hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高度修飾リポソームに依る細胞機能制御

1.脂質膜間タンパク質移行による他細胞膜への膜タンパク質組み込み.マウステラトカルシノーマF9細胞膜上に存在する細胞間接着機能をつかさどる分子であるE-カドヘリンをリポソーム膜上に移行させるのにより適した条件を求めるため,リポソームを構成する脂質種および細胞との相互作用条件を変化させて検討をおこない,現時点において最適と考えられる移行条件を見い出した.またリポソーム膜上から異種細胞へのカドヘリンの再移行の試みとして,カドヘリンを含む細胞膜タンパク質を移行現象を利用して再構成したリポソームとJurkatあるいはB16メラノーマ細胞などマウステラトカルシノーマF9細胞以外の細胞とを相互作用したところ,本来マウステラトカルシノーマF9細胞に対する接着能を持たないこれらの異種細胞とF9細胞との接着がみられた.これはカドヘリンがその接着機能を保持したまま異種細胞膜上に移行したことを示すものであり,これら異種細胞の機能をカドヘリンにより制御することに成功したと考えられる.2.糖鎖の関与する情報伝達機構をとおしての細胞機能制御.従来容易でなかった細胞の酸素消費量の測定をリアルタイムかつ定量的におこなうことができる高感度酸素電極を用いることにより,種々のガングリオシド,シアリルコレステロールなどのガングリオシド類似化合物,およびこれらの物質を組み込んだリポソームなどによる細胞刺激時の細胞応答と細胞酸素消費量との関係を初めて明らかにし,細胞刺激の機構の詳細を考えるにあたり重要となる知見を得た.1.脂質膜間タンパク質移行による他細胞膜への膜タンパク質組み込み.マウステラトカルシノーマF9細胞膜上に存在する細胞間接着機能をつかさどる分子であるE-カドヘリンをリポソーム膜上に移行させるのにより適した条件を求めるため,リポソームを構成する脂質種および細胞との相互作用条件を変化させて検討をおこない,現時点において最適と考えられる移行条件を見い出した.またリポソーム膜上から異種細胞へのカドヘリンの再移行の試みとして,カドヘリンを含む細胞膜タンパク質を移行現象を利用して再構成したリポソームとJurkatあるいはB16メラノーマ細胞などマウステラトカルシノーマF9細胞以外の細胞とを相互作用したところ,本来マウステラトカルシノーマF9細胞に対する接着能を持たないこれらの異種細胞とF9細胞との接着がみられた.これはカドヘリンがその接着機能を保持したまま異種細胞膜上に移行したことを示すものであり,これら異種細胞の機能をカドヘリンにより制御することに成功したと考えられる.2.糖鎖の関与する情報伝達機構をとおしての細胞機能制御.従来容易でなかった細胞の酸素消費量の測定をリアルタイムかつ定量的におこなうことができる高感度酸素電極を用いることにより,種々のガングリオシド,シアリルコレステロールなどのガングリオシド類似化合物,およびこれらの物質を組み込んだリポソームなどによる細胞刺激時の細胞応答と細胞酸素消費量との関係を初めて明らかにし,細胞刺激の機構の詳細を考えるにあたり重要となる知見を得た.1.脂質膜間膜タンパク質移行現象を利用した他細胞膜への膜タンパク質組み込みトリチウム標識した脂質を用いてリポソーム-赤血球細胞間における脂質移行に関して研究をおこなった.その結果,通常のホスファチジルコリン中のエステル結合をアミド結合に置き換えた構造を持つ人工脂質は通常の脂質よりも10倍以上大きい移行初速度を持つことが明らかとなった.また,さらにこの脂質移行が細胞膜からの膜タンパク質移行を誘起すると考えられることを示した.2.糖鎖の関与する情報伝達機構をとおしての細胞機能制御シアル酸数の異なるガングリオシド脂質(GM3,GD3,GT1b,GQ1b)をリポソームに組み込み,免疫細胞,特にT細胞の活性化を共焦点レーザー蛍光顕微鏡による細胞内カルシウム濃度の増加の追跡により評価した.その結果,ポリシアロガングリオシド(PG)含有リポソームがin vitroでT細胞を活性化することを見いだした.さらに,この活性化の程度はガングリオシド脂質の構造に強く依存すること,また活性化にはリポソーム表面での糖鎖の集積効果が重要であること,さらに活性化にあたりリポソーム表面糖鎖のクラスター効果が重要であると考えられることが解った.以前に報告されたin vivoでの免疫誘導活性における糖鎖構造依存性と今回明らかとなったin vitroでのT細胞活性化における糖鎖構造依存性とは非常に良い相関を示した.以上のとおり,平成7年度において,脂質膜間膜タンパク質移行現象を利用した他細胞膜への膜タンパク質組み込み,および糖鎖の関与する情報伝達機構をとおしての細胞機能制御の両研究とも特に問題なく当初の計画通り遂行された.なお当該年度に本研究に関連して16件の国内外学会発表および7件の学術論文・解説の発表を行った.1.脂質膜間膜タンパク質移行による他細胞膜への膜タンパク質組み込み-カドヘリンのリポソーム上への再構成.マウステラトカルシノーマF9細胞膜上の存在する細胞-細胞間接着膜タンパク質E-カドヘリンのリポソームへの再構成を検討した.細胞からの移行する膜タンパク質量は人工リン脂質1,2-ジミリスタミド-1,2-デオキシホスファチジルコリンのリポソーム構成脂質中含量の増加とともに多くなった.移行タンパク質のSDS-ポリアクリルアミド電気泳動,さらに抗E-カドヘリンモノクロナール抗体を用いたECL-western blotting法によりE-カドヘリンを検出し,E-カドヘリンのリポソームへの導入を示した.次に,この再構成E-

カドヘリンの機能に関して検討をおこない,リポソーム上のカドヘリンがF9細胞上のカドヘリンと相互作用可能であることを示唆する結果を得た.2.糖鎖の関与する情報伝達機構をとおしての細胞機能制御-シアル酸含有リポソームとT細胞との相互作用.ポリシアロガングリオシド含有リポソームによるT細胞刺激現象のメカニズム解明のため、ガングリオシドのシアル酸残基に注目してモデル脂質の設計および合成をおこなった.ここではシアル酸残基にコレステロールアンカーを付けた構造を持つ人工モノシアロ脂質sialylcholesterolのうちスペーサー長の異なる2種を合成し、含有リポソームのT細胞刺激能を調べた。その結果、2種類のsialylcholesterol含有リポソームは共にT細胞を強く刺激した。特にスペーサー長が6であるsialylcholesterolを含有するリポソームは天然のガングリオシド含有リポソームをも凌ぐ強いT細胞活性化能を示した。この結果からT細胞刺激には、シアル酸残基のリポソーム表面での存在状態が重要であることが明らかになった。1.脂質膜間タンパク質移行による他細胞膜への膜タンパク質組み込み本年度は、接着タンパク質カドヘリンを再構成したリポソームによるF9テラトカルシノーマ細胞間の接着形成阻害について詳細な検討を行った。まずゲル電気泳動ならびに抗E-カドヘリンモノクローナル抗体を用いたウェスタンブロッティング解析によってリポソームに再構成されたE-カドヘリンの存在が確認された。さらに、1)トリプシン処理したカドヘリン再構成リポソームと細胞との相互作用解析、2)モノクローナル抗体を用いたリポソーム上のカドヘリンのマスキング、3)カドヘリンを含まない膜タンパク質再構成リポソームとの比較対照実験を行うことにより、その接着形成阻害が一方のリポソーム側のE-カドヘリンが他方の生きた細胞側のE-カドヘリンを特異的に認識して結合することにより行われていることが明らかとなった。カドヘリンなどの膜タンパク質を機能を有したまま脂質膜間を移行させる手段として本手法が有効であることが示された。2.糖鎖の関与する情報伝達機構をとおしての細胞機能制御種々のガングリオシドおよびガングリオシドアナログを組み込んだリポソームがT-細胞を効率よく刺激することをこれまで明らかにしてきた。本年度は、その増殖活性を調べたところ、天然のガングリオシドよりも、そのアナログ脂質であるシアリルコレステロール含有リポソームにおいて高い増殖活性が認められた。その際、リポソームに組み込まない系では全く活性が認められず、リポソーム系の有効性が明らかになった。1.脂質膜間タンパク質移行による他細胞膜への膜タンパク質組み込み.マウステラトカルシノーマF9細胞膜上に存在する細胞間接着機能をつかさどる分子であるE-カドヘリンをリポソーム膜上に移行させるのにより適した条件を求めるため,リポソームを構成する脂質種および細胞との相互作用条件を変化させて検討をおこない,現時点において最適と考えられる移行条件を見い出した.
高圧凍結技法の超微形態学及び組織化学への応用

高圧凍結技法は急速凍結技法にかわる新しい凍結技法として注目されている。急速凍結技法に比して、約十倍以上の深さにわたり理想的な硝子様状態を作り出す事が出来る。急速凍結法は液体窒素を用いた場合、理想的な硝子様状態は10ミクロンメーター程度であるのに対し、高圧凍結技法を用いた場合には100ミクロンメーターを越えて理想的な硝子様状態を作る事が出来る。10ミクロンでは、大きな細胞一つをも理想的な凍結状態にすることが出来ないが、高圧凍結法の場合は細胞数個を理想的凍結状態にする事が出来る。現時点では高圧凍結技法を用いて生物試料を観察する方向に二つの方向が考えられる。一つは高圧凍結後、凍結置換を行い、親水性樹脂等に包現した後、これに免疫組織化学的染色、複合糖質染色を施す方法である。この処置により、可溶性物質のかなりのものが試料中に保存され、普通標本では検出されない物質が検出されたり、同じ物質でも高密度に標識されるようになる。このような事実を消化管細胞を用いて上述の染色で種々の例において確認した。高速凍結技法のもう一つの応用は、凍結後フリーズフラクチャーし、ディープエッチングをかけて、細胞構造を超高倍率の電顕像として観察する方法である。この研究は山梨医大第一解剖大野教授のグループとの共同研究として行っているが、急速凍結に比し、広い範囲で理想的な凍結状態が得られるために、広い範囲でのクラスチャー像を観察する事が可能となり、消化管細胞を中心に種々の興味深い結果を得ている。その他に高圧凍結技法の啓蒙のため二回の講習会と講演会での説明を行った。一つは1996年2月17日に日本電顕学会九州支部の講習会のオルガナイザーとして高圧凍結の講習会を開催し、もう一つは1996年7月16日に第7回電顕サマースクールでの講演で本技術の紹介を行った。高圧凍結技法はこの方法が1960年代後半にはじめて発表されてから三十年余の歴史を持っているが、つい最近までは実験室手作りの高圧凍結装置が存在しただけて、広く研究者がこの方法を用いる事はなかった。この技法が機能し出したのは高圧凍結技法のための本器械がリヒテンシュタイン国のBalzers社で高圧凍結装置HPM10としてが市販されるようになってからである。この本邦一号機が我々の実験室に文部省概算要求研究費により導入された。この導入に伴い、スイス、チューリッヒ市のETH,M,Muller教授を招いて1995年4月25日鹿児島大学医学部でセミナーを開催し、本機器の操作、本機器による試料作りのための講習会を開催した。更に1996年2月17日日本電子顕微鏡学会九州支部の事業の一環として、九州支部長兼企画者として、本機器の使用法、試料作りの講習会を宮崎医大解剖学教室菅沼龍夫教授と共催の形で再度、M.Muller教授を招き宮崎医大で開催した。九州・山口地区の電顕研究者約15名が参加して、この新しい手法への関心の高さを示した。技法面では実験動物の消化管を中心に実験を続け、約100μmレベルで大変満足すべき硝子状凍結標本を作る事が出来るようになった。従来の急速凍結の約10倍の理想的凍結標本得る事が出来るようになった。この方法の発展として、凍結置換、フリーズフラクチャー、凍結超薄切法への応用が考えられるが、既に経験のあるアクロレイン置換法の方法論の確立、これの組織化学への応用を検討している。

また、HPM10の改良を行い、材料室温度をデュワ-温度と別にコントロール出来るようにした。高圧凍結技法は急速凍結技法にかわる新しい凍結技法として注目されている。急速凍結技法に比して、約十倍以上の深さにわたり理想的な硝子様状態を作り出す事が出来る。急速凍結法は液体窒素を用いた場合、理想的な硝子様状態は10ミクロンメーター程度であるのに対し、高圧凍結技法を用いた場合には100ミクロンメーターを越えて理想的な硝子様状態を作る事が出来る。10ミクロンでは、大きな細胞一つをも理想的な凍結状態にすることが出来ないが、高圧凍結法の場合は細胞数個を理想的凍結状態にする事が出来る。現時点では高圧凍結技法を用いて生物試料を観察する方向に二つの方向が考えられる。一つは高圧凍結後、凍結置換を行い、親水性樹脂等に包現した後、これに免疫組織化学的染色、複合糖質染色を施す方法である。この処置により、可溶性物質のかなりのものが試料中に保存され、普通標本では検出されない物質が検出されたり、同じ物質でも高密度に標識されるようになる。このような事実を消化管細胞を用いて上述の染色で種々の例において確認した。高速凍結技法のもう一つの応用は、凍結後フリーズフラクチャーし、ディープエッチングをかけて、細胞構造を超高倍率の電顕像として観察する方法である。この研究は山梨医大第一解剖大野教授のグループとの共同研究として行っているが、急速凍結に比し、広い範囲で理想的な凍結状態が得られるために、広い範囲でのクラスチャー像を観察する事が可能となり、消化管細胞を中心に種々の興味深い結果を得ている。その他に高圧凍結技法の啓蒙のため二回の講習会と講演会での説明を行った。一つは1996年2月17日に日本電顕学会九州支部の講習会のオルガナイザーとして高圧凍結の講習会を開催し、もう一つは1996年7月16日に第7回電顕サマースクールでの講演で本技術の紹介を行った。
グローバル化する社会におけるスポーツと格差・不平等に関する総合的研究

グローバル化する社会におけるスポーツと格差・不平等について、スポーツ社会学の領域をはじめとして、グローバリゼーション研究、国際社会学、都市社会学、移民研究などの関連する研究領域の理論動向を把握した。日本をはじめ、イギリス、南アフリカ、オーストラリア、アイルランドなどの地域において現地調査を実施し、各地のスポーツと格差・不平等の実態を実証的に明らかにすることができた。また、格差・不平等の是正を企図するスポーツによる社会開発、地域再生・活性化の実態を把握することができた。本研究は、社会のあらゆる側面におけるグローバル化の進展という状況下にあって、第一に、経済的要因に起因する格差・不平等などの諸問題がスポーツの領域に対してどのような影響を与えているかの実相をとらえていくこと。第二に、格差・不平等の渦中にあるもの自らがスポーツ活動への参加のあり方を問い、スポーツと社会開発などのプログラムへの主体的に参画すること等について実態把握すること、を目的とする。平成24年度においては、平成23年度に引き続き、研究代表者と研究分担者がこれまで進めてきた共同研究の蓄積を基盤としながら、前述の目的、視点に基づいて研究を遂行した。その成果は、第一に、スポーツと社会開発というテーマにおいてもっとも先端的、尖鋭的な事象であるロンドン・オリンピックの開催とロンドン地域の開発、それに関連するイギリスのスポーツ政策の展開について、調査、および資料収集を行った。成果の一部は論文や学会発表などに盛り込んだ。第二に、従来の研究蓄積とともに、国内外の研究者等の人的ネットワーク等も活用しつつ、各地域(アイルランド、オーストラリア、ドイツ、南アフリカ、等)のグローバル化のもとでのスポーツの変容と実相に関する資料収集、および研究動向の把握を行った。第三に、日本の地域社会におけるスポーツの展開(総合型地域スポーツクラブ、高齢者や障害者のスポーツ、沖縄の地域開発とスポーツ・ツーリズムなど)等の現状把握、および日本のスポーツをめぐる歴史的な展開過程についての研究を進め、それぞれ特徴ある事例の分析を行い,成果を発表した。第四に、関連分野の研究者との交流を図り、当該分野の研究成果を把握し、もって本研究をより広い視野から構造的に発展させる上で活用を図った。以上の研究成果、収集データ等について、論文等の成果公表とともに、平成25年度の研究活動に資するためのまとめを行った。本研究は、グローバル化があらゆる側面において進展し、社会の枠組みが大きく変容する中にあって、第一に、格差・不平等の諸問題がスポーツ場面にどのように現れているのかの実相をとらえていくこと。第二に、スポーツ活動そのものへの参加のみならず、格差・不平等の渦中にある者自らがスポーツによる社会開発などのプログラムに主体的に参加することについての実態把握、を目的とする。平成25年度においては、研究代表者と研究分担者がこれまで進めてきた共同研究の蓄積を基盤としながら、同時に、これまでの2年間の研究活動の成果をふまえつつ、上述の目的、視点に沿って研究を遂行した。その成果は、第一に、地域における社会開発とスポーツとの関係について海外、国内の事例について実態を把握した。第二に、グローバル化にともない人の移動が日常化する中で新たな様相を呈してきたスポーツの問題についてオーストラリアのアイルランド人移民などを対象として事例分析、資料収集を行った。第三に、子ども、青年層のスポーツへのアクセスの機会・場(の格差)とその質をめぐる課題について歴史的変遷と現状を捉えるとともに、学校部活動の日本的特質についての考察を行った。第四に、スポーツをめぐる格差・不平等、およびテーマに関連する研究動向の把握を行った。こうした研究活動を基盤として、研究代表者がクイーンズランド大学(オーストラリア)において“The Disparity and Inequality of Sport in Japan"と題する招待講演を行ったほか、研究分担者も海外等での成果発表を行った。また、研究活動を元として学会紀要等への論文の執筆・投稿を図り、掲載された。本研究は、グローバル化の進展によって国際社会の枠組みが大きく変容する中にあって、第一に、経済的要因にともなう格差・不平等の諸問題がスポーツ場面にどのように現れているかの実相をとらえていくこと。第二に、スポーツ活動そのものへの参加のみならず、格差・不平等の渦中にある者自らがスポーツによる社会開発などのプログラムに主体的に参画すること(逆に、参画できないこと)についての実態把握、を目的とする。平成23年度においては、研究代表者、および研究分担者がこれまでに進めてきた共同研究の蓄積を基盤としながら、上記の目的、視点に沿って研究を遂行した。その成果は、第一に、スポーツの格差・不平等の視点からあらためて戦後過程をとらえ直す作業を行い、とくに、戦後日本のスポーツ政策、スポーツ組織の戦後過程を対象とするものについては、いち早く研究成果を学会発表、論文などの形で公表した。第二に、国外調査(オーストラリア、アイルランド)においてフィールドワークと資料収集(各国・地域の図書館等に収蔵されている関連文書、関連団体の所蔵資料、および、行政資料等)を行った。ここで収集された資料等は、日本ではまだ紹介されていないものを多く含んでいる。

第三に、国内調査においては、地域社会の実態とその特質を探ることを中心的なテーマとし、とくに関西地域を中心にフィールドワークと資料収集を行った。第四に、研究をより広い視野から構造的に発展させるために、関連分野の研究者との交流を図り、当該分野の現在の研究の成果の把握に努めた。以上の研究成果、収集データなどを総括し、平成24年度の研究活動に資するためにまとめを作成した。これまでの研究代表者と研究分担者による共同研究の蓄積を基盤として、国内調査、国外調査の実施によって多くの関連資料を収集することができた。また、国内外の状況の変容にも対応し、新たな分析対象に対するリサーチも行い、研究目的の遂行に資するものとした。同時に、本研究に関連する分野の研究動向の把握にも努めた。これらの研究活動に基づいて、論文、学会発表等の成果の公表を積極的に進めた。本研究の構成メンバーが同じ研究室に所属するという利点を生かして、日常的に研究交流、情報交換を図っていることも研究の進展に寄与している。これまでの研究代表者と研究分担者の共同研究の蓄積を基盤として、当初の計画通りに、国内調査、国外調査を実施し多くの関連資料を収集することができた。同時に、本研究に関連する分野の研究動向の把握に努めた。これらの研究活動に関する学会発表等、成果発表を積極的に進めた。構成メンバーが同じ研究室に所属するという利点を生かして、研究交流、情報交換を日常的に行っていることも研究が順調に進展していることの大きな要因である。平成23年度、24年度に引き続き、スポーツの格差・不平等に関する実相を把握するため国外調査、国内調査を実施する。あわせて、理論的な動向の把握に努めると同時に、関連分野の研究成果の把握も視野に入れつつ取り組んでいく。また、最終年度に当たるため、これまでと同様に研究成果の公表に努めるとともに、研究のまとめを図っていく。平成23年度に引き続き、スポーツの格差・不平等の実態を把握するため国外調査、国内調査を実施する。あわせて、理論的な動向の把握に努める。また、関連分野の研究成果の摂取についても視野に入れ取り組んでいく。該当なし平成23年度の未使用額はなし。今後は研究を遂行するために、旅費(国外調査、国内調査の実施)、物品費(研究動向把握のための図書・資料購入、パソコン等)、謝礼(関連分野の専門知識の提供)、その他(まとめの印刷費)などへの使用を計画している。
駐屯軍地位協定の国際関係-日米・韓米協定の相関性

本稿は、韓米地位協定締結の政治過程を明らかにすることを目標とした。この韓米地位協定は、その後1991年と2001年の2度にわたり改定され、その運用も改善されてきたが、66年度に締結された地位協定は、その基本的な枠組みを変えることなく現在に至っている。そのため駐韓米軍による事件や事故が発生するたび、繰り返し問題の根源として指摘され関心の的となってきた。資料としては、従来このテーマの研究においては使われたことのない韓米両政府の外交文書を調べた。分析の結果、締結への交渉を促進した要因として次の三つを挙げることができる。第一に、国内的要因として、交渉は韓国の国内政治が民主化に向けて動きを見せるとき、または学生運動などの反政府運動が組織的な展開を見せるとき、進展があった。第二に、南北間関係においては、韓国が過剰な「戦場国家」意識から離れ、体制競争の「経済『戦場国家』へと変貌しようとするところで米国の一定の譲歩を引出すことができた。第三に、東アジア地域のレベルにおいて、韓国が米国の地域戦略に自らの利益を積極的に重ねようとしていたとき、交渉は進展した。反面、交渉阻害要因は、もっぱら韓国の国内的な文脈から発見できる。自国民にも不利な国内法の存在は、他国との条約条文をめぐる交渉でも不利な働きをしていた。韓国政府の「戦場国家」としての自己認識は、法律用語としての「休戦」や「戦争の持続」などについての解釈の幅を極端に狭くし、その結果として他者を相手にした交渉の場で自らの運身の幅を狭くしていたのである。そのような限界のなかでも、韓国政府は対米交渉戦略を練る過程で「日米協定」を選択的目標として設定していた。しかし、「日米協定」方式のいくつかの柱は、韓国の特殊な立場を考慮し、排除しなければならなかったため、それは「選択的」目標でしたなかった。1、2002年は、9月の日朝首脳会談と10月の北朝鮮の核開発是認発言という現実の展開などにより東北アジアの不均衡な三角同盟関係-日米同盟と米韓同盟-の意義が問われた一年であった。「駐屯軍地位協定の国際関係」からいえば、アメリカの基地を抱える「基地国家」日本として、日朝首脳会談は「基地国家」の背景となっていた朝鮮戦争体制を転換させる一つのステップになる可能性のあるものであった。一方、核開発問題をめぐって米朝関係が緊張するなか、日米同盟において日本には「普通国家」としての役割が与えられているという考えが大きくなりつつある。結局、日朝国交正常化交渉は、戦後東北アジアにおいて展開してきた「地位協定の国際システム」の動揺を伴なうものになる可能性が大きい。2、米国同時多発テロ以後、日本において対テロ特別措置法の成立は、「基地国家」日本の大きな転換点であったといえる。それは世界帝国の誕生と世界内戦の展開という新しい地球秩序の中で「基地国家」としての限界を抱えたままでは、世界経営に参画することが不可能であるとの認識の下で行われたものと理解できる。しかし「基地国家」の前提となっていたのは東北アジアにおいて戦後展開されきた朝鮮戦争体制であり、これを解体することなしには「基地国家」からの脱却は不可能か歪曲された過程になるだろう。またその過程は、日米同盟を強化拡大させる過程になる可能性が大きい。3、報告発表はまだであるが、2度にわたる韓国での資料調査の結果、1966年に締結された韓米駐屯軍地位協定に関する韓国外交通商部公開外交文書を(A4用紙で約2000枚)収集することができた。

これらは同協定の締結にいたる政治過程を解明するために決定的に重要な資料である。分析の結果は2003年6月の日本平和学会で報告する予定である。平成15年度には14年度に収集した資料を分析し、その結果を「韓米地位協定の政治過程-駐屯軍地位協定をめぐる東アジア国際政治の一事例」というタイトルの論文としてまとめることができた。この研究は、未だ使われたことのない韓米両方の外交文書を使って同協定の締結過程を追跡したうえ、そこに歴史的分析を加えたものとしては最初の試みである。研究の結論としては、(1)地位協定締結をめぐる韓米間の交渉は、日米地位協定の締結や日韓国交正常化問題など、日米関係及び日韓関係における大きな出来事を背景としそれらの事件と影響を及ぼしあっていた。特に、韓国は日米地位協定の内容を研究し協定案策定に参照していた。また、日韓国交正常化の締結後、米国は韓国側に配慮する姿勢を示した。(2)李承晩政権期においては、弾圧的体制を敷く国内政治の必要性のみならず、米国からの介入と援助の削減を思いとどまらせる必要上、韓国側は過剰な緊張維持政策を採っていたが、これは地位協定締結を訴える韓国側には不利に働く要因になった。本研究者はこのような政策を堅持した韓国の当時の国家体制を「戦場国家」と命名し概念化した。(3)交渉の促進要因として、まず、国内的要因を挙げると、韓国の国内政治が民主化の動きを見せるとき、交渉は進展した。次に、韓国が「戦場国家」意識から離れ、経済発展を目指して国内体制の修正を図ったとき、米国は一定の配慮を示した。最後に、ベトナム派兵の事例で分かるように、東アジア地域のレベルにおいて、米国の地域戦略に韓国が自らの利益を積極的に重ねようとしたとき、米韓交渉は進展した。
「情報コミュニティ」形成プロセスの研究:都市と山村をネットワークで結ぶ

神戸市東灘区と奈良県吉野地区においてweb情報認知について実験を行なった結果、都市と農村の地域特性と「情報コミュニティ」の関係性について、次のことが明らかになった。1.神戸市東灘区の岡本地区において、携帯電話と独自のサーバシステムを利用して情報ネットワークを立ち上げ、学生による地域情報のコミュニケーション実験を行なった。その結果、参加者の地域に関する認知度は高まり、最も関心を集めた情報は、具体性のある、つまり直接的に好奇心に訴えることのできる情報であった。このことは、人間関係やネットワークが構築された上での情報伝達の有効性を示すものであり、新たに情報メディアが導入されたからといって、既存の地域のエリアを越えたバーチャルな「情報コミュニティ」が形成されることはないことを示している。2.奈良県吉野地区に関するwebを神戸市東灘区で構築して継続的に運営した結果、地域外の第三者が発信していることが、客観性と信頼性を与えることが明らかになった。このことは、地域インターネットを、当該地域と交流のある別の地域で立ち上げて、地域情報の発信を行なうことが有効であることを示している。3.地域間の情報ネツトワークの根本を形成する時間システムが地域社会の形成に及ぼした影響に関する論文を英訳し、海外の雑誌へ投稿する準備を進めている。新しい情報システムによる情報発信であっても既存の人間関係が前提であること、そして、都市と農村といったように地域特性の異なる場所から発信された情報が、結果として客観性と信頼性において高く評価されるという今回の研究成果は、「情報コミュニティ」とは、システムを構築して情報の交換や共有をするだけで形成されるというよりは、既存のネットワークや集団を前提として成立するものであり、互いに異なった特性をもつ地域や集団の間で構築されれば、その実効性が高まることを示唆するものである。地域社会及び地域間の情報ネットワークの可能性について具体的に探る研究の一環として、本年度は次の2件の研究を行なった。(1)本研究において「都市コミュニティ」として取り上げた神戸市東灘区岡本商店街に関する情報について、携帯電話と独自のサーバーシステムを利用した情報ネットワークを新たに構築(通称;岡本プロジェクト)して、詳細なデータを収集した。可能な限り日常的なコミュニケーションの実態を把握し、また具体的な行動パターンと情報ネットワークへの話題提供の事実を把握するため、この実験では、通学路に商店街を利用し、また大学の町としての魅力を形成している本学の学生35名を対象として、メールで伝えられるデータを収集した。いわゆる口こみとして、商店や商品などの情報、誰かの目撃情報など、地域のイメージを形成する情報が友人ネットワークのなかでどのような経路をへて伝達されるのかについて、2週間で収集した82件の具体的なメールのログが記録された。具体的な地域での日常的な消費行動や移動の詳細なデータと、口コミというコミュニケーションで流される生の情報とを入手することができた。(2)情報ネットワークの基盤をなす時間の一元化のプロセスを明治期以降の時間システムと地域社会形成に焦点をあてた研究成果について、海外の学術論文へ投稿するために、英文への翻訳作業を行った。次年度は、今年度の実験で得られたデータをもとにして、情報による地域コミュニティ形成について引き続き分析を行うとともに、地域内・地域間の情報ネットワークに関して実証研究を行う予定である。神戸市東灘区岡本地区をフィールドとして行なった電子ネットワーク実験では、次の2点が明らかになった。(1)実験の前後で、岡本地区についての参加者の認知度は高まった。これは実験前後に参加者に記述してもらったメンタルマップの比較によって明らかになった。範域認識は拡大し、範囲内の店、道路などの認識箇所も、ほとんどの参加者で増加した。

(2)電子ネットワーク上で流れる情報が地域認識を高めたことは明らかだが、最も早く多くの参加者に流れたデータは、参加者の多くが知る具体的な人物についての、事実に反する内容のものであった。つまり、短期的には、地域への関心を高める契機としての情報は、真偽ではなく、具体性がある、すなわち好奇心を直接的にひく情報が、結果として地域への関心を引くということである。要するに、岡本地区における情報伝搬と地域認識に関する実験、および、奈良県吉野地区と神戸市東灘区でのweb情報認知についての検討から得られた知見は、高度情報メディアが導入されたからといって、従来の地域範域を越えたバーチャルな情報コミュニティが形成されるということはないということである。しかしながら、今回の研究の知見が示すのは、このような試みが無意味だということではなく、地理的地域性が異なる地域から発信された情報であることが、「地元」が発信する情報よりも、客観性や信愚性という点で高く評価されるということである。つまり、インターネットによるバーチャルなネットワークを、無限定的な拡がりのなかでのコミュニティ形成と考えるのではな<、特定地域間でのリアルなネットワークを基盤として、双方の情報をネットワーク上に発信するというかたちが、高度情報メディアを用いて、脱地域性と信頼という両立させがたい要素を同時に獲得する方法であるといえる。
実画像を対象とした簡単な処理と画質を両立させた雑音検出型フィルタの研究

デジカメ等に使われるイメージセンサのセルの感度差や、伝送などによって画像に雑音が生じる。それらの雑音としてのひとつとしてインパルス性雑音が定義され、それを除去するための様々なフィルタが提案されている。雑音除去に関する研究において最も重要な目的は可能な限り画質と雑音の除去を両立させることであるが、処理点の周辺画素の範囲(処理窓)の拡大や処理の複雑化の傾向にある。本研究ではその傾向とは逆に、小さな処理窓と比較的簡潔な処理のフィルタを提案することを目的としている。現在提案中の手法は、これまでに我々が提案した多方向スイッチングメジアンフィルタ(多方向SMF)および、その発展型の画像分割型多方向SMFの発展型のフィルタである。この手法は、画像を分割し分割画像ごとのエッジ量に応じたしきい値を設定することで画質を向上させる画像分割型多方向SMFの冗長な前処理を省き、同等以上の画質を可能とする手法である。画像分割型多方向SMFは、分割画像ごとのしきい値を設定する前に仮の雑音除去画像を必要とし、これを取得する雑音除去処理が必要であった。また、仮の雑音除去画像の画質も十分でなかった。研究中の手法では、処理注目点周辺の雑音除去済み画素を使い処理注目点のエッジ量に応じたしきい値を設定する。処理注目点周辺の雑音除去済み画素は、より画質が改善された本手法により雑音除去されているので、画像分割型多方向SMFの仮の雑音除去画像よりも画質が良い。また、雑音除去済み画素を雑音が加わった入力画像に上書きし、その画素を使ってしきい値の計算をするので、画像分割型多方向SMFの冗長な前処理を省いている。本研究の実験を通して、有効性の確認において試験用のSIDBA画像だけでなく、より高解像度の画像で実験を行い画質、速度の両方において有効性を確認している。
免疫細胞におけるLTA4水解酵素の生化学的機能解析

生理活性脂質ロイコトリエンB4 (LTB4)は、好中球やマクロファージ、樹状細胞が産生する炎症反応を促進する脂質メディエーターである。一方で、その産生酵素であるLTA4水解酵素(LTA4H)は、全身でその発現が見られ、LTB4産生酵素活性以外の機能があるのではと推定されていたが、長年の謎であった。本研究では、独自に樹立したLTA4H遺伝子欠損マウスを用いて、各種免疫疾患モデルと免疫細胞を用いて、1LTA4HのLTB4以外の代謝物の同定、2その機能解析・受容体同定、3材料となる脂肪酸の質の解析、に重点を置き研究を行う。平成30年度は、1) LTA4H遺伝子欠損マウスの表現型解析、2) LTA4H依存的に産生される新規脂質メディエーターの同定・産生経路解析を行った。1)の課題においては、昨年度樹立に成功したLTA4H欠損マウスを用いて、接触性皮膚炎が軽くなることを明らかにした。これは、BLT1全身欠損マウス、BLT1樹状細胞特異的欠損マウスでも同様の現象が得られたため、LTB4-BLT1経路によって引き起こされる現象であると推察された。2)の課題に関しては、機能未知の酸化脂肪酸RvExを同定し、RvExがCyp4f18及びLTA4H依存的にEPAから産生されることを明らかにした。また、18-HEPEを添加してもRvExは産生されないことから、RvE1とは異なる代謝経路によって産生されると推察された。これらの結果は、新規の脂質メディエーターRvExを同定したものであり、その特異的な産生経路を同定した有用な知見である。当初予定していた年次計画のうち、1) LTA4H遺伝子欠損マウスの表現型解析の解析が順調に進み、2) LTA4H依存的に産生される新規脂質メディエーターの同定・産生経路解析では、産生に必要なCYPを同定することに成功した。産生経路の完全な特定には至らなかったため、当初の計画以上に進んでいるとは言い難いが、おおむね順調に進展していると判断した。現状でおおむね順調にいっているので、まずは計画通りに進行させることを目標に実験を行う。また、産生経路が概ね特定できてきたので、最後の一つの酵素を同定して行きたい。そのために阻害剤スクリーニングを行なったが、既に有力な候補分子を得ている。したがって、それらを研究することで産生経路の特定を推進できると考えている。平成29年度は、1) LTA4H遺伝子欠損マウスの樹立、2)免疫細胞における生理活性脂質産生とLTA4Hの機能解析、3) LTA4H遺伝子欠損マウスの表現型解析を行う計画にしていた。1)の課題においては、LTA4H遺伝子欠損マウスをCRISPR/Cas9システムにより2系統樹立することに成功し、バッククロスを3世代行なった。2)の課題に関しては、LTA4H KO樹状細胞においてLTB4が産生されなくなることは期待通りであったが、測定した脂質メディエーターはほとんどが変化なしという結果だった。その中で、機能未知の脂質代謝物KUMAMONは、やはり、LTA4H欠損により産生されなくなることがわかった。その後、KUMAMONはマクロファージからも産生されるが、好中球からは産生されないなど、細胞特異的な産生パターンがあることがわかった。3)の課題に関して、両系統のLTA4H遺伝子欠損マウスは、羸痩の表現型を示すことが明らかになった。LTB4受容体であるBLT1遺伝子欠損マウスでは、そのような表現型が出ないため、これは、LTB4産生以外のLTA4Hの機能を反映したものと考えられた。当初予定していた年次計画のうち、1) LTA4H遺伝子欠損マウスの樹立においては概ね順調に進展し、CRISPR/Cas9システムによりLTA4H遺伝子欠損マウスの樹立に成功したこと、3) LTA4H遺伝子欠損マウスの表現型解析においては、期待以上の表現型を得ることに成功し、LTA4HのLTB4産生酵素としての機能以上の役割を見出している。LTA4Hと代謝に関しては直接的なエビデンスがまだないので、とても興味深い知見と考えられる。2)免疫細胞における生理活性脂質産生とLTA4Hの機能解析においては、新規脂質メディエーターKUMAMONの同定と、産生細胞の特定を進めることができたが、産生経路の特定には至らなかったため、当初の計画以上に進んでいるとは言い難いが、おおむね順調に進展していると判断した。

一方で、その産生酵素であるLTA4水解酵素(LTA4H)は、全身でその発現が見られ、LTB4産生酵素活性以外の機能があるのではと推定されていたが、長年の謎であった。本研究では、独自に樹立したLTA4H遺伝子欠損マウスを用いて、各種免疫疾患モデルと免疫細胞を用いて、1LTA4HのLTB4以外の代謝物の同定、2その機能解析・受容体同定、3材料となる脂肪酸の質の解析、に重点を置き研究を行う。平成30年度は、1) LTA4H遺伝子欠損マウスの表現型解析、2) LTA4H依存的に産生される新規脂質メディエーターの同定・産生経路解析を行った。1)の課題においては、昨年度樹立に成功したLTA4H欠損マウスを用いて、接触性皮膚炎が軽くなることを明らかにした。これは、BLT1全身欠損マウス、BLT1樹状細胞特異的欠損マウスでも同様の現象が得られたため、LTB4-BLT1経路によって引き起こされる現象であると推察された。2)の課題に関しては、機能未知の酸化脂肪酸RvExを同定し、RvExがCyp4f18及びLTA4H依存的にEPAから産生されることを明らかにした。また、18-HEPEを添加してもRvExは産生されないことから、RvE1とは異なる代謝経路によって産生されると推察された。これらの結果は、新規の脂質メディエーターRvExを同定したものであり、その特異的な産生経路を同定した有用な知見である。当初予定していた年次計画のうち、1) LTA4H遺伝子欠損マウスの表現型解析の解析が順調に進み、2) LTA4H依存的に産生される新規脂質メディエーターの同定・産生経路解析では、産生に必要なCYPを同定することに成功した。産生経路の完全な特定には至らなかったため、当初の計画以上に進んでいるとは言い難いが、おおむね順調に進展していると判断した。現状でおおむね順調にいっているので、まずは計画通りに進行させることを目標に実験を行う。また、産生細胞の特定ができてきたので、それらを比較研究することで産生経路の特定を推進できると考えている。研究計画では免疫疾患を標的にする予定であったが、今回、羸痩の表現型を掴んだので、それらも加えて解析を進めることで、当初予定したよりも大きな幅を持ったアウトプットを得られる可能性があるため、それらの方向にも推進したい。また、産生経路が概ね特定できてきたので、最後の一つの酵素を同定して行きたい。そのために阻害剤スクリーニングを行なったが、既に有力な候補分子を得ている。したがって、それらを研究することで産生経路の特定を推進できると考えている。
うるしラッカ-ゼの有する三角銅クラスタ-の構造と役割

うるしラッカ-ゼのpH依存性を詳細に調べることにより、タイプICuがアルカリ性側で自動還元を受けることを見い出した。また、タイプII銅を選択的に除去した誘導体もまたアルカリ性側で自動還元を受けるが、これに伴って、本来EPR検出されることのないタイプIII銅がEPR検出メト状態へと変化することがわかった。これらの知見によって、構造に関する情報の極めてとぼしいタイプIIICuの立体構造が、四面体的に大きくひずんだテトラゴンであって、ヘモシアニンやチロシナ-ゼの活性部位との類似が高いことが明らかとなった。さらに、タイプIICuの存在がタイプIIICuの酸化還元反応性や酸素活性化機能などを調製する役割をになっていることもわかった。すなわち、タイプIICuとタイプIII銅は三角形のクラスタ-を形成することにより,タイプIIICuサイトにおける酸素分子の結合、O-o結合の切断が円滑に進むのである。このような反応メカニズムはチトクロムCオキシダ-ゼのそれとの類似性が大変高く、生体系におけるもっとも重要な反応のしくみがときあかされつつあると言える。同様の知見はキノコのラッカ-ゼやきゅうりのアスコルビン酸(ビタミンC)酸化酵素においても得ることが出来た。また、タイプIIまたはタイプIIICuをCo(II)に選択的に置換することに成功し、MCDやFSRによる検討を行ない、活性中心に関する情報を得た。さらに、タイプIICuサイトのCo(II)置換体のpH依存性から、やはりタイプIICu結合部位がタイプIIICu結合部位に著しく近接しており、タイプIICu結合部位に置換されたCo(II)がタイプIICuの酸化状態をコントロ-ルしているという知見がサポ-トされた。
近代東海地域能楽資料の収集と整理-他の「伝統芸能」との交流

本研究は、東海地域の能楽愛好者が所蔵する能楽関係資料-伝書・プログラム・SPレコード・雑誌等-を収集・整理し、そこから東海地域の能楽の維持のシステムを考察することを目的とした。収集した資料から得た成果の詳細を『近代能楽史の研究-東海地域を中心に-』(飯塚恵理人単著平成21年2月発行大河書房全325頁)にまとめた。)本研究は、東海地域の能楽愛好者が所蔵する能楽関係資料-伝書・プログラム・SPレコード・雑誌等-を収集・整理し、そこから東海地域の能楽の維持のシステムを考察することを目的とした。)(1)能楽愛好者が所蔵するSPレコードの収集・整理とデジタル化を行い、観世元滋・井上嘉介の音源を中心に、飯塚研究室ホームページ「恵理人の小屋」より配信した。(2)梅若万三郎家所蔵の大正から戦前にかけての初代梅若万三郎のSPレコードを整理し、NHKテクニカルサービスに委託してデジタル化した。愛好者より集めた録音とあわせて、平成18年12月23日に大阪大学中之島研究センターで行われた能楽フォーラム「録音に聴く大正・昭和の能」において発表した。(研究業績)(3)「鳳の会」「伝統芸能上演会」「伊勢市一色能」など、東海地域の芸風の特徴を持つ催しを業務用デジタルビデオカメラで撮影し、保存した。(4)筧鉱一(能楽大倉流大鼓方)、岩田律園(尺八演奏家)、虫鹿竹雄(長唄愛好者)など、戦前の名古屋の能楽界、邦楽界を知る古老にインタビューを行い、記録した。筧氏から胎教を受けた資料については、『東海能楽研究会催花賞受賞記念論文集』資料編に入れるため、現在編纂中である。(5)戦前のSPレコードの音源など著作権上間題のない録音にっいて、インターネットを用いて公開する。購入したSPレコードによって、椙山女学園大学飯塚研究室ホームページ「恵理人の小屋」より、豊竹呂昇の「三十三間堂棟木由来」や上田竹堂の「黒髪」などを配信することができた。今後特に戦前の謡曲・長唄・筆曲などを携帯端末で聴く事のできるサイトを作成したい。(1)能楽愛好者が所蔵するSPレコードの収集・整理とデジタル化を行い、観世元滋の音源を中心に、飯塚研究室ホームページ「恵理人の小屋」より配信した。(2)謡曲と愛好者の重なりの大きい芸能であった長唄・筝曲・義太夫のSPレコードを整理し、NHKテクニカルサービスに委託して昨年度デジタル化した音源をホームページ「恵理人の小屋」より配信した。(3)「鳳の会」「伝統芸能上演会」「伊勢市一色能」など、東海地域の芸風の特徴を持つ催しを業務用デジタルビデオカメラで撮影し、保存した。(5)戦前のSPレコード、新聞等の調査から、昭和初期には尾張藩の御用商人の系統を引く伊藤次郎左衛門家、関戸家等が独力で能を維持する事は難しくなっており、同時に新興の知識人階級が台頭して、能楽の後援者の質が変化してきた事、ラジオやレコードが知識人階級への普及の速度を速めた事をまとめた。(業績雑誌論文3「昭和初期の名古屋能楽界」)平成18年・19年に名古屋で行われた能楽の催しの番組(プログラム)を収集し、入力した。・狂言鳳の会、ナディア狂言など名古屋特有の芸風を持つ能楽の催しを業務用デジタルビデオで撮影し、保存した。・日本舞踊・歌舞伎・箏曲・長唄の人名・演目データベースのソフトを開発を試みた。(制作中)そのソフトに合わせて、収集したそれらの伝統芸能のプログラムを入力した。現在2000年度1年分のプログラムを試験的に入力したので、それを用いてタグの整理や、能楽データベースと合わせた場合の問題点の整理などを検討して、公開の準備を進めている。・SPレコード・お稽古テープ等の収集・整理し、デジタル化した。・以上の研究で得られた成果をホームページ上で公開する。また携帯用ホームページを作成し、著作権上問題のないSPレコードの音源を配信した。・高安流脇方藤野藤作師より、故豊嶋要之助師筆の脇方伝書『狂言応答』(仮称)の閲覧・撮影を許可して頂き、デジタルカメラで撮影した。現在翻刻を進めており、この本文によって、明治・大正期に豊嶋家が金剛流以外の流儀も相手に脇を勤めることにょって、家の伝承にない曲の脇の詞や間狂言との応答の台詞をシテ方・狂言方との相談の元に作成する過程が明らかになって行くと期待される。新典社の『古代中世文学論考』への投稿が決まっている。
培養動物細胞発現系を用いたp53機能解析による頭頚部癌の遺伝子診断

種々の頭頸部癌培養細胞(HSG, TYS, BHY, HNt, AZA1,AZA3)よりP53 cDNAの全翻訳領域をPCRで増幅し,蛍光蛋白質GFP遺伝子を有する発現ベクターに組み込んだ.全塩基配列を決定すると同時に,細胞内局在,標的遺伝子(p21waf1,BAX, MDM2)に対する転写活性化能を検索した.ヒト骨肉腫細胞であるSaos2細胞(P53遺伝子の欠失はあるがそれ以外の経路は正常であると考えられている)に頭頸部癌細胞由来のP53遺伝子を発現させたところ,AZA1,AZA3由来の野生型P53とHSG由来の変異P53(Asn30Ser),TYS由来の変異P53(Asp281His)は明らかに核に局在した.HNt由来の変異P53(Glu17Lys, His193Leu),BHY由来のトランケートP53(delta121)はびまん性に細胞質に拡散が認められた.また,HSG-P53は野生型とほぼ同様の転写活性化能を有し,HNt-P53,BHYrP53は検索した標的遺伝子に対して全く転写活性化能を示さなかった.TYS-P53はP21wafに対してはむしろ野生型よりも強い転写活性化能を有するが,BAX, MDM2対しては転写活性化が認められなかった。このP53変異はDNA障害に際し細胞周期は止めるが,アポトーシスは誘導しないという,癌細胞の生存あるいは悪性形質獲得に極めて有利な変異でと考えられる.またHNt由来P53は上記の標的遺伝子に対しては転写活性可能がないが,Saos2細胞にアポトーシスを誘導する能力は残っており,抗癌剤処理から細胞を守るような働きも保有していることが明かとなった.このようなP53の癌原性変異は遺伝子診断上極めて重要なことと考えられる.種々の頭頸部癌培養細胞(HSG, TYS, BHY, HNt, AZA1,AZA3)よりP53 cDNAの全翻訳領域をPCRで増幅し,蛍光蛋白質GFP遺伝子を有する発現ベクターに組み込んだ.全塩基配列を決定すると同時に,細胞内局在,標的遺伝子(p21waf1,BAX, MDM2)に対する転写活性化能を検索した.ヒト骨肉腫細胞であるSaos2細胞(P53遺伝子の欠失はあるがそれ以外の経路は正常であると考えられている)に頭頸部癌細胞由来のP53遺伝子を発現させたところ,AZA1,AZA3由来の野生型P53とHSG由来の変異P53(Asn30Ser),TYS由来の変異P53(Asp281His)は明らかに核に局在した.HNt由来の変異P53(Glu17Lys, His193Leu),BHY由来のトランケートP53(delta121)はびまん性に細胞質に拡散が認められた.また,HSG-P53は野生型とほぼ同様の転写活性化能を有し,HNt-P53,BHYrP53は検索した標的遺伝子に対して全く転写活性化能を示さなかった.TYS-P53はP21wafに対してはむしろ野生型よりも強い転写活性化能を有するが,BAX, MDM2対しては転写活性化が認められなかった。このP53変異はDNA障害に際し細胞周期は止めるが,アポトーシスは誘導しないという,癌細胞の生存あるいは悪性形質獲得に極めて有利な変異でと考えられる.またHNt由来P53は上記の標的遺伝子に対しては転写活性可能がないが,Saos2細胞にアポトーシスを誘導する能力は残っており,抗癌剤処理から細胞を守るような働きも保有していることが明かとなった.このようなP53の癌原性変異は遺伝子診断上極めて重要なことと考えられる.種々の頭頸部癌培養細胞(HSG,TYS,BHY,HNt,AZA1,AZA3)よりp53 cDNAの全翻訳領域をPCRで増幅し,蛍光蛋白質GFP遺伝子を有する発現ベクターに組み込んだ.全塩基配列を決定すると同時に,細胞内局在,標的遺伝子(p21wafl,BAX,MDM2)に対する転写活性化能を検索した.ヒト骨肉腫細胞であるSaos2細胞(p53遺伝子の欠失はあるがそれ以外の経路は正常であると考えられている)に頭頚部癌細胞由来のp53遺伝子を発現させたところ,AZA1,AZA3由来の野生型p53とHSG由来の変異p53(Asn30Ser),TYS由来の変異p53(Asp281His)は明らかに核に局在した.HNt由来の変異p53(Glu17Lys,His193Leu),BHY由来のトランケートp53(delta 121)はびまん性に細胞質に拡散が認められた.また,HSG-p53は野生型とほぼ同様の転写活性化能を有し,HNt-p53,BHY-p53は全く転写活性化能を示さなかった.TYS-p53はp21wafに対してはむしろ野生型よりも強い転写活性化能を有するが,BAX,MDM2対しては転写活性化が認められなかった.このp53変異はDNA障害に際し細胞周期は止めるが,アポトーシスは誘導しないという,癌細胞の生存あるいは悪性形質獲得に極めて有利な変異である.現在,臨床材料から得た頭頸部癌組織を用いて同様の検索を進めている.

さらに,HSGとTYSに対して,上記のp53標的遺伝子レポーターを導入し,抗癌剤によるDNA障害によりいかなる標的が活性化されるかを指標に,抗癌剤感受性の検索システムの開発も行っている.種々の頭頸部癌培養細胞(HSG, TYS, BHY, HNt, AZA1, AZA3)よりp53 cDNAの全翻訳領域をPCRで増幅し,蛍光蛋白質GFP遺伝子を有する発現ベクターに組み込んだ.全塩基配列を決定すると同時に,細胞内局在,標的遺伝子(P21waf1, BAX, MDM2)に対する転写活性化能を検索した.ヒト骨肉腫細胞であるSaos2細胞(p53遺伝子の欠失はあるがそれ以外の経路は正常であると考えられている)に頭頸部癌細胞由来のp53遺伝子を発現させたところ,AZA1, AZA3由来の野生型p53とHSG由来の変異p53(Asn30Ser),TYS由来の変異p53(Asp281His)は明らかに核に局在した.HNt由来の変異p53(Glu17Lys, His193Leu), BHY由来のトランケートp53(delta 121)はびまん性に細胞質に拡散が認められた.また,HSG-p53は野生型とほぼ同様の転写活性化能を有し,HNt-p53, BHY-p53は検索した標的遺伝子に対して全く転写活性化能を示さなかった.TYS-p53はp21wafに対してはむしろ野生型よりも強い転写活性化能を有するが,BAX, MDM2対しては転写活性化が認められなかった.このp53変異はDNA障害に際し細胞周期は止めるが,アポトーシスは誘導しないという,癌細胞の生存あるいは悪性形質獲得に極めて有利な変異でと考えられる.またHNt由来p53は上記の標的遺伝子に対しては転写活性可能がないが,Saos2細胞にアポトーシスを誘導する能力は残っており,抗癌剤処理から細胞を守るような働きも保有していることが明かとなった.このようなp53の癌原性変異は遺伝子診断上極めて重要なことと考えられる.