hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳機能解析を基盤とした「味とフレーバーによるおいしさ」の客観的評価法に関する研究

脳機能解析を基盤とし、「味とフレーバーによるおいしさ」の客観評価法に関する研究を試みた。インフォームドコンセントを得たボランティアの学生から実験協力同意書に署名・捺印をもらって被験者とした。脳内応答を含め、生理応答の計測はヘルシンキ宣言に則し、医師の監督下で実施した。ヒトが感ずる「おいしさ感」の客観的評価法を追究するために、1)単一の味に対する生理応答、2)液体飲料飲用時の生理応答ならびに3)食晶のフレーバーに対する生理応答について調べた。中枢神経活動の指標には近赤外線分光分析法(NIRS)による脳酸素代謝モニタリング(酸素化ヘモグロビン濃度・脱酸素化ヘモグロビン濃度)ならびに総ヘモグロビン定量による脳血液量を、自律神経活動の指標には指式計測(フィナプレス法)による収縮期血圧・拡張期血圧ならびに脈拍を用いた。さらにSD法による主観評価チェックを実施し、傍証とした。1)20代男子20名を被験者とした五味溶液の口腔内刺激による(口に含む形で嚥下なし)各種生理応答計測の結果、希薄な濃度の五味溶液を口腔に含むことにより、前頭部は鎮静的な状態となり、脳血液量が低下する状態と味に対する好ましさの間に正の相関が認められた。本法は、非慢遅的で計測時ストレス負荷を軽滅しえ、連続的な前頭部脳血液動態計測が可能であった。2)液体飲料に対するおいしさ感について、同様に被験者を用いて計測した結果、飲料飲用時の嚥下後の前頭部脳血液量の変化のパターンにおいて飲料間の差異が認められ、おいしいと感じた場合は、脳活動の昂進が抑制されることが認められた。おいしく感じない場合は、嚥下10秒後の前頭部脳活動の有意な昂進が認められた。自律神経活動にはおいしさ感との有意な関わりは認められなかった。前頭部脳血液動態の把握は飲料のおいしさ感を評価するために有効であることが示唆された3)フレーバーの快適感について同様の手法で調べた結果、快適と感じた場合にば、前頭部の脳活動が昂進することが明らかになった。以上のことより「おいしさ感」の客観評価はNIRSにより前頭部脳血液動態の連続的把握を実施することで行い得ることが示唆された。1.青年期における味の弁別能について官能検査法による実験を行った。(1)五味の識別テストの結果、塩味と酸味の正答判定率は高く、苦味の場合は低い、(2)味の濃度差識別テストでは同種の味の微妙な濃度差をうま味でなされにくい、(3)食品の味識別においては複合味の正答判定率は単一味より低く、女子の場合は顕著であった。これらの結果は市販弁当やスナック菓子の摂取と関連があることが示唆された。2.男子大学生約20名を被験者に用い、味覚刺激(呈味溶液による)に伴う脳血液動態の変化を計測し、近赤外分光分析法(NIRS)の本研究における有用性について検討した。その結果、(1)甘味、塩味、無味の各溶液を口腔に含むことで前頭部血液量が異なる変化を示すこと、(2)希薄な塩味は無味より生理応答が早く、希薄な甘味は塩味、無味より緩やかな反応が生ずること、(3)刺激による反応の馴化は無味、塩味で早く、甘味では生じにくいことが明らかになり、NIRSによるリアルタイムな脳内情報を得ることが可能であることが示唆された。3.男子大学生約20名を被験者に用い、五味溶液の濃度による脳内応答の差異、各種飲料の飲用(嚥下、嚥下後の残存味への応答を含む)による脳血液動態ならびに末梢血圧変化等について検討を行った。飲料の温度に対する反応の差異についても検討を加えた。その結果、脳内応答の大きさは濃度や温度と一定の相関関係を有しないこと、嚥下後の残存味に対する反応は「おいしさ感」に対応することが示唆された。4.フレーバーによる嗅覚刺激に伴う脳内応答について男子大学生約13名を被験者に用いNIRSならびに自律神経系の活動の把握を行った。コーヒーの香りの生体へのリラックス効果や脳活動の状態を確認し、日本茶など他のフレーバーとの「快適感」「おいしさ感」の対比を進め、客観的評価法についての検討を継続している。1)20代男子20名を被験者とした五味溶液の口腔内刺激による(口に含む形で嚥下なし)

各種生理応答計測の結果、希薄な濃度の五味溶液を口腔に含むことにより、前頭部は鎮静的な状態となり、脳血液量が低下する状態と味に対する好ましさの間に正の相関が認められた。本法は、非慢遅的で計測時ストレス負荷を軽滅しえ、連続的な前頭部脳血液動態計測が可能であった。2)液体飲料に対するおいしさ感について、同様に被験者を用いて計測した結果、飲料飲用時の嚥下後の前頭部脳血液量の変化のパターンにおいて飲料間の差異が認められ、おいしいと感じた場合は、脳活動の昂進が抑制されることが認められた。おいしく感じない場合は、嚥下10秒後の前頭部脳活動の有意な昂進が認められた。自律神経活動にはおいしさ感との有意な関わりは認められなかった。前頭部脳血液動態の把握は飲料のおいしさ感を評価するために有効であることが示唆された3)フレーバーの快適感について同様の手法で調べた結果、快適と感じた場合にば、前頭部の脳活動が昂進することが明らかになった。以上のことより「おいしさ感」の客観評価はNIRSにより前頭部脳血液動態の連続的把握を実施することで行い得ることが示唆された。
免疫組織化学を応用したMGMT methylation statusの評価

MGMTはその発現量が多いほどアルキル化抗癌剤に対する耐性を増す。しかし、その発現量を免疫組織化学やRT-qPCRで定量するなどの試みは実用に至らず、現在ではMGMTプロモーターのメチル化の有無をpyrosequencingで評価するようになった。しかし、これを行える施設はごく一部であり、多くの施設では未評価のまま診療が行われているのが現状である。申請者はこれに代替する方法として、共同研究を行っている長崎大学大学院医歯薬学研究科第三解剖学教室の協力のもと、同教室で開発されたhisto endonuclease-linked detection of methylation sites of DNA(HELMET)法を応用しMGMTプロモーターのメチル化評価を行いたいと考えている。本法は、標的とするDNAのプロモーター領域に存在するCpGを含む特定の塩基配列を認識するイソシゾマー性の制限酵素(これらは同一配列を認識して切断する2種類の制限酵素であるが、一方の制限酵素は非メチル化CpGのみを切断し、他方の制限酵素はメチル化・非メチル化に関係なくこれを切断する。)を組織切片上で連続的に作用させ切断部位を異なる核酸アナログで標識し分別的な染色を行うことでメチル化CpG断端を可視化し、標的とするDNAのメチル化を有する細胞の局在を証明する。そのため、まずは多数のMGMTプロモーターメチル化陽性症例のpyrosequencing解析結果から、標的となるCpGを含む塩基配列を選択する必要がある。現在は当教室に保管されているサンプルを用いてこれらの作業を行っており、既に候補となり得るCpG配列に対してHELMET法を適応し、pyrosequenceの結果との整合性の評価を行っている。また、これと同時に悪性神経膠腫症例を蓄積しそれらのMGMTプロモーターのメチル化データの蓄積を行っている。HELMET陽性細胞の染色率による定量的・定性的評価法を確立していくことが本研究の最終的な目標であるが、計画当初の予定通り悪性神経膠腫症例は年間15例10例ペースで蓄積されており、逐次pyrosequencingによりMGMTプロモータメチル化解析を行いサンプル収集は順調である。MGMTプロモータメチル化のHELMET法での定量方法の確立が問題であるが、過去のサンプルから候補に挙げたCpG配列についてHELMET染色を行いその再現性や臨床病歴及びpyrosequence結果との整合性の確認を行っているところである。また、本研究が当初計画の通り進まなくなる原因として最も可能性が高いと思われるのは、制限酵素に認識させるメチル化CpGを含む特定の塩基配列が、全DNA中にubiquitousに存在する場合である。この場合は細胞間でのシグナル強度に差が見いだせずメチル化DNAを検出できなくなる可能性がある。その場合はin situ PCR法(Hishikawa, Koji, et al. Saibou 33:196-199,2001.)によりDNAを増幅することでシグナル強度の差を作り出すことが可能であるが、その場合高度な手技とある程度の熟練を要するため実用的手法でなくなる可能性がでてくる。現時点ではそのような必要性はでてきていない。悪性神経膠腫においてMGMTの発現量はアルキル化剤に対する耐性に正の相関を示す。その発現量はMGMTプロモーターのメチル化の有無をpyrosequencingで評価する事で行われるが、多くの施設では未評価のまま診療が行われているのが現状である。申請者はこれに代替する方法として、histo endonuclease-linked detection of methylation sites of DNA(HELMET)法を応用しMGMTプロモーターのメチル化評価を行いたいと考えている。これまでの研究で、数十例のMGMTプロモーターメチル化陽性症例のpyrosequencing解析結果から、標的となるCpGを含む塩基配列を選択し、候補となり得るCpG配列を決定しこれを標的としたHELMET法を当院に保管されている悪性神経膠腫の病理組織検体に適応した。現在は染色結果とpyrosequenceの結果との整合性の評価を行い、標的とした塩基配列の妥当性とイソシゾマーが正常に機能しているかを評価している段階である。当教室に保管されているサンプルを用いてHELMET染色を行い、診療録から患者の臨床データ(MGMTプロモーターメチル化の有無や治療内容・転帰など)と照らし合わせKaplan-Meier法などを用いて本手法の有用性を評価する。また、当教室において今後得られる臨床検体(年間約15例程度が期待される)は逐次pyrosequencing法でMGMTメチル化の有無を評価していき、同時に行うHELMET法での定量値との相関関係をprospectiveに評価し、これにより染色率による定量的または定性的評価方法(染色強度を段階的に分類しgradingを行う)を確立していく。また、pyrosequencing法とHELMET法との最大の違いは空間解析能であり、本法は細胞レベルで特定のDNAメチル化の局在を証明することが出来る唯一の方法である。

この特色を活かし、他の免疫組織学的手法を組み合わせ、新たな知見を模索する。一例としてアルキル化剤による抗腫瘍効果はapoptosisによるといわれているが、これを検証するためアルキル化剤治療後の組織標本の連続切片を用いて、TUNEL法と組み合わせることで、MGMTプロモーターメチル化陽性細胞でapoptosisがみられるかを検証する。症例集積は継続的に行っていくが平成30年を目途にデータの解析と論文作成を行う。脳神経外科学本研究に関する予備実験の段階で必要となる試薬・物品は既に揃っており、昨年度はそれらを用いてMGMTプロモーターメチル化評価の基盤を作り上げている段階であった。そのため助成金を使用する必要はなかった。今年度以降に具体的なHELMET染色プロトコールが確立する予定であり、ある程度の成果が見込まれる。その際に試薬・物品等の購入及び学会発表や論文作成に必要となる経費に使用する予定。
高齢者の観血的歯科治療安全チェックリストの作成とその評価

2008年、WHO(世界保健機構)は手術関連の死亡・重大合併症を世界規模で減少させるために、医療安全を簡素かつ確実に図るためのコミュニケーションツールとなる手術安全チェックリスト(CL)を発表した。ただし、このCLは全身麻酔下における手術を前提として作成されたものであるため、局所麻酔下における口腔外科手術での使用にはさまざまな変更が必要となる。そこで我々は、第61回日本口腔外科学会総会・学術大会公募workshopにて「局所麻酔下の口腔外科手術におけるsurgical safety checklistの必要性とデザイン」を報告した。その結果から、我が国における局所麻酔下の口腔外科手術の現状にマッチしたCLのデザインを検討し、試作段階のチェックリスト作成した。2017年は、当研究の条件に合うような、日本歯科大学附属病院口腔外科でのインシデント・アクシデントの症例を収集する予定であったが、該当するような症例が少なく、チェックリストの作成の参考材料にはならないと判断し、方向性を変更し研究者間での意見交換により試作チェックリストのバージョンアップを行った。まずは、現段階のチェックリストを日本歯科大学附属病院口腔外科にて試作使用する予定まで進んでいた。しかし、研究責任者が退職するため、診療や調査ができず、課題の円滑な進行が困難と判断したため、事業廃止となった。そして翌年、世界の8施設(先進国4か国、発展途上国4か国)におけるパイロットスタディーで、術後の重大合併症・死亡が有意に減少したことをHaynesらが報告している。そこで我々は、平成28年11月の第61回日本口腔外科学会総会・学術大会公募workshopにて「局所麻酔下の口腔外科手術におけるsurgical safety checklistの必要性とデザイン」のタイトルにて、まずは、PubMEDで"safety surgical checklist"と“oral surgery"をキーワードに検索し、抽出された17の報告とそれらの引用文献から特に局所麻酔下の処置に関するCLについて検討し、同様に"safety surgical checklist"と"dental implant"で抽出された3つの報告についても検討を加え、報告した。結果から、CLを使用することによって有意に誤抜歯が減少することが認められた。また、インプラントに関しては埋入時のエラーやリスクの減少、さらに成功率の増加などの有用性が示されている。このような背景をもとに、我が国における局所麻酔下の口腔外科手術の現状にマッチしたCLのデザインを検討し、試作段階のチェックリスト作成を先に行った。平成28年には、65歳以上の高齢者の観血的歯科治療におけるインシデント、アクシデントの事例を日本歯科大学附属病院、東京医科大学病院、鶴見歯科大学附属病院の3施設にて調査収集し、その患者背景や治療内容、原因、対応および転機などを分析する予定であったが、日本国内や海外でのチェックリストの文献的検索を優先的に行い、現段階での小外科手術で必要な術前術後のチェック項目の検討を行っていたため、倫理診査委員会への書類を提出していないことが原因である。まずは、すみやかに倫理診査委員会へ書類の提出を行い、受理された後、アンケート等により東京医科大学口腔外科学分野、鶴見歯科大学口腔内科学、日本歯科大学附属病院口腔外科の3施設によるインシデント、アクシデントの症例を収集し、分析・評価を行う。その結果より、高齢者に対する観血的処置を行う際の重要ポイントをピックアップし、試作段階のチェックシートを作成する。その後、3施設にて試用してもらい、その評価を行っていく。平成28年は文献的考察より試作段階のチョックリストの作成を行ったため、研究分担金と学会発表で雑費の支出のみであったため、繰越金が発生した。本年度では、東京医科大学口腔外科学分野、鶴見歯科大学口腔内科学、日本歯科大学附属病院口腔外科の3施設で行うアンケートを作成・評価する。そのため各施設より報告のあった事例の内容についてRM-WGで集計し、分析を行うために使用する。
短時間インターバル光増感反応の細胞障害機構の解明と不整脈治療への応用

細胞外光増感反応を頻脈生不整脈に対するアブレーション治療の電気伝導遮断作成に応用する光線力学アブレーションの基礎検討として、心筋細胞を用いたin vitro実験にて臨床応用に最適な治療条件を探索することを目的として検討を行った。今年度は以下の3つの検討を行った。(1)生体内とin vitro実験系では酸素分圧が異なることに着目し、酸素環境を変えた環境下での細胞外光増感反応による殺細胞効果を明らかにした。初期酸素分圧を155, 40 mmHgと設定し、放射照射量20, 40 J/cm2で光照射を行い、光増感反応2時間後に死細胞率を計測した。酸素分圧が40 mmHgのときは155 mmHgのときと比較して死細胞率が優位に低くなり、放射照射量40 J/cm2の場合は80%程度、放射照射量20 J/cm2の場合は40%程度であった。(2)心筋細胞に対する光増感反応による酸化障害のモデル化を行った。一重項酸素の産生量によってある閾値以上で細胞毒性が生じ、その後死細胞率が線形的に増加し、ある一定の値で飽和するという所見が得られている。細胞死が得られる閾値以上、100%となる飽和点の間で線形近似をとることで、光増感反応による死細胞率モデルとした。細胞死が生じるまでの時間は一重項酸素の産生速度によって決まるため、逆数の関数を基本とした計算式を導き、この式における各定数項をフィッティングから求めた。(3)計算モデルによって、各条件における死細胞率と細胞死が生じるまでの時間を算出し、イヌを用いたin vivo実験との比較検討を行った。開胸下にて露出した心臓に光拡散体を内装したプローブを固定して光照射を10分間行った。1週間後に心臓を摘出し、ホルマリン固定後切片を切り出した。154 mW/cmの強度で光拡散体から光照射を行った結果、1週間後の心筋組織に約7.5 mm深さの壊死領域が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。光増感反応を応用した非熱的な心筋アブレーション治療法の基礎検討として、温度変化に対する殺細胞効果の調査、即時的な細胞壊死発生の応答時間、薬剤分布に伴う慢性期の殺細胞効果について調査を行った。溶液温度を17°Cと37°Cにしたときの細胞外光増感反応による殺細胞効果を調査した。17°Cのときと比較して、37°Cで有意な殺細胞効果の上昇が見られた。Fluo-4 AMと共焦点顕微鏡を用いた心筋細胞内カルシウムイオン濃度変化の計測を行い、Talaporfin sodium濃度10-30μg/ml、放射照度0.03-0.29W/cm^2、放射照射量10-40J/cm^2で細胞壊死発生応答時間を調査した。細胞壊死発生応答時間はTalaporfin sodium濃度が高い程、放射照度が高い程短くなり、30μg/ml、0.29W/cm2のときに最小で平均209sとなった。放射照射量に対する依存性は見られなかったことから、細胞壊死発生までの応答時間は単位時間あたりの一重項酸素産生量に依存することが明らかになった。一方で、光照射から2時間後にWSTアッセイ法によって死細胞率を計測した結果、死細胞率のTalaporfinsodium及び放射照射量依存性には放射照度による差が見られなかった。臨床応用においては、放射照度によって治療完成までの時間を、放射照射量によって治療効果の深度をコントロール可能であることが示唆された。また、薬剤接触時間の増加に伴う心筋細胞内への薬剤の取り込み及び、反応後24時間後の死細胞率を調査した。細胞内薬剤量は30分後から単調増加し、2時間以降6時間までは収束するように上昇は頭打ちになった。薬剤接触時間が30分以降で、15分以下の場合と比べて、24時間後の死細胞率は有意に上昇した。核の断片化が観察されたことから、これはアポトーシスによるものと予測された。細胞外光増感反応を応用した新しい頻脈性不整脈の電気伝導遮断治療である光線力学アブレーションの基礎検討として、温度変化による細胞外光増感反応への影響調査、即時的な細胞壊死発生に要する時間、薬剤分布に伴う慢性期の殺細胞効果についてさらに調査を行った。アルブミン、高密度リポ蛋白、低密度リポ蛋白について、17, 27, 37°Cにおけるタラポルフィンナトリウムとの結合率を測定した。17°Cから37°Cの加温によって、0.04 mg/mlの高密度リポ蛋白で6.3%、0.14 mg/mlの低密度リポ蛋白で12.8%結合率が低下した。溶液温度が17°Cのときと比較して、37°Cのときに細胞外光増感反応による心筋細胞死細胞率が有意に上昇したことから、加温によって血清蛋白との結合率が低下し、細胞外光増感反応による殺細胞効果が上昇すると考えられる。Fluo-4 AMと共焦点顕微鏡を用いた心筋細胞内カルシウムイオン濃度変化の計測を行い、タラポルフィンナトリウム濃度10-30 μg/ml、放射照度0.03-0.29 W/cm2、放射照射量10-40 J/cm2で調査した結果、細胞壊死発生までの時間の平均値は300-500 sであった。

光線力学アブレーションでは、心筋組織内における光伝搬に伴って放射照度が低下するため、対象とする心筋組織厚みによって電気伝導遮断までに要する時間が変化することがわかった。薬剤接触時間の増加に伴う心筋細胞内への薬剤の取り込み及び、反応後24時間後の死細胞率を調査した。光増感反応24時間後の死細胞率は、放射照射量が増加するにつれて上昇し、放射照射量10 J/cm2において、光感受性薬剤接触時間15分の場合に、他の接触時間と比較して死細胞率が有意に低くなり、放射照射量5 J/cm2において、光感受性薬剤接触時間180分の場合に、他の接触時間と比較して死細胞率が有意に高くなった。細胞外光増感反応を頻脈生不整脈に対するアブレーション治療の電気伝導遮断作成に応用する光線力学アブレーションの基礎検討として、心筋細胞を用いたin vitro実験にて臨床応用に最適な治療条件を探索することを目的として検討を行った。今年度は以下の3つの検討を行った。(1)生体内とin vitro実験系では酸素分圧が異なることに着目し、酸素環境を変えた環境下での細胞外光増感反応による殺細胞効果を明らかにした。初期酸素分圧を155, 40 mmHgと設定し、放射照射量20, 40 J/cm2で光照射を行い、光増感反応2時間後に死細胞率を計測した。酸素分圧が40 mmHgのときは155 mmHgのときと比較して死細胞率が優位に低くなり、放射照射量40 J/cm2の場合は80%程度、放射照射量20 J/cm2の場合は40%程度であった。(2)心筋細胞に対する光増感反応による酸化障害のモデル化を行った。一重項酸素の産生量によってある閾値以上で細胞毒性が生じ、その後死細胞率が線形的に増加し、ある一定の値で飽和するという所見が得られている。細胞死が得られる閾値以上、100%となる飽和点の間で線形近似をとることで、光増感反応による死細胞率モデルとした。細胞死が生じるまでの時間は一重項酸素の産生速度によって決まるため、逆数の関数を基本とした計算式を導き、この式における各定数項をフィッティングから求めた。(3)計算モデルによって、各条件における死細胞率と細胞死が生じるまでの時間を算出し、イヌを用いたin vivo実験との比較検討を行った。開胸下にて露出した心臓に光拡散体を内装したプローブを固定して光照射を10分間行った。1週間後に心臓を摘出し、ホルマリン固定後切片を切り出した。154 mW/cmの強度で光拡散体から光照射を行った結果、1週間後の心筋組織に約7.5 mm深さの壊死領域が得られた。本研究の目的は、細胞外光増感反応による心筋細胞障害の基礎検討として1) in vitro実験系での酸素消費及び供給、2)温度変化に伴う殺細胞効果変化、3)即時的な不可逆電気伝導ブロックを実現するための光増感反応施行条件、4)薬剤分布変化に伴う慢性期殺細胞効果変化、5)心筋に対する光増感反応治療のモデル化を行うことにある。本年度は2)温度変化に伴う殺細胞効果変化3)即時的な不可逆電気伝導ブロックを実現するための光増感反応施行条件、4)薬剤分布変化に伴う慢性期殺細胞効果変化の検討について、昨年度に引き続き調査をさらに進め、成果を得た。得られた成果から臨床応用への拡張性について考察を進めた。27年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度では、1) in vitro実験系での酸素消費及び供給、5)心筋に対する光増感反応治療のモデル化を推進する予定である。細胞外光増感反応における酸素分圧は実験の周囲環境によって変化し、光増感反応の進行に影響を及ぼすと考えられる。
在日ロシア語圏移住者の物質文化及び日本における多様性の様相

本研究の目的は、移住者の物質文化やそれに伴う実践がもつ意味を探求し、移住者コミュニティ形成の過程を辿ることである。2018年度は、「白系ロシア人」の子孫を含めて在日(関東中心)ロシア語圏移住者に対し、「住宅・インテリア」をテーマに住宅訪問・インタビュー・写真撮影を行った。インタビューはライフヒストリーアプローチを主として、オブジェクトベースド手法も用いた。また、在日ロシア語圏移住者を対象とするコミュニティイベントにて参与観察を行った。その中で、物づくりのエスニックビジネスをめぐるイベントや、ロシア系移民の墓の保護という、物質的側面が強いコミュニティ活動に焦点を当ててきた。これらのコミュニティ活動を通じて、移住者の物質文化によるホスト国(日本)への影響も追跡している。調査の過程では、モノの具体性が移住者ライフの日常的なダイナミックスを浮き彫りにする潜在性を持つことが明らかになり、今までの多くの理論を見直す・展望するための重要な手がかりであると確信した。2018年度は「白山人類学研究会」での発表をしたほか、Anthropology of Japan in Japanでの発表、またディスカッションを重ねた上でマテリアリティとヴァーチュアリティの課題に特化した「第116回現代人類学研究会」において発表・パネルした。また、2019年6月に「第53回日本文化人類学会」にて、マテリアリティの観点からトランスナショナリティ論の見直しを試みる発表の予定である。現在、マテリアリティをテーマとした特集をオーガナイズしている最中であり、このテーマを考える研究者の国際的ネットワーク構築を目指している。インタビューおよび参与観察が順調に運ばれているため。1年目は在日ロシア語圏移住者を対象に「住宅・インテリア」をテーマに高度なデータを得ることができた。2年目以降は計画通り、個人インタビューのテーマは「所有物」とし、引き続き調査を行う。計画では1年目の後半に予定していたオンライン調査は、インタビューでのデータをさらに蓄積してから行った方が効率的だと判断したため。
姶良カルデラの容積変動量と桜島の火山噴出物量に関する基礎的研究

「姶良カルデラの地盤変動に伴う容積変動量と桜島の火山噴出物量に関する基礎的研究」の実施計画に従い、容積変動を求めるため1991年末に桜島火山周辺において水準測量と光波測量等の再測量を実施した。また、1990年11月に始まった雲仙火山・普賢岳の噴火活動に伴う地盤変動による容積変動量と火山噴出物量との関係を桜島火山の場合と比較検討する目的で、急遽、島原半島内においても測地測量を実施した。桜島火山においては桜島一周路線および登山道路線の水準測量を行なった。この測量成果を1988年の測定値と比較して3年間の垂直変動量を得た。その結果、桜島の北東部から内部にかけての地盤沈降(沈降速度約56mm/年)は1975年以降継続していることがわかり、この3年間の容積変動量(約1000万m^3)が求められた。一方、鹿児島県が実施している降下火山灰量の観測資料に基づき、過去3年間に桜島の活動火口から放出された噴出物総量(約3000万m^3)を推算した。今回得られた姶良カルデラの容積変動量と桜島の火山噴出物量との量的関係は、過去に求められている値にほぼ一致し、本研究に関する基礎資料が得られた。雲仙火山においては1991年5月末の溶岩ド-ム出現以来、島原半島内のGPS測量、普賢岳山頂部付近と北山麓路線の水準測量等を反復してきた。1992年2月に実施した島原半島西海岸路線における水準測量の再測量の結果、小浜町付近の地盤は普賢岳が噴火した1990年11月から約3cm沈降したことが測定された。この場合、普賢岳周辺の地表面の沈降容積は2000万4000万m^3となる。一方、噴火以来1992年1月末迄の噴出物総量は約7400m^3(大学合同観測班・地質岩石グル-プ)と推定されている。従って、雲仙火山における地盤変動による溶積変動量と火山噴出物量との量的関系は、桜島火山の場合と同様な関係にあることが認められた。この研究を進展するためには、今後とも水準測量を継続する必要がある。
エチオピアにおける無文字言語の文字化に関する総合的研究

エチオピアにおける文字使用に関して,その歴史的な推移の様相と現状を,現地調査と文献研究により詳しく明らかにした。また無文字言語の文字化の個別事例としてアリ語を取り上げ,調査を行うなかで,当該社会において文字化が持つ意味,役割を考察した。その過程で文字化資料を発掘し資料集としてまとめる事が出来た。こうした研究を通じて,エチオピアにおける文字化の特徴とその問題点を掘り下げる事が出来た。平成19年度に行った研究およびその成果は以下の通りである。1.アリ語の文字化に関する研究エチオピアにおいてアリ語の文字資料の収集を行った。その結果,識字教育用のパンフレットと,プロテスタントのカレ・ヘイウォット教会が翻訳した新約聖書を入手することが出来た。前者について作成者,作成時期などについて現地で調査を行ったが,詳細を明らかにすることは出来なかった。ここでのエチオピア文字表記のあり方を含めて,このパンフレットを巡る諸問題の解明は20年度に行うこととした。また,後者については作成した教会が現在進めている旧約聖書翻訳に関して、翻訳者グループと特にアリ語を文字化する際の問題点について議論を行い、現在なされている唯一の文字化の試みの特徴、問題点を明らかにすることが出来た。2.エチオピアにおける文字使用の歴史的な流れの解明エチオピアにおける文字使用の流れを歴史的にたどり、その特徴を明らかにする基礎作業を行った。大きく(1)19世紀から20世紀初等にかけてのエチオピア近代化と、(2)20世紀末の社会主義体制成立-崩壊そして連邦政府の樹立という2つの時期を軸に大きく3つの時期に分かれることを明らかにした。3.オロモ語の無文字化のプロセスの研究前項との関連の中で,エチオピアでの無文字言語の文字化の流れの中で重要かつ象徴的な位置を占めるオロモ語の文字化の様相を明らかにするために、今年度はオネシモス・ナシーブの果たした役割を中心に考察した。4.『アムハラ語入門』の作成・刊行を行った。日本語によるアムハラ語入門書の作成は,エチオピアをフィールドとする研究者のみならず,ボランティアなどに大いに裨益するところがあり,社会貢献という面でも意味のある仕事と考えるものである。平成20年度に行った研究およびその成果は以下の通りである。1.アリ語の文字化に関する研究:(1)平成19年度入手のアリ語の識字教育用パンフレットの分析を行った。エチオピアにおいてアリ語・アリ文化に詳しい調査協力者とともに,原文のエチオピア文字からアリ語に変換し,その内容を解読する作業を行った。良い協力者ではあったが,これはしばしば困難を伴う作業であった。それは母音表記の不備を中心とするエチオピア文字使用に伴う問題と,書かれた方言が異なることによるものであった。だが,大枠において内容を把握し,このパンフレットの性格,そこに記された言語についての理解を得ることは出来た。(2)また,現地のキリスト教会が進めている,エチオピア文字使用による聖書翻訳のあり方を検討し,アリ語を文字化するに当っての問題点の整理を行った。2.エチオピアにおける文字使用の歴史的発展のまとめ:これまでに得られた知見に基づきエチオピアにおける文字使用のあり方を論文にまとめ発表した。(2009年度刊行予定)これにより,エチオピアの近代化と,社会主義体制の成立・崩壊連邦制の成立の二つの時期を軸にその流れをとらえることの妥当性を示すことが出来た。3.『アムハラ語入門』の続編に向けての作業:昨年度刊行した『アムハラ語入門』は言語学の範囲内だけではなく,エチオピアに関わる文化人類学,歴史学などをはじめとする他分野あるいはNGO関係者などにも有用であるとの反響を得た。そこで,更に深い内容と練習問題を盛り込んでより深くアムハラ語を学べることを目的として続編を刊行することとし,エチオピアでデータ収集を行うとともに,来年度刊行に向けてその基礎的な作業を行った。平成21年度に行った研究およびその成果は以下の通りである。1.アリ語の文字化に関する研究:(1)<アリ語テクストの言語学的分析>おそらくアリ語の文字化資料としては最初のものと思われる識字教育資料の分析を,昨年度に引き続き行い,一通りの完成を見た。ただし,その過程で本資料に用いられた方言はこれまでの調査協力者の方言とは異なる事が明らかになったため,今後その点からのチェックを行った上で成果を発表する予定である。(2)<アリ語文字化資料の収集,資料集の刊行>エチオピアにおける調査の際,アリ語文字化資料を更に8点入手する事が出来た。これらは(1)で取り上げた資料とともにアリ語研究の基礎となる重要な資料であり,かつ入手が困難である為,これからのアリ語,アリ文化研究者のアクセスを容易にするために,解説を付し『アリ語資料集』として印刷,刊行した。2.エチオピアにおける文字使用の歴史,現状,問題点に関するまとめ:これまでに得られた知見に基づき,標記に関する論文を発表した。これにより,エチオピアにおける文字化の様相とその問題点を,まだ十分とは言い難いが,ある程度まとまった形で提示できたと思う。

ただ,特に現状については自体が流動的であり,全体像が掴みにくく,この点を更に明らかにする必要がある。今後も引き続き文献資料ならびに現地調査によりこの点を補完するための作業を行っていきたい。3.『アムハラ語入門』の続編作成に向けての作業:単に言語の研究者だけではなく他の分野,またNGOなどの非言語学専門家にも使える形での入門書として一昨年刊行した『アムハラ語入門』ではカバーできなかった内容を盛り込んだ続編作成のために引き続きデータ収集を行った。来年度の刊行を目指している。
in vivoイメージング技術を用いた心筋組織の可視化による病態生理の解明

近年多光子励起顕微鏡の登場により、“intravital imaging"とよばれる、生かしたままで観察したい臓器を観察できるようになった。しかし心臓は激しく動く臓器であり、実際に生きたままの状態で心筋細胞や炎症細胞等を観察する手段は十分に確立していなかった。本研究は心臓を固定する二光子顕微鏡用のスタビライザーを開発し、疾患モデル動物の心筋組織を“生きたまま"で観察し、虚血再灌流障害における細胞の挙動を明らかにすることを目的とした。二光子顕微鏡にてGFP-transgenic Lewis ratを全身麻酔下にて蛍光プローブを投与し、生きたままの状態で正常心筋を観察した。生きた状態で心筋細胞の筋原線維や細胞核等の細胞内小器官を認めた。また微小血管や血管内を流れる血球成分、血管内皮を認めた。さらにラットのLADを結紮し5分間虚血にしたところ、その10分後には心筋細胞のGFPシグナルはモザイク状に低下した。また虚血・再灌流モデルを確立しreal timeで観察したところ、虚血直後から心筋の収縮能が低下した。15分後にはDextranが心筋細胞内に浸出し細胞透過性が亢進した。長時間再灌流後に観察したところ、細胞透過性はさらに亢進し、虚血領域の微小血管に経時的に白血球が接着した。微小血管に血流を認めなかったため、no-reflow現象の原因と考えられた。また独自に動画全体のブレや歪みを補正するプログラムを作成し、細胞レベルでの心筋の動きを定量化した。FFDを用いて動画を解析すると、細胞の弛緩収縮に逆相関が見られたため、GFPシグナルが低下した細胞は細胞死を来し弛緩能を失ったと考えられた。今後、本研究のin vivo imaging技術により、虚血性心疾患を始めとした心疾患モデルに対する新しい創薬スクリーニングシステム等への応用が期待される。近年、モデル動物が生きたまま、その組織を細胞分子レベルで評価できる二光子顕微鏡によるin vivoイメージングが研究されている。生体深部での細胞の「動き」を、「本来の姿」で観察することが可能となり、生きたままの状態で観察できるので、薬効評価の強力なツールとしても用いられるようになった。しかしながら、心臓は“動く"臓器であり、生きたままの状態で心筋内の細胞動態を観察することは不可能とされており、生きたまま拍動する心臓に対するin vivo細胞動態イメージング技術は確立されていなかった。そのためこれまでの基礎研究においては、その病態をモデル動物の摘出心臓や培養心筋細胞を用いて、間接的に検証し創薬スクリーニングなどが行われてきた。一方、心疾患において虚血再灌流障害は最も一般的かつ重要な病態である。心筋の虚血再灌流は秒単位で変化することが知られており、その結果、臨床的に有効とされる薬物は現時点では開発されていない。このような状況の中、本研究では、心臓を動かしながらその冠動脈を吻合する心臓外科手術手技を応用して、独自のスタビライザー(特許出願済、特願2016-219650)を開発し、左室心筋を局所的に固定することで、心筋のin vivoイメージングを行うことに成功し、さらに、虚血と再灌流をReal-timeに描出できる方法を、世界で先駆けて開発した。さらに、取得した動画のmotion artifactを除き細胞一つ一つの動きを解析する手法を確立した(特許出願済、特願2016-219618)。これにより虚血障害を受けた心筋細胞の可視化や、動態の定量化を行ない、虚血再灌流障害により、心筋細胞の透過性の亢進や血球の凝集による微小血管の血流障害を捉えることができた。2016年11月AHA、2017年日本再生医療学会(優秀演題賞)を行った。現在は論文投稿準備中である。現在論文投稿予定である。当科では重症心不全に対する治療として逸早く再生医療に着手し、自家骨格筋筋芽細胞シートをすでに臨床導入し、将来的にはiPS心筋細胞シートによる治療を目指している。これまで細胞シートから分泌されるVEGF等のサイトカインにより血管新生が起こると報告されているが、心臓は“動く臓器"であり、実際に生きたままの状態で血管内皮細胞等がどのように血管新生を促すか観察する手段は確立していなかった。本研究では“intravital imaging"を可能にした二光子顕微鏡を用い、当科の技術(スタビライザーを用いた心筋の固定)および経験を駆使しながらその生体内動態を解析を行った。本研究を進める上で培われた技術により、病態解明のみならず、in vivoイメージングがヒトの循環器疾患全般に対する臨床応用へ広がる可能性もあると考えている。当該年度は学会発表や受賞も受けており、イメージング雑誌に手法が採択され、論文もrevise中である。受賞歴・2017年第16回日本再生医療学会優秀演題二光子励起顕微鏡を用いたラット心筋組織に対するreal-time in-vivoイメージング法の開発国際学会発表ESC (2017年)近年多光子励起顕微鏡の登場により、“intravital imaging"とよばれる、生かしたままで観察したい臓器を観察できるようになった。

本研究は心臓を固定する二光子顕微鏡用のスタビライザーを開発し、疾患モデル動物の心筋組織を“生きたまま"で観察し、虚血再灌流障害における細胞の挙動を明らかにすることを目的とした。二光子顕微鏡にてGFP-transgenic Lewis ratを全身麻酔下にて蛍光プローブを投与し、生きたままの状態で正常心筋を観察した。生きた状態で心筋細胞の筋原線維や細胞核等の細胞内小器官を認めた。また微小血管や血管内を流れる血球成分、血管内皮を認めた。さらにラットのLADを結紮し5分間虚血にしたところ、その10分後には心筋細胞のGFPシグナルはモザイク状に低下した。また虚血・再灌流モデルを確立しreal timeで観察したところ、虚血直後から心筋の収縮能が低下した。15分後にはDextranが心筋細胞内に浸出し細胞透過性が亢進した。長時間再灌流後に観察したところ、細胞透過性はさらに亢進し、虚血領域の微小血管に経時的に白血球が接着した。微小血管に血流を認めなかったため、no-reflow現象の原因と考えられた。また独自に動画全体のブレや歪みを補正するプログラムを作成し、細胞レベルでの心筋の動きを定量化した。FFDを用いて動画を解析すると、細胞の弛緩収縮に逆相関が見られたため、GFPシグナルが低下した細胞は細胞死を来し弛緩能を失ったと考えられた。今後、本研究のin vivo imaging技術により、虚血性心疾患を始めとした心疾患モデルに対する新しい創薬スクリーニングシステム等への応用が期待される。今後新たなCa indicatorを用いたラット心筋のCa imaging、圧負荷モデルマウスや、VEGR1,2標識マウス・Fucciマウス等の心筋組織の観察に加え、大血管病変へのイメージングや現在課題となっている、心筋に分化したiPS細胞の腫瘍化のイメージングを検討しており、更なる病態解明への知見等が得られると期待している。また「本来の姿」に近く、in vivoで細胞・組織レベルでreal-timeでの心臓に対する創薬スクリーニング評価等への応用を検討している。トランスジェニックマウスの導入に際し、繁殖に時間を要し次年度に導入が遅れたため。また虚血再灌流装置の作成が遅れているため。論文の校正費用の準備として次年度使用額が生じた。トランスジェニックマウスはすでに繁殖したため、早急に導入を予定している。また虚血再灌流装置も今夏にも導入を予定している。
2光子光電子分光法による表面吸着分子の励起準位の研究

本研究課題の主題である2光子光電子分光法では、レーザーを光源として表面に吸着した分子の励起状態を生成し、さらに、第2のレーザー光で励起準位からの光電子を放出させる。この方法により吸着分子の電子励起状態の分光測定を行うことが本課題の目的である。本年度は、試料の状態を制御するために低速電子線回折装置の一部を導入した。導入した部品が装置の一部であるので、表面の幾何学構造を示す回折像を得るには至っていないが、もう少しの改造で安価な回折装置が完成する予定である。装置の改造を進める一方で、銅(111)面に吸着した一酸化窒素(NO)の2光子光電子分光を行った。この系は、本研究課題の以前に測定を行っていたが、今回再測定を行うことで、光電子スペクトル上の構造が以前より明確になり、中間状態での緩和のない2光子光電子放出と、光励起とそれに続く緩和で生成した励起凖位からの光電子放出を明確に分離することができた。結果の詳細はまだ解析中であるが、これにより、吸着NOの基底状態と励起状態のエネルギー準位およびそれぞれの幅を知ることができた。吸着状態は表面の状態に非常に敏感であり、試料の状態を的確に把握することが重要である。この目的には、今年度部分的に導入した電子線回折装置が有用性を発揮すると期待される。
植物観察における「まとめ効果」を高めるデジタルストーリーテリングの活用

本研究では、小学校4年生の植物観察のまとめの手法としてデジタルストーリーテリング(以下DST)に着目した。DSTとは、複数の静止画と作者本人のナレーションによって構成される紙芝居形式のビデオクリップのことである。実践において4年生の児童は、4月から10月にかけて、ひょうたんの観察を行い、発芽、成長、開花、結実、枯死の過程を観察した。その観察場面ごとにスケッチと共に観察記録を書いた。そのまとめとしてDSTを用いた。DSTは、静止画に語りを入れる手法のため、従来の観察記録を脚本として生かして利用することができた。DSTの制作においては、観察記録一枚を1場面として制作し、その記録を組み合わせればまとめができ上がるので、児童は容易にまとめ上げることができた。事前・事後アンケートの結果より、心情を込め、親近感を持ってまとめができたこと、整理・考察の主体性が有意に増したことが確認できた。また、観察記録を取ることが好きになったことも有意に確認できた。また、「ひょうたんの成長は、何と関係がありましたか?」と質問し、記述で回答を求めたところ、「気温・温度または季節」と回答した児童は28名中28名と100%であった。これらの結果は、DSTを制作することで、自分で記録した観察記録をもとに観察記録を再構成して主体的に場面を編集できたため、観察記録を取ることに対する意欲が向上したものと考えられる。また、場面ごとに気温を読み上げたので植物の成長と気温の関係に対する理解が深まったと考えられる。本研究では、小学校理科の植物観察において実感を伴った理解を促進するために、DSTを活用した学習方法を開発できたと考える。
Id遺伝子群の蝸牛支持細胞での役割と有毛細胞再生医療への応用

哺乳類の蝸牛の感覚上皮は、有毛細胞とそれを取り囲む支持細胞から構成され、音を電気信号に変換し中枢神経へ情報を伝達する。難聴の殆どの原因は有毛細胞の脱落であり、一度脱落した有毛細胞は再生しない。
汎目的計算のための　ＧＰＵ　の仮想化と信頼性向上

GPUの仮想化における研究の進展は,GPUを共有し,計算資源として利用することを可能とする.しかしながら,現在のGPUにおけるノンプリエンプティブな性質がGPUの計算資源としての利用を大きく妨げ,バグのある,もしくは悪意のあるGPUアプリケーションのみならず,近年研究において用いられているデザインに則った正当なアプリケーションですらGPUを占有してしまいうる.このような状況下では,マルチテナント環境においてアプリケーションにおいて信頼できる計算資源とは言えず,また,容易に占有がなされてしまう状態では信頼性を求めるアプリケーションを動作させることは出来ない.そこでGPUの状態を保存し回復する手法を用いたGPUアプリケーションのスケジューリングのデザインを検討しフレームワーク, GLoopを実装した.このフレームワークはGPUアプリケーションに新しいプログラミング・モデルを導入し,細粒度でのスケジューリングを可能にする.さまざまな実際のアプリケーションを調査し,GPUを占有するアプリケーションについてGPU eaterと名付けその性質や種類を調査した.そしてGPUの占有の仕方にも複数存在することを発見し,それら幅広いGPU eaterに対してGLoopが適用できるようにGLoopをデザインし,8つのGPU eaterをGLoop上に移植することによってGLoopのプログラミング・モデルが実際に適用でき,アプリケーションのコンソリデーションに用いることができることを実験によって示した.デザイン,実装及び実験を論文にまとめ,採択率23.6%のトップカンファレンスである国際会議ACM SoCC'17にて発表した.また,より新しいP100 GPUにおいて新しいCUDA9.0上で評価し,GLoopが異なる世代のGPUにおいても有効であることを示し,ジャーナル論文として投稿中である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。GPUでの大規模な計算を安定して行うためには,GPUをクラウド環境において第一級の計算資源とする必要がある.そのためには,GPUを共有可能,スケジュール可能かつ信頼性のある計算資源とする必要がある.本年度は,GPUをアイソレーションを保った状態で共有することができる計算資源とするためのデザインの検討,実装及び整理を行い,詳細な実験によってデザインの違いからくるトレードオフを明らかにした.このデザイン及び明らかとなったトレードオフは広くGPUの仮想化による共有において議論する際の基盤となるものである.その結果をジャーナルに投稿し,IEEE Transactions on Computersに採録が決定している.また,これまでの研究によって,GPUをアイソレーションを保った状態で共有することができる計算資源とすることができた.そこで,GPUの利用における事例の調査,ドライバ,コンパイラ,ランタイムの実装の調査を行い,信頼性のある大規模計算を行うことができるかを確認した.その結果,現在のGPUにおけるノンプリエンプティブな性質がGPUの計算資源としての利用を大きく妨げ,バグのある,もしくは悪意のあるGPUアプリケーションのみならず,近年研究において用いられているデザインに則った正当なアプリケーションですらGPUを占有してしまいうることがわかった.容易に占有がなされてしまう状態では信頼性を求めるアプリケーションを動作させることは出来ない.そこで,GPUの状態を保存し,また回復する手法を用いたGPUアプリケーションのスケジューリングのデザインを検討,実装し評価した.この成果の経過については,ワークショップに投稿し,Workshop on Multicore and Rack-scale Systemsにて採択され発表予定である.GPUの仮想化による共有について仮想化のレイヤを変えることによるいくつかのアプローチとそれぞれのトレードオフを明らかにした.これら近年のGPUの仮想化における研究の進展は,GPUを共有し,計算資源として利用することを可能とする.そこで,GPUを計算資源として共有するにあたって,近年のGPGPUアプリケーションにおいて適切に動作するかどうかを調査した.結果,近年の研究ではアプリケーションはGPUを占有していることを前提に記述されており,GPU上での高い性能のためビジーループを行うデザインが取られている場合があることがわかった.GPUはノンプリエンプティブであることから,あるアプリケーションがGPU上で計算を実行し続けた場合,他のGPUアプリケーションがGPUを用いることができず,GPUは占有されてしまう.このような状況下では,レイテンシに制約を持つようなアプリケーションにおいて信頼できる計算資源とは言えない.この状況を解決すべく,効率的なGPUアプリケーションのスケジューリングを行うための新しいフレームワークをデザインし,実装した.このフレームワークは新しいプログラミング・モデルを導入し,細粒度でのスケジューリングを可能にする.事前実験の結果,フレームワークは低いオーバーヘッドながらスケジューリングによる複数のGPUアプリケーション間でのフェア・シェアを達成した.現在までのデザイン,実装及び事前実験を論文にまとめ,ワークショップに投稿し,Workshop on Multicore and Rack-scale Systems採択され発表予定である.GPUの仮想化における研究の進展は,GPUを共有し,計算資源として利用することを可能とする.しかしながら,現在のGPUにおけるノンプリエンプティブな性質がGPUの計算資源としての利用を大きく妨げ,バグのある,もしくは悪意のあるGPUアプリケーションのみならず,近年研究において用いられているデザインに則った正当なアプリケーションですらGPUを占有してしまいうる.このような状況下では,レイテンシに制約を持つようなアプリケーションにおいて信頼できる計算資源とは言えず,また,容易に占有がなされてしまう状態では信頼性を求めるアプリケーションを動作させることは出来ない.そこでGPUの状態を保存し回復する手法を用いたGPUアプリケーションのスケジューリングのデザインを検討しフレームワーク, GLoopを実装した.このフレームワークはGPUアプリケーションに新しいプログラミング・モデルを導入し,細粒度でのスケジューリングを可能にする.そしてデザイン,実装及び事前実験を論文にまとめ,昨年度末ワークショップに投稿し,今年度発表を行った.

この際の評価は事前実験に留まったが,その後さまざまな実際のアプリケーションを調査し,GPUを占有するアプリケーションについてGPU eaterと名付けその性質や種類を調査した.そしてGPUの占有の仕方にも複数存在することを発見し,それら幅広いGPU eaterに対してGLoopが適用できるようにGLoopのデザインを改良した.そして改良したデザインに基づいて実装を進め,8つのGPU eaterを実際にGLoopランタイム上に移植することによってGLoopのプログラミング・モデルが実際に適用でき,アプリケーションのコンソリデーションに用いることができることを実験によって示した.前年度の成果を踏まえて,詳細に実際のアプリケーションを調査し,GPUを占有するアプリケーションについてGPU eaterと名付け,その性質や種類を調査した.そしてGPUの占有の仕方にも複数存在することを発見し,幅広いGPU eaterに対してGLoopが適用できるようにGLoopのデザインを改良した.改良したデザインのもと, 8つのGPU eaterを実際にGLoopランタイム上に移植することによってGLoopのプログラミング・モデルが実際に適用できることを示した.そして移植前と移植後のアプリケーションを用いて詳細な実験を実施した.GPUの利用をスケジュールし,マルチテナントで共有することが可能になることで, GPU利用率の低い複数のGPU eatersを同一の共有GPU上にコンソリデーションし,GPUクラウド環境の効率を改善することができる.これは従来サーバーの仮想化の際に有用とされた利用法であり,GLoopはこれをGPUアプリケーションに対して適用することができる.
雑草の分布と環境との関係に関する研究

(1)雑草の分布の決定に関与している繁殖様式と環境との関係を解明するためコゴメガヤツリとカヤツリグサの種子の休眠発芽に対する光と変温の関与の経時的変化と種子生産と日長との関係について研究した。また近畿・中国地方の各地から採集したクロモについて、その塊茎と殖芽の萌芽能力を低温およびGAsやIAAなどの外生ホルモン様物質を処理した条件下で検討した。(2)日光直射下で温度だけを制御できる装置を考案し、カヤツリグサ科雑草の種子の発芽が光でも変温でも促進されることを明らかにした。一年間の貯蔵期間中のコゴメガヤツリとカヤツリグサの種子の休眠性の変化を明・変温条件下の発芽によって検討した。その結果畑土壌中に埋土した種子は1か月で休眠から覚醒するが、コゴメガヤツリの種子は2次休眠に入る場合があること、カヤツリグサの種子は休眠性がより強く、5°C低温貯蔵のものは覚醒の進行が遅いことが分かった。(3)コゴメガヤツリでは13時間以下の日長で出穂が促進された。カヤツリグサはコゴメガヤツリよりも日長に敏感なようにみられた。(4)クロモの塊茎と殖芽に25°C恒温の明と5°C低温の暗の処理を繰り返して施した。Y系統とB系統とは25°C暗の前処理と第1回の低温暗処理で全部発芽し、塊茎が殖芽よりも休眠が浅い傾向があった。しかしH系統は第2回の低温暗処理でようやく50%発芽しただけであった。(5)クロモの殖芽の萌芽に対してはIAAの影響は小さかったが、GAsの10ppmと100ppmとで伸長量、萌芽率ともに高かった。低温はGAsとともに多くの系統の殖芽の伸長と萌芽の促進に有効であった。