hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多重標的創薬概念に基づくがん化学療法の新機軸

平成20年度に引き続き、がんのシステムバイオロジー研究に用いられる各種ケミカルプローブの創出とこれを基盤にした多元的化学療法の実践のための多重標的創薬研究を実施した。GPR54受容体アゴニストFTM080にペプチドミメティクスを適用することにより生体内安定性を向上した誘導体FTM145について、同一化合物による多点創薬標的制御を指向した研究を展開した。腫瘍部位での高発現が報告されているマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)は、kisspeptin類の分解に関与することが報告されている。MMPに対する阻害剤としての応用を視野に入れ、FTM145等のMMP阻害活性を評価したものの、期待された阻害活性は認められなかった。一方、kisspeptin類について各種神経ペプチド受容体に対する選択性を評価したところ、10残基程度のGPR54アゴニストがneuropeptideFF受容体(NPFFR1、NPFFR2)を活性化することを見出した。転移性腫瘍細胞での高いレベルの発現が報告されているCXCR4受容体について、CXCR4アンタゴニストT140から誘導した蛍光プローブが膀胱癌細胞株および動物モデルの腫瘍部位検出に有用であることを明らかにした。また、強力なCXCR4拮抗活性を示すFC131のさらなる構造最適化研究を展開し、複数のペプチド結合が生物活性に不可欠であることを明らかにした。T140誘導体およびFC131は、CXCR4の内因性リガンドであるSDF-1が結合するもう1つのケモカイン受容体CXCR7に対する受容体結合阻害活性を示さず、CXCR4特異的拮抗剤であることが判明した。このため、CXCR7受容体に対する新規選択的リガンドの探索を目的として、8,000種類以上の化合物ライブラリーのスクリーニングを実施し、中程度の受容体結合阻害活性を示す複数の化合物を同定した。さらに、細胞分裂のG2/M期において中心体の配置に関与するキネシンEg5に対して強力な阻害活性を示すカルバゾール誘導体を見出し、その構造最適化研究に有用な化学合成法を開発した。研究グループでは、がんのシステムバイオロジー研究に用いられる各ケミカルプローブの創出とこれを基盤にした多元的化学療法の実践のための多重標的創薬研究を推進した。[同一創薬標的制御による癌治療の多点制御]CXCR4受容体アンタゴニストFC131の中心骨格を非ペプチド性のドラッグライクな骨格へと変換することを目的として、ペプチドミメティクスを利用した各種誘導体を設計し、構造活性相関研究を行った。また、前年度までの研究により見出されたインドール誘導体の構造活性相関研究を効率的に展開するべく、多成分反応による中心骨格の構築法を最適化した。さらに、ペプチド性TI40誘導体の診断薬への応用を指向して、種々標識誘導体の創製研究を展開した。PET標識官能基を含むT140誘導体に、T140とほぼ同等の受容体結合阻害活性があることを見出し、現在標識条件の最適化を実施している。[同一化合物による多点創薬標的制御]GPR54受容体アゴニストTOM80(ペンタペプチド)は、極めて高い活性を示すものの、癌組織中に多量に存在する各種マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の基質となって分解を受ける可能性があった。このため、TOM80の基本構造をベースにして、生体内安定化を指向した分子設計を行い、ペプチドミメティクスを活用した新規誘導体の構造活性相関研究を展開した。すでに立体選択的合成法を確立していたアルケン型ジペプチドイソスターを鍵合成中間体とし、オレフィン部位の誘導化を実施することで効率的に複数の非ペプチドユニットを構築する方法を確立した。これらのペプチドミメティクスをTOM80へ応用した結果、2つの誘導体にTOM80とほぼ同等のアゴニスト活性を示す化合物を見出した。これらの化合物は、マウス血清中で24時間以上安定であり、MMP-2およびMMP-9による分解を受けないことを確認した。T140誘導体およびFC131は、CXCR4の内因性リガンドであるSDF-1が結合するもう1つのケモカイン受容体CXCR7に対する受容体結合阻害活性を示さず、CXCR

4特異的拮抗剤であることが判明した。このため、CXCR7受容体に対する新規選択的リガンドの探索を目的として、8,000種類以上の化合物ライブラリーのスクリーニングを実施し、中程度の受容体結合阻害活性を示す複数の化合物を同定した。さらに、細胞分裂のG2/M期において中心体の配置に関与するキネシンEg5に対して強力な阻害活性を示すカルバゾール誘導体を見出し、その構造最適化研究に有用な化学合成法を開発した。
レクリエーションとしての秩父三十四ヵ所札所巡礼ウォーキングについて

秩父三十四カ所札所巡礼ウォーキング(91.5km)を平成9年度、10年度と実施し、携帯用心拍記憶装置を用い心拍数を記憶させ、そこからエネルギー消費量を算出した。また、小型体脂肪測定器を用い、歩くことによりどの程度体脂肪の減量に有効かどうかを検討した。そして、札所巡礼ウォーキングをすることにより、感情、情緒、気分がどのように変化するかを見るために、POMSテストを事前、実験中、事後に実施した。エネルギー消費量は、下見において、総行動時間:25.5時間、総エネルギー消費量:10、221Kcalとなった。平成9年度は被検者Aについては、総行動時間:28.3時間、総エネルギー消費量:10、099Kcal.被検者Bについては、総行動時間:28.3時間、総エネルギー消費量:9、073Kcal、被検者Cについては、総行動時間:28.3時間、総エネルギー消費量:5、130Kcalという結果となった。平成10年度は被検者Aについては、総行動時間:30.0時間、総エネルギー消費量:6、506Kcal、被検者Bについては、総行動時間:30.0時間、総エネルギー消費量:4、412Kcal、被検者Cについては、総行動時間:30.0時間、総エネルギー消費量:4、838Kcalという結果となった。体脂肪については、両年度とも本実験中は減量が見られず、実験終了後についても実験前と比べて減量は見られなかった。実験中の食事がよく、各被検者がよく食べていたため体脂肪が減らなかったと推察され、また、身体の代謝能力が落ちることから体脂肪の減量につながらなかったとも推察できる。POMSテストの結果、事前、事後と比べて実験中の方が、感情、情緒、気分が安定するという結果が得られた。札所巡礼ウォーキングにより、心理的・精神的に安定することから、昔からいわれる御利益というものにつながるのではないかと推察される。また、札所巡礼ウォーキングにより体脂肪の減量という肉体的な健康よりも、感情、情緒、気分という心理的・精神的なものが安定することから、精神的な健康ということが強調されるのではないかと考えられる。秩父三十四カ所札所巡礼ウォーキング(91.5km)を実施し、携帯用心拍記憶装置を用い心拍数を記憶させ、そこからエネルギー消費量を算出した。エネルギー消費量は、下見において、10月11月の終末にかけて歩き、総行動時間:25.5時間、総エネルギー消費量:10、221Kcalとなった。本実験は12月行い、被検者Aについては、総行動時間:28.3時間、総合エネルギー消費量:10、099Kcal、被検者Bについては、総行動時間:28.3時間、総エネルギー消費量:9、073Kcal、被検者Cについては、総行動時間:28.3時間、総エネルギー消費量:5、130Kcalという結果となった。体脂肪については、本実験中は減量が見られず、実験終了後についても実験前と比べて減量はみられなかった。また、札所巡礼ウォーキングにより体脂肪の減量という肉体的な健康よりも、感情・情緒、気分という心理的・精神的なものが安定することから、精神的な健康ということが強調されるのではないかと考えられる。

実験中の食事がよく、各被検者がよく食べていたため体脂肪が減らなかったと推察され、また、身体の代謝能力が落ちることから体脂肪の減量につながらなかったとも推察できる。POMSテストの結果、事前、事後と比べて実験中の方が、感情、情緒、気分が安定するという結果が得られた。札所巡礼ウォーキングにより、心理的・精神的に安定することから、昔からいわれる御利益というものにつながるのではないかと推察される。また、札所巡礼ウォーキングにより体脂肪の減量という肉体的な健康よりも、感情、情緒、気分という心理的・精神的なものが安定することから、精神的な健康ということが強調されるのではないかと考えられる。
内視鏡で観察される誤嚥と誤嚥性肺炎発症の関連性の解明

嚥下障害患者68例を対象に,嚥下内視鏡で確認される誤嚥の有無,検査後6カ月間の呼吸器由来の発熱の有無についてカイ二乗検定にて関連を検討した.その結果,誤嚥の有無と発熱の有無には有意な関係が認められなかった.以上の結果から,内視鏡で確認できる誤嚥の有無からは,発熱の有無を予測できないことが示された.加えて肺炎発症の抵抗因子である気道線毛運動に着目し,線毛運動機能と呼吸器由来の発熱との関連を,誤嚥している高齢者54名を対象に調査した.その結果,発熱なし群と比べて,発熱あり群の方が,線毛運動機能が有意に低下していた.この結果から,気道線毛運動の低下が肺炎発症に関与している可能性が示唆された.嚥下内視鏡は嚥下臨床で有用であり,誤嚥の検出力も高いことが知られている.しかしながら,内視鏡で誤嚥が確認されても肺炎や発熱に繋がらない症例が散見される.本研究では昨年度に,内視鏡で確認された誤嚥の有無と,炎症の有無や発熱の有無に有意な関係が無いことを明らかとした.その結果から,誤嚥は肺炎発症の一因子であり,他の因子,すなわち宿主側の抵抗因子を検討する必要が示された.これまでの報告では,誤嚥を発熱につなげないためには,気管の線毛運動が重要であると言われている.われわれは鼻腔と気管の線毛運動が相関することに着目し,サッカリンテストを用いて鼻腔の線毛運動を昨年度から被験者を増やして評価した.対象は施設入所中で意思疎通が可能であり,かつ内視鏡にて誤嚥が確認された高齢者28名とした.対象者全員のサッカリンタイム(ST)を測定し,肺炎の既往の有無で2群に分けて,2群間のSTを比較した結果,肺炎の既往有群の方が有意差をもって延長している傾向がうかがえた.また,STが120分を超えて延長していたものは前例において肺炎の既往があった.この結果から,STが長い症例においては,気道粘液クリアランス機能が低下しているために,誤嚥物が排出できずに肺炎を生じやすい可能性が考えられた.このデータは,引き続き被験者を増やして検討を続けていく予定である.侵襲の因子としては,誤嚥の有無以外に,肺炎を生じやすい口腔内細菌のフローラがある可能性がある.高齢者の肺炎の原因菌として最も多いのは,肺炎球菌といわれており,この菌は口腔内フローラとして存在していることがある.したがって,肺炎球菌の保菌をPCRで調べ,その結果と肺炎発症の有無について高齢者14例において検討した.その結果,肺炎を発症した高齢者では肺炎球菌の保菌率が高い傾向にあった.このデータも,今年度引き続き被験者を増やして検討する予定である.嚥下内視鏡は嚥下臨床で有用であり,誤嚥の検出力も高いことが知られている.しかしながら,内視鏡で誤嚥が確認されても肺炎や発熱に繋がらない症例が散見される.本研究では,内視鏡で誤嚥が確認されたときに,どの程度の症例で発熱を呈するかを検討した.対象は当部外来を受診した嚥下障害患者54例とし,嚥下内視鏡で確認される誤嚥の有無,CRPの陽性・陰性,検査後6カ月間の発熱の有無についてカイ二乗検定にて関連を検討した.その結果,誤嚥の有無とCRPの陽性率,発熱の有無には有意な関係が認められなかった.一方,CRPの陽性率と発熱の有無には優位な関係が認められた.以上の結果から,内視鏡で確認できる誤嚥の有無からは,炎症の有無や発熱の有無を予測できないことが明らかとなった.一方,誤嚥を発熱につなげないためには,気管の線毛運動が重要であると言われている.しかしながら,これまで詳細が検討されていなかったため,われわれは鼻腔と気管の線毛運動が相関することに着目し,サッカリンテストを用いて鼻腔の線毛運動を評価した.対象は施設入所中で意思疎通が可能であり,かつ内視鏡にて誤嚥が確認された高齢者14名とした.対象者全員のサッカリンタイム(ST)を測定し,肺炎の既往の有無で2群に分けて,2群間のSTを比較した結果,肺炎の既往有群の方が有意差は無いものの延長している傾向がうかがえた.この結果から,STが長い症例においては,気道粘液クリアランス機能が低下しているために,誤嚥物が排出できずに肺炎を生じやすい可能性が考えられた.来年度以降は,データ数を増やしていくとともに,他の防御因子である喀出力や侵襲因子である口腔内細菌のフローラとの関連についても検討し,最終的には多変量解析にて,どの因子が発熱に関与しているかを明らかにして行く予定である.嚥下内視鏡は嚥下臨床で有用であり,誤嚥の検出力も高いことが知られている.しかしながら,内視鏡で誤嚥が確認されても肺炎や発熱に繋がらない症例が散見される.本研究では昨年度に,内視鏡で確認された誤嚥の有無と,炎症の有無や発熱の有無に有意な関係が無いことを明らかとした.

その結果から,誤嚥は肺炎発症の一因子であり,他の因子,すなわち宿主側の抵抗因子を検討する必要が示された.これまでの報告では,誤嚥を発熱につなげないためには,気管の線毛運動が重要であると言われている.しかしながら,これまで詳細が検討されていなかったため,われわれは鼻腔と気管の線毛運動が相関することに着目し,サッカリンテストを用いて鼻腔の線毛運動を評価することにより,その結果と肺炎・発熱の既往との関連を調査した.対象は施設入所中で意思疎通が可能であり,かつ内視鏡にて誤嚥が確認された高齢者54名とした.対象者全員のサッカリンタイム(ST)を測定し,肺炎の既往の有無で2群に分けて,2群間のSTを比較した結果,肺炎の既往有群の方が有意差をもって延長している傾向がうかがえた.また,STが120分を超えて延長していたものは前例において肺炎の既往があった.さらに,このなかから液体の誤嚥を認めた高齢者34名を抽出して,肺炎の既往の2群に分けた結果,肺炎既往群において有意にSTが延長しており,その傾向は誤嚥群全体で検討したときよりも強かった.この結果から,STが長い症例においては,気道粘液クリアランス機能が低下しているために,誤嚥物が排出できずに肺炎を生じやすい可能性が考えられた.また,その傾向は,液体誤嚥のときに顕著であることが示された.嚥下内視鏡は嚥下臨床で有用であり,誤嚥の検出力も高いことが知られている.しかしながら,内視鏡で誤嚥が確認されても肺炎や発熱に繋がらない症例が散見される.本研究では初年度に,内視鏡で確認された誤嚥の有無と,炎症の有無や発熱の有無に有意な関係が無いことを明らかとした.その結果から,誤嚥は肺炎発症の一因子であり,他の因子を検討する必要が示された.本研究では,これまで詳細が検討されていなかった抵抗因子である線毛運動に着目し,サッカリンテストを用いて鼻腔の線毛運動を評価することにより,その結果と肺炎・発熱の既往との関連を,誤嚥している施設入所高齢者54名を対象に調査した.肺炎の既往の有無で2群に分けて,2群間のサッカリンタイム(ST)を比較した結果,肺炎の既往有群の方が有意差をもって延長していた.さらに,被験者を液体の誤嚥を認めた高齢者に限定した結果,その傾向は誤嚥群全体を対象としたときよりも強かった.この結果から,STが長い症例においては,気道粘液クリアランス機能が低下しているために,誤嚥物が排出できずに肺炎を生じやすい可能性が考えられた.一方,侵襲因子の一つとして口腔内細菌のフローラに着目し,肺炎球菌の保菌の有無と肺炎発症についても検討を行なった.保菌の有無についてPCRを用いて調査を行った結果,肺炎球菌の保菌の有無と肺炎発症に有意な関係があることがうかがえた.嚥下障害患者68例を対象に,嚥下内視鏡で確認される誤嚥の有無,検査後6カ月間の呼吸器由来の発熱の有無についてカイ二乗検定にて関連を検討した.その結果,誤嚥の有無と発熱の有無には有意な関係が認められなかった.以上の結果から,内視鏡で確認できる誤嚥の有無からは,発熱の有無を予測できないことが示された.加えて肺炎発症の抵抗因子である気道線毛運動に着目し,線毛運動機能と呼吸器由来の発熱との関連を,誤嚥している高齢者54名を対象に調査した.その結果,発熱なし群と比べて,発熱あり群の方が,線毛運動機能が有意に低下していた.この結果から,気道線毛運動の低下が肺炎発症に関与している可能性が示唆された.気道粘液クリアランスの研究を進めるにあたり,クリアランスの指標としてサッカリンタイムを測定することとした.初年度は肺炎発症の既往ありとなしの2群間では,サッカリンタイムに統計学的な有意差が認められなかったが,昨年度から被験者を増やしたところ,有意差が認められた.また,サッカリンタイムが120分を超える被験者においては,全例が肺炎を発症していた.この結果は今年度被験者を増やしても同様の傾向にあった.加えて,気管の線毛運動の影響が大きいと考えられる液体誤嚥を呈している被験者を抽出して検討した結果,肺炎発症とサッカリンタイムにより強い傾向が認められた.
網羅的な遺伝子発現のメタ解析による悪性脳腫瘍の分子標的治療薬の探索

Connectivity mapと既存薬のスクリーニングで同定された化合物を対象に、薬剤の相乗効果を調べたところ、腫瘍細胞増殖の抑制の相乗効果がなかった。薬剤スクリーニング実験について、既存のプログラムをアップデートし、より効率よいハイスループットのシステムの構築ができた。膠芽腫の以外の悪性脳腫瘍の遺伝子発現データの基盤整備を行った。具体的に、Gene expression omnibus (GEO)とArrayExpressにて悪性脳腫瘍を組織型ごとに遺伝子発現データをダウンロードして整理した。また、サンプルに付随する詳細な臨床病理情報を収集した。悪性脳腫瘍研究に適合する遺伝子発現データをまとめ、カスタム・データベースを構築した。既存薬の適応拡大研究を進むために、Connectivity map解析に使用するデータセットの整備を行った。悪性脳腫瘍は極めて予後不良の疾患である。その中最も悪性な膠芽腫は、5年生存率は10%未満である。外科手術、放射線、化学療法や免疫療法を組み合わせて治療するのが一般だが、治療技術の進歩にもかかわらず、他の臓器のがんと比べて悪性脳腫瘍の治療が困難である。分子標的薬を含めた新規治療法の開発が急務である。我々は既存の薬剤から悪性脳腫瘍に有効な治療薬の探索を目的とした。いままで2つのアプローチを用いて研究を進んだ。一つは、Connectivity Mapによって悪性脳腫瘍に有効な治療薬の探索。もう一つは、既存の抗がん剤を対象に網羅的な薬剤スクリーニングにより悪性脳腫瘍の治療薬の適応拡大。本年度は、WHO(World Health Organization)の悪性脳腫瘍の分類を基に、悪性脳腫瘍の遺伝子発現データを組織型ごとに公的な遺伝子発現のデータベース(Gene expression onminbus, GEO)で調べた。同時に、サンプルに付随するデータの精度を原著論文で確認し、結果をカスタム・データベースにまとめている。現在、主な25種類の悪性脳腫瘍のデータを整理した。これらの遺伝子発現データを用いてメタ解析を行い、治療標的となるターゲット分子の同定を試みた。また、118剤の既存の抗がん剤を対象に、自動薬剤分注機で薬剤スクリーニングを行った。脳腫瘍培養細胞の増殖を抑制する薬剤を同定した。同定された薬剤の悪性脳腫瘍細胞の細胞増殖のIC50値を調べ、報告された既存の脳腫瘍治療薬の細胞増殖抑制率と比較した。新規治療薬の開発には、Connectivity mapを用いた解析法がよく使用される。低分子化合物ライブラリをがん細胞株に作用させた遺伝子発現データベースとオンラインの解析ツールから解析をスタートする。具体的に、発現上昇遺伝子群、発現下降遺伝子群の2つの遺伝子リストを入力する。データベースの中の各化合物による遺伝子発現量の変化に対してパターンマッチングが行われ、候補化合物を選別する。Connectivity Mapによる化合物ライブリーから悪性脳腫瘍の治療薬を探索する際に、遺伝子発現のデータに付随する臨床病理情報を原著論文から整理しなければならない。我々は、より精度がいいデータを取得するため、Linuxシステムを用いてプログラミングを行い、情報検索のプロトコールを作成した。メタデータの一部はコンピューターを使って整理した。そのため、データに付随する臨床病理情報の整理は計画より速く進んだ。また、既存薬の適応拡大の実験に対して、当初の計画がなかった自動分注機を用いた薬剤スクリーニング実験系を導入した。384プレートを使って、180剤の薬剤スクリーニングは一度で済むシステムを構築した。以上のことにより、進歩状況は当初の計画以上に進展している。本年度は、悪性脳腫瘍の中の悪性度が最も高い膠芽腫を研究対象として、既存薬の適応拡大を行った。その結果、膠芽腫細胞株の増殖を抑制する化合物の同定ができた。具体的に、2つのアプローチを用いて研究を展開している。一つ目は、connectivity mapによる膠芽腫の治療薬の探索。二つ目は、既存薬のスクリーニングという手法で膠芽腫の治療薬の同定。Connectivity mapの結果について、遺伝子発現データベースGene expression omnibus (GEO)およびArrayExpressというデータベースを利用し、101症例の正常脳組織と431症例の膠芽腫のサンプルを整備した。これらのサンプルの比較解析を行い、膠芽腫の遺伝子発現シグネチャーの同定を行った。同定した遺伝子発現シグネチャーをCMAPに入力したことにより、候補な化合物リストが得られた。上位の15剤の化合物を用いて増殖抑止実験を行った結果、膠芽腫細胞の増殖抑制効果がある化合物を同定した。既存薬のスクリーニングについて、FDA承認した抗がん剤を含む約120剤の薬剤を用いたスクリーニングの結果、低濃度で膠芽腫細胞の増殖抑制効果がある化合物を見出した。以上2つのアプローチで同定された化合物の作用機序や相乗効果などの研究を進んでいるところである。Connectivity mapを用いた創薬研究は、疾患の遺伝子発現データが必須である。膠芽腫のような数少ない腫瘍に対しては、遺伝子発現データベースにある既存のメタデータの活用が有効な方法である。本研究は、Gene expression omnibus (GEO)とArrayExpressという2つのデータベースを利用し、101症例の正常脳組織と431症例の膠芽腫のサンプルをダウンロードして整理した。通常は、データの整備と解析は膨大な時間がかかるだが、本研究ではLinux、R言語の活用による遺伝子発現のメタデータの整備をスムーズにできた。また、既存薬のスクリーニングに対して、薬剤自動分注器の作業効率を向上するために、現存のプログラムを修正し、より高速で、多種類の薬剤のスクリーニングのシステムの構築ができた。

以上な理由により、本研究は順調に進展することができた。Connectivity mapと既存薬のスクリーニングで同定された化合物を対象に、薬剤の相乗効果を調べたところ、腫瘍細胞増殖の抑制の相乗効果がなかった。薬剤スクリーニング実験について、既存のプログラムをアップデートし、より効率よいハイスループットのシステムの構築ができた。膠芽腫の以外の悪性脳腫瘍の遺伝子発現データの基盤整備を行った。具体的に、Gene expression omnibus (GEO)とArrayExpressにて悪性脳腫瘍を組織型ごとに遺伝子発現データをダウンロードして整理した。また、サンプルに付随する詳細な臨床病理情報を収集した。悪性脳腫瘍研究に適合する遺伝子発現データをまとめ、カスタム・データベースを構築した。既存薬の適応拡大研究を進むために、Connectivity map解析に使用するデータセットの整備を行った。悪性脳腫瘍の遺伝子発現データを組織型ごとに整理し続ける。具体的に、公的な遺伝子発現データベースからメタデータを組織型ごとに調べ、サンプルに付随する詳細な臨床病理情報を原著文献で確かめる。整理したデータをまとめ、カスタム・データベースの構築を続ける。Connectivity map解析に使用するデータセットの整備を行い、悪性脳腫瘍細胞増殖を抑制する薬剤を選別する。選別された薬剤のin vitro及びin vivoでの抗腫瘍効果を調べる。さらに、薬剤の細胞抑制の作用機序を解析する。薬剤スクリーニング実験に関して、現在の薬剤自動薬剤分注機のプコトコールで実行しながら、より良い、ハイスループットの実験系を構築する。見出した候補の抗がん剤の作用機序も調べる予定である。今後は、Connectivity mapと既存薬のスクリーニングで同定された化合物の作用機序、相乗効果とin vivoでの抗腫瘍効果を調べる予定である。薬剤スクリーニング実験に関して、既存のプログラムで実験を進行しつつ、より効率よいハイスループットのシステムを構築する予定である。膠芽腫の以外の悪性脳腫瘍の遺伝子発現データの基盤整備を行う予定である。具体的に、Gene expression omnibus (GEO)とArrayExpressにて悪性脳腫瘍を組織型ごとに遺伝子発現データをダウンロードして整理する。また、サンプルに付随する詳細な臨床病理情報を原著文献も調査する。悪性脳腫瘍研究に適合する遺伝子発現データをまとめ、カスタム・データベースを構築する。Connectivity map解析に使用するデータセットの分類し、悪性脳腫瘍細胞増殖を抑制する薬剤を選別する。
歯周病関連細菌のリポ多糖がは破骨細胞の分化ならびに活性化に及ぼす影響

歯周炎の臨床上最大の問題は歯槽骨の吸収であり、その骨吸収において中心的役割を演じているのが破骨細胞である。本研究では、最近確立された破骨細胞のin vitro分化誘導系を用いて、代表的な歯周病関連細菌であるPorphyromonas gingivalis(Pg),Prevotella intermedia(Pi),Actinobacillus actinomycetemcomitans(Aa)の各細菌由来のリポ多糖(LPS)が、破骨細胞の分化誘導段階、および活性化段階におよぼす影響をそれぞれ独立に解析した。さらにこれらの歯周病関連細菌のLPSと代表的な腸内細菌であるE.coli(Ec)のLPSとの作用の異同について比較検討を行った。マウス骨髄細胞を活性型ビタミンDの存在下で培養すると、破骨細胞特有の形質を保有する細胞が誘導されるが、本培養系に各種LPSを添加しても破骨細胞様細胞の形成が促進されなかった。しかしながら、生理的濃度の糖質コルチコイドと共にLPSを存在させると相乗的に破骨細胞様細胞の形成は促進され、これらのいずれのLPSにもin vivoにおいて骨吸収促進能がある事が示唆された。また、全種のLPSの作用がpolymyxin Bによって完全に阻害された。以上は合成リピドAを用いた場合も同様であった。さらに、PgやPiのLPSは一般のLPSと異なりLPS無応答性C3H/HeJマウスの細胞を刺激できるとされているが、本研究におけるin vitroの破骨細胞形成に対してはAaやEcのLPSと同様に無効であった。誘導された破骨細胞を象牙切片上で培養した場合は、そのままでは吸収窩はほとんど形成されないが、ここにLPSもしくは合成リピドAを添加すると多くの吸収窩が形成された。以上の結果より、歯周病関連細菌のLPSは幹細胞からの破骨細胞の形成過程と、形成された破骨細胞の活性化過程の両方に対して促進的に働くことが示唆された。これらのLPSの活性はリピドAの細菌種間に共通な構造部分によって担われているものと推察される。
児童養護施設出身者の学生生活を支えるサポートブックの作成

本研究課題は、児童養護施設出身者の学生生活の実態とニーズを捉え、現行の学生支援と関連づけながら、児童養護施設出身者の学生生活を支える資源を明らかにすることを目指している。研究1年目にあたる2018年度は、当事者ニーズを明らかにするために、児童養護施設出身学生を対象に、郵送による質問紙調査を実施した。児童養護施設出身者等への民間の奨学助成を受ける全国の国公私立大学等の学生111名を対象に調査票を郵送し、36名から返信を得た(回収率は約32%)。調査結果から、以下のような現状とニーズが明らかになった。1回答者が生活していた施設の所在地域は55.6%が都市部であり、校外と山間部に比べて差が見られた。また、施設で生活した期間は5年以上が80.6%を占めていた。2大学進学動機としては、「大学卒の学歴が必要であると考えた」が最も多く、次いで「就職や仕事に有利・必要であると考えた」が多かった。2大学進学にあたっての困難は、「大学進学にかかる経済的な問題」が顕著に多く、入学後の悩みは「経済的なこと」が最も多く、次いで「将来の進路や生き方」「就職できるかどうか」が多かった。また、悩みや不安を感じたときの主な相談相手(複数回答)は「学内の友人・先輩・知人」「学外の友人・先輩・知人」「施設の職員」の順で多い一方、「誰にも相談しないで自分で解決する」が47.2%見られた。4入学後の就労状況は9割の学生がアルバイトをしており、うち、1カ月に50時間以上の労働(学期中)が57.6%と最も多かった。卒業後の仕事で重視することとしては、「安定した生活の保障」と「自分自身のやりがいや成長を感じることができる」が最も多かった。5大学への要望や期待として、「奨学金・授業料免除など、経済的支援の強化」が最も多く、次いで「保証人がいない場合を支援する制度」が多かった。2018年度は、児童養護施設出身者の当事者ニーズを明らかにするために、児童養護施設出身学生を対象にした質問紙調査を計画していた。111名を対象に調査票を郵送した結果、約3割の学生から回答を得ることができ、児童養護施設出身学生の学生生活の現状とニーズを一定程度把握することができた。次年度は、重ねて聞き取り調査を行い、質問紙調査結果をより丁寧に読み解いていきたい。2018年度に行った児童養護施設出身者への調査結果を踏まえつつ、全国の国公私立大学を対象に質問紙調査を実施し、学生支援の現状を把握する。また、児童養護施設出身者への先駆的な取組みを行う大学および自治体を訪問し、実践の聞き取りを通して実践内容を精査し、児童養護施設出身者への支援に援用できる視点を抽出する予定である。

また、児童養護施設出身者への先駆的な取組みを行う大学および自治体を訪問し、実践の聞き取りを通して実践内容を精査し、児童養護施設出身者への支援に援用できる視点を抽出する予定である。調査対象者(郵送)を140名と見積もっていたが、実際に郵送した人数が111名であったため、未使用額が生じた。調査結果を補うために、次年度に聞き取り調査を加えたい。未使用額はそのための経費に充てることとしたい。
少子化社会における児童の健全育成支援システム構築に関する研究

今回の科学研究費補助研究の研究成果は、平成12年度の実績報告概要にも集約した、以下の3つの論文作成である。1.児童館における育児支援について本稿では1.児童館の地域で果たす役割、2.児童館をめぐる研究や実践動向、3.児童館における試行的実践例を報告した。今後は児童の健全育成支援に向けて、子どものみならず、潜在的な育児不安を持つ親に対する支援の重要性が認識された。さらに充実した親支援プログラムへと発展させる為には、1.具体的で児童館で活用しやすい教材改良2.指導員の資質の向上3.ベビーシッターの確保が必要である。2.Parentingのオーストラリア.ビクトリア州の動向に関する調査文献翻訳本文書は、ビクトリア州における現行の親支援のためのアセスメントツールや親支援のスキルを開発していくプログラムのあり方を検証したリサーチペーパーである。ハイリスク(危険性)を持った幼児への親支援のあり方を検討していく先駆的な研究報告である。同時に、現行の親支援のアセスメント側面やParentingスキルアップ等のプログラム内容を評価している論文である。日本において現段階で充実を要する親業プログラム導入や実践検討に関して、多くの示唆を与えてくれる。3.子育て支援に関連するデータベース紹介親支援の観点から親にとって身近な検索手段として、インターネット検索の利用に、ひとつの活路を見いだした。子育て支援及び健全育成情報収集では、インターネット媒体が積極的に活用され、情報利用者である親達の生の声を集積している。つまり子育てに関わる親達の現状分析として、インターネット情報のデータベース化は有意義である。限定されているが、今回収集した支援情報を網羅的であるが紹介し、そのホームページの画面等も例示した。本年度の研究実績は以下の内容となった。第1に少子社会における児童の健全育成に関して、点在している公的サービス機関や民間レベルに至るまで実施されている子育て・児童の健全育成支援プログラムの現状把握を試み、データーべース化に向け整理中である。続いて、少子高齢社会の進行・核家族化進行による育児の孤立化及び育児不安の高まり、さらに児童虐待の増加等深刻化した事態が顕在化している。こうした社会現象を受け、次世代を担う子どもを取り巻く家庭環境とりわけ親の育児負担や養育機能上の問題が提起されてきている。第2には児童健全育成上においても重要課題となっている親支援の実態に着目した。子育て支援が社会的に徐々に認識されてきた90年代半ば以降の具体的な支援プログラムの動向を、明確にするためのアンケート調査を計画中である。さらに親支援のためのペアレントトレーニングモデルを模索中だが、オーストラリアでの実践プログラムに注目し翻訳を進め、日本との整合性を検討中である。研究分担者の芝野先生は、育児支援プログラムの普及における評価アンケートを実施した。その結果集計分析後には、開発した支援プログラムを、健全育成の実践現場で活用し普及していく際のニーズや課題が明らかになる。さらに子どもと親の個別なニーズに応じる上で、インターネットの普及を重視した。子育て・児童健全育世支援のガイドラインをインターネットホームページとして開設するための基礎準備に取り組んでいる。平成12年度は、以下の3つの論文に報告した研究実積を残した。児童館における育児支援について本稿では1.児童館の地域で果たす役割、2.児童館をめぐる研究や実践動向、3.児童館における試行的実践例を報告したが、今後は児童の健全育成支援に向けて、子どものみならず、潜在的な育児不安を持つ親への親支援への重要な役割が認識された。さらに充実したプログラムへと発展させる為には、1.具体的で児童館で活用しやすい教材改良2.指導員の資質の向上3.ベビーシッターの確保である。Parentingのオーストラリア.ビクトリア州の動向に関する調査文献翻訳本文書は、ビクトリア州における現行の親支援のためのアセスメントツールや親支援のスキルを開発していくプログラムのあり方を検証したリサーチペーパーである。

ハイリスク(危険性)を持った幼児への親支援のあり方を検討していく先駆的な研究報告であると同時に、現行の親支援のアセスメント側面や親業のスキルアップ等プログラム内容を評価している論文である。日本において現段階で充実を要する親業プログラム導入や実践検討に、多くの示唆を与えてくれる。子育て支援に関連するデータベース紹介親支援の観点から同じ親として身近な検索手段として、インターネットに検索の利用に、ひとつの活路を見い出した。子育て支援及び健全育成情報に関しては、インターネット媒体が積極的に活用されていると言える。さらに子育てに関わる今の親達の動向:とりわけ母親・女性の生の声を集積して、情報交換していると言える。今回の収集した限られた支援情報を、網羅的であるがそのホームベージの画面等も例示し紹介した
ピアサポートの意義および効果に関する包括的研究

本研究は、ピアサポートおよびピアスタッフに関する効果測定を主とする研究班(効果測定班)と、ピアサポートの理論構築を主とする研究班(理論構築班)の2つの柱で構成した。効果測定班における縦断調査の分析結果においては、ベースラインから18ヶ月後では暴露群(ピアスタッフ雇用群)と非暴露群(ピアスタッフ非雇用群)で、リカバリーやストレングス等の尺度において両群とも向上する結果が得られた。これは障害福祉サービス事業所(本調査では地域活動支援センターおよび就労継続B型)は利用者にとってリカバリーに効果的なサービスが提供されていることを示している。一方で、暴露群と非暴露群間では有意な差は得られなかった。つまりピアスタッフ雇用群はピアスタッフ非雇用群と変わらないサービス提供がなされているとする結果となった。理論構築班によるフォーカスグループインタビュー調査の分析結果より、248コード、48サブカテゴリー、8カテゴリーが生成された。ピアスタッフの相互作用の要素として、ピアスタッフは自分自身のリカバリーの経験や、仲間の存在に力を得た経験をもとに、利用者の状況への理解を深め、力や可能性を感じていることが認められた。より対等な関係性の中で、利用者の希望をくみ取り、適切なタイミングで自身の経験を開示することで、利用者の変化とともに、自身の変化や自身の経験のもつ価値も感じていた。また、ピアスタッフが相互作用の中で感じる苦悩・苦労は、自分自身の経験からわかることの限界も感じ、経験の伝え方に悩んだり、適切なタイミングで自分の経験を伝えられずに躊躇することもあることが認められた。また、相手の望むことにあわずにネガティブな反応を受けたり、ピアスタッフであることで利用者から厳しい目で見られるような状況に苦悩する様子も見られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ピアサポートおよびピアスタッフに関する効果測定を主とする研究班(効果測定班)と、ピアサポートの理論構築を主とする研究班(理論構築班)の2つの柱をもつ。今年度は4年計画の初年度として、これまでのピアサポートに関する調査研究等の知見を再確認および検討し、効果測定班および理論構築班のそれぞれの研究デザインの確認、調査方法、フィールドの選定および確定等を行った。二つの研究班は密接な関係性にあり、研究会等を実施し相互に情報を共有して進めていった。詳細な取り組みとしては以下の7点について取り組んだ。1研究会の実施(研究代表者・研究分担者・連携研究者による[コア研究会]7回、ピアスタッフや雇用主等の現場実践家を交えた[拡大研究会]3回、各チームによる研究会等複数回)、2研究への協力依頼のための説明会の実施(首都圏および福岡県において研究への理解と協力を得るための説明会、首都圏20回、福岡県15回)、3調査の詳細な方法に関する説明会の実施(首都圏・福岡県それぞれ2回)、42、3を経て協力機関(首都圏19,福岡14;暴露群18,非暴露15)の確定(倫理審査承諾済)、5効果測定に関する調査用紙およびウェブページの作成、6理論構築に向けた研究デザインの検討、7理論構築に向けたフィールド調査先の確定(倫理審査承諾済)、8フィールドにおけるプレ調査の実施(新潟県2回)今年度を踏まえて、来年度(2016年4月)より各協力機関において調査が開始される。新規利用者は1年間のリクルート期間をもって18ヶ月追跡調査を実施する。日本ではじめてのピアサポート、ピアスタッフに関する縦断的な実証研究となる。また理論構築のフィールドにおける本格調査等が開始され、日本のピアサポートおよびピアスタッフの実情を捉え、普遍的な価値としてのピアサポート理論を構築する基礎的な作業に入る。効果測定班については初年度に協力機関を確定し、2年目(2016年度)より調査が開始される準備を整えた。研究分担者を中心とする各研究チームメンバーの精力的な働きとこれまでのネットワークにより、暴露群18、非暴露群33機関より協力を得ることができ、予想サンプルサイズの目標数を満たすよう、首都圏および福岡県の機関より協力を得ることができた。丁寧な研究説明および調査方法説明会等を開催し協力機関と研究チームとの連携を図る基盤を構築することもできた。また理論構築班については、これまでの知見を再確認、共有し、本研究班として検討すべき未解明な部分と、その理論構築に向けた研究デザインおよび方法の検討を行うことができ、2016年度よりフィールド調査を開始する準備を整えることができた。理論構築班についてはこれまでの知見を再確認し、未解明な部分を明らかにするなかで、論文化等成果を発表することができなかったことは反省すべき点であるが、来年度以降、調査とあわせて発表していきたい。本研究は、精神障がいのある当事者同士によるピアサポートによってもたらされる効果を実証的に明らかにすることと、その上でピアサポートの構造的な解明および理論的構築を図ることを目的としている。そのため、ピアサポートおよびピアスタッフに関する効果測定を主とする研究班(効果測定班)と、ピアサポートの理論構築を主とする研究班(理論構築班)の2つのチームですすめている。4年計画の2年目を迎え、研究デザインを踏まえた調査をそれぞれの研究班において開始した。今年度の詳細な取り組みとして、以下6点について実施された。1研究会の実施(研究代表・分担研究者・連携研究者による[コア研究会]2回、[各班研究会]複数回など、2効果測定班:地域の障害福祉サービス関連事業所の調査協力

機関31機関(曝露群17、非曝露群14機関)のピアスタッフを含む全スタッフに対する横断調査の実施。効果測定のための縦断調査を実施し、新規利用者リクルートの開始と新規利用者ベースライン調査の開始、および新規利用者9ヶ月後追跡調査の実施等、3効果測定班:調査協力機関フォローアップ・ミーティングの実施(関東圏、福岡各1回ずつ)、4効果測定班:調査用紙およびウェブページのフォローアップ、5理論構築班:ピアスタッフに対するフォーカスグループインタビューの実施(関東圏2グループ9名、福岡2グループ8名)、6理論構築班:ピアスタッフ・シャドーイング調査の実施(福岡、2事業所)。調査結果については、現時点においては2の横断調査におけるピアスタッフを除くスタッフ118名の分析結果および、ピアスタッフ38名に関する分析結果が概ねまとめられた。両者の結果から、ピアスタッフの雇用環境と仕事における達成感は正の相関があることが確認されるとともに、ピアスタッフ自身のリカバリーが支援等に影響があること等が確認された。効果測定班については初年度に協力機関を確定し、今年度2年目(2016年度)より調査が開始された。効果測定のための縦断調査と並行して実施した横断調査では、地域の障害福祉サービス関連事業所スタッフのストレングス志向性やバーンアウト、スタッフの組織(職場)へのインクルージョンの程度を検証した。調査の結果、31機関118名のスタッフからの回答を得た。またピアスタッフについては17機関38名のピアスタッフからの回答が得られ、その分析結果について学会等で発表し、議論の機会を得ることができた。効果測定のための縦断調査については、対象機関の新規利用者について2016年4月より1年間のリクルート期間を経て、50名(2017年3月末時点)がエントリーしており、9ヶ月後の追跡調査は実施中である。リクルート数については推測予定数の2割に満たない状況であり、研究チームによるフォローアップやサポートにより各事業所さまざまな事情によるものであることを把握している。そのため各事業所等の事情を鑑み、6ヶ月間リクルート期間を延長し、2017年9月末までとすることとした。また理論構築班については、2016年度は関東圏および福岡においてピアスタッフに対するグループインタビューおよびフィールド調査を実施した。現在、データ分析を進めており、これらの分析に基づいてピアサポートの理論構築を試みる。また今後の理論構築に向けた質的研究に関する調査計画を共有し、次年度以降の調査の準備を進めることができた。本研究は、ピアサポートおよびピアスタッフに関する効果測定を主とする研究班(効果測定班)と、ピアサポートの理論構築を主とする研究班(理論構築班)の2つの柱によって構成されている。二つの研究班は密接な関係性の中にあり、研究会等を実施し相互に情報を共有している。効果測定班は首都圏および福岡県における障害福祉サービス事業所、とりわけ就労継続B型および地域活動支援センターのピアサポートおよびピアスタッフの効果について、新規利用者への質問紙調査を縦断的に実施し、その効果を測定している。
電子ビーム駆動超大強度超音波源の開発による動的カシミール効果の検証

動的カシミール効果は、真空のゼロ点エネルギーを直接的に電磁波として観測できる唯一の方法であり、過渡的な境界の変動に伴う量子場の零点エネルギーの変化による電磁波の放射である。本研究では、電子管内の密度変調された電子ビームを用いて従来技術を遥かに凌駕する高周波で大強度の超音波による動的カシミール効果の検証を行う。従来の圧電素子などを遥かに凌駕できるGHz帯の電子ビーム駆動の超大強度超音波源を、電子管により生成し、これを超伝導空洞に照射し、冷却低雑音アンプで増幅して空洞からの高周波の測定を行った。しかし圧電素子などの既存技術では、共振器の壁を量子場の真空の定義が変わるほど高速に高周波で動かすことが難しく、実験的に検証されていなかった。本研究では、電子管内の密度変調された電子ビームを用いて従来技術を遥かに凌駕する高周波で大強度の超音波による動的カシミール効果の検証を目的としている。動的カシミール効果では直接的に零点エネルギーからの電磁波が観測でき、量子電磁気的なエネルギーである事が実証できるのが特色である。研究期間前半においては、従来の圧電素子などを遥かに凌駕できる100MHzGHz帯の電子ビーム駆動の超大強度超音波源の開発を行った。超音波のターゲットの飛程等との関係から、駆動する周波数としては低い方が良いが、低い周波数で電子ビームに変調をかけるためには、入力空洞や中間空洞が大型になり、装置全体が大型化してしまう。そこでレーザー駆動の電子管を製作した。また超音波変換ターゲットとしては、飛程が短く波長が長い、つまりZが大きく硬いタングステンが最も有効である。超音波を低温側へ伝達させる物質としても、熱伝導が小さく、減衰の小さい物質の評価をさらに進めた。しかし圧電素子などの既存技術では、共振器の壁を量子場の真空の定義が変わるほど高速に高周波で動かすことが難しい。本研究では、電子管内の密度変調された電子ビームを用いて従来技術を遥かに凌駕する高周波で大強度の超音波による動的カシミール効果の検証が目的である。動的カシミール効果では直接的に零点エネルギーからの電磁波が観測でき、量子電磁気的なエネルギーである事が実証できるのが特徴である。超音波のターゲットの飛程等との関係から、駆動する周波数としては低い方が良いが、低い周波数で電子ビームに変調をかけるには入力空洞と中間空洞が大型になり、装置全体が大型化してしまう。そこでレーザーフォトカソードを用いた電子管を製作した。研究期間後半では、空洞を冷凍機に設置し、また超音波変換ターゲットや、超音波の伝搬材質で、熱伝導率の小さい物質の評価を進めた。これらを用いて電磁波の放射の測定を行った。しかし圧電素子などの既存技術では、共振器の壁を量子場の真空の定義が変わるほど高速に高周波で動かすことが難しく、実験的に検証されていない。研究期間前半においては、従来の圧電素子などを遥かに凌駕できるGHz帯の電子ビーム駆動の超大強度超音波源を、既存電子管を改造する事で開発する。H23年度は、電子管の出力空洞部分に超音波変換ターゲットを取り付け、大強度超音波源の製作・試験を行ってきた。超音波変換ターゲットとしては、飛程が短く波長が長い、つまりZが大きく硬いタングステンが最も有望である。また、超伝導空洞・冷却低雑音アンプ等を実装する冷却チェンバーの詳細設計を行った。さらに超音波を低温側へ伝達させる物質として、熱伝導が小さく、減衰の小さい物質を選定し、その一部を超音波を収束させる構造とする事で熱伝導を最小限にしつつ、超音波を最大限導入させるための材料及び形状の評価を行った。研究期間前半においては、従来の圧電素子などを遥かに凌駕できる100MHzGHz帯の電子ビーム駆動の超大強度超音波源を製作・試験を行ってきており当初の予定を達成している。

また、超伝導空洞・冷却低雑音アンプ等を実装する冷却チェンバーの組み立ても行い達成されている。さらに超音波を低温側へ伝達させる物質の材料評価も予定通り進行中である。研究期間前半においては、従来の圧電素子などを遥かに凌駕できるGHz帯の電子ビーム駆動の超大強度超音波源を、既存電子管を改造する事で開発する事が研究計画である。H23年度までの研究計画で達成する予定だった、電子管の出力空洞部分に超音波変換ターゲットを取り付け、大強度超音波源の製作・試験を行ってきており当初の予定を達成している。また、超伝導空洞・冷却低雑音アンプ等を実装する冷却チェンバーの詳細設計も行い達成されている。本研究では、電子管による大強度の超音波による動的カシミール効果の検証を目的としている。このためには電子管による超音波源の開発と、超音波の導入系、冷却チェンバー内の超伝導空洞、低雑音増幅器、及び測定系等が必要となる。今後は、冷却実験チェンバーの組み立てを行い、既存の超伝導空洞・冷却低雑音アンプ等を実装する。これらを個別に試験した後、電子管を改造した大強度超音波源と接合して、100MHzGHz帯の動的カシミール効果による電磁波放出の測定を行う。またシリコンウェハー上の超伝導の低雑音増幅器として、パラメトリック増幅器を用いた場合、パラメトリック増幅器の共振器による動的カシミール効果の測定も可能であり、同様の装置で測定可能である。H23年度に製作・試験を進めてきた電子ビーム駆動の超大強度超音波源を完成させる。さらに超音波源が完成後は、GHz帯の物質中での超音波の減衰等の測定を行い、超音波の導入方法の詳細設計を行った。また実験チェンバーの詳細設計・製造を行い、既存の超伝導空洞・冷却低雑音アンプ等を実装する。これらを個別に試験した後、研究期間後半においてGHz帯の動的カシミール効果による電磁波放出の測定を行う。冷却チェンバーの組み立てと、それに伴う真空部品、温度計等が必要となる。さらに低雑音増幅器の実装や、この後段のアンプ、測定系等を準備する。初年度の超音波源と超音波の伝達のデータを元に、冷却チェンバーの製作を行い、既存の超伝導空洞・低雑音アンプ・真空系等を取り付け、測定の準備を行う。その後、電子管を改造した大強度超音波源と接合して、動的カシミール効果による電磁波放出の測定を行う。
ヒト白血病ウイルスのスプライシング調節因子の作用機構

ヒト成人T細胞白血病ウイルス(HTLV-I)は、Rex蛋白質の存在下でイントロンを持つgagやenvのmRNAを生産する。他方Rex蛋白質が存在しない場合には、完全にスプライシングされてイントロンが除かれたpX mRNAが合成される。このようにRexは、見かけ上スプライシングを制御する。しかし、最近Rexの一義的な作用点として種々の説が提唱されるようになった。即ち、核-細胞質への輸送の制御、スプライシングの制御、翻訳への関与である。このように複雑な状況を解明する一つの方法は、Rexの作用に関与する細胞側の因子を明らかにすることだと思われる。我々は、Rexと結合する因子がそのキャンディデートであると考え、抗Rexで共沈する分子の検索を試みた。まずそのために種々の抗Rex抗体を作成したが細胞の因子と交差反応し、本目的には使えなかった。そこで、バクテリアの蛋白質であるマルトース結合蛋白質(MBP)とRexとの融合蛋白質を作製し、抗MBP抗体を用いて免疫沈降することを試みた。Rexの後にMBPを連絡した融合蛋白質のみが、野生型Rexと同等の活性を有していた。抗MBP抗体で共沈する分子を検索したところ、標的mRNA存在下でのみRex-MBPと共沈する分子量24KDaの分子を検出した。核内移行シグナル(Tg)を持つMBPや野生型Rexとはこの分子は共沈せず、標的mRNAを介してRexと相互作用していると考えられた。又、核と細胞質における存在比は3:2であった。又、Rexの作用との相関を調べるために、種々の変異Rexを用いて共沈を行った。RNAと結合できない変異株、結合はできるが機能的に欠陥を持つ変異株は共に24KDa蛋白質を共沈できなかった。現在、24KDa蛋白質の同定と、Rexの作用における関与をさらに調べている。
眼差し解析によるテレビ通信システムの認知人間工学設計原則に関する研究

テレビ通信システムのユーザインタフェイスの設計基準を、認知人間工学の立場から明らかとするために、テレビ通信システムシミュレータを用いて、人間のコミニケーション時の認知行動を解析した。平成8年度は、研究期間の最終年度として、平成7年度までの実験の実験成果の考察、取りまとめを行った。そして、計測自動制御学会ヒューマンインタフェイスシンポジウムにおいて、成果発表を行った。一連の研究において得られた成果を取りまとめると、次の通りである。○顔提示画面サイズ、視線一致性などの外形的インタフェイス条件により、会話頻度、発話特質などが大きく影響を受ける。ただし会話参加者の事前親密度、交わされる話題の特質により、相手方顔画面提示条件への要求内容は、異なる。○相手方の顔画面の注視率は概して低く、作業画面の注視率が高い。しかし、自分の意思を表明する場合や、相手の意思を確認する場合など、情緒的コミュニケーションがなされる場合には、相手の表情が読み取れないと、不安感がつのり、円滑なコミュニケーションがなされない。これらの結果をもとにすると、テレビ通信システムでは、言外の情報伝達に、相手方の顔提示が必要となり、その言外情報伝達が、会議への参加を促すといえ、インタフェイス条件の良否が、そのコミュニケーション性に大きな影響を与えるといえた。ただし、事前親密度、交わされる話題の特質という前提により、その影響度は異なると見られたことから、これらの前提条件が定まらないと、インタフェイス条件の適当設計値は定まらないといえた。テレビ通信システムのユーザインタフェイスの設計基準を、認知人間工学の立場から明らかとするために、テレビ通信システムシミュレータを用いて、人間のコミニケーション時の認知行動を解析している。平成6年度は、予備実験の年度として、実験システムとしての2者間テレビ通信システムシミュレータの整備を行い、また、システム使用者の画面注視条件を実験的に検討した。(1)モニタサイズと注視率との関係テレビ通信システムのモニタサイズと注視率との関係を検討した。その結果20インチを超える大型モニタでは、相手からの威圧感、圧迫感が強く、使用者は画面を注視しない傾向が見られた。16インチ程度のモニタであると、最も注視率が高い。さらに6インチ程度の小型モニタでは、注視率が若干低い。これは画面中の相手の表情まで読み取れないため、画面を見る動機が薄れるためと推察した。(2)タスクと注視率との関係テレビ通信システムを介して向かい合う二者の一方が、他者に作業指示を行うインストラクション型タスクにおいては、教示者は受講者の理解状況を確認するため、モニタを通じて受講者の表情を頻繁に観察する。しかし受講者は、タスクに集中すめため、教示者の表情を注視する時間はきわめて短い。これらの結果より、インタフェイス(モニタサイズ)及び、タスクにより、コミュニケーション時の認知行動は大きな影響を受けることが明らかとなった。平成7年度はこれらの成果を踏まえて、さらに実験検討を進め、認知コミュニケーションモデルを確立する予定である。平成7年度は、平成6年度の予備実験を踏まえて、2者間、及び3者間テレビ通信システム実験を行った。特に今年度は、実務使用を想定して、相談型タスクの場合について、会話局面と画面注視状況との関係を、重点的に検討した。その結果、以下の点が明らかとなった。○一般に、相手方の顔画面の注視率は低く、作業画面の注視率が高い。○自分の意思を表明する場合や、相手の意思を確認する場合に、相手方顔画面を注視する傾向がみられる。○3者間会議において、そのうちの2者がテレビ通信システムを用いない、通常の顔を突き合わせての会議条件になり、残り1者のみがテレビ通信システムを用いて会議参加する場合、テレビ通信システムを用いない2者間で会話が進行する傾向が強い。