コース終了後、受講者に調査紙および聞き取りによる調査を行って教育効果を検証した。教材では、ゼミ・研究についての相談・学生同士の雑談など、研究室環境での典型的場面を取り上げたが、調査の結果、受講者の会話を始動する意欲と回数が増加し、かつ、使用されている日本語表現の観察が活発化しており、研究留学生の研究室環境におけるコミュニケーションの円滑化に寄与していることがわかった。教材本体については、当初の計画通り、試作教材からさらに改良版を作成し、教育効果の検証を2度にわたって行い、最終版を作成することができた。ただし、当初計画にあった教師用指導書は作成途上である。日本語教育教師用指導書の作成を完了する。ニーズの多い韓国語翻訳を作成するとともに、中国語、タイ語翻訳の点検を行う。当初の計画通り、試作教材による授業を実施し、効果の検証を行った結果、改良版を作成し印刷・製本することができた。また改良には英語・中国語翻訳も添付することができた。この改良版教材を元に、さらに教育効果の検証を行い、より完成度の高い教材を最終成果物として提示することが期待できる。よって概ね順調に進展していると評価する。研究留学生の会話教材作成のために留学生と指導教員に対して詳細なインタビュー調査を行い、日本語使用の状況や日本語ニーズについて明らかにした。その結果、この研究の有用性が明確になり、教材作成の方向性が定まった。インタビュー調査の結果について学会に報告し、成果を公表した。実際に試作教材を使って授業を行い、学生の評価をアンケート調査とインタビュー調査によって検証した結果、今後の改良に向けて重要な示唆を得ることができた。その成果についても学会で発表した。当初は会話データ収集を先行して行い、それに基づいて教材を試作して25年度に試験授業を行う予定であったが、会話データ収集と教材試作、試験授業の実施を並行して行った。
岩質材料のマイクロ・リストラクチャリングに関する研究

マイクロ・リストラクチャリングの要素技術とその工学的応用に関する一連の研究を実施した。特に,微視構造の人為的改変による物性改良法として,環境制御により微視亀裂進展を抑制させて強度を改善する方法,微生物代謝を利用して炭酸カルシウムやシリカを析出させて間隙を充填する方法,還元環境操作により地下水中から炭酸カルシウム等の鉱物を析出させて亀裂を閉塞させる方法など,工学的目的に応じた複数の手法を開発した。岩質材料のマイクロ・リストラクチャリング技術の構築を目的に以下の研究を実施した。1)マイクロフォーカスX線CT装置(以下μX-CTと呼ぶ)の改良と較正試験:現有μX-CTの基本性能を損なわずにX線出力を増大させる方法について検討して設計仕様を作成した。そして,メーカーに製作発注して出力を90kVから130kVに増大させた。較正試験の結果,試料寸法50mmの計測が可能となるとともに,従来試料寸法(10mm30mm)では画像コントラストの大幅な改善が確認された。また,μX-CTの再構成画像を画像分析し,不均質材料のカッピング較正法を開発するとともに3次元カッピング較正処理法を開発し,これによりμX-CT再構成画像の3次元定量分析を可能にした。2)微視亀裂・間隙の充填法と導入法に関する実験的検討:バクテリアの代謝活動を利用して間隙を充填する方法については,カルシウムイオンおよびシリカの供給法について実験的研究を行うとともに,間隙充填による強度改善効果を実験的に明らかにした。また,セメント系材料についてカルシウムの溶脱と沈積による亀裂閉合プロセスを実験的に確認するとともにそのプロセスをμX-CTにより観察することに成功した。これにより亀裂の表面形状と沈殿物の集積状態との関係,さらには透水性への影響などの定量評価の可能性が示された。微視亀裂導入法については,高電圧パルス粉砕前後の試料のμX-CT観察により,3次元破壊形態と単体分離性との関係を明らかにした。岩質材料のマイクロ・リストラウチャリング技術の構築を目的に以下の研究を実施した。1)亀裂進展プロセスとその制御に関する理論的・実験的検討:動的圧力作用下における亀裂の視点プロセスを解析し,ガイドホールによる亀裂方向制御のメカニズムを明らかにした。特に,破断面と設計破断面との差を分析し,亀裂方向制御の精度を定量化した。また,岩石のDT試験により,サブクリティカル亀裂進展に及ぼす湿度の影響を明らかにした。特に,サブクリティカル亀裂進展の湿度依存性は応力腐食現象のみで説明できないこと,砂岩の場合は粘土鉱物の影響が強いこと等を明らかにした。2)微視亀裂・間隙の充填法と導入法に関する実験的検討:カルシウムとグルコース溶液を浸透させた土試料および模擬地盤材料をμX-CTで観察し炭酸カルシウム析出挙動を定量的に明らかにした。また,セメント系材料についてカルシウムの溶脱と沈積による亀裂閉合プロセスを解明するために,人工海水および人工地下水を用いた長期浸漬実験を実施し,そのプロセスをμX-CTとEP漁により観察した。これにより亀裂の開口部口元から閉塞が始まること,その析出鉱物は炭酸カルシウムを主成分とすることが明らかとなった。微視構造を人為的に改変することにより岩質材料の物性を改良するマイクロ・リストラクチャリング技術の構築を目的として以下の項目について研究を実施した。1.亀裂進展制御による物性改良法に関する実験的検討:種々の岩石のDT試験により,サプクリティカル亀裂進展と破壊靱性に及ぼす湿度・温度,水質・水温の影響を明らかにした。特に,水中環境下のサブクリティカル亀裂進展に関する一連の実験結果はpH依存性に関する従来説と矛盾することを示すとともに,その原因が,亀裂進展メカニズムの仮定にあることを指摘した。そして,長石類の溶解を含む水・鉱物反応を素過程とするより一般的な亀裂進展メカニズムを提案した。また,これら実験結果から材料の長期強度を予測する方法を提案するとともに,環境制御により微視亀裂進展を制御し,これにより強度を改善させる方法を提案した。2.微視亀裂・間隙の充填による物性改良法に関する実験的検討:微生物代謝により土試料および模擬地盤材料中に炭酸カルシウムを析出させる方法について温度の影響と固化後の材料強度などを実験的に明らかにした。また,鉱物析出に伴う間隙構造変化を定量化する方法を提案した。さらに,セメント系材料を人工海水および人工地下水中に長期浸漬させるとともにマイクロフォーカスX-CT観察を行い,鉱物析出・亀裂閉塞プロセスを定量的に明らかにした。特に,亀裂内部での鉱物析出速度の評価に成功し,工学的時間スケールで亀裂閉塞が行われることを明らかにした。
Virtual Reality技術利用の見積りスキルアップ食育プログラムの可能性

本年度は,Virtual Reality(VR)技術利用の見積りスキルアップ食育プログラムに導入するeラーニングの構築(1)と,新規に委託開発したリアルフードモデル活用(2)に関する基礎資料を得て,教育プログラム構築のための指針を明らかにした.1ではシステムに実装する画像食品の表示形態として,2種類の3次元表示画像の利用可能性,「見積りやすさ」の程度と重量見積り精度の観点から評価した.2では対応する実物食品を比較対象として,リアルフードモデルが実物食品を代用できるかどうかという観点から評価した.1では,栄養士・管理栄養士課程4施設の大学生182名を分析対象者とした.20種の食品を選定した.PC1台につき1食品の2次元画像(2D)および3次元表示画像(TurnとVR)を実物サイズに表示調整し,対象者は1食品につき3種の画像に対する見積り重量の推定のしやすさ(5件法,「全く推定がしにくい」から「非常に推定しやすい」)と見積り重量の推定を行った.見積り精度は,各食品の見積り誤差率の絶対値((見積値ー実測値)/実測値×100:誤差率(%))とした.2では1と同じ大学性の240名を分析対象とした.リアルフードモデル(18種と24種)と実物食品(18種と24種)間の重量見積りと手ばかりによる重量見積り誤差率の相関を検討した.1では全食品と各食品において,VR,Turn,2Dの順で有意に,見積り重量の推定しやすさが良好であった.全食品の誤差率は,表示画像形態間の有意差はなかったが,個別には18食品に有意差が認められた.13食品はVRが,5食品は2Dが有意に最も低い誤差率で,この18食品中の16食品は,Turnが2番目に低い誤差率であった.2ではいずれのリアルフードモデルと実物食品間に高い相関(r=0.9以上)が見られた.以上のように3次元表示画像とリアルフードモデル利用の有効性が示された.当初の研究計画より1年遅れている.その理由として初年度に学習サイトの構築に時間を要したことがあげられる.次年度は,2種類の実寸サイズ表示の3次元表示画像(360度立体回転画像および両眼視差利用立体画像)それぞれによるeラーニングシステムの有効性を比較検討することで,教育プログラム構成の指針を明らかにする.複数の栄養士・管理栄養士課程生を対象者に,各eラーニングシステムの教育介入群に分け,食品重量の見積り学習による行動変容に関するウェブ調査(事前・事後ウェブ調査)と教育訓練(2種類の3次元表示画像利用群)を実施し,教育効果を教育非介入群と比較検討する.研究を遂行する上での課題として、調査の主旨・同意を得た調査対象者を教育介入群(2種類の3次元表示画像利用群)と教育非介入群に割り付けるが、多数の調査対象者を確保するのが難しい可能性がある.当初の計画では、最終年は,eラーニングのみ教育プログラムと,食品重量把握の認知強化のために開発したリアルフードモデルとeラーニングを組み合わせた教育プログラムとの有効性を比較検討し,食品重量見積力習得のための教育プログラムを構築するとともに,その検討過程を整理,総括して,教育プログラム構築のための指針を示すであった.しかし,当初の計画より1年遅れているため,研究期間の延長の可能性が高い.様々な理由で食事コントロールが必要になると,その対象者は食生活の自己管理のために,適切な食品・料理選択や食品・食材重量の見積り力を身に付けなければならなくなる.近年,デジタルカメラやカメラ付携帯電話で撮影された食事画像を利用して栄養士による食事バランス診断が行われている.精度の高い診断を行うため,栄養士には食事画像から食材量を正確に見積るスキル習得が必要になる.対象者はもちろんのこと,その対象者を担当する栄養士にとっても,食品の重量見積り力の習得は,容易でない.そこで,申請者らは,「ICT(情報通信技術)を活用した見積りスキルアップ食育プログラムの展開(JSPS科研費26350164)」研究において,食品重量見積りの認識化を図ることを目的に,画像食品が実寸サイズで表示可能な疑似3次元表示画像(360度立体回転画像と360度立体画像)と2次元画像を導入した食品重量見積り訓練教育プログラム(eラーニング)の前に,実物食品を利用した重量見積り訓練を導入し,管理栄養士養成課程生を対象に教育効果を検討した.その結果,実物食品は保存性や経済性の面では利用が難しいと考えられるため,リアルフードモデル(外見だけでなく重量の再現性も高く,調理に対応する分割も可能なフードモデル)の教材開発と現実世界での食品重量認識の精度を高める表示画像の検討の必要性が浮かび上がった.そこで,本研究課題は,食品重量の見積力習得のための教育プログラムを,フードモデルとICTとを活用して構築し,学習効果と行動変容などの観点から有用性を検討する.本年度は,リアルフードモデルの開発,食品重量見積力向上のためのeラーニングに使用する表示画像食品(360度立体回転画像と両眼視差利用立体画像)の作成と導入を行った.当該年度の研究実施計画であったVirtual Reality技術を利用した「両眼視差利用立体画像」の画像の加工・処理作業や学習コース作成が想定していた予定より期間を要したため.本年度は,Virtual Reality(VR)技術利用の見積りスキルアップ食育プログラムに導入するeラーニングの構築(1)と,新規に委託開発したリアルフードモデル活用(2)に関する基礎資料を得て,教育プログラム構築のための指針を明らかにした.1ではシステムに実装する画像食品の表示形態として,2種類の3次元表示画像の利用可能性,「見積りやすさ」の程度と重量見積り精度の観点から評価した.2では対応する実物食品を比較対象として,リアルフードモデルが実物食品を代用できるかどうかという観点から評価した.

1では,栄養士・管理栄養士課程4施設の大学生182名を分析対象者とした.20種の食品を選定した.PC1台につき1食品の2次元画像(2D)および3次元表示画像(TurnとVR)を実物サイズに表示調整し,対象者は1食品につき3種の画像に対する見積り重量の推定のしやすさ(5件法,「全く推定がしにくい」から「非常に推定しやすい」)と見積り重量の推定を行った.見積り精度は,各食品の見積り誤差率の絶対値((見積値ー実測値)/実測値×100:誤差率(%))とした.2では1と同じ大学性の240名を分析対象とした.リアルフードモデル(18種と24種)と実物食品(18種と24種)間の重量見積りと手ばかりによる重量見積り誤差率の相関を検討した.1では全食品と各食品において,VR,Turn,2Dの順で有意に,見積り重量の推定しやすさが良好であった.全食品の誤差率は,表示画像形態間の有意差はなかったが,個別には18食品に有意差が認められた.13食品はVRが,5食品は2Dが有意に最も低い誤差率で,この18食品中の16食品は,Turnが2番目に低い誤差率であった.2ではいずれのリアルフードモデルと実物食品間に高い相関(r=0.9以上)が見られた.以上のように3次元表示画像とリアルフードモデル利用の有効性が示された.当初の研究計画より1年遅れている.その理由として初年度に学習サイトの構築に時間を要したことがあげられる.次年度(平成30年度)は,当該年度の研究実施計画であった(1)開発したリアルフードモデルの教材評価を実施する,(2)利用画像を評価項目として,2次元画像(2D)と3次元表示画像2種類(360度立体回転画像(Turn),両眼視差利用立体画像(Virtual Reality:VR))を採用し,食品重量の「見積りやすさ」に関する視覚的な認知度を検討する調査プログラムを作成して適用調査を行う.形状などを考慮して食品を採用する.対象者として,数校の栄養士・管理栄養士養成課程生を予定している.
分権化組織における情報共有モデルの構築と補完性の分析

本年度は申請書に記載した計画に従い、動学的な要素を取り入れたコミュニケーションモデルの構築、および昨年度に執筆した論文の報告に取り組んだ。動学的コミュニケーションに関する研究では、分権的な組織においてはエージェント間でお互いのメッセージを確認し合いながらコミュニケーションを行うことでその効率性を高めることができることを示した。この結果は、分権的組織においては部下同士のディスカッション形式の情報共有が好ましいことを示唆している。カンファレンス等で該当分野の先生方からいただいたコメントや示唆を通して、昨年度に執筆した論文は2つの要素(プリンシパル(リーダー)の非合理的な側面、意思決定プロセス)を1つのモデルで考察しているためモデルが過度に煩雑になっていることがわかった。そこで、本年度ではプリンシパルの非合理的な側面にテーマを絞り該当論文の大規模な修正を行った。論文では、i)プリンシパル(P)_エージェント(A)間の非対称情報が深刻、ii)P-A間の意見対立の程度が深刻、およびiii)A-A間の意見対立の程度が緩やかである組織において、1)リーダーの他者に意見に対する許容性、2)従業員との関係性を重視する傾向、および3)自分のコミュニケーションスキルに対する自信、が組織のコミュニケーションの質とそのパフォーマンスを改善することを示した。さらに、プリンシパルは自分の持っている私的選好について、仮にそれを自由に表明できるとしても、自発的に表明する情報は極めて限定的であり、また一切情報を表明しない方がエージェントとのコミュニケーションの質を改善できることを示した。この分析結果は、現実で観察される典型的な日本型リーダー像(例えば松下幸之助など)の好ましい側面とそれがうまく機能する状況を捉えており、経済学分野におけるリーダーシップ研究に新しい知見をもたらしている。本年度は申請書に記載した計画に従い、基本モデル構築と均衡分析に取り組んだ。研究成果は一本の論文にまとめ海外の査読付き学術誌へ投稿する準備を行った。研究目的(1)「多様な組織パラメータを考慮した基本モデルの構築」については、(1)エージェントの性質としてエージェント間の利害対立の程度と発生頻度、さらに環境への適応・同僚との協調・組織方針との整合の必要性の程度を取り入れ、また(2)組織デザインのパラメータとして組織方針の決定タイミングと決定に際して利用する情報源の選択を取り入れた。さらに、(3)組織方針の意志決定者(リーダー)の限定合理的な側面も取り入れたモデルを構築した。研究目的(2)「効率的な組織経営と意志決定プロセスのあり方の提示」については、均衡の比較静学を行い各種パラメータとコミュニケーションの効率性および組織のパフォーマンスの関係を調べた。事前に方針を決めておく場合(事前調整)はエージェントの行動を効率的に制御できる一方で、方針決定の際の情報集約が(1)のパラメータによってはしばしば困難になること、また決定を遅らせる場合(事後調整)はエージェントの行動を観察することで情報集約の困難性を解決できる一方で、方針変更の余地がエージェントのレントシーキングを促してしまうことを示した。さらに(2)と(3)の間には補完的な組み合わせが存在し、事前調整では目信過剰・革新的なリーダーが情報集約を効率化し、また事後調整では自信過少・保守的なリーダーがエージェントのレントシーキングを抑えることを発見した。本研究成果の意義は、なぜ組織によってリーダー像やリーダーシップの取り方が多様なのか?という新しい問題意識とそれに対する一つの解答を提示し、経済学分野におけるリーダーシップ研究に新しい知見をもたらした点である(これは研究目的(3)に記載した「現実の企業行動との整合的なモデルの提示」にも相当する)。計画と異なる点は、(3)「現実の企業行動との整合的なモデルの提示」において、当初計画していたモデルの解釈(多角化企業の集中戦略と事業構成に焦点を当てたもの)を変更し、組織における情報集約とリーダーシップの関係に焦点を当てた点である。

この変更に伴いモデルの修正が必要であったが、本年度内にまとめることができ、また経済学分野におけるリーダーシップ研究について新しい知見を発見することもできた。本年度に作成した論文を海外の査読付き学術誌へ投稿し掲載を目指す。また計画書に記載したとおり、もし適当な統計データなどがあれば実証分析の専門家と共同で実証研究を行う、もしくは本研究から導かれる将来の実証分析への着想等の示唆を行う。本研究から派生したアイディアとして、動学的な要素を取り入れたチープトークコミュニケーションのモデルの構築も進める予定である。こちらも完成次第、学会等での報告を行い海外の査読付き学術誌へ投稿を行う。
細胞周期チェックポイント異常による発ガンの分子機構

1.Chk1ノックアウトマウスの作製と解析Chk1ヘテロ(Chk1^<+/->)マウスは見かけ上明らかな異常を認めなかったが、Chk1^<1/1>マウスは胎生7.5日(E7.5)以前に致死であることがわかった。E3.5の桑実胚の解析から、胚内部の増殖の盛んな細胞に凝集して断片化した多数の微小核を認めた。また、Chk1^<-/->胚における細胞死の少なくとも一部はアポトーシスによるものであると思われた。Chk1^<+/+>あるいはChk1^<+/->胚においてはX線や紫外線、あるいはアフィディコリン処理によりMI値が大きく減少した。しかしながら、Chk1^<-/->胚ではMI値は未処理のものと同程度であった。これらの知見は、Chk1^<-/->胚においては、DNA傷害や複製阻害に反応したG2期での細胞周期停止機構が完全に損なわれており、Chk1がG2チェックポイント制御に必須な遺伝子であることを示していると考えられた。2.Cds1(Chk2)ノックアウトマウスの作製と解析Cds1(Chk2)ノックアウトマウスの胎生期での死亡は認められず、見かけ上明らかな異常を認めなかった。さらに、MEF細胞の解析からCds1(Chk2)-/-細胞はDNA傷害あるいは複製阻害に反応したG2期停止にほとんど異常を認めなかった。しかしながら、DNA傷害に反応したp53タンパク質の安定化と、それにともなうアポトーシス誘導が損なわれていた。これらの知見から、細胞内においてp53を介してアポトーシスを制御するキナーゼであると考えられた。
右心不全発症・進展におけるｍａｔｒｉｃｅｌｌｕｌａｒ　ｐｒｏｔｅｉｎｓの役割解明

以上の成果をまとめ学会発表ならびに論文公表した。これまでにPHモデルラットの右心室で増加したPOSTNが線維芽細胞のiNOS発現誘導を介して右心室心筋細胞機能障害に関わるという新たなPH誘発右心不全発症機構を提唱し、この成果を学会発表ならびに論文公表した。したがって、PH誘発右心不全発症・進展におけるmatricellular proteinの病態生理学的役割を解明という本研究の目的から考えると、研究は順調に進展していると言える。平成30年度で得られた結果をもとに、引き続きPHモデルラットの右心室より単離培養した線維芽細胞や心筋細胞の形質とmatricellular proteinsとの関連をリコンビナント蛋白質の処置またはsmall interfering (si)RNAなどの核酸を用いた発現抑制法により検討する。また、これらmatricellular proteinsの発現制御がPHモデルの右心肥大・不全発症・進展に及ぼす影響をin vivo病態モデルを用いて検討する。
未分化細胞と癌細胞に特有の栄養素輸送体の同定と医学的応用

細胞のエネルギー源としてのモノカルボン酸の重要性を明らかにするために、特異的な輸送体であるMCTの発現を未分化増殖細胞と癌細胞で解析した。未分化増殖細胞がつねに存在する皮膚、消化管、骨髄では、いずれも増殖中および未分化細胞がMCT1を強く発現しており、代表的なグルコース輸送体であるGLUT1の発現は低レベルであった。また、生殖器と癌組織もMCT1を優位に発現しており、これらの細胞は解糖系が亢進しているために、乳酸の放出や利用をさかんにおこなっていることが想像された。モノカルボン酸輸送体の抑制が癌の治療にむすびつくと思われる。細胞のエネルギー源としてのモノカルボン酸(短鎖脂肪酸、乳酸、ケトン体など)の重要性を明らかにするために、特異的な輸送体であるMCTの発現を生殖器と未分化増殖細胞で検索した。雌マウスの生殖器では、卵母細胞の細胞膜以外に卵母細胞を取り囲む顆粒層細胞および卵管の線毛細胞がMCT1を強く発現していた。グルコース輸送体(GLUTs)は卵管上皮でも発現しているが、その強さと分泌域はMCTに比べると弱く、局所的なものであった。卵母細胞、受精卵および初期胚はグルコースよりもピルビン酸や乳酸を主な栄養源にしている事実とよく符合した染色結果であった。卵管のMCT1含有線毛細胞に隣接してアルドラーゼ活性の強い無線毛細胞が多いことから、局所での乳酸シャトルの成立が考えられた。ついで、未分化増殖細胞が常に存在する皮膚、消化管、骨髄での検討を加えた。皮膚では、表皮や毛の成長点と目される毛包隆起に限局してMCT1の強い免疫反応が得られた。小腸では、上皮細胞の増殖部位である陰窩上部の未分化細胞群がMCT1を強く発現するが、絨毛へ向かうにつれその反応は弱くなった。骨髄中の造血細胞はMCT1を発現するが、より未分化(前段階)の造血細胞が存在するとされる海綿状骨の領域ではさらに強い免疫反応が得られた。こういった増殖部位ではグルコース輸送体の発現はほとんど見られなかった。原始的な細胞および未分化細胞は、低酸素の状態に置かれており、グルコースを効率よく利用することはできない。低酸素状態でも産生され得るモノカルボン酸を輸送するMCTが強く発現していることから、グルコースの代替えエネルギーとして、モノカルボン酸が利用されることを本研究は強く示唆したと言える。今後は、癌細胞を中心に検索の範囲を広げる予定である。細胞のエネルギー源としてのモノカルボン酸(短鎖脂肪酸、乳酸、ケトン体など)の重要性を明らかにするために、特異的な輸送体であるMCTの発現をおもに生殖器系で解析した。今年度はとくに、精巣と精子に注目した。精子は独立したマイクロマシンであり、激しい運動をすること、細胞小器官の種類が少なく単純であることを特徴とする。精巣内の未熟精子の鞭毛では、主部に選択的にMCT2が発現・存在するが、精巣上体や精管内の成熟精子ではMCT2の発現が中節(中間部)に完全に移動していた。一方、精子の鞭毛の全体には、グルコース輸送体であるGLUT3が発現がしていた。従って、精子はグルコースとモノカルボン酸(おそらく、乳酸)を栄養素として取り込むことができる。乳酸はメスの膣、卵管内に豊富に含まれているので、MCT2の発現は精子の運動には都合がよい。鞭毛主部から中節へのMCT2の移動の説明は難しいが、成熟、ステージに伴いこれほど顕著に変化する例は珍しいといえ、今後の機序解明が待たれる。精巣内では、精祖細胞にMCTlが特異的に発現しているが、グルコース輸送体は発現していなかった。従って、精祖細胞はモノカルボン酸を主要な栄養源としている。未分化幹細胞は解糖系でのみエネルギーを産生している事実と関係があるようだ。興味深いことに、GLUT3は精祖細胞には発現しないが、精母細胞以降のステージでは強く発現する。血液精巣関門は、精祖細胞と精母細胞の間に構築されているが、グルコースはこの関門を通過できるとされているので、精母細胞以降のステージではグルコースを栄養源にしているのであろう。MCT1は、精祖細胞以外では、精子の頭部(おそらく先体)に発現していた。この意味するところは、今後の検討課題である。細胞のエネルギー源としてのモノカルボン酸(短鎖脂肪酸、乳酸、ケトン体など)の重要性を明らかにするために、特異的な輸送体であるMCT(monocarboxylate transporter)の発現を免疫組織化学により腹腔内でひろく解析した。短鎖脂肪酸はおもに大腸において食物繊維が腸内細菌による発酵を受けて産生される。

また、食品由来(発酵食材や乳製品)の乳酸は、摂取後小腸で吸収される。これらは腸粘膜で吸収されて、血流にのると考えられるが、リンパ管に入いる可能性や腹腔内にもれる可能性が考えられる。そこで、腸間膜リンパ節と腹腔上皮である中皮におけるMCTの発現を解析した。前者は、がん細胞の転移の点で注目した。マウスの腹腔内には大きい腸間膜リンパ節が存在する。免疫組織化学により、このリンパ節のリンパ洞内の細網細胞がMCT1を強く発現していた。さらに、リンパ洞の壁をつくるリンパ洞内皮細胞も陽性を示した。このことは、腸で吸収されたモノカルボン酸がリンパの流れにのり、リンパ節において構成細胞にとりこまれることを意味する。がん細胞は好んで解糖系を使うことが知られ(Warburg効果)、乳酸アシドーシスになり、高乳酸血症になる。がん細胞のリンパ節転移の機序との関係でリンパ節のMCT1の特異な発現が注目される。一方、腹膜上皮である中皮細胞がMCT1を細胞膜上に発現していた。従って、乳酸などのモノカルボン酸を積極的にとりこむ機構が存在することを示している。がん悪液質では腹水中に乳酸がたまるので、ここでも癌との関係が生じる。ただし、すべてではなく特定の中皮細胞がMCT1を発現すること、細胞とは異なる構造物がMCT1を発現しており、電顕レベルでの解析が必要である。計画に沿った研究が遂行され、大きな問題は生じなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定とおり遂行する。精子での発現は、電子顕微鏡レベルで行う。癌組織については、予備実験をすでに済ませて、十分達成可能である。
激震時に基礎構造物に働く土圧の評価

試料要素のひずみ速度比(鉛直・側方・体積・せん断ひずみ速度間の比)を制御することで、主働状態から受働状態までの応力変位関係・土圧が測定できる中空三軸試験用ひずみ制御型載荷装置を開発した。これを用いた実験から、任意の応力下における土圧係数が、ひずみ速度比と内部摩擦角により統一的に表現できることを示し、その結果に基づいてランキン、クーロンの土圧理論を拡張して、正規圧密状態における土の主働状態から受働状態までの任意の応力下における土圧式を示し、既往の土圧実験結果と比較することで、提案式の有効性を示した。さらに、提案理論を拡張し、地震時における土の主働状態から受働状態までの任意の応力下における土圧式を示し、その応用として、地中埋設物に働く土圧の評価法、基礎根入れ部に働く土圧の評価法、擁壁に働く土圧の評価法を示し、種々の土圧実験結果との比較から評価法の有効性を示した。液状化側方流動地盤での基礎根入れ部と杭基礎に働く土圧を評価するため、杭の変形モードや破壊モードが分かっている事例について、応答変位法により基礎部に働く土圧を逆算した。その結果、液状化層の水平地盤反力係数の低減率は非液状化層の概ね1/20-1/5程度、水平地盤反力の最大値は全応力のおおむね1/2-1程度であること、液状化層上部に位置する非液状化層から基礎根入れ部に働く土圧は、上部構造からの慣性力、杭基礎の剛性と地盤の変位量に依存し、抵抗側の受動土圧から、加力側の受動土圧まで変動することを示した。試料要素のひずみ速度比(鉛直・側方・体積・せん断ひずみ速度間の比)を制御することで、主働状態から受働状態までの応力変位関係・土圧が測定でぎる中空三軸試験用ひずみ制御型載荷装置を設計・作製した。鉛直ひずみと側方ひずみ速度比を変化させた試験結果に基づいて、任意の応力下における土圧係数が、ひずみ速度比と内部摩擦角により統一的に表現できることを示し、その結果に基づいてランキン、クーロンの土圧理論を拡張して、正規圧密状態における土の主働状態から受働状態までの任意の応力下における土圧式を示した。さらに、せん断ひずみと体積ひずみの速度比を変化させた試験結果から、ひずみ速度比が液状化過程の応力ひずみ関係、側方土圧を支配する主因に加えられることを示した。地震時において基礎に働く土圧は、地盤変位の影響を強く受けることから、鉛直アレイ強震記録の解析、地震前後の航空写真測量、GPS測量、現地調査に基づいて、地盤の動的せん断ひずみ、残留せん断ひずみ、体積ひずみに関する資料を収集した。その結果より、地盤の動的変位、残留変位、沈下量の予測式を提案し、その妥当性を兵庫県南部地震の実測値との比較から検討した。上記地盤変位の評価法を採用した応答変位法を提案し、これを用いて兵庫県南部地震における種々の杭基礎被害事例の検討を行い、液状化地盤での杭の水平地盤反力係数を推定した。その結果、液状化層の水平地盤反力係数の低減率は概ね1/10程度以下であること、液状化層の地盤反力係数の評価よりも液状化層上部に位置する非液状化層の地盤反力係数の評価が重要であることを確認した。

これを用いた実験から、任意の応力下における土圧係数が、ひずみ速度比と内部摩擦角により統一的に表現できることを示し、その結果に基づいてランキン、クーロンの土圧理論を拡張して、正規圧密状態における土の主働状態から受働状態までの任意の応力下における土圧式を示し、既往の土圧実験結果と比較することで、提案式の有効性を示した。さらに、提案理論を拡張し、地震時における土の主働状態から受働状態までの任意の応力下における土圧式を示し、その応用として、地中埋設物に働く土圧の評価法、基礎根入れ部に働く土圧の評価法、擁壁に働く土圧の評価法を示し、種々の土圧実験結果との比較から評価法の有効性を示した。液状化側方流動地盤での基礎根入れ部と杭基礎に働く土圧を評価するため、杭の変形モードや破壊モードが分かっている事例について、応答変位法により基礎部に働く土圧を逆算した。その結果、液状化層の水平地盤反力係数の低減率は非液状化層の概ね1/20-1/5程度、水平地盤反力の最大値は全応力のおおむね1/2-1程度であること、液状化層上部に位置する非液状化層から基礎根入れ部に働く土圧は、上部構造からの慣性力、杭基礎の剛性と地盤の変位量に依存し、抵抗側の受動土圧から、加力側の受動土圧まで変動することを示した。
琉球諸島における「棒踊り系芸能」の舞踊学的研究:フェーヌシマの記録と芸能の体系化

研究実績:フェーヌシマの本流である3つの芸能(名護市字嘉陽、恩納村字名嘉真、恩納村字仲泊)に関して、伝承誌作成と芸態の分析作業を進めた。芸態の分析結果から「芸態の構成譜」を試作し、フェーヌシマの身体動作について分類を行った。また調査対象を再検証し、沖縄本島南部(那覇市字安里)と沖縄本島中部(読谷村字儀間)を中心に、聞取り調査・映像記録を再分析する作業を行った。さらに八重山諸島(石垣島字新川・竹富島字仲筋・小浜島南部落)、宮古島(字野原・字新里)、多良間島(字仲筋・字塩川)のフェーヌシマの研究調査を体系化する視点から行った。名護市字嘉陽、恩納村字名嘉真、恩納村字仲泊に関して、座頭(舞踊指導者)・公民館長・青年団(後継者集団)・長老たちへの聞取り調査を分析した。字誌、市町村誌、公民館の公文書、祭祀演目プログラムなどを収集して文献調査・整理を行った。フェーヌシマの練習(シクミ)本番の映像撮影・編集作業もほぼ終了した。研究成果としては、2006年11月に民俗芸能学会大会(東京)で研究発表「琉球諸島における<棒踊り系芸能>の研究-沖縄本島のフェーヌシマを事例として-」を行っている。研究発表に基づいた研究論文を執筆中で、学術論文を2008年6月末日に学会誌「民俗芸能」(民俗芸能学会に投稿する準備をしている。また、2008年3月には、「平成17年度19年度科学研究費補助金若手研究(B)研究成果報告書琉球諸島における「棒踊り系芸能」の舞踊学的研究:フェーヌシマの記録と芸能の体系化」を出版して、研究成果の公開を試みている。1,「フェーヌシマ」の先行研究の調査沖縄各地に分布する民俗芸能の一つフェーヌシマ(南の島踊)。複数の人数で一組になって演じ、棒踊りの演舞が入ること、飛び上がる所作があること、奇声を発すること、意味不明の歌詞が歌われる等の特徴がある。フェーヌシマの芸態分類は棒踊りの一種である、という見解をとった先行研究が多い。これらの先行研究の事例を整理・分析した。2,「フェーヌシマ」のフィールド調査フェーヌシマに関する文献資料や映像資料を収集した。様々な文献を整理しながら、各フェーヌシマごとにケーススタディとして再整理・体系化している。関連資料の量では、名護市嘉陽、北中城村熱田、北谷町北谷が多く、文献が少ない恩納村仲泊、恩納村名嘉真、読谷村儀間などとの比較研究によって補完してゆく作業に入っている。特に芸態の比較作業を行なってゆくことで、類似した芸態や場の構成から、フェーヌシマの相関関係が見えてきた。また、分析を目的とした芸態記述は、「移動Locomotion」、「所作Gesture」、「姿勢(構え) Basic Skill」に留意しながら簡潔にまとめている。以下は、その結果を踏まえて、フェーヌシマの分類を試みたものである。分類A(場・棒・手モデル):名護市嘉陽、恩納村名嘉真、読谷村儀間、北谷町北谷分類B(棒・手モデル):北中城村熱田、恩納村仲泊、金武町伊芸、名護市辺野古、那覇市安里分類C(棒・劇モデル):石垣市新川、伊江島西江上分類D(特殊モデル):竹富町小浜島、竹富町竹富、伊江島西江前3,「フェーヌシマ」研究の今後の課題文献資料・フィールド調査等から明らかになったことは、大正末から昭和初期の時期に、伝承が途絶えてしまった「南ヌ島」が多いことである。戦後に復活しても、定期的な行事での維持ができず、最近になって漸く継承団体が成立した事例が多く見受けられる。その中で、1991年から1993年の三年間連続した「全島南ヌ島大会」の果たした役割は非常に大きい。今後の研究課題として、「全島南ヌ島大会」が実施された1990年前後の伝承状況を調査し、フェーヌシマの芸態が互いに影響し合った経緯を分析して、フェーヌシマの芸態の体系化を目指したい。研究実績:フェーヌシマの本流と思われる3つの芸能(名護市字嘉陽、恩納村字名嘉真、恩納村字仲泊)に関して、伝承誌作成と芸態の分析作業を進めた。芸態の分析結果から「芸態の構成譜」を試作し、フェーヌシマの身体動作について基本的な分類を行った。また調査対象を広げ、沖縄本島南部(那覇市字安里)と沖縄本島中部(読谷村字儀間)を中心に、聞取り調査・映像記録を行った。さらに八重山諸島(石垣島字新川・竹富島字仲筋・小浜島南部落)、宮古島(字野原・字新里)、多良間島(字仲筋・字塩川)のフェーヌシマの研究調査も平行して行った。名護市字嘉陽、恩納村字名嘉真、恩納村字仲泊に関して、座頭(舞踊指導者)・公民館長・青年団(後継者集団)・長老たちへの聞取り調査を実施した。フェーヌシマの練習(シクミ)、本番の映像撮影・編集作業も進めた。研究成果としては、2006年11月に民俗芸能学会大会(東京)で研究発表「琉球諸島における<棒踊り系芸能>の研究-沖縄本島のフェーヌシマを事例として-」を行った。

それに基づいた研究論文を執筆中で、学術論文1本を2007年6月末日に学会誌「民俗芸能」(民俗芸能学会)に投稿する準備をしている。研究実績:フェーヌシマの本流である3つの芸能(名護市字嘉陽、恩納村字名嘉真、恩納村字仲泊)に関して、伝承誌作成と芸態の分析作業を進めた。芸態の分析結果から「芸態の構成譜」を試作し、フェーヌシマの身体動作について分類を行った。また調査対象を再検証し、沖縄本島南部(那覇市字安里)と沖縄本島中部(読谷村字儀間)を中心に、聞取り調査・映像記録を再分析する作業を行った。さらに八重山諸島(石垣島字新川・竹富島字仲筋・小浜島南部落)、宮古島(字野原・字新里)、多良間島(字仲筋・字塩川)のフェーヌシマの研究調査を体系化する視点から行った。名護市字嘉陽、恩納村字名嘉真、恩納村字仲泊に関して、座頭(舞踊指導者)・公民館長・青年団(後継者集団)・長老たちへの聞取り調査を分析した。字誌、市町村誌、公民館の公文書、祭祀演目プログラムなどを収集して文献調査・整理を行った。フェーヌシマの練習(シクミ)本番の映像撮影・編集作業もほぼ終了した。研究成果としては、2006年11月に民俗芸能学会大会(東京)で研究発表「琉球諸島における<棒踊り系芸能>の研究-沖縄本島のフェーヌシマを事例として-」を行っている。研究発表に基づいた研究論文を執筆中で、学術論文を2008年6月末日に学会誌「民俗芸能」(民俗芸能学会に投稿する準備をしている。また、2008年3月には、「平成17年度19年度科学研究費補助金若手研究(B)研究成果報告書琉球諸島における「棒踊り系芸能」の舞踊学的研究:フェーヌシマの記録と芸能の体系化」を出版して、研究成果の公開を試みている。
HGFおよびそのフアミリー因子の作用分子機構の解析と神経変性疾患への適用

[目的]神経変性疾患の原因遺伝子の解明が著しく進む一方で、その治療法は今だ模索の状態である。神経変性疾患は、いずれも最終的には神経細胞と神経線維の変性・脱落を共通病態とすることから、これまで神経細胞死を阻止することが主な研究目標とされてきた。一方で、最近筋萎縮性側索硬化症(ALS等では、原因変異遺伝子を神経細粒もしくはグリア細胞どちらかに特異的に発現させても疾患が発症しないことから、疾患の進行には神経細胞に加えグリア細胞も重要な機能を担うことが明らかとされた。本研究では、神経細胞に加えグリア細胞、血管内皮細胞等多彩な細胞に機能を示す新しい神経栄養因子(HGF)の神経変性疾患における機能解析とその作用分子機構の解析およびその適応研究を目的とした。また、HGFのファミリー分子(HLP)やLIMKinaseの神経系における機能解析をKOマウス等を作成し進めた。[方法・結果・考察](1)ALSにおける機能解析とその適用研究:HGFはこれまでの治療実験報告に比べ発症時期を遅延させ寿命を大幅に延長することを報告したが、durationに対する効果は不明であった。そこで今回特に発症から死亡までの時間(duration)に注目し、HGF遺伝子をALS-Tgの神経系に特異的に発現させた際の効果を解析した。その結果、durationに最も密接に関連するとされるactive caspase-9の運動ニューロンへの誘導をHGFが抑制できることが明らかとなった。したがってHGFを発症後も効率良く発現させ続けられれば、HGFはdurationをも延長し寿命をさらに延長できる可能性が示唆された。また、HGF蛋白質についてもALS-Tgの神経細胞死を抑制しALS-Tgの寿命を延長できることを明らかとした。現在HGF蛋白質に加えてHGF遺伝子発現ウイルスベクターを用いて解析中である。(2)薬剤誘導性パーキンソン病におけるHGF/c-Metの解析:HGFおよびc-Metがパーキンソン病で重要な細胞群で発現制御を受けることを明らかとした。(3)他の神経変性疾患に対するHGFの機能解析:神経変性疾患モデルマウスとHGF-Tgとのダブルトランスジェニックマウスの作成もしくは、HGF蛋白質や複数のHGF発現ウイルスベクターを用いてHGFの機能解析およびその作用分子機構の解析を継続している。(4)HLPの機能解析:HLPのグリア細胞における各種サイトカイン発現制御におよぼす効果をin vitroで解析した。その結果、HGFは従来報告した神経細胞に対する直接神経栄養作用や細胞遊送促進作用に加え、グリアにおけるサイトカイ発現調節を介し神経系のリモデリングに寄与すると示唆された。(5)LIMK2 KOマウスを作成し、LIMK2の神経細胞死に対する機能を明らかとした。
群発地震地域の稠密強震観測による詳細震源過程と強震動生成機構の研究

4年の研究期間でもマグニチュード(M)3から5程度の中小地震ならば複数の発生が期待される群発地震地域として伊豆半島伊東沖を選んで棚密な強震観測を実施し,これら中小地震の詳細な震源過程を通してその背後ある物理法則を明らかにして,強震動生成の機構を地下構造との関係も含めて解明することを目的に研究を行った.しかし,直前の活動期1998年3月6月から4年間が経過したにもかかわらず,これまでの例に反して伊豆半島伊東沖では新たな群発地震活動は起こらなかった.そこで2000年6月より,二宅島の噴火活動に伴って群発地震活動が発生した伊豆諸島北部地域も観測地域に含め,ここにおける機動強震観測によってM5.0以上36地震,そのうちM6.0以上が5地震という非常に多数の中規模地震の強震記録を得ることができた.群発地震活動のなかった伊豆半島伊東沖では,本研究開始の直前に発生した1998年5月3日伊豆半島東方沖地震(M5.7)を取り上げ,関東平野で各機関により展開された強震計384台がとらえた波形記録を解析した.その結果,伊豆・相模湾方面の横ずれ断層型地震では,ラブ波と呼ばれる表面波がやや長周期の強震動を支配し,その生成と伝播は関東平野の三次元的な地下構造の影響を強く受けることが明らかになった.一方,三宅島噴火による群発地震の観測記録に対しては,地震メカニズムのモーメントテンソル逆解析や地下構造のトモグラフィー解析を行い,活動地域における地震メカニズムの時間・空間的な変化や,地震波の減衰に関する構造モデルなどが明らかになった.このほか,三宅島の火口陥没に伴う地震動の解析により,火口直下ではゆっくりした膨張と,シングルフォースで表現されるメカニズムが発生していたことがわかった.4年の研究期間でもマグニチュード(M)3から5程度の中小地震ならば複数の発生が期待される群発地震地域として伊豆半島伊東沖を選んで棚密な強震観測を実施し,これら中小地震の詳細な震源過程を通してその背後ある物理法則を明らかにして,強震動生成の機構を地下構造との関係も含めて解明することを目的に研究を行った.しかし,直前の活動期1998年3月6月から4年間が経過したにもかかわらず,これまでの例に反して伊豆半島伊東沖では新たな群発地震活動は起こらなかった.そこで2000年6月より,二宅島の噴火活動に伴って群発地震活動が発生した伊豆諸島北部地域も観測地域に含め,ここにおける機動強震観測によってM5.0以上36地震,そのうちM6.0以上が5地震という非常に多数の中規模地震の強震記録を得ることができた.群発地震活動のなかった伊豆半島伊東沖では,本研究開始の直前に発生した1998年5月3日伊豆半島東方沖地震(M5.7)を取り上げ,関東平野で各機関により展開された強震計384台がとらえた波形記録を解析した.その結果,伊豆・相模湾方面の横ずれ断層型地震では,ラブ波と呼ばれる表面波がやや長周期の強震動を支配し,その生成と伝播は関東平野の三次元的な地下構造の影響を強く受けることが明らかになった.一方,三宅島噴火による群発地震の観測記録に対しては,地震メカニズムのモーメントテンソル逆解析や地下構造のトモグラフィー解析を行い,活動地域における地震メカニズムの時間・空間的な変化や,地震波の減衰に関する構造モデルなどが明らかになった.このほか,三宅島の火口陥没に伴う地震動の解析により,火口直下ではゆっくりした膨張と,シングルフォースで表現されるメカニズムが発生していたことがわかった.4年の研究期間でも,マグニチュード(M)3から5程度の中小地震ならば複数の発生が期待される群発地震域として伊豆半島伊東沖を選び,これら中小地震の詳細な震源過程を通してその背後にある物理法則を明らかし,強震動生成の機構を地下構造との関係も含めて解明することを目的にしている.4年計画の初年度として平成10年度は,群発地震地域の周辺に広帯域強震計を展開し,既存の強震観測点および高感度広帯域観測点と連係することにより,稠密な強震計観測網を構築することをめざした.まず,群発地震域直上の無人島であり,これまで地震観測の行われることがなかった手石島に注目した,無人島であるから商用電源や通信設備がないなどの困難があったが,太陽電池や携帯電話など新しい技術を駆使して克服し,8月に定常強震観測点を建設した.さらに11月には群発地震域を南北に囲む富戸と初島に,同じく定常強震観測点を設置した.今後,西方に観測点を追加できれば,既存観測点と組み合わせてほぼ一定の稠密な密度で群発地震域の周囲を覆うことができる.観測点の建設と平行して,震源過程や地下構造の解析手法の高度化を進め,震源過程インバージョンのコードの改良や,地震波走時データと重力データの同時インバージョン手法の開発などを行った.また,既存の地震観測点のデータも併せて利用するため,フォーマット変換を含む波形データ処理ソフトウエアを各種,開発した.4年の研究期間でも,マグニチュード(M)3から5程度の中小地震ならば複数の発生が期待される群発地震域として伊豆半島伊東沖を選び,これら中小地震の詳細な震源課程を通してその背後にある物理法則を明らかし,強震動生成の機構を地下構造との関係も含めて解明することを目的にしている.4年計画の第二年度として平成11年度は,10年度に引き続き強震計観測網の構築を進め,その完成に到った.まず,10年度に設置した