hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳精巣に特異的に発現する新規免疫グロブリンスーパーファミリーメンバーの機能解析

同様に、マウス胎児脳脳室内に遺伝子導入すると、脳内のニューロンは同じように死滅し始めたが、変異BT-IgSFではその変性死滅が起こらなかった。これらのことは、正常なニューロンは、BT-IgSFの遺伝子発現をある一定レベル以下に制御するメカニズムをもっていると考えられた。BT-IgSFがそのレベルを超えると、例えば、何らかの非常事態(炎症やトラウマ、あるいは、ある種の変性疾患など)でそうなるのかもしれない。あるいは、周囲の細胞との接着性低下により、細胞増殖や突起伸展が起こったり、あるいは、変性死滅などに至るのかもしれない。脳や精巣に特異的に発現している免疫グロブリンスーパーファミリーメンバーの一つであるBT-IgSF(brain- and testis-specific immunoglobulin superfamily)は、中枢ニューロンやグリア等で発現している。BT-IgSFのホモフィリックな細胞接着作用により、ニューロンの神経突起伸展等にも関わる。そこで、BT-IgSFの発現量を制御が突起伸展に及ぼす効果を検討するため、siRNAを用いて発現量を低下させた。発現量が約40%ほど低下した条件では、培養海馬ニューロンの突起伸展も顕著に抑制された。BT-IgSFに対する阻害抗体を用いた場合でも、ほぼ同様な抑制が認められた。脊髄組織片を用いた器官培養に於いても、siRNAによる突起進展阻害が観察された。以上のことから、BT-IgSFは、神経細胞接着を制御することにより、神経線維の伸展率、速度、方向を決定する分子の一つと考えられた。一方、培養ニューロンあるいは胎児脳ニューロンにBT-IgSFを遺伝子導入すると、野生型BT-IgSFの過剰発現ではニューロンの変性・死滅が観察された。細胞内ドメインや細胞膜ドメインを完全に欠損した変異遺伝子では、ニューロンの生存は良好であった。そこで、様々な長さの細胞内領域を持つ変異BT-IgSFを作製し、導入した。その結果、わずかでも細胞内ドメインを持っている変異体BT-IgSFでは、ニューロンの変性死滅が引き起こされた。過剰発現による細胞死誘導に関わる領域は、この構造活性相関の実験からだけでは特定できなかったが、この結果は、細胞膜の近傍か、その膜領域を含む細胞内ドメインに何らかの機能ドメインがある可能性を示唆している。今後、この領域がどのような生理的役割を持っているか、さらに検討を加える予定である。また、アルツハイマー病病態モデルによる神経変性条件下で、BT-IgSFの生成量の変化を定量的に解析したが、変性過程に伴う有意な変化は認められなかった。
アポトーシス細胞貪食の肺気腫病因への関与の検討

肺胞マクロファージによるアポトーシス細胞の貪食が肺気腫化の病態に及ぼす影響につきエラスターゼ誘導マウスモデルを用いて検討した。アネキシンV経鼻投与による貪食抑制により肺の気腫化は有意に悪化した。アネキシンV投与マウスにおいて、肺胞マクロファージ数の増加、BALF中VEGF濃度の低下、また肺胞マクロファージのMMPs mRNA発現亢進がみられた。貪食抑制は修復不全と破壊亢進を介して気腫化進展に関与する可能性が示された。<アネキシン蛋白の作製>人アネキシンV遺伝子ANXA5を挿入したpGEX-2TベクターをBL21 E.coliに導入して作製した。annexinV蛋白(Ann)はゲル濾過法により高率に純化したうえで、市販のrecombinant human annexin Vとのアポトーシス細胞への結合競合実験により機能を確認した。またin vitroにおけるhuman monocyte-derived macrophageのアポトーシス細胞貪食実験においてAnn添加により貪食が部分的に抑制されることを確認した。<マウスin vivo貪食実験>豚膵エラスターゼ(PPE)誘導肺気腫モデルにおけるアポトーシス細胞貪食の気腫化進展に対する影響を検討するため、day1にPPE1.5Uを気管内投与、急性期炎症が鎮静化するday8からday20まで連日Ann20ugを経鼻投与して、day21に犠牲死させたマウスから摘出した肺を定圧固定したのち、HE染色スライドを用いて平均肺胞径(Lm)を測定した。PPE非投与群においてはAnn投与はLmに影響を及ぼさなかった。PPE投与群においてはAnn、vehicle投与群いずれにおいてもPPE非投与群と比べて有意なLm増加を認めたが、PPE/Ann投与群はPPE/vehicle投与群と比して有意にLmが増加した。この結果より本モデルにおいてはアポトーシス細胞貪食能の低下が肺気腫化を促進させる可能性が示された。その機序を解明するため肺胞洗浄液中の炎症性細胞、各種サイトカイン、VEGFなどの成長因子を測定中である。前年度の検討で豚膵エラスターゼ(PPE)誘導肺気腫モデルにおいて、アポトーシス細胞の貪食を抑制するためrecombinant Annexin V (Ann) 20ugをday8からday20まで経鼻投与した群ではday21における平均肺胞径が有意に増大した(気腫化が悪化した)ことから、本年度はその機序に関して検討を行った。〈気管支肺胞洗浄液(BALF)中の細胞数・分画〉Day1でPPEを投与、day8-14までAnn 20ug経鼻投与した群(PPE-Ann)においてはAnnの代わりに溶媒投与を行った群(PPE-Vehicle群)と比べて、day15におけるBALF中の総細胞数、マクロファージ数が有意に増加した。BALF中のマクロファージ走化因子MCP-1とMIP-1αをBioplexを用いて測定したが上昇しておらず、肺胞腔内のマクロファージ数の増加は遊走の亢進以外の機序が考えられた。〈BALF中の液性因子測定〉Day15におけるBALF中の炎症性サイトカインをBioplexを用いて測定したが、TNF-α,IL-1β,GM-CSF,IL-6,KCはいずれも群間で有意な変化を認めなかった。BALF中VEGF濃度はPPE投与により低値となる傾向を認め、PPE-Ann群ではPPE-Veh群と比して優位に低値であった。PPEによる肺傷害後の再生がAnn投与により抑制されている可能性が示唆された。〈マクロファージ由来プロテアーゼ産生〉Day15で回収したマクロファージからRNAを抽出して、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-2,9,12のmRNA発現を現在、継続して検証中である。Preliminary dataではあるがPPE-Ann投与群ではPPE-Veh群と比していずれのMMPもmRNAレベルで発現亢進する傾向を認めている。
100GHz帯40dBi利得90%効率導波管型簡易構造平面アンテナの研究

積層した薄金属板を拡散接合により接着した一層構造導波管スロットアレーアンテナを94Ghz帯で試作した。スロット板,給電溝構造,給電口を有する底板のパターン3つだけをエッチングするだけでよいので,従来のダイキャストや射出成型などの型を用いた場合に比べて製作コストが削減できると期待できる。また,パターンの数が多くならない範囲で従来の2層構造など複雑な構造にも適用できると考えられる。利得30dBiを効率45%で実現できた。残念ながら40dBiまでの大きさまで拡大するところまでには至らなかった。100GHz帯への適用を目指し,一層構造導波管スロットアレーアンテナの大面積微細構造製造法として,光造形を試みた。光造形は,レーザ照射によるエポキシ系液状樹脂を硬化させてものにニッケルの化学めっきを施した。つなぎ目なしに複雑な立体構造ができ一体成型による接続損失の低減が期待できる。25mmの長さの直線導波管を94GHz帯で試作した。ニッケルメッキが薄い場合には損失が多く,厚い場合には導波管外部にハガレやウキが見られた。透過損失については最初の試作では17dBととても大きかったが,試作条件を変えることで0.8dBまで低減できた。ポスト壁導波路給電平行平板スロットアレーアンテナの低伝送損失化と広帯域化を目的として,両面銅貼PTFE基板の中に,約45mm四方の空気層を設ける構造を検討した。空気層を全体の厚さの半分まで設けることで,誘電体と導体の損失を約40%まで削減できることがわかった。また,誘電体部分充填平行平板導波路にTEM波を励振する給電回路の設計を行った。中央給電型一層構造導波管スロットアレーアンテナを検討した。給電導波管を放射導波管の端に置いた従来の場合に比べ,放射導波管の長さが半減し帯域が倍増する。また,周波数変化による主ビーム方向の変化もないので,その点でも帯域が広がる。本アンテナの反射特性を解析して帯域を決める原因を調べた。有限要素法を用いて全アンテナ構造反射を解析し,実験結果と良好な一致を見た。また,その全反射量は多分岐給電回路,放射スロット導波管,入力開口単体の反射を単に加えたものとずれがあることが分かった。また,外部領域での放射スロット間の相互結合が全反射量を決めることも分かった。逆相給電一層構造導波管スロットアレーにおいて給電導波路の長線路効果を半減させ帯域を約2倍にする部分並列給電用3分岐回路を提案した。25GHz帯において2GHzの帯域内で-20dB以下に反射を抑圧し,中央の導波管への電力分配量を入力の1/431/4の範囲で制御できる。4GHz帯での実験により分配特性を確認した。ミリ波広帯域対応テストセットを購入して既存の平面走査型近傍電磁界分布測定装置と組み合わせた測定システムの構築を進めた。逆相給電一層構造導波管スロットアレーを76GHz帯で設計,試作した。一様励振設計については34.8dBiの利得を効率57%で実現し,サイドローブ抑圧設計についてはH面では-20dB,E面では-23dBまで抑圧した。中空方形導波管広壁上に管軸に垂直に切られたスロットアレーのグレーティングローブを抑圧する手法として,スロットアレー上に無給電ダイポールペアアレーを設けた。モーメント法に基づく設計によりグレーティングローブを-15dBまで抑圧し実験で確認した。そのスロットアレーの反射を抑圧するために,各スロットに対し導波管内に反射抑圧ポストを設けた。12GHzのモデルで設計して反射を-20dB以下に抑圧し実験で確認した。一層構造導波管

スロットアレーアンテナにおいて,約400個の放射スロットのすべての相互結合を考慮してモーメント法により電磁界を精密解析するプログラムを作成した。1回の計算時間は約10秒であり,既存の有限要素法を用いた電磁界解析ソフトウェアでは約1時間程度かかり格段の短縮を図ることができた。100GHz帯への適用を目指し,一層構造導波管スロットアレーアンテナの大面積微細構造製造法として,光造形と熱溶融造形を試みた。光造形については,微細構造はできたが,現在のところ,メッキ処理溶液の粘性が大きいため,メッキがうまくいっていない。熱溶融造形に関しては,スロット部の厚さが薄いため造形できず,底面が粗くメッキをした際に損失が大きくなることが予想されることがわかった。ポスト壁導波路給電平行平板スロットアレーアンテナの低伝送損失化と広帯域化を目的として,両面銅貼PTFE基板の中に,約45mm四方の空気層を設ける構造を検討した。層を重ねる際に従来のように真空で熱圧着を行うと冷えた際に空気層がへこむことが分かった。また,従来の比誘電率2.2のPTFEを用いると,ガラスクロス入りPTFEと銅箔の熱膨張係数が違うために,空気層の淵がたわむことが分かった。銅箔と膨張係数がほぼ等しい比誘電率2.6のPTFEを用いて自然の常圧状態で製作することで,空気層にへこみがなく,淵がまっすぐな基板が製造できることが分かった。積層した薄金属板を拡散接合により接着した一層構造導波管スロットアレーアンテナを94Ghz帯で試作した。スロット板,給電溝構造,給電口を有する底板のパターン3つだけをエッチングするだけでよいので,従来のダイキャストや射出成型などの型を用いた場合に比べて製作コストが削減できると期待できる。また,パターンの数が多くならない範囲で従来の2層構造など複雑な構造にも適用できると考えられる。利得30dBiを効率45%で実現できた。残念ながら40dBiまでの大きさまで拡大するところまでには至らなかった。100GHz帯への適用を目指し,一層構造導波管スロットアレーアンテナの大面積微細構造製造法として,光造形を試みた。光造形は,レーザ照射によるエポキシ系液状樹脂を硬化させてものにニッケルの化学めっきを施した。つなぎ目なしに複雑な立体構造ができ一体成型による接続損失の低減が期待できる。25mmの長さの直線導波管を94GHz帯で試作した。ニッケルメッキが薄い場合には損失が多く,厚い場合には導波管外部にハガレやウキが見られた。透過損失については最初の試作では17dBととても大きかったが,試作条件を変えることで0.8dBまで低減できた。空気層を全体の厚さの半分まで設けることで,誘電体と導体の損失を約40%まで削減できることがわかった。また,誘電体部分充填平行平板導波路にTEM波を励振する給電回路の設計を行った。
神経可塑性変化による中枢性膀胱過活動の機序の解明と遺伝子治療の可能性の検討

本研究においては、パーキンソン病による膀胱過活動モデル、前立腺肥大症などによる下部尿路閉塞に伴う膀胱過活動モデルにおける中枢神経系での機序の解明を主に行った。本来であれば遺伝子治療の可能性も検討すべきではあったが、中枢性膀胱過活動の機序の解明は難解で複雑であり、その解明に主眼をおいた。1,前立腺肥大症などを想定した下部尿路閉塞モデルラットの尿道に部分閉塞を行い、6週後に閉塞を解除すると排尿筋の肥厚および膀胱内圧検査上では無抑制膀胱収縮を認めるようになる。今回の研究では、中枢レベルにおいても神経伝達物質のタキキニン受容体およびα1アドレナリン受容体に変化が生じていることを示し、これらの拮抗薬が下部尿路閉塞に伴う膀胱過活動の治療に応用できる可能性を示唆した。2,パーキンソン病などを想定した中枢性膀胱過活動モデルパーキンソン病の貴任病巣のひとつである中枢神経系の青斑核を1-DOPAを用いて薬理学的に刺激すると膀胱過活動がおこることが知られていたが、今回の研究では、大脳中枢レベルにおいてもタキキニン受容体に変化がおこっていることを示し、これらの拮抗薬がパーキンソン病に伴う膀胱過活動の治療に応用できる可能性を示唆した。また、膀胱過活動に関与する中枢のドーパミン受容体でも何が重要であるかを研究し、その結果、パーキンソン病でおこる膀胱過活動状態の原因としては中枢のD1受容体の働きが抑制されていないためではないか推測した。また、パーキンソン病治療で使用されるD2受容体刺激薬は膀胱過活動が促進することを示唆した。3,その他の研究成果中枢において、神経伝達物質のセロトニンの役割が近年注目されているが、セロトニン(5HT)によって誘発される膀胱過活動は、大脳中枢レベルにおいては、5HT1A,2,4受容体が排尿に関与している可能性があることを証明し、今後、これらの受容体に働く頻尿・尿失禁治療薬の可能性を示した。1)ラットにおける中枢でのc線維の役割の検討雌のSprague-Dawley種のラットを用いて、麻酔下で膀胱頂部より膀胱内圧測定用のカテーテルを留置した。その3日後に無麻酔下・無拘束下に膀胱内圧測定を施行して、膀胱内圧検査を行い、膀胱内圧曲線上(膀胱内圧、排尿量、膀胱容量、残尿量)にどのような変化を起こしていくのか検討した。また、中枢における排尿に関する様々な受容体の役割を検討するために、薬剤投与用カテーテルを膀胱内圧検査の前日にラットの側脳室内に定位脳手術装置を使用して留置した。中枢でのc線維の役割を解明するために、c線維内の神経伝達物質として重要な役割をもっているタキキニンの中でもSubstance Pを重要視して、大脳中枢レベルへその受容体拮抗薬を投与した。その結果、大脳中枢レベルでSubstance Pの受容体のNeurokinin(NK)1受容体が排尿を抑制する働きをもち、特に尿路閉塞のある病態ではその傾向が著明に現れることを証明した。その他、中枢セロトニン受容体の中でもどのサブタイプが排尿に対して重要であるか、また、中枢アドレナリン受容体の排尿への関与についても尿路閉塞がある状態ではより排尿への関与が強く現れることを解明し論文発表を行っている。2)ラットのパーキンソン病ラットモデルパーキンソン病のラットモデルをMPTPを投与することによって作成し、中枢におけるドーパミンD1およびD2受容体の役割についても報告を行った。

本研究においては、パーキンソン病による膀胱過活動モデル、前立腺肥大症などによる下部尿路閉塞に伴う膀胱過活動モデルにおける中枢神経系での機序の解明を主に行った。本来であれば、遺伝子治療の可能性も検討すべきではあったが、中枢性膀胱過活動の機序の解明は難解で複雑であり、その解明に主眼をおいた。1,前立腺肥大症などを想定した下部尿路閉塞モデルラットの尿道に部分閉塞を行い、6週後に閉塞を解除すると排尿筋の肥厚および膀胱内圧検査上では無抑制膀胱収縮を認めるようになる。今回の研究では、中枢レベルにおいても神経伝達物質のタキキニン受容体およびα1アドレナリン受容体に変化が生じていることを示し、これらの拮抗薬が下部尿路閉塞に伴う膀胱過活動の治療に応用できる可能性を示唆した。2,パーキンソン病などを想定した中枢性膀胱過活動モデルパーキンソン病の責任病巣のひとつである中枢神経系の青斑核を1-DOPAを用いて薬理学的に刺激すると膀胱過活動がおこることが知られていたが、今回の研究では、大脳中枢レベルにおいてもタキキニン受容体に変化がおこっていることを示し、これらの拮抗薬がパーキンソン病に伴う膀胱過活動の治療に応用できる可能性を示唆した。また、膀胱過活動に関与する中枢のドーパミン受容体でも何が重要であるかを研究し、その結果、パーキンソン病でおこる膀胱過活動状態の原因としては中枢のD1受容体の働きが抑制されていないためではないか推測した。また、パーキンソン病治療で使用されるD2受容体刺激薬は膀胱過活動が促進することを示唆した。3,その他の研究成果中枢において、神経伝達物質のセロトニンの役割が近年注目されているが、セロトニン(5HT)によって誘発される膀胱過活動は、大脳中枢レベルにおいては、5HT1A,2,4受容体が排尿に関与している可能性があることを証明し、今後、これらの受容体に働く頻尿・尿失禁治療薬の可能性を示した。
絶縁体の極低温熱電応答

絶縁体の低温における熱電現象を明らかにすることを目的として、本年度は特に2次元層状構造をもつナローギャップ半導体の黒リンに焦点を当てて研究を行った。この物質は加圧により、1GPa程度の比較的低い圧力で半導体から半金属状態へ電子状態が変化することが知られている。本研究では、黒リンに対する圧力下におけるゼーベック係数測定を行い、半導体の低温における熱電効果を調べるとともに、半導体から金属への状態変化に伴う熱電応答を研究した。その結果、半導体状態ではゼーベック係数が理論予測とは異なる温度のべきに従って減少し、絶対零度では消失することが分かった。また加圧によりゼーベック係数は絶対値は急激に抑制されることが分かった。半導体ー半金属転移圧力近傍では、ゼーベック係数が温度に比例して減少する金属的な振る舞いが観測されたが、温度の係数が強相関物質のそれと比肩するほど大きいことを見出した。このように本研究によって、絶縁体・半導体の低温熱電現象の一端を明らかにすることができたが、今後はモット絶縁体など絶縁状態の形成機構がバンド絶縁体とは異なる絶縁体および半導体における低温の熱電効果を明らかにすることで本研究を発展させ、絶縁体における低温の熱電現象の全容解明を行うことが期待される。ゼーベック係数はキャリアーあたりのエントロピーに関係する物理量であるため、熱力学第3法則から絶対零度では消失すると考えられてきた。しかしながら絶縁体や半導体のゼーベック係数が低温極限でどのように振舞うかは実験的に明らかとなっていない。最近、強相関有機絶縁体の低温極限において巨大なゼーベック効果が見出された。この発見に着想を得て本研究では、シリコンなどの典型的なバンド絶縁体から電子相関の強いモット絶縁体や近藤絶縁体を含め、絶縁体および半導体の低温におけるゼーベック係数を系統的に調べ、固体の熱電現象についての新たな知見を得ることを目的としている。平成28年度はナローギャップ半導体の黒リンを対象として、その電気抵抗率、熱伝導率、ゼーベック係数を含む輸送係数について調べた。黒リンはグラファイトと共通の2次元層状物質であり、単原子層を容易に作り出せることから最近注目を集めている。また各層ではハニカム格子を台形状に折り曲げた特異な結晶構造をもつ。この構造の特殊性に起因して、基底面内に大きな異方性が電気伝導および熱伝導に現れることが期待されている。実験の結果、ゼーベック係数には低温でのみ異方性が現れること、またゼーベック係数の絶対値は低温極限で消失することを見出した。このことは有機絶縁体で見られた巨大ゼーベック効果は電子相関の強い系に特有の現象であることを示唆しており、黒リンのような相関効果に小さいバンド半導体では低温極限でゼーベック係数は有限値をもたない可能性があることが明らかとなった。絶縁体および半導体の低温における熱電効果を系統的に調べる上で、平成28年度はバンドギャップ半導体の典型例としての黒リンの低温熱電応答を明らかにすることができ、研究目標に向けておおむね順調に進展している状況にある。絶縁体の低温における熱電現象を明らかにすべく、昨年度から絶縁体の黒リンを対象にその熱輸送特性に関する研究を行ってきた。その過程で同物質の低温における熱伝導率に奇妙な振る舞いを見出した。絶縁体における熱伝導は、原子の集団振動をフォノンと呼ばれる粒子として捉え、それらが温度勾配下で熱を運ぶという気体分子運動論に基いた描像で理解される。このときフォノン同士の散乱(ウムクラップ散乱)や、フォノンの不純物や境界による散乱によってフォノンの運動量が失われるために熱抵抗が生じる。またこれらの散乱過程の頻度によって、熱の伝わりやすさの目安となる熱伝導率の大きさは決まる。一方、波数ベクトルの小さなフォノン同士の散乱(ノーマル散乱)過程においては、フォノンの運動量は保存されるため、この散乱過程は熱抵抗に寄与しない。ところが本研究において、黒リンの熱伝導率を詳細に測定するとフォノンの熱伝導現象において通常表に出ることのないノーマル散乱が主たる散乱過程となるために、散乱によって運動量を失うことのない理想気体に類似した、流体的なフォノンの熱輸送が実現していることを見出した。また本来熱伝導率が試料サイズに依存しない高温の拡散領域において、熱伝導率の大きさが試料サイズによって変化すること分かった。加えて同温度域において、ゼーベック係数にも顕著な試料サイズ依存性が現れることが明らかとなり、絶縁体の熱電現象にフォノンの流体的熱輸送が深く関わっていることを示唆する結果を得た。絶縁体の低温における熱電現象を明らかにすることを目的とした本研究において、絶縁体の黒リンでフォノンがあたかも流体のように振る舞うことによる異常なフォノン熱伝導を見出し、この現象と熱電現象との深い関わりを明らかにすることができたため、研究目標に向けておおむね順調に進展している状況にある。

半導体ー半金属転移圧力近傍では、ゼーベック係数が温度に比例して減少する金属的な振る舞いが観測されたが、温度の係数が強相関物質のそれと比肩するほど大きいことを見出した。このように本研究によって、絶縁体・半導体の低温熱電現象の一端を明らかにすることができたが、今後はモット絶縁体など絶縁状態の形成機構がバンド絶縁体とは異なる絶縁体および半導体における低温の熱電効果を明らかにすることで本研究を発展させ、絶縁体における低温の熱電現象の全容解明を行うことが期待される。平成28年度ナローギャップ半導体の典型例としての黒リンの低温熱電応答を明らかにすることができたので、今後はシリコンなどのワイドギャップ半導体やモット絶縁体などの他のカテゴリーの半導体および絶縁体の極低温における熱電効果について調べていくと共に、絶縁体の熱電現象における電子相関効果についても明らかにしていく。絶縁体状態にある黒リンの低温熱電効果は明らかにできつつあるが、黒リンは比較的低い圧力で絶縁体から金属へと電子状態が変化することがその特徴である。この電子状態の劇的な変化に伴って熱電現象がどのように変化するのかを明らかにすることを今後の目標とする。平成28年度に遂行した黒リンの低温熱電応答の研究には既存の装置を用いることが可能であることが分かり、新たに電圧計などを購入する必要性がなかったため次年度使用額が生じた。予想していなかった黒リンの異常な熱輸送が明らかとなり、その研究に注力したため当初予定していた圧力下における熱電係数測定実験が次年度にずれ込み、当実験に必要な装置を購入しなかったために次年度使用額が生じた。平成30年度は予定していた圧力下における熱電係数測定実験を遂行し、そのために必要な圧力セル等の実験装置の購入に予算を充てる。平成29年度はシリコンなどワイドギャップ半導体の低温熱電効果についての研究を始める予定である。シリコンなどは低温で電気抵抗が非常に大きくなるため通常の低入力インピーダンスの電圧計を使うことができない。そのため平成29年度は入力インピーダンスの高い直流電圧計など高抵抗試料の輸送係数測定に特化した測定機器の購入に予算を当てる予定である。
相変化による波動の生成と伝播のシミュレーション

蒸発・凝縮現象による流れとその過程に伴って生じる非線形波動(衝撃波、膨張波あるいは接触面など)が、波動同士もしくは境界面(凝縮相、壁面など)と相互作用の結果、消滅して定常な流れ場を形成して行く過程をNavier-Stokes方程式系とBoltzmann方程式系に基づくシミュレーションによって調べることを目的とした。これまでに空間1次元の問題を扱ってきたが、ここでは、空間2次元の非定常流れ場の定常状態に至る推移過程の解明を目指し、矩形領域内の相変化による流れ場を調べた。取り上げた問題は、一辺が2つの凝縮相をもち残りが固体壁でできた矩形の内部に生じる蒸発・凝縮過程である。この過程によって生じる種々の波動(衝撃波、接触面、膨張波など)を伴った非定常な2次元流れ場の最終状態への推移過程のシミュレーションを行ったわけである。用いた方程式系は、適切な境界条件(気体論解析から得られた凝縮相界面での巨視的条件)の下でのNavier-Stokes方程式系とBoltzmann方程式系である。残念ながら、Boltzmann方程式系に基づく解析までは至らなかったが、Navier-Stokes方程式系での解析はかなり進展した。この研究の成果は、蒸発・凝縮現象を利用してのダウンサイジング化可能な衝撃波生成・制御装置の開発・実用化に向けての有用な情報を提供し得るものである。また、ヒートパイプなどの流れに対する実用的牲の高い情報も得ることができ、これをさらに押し進めれば、ダウンサイジング化、高性能、高信頼性の要求の非常に厳しい宇宙機器の一つである熱輸送システムの設計・開発への波及効果も十分期待できると考えている。
日本の出生力転換開始の社会経済要因に関する研究―東西2地域の比較分析

江戸時代に人口の停滞した東北日本とは異なり,人口増加が比較的大きかった(年率0.2%弱)西日本の一典型である石見・出雲においては,漁業に付随した行商と廻船が隆盛した沿海地域,および新田開発を含む水田農業の発展した中間地域,たたらなどの鉱山業を含む産業をもつ山間地域という3地域に区分が可能であり,それぞれ前資本主義的な産業展開にともなって自然増加を中心とする独特の人口増加傾向が顕在化し,そこに飢饉の衝撃による人口減と回復の過程が含まれた。明治初年(1872年)から第1回国勢調査(1920年)における福島県と島根県の人口変動は1.91倍と1.19倍で,前者の伸びの大きさに対して後者のその小ささは対照的といえる。明治期全般における福島県のいくつのかの村について人口増加率と出生率を把握し,人口増加の進行と出生率の高さを確認して,大きい人口増加が高い出生率によってもたらされたとの見通しを得た。人口,出生動向の直接的要因として,公生と私生の死産率の高さとその性比を比較することによって間引きの存在を推定し,福島県ではその減少が進行したという仮説を得た。明治前半期における出生率については,その代替指標として,年齢別人口が得られる3つの小期間について(再生産率化)子供女性比によってその全国的水準および府県別の水準を検討し,明治初期における全国的な出生率上昇および島根県の相対的低率を推定できた。明治中期(1880年ごろ)以後においても,修正本籍出生率・死亡率に基づく計算結果の検討によって,島根県において低出生率が継続したことが確認できた。また,出生行動に影響する要因としては,市郡・村別に乳児死亡率およびその代替指標である0歳生存率を算出して利用可能性を検討し,その改良策として連続する2年の出生数を用いる方法が考案された。人口統計の利用可能性については,甲種現住人口について島根県について大正9年以後の国勢調査結果と比較・検討した結果,国勢調査実施数年前からその準備過程で実態に近づける実践が行われたものと解釈でき,第1回国勢調査より数年以前からの市郡別人口増減の地域差は現実を相当反映しているものとして利用可能と判断された。人口動向の関連要因としては,20世紀前半(1904-40年)における農家戸数は福島県では10%の増加に対して島根県では10%減で,農業を中心とする産業の発展の差が影響しているとの見通しを得た。江戸後期-明治前期(1808-1898年)について国別に1800年代初期の幕府人口から初期人口を推定し,1883年生残率を直線的な変化(飢饉時は別)を仮定して,計算した結果,地域別人口変化は山陰で最も小さく,西東北で最も大きくなり,出生率もこれと同様と推計された。山陰の低い出生率を生んだ背景は,たたら,海運,漁業など比較的有利な社会経済的条件であり,この条件によって明治以後は逆に経済発展に遅れを取る要因となり,人口流出を生むこととなったとの仮説を得た。江戸時代石見地域の出生率の地域差の検討を通して,出生抑制の方法として結婚時期の統制に加えて間引き・堕胎が存在したことを推定し,その明治以後においては堕胎・間引きが抑圧されることによって人口が増加したことが推定された。東北農村について,初婚年齢は女性で上昇,男性は低下,初再婚年齢の分布は時代が下がるにつれ,集中化。30歳以後の結婚の減少が進んだ。離婚率の高さは3割程度で時代の変化がないが,結婚5年以内へ集中化した。したがって,特定の人口学的条件がなくても,東北農村では19世紀前半に「家」が確立し,結婚パターンの均質化が進んだことを明らかにした。島根県の明治後期以後の人口統計について,戸籍による現住人口と国勢調査結果を照合し,寄留人口など統計上の問題を調整して得た年齢別人口,および補正した出生数,死亡数により,1905-1935年において全県の出生力が上昇傾向となるなかで,松江市の出生力は1920年以降低下に転じ,他郡との出生力との乖離は鮮明となったこと,死亡力の低下は1930→1935年至るまで認められないが,松江市においては死亡力の相対的な低下傾向が著しいこと,松江市を除けば,出生力と死亡力の地域間格差は概ね維持されており,出生力と死亡力の間には正の相関がみられることを明らかにした。江戸時代における人口においてマビキの頻度が出生率に強く影響したという仮説を前提として,幕末石見銀山領のデータでマビキの痕跡を追求した。出生児のきょうだいの性別構成別の性比および出生間隔の長さの観察を行った。いずれもマビキの痕跡との可能性があるが統計的に有意にはならなかった。ただし,出生間隔0年を双子としてその頻度は通常出生児の2%の1/4程度であったことはマビキの痕跡の可能性がある。今後,その定量的計測によってマビキの程度を知る方法とすることができるかもしれない。1991年に行った推計の1883年人口(5歳階級)と生残率に基づき,生残率を直線的に過去に向かって低下させ,1820年代人口が幕府人口調査による3100万になるように死亡率を調整した。その結果,粗死亡率は19世紀以降緩やかな低下,粗出生率は1840年代から上昇していることを確認できた。出生率の動向については歴史人口学の成果と一致し,死亡率については新たな結果である。

この全国の結果によってさきに行った国別の推計との整合性をとることが今後の課題である。190535年島根県について,市郡別性年齢5歳階級別人口を1920年以前は島根県乙種現住人口によって推定し,出生数は島根県統計書による人口変化率と生命表による生残率とを対比して初期の出生過少を修正し,市郡別の標準化出生比と標準化死亡比を計算した。その結果,島根県の市郡別の1920-25年の出生力の頂点,すなわち1930年全国水準への到達と超過,および1920年の死亡力の頂点(おおむね全国水準以上)を確認することができた。東北の2村,仁井田村,下守屋村の人口が1820-40年以後増加に転じていく傾向が出生率変動(上昇)によっていることを確認することができた。各研究者がそれぞれいくつかの統計補正方法,分析方法,推計方法を用いて出生力転換について,島根県および福島県の分担を中心として都府県別の全国的な比較研究に従事しつつ,2015年11月には島根県の現地での資料調査を行い,研究結果を2015年8月,11月および2016年1月に開催した研究会にもちより発表し,それについて全員で議論し,またその後のメールのやりとりによって相互に議論した結果,地域ごと,時代毎の出生力および人口状況の変化を確認することができ,また分析方法の改善策などを得ることができた。江戸時代の石見国沿岸部の人口増加は,漁業に付随した行商と廻船の隆盛に伴って周辺の山間部に位置する農村から吸収する形で海岸部へ人口が移動したために生じたと考えられてきた。しかし,和木の人口の実態は、流入はほとんどなく、村内世帯の分家により世帯数が増加し、人口も増加したことを明かにした。出雲国神門郡の18世紀末から19世紀半ばまでの102村人口の記録により,沿海,中間,山間の三地域区分で人口動向を分析し,沿海では人口増加率が最も大きいが,天保の飢饉と見られる1837年における人口減少率はもっとも大きかった。歴史人口学において出生力の計測は有配偶出生率の算出から始まり,つぎに結婚パターンとの関係が注目され,合計出生率TFRの計測へと進んだ。日本では生涯未婚率が低くTFRではヨーロッパと大差ない。出生率は地域差,時代差,階層差の存在に注意して捉える必要がある。出生制限に関して歴史人口学では評価が「振り子」状況を示している。1883年の5歳階級別推計人口と推計生命表生残率を利用して,1800年代初めに幕府調査修正人口が3100万人になるように逆進推計する。その結果,人口増加率が得られ,又生残率の変化(徐々に上昇)の仮定により死亡率の19世紀以後の僅かな低下,出生率の上昇の緩やかな上昇が得られた。1840年代以降の人口増加は出生率の上昇が主要な要因であった。国勢調査以前からの『島根県統計書』のデータを活用して年齢構造の影響を除去した出生力・死亡力を1905-1935年の各5年次において島根県市郡別に算出し,出生力は概ね上昇した反面,死亡力は低下傾向をしめし,市郡別の水準は全県の変化と概ね連動していたが,松江市はやや特異に低下速度が大きかった,死亡力の高い地域では出生力も高い傾向があり,死亡力が出生力を規定するひとつの要因であった,など人口転換のメカニズムを地域的に明らかにした。江戸時代に人口の停滞した東北日本とは異なり,人口増加が比較的大きかった(年率0.2%弱)
高温展開・低温展開の高次計算によるスピン統計系の研究

本研究課題の最終目標である3次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための予備的研究として,2次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための手法を開発し実行している.一昨年度は1995年に有末・田畑が開発した各サイトの自由度が3以上の場合に有効な有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版を適用して,2次元XY模型の自由エネルギーを温度の逆数の48次まで求めていたが,係数が多倍長精度数であるため十分な精度が得られていなかったが,多倍長有理数を厳密に取り扱う手法を開発し,各次数の係数を厳密な有理数として求めた.また昨年度までに,3次元イジング模型の高温展開において2000年に有末・藤原が開発した有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版(単純な有限格子法では計算量がNの指数関数に比例していたものを,NlogNに比例するように劇的に改良した)を2次元XY模型の高温展開に適用する手法を開発し,これを用いて帯磁率を温度の逆数の33次まで拡張していたが,今年度は同じ手法を用いて,2次元XY模型の2次モーメント相関距離と4次モーメント相関距離について,温度の逆数の33次までの係数を求めた.今年度は,有末・田畑の方法と有末・藤原の方法をハイブリッド的ではなく,真に有機的に結合させるアルゴリズムを完成させ,これを用いて2次元XY模型の高温展開を実行するコードを開発した.これらの研究により,3次元XY模型の諸量の高温展開を有限格子法を用いて効率的に実行するアルゴリズムについて見通しが立ち,現在完成に向けた研究を遂行中である.本研究課題の最終目標である3次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための予備的研究として,2次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための手法を開発し実行している.一昨年度は1995年に有末・田畑が開発した各サイトの自由度が3以上の場合に有効な有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版を適用して,2次元XY模型の自由エネルギーを温度の逆数の48次まで求めていたが,係数が多倍長精度数であるため十分な精度が得られていなかったが,多倍長有理数を厳密に取り扱う手法を開発し,各次数の係数を厳密な有理数として求めた.また昨年度までに,3次元イジング模型の高温展開において2000年に有末・藤原が開発した有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版(単純な有限格子法では計算量がNの指数関数に比例していたものを,NlogNに比例するように劇的に改良した)を2次元XY模型の高温展開に適用する手法を開発し,これを用いて帯磁率を温度の逆数の33次まで拡張していたが,今年度は同じ手法を用いて,2次元XY模型の2次モーメント相関距離と4次モーメント相関距離について,温度の逆数の33次までの係数を求めた.今年度は,有末・田畑の方法と有末・藤原の方法をハイブリッド的ではなく,真に有機的に結合させるアルゴリズムを完成させ,これを用いて2次元XY模型の高温展開を実行するコードを開発した.これらの研究により,3次元XY模型の諸量の高温展開を有限格子法を用いて効率的に実行するアルゴリズムについて見通しが立ち,現在完成に向けた研究を遂行中である.1.3次元イジング模型の自由エネルギーの高温展開を温度の逆数の46次から50次に拡張し,また,帯磁率と相関距離(2次モーメント相関距離)を32次から34次に拡張した.この結果,特に帯磁率と相関距離の高温展開級数から,系の臨界温度と臨界指数について32次で得られる値よりさらに数倍精度の良い値を得た.この結果は現在論文にまとめているところである.2.平成17年度以降に予定している3次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための予備的研究として,2次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するためめ手法を開発し実行した.まず,1995年に有末・田畑が開発した各サイトの自由度が3以上の場合に有効な有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版を適用して(XY模型は各サイトの自由度が無限大である),自由エネルギーを温度の逆数の48次まで,また帯磁率を28次まで求めた.ちなみに従来のダイアグラムによる高温展開の方法では,各々20次までしか得られていなかった.この結果は現在論文にまとめているところである.さらに3次元イジング模型の高温展開において2000年に有末・藤原が開発した有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版(単純な有限格子法では計算量がNの指数関数に比例していたものを,NlogNに比例するように劇的に改良した)を2次元XY模型の高温展開に適用する手法を開発し,計算コードも完成させた.この改良版により,帯磁率を36次まで拡張することが可能である.この計算の実行は平成17年度当初に行う予定である.

本研究課題の最終目標である3次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための予備的研究として,2次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための手法を昨年来開発し実行している.昨年度は1995年に有末・田畑が開発した各サイトの自由度が3以上の場合に有効な有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版を適用して,自由エネルギーを温度の逆数の48次まで,また帯磁率を28次まで求めた.今年度は,3次元イジング模型の高温展開において2000年に有末・藤原が開発した有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版(単純な有限格子法では計算量がNの指数関数に比例していたものを,NlogNに比例するように劇的に改良した)を2次元XY模型の高温展開に適用する手法を開発し,これを用いて帯磁率を33次まで拡張した.得られた帯磁率の高温展開級数を解析して,2次元XY模型の相転移がKosterlitz-Thouless転移であることを従来に比べてはるかに高い精度で確証するとともに,相転移温度を5桁の精度で求めた.従来の高温展開によって求められていた相転移温度は3桁の精度しかなく,数10倍の精度の向上を得た.求めた相転移温度は,昨年大規模モンテカルロ・シミュレーションによって求められた値より2倍程度高い精度である.両者は精度の範囲内で一致しており,数値シミュレーションと解析的な研究とが相互に正しさを証明し合う結果となっている.これらの結果は3月27日-30日の日本物理学会で発表した.本研究課題の最終目標である3次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための予備的研究として,2次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための手法を開発し実行している.一昨年度は1995年に有末・田畑が開発した各サイトの自由度が3以上の場合に有効な有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版を適用して,2次元XY模型の自由エネルギーを温度の逆数の48次まで求めていたが,係数が多倍長精度数であるため十分な精度が得られていなかったが,多倍長有理数を厳密に取り扱う手法を開発し,各次数の係数を厳密な有理数として求めた.また昨年度までに,3次元イジング摸型の高温展開において2000年に有末・藤原が開発した有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版(単純な有限格子法では計算量がNの指数関数に比例していたものを,N log Nに比例するように劇的に改良した)を2次元XY模型の高温展開に適用する手法を開発し,これを用いて帯磁率を温度の逆数の33次まで拡張していたが,今年度は同じ手法を用いて,2次元XY模型の2次モーメント相関距離と高次モーメント相関距離について,温度の逆数の33次までの係数を求めた.得られた自由エネルギー,相関距離の高温展開級数を解析して,2次元XY模型の相転移がKosterlitz-Thouless転移であることを従来に比べてはるかに高い精度で確証するとともに,相転移温度を5桁の精度で求めた.従来の高温展開によって求められていた相転移温度は3桁の精度しかなく,数10倍の精度の向上を得た.求めた相転移温度は,昨年大規模モンテカルロ・シミュレーションによって求められた値より2倍程度高い精度である.両者は精度の範囲内で一致しており,数値シミュレーションと解析的な研究とが相互に正しさを証明し合う結果となっている.本研究課題の最終目標である3次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための予備的研究として,2次元XY模型の諸量の高温展開の高次計算を実行するための手法を開発し実行している.一昨年度は1995年に有末・田畑が開発した各サイトの自由度が3以上の場合に有効な有限格子法による高温展開級数の生成法の改良版を適用して,2次元XY模型の自由エネルギーを温度の逆数の48次まで求めていたが,係数が多倍長精度数であるため十分な精度が得られていなかったが,多倍長有理数を厳密に取り扱う手法を開発し,各次数の係数を厳密な有理数として求めた.
高密度近藤系の理論的研究

セリウムやウランを含む化合物にみられる著しく重い有効質量をもつ電子系(重い電子系)について,その起源を研究し,同時にそれが種々の物質の電子系に現れる一般的な性質であることを明らかにし,それらの物質の性質とくにその超伝導について研究した.1.重い電子系の起源.重い電子系は理論的には高密度近藤系とみなすことがでそきる.すなわち,これをモデル化すれば,電子間に強い斥力が働く局在準位と広がった伝導電子の準位が存在し,その間に電子のとび移りが起こる周期的アンダーソン模型となる.この系の性質を摂動展開の方法と1/N展開の方法によって調べ,重い有効質量の起源と電子の散乱確率の振舞いを明らかにした.2.重い電子系の超伝導,重い電子系においては,スピンのゆらぎによって媒介される引力が超伝導の機構として最も有効であり,その結果,フーパー対は異方的な構造を持つことが期待される.このような立場から超伝導状態における超音波吸収等の性質を明らかにした.3.局在フォノンとの相互作用による重い電子.伝導電子が強い非線形性をもつ局在フォノンと相互作用している場合,それらの電子が"重い電子"になることを示し,とくにその超伝導状態について研究した.4.高温超伝導の機構.高い転移温度をもつ酸化物超伝導体においては,銅と酸素のつくる2次元面が伝導に寄与している.銅のd準位では電子間に強い斥力が働き,酸素のP準位は伝導帯を形成する.したがって,この系は周期的アンダーソン模型と同じ構造をもち,重い電子系になる.このような立場から,超伝導の機構としてスピンのゆらぎの媒介する引力が重要であることを示し,正常状態,超伝導状態の諸性質を調べた.セリウムやウランを含む化合物にみられる著しく重い有効質量をもつ電子系(重い電子系)について,その起源を研究し,同時にそれが種々の物質の電子系に現れる一般的な性質であることを明らかにし,それらの物質の性質とくにその超伝導について研究した.1.重い電子系の起源.重い電子系は理論的には高密度近藤系とみなすことがでそきる.すなわち,これをモデル化すれば,電子間に強い斥力が働く局在準位と広がった伝導電子の準位が存在し,その間に電子のとび移りが起こる周期的アンダーソン模型となる.この系の性質を摂動展開の方法と1/N展開の方法によって調べ,重い有効質量の起源と電子の散乱確率の振舞いを明らかにした.2.重い電子系の超伝導,重い電子系においては,スピンのゆらぎによって媒介される引力が超伝導の機構として最も有効であり,その結果,フーパー対は異方的な構造を持つことが期待される.このような立場から超伝導状態における超音波吸収等の性質を明らかにした.3.局在フォノンとの相互作用による重い電子.伝導電子が強い非線形性をもつ局在フォノンと相互作用している場合,それらの電子が"重い電子"になることを示し,とくにその超伝導状態について研究した.4.高温超伝導の機構.高い転移温度をもつ酸化物超伝導体においては,銅と酸素のつくる2次元面が伝導に寄与している.銅のd準位では電子間に強い斥力が働き,酸素のP準位は伝導帯を形成する.したがって,この系は周期的アンダーソン模型と同じ構造をもち,重い電子系になる.このような立場から,超伝導の機構としてスピンのゆらぎの媒介する引力が重要であることを示し,正常状態,超伝導状態の諸性質を調べた.高密度近藤系はセリウムやウランを含む化合物で実現されており、これらの系では伝導電子が多体効果(近藤効果)によって、著しく大きな有効質量をもつ重いフェルミ粒子となることが知られている。また、これらの物質のあるものは低温で超伝導になるが、その性質は通常の超伝導体と異なり、異方性を示す。今年度はこのような異方的超伝導を引き起こす電子間引力の起原の問題を中心課題として研究をすすめ、つぎのような成果を得た。(1)電子格子相互作用による引力重いフェルミ粒子の状態は、伝導電子と局在電子スピン間の相互作用の効果によって形成される。格子振動によりこの相互作用が変化すると、重いフェルミ粒子状態がその影響を受け、"電子格子相互作用"が生じる。この相互作用により格子振動が2電子(重いフェルミ粒子)間に引力を媒介する。しかし、ここでは上記の多体効果のために、通常の超伝導体におけるような静的な取扱いでは引力は生じず、動的効果が基本的に重要な役割を果す。(2)スピンのゆらぎによる引力スピンのゆらぎが粒子間に引力を媒介する場合があることは、液体ヘリウム3の超流動において知られている。重いフェルミ粒子系でも同じメカニズムが働く。しかし、液体フェルミ3と違ってこの場合のスピンのゆらぎは反強磁性的である。反強磁性的なスピンのゆらぎによる電子間引力の性質を検討し、それがスピン一重項の異方的電子対の形成に有利に働くことを示した。その結果生じる超伝導状態は、上記物質の示す諸性質をよく説明する。
質感認知の異文化比較研究

本研究では生まれ育った地域や文化の視覚環境が質感認知にどの程度、どのように寄与しているのか解明するという質感認知の異文化比較を目的としている。このためには、世界の諸地域における視覚環境(及び聴覚環境)を可能な限り統制された条件で収集し、その特性(特に質感認知に関わると考えられる統計的性質)について定量的に評価比較することが必要である。本年度は、2016年度に取得した環境映像を用いて、画像質感の中に各地域の特徴がどの程度反映されているのかを検証する実験を実施した。この研究成果は「自然風景画像からの地域推定における色情報の効果」として日本心理学会第81回大会(久留米大学・2017/9/20-22)にて発表を予定している。フィールド実験については、新学術計画班と連携してタンザニア地域において質感に関するフィールド実験を準備し、実施した。この結果として、引き続きフィールド実験を継続できる体制を整えることができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。一般に公開されている映像は観光地など撮影者のバイアスが多分に入っており住民視点の映像は少ないため、我々研究グループではフィールドワーカーとの議論を通して環境情報収集のプロトコルを定めた上で、複数地域にて映像音声を収集した。2016年度は連携研究者との協力体制を構築し、アフリカ(カメルーン諸地域)、北米(カナダ)、北欧(フィンランド)、東南アジア(インドネシア、ラオス)などの諸地域から、環境映像の収集を終えている。現在、収集した映像・音声の統計量抽出を行っている。さらに、各地域の環境情報に弁別可能な特徴があるのか、あるのならばどのような統計的性質が重要であるのか検討するために、生の映像・音声、及びさまざまな統計的モジュレーションを施した映像・音声を刺激として呈示し、その環境情報に対する親近性及び地域推定を予備的実験として行う。さらに、人類学者を中心とするフィールドワーカーとの連携による、持ち運び可能なフィールド実験の試みは、方法論自体の新規性が高い。このため、本研究の内容、意義を含め、国内外の学会発表、シンポジウム企画・開催などを行い、異分野研究者へのアウトリーチ活動を進めた。文化人類学会分科会「異分野から見た文化人類学」オーガナイズ及び発表(「フィールドにおける認知実験ー認知心理学者という立場からの随想」)、IACCP2016における発表などを行った。2016年度はフィールドワーカーとの議論を通して環境情報収集のプロトコルを定めた上で、複数地域にて映像音声を収集した。連携研究者との協力体制を構築し、アフリカ(カメルーン諸地域)、北米(カナダ)、北欧(フィンランド)、東南アジア(インドネシア、ラオス)などの諸地域から、環境映像の収集を終えている。具体的には本プロトコルでは(1)水平360°定点映像(HMDにて視聴可能)、(2)アクションカメラによる移動時擬似視点映像、(3)バイノーラル録音による環境音の3種類の環境情報を朝(10:00)、昼(11:0013:00)、夕方(15:0017:00)の各1回、撮影者バイアスを防ぐためにたまたまいた場所で5から10分程度ずつ収集することとした。人類学者を中心とするフィールドワーカーとの連携による、持ち運び可能なフィールド実験の試みは、方法論自体の新規性が高い。文化人類学会分科会「異分野から見た文化人類学」オーガナイズ及び発表(「フィールドにおける認知実験ー認知心理学者という立場からの随想」)、IACCP2016における発表("Psychological experiment all over the world: an interdisciplinary collaboration")などを行った。一方で、異文化でのフィールド実験については、渡航調査許可に時間を要していること、ユニバーサルな質感テストバッテリーの準備を待ったことから、2017年へ持ち越しとなっている。2017年度は、(1)環境映像の収集と解析、(2)環境映像の評価実験、(3)フィールド実験を実施する。(1)及び(2)では、現在、収集した映像・音声の統計量抽出を行っている。

さらに地域を増やした上で、各地域の環境情報に弁別可能な特徴があるのか、あるのならばどのような統計的性質が重要であるのか検討するために、生の映像・音声、及びさまざまな統計的モジュレーションを施した映像・音声を刺激として呈示し、その環境情報に対する親近性及び地域推定を実験として行う。本項目は当初予定にはなかったものであるが、収集した環境映像を精査する中で、地域推定課題の可能性に気づき、追加したものである。このために非常勤研究員を1名雇用する。(3)のフィールド実験は本研究計画の主たる目的であり、2017年度の海外渡航及び調査許可取得手続きを現在進めている。計画班との連携によるユニバーサルな質感テストバッテリーと持ち運び可能なタブレット実験の準備も順調に進んでおり、予定通り進めば夏にはフィールド実験を実施できる予定である。以上の結果をまとめて、学会発表、論文発表などを行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。