hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トラクションドライブを用いたサーボ機構の実用化

回転角の高精度制御が必要となるNC工作機械や一部のロボットにおいては,トルクマッチングのために用いる減速歯車の伝達誤差やバックラッシ,伝達剛性等により制御精度や系の安定性が決定されるのが普通である.そのため,例えば,サーボモータを負荷に直結して減速機を取り去るダイレクトドライブが行われている.しかし,ダイレクトドライブは,精度的には極めて優れているが,大トルクのサーボモータを必要とすることや出力軸からみた軸慣性モーメントの低下を補うための補償器が大がかりになるなどにより,製造コストが高くなりがちであった.本研究は,トラクションドライブの伝達誤差の周波数分析の結果が入力軸の1回転を基本とする基本周波数付近の低い領域に主に周波数成分を有することから,トラクションドライブを減速機構に用いると,モータの応答速度を極端に高めなくても十分な誤差補償が可能となることに着目したものであり,大トルクで高速高精度の角度制御を必要とするサーボ機構への応用が期待されるものである.トラクションドライブを減速機に用いたサーボ機構を実現するには,トラクションドライブの動特性を明らかにし,トラクションドライブ特有のスリップを考慮した制御法を開発するとともに,外乱トルクの変動に対するサーボ剛性を向上させる研究を行う必要がある.そのため,平成11年度においては,前年度に基礎研究を行ったスリップ量やトラッキング誤差を高精度で検出する研究の完成と,それに基づく制御精度向上の研究を行った.本研究では,1角度秒程度の極めて高精度でしかも高速で回転するサーボ機構を対象としているため,スリップ量とトラッキング誤差を検出するために用いているロータリエンコーダの波形歪みが問題になる.この波形歪みの影響を除くため,本研究の遂行過程で考案した非正弦波2相型PLLにより,エンコーダの2相信号を従来の10倍程度の高精度で内挿する手法を確立した.また,新たに開発した非正弦波2相型PLLを用いてスリップ量とトラッキング誤差を高精度で検出し,トラクションドライブの制御を行ったところ,大きな動的外乱トルクが加わっても十分な精度で制御可能であることが分かり,実用化に向けた研究の目標を達成することができた.これは,優れた成果である.回転角の高精度制御が必要となるNC工作機械や一部のロボットにおいては,トルクマッチングのために用いる減速歯車の伝達誤差やバックラッシ,伝達剛性等により制御精度や系の安定性が決定されるのが普通である.そのため,例えば,サーボモータを負荷に直結して減速機を取り去るダイレクトドライブが行われている.しかし,ダイレクトドライブは,精度的には極めて優れているが,大トルクのサーボモータを必要とすることや出力軸からみた軸慣性モーメントの低下を補うための補償器が大がかりになるなどにより,製造コストが高くなりがちであった.本研究は,トラクションドライブの伝達誤差の周波数分析の結果が入力軸の1回転を基本とする基本周波数付近の低い領域に主に周波数成分を有することから,トラクションドライブを減速機構に用いると,モータの応答速度を極端に高めなくても十分な誤差補償が可能となることに着目したものであり,大トルクで高速高精度の角度制御を必要とするサーボ機構への応用が期待されるものである.トラクションドライブを減速機に用いたサーボ機構を実現するには,トラクションドライブの動特性を明らかにし,トラクションドライブ特有のスリップを考慮した制御法を開発するとともに,外乱トルクの変動に対するサーボ剛性を向上させる研究を行う必要がある.そのため,平成11年度においては,前年度に基礎研究を行ったスリップ量やトラッキング誤差を高精度で検出する研究の完成と,それに基づく制御精度向上の研究を行った.本研究では,1角度秒程度の極めて高精度でしかも高速で回転するサーボ機構を対象としているため,スリップ量とトラッキング誤差を検出するために用いているロータリエンコーダの波形歪みが問題になる.この波形歪みの影響を除くため,本研究の遂行過程で考案した非正弦波2相型PLLにより,エンコーダの2相信号を従来の10倍程度の高精度で内挿する手法を確立した.また,新たに開発した非正弦波2相型PLLを用いてスリップ量とトラッキング誤差を高精度で検出し,トラクションドライブの制御を行ったところ,大きな動的外乱トルクが加わっても十分な精度で制御可能であることが分かり,実用化に向けた研究の目標を達成することができた.これは,優れた成果である.回転角の高精度制御が必要となるNC工作機械や一部のロボットにおいては,トルクマッチングのために用いる減速歯車の伝達誤差やバックラシュ,伝達剛性等により制御精度や系の安定性が決定されるのが普通である.そのため,例えば、サーボモータを負荷に直結して減速機を取り去るダイレクトドライブが行われている.し力かし,ダイレクトドライブは,精度的には極めて優れているが,大トノレクのサーボモータを必要とすることや出力軸からみた軸慣性モーメントの低下を補うための補償器が大がかりになるなどにより,製造コストが高くなりがちであった.本研究は,トラクションドライブの伝達誤差の周波数分析の結果が入力軸の1回転を基本とする基本周波数付近の低い領域に主に周波数成分を有することから,トラクションドライブを減速機構に用いると,モータの応答速度を極端に高めなくても十分な誤差補償が可能となることに着目したものであり,大トノレクで高速高精度の角度制御を必要とするサーボ機構への応用が期待されるものである.

トラクションドライブを減速機に用いたサーボ機構を実現するには,トラクションドライブの動特性を明らかし,トラクションドライブ特有のスリップを考慮した制御法を開発するとともに,外乱トルクの変動に対するサーボ剛性を向上させる研究を行う必要があるが,平成10年度においては,スリップを高精度で検出する研究と動的なトルク伝達特性を明らかにする研究を行った.はじめに,スリップ量を検出するために用いているロータリエンコーダの波形歪みの影響を除くため,非正弦波2相型PLLの研究を行った.実験の結果,非正弦波2相型PLLにより,エンコーダの2相信号を高精度で内挿できることが分かったので,この2相型PLLを用いてスリップ量を高分解能で測定することを試みたところ,十分な精度で測定可能なことが確認された.次に,この非正弦波2相型PLLを用いて,スリップ量と負荷トルク変動との関係,すなわち動伝達特性を求めた.伝達特性の測定は,ローラの偏芯等の影響を受けて,予想以上の困難が伴ったが,入力信号と出力信号の相関をとる相関法を用いた測定法を試み,動特性を精度よく求めることに成功した.これは,優れた成果である.回転角の高精度制御が必要となるNC工作機械や一部のロボットにおいては,トルクマッチングのために用いる減速歯車の伝達誤差やバックラッシ,伝達剛性等により制御精度や系の安定性が決定されるのが普通である.そのため,例えば,サーボモータを負荷に直結して減速機を取り去るダイレクトドライブが行われている.しかし,ダイレクトドライブは,精度的には極めて優れているが,大トルクのサーボモータを必要とすることや出力軸からみた軸慣性モーメントの低下を補うための補償器が大がかりになるなどにより,製造コストが高くなりがちであった.本研究は,トラクションドライブの伝達誤差の周波数分析の結果が入力軸の1回転を基本とする基本周波数付近の低い領域に主に周波数成分を有することから,トラクションドライブを減速機構に用いると,モータの応答速度を極端に高めなくても十分な誤差補償が可能となることに着目したものであり,大トルクで高速高精度の角度制御を必要とするサーボ機構への応用が期待されるものである.トラクションドライブを減速機に用いたサーボ機構を実現するには,トラクションドライブの動特性を明らかにし,トラクションドライブ特有のスリップを考慮した制御法を開発するとともに,外乱トルクの変動に対するサーボ剛性を向上させる研究を行う必要がある.そのため,平成11年度においては,前年度に基礎研究を行ったスリップ量やトラッキング誤差を高精度で検出する研究の完成と,それに基づく制御精度向上の研究を行った.本研究では,1角度秒程度の極めて高精度でしかも高速で回転するサーボ機構を対象としているため,スリップ量とトラッキング誤差を検出するために用いているロータリエンコーダの波形歪みが問題になる.この波形歪みの影響を除くため,本研究の遂行過程で考案した非正弦波2相型PLLにより,エンコーダの2相信号を従来の10倍程度の高精度で内挿する手法を確立した.また,新たに開発した非正弦波2相型PLLを用いてスリップ量とトラッキング誤差を高精度で検出し,トラクションドライブの制御を行ったところ,大きな動的外乱トルクが加わっても十分な精度で制御可能てあることが分かり,実用化に向けた研究の目標を達成することができた.これは,優れた成果である.
内部潮汐波の励起による海中音波速度の12時間変動

海底ケーブル式アレイ地震観測から得られたデータを用い、海底火山活動のモニタリングを行っている。これまでに多数の伊豆-小笠原-マリアナ火山列での活動を捉えており、その海底火山活動に伴い励起された海中音波の速度が半日周期変動している現象を見出した。本研究では、海底地震観測によって捉えられた海中音波速度の半日周期変動のメカニズムを解明することである。その原因が海洋潮汐に伴う内部潮汐波の半日周期成分(M2)の励起により、海中音波速度構造の変動したと考え、数値計算により、その励起率を求めた。その結果、海中音波が最も効率よく伝播する海中の低速度領域(SOFARチャンネル)が海洋潮汐に伴う内部潮汐波のM2成分の励起によってゆらいだ結果、伝播距離およびそこでの海中音波速度構造が周期変動するというメカニズムを提示した。数値計算の結果は、観測から見出された変動の振幅および位相ともにほぼ説明できる。以上を論文にまとめ投稿した。一方、新しい海底測器を用いた観測も試みた。広帯域水圧計として差圧式水圧計を独自に開発した。これは、絶対水圧計では捉えきれない微小な圧力変動を海底で検出するための測器であり、対象とする内部潮汐波のような数センチメートルオーダーの変動量を検出することは可能であることが期待できる。これに挑戦している。試験観測として、三陸沖孔内海底地震観測点の近傍に、1日程度の観測を実施した。内部重力波(100秒)から脈動(数Hz)の帯域までをカバーする微圧計として誕生した。現在、これの連続観測(海底ケーブルに接続)を相模湾で行っている。内部潮汐波の励起を直接観測すべく、未踏の帯域10000秒で感度100Paを有する測器を目指しているところである。これまでに多数の伊豆-小笠原-マリアナ海山列での活動を捉えており、その海底火山活動に伴い励起された海中音波の速度が半日周期変動している現象を見出した。本研究では、地震観測によって捉えられた海中音波速度の半日周期変動のメカニズムを解明することである。平成15年度は、数値計算により、海中音波が最も効率よく伝播する海中の低速度領域(SOFARチャンネル)が海洋潮汐に伴う内部潮汐波のM2成分の励起によってゆらいだ結果、伝播距離およびそこでの海中音波速度構造自体が周期変動するというメカニズムを提示した。このメカニズムでは、観測によって見出された、変動の振幅および位相ともにほぼ説明できる。現在、この結果をまとめ、論文投稿段階にある。同時に、内部潮汐波の励起を観測するための差圧式水圧計の開発も進めている。これは絶対水圧計では捉えきれない微小な圧力変動を海底で検出するための測器であり、対象とする内部潮汐波のような数センチメートルオーダーの変動量を検出することは可能であることが期待され、これに挑戦する。当初、既存の同等な計測システムを改良することを考えていたが、入手不可能であったため、独自に開発、製作することに変更した。現状では、センサー素子の選択、レコーダーの開発に留まっており、今後は、システムを構築し、実験室における試験を重ね、来年度10月には、海底での観測を試みる予定である。これに挑戦している。
シャペロンの糖鎖認識を原理とした新規細胞ストレスセンシング法の開発

申請者は糖鎖提示量子ドットをプローブとして細胞がストレスに暴露した際の応答を、感度よく検出することを目的に研究を進めた。3年間の研究で主に以下の2点を明らかにすることができた。1.GlcNAcを提示した量子ドットは小胞体に蓄積する傾向があり、重金属などで細胞にストレスを付加することでその蓄積量が増えることがわかった。これは細胞ストレスを蛍光量で定量できることを示すものである。2.α-Glucoseを提示した量子ドットは、細胞の核内に蓄積することがわかった。ナノ粒子の核移行は医学的にニーズが高いため、多様な応用につながる発見である。O-GlcNAc化をはじめとするタンパク質の糖鎖修飾は、タンパク質の品質管理や恒常性の維持といった細胞がストレスに応答するための機能に重要な役割を果たしていることが示唆されてきている。本研究では糖鎖修飾と細胞のストレス応答との関連を検討し、量子ドット並びに金ナノ微粒子を用いることで簡便かつ原理の新しいストレス検出法の開発を目指した。水溶性CdTe量子ドット、及び糖鎖表面提示のためのチオール化合物を合成し、表面交換反応によって糖鎖を提示した量子ドットを作製した。HeLa細胞をジキトニン処理により可透過にし、様々な糖鎖を提示したSugar-QDsを添加し、蛍光観察により細胞への結合能を検討した。さらに数種のストレス誘導因子を暴露させた細胞に対し同様の操作を行い、特にストレス応答と関連が深いと考えられるGlcNAc-QDsの結合量が対照群に対してどのように変化するのかを定量した。またGlcNAc認識能を持つストレスタンパク質であるHSP70ファミリーの発現量を、同様の暴露条件下においてRT-PCRにより定量化しGlcNAc-QDの結果と比較した。結果、細胞ストレスを誘発する化合物において、暴露濃度に従ってCdCl_2、Sodium ArseniteではGlcNAc-QDsの結合量が増加したが、HgCl_2では減少し、CoCl_2では特に変化がなかった。さらにRT-PCRにおけるHSP70ファミリーの発現との相関を詳細に検討したところ、GlcNAc-QDsの結合量はHSP70ファミリーの発現量と正の相関関係にあることを見いだした。今後はこれらのデータを元に、既存のストレス検出法との比較やプローブの改良による感度の改善等を検討してゆく。本研究は糖鎖とシャペロンの結合を利用した全く新しい細胞ストレス検出法を確立することを目的としている。そのためのプローブとして、蛍光によって高感度に検出可能な半導体量子ドットを用いた。まず糖鎖提示量子ドット(CdTe)が、細胞にストレスを付加した際に細胞内に蓄積するかどうかを、ジキトニン処理した細胞を用いて検討した。その結果、糖鎖提示量子ドットの結合量とストレスタンパク質HSP70ファミリーの発現量は比例関係が見られ、糖鎖を用いたストレスセンシングの可能性をつかんだ。この細胞実験を生きている細胞で行うことを目指して、より低毒性で安定な粒子表面修飾の検討を行った。具体的には、低毒性に加え高い安定性、蛍光強度の増加が見込めるZnSシェルの付加を当研究室内で確立した。合成したCdTe/ZnSコアーシェル量子ドットは脂溶性であるので、これを表面交換反応により水溶液への再分散、および糖鎖の提示にも成功した。これにより、より安定的に蛍光観察が可能となるばかりではなく、生きた細胞内でも長時間の観察が可能になると思われるため、今後は合成した糖鎖提示CdTe/ZnS量子ドットをマイクロインジェクション法などによって細胞内へと導入し、ストレス曝露時に細胞および粒子がどのような影響を受けるかを検討する予定である。さらに一連の実験の経過で、マルトトリオースを提示した量子ドットが予想に反して細胞核に移行することがわかった。この現象は今までに報告例がないばかりでなく、遺伝子導入に転用できるため、速報として論文発表するに至った。本研究は糖鎖で修飾された量子ドットをツールとして、細胞のストレス応答をその場観察することが目的である。3年目となる平成21年度では研究目的であったストレスセンシングを実際に生細胞を使っておこなった。カドミウムのような重金属に応答して、GlcNAc提示量子ドットが蓄積されやすいことがわかった。これは当初の目的であるストレスセンシングのイメージングに大きく近づいた重要な結果である。さらに一連の研究の中で、マルトトリオースを提示した量子ドットは効率よく核に移行することも見出した。糖鎖による核移行という現象は、微粒子の系において初めて見出されたものである。ストレスに暴露した細胞においてヒートショックタンパク質(シャペロンの一種)などが特異的に核に集積しやすいということが報告されており、それらタンパクとの関連も含め新たな研究課題にもつながる発見である。さらに申請者は水溶性のフッ素化

エーテル誘導体に注目し、これらを提示したナノ微粒子の作製、および物性や機能の評価を行った。水溶性官能基を付加して水溶性を増したフッ素化テトラエチレングリコールナノ粒子は水溶液に良く分散した。また、タンパク質の非特異吸着を動的光散乱法および表面プラズモン共鳴法で見積もったところ、これらの微粒子が対照とするPEG微粒子に比べて、非特異吸着を押さえ込める表面を持っていることがわかった。この特性は微粒子に対するタンパク質の非特異的な結合を抑制し、ストレスセンシングのS/N比を大きく向上させることが期待される。
閉経後女性の筋力低下予防のプログラム開発と継続性に着目した支援プログラムの検討

定期的運動をしていない中高年女性に、短時間で簡単にできる筋力トレーニングを開発した。3か月の教室期間中のトレーニング実施率は57%であった。運動習慣がなかった女性でも2日に1回は実施していることが明らかとなった。その結果、体重と体脂肪率が減少し、体力の向上が認められた。一定の効果が認められたので、教室終了後も自分自身で、正しく継続的なトレーニングができるように、DVDを作成した。一方で、山歩きを趣味としている中高年女性に対して、年に1回の体力測定、身体構成の測定を行い、1年後および2年後の変化を見た。同年代の女性に比べ、BMIや体脂肪率、血圧が良好で、体力も高く、2年後も維持されていた。研究目的は1運動プログラムの開発(昨年度実施済)2長期的な効果検証(1年2年)3継続的な運動実践に有効であったかどうかの検証であった。平成24年度は主に2を中心に行った。実施計画では、引き続き支援プログラムを継続する登山愛好者グループと、測定だけを行う登山愛好者グループを分けて支援プログラムの効果を判定するため、1年後のデータをとった。さらに比較対象群として登山愛好者ではない同年代の一般女性グループを設定した。それらの対象者に同様の運動プログラムを3ヶ月間実施し、その前後の身体計測、体力測定、血液検査等を行った。これは一般女性に対しても運動プログラムの介入効果があるのかどうかを検証するためのものである。さらにベースラインデータは登山愛好者の対象群としても取り扱うことにした。平成24年度の成果としては、論文2本、発表は4件である。論文は「閉経後女性の登山愛好者とウォーキングクラブ参加者における日常生活での身体活動、および下肢筋厚の比較」というテーマで生涯スポーツ学研究、9巻1,2号に掲載された。関連論文として「成人女性における腹囲変化量の予測因子の検討」肥満研究、18巻3号に掲載された。発表については、日本体育学会第63回大会(神奈川県)で2件「中高年女性における登山と日常の定期的な運動継続との関連」「中高年女性登山愛好者の日常の主観的歩行速度と身体組成および筋肉量との関連」を発表した。また、第67回日本体力医学会大会(岐阜県)で「山筋ゴーゴー体操が若年者の筋厚・筋量に及ぼす影響について」を発表した。さらに、日本生涯スポーツ学会第14回大会(広島県)で「登山愛好者である中高年女性の身体組成および体力の3年間変化」を発表した。この発表は本研究の直接的な発表ではないが、深い関連を持つものである。本研究は、世界一の長寿を誇る我が国の女性の健康寿命を延伸させるために、行動体力のもとになる筋力に着目し、閉経後女性を対象として筋力低下を予防する運動プログラムを開発することを目的とした。またそのプログラムが有効であるかどうかを検証した。運動プログラムについては、考案したプログラムを運動習慣のない中高年女性に実施してもらって、運動継続ができるかどうかを検証した。その結果、毎日の運動実施率は平均57%であり、2日に1度の実施と考えれば、運動習慣がないものでも比較的継続するには容易なものであることが明らかとなった。3か月の介入を行ったが、その結果、体重の有意な減少、腹部の脂肪の有意な減少、腹部の筋肉の有意な増加、下腿部前の筋肉の有意な増加が認められた。体力においては長座体前屈の結果が有意に増加し柔軟性が向上していた。また、椅子立ち上がりテストでは、椅子の立ち座りにかかる時間が有意に減少し早くなっていた。また、腹筋の機能を見る上体起こしは有意に増加していた。さらにバランスを見る開眼片足立ちも有意に向上していた。これらの結果は、運動プログラムの実施を心掛けて実施した結果と考えられる。毎日でなくても2日に1度でも継続して行えば、筋力低下の予防効果が期待できる運動プログラムであり、かつ継続しやすいものであることが実証された。従って本年度において、より広く啓発していくために、開発したプログラムのDVDを作成した。本研究の目的は(1)閉経後女性を対象とした筋力低下を予防する運動プログラムを開発する。(2)開発した運動プログラムの長期的な実施効果を検証する(検証期間1年2年)。(3)行動変容理論に基づいた自立を促す支援プログラムが、長期にわたる継続的な運動実践に有効であったかどうかを検証する。(検証期間2年)ことであった。平成23年度は(1)の運動プログラムは労働者山岳連盟と共同で普及パンフレットを作成した。そのパンフレットを活用して、より多くの対象者のデータ収集することが出来た。

(2)については、登山医学Vol.31;98-103,2011に「中高年女性登山愛好者の身体組成における加齢の影響」、生涯スポーツ学研究Vol.8:2;42-47,2012に「中高年女性登山愛好者の運動実施と身体特性」を投稿し掲載された。登山愛好者は体力が同年代の女性よりも高く、普段から定期的な運動をしていることが明らかとなった。また、日本体力医学会(9月)で「中高年女性登山愛好者の体力および身体特徴健康教室参加者との比較から」、日本体育学会(9月)で「中高年女性登山愛好者の健康状態および体力と日常生活での身体活動との関連」、日本生涯スポーツ学会(10月)に「中高年女性登山愛好者の体力と身体活動及び血液性状」を発表した。(3)については日本生涯スポーツ学会(10月)に「登山愛好者である中高年女性の身体組成および体力の2年間変化」を発表し、論文化に向けて作業を進めている。さらに運動プログラムの介入効果に関する詳細な検証結果は次年度の計画となっているが、その研究を進めるための方向性が示された。研究目的は1閉経後女性を対象とした筋力低下を予防する運動プログラムを開発する。2開発した運動プログラムの長期的な実施効果を検証する(検証期間1年2年)。3行動変容理論に基づいた自立を促す支援プログラムが、長期にわたる継続的な運動実践に有効であったかどうかを検証する。(検証期間2年)ことであった。平成24年度は主に2を中心に行ったが、1年後及び2年後の身体測定、体力測定、血液検査についての測定は順調に実施することができた。平成24年度の実施計画では、引き続き支援プログラムを継続する登山愛好者グループと、測定だけを行う登山愛好者グループを分けて支援プログラムの効果を判定するため、1年後のデータをとる計画であったので、概ね実施できた。さらに比較対象群として登山愛好者ではない同年代の一般女性グループを設定し、それらの対象者に同様の運動プログラムを3ヶ月間実施することができた。その前後の身体計測、体力測定、血液検査等を行うことができたので、一般女性に対しても、本研究で開発した運動プログラムが、効果があるのかどうかを検証することが可能になった。さらにベースラインデータは登山愛好者の対象群として活用することが可能になった。この対象群のデータ収集は、平成23年度にはできずに残された課題であったが、平成24年度に実施することができた。本研究の目的は(1)閉経後女性を対象とした筋力低下を予防する運動プログラムを開発する。(2)開発した運動プログラムの長期的な実施効果を検証する(検証期間1年2年)。(3)行動変容理論に基づいた自立を促す支援プログラムが、長期にわたる継続的な運動実践に有効であったかどうかを検証する。(1)は運動プログラムを開発して勤労者山岳連盟と共同でパンフレットを作成したので、おおむね目的を果たしたと言える。(2)についてはコントロール群に対する測定が年度内にできず、次年度の課題となった。準備は整いつつあるので、実施可能であると思われるが、年度内にはできなかったことから、この点においてやや遅れているという評価になった。(3)については次年度以降の計画である。そのための準備は進んでいるので特に問題はない。
術後癒着防止を目的とした羊水中の創傷治癒促進・癒着形成抑制因子の分離とその同定

【目的】羊水中の創傷治癒因子、癒着防止因子の存在を動物実験系で確認することを目的とした。これに先立ち、細胞培養系を用いたバイオアッセイ系を確立するために、表皮角化細胞を用いた培養実験を行った。【方法】羊水の準備:羊水過多の治療及び診断のために羊水穿刺を行う患者より同意を得てその検体の一部をもらいうけた。妊娠20,27,30,37週の検体を用いた。培養に用いるまで-80°Cにて保存。提供者の細胞の混入をさけるために使用前に0.25μフィルターを用いて濾過を行った。細胞培養:表皮創傷治癒実験モデルとして正常ヒト新生児包皮表皮角化細胞(クラボウ)を用いた。培養液はMedium154S-HGKS(クラボウ)を用いた。培養液に10%羊水を添加し、対照として10%PBS添加培養液を用いて、細胞数1.25×104cells/mLより培養を開始した。37°C、5%CO2の条件下で加湿インキュベーターにて培養し、培養3日目に0.25%トリプシンEDTAを用いて細胞をフラスコ付着面より剥離した後に細胞数をカウントした。【結果】いずれの週数においても羊水添加培養液の方に細胞増殖が早いことが認められた。週数間の差については20週において早い傾向が認められたが症例数が少なく、週数間に有意な差は検出されなかった。【考察】ヒト羊水の添加により、正常ヒト表皮角化細胞の増殖能は亢進した。このことは羊水中に含まれる何らかの因子が、皮膚損傷の場における表皮角化細胞の細胞増殖を助け、創傷治癒をもたらすことを示唆している。また、この作用は妊娠後期よりも中期の羊水につよく認められ、この作用をもたらすのは妊娠中期に高含有量となる物質であることが推定された。羊水中の創傷治癒因子、癒着防止因子の存在を確認することを目的とし、細胞培養系を用いたバイオアッセイ系を確立する。そのための至適細胞培養条件の条件設定を検討した。羊水の準備:羊水過多の治療及び診断のために羊水穿刺を必要とした患者より同意を得てその検体の一部を実験に供するまで-80°Cにて凍結保存した。提供者の細胞の混入をさけるために0.25μフィルターを用いて濾過を行った。細胞の準備:表皮創傷治癒実験モデルとして正常ヒト新生児包皮表皮角化細胞(クラボウ)を用いた。培養:10%羊水添加培養液と対照として10%PBS添加培養液を用い、細胞数1.25×104cells/mlより開始した。37°C、5%CO2、加湿インキュベーターにて培養を行った。増殖能の確認:培養3日目に0.25%トリプシンEDTAを用いて細胞をフラスコ付着面より剥離した後に細胞を収集し、細胞数をカウントした。結果:羊水添加培養液の細胞数は1.2×105cells/mlで無添加の細胞数8×104cells/mlであり羊水用いた方に細胞増殖が早い傾向が認められた。今後の予定:10%の添加量にても対照群との差は認められたが羊水添加量を変えることによって細胞増殖速度に違いがあるか検討する。さらに羊水添加培養液での培養細胞と無添加の培養細胞におけるmRNAの発現の違いを確認していく予定である。

また、この作用は妊娠後期よりも中期の羊水につよく認められ、この作用をもたらすのは妊娠中期に高含有量となる物質であることが推定された。
入門期のコミュニケーションの形成過程と言語発達に関する実証的・連携的研究

幼稚園5歳児から小学校入門期の抽出児のコミュニケーション能力の発達を、足場づくりとしての保育者、教師の役割、環境としての園や教室環境のありかたの中で、人・もの・こととの関わりを通して明らかにし、その成果をもとに入門期のコミュニケーション能力育成のためのカリキュラム案を提案した。さらに、幼児期における文学言語及び論理言語の発達を明らかにし、入門期の説明幼稚園5歳児から小学校入門期の抽出児のコミュニケーション能力の発達を、足場づくりとしての保育者、教師の役割、環境としての園や教室環境のありかたの中で、人・もの・こととの関わりを通して明らかにし、その成果をもとに入門期のコミュニケーション能力育成のためのカリキュラム案を提案した。さらに、幼児期における文学言語及び論理言語の発達を明らかにし、入門期の説明平成20年度は、「入門期のコミュニケーションの形成過程と言語発達に関する実証的・連携的研究」を推進していくうえで、前科学研究費による参与観察の成果から抽出された実践理論の整備を行った。社会文化的アプローチから入門期のコミュニケーションの形成過程と言語発達に関する実践理論はまだ十分には熟されていない現状の中で、実践に生きて働く理論整備及び仮説の抽出は大きな成果であると考える。この仮説に基づいて平成21年度の実験授業が円滑に行われると考える。また、熊本県教育委員会の幼小連携地区である合志市立合志小学校及び合志保育園における参与観察及び、熊本大学教育学部付属幼稚園及び付属小学校における参与観察を中心に幼児期から入門期へかけてのコミュニケーションの形成過程及び言語発達に関するデータの収集及び第一回目の幼稚園から入門期へかけての個の成長過程のデータ収集へ向けて幼稚園年長における6人の抽出幼児のデータ分析を行った。平成21年度はこの6人の児童の入門期のデータ収集へ入る。こうした幼児期から入門期へかけの個のコミュニケーションの形成過程や言語発達を継続追究した事例は皆無に等しいので、標記の解明への貴重な研究となり得ると考える。さらに、教師及び保育士のコミュニケーション観をインタビューを通して明らかにしてきた。一方、入門期におけるコミュニケーション及び論理言語の発達に関する仮説にもとづき実験授業の第1回目を終えることができた。平成21年度は、「入門期のコミユニケーションの形成過程と言語発達に関する実証的・連携的研究」を推進していくうえで、昨年度熊本県教育委員会の幼少連携地区である合志保育園、熊本大学教育学部附属幼稚園、及び、福岡教育大学附属幼稚園で収集した抽出児のデータ分析を合志小学校、熊本大学教育学部附属小学校、福岡教育大学附属小学校で継続データ収集を行うことができた。さらに、それぞれの抽出児に関わった保育園及び幼稚園、さらには、小学校での保育者及び教師に対してコミュケーショシ観についてのインタビューを集積することができた。抽出児(他者とかかわるのが苦手で自己表現ができにくい幼児)に対する継続参与観察及び抽出データによって、コミュニケーションの形成過程について、内言を経た外言の表出のためには、幼児期においては、(1)個の興味関心を揺さぶるような話題が共有され、(2)個の要求が満たされない状況などの葛藤を伴う場において、(3)切実な他者へ向けた状況が必要であることが明らかとなった。きらに、こうした幼児が入学後、一次的言葉から二次的言葉へと移行しながら、内言を経た外言を表出するために、他者のまなざしを獲得し、他者意識及び自己関与が必要であることが理論では言われているが、それはどのような指導や活動によって可能となるのかを追究した結果、まずは、教師が児童の言葉を受け止め、関わることから、児童同士の質問し、答えるという応答関係を意図的に形成するような場において、他者と積極的に関わろうとする過程や関わらざるを得ないような場において他者のまなざしが獲得されていくことが明らかとなった。さらに、論理言語の形成過程を、熊本大学教育学部附属幼稚園において、五歳児及び四歳児(この四歳児の半数は21年度入園、半数は20年度入園者からなる)を対象に実験調査を行った。その結果、四歳児と五歳児の論理的な関係性を捉える発達の差異及び、四歳児における二年保育と一年保育の園児の推論の差異から、園で行っている遊びや道具を用いた遊びの体験が推論を促し、論理的な関係を捉えることに有効に働くことが明らかとなった。科研の最終年度に向けてカリキュラムの提案のための実験やデーター収集が整った。最終年度へ向けての実験授業のデーターも整った。3ヵ年の入門期を中核としたその前後4年間の保育、小学校低学年の国語教室への参与観察、及び実験授業による入門期のコミュニケーション能力の発達と言語発達(文学言語・論理言語の両面からのアプローチ)の解明を幼稚園から小学校にかけて追跡調査により明らかにし、ヴィゴツキーの言う足場づくりとしての保育者、教師の役割を明示した、言語面における幼稚園年長組み及び小学校1年生に渡る新しい準教科目的な単元(学びの履歴としてのカリキュラム)提案の最終年度として以下の点を明らかにした結果、学びの履歴としてのカリキュラムの一部をていあんすることができた。(1)社会文化的アプローチによる分析(1)保育園・幼稚園における参与観察を通しての分析熊本大学教育学部附属幼稚園及び熊本大学附属小学校との連携を核にして、福岡教育大学附属幼稚園及び福岡教育大学附属小学校ほか、それぞれの研究者が関わっている幼少のつながりを重視したコミュニケーションの形成のありかたと言語発達のあり様を臨床的に追究した。(2)社会文化的アプローチによる分析(3)追跡調査としての小学校の入門期の参与観察を通しての分析21年度調査により、コミュニケーションの形成過程として5歳後半から入門期における抽出児の形成過程を追うことができた。

本年度はその精緻な分析を行い、5歳児後半から入門期にかけてのコミュニケーションの準教科目的な単元(学びの履歴としてのカリキュラム)提案を行う。また、論理言語の発達について昨年行った幼稚園の四歳児、五歳児の実験調査をもとに本年度はその特性を見出し、入門期の説明的文章の単元提案をもとにした実験授業を行い、準教科目的な単元提案を行う。さらに、幼児の物語の実態調査をもとに、幼児期から入門期にかけての文学体験についての提案を行うことができた。
ペルー北高地先史時代の金山開発と文化変化

東海大学新大陸学術調査団は、平成16年度から平成19年度までの4年間、ペルー国アンカシュ県ユンガイ郡の、ワスカラン、ワンドイ山麓に広がるヤンガヌーコ遺跡、パタパタ遺跡、並びにケウシュ遺跡の発掘調査を行った。本調査研究は、海抜3000-4000mの高地に位置するこれらの遺跡群が、西暦紀元後1014世紀を中心にペルー北海岸で爆発的に発達した金製品製作と関連して、この地方で現在でも産する金を海岸地域に供給するために、北海岸地方の人々によって直接・間接に経営されたのではないかという仮説を検証することであった。ヤンガヌーコ遺跡では、これ以前に行った調査によって、北海岸様式土器が出土するとともに、廃棄された砂から、微量であるが金が検出されることが確認されている。今回の調査は、ヤンガヌーコ遺跡が西暦紀元前1000年頃から、他地域と盛んに交流を行っており、貝類等を海岸地域から得ていたこと明らかにした。パタパタ遺跡では、西暦紀元6世紀以前には貝類が副葬品として海岸部からもたらされ、西暦紀元900-1400ごろには、北海岸で生産された様式に酷似した銅(ヒ素青銅)製品が多数搬入されていることが分かった。これによって、北海岸地方と調査遺跡群が永く恒常的な繋がりをもっていたこと証明できた。ケウシュ遺跡は、チュルパと総称される石造の墳墓兼神殿を擁する大規模な行政・祭祀センターである。チュルパ外壁沿いに発見された奉納土器をはじめ、この遺跡出土の完形土器や土器片の中には、北海岸(一部、中央海岸も含む)で西暦615世紀の期間にわたって製作されたものが多数確認された。これは、ケウシュ遺跡に、北海岸の人々が実際に居住していたことを示唆するものであった。以上の調査研究を通して、先史時代の北海岸の人々が、高地を頻繁に訪れ、あるいは居住していたということを、ペルー考古学史上初めて明らかにした。その目的は金山開発だったと思われるが、この点は今後さらに明確にしなければならない。1.2004年8月1日9月19日、ペルー、アンカシュ県ヤンガヌーコ遺跡およびパタパタ遺跡における発掘調査を実施した。(1)ヤンガヌーコ遺跡:B区ではワラス赤地白彩土器ともに一部がミイラ化した乳幼児の遺体を発見したほか、前期中間期のレクワイ文化に属する土器などが出土した。また、ペルー北高地カハマルカ地方の形成期中期に特有の特徴をもった土器片も出土し、本遺跡複合がBC1000年ごろから利用されていた可能性が示唆された。H区第4号墓では、各々一体ずつ埋葬したふたつの墓室と共に周囲から前200年ごろと思われる土器片が確認された。H区第5号墓と広場、隣接するI区第1号墓と第1号建造物も前200年ごろのものと推定される。(2)パタパタ遺跡(標高3460m):独立丘陵上に作られた墳墓群である。地形測量を行って、ふたつの区域(南区、北区)で発掘調査を行った。南区には、石造墳墓が点在しており、遺体とともに銅製の針や装身具、完形土器などが出土した。北区には地下式墳墓が点在しており、7基の墳墓について調査を行った。

両区域には、レクワイ文化の土器、骨や貝製の装身具などが大量に副葬品として奉納されていたほか、北海岸のランバイェケ地方に見られる特徴をもった土器片が採集された。以上のことから、(1)ヤンガーヌーコ遺跡複合はBC1000年頃から利用されていた可能性が示唆された。(2)ヤンガヌーコ遺跡A区(2002年度調査)同様、パタパタ遺跡からも北海岸ランバイェケ地方の特徴をもった土器片が出土し、当該地域と北海岸地域との文化・社会交流があったことがより明確にされた。2.2005年3月15日22日、ペルー、リマおよびワラス、ユンガイにおいて、文化庁および研究協力者と次期調査のための折衝と打ち合わせを行った。当初予定していたベンチでの遺物整理は、まだ十分ではなく、次年度に行う予定である。本年度の交付申請書においては、(1)発掘調査として1)ケウシュ遺跡の測量と発掘、2)ヤンガヌーコ遺跡A区の発掘、並び(2)遺物等の整理・分析を行うことを申請していたが、ケウシュ遺跡の立地と構成が複雑であり、その地形測量ならびに遺構の分布調査に予想以上の時間を要したため、ケウシュ遺跡・ヤンガヌーコ遺跡の発掘調査は実行できなかった。その他は、以下に述べるように計画通り遂行できた。1.2005年8月12日9月22日:ペルー、アンカシュ県ケウシュ遺跡(海抜3800-3900m)ける地形測量・遺構分布調査ならびに表面調査を行うとともに、2004年度の発掘で得られた出土遺物の整理・分析の補完を行った。(1)地形測量と遺構分布調査から、本遺跡複合は、ケウシュ遺跡内の小湖を中心に、a)チュルパ(石造墳墓)を頂くマウンド1,2、b)マウンドの南西部に広がるチュルパおよび地下式墳墓群(丘陵斜面)、c)丘陵麓付近に広がる建築群、d)湖に近接(西側)する建造物群(円形の構造物を中心に、最大規模で約5mの高さをもつ壁に仕切られた複合施設)、e)湖を囲む西・北・東側丘陵部に分布する大岩を利用した墳墓群など、いくつかの区域に分かれて利用されていたことが分かった。採集した土器片からは、後期中間期以降のものと思われる土器片とともに、北海岸のチムー文化のものも採集した。ヤンガヌーコ遺跡同様、北海岸との関係性を推測することができる。また、湖の西および北側斜面の墳墓からは、カオリンを多量に含んだ土器片も採集され、前期中間期から利用されていたことも推測される。2.3月12日24日;ペルー、アンカシュ県において、若干の遺物整理・分析を行うとともに、新大陸文明として同質性をもつメソアメリカ先史時代における、鉱物資源を含む環境利用について比較検討するため、メキシコを訪れ、研究者(マルコ・カルバハル氏、ヒメナ・チャベス氏など)と意見交換を行った。平成18年度における本調査の主要な活動は、8月9月に、ワラス市北方のケウシュ(Queushu)遺跡において行った発掘調査である。2004年度まで行ってきたヤンガヌーコ遺跡の西南方に位置する本遺跡は、海抜3500mのケウシュ湖を囲んで広がり、中心部はその南半分、約600m四方を占める。本遺跡を発掘地として選んだのは、金山開発を行ったと思われる海岸の民族と深い関係をもった祭祀・行政遺跡だと考えられたためであり、その測量と表面調査は2005年度に完了させている。今次の調査では、中心部東側に位置する高さ24mのマウンド上に位置するチュルパI(埋葬用施設であるとともに神殿としても利用されたと考えられる、基壇を伴った石造建造物で、基底部で11×15mの広がりをもつ)の基壇正面部とその付帯建築群、及び西側の建築群と、これに隣接する墓域周縁部を発掘した。その結果、以下のことが明らかとなった。1、この遺跡の最古の居住は前期中間期(西暦紀元後300-600年ごろ)に遡る。
「生物多様性条約と南北問題」に関する理論的・実証的研究

本研究はまず、カナダで生じたシュマイザー・モンサント事件を手がかりとして、遺伝子組換え作物を開発するバイオ多国籍企業と種子の貯蔵・利用・販売の権利が保証される農民の権利とのコンフリクトに着目した。同事件に対するカナダ連邦裁判所の判決では、特許権を農民の権利保護に優越するとして、特許権保護対象の遺伝子を含む種子を栽培した農民に対しバイオ多国籍企業に特許権侵害の賠償金を支払う決定が下された。本研究は、この判決に依拠して、遺伝子組換え植物を栽培しない農民でも特許対象の遺伝子を含む植物が自らの畑に自生した場合には特許権侵害で訴えられるリスクを負うことになったと指摘した。本研究はまた、世界貿易機関(WTO)、国連環境計画(UNEP)、ヨーロッパ連合(EU)によるバイオテクノロジー貿易に対するリスク管理制度に関する分析を行った。バイオテクノロジーの自由貿易を重視するWTOも健康や環境に対して被害が及ぶ恐れのある場合には、遺伝子組換え産品の輸入規制を認めているが、それはあくまで潜在的な危険が科学的に立証された場合にのみ認められる措置である。2000年にUNEPが制定したバイオセーフティ議定書(カルタヘナ議定書)やEUのルールには「健康や生態系に対する悪影響を科学的に立証できない場合でも遺伝子組換え産品の輸入を禁止しうる」という予防原則が規定されている。しかし、この適用には科学的リスク評価が不可能であることを実証する必要があり、科学的リスク評価が失敗した場合に安全を確保するというフェールセーフとしてのリスク管理にすぎない。そこで本研究は、遺伝子組換え作物が非遺伝子組換え作物を締め出す傾向にある中で、大豆畑トラスト運動のように、リスク管理を超越し、安全な食糧を農民と市民が共同で管理する「コモンズ」がWTOや多国籍企業が推進するバイオグローバリズムへの対抗軸になりうるという結論を提示した。本研究はバイオテクノロジーの安全利用(バイオセーフティ)と生物多様性資源利用に伴う南北間の利益配分を主柱とする生物多様性条約が発展途上国の経済に与える影響をテーマとする。本年度は、前者のバイオセーフティの問題に着目し、関連する国際条約の条文分析を中心に行った。その分析における重要なポイントは、グローバル経済化の中で遺伝子組み換え作物のような科学によってその安全性が証明できないような品目の貿易を規制すべきかあるいは自由貿易を重視すべきかであった。特にアフリカ地域の発展途上国は遺伝子組み換え作物の普及が飢餓の克服に貢献するという期待をもっており、安全性よりも食糧増産の目的から遺伝子組み換え作物の貿易自由化に積極的である。それに対し、ヨーロッパ連合加盟諸国は、「科学的不確実性が遺伝子組み換え作物の輸入規制を妨げることはできない」という予防の原則に則り、遺伝子組み換え作物の貿易自由化に慎重な姿勢を見せている。これはあくまで遺伝子組み換え作物の貿易自由化を主張する米国やWTOと対立している。本研究は、導入部として、生物多様性資源利用をめぐる世界経済の変化を整理した。研究の成果として、生物多様性条約に基づいてバイオテクノロジーの安全利用を規定するバイオセーフティ議定書(カルタヘナ議定書)は、予防の原則を明確に規定するものの、その内容には遺伝子組み換え生命体の安全利用を確立する上で大きな課題をかかえていることを明らかにした。それは、このバイオセーフティ議定書の予防原則は遺伝子組み換え作物には適用されるが、遺伝子組み換え食品には適用されないのがそれである。また、例えば遺伝子組み換え大豆を食品や飼料として直接利用する揚合には、輸入国は輸出国に対してリスク評価を要求することもできなければ、そのリスク評価に伴う費用を輸出国に負担させることも同議定書では認められていない。

同事件に対するカナダ連邦裁判所の判決では、特許権を農民の権利保護に優越するとして、特許権保護対象の遺伝子を含む種子を栽培した農民に対しバイオ多国籍企業に特許権侵害の賠償金を支払う決定が下された。本研究は、この判決に依拠して、遺伝子組換え植物を栽培しない農民でも特許対象の遺伝子を含む植物が自らの畑に自生した場合には特許権侵害で訴えられるリスクを負うことになったと指摘した。本研究はまた、世界貿易機関(WTO)、国連環境計画(UNEP)、ヨーロッパ連合(EU)によるバイオテクノロジー貿易に対するリスク管理制度に関する分析を行った。バイオテクノロジーの自由貿易を重視するWTOも健康や環境に対して被害が及ぶ恐れのある場合には、遺伝子組換え産品の輸入規制を認めているが、それはあくまで潜在的な危険が科学的に立証された場合にのみ認められる措置である。2000年にUNEPが制定したバイオセーフティ議定書(カルタヘナ議定書)やEUのルールには「健康や生態系に対する悪影響を科学的に立証できない場合でも遺伝子組換え産品の輸入を禁止しうる」という予防原則が規定されている。しかし、この適用には科学的リスク評価が不可能であることを実証する必要があり、科学的リスク評価が失敗した場合に安全を確保するというフェールセーフとしてのリスク管理にすぎない。そこで本研究は、遺伝子組換え作物が非遺伝子組換え作物を締め出す傾向にある中で、大豆畑トラスト運動のように、リスク管理を超越し、安全な食糧を農民と市民が共同で管理する「コモンズ」がWTOや多国籍企業が推進するバイオグローバリズムへの対抗軸になりうるという結論を提示した。
トリセルラージャンクションの形成機構の解明

体の外側を覆い器官を形成する上皮細胞は、細胞間接着部位において均一な多角形を基本とした形態をとる。この多角形の頂点における細胞間接着構造(トリセルラージャンクション)に関する知見はこれまで乏しかった。本研究により、トリセルラージャンクションにおける分子構築及び細胞骨格の制御機構が明らかになり、さらにトリセルラージャンクションが細胞の形態形成を制御することが新たに見出された。1. TricXが3細胞間に特異的に局在するメカニズムの解明最近当研究室で同定したTricXは、3細胞間領域への局在に関してトリセルリンの上流に位置することがわかっていた。本研究では、TricXが3細胞間に局在するメカニズムを解明することにより、トリセルラージャンクションの形成機構の解明に迫った。本研究開始前の予備実験より、1回膜貫通タンパク質であるTricXの細胞質ドメインが3細胞間領域に局在するために必要であることが明らかになっていた。今年度、その領域を絞り込み、わずか9アミノ酸がTricXの3細胞領域局在に必要なことが明らかになった。さらに、その領域は翻訳後修飾を受け、修飾の有無によって局在が制御されることが明らかになった。2.トリセルリンとTricXの結合タンパク質の同定池ノ内らによってトリセルリンは3細胞接着部位に局在し、バリア機能を発揮することが明らかになっていた。しかしながら、トリセルリンのトリセルラージャンクション形成における機能はよくわかっていなかった。そこで、本研究では今年度、トリセルリンと恊働して3細胞間結合に機能する因子群の同定を試みた。トリセルリンの部分長をbaitとした酵母two-hybrid screeningを行った。7×10^6のクローンをスクリーニングした結果、in vitroにおいて結合が確認された1つのpositiveな遺伝子を得ることに成功した。上皮細胞は分け隔てられた異なる環境を維持するために、バリア機能を備えている。バリアはタイトジャンクション(TJ)と呼ばれる細胞間の接着装置によって担われる。TJがバリア機能を発揮するためには細胞の全周囲をシールする必要があるが、これまでTJ研究は、隣り合った2細胞間の接着に焦点を当てて進められて来た。上皮細胞シート内には、2細胞間接着ではカバー出来ない、3細胞が出会う3細胞間間隙が存在する。これまで3細胞間の結合に関する知見は乏しかった。しかしながら、近年トリセルラーコンタクトが白血球細胞や血行性転移癌細胞の通り道として利用されることが報告され、トリセルラージャンクションが重要な機能を担う可能性が出て来た。本研究では、これまでほとんど解析されていなかった3細胞間間隙における接着機構および裏打ち細胞骨格制御機構に迫った。トリセルラージャンクションの裏打ちに配向する細胞骨格系の解析を行ったところ、トリセルリンが3細胞間接着装置におけるアクチン制御に関わることを見出した。すなわち、トリセルリンノックダウン細胞において、トリセルラージャンクションを起点とするアクチン繊維配向の乱れがみられることを見出した。また、トリセルリンに結合して細胞骨格形成に関わる因子を同定した。さらにこれら両者の下流でアクチン編成に関わるsmall Gタンパク質の同定にも成功し、三者がトリセルラージャンクションにおける細胞骨格編成を担い、細胞形態形成に寄与することを明らかにした。これにより、3細胞接着部位における細胞骨格による"細胞の角"の形成機構の手がかりが得られた。
運動療法に取り組む虚血性心疾患患者を対象とした患者主導の援助プログラムの開発

本研究は、慢性期において運動に取り組む虚血性心疾患患者を対象とした患者主導の援助プログラムを開発することを目的とし、人々が主体的に健康を生み出し増進するという、市民主導型の健康生成(People-Centered Care)に即した看護に関する概念的なモデルを検討するものである。最終年度となる今年度は、前年度からの文献的考察ならびにフィールドワークの結果をもとに構造化された「虚血性心疾患患者の運動の継続に関する因果モデル」について、専門家による検討及び患者を対象とした質問紙調査を実施した。まず事前調査として、心臓リハビリテーションに携わる医療者・看護研究者などの専門家を対象に質問紙の内容分析を行った。また、実際に運動に取り組む患者を対象とした表面妥当性の検討も行い、質問紙の妥当性を検証した。その後本調査として、全国28の医療施設において、虚血性心疾患患者を対象に運動の継続及びそれに影響を及ぼす要因に関する横断的な質問紙調査を実施した。質問紙の回収数は456部で、回収率は73.0%であった。そのデータを元に共分散構造分析を用いた因果モデルの検証を行った結果、精錬されたモデルは有効なモデルと判断された。「虚血性心疾患患者の運動の継続に関する因果モデル」から、運動の継続とは、頻度や強度のような運動指標だけではなく、『自分に合った運動に対する自己効力感』『運動の自己管理技能』『運動に伴う充足感』のような対象者の認識も重要な構成要素であることが示された。さらに、運動の継続に影響する要因としては、『運動全般に対する自己効力感』『運動への結果期待』『医師による運動の統制感』『運動に対する周囲の支援』『虚血性心疾患への罹患性』が示され、虚血性心疾患患者の運動の継続という複雑な行動は多次元の概念からなっており、単一の指標だけで捉えられるものではないということが明らかとなった。本研究は、運動療法に取り組む虚血性心疾患患者を対象とした患者主導の援助プログラムを開発することを目的とし、人々が主体的に健康を生み出し増進するという、市民主導型の健康生成(People-Centered Care)に即した看護に関する概念的なモデルを検討するものである。本年度は統合的な文献レビューを目標とし、CINAHLを中心とした国内外のデータベースから、心臓リハビリテーションおよび運動療法に関する文献、People-Centered Careに関する文献を検索・収集し、それらを対象にRodgers(2000)の概念分析アプローチを基盤とした分析を行った。概念分析の結果、People-Centered Careは、看護学、医学、心理学、社会学において包括的な概念として取り扱われていることが明らかとなった。また、People-Centered Careとは、人々が主体となり、専門家と協働しながらコミュニティにおける健康を増進していくことと定義づけられた。概念的な意味の共通性は、1.人々が健康を保持増進し、その人らしい質の高い生活を送るためには、個人はもとよりコミュニティ全体で健康や社会に関連した問題に取り組むことが必要であること、2.人々は、自らがヘルスケアに関わる選択や決定をする権利を持っており、それは尊重されなければならないものであること、3.疾病構造の変化や社会における変動は、人々にとって、個人の努力だけで対応することが難しいものの、People-Centered Careの結果、健康やヘルスケアの質が向上し、エンパワーメントが高まることで、コミュニティ全体の発展につながること、であった。以上のことから、看護師をはじめとする医療の専門家は、患者と協働しながら、人々がコミュニティにおいてより健康を志向した取り組みができるような環境を作り上げていくことが重要であると推察された。本研究は、虚血性心疾患患者の長期的な運動への取り組みを促す援助モデルを構築することを目的とし、人々が主体的に健康を生み出し増進するという、市民主導型の健康生成(People-centered Care)に即した看護について検討しようとするものである。2年目である今年度は、慢性期にある虚血性心疾患患者における運動の継続に影響する要因を明らかにすることを目的とし、心疾患リハビリテーション施設の認定を受け、回復期の運動療法プログラムを実施している病院を選定し、研究参加への同意が得られた者への面接調査を実施した。データは、Greenら(1987)のPrecede-Proceed Modelを基盤とした3つの要因(前提・強化・実現要因)に沿って質的な内容分析を行った。運動の継続に影響する要因として、前提要因では、対象者の運動に関する理解や目標、運動の効果についての認識など、実現要因では、運動の実行しやすさ(運動環境)、運動と身体を調整する技能など、強化要因では、運動に対する周囲の反応・支援、運動によって起こる身体の状態から生じた感覚、運動に伴う充足感などが抽出された。慢性期にある虚血性心疾患患者は、運動するという体験を通して理解したことを自分のものとして、その体験を積み重ねることで、日常生活の中にうまく運動を根づかせていると思われた。また、そのような運動を継続することによって、運動に対して親しみの気持ちをもち、それが違和感なく体になじんでいたと推察される。以上のことから、虚血性心疾患患者が運動を継続するためには、新たに獲得された行動や生活習慣を継続することに大きく影響するであろう「強化要因」が重要であると考えられた。今後は、今回の調査結果と文献的考察をもとに援助モデルの試案を作成し、来年度の調査でモデルの検証を行う予定である。