hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム・遺伝子相関：新しい遺伝学分野の創成

新学術領域研究「ゲノム・遺伝子相関」における5年間の研究成果を取りまとめて報告した。本新学術領域研究の5年間の個別研究および共同研究により、「ゲノム・遺伝子相関」を司る複数の共通機構・原理が浮かび上がってきた。こうした研究成果を国際社会に発信することを目的として日本遺伝学会誌Genes & Genetic Systemsに"Correlative genesystem: establishing next-generation geneticsというタイトルの特集号(Vol. 91, No.2, 2016)を企画編纂した。本新学術領域研究の計画研究代表者が、本領域研究で得られた知見をSpecial reviewあるいはFull paperの形で執筆、公開した。2)研究成果報告書の作成・配布本新学術領域研究では、8つの計画研究班と延べ42の公募研究班が参画し、「ゲノム・遺伝子相関」をテーマとする多様な研究・共同研究を展開した。こうした研究成果は、454件の論文をはじめ、書籍出版、新聞発表、特許申請、学会発表等の形で公表された。こうした全研究班による5年間の研究成果を研究成果報告書として取りまとめ、さらに受賞、アウトリーチ活動等を含めた全実績データをDVDに収め本冊子体に添付する形で、領域内および関連する分野の研究者に広く配布、公開した。28年度が最終年度であるため、記入しない。
同位体微小領域分析に基づく隕石中の包有物・コンドルールの成因に関する研究

本研究では、二次イオン質量分析計を用いた微小領域に対する酸素同位体分析、マグネシウム同位体分析、希土類元素分析の技術を用いて、(1)難揮発性包有物(CAI)の酸素同位体不均一とその原因に関する詳細な研究、(2)CAIのリムの成因に関する研究、(3)超難揮発性を持つノジュールの生成環境に関する総合的な研究、(4)普通コンドライト及びエンスタタイトコンドライト中のCAIに関する研究、(5)コンドルール中の鉄に富むオリビンとマグネシウムに富むオリビンの起源に関する研究等をおこない、CAIやコンドルール(とくにその中のオリビン)の起源とその生成環境について多くの重要な知見を得た。(1)では、ひとつのCAI中のアノーサイトに酸素同位体組成の大きなばらつきを発見し、そのような同位体不均一を生み出した原因について詳細な考察をおこなった。(2)では、CAIのリムのマグネシウム同位体組成が質量分別を示していないことを発見し、リムが蒸発ではなくガスからの凝縮によって形成されたとの示唆を得た。(3)では、新たに発見された超難揮発性を持つノジュールに対し、希土類元素分析、酸素同位体分析、マグネシウム同位体分析などを総合的に適用し、原始太陽系における超高温プロセスと、そこでの固体微粒子とガスの分離に関する詳細な考察をおこなった。(4)では、普通コンドライトやエンスタタイトコンドライト中のCAIも炭素質コンドライト中のCAIと非常によく似た酸素同位体組成、希土類元素組成を持つことを明らかにし、両者が共通の起源を持つ可能性を示した。(5)では、鉄に富むコンドルールとマグネシウムに富むコンドルールの間に有意な酸素同位体組成の違いがないことを示し、両者が同じような原料物質から異なる酸化還元状態を経て形成されたことを明らかにした。変成度の低い炭素質コンドライトであるKainsaz(CO3.3)、Y-81020(CO3.0)、Daral Gani521(DAG521)(CV3,還元的タイプ)中の包有物等について、イオンマイクロプローブによる酸素同位体分析、マグネシウム同位体分析、希土類元素分析をおこなった。希土類元素分析の手法は現在開発中であり、今回はじめて実際の試料に適用した。Kainsaz隕石ではコンドルール中にアメーバオリビン包有物が取り込まれており、コンドルールのオリビン斑晶とアメーバオリビンの酸素同位体組成がきわめて非平衡であることを発見した。Y-81020隕石では、50100μmの粒子の集合体からなるグロサイト(CaAl4O7)を含む包有物の分析をおこなった。酸素同位体組成は、各粒子の中心にあるグロサイトが0パーミルであるのに対し、それを取り囲むスピネル、ヒボナイト、メリライトはすべて酸素16に富む組成を示した。マグネシウム同位体分析の結果、グロサイト、ヒボナイトとも典型的なCAIのAl26/Al27初期値(5E-5)を持つことがわかり、後の時代の変成の影響はない。さらに希土類元素のパターンは、両者ともタイプ2と呼ばれる気相からの凝縮を示唆しており、起源が異なる(例えば蒸発残渣と凝縮物)とは考えにくい。残された可能性はCAI形成と同時期の酸素同位体のリセットであるが、検討のためにはグロサイト中の酸素拡散のデータが必要である。DAG521隕石では、タイプB1包有物中のメリライト、アノーサイトに、極端に酸素同位体組成が異なるグループが存在することを発見した。

Al26/Al27初期値は典型的なCAIの値(5E-5)を示すことから、酸素同位体組成が部分的にリセットされたイベントはCAI形成直後であることがわかった。鉱物中の希土類元素および各種微量元素の定量を正確におこなうため、すべての希土類元素に加え、ストロンチウム、バリウム、ハフニウム、バナジウム、スカンジウム、イットリウム、ジルコニウム、ニオブ等の微量元素を既知の量含んだ種々のガラス標準試料を作成した。これらの試料に対し、二次イオン質量分析計を用いて、エネルギーフィルター法による定量分析の基礎実験をおこなった。その結果、単原子イオン/酸化物イオンの生成比、カルシウムあるいはケイ素に対する各元素の二次イオンの相対感度比などに関する重要な基礎データが得られた。その成果を、日本質量分析学会同位体比部会、国立極地研究所におけるワークショップ等で発表した。現在、隕石中の難揮発性包有物に対して、希土類元素および微量元素の定量分析を試みつつある。現時点でのひとつの重要な成果は、包有物のリム(いわゆるワーク=ロベリング・リム)に希土類元素が濃集しているらしいことが分かってきたことである。これは、包有物の生成環境を知る上で重要な示唆を与える。本年度はまた、新たな試みとして、フリーズソー(凍結解凍を繰り返すことによる粉砕法)の技術を用いて、マーチソン(Murchison)、カインザツ(Kainsaz)等の炭素質隕石を微粒子へと粉砕し、重液を用いた遠心分離法により、ヒボナイトと呼ばれる高温鉱物を分離した。この鉱物はしばしばチタン、カルシウムなどの同位体異常を持っていることが知られており、原始太陽系最初期の同位体不均一の残っている時代の情報を持っている可能性がある。これらの試料に対して二次イオン質量分析計による多元素同位体分析をおこなうべく準備を進めている。本年度は大きくふたつの角度から研究をおこなった。まず、難揮発性包有物の成因と熱履歴を明らかにするため、特に包有物のリムに注目し、包有物の内部(コア)およびリムに対し、二次イオン質量分析計によるマグネシウム同位体分析および希土類元素分析をおこなった。分析したすべての包有物のコアのマグネシウム同位体組成は質量分別を示し、マグネシウム25/24比がノーマルな値より数パーミル高かった。このことは、難揮発性包有物が(半)熔融状態で蒸発プロセスを経たことを示唆する。リムのスピネル層、メリライト(の変質鉱物)層、ダイオプサイド層のうち、ダイオプサイドのマグネシウム同位体組成がノーマルであるのに対し、スピネルのマグネシウム同位体組成はコアのスピネルと同様、数パーミル重くなっていた。またリムのダイオプサイドに希土類元素の濃集はみられなかった。このことから、(1)リムのスピネルとダイオプサイドは異なる起源を持つ、(2)リムのダイオプサイドは激しい蒸発を経験していない、すなわち急激な加熱・蒸発によってリムが生成されたわけではない、ということが明らかになった。次に、アエンデ隕石の細粒包有物中に超難揮発性成分(スカンジウム、ジルコニウム、イットリウムなど)に濃集した部分が発見されたが、その中の個々の鉱物に対する希土類元素の詳細な分析をおこなった。その結果、難揮発性の度合いの高い重希土類が軽希土類に比べて非常に濃縮した存在度パターンになっていることがわかった。細粒包有物中にこのような超難揮発性の成分が見つかったのは初めてである。本研究は、超高温におけるガスと固体粒子の分離がおこったこと、その固体粒子が捕獲されるような環境で細粒包有物が生成されたことを明瞭に示し、難揮発性包有物の生成環境を推定する上で重要な情報を提供した。
企業が発信する既存顧客の経験が潜在顧客におよぼす心理効果に関する研究

本研究では、企業によって発信された当該企業が発売する製品・サービスに関するクチコミと、消費者によって発信された同じ製品・サービスに関するクチコミとが、消費者に及ぼす影響をさまざまな角度から比較した。4年間の研究期間内に3回の実験を実施した。研究の結果、いずれの実験においても、基本的に消費者は企業によって発信された既存顧客によるクチコミよりも、消費者によって発信されたクチコミを閲覧する状況において、より他者に関する関心が高く、またより強い影響を受けることが示された。本研究では、製品やサービスの使用に関する既存顧客の経験を、同じ製品やサービスの購入を検討する潜在顧客が参照する状況において、既存顧客の経験が当該製品・サービスを提供する企業によって発信されている場合と、既存顧客自身によって発信されている場合とで、潜在顧客に及ぼす影響がどのように異なるかを調べることを目的としている。基本的な仮説は、「既存顧客によって発信された経験情報の方が、企業によって発信された同じ情報より、潜在顧客に及ぼす影響が大きい」である。その上で本研究では、どのような条件を満たせば、企業発信による経験情報が既存顧客発信の情報と同等かそれ以上の影響を及ぼすかを探索することを目的としており、そのような条件の1つとして、潜在顧客と既存顧客との何らかの「類似性」と、その他の要因の交互作用効果が関係するのではないか、という研究仮説をもっている。本年度は潜在顧客が既存顧客に対して認知する「意識下の類似性」についての実験を行った。実験では、被験者が潜在顧客として製品・差サービスに関連するネット上の情報を閲覧する中で、既存顧客による経験に関する情報がその中に含まれていた。この情報を閲覧する際に、既存顧客自身がどのようなプロフィールを有する消費者であるか、に関する情報が画面に表示されたが、そこにはプロフィール情報が500ミリ秒以下の短い時間だけ表示される条件と、被験者が「次へ」というボタンをクリックするまで表示されている条件とが設定された。実験の結果、画面に表示されるプロフィール情報の項目数が3、5、7、10、15と変化しても(これらの表示順は被験者によってランダムに表示された)、認知する類似性は表示時間に影響されないこと、およびこれらの項目が被験者にとって重要な属性であるか否かが、被験者が他者に対して認知する類似度に影響すること、が示された。実験用Webサイトを用いて会場調査による実験を実施した。今日の消費者は、ネット上で見知らぬ他者の経験を参照して、自己の将来の経験を予測するが、その予測が実際の購買意思決定や購買意図に及ぼす影響は、(1)他者に対する類似性認知、(2)他者経験に含まれる結合性、(3)他者経験の発信源が、当該経験の対象となった製品・サービスの発売元である企業か(企業条件)、あるいは中立のクチコミサイト(ソーシャル条件)か、によって異なるという仮説を立てた。実験は、2(類似性:高類似/低類似)×2(結合性:高結合/無結合)×2(発信源:企業/ソーシャル)の被験者間デザインであり、各実験条件には15名の被験者を割り当てた。実験の結果、他者に対する類似性認知については、ソーシャル条件では高類似条件(3.9(.98))>低類似条件(3.39(1.17))(p<.10)と傾向差が見られたのに対して、企業条件ではn.s.であり、両条件間で差異が見られた。結合性認知に関しても、ソーシャル条件では高結合条件(3.74(.82))>低結合条件(3.35(.94))(p<.10)と傾向差が見られたのに対して、企業条件ではn.s.であり、両条件間で差異が見られた。他者のクチコミに影響を受けた度合いに関しては、ソーシャル条件では「高類似×高結合」および「低類似×高結合」条件で評価が有意に増加したのに対して、企業条件では「高類似×高結合」条件のみであり、ここでもソーシャル条件の方がやや影響力が大きいことが示唆された。今回の実験では、各条件に割り当てられた被験者数が少なかったために有意な結果は得られなかったものの、企業条件とソーシャル条件では他者に対する類似性認知が異なること、どちらの条件にも結合性は明確な影響を及ぼすこと、などの知見が得られた。本年度は学内業務において担当した役職の関係で研究に関する時間を確保することがむずかしかったため、研究費を翌年に繰り越し、本年度内は研究を中断した。このため本年度について報告すべき研究実績はない。本研究では、製品やサービスの使用に関する既存顧客の経験を、同じ製品やサービスの購入を検討する潜在顧客が参照する状況において、既存顧客の経験が当該製品・サービスを提供する企業によって発信されている場合と、既存顧客によって発信されている場合とで、潜在顧客に及ぼす影響がどのように異なるかを調べることを目的としている。その上でこのような顧客発信による経験情報と企業発信による経験情報との消費者行動への影響力の差異に影響を及ぼす諸要因を探求すること、を主要な目的の1つとして設定している。研究期間の前半ではそのような諸要因として、顧客間の類似性、さらに類似性の態様等を想定してきた。

諸事情で実験続行を中断せざるをえなかった3年目と最終年度にあたる本年度(4年目)では、研究を進めた結果、以下に述べるように、他者の経験を閲覧する消費者と当該他者(発信者)との間の類似性および類似性を巡るいくつかの心理学的要因に加えて、その他のさまざまな要因を実験に組み込むことにより、それらが顧客発信による経験情報と企業発信による経験情報が受け手に及ぼす影響をどのように仲介するかを測定することを最終年度の課題として設定した。その要因の1つが、被験者が他者経験を参照するタイミングが意思決定(または態度形成)の途中であるか、態度形成後であるかという「タイミング要因」を実験に組み込むというアイデアであった。実験の結果、被験者が他者の経験情報を参照するタイミングが態度形成の途中であっても、態度形成後であっても、顧客発信による経験情報の方が企業発信による経験情報よりも、被験者の態度に有意に強い影響を及ぼすという結果が得られ、仮説通りの結果ではあるが、交互作用効果は見いだされなかった。本研究では、企業によって発信された当該企業が発売する製品・サービスに関するクチコミと、消費者によって発信された同じ製品・サービスに関するクチコミとが、消費者に及ぼす影響をさまざまな角度から比較した。4年間の研究期間内に3回の実験を実施した。研究の結果、いずれの実験においても、基本的に消費者は企業によって発信された既存顧客によるクチコミよりも、消費者によって発信されたクチコミを閲覧する状況において、より他者に関する関心が高く、またより強い影響を受けることが示された。本年度は学内業務において担当した役職の関係で研究に関する時間を確保することがむずかしかく、研究費を翌年に繰り越した上で、本年度内は研究を中断せざるを得なかったため。商学最終年度にあたる2015年度は、研究を中断していた2014年度分と合わせて研究を進め、最終的な実験を行い結果を検証する。本研究では、基本的な仮説は、「既存顧客によって発信された経験情報の方が、企業によって発信された同じ情報より、潜在顧客に及ぼす影響が大きい」であるが、その上で本研究では、どのような条件を満たせば、企業発信による経験情報が既存顧客発信の情報と同等かそれ以上の影響を及ぼすかを探索することを目的としており、そのような条件の1つとして、潜在顧客と既存顧客との何らかの「類似性」と、その他の要因の交互作用効果が関係するのではないか、という研究仮説をもっている。本年度は、このような研究仮説の下で基礎研究としての地点に立ち戻り、「そもそもインターネット上で消費者が製品やサービスのクチコミを参照する際に、そのようなクチコミ(経験)を発信している他者と自己との類似性を判断または認知しているのか」という基本的な問いを設定した。この問いに対して本年度の実験実施前に設定した暫定的な回答は、「(消費者は自分で意識しているかどうかには関わりなく)他者と自己の類似性を自動的・無意識的に判断している」というものであった。これは近年の無意識心理学の発展とその成果を取り込んだものである。その上で、このような被験者の無意識的・自動的な自他の類似性判断を確認するために、画面にきわめて短い時間表示されるプロフィール情報を被験者がどのように判断しているかを調べた。結果として被験者はこれらの情報を、無意識的・自動的に十分に処理していることがわかった。この成果は、そもそも消費者は自他の類似性を判断しているのか、という本研究全体の基盤を構成する問いに対する1つの回答を提示しており、本研究全体を実施する意義が十分に妥当なものであることを示す研究成果であると判断しえるものである。
類似語数効果と単語の形態情報・音韻情報・意味情報との関連について

漢字二字熟語の認知過程に,その類似語(当該単語と一文字だけが異なる単語)が影響を及ぼすことが示されているが,漢字二字熟語においては,その類似語との間に形態的類似のみならず,意味的類似をも想定することができる.漢字二字熟語の類似語間の意味類似性の高低が,漢字二字熟語の類似語間で認められる促進的効果に影響を及ぼすか否かを検討するためには,当該漢字二字熟語の類似語間での意味類似性に関するデータベースが必須となる.本研究では,こうした類似語を対にして被験者に呈示し,その意味類似性に関して被験者の主観的評定を求めることにより,類似語間の意味類似性データベースを作成した.天野・近藤(2000)のデータベースから,JIS一種に含まれる2,965字のうちの二文字によって構成され,かつ普通名詞であると見なされている漢字二字熟語を頻度順に上位1,000番まで抽出し,これを基本語彙と見なした.これらを,まず前漢字を共有する熟語群に分類した.こうした熟語群は前漢字を共有する類似語群ということになる.同様の処理を後漢字の共有に注目しても行った.これらの熟語群内で,熟語二個のすべての組合せ(熟語対)が作成され,その結果2,530組の熟語対が作成された.これらを23種類のリストに分割し,質問紙調査の形式で類似性についての主観的評価を求めた.被験者として大学生1,133名(男子387名,女子745名,不明1名)が調査に参加した.被験者の平均年齢は19.5歳(SD=2.4)であった.各漢字二字熟語について,その類似語間での平均意味類似性評定値が算出された.この結果は報告書としてまとめ,また第3回日本認知心理学会において発表した.今後こうしたneighbor間の意味的類似性が,実際に当該漢字二字熟語の処理過程に影響を及ぼしているのかどうかを,実験的に検討することが望まれる.漢字二字熟語の認知過程に,その類似語(当該単語と一文字だけが異なる単語)が影響を及ぼすことが示されているが,漢字二字熟語においては,その類似語との間に形態的類似のみならず,意味的類似をも想定することができる.漢字二字熟語の類似語間の意味類似性の高低が,漢字二字熟語の類似語間で認められる促進的効果に影響を及ぼすか否かを検討するためには,当該漢字二字熟語の類似語間での意味類似性に関するデータベースが必須となる.本研究では,こうした類似語を対にして被験者に呈示し,その意味類似性に関して被験者の主観的評定を求めることにより,類似語間の意味類似性データベースを作成した.天野・近藤(2000)のデータベースから,JIS一種に含まれる2,965字のうちの二文字によって構成され,かつ普通名詞であると見なされている漢字二字熟語を頻度順に上位1,000番まで抽出し,これを基本語彙と見なした.これらを,まず前漢字を共有する熟語群に分類した.こうした熟語群は前漢字を共有する類似語群ということになる.同様の処理を後漢字の共有に注目しても行った.これらの熟語群内で,熟語二個のすべての組合せ(熟語対)が作成され,その結果2,530組の熟語対が作成された.これらを23種類のリストに分割し,質問紙調査の形式で類似性についての主観的評価を求めた.被験者として大学生1,133名(男子387名,女子745名,不明1名)が調査に参加した.被験者の平均年齢は19.5歳(SD=2.4)であった.各漢字二字熟語について,その類似語間での平均意味類似性評定値が算出された.この結果は報告書としてまとめ,また第3回日本認知心理学会において発表した.今後こうしたneighbor間の意味的類似性が,実際に当該漢字二字熟語の処理過程に影響を及ぼしているのかどうかを,実験的に検討することが望まれる.本研究では,日本語の漢字二字熟語あるいはカタカナ表記語(通常カタカナで表記される語)の認知過程に,その類似語(neighbor)数の多寡が及ぼす影響を検討する.類似語とは「当該単語を構成する文字を一文字だけ別の文字に置き換えることによって作成することが可能な単語」である.類似語の定義は,形態的な類似性に基づいて行われるが,結果的には形態的類似性のみならず,音韻的類似性,意味的類似性をも有する場合がある.特に類似語間の音韻的類似性が高いカタカナ表記語における類似語数の効果,類似語間の意味的類似性が高いと想定される漢字二字熟語における類似語数の効果を検討することによって,これまでの研究で認められている類似語数の効果を形態的(正書法的)類似性に基づく側面,音韻的類似性に基づく側面,意味的類似性に基づく側面に分離して吟味,理解することが本研究の目的である.ここで特に問題とするのは,漢字二字熟語における意味的関連性の強さが,その類似語数効果に及ぼす影響である.漢字二字熟語の類似語間で認められる意味的関連性の有無,あるいは高低が,漢字二字熟語の類似語間で認められる促進的効果に影響を及ぼすか否かを検討するためには,当該漢字二字熟語の類似語間での意味的関連性に関するデータベースが必須となる.今年度においては,類似語間の意味的類似性の程度について評価するための質問紙調査を実施した.

まず,NTTによる日本語語彙データベースを用いて,質問紙調査のための刺激語(熟語)プールを選択した.こうした刺激語のうち,類似語として認められるものを悉皆的に対として被験者に呈示し,当該刺激語対に対する意味的関連性の強さを評定してもらった.評定に際してはあくまでも主観的にどの程度強いと感じるのかを5段階で評価形式を取った.現在この分析を進行させつつ,被験者の追加を行っている.本研究では,日本語の漢字二字熟語あるいはカタカナ表記語(通常カタカナで表記される語)の認知過程に,その類似語(neighbor)数の多寡が及ぼす影響を検討する.類似語とは「当該単語を構成する文字を一文字だけ別の文字に置き換えることによって作成することが可能な単語」である.類似語の定義は,形態的な類似性に基づいて行われるが,結果的には形態的類似性のみならず,音韻的類似性,意味的類似性をも有する場合がある.特に類似語間の音韻的類似性が高いカタカナ表記語における類似語数の効果,類似語間の意味的類似性が高いと想定される漢字二字熟語における類似語数の効果を検討することによって,これまでの研究で認められている類似語数の効果を形態的(正書法的)類似性に基づく側面,音韻的類似性に基づく側面,意味的類似性に基づく側面に分離して吟味,理解することが本研究の目的である.ここで特に問題とするのは,漢字二字熟語における意味的関連性の強さが,その類似語数効果に及ぼす影響である.2002年度には,漢字二字熟語の類似語間で認められる意味的関連性の有無,あるいは高低が,漢字二字熟語の類似語間で認められる促進的効果に影響を及ぼすか否かを検討するために必須となるデータベースを作成するための調査を実施した.このデータベースについては,相当量の被験者による評定が必要であり,2003年度においても被験者の追加を行った.また現在も追加中である.一方で,形態的類似性,音韻的類似性に関する評価を行うために,カタカナ表記語における類似語数の効果に関する語彙判断実験を実施中であるが,このデータについては未分析である.漢字二字熟語の認知過程に,その類似語(当該単語と一文字だけが異なる単語)が影響を及ぼすことが示されているが,漢字二字熟語においては,その類似語との間に形態的類似のみならず,意味的類似をも想定することができる.漢字二字熟語の類似語間の意味類似性の高低が,漢字二字熟語の類似語間で認められる促進的効果に影響を及ぼすか否かを検討するためには,当該漢字二字熟語の類似語間での意味類似性に関するデータベースが必須となる.本研究では,こうした類似語を対にして被験者に呈示し,その意味類似性に関して被験者の主観的評定を求めることにより,類似語間の意味類似性データベースを作成した.天野・近藤(2000)のデータベースから,JIS一種に含まれる2,965字のうちの二文字によって構成され,かつ普通名詞であると見なされている漢字二字熟語を頻度順に上位1,000番まで抽出し,これを基本語彙と見なした.これらを,まず前漢字を共有する熟語群に分類した.こうした熟語群は前漢字を共有する類似語群ということになる.同様の処理を後漢字の共有に注目しても行った.これらの熟語群内で,熟語二個のすべての組合せ(熟語対)が作成され,その結果2,530組の熟語対が作成された.これらを23種類のリストに分割し,質問紙調査の形式で類似性についての主観的評価を求めた.被験者として大学生1,133名(男子387名,女子745名,不明1名)が調査に参加した.被験者の平均年齢は19.5歳(SD=2.4)であった.各漢字二字熟語について,その類似語間での平均意味類似性評定値が算出された.
収縮・変形した出土製遺物形状回復に関する研究

含水率が低く(200%以下)劣化の小さい出土クリ材と含水率が高く(500%)劣化の大きな出土クリ材、含水率が低く(200以下)劣化の小さい出土クヌギ材と含水率が中程度(200500%)の出土クヌギ材、および含水率が低から中程度で、部位によっては劣化度の異なる部分を併せ持つクスノキを用いて実験を行った。(1)PEG含浸は、各濃度35日と短期間の含浸であったため含水率が低い出土材では低濃度から重量・寸法が減少したが、含水率が中程度の出土材と含水率が高い出土材ではPEG60%までは重量・寸法が増加し80%,100%で重量・寸法は減少した。(2)回復試験中は、前者は水分が多くなるほど回復が進みほぼ形状回復したが、後者はPEG80%・60%まで寸法と重量の増加がみられ処理前に近い値になったがPEG40%では寸法はほぼ横這いで重量は減少傾向であった。PEG60%で重量がピークになる材が多かったがさらに低濃度になると再び重量が減少した。その結果、水まで戻すと寸法が収縮し形状の回復が困難となった。これらは凍結真空乾燥することで形状を維持できることが判った。(3)含水率が大きく異なる材では含水率の相違により回復度が異なるため形状を回復できず薬品を用いる方法が求められた。そこで、セルロースを膨潤させる効果を求めて4種類のアルカリ性薬剤の水溶液に浸漬した結果、水酸化ナトリウムに効果が見られた。0.1%、0.5%、1%で実験を行った結果0.1%水溶液ではほとんど効果がなく、0.5%水溶液で大きな効果がみられた。PEG含浸で著しく変形した含水率が高い試験片でも効果はみられたが若干の変形が残った。その後の水洗工程で収縮したが水酸化ナトリウム浸漬前より収縮・変形の程度は良好であった。1.収縮・変形試料の作製(1)アカガシ、クスノキ、クリを試験片として空気中および水中重量を測定し、下記の計算式により含水率を求めた。a(=1.47):木材の真比重A:空気中重量B:水中重量(2)組織観察木口面、板目面、柾目面の切片を切り永久プレパラートを作製し、生物顕微鏡で道管、繊維細胞の状態を観察し写真記録した。また、凍結乾燥した試験片を電子顕微鏡で観察し細胞の微細構造を調べた。試験片を、PEG含浸法で処理を行った。PEG(4000番:平均分子量3040)含浸は、PEG20,40,60,80%水溶液およびPEG溶融液にそれぞれ60°Cで短期間(1工程3.5日間)浸漬し、収縮・変形試験片を作成した。2.変形回復法の検討収縮の起こりやすい広葉樹のアカガシ、クスノキ、クリの出土材を試験片として変形試料を作製後、変形回復に必要な薬剤の探索、寸法回復処理条件の方法を検討した。(1)変形した出土木材をPEG水溶液に浸漬し、濃度を序々に下げながら寸法回復を図る。(2)塩基性のNaOH、アンモニア等に浸漬して寸法回復を図る。(3)膨潤剤として低分子量の極性の液体で、木材構成成分と強い親和性を持つと考えられる水、ホルムアミド等で寸法回復を図る。1.収縮・変形試験片の作製クリ、クヌギ、アカガシ、クスノキの出土材から30mm(接線方向)×30mm(放射方向)×30m(繊維方向)の立方体の試験片を作製した。

ポリエチレングリコール(PEG)含浸法による保存処理をおこない、保存処理中の重量および寸法変化を調査しながら収縮試験片を作製した。その結果、同じ横断面から作製したクリの試験片であっても採取位置が違うと保存処理中の挙動が大きく異なっていることがわかった。試験片の重量減少は収縮に伴って起った。特に大型の出土木製遺物であればほとんど収縮しない部分と収縮・変形の激しい部分が共存することは充分予想されるため、回復実験には両者を用いておこなう必要があった。2.回復実験処理後のクリ、クヌギ、アカガシについて回復実験を試みた。回復方法として次の2つの方法をおこなった。(1)60°Cの加熱水に浸漬する方法、(2)PEG80%水溶液に恒量になるまで浸漬し、その後同様に20%ずつ濃度を下げる方法である。その結果、(1)加熱水に浸漬する方法では、アカガシで浸漬1日後に木口面の片面に細かいクラックが多数生じたが、重量および寸法は増加し、浸漬開始から約10日でほぼ元の寸法に回復した。また、クリ、クヌギでは保存処理中に生じたクラックのほかには新たなクラックはなく、約10日で形状回復した。アカガシは急激な膨張で細かいクラックを生じたと考えられることより、緩やかに回復させることが重要と考えられた。(2)の方法においてもPEG濃度を下げるごとに寸法は序々に回復し最終的に形状はほぼ回復した。前回(昨年度)は、変形を生じやすいアカガシ・クリ・クヌギの出土木材のPEG含浸処理で変形した試験片の回復試験をおこなった。その方法として(1)PEG水溶液濃度を80%から20%ずつ序々に下げる、(2)60°Cの水に浸漬、(3)水に浸漬の3法をおこなった。その結果、いずれの方法においても回復率3%未満となりほぼ元の形状にもどった。PEG含浸中に大きく収縮したにも関わらず水を与えれば順調に回復した原因として試験に用いた材の劣化が小さかったことが考えられた。そこで、今回は、劣化の大きい(含水率の高い)クリ、クヌギを用いて同様の実験をおこなった。今回は、前回より含水率の高いクリとクヌギを用い、PEG含浸および回復試験中の重量と寸法の変化を追跡した。前回の出土材の含水率がクリでは100180%と非常に低く、PEG含浸中には低濃度から重量の減少と収縮が進み、最終的に重量が約30%減少した。回復試験中は、前回は水分が多くなるほど回復が進みほぼ形状回復した。それ対し、今回のクリは含水率が600800%と高くPEG含浸中は60%水溶液まで重量が増加したが、80%・溶融液浸漬で重量と寸法の減少がみられた回復試験中はPEG80%・60%まで寸法と重量の増加がみられ処理前に近い値になったがPEG40%では寸法はほぼ横這いで重量は減少傾向であった。PEG20%・水浸漬でさらなる寸法と重量の減少がみられた。以上より、形状を回復するには含水率の低いものは水まで、高いものはPEG4060%まで水溶液濃度を下げることが有効である。しかし、大型遺物では部位により含水率が異なることが予想される。このような場合、PEG20%か水まで戻し寸法変化の差をなくすることが有効と考えられる。次の課題として部位により含水率の異なる大きな試験片を用いて実験を行なう予定である。平成16、17年度は、変形を生じやすいアカガシ・クリ・クヌギの出土木材のPEG含浸浸処理で変形した試験片の回復試験をおこなった。
ピロティーを有する鉄筋コンクリート建物の耐震設計法

本研究は、兵庫県南部地震で問題となったピロティー構造の1層変形を制御する方法について検討したものである。事前に行った被害建物の解析結果より、ピロティー構造の1層変形を支配すると考えられる因子として、1層強度のほか1層と2層以上の強度の違いを採り上げ、前者をベースシャ係数(Cb)で、後者をピロティー(P)指標で表した。ここでP指標は次のように定義した:(1)まず、各層の強度として耐震2次診断におけるせん断力係数C値(i層のC値をCiで表す)を求め、地震時における層せん断力分布を考慮するために、Ciを基準法によるAiで割り基準化する、(2)次に、1層でのCi/Ai(Cbと同じ)を2層以上でのCi/Aiの最大値で割り、これをP指標とした。P指標は2層以上の強度に対する1層強度の比を表わす指標で、ピロティー構造では一般に1以下の値となる。50kine相当の入力地動に対するCbとP指標をパラメータとした地震応答解析を行うことにより、1層変形を設定した許容値以下に収めるために必要なCbとP指標の関係を定め、これより、(1)ピロティー構造の1層変形は、1層強度だけでなく2層以上の強度にも強く影響され、前者が同じであれば後者あまり強くしない方が有利となることのほか、(2)一般的なピロティー構造(P指標=0.6)の場合、1層変形を2%以下に収めるためには、現行規定による1層強度の最低基準値であるCb=0.3より相当高い0.40.5程度の強度が必要であること、を示した。
現代ダンス史における偶然性と反偶然性―振付方法の分析とその歴史的背景―

今年度は、ニューヨーク公共図書館に所蔵されるポスト・モダンダンスの振付家の舞踊譜及び作品映像の資料を調査し、これらの振付家の作品群から見られる偶然性の振付方法について研究を行った。特に、アンナ・ハルプリンやイヴォンヌ・レイナー、スティーヴ・パクストンにみられる一般市民やアマチュアのダンサーが参加するような作品において、振付家はダンス・スコアを用い、「自発的な交渉」や「集団のダイナミックな表現」として、即興の要素を捉えている。その結果、「即興」及び「創作プロセス」はアマチュアの介入によって「遊戯性」を助長させていることを分析した。また、ポスト・モダンダンスの同時期にあたる舞踏における創作過程については、舞踏家の尾竹永子への聞き取り調査を行った。これまで書き込まれる舞踏の身体に先立った記述や図といった羅列は、身体運動を呼び起こす素材となり、イメージの飛躍を発生させていることが妥当な見解であった。しかしながら、舞踏譜において、創作プロセスは言葉のもたらす側面だけでなく、物質に対する視空間性を起点とした偶発的な側面に依拠していることが明白となった。偶然性による振付概念の変化については、ポスト・モダンダンスの振付家によって受容される図形楽譜に着目することで、演奏家への依存性が、「イミテーション」という概念によって支えられているとことを明らかにした。したがって、振付における舞踊記譜法、すなわち直接的にそのコードを転写し、身体行為を行う振付の自律性から解釈者への依存という振付の他律性へと劇的に変化し、振付家の意図しない偶発的かつ不確定に変動する振付へと移行していることが捉えられた。これらの考察は、偶然性及び反偶然性が何であったのかという当該研究分野の課題に一つの回答を示すことができたという点で、本研究の意義があると言えるだろう。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、フランスのパリの国立ダンスセンターに所蔵される矢野英征(1943-88)の振付ノートや作品映像資料すべてに目を通し、この振付家の作品群から見られる反偶然性の振付方法について研究を行った。彼のパリでの代表作である『隅田川/狂気』(1976)をはじめ、『ハナ(華ー花)記憶無き儀式』(1980)、『鷹の井戸』(1984)など計11作品を通して分析、考察を行った。矢野英征のダンスパートナーであるエルザ・ウォリアストンへの聞き取り調査や、振付ノートと記録映像との整合性を照合した結果、『隅田川/狂気』の振付ノートは、再演のために記述されていることが明らかとなった。その結果、振付ノートは映像が不完全な時代における、矢野のための記録として機能しており、それを通して作家自身の振付をモニュメント化することに最終的な目的が置かれているような振付方法を提示している。しかしながら、1980年代以降の作品の振付ノートでは、矢野は記録行為として、振付をモニュメント化するための記述よりも、作品の創作過程における記述の修正や明確化に重点を置くようになっていることが明らかとなった。これらの作品の振付ノートには、作者の重層的な記述と図的要素が記述されており、作者が作品の意味を生産し、偶然性を排除することが不可欠な要素となっている。また、これらの記述は、ダンサーへの制約であり、観客に対する作品への解釈の自由を狭めるという役割を果たしており、1960年代のポスト・モダンダンスのダンススコアに接近している。矢野の振付方法は、「振付のモニュメント化」から「振付における偶然性の排除」に移行していると言え、1980年代以降に現れる反偶然性の振付方法が何であったかという当該研究分野の課題に一つの回答を示すことができた点に、本研究の意義があると言えるだろう。研究を進める上で課題としていた国内外の文献の読解をある程度進めることができた。また、フランスのパリの国立ダンスセンターの協力を得て、研究課題である振付家の矢野英征の振付方法の変遷について研究を行うことができた。その結果、矢野英征の振付ノートに見られる記述の変遷が、従来の研究によく見られるような再演のための振付のモニュメント化と位置づけるパースペクティヴではなく、振付方法における反偶然性の視点を提示することができたと考えられる。

したがって、振付における舞踊記譜法、すなわち直接的にそのコードを転写し、身体行為を行う振付の自律性から解釈者への依存という振付の他律性へと劇的に変化し、振付家の意図しない偶発的かつ不確定に変動する振付へと移行していることが捉えられた。これらの考察は、偶然性及び反偶然性が何であったのかという当該研究分野の課題に一つの回答を示すことができたという点で、本研究の意義があると言えるだろう。偶然性から反偶然性の振付方法の変遷について着目するために、1960年代以降のジョン・ケージの偶然性の概念に影響を受けるポスト・モダンダンスの研究を今後進める必要がある。そのため、ニューヨーク公共図書館においてポスト・モダンダンスのダンススコアや文献調査を行うとともに、ポスト・モダンダンスの振付家たちが創設するダンス・カンパニーのフィールドワークを行うことが不可欠である。また、ポスト・モダンダンスのダンススコアや土方巽の舞踏譜の背景となる図形楽譜との関連性や矢野の振付ノートに関連する舞踊記譜法について調査し、図形楽譜については、図形楽譜が現れる以前の舞踊譜の限界とポスト・モダンダンスのダンススコアへの影響を明らかにする必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
HMGB1の可溶性受容体（sRAGE）に着目した新たな劇症肝不全治療法の開発

核内タンパクHMGB1とその可溶性受容体(sRAGE)に着目し、遺伝子治療などの特殊技術を駆使し本疾患の治療の研究・開発を進めた。sRAGE cDNAを組み込んだPlasmidをHEK293細胞に添加し、sRAGEの発現を確認した。sRAGEタンパクを含有する細胞上清を用いてマクロファージからのHMGB1によるTNFα分泌抑制試験を行い、コントロール群に比しsRAGE添加群において有意にTNFαを抑制する結果となり、in vitroでのsRAGEタンパクの生理活性を確認した。sRAGEPlasmid(800μg)をラット門脈内注射したところ肝逸脱酵素の低下傾向を認めた。I.sRAGEcDNAを発現するアデノウィルスベクターを作成:COS-TPC法を用いて組み替えアデノウィルスAdex-sRAGEを作製する。進捗状況:ベクター作製済み。II.Adex-sRAGEの導入、タンパク発現など機能確認:Adex-sRAGEをHela細胞、各種培養肝細胞に導入し、上清中sRAGEタンパクをWestern Blot法で確認する。さらにマクロファージ細胞を培養し、リコンビナントHMGB1とsRAGEの分泌が確認されているAdex-sRAGE感染Hela細胞上清を同時添加し、HMGB1のマクロファージ細胞に対するTNF放出刺激が阻害されているか検討する。また、ラット門脈内に投与し、肝臓への導入を行う。投与後血清、肝組織を採取し、タンパク発現がピークとなる時点を検討する。進捗状況:sRAGEを発現するPlasmidを作製し、その機能確認のためTNF放出刺激試験を行った。PlasmidではTNF放出が阻害される事が分かった。I. sRAGEcDNAを発現するアデノウィルスベクターを作成:COSーTPC法を用いて組み換えアデノウィルスAdex-sRAGEを作成する。進捗状況:ベクター作成済み。II. Adex-sRAGEの導入、タンパク発現など機能確認:Adex-sRAGEをHela細胞、各種培養肝細胞に導入し、上清中SRAGEタンパクWesternBlot法で確認する。進捗状況:sRAGEを発現するPlasmidを作成し、その機能確認のためTNF放出刺激試験を行った。PlasmidではTNF放出が阻害されることがわかった。現在sRAGEを発現するウィルスの作成、増殖を行っている。PlasmidによるsRAGEの導入をin vivoで行い、治療効果の検討を行っている。Plasmidの遺伝子導入効率が良好ではないため、導入効率の向上のため投与方法の至適化を行っている。【背景】核内蛋白high-mobility-group box 1 (HMGB1)は、組織障害によって産生されるAlarminの代表格とされ、各種臓器障害においてkey mediatorであることが報告されてきた。われわれは、難治疾患である劇症肝炎・急性肝不全(ALF)の診療に携わる傍ら、HMGB1に着目して本病態を理解、複数のstrategyを用いて同病態の開発を試みてきた。可溶性RAGE(sRAGE)を用いてHMGB1を制御することに着想した。【方法】sRAGE産生性プラスミドを作成した。In vitroでHEK293細胞にsRAGE産生性プラスミドを導入した。上清をHMGB1による293細胞刺激TNF産生試験に使用した。ラット薬剤(D-galactosamine)誘導性急性肝不全モデルにおいて、同プラスミドをALF誘導直前に経門脈的に導入し、病態改善効果を検証した。【結果】In vitroの検討で293細胞にsRAGE産生性プラスミドの導入が確認された。上清をHMGB1による細胞刺激TNF産生試験に使用したところ、TNF産生の抑制効果を認め上清中にsRAGEタンパクが存在することが示唆された。ラットSLFモデルで、上記可溶性sRAGE産生性プラスミド投与が肝逸脱酵素の上昇を抑制する傾向を認めた。【結論】急性肝不全モデルにおいてsRAGE遺伝子導入が病態改善効果をもたらす可能性が示唆された。未だ実験継続中であるが、今後プラスミドを大量精製し、門脈内投与するプラスミド量を増やすなどして生存実験でも効果を期待したい。現在sRAGEを発現するウィルスを作製、増殖しており、それと並行してPlasmidによる治療効果の検討を行っている。今後ウィルスの作成を急ぐとともに、至適されたPlasmidの投与方法によって、Plasmid導入による肝不全モデルへの治療効果を確認する。臓器移植今後Plasmidをラットに導入して肝不全モデルへの治療効果の検討を行う。また同時にウィルスベクターを用いた研究をおこないPlasmidと同様に機能確認、肝不全モデルへの治療効果を検討する。効率的な調達の結果として残額が生じた。
肝切除術臓器障害改善の試み

プリングル法として知られている間欠的な肝血流の閉塞は、肝部分切除の術中出血を制御し安全性を高めるために行われる。しかし、長時間の虚血は遅発性肝障害を引き起こし、再生障害に関与している。申請者らは、脳卒中モデルラットで、voluntary exercise(VE)が生存率と脳神経再生を誘導するという知見を得た。運動が肝臓切除術の成績向上を促すことが知られており、VEが生存率と肝臓再生を誘導するかを検討した。肝再生は、切除後3日で約60%の増加がみられた。Sed群とVE群で肝再生率に有意な差は見られなかった。現時点で差は見られないが、今後VE群での長期予後や生存率なども検討していく。肝臓切除術症例の治療の目標は、術後の肝機能や再生の障害を防ぐことにある。肝機能障害は再生を抑制する。さらに、肝臓切除術症例は、糖尿病、動脈硬化症、虚血性心疾患などの生活習慣病を合併する割合が高く、術後の肝機能や再生障害が起こりやすくなる。近年、慢性炎症の原因因子として、damage associated molecular pattern molecules (DAMPs)があると考えられている。生活習慣病は慢性炎症であり、DAMPsが重要な役割を果たしている。DAMPsは、虚血後再還流後の肝機能や再生に関与していると考えられているが、その役割は未だに不明な点がある。DAMPsで最も研究されているHMGB1は、本来核内でDNAの修復などに役割を果たしているが、壊死組織や刺激を受けたマクロファージから放出され、サイトカイン様に作用して、炎症反応誘導効果を持つ。一方、近年、HMGB1の組織修復誘導作用が報告された。また、運動が肝臓切除術の成績向上を促すことが知られている。申請者らは、脳虚血モデルラットで、voluntary exerciseが生存率と脳神経再生を誘導し、その機序にHMGB1が関与するという知見を得た。Voluntary exerciseによる肝再生についても検討している。マクロファージはM1型からM2型への転換によって、炎症組織障害から炎症抑制、組織修復へ切り替わるプロセスが知られている。申請者らはVoluntary exerciseによる肝再生モデルを用いてHMGB1、マクロファージの臓器再生への関与を検討している。肝部分切除は、原発性および転移性肝臓腫瘍を治療するための一つのアプローチである。プリングル法として知られている間欠的な肝血流の閉塞は、肝部分切除の術中出血を制御し、安全性を高めるために行われている。しかし、長期の虚血は遅発性肝障害に関与している。実験的研究による肝部分切除での30-90分の肝虚血は肝再生を抑制し、術後の肝機能障害につながる。さらに、肝臓切除症例は、糖尿病、高血圧、動脈硬化症、虚血性心疾患などの生活習慣病を合併する割合が高く、術後の肝機能障害が起こりやすくなる。近年、慢性炎症の原因因子として、damage-associated molecular patterns(DAMPs)があると考えられている。DAMPsは虚血再灌流障害に関与していると考えられているが、その役割は未だ不明な点がある。DAMPsの一つであるHMGB1は、本来核内でのDNAの修復などの役割を果たしているが、サイトカイン様に作用し、炎症反応誘導効果を持つ。一方、組織修復誘導作用が近年報告されている。我々の所属する研究グループで肝臓切除後の肝再生にHMGB1が関与しており、肝再生を阻害する知見を得た。虚血再灌流障害を伴った肝切除ラットに対する抗HMGB1抗体投与の効果を確認した。抗HMGB1抗体投与によりラットの虚血再灌流障害は改善し、虚血再灌流後の肝再生も改善した。また、我々はVoluntary exerciseにより再生に重要な視床下部の神経成熟・再生をすることが分かった。肝臓切除後のVoluntary exerciseでも肝再生効果があるかどうか検討している。再生には血管新生が大事である。血管障害・再生に関与するもので、濃度に依存した促進・抑制の2面性の作用をもった物質がある。現在、血管新生への影響を検討している。また、マクロファージに対する作用や関与について検討している。肝臓切除術後の治療目標は、肝臓障害を抑制し肝臓再生を促進することにある。肝機能障害は肝臓再生を抑制する。肝臓の虚血時間遷延と切除範囲拡大に従い、再生障害の可能性が高くなる。さらに、肝臓切除術症例は、糖尿病、動脈硬化症、心虚血性疾患などの生活習慣病を合併する割合が高く、術後の肝機能や再生の障害が起こりやすくなる。申請者らは、脳卒中モデルラットでvoluntary exercise(VE)が生存率と脳神経再生を誘導するという知見を得た。運動が肝臓切除術の成績向上を促すことが知られており、脳卒中モデルラットで、VEが生存率と肝臓再生を誘導するか検討した。肝臓切除術術前からVEを行い、温阻血再灌流+肝切除術後に、肝障害を抑制し、活発な肝再生を誘導するか、生存率の変化を観察した。VEはローターを用いて行った。Wistarラット(WKY)と脳卒中モデルラットであるSHRSPラット(Sed群とVE群)の肝臓を30分間虚血し、70%肝切除(右葉と尾状葉を残す)後、再灌流を行った。

Sed群とVE群で肝再生率に有意な差は見られなかった。現時点では、術後3日の短期間では差が見られない。術後すぐは、肝肥大やリモデリングがみられ、その後肝臓再生が起こると考えられている。今後、術後3日以降の肝臓再生に差がないか、VE群での長期予後や生存率なども検討していく。脳卒中モデルラットであるSHRSPラットの肝臓は、脂肪肝になりやすいが線維化や肝硬変への進行は起こりにくい。また、肝臓での炎症は生じにくく、肝臓が2030%残っていれば、生存できるといわれている。ラットの肝臓は、再生しやすいことから再生率の差は出にくい。しかし、脳卒中モデルラットでVEが生存率と脳神経再生を誘導していることから、他の臓器でも予後改善の効果が期待できると考えられ、今後も検討していく。プリングル法として知られている間欠的な肝血流の閉塞は、肝部分切除の術中出血を制御し安全性を高めるために行われる。しかし、長時間の虚血は遅発性肝障害を引き起こし、再生障害に関与している。申請者らは、脳卒中モデルラットで、voluntary exercise(VE)が生存率と脳神経再生を誘導するという知見を得た。運動が肝臓切除術の成績向上を促すことが知られており、VEが生存率と肝臓再生を誘導するかを検討した。肝再生は、切除後3日で約60%の増加がみられた。現時点で差は見られないが、今後VE群での長期予後や生存率なども検討していく。肝虚血後の血管新生が臓器保護の点で重要であり、HMGB-1やIL-18といった炎症誘導因子の血管新生効果を検討している。その結果、これらの因子はマクロファージの存在下で血管新生を促進することが分かった。また、肝再生を難しくしている基礎疾患に糖尿病があり、これについても基礎的検討を行っている。糖尿病の発症、合併症の進展にadvanced glycation end products(AGEs)が関与している。AGEs存在下のマクロファージの血管新生効果を検討している。再生には血管新生が大事である。血管障害・再生に関与するもので、濃度に依存した促進・抑制の2面性の作用をもった物質がある。現在、血管新生への影響を検討している。また、マクロファージに対する作用や関与について検討する。肝臓切除後のVoluntary exerciseで肝再生効果があるかどうか検討する。集中治療虚血による術後組織障害から肝再生の誘導に転換する機序には、肝再生因子によるM2細胞を介する血管新生効果が考えられる。術直後と術後24時間後のM2マクロファージ細胞数の変化を確認する。Voluntary exerciseによる術直後と術後24時間後のM2細胞数の変化を確認する。Voluntary exerciseと非運動両群における、M2細胞数変化へのHMGB-1関与を検討する。以上によるHMGB1によるM2細胞の活性化が再生機序であることと肝再生へのM2マクロファージの作用機序を検討する。
慢性腎炎症候群及びネフローゼ症候群患者の免疫学的異常

IgA腎症を含む慢性腎炎患者およびネフローゼ症候群患者において、実際にアレルギー疾患を有しているかについて調査した。対象は、当院小児科で腎疾患を発症し平成13年度も引き続き診療中の発症年齢5歳から14歳の慢性腎炎患者18名、ネフローゼ症候群患者6名、計24名である。腎疾患発症時にアレルギー疾患を合併していた者は12名と50%を自己免疫疾患も含めると14名と58.3%を占めていた。日本の学童においてアトピー性皮膚炎の頻度は5.5%7.5%(J Allergy Clin Immunol 1999 ;103(6):1148-52),また米国でのアレルギー性鼻炎の頻度は4%から40%とされており(Allergy Asthma Proc 2000;21(1):1-6)、腎疾患患者はアレルギー疾患や自己免疫疾患を多く合併していることが示唆された。次に、PMAとionomycinにて活性化されCD4陽性T細胞内に発現されたサイトカインを抗IFN-γおよびIL-4抗体で細胞内染色してフローサイトメトリーによりTh1/Th2バランスの差違について検討を行った。14名の腎疾患患者において検討した。抗IFN-g陽性細胞/IL-4抗体陽性細胞は平均5.8であった。これは、対照健常小児5名における平均8.9よりもIL-4を発現する細胞の割合が多いと思われた。腎疾患患者におけるT細胞集団はサイトカインパターンでIL-4を代表とするTh2優位と予想され、アレルギー疾患を合併する根拠であることが示唆された。さらに、サイトメガロウイルスに特異的なCD4細胞について検討した。まず、CD4陽性細胞のうちウイルス抗原特異的に反応する頻度をフローサイトメトリーにて検討した。ELISA法で血清サイトメガロウィルス抗体(IgG)陽性の既感染者は8名であった。サイトメガロウイルス抗原特異的に抗IFN-gを産生した細胞頻度は全CD4細胞数の1.30%で過去に報告された既感染者の頻度1.21%(J Infect Dis2000Mar;181(3):859-66)と大差はなかった。さらに、腎炎及びネフローゼ症候群の症状悪化時にこれらの細胞頻度の変化がないか経時的に調べたところ平均1.8%まで上昇したが、症例数が少ないこともあり統計学的に有意差があるとはいえなかった。はじめに、IgA腎症を含む慢性腎炎患者およびネフローゼ症候群患者において、実際にアトピー性皮膚炎などのアレルギー疾患を有しているかについて調査した。当院小児科で昭和58年3月から平成12年2月までに腎疾患を発症し平成12年度も引き続き診療中の発症年齢5歳から14歳の慢性腎炎患者17名、ネフローゼ症候群患者5名、計22名を対象とした。腎疾患発症時にアトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎を合併していた者は11名と50%を占めた。また、この他にITP、JRAを合併していた患者が各々1名ずつおり、これも含めると13名と59%を占めでいた。日本の33,725名の7歳から15歳の学童でにおいてアトピー性皮膚炎の頻度は5.5%7.5%(J Allergy Clin Immunol 1999Jun;103(6):1148-52),また米国でのアレルギー性鼻炎の頻度は4%から40%とされており(Allergy Asthma Proc 2000 Jan-Feb;21(1):1-6)、腎疾患患者はアレルギー疾患や自己免疫疾患を多く合併していることが示唆された。次に、PMAまたはionomycinにて活性化されCD4陽性T細胞内に発現されたサイトカインを抗IFN-γおよびIL-4抗体で細胞内染色してフローサイトメトリーによりTh1/Th2バランスの差違について検討を行った。5名の腎疾患患者において検討したところ抗IFN-g陽性細胞/IL-4抗体陽性細胞は平均6.1であった。これは、対照健常小児5名における平均9.2よりもIL-4を発現する細胞の割合が多いと思われた。症例数は少ないながらも腎疾患患者におけるT細胞集団はサイトカインパターンでIL-4を代表とするTh2クローン優位と予想され、アレルギー疾患を合併する根拠であることが示唆された。