hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＥＳＤを基盤とした子どもたちの大陸間交流活動とカリキュラム開発に関する研究

ここでは、西アフリカのブルキナファソと異なる東アフリカのタンザニアの様子を、首都ダルエスサラムの町や教育、水問題、ザンジバル島の歴史と水問題、日本の小学校の課題図書『ただいまマラング村』の舞台となったキリマンジャロ周辺の町や村、ティンガティンガアートの中心ティンガティンガ村の訪問と来日し椙小を訪問された絵師との再会、現地の公立小中学校の訪問とそこでの全児童のパソコンでの授業、日本人学校からのアプローチの可能性など、多くの新たなつながりや可能性を見出すことができた。中でも、タンザニアの街の中で売られている水が、郊外の川の水を汲んだだけで、ろ過もされていないという現場をJICAの案内で見ることができた。次年度の水に関する国際シンポジウムへの大きな情報収集とつながりができたと言える。ESDを基盤とした子どもたちの大陸間交流活動として、地球的課題であり、地域の課題でもある水問題を日本、ブルキナファソ、フランスの子どもたちが各々探究し、水問題解決のためのプロジェクト活動を実施してきた。そして、ESDのカリキュラム開発として、水の学習で学んだことを表現し合う試みをめざしてきた。平成27年11月に開催された東海ブロック国際理解教育研究大会で、「大陸間ミュージカル広場」[Intercontinental Musical Squair]活動を実施した。この活動は、子どもたちは、水に関する地域での問題を調査し、地球規模での水問題を探究し、訴えたいキーワードを選び、歌詞を作る。その歌詞に専門家が作曲するのである。題名は、歌詞の最後に入れる共通なメッセージ「I love water」とした。3カ国の子どもたちの歌は、国際理解教育研究大会のオープニングで、大勢の参加者の前で発表され、大きな反響を呼んだ。それは、同じメロディーの曲であるが、歌詞のメッセージは、3カ国それぞれの国の水の実態を反映しており、まさに、大陸を越えた学び合いが現れていたからである。日本の子どもたちの水に対する情緒的で美しい歌詞に対して、フランスの子どもたちは胎内から宇宙まで、過去から未来までの幅広い知的教養と感覚で訴え、そして、ブルキナファソの子どもたちは、水の汚染など水に対する危機意識をダンスと共に強く訴えたのである。その後のシンポジウムでは、各国の水の実態、水の学習とカリキュラム、指導方法など幅広い視点で、3カ国の報告がなされ、それを元に、会場の参加者と共に協議を行った。この水の学びを音楽につなげる活動は、先生方にも非常に共感され、さらに名古屋市の行政からも、注目され、名古屋市・音楽あふれるまちづくり事業として、平成28年3月21日に、名古屋港水族館の大プールでの発表会の実施までになった。地球社会の持続可能な未来を求めて実施されているESD(持続可能な開発のための教育)の実践モデルの創出を図った研究である。そのトピックは、人間やすべての動植物にとって絶対に必要な「水」である。このグローカルイシューの水問題に対して、ブルキナファソ、フランス、日本、そして、オーストラリアの国々の子が、自らの地域を調べ、大陸を越えて学び合い、メッセージを歌詞にして、国境を越える表現力を持つ合唱やミュージカル活動を通して世界に訴えた。
アンチトロンビンの臓器保護作用の新しい側面の解明とその敗血症治療への応用

アンチトロンビンの野生型(WT)マウス虚血再灌流性肝障害モデルに対する治療効果を検討すると、肝障害を軽減したが、カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)ノックアウトマウス(CGRP-/-)マウスでは、全く肝障害を軽減しなかった。我々は、知覚神経刺激によりその神経末端から放出されるCGRPが、肝細胞や肝血管内皮細胞に作用して、細胞のアポトーシスを抑制するインスリン様成長因子-I(IGF-I)の産生を促進することを報告した。アンチトロンビンは、知覚神経刺激を促進することを明らかにしているので、アンチトロンビンは、肝IGF-Iの産生を促進して、肝障害を肝細胞のアポトーシスを抑制することで、軽減する可能性が高い。WTマウス虚血再灌流性肝障害モデルにアンチトロンビンを投与すると、肝IGF-I濃度が著明に増加し、肝細胞のアポトーシスが抑制された。しかしながら、アンチトロンビンによる肝IGF-I濃度上昇は、CGRP-/-マウスの虚血再灌流性肝障害モデルでは、認められなかった。これらの事実は、生理的抗凝固物質であるアンチトロンビンは、その抗凝固作用にくわえて、知覚神経刺激を促進して、IGF-I産生を促進し、臓器障害を軽減する可能性を示している。重症敗血症の病態形成には、臓器の細胞やリンパ球の過剰なアポトーシスが重要な役割を担うので、アンチトロンビンは、重症敗血症治療には有用な薬剤であると考えられる。アンチトロンビン(以下AT)は、エンドトキシン投与によるラットの肺TNFmRNAおよびその蛋白濃度上昇、誘導型NO合成酵素(iNOS)mRNAおよびその活性上昇、血中NOx濃度上昇、および血圧低下を抑制し、抗ショック作用を有する。これらのATのショック抑制作用は、ラットをバニロイド受容体-1の活性化阻害物質であるカプサゼピン、およびカルシトニン遺伝子関連ペプチド(以下、CGRP)の拮抗物質であるCGRP(8-37)で、前処理すると消失した。また、ショックに引き続き、肝や腎に虚血再灌流性臓器障害が惹起されるが、ATによるマウス虚血再灌流性肝障害抑制作用、肝組織プロスタサイクリン濃度増加作用、肝TNF濃度上昇抑制作用、肝好中球集積抑制作用、さらに肝血流低下抑制作用は、野生型マウスでは認められたが、CGRPノックアウトマウスでは認められなかった。これらの事実は、ATによるエンドトキシンショック抑制作用、およびATによる虚血再灌流性臓器障害抑制作用が、知覚神経刺激を介している可能性を示している。また、今回の解析結果から、ATによる肝プロスタサイクリン産生促進作用も、知覚神経刺激作用を介している可能性が、示された。さらに、マウスから分離した脊髄後根神経節細胞のATによるCGRP放出は、内因性の刺激物質であるアナンダマイド存在下でのみ認められ、また、ATによる神経細胞内のprotein kinase Aの活性化によるcAMP濃度上昇が、ATのアナンダマイド存在下でのCGRP放出には、重要な役割を担っている可能性も示された。

これらの事実は、生理的抗凝固物質であるアンチトロンビンは、その抗凝固作用にくわえて、知覚神経刺激を促進して、IGF-I産生を促進し、臓器障害を軽減する可能性を示している。重症敗血症の病態形成には、臓器の細胞やリンパ球の過剰なアポトーシスが重要な役割を担うので、アンチトロンビンは、重症敗血症治療には有用な薬剤であると考えられる。
不斉ラジカル環化反応を用いる生理活性物質の合成

ラジカル環化反応における立体化学の制御、特に「不斉合成」は一般に困難とされ、その成功例は少ない。申請者らは最近、窒素原子上や側鎖にキラル中心を有するN-ビニル-α-ブロモアミドが4-exo-trig型ラジカル環化反応を起こして光学活性β-ラクタムを与えることを見いだした。本研究はこのような「不斉ラジカル環化反応」をより広く検討し、(-)-1β-methylcarbapenemをはじめ、他の生理活性アルカロイドの光学活性体の合成に展開しようとするものである。当該研究期間中に得られた具体的な成果について以下に列挙する。4,窒素原子上にキラル補助剤として(S)-1-(1-naphthyl)ethyl基をもつN-(cyclohexen-1-yl)-α-bromoacetamideのラジカル環化反応は92:8のジアステレオ選択性でオクタヒドロインドロン誘導体を与えた。ラジカル反応における「立体化学」の制御、特に「不斉合成」は一般に困難とされており、その成功例は少ない。我々は最近、窒素原子上や側鎖にキラル中心を有するN-ビニル-α-プロモアミトが4-exo-trig型環化反応を起こして光学活性β-ラクタムを与えることを見出し、この反応がカルバペネム系抗生物質(+)-PS-5や(+)-チエナマイシンの光学活性体の合成に応用できることを示した。本研究はこのような「不斉ラジカル環化反応」をより一般化しようとするものである。これまでに得られた具体的な成果について以下に列挙する。3.窒素原子上にキラル補助剤として(S)-1-(1-ナフチル)エチル基をもつラジカルをもつラジカル前駆体4-bromo-N-[2-(phenylthio)ethenyl]pentamide類の6-exo-trig型ラジカル環化反応を行い、単一の環化成績体ピペリジン誘導体を得た。現在この化合物の絶対配置を決定するべく検討を行っている。申請者らは最近、窒素原子上や側鎖にキラル中心を有するN-ビニル-a-ブロモアミドが4-exo-trig型ラジカル環化反応を起こして光学活性β-ラクタムを与えることを見いだし、この反応がカルバペネム系抗生物質(+)-PS-5や(+)-thienamycinの光学活性体の合成に応用できることとを示した。平成8年度中に得られた具体的な成果について以下に列挙する。2,窒素原子上にキラル補助剤として(S)-1-(1-naphthyl)ethyl基をもつN-(cyclopenten-1-yl)-α-bromoacetamideのラジカル環化反応は92:8のジアステレオ選択性でoctahydroindol-2-one誘導体を与えた。
転写因子レベルでの網膜発生の分子機構の解明および網膜再生医療への応用

網膜特異的幹細胞の単離および増殖・分化を制御する基本的なメカニズムを解析し、網膜の再生医療に結びつけることを目的とした研究を施行した。神経幹細胞スフェアー培養法による成体マウス由来の毛様体および虹彩から、分裂能を有したスフェアーを形成して増殖する細胞群を樹立する培養条件設定(培地、増殖因子)を決定した。この結果は、網膜再生医療を考えるうえで、最も重要な幹細胞の供給源として重要である。さらに、発生過程において幹細胞の増殖、各機能細胞への運命や分化のサブタイプの決定を制御する転写因子群を中心とした網膜内での転写カスケードを利用して、各網膜特異的機能細胞への分化を自在にコントロールすることを目的として、レトロウイルスベクターおよびレンチウイルスベクターを用いたテスト因子の強制発現実験の系を確立した。今回我々が検討したのは、細胞培養に加えて、器官培養にても、ウイルスベクターに導入されているレポーター遺伝子GFPの追跡が可能で、目的の細胞(網膜、毛様体、虹彩)においてうまく働いていることが確認できた。今後は、機能的網膜最終分化細胞(特に視細胞)への誘導にかかわる転写因子群を導入することで、用途に応じた細胞の産生を目指す。以上のように、本年度、網膜再生医療研究の基盤となるデータを得ることができた。今後、今回得られた基礎データを基に、ヒト成体網膜幹細胞の樹立にも成功しているトロント大学Derek van der Kooy研究室との共同研究を通じて、さらなるヒト網膜再生医療への応用を目指す。
高い指向性スピーカーと無線カードを融合する安全誘導システムに関する研究

超高齢化社会において、高齢者や視覚1聴覚障害者が、交通バリアフリーや安全誘導により、自由な行動ができ、各人の嗜好を反映してより良く生きていけるヘルシーシティーを目指して、音環境のための基本技術の研究開発を進めた。2005年度のJR平塚駅の周辺および地下道での実験に基づいて、物理空間中での人間の動作から起因する「スペース・アフォーダンス」の概念と安全誘導方法を提案した。その実証実験を、大学内の駐輪場やベンチが複数ある複雑なスペースにおいて、静けさを壊わさない形の安全誘導システムとして実現できた。また、いままで決定的な優位性が示せなかった、横断歩道でのパラメトリックスピーカーによる安全誘導では、交通騒音が大きい実際の交差点での安全誘導手法を、スピーカーの設置俯角を含めて実験して解決策を見出すことができた。ここでは、単に通行可能を知らせるだけではなく、音声ビームの具体的な説明により、安全なパスを示すとともに目的地への進行方向を示すことで、間違いを削減できることが明らかになった。安全ルートに潜む危険に対しては、「危険度レベル」を提案した。移動者が経験に応じて安全に移動できるかの判断への基本情報を、静的/動的、全盲/弱視を分類・考慮している。3次元の地理的情報では、一度聞いたら覚えられるメタデータの構成手法を提案して実験・改良し、実証実験により有効性を確認した。また、音声により高速に情報提供する方法を、人間の短期記憶のマジックナンバーに基づき提案した。最速聴を実現して、その時のマジックナンバーを具体例に対して見出し、実験検証した。以上のように、無線カード内の目的地などの情報に対する必要な情報を容易に得られる研究により、国交省のプロジェクトと連携するための基盤を得ることができた。また、緊急時や災害時には、音による情報伝達手法として、地下道での反射音による放送型手法を実験により検証した。超高齢化社会において、高齢者や視覚/聴覚障害者が、交通バリアフリーや安全誘導により、自由な行動の下で各人の嗜好を反映してより良く生きていけるヘルシーシティーを目指し、音環境のための基本技術の研究開発を進めた。安全誘導システムの柱となる高い指向性スピーカーと無線カードについて、各々の利用基盤技術の研究開発を進めた。パラメトリック・スピーカは近年製品化されたばかりであるため、製造企業ごとに、特性はもとより、材料、原理も異なり製造方法も企業機密の段階にある。そこで、JRの駅の周辺および地下道における実証実験を実施して、選択した2社の特性と性能を評価実験して、特性を分析した。また、特性を活かして、直接音と反射音による方向性のある情報伝達手法を用いた利用シーンへの応用形態を研究した。スポット的な音による情報提供場所での静穏化方式も考案し基本機能を検証した。応用の研究では、国土交通省の自律移動支援プロジェクトの実証実験にも参加して、このプロジェクトのシステムとの連携することを目指し、連携システムが近未来の社会において、自律移動支援、ユビキタス観光ガイド、安心で豊かさを感じられる社会システムの実現に貢献できるための基本機能と形態の研究開発を進めた。曖昧な検索条件に対する検索手法、メタデータの基本的作成方法も研究開発した。また、無線カードについては、利用者と環境であるシステムとの双方向コミュニケーションの基本技術と基本応用形態の研究開発を推進した。優しい語りかけのための、Podcastingの利用システムも研究開発して、臨場感と優しさを伴う音声による説明手法の研究も進めた。緊急時や災害時に必要な音による情報伝達の基本研究も推進した。

2005年度のJR平塚駅の周辺および地下道での実験に基づいて、物理空間中での人間の動作から起因する「スペース・アフォーダンス」の概念と安全誘導方法を提案した。その実証実験を、大学内の駐輪場やベンチが複数ある複雑なスベースにおいて、静けさを壊わさない形の安全誘導として実現できた。また、いままで決定的な優位性が示せなかった、横断歩道でのパラメトリックスピーカーによる安全誘導では、交通騒音が大きい実際の交差点での安全誘導手法を、スピーカーの設置俯角を含めて実験して解決策を見出すことができた。ここでは、単に通行可能を知らせるだけではなく、音声ビームの具体的な説明により、安全なパスを示すとともに目的地への進行方向を示すことで、間違いを削減できることが明らかになった。安全ルートに潜む危険に対しては、「危険度レベル」を提案した。移動者が経験に応じて安全に移動できるかの判断への基本情報を、静的/動的、全盲/弱視を分類・考慮している。3次元の地理的情報では、一度聞いたら覚えられるメタデータの構成手法を提案して実験・改良し、実証実験により有効性を確認した。また、音声により高速に情報提供する方法を、人間の短期記憶のマジックナンバーに基づき提案した。坦途聴を実現して、その時のマジックナンバーを具体例に対して見出し、実験検証した。以上のように、無線カード内の目的地などの情報に対する必要な情報を容易に得られる研究により、国交省のプロジェクトと連携するための基盤を得ることができた。また、緊急時や災害時には、音による情報伝達手法として、地下道での反射音による放送型手法を実験により検証した。
哺乳類における脳の性分化関連遺伝子の解析

哺乳類における脳の性差は、発生過程の特定の時期(臨界期)に脳がアンドロジェンに曝露されるか否かによっで生じる。アンドロジェンは脳内の細胞において芳香化酵素によりエストロジェンに代謝され、エストロジェン受容体と結合して特定の遺伝子群の転写を活性化することにより脳の性分化を誘導する。我々は、ラットにおいて脳の性分化の臨界期に視床下部での発現に雌雄差のある遺伝子としてグラニュリン、P130、P27Kip1、JAG1などの遺伝子を検出している。本研究においては、グラニュリン遺伝子をジーン・ターゲティング法により破壊したグラニュリン・ノックアウトマウスを用いて、性的二型を示す各種表現型について解析を行った。その結果、典型的な雄型の性行動であるmountingの潜時、即ち最初に起こるまでの時間及び回数、intromissionの潜時、回数に関しては遺伝子型間で有意な差は見られなかったが、ejaculationを示した個体の割合は、グラニュリン・ノックアウトマウスで有意に低くなった。このことは、グラニュリンが雄型性行動、特にejaculationの発現に関わる神経回路の形成に関与していることを示唆している。さらに、グラニ三リン・ノックアウトマウスでは攻撃性、不安傾向がともに上昇していた。不安傾向は雌の方が雄よりも高いため、これらの結果はグラニュリン・ノックアウトマウスでは脳機能が雌型に近いことを示唆しており、グラニュリンが脳の雄性化に関与しているという仮説を支持するものである。哺乳類における脳の性差は、発生過程の特定の時期(臨界期)に脳がアンドロジェンに曝露されるか否かによって生じる。我々は、ラットにおいて脳の性分化の臨界期に視床下部での発現に雌雄差のある遺伝子としてグラニュリン、p130、p27Kip1、JAG1などの遺伝子を検出している。本年度においては、グラニュリン遺伝子をジーン・ターゲティング法により破壊したグラニュリン・ノックアウトマウスを用いて、性的二型を示す各種表現型について解析を行った。一方、フタル酸/アジピン酸エステル類の周産期暴露の脳の性分化に対する影響について検討した結果、これらの物質は新生ラット視床下部におけるグラニュリンおよびp130遺伝子の発現に影響を与えるとともに、性成熟後、LHとFSHの分泌パターンや性周期には影響を与えなかったが、雌雄ラットの性行動をともに抑制した。これらの結果は、フタル酸/アジピン酸エステル類がグラニュリンやp130の遺伝子発現の変化を介して脳の性分化に影響する可能性を示唆している。
内部質保証の体系化に向けたIRに資するナレッジ・シェアリングに関する研究

本研究は、全学的な内部質保証と分野別質保証との関係性、特に医療教育領域を対象としながら、教育研究とIR実践の応答の観点から、エビデンスや知識、研究成果の妥当性・信頼性を検討するとともに、その応答性を保証する海外の事例や国内IR担当者の準拠・参照枠組みの実態を明らかにすることにより、より効率的で体系的なIRのあり方についてアプローチするものである。本研究全体を通しての知見として、第1にIR実践に関連する教育研究成果の妥当性・信頼性の基盤は極めて脆弱といえる。これは再現性の危機に代表される科学全体の問題とともに、教育研究におけるそれらへの対応の曖昧性によっても特徴づけられる。第2に海外の事例ではpostsecondary educationとしての枠組みでそれらを保証する枠組みに動きは見られるものの限定的であり、その研究成果に対する基準をめぐる議論とともに、必ずしも実践に対して十分な情報を提供できていない実態が明らかになった。第3にIR担当者の準拠・参照枠組みは担当者自身の専門分野の出自や活動内容に規定される部分が大きいが、課題意識という点では、政策的に唱導される指標や基準に関する基本的概念に対する科学的精査の不在と基礎研究の不足など、第1、第2の部分に共通する問題も確認された。このことがIRの産出するアウトプットへの疑念の一端となり、機能不全の一因になっていることが示唆される。これらのことから、今後準拠・参照されるべき教育研究成果の質を保証するために、学会の査読体制だけでない、中立的かつ統合的観点からの基準についての議論とともに、それに供する共通基盤としての任意団体・中間組織の活動の必要性が指摘される。本研究は、分野別質保証として専門分野別の対応が要求されている医学・薬学・看護学といった医療系の領域を対象に、全学的な内部質保証との関係性とともに、研究とIR実践の応答の観点からエビデンスや知識を捉え直すことにより、より効率的で体系的なIRのあり方についてアプローチするものである。本年度は、高等教育研究および医療教育研究として実施されてきた研究について、IRが参照すべき妥当性・信頼性の高い研究成果の抽出と整理とともに、国内におけるIR担当者の準拠・参照枠組みを明らかにするためのインタビュー調査の設計を中心に実施した。具体的には、まず各専門領域のIRの活動内容を大きく規定する分野別の基準を整理するため、医学・薬学・看護学について、主にアメリカ、イギリスを対象としながら、それぞれの基準の共通性と差異について分析するとともに、その基準が参照する研究成果を抽出し、検討を行った。設定されている基準については、先行研究で基準そのもののエビデンスの不在と妥当性への疑念が指摘されているように、アクレディテーション団体によっては、頑健とは言い難い研究成果をもとに、基準を設定している実態が確認された。次に、これらの基準が求める評価資料におけるデータの種類に焦点を当てて、個別機関の事例を含め、検討を実施した。特に学習成果に関する指標を中心にそれらをキーワード化した上で、それをもとに関連する研究成果を抽出し、収集・整理した。今後、これらの内容およびエビデンスとしての頑健性の検証とともに、その参考文献を中心としてどのような研究を参照しているかの分析を実施する。また、これらと並行して、国内のIR担当者が実態としてどのような研究成果を参照しているかについてアプローチするために、インタビュー調査を設計し、プレ調査を実施した。プレ調査の知見をもとに、調査項目を修正し、次年度以降本格的な調査を実施する。本年度は、当初の計画通り、教育学系および医療教育系の文献資料を中心とした、IRが参照すべき妥当性・信頼性の高い研究成果の抽出・収集・分析と、国内IR担当者の準拠・参照枠組みに関するインタビュー調査の設計を実施することができた。インタビュー調査については、IR担当者へ様々なディシプリンからの流入が見られるため、当初の項目から修正が必要になっている等の課題もあるが、研究全体としてはおおむね順調に進展している。平成29年度は、昨年度実施したアメリカのLCME、CCNE、ACPE、及びイギリスのGMC、NMC、GPCの分野別評価基準の対応関係の整理をもとに、基準に関連する研究成果をより広い範囲で抽出・収集することに加え、それらの研究の参照枠組みの特徴を明らかにすることと、機関別評価の動向や議論についても注視しつつ、内部質保証の妥当化と高度化に関するより多くの個別機関の事例を抽出・整理することを中心に実施した。より具体的には、昨年度抽出した評価基準に関連する文献および研究成果について、特にその参考・引用文献に分析の範囲を広げ、著者名、著者の所属機関・地域、分析課題、サンプルの詳細(調査対象やサイズ等)、分析手法、分析結果、データ取得手続き、倫理的配慮の有無を項目として設定し、リストを作成した上で、医学・薬学・看護学の分野の観点から、その参照枠組みの整理・比較を実施した。これにより、国内調査の結果との比較基準を構築することができた。これに加え、国内IR担当者の準拠・参照枠組みの実態についてアプローチするため、昨年度作成した調査項目に基づき、機関レベルと専門分野レベルの観点から調査対象を区別し、スノーボールサンプリングをベースとしながら、調査対象を拡大しつつインタビュー調査を継続的に実施し、インタビュー内容の整理とデータ化を行った。なお、本年度までの研究成果の一部については、学会報告を行うとともに、論文としてまとめ、日本薬学教育学会の学会誌『薬学教育』に投稿し、知見の整理を実施した。本年度は、当初予定していた内部質保証の妥当化と高度化に関する文献資料の収集と分析について、昨年度の分野別評価基準に関連する研究成果の範囲を引用・参考文献に広げることで、その参照枠組みについての知見をより精緻化するとともに、より広い範囲から事例を検討することができた。

また、昨年度設計した項目をもとに国内IR担当者のインタビュー調査を予定通り実施することができた。なお、年度後半に計画していた訪問調査については日程調整の不調のため実現することができなかったが、その分これまでの研究成果の一部を論文としてまとめることができたため、研究全体としてはおおむね順調に進展していると考えている。本研究は、全学的な内部質保証と分野別質保証との関係性、特に医療教育領域を対象としながら、教育研究とIR実践の応答の観点から、エビデンスや知識、研究成果の妥当性・信頼性を検討するとともに、その応答性を保証する海外の事例や国内IR担当者の準拠・参照枠組みの実態を明らかにすることにより、より効率的で体系的なIRのあり方についてアプローチするものである。本研究全体を通しての知見として、第1にIR実践に関連する教育研究成果の妥当性・信頼性の基盤は極めて脆弱といえる。これは再現性の危機に代表される科学全体の問題とともに、教育研究におけるそれらへの対応の曖昧性によっても特徴づけられる。第2に海外の事例ではpostsecondary educationとしての枠組みでそれらを保証する枠組みに動きは見られるものの限定的であり、その研究成果に対する基準をめぐる議論とともに、必ずしも実践に対して十分な情報を提供できていない実態が明らかになった。第3にIR担当者の準拠・参照枠組みは担当者自身の専門分野の出自や活動内容に規定される部分が大きいが、課題意識という点では、政策的に唱導される指標や基準に関する基本的概念に対する科学的精査の不在と基礎研究の不足など、第1、第2の部分に共通する問題も確認された。このことがIRの産出するアウトプットへの疑念の一端となり、機能不全の一因になっていることが示唆される。これらのことから、今後準拠・参照されるべき教育研究成果の質を保証するために、学会の査読体制だけでない、中立的かつ統合的観点からの基準についての議論とともに、それに供する共通基盤としての任意団体・中間組織の活動の必要性が指摘される。次年度は、本年度抽出・整理した文献について、その内容とエビデンスとしての頑健性の検証、および研究成果のコンテクストを把握するため、参考文献に着目して、その参照枠組みについて検討・分析を実施する。加えて、そこで得られた知見をもとに、先進事例の抽出を実施し、年度後半にアメリカの先進事例に対して、訪問調査を実施し、その実態を検討する。インタビュー調査については、本調査を開始し、スノーボーリングサンプリングにより対象を拡大するとともに、データ化とコーディングを中心に実施する。各学会の大会や研究集会等の機会を利用し、調査を効率的に実施する予定である。次年度は、本年度抽出した事例に基づき、訪問調査を実施し、分野別評価の観点から高等教育における内部質保証の体系性やその方法の妥当化・高度化の実態について、当事者の認識や意識の観点からアプローチする。また、本年度実施したインタビュー調査の結果について、比較・分析を実施し、国内IR担当者の準拠・参照枠組みの範囲と特徴を整理する。
非接触伝導評価法を用いたナノカーボン物質の伝導メカニズムの解明

本研究の目的は、これまで接触抵抗の問題で明らかにできなかった単層カーボンナノチューブ(SWCNT)をはじめとするナノカーボン物質の伝導機構を、マイクロ波を用いた非接触の伝導評価法を用いて明らかにする事である。SWCNTの含有率を変化させた配向薄膜の実験においては、磁気伝導機構がチューブ間接触によって変化する事がわかった。チューブ間接触がない場合、チューブ本来の磁気伝導特性であるAB効果が顕著だが、接触が増えていくにつれ、弱局在効果やVRH伝導などの非本質的な寄与が増えていく事が明らかになった。一方、Few-Walledカーボンナノチューブにおいては、予期していなかった負の磁気抵抗が確認された。本研究の目的は、これまで接触抵抗の問題で明らかにできなかった単層カーボンナノチューブをはじめ様々なナノカーボン物質の伝導機構を、マイクロ波を用いた非接触の伝導評価法を用いて、明らかにする事である。昨年度は単層カーボンナノチューブの高配向薄膜試料において、その伝導機構が薄膜内チューブの含有率に応じて変化する事を確認した。本年度はさらに細かく含有率を変化させ、薄膜内の単層カーボンナノチューブどうしの接触が弱局在効果やVariable Range Hopping伝導に大きく寄与する事を確認し、本質的な伝導機構を議論するには単層カーボンナノチューブ間の接触が少ない含有率の低い配向薄膜試料が必須である事が判った。また、本年度はヘリウム3を用いた極低温実験も開始した。当初は同軸ケーブルからの熱流入や発振器の出力パワーなどにより温度が下がらなかったが、極低温用の同軸ケーブルに変更した事や装置系の改良により興味深い結果が得られ初めており、現在結果を検証中である。一方で、他のナノカーボン物質であるFew-walled CarbonNanotubeについても非接触法の測定を行った。低磁場でいったん正の磁気抵抗を示すものの、単層カーボンナノチューブとは打って変わって、0.2T辺りからなだらかな負の磁気抵抗を示している。これらの振舞いについての原因は現在よくわかってないが、今後も非接触伝導の温度依存性の測定や含有率を変えた試料で測定を行っていき、その起源を解明していきたい。本研究の目的は、これまで接触抵抗などの問題で明らかでなかった単層カーボンナノチューブなどのナノカーボン物質の伝導機構を、マイクロ波を用いた非接触の伝導評価法(空洞共振器摂動法)を用いる事により、明らかにする事である。本年度は単層カーボンナノチューブの高配向薄膜について、薄膜内の単層カーボンチューブ含有率を変化させながら、その磁気伝導特性の変化を調べた。単層カーボンチューブ含有率を変化させたいくつかの薄膜試料を4.2Kで調べたところ、含有率約5%のものは、これまでの我々の報告の通り、アハロノフ・ボーム(AB)効果が由来のリニアな正の磁気抵抗を見せたが、含有率約30%でチューブ間接触が起因の弱局在効果及びVariable Range Hopping(VRH)伝導による振舞いが観測された。今後含有率をさらに細かく変化させ、どの程度のチューブ間接触で弱局在効果やVRH伝導が伝導機構に支配的になっていくのかを見極める。そしてさらに、含有率を変化させる同様の測定を二層及び多層カーボンナノチューブでも行い、これらナノカーボン物質の伝導機構も明らかにする。また、ナノカーボン物質の本質的な伝導機構の解明のために、室温から極低温までの温度依存性をとることが重要であるので、3ヘリウムガスを用いたガスハンドリングシステムを自前で構築した。来年度はこれを用いて単層カーボンナノチューブなどのナノカーボン物質の伝導機構の解明を行う。本研究は研究実施計画の通りに概ね進展している。単層カーボンナノチューブ高配向薄膜の含有率依存性については順調に進展している。一方で、本研究のもう一つの柱である、他のナノカーボン物質の研究については、二層及び多層カーボンナノチューブの試料の入手に若干手間取っているが、来年度には入手できる予定であり、本研究を遂行できると考えている。また、自前の3ヘリウムガスハンドリングシステム構築のために購入した真空部品の納入がかなり遅れたが、年度末にようやくガスハンドリングシステムが完成した。来年度は極低温用の新しい測定プローブを作製し、上記ガスハンドリングシステムを用いて温度依存性の測定を行う事によりナノカーボン物質の伝導機構の解明を行っていく予定である。今後は、ナノカーボン物質の高配向薄膜試料の非接触伝導度の温度依存性や周波数依存性の測定を行っていく。分離された金属・半導体チューブそれぞれの非接触伝導度の温度依存性を室温から極低温領域まで調べ、非接触法において伝導度が温度のベキ乗になるかを確認する。また様々な大きさの空洞共振器を用いる事により周波数依存性の測定を行い、TLL状態の検証を行う。次に、同様の測定を磁場中で試みる。

磁場中ではAB効果により金属チューブは半導体的になるため、後方散乱が復活し、TLL状態の温度ベキ乗則が成立しなく可能性がある。この方法を用いる事により、バリスティック伝導の検証を行う。また、二層及び多層カーボンナノチューブについても同様の測定を行い、その伝導機構を調べる。本年度の主要な物品として3ヘリウムガスを購入する予定だったが、所属研究室が他の予算で購入したガスがあったため、予算の有効活用のためにそれを代用することにした。そのため本年度の研究費に未使用分が生じた。次年度は、極低温用の新しい測定プローブを作製するので、研究費を上記未使用分を含めそれに利用し、成果報告のための旅費や論文投稿費に研究費を使用する予定である。
アシストピン導入による１次元ピン含有高温超伝導薄膜の高臨界電流密度化

BaZrO3ナノ粒子のサイズ,空間分布を制御したBaZrO3/YBa2Cu3Oy擬似多層膜のc軸方向に対し,200 MeVのXeイオンを照射して,1次元ピンと3次元ピンの組み合わせからなる磁束ピンニングのハイブリッド効果について調べた.BaZrO3ナノ粒子のサイズが大きくなると,重イオン照射で形成される柱状欠陥にトラップされない磁束線や柱状欠陥から折れ曲がって外れる磁束線のキンクに対し,BaZrO3ナノ粒子が有効にピン止め作用することで,高温,高磁場領域での臨界電流密度Jcが向上した.この結果は,ハイブリッド磁束ピンニングにおいて,3次元ピンのサイズが重要な因子の一つであることを意味している.希土類系高温超伝導体の高臨界電流密度化(高Jc化)に向けて,現在最も有効なピンである1次元ピン(線状の格子欠陥や不純物)の更なる高機能化を図るために,この1次元ピンを補助するアシストピンの同時導入を試みた.平成24年度においては,不純物BaZrO3をナノ粒子すなわち3次元ピンとして導入したBaZrO3/YBa2Cu3Oy擬似多層膜において,成膜温度を変えることでその粒径と空間分布を制御し,この擬似多層膜に重イオン照射により1次元ピンである柱状欠陥を導入することで,1次元ピンへのアシスト効果に与える3次元ピンの粒径および空間分布の影響について調べた.液体窒素の過冷却温度である65K付近においては,照射後の試料において低磁場では成膜温度の違いはほとんど見られないが,一方高磁場では成膜温度の高い照射試料で広範囲の磁場方向で高いJcを示した.これは,低磁場では試料に侵入する量子化磁束が主に柱状欠陥にピン止めされるのに対し,高磁場では柱状欠陥より量子化磁束の本数が多くなるために,3次元ピンにピン止めされるようになり,特に成膜温度が高い試料において粒径の大きなBaZrO3ナノ粒子に有効にピン止めされたものと考えられる.一方,液体窒素温度である77.3Kでは,低磁場においても成膜温度の高い照射試料が広範囲の磁場方向で高いJcを示した.これは,高温になると量子化磁束の熱揺らぎが顕著になり,柱状欠陥からデピニングする量子化磁束を,成膜温度の高い試料において存在する粒径の大きいBaZrO3ナノ粒子が有効にピン止めすることによるものと考えられる.以上より,1次元ピンを補助するアシストピンとして作用するには,3次元ピンの粒径が重要な役割を果たしており,3次元ピンのアシスト効果をさらに強化することで,1次元ピンのさらなる高機能化を図れる可能性があることを示唆している.希土類系高温超伝導体の高臨界電流密度化(高Jc化)に向けて,現在最も有効なピンである1次元ピン(線状の格子欠陥や不純物)の更なる高機能化を図るために,この1次元ピンを補助するアシストピンの同時導入を試みた.平成25年度においては,高温超伝導薄膜のc軸方向に導入した1次元ピンに対するアシストピンとして重イオン照射により導入した交差した柱状欠陥の磁束ピンニング特性について,重点的に調べた.c軸に対して小さな角度で交差した柱状欠陥を導入した場合,磁場をc軸方向付近に印加したときJcが急峻な増加を示すピークを示した.一方,ab面に対して小さな角度で交差した柱状欠陥を導入した場合では,磁場をab面方向付近に印加すると,柱状欠陥の導入方向,すなわち照射方向においてJcのピークが現れるが,照射方向の中心となるab面方向においてはJcは逆に減少し,窪みが生じた.交差角を±15°に狭めた場合においても同様な振る舞いを示した.ab面に対して±15°までと小さな交差角で柱状欠陥を導入した際のJcの磁場角度依存性を詳細に調べた報告はこれまでになく,c軸方向でみられる交差した柱状欠陥によるスプレイ効果がab面方向においては生じていないことを本研究において初めて明らかにした.このことは,全磁場方向のJcを改善するにあたって,各磁場方向に有効に作用するピン止め点を選定し,それらを組み合わせてデザインする上で非常に重要である.BaZrO3ナノ粒子のサイズ,空間分布を制御したBaZrO3/YBa2Cu3Oy擬似多層膜のc軸方向に対し,200 MeVのXeイオンを照射して,1次元ピンと3次元ピンの組み合わせからなる磁束ピンニングのハイブリッド効果について調べた.BaZrO3ナノ粒子のサイズが大きくなると,重イオン照射で形成される柱状欠陥にトラップされない磁束線や柱状欠陥から折れ曲がって外れる磁束線のキンクに対し,BaZrO3ナノ粒子が有効にピン止め作用することで,高温,高磁場領域での臨界電流密度Jcが向上した.この結果は,ハイブリッド磁束ピンニングにおいて,3次元ピンのサイズが重要な因子の一つであることを意味している.1次元ピンを含むYBCO薄膜での球状ピンのアシスト効果について明らかにするために,平成23年度では,まずYBCO薄膜内で異なる析出を示す3種類のドーパント物質BaZrO3,BaSnO3,Y2O3を用いて,それぞれの物質からなる球状ピンの密度,空間分布の制御を試みた.

球状ピンをYBCO薄膜内に導入する方法として,パルスレーザー蒸着(PLD)法におけるターゲット切替法を用いた.ターゲット切替法は,成膜中にターゲットを切替ながら母材料YBCOとピン物質の擬似多層膜(YBCO:層状,ドーパント物質:粒子状(球状),からなる多層膜)を作製する方法であり,切替を調整することでピン物質の密度と空間分布をきめ細かく制御でき,薄膜中に球状のアシストピンを多彩にデザインできるため,本研究に適している.今回,球状ピンの空間分布を制御するために,(i)擬似多層膜の層数,(ii)成膜温度を変化させてそれぞれのドーパント物質を含む擬似多層膜の作製を行った.ドーパント物質,層数,成膜温度の多層膜の結晶性へ与える影響について,現在得られている結果は下記のとおりである:(a)X線回折の結果より,BaZrO3をドーパント物質として用いた場合,層数が多いほど,すなわちドープ量が多いほど,BaSnO3と比較してc軸長が長くなり,結晶が歪むことが分かった.一方,Y2O3をドーパント物質として用いた場合には,c軸長に対する層数の影響はほとんど見られなかった;(b)成膜温度(780°C810°C)に対する結晶性への影響は,今回どのドーパント物質においても系統的な変化は見られなかった;(c)AFMによる薄膜の表面観察より,どのドーパント物質においても層数を増加させると表面粗さRMSは低い値を示した.ただし,ドーパント物質による系統的な違いは見られなかった.不純物BaZrO3をナノ粒子すなわち3次元ピンとして導入したBaZrO3/YBa2Cu3Oy擬似多層膜において,重イオン照射により1次元ピンである柱状欠陥を導入することで,1次元ピンへのアシスト効果に対する3次元ピンの粒径と空間分布の影響について調べた.この結果,1次元ピンと3次元ピンを組み合わせたハイブリッド磁束ピンニングにおいては,その組み合わせだけでなく,3次元ピンの粒径もまた重要な役割を果たしており,1次元ピンの高機能化においては,3次元ピンのアシスト効果の強化が重要になることを明らかにした.一方,ハイブリッド磁束ピンニングにおける3次元ピンの空間分布の影響については,成膜温度が高い照射試料において,高温(77.3K)において1次元ピンにピン止めされる量子化磁束に固有のキンク変形に関連すると思われる現象が,臨界電流密度と電流ー電圧特性をべき乗則で近似した時の指数n値の磁場角度依存性に現れることを確認した.平成23年度では,3種類のドーパント物質を用いて,YBCO薄膜内における球状ピンの空間分布を制御し,臨界電流密度に与える影響について明らかにする予定であったが,結晶性への影響までしか調べていない.遅れが生じた理由として,(i)当該年度においてレーザー発振器の発振不良が生じ,薄膜の作製の期間が制限されたこと,(ii)チャンバー内のクリーニング不足により薄膜特性の再現性が損なわれたことがある.本研究課題において,希土類系高温超伝導体の高臨界電流密度(高Jc)化に向けて,1次元ピンをさらに高機能化するためには,1次元ピンに対する3次元ピンの補助(アシスト)作用の強化・拡張がポイントになることを明らかにした.今後は,(A)強いピン力を示す3次元ピンの確立(=アシスト作用の堅牢化)と(B)3次元ピンの空間分布の制御(=アシスト作用の洗練・拡張化)を試みるために,ピン物質をBaHfO3, BaSnO3, Y2O3を用いて擬似多層膜法によりYBCO薄膜内に3時現品を導入し,これと重イオン照射(独立に1次元ピン導入)を併せることで,1次元ピンと3次元ピンを組み合わせた“強化型ハイブリッド磁束ピンニング"を構築し,高磁場かつ全磁場方向で高Jc (ex. Jc > 1 MA/cm2 at 5 T)のデザイン指針を明らかにする.
画像回復手法で迫る太陽表面における磁気流体波駆動機構の同定

太陽外層大気の加熱機構を解明するには,「太陽表面で生じている対流運動が,磁場にエネルギーを蓄積する」過程を捉えることが不可欠である.一方,現状の観測機器では,水平ガス運動を捉えるためには空間分解能が不十分であった.そこで,望遠鏡の結像性能を補正する技術を開発する.これにより,「磁場周りの水平ガス運動パターン」および「応答する磁場のダイナミクス」を初めて観測的に捉えることを目指す.本研究の目的は、「太陽大気における磁気流体波駆動機構」を観測的に同定することにある。磁気流体波の駆動にはガスの水平運動が重要な役割を果たすと考えられる一方で、現状の観測機器の空間分解能ではそれを捉えることが困難であった。本研究では、空間分解能を制限している観測機器の結像性能を補正する技術を開発することで、水平ガス運動およびそれに応答する磁束管の運動を初めて捉えることを目指したものである。本年度においては、太陽観測衛星「ひので」が取得する偏光分光観測データの結像性能を補正するためのアルゴリズムを開発した。開発したアルゴリズムの妥当性の検証には、観測データを模擬した数値シミュレーションデータを用いた。模擬データに対し、「ひので」の結像性能モデルに基づいて画像劣化を与え、さらにノイズを加えることで、「ひので」が観測する偏光データを模擬した。そこに本手法を適用したところ、磁束管における円偏光シグナルの強度が3倍程度まで増幅することが確認できた。画像劣化・ノイズを加える以前の偏光シグナルと比較したところ、実際に同程度の円偏光シグナルの強度を保持していた。これにより、本研究で開発した「偏光データ用の画像回復手法」を観測データに適用することで、結像性能による画像劣化によって失われていた磁場情報の大部分を復元することが可能であることがわかった。これまで解析が困難であった微細磁束管の物理情報を診断できるようになることが期待できる。本年度は、結像性能を補正する技術を開発することが目標であった。実際にアルゴリズムを開発することに成功し、数値シミュレーションで再現した模擬観測偏光データに本手法を適用することで、結像性能による画像劣化の影響を受けていない偏光データを復元できることを確認した。一方、アルゴリズムの性能評価については、定性的なものに留まっており、復元精度といった評価が十分に実施できていない。これらの評価項目にしたがって、アルゴリズムの性能を定量的に調べる必要がある。今後の研究方策として、当初の計画通り、開発した結像性能補正アルゴリズムを実際の観測データに適用する。磁束管周りにおいて、圧縮性・非圧縮性のガス運動パターンを判別する。磁束管・ガス運動パターンの時間発展を追うことで、圧縮性あるいは非圧縮性のどちらの波が駆動されやすいかまでを特定する。これにより、水平ガス運動による磁気流体波の駆動機構の同定を目指す。
ランタノイド化合物/半導体積層構造の原子層制御スーパーヘテロエピタキシャルと物性

本研究では、InP基板上へのErP原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル成長を取り上げた。成長に用いたガス供給シーケンスは、InP成長時にP雰囲気中でIn原料の供給を中断し、Er原料のみを供給する、原子層ド-ピング(δド-ピング)を基本とした。得られた知見は以下のとおりである。1)PBS測定より、試料中のEr濃度はEr原料供給時間に比例して増加することが明らかになった。また、その依存性より、1原子層相当分のErシート濃度はEr原料供給時間23分により達成されることが明らかになった。2)4.2KにおけるPL測定の結果、Erを均一添加した試料とは異なるPLスペクトルが得られた。このことはEr原子周辺構造が両者で異なることを意味している。放射光を用いたX線CTR散乱測定により原子レベルでの構造解析を行ったところ、添加されたErはrocksalt構造を有するErPを形成して存在し、その分布の半値幅は数原子層程度であった。ErPの形成は、やはり放射光を用いた蛍光EXAFS測定においても確認された。5)基板温度580°Cで作製された試料に対するAFM観察の結果、ErP膜厚が0.8原子層相当の場合、直径20-30nm、高さ1nmの小さなErP島の形成が確認された。一方、3原子層相当の場合、板状のErP島(直径:200-500nm)が観察された。6)STM観察の結果、板状のErP島には[110]方向に沿った不整合転位の発生とボイドの形成が確認された。また、STS測定より、ErP膜厚が5原子層より薄くなると量子効果によりバンドギャップが出現し、Er膜厚の減少とともに増大することが明らかになった。希土類元素はV族元素との間でrocksalt構造を有し、半金属的性質を示すランタノイド化合物を形成することが知られている。それらランタノイド化合物はIII-V族化合物半導体と比較的格子整合するため、本研究では、それら材料からなる積層構造を原子層レベルで精密作製する、原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル技術を確立することを第一の目的とした。このような積層構造ではヘテロ界面において従来にない大きなエネルギー差、特性差が生じ、新しい量子効果の発現が期待される。本研究では、従来の、半導体同士の組み合わせからなる構造では全く考えられなかった。大きな量子効果の発現を確認するとともに、それを将来デバイス構築に応用することを第二の目的とした。そのような化合物と半導体からなるヘテロ構造をエピタキシャル的に作製する技術を確立する前段階として、InP成長時にP雰囲気中でIn原料の供給を中断し、Er原料のみを供給する「δド-ピング」を行った。試料は減圧縦型OMVPE装置により作製した。Er原料にはEr(MeCp)_3(trismethylcyclopentadienylerbium)を用いた。RBS測定より、試料中のEr濃度はEr原料供給時間に比例して増加した。4.2KにおけるPL測定の結果、Erを均一に添加した試料とは異なるPLスペクトルが得られた。放射光を用いたX線CTR散乱測定により原子レベルでの構造解析を行ったところ、添加されたErはrocksalt構造を有するErPを形成して存在し、その分布の半値幅は5ML(15Å)であった。

それらランタノイド化合物はIII-V族化合物半導体と比較的格子整合するため、本研究では、それら材料からなる積層構造を原子層レベルで精密作製する、原子層制御スーパーヘテロエピタキシャル技術を確立することを第一の目的とした。また、このような積層構造で発現する量子効果を確認するとともに、それを将来デバイスに応用する糸口を探ることを第二の目的とした。得られた知見は以下のとおりである。1)放射光を用いたX線CTR散乱測定により原子レベルでの構造解析を行ったところ、数原子層厚の、rocksalt構造を有するErPの形成が確認された。また、熱処理効果の検討より、ErのInPへの拡散係数として、1.2x10^<-18>cm^2/s(580°C)、2.1x10^<-18>cm^2/s(630°C)、3.1x10^<-18>cm^2/s(650°C)が得られた。2)基板温度580°Cで作製された試料に対するAFM観察の結果、ErP膜厚が0.8原子層相当の場合、直径20-30nm、高さ1nmの小さなErP島が確認された。一方、3原子層相当の場合、「板状」のErP島(直径:200-500nm)が観察された。3)STM観察の結果、「板状」のErP島には[110]方向に沿った不整合転位の発生とボイドの形成が確認された。4)STS測定より、ErP膜厚が6原子層より小さくなると量子効果によりバンドギャップが出現し、Er膜厚の減少とともに増大することが明らかになった。
エネルギ-に関する社会的・経済的諸問題(連絡班)

エネルギ-に関する社会的・経済的諸問題(連絡班)には1)マクロエネルギ-・システムのダイナミクス2)複合型都市エネルギ-システムの構成,の2つの研究班がある。また本年度は総括班直属として,二酸化炭素低減技術に関する基礎的研究,研究班が設けられたが,この班研究分野はさきの2つの研究班のそれと関連が深いので,研究交流,調整は当連絡班に加わって行うことになった。各研究班の活動は以下の通りである。「マクロ・エネルギ-・システムのダイナミクス」班準備会議を含め,合計4回の班会議を開催した。本年度は新しく班が組識された初年度なので,各研究分担者から実施している研究の内容報告とそれに対する討議が中心となった。連絡班代表はすべての会議に出席し、研究の実施状況の把握と研究の方向付けに務めた。「複合型都市エネルギ-システムの構成」班5回の班会議を開催した。この班も本年度新しく組識されたので,各研究分担者の研究報告とそれに対する討議が主に行われた。2つの公募班の報告もこれに加わった。連絡班代表は3回の会議に出席した。「二酸化炭素排出低減技術に関する基礎的研究」班この班のテ-マは新たに設定されたものなので,西川総括班代表をはじめ,評価委員,他の連絡班代表も参加され,3回の班会議が行われた。初年度ではあるが研究の方向づけ,研究の大きな進展が見られた。本年度の研究報告会は平成3年1月2325日,3日間にわたり東京虎の門パストラルに於て,エネルギ-・資源学会等共催の形で,第7回エネルギ-システム・経済コンファレンスとして行った。3つの研究班がら24件の発表を行った。とくに1月23日にはCO_2研究班の発表を中心に特別セッションが組まれ注目を集めた。参加者は延べ254名。
東アジアを対象とした酸性雨・物質輸送モデルの開発と比較に関する研究

2008年2月19-20日の2日間、オーストリアの国際応用システム分析研究所(International Institute of Applied System Analysis; IIASA)において、第10回MICS-Asiaワークショップを開催した。本課題研究員は、参加者及び会合ホストである国際応用システム分析研究所らと開催日程を調整し、講演プログラムを作成した。本ワークショップには欧米アジアから25名の参加者が集まり、計22件の発表が行われた。昨年の第9回ワークショップにおいて、各参加者はPhaseIIで実施した研究・解析の補完やモデルの性能向上、計算パラメーターの最適化等を進めることが課されており、本ワークショップでは各々の研究の進捗説明及び次期活動(PhaseIIIプロジェクト)の内容を検討した。本課題研究員は、「EANETの進捗と観測データの報告結果」、「数値シミュレーションモデル開発の進捗」、「モデルを用いた東アジア域における発生源寄与率の計算結果」などを報告した。ワークショップにおける議論の結果、(i)全球モデルの結果から得られる東アジアへの汚染物質流入量の検証、(ii)東アジアにおける発生源寄与率の検証、(iii)複数モデルによる大気汚染現象のアンサンブル評価、(iv)汚染物質と気候変動との因果関係、(v)東アジア域における新規エミッションインベントリーの作成、の5つの課題が設定され、各々の課題を実行するためのチームが参加者を中心メンバーとして構成された。今後1年間はチーム毎に活動を進め、次回ワークショップにおいて活動の成果を報告することとなった。