hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳‐末梢神経Dual stimulationの脳脊髄イメージングと動作解析研究

NIRSを用いた脳機能画像評価では、脳卒中症例ではtDCS治療中に明確な変化を示しておらず、計測方法を調整していく必要がある。また、MEPでの神経生理学的評価は、まだ症例数が少なく、十分な解析は行えていない。また、2週間の治療プロトコールを完了した症例も解析を行うまでには達しておらず、今後さらにデータ収集を継続して行っていく必要がある。平成30年度ではtDCSのみの介入での治療効果の国内学会報告を行い、国内の研究者とディスカッションを行った。また、学会シンポジウムや、セミナーなどで研究成果を示し、理学療法士や医師との情報交換を行った。平成31年度の国際学会においてtDCSと抹消神経電気刺激併用効果の検証報告を行う方針である。当初予定していたよりも症例数の蓄積に想定以上に時間がかかり、研究期間で予定していた症例数に達しなかった。臨床データの蓄積に重点をおき、tDCSと末梢神経電気刺激による治療介入の成果を機能変化としてとらえていく。さらに、運動誘発電位の解析から皮質脊髄路の興奮性変化を評価し、tDCSと末梢神経電気刺激の併用効果を検証していく。また、国際学会での研究成果の公表や、国際誌での論文掲載を進めていく方針である。脳卒中後の不随意運動に対し,経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を実施し,その即時的効果と2週間の継続使用効果を検証した.tDCSは,損傷側運動野に陰極,非損傷側運動野に陽極を設置し,2.0mAで20分間の刺激を2週間実施した.不随意運動の評価は,初回と2週間後のtDCS直前及び直後に実施し,三軸加速度計を四肢に設置して右上肢挙上運動,左上肢挙上運動,座位保持の3課題中の加速度を計測した.結果は,初回のtDCS実施直後に課題中の加速度が低下し,課題終了後に持続する不随意運動が早期に収束を認めた.また,2週間継続して実施した後のヘミバリズムは,初期と比較しどの課題でも軽減する傾向にあった.以上の結果より,tDCSは,視床下核出血に伴って生じるヘミバリズムを軽減させる可能性が示唆された.tDCSと末梢神経電気刺激の併用効果を検討するために,fNIRSを用いて局所脳血流動態を評価した.条件は,sham刺激,anodal-tDCSのみ,anodal-tDCSと末梢電気刺激の併用の3条件とし,それぞれにおいて巧緻運動課題中の脳血流動態をfNIRSを用いて計測した.巧緻運動課題は簡易上肢機能検査(STEF)のピン動作を用いた.tDCSは2.0mAで15分間とし,末梢電気刺激はパルス幅250μs,周波数30Hzとし刺激強度は感覚閾値とした.最もoxy-Hbの増大が大きかったのは,anodal-tDCS後の運動課題中であり,今回の刺激パラメータでは明らかな併用効果は確認できなかった.機器購入の遅れと、対象症例が想定より少なかったため、やや遅れている。平成28年度新規購入した全頭測定型functional NIRS装置(Spectratech OEG-17APD)のみでは、詳細な脳領域における測定部位の同定が困難であったため、平成29年度に新たに測定チャンネルの脳位置を測定する三次元磁気式位置計測システムPatriot(POLHEMUS社製)と解析ソフトNIRSSPMを整備し、測定を実施した。対象者は健常成人とし、測定内容は感覚刺激としてパルス幅1msec、周波数100Hzと、パルス幅250μsec、周波数30Hzの2種類とした。測定部位は両側運動野、補足運動野、運動前野、感覚野とした。その結果、運動課題に応じたoxy-Hbの増加は認めたが、電気刺激の違いによる差は認めなかった。電気刺激時間や電極設置位置など、その他のパラメータを変更しながら測定を継続している。急性期脳卒中症例に対し、tDCSと末梢神経電気刺激併用による短期的効果を検証した。対象症例は手指麻痺は重度から中等度(12段階麻痺グレード1-6)で、発症10日以内の症例とした。まず、n of 1 trialとしてデザインし、anodal-tDCS(2mA15分間)と末梢神経電気刺激とを併用した日と、sham-tDCSを実施した日に分けた。結果、anodal tDCSと末梢神経電気刺激の併用は、電気刺激後に運動パフォーマンスが高くなる可能性が示唆された。さらに短期的にanodal tDCSと末梢神経電気刺激を併用し(週5回、一日1セット20分間)、運動機能が改善していった症例を経験した。平成28年度に実施した、脳卒中後の不随意運動に対するtDCSの有効性を検証した報告は、原著論文として受理され、公開された。また、平成28年度までに実施したtDCSの筋制御能に対する有効性検証は、原著論文として科学誌へ投稿する予定である。fNIRSで計測したデータが、詳細な脳領域の同定が困難であったため、平成29年度に新たに三次元磁気式位置測定装置を購入し、脳領域の同定を可能とした。そのため、再度データ計測を行う必要があったため、やや遅れて研究は遂行している。また、脳卒中症例のデータに関しても、適応症例が想定より少なく、データの蓄積に難渋しているため、やや遅れて研究は遂行している。また、2週間の治療

プロトコールを完了した症例も解析を行うまでには達しておらず、今後さらにデータ収集を継続して行っていく必要がある。平成30年度ではtDCSのみの介入での治療効果の国内学会報告を行い、国内の研究者とディスカッションを行った。また、学会シンポジウムや、セミナーなどで研究成果を示し、理学療法士や医師との情報交換を行った。平成31年度の国際学会においてtDCSと抹消神経電気刺激併用効果の検証報告を行う方針である。当初予定していたよりも症例数の蓄積に想定以上に時間がかかり、研究期間で予定していた症例数に達しなかった。健常成人における脳機能イメージング研究は対象者データの蓄積と、末梢神経電気刺激のパラメータ変更を行っていく。また、対象症例では脳卒中症例、頚髄症症例においてデータの計測を行っていく。平成30年度は、脳卒中症例を対象者とし、大脳皮質への刺激であるtDCSと末梢神経電気刺激の併用による効果検証に重点を置き、研究を実施していく。臨床データの蓄積に重点をおき、tDCSと末梢神経電気刺激による治療介入の成果を機能変化としてとらえていく。さらに、運動誘発電位の解析から皮質脊髄路の興奮性変化を評価し、tDCSと末梢神経電気刺激の併用効果を検証していく。また、国際学会での研究成果の公表や、国際誌での論文掲載を進めていく方針である。補助事業の誠実な執行に努めた結果、対象症例が想定より少なかったため、当初計画より経費の使用が節約できたことにより未使用額が生じた。補助事業の誠実な執行に努めた結果、当初計画より経費の使用が節約できたことにより未使用額が生じた。平成29年度未使用額を30年度に持ち越して消耗品購入や論文投稿費に充てる予定である。inclusion criteriaとexclusion criteriaに合致し、実際のデータ収集が行えた症例数が予定より少なかったため、次年度までデータ収集期間を延長し、次年度使用額が生じた。翌年度は不足しているデータ収集を増やしていくための消耗品と、国際学会にて研究成果を公表し、情報交換を行う予定であるための旅費などに使用する予定である。当該未使用額を次年度に持ち越して消耗品購入や学会発表経費として使用する。
神経幹細胞の分化誘導に関与するタンパク質因子の同定とその解析

昨年度までの研究により、培養神経幹細胞にPACAPを添加するとアストロサイトへ分化すること、さらにPACAPの下流においてPKC betaが非常に重要な役割を担っていることが明らかとなった。さらにin vivoにおいてもPACAPが神経幹細胞を幼弱なグリア細胞であるラジアルグリアに分化誘導することが明らかとなった。そこで本年度はHPLCを用いてタンパク質を分子量と等電点で分離し、質量分析機で同定することによってPACAPによって誘導される分化因子を明らかとすることを目的に実験を行った。8月までの実験により培養神経幹細胞にPACAPを添加後3,6,12時間後及び1,2,4,6日後に発現するタンパク質のサンプルを調製することができた。またそのコントロールとなるサンプルの調製も行った。9月以降に共同研究先の米国Tulane大学のDr.Prockopのラボにて二次元HPLCを用いて分離、発現変動のあるものを抽出し、質量分析器を用いて同定する予定である。また、RT-PCR法やin situハイブリダイゼーション法を用いて神経幹細胞にその発現を確認することを予定している。研究代表者がTexas A&M Universityにポストドクターとして就職が決まったため本研究計画は中途廃止となるが、就職先でのタンパク質の同定、解析が成功すれば神経幹細胞のアストロサイトへの分化誘導機構の解明に大きく寄与できると考えられる。Pituitary adenylate cyclase activating polypeptide (PACAP)がマウス終脳由来神経幹細胞をアストロサイトへと分化誘導するシグナル伝達経路について解析を行い、cPKCの活性化が神経幹細胞のアストロサイトへの分化に重要であることを明らかとした。さらにcPKCのサブタイプのなかでもPKCβが分化に伴ってその発現量を増加させることが観察され、不活性化型PKCβをアデノウイルスを用いて強制発現させたところ分化の抑制がみられたことから、このPKCβが分化誘導時に大きな役割を担っていることが明らかとなった。またマウスの胎仔期、新生仔期の神経発生におけるPACAPリセプター(PAC1-R)と神経幹細胞やアストロサイトのマーカータンパク質の分布・局在を免疫組織化学的に調べた結果、GFAP(アストロサイトのマーカー)陽性細胞は胎生16日から側脳室周囲に出現し、胎生期から生後にかけて側脳室周囲と海馬周辺に強い陽性反応が観察され、またPAC1-Rの陽性反応は、胎生14日にはすでに側脳室周囲に認められたが、その部位は2日後にGFAPを発現するようになる領域であることが明らかとなった。胎生14日において、PAC1-Rは、神経幹細胞のマーカーであるnestinや、多分化能を持つグリア細胞であるラジアルグリアのマーカーであるvimentinと細胞内共存していることも明らかとなった。このことからPAC1-Rは神経幹細胞に発現し、その領域から後にGFAP陽性のアストロサイトが出現することから、PACAPはin vivoにおいても神経幹細胞に作用し、その細胞運命をアストロサイトへと向かわせている事が示唆された。さらに神経幹細胞がメチル水銀に対して非常に感受性が強く、その毒性が酸化ストレスを介していることを明らかとした。昨年度までの研究でpituitaly adenylate cyclase-activating polypeptide(PACAP)が培養神経幹細胞をアストロサイトへと分化誘導することが明らかとなった。しかし生体内でPACAPが神経幹細胞のアストロサイトへの分化に対してどのような作用を持つかについてはいまだ明らかになっていない。そこで本年度はまず、発生過程における脳内のPAC1-Rの分布・局在を免疫組織化学的に観察した。胎生14日マウス脳においてPACI-Rの免疫陽性反応は神経幹細胞のマーカーであるnestin、ラジアルグリアのマーカーであるvimentinの免疫陽性反応と重なった。GFAP陽性細胞は胎生16日から側脳室周囲に出現し、胎生期から生後にかけて側脳室周囲と海馬周辺に強い免疫陽性反応が観察された。PAC1-Rが神経幹細胞およびラジアルグリアに発現し、その領域からGFAP陽性のアストロサイトが出現することから、PACAPが神経幹細胞に作用してラジアルグリアやアストロサイトへと分化誘導させる可能性が考えられた。そこで胎生13.5日のマウス胎仔の脳室に100pmolのPACAPを注入し、1日後にその終脳を摘出し細胞を培養皿に播種した後、免疫染色による細胞同定を行った。するとPACAP投与群ではGLAST(ラジアルグリアのマーカー)陽性細胞の比率が増加した。以上の結果から、PACAPはin vivoにおいて神経幹細胞からラジアルグリアを介してアストロサイトへの分化誘導に関与していることが明らかとなった。

また、RT-PCR法やin situハイブリダイゼーション法を用いて神経幹細胞にその発現を確認することを予定している。研究代表者がTexas A&M Universityにポストドクターとして就職が決まったため本研究計画は中途廃止となるが、就職先でのタンパク質の同定、解析が成功すれば神経幹細胞のアストロサイトへの分化誘導機構の解明に大きく寄与できると考えられる。
イオンラジカルのヤーン・テラーひずみ構造に及ぼす電荷効果に関するESR研究

我々は既に、テトラメチルシラン(TMS)が陰イオンラジカルを生成・安定化するのに最も効果的なマトリックスであることを見出だし、ヤーン・テラー歪みを受けた構造をもつ一連の陰イオンラジカルについて報告を行った。これとは逆に、フレオンが陽イオンラジカルに対する効果的で便宜的なマトリツクスであることが示された。そして、陽イオンラジカルにおいても、しばしば歪み構造が興味深く検討された。ところで、スタナン,SnH4、はこれらのマトリツクス中で、同じ親分子から陰イオンラジカルと陽イオンラジカルの両方が得られ、それらの歪み構造が比較された唯一の例である。そこでこの研究の主目的は、同一物質から陽イオンラジカル、陰イオンラジカルの両方を得て、それらの歪み構造を検討することにあった。しかしながら、世界的な陽イオンラジカル研究競争の渦の中で、一部は以下のような陽イオンラジカル単独の研究を行った場合も生じた。置換ベンゼン陽イオンの理論計算から、それらのヤーン・テラー歪み構造が決定された。テトラメチルシクロブタジエン陽イオンがんだ環状構造をとることや、ハロゲノアルカン陽イオンが二種類の環状構造をとることが明らかにされた。また、ジアルキル水銀の陽イオンラジカルに関しては、その歪み構造がアルカン陽イオンの歪み構造と比較された。また、マトリックス中の白金錯体の照射で、電子付加により陰イオンが、それに続く水素核付加により水素付加物が生じることも明らかにされ、それらの構造が検討された。さらには、正四面体構造をもつ黄リン、P_4、から導かれた陽イオンラジカル、陰イオンラジカルがこれらのマトリックス中で得られた。この研究は現在進行中であるが、これらの歪み構造が陽イオンと陰イオンでは著しく相違することが明らかとなった。次の三つの陽イオンラジカルのヤーン・テラー歪み構造の研究を行った。1.置換ベンゼンカチオンの分子軌道法による計算を行った結果、これらのカチオンで、ベンゼンカチオンの【C_(2v)】歪み構造がそのまま保持され、その結果、置換位置でのC-C結合が短かくなり、そのまわりの内部回転が束縛されることが明らかとなり、実験結果をよく説明することができた。2.ジメチルアセチレンのカチオンラジカルでは、C-C結合に対して【CH_3】グループの中心が23°も傾いたヤーン・テラー歪み構造をとることが、INDO計算から明らかとなった。一方、このジメチルアセチレンカチオンを昇温すると二量体カチオンが生成し、さらに昇温すると、二量体カチオンは脱水素化を受けて【・!C】【H_2】C≡C【CH_3】へと変化する。この脱水素化の過程を、1方のメチル基を重水素化して調べたところ著しい重水素置換効果が生じた。このことは、二量体カチオンでも4個のC-C結合は等価でなく、長・短二種類をもった歪み構造を取っていることを強く示唆しているものと考えられる。3.ジハロアルカンをX線照射して、不対電子を主として分子内の二個のハロゲン原子間に等しくとりこんだ【σ^*】形のカチオンラジカルを生成させることができた。ジブロモアルカンでは2個のBr核による大きな分裂がESRスペクトルに現われ、アルカン中の炭素数が4,5,6のものでは同一のスペクトルを与えるが、炭素数が3,2,1と減少するにつれて、スペクトルの全分裂幅が減少する。これは分子内の炭素数の減少につれて2個のBr上の不対電子を担う原子軌道の一直線状からのずれが増加するためと考えられる。

ジクロロアルカンでも同様の結果が得られたが、ジクロロプロパンカチオンでは、2個のClのほかに両端の各2個のHのうちの1個のHの分裂が明瞭に現われた。このHの分裂はカチオンが非平面形の歪み構造をとることを示しているものと考えられる。アルキル鎖の両端にハロゲンをもつジハロゲノアルカンを,陽イオンラジカルを安定化するフレオン凍結溶液中で,X線を照射させESRスペクトルを観測した.まず,ジクロロプロパンでは2個の等価なCl核と両端基中の1個のH核による分裂からなるスペクトルが得られた.この陽イオンラジカルに対して,分子軌道計算を行ったところ,中性時のゴーシュ構造から,電子を1個失うと,内部回転が生じてClーCl間距離が著しく短かくなり,非平面型五員環構造をとることが明らかとなった.他のジクロロアルカンでは,アルキル基の短かいものではClーClの結合による環化が生じ,長いものではこの環化が生じないことが分かった.そこで,ジブロモアルカンについて同様の研究を行った.その結果,アルキル鎖中の炭素数が7以下のものでは, BrーBr結合による環化が生じ,さらに長いアルキル鎖をもつものでは,1個のBrと2種のHによる分裂を与える別種の陽イオン種が生じることが判明した.後者の同定を行うために,1端にのみBrをもつブロモアルカンを用いて同様の実験を行い,先の結果と比較した.その結果,炭素数4以上のもので同様のスペクトルが得られたことから,スペクトル中の大きなH核による分裂は, Brから数えて4番目の炭素に結合した水素によるものと考えられ,また,その異常に大きな分裂から,BrとこのHで結合が生じ,六員環構造を取るものと考えられた.なお,不対電子はBrーHーCの三中心結合中に存在するものと解されよう.以上の如く,短かいジブロモアルカンでは両端のBr間での結合による分子全体にわたる環化が,また,長いものでは一端での部分的な環化が,ヤーン・テラー効果の結果として生じることが明らかとなった.その他,ジメチルアセチレン陽イオンラジカルのラジカル転化過程を調べたり,ジアルキル水銀カチオンのジカルの構造を明らかにした.前年度において、ハロアルスンの陽イオンラジカルのESRスペクトルが詳しく検討された。その結果、ブロモアルカンでは、アルキル鎖のC数が3以下のとき、その陽イオンラジカルはマトリックス分子中のClとσ^*錯体をさくるが、C数4以上では、Brと分子内のHが結合した分子内6員環を形成することが明らかとなった。ところで、既にアルデヒドやエステルの陽イオンラジカルで、マトリックス分子とのσ^*錯体、および水素核移動によるラジカル種の生成が報告されているが、これらと上記分子内6員環との間にどのような関係があるかを調べることにした。種々のアルデヒド、エステル、ハロアルカンを用いてフレオンマトリックス中で、陽イオンラジカルを生成させて、そのESRスペクトルを検討して、マトリックス分子とのσ^*錯体を与えるものでも、C数が増加して分子内6員環の形成が可能となったとき、水素核の移動が生じることを明らかにした。この結果、ハロアルカンで検出された分子内6員環が水素核移動の遷移状態に対応すると言うことが結論できた。黄リン(P_4)は、正四面体の各頂点にP原子を有する対称性の高い分子である。この分子が1個電子を失ったり、獲得して生じるイオンラジカルの歪み構造に関して現在研究中である。
各種劣化要因が鉄筋腐食速度に及ぼす影響の評価とRC造建築物の寿命予測

RC造建築物の寿命予測のためには、コンクリートの劣化や鉄筋腐食に及ぼす各種要因の影響を定量的に評価することが重要である。本研究は、コンクリート中の鉄筋腐食速度に及ぼす各種要因の影響を、20年の長期にわたる屋外暴露試験の結果に基づいて定量的に評価したものである。研究成果は、次のようにまとめられる。(i)ひび割れ発生前の鉄筋腐食速度係数は、塩化物イオン量が0.3%以下の範囲では、かぶり厚さが大きくなるに伴って小さくなる傾向にあるが、0.5%以上の範囲では、かぶり厚さの影響をほとんど受けない。(ii)鉄筋腐食速度係数は、塩化物イオン量のレベルに応じて、本文の式(3)(7)で表される。コンクリートの品質およびかぶり厚さを変えて鉄筋を埋め込み、屋外で長期(20年)間暴露試験したコンクリート試験体を解体し、鉄筋腐食状況を計測して、鉄筋腐食に及ぼす各種要因の影響を検討した。劣化要因は、コンクリートの水セメント比(50、55、60、65%)、塩化物量(0、0.1、0.3、0.5、1.0NaCl/砂%)、鉄筋のかぶり厚さ(15、20、30、40mm)とした。その結果、鉄筋の腐食は、ひび割れの発生と共に急激に促進され、かぶり厚さの影響は主にひび割れの発生に起因しており、塩化物量が多いほど、かつ、かぶり厚さが小さいほど、深さ方向に進む傾向があることなどを明らかにした。また、過去に行った促進劣化試験および短期暴露試験の結果と合わせて解析し、腐食速度式を作成した。腐食減少率(%)〓w=at^bとし、最小二乗法により、腐食速度係数aと腐食傾向定数bを求めた。鉄筋の腐食速度係数aは、塩化物量が特に多い場合を除いて、概ねかぶり厚さに反比例しているが、コンクリートの水セメント比、塩化物量には概ね直線的に増大する。また、腐食傾向定数bは、水セメント比、かぶり厚さ、塩化物量の増加に伴い、わずかに増加傾向であり、本解析で対象とした範囲内では0.40.55程度となる。従って、腐食減少率(%)は〓w=a√<t>と表され、鉄筋の腐食速度係数aはa=1/C{0.04(C1^-+8.0)(W/C+142.5)-67.73}となることを示した。鉄筋コンクリート造の寿命予測のために,コンクリート中の鉄筋腐食に及ぼす各種要因の影響を長期暴露試験の結果に基づいて評価した。実験は,コンクリートの品質(水セメント比)およびかぶり厚さを変えて鉄筋を埋め込んだ試験体を,屋外で長期(20年)間暴露試験し,コンクリート試験体を解体して鉄筋腐食状況を計測した。鉄筋腐食に及ぼす各種要因は,コンクリートの水セメント比(50,55,60,65%),塩化物量(0,0.1,0.3,0.5,1.0NaCl/砂%),鉄筋のかぶり厚さ(15,20,30,40mm)とした。その結果,鉄筋の腐食は,ひび割れの発生と共に急激に促進され,かぶり厚さの影響は主にひび割れの発生に起因しており,塩化物量が多いほど,かつ,かぶり厚さが小さいほど,深さ方向に進む傾向があることなどを明らかにした。また,この結果をもとに腐食速度式を作成した。腐食減少率(%)〓w=at^bとし,最小二乗法により,腐食速度係数aと腐食傾向定数bを求めた。その結果,鉄筋の腐食速度係数aは,塩化物量が特に多い場合を除いて,概ねかぶり厚さに反比例しているが,コンクリートの水セメント比,塩化物量には概ね直線的に増大する。また,腐食傾向定数bは,水セメント比,かぶり厚さ,塩化物量の増加に伴い,わずかに増加傾向であり,本解析で対象とした範囲内では0.40.55程度となることを示した。鉄筋コンクリート造建築物の物理的な耐用年数を評価し、寿命を予測するためには、コンクリートの劣化や鉄筋腐食に及ぼす各種要因の定量的影響を評価する必要がある。本研究は、鉄筋腐食速度に及ぼすコンクリート中の塩化物イオン量、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さおよびコンクリートの水セメント比の影響を、20年の長期にわたる屋外暴露試験結果に基づいて定量的に評価したものである。鉄筋腐食に及ぼす各種要因の水準は、コンクリート中の塩化物イオン量が0、0.1、0.3、0.5、1.0%NaCl/砂、かぶり厚さが15、20、30、40mm、水セメント比が50、55、60、65%である。評価項目は、コンクリートのひび割れ幅、鉄筋腐食:面積率および鉄筋腐食質量減少率である。

本研究の結果は、次のようにまとめられる。(1)ひび割れが発生していないときの質量減少率の最大値は、かぶり厚さが大きくなるにともなって大きくなる傾向にある。(2)鉄筋の質量減少率は、屋外暴露期間が9年までは、暴露期間の増加にともなって直線的に増加する傾向にあったが、暴露期間が15年および20年までの結果を加えると屋外暴露期間の平方根に比例する傾向にある。(3)鉄筋腐食速度係数に及ぼすかぶり厚さの影響は、塩化物イオン量により異なり、塩化物イオン量が00.3%の範囲では、かぶり厚さが大きくなるにともなって小さくなる傾向にある。しかし、塩化物イオン量が0.5%以上の範囲ではかぶり厚さの影響は小さくなり、かぶり厚さ15mmと40mmとで鉄筋腐食速度係数はほぼ同程度の値を示した。(4)本研究の範囲で、鉄筋腐食速度係数は、塩化物イオン量に応じて次のように表される。(i)塩化物イオン量0.0%NaCl/砂(v)塩化物イオン量1.0%NaCl/砂
網膜変性疾患の発症における微量金属元素の役割の解明

網膜色素変性症や緑内障などの病態で認められる視神経節細胞死には,活性酸素種が重要な役割を果たしていることが示唆されているが,これらの活性酸素種の産生には鉄をはじめとする金属元素が大きな役割を果たしている.遺伝的網膜色素変性症モデルマウスに鉄キレーターであるdeferasiroxを投与したところ,錐体細胞数の減少が抑制されることが分かった.ラットの硝子体内にN-methyl-D-aspartic acid(NMDA)を投与することによって誘発した視神経節細胞の傷害に対し,鉄キレーターであるzinc-deferoxamineは保護作用を示すことが明らかとなった..1.網膜色素変性症モデル動物に対する鉄キレーターの保護作用と網膜内フェリチン含量の変化遺伝的網膜色素変性症モデルマウスの1つであるC57BL/6J-Pde6anmf363/nmf363に鉄キレーターであるdeferasiroxを投与したところ,昨年度に検討したdeferiproneと同様に錐体細胞機能の低下が抑制された.この保護作用と細胞内鉄含量の変化との関係を調べるため,抗フェリチン抗体を用いたウェスタンブロット法により網膜内フェリチン含量を定量した.その結果,deferiproneを投与しても網膜内フェリチン含量に有意な変化は認められなかった.この結果の解釈として,1)deferiproneの保護作用は鉄キレート作用とは無関係である,2)網膜内の他の細胞の影響のため,視細胞内の鉄含量の変化をうまく検出できていない,の2つの可能性がある.この点については今後の検討課題である.2. NMDA誘発網膜神経障害に対する鉄キレーターの保護作用NMDA誘発網膜傷害モデルラットに対し鉄キレート薬deferiproneは保護作用を示さなかったが,さらに強力な鉄キレーターであるzinc-desferrioxamineの投与の影響を検討しところ,NMDAにより誘発される視神経節細胞の傷害が抑制された.従って,鉄イオンキレート薬は網膜色素変性症ばかりでなく,グルタミン酸神経毒性により引き起こされる眼疾患,例えば緑内障や網膜中心動脈閉塞症に随伴する網膜神経傷害に対して有効である可能性がある.今後はこの保護作用の機序について検討していく予定である.網膜色素変性症や緑内障などの病態で認められる視神経節細胞死には,活性酸素種が重要な役割を果たしていることが示唆されているが,これらの活性酸素種の産生には鉄をはじめとする金属元素が大きな役割を果たしている.遺伝的網膜色素変性症モデルマウスに鉄キレーターであるdeferasiroxを投与したところ,錐体細胞数の減少が抑制されることが分かった.ラットの硝子体内にN-methyl-D-aspartic acid(NMDA)を投与することによって誘発した視神経節細胞の傷害に対し,鉄キレーターであるzinc-deferoxamineは保護作用を示すことが明らかとなった..1.各種網膜変性疾患モデル動物における各種金属微量元素の含量および網膜内分布の変化遺伝的網膜色素変性症モデルマウスの1つであるC57BL/6J-Pde6anmf363/nmf363網膜に含まれる鉄イオン含量の測定を市販の比色法キットを用いて試みたが,検出限界以下のため,測定できなかった.今後は抗フェリチン抗体を用いた免疫沈降法を組み合わせることによって,網膜内鉄イオン含量の測定を試みる.2.網膜の微量金属元素含量を変化させた際に神経網膜におきる変化の解析NMDA誘発網膜傷害モデルラット,ツニカマイシン誘発網膜傷害ラットおよび遺伝的網膜色素変性症モデルマウスの1つであるC57BL/6J-Pde6anmf363/nmf363に対する,鉄イオンキレート薬deferiprone投与の影響を検討した.NMDAと同時にdeferiproneを硝子体内に投与しても,NMDAにより誘発される視神経節細胞の傷害は軽減されなかった.しかし,ツニカマイシンと同時にdeferiproneを硝子体内に投与すると,ツニカマイシンにより誘発される視細胞の傷害が抑制された.加えて,C57BL/6J-Pde6anmf363/nmf363に対してdeferiproneを飲水に混和して投与すると,錐体細胞機能の低下が抑制された.従って,鉄イオンキレート薬は,ある種の網膜神経変性疾患,特に網膜色素変性症において認められる錐体細胞機能の低下に対して有効である可能性がある.今後は他の鉄キレート薬を用いて同様の検討を行うと共に,逆に硝子体内に鉄を負荷した際に網膜にどのような変化が起きるかについても検討していきたい.また,硝子体内に亜鉛を投与する実験を行ったところ,網膜に傷害が認められた.今後,この現象の機序についても検討していきたい.1.遺伝的網膜色素変性症モデルマウスに対する鉄キレーターの保護作用遺伝的網膜色素変性症モデルマウスの1つであるC57BL/6J-Pde6anmf363/nmf363に鉄キレーターであるdeferasiroxを投与したところ,ピーナッツアグルチニンによって染色される錐体細胞の数の減少が抑制されることが分かった.Deferasiroxは,網膜色素変性症モデルマウスにおいて認められる視細胞外節と網膜色素上皮細胞の境界付近におけるtransferrinの発現の増加を抑制する傾向を示した.また,Deferasiroxは,網膜色素変性症モデルマウスの視細胞内節における発現を減少させる傾向を示した.加えて,Deferasiroxは,網膜色素変性症モデルマウスにおいて認められる酸化ストレスマーカーである8-OHdG

陽性細胞数の外顆粒層における増加を抑制した.以上のことから,deferasiroxの視細胞保護効果には,視細胞における鉄キレート作用とそれに引き続く酸化ストレスの軽減が関与している可能性があると考えられた.2.NMDA誘発網膜神経傷害に対する鉄キレーターの保護作用ラットの硝子体内にN-methyl-D-aspartic acid(NMDA)を投与することによって誘発した視神経節細胞の傷害に対し,鉄キレーターであるzinc-deferoxamineは保護作用を示した.NMDAは,網膜の視神経節細胞層におけるferritinの発現を増加させた.Zinc-deferoxamineは網膜の視神経節細胞層におけるferritinの発現をさらに増加させる傾向を示した.Zinc-deferoxamineは,NMDAにより誘発された8-OHdG陽性細胞数の視神経節細胞層および内顆粒層における増加を抑制した.以上のことから,zinc-deferoxamineの視細胞保護効果には,酸化ストレスの軽減が関与しているが,これらの作用にzinc-deferoxamineの鉄キレート作用が関与している可能性は低いものと考えられた.薬理学本年度は昨年度用いたものとは別の鉄キレート薬の網膜色素変性症モデルおよびNMDA誘発網膜傷害モデルにおける神経保護作用を立証できた.また,網膜色素変性症モデルにおいて,ウエスタンブロット法により細胞内鉄含量の指標となるフェリチン含量の検討を行った.その結果の解釈については,今後の検討が必要であるが,ウェスタンブロット法に加えて免疫組織化学によるフェリチン分布の検討を行うことにより,疑問点は解決できるものと考えられる.今後他の実験モデルにおいても同様の検討を進め,鉄キレート作用と神経保護作用との関係について明らかにしていく.本年度は,鉄キレート薬がいくつかの網膜傷害モデルにおいて神経保護作用を示すことができた.鉄キレート作用と神経保護作用との関係を明らかにするためには網膜内の鉄含量を測定する必要があるが,残念ながらこの点はまだ未解決である.しかし,抗フェリチン抗体による免疫沈降を組み合わせることで,解決可能なのではないかと考えている.細胞内鉄含量の調節に関する因子,例えば,鉄トランスポーター,トランスフェリンなどの網膜内含量の原価についてもウェスタンブロット法で検討を加える.また,酸化ストレスの軽減の有無を調べるため,抗8-OHdG抗体などを用いた免疫組織化学や,活性酸素の産生酵素であるNADPHオキシダーゼ構成分子(NOS-4およびp22phox)の網膜内含量についてリアルタイムPCRあるいはウェスタンブロット法により検討を行う.
加齢に伴う幹細胞老化による胃発癌機構の3次元細胞培養に基づく解明

多くのがんにおいて加齢は重要な要因の1つと考えられており、H.pylori感染に伴う胃癌、除菌後胃癌、H.pylori陰性胃癌のいずれにおいても、加齢は重要な危険因子である。そして、加齢とともに発癌母地とされる胃粘膜萎縮や腸上皮化生が進展する。一方、幹細胞老化(stem cell aging)は臓器の生理的老化あるいは発癌を含む病的老化に重要な役割を果たしている。そこで、幹細胞老化の観点から、比較的生理的な加齢現象と思われる胃粘膜萎縮、さらに生理的老化から逸脱した現象と類推できる発癌について、3次元細胞培養を用いて解明することを目的としている。平成30年度は、野生型マウスの胃粘膜より胃オルガノイドを樹立する条件設定を行った。各種ニッチ因子、conditioned medium、マトリゲルの条件設定を行い、比較的安定的に樹立することが可能となった。次に、若年(8週齢)と加齢(52週齢)の野生型マウス胃粘膜より胃オルガノイドを樹立した。オルガノイドの形成を時系列で観察したところ、加齢マウスでは若年マウスに比較して、オルガノイド形成能が低下していることが明らかとなった。また、マウス胃不死化正常細胞GSM06由来の3次元培養スフェロイドと対比させながら条件設定を行い、抗Ki67抗体を用いて胃オルガノイドに対する蛍光免疫染色で増殖能の検討をした。また、胃オルガノイドからRNAを抽出し定量PCRを行い、ATP4aやPepsinogen Cなどの分化マーカーの遺伝子発現量を検討し計画を進めた。平成30年度は、予定どおり、若年および加齢マウスから胃オルガノイドを安定的に樹立する系を確立し、胃オルガノイドを用いた蛍光免疫染色と定量PCRの実験系も確立し、若年と加齢マウス間に差があることを見出して始めている。しかしながら、若干、当初予定していた幹細胞マーカーの発現と局在、網羅的発現量の解析までは至らなかった。計画に従い、今後も若年と加齢マウス由来の胃オルガノイドを作成し、幹細胞マーカーの発現変化、さらに網羅的に発現量変化の解析を進め、幹細胞老化に関わる候補遺伝子を同定する。さらに同定後、候補遺伝子を発現誘導させ、細胞老化が誘導されるか解析し、その異常の発癌との関連性について検討を進めていく予定である。平成30年度に当初予定していた幹細胞マーカーの発現と局在、および、網羅的発現量の解析まで至らなかったので、これらの解析のために必要な1次抗体とAgilent Expression Array Chipを平成31年度に購入のために追加予定として計画している。
近世教育メディア史における「無料」の価値―「施印」に着目して

2018年度における研究成果については、以下のような調査と研究に分けられる。調査面においては、杏雨書屋、大阪歴史博物館、玉川大学、筑波大学、東洋大学、早稲田大学、国学院大学、成田山仏教図書館を尋ね、多くの施印の複写を行った。また、早稲田大学(1点)と内藤記念くすり博物館(4点)の資料に関しては、撮影後にそのデータが当機関によりウェブ公開され、広く研究者へ提供することが可能となった。『摺物総合編年目録(第二稿)』6184枚のデータを確認し、内53の施印があることが確認できた。しかし、原データに見落としもあるため、東京大学史料編纂所にて、現物複写の確認に努め、来年度に完成する予定である。研究面においては、特に以下二つの成果が重要であると考える。第一に、近世後期京都にあった「孝学所」の施印の思想・書誌的分析を通して、その活動の背景には「陰徳」と「揚名」への志望の葛藤が存在したことを明らかにした。前者が仏教、後者が儒教文脈の観念であるため、研究史上でまったく別々に論じられてきたが、「施印」のレンズを通して、それらが交錯する課題として浮上してきた。第二に、『大坂本屋仲間記録』における施印の取り扱いを調査して、「施印」の定義を動揺させる、いくつかの重大な発見があった。一つは、当時、「施印」がすでに出版ジャンルとして認識されていたこと。二つ目は、現代の定義とは異なり、当時の「施印」は必ずしも「教化」を目的とするわけではなかったこと。そして最後に、「施印」の無料の性質からして、もとより本屋仲間管理外のはずだが、例外的に取り締まる場合もあったこと。前者の成果はすでに論文として雑誌掲載が決定したが、後者については、本年度に投稿する予定である。平成4-5年と7-9年に渡って行われた「幕末・維新期の風聞集等にみられる瓦版・錦絵類の基礎的研究」共同研究によって調査された6184枚の一枚摺が、複写物として東京大学史料編纂所に保管されていることがわかったことで、1一枚摺の「施印」調査を一か所で集中的に行うことができた、2この共同研究でさえ「施印」が多く見落とされたことに、本研究の意義と必要性の傍証ともなった。2019年度には、施印調査を継続するとともに、既に入手している資料を踏まえて、以下二つの論文執筆に取り組みたい。第一に、『大坂本屋仲間記録』をもとに、施印をめぐる事件を整理し、「施印」の法律上の位置づけを解明する論文。第二に、菱垣元道の施印を分析して、その「無料」に対する思想を明らかにする論文。2017年度における研究成果は、以下のように調査と研究に分けられる。調査面においては、大阪府立中之島図書館(枚記号)と刈谷市中央図書館(佐藤コレクション、村上文庫)に所蔵されている瓦版を調査し、その中に合計3点の施印が「潜り込んでいた」ことが判明した。さらに、山名新聞歴史資料館の瓦版目録を入手し、ここにも施印3点が確認できた。また、河瀬友山の著書に関して、「日本古典籍総合目録データベース」所収のものをはるかに上回り、異版も含めて全50点も収集し、確認済みである。研究面においては、河瀬友山の著書『孝連人物考』5種と、施印「孝連ケ条」3種の検討を通して、以下のことを明らかにした。第一に、友山の出版活動全体が水火天満宮を拠点にしたという通説とは異なり、彼が以前にも、美濃在住中に講釈・出版活動を開始し、水火天満宮と関係なく、社会教育者として成功を収めていたこと。第二に、美濃在住中の活動の拠点が、「孝連」という「講連」にもじった組織を拠点にしていたこと。第三に、『孝連人物考』各異版における人物の順序は、「孝連」メンバーが、出版資金の特権として自分で決めることができたようであるということ。第四に、『孝連人物考』の増加版の出版は、友山にとって、美濃在住中の活動の集大成でもあり、今後活動が続けられるかどうかに関する不安も表していたと考えられること。以上のことを論証する、『孝連人物考』の分析と翻刻を合わせた論考が学術雑誌に掲載決定され、2018年度に公表される。事情により、2017年度に予定していた岩瀬文庫の施印調査は残念ながら果たせなかったため、調査の面はやや遅れている。一方、事例研究においては、『孝連人物考』異版5種の発見によって、「孝連」の活動が一層はっきりと見えてきたため、予想以上な結果が得られた。二つの面を合わせて、研究計画全体はおおむね順調に進展していると考える。

第一に、近世後期京都にあった「孝学所」の施印の思想・書誌的分析を通して、その活動の背景には「陰徳」と「揚名」への志望の葛藤が存在したことを明らかにした。前者が仏教、後者が儒教文脈の観念であるため、研究史上でまったく別々に論じられてきたが、「施印」のレンズを通して、それらが交錯する課題として浮上してきた。第二に、『大坂本屋仲間記録』における施印の取り扱いを調査して、「施印」の定義を動揺させる、いくつかの重大な発見があった。一つは、当時、「施印」がすでに出版ジャンルとして認識されていたこと。二つ目は、現代の定義とは異なり、当時の「施印」は必ずしも「教化」を目的とするわけではなかったこと。そして最後に、「施印」の無料の性質からして、もとより本屋仲間管理外のはずだが、例外的に取り締まる場合もあったこと。前者の成果はすでに論文として雑誌掲載が決定したが、後者については、本年度に投稿する予定である。平成4-5年と7-9年に渡って行われた「幕末・維新期の風聞集等にみられる瓦版・錦絵類の基礎的研究」共同研究によって調査された6184枚の一枚摺が、複写物として東京大学史料編纂所に保管されていることがわかったことで、1一枚摺の「施印」調査を一か所で集中的に行うことができた、2この共同研究でさえ「施印」が多く見落とされたことに、本研究の意義と必要性の傍証ともなった。2018年度には、施印調査を継続するとともに、事例研究として三つの課題に取り組みたい。第一に、手元にある史料を整理し、河瀬友山が京都に移動してからの出版活動に関する論文の執筆。第二に、石門心学の施印目録の作製。第三、心学書の挿絵を調査し、施印受容の検討。2019年度には、施印調査を継続するとともに、既に入手している資料を踏まえて、以下二つの論文執筆に取り組みたい。第一に、『大坂本屋仲間記録』をもとに、施印をめぐる事件を整理し、「施印」の法律上の位置づけを解明する論文。第二に、菱垣元道の施印を分析して、その「無料」に対する思想を明らかにする論文。
レセプター型チロシンキナーゼTIE2による腫瘍血管新生の制御機構の解析

腫瘍栄養血管の形成抑制を目的として、血液細胞の血管新生に対する機能を詳細にし、さらに血液細胞の機能制御による抗腫瘍栄養血管形成における効果を検討した。これまでの研究結果において、造血と血管新生の相互作用の解析により、造血幹細胞が血管内皮細胞上のTIE2受容体のリガンドであるアンジオポエチン-1を分泌し、血管内皮細胞の遊走を誘導して、血管網を形成させる機能があることを見い出していたが、本年度さらにVEGFはほぼ汎血球細胞上に発現するneuropilin-1と結合し、血球上のVEGF-neuropilin-1複合体が、血管内皮細胞上のFlk-1/VEGFR2を刺激することにより、血管内皮細胞の増殖活性をVEGF単独で刺激した際よりも増強させることを見い出した。これらの研究結果より、造血幹細胞やその他の血球成分は腫瘍の増大の際に観察される、腫瘍栄養血管新生にも関与することが推測される。実際に腫瘍組織の内部における血液細胞の局在を解析したところ、通常血管内腔に存在する種々の血液細胞は、造血幹細胞を含め血管外に存在する所見が高頻度に観察された。そこで血液細胞が腫瘍血管新生を誘導すると仮説をたて、腫瘍栄養血管形成時の血球系細胞の機能阻害を試みた。担癌マウスに造血幹細胞の増殖や生存の維持に重要な役割を果たすc-Kitの機能阻害抗体を投与して、汎血球減少をもたらしたところ、血液細胞数の減少とともに血管新生の抑制が著明になり、腫瘍の増大も抑制された。今後、いかなる血球成分がいかなる比率でこの腫瘍血管形成に関わるものかを、好中球、リンパ球、マクロファージ、肥満細胞、を単独で阻害した場合と比較検討して、最終的には効率のよい腫瘍血管の阻害の手段を講じたい。
フィリピンのコミュニティにおける小児肺炎に関する受療行動研究

フィリピンのコミュニティでの小児肺炎に関する受療行動調査を、新型インフルエンザ発生時に実施し、社会経済的・文化的・医療システムの観点から地域(州都・僻地・啓発活動地)別に考察した。そこには、受療行動に関連した肺炎および新型インフルエンザに対する知識・意識・実践(knowledge, attitude, practice)調査も含まれる。これらのデータ解析から、小児肺炎に対する受療行動に影響を与える因子を導き、地域保健省へのフィードバックおよび国際学会での発表を行った。先行研究であるフィリピン・レイテ島における小児肺炎の病院ベース病因疫学研究を受けて、フィリピンのコミュニティにおいて実際にどれだけの肺炎の小児患者が正しく医療機関を受診しているか、受療行動を分析し、病院ベースのサーベイランスや病因分析だけでは見えない小児肺炎の地域レベルにおける現状を解析することを目的として研究が実施されている。該当年度(平成21年度)の4月に新型インフルエンザ(H1N1)が発生したため、受療行動に関する地域住民の意識や行動に影響があることが予想され、それを受けて地域住民の新型インフルエンザに関する知識・意識・行動を調査項目に追加し調査を実施した。調査の前段階として、調査地域における新型インフルエンザ感染患者確認のためのラボ実験を施行した。調査においては、現地保健省の協力の下、レイテ島・ビリラン島全域を母集団に取り、無作為抽出された1798世帯で戸別訪問調査が行われた。その際、GPSを用いて各世帯の位置情報が取得され、地理的要因に関する分析に利用される。取得されたデータを解析し、正しく受療行動する世帯割合と同地域で進行中である病院受診者を対象とした小児肺炎病因研究から導かれる重症肺炎および急性呼吸器感染症数を比較することで、小児肺炎に対する病院ベースの全数報告サーベイランスの評価を陽性的中率や感度および適時性などを明示することが可能となる。また、結果を一般化することでH1N1あるいはH5N1などを起因とした重症肺炎に対する病院ベースのサーベイランスによるアウトブレーク探知の能力向上に資する基礎データとなる。また、新型インフルエンザ発生状況下での受療行動およびその基礎となる住民の知識・意識・行動に関するデータは喫緊性のある地域での新型インフルエンザ対策の基礎データとなる。1年目に実施された、フィリピン・コミュニティでの新型インフルエンザおよび呼吸器感染症に関連する受療行動を含んだ知識・意識・行動(KAP)調査の結果を分析し、途上国における地域レベルのKAPに影響を及ぼす因子を明示する(研究初年度4月に新型インフルエンザが発生したため病院ベース研究との比較は次年度に持ち越された)。調査においては、家庭訪問啓発活動(新型インフルエンザ公衆衛生対策・受療行動に関する教育)を行った地域2か所、行っていない地域4か所で、1785の有効回答を得、その年齢は9歳から93歳の幅で(中央値43歳)、男女比は3:7、教育レベルは73%が高校レベル以下であり、年収は95%が約10万円未満、居住する世帯平均は約5人で、約半数の世帯に5歳未満の子供が1人以上おり、1つのベッドルームに対する家族の人数の割合は約3人であった。1297名(73%)がパンデミック(H1N1)を認識しており、都会である州都が最も良い成績で、啓発活動のあった僻地、啓発活動のなかった僻地と続き、それぞれの間で統計的に有意な差が見られた。受療行動および公衆衛生的対策のKAP成績も、啓発活動地域が有意に高かった。KAP成績に正に相関する要素として、「高い教育・女性・高い収入・新型インフルエンザのリスクのいる世帯・テレビを情報源」の5つのファクターが示された。啓発活動地域において、K-A-P間で強く正に相関しており、啓発活動が行動変容につながったことが示唆された。これらより、途上国での新型インフルエンザ等の新興感染症の出現に対して、遠隔地域で、特に男性・低い教育レベル・低い収入・テレビのない家・リスクのいる世帯が、啓発活動の優先されるターゲットグループとなることが示唆された。結果はフィリピン保健省地域事務所で呼吸器感染症の罹患・死亡率低減に活用されている。また、国際ワークショップ(フィリピン)・国際フォーラム(ベトナム)で発表され、現在学術論文投稿準備中である。
妊娠期からの子ども虐待予防における妊婦のストレスと胎児プログラミング仮説の検証

子ども虐待への対応は妊娠期からの予防が重要であると提言されているが、生後24時間に満たない日齢0日児の虐待死はあとを絶たない。妊娠中の児への愛着は母親のメンタルヘルスと関連しているが、特に妊婦のストレスは妊娠の受け入れそのものや生まれてくる児への態度、さらには母子相互作用にも影響する。また、胎内環境および胎児のメンタルヘルスにも影響を与えることが考えられる。本研究は1妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにすること2メンタルディベロップメントにおける胎児プログラミング仮説の検証3ストレスが高い妊婦の児に対する愛着の推移と母子相互作用を明らかにすることが目的である。妊娠中のストレスの把握はすでに育児支援の始まりであり、まさに妊娠期からの虐待予防につながる。本研究の目的は1妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにすること2メンタルディベロップメントにおける胎児プログラミング仮説の検証3ストレスが高い妊婦の児に対する愛着の推移と母子相互作用を明らかにすることである。本研究は、縦断的量的調査および生物学的調査に加えて質的研究の混合研究法である。妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにするために、妊婦に対する縦断的質問紙調査および妊婦と新生児に対するストレスホルモン測定を行う。2018年度は、調査用紙の作成および研究方法の詳細な手続きを取り決めた。また、研究倫理委員会に申請し、研究の承認を得た。調査研究を実施できる施設については引き続き交渉中である。本研究の遂行にあたり、研究調査機関との交渉が難航しているため。現在、交渉中の研究調査機関での調査を行う。その後、分析を行いながら、2019年内にデータ収集を終了する。方法は、縦断的量的調査および生物学的調査に加えて質的研究の混合研究法である。平成28年度の計画は、調査準備として1使用する尺度および唾液アミラーゼとストレス反応との関係について文献検討を深める。2胎児プログラミング仮説について文献検討および情報収集を行う。3質問紙調査に必要な研究説明書、同意書および尺度をもとにした質問紙セットの準備をする。4解析計画を熟考する。5倫理委員会および調査施設の倫理委員会に倫理申請をするであった。1の使用する尺度とストレスモルモンの関係は、文献検討よりSTAIやCoping尺度と関連があることが確認された。2の胎児プログラミング仮説についての情報収集や文献検討は「胎児プログラミング仮説」と「うつ」「ストレス」に関する文献少なく、国内外合わせて12編(国外文献7編、国内文献5編)の検討を行った結果、母親から胎児へのストレスの伝達について2つのメカニズムが有力視されていることが分かった。1つは、ストレスホルモンが胎盤を経由して胎児へ伝達されること、2つ目は母体ストレスが、子宮内の動脈血流量に影響するものである。また、妊娠中の不安尺度得点は、10歳児の唾液コルチゾールとの関連が認められていることから、10年という長期にわたり妊娠中のストレスが児のメンタルヘルスに影響していることが分かった。35については現在遂行中であるため、引き続き進めていく予定である。「胎児プログラミング仮説」に関する文献が少なく、海外からの文献依頼をしたため、文献検討に時間がかかった。また、自身の学位申請も重なったことから平成28年度の進捗はやや遅れている状況である。平成29年度の計画は、妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにするために、妊婦に対する縦断的質問紙調査および妊婦と新生児に対するストレスホルモン測定を行う予定であったが、昨年度からの研究遂行の遅れがあり、また、調査実施施設の選定が難航し、調査の実施には至らなかった。平成29年度は、平成28年度の継続で調査準備としての質問紙調査作成、研究説明書および同意書の作成、調査施設の選定および交渉を行った。その結果、所属施設近郊の分娩件数が多い施設での調査実施ができることとなった。また、引き続き使用する尺度および唾液アミラーゼとストレス反応との関係について文献検討を行い、胎児プログラミング仮説について文献検討および情報収集を行った。さらに、解析計画を熟考した。また、ストレスホルモン測定の際に使用する唾液アミラーゼモニターの選定やデモを行い、使用機械の選定を行った。研究施設の選定が難航し、遅れている。平成29年度末に研究施設が決定したため、遅れを取り戻すことができると思われる。本研究は1妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにすること2メンタルディベロップメントにおける胎児プログラミング仮説の検証

3ストレスが高い妊婦の児に対する愛着の推移と母子相互作用を明らかにすることが目的である。妊娠中のストレスの把握はすでに育児支援の始まりであり、まさに妊娠期からの虐待予防につながる。本研究の目的は1妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにすること2メンタルディベロップメントにおける胎児プログラミング仮説の検証3ストレスが高い妊婦の児に対する愛着の推移と母子相互作用を明らかにすることである。本研究は、縦断的量的調査および生物学的調査に加えて質的研究の混合研究法である。妊娠中のストレスが胎児のストレス(胎内環境)に及ぼす影響を明らかにするために、妊婦に対する縦断的質問紙調査および妊婦と新生児に対するストレスホルモン測定を行う。2018年度は、調査用紙の作成および研究方法の詳細な手続きを取り決めた。また、研究倫理委員会に申請し、研究の承認を得た。調査研究を実施できる施設については引き続き交渉中である。本研究の遂行にあたり、研究調査機関との交渉が難航しているため。今後は、平成28年度の計画の3質問紙調査に必要な研究説明書、同意書および尺度をもとにした質問紙セットの準備をする。4解析計画を熟考する。5倫理委員会および調査施設の倫理委員会に倫理申請をする、について3と5を進めながら、同時に4を行う予定である。また、9月頃からは平成29年度の計画である、データ収集(ホルモン測定+質問紙調査)を行う予定である。研究施設が決定したために、遂行できなかった平成29年度の計画を速やかに実施する。地域周産期母子医療センターの妊婦300名に対し、妊娠期・産後1か月における質問紙調査、ストレスホルモン測定を行う。次に、高ストレス下の妊婦から出生した児の精神発達を質問項目および34か月乳児健診結果等から予期的考察を行い、母子相互作用についてインタビュー調査を行う。高ストレス下の妊婦の胎児への愛着の推移を母子相互作用についてのインタビュー内容と合わせデータの融合を行い、妊婦のストレスと胎児プログラミング仮説の検証を行う。1)対象:年間分娩件数800例前後の地域周産期母子総合医療センターで産科外来に通院している妊娠36週の全妊婦。なお、以下は対象除外基準である。1調査施設で分娩をしない妊婦2主治医が研究への参加が困難と判断する妊婦3研究の同意が得られない妊婦2)方法:1妊婦健康診査のために来院した妊娠36週の妊婦に文書を用いて研究説明を行う。2同意が得られた妊婦に、妊娠期の質問紙への回答を依頼する。3その場で得点化し、EPDSの基準値(9点以上)を超えた対象には面接を行う。