hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物二次代謝産物を用いた分子標的癌治療薬の探索研究

したがって、HIF-1αの機能を制御できれば選択性の高い分子標的乳癌治療薬が誕生できる。さらに、最近は癌にかぎらず、高齢化に伴い増加の傾向である、心疾患、脳血管疾患も低酸素状態が原因で起こる疾患で、これらの疾患もHIF-1α機能抑制剤を利用して治療することが期待できる。このようなことからいわき周辺の土壌から3種類の特殊な分離培地を用いて糸状菌107種類を分離し、米をベースとした生産培地を用いて20日間、25°Cで培養を行った。生産培地で培養された糸状菌を溶媒抽出して、低酸素条件下でHIF-1αの細胞内蓄積を阻害する活性を指標とし、活性を示したIMU-0051株を選択して様々な精製方法を用いて活性成分を3つ単離した。さらに、3つの成分について各種分析データの解析を行い、各成分はIsochaetochrominB_1、B_2および新規類縁体であることを明らかにした。活性および作用機序に関する解析はヒト乳癌由来T47D細胞、ヒト乳癌由来MCF-7細胞およびヒト子宮頸がんHela細胞を用いて解析を行い、すべての細胞において3成分は低酸素条件下でHIF-1αの細胞内蓄積および核内移行を阻害することを明らかにした。さらにこれら化合物と様々なシグナル伝達阻害薬を用いて作用機序の解析を行い、活性成分らはこれまで知られているシグナル伝達経路の阻害薬とは異なる抑制傾向であることを明らかにした。以上の結果から活性成分らのHIF-1αタンパク質の蓄積抑制作用には既存の経路を介さないことが明らかになり、作用機序には新しい経路の存在が強く示唆された。今後、これらの活性成分の作用機序が解析できれば、新しい作用機序を持つ抗がん分子標的薬の開発に結び付く可能性が高いと思われる。
シトクロムb5遺伝子の発現調節と機能解析

本共同研究では、シトクロムb5遺伝子の発現調節機構の解明と、タンパク質レベルでの機能解明のために、以下のような研究を行った。1.指吸は、海産無脊椎動物であるホヤのシトクロムb5のcDNAを2種類のホヤからクローニングした。ミサキマメイタボヤのcDNAは約1.8kbで、ユウレイボヤのb5cDNAは790bpで、両者とも哺乳動物b5のアミノ酸配列と約75%のホモロジーがあった。各々の可溶性b5発現系を構築し、大腸菌で発現させ精製し、性質をしらべ、哺乳動物のb5とよく似た性質をもつことを明かにした。2.ステッグルスは、ブタ副腎から膜結合型、可溶型シトクロムb5のcDNAをクローニングし、それらの構造を決定した。ブタ副腎のシトクロムb5cDNAには、ヒト、ウサギのcDNAと同様に96番目のGluの後に24塩基の挿入配列があり、可溶性b5をコードする構造が発見された。また、副腎における膜結合型、及び可溶性シトクロムb5の発現はホルモン代謝と関連しており、シトクロムb5の発現がホルモン代謝に影響を与えることを明かにした。3.ポーターは、ラット小胞体における薬物代謝にシトクロムb5がいかに関与するか調べるために、遺伝子組換えによりシトクロムb5、シトクロムP450、シトクロムP450還元酵素の各cDNAをpIN4ベクターに接続し、これらが同時に発現する発現系を開発した。シトクロムb5を同時に発現させた場合、薬物代謝機能は明かに上昇することが明らかとなった。4.キャンベルは、硝酸還元酵素に含まれるシトクロムb5ドメインの役割を解析した。植物の硝酸還元酵素は、FAD結合ドメイン、シトクロムbドメイン、モリブドプテリンドメインが自然に融合したタンパク質である。本研究では、FAD結合ドメインとシトクロムbドメインを同時に大腸菌で発現させ、分子内での電子伝達機能を解析した。本年度は、シトクロムb_5遺伝子の発現調節について以下の研究を行った。1.指吸は、海産無脊椎動物であるホヤのシトクロムb_5のcDNAを3種類のホヤからPCRによりクローニングした。これらのcDNAには哺乳動物に比べて5′-側に約10塩基の欠損があり、哺乳動物のシトクロムb5との違いが明らかになった。今後、ホヤのシトクロムb_5の全長cDNAを得ること、タンパク質発現系を開発し、哺乳動物のシトクロムb_5の機能との違いを明らかにする。2.スティグルスは、ブタ副腎から膜結合型、可溶型シトクロムb_5のcDNAをクローニングし、それらの構造を決定した。副腎における膜結合型、及び可溶性シトクロムb_5の発現はホルモン代謝と関連しており、シトクロムb_5の発現がある種のホルモン代謝に影響を与えることを明かにした。3.ポーターは、ラット小胞体における薬物代謝にシトクロムb_5がいかに関与するか調べるために、遺伝子組換えによりシトクロムb_5、シトクロムP450、シトクロムP450還元酵素の各cDNAをpIN4ベクターに接続し、これらが同時に発現する発現系を開発した。シトクロムb_5を同時に発現させた場合、薬物代謝機能は明かに上昇することが明らかとなった。

4.キャンベルは、硝酸還元酵素に含まれるシトクロムb_5の役割を解析するために補酵素FADを含むドメインとシトクロムb_5を含むドメインを大腸菌で発現させ、機能を解析した。本共同研究では、シトクロムb5遺伝子の発現調節機構の解明と、タンパク質レベルでの機能解明のために、以下のような研究を行った。1.指吸は、海産無脊椎動物であるホヤのシトクロムb5のcDNAを2種類のホヤからクローニングした。ミサキマメイタボヤのcDNAは約1.8kbで、ユウレイボヤのb5cDNAは790bpで、両者とも哺乳動物b5のアミノ敢配列と約75%のホモロジーがあった。各々の可溶性b5発現系を構築し、大腸菌で発現させ精製し、性質をしらべ、哺乳動物のb5とよく似た性質をもつことを明かにした。2.ステッグルスは、ブタ副腎から膜結合型、可溶型シトクロムb5のcDNAをクローニングし、それらの構造を決定した。ブタ副腎のシトクロムb5cDNAには、ヒト、ウサギのcDNAと同様に96番目のGluの後に24塩基の挿入配列があり、可溶性b5をコードする構造が発見された。また、副腎における膜結合型、及び可溶性シトクロムb5の発現はホルモン代謝と関連しており、シトクロムb5の発現がホルモン代謝に影響を与えることを明かにした。3.ポーターは、ラット小胞体における薬物代謝にシトクロムb5がいかに関与するか調べるために、遺伝子組換えによりシトクロムb5、シトクロムP450、シトクロムP450還元酵素の各cDNAをpIN4ベクターに接続し、これらが同時に発現する発現系を開発した。シトクロムb5を同時に発現させた場合、薬物代謝機能は明かに上昇することが明らかとなった。4.キャンベルは、硝酸還元酵素に含まれるシトクロムb5ドメインの役割を解析した。植物の硝酸還元酵素は、FAD結合ドメイン、シトクロムbドメイン、モリブドプテリンドメインが自然に融合したタンパク質である。本研究では、FAD結合ドメインとシトクロムbドメインを同時に大腸菌で発現させ、分子内での電子伝達機能を解析した。
全ゲノムリシーケンスによる高効率な海産魚遺伝資源管理技術の開発

近年のDNA解析技術の発達により、水産生物において全ゲノムレベルの遺伝情報を得ることが容易となってきた。本研究ではトラフグをモデルとして、全ゲノム情報を遺伝資源管理に活用する道筋をしめす。まず若狭湾および伊勢三河湾からトラフグ集団を採集し、全ゲノム配列を決定して、集団内および集団間の遺伝的特性を調べた。次に、全SNP座から約1000座を選び出し、安価で迅速な多検体用遺伝子型判定法の開発を試みた。その結果、既存のamplicon sequencing法を改変することで、比較的手軽に約1000個のSNPの遺伝子型を多検体について判定できることがわかった。近年、水産生物の全ゲノム情報を得ることが比較的容易となり、その水産業への応用が期待されている。しかしその技術を「水産資源の現状評価・管理技術の開発」に効果的に活用した例は日本ではなく、世界でも技術開発の試行錯誤が続いている段階である。本研究では、水産ゲノム研究者と漁業資源研究者が連携することで、「水産魚多個体の全ゲノム配列解析」を行い、これまでにない精度で海産漁業資源の遺伝的特性を解明することを目的とする。解析用のトラフグ個体を得るため、太平洋系群魚と日本海系群魚のサンプリングをおこなった。予想外なことに日本海系群個体のゲノムの一部が若干分解しており解析不可能なことが判明した。これについて次年度4月に再収集をおこなう予定である。ふたつの系群各10個体について、全ゲノム配列を次世代シーケンサーで取得して得られたリードを解析したところ、1個体あたり約80万個の一塩基多型(SNP)が存在することがわかった。個体間の遺伝的距離をしらべたところ、地域に依存したクラスターを形成した。この情報は資源管理に資する可能性があるが、今後個体数を増やして再現性を確認する必要がある。また最近、地域集団間の遺伝的分化がゲノムの一部の領域にのみ認められる事例が報告されており、これまでの少数遺伝子座による解析が、こういった地域適応関連ゲノム領域を見逃している可能性が指摘されている。今後の資源管理はこういったゲノム領域の多様性保持にも留意する必要がある。そこで2集団の全ゲノム配列を詳細に比較したところ、局所的に塩基多様度が異なる領域を複数みつけることができた。これらは地域適応関連領域である可能性があるものの、さらなる解析を進めてより強い証拠を得る予定である。サンプリングした日本海系群個体のゲノムの一部が若干分解しており解析不可能なことが判明した。全ゲノム解析から得られる情報を資源管理に活用するためには、安価迅速なSNP判定技術の開発も必要となる。今年度は、1kSNPシステムと名付けたSNP判定技術の開発にとりくんだ。まず、昨年度得たトラフグの全ゲノム配列データをもとに、信頼性の高い中立マーカーあるいは性判別マーカーとなり得るSNP座を抽出した。つぎにこれらSNPを挟みこむようなプライマーを約1000セットを設計して合成し、1個体のゲノムと混ぜて、一つのチューブ内で反応させ、約1000種のアンプリコンを得た。各個体についてアンプリコン群をラベルした後に96個体を集約して、次世代シーケンサーMiSeqに付し、その後のデータ解析でSNPコーリングを行った。その結果、9割を超えるSNP座において、信頼性の高い遺伝子型(被覆率x5以上)を判定することができた。現在、主要産卵地を網羅するように収集したトラフグサンプルについてこの1kSNPシステムを適用し、遺伝的集団構造や地域特性を解析中である。前年度得られなかった日本海系群個体を得て、全ゲノム配列の解析を継続する。そこで以下のシステム(1kSNPシステムと命名)を開発する。まず中立マーカー用SNP座、性判別マーカー用SNP座、地域適応関連マーカー用SNP座を合計で1000座選び出す。これらSNPを挟みこむようなプライマーを1000セットを設計して合成し、1個体のゲノムと混ぜて、一つのチューブ内で反応させ、1000種のアンプリコンを得る。各個体についてアンプリコン群をラベルした後に96個体を集約して、次世代シーケンサーに付し、その後の解析により各SNP座の遺伝子型を判定する。

漁業組合や水産研究機関の協力を得て三河湾と若狭湾から、トラフグ個体を採集する。これを1kSNPシステムに付して、放流個体を同定する。その際、放流用親魚・採集個体間の連鎖不平衡ブロックの保存度を利用する。遺伝学天候、不漁等の問題でサンプリングが予定どおりにはすすまなかったため。次年度使用額のほとんどは、当初の予定通り主にサンプリング費用にあてる。
高圧水中放電プラズマ分光による深海中レアメタルイオンのその場分析

大気圧下の海水(人工海水:10ASWおよび天然の室戸深層水)中で、針ー平板電極を用いたマイクロギャップにインパルスジェネレータのパルス電流を印加してマイクロ放電プラズマを再現性良く生成し海水プラズマの発光分光測定を行った。発光分光スペクトルのピークを同定するため、人工海水10ASWの成分毎に放電プラズマ生成と分光測定を行った。海水プラズマの発光には海水組成元素の一部、および電極材料と考えられる発光ピークが検出された。電解質濃度が高く導電性の高い海水中でかつ20MPa程度の高圧中で再現性の良い放電プラズマを生成し、発光分光スペクトルの測定によるレアメタルの検出を目的に実験を行った。導電性の高い海水中での放電機構を解明するため、当初計画したプレナー型放電電極の試作に先立って、マイクロマニュピレータによって針ー平板電極の電極間をミクロンレベルで調整し、常圧の大気中、純水中、および人工海水(3ASW, 10ASW)中での放電および発光分光測定を行った。大気圧(常圧)下では人工海水中であってもマイクロギャップ間(1060um)での放電開始電圧は純水や気体中とほとんど同じ数100V1kVであることを確認し、マイクロギャップ中の放電によって比較的低電圧で放電プラズマの生成が可能であることを確かめた。ただし高い導電性によりマイクロギャップ間で10A近い電流が必要であることから、大電流を供給するためコンデンサの電荷をコイルを通して負荷にパルス的に供給するインパルスジェネレータと呼ばれる回路を用いて最大電圧約1kV、最大電流約20A、パルス幅約10usの電流パルスを生成し、海水中で再現性良く放電を生成した。人工海水(10ASW)中プラズマの発光分光スペクトルでは主成分であるNa, Mg, Ca, Cl, H, Oに加えて電極材料から溶出したPtとPdの発光ピークが検知された。人工海水構成元素のうちS, K, C, Br, B, F, Srはこれまでのところ検出されていない。電解質濃度が高く導電性の高い海水中でかつ20MPa程度の高圧中で再現性の良い放電プラズマ生成と発光分光測定を目的に実験を進めた。前年度の成果に基づき、大気圧下の海水(人工海水10ASWおよび天然の室戸深層水)中で、針ー平板電極を用いたマイクロギャップにインパルスジェネレータのパルス電流を印加して放電を生成した。パルス電流による放電はジュール加熱によるマイクロバブル発生と陰極のアークと考えられる特性を示し、ピーク電圧200V以下で放電可能である。低電圧動作は深海探査機への搭載に有利と考えられるが一方繰り返し放電では電極の損傷が進む。光学系の集光効率を改善し1ショットで十分な強度の発光スペクトルが取得可能となった。スペクトルには多くのピークが含まれるため、NISTの原子スペクトルデータとの対応、および人工海水10ASWを構成する10種類の試薬水溶液を独立に放電させて分光測定し、ピーク同定を進めてきた。電極や放電セルの洗浄が必ずしも十分でなかったため、各組成が残留して混入することが課題である。高圧海水中放電実験のため、液クロ用に開発された既成の高圧送液ポンプと高耐圧のステンレス製管継手部品を組み合わせることで、廉価で使い勝手の良い高圧(20MPa)放電実験システムを構築した。加圧環境を安定に維持できることを確認した。高圧容器中では針ー平板電極に替えてガラス基板上のプラナー型電極を用いるため、サブミクロンギャップの電極加工プロセスの開発を進めてきた。メタルマスクを用いてガラス上にスパッタしたPt膜をFIB加工するなど、いくつかの方法で電極を試作し放電時の耐久性を比較しているが、現在は電極の剥離が課題となっている。当初予定した研究期間は終了したが、本研究をテーマにした博士課程学生がH29年度まで引き続き研究を進め、海水中放電プラズマ発光スペクトルの解析と高圧海水中放電を試みる。プレナー型電極を試作し高圧マイクロプラズマ容器中での放電実験を計画したが、プレナー型電極はギャップ間隔が固定されるため放電特性の分析には不向きであると考え、針ー平板電極によるマイクロギャップ中放電を優先して行った。高圧下での実験については具体的な製品や転用可能な機材の情報が少ないため、各種の専門業者からヒアリングを行って、ポンプ関連の機種選定を行った。容器についてさらに調査、設計した上で今年度前半に発注を計画している。放電プラズマの生成、制御、応用H27年度より本研究テーマに従事する博士課程学生(留学生)を確保した。また初年度に計画して遅れている加圧ポンプと高圧マイクロプラズマ容器の設計、試作を前半に進める。H26年度に計画した高圧マイクロプラズマ容器の試作、加圧ポンプの選定が予定より遅れたため。加圧ポンプについては一般液クロ用ポンプで適切な機種(25MPa)を選定済み、高圧マイクロプラズマ容器について、高圧容器の試作に実績のある業者と仕様を検討中。H27年度上半期に購入予定。
抗原のB細胞認識に基づく効率的新規モノクローナル抗体作製法の開発

マウス腹腔内に抗原を投与し生体内免疫を行った後、抗原によるB細胞認識機構に基づく抗原-ビオチンを用いた目的の抗原特異的抗体産生B細胞の選択を行った。次に、抗原選択されたB細胞をストレプトアビジン-ローダミンで蛍光標識し、共焦点レーザー顕微鏡にて解析した。その結果、予測通り抗原特異的に蛍光ラベルされるB細胞を認めることができた。この結果は、抗原によるB細胞認識機構を直接証明するものであり、本研究の進展において大きなステップとなった。しかし、抗原-ビオチンを作製する際、抗原のリジン残基を直接ビオチン化するため、B細胞選択時に抗原性の低下が懸念された。そこで、その欠点を是正するため抗原のシステイン残基を修飾する新たな抗原-アビジンの開発を行った。その目的のために、アミノ酸のリジン残基およびシステイン残基と特異的に共有結合を形成できる化学修飾剤を利用した。この利点は、アビジンのリジン残基と抗原のシステイン残基を修飾するため、抗原のリジン残基を直接修飾することなくB細胞選択のための抗原-アビジンを作製できる点にある。そこで、抗原-アビジンを用い抗原感作されたB細胞の選択を行い、共焦点レーザー顕微鏡にて解析を行ったところ、抗原-ビオチンを用いた場合とほぼ同程度の割合で抗原特異的に蛍光ラベルされるB細胞を確認することができた。この結果は、予測とは反し、抗原-ビオチンも抗原-アビジンと同様にB細胞選択に利用できることを強く示唆するものであった。次に、生体外免疫法を用い、上述と同様の方法で抗原によって感作されたB細胞の検索を抗原-ビオチンおよび抗原-アビジンを用い解析した。その結果、生体外免疫法においても抗原特異的に認識されるB細胞の存在を明かにすることができた。この成果は、将来、生体外免疫法を利用した新たなる効率的モノクローナル抗体作製法の開発に大きく寄与するものと考えられる。尚、コントロール実験において抗原特異的に蛍光ラベルされるB細胞は、確認することはできなかった。
オゾンホ-ルと温室効果の相互関連についての研究

オゾンホ-ルと温室効果の相互関連について、主としてデ-タ解析により研究を行ない,以下のような研究成果が得られた。南極域の春,10月を中心に生じるオゾンの急激な減少であるオゾンホ-ルは,1980頃に顕著になって以来年々減少し,1991年には史上最低値のオゾン量ガ観測されている。この減少の直接的要因は,フロンガスに含まれた塩素が,ー85・C以下の気温のとき生じる極成層圏雲の氷滴の表面上で不均一反応によって急激に増加し,オゾン消失反応の触媒作用を行なうことによる。したがって,オゾンホ-ルが何故1980年頃から顕著になり,今後どのように推移していくかを考えるとき,気温の長期変化がどうなっているか,それと合わせて大気の循環にどのような変化が見られるかを明らかにすることが必要である。本研究では,米国の国立気象センタ-(National Meteorological Center)が解析した,1979年から1988年の10年間の高度場より,気温と風を求めて解析を行なった。月平均値に関して,以下の点が明らかになった。1.オゾンの急激な減少の生じる高度(10ー20km)で,極夜期間に長期の1方的な気温低下がみられることから,温室効果による成層圏の冷却と考えた。この傾向は,10年間にわたり,かつ極夜期間はオゾンによる加熱が働かないため、気温低下は力学効果か温室効果によるが、力学効果は2ー5年の周期をもつことから,温室効果による。2.月平均の帯状風の1980年代の変化を求めた。意外なことに,オゾンホ-ルの発達と対応がみられなかった。年々振動はあるが、長期の一方的変化は,見いだせなかった。ところが,1970年代年期初期との比較を行なうと,冬から春にかけてのどの月についても,極域では近年風が弱まり,一方60・S付近の中緯度では逆に,風が強くなっている。さらに,大規模波動の振幅を比較すると,近年は著しく弱くなっている。このことは,オゾンホ-ルの発達を促す循環の変化が,1970年代の半ばごろに確立し,現在まで続いているという,新しい知見をもたらした。その他の解析と合わすと,温室効果に伴う循環奉の変化が起こっており,しかもその変様相は,徐々にではなく,ある期間に比較的急激に起こったといえる。この結果から,オゾンホ-ルの発達は,温度効果による成層圏の気温低下と循環の変化が先行して生じ,その発達の基本条件を作ったとの,1987年に提起した筆者の独自見解を支持するものといえる。特に,温室効果による循環の変化は,この研究が初めて明らかにしたといえる。本研究における課題は、オゾンホ-ルとよばれる南極域のオゾンの異常減少が、根本的に何に起因しているかを解明することにある。

その手がかりは、これまでの研究結果から温室効果気体の増加にともなう対流圏の気温の上昇と成層圏の気温の低下という、温室効果と密接に関係するという作業仮説の検証を具体的に行うことにある。今年度は、気温の変化のまとめと平均風の年々変化の特徴の研究を行った。気温の変化では、北半球成層圏でも低温化傾向を半球規模で見いだした。特に、夏季の北極域成層圏の1980年代の低温化は顕著であり、南極域の低温化と併せて考えたとき、オゾンの減少と温室効果の進行が密接に関係していることがますます明らかになってきたといえる。さらに大気の循環の変化をみたときに、NMCの資料解析では南半球の成層圏の平均風の月平均値は、1980年代における年々の差異は顕著でないことが判った。これは極めて重大な問題提起となる事実と考えられる。一方、1970年代の平均風との比較から南極域成層圏では西風の弱まり、一方60°Sより赤道側では西風が強まっていることが見いだされた。このような循環の変化は、オゾンホ-ルの生じた1979年には物質や熱の南北交換の弱い、したがってオゾンホ-ルの発達に適切な循環場が出来上がっていた、という考え方にたたざるをえない。このような状況が何故できていったのかについては、今後詳細に調べて行かねばならない重要な課題である。これらの新しい研究成果はすでに論文として発表したり準備中となっており、来る年度内に研究成果としてまとめあげる予定である。南極の春,10月に出現するオゾンの異常減少であるオゾンホ-ルは,1979年に顕著になって以来,1990年10月にも史上最大の拡がりと最低オゾン量になり,依然として進行中である。本年は,オゾンホ-ルを取り巻く,平均風の変化について調べた。1979年以降,すなわちオゾンホ-ル出現以降の月平均風について,10月を中心に,8,9,11月と4ヶ月の値を8年分について求め,変化を検討した。その結果,最近の平均風の分布は,二年程度の周期の振動を行ているが,オゾンや気温低下の如く,一方的に年々の変化があるとは云えない特徴を示していた。その標準偏差は,オゾンホ-ルの生じる極域の下部成層圏では,せいぜい5m/sであった。つまり,オゾンホ-ル出現以来,平均風の変化に著るしいものはなかった。ところが,1970年前後5年間の平均風と比べると,オゾンホ-ルの領域では,近年は平均風が強まり,極域への熱やオゾンを輸送する大規模波動が著るしく弱くなっていることを発見した。その程度は,10m/sを越えた変化であり,波の振幅は半分程度となっていた。このことは,1979年以前に,オゾンホ-ルをもたらす風の場が出来上がっていたことを示す。気温の変化と合わせると,極域の気温が温室効果によって下がり,風が強まって,オゾンや熱の極への輸送が弱まっていった結果,1979年にオゾンホ-ルが出現したことを考えざるを得ない。このことから,温室効果とフロンガスの増大によってオゾンホ-ルが発展しているとの仮説が,ますます根拠のある世界的にみても唯一のオゾンホ-ル生成発展の理論であることを確信した。
癌患者の痛みの測定に関する研究-質的評価に基づく測定尺度の開発

本研究の目的は、癌患者の痛みを主体的な内的体験として捉え、質的評価に基づく痛みの測定尺度を開発することである。そこで、まずMerzack,R.& Torgen,W.(1971)が作成したマックギル痛み測定尺度の信頼性と妥当性について、痛み表現語に対する看護学生とナースの支持率を検討した。次に、がんと術後の患者が訴える痛み表現語の調査結果から、マックギル痛み尺度の統計的信頼性は高いが、異文化的背景から言語による痛みの数量化は困難であること、また、がん患者の痛みによる心理面を反映させた情動領域が不十分であることが示唆された。以上の結果から、「がん患者の痛み測定尺度」は、以下のような3つのカテゴリーから構成させ、がんによる苦痛を質問紙に反映させた。(1)心理的苦痛を痛みの質的側面として捉え、これを言語的表現によって尺度化した。痛み表現語の感覚的領域、情動的領域、その他の領域に分類して、各領域ごとに具体的な痛み表現語を段階的に配列し選択法で評価させた。(2)身体的苦痛を痛みの量的側面として捉え、痛みの強さ、持続時間、深さ、頻度、広がりについて5段階で評定とした。また、苦痛の部位を人体シェーマに記載させた。(3)痛みのよる生活への障害を生活的苦痛として捉え、基本的ニードの充足度を5段階で評価させた。開発した「がん患者の痛み測定尺度」の信頼性と妥当性について、がん患者121名を実験群、術後患者68名を統制群として、がん患者の痛みと術後痛の比較、痛みの程度、病名認知の有無、与薬の程度などから分析し検討した。その結果、がん患者の痛みを質的および量的に測定できる尺度として満足できるものであることが確かめられた。本研究の目的は、癌患者の痛みを主体的な内的体験として捉えて、質的評価に基づく「痛みの測定尺度」を開発することである。そこで、先ず、Merzack,R. & Torgen.W.(1971)が感覚的・情動的痛み言語を用いて作成したMPQ(McGILL Pain Questionnaire)を手ががりとして、,MPQの信頼性と妥当性の検討から始めた。その結果、佐藤氏によって翻訳されたMPQの信頼性は高いが、痛みの強さの範囲においてオリジナルMPQ間にづれがあること、また、翻訳上の問題があることなどが明らかになった。次に愛知県および佐賀県内の看護婦443名を対象に、癌患者がよく表出している痛みの言葉を自由記述法で求めた。その結果、痛み体験を表現した情動語としては、量的、内容的にも不十分であること、しかも、その表出の仕方も単純ではなく、文章表現、身体的苦痛やニードとの関連性で自己への脅かしなど非常に複雑であることが確かめられた。これらの結果から、MPQは痛み尺度としての信頼性は高いが、癌患者の痛みの内的体験を十分に反映されていないことが示唆された。痛み測定尺度(NPQ)の開発に際しては、上記の明らかになった諸点を反映させて以下のようなカテゴリーから構成させた。本尺度では感覚的痛み言語と情動的痛み言語に分類して、各領域ごとに具体的な痛み表現語を段階的に配列し選択法で評価させた。(2)身体的苦痛を痛みの量的側面として捉え、強さ、持続時間、深さ、頻度、広がりについて5段階評定とした。また、苦痛の部位を人体シェーマに記載させる。(3)日常生活への障害を生活的苦痛として捉え、その程度を5段階で評価させた。

さらに医療関係者に期待する行為を多肢選択させる項目と、この尺度で患者の内的体験の表出が不十分の場合を考えて、自由に表現できる余白を加えた。本研究の目的は、癌患者の痛みを主体的な内的体験として捉え、質的評価に基づく痛みの測定尺度を開発することである。そこで、まずMerzack,R.& Torgen,W.(1971)が作成したマックギル痛み測定尺度の信頼性と妥当性について、痛み表現語に対する看護学生とナースの支持率を検討した。次に、がんと術後の患者が訴える痛み表現語の調査結果から、マックギル痛み尺度の統計的信頼性は高いが、異文化的背景から言語による痛みの数量化は困難であること、また、がん患者の痛みによる心理面を反映させた情動領域が不十分であることが示唆された。以上の結果から、「がん患者の痛み測定尺度」は、大きく患者用とナース用に分けて作成した。患者用質問紙は次のような3つのカテゴリーから構成させ、がんによる苦痛を質問紙に反映させた。(1)心理的苦痛を痛みの質的側面として捉え、これを言語的表現によって尺度化した。痛み表現語の感覚的領域、情動的領域、その他の領域に分類して、各領域ごとに具体的な痛み表現語を段階的に配列し選択法で評価させた。(2)身体的苦痛を痛みの量的側面として捉え、痛みの強さ、持続時間、深さ、頻度、広がりについて5段階で評定とした。また、苦痛の部位を人体シェーマに記載させた。(3)痛みによる生活への障害を生活的苦痛として捉え、基本的ニードの充足度を5段階で評価させた。ナース用質問紙は患者のプロフィールについて、病歴や治療、生活的背景などの情報収集を内容とした。開発した「がん患者の痛み測定尺度」の信頼性と妥当性について、がん患者121名を実験群、術後患者68名を統制群として、がん患者の痛みと術後痛の比較、痛みの程度、病名認知の有無、与薬の程度などから分析し検討した。その結果、がん患者の痛みを質的量的に測定できる尺度として満足できるものであることが確かめられた。
自律神経系の機能的構築及びその支配領域の検討

自律神経、特に交感神経系において、脊髄内のコリン作動性節前神経細胞にNO合成酵素(NOS)陽性の細胞群があり、それらが自律神経内の節後神経細胞にNOS陽性の多数の神経終末を形成し、また、節後神経細胞が標的とする器官からの逆行性標識法により、NOS陽性の神経終末に局在性があることが示唆されている。これらを具体的に明示するために、200250gの雄ラットを対象とし、標的器官として前肢皮膚、前肢血管壁、気管壁、顎下腺、顔面皮膚を選択し、神経標識物質(5%麦芽凝集素レクチンー西洋ワサビペロシキダーゼ溶液、以下WGAーHRP)を注入した。その後、交換神経節(上頸、中頸、星状神経節)を取り出し、NOS陽性の神経線維をNADPH-diaphorase反応により発色させ、標的器官によるWGA-HRP標識性の違いと、それぞれに対するNOS陽性神経線維の関連を観察した。WGA-HRPにより標識された細胞数から考えると、ラットにおける交感神経節後線維の分布様式は、上頸神経節却脳内血管(特に中大脳動脈領域)、顔面皮膚、眼球結膜。星状神経節却椎骨動脈を含む頸部血管系(総頸動脈、外頸動脈を除く)、前肢血管。とおおまかに分類されると考えられる。尚、中頸神経節についてはラットでは同定するのが困難な場合が多く、正確な分布様式は把握できなかった。また、節後神経細胞の周囲に発色するNOS陽性の神経線維群の密度によってWGA-HRP標識細胞を3段階に分類し、その比率を比較した結果、特に前肢においてNOS陽性の節前神経線維に取り込まれる節後神経細胞の比率が有意に高かったことから前肢の血管拡張あるいはその皮膚構築に関して、NOが特異的な役割をになっている可能性があると推察された。さらに、副交感神経や知覚神経についても、免疫組織化学による染色法を利用してその分布を検討し、交感神経との関連を探求している段階である。交感神経系において、神経伝達物質としての役割を担っているNOに局在性や特異性があるのかどうかを、節後神経細胞が標的とする器官からの逆行性標識を利用して推察を行った。200250gの雄ラットを対象とし、標的器官として前肢皮膚、前肢血管壁、気管壁、顎下線、顔面皮膚を選択。それらに神経標識物質(5%麦芽凝集素レクチン-西洋ワサビペロキシダーゼ溶液、以下WGA-HRP)を注入後、交感神経節(上頸神経節、星状神経節)を取り出し、NO合成酵素陽性の神経線維をNADPH-diaphorase反応により発色させることで、標的器官によるWGA-HRP標識性の違いと、それぞれに対するNO合成酵素陽性神経線維の関連を観察した。WGA-HRPにより標識された神経細胞数から考えると、ラットにおける交感神経節後神経線維の分布様式は、頭側より尾側に向かって、上頸神経節⇒脳内血管、頭部、顔面(皮膚)星状神経節⇒頸部血管系(総頸、外頸動脈を除く)、前肢血管系と大まかに分類されると考えられる。また、節後神経細胞の周囲に発色するNO合成酵素陽性の神経線維群の密度によって、WGA-HRP標識細胞を3段階に分類しその比率を比較した結果、特に前肢においてNO合成酵素陽性の節前神経線維に取り囲まれる節後神経細胞の比率が高かったことから、前肢の血管拡張あるいはその皮膚構築に関して、NOが特異的な役割を担っている可能性があると推察された。しかしながら、具体的な機能性の面では未だ不明確であり、副交感神経系や知覚神経線維との連絡という面からの探究が必要である。
吹雪と煙型雪崩の発生及び流動機構の解明

粉雪雪崩の流動機構と発生機構が同じ固気混相流である吹雪の流動と密接に関連していると考え、一連の研究を推進した。モデルとして、これまで保存性サーマルや定常の泥水流で実績のあるk-ε乱流モデルを用いた。偏微分方程式の離散化と数値解法にはSIMPLE法を用いた。まず、吹雪の解析では拡散方程式の解法で不可欠な底面での境界条件について考察した。その結果勾配型あるいはフラックス型で与えられる境界条件として雪の連行係数を用いる方法がもっとも合理的であることを示した。これを南極みずほ基地で観測された吹雪データと比較し、風速分布、飛雪流量の分布に対して合理的な結果を与えることを明らかにした。また、現地観測結果と数値解析を組み合わせるで雪粒子の密度と雪の連行係数が算定できることを示した。雪崩については、傾斜面上のサーマルの流動と酷似していることから、保存性傾斜サーマルの解析を基礎として、上流部で塩水サーマルとして発生した流れが斜面上の固体粒子を巻き上げ、さらに自ら加速する"Ignition Condition"が現れる泥水流に置き換えて数値解析を行った。この結果、底面上の固体粒子の直径がある程度小さいとIgnition Conditionを満たし、流下方向に加速する現象があることを初めて見出した。このようにサーマルが加速する場合には、塩分濃度の等濃度線の時間変化は保存性の場合とかなり異なり、斜面方向に平坦な形状を示すことが明らかになった。一方、土砂の等濃度線の形状は塩分濃度の等濃度線とはその形状がまったく異なり、プルームの先端部の形状に近いことを明らかにした。さらに、固体粒子を浮遊する流れの相似則についてさまざまな議論があることから、傾斜サーマルについて、保存性と非保存性の二つの場合についてスケールを100倍に替えた数値解析をおない、サーマルの流動に及ぼすスケールの効果について議論した。その結果、保存性傾斜サーマルでは適切な無地元化を行うとスケールにかかわらず相似な流動となることを実証した。一方、非保存性の場合には、スケールが異なると流動特性に顕著な違いが現れることを確認した。したがって、吹雪や雪崩の流動特性を明らかにするためには、現地規模の数値解析を行うことがもっとも有効であることが示されたといえる。またスケールが異なった場合の底面での条件については十分な検討がなされていないことから、この条件を明確にすることの重要性を明らかにした。1.煙型雪崩の発生と密接に関連する傾斜面上の吹雪の流動機構を非ブーシネスクk-ε乱流モデルを用いた数値解析手法を開発した。このモデルと比較するため、低温室にある風洞を用いた吹雪流の風速分布、飛雪流量分布の測定結果と比較した。実験は平衡状態及び非平衡状態について得られたものである。2.吹雪の解析で検証した非ブーシネスクk-ε乱流モデルを傾斜面上の泥水流の解析に応用し、底面での固体粒子の連行係数の算定式の検討を行った。また、種種の計算条件に対する流速分布、濃度分布の特徴を明らかにした。3.煙型雪崩の流動シミュレーション及び計算結果の表示のためのソフトウエアの開発を行った。

このソフトウエアでは、研究代表者が開発した三式モデルと四式モデルの両者での解析ができるほか、空気の連行係数、雪粒子の連行係数、抵抗係数などを様々に与えることが可能になり、結果の表示、印刷が瞬時にできる、実用性及び完成度の高いソフトウエアである。4.煙型雪崩の流動機構を詳細に調べるため、塩水及び粒子を浮遊する傾斜密度流(傾斜サーマル)の室内実験を行った。塩水とプラスチック粒子を用いた実験では、新たに購入した画像解析システムを用いて、可視化した密度流フロント部と外部の流速ベクトルを求めた。5.研究代表者が開発した、固体粒子の巻き上げ、沈降を考慮した煙型雪崩の流体力学的モデルをさらに改良し、固体粒子の粒径分布の効果を解析できるように修正した。このモデルは一様の傾斜角をもつ斜面上を流動する、サーマル型の流動を解析するもので、流速ベクトル、等濃度線、サーマルの流下速度、最大厚さの時間変化を解析できる。6.4.で得られた塩水サーマルの流速分布、流下速度、最大厚さの時間変化を5.で得られた数値解析によって得られた結果と比較対照し、提案した数値解析モデルによって傾斜面上のサーマル型密度流の流動特性を十分な精度で予測し得ることを確認した。吹雪の発生機構と流動機構の解明を次のように行った。k-ε乱流モデルを用いて、鉛直二次元及び、鉛直一次元の吹雪の流動機構を詳細に調べることができるシミュレーションモデルを構築した。このモデルにより、従来不明の点が多かった、「雪の連行係数」と「雪粒子の密度」を同時に同定するモデルを開発した。入力条件としては低温風洞および南極みずほ基地で測定したスケールの異なる2種類の吹雪データ、すなわち、風速分布と飛雪流量の分布である。得られた雪粒子の範囲は十分納得できる値であった。雪の連行係数についてはGarciaの求めた砂の連行係数と比較した。その結果、雪の連行係数は2から3オーダー小さい値となった。これは雪粒子が作業流体である空気の密度に比べて十分大きな密度をもつことと関連している。次に、雪粒子の運動から濃度分布あるいは空間分布を直接求めるため、乱流モデルで変動流速場を表現し、雪粒子の運動シミュレーションを行い、底面付近の詳細な飛雪流量の再現を行った。このモデルはまだ開発途中である。煙型雪崩のシミューションを行うため、k-ε乱流モデルの直接数値シミュレーションを行っている。本年度は検討対象として水中の泥水サーマルとし、1.沈降が卓越する場合、2.初期粒子濃度は零であるが、塩分の作るサーマルの運動によって次第に粒子を底面から巻き上げ、最終的には加速にいたる泥流流の詳細なシミュレーションを行った。その結果、1.では塩水による保存性の傾斜サーマルとほとんど変わらない数値解析結果を得た。一方、2.では底面での境界条件としてGarciaの式を用いたが、砂粒子の粒径のわずかの差によって、加速する場合と減速する場合があること、すなわち、Parkerの提唱するIgnition Conditionの存在することが、この数値シミュレーションでも証明された。
二枚貝レクチンが生殖組織において発揮する生理機能を探る

マベガイ外套膜からtrehalose結合特異性を有するレクチン(PPL-1)を精製し、その一次構造を明らかにした。解明されたcDNA配列より、PPL-1は167アミノ酸残基から構成され、計算される分子量は約16.7kDaで、配列内に24のリジン残基を有する塩基性のタンパク質であった。また、分子内に繰り返し配列を有し、これらの相同性は44%であった。アミノ酸配列は主にサケ科魚類卵に存在するレクチン(RBLs)と3748%の相同性を有していた。もっとも結合性の高い糖はトレハロースであったが、サケ科魚類卵レクチンに共通するL-rhamnoseやD-galactoseには結合性は見られなかった。Frontal affinity chromatographyの結果、Galβ1-4Glu/GlcNac, Galβ1-3GalNac/GlcNac, Galβ1-4Galの構造と結合性を有することがわかった。マベガイ外套膜にはPPL-1と相同性を持たない別のレクチン(PPL-2)が存在することが明らかになった。性状については、次のことが明らかになった。PPL-1はRBLs同様微生物凝集活性を有し、特にgram陰性菌を強く凝集する。PPL-1は常時マベガイ外套膜に発現しているが、生殖腺における発現の有無は季節によって差が認められた。すなわち、春夏にかけては生殖腺に発現が確認されるが、冬季には確認されなかった。PPL-1は架橋実験の結果、その濃度に応じて単量体か、あるいは二量体で存在することがわかった。一方、PPL-1は塩濃度によっても存在形態が変化し、NaCl濃度500mM存在下ではPPL-1は二量体であるが、0250mM存在下では主に単量体で存在することがゲルろ過クロマトグラフィー、動的光散乱、SDS-PAGEにより明らかとなった。以上のことから、PPL-1は環境に応じて立体構造を変化させ、必要に応じて機能を発揮するものと推察される。また同じ外套膜内に新たに発見されたPPL-2が発見されたことから、PPL-1は単独で作用するのみでなく、相互作用により新しい機能を発揮している可能性も示唆された。二枚貝類の一種であるマベガイから単離・精製したレクチン(PPL)について、その生理機能を明らかにする目的で、主として(1)mRNAの発現部位についての検討と、(2)微生物に対する相互作用についての検討を行った。(1)成熟したマベガイの各組織から抽出したtotal RNAをもとにしたRT-PCR法により、外套膜と♀の生殖腺にcDNAの増幅が確認され、この結果はNorthern hybridizationの結果とよく一致した。一方、in situ RT-PCRの結果は、外套膜、♀の生殖腺(卵母細胞)のほかに、消化管(肝臓)にも僅かながらmRNAの発現が認められた。(2)微生物との相互作用については、各種細菌のうちgram陰性菌であるE.coliに対して強い凝集活性が認められたことから、これらの菌の生育に対する影響について検討した。寒天平板培養法による試験結果から、PPLは試験に供したE.coli株のうちo-

抗原を有するsmooth株(K-12)に対して生育を抑制することが確認された。また、精製リポポリサッカライド(LPS)との相互作用を赤血球凝集阻止試験によって検討した結果、Smooth LPSに対してのみ阻害活性を示し、E.coliを用いた試験の結果と一致した。PPLは各種糖のうち、Trehaloseの他にGlcNAcにも強い結合特性を有しており、smooth-K株の有するO-抗原側鎖部分<2-D-Gal-(β16)-D-Glc-(α,β)-L-Rha-L-Rha-(α13)-D-GlcNAc-(α-1)>のGlcNAcを認識していると推定された。また(1)でも肝臓にmRNAが発現していることから、PPLは生体防御に関する役割を担っている可能性が示唆された。PPL単離後に残存した外套膜の抽出液中になお強い赤血球凝集活性が見られ、さらにTrehalose結合特性が確認されたことから、Trehalose-Sephrose4Bを用いたアフィニティークロマトグラフィーにより新規レクチン(PPL-2)を単離・精製した。PPL-2はヘテロ2量体を形成しており、各々のサブユニットは17kDa,16kDaであった。またNative電気泳動によって、塩基性タンパク質であることが明らかになった。N末端側の配列(AFTPQYLTKVGGNGGGFDEs・・・,両サブユニットともN末端は同一であった)は先のPPLとは全く異なっており、E.coliに対する凝集活性も有していなかった。PPL-2の収量はPPLと比較すると10倍程度多く、生体内において少なからず役割を果たしているものと考えられた。マベガイ外套膜レクチンPPLの生理機能について、前年度までに、(1)PPLは外套膜、♀の生殖腺、消化管に発現している。(2)PPLはgram陰性菌に対して強い凝集活性を有する。また、各種リポポリサッカライド(LPS)では0-抗原を有するsmooth LPSに対して相互作用を示す。(3)マベガイ外套膜には上記PPLとは別のTrehalose特異的レクチン(PPL-2)が存在する。子とが明らかになっている。これをもとに、今年度は以下の検討を行った。1.PPLはスチールヘッドマス卵、アメマス卵、ナマズ卵など数種の魚卵に存在するレクチンと一次構造の相同性を有しているにも関わらずその糖特異性が異なっていたことから、構造的相違が機能の違いに結びついている可能性があると考えられた。そこで、立体構造を解明する一手段として分子内S-S結合の箇所について検討を行った結果、他の魚卵レクチンですべて保存されS-S結合を構築しているCys4組のうちの1組が、PPLでは他のアミノ酸に置換されていた。さらに糖鎖認識部位とされている配列(-YGR-)の一部がPPLのみで他のアミノ酸(-YGE-)に置換されていることが明らかになった。この置換が他の相同性レクチンとの糖結合特異性の相違を引き起こし、異なる生理機能を与えるものと考えられた。2.PPLの糖結合特異性をより詳細に検討する目的でFrontal affinity chromatographyを行った。PPLはアスパラギン結合型(N型)糖鎖のcore部分を強く認識し、core部分が修飾されるに従って結合定数は減少した。
高等学校における部活動規模の拡大条件に関するブール代数アプローチによる検討

本研究の課題は,高等学校部活動の拡大メカニズムを明らかにすることである。近年は部活動中での体罰を原因とした生徒の自殺や,部活動顧問を担当することによる教員の多忙化などにより,部活動への社会的な関心が高まっている。それに伴い,なぜそれほどまでに部活動が拡大したのかを検討する研究が提出されてきている。しかし,部活動に関する先行研究には,2つの課題を指摘することができる。部活動の拡大を1全国的な平均値でのみ議論しており学校レベルの実態から分析されていないこと,2対象が運動部に偏っており文化系部活動も含めた総合的な視点が欠けていたこと,である。2017年度は主に2の課題を念頭に置き,既存統計の再整理を行い,1960年代まで文化系部活動の規模が大きかったが,やがて縮小していったこと,そして逆に運動部活動が拡大していったことを明らかにした。2018年度は主に1の課題に取り組み,学校レベルの部活動の実態の変化を分析した。愛媛県を中心として,各高校が過去に発行した学校要覧を分析し,いかに文化系部活動が縮小し,また運動部が拡大したのかを検討した。その結果,1970年代の学習指導要領の改訂が部活動の変化に大きな影響を及ぼしていることが示唆された。さらに,当時の教職員向け雑誌記事を収集し,学習指導要領改訂の影響を裏付ける証拠を得た。加えて2018年度中は,最近の高校生の生活の中での部活動の影響力の増大についての分析を行った。2000年代以降,学力試験ではなく部活動の実績などを通じて大学へ進学することのできる推薦入試,AO入試が拡大した。その結果,それら入試形態の拡大が,高校生活の中での部活動の比重の高まりを促していることが示唆された。分析の結果明らかになった過去の部活動の実態は,近年の部活動論では顧みられてこなかった。この過去の実態は,現在とは違った形の部活動のあり方の可能性を示している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。高等学校部活動の拡大メカニズムを明らかにするという研究課題のもと,2017年度は,資料収集と既存統計の再整理を行った。部活動に関する先行研究の課題は,部活動の拡大を1全国的な平均値でのみ議論しており学校レベルの実態から分析されていないこと,および2対象が運動部に偏っており文化部も含めた総合的な視点が欠けていたことである。本研究ではこれらの課題に取り組んでいる。本年度の調査・分析により,戦後高校部活動の展開に関する重要な知見を得ることができた。2017年度中に行った第一の作業は,全国レベルで行われた既存調査の再整理である。その結果,1970年代前半までに行われた調査では,一貫して文化部加入率が運動部加入率を上回っていたこと,そして1970年代後半以降は文化部加入率が低下し,運動部加入率が文化部加入率を上回るようになったことが明らかになった。次に,なぜ部活動の多数派が文化部から運動部へ変化したのかを分析するために,学校レベルの資料の収集を行った。学校レベルのデータを分析した結果,1970年代に生じた文化部から運動部への多数派の変化は,1970年代前半に「必修クラブ」が導入された帰結であることが明らかになった。必修クラブとは,部活動と類似した活動を授業時間内で行うものであり,昭和45年学習指導要領によって必修化された。必修クラブは1973年より実施されたが,ちょうどその実施時期に,文化部加入率の急激な低下が見られる。その理由は,もともと短い時間で行うことのできた文化部の活動に対して,必修クラブが代替的な場となったためであると考えられる。このように,戦後高校部活動の歴史的展開を,運動部だけでなく文化部の動向も含めて明らかにした点に,本研究の意義がある。この知見は,運動部中心に行われている現在の部活動像を相対化し,今後部活動改革を進めるうえでの重要な資料となりうる。2017年度は,おおむね当初の研究計画に沿って,資料の収集・分析を行うことができた。本研究では,過去に各高等学校が発行した学校要覧を収集し,部活動の拡大する条件を探っている。2017年度中は埼玉県,山梨県,岐阜県,和歌山県,愛媛県の各高等学校が発行した学校要覧を収集し,分析が可能な形に整理する作業を行った。いずれの県についても,一定量の資料が得られ,その分析からいくつかの知見を導くことができている。ただし,既存資料の収集・再集計を行っている最中に,戦後部活動の展開に対し,当初予想していたものとは違う要因が働いていることが示唆されたため,若干の分析方針の転換を行っている。当初は,部活動が拡大した学校と,そうでない学校が存在すると仮定し,どのような学校の特性が部活動を拡大させている要因なのかを明らかにしようとしていた。しかし,1970年代に生じた変化は,全学校規模で起こっていることが徐々に明らかになってきたため,学校の特性ではなく,時代的な要因を探るように方針転換した。その結果,高校部活動における多数派が文化部から運動部に変化していったプロセスおよび背景を明らかにすることができた。このように分析の方針転換があったため,2017年度中は主要な知見の公表に至っていないものの,各学会にて投稿する準備は整っている。

論文としての公表には当初の予定から遅れが見られるが,当初よりもより豊かな知見を得ることができたため,研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究の課題は,高等学校部活動の拡大メカニズムを明らかにすることである。近年は部活動中での体罰を原因とした生徒の自殺や,部活動顧問を担当することによる教員の多忙化などにより,部活動への社会的な関心が高まっている。それに伴い,なぜそれほどまでに部活動が拡大したのかを検討する研究が提出されてきている。しかし,部活動に関する先行研究には,2つの課題を指摘することができる。部活動の拡大を1全国的な平均値でのみ議論しており学校レベルの実態から分析されていないこと,2対象が運動部に偏っており文化系部活動も含めた総合的な視点が欠けていたこと,である。2017年度は主に2の課題を念頭に置き,既存統計の再整理を行い,1960年代まで文化系部活動の規模が大きかったが,やがて縮小していったこと,そして逆に運動部活動が拡大していったことを明らかにした。2018年度は主に1の課題に取り組み,学校レベルの部活動の実態の変化を分析した。愛媛県を中心として,各高校が過去に発行した学校要覧を分析し,いかに文化系部活動が縮小し,また運動部が拡大したのかを検討した。その結果,1970年代の学習指導要領の改訂が部活動の変化に大きな影響を及ぼしていることが示唆された。さらに,当時の教職員向け雑誌記事を収集し,学習指導要領改訂の影響を裏付ける証拠を得た。加えて2018年度中は,最近の高校生の生活の中での部活動の影響力の増大についての分析を行った。2000年代以降,学力試験ではなく部活動の実績などを通じて大学へ進学することのできる推薦入試,AO入試が拡大した。その結果,それら入試形態の拡大が,高校生活の中での部活動の比重の高まりを促していることが示唆された。分析の結果明らかになった過去の部活動の実態は,近年の部活動論では顧みられてこなかった。この過去の実態は,現在とは違った形の部活動のあり方の可能性を示している。2017年度の研究成果を踏まえると,2018年度の課題は次の3点である。第一に,2017年度中に得た知見の論文としての公表である。2017年度中は,戦後高校部活動の展開に関して重要な知見をいくつか得ることができたが,まだ論文としての公表には至っていない。2018年度は,これらの知見を各学会に投稿し,研究成果の公表を目指す。第二に,1980年代以降に運動部加入率が上昇した背景の解明である。2017年度中は1970年代に文化部から運動部へ多数派が変化した要因を明らかにしたが,2018年度はその後の展開を明らかにする。1980年代以降,文化部加入率は23割程度にとどまっているが,運動部加入率には継続的な上昇が見られる。こうした傾向がいかにして生じているのかを明らかにすることが課題である。そのため2018年度は,1980年代以降の学校要覧を重点的に収集し,運動部加入率がどのような背景によって上昇したのかを分析する。第三に,1960年代までの文化部活動の実態を再評価することである。2017年度に行った分析の中で,1970年代前半までは文化部に参加する生徒が多数派だったことを明らかにした。しかし,その当時どのような活動が行われていたのかは,明らかになっていないことが多い。
在日ビルマ難民の主観的健康を高めうる難民コミュニティのエスノグラフィ

本研究の目的は、在日ビルマ難民の主観的健康を高めうる難民コミュニティの特性を明らかにすることである。この目的を達成するために、平成29年度は、先行研究の文献レビューと、調査の準備を行った。1.文献レビュー本研究に役立てるため、海外の保健医療福祉分野における難民コミュニティを対象とした研究に関する文献レビューを行い、難民コミュニティ対象研究の動向、既知の点を明らかにした。文献レビューの結果は、国内の国際保健関連の学会にて発表を行った。2.在日ビルマ難民コミュニティ対象調査のための準備在日ビルマ難民コミュニティに対し、参与観察・インタビューを含むエスノグラフィ実施に向けた準備を行った。ある在日ビルマ難民コミュニティに研究協力依頼を行い、承諾を得たところである。当初は、平成29年度中に、研究協力コミュニティから研究協力の承諾を得、参与観察を開始する予定であった。外国人かつ難民という背景を持つ人々への参与観察を行うため、より配慮をした研究計画にするため、有識者から意見聴取を行い、先行研究を調べ、綿密に計画を練り直したため、倫理審査・翻訳までに時間がかかった。平成30年度中は、研究協力コミュニティでの参与観察・インフォーマルインタビューと、研究協力者にフォーマルインタビューを行い、分析するというサイクルで、研究を進める。途中、アドバイザーより助言を得る、所属している国際看護の研究者が集う勉強会にて、研究の途中経過を発表し意見を得、分析をより洗練させ、エスノグラフィを記述する。平成31年は、分析を行い、3月には研究協力コミュニティの会合で発表し、当事者からの意見を得、結果および考察を洗練させる。また、国際学会での発表を予定している。今後、平成29年度に行った文献レビューおよび本研究の論文化を計画している。