hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺炎球菌と口腔レンサ球菌のPBP遺伝子は類似している

以上の事実から、肺炎球菌と口腔レンサ球菌のPBP遺伝子は類似した構造を持つことが示唆される。大阪歯科大学附属病院を訪れた患者、本学教員および学生の了解を得て唾液を採取し、CDC処方血液寒天培地またはミティス・サリバリウス寒天培地を用いて通性嫌気性グラム陽性球菌を分離し、カタラーゼ陰性のものをレンサ球菌として保存した。これら保存菌株と高齢者から分離し保存しているレンサ球菌併せて約160株に対する最小発育阻止濃度(MIC)を日本化学療法学会標準法の寒天平板希釈法で測定した。β-ラクタム薬のMIC_<90>はアンピシリン:1.0、ピペラシリン:1.0、セファクロール:8.0、セファゾリン:0.5、セフメノキシム:0.13、セフメタゾール:8.0、セフテラム:<0.008、ラタモキセフ:16、アズトレオナム:≦128、イミペナム:<0.008μg/ml、β-ラクタム薬以外のそれはバンコマイシン:0.5、オフロキサシン:2.0、ミノサイクリン:0.06、エリスロマイシン:<0.008、クリンダマイシン:0.03、ゲンタマイシン:4.0μg/mlであった。β-ラクタム薬耐性株が数株分離されたので、それら菌株由来DNAを鋳型にして肺炎球菌のペニシリン耐性遺伝子のプライマーであるペニシリン結合蛋白質(PBP) 1A(430bP)、PBP2B(77bp)、PBP2X(292bp)を用いてPCRを行うと、PBP2AとPBP2Xで所定の大きさのバンドが検出された。この事実は、口腔レンサ球菌のDNAに肺炎球菌のPBPと類似の遺伝子が存在することを示唆している。次年度はこの遺伝子をさらに解析するとともに、最近、バンコマイシン耐性遺伝子が肺炎球菌から検出されるとの報告があり、腸球菌のバンコマイシン耐性遺伝子のプライマーを用いて、口腔レンサ球菌における状態も検索したいと考えている。大阪歯科大学附属病院を訪れた患者の了解を得て唾液を採取し、5%ヒツジ血液添加トリプチケイスソイ寒天培地に0.5μg/mlアンピシリン(ABPC)添加培地(ABPC耐性菌数)と無添加培地(総菌数)用いて通性嫌気性グラム陽性球菌を分離し、カタラーゼ陰性のものをレンサ球菌として耐性菌の割合を求めるとともに耐性菌を保存した。総菌数に占めるABPC耐性菌の割合は050%で、被験者により異なっていた。耐性菌分離頻度が高い被験者ではβ-ラクタム薬が投与されていた。分離菌に対するABPCの最小発育阻止濃度(MIC)を寒天平板希釈法で調べると、MICは0.2516.0μg/mlの範囲に分布し、そのピークは2.0μg/mlであった。さらに、小児と成人からレンサ球菌を分離し、保存している203株に対するABPCのMICは【less than or equal】0.0316.0μg/mlに分布する二峰性で、そのピークは0.06と4.0μg/ml、耐性限界値は0.5μg/mlであった。ニトロセフィンで耐性限界値を超えた菌株のβ-ラクタマーゼ産生性を調べた結果、この酵素活性は検出されなかった。本年度は、β-ラクタム薬耐性株が保存できたのでMICの大きい菌株からDNAの抽出をファーストプレップ法とフェノール法で試みたが、DNAの抽出はかなり難しかった。そこで、細胞壁を破壊するリゾチームで処理してDNA抽出した。そのDNAを鋳型にして肺炎球菌のペニシリン耐性遺伝子のプライマーであるペニシリン結合蛋白質(PBP)1a(430bp)、PBP 2b(77bp)、PBP 2x(292bp)およびStreptococcus mitis
過剰なカリ施肥がサトウキビ葉身の光合成速度と糖生産を抑制する要因の解析

平成12年度は,根から吸収されたKが葉の光合成速度を低下させるプロセスとして,葉のK成分が直接影響を及ぼすのではなく,拮抗的に吸収が抑制されるMgを介して維管束鞘細胞のNADP-MEとRubiscoの活性を低下させ,最終的に光合成速度を低下させていると予想し,その実体を究明した.その結果,根系にKを処理して葉のK含量に差異を生じさせたところ,Kが増大すると光合成速度,気孔伝導度,水ポテンシャルが低下し,また、NADP-ME, Rubiscoも低下した.葉のMg含量を調べたところ,Kの増大に伴い減少した.そこで,酵素活性測定時にMgの濃度を変えてみたところ,高濃度のK条件下で栽培されたサトウキビの葉の両酵素活性は,低濃度で栽培されたものに比較して全体的に低かった.従って,NADP-MEとRubiscoに対するKの影響は,不可逆的であり,葉の成長の初期段階で決定されていると推察された.平成13年度は,サトウキビの絞りかすであるバガスを炭化して得られるバガス炭が糖度,収量に与える影響を調査し,沖縄におけるK成分に着目した循環型農業の可能性を検討した.バガス炭にはK成分が多量に含まれるが,その混入量の違いがサトウキビの成長および品質に与える影響を調べた.土壌1kgに対しバガス炭を10,30,50gとなるように施用した.施肥は,改良型ホークランド水耕液を週1回,1ポット当たり500ml与え,潅水は適宜行った.植付け5ヵ月後のサトウキビの茎長,茎重,搾汁液元素成分および糖度を測定した.その結果,バガス炭に含まれるKは,サトウキビに吸収されることが確認された.また,バガス炭処理におけるKの吸収量の変化がキビの生育,品質に影響を与えないことから,バガス炭は,K肥料の代替になるのではと考えられた.従って,バガス炭による土壌物理性の改善とともに,サトウキビの肥料の削減が期待できることを明らかにした.本研究課題では,根から吸収されたカリが葉身において光合成速度を低下させるプロセスとして,葉のカリ成分が直接影響を及ぼすのではなく,拮抗的に吸収が抑制されるマグネシウムを介して維管束鞘細胞のNADP-MEとRubiscoの活性を低下させ,最終的に光合成速度を低下させていると予想し,その実体を究明した.その結果,根系にカリを処理して葉のカリ含量に差異を生じさせたところ,カリが増大すると光合成速度,気孔伝導度,水ポテンシャル,浸透ポテンシャルが低下し,また,NADP-ME,Rubiscoも低下した.葉のマグネシウム含量を調べたところ,カリの増大に伴い減少した.そこでNADP-MEとRubiscoの活性測定時にマグネシウムの濃度を変えてみたところ,高濃度のカリ条件下で栽培されたサトウキビの葉の両酵素活性は,低濃度で栽培されたものに比較して全体的に低かった.従って,NADP-MEとRubiscoに対するカリの影響は,不可逆的であり,葉の成長の初期段階で決定されていると推察された.平成12年度は,根から吸収されたKが葉の光合成速度を低下させるプロセスとして,葉のK成分が直接影響を及ぼすのではなく,拮抗的に吸収が抑制されるMgを介して維管束鞘細胞のNADP-MEとRubiscoの活性を低下させ,最終的に光合成速度を低下させていると予想し,その実体を究明した.その結果,根系にKを処理して葉のK含量に差異を生じさせたところ,Kが増大すると光合成速度,気孔伝導度,水ポテンシャルが低下し,また、NADP-ME, Rubiscoも低下した.葉のMg含量を調べたところ,Kの増大に伴い減少した.そこで,酵素活性測定時にMgの濃度を変えてみたところ,高濃度のK条件下で栽培されたサトウキビの葉の両酵素活性は,低濃度で栽培されたものに比較して全体的に低かった.従って,NADP-MEとRubiscoに対するKの影響は,不可逆的であり,葉の成長の初期段階で決定されていると推察された.平成13年度は,サトウキビの絞りかすであるバガスを炭化して得られるバガス炭が糖度,収量に与える影響を調査し,沖縄におけるK成分に着目した循環型農業の可能性を検討した.バガス炭にはK成分が多量に含まれるが,その混入量の違いがサトウキビの成長および品質に与える影響を調べた.土壌1kgに対しバガス炭を10,30,50gとなるように施用した.施肥は,改良型ホークランド水耕液を週1回,1ポット当たり500ml与え,潅水は適宜行った.植付け5ヵ月後のサトウキビの茎長,茎重,搾汁液元素成分および糖度を測定した.その結果,バガス炭に含まれるKは,サトウキビに吸収されることが確認された.また,バガス炭処理におけるKの吸収量の変化がキビの生育,品質に影響を与えないことから,バガス炭は,K肥料の代替になるのではと考えられた.

従って,バガス炭による土壌物理性の改善とともに,サトウキビの肥料の削減が期待できることを明らかにした.本研究課題では,昨年度までに,土壌中に蓄積している過剰なカリをサトウキビの根が吸収し,葉身において光合成速度を低下させるプロセスとして,拮抗的に吸収が抑制されるマグネシウムを介して葉の維管束鞘細胞の光合成鍵酵素であるNADP-MEとRubiscoの活性を低下させて光合成速度を低下させていることを明らかにした.本年度は,サトウキビの絞りかすであるバガスを炭化して得られるバガス炭がサトウキビの糖度,収量に与える影響を調査し,沖縄におけるカリ成分に着目した循環型農業の可能性を検討した.バガス炭にはカリ成分が多量に含まれるが,その混入量の違いがサトウキビの成長および品質に与える影響を調べた.土壌1kgに対しバガス炭を10,30,50g(処理区名:10g区,30g区,50g区)となるように施用した.施肥は,改良型ホークランド水耕液を週1回,1ポット当たり500ml与え,潅水は適宜行った.植付け5ヵ月後のサトウキビの茎長,茎重,搾汁液元素成分および糖度を測定した.その結果,バガス炭に含まれるカリウムは,サトウキビに吸収されることが確認された.また,バガス炭処理におけるカリウムの吸収量の変化がサトウキビの生育,品質に影響を与えないことから,バガス炭は,カリウム肥料の代替になるのではと考えられた.したがって,バガス炭による土壌物理性の改善とともに,サトウキビの胆料の削減が期待できることを明らかにした.
銀イオン交換ゼオライトにおける特異的触媒機能の発現に関する研究

いくつかの固体酸触媒反応において、気相水素の共存が大きな促進効果をもつことを見いだした。たとえば、エチルベンゼンの不均化反応やo-キシレンの異性化反応に対する銀イオン交換Y型ゼオライトの活性は、水素共存下ではプロトン交換Y型ゼオライトの活性より数倍高い。しかし、水素が共存しないと活性は低い。水素による活性増大効果は、1-ブテンの異性化反応やアルコ-ルの脱水反応でも見いだされた。また、12-タングストリン酸の銀塩を触媒とするメタノ-ルの炭化水素の転化反応1-ブテンの異性化反応でも水素による活性増大効果が観測された。さらに、遷移金属(Pd,Pt)とヘテロポリ酸をともにシリカに担持した触媒でも、メタノ-ルの転化反応においてきわめて顕著な水素効果が観測された。以上のように水素により活性増大効果をうける触媒反応系は多岐にわたるが、酸触媒反応であること、水素の効果が可逆的であること、水素の吸着量が小さいことなど共通の特徴がある。これらの事実は気相水素が固体表面のプロトンに転化されること、このプロトンの触媒能が高いことを示唆している。すなわち、気相水素に誘起されるプロトンは、ゼオライトの酸性OH基やヘテロポリ酸にもともと依存するプロトンにくらべて著しく高い活性をもっている。交換率を変えたAg交換Y型ゼオライト(AgY)を調製し,酸触媒反応に対する水素の共存効果を調べた.反応としては,エタノールの脱水反応および0ーキシレンの異性化反応を行なった.主な結果は次の通りである.(1)水素の分圧の増大にともない,両反応の速度は増大する.アルコールの脱水反応においては,オレフィンの生成に対してのみ水素の共存効果は顕著であって,エーテルの生成に対しては水素共存効果はほとんどみられない.(2)水素の共存効果は可逆的であり,系から水素を取り除くと活性は低下するが,水素の再導入により活性は回復する.(3)AgYにおけるAgの含有率が高いほど,水素による活性増大効果は顕著である.以上の実験事実は,気相H_2分子とゼオライト表面のH^+との間に相互変換の機構が存在するものと結論した.また,この相互変換にはAgのクラスターイオンAg^+_nが関与していることを推定した.事実,気相にH_2に変えて, D_2を導入すると,ゼオライトの酸性OH基が減少し,代わって,酸性OD基が生成することが赤外吸収スペクトル法により確認された.水素共存下におけるAgYの触媒活性はHYの触媒活性より高い.また, HYでは水素の共存効果はみられない.一方,反応条件下での水素の吸着量は小さく,酸性OH基の量にくらべてずっと少ない.したがって,反応に関与するプロトンは極めて活性が高いものであり,通常の酸性OH基は反応に直接関与しないものと結論した.水素の共存による触媒活性の増大は, L型ゼオライトによるキシレンの異性化やA型ゼオライトによるlーブテンの異性化においても観測されている.これらの事実は,水素の共存効果はAgー交換ゼオライトによる酸反応に共通してみられる現象であることを示唆しており,活性増大にAgクラスターが関与するとの推論を支持するものである.昨年度に引き続き、アルコールの脱水反応を銀イオン交換Y型ゼオライトで行い、気相水素の共存効果について研究した。アルコールについては、エタノールのほか1-プロパノール、2-プロパノール、メタノールについても水素の共存効果を調べ、次の結論を得た。(1)水素の共存効果はメタノールを除くすべてのアルコールについて観測された。(2)水素による反応促進効果はオレフィンの生成についてのみ観測され、エーテルの生成については観測されなかった。この点、メタノールは反応条件下でエーテルのみを生成するので(1)に述べた結果は当然ともいえる。(3)水素の共存効果はいずれの場合にも可逆的であった。水素の共存効果は、銀イオン交換A型およびY型ゼオライトによる1-ブテンの異性化の速度は、水素が存在しない場合よりも大きかった。また、この反応においても水素の共存効果は可逆的であった。反応には共存水素の同位体効果がみられ、気相水素が触媒活性種に変換されていることを示している。

反応のブテン圧、水素圧、反応温度依存性、水素前処理依存性についても詳細に検討した。水素の共存効果は、銀イオン交換ゼオライトだけではなく、ヘテロポリ酸の銀塩についてもみられることが明らかになった。すなわち、12-タングストリン酸の銀塩を触媒として、1-ブテンの異性化反応を行うと上記のY型ゼオライトとほぼ同様の水素共存効果を与えた。触媒活性は銀塩の水素還元の条件(温度、時間)に大きく依存した。このことは、銀イオンの還元により、適度な大きさの銀クラスターイオンの生成が水素による反応促進に不可欠であることを示している。昨年度までの結果により、銀イオン交換ゼオライトの触媒活性の水素による増進効果は、銀イオンクラスタ-の存在により気相水素と表面プロトンとの間に平衡が成立しており、気相水素と平衡にあるプロトンの活性が非常に高いためであることが明らかにされていた。また、同様の事実はヘテロポリ酸の銀塩でも観測された。本年度は昨年度からの研究を継続するとともに、反応系を拡大し、遷移金属-ヘテロポリ酸複合系においても水素の存在による活性増大効果があることを見い出した。この系では、遷移金属上で解離した水素がヘテロポリアニオンとの相互作用によりプロトンに転換される可能性があるからである。12-タングストリン酸のパラジウム塩を触媒とするメタノ-ルの炭化水素への転化反応を行なったところ、触媒活性は水素共存下で高く、窒素共存下では低いことが分かった。また、水素の共存効果は可逆的であった。メタノ-ルの炭化水素への転化反応は酸性点(プロトン)の存在による反応であるが、パラジウム自体が活性種であるメタノ-ルの分解反応は水素の存在により影響をうけなかった。水素による反応促進効果はパラジウム(または白金)とヘテロポリ酸を共担持した触媒においても観測された。しかし、パラジウムまたはヘテロポリ酸だけを担持した触媒の活性は低く、水素共存効果も観測されない。すなわち、活性の発現には両者の共存が必要であることを示しており、水素共存効果に対する先の機構を支持している。パラジウム-ヘテロポリ酸複合触媒は、n-ヘキサンなどアルカンの異性化に対しても水素共存化で高い活性を与えることが明らかになった。
依存症者(AC)と共依存家族の回復に有効なグループワークモデルの開発に関する研究

平成14年度:依存症と共依存に関する文献と共依存尺度に関する収集及び、探索に重点を置きながら、共依存症者のためのグループワークプログラムの方向性を模索するため、Meadowsのワークショップに参加した。研究としては、DVの研究に重点を置いた。依存症者の環境的要因の中で、逆機能的家族と依存症との高い相関関係は多くの研究結果で証明されている。家族の逆機能は、依存症者自身への自傷をはじめ、相手に対する暴力やDVの原因であるため、当該年度は暴力をテーマとする研究に重点をおき、論文を発表した。平成15年度:主にグループワークに関わる研究に重点を置きながら、30個に達する共依存尺度を日本語に翻訳し、アンケート調査に備えた。グループワークが自我成長に及ぼす影響については、専門的社会福祉援助技術であるグループワークを通して自我の成長を促すことができるかを解明しようとした。自我成長は防御機制の変化をもって測り、未成熟防御機制はグループワークの介入が減ることによって、成熟防御機制は増えることによってその有効性を評価した。結果、特に依存症の特徴とも言える否認が減り、依存症の介入策としてのグループワークの有効性を証明した。平成16年度:研究のまとめ作業として、共依存尺度の項目を完成させ(12の下位尺度とそれぞれの下位尺度に5つの質問項目を入れ、60個の質問項目になっている)、共依存患者グループ(91名)と健常者グループ(114名)を対象として調査を行った。本研究の結果、信頼度が非常に高い独自の共依存尺度を開発することができた(総11下位尺度に53質問項目で構成される)。(Reliability Coeffcients Alpha=.9283)なお、グループワークモデルとしては目標形成モデルに基づき、目標が社会的である場合と治療的である場合の両方の関係性に分け、共依存症者に適用するプログラムを開発した。今年の実績としては、(1)研究のための基礎作業としてテーマと関連するデータ・文献・資料の収集を行った。特に、現在日本国内で唯一の共依存尺度として使用されている猪野亜朗らのASTWAの収集を行った。(2)臨床現場の視察、見学、および研修(1)臨床現場の視察・見学:国内では'心の医療センター'をはじめ、6ヶ所、海外では、アメリカの'Arapahoe House'、をはじめ、依存症患者の入所施設と地域での回復支援施設7箇所、'AAとACミーティング'に参加し、日本との比較を可能とする視座を得た。(2)研修:'マルチ・アディクションチームによる多面的アプローチ'とIAMFTにおいて'Thought Field Therapy'の研修に参加した。(3)IAMFT国際会議に参加した。(3)論文・学会での発表依存症者の環境的要因の中で、逆機能的家族と依存症との高い相関関係は多くの研究結果で証明されている。家族の逆機能は、依存症者自身に対する自傷をはじめ、相手に対する暴力やDVの原因であり、またその結果として起こる場合が多い。そのため、今年度は暴力をテーマとする研究に重点をおき、論文を発表した。まず、'DVに対する警察の対策に関する考察'では、DVの要因を個人、家族、地域社会、社会的レベルで相互的に関連するより多くの要因から探り、諸外国の総体的アプローチ、地域社会介入モデル、DV介入チームの協力的プロジェクトなどを紹介した後、日本独自の介入方法を試みた。'スクールソーシャルワークの機能と介入方法-生徒間暴力に対する生態システム的アプローチを中心に-'、では、生態システムモデルを活用しながら、生徒間暴力をはじめとする生徒たちの校内問題の予防・治療策としてスクールソーシャルワークの機能と介入方法について探索した。

'共依存の心理と対処方法'では共依存とアダルトチルドレンの二つの概念を比較しながら、その特徴と対処方法を説明した。今年の実績としては,1研究のための中間作業として家族とグループワークのテーマに関連するデータ,文献資料の收集を行った.2臨床現場の視察,見学,および研修(1)臨床現場の視察見学:国内では'心の医療センター'をはじめ,海外では,アイルランド最古の精神障害者施設に入所している依存症患者の治療法などを見学した.(3)第16回アジア・太平洋地域Mental disorder国際会議に参加し、韓国における高齢知的障害者の扶養について発表した3論文学会での発表まず,グループワークが自我成長に及ぼす影響では,專門的社会福祉援助技術であるグループワークを通して,自我の成長を促すことができるかを解明しようとした.自我成長は防御機制の変化をもって測り,未成熟防御機制はグループワークの介入によって減ることによって,成熟防御機制は増えることによってその有効性を評価した。結果,特に依存症の特徴とも言える否認が減り,依存症の介入策としてのグループワークの有効性を証明した。次は,'高齢者扶養から見られる韓国の福祉文化'で韓国人の高齢者扶養から見られる福祉文化として,孝行・家族主義・没我的女性性をあげ,歴史的,社会的,文化的な面でどのように反映されてきたかを解明しようと試みた.結論的には,東洋的文化から生成された扶養文化であるため,扶養ストレスや葛藤を強調するストレスモデルだけをもって,韓国の高齢者扶養問題は説明し切れないという点を指摘した.今年の実績としては、1、研究のまとめ作業として共依存尺度の項目を完成し、共依存患者グループと健常者グループを対象として調査を行い、データを入力する作業まで終えた。なお、グループワークモデルを開発するため、多様なグループワークプログラムを実施した。後の作業としてはデータの分析を通して共依存尺度の妥当性と信頼性の検証と確定及びレポートの完成を残しており、6月までに報告書を提出する予定である。2、臨床現場の視察、見学、および研修3、論文・学会での発表「ギャンブル依存の問題と生活への影響」、『アディックションと家族』、日本嗜癖行動学会、家族機能研究所、2004本研究は、韓国においてギャンブル(本稿では、宝くじの購入や金を賭けた花札やトランプゲームなどを指す。)問題がどれだけ深刻であるかを明示し、ギャンブル依存の弊害を知らせるための基礎的実証的研究として行われた。なぜならばギャンブルに対する予防や治療対策を促すためには、その根拠になる基礎的資料が必要であると考えたからである。ギャンブル依存に対する研究を通して、行動過程依存の現状やあり方がはっきり把握でき、ギャンブル依存症者と共依存関係形成の構造についても理解することが出来た。
口腔癌の顎骨浸潤抑制に対してｍＴＯＲ・ＣＯＸ－２による新たな治療法の開発

口腔癌の顎骨浸潤におけるcyclooxygenase-2 (COX-2)を介するシグナルによって調節されるmammaliantarget of rapamycin (mTOR)の多彩な作用を解明し、新たな治療法の可能性について検討した。mTOR阻害薬は、RANKLによってmTOR活性化で起こるリン酸化を阻害することで、骨代謝を制御し、また、COX-2阻害剤は、RANKLに間接的に作用して破骨細胞数を減少させる。結果、破骨細胞関連サイトカインの解析が顎骨浸潤能の評価に有用であり、また、増強効果を期待したCOX-2阻害剤とmTOR阻害剤は、顎骨浸潤抑制の新たな治療法になりえると考えられた。研究目的:口腔癌の骨破壊・骨浸潤による癌性疼痛は患者のQOLを著しく低下させる。従って、癌の骨への浸潤,あるいは浸潤した癌細胞の骨内での増殖を制御することは臨床上極めて重要な課題である。癌細胞は直接,骨を破壊し進展して行くのではなく,癌により誘発された破骨細胞が活発に骨吸収を起こし,骨吸収によって生じた部分に癌細胞が進展していく。これは骨に特異的な病態であり,骨に対する臓器特異的治療である破骨細胞性骨吸収阻害を中心とした新たな治療が癌の顎骨破壊や骨内での腫瘍増殖を抑制する可能性を示唆している。われわれは口腔扁平上皮癌にしばしば認められる骨破壊・骨浸潤の機序をin vitro, in vivoの実験系を用いて、mammalian target of rapamycin (mTOR)とcyclooxygenase-2 (COX-2)シグナルを介したRANKLの発現の関与を検討する。癌細胞が直接,骨を破壊し進展して行くのではなく,癌により誘発された破骨細胞が活発に骨吸収を起こし,骨吸収によって生じた部分に癌細胞が進展していく。具体的には、mTOR阻害薬は、RANKLによってmTORか活性化されて起こるリン酸化を阻害することで、骨代謝を非常によく制御し、また、COX-2阻害剤は、RANKLに作用して破骨細胞数を減少させることから、その増強効果を期待した顎骨浸潤抑制の新たな治療法の開発を目指した。2種類のマウス扁平上皮癌細胞株(NR-S1, SCCVII)において、COX-2、PTHrPの発現量を比較検討した。COX-2の発現量はSCCVII細胞株でNR-S1細胞株の約2倍、PTHrPの発現量はNR-S1細胞株でSCCVII細胞株の約3倍であった。この結果から、SCCVIIを移植した顎骨浸潤モデルを作製して、COX-2を介するシグナルによって調節されるmTORの抗腫瘍効果や顎骨浸潤抑制を解析した。解析項目は腫瘍体積、TRAP染色による破骨細胞数とマイクロCTによる顎骨破壊の解析および腫瘍の顎骨浸潤部における破骨細胞関連サイトカイン(RANKL,OPG,GAPDH)の発現を比較検討した。破骨細胞関連サイトカインの発現解析が口腔癌における顎骨浸潤能の評価に有用と思われた。またCOX-2発現を抑制してmTOR阻害剤を投与することは新たな顎骨浸潤の治療になりえると考えられた。

結果、破骨細胞関連サイトカインの解析が顎骨浸潤能の評価に有用であり、また、増強効果を期待したCOX-2阻害剤とmTOR阻害剤は、顎骨浸潤抑制の新たな治療法になりえると考えられた。平成26年度よりIn vivoでの検討を行っている。すなわち担癌マウスによる骨浸潤モデルを用いた、骨浸潤・骨転移におけるmTORおよびCOX-2シグナルの関与を検討する。マウス扁平上皮癌細胞(SCCVII, NR-S1)(5 ×105 cells/injection)をマウスの頭頂骨骨膜下に移植し、移植癌細胞による頭頂骨や顎骨浸潤モデルを作成してmTOR阻害剤単独群、COX-2阻害剤単独群、mTOR阻害剤とCOX-2阻害剤に併用投与群、コントロール群の4群に分け、比較検討を行っている。薬物投与実験なため思うような結果が得られていない。平成27年度も平成26年度分の延長研究も引き続き行う予定である。口腔外科担癌マウスによる骨浸潤モデルを用いて、骨浸潤・骨転移におけるmTORおよびCOX-2シグナルの関与を検討する。まず、担癌マウスによる骨浸潤・骨破壊モデルを作成する。次に、マウス扁平上皮癌細胞(SCCVII, NR-S1)(5 ×105 cells/injection)をマウスの頭頂骨骨膜下に移植し、移植癌細胞による頭頂骨への浸潤開始時期を検討する。そして、その得られた結果をもとに、移植担癌マウス(頭頂骨浸潤モデル、顎骨浸潤モデル)でmTOR阻害剤単独群、COX-2阻害剤単独群、mTOR阻害剤とCOX-2阻害剤に併用投与群、コントロール群の4群に分け、以下の比較検討を行う。研究の進行が遅れているため、平成27年度の延長願を提出し承認された事より平成27年度に平成26年度分の研究も引き続き行う予定である。1)腫瘍体積を(長径)×(短径)2×0.5および重量から計測2)軟X線による骨破壊度の計測3)マイクロCTによる3次元的形態計測4)H-E染色による病理学的評価と破骨細胞特異的マーカーであるTRAP染色による破骨細胞数の計測腫瘍組織より産生されるmRNAおよびタンパクレベルの発現定量をReal-time PCRにて評価する。IL-6, PTHrP,TNF-α, RANK, RANKL,およびosteoprotegerinのmRNAの発現をReal-time PCRで、タンパクレベルの発現をWestern blotで検討する。試料は、体重を測定してから屠殺後、骨を掃出し、連続縦断切片を作成し、経時的変化を免疫組織学的に解析する。各種染色法により組織学的検討を行う。また、骨芽細胞や破骨細胞の発現様式を検討するために、ALP染色、TRAP染色を行う。分化マーカー等を検討するために、タンパクレベルで免疫組織化学的染色を、mRNAレベルではin situ hybridizationを行う。最終的には、統計学的解析を用いて詳細に検討を行う。マウスへの癌細胞の生着を考えた場合、ヒト由来細胞よりマウス由来細胞が適していると考え、実験系の再調査として過去の文献を検索しプロトコールを再検討した。まず、マウス扁平上皮癌細胞(SCCVII, NR-S1)の培養継代を行った。55-平方センチメートルdishで、10%FBS、50%units/mlペニシリンおよび50mg/mlストレプトマイシンを含む培地中で、37°C、5%CO2条件下で培養したところ、発育状態が悪く培養条件を検討した。その結果、培養条件としてFBSを10%、15%、20%で行ったところ、培養効率が10%FBSで良好であり実験が開始できる状況になった。
科学衛星Astro-C(ぎんが)による日英共同X線観測調査

この研究の目的は日英双方のX線天文学グループが経験と技術を併せて,〓界最大規模の大面積比例計数管を製作Astro-C(ぎんが)に搭載しX線天体の精密観測による研究を行うことである.ぎんがは昭和62年2月打ち上げられ性能評価,調整作業も無事完了したので,次は日英科学者が共同して多くの観測成果を挙げることがこれからの目的である.宇宙科学研究所のX線天文衛星「ぎんが」は昭和62年2月5日に打ち上げられ,順調に働いている.この衛星の主観測装置である大面積比例計数管は日本と英国のLeicester大学,Rutherford Appsleton研究所のグループとの共同で製作したものであり,これまでで〓界最高のX線集光面積を持つものである.打ち上げ以来,昭和62年9月まで,軌道上での性能評価,較正及び解析ソフトウェアの開発等を日英共同で行った.この目的のため「かに星雲」その他標準となるX線源の観測を行い,それを日英双方で解析を行い,両者のソフトウェアの互換性のチェックを行うと共に,最適性能を得るよう観測装置の微調整を行った.9月以降は個々の科学者からの観測申込を日英双方から募集し,選択されたものについて観測を行っている.多数の応募があったため,2度の日英会合で調整を計った. 11月には初期成果の検討会を宇宙研で開催し, (宇宙圏研究会),英国側から数名が参加した.「ぎんが」の性能を反映して,多くの優れた成果が得られつつある.日英共同の観測については,論文を作成するため結果の検討,討議が必要であり,この為の科学者の相互訪門が行れた.数編の日英共著の論文がまとまりつつあり,間もなく学会誌に発表される運びである.これ迄に,多くのX線星について周期的変化(パルサー),準周期変動,不規測変動スペクトル等について詳しく調べられた他,特異X線星SS433の構造を調べる手掛りとなる新しい知見が得られた.又,新しいX線源の発見と共に,超遠方の活動銀河核のスペクトルや強度変化等についてこれまでにない高精度の観測結果が次々に生まれている.更に,大マゼラン星雲に出現した超新星については最新のデーターを全〓界に提供している.将来も引き続き,日英科学者による密接な共同研究を続けることを双方が強く希望している.この研究の目的は日英双方のX線天文学グループが経験と技術を併せて,〓界最大規模の大面積比例計数管を製作Astro-C(ぎんが)に搭載しX線天体の精密観測による研究を行うことである.ぎんがは昭和62年2月打ち上げられ性能評価,調整作業も無事完了したので,次は日英科学者が共同して多くの観測成果を挙げることがこれからの目的である.宇宙科学研究所のX線天文衛星「ぎんが」は昭和62年2月5日に打ち上げられ,順調に働いている.この衛星の主観測装置である大面積比例計数管は日本と英国のLeicester大学,Rutherford Appsleton研究所のグループとの共同で製作したものであり,これまでで〓界最高のX線集光面積を持つものである.打ち上げ以来,昭和62年9月まで,軌道上での性能評価,較正及び解析ソフトウェアの開発等を日英共同で行った.この目的のため「かに星雲」その他標準となるX線源の観測を行い,それを日英双方で解析を行い,両者のソフトウェアの互換性のチェックを行うと共に,最適性能を得るよう観測装置の微調整を行った.9月以降は個々の科学者からの観測申込を日英双方から募集し,選択されたものについて観測を行っている.多数の応募があったため,2度の日英会合で調整を計った. 11月には初期成果の検討会を宇宙研で開催し, (宇宙圏研究会),英国側から数名が参加した.「ぎんが」の性能を反映して,多くの優れた成果が得られつつある.日英共同の観測については,論文を作成するため結果の検討,討議が必要であり,この為の科学者の相互訪門が行れた.数編の日英共著の論文がまとまりつつあり,間もなく学会誌に発表される運びである.これ迄に,多くのX線星について周期的変化(パルサー),準周期変動,不規測変動スペクトル等について詳しく調べられた他,特異X線星SS433の構造を調べる手掛りとなる新しい知見が得られた.又,新しいX線源の発見と共に,超遠方の活動銀河核のスペクトルや強度変化等についてこれまでにない高精度の観測結果が次々に生まれている.更に,大マゼラン星雲に出現した超新星については最新のデーターを全〓界に提供している.将来も引き続き,日英科学者による密接な共同研究を続けることを双方が強く希望している.
実験進化系とゲノム解析による生物のジェネラリスト化の進化プロセスの解明

生物の資源利用におけるジェネラリスト化の進化プロセスについては、これまで実に多くの研究がなされてきたが、それを実験的に検証できている例は皆無である。本研究課題では、植食性昆虫であるブタクサハムシとその潜在的ホスト植物らをモデルに、生物のジェネラリスト化の進化プロセスを、生態学、分子生物学の両面から実証的に明らかにすることを目的としている。プロジェクト初年度である昨年度においてはまず、北米でのブタクサハムシ採集を行った。採集地は合衆国南東部、渡航時期は2014年9月で、約二週間をかけて約150個体を採集した。その後、植物防疫所による検疫をうけ、無事、日本国内にハムシを持ち帰った。帰国後は、研究代表者(中山)、ならびに、共同研究者である深野祐也氏(JSPS特別研究員、東京農工大農学研究院)のもとで、実験室内でハムシの累代飼育(寄主植物:オオブタクサ、ブタクサ)が行われた。この段階で、初年度の主たる目標である、米国産ハムシの採集と飼育は無事に達成された。計画ではこれに加え、米国と日本産ハムシとの間で、各寄主植物に対する利用能力を比較する予定であったが、実験に必要な個体数が思うように確保できなかったため、これについては実施を見送ることとした。本来の計画であれば、その後数年間、ブタクサハムシの飼育を継続し、ハムシの日本産オオブタクサに対する経時的な適応を調査するはずであったが、2015年4月をもって研究代表者が一般企業にうつることになったため、本プロジェクトは初年度をもって途中終了することとなった。
摂食行動がストレスコーピングとなる条件とそのメカニズムの解明

本研究の目的は,正常ラット(研究I)および摂食行動異常ラット(研究II)を用いて,摂食行動がストレスコーピングとなる条件を抽出し,そのメカニズムを探ることであった.本年度は,研究IIに着手した.研究Iの結果より,不安の高い個体ほどストレス(テイルピンチ)後の摂食行動が顕著であることが示された.そこで研究IIでは,嗜好性の高い食物(高糖質・高脂質)に対して短時間で著しい摂食行動を示す「むちゃ食い(Binge eating)ラット」を作成し,むちゃ食い行動の形成とテイルピンチ後の摂食行動,および個体の情動特性との関連について検討することを目的とした.むちゃ食い行動の形成には,Haganら(2002)によって提案された"Restriction-Refeeding/Stress cycling(R-R/S)"と,Corwinら(1998)によって提案された"Limited access(LA)"という二つの方法を用いた.まず,R-R/Sでは,摂食制限(5日),高嗜好食摂取(2日),通常餌摂取(4日),電気ショックおよび摂食量計測(1日)というサイクルを3回繰り返した.これにより,電気ショック後の高嗜好食摂取量が増加することが報告されているが,本研究では高嗜好食摂取量の増加はみられなかった.また,高嗜好食摂取量とテイルピンチ後の摂食量,情動行動との関連を評価したが,有意な関係性はなかった.そこで,LAによるむちゃ食い行動の形成を試みた.LAでは,週に3回,1日2時間の高嗜好食摂取を繰り返すことにより,高嗜好食摂取量を著しく増加させることができた.しかし,申請者の所属研究機関の変更により,研究に使用できる設備等が変化したため,テイルピンチ後の摂食量や情動行動との関連を評価することはできなかった.したがって,本研究の研究期間内に,研究IIの結論を見出すことはできなかった.本研究の目的は、正常ラット(研究I)および摂食行動異常ラット(研究II)を用いて、摂食行動がストレスコーピングとなる条件を抽出し、その中枢神経系のメカニズムを探ることである。本年度は、研究Iに着手した。ラットの尾をクリップなどで挟むこと(テイルピンチ)により、摂食行動が誘発されるこが知られているが、その摂食量は個体によって異なる。そこで研究Iでは、この個体差に着目し、テイルピンチ後の摂食量と、情動行動(実験(1))および神経内分秘学的応答(実験(2))との関連を調べた。<実験(1):ストレス誘発性の摂食行動と情動行動との関連>実験には6週齢のSDラットを用いた。1週間の慣らし期間の後、高架十字迷路試験により不安行動を評価した。8週齢において、5分間のテイルピンチを行い、その後30分間の摂食量を計測した。テイルピンチ後の摂食量と、高架十字迷路試験におけるオープンアーム侵入時間に負の相関関係が認められた。オープンアーム侵入時間は不安の低さを示す指標である。したがって、不安傾向の高い個体ほどストレス後の摂食が促進される可能性が示された。本研究の成果は、ストレスによる過食の予防法を解明するための糸口として、重要な意味を持つ。<実験(2):ストレス誘発性の摂食行動と神経内分泌学的応答との関連>マイクロダイアリシス法を用いて、テイルピンチに対する脳内ドーパミンおよびセロトニンの応答を評価した。1週間の慣らし期間の後、高架十字迷路試験を行い、マイクロダイアリシスプローブ挿入用ガイドカニューレの埋め込み手術を行った。標的部位は前頭前野とした。1週間の回復期の後、テイルピンチを行い、その後30分間の摂食量および2時間のドーパミンおよびセロトニン動態を計測した。現在、特にセロトニン応答と摂食行動および情動行動との関連を検討している。本研究の目的は、正常ラット(研究I)および摂食行動異常ラット(研究II)を用いて、摂食行動がストレスコーピングとなる条件を抽出し、その中枢神経系のメカニズムを探ることである。ラットの尾をクリップで挟むこと(テイルピンチ)により、摂食行動が誘発されるこが知られているが、その摂食量は個体によって異なる。そこで研究Iでは、この個体差に着目し、テイルピンチ後の摂食量と情動行動(実験(1))および視床下部-下垂体-副腎皮質系(実験(2))との関連を調べた。<実験(1):ストレス誘発性の摂食行動と情動行動との関連>6週齢のSDラットを用いた。テイルピンチ後に顕著な摂食行動がみられた群では、高架十字迷路試験におけるオープンアーム侵入時間が短かった。<実験(2):ストレス誘発性の摂食行動と視床下部-下垂体-副腎皮質系との関連>6週齢のSDラットを用いた。実験(1)と同様の方法でテイルピンチを行った。

テイルピンチ終了後30分間の摂食量を計測した後、心臓穿刺で採血し、ELISA法を用いて血中コルチコステロン濃度を測定した。また、テイルピンチ終了から2時間後に、脳を還流固定して取り出し、スライス標本を作製し、免疫染色法を用いてc-fos蛋白質の発現量を調べた。現在までの結果から、テイルピンチ後に顕著な摂食行動がみられた群では、血中コルチコステロン濃度が低い傾向が示された。この結果は、ストレスに対する行動学的な応答と生理学的な応答が必ずしも一致しないことを示唆している。c-fos蛋白質発現量の評価については、現在実験が進行中である。本研究の目的は,正常ラット(研究I)および摂食行動異常ラット(研究II)を用いて,摂食行動がストレスコーピングとなる条件を抽出し,そのメカニズムを探ることであった.本年度は,研究IIに着手した.研究Iの結果より,不安の高い個体ほどストレス(テイルピンチ)後の摂食行動が顕著であることが示された.そこで研究IIでは,嗜好性の高い食物(高糖質・高脂質)に対して短時間で著しい摂食行動を示す「むちゃ食い(Binge eating)ラット」を作成し,むちゃ食い行動の形成とテイルピンチ後の摂食行動,および個体の情動特性との関連について検討することを目的とした.むちゃ食い行動の形成には,Haganら(2002)によって提案された"Restriction-Refeeding/Stress cycling(R-R/S)"と,Corwinら(1998)によって提案された"Limited access(LA)"という二つの方法を用いた.まず,R-R/Sでは,摂食制限(5日),高嗜好食摂取(2日),通常餌摂取(4日),電気ショックおよび摂食量計測(1日)というサイクルを3回繰り返した.これにより,電気ショック後の高嗜好食摂取量が増加することが報告されているが,本研究では高嗜好食摂取量の増加はみられなかった.また,高嗜好食摂取量とテイルピンチ後の摂食量,情動行動との関連を評価したが,有意な関係性はなかった.そこで,LAによるむちゃ食い行動の形成を試みた.LAでは,週に3回,1日2時間の高嗜好食摂取を繰り返すことにより,高嗜好食摂取量を著しく増加させることができた.しかし,申請者の所属研究機関の変更により,研究に使用できる設備等が変化したため,テイルピンチ後の摂食量や情動行動との関連を評価することはできなかった.したがって,本研究の研究期間内に,研究IIの結論を見出すことはできなかった.c-fos蛋白質発現量の評価については、そのプロトコルの確立の時間を要したため、本年度中に終了させることができなかった。また、これに伴い、本年度中に着手する予定であった研究IIを開始することができなかった。しかしながら、c-fos蛋白質発現の評価については、平成24年8月を目途に実験が終了する予定であり、研究IIも速やかに開始できる見込みである。また、研究Iの実験(1)については論文を投稿中であり、実験(2)の血中コルチコステロン濃度測定の結果は、平成24年6月の国際行動神経科学会において発表予定である。これらのことから総合的に判断して、おおむね順調に研究が進展していると考えられる。研究Iの実験(2)を終了させるとともに、研究IIの予備実験を開始する。研究IIでは、摂食行動異常ラットを用いて、ストレス誘発性の摂食行動と情動特性の関連について評価する。
思春期のメンタルヘルスリテラシーを実施する教員に関する研究

H30年度では、H30年2月の高校の学校指導要領の改訂の文科省の発表に伴い、研究倫理審査の準備、調査用紙資料の修正等によって滞っていた平成29年度の計画予定を本年度進めていった。1.小・中学校の保健に係る教員・養護教員に向けた郵送式のアンケート調査を実施した。アトランダムに選択した全国の小学校・中学校それぞれ300校、計600校に対し調査用紙を配布した。1校につき最大4名の教員および養護教員が回答できるように、調査用紙を入れ、返信できるようにした。結果約400名の返信があり、調査集計と分析を実施している。2.またこの調査において、今後の研究協力が可能との了解が得られた教員・養護教員約50名に対し、メールにて次回の研究協力の依頼を行った。さらに、1校の学校メンタルヘルスリテラシー教育について関心がある中学校のある高校教員との間で定期的な会合の場を持ち、学校現場での教育についてディスカッションしていくことが約束された。研究協力に承諾を得られた教員と生徒向けの教材を検討等を実施していく予定であったが、2019年5月にWeb配信された国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の委託研究「児童・思春期における心の健康発達・成長支援に関する研究」が運営している「こころの健康教室サニタ」が配信された。このメンタルヘルスリテラシー教育の教材には、DVDや授業の流れ、ワークブック使用法などが網羅され、専門家も教員も活用できる教育教材であり、この発表と公示は、自分の研究と重複する内容でもあった。この充実した内容から、新たな教材作成というよりは、この出現した教材をどう活用しながら検討する。R1年(H31年度)計画を進めていく中で、H29年度の計画実施の遅れ、およびH30年度末までに調査結果を出す予定ではあったが、精神保健看護学会の企画運営の準備など公私の仕事との兼ね合いによってアンケート調査のデータ分析作業が遅延したことが大きい。ただしこの調査きっかけに、メンタルヘルスリテラシーに関心のある学校の教員・養護教員とのつながりや協力を得ることができ、その面からすると後退することなく進んでいると考える。1.アンケート調査の結果について、R1年度内に日本精神保健看護学会で発表する予定である。2.研究協力の了解が得られた教員に対し、教育を進めるにあたっての具体的な調査を依頼する予定である。そのための研究倫理審査委員会に提出する書類の作成をする。3.メンタルヘルス教育の授業を既に行っている研究協力の了解のあった教員の学校に出向き、実際の話を聞く機会を持つ。4.2019年5月にWeb配信された国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の委託研究「児童・思春期における心の健康発達・成長支援に関する研究」が運営している「こころの健康教室サニタ」を紹介資料とする5.兵庫県で行われているメンタルヘルスリテラシー教育の現場を見学する(兵庫県のNPO法人が現在行っている)。5.定期的に会合する中で、4・5の教育の実際について情報提供を行い、実践可能かを検討していく。平成29年度では、1.質問紙の作成およびアンケート調査の実施、2.小・中学校機関との連携・研究協力依頼の実施について計画予定で、1質問紙を作成するにあたって、現在の小中学校で行われている「保健」の学習指導要領について文献検索し、質問項目について、メンタルヘルスの項目で教える内容、教育方法、また小幾指導者の困難感、教育者のニードなどについて検討した。2「保健」を教育する学校教員、養護教員を対象とした「小中学生への精神保健に関する早期教育的介入に関する調査として質問紙を作成した。また、倫理審査申請書を作成し倫理委員会に提出を行う。本年度計画、研究計画書および倫理審査申請書などを進めていく中で、学校学習指導要領の改訂がされるといった報告により、その動向を伺うために研究計画1・2を進めることを一時休止した。次年度以降の学校教育の状況によっては、研究の意義や学校精神保健の中で推進していく上での大きな根拠となると考えた。平成30年2月に高校の指導要領の改訂の発表があった。学校メンタルヘルスリテラシー研究を進めていく上で重要な改革の一歩であるため、そのことを踏まえた根拠性を含んだ内容を追加した体で再度検討し、研究実施のための計画書および倫理審査申請書、質問用紙などの書類を作成した。愛知県立大学の研究倫理審査委員会に3月末に申請した。当初の実施計画からは半年ほど遅れた形ではあるが、学校教育制度の改変・動向に合わせることによって、研究が時代の事実に基づいた題材として検討できると考えている。研究倫理審査が通り次第、調査研究を進めていく予定である。本年度計画を進めていく中で、学校学習指導要領の改訂がされるといった報告があった。その内容・状況によっては、研究の意義や学校保健の中で推進していく上での大きな根拠となるため、29年度計画を進めることを一時待機としながら、倫理審査の申請書類を整えた。平成30年2月に高校の指導要領の改訂の発表が行われた。この発表を含んだ内容を再度検討し、研究意義などを追加した形で、研究実施のための計画書および倫理審査申請書、質問用紙などの書類を作成した。

1校につき最大4名の教員および養護教員が回答できるように、調査用紙を入れ、返信できるようにした。結果約400名の返信があり、調査集計と分析を実施している。2.またこの調査において、今後の研究協力が可能との了解が得られた教員・養護教員約50名に対し、メールにて次回の研究協力の依頼を行った。さらに、1校の学校メンタルヘルスリテラシー教育について関心がある中学校のある高校教員との間で定期的な会合の場を持ち、学校現場での教育についてディスカッションしていくことが約束された。研究協力に承諾を得られた教員と生徒向けの教材を検討等を実施していく予定であったが、2019年5月にWeb配信された国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の委託研究「児童・思春期における心の健康発達・成長支援に関する研究」が運営している「こころの健康教室サニタ」が配信された。このメンタルヘルスリテラシー教育の教材には、DVDや授業の流れ、ワークブック使用法などが網羅され、専門家も教員も活用できる教育教材であり、この発表と公示は、自分の研究と重複する内容でもあった。この充実した内容から、新たな教材作成というよりは、この出現した教材をどう活用しながら検討する。R1年(H31年度)計画を進めていく中で、H29年度の計画実施の遅れ、およびH30年度末までに調査結果を出す予定ではあったが、精神保健看護学会の企画運営の準備など公私の仕事との兼ね合いによってアンケート調査のデータ分析作業が遅延したことが大きい。ただしこの調査きっかけに、メンタルヘルスリテラシーに関心のある学校の教員・養護教員とのつながりや協力を得ることができ、その面からすると後退することなく進んでいると考える。当初の実施計画からは半年ほど遅れた形ではあるが、学校教育制度の改変・動向に合わせることによって、研究が時代の事実に基づいた題材として検討できると考えている。愛知県立大学の研究倫理審査委員会に書類をまとめ3月末に申請した。研究倫理審査が通り次第、調査研究を順次進めていく予定である。1.アンケート調査の結果について、R1年度内に日本精神保健看護学会で発表する予定である。2.研究協力の了解が得られた教員に対し、教育を進めるにあたっての具体的な調査を依頼する予定である。そのための研究倫理審査委員会に提出する書類の作成をする。3.メンタルヘルス教育の授業を既に行っている研究協力の了解のあった教員の学校に出向き、実際の話を聞く機会を持つ。4.2019年5月にWeb配信された国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)の委託研究「児童・思春期における心の健康発達・成長支援に関する研究」が運営している「こころの健康教室サニタ」を紹介資料とする5.兵庫県で行われているメンタルヘルスリテラシー教育の現場を見学する(兵庫県のNPO法人が現在行っている)。5.定期的に会合する中で、4・5の教育の実際について情報提供を行い、実践可能かを検討していく。
「放射線×ビックデータ」を用いた時空間解析による環境教育用教材開発

環境放射能水準調査における環境放射線データベースなど約60年にわたる環境放射能のデータや、東電福島第一原発事故後の放射線データを時空間ビッグデータと捉え、新たな活用方法を提案することを目的として研究を推進した。本研究では、放射線時空間ビックデータ基盤を構築することと、その活用法についても検討するため、あらかじめ解決すべきテーマとそれを説明する仮説を設定し、これを実現しうる小規模なデータセットを用意、データベース化の後に気象データや地理データなどの活用可能なデータ基盤とのクロス統計等を行って仮説を検証する手法を採用した。当初計画により以下の3つのテーマを設定した。1空間線量率及びラドン濃度の日変化の全国網羅的な検証。2過去の大気中核実験や原子力事故後の放射性物質フォールアウトの全国分布。3黄砂やPM2.5と空間線量率の増減の関連性。今年度は、福井県原子力環境監視センターのデータベースや環境放射能水準調査等の公開情報からパイロット的に解析ができる最少分量のデータセットによるデータ基盤を構築し、仮説の検証を行った。テーマ1について、福島県を除く全国709ヵ所の2014年2月2016年8月までの2年半のデータ(約7GB)と気象庁アメダスのデータベースから、モニタリングポストから最も近い気象観測所238ヵ所(気象官署・4要素観測所・三要素観測所)を対象とした。空間線量率の日周期の検出にはフーリエ解析を用い、ピーク強度を日周期の頻度に対応させて解析を行ったところ、日周期を起こす要因として考えられている接地逆転層という気象現象との関連を強く示唆する結果を得た。これらの成果を国内2学会と国内開催の国際ワークショップにて報告した。計画の通り、サンプリングデータを抽出し全国レベルの網羅的解析から、空間線量率と気象条件の相関につて従来説を支持する結果を得たことがその理由。かつ、1年目から4つの学会等で結果報告を行うことができ、放射線×ビックデータのコンセプトが新しい分野を拓く可能性を提示できた。他方、データベース化に向けたシステム設計については、当初計画よりも少々遅れていることから「おおむね順調に進展している」と判断した。現在は、過去の大気中核実験や原子力事故後の放射性物質フォールアウトと核実験や事故の時期および前後の降雨量についてのデータセットを準備(テーマ2)、また黄砂やPM2.5の情報入手(テーマ3)に着手したところであり、引き続き同様の手法での解析を試みる予定。また、その後の活用方法として、実際の情報を基にした放射性物質の拡散予測による、放射線モニタリングポスト設置のための戦略構築や大陸で原子力事故が起こった際の退避行動戦略の構築を目指す。また、これらを新しい理科教育・放射線教育のために教材化する予定であり、現段階では、研究遂行上、特段の問題はないと考えている。

データ基盤構築(システム設計)後に、ハードディスクを購入する予定であったがこれが遅れたため購入しなかったこと、データを手作業で入力することを見込んで謝金を計上していたところ、作業が煩雑になりすぎてルーチン化に遅れたことから学生への作業割り振りができず当該予算を執行できなかった。現在では、これら問題が解決されたことから使用計画通りに執行する予定である。