hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化器症状に対する不安を測定する心理尺度の開発

平成25年度では、以下13の作業を行った。平成24年度では,以下13の作業を行った。1VSI日本語版の開発と信頼性・妥当性の検証:VSI日本語版作成にあたり,質問紙調査を2012年10月下旬から12月上旬に実施した。解析対象者は、大学生349名(男性207名,女性142名,平均年齢18歳)であった。解析の結果,VSI日本語版の因子構造は,先行研究と同様に1因子構造が確認された。VSI日本語版のCronbachのα係数を算出したところ,α= 0.93となり,十分な内的整合性が確認された。構成概念妥当性の検討のため,HAD-ANX,HAD-DEP,IBS-SI,ASIとGSA scale日本語版の相関分析を行った結果,理論的に想定された通りの結果が得られた。IBS症状の予測にVSI日本語版おける独自の効果を検討するために,IBS-SIを目的変数とする階層的重回帰分析を実施した。その結果, VSI日本語版で測定されるGSAは,IBS-SIに独自に影響を与えるという増分妥当性が示された。2GSA scale日本語版開発研究の論文作成:1の研究結果をもとに論文を作成した。投稿する海外雑誌を選定中である。3プローブ検出課題の作成:PD課題は先行研究に倣って作成するために,課題で用いる刺激を選定した。プローブ検出課題作成のためのプログラムおよび実験機器の選定をした。平成26年度では以下の14の作業をおこなった。1IBS患者のリクルート:研究者が所属する長崎大学保健・医療推進センターの学生データベースより、IBS有症状者(学生)を抽出した。その後、医師によるIBS診断の後、本調査へリクルートした。2IBS有症状者のVSI日本語版を利用して、GSA調査およびドットプローブ課題の実施:1よりリクルートされたIBS患者および健常者に対してVSI日本語版およびドットプローブ課題を実施した。3VSI日本語版とドットプローブ課題の関連についての解析:2より得られたデータの解析を実施した。4VSI日本語版を利用した大規模調査:大学生を対象として2000名規模の大規模調査を実施した。RomeIII診断基準を用いてIBS有症状者と健常者を分けた後に、それぞれのVSI日本語版の基礎的なデータを算出するとともに、VSI日本語版とIBS-QOLとの関連を検討した。心身医学達成度については、概ね計画通りである。概ね計画通りであった点については、以下の2点が考えられる。1点目は、平成24年度に実施した研究1のVSI日本語版の開発研究が終了し、論文が掲載されたことにある。2点目は、研究2のIBS患者のリクルートが行われ、調査を実施しているものの、対象者数が当初予定していたよりも少ないため、本年度も引き続きIBS患者をリクルートし調査を続けていることにある。達成度については,概ね計画通りである。概ね計画通りであった点については,以下の理由が考えられる。平成24年度に実施する研究1において,VSI日本語版の妥当性検証のために,IBS有症状者を対象にPD課題を実施する予定であった。しかし,平成25年度に実施する研究2において,医師が診断をしたIBS患者を対象としてPD課題が実施できること,さらにIBSのサブタイプ(下痢型、便秘型、交代型)ごとの患者にPD課題が実施できるため,平成25年度にPD課題を移行したためである。今後の研究の推進方策については以下の通りである。平成26年度:14月から7月にかけてIBS患者をリクルートし、調査を継続する。24月から8月にかけて平成25年度および平成26年度の研究2で得られたデータを解析する。3平成26年9月から平成27年3月まで研究1および研究2の成果をまとめ総括する。今後の研究の推進方策については,以下の通りである。平成25年度:16月から7月にかけて,研究1でIBS有症状者と同定された対象者(学生)の呼び出し作業を実施する。その後,医師(研究分担者)によるIBSと診断した患者を対象にインフォームドコンセントを行い,同意を得た者を研究協力者としてリクルートする。下痢型IBS患者20名,便秘型IBS患者20名,交替型IBS患者20名をそれぞれリクルートする2リクルート作業と並行して,6月から8月にかけてPD課題を作成し,予備実験を行う。39月から11月にかけてIBS患者を対象にGSAの測定およびPD課題を実施する。412月から翌年3月までデータの解析を実施する。平成26年度:14月から6月にかけて研究2の成果を論文にまとめ,投稿する。34月から9月にかけて研究1および研究2で得られたデータを再解析し,VSI日本語版の利便性を検証する。2研究2で得られた研究成果を7月から9月に行われる海外で報告する。41月から3月にかけて研究成果をまとめ総括をする。研究2では、当初予定していたIBS患者のリクルート数が足りず、謝金の支払いが少なかったため。平成26年度では、IBS患者のリクルートを継続し、調査に協力してくれた学生に対して謝金を支払う。平成25年度に使用する予定の研究費としては,平成24年度でPD課題を作成する予定で研究費を計上していた心理学実験作成ソフトおよび手押しスイッチを購入する。VSI日本語版開発研究の海外雑誌投稿のための翻訳・校閲費と海外学会での発表のため,その旅費及び宿泊費として使用する。
強ひずみ加工組織制御によるマグネシウム合金の腐食メカニズムの解明と高耐食化

当該年度は純マグネシウムに対し、ECAP加工を行い、その加工パス回数、加工後の熱処理が材料組織と耐食性に及ぼす影響を評価した。すなわち、受入れ材をそのままECAP加工したAs-ECAP材、ECAP加工後に熱処理した、ECAP-HT材の2種類の試験片を準備し、組織観察、耐食性の評価に供した。純マグネシウムは、1パスのECAPを行うと塩水浸漬試験における腐食速度が1/5ほどに大きく減少、すなわち耐食性が大きく向上した。しかしながら、加工パス回数を増やすと、腐食速度が増加し、耐食性は低下した。また、ECAP後に熱処理を行うと、腐食速度が増加し、耐食性が低下した。交流インピーダンスを測定すると、As-ECAP材において、電荷移動抵抗を示すナイキストプロットの半円の半径が1パスのECAP加工により大きく増加することがわかった。しかし、2パス材では、塩水浸漬直後は、1パス材と大差ない電荷移動抵抗を示すものの、塩水浸漬の時間が長くなると、急激に電荷移動抵抗が減少する傾向を示した。このことから、ECAP加工により純マグネシウムの電荷移動抵抗は増加するものの、加工度が上がると、時間経過により耐食性が低下する傾向があることがわかった。組織観察の結果、1パスのECAPを行うと、結晶粒が微細化することが確認できた。ただし、1パス材と2パス材の粒径はほぼ同じであった。すなわち、純マグネシウムの1パスECAP加工による耐食性の向上は、粒径微細化によるものであると考えられる。2パス材では、1パス材と結晶粒径がほぼ変わらないため、加工による転位などの格子欠陥の上昇により、耐食性が低下したことが示唆された。また、ECAP-HT材は、すべてAs-ECAP材よりも粒径が粗大化していた。よって、純マグネシウムにおいては、結晶粒径が、耐食性に大きく影響していることがわかった。当該年度は、Mg-5.5wt%Zn-0.6wt.%Zr合金(ZK60合金)に対し、ECAP加工を行い、その加工パス回数、加工前後の熱処理が材料組織と耐食性に及ぼす影響を評価した。すなわち、受入れ材をそのままECAP加工したAs-ECAP材、受入れ材を溶体化処理した後ECAPしたST-ECAP材、さらにST-ECAP材をECAP加工後に熱処理した、ST-ECAP-HT材の3種類の試験片を準備し、組織観察、耐食性の評価に供した。その結果、どの試験片に対しても、ECAP加工パスの回数が増加すると耐食性は劣化することを確認した。この耐食性の劣化は、加工前後に熱処理を行うことにより低減させることができた。すなわち、塩水浸漬試験による腐食減量は、AS-ECAP材>ST-ECAP材>ST-ECAP-HT材の順となり、加工前後にECAPをした試験片の耐食性が最も改善された。分極曲線による電気化学測定の結果、ST-ECAP材はAs-ECAP材と比べて、カソード反応が抑制されていること、ST-ECAP-HT材は、ST-ECAP材に比べると、カソード反応は促進されているものの、アノード反応が大きく抑制されていることが確認できた。組織観察の結果、これら3種類の試験片の結晶粒径には大きな差はなく、金属間化合物の分布・サイズが変化していることがわかった。よって、金属間化合物と母相の局部電池による腐食、さらには、加工により導入される転位密度の低減により耐食性が改善できることを見出した。電気化学測定の結果と合わせて考えると、本実験系においては、転位密度の低減が耐食性改善にもっとも有効であることが示唆される。当該年度途中にECAP加工用の金型にトラブルがあり、当初試験を実施予定であった、加工温度を変えたECAP加工や、純マグネシウムを対象としたECAP加工を実施することができなかった。そのため、当該年度は、同一条件でECAP加工されたZK60合金に集中し、試験前後の熱処理による組織変化に着目して研究を実施した。その結果、加工条件は変化させずとも、熱処理により大きく材料組織や耐食性を変化させることができる、という一定の知見を得ることができた。

ただし、1パス材と2パス材の粒径はほぼ同じであった。すなわち、純マグネシウムの1パスECAP加工による耐食性の向上は、粒径微細化によるものであると考えられる。2パス材では、1パス材と結晶粒径がほぼ変わらないため、加工による転位などの格子欠陥の上昇により、耐食性が低下したことが示唆された。また、ECAP-HT材は、すべてAs-ECAP材よりも粒径が粗大化していた。よって、純マグネシウムにおいては、結晶粒径が、耐食性に大きく影響していることがわかった。上記の金型のトラブルはすでに収束したため、今後は加工条件を変えたECAP加工をZK60合金に行うこと、純マグネシウムのECAP加工を実施する。また、今年度導入予定の集合組織測定用アタッチメントにより、これらマグネシウム合金の集合組織の情報を得て、マグネシウム合金の組織と耐食性の関係について、さらに深く考察を行う予定である。当初、集合組織測定用アタッチメントを2019年度予算で購入予定であったが、予算減額のため、19年度の予算では購入できない見積もりであった。19年度に該物品を購入するため、18年度の予算を節約したから、残額が生じた。
貧困・生活不安定家族出身者および児童福祉施設経験者の排除型移行過程と社会的支援

格差拡大、貧困層の増加が進むなかで困難な状況に陥っている人々に対して有効な社会的支援を行うためには、そうした状況にある人々の生活を詳細に捉えることが不可欠である。我々は、貧困家庭、不安定な条件に置かれた家庭の出身者と児童養護施設を経験した若者たちへの質的調査を行い、子どもから大人への移行過程が排除に至る性格をもち、その背景に日本社会の家族依存的な特性があることを明らかにした。本研究は、(1)「児童自立支援施設ケース記録調査」、(2)「児童養護施設調査」、(3)「若者調査」、(4)「母子家庭調査」の4つで構成される。本年度のそれぞれの実績、進捗状況は以下の通りである。(1)対象施設におけるケース記録入力作業を開始、継続している。本年度中に終了する予定であったが、情報量が膨大であるため次年度も引き続き作業を行う。(2)『児童養護施設と社会的排除-家族依存の臨界』(仮題)として、児童養護施設経験者に対して行ってきた生活史インタビュー調査の結果を次年度前半に公刊する予定である。また、本研究では校区に施設のある学校と施設の連携、学校側からの学習支援、進路指導、追跡指導についてテーマとしており、本年度は、学校、施設それぞれがユニークな取り組みを継続しているケースについて訪問調査を行った。(3)別の調査プロジェクトで住居を喪失した経験をもつ若者を対象としたインタビュー調査に本調査メンバーが参加した。そのデータについての再分析が可能であるため、次年度以降、本調査との関連で分析を進めていく。また、数年前に我々が行った貧困・生活不安定層を対象とした若者調査の2次調査を計画しており、その準備を進めている。(4)母子家庭調査に関しては、過去に行った自治体調査の知見を学会において報告した。次年度、子育ての困難、家計および生活スタイルに焦点化し、長いスパンで継続して追跡するた母子家庭に関する調査を本格化する予定である。本研究の柱の一つである児童養護施設を経験した若者に対する生活史インタビュー調査の知見を書籍として公刊した(『児童養護施設と社会的排除』解放出版社)。インタビュー調査自体は今回の科研調査期間の前に終了しており、昨年度と今年度は、施設関係者・学校教員へのヒアリングなどを行って補足情報を得ることと並行して記録の分析作業を進めてきた。施設に措置される以前の家族生活の特徴、施設でのケアの実態、学校教育におけるサポートの不足と差別、排除経験、労働市場で直面する困難についてそれぞれ整理し、経験者のポジティブなアイデンティティ形成の条件を当事者組織の活動に見出した後、今日の日本社会の排除的な性格を典型的に示す存在として児童養護施設経験者を位置づけ、家族依存社会からの脱却の可能性について終章で論じている。この他、児童自立支援施設のケース記録の分析に関しては施設に赴いての入力作業を継続し、施設と学校の連携に関する調査については、全国悉皆の郵送調査を準備したが、最終段階で郵送調査としての実施を変更し、地域を限定してインテンシブな調査を次年度行うこととした。以前に実施した母子世帯の生活実態調査について分析結果をまとめた他、貧困・生活不安定層が比較的多く生活する地域における子どもから大人への移行プロセスの研究として、大阪府内の数か所をフィールドとして調査の準備を進め、次年度の本格実施に備えている。貧困・生活不安定層の子どもから大人への移行過程を明らかにし、支援施策を構想する手がかりとすることを目指す本研究は、具体的なテーマ・対象として(1)「児童自立支援施設ケース記録調査」、(2)「児童養護施設調査」、(3)「若者調査」、(4)「母子家庭調査」を設定していた。(1)については、今年度中の分析、結果の公表を想定していたが、貴重なデータにアクセスできる得難い機会であることを踏まえて、一部の生活記録を抽出してデータベース化してきたこれまでの方針を変更し、悉皆で行うこととした。泊まり込みを含む現地での入力作業を続けたが、今年度いっぱいでほぼ作業を終了するという段階にとどまっている。分析、成果の発表は次年度行うことになる。(2)昨年度末に本科研調査のメンバーで成果を書籍として公刊し、今年度は継続調査を行うとともに雑誌等で知見を発信してきた。(3)貧困・生活不安定層が多数生活する「文化住宅」街をフィールドとし、地域生活と教育・地位達成の特徴を明らかにする調査を行った。本年度末に、貧困・生活不安定層の子どもから大人への移行過程とその変化、学校教育を中心とした排除対策についての一連の研究を書籍(『排除する社会・排除に抗する学校』大阪大学出版会)としてまとめた。これは、本科研調査の総括としての性格をもつものである。なお、今年度から研究分担者2名が仙台、東京の大学に移ったため、共同調査・研究の時間をとることが以前と比べて困難となり、(4)については十分な研究の展開をはかれなかった。
有機ナノ結晶・有機デバイス界面の３D活性サイト科学の構築

本研究課題では、ナノ構造制御による有機エレクトロニクスの高度化、化学的な金属ドーピングと電気二重層(EDL)による新規な物性物理の開拓を目的に研究を展開した。【課題1】において山田らは結晶成長・界面制御を目的に、溶液プロセスによる薄膜界面およびナノ結晶構造制御による有機薄膜太陽電池や有機薄膜トランジスタの性能向上に成功した。特に、化合物に導入された置換基の構造と薄膜構造、電荷移動度とのの相関についての知見を得た。また、久保園らは、[n]フェナセン(n = 511)を系統的に合成し、ベンゼン環数の増加とともに直線的に電界効果移動度が上昇していくことを見いだした。【課題2】において久保園らは、多様な金属原子を鉄系ならびに遷移金属原子系二次元層状物質、トポロジカル絶縁体、グラフェン、グラファイトにドーピングして多様な超伝導物質を作製することに成功した。ローレンツ不変性が破壊されているtype-II Dirac半金属であるPtTe2とPdTe2を基礎として、超伝導体であるPtxPd1-xTe2について、圧力下での超伝導特性を詳細に検討した。【課題3】において久保園らはグラフェン、トポロジカル絶縁体、LaOBiS2などの二次元層状物質への電界効果キャリアドーピングによる物性研究を展開した。また笠原らは、層状窒化物ZrNClおよびHfNClにおいて電気化学ドーピングにより電子濃度を精密制御することで、バルク物質では鉄系超伝導体FeSeでしか確認されていないBCS-BECクロスオーバー領域近傍の超伝導状態が実現できることを示した。また、d波超伝導体CeCoIn5と反強磁性体CeRhIn5を交互積層した人工超格子を作製し、界面を通じた超伝導と磁性の相互作用を調べ、圧力を掛けることで反強磁性転移温度TNを制御すると、TN→0となる圧力で電子対の結合が増強されることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。電極・基板表面の有機材料の結晶構造は、電極への電荷注入や薄膜全体の結晶成長、ひいては有機電子デバイスの性能に影響する。本研究は溶液プロセス可能な低分子結晶性有機材料の開発、溶液プロセスや蒸着による低分子有機薄膜結晶構造制御を行い、界面や薄膜の有機ナノ結晶の構造を制御する。またA02手法班との連携により、錯体金属・吸着元素を利用したドープ原子ホログラフィーや、表面・界面ホログラフィーを活用し、原子レベルでの電極/有機層界面やp/n接合界面の構造を明らかにする。この知見を基に有機トランジスタや太陽電池デバイスの高性能化をA03理論班とともに図る。さらに界面制御に電気二重層の導入やナノカーボンや無機の二次元物質への展開も計画している。これらを用いて、界面超伝導、強磁性、スピン流制御などの新機能の探索と高制度化を行う。これまでに山田グループは、ペンタセンジケトンに代表されるアセンジケトン前駆体を用いて塗布型低分子有機薄膜トランジスタや有機薄膜太陽電池に展開してきた。しかし薄膜中での結晶成長過程はまだ不明である。そこで、東京大学・高橋教授、白澤助教、東京学芸大学フォグリ助教(いずれもA07班)との共同研究により、ペンタセンジケトンからペンタセンへの薄膜中での光変換反応における、薄膜の厚さ・密度・表面の粗さ・結晶性などの継時変化を明らかにすることを目的とした、光前駆体法によるペンタセン薄膜形成過程の時分割X線反射率測定を用いたその場観測を開始した。この他、分担研究者の久保園グループは有機電界効果トランジスタの特性向上のための3D活性サイト解析と炭素並びに無機系超伝導体の合成と3Dホログラフィーを、笠原グループは電気二重層による物性制御に関する研究を行った。本研究は有機電子材料の開発や有機半導体デバイスの高度化、新規超伝導体創成に重要な「有機ナノ結晶・有機デバイスの界面科学の構築」を課題とし研究を推進する。今年度の成果としては、山田が、光あるいは熱変換前駆体法を利用して、塗布により低分子有機半導体積層薄膜を作製する方法を確立し、その際の薄膜中での結晶成長のメカニズムについて領域内で共同研究を展開中である。また異方性を有する有機結晶性薄膜作製法を確立し、FETデバイスにおいて1.4 cm2V-1s-1のホール移動度を達成した。東京大学吉信グループの独立駆動型4探針装置により電気伝導度異方性が観測された。久保園は18 cm2 V-1 s-1という極めて高い電界効果移動度を有する単結晶電界効果トランジスタの作製に成功。5から9個のベンゼン環数を有するフェナセン分子単結晶のX線CTR散乱実験を進めている。また久保園は二元金属挿入GICやKxFeSe単結晶における光電子ホログラフィーの測定に成功し、光電子ホログラフィーから表面構造を明らかにすることに成功した。また、多様な二次元層状物質の単結晶作製に成功し、光電子ホログラフィー測定のために試料を提供した。さらにLaOBiS2やKCa2Nb3O10などの新規な層状物質の電界効果キャリア注入に成功し、LaOBiS2については超伝導を観測した。笠原は電気二重層界面における電界誘起超伝導について、その次元性の解明ならびに新奇超伝導状態の実現に成功した。また、無機半導体材料における新しいメカニズムによる強磁性転移温度制御に成功した。

電気二重層界面のCTR散乱測定を行い、良好なデータは得られたものの、3D活性サイト構造は現在、解析中である。山田は溶液プロセスによる積層薄膜作製法を確立し、有機薄膜太陽電池の性能向上に成功した。また溶液プロセスによる異方性薄膜の作製法を提案し、高いホール移動度を得ることができた。当初予定したCTR法による薄膜表面の構造解析は、溶液プロセスで得られる薄膜の平滑性が、本手法には十分でないため計画を変更した。久保園の研究は順調に進んでいる。今後ベンゼン環数をさらに増加させたフェナセン分子の合成を進め、高い移動度を実現するとともに、この系列の分子を使った薄膜と単結晶電界効果トランジスタの系統的評価を行うことができた。久保園は光電子ホログラフィーを使った金属挿入物質や二次元層状物質の構造決定は順調に進んでいるが、蛍光ホログラフィー実験について予定通りにいっていない。これは、解析に耐えうる単結晶試料が得られていないことが要因なので、今年度はこの問題を解決し蛍光ホログラフィー実験を進める。久保園はLaOBiS2のような新規な層状物質の電界効果キャリア注入に成功し超伝導を観測したことは、今後多様な物質系で超伝導観測を進めていくための布石ができたと評価できる。笠原は電界誘起超伝導の超伝導層厚みが原子層1,2層レベルにある、究極の2次元超伝導体であることを実験的に明らかにすることができた。さらにその過程で、物質の性質(結晶の反転対称性の有無)等によって磁場に対して非常に強靭な超伝導状態や、一方で磁場に対して非常に脆い超伝導状態が実現することが明らかになった。これらはバルク超伝導体にはない新奇なものである。強電場によるスピン制御にも成功しただけでなく、当初の予想とは異なって、電場による「波動関数制御」によるものであることが明らかになった。以上の成果は、当初の予定通りに達成できているだけでなく、予想以上のものも数多く得られている。電極・基板表面の有機材料の結晶構造は、電極への電荷注入や薄膜全体の結晶成長、ひいては有機電子デバイスの性能に影響する。我々は、低分子有機薄膜結晶構造制御を行い、界面や薄膜の有機ナノ結晶の構造を制御すること、A02手法班との連携により、原子レベルでの電極/有機層界面やp/n接合界面の構造を明らかにすること、この知見を基に有機トランジスタや太陽電池デバイスの高性能化をA03理論班とともに図ること、さらに、界面制御に電気二重層の導入や、ナノカーボンや無機の二次元物質への展開も計画し、界面超伝導、強磁性、スピン流制御などの新機能の探索と高制度化を行うこと、を目的に研究を進めている。山田らは溶液プロセスによる有機半導体薄膜のナノ構造制御と電気特性の相関を明らかにするために、種々の化合物の合成と溶液プロセスによる低分子薄膜作成及び薄膜ナノ構造制御、有機薄膜電界効果トランジスタ(OFET)法による電荷移動度や有機薄膜太陽電池特性の性能評価を行った。久保園らは、新しい有機物質(チオールならびにピロールを骨格に取り込んでいる)を使った薄膜ならびに単結晶FETデバイスを作製し、移動度で5 cm2 V-1 s-1を達成した。また金属原子を二次元層状物質にインターカレーションすることによって、超伝導体を作製した。さらにCaxSr1-xC8と表記できる新しい超伝導物質(GIC超伝導体)を作製し、これの高圧での構造ならびに超伝導特性を調べ、8.3 GPa付近までの領域でTcが正の圧力依存性を示すことを見いだした。
日本の伝統的な響きを軸とする多媒体表象芸術の構造およびその創造過程の研究

本研究は日本の伝統的な音素材や題材を用いた表象芸術について、その伝統的な表現および現代における表現を分析し、さらに、伝統的表現を生かした創作を試み、それらの作品の特徴と伝統的な相とのかかわりを考察することを目的とする。伝統的側面では仏教儀礼と能、現代的側面では主に研究代表者による作品を具体的な対象とし、今後の日本の音・音楽を軸とする多媒体芸術の創作の可能性を模索する。1.伝統的な相(1)仏教儀礼:仏教儀礼で最も重要である言葉は、旋律性と身体の動きを生み出す特質を本有的にもっており、それが仏教儀礼の芸能化の要因となり、さらにその特質や儀礼空間が他の芸術を包摂する傾向を生じていることを明らかにした。(2)能:能楽堂という特殊用途の空間における、空間利用の特徴、空間と物語の進行との関係、および登場人物の関係に依存する声の表現について考察した。2.現代的な相(1)日本の伝統的音素材・音楽の現代化:響・形・動・光・香の総合的表現による薬師寺最勝会(音楽監督・作曲:猿谷紀郎、2003年初演)の創作過程および表現の特徴を分析・記述し、また研究代表者の作品を含む最近の新しい表現を概観した。(2)作品の創作-猿谷紀郎作品に焦点を当てて:2003年から2005年に、日本の伝統的な音素材あるいは題材に基づき、笙とオーケストラのための協奏曲「玉の緒」、「行列之楽」「散華之楽」「行香之楽」「鼓音之楽」(薬師寺最勝会の音楽)、「琴座の碧霞」、NHKオーディオドラマ「怪し野」の音楽、蘭このみスペイン舞踊公演「桜幻想」の音楽、映画「蕨野行」の音楽、「Where is HE?夢まじらひ」、「三井の晩鐘」の各作品を初演ないし再演した。これらおよび「可惜夜舞」(1997)の作品の日本の伝統的相から振り返る。さらに、これらの成果を踏まえ、日本の音楽・芸術における伝統と現代をめぐり、ドナルド・キーン博士と対談した。1)仏教儀礼の現代化:本研究代表者が分担者となっている基盤研究「薬師寺最勝会の創造過程の研究-儀礼・音楽における伝承・創造の視座から」(平成13-15年度)の仏教学面・音楽学面の成果に基づき、儀礼としての機能を保ちつつ、最勝会の「響・動・光・形・香」による舞台芸術化を試みた。本来最勝会には器楽はないが、所依の経典の経説、および同経に基づく御齋会等に倣い、雅楽と打楽器による器楽を4場面について創作した。創作に当たっては、会場である紀尾井ホールの空間での僧侶の動きと音楽との完全なる調和を目指した。なおこの最勝会は11月1日に上演し、芸術祭音楽部門にて「宗教、音楽。美術、演劇などの融合した時空間と言える法会の魅力を見事に伝えた」との理由で大賞を受賞した。2)日本各地の民俗芸能の調査:新潟県柏崎市女谷の綾子舞および福岡県山門郡瀬高町の幸若舞(国指定重要無形民俗文化財)の調査を行った。前者は神社で行われるものを、地元のみならず外部の観光客にも受容されるよう、特設舞台でPAを駆使して上演され、他の民俗芸能およびアジアの民俗舞踊との交流も行われた。現代における日本の民俗芸能のあり様の典型的な例の一つといえる。

後者は伝統的な姿のままで、神社の舞台で行われたが、テキストが配布され、解説がなされた。聴衆の受容の仕方が変容を示す例である。3)日本の音風景の音楽化構想:姥捨山を題材にした映画「蕨野行」、中世の話を題材とした放送劇「怪し野」の音楽の創作を行った。以上の3点の内容の分析は次年度に行うものとする。1)表象芸術の構想および創造:下記2)の成果に基づき、本研究代表者が薬師寺の仏像群の造形美から得た感銘からフルート・チェロと二十絃箏による「琴座の碧霞」を創作、第25回草津夏期国際アカデミー&フェスティヴァルの「猿谷紀郎作品個展」にて初演した。また『三井の晩鐘』(梅原猛原作、石川耕士脚本)の舞台芸術化に関わり、平成16年10月24日に大阪イシハラホールにて初演した。本作品は義太夫節と三味線、および女声のヴォカリーゼとオーケストラ楽器の、日本と西洋という対照的な音楽素材によるこれまでにないスタイルのものである。本研究代表者は『三井の晩鐘』という日本の伝統的な題材の表現に際して、義太夫節と三味線の響きを西洋の音素材がいかに包摂できるかという課題を克服すべく創作を行った。なお、本作品は平成16年度佐治敬三賞を受賞し、「チャレンジ精神に満ちた企画でかつ公演成果の水準の高いすぐれた公演」という本賞の趣旨に相応しく、「いわゆるオペラでもないし、単なる和洋混淆でもない、全くユニークな舞台」を創出したと評価された。2)現代仏教儀礼の創出と分析:本研究代表者が分担者となっている基盤研究「薬師寺最勝会の創造過程の研究-儀礼・音楽における伝承・創造の視座から」(平成13-15年度)の「創造」面について、すでに平成15年11月に東京紀尾井ホールにて新たな舞台芸術として上演したが、同16年4月に大阪フェスティバルホールにて上演し、その紀尾井ホールとは全く異なる大空間を生かした表現を試みた。またこれらの2空間での上演の成果を同年10月23日の東洋音楽学会第55回大会のシンポジウム「東アジア音楽の伝統と現代」にて「薬師寺最勝会の復興-総合芸術としての儀礼と音楽表現」として発表した。1.研究の補遺と応用本研究は日本の仏教儀礼や能等の伝統的芸術、および現代における日本の伝統的な音素材を用いた作品という、両様の表象芸術の構造とその中での音楽の役割を解析し、さらにその原理を援用した新たな多媒体表象芸術の可能性を探るものである。最終年度の本年度は、初年度の研究分担者藤田隆則より能における舞と囃子の関わりについての知見を得、日本の伝統的芸術における形式と内容についての本研究の推論を補強することができた。また研究分担者澤田篤子は、研究代表者猿谷紀郎がこれまで行ってきた多媒体表象芸術のメカニズムを大学教育に応用し、また芸術音楽と民俗音楽という日本音楽内の異分野の接近を試み、言語と能・民謡および洋楽による舞台芸術作品を企画した。なお研究代表者は詩人の谷川俊太郎とのコラボレーションにより「Where is HE?夢まじらひ」を創作した。2.研究のとりまとめと今後の展開研究のとりまとめに際して、「日本の伝統的な響き」を第三者の目からより明確に浮き彫りにするため、能など日本の伝統的芸術にも造詣の深いドナルド・キーン氏に面談し、本研究での課題(日本音楽の他律性、視覚的要素の音楽聴取への影響、日本の伝統的音素材・題材に対する現代作曲家の果たす役割、今日の日本音楽の伝承者における価値観の変容)についての氏の見解を得た。なお、初年度に行った薬師寺最勝会の復元及び舞台芸術化の実績から、再建予定の奈良平城京大極殿にて御斎会の復元・現代化が計画されている。御斎会は最勝会と同じく金光明最勝王経を所依の経典とする舞楽付きの勅会であり、本研究報告書の中で最勝会との比較、および復元・現代化に向けて可変性・不変性を探る。
沖縄本島における歴史的海岸災害の実態調査

2年間に亘り沖縄本島の歴史的海岸災害について調査解析を行った研究で,初年度は沖縄本島北部,2年目は中南部を中心に,チリ津波およびその他のこれまでの海岸災害に関する文献資料および実地調査を実施した。なお,研究期間中の海岸災害については,沖縄本島に限らず,発生メカニズムの解明という点から現地調査を実施した。本年は計画研究の最終年に当たるので,2年間の研究の取りまとめを行った。具体的な内容は以下の通りである。1.海岸災害資料は,琉球大学附属図書館および県立図書館収蔵の新聞や郷土資料が中心で,地域によっては,災害当時の担当職員が個人的に保存しているケースがある。2.チリ津波の際は沖縄本島北部では落橋・道路決壊など大きな被害が発生したが,中南部の被災はそれほど大きくなかった。この原因については今後さらに数値シミュレーション等による検討が必要であるが,グリーン効果などの海底地形の要因が大きく影響していると考えられる。3.チリ津波災害についての学術的な調査報告等は見当たらなかったが,中部地区の与那城・勝連地域の郷土誌に津波襲来初期のかなり詳しい記述と写真があり,数値計算の検証に役立つものと考えられる。4.沖縄本当中南部における主要な海岸災害は,台風襲来時の異常な水位上昇に伴う冠水や漁船等の打ち上げ,エプロン洗掘等で,その原因はほとんどが段波状サーフビ-ト(波群津波)によるものと考えられる。研究成果は,これまで海岸工学論文集および琉球大学工学部紀要で公表した。なお,本研究継続分については海岸工学論文集等で公表の予定である。本年度は本研究の初年度であるので、最初の作業として文献調査を進めるとともに、研究計画に従って沖縄本島北部および中部地域を対象として、チリ津波被害およびその他のこれまでの海岸災害に関する調査を実施した。まず琉球大学附属図書館および沖縄県立図書館において、過去の新聞および文献を調査し、チリ津波災害とそのほか台風などによってこれまでに発生した海岸災害の資料を収集した。次に本島中部(一部)の市町村役場において、海岸担当職員から過去の海岸災害に関する情報を聴取するとともに関係資料を収集した。その後インフォーマントに対する聞き取り調査を実施し、その情報を基に災害痕跡の実地調査と被害地域の地形・地理調査を実施した。災害時の外力の大きさを検討するために、台風災害については対象台風を想定して数値計算により波浪諸元を推算した。調査結果からわかったことは、チリ津波災害に関しては断片的な資料は存在するが、沖縄本島全体にわたる調査報告書等は、これまでの調査範囲においてはないようだということである。ただ、中部地区の与那城・勝連地域の郷土誌にチリ津波襲来時の状況についてかなり詳しい記述があり、当時その地域に住んでいた人が津波の第一波、第二波襲来時の様子を撮影した写真の存在がわかったので、これらの関係者を手がかりに更に調査を進める予定である。北部地区におけるチリ津波の被害は、屋我地橋の落橋がよく知られているが、これは海底地形に起因GREEN効果と推察される。これについては数値計算によって検討したい。なお、沖縄本島東海岸の平良湾沿岸においてもチリ津波による災害のあったことが判明したので今後更に調査を継続する予定である。なお、本研究の研究成果については、琉球大学工学部紀要及び土木学会海岸工学論文集に投稿し公表の予定である。本年度は2年継続研究の2年目に当たるので,研究計画に基づき,沖縄本島中南部地域を中心に,前年度と同様の調査手法でチリ津波およびその他のこれまでの海岸災害に関する調査を実施した。なお,研究期間中の海岸災害については,発生メカニズムの解明という点から現地調査を実施した。また,本年は計画研究の最終年に当たるところから,2年に亘る研究の取りまとめを行った。1.海岸災害資料については,琉球大学付属図書館および県立図書館収蔵の新聞や郷土資料が中心で,地域によっては,災害当時の担当職員が個人的に保存しているケースがある。

2.チリ津波災害については,沖縄本島北部地区に比べ中南部の被災の程度はそれほど大きくない。この原因については今後さらに数値シミュレーション当による検討が必要であるが,海底地形の要因が大きく影響していると考えられる。3.沖縄本当中南部に関しても,チリ津波災害についての学術的な調査報告等は見当たらなかったが,中部地区の与那城・勝連地域の郷土誌に津波襲来初期のかなり詳しい記述と写真があり,数値計算の検証に役立つものと考えている。4.沖縄本当中南部における主要な海岸災害は,台風襲来時の異常な水位上昇に伴う冠水・漁船等打ち上げ,エプロン洗掘等で,その原因はほとんどが段波状サーフビ-ト(波群津波)によるものと考えられる。研究成果は,これまで海岸工学論文集および琉球大学工学部紀要で公表したが,本研究継続分については海岸工学論文集に投稿予定である。
“思春期の子どもの居場所”運営にかかわる、地域人材の育成プログラム構築の試み

地域で取り組む思春期の子どもの健全育成(特に、思春期の子どもが利用できる地域の居場所づくり)を最終目的とし、その初期段階として、地域の人材育成プログラムの構築に取り組んだ。本年度は、地域施設や地域人材に対する当該年齢の子どもの意識調査、海外の選考実践のフィールド調査、自己肯定感と時間感覚の相関調査を行い、その結果を基に、プログラムの格子となるスキルセット及びマインドセットの一覧を作成した。現在は、実際に地域における子どもの居場所づくりを進めている非営利組織の協力を得て、プログラムの試行と改善を進めている。地域で取り組む思春期の子どもの健全育成(特に、思春期の子どもが利用できる地域の居場所づくり)を最終目的とし、本年度は、1)千葉県市川市で小学5年生中学3年生の子どもを対象としたアンケート調査、2)フィンランドとアメリカの計4都市の先行実践フィールド調査、3)アンケートによる、自己肯定感と時間感覚の相関調査、の三点を主に行った。まずは、子どもの居場所感、及び地域の施設や身近な大人に関するニーズを明らかにするための質問票を開発し、市川市内の小中学生2,374名より回答を得た。海外の先行実践を含むフィールド調査では、地域の居場所づくり等の先行実践の視察やスタッフ・教員へのインタビューを行ったほか、人材育成に関する資料を入手した。最後に、ランダム選択の約2,000名を対象に、平石の自己肯定意識尺度(1990)とジンバルドの時間感覚尺度を用いて相関を調査した。その結果、市川市のアンケート調査からは、安心感を得られる地域の居場所に対するニーズ、居場所でやりたいこと、居場所にいてほしい人物像(年齢や性格等)、の三点が明らかになった。先行実践のフィールド調査からは、座学と実学のバランス、スキルのみならずマインドの育成を重視している点など、人材育成プログラムの要素を抽出した。また、自己肯定感の育成には、未来志向、現在快楽性、過去肯定の3つの時間感覚が関係していることが明らかになった。それらの結果と専門家との意見交換を経て、今年度の成果物として、思春期の子どもの健全育成を目的とした地域人材育成プログラムの格子となるスキルセット・マインドセット一覧を作成した。現在は、実際に地域における子どもの居場所づくりを進めている非営利組織(市川てらこや、NPO法人The School ECHO Project)の協力を得て、プログラムの試行と改善を進めている。25年度が最終年度であるため、記入しない。
転写調節因子YY1の動脈硬化進展抑制機構

転写調節因子Yin Yang1(YY1)が血管内皮細胞上で接着分子の発現を抑制し、単球-血管内皮細胞接着現象を抑制することを示した。現在はこの結果を確認するためにヒトYY1の遺伝子改変動物を作成中である。現在までの成果は2009年7月に開催される第41回日本動脈硬化学会学術集会で発表する予定である。YY1が血管内皮細胞において白血球接着現象を抑制することを証明した。また、接着分子発現に関与するNF-kB、MAPKなどに焦点をあてYY1の接着分子発現抑制機構の解明を進めたところ、主にMAPK系を介して接着分子VCAM-1の発現を抑制することが判明した。さらに、YY1について生体レベルで検討するため、アポE欠損マウスの動脈硬化病変の形成過程をリアルタイムで観察した。アポE欠損マウスでは著明な高レムナント血症を呈することによって動脈硬化症を起こすことが知られている。本マウスに8週令から高脂肪食を与え、20週令まで飼育をし、動脈硬化巣の形成を促す。観察には大腿動脈を用いて蛍光標識した白血球の集積を血管外から観察する。これまでの予備実験によって新規顕微鏡ステージと水浸レンズの組み合わせによって白血球が病変部位に集積する過程をリアルタイムで観察し、ビデオファイルに保存することができることが確認されている。ここで得られた画像の解析によって生体内動脈硬化巣の進展状況が逐次把握することができる。この基礎実験の成果のもと、アデノウイルスベクターを用いてYY1遺伝子をアポE欠損マウスにあらかじめ導入することによってYY1の病態促進に対する影響を比較検討している。この実験は現在進行中で結果の解析を行っている。さらに、AT1受容体拮抗剤やHMG-CoA還元酵素阻害剤など血管に作動する薬剤が血管内皮細胞でのYY1の発現を増強させることも発見し、詳細について研究中である。我々は転写調節因子Yin Yang 1 (YY1)が血管平滑筋細胞の増殖を抑制することにより動脈硬化症の進展を抑制することを報告しているが(Circ Res. 2007 ; 101 (2) : 146-55. )、今回の研究の予備実験で白血球と血管内皮細胞の接着現象を抑制していることも判明した。今回はYY1がどのようなメカニズムで細胞接着現象の抑制をしているかを焦点に研究を遂行した。まず、YY1アデノウイルスベクターを作成しヒト臍帯静脈内皮細胞HUVECsにヒトYY1を過剰発現させ、HUVECsに炎症刺激を与えて単球様細胞THP-1と流速下の接着実験を行ったところ、YY1はTHP-1の接着を抑制した。また接着分子の発現をウェスタンブロットや蛍光免疫法などで検討したところE-セレクチン及びVCAM-1の発現抑制が確認された。このメカニズムを解明するために様々なシグナル伝達を主にウェスタンブロットを用いて検討すると、YY1はMAPK系であるERK-1とJNK-1のリン酸化を抑制することが確認された。また、YY1のアミノ酸配列の中でどの部位がこの現象を担当しているかを確認するためYY1の特徴であるZinc Finger Domainを欠いた変異型YY1のアデノウイルスベクターを作成して実験を行った。その結果、Zinc Finger Domain以外の部位でこの現象が起きていることが判明した。さらにこのシグナル伝達は、JNK-1でなく、ERK-1によるものであることが示された。現在はこの結果を確認するためにヒトYYIの遺伝子改変動物を作成中である。
気管支喘息の病態と抗原特異的T細胞機能の制御

気管支喘息の最も重要なアレルゲンであるダニ抗原をもちいて、ダニ抗原特異的T細胞株を作成し、機能解析を試みた。昨年、我々は重症患者で樹立したT細胞クローンはすべてTh2型細胞で、IgE抗体の産生をきわめて強く補助したのに対し、減感作療法を実施し、症状の比較的安定した患者より得られたT細胞クローンは、Th2型よりむしらTh0型が多く、稀にTh1型も樹立できることを示した。ここで得られたTh0型細胞はダニ抗原特異的IgE抗体を補助せず、IgG4及びIgG1抗体産生を補助し、Th1型細胞は抗体産生を全く補助することはなかった。このことは、ダニ抗原特異的Th2型細胞をTh0型に変換できれば、気管支喘息の根本治療につながることを示している。そこで、今年度は、このTh2型細胞とTh0、Th1型細胞の刺激伝達の相違を検討し、遺伝子操作を行い刺激伝達のレベルでTh2型細胞をTh0/Th1型に変換できる可能性を検討した。マウスでは、Th2型細胞の活性化はチロシンのリン酸化を介さないことが示されているが、抗CD3抗体を用いてヒトのT細胞株で検討した結果では、Th2型細胞株の活性化にもチロシンのリン酸化が必須であり、ZAP70およびPLC-γのリン酸化がTh0/Th1型細胞と同等に起こっていることが明らかになった。このことからヒトではTCRを介する刺激についてはTh2型細胞とTh0/Th1型細胞の間で差異のないことが明らかとなった。現在第2シグナルから入る刺激伝達系でTh2型細胞とTh0/Th1細胞と差異がないか検討中であり、プレリミナリーであるがリン酸化のレベルで相違を見い出している。
現代ドイツ企業の人的資源管理の研究

ドイツの重要な化学企業2社における実地調査に基づく、企業トップから中間管理層を対象にマネージャーの人的資源管理の実証研究が行われた。具体的には、個人情報を含んだ人事書類と企業トップレベルの決定事項を記載した取締役会議事録を中心とする一次資料の綿密な調査と分析に基づき、調査対象となったドイツ企業の人的資源管理システムの全体像が明らかにされた。研究成果はこれまでに複数の論文で公表され、また現在も新しい論文として作成中である。2012年度において、GoldschmidtおよびBayerの両社について、9月および3月に文書館調査を行い、特にミドルマネジメントについて、役職、専門性をとわず、かなり広範な人事書類の調査を行うことができたわけであるが、2013年度においては、特にトップマネジメントを担当した取締役に適用された人的資源管理を重点的に探ることになった。この目的を果たすために、2013年度は、2014年の2月16日から3月14日にかけて比較的長期の現地調査を行うことに成功した。特にGoldschmidt社の調査に3週間の期間をとり、調査活動の重点とした。この理由は、同社の企業資料を管理するEvonik社の担当者が、エッセンの本社より、許される限りの企業文書の回収を試みることを前々より約束していたことにあった。実際に、2014年1月期に上記の担当者がエッセンの本社より、1980年代まで取締役を務めた何人かのトップマネージャーの人事書類を回収しており、また、それ以外にも1980年代までミドルマネジメントを担当した重要人物の人事書類を、かなりの比率で回収してきていた。特別な許可により、これらのすべての人事書類の閲覧及び分析を行うことができ、後数名のトップマネージャー及びミドルマネージャーの人事書類を分析すれば、同社のマネージャーの人的資源管理について、かなり説得力のある発見を示せるところまで研究を進めることができた。問題は、本社レベルでの研究が著しく進行した一方で、子会社レベルの調査が、まだ満足なところまで進んでいないことだった。Bayerについては、経営学士の人事書類を調べつくし、取締役会の議事録の調査で、これまでわからなかった1976年の人事改革で定められた、マネージャーの給与システムについてカギとなる情報を得ることができた。当該年度においては、ゴールトシュミット社文書館で合計20日間、バイエル社文書館で合計10日間の資料調査を実施した。前者では、1900年代1960年代に勤務した3代のR&D部長、1980年代まで勤務した2名の事業部長、一名の取締役、1950年代から1970年代にスタッフ部門の部長職を務めた事務系のマネージャーの人事書類10名について人事書類を分析し、同社のマネージャーに主に第二次世界大戦後に適用された人的資源管理について、これまで知られなかった変遷を見出した。特にR&D部長については、個人業績に基づいた発明報酬がインセンティブとして適用された期間が非常に限定されていること、また、学問活動の自由度を認める形での人的資源管理が有効に作用したことを明らかにした。後者では、バイエルの創業時(1860年代)以降の取締役、部長、セールスエンジニア、経営学部大卒社員、大卒化学者を中心に人事書類を分析すると同時に、自らが提示した人的資源管理の標準化テーゼを立証するために、共通規則を多くの資料から抽出する作業に集中した。その結果、取締役の人的資源管理については、取締役グループの中での標準化の進展が、創業者一族のそれを除いては確実に立証できること、一方で、自然科学系の大卒者の発明報酬については、これまで第一次世界大戦以降は年功給に完全移行したと思っていたものが、実際はかなり複雑な計算に基づいて、ある程度個人業績を反映して算出される仕組みに代わっていたことが明らかとなった。また、自然科学系のマネージャーについては人的資源管理の仕組みが、1970年代に至るまである程度まで説明できる段階まで研究が進んだが、事務系のマネージャーについては、特にボーナスの額が説明できないばらつきを見せることが多く、今後の研究続行が必要である。最終年度においては、研究実施計画に明記したように、研究成果の公表とそれに対するフィードバックを受ける作業を強化すると同時に、前年度までの調査ではまだ判明しなかった部分の調査を徹底的に行うことに専念した。具体的には、日本労務学会全国大会における研究成果の報告、各種研究会における研究成果の報告、さらには国内外の査読付き雑誌への投稿、および他の編集者による著書に掲載する論文の執筆である。国外の査読付き雑誌に投稿した論文は2015年3月に、修正要求を受け、現在修正作業中である。国内の査読付き雑誌に投稿した論文は、2015年3月末に採択許可を受け、4月内に微修正した完成原稿を送付し、受理された。他編者の著書に掲載する論文は、執筆が終了したため出版社に送付し、2015年9月に刊行予定である。2015年3月期にほぼ一か月にわたり、ドイツ国内での調査を実施した。この結果、ひとつの調査

企業において2000年代直前までのマネージャーの人的資源管理の全貌を明らかにできる資料の一群を紹介され、最重要なマネージャー層に絞り、その半分以上を調査することができた。同研究は、19世紀後半から2000年代までの現代ドイツ企業のマネージャーに適用された人的資源管理の構造を、現地調査で得た情報を基に探る内容であった。これを通じ、経営管理層の再生産システムの解明が試みられた。結果として、一企業については、個々のマネージャーを包括する全容を、もう一企業については、全体的な構造と一部の個別化された人的資源管理の構造をつかむことができた。同研究で得られた知見は、今後、ドイツ企業の競争力がどのような仕組みで再生産されているのか解明するうえで、重要な手掛かりをもたらす性格のものである。助成期間の間に公表された成果は、まだ一部でしかないため、今後も同研究にかかわる作業を継続し、調査結果の全容を学術論文として刊行していく予定である。人的資源管理Goldschmidt社については、トップマネージャーを含む大部分のマネージャーについて、部分的には1990年代までに至る人的資源管理の実態をつかむことができた。ただし、子会社についてはまだ、調査の手が及んでいない。Bayerについては、残された人事書類が限られているものの、人的資源管理についての共通のルールを、取締役会議事録やその付随資料で再構築することが可能であったため、1980年代初頭までは、かなり精緻な議論を展開することができる。一方で、戦後におけるトップマネージャーの人事書類のサンプルがこれまで見当たらないため、この部分での調査の進展が、不満足である。ゴールトシュミット社文書館、バイエル文書館とともに、ここ数年で閲覧可能な人事書類の数が増えていること、また、企業の担当部署がかつてのトップマネージャーが個人的に管理していた人事関係の書類を次々と文書館に委ねていることにより、これまでブラックボックスだったマネージャー向けのインセンティブの仕組みが、加速度的に解明できるようになったことによる。また、昨今において博士論文や教授資格論文の形での学術出版物が、特にバイエル社の社史について増えており、企業の全体的な歴史、技術史、国際的展開を含めた一般的な事項について、一次資料をはじめから分析する労力を使うことなく概観できるようになったことが、より効率的に自身のテーマに取り組める環境を醸成してきた。加えて、研究の進展自体が、現地の文書館員や企業関係者、大学の研究者の助言をますます得やすくしている。Goldschmidt社については、これまでの調査方針で現地調査を続ければ、間違いなく完全な成果をだすことができる。ただし、少なくともあと数回の調査滞在の継続が前提である。Bayerについては、トップマネージャーに適用された人的資源管理を、人事書類の直接の分析以外の手段(今後閲覧が許される取締役会議事録の資料や、偶発的に他の文書カテゴリーの中に残された数値データを伴う資料などの分析)をもとに研究を進める。ゴールトシュミット社においては何をおいても、さらに多くの重要人物についての人事書類の分析を進める必要がある。今年から来年にかけて、更に多くの人事書類が文書館に入ることになっている。
亜熱帯前線帯-熱帯モンスーン系の水循環

梅雨は,アジアモンスーンの一環として起こる東アジアの顕著な降水現象であり,ユーラシア大陸の水・エネルギーフローを特徴づける現象である.本研究では,梅雨前線帯と共に,これまで調査が不十分であった南半球亜熱帯域の降水帯SPCZ(南大洋収束帯)・SACZ(南太平洋収束帯)も対象として,これら3つの亜熱帯前線帯と熱帯モンスーンを結びつける水循環過程を調べた.本年度の研究成果は以下の通り.1.陸域を除いた水惑星大気大循環モデル内にモンスーン的な(局所的に集中し中心が赤道からやや離されている)熱源を置き,それに伴ってできる亜熱帯前線帯について数値実験を行った.亜熱帯前線帯の発達には,熱源が作る下層の循環による水蒸気輸送と,上層の亜熱帯ジェットのトラフが重要であることがわかった.また亜熱帯前線帯自身の降水による大気加熱をカットする実験を行った結果,前線帯自身の加熱が,前線帯の下層の西風強化に重要であることがわかった.2.ISCCP/B3データを用いて,SPCZとSACZの周辺域の積乱雲の集合体クラウドクラスター(CC)の活動を調べた.両地域の活動には違いがあり,大陸から離れた海上のSPCZ周辺ではCCは南緯25度より低緯度側のSPCZ付近に存在するが,南米大陸の東岸にあるSACZ周辺ではより高緯度側まで分布しており,大陸の存在がCCの活動に強い影響を与えることがわかった.3.衛星搭載のマイクロ波放射計SSM/Iデータを用いて,亜熱帯前線帯付近の水蒸気場を調べた.梅雨前線帯では東部と西部で水蒸気量に大きな違いがあること,SPCZやSACZでは緯度による水蒸気量の違いが大きいことがわかった.梅雨は,アジアモンスーンの一環として起こる東アジアの顕著な降水現象であり,ユーラシア大陸の水・エネルギーフローを特徴づける現象である.本研究では,梅雨前線帯と共に,これまで調査が不十分であった南半球亜熱帯域の降水帯SPCZ(南大洋収束帯)・SACZ(南太平洋収束帯)も対象として,これら3つの亜熱帯前線帯と熱帯モンスーンを結びつける水循環過程を調べた.本年度の研究成果は以下の通り.1.陸域を除いた水惑星大気大循環モデル内にモンスーン的な(局所的に集中し中心が赤道からやや離されている)熱源を置き,それに伴ってできる亜熱帯前線帯について数値実験を行った.亜熱帯前線帯の発達には,熱源が作る下層の循環による水蒸気輸送と,上層の亜熱帯ジェットのトラフが重要であることがわかった.また亜熱帯前線帯自身の降水による大気加熱をカットする実験を行った結果,前線帯自身の加熱が,前線帯の下層の西風強化に重要であることがわかった.2.ISCCP/B3データを用いて,SPCZとSACZの周辺域の積乱雲の集合体クラウドクラスター(CC)の活動を調べた.両地域の活動には違いがあり,大陸から離れた海上のSPCZ周辺ではCCは南緯25度より低緯度側のSPCZ付近に存在するが,南米大陸の東岸にあるSACZ周辺ではより高緯度側まで分布しており,大陸の存在がCCの活動に強い影響を与えることがわかった.3.衛星搭載のマイクロ波放射計SSM/Iデータを用いて,亜熱帯前線帯付近の水蒸気場を調べた.梅雨前線帯では東部と西部で水蒸気量に大きな違いがあること,SPCZやSACZでは緯度による水蒸気量の違いが大きいことがわかった.
３Ｄ動的力学刺激環境制御によるニューロンのアクティブ再生移植制御・シミュレータ

生きている培養細胞に対し,3次元動的マイクロ力学刺激環境を自在に付加可能な超小型3次元振動ステージ・アクチュエータシステムを開発し,これにゲル包埋3次元培養法を組合せ,これまでとは全く異なる機械力学的原理に基づくiPS細胞から神経細胞への分化誘導,立体ニューロンネットワーク構築,さらにこれらを統合した3次元ニューロンのアクティブ再生移植制御・in vitro(培養ディシュ内)シミュレータの開発に挑戦する。これにより,最近再生移植治療が開始されたパーキンソン病,および間もなく開始予定の脊髄損傷など重篤な神経系疾患への神経細胞再生移植治療を強力に支援する画期的システムへの展開を目指す。
近接位で協同的にはたらくバイナリーアプタマーの合理的取得とその自在なプローブ化

標的タンパク上で両者が近接した場合にのみ、選択的に連結される仕組みを構築すれば、その後、連結体として共にプルダウンすることで第二のアプタマーを取得することが可能である。従来のアプタマー取得法では、単純に結合親和性が低い候補核酸を淘汰していく仕組みであるが、本手法では、互いの近接度(距離)という新しい概念の淘汰圧をかけ、合理的に近くに結合するアプタマーを探索する。よって、両アプタマーを同時併用する際(バイナリー化する際)、既に互いに協同的に作用し得る間隔で結合しているため、刺激に応答した連結や協同的発シグナルなど様々な高機能化への誘導が容易に行える。