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微小試料の岩石強度試験法の確立と沈み込み帯の強度断面

南海トラフ沿いの震源断層の上盤は堆積物から成る.堆積物は歪みによって硬化するので,岩石強度から震源域の応力場推定を試みる.国際深海科学掘削計画によって東南海地震(1944)の震源断層掘削が進行中であり,そこで得られる微小なカッティングス試料から,断層上盤地殻の強度断面を描き,そこから応力場を推定した.微小な試料の強度を測るために,針貫入試験を改良し,針貫入強度から粘着力への換算式を得た.これを南海トラフの試料に応用した.その結果,岩石強度は深くなるほど高くなることがわかった.ただし増加率は浅部より深部が大きい.底面断層が固着している場合,剪断応力は底面で最大で上方に減少するためだと考えられる.微小岩石試料の強度測定方法を開発し,それを地震発生帯掘削計画のカッティングス試料に応用し,南海地震震源域の強度プロファイルを復元するために,H28年度は針貫入試験の基礎実験を行った.この試験方法は針を貫入させることでModeIクラックが形成される強度を測定する試験である.単に針を貫入させるため,試料整形の必要がなく,材料の粘着力に依存するため一軸圧縮強度と対比可能な手法である.この手法は土質分野で開発されたが,野外で一軸圧縮強度を知る手法として用いられており,簡便な代替法との位置付けから,あまり精密な試験は行われてこなかった.そこでこの手法の高度化を試みた.針貫入強度を精密に測定するために,フォースゲージと精密可動ステージにより荷重と貫入量を精密に計測し,荷重/貫入量のログを取得できるようにした.次にモデル材料としては岩石に近い粒状体としてモルタルを用いた.モルタルは水とセメントの混合比を変えることで任意の強度を持たせることができるため,水とセメント比を1:1から1:3まで変化させた供試体の一軸圧縮強度を測定したところ,約2MPaから8MPaに連続変化し,本研究のモデル物質に最適であることがわかった.この試料を用いて,1.針貫入試験における精密な荷重/変位挙動の確認,2.針貫入試験における貫入速度依存性,3.一軸圧縮強度と針貫入強度との対比を確認した.その結果,針貫入試験における荷重/変位パスは初期,線形上昇,降伏,再上昇の4つのステージに区分でき,二番目の線形変形ステージの荷重/変位比が物質強度に依存することがわかった.針の貫入速度10mm/分から300mm/分の範囲において速度依存性は認められなかった.そして上記の線形上昇ステージの強度指標を用いれば,一軸圧縮強度と針貫入強度とは正比例の関係があることが明らかになった.以上はいずれも新しい知見である.当初の研究計画が着実なものであったので,基礎研究部分では順調に進んだ.地震は地殻の弾性歪みの反発作用であり,断層周囲の応力分布は地震発生メカニズム理解に必須な情報である.南海トラフ沿いの震源断層は付加堆積物中に発達している.堆積物は応力によって歪み硬化する特性があるので,岩石強度から震源断層周囲の応力場推定を試みた.紀伊半島沖の1944年東南海地震(Mw=8.2)の地震発生帯では,南海トラフ地震発生帯掘削計画が進行中である.海底下約5kmの震源断層を貫く計画であるが,そのうちコア試料が採取されるのは一部であり,ほとんどの区間では数mm程度の岩片試料のみが採取される.そのため整形作業なしに強度測定ができる針貫入試験を採用した.これは試料に針を刺して強制的に開口亀裂(いわゆるモードIクラック)を生じさせるものであり,試料の粘着強度が測定できる.この手法は,従来から土質工学分野にて簡便法として利用されており,その精密化を試みた.その結果,載荷と貫入量のログを詳細に解析する事で,従来法より高精度に測定できる事を見出した.この針貫入強度を一般的な一軸圧縮強度に換算するために,地表に露出する様々な堆積場や年代の堆積岩において,両方の強度試験を実施して,天然の砂岩における換算式を得た.この成果は,応用地質学的に実用性があるため特許出願を準備中である.IODP南海トラフ地震発生帯掘削計画の第338次航海により採取された,震源断層直上の海底下1000mから2000mのカッティングス試料の強度を測定したところ,堆積岩の強度は深くなるにつれて上昇する事がわかった.ただし浅い層よりも深い層の方が上昇レートが高くなっており,単なる地層の重みによる固結では説明がつかない.おそらく更に深部の震源断層が固着しており,それによってプレート沈み込みによる剪断応力が上部層に影響を与えているものと考えられる.南海トラフ沿いの震源断層の上盤は堆積物から成る.堆積物は歪みによって硬化するので,岩石強度から震源域の応力場推定を試みる.国際深海科学掘削計画によって東南海地震(1944)の震源断層掘削が進行中であり,そこで得られる微小なカッティングス試料から,断層上盤地殻の強度断面を描き,そこから応力場を推定した.微小な試料の強度を測るために,針貫入試験を改良し,針貫入強度から粘着力への換算式を得た.これを南海トラフの試料に応用した.その結果,岩石強度は深くなるほど高くなることがわかった.ただし増加率は浅部より深部が大きい.底面断層が固着している場合,剪断応力は底面で最大で上方に減少するためだと考えられる.人工的な模擬物質を使った基礎実験で,針貫入試験の特性が明らかになった.

しかし模擬物質であるモルタルと天然の岩石は粒子の凝集機構が異なるため,モルタル試験で判明した針貫入強度から一軸圧縮強度の換算式は天然の岩石に適用することはできない.そのために本年は様々な強度の天然の岩石の試験を実施して,針貫入試験法の天然の岩石の一軸圧縮強度換算式を得る.そしてそれを用いて南海トラフ地震発生帯のカッティング試料の分析から地殻強度プロファイルを得る.本年は天然物質の実験を行うため,不確定要素が多いので慎重に進める予定である.構造地質年度末までずれ込んだ実験が予想と違っていたため,予定していた実験に時間が必要となり,次年度に繰り越すこととした.年度明けに試料の分析を行い,平成28年度にできなかった実験を実施する.
都道府県における高等学校の再編計画に関する研究-教育の多様化と資源配分の観点から

高校教育改革の進展には著しいものがあるが、他方で生徒数の減少は着実に進行しており、高校教育の多様化は高校の再編計画と並行して最適な資源配分を考えながら推進される必要がある。本研究は、このような考えのもと、特色ある教育改革の実践事例から高校教育の多様化の具体像を検討し、都道府県における高校再編計画の最適なモデルの検討を行うことを目的としている。2年目に当たる本年度は、昨年度に引き続き全総合学科校に対する郵送による資料請求調査を実施し、加えて、定時制および全日制単位高校および総合選択制高校等の特色ある高校への資料請求調査を実施した。また、宮城県宮城野高校をはじめ数校への、教育課程の詳細や学校運営上の課題等に関する訪問聞き取り調査を行った。高校再編に関しては、都道府県教育教育委員会に対して、生徒減少期の教育計画の内容等について資料請求調査を実施し、全都道府県から回答を得た。さらに再編計画の検討が進んでいる県教育委員会(大分県、宮城県等5県)に対しては、生徒減少の動向、再編に関わる審議会等の検討体制、再編計画の内容、再編実施の課題等に関する訪問聞き取り調査を行った。これらの資料に基づく分析を踏まえ、総合学科の運営と履修実態、入学者選抜制度の転換、市場原理導入による高校教育改革の成果、施設整備からみた高校教育改革の課題、教育の多様化と学校規模の最適化等についての論文執筆および報告書のとりまとめを行っている。高校教育改革の進展に著しいものがあるが、他方で生徒数の減少は着実に進行しており、高校教育の多様化は高校の再編計画と平行して最適な資源配分を考えながら推進されるべきである。本研究は、このような考えのもと、特色ある教育改革の実践事例から高校教育の多様化の具体像を検討し、都道府県における高校再編計画の最適なモデルの検討と評価を行うことを目的としている。本年度は、高校教育改革のパイオニアと目されている総合学科校全45校を対象に郵送による資料請求調査を実施し、さらに晴海総合高校、沖縄水産高校、陽明高校、宮城野高校などの特色ある改革実践を進めている高校への訪問聞き取り調査を行った。さらに、高校再編計画については、地域事情をも踏まえた再編への課題を収集することも意図して、沖縄県、宮城県、東京都、岐阜県の各教育委員会への訪問聞き取り調査を実施した。また、全都道府県・政令指定都市教育委員会への高校再編に関するアンケート調査の準備・検討を進めた。研究会は、作業計画の検討および調査結果報告のために数回行った。
超伝導重力計およびレーザー伸縮計を用いた地球深部ダイナミックスの研究

近年、超伝導重力計やレーザー伸縮計などの高精度かつ高安定の観測計器の導入により、重力やひずみの観測精度が著しく向上し、地球潮汐の日周潮帯における流体核共鳴や、巨大地震に伴うコア・モードおよびコア・アンダートーン・モードなどの観測が可能になりつつあり、これらの観測から下部マントル、外核および内核を含む地球深部のダイナミックスについての新たな知見が得られるものと期待されるようになった。しかし、観測精度が向上し、重力や地殻ひずみ変化のより細かい振幅の議論が可能になればなるほど、気象的擾乱などの環境ノイズが観測に及ぼす影響についてのより厳密な検討が必要となってくる。そこで、本研究では、超伝導重力計やレーザー伸縮計の周囲に多数の精密温度計および気圧計を配置し、観測室内の気温分布や気圧勾配が重力や地殻ひずみの精密観測にどのような影響を及ぼすかを定量的に明らかにした上で、地球の自由振動と地球潮汐の中間にあたる18時間の周期帯に着目し、この帯域において気象変化と関係しない重力変化や伸縮変化を見いだすために、本年度に京大理学部構内の超伝導重力計観測室と六甲高雄地殻変動観測室の2カ所の観測室内のそれぞれに、多成分の水晶温度センサーと気圧センサーと設置し、つぎの研究成果を得た。1.京大理学部構内の超伝導重力計で得られた観測データから、地球潮汐や気象的擾乱を除去したのち、18時間の周期帯における気象変化と関係しない重力変化を見いだした。現在、この重力変化と深発地震発生との関連について、研究を続行している。2.六甲高雄地殻変動観測室に設置されているレーザー伸縮計の観測データから気象影響を除去して得られた地殻ひずみの蓄積速度は-7×10^<-7>/年であることが明らかになった。
小中学校における保護要因に着目したメンタルヘルス・プログラムの長期的効果

申請者は,これまでに各年代において,認知行動的な技法を用いたユニバーサルレベルの予防プログラムの介入研究を行い,ストレス反応や抑うつの改善,問題行動の減少を確認してきた。その一方で,症状・問題の軽減,改善といった“治療的効果"は,確認できたものの“予防効果"の中核をなす保護要因の習得・向上については検討できていないという課題も見えてきた。そこで本研究は,小中学校における長期的な継続した予防介入が,レジリエンスを習得・向上させ,子ども達に将来の心と体の健康を守る術を習得・向上させることができるか,そしてその長期的効果を測定することを目的として研究を進める。
LB膜からの無機-有機ナノ複合薄膜の作製

本研究は,Langmuir-Blodgett(LB)膜の二次元極性層間において低ディメンジョンの半導性物質の合成を行い、ひいてはナノレベルでの無機-有機複合薄膜の組職化を目指すものである.以下にその成果を示す.1.ステアリン酸金属(Zn^<2+>,Cd^<2+>,pb^<2+>)塩LB膜を硫化水素あるいはヨウ化水素のガスで処理することにより、LB膜中の金属イオンを量子サイズの金属硫化物あるいは金属ヨウ化物へ変換することができた。金属硫化物の合成においては,硫化物生成後,金属イオン水溶液への浸漬(I)-硫化(S)の操作を繰り返し施すことにより、ZnS,CdS,PbS,いずれにおいても生成量ならびにディメンジョンをさらに増加できることがわかった.金属ヨウ化物の場合は,処理の際の生成物の溶け出しのため,類似の処理を繰り返しても生成量やディメンジョンには変化は見られなかった。2.複合膜の構造のキャラクタリゼーションにより,金属硫化物,金属ヨウ化物ともにLB膜の層構造を保持したままLB極性層間で生成していることが判明した.特に金属ヨウ化物では,ヨウ素-金属-ヨウ素のサンドイッチ構造からなる単一層が極性層間で二次元的に広がっていることが推測され,無機-有機のナノレベルの積層構造形成の可能性が示唆された。3.ステアリン酸-PbS複合膜の第三高調波発生(THG)について測定を行ったところ,基板およびステアリン酸Pb塩LB膜より明らかに大きなTHG強度,が観測された。THG強度は、LB膜層数,I-S処理回数に依存して変化することも判明された。
シダNPH1の検索と機能解析

前年度はシダNPH1 cDNAとしてAcNPH1を単離し、構造解析、発現解析、生化学的解析を行った。今年度はNPH1の青色光受容ドメインと考えられるLOVドメインに着目し、研究を発展させた。植物の光受容体は赤色光に対するphytochrome、青色光に対するcryptochrome、NPH1(phototropin)が知られているが、植物の多種多様な光依存反応、特に青色光に依存した反応は、これらの光受容体だけでは説明がつかず、新しい光受容体の存在が予想されている。そこで、モデル植物Arabidopsisを材料としたゲノム科学的解析を行い、LOVドメインを有する蛋白質(LKP1)をコードしている新規遺伝子を明らかにした。LKP1は610アミノ酸からなる65.9KDaの蛋白質で、LOVドメインの他、蛋白質分解に関与すると考えられるFボックス、プロペラ構造をとると考えられるkelchリピートを有していた。LKP1遺伝子は葉で強く発現していた。また、LKP1プローモーターGUSコンストラクトを有する形質転換植物体では、子葉、本葉での強いGUS染色が観察された。LKP1 cDNAを過剰発現させた形質転換植物では3つの表現型(胚軸と葉柄の伸長、葉運動、開花遅延)が見られた。即ち、形質転換体では非形質転換体の3倍の胚軸長、葉柄長を示したが、それらの表層細胞数は同じであった。形質転換植物では非形質転換植物に見られない明確な子葉運動が認められた。形質転換植物では長日条件下でも短日条件下で育てた植物と同時期に抽台・開花し、春化処理による抽台・開花促進は認められなかった。過剰発現体におけるLKP1の細胞内存在様式を調べる為に35S::GFP-LKP1遺伝子をシロイヌナズナに導入したところ、この植物でも上記3つの表現型が認められ、この形質転換植物の細胞ではGFPシグナルが細胞質と核に認められた。本研究の目的は、多細胞高等植物では解析が複雑である光応答反応、特に、屈光反応を単細胞であり、しかも糸状の形態で安定して生育させることができるシダ配偶体(原糸体)を使って、分子生物学的に解析することである。ホウライシダ配偶体の光屈性は、上記のphytochrome関与の赤色光だけでなく青色光でも誘導される。他方、高等植物の光屈性は青色光で誘導され、青色光吸収色素の1つと考えられるNPHlで制御されている。まず、高等植物のNPHlで保存されている領域、即ち、LOVドメインと蛋白質リン酸化酵素ドメインに対応するPCRプライマーを設計し、ホウライシダの短相世代(乾燥胞子、吸水後の胞子、原糸体、前葉体)及び、複相世代の幼植物体からRNAを抽出し、RT-PCRにより、シダNPH1ホモログのcDNAを増幅した。暗所で育てた複相世代植物体の葉由来のRNAを用いた場合、1.5kbpのcDNAが増幅されたが、他の組織由来のRNAでは顕著な増幅は認められなかった。このcDNAをクローニング後シークエンスし解析した結果、シロイヌナズナのNPHlと高いホモロジーが認められた。5'-RACE及び3'-RACEPCR法を用いてこの全長cDNAを単離したところ、このcDNAは3492bpで二つのLOVドメイン(LOV1、LOV2)と蛋白質リン酸化領域を有する1092アミノ酸からなる分子量122kDaの蛋白質(AcNPHl)をコードしており、アミノ酸レベルでシロイヌナズナのNPHlと45%程度のホモロジーを有することが明らかとなった。ゲノミックサザンの結果、この遺伝子はシングルコピー遺伝子であると考えられた。このcDNAにコードされている蛋白質の一部(LOV2)をcalmodulin bindingpeptide(CBP)との融合蛋白質として大腸菌内で発現させ、その蛍光分光分析を行ったところ、flavin monononucleotide(FMN)が結合していることが示された。このことは、AcNPH1がシダの青色受容体であることを示唆している。最近シダを用いた遺伝子破壊系が開発されたので、今後、シダゲノムDNAからAcNPH1遺伝子の単離/塩基配列決定を行った後、得られた情報をもとに遺伝子破壊を行うことによって、AcNPH1の機能が明らかになると期待される。

即ち、形質転換体では非形質転換体の3倍の胚軸長、葉柄長を示したが、それらの表層細胞数は同じであった。形質転換植物では非形質転換植物に見られない明確な子葉運動が認められた。形質転換植物では長日条件下でも短日条件下で育てた植物と同時期に抽台・開花し、春化処理による抽台・開花促進は認められなかった。過剰発現体におけるLKP1の細胞内存在様式を調べる為に35S::GFP-LKP1遺伝子をシロイヌナズナに導入したところ、この植物でも上記3つの表現型が認められ、この形質転換植物の細胞ではGFPシグナルが細胞質と核に認められた。
匂い・フェロモン環境に応じたセルセンサー機能の変化と個体適応

すでに申請者らは、鋤鼻ニューロンと副嗅球ニューロンの共培養によって鋤鼻ニューロンにおける鋤鼻受容体V2Rの発現の増大を見出している。しかし、鋤鼻ニューロンと副嗅球ニューロンの共培養はV2Rの誘導に必要なのか、それともV2Rの発現維持に必要なのか不明であった。そこで、共培養時のV2R mRNA発現量の経時的変化をRT-PCR法を用いて検討した。培養副嗅球細胞の調製には胎生19日齢、鋤鼻器の器官培養には胎生15日齢のWistarラットを用いた。共培養の開始は、培養調製から単独で7日間feeder細胞上に培養した鋤鼻器を副嗅球培養細胞(培養5日目)上に移植することで開始した。共培養を開始してから3日目においてV2Rを示すバンドが観察されたが、この発現は共培養(副嗅球存在)の有無には関係なく、ほぼ同レベルで認められた。ところが、共培養を開始してから5、7日目になると、共培養条件下ではV2R mRNAの発現が検出されたが、一方、単独培養条件下ではこれに比べて発現量は著しく減少した。共培養は、鋤鼻器の培養調製から7日間単独で培養して安定させたあと、培養鋤鼻器をfeeder細胞上から副嗅球上に移植することで開始する。このため、共培養開始以前のV2Rの発現を確認する目的で、培養調製から1,3,5,7日後の鋤鼻器での発現を比較したところ、いずれの培養経過日数でもV2R mRNAの発現が認められた。共培養条件下でフグ毒tetrdotoxin(TTX 2μM)を添加し、ニューロンの興奮を阻害した。共培養開始時からTTXを継続添加した共培養14日目において、V2R mRNAの発現量は、単独培養条件下の鋤鼻器と同レベルにまで減少した。以上より、鋤鼻ニューロンにおけるV2Rの発現は副嗅球ニューロンとのシナプスを介した相互作用によって誘導ではなく、維持されていることが示唆される。本研究の目的は、嗅覚系が匂い・フェロモン環境を感知し、発達期あるいは交尾といった出来事を境にセンシング機構をどのように変化(モーダルシフト)させ、個体適応へと導くのかを明らかにすることであった。Balb/c雌マウスをBalb/c雄との交尾の翌日から2日間、CBA雄の尿中フェロモンに曝露させると、流産が惹起されるが、交尾相手の雄フェロモンに曝露されても流産は起こらない(ブルース効果)。この妊娠の維持は、雌マウスが交尾を引き金として交配雄のフェロモンを鋤鼻系の働きで認識・記憶し、この認識・記憶により発情促進作用を有する交配雄フェロモンシグナルの伝達を選択に抑制することによると考えられている。われわれは、このフェロモン候補としてミトコンドリア由来ペプチドに着目した。その理由は、ミトコンドリアのNADH dehydrogenaseのN末端から9つのアミノ酸残基からなるホルミルペプチド(ND1)は、N末端から6番目のアミノ酸がBALB/cマウスではトレオニン(ND1-6T)で、CBAマウスではイソロイシン(ND1-6I)というようにマウスの系統により異なるからである。このアミノ酸残基の違いが鋤鼻系で識別されるか否かをブルース効果の文脈で検討した。Balb/c雄と交尾したBalb/c雌の口鼻溝に交尾の翌日と翌々目に合計8回、50μMのCBA由来ND1-6Iを3μl滴下したところ、有意に高い妊娠阻止率が得られた。一方、Balb/c由来ND1-6Tを滴下しても低い妊娠阻止率しか得られなかった。この結果は、ND1によって雄尿の作用が再現されるということであり、体臭の一部として分泌されるミトコンドリアのペプチドがマウスにおける系統(個体)認識の手がかりとなることを示唆している。

このため、共培養開始以前のV2Rの発現を確認する目的で、培養調製から1,3,5,7日後の鋤鼻器での発現を比較したところ、いずれの培養経過日数でもV2R mRNAの発現が認められた。共培養条件下でフグ毒tetrdotoxin(TTX 2μM)を添加し、ニューロンの興奮を阻害した。共培養開始時からTTXを継続添加した共培養14日目において、V2R mRNAの発現量は、単独培養条件下の鋤鼻器と同レベルにまで減少した。以上より、鋤鼻ニューロンにおけるV2Rの発現は副嗅球ニューロンとのシナプスを介した相互作用によって誘導ではなく、維持されていることが示唆される。
橋味覚野の味覚応答ニューロンに対する内臓求心系の関与

味覚における肝・門脈求心系の関与を調べる目的で麻酔したラットを用い味覚の第二次中継核である橋背側部の結合腕周囲核へ微小電極を刺入しニューロン活動を記録した。結果は以下の通りであった。1.味覚ニューロン15個を記録した。これらのニューロンを四基本味に対する応答性で分類すると食塩,塩酸,ショ糖およびキニーネのそれぞれに最もよく応答したニューロンの数はそれぞれ11,3,1,0個であった。2.迷走神経肝臓枝の電気刺激に誘発されるニューロン8個が見出され肝・門脈求心系のニューロンも味覚ニューロンと同じく結合腕周囲核に中継されることが確認できた。潜時は多くの場合160ミリ秒から200ミリ秒であった。3.味覚応答ニューロン15個のうち11個の場合に門脈内へ挿入したチューブを介して高張食塩水,蒸留水あるいはブドウ糖液の注入を行ったが、いずれにも神経活動に変化は見られなかった。またこれらの味覚ニューロンで迷走神経肝臓枝の電気刺激に応じるものは見出せなかった。4.ニューロンの記録部位を脳組織標本より同定した。結合腕周囲核の吻側部、中間部、尾側部のうち味覚ニューロンは中間部と尾側部で、また迷走神経肝臓枝の電気刺激で応じるニューロンは吻側部と中間部に存在した。従って中間部には二つの求心系のニューロンが混在することがわかった。今回、味覚の求心系と肝・門脈求心系が結合腕周囲核で一つのニューロンへ収斂している直接的な証拠は得られなかった。しかし、本実験結果から両方のニューロンが混在している部位のあることがわかったので両求心系がこの中継核で一つのニューロンへ収斂している可能性は充分にある。今後、両求心系相互の関りを調べるにはもっと多くのニューロンを記録する必要がある。
IoT時代の顧客経験（CX）マネジメント：カストマージャーニーの分析・設計・計算

データサービス会社から国内ドラッグストアのID-POSデータを入手し、大量のデータ前処理と商品かカテゴリー毎の時系列分析を試みた。廉価な日用品の購買データということもあり、カストマージャーニーとして特異なパターンを発見にはまだ至っていない。マーケットバスケット分析から得られた関連ルール分類を通じたカストマージャーニーのモデル化も試みている。2018年8月8日から12日まで米国ボストンに出張し、American Marketing Association主催のSummer Academic Conferenceに参加し、関係性マーケティングの理論拡張および機械学習を用いたマーケティング課題の実証研究等の学術研究報告の聴講からカストマージャーニーの研究動向を把握、関連する文献およびデータの収集を行った。2018年10月14日に開催された日本マーケティング学会第7回カンファレンス2018(早稲田大学・早稲田キャンパス会場)のオーラルセッションにおいて研究報告を行った。報告論文である「カストマージャーニー(CJ)とカストマーエンゲージメント(CE)の統合化モデルとシミュレーション」はオーラルセッション2018ベストペーパー賞を受賞した。上記のベストペーパー賞受賞論文で提示した動的モデル内の顧客の感情レベルと満足レベルを2次元ベクトル化した修正モデルを構築し、顧客エンゲージメントの成果指標と見なした時系列データを用いた近似計算と、パラメータ変動による感度分析の実行から市場規模の推測を試みた。この研究成果を記述した学術論文を国内学会誌に投稿した。本研究の3分野内の2分野である「理論研究分野」(先行研究の整理)および「モデル計算研究分野」は、「研究実績の概要」で記述したように、おおむね順調に進展している。研究成果である学術論文は日本マーケティング学会カンファレンス2018において、ベストペーパー賞を受賞している。しかしながら、残りの1分野である「事例研究分野」では、IoT(モノのインターネット)サービス事例のデータ開示とその収集が困難な状況はまだ解決されていない。特に国内では次世代無線通信サービスである5G導入の様子見という企業が予想以上に多いことが判明した。研究期間3年目であるので、IoTサービスを利用する消費者行動の時系列データを数理科学で用いられている幾つかの分布関数の組み合わせから自動作成することを検討する。顧客エンゲージメントの2指標(感情レベルと満足レベル)を用いた感度分析からのカストマージャーニー計算の洗練化、市場規模の予測およびシナリオ分析、そして結果検討からのカストマージャーニー設計指針の明確化を進めていく。複雑な多重接触点対応モデルの構築技法として,システムダイナミクスとエージェントベースシミュレーション等の他のモデリング技法を組み合わせたハイブリットモデルの構築可能性とその試作についても検討する。2010年以降のカストマーエクスペリエンス、カストマージャーニー、カストマーエンゲージメントの先行研究を整理し、「カストマージャーニーの各段階において接触点のみが企業のコントロール下にある」(Lemon and Verhoef, 2016)ことに着目したカストマージャーニーの間接的デザインのための理論的枠組みの構築を図った。その初期段階として、Pansari and Kumar(2017)によるカストマーのサティスファクション(S)とエモーション(E)を2軸とするカストマーエンゲージメントマトリクス(CEM)上のユーザー4分類概念の援用を試みた。CEMの視座からは、カストマージャーニーを通じたカストマーの状態は、無関心型、熱中型、魅惑型、信愛型の4タイプに分類される。これらの状態遷移を構成要素とする動的モデルを構築した。具体的には、カストマージャニーの最小構成である2接触点の事例と見なされる「妖怪ウオッチ(初代)」事例を取り上げ、ゲームソフトのプレイとアニメ番組の視聴の2接触点(最小構成)モデルをシステムダイナミックス方法論を用いて構築し、ゲームソフト販売本数とアニメ視聴者の時系列変化を追跡することで、カストマージャーニーのシミュレーションを行った。ゲームソフトの累積売上本数の時系列変化の近似結果から、モデルの妥当性を評価した。さらに、モデルの最適化パラメータ値とシミュレーション結果の検討を通じて、カストマーエンゲージメントの枠組からのカストマージャーニーの特徴を定量的把握を試みた。本研究の3分野内の2分野である「理論研究分野」(先行研究の整理)および「モデル計算研究分野」は、すでに「研究実績の概要」で記述したように、おおむね順調に進展している。しかしながら、残りの1分野である「事例研究分野」では想定外の事象が発生しており、研究計画を変更する必要がある。当初は、googleが無償提供するカスタマージャーニー分析ツールThe Customer Journey to Online Purchaseを用いて、国内ネットビジネス(B2B:企業間取引、B2C:小売)の各種チャネル接触時期(段階)の割合把握を把握すること、また、ネット事業と実店舗事業を手掛ける中小規模の事業者からの聞き取りを想定していた。2017年度(平成29年度)において、googleのThe Customer Journey to Online Purchaseの仕様が変わり、想定していた利用ができなくなった。また県内および都市部の事業者においてIoT(モノのインターネット)を用いて得られる顧客属性データ開示に協力してくれる相手は現時点では見つかっていない。

2018年8月8日から12日まで米国ボストンに出張し、American Marketing Association主催のSummer Academic Conferenceに参加し、関係性マーケティングの理論拡張および機械学習を用いたマーケティング課題の実証研究等の学術研究報告の聴講からカストマージャーニーの研究動向を把握、関連する文献およびデータの収集を行った。2018年10月14日に開催された日本マーケティング学会第7回カンファレンス2018(早稲田大学・早稲田キャンパス会場)のオーラルセッションにおいて研究報告を行った。報告論文である「カストマージャーニー(CJ)とカストマーエンゲージメント(CE)の統合化モデルとシミュレーション」はオーラルセッション2018ベストペーパー賞を受賞した。上記のベストペーパー賞受賞論文で提示した動的モデル内の顧客の感情レベルと満足レベルを2次元ベクトル化した修正モデルを構築し、顧客エンゲージメントの成果指標と見なした時系列データを用いた近似計算と、パラメータ変動による感度分析の実行から市場規模の推測を試みた。この研究成果を記述した学術論文を国内学会誌に投稿した。本研究の3分野内の2分野である「理論研究分野」(先行研究の整理)および「モデル計算研究分野」は、「研究実績の概要」で記述したように、おおむね順調に進展している。研究成果である学術論文は日本マーケティング学会カンファレンス2018において、ベストペーパー賞を受賞している。しかしながら、残りの1分野である「事例研究分野」では、IoT(モノのインターネット)サービス事例のデータ開示とその収集が困難な状況はまだ解決されていない。特に国内では次世代無線通信サービスである5G導入の様子見という企業が予想以上に多いことが判明した。国内のドラッグストアおよびGMSのID-POSデータを学術目的で購入すべく、データサービス企業と現在交渉中である。顧客側と事業者側の接触点が3点以上の製品・サービスの普及モデルをシステムダイナミックス(SD)でモデル構築するのは接触点が増える程、フィードバックループをすべて明示化するために複雑性が増大するため、SDとマルチエージェントの複合モデルの構築についても検討する。IoTからのリアルタイムデータが開示されない可能性がある。その次善策として、生産管理、顧客管理の時系列データを読み込むことで、製品・サービスのロジスティックスをシミュレーションできるモデルを構築し、その近似計算結果から間接的にカストマージャーニーを推察するような研究方法論の変更可能性についても検討する。また上記2接点モデルを用いたカストマージャーニーのシミュレーションについては、2018年度(平成30年度)において学会発表予定である。
インドネシア人看護師候補者の就労に関する現状把握と就労研修モデルの開発

本研究の目的は、EPAによるインドネシア人看護師候補者の受け入れ施設の就労研修の現状および受け入れの事例調査等を行い、就労研修モデルを開発することである。平成26年度から29年度にかけて、フィールド調査を行い事例研究をすすめていった。インドネシア人看護師の所属施設からの調査協力が得にくいこともあり、1施設での事例にとどまったが、継続的な参加観察によりデータ収集することができた。また、平成29年度にはインドネシアの規模の異なる3病院と看護専門学校1校でヒアリングと施設見学を行った。インドネシアでは平成29年度に保健省より専門職キャリアラダーシステム導入の指針が出され、看護師の継続教育が大きく変化していた。また民間の看護専門学校でのヒアリングでは、インドネシア国内の大学と専門学校、都市部と地方での教育内容や環境が大きく異なることがわかり、渡日する看護師が受けた基礎教育の内容や実践能力にも差が大きいことが考えられた。平成30年度は、平成26年度平成29年度にかけて行ったフィールド調査の追加として、看護管理者へヒアリングを行った。インドネシア人看護師候補者の組織社会化を促すためには看護管理者の働きかけとインドネシア人同士のコミュニティが鍵になっていた。特にトップマネージャーは、責任をもって職場内での支援を行うだけでなく、地域生活に適応するためにも手厚い支援を行っていた。インドネシア人同士のコミュニティのつながりの形成においてもトップマネージャーの媒介があり、これによって、インドネシア人看護師候補者が安心して生活できるようになり、安定した就労につながることが明らかになってきた。現段階では、現状把握にとどまり、就労研修モデルを開発することができていないため、引き続き分析を行い、モデルを開発していく予定である。本研究の目的は、EPAによるインドネシア人看護師候補者の受入れ施設の就労研修の現状および受入れの事例調査等を行い、就労研修モデルを開発することである。平成26年度は、全国の受入れ施設の質問紙調査の作成と実施の予定であった。質問紙は、23の受入れ施設へヒアリングを行ったうえでの作成をめざしていたが、実際は1施設のみのヒアリングにとどまっているため、今年度に追加のヒアリングを行い、質問紙調査を実施する。平成26年度の研究実績は以下の通りである。(1)ヒアリングでは、外国人看護師候補者受入れの際の要件になっている「看護研修計画」の内容を確認した。「看護研修計画」の学習内容には「基礎看護学」というような大まかな分野、学習担当者と学習の曜日や時間などのスケジュールが書かれていた。しかし、具体的な学習計画、受入れ経過に応じた難易度の設定ができていないために、国家試験の受験に十分配慮できたものにはなっていなかった。また候補者の側も「看護研修計画」の記載内容と自己学習の内容をリンクしていなかった。今後は複数施設の状況を把握し、質問紙を作成していく。(2)先行研究や調査からインドネシア人看護師候補者の学習状況を整理した。勤務時間内の勉強時間での教材、指導者や時間は把握することができたが、就労中の病棟での学習状況については文献からは不明な点が多いため、ヒアリング時にあわせて確認していく予定である。本研究の目的は、EPAによるインドネシア人看護師候補者の受入れ施設の就労研修の現状把握のために受入れの事例調査を行い、就労研修モデルを開発することである。平成27年度は(1)インドネシア人看護師受入れ施設の就労研修の現状把握として、成功事例の調査の計画と(2)インドネシア国内の看護基礎教育、臨床での看護実践および継続教育の現状把握を予定していた。(1)については、計画段階では成功事例として複数年にわたり候補者を受入れており、国家試験合格者を輩出している施設でのヒアリング調査を予定していたが、就労研修の現状をより詳細に把握するために、候補者が働く病棟内で参加観察を実施している。インドネシア人看護師候補者は看護補助者として日常生活援助を中心にケアを実践しているが、主に日本人看護助手との協働が中心で、その仕事内容も概ねルーチン化したものとなっていた。またカルテなどを通して患者情報を把握することがないため、看護師から伝達された大まかな情報をもとにケアを提供しており、もともと母国で看護師として培ったアセスメント能力の発揮にはつながっていない現状がみえてきた。また、候補者自身、国家試験の学習は就労時間中に確保されている学習時間のみであり、就労を通して国家試験につながる学習をしている認識は低かった。今後は日本人看護師へもインタビューも行いながら、さらに就労研修内容を分析していく。(2)については、文献を中心にインドネシア国内での看護基礎教育の現状把握はできた。現在インドネシア国内の大学へ調査を依頼中であり、平成28年度内に出張期間を確保して調査する予定である。インドネシア人看護師候補者の受入れ施設に対するヒアリングやフィールドワークは順調にすすんでいるが、さらに施設数をふやして実態を把握していく必要がある。また、平成27年度内に予定していたインドネシア国内での調査の日程が確保できなかった。今年度中に行う予定である。平成28年度の計画は、主にインドネシア人看護師候補者の受入れ施設でのフィールドワークを行うことと、インドネシア国内での調査をすることであった。まず、受入れ施設でのフィールドワーク調査では、看護補助者として就労しているインドネシア人看護師候補者は、主に日本人看護補助者から指示を受けながら業務をすすめており、日本人看護師からの看護ケアに関する指導機会が非常に少ない状況が見受けられた。

また病院で作成されている「看護研修計画」の内容は、主に国家試験の学習内容であるため、就労実態(現場の看護補助者業務)と「看護研修計画」とのつながりもなかった。こうした実態は、候補者が国家試験学習と就労とを別物だと認識しがちであることに関連していると考えられる。しかし一方で、インドネシア人看護師候補者は就労を通して、日本人スタッフとの人間関係の構築や、組織や日本社会でのルールや規律などを身につけるような異文化理解を深める学習ができていた。したがって、就労研修モデルには、こうした日本文化や日本人の生活や特徴の理解ができる内容を含めることが必要だということが明らかになってきた。次に、インドネシア国内での調査には、平成28年度に実施することができなかった。平成29年度中の実施をめざして、インドネシア国内の機関との調整を図っているところである。今年度もインドネシア人看護師候補者の受入れ施設での調査は順調にすすんでいるが、結果のまとめが遅れており、就労研修プログラムの試案づくりに着手できていない。インドネシア国内での調査は、平成29年度中の日程と調査期間が決定しているので、このまま前年度の計画内容どおりに実施していく。本研究の目的は、EPAによるインドネシア人看護師候補者の受入れ施設の就労研修の現状および受入れの事例調査等を行い、就労研修モデルを開発することである。平成29年度の計画は、インドネシア人看護師候補者の受入れ施設でのフィールドワーク調査の分析のまとめと、インドンネシア国内での調査であった。インドネシア国内の調査では、ジャカルタ市内の規模の異なる3病院と看護専門学校1施設でヒアリングと施設見学を行った。インドネシアでは、2017年に保健省より専門職キャリアラダーシステムの指針が出され、これに基づき、各病院の継続教育制度が大きく変化していた。調査時は導入をはじめたばかりの段階であったが、この制度の概要や今後の運用について説明をしてもらった。これまで継続教育を自前で実施していた規模の大きいクラスの病院では、新指針のインパクトはそれほどではないものの、中小規模クラスの病院ではインパクトが大きく、看護師の離職防止等につながるという期待も感じられた。運用については未知数ではあるが、看護師継続教育の裾野が広がり、国全体での看護の質向上に寄与する可能性を秘めた政策であることが確認できた。民間の専門学校では、インドネシアの看護基礎教育の規定単位、カリキュラムの構造、この学校の教員の構成、講義・演習・実習の概要について説明を受けた。演習や実習の単位数、すすめ方や評価は、日本のそれと大きく違わない。一部の先行文献で述べられているような日常生活援助の未学習はなく、清拭や洗髪などの看護技術も実施していた。ただ学生数に対しての演習環境は十分とは言い難く、こうした看護技術は実習で習得するとのことであった。
高知県物部村の年中行事といざなぎ流宗教者の映像記録作製のための調査研究

今回の調査研究の目的は、高知県香美郡物部村に伝承されている陰陽道の末流「いざなぎ流」の宗教者たちの諸儀礼とくに村野年中行事としての性格をもつ儀礼およびかれらの日常生活を調査するとともに、その様子を映像に記録することであった。「いざなぎ流」の宗教者たちは調査されることを嫌うという傾向が強かったが、その態度が、この数年大きく変わり、積極的に調査を期待するようになってきていた。今回の調査は、これに応える形で計画されたものであった。宗教者たちの協力もあって、当初から予定していた「七夕まつり」と「盆行事」については、その一部始終をビデオに収録することができ、また、宗教者たちの日常生活についても、同様の成果を上げることができた。さらに、「七夕の祭文」など多くの祭文や年中行事についての聞き取り調査も、十分に行うことができ、その様子もビデオに収録した。しかしながら、調査を予定していた村内の高坂山の「峰入り」行事や旧家で行われるとされていた「家祈祷」については、残念ながら、目的を達成することができなかった。いずれも祭りが行われなかったことがその理由であるが、前者について言えば、昭和天皇の病気による自粛として一昨年の祭りが中止となったあと、諸般の事情で祭りの廃絶に至ったからであった。この背景には高度成長以後始まった過疎化がいまや最末期の状況を迎えて、集落の消滅や高年齢化したという事情がある。いざなぎ流の宗教者たちが調査に協力的になったのも、「いざなぎ流」が近いうちに消滅することを感じ取っているからである。「いざなぎ流」の諸儀礼が行われる機会は、ますます減るであろう。その消滅を目前にして、諸儀礼の映像記録の作成は、急務の課題であろう。ここしばらく、引き続き調査・研究を行っていくつもりである。なお、これまでの調査で集積した映像記録は、編集のうえ、来年度の映像民族学の会の年会で、発表する予定である。
ブラキシズム患者における微小電極低周波電気刺激によるブラキシズム抑制効果

5名のボランティアを用いた口唇低周波数電気刺激を行うも、ブラキシズムは全く抑制されず、そのいずれもが電気刺激を強くすることによって患者を覚醒させ、不快感を残すのみであった。しかし、予備実験では低周波電気刺激でブラキシズムが消失した症例も存在しており、メカニズムの解明を目指して、その電気生理学的な客観的な評価を行うべく以下の基礎実験も行った。被検者7例に筋疲労を生じさせないごとく弱収縮から最大噛みしめまでの様々な随意収縮レベルで行わせ、咬筋各々についてRMS値、単位時間当たりのターン数(Turn/s)、1ターン当たりの平均振幅(Amp/Turn)および平均周波数(Hz)を測定した。その結果RMS値が上昇するにつれてTurn/sも増加したが、その割合はRMS値が増大するにつれて低下し上に凸の様相を呈した。また、RMS値とAmp/Turnは比例関係を呈し、最小二乗法を用いたy切片(88.53±4.39)と傾き(1.74±0.05)は極めてばらつきの小さな値であった。さらに、同被験者に、10Nの咬合力で250sのブラキシズム様持続噛みしめを行わせ、10秒ごと300msecの区間データを収集した。各々のRMS(μV)値が47.3±33.7→102.5±52.1、Turn/s(/s)値が148.8±128.9→255.0±91.0、Amt/Turn(μV)値が170.7±63.7→238.7±92.4および平均周波数(Hz)170.3±27.2→150.1±20.0と有意に変化した。これを、非疲労時と比較したところブラキシズム様持続噛みしめ時にはこれよりかなりの偏位を示した。これより10N程度の持続的噛みしめ(ブラキシズム)の発現には、運動単位の発火頻度の増加および大きい運動単位の動員がともに寄与していることが考えられた。この基礎データをもとに今後は口唇低周波数電気刺激を行った症例との比較検討を行う予定である。なお、本研究の結果の一部は第27回日本口腔外科学会九州地方部会(長崎市)で報告した。
ジェンダーとセックス、言説と物質の相互作用・相互規定の入れ子構造モデルの検討

現在、テーマに沿ったトピックの選択に苦慮しているのが実状である。これまで、以下の二つの観点からのアプローチを試みた。まず、言説と物質の交錯地点に存在する「胎児」に着目して、両者からどのような介入が行われているのかを検討した。しかし、胎児の生物学的・医学的研究の内容と、現代社会における妊娠・胎児にまつわる言説、そして個々人の妊婦たちが語る妊娠という身体経験の相互作用をうまく解読できないまま、妊産婦たちのライフヒストリーに引き込まれて、本来の「言説と物質の交錯地点の探求」がかすんでしまった。二つ目のアプローチでは、単なる身体内部の作用ではなく、社会的に構成される「病」に着目して、戦後の日本における新聞の健康相談記事の内容の変遷をたどることで、より広義に、物質が言説に、そして言説が物質に影響を与える過程の分析を試みた。しかし、ここでも一つ目のアプローチと同様の問題が生じた。記事の内容は、相談者が語る身体経験と、回答者の下す医学的なアドバイスによって構成されている。回答のみに着目した場合、将来的により重大な疾病につながるであろう「状態」が、漸次的に「疾病」として医学的事実として構築されていく過程をみることはできる。しかし、これをもって単純に言説と物質の相互作用・相互規定の歴史とまとめることはできない。相談者の語る「心身の不調」という身体経験の変化は見えにくく、疾病と身体観の二重奏の変遷とシンクロしているか否か分析しきれないでいる。ミクロな視座が、いかに物質的な疾病構造の転換とリンクしているのかが見えてこないのである。以上のような試みと挫折を経た上で、今後の研究継続において必須なのは、本来のテーマからぶれないために、基礎となる視点を確立することだと認識できた。ジェンダーと生物学の対話において、両者がなぜ相手の知見を汲み取ることができないかという構造的問題を見つめなおす作業を通して、新たなトピックを探していきたい。現在の研究実績内容は、大きく分けて二点である。一つ目は、卒論・修論として提出したものを、博士課程においてさらに継続して細部を検討し、練り直す作業である。2D/4D比とBSRIスコアのあいだに相関関係が認められたという卒論の結果は、2006年度に論文として発表した。これは、ジェンダー・アイデンティティが、後天的・社会的な要因だけではなく、身体内部からの作用によっても方向付けられうることのみを簡潔に示したものである。そのため、その前段階に至る議論として、生物学的知見を忌避あるいは無視/否定/棚上げする傾向のあるジェンダー論の限界に対する論評を加えて、現在、海外の専門誌に投稿するべく、見直し・書き換え作業中である。同様に、新聞の健康相談記事内容の変遷をたどることで、より広義に、物質が言説に影響を与える過程に着目した修論の内容も、発展させて2007年度中に論文として発表できるよう準備中である。二つ目は、社会調査の基礎知識の充実、特にSPSSの習得を目的とした活動である。日本版General Social Surveys(以下JGSS-2005)プロジェクトメンバーとして、調査票に挿入する設問項目の作成・検討、プリテストの実施、体験抽出、東大阪市での対象者抽出等の作業を行ない、調査実施後にはJGSS-2005データをもとに二次分析を行った。この結果は論文として発表したが、更なる分析の余地もあるため、現在検計中である。言説と物質の交錯地点に存在する「胎児」に対して、両者からどのような介入が行われているのかを検討した。その介入の一事例として本年度特に着目したのが「胎教」である。しかし、妊産婦・医療従事者へのインタビューや、マタニティクラスへの参与観察による調査の結果、現代の「胎教」という言葉はその定義すら曖昧なままであり、「ストレス」「リラックス」などの言説とほぼ同義に捉えられている場合も多かった。当初の仮説とは異なり、「胎教」を胎児を改変する試みとして捉えるパースペクティヴは一般的ではなく、相対的にあまり重きを置かれているとはいえなかった。胎教の範囲を広げて、胎内環境の保全を目的とした食育などの実態、特に医療の現場でどのような指導がされているのかも調べた。しかし、そこでの言説が操作しようとしている物質的身体はもっぱら「母体」の方のみであり、当事者である妊婦たちの関心も同様であった。「言説と物質の交錯の場」としての胎児の存在感は、想定よりも希薄であったと結論づけざるを得ない。そもそも「胎教」としての介入を行う対象をどのように捉えるのかという前提問題-胎児観の問題-の整理も試みた。これまでの胎児観の系譜を辿りなおし、別の場所・別の時間の胎児観と比較する方法を実施したが、実際の妊産婦とのインタビューでは「他者としての胎児」が明確に浮かび上がってきたわけではなく、「一つの有機体としての母子」を感じさせる語りにもしばしば出会った。胎内の胎児にどのように呼びかけるかという「胎名」の調査においても、同様の結果が得られた。超音波などによってごく早い段階から映像という科学的証拠によって胎児の存在を実感し、名称を与えて他者化する現代の妊婦たちが、同時にこの矛盾した胎児観を持つという結果は、身体観と身体経験の齟齬として興味深いが、言説と物質の衝突地点として捉えることはできない。

胎児観を現代の妊婦たちとのインタビューから掬い上げようという本年度の試みは、現代の「産」の実態調査としてはそれなりの意義があったが、本来の問題関心である「言説と物質の交錯地点の探求」においてはややずれる結果となった。確かに妊娠は両者のせめぎあう地点として魅力的ではあるが、それに深く拘泥せず、本来の問題関心に沿うトピックを現在検討中である。現在、テーマに沿ったトピックの選択に苦慮しているのが実状である。これまで、以下の二つの観点からのアプローチを試みた。まず、言説と物質の交錯地点に存在する「胎児」に着目して、両者からどのような介入が行われているのかを検討した。しかし、胎児の生物学的・医学的研究の内容と、現代社会における妊娠・胎児にまつわる言説、そして個々人の妊婦たちが語る妊娠という身体経験の相互作用をうまく解読できないまま、妊産婦たちのライフヒストリーに引き込まれて、本来の「言説と物質の交錯地点の探求」がかすんでしまった。二つ目のアプローチでは、単なる身体内部の作用ではなく、社会的に構成される「病」に着目して、戦後の日本における新聞の健康相談記事の内容の変遷をたどることで、より広義に、物質が言説に、そして言説が物質に影響を与える過程の分析を試みた。しかし、ここでも一つ目のアプローチと同様の問題が生じた。記事の内容は、相談者が語る身体経験と、回答者の下す医学的なアドバイスによって構成されている。回答のみに着目した場合、将来的により重大な疾病につながるであろう「状態」が、漸次的に「疾病」として医学的事実として構築されていく過程をみることはできる。しかし、これをもって単純に言説と物質の相互作用・相互規定の歴史とまとめることはできない。相談者の語る「心身の不調」という身体経験の変化は見えにくく、疾病と身体観の二重奏の変遷とシンクロしているか否か分析しきれないでいる。ミクロな視座が、いかに物質的な疾病構造の転換とリンクしているのかが見えてこないのである。以上のような試みと挫折を経た上で、今後の研究継続において必須なのは、本来のテーマからぶれないために、基礎となる視点を確立することだと認識できた。ジェンダーと生物学の対話において、両者がなぜ相手の知見を汲み取ることができないかという構造的問題を見つめなおす作業を通して、新たなトピックを探していきたい。
顎変形症における咀嚼筋と顎関節機能を含めた診断・治療シミレーションシステムの開発

今年度は昨年度に引き続き患者のMRI及びCTデータの蓄積を進め、臨床データおよび画像データのデータベースを追加作製している。同時に、総合診断・治療シミレーションシステムを確立した。まず昨年度医療画像解析ソフトウェアDr.View/PRO(旭化成情報システム(株))を用いて構築した研究方法により、患者固有の画像データから顔貌、咀嚼筋、及び顎骨を三次元的に構築した。さらに下歯槽管や歯根をはじめとする顎骨内部に存在する主要組織の描出を確認した。次に昨年度確立した三次元立体上で三次元直線距離を計測する方法を組み合わせ、以下のシステムを開発した。1.治療前診断システム:治療前の患者固有の顔貌および顎関節状態、咀嚼筋の付着部位と走行を三次元的、客観的、定量的に診断した。また、手術時に重要な咀嚼筋剥離位置、顎骨切断位置、骨片移動距離を三次元的に算出した。かつ筋走行より後戻り予防の術式を検討した。2.手術シミレーションシステム:軟組織と硬組織データの重ね合わせおよび三次元移動を可能にし、画面上での咀嚼筋剥離、顎骨切断、骨片移動を三次元的、客観的な計測結果に基づいてシミレーションした。3.治療効果判定システム:術後の顎骨形態や顎関節機能変化解析を行うためのシステムができた。実際の患者に我々のシステムを使用した結果、これまでの研究成果は精度が高く、研究や臨床上極めて有用な解析方法であることが明らかとなった。今年度は患者のMRI及びCTデータの蓄積を進め、データベースを作製した。一方、医療画像解析ソフトウェアDr.View/PRO(旭化成情報システム(株))を利用して研究方法を構築した。まず、MRIおよびCT画像データをdicom dataで直接運搬利用できるようにして作業効率を上昇させた。次にその画像データをサーフィスレンダリングおよびボリュームレンダリングし、顔面、パーソナルコンピュータ上でトレースした咀嚼筋、及び顎骨を三次元的に構築した。これら三次元構築データにより、顔貌形態、顎関節、咀嚼筋の付着部位と走行が客観的に描出された。また軟組織と硬組織データの重ね合わせおよび三次元移動を可能にした事で、三次元診断システムの基礎ができた。さらに下歯槽管をはじめとする顎骨内部に存在する主要組織の描出を確認した。これは来年度の手術シミレーションシステム構築に際し重要である。また、平成10-11年度科学研究費で開発した顎変形症の三次元形態・機能診断システムによる体積および断面積の解析に加えて、今回、三次元構築した立体上で三次元直線距離を計測する方法を確立した。これを診断システムにおける顔面形態の客観的定量解析、手術シミレーションにおける顎骨切断位置、切断量、顎骨移動量の算出に利用する。簡易的、高精度で研究や臨床上、極めて有用な解析方法であり、本研究で初めて可能になった方法である。今後はこれを基に、実際の術式(骨切断法、咀嚼筋剥離、等)にもとづいた画像加工を検討する。さらに軟組織を加味した三次元診断を確立する。また一連の作業をより迅速に、より非侵襲的に行えるようシステム改良を行う予定である。