hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動車修理板金塗装のための熟練者のコツを抽出した教育システムの構築

本研究では、自動車板金・塗装の高度な作業における熟練技術者の技の可視化・数値化を行い、非熟練技術者が、より短い期間で技の習得を行うための教育システムの構築を目的としている。自動車ドアパネルへのメタリック部分塗装実験の結果の解析を終え、以下の知見が得られた。メタリック部分塗装において、熟練者は、・スプレーガンを軽くにぎり、塗料を多く出しすぎず、何度も往復して塗装することで、損傷部分を十分に修理しつつ、元の塗装色との差異が分からないようなグラデーションを実現することに成功していた。・修理箇所だけでなく、修理箇所近傍からパネル端部に至るパネル全体を目視確認していた。特に、修理箇所に近いドアパネルとピラーの境界にあたるパネル端部の注視時間が長かった。当初予定していた通りに板金実験の解析が進んでいないため。遅れている板金実験の解析を進めると共に、塗装実験結果を用いた教育システムの構築および評価を開始する。本研究では、自動車板金・塗装の高度な作業における熟練技術者の技の可視化・数値化を行い、非熟練技術者がより短い期間で技の習得を行うための教育システムの構築を目的としている。メタリック調塗料を用いた塗装について、熟練技術者5名および非熟練技術者5名の作業における、3次元動作、眼球運動、スプレーガンを握る手の把持力の測定実験を実施した。実験から得られたそれぞれのデータは解析を進めている。眼球運動測定結果からは、熟練技術者はこれからスプレーを行う場所に視線があることが分かった。さらに、プレスライン上に作製した凹みの板金修理について、熟練技術者5名および非熟練技術者5名の作業における、3次元動作、ドリーとハンマーを握る手の把持力の測定実験を実施した。これまでの実験では、ドリーを握る腕の動きの測定ができていなかったが、業界団体および技術者からドリーを握る腕の動きを知りたいという要望が多かったため、板金対象物のあらゆる方向からの動きが測定できるように実験を実施した。同時に、高速度カメラを使用して、ハンマーでの打刻の瞬間を撮影した。高速度カメラの映像からは、熟練技術者は手首を固定して押し出すようにハンマーを動かし打刻を行っていることが見て取れた。このため、板金対象物の振動が小さかった。一方、非熟練技術者は手首を振ってハンマーを動かし打刻を行っていた。当初の計画とは実験の順番が異なっているが、2つの実験を実施でき多くのデータが得られたため。平成29年度は、平成28年度に実施したメタリック塗料のぼかし塗装実験のデータ解析を進めた。まず、作業の動画より、工程分析を実施した。この結果、ぼかし塗装は、「拭き」「塗装」「乾燥」「選別」「確認」の5工程に大別された。熟練者は非熟練者より乾燥と塗装の時間が短かいことが明らかになった。次に、ぼかし塗装時に眼球運動解析を実施した。この結果、熟練者は非熟練者に比べ、注視場所が広範囲であり、損傷部位から遠い場所の注視時間が長いことが明らかになった。さらに、熟練者は初期の段階から損傷部位からかなり離れた場所を見ながら作業をしているのに対し、非熟練者は初期の段階においては損傷部位を長く見ており、その後塗り回数が増えていくに従って、広範囲を見るようになっていく傾向がみられた。また、新たな計測として、実験後の塗装の状態を測色系にて計測した。解析作業が当初の予定よりも進んでいないため。自動車修理における測定実験で得られたデータの解析を進めていく。同時に、修理品の仕上がり度合を各種測定機器を使用し数値化していく。遅れている解析作業を早急に進める。前倒し申請を行ったところ、請求額が10万円単位であったため、予定していた使用額には十分すぎた。解析補助アルバイトが当初計画していた日程の勤務ができなかったため。解析の進捗が遅れているため、解析補助アルバイトへの謝金として使用する。解析補助アルバイトを雇用したが、予定の日数とおり勤務できなかったため残額が生じた。次年度使用額は解析補助アルバイトの雇用に使用する計画である。実験が順調に進んだため、解析に注力して進める予定である。解析アルバイトの人件費に充当する。
物語接触が関連行動を生じさせるメカニズムの解明－空想による抑制効果に注目した検討

2018年度は1件の質問紙調査、1件の実験室実験を行った。また、1件の論文が公刊され、2件の学会発表を行った。まず質問紙調査では、同一視する対象に対する好意度の低さが関連する意思決定に及ぼす影響を検討した。具体的には主人公が自らの意識の低さから会社のパソコンをコンピューターウィルスに感染させてしまうという内容の映像を閲覧した後に、所有する携帯電話へのセキュリティアプリにいくらお金をかけてもいいかを尋ねた。閲覧前に主人公の魅力を操作し、それが同一視や意思決定にどのような影響を及ぼすかを検討した。実験室実験では2017年度後半に実施した片付けに関する実験室実験のつづきとして、部屋の片づけを題材とするマンガの主人公への同一視が自室の片づけを促進されるかを2週間後に検討する実験を行った。本年度の実験室実験では携帯電話を用いた経験サンプリング法を行い、3日ごとの意識や行動の変化を追跡した。更に、関連行動を促進するために物語接触後に心的対比を行う条件を設け、同一視だけを行う参加者と比較した。公刊された論文では同一視と同じ物語経験である移入が物語関連製品の広告評価に及ぼす影響を検討した。物語経験が生じている場合には、主人公の目標追求に関連する製品広告はポジティブに評価されるが、目標との関連が薄いものに関しては物語経験の効果は見られなかった。学会発表2件の内1件は昨年度の実験室実験を報告したものであり、もう1件は物語とマーケティングに関連するワークショップの話題提供だった。話題提供では、物語接触が対比行動を生じさせる可能性を指摘し、その中で本課題についても説明した。いずれの発表でも興味深いコメントを頂戴した。物語の登場人物への同一視が行動を抑制するかどうかを検討するという研究の第1の目的に加え、第2の目的である登場人物との心的対比が関連行動を促進するかどうかまで検証する実験を行えたため。実験室実験では十分な人数を確保できなかった。これは本研究の題材(部屋の片づけ)に関して経験サンプリングデータを提出することが、参加者にとって心理的な抵抗の大きい内容であったためと考えられる。最終年度ではトピックを変更して再度心的対比の効果について検討するとともに、これまでの研究知見を論文、報告書にまとめる。2017年度には4件の研究を実施した。研究1は試験勉強を用いた準実験で、大学卒業が決定したことが判明するエピソードを実況中継した動画を視聴させて登場人物に対する同一視(物語の登場人物に対する空想の一形態と想定)を測定し、同一視の程度と試験に対する動機づけや小テストのパフォーマンス等との関連を検討した。研究2では部屋の片づけを題材とし、片付けの具体的な手法を描いた物語形式と非物語形式のテキスト接触が2週間後までの片付け関連行動に及ぼす影響を検証した。その際、媒介変数として登場人物に対する同一視を測定したほか、テキスト読前読後の血圧を測定し、変化を比較した。研究3では物語に対する空想の促進要因を検討する実験を行った。具体的には関西の大学に通う学生に交通事故遺族の関わるエピソードを物語として提示し、登場人物の言葉づかい(関西弁/関東弁)が物語への移入(テキストへの没頭を指す。物語に対する空想の一形態と想定)及び安全運転意識に及ぼす影響を検討した。研究4はスマートフォンでマンガを読みながら他者に近づいた場合の対人距離(注意の反映と想定)を、何も持たずに測定した場合の対人距離と比べる研究で、マンガ読解時に空想が働いた程度を調整要因に位置づけて検討した。以上4つの研究と本課題の目的との関連は以下の通りである。研究1は研究課題2(物語経験が行動に及ぼす抑制的影響の実証)に該当する。研究2は研究課題2(前述)および研究課題3(物語経験がエネルギー活性に及ぼす影響の実証)に該当する。研究1と研究4は研究課題2(前述)を実施するにあたり必要な物語経験の特徴を理解し、実験で使用する刺激や操作、測定の参考情報を提供した。情報発信としては、日本心理学会で2件、アメリカ性格と社会心理学会で1件の学会発表を行ったほか、消費者行動研究に論文を1編投稿し、受理された。2017年度は研究課題1(測定概念に注目した物語説得研究のレビュー)と研究課題2(物語経験が行動に及ぼす影響の実証的検討)の検討を予定しており、研究課題2に関連する研究は4件(予備的な検討も含む)実施できたものの、研究課題1については十分に実施できなかったため、やや遅れていると判断する。一方、研究課題3(物語経験がエネルギー活性に及ぼす影響の実証的検討)に関する研究が1件できており、その点は計画をやや上回っているといえる。ただし、実証的検討の結果はいずれも多義的な解釈が可能になってしまっていること、手続きに改善の余地が多いこと、先行研究のレビューが不十分であることから、更なる検討が必要である。

実験室実験では2017年度後半に実施した片付けに関する実験室実験のつづきとして、部屋の片づけを題材とするマンガの主人公への同一視が自室の片づけを促進されるかを2週間後に検討する実験を行った。本年度の実験室実験では携帯電話を用いた経験サンプリング法を行い、3日ごとの意識や行動の変化を追跡した。更に、関連行動を促進するために物語接触後に心的対比を行う条件を設け、同一視だけを行う参加者と比較した。公刊された論文では同一視と同じ物語経験である移入が物語関連製品の広告評価に及ぼす影響を検討した。物語経験が生じている場合には、主人公の目標追求に関連する製品広告はポジティブに評価されるが、目標との関連が薄いものに関しては物語経験の効果は見られなかった。学会発表2件の内1件は昨年度の実験室実験を報告したものであり、もう1件は物語とマーケティングに関連するワークショップの話題提供だった。話題提供では、物語接触が対比行動を生じさせる可能性を指摘し、その中で本課題についても説明した。いずれの発表でも興味深いコメントを頂戴した。物語の登場人物への同一視が行動を抑制するかどうかを検討するという研究の第1の目的に加え、第2の目的である登場人物との心的対比が関連行動を促進するかどうかまで検証する実験を行えたため。2018年度は引き続き研究課題2および研究課題3に関連する実証研究を行うが、その数を減らして十分な準備をしてから質の高い形での検討を行う。加えて今年度は研究課題1に該当する文献のレビューも十分に行い、論文執筆を行う。実験室実験では十分な人数を確保できなかった。これは本研究の題材(部屋の片づけ)に関して経験サンプリングデータを提出することが、参加者にとって心理的な抵抗の大きい内容であったためと考えられる。最終年度ではトピックを変更して再度心的対比の効果について検討するとともに、これまでの研究知見を論文、報告書にまとめる。実験室実験の謝礼や実験実施の費用(書籍購入、wifiルーターおよび連絡用携帯電話のレンタル、実験者アルバイト金額)としての金額を準備していたが、想定していたよりも参加者の集まりが悪く、実験が短期間で終了してしまった。
血管内皮細胞が発現する2種類のラミニン複合体の構造と機能

動脈内壁を裏打ちしている内皮細胞は外側の基底膜によって極性単層に組織されている。この基底膜は外側の平滑筋細胞の多重層にも作用して血管構造をまとめ上げている。内皮細胞と平滑筋細胞の間に介在する基底膜は、両者の相互作用を知るためにも重要な研究対象である。基底膜の主要糖蛋白質であるラミニンは、細胞機能に特に強く作用することが知られている。EHS腫瘍から多量に精製できる「典型的」ラミニンは、A、B_1とB_2鎖が会合してジスルフィド結合で安定化された十字架状の構造体である。我々は内皮細胞がA,B_1,B_2に加えてA^1を合成し、B_1B_2を共通の前駆体にA B_1B_2とA^1B_1B_2を同時に形成することを示した。また、この2種類のラミニン複合体の合成比が血管新生などの内皮細胞の動的状態に応じて変動することも発見した。本研究ではこれらのラミニンの構造と機能を解明するために、我々が新規に発見したA^1鎖のcDNAクロ-ニングを当面の目標とした。そこで、ウシ大動脈内皮細胞(BAEC)のcDNAライブラリ-を構築し、ラミニンA^1鎖の全長cDNA配列決定をめざして予備実験を重ねた。このために、10^8細胞規模のBAEC培養からポリA^+RNAの調製を重ね、オリゴdTをプライマ-にλZapII中のライブラリ-を構築した。これをラットのA鎖cDNA群をプロ-ブにスクリ-ニングしたが有望なクロ-ンは得られなかった。我々が単離したラットのB_1鎖cDNAはポジティブクロ-ンを与えたので、A鎖とA^1鎖のホモロジ-が低いことが示唆された。また、A鎖類似体であるメロシンのcDNAを入手してプロ-ブとしたが有望なクロ-ンは選択できなかった。そこで、A^1鎖を精製して抗体プロ-ブや合成ヌクレオチド配列の情報を得るためにBAECの大量培養を開始した。現在、ここから得られる粗抽出液をもとにA^1B_1B_2という新しいラミニン複合体の精製法の確立を急いでいる。
ヒト胃癌の腹膜播種のモデルの確立とその応用

平成9-10年度は胃癌継代培養株MKN-45から高度腹膜転移株MKN-45-Pを樹立することに成功した。この株において特異的に発現している遺伝子を35種類の特異primersをもちいRT-PCRでスクリーニングした。その結果この細胞株では接着因子ではintegrina2 a3.b1、マトリックス分解酵素ではMMP-7,MT1-MMP,ウロキナーゼ受容体、MMP-11,運動因子ではc-met,AMF receptorが過剰発現していることを確認した。このうちintegrina2 a3.b1とMMP-7は転移能が上がるにしたがい発現が亢進することがわかった。まず、マトリゲルをコートしたシャーレ上で抗integrina2 a3抗体で処理したMKN-45-Pを培養すると、マトリゲルとの接着数が対照に比べて有意に低下した。さらに大網から分離した中皮上で同様な実験をすると、同じように抗体処理により癌細胞の接着は抑制された。これを相差電子顕微鏡で観察すると癌細胞は中皮の開裂部でマトリゲルが露出している部分に選択的に接着していた。integrina2, a3はマトリゲルの構成成分であるラミニン、コラーゲンのレセプターであり、integrinb1と2重鎖(VLA-2.-3)を形成することで細胞外マトリックスと細胞の強固な結合を誘導する。したがって、この高度転移株では細胞表面に過剰に発現したVLA-2,-3を介して腹膜に強く結合するものと考えられる。またヌードマウス腹腔内に抗integrina2,a3抗体で処理したMKN-45-Pを107個注入すると明らかに生存期間が延長した。このように腹腔内に遊離した癌細胞が腹膜に最初に接着する段階でVLA-2,-3が重要な役割をもっていることが明らかとなった。この成績の一部は著書Peritoneal Dissemination(Maeda Shoten.ED.Y Yonemura.1998)に記載した。腹膜に接着した癌細胞は腹膜下10-20mmに分布する毛細血管にまで浸潤しなければ増殖することができない。1)高度転移株をヌードマウスの腹腔内に移植し、腹膜播種の形成過程を電子顕微鏡、免疫組織学的手技を用いて検討するとともに、腹膜のどの部位に最初に転移が出現するかをヒトベータ-globin特異primerを用いPCRで腹膜各部位のmicrometastasisを検出した。その結果、最も早期に播種が出現する腹膜は大網であり、横郭膜、腸間膜、卵巣、肝臓被膜がその後侵された。2)ヒト腹膜中皮を大網から分離、マトリゲル上で培養することにより人工腹膜を試験管内で作成、この上でヒト胃癌細胞株とさまざまなサイトカインを培養し、腹膜播種転移を増強させるサイトカインを検討した。その結果、HGF,IL-8,IL-6は癌細胞の浸潤を促進させるが、TGF-βは促進させなかった。また抗integrin,α2,α3,β1抗体やTIMP-2(10mg/ml)は浸潤を有意に抑制した。このことはcollagen,laminin,fibronectinをコートしたプレート上でも同様であった。

以上より1997年度には腹膜播種の形成にVLA-2,3,MT1-MMP,MMP-7が密接に関連していることが判明した。平成10年度に得られた実験成績から胃癌の遺伝子治療を行うためのさらなる実験を続けた。前年度の実験成績では、1種類の転移関連遺伝子をターゲットにしたアンチセンス療法はin vivoにおける効果は思ったほどあがらなかった。これにはさまざまな理由が考えられる。ひとつには高度転移株は複数の転移関連遺伝子が活性化してしまっているので、一つの遺伝子に標的をあわせたantisense療法ではその他の活性化した遺伝子を抑えることができないからと推察できる。これを克服するには同時に複数の遺伝子を抑制する方法が必要である。そのためにはその癌細胞で活性化している複数の転移関連遺伝子に対するantisense oligoをそれぞれ作成し、カクテルとして投与するか、複数の転移関連遺伝子の共通の転写因子を制御する方法が考えられる。後者は前者にくらべ経済的にも効率が高い。そこで着目したのがc-ets遺伝子である。この遺伝子はMKN-45-Pで過剰発現しているintegrin,urokinase,VEGF,MMP-7などの遺伝子の共通の転写因子であることがわかっている。しかも血管新生の一部にも関与していることが判明している。その結果、癌細胞のマトリゲル浸潤能は有意に抑制され、MMP-1,MMP-7,uPA,METの発現が抑制された。このことからc-etsを制御することにより癌間質の血管新生を抑制し、癌細胞の増殖を制御できる可能性が示唆された。また、MKN-45-P腹腔内投与ラットの生存率がこのantisense oligoの投与で有意に改善された。以上により、転移能を獲得した癌細胞には接着能、マトリックス分解能、運動能に関与する複数の転移関連遺伝子が同時に活性化していることが判明した。したがって、遺伝子レベルで転移を制御するには活性化した遺伝子を同時に抑制しなければならない。したがってc-etsのような複数の転移関連遺伝子の転写因子を制御することは臨床上有用な方法と考えられた。
ジョージ・オーウェルに関するトランス・アトランティック研究

本研究では、20世紀前半の英米関係を視野に入れて、イギリスの作家ジョージ・オーウェル(190350)の小説やエッセイを読解・分析した。具体的には、(1)オーウェルがアメリカの文学作品や、そこに見出される道徳観についてどう考えたか、(2)アメリカ文化の影響を受けたイギリスの大衆文化についてどう考えたか、(3)第二次世界大戦中から戦後の英米関係についてどう考えたかーの三点を明らかにした。平成27年度は、アメリカ文化に対するジョージ・オーウェルのアンビヴァレントな視点に焦点を当てて研究を進めた。47月は、エッセイ「ラッフルズとミス・ブランディッシュ」(1944)や一連の映画評など、アメリカ文化に対するオーウェルの見方がよくあらわれた資料を読解・分析した。アメリカに対する称賛と批判の入り混じった視点を詳細に跡づける作業を中心に、研究を行った。8月は、まず、ロンドン大学セネット・ハウス図書館で資料収集・分析を行った。1930年代イギリスの文化・社会的状況を知るうえで有益かつ、オーウェルのジャーナリズム活動との関係も濃厚な雑誌のバックナンバーなどを集めた。また、47月の研究成果をまとめ、ロンドンでの資料収集・分析の成果も盛り込み、9月の学会発表の準備を進めた。910月は、学会発表を行うとともに、オーウェルに関する論文・著書のうち、当該テーマに関係の深いものを読解・分析した。具体的には、オーウェルを含む当時のイギリス知識人の文化論について考察した『ジョージ・オーウェルとラディカルな奇人たち』(クリスティン・ブリュメル著、2004)などの分析を行った。1112月は、20世紀前半の英米関係の歴史・政治・文化に関する資料のうち、当該テーマを考察するうえで重要なものを読解・分析した。具体的には、1930年代イギリスの状況を詳述した『1930年代』(ジュリアン・シモンズ著、1960)や、戦間期のイギリスについて論じた『幻滅の時代』(ロナルド・ブライス著、1983)などの分析を行った。1月は、412月までの研究を振り返り、学術論文の構想を練るとともに、遅れの発生した調査に時間を充てた。23月は、1年間(特に9月の学会発表)の成果をもとに、学術論文を執筆した。平成27年度の研究計画は、アメリカ大衆文化に対するオーウェルの批判的視点に焦点を当てて研究を進めることであった。47月は、オーウェルの主要エッセイや一連の映画評など、アメリカ文化に対するオーウェルの見方がよくあらわれた資料を読解・分析する計画であった。これらは、ほぼ予定どおりに進めることができた。8月は、ロンドン大学セネット・ハウス図書館での資料収集・分析と、9月の学会発表の準備を計画していた。これらも、ほぼ予定どおりに進めることができた。910月は、学会発表を行うとともに、オーウェルに関する論文・著書のうち、当該テーマに関係の深いものを読解・分析する計画であった。1112月は、20世紀前半の英米関係の歴史・政治・文化に関する資料のうち、当該テーマを考察するうえで重要なものを読解・分析する計画であった。これもまた、予定どおりに進めることができた。1月は、412月までの研究を振り返り、学術論文の構想を練るとともに、遅れの発生した調査について時間を充てる計画であった。23月は、年度の研究の集大成として、学術論文の執筆を行う計画であった。以上の状況から、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成28年度は、第二次世界大戦後、「世界の大国」となったアメリカに対するオーウェルの見方に焦点を当てて研究を進めた。47月は、エッセイ「ヨーロッパの統合に向けて」(1947)や、アメリカの雑誌『パーティザン・レビュー』誌に連載した報告「ロンドン便り」(194146)、小説『1984年』(1949)など、「世界の大国」アメリカに対するオーウェルの見方がよくあらわれた資料を読解・分析した。8月は、ロンドン大学セネット・ハウス図書館で調査を行い、47月の研究を補足するのに有益な雑誌論文などの資料を収集・分析した。910月は、オーウェルに関する論文・著書のうち、当該テーマに関係の深いものを読解・分析した。具体的には、オーウェルと『パーティザン・レビュー』誌の関係を論じた章を含む『文学的名声の政治』(ジョン・ロデン著、1989)などを分析した。また、410月の研究成果をまとめ、ロンドンでの調査の成果も盛り込み、12月の学会発表の準備を進めた。1112月は、学会発表を行うとともに、20世紀前半の英米関係の歴史・政治・文化に関する資料のうち、当該テーマにとって重要なものを読解・分析した。具体的には、オーウェルとも交流があったイギリスの詩人、スティーヴン・スペンダー著の『愛憎の関係ー英米の感性に関する研究』(1974)などの分析を行った。また、平成27年度の研究成果を反映した単著論文「小説論に見るジョージ・オーウェルのアメリカ観」が発行された。23月は、1年間(特に12月の学会発表)の成果をもとに、学術論文を執筆した。

平成28年度の研究計画は、第二次世界大戦後、「世界の大国」となったアメリカに対するオーウェルの見方に焦点を当てて研究を進めることであった。47月は、オーウェルのエッセイや小説など、「世界の大国」アメリカに対するオーウェルの見方がよくあらわれた資料を読解・分析する計画であった。これらは、ほぼ予定どおりに進めることができた。8月は、ロンドン大学セネット・ハウス図書館での資料収集・分析と、学会発表の準備を計画していた。前者については、ほぼ予定どおり進めることができた。後者については、学会発表の時期が12月に決定したため、910月に行った。910月は、学会発表を行うとともに、オーウェルに関する著書・論文のうち、当該テーマに関係の深いものを読解・分析する計画であった。学会発表は12月に行い、後者については、ほぼ予定どおり進めることができた。1112月は、20世紀前半の英米関係の歴史・政治・文化に関する資料のうち、当該テーマにとって重要なものを読解・分析する計画であった。これは、ほぼ予定どおりに進めることができた。また、学会発表も行った。1月は、412月までの研究を振り返り、学術論文の構想を練るとともに、遅れの発生した調査に時間を充てる計画であった。23月は、1年間の成果をもとに、学術論文を執筆する計画であった。これらも、ほぼ予定どおりに進めることができた。以上の状況から、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成29年度は、2728年度に取り組んだ課題のうち、明らかにできなかった部分を補う研究を行った。また、発展的研究として、アメリカにおけるオーウェルの受容の分析も行った。47月は、オーウェルが数多く残した書評のうち、当該テーマや発展的研究に関係するものを読解・分析した。8月は、ロンドン大学セネット・ハウス図書館で調査を行い、47月の研究を補足するのに有益な雑誌論文などの資料を収集・分析した。910月は、オーウェルに関する論文・著書のうち、当該テーマや発展的研究に関係の深いものを読解・分析した。また、410月の研究成果をまとめ、学術エッセイを執筆した。1112月は、20世紀前半の英米関係の歴史・政治・文化に関する資料のうち、当該テーマや発展的研究にとって重要なものを読解・分析した。1月は、412月までの研究を振り返り、学術論文の構想を練るとともに、遅れの発生した調査に時間を充てた。23月は、1年間の成果をもとに、学術論文を執筆した。3月には、28年度の研究成果を反映した単著論文「ミドルブラウ文化と郊外と植民地ージョージ・オーウェルの初期小説ー」を含む『英国ミドルブラウ文化研究の挑戦』(中央大学人文科学研究所編)が発行された。10月に執筆した学術エッセイは、30年4月下旬に発行(『オーウェル研究』第37号に掲載)予定である。当初の研究計画では、平成27年度はオーウェルのアメリカ大衆文化に対する批判的視点を研究し、平成28年度はオーウェルの「世界の大国」アメリカに対する見方を研究し、平成29年度は2728年度に明らかにできなかった部分や、発展的課題を研究する予定であった。このような当初の計画は、おおむね順調に遂行することができた。本研究では、20世紀前半の英米関係を視野に入れて、イギリスの作家ジョージ・オーウェル(190350)の小説やエッセイを読解・分析した。
亜鉛アート錯体を用いた電子欠損モノマーの精密重合

申請者は、有機亜鉛試薬型モノマーと金属触媒を使用し、有機半導体高分子の精密合成法の開発に関して研究を行っている。本年度は、アルキル基のレギュラリティーの異なる二つのセグメントからなるブロック共重合体の合成および解析を行った。本ブロック共重合体は主鎖骨格がすべて同一のポリ(3-ヘキシルチオフェン)からなっているものの、アルキル基のレギュラリティーが異なるユニークな特性を有している。昨年度は第一モノマーである頭々型ビチオフェンモノマーの精密合成手法の確立およびブロック共重合化を報告した。さらに今年度は第一モノマーおよび第二モノマーの仕込み比を変化させ重合することで、最終的なブロック共重合体の組成比を容易に変化させることに成功した。詳細な構造解析の結果、特に、組成比が1:1に近づくほど明確な相分離構造を形成することが、原子間力顕微鏡や微小角入射小角X線散乱測定により明らかとなった。したがって、有機デバイスへの応用の際、活性層内での自己組織化により理想的な膜構造の誘起が期待される。本研究の成功例は有機亜鉛試薬とかさ高く電子豊富なニッケル触媒を組み合わせた結果であり、当研究課題の大きな成果と言える。今後、電子欠損性骨格に展開していく予定である。研究成果は2017年9月13日付でThe Royal Society of ChemistryのPolymer Chemistry誌に掲載された。また、アメリカ合衆国ボストンにて開催されたMaterials Research Society秋期会議にて英語ポスター発表を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は有機金属試薬型モノマーとNiもしくはPd触媒を使用する有機半導体高分子の精密合成法の開発に関して研究を行っている。1申請者はジアルキル亜鉛tBu2Znを使用しP3HTを精密に合成し、DSC測定、UV-vis吸収測定、X線測定等の特性解析の結果から本手法を用いて得られた高分子量かつ分子量分散の少ないP3HT(Mn=43,200, D=1.15)は市販の高分散なP3HT(Mn=42,400, D=2.27)よりも高い結晶性を有していることを明らかにした。さらに、有機電界効果トランジスタ、有機薄膜太陽電池等の特性評価を行いその結晶性の違いが電子デバイスに与える影響に関して詳細な検討を行った結果、本手法を用いて得られた分子量分散の少ないP3HTが優れた特性を示し、半導体ポリマーの分子量分布を制御することの有用性が明らかとなった。2将来的な電子欠損性ユニットを有するモノマーの精密合成を達成するために、まずその前段階としてモデル反応を用い、金属触媒が電子欠損ユニット上を選択的に移動する詳細な条件検討を行った。申請者は2-(Tributylstannyl)thiopheneとDibromonaphthalenediimideを等量反応させ、Pd触媒の配位子およびモノマー構造の最適化によって選択的に触媒移動反応を進行させることに成功した。さらにこの触媒移動反応を用い、世界初となるスチルカップリング反応を利用した非等モル条件下での共役系高分子合成法を確立した。3上記の知見を活かし、電子欠損モノマーであるナフタレンジイミド含有ポリマーの精密合成を検討し、その結果、Mn=8,400, D=1.35のポリマーを得ることに成功した。亜鉛アート錯体を用いた電子欠損モノマーの精密重合に関して研究を行い、筆頭著者英語投稿論文3報の提出および学会発表3件を行った。中でもACS Macro Lettersに投稿した発表内容は共役系高分子の合成法として初となる“非等モル条件下での重縮合反応"の成功例であり、雑誌内の被閲覧論文ランキング上位にランクインするなどの大きなインパクトがあった。この論文中ではPd触媒が電子欠損ユニット上を触媒移動する条件に関して詳細な検討が行われており、申請者の研究課題である電子欠損モノマーの精密重合へ向けた第一歩となる重要な内容となった。代表者は、有機金属試薬型モノマーと金属触媒を使用し、有機半導体高分子の精密合成法の開発に関して研究を行った。本年度は、1電子欠損性モノマーの候補であるペリレン化合物の合成方法の開発を行うとともに、2電子欠損なポリマーと電子豊富なポリマーの、将来的なブロック共重合化を視野に、性質の異なるポリチオフェンブロック共重合体の合成を検討した。1通常、非対称ペリレン誘導体は、ペリレン酸無水物に対して異なる2種類の側鎖を導入する方法によって合成されてきたが、対称な側鎖を有する化合物との統計的な混合物となってしまうため、非常に困難な精製とそれに伴う収率の低下が問題となっていた。そこで申請者らは異なる側鎖基を有する二つのブロモナフタレンイミド化合物を用い非対称ペリレン誘導体の合成を行った。本手法によって、ペリレン環を形成する前の段階で、異なる2種類の側鎖をあらかじめ導入しておくことが可能になり、精製作業の簡便化とそれに伴う収率の向上が達成された。同様の手法により、ペリレン環のベイエリアに置換基を導入した化合物や、ジブロモアントラセンをナフタレンの間に導入することで分子量の大きくより高い電子デバイス特性が期待される化合物の合成にも成功した。2また、将来的な電子欠損セグメントと電子豊富セグメントの間のブロック共重合を行うためには、異なる性質を持つ二つの簡便な骨格を用い、重合の検討を行う必要がある。共役系高分子の基本骨格であるポリ(3ーヘキシルチオフェン) (P3HT)はヘキシル基の向きの違いによって電子的および機械的に異なる特性を有することが知られている。

そこで申請者らは頭尾結合からなるP3HTと頭頭結合/尾尾結合からなるP3HTを2つのブロック成分とするレジオブロックコポリチオフェンの合成に世界で初めて成功した。昨年度行った“非対称ペリレン化合物の革新的な合成方法"に関する研究がJournal of Materials ChemistryCに掲載された。2017 Journal of Materials Chemistry C HOT Papersとして注目の論文に選出されるなど、大きなインパクトがあった。この論文中では、電子欠損モノマーの候補となる、非対称ペリレン化合物の効率的な合成のために、ナフタレン誘導体からの二量化反応と、続く閉環反応の組み合わせに関して議論されており、研究課題である電子欠損モノマーの精密重合へ向けた重要な内容となった。申請者は、有機亜鉛試薬型モノマーと金属触媒を使用し、有機半導体高分子の精密合成法の開発に関して研究を行っている。本年度は、アルキル基のレギュラリティーの異なる二つのセグメントからなるブロック共重合体の合成および解析を行った。本ブロック共重合体は主鎖骨格がすべて同一のポリ(3-ヘキシルチオフェン)からなっているものの、アルキル基のレギュラリティーが異なるユニークな特性を有している。昨年度は第一モノマーである頭々型ビチオフェンモノマーの精密合成手法の確立およびブロック共重合化を報告した。さらに今年度は第一モノマーおよび第二モノマーの仕込み比を変化させ重合することで、最終的なブロック共重合体の組成比を容易に変化させることに成功した。詳細な構造解析の結果、特に、組成比が1:1に近づくほど明確な相分離構造を形成することが、原子間力顕微鏡や微小角入射小角X線散乱測定により明らかとなった。したがって、有機デバイスへの応用の際、活性層内での自己組織化により理想的な膜構造の誘起が期待される。本研究の成功例は有機亜鉛試薬とかさ高く電子豊富なニッケル触媒を組み合わせた結果であり、当研究課題の大きな成果と言える。今後、電子欠損性骨格に展開していく予定である。研究成果は2017年9月13日付でThe Royal Society of ChemistryのPolymer Chemistry誌に掲載された。また、アメリカ合衆国ボストンにて開催されたMaterials Research Society秋期会議にて英語ポスター発表を行った。触媒が電子欠損ユニットであるナフタレンジイミド上を選択的に移動する条件を発見したノウハウを生かし、他の電子欠損ユニットであるベンゾチアジアゾールユニットやジケトピロロピロールユニット、イソインディゴユニット等に関してもモデル反応を行い統計的な触媒移動条件の探索を行う。それらの知見を活かし、電子欠損モノマー含有ポリマーの精密合成を引き続き検討する。今後は新規合成法を用いて電子欠損モノマーの合成を行い、重合していく予定である。また、電子欠損基と有機金属の共存性を確かめ、相性の良い組み合わせを探索していく。さらに、電子欠損セグメントと電子豊富セグメントのブロック共重合化を視野に、新規なブロック共重合体の合成も引き続き行っていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
核融合炉ブランケットの冷却管の疲労損傷度推定

プラズマディプラプション等の影響を調べるために、直経0.2mm深さ0.2mmの人工表面欠陥を有する316ステンレス鋼(パイプ状試験片)を用いて、650°Cならびに室温で低サイクル疲労試験を行った。1.繰返し変形特性と転位構造変化の関係(1)3種類の方法で求めた繰返し応力ひずみ曲線は塑性ひずみ幅Δεp>0.2%の範囲ではほぼ一致する。(2)疲労変形中のセル組織の面積率の変化は、室温と高温とでは異なっている。高温ではその形成時期が早く、またその割合も大きい。(3)疲労途中および飽和時のセル組織の大きさ1cと転位密度ρtを測定したところ、応力振幅Δσとの間にΔσ/G〓1【c^(-0.5)】,Δσ/G〓ρ【t^(0.5)】の関係があった。2.表面疲労き裂発生伝播への画像処理応用従来の顕微鏡観察からは測定が困難であったき裂発生と伝播経路の観測をパーソナルコンピュータ画像処理を用いて検討した。(1)き裂としての特徴がはっきりしているような鮮明な画像に対しては、開発した画像処理を実行することにより、き裂経路(長さ)の自動計測がほぼ可能である。(2)新提案のパラメータとしてのき裂蛇行比Rd,き裂発生角度【θ_1】,き裂伝播角度【θ_2】を用いることにより、き裂発生伝播の状態を表すことができる。【θ_1】はすべり特性の影響を、【θ_2】は結晶粒径の影響を受け、Rdはその両方の影響を受けることがわかった。(3)き裂の発生寿命Npのばらつきを2母数ワイブル分布で表示し、ばらつきの種類を変動係数で表示した。NiとNpのばらつきは結晶粒径Dが小さいときに大きくなるが、より大きなDでは減少した後、粒径の増加とともに増加する。なお、すべり特性の影響をみると、積層欠陥エネルギの増加とともにNiとNpのばらつきは逆に減少する傾向がある。
DREAMによるカルシトニン遺伝子の転写機構の解明

ヒト脳mRNAよりRT-PCR法にてDREAM/calsenilin cDNAのクローニングを行った。得られたcDNAをもとにDREAMの野生型、及びC末端側に存在するCa2+結合モチーフ(EF-ハンド)に点変異を与えた変異型、それぞれの大腸菌発現系を構築し両組み換え蛋白質を発現、精製した。調製した蛋白質とCa2+との結合能を45Ca2+オーバーレイ法を用いて確認した。野生型DREAMは、Ca2+と結合したが、変異体では結合は見られなかった。次にプロダイノルフィン遺伝子上に存在するDRE配列と調製したDREAMとの結合をEMSA法によりCa2+濃度を変えて検討した。野生型DREAMでは高Ca2+濃度下でDRE配列との結合が見られなくなったが、変異型ではDRE配列に結合したままであった。以上より調製したDREAM蛋白質とDNAのDRE配列との結合がEF-ハンドへのカルシウム結合能に依存することが確認できた。次に甲状腺髄様癌由来の細胞株(TT cell)を用いてカルシトニン(CT)分泌調節へのDREAMの関与を調べた。RT-PCR法でTT cellがDREAMを内在性に発現していることを確認した。このTT cellに野生型及び変異型DREAMの哺乳類細胞発現ベクターさらに、DREAMのセンスおよびアンチセンスmRNAを発現するベクターも構築し、それぞれでTT細胞を形質変換した。発現したDREAMは細胞内で均一に分布していた。アンチセンスを発現させた細胞においては対照細胞やセンス発現細胞と比較してDREAMの発現抑制が認められたとともにA23187刺激によるCT分泌量が低下していた。また、変異型DREAMを導入したTT細胞でもCT分泌が減少した。これらのことから、甲状腺でのCTの発現、分泌にDREAMが関わっていることが示唆された。
アニメーションからアニメへの軌跡-アニメの原点1950-1970

この研究はアニメーションからアニメへの歴史変遷を綿密に分析するものである。平成22年3月末までは、集中的に現代日本のアニメ/アニメーション界の代表的作家を論じた研究書(英文)を書いていた。本書はアニメ/アニメーション作品のテクスト分析と各作家へのインタビューを組み合わせることによって、彼らの特異な映像的・音響的スタイルを同定し、現代日本のアニメ/アニメーションの多様性を理論的・歴史的に解明するという、アニメーション研究の新たな地平を切り開くことが期待される研究書です。出版社は未定。学振採用期間中、特に平成21年後半から海外の研究者との積極的な学術交流を行い、以下のような注目すべき成果を挙げました。第一に、英国ラフバラ大学芸術学部のポール・ウェルズ教授から、同教授主幹の出版企画Blackwell's Companion to Animation(本書は学術的に権威ある英国の出版社ブラックウェルパブリシングから2011年秋に刊行予定)への論文執筆を依頼されました。また2010年9月にケルンの日本文化会館で開催予定の学術会議Intercultural Crossovers, Transcultural Flows : Manga/Comics(京都国際マンガミュージアムと日本国際交流基金主催)にも論文を寄稿することになりました。さらに、この論文の準備過程においては上述の国際会議の委員を務めるジャクリーヌ・ベルント教授との親密な学術交流を果たし、その結果2010年6月から同教授の勤務校である京都精華大学に客員研究員として勤務することが決定しました。平成21年4月末までは(1)アニメーション関係者と創作者に「アニメ」と「アニメーション」という言葉の使い方、意味などについての聴き取り調査を行った。インタビューの対象は東京杉並アニメーションミュージャム館長の鈴木伸一、自主アニメーションの代表作家山村浩二と商業アニメーションで注目を集めた監督湯浅政明等である。そして、関西圏を中心に大学と専門学校でアニメーション文化論や制作を教えている研究者など(杉井ギサブロ、渡辺泰、大橋雅央)との会談も行った。(2)平成20年の6月にメイン・メンバーの一人として関西アニメーション研究部会合同研究会を立ち上げ、月一回のペースで関西在中のアニメーション研究者を中心に勉強会を開き、若手のアニメーション研究者たちを議論すると情報交換の貴重な機会を設けた。そして(3)東京ファイルムセンター、京都マンガミュージャムなどに収蔵されている資料を集めて、(1)と(2)で得られた研究内容をもとに今年の5月に東京城西国際大学で開催する、米国の最大規模の映画学会SCMS(Society For Cinema and Media Studies Conference)の50周年大会で、"Expressions of Animation:Reconsidering the Dualistic Framework"という題目で口頭発表することとなった。続いて、今年の7月9日にアトランタに開催するSociety for Animation Studiesの第21回の国際会議(The Persistence of Animation)でも報告する予定だ。また、マレーシアのUniversiti Sains Malaysiaが2010に出版する予定のMedia and Popular Culture in Asia Commercialisation and Contestationの第三部分のAsian Film and Globalisationで、日本のアニメとアニメーションについて執筆する予定となっている。そのため積極的に英語で論文を書き、国際会議で発表する本研究は、日本アニメーションに関する英文の学術資料、研究論文は極めて少ない状況において重要な役割を務めている。さらに今後も、日本と海外のアニメーション研究者の情報交換・調査・研究活動のネットワークを積極的に推進する予定である。出版社は未定。
ショウジョウバエ雄生殖幹細胞ニッチ形成に関わるシグナル分子

ショウジョウバエ雄胚生殖巣において、Egfrが雄胚生殖巣のSGCs(生殖巣を構成する体細胞)中で、そのリガンドをコードする遺伝子(spitz)およびリガンドの活性化に関わる遺伝子(stet)が極細胞中で発現することが明らかとなった。また、Notchおよびリガンド分子(Delta)がSGCsで発現することも明らかとなった。これら分子の機能解析をおこなったところ、Notchシグナル経路は、ハブ細胞の形成を正に制御するのに対し、Egfrシグナル経路は、雄胚生殖巣の後半部で活性化し、ハブ形成を負に制御することを見いだした。以上の結果は、胚生殖巣が形成される発生段階で、NotchがすべてのSGCsで発現し、生殖幹細胞ニッチ(ハブ細胞)への分化を誘導するが、後半部のSGCsではSevenlessとEgfrが協同して働くことによりハブ形成が抑制され、その結果、生殖巣前端部のみにハブ細胞が形成されるというモデルを支持する。
燃焼計算・照射解析・元素分離を組合せた核変換によるパラジウム創生プロセスの構築

本研究では、高レベル放射性廃液中のルテニウム(Ru)やロジウム(Rh)から資源利用可能なパラジウム(Pd)を創生する分離変換プロセスを、ラボスケールで実現することを目指している。炉心設計においては、具体的な核変換手法を提案すること、およびPdの生成量や比放射能を定量的に評価することを目的として、加圧水型軽水炉(PWR)を利用した場合の元素変換特性を解析した。バーナブルポイズン棒型の核変換ターゲットとしてRu-Rh混合物を装荷した場合、1年間の照射終了時点におけるPdの生成量は533g/集合体、Pdの生成率は1.59%であった。ただし、初期組成におけるRuとRhの比は8:2程度であり、Rh装荷量あたりでのPd生成率は9.36%となった。製品Pd中におけるPd-103の比放射能は、60日程度待つことで免除レベル以下となり、Pd-107の比放射能は照射終了時点で免除レベル以下であった。以上より、Ru-Rh混合物をターゲットとした場合、効率的にRhを核変換することができ、資源利用可能なPdを生産可能であることを確認できた。分離回収技術の研究開発においては、B15C5樹脂の持つ元素分離性能を調査した上で、PWRを用いたPdの創生における核変換前後の分離プロセスにおけるB15C5樹脂の適用可能性を検討した。その結果、1バッチの分離操作において、核変換前後の分離プロセスで、それぞれ約66tおよび約25tの樹脂が必要という見積もりを得た。これにより、分離プロセスの達成に必要となる樹脂量およびカラム体積が現実的な数字となることを確認でき、本研究で提案したPdの分離プロセスが工学的に成立可能であるという見通しを得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、高レベル放射性廃液中のロジウムから資源利用可能なパラジウムを創生する分離変換プロセスを、ラボスケールで実現することを目指している。平成27年度は、核変換によるパラジウムの創生の実証を目的として、燃焼計算による核変換シミュレーション、及び原子炉による照射試験を主に実施した。燃焼計算シミュレーションは、主にMVP-BURNコードとJENDL-4.0ライブラリを使用して実施した。他方、中性子照射試験は、平成27年6月から平成27年11月にかけて米国カリフォルニア大学アーバイン校に滞在し、同校所有の研究用原子炉(TRIGA Mark I)を利用して実施した。なお、渡米に係る旅費及び宿泊費は、東京工業大学の博士課程教育リーディングプログラム「環境エネルギー協創教育院」からの支援を受けた。照射実験の対象元素としては、本研究課題の中心となる軽白金族元素(ルテニウム、ロジウム、パラジウム)だけでなく、比較対象として希土類元素や、重元素(タングステン、レニウム)も取り扱った。中性子捕獲反応による放射性核種の生成量について、照射試験(放射化分析法)の結果と比較することによって、シミュレーション結果の妥当性確認をおこない、本研究において核変換シミュレーションを実施していく上で、燃焼計算コードMVP-BURNが十分な信頼性を有することを実証した。また、放射性核種ごとでの計算結果と実験結果の比較値のばらつきから、各安定核種の中性子捕獲断面積に関して、評価済み核データの精度検証に貢献できる可能性も見出した。この点については、次年度以降も継続して取り組むことで、より深く掘り下げていくことを計画している。昨今、日本国内では原子炉実験の計画及び実施が困難な状況が続いているが、当初の計画通り、平成27年度中に米国において照射試験を実施することができた。また、本研究成果について、2件の学会発表をおこなうこともできた。なお、本成果の学術論文誌への投稿は完了していないが、当初の計画においては、学会発表も含め次年度以降の公表を目指していたため、大きな遅れは生じていない。以上より、現在までの進捗状況は、おおむね計画通りに進展していると評価する。平成28年度は主に、燃焼計算による核変換シミュレーションの精度及び信頼性の向上を目的として、国産の評価済み核データライブラリJENDL-4.0における軽白金族元素の熱中性子捕獲断面積(σ0)の評価値を検証し、その不確かさに関する知見を得た。具体的には、断面積ライブラリとしてJENDL-4.0を用いた燃焼計算と研究用原子炉を用いた中性子放射化実験の双方で、中性子捕獲反応によって生成される放射性核種の原子個数密度を算出し、その値を比較した。その結果、特に、Ru-102の中性子捕獲反応で生成されるRu-103の原子個数密度について、計算値が実験値に対して20%以上の過大評価となることが明らかとなった。この差異を基に推定したRu-102のσ0値(1.206(59) b)は、最新の実験測定値(1.24(1) b)を支持する結果となった。そこで、JENDL-4.0における評価値(1.475 b)を本推定値に変更した場合における影響調査を実施した結果、加圧水型軽水炉の炉心内におけるRu-102の中性子捕獲反応率に対して、6.3%程度の差異が生じることが明らかとなった。上記のような検証及び評価により、核変換シミュレーションを実施する上で考慮すべき「断面積データに起因する不確かさ」の定量化に関する知見を得た。

同様の評価をさらに多くの核種に対して展開していくことにより、核変換シミュレーション全体の精度及び信頼性の向上に貢献することが可能であると考えられる。平成28年度においては、特に、平成27年度に実施した中性子放射化実験の結果をさらに活用することで、評価済み断面積データの精度検証へと本研究を展開することができた。また、その研究成果について、5件の学会発表をおこなうことができた。さらに、元素分離に関しても、1件の学会発表をおこなうことができた。次年度は当初の計画通り、パラジウムの創生機能を備えた原子炉の炉心設計を中心に実施する予定である。以上より、現在までの進捗状況は、おおむね計画通りに進展していると評価する。本研究では、高レベル放射性廃液中のルテニウム(Ru)やロジウム(Rh)から資源利用可能なパラジウム(Pd)を創生する分離変換プロセスを、ラボスケールで実現することを目指している。炉心設計においては、具体的な核変換手法を提案すること、およびPdの生成量や比放射能を定量的に評価することを目的として、加圧水型軽水炉(PWR)を利用した場合の元素変換特性を解析した。バーナブルポイズン棒型の核変換ターゲットとしてRu-Rh混合物を装荷した場合、1年間の照射終了時点におけるPdの生成量は533g/集合体、Pdの生成率は1.59%であった。ただし、初期組成におけるRuとRhの比は8:2程度であり、Rh装荷量あたりでのPd生成率は9.36%となった。製品Pd中におけるPd-103の比放射能は、60日程度待つことで免除レベル以下となり、Pd-107の比放射能は照射終了時点で免除レベル以下であった。以上より、Ru-Rh混合物をターゲットとした場合、効率的にRhを核変換することができ、資源利用可能なPdを生産可能であることを確認できた。分離回収技術の研究開発においては、B15C5樹脂の持つ元素分離性能を調査した上で、PWRを用いたPdの創生における核変換前後の分離プロセスにおけるB15C5樹脂の適用可能性を検討した。その結果、1バッチの分離操作において、核変換前後の分離プロセスで、それぞれ約66tおよび約25tの樹脂が必要という見積もりを得た。これにより、分離プロセスの達成に必要となる樹脂量およびカラム体積が現実的な数字となることを確認でき、本研究で提案したPdの分離プロセスが工学的に成立可能であるという見通しを得た。平成28年度は、本研究課題のもう一つのテーマである元素分離研究として、高レベル廃液からのロジウムの単離手法の開発を目的に、電解析出実験と、クラウンエーテル樹脂によるカラムクロマト実験を主に実施する。また、平成27年度に得られた中性子照射実験と計算機シミュレーションの結果の比較から、評価済み核データの精度検証にも取り組むことを計画している。平成29年度は、パラジウム(Pd)の創生機能を備えた原子炉の炉心設計として、主に加圧水型軽水炉の炉心内におけるPdの創生プロセスの最適化計算を実施する。特に、平成28年度までの研究で得られた断面積データの不確かさに関する知見を加味した評価をおこなう。最終的には、一連の分離変換プロセスの実現可能性を検討し、工学規模での実現に向けた課題の抽出を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究指導委託による海外渡航を実施。
ハイリスク未熟児のための行動モニタリング・ロボットの開発研究

周産期医療の進歩により在胎齢22週、出生体重500g未満という超未熟児が生存できるようになった。このようなハイリスク未熟児は出生後、保育器の特殊な医療機器環境におかれ、多くの機器に囲まれたハイテク集中治療を長期間受ける。本来、未熟児は母親の胎内で相互作用の母子交流を体験する段階にあり、その時期に経験する保育器治療環境の影響は大きい。しかし未熟児治療現場においては、生命維持の医学的支援に比べて、心理行動への支援は不十分であり、特にハイテク医療機器と児の心理行動との関係を扱ったヒューマンインタフェース研究はほとんどない。ヒューマンインタフェースは機器の操作性のみならず、情報環境が人の社会行動と応答性を刺激し、人と人とのコミュニケーションを円滑に維持促進する特性を考究する情報環境デザイン学であり、こうした立場から未熟児集中治療における医療機器環境の影響について検討することは急務の課題である。ところでこのような未熟児のヒューマンインタフェースを考える上で重要なことは、未熟児行動を恒常的・客観的に観察し、集中治療環境のヒューマンインタフェース特性を評価する行動指標を見いだすことである。しかし臨床現場の行動観察は容易でなく、医師や看護婦のアドリブ観察に加えて客観的行動観察を行なうことは方法論的問題がある。またたとえ方法論的問題が解決されても、高度で複雑な検査や治療が休みなく行なわれる現場で、個々の児の行動観察を行なうことは、技術、労力、集中力の点で実際的ではない。以上の観点から、本研究では医療機器環境の未熟児行動への影響を明らかにするシステム開発として、マイクロ・コンピュータの画像処理技術による未熟児行動解析ロボットの試作を行なうと同時に、未熟児治療機器環境のヒューマンインタフェース評価に対する考え方とそれに基づく保育器モデルの提案、保育器内部・外部の物理的、社会的環境の特性に関する観察・測定などを行なった。本研究では、継続研究(2年間)の初年度として、1.保育器治療環境のヒューマンインタフェース評価、2.行動モニタリングロボットのイメージ構築とコンセプトメーキング、3.行動モニタリングロボットの設計と試作、の3点を中心に具体的な計画が実施された。1に関しては、新生児集中治療室内での治療/看護者の行動プロトコールの解析を行なった。その結果、治療/看護者の医療機器への管理的対処の負担は無視できないものであり、児の行動評価や、社会的コミュニケーションの促進に影響を与えている可能性が示された。2については、治療/看護/養育者と児のコミュニケーション支援が生命維持機能と同様の重要性を持つとする保育器モデル『マザーベース』を構築し、その考え方を国際コンピュータ周産期学会(アラスカ大会)ならびに国際心理学会(ベルギー大会)において発表した。3の行動モニタリングロボットの設計と試作に関しては、スリットスキャナー方式と呼ばれる画像解析の手法を利用した行動観察/解析システムを開発し、これを利用した試験的観察を試みた。まだまだ完成されたものではなく、次年度での改良と調整が必要ではあるが、手の動きや足の動きなど、比較的シンプルで他の行動要素と分離可能な動きに関しては相当の観察精度が得られことが明らかとなった。観察精度を確認するため、行動発達研究者によるビデオ録画映像の肉眼観察とモニタリングロボットによる自動観察の結果を比較したところ、行動要素の生起頻度に関する両観察法の相関は0.71から0.94の範囲にあることが明らかとなった。本研究は、ハイリスク未熟児の集中医療においては、医学的治療に加えて、情緒や社会行動の健全な発達を促進する心理行動の管理が不可欠であるとの立場から、児がどのような行動を自発させ、また養育者からの働きかけや外界の刺激に対してどのように応答しているかを監視・解析するシステムの開発を目的に実施された。未熟児行動監視計測ロボットの開発には、マッキントッシュ・コンピュータの画像処理技術Quick