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シトクロム P450(CYP)酵素を介したロサルタンによるアラキドン酸代謝阻害

高血圧治療に用いられるロサルタンが、代謝酵素のシトクロムP450(CYP)を阻害することにより、生体内物質であるアラキドン酸からのエポキシエイコサトリエン酸類(EETs)の生成量を減少させることを明らかにした。この現象は、同種の高血圧薬であるテルミサルタンでも認められた。EETsは心保護作用を有する。したがって、これら薬物で不整脈など循環器系副作用が生じる原因として、EETs生成量減少が関わっている可能性が示唆された。シトクロムP450(CYP)酵素を介した代謝によりアラキドン酸から生成される、エポキシエイコサトリエン酸類(EETs)およびジヒドロキシエイコサトリエン酸類(dHETEs)における、それぞれ5,6-、8,9-、11,12-、14,15-体のLC-MS-MSによる同時定量法を開発した。溶出時間は、dHETEsが約47分、EETsが約1726分であった。定量限界値は、dHETEsが27pg、11,12-EETが64pg、その他のEETsが256pgであり、我々の実験系における定量感度として十分であった。次いで、確立した同時測定法を用いて、単一のCYP酵素のみを発現させたリコンビナント酵素(rCYP)系におけるロサルタンのアラキドン酸代謝への影響について検討した。ロサルタン無添加時でのエイコサノイド類の生成量は、EETsにおいてrCYP2C9>rCYP2C8>rCYP2J2、dHETEsにおいて、rCYP2C8>rCYP2C9>rCYP2J2であった。エイコサノイド類全量では、14,15-体>11,12-体>8,9-体>5,6-体の順に生成量が多かった。ロサルタン添加により、濃度依存的にすべてのEETsの生成量が減少した。この結果は、ロサルタンによりCYP2C9、2C8及び2J2を介するアラキドン酸代謝が阻害され、EETsの生成量が減少する結果、心血管イベントが増加する可能性を示している。さらに、ヒト肝ミクロソームの系ではあるが、ロサルタンの活性代謝物E-3174の添加により、濃度依存的にアラキドン酸の代謝が阻害されることを見出した。これは、ロサルタンによるCYP酵素阻害は、ロサルタンのみならずE-3174による影響も考慮しなくてはならないことを示唆している。現在、これらの結果について論文投稿の準備中である。アラキドン酸を代謝するシトクロムP450(CYP)酵素のうち、代謝物のエポキシエイコサトリエン酸類(EETs)をもっとも多く生成するCYP2C9*1のリコンビナント酵素(rCYP2C9*1)を用いて、14,15-EET生成に対するロサルタンの阻害形式および阻害定数を求めた。その結果、阻害形式は競合的阻害、阻害定数は10.5μMであることが明らかとなった。CYP2C9*1の遺伝子多型であるCYP2C9*3のリコンビナント酵素(rCYP2C9*3)を用いて、アラキドン酸の代謝実験を行ったところ、EETsの生成速度はrCYP2C9*1のおよそ8分の1であることが明らかとなった。ロサルタンはrCYP2C9*3においてもアラキドン酸の代謝を阻害したことから、CYP2C9*3を持つ患者では、もともとのEETs生成量が少ない上にロサルタンによりさらにその生成が阻害され、心血管系イベントが生じやすくなる可能性が示唆された。ロサルタン以外の各種アンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARBs)を用いて、rCYP2C9*1によりアラキドン酸代謝の阻害を検討した。その結果、ARBsによって阻害の強度は異なることが明らかとなった。特に阻害の強かったテルミサルタン、ロサルタンにおいては、EETsによる心保護作用が減弱することで、副作用である心血管系イベントが増加する可能性が示唆された。さらに、ロサルタンの活性代謝物E-3174の添加により、リコンビナント酵素系において濃度依存的にアラキドン酸の代謝が阻害されることを見出した。アラキドン酸代謝物であるエポキシエイコサトリエン酸類(EETs)、ジヒドロキシエイコサトリエン酸類(dHETEs)を、より高い正確度、精度で同時定量するため、これまで行っていたLC-MS/MSによる定量方法を若干変更した。再度、測定法のバリデーションを行った結果、各エイコサノイドにおける検量線の相関係数は0.9720.999、回収率は95.2118%、日間誤差は16.7%以内、日内誤差は6%以内となった。

アラキドン酸を代謝するシトクロムP450(CYP)酵素のうち、CYP2C8*1のリコンビナント酵素(rCYP2C8*1)を用いて、各種アンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARBs)のアラキドン酸代謝阻害について検討した。その結果、ロサルタン、テルミサルタン、イルベサルタンによる強い代謝阻害が認められた。昨年報告したように、rCYP2C9*1においては、テルミサルタン、ロサルタンにおいて強い代謝阻害が認められた。したがって、2つの酵素を強く阻害するテルミサルタン、ロサルタンでは、アラキドン酸からのEETs生成が低下していることにより心保護作用が減弱し、副作用である心血管系イベントが発現しやすい可能性が示唆された。より生体内に近い条件で、ARBsによるアラキドン酸代謝阻害を検討するため、ヒト肝ミクロソーム(HLMs)を用いたインキュベーション実験を行った。各ARBsによる阻害強度の順番は、rCYP2C9*1を用いたときの結果と同じとなった。カンデサルタンにおいては、添加によりEETs生成速度の上昇が認められた。そこでEETsを基質としたインキュベーション実験を行ったところ、カンデサルタン添加によりEETsの残存量が有意に増加した。この理由は明らかではないが、カンデサルタンが、EETsをdHETEsに代謝する酵素であるエポキシドヒドロラーゼを阻害する可能性が考えられた。当初の計画に沿って実験を進めているが、計画以外の実験が追加となったことと、論文投稿が予定よりも遅れていることから、「(2)おおむね順調に進展している。」と自己評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。論文投稿のため、確立したLC-MS/MSによる各種エイコサノイド類同時定量法について追加実験を行う。リコンビナント酵素rCYP2C8における、アラキドン酸代謝に対するロサルタンの阻害形式、阻害定数等を求める。カロリンスカ研究所においてすでに遺伝子型を調査済みのヒト肝ミクロソーム(CYP2C9*1/*1、CYP2C9*1/*2、CYP2C9*1/*3、CYP2C9*2/*2およびCYP2C8*1/*1、CYP2C*1/*3、CYP2C8*3/*3)、を用いて、ロサルタンによるアラキドン酸代謝阻害活性の遺伝多型差を検討する。ロサルタン以外のアンジオテンシンII受容体拮抗薬およびロサルタン代謝物のE-3174についても、ロサルタンと同様に、リコンビナント酵素を用いてアラキドン酸代謝における阻害の有無について検討する。すでにCYP2C9については実験済である。阻害が認められた組み合わせについては、その阻害形式、阻害定数等を求める。
複数の故障解析手法を連携させた医薬品製造システムのリスクマネジメント手法

本研究では高い信頼性を要求されるコンピュータ化システムの開発に関わるリスクマネジメント手法を提案した.具体的にはコンピュータ化システムの潜在的な故障を網羅的に検討する故障モード影響解析手法,コンピュータ化システムの特定の故障の原因を分析する故障木解析手法を提案した.さらに,それらの支援ツールを試作した.夫々の手法をコンピュータ化システムに適用した結果,技術者が発見することができななった故障を検出することができた.さらに故障モード影響解析の結果から導きだされた故障に対して,故障木解析手法を適用することで故障の原因を明らかにすることができるようになった.平成25年度は,医薬品製造に関わるシステム(DMCS)向けの故障解析手法(故障モード影響解析(FMEA),故障木解析(FTA))手法について研究すると共に,支援ツールを試作した.さらに,それらの成果を医薬品製造に関わるシステムのコンピュータ化システムバリデーション(CSV)及び高齢者向けの椅子からの立ち上がり支援システムの試作に適用した.以下に実績の詳細を示す.1.FMEAについては,既存システムのFMEA結果を収集し,DMCSに共通に使用可能な故障モードの一覧を作成した.併せて,支援ツールを試作した.それらを,5件の既存DMCSに適用した.提案手法によるFMEA結果と既存FMEA結果を比較したところ,提案手法の方がより多くの故障を検討することができていることが確認できた.2.FTAについては,特にリアルタイムシステム向けのFTA実施手順を規定し,支援ツールを試作した.それらを,2件の既存リアルタイムシステムに適用した.その結果,手順を規定したことで,異なる技術者がFTAを行った場合でも,同等の結果をえることができた.さらに,既存のFTAの結果と比較して,さらに細かい原因を同定することができた.これらの成果を研究会発表した.さらに国際会議論文として投稿した.3.上記のFMEAとFTAの手法を繰り返し実施することで,DMCSを安全化するための手法を規定した.その手順を組み込んだプログラマブル・ロジック・コントローラを用いたDMCS向けのCSV手順を提案し,既存の事例に適用した.そしてその結果を論文誌で発表した.また高齢者向けの椅子からの立ち上がり支援具の制御ソフトウェアの安全化に適用した.製作した支援具を用いた立ち上がり実験の結果を論文誌で発表した.はじめに組込みソフトウェア向けの故障木解析手法の改善と支援ツールの試作を行った.故障木解析手法では広域変数と割込みに関する故障木のテンプレートを作成し、既に作成してあった判断、繰り返し、代入等の故障木テンプレートと組み合わせて、故障木解析をできるようにした.さらに、手動で故障木を作成する際の実施手順を規定した.支援ツールの試作では、C言語で記述されたプログラムを入力すると、規定した故障木解析の実施手順に則って機械的に故障木を作成するツールを作成した.作成された故障木には途中結果の省略がないため、故障木の規模が大きくなるが、判読が容易となる.この結果により技術者の能力に依存せずに故障木解析を実施できるようになった.昨年までに開発した組込みプログラム向けの故障モード影響解析と故障木解析を組み合わせたリスクマネジメントの手順を規定し、その手順の一部について支援ツールを試作した.提案したリスクマネジメント手順では、要求定義から機能定義の段階において故障モード影響解析を用いて、故障の原因とその結果生じる故障事象を網羅的に検討する.さらに、故障事象の重大性を評価して、重大な故障に対してリスク低減策を提案し、要求と機能に反映する.次にプログラムが完成した段階で、リスク低減策を施した要求と機能に相当するプログラム部分に故障木解析を行い、故障発生の有無を確認する.もしも、まだ、故障が発生する可能性が高い場合には、要求、機能、プログラムを修正する.この作業を重大故障が発生する可能性が十分に低くなる(許容できるように)なるまで、繰り返し行う.以上の手順により安全な組込みソフトウェアを実現する.支援ツールでは、故障モード影響解析と故障木解析の結果を一元的に管理するデータベースを作成した.そして医薬品製造分野を対象として、上記のリスクマネジメント手順とツールを適用した.本研究では高い信頼性が要求される医薬品製造にかかわるシステム(以降,DMCS: Drug Manufacturing Computerized System)の開発に関わるリスクマネジメントの研究を通じて,当該分野に適用可能な故障モード影響解析(Failure Mode and Effects Analysis:FMEA)手法,故障木解析(Fault Tree Analysis:FTA)手法の提案を行い,それらの支援ツールを試作した.FMEA手法と支援ツールを適用した結果,技術者が見落としていたDMCSの潜在的な故障を発見することができた.FTA手法と支援ツールについては,故障の原因となるプログラムの動作や部位をほぼ機械的に発見できた.さらに,それらの手法と支援ツールを連携させてたリスクマネジメント支援ツールを試作した.これらの手法や支援ツールを適用することで、より信頼性の高い(リスクの低い)DMCSを実現することができるようになった.特にFMEA支援ツールで見つけ出した故障に対し,FTA支援ツールを適用することで,システム中の問題点を明らかにすることができるようになった.さらに,これらの手法と支援ツールを人工衛星,ロケット等の宇宙機器の制御システム分野や福祉支援機器の制御システムに適用した.その結果,これらの制御システム分野でも,DMCSと同様の結果を得ることができ,提案手法と支援ツールの有用性について確認することができた.本研究では高い信頼性を要求されるコンピュータ化システムの開発に関わるリスクマネジメント手法を提案した.具体的にはコンピュータ化システムの潜在的な故障を網羅的に検討する故障モード影響解析手法,コンピュータ化システムの特定の故障の原因を分析する故障木解析手法を提案した.

さらに,それらの支援ツールを試作した.夫々の手法をコンピュータ化システムに適用した結果,技術者が発見することができななった故障を検出することができた.さらに故障モード影響解析の結果から導きだされた故障に対して,故障木解析手法を適用することで故障の原因を明らかにすることができるようになった.リスクマネジメント手順と、それを実現するために必要となる故障モード影響解析手法と故障木解析手法については、ほぼ実用化の目途がついた.上記を効率的に実施するための支援環境については、個別ツールについては、ほぼ完成しているものの、連携機能については、まだ改良の余地があると言える.そのためには、実際の問題に適用して、その結果を適時、ツール群に反映していくことが必要となる.現時点では医薬品製造に関わるソフトウェアの分野に対して適用して評価を行っているが、他の適用する分野についても検討を開始した.その結果、研究代表者が開発経験を有する航空宇宙、プラント、高度道路交通等を対象として各種手法とツール群の適用を行い、その結果をもとに研究成果全体を改善していくこととした.ソフトウェア工学開発したツールの改良を行い、個々のツールが適切に連携して適切、かつ、効率的にリスクマネジメントを実施できるようにする.さらに、ツール間の情報を共有化するためのデータベースの改良を行っていく.医薬品製造分野に加えて、航空宇宙、プラント、高度道路交通等の分野に対して、提案手法と試作ツールの適用を行い、適用の可否を評価する.さらに、適用が否であったものに対して、その理由を分析する.これにより、提案手法と試作ツールの適用限界を明らかにするとともに、今後開発する改良型のツールに対して改善点の情報提供を行う.上記の結果をもとに全ての分野に共通なリスクマネジメント手法の部分と分野毎にカスタマイズしなければならないリスクマネジメントの部分を明らかにする.そして共通部分と分野毎の部分のリスクマネジメントの手法を組み合わせた、リスクマネジメント手法を提案する.平成25年度の目標は「FMEA手法の提案」,「FTA手法の提案」,「開発工程全体で使用可能なリスクマネジメント(RM)手法の規定」であった.個別の達成度について以下に述べる.「FMEA手法の提案」については研究実績の概要の詳細1で示したように,FMEA手法を提案し,支援ツールを試作した.そして,その成果を論文誌で発表した.従って,当初の予定通りであり,おおむね順調に進展していると言える.「FTA手法の提案」については研究実績の概要の詳細2で示したように,FTA手法を提案し,支援ツールを試作した.そして,その成果を研究会で発表した.さらに,国際会議論文として投稿した(査読中).従って,当初の予定通りであり,おおむね順調に進展していると言える.
大阪湾における大規模埋立がもたらす河口域洪水・高潮災害に関する研究

河口から流出する洪水流の流動特性を密度流効果も含めた三次元数値実験から検討し、洪水流出流の拡がりならびに河口での水位上昇量の埋立地形との関連性を定量的に評価した。次に、大阪湾を対象として、埋立の進展にともなう潮流や高潮の挙動の変化を水深積分した2次元有限要素法から推算して、湾奥部の水埋量に及ぼす埋立地形の影響を評価した。最後に、高潮あるいは潮汐にともなう長周期水位変動を河口で与えた場合の河道内の水位変動に関する水理実験と不等流の理論展開を行い第三近似の摂動解を求めた。[研究成果の災害科学としての意義]近年、大阪湾・東京湾をはじめとした大都市周辺海域において埋立が盛んに行われており、河口付近の内湾形状は年々変化してきている。河口全面の埋立は河口の開口度を狭め、河川水の流出を妨げ、河口における過剰な水位上昇を引き起こす恐れがある。特に、洪水時における河口水位は不等流計算の下流端条件を与え、河川の治水・防災計画を策定する上で重要な量である。本研究では自由水表面を有する三次元密度流数値モデルにkーε乱流モデルを導入して河口の水位上昇量と河口開口度との関連を初めて動力学的に考察した。さらに、河口で長周期の水位変動を与えた場合の河道内の水位変動を水理実験と理論解析の両面から検討し、従来の等流を対象とした理論を不等流に拡張することに成功した。現地の治水計画を実施する上での精度がこれらの研究によって格段に上がったと言える。また、大阪湾の潮流や水質分布の制御を踏まえて提案した埋立形状に対して防災面から高潮災害をとり上げ、埋立背後地の高潮の挙動特性を検討し、近年ややもすれば配慮を忘れ勝ちな高潮災害に関して警告を発した。
北東アジアの発掘住居北に関する民族考古学的研究

日本列島を含む環日本海地域に竪穴住居は分布しているが、その分布は極寒の地であるシベリアにまで及んでいない。この事実からみても、竪穴住居の成立背景は寒冷地に対する適応としてだけでは説明できない。東シベリア後期旧石器時代に一時的に見られた例をのぞくと、その後の竪穴住居の系譜に連なるものの出現と展開は、日本列島を含めた東アジアの氷河期から後氷期にかけて起こった一連の事象の一つとしてとらえうる。それらを結びつけるのは、定着的な食料採集民社会の出現である。その定着性が高まるにつれ、住まいの構造は鍋底状の浅い穴居から主柱をもつ本格的な竪穴住居と発展していく。その積の竪穴住居の構造や空間分節は不明な点が多く、従来は民族誌資料などを援用した類推しか手だてがなかった。しかし、近年では、縄文弥生時代の焼失竪穴住居が日本各地で続々と発見されており、これまでの常識を覆すような「土葺き」の屋根構造や天窓の存在が明らかになってきている。本研究においては、岩手県一戸町・御所野遺跡で出土した約4000年前の焼失住居などを復原し、その構造がいわゆる「古アジア語族」やトンプソン・インディアンなどの特有な饅頭形・天窓出入りのタイプではなく、測道出入りによる土被覆の住まいであることを論証した。この種の竪穴住居はカマクラの外観に似ており、樺太アイヌのトイ・チセや黒龍江ホジェン(ナーナイ)族の竪穴住居に近いタイプである。
マラリア原虫抗原多型の進化に関する分子集団遺伝学的研究

マラリアは何度でも感染し、防御免疫が容易には成立しない。この現象にはマラリア原虫の抗原多型が密接に関わる。抗原多型は免疫回避機構の解明、また有効なワクチンの開発に関わる重要な究課題である。本研究では世界各地のマラリア原虫(Plasmodium falciparum,及びP. vivax)集団における遺伝子多型を集団遺伝学的に検討し、ワクチン候補抗原の多型発生と維持の機構の解明を目指した。1.南西太平洋バヌアツのP. falciparum集団では少なくとも過去35年間、新しいSNPsがmsp1などの表面抗原遺伝子では発生しないこと、しかし、反復配列多型は急速に発生することを認めた。さらに、msp1遺伝子のSNPsの大陸間比較から、多数のSNPsが現生P. falciparum集団の世界各地への分岐以前のもの(アフリカ大陸からの拡散前)であることが推定された。これはmsp1遺伝のSNPsは急速には発生せず、長期間、安定であること示唆する。また、調べたどの原虫集団においてもmsp1遺伝子がハウスキーピング遺伝子群よりも高い塩基多様度を保っていた。これはmsp1遺伝子が平衡選択を長期間受けていることを示唆する。2.msp1遺伝子座位には多くの対立遺伝子が存在し、そのどれもが地域特有であった。P. falciparum msp1遺伝子内の多型サイト間における連鎖不平衡の解析から、組換えによる新規対立遺伝子の創出が示唆された。これはP. vivaxのmsp 1でも認められた。以上は、msp1の新規対立遺伝子の創出には有性生殖組換えが深く関わることを示唆する。1.熱帯熱マラリア原虫メロゾイト表面抗原PfMsp-1遺伝子多型の保存性南太平洋バヌアツの熱帯熱マラリア原虫集団は遺伝的多様性に乏しく、組換え頻度も極度に低い。バヌアツ原虫集団に見られるこの特異な集団遺伝学的状況は新しい抗原多型の発生速度の推定に適すると思われる。バヌアツ4島において採取した約140株についてワクチン候補抗原であるPfMsp-1遺伝子(約5kb)多型を、ミトコンドリアゲノム及びクロロキン耐性トランスポーター遺伝子Pfcrtの多型解析とともに行った結果、PfMsp-1遺伝子の多型がバヌアツ内部で発生したのではなく外来性起源であり、バヌアツでは少なくとも過去20年間PfMsp-1遺伝子の新たな点突然変異の集団内固定は起こっておらず、熱帯熱マラリア原虫の抗原多型が比較的短期間には発生するものではないことが示唆された。2.三日熱マラリア原虫メロゾイト表面抗原(PvMsp-1)遺伝子の多型解析三日熱マラリア原虫ワクチン候補抗原MSP-1の遺伝子(PvMsp-1)多型の全貌を解明するため、アジア、南米等で得た60株について多型解析を行った。その結果、PvMsp-1は遺伝子構造においてPfMsp-1に似るが、組換え部位が遺伝子全長に分布し、また、その組換え頻度が遺伝子内の領域に依存して異なる点で極めてユニークであることが判明した。タイの三日熱マラリア原虫集団ではPvMsp-1内多型部位間の連鎖不平衡が塩基距離に応じて急速に減少した。これは、三日熱マラリア原虫がマラリア伝播度の低い地域に分布しているにもかかわらず、高い組換え能力を有していることを示す。以上の結果は、三日熱マラリア原虫の抗原多型が熱帯熱マラリア原虫とは進化的にも寄生生物学的にもかなり異なることを意味する。熱帯熱マラリア原虫は遺伝的可変性が高く、クロロキンなどの抗マラリア薬に対する薬剤耐性株が短期間で出現している。遺伝的多型が激しいワクチン候補表面抗原においても、宿主免疫圧により新しい変異体が簡単に出現するのかどうかは重要な問題であるがまだ調べられていない。

そこでワクチン候補表面抗原における単塩基多型(SNPs)の可変性を南太平洋バヌアツの原虫集団を解析することによって検討した。バヌアツでは熱帯熱マラリア原虫集団が島嶼間で隔絶されており、また、マラリア媒介蚊による伝播度も低い。この特異なマラリア疫学的状況は新規の抗原多型の発見、に適する。バヌアツ4島の原虫集団についてワクチン候補表面抗原であるmsp1,msp2,csp遺伝子(計575,382塩基)、及び、クロロキン耐性遺伝子pfcrtにおける多型を解析した。その結果、(i)抗原遺伝子座位において複数の対立遺伝子が認められたが、それらはバヌアツ内で発生したものではなく、外来性起源である、(ii)バヌアツでは少なくとも過去30年間は新たなSNPsは発生していない、(iii)反復配列の多型は数年間で変動する、ことが示唆された。バヌアツに近いソロモン諸島の多型を調べた結果、バヌアツと同一のmsp1対立遺伝子が認められたことから外来性起源が裏づけてられている。また、抗原遺伝子と中立的座位の多型マーカーを用いた多座位遺伝子型、及び、染色体間組換えの頻度推定の解析から、バヌアツの原虫集団は島嶼によっては組換えを行っていることが明らかになった。これは、表面抗原対立遺伝子のあるものの起源は30年よりも古いものである可能性を示唆する。以上から、熱帯熱マラリア原虫の表面抗原遺伝子におけるSNPsは短時間に発生するものではなく、安定なことが示唆された。この知見はマラリアワクチン開発にとり大きな意味を持つ。マラリア原虫における抗原多型発生の遺伝的機構として突然変異、及び、有性生殖組換えがあげられる。この2点につき、熱帯熱マラリア原虫集団の集団遺伝学的特性を活かすことによって解析した。すなわち、異なる遺伝子型の重複感染が限られている地域(バヌアツ)では突然変異による多型発生の頻度を、また、組換えの関与についてはマラリア伝播の異なる地域(タンザニア、タイなど)における対立遺伝子の塩基多様度、及び、連鎖不平衡解析から調べた。1.熱帯熱マラリア原虫表面抗原における単塩基多型(SNP)発生の頻度バヌアツ7島の原虫集団について、抗原遺伝子のmsp1, msp2, cspのSNPを調べた。その結果、(1)3つの表面抗原遺伝子では少なくとも過去35年間はバヌアツにおいて新規のSNPsが発生しておらず、抗原遺伝子のSNPsが安定である、(2)クロロキン耐性が現れる以前にバヌアツに存在していた表面抗原のSNPsのあるものは有性生殖期における染色体の混ぜ合わせによって現在まで存続している、ことが明らかとなった。2.組換えによる対立遺伝子多様性の発生タンザニアとタイの熱帯熱マラリア原虫集団について、msp1の塩基多様度と遺伝子内多型塩基サイト間の連鎖不平衡を解析した。その結果、2地域は塩基多様度が同程度であるにもかかわらず、連鎖不平衡はタンザニアにおいて1kb以内で急速に弱まるのに対して、タイでは遺伝子全長にわたり強かった。以上は、msp1対立遺伝子多様性の発生において減数分裂期の遺伝子内組換えがマラリア伝播強度に応じて深く関わり、伝播の高い地域では新規対立遺伝子の創出が頻繁になされ、膨大な数の対立
芸術と芸術療法の他分野融合研究がもたらすもの

本研究の目的は「芸術と芸術療法の融合」をテーマとし、これまで行われてこなかった「芸術の場において芸術療法を展開させる」試みと、「芸術が芸術療法に寄与できるもの」を探ることにある。日本における各研究領域の相乗的発展と芸術療法士資格制度の普及、新たな技法の開発を目指す。培われてきた芸術療法理論の成熟性、本学内外での芸術療法を学びたいという需要に比べ、その理論を実践できる臨床の場、芸術療法士の資格を取得するための学びを供給できる場が日本では圧倒的に少ないことに着目し、美大をひとつの中心として、その活動を発展させることを目標としてきた。初年度から、ワークショップシリーズ、日本芸術療法学会第47回大会および第48回大会、学内で開催した講師を招致してのシンポジウムを通して、段階的に美大で芸術療法が展開される意義と研究分野発展の可能性を問うてきた。「芸術療法は人にどう寄り添うか」、「美大における芸術療法」、「芸術と芸術療法の融合」、「精神医学へのいざない」などをテーマとして設定し、芸術と芸術療法、芸術と臨床現場の接点を深めることを重点的に進めてきた。また、その活動に際し、定期的に行ってきた研究者間の会議においても、今後の研究領域に関する新しい可能性への考察がなされた。平成30年度は、集計したアンケート調査結果を精査し、研究者間での議論を向上させ、さらに本研究で得た意識調査の成果を国内外の学会で発表することを目的にまとめた。国際表現精神病理・芸術療法学会(SIPE-AT)、日本情報処理学会での発表から、本分野における日本の独自性(海外では各分野の区分が曖昧であることが見直されつつある)、本研究が統計学的領域でも有意義な発展を望める可能性があることが示唆された。「芸術と芸術療法の融合」という視点は、従来のそれぞれの区分を意識しつつ、他の分野とも連携を深めることができるということが明らかとなった。本研究の目的は、芸術と芸術療法との融合の場を美大に設けることで、研究領域の拡張と芸術療法士資格制度の普及、新たな技法の開発を目指し、日本における芸術療法に新しい風を吹き込むことにある。これまで培われてきた芸術療法理論の成熟性、本学内外での芸術療法を学びたいという需要の高さに比べ、その理論を実践できる臨床の場、芸術療法士の資格を取得するための学びを供給できる場が日本では圧倒的に少ないことに着目し、その活動を、美大を一つの中心として根差していくことを試みるものである。初年度となる平成27年度の活動としては、本研究の主旨および動向を議論する年6回の会議、学内における調査を踏まえた年3回のワークショップ開催、日本芸術療法学会第47回大会シンポジウム「芸術療法は人にどう寄り添うか」にて「美大における芸術療法」について提起したことが挙げられる。まず第1回の会議(平成27年8月5日)では、本研究の主旨を確認し、今後の動向について意見交換を行って、アンケート作成を開始しはじめた。第2回の会議(平成27年10月30日)では、本学内にて開催するワークショップのアンケート調査用紙の内容について議論した。ワークショップは、東洋大学教授の加藤千恵子氏を第1回「ダンスムーブメントセラピー」(平成28年1月26日)の講師として招き、第2回「石膏版画制作」「絵本つくり」(平成28年2月29日)では、本研究の研究分担者である多摩美術大学教授の渡辺達正氏と、松本短期大学助教である保高一仁氏を講師とした。第3回「絵画療法」(平成28年3月30日)では、広島国際大学教授の寺沢英理子氏を講師として招いた。各ワークショップ終了後に、アンケート調査の集計を兼ねた活動報告会議を行っている。また、3月3日には第1回、第2回ワークショップの調査結果をもとに、第3回目以降の動向を議論した。年6回の会議および日本芸術療法学会シンポジウム内での問題提起は当初予定していた内容と相違ないが、ワークショップシリーズの開催に関しては、年5回を想定していたところ、年3回となった。この原因として、初年度におけるアンケート調査用紙(芸術療法への印象、芸術療法を美大という場で学ぶことの意味、芸術分野が芸術療法分野へ関与することの意義など)の開発に注力したことに伴い、当初は各ワークショップの終了後に予定していたアンケート調査を各回のワークショップ前後に実施することにし、それに合わせた内容の変更を行ったことによる。この変更は、連続したワークショップとして調査を行うとした、すなわち、内容が段階的に組み立てられていた提出当初の内容から、各回ワークショップ前後に参加者に調査を行うという形式に合わせた、すなわち、各回独立したワークショップとなるように行った内容の変更である。また、それらに加え、平成28年度に開催予定である日本芸術療法学会第48回大会の準備が重なったことが挙げられる。この調査用紙の完成時期の延長に影響され、ワークショップシリーズの開催が1月から3月の入試および春季休暇中に行ったため、参加者が思うように伸びなかった。ただし、アンケートでは、芸術療法・アートセラピーに対して好意的であり、イメージもよかった。こういう手段を通して人との触れあいを感じるという会においても、心に触れあうことを楽しんでいた。今後の研究につながるものであり、予備調査としてはおおむね良好であった。この予備調査をもとに、二年度以降のアンケートでは、前期後半からワークショップを行い、学会開催時期と合わせて研究を組み立てる。平成27年度アンケート調査の詳細については、現在集計しつつ、平成28年度のものと合わせて報告としてまとめる予定である。

本研究は、これまで日本では取り入れられてこなかった「芸術と芸術療法の融合」というテーマを掲げ、芸術および芸術療法双方の分野からのアプローチを重ねていくことで、それぞれの研究領域がさらに成熟することを目的としている。特に、その中心となる場を美大に設けることにより、専門性の高い議論を得られるのではないかと期待される。さらに、芸術療法理論の展開、技法の開発、芸術療法士資格を取得するための学びの場を整備することなどを目標とした研究プログラムの構築にも注力することを目指している。平成28年度の主な活動は、学内における年3回のワークショップおよび第48回日本芸術療法学会のシンポジウム開催である。ワークショップは前年度と同様の内容を行い、二年間のアンケート調査をまとめることを検討した。学会シンポジウムは、大会の主催が本研究代表者の伊集院であり、開催地が多摩美術大学であったことから、大会テーマ、シンポジウムテーマを共に「芸術と芸術療法の融合」とした。一般演題および会長講演は学会員による芸術療法の研究分野から、特別講演および学会ワークショップ、シンポジウムは芸術の専門家が芸術療法的論点にアプローチするというプログラムを組んだ。これにより、美大において芸術の専門家が芸術療法を学ぶ場を、芸術療法の研究者には芸術の専門家からの視点を学ぶ場を設ける形となった。それにより、双方の研究分野を擦り合わせ、相互の発展に向けて大きな刺激となる、濃密な議論を展開することができた。シンポジウムの後には参加者へのアンケート調査も行い、大会全体を通して、本研究の意義が大きな実りを持ったことが示された。初年度の調査を受け、28年度の課題は、年3回に渡る学内ワークショップおよび第48回日本芸術療法学会(シンポジウム、ワークショップ)の開催に際し、芸術と芸術療法の分野において双方の研究分野に対する関心、意欲、発展が望めるかという調査を行うことに措定した。学内ワークショップは、27年度の参加者が少数であったため、28年度も同様のプログラムを組み、27年度と28年度の結果を合わせる形で検討することにした。27年度は長期休暇となる時期と重なっていたことが原因で参加者が減少したのではないかと考え、秋期に催したが、集まった人数に大きな変化はなかった。大学祭の準備期間の影響も考えられるが、芸術分野全体として、現在はまだ芸術療法への認知および関心が高まっていないということが原因であると考えられる。参加者へのアンケート調査では、27年度同様、芸術療法・アートセラピーに関して好意的かつ発展的な感想が寄せられた。一方、学会シンポジウムでは、芸術療法の研修者が芸術の専門家から新しい研究の視点への刺激を受けるという試みが成功した。シンポジストとして、アートセラピーへの取り組みを考えてこられた渡辺達正先生(版画)、芸術文化の精神性の変容を独自の視点から論じられた諸川春樹先生(美術史)、三次元的空間を通した芸術療法の可能性を示唆された森下清子先生(環境デザイン、建築)、音楽の段階的模倣性を、精神科医であり音楽家であるご自身の臨床経験を踏まえ考察された松浪克文先生(音楽)を招致し、指定討論者を芸術療法の大家である山中康裕先生(京都大学名誉教授)にお願いした。
共創言語進化における間投詞の意味・機能・構造に関する研究

本研究課題では「え?」や「ね」といった間投詞が意図共有という観点からどのような役割を果たし,それが言語進化を巡る理論にどのような貢献ができるのか,また,なぜこの種の間投詞が名詞や動詞などの主要な品詞とは違い階層性に基づく統辞操作の対象にならないのかということを研究することが主眼である。2018年度は,B03公募班代表の吉村優子先生と自閉症スペクトラムの幼児における間投詞の使用について共同研究を行ったのが主な研究成果である。人間の会話を分析すると,そこには普遍的なパターンがあるということがわかる。自閉症スペクトラムの幼児は社会性がないなどと言われるが,それを言語学的に分析することができないかという点から考えれば,言語能力を適切に運用することができない,具体的には会話における修復がないということが言える。「ね」という音に対する脳の反応に違いが見られたが,それが受容という観点からは差がなく,発話というアウトプットの点で差があるということは,前者は言語を越えた広い意味での学習で習得が可能だが,後者にはそれができないというのが現在の結論である。2019年度は,この研究成果を踏まえた上で,進化という観点から自閉症スペクトラムを考察し,なぜこの症状が現在存在し,そしてなぜ少数派なのかということを大局的な観点から分析していくことを課題としていきたい。本研究の課題は,他者修復と相づちで使用される間投詞は会話という選択圧の中において文化進化の産物として形成されると想定し、知覚した意味を直接的・感覚的に反映した語彙の原型であるという観点から共創言語進化学の問題を考察することである。また、間投詞は主要な品詞とは異なり、文法的統合性が弱い(主語や述語になれない、他の語を修飾しない、他の語に修飾されない、随意的、埋め込み文の中に入らないなど)ということが知られている。本研究の二つ目の目的は、間投詞には類像的(iconic)で音象徴的な意味が感じられ、かつ非真理条件的意味を表現しており、それ故に階層構造を作る回帰的併合の対象にならないということを検証することである。本年度は,自閉症スペクトラムの幼児のデータも合わせて定型発達児と比較検討することで,予想外のところから研究を進めることができ,実際,その成果を学会(Japanese/Korean Linguistics 26)で発表し,論文の形でまとめることができた。本研究の課題とその成果も含めて,研究成果公開促進費(学術図書)を利用した書籍においてその成果をまとめていくのが2019年度前半の課題である。また,9月にはポルトガルのリスボンで開かれるProtolang 6で現在の研究成果を発表してくる予定である。2018年度は会話における間投詞の使用,つまり意図共有という部分の分析が主な対象であったが,2019年度は間投詞が統辞操作の対象となる場合という言語の階層性に焦点を当てた研究を進めていくことにより,本研究課題が拠り所とする共創的コミュニケーションのための言語進化という目標に貢献していくことを目指す。

本研究の課題とその成果も含めて,研究成果公開促進費(学術図書)を利用した書籍においてその成果をまとめていくのが2019年度前半の課題である。また,9月にはポルトガルのリスボンで開かれるProtolang 6で現在の研究成果を発表してくる予定である。2018年度は会話における間投詞の使用,つまり意図共有という部分の分析が主な対象であったが,2019年度は間投詞が統辞操作の対象となる場合という言語の階層性に焦点を当てた研究を進めていくことにより,本研究課題が拠り所とする共創的コミュニケーションのための言語進化という目標に貢献していくことを目指す。
社会制度の違いによる劇場のあり方の比較研究-日本と中国の劇場の建築と運営の比較-

1993年の事前現地調査(北京)、1995年の1回目(北京)、1996年の2回目(上海・杭州)、1997年の3回目(深セン)の現地実態調査、ヒアリング、資料調査及びデータの分析によって、中国全体の現代劇場の建築計画と運営の状況と発展動向を研究し、把握することができた。1)全国劇場の施設整備と管理運営の歴史的展開、文化事業の形態及び管理運営の特徴を把握した。2)全国劇場の構成と分布状況、組織及び特徴を把握した。また、分析から得られた結果について、次のようなことが明らかになった。(1)劇場建設は経済発展との緊密的な関係がある。(2)都市部と農村部では劇場の大きい数量差が存在している。(3)政府は舞台芸術活動をほとんど指導している。3)劇場の設置位置と都市形態の関係を把握した。都市形態の視点による都市の劇場・ホールは(1)都市内部市街地の劇場・ホール、(2)職域集団地域のホール(礼堂)、(3)集合住宅図地の文化施設としての劇場・ホールに分類ができる。また、(2)と(3)の劇場・ホールについては、現在様々な問題を生んでいることが判った。(1)まず一昨年に行った事前現地調査及び資料調査によって、中国全体の現代劇場の分布、分類、規模及び組織の状況を研究し、把握することができた。そして、「中国の現代劇場の分布と構成-中国の現代劇場の建築計画に関する研究・その1」を執筆し、日本建築学会計画系論文集No.481に掲載が決定された。(2)10月8日月から10月14日にかけて行った本年度の現地調査及び過去の蓄積により、北京市内の実施、用途、経営形態の異なる13件の劇場における建築及び運営管理についての把握ができた。特に今回の調査では、中国側の共同研究者の尽力により、管理運営の具体的状況並びに直面する問題、将来の課題まで含めた広範囲のヒアリングが実施でき、また、施設についての写真も十分に収録することができた。さらに、北京及び全国劇場の建築計画と運営に関する貴重な資料も入手できた。現在、それらを整理、分析も進行中である。また、本年度の調査によって、日本側研究者は「北京市の劇場分布と建築概要について(北京劇場調査その1)」、「北京の劇場における管理運営の実態について(北京劇場調査その2)」の2本を日本建築学会東海支部学術研究発表会に発表した。(3)2月9日から2月16日まで、中国側共同研究者による中部地区の劇場調査を実施し、日本の現代劇場のあり方について意見交換を行うことができた。中国側共同研究者より、「中部地区の劇場調査報告書(仮称)」を提出予定である。(4)また、中国側研究者は「中国の現代劇場の発展過程」を世界劇場会議・国際フォーラム′96に発表した。l)まず、95年度に行った現地調査によって、中国北京市の現代劇場の設置と管理運営の状況及び北京の戯劇界の現状と課題を研究し、把握したが、その成果として、「中国現代劇場の管理運営及び設置に関する研究-北京の現代劇場をケースにして」と「中国北京の戯劇界の現状と課題-中央実験話劇院の活動を通して」を執筆し、文化経済学会(日本)年次大会(1996年)の予稿集に発表した。また、93年の事前調査と95年度に行った現地調査及び資料調査によって、中国現代劇場の施設整備と管理運営の歴史的変遷を研究し、把握したが、その成果として、「中国現代劇場の施設整備と管理運営の歴史的変遷に関する研究-中国現代劇場を支える社会システムの考察」を執筆し、文化経済学会(日本)の論文集第4号に投稿した。2)10月6日から10月15日にかけて行った本年度の現地調査により、上海と杭州市内の年代、実施、用途、経営形態の異なる8件の劇場における建築、建築と周辺の関係及び運営管理についての把握ができた。特に今回の調査では、中国側の共同研究者の尽力により、管理運営の具体的状況並びに直面する問題、将来の課題まで含めた広範囲のヒアリングを実施した。また、施設を把握する基礎的資料としての写真も十分に収録した。

本年度の調査によって、日本側研究者は「中国の近・現代劇場の設置と分布に関する研究-上海の近・現代劇場をケースにして」を日本建築学会東海支部学術研究発表会に発表した。また、日本側研究者は「上海の劇場における管理運営の実態について」を文化経済学会(日本)年次大会予稿集に今年度中(3月)に投稿予定である。3)1月20日から1月26日まで、中国側共同研究者による関東地区の新しい劇場建築及び技術を把握するために調査を実施し、さらに、日本の現代劇場のあり方について意見交換を行った。1)まず、平成5年の事前調査と平成7年度に行った現地調査及び資料調査によって、中国現代劇場の施設整備と管理運営の歴史的変遷を研究し、把握した。その成果として、「中国現代劇場の施設整備と管理運営の歴史的変遷に関する研究-中国現代劇場を支える社会システムの考察」を執筆し、文化経済学会(日本)の諭文集第4号に投稿し、採用決定された。また、平成8年度に行った現地調査によって、中国上海市における劇場の設置と管理運営の状況と課題を研究し、把握した。その成果として、「中国の近・現代劇場の設置と分布に関する研究-上海の近・現代劇場をケースにして」を日本建築学会東海支部学術研究発表会に発表し、「上海の劇場における管理運営の実態」を執筆し、文化経済学会(日本)年次大会(1997年)の予稿集に発表した。2)10月7日から10月13日にかけて行った平成9年度の現地調査により、中国広東省深セン市内の年代、実施、用途、経営形態の異なる4件の劇場について建築、建築と周辺の関係及び運営管理に関する把握がされた。特に今回の調査では、中国側の共同研究者の尽力により、管理運営の具体的状況並びに直面する間題、将来の課題まで含めた広範囲のヒアリングを実施し、施設を把握する基礎的資料としての写真も十分に収録した。
マイクロRNAと転写制御因子による複合制御遺伝子ネットワークの推定とその機能解析

遺伝子はそれぞれが単独で働くのではなく、相互に作用することで生命現象を機能させていると考えられている。本研究では、バイオインフォマティクス手法の一つであるゲノムネットワーク解析技術を用いる事によって、個々の遺伝子を単一で解析するのではなく、ネットワークという統合した生命システムとして解析することにより、生体システムの包括的な機能の解明を目的として行った。まず、miRNAによって制御される遺伝子ネットワークの予測手法の開発を行った。従来のmiRNAの標的予測千法は、遺伝子とmiRNAの一対一で予測するものであったのに対し、miRNA群と標的遺伝子群による多対多の制御機構を提供するという点で強い特色を有している。これにより、従来の手法では予測困難であった単一miRNAが同時に制御する複数の候補遺伝子群、および複数のmiRNAが結合することで遺伝子の発現を抑制するようなmiRNA群の推定を行った。また、転写因子による制御遺伝子ネットワークを重ね合わせることによって、異なる制御因子による制御遺伝子ネットワークを構築した。これらの予測・解析結果は、検証実験および過去の文献によりその妥当性が示されている。このように、共通制御因子間の共起関係だけでなく、異なる制御因子間の関係も解析するという試みは独創性に富んでおり、単独の制御因子だけでは不可能だった機能推定を可能にした。本研究で開発した手法は、今後広く適用され、機能未知な生体システムの解明に繋がると期待できる。なお、本研究は、学術論文誌BMC-Genomicsに現在投稿中である。
メタボローム解析による口腔がん早期発見スクリーニング法の開発

口腔がんは咀嚼、嚥下、構音、審美性など機能的・形態的側面に多大な影響を与え、患者自身のQOL(生活の質)を著しく低下させます。また、早期発見・早期治療が予後に大きく関わってきます。そのため、口腔がんの早期発見を簡便に実施する方法が必要とされています。本研究では、メタボローム解析いう手法を用いて、口腔がん患者さんの血液中に含まれる代謝物質を網羅的・包括的に解析しました。また、健康な人の血液と比較することで、口腔がんの人で有意に変動する代謝物質を見つけ出しました。このことは、口腔がんを超早期に発見することが可能性を秘めています。日本社会の高齢化に伴い、がんによる死亡は増加の一途を辿っている。中でも口腔がんは咀嚼、嚥下、構音、審美性など機能的・形態的側面に多大な影響を与え、患者自身のQOLを著しく低下させる。口腔がんは、比較的視診が容易であるが、口内炎などの症状と誤認され放置されることや、健康診断において対象になることが少ないため、早期発見が遅れることがある。今回、質量分析計を用いた新たな口腔がん早期スクリーニング法の確立をめざす。質量分析計は、ガスクロマトグラフィー質量分析計(GC/MS)を使用することとした。四重極型のGC/MSは、ダイナミックレンジが大きく、血中に存在する代謝物のように含有物にばらつきがあるサンプルを解析することにも最適である。昨年度、口腔がん、他臓器がん由来細胞をヌードマウスに移植し、その血漿をメタボローム解析し、変動する代謝物を解析した。今年度は、それらを元にして、口腔がん患者から実際の病変部位、あるいは、非病変部位組織を提供して頂き、ヒト検体を用いたメタボローム解析を行った。さらには、口腔がん患者と健常人の血清をメタボローム解析し、その結果を多変量解析することで、感度の高い口腔がんバイオマーカー候補物質を数種類導き出した。、中でも口腔がんは咀嚼、嚥下、構音、審美性など機能的・形態的側面に多大な影響を与え、患者自身のQOLを著しく低下させる。口腔がんは比較的視診が容易であるが、誤認され放置されることや、健康診断において対象になることが少ないため、早期発見が遅れることがある。そこで、質量分析計を用いた新たな口腔がん早期スクリーニング方法を確立をめざす。口腔がんバイオマーカー探索のため、まず最初に口腔がん、他臓器がん細胞株を用いたメタボローム解析を行った。ヌードマウスにヒト口腔がん、膵がん、胃がん、肝がん、大腸がん由来細胞株を移植することで担がんモデルマウスを作製し、その血漿を収集した。具体的には、ヌードマウスに口腔がん、他臓器がん由来細胞株を皮内注射し定着させ、移植開始一週間ごとに尾静脈より血漿を回収した。得られたサンプルより水溶性代物質を抽出し、GC/MSで測定を行った。およそ100種類の水溶性代謝物の中から、がん移植により変動する代謝物を同定し、さらに口腔がんに特異的に変動する代謝物をしぼりこむことができた。今後はヒト血清サンプルを用いたメタボローム解析を計画しており、ヌードマウスの分析結果は、ヒト血清サンプル分析との比較に用いることができ、口腔がんバイオマーカー候補物質の推定にも役立つものと考えられる。現在、健常人、口腔がん患者などの血清サンプルを収集している途中である。日本社会の高齢化に伴い、がんによる死亡は増加の一途を辿っており、昨今では日本人死因の約3分の1を占めている。そのため、口腔がんの早期発見を簡便に実施する方法が求められている。本研究では、メタボローム解析により、担がんマウスや口腔がん患者の血液・組織中の代謝産物を網羅的・包括的に解析した。これにより、口腔がんにおいて有意に変動している代謝産物を同定し、口腔がんの新規バイオマーカー候補物質の探索を行った。昨年度までに、ガスクロマトグラフ質量分析計を用いて、口腔がん担がんマウスや口腔がん患者の血液・組織のメタボローム解析を行った。

これにより、約100種類の水溶性代謝産物の同定が可能になり、その結果を多変量解析をすることで、口腔がんで有意に変動する数種類のバイオマーカー候補物質を導き出すことができた。今年度においては、これらの結果に基づいた検証実験を行った。検証実験を行う際は、サンプル採取時間を全て朝食前にすることや、採取から保存までの時間を一定にすることなどの条件を厳密に決定し、バイアスが生じにくいようにして行った。また、手術前の血液サンプルだけでなく、口腔がん術後、術後治療後、再発前後、口腔がん以外の口腔疾患など、様々な病態、状況下での比較分析を行った。口腔外科学口腔がん、他臓器がん細胞株によるメタボローム解析により、およそ100種類の水溶性代謝物を同定することができた。さらには、口腔がん患者と健常人の血清をメタボローム解析し、そのおよそ100種類の水溶性代謝物から、有意に変動する口腔がんバイオマーカー候補物質を絞り込むことができた。ヌードマウスの担癌モデル作製とそのメタボローム解析を順調に行うことができた。また、口腔がん患者の血清を用いたメタボローム解析のためのサンプル収集も計画通りに進んでいるため。口腔がん患者と健常人の血清サンプルの収集をさらに進め、がん患者と健常人の比較に加え、がん患者の術前術後や再発症例の検討など様々な状況におけるメタボローム解析を実施する予定である。これにより、口腔がんバイオマーカー候補物質の検証実験が可能になり、さらには、口腔がんの再発や頸部リンパ節転移を早期に予見できることをめざす。口腔がん患者と健常人の血清をメタボローム解析し、変動する揮発性代謝物を同定することで、口腔がんバイオマーカーを探索する。また、担がんモデルのヌードマウスから得られた結果と、ヒトサンプルで得られた結果を照らし合わせて検討することを計画している。論文投稿を行ったが、掲載費用が無料であったこと。また、口腔がん患者、健常人の血清サンプルのメタボローム解析を行ったが、当初予定していたよりサンプル数が少なかったため、高額な専用カラムの交換回数が少なく繰越金が生じた。口腔がん患者と健常人の血清サンプルを現在も収集しており、26年度には当初の最終予定数のサンプルのメタボローム解析を行う予定である。ヒト血清のメタボローム解析を多くのサンプルで行っていくため、ガスクロマトグラフィー質量分析計で用いる消耗品にお金を要する。
西アジアにおけるムギの栽培化-栽培型・野生型の同定基準の作成-

農業のはじまりは人類史にとって、ひとつの大きな文化的転期であった。本研究はどのように農業(農耕)が開始され、発展されていったのかを明らかにする目的で、世界最古の農耕発祥地とされる西アジアを舞台に、ムギ類の栽培化の過程を明らかにしようとしたものである。本研究ではムギ類の栽培化の指標を、脱穀時に刻まれる傷痕の詳細な観察から確立した。ムギ類は最古の栽培植物であり、農耕起源論ではその栽培化について必ず論じられるところである。しかし考古遺跡から出土したムギ類において、その栽培型・野生型を同定する指標というものがこれまでなかった。本研究により、西アジアの考古遺跡から出土したムギ穂軸を、合計9遺跡約2万点以上というこれまでにない規模で調査し、かつ現生種における脱穀試験からも傷痕の比較調査を行った。その結果、栽培型・野生型および同定不能傷痕の詳細なタイプ区分を行うことができ、初期農耕遺跡から出土するアインコルンコムギ・エンマーコムギ・オオムギにおいて栽培型・野生型を同定する指標を作成した。西アジアは世界最古の農耕が発祥した地域である。ここではムギ作を中心とした農耕が約1万年前の新石器時代に出現・展開し、後に欧州・インド・アフリカその他の世界各地に拡散していった。ムギの栽培型・野生型の識別は農耕起源研究においてきわめて重要な問題であるにもかかわらず、出土植物を例示して同定基準を詳細に示した報告がない。本研究は、西アジアのは古遺跡から出土したムギについて、栽培型・野生型を判別するための同定基準を確立することを目的としている。そのために初期農耕遺跡から出土するムギ類について小穂軸の脱落痕および脱穀痕の観察を行い、栽培した現生ムギを用いた脱穀試験による小穂軸痕との比較考察をする。これまでに実体顕微鏡および同軸落射型工学顕微鏡を用いて、初期農耕遺跡から出土するムギ類について小穂軸の脱落痕および脱穀痕の観察を相当数行ったが、なお継続中である。脱穀試験に関しては、搗き臼にふさわしい樹種を選定したので、丸太から搗き臼を掘削製作した。現在脱穀試験に供試するためのムギ類を育成しており、登熟の後に収穫して脱穀試験を行い、遺跡出土穂軸との比較検証を行う予定である。西アジアは世界最古の農耕が発祥した地域とされる。ここではムギ作を中心とした農耕が、約1万年前の新石器時代に出現・展開し、欧州・インド・アフリカ・中央アジアなど周辺地域に拡散していった。アインコルンコムギ・エンマーコムギ・オオムギは最古の栽培植物であるとされている。しかし考古遺跡から発掘された植物遺存体について、これまで栽培型・野生型を判別するための詳細な基準が設けられていなかった。これらムギ類について栽培型・野生型を判別することは、農耕起源のプロセスをあきらかにするうえで極めて重要な調査事項である。このことから本研究では、農耕起源地と目されるシリア・トルコの初期農耕に前後する合計10遺跡余りを対象に、発掘によって出土したムギの小穂軸に刻まれる脱穀の傷痕を鑑定したことで、ムギの栽培型・野生型を判別するための同定基準を作成した。本同定基準の詳細な説明はここでは避けるが、その分類方法を検討するために、とくにH21年度にはアインコルンコムギとエンマーコムギの現生種の野生種および栽培種をビニルハウス内で育成した。そして山口大学構内の数種の樹木を伐採した丸太から搗き臼を製作して、脱穀の再現試験を行った。遺跡出土ムギ小穂軸とこの脱穀試験による傷跡とを比較検討し、最終的に同定基準を作成した。本研究によって、発掘調査の際に、研究者間でムギの栽培型・野生型の判別に差異が生じていたことが是正される。すなわちこれまで栽培型ムギが出土したという誤報が多かったが、これが改善されるだろう。植物栽培化のプロセスひいては農耕発祥のプロセスの解明のための、ひとつの基礎が作られたといえる。