hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳軟膜-グリア障壁の欠損による神経細胞遊走障害の実験的研究-福山型先天性筋ジストロフィ-脳奇形モデルの確立を目指して

酸性蛋白により、放射グリアが染め出され、その細胞体は主にsubventricularおよびventricular zoneにあり、脳表限界膜部に終末をもつことが示された。2.〔皮質奇形モデルの作成〕新生ラット・マウスを用いて、大脳皮質表面に限局的な凍結損傷を加え、限界膜を直接的に破壊することにより、グリア間葉組織の脳表面における増殖とこれに引き続く細胞遊走異常を企画し、実験を続けている。実験動物数がまだ少数であり、十分な神経細胞遊走異常を来たし、細胞構築の異常を惹起するところまでは至っていない。3.〔FCMD人体例の検討〕FCMDの剖検例(胎児例を含む)について、とくに、大脳とともに広範な組織奇形を起こす。小脳皮質の奇形について詳しく検討し、小脳奇形の誘導に関しても皮質原基を覆う間葉組織のとくに皮質に入り込む血管周囲での増生が重要な役割を果たしていることが確認された。また大脳に比べ異所性グリアは僅かであった。従って、大脳において顕著な異所性グリア増殖も髄膜-グリア障壁の破壊によりグリア細胞が髄膜組織内に進入した結果による二次的蓄積である可能性があり、大脳奇形の発生についても、結合組織増生とグリアの誘導との関係を今後より詳しく検討する必要がある。福山型先天性筋ジストロフィ-症(FCMD)の脳奇形の発生メカニズムを解明するため、自身の仮説に基づき、胎生期くも膜下腔のグリア間葉組織の増殖と軟膜-グリア障壁の欠損を実験的に引き起こし、FCMDと類似の大脳皮質奇形の作成と、あわせて胎児を含むヒト剖検例の病理学的解析により、FCMD脳奇形と発生病理解明をめざした。軟膜-グリア障壁発生に関する基礎研究を前提に、当初孔脳症と同じく局所的脳損傷に併発する皮質奇形を目指し、新生ラットおよびマウスの大脳皮質に限局的な凍結損傷を加え、グリア・間葉組織の脳表面における増殖とこれに引続く細胞遊走異常を誘導することを計画したが、結果は限局性の皮質壊死とこれに引続く孔脳症形成と髄膜附近のグリア増生を認めたのみで、皮質構築異常の誘導には至らなかった。次に、既に他の研究者が小脳奇形の誘導に成功している6-hydroxydopamineを生直後のラット大槽内に局注し小脳奇形の誘導を引き続き試みている。現在の所、局所に軽度髄膜肥厚・水頭症を少数例に見たが、小多脳回類似の奇形は出来ていない。FCMD人体例のゴルジ染色と血管構築の解析とから、細胞構築異常と血管構築異常の程度には相関があり異常の軽度なタイプ1奇形では細胞遊走異常が血管周囲に限局し、逆に奇形の広範なタイプ3奇形では血管構築からも大脳皮質がheterogenousな2層から成立つことを示し、上記の発生仮説を支持する所見をえた。FCMDの胎児小脳の異常で皮質表面の間葉増生であるが、大脳と違い間葉組織内にグリアの混在は殆どない。むしろ間葉組織の陥入による皮質構成成分の分断が奇形の発生を引き起こすと想像された。基本的には大脳同様に血管周辺における軟膜-グリア障壁の欠損が原因と疑われる。以上、動物実験の成果は不十分だが人体例の検討で得た新知見は重要と考え、今後も本疾患成立の解明にあたりたい。
小腸移植におけるNotchシグナルの免疫応答制御とメカニズムの解明

臓器移植領域では、機能獲得の面からのアプローチで免疫寛容の誘導因子として、機能喪失の面からのアプローチで移植片の拒絶反応やGVHDにおけるT細胞活性化の中心的な調節因子としてNotchシグナルの役割を明らかにされつつある。移植周術期の短期的なNotchシグナル阻害が長期に継続する移植片保護効果を認める、NotchリガンドであるDll1およびDll4が細胞性・液性免疫の両者を不活化させる、などNotchシグナル経路はこれまでにない新規の拒絶反応抑制効果・免疫調節作用を示すことから、小腸虚血再灌流障害、小腸移植において従来の治療法の弱点を克服する新規治療法として期待できる。
シリカモルイヤ-の酸性質とその触媒活性

CVD(化学蒸着)法によってテトラメトキシシラン、Si(OCH_3)_4を担体Al_2O_3,TiO_2,ZrO_2上に蒸着し、加水分解処理および酸素焼成によって、シリカのオ-バ-レイヤ-を酸化物上に調製した。キャラクタリゼ-ションとテスト反応の結果以下の事実を得た。(1)シラン化合物は担体の酸化物と優先的に反応蒸着し、モノレイヤ-を構成し、90%以上の酸化物表面を覆う。さらに、蒸着すると、シリカの第二層が成長する。(2)シリカモノレイヤ-は弱いBronsted酸をもつことがわかった。その強度は弱く、ブテンの異性化や二級および三級アルコ-ルの脱水反応に有効である。(3)得られた酸の強さはAl_2O_3>TiO_2>ZrO_2の順であった。(4)このような特徴をもつ酸点はーMーOーSiーOHのような構造をもつものと推測した。金属カチオンM、Siの電子的特性の差によって酸性質が発現するのであろう。(5)通常の調製法によって得られるシリカアルミナ触媒に見られる炭化水素を分解する強い酸点は存在しないことがわかった。この研究結果から類推すると、シリカアルミナ触媒は幅の広い強度分布をもち、強い酸点はシリカ中にアルミナが置換固溶して生成するものであろう。
活性化プロテインCによる実験的脊髄損傷の治療効果とその作用機序の解析

活性化プロテインC(APC)は、活性型凝固第V、および第VIII因子を不活化することにより凝固系を制御している。この他に、我々は、APCが単球の腫瘍壊死因子(TNF)などのサイトカイン産生を抑制することを報告した。ラットの脊髄圧迫虚血後は、傷害局所でのTNF産生の亢進に引き続き、好中球の集積、さらに、TNFにより活性化された好中球に由来する好中球エラスターゼや活性酸素種による血管内皮細胞傷害が惹起される。また、傷害後24時間で、後肢の運動麻痺が認められる。APCは、傷害局所のTNF産生や好中球集積を抑制した。また、傷害後24時間後の後肢の運動麻痺を軽減した。これらの事実は、APCは、TNF産生を阻害することで、好中球による血管内皮細胞傷害を軽減して、脊髄虚血を抑制することで、後肢の運動麻痺を著明に軽減する可能性を示す。このようなAPCの作用は、その活性中心を不括化したDIP-APCやトロンビン生成の選択的阻害剤であるDEGR-Xaには認められなかった。組織学的にも、損傷後24時間で認められる出血病変もAPC投与で、著明に減少した。損傷後の運動麻痺は、6週目まで認められたが、APC投与群では、損傷後、5週目には回復した。また、APCのこのような治療効果は損傷後30分で、APCを投与しても認められた。これらの事実は、治療薬剤の少ない脊髄損傷後の運動麻痺に対して、APCは新しい治療薬剤として有用である可能性を示す。血管内皮細胞上でトロンビン・トロンボモヂュリン複合体により生成される血液凝固制御蛋白である活性化プロテインC(APC)は、活性型凝固第Vおよび第VIII因子を不活化することが知られているが、さらにAPCが単球からのサイトカイン産生を抑制する作用があることをin vitroおよびin vivoで確認し、報告した。APCの脊髄損傷に対する治療効果を解析し、以下の結果を得た。まず、ラット脊髄圧迫外傷モデルを作成し、このモデルにおける脊髄損傷発症に白血球が重要な役割を担っていることを確認した。このモデルに損傷前、もしくは損傷後にAPCを投与すると、損傷後24時間で、観察される後肢の運動麻痺は著明に改善された。同時に傷害脊髄を組織学的に観察すると、出血性病変がAPC投与により著明に改善されていることが判明した。傷害組織部位の白血球集積もAPC投与により著明に減少していることが判明した。トロンビン生成を選択的に抑制する不活化凝固第X因子には、APCに認められた様な、脊髄損傷抑制効果、脊髄組織の出血性変化の軽減効果、および白血球の傷害組織への集積抑制効果は認められなかった。これらの結果から、APCは、脊髄損傷発現において、その凝固抑制効果ではなくて、サイトカイン産生を抑制することで、傷害脊髄への白血球集積を阻害し、脊髄損傷を軽減する可能性が示された。今後は、APCの脊髄損傷抑制効果およびサイトカイン産生抑制効果のより詳細な分子機序について、解析を行う。

同時に傷害脊髄を組織学的に観察すると、出血性病変がAPC投与により著明に改善されていることが判明した。傷害組織部位の白血球集積もAPC投与により著明に減少していることが判明した。トロンビン生成を選択的に抑制する不活化凝固第X因子には、APCに認められた様な、脊髄損傷抑制効果、脊髄組織の出血性変化の軽減効果、および白血球の傷害組織への集積抑制効果は認められなかった。これらの結果から、APCは、脊髄損傷発現において、その凝固抑制効果ではなくて、サイトカイン産生を抑制することで、傷害脊髄への白血球集積を阻害し、脊髄損傷を軽減する可能性が示された。今後は、APCの脊髄損傷抑制効果およびサイトカイン産生抑制効果のより詳細な分子機序について、解析を行う。
分子内架橋反応を用いる新しいモレキュラーインプリント法の開発

分子内架橋反応を用いる新しいモレキュラーインプリント法を目指して、まず、6位が全部アミノ化されているβーシクロデキストリン51.7mgをγーチオブチロラクトン(0.5ml/DMF2ml)と反応させた。反応は窒素置換条件下90°Cで100時間行なった。この反応終了後、精製は1-ブタノールを用いる再沈で行なった。そして、すべてのアミノ基が末端にSH基を有する生成物に変換した。収率は67%であった。これを用い、ゲスト存在下、包接ゲストの形状を記憶するようにS-S架橋を行なった。しかし、S-S形成は分子内だけでなく、分子間でも顕著に起こり、別のアプローチを必要とすることが判明した。そこで、基盤にシクロデキストリン単位をさせて、シクロデキストリンの積層のしかたがゲスト分子に特異的であるような系の作製を試みた。まず、ガラス表面に金を薄くコートさせ、S-S架橋しているシクロデキストリンダイマーを金表面に並べる試みを行なった。まず、ガラス表面に金の薄膜を形成するため、スパッタリング操作を時間を変えて行なった。スパッタリング時間を30、60、180、600秒と変えたところ、30および60秒の時間で得られたサンプルがかなりな光の透過率を示すが、長時間のものは透過率を下げることが判明した。S-S架橋しているシクロデキストリンダイマーを第一層にし、第二層以降はアミノ化シクロデキストリンとの銅イオンを用いる配位結合を利用する方針のもとに、まず、アミノ化シクロデキストリンの銅イオンによる配位を試みたところ、一週間たつと固体が生成してきた。現在、この固体について検討中である。本研究は分子内架橋反応を用いるモレキュラーインプリント法を目指すもので、従来の高分子を用いる方法と大きく異なっている。研究は、まず、天然シクロデキストリン(CD)のゲスト分子包接能力を利用し、記憶対象分子(鋳型分子)であるゲスト分子存在下で両端酸クロリド構造の架橋剤を反応させた。具体的には、鋳型分子である1-ナフタレン酢酸とβ-CDを溶解させたリン酸緩衝液(pH9)を室温で30分撹拌しグルタル酸クロリド、マロニル酸クロリド、コハク酸クロリドの混合物を添加し室温で10分撹拌した。反応後、不溶物をろ過し、脱塩装置により電気伝導度が一定になるまで脱塩した。ゲスト溶液にホスト溶液を添加し、その際の蛍光強度の変化を1:1での包接を仮定したモデル式を非線形最小二乗法により測定結果に当てはめ結合定数を算出し、ナフタレン分子に対する結合定数を100としたときの結合定数の比(Ks)で比較した。β-CDに対しては、Ksの大きさは2-エトキシナフタレン<2-メトキシナフタレン<1-メトキシナフタレン<ナフタレンの順であった。1-ナフタレン酢酸を鋳型分子として作成したCD誘導体では、1-メトキシナフタレンのKsが大きく増大した。他方、2-ナフタレン酢酸を鋳型分子として作成したCD誘導では、2-メトキシナフタレン、2-メトキシナフタレンのKsが著しく増大した。かくして、ある程度のモレキュラーインプリントが、この方法で実現することが判明した。今後は、原料ホストとしてアミノ化CD、架橋剤としてグルタルアルデヒドを用いるシッフ塩基を用いるモレキュラーインプリント法の開発にも挑戦したい。
結晶中に励起される非線形エネルギー局在の格子スケール制御法の構築

(a)格子系の境界から複数のパルスを入射しILMが生成されるかについて検討した。パルスの振幅、入射間隔を様々に変更して解析を行いILMの生成条件を解析した。また生成後のILMの振る舞いを調べた。これらの解析からILMを現実の物理系で生成する場合に必要な条件を絞りこむことが可能になると期待される。(b)結晶内を局在性を保ったまま伝播する移動型ILMについてその移動性を対称性の異なる2つの静止型ILMのエネルギー差で定義されるパイエルスナバロ(PN)ポテンシャルに着目し、PNポテンシャルを最小化する結合強度の組み合わせを探索した。得られた結果は結晶内でのILMの移動性を制御する物性パラメータの定量化に役立つと考えられる。(c)実在材料の物性に対応するパラメータを設定した力学モデルにおいて移動型ILMの構造を詳細に検討した。移動型ILMと共存して系全体に励起される線形波(テイル)の出現条件を解析した。振動数と波数を軸とk-ω空間におけるILMのスペクトル分布とテイルの励起についての整理を行い、ILMの移動速度と内部振動数からテイルの生成条件を示した。(d)移動型ILMの特性解析を解析的に行うことを目指して、良い移動性をサポートする第2近接相互作用を含む格子系について、連続体近似方程式系を構築して波動伝ぱ特性を解析した。結晶構造をモデル化した数理モデルにおける非線形局在モード(Intrinsic Localized Mode,ILM)の移動性について時間発展シミュレーションにより解析を行なった。Fermi-Pasta-Ulam格子の拡張として得られた、ILMが高い移動性を示す対称格子の構築法を高次の非線形相互作用をもつ格子モデルおよび2次元非線形格子モデルに適用し、それらのモデルでのILMの構造、ダイナミクスを検証した。これらのモデルではILMの移動性を抑える非線形項を完全にゼロにすることは困難であることが明らかになったため、この非線形項を最小化する相互作用パラメータの組み合わせを計算した。これにより高次の非線形相互作用を持つ1次元格子モデルに対して良好なILMの移動性を実現する系の拡張が可能となったが、正方格子型2次元格子モデルにおいては実効的オンサイトポテンシャルの影響により移動性が大きく向上することは無いことが確かめられた。また、現実的な原子間相互作用ポテンシャルを用いてbcc結晶構造における移動型ILMの励起の分子動力学シミュレーションを行った。具体的にはFeおよびVの結晶について計算を行い、Vについては初期条件に対してロバストに移動型ILMが生成されるのに対して、Feについては同様の条件では移動型ILMがほとんど生成しないことが確かめられた。Vについてはキンク解からエネルギーが放出される形でのILMの励起も確かめられた。以上のように同じbcc構造であっても相互作用ポテシャンルが異なることにより、移動型ILMの励起特性に大きな差異が現れることが明らかになった。さらに、3次元ナノ構造であるカーボンナノチューブでの移動型ILMの生成について明らかにするため、静止型ILMの安定性について数値解析を行ない、移動型ILMに遷移させるための条件を検討するためのデータを収集した。当初の研究計画で予定していた解析をほぼ実施できた。1次元FPU格子で得られているILMの良い移動性を実現する対称格子の構築法をより一般的な状況に拡張する試みについては、当初予想と異なるアプローチで近似的に実現できることを示した。また高次元モデルでのILMの移動性を支配する要因を整理することができた。結晶構造内での非線形性によるエネルギー局在構造の励起過程、移動過程およびそれに伴う脱局在過程を明らかにするために(a)3次元結晶格子モデルから非線形局在モードが励起・伝播する格子列に着目してオンサイトポテンシャルを持つ1次元非線形モデルへのモデル化およびそのモデルを用いた非線形局在モードのダイナミクスの網羅的解析,(b)格子の対称性の概念を用いた非線形オンサイトポテンシャルおよびインターサイトポテンシャルの形状と非線形局在モードの移動性の数値的検討,(c)カーボンナノチューブにおけるひずみ付与と非線形局在モードのダイナミクスの関係についての分子動力学解析を実施した。(a)よりインターサイトポテンシャルの形状(偶奇性)およびオンサイトポテンシャルの大きさによって非線形局在モードの移動性が大きく変化すること,また移動型非線形局在モードの振舞いは,初期状態からの静止型非線形局在モードの不安定化による移動開始のプロセスと,移動型非線形局在モードが生成されたあとの定常状態での振舞いが非線形相互作用ポテンシャルの異なる特性によって支配されていることが示唆された。(b)により前年度に示唆された当初とは異なるアプローチによるモデル構築により非線形局在モードの移動性を高められることを数値的に確認した。また(c)によりカーボンナノチューブに与えるひずみの大きさによって非線形局在モードの寿命が変化することが時間発展シミュレーションにより確認できた。具体的には引張ひずみをカーボンナノチューブに与えることにより非線形局在モードの寿命が長くなること,また不安定化の際にはカーボンナノチューブの面外の振動が励起されるが,引張ひずみによって面外振動が抑制されていることが確認できた.当初予定している研究計画の範囲内で概ね順調に推移している。非線形局在モードの良い移動性をもたらす格子モデルの構築については当初計画していたアプローチとはことなるアプローチによっても実現可能であることが確認された。これにより複数のモデルにおける外部からの入力による非線形局在モードの励起手法の検討が可能になると考えられる。また分子動力学モデルを用いた非線形局在モードの励起及びそのダイナミクスについてもデータを収集することが出来た。

(a)格子系の境界から複数のパルスを入射しILMが生成されるかについて検討した。パルスの振幅、入射間隔を様々に変更して解析を行いILMの生成条件を解析した。また生成後のILMの振る舞いを調べた。これらの解析からILMを現実の物理系で生成する場合に必要な条件を絞りこむことが可能になると期待される。(b)結晶内を局在性を保ったまま伝播する移動型ILMについてその移動性を対称性の異なる2つの静止型ILMのエネルギー差で定義されるパイエルスナバロ(PN)ポテンシャルに着目し、PNポテンシャルを最小化する結合強度の組み合わせを探索した。得られた結果は結晶内でのILMの移動性を制御する物性パラメータの定量化に役立つと考えられる。(c)実在材料の物性に対応するパラメータを設定した力学モデルにおいて移動型ILMの構造を詳細に検討した。移動型ILMと共存して系全体に励起される線形波(テイル)の出現条件を解析した。振動数と波数を軸とk-ω空間におけるILMのスペクトル分布とテイルの励起についての整理を行い、ILMの移動速度と内部振動数からテイルの生成条件を示した。(d)移動型ILMの特性解析を解析的に行うことを目指して、良い移動性をサポートする第2近接相互作用を含む格子系について、連続体近似方程式系を構築して波動伝ぱ特性を解析した。(1)2次元非線形格子モデルにおける対称格子とILMの移動性結晶構造内でのILMの移動性の議論のために,高次元格子モデルにおける対称格子の構築を目指す。ILMはある原子列に沿って移動するが、その周辺の原子からの作用はオンサイトポテンシャルとしてモデル化される。非線形オンサイトポテンシャルによる移動型ILMへの実効的ポテンシャルを極小化する方法を検討する。(2)境界からの力学的作用とILMの相互作用数理モデルおよび原子モデルにおいて、格子構造の対称性とこれらの外部作用の異方性(単軸入力、一様入力)、作用時間の変化によるILMのダイナミクスへの影響を網羅的に調べる。これにより系の境界部分からの力学作用による内部のILMの移動法を検討する。今年度までに構築された非線形格子モデルを用いてさまざまな変位,外力形状からの応答から非線形局在モードが励起される過程を数値解析により明らかにする。また原子モデルにおける相互ポテンシャル形状と非線形局在モードの性質を反映した力学モデルを構築し,材料中における非線形局在モードの励起,脱局在の実現方法について検討する。当初予定していた国際会議が国内開催となったため予定額を下回った。(理由)次年度の国際会議参加のための旅費が当初計画より多くなる見込みのため。(使用計画)次年度開催の国際会議旅費として使用予定。次年度の国際会議あるいは海外研究者との研究打ち合わせへの支出を計画している。
脊椎動物における嘴の機能と進化

現生脊椎動物では主にカメ類と鳥類に見られる角質(ケラチン質)のクチバシは、食性や巣作り等の生態ごとにその形状が異なり、クチバシの形態は生態と密接に関係しているとされている。骨と角質から成り、さまざまな形態と機能を持つ脊椎動物のクチバシを化石分類群でより確からしく復元することを目指し、平成27年度は主に現生のカメ類および鳥類を調査した。研究分担者所属機関の所蔵標本および動物園や水族館などから寄贈いただいた標本を対象に、11標本の解剖、70標本のCT撮像並びに立体構築ソフトウェアを用いた40標本のクチバシの立体構築を行った。クチバシの骨質部と角質部の形態的な関係を三次元で調べ、(1)骨質部が細長い場合は角質部が薄く均一に分布し、逆に骨質部が太く短い場合は角質部が厚く不均一に分布する傾向があること、(2)垂直断面を見ると、骨質部の前端の曲率と同様に角質部が形成されること、(3)水平断面上で骨質部に外側への膨らみが見られる場合は、膨らみの前方でのみ角質部が厚くなることが明らかとなった。ほとんどの場合、骨質部のみが保存される化石分類群のクチバシにおいて、その角質部の厚みや伸長方向を復元する方法は未だ確立していない。以上の知見は、今後クチバシの角質部のより確からしい復元に寄与することが期待される。合わせて、上記の知見を化石分類群にも適用させるべく、クチバシを持つと考えられてきた角竜類恐竜に属し、クチバシの形態が著しく異なる前期白亜紀のネオケラトプシア類であるLiaoceratopsと、プシッタコサウルス科のPsittacosaurusの標本調査を中国科学院古脊椎動物与古人類研究所(中国・北京)にて行った。現生鳥類及びカメ類のクチバシの骨質部と角質部の形態的な関係および角質部の分布を調べるために、鳥類8種、カメ類3種の計11標本を解剖した。解剖の結果、角質部の後端が、その後方の皮膚に漸移する場合があることを確認し、角質部の境界を明確に定義する難しさが露わになった。また、クチバシの角質部の厚み分布を調査するために、鳥類約40種、カメ類18種、計70標本のCT撮像を行った。その後、骨質部が薄すぎるなどの理由で処理できなかった標本があったものの、40標本のクチバシは立体構築ソフトウェアAVIZOにより、立体構築を行うことができた。これらの解析の結果、細長い骨質の吻部を持つものでは、それを覆う角質部が薄く、厚みが均一で、吻部の骨質部が太く短いものでは、それを覆う角質部は厚く、厚みの分布が不均一であるという傾向が見られた。さらにクチバシの垂直断面を見ると、骨質部の前端の曲率と同様に角質部が形成されること、水平断面上で骨質部に外側への膨らみが見られる場合は、膨らみの前方でのみ角質部が厚くなることが明らかとなった。ただ以上の研究の成果は平成27年度中に発表できるほどまとまっておらず、現生脊椎動物のクチバシにおける骨質部と角質部の形態的関係について、一定の結論を得てから次年度に成果発表をすることとなった。さらに、今後現生分類群より得られた知見を適用し、化石種のクチバシを復元するべく、クチバシを持つと考えられる角竜類恐竜に属し、クチバシの形態が著しく異なる前期白亜紀のネオケラトプシア類であるLiaoceratopsと、プシッタコサウルス科のPsittacosaurusの計測及び撮影を開始した。骨と角質から成り、さまざまな形態と機能を持つ脊椎動物のクチバシを、化石分類群でより確からしく復元することを目指し、平成28年度に(1)骨質部と角質部の形態比較、(2)発生過程解析のための試料包埋法の開発、(3)化石標本に残された角質部の痕跡の調査を行った。まずクチバシを持つ現生の鳥類およびカメ類標本の頭部をCT撮像し、骨質部と角質部の形態を比較した。角質部の形態はその内側にある骨質部の輪郭に沿うものの、厚みの分布が領域ごとに異なることが確認された。ただし総体的には、角質部の伸長が骨質部によって阻害されないような方向に伸びていることが示された。また、クチバシの発生過程を解析するにあたり、本課題に適した切片作成法の開発を試みた。試料包埋の実験を行ったところ、アセトンによる脱水および2液混合型樹脂による置換によって、従来の手法よりも安価に切片を作成できることとなった。さらに、化石標本の角質部の分布を確認するべく角竜類恐竜標本を調査したところ、角質部が覆っていたと推測されてきた吻部に、これまで未報告の条線が見られた。現生鳥類およびカメ類にも同様の構造が見られる場合があり、この構造がクチバシの分布を示すのか今後検証することとなった。クチバシを持つ現生鳥類とカメ類をCT撮像し、立体構築ソフトウェアにより、骨質部と角質部の立体構築をすることで、クチバシの形態を解析した。遠位の角質部の形状は、骨の曲率を反映しつつ、カーブに沿って伸びることが示された。また、骨の輪郭が外側に膨らんでいる場合、近位では角質部が厚くならず、遠位では末端方向に相対的に角質部が厚くなることが示された。以上より、角質部の伸長が骨によって阻害されずに進むと解釈できる。続いて、主に背側の曲率の変化に着目して骨と角質部の形態や伸長方向を比較した。

鳥類、カメ類ともに、骨の曲率と角質部の伸び率に相関は認められず、骨の曲率は角質部の伸び率を制限しないことが確認された。また鳥類の場合、(1)ほとんどの種において最遠位の角質部の長さは、骨の長さの約2倍以内に収まること、(2)骨の湾曲の度合が増すほど、骨の曲率半径と角質部の曲率半径が等しくなる傾向があることが明らかとなり、これらを用いることで、より確かな角質部の復元が可能になると考えられる。クチバシの発生過程の解析では、様々な成長段階にある標本の骨と角質部を分離せずに切片にする必要がある。しかし従来の切片作成法では、切片の大きさに制限がある、標本の包埋済が高価である等の問題があった。そこで本課題に適した切片作成法の開発を試みた。試料包埋の実験を行ったところ、アセトンによる脱水および2液混合型樹脂による置換によって、従来の手法よりも安価に切片を作成できることとなった。上記の現生標本の解析では、角質部が骨のどの領域を覆ったかは解明できない。そこで保存状態のきわめて良好な前期白亜紀の角竜類恐竜標本を調査したところ、その吻部の表面にこれまで未報告の細かい条線を確認した。現生鳥類およびカメ類の吻部にも同様の条線が見られる場合があり、成因は未だ不明ではあるが、両者がクチバシの分布を示すものであるか今後検証する。クチバシを持つ現生の鳥類およびカメ類標本の頭部をCT撮像し、骨質部と角質部の形態を比較した。その結果、少なくとも鳥類では、骨質部の背側の曲率が大きく変化する点のうち最も遠位の点を境に、より遠位で角質部と骨質部の長さが大きく異なっていたものの、角質部の背側の曲率が骨質部の曲率と類似していることが明らかになった。よって、角質部は骨質部によって伸長を阻害されないような方向に伸びているという解釈ができる。このことから、クチバシの骨の形態からある程度角質部の成長方向が予測できると考えられる。また、クチバシの発生過程解析にあたり、硬組織と軟組織の同時観察のための切片作成法を開発した。試料包埋の実験を行い、アセトンによる脱水と2液混合型樹脂による置換によって、従来の手法よりも安価な切片作成が可能となった。本手法により鳥類のクチバシの切片を偏光顕微鏡にてクロスニコルで観察し、角質部に消光位の異なる二層以上の層構造が認められた。この構造は、分類群や成長段階に関わらず見られ、特に途中から現れる二層目の起点は、クチバシ骨質部の背側の曲率が大きく変化する箇所と概ね一致した。骨質部から上記の角質部の成長方向と層構造を予測することで、クチバシの形態復元が可能になると期待される。さらに、角質部の分布を確認するべく化石標本を調査したところ、翼竜類、鳥類、角竜類恐竜標本の角質部が覆っていたと推測されてきた吻部に、これまで未報告の条線が見られた。現生鳥類・カメ類にも同様の構造が見られる場合があり、この条線の分布をもとに、角竜類恐竜の角質部の分布を推定したところ、従来の解釈より広範囲に角質が分布することが示唆された。博物館施設等よりご提供いただいた未解析の現生標本があるため、CT撮像および解剖によりこれらの調査を行うことで、クチバシの骨質部と角質部の形態的関係を継続して精査してゆく。また幼体から成体まで、さまざまな成長段階の現生標本調査を行うことで、角質部の成長様式を明らかにする。特に、付加成長する角質部が、骨の形態変化に伴いどのように形状を変えるかに着目して作業を進める。現段階では複数の成長段階にあるニワトリを扱い、クチバシの切片を作成して、角質の厚み分布の変遷をたどる予定である。並行して、平成27年度に現生種から得られた知見を化石種に適用するべく、化石標本のデータ収集ならびに解析を進める。
プロテオーム解析によるネオスポラ原虫感染機構の解明と新規予防・治療法開発への応用

本研究では、プロテオミックス法によるネオスポラ原虫の全虫体タンパク質の網羅的解析を行った。MALDI-TOF-MS解析により約600種類の可視化されたタンパク質の中から約60種類のタンパク質の同定に成功した。そのうちの一部は原虫の宿主細胞への吸着・侵入ならびにエネルギー代謝に関わるタンパク質であることが示唆された。これらの成果は、ネオスポラ原虫の新規ワクチン・治療薬開発に繋がるものとして期待される。本研究ではプロテオーム解析手法を用いて、ネオスポラ原虫の宿主細胞への吸着・侵入に関わるタンパク質の網羅的同定と新規ワクチン・薬剤標的分子の発掘を目的として実施する。本年度に実施した研究内容と得られた研究成果は以下の通りである。1.ネオスポラ原虫NC-1株をVero細胞に増殖させた後に、虫体を精製し、2次元電気泳動用サンプルを調製した。2.虫体タンパク質を2次元電気泳動にて展開した後にタンパク質染色(クマシー染色)を行った。その後画像解析を行い、プロテオームマップを作成した。その結果、約620種類のタンパク質スポットが同定された。3.一方、2次元電気泳動にて展開したタンパク質を膜に転写した後にネオスポラ感染血清を用いたイムノブロットを行い、抗原タンパク質の同定を行った。その結果、約30種類の抗原タンパク質スポットが同定できた。4.上記で同定できた抗原タンパク質についてMALDI-TOF-MS解析を行ったところ、虫体のマイクロネーム、ロプトリー、デンスグラニュー及び膜由来のタンパク質が同定できた。5.上記で同定した一部の抗原タンパク質をコードする遺伝子のクローニングと解析を行った。1.ネオスポラ原虫虫体を溶解し、2-DEにて展開した後に、銀染色により全タンパク質を可視化したところ、約620種類以上のタンパク質スポットが検出された。2.一方、2-DEにて展開したタンパク質を膜に転写した後にネオスポラ感染血清を用いたイムノブロットを行い、抗原タンパク質の同定を行ったところ約80種類の抗原タンパク質スポットが検出できた。3.上記で検出された抗原タンパク質についてMALDT-TOF-MS解析を行ったところ、約50種類のタンパク質の同定に成功した。その多くが虫体のマイクロネーム、ロプトリー、デンスグラニュー及び膜由来のタンパク質として同定された。4.上記で同定された抗原タンパク質の中、約10種類のタンパク質はネオスポラ原虫と近縁なトキソプラズマ原虫(人獣共通感染症を引き起こす)との交差抗原として同定され、両原虫感染症に対する共通ワクチン候補としての検討が待たれる。1.ネオスポラ原虫の全虫体タンパク質を2-DEにて展開し、膜に転写した後に近縁のトキソプラズマ感染マウス血清を用いたイムノブロットを行ったところ、多くの交差反応抗原が検出された。これらの抗原タンパク質についてMALDI-TOF-MS解析を行ったところ、18種類のタンパク質の同定に成功した。2.トキソプラズマ原虫の全虫体タンパク質を2-DEにて展開し、膜に転写した後に近縁のネオスポラ感染マウス血清を用いたイムノブロットを行ったところ、多くの交差反応抗原が検出された。これらの抗原タンパク質についてMALDI-TOF-MS解析を行ったところ、19種類のタンパク質の同定に成功した。1.前年度までに同定したNcAMA1を大腸菌に発現し、得られた組み換えNcAMA抗原をリポソームにて封入しマウスに免疫したところ、Th1優性の細胞性免疫が有効に誘導されることが示唆された。またこれらの免疫は、ネオスポラ原虫の感染防御に関わっていることが示唆された。2.ネオスポラ原虫と近縁なトキソプラズマ原虫のロイシンアミノペプチダーゼ(TgLAP)遺伝子を同定し、性状解析を行った。組換えTgLAPを作製し、マウスに免疫することにより特異抗体を得た。得られた特異抗体を用いて、TgLAPのタキゾイト虫体における局在を調べたところ、主に細胞質内に局在していることが明らかになった。

次に、精製した組換えTgLAPの酷素活性を調べたところ、典型的なロイシンアミノペプチダーゼ活性が認められた。さらに、ロイシンアミノペプチダーゼの抑制剤として知られているbestatinを用いてBgLAPの酵素活性抑制能を調べたところ、濃度依存性のインヒビター活性が認められた。これらの結果より、TgLAPはトキソプラズマ原虫のアミノ酸代謝に重要な酵素であり、薬剤標的になりうることが示唆された。
肝類洞内皮細胞機能よりみた移植肝機能評価,ならびにアンチセンス遺伝子導入による移植肝拒絶反応抑制に関する研究

1.冷保存、再灌流という肝移植に伴う一連の過程におけるグラフト肝障害の機序を解明する目的でラット肝移植モデルを用い、グラフト肝冷保存後、移植後、血清ALT、類洞内皮細胞機能評価のパラメターであるヒアルロン酸、門脈血流量、肝静脈血酸素飽和度を測定し、移植肝viabilityと対比した。その結果、冷保存、再灌流という過程において生ずるグラフト肝障害は、グラフト肝類洞内皮細胞障害に引き続いて起こる肝微笑循環障害が大きな要因であることを証明し、血清ヒアルロン酸、肝静脈酸素飽和度の測定がグラフトviabilityの早期指標として有用であることを示した。2.臓器移植片の急性拒絶は、主としてT細胞によるグラフト細胞表面の抗原の認識と組織破壊により起こるとされ、その際、標的となる主な抗原がMHC抗原である。そこで我々は、このドナー標的抗原をそのアンチセンス遺伝子導入により、発現をmodulationし、移植後の宿主の拒絶免疫反応を抑制できるかを検討した。まず,ラットMHCクラスIのみ相違するコンビネーションを用い、ドナーMHClクラスI抗原をコードするcDNAをアンチセンス方向に組み込んだベクターを作成した.そしてドナー細胞にtransfectionし,flow cytometryで細胞表面のMHC抗原の発現の低下を確認した。そして、この細胞をstimulator、レシピエント脾細胞をresponderとしてCTLassayを実施したところ、in vitroにおいては、免疫応答の低下を認めた。しかしながら、in vivoでの実験では、遺伝子導入の効率から、拒絶反応の抑制までは現在のところ至っていない。(1)冷保存、再灌流という肝移植に伴う一連の過程においてグラフト肝に障害が起こり、primary non-functionとなることも稀ではない。我々はこの機序を解明する目的でラット肝移植モデルを用いて、グラフト肝冷保存後、移植後早期に血清ALT、類洞内皮細胞機能評価のパラメータであるヒアルロン酸(HA)、門脈血流量、肝静脈血酸素飽和度(ShvO2)を測定し、移植肝viabilityと対比した。その結果、長時間冷保存したnon-viable graftにおいては冷保存、再灌流にという一連の過程において類洞内皮細胞障害が肝実質細胞障害に先行し、肝微小循環障害を引き起こし、ひいては門脈血流量の低下を招き、肝実質細胞の虚血性障害へと進行すると機序が考えられた。したがって、血清HA、肝類洞血流の指標としてShvO2の測定は、早期の移植肝viabilityの評価において有用あると考えた。(2)臓器移植片の急性拒絶は、主としてT細胞によるグラフト細胞表面の抗原の認識と組織破壊により起こるとされ、その際、標的となる主な抗原がMHC抗原である。そこで我々は、このドナー標的抗原をそのアンチセンス遺伝子導入により、発現をmodulationし、移植後の宿主の拒絶免疫反応を抑制できるかどうかをまずin vitroの実験で検討した。ラットMHCクラスIのみ相違するコンビネーションを用い、ドナーMHCクラスI抗原をコードするcDNAを表現ベクターにサブクローニング後、アンチセンス方向に組み込まれたベクターを選別した。そして、ドナーラット大動脈より得た内皮培養細胞にtransfectionし、flow cytometryで細胞表面のMHC抗原の発現の低下を確認した。今後、この細胞をstimulator、レシピエント脾細胞をresponderとしてCTLassayを実施し、拒絶免疫反応を検討、さらにin vivoでの実験へと移行する予定である。1.冷保存、再灌流という肝移植に伴う一連の過程におけるグラフト肝障害の機序を解明する目的でラット肝移植モデルを用い、グラフト肝冷保存後、移植後、血清ALT、類洞内皮細胞機能評価のパラメターであるヒアルロン酸、門脈血流量、肝制脈血酸素飽和度を測定し、移植肝viabilityと対比した。その結果、冷保存、再灌流という過程において生ずるグラフト肝障害は、グラフト肝類洞内皮細胞障害に引き続いて起こる肝微小循環障害が大きな要因であることを証明し、血清ヒアルロン酸、肝制脈酸素飽和度の測定がグラフトviabilityの早期指標として有用であることを示した。

2.臓器移植片の急性拒絶は、主としてT細胞によるグラフト細胞表面の抗原の認識と組織は貝により起こるとされ、その際、標的となる主な交代がMHC抗原である。そこで我々は、このドナー標的抗原をそのアンチセンス遺伝子導入により、発現をmodulationし、移植後の宿主の拒絶免疫反応を抑制できるかを検討した。まず、ラットMHCクラスIのみ相違するコンビネーションを用い、ドナーMHCクラスI抗原をコードするcDNAをアンチセンス方向に組み込んだベクターを作成した。そしてドナー細胞にtransfectionし、flow cytometryで細胞表面のMHC抗原の発現の低下を確認した。そして、この細胞をstimulator、レシビエント脾細胞をresponderとしてCTL assayを実施したところ、in vitroにおいては、免疫応答の低下を認めた。しかしながら、in vivoでの実験では、遺伝子導入の効率から、拒絶反応の抑制までは現在のところ至っていない。
先進国における政党再編と生産レジーム変容の国際比較研究

本研究は、国際共同研究チームによる世界各国のケース・スタディ、および統計的分析により、グローバリゼーションが各国における「民主制の型(ToD)」と「資本主義の類型(VoC)」の組み合わせに及ぼすインパクトを媒介する複数のメカニズムを明らかにした。各自の担当分野は、全体の理論枠組みは井戸とH.Callaghan、およびP.C.Schmitter、ケース・スタディはT.J.Pempel(日本)、押村(日本)、眞柄(イタリアと日本の比較)、L.Bruszt(旧ソ連・中東欧諸国)C.McNally(中国)、井戸がOECD諸国の統計的分析、であった。現在、英文論文集としての出版をめざして、book proposalを執筆中である。本研究プロジェクトは、グローバリゼーションが進む中で、戦後の高度経済成長と社会的安定を実現するのに成功してきた先進各国の生産レジームおよび「資本主義の類型(Varieties of Capitalism)」が変容しているか否か、という現在、大きな議論の対象となっている問題について、新しい理論枠組みを提出し、新たな知見を得ることを目的とする。このため、世界各国でこの分野における重要な研究を行ってきた研究者との共同研究プロジェクトを組織し、以下のような研究を遂行するものである。(1)グローバリゼーションと生産レジーム変化の因果関係に関するこれまでの議論において、政党システム・政党組織の変化は必ずしも充分な検討がなされてこなかった。本プロジェクトは、この政党システム・政党組織の変化を独立変数の一つとして加え、グローバリゼーションと生産レジーム変化の因果関係をより良く説明する新たな理論枠組みを構築する。(2)この新たな理論枠組みを前提に、研究代表者、研究協力者以外にも、これまでこの分野で重要な研究を発表してきた世界各国の研究者に本プロジェクトの連携研究者として加わっていただき、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、日本、東欧、中国など世界各国の政党システム・政党組織変化と生産レジーム変容に関する実証分析を遂行する。このために、毎年、日本でプロジェクト・メンバーによる国際会議を開催し、共通の理論的枠組みにもとづく、相互に比較可能な実証分析を蓄積する。(3)このようにして得られた世界各国の実証分析をもとにして、グローバリゼーションの進む中における、政党システム・政党組織変化と生産レジーム変容に関する新たな知見を得ることを目指す。2006年度は、6月に国内の研究者を招いて研究会を開き、12月に海外から著名な研究者を招き、箱根で第1回目の「政党再編と生産レジーム変容」国際会議を開催した。国内研究会は早稲田大学で開かれ、山田鋭夫(九州産業大学)が「先進国経済システムの多様性」、宮本太郎(北海道大学)が「福祉レジームと言説政治」、新川敏光(京都大学)が「制度変化はいかに可能か?」という題で最新の知見を報告された。2007年10月に、「政党再編と生産レジーム変容」第2回国際会議を早稲田大学にて開催した。今回の国際会議には、2006年開催の第1回国際会議参加者のうちPhilippe C.Schmitter(欧州大学研究所)、T.J. Pempel(UCバークレー校)両教授が引き続き参加し、報告を行ったが、Carlo Trigilia(フィレンツェ大学)、Laszlo Bruszt(欧州大学研究所)の二名は家庭の理由から今回の会議に参加されなかった。そのかわり、今回、Helen Callaghan(欧州大学研究所)、Christopher McNally(米国イースト・ウェスト・センター)の二名があらたに加わり、それぞれ、イギリス、フランス、ドイツのコーポレート・ガバナンス改革の比較、および、中国の資本主義の類型(variety of capitalism)について報告を行った。(Callaghan氏はさらにこれ以外に、早稲田大学において、「欧州統合と資本主義の衝突」(英語)と題する講演を行った。)日本側の井戸、眞柄、押村の3名も、引き続きそれぞれの研究を報告した。同会議の後、京都でビジネス・ミーティングを開催し、これからの研究プロジェクトの進め方、研究の方法論について議論し、また具体的なスケジュール等につき決定した。2008年3月には、今回の国際会議に参加できなかったTrigilia、Bruszt両教授に対し、今回の国際会議の内容の報告と、研究の進め方等の相談を行うため、研究代表者である井戸と研究分担者の眞柄が、欧州大学研究所への海外出張を行い、同研究所にて会議を行った。この会議では、あらかじめ井戸の用意した「第2回国際会議の要約(英文)」をもとに、Schmitter教授が本プロジェクトの研究戦略について報告を行い、これを中心に活発な議論が行われた。2008年10月20日に早稲田大学において、「政党再編と生産レジーム変容第3回国際会議」を開催した。同会議において以下の報告がなされた。井戸は、先進国における政党システムの変化とコーポレート・ガバナンスの変化の関係を実証的に検討するクロスセクショナル研究論文を報告した。

シュミッターは、民主政の類型(コンセンサス型vs.多数決型)と資本主義の類型(VoC)の関係について明らかにする新しい理論枠組みおよびその実証的検証の方法を提案する論文を報告した。キャラバンは、グローバリゼーションと資本主義の類型の変化に関する既存の研究のレビューを中心とした論文を報告した。ペンペルは、日本経済のグローバル化が進むことが、自民党にいかなる影響を与えてきているかを分析する論文を報告した。真柄は、イタリアにおける政治再編にはたす野党勢力の政治的能力とイタリア経済の特徴の関係について新しい視角から分析した論文を報告した。押村は、日本における二大政党制が登場しつつあることを、世論調査の分析から検討する論文を報告した。マクナリーは、中国の資本主義経済における政党と資本家のネットワークについて分析した論文を報告した。同会議において、報告者相互の間で活発なコメントと返答が行われ、他の参加者からも重要な指摘がなされた。(なお、家族のご事情から同会議に参加できなかったトリジリア教授からは、イタリアの近年の地域生産システムの展開に関する論文が送られてきた。)プロジェクト最終年度である2009年度は、海外の研究協力者と緊密に連絡をとり、研究成果報告書の完成に集中した。まず2009年4月に、井戸、眞柄、押村がイタリアに行き、海外の研究協力者と欧州大学研究所で研究会を開いた。同会議では、井戸とCallaghanが研究成果報告書の序論を執筆し、それをもとに各自の論文を書き直すことを決定した。最終的に2010年3月に、プロジェクト・メンバー全員の論文を収めた研究成果報告書(「Party System Change and the Transformation of Production Regime」)を作成・印刷した。同報告書は、H.Callaghan and M.Idoによる序章、P.C.Schmitter and A.Todorによるデモクラシーのタイプと資本主義の多様性の相互関係を測定する新しい試みである2章、イタリアの政治改革とイタリア経済の変容に関するL.Burroni and C.Trigiliaによる3章、グローバリゼーションと自民党の危機に関するT.J.Pempelによる4章、T.Oshimuraによる日本の政治再編と価値観変容に関する5章、H.Magaraによる1990年代の政治経済レジーム変容に関する6章、C.A.McNallyによる中国の生成中の資本主義と政党国家についての7章、L.Brusztによる中東欧諸国の政治体制の多様性と経済発展経路についての比較考察の8章、M.Idoの政党制再編と資本主義の多様性に関する計重的研究である9章からなる。同報告書では、デモクラシーのタイプと資本主義の多様性の間の有機的つながりが、グローバリゼーションが進む中で、維持・固定されていくのか、あるいは変容していくのかを、ケース・スタディおよび計量的研究により実証的に検討している。
宇宙用ＭＰＤスラスタのプラズマ電磁流体・熱連成モデルの構築と実機設計への展開

具体的には,詳細な静電シースモデルを数値シミュレーションモデルに取り入れ,プラズマの電磁流体モデルおよび電極の熱モデルを接続,連成することで,スラスタ内でのプラズマと電極の相互作用をはじめて2次元数値シミュレーションにより検討した.シミュレーション結果と既往の実験結果との比較検討から,構築したシミュレーションモデルが妥当であることを確認し,これに基づいてMPDスラスタのスケーリング効果について議論を行った.上述のスケール効果を踏まえ,より高性能な大電力MPDスラスタの定常作動を,実験室環境で模擬するためのスケールダウン機の設計製作に着手した.最終的には,実験室規模の真空設備で,熱平衡状態に達したスラスタの作動試験を行い,スケール効果を併せて考慮することで,実使用に供されるフルスケールスラスタの設計則の検証を目指す予定であったが,年度途中での身分変更(特別研究員辞退)により当初計画は全うできなかったものの,数値モデルを検証するための実験装置の製作が完了した.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,MPD(magnetoplasmadynamic)スラスタ内でのプラズマ化した推進剤と電極の相互作用を詳細に再現するための静電シースモデルを,数値シミュレーションモデルに取り入れ,プラズマの電磁流体モデルおよび電極の熱モデルと接続,連成することで,実験的検討には非常に大規模な真空設備が必要となってしまう定常作動MPDスラスタを,数値的にもリアリスティックに取り扱うための手法を初めて確立した.数値シミュレーション結果と既往の実験結果との比較検討から,本研究で構築したシミュレーションモデル・手法が妥当であることが確認され,これを踏まえて,スラスタ内の放電電流経路,電極熱負荷の成り立ちに関する詳細な検討を行った.更に,スラスタの熱設計上重要となる陰極の寸法や冷却量といった設計指針に関して留意点を明らかとし,工学上・工業上重要な成果を残した.これらの成果を,International Electric Propulsion Conference,Joint Propulsion Conferenceをはじめとする国内外の学術会議で発表し,また,電気学会論文誌に2編の論文を投稿し(掲載済み),加えてIEEE (Institute of Electrical and Electronic Engineers) Transaction of PlasmaScienceにも1編の論文を投稿した.現実の定常作動スラスタの特徴を精度よく捉えるためのモデル構築が,当初想定していたよりも順調であったため.学会発表・論文発表も当初の予定よりも多く実施した.具体的には,詳細な静電シースモデルを数値シミュレーションモデルに取り入れ,プラズマの電磁流体モデルおよび電極の熱モデルを接続,連成することで,スラスタ内でのプラズマと電極の相互作用をはじめて2次元数値シミュレーションにより検討した.シミュレーション結果と既往の実験結果との比較検討から,構築したシミュレーションモデルが妥当であることを確認し,これに基づいてMPDスラスタのスケーリング効果について議論を行った.上述のスケール効果を踏まえ,より高性能な大電力MPDスラスタの定常作動を,実験室環境で模擬するためのスケールダウン機の設計製作に着手した.最終的には,実験室規模の真空設備で,熱平衡状態に達したスラスタの作動試験を行い,スケール効果を併せて考慮することで,実使用に供されるフルスケールスラスタの設計則の検証を目指す予定であったが,年度途中での身分変更(特別研究員辞退)により当初計画は全うできなかったものの,数値モデルを検証するための実験装置の製作が完了した.今後は当初の予定通り検討を推進する.具体的には,スラスタの定常作動状態をより小規模なダウンスケールモデルを使って実験的に検討し,本研究で構築したモデルおよび設計指針の更なる妥当性確認を行う.また,これを踏まえ,地上実験では直接検討するのが容易ではない一方で非常に良好な性能特性を示す,大電力な領域に対する,設計検討をより詳細に行う.28年度が最終年度であるため、記入しない。
アントレプレナーシップにおけるネットワークの研究

アントレプレナーシップには事業機会を創造するSchumpeter型と発見するKirzner型の2種類あり、近年、これらの事業機会形成プロセスやマネジメント方法は異なることが議論されているが,実証研究は限定的で,十分な知見が得られていない。本研究では,以前よりアントレプレナーシップに影響を与えると指摘されているネットワーク(social network)に焦点をあて, 2つの種類のアントレプレナーシップで,どのようにネットワークの構造や形成プロセスが異なるのかを研究する。最終的にはアントレプレナーシップの事業機会形成に有効なネットワークのマネジメント方法を見出すことを目指している。