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脳発生のｉｎ　ｖｉｖｏ二光子ライブ解析：神経前駆細胞の脳室面離脱と力学要因の関係

個体からの切り出しを伴わない、「本来の力学的環境が確保されるin vivoでの未分化神経系前駆細胞」のライブ観察を目指し、1二光子顕微鏡下での母体および、子宮内のマウス胎仔の生存管理、観察のための条件を明らかにした。2さらにそうして確立した新規観察系により、神経系前駆細胞をライブ観察することに成功した。3得られた成果をまとめ、第124回日本解剖学会全国学術集会において発表した。1について、母体に対するイソフルラン麻酔の至適条件を明らかにするとともに麻酔下での母体の呼吸、体温等の全身状態を管理する体制を整えた。また二光子顕微鏡観察下で胎仔を生存させるためには体温の維持が必須であることを突き止め、自作の装置により長時間にわたる胎仔の生存を可能とした。二光子顕微鏡による観察に際しては、ブレのない観察画像を得るため、柔らかい胎仔の組織を傷つけることなく、母体から伝わる振動を抑制するための固定を達成する必要があった。そこで3Dプリンター等を用いながら、目的にかなう固定装置を完成させた。2について、これまで先行研究として二光子顕微鏡により大脳原基の最表層(深さ50μm)を観察した報告があったが、さらに深部(深さ200μm)に位置する神経系前駆細胞のライブ観察を達成した。大脳の形成は神経系前駆細胞からニューロンが適切な時期に適切なだけ産生されることで達成される。そのため母体とのつながりを維持した、より生理的に近い条件で神経系前駆細胞のライブ観察が可能になることで大脳形成のメカニズムについてのより詳細な理解や母体に対する薬剤投与等が大脳形成に与える影響の評価、またジカウイルスなどの母子感染の病態理解といった波及効果も期待できる。当初、研究の第一の目的として掲げた個体からの組織の切り出しを伴わない、神経系前駆細胞の子宮内ライブ観察を二光子顕微鏡下で達成した。しかし、脳原基における人為的な細胞増殖によるヘテロトピアをもたらす「神経前駆細胞の脳室面からの離脱」を細胞挙動から理解するために必要と考えた脳室面付近の高解像度でのライブ観察は未だ達成できていないため、進捗状況を「やや遅れている」と評価した。高解像度での脳室面のライブ観察を達成できていない理由として、現在使用している二光子顕微鏡(ニコンA1RMP:名古屋大学医学部共通機器)レーザーシステムおよび蛍光検出システムが最新のものと比較すると劣り、組織深部に位置する脳室面付近の観察が困難であることが挙げられる。そこで19年度はより強力な出力の二光子励起レーザーと高感度な検出システムを有する二光子顕微鏡(ライカSP8:基礎生物学研究所での共同利用、ABiS支援申請中)を用い、高解像度での脳室面付近のライブ観察の達成を目指す。併せて、これまで神経系前駆細胞の可視化のために用いてきた遺伝子改変マウスに用いられているものよりも、より蛍光強度の大きい蛍光タンパク質を用いた標識による改善も見込める。前年度、二光子顕微鏡(ニコンA1RMP:名古屋大学医学部共通機器)による、個体からの組織の切り出しを伴わないライブ観察系を確立し、子宮内のマウス脳原基における神経前駆細胞の細胞周期依存的な核運動の観察(脳膜面から約200μmの深さ)に成功した。一方、これまでの研究で用いてきた二光子顕微鏡はレーザーシステムおよび蛍光検出システムが最新のものと比較すると劣り、脳原基深部の脳室面付近(脳膜面から約250μmの深さ)を高解像度で観察することは困難だった。そこで今年度は1より強力な出力の二光子励起レーザーと高感度な検出システムを有する二光子顕微鏡(ライカSP8:基礎生物学研究所での共同利用、ABiS支援申請中)を用い、高解像度での脳室面付近のライブ観察を達成する。そして人為的な細胞増殖によるヘテロトピアをもたらす、神経前駆細胞の脳室面からの異常離脱がどのような細胞挙動により起こるのかをライブ観察により明らかにする。2ヘテロトピア形成時の細胞離脱に関わる分子機構解明のため、2のライブ観察と子宮内電気穿孔法による遺伝子過剰発現、CRISPER/Cas9を用いたノックアウト実験とを組み合わせた解析を行う。32での分子機構の検討を踏まえ、それらが生理的条件で見られるニューロン分化に伴う脳室面からの離脱に関与する可能性を検討する。併せて、このニューロン分化に伴う脳室面からの離脱について力学要因の関与の有無を明らかにすることを目指し、in vivo二光子顕微鏡観察下とスライス培養下(生体内と比較し力学的負荷が緩和される)とで離脱の頻度やニューロン分化時のapical突起の離脱の様相が異なるかを検討する。4得られた成果を取りまとめ学会発表するとともに論文として学術誌に発表する。

二光子顕微鏡による観察に際しては、ブレのない観察画像を得るため、柔らかい胎仔の組織を傷つけることなく、母体から伝わる振動を抑制するための固定を達成する必要があった。そこで3Dプリンター等を用いながら、目的にかなう固定装置を完成させた。2について、これまで先行研究として二光子顕微鏡により大脳原基の最表層(深さ50μm)を観察した報告があったが、さらに深部(深さ200μm)に位置する神経系前駆細胞のライブ観察を達成した。大脳の形成は神経系前駆細胞からニューロンが適切な時期に適切なだけ産生されることで達成される。そのため母体とのつながりを維持した、より生理的に近い条件で神経系前駆細胞のライブ観察が可能になることで大脳形成のメカニズムについてのより詳細な理解や母体に対する薬剤投与等が大脳形成に与える影響の評価、またジカウイルスなどの母子感染の病態理解といった波及効果も期待できる。当初、研究の第一の目的として掲げた個体からの組織の切り出しを伴わない、神経系前駆細胞の子宮内ライブ観察を二光子顕微鏡下で達成した。しかし、脳原基における人為的な細胞増殖によるヘテロトピアをもたらす「神経前駆細胞の脳室面からの離脱」を細胞挙動から理解するために必要と考えた脳室面付近の高解像度でのライブ観察は未だ達成できていないため、進捗状況を「やや遅れている」と評価した。高解像度での脳室面のライブ観察を達成できていない理由として、現在使用している二光子顕微鏡(ニコンA1RMP:名古屋大学医学部共通機器)レーザーシステムおよび蛍光検出システムが最新のものと比較すると劣り、組織深部に位置する脳室面付近の観察が困難であることが挙げられる。そこで19年度はより強力な出力の二光子励起レーザーと高感度な検出システムを有する二光子顕微鏡(ライカSP8:基礎生物学研究所での共同利用、ABiS支援申請中)を用い、高解像度での脳室面付近のライブ観察の達成を目指す。併せて、これまで神経系前駆細胞の可視化のために用いてきた遺伝子改変マウスに用いられているものよりも、より蛍光強度の大きい蛍光タンパク質を用いた標識による改善も見込める。前年度、二光子顕微鏡(ニコンA1RMP:名古屋大学医学部共通機器)による、個体からの組織の切り出しを伴わないライブ観察系を確立し、子宮内のマウス脳原基における神経前駆細胞の細胞周期依存的な核運動の観察(脳膜面から約200μmの深さ)に成功した。一方、これまでの研究で用いてきた二光子顕微鏡はレーザーシステムおよび蛍光検出システムが最新のものと比較すると劣り、脳原基深部の脳室面付近(脳膜面から約250μmの深さ)を高解像度で観察することは困難だった。そこで今年度は1より強力な出力の二光子励起レーザーと高感度な検出システムを有する二光子顕微鏡(ライカSP8:基礎生物学研究所での共同利用、ABiS支援申請中)を用い、高解像度での脳室面付近のライブ観察を達成する。そして人為的な細胞増殖によるヘテロトピアをもたらす、神経前駆細胞の脳室面からの異常離脱がどのような細胞挙動により起こるのかをライブ観察により明らかにする。2ヘテロトピア形成時の細胞離脱に関わる分子機構解明のため、2のライブ観察と子宮内電気穿孔法による遺伝子過剰発現、CRISPER/Cas9を用いたノックアウト実験とを組み合わせた解析を行う。32での分子機構の検討を踏まえ、それらが生理的条件で見られるニューロン分化に伴う脳室面からの離脱に関与する可能性を検討する。
近代中国の都市空間―芥川龍之介文学を通して

本年度は、日本国内の既存資料を収集・整理・分析したうえで、中国の北京、天津などにおいて現地調査を行い、中国に保存された資料を収集し、都市の社会的変遷や文化の独自性・多様性について整理・解析した。日本国内と中国現地で収集した資料を、日本比較文学会第73回全国大会(北九州工業大学)、2011年世界日本語教育研究大会(天津)、第6回芥川龍之介国際学会(北京)における口頭発表、および研究論文に応用した。本年度の最大の研究成果は、2011年12月筑波大学に提出した博士(文学)学位請求論文「芥川龍之介文学における近代中国の都市空間」である。本論文の主な成果は以下の二点にまとめられる。(1)新資料の発見特記すべきことは、研究者が日本近代文学館に収蔵されていた芥川の書簡から、従来遺失したと考えされてきた三枚の日本語の新聞切り抜きを発見したことである。これらの新資料を同時代の上海における日本語雑誌『週報上海』、地元の有力紙『申報』の記事と照らし合わせることによって、芥川の上海体験に関する新しい事実を考察することが可能となり、従来評価の低かった芥川の『上海游記』に新たな解釈を付け加えることができた。さらに、当時の上海の豊かな国際色や日本人居留民の生活の実態を垣間見ることもできた。(2)近代中国の諸都市で活躍した日本人ネットワークの解明研究者は、新聞記事・広告・絵葉書等から発見した新資料を駆使して、従来の焦点を当てられてこなかった、1921年の中国旅行中に芥川が接触したジャーナリスト、軍人、政治家などの素性、および彼らの活動の社会的背景を究明した。その例としては、芥川の散文・旅行記を同時代の中国に関する文献資料と照らし合せることによって、彼が天津で日本租界の有力者であった方若および日本語新聞の創立者の西村博と交際していたという新しい事実を発掘することができた。(1)2011年12月に筑波大学に博士(文学)学位請求論文「近代中国の都市空間-芥川龍之介文学を通して」を提出し、2012年3月に博士号を取得した。(2)芥川研究の中核である国際芥川龍之介学会において、中国・日本・台湾・韓国からの芥川研究者に対して発表し、活発な討論を行い、強い賛同を得た。現在、その発表内容をまとめた論文を同学会の学会誌に投稿中である。本研究では、芥川龍之介文学を通して近代中国の都市空間を考察してきたのであるが、未だに解明されていない部分が多く残されていることを否めず、疑問点も残っている。例えば、中国で刊行された日本語新聞・雑誌などのマスメディアが近代中国の都市でどのように機能していたのか、物資・資本・人的移動を背景に近代中国で活躍した日本人の間で構築された人的ネットワーク、および彼等の活動がどのように日中両国の近代史の中に位置づけられるか。これらの問いに答えるためには、近代中国における日本語マスメディアや日本人ネットワークの成立・発展に関わる都市の諸制度をより詳細に検討しなければならないだろう。今後、現存の資料を徹底的に整理し、新たな資料の発見を模索し、時間・空間の広がりを視野にいれた文化に関わる多様な資料を用い、総合的な調査や、ディシプリンを跨ぐ複眼的な研究を行う予定である。本年度の研究実施状況は、大きくは3つに分けることができる。1、1920年代中国の伝統演劇に関する新聞・広告、日本側の中国演劇論や著書を徹底的に収集・調査することを通して、芥川と近代中国の知識人の伝統演劇観を比較・考察し、近代中国の都市(上海、北京)で中国伝統演劇の文学性を発見した日本文学者としての芥川の新たな側面を呈示した。その成果は、2010年日本比較文学会第72回全国大会(於東京工業大学)で口頭発表し、さらに2011年第29巻『文学研究論集』で論文を掲載した。2、芥川文学で実体として扱われてきたある時代の登場人物の自我がその都市空間とモノと身体と言葉の網の目のなかで、重層的に決定されているということを強く意識したうえで、日本の同時代のメディア言説及び谷崎潤一郎の「支那趣味」小説と照り合わせて、芥川の中国旅行の前に発表した小説「南京の基督」を分析した。その研究成果は、2010年日本語日本文学会第34回大会(於筑波大学)で口頭発表した。3、近代中国の都市空間をめぐる様々な文化事象のなか、本研究は特に大正時代のツーリズムを注目した。本研究は、同時代日本の新聞・雑誌、旅行案内、中国旅行記における中国表象・言説を比較・分析することを通して、近代中国に関する芥川の歴史認識、大正時代のツーリズムのまなざしの背後にある近代日本の自意識を考察した。そのなか、韓国高麗大学青山]瓜文化館日本研究センターで開催された2010年高麗大学・筑波大学合同研究集会で、「日本帝国の旅行文学-芥川龍之介と中国旅行案内書」と題して口頭発表した。また・ハワイのホノルルで開催された国際学会AAS-ICAS JOINT CONFERENCEで、"Eyes Wide Open?Japanese Representations of Asia in Modern Japan"のパネル発表でThe Border Transgressor in modern Japan-On Akutagawa Ryunosuke's Experience of Chinaと題して口頭発表を行った。日本国内と中国現地で収集した資料を、日本比較文学会第73回全国大会(北九州工業大学)、2011年

世界日本語教育研究大会(天津)、第6回芥川龍之介国際学会(北京)における口頭発表、および研究論文に応用した。本年度の最大の研究成果は、2011年12月筑波大学に提出した博士(文学)学位請求論文「芥川龍之介文学における近代中国の都市空間」である。本論文の主な成果は以下の二点にまとめられる。(1)新資料の発見特記すべきことは、研究者が日本近代文学館に収蔵されていた芥川の書簡から、従来遺失したと考えされてきた三枚の日本語の新聞切り抜きを発見したことである。これらの新資料を同時代の上海における日本語雑誌『週報上海』、地元の有力紙『申報』の記事と照らし合わせることによって、芥川の上海体験に関する新しい事実を考察することが可能となり、従来評価の低かった芥川の『上海游記』に新たな解釈を付け加えることができた。さらに、当時の上海の豊かな国際色や日本人居留民の生活の実態を垣間見ることもできた。(2)近代中国の諸都市で活躍した日本人ネットワークの解明研究者は、新聞記事・広告・絵葉書等から発見した新資料を駆使して、従来の焦点を当てられてこなかった、1921年の中国旅行中に芥川が接触したジャーナリスト、軍人、政治家などの素性、および彼らの活動の社会的背景を究明した。その例としては、芥川の散文・旅行記を同時代の中国に関する文献資料と照らし合せることによって、彼が天津で日本租界の有力者であった方若および日本語新聞の創立者の西村博と交際していたという新しい事実を発掘することができた。(1)2011年12月に筑波大学に博士(文学)学位請求論文「近代中国の都市空間-芥川龍之介文学を通して」を提出し、2012年3月に博士号を取得した。(2)芥川研究の中核である国際芥川龍之介学会において、中国・日本・台湾・韓国からの芥川研究者に対して発表し、活発な討論を行い、強い賛同を得た。現在、その発表内容をまとめた論文を同学会の学会誌に投稿中である。本研究では、芥川龍之介文学を通して近代中国の都市空間を考察してきたのであるが、未だに解明されていない部分が多く残されていることを否めず、疑問点も残っている。例えば、中国で刊行された日本語新聞・雑誌などのマスメディアが近代中国の都市でどのように機能していたのか、物資・資本・人的移動を背景に近代中国で活躍した日本人の間で構築された人的ネットワーク、および彼等の活動がどのように日中両国の近代史の中に位置づけられるか。これらの問いに答えるためには、近代中国における日本語マスメディアや日本人ネットワークの成立・発展に関わる都市の諸制度をより詳細に検討しなければならないだろう。今後、現存の資料を徹底的に整理し、新たな資料の発見を模索し、時間・空間の広がりを視野にいれた文化に関わる多様な資料を用い、総合的な調査や、ディシプリンを跨ぐ複眼的な研究を行う予定である。
キャリア後期看護師の看護実践能力の開発とその活用

本研究は、経験を積んだキャリア後期看護師の仕事の継続によって看護師不足の問題を解決しようとするものである。そのために4つの病院の看護部長への聞き取り調査と55歳以上のスタッフナースとして就労している看護師(42名)の実践能力を把握する質問紙調査を行い、年齢を重ねても維持、あるいは発達していく看護実践能力と年齢とともに低下していく実践能力について調査した。その結果、「疲労回復」「新しい医療機器の操作」「老眼」等、年齢とともにつらくなっていくことはあるが、勤務調整や職場環境を整えることができれば、キャリア後期看護師の実践能力を活用することは可能であることが明らかになった。本研究は、長い臨床経験を持ち、熟練した判断と技を持ったキャリア後期看護師の仕事の継続によって看護師不足の解決を図ろうとするものである。本年度は、先進医療や急性期医療を提供している総合病院のうち、看護師の平均年齢が30代半ばになっており、キャリア後期看護師が多く働いていると思われる病院の看護部長にインタビューを行い、その実態からキャリア後期看護師の特徴を把握することをめざした。その結果、急性期治療が中心になることから、病棟でスタッフとして就労している50代後半のスタッフ看護師の数は少なく、56歳くらいで早期退職する看護師が多いこと、また現在、就労していても一度退職し、再雇用の看護師として外来に勤務していることが明らかになった。退職の理由としては、50代半ばを過ぎると夜勤が身体的に厳しくなること、老眼など体力的な衰えもあってこれまで通りの実践ができなくなったこと、複数の親の介護などにより、家庭と仕事の両立が難しくなっていることなどが挙げられている。看護管理者から見て人間関係が良く、実践能力が高い看護師ほどチームの中で自分の置かれている状況がよくわかるので、辞めていくケースが多いと語っていた。また、仕事への満足感が大きいほど50代半ばで仕事を辞め、これまでできなかった家事や家族の世話をすることを選ぶが、反対に、周囲のことは気にせずにマイペースで仕事をしてきた看護師は、外来等でこれまで培ってきた看護技術を生かしながら仕事を続けることを選ぶ傾向にあることが明らかになった。今後は、数は少ないが、高い実践能力をもち、病棟でスタッフとして仕事を継続しているキャリア後期看護師のインタビューを通して、実践能力の評価方法と能力活用の問題を検討していく。本年度は、キャリア後期看護師/older nurseに関する文献を収集し、問題点を把握した。また、米国で30年以上のキャリアをもつNurse Practitionerからワシントン州における看護師(RN)の実践能力評価と雇用の実状について聞き取り調査を行った。その結果、1米国においては定年制はなく、能力が保持できていれば年齢に関係なく働くことができること、2米国の看護師免許は州の法律によるが、どの州においても免許は更新制をとっており、仕事を継続するためには継続教育を受け、ある一定の臨床時間を保持するなど、能力維持のための学習を自分で行わなければならないこと、3就職に際しては能力査定があり、看護師としての実践能力(経験年数)の他に、教育背景や社会活動などが給料に反映されること、4日本のようなローテーションによる病棟交替はないので自分のキャリアは自分で積み上げていくことなど、日本と米国との違いが明らかになった。日本においては、大都市と地方との差や年功序列の問題など、その実態を把握する必要がある。そこで日本のキャリア後期看護師の就労状況、院内教育におけるキャリア後期看護師の位置づけ等の実態把握をするための調査の準備を行った。とくに、平成25年度の早い時期に調査ができるように看護管理者やキャリア後期看護師に対する聞き取り調査のインタビューガイド等を作成し準備を整えた。さらに研究者らが行ってきた「看護実践能力の発達過程と評価方法に関する研究」のなかで得られた臨床経験20年以上の看護師の調査結果を取り上げ、分析を開始した。本研究は、長い臨床経験に基づく熟練した判断と技を持ったキャリア後期看護師の仕事の継続によって看護師不足の問題の解決を図ろうとするものである。今年度は、先進医療や急性期医療を提供している総合病院においてキャリア後期になってもスタッフナースとして働き続けている看護師の実践能力に焦点を当て、年齢を重ねても維持、あるいは発達していく実践能力と年齢とともに低下していく実践能力を明らかにすることを目的に質問紙調査を実施した。質問紙は、30項目からなる自己記入式の看護実践能力を把握するための評価表を含む、13の質問項目から構成され、対象は、これまでに看護部長にインタビュー調査を行った4つの総合病院で働く55歳以上のスタッフナース60名で、44名から回答があった。2名は、年齢が基準に合わなかったために対象外とした。集計はコンピュータを使って行い、記述統計を算出した。

対象者42名は全員女性で、平均年齢は58.3歳、看護師としての経験年数は31.5年であった。看護業務を遂行するなかで年齢を重ねるごとにつらくなっていることとしては、「疲労回復」「新しい医療機器の操作」「老眼」を70%以上の人があげていた。また、実践能力の自己評価では、「今の実践に求められている能力」は、ほとんどが「維持できている」と答えているが、「専門性の追求」や「研究成果を活用して看護ケアの改善」については「維持していくことが難しい」と回答している人が多くみられた。また、仕事の継続に必要なこととしては、家族の理解と勤務状況や職場環境の調整を約70%の人があげていた。今回の調査結果は、勤務調整や職場環境を整えることができれば、キャリア後期看護師の実践能力を活用することが可能であることを示している。現在も調査を継続しており、対象者数を増やして質問紙の信頼性や妥当性を検討し、結果を確かなものにしていく予定である。看護学平成25年度は、国内の協力病院の看護管理者およびキャリア後期看護師のインタビュー調査を終え、実践能力を評価する方法を決定する予定であったが、看護管理者のインタビューの内容を分析すると研究者らが想定していなかった状況が明らかになった。こうしたことから、先進医療や急性期医療を担う総合病院のキャリア後期看護師の実態の調査のみならず、長期療養型の医療を提供している病院で働く看護師についても調査をしていく必要が出てきた。平成24年度に予定していた国内の協力病院の看護管理者およびキャリア後期看護師のインタビュー調査を終えることはできなかったが、平成25年度予定の国外のキャリア後期看護師/older experienced nurseの実態把握をすることができた。平成25年度の早い時期に国内のインタビュー調査を実施する計画を立てており、おおむね順調に進んでいる。平成25年度中に研究を終える予定であったが、約8ヶ月調査期間を延長し、インタビュー調査を継続していく予定である。研究の進捗状況として実践能力を評価する方法を決めることができない状況があることから、インタビュー調査および内容の分析がある程度進んだ段階で、インタビュー調査と並行して実践能力の評価方法の検討に入り、キャリア後期看護師の実践能力の特徴を明らかにしていくこととする。病院の看護状況が落ち着く6月頃に平成24年度に準備したインタビュー調査を実施し、インタビュー内容の分析を終えて9月までに実践能力を評価する方法を決定する予定である。10月からは、研究協力施設で実際に質問紙を用いた調査を実施する計画で準備を進めている。また、国外、とくに欧米(フィンランド等)のキャリア後期看護師の労働実態と看護実践能力評価方法についても把握することを計画している。キャリア後期看護師の実践能力を評価する方法の開発が遅れているために、国外を含めた調査旅費や調査データの処理等に係る費用を残している。
単一分散・球形微粒子を用いた(Y,Gd)2O3:Tb3+透明セラミックの新規作製

均一沈澱法を用い、110590nmの平均粒径を有するY/Gd/Tb三元系塩基性炭酸塩の単一分散・球形微粒子の合成に成功した。微粒子の熱分解により得た分散性の良い酸化物粉体を用い、80%の直線透過率を有する透明セラミックを1700度の真空焼結で作製した。CIP成型に比べるとコロイドプロセスで作った成型体はより高い密度と組織均一性を有する。Tb3+の545nm緑色発光に対し最適なGd含有量は2at%である。また、層状水酸化物ナノシートを新規前駆体とし、単結晶ような透明セラミックを真空焼結で作製した。大きい結晶子(粒径)がTb3+の発光に有利である。Tb3+の蛍光寿命は1.52.8msであった。希土類硝酸塩を母塩、尿素を沈殿剤とし、単一分散・球形特徴を有するY/Gd/TbおよびY/Tb/Eu系の塩基性炭酸塩微粒子の均一沈殿合成に成功した。希土類(RE)硝酸塩の濃度を0.015mol/L・反応温度を90度にし、粒径における尿素/REモール比の影響を調べた。そのモール比が20から100まで増えると微粒子の平均粒径は約160ナノから110ナノまで低減することが分かった。すはなち、粒径制御ができている。塩基性炭酸塩の熱分解分析および仮焼物の形状観察により、最適な仮焼温度は800-1000度であることが分かった。800度以下で塩基性炭酸塩前駆体の熱分解は不十分であり、1000度以上加熱すると微粒子の球形特徴はなくなる。得た均一な組成を有する酸化物球形微粒子の蛍光性能を分析し、最適な励起波長は275ナノ(Tb3+イオンの4f8→4f75d1遷移)であることが分かった。また、粒子が小さくなると表面欠陥の濃度が高くなるため、蛍光励起および蛍光強度は弱くなる。(Y0.95TbxEu0.05-x)2O3および(Y0.98-yTb0.02Euy)2O3の水系スラリを用い、球形微粒子の自己組織化による緻密な構造かつ高い透過率(可視光域:約80-83%)を有する蛍光体膜の作製に成功した。Tb3+からEu3+へのエネルギー移転を巧みに利用し、緑から赤まで様々な蛍光色を得られた。緻密組織化および球形形状の総合効果で膜の蛍光強度は粉体の約6.8倍であることが分かった。また、(Y0.98-yTb0.02Euy)2O3材料系においてのTb3+からEu3+へのエネルギー移転の効率はEu3+含有量の増加と共に増え、約52%まで達する(y=0.03)。今年度専門誌に論文4報掲載され、国際会議で口頭発表1件あった。FE-SEMを用い、遠心力成型(2000rpm)および冷間等方圧成型方法(CIP;400MPa)で作った真空焼結用成型体の微構造を比較的に調べた。二種類成型体の密度がほぼ同じ(約62%)ですが、微構造に大きい差があることが分かった。遠心力で作った成型体の内部に球形微粒子はRandomな状態で分布しているが、CIPで得た成型体内に数ミクロンの大きさを有するドメインが存在することを確認した。即ち、CIP成型体の構造は巨視的に均一ですが、微視的に不均一である。密度がより高いため、ドメイン微構造自身は焼結中に優先的に緻密化している。よって、ドメイン同士の間に100ナノ以上の大きさを有する裂け目が出来て焼結体の完全緻密化を妨害する。ドメイン微構造がないため、遠心力で作った成型体は焼結中に均一緻密化していることが分かった。一方、水酸化物ナノシート前駆体由来酸化物微粉とCIP成型法を用い、高度透明なY2O3:Eu、(Y1-xGdx)2O3:EuおよびY2O3:Eu/Tbセラミック材料の真空焼結作製に成功した。うち、Y2O3:Euと(Y1-xGdx)2O3:Euセラミックの可視域での透過率は80%以上であり、単結晶の透過率に匹敵する。最適な焼結温度は1700度であり、より遅い昇温速度は高透明度に有利することが分かった。なお、微構造および蛍光励起/蛍光特性に及ぼすGdとTb含有量の影響を明瞭にした。H27年度の研究内容(粉体成型および焼結挙動に関する研究)を完成した上、希土類水酸化物ナノシートを前駆体とした焼結性の高い酸化物微粉の合成技術を開発した。なお、透過率の高いY2O3:Eu、(Y,Gd)2O3:EuおよびY2O3:Eu/Tbセラミック材料の真空焼結作製に成功した。材料の微構造およ蛍光励起/蛍光特性に及ばす組成の影響もわかった。

微粒子の熱分解により得た分散性の良い酸化物粉体を用い、80%の直線透過率を有する透明セラミックを1700度の真空焼結で作製した。CIP成型に比べるとコロイドプロセスで作った成型体はより高い密度と組織均一性を有する。Tb3+の545nm緑色発光に対し最適なGd含有量は2at%である。また、層状水酸化物ナノシートを新規前駆体とし、単結晶ような透明セラミックを真空焼結で作製した。大きい結晶子(粒径)がTb3+の発光に有利である。Tb3+の蛍光寿命は1.52.8msであった。単一分散・球形微粒子の研究順調に進展しているの上、水熱法および低温沈殿法を用いた新型層状水酸化物であるLn2(OH)5NO3.nH2O (Ln:希土類)のナノシートの無剥離一歩合成や層間陰イオン交換などの研究を行い、層状化合物の結晶構造、熱分解及び粉体性状などに及ぼす硫酸イオンやフッ素イオン交換の影響およびその機構を調べた。陰イオン交換で得たナノシートは分散性の高い、易焼結酸化物粉体の新たな前駆体であることも分かった。(1)球形微粒子および遠心力成型法を用いた成型体を作る。真空焼結で透光性が単結晶に匹敵する[(Y1-xGdx)1-yTby]2O3透明セラミック材料を作製する。焼結体の微構造および光物性に及ばす焼結条件の影響を調べる;(2)焼結体の微構造(特に粒界)をFE-SEMとTEMなどで分析する;(3)作った透明セラミック焼結体の蛍光性能(励起/蛍光強度、蛍光量子収率、蛍光寿命)を分光計で調べる。蛍光特性に及ばす微構造と組成の影響を明瞭にする;(4)蛍光特性に対するGd3+イオンからTb3+イオンへのエネルギー移転の影響を検討する光機能性セラミック材料(1)高温膨張計を用いた焼結速度論の研究;(2)焼結機構の解明および焼結過程分析;(3)透明セラミックの真空焼結作製およびセラミックスの微構造に及ぼす焼結温度、焼結時間、昇温速度などの影響;(4)焼結工程の最適化および単結晶ような透過率(70%以上)を有する透明焼結体の真空焼結;(5)透明セラミック焼結体の光物性分析(透過率、蛍光励起、蛍光、蛍光寿命)(6)セラミック焼結体の微構造分析(平均粒径、粒界など)
半導体超格子におけるプロッホ振動波束ダイナミクスと時間分解テラヘルツ電磁波放射

本研究では、GaAs/AlAs超格子を試料として、時間分解ポンプ・プローブ分光法により、様々な励起条件(試料への印加電圧およびポンプ光エネルギー)におけるブロッホ振動(BO)ダイナミクスを系統的に測定し、以下の研究成果を得た。1.ポンプ・プローブ分光法を用いた私の以前の研究から、ミニバンド破綻直後の包絡波動関数の弱局在条件において、振動数が従来のBO(v_<BO>=eFD/hの振動数,Fは電場強度、Dは超格子周期)の2倍の電場強度依存性(v_<2BO>=2eFD/h)を有する特異なBOが生じることを明らかにしてきた。その更なる展開として、ポンプ光エネルギー依存性の観点から、特異なBOと従来のBOのコヒーレントダイナミクスの違いに注目した。その結果、特異なBOを生じさせる量子干渉が、従来のBOのものと比べて、ポンプ光エネルギーに極めて敏感であることを見出した。電場変調反射分光法による光学遷移エネルギーの測定より、特異なBOは、様々なワニエ・シュタルク局在状態間の量子干渉が寄与していると予測されることから、得られた実験結果は、特異なBOを引き起こす量子干渉の重ね合わせの程度が、ポンプ光エネルギーにより大きく変化することに起因していると考察した。2.BOに関する研究では、重い正孔励起子によるシュタルク階段遷移に着目し、遷移エネルギーが高い軽い正孔励起子の寄与は考慮しないのが一般的であるが、ポンプ・プローブ分光、および、電場変調反射分光の測定結果から、軽い正孔励起子が関与するコヒーレント現象(シュタルク階段状態特有の励起子量子ビート)が、特定の励起条件において、BOと共存することを見出した。この励起子量子ビートの振動数は、電場強度に対して一定であるが、振動強度は、シュタルク階段遷移の遷移確率を反映して、電場強度で複雑に変化することを明らかにした。
スウェーデンにおける「福祉・人権」の総合的学習と子どもの参加

本研究は,現代的・人類的課題である「福祉・人権」の学習を,小・中・高等学校のカリキュラムにどう位置づけるか,またその際,子どもの参加はどうあるべきかについて,スウェーデンの義務教育学校(小・中学校)の分析をもとに検討したものである。調査の対象としたのは,スウェーデン北部の拠点であるヴェステルボッテン県ウメオ市と,南西部の拠点であるヴェストラヨータランズ県イエテボリ市,及びアーレ町であり,教育文化省学校局,学校開発局の各支部,各市・町の義務教育課等でスウェーデンの教育政策と各市・町の教育への取り組みを調査するとともに,子ども参加や「福祉・人権」の学習に取り組んでいる各市・町の小・中・高等学校を視察し,教員,児童・生徒から聞き取りを行った。また,今日の教育政策に至る過程でいくつか重要な議論があると考え,関連資料や情報の収集を行った。スウェーデンでは,地方分権により義務教育学校への責任を各地方自治体が負っている。各学校は,学習指導要領のもとで,毎年,学校の行動計画を立てて実行し,その結果を各地方自治体が監査しフォローアップを行う。さらに,学校局が各地方自治体を監査し,フォローアップを行う。特徴は,監査の基準が,学習指導要領に示された基礎的価値(全ての人々(男女,弱者,民族等)の平等など)を守ることにあること,学校が計画を達成できなかった際,教師の増員等,環境を改善するための方策が取られること,低学年の子どもからも聞き取りを行うこと等である。つまり,子どもの参加や「福祉・人権」の学習への取り組み方は,各地方自治体や各学校により異なるものの,基礎的価値を守ることと大きく関わって位置づいており,市や町全体で取り組んでいる例もあった。一方,「福祉・人権」の学習を教科として位置づける動きもあり,今後の研究課題である。スウェーデンの基礎学校(小中学校段階)の教科である「家庭科(Hemkunskap)」,「子どもの学習(Barnkusnkap)」を中心に,「福祉・人権」の学習に関係するプロジェクト,学校選択・生徒選択の時間の取り組みについて,学習指導要領(Lgr62,Lgr69,Lgr80,Lpo94,Kursplan2000)の分析,歴史的資料・関連文献の収集・分析,及び,教育科学省・学校庁の担当者,ストックホルム教育大学・イエテボリ大学の研究者へのインタビューを継続して行っている。特に15年度は,学習指導要領Lpo94,Kursplan2000の改訂に関わる社会的背景と議論を探ること,教科「子どもの学習(Barnkusnkap)」の成立と発展的解消に関わる経緯を探ること,「福祉・人権」の学習の広がりと地域間格差・学校間格差を探ることを中心に進め,一定の成果を得た。今後は,これらを関連させて分析を進め,その成果を16年度中に公表する計画である。また今後,具体的な授業実践の分析を行うことが重要であると考えているが,スウェーデンの基礎学校では,過去の授業記録の蓄積が行われていないため,聞き取りや参観により進める計画である。
細胞間相互作用を介した肝再生機構の解明と再生肝細胞の起源の同定

CNOT複合体はmRNA分解を促進する活性を有し、遺伝子発現量を制御することで細胞・組織の恒常性維持に関わる。その構成因子Cnot3を肝臓特異的に抑制したマウスは、肝炎・肝細胞壊死等の症状を呈するが、その後の成長過程で肝再生により回復する。詳細な変遷を調べたところ、生後4週から8週にかけて肝臓は最も重篤な症状を示し、生後12週まで成長するとかなり正常に近い組織像に戻っていることが分かった。遺伝子発現解析、血液検査の結果もその傾向と一致していた。同様に、各週齢において、非肝細胞を標識した蛍光物質を発現する細胞の分布を調べたところ、生後4週の肝臓内は殆どが肝細胞の蛍光標識を発現する細胞で占められており、非肝細胞に相当する蛍光標識は血管、及びその周辺にのみ観察された。血管内部の発光強度は強いものの、ほぼ正常の肝臓に類似した分布と考えられる。生後8週になると非肝細胞を標識した蛍光物質を発現する細胞が肝実質に観察され、肝細胞に相当する形態も示していた(新生肝細胞と記述する)。新生肝細胞は生後12週、16週と進むにつれて増加傾向にあった。一方、週齢が40週辺りまで進んでもすべての肝実質が新生肝細胞に入れ替わることは無いということもわかった。以上を踏まえて、生後8,12週の遺伝子改変マウスの肝臓から、フローサイトメトリーによる肝細胞、新生肝細胞の分取を試みた。遺伝子型の確認をすると、肝細胞はCnot3欠損型、新生肝細胞は野生型であり、イムノブロットでも同様のことが確認できた。一方、3,5-ジエトキシカルボニル-1,4-ジヒドロコリジンを含有した餌を与えて肝障害を誘導し、その後通常食に戻して肝再生を促す系を用いて、同様に非肝細胞の挙動を調べた。しかし、非肝細胞に相当する蛍光標識を発現する細胞が肝実質に現れることはなく、Cnot3欠損では異なる肝再生様式が使用されていることが分かった。肝臓特異的Cnot3欠損マウスの肝臓から充分な数の生存肝細胞を得るのが、野生型マウスの肝臓に比べるとかなり困難であった。肝障害、肝再生反応の繰り返しに伴って生じる線維化が影響していると思われ、細胞の分散が不十分なことが一つの原因であった。さらにフローサイトメトリーによる肝細胞、新生肝細胞の分取においても、想定以上に時間を要したため、得られた細胞の状態が良好ではなかった。その結果、イムノブロットやゲノムPCRの実施は可能である一方、信頼できる解析結果を得るのに必要な純度のRNAを調製することが困難であった。現在は、用意するマウス個体数を増やすことや、密度勾配遠心法による分画の条件検討を行うことで改善しつつある。細胞外膜小胞(EV)の調製、そこからのRNA調製は、超遠心法や市販の調製用キットなどこれまでの実施例を参考にしていくつか試行した。その結果、エクソソームについては有効な手法をほぼ突き止めることができた。大きいサイズのEVであるmicrovesicle (MV)はマウスの血清・血漿から充分は量を得ることは困難に思われたので、まずはエクソソームに焦点を当てて進める予定である。初年度の検討によって、肝臓特異的Cnot3欠損マウスの肝臓からの肝細胞調製の条件をより詳細に設定することができたので、引き続き蛍光標識を使用した肝細胞、新生肝細胞の分取に取り組む。フローサイトメトリーで得られた細胞の遺伝子型解析、イムノブロットの予備的な結果は、肝細胞、新生肝細胞を完全に純粋なものとして分取できていない可能性も示唆していた。一細胞解析や組織切片からの直接分取といった手法の方が精度高く比較できる可能性もあるので、併せて検討していく。その後、質量分析・RNA発現解析を実施する。肝細胞のマーカーであるHNF4やAlb、肝臓内で領域依存的な発現を示す酵素に対する免疫組織染色を行って、再生肝細胞中の肝細胞と新生肝細胞で相違があるかどうか、また新生肝細胞の存在位置に特徴があるかどうかを調べていく。正常個体とCnot3欠損の血清、血漿からエクソソームを調製して内容物(タンパク質、RNA)を比較する。RNAシークエンス解析や質量分析を計画しているが、それに先立って、肝臓関連因子やストレス応答因子などが含まれるのかどうか、含まれる場合は発現量に相違があるかどうかを確認する。化学物質処理によって肝障害を誘発させた個体についてもエクソソームを調製する。肝障害発生時から再生過程のいくつかの段階から採取する。内容物(タンパク質、RNA)をCnot3欠損マウスと比較して肝再生様式の違いを説明できる要因があるかどうか探索する。エクソソームに特異的な因子に相違がある可能性も検討する。

同様に、各週齢において、非肝細胞を標識した蛍光物質を発現する細胞の分布を調べたところ、生後4週の肝臓内は殆どが肝細胞の蛍光標識を発現する細胞で占められており、非肝細胞に相当する蛍光標識は血管、及びその周辺にのみ観察された。血管内部の発光強度は強いものの、ほぼ正常の肝臓に類似した分布と考えられる。生後8週になると非肝細胞を標識した蛍光物質を発現する細胞が肝実質に観察され、肝細胞に相当する形態も示していた(新生肝細胞と記述する)。新生肝細胞は生後12週、16週と進むにつれて増加傾向にあった。一方、週齢が40週辺りまで進んでもすべての肝実質が新生肝細胞に入れ替わることは無いということもわかった。以上を踏まえて、生後8,12週の遺伝子改変マウスの肝臓から、フローサイトメトリーによる肝細胞、新生肝細胞の分取を試みた。遺伝子型の確認をすると、肝細胞はCnot3欠損型、新生肝細胞は野生型であり、イムノブロットでも同様のことが確認できた。一方、3,5-ジエトキシカルボニル-1,4-ジヒドロコリジンを含有した餌を与えて肝障害を誘導し、その後通常食に戻して肝再生を促す系を用いて、同様に非肝細胞の挙動を調べた。しかし、非肝細胞に相当する蛍光標識を発現する細胞が肝実質に現れることはなく、Cnot3欠損では異なる肝再生様式が使用されていることが分かった。肝臓特異的Cnot3欠損マウスの肝臓から充分な数の生存肝細胞を得るのが、野生型マウスの肝臓に比べるとかなり困難であった。肝障害、肝再生反応の繰り返しに伴って生じる線維化が影響していると思われ、細胞の分散が不十分なことが一つの原因であった。さらにフローサイトメトリーによる肝細胞、新生肝細胞の分取においても、想定以上に時間を要したため、得られた細胞の状態が良好ではなかった。その結果、イムノブロットやゲノムPCRの実施は可能である一方、信頼できる解析結果を得るのに必要な純度のRNAを調製することが困難であった。現在は、用意するマウス個体数を増やすことや、密度勾配遠心法による分画の条件検討を行うことで改善しつつある。細胞外膜小胞(EV)の調製、そこからのRNA調製は、超遠心法や市販の調製用キットなどこれまでの実施例を参考にしていくつか試行した。その結果、エクソソームについては有効な手法をほぼ突き止めることができた。大きいサイズのEVであるmicrovesicle (MV)はマウスの血清・血漿から充分は量を得ることは困難に思われたので、まずはエクソソームに焦点を当てて進める予定である。初年度の検討によって、肝臓特異的Cnot3欠損マウスの肝臓からの肝細胞調製の条件をより詳細に設定することができたので、引き続き蛍光標識を使用した肝細胞、新生肝細胞の分取に取り組む。フローサイトメトリーで得られた細胞の遺伝子型解析、イムノブロットの予備的な結果は、肝細胞、新生肝細胞を完全に純粋なものとして分取できていない可能性も示唆していた。一細胞解析や組織切片からの直接分取といった手法の方が精度高く比較できる可能性もあるので、併せて検討していく。その後、質量分析・RNA発現解析を実施する。肝細胞のマーカーであるHNF4やAlb、肝臓内で領域依存的な発現を示す酵素に対する免疫組織染色を行って、再生肝細胞中の肝細胞と新生肝細胞で相違があるかどうか、また新生肝細胞の存在位置に特徴があるかどうかを調べていく。正常個体とCnot3欠損の血清、血漿からエクソソームを調製して内容物(タンパク質、RNA)を比較する。
多能性維持に必須である転写因子NanogとSox2の相互関係の解明

Nanog, Sox2とOct3/4は多能性維持に重要な役割を果たしている。最近、Sox2とOct3/4が転写開始点から約150bp上流に存在するNanogのエンハンサーに協調して結合することが示された。本研究では、Sox2依存的な新規の遠位Nanogエンハンサーを同定した。この遠位エンハンサーはマウスとラットで保存されているがヒトでは保存されていない。Nanogの転写はSox2欠損マウス胚で著しく抑制されている。しかし、繊維芽細胞にSox2とOct3/4を強制発現してもNanogの発現を誘導することはできない。このSox2とOct3/4を強制発現している繊維芽細胞では、NanogまたはSox2とOct3/4の標的因子であるFgf4のエンハンサーにSox2とOct3/4は結合できなかった。分化細胞では、これらのエンハンサーのCpGジヌクレオチドは部分的にメチル化されている。NanogエンハンサーのヒストンH3は分化細胞では脱アセチル化している。Sox2とOct3/4を強制発現している繊維芽細胞を5-aza-deoxycytidineとtrichostatin Aで処理すると、Sox2とOct3/4はFgf4エンハンサーに結合できるようになり転写が活性化するがNanogエンハンサーには結合できない。これらのデータはマウスES細胞ではSox2とOct3/4が近位,遠位の両エンハンサーによりNanogの発現を制御しているが、分化細胞ではエピジェネティクや他のメカニズム(Klf4, Sall4, NuRD等の因子)により厳密に制御されているNanogはマウス、ヒト両ES細胞の多能性維持に深く関与しているため、その発現制御機構の解明や標的因子を同定することはES細胞の多能性分子ネットワークの解明に貢献すると考えられる。これまでの研究によりNano9の発現は少なくともSox2、Oct3/4により制御されていることが示唆された。しかし、分化細胞に単にSox2およびOct3/4を導入してもNanogの発現は認められなかったことから、Nanogの発現にはDNAのメチル化やヒストンの脱アセチル化などクロマチン修飾の変化または、抑制因子の存在など他の要因が関与している可能性が考えられる。そこで、まずエピジェネティックな調節の関与について検討したところDNAの脱メチル化剤である5AzadCとヒストン脱アセチル化酵素HDAC1の阻害剤であるTSAで処理を行ってもSox2,Oct3/4はNanogのエンハンサーに結合できず、Nanogの発現は抑制されたままであった。したがって、次にNanogのエンハンサーに結合するSox2,Oct3/4以外の活性化、あるいは抑制因子の存在について解析を行ったところ、クロマチン免疫沈降法により多能性維持に必須であるzincfinger motifを有する因子やいくつかのリプレッサー因子がNanogのエンハンサーに結合していることを明らかにした。これらの結果からNanogの発現はSox2,Oct3/4以外の因子においても調節されていることがわかり、多能性維持に必須である転写因子群は個々で独立に多能性維持に関与しているのではなく複雑に絡み合って作用してこのような特性を規定していることが示唆される。そこでNanog, Sox2の標的因子を同定することでもっと体系的な多能性維持機を解明できると考え,現在はNanogまたはSox2欠損ES細胞、胚を作成している段階である。今後は欠損ES細胞,胚を用いてマイクロアレイを行い、同定されてきたNanog, Sox2の標的因子やNanog発現誘導因子の機能解析を行う予定である。これらのデータはマウスES細胞ではSox2とOct3/4が近位,遠位の両エンハンサーによりNanogの発現を制御しているが、分化細胞ではエピジェネティクや他のメカニズム(Klf4, Sall4, NuRD等の因子)により厳密に制御されている
歯槽骨の吸収における免疫機構の関与についての免疫組織的化学研究

ラット臼歯に外力を作用させて同部の歯槽骨に破骨細胞の出現を誘導し、それと免疫担当細胞の動態との関連を検討した。10週齢Wisterラット上顎第一、第二臼歯間にゴム片を挿入し、6、24、72時間後に第一臼歯を周囲顎骨とともに採取し、PLP固定、EDTA低温脱灰を経て歯槽骨頂を含む水平凍結切片を作製した。切片にはSABAPキットを用いて、以下の抗体の局在を検出した。1.CD4陽性リンパ球(T-helper/inducer)およびマクロファージを認識するW3/25抗体の局在は、6、24時間目では牽引側歯根膜に散在性にみられる多角形および円形細胞と歯槽骨根間中隔骨髄の血管周囲に観察された。72時間では陽性細胞はほとんど見られなかった。3.クラスII主要組織適合抗原(MHC)を認識するOX6、OX17は全期間を通じて歯槽骨骨髄および歯根膜の全体に分布していたが、特に血管周囲や圧迫側に隣接する歯根膜線維組織内で目立っていた。反応が最も強かったのは24時間目で、72時間目が最も陽性細胞が少なかった。4.単球一マクロファージを認識するED1、ED2抗体はともに牽引側歯根膜、骨髄腔に認められ、24時間目が最も強い反応を示し、72時間目が最も弱かった。両抗体を比べた場合、ED1がはるかに多くの細胞を認識し、特に破骨細胞が陽性を示したのが特徴的であった。以上の結果から、歯に外力を加えた場合にも歯根膜および歯槽骨では免疫反応が展開される可能性が示唆される。今後、各陽性細胞の同定を電顕的に行うとともに、破骨細胞の出現との関連をより詳細に検討する予定である。
統括して機能的制御を受けるゲノム領域の探索とその遺伝子群の同定

動物ゲノムの構造は極めて複雑で、その複雑な構造が遺伝子(群)の機能発現に密接に関係していることは明かである。本研究は、アレル間で異なるDNA複製タイミングの制御を受ける領域を、ゲノムの一つの基本的制御ユニットとして捉え、既にマップした領域について制御範囲の正確な決定、その核内挙動の解析を行うとともに、インプリント遺伝子領域以外の候補として、遺伝病に関連するゲノム領域の複製制御についても検討した。PWS/AS領域に新たな母方アレル早期複製ドメインをAS患者由来細胞を用いて示唆する結果を得たが、今回健常人リンパ球のみを用いて確認した。即ち、まず15番染色体セントロメアFISHシグナルに多型をもつ健常人を探索し、このリンパ教についてセントロメアプローブと検定プローブを併用する多色FISHで、この領域について母方アレルが早期複製パターンを示すことを確認した。父方早期から母方早期へのスイッチ点を調べるためにドメインの境界領域を含むYACをコスミドにサブクローニングし、複製タイミングを決定したところ、境界領域は、父方、母方早期複製が数十キロにわたって混在するパターンとなった。これらの結果は、個々の細胞によって複製制御が異なる等の新たな複製制御の可能性を示唆する。一方、三次元イメージングにより、SNRPNはテリトリ-周辺、核膜付近に存在し、セントロメアとS期後期に近接することがわかった。また、ヒト22q11.2,DiGeorge Syndromeゲノム領域に存在するクローンの複製タイミングを検討した結果、非同調的パターンを示した。同調培養した系でこのことを確認し、アレル特異性についても検討したところ、個々の細胞で早期複製アレルが選択されるという結果になった。これらの結果は、遺伝病などに関連するゲノム領域も特徴的な複製制御を受けていることを示す。さらに、各種遺伝子のマッピングを行った。
地域社会における心肺蘇生法教育に関する費用対効果研究

CPR教育に関する費用対効果分析に必要な、超急性期医療に費やされている医療費を、DPCデータを用い算出した。2012年11月から12月に発生した18歳以上の内因性心停止患者のうち、同意を得られた7施設院搬送された128例のデータを解析した。平均年齢は71歳、医療費の中央値は219,669円、100万以下が全体の71.1%であった。65歳未満/以上医療費の検討をしたところ、一人救命するために65歳未満では9,829,079円、65歳以上では23,449,223円となり、65歳以上の患者を一人救命するために、65歳未満の患者に要した費用の約2.4倍の医療費が費やされていたことが明らかになった。本研究の目的は、心肺蘇生教育および自動体外式除細動器(Automated External Defibrillaor,以下AED)の費用対効果分析を行い、地域の健康安全の視点による、心肺蘇生教育およびAED設置の戦略的方策を明らかにし、救命率の向上に寄与することを最終目標とする。本研究は、京都大学医学研究科・医学部医の倫理委員会で実施の承認を得た(承認番号E1397-3)。費用対効果検証の妥当性は、モデルの構築に大きく依存するといわれている。初年度のH26年には、まず蘇生科学、経済学、疫学の専門家との意見交換の場をもち、精巧なモデル構築のために、どのような臨床データ項目と費用データ項目が必要か、さらにそれらのデータ収集が可能か実現可能性を踏まえて検討を行った。今回の研究デザインの一番の特徴は、臨床データも費用データも全て日本人のデータを利用することである。先行研究では、海外の臨床データを外挿したり、費用データも概算で算出されており十分実情を反映しているとは言えない。そこで、費用データに関しては、本研究活動に賛同を得た病院へ、搬送された心停止患者の医療費データを新たに収集するため、大阪府下13の救命センターへ本研究の趣旨説明に行き賛同を募った。2015年3月末時点で、13施設中8病院で同意を得られ、7病院はすでに倫理委員会に研究実施の承認を得ることができている。次年度は、残りの1施設から倫理委員会の承認を得て、揃ったところで医療費のデータ収集の開始と解析を行う予定をしている。H27年度は、予定通りH26年度蘇生科学、経済学、疫学の専門家との意見交換の場を作成したモデルに当てはめるデータ収集を行った。今回の研究デザインの一番の特徴は、モデルに含める確率データや費用データを、全て日本人の臨床データから集めている点である。先行研究では、海外の臨床データを外挿したり、費用データも概算で算出されており十分日本の実情を反映しているとは言えない。具体的には、救急隊活動により生じる費用は、大阪市消防局にヒアリング調査を行い、AED設置、維持に関する費用は、AED販売メーカにヒアリング調査を行った。さらに、入院費用についは、大阪府下13の救命センターと共同で行っている心停止患者の病院到着後の情報を収集するコホート研究CRITICAL study(国立大学附属病院長会議UMIN臨床試験登録システムUMIN000007528)に協力している病院に協力を呼びかけ、同意が得られた8施設よりDPCデータを提供していただいた。これをベースに医療費のデータを算出した。医療経済の分析には、医療費のデータは欠かすことができないが、蘇生領域において国内で正確なデータベースがなかったため、当初予定していた医療経済モデル研究とは別に、今後この領域で経済研究を促進するため医療費のデータベースも作成している。なお、実施主体である京都大学並びに、DPCデータを提供して下さった病院の倫理委員会の承認を得ている。一番困難であろうと予測していた、各病院から医療費のデータを集めることができた。その他、心肺蘇生教育、AED設置、救急隊処置、退院後介護費用などのデータも当初の予定通り集められた。よって、おおむね順調に進展していると言える。大阪府下13の救命センターと共同で行っている心停止患者の病院到着後の情報を収集するコホート研究CRITICAL study(国立大学附属病院長会議UMIN臨床試験登録システムUMIN000007528)に協力している病院に協力を呼びかけ、同意が得られた7施設よりDPCデータを提供していただいた。研究対象である18歳以上の内因性心停止128人の入院医療費のデータを算出したところ、平均219,669円(最小値139,585円、最大値9,827,139円)であった。100万円未満の費用であったものは、全体の91人(71.1%)、100万円以上200万円未満16人(12.5%)、200万円以上300万円未満9人(7.0%)、300万以上400万円未満3人(2.3%)、400万円以上500万円未満3人(2.3%)、500万円以上600万円未満1人(0.8%)、600万円以上700万円未満4人(3.1%)、900万円以上1人(0.8%)であった。このデータを元に、PCPS, CAG, PCI, Hypothermiaなどの積極的治療を、病院到着時に実施されたものを、65歳未満・以上に分け費用効果分析を行った。