hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚血脳における神経栄養因子の誘導と興奮性細胞障害の相関について-遅発性神経障害との関連において-

ラット中大脳動脈(MCA)閉塞におけるimmediate early gene(c-fos)と神経栄養因子の発現。MCA閉塞後1、4、8、24時間の時点でc-fos,brain derived neurotrophic factor(BDNF),nerve growth facter(NGF),neurtrophin(NT)-3およびそれぞれの受容体であるtrk B, trk A, trh CのmRNAの発現について検討した。c-fosは虚血後4時間をピークに虚血中心部を除く皮質全体に誘導され、さらに海馬、視床、黒質にも誘導された。BDNFとtrkBも虚血後4時間をピークに虚血部を除く皮質全体および両側海馬に誘導されたが、視床と黒質には誘導されなかった。NGFも虚血中心部を除く皮質全体に誘導されたが、虚血時間に依存して誘導は増強した。海馬では両側のdentate fyrusにのみ誘導された。trkAには変動を認めなかった。NT-3とtrkCは虚血後誘導は認められず、虚血後48時間にかけて一過性に信号強度の減少が生じた。両者とも皮質においては変動しなかった。さらに、BDNFとtrkBについて30分と90分のMCA閉塞後血流再開1、4、8、24時間においてin situ hybridizationを施行した(30分虚血は皮質に梗塞巣を形成しないが90分虚血は梗塞巣を形成する)。30分虚血群においては血流再開後4時間に一過性に虚血部にのみmRNAの誘導を認めたが、虚血領域外には誘導は認められなかった。90分虚血群においては上記の非血流再開群と同様の誘導パターンを示したが、海馬においては両側性に誘導された。c-fosとBDNFの誘導に対するNMDAと細胞内Caの増加の関与。c-fosとBDNFの虚血後の誘導に対するNMDA阻害剤のMK-801(4mg/kg)と細胞内Caの抑制効果を有するpotassium openerのcromakalim(10ng,脳質内投与)の効果について検討した。MK-801はc-fosの皮質、海馬、視床における誘導を抑制したが、黒質における誘導は抑制しなかった。一方、BDNFの誘導は皮質、海馬ともに抑制された。cromakalimはc-fosとBDNFの誘導を全域で抑制した。MCA閉塞によりtranssynapticに皮質、海馬、視床、黒質に神経興奮を生ずるが、遅発性神経障害を呈する部位には神経栄養因子、特にBDNFは発現しないことが明らかとなった。また、遅発性神経障害を呈する視床はNMDAを介するCaの細胞内流入により神経興奮に陥っているが、黒質は他の機序により細胞内にCaが流入し神経興奮を生じていることが示唆された。

また、遅発性神経障害を呈する視床はNMDAを介するCaの細胞内流入により神経興奮に陥っているが、黒質は他の機序により細胞内にCaが流入し神経興奮を生じていることが示唆された。
小中学校における日本型STEM教育のためのユニットプランナー作成と授業モデル開発

本研究は、日本におけるSTEM教育として、理科で学ぶ基礎と、その応用面として技術・家庭を教科横断的に結びつける探究的な学習が、科学的思考と創造性を高めるために重要であることを明らかにすることを目的としている。そのために、教科横断的なユニットプランナー(単元指導案)の作成を国内外の取組を調査しながら進める。そして、具体化した授業モデルを作成し、教員研修や教育現場での実践を行い、児童生徒の科学への興味関心の向上や課題解決力の育成に対する有効性を評価・分析する。本年度は、小中学校の単元の中から生活につながるテーマの検討、指導案作成、およびSTEM教育に基づく実践を計画した。また、海外の動向については、STEM教育を国家として強化しているシンガポールの状況を来訪した南洋理工大学・国立教育学院のDr. Daniel Tanから聞き取り調査した他、ニュージーランドの中間学校(12,13歳)における取り組みを視察した。テーマの検討と計画としては、今年度は以下の7つを行った。1小学校2年生の生活科の「動くおもちゃづくり」の授業において、算数の学習内容と関連した指導案の作成。2小学校5年における「水の中の小さな生きもの」および中学校2年における無脊椎動物の体のつくりで活用する「ミジンコの透明モデル」の開発。3小学校におけるプログラミング授業の開発と指導案作成。4中学校1年生「植物のつくりやはたらき」の授業における「切り花を長持ちさせるには?」というテーマの実験と指導案の作成。5中学校2年生の電気の学習において、「明るい自転車のライトを開発しよう」というテーマで電磁誘導とワイヤレス電流計による測定を行う指導案の作成と実践。6シミュレーションソフトであるPhETを活用した中学校理科の指導案作成。7健康に関するテーマとして「リスク教育」としてカフェインを取り上げた授業案計画。これらの一部については学会発表した。研究申請書において示した当該年度の研究計画に沿って研究が進んでいる。すなわち、STEM教育的なテーマの抽出と、その授業案の作成を進めてきた。すでに一部は授業実践も行われ、成果を発表する予定である。また指導案作成したものについては、来年度、授業実践をする段階にある。すでに指導案を作成したものについては教育現場での実践を行い、児童生徒の科学への興味関心の向上や課題解決力の育成に対する有効性を評価・分析する。また、計画段階にある授業案については指導案を作成し、授業実践を行う。PhETを活用した指導案については広く教育現場でに活用を進めるための公開を行う計画である。購入を予定して3Dプリンタの性能に問題があることがわかり、他機種を検討してきたが、今年度の購入決定に至らなかった。STEM教育のために必要なセンサーなどが必要になったことから、次年度は各種センサーの購入をする計画である。
PARK2患者由来iPS細胞を用いた家族性パーキンソン病の病態メカニズムの解析

常染色体劣性遺伝若年発症型家族性パーキンソン症候群(ARJP)の一つであるPARK2患者(2名)よりヒト多能性幹細胞をこれまでに作成している。PARK2患者由来iPS細胞、およびコントロールとして健常人由来iPS細胞から神経幹細胞、ドーパミン作動性ニューロンを誘導した。これらの細胞を用いて、代謝産物の測定や、外的ストレスに対する応答性の変化を培養レベルで解析することで、PARK2患者脳におけるミトコンドリア障害や酸化ストレス等による細胞死のメカニズムを明らかにすることを目的とした。1.代謝産物解析PARK2患者由来神経細胞において、還元型グルタチオンが減少し、活性酸素が上昇していることが認められたことから、PARK2患者由来神経細胞においては、酸化ストレスが亢進していることが示唆された。2.ミトコンドリア解析酸化ストレスの亢進が認められたことから、ミトコンドリアへの影響が考えられた。そこで、電子顕微鏡解析を行ったところ、PARK2患者由来神経細胞において異常な形態のミトコンドリアが多数観察された。更に、膜共役剤の一つであるCCCPを用いたところPARK2患者由来神経細胞においてはミトコンドリアダイナミクスに異常が生じることが示唆された。3.異常タンパク質の沈着解析PARK2患者由来神経細胞において、免疫染色を行ったところ異常タンパク質の沈着が確認された。更に、その患者の剖検脳を解析したところ、in vitroと同様に異常タンパク質の沈着が観察された。したがって、iPS細胞から誘導した神経細胞で観察された事象がin vivoの現象と一致したことが確認された。これまでの検討により当初の目的であったPARK2患者神経細胞における酸化ストレス及びミトコンドリア障害を示唆する成果を得られた。また、それらの結果に加えて、iPS細胞から誘導した神経細胞の観察結果と、細胞を採取した同一患者の剖検脳の観察結果が一致した。これらは計画以上の成果であり、世界に先んじて得られた研究であると考えられる。現在、本研究で得られた結果を、原著論文に筆頭著者として投稿中である。今後、現在得られている研究内容を発展させ、代謝経路の詳細な解析や、ミトコンドリア分解系に着目した研究を行う予定である。〈A.新たなPARK2患者からのiPS細胞の樹立〉データの信頼性を高めるために、共同研究機関である順天堂大学病院神経内科でPARK2と診断された患者(50歳、日本人男性)から2009年9月12日に採取された皮膚検体から、レトロウイルスによる遺伝子導入を用いてiPS細胞を樹立した。ヒトiPS細胞としての性質を持つ3クローン(PB1,2,18,20)を解析に用いるクローンとして選定した。〈B.PARK2患者から誘導した神経幹細胞・神経における解析〉b-1.代謝産物に関する解析-対照群(Control A, B)、疾患群(PA, PB)より誘導を行った神経幹細胞において、還元型グルタチオンの量を測定した。その結果、ControlA, BiPS細胞由来神経幹細胞それぞれに対して、PA, PBiPS細胞由来神経幹細胞塊では還元型グルタチオンが有意に減少していることが示唆された。一方で、プロテアソーム系の活性を測定した。その結果、PARK2患者由来神経細胞において有意に活性が減少することを見出した。以上のことから、PARK2患者由来神経幹細胞および神経細胞において代謝異常が生じていることが示唆された。b-2.ミトコンドリアオートファジーに関する解析-PARK2患者及び健常人由来神経細胞でATP合成阻害剤である30μMのCarbonyl cyanide 3-chlorophenylhydrazoneを用いてミトコンドリア障害を誘導した。その結果、健常人由来神経細胞ではミトコンドリア内膜がオートファジーにより消失する一方、PARK2患者由来神経細胞では消失しにくい事が認められた。以上のことから、PARK2患者由来神経細胞では、後のミトコンドリア品質管理の低下につながるミトコンドリアオートファジー異常が示唆された。

これまでの検討により当初の目的であったPARK2患者神経細胞における酸化ストレス及びミトコンドリア障害を示唆する成果を得られた。また、それらの結果に加えて、iPS細胞から誘導した神経細胞の観察結果と、細胞を採取した同一患者の剖検脳の観察結果が一致した。これらは計画以上の成果であり、世界に先んじて得られた研究であると考えられる。現在、本研究で得られた結果を、原著論文に筆頭著者として投稿中である。今後、現在得られている研究内容を発展させ、代謝経路の詳細な解析や、ミトコンドリア分解系に着目した研究を行う予定である。
大動脈炎症候群(高安病)の超音波検査 -血管造影にかわる新しい診断法としての検討-

これまで血管造影により診断されていた、高安病の頚動脈および鎖骨下動脈病変を超音波検査により検討を行った。全22症例(44血管)に超音波検査および血管造影を行い、両者を比較検討した。頚動脈の血管造影では、閉塞なし23血管、狭窄12血管、閉塞9血管であったが、超音波検査では、閉塞無し16血管、狭窄25血管、閉塞3血管と、両者はよい相関を示すのみでなく、軽度の症例については超音波検査の方が敏感であった。また、超音波カラードプラ法を用いると血管内の狭窄が明瞭となり、病変の把握が容易であった。同様に、この病変の特徴である血管壁肥厚についても、正常群に比べびまん性に1.2mm以上の肥厚を示すものは、いずれも高安病であった。壁肥厚については他によい評価法がないため、今後本疾患の特に軽度の症例についての診断基準として有用と考えられた。鎖骨下動脈については、13例について検討を行い、同様に血管造影所見と超音波所見を比較検討したところ、頚動脈の結果と同様両者は強い相関を示した。また、鎖骨下動脈の狭窄の有無と橈骨動脈の血流の有無を比較した。両者は善い相関をしめし、特に動脈血流より得られたドプラ信号のうち(AT/CT)とは良好な相関を示した。頚動脈病変、鎖骨下動脈病変については超音波検査は、血管造影より診断に有用であった。
産業副産物を有効利用したコンクリート構造物の性能照査システムに関する研究

新たな資源の有効利用を促すためには,コンクリートに求められる要求性能の観点から,産業副産物を利用したコンクリートの性能を適確に評価するシステムを構築する必要がある。そこで,本研究は,産業副産物を有効利用したコンクリートの性能照査システムについて検討を行うものである。本年度は以下のような検討を行った。(1)使用する産業副産物の物性的および化学的性質の測定本研究では産業副産物として,高炉スラブ微粉末,石炭灰およびコンクリートスラッジなどを対象とし,これらの物性を明らかにするため,物理的特性値(密度,吸水率等)の測定・粒度分布・化学分析・SEM写真撮影を行った。また,骨材として使用した場合にはその弾性係数がコンクリートの力学特性に影響を及ぼすため弾性係数の評価手法について検討を行った。(2)産業副産物を用いたセメント硬化体の力学特性に関する実験データの収集産業副産物を用いたセメント硬化体の力学特性と(1)で測定した物性値との関係性を明らかにするため,活性度試験・強度試験・収縮ひずみ試験の実施を行った。実験は必ずセメントペースト供試体からコンクリート供試体へと順を追って実施し,それぞれの性能に関する実験データを収集した。これらの結果,高炉スラグ微粉末およびフライアッシュを混入したペーストの圧縮強度,ヤング係数および乾燥収縮ひずみの終局予測値を,混和材混入率と調合上の水セメント比をパラメータとする関数で評価が可能であることを示した。また,高炉スラグ微粉末およびフライアッシュを用いた普通コンクリートおよび高流動コンクリートのヤング係数を取り上げ,混和材混入率の影響を明らかにするとともに,構成物質であるペーストと骨材の力学特性とそれらの複合モデルからなる複合則理論を用いた推定式の提案を試みた。その結果,複合則理論を用いた推定式は,調合上の水セメント比,混和材混入率,骨材容積比など調合や材料物性値をパラメータとしたもので,実験データの比較から,その適用の可能性について言及した。
日勤労働者の勤務間インターバルの規則性：その実態と問題の把握、および対応策の検討

本年度は、日勤労働者の勤務間インターバルの規則性の実態把握、及び不規則な勤務間インターバルがもたらす問題点を検討した。情報通信業の日勤・正社員労働者に対し、事前調査(スクリーニング)、連続14日間の本調査、事後調査を実施した。本調査の調査項目として、生活習慣の規則性尺度(SRM-5)、勤務開始・終了時刻(勤務間インターバルの時間及び中央値を算出)、就床・起床時刻(睡眠時間および中央値を算出)、睡眠の質、疲労感等を設けた。事後調査では、睡眠の質等に関する調査票(ピッツバーグ睡眠質問票、ミュンヘンクロノタイプ質問紙)やストレス・メンタルヘルスに関する調査票(職業性ストレス簡易調査、K6)等を用いた。勤務間インターバルの規則性については、14日間の本調査における勤務間インターバルの中央値に対し、SRM-5の基準を一部変更して算出した。具体的には、2週間の平均時刻と標準偏差を求め、平均値±1.5SDの範囲内のデータの平均値を改めて算出した。さらに、この平均時刻±45分以内に中央値があった日数を求め、勤務間インターバルがあった全日数で除し割合を算出した。この数値を勤務間インターバルの規則性の得点とした。最終的に145名(男性120名、平均年齢45.3±8.6歳:平均値±標準偏差)のデータを得た。平均勤務間インターバルは14.4±0.9時間となっており、平均総就床時間は勤務日で6.4±0.9時間、休日で7.4±1.3時間であった。生活習慣の規則性を目的変数、勤務間インターバルの規則性、勤務間インターバルの長さ、年齢、性別、仕事の量的・質的負担を説明変数とした重回帰分析の結果(R^2=.122, p<.01)、勤務間インターバルの規則性が生活習慣の規則性に有意に関連していた(標準化係数=.292, p<.01)。つまり、勤務間インターバルが不規則であるほど、生活習慣も不規則であることが示された。本年度は予定通り調査を実施し、情報通信業の業種を対象とした日勤労働者の勤務間インターバルの規則性についての実態把握や不規則な勤務間インターバルがもたらす問題点を検討することができた。そのため、おおむね順調に進展していると判断した。本年度得られた成果を学会発表するとともに、原著論文を執筆し、国際誌に投稿する。また、不規則な勤務間インターバルによる悪影響を低減するための方略を調査検討する。勤務終了から次の勤務開始までの連続休息期間を勤務間インターバルという。本研究の目的は、日勤労働者の勤務間インターバルの規則性の実態把握と不規則な勤務間インターバルがもたらす問題点を調査により明らかにすること、さらに、その対策として、勤務間インターバルの規則化が睡眠や日中の眠気・疲労・作業能率に及ぼす効果を検討することであった。本年度は、実態調査を実施するための文献レビュー、調査項目の選択・決定、研究倫理審査の実施、web調査会社の選定等を行い、来年度早期に調査を円滑に実施するための準備を行った。調査会社の選定、調整に時間を要したため。

次年度早期に実態調査を実施し、不規則な勤務間インターバルの問題点を明らかにする。本年度得られた成果を学会発表するとともに、原著論文を執筆し、国際誌に投稿する。また、不規則な勤務間インターバルによる悪影響を低減するための方略を調査検討する。本年度においてWeb調査の実施を予定し、その予算を計上していたが、次年度に実施することとなった。そのため、その費用が次年度使用となった。次年度実施予定の実験準備(物品購入等)を行う予定であったが、それがかなわなかったため、その分をそのまま次年度使用する。
実効性の高い標的型攻撃対策に関する研究

本研究は、近年問題となっている特定組織や個人への標的型サイバー攻撃に対する有効な対策手法をテーマに実施した。この分野の研究が効果的に実施されていない理由として、多くの研究組織において標的型サイバー攻撃の実態把握ができていない現状に着目し、情報共有を活性化するために攻撃で用いられた不正プログラム(マルウェア検体)の共有のための文書型マルウェアの匿名化手法を提案した。また、標的型攻撃で用いられることの多いリアルタイム遠隔操作マルウェアの効率的な観測手法を提案し、観測結果にもとづき、これらのマルウェアの通信を検知する手法を提案、評価した。企業や政府機関を狙った標的型攻撃により重要な機密情報が漏洩し,社会問題となっている.そこで本研究では(A)ステルス性の高いマルウェアの中長期的挙動観測による動的検知手法(B)標的型攻撃の情報共有を促進するための,マルウェア検体のサニタイズ手法をそれぞれ提案・実装・評価し,標的型攻撃への実効性の高い対策技術の確立を目指す.平成24年度は,課題(A)(B)に共通する項目として,まず安全に研究を行うための実験環境を横浜国立大学内に構築した.解析環境の現実性を高くするため,数台程度の仮想マシンからなる小規模ネットワークを構成し,この中でマルウェアの挙動の中長期的な観測を行った.具体的には攻撃者とのC&C通信,感染環境の偵察,機密情報の探索と漏洩に着目してモニタリングを行い,その特徴(通信頻度や使用ポート,通信内容,偵察・探索方法)を抽出することで検知手法を構築するための基礎データを得た.さらに,攻撃コードおよびマルウェア本体が埋め込まれたPDF文書(不正PDF文書と呼ぶ)の中のテキスト部分や作成者などのメタ情報を特定し,これを削除することでサニタイズを行う手法を検討した,サニタイズ前と後の不正PDF文書の両方を,脆弱性を有する閲覧ソフトで実際に閲覧し,感染時の動作をトレースする仕組みも構築した.上記に加えて,標的型攻撃に対する具体的な対抗策としてダミー情報を用いた不正侵入検知の手法を提案した.この手法では,不正侵入を未然に完全に防ぐことは難しいという前提に立ち,侵入時に攻撃者や攻撃者が操るマルウェアが収集するシステム情報内に不正侵入検知用のダミー情報を用意しておくことで,この情報へのアクセスや,この情報が漏えいし,攻撃者に悪用されたことを検知する手法を提案し,実マルウェア検体を用いた評価実験を行った.平成25年度は初年度に構築した解析環境を増強・改良した.具体的には解析環境の並列化による解析能力の増強を行った.増強した解析環境を用いて以下の2つのテーマに関する研究を実施した。(A)ステルス性の高いマルウェアの中長期的観測による動的検知手法初年度の成果として得られたマルウェアの中長期的挙動の基礎データを基に,これを観測する手法を提案した.具体的には標的型攻撃において使われることが多い遠隔操作ツール(RAT: Remote Administration Tool)の観測手法を提案し、攻撃者がRATを用いて侵入後にPCを遠隔操作する様子をリアルタイムかつ攻撃者側の操作画面を再現する形で観測する方法を提案・実装・評価した。(B)標的型攻撃の情報共有を促進するための攻撃関連情報のサニタイズ技術初年度で提案したサニタイズ手法(重要テキスト部分の墨塗り手法)の実装および評価を実施した.実際の文書型マルウェア(PDF)を用いて提案手法の評価を行い、提案手法により、マルウェアの動作を保持しながら重要テキスト部分が墨塗り可能であることを示した.なお、(A)の成果について、情報処理学会コンピュータセキュリティシンポジウム2013およびマルウェア対策研究人材育成ワークショップ2013において学生論文賞を同時受賞した。平成26年度は最終年度としてこれまで構築した技術の拡張を行うと共に標的型攻撃の対象となりうる生産制御システムにおけるセキュリティ強化の検討を行った。具体的には、標的型攻撃に頻繁に利用される遠隔操作ツール(RAT: Remote Administration Tool)の観測により攻撃者の戦略を学習する手法について昨年度提案した手法の有効性を更に詳細に検討するため、評価対象のRATの種類を増やすと共に観測可能な操作を精査した。さらに、攻撃者に操作される様子をリアルタイム観測するだけでなく、操作される際の通信を保存しておくことで、事後的な観測を行う方法を提案した。RAT観測においては、攻撃者側の操作画面であるRATクライアントGUIを通じて観測する手法に加えて、ホストベースでの観測についても検討を行った。また、事後観測を行う際に、RATの通信量の増減から遠隔操作の有無を判断する方法について検討を行い、RATの種類別に適切な閾値を設けることで高い精度で通信量から遠隔操作の有無を判断できることを示した。これにより、事後観測を効率的に実施できる。また、企業内ネットワークのように内部ホスト群のシステム構成が類似する環境において、各ホストで動作するプロセスのプロパティを比較することで正規プロセスになりすます悪性プロセスを検知する手法を提案した。さらに、標的型攻撃の対象となりうる生産制御システムにおいてホワイトリストベースのパケットフィルタの効果について定性的な評価を行った。

上記の成果を4件の国内研究会・学会シンポジウムにて発表すると共に国際会議にて1件招待講演を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。情報システム・セキュリティ、サイバーセキュリティ、マルウェア対策26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度予定していた実験環境の整備は完了しており,課題(A)(B)ともに予定通り進展している.設定した2つのテーマのいずれについても、手法提案、実装、評価実験、対外発表を実施しており、順調に進展している。(A)ステルス性の高いマルウェアの中長期的観測による動的検知手法(B)標的型攻撃の情報共有を促進するための攻撃関連情報のサニタイズ技術26年度が最終年度であるため、記入しない。標的型攻撃の脅威は益々増大していると考えられ,当初に計画していた実験環境に対して必要に応じて機能追加しながら研究を遂行してゆく.企業からの標的型攻撃関連情報の提供についても進んでおり,提案手法の評価についても充実化を図る.提案、実装済みの手法の改善と最新の攻撃動向を踏まえた改良に着手する。標的型攻撃検体収集についても引き続き、関係機関と連携して収集を行う。当初予定していた米国への出張が先方の都合により取りやめとなったため,助成金の繰り越しが発生したが,本年度は当該出張を実施するため,計画通りの執行となる予定である.参加予定であった国際会議がスケジュール上の理由で参加できなかったため。発表予定であった成果を次年度開催の国際会議で発表するための旅費として使用する。
第二言語としての日本語習得研究のレビュー論文集編纂と刊行・オンライン配信

当初目標:「日本のみならず英語圏、中国語圏、韓国語圏等における第二言語としての日本語習得およびその周辺領域の諸研究をレビューした論文を組織的に執筆集積」することを達成目標に掲げた。達成実績:レビュー論文39本(うち一本は依頼原稿)・講演録3本、解説記事11本、その他の記事2本の、計55本が完成した。内容は狭義の習得論にとどまらず言語教育や記述的な言語研究も含め多岐にわたる。その中で参照文献としてとりあげられた文献数は、日・英・中・韓の四言語圏から3000点近くに及ぶ。これらを以下のとおり3分冊の論文集として3力年にわたり刊行した。『第二言語習得・教育の研究前線2002年版』(『言語文化と日本語教育』増刊特集号、以下同)400ページ収録論文(21本)・その他の関連記事(9本)『第二言語習得・教育の研究前線2003年版』240ページ収録論文(10本)・その他の関連記事(2本)『第二言語習得・教育の研究前線2004年版』256ページ収録論文(8本)・その他の関連記事(5本)この企画が幸いにも学会誌(『第二言語としての日本語の習得研究』)の書評欄で好意的にとりあげられるなど高い評価を得て国内外の研究者・大学図書館などから多くの送本依頼を受けたことを受け、これまでに延べ800件近い研究機関・研究者等に寄贈した。また、収録論文の一部をPDF化し、オンライン配信の実験を行った。(現在も配信を続行し、配信記事数の増大に向け準備を進めている。)研究成果の一部は、上記以外の学会誌に掲載された(菅谷2004)。目的:本研究は日本のみならず英語圏、中国語圏、韓国語圏等における第二言語としての日本語習得およびその周辺領域の諸研究をレビューした論文を組織的に執筆集積し、印刷物ならびにインターネット上のオンライン文献として提供し各国在住の研究者の閲覧に供することを目的とする。平成14年度の目標(3年間のプロジェクトの1年目):(1)平成13年度中に執筆されたレビュー論文を印刷物およびオンライン文献として提供する、(2)新たなレビュー論文の作成を準める、(3)論文のオンライン配信に必要なサーバーシステムを開発整備する、(4)成果を学会等で発表し内外の研究者に広く知らしめる。研究の進捗状況:(1)平成13年度中に執筆されたレビュー論文を印刷物およびオンライン文献として提供する。『言語文化と日本語教育』(日本言語文化学研究会)の増刊特集号として、20本の論文と9本の解説・紹介記事を収録したB5版2段組400ページの論文集を刊行した。大学図書館等で書籍としても配架できるよう、『第二言語習得・教育の研究最前線-あすの日本語教育への道しるべ-』という書名でISBN番号を取得した。同書を約200冊、国内外の主要教育研究機関・研究者に寄贈した。目次および要旨をWebページで公開するとともに、収録論文・記事の一部をPDF化してオンライン配信の実験を開始した。(2)新たなレビュー論文の作成を進める。新たに16本のレビュー論文の草稿を討議検討し、次号へ向けて準備中である。(3)論文のオンライン配信に必要なサーバーシステムを開発整備する。本格運用に必要なサーバー機能を洗い出し、システム開発に着手した。2003年度の早い時期にオンライン配信を開始できるよう準備を進めている。(4)成果を学会等で発表し内外の研究者に広く知らしめる。論文集の発行を第二言語習得研究会、名古屋大学における白井の公開講演会等で告知した。

成果:上記(1)のとおり、20本の論文を収録した400ページの論文集を刊行し、約200冊を国内外の主要教育研究機関・研究者に寄贈した。目的:本研究は日本のみならず英語圏、中国語圏、韓国語圏等における第二言語としての日本語習得およびその周辺領域の諸研究をレビューした論文を組織的に執筆集積し、印刷物ならびにインターネット上のオンライン文献として提供し各国在住の研究者の閲覧に供することを目的とする。平成15年度の目標(3年間のプロジェクトの2年日):(1)レビュー論文を印刷物およびオンライン文献として提供する、(2)新たなレビュー論文を作成する、(3)その成果を学会等で発表し内外の研究者に広く知らしめる。研究の進捗状況:(1)平成14年度中に執筆されたレビュー論文を印刷物およびオンライン文献として提供する。各研究領域を代表する内外の一線研究者38名に査読協力を仰ぎ、『言語文化と日本語教育』(日本言語文化学研究会)の増刊特集号として、講演録1本およびその解説記事と10本の論文を収録したB5版2段組240ページの論文集を刊行した。大学図書館等で書籍(図書)としても配架できるよう、『第二言語習得・教育の研究最前線2003年版』という書名でISBN番号を取得した。同書を約300冊、国内外の主要教育研究機関・研究者に寄贈した。目次および要旨をWebページで公開するとともに、収録論文・記事の一部をPDF化したオンライン配信の実験を準備している。Webページのアドレスは次のとおり。(2)新たなレビュー論文の作成を進める。2本の講演テープからそれぞれの講演録を作成するとともに、新たに11本のレビュー論文の草稿を討議検討し、次号へ向けて準備中である。(3)成果を学会等で発表し内外の研究者に広く知らしめる。論文集の発行を言語教育専門家のメーリングリストおよび第二言語習得研究会で告知した。成果:国内外の研究者から多数の寄贈希望が寄せられた。上記(1)のとおり、240ページの論文集を刊行し、約300冊を国内外の主要教育研究機関・研究者に寄贈した。2002年発行の前号が、『第二言語としての日本語の習得研究』第6号.(2003年発行)の書評欄でとりあげられた。当初目標:「日本のみならず英語圏、中国語圏、韓国語圏等における第二言語としての日本語習得およびその周辺領域の諸研究をレビューした論文を組織的に執筆集積」することを達成目標に掲げた。達成実績:レビュー論文39本(うち一本は依頼原稿)・講演録3本、解説記事11本、その他の記事2本の、計55本が完成した。内容は狭義の習得論にとどまらず言語教育や記述的な言語研究も含め多岐にわたる。その中で参照文献としてとりあげられた文献数は、日・英・中・韓の四言語圏から3000点近くに及ぶ。これらを以下のとおり3分冊の論文集として3カ年にわたり刊行した。『第二言語習得・教育の研究最前線2002年版』(『言語文化と日本語教育』増刊特集号、以下同)400ページ収録論文(21本)・その他の関連記事(9本)『第二言語習得・教育の研究最前線2003年版』240ページ収録論文(10本)・その他の関連記事(2本)『第二言語習得・教育の研究最前線2004年版』256ページ収録論文(8本)・その他の関連記事(5本)
明治後期における監獄・出獄人保護施設の実践史研究

本研究は、明治後期から大正期における「罪を犯した人」に対して監獄・出獄人保護所においてどのような福祉的実践が行われてきたのか、また新聞や専門誌、出版物等において関係者間でどのような議論がなされていたのかを明らかにするものである。2018年度は先行研究の整理検討を中心に行い、社会事業史研究、更生保護史研究における到達点と今後の課題について明らかにした。また、資料調査として国立国会図書館や地方図書館において、明治・大正期の更生保護に関する文献の調査にあたった。先行研究の整理検討では、特に社会福祉史研究、近代仏教史研究の第一人者である吉田久一の著作の検討にあたった。吉田は、更生保護史について、その担い手として大多数を占めた仏教者たちの実践を丁寧に取り上げ分析を行っている。そして、それらは近代仏教史の中で、更生保護活動の中心ともいえる監獄教誨活動の位置づけについて言及をしており、大変示唆に富むものである。また、批判的検討により、課題等も見つけることができ、本研究(明治後期における監獄・出獄人保護施設の実践史研究)の今後の方向性を再検討することが可能となった。なお、これらの研究成果については、「監獄教誨からみる吉田史学の『福祉と宗教』」と題して日本仏教社会福祉学会、社会事業史学会、日本近代仏教史研究会共催シンポジウム(2018年11月24日:淑徳大学)で報告を行い、多くの歴史学研究者、社会福祉研究者からアドバイスをいただけた。研究計画では、本年度は先行研究の整理検討と資料調査としており、先行研究のレビューについては若干限定的な部分はあるが、おおむね順調に進展しているといえる。また資料収集についても予想されていた記事等は確認することが出来ている。2019年度は資料収集、整理を継続して行い、これまで収集した史料の整理・分析を中心に行う。また中間報告として研究会において報告を行い、専門的知識のある社会福祉史研究者、更生保護史研究者と意見交換をする予定でいる。それにより本研究が順調に継続し、また対象史資料の検討もすることが可能と思われる。
量子ナノ構造界面層の創成と光電変換デバイス開拓

平成30年度はナノ結晶シリコン(SiNC)の成長機構解明を主体に研究を実施した。SiNCの結晶欠陥は,表面に形成されるPbセンターと内部に存在するDセンターに大別できる。表面欠陥はSiNC合成後に表面水素化によってほぼ完全に除去できる。一方,Dセンターはナノ粒子の成長過程で空孔原子などに起因して生成され,SiNC内部に存在するため後処理で除去することが難しい。結晶成長欠陥を極限まで低減するためには,SiNC成長機構の解明が必須であり,本研究では主にプラズマによるナノ粒子の非平衡加熱に着目して研究を実施した。プラズマ特有の反応機構である非平衡加熱を利用し,ナノ粒子の温度をガス温度より数100K高く加熱することで結晶化度を高めた。その結果,SiNCの結晶化が促進され結晶欠陥を低減したSiNCを合成することに成功した。さらに,HFドライエッチングにより表面を終端する塩素(Si-Cl結合)およびシリコン酸化物を取り除くことで,大幅な結晶欠陥の低減に成功した。結晶欠陥はESR(Electron Spin Resonance:電子スピン共鳴)により定量的に分析するとともに,フォトルミネッセンス強度および発光寿命の観点からも評価した。SiNCの光照射により生成した励起子の再結合過程と密接に関連した蛍光を測定し,一般的なポーラスシリコンよりも高い量子効率を得ることを実験で証明した。また,1次元プラグフロー反応モデルを構築し,プラズマ反応場における微粒子成長機構をモデル化した。電力は結晶化度に影響を及ぼし,流量は粒径を左右する。さらに,流量と電力を組合わせた比投入エネルギー(電力/流量:単位ガス分子あたりに与えるエネルギー)でSiNC収量および原料消費率が決まることを明らかにした。その成果に基づき,結晶化度の高いSiNCを高収量で合成するための最適合成条件を明らかにした。当初の研究計画より大きな進展がえられた。SiNCを光励起し,その時放出される蛍光(フォトルミネッセンス)の量子効率および発光寿命の観点から結晶欠陥を定量的に評価した。その結果,ナノシリコンとして研究例が最も多いポーラスシリコンと比較して極めて高い量子効率を示し,シリコンナノ結晶に関する研究の中では世界トップクラスの62%を示した。このことは,光電変換デバイスの効率向上はもちろん,SiNCを太陽電池以外にも広く適用できる可能性を示唆する結果として重要である。当初の計画以上に研究が進展したため,SiNCの欠陥低減だけでなく,研究計画を前倒しして太陽電池開発についても一部着手した。光電流を高効率に外部回路に取出すためには,バルクヘテロ構造の最適化だけでなく,中間層の形成および最適化も必要となる。正孔に対してはPEDOT:PSSが用いられるが,塗布条件の最適化によりその厚さを50nm以下に制御することに成功した。一方,電子だけを輸送する中間層には適用できる材料が限定されており,一般に,TiO2, ZnO, SnOなどが用いられる。バンド構造から選択肢が少ないうえ,ワイドバンドギャップ半導体は高温での焼成が必要になるため,低温の塗布プロセスで直接的に製膜することが難しい。本研究では,TiO2ナノ粒子の薄膜が電子輸送層として機能することを確認し,その基本特性を明らかにした。光吸収層界面構造を最適化することで,光電変換効率向上を実現するための指針を示した。平成31年度の研究では,前年度の研究成果である結晶欠陥を低減したシリコンナノ粒子(SiNC)を用い,半導体高分子とブレンドした有機無機ハイブリッド太陽電池の開発および構造最適化を行う。結晶欠陥を低減させたことによる光電流増大を確認するとともに,光吸収特性および内部量子効率との関係を明らかにし,光電変換効率向上の機構を解明する。SiNCの結晶欠陥低減に関する研究を発展させつつ,SiNCおよび半導体高分子界面領域の構造制御と物性評価を行う。SiNCと半導体高分子の境界には1-10 nmの空間スケールで特異な界面領域が形成され,バルク高分子と異なる物性が発現する。そのため,光吸収による励起子の生成はもちろん,励起子の拡散と解離,さらにトンネル効果でSiNCをホッピングして輸送される電子や,界面領域を輸送される正孔の移動度に大きな影響をおよぼすため,その機構を明らかにする。ナノ界面領域における高分子物性およびナノ構造依存性を明らかにするために,全反射赤外吸収分光装置によって分子構造変化を定量的に評価する。光吸収を担うバルクヘテロ構造を低温熱処理することで構造緩和する過程を解明し,試行錯誤から脱却した機能材料開発およびデバイス実装研究を推進する。さらに,光電変換効率のデバイス温度依存性を明らかにするとともに,光電変換機能をさらに増強するために必要となる,電子輸送層の材料設計およびデバイスへの組込みを実施する。

さらに,HFドライエッチングにより表面を終端する塩素(Si-Cl結合)およびシリコン酸化物を取り除くことで,大幅な結晶欠陥の低減に成功した。結晶欠陥はESR(Electron Spin Resonance:電子スピン共鳴)により定量的に分析するとともに,フォトルミネッセンス強度および発光寿命の観点からも評価した。SiNCの光照射により生成した励起子の再結合過程と密接に関連した蛍光を測定し,一般的なポーラスシリコンよりも高い量子効率を得ることを実験で証明した。また,1次元プラグフロー反応モデルを構築し,プラズマ反応場における微粒子成長機構をモデル化した。電力は結晶化度に影響を及ぼし,流量は粒径を左右する。さらに,流量と電力を組合わせた比投入エネルギー(電力/流量:単位ガス分子あたりに与えるエネルギー)でSiNC収量および原料消費率が決まることを明らかにした。その成果に基づき,結晶化度の高いSiNCを高収量で合成するための最適合成条件を明らかにした。当初の研究計画より大きな進展がえられた。SiNCを光励起し,その時放出される蛍光(フォトルミネッセンス)の量子効率および発光寿命の観点から結晶欠陥を定量的に評価した。その結果,ナノシリコンとして研究例が最も多いポーラスシリコンと比較して極めて高い量子効率を示し,シリコンナノ結晶に関する研究の中では世界トップクラスの62%を示した。このことは,光電変換デバイスの効率向上はもちろん,SiNCを太陽電池以外にも広く適用できる可能性を示唆する結果として重要である。当初の計画以上に研究が進展したため,SiNCの欠陥低減だけでなく,研究計画を前倒しして太陽電池開発についても一部着手した。光電流を高効率に外部回路に取出すためには,バルクヘテロ構造の最適化だけでなく,中間層の形成および最適化も必要となる。正孔に対してはPEDOT:PSSが用いられるが,塗布条件の最適化によりその厚さを50nm以下に制御することに成功した。一方,電子だけを輸送する中間層には適用できる材料が限定されており,一般に,TiO2, ZnO, SnOなどが用いられる。バンド構造から選択肢が少ないうえ,ワイドバンドギャップ半導体は高温での焼成が必要になるため,低温の塗布プロセスで直接的に製膜することが難しい。本研究では,TiO2ナノ粒子の薄膜が電子輸送層として機能することを確認し,その基本特性を明らかにした。光吸収層界面構造を最適化することで,光電変換効率向上を実現するための指針を示した。平成31年度の研究では,前年度の研究成果である結晶欠陥を低減したシリコンナノ粒子(SiNC)を用い,半導体高分子とブレンドした有機無機ハイブリッド太陽電池の開発および構造最適化を行う。結晶欠陥を低減させたことによる光電流増大を確認するとともに,光吸収特性および内部量子効率との関係を明らかにし,光電変換効率向上の機構を解明する。SiNCの結晶欠陥低減に関する研究を発展させつつ,SiNCおよび半導体高分子界面領域の構造制御と物性評価を行う。
等電点免疫電気泳動法を用いた髄液漏の診断

頭部外傷において、髓液鼻漏がある場合、髓膜炎合併の危険性が高くこの有無を確認することが、治療方針を立てる上で極めて重要である。本研究においては、髓液中に特異的に存在するタウ型トランスフェリンを鼻汁成分の分析からその有無を明らかにすることを目的とした。まず鼻汁の採取方法の検討では、鼻汁が大量にみられる場合は吸引操作により鼻汁を採取し、鼻汁が少量の場合は特殊スポンジ(メロセールスポンジ)にて鼻汁を集めこれを採取する方法を確立した。タウ型トランスフェリンの検出には、従来の方法では髓液を濃縮しなければこれを検出しえなかったが、本研究により開発した方法、すなわち電気泳動、免疫固定、銀染色を組み合わせる方法では、濃縮することなくタウ型トランスフェリンを検出することが可能となった。サンプル量も4μlの微量にて、その目的を達することが可能となった。本研究により開発された方法は、従来の方法より50-100倍感度が高い。また微量にて測定できるという利点を有している。本法を用いて、アレルギー性鼻炎患者5名の鼻汁を採取し、それらのすべてにタウ型トランスフェリンが存在しないことを確認したあと、交通事故による頭部外傷患者3名につき、その診断価値について検討した。その結果、全例にタウ型トランスフェリンを検出し、頭部レントゲン検査、手術所見と一致する所見をえた。本法の臨床応用への道が開かれた。この方法を用いて、今後症例数を増してさらに検討を深めることを予定している。
RNA 干渉を利用したアレルギー性鼻炎の新しい治療薬開発の基礎的研究

アレルギー性鼻炎にはアレルゲン特異的T細胞の反応が大きく関わっている。RNA干渉の手法を利用して、アレルゲン特異的T細胞の反応を抑制することを試みた。同時にアレルゲン特異的T細胞応答に及ぼす制御性T細胞の役割について検討した。RNA干渉によるT細胞の機能抑制はTh2反応、制御性T細胞とも不十分であったが、制御性T細胞がアレルゲン特異的T細胞反応のTh1反応を有意に抑制すること、アレルゲン特異的IL-10産生制御性T細胞が存在することがわかった。今年度は,スギ花粉症患者の末梢血単核球を分離したのち,Cry j 1タンパク及びCry j 1由来ペプチドに対するT細胞反応を調べた。スギ花粉症患者の末梢血を分離しCry j 1タンパクにて数回刺激したところ,Cry j 1特異的なT細胞増殖反応を認めるようになった。同時にELISA法によって産生するサイトカインを調べたところIFN-γ,IL-4,IL-5のTh1,Th2いずれのサイトカインとも産生されていた。一方,これらスギ花粉症患者のT細胞のうち,制御性T細胞についても同時に検討を加えた。健常人ではCry j 1タンパクによる刺激の前後でのFOXP3の遺伝子発現が,スギ花粉症患者に比べて有意に上昇を示した。一方,健常人,スギ花粉症患者の一部ではT細胞はCry j 1に反応し,IL-10産生を認めた。また,一部のドナーでは,健常人,スギ花粉症に関わらず,GITRやIL-10の中和抗体の存在下では,Cry j 1とのT細胞反応の増強を認めた。このように,スギ花粉に対するT細胞応答に対して,二つの制御性T細胞が大きく関わっていることが示唆された。今後は,Cry j 1特異的T細胞株を使って,制御性T細胞及びsiRNAによる免疫応答の制御について調べていく予定である。昨年度までにCry j 1特異的Th2 cell lineを樹立できたので、引き続きsiRNAによるTh2サイトカイン抑制効果を検討している。実験系確立のために、比較的安定して増殖する癌細胞株を使用して癌細胞から産生されるサイトカイン(TGF-βやIL-6)をsiRNAにてノックダウンすることを試みているところである。健常人は、もともとスギ花粉に対してT細胞応答を示さないが、これはnTregを除去しても変化を示さなかった。一方、アレルギー性鼻炎患者はその一部がnTregを除去することにより増殖能及びサイトカイン産生能が増強を示した。これは、nTregがアレルギー性反応を抑制していることを示唆するが、アレルギー反応が変わらない患者も存在した。このように、nTregの除去によりアレルギー反応の増強するドナーとそうでないドナーが存在することがわかってきた。またnTreg除去によりIL-10の産生量の低下も認めていることより、nTregの中にはスギ特異的IL-10産生細胞が存在する可能性が示唆された。現在、もう一つのTr1についてもアレルギー患者の末梢血より分離、増殖を試みている。これら制御性T細胞の機能をsiRNAでノックダウンさせることについても今後検討する予定である。スギ花粉症患者の末梢血から単核球を分離し、Cry j 1タンパクにて刺激して作成したCry j 1特異的Tcell lineの多くはIL-5などのTh2サイトカインを有意に産生した。この特異的反応をsiRNAを用いて制御できないかについて検討を行った。Preliminaryな実験として安定して増える癌細胞株からのIL-6やTGF-βなどのサイトカイン産生はsiRNAを用いて産生の低下をきたすことができたが、T細胞株におけるCry j 1特異的なIL-5産生の有意な低下には至らなかった。一方、制御性T細胞のCry j 1特異的アレルギー反応に対する影響についての検討においてもsiRNAによる制御性T細胞の機能抑制を試みた。まず制御性T細胞除去によってCry j 1特異的反応がどのように変化するかを調べたところ、増殖能とTh2反応(IL-5産生)は変化しなかったがTh1反応(IFN-γ産生)は増強した。Tetanus toxoidに対する特異的反応も同様に増殖能/Th2反応は変わらずTh1反応のみが増強したことより、制御性T細胞のT細胞応答に及ぼす影響はCry j 1特異的とは考えにくく、むしろTh1反応とTh2反応で制御性T細胞に対する感受性が異なることが示唆された。また、制御性T細胞除去によりCry j 1特異的IL-10産生が低下したことより、CD4+CD25+制御性T細胞の中にCry j 1特異的IL-10産生細胞が存在することが示唆され、実際にそのような細胞の存在をELISPOTにて同定できた。

これらの実験系を基に制御性T細胞の機能をanti-GITRの中和抗体及びFoxp3 siRNAを用いて抑制しようと試みたところ、中和抗体では制御性T細胞除去と同様の効果を認めたが、siRNAではアレルギー反応の増強を認めるには至らなかった。siRNAによるT細胞の機能抑制には、更なる条件の検討が必要と思われる。
日本中世における法・裁判・紛争処理に関する再定位：中世法制史研究の基盤形成へ

本研究課題の目的は、日本中世の「法・裁判・紛争処理」の問題に関して、近年多様な展開を見せる中世法制史研究の成果の中に共通の論点を見出すとともに、法的現象を分析するために用いられる諸々の概念を析出することを通じて、今後の中世法制史研究の発展に向けて、より普遍的な研究情報を共有することで、研究活動のための共通基盤を構築することにある。課題実施期間全体での具体的な活動は以下の通りである。まず過去の中世法制史に関する文献の悉皆調査により、1主要論点の系譜の整理と検討、および2法現象分析のための諸概念の整理と検討の作業を行う。次に、それらの系譜を整理統合して3新たな分析概念構築と論点設定を行い、最終的にこの成果を活かした4中世法制史の概説を公表することを目指す。1年目である平成30年度は、中世法制史に関する文献調査と論点の整理・検討を行った。メンバーで分担してこの作業を進めるとともに、メンバー間で研究会を1回開催し、情報の共有と討論を行った。この研究会では、分担者からの提案により、中世の法と裁判に関わる最重要論点のひとつである「道理」のあり方をテーマとし、その位置づけに関する論稿の合評を行った。メンバー間で「道理」をめぐる先行研究についての理解を深めるとともに、先行研究の課題や今後の方向性について議論を行った。分担者から意欲的、積極的な問題提起や提言があり、本研究課題を進めていく上での有益な意見交換の場となった。これらは日本中世法制史を総体的に論じるための基礎的作業である。本研究課題では、法や裁判の普遍的な要素を踏まえて新たな分析視角を設定し、日本中世法制史の豊かな成果を、中世以外の時代や日本以外の地域を対象とする法制史・法学分野との対話に資するかたちで統合することを目指している。次年度は引き続き論点整理を進めるとともに、分析視角の設定を進めていく予定である。諸般の事情により、予定していた活動を行えず、研究進捗の遅れが生じている。1年目(平成30年度)に行う予定だった、日本中世法制史上の文献調査と主要論点の整理については、メンバーそれぞれで作業を進めたものの、それぞれの成果を共有し、今後の方向性について十分な議論を行うには至らなかった。また同年度に、関連分野の若手研究者を招いての研究会を実施し、分析視角設定に向けての示唆を得ることを予定していたが、これを開催することができなかった。この状況に対しては、後述の通り研究計画で実施する内容の大筋は変更せず、スケジュールの変更により対応したいと考えている。当面、以下の通りスケジュールを変更し、研究課題の遂行に努める。1年目(平成30年度)に予定していた作業のうち、十分に実施できなかった内容(文献調査・論点整理)につき、2年目に引き続き実施する。当初の計画では、2年目において、文献調査・論点整理を一部継続しつつ、分析概念の整理・検討作業を開始する予定としていた。しかし、前者の作業は後者を適切に進めるために必須であるため、当該年度は前者の作業を優先することとしたい。後者については可能な限り早期に開始するが、進捗状況によっては3年目の作業として位置づけることとする。以上のような変更により、課題全体の枠組みや実施内容に大きな影響を与えず、研究活動を遂行できると考えている。

1年目(平成30年度)に行う予定だった、日本中世法制史上の文献調査と主要論点の整理については、メンバーそれぞれで作業を進めたものの、それぞれの成果を共有し、今後の方向性について十分な議論を行うには至らなかった。また同年度に、関連分野の若手研究者を招いての研究会を実施し、分析視角設定に向けての示唆を得ることを予定していたが、これを開催することができなかった。この状況に対しては、後述の通り研究計画で実施する内容の大筋は変更せず、スケジュールの変更により対応したいと考えている。当面、以下の通りスケジュールを変更し、研究課題の遂行に努める。1年目(平成30年度)に予定していた作業のうち、十分に実施できなかった内容(文献調査・論点整理)につき、2年目に引き続き実施する。当初の計画では、2年目において、文献調査・論点整理を一部継続しつつ、分析概念の整理・検討作業を開始する予定としていた。しかし、前者の作業は後者を適切に進めるために必須であるため、当該年度は前者の作業を優先することとしたい。後者については可能な限り早期に開始するが、進捗状況によっては3年目の作業として位置づけることとする。以上のような変更により、課題全体の枠組みや実施内容に大きな影響を与えず、研究活動を遂行できると考えている。研究計画遅延により、1年目(平成30年度)に予定していた研究打ち合わせ、研究会開催を行い得なかったため、旅費および謝礼分につき未使用となった。また研究代表者・分担者個々の必要性により、一部物品費が未使用となった。平成30年度に実施予定としていて未実施の研究打ち合わせ、研究会開催については2年目(平成31《令和元》年度以降の早い時期に実施することとする。