hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母乳外来における褥婦への母乳育児支援の有用性の検証

母乳外来の開設により,産後1か月時の母乳育児率は向上していた。これに影響を与えていた要因は退院時の母乳育児形態であった。しかし,外来受診群では,退院時に混合・人工乳であったが, 1か月時母乳となった者が24名(11.6%)おり,総数では1か月時に母乳育児が行えている者が2名増え,母乳外来での支援は効果があると言える。また,母乳外来でのケアは,母親のニーズに合致しており,母児の心身の健康支援となっていた。本研究の目的は、母乳外来における母親への母乳育児支援の有用性を検証することである。1.産後2週間での母乳外来受診状況調査施設で出産した母親の95.7%が、母乳外来を受診していた。2.母乳外来受診者と非受診者での、産後1カ月での母乳育児率の違い現在(2007年度)、95.7%の母親が母乳外来を受診していることから、20022004年の調査(母乳外来を実施していない)結果と比べてみると、20022004年では、産後1カ月での母乳育児率は、母乳のみ51.0%、混合・人工49.0%だったものが、2007年度では母乳のみ77.8%、混合・人工22.2%と、母乳外来開設後、母乳のみの育児率は上昇している。3.母乳外来での助産師のケア内容と費用助産師のケア内容は、「母乳育児継続支援」「精神的安定」「子育て全般への支援」であり、これに支払う受診料は、約半数が高いと感じており、ほとんどの者が、受診料は安い方が良いと思っている。今後、ケアへの期待と満足度、ケア時間などと受診料の妥当性を検討し、母乳外来における母親への母乳育児支援の有用性を検証していく。本研究の目的は,母乳外来における母親への母乳育児支援の有用性を検討することである。結果1.産後1か月時の母乳育児率からみた有用性の検討(1)母乳外来開設前後での母乳育児率の違いを検討した。結果,開設前後での母乳育児率には違いを認め,開設後,産後1か月での母乳育児率は57.0%から80.3%と上昇していた。(2)産後の母乳育児に影響する要因を分析した。結果,産後1か月での母乳育児に影響を与えていた要因は,『退院時母乳育児である』ことであった。(3)母乳外来受診の有無別に,母乳育児形態(退院時-産後1か月時)がどのように変化したのかを検討した。結果,受診群では,退院時混合・人工乳であったが,1か月時母乳となった者が24名(11.6%)おり,1か月時に母乳育児が行えている者が退院時の総数からみて2名増えていた。一方,非受診群は,皆,退院時母乳育児であり,内7名(15.9%)の者が1か月時に混合・人工乳育児となっていた。2.母乳外来でのケア分析,受診ニーズと満足調査母乳外来で実施されているケアは,(1)母乳がこの児に足りているかどうか,(2)このまま母乳育児継続で良いかどうか,(3)母乳育児を中心として育児全般の困り事はないかどうかの3つの視点からアセスメントをし,ケアを行っていた。助産師のアセスメントに基づくケアは,母親のニーズに合致しており,母乳育児支援は,母児の心身の健康支援となっていた。3.母乳外来でのケアコスト分析ケアに要した時間は,平均54.5±12分で,調査施設での母乳外来の費用は3,300円である。経験5年目の助産師の1時間単価は,概算で2,000円程度であると算出される。ケアに要する他の費用を加味しても決して利益が多いとは言えない。ケアコスト分析は,今後更に満足レベルやケア効果を評価して算出する必要がある。結論:母乳外来は,産後1か月時の母乳育児率に貢献しており、殊に,退院後の母子の心身両面からの支援が行われていた。今後,更に母乳外来のケア構造を分析し,より効率的・効果的な支援を検討する必要がある。
膀胱癌患者の尿沈渣を用いた染色体異常の解析

膀胱癌が確認された44例、膀胱癌を有さない健常者10例、並びに1年以内に膀胱癌の既往を有し現在再発のない17例から得た尿中剥離細胞に対して第9、17染色体のセントロメアプローブを用いてFluorescence in situ hybridization(FISH)を施行した。これらの結果をBladder Tumor Antigen(BTA)テスト(Bard社)、尿細胞診の結果と比較し、同法の膀胱癌の非侵襲的検出法としての有用性について検討した。FISHは評価可能であった膀胱癌例41例中35例(85%)で染色体の数的異常(FISH陽性)を検出した。これに対して健常者10例中9例がFISH陰性であった。FISH、BTAテスト、尿細胞診の膀胱癌検出感度はそれぞれ85%、64%、32%であった。また同3法の膀胱癌検出特異度はそれぞれ90%、70%、100%であった。FISH法の膀胱癌検出感度は尿細胞診と比較して有意に高かった(p<0.0001)。また膀胱癌の既往を有し現在再発のない17例中13例(76.5%)がFISH陽性であったが、BTAテスト、尿細胞診ともに全例が陰性であった。さらに経過観察期間(3-9か月、平均6.4か月)中7例で膀胱癌の再発を認めたが、全例がFISH陽性であった。以上より、尿中剥離細胞を用いたFISH法は膀胱癌の非侵襲的検出法、および再発予測法として極めて有用であると考えられた。その結果、17例(85%)で一回の尿採取で両法による解析が可能な剥離細胞数が得られた。FISH法にて少なくとも1つの染色体の数的異常を検出したものは16例(80%)であった。第7,8染色体数の増加(trisomy,tertasomy,hypertetrasomy)並びに第9染色体の欠失(monosomy)が多く見られた。microsatellite PCR法にて少なくとも1箇所でAIあるいはmicrosatellite instabilityが検出されたものは15例(75%)であった。これに対して尿細胞診陽性(class 3以上)は13例(65%)と両法と比較して少なかった。さらに両法のいずれかで異常を検出し得たものは18例(90%)であった。以上より、FISH並びにmicrosatellite PCR法を用いた尿中剥離細胞における染色体異常の解析は、通常の尿細胞診と比較して膀胱癌診断の感受性が高いことが示唆された。さらに対象数を増やし統計学的解析を加える予定である。また平成10年度は、内視鏡的に再発を認めない治療後膀胱癌症例において、両法により再発予測が可能であるかをprospectiveに検討する予定である。FISHは膀胱腫瘍が存在する31例中24例(77%)で染色体の数的異常(aneusomy)を検出した。最も高頻度な異常はaneusomy9で23例(74%)に認め、FISH陽性率はhighgradeの腫瘍で高かった。またmicrosatellite PCR法でALあるいはMIが検出されたものは15例(75%)であった。一方、尿細胞診、BTAテストの陽性率はそれぞれ34%、46%であり、FISH並びにmicrosatellite PCR法の膀胱腫瘍検出感度は有意に高かった(共に、p<0.01[v.s.尿細胞診],p<0.05[v.s.BTAテスト])。またFISHは現在再発を認めない10例中4例(40%)でaneusomyを検出したが、尿細胞診、BTAテストは全例陰性であった。興味深いことに、FISH陽性例のうち1例は4カ月後にCISの再発を認めた。
精製法と純度に重点をおいた大学一般教育化学実験種目の開発

物質の精製という操作は化学実験の中でも重要な位置を占めていて、教養課程の学生実験においても取り入れられている。しかし、この操作も、従来は実験の流れのなかで行っただけで終わってしまいがちであった。その理由の一つは、操作に対する評価が困難である点にある。有機化合物においては、固体となる試料の場合は融点測定が評価法として使われていたが、学生の操作を見ていると、自分の合成した試料に対しては融解の温度幅読みとりに主観が入りがちであった。この点を改良する目的で、先に薄層クロマトグラフィ-(TLC)法を導入し、不純物の存在の有無を視覚的に検知し、精製の結果を客観的に評価できるようにしたことによりかなりの成果を得た。高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)法も客観的な評価法であるが、その特徴はTLC法とは比較にならないほど高感度なことである。そこで、従来、TLC法を採用していたアセトアニリドからp-ニトロアニリンの合成にHPLC法による評価を併用させて、学生からの感想を求めた。その結果、予想したことではあるが、学生に最も強い印象を与えたのは、純度というものの定義が、融点測定、TLC法、HPLC法と、評価方法によって歴然と変わるということであった。このことは、既に頭では理解できていたことではあるが、経験したことは初めてであったようである。学生の中には、さらに進んで、不純物が合成の段階の何処で生じたのか、またその構造を同定するにはどうしたらよいか、HPLC法を反応のモニタ-にして利用できないか、等の課題を自ら見出し検討した者もおり、HPLC法の導入は予想以上に成功したと考えている。また改めて、不純物の存在と検出という問題一般に気付かせた点でも成功であった。
四量体形成阻害によるトランスサイレチン変異体の小胞体局在化機構の解明

家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の原因蛋白質であるトランスサイレチン(TTR)の四量体形成阻害により,TTR変異体を小胞体品質管理機構に認識させることが可能であることを見出した.そこで,その詳細な分子機構を理解するために,四量体形成阻害によるTTR変異体の小胞体局在化機構を解明することを目的とし,今年度は小胞体分子シャペロンの観点から検討を行った.各種TTR変異体および四量体形成を阻害する変異を導入したTTR(M-TTR)変異体と結合する小胞体分子シャペロンを免疫沈降法を用いて検討した.その結果,小胞体分子シャペロンであるBiPが小胞体局在化を受けるD18G TTRおよびAmyloidogenic M-TTR特異的に結合することが明らかになった.次に,TTRの小胞体局在化におけるBiPの機能をsiRNAを用いたノックダウン系により検討した.その結果,BiPと結合するD18G TTRおよびAmyloidogenic M-TTRの細胞外分泌量はBiP siRNAにより変化しなかったことから,BiPはこれらTTR変異体の小胞体局在化には関与しないことが明らかになった.一方興味深いことに,BiP siRNAは小胞体局在化を受けるD18G TTRおよびAmyloidogenic M-TTRの細胞内半減期を短縮させたことから,BiPはこれらTTR変異体の小胞体関連分解(ERAD)を負に制御することが明らかになった.BiPによるTTR変異体のERAD制御機構の詳細は現在解析中であるが,過去の知見では,BiPはミスフォールドタンパク質のERADを正に制御する報告しかないことから,本知見はERADにおけるBiPの新たな機能を明らかにした重要な知見である.家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の原因蛋白質であるTTRの四量体形成阻害により,TTR変異体を小胞体品質管理機構に認識させることが可能であることを見出した.そこで,その詳細な分子機構を理解するために,四量体形成阻害によるTTR変異体の小胞体局在化機構を解明することを目的とし,今年度はCOPII小胞による選別の観点から検討を行った.まず,四量体形成阻害によるTTR変異体の小胞体局在化にゴルジ体から小胞体への逆行輸送(ER retrieval)が関与するか否かを逆行輸送阻害剤であるBafilomycin A1を用いて検討した.免疫蛍光染色を行った結果,四量体形成を阻害したTTR変異体の小胞体局在化にはER retrievalが関与しないことが明らかになった.次に,四量体形成を阻害したTTR変異体のCOPII小胞への積荷障害が小胞体局在化の一因であるかをSarl-GTP変異体を用いて検討した.正常に分泌されるWT TTRやTTR変異体の細胞外分泌量はSarl-GTP変異体の共発現によりが減少したことから,TTRはCOPII小胞によってゴルジ体へ輸送されることが明らかになった.一方,四量体形成を阻害したTTR変異体の細胞外分泌量および細胞内発現量はSarl-GTP変異体の共発現によって変化しないことが明らかになった。したがって,四量体形成阻害によるTTR変異体の小胞体局在化にCOPII小胞への積荷障害が関与することが示唆された.また今年度は,本研究成果を基にした治療薬を開発するために用いるWT TTRとTTR変異体を共発現する細胞(ヘテロTTR発現モデル細胞)を作製した.以上,本知見は,TTR変異体の細胞外分泌抑制による新規FAP治療薬開発の治療標的を同定する上で重要な基礎的知見であり,作製したヘテロTTR発現モデル細胞は上記治療薬開発の有効な評価系として有望である.家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)の原因蛋白質であるトランスサイレチン(TTR)の四量体形成阻害により,TTR変異体を小胞体品質管理機構に認識させることが可能であることを見出した.そこで,その詳細な分子機構を理解するために,四量体形成阻害によるTTR変異体の小胞体局在化機構を解明することを目的とし,今年度は小胞体分子シャペロンの観点から検討を行った.各種TTR変異体および四量体形成を阻害する変異を導入したTTR(M-TTR)変異体と結合する小胞体分子シャペロンを免疫沈降法を用いて検討した.その結果,小胞体分子シャペロンであるBiPが小胞体局在化を受けるD18G TTRおよびAmyloidogenic M-TTR特異的に結合することが明らかになった.次に,TTRの小胞体局在化におけるBiPの機能をsiRNAを用いたノックダウン系により検討した.その結果,BiPと結合するD18G TTRおよびAmyloidogenic M-TTRの細胞外分泌量はBiP siRNAにより変化しなかったことから,BiPはこれらTTR変異体の小胞体局在化には関与しないことが明らかになった.一方興味深いことに,BiP siRNAは小胞体局在化を受けるD18G TTRおよびAmyloidogenic M-TTRの細胞内半減期を短縮させたことから,BiPはこれらTTR変異体の小胞体関連分解(ERAD)を負に制御することが明らかになった.BiPによるTTR変異体のERAD制御機構の詳細は現在解析中であるが,過去の知見では,BiPはミスフォールドタンパク質のERADを正に制御する報告しかないことから,本知見はERADにおけるBiPの新たな機能を明らかにした重要な知見である.
前立腺癌におけるアンドロゲンレセプター共役因子の機能解析と臨床応用

1)アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株の樹立アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPをアンドロゲン除去下で長期間培養することにより、アンドロゲン非存在下で増殖能を獲得した細胞株を得た。同株はMTTアッセイでの検討では抗アンドロゲン剤添加で増殖抑制が見られなかった。今後、本細胞株の特性についてアンドロゲンレセプターの発現、突然変異などについてさらに分析を進める予定である。尚、アンドロゲンレセプター共役因子の関与に関しては現時点で十分な結果が得られていない。2)前立腺癌におけるRIZ1遺伝子のDNAメチル化解析ヒストンメチルトランスフェラーゼの1つをコードするRetinoblastoma-interacting zing finger gene(RIZ1)のプロモーター領域のメチル化解析により、前立腺癌では約40%にメチル化を認め、予後不良因子の一つであるGleason Scoreの高い癌でより高率であった。ホルモン非依存性前立腺癌細胞PC3ではRIZ1の発現が消失しており、脱メチル化剤により発現が回復することから、プロモーター領域のDNAメチル化が発現消失機序であることが判明した。核内受容体ERRの機能解析の過程でGNL3Lと相互作用することを見出した。その後の検討でGNL3LはERRの転写活性を阻害することが明らかとなった。ヒト前立腺癌細胞でもERR、GNL3Lの発現を認めており、前立腺癌細胞株においてもGNL3LがERRの転写活性が抑制されることを確認した。今後、ERR、GNL3Lの前立腺癌細胞における生理的機能に関して研究を発展させる予定である1)アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株の樹立アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPをアンドロゲン除去下で長期間培養することにより、アンドロゲン非存在下で増殖能を獲得した細胞株を得た。今後、ERR、GNL3Lの前立腺癌細胞における生理的機能に関して研究を発展させる予定である1)アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株の樹立アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCapをアンドロゲン除去下で長期間培養することにより、アンドロゲン非依存性増殖能を獲得した細胞株を樹立した。アンドロゲン非依存性LNCapと野生型LNCapの増殖速度をMTTアッセイにより比較したところ、野生型LNCapではカソデックスの添加により著明な増殖抑制がみられたが、アンドロゲン非依存性LNCapでは同等のカソデックスの添加による増殖抑制がみられなかった。現在このアンドロゲン非依存性LNCapの増殖特性についてさらに解析を進めつつ、DNAマイクロアレイによる発現プロファイリングの比較を進めている。2)前立腺癌におけるRIZ1遺伝子のDNAメチル化解析前立腺癌組織における免疫組織化学的検討により,その分化度の低下に伴ない正常組織に比較して染色性の変化を認める分子群が同定され、癌組織における発現異常が示唆された。その発現低下のメカニズムを解明するため、各々の遺伝子について、メチル化特異的PCRを用いてDNAメチル化の解析を行った。その結果、ヒストンメチルトランスフェラーゼの一つをコードするRetinoblastoma-interacting zincfinger gene(RIZ1)について、前立腺癌組織の42.6%においてDNAのメチル化が認められた。前立腺癌組織におけるRIZ1のDNAメチル化の検出率はGleason scoreの高い群や変異型p53の核への集積を認めた群において高率であった。また、アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株のうちPC3において、DNAメチル化によるRIZ1の発現消失と、脱メチル化剤添加による発現回復が確認された。1)アンドロゲン非依存性前立腺癌細胞株の樹立アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株LNCaPを抗アンドロゲン剤存在下で長期間培養することにより、アンドロゲン非存在下で増殖能を獲得した細胞株を得た。

2)前立腺癌におけるRIZ1遺伝子のDNAメチル化解析ヒストンメチルトランスフェラーゼの1つをコードするRetinoblastoma-interacting zing finger gene (RIZ1)のプロモーター領域のメチル化解析により、前立腺癌では約40%にメチル化を認め、予後不良因子の一つであるGleason Scoreの高い癌でより高率であった。ホルモン非依存性前立腺癌細胞PC3ではRIZ1の発現が消失しており、脱メチル化剤により発現が回復することから、プロモーター領域のDNAメチル化が発現消失機序であることが判明した。核内受容体ERRの機能解析の過程でGNL3Lと相互作用することを見出した。その後の検計でGNL3LはERRの転写活性を阻害することが明らかとなった。ヒト前立腺癌細胞でもERR、GNL3Lの発現を認めており、前立腺癌細胞株においてもGNL3LがERRの転写活性が抑制されることを確認した。今後、ERR、GNL3Lの前立腺癌細胞における生理的機能に関して研究を発展させる予定である。
境界要素法を用いたガルバニック腐食問題解析用エキスパ-トシステムの開発

化学プラント、海洋構造物などの機械、構造物においては、ガルバニック腐食の被害が重大である。この被害を減少させるために、定量的な解析に基づいた、非熟練者にも容易に取り扱うことのできるガルバニック腐食問題解析用エキスパ-トシステムの開発が望まれている。本研究では、このようなエキスパ-トシステムを構築する際必要となる腐食の定量的解析手法の開発を試みた。まず、金属の分極特性を既知として、構造物の金属表面から流れ出る電流密度分布を境界要素法を用いて予測する方法を開発した。一般に、境界要素法では、狭あいな領域や細長い領域を含む場合には、領域を一領域として取り扱うよりも、領域をいくつかの部分領域に分割して解析するほうが有利であるとされている。そこで、つぎに、薄い遮へい物がある場合の腐食速度を予測するために、溶液の占める領域を分割して取り扱う領域分割法の開発を行った。さらに、解の収束性および信頼性の向上を計った。実際には金属の分極特性が未知であり、電解液内部の数点数十点における電位の測定値のみが与えられる場合も多い。このような場合には、電解液内部の電位のデ-タから金属の腐食速度を推定するという逆問題を解く必要がある。境界要素法によるこの逆問題の解法の開発を行った。カ-ソ-ド防食を実施する際には、全金属表面を防食するための、過不足のない最適なカソ-ド電流値を決定する必要がある。この問題を、溶液の占める領域内で電場の方程式が満足され、しかも全金属表面で電位が一定値以下に保たれなければならないという制約条件下で電力を最小とする問題として定式化して解く方法を開発した。ガルバニック腐食は、腐食性雰囲気中に二種の金属が電気的に接触した状態で置かれた場合に、電気化学的作用により一方の金属が選択的に腐食する現象であり、種々の機械・構造物は毎年ガルバニック腐食によって大きな損害を蒙っている。設計の際には、ガルバニック腐食を少なくするように、各部材の材料や寸法および犠牲陽極の設置位置などが選定される。また、適当な腐食代が見積られる。しかし、これらの選定や見積りには経験や勘に基づいて行われる場合が多く、より合理的な取り扱いが必要と考かられる。そこで、本研究では、境界要素を用いて任意形状の物体の腐食速度を正確に予測できる解析プログラムを作成し、それに基づいて、適切な防食手法の指示や設計変更の要請などを行うエキスパートシステム構築することを目的とする。以上の目的に沿って、本年度は以下の様な研究を行った。境界要素法を用いてガルバニック腐食場の三次元数値解析プログラムを開発するとともに、塩水を満たした鋳鉄ーステンレス銅製円筒容器の電位および電流密度分布を実測して、解析結果が実測結果とよく一致することを確かめた。また、アルミニウムの小片による犠牲陽極の効果に関する解析結果も実測結果とよく一致した。つぎに、領域をいくつかの部分領域に分割して境界要素解析する方法を開発し、溶液中に薄い遮蔽物が存在する場合に対して解析し実測結果と比較した。さらに、無限領域に対する解析法の開発、非線形性の強い境界条件(分極曲線)に対するニュートン・ラフソン法の修正、分極曲線の関数近似法の改良などを行った。また、この他、カソード防食における最適な供給電流の決定の問題、腐食のモニタリングに関する逆問題解析手法によるアプローチについて研究を行った。ガルバニック腐食の被害を減少させるために、定量的な解析に基づいた、非熟練者にも容易に取り扱うことのできるガルバニック腐食問題解析用エキスパ-トシステムの開発が望まれている。本年度は、昨年度に引続き、このようなエキスパ-トシステムを構築する際必要となる腐食の定量的解析手法の開発を試みた。

腐食問題を境界要素法によって解析しようとする際に、溶液の電導度、金属の分極曲線、繰り返し計算の際の初期値の与え方によっては、計算が収束しなかったり、収束しても不合理な結果が得られることがある。このような問題に対する収束性の向上および解の信頼性の向上を計った。カソ-ド防食を実施する際には、全金属表面を防食するための、過不足のない最適なカソ-ド電流値を決定する必要がある。この問題を、溶液の占める領域内で電場の方程式が満足され、しかも全金属表面で電位が一定値以下に保たれなければならないという制約条件下で電力を最小とする問題として定式化して解く方法を開発した。実際には金属の分極特性が未知であり、電解液内部の数店数十点における電位の測定値のみが与えられる場合も多い。このような場合には、電解液内部の電位のデ-タから金属の腐食速度を推定するという逆問題を解く必要がある。最後に、境界要素法によるこの逆問題の解法の開発を試みた。いわゆる悪条件の方程式を解かなければならないので、特異値分解の方法を採用した。
歯周病細菌の血清型多糖抗原を用いた歯周病ワクチンの開発

Actinobacillus actinomycetemcomitansは、限局型若年性歯周炎の原因菌として知られている。同菌は、菌体表層に局在する多糖抗原(SPA)によってafの6つの血清型に分類される。近年、これらのSPAの病因論的役割が国内外で注目されるようになった。A.actinomycetemcomitansのSPAをワクチン源にするには大量の精製SPAを必要とするが、菌体から回収される同菌のSPAはごく微量であり、菌を大量培養して精製するのは現実的でない。そこで、菌体外多糖を構成する糖として非常に稀な6-deoxy-L-taloseのみからなる血清型cについて、試験管内でSPAを合成する系を開発した(Oral Microbiol. Immunol. 18:401-404)。A.actinomycetemcomitansは、血清型によって病原性や感染率に多様な特徴を示すことが知られている。しかし、これまで日本人における同菌の感染率及び血清型の種類について、信頼できるデータが存在しなかった。そこで、A.actinomycetemcomitansの血清型とPorphyromonas gingicalisについて、PCR法によるスクリーニングを行い、成果を発表した(Oral Microbiol. Immunol. 18:135-139)。また、歯科治療の評価には細菌の同定だけでなく細菌叢の移行も評価対象とすることが必要であるという考えから、P.gingivalisとA.actinomycetemcomitansについて、TaqManプローブを用いたリアルタイムPCRによる定量法を開発した(J. Clin. Microbiol. 41:863-866)。更に、う蝕関連細菌であるStreptococcus mutansとStreptococcus sobririnusについても、TaqManプローブを用いたリアルタイムPCR法を開発した(J. Clin. Microbiol. 41:4438-4441)。
網膜情報の活用による認知症発症リスク評価に関する研究

秋田県の地域住民を対象として、要介護認定情報に基づき判定された認知症発症者に特徴的な眼底所見が存在するかについて、コホート内症例対照研究の手法にて検討しました。その結果、眼底の細動脈狭細及び網膜血管異常の累積は、将来の要介護認知症の発症リスク上昇と関連することが明らかとなりました。また、眼底の細静脈径の拡大は脳卒中発症後の認知症も含めて要介護認知症発症の予測指標となる可能性が示されました。本研究では、認知症の予防対策の推進に資するため、眼底の網膜情報を用いた認知症発症リスクの評価に関する研究を行う。認知症発症以前に撮影された眼底写真をもとに、眼底画像解析システムを用いて、先行研究から認知機能低下との関連が示唆される複数の網膜情報(眼底の網膜動静脈径および動静脈比、動静脈交叉現象、血管蛇行、ドルーゼンの有無・大きさ等)を定量化し、コホート内症例対照研究にて、認知症の発症に関わる網膜情報指標を明らかにする。平成26年度は、対象集団である秋田農村の19992013年、茨城農村の19992005年の認知症新規認定者(介護保険認定に係る主治医意見書にある「認知症高齢者の日常生活自立度」がIIa以上の者)のうち、1983-2004年の循環器健診にて眼底検査を受けた456人を同定し、個々の症例に対し、地域、性、年齢、健診受診年をマッチングさせた対照を1ケースに対し2人無作為に選び、計912人の対照群を抽出することができた。すなわち、症例・対照計1368人のケースコントロール対応表の作成が完了した。そして、そのうち959人分の眼底写真を膨大な保管画像の中から選出し、デジタル化を完了することができた。さらに、デジタル化した一部の眼底画像については定量化解析を既に開始している。現状では、ほぼ計画通りのデータ件数が確保できており、引続き、残りの眼底写真の選出とデジタル化、および網膜情報の定量化を進める予定である。認知症発症以前に撮影された眼底写真をもとに、眼底画像解析システムを用いて、複数の網膜情報(眼底の網膜動静脈径および動静脈比、ドルーゼンの有無等)を定量化し、コホート内症例対照研究にて、認知症の発症に関わる網膜情報指標を検討する。平成27年度は、対象集団である秋田農村の19992013年、茨城農村の19992005年の認知症新規認定者(介護保険認定に係る主治医意見書にある「認知症高齢者の日常生活自立度」がIIa以上かつ要介護度I以上の者)のうち、1983-2004年の循環器健診にて眼底検査を受けた456人と、地域、性、年齢、健診受診年をマッチングさせた912人の対照群(計1368人)のデジタル化した眼底画像全例の網膜動静脈径および動静脈比の定量化が完了した。さらに、ドルーゼンの1次スクリーニングが完了し、ドルーゼン有りまたは疑い、無し、判定困難に分類した。引き続き、ドルーゼン有りまたは疑い例に対して、半定量化を進める予定である。また、本研究に関連する分析として、秋田農村において1999-2014年に要介護認知症を発症し、認知症発症前の1983-2004年に循環器健診を受診した351例と対照702例との間でScheie分類に基づく細動脈狭細(I度以上)の要介護認知症発症リスクを条件付きロジスティック回帰分析により、過体重、高血圧、耐糖能異常、脂質異常症、現在喫煙、要介護認知症発症前の脳卒中発症の有無を調整して算出した結果、細動脈狭細無し群に対する有り群での要介護認知症発症の多変量調整オッズ比は、1.5(95%CI: 1.1-2.1)と有意に高値を示した。すなわち、網膜細動脈の狭細は、脳卒中発症と独立して要介護認知症の発症に関連すること可能性が示された。眼底画像全例の網膜動静脈径および動静脈比の定量化が完了した。ドルーゼンの1次スクリーニングが完了し、ドルーゼンの半定量化を進める段階に到達した。さらに、Preliminaryな分析により、定性的指標である網膜細動脈狭細が脳卒中発症と独立して要介護認知症の発症リスクとなることが示された。認知症の予防対策の推進に資するため、眼底の網膜情報を用いた認知症発症リスクの評価に関する疫学研究を行った。秋田農村の19992014年の認知症新規認定者(介護保険認定に係る主治医意見書にある「認知症高齢者の日常生活自立度」がIIa以上かつ要介護度I以上の者)のうち、1983-2004年の循環器健診時に眼底検査を受けた351人(健診時から認知症認定時までの期間が5年以上の者に限る)と性、年齢、健診受診年をマッチングさせた702人の対照群の網膜血管所見を比較検討した結果、細動脈狭細所見の保有は、過体重、高血圧、高血糖、脂質異常、現在喫煙、および要介護認知症発症前の脳卒中発症の有無を調整しても、要介護認知症の発症リスクを48%上昇(95%信頼区間:4-110%)させることが示された。次いで、眼底画像解析システム

IVANを用いて、網膜血管径を定量化して同様の解析を行ったところ、耳側の最大径の網膜静脈とそれに伴走する網膜動脈径の比(AVR)の平均値は、要介護認知症発症群で0.69±0.18、対照群で0.72±0.20と有意ではないものの要介護認知症発症群の方が小さい傾向を示した(P=0.14)が、同AVR比が0.7以上群に対する0.7未満群の要介護認知症発症の多変量調整オッズ比は、1.3(0.9-1.8)と有意のリスク上昇を認めなかった。また、本検討は、IVAN本来の計測値である網膜中心動脈径推計値と網膜中心静脈径推定値を用いて分析しても同様の結果であった。すなわち、網膜血管径の定量化指標は定性的所見と比較して要介護認知症の発症リスクの予測力を向上させないことが示唆された。ドルーゼンに関しては半定量化ソフトを用いての黄斑部からの距離ごとの個数、最大径、濃度の計測に手間がかかり現時点で未了である。ドルーゼンと要介護認知症発症との関連の分析結果は研究成果報告書にて報告する。秋田県の地域住民を対象として、要介護認定情報に基づき判定された認知症発症者に特徴的な眼底所見が存在するかについて、コホート内症例対照研究の手法にて検討しました。その結果、眼底の細動脈狭細及び網膜血管異常の累積は、将来の要介護認知症の発症リスク上昇と関連することが明らかとなりました。また、眼底の細静脈径の拡大は脳卒中発症後の認知症も含めて要介護認知症発症の予測指標となる可能性が示されました。研究の対象となる症例対照の対応表の作成が完了したこと、および設定した症例対照に対応する眼底写真の選出およびそのデジタル化が2/3以上完了した。また、一部のデジタル画像を用いて眼底画像解析が問題なく行えることを確認できた。ドルーゼンの半定量化については、2016年中に完了させ、既に完了した網膜動静脈径・動静脈比の定量化結果と合わせて、最終的なデータセットを完成させる。2017年12月に集中的に統計解析を行い、当初の目的である認知症の発症に関わる網膜情報指標を明らかにする。また、得られた成果を学会及びHPにて公表する。大阪がん循環器病予防センターホームページ医歯薬学残りの眼底写真のデジタル化を完遂し、眼底画像解析ソフトウェアを使用し、眼底の網膜動静脈径や動静脈比といった眼底所見の定量化を進め、2015年度内に全ての定量化解析を終了させる。並行して、一定数の定量化が完了した時点で予備的な統計解析を行い学会に発表する。ドルーゼンの半定量化作業の若干の遅れのため、この作業に係る旅費、人件費、データセット構築、および統計解析に必要な額の執行が出来なかった。眼底写真のスキャンとスキャンした画像とデータベースの照合作業の若干の遅れ、及び認知症データベース構築において、一部の情報の入力作業が残存したため、予定していた額の執行がなかった。次年度に持ち越し、ドルーゼンの半定量化作業の補助員を増員するなどして使用する。若干遅れている作業、残存した作業を次年度に繰り越し、補助員雇用時間を多くするなどして遂行し、研究を予定通り完了するために、繰り越し分の経費を使用する。
集積型ヘルスケアチップ実現に向けた溶液ゲートタイプのグルコースセンサーの開発

前年度に引き続き、拡張ゲートFETを用いたグルコースセンサーの開発を進めた。まず、シリコンMOSFETのゲート端子に熱酸化処理を施したチタン電極(拡張ゲート電極)を接続し、その表面にグルコース酸化酵素の固定化を行った。ここで、酵素を固定化する直前に、酸化膜表面に自己単分子膜が形成されやすい長鎖アミノシラン分子を用いてシランカップリング処理を施した。これによって、拡張電極表面に酵素が強固に固定化され、これまで課題であった被検液に長時間晒すと酵素膜が剥がれるという問題が解消された。作製したグルコースセンサーの性能を詳しく調べたところ、センサーの検出可能な濃度範囲が、0.0050.5mg/mLであることが判明した。この濃度範囲は、血液や尿中に含まれるグルコース濃度を一桁以上下回り、汗や唾液に含まれる低濃度に対応している。1ヶ月の間、繰り返し測定を行ったところ、センサーの感度がほぼ保たれることも明らかにあった。現在、包括法を用いてより多くの酵素を安定して固定化する技術も開発中である。長鎖アミノシラン分子を用いたシランカップリング処理によって、拡張ゲート表面に酵素を強固に固定化できるようになった。これにより、測定中に酵素が剥がれることなく、長時間、繰り返しグルコースを検出することが可能になった。このことから、概ね順調に進んでいると判断した。実用レベルのセンサーを実現するため、試作したグルコースセンサーの耐環境特性を調べる。3次元的に酵素を固定化できる包括法を用いて、より多くの酵素を安定して固定化する技術を開発する予定である。引き続き、非真空プロセスによるミスト化学気相成長法で酸化物薄膜を作製する技術も開発し、センサーの母体材料としての可能性を調べる予定である。集積型ヘルスケアチップのプラットホームを実現するため、今年度は、ガラス基板上に櫛形ボトムコンタクト電極を形成した後,五酸化タンタル/酸化亜鉛の積層構造膜をスパッタ成膜し、溶液ゲート電界効果トランジスター(FET)を試作した。櫛形ボトムコンタクト電極を採用することで、溶液ゲートFETのドレイン電流や伝達コンダクタンスを従来よりも1桁以上大きくすることに成功した。チャネル層である酸化亜鉛薄膜の結晶性を保ったまま導電性を向上させるため、酸化亜鉛薄膜へのAlドーピングを検討した。Alドープ量を増やすとキャリア密度は予想通り増加したが、従来のInドーピングの場合と比較して、酸化亜鉛薄膜の電子移動度が低くなった。移動度の減少はセンサーの感度低下につながることから、ここでは、Inドープしたチャネル層を採用した。また、チャネル層上部の五酸化タンタル薄膜との界面準位を減らすため、真空一貫で連続成膜を行った。これにより、界面準位での電荷トラップが低減され、溶液ゲートFETの動作安定性が改善された。現在、より実用的である拡張ゲートFETを用いたグルコースセンサーの試作に着手している。一方、ゾルゲル・スピンコート法やミスト化学気相成長法による酸化物薄膜の成膜技術の開発にも着手した。これらの成膜は非真空プロセスであるため、センサーの母体材料の作製においてより実用的である。現在、酸化物薄膜の成膜条件の最適化を行っている段階である。当初は、FETのチャネル層(酸化亜鉛薄膜)にAlドーピングを行う予定であったが、研究実績の概要で述べたとおり、Alドーピングによってキャリア密度を増やすことはできたが、高い電子移動度が得られなかった。そのため、従来のInドーピングを採用した。Inドープしたチャネル層とゲート絶縁層(五酸化タンタル)を真空一貫で連続成膜したことで、界面準位を減らすことに成功し、溶液ゲートFETの動作安定性が改善された。より実用的である拡張ゲートFETの試作や非真空プロセスでの酸化物薄膜の作製技術の開発に着手したことから、おおむね順調に進展していると判断した。前年度に引き続き、非真空プロセスであるゾルゲルスピンコート法やミスト化学気相成長法による成膜技術の開発、溶液ゲートFETならびに拡張ゲートFETを用いたグルコースセンサーの試作を行う。酸化物ゲート表面へ酵素を3次元的に、かつ、強固に固定化する目的で生体高分子膜の適用を検討する。

固定化した酵素の活性持続性を調べるとともに、試作したグルコースセンサーの性能評価も行い、実用レベルへ近づける。実用レベルのセンサーを実現するため、試作したグルコースセンサーの耐環境特性を調べる。3次元的に酵素を固定化できる包括法を用いて、より多くの酵素を安定して固定化する技術を開発する予定である。引き続き、非真空プロセスによるミスト化学気相成長法で酸化物薄膜を作製する技術も開発し、センサーの母体材料としての可能性を調べる予定である。理由:主に成膜装置のセットアップと薄膜評価に必要な物品を購入したが、予定よりも経費を低く抑えることができたためである。使用計画:次年度は酵素の固定化やセンサー素子を作製する機会が増えるため、次年度に繰り越した分を試薬などの消耗品の購入に充てる。前年度に、酵素を固定化するためのシランカップリング剤を共同研究先から無償で提供いただいたことや学術指導者の人件費を抑えたことから、予定よりも支出が少なくなった。その分を次年度に繰り越して、主に材料費に予算を充当して計画的に執行する予定である。
多角的視点から伝統技法「截金」の起源を追う

30年度は資料の収集と調査に重点をおいて進めていった。先行してしまったが、中国での本研究に関わる招待講演の発表が重なり、敦煌莫高窟での約40窟の截金調査を行った。その中でも5窟からは截金と断定できる個所が確認でき、截金の歴史を辿る上で重要な成果となったと考える。これに加え、蘇州博物館の所蔵する截金作品についても触れることができ大きな成果となった。他にも、研究を進めている中でイタリア・トリノの王宮博物館が所蔵するガラス作品に截金の存在を確認でき、残された跡から金箔の想定再現を行いコンピューターグラフィックスによる再現行った。この成果は王宮博物館に納める予定である。また、関連する研究として金箔ガラスの技法について触れている。イタリアのブレシアのサンタ・ジューリア美術館が所蔵するメダルには、とても精巧な金箔のスクラッチング技法で描かれた肖像画があり、これについても合わせて調査を行った。そして、本研究でこれまでに行った成果と先行研究をあわせロシアのエルミタージュ美術館で開催されたICOMガラス学会にて口頭発表(代理発表)を行った。自身で先行研究で行ってきた研究に、使用する道具・技法の詳細な動画やコンピューターグラフィックスを用いた割れてしまったガラス作品の再現を、ゴールドサンドイッチガラスから金箔ガラスまでに至る経緯と体系について語った。これまで、このような形で技法の側面から歴史に対してのアプローチは行われてきておらず、会場では大きな反響があった。この中で取り上げた作品にはエルミタージュ美術館所蔵のものもあり、今後の展開に向けて大きな一歩となったと考える。当初予定していたコンピューターグラフィックスによるアプローチの数が多く進められていないが、コンピューターグラフィックスによる研究の成果がとても有効で有用であることが実感できている。再現研究における3D技術なくてはならないものであり、特にガラスのような壊れやすいものにおいては、このような形データとして保存していくことが重要である。特にガラスの分野においては、世界中の美術館、博物館で研究者や学芸員が減っている状況であり、本研究の重要性をあらためて実感している。本研究を通じて、多くの海外の研究者と連絡を取っている。30年度はいくつかの海外との機関と関係を持ち深めていっている。この截金という技法を多角的な見せ方でアピールできており、多くの研究者の興味を引いている状況である。今年度はコンピューターグラフィックスによる再現予定の作品を中心に進めていく。これまでの先行研究の成果に加え、新たな視点からのアプローチによって体系化に向けて徐々に固まりつつある。特にイタリアのターラント国立博物館所蔵「"Sandwich" cup made of transparent glass」などの細かな破片に分かれてしまっている作品ではこの取り組みが大きな成果があげられると考える。また、金箔ガラスについてはブレシアのサンタ・ジューリア美術館の作品を中心にして、スクラッチング技法と截金技法を明快に分ける動画を作成して、イタリアでの学会発表を予定している。メガラボウルの研究資料収集においては、大きく進めらていないのが現状である。やはり日本には研究者がいない上、海外に資料があることがあげられる。実際に現地に行き資料収集することとギリシャの研究者との連絡を取り研究の推進を図ろうと考えている。

今年度はコンピューターグラフィックスによる再現予定の作品を中心に進めていく。これまでの先行研究の成果に加え、新たな視点からのアプローチによって体系化に向けて徐々に固まりつつある。特にイタリアのターラント国立博物館所蔵「"Sandwich" cup made of transparent glass」などの細かな破片に分かれてしまっている作品ではこの取り組みが大きな成果があげられると考える。また、金箔ガラスについてはブレシアのサンタ・ジューリア美術館の作品を中心にして、スクラッチング技法と截金技法を明快に分ける動画を作成して、イタリアでの学会発表を予定している。メガラボウルの研究資料収集においては、大きく進めらていないのが現状である。やはり日本には研究者がいない上、海外に資料があることがあげられる。実際に現地に行き資料収集することとギリシャの研究者との連絡を取り研究の推進を図ろうと考えている。次年度にイギリス・オックスフォード大学での発表が決まり、渡航費用が掛かることがわかりいくらかの金額を残し進めることとした。
北東シベリアとアラスカの古アジア諸語に関する緊急調査

本研究最終年度である平成14年度は、研究成果の取りまとめに力を入れる一方、引き続き現地調査も行い、言語資料の量・質両面でのよりいっそうの充実をはかり、古アジア諸語研究の基盤整備をすすめることができた。また、これまで蓄積されてきた古アジア諸語の記述研究の成果をより広いコンテクストにおくべく、北太平洋を挟んで対峙する北米北西海岸地域の言語・文化の記述研究も並行して行った。チュクチ・カムチャツカ語族のアリュートル語に関しては、研究協力者の永山ゆかり(北海道大学大学院)が、ロシア連邦カムチャツカ州のコリヤーク自治管区においての現地調査を実施した。アリュート語については、研究協力者の大島稔(小樽商科大学教授;H14文部科学省在外研究員)がコマンドルスキー諸島ベーリング島においてアリュート語ベーリング島方言及びメドヌイ島方言に関する調査を実施した。研究代表者および研究協力者の中山久美子(カリフォルニア大学大学院)は北米北西海岸側の調査をカナダ、ブリティッシュ・コロンビア州のバンクーバー島西岸で行った。これらの現地調査で得られた言語の一次資料はこれまでの調査研究による資料とともに電子化した。語彙・文法データはデータベース化し資料の利用価値・利用効率を高め、音声はデジタル化し音質の劣化を防ぐとともにやはりデータとしての扱いやすさを向上させた。調査研究の成果刊行物としてはさらに文法概説およびテキスト集3編をまとめ、さらに、ロシア人研究者の著したアリュートルの言語と民話についての記述の翻訳作業を進めた。本研究代表者は、調査がほぼ終了しているアリュート語東部方言に関して未整理・未分析資料を、語彙集・文例集・民話テキスト集としてコンピュータ入力しコーパス化の作業を行ない、音声資料については、磁気テープを編集構成し、MDを用いてデジタル化作業が行なった。また、第二次大戦中に故服部健教授の残したアッツ方言資料を語彙・文例集として編集するためのコンピュータ入力作業に着手したので、来年も継続して行う。平成12年度はカムチャツカ・コマンドルスキー諸島のアリュート語(ベーリング島方言)について音声・語彙・文例・民話等の現地収集は悪天候のため欠航となり、不調に終わったので来年度も継続して現地調査を試みる。一方、コリヤーク語の調査・研究に関しては、平成12年度には、研究代表者が主に東海岸のティムラートでアリュートル語、カラガではコリヤーク語カラガ方言の民話テキストの収集を行った。クイキニャーコという文化英雄の民話の語り部が高齢ではあるがかなりの人数で存在することを確認できた。さらに収集資料では、なぞなぞ・早口ことば・格言などもあることが判明したので今後はその方面の資料収集の可能性もでてきた。研究協力者の永山ゆかり(北海道大学大学院)は、既存資料の収集・集積をはかるとともに、主にティムラートに近い東海岸のイルプィルスキーでアリュートル語の音韻と基礎語彙調査を終えたので、来年度は、文法調査に着手する。文法は未解明の部分が多く、コリヤーク語との比較における文法解明が期待される。アリュート語東部方言に関して未整理・未分析資料をコンピュータ入力し語彙集、文例集、テキスト集としてコーパス化する作業を引き続きおこなった。また、音声資料については、経年劣化の恐れのある磁気テープ録音を編集構成し随時MDによるデジタル化作業を継続しておこなった。第二次大戦中に故服部健教授の残したアリュート語アッツ方言資料のコンピュータ入力作業がほぼ終了し、語彙集、文例集としてコーパス化するための編集作業を開始した。さらにカムチャツカ・コマンドルスキー諸島のアリュート語(ベーリング島)に関する現地調査を8月9月にかけて実施したが、悪天候のためベーリング島に至ることはできなかったが、ペトロパブロフスク在住の情報提供者と語彙調査をおこなった。チュクチ・カムチャツカ語族のアリュートル語に関しては、研究協力者の永山ゆかり(北海道大学大学院)が、東海岸のティムラート、イルプィルスキー、ヴィィヴェンカ、西海岸のパラナにおいて、文法調査を中心とした聞き取り調査を実施した。既存資料に加えて現地聞き取り調査で得た資料がかなり蓄積された本年10月の時点で、中山俊秀(東京外国語大学助教授)を新たに共同研究者として迎えた。これは、プロジェクト最終年の平成14年に向けて、北米北西海岸地域のヌートカ語の研究を通して得られた総合的記述、およびコンピュータ処理・加工のノウハウを活用し、古アジア諸語の現地調査資料をデジタル化、加工、総合的コーパス化する際の支援と、古アジア諸語の言語構造、言語遺産の性格、特殊性を明確化させるための比較対照研究のためである。

語彙・文法データはデータベース化し資料の利用価値・利用効率を高め、音声はデジタル化し音質の劣化を防ぐとともにやはりデータとしての扱いやすさを向上させた。調査研究の成果刊行物としてはさらに文法概説およびテキスト集3編をまとめ、さらに、ロシア人研究者の著したアリュートルの言語と民話についての記述の翻訳作業を進めた。
東海環状自動車道を事例とする、地域均衡発展のためのネットワーク整備に関する研究

前年度にて構築したデータベースを用い、また統計処理を施した各種パラメータを元に、Fortran言語にて動的一般均衡都市システムモデルを作成した。対象は現状から30年後先までの、東海環状道路周辺の主要都市、幹線道路、鉄道ネットワークである。モデルは人口移動、都市内住宅・商業立地、交通、人的資本成長の4つのサブモデルで構成され、それぞれにおいてパラメータはSPSSを用いた時系列分析によって推定値を得ている。人口の将来予測については国立人口問題研究所による中位推計を用いて、各年における対象エリアの各世代層毎総人口を概算する。問題意識の視点はこの中部エリアにおいて各都市の居住人口がどのように推移するか(発散型か安定型か)、また少子高齢化の過程はその人口の長期的な推移においてどのように影響を与えるか、この時ある地域に持続的に集中・過疎現象が起きうるとすれば、交通ネットワーク整備の規模や方向性によって未然に防げる効果を持ち得るかどうか、等である。筆者は既往研究にて論理的には、人口移動の方向性の視点から代替的関係にある都市間ネットワークをより強化する、あるいは競争性を促すならば、各都市に働く集積・規模の経済性がもう片方の都市に流出することにより、この現象を緩和し、居住人口の変動をより小さくすることができることを明らかにしている。これは内生的成長理論と呼ばれる、人的資源の集中効果を人的資本成長モデルに組み込む構造から由来している。ちなみに、人的資本成長モデルの統計的な検証はかなりの感度を挙げることができ、その意味で内生的成長理論の実数値検証は成果が挙げられた。しかし一方で、交通整備の効果は当初推計した一般化費用の低下をもたらし、モデルの構造を通して、人的資本成長率(賃金率で指標化)には極微々たる影響しか与えない。よって、東海環状自動車道のみならず、第2東名や伊勢湾横断道路、北陸自動車道整備のいずれのパターンも長期人口移動の趨勢を変化させるには至らなかった。一方で少子高齢化の影響は、例えばKuznetsによる仮説の類推的引用をするとこの結論はむしろ逆ととれるが、本モデル推計では地域格差を増長させる方向に働くと結論づけられた。何故ならば人口が全体で希薄化することは各都市の経済成長率自体は下げるが、都市空間の使用面積比率の減退を促し、より規模の経済性が働く状況(追加流入人口に対し生産力が向上する)になりうることによる。これらの主要な結論は各雑誌論文への投稿と共に、筆者の博士(工学)学位論文の終章にてとりまとめられている。交通社会資本整備の経済成長率との因果関係については、補助金受領期間において十分な時系列交通量データの獲得が困難だったため、今後の主要な検証課題と一つとなっている。本年度は都市経済の実態や交通社会資本整備による地域へのインパクト等、東海環状道路整備評価シミュレーションモデル構築の際に必要なデータ収集及びデータベース作成とパラメータ推定を行った。また、論理基盤の考察は昨年度から引き続いているものを整理し、学会等で発表した。収集したデータの細目は、東海環状道路整備予定地周辺の中部3県における代表都市(43に限定)に関連するもので、国勢調査、各県統計年鑑、各県統計書、消費実態調査,建設省パーソントリップ調査、物流センサス、その他産業連関表、事業所統計等に渡り、先ずこのデータベース作成を手がけた。都市の土地利用携帯を把握するためには、住宅環境及び生活インフラ整備のデータ取得を必要とし、今後も活動を続けていく。パーソントリップ調査はOD表が鉄道の駅を単位とするので、先ず対象圏域を都市を代表させるセントロイドをノードとした主要幹線道路(国道及び高速道路)、鉄道で構成される仮想ネットワークを空間数値情報処理ソフトを用いて描き、ODを再集計し旅客業務交通の実態を適度な形で把握できるようにした。また、本研究では各都市に居住する世代別(総務庁データで典型のように5歳ピッチ)の住み分け・消費行動を重視し、都市の人口及び経済の長期的規模の推移を捉えることと共に、少子高齢化社会における東海環状道路の意義を探ることを年頭におくこととした。そのため、各種変数の因果関係を整理するために多段階における回帰分析・感度分析を行っている。例えば、平成8年度都市クロスセクションデータ回帰分析では、1人当たり所得成長率は、高齢化率に負、昼夜間人口比率(およそ実質就業率に相当)、就業者1人当たり純生産及び所得に正で有意な因果関係が認められ、ほぼ理論基盤に整合的な結果が得られた。これらの一次的な結果を元に、モデルの構造方程式を立て、同時方程式推定方法を確立しパラメータを求め、最終的に均衡モデルに形で整理した後シミュレーションが実施される。

筆者は既往研究にて論理的には、人口移動の方向性の視点から代替的関係にある都市間ネットワークをより強化する、あるいは競争性を促すならば、各都市に働く集積・規模の経済性がもう片方の都市に流出することにより、この現象を緩和し、居住人口の変動をより小さくすることができることを明らかにしている。これは内生的成長理論と呼ばれる、人的資源の集中効果を人的資本成長モデルに組み込む構造から由来している。ちなみに、人的資本成長モデルの統計的な検証はかなりの感度を挙げることができ、その意味で内生的成長理論の実数値検証は成果が挙げられた。しかし一方で、交通整備の効果は当初推計した一般化費用の低下をもたらし、モデルの構造を通して、人的資本成長率(賃金率で指標化)には極微々たる影響しか与えない。よって、東海環状自動車道のみならず、第2東名や伊勢湾横断道路、北陸自動車道整備のいずれのパターンも長期人口移動の趨勢を変化させるには至らなかった。一方で少子高齢化の影響は、例えばKuznetsによる仮説の類推的引用をするとこの結論はむしろ逆ととれるが、本モデル推計では地域格差を増長させる方向に働くと結論づけられた。何故ならば人口が全体で希薄化することは各都市の経済成長率自体は下げるが、都市空間の使用面積比率の減退を促し、より規模の経済性が働く状況(追加流入人口に対し生産力が向上する)になりうることによる。これらの主要な結論は各雑誌論文への投稿と共に、筆者の博士(工学)学位論文の終章にてとりまとめられている。交通社会資本整備の経済成長率との因果関係については、補助金受領期間において十分な時系列交通量データの獲得が困難だったため、今後の主要な検証課題と一つとなっている。