hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ動作における体幹の運動力学的分析方法の確立

体幹の基本動作とテニスのフォアハンドストロークを対象として、逆動力学により求めた骨盤トルクの信頼性について、Top-down法とBottom-up法により計算された骨盤トルクの差を求めることにより調べた結果、体幹を2つあるいは3つの剛体セグメントに分割したモデルを用いたTop-down法の逆動力学により、脊柱の大きな動きを含まない運動と同程度の信頼性で骨盤トルクを求めることができることが明らかになった。今年度は、単純な体幹の側屈、屈曲伸展、回旋動作の運動力学的分析を行った。まず、予備実験として、Zatisorsky and Seluyanv(1983,1985)の部分長や周径等の身体計測パラメータを用いた推定法の精度について検討した。10名の男性に被験者について、必要な身体計測パラメータを測定し、慣性パラメータを推定した。その結果、推定した各セグメントの部分質量から計算された体重は、すべての被験者で実際の体重より大きく、過大評価してしまうことがわかった。人種による体型の違いが影響している可能性が示唆され、Zatisorsky and Seluyanv(1983,1985)の身体計測パラメータを用いた推定法を、日本人に適用することは一部の部分質量を過大評価してしまう可能性が示唆された。したがって、以後の分析ではこれを用いなかった。また、Pearsall(1994)の方法は、この論文に記載された値におそらく誤りがあるため体幹部質量を正しく推定できないと考えられたので、以後の分析では用いなかった。男性の被験者9名に対して、これらの動作を2台のフォースプレート上で行わせた。8台のViconカメラを用いて、動作中の全身のマーカーの3次元座標を得た。Zatisorsky and Seluyanv(1983,1985)、最近報告されたMcConville, et. al.(1980)のデータを基にしたDumas, et. al.(2007)の補正法、阿江(1996)の慣性パラメータの推定法を用いて、体幹に作用する力とトルクを計算するプログラムを開発した。来年度に結果を報告、発表する予定である。阿江ら(1996)、Dunlasらによって修正されたMcConville(1980)、de Levaによって修正されたZatsiorsky and Seluyanov(1983)の推定法を用いて慣性パラメータを推定し(それぞれ、以下AE、MC、ZAと記す)、Top-down法とBottom-up法で算出した体幹下部に作用する力とトルクの差を逆動力学計算の信頼性の指標として求めた。体幹の側屈、屈伸および回旋のトルクのRMS差は、何れの慣性パラメータを用いても10Nm以下であった.トルクの最大値の差は、30Nm以下であった。全体的には、ZAとAEがMCより優れていた。スポーツ動作における体幹の逆動力学計算の信頼性を調べるために、大学男子テニス選手6名のテニスのフォアハンドストロークについて、体幹の基本動作と同様に逆動力学計算の信頼性の指標を求めた。体幹の側屈、屈伸および回旋のトルクのRMS差は、20-40Nmであった。全体としてはAEが優れていたが、それでもトルクのRMS差は大きく、信頼性は高くないことが示唆された。体幹の基本動作で示されたRMS差は、先行研究で示されたリフティング課題に対する結果と同程度であった(Plamondon, 1996)。このことは、体幹が剛体と仮定できない運動においてもそのことにより逆動力学計算の信頼性が低くなることはないことを示唆する。テニスのフォアハンドストロークにおける結果が、体幹の動作分析結果に比べて悪かった原因は、体幹の動作分析実験に用いたViconの動作分析システムの位置決定精度がテニスのフォアハンド実験で用いたビデオカメラの精度より高かったためとフォアハンドストロークでは前脚の着地の衝撃によってマークの骨に対する相対的動きが生じたことや肩甲骨の動きがみられたためである可能性がある。精度の高い動作分析システムを用いてこれらの影響を検証する必要がある。
垂直配向性メソポーラスシリカ薄膜の創製

9-1.エッチングを利用したバイモーダル細孔構造を有するメソポーラスシリカ薄膜の合成バイモーダル細孔構造を有するメソポーラス薄膜は、種々の物質が容易に薄膜にアクセスでき、さらに薄膜内部で高い拡散性を示すと考えられる注目すべき材料である。本研究では、反応性イオンエッチング(Reactive ion etching, RIE)を用いてバイモーダル構造のメソポーラスシリカ薄膜を作製することを目的とした。三次元へキサゴナル構造を有するメソポーラスシリカ薄膜を既報に従って合成し、Ptスパッタを施した後に、RIE処理を行った。RIE処理後の薄膜の断面SEM像では、三次元へキサゴナル構造の約5nmの細孔に加えて、薄膜表面に垂直方向に直径数10nm、深さ約50nmの新しい細孔が形成している様子が観察された。エッチングによって形成された孔の大きさは1030nm程度であり、約5nmのメソ孔が数個つながったと考えられる。以上の成果について、近日中にThin Solid Films誌に投稿予定である。9-2.有機分子の添加によるメソポーラス有機シリカの構造制御メソポーラスシリカの構造を精密かつ自在に制御することに向けた一つのアプローチとして、合成の際に有機分子を添加する方法が注目されている。前年度において、SBA-3型メソポーラスシリカの合成の際に1,3,5-トリイソプロピルベンゼンを加えることで、メソ構造がhexagonal p6mm→cubic Pm3n→cubic Fm3mと変化することを発見した(今年度Langmuir誌に発表)。今年度は、その結果をシリカ骨格中に有機基を有するメソポーラス有機シリカの系に展開した。1,3,5-トリイソプロピルベンゼンを添加した塩基性条件下での合成において、構造規則性の低下は見られたものの、骨格の結晶構造を保持したまま細孔径および細孔容積の大幅な拡大に成功した。また、ベンジルアルコールを添加した酸性条件下での合成において、三次元キュービック(Pm3n)構造から二次元へキサゴナル構造へ変化させることに成功した。以上の成果を、Chemstry Letters誌に発表した。9-1.エッチングを利用したメソポーラスシリカ薄膜の細孔構造制御メソポーラス薄膜の機能性材料としての応用を考えた場合、細孔の構造や配向性がマクロスコピックなスケールで制御されていることが望ましく、その手法が盛んに研究されてきた。本研究では、メソポーラスシリカ薄膜の細孔構造、配向制御のアプローチとして、反応性イオンエッチング(Reactive ion etching,RIE)を用いるというこれまでにない手法を確立することを目的とする。三次元ヘキサゴナル構造を有するメソポーラスシリカ薄膜を既報に従って合成し、Ptスパッタを施した後に、RIE処理を行った。RIE処理後の薄膜の断面SEM像では、薄膜表面に垂直方向に直径数10nm、深さ約50nmの新しい細孔が形成している様子が観察され、薄膜垂直方向にエッチングが進行していることが示唆された。エッチングによって形成された孔の大方さは1030nm程度であり、三次元ヘキサゴナル構造の約5nmのメソ孔が数個つながったと考えられる。RIEを用いることで、垂直配向性の細孔構造を有するメソポーラスシリカ薄膜が得られる可能性が示された。以上の成果について、近日中にChemistryLetters誌に投稿予定である。9-2.有機分子の添加によるメソポーラスシリカの構造制御メソポーラスシリカの構造を精密かつ自在に制御することに向けた一つのアプローチとして、合成の際に有機分子を添加する方法が注目されている。本研究では、二次元ヘキサゴナル構造を有するSBA-3型のメソポーラスシリカを合成する際に、種々の1,3,5-トリアルキルベンゼンを添加した。1,3,5-トリメチルベンゼン、1,3,5-トリエチルベンゼンを添加した場合には、細孔径の拡大した二次元ヘキサゴナル構造のメソポーラスシリカが得られたが、それらよりも大きな1,3,5-トリイソプロピルベンゼンを添加した場合には、メソ構造の大きな変化が見られた。X線回折分析、TEM観察により、1,3,5-トリイソプロピルベンゼンの添加量の増加にともない、メソ構造がhexagonal p6mm→cubic Pm3n→cubic Fm3mと変化していることが明らかになった。1,3,5-トリイソプロピルベンゼンを添加した場合、hexagonal p6mm構造と対応したロット状のミセルよりも、cubic構造に対応した球状ミセルを形成しやすいことが示された。有機分子添加によるシリカーアルキルトリメチルアンモニウムメソ構造体の系統的な構造制御は本研究が初めての報告である。以上の成果について、Langmuir誌に投稿中である。RIE処理後の薄膜の断面

SEM像では、三次元へキサゴナル構造の約5nmの細孔に加えて、薄膜表面に垂直方向に直径数10nm、深さ約50nmの新しい細孔が形成している様子が観察された。エッチングによって形成された孔の大きさは1030nm程度であり、約5nmのメソ孔が数個つながったと考えられる。以上の成果について、近日中にThin Solid Films誌に投稿予定である。9-2.有機分子の添加によるメソポーラス有機シリカの構造制御メソポーラスシリカの構造を精密かつ自在に制御することに向けた一つのアプローチとして、合成の際に有機分子を添加する方法が注目されている。前年度において、SBA-3型メソポーラスシリカの合成の際に1,3,5-トリイソプロピルベンゼンを加えることで、メソ構造がhexagonal p6mm→cubic Pm3n→cubic Fm3mと変化することを発見した(今年度Langmuir誌に発表)。今年度は、その結果をシリカ骨格中に有機基を有するメソポーラス有機シリカの系に展開した。1,3,5-トリイソプロピルベンゼンを添加した塩基性条件下での合成において、構造規則性の低下は見られたものの、骨格の結晶構造を保持したまま細孔径および細孔容積の大幅な拡大に成功した。また、ベンジルアルコールを添加した酸性条件下での合成において、三次元キュービック(Pm3n)構造から二次元へキサゴナル構造へ変化させることに成功した。以上の成果を、Chemstry Letters誌に発表した。
新生仔期NMDA拮抗薬投与ラットの行動異常の解析:統合失調症の動物モデルとして

統合失調症モデルと一つと考えられている新生仔期NMDA受容体拮抗薬(MK-801)投与ラットについて、その行動・認知機能を評価した。MK-801は720日齢に投与され、成体期にsensorimotor gatingの指標であるプレパルス抑制(PPI)と作業記憶の指標である自発的交替(SA)についてテストを行った。その結果、MK-801処置によってPPIが障害される傾向が認められたものの、SAは障害されなかった。また、MK-801を短期間(5日間)投与した場合はいずれの行動指標においても効果がなかった。グルタミン酸受容体の一種であるNMDA受容体の拮抗薬(MK-801)を新生仔期に反復投与したラットは、成育後においても様々な行動・認知機能の異常を示す。本研究は、このMK-801投与ラットにっいて、統合失調症患者に顕著な障害が認められる作業記憶やsensorimotor gatingなどの行動・認知機能の特性を調べ、このラットの統合失調症モデルとしての可能性について検証することを目的とする。本年度はまず、MK-801新生仔期反復投与が作業記憶障害を引き起こすかどうか調べるために、MK-801(0.2,0,4mg/kg)を720日齢(14日間、1日2回投与)に反復投与し、その成育後に作業記憶の指標である自発的交替反応を計測した。その結果、MK-801投与がこの反応を有意に障害することが分かった。また、上記の投与期間を3分割し(5日間投与)、MK-801(0.4mg/kg)の投与時期の違いによる作業記憶に対する効果の差異を、自発的交替反応と位置遅延非見本合わせ(DNMTP)反応を指標として調べた。その結果、初期(711日齢)に投与した場合において、自発的交替反応が障害される傾向が認められた。しかしながら、その傾向は14日間投与を行った場合よりも顕著ではなかった。DNMTP反応やsensorimotor gatingの指標であるプレパルス抑制については、いずれの投与時期においても薬物の効果は認められなかった。これらの実験から、新生仔期におけるNMDA受容体の遮断が長期にわたる作業記憶障害をもたらすことが示唆されると同時に、出生から比較的初期におけるNMDA受容体の活性化が認知機能の発達にとって特に重要である可能性が示唆された。一方で、NMDA受容体をある程度長期にわたり遮断することが顕著な認知障害をもたらすために必要であることも分かった。本研究は、このMK-801投与ラットについて、統合失調症患者に顕著な障害が認められる作業記憶やsensorimotor gatingなどの認知機能や行動の特性を調べ、このラットの統合失調症モデルとしての可能性について検証することを目的とする。本年度は、MK-801新生仔期反復投与がこれらの認知能力の障害を引き起こすかどうか調べるために、MK-801(0.2, 0.4mg/kg)を720日齢(14日間、1日2回投与)に反復投与し、その成育後にsensorimotor gatingの指標であるprepulse inhibition(PPI)と作業記憶の指標である自発的交替反応(SA)を計測した。その結果、MK-801投与がPPIを障害する傾向が認められた。しかしこの傾向は有意傾向に留まったことから、驚愕刺激や実験環境への慣れの少なさが薬物の効果を隠蔽する可能性も示唆された。一方、SAについては顕著な障害は認められなかった。別の作業記憶課題である位置遅延非見本合わせ課題においてはMK-801による障害が認められることから、報酬の有無などの課題の性質の違いによって作業記憶に対する薬物の効果が異なる可能性が示唆された。また、新規抗精神病薬の標的部位の候補として考えられているカンナビノイドCB1受容体の拮抗薬AM281が、ラットのエピソード記憶の指標とされる自発的物体再認課題の成績を向上させることが分かった。本研究は、このMK-801投与ラットについて、統合失調症患者に顕著な障害が認められる作業記憶やsensorimotor gatingなどの認知機能や行動の特性を調べ、このラットの統合失調症モデルとしての可能性について検証することを目的とした。本年度はMK-801に対する感受性期を調べるために、MK-801(0.4mg/kg)を711日齢(初期群)、1216日齢(中期群)、1721日齢(後期群)のいずれかに1日2回皮下投与し、その成育後に次の行動指標について評価を行った:

(1)sensorimotor gatingの指標であるプレパルス抑制(PPI)、(2)作業記憶の指標である自発的交替反応(SA)、(3)オープンフィールド活動性(OF)。その結果、いずれの群においてもPPI、SA、OFに対する薬物効果は認められなかった。一方、14日間投与(720日齢)はPPIを障害する傾向があることから、認知・行動障害を引き起こすためにはある程度長期間のMK-801投与が必要なことが示唆される。また、カンナビノイドCB1受容体が抗精神病薬の標的部位の候補の一つと考えられていることから、CB1受容体の認知機能に対する役割についても検討した。本年度はCB1受容体作動薬であるmethanandamide(1,3mg/kg, i.p.)がラットにおける宣言的記憶の指標とされる自発的物体再認にどのような効果をもたらすかを調べた。結果として、methananamideはこの再認に影響しなかった。しかしながら、実験に使用した個体の活動性が低く、装置内での物体探索時間が短い傾向にあったため、この結果については再検討する必要がある。
レビー小体型認知症の幻視に対する包括的治療戦略の確立

認知症の介護において困りごととして扱われ易いのは、物忘れ以上に精神・行動異常が多い。精神・行動異常は患者や介護者の社会生活の破綻をもたらす深刻な症状である。多彩な精神・行動異常を呈するレビー小体型認知症は、認知症全体の約20%を占め、アルツハイマー型認知症の次に頻度の高い変性性認知症性疾患として知られている。精神・行動異常の中でも特に「幻視(現実には存在しない対象が見えてしまう、視覚性の幻覚のこと)」が70%以上ものレビー小体型認知症患者に生じ、それによって50%以上の患者が恐怖や不安を抱き,苦しみ悩まされるといわれている。しかしながら、レビー小体型認知症の介護やケアにおいて、幻視を的確に治療することが重要とされているものの、その治療技術はいまだ十分ではない。レビー小体型認知症患者の幻視に対して、非薬物療法を用いた治療の有効性を理解することが本研究の目的である。本年度は約30名分のレビー小体型認知症患者についての臨床情報、認知機能、精神症状に関するデータを取得した。またこれらの患者のMRI、IMP-SPECTのデータも取得した。恐怖や不安などの陰性気分と認知機能や幻覚をはじめとする精神症状との関連について検討し、陰性気分が幻視と類似した錯視(パレイドリア反応)を増強させることが明らかとなった。以上の結果から、レビー小体型認知症患者の介護において、幻視を増悪させないよう恐怖や不安を軽減させることが重要である可能性が示唆された。MRIデータ、SPECTデータについては現在解析を進めている最中である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
トポロジカル絶縁体の超高速表面電子ダイナミクス

トポロジカル絶縁体は、バルクは絶縁体だが物質表面は金属状態が生じている新奇な物質状態をもつ。トポロジカル絶縁体を次世代のデバイスとして応用するために、この特異な表面電子のダイナミクスを知ることが重要である。本研究では、電子-フォノン双方の観点から光励起ダイナミクス(緩和時間やその過程)を調べることを目的とし研究を行った。本年度は、p型のトポロジカル絶縁体Sb2Te3を用いた時間分解過渡反射率測定法を用いて、光励起における表面電子のダイナミクスをバルクのキャリア応答を通して調べた。本実験では、近赤外域(1.5eV)の光をポンプ光に、中赤外域(0.12eV-0.26eV)の光をプローブ法に用いたポンプ・プローブ法により、フェルミエネルギー近傍の過渡反射率変化を測定した。過渡反射率変化をDrude-Lorentzモデルを用いて解析したところ、初期応答はプラズマエッジを境に低エネルギーの光で観測したときは減少し、高エネルギーの光では増加することが分かった。この結果は、光励起直後1ps以内に表面状態に電子が供給されることによりドルーデ重率(プラズマ周波数)が過渡的に減少し、プラズマ周波数が低エネルギー側へシフトしたことが原因であると考えられる。p型のSb2Te3単結晶では、光励起によってできた非平衡状態により表面近傍に電子が供給され、1ps以内にキャリア密度の減少によりプラズマ周波数が低エネルギー側へシフトしていることが確認された。光励起電子の緩和時定数は約3.3psであり、これは一般的な半導体GaAs(1ns)に比べて非常に速く、また、同様にディラックコーンをもつグラフェンと同程度(3ps)であるということが分かった。この速い電子緩和は、ディラック型分散の表面状態をもつことに起因していると考えられ、トポロジカル絶縁体特有の性質を捉えることに成功したと考察される。27年度が最終年度であるため、記入しない。フェムト秒(またはピコ秒)時間分解過渡反射率計測法(ポンプ・プローブ法)を用いて、トポロジカル絶縁体(Sb2Te3,Bi2Te3)の表面電子・バルクフォノンの超高速ダイナミクスを計測した。まず位相の揃った格子振動(コヒーレントフォノン)の観測を目指し、近赤外領域のレーザー光を用いて格子振動による分極率の変化(10の-7乗程度)の信号を観測可能とする実験装置を組み上げた。特に、偏光依存性を明確に示すことに注力し実験的・理論的に最適条件を見出したことで、Sb2Te3単結晶中のラマン活性な全ての格子振動モードの観測に成功した。面内方向に振動するEg1モードという格子振動モードの観測は世界で初めてであり、論文成果として公表している。中赤外光を用いた実験においては、近紫外光励起したBi2Te3中の電子緩和過程を、過渡反射率変化の測定により明らかにした。10ピコ秒の間、反射率スペクトルは低エネルギー側に約8 [meV]シフトする傾向を示すことが分かった。また、共同研究によるフェムト秒時間分解電子線回折法では、近紫外励起したBi2Te3中の原子が時間とともに二段階で変位することが分かった。この原子位置変位量をもとにした密度汎関数理論計算からは、10ピコ秒の間ビスマス原子の位置が変位することに起因しバンドギャップが過渡的に狭まることが分かった。以上の結果より、トポロジカル絶縁体Bi2Te3を近紫外光励起すると、原子位置変位により過渡的にバンドギャップを制御することができることが分かった。従来、トポロジカル絶縁体の電子状態の制御は、圧力や磁場などの外部刺激を印可することにより可能であると知られてきた。本研究の成果は、光を使った電子状態の一時的な制御の可能性を示しており、今後のトポロジカル絶縁体の研究に大きなインパクトを与える成果であるといえる。

p型のSb2Te3単結晶では、光励起によってできた非平衡状態により表面近傍に電子が供給され、1ps以内にキャリア密度の減少によりプラズマ周波数が低エネルギー側へシフトしていることが確認された。光励起電子の緩和時定数は約3.3psであり、これは一般的な半導体GaAs(1ns)に比べて非常に速く、また、同様にディラックコーンをもつグラフェンと同程度(3ps)であるということが分かった。この速い電子緩和は、ディラック型分散の表面状態をもつことに起因していると考えられ、トポロジカル絶縁体特有の性質を捉えることに成功したと考察される。本研究課題は、時間分解反射率測定法(ポンプ・プローブ法)を用いて、トポロジカル絶縁体の表面電子・格子の超高速ダイナミクスを明らかにすることを目的とした。格子振動のダイナミクスに関しては、近赤外光を用いた時間分解過渡反射率計測により全4種類の格子振動モードの観測に成功し、各振動モードの振幅や緩和時間等を明らかにした。特に、偏光依存性に注力し、実験および理論的に最適条件を明らかにしたことにより、世界で初めてEg1モードの観測に成功している。また、現段階では結晶内部(バルク)と表面の差異はあまりみられないことが分かっている。中赤外光を用いた時間分解過渡反射率計測により、ディラックコーン状の表面状態での電子密度の時間変化を捉えた。この結果は、共同研究であるフェムト秒時間分解電子線回折と密度汎関数理論計算の結果を踏まえることにより、ビスマス原子の変位によって過渡的に(約10ピコ秒間)バンドギャップが狭まっていることを示唆している。本研究課題を遂行する上で、表面電子・格子超高速現象の解明により光を用いてバンドギャップを制御することが可能であることを示したことは、期待以上の成果であるといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに、近紫外励起したトポロジカル絶縁体Bi2Te3の表面電子ダイナミクスを捉えることに成功している。この成果を踏まえ、今後は測定波長(プローブ光波長)領域内にプラズマエッジをもつトポロジカル絶縁体Sb2Te3を用いて実験を行い、より明確で正確なスペクトル波形を得て議論していく計画である。さらに、今後はトポロジカル絶縁体のもつ大きな特徴のひとつである表面スピンに着目する実験を行う予定である。円偏光を用いて、右向き(または左向き)のスピンを選択的に励起した状態をつくり、スピンを含めた表面電子の挙動について明確にしていく。本研究課題は、電子・格子相互作用に着目し、ダイナミックにトポロジカル絶縁体の物性の本質解明にアプローチする。
分裂酵母の遺伝的組換えを制御するメディエーターの機能解析

本研究は、分裂酵母の2種類の組換えメディエーター(Rad22, Swi5-Sfr1)が、協調してRad51リコンビナーゼによるDNA鎖交換反応を促進することをin vitroで証明した。この時、Swi5-Sfr1複合体はRad51のATP依存的DNA結合能の上昇を引き起こし、Rad22はRPAにコートされた単鎖DNAにRad51をリクルートするという、2つのメディエーターの異なる役割分担による詳細な分子メカニズムが明らかになった。本申請研究は,最近我々が確立した試験管内DNA鎖交換反応系(Haruta et a1., 2006)を利用して、分裂酵母の4種類の組換えメディエーター(Rad22, Rhp55-Rhp57, Swi5-Sfr1及びSwi2-Swi5)の生化学的機能を明らかにし、遺伝的組換えを制御する分子メカニズムを解明しようとするものである。該当年度では、特に、2種類のメディエーターRad22とSwi5-Sfr1の機能分担を生化学的に解析し、以下の結果を得た。1) RPAはRhp51よりssDNAに対する親和性が高い。そのため、RPA存在化では、Rhp51フィラメントを形成できない。2) Swi5-Sfr1があると、ATP依存的にRhp51のKoffが低下し、フィラメントが安定化される3) Rad22はRPAでコートされたssDNA領域にRhp51をリクルートするが、Rhp51本来の活性を制御するものではない。本申請研究は,我々が確立した試験管内DNA鎖交換反応系(Haruta et al.,2006)を利用して、分裂酵母の4種類の組換えメディエーター(Rad22, Rhp55-Rhp57, Swi5-Sfr1及びSwi2-Swi5)の生化学的機能を明らかにし、遺伝的組換えを制御する分子メカニズムを解明しようとするものである。20年度の成果は以下の通りである。Rad22とSwi5-Sfr1複合体は同じRad51依存的組換え経路で働く。これら2種類のメディエーターとRPA、及びRad51からなる試験管内鎖交換反応系の構築に成功した。詳細な反応機構解析から、Swi5-Sfr1複合体は、ATP依存的なRad51の活性化因子として機能することを明らかにした。一方、Rad22は、Rad51の素活性(ATPaseとssDNA結合能)には影響せず、RPAとの親和性を利用して、Rad51をリクルートするリクルーターとして機能することがわかった。Swi5-Sfr1複合体は、減数分裂特異的リコンビナーゼDmc1のDNA鎖交換活性を上昇させることができる。またRPAにコートされたssDNAを基質として用いた揚合でも、Swi5-Sfr1複合体はDmc1依存的鎖交換活性を上昇させた。一方、この反応に対して、Rad22は阻害的に働くことを発見した。Swi2が、接合型変換反応のエンハンサー領域に特異的に結合することをin vitroで示すことに成功した。
教育政策評価研究の課題と評価手法の開発に関する基礎的研究

政策・行政評価は、日本では1990年代後半からクローズアップされた比較的新しい問題であり、研究の課題じたいも自明ではない。政策・行政評価には歳出抑制のための行政の「効率性」だけでなく、国民に対する「説明責任」を含む行政の「透明化」(情報公開)や国民の「参加」も要請されている。そのような観点から、本研究では、これまでに我々の研究所で実施・公表してきた『教育行政における諸外国の評価制度およびその実施状況等に関する調査研究』(2000)、『教育行政における評価手法の在り方に関する調査研究』(2001)の成果を活かしつつ、教育政策・行政の評価における課題性を探索してきた。研究成果報告書で公表した成果の概要は、下記の通りである。1.教育における政策評価の原論的な課題の探索と事例の検討a.教育政策における行政監察と政策評価b.教育政策と政策評価の相互作用c.政策評価と成果主義的教育行政管理論d.都道府県の政策評価における教育政策の位置e.児童福祉事業の評価と質保証について2.外国における教育政策評価の研究課題の探索と事例の検討f.アメリカの生涯学習事業の参加型評価手法の検討h.フィンランドの大学における教育評価の類型と手法i.小中学校施設整備政策の展開と課題j.ドイツにおける教育政策に関する評価3.先行研究の検討教育の政策評価・行政評価の雑誌記事・論文政策・行政評価は、日本では1990年代後半からクローズアップされた比較的新しい問題であり、研究の課題じたいも自明ではない。1.教育における政策評価の原論的な課題の探索と事例の検討a.教育政策における行政監察と政策評価b.教育政策と政策評価の相互作用c.政策評価と成果主義的教育行政管理論d.都道府県の政策評価における教育政策の位置e.児童福祉事業の評価と質保証について2.外国における教育政策評価の研究課題の探索と事例の検討f.アメリカの生涯学習事業の参加型評価手法の検討h.フィンランドの大学における教育評価の類型と手法i.小中学校施設整備政策の展開と課題j.ドイツにおける教育政策に関する評価3.先行研究の検討教育の政策評価・行政評価の雑誌記事・論文本年度は、研究計画に従って、下記の活動を行った。1.基礎文献の収集・政策評価に関する雑誌文献目録を作成し、重要なものを収集した。・購入した文献のうち、洋雑誌の主なものは、下記の通りである。2.研究報告会、講演会の開催・John M.Owenメルボルン大学プログラム評価センター長の講演「オーストラリア・ヴィクトリア州における教育プログラムの評価」・James Angermeyrミネソタ州ブルーミングトン学区調査・評価部長「米国における学校評価:ミネソタ州ブルーミントン学区での実践事例報告」(広島大学教育開発国際協力研究センターとの共催講演会)・渡部宗助「行政監察と政策評価-日本における政策評価の(学)の素性-」・その他、各分担者によって、次の各報告がなされた。・・「アメリカの教育政策評価体制」・・「カリフォルニア州における政策評価による成果の活用状況」・・「公立学校の財務・会計と学校の自律性」・・「カナダ評価学会による評価者養成講座の認定制度」・・「イギリスの教育政策の動向」・・「地方自治体における生涯学習政策の評価」・・「オレゴン州の教育スタンダード改革の評価研究」・・「教育政策と評価のダイナミズム」3.その他・次年度以降の研究構想に関する意見交換を重ね、個別の課題につき準備作業を進めた。・国内外の教育政策評価に関わる研究会や学会に参加した。本年度は、研究計画に従って、下記の活動を行った。1.基礎文献の収集・内外の政策評価研究に関する雑誌文献目録を補訂し、重要なものを収集した。2.外国調査の実施・アイルランド・・・ダブリン大学トリニティ・カレッジ及びベルファスト・クイーンズ大学への現地インタビュー調査、同大学における資料調査を行った。専門の研究者から、アイルランド・英国における教育改革や政策評価の実情についての情報を得た。・その他、来日したスウェーデン・ドイツ・イギリス・アメリカ・カナダ・韓国の評価研究者からの情報収集に務めた。3.「中間報告書」を刊行した。4.その他・毎月、研究会を開催し、研究進捗状況を報告しあって意見交換を重ねつつ、各自の研究課題につき作業を進めた。・国内外の政策評価研究に関わる研究会や学会に参加した。本年度は、研究の最終年次であり、年度末の最終報告書を作成するために、打ち合わせ作業や、補充調査を行うことが主であった。1)補充調査・自治体の政策評価実施の事例研究...ウェブ調査、文献調査、実地調査などの補充調査を行った。・米国、コモンウェルス諸国、ヨーロッパ地域の事例調査...古くなった情報のアップデートを行った。2)最終報告書に向けた検討・平成16年2月に作成した「中間報告書」の相互評価を行い、必要な補充調査計画を立案し、最終報告書執筆に向けた、相互報告・検討を重ねた。
グリコサミノグリカン類のモジュール合成と生物機能解析

ヘパラン硫酸は細胞外マトリックスとして細胞の増殖や分化に重要な役割をしている。また、正常プリオンから異常プリオン蛋白質への転移に係ると考えられているが、複雑な構造を持つことから明確な構造因子(鍵構造)を抽出することができなかった。本研究では、代表者らの糖鎖モジュール化法をグリコサミノグリカン類、特に、ヘパラン硫酸に適用して、構造が明確な硫酸化多糖を合成すること、さらに、合成品をプリオン感染細胞並びにモデルマウスを用いた生物試験に供して、抗プリオン活性を示すグリコサミノグリカンの活性糖の構造因子を明らかにすることを目的とした。その結果、以下のことを明らかにすることができた。(1)各種硫酸化糖モノマー(モジュラー)を酵素と化学的手法を用いて合成する方法論を確立した。さらに、アクリルアミドのラジカル重合により、ポリアクリルアミド鎖にパラニトアミドフェニル基を介して複数の硫酸化糖が結合した人工ヘパラン硫酸を合成することができた。(2)持続感染細胞を用いた評価で、ヘパラン硫酸の主要な構成糖である6-sulfo-GlcNAcの人工高分子に抗プリオン活性が確認された(ED_<50> 10Dg/ml)。硫酸基を持たないGlcNAcの高分子には活性が認められなかった(ED_<50>>80Dg/ml)ことから硫酸基が活性に必須であることが明確になった。4-sulfo-GlcNAcの高分子はさらに強い活性(ED_<50> 3-7Dg/ml))を示したこと、その一方で、3-sulfo-GlcNAcは弱い活性しか示さないことから、硫酸基の位置とN-アセチル基の空間配置も重要な因子となることがわかった。(3)高分子化した6S-GlcNAcと4S-GlcNAcは再現性よく異常プリオンの産生を抑制した。特に非天然型の4S-GlcNAcを含む高分子に高い活性が認められた。同様の結果は長期投与試験においても確認することができた。N-アセチル基をもたない6S-Glcの高分子は長期投与試験でも活性を示さなかったが、4S-GlcNAc、6S-GlcNAcの高分子はそれぞれ6日目と9日目で細胞が異常プリオンを産生することをストップさせた。活性を示した両化合物は細胞膜表面の正常型プリオン蛋白質(Prp^C)を減少させる傾向を示した。しかし、顕著な細胞増殖抑制や毒性は認められなかったことから、人工グリコサミノグリカンを用いたプリオン治療法の開発に新たな可能性を提示することができた。プロテオグリカンは細胞表面や細胞外基質に普遍的に存在し、細胞の増殖、分化、接着、炎症、血液凝固、腫瘍の浸潤、悪性化など多くの生理現象に関わっている。

最近では、プリオンタンパク質の異常化と抑制にプロテオグリガンや硫酸化多糖が関与している報告があり注目されている。平成16年度の研究では、1)各種の硫酸化糖を位置選択的に精密合成するための、酵素化学的手法を開発することができた。本法は、化学的な硫酸化法に加えて、スルファターゼによる位置選択的な脱硫酸化反応を組み合わせた新しい手法である。これにより、約30種の硫酸化糖並びに関連する糖鎖の分子ライブラリーを作成し、報告を行った。2)一部の硫酸化糖に顕著なシアリダーゼ阻害活性があることを見出し、これらが、抗インフルエンザ試薬となりうることを報告した。3)「糖鎖モジュール化法」を適用して、作成した糖鎖ライブラリーの一部をアクリルアミドとの共重合により高分子した人工糖タンパク質モデルを作成した。これらの一部に、顕著なヘマグルチニン結合活性があることを見出した。4)1,3ベンゾジオキソール骨格を蛍光発色団として持つ新規蛍光プローブ並びに糖結合蛍光プローブをそれぞれ開発し、論文発表と特許出願を行った。5)糖結合フラーレンを合成しその評価を行ない、論文発表を行った。6)プリオン感染した動物細胞を用いた生物試験を行なった結果、特定の分子構造を持つ硫酸化糖が正常プリオンから異常プリオンへの転移を顕著に抑制することを見出いだすことができ特許申請を行った。BSEやクロイツフェルト-ヤコブ病に関わる異常型プリオン(PrP^<Sc>)タンパク質、また、アルツハイマーや関係するアミロイドベータタンパク質が脳細胞に蓄積するために起こる神経疾患病には治療法が確立されていない。これらは脳内の正常タンパク質が二次構造の変化を伴ってアミロイド型に蓄積することからコンフォメーション病とも呼ばれており、その原因解明や治療法の確立が重要な課題となっている。研究代表者は、プリオンが高度にシアリル化された膜結合型タンパク質であること、又、構造転移にグリコサミノグリカン(GAGs)などの硫酸化糖の関与が疑われていることに着目し、糖を分子基盤とした抗BSE、並びに、抗アルツハイマー試薬の開発が可能であると考えるに至った。本研究では、まず(1)グリコサミノグリカンを構築する硫酸化糖の分子ライブラリーの構築にスルファターゼを用いる手法を確立した。同時に(2)グリコサミノグリカンを構築する二糖単位であるグルクロン酸を硫酸化糖に転移する新しい酵素反応を見出した(Chem.Commun.,2006,印刷中)。(3)代表者が提案した糖鎖モジュール化法を適用してグリコサミノグリカンミミック合成を一連行なった。(4)硫酸化糖を表面プラズモン共鳴装置の基板に固定化した硫酸化糖チップの作成を行った。(5)自己会合をしながらベータシート構造をとる人工ペプチドモデルの開発を行った(Heterocycles,2005)。(6)特定の糖構造を認識するタンパク質と光反応をして共有結合を形成して蛍光性誘導体に導く新しい光反応性プローブを開発した(Letters in Organic Chemistry,2005)。分子設計された糖鎖プローブと糖鎖材料は、コンフォメーション病をさまざまな観点から解析するため生化学試薬となり得る。実際に、異常型プリオンタンパク質を蓄積する細胞を用いてその効果を調べた。その結果、N-アセチルグルコサミンの4位と6位の片方の水酸基が硫酸化された糖が異常プリオンへの転移を顕著に抑制する効果を持つことを見出すことができた。研究代表者の西田らは、糖鎖ミミックの新しい合成戦略「糖鎖モジュール化法」を提案して、その実用化研究を進めてきた。
超音波照射中のマイクロ・ナノバブルが血管内皮細胞に与える影響

マイクロバブルを高分解能で撮影するための光学系の開発,マイクロバブルの静的および動的圧力変化に対する強度の調査を行った.従来数十秒のオーダーと評価されていた医療用マイクロバブルの寿命は,その生成方法に強く依存し,生成方法によっては,数日間存在できること,極わずかな圧力変化によりその寿命が大きく異なることを明らかにした.さらに超高感度イメージインテンシファイヤを用いた,間接的な気泡計測手法の開発を行った.マイクロバブルを高分解能で撮影するための光学系の開発,マイクロバブルの静的および動的圧力変化に対する強度の調査を行った.従来数十秒のオーダーと評価されていた医療用マイクロバブルの寿命は,その生成方法に強く依存し,生成方法によっては,数日間存在できること,極わずかな圧力変化によりその寿命が大きく異なることを明らかにした.さらに超高感度イメージインテンシファイヤを用いた,間接的な気泡計測手法の開発を行った.本年度の目的であった,マイクロバブルを高分解能で撮影するための光学系の開発,マイクロバブルの静的圧力変化に対する強度の調査,および内皮細胞培養の準備を行った,日本で唯一認可されている,マイクロバブルを用いた血管造影剤には,注射用水はゆっくりと注入してくださいと書いてあるが,その崩壊しやすいマイクロバブルの静的強度を明らかにするためである,まずマイクロバブルを高解像度で撮影するために,光学テーブル上に光学系を組み,CCD素子の大きさをきちんと考慮することでワーキングディスタンスを19mm程度確保して,分解能が1000Lp/mm程度の観察系を構築した。またCCDカメラだけでなく,高速度カメラにも対応できるように光源の変更を可能とした。次に,場の圧力を静的に変化させ,マイクロバブルの強度評価を行った。その結果,従来数十秒のオーダーと評価されていたレボビストの寿命は,その生成方法に強く依存し,生成方法によっては,数日間存在できること,極わずかな圧力変化によりその寿命が大きく異なることを明らかにした。また,静的な圧力変化に対して非常に敏感であり,特に圧力を減少させる際に形状が球形から大きく変化してしまうこと,圧力を増加させた場合,10kPa程度の圧力まで耐えることが可能なこと,などを明らかにした。また交付申請書に従って,本年度は内皮細胞培養の環境の整備を行った,準備としては,まず細胞の培養可能な設備を整え,比較的培養が容易なヒーラ細胞を培養した,蛍光観察等を行うことで,来年度実施予定の内皮細胞とマイクロバブルの相互干渉の観察の準備を行った。昨年度,マイクロバブルスケールの気泡の可視化に成功したが,実際に医療用として使用されているバブルには,ナノスケールのものも含まれている.また使用する超音波の周波数も高いため,通常の高速度カメラでの観察は困難である.そこで,本年度はナノスケールの気泡振動の有無や気泡の動特性を観察できるよう,気泡振動によるソノルミネッセンスの可視化を行った.通常の診断用超音波レベルの音圧でも観察できるように,一光子検出が可能な超高感度イメージインテンシファイヤと,低f値のレンズを組み合わせることでキャビテーション検出装置の開発を行った.その際,イメージインテンシファイヤの増幅ノイズと気泡振動による発光とを,時空間の輝度変化から判別するプログラムの作成や, CCDカメラとイメージインテンシファイヤを直接接続することによる効率改善などの工夫を行った.その結果,市販の超音波洗浄機レベルの,小さな超音波振動子による音圧で発生するキャビテーションにおいても,ソノルミネッセンスが起こっていることを確認した.次に,この検出した光がソノルミネッセンスであることを示すため,水道水と超純水の比較を行い,水道水の方が発光すること.光量が,脱気の回数に逆比例してまた,温度の上昇に伴って減少することなど,通常のキャビテーション強度と同じ傾向を示すこと確認した.以上の結果より,存在している気泡の径によらず,キャビテーションの有無と強度を判別できるキャビテーションメータの開発に成功した.
耐久性に優れた楮紙の製造方法の開発

より保存性が高く、機械的強度に優れた薄美濃紙(楮)はどのように生産すれば良いかを明らかにすることを目的とし、生産者・修復家・材料研究者の3者が共同研究を行った。煮熟強度は通常行われているものがもっともバランスが取れた良い紙である。熟練者は明らかに地合いが良く、初心者の紙はそれよりは劣る。繊維が短い場合は非常に地合が良くなる。漉き順は、繊維の追加がなければ後になるほど地合がよくなった。染色や裏打ちを行った時に古田製の紙はどの条件下でも、驚くほど扱い易い。その他の紙に関しては、灰汁媒染のものは、灰汁に付けると同時に紙の生が無くなり、くたくたになるなどの問題があった。薄くて強靱で、保存性も高い楮紙は世界中の紙文化財の保存修理になくてはならない資材となっている。よって、より安心な高品質の楮紙を世界に送り出すことは、我が国の使命である。しかし、市販の楮紙の品質には大きなばらつきがあり、その耐久性や保存性にも大きな違いがある。本研究では、材料の生産者・修復家・材料研究者の3者が共同することで、より保存性が高く、機械的強度に優れた楮紙はどのように生産すれば良いかを明らかにすることを目的としている。研究モデルとしては、代表的な楮紙の一つである「薄美濃紙」を取り上げ、次年度の紙製造実験に必要な楮原料を準備し、各種楮紙製造のための予備的試験を行った。また、化学的耐久性評価(試料の煮熟強さ、袋洗いの有無、?料の有無)および画像処理による紙の構造解析をおこなうための準備を行った。本研究では、材料の生産者・修復家・材料研究者の3者が共同することで、より保存性が高く、機械的強度に優れた楮紙はどのように生産すれば良いかを明らかにすることを目的とした。ソーダ灰を用いた煮熟について、弱い煮熟では、紙は黄色味を帯び変色し易く、強い煮熟では紙の初期強度が低下した。ソーダ灰煮熟を行った紙は、通常のドウサに対して炭酸カルシウム入りの紙と同等の酸への耐性を示した。以上の結果から、普通の煮熟で漉かれた薄美濃紙は、色、強度ともに程良い具合で漉かれた紙である事に加え、酸への耐性も十分に持つ最もバランスの取れた紙であると言える。地合の光学的な判断で初心者(N(B))の紙は明らかに地合いが悪く、熟練者(古田)は明らかに良い。繊維が短い場合(N(先))は非常に地合が良くなる。漉き順は、繊維の追加がなければ後になるほど地合がよくなったが、初期にはろ過効果により長繊維が紙に多く含まれ、後になるほど単繊維が増えることによる。研究モデルとしては、代表的な楮紙の一つである「薄美濃紙」を取り上げ、以下の楮紙製造を行った。実験1:(A)ソーダ灰(炭酸ナトリウム)を用いて煮熟するが、煮熟程度を標準的な場合とその前後の添加量でも行い3種調製。(B)叩解処理後、標準的煮熟試料の一部を袋洗いし、非繊維物を除いた試料も調製。(C)標準的な煮熟試料に炭酸カルシウム粉末や江戸時代に良く行われていた米粉を填料として加えた試料を調製。実験2:(D)紙漉を美濃の通常の十文字漉で調製。(E)縦より主体で漉いて調製。

(F)初心者による通常の十文字漉で調製。(G)故古田氏(薄美濃製作の名人)抄造の紙を入手。また、セルロースの重合度測定のためのサイズ排除クロマトグラフ装置を導入し、測定スキームを確立した。交付決定が11月末であったため、申請段階で予備的試験のみとせざるを得なかった。ただし、次年度の研究をスムースに始められるように準備を行うことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。紙製造を担当した長谷川工房で職員が退職したことで、紙製造に遅れがでたため、紙の劣化試験の開始が遅れた。ただし、2回目の紙製造に関しては数量を多少減らしたが、ほぼ予定の時期に納品された。当初計画では抄紙した紙の評価試験の後に、条件を変えて再度の抄紙と評価試験を予定していたが、交付決定が11月末となったため、時間的に評価試験の結果からの再度の抄紙は無理となったので、研究の進行予定を以下のように、変更した。すぐに始める必要がある部分は、4月より抄紙を行う。一方、より強い紙を製造できるのは、より寒い時期であるため、この目的の抄紙は12月に行い、数ヶ月寝かせた上で、染色試験などを行う。劣化試験などでは遅れを取り戻すべく努力している。染色試験は紙試料が昨年度末までにそろったので、予定通り5月に試験を行うこととなった。そのため、今後はほぼ予定通り研究を進められると考えている。
読書環境の歴史調査に基づいた近代文学の研究・教育方法の構築

本研究では、読書環境の近代史を、主に書籍や雑誌の流通、受容という観点から明らかにし、あわせてその研究方法を文学研究・教育の新たな方法として体系化していくことをねらいとしている。そのために、国内外での書籍流通と読者について調査を実施した。国内では特に沖縄県、長野県における書籍流通の実態を解明した。また、海外では東南アジア地域、特にベトナム、インドネシアでの日本語図書の流通・受容について明らかにした。また、これらの成果を著書や論文として刊行し、文学研究における新たな研究・教育方法を提案していくこととした。国内での近代読書史資料の研究として、長野県松本市高美書店所蔵の明治期書店営業資料の8年に及ぶ概要調査が完了、その概要目録が完成した。約4000点に及ぶ資料の概要が明確となったため、特に近代の読書、出版の歴史において重要な資料類を中心に撮影作業を進めた。これら資料をその解説と共に出版する公開、出版する交渉を開始した。海外での日本語蔵書史、読書環境調査は、その方向をやや変更した。当初は、北米とを中心に調査にあたる予定であったが、これまでの研究でかなりの部分が明らかになったため、研究の焦点を、いまだ調査されていない国へと移した。具体的には、国内外の機関の協力をあおぎ、東南アジア各国における日本語蔵書史、日本語図書の読書環境の調査を行うこととした。この方向で、タイ、ベトナム、インドネシア、フィリピン、シンガポールの五ヶ国を調査、日本語図書を所蔵する22の機関を調査することが可能となった。読書論や読書の歴史研究を、文学の研究、教育方法に生かしていくための教育プログラムを構想した。平成25年度に、カリフォルニア大学サンタバーバラ校で行われていた研究プログラムと協力、連携する形で、「近代日本の書物と読者」というタイトルで、このプログラムをもとに、大学院生を対象として試行的に授業を試みた。また、その内容をもとにテクストを作成し、出版社から刊行する準備を進めた。以上の成果を公開していくため、東南アジア地域での日本語蔵書の歴史や日本語図書館の現状について国立国会図書館と国際交流基金とで調査の報告を兼ねた講演を行った。また、個々の日本語蔵書については、ベトナムの社会科学院が所蔵する日本語蔵書について、同機関との長期的な連携、協力体制を構築した。また、同蔵書を広く紹介するための論文を執筆、公開した。本研究の目的は、読書の歴史研究進め、その成果を文学研究、および国語教育の領域において有効に活用していく手法を確立していくことである。そのために、蔵書の形成や書籍の流通についての歴史調査、事例研究を具体的に実施し、さらにその成果をもとにして、文学研究・教育の現場へと生かす方法について研究し、実践する。まず具体的な蔵書形成、及び書物流通に関する調査として、米国での日本語図書館史についての調査を行い、関係資料を収集した。また、国内においても、長野県や、沖縄県を対象として蔵書の形成や出版関連資料の調査を複数箇所行い、情報収集を行った。沖縄県での調査においては、広範な聞き取り調査や、県立公文書館での資料収集で、関連情報の十分な収集がなされた。また、本年度は、財団法人日本力行会の所蔵資料である明治期雑誌『救世』について、出版社の復刻、刊行事業を支援した。さらに、こうした読書の歴史、及び書籍流通の歴史の調査を、具体的な教育活動にいかすために、以下の研究を行い、公開した。第一に、国語教育、特に国語教材史、教科書史と読書の歴史研究とが密接にかかわりあっている点を明らかにし、論文として発表した。第二に、読書の歴史研究が、情報の理解し、判断する力を養うために有効である点を論じ、研究報告として公開した。第三に、特に図書館での書籍の利用や、情報教育においても、読書の歴史研究が活用できる点に関しても考察し、研究成果として公開した。以上の成果に加えて、読書の歴史研究を、文学教育、研究実践へと生かすための場として、関連研究を収集、掲載する研究雑誌を編集、刊行した。本研究は、読書の歴史を研究し、その成果を文学研究、及び国語教育において生かしていくための実践的な方策を確立していくことを目的としている。そのための手段として、一つには読書の歴史を明らかにするための調査、研究を蓄積し、それと並行して、それらを文学研究、教育に生かすための方法を具体的に形にしていく作業を行っている。まず前者、読書の歴史を蔵書形成や書物流通の歴史から具体的に調査していく作業に関しては、2014年度は主に長野県松本市における調査と、ベトナムにおける調査に重点をおいた。松本市の高美書店が所蔵する明治期の書籍出版・販売資料は、これまでその目録化や、部分的ではあるがその分析、研究を行い、その成果を研究書としても刊行してきた。この年度では、さらにこれら資料を大規模、かつ広範に公開するため、当該書店や出版社と協力し、復刻、刊行する準備を進めた。これら資料は次年度中に刊行する予定となっている。書物の流通という観点から、古書店の役割の調査手法をも調査、検討を進め、その資料の刊行も行った。また、ベトナムについては、東南アジア地域への日本の書物流通を調査する観点から研究を進めた。特にベトナム社会科学院(Vietnam Institute of Social Sciences)の所蔵する日本語資料の調査を、当該機関との協力のもとで行った。この調査成果が認められ、次年度からは国文学研究資料館の協力を得て、長期的な調査体制を整えることが可能となった。

もう一つの方策、すなわち読書の歴史を教育に生かしていく方策に関しては、その研究成果を著書『読書の歴史を問う書物と読者の近代』の形で刊行し、体系的な教育、研究の実践方法として提案することが可能となった。また、図書館学領域の研究者と連携し、司書向け教材を作成し、そこに読書の歴史研究を応用する試みを行った。本研究で目的としているのは、近代における読書環境の歴史的な変化を明らかにしていくことであり、かつ、それらの調査、研究を、近代文学の研究・教育方法として応用し、普及させていくことにある。より具体的な調査、研究としては、1)国内での近代読書史資料研究、2)海外での日本語蔵書史、読書環境調査、及び、3)文学研究・文学教育との連携の三つの方向で研究を遂行してきた。1)については、明治期の出版、流通資料としてきわめて珍しくかつ重要な資料としてこれまでも調査してきた長野県松本市の高美書店の資料の復刻出版、及びその解説作成の作業を行ってきた。平成28年度には出版される予定となっている。2)については、東南アジア地域における日本語資料の調査、整理、分析を展開してきた。具体的にはカンボジアにおける日本語資料の調査、及びベトナム、インドネシアでの調査を進めた。ベトナムについては、国文学研究資料館との共同研究と連携させ、より規模の大きい調査として所蔵機関との協力のもと調査を進めている。また、インドネシアについては、インドネシア国立図書館に貴重書として所蔵されている日本語資料の撮影を全体にわたって行って作業を完了し、書誌データの作成を当該機関と協力しつつ進めている。3)については、文学研究、教育方法と、読書の歴史についての研究を結びつける成果として、平成26年度に著書としてまとめ、刊行している。平成27年度は、この成果をもとに、実際の教育現場で同書に基づいた研究、教育活動を行い、さらなる問題点の発見と発展的な教材開発について検討を進めた。本研究では、読書環境の近代史を、主に書籍や雑誌の流通、受容という観点から明らかにし、あわせてその研究方法を文学研究・教育の新たな方法として体系化していくことをねらいとしている。そのために、国内外での書籍流通と読者について調査を実施した。国内では特に沖縄県、長野県における書籍流通の実態を解明した。また、海外では東南アジア地域、特にベトナム、インドネシアでの日本語図書の流通・受容について明らかにした。また、これらの成果を著書や論文として刊行し、文学研究における新たな研究・教育方法を提案していくこととした。本研究計画の目的にそって順調に調査、研究成果が達成されつつある。本研究は二つの方向から進められている。一つは読書の歴史を文学教育や文学研究に生かしていく体系的な方法の構築とその実践である。これについては、その研究の蓄積を具体的なテキストとして形にしていくことができた。また、この成果を図書館学の領域と連携して応用していく試みも展開し、その成果が刊行される予定である。また、もう一つの目的としている出版、流通環境の歴史に関するケーススタディについても、具体的な成果が形となりつつある。海外での調査に関しては、ベトナム地域での調査が複数の研究機関の支援、連携を得て長期的な調査体制が整った。