hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会的相互作用内での自己概念の変容-他者への働きかけが自己に跳ね返ってくるとき-

他者への積極的働きかけである自己呈示が,呈示者自身にどのような影響を与えるかを検討するために実験を行った.独立変数として面接状況での自己呈示(内向的vs外向的)と想定させる呈示の観察者(他者vs親友)を,従属変数として外向性-向向性の自己評価尺度と行動尺度を取り検討した.対人認知の実験に使う材料を集めるための研究である告げ,半数の被験者には内向的に,残りの半数の被験者には外向的に見えるように自己呈示をするように教示した.別室で10分程度の面接を行いビデオでその様子を撮影した.次に呈示観察者の操作として,他者群では心理学科の4年生に見せたら,親友群ではあなたの親友に見せたら,どのような印象を持たれるかを想定させ評定させた.もう一つの実験に参加するように依頼をして従属変数を測定した.別室の待合室に誘導し,次の実験の協同参加者と紹介された実験協力者とどのような相互作用を取るかを行動尺度として測定した.さらに,外向性と内向性に関わる自己評定尺度を測定した.結果として,行動尺度に関して,実験協力者との椅子の距離では,外向群は内向群に比べ,近くに座るという効果が見られ,その傾向は他者群において顕著であるという有意に近い傾向が見られた.さらに,話しかけるまでの時間においても,交互作用効果が見られ,他者群においてのみ外向群が内向群に比べ,話しかける時間が長くなるという結果が得られた.自己評定尺度全体では,有意な効果が見られなかったが,「社交的ー非社交的」の評定では,行動尺度と同様の結果が見られた.本研究の結果は,同様の自己呈示をした場合でも,受け手として想定させる人物が異なれば,その後の行動も変化するという現象が得られ,自己呈示の内在化が行動尺度においても見られることと,誰を想定するかというメンタル・シュミレーションによって異なった効果を持ちうることを示すものと言えよう.他者への積極的働きかけである自己呈示が,他者にではなく呈示者自身にどのような影響を与えるかを検討するために実験を行った.独立変数として面接状況での自己呈示(高揚的vs抑制的)と想定させる呈示の観察者(人事担当vs同輩-他者vs同輩-友人)を,従属変数として能力関連感情・対人不安感情・評価懸念を取り上げ検討した.被験者には有効な就職面接態度を調べる研究である告げ,半数の被験者には高揚的呈示をするように,残りの半数の被験者には抑制的呈示をするように教示した.別室で10分程度の面接を行いビデオでその様子を撮影した.次に呈示観察者の操作として,人事担当群では就職課と人事担当者に撮影したビデオを見せたら,同輩-他者群では心理学科の3年生に見せたら,同輩-友人群ではあなたの友人に見せたら,どのような印象を持たれるかを想定させ評定させた.最後に従属変数として,能力関連感情,対人不安感情,評価懸念などを測定した.結果として,評価懸念では,同輩-他者群では両方の呈示で,人事担当群では抑制的呈示をした場合,高かった.自己呈示の内容と直接関連している能力関連感情では,同輩-友人群では,高揚的呈示をすると抑制的呈示に比べ能力関連感情が高くなっていたが,他の2群では差は見られなかった.つまり,同輩-友人群では,自己呈示の方向に感情が変化しており,自己呈示の内在化が進んだと考えられる.対人不安関連感情では各群の間には差が見られなかったが,一般的なポジティブ感情では,同輩-友人群では,自己抑制的呈示をした場合,自己高揚的呈示をした場合に比べて,ポジティブ感情が高かった.これは,能力関連感情とは逆の結果である.本研究の結果は,同様の自己呈示をした場合でも,受け手として想定させる人物が異なれば,異なった感情が生じ,自己呈示の内在化において異なった効果を持ちうることを示すものと言えよう.他者への積極的働きかけである自己呈示が,呈示者自身にどのような影響を与えるかを検討するために実験を行った.独立変数として面接状況での自己呈示(内向的vs外向的)と想定させる呈示の観察者(他者vs親友)を,従属変数として外向性-向向性の自己評価尺度と行動尺度を取り検討した.対人認知の実験に使う材料を集めるための研究である告げ,半数の被験者には内向的に,残りの半数の被験者には外向的に見えるように自己呈示をするように教示した.別室で10分程度の面接を行いビデオでその様子を撮影した.次に呈示観察者の操作として,他者群では心理学科の4年生に見せたら,親友群ではあなたの親友に見せたら,どのような印象を持たれるかを想定させ評定させた.もう一つの実験に参加するように依頼をして従属変数を測定した.別室の待合室に誘導し,次の実験の協同参加者と紹介された実験協力者とどのような相互作用を取るかを行動尺度として測定した.さらに,外向性と内向性に関わる自己評定尺度を測定した.結果として,行動尺度に関して,実験協力者との椅子の距離では,外向群は内向群に比べ,近くに座るという効果が見られ,その傾向は他者群において顕著であるという有意に近い傾向が見られた.さらに,話しかけるまでの時間においても,交互作用効果が見られ,他者群においてのみ外向群が内向群に比べ,話しかける時間が長くなるという結果が得られた.

自己評定尺度全体では,有意な効果が見られなかったが,「社交的ー非社交的」の評定では,行動尺度と同様の結果が見られた.本研究の結果は,同様の自己呈示をした場合でも,受け手として想定させる人物が異なれば,その後の行動も変化するという現象が得られ,自己呈示の内在化が行動尺度においても見られることと,誰を想定するかというメンタル・シュミレーションによって異なった効果を持ちうることを示すものと言えよう.
Ａ群レンサ球菌ｎｃＲＮＡによる病原性調節機構の解析

A群レンサ球菌は感染部位において病原因子群の発現を調節し,化膿性疾患を起こす.近年,RNA自身による転写・翻訳制御が注目されている.その機構の1つであるノンコーディングRNAに着目し,ノンコーディングRNA候補群の欠失株を用いて標的となるmRNAの検索を行った.また,転写因子をコードすると考えられる必須遺伝子について,ノンコーディングRNAであるリボスイッチを遺伝子上流に組込み,機能解析を行った.必須遺伝子の翻訳を抑制した結果,変異株の成長は抑制され,菌体は異常な表層構造と細胞形態を呈した.これらの結果から,リボスイッチは必須遺伝子の機能解析に有効であることが示唆された.A群レンサ球菌は咽頭炎や膿痂疹などの局所性化膿性疾患を起こすだけでなく,二次性の続発疾患としてリウマチ熱や急性糸球体腎炎を惹起する.また,発症頻度は低いが,壊死性筋膜炎やショック症状を伴う劇症型GAS感染症の罹患により高率で死亡することが報告されている.すなわち,A群レンサ球菌は皮膚や咽頭・上気道等の解剖学的部位に局所性および全身性の多様な病態を起こす.これはA群レンサ球菌の病原因子群や宿主因子等に起因すると考えられる.本菌が疾病を起こすためには,感染部位における厳密な病原因子群の発現調節が必要不可欠である.しかし,病原因子の発現調節の引き金となる環境因子やそれを感知するA群レンサ球菌の因子は完全には解明されておらず,転写因子による発現調節機構だけでは説明不可能な現象が認められてきた.そこで,本研究では近年着目されているノンコーディングRNAによる転写・翻訳制御に着目し,病原因子等の発現への関与を検討する.本年度では,劇症型GAS感染症由来の血清型3型の菌株を親株として作製したノンコーディングRNA群の欠失株と復帰変異株について表現型の解析を行った.通常の培養条件では,野生株や復帰変異株と比較して,欠失株群のコロニー形態や成長速度に変化が認められなかった.さらに,野生株,復帰変異株,および欠失株の細胞壁画分と培養上清画分に関してタンパクの発現を検討した.その結果,複数種のノンコーディングRNAについて,欠失によりタンパク発現レベルの変化が認められた.今後の解析により,ノンコーディングRNAによる病原因子等の発現調節機構が明らかになれば,A群レンサ球菌感染による病態発症機序の一端が解明される可能性がある.A群レンサ球菌はヒトを唯一の宿主とし,咽頭や皮膚に局所性化膿性疾患を起こす.この疾患が治癒した後,二次性続発疾患としてリウマチ熱や急性糸球体腎炎を惹起する場合がある.さらに,頻度は低いものの,壊死性筋膜炎や多臓器不全を伴う劇症型GAS感染症の罹患により,高率で死亡することが報告されている.A群レンサ球菌の感染による病態発症の機序は完全に解明されておらず,有効な治療法と予防法の確立が待ち望まれている.A群レンサ球菌による感染で特徴的なことは,皮膚や咽頭・上気道等の多様な解剖学的部位に多岐にわたる疾患を惹き起こすことである.これは,A群レンサ球菌が産生する病原因子群や宿主因子等に起因すると考えられる.また,病態を発症するためには,感染部位において,A群レンサ球菌が病原因子群の発現を巧みに調節することが必要不可欠である.近年,mRNA自身による転写・翻訳制御が注目されている.その機構の1つであるノンコーディングRNAに着目し,ノンコーディングRNA候補群の欠失株を用いて標的となるmRNAの検索を行った.また,これまで変異株作製が不可能であり,転写因子をコードすると考えられる遺伝子について,人工リボスイッチを用いた翻訳制御システムによりコンディショナル変異体を作製し,機能解析を行った.リボスイッチはmRNAの一部であり,代謝産物などを認識して構造変化を起こし,翻訳効率などを変化させる.人工リボスイッチを遺伝子上流に組込んだコンディショナル変異株において翻訳を抑制した結果,変異株の成長は抑制された.電子顕微鏡像では,菌体は異常な表層構造と細胞形態を呈した.これらの結果から,当該遺伝子は生存に必須である可能性が考えられた.また,リボスイッチはA群レンサ球菌の必須遺伝子の機能解析に有効であることが示唆された.A群レンサ球菌は感染部位において病原因子群の発現を調節し,化膿性疾患を起こす.近年,RNA自身による転写・翻訳制御が注目されている.その機構の1つであるノンコーディングRNAに着目し,ノンコーディングRNA候補群の欠失株を用いて標的となるmRNAの検索を行った.また,転写因子をコードすると考えられる必須遺伝子について,ノンコーディングRNAであるリボスイッチを遺伝子上流に組込み,機能解析を行った.必須遺伝子の翻訳を抑制した結果,変異株の成長は抑制され,菌体は異常な表層構造と細胞形態を呈した.これらの結果から,リボスイッチは必須遺伝子の機能解析に有効であることが示唆された.A群レンサ球菌はヒトに局所性化膿性疾患や全身性の二次疾患を惹き起こす.A群レンサ球菌感染による病態発症の機序は完全に解明されておらず,有効な治療法と予防法の確立が待ち望まれている.本菌が病態を発症させるためには,感染部位における病原因子群の巧みな発現調節が必要不可欠であると考えられる.

そこで,本研究では,近年着目されている非翻訳性RNAによる転写・翻訳制御に着目し,病原因子発現における非翻訳性RNAの関与を検討することを目的とした.臨床分離頻度が高い血清M型から劇症型GAS感染症由来3型株を親株として使用した.まず,血清型M1株において報告されているncRNA群を参照すると共に,コマーシャルのncRNA予測プログラムを用いて,推定ncRNAの抽出を行った.これらの推定ncRNAが転写されているかを検討するため,菌体からTotal RNAを抽出し,in vitro transcription法により合成したプローブを用いてNorthern blot解析を行った.そして,発現が確認されたncRNAの一部について5'RACE法により転写開始部位を決定した.さらに,発現と転写部位を明らかにしたncRNAについて,抗生物質耐性遺伝子を導入しないマーカーレスの欠失株の作製を行った.これらの作製変異株を用いて非翻訳性RNAによる病原因子等の発現調節機構が明らかになれば,A群レンサ球菌感染による病態発症機序の一端が解明される可能性がある.ノンコーディングRNA群の欠失株を用いたタンパク発現解析により,A群レンサ球菌の複数種のノンコーディングRNAが翻訳制御に関与することを見いだしたことから,おおむね当初の計画通りに進展していると考える.本年度の計画に従って,A群レンサ球菌における非翻訳性RNAの抽出,転写様式の解析および変異株の作製を行った.従って,本申請課題は順調に進展していると考えられる.これまでに同定されたncRNAと推定標的分子のmRNAとの相互作用を解析する.野生型のノンコーディングRNAもしくは点変異を導入したノンコーディングRNAをシャトルベクターにより当該ノンコーディングRNAを欠失させた株へ発現させ,点変異による標的mRNAの翻訳への影響を検討する.また,ノンコーディングRNAの転写に関与する二成分制御系を網羅的に検索する.さらに,マウス感染モデルを用いて,ncRNAの病原性への関与を検討する予定である.作製変異株の表現系を解析すると共にプロテオーム解析を行い,非翻訳性RNAの標的mRNAの同定を目指す.また,RNA間の相互作用を検討するために,変異株を用いた解析を行う.実験試薬等の消耗品を中心とした研究費を申請する.また,研究に関する各種調査と成果発表を行うために学会への旅費を申請する.さらに,学術雑誌への投稿する外国語論文の校閲の費用と研究成果投稿料を計上する.タンパク発現解析,新たな変異株の作製およびRNA解析に必要な試薬の購入に主に使用する.
中学生のメンタルヘルスマネージメントのための唾液バイオマーカーの探索

中学生のメンタルヘルスマネージメントの管理に利用可能な唾液バイオマーカーの探索を行うことを目的として,心身ストレス検査,唾液バイオマーカーの探索,心理教育の改善を行った。中学一年生70名を対象にし,唾液バイオマーカーを3週間にわたって経時的に検査したところ,生徒の心理的状態が唾液アミラーゼ(sAA)に反映されることが示された。心身ストレス検査をもとに唾液から分析可能なストレスマーカーを探索し,交感神経指標であるsAA,内分泌指標であるコルチゾール(sCORT),免疫指標である免疫グロブリン(sIgA)の3つに特定した。心身ストレス検査結果の重回帰分析をもとに,唾液ストレスマーカーを用いれば,不登校児童が重篤な精神状態に陥る前にスクリーニングできる可能性があることを示した。本研究では,唾液バイオマーカーの計測で得られた生徒の生理状態に関する情報を,不登校生の直接支援にフィードバックし,スクールカウンセラーや担任教師の効果的な介入を支援するメンタルヘルスマネージメント手法を確立することをその最終的な目的としている。本年度は,中学生を対象としたストレス検査と,内分泌マーカーの迅速分析技術の開発を行った。ストレス検査では,中学1年生(12-13歳)70名(男子36名,女子34名)を対象にし,唾液バイオマーカーを3週間にわたって経時的に検査した。同時に,精神健康調査票(GHQ),状態-特性不安検査(STAI)の主観評価を実施し,唾液バイオマーカーとの関連性を評価した。その結果,GHQの社会的活動障害尺度の高値群(4以上)で,低値群(2以下)と比べ唾液アミラーゼ(sAMY)が有意に高かった(p<0.05)。また,STAIの状態不安尺度の高値群(50以上)でも,低値群(35以下)と比べsAMYが有意に高かった(p<0.05)。これらより,生徒の心理的状態が唾液バイオマーカーに反映されることが示唆され,メンタルヘルスマネージメント手法確立に向けた本年度の目標を達成した。内分泌マーカーの迅速分析技術の開発では,免疫測定法と酵素センサを融合することで,唾液コルチゾール(CORT)を迅速に分析可能なCORTセンサの基本原理を考案し,免疫測定法に必須となるGOD-CORTコンジュゲートを作成してその基本特許を出願した。また,本研究の成果は,国内外の学術論文3編,国際会議2件等で報告した。1.生徒の検査と心理教育の改善山口は,交感神経マーカーである唾液アミラーゼの測定システムを用いた児童のストレス評価手法について調査を行い,既存の質問紙票による診断に比べ本手法による診断は迅速,簡便にかつ客観的に診断が可能であることを確認した。2.唾液バイオマーカーの探索山口は,唾液から分析可能で,かつ心身状態との相関が認められるバイオマーカーとして,交感神経マーカー,内分泌マーカー,免疫マーカーの3つを特定した。特に,内分泌マーカーの唾液分析を可能とするために,初年度の結果をもとに,生体内に極微量にしか存在しないコルチゾールを, 10分ほどで迅速に検出するのに用いる新規分析試薬を考案し,それを用いた内分泌マーカーの迅速分析技術についての基本性能を実験で検証することで,マルチ唾液バイオマーカー分析機器の実現のための要素技術開発を完了した。また,本技術を,他のストレスマーカーである皮膚酵素等の迅速分析への応用も開始した。竹田は,小児がん患児8名(男児3名,女児5名; 3歳15歳)を対象として,病弱児におけるストレス検査を実施し,骨髄穿刺,腰椎穿刺等の侵襲的な医療処置の前後における唾液アミラーゼ活性値を測定することで,児童生徒の心身状態が,唾液バイオマーカーに反映されることを検証した。1.生徒の検査と心理教育の改善山口は,唾液バイオマーカーの検査方法の高度化のために,代表的なストレスマーカーとして,唾液に含まれるコルチゾールをターゲットとし,その分析に用いる使い捨て式の唾液コルチゾール分析用イムノセンサを試作し,臨床評価への応用を可能とした。イムノセンサの感度を左右するキーテクノロジーとなる分子認識素子には,初年度に有機合成したGOD-CORTコンジュゲートを用いた。心理教育の改善として唾液コルチゾールの日内変動を検査した結果,朝高く夜低いという人が共通して持つサーカディアンリズムに加え,日中のストレッサーの増大によってコルチゾールの消耗が増大し,睡眠によって十分補給できなくなることが判明し,早朝が重要な検査タイミングであることを示した。2.総合評価山口と竹田が協力し,メンタルヘルスマネージメント手法の構築を目的として,初年度,2年度に収集した中学生及び小児を対象に収集した検査データをもとに,精神健康調査票(GHQ),状態-特性不安検査(STAI)との関連性について重回帰分析した結果,唾液バイオマーカーを用いれば,心身ストレス以外は特段の問題がない見かけ上の健常者を,うつ病などの重篤な精神状態に陥る前にスクリーニングすることが可能であることが示唆された。

以上のように,唾液バイオマーカーが中学生の心身ストレスの指標になり得るかを検証することを目的として,3年間に渡り本研究を遂行した結果,唾液ストレスマーカーによる非侵襲的な検査手法が,不登校予防のためのスクリーニングへの応用が可能であると考えられた。本年度の成果は,国内外の学術論文4編,学会発表6件等で報告した。
ナノポーラスシリカを用いた新規多機能性歯科材料の開発

歯科の2大疾患であるう蝕と歯周病はいずれも口腔内細菌によって引き起こされる口腔感染症であり、予防には口腔ケアによる口腔内細菌のコントロールが必要である。今日、口腔ケアはブラッシングなどの機械的清掃や洗口剤の使用が主とされており、各個人のモチベーションに左右されるところが大きいため、十分な口腔ケアができていない人も少なくない。本研究はナノ多孔性シリカ(NPS)を用いてリチャージ可能な薬剤徐放性歯科材料を開発し、長期的な口腔内細菌のコントロールを行い、上記疾病を予防することが目的である。
「暗黙の自尊心」の認知心理学的測定および自己高揚行動との関連に基づく妥当性の検討

3つの「暗黙の自尊心」指標(ネームレター効果、implicit association test(IAT)、ストループ課題)の妥当性の検討を目的として相関研究を行った。大学生46名(男性32名、女性14名)に対して集団状況で質問紙を実施し、その12ヵ月後に個別実験を行った。意識的な自尊心をRosenbergの尺度により測定した。同時に平仮名46文字と049の数字の好き嫌いを6件法で回答させた。被験者の名字、名前の頭文字および誕生月日の数字に対する好意評定を被験者全員のそれぞれの文字・数字の平均値で引いた値をネームレター効果の指標とした。個別実験では最初に「自己関連語-他者関連語」と「肯定語-否定語」の分類によるIATを実施した。続けて肯定語と否定語の文字の色を回答させるストループ課題を行った。肯定語から否定語を引いた反応時間の差を指標とした。結果は以下の通りである。1.IATでは1人を除き正の値になり、一般的な肯定的自尊心の存在が示唆された。2.ストループ課題では正負がほぼ半数ずつで、一般な肯定的自尊心は支持されなかった。3.3つのネームレター効果の指標間には弱い正の相関が認められた(最大で名前と誕生月の.33)。4.意識的な自尊心はSTと-.21の負の相関が認められた以外は、他の指標と相関は認められなかった。5.3つの「暗黙の自尊心」の測定間も、誕生日とIATの.21の相関が最大で、他の相関は認められなかった。このように各「暗黙の自尊心」の指標は、質問紙尺度とは相関が低く、相互の相関も低いため、現時点ではいずれも妥当な測定とは言えないと結論づけられる。「暗黙の自尊心」を、ストループ効果を応用した方法(実験1)およびプライミング効果を応用した方法(実験2)で測定する可能性を探った。同一被験者に実験1、実験2の順番で実施した。最初にアナグラム課題を実施して、成功あるいは失敗のフィードバックを与えた。その後、いくつかの質問(マニピュレーション・チェック、原因帰属など)に回答させた後、認知実験を行った。実験1では、パソコンにポジティブ語、ネガティブ語、記号(×××)を3色(赤、緑、青)のうちのいずれかで呈示して、その色についてキーボードでできるだけ正確に早く反応するように求めた。単語の意味が個人に重要である(あてはまる)場合にストループ効果によって反応が遅くなるため、成功群ではポジティブ語、失敗群ではネガティブ語の色名判断が遅くなるという仮説を立てた。結果は、失敗群でネガティブ語の反応が遅くなったものの、成功群でポジティブ語の反応が遅くなるという結果は得られなかった。平均反応時間は、失敗群でネガティブ語>記号>ポジティブ語、成功群で記号>ネガティブ語>ポジティブ語であった。実験2では、プライム語として自己関連語(私、自分)もしくは他者関連語(彼ら、他者)を200ミリ秒間呈示し、続けて呈示されるポジティブ語かネガティブ語について意味の肯定性をキーボードでできるだけ正確に早く反応するように求めた。プライム語と判断語が意味的に関連している場合に処理が促進されるため、成功群では自己関連語の後のポジティブ語の判断が促進されるのに対して、失敗群では同様に自己関連語の後にネガティブ語の判断が促進されるという仮説を立てた。結果は、成功群では自己、他者いずれのプライム語でもポジティブ語の反応が早く、また失敗群では自分に関するプライム語の後でポジティブ語に対する反応が早く、仮説とは一致しなかった。
粉体振動層の局在モードとレオロジー的特性の研究

本年度は2年計画の2年目として以下の成果を挙げることができた。まずは初年度に行なった研究成果の学術詩への出版である。初年度はパイプナかの粉体流並びにそれに関連した交通流の問題に取り組み、i)完全に一次元的な場合のほぼ厳密な解析解を求めたこと、ii)擬一次元的な場合にパワースペクトルとしてF^<-4/3>乗則が得られることの理論的、数値的な説明、を成果として得た。これらの結果はモデルの詳細に依らない普遍的なものであり汎用性が広いと期待される。本年度に新らたに取り組んだ問題として剪断応力したでの粉体の摩擦の問題がある。申請者はまず現象論的モデルを提出し、実験で観測された興味深い現象の多くを説明することに成功した。また開発した離散要素法によっていも実験結果を再現し、現象論モデルのミクロな意味付けが明らかになりつつある。尚、これらの研究は投稿中、もしくは投稿準備中である。その他、回転ドラム中の偏析に対して有効偏微分方程式を提出し、実験の説明に成功したが、肝心の振動層についてはシミュレーションのデータ集積にとどまり多くの成果は得られなかった。本年度の主だった研究成果は以下の様に分類される。(1)粉体振動層における熱力学的定式化とその有効性の例証、(2)粉体流動層において(1)の考え方の有効性の例証、(3)交通流、一次元流動層における普遍的相分離の特性の発見と融合ソリトン解の発見、(4)擬一次流動層におけるf^<-4/3>スペクトルの確証と理論的、数値の研究。一見(2)(4)は研究課題名と合致していない様に見えるが、極く最近になって(2)で用いたモデルを素直に高次元に拡張したモデルと振動層のモデルが非常に近いことが明らかになりつつあり、研究課題に沿う形で稔り多い成果があったと言うべきである。このことの裏側には未発表ではあるが振動層のシミュレーションコードの開発とその成功という来年度に繋る成果もあり、振動層のみならず、粉体流の解析の普遍性という側面が急速に明らかになりつつある。各論の成果を詳しく述べるスペースはないが、(1)(2)なエネルギー流入と散逸のバランス下で実現する定常状態においてどのような熱学的が可能かという点に興味深く示唆を与えており、海外の一般誌でも広く紹介され注目を集めている。また(3)(4)は従来個別モデルの解析に留まっていた個々の研究を統轄し、徹底的にかつ系統的に研究を進め交通渋滞等のメカニズムを明らかにすると共に1/fノイズのメカニズムもはっきりさせた。研究成果は最も権威ある雑誌で出版されると共に、「パリティ」の様な大衆誌に解説を依頼される様に注目を集めている。同時に粉体関係の2冊の専門的工学書の執筆も行った。
気道炎症におけるZC3H12A/MCPIPの機能解析

慢性閉塞性肺疾患(COPD)は、末梢気道の炎症性病態と肺の気腫性病変が相互に作用し進行性の気流制限を呈する疾患である。更に急性増悪による炎症性病態の悪化は疾患重症度の進行と生命予後に影響を及ぼす為、気道炎症の制御は疾患進行の制御と予後改善に向けて極めて重要である。気道炎症において、気道上皮細胞は炎症性サイトカイン・ケモカインの産生を介して重要な役割を果たしているため、気道上皮細胞でのこれらの制御が重要となる。近年、新規の転写因子として報告されたZing finger CCCH-type containing 12 A (ZC3H12A)/ Monocyte Chemotactic Protein Induced Protein (MCPIP)は、NF-kBの活性化阻害作用やRNase作用を有し、炎症性病態における免疫調整因子としての可能性について着目されてきている。本研究では気道上皮細胞におけるZC3H12A/MCPIPの役割またその機能解析について検討し、気道炎症の制御に向けた可能性について検討を行った。気道炎症性病態下での上皮細胞におけるZC3H12A/MCPIPの発現変動の評価目的に、種々の炎症性サイトカインによる刺激にて気道上皮内でのZC3H12A/MCPIP mRNAの発現について評価した。また細胞培養液上清および細胞内での蛋白発現に関して、ELISA, Western blottingによりその発現を評価・検討した。更に、気道上皮細胞内におけるその機能解析の目的にて、気道上皮細胞を用いて、ZC3H12A/MCPIPに対するsiRNAを導入し、ZC3H12A/MCPIPの抑制されることを確認した上で、炎症性病態下での細胞内RNAの発現変動に関して、RNA-seqを用いRNA発現の網羅的な解析を行い種々の細胞内シグナル伝達経路への影響等について検討を行った。今年度、我々は気道上皮細胞であるBEAS-2B細胞を用いて、ZC3H12A/MCPIPの発現に影響を与える因子(種々のサイトカインによる刺激)を検討した。炎症性サイトカインであるTumor necrosis factor (TNF)-αおよびInterleukin(IL)-17Aの存在下では、ZC3H12A/MCPIP mRNAが誘導されることが判明した。さらにTNF-αとIL-17Aの共在下では、その発現が相乗的に誘導されることが判明した。現在、ZC3H12A/MCPIPの発現に関して、siRNAを用いてその発現制御を検討している段階である。おおむね、順調に進行している状況である。現在、蛋白レベルでのZC3H12A/MCPIPの発現をELISAやWestern blottingにより評価している。まず刺激後培養上清を回収し、ELISAにて上清中のZC3H12A/MCPIPの発現を確認したが、上清中には産生されていないことが判明し、ZC3H12A/MCPIPが分泌される蛋白ではないことが判明した。次いで、細胞内に存在する蛋白であると考えたため、Western blottingにて細胞内でのZC3H12A/MCPIPの発現を評価したところ、細胞内でのZC3H12Aの発現を認めるものの、IL-17AやTNF-aの刺激による明らかな発現の亢進が認められなかった。現在、細胞内での発現の状況について、再検討している状況である。気道上皮細胞において、IL-17やTNF-αでの刺激により、mRNAレベルではZC3H12A/MCPIPの発現が誘導されることまでは順調に経緯してきている。蛋白発現に関して、ZC3H12A/MCPIPが上清中には分泌されない蛋白であることは判明したが、細胞内でのZC3H12A/MCPIPIの発現について、Western blottingにより評価を行っているが、サイトカインによる誘導についての明らかな変化を検出できていない。現在、再度、条件検討を行いながら、ZC3H12A/MCPIPの細胞内蛋白発現にについて、検討中している状況であり、実験の遂行が予定より、遅れている。気道上皮細胞であるBEAS-2B細胞を用いて、サイトカインとしてIL-17およびTNF-αなどによるZC3H12Aの発現について検討を行った。炎症性サイトカインであるTumor necrosis factor (TNF)-αおよびInterleukin(IL)-17Aの存在下では、ZC3H12A/MCPIP mRNAが誘導され、さらにTNF-αとIL-17Aの共存在下で、相乗的に誘導されることを見出した。現在、蛋白レベルでのZC3H12A/MCPIPの発現にWestern blottingやELISAによりその発現を評価している。培養上清の回収によりELISAでは上清中にはZC3H12A/MCPIPの産生増加がないことが判明し、ZC3H12A/MCPIPが分泌される蛋白ではなく、細胞内に存在する蛋白である可能性が考えられる。現在、細胞内でのZC3H12A/MCPIPの発現について検討しているが、western blottingでは、明らかな発現の変動が認められなかったため、再検討している状況である。臨床業務が多忙となり、また医局関連業務も大幅に増え、研究遂行する時間を確保することが難しい状況である。また、研究自体も、蛋白の検出に難渋している所である。

更に急性増悪による炎症性病態の悪化は疾患重症度の進行と生命予後に影響を及ぼす為、気道炎症の制御は疾患進行の制御と予後改善に向けて極めて重要である。気道炎症において、気道上皮細胞は炎症性サイトカイン・ケモカインの産生を介して重要な役割を果たしているため、気道上皮細胞でのこれらの制御が重要となる。近年、新規の転写因子として報告されたZing finger CCCH-type containing 12 A (ZC3H12A)/ Monocyte Chemotactic Protein Induced Protein (MCPIP)は、NF-kBの活性化阻害作用やRNase作用を有し、炎症性病態における免疫調整因子としての可能性について着目されてきている。本研究では気道上皮細胞におけるZC3H12A/MCPIPの役割またその機能解析について検討し、気道炎症の制御に向けた可能性について検討を行った。気道炎症性病態下での上皮細胞におけるZC3H12A/MCPIPの発現変動の評価目的に、種々の炎症性サイトカインによる刺激にて気道上皮内でのZC3H12A/MCPIP mRNAの発現について評価した。また細胞培養液上清および細胞内での蛋白発現に関して、ELISA, Western blottingによりその発現を評価・検討した。更に、気道上皮細胞内におけるその機能解析の目的にて、気道上皮細胞を用いて、ZC3H12A/MCPIPに対するsiRNAを導入し、ZC3H12A/MCPIPの抑制されることを確認した上で、炎症性病態下での細胞内RNAの発現変動に関して、RNA-seqを用いRNA発現の網羅的な解析を行い種々の細胞内シグナル伝達経路への影響等について検討を行った。気道上皮細胞において、炎症性サイトカインのTNF-aおよびIL-17Aの存在下では、ZC3H12A/MCPIPが相乗的に産生されることが判明し、気道の炎症性の病態下においては、炎症病態に関わる可能性が示唆されると考えられる。今後は、ZC3H12A/MCPIPのsiRNAを用いて、気道上皮細胞から産生される炎症性サイトカインやメディエータ産生の評価を行う予定である。また、その細胞内シグナル伝達経路についても評価を行い、炎症性病態の制御について評価予定である。TNF-αおよびIL-17Aの存在下で、ZC3H12A/MCPIP mRNAが相乗的に産生されることが判明し、炎症性の病態下において、炎症制御に係る可能性が示唆されると考えられる。ZC3H12A/MCPIPの蛋白発現については、上清中に分泌されるものではなく、細胞内に存在し炎症制御に関わっていると推察される。このため、細胞内での機能について、検討を進めていく。さらに、ZC3H12A/MCPIPのsiRNAを用いて、ZC3H12Aのknock downの状態で、気道上皮細胞から産生される炎症性サイトカインやメディエータ産生への影響についての評価を行う予定である。また、その細胞内シグナル伝達経路についても評価を行い、ZC3H12Aの炎症性病態の制御への機能・役割について、計画に沿って検討していく予定である。TNF-aおよびIL-17Aの存在下で、ZC3H12A/MCPIP mRNAが相乗的に産生されることが判明し、炎症性の病態下において、炎症制御に係る可能性が示唆されると考えられる。
陳旧性心筋梗塞に対するCardiosphere由来細胞シートの効果

陳旧性心筋梗塞を含む心不全に対する細胞移植療法は、心機能回復効果や心筋再生などが期待される方法である。しかし、常時拍動している心臓における生着率は低く、その効果は限定的であり、生着性を上げより高い新機能回復効果を生むアプローチが必要とされる。本研究では、細胞生着性を促進させる手法である細胞シート技術を用いてCardiosphere由来細胞シートを作成し、陳旧性心筋梗塞に対する新たな治療ツールとなり得るかを検証した。本研究ではまず、ヒトおよびマウスから従来法とは異なる独自の方法でCardiosphere由来細胞様の細胞を単離した。本法で単離した細胞がCardiosphere由来細胞であるかの検証を行った結果、単離した細胞は、c-Kit、CD90およびCD105を発現していた。これらのマーカータンパク質はいずれもCardiosphere由来細胞で発現していることから、これらの結果は、申請者が開発した方法により単離した細胞が、従来法と遜色ないほどの単離・精製度を有していることを示している。続いて、温度感受性の細胞シート作製キット(UPCell)を用いてCardiosphere由来細胞シートを世界で初めて作製した。興味深いことに、Cardiosphere由来細胞シートは、血管新生因子VEGFを高産生し、また活性型MMP2ーを産生していた。これらの結果は、Cardiosphere由来細胞シートが移植後の梗塞心において血管新生を促し、さらに線維化部位を消化し得ることを示唆している。本研究では陳旧性心筋梗塞モデル動物への移植実験を行うことはできなかったが、高い血管新生因子産生能、線維化抑制因子の産生、高い細胞生着能、などを考え合わせると、その効果が期待される。初年度は、マウスおよびヒト心臓より単離したcardiosphere-derived cell(CDC)の分化能を検証し、CDCが心筋細胞のみならず血管平滑筋や血管内皮細胞へ分化し得ることを免疫蛍光染色により明らかとした。この際、広く用いられているCDC調整法とは若干異なる方法を考案し、より簡便にCDCが調整できるプロトコルを確立した。本年度はさらに、温度感受性培養皿を用いてCDCシートを作成し、シート作成に必要な最適な細胞数や条件を決定した。また、ELISAによってCDCシートの培養上清中に血管新生因子VEGFおよびHGF、マトリックスメタロプロテアーゼ2が高産生されていることを明らかとした。これらの結果は、CDCシートが梗塞部において効率よく血管新生を誘導すること、またシートから梗塞心へ細胞が浸潤する可能性があるという申請者の仮説を強く支持するものである。また本年度は、マウス陳旧性心筋梗塞モデルの作成プロトコルを確立することができた。本研究では、マウス心臓の冠動脈分枝を結紮する方法で陳旧性心筋梗塞を作成するが、マウスは非常に弱く作成にはかなりの技術的成熟が必要とされる。次年度に行う予定であった技術習得を本年度に行うことができたことは次年度に行う予定のCDCシートの移植実験をスムーズにするものであり、安定した結果が期待される。初年度に予定していたCDCの調整、CDCシートの作成、CDCシートにおける各種サイトカインの測定、等を円滑に進めることができた為、概ね順調でると言える。本年度に確立したCDCシート作成技術および陳旧性心筋梗塞モデル作成技術を用いて、CDCシートの心機能回復効果や線維化の減少効果などについて、心エコーや組織学的に解析する予定である。陳旧性心筋梗塞マウスモデル作成の手技確立が思いのほかスムーズに進んだため、本年度使用予定であったマウスおよび関連試薬を低額に抑えることができた。次年度繰越金は梗塞心への細胞シート移植実験においてマウス例数を増やすのに使用する。これによってin vivoデータの信頼性を高めることができると考えている。
日本人と外国籍従業員の間のコミュニケーション摩擦に関する調査:認知的基礎研究

本研究では、まず文献調査を通して日本人の文化的企業行動(日本文化特有の企業行動ルール=手続きスキーマ)を特定し、それらに相対する中国人の文化的企業行動を特定した。日本人の行動ルール32項目と、それらに相対するとされる中国人の行動ルール32項目を回答者に示し、それらの行動ルールについて、「日本(中国人回答者には中国)で見かける男性社員の行動かどうか」と「その行動を適切だと思うかどうか」を尋ねた。「男性社員の行動」としたのは、男性社員と女性社員で行動ルールが異なっている場合が考えられるからである。(1)は日本人と中国人が獲得している文化スキーマの相違を、また、(2)は日本・中国で見かける文化スキーマに対し、日本人と中国人がどのような情動(情動スキーマ)を持っているかについて調査した。日本人回答者は、237名。男性69.6%(平均年齢-43.6歳、SD-10.58)、女性30.0%(平均年齢=39.5歳、SD-13.51)であった。中国人回答者は201名。男性55.7%(平均年齢33.8歳、SD-8.44)、女性43.8%(平均年齢29.9歳、SD-7.67であった。本研究を通して、文献調査から得られた「日本人特有の行動」「中国人特有の行動」と指摘されていた行動ルール全てを、日本人・中国人が「自文化の成員の間で見かける行動ルール」ととらえていたわけではなかった。この理由はいくつか考えられる-人間は自己と異なる文化スキーマを持つ者とのコミュニケーションを通して初めて、自己の行動の特質に気づくという点である。このため、自文化の成員とのコミュニケーションのみの環境では自文化の行動の特質に気づかないと言える。また、文献調査の際に用いた文献そのものに各著者の文化スキーマが反映されていたのではないかと思われる。例えば、「中国人は時間を守らない」といった記述は、日本人の「時間に厳しい」という文化スキーマを通して個人をとらえていたことによると思われる。1.本調査の枠組みとして用いるスキーマ理論について最新の文献について調査した。また、スキーマ理論に関連する研究分野(例えば、状況分析に基づいて人間の行動を解明しようとしている社会的スキル研究など)についても最新の文献について調査した。さらに、最近の異文化間コミュニケーション研究についての文献調査を実施した。これらの文献調査の結果から、人間行動研究の基盤として、また異文化間コミュニケーション研究の基盤としても、スキーマ理論は重要な役割を果たすだけてなく、必要不可欠であることが再確認できた。2.上記文献調査と並行して、中国人、米国人の企業環境における行動ルールについての文献調査を実施。これにより、日本人の行動ルールと大きく異なる状況及び行動ルールを抽出した。平成8年10年度に実施した「フィリピン、マレーシア進出日系企業調査」に用いられた質問項目との関連を考慮しながら最終的に調査対象となる質問項目を選択し、調査用質問票を作成した。3.調査用質問票を英語と中国語に翻訳。翻訳内容について英語と中国語を母語とする者に再度調べてもらう。4.調査協力企業を特定した。本研究は中国人、米国人、日本人従業員の企業行動ルール(手続きスキーマ)を明確にすることを目的としている。これは、日本人と中国人、日本人と米国人の間でコミュニケーション摩擦が生じるのは、異なった文化環境で生活することによって獲得されたスキーマ(状況スキーマ、役割スキーマ、手続きスキーマ)が影響していると考えられるからである。

このため、データ収集は、日本国内で日本企業で働く日本人、中国国内で中国企業(国営、集団、私営に分けて収集)で働く中国人、米国国内で米国企業で働く米国人(アングロサクソン系米国人、アフリカ系米国人、スペイン系米国人に分けて収集)を対象に実施している。なお、企業の規模は大規模企業のみに限定した。本年度は、主に中国国内で中国企業で働く中国人を対象に調査を実施し、上海で92名、北京で219名、合計311名の回答者から回答を得た。回答者の内訳は以下のとおりである。上記「回答者の内訳」の中で「集団企業」とは、市町村が母体となった経営形態をとる企業を指す。なお、本年度調査を予定していた「日本国内で日本企業で働く日本人」に関しては、現在、調査協力企業とコンタクト中であり、平成13年度の前半にはデータ収集を終了する予定である。また、「米国国内で米国企業で働く米国人」に関しても、調査協力企業とコンタクト中であり、平成13年度の前半にはデータ収集を終了する予定である。本研究は、日本人、中国人、米国人の企業行動ルール(手続きスキーマ)を明確にすることを目的としている。これは、日本人と中国人、日本人と米国人の間で異文化間コミュニケーション摩擦が生じるのは、異なった文化環境で生活することによって獲得されたスキーマ(状況スキーマ、役割スキーマ、手続きスキーマなど)が影響していると考えられるからである。このため、データ収集は、日本国内の日本企業で働く日本人、中国国内の中国企業(国営、集団、私営企業)で働く中国人、米国国内の米国企業で働く米国人(アングロサクソン系米国人、アフリカ系米国人、スペイン系米国人)を対象に実施された。なお、企業の規模は大企業のみに限定した。平成13年度はデータ収集とコンピューターへの入力、統計分析まで実施できたため、平成14年度に報告書を作成・印刷する予定である。
グラフ・マトロイド分解理論による古典・量子アルゴリズムの統一的開発手法の構築

本年度は、グラフ上の様々な計算問題の母関数であるTutte多項式に関し、グラフ分解を用いたTutte多項式計算アルゴリズムの計算量解析の精緻化を行い、その結果が論文誌The IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciencesに採択された。さらに、Tutte多項式計算の特殊ケースである、グラフ上の二つの計算問題についても、グラフ分解によるアルゴリズム開発を行った。一つ目は、グラフ向き付けの数え上げ問題に対するもので、この結果は国際学会X Latin and American Algorithms, Graphs and Optimization Symposiumに採択された。二つ目は、量子計算で様々な計算を行う土台となるIsing模型について、その一般化であるPotts模型上の分配間数計算に関し、枝分解によるアルゴリズム開発を行い、国際学会WAACで発表を行った。そして、Tutte多項式計算に関して、グラフ上からマトロイド上のTutte多項式計算へと一般化するための前段階として、表現可能マトロイドの特徴づけに関する研究を行い、その研究成果が論文誌The IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciencesに採択された。古典・量子計算の比較という観点からは、量子計算の模倣を用いたメタヒューリスティクスであるSimulated Quantum Annealingに関して、他のメタヒューリスティクスとの実験的な比較を行い、その結果を国際会議AQISでポスター発表および、国内研究会アルゴリズム研究会で口頭発表を行った。本年度は、グラフ上の多様な問題を包含するグラフ上Tutte多項式計算に着目した研究を中心に行った。一般の場合の場合に対し計算量解析を精緻化すると同時に、特殊ケースの場合に対しては、高速なアルゴリズムの開発を行った。グラフ上Tutte多項式計算は、Ising模型およびPotts模型上の計算を、その特殊ケースとして含むことが知られている。Ising・Potts模型は、量子アニーリングをはじめとした量子計算における基礎的な計算基盤として注目されている計算モデルである。本研究課題で昨年度から引き続き行っている、Ising模型・Potts模型上の古典・量子計算におけるアルゴリズム開発・解析を、Tutte多項式計算へと拡張・一般化することを通じて、多様な問題に対する古典・量子計算アルゴリズム開発のためのフレームワークを構築できる可能性を秘めている。本年度のグラフ上Tutte多項式計算の一連の研究を通じて、本研究課題の最終的な目標である「Tutte多項式計算を通じた多様な問題に対する古典・量子アルゴリズム開発の統一的な枠組み構築」に向けた基礎的な知見を得られたと言える。また、グラフ上Tutte多項式からマトロイド上Tutte多項式へと、より一般的な枠組みに拡張することも見据え、表現可能マトロイドの構造に関する研究も行った。さらにこれまで述べた研究成果を、論文誌・国際学会・研究会において発表することも行った。最終年度である来年度は、前年度までに得られたグラフ上Tutte多項式計算および、Ising・Potts模型上の計算に関する知見を統合し、幅広い計算問題に対して、グラフ分解を用いた量子計算アルゴリズムの開発を試みる。本研究でこれまで主に用いてきた、枝分解やパス分解といった分解手法の利用に関して引き続き検討すると同時に、量子計算との関連が深いグラフ分解手法である階数分解や線形階数分解上を用いたアルゴリズムの構築を目指す。またそれと同時に、近年注目を浴びている小中規模エラー有りの量子コンピュータ(NISQ)で想定されているサイズの量子計算を、これまで開発してきた古典アルゴリズムに部分的に組み込むことで、古典計算と比べどこまで高速化が可能となるかについても検討を行う。より具体的には、グラフ分解により計算問題を小さな部分問題群に分割し、その部分問題群の解を結合させる際の計算に、現実的なサイズの量子計算機の適用が可能となるか等を検討する。本年度は、主に統計物理学由来の計算モデルであるIsing模型・Ice模型上の計算アルゴリズムに関し、研究展開・対外発表を行った。まず、枝分解・階数分解というグラフ・マトロイド分解の手法を用いたIsing模型上の計算アルゴリズムについて、論文誌The IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciencesへ投稿し、採択された。さらに枝分解を用いた手法に関して、Ising模型の一般化である多値スピンを許容したPotts模型上へのアルゴリズムへと拡張を行った。さらに古典計算・量子計算の比較という観点から、古典メタヒューリスティクスと量子アニーリングに関してIsing模型上の問題を軸に性能評価実験を行い、国際会議AQISでのポスター発表および国際会議WAACでの研究発表を行った。また、別種の統計力学由来計算モデルであるIce模型上へとグラフ分解理論を展開し、マトロイド的枝分解の一種であるcarving decompositionを用いた高速なアルゴリズムを開発し、国際会議WAACおよび国際会議WALCOMにおいて研究発表を行った。またマトロイド構造のさらなる理解のために、アルゴリズム構築のために重要な表現可能マトロイドに関する研究成果を論文誌The IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciencesに投稿し採択されると同時に、特定のクラスのIsing模型上分配関数計算を含有するTutte多項式というグラフ・マトロイド不変多項式に関して具体的に多項式を導出し、今後の研究展開の基盤を整えると同時に、その結果を国内学会JCCAで発表した。本年度は、Ising模型という統計物理由来の計算モデルであると同時に、古典・量子双方の計算量理論に対しても深いつながりを持つ計算モデルに対して、古典計算・量子計算の双方の観点から研究を行った。特に古典計算と量子計算の統一的な計算フレームワークの構築を目指して、グラフ・マトロイド分解理論を用いた計算アルゴリズムの開発を推進すると同時に、一部の研究成果をIsing模型の一般化であるPotts模型上でのアルゴリズムへと拡張を行った。

また同時に、量子アニーリングという量子計算機実装において現在もっとも有望な枠組みであり、同枠組みの下で量子計算機の実機も登場している計算フレームワークに着目し、古典・量子メタヒューリスティクスの実験的挙動をIsing模型上の計算問題に関して調査することを通じ、次年度以降における古典・量子アルゴリズム開発の統一的な枠組み構築に向けての予備的な研究を行った。さらにIsing模型のみならず、別の統計力学由来の計算モデルであり、離散最適化問題とも関連が深いIce模型に関して、グラフ・マトロイド分解の手法を用い計算アルゴリズム開発を行った。最後に、古典計算・量子計算解析の共通の基盤となりうるマトロイド構造の更なる性質解明をめざし、表現可能マトロイドの特徴づけや、グラフ・マトロイドTutte多項式の導出などといった研究も行った。本年度は、グラフ上の様々な計算問題の母関数であるTutte多項式に関し、グラフ分解を用いたTutte多項式計算アルゴリズムの計算量解析の精緻化を行い、その結果が論文誌The IEICE Transactions on Fundamentals of Electronics, Communications and Computer Sciencesに採択された。さらに、Tutte多項式計算の特殊ケースである、グラフ上の二つの計算問題についても、グラフ分解によるアルゴリズム開発を行った。一つ目は、グラフ向き付けの数え上げ問題に対するもので、この結果は国際学会X Latin and American Algorithms, Graphs and Optimization Symposiumに採択された。二つ目は、量子計算で様々な計算を行う土台となるIsing模型について、その一般化であるPotts模型上の分配間数計算に関し、枝分解によるアルゴリズム開発を行い、国際学会WAACで発表を行った。
新しい遺伝子導入法を用いた、上丘を中心とした盲視の神経経路の解明

片側の一次視覚野を除去した盲視モデルマカクザル2頭用いて実験を行った。逆行性ウイルスベクターFuGB2を視床枕に注入し、さらに順行性ベクターAAVを上丘に注入する二重遺伝子導入法を用いて上丘から視床枕への神経経路選択的に破傷風毒素の遺伝子を導入し、ドキシサイクリン(Dox)の経口投与により上丘ー視床枕経路選択的に神経伝達を遮断した。Dox投与前と投与中に視覚刺激誘導性サッケード課題をサルに行わせた結果、調べた2頭で損傷視野における課題の成績はDox投与中に有意に低下した。これらの結果から盲視サルにおける視覚情報の伝達経路として上丘から視床枕への経路が重要であることが示唆された。平成25年度は、既に片側第一次視覚野を除去されサッケードタスクを訓練済みのマカクザル(盲視モデルサル)1頭を用いて実験を行った。MRI撮像により上丘および視床枕の位置を調べた後、視覚刺激提示中に金属微小電極を用いて上丘の神経活動を記録することで上丘の位置を同定した。さらに上丘に刺入した電極からの微小電流刺激により誘発した順行性の電位応答を、視床枕に刺入した微小電極を用いて記録することにより視床枕の位置を同定した。これらの同定を行った後、まず視床枕に逆行性ベクター(HiRet)を注入し、その後上丘に順行性ベクター(AAV)を微量注入した。HiRetに搭載した破傷風毒素遺伝子の発現にはAAVに搭載した転写制御因子の遺伝子発現、およびドキシサイクリン(Dox)が必要であるため、破傷風毒素は2種類のベクターによる二重感染が起きている細胞でのみ発現し、またこの発現を誘導するにはDoxの投与が必要となる。この二重感染が起こるのは上丘に細胞体があり視床枕へと軸索を伸ばしている細胞であると考えられるので、Doxの投与により上丘から視床枕への神経経路特異的に破傷風毒素が発現し、それによってこの経路の神経伝達のみを遮断することを試みた。ウイルスベクター注入から2ヶ月以上経過後にドキシサイクリン(Dox)の経口投与を開始し上丘ー視床枕経路の選択的神経伝達遮断を試みた。一次視覚野除去による損傷視野に提示した視覚刺激に視線を向けさせる視覚誘導性サッケードタスクをサルに行わせ、Dox投与前と投与中のサッケードタスクに対する成績を記録した。Dox投与前後の成績変化について解析中である(平成25年度末現在)。平成26年度は昨年度から継続して1頭目の盲視モデルサルでの実験を継続し、さらに2頭目の盲視モデルサルについても同様の実験を行った。片側第一次視覚野を除去された盲視モデルサルに対して、逆行性ベクター(HiRet)を視床枕に、さらに順行性ベクター(AAV)を上丘に注入する二重遺伝子導入法を用いて上丘ー視床枕経路に選択的に破傷風毒素遺伝子の導入を行い、その後ドキシサイクリン(Dox)の経口投与を開始して上丘ー視床枕経路の選択的神経伝達遮断を試みた。損傷視野に提示した視覚刺激に視線を向ける視覚誘導性サッケードタスクをサルに行わせ、Dox投与前と投与中のサッケードタスクに対する成績を記録した。平成25年度には1頭目に対して1度目のDox投与までを行った。平成26年度は1頭目のサルに対して2度目のDox投与と行動課題を実施し再現性を調べた後、灌流固定し脳組織標本を採取した。さらに平成26年度は2頭目についても同様の実験を開始し、再現性の確認を行った。研究期間全体を通して、片側(右側)の一次視覚野を除去して作成された盲視モデルのマカクザルを2頭用いて実験を行った。逆行性ウイルスベクターFuGB2を視床枕に注入し、さらに順行性ベクターAAVを上丘に注入する二重遺伝子導入法を用いて上丘から視床枕への神経経路選択的に破傷風毒素の遺伝子を導入し、ドキシサイクリン(Dox)の経口投与により上丘ー視床枕経路の選択的な神経伝達遮断を試みた。Dox投与前と投与中に視覚刺激誘導性サッケード課題をサルに行わせ成績を記録し解析した。調べた2頭の盲視モデルサルにおいて、損傷視野における課題の成績はDox投与中に有意に低下した。またDox非投与下で視床枕へ抑制性伝達物質GABAの作動薬であるムシモルの微量注入を行い、盲視モデルサルの視床枕の活動を抑制した場合の視覚刺激誘導性サッケード課題の成績についても記録、解析を行った。2頭のサルで損傷視野における課題の成績はムシモル注入後に有意に低下した。実験終了後に動物を灌流固定し脳組織標本を採取し、組織学的な検証を行った。平成27年度は昨年度から継続して2頭目の盲視モデルサルについて1頭目と同様な実験を行い、脳組織の採取を行った。2頭のサルから得られた課題成績について解析を行い再現性の確認を行った。