hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
KSHV/HHV-8の潜伏期関連核抗原による宿主シグナル伝達の制御

γ-ヘルペスウイルスに属すカポジ肉腫関連ヘルペスウイルス(KAHV)は感染時においてウイルスDNAの維持と宿主細胞のがん化に関与する潜伏感染関連核抗原(LANA)を発現する。LANAはそのC末端領域にセリン・スレオニンキナーゼGSK3β結合配列を有し、さらに、LANAのN末端領域にGSK3βのリン酸化予想配列(S/TxxxS/T)を7つ持つ。我々はLANAのGSK3βによるリン酸化部位と両者の結合部位の同定を行なった。解析の結果、LANA219番目SerがGSK3βのリン酸部位であることが明らかとなった。このGSK3βによるLANAのリン酸化はMAPK(p38)、CKIのプライミングリン酸化依存的に行なわれていた。さらに、LANA219番Serのリン酸化はLANA自身の分解に関与していた。また、Ser219リン酸化体LANAに特異的に結合する細胞性蛋白質が複数存在することも明らかにした。正常細胞において、AxinはGSK3βとβ-カテニンを互いに繋ぎ止めるためにアダプター蛋白質として機能する。本研究において、LANA蛋白も、AxinのGSK3β結合配列(GSK-BD)をLANA自身のC末端に有していることを明らかにした。また、LANAのGSK-BD内に位置するLue1132をProに置換した点変異体LANAはGSK3βとの結合能を消失した。さらに、GSK3β分子内のLANA結合部位を明らかにするため、点変異体GSK3βを用いて解析したところ、GSK3β分子の96番目Arg(基質認識部位)と291番目Phe(Axin結合部位)の変異体GSK3βはLANAと結合できないことが明らかとなった。この96番目Argと291番目Phe変異体GSK3βはAxinとも結合できないことが既に報告されており、LANAとAxinはGSK3β分子の同じ領域に結合することが証明された。KSHVは、潜伏感染後にウイルス蛋白質である潜伏感染関連核抗原(LANA)を発現する。我々は、LANAがリン酸化酵素GSK-3βを核内で拘束し阻害することでβ-カテニンを安定化し、Wntシグナルを活性化していることを明らかにしてきた。LANAはそのN末端側にGSK-3βのリン酸化予想配列(S/TxxxS/T)を7つ持つ。そこで、我々はLANAのGSK-3βによるリン酸化部位の同定と機能的意義の解析を行なった。PEL細胞抽出液よりLANAの免疫沈降を行い、沈降物に32P-ATPを加えリン酸化反応を行なったところLANAは共沈降したGSK-3βによりリン酸化を受けた。次に、GSK-3βによるリン酸化部位を同定するため、GST融合LANAを基質として用い、精製GSK-3βと^<32>P-ATPによりリン酸化反応後、トリプシン消化によりペプチド断片化を行なった。GSK-3βのリン酸化部位を含むLANAのN末端部(1-329)-GST融合蛋白質をグルタチオンビーズに結合させた状態で、精製GSK-3βによるリン酸化(^<32>P-ラベリング)を行った。FactorXaを用いてLANAをGSTより切り出し、トリプシンによるペプチド断片化を行なった。ペプチド断片を逆相カラムにより分画し、各ビークについて放射能活性を測定し、^<32>Pでラベルされたペプチドのアミノ酸配列分析を行なったところLANA219番目SerがGSK-3βのリン酸部位であることが明らかとなった。次に、GSK-3βによるLANAリン酸化の機能解析の結果、219番Serのリン酸化はLANA自身の分解に必須であった。現在、Ser219リン酸化体LANAに特異的に結合する細胞性蛋白質が複数検出されたので、MALDI-TOF/MSを用いたペプチドMSフィンガープリント法による同定を行なっている。

さらに、GSK3β分子内のLANA結合部位を明らかにするため、点変異体GSK3βを用いて解析したところ、GSK3β分子の96番目Arg(基質認識部位)と291番目Phe(Axin結合部位)の変異体GSK3βはLANAと結合できないことが明らかとなった。この96番目Argと291番目Phe変異体GSK3βはAxinとも結合できないことが既に報告されており、LANAとAxinはGSK3β分子の同じ領域に結合することが証明された。
パクリタキセル誘発性末梢神経障害の病態解明と早期治療法の開発

微小管阻害薬のタキサン系抗がん剤は、固形癌治療において高い有効性を持つ一方、副作用である末梢神経障害を高率に生じる。特に感覚神経障害が強く出現し、長期生存者のQOLを障害している。本研究は乳がん患者におけるタキサン系抗がん剤のパクリタキセルによる末梢神経障害の作用機序を、軸索機能検査を用いて解明すること、および発症前・早期評価の可能性を探索を目的として計画された。当初パクリタキセル投与予定の乳がん患者に対して、治療前後で縦断的に各種評価を行うことを計画していたが、治療前に評価可能な症例を集めるのが困難であったため、本年度は横断的な研究を中心に行った。化学療法誘発性末梢神経障害患者27名を対象に各種評価を行った。しびれを強く認める有痛性末梢神経障害の患者群(n=15)では、非有痛性末梢神経障害群(n=12)と比較し、年齢、糖尿病の既往、正中・腓腹神経のSNAP振幅比で差を認めなかった。有意差は認めないものの、女性が多く、運動神経CMAP振幅低下を認める症例が有痛群で多い傾向を認めた。これらの結果から、既報と同様に、神経障害性疼痛が器質的な神経障害以外に複数の要素が関わっている可能性が示された。軸索興奮性の評価では、末梢神経障害群は正常群と比較して脱分極傾向を認めたが、有痛群と非有痛群での有意な差は認めなかった。経時的な変化では、治療後疼痛が改善した例と不能な群で有意差を示すパラメーターは認めなかった。今後さらなる症例数の蓄積が必要である。当初針電極を使用した腓腹神経の軸索機能検査を行う予定であったが、検査に使用する針電極の供給中止により、今までの健常群のデータが使用できなくなるという問題が生じた。また診断から外来での化学療法開始までの期間が短く、治療前評価が難しいという問題が生じた。臨床および神経伝導検査において上肢にも症状が出現する症例が多かったこと、また上肢にも何らかの変化を来しうるという薬剤性の病態を考え、正中神経の感覚神経での評価に切り替え、検討を行っている。治療前評価が困難なことに関しては、引き続きリクルートを行うとともに、横断的な検討も行うこととした。微小管阻害薬のタキサン系抗がん剤は、固形癌治療において高い有効性を持つ一方、副作用である末梢神経障害が高率に生じる。本研究はタキサン系抗がん剤のパクリタキセルによる末梢神経障害の作用機序を軸索機能検査を用いて解明すること、および発症前・早期評価の可能性を探索を目的として計画された。当初パクリタキセル投与予定の乳がん患者に対して、治療前後で縦断的に各種評価を行った。症例数は当初の予定よりも少ないが、臨床症状が改善する群がいる一方で慢性化する症例も多い事、神経伝導検査と臨床の重症度との関連はあるものの早期予測因子としては有意差を認めない事、糖尿病など他の末梢神経障害がリスク因子になる可能性などの知見を得た。今後さらなる症例蓄積を行い、末梢神経障害の発症リスクおよび早期予測因子の探索を行っていく予定である。さらに、治療前評価可能な症例のリクルートが遅延した事や検査器具の供給中止などを受け、横断的に評価をすることも計画した。化学療法誘発性末梢神経障害患者を対象に評価を行い、しびれを強く認める有痛性患者群(n=5)では、コントロール群と比較し、オキサリプラチンなど他剤での既報と同様の過分極傾向を認めた。今後症例数の蓄積を図り、末梢神経障害の重症度や臨床症状、患者背景との相関について検討を進める予定である。本研究は当初乳癌患者を対象に、治療開始前後での評価を行う予定であった。しかし腓腹神経の軸索機能検査に使用する針電極の供給中止により、今までの健常群のデータが使用できなくなるという問題が生じた。このため評価項目の再検討を行っており、遅延が生じている。パクリタキセルによる末梢神経障害では上肢にも高率に症状を生じることから、軸索機能検査を正中神経で行う事を検討するなどして対応し、症例の蓄積を図る。

これらの結果から、既報と同様に、神経障害性疼痛が器質的な神経障害以外に複数の要素が関わっている可能性が示された。軸索興奮性の評価では、末梢神経障害群は正常群と比較して脱分極傾向を認めたが、有痛群と非有痛群での有意な差は認めなかった。経時的な変化では、治療後疼痛が改善した例と不能な群で有意差を示すパラメーターは認めなかった。今後さらなる症例数の蓄積が必要である。当初針電極を使用した腓腹神経の軸索機能検査を行う予定であったが、検査に使用する針電極の供給中止により、今までの健常群のデータが使用できなくなるという問題が生じた。また診断から外来での化学療法開始までの期間が短く、治療前評価が難しいという問題が生じた。化学療法誘発性多発神経炎の患者に広く呼びかけ、有痛症状の有無と末梢神経の軸索興奮性の関係について、症例数の蓄積を進める。またブレストセンターのスタッフと相談し、化学療法前の評価を行える症例数の蓄積に努める。臨床および神経伝導検査において上肢にも症状が出現する症例が多かったこと、また上肢にも何らかの変化を来しうるという薬剤性の病態を考え、正中神経の感覚神経での評価に切り替え、検討を行っている。治療前評価が困難なことに関しては、引き続きリクルートを行うとともに、横断的な検討も行うこととした。化学療法治療室での検査実施に伴い、軸索機能検査の機器を購入予定としていた。しかし検査機器の変更などに伴い、主に従来通り生理検査室での検査を行ったため機器購入を見合わせた。今後計画通り化学療法治療室での検査体制の構築に努め、機器を購入する予定である。しかし検査機器の変更および機器の点検、軸索機能検査のライセンス料支払いなどに研究費を使用したため、機器購入を見合わせた。2019年は計画通り機器を購入する予定である。
時間・スピン・角度分解光電子分光で開拓する光スピントロニクスの横断的研究

超短パルスレーザーによるポンプ・プローブ法とスピン角度分解光電子分光(SARPES)を融合させた時間分解SARPESにより、光励起直後のスピン分裂バンドを直接的に観察することで、トポロジカル物質における相対論粒子がトリガーとなる様々な光学応答を見出す。この研究を通して、トポロジカル物質に本質的に備わっている光スピン機能を実験的に引き出す。時間分解SARPESで得られる光励起電子構造の分光学的視点を電流・スピン流などマクロな輸送特性へ結びつけていき、これまでなかった光スピントロニクスの横断的な研究を展開させる。
メラノサイトの増殖・分化におけるWntシグナル伝達の解析

Wnt/beta-cateninシグナル伝達経路は、体軸形成や中枢神経系の発達,四肢の形成など発生や形態形成に重要な役割を果たす一方で、転写制御因子TCF/LEFを介して標的遣伝子を活性化し、大腸癌や悪性黒色腫の発症に関係することが明らかにされている。昨年、我々は転写因子LEF-1の構成的遺伝子発現が悪性黒色腫の転移・細胞運動能に関わることを示した。Wnt/beta-cateninシグナル伝達経路の活性化において、beta-catenin遺伝子の活性型変異が重要視されてきたが、我々が検索を行った細胞株にはbeta-catenin遺伝子の変異は検出されず、beta-catenin遺伝子の活性型変異が悪性黒色腫の進展に関与する可能性は低いものと考えた。しかしながら、活性化されたbeta-cateninが核移行を示していることから、beta-cateninを安定化させるシグナル伝達経路が存在することが示唆された。Wntの受容体であるfrizzledファミリーの遺伝子発現を解析した結果、frizzled 3の発現が高運動能を有する悪性黒色腫細胞株で高いことが判明した。frizzled 3はWnt 1の受容体であり、神経提の発生に重要な役割を果たすことから、悪性黒色腫(色素細胞)の運動能はこれと同じ起源に由来する神経提の発生過程を模倣していることが想像される。さらに細胞運動能に着目し、羅列的に遺伝子発現を解析するため、cDNA micro array法を用いて約6800の遺伝子を解析した結果、ほぼ細胞運動能と転移能が正の相関性を示した。特に、遺伝子発現パターンの比較から細胞周期関連タンパク質の発現が細胞運動能とよく相関したことから、細胞増殖と細胞運動能について改めて検討する必要がある。Wnt/beta-cateninシグナル伝達経路は、体軸の形成や中枢神経系の発達,四肢の形成など発生や形態形成に重要な役割を果たす一方で、転写制御因子TCF/LEFを介して標的遺伝子を活性化し、大腸癌や悪性黒色腫(メラノーマ)の発症に関係することが明らかにされている。メラノサイトの運動能と相関するTCF/LEFの存在を検索する目的で、運動能と浸潤能がすでに評価された7種類のメラノーマ細胞株(低運動性:3種類、高運動性:4種類)、及び正常皮膚メラノサイトを用いて、LEF/TCF family(LEF-1,TCF-1,TCF-3,TCF-4)の遺伝子発現をRT-PCR法により検索した結果,細胞運動能が顕著な高運動性メラノーマ細胞4株すべてに選択的なLEF-1の高発現を見出した。低運動性株と比較して、これら高運動性メラノーマ細胞株ではluciferase reporter assayによりTCF結合配列からの有意な転写活性が見いだされた。さらに、この高運動性細胞株における転写活性化が、LEF-1を介したものであるかを検討する目的で、LEF-1 cDNAのN末端を欠失したdominant negative変異体を作成し、これを高運動性細胞株に強制発現した結果、TCF結合配列からの転写活性は抑制された。さらに、高運動能を有するメラノーマ細胞株ではbeta-cateninにおけるゲノムDNAの構造的変異は検出されなかったものの、核内への蓄積が観察され、LEF-1を介したWnt/b-cateninシグナルの構成的活性化がメラノーマ細胞における転移能・高運動能と相関することが示唆された。
口腔粘膜細胞のCandida albicans 認識とHO-1の新規炎症制御機構

口腔カンジダ症はCandida albicans (以下Ca)を原因菌とする日和見感染症であるが,Caの侵入に対し口腔粘膜細胞が行うCaの認識機構や免疫防御応答に関しては不明である。これまでにCaβ-glucanによってストレス応答性蛋白Heme oxygenase I (HO-1)が誘導されること,口腔粘膜上皮細胞にCaの細胞壁成分のβ-glucanを添加すると細胞内酸化ストレスROSが増加し,HO-1が誘導されること,不死化口腔粘膜上皮細胞でHO-1をsiRNAによってノックダウンすると,Ca生菌,加熱死菌で誘導されるIL-8mRNAの発現誘導が増加やNF-kBの転写活性が親株と比較し増大することを確認し,口腔粘膜細胞でのカンジダ感染におけるHO-1の役割・機能について検討を進めてきた。HO-1をノックダウンすると,Ca生菌で誘導されるIL-8や細胞障害が過剰に誘導されること,さらにHO-1のノックダウンではCa生菌誘導性のNF-kBの転写活性がさらに増加することを発見し,HO-1がCa感染による過剰な炎症応答を調節し,抗炎症や細胞防御に働いている可能性が示唆された。またβ-glucanは口腔粘膜上皮細胞からIL-8を誘導しないことから,Caβ-glucan認識を介しHO-1が誘導される防御経路と,Ca生菌に関与するIL-8を誘導する炎症経路は別々の受容体に起因する経路であることが推測される。しかしながら口腔粘膜上皮細胞におけるCa生菌の認識や細胞壁構成成分のβ-glucanの認識や,炎症や細胞障害を誘導する経路やその経路に対するHO-1の防御的機能について明らかになっていない。口腔粘膜上皮細胞におけるCaや細胞壁構成成分のβ-glucanを認識する受容体を明らかにし,Caで誘導されるHO-1の機能と役割の解明を目的に検討を行ってきた。不死化口腔粘膜上皮細胞のHO-1をsiRNAによってノックダウンした細胞にCa生菌,加熱死菌を添加したところ,親株にCa生菌,加熱死菌を添加した時と比較し,誘導されるIL-8mRNAの発現誘導が増加した。同様に,HO-1のノックダウン株はCa生菌,加熱死菌で誘導されるNF-kBの転写活性も親株と比較し増加した。口腔粘膜上皮細胞で発現を認めるToll like receptor, Detectin1,CEACAM1などの受容体をSiRNAによってノックダウンし,Caβ-glucanで誘導されるHO-1の発現を検討したところ,CEACAM1のノックダウン細胞でHO-1の発現が著明に低下することを発見した。しかしながら,本年度は,当初,炎症反応の詳細な経路の解析までを計画していたが,予定通りに進行しなかったため,進捗状況はやや遅れている。口腔粘膜上皮細胞で,CEACAM1のSiRNAノックダウン細胞でHO-1の発現が著明に低下し,CEACAM1がCaβ-glucanを認識し炎症反応に関与する可能性が示唆されたがCaで誘導される炎症応答経路は不明である.この経路を解析のため,不死化口腔粘膜上皮細胞(RT7)でCEACAM1やそのサブタイプのSiRNAを作製し,受容体制御によるβ-glucanで誘導されるHO-1の発現やCa生菌で誘導されるIL-8,細胞障害の影響をWestern blotting法, ELISA法, LDH法で検討する。上記の受容体阻害による遺伝子の変化が認められない場合,Ca β-glucan抗体,Ca生菌抗体を用いCa β-glucan, Ca生菌を結合させた磁気ビーズを作製しRT7全蛋白抽出画分からプルダウンした蛋白をSDS-PAGE電気泳動,ゲル染色からTOF MAS解析し,Ca β-glucan, Ca生菌結合蛋白の解析を行う。同定した蛋白の中和抗体や特異的siRNAを用い,蛋白発現制御によるβ-glucanで誘導されるHO-1の発現やCa生菌で誘導されるIL-8,細胞障害の影響をWestern blotting法, ELISA法,LDH法で検討する。Caで誘導される炎症応答経路解析のため,炎症関連遺伝子PCR arrayによってCa生菌で誘導される炎症関連遺伝子の網羅的解析を行う。その遺伝子群からパスウエイ解析を行い,Ca生菌で誘導される炎症応答経路を同定しNF-kB経路を含むそれらの経路の転写阻害剤を用いCa生菌で誘導される炎症応答の影響をReal-time PCR, ISA法で検討する。それら経路の転写蛋白活性に対するCa生菌の影響をWestern blotting法で検討し,Ca生菌の炎症応答におけるキー蛋白を同定する。口腔カンジダ症はCandida albicans (以下Ca)を主な原因菌とする日和見感染症である。Caの侵入に対して口腔粘膜細胞はCaを認識し,そのストレスから防御する応答を稼働すると考えているが,口腔粘膜細胞におけるCaの認識機構や免疫防御応答に関しては不明である。近年,不死化口腔粘膜上皮細胞にCa加熱死菌を添加し,発現が誘導される特異的遺伝子をマイクロアレイ法で網羅的に解析し,Caで誘導されるストレス応答蛋白Heme oxygenase-1 (HO-1)を同定した。さらに口腔粘膜上皮細胞がCaの細胞壁成分β-glucanによって、細胞内酸化ストレスROSが増加し,HO-1を誘導することを明らかにしている。今回の研究の目的は、口腔粘膜細胞がCa β-glucan, Ca生菌を認識する受容体と,Caで誘導されるHO-1の機能を解析し,Candida症を含む口腔粘膜疾患におけるHO-1の役割を検討する。本年度の研究でCa生菌、加熱死菌、Caβ-glucanを口腔粘膜

上皮細胞に添加した際に,炎症性サイトカインの中で好中球遊走因子であるIL-8が著しく誘導されること、HO-1をノックダウンした際に,Ca生菌、加熱死菌,β-glucanで誘導されるIL-8が過剰に誘導されることを明らかにした。さらにHO-1のノックダウンはCa生菌,加熱死菌で誘導されるNF-kBの転写活性がさらに増加することを明らかにした。Dectin1, TLR2などβ-glucanに関与する受容体を口腔粘膜上皮細胞が発現していることを確認したが、Dectin1, TLR2のノックダウン株ではCa生菌、加熱死菌,β-glucanで誘導されるHO-1の発現誘導は親株と比較して変化が認められなかった。現在、他の受容体のノックダウン株を作製し、Caで誘導されるIL-8,HO-1発現の誘導を検討している。本年度の研究で、Ca生菌、加熱死菌、Caβ-glucanを口腔粘膜上皮細胞に添加した際に,炎症性サイトカインの中で好中球遊走因子であるIL-8が著しく誘導されること、HO-1をノックダウンした際に,Ca生菌、加熱死菌,β-glucanで誘導されるIL-8が過剰に誘導されることを明らかにした。Dectin1, TLR2などβ-glucanに関与する受容体を口腔粘膜上皮細胞が発現していることを確認したが、Dectin1, TLR2のノックダウン株ではCa生菌、加熱死菌,b-glucanで誘導されるHO-1の発現誘導は親株と比較して変化が認められなかった。口腔カンジダ症はCandida albicans (以下Ca)を原因菌とする日和見感染症であるが,Caの侵入に対し口腔粘膜細胞が行うCaの認識機構や免疫防御応答に関しては不明である。これまでにCaβ-glucanによってストレス応答性蛋白Heme oxygenase I (HO-1)が誘導されること,口腔粘膜上皮細胞にCaの細胞壁成分のβ-glucanを添加すると細胞内酸化ストレスROSが増加し,HO-1が誘導されること,不死化口腔粘膜上皮細胞でHO-1をsiRNAによってノックダウンすると,Ca生菌,加熱死菌で誘導されるIL-8mRNAの発現誘導が増加やNF-kBの転写活性が親株と比較し増大することを確認し,口腔粘膜細胞でのカンジダ感染におけるHO-1の役割・機能について検討を進めてきた。HO-1をノックダウンすると,Ca生菌で誘導されるIL-8や細胞障害が過剰に誘導されること,さらにHO-1のノックダウンではCa生菌誘導性のNF-kBの転写活性がさらに増加することを発見し,HO-1がCa感染による過剰な炎症応答を調節し,抗炎症や細胞防御に働いている可能性が示唆された。またβ-glucanは口腔粘膜上皮細胞からIL-8を誘導しないことから,Caβ-glucan認識を介しHO-1が誘導される防御経路と,Ca生菌に関与するIL-8を誘導する炎症経路は別々の受容体に起因する経路であることが推測される。
周術期医療に関する大規模データベースの構築とデータ解析

本研究の目的は、周術期インシデントの全国調査を電子化し、大規模データベースを構築・運用することを通して、医療における安全体制確保に寄与するITインフラストラクチュアおよびその利活用の具体例を提示することにある。特に外科手術の周術期成績を全国規模で施設横断的にデータ収集、解析する点で、外科領域のベンチマーキングとなる資料の提供を目指す。また、これまでにない大規模データを従来の統計処理手法とデータマイニング等の新手法を用いて解析し、結果を提供することにより、エビデンス創出、クリニカルインディケータ選定、ガイドライン作成に寄与する。本研究によって、周術期の大規模データを収集、解析できるデータベースシステムが開発され、そのデータを集計表示するウェブアプリケーションが実装された。また、データマイニングアルゴリズムのように従来の解析手法とは異なる解析法を適用できるデータベースシステムが整備された。本研究の目的は、周術期インシデントデータベースを構築・運用し、医療における安全体制確保に寄与するITインフラストラクチャ及びその利活用の具体例を提示することにある。本年度は、周術期インシデント大規模データベースを構築するにあたり、その要件定義、基本設計、プロトタイピングが主な研究実績であった。(1)周術期インシデント大規模データベースシステムの設計・構築・運用:周術期インシデントデータベースの要件について、日本麻酔科学会が公開しているJSA麻酔台帳・手術管理システムに関する、システム仕様、マスター仕様、偶発症例提出データファイル仕様、病院情報システム連携仕様、自動麻酔記録装置等インターフェイス仕様を元に定義を行った。データベース設計・実装については、日本麻酔科学会偶発症例提出データファイル仕様に基づきER図を作成し、解析用データベースとしての使用に耐えうるよう実装した。(2)クライアントソフトウエアの改良:周術期合併症に関する項目について整理検討し、リスト化を実施した。また、合併症リストについてのデータ構造に関する基本設計を行った。(3)データ処理・解析:データ処理・解析機能について、要件定義・基本設計を実施した。具体的には、施設に関する母集団情報、日本麻酔科学会偶発症例提出データファイル仕様に基づく、母集団データ(非インシデント症例データ)に関する集計式の仕様を定義した。更に、同データファイル仕様から、インシデントデータについても集計式の仕様を定義した。平成19年度は、平成18年度に実施した要件定義、基本設計、プロトタイピングを活用し、周術期インシデントデータベースを構築した。(1)「周術期インシデント大規模データベースシステムの設計・構築・運用:日本麻酔科学会が公開している日本麻酔科学会偶発症例調査偶発症例提出データファイル仕様書に対応した形で複数年に渡りデータ保存、抽出が可能となるようデータベースシステムを設計、構築した。データベース設計・実装については、ER図を作成し、解析用データベースとしての使用に耐えうるよう実装した。(2)「クライアントソフトウエアの改良:クライアントソフトウエアは、日本麻酔科学会により配布されているオープンソースシステムであり、ウェブァプリケーションとして動作する。クライアントソフトウエアに関する情報提供を目的としたサポートウェブサイトを構築し運用した。(3)「データ処理・解析:データ処理・解析機能について、ウェブアプリケーションを設計・実装した。具体的には、施設に関する母集団情報、日本麻酔科学会偶発症例提出データファィル仕様に基づく、母集団データ(非インシデント症例データ)を集計し、視覚化するウェブアプリケーションを開発した。また、周術期インシデントの基礎統計処理に必要なデータを出力する機能もウェブアプリケーション上に実装した。周術期データベースに対するデータマイニングアルゴリズムの適用を検討し、解析例を示した。
超音波剪断波を用いたリンパ節内組織硬度分布定量化による微小転移巣診断基準の確立

第一にprobeの接触圧が剪断波速度(Shear Wave Velocity : SWE)に与える影響を検討した。使用した超音波装置は、ACUSON S2000HELX(Siemens社)であり、測定対象としてelasticity QA phantom model 049Aを用いた。Phantomは、9, 15,43,85 KPaの円柱とバックグランド27KPaの領域からなる。垂直的な圧をかけ、phantom下に設置した重量計で、圧の調整を行った。重量計の読みを150,500,800,1200gと調整した。その結果、バックグラントより柔らかい対象に関しては、圧の増加に伴うSWEの変動は小さく、いずれの圧に関しても、150gの時に比較し変化は2%未満であった。一方、硬い対象では、垂直圧増加に伴いSWEの増加傾向が見られ、43KPaでは、1200gで2.5%の増加、85KPaでは、500gで2%を超え1200gでは、9%程度になった。すなわち、硬い対象ほど、probeの接触圧により影響を受けやすい事が明らかになった。このことより、装置で表示されているelastographyの信頼性を確認する第二に臨床症例の蓄積を行った。90個のリンパ節において、転移・非転移のSWEの有効性を検討した。転移3.9±0.9m/s,非転移リンパ節では、2.20±0.5m/sと有意差を認めた。すなわち、閾値は3m/s程度であると考えられ、ファントム実験の結果も踏まえると、probe圧によりSWEに影響を受ける領域と考えられ、なるべく小さな接触圧での検査が必要である事が明らかになった。このことは、測定時に過剰な圧力がかかっている画像は、リンパ節のSWE計測には適さない事が示唆し、今後の臨床でも生かしていきたいと考えている。ファントム実験において、probeとの接触圧の調整に手間がかかった事がやや遅れた原因である。当初は、センサーをprobe側面に貼り付け、probeの歪みを算出し接触圧を推定する方法を試みたが、再現性が悪い事や捜査中に外れる事があることより断念した。その為、垂直圧をかけ、ファントム下におかれた重量計の読みを用いて、その値を代用することとした。また、今回使用したファントムは、一般的なQAファントムである。臨床症例を取得する事により、転移・非転移リンパ節の硬さが把握できてきた。その為、リンパ節の硬さ付近を詳細に評価するために、特化したファントムが必要であると考えられる。そのための再実験の必要性がある事が、やや遅れている理由である。一方で、装置のアプリケーションでは、既存の大きさの正方形の関心領域でしか測定が不可能であったが、データをPCに移動させ、画素値をSWVに変換できるようになった事より、臨床・ファントム実験とも多量のデータ解析の効率化ができたと考えられる。ファントム実験に関しては、本年度は、円柱の軸に対して垂直な方向での計測であったが、軸に平行、45度など、方向性を変化させて計測を行う予定である。リンパ節は、通常楕円体であり、SWEの異方性が想定されるが、現在使用されるアプリケーションでは、等方性を前提にしている。そのため、ファントムにおいてどのくらいの変化があるかを検討する必要がある。臨床症例に関しては、症例の蓄積を進めていく。30症例を予定している。こちらでも、異方性の検討を行うため、従来の横断面の他、縦断面に関しても、SWEの解析を行っていく予定にしている。また装置のアプリケーションでは、装置上では既存の正方形の関心領域でのSWE計測しかできないが、dataをPCに移行して、任意の関心領域、ピクセル毎のSWE解析が可能となっている。その為、平均値にもならず、標準偏差、尖度、歪度なども算出する予定である。さらに摘出リンパ節内の腫瘍部分と正常リンパ節の割合を定性的に評価し、SWEとの相関を検討する予定である。本年度は以下の事項についての研究を行った。1.超音波装置ACUSON S2000HELX(SIEMENS社)を用いた場合の、ボランティア撮影(4名)での、同施術者間および他施術者間での剪断波速度(Shear Wave Velocity :SWV)測定値の変動について確認を行った。その結果、他施術者間での計測値には変動がみられたが、同施術者間においては変動が小さかった。2.頭頚部悪性腫瘍患者の頸部リンパ節計90個(転移:26個、炎症:64個)を対象に、超音波にてBモード、パワードップラモード及びElastographyでの転移・炎症性リンパ節鑑別の有用性を検討した。評価は、リンパ門の有無・内部エコーの有無・長径・短径・血流パターンおよび剪断波速度(SWV)の6項目で行った。これらの項目において、転移・炎症群で有意差があるか検討し、次に多変量ロジスティック回帰分析を行った。いずれの所見も転移・非転移の鑑別に有用であったが、ロジスティック回帰分析の結果では、リンパ門の有無とSWVが鑑別に有効な所見であった。すなわち、SWVは非常に鑑別に有用な所見であった。3.超音波装置のprobeの接触圧がSWVにあたえる影響を検討する装置の作製をおこなっている。probeに圧センサーを付着し、接触圧を把握し、同時にファントムに組み込まれた物質のSWとの影響を検討できるようにしている。現在、圧を加えていない状態での結果を取得中である。

圧力計装置が当初申請していたものでは、測定するのに不備がある事が判明し、後日圧力計を検討しなおしたため、probeの接触圧がSWVにあたえる影響についての実験開始がやや遅れた。ただし、現在装置を再検討してシステムが構築されたため、今後は計測可能となり十分キャッチアップ可能であると考えている。第一にprobeの接触圧が剪断波速度(Shear Wave Velocity : SWE)に与える影響を検討した。使用した超音波装置は、ACUSON S2000HELX(Siemens社)であり、測定対象としてelasticity QA phantom model 049Aを用いた。Phantomは、9, 15,43,85 KPaの円柱とバックグランド27KPaの領域からなる。垂直的な圧をかけ、phantom下に設置した重量計で、圧の調整を行った。重量計の読みを150,500,800,1200gと調整した。その結果、バックグラントより柔らかい対象に関しては、圧の増加に伴うSWEの変動は小さく、いずれの圧に関しても、150gの時に比較し変化は2%未満であった。一方、硬い対象では、垂直圧増加に伴いSWEの増加傾向が見られ、43KPaでは、1200gで2.5%の増加、85KPaでは、500gで2%を超え1200gでは、9%程度になった。すなわち、硬い対象ほど、probeの接触圧により影響を受けやすい事が明らかになった。このことより、装置で表示されているelastographyの信頼性を確認する第二に臨床症例の蓄積を行った。90個のリンパ節において、転移・非転移のSWEの有効性を検討した。転移3.9±0.9m/s,非転移リンパ節では、2.20±0.5m/sと有意差を認めた。すなわち、閾値は3m/s程度であると考えられ、ファントム実験の結果も踏まえると、probe圧によりSWEに影響を受ける領域と考えられ、なるべく小さな接触圧での検査が必要である事が明らかになった。このことは、測定時に過剰な圧力がかかっている画像は、リンパ節のSWE計測には適さない事が示唆し、今後の臨床でも生かしていきたいと考えている。ファントム実験において、probeとの接触圧の調整に手間がかかった事がやや遅れた原因である。当初は、センサーをprobe側面に貼り付け、probeの歪みを算出し接触圧を推定する方法を試みたが、再現性が悪い事や捜査中に外れる事があることより断念した。その為、垂直圧をかけ、ファントム下におかれた重量計の読みを用いて、その値を代用することとした。また、今回使用したファントムは、一般的なQAファントムである。臨床症例を取得する事により、転移・非転移リンパ節の硬さが把握できてきた。その為、リンパ節の硬さ付近を詳細に評価するために、特化したファントムが必要であると考えられる。そのための再実験の必要性がある事が、やや遅れている理由である。一方で、装置のアプリケーションでは、既存の大きさの正方形の関心領域でしか測定が不可能であったが、データをPCに移動させ、画素値をSWVに変換できるようになった事より、臨床・ファントム実験とも多量のデータ解析の効率化ができたと考えられる。第一に、ファントム実験によるprobeの接触圧がSWVにあたえる影響について検討を進める。
コンパクト・ケーラー多様体の極値的測度の研究

ケーラー・リッチ流の極限について、射影代数的かつ標準束がアバンダントな場合に、その極限が、所謂、標準測度の曲率カレントとなることを証明しました。また、代数的ファイバー空間のケーラー・アインシュタイン体積形式の間に自然な不等式:全空間のケーラー・アインシュタイン体積形式≧相対ケーラー・アインシュタイン体積形式×底空間のケーラー・アインシュタイン体積形式が成り立つことを示した。これは相対標準束の半正値性の非常に精密な表現になっている。また証明の過程で代数的ファイバー空間のベルグマン核についても同様の不等式が成り立つことを示した。ケーラー・リッチ流の時間離散化について研究した。その結果、時間離散化をたあとで、離散時間の間隔を小さくして0に収束させるとケーラー・リッチ流が再現できることを証明した。証明の要点は以下のとおり。まず、離散化したケーラー・リッチ流の極限が、複素モンジュ・アンペール方程式の粘性解になることを証明した。ここで粘性解とは、ラプラス方程式のディリクレ問題のペロン解の非線形方程式版である。次に粘性解が、空でないザリスキ開集合上で滑らかな古典解になることは最近のEyssidieux-Guedj-Zariahiの放物型複素モンジュ・アンペール方程式の粘性解の理論を用いればよい。この研究はエコール・ポリテクニックのSebastien Boucksom氏との共同研究である。この時間離散化の意義は、ケーラー・リッチ流をベルグマン核、あるいは極値的速度の力学系に結びつけるのに役に立つことで、たとえばコンパクト複素多様体の射影族の上で、大域的なケーラー形式を始点とするファイバー毎のケーラー・リッチ流が大域的な半正値性を保つことが証明される。これは、相対多重標準束の直像の半正値性の一般化になっている。このことから、コンパクト複素多様体の射影族もしくは、ケーラー族で且つファイバーがアバンダント、即ち各ファイバーの標準束が準アンプルな場合の多重種数が変形不変性をもつことが証明できる。このこと自体は驚くような定理ではないが,コンパクト複素多様体のケーラー族において多重種数の変形不変性がなりたつことを支持する結果として重要性がある。コンパクト複素多様体の射影族については所要の結果が得られた。即ち、ケーラー・リッチ流の多重劣調和性と多重種数の変形不変性が得られた。さらに、コンパクト複素多様体のケーラー族で射影的なファイバーが稠密なものについても、極値的測度を用いることにより多重種数の変形不変性が得られたので、コンパクト複素多様体のケーラー族について多重種数の変形不変の証明について足掛りが得られた。今年度の実績としては,有界擬凸領域の有界擬凸領域上の擬凸族について不等式:(全空間のベルグマン核)≧(ファイバーのベルグマン核)×(底空間のベルグマン核)を得ました。この定理はファイバーを射影代数多様体、ファイバー空間を射影的族、擬有効特異エルミート直線束のベルグマン核、相対ベルグマン核に置き換えても成り立ちます。この定理とL^2指数定理によりコンパクトリーマン面上の代数多様体のアンプル直線束の随伴直線束について、正則切断の次元に関する不等式が得られます。この定理とケーラー・アインシュタイン計量のベルグマン核の力学系による構成をつかうと有界擬凸領域の有界擬凸領域上の擬凸族について,全空間の完備ケーラー・アインシュタイン体積形式とファイバーのケーラー・アインシュタイン体積形式、及び底空間のケーラー・アインシュタイン体積形式の間の同様の不等式を導く。この不等式自体は既に代表者により数年前に得られていたが、今回の結果によって、これが一般型代数多様体の特異ケーラー・アインシュタイン体積形式の場合にまで拡張されることが判明した。これは単純な最大値原理の適用では得られない結果であり、興味深い。特に特異ファイバーが存在する場合にもベルグマン核は特異ファイバーまで(カレントの意味で)拡張されることが分かるので、これからケーラー・アインシュタイン体積形式の退化の様子も知ることができる。このような射影族(あるいは、より広くケーラー族)が一種の擬凸性をもつことが、最近の研究により判明してきており、極値的測度についても恐らく同様の擬凸性が証明できるように思われる。当初の目的であった極値的測度の研究とは少し別方向ではあるが、非常に興味深い知見が得られている。射影代数多様体の上のケーラー・リッチ流について、その標準束が擬正の場合に長時間解が正閉カレントの範囲で存在することはSong-Tianらによって知られていた。問題はこのケーラー・リッチ流の時間無限大での極限が存在するか?、また存在するとしたらどのようなものか?、ということであった。これについてベルグマン核の力学系を使って、代表者は与えられた射影代数多様体の標準束が「豊富(abundant)」の場合に、ケーラー・リッチ流の極限が存在し、それが標準測度から決まる準ケーラー形式になることを示しました。この手法から射影代数多様体の射影族に関して各ファイバー上のケーラー・リッチ流の族が対数多重列調和性を持つこと、一つのファイバーの標準束が「豊富」な場合には全てのファイバーで各ファイバーで標準測度から決まる準ケーラーカレントに収束することが従います。

これからコンパクト・ケーラー多様体のケーラー変形において各ファイバー上のケーラー・リッチ流の変動が対数多重劣調和性を持つことが射影代数多様体の射影的な変形の場合の類推として成り立つことが期待されますが、これについてもケーラー版の極小モデル予想の類似が成り立つ場合には、同様の結果が得られることが、G.Schumacherの計算を使って確かめることができました。これは今後、コンパクト・ケーラー多様体の場合にも一般化されることが期待されますが、これにはコンパクト・ケーラー多様体に関するスケール付きの極小モデル理論をある程度構築する必要があります。これについては進展がありませんでした。しかしながら、現状ではケーラー・リッチ流の極限の存在、及びその極限の記述については一つのファイバーで標準束が「豊富」という条件を外すことができておらず、この条件を取り除くことが今後の課題になります。ケーラー・リッチ流の極限について、射影代数的かつ標準束がアバンダントな場合に、その極限が、所謂、標準測度の曲率カレントとなることを証明しました。また、代数的ファイバー空間のケーラー・アインシュタイン体積形式の間に自然な不等式:全空間のケーラー・アインシュタイン体積形式≧相対ケーラー・アインシュタイン体積形式×底空間のケーラー・アインシュタイン体積形式が成り立つことを示した。これは相対標準束の半正値性の非常に精密な表現になっている。また証明の過程で代数的ファイバー空間のベルグマン核についても同様の不等式が成り立つことを示した。これまで得られた研究結果については、現在、論文を執筆中であり、それを仕上げることが取り敢えずの課題である。次にコンパクト・ケーラー多様体の極小モデル理論をケーラー・リッチ流を用いて構築することが次の目標になる。これについては、標準束が擬正の場合にケーラー・リッチ流の時間大域解を構成した。今後は、このように構成した解の性質を研究してゆきたい。今後の研究方針としては7月の他編す関数論葉山シンポジウムで、今まで得られた研究成果を発表する。また8月末からドイツのオーバーヴォルファッハ数学研究所で開催される国際研究集会に出席し、その後フランスの共同研究者との共同研究をパリを訪問して継続する。複素多様体論フランス、パリのエコール・ポリテクニックに出張しようと考えていたが、パリでテロが起きたため、急遽予定を変更しキャンセルした。旅費が思ったより掛からなかったため。特に招聘旅費がそれほど掛からなかった。6月にToulouseで行われるシンポジウム、Complex Geometry Symposiumに出席予定。及び、7月に行われる多変数関数論葉山シンポジウムにS. Lu氏を招聘する予定である。今年度は海外出張が少なくとも2回あり、共同研究者との研究期間を少し長くとることに使いたいと思います。
道教史における『太平経』の再評価

19年度においては、主として以下のように研究を進めた。エスペセ氏は、昨年に引き続き『太平経』のさまざまな言説を分析し、漢帝国以前の天啓の開示方法が特別な動物やそこに記された図像に対する異能者の解釈を介して間接的に行われたのに対して、『太平経』では、「天師」から弟子への直接の説教を通じて示される構造になっていること、つまり、天意が直接人を介して人間の言葉で開示される構造に転換してきたことを具体的に明らかにし、非正統的文献資料に見える言説とイデオロギーの構造、後漢帝国の知の枠組みあるいは認識論の転換の諸相を究明した。方法論的には、ミシェル・フーコーが『知の考古学』その他の中で提唱した理論に基づいて、『太平経』研究の方法論そのものを根本から見直し、従来の研究とは全く違った斬新な視点を確立しようと様々な観点から分析を行い、このような方法論の有効性について議論を深めてきた。その成果は、2篇の論文として結実し、近刊予定である。受け入れ研究者は、昨年に引き続き上清派道教内における、『太平経』継承の痕跡を上清派道経群の分析を通じて具体的に明らかにするとともに、後漢から六朝時期の道教教理の展開の中で、『太平経』の提示した諸概念がどのように受容されていったか、また、仏教との交渉の過程でどのように変容していったのかを重点的に研究した。その成果の一部は、2007年9月に,台湾中央研究院文哲研究所で行われた国際ワークショップ「跨文化視野下的東亞宗教傳統第二次小型研討會]で発表した。18年度においては、主として以下のように研究を進めた。エスペセ氏は、『太平経』のさまざまな言説を分析し、漢帝国以前の天啓の開示方法が特別な動物やそこに記された図像に対する異能者の解釈を介して間接的に行われたのに対して、『太平経』では、「天師」から弟子への直接の説教を通じて示される構造になっていること、つまり、天意が直接人を介して人間の言葉で開示される構造に転換してきたことを具体的に明らかにし、非正統的文献資料に見える言説とイデオロギーの構造、後漢帝国の知の枠組みあるいは認識論の転換の諸相を究明した。その成果は、12月にフランス、パリで行われた国際シンポジウムで発表した。
戦後改革期における戦後開拓農民の「主体化」過程研究-京都府を事例として-

今年度においては、戦後巡幸という儀礼に参加した人びとについての研究を計画した。資料収集は成功し、巡幸の記録(各地で道府県が刊行しているもの)や行政の資料(国立公文書館、茨城県歴史館、国立国会図書館)を集めることができた。こうした資料収集作業の過程で新たに発見した資料によって、当初の予定を超える研究成果である「戦後日本の農村変容と海外農業移民・序説」(『寄せ場』22号)、「戦前期日本農村における朝鮮人農民と戦後の変容」(『農業史研究』44号)の執筆・掲載へと結びつけることができたのは大きな収穫であったといえる。本年度を通じて、前年度から課題としていた農村の変容と人の移動という問題についての日本の敗戦のインパクトを浮き彫りにすることができたといえる。日本現代史、とくに戦後の社会的側面については農業史の分野の研究が相対的には未だに少ない。こうした現状に対し、人の移動と社会統合という今日的な問題意識からアプローチすることで、領域を超えて新たな問題を提起できた。また、学会報告としては、2009年9月に大韓民国・全北大学にて開催された日中韓農業史学会にて「移住労働者から小作農民へ」と題して個人報告をおこなった。本研究計画の実施において掲げた、東アジアという地域性を意識することが結果につながり、今後につながる活動であったといえる。このほか、「農をめぐる歴史分析」(『農業と経済』75巻11号、2009年)や「グリーン・キャピタリズム」「農業」(『vol.LEXICON』2009年)など、一般書においても概説を執筆し、幅広い視野にたつ研究の遂行を心がけた。本年度は京都府における初期の戦後開拓農民運動の動向を研究するという計画に基づき、初期の運動の指導者であり、疎開者であった作家・貴司山治の残した日記と行政文書、当時発行された新聞・機関紙を基礎資料とした地域社会の調査・研究を行った。この研究を通じて論文「敗戦後の疎開文化人による社会運動」を執筆した(2009年刊行)。このことにより、これまで重要性が指摘されてきた戦後直後の地域の変容における疎開者のあり方の一端を明らかにするとともに、戦後直後の民主化を支えた広範な運動を見る視点についても一定程度の提起はできたと思う。また、計画段階で課題とされていた農民運動総体との関連についても、調査や研究会を通じて知見を深めることができた。そうした活動をもとに「同時代の運動史を書くということ」(2008年刊行)を執筆した。ここでは、戦後茨城における農民運動に参加した松下清雄(筆名は渡辺武夫)という人物の足跡をたどることを軸として、戦後から1950年代にかけての時期に、農民運動の歴史を書くということがどのような制限のもとにあり、いかなる性質を持つものであったのかを考察した。また、科学研究費によって積極的に各地で資料調査と収集をおこなった。一連の調査活動によって得られた資料から、計画段階では今後の課題としていた戦後海外農業移民についても、申請者の課題とする戦後開拓政策からのつながりが見いだせたため、「序説」というかたちではあるが論文(「戦後日本農村の変容と海外農業移民・序説」)にすることができたのは、第2年度につながる大きな収穫であった(2009年刊行)。
農地所有・利用の動向と農地保全管理の方策に関する研究

日本の農業構造は1985年以降、昭和一桁世代の農業従事者のリタイアのもとで離農が多発する時代に入り、水田農業を中心として経営規模を拡大する経営体が増加しているものの、平坦部条件良好地域でも粗放利用耕地や耕作放棄地の拡大し、中山間部は自立的経営体の形成が望めずに耕作放棄が拡大している。このもとで農地移動は土地持ち非農家と借地型大規模経営との間で賃貸借形態で展開し、小作料は大規模経営体の他産業並賃金取得を前提とする剰余によって規定される段階になっているが、自立可能な大規模経営体の形成が十分ではなく、やむなく農業を継続する兼業農家や「集落営農」を形成する動きがみられる。職業自由選択意識の普及は離農多発をもたらすとともに農業従事者個々の自立を前提とするパートナーシップ経営化を促しているが、こうした意識が短期間に普及したのは伝統的農家の零細性という背景がある。日本の農業構造転換の困難は、時代が要請する機械化農業経営と伝統農家の零細性とのギャップが余りに大きいという点にある。このギャップを埋める機械化農業の担い手経営体育成対策がとりわけ重要な課題になっている。併せて農地保全管理として離農・規模縮小世帯が放出する農地を集団化して担い手の利用に委ねる農地移動管理、地域による非農用地を含む土地利用管理、これらを総合的に実施していかねばならない。以上の総合対策が有効に働く制度的枠組としては、土地利用計画制度の抜本的整備が不可欠であるが、そのもとで主に市町村自治体等の農地移動管理体制の整備、集落による土地利用管理体制の再整備が課題になる。集落農家集団による農地管理から、定住する多数の非農家を含む住民自治による土地管理体制に再編して、市町村の住民参加型土地利用計画を支える関係に展開していく必要がある。1.統計分析の結果、以下の点が明らかになった。(1)高齢農業従事者のリタイヤと若干層の農業非後継に伴う離農が全国的に明確化し一層厳しくなった。(2)農地貸借は更に進展し、借地者は次第に特定農業者に絞られ、貸し付け者の主体は土地持ち非農家に移る傾向がみられる。(3)耕作放棄地が増大し、従来比較的に発生の少なかった畑作地の北海道、東北で最近急増した。(4)都市地価下落と農業収益悪化を反映して、農地価格下落と小作料の定価が全国的に進展している。2.実態調査分析の結果ではつぎの点が解明された。(1)中山間地域でも通勤兼業が可能な地域は、条件不利地域の圏外とするべき実態も存在する。(2)平坦部複合作地域では、未整備の畑地・果樹園の区画整形拡大と集団化を利用権を含めかつ有益費処理についての地域合意を形成して整備すべき段階にきている。(3)集団・団地的な農地利用集積には、農地保有合理化法人の中間保有機能を生かす形態が有力であるが、市町村(農委)や農協組織が補完する形態が通例で、かつ末端集落(農用地利用改善組合)がその集積になんらか重要な役割を演じていることで共通する。(4)認定農業者制度は行政の認定と地域認知との間で一致するときもあり不一致の場合もあるが、不一致の場合には集団的土地利用秩序の形成は期待できない。3.以上から(1)多様な農地所有者と利用者に介在して所有と利用を結ぶ機関・組織として行政(権利関係、情報収集・通知)農協(地代処理、情報収集・通知)があるが、その末端では集落が利用権の契約関係に実質影響を与えるような重要な役割をしている。集落を中心とするこれらの経済的・法的機能を整理していくことが課題になると判断される。また(2)農用地管理と非農用地管理の関係、条件不利地域対策、小作料政策及び有益費補償方式などが新たな視点で検討されるべきことが明らかになった。

農業センサス結果の分析によると、都府県3ha以上経営面積規模層は1980-85年及び1985-90年には複合化が進展、1990-95年の間には単作化が進展している。この要因には土地利用型農業の農業機械化の進展と土地市場の構造的転換が関係ある。即ち、農業機械化進展下で自作農構造が命脈を保持していた時代には、機械化で余力の出た相対的に規模大の農家は、余力の振り向け先として+α部門の導入を行い、農地の貸し手が急増する時代に入り農地の借地拡大を図る傾向が強くなった。しかし、このような局面転換は、農地貸借のミスマッチ構造の拡大による耕作放棄地の増大を随伴している。以上のような構造下の平坦部農業の今後の展開を考えると、土地利用型の農業担い手育成、農業機械化適応圃場の整備、農地利用権の協定的集合、などの集団的合意の形成が重要になる。農用地利用権集合事業はその政策対応版である。この事業展開地域の実態調査によれば、圃場整備はかなり広い面積の換地区の設定、地域農業の担い手と地域住民の間の信頼関係の形成、貸借に第三者が介入すること、そして第三者介入を可能にする客観的な小作料などの貸借契約関係に関する統一、などが不可欠になっている。第三者機関としては、農地の中間保有機関である農地保有合理化法人が有力であることが理論的に整理された。土地利用農業担い手の見通しがない条件不利地域では、自生的担い手に替わる第三セクターなどの機関・組織が自治体・農協により形成されているが、このような地域では土地利用型ではない部門の育成・形成にかかっている。このようにみてくれば、日本農業に関する従来の理論の見直しを要請していると考えられる。基本的な問題で新たな理論構成が課題であることが明らかになった。日本の農家数は1980年代後半にはいるとともに激減しはじめている。これまで農業を支えてきた昭和一桁世代が農業従事から一斉にリタイアするようになったこの段階で、農家に生まれた子弟の誰か(長子)が家とその職業である農業を継承するという慣習が、ほぼ完壁に消滅したからである。零細継承農地では自立した経営にはなり難いという日本農業の零細性がそうした事態を促進した。構造変動に対応して機械化農業を推進する土地利用型農業経営体の形成が進んだ地域では、離農が全国数値をはるかに上回って進行しているが、農地を貸し付けて離農した世帯の多くはいままで住んできた集落に定住している。他方、地域農業を委ねることができる経営体がない地域では、個別農家が頑張るか「集落営農」など集団の工夫で農業を維持しているか、あるいは耕作放棄が進展している。農業機械化に不適の条件不利地域は、通例の農産物価格での自立的経営体の存立は不可能で、耕作放棄が多発しているが、本来農業機械利用に適する平坦部においても地域により耕作放棄が進展してる。以上の農地の有効利用を実現している地域、非効率利用が露わな地域を通観する時、土地利用型の担い手育成政策が緊急課題になると結論できる。その際、条件不利地域は価格政策とは別の政策が用意されてはじめて担い手論が現実味を持つことになろう。また、農地の零細分散所有を担い手の団地的利用に結合していく意識的調整が必要であり、集落定住条件の整備も課題になる。農道や水路は集落に住む非農家にとっても、重要な生活環境である。