hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
構成的操作による微小管メカノネットワークシステムの原理解明

研究期間全体を通じて、細胞機能を統合する伝達システムの実態を明らかにするため、従来の化学信号伝達システムを補完する、もしくは統合して新たな伝達システムとなり得る細胞骨格を主体とした「力学伝達システム」の可能性に着目した。この細胞骨格が形成する力学的な枠組みを「細胞骨格メカノネットワークシステム」として捉え、このネットワーク内で局所的に加わった力学的刺激が、どのように受容・伝播・応答し、生化学反応の制御を通じて、細胞全体の機能を如何に制御するかを、構成的アプローチによって定量し、細胞骨格による力学伝達システムという比較的新しい研究分野を開拓する。本年度においては、主に以下の5項目について研究を進めた。1)モータータンパク質や細胞骨格タンパク質などの角度変化を検出する光学系を開発し、モータータンパク質の力発生時におこる角度変化を検出することに成功した。その成果を投稿論文として報告した。2)昨年度に引き続き、AODによる光ピンセット顕微鏡の開発を進め、3次元力学測定系を可能とする光学系を作成した。その成果を国際シンポジウムで発表した。3)微小管間にかかる架橋タンパク質や微小管と微小管結合タンパク質の間の破弾力の定量を行った。4)微小管間の力を定量できるFRETセンサーを改良し、Hela細胞内での微小管間にかかる力分布の測定を行った。5)ツメガエル初期胚の外胚葉細胞にかかる、微小管を介した張力を測定するため、微小管と細胞膜に結合するFRET張力センサーを作製し、外胚葉細胞における張力測定を行い、アクチン結合タンパク質を用いた結果と比較した。細胞機能を統合する伝達システムの実態を明らかにするため、従来の化学信号伝達システムを補完する、もしくは統合して新たな伝達システムとなり得る細胞骨格を主体とした「力学伝達システム」の可能性に着目した。細胞骨格の微小管やアクチンフィラメントは、長距離(マイクロメートルスケール)にわたって力を伝播することが可能である。この細胞骨格が形成する力学的な枠組みを「細胞骨格メカノネットワークシステム」として捉え、このネットワーク内で局所的に加わった力学的刺激がどのように受容・伝播・応答し、生化学反応の制御を通じて、細胞全体の機能を如何に制御するかを構成的アプローチによって定量し、細胞骨格による力学伝達システムという比較的新しい研究分野を開拓する。本年度においては、主に以下の2項目について研究を進めた。1)細胞骨格アクチンフィラメントとモータータンパク質ミオシンからなるメカノネットワーク構造を形成させ、ネットワークのコネクティビティを制御する因子(アクチン結合タンパク質及びアクチン切断タンパク質)をネットワークに導入することで、ネットワークの収縮様式の制御機構を提示した。2)アクチンフィラメントにかかる力をFRETによって計測する「力FRETセンサー」を応用し、微小管にかかる力の定量ができるFRETセンサーの開発に着手した。いくつかの微小管結合タンパク質を検討し、微小管との共沈実験において、センサーを構成する候補を数種類まで絞り込んだ。研究計画で掲げていた、細胞骨格によるメカノネットワークを構築し、細胞骨格に結合する因子やモータータンパク質により、そのネットワークの収縮を制御する分子機構の一端を解明することにおいて予定通りの成果が得られ、学会発表を行い、論文投稿に近い状況まで達している。この細胞骨格が形成する力学的な枠組みを「細胞骨格メカノネットワークシステム」として捉え、このネットワーク内で局所的に加わった力学的刺激が、どのように受容・伝播・応答し、生化学反応の制御を通じて、細胞全体の機能を如何に制御するかを、構成的アプローチによって定量し、細胞骨格による力学伝達システムという研究分野を開拓する。本年度においては、主に以下の4項目について研究を進めた。1)昨年度に引き続き、アクチンフィラメントとミオシンからなるメカノネットワーク構造を形成させ、ネットワークのコネクティビティをATP濃度依存的に制御する因子をネットワークに導入することで、ネットワークの収縮様式の制御機構を提示した。研究成果の投稿論文の作製を行った。2)微小管とキネシンからなるメカノネットワーク構造を形成させ、微小管からなる高次構造体の形成過程を観察した。3)AODによる光ピンセット顕微鏡の開発を進め、アクチン間や微小管間にかかる架橋タンパク質の破弾力を定量する実験系の構築を行った。4)細胞骨格間の力を定量できるFRETセンサーを改良し、FRET効率の高い蛍光色素やリンカーの選択を行った。研究計画で掲げていた、細胞骨格によるメカノネットワークを構築し、細胞骨格に結合する因子やモータータンパク質により、そのネットワークの収縮を制御する分子機構の一端を解明することにおいて成果が得られ、学会発表を行い、論文の投稿段階まで到達した。また、計画の一つである力FRETセンサーの能力を定量できる実験系の確立も進んだ。

1)モータータンパク質や細胞骨格タンパク質などの角度変化を検出する光学系を開発し、モータータンパク質の力発生時におこる角度変化を検出することに成功した。その成果を投稿論文として報告した。2)昨年度に引き続き、AODによる光ピンセット顕微鏡の開発を進め、3次元力学測定系を可能とする光学系を作成した。その成果を国際シンポジウムで発表した。3)微小管間にかかる架橋タンパク質や微小管と微小管結合タンパク質の間の破弾力の定量を行った。4)微小管間の力を定量できるFRETセンサーを改良し、Hela細胞内での微小管間にかかる力分布の測定を行った。5)ツメガエル初期胚の外胚葉細胞にかかる、微小管を介した張力を測定するため、微小管と細胞膜に結合するFRET張力センサーを作製し、外胚葉細胞における張力測定を行い、アクチン結合タンパク質を用いた結果と比較した。残りの研究期間に以下の項目の研究を進める。1力センサーの開発、2微小管メカノネットワークの構築と制御。3メカノネットワーク内の3次元力学測定を可能とする光学系の構築。4メカノネットワークの力学特性の定量。1力センサーの開発及び1分子でのセンサーの定量、2微小管メカノネットワークの構築と制御、3メカノネットワーク内の3D力学測定する光学系を構築し、ネットワークの力学特性を明らかにすることを目指す。開始時期がやや遅かったことに加え、力FRETセンサーを構成するタンパク質を可溶化させることに想定以上に時間を要した。(次年度使用額が生じた理由)研究目的で掲げていた一部の成果を、投稿論文として公表する準備に時間を要し、他の研究が想定より遅れたため。(使用計画)技術補佐員を雇用することで、昨年度に実施できなかったサンプルの調整及び定量データの解析を行う。技術補佐員を雇用し、補佐員によって網羅的にコンストラクトを作成し、サンプルの調整を行う。
空間反転対称性が破れた遍歴磁性体における電流磁気効果

例えばDNAの2重らせん構造が必ず右巻きであるように自然科学において一般的にヘリシティ(巻き方)を制御することは興味深いことである。磁性体の一種にらせん磁性体というものがあり、磁気モーメントがらせんを巻いて並んでいる構造を取っている。そこで私はそのらせん磁性体のヘリシティを電流で制御することを目指している。また、らせん磁性体のような特殊な磁性体中では、電流によるヘリシティ制御だけでなく、磁気構造や結晶構造が輸送現象(電気抵抗など)に影響を与えることが期待される。そのような電流効果を観測することが大きな目標である。この研究が成功すれば、エレクトロニクス分野に新たな選択肢を与える。
看護系大学生の学習バーンアウトを予防する自己調整学習支援システムの開発

本研究は看護大学生の学習上のバーンアウトと学習行動の関連を明らかにし、バーンアウトを予防する学習支援システムの開発を目指した。先ず看護師に実施した質問紙調査によりthe Oldenburg Burnout Inventory日本語版を作成した。次に本尺度を用いて看護大学生のバーンアウトを測定したところ学生のバーンアウトの因子構造は看護師とは異なり、探索的因子分析と確証的因子分析から学習不全感と学習疲弊(意欲喪失)の2因子を確認した。バーンアウトと自己調整学習、学業援助要請には関連が認められた。本研究結果を踏まえて、今後、看護大学生のバーンアウトの概念構成を検証し学習支援システムを考案する。本研究の目的は,看護系大学生の学習バーンアウトを予防するために,自己調整学習の自己モニタリング支援システムを開発することである.具体的な研究課題として,1看護系大学生の学習バーンアウト状態を把握すること,2自己調整学習方略,援助要請との関連から学習バーンアウトにある学生の行動特性を抽出すること,3学習バーンアウトを予防する自己調整学習支援システムを構築すること,を設定した.今年度は研究課題の1つ目である看護系大学生の学習バーンアウトの実態を把握することに主眼を置き,次のように研究を進めた.はじめに看護系学生のバーンアウトに関する国内外における先行研究の系統的文献レビューを行い,バーンアウトの実態と関連要因に関する研究動向を把握した.文献検討によって得られた知見としては,看護大学生のバーンアウトの概念は明確に定義されておらず,看護師のバーンアウトの概念がそのまま看護学生のバーンアウトに適応されているという検討を要する課題が明らかになったことである.次に,この課題に対し先行研究を資料に内容分析を行い,概念の定義づけを検討している.これと並行してバーンアウトの影響要因として活用する尺度を検討し,その1つとしてラーニング・セルフエフィカシー尺度19項目版を用いることとした.本尺度を調査で用いるために,先ず専門家による本尺度の翻訳・逆翻訳を行い,その後研究者間で妥当性の検証を重ね日本語訳を作成したという状況である.なお文献レビューは本年度の研究成果として,研究代表者と研究分担者の所属先である順天堂大学医療看護学部の紀要に報告した.本研究の目的は、看護系大学生の学習上のバーンアウトを予防するために、自己調整学習の自己モニタリングを開発することとした。具体的な研究課題としては、1看護系大学生の学習バーンアウトの実態を把握すること、2自己調整方略、援助要請との関連から学習バーンアウトにある学生の行動特性を抽出すること、3学習バーンアウトを予防する自己調整学習支援システムを構築すること、以上の4点を設定した。昨年度は文献研究から、看護系大学生のバーンアウトの概念が定義されていないことが課題として上がった。この課題に対して、本年度は看護系大学生のバーンアウトにおける先行研究をもとに、概念分析と測定尺度に関する検討を重ねてきた。分担研究者との検討の結果、看護師を対象としたバーンアウト研究で用られている既存の尺度から、大学生用の尺度開発を目指すこととし、基軸とする尺度はOldenburg Burnout Inventory(OLBI)を用いることとした。本尺度は、多くのバーンアウト研究で用いられてきたMaslach、田尾らによる尺度の概念構成の問題を解決するためにDemeroutiらが開発したものである。このOLBIの日本語版を作成することを課題に加えて研究を進めている。現時点では、尺度の妥当性を検証するための翻訳・逆翻訳と内容妥当性の検討を繰り返し実施し、尺度の邦訳版の初案を作成した段階である。次の段階として看護師を対象とした調査研究を行い、計量心理学的解析による尺度開発の手順を踏み、OLBI尺度の邦訳版を構築する。続いて看護系大学生を対象とした調査を実施し、作成したOLBI尺度の邦訳版を援用してバーンアウトを実態を把握するとともに、昨年度検討したラーニング・セルフエフィカシーとの関連についても検討する計画である。本年度は、はじめにOldenburg Burnout Inventry (以下、OLBI)日本語版の信頼性と妥当性を検討するために、医療機関に勤務する看護師を対象に調査を実施した。次に看護大学生における、1OLBI日本語版の計量心理学的検討、2学習バーンアウト状況と学習状況の関連を検討することを目的に予備調査を行った。看護師を対象に実施した調査は先ず予備的調査を行い、解析結果を踏まえた上で本調査を行った。いずれの調査も無記名自記式質問票を用いて行い、予備調査は関東の医療機関2施設で実施し211名(回収率、53.6%)から回答を得た。全国調査は200床以上の医療機関から10%割合で無作為抽出した220施設に調査協力を依頼し、うち協力に同意が得られた43施設3,229名の看護師に調査票を配付し1,505名から回答が得られた(回収率46.6%)。予備調査においてOLBI日本語版の信頼性と妥当性を検討した結果、信頼性は確保されていることが確認された(クロンバックα係数=.848)。尺度の妥当性に関しては精神的健康、自己効力感との相関が認められ(r=-.264,r=.377)、また確認的因子分析によりOLBI同様にOLBI日本語版における2因子構造が確認された。今後、予備調査で得られた解析結果を本調査データにおいて確認するとともに、バーンアウトと自己学習力との関連を検討する。看護大学生における予備調査は関東の看護大学2校の全学年1,073名に無記名自記式質問票を用いて実施し、312件の回答を得た(回収率29.0%)。

低学年の回答を解析したところ学習バーンアウトは学年間で差はみられなかったもののバーンアウトレベルは低くなく、またバーンアウトと自己効力感に高い相関がみられた。予備調査の段階ではあるが、今後さらに解析を進め、看護大学生の学習バーンアウトの実態を明らかにする計画である。本研究は看護大学生の学習上のバーンアウトと学習行動の関連を明らかにし、バーンアウトを予防する学習支援システムの開発を目指した。先ず看護師に実施した質問紙調査によりthe Oldenburg Burnout Inventory日本語版を作成した。次に本尺度を用いて看護大学生のバーンアウトを測定したところ学生のバーンアウトの因子構造は看護師とは異なり、探索的因子分析と確証的因子分析から学習不全感と学習疲弊(意欲喪失)の2因子を確認した。バーンアウトと自己調整学習、学業援助要請には関連が認められた。本研究結果を踏まえて、今後、看護大学生のバーンアウトの概念構成を検証し学習支援システムを考案する。分担研究者と検討を重ね、研究課題である看護系大学生のバーンアウトを測定するためには看護師のバーンアウトを測定する尺度の課題を解決することが不可欠であるという結論に至った。そのため、現在、Demerouti, E.(オランダ)が新たに開発したOldenburg Burnout Inventory(OLBI)の日本語版の開発に取り組んでいるため、当初の予定よりやや遅れている状況である。看護師を対象にOLBIの尺度を構築し、その結果を用いて看護系大学生のバーンアウトの実態と影響要因の検討を進める。看護教育学今年度の計画としては、先ず、現在取り組んでいるOldenburg Burnout Inventory(OLBI)の日本語版の開発を完了させる。この課題については、OLBIの開発者より日本語版作成の許可を得て、順・逆翻訳と内容妥当性の検討を経て邦訳版の初案を作成した段階にある。次に邦訳版の計量心理学的検証を行うために、全国300床以上の医療機関において、看護師を対象としたバーンアウトの実態調査を実施する計画である。進捗状況としては、本年度3月に所属大学の研究倫理等審査委員会の承認を得たので、次年度5月にパイロットスタディ(調査施設承諾済み)、6月に全国調査の実査を行う。本調査とともに看護系大学生のバーンアウトの実態把握にOLBIを用いた調査を進める計画である。当初は,初年度に看護系大学生のバーンアウトを把握するための予備調査を実施し,2年目に本調査を実施する計画であった.しかし調査項目の策定に予想以上に時間を要している.その理由として,看護系大学生のバーンアウトを捉えるための概念構築を先ず行わなければならないという検討課題が生じ,それを当初の計画に追加したためである.そのため達成度は「やや遅れている」と判断したが,計画に追加した課題の検討は,本研究を遂行するためには重要であると考えている.全国調査を本年度3月に実施する計画であったが尺度の新たな開発に取り組んだため、調査は次年度5・6月に実施することになった。そのため当初の予定より予算が縮小した。
ATAD2によるクロマチン動態制御機構の解析

平成30年度は、以下の解析を行った。ATAD2ノックダウンES細胞の増殖速度は、未分化時においては野生型ES細胞とほぼ同じであるのに対して、試験管内で分化させ胚様体(embroid body)を形成させると、その成長が野生型に比べて遅いことから、ATAD2が分化初期に重要なことを既に報告している(Morozmi et al., 2016)。また、ATAD2はES細胞においてクロマチンの動態制御に関わることから、分化初期のクロマチン再編成においてATAD2が重要な役割を果たすことが考えられた。そこで、この可能性を検討した結果、ATAD2ノックダウンES細胞において分化から7日後に可用性画分に含まれるヒストンの量が顕著に増加したことから、ATAD2はES細胞分化時のクロマチン再編成において重要なことが示唆された。また、CRISPR-Cas9システムを用いて樹立したATAD2遺伝子ノックアウトES細胞は、ATAD2ノックダウン細胞同様に胚様体形成の遅延が認められた。さらに、肺がん由来細胞であるH1299においてATAD2のノックダウンは、血清飢餓時の細胞増殖を抑制することから、ATAD2の機能はES細胞の分化だけでなく、がん細胞増殖にも重要なことが示唆された。ATAD2は、ブロモドメインのほかにATPaseドメインを有するタンパク質であるがそのATPaseドメインの重要性は検討されていなかった。そこで、ATAD2に含まれるATPaseドメインの機能を調べた結果、ATPaseドメインはATAD2の多量体形成に重要なことが明らかになった。興味深いことに、ATPaseドメインに変異を導入し多量体型性能を欠損したATAD2は、ブロモドメインを介したアセチル化ヒストンとの相互作用能も顕著に低下することから、多量体形成はATAD2がその機能を果たす上で必須なことが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ブロモドメインタンパク質ATAD2がES細胞のクロマチン動態制御においてどのような役割を果たすのかを明らかにすることを目的とする。ATAD2は、肺、乳がんをはじめとした様々ながん細胞で異常発現がみられ、その発現量に依存してがん悪性度も増すことが多数報告されている。このことから、ATAD2はがん悪性化に関わると考えられている。また、ATAD2はがん細胞以外にES細胞でも発現しており、ES細胞においてクロマチンの動態制御に関わることが我々の先行研究から明らかになった。しかし、ATAD2の詳細な機能は依然として不明であり、その機能解明はATAD2を介したがん悪性化メカニズムを理解する上で非常に重要である。2017年度は、まずATAD2のES細胞内における機能を解析するために、CRISPR-Cas9システムを用いてATAD2遺伝子ノックアウトES細胞株の樹立を試みた。異なる3種類のガイドRNAを用いた結果、いずれも効率よくATAD2をターゲットすることができ、実際にATAD2遺伝子欠損クローン細胞株を単離することに成功した。また、先行研究にて網羅的に同定したATAD2相互作用因子とATAD2の結合を、供免疫沈降法を用いて個別に確認した結果、確認を行った因子全てにおいてATAD2と実際に相互作用することが確認された。また、試験管内アッセイ系の構築にあたり、必要となるATAD2をリコンビナントタンパク質として精製するための条件検討を行い、Cos7細胞においてATAD2を過剰発現させることでATAD2を効率よくが精製できることが明らかになった。2017年度は当初の目標通りATAD2遺伝子ノックアウトES細胞株を樹立することができ、現在その表現型を野生型およびshRNAによりATAD2をノックダウンしたES細胞株と比較解析しているところである。また、網羅的探索によって得られたATAD2相互作用因子のうち、予定通りいくつかの因子が実際にATAD2と相互作用することを確認することが出来た。また、試験管内アッセイ系の構築に必要なタンパク質の準備なども順調に進んでいる。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。

興味深いことに、ATPaseドメインに変異を導入し多量体型性能を欠損したATAD2は、ブロモドメインを介したアセチル化ヒストンとの相互作用能も顕著に低下することから、多量体形成はATAD2がその機能を果たす上で必須なことが示唆された。今後は、引き続きATAD2ノックアウト細胞株の表現型を解析することでその細胞株の評価するとともに、ATAD2ノックアウト細胞株や必要に応じてATAD2ノックダウン細胞株を使用することでATAD2の機能を明らかにする。具体的には、それらATAD2欠損細胞株においてATAD2相互作用因子の機能を解析することで、ATAD2が相互作用因子の機能におよぼす影響を検討する。さらには、ES細胞におけるATAD2の機能が実際にがん細胞においても重要であるのかを確認するために、まずATAD2の過剰発現している肺がん細胞(H1299)乳がん細胞(MCF7)を用いてATAD2遺伝子発現を抑制した細胞株を作製し、その表現型を解析する。そして、ES細胞でみられたATAD2とその相互作用因子が、がん細胞においても相互作用することや、ATAD2遺伝子欠損がん細胞株における相互作用因子の機能を調べることで、ES細胞におけるATAD2の役割が、実際にがん細胞においても重要なのかを評価する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
チタン酸バリウムを分散させた誘電流体に関する研究

チタニウムアルコキシドと水酸化バリウム水溶液の混合による加水分解から超微細なチタン酸バリウムを製造し、これに界面活性剤を被覆してケロシンやアルキルナフタレン中で安定に分散する流体を得た。この流体をソーヤ・タワ回路を用いて観察するとわずかにヒステリシス曲線を示したが比誘電率は33.5でありほぼ誘電流体とみなせる。この流体に鉛直上方に電界が減少する電界勾配を作用させ、流体よりも低い比誘電率2.5を持つガラス球を配置すると電気的な浮場力が理論式から予測されるように生じた。この流体に1kV/mm程度の電界を作用させると細長いチタン酸バリウムのクラスターが生じることが顕微鏡観察から明かとなった。電界の作用している方向と垂直に流動を与えると電界を作用させないときよりも粘度は増加し、ビンガム流体のような流動曲線を示した。また、チタン酸バリウムの形状の変化としてウィスカー状のものは今年度はまだ作製できなかった。そこでチタン酸カリウムウィスカーにわずかに水分を付着させ絶縁油中に分散させて電界の作用による粘度変化を調査した。ウィスカーの針状構造上、みかけの沈降を防ぐことができ、電界方向にウィスカーが連なったクラスターを生じ、超微細な球場のチタン酸バリウムを分散させた誘電流体よりもより高い降伏応力を生じた。また、従来のエレクトロレオロジー流体との比較も行った。さらに、チタン酸バリウムを分散させた誘電流体とマグネタイトを分散させた磁性流体の比較を行い、磁界中での磁性流体よりも電界中での誘電流体のほうが粘度上昇率が大きいことを、粒子の相互作用より考察した。また、磁性流体、誘電流体の混合による分散安定性を検討し、比較的良好に誘電体粒子、磁性体粒子が安定に分散できることが明かとなった。イソプロパノ-ル中にチタニウムアルコキシドを溶解させておき、これに水酸化バリウム水溶液を適下してチタン酸バリウム粒子を調整した。反応温度60°CでBET比表面積測定、電子顕微鏡観察より約10nmの超微粒子が得られた。BaとTiのモル比が1:1の場合、強誘電性を示さない立方晶のBaTiO_3が得られたことがx線回析より確認されたので、Tiのモル比をBaよりも大としてチタン酸バリウムを調製した。調製した粒子はポリオキシエチレンアルキルエ-テルで表面を被覆した後、炭化水素中に超音波およびホモジナイザ-を用いて懸濁させた。この懸濁液を5分間2000Gで遠心分離を行い、さらに粒子を懸濁させ遠心分離することを繰り返し、上澄み液を誘電流体として本実験で使用した。誘電流体の比誘電率は、分散しているチタン酸バリウム粒子表面の水分に依存する。粒子が水分を含まない場合は110°C付近に比誘電率のわずかなピ-クが存在した。この誘電流体中にソ-ダガラス球を綿糸でロ-ドセルから吊し、下方に狭くなる銅板を2枚配置し、直流高電圧を印可すると電界勾配が生じてガラス球は浮力を受けた。600kV/mの電界を作用させて約比重1の浮力の増大が観察された。水分を吸着している場合としていない場合のチタン酸バリウム粒子を炭化水素中に分散させて得た誘電流体を平板回転粘度計内に満たし、円錐と平板の間に電界を作用させた。

20°C付近では水分の含有量が分散固体粒子の約10wt%以上で粘度の増加は著してがこれ以上高い水分含有率では絶縁破壊を引き起こしやすくなった。固体粒子の含有量は7.5vol%以上で電界中の粘度はより増加した。水分を含量していない場合は、液温を70°Cから100°C程度まで上昇させることにより電界中で粘度の増加は大となった。チタニウムアルコキシドと水酸化バリウム水溶液の混合による加水分解から超微細なチタン酸バリウムを製造し、これに界面活性剤を被覆してケロシンやアルキルナフタレン中で安定に分散する流体を得た。この流体に1kV/mm程度の電界を作用させると細長いチタン酸バリウムのクラスターが生じることが顕微鏡観察から明かとなった。電界の作用している方向と垂直に流動を与えると電界を作用させないときよりも粘度は増加し、ビンガム流体のような流動曲線を示した。また、チタン酸バリウムの形状の変化としてウィスカー状のものは今年度はまだ作製できなかった。そこでチタン酸カリウムウィスカーにわずかに水分を付着させ絶縁油中に分散させて電界の作用による粘度変化を調査した。ウィスカーの針状構造上、みかけの沈降を防ぐことができ、電界方向にウィスカーが連なったクラスターを生じ、超微細な球状のチタン酸バリウムを分散させた誘電流体よりもより高い降伏応力を生じた。また、従来のエレクトロレオロジー流体との比較も行った。さらに、チタン酸バリウムを分散させた誘電流体とマグネタイトを分散させた磁性流体の比較を行い、磁界中での磁性流体よりも電界中での誘電流体のほうが粘度上昇率が大きいことを、粒子の相互作用より考察した。また、磁性流体、誘電流体の混合による分散安定性を検討し、比較的良好に誘電体粒子、磁性体粒子が安定に分散できることが明かとなった。
消費者行動研究の集計化に関する考察－消費者主導の市場形成に着目して－

本研究課題「消費者行動研究の集計化に関する考察ー消費者主導の市場形成に着目してー」の最終年度は、主として、成果発表と成果発表を通じた研究成果のさらなる精緻化が行われた。まず、5月には、第68回日本商業学会全国大会において、「日本のポップカルチャー・イベントの形成・発展プロセスに関する考察」として研究発表を行い、集計水準という視点から過去の消費者行動研究を整理することによって、集計水準の低い個別消費者行動研究から集計水準の高い市場形成論までを体系的に論じることのできる消費者行動研究の展開方法を提案した後、このフレームワークがジャパニーズ・ポップカルチャー・イベントの発展プロセスの説明や戦略提案にいかに展開されうるのかを論じた。具体的には、市場形成モデル、市場変容モデル、市場連結モデルの3つの発展プロセスが想定でき、それぞれのモデルがいかなる場合に有効で、いかなるSTPおよびマーケティング・ミックスが必要であるのかを論じた。2016年度は主として実際のマーケターへのヒアリングおよび調査を通じたマクロ的消費者行動研究の有用性の確認と、その論証に充てられた。特に後者の研究実績としては、「消費者行動研究の集計化における理論的および実務的諸問題」(KMS研究会監修・堀越比呂志・松尾洋治編著『マーケティング理論の焦点』中央経済社)というタイトルの下、書籍として出版し、消費者行動研究の集計化モデルの提示を行った。具体的には、過去の消費者行動研究を集計水準という視点から整理するのとともに、中でもミクロからマクロ、すなわち、集計水準の低い個別消費者行動分析から消費者類型論を経て、集計水準の高い市場動態論までを体系的に論じていると考えられる研究に注目し、それらの集計化の方法について考察を行った。識別された集計化のパターンは二種類あり、類型化された消費者群を変容するものとして捉える「市場変容モデル」、そして類型化された消費者群を経時的に連結されるものとして捉える「市場形成モデル」である。一方、企業等へのヒアリング調査については、マンガ/アニメ関連のイベントを視察し、主催者などへのインタビューの中から、上記の論文で示した個別消費者行動分析、消費者類型論、そして市場動態論の3つの視点から各イベントを分析した。市場動態論は組織の戦略課題の抽出に対応し、消費者類型論はターゲット設定に対応し、個別消費者分析は具体的なマーケティング・ミックスの策定に対応する。このような対応関係を記述した仮説的なモデルを提示することができた。当初は事例研究を優先させ、まずは現実の問題を整理することに重点を置く予定であったが、事例研究と並行して、2016年度に本研究の理論的なセクションを論文として出版できたことで、仮説的モデルを意識しながら事例を分析できるようになったため。その結果として、事例の選別も容易になり、事例の整理も体系立ってでき、研究の効率が上がった。また、仮説的モデルができたことで、他の研究プロジェクトとの近接性も確認でき、そこで得られた示唆を本研究に組み込むことで飛躍的に研究が進展した。尚、一連の研究成果は、2018年5月27日に開催される日本商業学会・第68回全国研究大会にて報告する予定である。29年度は、28年度の成果を踏まえ、研究のフレームワークの構築を行うことができた他、成果として、研究会報告3回、国内の学会報告1回、国際学会での報告1回、論文1本、研究ノート1本を執筆できたため。2017年度は、5月末に開催される日本商業学会全国大会にて「消費者行動研究における集計化の問題とマーケティング」というタイトルで学会報告する予定である。これに先立ち慶應マーケティング研究会での報告を行い、そして学会での報告で受けたフィードバックを基に理論的な部分を中心に精緻化していく。それと同時に企業のへのインタビューを実施し、事例研究からの知見も充実させていく予定である。さらに、学会報告の内容をマンガ/アニメ関連のイベントのマーケティングに応用した仮説的モデルを、8月末にアテネで開催される「13th Conference of the European Sociological Association 2017」にて報告する予定である。当初英文構成比を7万円程度と見積もっていたが、実際にはそれほどかからなかったことで4万円程度の残額が生じた。次年度は国際学会での研究報告と、ヨーロッパでの視察を予定していることから、旅費に充当する必要があるため。今年度は海外での学会発表が決定したこともあり、残額分を英文校正費に追加する予定である。
脳の性分化決定因子としてのPGE_2の新規役割の解明

脳の性分化決定因子としてのPGE_2の関与が示唆されていたが、研究者のEP受容体遺伝子欠損マウスの解析から性ステロイドホルモンと密接な関係があることが示された。また、視床下部の分化成熟モデルの解析から、PGE_2は神経突起伸長促進作用を持ち、その効果はEP4受容体を介すものであることが分かった。このことは解熱鎮痛剤が胎児神経の分化成熟期に悪影響を与え、潜在的な中枢性の性分化障害を引き起こす可能性を示す。あるプロスタグランジン受容体サブタイプの欠損マウスのメスで、成長後にオス型性行動が顕著に見られる性行動の逆転現象が観察され、それが血中テストステロン濃度の上昇によってもたらされることがこれまでの申請者の研究から示唆されている。そこで、メスでのテストステロン主要産生組織である卵巣を切除した欠損マウスで性行動を解析したところ、実際にオス型性行動は消失した。逆に、欠損マウスの血中濃度を再現すべくテストステロンを高濃度にしたモデルマウスではオス型性行動が非常に顕著に表れた。以上より、プロスタグランジンはメスの性ステロイドのホメオスタシスに影響を及ぼすことにより、性行動の変化をもたらしていると推察される。また、in vitroの系ではセルライン化された新規の視床下部神経細胞を用いて解析を行った。この細胞を分化誘導後にプロスタグランジンで刺激すると、非常に顕著に神経突起を伸長させることがわかった。一方で、プロスタグランジン合成酵素阻害薬のインドメタシンを投与すると、対照群に比べて有意に突起伸長が抑制された。この結果はプロスタグランジンが神経細胞に作用し突起の伸長を促すことで、神経ネットワーク構築を誘導していることを示唆するものである。実際に、視床下部は性行動中枢であるだけでなく様々な他の生理機能の中枢であることも知られているため、今回の結果はより多様なプロスタグランジンの中枢性の生理機能に関連していることも考えられる。性行動を始めとする生理的な機能は脳の発生段階の特異的な時期に正常なシグナルが入力されることにより獲得される。シグナルを受け取った神経細胞はその後さまざまな脳部位にある神経細胞とネットワークを形成し高次機能を構築する。もし、この時期に正常なシグナルを受け取れなければ成長後の生理機能に異常が現れると考えられている。申請者の解析から、あるプロスタグランジン受容体サブタイプの欠損マウスでオス型性行動の異常が観察された。オス型の脳の性分化は周産期特異的に生じることが知られているが、この受容体欠損マウスではこの時期のシグナル伝達に異常が生じ、正常なネットワーク形成ができていないと考えられる。そこで申請者が構築した視床下部神経細胞のセルラインの分化系を用いて解析したところ、プロスタグランジンで刺激すると、非常に顕著に神経突起を伸長させることがわかった。一方で、プロスタグランジン合成酵素阻害薬のインドメタシンを投与すると、対照群に比べて突起伸長が抑制された。さらにどのプロスタグランジン受容体サブタイプが関与しているか、各プロスタグランジン受容体サブタイプに特異的な作用薬を用いて解析したところ、性行動異常が見られた欠損マウスと同じ受容体サブタイプで有意な神経突起伸長が観察された。これは脳の性分化においてプロスタグランジンが分化を促進することで正常な神経のネットワーク形成を誘導していることを示唆する結果である。これまでの申請者の解析の結果から、あるプロスタグランジンE2(PGE2)受容体欠損マウスでオス型性行動の減弱が観察されることが分かったが、さらに詳細な解析をするべく神経特異的な遺伝子欠損マウスを作成し性行動解析を行ったところ、予想に反して性行動減弱は観察されなかった。また、オスの血中濃度を再現すべくテストステロンを持続投与した受容体欠損マウスでは、オス型性行動のうちmounting行動およびintromission行動は野生型マウスに匹敵するほどに回数、潜時ともに回復が見られたが、射精行動の潜時については変化が見られなかった。以上のことからPGE2による性行動の制御は神経細胞以外の細胞が関与するものであることが示唆され、各種オス型性行動はそれぞれが性ホルモンと複雑に関わり合いながら個別の制御システムにより調節されていると推察される。In vitroの実験ではセルライン化された新規の視床下部神経細胞を用いて引き続き解析を行った。この細胞の分化誘導後にPGE_2で刺激をすると顕著に神経突起を伸長させることからがわかり、その下流のシグナルについて解析を進めた。その結果PGE_2刺激後にカルシウムの流入は見られず、加えて代表的なcAMPアナログでの刺激やPKA阻害薬の効果も観察されなかった。しかしながら、このシグナル経路にはERKが関与していることが明らかとなった。以上の結果からPGE_2はGタンパク質共役型受容体で見られるカルシウム上昇やcAMPの変化といった古典的なシグナル経路を介さず、新規の経路で神経突起伸長を誘導していることが示唆された。

本研究により得られた結果は性分化を始めとした視床下部を中枢とする生理作用にはPGE_2が重要な役割を担っていることを示唆するものであるとともに、胎児期のPGE_2調節障害は将来の異常行動を誘引する神経ネットワーク形成異常を引き起こす可能性を示す。
CXCR4/CXCL12とHB-EGFを標的とした胃癌標的治療法の開発

胃癌腹膜播種は、最も難治性の病態で効果的な治療法も見出されていない。我々は、CXCL12/CXCR4 axisの本病態への関与を初めて明らかにした(Cancer Res 2006)。今年度は、CXCL12をはじめ癌性腹水中に豊富に存在する病態増悪因子(増殖因子)に着目し、その同定と臨床的意義について検討した。その結果、がん性腹水中にはCXCL12,VEGF,TGFβ,HB-EGF, Amphiregulinが豊富に存在することが判明した。一方、EGF,TGFαは測定感度以下であった。ヒト胃癌細胞株の細胞培養上清中にはCXCL12は検出されないが、HB-EGF, Amphiregulinが豊富に存在した。この培養上清中HB-EGF蛋白誘導能とマウス移植腹膜播種形成能には明らかな関連性が確認された。腹膜播種標的臓器(細胞)である腹膜中皮細胞からCXCL12が、繊維芽細胞からはCXCL12のみならずAmphiregulinが産生誘導されることが新たに判明した。これらEGFRリガンド(HB-EGF、Amphiregulin)には、ヒト胃癌細胞に対する極めて高い増殖活性が存在した。さらに、マウスXenograft腹膜播種モデルを用いた検討で、抗ヒトEGFR抗体投与により腹膜播種形成が有意に抑制されることが判明した。胃癌腹膜播種発症にはCXCR4/CXCL12axisとともにEGFRリガンドであるHB-EGFやAmphiregulinが非常に強力な増殖因子として癌細胞ならびに間質細胞から産生誘導され病態形成に深く関与することが推察された。さらに、動物モデルを用いた腹膜播種発症の抑制が確認されたことで胃癌腹膜播種に対しEGFRをターゲットとした新たな分子標的治療の可能性が示唆された。その結果、がん性腹水中にCXCL12,VEGF,TGFβ,HB-EGF,Amphiregulinが豊富に存在することが判明した。胃癌細胞上に発現するCXCR4は、これらEGFRリガンド(HB-EGF、Amphiregulin)の刺激によって発現が亢進し、またCXCL12は胃癌細胞からのEGFRリガンド(HB-EGF、Amphiregulin)の自己産生を増強することも判明した。すなわち、CXCL12/CXCR4 axisとEGFRリガンド(HB-EGF、Amphiregulin)は相互に関連性を有し胃癌腹膜播種の病態形成へと導くものと推察された。胃癌性腹膜炎は、再発死亡の半数を占めるQOLを著しく損なう早期発見困難の難治性の病態であるが、いまだ効果的な治療法は見出されていない。我々は、ケモカインCXCL12/CXCR4 axisが本病態形成に深く関与することを初めて明らかにした(Cancer Res 2006)。最終年度となる今年度は、これまでの検討で明らかとなった、癌性腹水中に多量に存在し胃癌細胞に強い増殖作用を有するCXCL12のほかEGFRリガンド(HB-EGF,Amphiregulin)の癌性腹膜炎発症進展への関与を、癌病態の増悪との相関が報告されている癌微小環境(癌間質細胞)の面からも分子生物学的に検討した。まず、EGFRリガンドであるHB-EGF,Amphiregulinには、CXCL12にともにCXCR4発現胃癌細胞に対する強力な増殖・遊走ならびにCXCR4の発現亢進作用があることが判明した。Amphiregulinはとくに胃癌細胞に対する強力な増殖作用が有り(EGFR(HER1)が主に関与)、一方、HB-EGFには非常に強力な線維芽細胞の遊走・増殖作用があった(HER4が主に関与)。

これら増殖因子の産生誘導機序についての検討では、Amphiregulinは、パラクリンに恒常的に線維芽細胞から産生誘導分泌され、またオートクリンにはこれら増殖因子が個々の刺激により産生誘導されるが、とくにHB-EGF+CXCL12によりTACE(ADAM17)の活性化を介して相乗的な産生誘導分泌が起こることが判明した。マウスXenograft癌性腹膜炎発症モデルを用いた検討で、抗ヒトEGFR抗体投与(Cetuximab)により癌性腹膜炎形成が有意に抑制され、生存期間の延長が得られた。このことから、EGFRリガンド(HB-EGF、Amphiregulin)の胃癌腹膜播種形成への深い関与が初めて明らかとなった。さらにCXCL12/CXCR4 axisとも相互の活性化を通じて本病態形成進展へと導くものと推察された。本研究により、これまでメカニズムならびに治療法のなかった胃癌性腹膜炎に対して、微小環境を配慮した新たな分子標的治療法開発につながるものと期待される。
強いスピン軌道相互作用を持つ層状ホモロガス化合物におけるトポロジカル電子相の開拓

我々はトポロジカル絶縁体やトポロジカル超伝導を誘起する強いスピン軌道相互作用を持つ元素を含んだ化合物に着目し、これらの状態を発現しうる新規物質の開拓を目的とし研究を行った。特に非放射性元素で一番スピン軌道相互作用が強い元素であるBiに着目し、かつBiの正方格子を含んだ112-typeの化合物でトポロジカル超伝導体の可能性を秘める物質の開拓を行った。正方格子は単原子層状態であるとグラフェンのようにディラック電子を有することがわかっており、ディラック電子はトポロジカル絶縁体と一般的な絶縁体の臨界点物質であることから、ギャップを開けることでトポロジカル絶縁体になると考えられる。更に112-typeの構造は鉄系超伝導体に代表されるように超伝導を発現する可能性を秘めている。今年度はSrAgBi2という化合物に着目し、単結晶育成を試み世界で初めて単結晶育成に成功した。第一原理計算により、フェルミ準位近傍では波数空間全域にわたって直接遷移型のバンドギャップを持つことを明らかにし(電子構造としてはホールと電子を持つセミメタルになっている)、トポロジカルな表面状態が現れる可能性を見出した。一方で輸送特性を評価したところ、室温から2Kまでは金属的な振舞いを示した。研究室で独自作製した断熱消磁冷却機構を用いて0.2Kまでの測定を行ったところ、1.3Kで超伝導転移することが判明した。以上のことからこの物質ではトポロジカル超伝導状態が実現されているのではないかと考えられるため、今後は表面電子状態の観測を行うとともに、輸送特性からマヨラナ粒子の検出を行っていく。更に同様な結晶構造を持つBiを含んだ化合物の単結晶育成も行い評価していく予定である。これらの研究成果について今年度は国内、国外の学会を通して4件の発表を行っている。更にこの成果を報告するべく現在論文を執筆中である。昨年度は層状ビスマス化合物SrAgBi2に着目し、単結晶育成を試み世界で初めて単結晶育成に成功した。しかしながら、初期にできた結晶には既存の超伝導体であるSrBi3が含まれていたため、SrAgBi2固有の超伝導特性を評価することができなかった。そこで結晶育成方法を見直し、パラメータの最適化に注力した。最終的に仕込み組成をわずかにAg過剰で秤量することで、SrBi3を含まない単相のSrAgBi2の育成が可能であることを突き止め、超伝導特性の評価を行うことができた。電子構造を第一原理計算により詳細に評価したところ、フェルミ準位近傍では波数空間全域にわたって直接遷移型のバンドギャップを持つ半金属であることを明らかにした。このバンドギャップ中には価電子帯と伝導帯間のバンド反転が生じており、トポロジカルな表面状態が現れる可能性が考えられる。輸送特性について述べると、室温から2Kまでは金属的な振舞いを示した。以上のことからこの物質ではトポロジカル超伝導状態が実現されているのではないかと考えられる。更にAgサイトをZn置換することにも成功しており、超伝導転移温度は低下するものの、全率固溶する可能性も考えられるためAgサイトを完全置換したSrZnBi2も超伝導を示す可能性を見出したという点でさらなる新規物質開拓の可能性も見い出せた。以上のことからこと、当初の研究計画に対して順調に進んだと言える。昨年度に発見した層状ビスマス化合物SrAgBi2と類似した構造を持つ物質でSrサイトやAgサイトを置換したような化合物の育成を行う。例えばSrサイトはアルカリ金属、アルカリ土類金属、そして希土類元素で、Agサイトは遷移金属で置換可能であり、バラエティに富んだ化合物育成が可能であると考えられる。置換した化合物を育成し輸送特性の評価を行うことでさらなる超伝導体の開拓を進めるとともに、より高温で超伝導を示す物質を求めていく。同時に育成に成功した物質に関しては、第一原理計算を用いて電子構造解析を行いSrAgBi2と同様にトポロジカルな表面状態の有無について可能性を探る。更に順良な結晶では極低温、強磁場で電気抵抗率に現れる量子振動を解析することで輸送特性の観点からトポロジカルな表面状態の有無について議論する予定である。さらに他研究機関との共同研究を進めることで輸送特性だけでなく、角度分解光電子分光や走査型トンネル分光を用いることで光学的な観点から物質表面に現れるトポロジカル表面状態の観測をおこない、トポロジカル超伝導の可能性を探る予定である。一方でBi正方格子を持つ化合物の中でP4/nmmの空間軍医属する物質では、物質内部の電子構造にディラック電子を有することが期待される。しかもそのディラック電子は対称性の要請により、ディラック点にギャップを開けることなく存在し、かつその点が線ノードを描くディラックノーダルライン半金属(DNLS)を実現できる。そういった物質を見つけ出し量子振動解析を用いた電子構造解析も進めていく予定である。

正方格子は単原子層状態であるとグラフェンのようにディラック電子を有することがわかっており、ディラック電子はトポロジカル絶縁体と一般的な絶縁体の臨界点物質であることから、ギャップを開けることでトポロジカル絶縁体になると考えられる。更に112-typeの構造は鉄系超伝導体に代表されるように超伝導を発現する可能性を秘めている。今年度はSrAgBi2という化合物に着目し、単結晶育成を試み世界で初めて単結晶育成に成功した。第一原理計算により、フェルミ準位近傍では波数空間全域にわたって直接遷移型のバンドギャップを持つことを明らかにし(電子構造としてはホールと電子を持つセミメタルになっている)、トポロジカルな表面状態が現れる可能性を見出した。一方で輸送特性を評価したところ、室温から2Kまでは金属的な振舞いを示した。研究室で独自作製した断熱消磁冷却機構を用いて0.2Kまでの測定を行ったところ、1.3Kで超伝導転移することが判明した。以上のことからこの物質ではトポロジカル超伝導状態が実現されているのではないかと考えられるため、今後は表面電子状態の観測を行うとともに、輸送特性からマヨラナ粒子の検出を行っていく。更に同様な結晶構造を持つBiを含んだ化合物の単結晶育成も行い評価していく予定である。これらの研究成果について今年度は国内、国外の学会を通して4件の発表を行っている。更にこの成果を報告するべく現在論文を執筆中である。昨年度は層状ビスマス化合物SrAgBi2に着目し、単結晶育成を試み世界で初めて単結晶育成に成功した。しかしながら、初期にできた結晶には既存の超伝導体であるSrBi3が含まれていたため、SrAgBi2固有の超伝導特性を評価することができなかった。そこで結晶育成方法を見直し、パラメータの最適化に注力した。最終的に仕込み組成をわずかにAg過剰で秤量することで、SrBi3を含まない単相のSrAgBi2の育成が可能であることを突き止め、超伝導特性の評価を行うことができた。電子構造を第一原理計算により詳細に評価したところ、フェルミ準位近傍では波数空間全域にわたって直接遷移型のバンドギャップを持つ半金属であることを明らかにした。このバンドギャップ中には価電子帯と伝導帯間のバンド反転が生じており、トポロジカルな表面状態が現れる可能性が考えられる。輸送特性について述べると、室温から2Kまでは金属的な振舞いを示した。以上のことからこの物質ではトポロジカル超伝導状態が実現されているのではないかと考えられる。更にAgサイトをZn置換することにも成功しており、超伝導転移温度は低下するものの、全率固溶する可能性も考えられるためAgサイトを完全置換したSrZnBi2も超伝導を示す可能性を見出したという点でさらなる新規物質開拓の可能性も見い出せた。以上のことからこと、当初の研究計画に対して順調に進んだと言える。昨年度に発見した層状ビスマス化合物SrAgBi2と類似した構造を持つ物質でSrサイトやAgサイトを置換したような化合物の育成を行う。
占領下における教員資格制度改革に関する実証的研究

教員免許制度は占領下にCIEの指示に基づいて大きく改められた。CIEの教師教育担当官のカーレーは、1主専攻(主免許状)と副専攻(副免)の導入、2各大学が免許状取得のための独自の科目を置けるようにすること、3広範囲の教科を甲教科として、教科専門科目の修得単位数を乙教科より多く設定すること、4仮免許状は有効期間を付して更新を可とすること、52年課程と小中学校の2級普通免許状をおくことを指示した。2級免許状の制度は、主専攻(メジャー)・副専攻(マイナー)と連動させることによって、学生が大学で4年間学ぶ間に、一つの普通免許状だけでなく他校種あるいは他教科の2級普通免許状を取得することを可能とした。資料の調査・収集・分析状況は以下の通りである。第1に、GHQ/SCAP CIE Recordsの中から本研究テーマに関わる主要文書を収集し、検討した。第2に、日本側の第一次資料(国立教育政策研究所所蔵『戦後教育資料』、大学基準協会所蔵資料など)を調査・分析した。第3に、教師教育・教員養成・教員免許制度・戦後教育改革等に関する日米の関連論文・文献を複写して収集した。これらの資料の検討によって、従来の研究とあわせて以下のことが明らかになった。従来の研究では、1947年10月3日の教育刷新委員会(教刷委)第41回総会での「教員養成に関すること(其の二)」の建議採択までの経緯は明らかにされていた。教育刷新委員会第8特別委員会で教員養成・教員資格の改革について議論されたので、教刷委の議事録の分析によりその間の経緯が解明されてきたのである。しかし、CIEも文部省も教刷委の教員養成改革の方向に反対であったため、第八特別委員会は、9月26日の第13回会合を最後に開催されることはなかった。その後、文部省学校教育局内に検討委員会が作られた。同研究委員会のメンバーは、CIEと折衝しながら改革策を検討、12月15日に「教員養成制度刷新要綱案」をまとめた。その後1947年末、文部省が免許法に関する草案を作成、1月以降、CIEと文部省の間で教員の資格要件について検討が進められる。また、師範学校の再編成や国立大学の地方移管との関係で師範学校の県立移管も問題となった。1948年3月に大学基準協会に教員養成基準分科会が設けられ、3月10・11日に「新制大学における教職的教養基準設定に関する提案」をまとめた。しかし、その後同分科会は目立った活動をしていない。教員資格・免許制度改革をめぐって関係者・関係団体がいかなる対応を行ったのか、CIE Recordsその他の米国側資料と『戦後教育資料』『玖村敏雄文書』などの日本側の文書を、敗戦から教育職員免許法が制定される1949年5月まで分析した。とくに、CIE教師教育担当官のカーレー、文部省師範教育課長の玖村敏雄、東京第一師範学校校長の木下一雄の役割を明らかにした。また、新しい教員養成カリキュラムの作成経緯を教職科目に注目して明らかにした。その結果、CIEは教職科目を重視し、教育学の向上による教員養成の質の向上を目指したことが明らかになった。具体的には、教職科目単位数の増加、教職科目の種類の増加、教職科目の質の向上、教職科目担当教員の向上、教育学の地位の向上である。また、4年制大学における教員養成を目指し、師範学校を短大とせずに4年制大学に昇格させた。しかし、当面の教員不足に対応するため2年課程の存置を可とし、普通免許状に1級と2級を置いて、小中学校普通免許状の2級は2年課程で養成し、2級免許状取得後に必要単位を修得すると1級免許状を取得できるようにした。また、1級免許状(主免許状)の他に2級免許状(副免許状)を取得することで、2校種の免許状、2教科の免許状を取得可能とした。当初は2年課程入学者の方が4年課程より多くとも将来4年課程を主体にすることを予定した。教員免許状の有効期限については、当初(第3次案まで)は2級免許状の有効期限が5年で1回のみ更新可であったが、日教組が反対したため終身有効に改められた。教員免許制度について、CIEの教師教育担当官のカーレーは、1主専攻(主免許状)と副専攻(副免)の導入、2各大学が免許状取得のための独自の科目をようにすること、3広範囲の教科を甲教科として、教科専門科目の修得単位数を乙教科より多く設定すること、4仮免許状は有効期間を付して更新を可とすることを提案した。CIEが要求した免許制度改革プランの第1の特色は教職科目の単位数が多い点である。小中学校の4年課程でそれぞれ30単位、25単位、高校でも20単位となっている。旧制度においては、養成校によって学校ごとに与えられる教員資格の校種が異なっていたが、新免許制度では一つの大学・学部で複数の校種の免許状を授与することが可能となった。さらに重要な点は、小・中・高等学校のいずれの教員免許状も大学の4年間の課程を標準としたことである。だが、当時の大量の教員需要をまかなうことのできるほどの志願者を4年制大学に集めることは困難であった。しかし、CIEは小学校教員も含めて教員養成を4年制大学のレベルで行うという方針を貫徹するのである。この隘路を打開するためにCIEがとった方策が2年課程と小中学校の2級普通免許状であった。