hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトiPS細胞を用いた気道上皮細胞における細胞間の繊毛協調運動の確立

解析は順調に進行中だが、最終目的の細胞シートレベルの多繊毛協調運動形成は未確認であり、上記と判断した。気道上皮細胞シートの粘液繊毛クリアランス異常は、多くの気道疾患と関わり、in vitroでの疾患モデリング系の確立は重要である。研究代表者はヒトiPS細胞から気道繊毛上皮細胞の分化誘導法を確立したが「一方向性の粘液流を生み出す細胞間の繊毛協調運動の確立」は未だ達成できていなかった。本課題では(1)ヒトiPS細胞由来の気道上皮細胞における細胞間の繊毛協調運動の確立、(2)ライブセルイメージングを用いた細胞間の繊毛協調運動の形成過程のメカニズムの解明を目的として研究を行った。研究実績としては、(1)に関しては、多繊毛協調運動が阻害される疾患をモデルとして比較解析系を樹立するため、研究協力者の京都大学後藤慎平特定准教授のグループで開発された一細胞レベルで繊毛運動異常が生じる原発性繊毛機能不全症の疾患モデルiPS細胞(CRISPR-CAS9システムを用いて健常者由来細胞から疾患原因遺伝子をノックアウトした細胞)由来の気道繊毛上皮細胞を用い、ハイスピードカメラによる繊毛運動パターン解析と蛍光ビーズの細胞シート上の動態解析を行い一細胞/細胞集団レベルでの機能の表現型を抽出・解析する方法を確立した。また培養時に特定のメカニカル刺激を加えることで、一定の多細胞間繊毛協調運動が形成され、細胞シート内の平面極性コア蛋白の局在を評価し定量解析する系も確立した。(2)に関しては、大阪大学で、繊毛の根元の構造である基底小体と繊毛の動きの向きを規定するBasal Footのそれぞれの蛋白質を蛍光ラベルしたトランスジェニックマウスの初代培養の気道繊毛上皮細胞シートに対して超解像顕微鏡を用いてライブセルイメージングを行い、一細胞レベル/複数個の細胞集団レベルでの多繊毛協調運動の確立過程を数理解析し、平面極性コア蛋白とアピカル細胞骨格に依存する多繊毛協調形成の新たなモデルを確立し論文投稿準備中である。本計画では、(1)ヒトiPS細胞由来の気道上皮細胞における細胞間の繊毛協調運動の確立と(2)ライブセルイメージングを用いた細胞間の繊毛協調運動の形成過程の解析によるメカニズムの解明、を研究期間内に明らかにすることを目的として研究を行っている。(1)に関しては、京都大学で開発された原発性繊毛機能不全症の疾患モデルiPS細胞から分化誘導した気道繊毛上皮細胞シートを用い、ハイスピードカメラによる繊毛運動パターン解析と蛍光ビーズの細胞シート上の動態解析を行い一細胞/複数個の細胞集団レベルでの機能の表現型を抽出できた。しかし、実際の細胞シートレベルでの多繊毛協調運動が未確立であり、マイクロデバイスを用いてメカニカル刺激を加えた培養での細胞間の多繊毛協調運動形成の可否に関しても検討することで推進をはかる。(2)に関しては、大阪大学月田研究室で確立された気道繊毛上皮細胞のライブセルイメージング系を用いて、繊毛の根元の構造である基底小体と繊毛の動きの向きを規定するBasal Footのそれぞれの蛋白質を蛍光ラベルしたトランスジェニックマウスの初代培養の気道繊毛上皮細胞シートに対して超解像顕微鏡でライブセルイメージングを行い一細胞レベル/複数個の細胞集団レベルでの多繊毛協調運動の確立過程を解析中である。嚢胞性線維症患者の初代培養気道
２台の劣駆動天井クレーン系の協調的な軌道計画と制御

1.フレキシブルなクレーン系の動力学モデリングと受動性に基づく制御:ほとんどの研究では、クレーンのロープを剛体と見なしているが、いくつかの特別な場面では、例えばロープが長い場合、または強風の影響によるロープの曲がりが生じる場合、既存の制御方法が有効ではなくなる。この問題に対して、まず、モーダル法を用いてフレキシブルなクレーン系の動力学モデルをはじめて構築した。つぎに、系全体のエネルギー関数に着目して、構造的に実現が容易な非線形制御法を提案し、ロープの曲がりを効果的に抑制し、負荷の振れがうまく除去できることを示している。2.軌道計画に基づくクレーン系の適応ロバスト制御:クレーンは屋外の現場では、各種の擾乱の影響を受けやすく、その多くのパラメータの値は正確に測定しにくい場合が多い。この問題に対しては、まず、クレーン系のモデルに対して等価変換を行い、その微分フラット出力信号を求め、これを状態空間形式にして、滑らかな軌道を設計し、それに適応ロバスト追従制御方法を提案した。つぎに、その方法の有効性については、Lyapunov法を用いて厳密に解析し、シミュレーションよりその有効性を検証した。3.速度信号を必要としない2台のクレーン系の飽和出力フィードバック協調的な制御:コストを考慮すると、クレーン系は一般的に速度センサーを取り付けず、位置信号を差分処理すれば、ノイズ信号を増幅しやすい。また、既存のほとんどのクレーン制御方法では、アクチュエータのトルク制限が陽に考慮されていない。このため、2台のクレーン系に対して、まず、速度フィードバックを必要とせず、アクチュエータのトルク制限を考慮した飽和出力フィードバック協調的な制御方法を提案した。つぎに、閉ループ系の漸近安定性については、Lyapunov法を用いて厳密に解析した。最後に、大量の実験結果を用いて、その提案法の有効性を検証した。いつかの研究成果は国際会議等で発表されており、国際学術雑誌に投稿する予定である。計画のとおりに研究を進める予定である。また、仮想ばねに基づくクレーンの出力フィードバック制御、およびクレーンのスライディングモード制御に関する研究を行う予定である。
末梢性・中枢性セロトニンの糖脂質代謝調節作用とその有用性の解明

本研究では、タンパク質摂取による糖脂質代謝調節作用における末梢および中枢セロトニンの関与について検討し、タンパク質摂取による糖脂質代謝調節作用を明らかにすることを目的とする。本年度は、タンパク質摂取によるNAFLD軽減作用メカニズムにおける中枢作用の役割について検討した。迷走神経のアセチルコリン作用が、α7型ニコチン受容体(A7nAchR)を介して炎症を抑制することが知られている。そこで、摂取タンパク質が迷走神経活動の低下を介して肝臓のNAFLDを軽減させるという仮説を構築し、検討を行った。高脂肪高コレステロール食(HFHC)は、個体のインスリン抵抗性と肝臓における脂肪蓄積・炎症・線維化を伴う非アルコール性脂肪肝炎(NASH)を発症させ、肝障害を誘導する。そこで、A7nAchR欠損(A7KO)マウスにおいて、HFHC給餌による肝障害に与える作用を検討した。肝臓の中性脂肪含量は、A7KOマウスにおいて有意な増加を示した。A7KOは、HFHC給餌によって、肝障害マーカーである血中ALT値が有意に増加し、血中AST値は増加傾向を示した。NASHの進行を評価するために肝臓組織におけるシリウスレッド染色と線維化関連遺伝子Col1a1発現を検討した。シリウスレッド染色では、A7KOマウスは、野生型マウスと比して、明らかに線維化が増悪し、Col1a1の発現は有意に増加した。これらのことは、迷走神経がA7nAchRを介して肝臓の炎症および線維化を抑制していることを示唆している。アミノ酸は、迷走神経活動を減弱させることから、緑豆タンパク質のNAFLD軽減作用メカニズムに迷走神経が関与する可能性がある。今後、摂取するタンパク質の違いによる迷走神経活動への作用、さらにはセロトニンの関与を明らかにし、タンパク質・アミノ酸による糖脂質代謝調節メカニズムを解明できると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、タンパク質摂取による糖脂質代謝調節作用における末梢および中枢セロトニンの役割の解明を目的とする。本年度は、肝脂肪合成モニタリングマウスの長期間における有用性の検討および緑豆タンパク質の肝臓における脂肪合成への作用解析を行った。肝脂肪合成モニタリングマウスは、血中ルシフェラーゼ活性を測定することにより肝臓脂肪合成酵素Fasn量を評価することができる新たな肝臓脂肪合成測定ツールである。当該マウスへの高脂肪食飼料の給餌は、通常飼料給餌群に比べて、給餌20週において血中ルシフェラーゼ活性の有意な上昇が認められた。また、この時肝臓脂肪合成酵素Fasnの遺伝子発現は、高脂肪食給餌群において有意に上昇していた。これらのことから、肝脂肪合成モニタリングマウスは、長期間における肝臓脂肪合成酵素Fasn量のモニタリングにおいても有用であることが示された。次に、セロトニンの前駆体であるトリプトファンを豊富に含くみ、末梢性・中枢性セロトニン作用を増強する可能性を持つ緑豆タンパク質の機能解析を行った。緑豆タンパク質の給餌は、コントロール区と比べて有意に肝臓脂肪量を低下させた。また、肝臓脂肪合成酵素遺伝子発現が緑豆タンパク質給餌マウスにおいて有意に低下していた。さらに、肝脂肪合成モニタリングマウスにおいて20週間の緑豆タンパク質の給餌は、コントロール区において認められる血中ルシフェラーゼ活性の上昇を抑制した。これらのことから、緑豆タンパク質給餌は、肝臓における脂肪合成を抑制することにより肝臓脂肪量を低下させることが明らかとなった。本年度は、末梢性・中枢性セロトニン作用を増強する可能性を持つ緑豆タンパク質が肝臓脂肪蓄積量を低下させる作用を有することを明らかにした。糖脂質代謝に作用するタンパク質を同定できたことは、セロトニン作用を解明する上で大きな強みになると考えられる。本研究では、タンパク質摂取による糖脂質代謝調節作用の解析およびそのメカニズムとして末梢および中枢セロトニンの役割の解明を目的とする。前年度には、緑豆タンパク質が肝臓での脂肪合成を抑制し、肝臓における脂肪の蓄積量を低下させることを見出した。本年度は、緑豆タンパク質の肝臓脂肪蓄積抑制作用のメカニズムについて検討を行った。タンパク質は経口摂取後、消化酵素によりアミノ酸やジペプチドあるいはトリペプチドに分解され吸収される。腸管より吸収されたこれらのアミノ酸やペプチドは、門脈を経て直接肝臓に働く場合と腸管上皮細胞からセロトニンなどの消化管ホルモンや神経を介した間接的な作用が想定される。そこで本年度は、分解されたアミノ酸による直接的な作用を検討した。高脂肪食飼料中のタンパク質を緑豆タンパク質と同じ組成で配合したアミノ酸置換飼料を作製し、マウスに給餌して肝臓脂肪蓄積を解析した。緑豆タンパク質含有高脂肪食飼料は、カゼインタンパク質含有高脂肪食飼料と比し、肝臓中脂肪量を低下させたが、緑豆タンパク質をアミノ酸で置換した飼料は、肝臓中脂肪量を低下させなかった。また、緑豆タンパク質含有高脂肪食飼料は、肝臓脂肪合成酵素の遺伝子発現を抑制したが、アミノ酸で置換した飼料では緑豆タンパク質の効果は得られなかった。これらのことから、緑豆タンパク質の作用はアミノ酸まで分解されると効果は発揮されず、少なくともジペプチドもしくはトリペプチドの形が必要であることが示唆された。緑豆タンパク質の肝臓脂肪蓄積抑制作用のメカニズムについて検討を行い、緑豆タンパク質のアミノ酸組成がこの作用において重要であるという可能性を否定することができた。このことは、緑豆タンパク質のアミノ酸組成ではなく、緑豆タンパク質から分解過程で生成するペプチドの重要性を示唆しており、本研究の進行に重要な知見である。

本研究では、タンパク質摂取による糖脂質代謝調節作用における末梢および中枢セロトニンの関与について検討し、タンパク質摂取による糖脂質代謝調節作用を明らかにすることを目的とする。本年度は、タンパク質摂取によるNAFLD軽減作用メカニズムにおける中枢作用の役割について検討した。迷走神経のアセチルコリン作用が、α7型ニコチン受容体(A7nAchR)を介して炎症を抑制することが知られている。そこで、摂取タンパク質が迷走神経活動の低下を介して肝臓のNAFLDを軽減させるという仮説を構築し、検討を行った。高脂肪高コレステロール食(HFHC)は、個体のインスリン抵抗性と肝臓における脂肪蓄積・炎症・線維化を伴う非アルコール性脂肪肝炎(NASH)を発症させ、肝障害を誘導する。そこで、A7nAchR欠損(A7KO)マウスにおいて、HFHC給餌による肝障害に与える作用を検討した。肝臓の中性脂肪含量は、A7KOマウスにおいて有意な増加を示した。A7KOは、HFHC給餌によって、肝障害マーカーである血中ALT値が有意に増加し、血中AST値は増加傾向を示した。NASHの進行を評価するために肝臓組織におけるシリウスレッド染色と線維化関連遺伝子Col1a1発現を検討した。シリウスレッド染色では、A7KOマウスは、野生型マウスと比して、明らかに線維化が増悪し、Col1a1の発現は有意に増加した。これらのことは、迷走神経がA7nAchRを介して肝臓の炎症および線維化を抑制していることを示唆している。アミノ酸は、迷走神経活動を減弱させることから、緑豆タンパク質のNAFLD軽減作用メカニズムに迷走神経が関与する可能性がある。今後、摂取するタンパク質の違いによる迷走神経活動への作用、さらにはセロトニンの関与を明らかにし、タンパク質・アミノ酸による糖脂質代謝調節メカニズムを解明できると考えられる。本研究計画では、セロトニンの糖脂質代謝調節作用の解明を目的として、1)末梢性セロトニンによる糖脂質代謝調節作用メカニズムの解明、2)中枢性セロトニンの糖脂質代謝への作用とその有用性の検討、に取り組む。現在までに、末梢性・中枢性セロトニン作用を増強する可能性を持つ緑豆タンパク質の肝臓脂肪蓄積抑制作用を見出している。今後この緑豆タンパク質の肝臓脂肪蓄積抑制作用に末梢性・中枢性セロトニンが関与するかどうかを検討する。今後は、さらに緑豆タンパク質の肝臓脂肪蓄積抑制作用メカニズムの検討を進め、特に緑豆タンパク質の直接作用を想定した緑豆タンパク質から生成されるジペプチドおよびトリペプチドを用いた解析と中枢および末梢セロトニンの作用を介した間接作用について解析を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
非金属顕微鏡によるパルス強磁場下の物性研究

この研究の問題意識の背景には、"今までの物性研究に於て結晶を原子やイオンにまで分解した時それらが示す性質、いわゆる局所的性質の研究がかなり進んでいるのに対して、逆に原子が集まった時にどのような特異な性質を示すかについての一般的な理解の方法については、平均場又はそれに類する近似程度にしか進んでいない"と言う事がある。これに対して我々はミクロン領域では数万個の原子集団がある種の機能や集団としての特異性(例えば最小の生命体や強磁性体中のdomainの発生等)を持つ事に注目した。本研究では極限状態の一つである強磁場のもとで、各種のマクロなもの、独特な現象の直視観測とその解析が中心となる。研究はこの補助金を基に行われ次のような研究成果が得られた。(1)非金属顕微鏡の開発:パルス磁場下では金属が大きな変形を受ける。それを避けるための非金属材料を使った顕微鏡の開発をおこなった。分解能は10μmである。(2)磁場誘起マルテンサイト変態とフラクタル次元:フラクタル次元を解析する事により強磁場によって生じる変態が無秩序に各場所で成長するのでも、ある場所から拡散的に拡がるのでも無く両者の中間である事が分かった。(3)磁気流体の強磁場下の観測:液体酸素は通常の磁気流体である磁性粉を混ぜた流体ではなく本質的に磁気を帯びた分子の流体である。そのため量子効果を反映したマクロな現象である磁気体積効果が液体酸素で非常に大きく観測された。(4)磁気光効果:磁気光効果の典型的なionである【Cr^(3+)】を使って試料中の各場所でのスペクトルの違いから磁場中で起こるinhomogeneousな現象を観測するための基礎研究を行った。YbCr【O_3】の強磁場分光や新しいlaser材料として注目を浴びているアレキサンドライトの異方的吸収、分散の差により起こる強磁場下の試料の各場所でのスペクトル変化等である。
超高分解能分子分光を目的とする新しいマトリックス分離法の開発

本研究では、固体パラ水素をマトリックスとした凝縮系における高分解能分光法の開発とその応用を目的としている。本年度の前半では、まずこれまで所有していた液体ヘリウムクライオスタットを改良し、そのなかに光学的に透明な固体水素の結晶をつくるために、4Kから20Kの間で0.01Kで温度を調整できる温度コントロールステージを作製した。このクライオスタットを用いて、安定分子を固体水素中にうまく分散、捕捉させる条件の検討を行った結果、メタンやヨウ化メチル等の分子を捕捉させることに成功した。ついでこの捕捉した分子についてFTIR分光を行ったところ、メタンについてはその回転状態が完全に量子化されている振動回転遷移の観測に成功した。その線幅は、メタンの変角振動については分光器の分解能である0.01cm^<-1>より狭いことが確認された。これは、固体水素中では、水素分子による相互作用が極端に弱く、埋め込んだ分子の励起状態の緩和がほとんど起こらないためであると考えられる。さらにヨウ化メチルについては紫外線照射により生成するメチルラジカルの観測に成功した。そのFTIRによる振動回転線はやはり装置の分解能よりも狭いことが確認された。そこで、本年度の後半では、これらの分子の高分解能分光を行うための赤外光源の開発を行った。2台のリングレーザーとKTP結晶を用いた差周波レーザーを製作し、3から1ミクロンの光を出すことに成功した。今後は、このレーザー光源を用いることにより、固体水素中に埋め込んだ種々の分子やラジカル、化学反応中間体などの振動、回転、電子励起の高分解能スペクトルを測定することにり、それらの分子の分光学的微細構造を明らかにしていきたいと考えている。
時間変化観察可能な立体再構成法-4次元脳血管造影法の開発と定位放射線治療への応用

通常の血管造影は平面のみの画像である。回転DSAでは3次元像を得ることができるが、造影剤の時間的な変化関する情報を得られない。たとえば脳動静脈奇形の定位放射線治療(radiosurgery)の治療計画では、導出静脈が先に閉塞すると脆弱な奇形血管壁が受ける圧力が高まり破裂の危険(Normal pressure breakthrough現象)が生じるために奇形の本体(nidus)のみに線量を集中すべきである。16年度は臨床的応用をめざした。本研究ついては必要な手技、方法、目的を示し、本学の倫理委員会に図り承認を得た。安全に十分配慮すると同時に、研究の目的、臨床的意義および副作用の可能性を説明して書面による同意をいただき、かつ臨床的意義が多少とも期待できる方のみに施行することとした。1.臨床用装置の整備:本学の血管造影装置(DSA)から磁気テープに画像データを記録して、別のコンピュータにてDICOM形式に変換してCD=Rに書き出す経路を確保し、データ変換可能なことを確認した。2.実験データの検討得られたデータをもとに、任意の方向への投影像、あるいは任意の断面の時間的変化をディスプレイに表示させ、臨床的に応用可能であるか検討した。3.臨床応用数名の脳動静脈奇形の患者において本法による撮影をおこない、定位放射線治療の際の治療計画の参考として利用した。同時に得られるDSA画像を比較検討した。また、別室で得られたMRAngiography画像と比較検討を行い、臨床的意義を検討した。回転DSAでは3次元像を得ることができるが、造影剤の時間的な変化に関する情報を得られない。我々は、血管造影装置を用いて得られた数方向のデータを再構成し、脳血管性病変の血流動態を時間的に変化する立体画像として表示するシステムを考案した。今年度はファントム実験をおこない臨床応用が可能か検討した。動態ファントムの開発:コンピュータコントロールて定流量ポンプから造影剤を流入させる、血管病変模擬可能な動態ファントムを作成した。ファントムによる実験:動態ファントムを使用し、4-8方向の撮影をX線撮影装置を用いてファントム実験をおこなった。再構成画像をCTによる画像と比較した。今後、臨床応用が可能か検討する予定である。データ収集は通常のDSA装置で数回の撮影で済むため、早期に臨床応用が可能となるであろう。
冷戦構造が北朝鮮の政治変動と経済発展に及ぼした影響とポスト冷戦時代の変化

本研究を開始するにあたり、李錘〓(世宗研究所研究員)による『朝鮮労働党研究:指導思想と構造変化を中心に』(ソウル:歴史批評社)を入手することができた。これは、従来、実証性という点で問題のあった北朝鮮政治研究の研究水準を飛躍的に高めた記念碑的な研究であると言える。したがって、本研究者は、この研究を足がかりにして、研究で使用されている一次史料を、科研費で購入した労働新聞のマイクロフイルムやその他の研究を利用しながら調査する作業を続けた。その結果、一般的に植え付けられた北朝鮮政治経済の静態性イメージとは異なり、冷戦構造の緊張及び弛緩により、具体的には中ソ両国との関係の変化を媒介として、金日成を中心とする「唯一指導体制」が動揺をはらみながらも堅固化する過程のダイナミズムを、『労働新聞』や『民主朝鮮』などの一次史料を綿密に分析することにより、抽出することができた。今後は、同時期の韓国における政治変動との比較作業を通して、韓国と北朝鮮との政治体性及び経済政策の違いが、冷戦構造に対するどのような対応の違いによってもたらされたのかを解明する作業を継続していきたい。また、以上の歴史的研究は、現状分析にも次のような含意を提供した。それは、一般的に予想されたのとは異なり、ポスト冷戦が即時的に北朝鮮に解放政策をもたらしたわけではないということである。換言すれば、朝鮮半島における冷戦構造は、特に北朝鮮に対しては、それを与件とすることが体制の存在根拠であるような、唯一指導体制及びそれを支える唯一思想体系である主体思想を社会に深く植え付けたからであると言える。
ヒト言語の普遍文法原理の統語素性概念の吟味とその脳内メカニズム解明の為の基礎研究

The Handbook of Syntactic Tests(統語テスト小辞典。仮称)を作成している。ヒトの言語は、ヒト脳の働きである以上、言語にはヒト脳独自の構造や機能に関する制限が顕れているはずである。現段階で、我々が採用できる方法の中の一つとして、内省的な「文法性判断」(実際は、我々が意識的に「判断」しているのではなく、無意識の脳内「計算」の結果であるので、文法性「反応」と呼ぶべきものであるが)のパターンの走査を「実験」と見做氏、ヒト言語の普遍的な原理を探っていくやり方がある。その意味での「実験」のやり方を探索項目別に分類するのが目的である。これまでに様々な実験テストが利用されてきているが、例えば、(1)副詞の構造的位置を使用したテスト群、及び(2)束縛条件を使用したテスト群については、特にその種類が豊富である。また、背理証明法が多用され、それ自体、一つのテストのように扱われている。背景の理論的な前提事項というものは変化していくわけであり、各テスト自体、その理論的背景を前提として考案され、利用されている。しかし、脳科学というより広い文脈の中において自然言語の統語実験というものを考慮していくこともまた重要であろう。つまり、どのような統語テストが、脳内実験として、将来の来たるべき脳科学と言語学の連携作業にとって有効なのかという点を見据えながら、分類/取捨選択していかなければならない。このような自然言語研究が、直接、現在の脳科学関連の分野と連携しあえるわけではないだろう。ヒトが自らの脳の働きを、適切な理想化を行いながら内省し、ヒト言語の原理的な説明を行っていく。自らの「内省」をどのように利用して脳内で「実験」していくのか。この「実験」の正体というものを現段階で吟味し直す必要があると考える。1.現在、『Handbook of Experimental Tests For Syntax』(「統語実験テスト小辞典」(仮称)A4で379頁分の英文草稿。)を準備し、追加、修正、削除等の作業を行っている。文献調査、及び学会(IIAS International Symposium on Neuroscience of Language(言語の脳科学に関する国際シンポジウム、於国際高等研究所(京都府)、平成10年11月12日11月14日)における情報交換の結果、新たに次のようなことが分かった。脳の高次視覚野の神経細胞群がどのような情報に反応しているのかについては依然として不明である。単に位置や傾き等の図形「特徴」(素性)に反応しているのではなく、単純化された最適刺激(特異刺激特徴)に反応しているとする立場や、異なった周波数と振幅のフーリエ表現素に反応しているとする立場等がある。従って、単純に生成文法における「統語素性」を脳科学における「素性」概念と同一視できない。脳の神経細胞が何ができて何ができないのかを見極めていくことが今後必要である。現段階では生成文法の理論的構築物を脳科学のそれと安易に対応させるのは危険である。2.日本語の機能範疇C^0の統語現象を観察し、従来の統語素性[+WH]に加えて、新たに[+DEC]の存在を予測し、これらの振る舞いが普遍文法原理に従うことを論文にまとめた。余分な剰余性を極限まで切り詰めるという研究態度(ミニマリズム)は数学や物理学等の分野では暗黙の前提であるが、これはヒト言語の分析にも有効なことが分かってきた。なかには理論的構築物は削除しても追加してはならないという単純、かつナイーブな態度に陥る者もあるが、C^0が関わる現象を全て[+WH]で説明することはできない。普遍文法原理に従う、C^0の[+WH]以外の最低限の素性を[+DEC]として提案した。

自らの「内省」をどのように利用して脳内で「実験」していくのか。この「実験」の正体というものを現段階で吟味し直す必要があると考える。
血小板減少症/血栓性素因におけるＧ蛋白質共役型受容体GPR25の関与と機能の検討

我々は血小板減少症と動静脈血栓症が併発して発症している一大家系を見出し、その原因遺伝子異常としてG蛋白共役型受容体の一つであるGPR25の点突然変異を見出した。この遺伝子異常を導入したトランスジェニックマウスを作成したところ、一部に血小板減少がみられたものの個体差があった。これらのマウスについて、すべての臓器の組織学的検討を行ったが、明らかな異常は今のところ見つかっていない。そこで、この遺伝子を欠損したノックアウトマウスの作成を試みた。その結果、ノックアウトマウスの妊孕性は明らかに低下していたことから、GPR25の欠損は胎生致死もしくは妊孕性の低下につがることが考えられた。このノックアウトマウスからGPR25遺伝子変異を導入したノックインマウスを作成する予定であったが、まずはノックアウトマウスの詳細な解析を優先している。次に、抗GPR25モノクローナル抗体を作成して、これを標識マーカーに使うことにより、GPR25が血小板表面に存在していることを確認した。GPR25モノクローナル抗体の報告はなく、我々が作成した抗体が唯一の抗体と考えられた。この抗体は血小板機能を阻害あるいは亢進しないことを確認している。一方、患者血小板は血小板凝集能が亢進しており、また患者血小板の凝集は大きな一つの塊を形成し、強固な凝集塊が形成されていた。さらに血小板表面へのリン脂質(アネキシンV)の露出が有意に多くなっていて血小板表面の凝固能が亢進していることが明らかとなった。ノックアウトマウスが胎生致死になることがわかり、ノックインマウスの作成が困難になっているが、in vitroでの解析は順調に進んでおり、モノクローナル抗体の作成にも成功した。その成果は第60回米国血液学会(2018.12.1 San Diego)にて発表した。さらに、遺伝子変異導入G蛋白質の活性を調べる検査を進めている。患者血小板の機能について凝固活性亢進の観点からの検査を行っていく。具体的にはアネキシンVの発現に加えて、トロンビン産生能やscramblase活性をみていく。また、GPR25の生理的意義を確立するためにノックアウトマウスの胎生致死の原因を突き止める必要があり、胎生期での解剖学的、組織学的検討を行っていく。さらに、我々が作成した抗GPR25モノクローナル抗体を用いて、血小板減少患者のスクリーニングを行い、GPR25の発現量を検討していく予定である。ノックアウトマウスの妊孕性が低かったために、マウスの解析が遅れたことにより予定よりも使用額が少なくなった。次年度には胎生期解剖を導入することによって、その解析を進めることにしており、その費用を翌年分と合わせて使用することとした。
やせ女性の子どもの健康関連体力に及ぼす出生時体重と生活習慣の影響

本研究は、成人期の健康状態に及ぼす出生時体重と体力の影響(研究課題1)、および子どもの健康関連体力に及ぼす出生時体重と身体活動量の影響(研究課題2)を明らかにするために行った。研究課題1:1943年以降に出生した20歳以上の日本人男女379名のデータをもとに、出生時体重と成人期のインスリン抵抗性(HOMA-IR)との関係を検討し、その関係が、成人期の心肺体力によってどの様に修正されるかについて検討した。出生時体重が軽い成人は、性別、年齢、腹囲、血圧、血中脂質、喫煙習慣で調整してもなお、インスリン抵抗性が高かった。その関係は、現在の心肺体力レベルの影響を受けなかったものの、心肺体力は出生時体重よりも強い成人期のインスリン抵抗性の決定要因であることが示された。したがって、出生時体重が年々低下傾向にある我が国においては、成人を対象とした体力の維持・向上が、生活習慣病予防における課題として重要であると考えられた。研究課題2:小学26年生535名のデータをもとに、出生時体重と心肺体力および筋力との関係を検討し、その関係が子どもの現在の身体活動量によってどの様に修正されるかについて検討した。出生時体重が軽い児童は、性別、月齢、現在の身長やBMIに関らず心肺体力が低い傾向があり、その関係は現在の身体活動量によって修正されなかった。しかし、現在の身体活動量(特に6メッツ以上の高い強度で実施された量)は、出生時体重よりも強い心肺体力の決定要因であることが示された。一方、出生時体重と筋力との関係は認められなかった。これらの結果から、心肺体力は、出生時体重よりも現在行っている身体活動の量および強度に強く依存する可能性が示唆され、子どもの身体活動の量だけでなく質的な面をどの様に確保するかが、子どもの体力向上のために重要であると考えられた。特別研究員2年目となる当該年度は、「研究の目的」に沿って、ほぼ計画通りデータの精査・分析、論文執筆、学会発表を行うことができたと謡価している。しかしながら、計画以上には進展しなかったため、「(2)おおむね順調に進展している」と評価した。今後、新たに調査等は実施しないが、これまでに取得したデータをもとにさらに多角的な視点で分析をすする予定である。新しい知見が得られた場合は、積極的に学会発表・論文投稿を行っていく方針である。当該年度は、2つの研究を実施した。研究1:健康に関わる体力要素の中でも特に重要とされる、「心肺体力」に及ぼす出生時体重と現在の運動習慣の影響を、小学生を対象に検討した。埼玉県内の3小学校に在籍する16年生1343名の保護者を対象に、児童の出生時体重および現在の運動習慣(運動時間)を質問紙によって調査した。また、各小学校内で測定された20mシャトルランテストの折り返し数(ST)を心肺体力の指標として使用した。調査用紙が回収できた737名の児童のうち、648名を解析対象として、STに及ぼす出生時体重と運動時間の影響を検討した。その結果、出生時体重が軽いとSTが少ないが、STに対する影響度は出生時体重より運動時間の方が強く、運動時間の特に長い児童においては出生時体重に関わらずSTは比較的多いことが示された。したがって、生まれた時に体重が軽くても、児童期に運動時間を長めにとることで、心肺体力を挽回できると考えられた。研究2:メタボリックシンドロームの危険因子である「インスリン抵抗性(IR)」に及ぼす出生時体重と現在の心肺体力の影響を、成人を対象に検討した。2069歳の男女1000名を対象に、出生時体重の郵送調査を行った。心肺体力およびIRは、以前我々が実施した別の研究に参加した際に取得したデータを二次的に利用した。郵送調査の返信があった405名のうち、データに欠損がない59歳までの366名を解析対象として、IRに及ぼす出生時体重と成人期の心肺体力の影響を評価した。その結果、出生時体重が軽いとIRが高いが、IRに対する影響度は出生時体重より心肺体力の方が強く、心肺体力の高い成人では出生時体重はIRにほとんど影響しないことが示された。したがって、生まれた時に体重が軽くても、成人期に心肺体力を向上させることで、メタボリックシンドロームのリスクを軽減できると考えられた。研究課題

2:小学26年生535名のデータをもとに、出生時体重と心肺体力および筋力との関係を検討し、その関係が子どもの現在の身体活動量によってどの様に修正されるかについて検討した。出生時体重が軽い児童は、性別、月齢、現在の身長やBMIに関らず心肺体力が低い傾向があり、その関係は現在の身体活動量によって修正されなかった。しかし、現在の身体活動量(特に6メッツ以上の高い強度で実施された量)は、出生時体重よりも強い心肺体力の決定要因であることが示された。一方、出生時体重と筋力との関係は認められなかった。これらの結果から、心肺体力は、出生時体重よりも現在行っている身体活動の量および強度に強く依存する可能性が示唆され、子どもの身体活動の量だけでなく質的な面をどの様に確保するかが、子どもの体力向上のために重要であると考えられた。「研究の目的」に沿って研究を進められた。また、本年度の研究実施計画として掲げた内容をほぼ100%達成することができた。しかし、計画以上には進展していないため、「(2)おおむね順調に進展している」と評価した。特別研究員2年目となる当該年度は、「研究の目的」に沿って、ほぼ計画通りデータの精査・分析、論文執筆、学会発表を行うことができたと謡価している。しかしながら、計画以上には進展しなかったため、「(2)おおむね順調に進展している」と評価した。基本的には今後も同様に推進していく予定である。しかし、本研究課題のうち「子どもを対象とした研究」は、小・中学校の協力もと研究活動を行っている。したがって、研究を実施する側の計画より、各小・中学校の意向や判断が優先されるため、必ずしも計画通り研究を実施できるとは限らない。そのような場合、実施可能な範囲内で研究課題を推進していく予定である。今後、新たに調査等は実施しないが、これまでに取得したデータをもとにさらに多角的な視点で分析をすする予定である。新しい知見が得られた場合は、積極的に学会発表・論文投稿を行っていく方針である。
イチゴの安定花芽誘導および同化産物の転流促進を目指した局所温度制御技術の開発

気候変動下(温暖化,CO2濃度上昇)のイチゴ生産で懸念される花芽分化遅延の解決, CO2濃度の上昇による光合成促進を増収につなげるための転流動態の解明とそれに基づく転流促進を検討した.クラウン部(成長点)の局所冷却によって高温下での花芽の安定誘導が可能になった.また,イチゴの転流動態の可視化に初めて成功するとともに,転流に対する生育ステージや葉位の影響を明らかにした。得られた転流の知見に基づきクラウン部や果実を局所的に加温することで,果実への光合成産物の転流促進が示唆された.これらの成果は,気候変動下におけるイチゴの高収益生産に資するものと考えられる.気候変動下(温暖化、CO2濃度上昇)のイチゴ生産においては、秋季の高温による花芽分化の遅延やCO2濃度上昇による光合成への影響が予想される。本研究では、クラウン部(成長点)の局所冷却による高温下での花芽安定誘導を検討するとともに、CO2濃度上昇による光合成促進を増収につなげるためのソース・シンク物質輸送プロセスの解明に基づく局所温度制御による果実への同化産物の転流促進を検討する。平成27年度では、「課題I:局所温度制御による高温下での花芽の安定誘導の検討」および「課題II:ソース・シンク間での炭素・水の動態解析に基づく転流機作の解明」について研究を実施した。課題Iでは、太陽光型植物工場内の気温を昼温30/夜温27°Cに制御することで再現した温暖化環境下において、クラウン部冷却(10、15、20、25°Cおよび無処理)による花芽分化への効果を検証した。花芽分化調査の結果、クラウン部を10または15°Cで冷却することで、無処理に比べて2週間ほど花芽分化が早くなり、また、20°Cでは1週間ほど分化が早まった。25°C処理では効果がみられなかった。以上の結果、高温環境下における花芽の安定誘導のためのクラウン冷却処理の有効処理温度は20°C以下が望ましいと考えられた。課題IIでは、ソース・シンク間での炭素動態を解明するために、果実生育ステージ(開花前、緑熟、白熟、着色、完熟)が同化産物の転流に及ぼす影響を13Cトレーサー法で調べた結果、各器官への同化産物分配率は果実生育ステージによって大きく変化し、根への分配は緑熟期以降に急激に低下した。果実への同化産物転流速度は着色期以降に低下することが明らかになった。また、果実のガス交換(CO2、H2O)を抑制することで、果実への同化産物の転流が抑制されることが明らかになった。当初の研究実施計画のとおり、課題Iでは、昼温30/夜温27°Cの温暖化環境下において、クラウン冷却処理による安定花芽誘導の効果が得られるとともに、冷却処理の有効温度域を確認した。課題IIでは、ソースからシンクへの同化産物の転流が果実の生育ステージによって大きく変化し、また、果実のガス交換(CO2、H2O)にも影響をうけることが明らかになった。以上のことから、平成27年度に実施すべき研究内容を着実に遂行しており、次年度以降の研究につながるデータが得られていると考えられる。気候変動下(温暖化、CO2濃度上昇)のイチゴ生産においては、秋季の高温による花芽分化の遅延やCO2濃度上昇による光合成への影響が予想される。平成28年度では、「課題I:局所温度制御による高温下での花芽の安定誘導の検討」、「課題II:ソース・シンク間での炭素・水の動態解析に基づく転流機作の解明」および「課題III:局所温度制御によるシンクへの光合成産物の転流促進の検討」の研究を実施した。課題Iでは、気温を昼温30/夜温27°Cの制御で再現した温暖化環境下において、27年度に明らかにした有効温度域でのクラウン冷却(10、15、20°C)を行い、処理の積算が花芽分化等に及ぼす影響を調査した。10、15、20°Cのクラウン冷却によって高温環境下での安定的な花芽分化がみられたが、10、15°C区では、低温の積算に伴って生育が遅延し、20°C区に比べて開花が遅れ減収した。以上、クラウン冷却においては、20°C程度の温度域での積算低温処理が望ましいと示唆された。課題IIでは、ソース・シンク間での炭素動態を解明するために、同化産物の転流を非破壊・可視化できるPETISを用いて、イチゴ果実への同化産物の転流を解析した。果実への同化産物の転流量を緑熟、白熟、着色期の果実生育ステージ間で比較した結果、白熟期において転流活性が最も高くなることが明らかになった。課題IIIでは、葉や果実を含めた植物体への温度処理(5、10、15、20°C)が果実への同化産物転流に及ぼす影響を13C法で調べた結果、処理温度が高くなるほど果実への同化産物の転流が促進されることが明らかになった。当初の研究実施計画のとおり、課題Iでは、昼温30/夜温27°Cの温暖化環境下において、初年度の試験で得られた有効温度域におけるクラウン冷却処理を長期間実施し、積算の低温処理が花芽分化や花芽分化後の開花、収量に及ぼす影響を明らかにした。

課題IIでは、初年度に引き続き果実生育ステージが果実への同化産物転流に及ぼす影響について、植物を非破壊かつ連続的にリアルタイムイメージングが可能な計測手法(PETIS)を用いて明らかにした。課題IIIでは、植物体への温度処理が果実への同化産物転流に及ぼす影響を調べた結果、処理温度が高くなるほど果実への同化産物の転流が促進されることを明らかにした。以上のことから、平成28年度に実施すべき研究内容を遂行しており、最終年度の研究につながるデータが得られていると考えられる。気候変動下(温暖化、CO2濃度上昇)のイチゴ生産においては、秋季の高温による花芽分化の遅延やCO2濃度上昇による光合成への影響が予想される。本研究では、クラウン部(成長点)の局所冷却による高温下での花芽安定誘導を検討するとともに、CO2濃度上昇による光合成促進を増収につなげるためのソース・シンク物質輸送プロセスの解明に基づく局所温度制御による果実への同化産物の転流促進を検討する。最終年度では、「課題I:局所温度制御による高温下での花芽の安定誘導の検討」、「課題II:ソース・シンク間での炭素・水の動態解析に基づく転流機作の解明」および「課題III:局所温度制御によるシンクへの光合成産物の転流促進の検討」について、追加試験と成果の取りまとめを行った。課題Iでは、昨年度までの結果に基づいてクラウン冷却による効果について、収量性を含めて検討し取りまとめを行った。研究期間全体を通して、温暖化再現環境下(昼温/夜温:30/27°C)において、28年度までの試験で同定した有効温度20°Cでクラウン冷却を行うことで花芽が安定して誘導され、早期収量が無処理に比べて増えることが明らかとなった。課題IIでは、ソース・シンク間での炭素動態を解明するために、イチゴ果実への同化産物の転流を11C法および13C法で調査した。果実への転流に対する葉位の影響を調べた結果、葉位によって転流の送り先や転流量に違いがみられた。期間全体を通して、果実や葉の生育ステージによって、転流活性、転流量、転流先に違いがみられることが明らかとなった。課題IIIでは、昨年度までの結果に基づいて植物体の一部分(クラウン、果実)の局所加温が果実への同化産物転流に及ぼす影響を13C法で調べた結果、局所加温によって果実への同化産物の転流が促進された。期間全体を通して、冬季低温条件下での局所加温によって転流が促進されることが示唆された。気候変動下(温暖化,CO2濃度上昇)のイチゴ生産で懸念される花芽分化遅延の解決, CO2濃度の上昇による光合成促進を増収につなげるための転流動態の解明とそれに基づく転流促進を検討した.クラウン部(成長点)の局所冷却によって高温下での花芽の安定誘導が可能になった.また,イチゴの転流動態の可視化に初めて成功するとともに,転流に対する生育ステージや葉位の影響を明らかにした。得られた転流の知見に基づきクラウン部や果実を局所的に加温することで,果実への光合成産物の転流促進が示唆された.これらの成果は,気候変動下におけるイチゴの高収益生産に資するものと考えられる.当初の研究実施計画のとおり、27年度の研究結果に基づいて次年度以降の研究を遂行する。具体的には、課題Iでは、27年度で得られたクラウン冷却の有効処理温度域において、処理の積算時間が花芽分化に及ぼす影響を調査する。課題IIでは、初年度に引き続き、データの信頼性を高めるための反復試験を実施する。また、課題III「局所温度制御によるシンクへの光合成産物の転流促進の検討」では、葉や果実等の加温処理が果実への同化産物の転流等に及ぼす影響を調査する。
出芽酵母の核に局在する新規アクチンファミリー タンパク質分子間相互作用の解析

Act3pは酵母の生育に必須なアクチン関連タンパク質(Actin-Related Protein:Arp)であり、そのアミノ酸配列のほぼ全域でアクチンに相同性を示すが、2ケ所に他のアクチンファミリータンパク質には存在しない挿入ペブチド領域がある。Act3pは核に局在しており、遺伝子発現制御への関与が示唆されている。Act3pのカルボキシ末端にヒスチジンタグを付加してゲノム上のACT3遺伝子と相同組換えを行うことで、Act3p-His6を発現する酵母株を作製した。この株の抽出液から、Ni-NTAカラムを利用して、Act3p-His6が含まれるタンパク質複合体を単離した。この両分をさらにゲルろ過カラムで分画し、抗Act3p抗体を用いてウエスタンプロットを行い、Act3pがおよそ300kDaのタンパク質複合体に含まれていることが示された。現在、このタンパク質複合体に含まれるタンパク質の解析を行っている。Act3pのアミノ酸配列の情報を用いてヒトESTデータベースをスクリーニングしたところ、Act3pに相同性を有する2つの配列が見い出された。これらの全長の配列を決定したところ、これらは互いに94%相同な新規Arpのアイソフォームであり、これらをhArpNα,βと名付けた。hArpNα,βとGFPとの融合タンパク質をHeLa細胞で発現させたところ、両者とも核への局在が観察され、ユウクロマチン領域にその多くが存在していた。さらに、hArpNα,βの組織特異的な発現をRT-PCRを用いて解析したところ、hArpNβは様々な組織で広く発現が認められるのに対し、hArpNαは脳でのみ発現していることが示された。hArpNα,βが出芽酵母Act3pと同じクラスに属するかについてはさらに検討が必要であるが、これらの結果は、ARPが脊椎動物の核機能にも関与しており、さらに組織特異的な機能をも有している可能性を示している。Act3pは酵母の生育に必要なタンパク質であり、そのアミノ酸配列のほぼ全域で他のアクチンファミリーに相同性を示すが、2カ所に他のアクチンファミリーには存在しない挿入ペプチド領域が存在する。Far-western-blot法により、この領域が3種類のDNA結合能をもつ核タンパク質と相互作用していることが示された。このことから、Act3p特異的領域はこれらのタンパク質を介して間接的にDNAと相互作用をしていると考えられつ。本研究では、Act3と相互作用する3種のDNA結合タンパク質の同定、およびその相互作用の解析、Act3pとこれらのタンパク質の相互作用がクロマチン構造に与える影響の解析などについて、解析を行った。Act3p特異的領域と結合するタンパク質をDNA-celluloseカラムとイオン交換カラム等を組み合わせることで部分精製した。この画分をSDS-PAGEの後ニトロセルロース膜に移行させ、目的のバンドを切り取った後、膜上でタンパク質を酵素消化し、回収したペプチドのアミノ酸配列を決定したところ、このうちの一つがヒストンH3であることが示された。また、精製した4種のヒストンを用いてfar-western-blot法を行ったところ、Act3pがこれらのヒストン全部に結合する能力があることが示された。ACT3特異的領域をGal4のDNA結合領域をコードするベクターに組み込み、出芽酵母の4種のヒストンの遺伝子のそれぞれをGAL4の転写活性化領域をコードするベクターに組み、これらを用いてTwo-bybrid法を行った。その結果、Act3p特異的領域がこれらのヒストンと結合する能力があることが示された。
3次元テンソル積展開を用いた高速な瞬目検出システムの開発に関する研究

ビデオカメラを利用した従来の瞬目検出法(VTR法)の欠点を改善した新しいアルゴリズムによる自動瞬目検出手法の開発を目的として研究を行った。その結果、以下のような成果が得られた。1.VTR画像から得られた画像系列に3次元テンソル積展開を適用する新しい手法により、瞬目率と瞬目波形が従来法と同程度の処理速度、精度で検出できることが確認された。2.従来法では色情報を得るために必要であった予備実験の手間を、新手法では省くことができたので、被験者によらずに直接に瞬目検出処理が実行可能であることを確認した。3.瞬目検出処理の高速化のためには、3次元テンソル積展開の計算部分を画像間の相関の計算に置き換えると処理時間がかなり短縮できることが分かった。4.画像取り込みと瞬目検出処理を同一の計算機で行うために、パーソナルコンピュータ(DOS/V)上にプログラムを移植し、稼働させることができた。今後は、パーソナルコンピュータ上で、画像間の相関を利用した瞬目検出処理システムを完成させることを目指す予定である。
消化器外科周術期における人工膵臓を用いた新しい血糖管理法の確立

肝切除・膵切除症例を主な対象にした臨床試験が行われた。前向き比較試験として周術期血糖管理が人工膵臓で行われ人工膵臓群とスライデイング・スケール法で行われたコントロール群との2群に分別した。2間の背景因子に有意差はなかった。肝切除・膵切除共に人工膵臓はコントロール群に比べてsurgical site infectionが有意に抑制されただけでなく、肝切除では術後入院期間の短縮と入院コスト削減にも効であった。研究成果は12編の論文公表された。平成19年度における研究成果についてご報告します。1)研究の進行状況平成19年4月から高知大学医学部倫理委員会の許可を得て、当科で施行された肝切除および膵切除を対象に人工膵臓を用いた周術期血糖管理の有用性を検証するための前向き比較試験が行われている。これまで肝切除症例は人工膵臓(AP)群36例、sliding scale(SS)群33例に施行された。また膵切除症例はAP群10例、PP群9例に施行された。詳細な研究成果は平成20年度が終了する頃にまとめる予定である。これまでの研究成果として人工膵臓による血糖管理を行うことによって術後感染症(surgical site infection:SSI)の発生頻度が減少し、正常血糖値に近い安定した血糖値が維持されることが明らかになりつつある。現在まで行われた人工膵臓を用いた周術期の血糖管理および連続血糖測定はすべて安全に行われてきており、特記すべき合併症や装置のトラブルはみられない。3)学会発表研究成果の一部は平成19年日本肝胆膵学会のランチョンセミナーおよび日本消化器外料学会、日本臨床外科学会のシンポジウムをはじめとする多数の国内学会で主題発表として採用され、発表された。また世界人工臓器学会、欧州集中治療学会などのいくつかの国際学会でも発表され、英語論文の成果とともに世界に向けて研究成果が発信された。4)まとめ平成19年4月の研究開始から現在まで本研究は順調かつ安全に施行されてきており、上述した学術的成果も含めて、今後とも大きな成果が得られるのではないかと期待されている。研究計画予定通りに2つの前向き比較試験を実施し、その成果を学会発表し、論文化した。(1)肝切除が施行され、周術期血糖管理が人工膵臓を用いて行われた人工膵臓群(目標血糖値80-110mg/dl)とスライディング・スケール法を用いて行われたコントロール群(目標血糖値150-200mg/dl)との前向き比較試験が行われた。2群間の背景因子に有意差はなかった。人工膵臓群はコントロール群に比べて術後のsurgical site infection(SSI)が有意に抑制されただけでなく、術後入院期間の短縮と入院コスト削減に寄与することが明らかとなった。本研究成果は国際学会だけでなく国内学会でも主題発表として採択された。現在Diabetes Care誌に投稿した後のrevise中である。(2)膵切除が施行され、周術期血糖管理が人工膵臓を用いて行われた人工膵臓群(目標血糖値80-110mg/dl)とスライディング・スケール法を用いて行われたコントロール群(目標血糖値150-200mg/dl)との前向き比較試験が行われた。人工膵臓群はコントロール群に比べて術後のsurgical site infection(SSI)が有意に抑制された。本研究成果は国際学会だけでなく国内学会でも主題発表された。また2009年Arch Surg誌にも採択され、現在印刷中である。(3)これまで200例以上の消化器外科手術周術期に人工膵臓を用いた厳密な血糖管理(強化インスリン療法と同じの目標血糖値80-110mg/dl)を行い、従来の強化インスリン療法の最大の欠点であった低血糖発作(40mg/dl以下)を示すことが皆無であった。この研究成果は2009年のAnn Surgに採択され、現在印刷中である。
尼子氏の総合的研究

本研究の柱は2つあり、1つは尼子氏関係史料の調査収集、いま1つは戦国大名としての尼子氏の史的分析である。尼子氏関係史料の調査収集は、第1年度から重点事項とし、史料の所在・内容・発給者・形式・年代比定等の考察を中心に作業をすすめた。第2年度は記録類からの関係事項抽出作業も行った。その結果、別添のごとく、尼子氏関係史料目録を作成することができた。これによって、関係史料をほぼつかみ得たと考えているが、2か年という短い調査期間のため、なお未収集史料も存在するかもしれないし、又、年代比定等についても誤りなしとしないので、今後もひきつづき研究作業をすすめ、より完全な目録の作成に努めたい。もう1つの柱である尼子氏の史的分析については、各研究分担者がそれぞれのテ-マにそって研究をすすめることにしていたが、全員が関係史料の調査収集作業を優先させたため、十分な成果をあげるための時間がなかったのは残念であった。しかし、一応別添のごとき報告書(その1)を作成することができた。内容的には、概括的ないし部分的な研究実験に終わらざるを得なかったが、それでも、それぞれのテ-マについて、問題の所在、研究の切り口等に関して指摘することができたと考えている。尼子氏関係史料目録を作成したことにより、今後研究は急速に進展するものと確信する。研究分担者はひきつづき研究調査を継続し、より完全な史料目録の作成に努めるとともに、各テ-マの研究を深化させ、将来的には尼子氏関係史料集および論文集を公刊したいと思っている。尼子氏関係史料の調査・収集・整理が平成2年度の主要な研究作業である。各研究分担者は、それぞれ割り当てられた地域における史料調査に当たり、文書の所在・文書の内容・発給者・文書形式・年月比定等を中心に調査を進めた。予想以上に史料の散在性が大きく、かつ、原文書の残存が比較的少なく、書写・影写・刊行物(記録や市町村史誌等)所載の形で残っているケ-スが多かった。これらの中から、一枚物の文書について、本年度に調査し、目録にしたものが、別添資料「尼子氏関係史科目録」で、約900点の文書を目録化することができた。もとより中間的成果で不完全なものであるが、平成3年度はこれをベ-スに、更に新たな文書を探査し、完全なものに近づけたい。次に、膨大な日記・記録類(例えば、大館常興日記・石山本願寺日記等)の中から、尼子氏関係記事を抽出する作業も進めているが、この作業は平成3年度に本格的にとりくむ予定である。研究分担者は史料調査に当たりながら、各自の研究課題についても研究を進めており、特に城跡等の実地調査を必要とする者は、富田城をはじめ数か所の山城の調査を行っており、尼子氏関係の城郭分布図作成のための基礎デ-タ作りにとりかかっている。しかし、これらの研究成果は、まだ発表の段階に至っていない。文書史料の収集に当っては、できるだけカメラによる撮影を原則としたが、影写本等については筆写さぜるを得ないものもあった。本年度の研究実施計画は、ほぼ予定通り進めることができたと考えている。平成2・3年度2か年度にわたって、尼子氏の総合的研究を行った。本研究の柱は2つあり、1つは尼子氏関係史料の調査収集であり、いま1つは戦国大名尼子氏の史的分析である。関係史料の調査収集は、第1年度から重点事項とし、文書の所在、内容・発給者・形式・年代比定等を中心に作業を進めてきた。その結果、後送のごとく、尼子氏関係史料目録を作成することができた。

この史料点数(約1200点)は、ほぼ現段階で収集しうる限度と考えているが、2か年という短期間のため、なお未収集の史料も存在するかもしれないし、かつ、年代比定についても誤りなしとしないので、今後も引きつづき作業をすすめ、より完全な目録の作成に努めたいと思う。さらに目録にとどまらず、史料の公刊にまでこぎつけたい。それはともかく、本目録は従来全く作成されなかったものであり、今後の尼子氏研究に裨益するところ大なるものがあると確信する。もう1つの柱は、各研究分担者がそれぞれのテ-マにそって行った分担研究である。この研究作業は、全員が史料の調査収集の余力をもって行う予定にしていたため、各論文とも概括的あるいは部分的な研究実績に終わらざるを得なかったのは残念であるが、いずれも問題解明の糸口はつかむことができたと考えている。尼子氏関係史料目録の作成により、史料の内容、所在等が明らかとなったので、今後急速に研究が進展するものと思われる。なお、研究分担者は今後も引きつづき研究をすすめ、近い将来、尼子氏研究の論文集を公刊する予定である。