hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大腸癌におけるPPP2R1B(PP2A蛋白質)-Aktシグナル伝達系の解析

大腸癌において11q染色体の欠損は20-35%に認められる。PPP2R1B遺伝子は染色体11q22-24に位置され、serine/threonine protein phosphatase 2A(PP2A-Ab)をコードしており、細胞内シグナル機能制御において重要な因子の1つと考えられている。今回私どもは大腸癌におけるPPP2R1B遺伝子異常について検討した。1.当科において切除手術を施行した大腸癌症例50例についてPPP2R1B遺伝子についてSSCPをおこなったところ5例(10%)に変異が認められた。2.SSCPにて異常の認められた症例に対してDNAシーケンスをおこなったところ、PPP2R1B遺伝子欠損1例、遺伝子変異が4例で認められた。以上から特定の大腸癌においてPPP2R1B遺伝子は細胞内シグナル伝達機構のプロセスを制御する重要な遺伝子であることが示唆された大腸癌において11q染色体の欠損は20-35%に認められる。以上から特定の大腸癌においてPPP2R1B遺伝子は細胞内シグナル伝達機構のプロセスを制御する重要な遺伝子であることが示唆された細胞表面のレセプターから発する細胞内シグナルは、多くが蛋白質のリン酸化およびその逆反応である脱リン酸化が、機能制御において重要である。本研究ではセリン・スレオニンフォスファターゼ蛋白質、PP2AをコードしているPPP2R1B遺伝子(Serine/Threonine protein phosphatase 2A-A Subuhit)について、特に大腸癌を中心に解析をおこない、いくつかの知見を得ている。1.当科において切除手術を施行した大腸癌症例50例についてSSCPおよびDNAシーケンスをおこないPPP2R1B遺伝子変化について検討したところ、5例(10%)にお1いてPPP2R1B遺伝子欠損1例、遺伝子変異が4例で認められた。細胞表面のレセプターから発する細胞内シグナルは、蛋白質のリン酸化および脱リン酸化が細胞周期、代謝系など様々な細胞内情報の制御をおこなうことが知られている。最近になり種々のホスファターゼ蛋白質が同定され、その不活性化により細胞分裂および細胞増殖系の異常をきたし、癌化に密接な関連性のあることが認められている。ホスファターゼ蛋白質であるPPP2R1B遺伝子は染色体11q22-24に位置されPP2A-A蛋白質をコードしている。今回、大腸癌におけるホスファターゼ蛋白をコードしているPPP2R1B遺伝子変化および生化学的変化について検討した。【方法】対象は切除手術を施行した大腸癌症例50例とした。方法は大腸癌原発巣、大腸正常組織からDNA, RNAを抽出し、SSCP、DNAシーケンスをおこないPPP2R1B遺伝子変化について検討した。また遺伝子異常が認められた症例について抗PP2A抗体を用いた免疫沈降法にてPP2A蛋白質複合体の形成について検索し、'細胞内シグナル伝達機構に影響を及ぼす生化学的変化を検討した。【結果】(1)SSCPにおいて異常の認められた症例は5例(10%)に認められた。(2)SSCPで異常の認められた症例についてDNAシーケンスをおこなったところ、すべての症例で遺伝子異常が確認された。またPP2A蛋白複合体形成に関与するC-terminal領域の遺伝子異常症例ではPP2A蛋白質複合体の形成が不能となることが認められた。【総括】大腸癌症例の検討にてPPP2R1B遺伝子の変異(10%)およびPP2A蛋白質複合体の形成異常が認められたことより、ある特定の大腸癌においてphosphatase蛋白質は細胞内プロセスを制御する遺伝子であることが示唆された。
Head pursuitと予測指向運動の神経機構

ネコをパネルに向かって立たせ、パネル中央に投射した光点を注視させた状態から、光点を視野周辺に向かってステップ状、ramp-hold状に移動させ追跡させた。移動刺激に対して、ネコはまず頭を60-150msの潜時でゆっくり動かす。この時眼球はVORで逆方向に動き、視線は空間内で固定される。次にサッケードとそれに続く速い頭の運動が起こり、視線はターゲットを捕らえる。移動刺激からステップ刺激に変えると指向運動の潜時の著明な延長と頭の運動速度の低下が起こることから、両者により誘発される指向運動は異なり、前者を位置誘導型指向運動、後者を速度誘導型指向運動と呼ぶことにした。各々は更に2つのサブタイプに分かれた。速度誘導型指向運動は光点の移動速度からその到達位置を予測して、光点が移動中に動き始め、視線と光点がほぼ同時にターゲットに到達する予測指向運動と、光点の速度と位置情報の両者を手がかりにして光点がターゲットに到達してから指向する速度・位置誘導型指向運動に分かれた。ネコの姿勢を強制的に変えることにより、サブタイプ間の相互の移行は可能であることが分かった。ステップ刺激では予測指向運動を行っていたネコは短潜時または長潜時の位置誘発型に移行したが、速度・位置誘導型指向運動からは長潜時の位置誘導型指向運動に移行した。短潜時の位置誘発型指向運動は上丘、長潜時の指向運動は大脳皮質を介していると考えた。光点をゆっくりと動かすと、ネコはこれを滑らかな軌跡を描いて追跡する(head pursuit)。これは速度誘導型指向運動の経路を用いて発現していることが強く示唆された。前方のパネル中央に点灯した光点を注視した状態から,光点の移動時間を一定(80msまたはそれ以下)にして、移動距離を色々変え(ramp-hold刺激、移動速度10-4000°/s)、誘発される指向運動をネコで調べた。ネコは潜時70msでまず、頭を動かし、その後、潜時100-120msで速い眼球と頭の運動(eye saccadeとhead saccade)でtarget光点に向かい光点を注視する。上丘での視覚入力の最短潜時は約40ms、刺激実験から上丘から運動までの最短潜時は20-30msと予想されるので、光点がtargetに到着してから最短で60-70msの潜時が必要であり、運動の潜時は140-150msが予想される。しかし、saccadeの潜時は120m以下である。この結果は、ネコは光点が移動を開始すると、光点の速度から移動中にターゲットの位置を網膜内潜時約40ms(saccade潜時100ms-最短運動潜時60ms)で予想していることが示唆される。この潜時から、速度検出に必要な網膜上で刺激領域は、fovea-target間の1/2程度と想定される。この結果は網膜-上丘の経路の内、fovea近傍が投射する領域内に光点の速度からtargetを予測する機能が組み込まれており、その出力を脳幹に出していることが示唆された。これまで我々は脳幹の指向運動に関係して活動するニューロンにはphasic neuron(PN)とphasicsus-tained neuron(PSN)があり、このうちPSNが主にfovea近傍から入力を受けることを示唆してきた。予測指向運動は上丘-PSN-頚筋の経路を介して起していることが予想される。現在上丘よりニューロン活動を記録を行う準備を行っている。

この時眼球はVORで逆方向に動き、視線は空間内で固定される。次にサッケードとそれに続く速い頭の運動が起り、視線はターゲットを捕らえる。移動刺激からステップ刺激に変えると指向運動の潜時の著明な延長と頭の運動速度の低下が起ることから、両者により誘発される指向運動は異なり、前者を位置誘導型指向運動、後者を速度誘導型指向運動と呼ぶことにした。各々は更に2つのサブタイプに分かれた。速度誘導型指向運動は光点の移動速度からその到達位置を予測して、光点が移動中に動き始め、視線と光点がほぼ同時にターゲットに到達する予測指向運動と、光点の速度と位置情報の両者を手がかりにして光点がターゲットに到達してから指向する速度・位置誘導型指向運動に別れた。ネコの姿勢を強制的に変えることにより、サブタイプ間の相互の移行は可能であることが分かった。ステップ刺激では予測指向運動を行っていたネコは短潜時または長潜時の位置誘発型に移行したが、速度・位置誘導型指向運動からは長潜時の位置誘導型指向運動に移行した。短潜時の位置誘発型指向運動は上丘、長潜時の指向運動は大脳皮質を介していると考えた。
肝癌における薬剤感受性増強遺伝子の同定とそれを用いた遺伝子治療法の開発

本年度は、平成22年度までに同定したIFN-α/5-FU感受性増強遺伝子について、IFN-α/5-FU治療に対する効果予測マーカーとしての可能性について検討を行った。併用療法を受けた17名の進行肝細胞癌患者の癌部における遺伝子発現と予後との相関を調べた結果、PRKAG2発現は、感受性患者において高い傾向が認められ、生存率とは有意な正の相関を示した。また、TGFBR2発現は、感受性患者において発現が有意に低く、生存率とは有意な負の相関を示し、本研究で得た結果に基づく予想とは逆の結果となった。TGFシグナルは、癌抑制と癌促進の相反する2種の機能を示すことが報告されている(Derynck R, et al. Nat Genet. 29 ; 117-129 ; 2001)。その為、進行肝癌患者においてTGFBR2発現やTGF-βシグナルは併用療法感受性よりも癌の悪性度や腫瘍の進展に寄与していることが示唆された。さらに、昨年度までにHepG2細胞で得られた結果について、他の肝細胞癌細胞株(HuH7、PLC/PRF/5)での確認を行った。その結果、HuH7においては、TGFBR2過剰発現によって、TGF-βシグナル活性化を介したIFN-α/5-FU併用効果増強を示した。一方、PLC/PRF/5においては、EXT1過剰発現による抗腫瘍効果増強が確認された。しかし、PLC/PRF/5は、IFN-α/5-FU処理による細胞内TGF-β1 mRNA発現亢進が生じない為、TGFBR2過剰発現による抗腫瘍効果増強は認められなかった。これらの結果から、本研究で同定した3遺伝子は、複数の肝癌細胞株においてIFN-α/5-FUによる抗腫瘍効果を増強することが示唆された。また、PRKAG2、TGFBR2については、IFN-α/5-FU併用療法に対する治療効果予測マーカーとして有用であることが示唆された。本年度は、平成20年度までに行ったリボザイムスクリーニングによって抽出された5種の候補遺伝子(PRKAG2、TGFBR2、EXT1、FOXP2、POLR2J4)から、5-FU感受性増強遺伝子の同定を行った。HepG2細胞における遺伝子解析、siRNAによる遺伝子発現抑制実験の結果をもとに、最終的に3種の遺伝子を抽出し、これらを5-FU感受性増強遺伝子(5-FU sensitizing genes : 5FUSGs)とした。これらの遺伝子をアデノウイルス過剰発現ベクターに搭載し、各遺伝子の過剰発現時の5-FU感受性の変化を検討することで、5FUSGsの有用性を検討した。HepG2細胞において、5FUSGs過剰発現を行った結果、3遺伝子全てにおいて、5-FU処理時の細胞生存率を有意に減少させた。また、これらの遺伝子のうち、TGFBR2、EXT1の過剰発現は、IFN-α/5-FU併用時においても、細胞生存率を有意に減少させた。さらに、ヒト肝癌皮下移植マウスを用いたin vivo実験では、5FUSG2の過剰発現群において、コントロール群と比較して、有意に移植癌細胞の増殖を抑制した。これらの結果から、5FUSGsは、5-FU単独及びIFN-α/5-FU併用時の抗腫瘍効果を増強することが示唆された.なお、本研究結果は、「5-FU単独及びIFN-α/5-FU併用時の抗腫瘍効果を増強する遺伝子群」として特許出願済みである。今後は、これらの遺伝子のより詳細な感受性増強メカニズムについて検討すると共に、癌特異的発現制御プロモーター等を検討し、5FUSGsを用いた遺伝子治療モデルを作成する予定である。本年度は、平成21年度までに報告したIFN-α/5-FU感受性増強遺伝子のうち、その効果が特に顕著に認められたTGFBR2、EXT1過剰発現時における薬剤感受性増強メカニズムの解明を行った。各遺伝子の過剰発現細胞に対し、5-FU単独及びIFN-α/5-FU併用処理を行い、48時間後にヘキスト染色、カスパーゼ3/7の活性測定を行った結果、2遺伝子の過剰発現によって、核の断片化、カスパーゼ3/7の活性化が増強されていることが示され、これらの遺伝子は5-FU、IFN-α/5-FUによって誘導されるアポトーシスを増強していることが示唆された。さらに、TGFBR2過剰発現によるTGF-βシグナルの活性化、EXT1過剰発現に伴う小胞体ストレスの増加について検討を行った。その結果、TGFBR2の過剰発現によって、TGF-β応答性のレポータープラスミド(p3TP-Lux)からのルシフェラーゼ発現の増加、Western blot法によるアポトーシ関連タンパクの変化を認めた。EXT1過剰発現においては、小胞体ストレス関連因子であるBip、CHOP mRNA発現、及びATF4タンパク発現の増加が認められた。これらの結果より、TGFBR2、EXT1過剰発現によるメカニズムとして、それぞれTGF-βシグナル活性化を介したアポトーシス関連タンパクの制御、ER stressの関与が示唆された。また、肝癌細胞株皮下移植によるヒト肝癌モデルマウスに対して効果検討を行った結果、アデノウイルスによるTGFBR2、EXT1導入は、コントロール遺伝子(LacZ)導入群と比較して、有意にIFN-α/5-FU併用による腫瘍退縮効果を増強した。これらの結果から、本研究で同定した遺伝子は癌治療への有用性が期待される。

併用療法を受けた17名の進行肝細胞癌患者の癌部における遺伝子発現と予後との相関を調べた結果、PRKAG2発現は、感受性患者において高い傾向が認められ、生存率とは有意な正の相関を示した。また、TGFBR2発現は、感受性患者において発現が有意に低く、生存率とは有意な負の相関を示し、本研究で得た結果に基づく予想とは逆の結果となった。TGFシグナルは、癌抑制と癌促進の相反する2種の機能を示すことが報告されている(Derynck R, et al. Nat Genet. 29 ; 117-129 ; 2001)。その為、進行肝癌患者においてTGFBR2発現やTGF-βシグナルは併用療法感受性よりも癌の悪性度や腫瘍の進展に寄与していることが示唆された。さらに、昨年度までにHepG2細胞で得られた結果について、他の肝細胞癌細胞株(HuH7、PLC/PRF/5)での確認を行った。その結果、HuH7においては、TGFBR2過剰発現によって、TGF-βシグナル活性化を介したIFN-α/5-FU併用効果増強を示した。一方、PLC/PRF/5においては、EXT1過剰発現による抗腫瘍効果増強が確認された。しかし、PLC/PRF/5は、IFN-α/5-FU処理による細胞内TGF-β1 mRNA発現亢進が生じない為、TGFBR2過剰発現による抗腫瘍効果増強は認められなかった。これらの結果から、本研究で同定した3遺伝子は、複数の肝癌細胞株においてIFN-α/5-FUによる抗腫瘍効果を増強することが示唆された。また、PRKAG2、TGFBR2については、IFN-α/5-FU併用療法に対する治療効果予測マーカーとして有用であることが示唆された。
重力環境制御装置実験モデルを用いた骨細胞間クロストークの解明

歯科インプラント治療において,歯の喪失に起因する顎骨の欠損や骨造成術後の骨量減少,インプラント周囲炎による周囲骨吸収は,インプラントの長期安定をしばしば困難にするが,絶えずリモデリングする骨における骨吸収亢進のメカニズムは未だ完全には解明されていない.骨細胞は,骨リモデリングの司令塔として多くの役割を担うことが知られてきている.本研究は,骨細胞が骨に加わるメカニカルストレスを細胞内や細胞間シグナルに変換し,そのリモデリングをコントロールする機序の解明を目的とするものである.歯科インプラント治療において,歯の喪失に起因する顎骨の欠損や骨造成術後の骨量減少,インプラント周囲炎による周囲骨吸収は,インプラントの長期安定をしばしば困難にするが,絶えずリモデリングする骨における骨吸収亢進のメカニズムは未だ完全には解明されていない.骨細胞は,骨リモデリングの司令塔として多くの役割を担うことが知られてきている.本研究は,骨細胞が骨に加わるメカニカルストレスを細胞内や細胞間シグナルに変換し,そのリモデリングをコントロールする機序の解明を目的とするものである.
ゲーテ時代のオリエント学者ハマーとディーツ(ドイツにおけるオリエント研究)

ハマー=プルクシュタルとディーツのオリエント研究について以下のようなことを重点的に行った。1.ハマー=プルクシュタルとディーツの著書、訳書並びにこの両者について扱っている文献を収集した。2.ハマー=プルクシュタルの『回想録』によってこのオリエント学者の人柄、生涯、オリエント研究のあり方などを調べた。また、数多くある彼の作品中特にゲーテが『西東詩集』の「注と論考」を作成する際に参考にした『オリエントの宝庫』を中心に,ハマー=プルクシュタルのゲーテに対する影響について調べた。3.ディーツの著書『オリエント回想録』や訳書『カーブースの書』によってそのオリエント研究のありようを調べ,またこの二つの書物のゲーテとの関わりについて検討した。4.ハマー=プルクシュタルとディーツとの間になされたオリエント研究に関する論争について、それがどのような形で始められ、どのように展開していったかを調べた。5.ゲーテとハマー=プルクシュタルとの関係について、この両者の友人であったラインハルトとゲーテの往復書簡,ラインハルトとハマー=プルクシュタルとの往復書簡によって検討した。6.ゲーテとディーツとの関係について、この両者の往復書簡を中心に検討した。7.上のことを通してゲーテがハマー=プルクシュタルとディーツの論争をどう受けとめていたかを考察した。
脳内変化の研究に基づいたESP教材の開発と効果的授業法の研究

アメリカ高等教育の優れた教授法を調査した結果、各大学には優れた授業を行うためのサポート機関とシステムがあり、講義において学習者の多様性に応じた自発性を促す工夫をした教育を行なっていることがわかった。この調査結果を踏まえて従来型とe-learning学習中における学習者のNIRSを行動別に測定し脳活動の特徴を調べた。その結果、学習者は英語力の上位群と下位群において前頭部と側頭部の活性化に違いがあり、従来型とe-learning型の大きな違いは見られなかったが、自発的行動に属する「デスカッションをする」「教員に質問する」「質問されて答える」「解答を書きこむ」「解答をPC上にタイプする」「解答を見る」などで血流は大きく増大した。我々の研究目的は大学生の英語ESP教材学習時における脳内変化を分析しその特徴を調べ,効果的なESP教材と効果的な授業法を探ることにある。本年度は下記の研究を行った。1)中野と山内は2005年に取材した素材を基に作成したマルチメディアESP教材をWebで運営した。この一部の成果は韓国英語教育学会(PKETA)で発表した。又、CALLとテキスト教材のブレンド学習のパイロットスタデイーを行い、JACET全国研究発表大会(2007年9月)の発表に採択された。2)海外の優れた高等教育の教授法について調査するため、カリフォルニア大学バークレー校,サンタクルーズ校、マサチューセッツ工科大学、ハーバード大学、ノースイースタン大学を訪問しEffective Teaching Centerの活動、教育サポート等についてインタビュー、施設の視察、授業参観を行った。又、サンホセの公立小学校3年のITを使ったプレゼンテーション教育を視察した。これら視察の結果を学会で発表し、効果的授業の考案と取材したコンテンツのマルチメディアESP教材を作成中である。5)中野、夏目、山内は脳波と語彙習得、脳波とリズム習得、CALL教材開発に関した研究発表をAsia TEFLで行った。我々の研究目的は大学生の英語ESP教材学習時における脳内変化を分析しその特徴を調べその結果から効果的なESP教材と効果的な授業法を探ることにある。本研究では講義中の学習者の脳内変化を時間的分解能が高いEEGと空間的分解能がEEGより優れた近赤外分光法の両方の長所を利用して測定し,解析を進めてきた。本年行った研究とその成果は以下の5点である。(1)効果的授業法に関する海外資料,教材収集のまとめ:2007年3月に中野と山内はアメリカの優れた高等教育の教授法の調査のため,カリフォルニア大学バークレー校,サンタクルーズ校,MIT,ハーバード大学,ノースイースタン大学を訪問し,Effective Teaching Centerの活動,教育サポート等についてインタビュー,視察,授業参観と公立小学校3年のITを使ったプレゼンテーション教育を参観した。これらの資料をまとめて結果を2008年9月JACET全国研究大会学会で発表する準備をしている。(2)大学の講義中の学生の行動のプロセス区分学習時条件下の脳内血流変化(見る,聞く,考える,読む,書く,調べる,問題を指示される,質問に答える,ヒントをもらって考える(教員vs.画面のヒント))を島津のNIRSイメージング装置をレンタルして測定し,現在その解析中である。この結果は2,008年8月に開催される,AsiaTEFL2008で一部発表の予定である。(3)大学の講義中の学習者の大学ESP教材をCALL教材として学習する場合と,教員の授業条件下で学習する場合の脳内変化について教材を準備している。この実験は平成20年度に行う予定である。(4)英語学習と脳内変化に関する発表や講演をEEGとNIRSの観点から行った。(5)本研究の基盤の一つとなる英語学習の脳内変化を,英語リズムに焦点を当てて脳波の観点から論じた論文を発表した。本年度は最終年度として下記の研究と発表を行った。1)平成18年度に行った海外の優れた高等教育の教授法についての調査結果の発表カリフォルニア大学バークレー校,サンタクルーズ校、マサチューセッツ工科大学、ハーバード大学、ノースイースタン大学のEffective Teaching Centerの活動や教育サポート等についてインタビュー、施設の視察、授業参観。サンホセの公立小学校3年のITを使ったプレゼンテーション教育の視察(第47回大学英語教育全国大会)。2)マルチメディアESP教材を使った科学英語語彙学習中の脳波の特徴の発表(Asia TEFL 2008 International Conference)。3)脳波と学習者の学習状況に関する実験結果の発表英語リズム習得と語彙習得において、学習者の脳波測定の結果から第1日目にFmθは上昇するが2日目には下降し、3日目からまた上昇することが共通して見られ、その後英語リズムをすべて正しく再生した時と語彙学習で語彙テストが最高点になった時、Fmθのパワーが最高になった。

またFmθが最高値後に下降した時が、学習者が「飽き」の状態であることを見出した(Euro CALL 2008)。4) fNIRSによるESP学習時の実験結果(1)プリントとPCでの学習:両条件下で「書き込む」作業において前頭部oxy-Hb濃度が増加し脳活動が活発になった。(2)個人学習と集団学習:複数でのディスカッション課題で前頭部と左側頭部oxy-Hb濃度が増加し脳活動が活発になった。(3)教員との対話:被験者が集団中で質問される場合と1対1の条件下で質問される場合の両方で前頭部oxy-Hb濃度が増加し脳活動が活発になった。5)効果的授業の検討ESP教材をCALL型、従来型で行う場合、教員が全員または各人に対して適切な質問を行い、学習者同士が自由に話し合う時間を与えることで脳活動を活発にさせることが望ましい。
口腔がんに対する新規がんペプチドワクチン療法の基礎的・臨床的研究

口腔がん患者に対するIFAとINFα併用SVN-2Bペプチドワクチン療法の臨床試験を継続した.併用療法はペプチド単剤よりも効果的にペプチド特異的CTLが増加することが示され,新たな治療手段として有用と考えられた.ALDH1陽性細胞として口腔のがん幹細胞様細胞を分離し,高発現するSPRR1B遺伝子を同定した.RASSF4発現を抑制することで細胞増殖・維持に関わることが示された.さらに,新規口腔がん細胞株とCTLラインを樹立した.CTLラインはHLA-A24拘束性に自家がん細胞を認識することが示された.より効果的ながんペプチドワクチン開発に向けて精密な抗原解析が治療戦略上極めて重要と考えられた.口腔がんに対するがんプチドワクチン療法の臨床試験ならびに新規がん抗原による口腔がんペプチドワクチン創薬化に向けた基礎的研究を推進中である。まず、IFA(不完全フロイントアジュバント)とIFN(interferon)-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来ペプチドの第I相臨床試験は予定症例数10例中6例が終了している。臨床効果はSD 3例,PD 3例で、腫瘍マーカー(SCC抗原値)は2例で低下がみられた。ワクチン投与後のテトラマー陽性CTL(cytotoxic T lymphocyte)増加は6例全例に認められた。さらに、免疫応答増強剤IFN-αの至適投与量を検討するためにIFN-αを減量した臨床試験は2例が登録となった。現在のところ重篤な有害事象は発生していない。口腔がんにおける新規がん抗原同定と臨床応用に向けての研究では、口腔扁平上皮癌細胞株からALDEFLUOR assayによってがん幹細胞(ALDH1陽性細胞)を分離した。ALDH1陽性細胞は、がん幹細胞関連遺伝子を高発現し、免疫不全動物に高い造腫瘍能を示した。マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子解析によりALDH1陽性細胞に高発現するSPRR1Bを同定し、SPRR1BのノックダウンによりALDH1陽性細胞の割合が減少するとともに細胞増殖能が抑制されることから、SPRR1Bが口腔扁平上皮癌のがん幹細胞特異抗原である可能性が示唆された。これらの成果は治療抵抗性を示す口腔がんの再発や転移の機序を解明し、がん幹細胞抗原を標的分子としたワクチン療法を開発する上で重要な新知見と考えられる。現在、その他のがん幹細胞抗原の候補遺伝子についても探索中である。新規がん抗原同定と臨床応用に向けての基礎的研究では、下顎歯肉扁平上皮がん患者由来のがん細胞株から、がん幹細胞抗原遺伝子SPRR1Bを同定した。がん幹細胞抗原の分離・同定により、再発口腔がんの一因である治療抵抗性獲得メカニズムの解明やがん幹細胞を標的とした免疫療法の開発が具現化するものと考えられる。さらに、他領域のがん組織から分離・同定した既知のがん幹細胞抗原について、口腔がん組織における発現状況を探索中である。一方、口腔扁平上皮がん患者の生検組織からがん細胞株を樹立に成功した。同患者のPBMCs(peripheral blood mononuclear cells)からCTLを誘導し、口腔がんの新規がん抗原の同定、さらには新規がんペプチドワクチン療法開発に向けての研究が進行中である。口腔がん患者に対するIFAとINFα併用SVN-2Bペプチドワクチン療法の臨床試験を継続した.併用療法はペプチド単剤よりも効果的にペプチド特異的CTLが増加することが示され,新たな治療手段として有用と考えられた.ALDH1陽性細胞として口腔のがん幹細胞様細胞を分離し,高発現するSPRR1B遺伝子を同定した.RASSF4発現を抑制することで細胞増殖・維持に関わることが示された.さらに,新規口腔がん細胞株とCTLラインを樹立した.CTLラインはHLA-A24拘束性に自家がん細胞を認識することが示された.より効果的ながんペプチドワクチン開発に向けて精密な抗原解析が治療戦略上極めて重要と考えられた.IFAとIFN-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来べプチドの第I相臨床試験は、予定症例数10例のうち7例が終了した。現在、免疫応答増強剤であるIFN-αの至適投与量設定のためIFN-αを減量した臨床試験が進行中であるが、症例集積が遅れており目標とする予定症例数に到達しなかった。また、新規に樹立した頬粘膜扁平上皮がん患者由来の自家がん細胞株とPBMCsのペアの作製に時間を要したため、後続の研究計画にやや遅れが生じている。がん免疫療法IFAとIFN-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来べプチドの第I相臨床試験は、IFNα;150万IU投与群3例、PEG-IFNα-2a;90μg投与群3例による中間解析で、高い安全性と有効性が確認された。現在、IFNα;75万IU投与群2例,PEG-IFNα-2a;45μg投与群2例で減量試験を行っており、安全性と有効性の評価ならびに至適投与量を検討する予定である。新規がん抗原同定と臨床応用に向けての基礎的研究では、がん幹細胞抗原遺伝子SPRR1Bの口腔がん組織における局在と機能解析を行う予定である。また、他領域のがん組織から同定した既知のがん幹細胞抗原の口腔がん組織における発現状況を探索中である。さらに、新規に樹立した頬粘膜扁平上皮がん細胞株と同患者のPBMCsから誘導したCTLを用いて、口腔がんの新規がん抗原の同定、さらには新規がんペプチドワクチン療法開発に向けての研究を予定している。

IFA(不完全フロイントアジュバント)とIFN(interferon)-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来ペプチドの第I相臨床試験は、予定症例数10例のうち6例が終了した。免疫応答増強剤IFN-αの至適投与量を検討するためにIFN-αを減量した臨床試験を新たに開始している。現在までに臨床試験に参加した2例に重篤な有害事象は発生しなかったが、いずれも患者側の申し出により中断となり完遂せず、目標とする予定症例数を達成できなかった。自家口腔がん細胞株とPBMCsのペアの樹立に予定よりも時間を要し、後続の研究計画にやや遅れが生じているため。IFA(不完全フロイントアジュバント)とIFN(interferon)-αを併用したサバイビン遺伝子産物由来ペプチドの第I相臨床試験は、IFNα;150万IU投与群3例、PEG-IFNα-2a;90ug投与群3例による中間解析で、高い安全性と有効性が確認された。次群ではIFN-α投与量を現投与量の半量に設定し、IFNα;75万IU投与群2例,PEG-IFNα-2a;45ug投与群2例を予定し、その安全性と有効性の評価を行う予定である。口腔がんの新規がん抗原同定と臨床応用に向けての研究では、複数の口腔扁平上皮癌細胞株からがん幹細胞を分離し、がん幹細胞抗原の候補遺伝子の同定、機能解析を行う予定である。研究計画に遅れのみられている新規がん抗原の同定に関する研究費として使用する。
顔形状を規定するゲノム変異の網羅的探索によるゲノム・モンタージュ技術の開発

一卵性双生児はよく似た顔をしていることから、ヒトの顔形状の決定には遺伝要因が強く働いていると考えられる。そこで本研究では、双生児を中心とする日本人ボランティアからゲノム情報と顔形状データを取得し、計算機による大規模な関連解析を実施することにより、顔形状の個人差を規定する遺伝要因の解明をめざした。これと並行して、東北大学加齢医学研究所が収集した頭部MRIデータとゲノム情報を解析し、顔形状に関わるゲノム多型の特定をめざした。以上の結果を使い、個人のゲノム情報から顔形状を予測するためのソフトウエア「ゲノム・モンタージュ」を開発する。顔形状の遺伝率推定(課題1)については、双生児ボランティア等に対する測定会を合計7回開催し、一卵性53組、二卵性ときょうだい(異性含む)40組の計93組、191名(平均年齢33.25歳、SD=5.9)の顔3D形状データおよび口腔内細胞試料を取得した。この形状データの一部を使って、顔面上の23ヶ所の特徴点の座標を決め、その距離や角度について遺伝率を計算した。その結果、左右の目頭の距離などは0.8を超える高い遺伝率を示した。今後、全データを使った詳細な遺伝率のマップを作成し、論文発表を行う。MRIデータを用いた頭顔部形状解析と全ゲノム関連解析(課題2)については、データ解析が順調に進行中である。東北大学で取得した500名の頭部MRI測定データに対して3次元標準化を行い、形状の比較を可能にした。また、被験者380名分についてSNPアレイ解析を行い約65万ヶ所のゲノム多型データを得た。さらに、加齢医学研究所の協力により追加で1240名のSNPアレイ解析データを得た。これらのデータを合わせた関連解析が進行中である。ゲノムモンタージュの開発(課題3)は上記課題1と2の完了後にソフトウエア開発と論文発表をめざす。後継プロジェクトにおいて成果を発表していきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。一卵性双生児は非常に類似した顔をしていることから、ヒトの顔形状はほとんど遺伝的に決定されていると考えられる。そこで本研究では、双生児を中心とする約250組の日本人ボランティアからゲノム情報と顔形状データを取得し、計算機による大規模な関連解析を実施することにより、顔形状の個人差を規定する遺伝要因を解明する。これと並行して、東北メディカル・メガバンクが収集した約1000人分の頭部MRIデータとゲノム情報を解析し、顔形状に関わるゲノム多型の特定を試みる。以上の結果を利用して、個人のゲノム情報から顔形状を予測するためのソフトウエア「ゲノム・モンタージュ」を開発し、生命情報学における新分野の開拓をめざす。平成28年度はまず各大学で倫理委員会への申請手続きを行い、承認後に本研究を開始した。【課題1】顔形状の遺伝性推定と関連ゲノム多型の探索については、慶應大学、琉球大学、東海大学が参加して、双生児ボランティアに対する測定会を2回にわたり開催した。その結果、一卵性双生児21組、二卵性双生児10組を含む合計68名の顔形状データおよび口腔内細胞試料を取得できた。得られた顔形状データについては琉球大学でのデータ解析を開始し、口腔内細胞試料については東海大学でDNA抽出およびSNP解析を開始した。【課題2】MRIデータを用いた頭顔部形状解析と全ゲノム関連解析については、東北大学、琉球大学、東海大学が参加して解析用ソフトウエア開発の準備に取りかかった。このほか、【課題3】「ゲノム・モンタージュ」の開発についても、テストデータを用いた解析ソフトの開発に着手した。当初の予定からやや遅れ気味である。主な理由は、倫理委員会への申請と審査に予想以上の時間を要したためである。また、双生児測定会の実施・運営には予想以上の労力を必要とすることがわかり、初年度は68名のデータ取得にとどまった。今後はより多くの双生児ボランティアの測定ができるように、効率化を図る。一卵性双生児は非常に類似した顔をしていることから、ヒトの顔形状はほぼ遺伝的に決定されていると考えられる。平成29年度は【課題1】顔形状の遺伝性推定と関連ゲノム多型の探索について、前年度に引き続いてゲノム情報と顔形状データの収集を進め、その解析に着手した。慶應大学、琉球大学、東海大学が参加して、双生児ボランティアに対する測定会を3回にわたり開催した。その結果、前年度の68名に加えて新たに94名の測定を完了し、合計で162名の顔形状データおよび口腔内細胞試料を取得できた。【課題2】MRIデータを用いた頭顔部形状解析と全ゲノム関連解析については、東北大学、琉球大学、東海大学が参加して解析の準備を進めている。

このほか、【課題3】「ゲノム・モンタージュ」の開発についても、テストデータを用いた解析ソフトの開発を進めている。当初の予定からやや遅れ気味である。主な理由は、倫理委員会への申請と審査に予想以上の時間を要したためである。また、双生児測定会の実施・運営には予想以上の労力を必要とすることがわかり、平成29年度までで162名のデータ取得にとどまった。今後はより多くの双生児ボランティアの測定ができるように、効率化を図る。一卵性双生児はよく似た顔をしていることから、ヒトの顔形状の決定には遺伝要因が強く働いていると考えられる。そこで本研究では、双生児を中心とする日本人ボランティアからゲノム情報と顔形状データを取得し、計算機による大規模な関連解析を実施することにより、顔形状の個人差を規定する遺伝要因の解明をめざした。これと並行して、東北大学加齢医学研究所が収集した頭部MRIデータとゲノム情報を解析し、顔形状に関わるゲノム多型の特定をめざした。以上の結果を使い、個人のゲノム情報から顔形状を予測するためのソフトウエア「ゲノム・モンタージュ」を開発する。顔形状の遺伝率推定(課題1)については、双生児ボランティア等に対する測定会を合計7回開催し、一卵性53組、二卵性ときょうだい(異性含む)40組の計93組、191名(平均年齢33.25歳、SD=5.9)の顔3D形状データおよび口腔内細胞試料を取得した。この形状データの一部を使って、顔面上の23ヶ所の特徴点の座標を決め、その距離や角度について遺伝率を計算した。その結果、左右の目頭の距離などは0.8を超える高い遺伝率を示した。今後、全データを使った詳細な遺伝率のマップを作成し、論文発表を行う。MRIデータを用いた頭顔部形状解析と全ゲノム関連解析(課題2)については、データ解析が順調に進行中である。東北大学で取得した500名の頭部MRI測定データに対して3次元標準化を行い、形状の比較を可能にした。また、被験者380名分についてSNPアレイ解析を行い約65万ヶ所のゲノム多型データを得た。さらに、加齢医学研究所の協力により追加で1240名のSNPアレイ解析データを得た。これらのデータを合わせた関連解析が進行中である。ゲノムモンタージュの開発(課題3)は上記課題1と2の完了後にソフトウエア開発と論文発表をめざす。後継プロジェクトにおいて成果を発表していきたい。【課題1】顔形状の遺伝性推定と関連ゲノム多型の探索については、前年度に引き続き双生児測定会を開催し、最終的に双生児約150組(一卵性75組、二卵性30組、兄弟または姉妹45組)の被験者の測定を完了させる。当初は双生児のみを対象にする計画であったが、特に二卵性双生児を集めることが困難であったため、兄弟または姉妹を加えることにした。この集団に対して、顔形状のデータ解析を主に琉球大学で実施する。また、口腔内細胞組織からのDNA抽出とSNP解析は主に東海大学で実施する。SNP解析にはイルミナ社のSNPアレイを用いる予定である。【課題2】MRIデータを用いた頭顔部形状解析と全ゲノム関連解析については、MRIデータからの解剖学的特徴点の自動抽出ソフトなどの解析ソフトを開発し、テストデータを用いた試験を実施する。
メソポーラスシリカ薄膜をベースにした光学・電気化学・光電気化学のデバイスの創製

2年間の研究期間中にメソポーラスシリカをベース材料に用いて、その合成と応用に以下の3課題について検討を行った。1)新規in situ還元法を用いて、金ナノ粒子をSBA-15メソポーラスシリカのナノ空間中で高分散に導入することを試みた。アミノ基を有するメソポーラスシリカに誘電率と誘電損失率の大きいジオールを反応させ、その後に塩化金酸を導入した。更にマイクロ波を照射したところ、マイクロ波はジオール部位に効率的に吸収され、その結、果還元反応性が進行し、金ナノ粒子をin situで析出させることができた。メソポーラスシリカ中のナノ空間を合成場として用いることで、形態やサイズの揃った金ナノ粒子の合成が可能となった。2)40-120nmのサイズの揃ったメソポーラスシリカナノ粒子の合成を検討した。反応場にジオールを添加し、またアミノ基をもつ有機シランとTEOSの混合比を適切に選ぶことで、高い比表面積と大きな細孔容積をあわせもったナノ粒子の合成が可能となった。更に粒子のナノ空間から有機物を除去する前に外表面だけを処理することに成功した。修飾後に、有機物を抽出することで、内表面と外表面が異なる化学的特性を有する材料の創出することができた。3)上記材料を用いて、ドラッグデリバリーシステムの構築を検討した。外表面を処理した後、ナノ空間に薬物を導入することで試料を作製した。その後外部のpHを変化させたところ、pHに変化に応じて、ナノ空間の薬物が外部に放出されることを、実時間スケールで観測することに成功した。着任後の最初の5ヶ月間、貴金属を担持したメソポーラスシリカの合成とこれらを用いた電気化学デバイス作製とその特性に関する基礎的な検討を行った。1)新規in situ還元法を用いて、金、銀、白金を担持したメソポーラスシリカの作製を行った。前駆体濃度、還元温度、還元時間等の生成物に与える影響を詳細に検討した。生成物の構造解析にはX線回折、透過電子顕微鏡、エネルギー分散分光法、フーリエ変換赤外分光法、可視紫外分光法を用いた。新規合成法を用いることで、メソポーラスシリカを鋳型とする場合はもちろん、鋳型を用いずとも合成条件を制御することで、均一はナノワイアの合成が可能であることを見出した。更に光活性を有するクマリンをリンカーとすることで、ナノワイアをアセンブルして、ナノチェーンを作製することにも成功した。紫外光照射によりアセンブリープロセスは可逆に制御することが可能であった。2)上記物質を用いて、CO_2のレドックスセンサーを構築した。電気化学サイクリックボルタメトリーの測定より、CO_2濃度と電流値との関係を求めた。金ナノ粒子はCO_2を還元する触媒作用を示した。この触媒作用の詳細については現在検討中である。3)マイクロ波照射法を用いて、チオエーテル部位を含むメソポーラスシリカ複合薄膜の合成を検討した。この薄膜を用いて、電気化学Hg^<2+>センサーを構築した。矩形波ボルタメトリー測定よりセンサー特性を検討中である。当初は・スマートドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発・1次元金ナノロッドの集合体・赤外線応答型のナノメディカルデバイスの3分野での検討を行う予定であったが、DDS系で、大きなブレークスルーが得られたので、多くの時間を同分野の研究に集中した。ガン細胞に薬剤を放出するためのキャリアとして50nm以下であることが必要である。メソポーラスシリカは細孔容積が大きくDDSキャリアとして有望であったが、50nm以下のサイズで合成することが困難であった。また薬物を固定するための粒子内表面と放出先を識別する粒子外表面とは異なる特性を持たせることが不可欠となる。我々はまず原料としてアルコキサイドとアミノ基をもつ有機シランの混合物を用いることで、表面特性の制御を検討した。これらの系でメソポーラスシリカの合成に成功し、鋳型分子を取り除く前に外表面を化学修飾した後に、鋳型分子を取り除き、更に薬物を固定する方法を開発した。次にサイズ制御のために、合成時に様々な有機物を添加した場合の効果を検討した。その結果、ある種の含酸素有機化合物を添加することで、粒子サイズを100nm以下で制御できることを見出した。更に詳細に条件を制御することで50nm以下での制御に成功した。更に、蛍光性分子をモデル薬物とし、ガン細胞を模してpHを変化させた際に、モデル薬物を放出可能であることを、実証することに成功した。現在粒子サイズを決める因子の抽出を行っている。

反応場にジオールを添加し、またアミノ基をもつ有機シランとTEOSの混合比を適切に選ぶことで、高い比表面積と大きな細孔容積をあわせもったナノ粒子の合成が可能となった。更に粒子のナノ空間から有機物を除去する前に外表面だけを処理することに成功した。修飾後に、有機物を抽出することで、内表面と外表面が異なる化学的特性を有する材料の創出することができた。3)上記材料を用いて、ドラッグデリバリーシステムの構築を検討した。外表面を処理した後、ナノ空間に薬物を導入することで試料を作製した。その後外部のpHを変化させたところ、pHに変化に応じて、ナノ空間の薬物が外部に放出されることを、実時間スケールで観測することに成功した。
CAIによる外国語学習教材の開発

1.初級ドイツ語自習用教材の開発穴埋め式文法練習用ソフトを2種類作成した。文法練習と、対話練習の復習・確認用の問題にも使用でき、誤答問題の復習も可能である。スタンドアローン・タイプのものは、配布されたものをそのまま起動して問題にとりかかれる一方、問題のサイズが大きくなるので、フロッピー1枚に4問程度しか入らないとか、学生の人数分のコピー作成など手間がかかる。さらに問題訂正には、新規に問題を作るのと同じ手順が必要となる。問題自動作成タイプは、問題の読み込みを学生のコンピューターでできるようにしたもので、課題はテキストファイルで配布できるため、問題作成の時間が短縮され、また問題の訂正が容易になった。しかし、学生が問題を読み込むために時間がかかり、操作上のトラブルを招くこともある。また、問題読み込みの時間を極力短くするために課題一つあたりの問題数を20問程度に制限しなければならない。以上のような試作から、学生側のプログラムから自動的にサーバーの問題Textを読み込むような、学生に問題を解くこと以外の作業は極力やらせないインターフェイスとプログラムの開発が必要である。2.マルチメディア利用のタイ語の教材開発と外国人のための漢字練習教材の開発音声、画像などの処理は非常にメモリーを要するので、教材開発にはメモリーの大きな最新の機種を用意する必要がある。ハイパーカードは、マルチメディア利用の教材開発に最適であるが、画像が白黒のため、身の回りのカラー資料が利用できない点が大きな欠点である。見本的なものでなく本格的な教材製作には、白黒画像データベースを用意しておくことが肝要である。学生自身がデータベースから必要項目を取り出して練習帳を作成する方法は、学習意欲を刺激し同じ内容でも新鮮な気持ちで取り組むようになる。外国語教育のCAIには、従来のドリル中心の課題学習型CAIと、創造性を育成する問題発見型CAIが考えられる。近年、コンピュ-タ-を中心とする各種メディアが総合されたマルチメディア情報機器が出現し、これを利用したCAIの開発研究が盛んになったが、その多くはドリル型CAIである。しかしマルチメディアを利用するなら問題発見型の新しいタイプのCAI開発が容易になるはずである。外国語教育のCAI開発には、各種外国語と日本語、あるいは複数の言語が同時に使用可能なマルチリンガル環境が必要とされる。マルチメディア、マルチリンガル環境の実現には、現在のところ、アップル社のマッキントッシュが最適であると見られているので、そのハ-ド面、ソフト面にわたって、CAIへの利用の可能性を調査した。パソコン本体はマッキントッシュIIfx、IIci、周辺機器は、光学読み取り装置、CDーROMドライヴ、光磁気ディスクドライヴなどを購入し、ソウト面では各種システムソフト、ハイパ-カ-ド、ワ-プロソフト、表計算ソフト、デ-タベ-スソフト、プレゼンテ-ション用ソフトなどを購入し、試用した。とくにプレゼンテ-ション用の「MacroMind Director」はビデオがコントロ-ルできるので、これを使ったビデオ教材編集システムの構築と、「Quick Time」による「Visual」教材作成の可能性が明らかになった。また「MacRecorder」を使用して音声分析、音声の視覚的比較が簡単にできることもわかった。マッキントッシュは比較的柔軟にマルチリンガル環境に適応できるコンピュ-タ-として知られていたが、アップルは今まで正式にサポ-トしていなかった。今年1月に麗澤大学で、もとアップルのシステムエンジニアの「STEVEN HARTWELL」氏を招いて、氏の開発した「Multiscript System」(未公開)に関する詳細を聞くことができた。その結果、アップルの提唱するガイドラインに沿ったアプリケ-ションであれば全て問題なく使用できることが明らかになった。本年度は前年度に引続き、外国語教育におけるCAIのマルチリンガル環境とマルチメディア環境の調査・研究および開発にあたった。マルチリンガル環境に対応するために、平成3年度には、ステブンーハートウェル氏の開発したマルチスクリプトーシステムに関する情報を手に入れたが、平成4年度Apple社がマルチリンガル環境を前提に設計した新たなOSを発表し、マルチリンガル環境の構築が容易になった。現在まだ実験中ではあるが、日本語・ハングル語・タイ語・ロシア語およびローマン系言語の混在する環境は実用化できる見込みである。教材開発については、教材作成のプロセスを簡単にする、教材の中のミスの修正を容易にする、学習者が使用しやすいという点を特に考慮したマルチリンガル多目的CAIソフトを試作した。ベースとなるソフトは、ハイパーカードを利用した。このソフトは、マッキントッシュのマルチリンガル環境に対応できる、デジタル化した音声・画像を利用できる、ビデオ機器・オーディオ機器を制御できる、プログラムが比較的容易である、ネットワークを活用できるという長所があり、マルチメディア環境への対応も可能である。平成4年度は、このソフトを利用したドイツ語文法練習問題ソフトを作成し、授業で使用した。課題学習型CAIであるが、かなりの学習効果がみられた。ただし、操作性の問題、ヘルプ機能の不備などの問題点もみられ、現在この点を改良している。日本語とタイ語の練習問題ソフトも試作したが、授業ではまだ使用していない。音声やデジタルビデオを利用した聞き取り教材・問題発見型教材も試作したが、音声や画像は容量が大きくなり、フロッピーディスクに収まらないという問題がある。現在ネットワークを利用した解決法を検討している。

スタンドアローン・タイプのものは、配布されたものをそのまま起動して問題にとりかかれる一方、問題のサイズが大きくなるので、フロッピー1枚に4問程度しか入らないとか、学生の人数分のコピー作成など手間がかかる。さらに問題訂正には、新規に問題を作るのと同じ手順が必要となる。問題自動作成タイプは、問題の読み込みを学生のコンピューターでできるようにしたもので、課題はテキストファイルで配布できるため、問題作成の時間が短縮され、また問題の訂正が容易になった。しかし、学生が問題を読み込むために時間がかかり、操作上のトラブルを招くこともある。また、問題読み込みの時間を極力短くするために課題一つあたりの問題数を20問程度に制限しなければならない。以上のような試作から、学生側のプログラムから自動的にサーバーの問題Textを読み込むような、学生に問題を解くこと以外の作業は極力やらせないインターフェイスとプログラムの開発が必要である。2.マルチメディア利用のタイ語の教材開発と外国人のための漢字練習教材の開発音声、画像などの処理は非常にメモリーを要するので、教材開発にはメモリーの大きな最新の機種を用意する必要がある。ハイパーカードは、マルチメディア利用の教材開発に最適であるが、画像が白黒のため、身の回りのカラー資料が利用できない点が大きな欠点である。見本的なものでなく本格的な教材製作には、白黒画像データベースを用意しておくことが肝要である。学生自身がデータベースから必要項目を取り出して練習帳を作成する方法は、学習意欲を刺激し同じ内容でも新鮮な気持ちで取り組むようになる。
金融機関の総合的な社会的責任に関する計量経済分析

金融機関においても地域活動等との関わりにおけるさまざまな対社会的な貢献活動に取り組んでいる。本来業務である融資をはじめとする金融取引活動の継続性は、金融サービスの生産・供給の主体である金融機関の経営にとってのみならず地域経済社会のさまざまな経済主体にとっても不可欠ともいえる重要なインフラストラクチャーの一部となっており、それ自体が基本的なCSR(Corporate Social Responsibility:企業の社会的責任)の遂行という意味を持っている。それに関連する諸事業におけるSRI(Socially Responsible Investment:社会的責任投資)からSF(Social Finance:ソーシャル・ファイナンス:社会的金融)や公共性・公益性の高いと考えられる金融取引案件等への対応、さらには組織としての環境レポートやCSR報告書などの作成と取組みの実施、地域文化活動等への支援、従業員のボランティア活動推奨にいたるものなど、諸種の活動や行事に参加・連携・担当実施していることが明らかにされている。また、金融機関が取引先企業等に対して有するものを含むガバナンス問題をはじめとして、リレーションシップ・バンキングと中小企業経営についても、金融機関とその経営に関する計量分析を含めて分析・考察をおこない、中小企業金融における地域経済社会への重要性とそれに対する特に地域金融機関の果たす役割の大きさが確認されたほか、企業サイドの複数行ないし多数行との取引関係と経営成果との関係等の存在についても実証分析から得られたことなど興味深い結果が見出されている。わが国金融機関を主要対象に、市場競争・地域金融・企業成果・ステークホルダー対応戦略などTCSR(総合的な企業の社会的責任)問題について計量経済分析をおこなう。金融機関の総合的な社会的責任に関する計量経済分析の初年度における研究実績概要は、次のとおりである。1文献研究として、一般企業におけるCSR(社会的責任)のケースに関する先行研究をおこなった。2フィールドワークとして、金融機関に出向いて行き、幹部スタッフに対してヒアリング調査およびデータ収集をおこなった。3ヒアリング調査に関する現時点での概要としては、金融機関行動とCSRにおける定性的な傾向として、基本的には顧客ないし地域社会に対する貢献活動とそれを妨げないような組織管理が期待されていることがうかがわれた。4地方銀行および第二地方銀行の各行に対して、CSRに関する実態把握のためのアンケート調査をおこなっているところである。5研究結果が整理され取りまとめられたら、その都度、論文化して学会等で発表ないし学術雑誌に投稿される予定である。1前年度に引き続き追加的な文献研究として、事業会社および金融機関におけるCSR(社会的責任)のケースに関する先行研究をおこなった。2前年度に引き続きフィールドワークとして、金融機関に出向いて行き、幹部スタッフに対してヒアリング調査およびデータ収集をおこなった。3ヒアリング調査に関する現時点での概要としては、一般事業会社など産業社会のCSRに向けた活動傾向に応じるように、金融機関においても地域活動等との関わりにおける対社会的な貢献活動に関心を寄せており、諸種の活動や行事に参加していることがうかがわれた。4信用金庫および信用組合の各機関に対して、CSRに関する実態把握のためのアンケート調査をおこなっているところである。5経済社会から付託された金融機関の基本的責任・役割として、融資等の事業活動にもとづく顧客企業との取引関係については、中小企業金融に関する計量分析を含む分析・考察を行った。「金融機関の総合的な社会的責任に関する計量経済分析」の本年度における研究実績概要は、次のとおりである。1事業会社および金融機関におけるCSR(社会的責任)のケースに関して、補完的追加的な先行研究および文献研究をおこなった。2前年度に引き続きフィールドワークとしての金融機関に関する調査、データの収集・分析をおこなった。、3現時点におけるその分析概要としては、一般事業会社など産業社会のCSRに向けた活動傾向に応じるように、金融機関においても地域活動等との関わりにおけるさまざまな対社会的な貢献活動に取り組んでおり、貸付業務などに関する本来の事業分野から従業員のボランティア活動推奨にいたるものなど諸種の活動や行事に参加していることが明らかになった。4地方銀行・第二地方銀行、信用金庫および信用組合の各機関に対しておこなったCSRに関する実態把握のためのアンケート調査を終了し、現在、データ分析をおこなっているところである。