hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本近代法史像の再検討―ゆらぎから再構築へ

(2)戦前の一時期実施された陪審裁判の資料調査については、名古屋控訴院管内、長崎控訴院館内の資料調査が完了した。(3)収集したデータの整理と保管、および研究メンバーによる翻刻と検討......上記調査によって得られたデータを整理し調査日誌を作成する作業を続けた。また重要と判断される史料の翻刻を続けた。(4)研究会の開催......2017年12月2日、広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会を開催し(於広島修道大学7号館会議室)、席上本研究の進展状況および研究成果を発表した。(5)研究成果の公表......本研究の成果を、『修道法学』第40巻第1号、同第2号その他に公表した。また陪審裁判関係のデータを、『修道法学』第40巻第2号に附録CD〔資料編〕として添付し公表した。中国地方旧広島控訴院管内の各裁判所に残された資料の調査について、調査はおおむね順調に推移している。また、戦前の一時期実施された陪審裁判の資料調査については、名古屋控訴院管内、長崎控訴院館内の資料調査が完了した。収集したデータを点検し、解読する作業も定期的に続けられている。また、研究メンバーの執筆にかかる論文や資料紹介を各大学の研究紀要等に発表している。さらに研究会を開催し、メンバーによる研究成果の発表なども適宜行っている。以上を踏まえて、本研究はおおむね順調に推移してると言える。本研究は、裁判所所蔵文書の検討によって戦前期日本における「実態としての法」を明らかにすることを通じ、日本近代法史像の再検討を進めることを目的としている。平成30年度中に実施した研究の概要は、以下の通りである。(1)裁判所所蔵文書の調査......旧広島控訴院管内各裁判所に出張し、その保管する旧広島控訴院時代の簿冊等を調査し、デジタルカメラにて撮影した。出張した回数と進行状況は以下の通りである。広島地裁・高裁(1回)ー史料調査はほぼ完了した、山口地裁(7回)ー民事関係は撮影を完了し、刑事関係資料の撮影を進めている。松江地裁雲南簡裁(8回)ー第1期・第2期分が完了し、現在第3期分調査を継続しつつある。鳥取地裁(5回)ー昭和戦前期の簿冊調査を進めているが、これもほぼ完了しつつある。(2)陪審裁判の史料調査......戦前における陪審裁判関係史料の全国調査が完了した。(3)収集したデータの整理と保管、および研究会メンバーによる翻刻と検討......重要と判断される史料の翻刻を続けた。(4)研究会の開催......2018年12月8日、広島修道大学「明治期の法と裁判」研究会を開催し(於広島修道大学7号館会議室)、席上研究の進行状況および研究成果を発表した。(5)研究成果の公表......本研究の成果を、『修道法学』第41巻第1号、同第2号その他に公表した。また陪審裁判関係のデータは、『修道法学』第41巻第2号に付録DVDとして添付し公表した。本研究は、裁判所文書の調査・検討と、日本近代法史像の理論的再検討を2つの柱として、スタートした。前者については、順調に推移し、一部を残し完了が間近となっている。しかし後者については、メンバーによる個別論文・著書において仮説の提示を試みたが、研究会全体として総括するに至っていない。今後に課題を残している。本研究の2年目にあたって、つぎの課題を遂行する。
家畜のふん尿・食品廃棄物の環境負荷削減に関する経済性評価

本研究は,「社会的に最小の費用で実行可能な二酸化炭素と埋立処分量を削減する技術と規模の選択」を明らかにすることを目的にしている。そのため,2年目は昨年に引き続き,市町村や民間がおこなっている様々なリサイクル,廃棄物の処分についての費用体系,および,環境負荷について丹念にデータ収集を行った。具体的には,1)技術の選択,2)範囲の経済性,3)公共部門との棲み分け,について環境負荷・費用調査を行った。産業連関表の部門に新たなリサイクル部門として,厨芥リサイクル,メタンガス発酵,たい肥化部門を作るために昨年よりデータ収集を行ってきたが,それに加えて本年は,他のリサイクル産業部門についてもデータ収集を行った。特に,静脈産業についてのデータは家畜のふん尿,あるいは,食品リサイクルの経済性に関するデータと物的データは不足しているため、地道に費用データ,物的データを収集する必要がある。こうしたデータ不足を解消するために,多くのリサイクル事業者を対象とした調査をおこなうことにより,動脈部門との連関体系を明らかにすることができる。2年の研究期間でデータベース作成のためのデータ収集を中心に行い,多様なリサイクル選択について調査してきた。わが国における循環型社会構築のためにはいかなるリサイクル手段と規模が環境効率ならびに費用効率性から見て望ましいのか,本研究を継続していく中で明らかになっていくであろう。したがって,今後の研究展開において収集したデータを統合し,廃棄物産業連関表の作成ならびに応用的な分析を行っていく必要がある,本研究テーマの重要性を鑑みて今後も継続的に研究報告を積み重ねていくことが重要である。そのため,初年度はまず,市町村や民間がおこなっている様々なリサイクル,廃棄物の処分についての費用体系,および,環境負荷についてデータ収集を行った。具体的には,1)規模の経済性,2)技術の選択,3)輸送手段,について環境負荷・費用調査を行った。産業連関表の部門に新たなリサイクル部門として,厨芥リサイクル,メタンガス発酵,たい肥化部門を作るために,1)北海道の道東の根釧農業試験場でバイオガス発電,堆肥化事業に関する収集形態および,費用,環境負荷に関するデータ収集,2)北海道滝川市の中空知衛生施設組合による堆肥化,バイオガス発電3)北海道札幌市の札幌リサイクルタウンの三造有機リサイクルによる事業系食品廃棄物の飼料化事業に関するデータ収集,4)横須賀市の家庭ごみに混入した生ごみバイオガス化研究事業の収集の投入,費用データなどの聞き取り調査を行った。特に,静脈産業についてのデータは家畜のふん尿,あるいは,食品リサイクルの経済性に関するデータと物的データは不足しているので、地道に費用データ,物的データを収集する必要がある。
ひ化ガリウムへの耐熱性ヘテロ接合オ-ミックコンタクトの研究

本研究では超高速集積回路用材料であるひ化ガリウム(GaAs)に対して、良好な電気的特性を示すオ-ミックコンタクトを得ることを目的として行った。特に、耐熱性に主眼を置き、不純物を高濃度にド-プしたシリコン(Si)、ゲルマニウム(Ge)、炭化シリコン(SiC)などの材料を検討した。得られた主な結果を以下に示す。1)n形GaAs基板上に、真空蒸着によってGeまたはSi膜を堆積し、その後イオン注入法によって不純物を導入し、熱処理を加えて膜をn形にすることによって、オ-ミックコンタクトを形成できる。2)Ge/GaAs構造とSi/GaAs構造を比較すると、後者の方が良好な電気的特性を得やすく、またより高い熱的安定性が得られる。これは、熱処理によって構成原子の相互拡散が生じた場合、GeはGaAs中の電子濃度を低下させるのに対し、Siは逆にそれを増加させるためと考えられる。3)基板表面に垂直に直流電界と高周波プラズマを印加して堆積させた炭化シリコン膜は、通常の方法で製作した膜よりも光導電性に優れ、また界面の平坦性も高いので、高濃度にド-ピングを行うと良好なオ-ミックコンタクトになることが期待される。4)高温短時間熱処理は良好なコンタクトを得るのに有効である。特にSi/GaAsヘテロ構造の界面にSiイオンを注入し、高温短時間熱処理を行うと、抵抗が7×10^<-5>Ωcm^2程度まで低下し、通常のアニ-ルを行ったものに比べ、1桁以上抵抗値が改善される。5)Si/GaAsヘテロ構造コンタクトを、ソ-ス、ドレインに用いたGaAsMESFET(金属/半導体形電界効果トランジスタ)を試作し、この構造が電気的特性に優れ、また種々のプロセス技術に耐え得るものであることを明らかにした。本研究は、超高速高密度ひ化ガリウム(GaAs)集積回路の作製に有用な耐熱性オーミック接触シリコン(Si)などの元素半導体とGaAsとのヘテロ接合で実現することを目的とする。本年度はSi/GaAs接合の基本特性の解明と両者間の拡散障壁層として提案した非晶質炭化シリコン(a-SiC)の低抵抗化を主に検討した。その結果2.低接触抵抗化するためには接合界面での相互拡散を抑制する必要があることが明らかとなった。a-SiCは相互拡散の障壁層として有効と考えられるが、通常のプラズマ化学気相堆積法で作製したa-SiC膜は一般には抵抗が高いので、接触抵抗を増大させてしまう恐れがある。そこで、低抵抗のa-SiC膜を作製する手法の開発を行った結果、3.高周波プラズマ化学気相堆積法において、プラズマ励起用高周波電界に加え直流電界を基板表面に垂直な方向に印加する方法を開発し、これによって通常の方法で作製した膜よりも光導電性が約10倍高いa-SiC膜を作製できること、および4.この方法によって、a-SiCの成長機構を制御できること、を見出した。一方、ヘテロ接合界面での電流輸送機構を調べる上で必要な知見である接合界面の原子構造を高分解能透過形電子顕微鏡を用いて調べた結果、5.a-SiC/結晶半導体界面は、1原子層以内の平坦度をもつ急峻な界面であることがわかった。今後は、上記新手法によるa-SiC膜への不純物導入効果とそれに伴う接触抵抗の変化の検討および、今年度作製した高温短時間熱処理が可能なプラズマ化学気相堆積装置を用いたヘテロ接合の特性と熱的安定定性の評価および電流輸送機構の解明を行う予定である。

熱的に安定なひ化ガリウム(GaAs)への非合金系オ-ミックコンタクトの形成を目的として、ゲルマニウム(Ge)/GaAsおよびシリコン(Si)/GaAs系ヘテロ構造の作製方法とその界面特性に関して実験的研究を行った。主な結果をまとめると次のようになる。(1)通常の化学洗浄を施したn形GaAs基板上に、真空蒸着によってGeまたはSi薄膜を堆積し、その後イオン注入法によって不純物を導入し熱処理を加えて堆積薄膜をn形にすることによってオ-ミックコンタクトを形成することができる。(2)Ge/GaAs構造の場合、低温熱処理と高温熱処理を組み合わせた2段階熱処理を行うと、固相エピタキシャル成長によってGe膜を単結晶化できる。一方、Si薄膜は熱処理後、多結晶膜となりやすい。(3)Ge/GaAs構造とSi/GaAs構造を比較すると、Si/GaAs構造の方が良好なオ-ミック特性を得やすく、また、より高い熱的安定性が得られる。これは、熱処理によって相互拡散が生じた場合、GeはGaAs中の電子密度を低下させるのに対し、Siは逆にそれを増加させるためである。(4)良好なオ-ミック特性を得るためには、高温短時間熱処理が特にSi/GaAsヘテロ構造系に対してきわめて有効である。また、界面へのSiイオン注入と高温短時間熱処理を併用すると、さらに良好なオ-ミック特性を得ることができる。(5)素子を試作・評価し、Si/GaAsヘテロ構造オ-ミックコンタクトがデバイスへ応用できることを示した。
海洋波に受動応答する越波低減浮体パネルFORROWの開発

本研究では,景観・親水性・生態系に配慮し,維持管理が容易な越波低減工法として,既設の直立護岸前面に設置する浮体パネルFORROW(Floating panel forwave Overtopping Reduction Responding to Ocean Waves)を提案・開発した.また,水理模型実験と固気液多相乱流モデルによる数値解析を実施することにより,浮体パネルの越波低減性能と作用波圧特性について明らかにした.本研究では,景観・親水性・生態系に配慮し,維持管理が容易な越波低減工法として,既設の直立護岸前面に設置する浮体パネルFORROW(Floating panel for wave Overtopping Reduction Responding to Ocean Waves)を提案・開発した.また,水理模型実験と固気液多相乱流モデルによる数値解析を実施することにより,浮体パネルの越波低減性能と作用波圧特性について明らかにした.(1)規則波作用下における浮体パネルの越波低減性能評価断面2次元造波水路を用いて,浮体パネルの越波低減性能に関する水理実験を行った.実験では,実験水路の規模から模型縮尺を1/20とし,直立護岸前面に越波低減浮体パネルを設置した.浮体パネルの実用化を鑑み,浮体パネルの形状は,厚さ3.0cm,高さ20.0cm,幅68cmの直方体を考え,喫水を10.0cmと設定した.浮体パネルは,潮位または波浪による水位変化に伴い,高さ25.0cmのフレーム内を上下方向に動くことができるようにした.実験方法として,直立護岸のみを設置した場合と直立護岸前面に浮体パネルを設置した場合で水理実験を実施した.波高が安定してからの波を対象に護岸を越えた水塊の重量を測定し,越波量を算定した.浮体パネルの作用波力・波圧特性を把握するために,小型波圧センサーを用いて作用波圧を計測した.浮体パネルの動的挙動の測定については,高精細ビデオカメラで撮影した実験動画を,運動解析ソフトウェアを用いて解析を行った.(2)3次元固気液多相乱流数値モデルDOLPHIN-3Dによる浮体パネルと波の相互作用に関する数値解析と3次元数値流体力学ツールOpenFOAMの適用性これまで独自に開発してきた3次元固気液多相乱流数値モデルDOLPHIN-3Dに,質量保存型移流計算法,粒子法,dynamic二変数混合乱流モデルを導入した新しい計算モデルを開発・構築した.また,クォータニオンを活かして剛体の回転運動の精度向上を図るとともに,ソースによる造波とエネルギー減衰帯による開境界処理機能を組み合わせた新たな3次元数値波動水槽を構築した.そして,数値計算と水理実験の比較から,DOLPHINの妥当性・有用性を検証した.さらに,3次元数値流体力学ツールOpenFOAMにおける自由表面解析手法の妥当性およびDOLPHIN-3Dとの比較検討も行った.(1)3次元固気液多相乱流数値モデルDOLPHIN-3Dの高度化と3次元数値流体力学ツールOpenFOAMの有用性DOLPHIN-3Dにおける異相界面の捕獲手法の高精度化と質量保存性の向上を目指し,高精度界面捕獲法THINC/WLIC法を導入した新しいDOLPHIN-3Dを構築した.そして,THINC/WLIC法を導入したDOLPHIN-3Dを水柱崩壊問題に適用することにより,非常に高い質量保存性を有することを確認した.さらに,段波と矩形剛体の衝突・漂流問題に適用した結果,同モデルは剛体に作用する圧力を良好に再現するとともに,段波の矩形体衝突時における水塊の跳ね上がりも表現可能となり,異相界面の捕獲精度の向上が認められた.また,OpenFOAMを用いて,遡上津波ー構造物衝突問題に関する既往実験の再現計算を行った.その結果,砕波や段波の衝突時の跳ね上がり等,平面2次元モデルでは解析できない3次元現象を捉えることができ,OpenFOAMの有用性を検証した.また,構造物に作用する波圧についても,計算結果と実験結果の比較から,OpenFOAMの妥当性を検証した.(2)浮体パネルの越波低減性能の総合評価規則波動場および不規則波動場を対象に,平成25年度に実施した浮体パネルの越波低減性能に関する水理模型実験のデータ整理を行うとともに,DOLPHIN-3Dを用いた浮体パネルと波の相互作用に関する計算結果を,直立護岸のみの場合と直立護岸前面に浮体パネルを設置した場合に対して比較検討することにより,浮体パネルの越波低減性能を評価した.また,浮体パネルの上下運動に関する基本的性質(振幅の増大率と位相遅れ)を理解するために,理論的アプローチとして,浮体パネルに作用する6つの力の動的なつり合い式から運動方程式を誘導し,同方程式を解くことで入射波周期と浮体パネルの固有周期の関係を導出した.海岸工学,沿岸防災工学規則波波動場を対象とした浮体パネルの越波低減性能について評価するとともに,固気液多相乱流数値モデルDOLPHINの更なる高度化と3次元数値流体力学ツールOpenFOAMの精度検証について作業を進めており,概ね計画どおりに研究を遂行している.(1)不規則波作用下における浮体パネルの越波低減性能評価不規則波動場における浮体パネルの越波低減性能を評価する予定である.そして,規則波と不規則波が作用した場合における浮体パネルの挙動特性の違いを明らかにするとともに,実用化に向けての問題点を整理する.

ただし,平成26年4月から所属機関が変わり,水理模型実験を実施するのが困難な状況であるため,平成25年度実施した不規則則に関する予備実験を整理しながら,上記について対応する予定である.(2)浮体パネルの越波低減性能の総合評価浮体パネルの上下運動に関する基本的性質(振幅の増大率と位相遅れ)を理解するために,理論的アプローチとして,浮体パネルに作用する6つの力の動的なつり合い式から運動方程式を誘導し,同方程式を解くことで入射波周期と浮体パネルの固有周期の関係を把握する.また,平成25・26年度に実施した水理模型実験と数値解析の結果も踏まえながら,浮体パネルの越波低減性能を総合評価する.平成25年度は3次元固気液多相乱流数値モデルDOLPHIN-3Dに基づく数値波動水槽の開発を目指して研究を進め,また3次元数値流体力学ツールOpenFOAMの適用性についても検討を行ってきた.可視化を含めたデータ解析をさらに行う必要があることから,平成26年度に直接経費を繰り越しすることとした.上記も含めて,平成26年度は計画どおり研究を遂行する予定である.
膵癌細胞に対する分化誘導についての研究

膵臓癌に対する分化誘導療法を開発する目的でヒト膵臓癌細胞株を用いて以下の基礎的検討を行った。分化誘導剤として白血病細胞株で分化誘導効果が認められているDNAメチル化阻害剤Azadeoxycytitine(ADC),蛋白キナーゼC刺激剤Tetradecanoyl-phorbol-acetate(TPA)及びビタミンA誘導体All-trans-retinoic acid(ATRA)を用いてin vitroでのヒト膵臓癌細胞株の増殖抑制効果を検討したところ、ADCのみ濃度依存性に増殖抑制効果を認め、TPA,ATRAは増殖に変化を及ぼさなかった。そこで以下の実験では全てADC 10μg/mlのみの効果を検討した。細胞周期はADC処理後5日で対照群と比較してG_1期の減少とそれに対応するG_2/M期の増加を認めたため、ADCはG_2M期制止をきたすことが確認された。分化誘導の指標としての細胞形態と細胞内アルカリフォスファターゼ(AIP)は、対照群では変化しなかったがADC処理後5日にて細胞の平坦化と細胞内AIPの上昇を時間経過とともに認めた。細胞死の指標としてのアポトーシスは、対照群では全細胞中約5%しか認められなかったがADC処理にて全細胞中約25%認められた。アポトーシス関連抗原であるLewis Y抗原の発現は対照群では全細胞中約2%しか認められなかったがADC処理にて全細胞中約45%に認められた。これらの結果は、DNAメチル化阻害剤ADCはヒト膵臓癌細胞株を分化誘導及びアポトーシスを誘導するため、膵臓癌に対する分化誘導療法の分化誘導剤として1つの候補になることを示唆するものである。今後in vivoでのADCのヒト膵臓癌細胞株の分化誘導効果を検討する予定である。
変異ＳＯＤ１における酸化促進性獲得メカニズムの解明

ALSの発症原因の一つとして、SOD1変異体の変性によって生じる活性酸素種(ROS)由来の酸化ストレスモデルを提案している。本年度は、(1) SOD1変異体が生じる活性酸素種(ROS)の同定を行った。ROSとDMPOとの反応によって生じるラジカル種の電子スピン共鳴(ESR)スペクトルの比較から同定を行っている。SOD1変異体由来のROSのESRスペクトルは、ヒドロキシラジカルと同様のスペクトル形状を示し、SOD1変位体からのROSは、ヒドロキシラジカルであることが示唆された。また、DCF蛍光法を用いて酸化力の検討を行い、ヒドロキシラジカルを生じる鉄イオンのフェントン反応やスーパーオキシドを生成するキサンチン/キサンチンオキシダーゼの反応と比較しても、SOD1変異体の酸化力は非常に強いことがわかった。(2)変異化に伴う構造不安定性によって変異体が酸化促進性を獲得するのであれば、構造不安定を与えれば変異をもたない野生型(WT)のSOD1においても酸化促進性を獲得できると考えられる。本年度は、アポ化したWT-SOD1の温度依存性の詳細について検討を行い、45から50度において変性を示し、銅イオンを導入することによって酸化促進性を獲得することがわかった。変異後のCDスペクトルにおいても、野生型と変異体でほぼ同じであった。変異導入以外の要因による構造不安定化でもSOD1は酸化促進性を獲得することが示された。(3)金属結合部位の酸化促進性獲得について、サイクリックボルタンメトリー(CV)を用いた配位銅イオンの酸化還元電位の検討を行ったが、十分な信号強度を得ることができなかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ケツルアズキ種子発芽期における遺伝子発現に関与する転写制御因子の解析

ケツルアズキ発芽種子の子葉で高い発現を示すα-アミラーゼとシステインプロテアーゼSH-EPの両遺伝子の発現制御機構を解明するために以下のような研究を進めた。1.両遺伝子のプロモーター領域をβ-グルクロニダーゼ(GUS)遺伝子に結合した融合遺伝子を作製した。これらの融合遺伝子を発芽時の各段階のケツルアズキ種子の子葉に粒子銃によって導入した。その結果、吸水後1日目の子葉で最も高い活性がみられた。SH-EP遺伝子の5 ́-上流域を削っていき、それらを結合したGUS融合遺伝子の発現量を調べた。その結果、-164までの長さのものでも比較的高い活性がみられた。2.他の植物遺伝子のプロモーター領域のACGTというモチーフを含む配列に結合するタンパク質が存在することが既に知られている。このACGTを含む配列はアミラーゼ遺伝子のプロモーター領域には2カ所あり、その共通配列はTACGTCAであった。一方、SH-EP遺伝子にもそれとよく似たTACGTCCという配列がみられた。これらの配列に結合するタンパク質を発芽種子の子葉より調製した粗核抽出液を用いて調べた。その結果、アミラーゼ遺伝子の配列への結合活性は0日目と2日目の子葉中に存在した。一方、SH-EP遺伝子の配列への活性は0日目にはみられたが、2日目ではみられなかった。3.SH-EP遺伝子のプロモーター領域の欠削変異体を用いた結果や、ACGT配列結合タンパク質の存在様式よりこのタンパク質はその遺伝子発現の活性化には機能していないことが推定された。しかしながら、アミラーゼ遺伝子ACGT配列の結合タンパク質はSH-EP遺伝子のものと存在様式が違うので、両遺伝子のACGT配列には異なるタンパク質が結合していることが推定された。
メタボロミクスを活用した食道癌特異的代謝機構の解明と新しいバイオマーカーの探索

食道癌において腫瘍増殖進展に関する新しい代謝産物のセットを同定できた。食道癌患者19例の手術時摘出標本から採取した腫瘍組織と非腫瘍組織を-80°Cで凍結保存し、組織を前処理し、キャピラリー電気泳動-飛行時間型質量分析器(CE-TOFMS)を用いてメタボローム測定を行った。患者背景はT1:1例、T2:4例、T3:12例、T4:2例、N0:5例、N1:4例、N2:8例、N3:1例、N4:1例、StageI:0例, StageII:6例, StageIII:11例, SrageIVa:2例であり、11例(58%)に術前補助化学療法(CDDP + 5-FU)が行われた。検討した試料量は31mgから48mgであり全例でメタボロームを測定しえた。235種類の代謝産物が解析対象となり、詳細な検討の結果、絶対定量が可能な110種類の代謝産物を抽出した。Principle component analysis (PCA)では腫瘍組織と非腫瘍組織で明らかに代謝プロフィールの違いが認められ、さらに腫瘍組織ではheterogenousな代謝プロフィールを示した。Lactateレベルは腫瘍組織では非腫瘍組織に比べて高く、一方citrateレベルは腫瘍組織では非腫瘍組織に比べて低かった。これらは腫瘍組織内では、低酸素な微小環境が存在し、Warburg effectと考えられた。Gln以外のアミノ酸レベルは腫瘍組織では非腫瘍組織に比べて高く、これはGlutaminolysisとautophagic protein degradationが腫瘍組織で亢進しているためと考えられた。今後は測定組織を増やして臨床腫瘍学的因子との検討が必要となる。検討対象を加えて、食道癌患者計35例の手術時摘出標本から採取した腫瘍組織と非腫瘍組織を-80°Cで凍結保存し、組織を前処理し、キャピラリー電気泳動-飛行時間型質量分析器(CE-TOFMS)を用いてメタボローム測定を行った。患者背景はT1:1例、T2:7例、T3:23例、T4:4例、N0:8例、N1:5例、N2:16例、N3:5例、N4:1例、StageI:0例, StageII:8例, StageIII:22例, SrageIVa:5例であり、17例(49%)に術前補助化学療法(CDDP + 5-FU)が行われた。Malic acidとcitric acidはpT3-4腫瘍ではpT1-2腫瘍よりも濃度が低く、pT3-4腫瘍におけるTCA cycleのdown regulationを意味していると考えられた。代謝産物の測定と詳細なデータ解析に時間を要しているが、下記の結果が得られた。食道癌患者計35例の手術時摘出標本から採取した腫瘍組織と非腫瘍組織を-80°Cで凍結保存し、組織を前処理し、キャピラリー電気泳動-飛行時間型質量分析器(CE-TOFMS)を用いてメタボローム測定を行い、詳細な検討を加えた。患者背景は全例が扁平上皮癌であり、StageI:0例, StageII:8例, StageIII:22例, SrageIVa:5例。pT3-4腫瘍ではpT1-2腫瘍よりも濃度が高い代謝産物が7種類、低い代謝産物が21種類認められた。本研究により、食道癌において腫瘍組織と非腫瘍組織では代謝プロフィールが異なり、腫瘍増殖進展に関する新しい代謝産物のセットを同定できた。食道癌患者からの検体採取は患者同意も問題なく得られたため順調に進んでいる。以上より、研究全体はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は臨床検体の測定組織を増やすとともに、臨床腫瘍学的意義のある物質に焦点を絞って、臨床検体のさらなる測定を進める予定である。また、組織に加えて尿検体の測定および解析を進めており、組織の解析結果との関連性の検討を行う予定である。消化器外科学これまでの研究はおおむね順調に進んでいるので、今後は測定組織を増やして臨床腫瘍学的因子との検討を進める予定である。臨床検体の測定数の増加と追加検体の測定・解析を行うため、検体数の増加に伴い解析費用の増額が想定されたため、消耗品などの他の費用項目の執行を控え、次年度へ持ち越しとした。

一定数の検体を採取するのに時間を要したため、測定および解析をまとめて2015年度に行うこととなり、それに伴って生じる委託費も持ち越しとなった。追加で採取した検体組織の測定、また他の項目の測定および解析のための委託費用に充てる。また、研究成果発表のための英文校正代や英文誌投稿料にも使用予定である。採取した検体組織の測定ならびに解析委託費用に充てる。
外来化学療法を受ける進行がん患者の適応に至るプロセス

対象者は、がんの診断や再発の診断に際し、[どこか人ごとでぴんと来ない]ながらも、[やらざるを得ない]という感覚で、外来化学療法を開始していた。そして[やるからには望みをつなぎたい][まだ生きたい]という思いを徐々に強くしていった。治療の副作用からの不快感や、症状の進行による入院治療を経験しながら、[まだ何とかやれている]感覚を維持していた。しかし一方で、治療を主軸に生活していくことに心の揺れを感じ、日常性を維持するために努力することで折り合いをつけている側面もあった。外来化学療法を受けるがん患者が増加してきており、日常生活を送りながら治療を継続できるメリットのある一方、副作用症状への対処など、患者らが直面する困難に注目した研究が行われるようになっている。そのなかで、何とか自分なりに治療を生活に組み込んで「適応」してきていると考えられる患者のプロセス体験に焦点をあてた研究は少ない。本研究は、外来化学療法を受ける進行がん患者の適応に至るプロセスについて明らかにすることを目的とする。また、そこから、適応を促進する看護援助について検討する。化学療法開始直後から時間的経過と共に患者の体験を追い、治療を受けながらの生活に適応していると考えられるまでのプロセスを抽出する手法をとるため、より現実に即したかたちで患者がどのようなことを体験し、それにどのように向き合い、対処しているか、その中でどのようにその生活に適応していっているかを明らかにできると考える。そして、よりタイムリーな支援として、患者にどのような看護が求められるか、示唆が得られることが期待できる。本年度は研究計画を大学医の倫理委員会に諮り研究実施の承認を得た。研究実施施設の診療科長、主治医に研究協力、患者の紹介を依頼した。次年度データ収集のための面接関始予定である。そして、よりタイムリーな支援として、患者にどのような看護が求められるか示唆が得られると期待できる。22年度は、胃がんに罹患した患者1名に対してインタビューを行った。逐語録を作成し分析中である。今後、肺がん、造血器腫瘍に罹患した患者にインタビュー予定である。そして、患者に対し時期を考慮しそのときどきで適切な支援を行うための示唆が得られると期待できる。23年度は、膵臓がんに罹患した患者1名、肝臓がんに罹患した患者1名に対してインタビューを行った。すでに前年度までに得られたデータと合わせ分析を行った。治療開始時の期待や途中での体調の悪化に対する不安の増強、生きる望みを堅持していること、生活の日常性を確保することなど重要な内容が語られた。しかし、データが飽和化した段階に至っているとは判断し難く、さらに追加してデータ収集している。
メダカを用いた配偶者防衛行動の神経基盤解析

昨年度に作製中であったイソトシン受容体2変異体を完成させ、配偶者防衛行動の試験を行った。結果、当該変異体オスは正常オスと同程度の優位性を示し、配偶者防衛行動における異常は検出されなかった。よって、メダカにおいて配偶者防衛行動はイソトシン受容体2ではなく、イソトシン受容体1の活性化を介して誘起されることが明らかになった。また、イソトシン受容体1のプロモーター下流にDD(Destabilizing Domain:不安定化ドメイン)とTeTX:CFP(神経興奮抑制に働く、テタヌストキシンと蛍光タンパク質を融合させたもの)を融合させたタンパク質を発現させるメダカの作製を行い、系統の確立に成功した。当該個体を用いることで、低分子化合物であるTMP(トリメトプリム)の存在下においてのみ、イソトシン受容体1が発現する神経細胞の興奮を抑制させ、かつその神経をラベルすることができるようになった。さらに、イソトシン受容体1の脳における発現パターンをin situ hybridizationにより明らかにすることが難しかったため、当該遺伝子座に蛍光タンパク質をノックインしたメダカを作出し、タンパク質レベルで発現解析をすることを可能とした。従来の遺伝子組換えを行わない個体を用いた抗体染色では、標的遺伝子と似た構造を持つ遺伝子(今回の場合ではイソトシン受容体2)も同時に染色してしまう可能性が高かかったが、本手法によりイソトシン受容体1が発現する神経のみを可視化した。ある特定の時期特異的に遺伝子発現を誘導する方法として、DD(Destabilizing Domain:不安定化ドメイン)システムがメダカで利用可能かどうかを検討した。DDを標的タンパク質と融合させることで、通常はプロテアソームによるタンパク質分解が起き、標的タンパク質が発現しない。この分解は、低分子化合物であるTMP(トリメトプリム)を投与することで阻害されることから、TMP依存にタンパク質の発現誘導が可能とされている。実験内容としては、幼若神経特異的に発現することが知られているHuC遺伝子のプロモーター下流に、DDを組み換えタンパク質であるCreと融合させたDDCreが発現する遺伝子組み換えメダカ(「HuC pro-DDCre」)を作成し、Cre依存的にDsRedの発現がGFPの発現へと切り替わる、「HuC pro-loxP-DsRed-loxP-GFP」と掛けあわせた。受精卵を「TMPあり」、または「TMPなし」で飼育したところ、「TMPあり」でのみ、脳におけるGFP発現が検出された。よって、メダカ脳においてTMP依存に遺伝子発現を誘導できる系が確立されたと考えられる。また、メダカ稚魚で遺伝子発現を誘導可能なTMPの濃度はこれまでのゼブラフィッシュでの報告とは異なることも明らかにした。最後に、DDにTeTX(テタヌストキシン。神経興奮を抑制)を融合したDDTeTXがHuCプロモーター下流で発現する「HuC pro-DDTeTX」のDNAコンストラクションが終了している。遺伝子組み換え個体の完成後、TMP依存の神経興奮抑制に伴う発生異常等が検出できれば、時期特異的神経興奮制御系の確立につながると考えられる。本研究課題では、不安定化ドメインシステムを用いた薬剤依存の遺伝子発現調節法の確立は第一の目的としており、Shield-1を用いる方法と、TMPを用いる方法の二種類を試す予定でいた。そのうち、より安価な化学物質であるTMPを用いた方法が利用可能であること、その至適濃度を検証し、明らかにできたことは大きな進捗であると考える。DD(Destabilizing Domain:不安定化ドメイン)システムを用いた時期特異的な神経興奮制御系の確立を目指し、「HuC pro-DDTeTX」メダカを作成した。この個体では、幼若神経特異的に発現することが知られているHuC遺伝子のプロモーター制御下で、DDと神経興奮抑制に働くテタヌストキシンとを融合させたDDTeTXが発現する。DDは低分子化合物であるTMP(トリメトプリム)を投与することで安定化することから、TMP依存にTeTXが機能し、神経興奮が抑制されることが期待される。当該遺伝子組換え胚において、TMP投与群とTMP非投与群とでその後の発生状況を比較したところ、孵化率においては大きな影響は検出されなかった。しかしながら、孵化直後の運動性における異常を示す個体(その場で回り続ける、沈んだまま浮くことが出来ない)の割合はTMP投与群において非投与群よりも有意に多いという結果が得られた。この結果は、DDシステムを用いた時期特異的な神経興奮抑制系がワークしたことを示唆している。また、配偶者防衛行動に関与する遺伝子の探索を目的として、イソトシン受容体2の変異体を作製した。以前の実験ではイソトシン受容体2の発現は脳で検出されなかったが、条件検討の結果発現していることが確認されたためである。CRISPR/Cas9法を用いて作成した変異体は第一エキソンに4bpの欠失が生じており、フレームシフトによる機能欠損が期待される。現在ホモ変異体を育成中である。2017年9月に北海道大学にメダカ水槽飼育施設を立ち上げたが、飼育環境の整備が予定通り進まなかった。これまでの所属機関との水質の違いが主な原因であると考えられるが、その結果、遺伝子組換え個体作製用の受精卵の入手が困難であったり、稚魚が成魚まで生育できず死亡してしまい、進捗が遅れた。

よって、メダカにおいて配偶者防衛行動はイソトシン受容体2ではなく、イソトシン受容体1の活性化を介して誘起されることが明らかになった。また、イソトシン受容体1のプロモーター下流にDD(Destabilizing Domain:不安定化ドメイン)とTeTX:CFP(神経興奮抑制に働く、テタヌストキシンと蛍光タンパク質を融合させたもの)を融合させたタンパク質を発現させるメダカの作製を行い、系統の確立に成功した。当該個体を用いることで、低分子化合物であるTMP(トリメトプリム)の存在下においてのみ、イソトシン受容体1が発現する神経細胞の興奮を抑制させ、かつその神経をラベルすることができるようになった。さらに、イソトシン受容体1の脳における発現パターンをin situ hybridizationにより明らかにすることが難しかったため、当該遺伝子座に蛍光タンパク質をノックインしたメダカを作出し、タンパク質レベルで発現解析をすることを可能とした。従来の遺伝子組換えを行わない個体を用いた抗体染色では、標的遺伝子と似た構造を持つ遺伝子(今回の場合ではイソトシン受容体2)も同時に染色してしまう可能性が高かかったが、本手法によりイソトシン受容体1が発現する神経のみを可視化した。HuC pro-DDTeTXメダカを作成し、TMP依存に神経興奮抑制に伴う脳発生異常を観察できるかを検証する。この系がワークした際には、配偶者防衛に関与することが明らかになっている遺伝子のプロモーター下流でDDTeTXが発現するメダカを作成する。配偶者防衛に関与することが明らかになっている遺伝子のプロモーター下流でDDTeTXが発現するメダカを作成する。イソトシン受容体2変異体の行動実験を行う。2017年3月に北海道大学に異動となり、メダカを用いた実験をするために必要な機材や試薬を新たに揃える必要がでてきたため。新規のメダカ飼育システム水槽導入後、水質が安定しなかったために個体の生育が予定より遅れてしまった。遺伝子組換え個体や変異体のジェノタイピングにはゲノムシーケンスが必要となるが、その外注費用として翌年度に使用する。メダカの受精卵にDNAやRNAをインジェクションをするために必要な機材一式が約100万円ほどする。また、メダカ受精卵を早く育てるためには気温を28°Cに保つインキュベーターが必要であったり、飼育システムのメンテナンス用に物品を購入する必要があるので、それら必要な物品を購入する。
超音波照射によるヘムオキシゲナーゼ１遺伝子発現制御と勃起不全治療への応用

血管内皮細胞に超音波照射することによってヘムオキシゲナーゼ-1(HO-1)が発現増強することを見出した。プロモーターアッセイおよびマイクロアレイ解析により、酸化ストレスによるNrf/StREシグナル経路が関与していると考えられた。またラット陰茎に照射した場合においてもHO-1発現が確認できた。HO-1は抗炎症作用、抗酸化作用、血管拡張作用、血管修復作用など様々な作用を有しており、HO-1を発現誘導する超音波照射は勃起不全治療への臨床応用が期待できるものと考える。平成25年度は1超音波照射によるHO-1発現増強機序の解析を進め、決定した最適照射条件下で、マイクロアレイ解析を行い転写レベルでの遺伝子発現変化を把握し、パスウェイ解析により関与しうるシグナル伝達経路の推測、2超音波照射によるHO-1活性増強を介したcGMP(血管弛緩反応を増強する)の合成評価として、HUAECと血管平滑筋細胞(HUASMC)との混合培養状態におけるcGMPの産生量と超音波照射との関係について調べ、ホスホジエステラーゼ(PDE)阻害剤との組み合わせによる変化についても検討を行った。11MHz超音波を0.3 W/cm2で20秒間、10%DFの条件でHUAECに対して照射し、0、6、12、24時間後にトータルRNAを抽出して、マイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行い、活性化するシグナル伝達経路の検討を行なつた。HO-1は他の遺伝子群に比較して、6時間後で最も発現増強しており、12時間後で2番目に発現増強していた。血管弛緩や収縮に関与するEndothelin-lシグナル経路、血管新生に関与するVEGFシグナル経路、さらに、Nrf-2を介した細胞内酸化ストレス応答シグナル経路などのシグナル伝達経路の活性化が推測された。2超音波刺激によりHUAEC中で発現増強するH0-1により生成されるCOは、血管平滑筋細胞(HUASMC)でのcGMP合成増強に働くことで血管の弛緩に寄与すると考えられる。培地にけん濁したHUAECに超音波照射し、それらをHUASMC培養皿に添加する方法でcGMPの測定を行った。1MHz超音波を0.3 W/cm2で15秒間あるいは30秒間照射し、15時間後に回収してcGMPアッセイに供した。それらにPDE阻害剤である3-isobutyl-l-methylxanthine(3IM)l mMを添加し、それぞれの効果も観察した。超音波照射のみで処理したサンプルではcGMP増加を認め、3IMを単独添加した場合はcGMP増加を認めなかったが、両者を組み合わせた場合には相乗的なcGMP産生増強が観察された。本研究は血管内皮細胞における超音波照射による内因性HO-1の発現制御を試み、さらにED治療応用への可能性を探ることを目的としている。平成24年度はHO-1発現制御における超音波照射条件の検討を行った。また一連の欠失を導入したHO-1プロモーターの超音波への応答を調べ、超音波応答エレメントの同定も行った。正常ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)およびヒト臍帯動脈内皮細胞(HUAEC)を用いた。HUVECでは超音波強度および照射時間依存性にHO-1発現増強が確認され、1 MHz超音波0.5 W/cm2、10 sec、10%duty factorで照射5時間後に、コントロールと比較して約20倍のmRNA発現増強を認めた。HUAECでも超音波強度および照射時間依存性にHO-1発現増強が確認され、1 MHz超音波0.3 W/cm2、20 sec、10%duty factorで照射5時間後に約33倍のmRNA発現増強を認めた。HO-1蛋白発現経時変化の検討では、両細胞株ともに照射後68時間頃から発現増強を認め、1224時間後まで継続することを確認した。HO-1プロモーターの一部を欠失したDNA断片をルシフェラーゼ遺伝子の上流に挿入したベクターをHUAECに導入し、照射8時間後にレポーターアッセイを行なったところ、開始コドンの上流5.8 kbから10 kbのDNA断片に弱い応答、開始コドンの上流4.5 kbまでのDNA断片に強い応答を認めた。開始コドンの上流4.5 kbまでの断片には、3つの連続したストレス応答エレメント(StRE)のモチーフが存在しており、これを1つでも欠失したDNA断片は応答が失われるため、このStREが超音波刺激を媒介していると考えられる。超音波照射にて血管内皮細胞でHO-1発現制御の可能性および発現増強機序の一部を解明できたと考えている。1平成25年度実験と同様に培地にけん濁したHUAECに1MHz超音波を0.3W/cm2で15秒間照射し、HUASMCと混合培養15時間後に回収してcGMPアッセイに供した。

超音波照射単独もしくは超音波と3-IM併用でcGMP産生量の増強が認められたが、いずれの条件下においてもZnPP- IXを添加することでcGMP産生量が抑制された。このことより超音波照射によるcGMP産生増強はHO-1を介するものと考えられた。25ヶ月以上月齢のラットを使用し、大トランスデューサー(Sonicmaster ES 2)で下腹部全体の超音波照射を行い、遺伝子導入用の小トランスデューサー(Sonitron 2000TM)では陰茎のみを照射した。麻酔下に1MHZ、1W/cm2もしくは2W/cm2、120秒間の超音波照射0、12、24時間後に尾静脈から採血して血清中HO-1濃度を測定したところ、時間依存性にHO-1濃度は増加し、大小いずれのトランスデューサーにおいても2W/cm2で照射後24時間に最大値を示した。小トランスデューサーで照射後のラット陰茎組織を免疫組織化学染色したところ、照射組織では非照射組織に比較してHO-1がより染色され、Masson's trichrome染色では陰茎平滑筋組織の軽度増生が認められた。泌尿器科学当初の計画では平成25年度後半にvivoモデル(ラット)の確立および超音波照射条件検討などを目指していたが、HUAECとHUASMCの共培養実験の条件検討に時間を要したため、本年度は施行することができなかった。しかしin vitroの系ではあるが、超音波照射によるHO-1活性増強がcGMP産生を増加することにより血管弛緩に寄与する可能性があること、PDE阻害薬との併用でcGMP産生量を増加せしめる効果はED治療への臨床応用に向けての有用な結果と考えており、in vivoの系においても超音波照射によるHO-1活性増強が血管弛緩に影響を及ぼす可能性を期待させる。平成24年度はほぼ計画通り研究が進んだと考えている。超音波照射条件検討において転写レベルで照射時間および強度依存性にHO-1発現が増強し、翻訳レベルでもHO-1が発現することを示すことができた。また一連の欠失を導入したHO-1プロモーターの超音波への応答を調べ、超音波照射によるHO-1発現制御の機序のひとつとしてストレス応答エレメント(StRE)が超音波刺激を媒介する可能性を示唆できたことは、来年度以降、更なる詳細な機序の解明やvivoで実験を行う際にHO-1発現誘導が十分に得られない場合の重要な情報となると考えている。平成24、25年度の研究で、血管内皮細胞において超音波照射によりHO-1発現誘導が可能であること、その機序および血管平滑筋細胞との共培養においてcGMPを増加させ血管弛緩に寄与する可能性を示したので、平成26年度はin vivoの系で超音波照射が陰茎組織に及ぼす影響を調べる。動物にはラットを用い、陰茎に直接経皮的に超音波照射を施行する。単回照射の影響を照射前後の血液中HO-1およびビリルビン濃度などを測定することによって調べる。ED治療を想定した反復照射実験では照射後の陰茎組織に対して、HO-1をはじめとして、勃起能力(ED治療)に関与すると考えられるeNOSおよびnNOSなどの免疫組織学的染色も行い、HO-1の発現をはじめ陰茎組織内における超音波刺激の影響を調べる。またHE染色による組織病理学的観察で血管径・数の比較にて血管新生の確認、Massons trichrome染色による平滑筋/コラーゲン比の測定などにて治療効果を検証する。
薬物依存症者への看護に関する質的変化の分析と理論基盤の構築

薬物依存症者への看護には、難しい側面が多々あり、看護の質を高めるための検討はあまり行われていない。そこで、薬物依存症者への看護を実践している看護師たちに、質的なインタビューを行い、薬物依存症者への看護の質がどのように変化したのか、その変化には何が影響していたのかを明らかにした。その結果をもとに、薬物依存症者への看護の質的向上につながるような理論の基盤となる考え方について検討した。【全期間を通しての目的】薬物依存症の治療や回復支援に関連する多領域の理論や概念との系統的な検討を行いながら、薬物依存症者への看護の質的変化と看護師の体験に焦点をあてたインタビュー調査を行い、薬物依存症者への看護についての考え方や概念を明らかにしていき、実践的な理論の基盤を構築する。【本年度の目的】研究代表者がこれまでに行ってきた研究から明らかになった、薬物依存症者への看護において重要と思われる事象や用語について、系統的文献検討を行い、薬物依存症者への看護を説明するのにふさわしい概念を明確にする。【本年度の実施】文献検討:これまで行ってきた薬物依存症者への看護に関する研究結果の再検討及び、これまでに薬物依存症の看護を説明する上で意味あることが確認された用語(「消極的能力」「無力感」「転機」「コラボレイティヴ・アプローチ」等)のうち、「消極的能力」と「無力感」についての文献を収集し、検討を行った。現在、分析途中であり、薬物依存症者への看護におけるこれらの用語の概念の再定義は、次年度の課題とする。インタビュー調査:「薬物依存症者への看護において自身の考え方や実践が変化していった体験を有する看護職者」へのインタビュー調査に向けて、研究協力依頼施設の抽出及びアクセス方法等、具体的な研究計画を明らかにした。そして、調査実施に向けて、大阪市立大学大学院看護学研究科の倫理審査委員会の審査を受け、承認を得た(平成22年1月末)。まずは、薬物依存症者への治療を専門的に行っている施設うち数カ所に依頼を行い、一部より協力への承諾を得て、インタビュー実施に向けて日程を調整した。【本年度の目的】平成21年度に行ってきた文献検討の結果を分析・考察し、薬物依存症者への看護を説明するのにふさわしい概念を明確にする。また、それらの結果をもとに、薬物依存症者への看護の実践者にインタビューを行い、看護の質的向上への転機の様相を描き出し、ケアの転機に関連する事象や特徴を明らかにする。【本年度の実施】概念の明確化:看護における「消極的能力」及び「無力感」についての概念検討に加え、保健医療領域以外の領域においての検討を加え分析を行った。結果の公表は次年度の課題とする。薬物依存症者への看護の実践者へのインタビュー:インタビューへの協力が得られた、薬物依存症者への治療を専門的に行っている4つの病院(関東地区、関西地区、中国地区)にて、インタビュー参加者を募り、同意の得られた計14人の看護師に、4月9月に半構造化インタビューを行った。インタビュー時間の総計は、約850分で、平均60分(最短25分、最長95分)であった。インタビュー内容は、(1)薬物依存症者への看護実践や考え方の変化について、(2)変化に関連する体験談、(3)薬物依存症者への看護において重要と思うことであったが、行ったインタビュー内容をふまえながら焦点を絞りながら、インタビューを行った。録音されたデータは、逐語録におこした。平成23年3月現在においては、データの分析中である。【本年度(2011年度)の実施】1.2010年度に行った調査結果の分析/解釈を行い、次の内容について学会にて発表した。研究目的:薬物依存症者への看護の実践者にインタビューを行い、看護の質的向上への転機の様相を描き出し、ケアの転機に関連する事象や特徴を明らかにする。方法:薬物依存症治療プログラムを実施している病院4か所の看護師14人にインタビューを行った。インタビューは同意を得て録音し、計835分の録音記録から逐語記録を作成し、帰納的に分析/解釈を行った。結果および考察:看護の質的変化の特徴として、次のことが確認された。

1患者へのネガティヴなイメージを抱きながらの対応が、患者への関心を抱き話し相手になる時間を大切にする看護へ、2看護師としてこうあらねばならないという思いに基づいた看護から、ごまかさない素直に思いを伝える看護へ、3医師の指示に基づくケアから、看護の判断に基づくケアへ、4患者に薬物をやめさせるケアから、患者自身が回復したいと思えるケアへ。これらの変化への転機の特徴としては、「看護師の困難感と対処したい思い」と「先輩看護師のサポート」との相互作用が必要であると考えられた。2.上記の結果から得られた薬物依存症者へのケアの転機に関連する事象や特徴に焦点を絞り、個人インタビューでの考察結果の検証を行うため、グループインタビューを計画し、倫理審査委員会での承諾を得て、インタビュー参加対象者に依頼を行った。全期間の目的:薬物依存症の治療や回復支援に関連する多領域の理論や概念との系統的な検討を行いながら、薬物依存症者への看護の質的変化と看護師の体験に焦点をあてたインタビュー調査を行い、薬物依存症者への看護についての考え方や概念を明らかにしていき、実践的な理論の基盤を構築する。本年度(2012年度)の実施:昨年度までの個人インタビューの結果をもとに、グループインタビューを実施した。対象者は「薬物依存症者の回復が感じられる看護実践の体験を有する看護職者」とし、同意の得られた9人を参加者とした。インタビューは、5月と8月にそれぞれ3時間実施し、「薬物依存症者への看護に携わってきて、1患者理解、2回復に対する考え方、3看護に対する考え方、4その他、についての変化と変化をもたらしたもの」について質問し、想起されたことを自由に語っていただいた。同意を得て録音したデータから逐語録を作成し、薬物依存症者への看護の質的な変化とその影響要因について分析/解釈した。その結果、参加者たちの語りからは、看護師の多くは薬物依存症者に対するネガティブな感情が大きい傾向にあるが、薬物依存症者の回復を感じられた看護師たちは、自身の努力や他者からのサポートで患者理解を深め、また自身の価値観と向き合い多様な価値観への理解を深め、そのプロセスの中で、看護の質が変化し、それとともに患者との関係性も変化する傾向にあると考えられた。また、看護師は、落ち込み、傷つき、葛藤、といった感情的な困難を体験することも多く、看護師同士や医師といった他者からのサポートの重要性も浮かび上がってきた。以上のことより、看護実践の基盤としては、病気や患者の理解、看護師の価値観、看護師サポートへの着眼が重要であると考えられた。今後、これまでの研究結果を総合して、薬物依存症者への看護の実践的理論基盤についてさらに検討する予定である。個人インタビューの結果分析・解釈に際し、当初想定していなかった並行して行っている研究の結果と本研究結果の関連性が判明し、結果の比較検討を加えより詳細な分析・解釈を行う必要が生じた。24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度中に実施予定であったグループインタビューを、H24年5月までに実施するよう変更した。また、この予算に関しては、科研費繰越申請を行った。