hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無限次元多様体の量子コホモロジー

「研究実施計画」で記述した「項目2:D-加群としての無限次元旗多様体の量子コホモロジー環の構造解明」においては、連携研究者のうちの一名と共に、W-代数が周期的戸田格子に於いて果たす役割について、そしてまた、無限次元旗多様体におけるPeterson多様体についての研究を開始した。前者はより広い可積分系の枠組みで考察できるものである。後者は極めて挑戦的な可能性の下でではあるが、Peterson同型のアフイン版を目指したものである。これらのテーマを引き続き2019年度にも研究することにしている。また、「項目1:無限次元旗多様体の量子コホモロジーの位相場の理論としての構造解明」については、残念ながら2018年度においては研究を再開する時間を見出すことが出来なかった。この項目における正境界付き位相場の研究は2019年度に再開できるかどうか未定である。一方、「項目3:インスタントンモジュライのZ-関数を用いた無限次元旗多様体の量子コホモロジーの研究」も2018年度においては着手に至る機会を見いだせなかった。しかしこちらは上記「項目2」とはより緊密に関連しており、2019年度は改めて着手を目指すことにしている。例年ならば2月前後に開催していた、本研究課題周辺のテーマに基づく研究集会は、共催者との時間的都合が付かず、残念ながら2018年度は開催を見送ることとした。2019年度には可積分系理論の周辺をテーマとして再開を予定している。連携研究者との共同研究は、お互いの時間的都合の調整がつかず、ほとんど実行できなかった。無限次元旗多様体の量子コホモロジー環の関係式に現れる周期的戸田格子の可積分構造に対する新しい取扱いが必要であることを確認したが、具体的な計算で結果を導く段階に至っていない。Peterson同型の類似についても、可能性について検討したものの、具体的結果には至っていない。インスタントンモジュライの応用については、検討する機会を持つことが全く出来なかった。2018年度に予定していた項目1-項目3は本年度も引き続き研究を継続する。2018年度の反省を踏まえて、2019年度は可積分系の視点に重点を置いて進める。また、連携研究者との共同研究は2018年度もほとんど出来なかったので、本年度はこの点も積極的に推進する。「項目1:無限次元旗多様体の量子コホモロジーの位相場の理論としての構造解明」については、位相的場の理論の高次カテゴリーを用いた定式化の枠組みとしての(Ayala, Francisらによる)分解ホモロジーの理論の応用を探求した。(この方向は、本年度より連携研究者の一人を交えた形で継続する予定である。)また、変形量子化の枠組みの量子コホモロジーへの有用性を探るため、リー代数の普遍包絡代数にかんするDuflo同型について、後述の研究集会において解説講演を行なった。予定していた正境界付き位相場とFrobenius多様体の一般化に関する、海外からの研究者との共同研究は招聘が叶わず、平成29年度に持ち越すこととした。「項目2:D-加群としての無限次元旗多様体の量子コホモロジー環の構造解明」については、残念ながら平成28年度においては着手に至らなかった。「項目3:インスタントンモジュライのZ-関数を用いた無限次元旗多様体の量子コホモロジーの研究」については、caloron(周期的インスタントン)のモジュライに関する既存の結果(Murrayらによる)の応用可能性を探求したが、具体的な結果を得るに至っておらず、本年度において継続する。また、リーマン面上のベクトル束のモジュライの幾何構造に関する知識を他の研究者と共有するために2017年2月13日-14日に幾何学的量子化を主題とする研究集会Koriyama Geometry and Physics Days 2017 "Geometric Quantization and related topics"を連携研究者の一人と共催し、海外からの参加者一名を含む計24名の参加があった。予定した3つの研究項目を同時に進めようとして、研究に充てることの出来る時間が分散してしまったために、それぞれに有効な労力を割くことが出来ず、いずれも当初期待していたほどの進展を得られなかった。また、連携研究者との共同研究は、お互いの都合の調整がつかず、ほとんど実行できなかった。「項目1:無限次元旗多様体の量子コホモロジーの位相場の理論としての構造解明」については、正境界付き位相場とFrobenius多様体の一般化に関する研究を連携研究者のうちの一名とErnesto Lupercio氏(Cinvestav-IPN、Mexico)と共に行なった。具体的な結果を得るには至らず、平成30年度に持ち越すこととした。また、変形量子化の枠組みの量子コホモロジーへの有用性を探るため、Kontsevichの形式性予想について、後述の研究集会において解説講演を行なった。「項目2:D-加群としての無限次元旗多様体の量子コホモロジー環の構造解明」および「項目3:インスタントンモジュライのZ-関数を用いた無限次元旗多様体の量子コホモロジーの研究」については、残念ながら平成29年度においては着手に至る時間を見出すことが出来なかった。また、非可換幾何学に関する知識を他の研究者と共有するために2018年2月23日--24日に非可換幾何学を主題とする研究集会を連携研究者の一人と共催した。主要講演者として、メキシコからErnesto Lupercio氏(Cinvestav-IPN、Mexico)を招聘し、非可換トーリック多様体の解説を含む非可換幾何学の概説講演を依頼した。

また、軌道体に関する概説、同変コホモロジーの解説などの教育的講演、およびWeyl多様体の解説、非可換時空上の場の理論の解説を国内の研究者に依頼した。参加者は計21名であった。連携研究者との共同研究がほとんど実行できなかったことが理由の一つに挙げられる。連携研究者にも研究以外の諸事情があるため、共通の研究時間を見出すのがなかなか困難な状況である。「研究実施計画」で記述した「項目2:D-加群としての無限次元旗多様体の量子コホモロジー環の構造解明」においては、連携研究者のうちの一名と共に、W-代数が周期的戸田格子に於いて果たす役割について、そしてまた、無限次元旗多様体におけるPeterson多様体についての研究を開始した。前者はより広い可積分系の枠組みで考察できるものである。後者は極めて挑戦的な可能性の下でではあるが、Peterson同型のアフイン版を目指したものである。これらのテーマを引き続き2019年度にも研究することにしている。また、「項目1:無限次元旗多様体の量子コホモロジーの位相場の理論としての構造解明」については、残念ながら2018年度においては研究を再開する時間を見出すことが出来なかった。この項目における正境界付き位相場の研究は2019年度に再開できるかどうか未定である。一方、「項目3:インスタントンモジュライのZ-関数を用いた無限次元旗多様体の量子コホモロジーの研究」も2018年度においては着手に至る機会を見いだせなかった。しかしこちらは上記「項目2」とはより緊密に関連しており、2019年度は改めて着手を目指すことにしている。例年ならば2月前後に開催していた、本研究課題周辺のテーマに基づく研究集会は、共催者との時間的都合が付かず、残念ながら2018年度は開催を見送ることとした。2019年度には可積分系理論の周辺をテーマとして再開を予定している。連携研究者との共同研究は、お互いの時間的都合の調整がつかず、ほとんど実行できなかった。無限次元旗多様体の量子コホモロジー環の関係式に現れる周期的戸田格子の可積分構造に対する新しい取扱いが必要であることを確認したが、具体的な計算で結果を導く段階に至っていない。Peterson同型の類似についても、可能性について検討したものの、具体的結果には至っていない。インスタントンモジュライの応用については、検討する機会を持つことが全く出来なかった。平成28年度に予定していた項目1-項目3は本年度も引き続き研究を継続する。平成28年度の反省を踏まえて、まずは項目1に重点を置いて進める。特に、予定していた海外からの研究者は再び本年度も試みる。また、連携研究者との共同研究も平成28年度はほとんど出来なかったので、本年度はこの点を積極的に推進する。研究計画・方法で平成29年度以降の計画として挙げていた予告していた項目4および項目5は当面着手を延期する。平成30年度に予定していた項目1-項目3は本年度も引き続き研究を継続する。平成29年度の反省を踏まえて、平成30年度もまずは項目1に重点を置いて進める。
空間加重が腱振動刺激による運動錯覚に与える影響の解明

本研究の目的は,腱振動刺激により生じる運動錯覚の自在な制御を可能にするために振動刺激と運動錯覚の関係を体系化することである.現状では腱振動刺激に対する運動錯覚の知覚特性が十分に解明されていないため,実用的な運動感覚提示手法の確立に至っていない.本研究では腱に加振機の機械的振動刺激を伝達する接触子の大きさに着目し,振動刺激と運動錯覚の関係を詳細に検討する.体系化により,運動主体の一人称的な運動感覚の伝達という運動学習における本質的な課題を解決する突破口となり,一人称的な運動錯覚による新規運動学習手法の確立に向けた重要な一歩となる.本研究の目的は,腱振動刺激により生じる運動錯覚の自在な制御を可能にするために振動刺激と運動錯覚の関係を体系化することである.現状では腱振動刺激に対する運動錯覚の知覚特性が十分に解明されていないため,実用的な運動感覚提示手法の確立に至っていない.本研究では腱に加振機の機械的振動刺激を伝達する接触子の大きさに着目し,振動刺激と運動錯覚の関係を詳細に検討する.体系化により,運動主体の一人称的な運動感覚の伝達という運動学習における本質的な課題を解決する突破口となり,一人称的な運動錯覚による新規運動学習手法の確立に向けた重要な一歩となる.
HTLV-I関連脊髄症における分子疫学:家系内多発例プロウイルス遺伝子の検討

1)検体DNA中のHTLV-Iプロウイルスのtaxコード領域をnested-PCR法にて増幅、20クローンをランダムに選び、塩基配列の決定を行った。塩基配列の解析はプロトタイプλATK-1と比較した。Identical twinにおける各クローンの塩基配列の解析結果では、HAM発症のtwinはtax領域に変異のみられたクローン数は18クローン中8個、carrierでは18クローン中18個であった。アミノ酸置換を伴う変異はHAM3個、37.5%、carrierで9個、52.9%であった。4)リンパ球幼若化反応はHAMにおいてspontaneousproliferationの亢進を認めた。5) HLAタイピングの結果はmother,identical twinの3者に共通して従来HAM型といわれているハプロタイプがみられたものの、motherではCw3DR9、identical twinではDR9DQ3などATL型も認められた。6) ENV領域の塩基配列を決定しHLAのエピトープである可能性がある変異をキャリヤーに認めた。7) tax領域では5箇所の変異が認められ、1箇所のHLAアンカーモチーフとなり得る変異を見いだした。5)HLAタイピングの結果はmother,identical twinの3者に共通して従来HAM型といわれているハプロタイプがみられたものの、motherではCw3DR9、identical twinではDR9DQ3などATL型も認められた。
戦後日本における地方教育ジャーナリズムに関する基礎的研究

本研究では、敗戦直後から1949(昭和24)年の新学制の完成年度を研究対象とし、各地方から創刊された教育関係雑誌の書誌的分析や記事内容の分析を通じて、教育情報の特徴と変化について明らかにした。今年度も引き続き、敗戦直後から1949(昭和24)年の新学制の完成年度までのいわゆる占領期を研究対象とし、各地方から創刊された教育関係雑誌や新聞が、いかなるニーズによって創刊され、その隆替はどうであったのか、また、各誌が、どのような教育情報を掲載し、伝えようとしていたのか、教育関係雑誌や新聞の史料収集と書誌的分析を行いました。今年度は、敗戦直後から1949(昭和24)年の新学制の完成年度までを研究対象とし、各地方から創刊された教育関係雑誌や新聞が、いかなるニーズによって創刊され、その隆替はどうであったのか、また、各誌が、どのような教育情報を掲載し、伝えようとしていたのか、教育関係雑誌や新聞の史料収集と書誌的分析を行いました。なかでも、岡山県金光図書館や長野県立図書館を訪ね、国立国会図書館所蔵雑誌の「空白域」を埋めるといわれている「プランゲ・コレクション」に含まれていない教育関係雑誌の史料収集を行うとともに、個別雑誌の書誌的分析をすることができました。金光図書館では『民主教育』第2巻第4号や『ガイダンス』第1巻第3号、第5号など、「プランゲ・コレクション」の欠号を補うとともに、岡山県教育委員会から創刊された『教育時報』を見つけることができました。また、長野県立図書館では、『科学の学校にじ』第1号をはじめ、『学友』1巻1号、『上伊那教育』1号、『教育春秋』1号、『教育図書ニュース』1号、『国語の教育』1巻1号、『子供と社会』1号、『新教育』1巻1号、『新児童文化』2集『青年文化』1巻1号、『図書教育』1巻2号、1巻3号など、他の図書館に見られない貴重な多数の教育関係雑誌を確認し、必要な箇所を複写することができました。その他、古書店を通して、『下伊那教育』をはじめ、『千葉教育』や『信濃教育』などの現物も収集することができ、現在、書誌的分析と内容分析を進めています。今年度も、敗戦直後から1949(昭和24)年の新学制の完成年度までを研究対象とし、各地方から創刊された教育関係雑誌や新聞が、いかなるニーズによって創刊され、その隆替はどうであったのか、また、各誌が、どのような教育情報を掲載し、伝えようとしていたのか、教育関係雑誌や新聞の史料収集と書誌的分析を行いました。なかでも、米国コロンビア大学C.V.スター東亜図書館ならびに議会図書館に所蔵されている占領下の教育関係雑誌や新聞の調査を行い、資料収集を行うことができたことは大きかったと思います。周知のように、占領下の日本において創刊された教育関係雑誌や新聞は、国内最大の蔵書量を誇る国立国会図書館でさえ、所蔵されている雑誌や新聞は少なく、国立国会図書館の「収集の空白域」と呼ばれてきました。また、この「空白域」を埋める資料として、アメリカ合衆国メリーランド大学マツケルディン図書館に所蔵されているプランゲ・コレクションの所在が注目されてきました。本研究でも、国立国会図書館憲政資料室に所蔵されているプランゲ・コレクション(マイクロ・フィッシュ)の中から、地方から創刊された雑誌や新聞の収集を行ってまいりました。しかし、同コレクションには、多くの欠号や未所蔵の雑誌や新聞も存在するため、国内の雑誌や新聞の所蔵調査を実施するとともに、米国コロンビア大学の図書館と議会図書館を調査した結果、数多くの雑誌が議会図書館に所蔵されていることが明らかになりました。現在、その資料の整理と分析に追われています。次年度も、引き続き、資料調査を行うとともに、研究報告書の作成に着手したいと考えています。なかでも、国内調査に加えて、海外調査として、アメリカ議会図書館に所蔵されているWDCコレクションの調査を行いました。WDCコレクションには、Washington Document Centerからアメリカ議会図書館に移送された戦前、戦後検閲資料及び文書が中心ですが、このコレクションの中から、国立国会図書館をはじめ、国内の各図書館やプランゲ・コレクションに見られない占領期の教育関係雑誌の複写をすることができ、書誌的分析を行っています。ちなみに、主な雑誌の誌名と号数を記しておきたいと思います。『新しい学校』興文館第3巻第5号、第9号第10号、第12号)、『新しい教室』中興出版、4(1112)、5(16)、6(13)、『新しい小学校』興文社2(1、4、6)『いとし児』(福岡)、2(6、15)→『育てつつ』2(3、5)、『いとし児』(両親教育協会)1、35、78、『児童文化』(熊本)

43-5・6、『教育復興』新日本教育文化研究所2(10)、3(3)、『教育現実』教育図書1(45)、『教育委員会通信』(京都)4、『教育女性』学芸図書出版社1(5、7)、『教育建設』(札幌)23、38、41、『教育公論』(小倉)21(6、1112)、22(12、46)、『教育公論』明治図書3(11)、4(1012)、5(13)など。今年度は、敗戦直後から1949(昭和24)年の新学制の完成年度までを研究対象とし、各地方から創刊された教育関係雑誌や新聞が、いかなるニーズによって創刊され、その隆替はどうであったのか、また、各誌が、どのような教育情報を掲載し、伝えようとしていたのか、教育関係雑誌や新聞の史料収集と書誌的分析を行いました。なかでも、国立国会図書館憲政資料室に通い、同資料室に所蔵されているプランゲコレクションの中からこれまでに収集できなかった地方から創刊された教育関係雑誌の史料収集を行うとともに、個別雑誌の書誌的分析をすることができました。収集した史料をもとに「かわら版」(近代日本教育史料研究会)に原稿を発表しました。また、調査を重ねるうちに、実業之富山編集部『占領期の地方雑誌プランゲ文庫で辿る検閲の足跡』実業之富山社2007年に出会い、多くの刺激を受けました。占領下の日本は、すべての出版物がGHQの検閲の対象になりましたが、「百花斉放という相応しく雑誌文化が花開いた時代」でもあり、検閲と雑誌文化の興隆という相反する動きが見られる時代であったのではないかと思います。さらに、所属大学から特別研究費をいただくこともでき、占領期の児童雑誌の調査も実施することができました。なかでも、戦後いち早く創刊された『ぎんのすず』の創刊号が、広島市立中央図書館に所蔵されていることがわかり、『ぎんのすず』の書誌的分析を行いました。創刊号には、子どもたちに原爆に関する記事に墨を塗らせた跡も見られ、いかに情報が統制されていたかを見ることができました。近い将来、占領期における児童雑誌を含めた教育関係雑誌の基礎的研究をまとめていきたいと考えています。
オランダに保存されている未発表のシ-ボルト収集動物標本類の調査研究(最終調査)

シ-ボルト収集動物標本のうち,腔腸動物,触手動物,昆虫類,甲殻類(剣尾類も含む),魚類,両生類,爬虫類,鳥類,哺乳類,化石についてオランダ国立自然史博物館において標本の探索を行い,約2,800点を見出して調査,撮影を行うことができた。また,オランダ国立自然史博物館保存の各種の文書(年報や標本受け入れの台帳,標本送り状,手紙類)についても調査も行い,シ-ボルトが当初ど分くらいの数量の標本を送付したのか,それらがオランダに届いてからどのように取り扱われたのかを調べた。シ-ボルトが出島で描かせたり,江戸において貰い受けたりした各種の動植物写生画についても,その内容,質,数量,どのように活用されたかといったことを調べた。こうした調査研究活動によって次のようなことが判明した。1.シ-ボルトの動物標本収集の意図:出島に着任してから間もなく,日本の動物に関マる包括的な著書,ファウエ・ヤポニカの出版を企画していたことが明らかになった。出島からオランダ国立自然史博物館に手紙を送って館長に協力を求めていた。また,その計画にそって標本と関連資料の調査や写生画の準備にも早期に着手していたことが明らかになった。2.シ-ボルト収集動物標本の内容と特色:多彩で,いろいろな種が集められている。将来の研究材料として活用できるように,乾燥標本だけではなく,液浸のものも準備されていた。同一種であっても,多くの個体が集められていた。それは,雌雄差や色彩の変異,個体差を考慮したためである。質は一般に極めて高い。標本作成はかなり入念に行われていて,標本の送付においても種々の工夫がなされていたことが判明した。3.シ-ボルト標本のオランダ国外への移管:予想外に多くの標本がロンドンやパリの博物館に送られている。鳥類,哺乳類の場合には特にその割合が高く,およそ60%の標本が外部に持ち出されていることが文書上の記録と保存標本数との比較,およびロンドンやパリその他の博物館との情報交換によって明らかになった。甲殻類の場合で約15%,貝類ではおそらく40%が持ち出されている。一部の標本は博物館ではなく,標本商に売卸されていたことも文書の調査で判明した。こうしたことから,シ-ボルト収集の動物標本は記録に残っている数量よりもさらに多く,充実したものであったことが明らかになった。4.各種彩色写生画:川原慶賀筆のもので,ファウナ・ヤポニカの原画として用いられた魚類および哺乳類の図について調査を行い,どのように用いられたのか,その活用の実際を調べることができた。また,この他に,原画としては使用されなかったものの,両生類,爬虫類の図が存在することを文書類の調査で突き止め,発見することができた。他に,江戸の自然史研究者からシ-ボルトに贈られた各種の写生画についても調査した。5.棘皮動物を対象にしたファウナ・ヤポニカ第6巻は未刊に終わったが,準備された図版は12葉あると考えられていた。しかし,偶然に調査メンバ-の一人がオランダ国立自然史博物館の標本庫の片隅に埋もれていた印刷用石版原版を発見した。それを印刷復原したところ,第15図版が現れ,実際は15葉あったことが判明した。こうした調査研究活動によって,シ-ボルト収集の動物標本類の全体像を把握することができた。また,結局は刊行されず,幻の著作に終わったファウナ・ヤポニカ第6巻について新知見を得ることもでき,どの程度まで準備されていたのかを知ることができた。他にも,シ-ボルトの構想を具体的に知る上で種々の前進があった。成果の一部は研究成果報告書において発表するが,膨大な数の標本が対象になるため,数年計画で順次に著書や論文において発表を行っていくことを企画し,準備を進めている。そして,シ-ボルトの活動を理解し,彼の貢献をより正しく評価する上での基礎的な資料を提供し,また,オランダに保存されている標本や関連資料類を今後に活用できる途を開くようにしたい。

将来の研究材料として活用できるように,乾燥標本だけではなく,液浸のものも準備されていた。同一種であっても,多くの個体が集められていた。それは,雌雄差や色彩の変異,個体差を考慮したためである。質は一般に極めて高い。標本作成はかなり入念に行われていて,標本の送付においても種々の工夫がなされていたことが判明した。3.シ-ボルト標本のオランダ国外への移管:予想外に多くの標本がロンドンやパリの博物館に送られている。鳥類,哺乳類の場合には特にその割合が高く,およそ60%の標本が外部に持ち出されていることが文書上の記録と保存標本数との比較,およびロンドンやパリその他の博物館との情報交換によって明らかになった。甲殻類の場合で約15%,貝類ではおそらく40%が持ち出されている。一部の標本は博物館ではなく,標本商に売卸されていたことも文書の調査で判明した。こうしたことから,シ-ボルト収集の動物標本は記録に残っている数量よりもさらに多く,充実したものであったことが明らかになった。4.各種彩色写生画:川原慶賀筆のもので,ファウナ・ヤポニカの原画として用いられた魚類および哺乳類の図について調査を行い,どのように用いられたのか,その活用の実際を調べることができた。また,この他に,原画としては使用されなかったものの,両生類,爬虫類の図が存在することを文書類の調査で突き止め,発見することができた。他に,江戸の自然史研究者からシ-ボルトに贈られた各種の写生画についても調査した。5.棘皮動物を対象にしたファウナ・ヤポニカ第6巻は未刊に終わったが,準備された図版は12葉あると考えられていた。しかし,偶然に調査メンバ-の一人がオランダ国立自然史博物館の標本庫の片隅に埋もれていた印刷用石版原版を発見した。それを印刷復原したところ,第15図版が現れ,実際は15葉あったことが判明した。こうした調査研究活動によって,シ-ボルト収集の動物標本類の全体像を把握することができた。また,結局は刊行されず,幻の著作に終わったファウナ・ヤポニカ第6巻について新知見を得ることもでき,どの程度まで準備されていたのかを知ることができた。他にも,シ-ボルトの構想を具体的に知る上で種々の前進があった。成果の一部は研究成果報告書において発表するが,膨大な数の標本が対象になるため,数年計画で順次に著書や論文において発表を行っていくことを企画し,準備を進めている。そして,シ-ボルトの活動を理解し,彼の貢献をより正しく評価する上での基礎的な資料を提供し,また,オランダに保存されている標本や関連資料類を今後に活用できる途を開くようにしたい。シ-ボルト収集動物標本類の探索は昆虫、甲殼類(剣尾類含),魚類,鳥類,哺乳類,化石,その他について行った。約2300点について調査研究,撮影することができた。シ-ボルト標本の一部が交換のためにオランダ国外に送られたことは前年度までの調査で明らかであった。これはオランダ国立自然史博物館がシ-ボルトも了解の上で行ったことである。しかし,その実態がはっきりしないので出島からの標本の送り状や現有標本の台張,大英博物館の標本受入れ台帳等について調査を行った。その結果,オランダ国外へ持出された標本の割合は予想外に高く,特に鳥類では60%程度に達していることが判明した。関連資料類の調査では大きな発見があった。未刊に終ったファウナ・ヤポニカ第6巻(棘皮動物篇)については図版10葉のみが知られていた。
ヒト化（ＮＯＧ）マウスにおけるＥＢＶ感染ビラン性関節炎モデルの検討

市販凍結臍帯血幹細胞移植ヒト免疫化NOGマウスにEpstein Barrvirus(EBV)を感染させ、ほぼ100%びらん性関節炎を発症するマウスモデルの作成を行うことができた。このマウスの骨髄をヒトM-CSF、ヒトRANKL下で培養することで、抗ヒトカテプシンK抗体陽性、TRAP陽性の多核細胞が出現する。組織でも同様な細胞がびらん部骨周囲に認められ、ヒト破骨細胞の誘導をEBV感染が引き起こす可能性を示した。1.ヒト免疫化NOGマウスのEBV感染による関節リウマチ(RA)様ビラン性関節炎モデルでヒトマクロファージの分化をM-CSF投与により誘導して病態の変化を観察した。M-CSF投与によりある時期を経過したマウスにヒトマクロファージ系細胞の末梢血での上昇を確認し、EBVを感染させた。これまではっきりしなかった滑膜表層細胞の5層以上を増殖を起こしているマウスを確認し、現在免疫染色を行いヒト由来か否かを検討している。2.可溶性TNF受容体を投与して発症の抑制が出来るか、パイロット研究で少数のマウスで検討した。小数例でこれまでの所、はっきりしたデータは得られていない。マウスの匹数を増やして検討を開始している。大量のヒト免疫グロブリン投与での効果をみたが、明らかなビラン性関節炎の発症抑制は認めなかった。3.関節炎発症したマウスの画像的検討を行い、3DーCT撮影で明らかなビランを起こした画像を得る事ができた。4.ビラン性関節炎を高率に起こす条件を調べるため末梢のリンパ球、マクロファージの動向をフローサイトで検討している。これまでのところ末梢CD8T細胞がCD4の数を逆転した時点でビラン性関節炎をほぼ100%発症していることが判明した。今後更に他のバイオマーカーの検討を行いビラン性関節炎発症を予測できるかを検討する。A.目標:ヒト免疫機構を有するNOD-SCIDマウスを簡便に作製する条件を検討する:市販のCD34細胞をNOGマウスに移植し、ヒト免役化マウスを安定して作製する目処がついた。Epstein-Barrウイルス感染後の末梢CD4、CD8T細胞の動きから、最も関節炎の強く起こる時期を類推する事が可能となった。現在、3DCTによる画像解析を施工中で、血清中の自己抗体の測定も平行して行っている。B .目標:ヒト免疫化NOGマウスのEBVの感染成立後のウイルス学的検索:国立病院機構生育医療センターの藤原成悦母児感染部部長との共同で臍帯血CD34移植NOGマウスのEBV感染の検討も行い、real time PCRでのウイルス量の定量と関節滑膜炎の発症に相関がない事が判明し、マーカーには不適であることが解った。滑膜組織や骨髄のEBVの感染をEBER-1 in situ hybridizationで特定し、ウイルス量の定量をreal time PCRで行い、骨髄でのEBV量と滑膜炎の活動性に相関がある可能性を得た。C.目標:モデルマウスのRAの関節画像診断、自己抗体の検出:NOD-SCID(NOG)のヒト骨髄移植によるヒト免疫化を計り、ヒト抗核抗体、リウマトイド因子、抗CCP抗体、MMP-3を測定と3次元CTなどによる早期のRA関節変化の検出を現在行っているが結果は出ていない。D.目標:ヒト免疫化NOGマウスのSAPの動向やEBVの感染制御を検討する。:SAPmRNAの発現の検討は、現在、パルサー法の開発を行い、この方法で測定を行う予定となっている。EBV特異的細胞傷害性T細胞の陽性率はテトラマーアッセイを使用してFACS解析により細胞障害性T細胞の陽性率を測定する予定だあったが、準備したテトラマーとHLAの型が一致したCD34の移植がされておらず達成できていない。1。市販されているCD34細胞をNOGマウスに移植し後ヒト免疫化しEBV感染を成立させ、ほぼ100%の関節リウマチ様ビラン性関節炎を発症するモデルを確立した。バイオマーカーとして血清アミロイド、骨代謝マーカー、末梢血EBVウイルス量、末梢リンパ球表面マーカーを検討した。血清アミロイドは相関しなかった。末梢ヒトリンパ球マーカーはマウスの解剖の時期を決定するために重要な指標となることが判明した。骨代謝マーカーはマウスのものの変動はなく、ヒト由来のものが軽度に上昇する可能性があり、ビラン性関節炎の程度と相関をしている可能性を示した。2。このマウスで活性化される破骨細胞はヒト由来であることがヒトとイヌカテプシンKに特異的に反応する抗体での組織染色で証明することができた。このマウス血清中にヒト骨代謝マーカーが極僅かに検出された可能性があり、通常変化するマウス骨代謝マーカーは全く反応しなかった。3。このマウス骨髄をヒト由来M-CSF、RANKL

存在下で培養すると、マウスと交差しないヒトカテプシンKを認識する抗体で染色され、TRAP活性も陽性であった。4。3D-CTでの解析で骨幹部の骨密度(BMD)は減少しなかったが、骨端部の海綿骨のBMDと画像での骨量の低下が著名のものがEBV感染で起こる可能性があることが分かった。5。抗サイトカインでの介入試験を現在行っているが、TNF阻害、IL-6阻害とも予想と異なるデータが出てきており、さらなる解析を行っている。膠原病リウマチ学25年度の目標の治療実験はパイロットであるが、実験が開始されデータの解析も行われている。まだ、治療効果のある薬剤介入の結果をえることができず、更なる条件の検討が必要と考える。RA関節変化の検出は3D-CTによる画像の描出に成功した。さらに末梢単核球の表面マーカーの解析でビレン性関節炎を高率に起こす傾向をつかむ事ができた。血清バイオマーカーでの検討が遅れており、次年度に繰り越された。市販CD34細胞を用いたヒト免疫化マウスの作製は安定してできるようになったが、SAPmRNAの発現の検討は、現在、パルサー法の開発を行い、この方法で測定を行う予定となっている。EBV特異的細胞傷害性T細胞の陽性率はテトラマーアッセイを使用してFACS解析により細胞障害性T細胞の陽性率を測定する予定だあったが、準備したテトラマーとHLAの型が一致したCD34の移植がされておらず達成できていない。条件設定に時間がかかり自己抗体の測定、SAP遺伝子の発現、細胞障害性T細胞の測定は時間が間に合わず困難であった。今年度までに得られた情報のもと、他の薬剤による治療実験を予定しており、その際に適切な血清バイオマーカーの検索も行う予定としている。末梢CD8T細胞の増加がビラン性関節炎を高率に起こすマーカーとして重要な可能性があり、EBウイルス細胞障害性細胞誘導に重要な役割を果たしているSAP分子の動きを測定し、SAPの制御の方法を検討する。安定した関節炎モデルの条件の設定が終了した。治療介入実験に入る前の基礎的な条件は今年度で達成できたため、引き続きバイオマーカーの検索を行い、画像診断による解析を行い、治療介入によりこれらのマーカーの動きを測定する。最終的に関節炎の発症率を治療介入により解析する。A.目標:新規抗リウマチ療法の開発の検討:問題点:ヒト免疫化NOD-SCID(NOG)マウスのEBV感染によるビラン性関節炎モデルがヒトRAと同じ関節炎を発症するか、まだ、未知である。解決策:ヒト免疫系を持つビラン性関節炎モデルマウスであるため、少なくともRAの初期の関節炎の病態を有している可能性は高い。RA初期関節炎に対する効能を検討することで新規の治療法の開発の糸口となる。1(研究項目)「SAP作用の調節薬の開発」:SAPmRNAの発現はRA末梢T細胞で低下していることを報告している(Int Immunol13,559,2001)。この現象の原因を追求し、EBVに対する感染制御を改善する方法を検討する。B.目標:モデルマウスでの抗リウマチ薬の効果:問題点:ヒト免疫化NOD-SCID(NOG)マウスへの抗リウマチ薬の投与の量や方法が未知の要素が多い。
インド農村部における学校教育の浸透と子どもの生活世界

本研究は、土着的な産業及び伝統社会の文化的構造を基礎として形成される子どもの経験領域の全体を「子どもの生活世界」として捉え、そこで行われる子どもの社会化の全体構造の中で学校教育の機能を問うものである。このためフィールド調査に基づき、インド農村において学校普及化が及ぼした影響を、(1)産業・経済活動、(2)社会的規範、(3)言語文化の変容の3視点から検証することがその目的である。平成14年度は(1)関係資料の収集、(2)本調査の実施洗練を行うこととした。'当初の計画では2002年7月から8月にかけて60日間程度の現地調査を行う予定であった。しかし、アフガニスタン情勢の緊迫化に伴い、政府よりインドにおける日本人の待避勧告が出されたため、同時期の調査は断念せざるを得なかった。このため本年度は国内における資料収集をより徹底したほか、2003年2月に一週間の現地調査を行い調査継続の確認、および現地の調査員による調査の可能性を検討している。(1)関係資料の収集に関しては国内外の活用可能な資料を収集した(48点)。収集した資料は、農村地域の学校施設、教育状況、児童労働、経済活動、識字率、就学率等に関する実態調査および基礎統計等。これに従来から収集してきた資料と併せ、250点あまりの資料が収集され、児童労働と教育状況に関する資料はほぼ十分でそろったといえる。ただしインドの大学・研究機関等にのみ所蔵されている未収集資料は若干あるものと考えられる。(2)昨年度調査が可能な候補地域として選出した3村落において、調査継続の確認をとったほか、補足的な資料収集を行った。(3)調査事項の洗練を行うと同時に調査方法を検討し、現地における調査員の雇用とそれによる調査の実施等について、インド国内における同領域の研究者と連携して調整を行っているところである。本研究は、土着的な産業及ぴ伝統社会の文化的構造を基礎として形成される子どもの経験領域の全体を「子どもの生活世界」として捉え、そこで行われる子どもの社会化の全体構造の中で学校教育の機能を問うものである。平成13年度は(1)関係資料の収集、(2)調査地域の選定、(3)調査事項の洗練を行うこととした。この目的のため、国内での資料収集の他、5月から6月にかけて10日間インド南部において現地予備調査を行い、また3月に5日間のインドにおける資料収集を行った。(1)関係資料の収集に関しては国内外の活用可能な資料を収集した(84点)。これに従来から収集してきた資料と併せ、200点あまりの資料を収集することが出来たが、児童労働と教育状況に関する資料は未だ十分ではない。これに関してはインドの大学・研究機関等にのみ所蔵されている未収集資料が多数あると考えられる。(2)調査地域の選定に関しては、本年度5月6月にかけての予備調査において、調査目的から見た地域の妥当性と調査の可能性を考慮して調査対象地域の選定を行った。現在調査が可能な候補地域として3村落を選出している。(3)調査事項の洗練に関しては、この予備調査段階において、対象地域の産業人口、学校の就学者数、歴史的経緯、カースト構成、利用可能な施設設備、都市・町への接近性など、本調査において必要となる基礎的な資料は収集し、調査事項を検討しているところである。
動的共有結合化学を利用する繰り返し駆動型メカノクロミック高分子の創製

平成30年度は、平成29年度に着手したメカノクロモフォアライブラリーの構築と評価(ステージ1)に関して当初計画をほぼ完了した。平成29年度までに、3種類のメカノクロモフォアのジオール誘導体、およびポリスチレン誘導体の合成を完了しており、TASNに関しては様々な置換基を有する一連の誘導体の合成にも成功していたが、さらに平成30年度は複数のメカノクロモフォアを新たに開発して、メカノクロモフォアライブラリーの構築拡充と評価を行った。また、メカノクロミック高分子の合成と評価(ステージ2)に関しても、前年度に引き続き、ポリスチレン、アクリル系ポリマー、セグメント化ポリウレタン、などを合成し、メカノクロミック特性の評価を行い、新たな知見が数多く得られた。特に、このステージ2については大きな進展があり、次年度(平成31年度)予算の前倒し使用も認めらたため、メカノクロミック高分子の合成と構造解析の実施に必要な大型解析装置を購入して、メカノクロミック高分子の合成と評価に関する研究を大きく加速させることができた。特に大きな進展は、幅広いモノマーを重合可能なラジカル重合によってメカノクロミック高分子を簡便に合成できるようになったことである。さらに、メカノクロミック高分子のマルチカラー化(ステージ3)に関しては、当初の計画では平成30年度から着手予定であったが、すでに平成29年度において、ポリスチレン系でマルチカラーメカノクロミズムの検討を前倒しで実施し、7色のメカノクロミックポリスチレンの構築に成功している。平成30年度は、これまでに得られた知見をもとに、本格的にマルチカラーメカノクロミックポリマーに関する研究を推進し、力学的な強度の違いによって多段階の色彩変化を示すメカノクロミックポリマーの開発に成功した。ステージ1は、計画どおりに今年度で当初計画を完了することができた。ステージ2は、当初の計画よりも半年ほど前倒しで研究が進展している。実際に、平成30年度は平成31年度予算を前倒し使用を行い、メカノクロミック高分子の合成と構造解析の実施に必要な大型解析装置を購入して、メカノクロミック高分子の合成と評価に関する研究を大きく加速させた。ステージ3に関しても、半年程度の前倒しで研究が進展している。以上のことから、当初の計画以上に進展していると考えている。平成31年度の交付予定額を平成30年度前倒しして使用したため、平成31年度は当初計画よりも少ない予算で研究を推進することになるが、当初計画どおりに第2ステージと第3ステージを並列して行い、必要に応じて令和2年度予算を前倒し使用する。最終年度となる令和2年度は、第3ステージの残りを中心に研究を実施して、研究全体をできるだけ前倒しすることで実験を行う期間を短縮し、残りの期間を系統的な研究まとめに利用する計画である。平成29年度はメカノクロモフォアライブラリーの構築を目指すステージ1(メカノクロモフォアライブラリーの構築)から研究を着手した。当初計画していた、ジアリールビベンゾフラノン(DABBF)、テトラアリールスクシノニトリル(TASN)、ジアリールビベンゾチオフェノニル(DABBT)の3系統の全てメカノクロモフォアに関して、水酸基を2つ有するジオール誘導体をターゲットして合成を検討した結果、反応条件や精製方法を精査することで、グラムスケールで効率的に合成する手法を確立することに成功した。さらに、磨り潰しによって発光挙動も示すTASN誘導体に関しては、メトキシ基、メチル基、ブロモ基、ニトロ基、さらに無置換の誘導体など、置換基が異なる一連の誘導体を合成した。得られたメカノクロモフォアライブラリーは、低分子状態で磨り潰し試験を行い、力学応答挙動の観察を行い、メカノクロモフォアの構造に応じて、全く異なる着色・発光挙動を示すことが明らかとなった。また、色調変化の観察だけでなく、電子スピン共鳴(ESR)測定を利用して、ラジカル種の発生挙動の定性および定量評価を行い、さらには温度可変ESR測定を駆使して、結合開裂のエネルギー算出を行った。一部の誘導体に関しては、計算化学によるシミュレーションを行い、力学的な結合開裂挙動の解析を実施した。これらの結果、同一のTASN誘導体においては、置換基の電子特性により、系統的に力学応答性が変化することを見出した。平成29年度の中盤からは、メカノクロミック高分子の合成と評価を目指すステージ1(メカノクロミック高分子の合成と評価)の研究にも着手した。上述した3系統の全てメカノクロモフォアを有する一連の高分子を合成することに成功した。得られた3種のメカノクロミック高分子を任意の割合で混合することで、マルチカラーメカノクロミズムが発現することを明らかにした。研究は当初計画の通りに順調に進展しており、やや前倒しできている状況である。研究成果も期待どおりにあがっていると判断できるため、「おおむね順調に進展している。」と判断した。

特に、このステージ2については大きな進展があり、次年度(平成31年度)予算の前倒し使用も認めらたため、メカノクロミック高分子の合成と構造解析の実施に必要な大型解析装置を購入して、メカノクロミック高分子の合成と評価に関する研究を大きく加速させることができた。特に大きな進展は、幅広いモノマーを重合可能なラジカル重合によってメカノクロミック高分子を簡便に合成できるようになったことである。さらに、メカノクロミック高分子のマルチカラー化(ステージ3)に関しては、当初の計画では平成30年度から着手予定であったが、すでに平成29年度において、ポリスチレン系でマルチカラーメカノクロミズムの検討を前倒しで実施し、7色のメカノクロミックポリスチレンの構築に成功している。平成30年度は、これまでに得られた知見をもとに、本格的にマルチカラーメカノクロミックポリマーに関する研究を推進し、力学的な強度の違いによって多段階の色彩変化を示すメカノクロミックポリマーの開発に成功した。ステージ1は、計画どおりに今年度で当初計画を完了することができた。ステージ2は、当初の計画よりも半年ほど前倒しで研究が進展している。実際に、平成30年度は平成31年度予算を前倒し使用を行い、メカノクロミック高分子の合成と構造解析の実施に必要な大型解析装置を購入して、メカノクロミック高分子の合成と評価に関する研究を大きく加速させた。ステージ3に関しても、半年程度の前倒しで研究が進展している。以上のことから、当初の計画以上に進展していると考えている。引き続き、当初計画にしたがって、研究を推進する計画である。平成31年度の交付予定額を平成30年度前倒しして使用したため、平成31年度は当初計画よりも少ない予算で研究を推進することになるが、当初計画どおりに第2ステージと第3ステージを並列して行い、必要に応じて令和2年度予算を前倒し使用する。最終年度となる令和2年度は、第3ステージの残りを中心に研究を実施して、研究全体をできるだけ前倒しすることで実験を行う期間を短縮し、残りの期間を系統的な研究まとめに利用する計画である。
中心体型BRCA1複合体: 治療標的としての新規BRCA1複合体のがん抑制機構

BRCA1の中心体における新たな相互作用分子としてBIP2を同定した。BIP2の過剰発現は中心体増幅を引き起こし、これにはBIP2のC末端領域が必要であることを明らかにした。また、BIP2の過剰発現は中心体のBRCA1局在を増強し、逆にBIP2との相互作用が減弱するBRCA1変異体は中心体への局在が低下したことから、BIP2がBRCA1の中心体局在の制御に関与すると考えられた。さらに、がん由来のBIP2変異を解析したところ、C末端側の点変異体では中心体制御活性に異常を認め、そのうち1つはBRCA1との相互作用が低下することを明らかにした。新規BRCA1結合分子BIP2によるBRCA1の中心体局在の制御機構を解析するため、BIP2を過剰発現し、中心体のBRCA1局在量を評価した。その結果、BIP2の過剰発現はG2期の細胞で特異的にBRCA1の中心体局在を増強させた。一方、BIP2との相互作用が減弱するBRCA1変異体を細胞に発現させたところ、野生型BRCA1と比較して変異型BRCA1の中心体局在は弱かった。従って、BRCA1はRACK1との相互作用に依存的に中心体に局在する事が示唆された。中心体制御におけるBRCA1とRACK1の相互作用の重要性を解析するため、BRCA1欠損細胞にBIP2およびBRCA1を発現させ、中心体数の異常を観察した。その結果、BRCA1欠損細胞にBIP2を単独で発現させた場合に比較して、BRCA1を共発現させた場合にはより高度の中心体増幅を認め、BIP2はBRCA1に依存的に中心体増幅を引き起こすと考えられた。野生型BRCA1を有するがん細胞および正常乳腺上皮細胞を用いて同様の解析を行うと、BIP2を単独で過剰発現させると中心体増幅を認めるが、BRCA1とBIP2を共発現した場合には中心体増幅が認められなかった。一方、BIP2との相互作用が減弱するBRCA1変異体を共発現させた場合、中心体増幅を認めたことから、これらの野生型BRCA1を有する細胞においてはBRCA1はBIP2との相互作用に依存的に中心体増幅を抑制する事が疑われた。さらにBIP2の発がんへの関与を解析するため、COSMICデータベースに登録されたBIP2変異から11変異を選択し、変異体発現ベクターを作製した。これらを過剰発現させたところ、C末端側の6変異体を含む7変異体で中心体増幅を認めず、これらの変異によってBIP2の中心体制御能に異常が生じる事が明らかとなった。当初予定していた通り、BIP2の過剰発現による中心体のBRCA1局在の変化や中心体制御活性を評価できている。BIP2の発現抑制時の解析が、siRNAを用いたBIP2の発現抑制では抑制効率が低く、解析ができなかったが、代替法としてオーキシン誘導性タンパク質分解系を用いることとし、必要な細胞株を樹立できたため、これを用いて解析を進める予定である。新規BRCA1結合分子BIP2による中心体制御機構を解析するため、BIP2をノックダウンし、中心体の変化を観察した。その結果、BIP2のノックダウンによってS/G2期の細胞で中心小体が複製前の2個のままの細胞が増加し、そのような細胞ではCartwheelマーカーであるSAS-6が中心体に局在しないことが明らかになった。すなわち、BIP2は中心小体複製の初期において必要であると考えられた。BIP2の過剰発現はBRCA1の中心体局在を増強し、BIP2との相互作用が減弱するBRCA1変異体は中心体局在も減弱することから、BRCA1の中心体への局在にBIP2との相互作用が必要である可能性が考えられた。しかし、BIP2をノックダウンしてもBRCA1の中心体局在は減弱しなかった。BIP2ノックダウン時の中心体に局在するBRCA1を共焦点レーザースキャン顕微鏡で詳細に観察したところ、コントロール細胞では中心小体周囲基質に局在するBRCA1が、BIP2ノックダウン細胞ではより広範囲に拡散し、かつ棘状の形態を取ることが明らかとなった。この棘状の形態は微小管破壊処理によって消失したことから、BRCA1が微小管依存性に中心体に局在し、その一部の過程にBIP2が関与することが示唆された。BIP2の過剰発現はBRCA1依存性に中心体増幅を引き起こしたが、その分子機構は明らかでなかった。そこで、中心体複製制御キナーゼであるPLK1の活性を解析すると、BIP2過剰発現によって中心体における活性化型PLK1が増強し、早期中心体解離が生じていることが明らかになった。BIP2過剰発現にPLK1阻害薬処理を加えると中心体増幅が抑制することから、BIP2がPLK1の活性化制御に関与することが示唆された。また、BIP2がBRCA1の相同組換え修復能(HR)に与える影響を調べるため、あらたにHR測定法を開発した。また、BIP2の過剰発現は中心体のBRCA1局在を増強し、逆にBIP2との相互作用が減弱するBRCA

1変異体は中心体への局在が低下したことから、BIP2がBRCA1の中心体局在の制御に関与すると考えられた。さらに、がん由来のBIP2変異を解析したところ、C末端側の点変異体では中心体制御活性に異常を認め、そのうち1つはBRCA1との相互作用が低下することを明らかにした。BIP2の過剰発現時の中心体数およびBRCA1の中心体局在の解析は終了したため、次に作製したオーキシン誘導性タンパク質分解系を用いたBIP2欠損細胞を用い、BIP2欠損状態における中心体制御系の異常、およびBRCA1の中心体局在の変化を観察する予定である。また、BIP2依存性のBRCA1の中心体への輸送の分子機構を解明するため、分子モーターであるダイニンやキネシンの阻害薬を用いてBRCA1の中心体局在の変化を調べる。現在までにBRCA1、BIP2はいずれも中心体に局在することは明らかになっているが、中心体内での微小局在部位は明らかになっていない。BRCA1およびBIP2の中心体内の微小局在を3D-SIMを用いて明らかにし、BIP2過剰発現および欠損状態におけるBRCA1の局在の変化を、微小局在レベルで解析する予定である。腫瘍生物学主として、siRNAを用いたノックダウン効率が悪く、別の系を用いることになったため、siRNA合成費用およびトランスフェクション試薬の購入費用が不要となったためである。オーキシン誘導性タンパク質分解系の樹立とその効果確認のための試薬が追加で必要である。また、3D-SIMを用いたBRCA1、BIP2の中心体内の微小局在の観察のため、多重染色用の蛍光標識抗体の購入、および所属施設の共通機器室に支払う3D-SIM使用料金として用いる予定である。
文脈依存的な意思決定を担う前帯状皮質から後頭頂葉皮質への領域間作用

当初の予定通り、本年度は行動実験系の確立を中心に研究を進めた。申請書に記載した文脈依存的行動選択課題については、ルールのリバーサル課題をマウスに効率よく覚えさせることが困難であったため、予備的に準備していた報酬量の変化を伴う課題を中心に訓練を進め、すでに論文発表済みの自動訓練装置(Aoki et al, 2017, Nat. Neurosci.)を用いて数匹の学習済みマウスを得ることに成功した。また、それらの個体で文脈依存的な行動方策の変化が確認された。また、二光子顕微鏡を用いた行動課題中の細胞活動記録取得についても進め、すでに意思決定課題中のcamk2:tTA; TRE:GCaMP6fマウスの大脳皮質視覚野の2/3層の200興奮性細胞からカルシウムシグナルを取得することに成功してる。データ解析用のパイプラインについても準備を進め、suite2p toolbox(Pachitariu et al, 2017, bioRxiv)を用いたセグメンテーション、及びDeepLabCut toolbox(Mathis et al, 2018, Nat. Neurosci.)を用いた姿勢及び瞳の正確なトラッキングが可能である。予備的なデータについては解析を進め、すでにマウスの行動のアウトプット依存的に活動が変化する細胞を同定している。また、当初の予定にあったER-Creシステムを用いたChrimson遺伝子の時間選択的な発現制御についてだが、訓練に予想以上に時間がかかることが判明し、ウイルスのインジェクションから導入までに期間が空いてしまうため、十分な発現量が得られないことが判明した。このため、現在は学習成立後の個体にウイルスをインジェクションすることで発現誘導までの時間を最小限に抑えるように予定を変更している。すでに確立に成功している文脈依存的な行動課題は、そもそもマウスでは訓練が困難と考えられていた、ヒトやマカクザルを対象とした心理学的研究を適用したチャレンジングなものであり、そのような課題が効率よく、かつ再現性高く確立できたことそれ自体、大変学術的価値が高いといえる。さらに、行動課題の確立のための試行錯誤の過程で、いくつかの予想外の発見があり、現在それらの観察結果についても別の論文として成果をまとめるため、準備をしている。2光子顕微鏡を用いたデータ取得と解析についても予想以上に効率よく進んでいる。とりわけDeepLabCutを用いたトラッキングにより、従来以上に正確に瞳のトラッキングを行うことが可能になっただけでなく、姿勢などの視覚野の神経細胞の活動に影響を与えうる他の非視覚的要素の情報を同時に取得することが可能になったため、より詳細に神経活動データを分析することが可能になった。RNNを用いた神経集団活動のモデリングについてもLFADS(Pandarinath et al, 2018, Nat. Methods)などの強力な手法が発表されたこともあり、また所属研究室のインフラが整備され、GPUサーバーによるモデルの効率の良い訓練が可能になったため、当初の予定よりスムーズな遂行を予想している。当初の予定通り進める。とりわけ2019年度は訓練個体からの神経活動データの取得、及びその解析を主に進める。神経活動データを解析する際には、非視覚的な影響(例えばStringer et al, 2018, bioRxiv)などに注意し、一般化線形モデルなどを用いて純粋な認知的計算に相関する活動を抽出する。また、意思決定に関わる神経活動がposterior parietal cortex (PPC)のみならず他の視覚野で広く観察されているという最近の研究(Koay et al, 2019, bioRxiv; Minderer et al, 2019 Neuron)に留意し、PPC以外の神経回路(例えば一次視覚野)からも記録し、両者の類似点、及び違いを明らかにすることを試みる。行動データについても、逆相関法などの精神物理的解析を行う。また、マウスの行動はhistory依存的なバイアスを強く示すことが知られているが、それらの影響を定量するモデル(Roy et al, 2018, NeurIPS)を用いて行動をより詳細に分析し、神経活動との相関を明らかにすることを試みる。また、学習済み個体に対するウイルスのインジェクションについても方法を整備し、学習の記憶に対する影響が最小限に抑えられるようなプロトコルを確立する。マウス手術用のoptical chamberについてはすでに改良を重ねているが、引き続き改良、検討を重ねる。