hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタル画像解析法を用いた手洗い効果判定用システムの院内感染対策教育への導入

1、はじめにデジタル画像解析法を用いる手洗い効果判定用システムを開発し、手術時手洗いの効果を検討した。2、対象および方法(1)暗室内で、紫外線を発するストロボの照明下に、中間域の可視光線だけを透過するフィルターをデジタルカメラに取り付けて撮影した。デジタル画像処理法を用いて8-bit grey modeに変換し各pixelの輝度を合計し、デジタル画像の輝度を求めた。(2)被検者3名を対象に蛍光色素の至適使用量を検討した。(3)被検者9名(全て右利き)を対象に両手に蛍光色素ローション6mlを塗布し、手術時手洗い前後の輝度を検討した。手術時手洗いの前後で右手掌と左手背を撮影し、手掌、手背、手背の爪部において手洗い前の輝度(A)と手洗い後の輝度(B)から算術減少率1-B/Aと指数減少率log_<10>A/Bを求めた。手洗い後、Finger Print法を用いて指先の細菌培養も行い各減少率と比較検討した。3、結果(1)蛍光色素ローションの至適塗布量は6mlであった。(2)左手の細菌培養の結果は陽性指29本、陰性指16本であった。爪部において、陽性群では算術減少率0.892+/-0.03,指数減少率0.979+/-0.108、陰性群では算術減少率0.913+/-0.017、指数減少率1.066+/-0.083であり、両群間で統計学的有意差(p<0.01)を認めた。4、まとめ爪部における除染効果は、指先における除菌効果と相関があることが示唆された。1、はじめに:院内感染や周術期感染を予防するためには、手洗い方法の教育が重要である。通常、手洗いの効果の判定には細菌培養法を用いるので、判定結果は24-48時間後に判明する。そのため、現状においては、効果的な手洗い方法を教育することは困難である。そこで、手洗いの効果判定をリアルタイムで判定できるる方法を開発するために基礎的な研究を行った。2、対象および方法:手洗いの効果を、手掌面に塗布した蛍光色素の除去率を用いて評価した。撮影は暗室内で行い、手掌面とカメラの位置は常に同じ条件とした。照明には、紫外線域の照明光を発するストロボを使用し、可視光線の中間域のみを透過するフイルターをデジタルカメラに付けて撮影した。手掌面の撮影は、蛍光色素の塗布前、塗布後、ポピドンヨード製剤を用いて手洗いを行った後に行った。撮影したデジタル画像を画像加工用ソフト(Phtoshop)を用いて8ビットのgrey modeに変換し、画像解析用ソフト(Mac SCOPE)を用いて各pixelの蛍光色素による輝度の合計値を求めた。手洗いによる蛍光色素の除去率は、[1-(手洗い後の輝度の合計値-塗布前の輝度の合計値)/(塗布後の輝度の合計値-塗布前の輝度の合計値)]X100%とした。3、結果:撮影したデジタル画像は、全て2000×1324pixel(総画素数:2644992画素)であった。蛍光色素塗布前、塗布後、手洗い後の手掌面の輝度の合計値は、それぞれ、6203921、36801236、2644992であり、手洗いによる蛍光色素の除去率は86%であった。4、まとめ:今回の検討により、蛍光色素とデジタル画像処理法を用いて手洗いの効果をリアルタイムで評価できることが示唆された。したがって、本法は手洗い方法の教育に役立つと考えられる。1、はじめに昨年度に開発したデジタル画像解析法を用いる手洗い効果判定用システムを用いて、手術時手洗い法を検討した。2、対象および方法

(1)デジタル画像解析法を用いる手洗い効果判定用システムを使用して手洗い前の蛍光色素輝度(A)と手洗い後の蛍光色素輝度(B)から算術減少率1-B/Aと指数減少率log_<10>A/Bを求めた。(3)被検者9名(全て右利き)を対象に、両手に蛍光色素ローション6mlを塗布し手洗い前後の算術減少率と指数減少率を、右手掌、左手背、左の爪部において検討した。手洗い後、Finger Print法を用いて指先の細菌培養も行い各減少率と比較検討した。3、結果(1)蛍光色素ローションの至適塗布量は6mlであった。(2)左手の細菌培養の結果は陽性指29本、陰性指16本であった。爪部において、陽性群で算術減少率0.892+/-0.03、指数減少率0.979+/-0.108、陰性群で算術減少率0.913+/-0.017、指数減少率1.066+/-0.083であった。両群間において統計学的有意差(p<0.01)を認めた。4、まとめ爪部における除染効果は指先における除菌効果と相関があることが示唆された。
対称空間内の部分多様体の無限次元幾何を利用した研究

平成18年度の第1の研究成果は、非コンパクト型対称空間内の複素等焦部分多様体でプロパーとよばれるものに対して、Chevalley型制限定理を得たことである。その証明法は、その部分多様体の複素化(これは、元の対称空間に付随するアンチケーラー対称空間内の複素部分多様体になる)を考え、さらにそれを無限次元アンチケーラー空間ヘリフトしたものをその無限次元空間の絶対平行性を利用して調査することによって行うというものである。ここで、その対称空間上のHermann型作用(これはその対称空間の等長変換群の対称部分群の作用のこと)の主軌道はプロパー複素等焦部分多様体であることを注意しておく。この研究は研究代表者によって行われた。第2の研究成果は、非コンパクト型対称空間上の複素hyperpolar作用で全測地的軌道をもつものの分類をほぼ完成させたことである。ここで、複素hyperpolar作用の主軌道はすべて複素等焦部分多様体であり、逆に、等質な複素等焦部分多様体はすべて複素hyperpolar作用の主軌道としてとらえられることを注意しておく。また、Hermann型作用は複素hyperpolar作用であることを注意しておく。第3の研究成果は、階数1の非コンパクト型対称空間上の余等質1の作用の分類が完成したことである。ここで、余等質1の作用とは、その作用の主軌道の余次元が1であることを意味する。この研究は、研究分担者の田丸助教授と共著者のJ.Berndt教授によって行われた。平成19本年度の第1の研究成果は、非コンパクト型対称空間内の余次元2以上の既約な複素等焦部分多様体でプロパーよばれるものに対する等質性定理の証明をほぼ完成させたことである。第2の研究成果は、階数2以上のコンパクト型既約対称空間内の平坦でない切断をもつ等焦部分多様体に対する非存在性定理(これはオープンプロブラムです)の証明をほぼ完成させたことである。近年、研究代表者は、非コンパクト型対称空間内の部分多様体に対し、複素フォーカル半径という概念を導入し、その概念を用いて複素等焦部分多様体という概念を導入した。この概念は、平坦な切断をもつ等径部分多様体という概念と同等な概念であることが予想される。本年度の第1の研究成果は、非コンパクト型対称空間内の複素等焦部分多様体でプロパーとよばれるものに対してChevalley型制限定理を得たことである。その証明法は、その部分多様体の複素化(これは、元の対称空間に付随するアンチケーラー対称空間内の複素部分多様体になる)を考え、さらにそれを無限次元アンチケーラー空間へリフトしたものをその無限次元空間の絶対平行性を利用して調査することによって行うというものである。

ここで、その対称空間上のHermann型作用(これはその対称空間の等長変換群の対称部分群の作用のこと)の主軌道はプロパー複素等焦部分多様体であることを注意しておく。この研究は研究代表者によって行われた。第2の研究成果は、非コンパクト型対称空間上の複素hyperpolar作用で全測地的軌道をもつものの分類をほぼ完成させたことである。ここで、複素hyperpolar作用の主軌道はすべて複素等焦部分多様体であり、逆に、等質な複素等焦部分多様体はすべて複素hyperpolar作用の主軌道としてとらえられることを注意しておく。また、Hermann型作用は複素hyperpolar作用であることを注意しておく。第3の研究成果は、階数1の非コンパクト型対称空間上の余等質1の作用の分類が完成したことである。ここで、余等質1の作用とは、その作用の主軌道の余次元が1であることを意味する。この研究は、研究分担者の田丸助教援と共著者のJ.Berndt教授によって行われた。近年、研究代表者は、非コンパクト型対称空間内の部分多様体に対し、複素フォーカル半径という概念を導入し、その概念を用いて複素等焦部分多様体という概念を導入した。この概念は、平坦な切断をもつ等径部分多様体という概念と同等な概念であることが予想される。本年度の第1の研究成果は、非コンパクト型対称空間内の余次元2以上の既約な複素等焦部分多様体でプロパーとよばれるものに対する等質性定理の証明をほぼ完成させたことである。その証明法は、その部分多様体の複素化(これは、元の対称空間に付随するアンチケーラー対称空間内の複素部分多様体になる)を考え、さらにそれを無限次元アンチケーラー空間ヘリフトしたものをその無限次元空間の絶対平行性を利用して調査することによって行うというものである。ここで、その対称空間上のHcrmann型作用(これはその対称空間の等長変換群の対称部会群の作用のこと)の主軌道はプロパー複素等焦部分多様体であることを注意しておく。第2の研究成果は、階数2以上のコンパクト型対称空間内の平坦でない切断をもつ等焦部分多様体に対する非存在性定理(これはオープンプロブラムです)の証明をほぼ完成させたことである。第3の研究成果は、階数1の非コンパクト型対称空間上の余等質1の等長作用を完全に分類したことである。この研究は研究分担者の田丸准教授によって行われた。
職務ストレスに注目した若年就労支援実践家育成プログラムの開発

本年度は試行プログラムが参加者に与えた影響を分析を基に研修プログラムを実施し、合わせて、研修プログラムの際に使用するリーフレットを作成した。まず、前年度の試行プログラムに対するアンケート調査の結果から、参加者はプログラムに対する満足度が高く、研修内容も「よい」としていた。3ヵ月後の時点においてプログラムを受講したことによる変化を感じている者は約85%であり、自分自身への感情や職場での関係性への影響があげられていた。しかし、研修前後、及び、3ヵ月後の時点で、ワーク・エンゲイジメント、感情労働、バーンアウト尺度に変化は認められなかった。そのため、研修プログラムの内容は、対話型アプローチであるインテンショナル・ピアサポート、マインドフルネス、セルフ・コンパッションを試行プログラム同様に中心とし、新たに効果検討のための尺度として、セルフ・コンパッション尺度(宮川,2016)を追加することとした。また、前年の反省として、支援職に従事する参加者が期待する人数よりも下回ったため、本年度は研修プログラムを実施する際に名称を「支援職のためのセルフケア研修」と分かりやすくし、周知を行った。研修プログラムはGentle Teachingの研修に習熟したトレーナーの協力を得て9月に2回開催する予定であったが、震災及びトレーナーの体調不良により、3月に1回のみ実施した。そのため、研修前後のアンケートまでは実施できたが、3か月後のアンケート調査までは年度内に実施することができなかった。研修プログラムのリーフレットは上記の研修プログラムの3つのエッセンスを分かりやすく提示し、支援者のセルフケアを喚起する言葉を入れ、研修プログラム時に配布した。また、広く活用できるようにするため、研究分担者が運営する対話型アプローチのWebサイトに掲載し、必要なものがダウンロードできるようにした。今年度は、就労支援における若年支援者の育成に必要な「職務ストレスに対するセルフケアの要素」の抽出のためにアンケートを実施した。対象は障害者への就労支援を実施している事業所1200施設(障害者就業・生活支援センター300施設、就労移行支援・就労継続支援A型・就労継続支援B型事業所計900施設)の就労支援を実践している実務者で、各施設で最も若い実務者を対象とした。内容については、基本情報に加え、当初計画していた、人材育成の現状と課題、職業性ストレス簡易調査表(厚生労働省,2015)、職務ストレス(石原,2011)、ワーク・エンゲイジメント(日本語版UWES,島津,2015)について実施した。アンケートの回収は2017年2月3月であり、督促状を送るなど回収率を上げる工夫を行ったが、目標の50%を超えることはできなかった。理由としては、宛先不明で戻ってきた施設が20施設あったこと、管理職よりも実務者の方が回収率が低くなりやすいことがあげられる(先行研究:未発表)。現在、データ分析中であり、平成29年度後半に実施予定の研修プログラムの開発及び予備研修プログラムの試行前までに完了させる予定である。人材育成の現状と課題に比較し、職業性ストレス簡易調査、職務ストレス、日本語版UWESは回答率が低いため、更に使用できるデータの範囲が限られると思われる。一方、アンケート回収の際に調査結果の報告を希望するものが数名認められ、現場における問題意識の高さを感じた。海外研究協力者を予定していた1名が体調不良のため、研究分担者を追加する形で対応した。しかし、8月末に海外研究協力者が亡くなったため、一時的ではあるも研究の進行が遅延する形になった。アンケート調査が当初初年度の1月には回収する計画であったが、3月末の回収まで遅れてしまった。現在、アンケートのデータ入力・分析を進めており、平成29年度の計画については遅くとも夏秋にかけて実施が可能な状況である。以上の経過から、やや遅れていると判断した。本年度はプログラムの開発と予備研修プログラムの試行を行った。先ず、前年度のアンケートの分析を行った。その結果、ワーク・エンゲイジメントは若年層ほど低く、更に、ワーク・エンゲイジメントが低い群では「身近に相談できる就労支援のスーパーバイザーがいない」「就労支援に有効な方法やプロセスがわからない」ことについて他の群よりも多い傾向が認められた。この結果を踏まえ、予備研修プログラムでは、若年就労支援実践家が周囲と信頼関係構築に必要となる「つながりの感覚」(対話型アプローチであるインテンショナル・ピアサポートの3つの視座のひとつ)に焦点を当てることとした。また、支援者のセルフケアの観点から、「セルフ・コンパンション」(Neff,2011)の考え方を取り入れ、マインドフルネスなどを利用し、自分自身を感じていることに気づき、受け入れられる工夫を行うことにした。そして、ワーク・エンゲイジメントの対立概念であるバーンアウトにおける脱人格化を予防するために、コ・プロダクションの視点から参加者に障害当事者を受け入れ、相互に学びあえることを保証する枠組みとした。上記の要素を加味した予備研修プログラムの試行は、Gentle Teachingの研修に習熟したトレーナーの協力を得て2回実施した。各回の地域、参加人数と実施期間を変え、研修に必要となる内容と枠組みの検討を行った。具体的にはプログラムの開始時、終了時、研修修了から3か月後の計3回アンケートを実施した。アンケート内容はプログラム満足度等に加え、ワーク・エンゲイジメント(日本語版UWES,島津,2015)、感情労働、バーンアウト尺度について行った。前年度のアンケートの実施の遅れから分析も遅れ、プログラム開発のための意見聴取を行うことが難しくなった。そのため、アンケートの分析結果を中心にプログラムを開発することになってしまった。

この遅れは、予備研修プログラムの実施時期及び参加者を募るための周知にも影響したと思われる。更に、参加者の募集の遅れは、結果として予備プログラムへの参加者が研究者の関係者に偏る形になってしまった。更に、予備研修プログラムの実施が10月になったため、追跡アンケートの発送が1月に入ってしまった。アンケートの回収率を上げるため、回収方法を希望者についてはメールを利用したが、郵送よりも回答率が悪く、回収期間も延長することにつながってしまった。本年度は試行プログラムが参加者に与えた影響を分析を基に研修プログラムを実施し、合わせて、研修プログラムの際に使用するリーフレットを作成した。まず、前年度の試行プログラムに対するアンケート調査の結果から、参加者はプログラムに対する満足度が高く、研修内容も「よい」としていた。3ヵ月後の時点においてプログラムを受講したことによる変化を感じている者は約85%であり、自分自身への感情や職場での関係性への影響があげられていた。しかし、研修前後、及び、3ヵ月後の時点で、ワーク・エンゲイジメント、感情労働、バーンアウト尺度に変化は認められなかった。そのため、研修プログラムの内容は、対話型アプローチであるインテンショナル・ピアサポート、マインドフルネス、セルフ・コンパッションを試行プログラム同様に中心とし、新たに効果検討のための尺度として、セルフ・コンパッション尺度(宮川,2016)を追加することとした。また、前年の反省として、支援職に従事する参加者が期待する人数よりも下回ったため、本年度は研修プログラムを実施する際に名称を「支援職のためのセルフケア研修」と分かりやすくし、周知を行った。研修プログラムはGentle Teachingの研修に習熟したトレーナーの協力を得て9月に2回開催する予定であったが、震災及びトレーナーの体調不良により、3月に1回のみ実施した。そのため、研修前後のアンケートまでは実施できたが、3か月後のアンケート調査までは年度内に実施することができなかった。研修プログラムのリーフレットは上記の研修プログラムの3つのエッセンスを分かりやすく提示し、支援者のセルフケアを喚起する言葉を入れ、研修プログラム時に配布した。また、広く活用できるようにするため、研究分担者が運営する対話型アプローチのWebサイトに掲載し、必要なものがダウンロードできるようにした。今後は、プログラム開発のためにアンケート分析結果について、就労支援施設利用経験者、就労支援を実践する支援者、対話型アプローチ研修のトレーナーらから意見をもらい、予備プログラムの試行に向けて準備をする。現時点では、個別の面接または集団での面接での意見聴衆を計画している。また、予備プログラムの試行については、海外研究協力者の移動を配慮し、気候のよい時期の研究分担者の協力を得てアクセスの良いエリアでの実施を計画している。なお、遂行上の課題としては、進捗状況が遅れているため、平成29年度に計画しているアンケート分析結果の意見聴取の開始が、予定よりも遅れ、結果として予備プログラムの試行も遅れる可能性がある。
要介護者の口腔内にみられる付着物の病態解明と除去効果に関する研究

要介護高齢者の口の中にしばしばみられる痰や痂皮のような粘着性の付着物は、病理組織学的に検討したところ、口腔内の上皮が剥がれ、唾液中の粘液物質が介在したものであることがわかり、剥離上皮膜と診断した。剥離上皮膜は、痰や痂皮と明確に異なり、80%以上が上皮成分であり、20%未満が唾液の成分であった。剥離上皮膜の形成要因は、経管栄養かつ口腔乾燥であった。剥離上皮膜がある者とそうでないものでは、肺炎起炎菌の検出率は、顕著な差がみられなかった。1日5回以上のリキッドタイプの保湿剤の噴霧は、剥離上被膜の形成を抑制した。つまり保湿剤を使用する口腔ケアにより剥離上皮膜の形成を予防できることが示唆された。1.口腔内付着物の病理学的特徴の解明:口腔内にみられる剥離上皮膜の病理学的特徴について論文執筆中である。また咽頭にも同様な白黄色の付着物がみられることがあり、要介護高齢者13名について調査を実施し、咽頭の付着物、痰、鼻水、剥離上皮膜の病理学的所見を比較検討した。口腔の剥離上皮膜と咽頭の付着物は、構成組織は同じであったが、咽頭の付着物は、ムチンの占める割合が広範囲であった。咽頭の付着物と口腔の剥離上皮膜は、痰とは明らかに異なるものであることが示唆された。2.口腔内付着物の形成要因:昨年度は、要介護高齢者の舌背部、歯面、頬粘膜における剥離上皮膜の形成要因について論文執筆し、老年歯科医学誌に投稿した。結果は、以下の通りである。剥離上皮膜の形成に最優先される要因は「摂食状況」であり、経口摂取者には、剥離上皮膜がみられなかった。2番目の要因は、各部位毎に口腔乾燥を示唆する舌背乾燥や開口などが関与していた。3.口腔内の付着物と各種肺炎起炎菌の検出状況の検討:70名の要介護高齢者について肺炎起炎菌の検査として咽頭後壁より滅菌スワブで検体を採取し、調査した。剥離上皮膜の存在は、日和見感染菌に影響を与えていなかった。しかしながら、経管栄養の要介護高齢者は、緑膿菌が検出される傾向にあった。4.口腔内付着物の除去による効果:剥離上皮膜の形成要因として口腔乾燥が挙げられたので、歯ブラシによる口腔ケアと口腔粘膜の保湿が剥離上皮膜の予防につながるか否かについて、現在31名について調査を実施している。10名の結果を分析したところ歯ブラシによる歯面清掃と口腔粘膜への保湿は、剥離上皮膜がみられなくなったものが有意に多かった。さらに口腔ケアは、咽頭の付着物を抑制する傾向がみられている。つまり口腔ケアは、咽頭の清潔につながる結果となっている。さらに症例を増やし、検討を加える予定である。1.口腔内付着物の病理学的特徴の解明調査は、病院に入院中の要介護者70名を対象として調査を行った。口腔内付着物が形成されている部位を直視下で観察し、形成部位を記録した。剥離上皮膜をピンセットで採取し、病理標本を作成した。採取された膜状物質は、舌背部に17例、口蓋部に16例、歯面に8例、頬部に7例であった。鏡顕的所見にて全例に重層扁平上皮の存在を確認できたので、これらはすべて口腔粘膜の重層扁平上皮由来の剥離上皮膜と診断した。2.口腔内付着物の形成要因年齢、疾患、常用薬、寝たきり度、意識レベル、意思疎通の有無、発語の可否、介助磨きの頻度は担当看護師から聴取するとともに、懐中電灯とミラーにより歯科医師が膜状物質の形成の有無、Gingival Index、開口状態の有無、舌苔(小島の分類)、粘膜保湿度(舌背部、舌下粘膜)の評価を行い、剥離上皮膜の形成に関与する要因を部位毎に検討した。すべての部位において剥離上皮膜の形成に最も優先される要因は「摂食状況」であり、経口摂取者には、剥離上皮膜がみられなかった。舌背と口蓋部では、次に優先度が高かった要因は、「舌背乾燥」であった。舌下粘膜の保湿度と関連がなかったので、唾液分泌量に依存しない口腔粘膜の乾燥であることを示唆していた。この2つの要因は、口腔機能が失われている要介護高齢者に関連するものであり、口腔粘膜の乾燥が原因であることが示唆された。歯面において次に優先される要因は、現在歯数であった。

これは、剥離上皮膜が付着する歯の存在を示すものであった。歯における3番目の要因と頬部の2番目に優先される要因は「開口」であった。常時開口している者は、歯や口唇、そして頬粘膜が乾燥しやすいために剥離上皮膜が形成される要因として考えられた。以上、剥離上皮膜の形成要因には口腔乾燥があり、保湿の維持が剥離上皮膜の予防につながることが示唆された。1.口腔内付着物の病理学的特徴の解明:全例でサイトケラチン1陽性の好酸性層状構造物が認められたので、口腔粘膜の重層扁平上皮由来の剥離上皮膜と診断した。さらに一部にPAS染色陽性のヘマトキシリンに濃染した無構造の物質がみられ、唾液由来のタンパク質であるムチンと判断した。痰や痂皮と異なり、角質変性物が80%以上を占め、ムチンは20%未満で、炎症性細胞の散在や、局所的にグラム陽性球菌の群集化がみられた。2.口腔内付着物の形成要因:口腔内付着物(剥離上皮膜)の形成条件は「非経口摂取」であり、経口摂取者には、剥離上皮膜がみられなかった。2番目の形成要因は、舌背乾燥や開口などの口腔乾燥所見が関与していた。舌下粘膜の保湿度と関連がなかったので、唾液分泌量に依存しない蒸発性の口腔粘膜の乾燥の所見であることが示唆された。3.剥離上皮膜と各種肺炎起炎菌の検出状況の検討:調査対象者から緑膿菌が44.4%、β溶連菌が22.2%、肺炎桿菌が22.2%、Serratia marcescensが22.2%の者にみられたが、剥離上皮膜を有する者とそうでないもので各細菌の検出率は、有意差がみられなかった。また剥離上皮膜の除去によっても除去する前と比較して有意差がみられなかった。4.剥離上皮膜の予防法:1日5回以上のリキッドタイプの保湿剤の噴霧は、ベースライン(介入前)時に剥離上被膜を形成していた者10名のうち、介入により5名(50%)が形成を認めず、介入により剥離上被膜の形成が有意に減少した。つまり保湿剤を使用する口腔ケアにより剥離上皮膜の形成を予防できることが示唆された。剥離上皮膜の除去により発語やSpO2の改善はみられなかった。これは調査対象者のSpO2が正常範囲であり、病態も慢性期であり、症状が固定化されていたためと考えられた。今後は、急性期を対象とすることで改善の結果が期待できると思われる。障害者歯科学口腔内付着物の病理学的特徴の解明、口腔内付着物の形成要因、口腔内の付着物と各種肺炎起炎菌の検出状況の検討についての調査は、完了している。現在、口腔内付着物の除去による効果について調査を実施しているが、6月下旬で調査は、完了する予定である。調査対象となった病院の積極的な協力と研究協力者の調査するための時間の確保もスムーズにでき、調査自体を順調にすすめることができた。また時間のかかる病理標本の作製についても分担研究者の全面協力体制のもとにスムーズに進めることができた。付着物の重層扁平上皮由来の角質変性物が大半を占めていることは、確認できたが、面積比率まで分析できていないので、平成25年度の課題に加えて調査・分析を進めていく予定である。調査対象となっている病院は、協力的であり、予定通り調査を完了できる見通しである。8月までに分析を終え、まとめていく予定である。いくつかの結果を論文執筆していかなければならないので、効率的に進めていく予定である。調査対象とんっている病院は、幸い大変協力的なので、調査期間は、研究分担者と研究協力者に時間をあけてもらい、進めていく予定である。研究も「1.口腔内の付着物と各種肺炎起炎菌の検出状況の検討」と「2.口腔と咽頭の付着物の病理所見」、「3.口腔内付着物の除去による効果」などは、調査の機会に同時にデータ採取を進めて行く予定である。2.口腔と咽頭の付着物の病理所見該当なし
EMDR(眼球運動による脱感作と再処理法)が外傷的な記憶に及ぼす効果

研究I地域のボランティアによる3群で外部刺激への持続的注意を調べた。3群はPTSD群、高ストレス群、健常群である。PTSD群はPTSD症状と外傷経験ともに持っている。高ストレス群はPTSD症状はあるが、外傷経験はない。健常群はいずれもない。(1)外傷体験を経験しているPTSD群は、外部刺激へ注意を持続させる数唱課題得点が健常群および高ストレス群よりも低く、健常群と高ストレス群は数唱課題得点に差はなかった。(2)現在への注意の主観的得点がPTSD群は高ストレス群よりも低く、高ストレス群は健常群より低かった。外傷経験のみがこの違いを説明するとは言えない。研究II注意、自己没入、PTSD症状、抑うつ症状を含んだ質問紙データに重回帰分析を適用した。564名の健常成人を対象とした。結果、過覚醒症状が注意指標を説明し、注意指標が抑うつ症状を説明し、再体験(侵入)症状は抑うつ症状を説明した。10名のPTSDクライエントに対して3回のEMDR治療前後で持続的注意指標を測定した。数唱得点、現在への注意得点ともに上昇した。EMDR治療によって改善した一人のPTSDクライエントにおいて、心拍数、外傷症状、注意指標の変化、関連を検討した。結果として、治療初期においては、過覚醒、侵入の改善に伴って、数唱得点の改善、外傷記憶想起時の心拍数のセッション内の低下が見られた。治療後半は回避が問題となり、心拍数との関連は見られなかった。以上から、PTSDと注意、認知指標の関連が認められ、注意、認知指標がEMDRの治療メカニズムの解明にも有効であることが示唆された。数唱課題や「今ここへの注意の配分」といった認知指標がPTSD者が高ストレス者や健常者と異なるかを調べる目的で、健常群として大学生12名(男女比=6:6、M=26.3歳)、高ストレス群として大学生9名(男女比=1:8、M=20.3歳)、PTSD群として地域からのボランティア9名(男女比=2:7、M=34.1歳)の3群を設定した。高ストレス群とPTSD群はいずれもIES-R得点が25点以上だが、先行する出来事がDSM-IVのAの基準を満たすかどうかで分けた。IES-R, BDIともに、群によって平均得点が異なり、IES-Rでは、PTSD群、高ストレス群、健常群の順に得点が高く、BDIでは、PTSD群が高ストレス群、健常群よりも得点が高いが、高ストレス群と健常群の間に差はなかった。臨床高次脳機能評価マニュアルの数唱、逆唱得点及び、WAIS-R数唱得点において、群の効果が有意で、WAIS-R数唱得点および高次脳機能評価の数唱得点、逆唱得点はPTSD群の方が、健常群、高ストレス群と比べて低かったが、健常群、高ストレス群間に差はなかった。高次脳機能評価の順唱得点では、PTSD群が健常群よりも低い結果となったが、PTSD群と高ストレス群、健常群と高ストレス群の間に差はなかった。解離を調べる「今ここへの注意の配分」の注意指標で現在への注意の%に関して一元配置分散分析を行った結果、群間の%の値に差が見られ、健常群、高ストレス群、PTSD群の順に高かった。PTSD群に対して、3セッションからなるEMDR治療を施した。SUD, VOC, IES-Rの侵入や過覚醒,STAIの指標で改善が確認された。WAIS-Rの数唱、「今ここへの注意の配分」において、治療前と比較しで、治療後の得点が有意に上昇するという結果となった。

臨床高次脳機能評価マニュアルの順唱と逆唱では、前後で差がみられなかった3群間の等質性にやや問題はあるが、これらの認知指標がPTSD症状をよく反映している可能性が示唆された。抑うつや不安といった精神障害が注意にも影響を及ぼし、また注意に対して介入をかけることで改善へとつながるという指摘がある(Wells & Mathews,1994)。PTSD(外傷後ストレス障害)も不安障害の1つに数えられているが、DSM-IVによれば、その症状の特徴は、再体験、回避・麻痺、過覚醒の3つが上げられている。このうち、再体験と過覚醒は目の前の出来事への注意が阻害され、適応を悪くすることが考えられる。そこで、「今ここへの注意の配分(以下、今への注意)」、自己没入尺度といった注意の認知指標が、BDI、IES-Rといった標準化された病理の指標とどのような関係にあるかを検討した。その結果、大学生341名(男:131名;女:198名;不明:12名;平均19.7歳;SD=1.81)と、一般人70名(男:24名;女:38名;不明:8名;平均35.6歳;SD=9.79)のデータから、BDIと今への注意はr=-.38(大)、-.56(般)、自己没入は.47、.53、IES-Rと今への注意は-.30、-.45、自己没入は.44、.52といずれも中程度の有意な相関値を得た。IES-Rを下位尺度で見ると、大学生、一般ともに回避が一番低く、再体験、過覚醒と相関が高くなっていった。ステップワイズ法による重回帰分析を行うとIES-Rを説明するのに、BDI(β=.38)と自己没入(.34)が有意として選択された・さらに、BDIを説明するのに、注意指標(-.41)、再体験(.39)の2つが有意で、さらに、注意指標を説明するのに、過覚醒(-.40)とBDI(-.38)が選択された。この結果は方向が入り組んでおり、単純な解釈は難しいが、過覚醒から注意の障害へ、それが抑うつへとつながり、最終的にPTSD症状につながっているといった可能性が考えられる。今後さらに検討が必要であろう。PTSDの40歳男性の治療では、治療の前半11セッションで冤罪の記憶を扱い、8ヵ月後後半7セッションで親からの体罰、自傷の記憶について扱うことで改善した。IES-Rの下位尺度とセッション中に測定していた心拍数の推移(EMDRの評定前と処理開始時点と処理終了時点の3時点)から、全体の傾向としては心理尺度も生理尺度の右上がりの傾向が見られる。IES-Rの下位尺度では、冤罪の記憶では侵入が顕著で、子ども時代の体罰の記憶では回避・麻痺が顕著であることがわかる。冤罪記憶でフラッシュバック、パニック症状が激しかったことと対応しており、体罰・自傷の記憶では、現在の家庭場面が引き金となり得るために回避・麻痺が顕著になったと考えられる。心拍数の変化もこれを裏付けている。冤罪記憶のEMDR処理前半(35セッション)では記憶に焦点を当てる前から高めの心拍数が、外傷記憶の想起によりさらに上昇するが、EMDR処理によって心拍数が低下する。処理後半(6セッション以降)では症状全般の軽快を反映して外傷記憶に焦点を当てる前から心拍数は低く、その後の変化はあまり一貫性が見られない。外傷的な記憶の想起に伴う生理的な反応を伴った再体験は処理の初期のセッションに起こり、後半はむしろ認知的な改善から回避行動の改善へつなげていくことが課題となると考えることができよう。体罰や自傷の記憶では侵入が主症状でなく、回避・麻痺症状が顕著であることと対応していると考えられよう。BDIを含めてこれらの尺度間でのピアソンの積率相関係数を求めたところ、心拍数が侵入や過覚醒尺度との相関が高く、行動的な側面の回避
層状対流系の進化とマントルダイナミックス

マントルのダイナミクスは温度の不均質性と化学組成の不均質性によって駆動されている。温度が高い部分は熱的な浮力により上昇し、鉄などの成分が多いところは密度が高く沈降する。したがってマントルダイナミクスは熱・組成対流系であるといえる。本研究では化学組成の不均質の一パターンである密度成層構造と熱対流の相互作用の解明が目的である。室内流体実験を主たる研究手段として、下部集中型熱源により生成されるプルームが密度成層構造とどのような相互作用をするのかを明らかにした。化学組成と温度の2つの情報の同時マッピングのための新しい計測系を開発した。PIVによる運動場の解析、感温液晶を用いた温度場の解析、ローダミンの蛍光発光によるマーキング(LIF)を利用することで十分の精度で運動場・温度場・組成場の同時解析が可能となった。行った実験は1)下部で生成されたプルームの密度成層構造との相互作用、2)下部の密度成層構造している場でのプルーム生成、3)沈殿型密度成層構造の熱的不安定、の問題であった。いずれも上記計測系により今まで明らかになっていなかった現象が見つけられ、解析された。特に1)では密度境界通過時の流れ場解析により、超大陸の集合・離散の統合的モデルが提案されている。2)のプルーム生成実験では、下部の成層構造の特性(密度差、層厚)によって「成功型プルーム」、「分離型プルーム」、「失敗型プルーム」が生成されることを明らかにした。地球のマントルでの特徴は「失敗型プルーム」が形成されやすいために、地震波速度のトモグラフィーの解釈には注意が必要であることが明らかになった。これは従来の伝統的な解釈に変更を迫るもので本研究の大きな成果である。また3)では密度成層構造の周期的な崩壊・バースティング現象が明らかになった。地球のマントルは化学組成の異なるいくつかの部分から成り立っている.それらが対流運動によってどのように相互作用をしていくかがマントルダイナミックスの本質であると考えられている.本研究で目指すものは、このような系をシミュレイトした流体実験をとおして多層対流系の進化・マントルの構造進化の理解である.14年度は多層対流系の実験を行うための流体計測系の整備を主として行った.流体計測系は対流運堰場計測系と対流温度場計測系からなる.運堰場計測はトレーサー粒子を用いたPIV(Particle Image Velocimetry)法、PTV(Particle Tracking Velocimetry)法であり、ライトシートを作るレーザーと高解像度カメラよりなっている.本実験で対象としている速度場は非常にゆっくりとしたもの(数ミリ/秒)であるために、安定性の高いCWレーザーを選択した.温度場計測はローダミンなど蛍光剤をもちいたLIF(Laser Induced Fluorescence)法、感温液晶法を採用した.高分解能CCDカメラを用いることにより微弱な蛍光強度を平均化作業なしで直接計測が可能になり、運堰場と温度場の同時計測が可能となった.予備的な実験の過程で、以下のような問題点が明らかになり、解決された.1)PIV法とLIF法の干渉妨害

効果:PIVのためのトレーサー粒子により散乱されたレーザー光が周辺部分を照射し、レーザーシート領域のLIF計測を困難にさせる.対流により作り出されたプルームの温度構造を明らかにすることを目指しているが、軸対称性のプルーム構造解析のためには散乱光の存在は障害となる.一方PIVの精度を上げるためには散乱強度の高い粒子が多数必要とされるために、両者を満足させる条件を実験的に求めた.具体的にはトレーサー粒子の数密度、PIV用カメラの感度、レーザー光強度の関数として実験を行い、両者の干渉妨害効果の最も少ない最適な条件を求めた.2)ローダミン発光強度の増粘剤による変化:実験では液体の粘性をコントロールするためにメチルセルロースなどの増粘剤を用いているが、増粘剤の種類によって発光強度が変動することが明らかになった.原因は不明であるが、個別にキャリブレーションを行うことでこの影響を回避した.これらの成果によって0.1度精度での温度場と速度場の同時計測が可能となり、基本的な計測系のセットアップが整った.これらの成果は2003年4月のEGS/AGU/EUG会議において発表予定である.熱対流をしている流体の温度場・測度場計測システムの開発を昨年度からおこなってきた。昨年度は機器の選定やハードウエアとソフトウエアの連携、セルの作成などをおこなってきたが今年度は、この計測系の実地試験をかねて熱プルームの形状解析、Entrainmentの解析をおこなった。システムのハードウエアの基本構成は、2次元シート光生成系(グリーンレーザー、ブルーレーザーと光学系)、高解像度カメラ、高分解能カメラ、および流体セルと移動観察用計算機制御稼働台、制御・データ処理計算機からなっている。温度場はローダミンを用いたLIF法および感温液晶粒子を用いたLCTC法、速度場はPIV/PTV法である。下部の固定熱源を用いた熱プルームの生成実験によってこのシステムの実用性がチェックされた(合同大会、EUG/EGS Meetingなどで成果発表)。その優れた温度場の可視化能力によりプルーム画像が雑誌「ニュートン」や東京大学出版会の教科書の口絵に採用された。水飴、グリセロールなどの粘性流体を用いた熱プルーム生成実験により、熱プルームの大きさ、形状、上昇速度の測定をおこない、これらパラメーターのヒーターサイズ依存性やEntrainment量が明らかにされた。また今年度後半より本研究テーマによるフランス・IPGPのグループ(A.Davaille, C.Jaupart)との共同研究がスタートし、粘性率の温度依存性の強い流体と依存性の無い流体との比較による上昇速度の違い、Entrainment量の違いを日仏両国で調べられている。本年度は新たに開発された熱対流をしている流体系の温度場・速度場計測システム(14年度・15年度)をもとに、密度成層層状構造と熱プルームの相互作用に焦点を絞って研究を進めた。研究課題は以下の2テーマにわたる;1)密度成層構造を熱対流(熱プルーム)は通過することができるのか?と言う問題、また通過しない時にどのような挙動を示すのか?これは上・下マントルとマントル最下層で発生したプルームとの相互作用を想定したものである。2)薄い重い層を最下部に持つ系を加熱した時の熱プルームの発生状況の研究、このような熱プルームは最下部の重い層を取りこめるのか?と言う間題。これはD"層のダイナミクスや安定性に関係する問題である。1)では層構造の密度差、上下層の粘性率比、ヒーターへの投入
樹状突起フィロポディア形成を制御する細胞接着分子テレンセファリンの機能解析

樹状突起フィロポディアは発達期の神経細胞に多く見られるダイナミックな構造であり、スパインの前駆体と考えられている。しかしながらその形成機構、スパインへの移行過程さらにはシナプス可塑性における役割についてはほとんど何も解明されていないのが現状である。テレンセファリン(TLCN)は免疫グロブリンスーパーファミリーに属する細胞接着分子であり、終脳セグメントの神経細胞(特にスパインをもったもの)に特異的に発現している。本年度の研究によって以下の知見を得た。1、発達期の海馬神経細胞においてTLCNは樹状突起フイロポディアに高濃度存在しているが、成熟したスパインでは発現が減少している。2、TLCN遺伝子欠損マウスでは樹状突起フィロポディア数が野生型マウスに比べて有意に少なく、スパインへの移行が早くなっている。3、海馬初代培養神経細胞にTLCNを過剰発現させると、樹状突起フィロポディア数の劇的な増加が見られた。このようなTLCNによる作用は、樹状突起のシャフトから新たにフィロポディアを形成、維持するとともに、スパインからフィロポディアへの逆方向の移行も誘導していることが明らかとなった。4、TLCNによるフィロポディア形成は、TLCNの細胞外及び細胞内の両方の領域が必要である。すなわちTLCNの細胞外領域で未知のリガンド分子と結合し、その情報を細胞内へと伝えて、形態変化を起こすものと考えられる。これまでにスパイン形成を引き起こす膜分子(cadherin, Eph/ephrin, syndecan, neuroliginなど)は多く知られているが、TLCNは逆にスパイン形成を遅らせ、可塑的かつ動的なフィロポディアを維持するユニークな分子であることが明らかとなった。
地銀統合データベースを用いた高精度LGD推定モデルとシステム実装

IFRS9(国際財務報告基準)では健全な信用リスク管理のために予想信用損失会計が導入され、その精緻な推定が求められている。また、国際的な金融システムの健全性の強化を目的にしたバーゼル規制は、銀行に対して様々なリスクを推定し、それに備えた自己資本を積み立てることを義務付けている。信用リスク(銀行の貸付債権から生じる損失)は銀行の抱えるリスクの大部分を占めており、その正確な推定が求められる。近年、信用リスク研究の中でも特にLGD(デフォルト時損失率)という、「貸出に占める損失の割合(= 1-回収率)」の推定が重要になっている。29年度の研究計画は、1機械学習等の手法に関して、統計学、機械学習分野で用いられる方法によってLGDと説明変数の関係を分析する、2日本固有の特徴の解明、特に銀行は規制産業であり、国による規制に伴って各国に特徴があるため、国際比較を通して、日本特有の特徴を明らかにする、3貸出データに含まれる大量の説明変数の洗濯方法に関しての研究を行う、ことである。本年は1、2に関しての研究を行った。1に関して。これまでの研究で作成した2段階LGD推定モデルの推定精度改良を試みた。具体的には、医療分野で用いられている機械学習を用いた確率分岐モデルが複数提案されているが、それらを2段階LGD推定モデルに組み込み、その推定精度に関しての比較研究を行った。2に関して。符号制約付き回帰モデルに関する研究を行った。効率的に膨大な説明変数の中からモデルに組み込む説明変数を選択する方法に関しての知見を獲得した。29年度が最終年度であるため、記入しない。1に関して。2に関して。
変異線維芽細胞による細胞間相互作用を利用した癌細胞浸潤・転移抑制の試み

癌細胞の浸潤は、癌細胞単独で起こしうるものではなく、癌細胞と間質細胞とのサイトカイン等を介した協調作用によって起こると考えられている。我々はこの細胞間相互作用を利用して癌細胞膜表面で起こる細胞外基質分解酵素活性化の初期段階であるウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクリベータ-(uPA)とその受容体uPARとの結合及びuPA前駆体の活性化を標的として、線維芽細胞にブロッキングエージェントを産生放出させることによって阻害し、癌細胞の浸潤能力を抑制することを目的としている。本年度は実験に用いる癌細胞と線維芽細胞の詳細なcharacterizationを行ない、次に相互に与える影響、影響を引き起こす因子についての検討を行なった。(1)今後の実験に用いる数種の癌細胞株の単独培養下のin vitroでの浸潤能力、uPA、matrix metallo protease等の細胞外基質分解酵素の産生量、PAI-1の産生量について調べた。この結果は次段階の線維芽細胞とのco-cultureによる影響を検討する際のコントロールデータとなった。(2)in vitroの系では種々の細胞外基質分解酵素のうちプラスミノーゲンアクチベータ--プラスミン系を阻害することで、癌細胞浸潤能力の50%以上の抑制効果を確認することができた。この事実はuPA阻害を標的とすることの有用性を示すものと考えられる。(3)(1)と同様に数種類のヒト線維芽細胞株を検討し、変異線維芽細胞を作成する適当な株を選択した。(4)線維芽細胞にATF cDNAをtransfectionを行ない、得られたクローンのATF産生量とともにもともとのuPA、PAI-1、MMP産生量の変化について検討中である。(5)癌細胞のuPA、uPAR発現に及ぼす因子の解析を行ない、マクロファージ様細胞においてIL-1、IL-6、TNFがuPARの発現増強を起こすこと、グリオブラストーマ細胞においてIL-1でuPA発現増強、デキサメサゾンでPAI-1発現増強を起こすこと、前立腺癌細胞の産生するPSAがuPAを活性化することを見出し発表した。
造血器腫瘍疾患の発生・悪性化におけるゲノム不安定性の機構の解明

私共は、骨髄性腫瘍疾患の発症におけるゲノム不安定性の機構を解析するモデル疾患としてFanconi貧血(FA)を対象とし、その病態の解明および遺伝子診断法の開発に取り組んでいる。FAはゲノム不安定性を特徴とし、小児期に再生不良性貧血を発症し、高率に骨髄異形成症候群あるいは急性骨髄性白血病に移行する常染色体劣性遺伝疾患である。遺伝学的に異なる5つ(A-E群)以上のグループに分類され、これまでにC群遺伝子FACとA群遺伝子FAAがクローニングされている。本年度は、これらの遺伝子産物の作用機構の解明と日本人患者における遺伝子異常の診断について、以下のような成果を得た。1.FAA蛋白がリン酸化を受けることを見出した。このリン酸化はFAAとFACの相互作用と密接に関連しており、機能的に重要であると考えられる。2.日本人FA患者29例においてFACを解析し、これまでユダヤ人に特徴的とされてきた変異(IVS4+4A→T)のHomozygoteを8例見出した。ユダヤ人でこの変異を持つ患者は、他の変異を持つC群やC群以外の患者に比較して有意に重症の臨床表現型を持つことが報告されている。しかし、日本人患者においては、この変異を持つ群と他の群の間に表現型の差は見出せなかった。すなわち、同じ変異でも両民族で表現型に差があることが示唆された。3.FAA遺伝子異常のスクリーニングとして蛋白の解析の有用性を検討し、C群以外の患者から樹立したリンパ芽球細胞株で5例中4例にFAAの蛋白の異常を認めた。また、患者の一次培養細胞を用いた機能的complementationによるスクリーニング法を開発中である。このように、本年度の研究目的は十分達成することができた。
日本古代における都城制成立過程の研究

本研究は、日本古代における宮都の形成と展開を日本古代国家成立の歩みと関連させながら考察することを目的とした。日本古代における都城制の成立とその発展過程の研究は、宮や京の平面配置の変遷を律令官司機構の成立に対応させ、制度史的に考察しようとする方法があり、我が国都城の源流として藤原京または平城京を出発点とし、中国都城と比較する研究が主流である。しかしながら、我が国の都城は中国からの影響のみにより突如成立したわけではなく、七世紀後半における中国都城制の継受を容易ならしめた、あるいはそれを必要とした日本側の条件として日本固有の宮室の具体相を明らかにすることが不可欠と考える。そこで当研究では、近年における木簡を中心とした出土文字史料や考古学の発掘成果を積極的に取り入れ、現地調査や考古学・文献資料の整理分析を通じ、宮室が果たした歴史的役割を、歴代遷宮・遷都・行幸などをふくめて総合的に考察した。1、藤原京・平城京・紫香楽宮・恭仁京・長岡京・平安京などについて現地調査をおこない、発掘担当者および報告書などから多くの考古学的知見を集成することができた。2、国立歴史民俗博物館所蔵の田中本『令集解』を紙焼きにより入手、律令における殿舎名称を検討した。3、都城制関係資料集成のカードを木簡・『日本書記』・『万葉集』を中心に作成した。これらの作業を総合することにより、天皇権力の絶対化および古代官僚制の成熟において、都城制が大きな役割を果たしたことが確認された。とりわけ天皇権力の強化において宮内殿舎の位置・規模・名称の変化から分析する視角が有効であること、さらに豪族の官僚化において位階秩序による京内への宅地班給と並び、遷部が本貫地から豪族を隔離する政策として機能したことなどが指摘できる。
進行性腎細胞癌に対する活性型ビタミンD3による抗腫瘍効果の解明と個別化医療の提供

外因性ビタミンD製剤が正常腎細胞に与える影響はなく、腎癌細胞にビタミンD3の投与を行うとCYP24の活性が上昇したことより代謝経路の賦活化を認めた。ビタミンD3には腎癌細胞増殖の抑制効果を認め、その作用機序はアポトーシスの誘導および細胞周期の停止が関与していた。また、分子標的薬とビタミンD3の併用によりCYP24の活性が上昇し、細胞増殖抑制効果の増強を認めた。(1)ヒト腎癌細胞株を用いたビタミンD代謝酵素の発現検討CYP24は1, 25(OH)2D3投与により濃度依存性に発現が上昇し、vltaminD3投与による代謝経路の活性化が示唆された。(2)多施設共同研究による進行性腎癌に対する活性型ビタミンD3製剤の抗腫瘍効果に関する検討(論文掲載)16名の進行性腎癌患者に対して、インターフェロンαと活性型ビタミンD3を投与し抗腫瘍効果を検討した。4名(25%)の患者でPRを呈した。平均癌特異的生存期間は45ケ月であった。1名のみ高カルシウム血症を認めたがその他に重篤な有害事象を認めなかった。初診時に転移を有することと平均年齢より高いことは予後不良因子と考えられた。進行性腎癌に対する活性型ビタミンD3投与は認容性があり抗腫瘍効果が期待できる。(1)活性型ビタミンD3製剤による正常腎細胞株の変化(in vitro)腎細胞癌の発生母地とされるヒト近位尿細管由来細胞株(RPTEC)に活性型vitamin D3(1α,25(OH)2D3)を投与し、細胞の形態変化ならびに遺伝子群の変化を検討した。この結果、活性型ビタミンD製剤の濃度(10-710-9)および時系列(12時間、24時間、36時間、72時間)により、細胞変化を観察したが明らかな増殖抑制や形態変化を認めなかった。また、ビタミンD代謝酵素(CYP27A1、CYP27B1、CYP24)の遺伝子発現変化をreal-time PCR法およびwestem blottingで検討したが、明らかな発現低下および上昇は認めなかった。この結果、外因性のビタミンD製剤が正常腎細胞に与える影響は少ないと考えられた。抗腫瘍効果の増強を目的として、腎癌培養株(Caki-1,Caki-2,ACHN)に活性型ビタミンD3(1α,25(OH)2D3)およびsunitinibを添加し腫瘍増殖抑制効果をMTT assay法で検討した。この結果、活性型ビタミンD3製剤単独に比較してsunitinibとの併用で増殖抑制効果が増強された。また、ビタミンD代謝酵素(CYP27A1、CYP27B1、CYP24)遺伝子のうち、CYP24は活性型ビタミンD3製剤およびsunitinibにより発現が上昇し、活性型ビタミンD3の代謝経路の活性化が示唆された。(3)活性型ビタミンD3製剤によるマウス腎癌細胞への影響(in vivo)雌性BALB/Cマウスに腎癌株(Renca)を皮下移植し、活性型ビタミンD3投与による腫瘍増殖抑制効果の検討を行った。活性型ビタミンD3製剤は溶解しマウスに内服させ、2週間でsacrificeした。腫瘍体積は非投与群に比較して平均15%程度小さい傾向にあった。今後、細胞周期およびアポトーシス誘導、血管新生阻害等の検討によりin vivoにおける抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにする予定。【活性型ビタミンD3製剤によるマウス腎癌細胞への影響(in vivo)】雌性BALB/Cマウスに腎癌株(Renca)を皮下移植し、活性型ビタミンD3投与による腫瘍増殖抑制効果の検討を行った。腫瘍体積は非投与群に比較して平均15%程度縮小傾向にあった。Tunnel染色の結果、腫瘍内にはアポトーシス細胞を有意に認め、フローサイトメトリーの結果、G1 arrestによる細胞周期の抑制を認めた。また、ビタミンD代謝酵素(CYP27A1、CYP27B1、CYP24)遺伝子のうち、CYP24は活性型ビタミンD3投与によりRNAレベルおよび蛋白レベルにおいても発現が上昇しており、代謝経路の活性化が示唆された。平成20年度から22年度に行った研究結果、Vitamin D receptor遺伝子多型のなかで、Apa I多型(AA)を有する腎癌患者は他の多型を有する患者に比較して予後不良であった。多施設臨床研究によって、進行性腎癌に対する活性型ビタミンD3製剤投与は認容性が十分で抗腫瘍効果が期待できるものであった。In vitroでの検討では、外因性のビタミンD製剤が正常腎細胞に与える影響は皆無で、腎癌細胞に1,25(OH)2D3の投与を行うとCYP24の活性が上昇し、ビタミンDの代謝経路が賦活化されると考えられた。また、分子標的薬であるsunitinib(血管新生阻害)との併用によりCYP24の活性が上昇し、抗腫瘍効果の増強を認めた。

In vivoにおける検討で、腎細胞癌に対する活性型ビタミンD3の作用機序には、アポトーシスの誘導および細胞周期の停止が関与していることが示唆された。