hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市内河川沿いにおける新しい公共空間の創出による環境共生都市の形成に関する研究

本研究は、都市における公共空間(コモンズ)としての緑地の創出とそれを支える法、計画、施策、財源の新たな仕組みを考察し、環境共生都市の形成に向けた基盤の構築を目指すものである。研究成果は次の通りである。1.都市内河川とその隣接地を対象地として、江戸期に開鑿された運河とそれに隣接する河岸、及び、東京葛飾において開鑿された用水路を挙げ、それらの消長の歴史的変遷に関する調査と総合的なまとめを行った。法制度と照合し関係性を整理するとともに、GISデータベース化を行い、図面化した。2.隣接地に関して、1筆ごとの原単位から、土地利用と土地所有の2視点から分析を行った。3.GISに取り込んだデータベースを基に、自然環境、水循環が著しく損なわれた地域との関連性を見出し、課題の抽出を行った。4.現状との関連性を整理し、公有地、緑地の量・質などの観点から、歴史的変遷の分析に基づくポテンシャル・マップを作成し、都市内河川沿い空間の新たな公共空間の創出、更には、環境共生都市形成に向けた都市再生の計画論の検討を行った。本研究は、東京下町の河岸における公共空間としての特質を掴み、都市におけるオープンスペースの創出とその維持に関する知見を得ることを目的としたものである。本年度は河岸の変遷について、地域特性、機能、土地所有、土地利用、法制度の観点から調査・分析を行った。江戸期に荷揚げ・防災・情報伝達の機能を有した「オープンスペース」であった河岸には、明治以降の産業構造の変化により倉庫・居宅地が増加した。河岸の機能は都心部から本所・深川方面へ移動し、川との直接的関係を失った都心の河岸は川に背を向けたオープンスペースのない空間に変貌した。「公有地」としての河岸は1980年代まで維持されてきた。幕府の公有であった河岸は官有河岸地として明治政府に引き継がれた後、市区改正の財源の充当を目的に東京市に下付され、基本財産河岸地及び国有河岸地となった。河岸の激減は美濃部都政時の財政難に起因する。河岸が売却可能な普通財産へ変更されたことで、私有化と細分化に進むこととなった。一方で今なお10分の1強の河岸地が残存することを明らかにした。これらは主に官有河岸地の防災・舟運の要所、基本財産河岸地で公共用地や物揚場として河川との関係を維持してきた箇所である。東京の河岸を都市のオープンスペースとして再構築し、社会共通財産とするためには、残存する公有の河岸を核として私有地を含む新たな公共性の概念の構築が必要であり、本研究の今後の課題である。平成19年度は、都市内河川周辺地域を8エリア「第1区域内堀エリア」「第2区域外堀エリア」「第3区域神田川エリア」「第4区域日本橋川・亀島川エリア」「第5区域京橋・桜川エリア」「第6区域渋谷・古川エリア」「第7区域隅田川エリア」「第8区域本所深川エリア」に分類し、時代を明治市区改正前、市区改正後、関東大震災後、第二次世界大戦後の4期に分けて、土地利用と土地所有の2視点より調査を行なった。1、歴史的変遷を見るために明治15年の1筆毎の情報である『河岸地沿革図面』と『河岸地免許証台帳』を原点として捉え、データベース化し類型化を行った。河岸地と隣接する街との密接な関係があることが明らかにされた。2、河岸地の解読及び明治17年参謀本部陸軍部作成図面との照合により、河岸を構成し、河岸の位置を明らかにし、河岸の盛衰を正確にヴィジュアルに再現した。3、土地利用の視点からは河岸の機能についての変遷を調査した。4、土地所有の視点からは河岸の売り払いの経緯に関して法と照合させ、調査を行なった。5、今後の河川周辺において景観を含めたオープンスペースの維持管理の手法が重要となる。この面で、隅田川延長に存在する歴史的公園である浜離宮を対象地として、マネージメント、計画論の視点から景観に関する世論、都市計画制度、水源管理者、水路管理者、都、区の役割などを経年的に分析することにより、公共空間の持続的維持に関する条件の抽出を行った。

本研究は、都市における公共空間(コモンズ)としての緑地の創出とそれを支える法、計画、施策、財源の新たな仕組みを考察し、環境共生都市の形成に向けた基盤の構築を目指すものである。対象地は、東京区部の都市内河川隣接地とし、明治以降の近代化の中で土地利用、土地所有の変遷を調査し、公共性の概念の変容について分析を行った。対象地を都市内河川沿いとしたのは、河川沿いの空間は、治水、利水、舟運等公共的機能が存在しており、公共性の概念の消長を分析することが可能であり、かつ、今後の都市再生において高いポテンシャルを内包しているためである。本年度は本科学研究費補助金プロジェクトの最終年に当たり、まとめを行った。1.歴史的変遷分析に基づく、ポテンシャルマップの作成これまでの歴史的変遷に関してGISデータベースとして総合的にまとめ、土地所有、土地利用の観点から現状との関連性を整理し、公有地、緑地の量・質などの観点から環境特性の評価を行った。また、法適用、都市計画事業の実施状況、計画の有無など、まちづくりに関する各種の条件の整理を行った。2.都市内河川沿い空間の新たな公共空間の創出に向けた計画論の検討・提案上述した評価図をべースとし、自然環境、水循環が著しく損なわれた地域における公共空間の創出、更には環境共生都市形成に向けて都市再生の計画論の検討を行った。3.実現のための施策、法の枠組み、市民参加の在り方などの検討既存の法体系、施策のメニューの検討を行い、必要とされる新しい枠組みや、市民、行政の役割・連携についての提案を行った。以上の項目からまとめたが、今後は異なるシナリオによる計画内容のシミュレーションを通して、提案した将来計画に対して、人口、都市再開発事業、規制緩和、環境政策など、計画条件を異にする分析により、環境共生都市の形成を実現していく方向で研究を深めていく必要がある。
リン酸化プロテオミクスによるフォトトロピンの新奇リン酸化基質の同定

これまでの解析により、シロイヌナズナにおいて青色光に応答してリン酸化されるタンパク質の中から、in vitroにおいてフォトトロピンキナーゼにより直接リン酸化されるものを複数同定している。本年度は、光応答におけるこれらの因子の機能を明らかにすることを目的として、当該因子の遺伝子破壊株を対象とした機能解析をおこなった。まず、シロイヌナズナのT-DNA挿入変異体を入手し、PCRによりホモ系統の選抜をおこなった。変異体が入手できないものについては、amiRNA(artificial micro RNA)を過剰発現させることによりノックダウン系統の作製をおこなった。また、データベース解析によりホモログの存在が確認されたものについては、リン酸化部位が保存されているかを確認し、掛け合わせにより多重変異体の作製を進めた。ノックアウトやノックダウンが確認された系統について、フォトトロピンが制御する光応答を調べたところ、応答に異常を示すものが複数見出された。これらの因子はフォトトロピンシグナル伝達の初期過程に関与し、光応答を制御する可能性が示唆される。フォトトロピンによるリン酸化が下流のシグナル伝達や光応答に必須であるかを明らかにするために、アミノ酸置換の手法を用いた解析を行った。リン酸化部位を非リン酸化・疑似リン酸化させた変異型タンパク質を緑色蛍光タンパク質GFPと融合し、変異体背景で発現させた。現在までにGFP蛍光によるタンパク質の発現が認められる系統を複数確立した。フォトトロピンはN末端領域に光受容ドメイン、C末端領域にキナーゼドメインをもつ受容体型キナーゼであり、光受容に伴い基質タンパク質をリン酸化することでシグナル伝達を開始すると考えられる。本研究ではリン酸化ペプチド濃縮技術とショットガンプロテオミクスを融合したリン酸化プロテオーム解析により、フォトトロピンの新規リン酸化基質の同定を目指す。本年度はシロイヌナズナの野生株とフォトトロピン変異体の黄化芽生えを対象とし、青色光に依存してリン酸化されるタンパク質を網羅的に解析した。暗所および青色光照射後3分目の材料からタンパク質を抽出しリン酸化を検出したところ、青色光に依存して再現よくリン酸化レベルが3倍以上に上昇するタンパク質を多数検出することに成功した。つぎにフォトトロピン変異体について同様の解析を行い野生株の結果と比較することで、フォトトロピンに依存したリン酸化とフォトトロピン非依存的なリン酸化を選別した。現在、これらの因子がフォトトロピンにより直接リン酸化される可能性を調べている。リン酸化プロテオームにより青色光・フォトトロピンに依存してリン酸化されるタンパク質の検出が完了し、基質候補となる可能性のあるタンパク質を多数得ることができたため。フォトトロピンは青色光の受容体により活性化される受容体キナーゼであり、植物の成長制御に関わる多様な光応答を制御する。しかし、フォトトロピンによりリン酸化される基質タンパク質の実体については不明な点が多い。本年度は、昨年度行ったリン酸化プロテオーム解析から青色光に依存してリン酸化されるタンパク質として同定された因子の中から、フォトトロピンによりリン酸化される基質候補タンパク質の絞り込みを行った。具体的には、フォトトロピンのキナーゼドメインを用いたin vitroキナーゼアッセイにより、フォトトロピンによって直接リン酸化される因子の解析を進めた。まず、各因子の全長領域をGST(グルタチオン-S-トランスフェラーゼ)と融合し、大腸菌にて組換えタンパク質を作製した。次にこれらのタンパク質をphot1キナーゼドメインと32P-ATP存在下で反応させ、phot1キナーゼによるリン酸化をオートラジオグラフィにて検出した。その結果、複数の因子についてリン酸化反応が認められた。次に検出されたリン酸化反応が確かにphot1のキナーゼ活性に依存しているかを確認するため、phot1のキナーゼ活性を失った変異型タンパク質(D806N)を用いて同様のリン酸化アッセイを行い、phot1キナーゼに依存したリン酸化反応の精査を行った。現在、アミノ酸置換の手法を用いて、in vitroでphot1キナーゼによりリン酸化された部位がin vivoで同定された部位と同一であるかを調べている。phot1キナーゼを用いたin vitroキナーゼアッセイにより、フォトトロピンの基質候補の絞り込みが進んでいるため。本研究の目的は、青色光受容体キナーゼであるフォトトロピンの新奇リン酸化基質を同定することである。これまでにシロイヌナズナの黄化芽生えを対象としたリン酸化プロテオーム解析から、青色光・フォトトロピンに依存してリン酸化されるタンパク質を多数同定することに成功している。本年度は昨年度確立したフォトトロピンキナーゼを用いたin vitroキナーゼアッセイ系により、フォトトロピンによって直接リン酸化されるタンパク質の絞り込みを継続して行った。大腸菌の発現系を用いて組換えタンパク質を作製し、同じく大腸菌にて作製したフォトトロピンキナーゼ領域と32P-ATP存在下で反応させ、オートラジオグラフィによりリン酸化を検出した。これまでに全ての解析対象について組換えタンパク質の作製を試み、大部分のタンパク質についてはタンパク質を作製することができた。全長タンパク質の作製が困難であったものについては、リン酸化部位を含む断片タンパク質を作製し解析に用いた。その結果、フォトトロピンによってリン酸化される複数のタンパク質を同定することに成功した。さらにin vivoで検出されたリン酸化部位をアラニンに置換した変異型タンパク質を用いて同様のリン酸化アッセイを行ったところ、フォトトロピンによるリン酸化が見られないものが見出された。これらはこれまでフォトトロピンシグナル伝達への関与が全く報告されていない因子で、フォトトロピンの新奇リン酸化基質である可能性が高い。In vivo、in vitroにおけるリン酸化アッセイを完了し、フォトトロピンによってリン酸化されるタンパク質を複数同定することができた。

これらは当初の目的であるフォトトロピンの新奇リン酸化基質である可能性が高いため。これまでの解析により、シロイヌナズナにおいて青色光に応答してリン酸化されるタンパク質の中から、in vitroにおいてフォトトロピンキナーゼにより直接リン酸化されるものを複数同定している。本年度は、光応答におけるこれらの因子の機能を明らかにすることを目的として、当該因子の遺伝子破壊株を対象とした機能解析をおこなった。まず、シロイヌナズナのT-DNA挿入変異体を入手し、PCRによりホモ系統の選抜をおこなった。変異体が入手できないものについては、amiRNA(artificial micro RNA)を過剰発現させることによりノックダウン系統の作製をおこなった。また、データベース解析によりホモログの存在が確認されたものについては、リン酸化部位が保存されているかを確認し、掛け合わせにより多重変異体の作製を進めた。ノックアウトやノックダウンが確認された系統について、フォトトロピンが制御する光応答を調べたところ、応答に異常を示すものが複数見出された。これらの因子はフォトトロピンシグナル伝達の初期過程に関与し、光応答を制御する可能性が示唆される。フォトトロピンによるリン酸化が下流のシグナル伝達や光応答に必須であるかを明らかにするために、アミノ酸置換の手法を用いた解析を行った。リン酸化部位を非リン酸化・疑似リン酸化させた変異型タンパク質を緑色蛍光タンパク質GFPと融合し、変異体背景で発現させた。現在までにGFP蛍光によるタンパク質の発現が認められる系統を複数確立した。今後は同定されたリン酸化タンパク質がフォトトロピンにより直接リン酸化される可能性をin vitroキナーゼアッセイにより調べる。また、当該タンパク質がフォトトロピンと相互作用する可能性についても、in vitro pull-downアッセイやyeast two-hybrid、in vivo共免疫沈降等の手法により検証する。今後はin vitroキナーゼアッセイの残りを進めるとともに、フォトトロピンによるリン酸化部位がin vivoで検出されたリン酸化部位と同一であるかを確認する。また、当該因子の機能欠損株を入手し、光応答の表現型を詳しく解析する。本研究により見出されたフォトトロピンの新奇リン酸化基質候補について、シロイヌナズナの機能欠損変異体を用いて青色光応答を詳しく解析する。また、アミノ酸置換の手法を用いてリン酸化の機能的意義を解析する。キャンパス移転により研究ができない期間が生じたため。研究機関の異動により研究ができない期間が生じたため。
思春期の易疲労性と疲労回復性の定量評価法を活用した抗疲労研究

本基盤研究では、小中学生と小児慢性疲労症候群患児の生理学的メカニズムに立脚した易疲労性・疲労回復性の定量評価法を開発および疲労軽減・回復法の創出を目的とした。注意制御課題、自律神経機能評価等から疲労の定量評価試験デザイン法を確立した。小児慢性疲労症候群患児の易疲労性と疲労回復性評価だけでなく治療効果判定にも本評価法は有用であることを明らかにした。そして、疲労実態予備調査からは疲労児が増加傾向にあることが分かり、今後さらに子どもの疲労克服研究の促進が必要であることもみえてきた。思春期の睡眠不足や食習慣の乱れによる疲労の蓄積は学習意欲や学力低下を引き起こすため、疲労克服法の開発は喫緊の課題である。先行研究では、単回測定による疲労の定常評価に留まっているが、実際には小児慢性疲労症候群患者では労作後疲労や疲労回復の遅れが中核をなす愁訴であり、易疲労性や疲労回復性といった疲労の動的側面の定量評価法の開発が望まれている。今年度は、小中学生の健常児および小児慢性疲労症候群患児を対象に、注意制御課題を用いて課題前、課題中、課題後の自律神経機能、覚醒度や主観的疲労度・意欲・眠気の評価により、易疲労性・疲労回復性の定量評価試験デザイン法の確立を目指した。参加被験者およびその保護者による研究参加のインフォームドコンセントを得た後、健常児と小児慢性疲労症候群患児は、いずれも2週間程度の試験間隔を空けて、易疲労性・疲労回復性の定量評価試験に2回参加し、脈波計測による自律神経機能の心拍変動解析、および計25個で形成される数字と平仮名を交互に探索を要する(1→あ→2→い→3→...→13→し)注意転換課題(Task E on modified Advanced Trial Making Test, mATMT-TaskE)のパフォーマンス解析からいずれも学習効果が小さいことを見出し、本評価試験の有用性を導いた。今年度は、昨年度確立した易疲労性・疲労回復性の定量評価試験デザイン法を基にして、参加被験者およびその保護者による研究参加のインフォームドコンセントを得た後、小児慢性疲労症候群患児と健常児の比較試験を実施した。課題前、課題中および課題後の自律神経機能検査にて交感神経活動が亢進し、副交感神経活動が低下することが、小児慢性疲労症候群患児の特徴として認められた。課題前、課題中および課題後いずれの測定期間でもこの傾向がみられ、易疲労性と疲労回復性の定量評価指標として、自律神経機能動態が有用であることが明らかとなった。思春期における疲労の蓄積は学習意欲や学力低下を引き起こすため、疲労克服法の開発は喫緊の課題である。脈波、指先のスキンコンダクタンス、呼吸、皮膚温度や唾液アミラーゼ計測による自律神経機能評価法や画面上の数字と平仮名を交互に探索し注意の切り替えが必要な注意転換課題{modifiedadvanced trail makingtest(mATMT)における課題E}測定による認知機能評価法等を用いて確立した易疲労性・疲労回復性の定量評価試験を進めた。試験実施の際、初めに参加被験者およびその保護者からの研究参加に関わるインフォームドコンセントを得た後、小中学生の小児慢性疲労症候群患児と健常児の比較試験を実施した。さらに、患児においては治療前後における試験実施により治療効果を検討した。治療前の患児は、健常児に比し、試験中に脈波の自律神経機能の活動が特に大きな変化を示し、これが治療後に改善することが明らかとなった。易疲労性と疲労回復性の定量評価指標として、また同時に治療効果指標としても自律神経活動指標が有用であることを明らかにした。また、子供の疲労実態を明らかにするための予備調査を実施し、疲労している児童・生徒が増加傾向にあることも明らかとなった。

研究開始当初の予定通り、思春期の健常児および小児慢性疲労症候群患児において、易疲労性・疲労回復性の定量評価指標の確立ができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。疲労科学、脳科学研究開始当初の予定通り、これまでに確立した易疲労性・疲労回復性に関する定量評価法・評価指標を基にした治療介入効果の検証研究を実施する。研究開始当初の予定通り、思春期の健常児および小児慢性疲労症候群患児において、自律神経計測と注意制御課題を用いた易疲労性・疲労回復性の定量評価試験デザイン法の確立ができたため。研究進捗状況を考慮し、当該年度に予定していた成果の論文化、学会発表を行うための費用を次年度に繰り越すため。研究開始当初の予定通り、脳血流応答と注意転換機能、自律神経機能、覚醒度や主観的疲労度・意欲・眠気との関連解析を実施し、易疲労性・疲労回復性の生理学的メカニズムを明らかにするための研究を推進する。研究成果の論文化、学会発表を行うための費用として活用を予定する。今年度分の研究成果を論文としてまとめるためのデータ解析用ハードディスク購入費や論文別刷費を次年度に繰り越す必要性が生じたため。データ解析用ハードディスク購入費や論文別刷費として使用予定である。
顎関節症初発因子としての酸化ストレスの重要性

仮説1:酸化ストレスによって非酵素的に分解生成されたFn-fが直接もしくは間接的にMMPを活性化する。ファイブロネクチンの非酵素的分解産物のMMP産生への関与は陰性であった。一方、ファイブロネクチンの120kDaドメインがインテグリンを介して、MMP2、9の産生を向上させることをザイモグラフィーで確認した。ザイモグラフィーで得られたバンドがMMP2、9であることを二重チェックする目的で、SDS-PAGE後western blottingによってそれぞれがMMP2、9であることを確認した。ザイモグラフィーの結果同様、120kDaドメイン濃度依存的に、MMP2、9の産生が増大していた。よって、MMP2,9のupregulateには細胞外基質であるファイブロネクチン、特に120kDaドメインのインテグリンとの結合が必要であることが示唆された。今後は、顎関節症患者の滑液分析も平行して行い、特に分解産物に着目して分析を進めていく必要が確認された。仮説2:酸化ストレスを受けたTIMPのMMP結合能力は低下する。MMPの特異的阻害酵素であるTIMPは、reactive oxygenによってその阻害能力が低下することを報告した。さらに、顎関節症患者より得た滑液中のTIMPを、ポリクローナル抗体を使用し、免疫沈降法を行い、部分精製産物を得た。酸化ストレスを受けた際に生じる変化の一つであるcarbonyl基を調べた。その結果、顎関節症患者滑液中には、多量のcarbonyl基が存在していた。顎関節腔内に分泌されたTIMPは、酸化ストレスを受けることによってMMP阻害能力の低下が生じる。その結果相対的にMMP活性が高まり、基質が病的に分解されることが予測された。現在、発表準備中である。Gelatin Zymographyを行った結果、両群ともに92kD aおよび72kD a付近に活性が認められた。これらはそれぞれMMP9およびMMP2であると考えられた。しかし、活性に有意差はなく完全にfragmentationしたFNはMMP活性に影響を及ぼさないのではないかと推測された。2.蛍光による活性測定蛍光標識した基質を使用し、両群の活性測定を行った。両群ともに活性は検出されたが、対照群と有意差が認められなかった。抗MMP1,2,3,9抗体を用いてmedia中の発現量を調べら。抗MMP2,3,9とは明らかに反応を示したが、抗MMP1に対しては疑陽性であった。また両群に大きな差は認められず、domainごとに分断したfragmentを用いて現在細胞培養中である。仮説1:酸化ストレスによって非酵素的に分解生成されたファイブロネクチンフラグメントがMMPを活性化する。細胞外基質であるファイブロネクチン、コラーゲン、ラミニンをvivoで培養した滑膜細胞に作用させたところ、MMPの産生上昇がファイブロネクチン添加群にのみ観察された。次に、さらに部位を特定するために過酸化水素水をファイブロネクチンに作用させ、生じたフラグメントおよび各種酵素的に切断されたファイブロネクチンをin vivoで培養した滑膜細胞に作用させた。その結果、フラグメント作用群のMMPの動体に変化は生じなかった。しかし、酵素処理によって切断したファイブロネクチンを同様に作用させたところ、120kDaのドメインを作用させた場合、MMPの動態に変化が現れた。ザイモグラフィーではMMP2および9の産生が上昇した。この産生は濃度依存的であった。さらに、ファイブロネクチンの120kDドメインはインテグリンに結合することが報告されており、この結合がMMP産生を引き起こすかどうかを調べる目的で、抗インテグリンレセプターを作用させたところ、同様のMMP産生上昇を認めた仮説2:酸化ストレスを受けたTIMPのMMP結合能力は低下する。まず、MMPの特異的阻害タンパクであるTIMPをfitcによって蛍光標識した。その後、TIMPに過酸化水素水またはFenton反応による反応成生物(Hydroxyl Radical)を作用させ、MMPとの結合能力を分子偏光計によって調べた。その結果、酸化されたTIMPは30-40%程度MMPとの結合能力が通常より低下していた。これらの結果については現在論文発表準備中である。以上の結果より、関節内で発生した酸化ストレスは種々の経路を介して、MMP活性を相対的あるいは絶対的に上昇させることが考えられた。今後は生体内での酵素あるいは酸化ストレスの発現状況を含めたさらなる研究が必要であろう。

今後は、顎関節症患者の滑液分析も平行して行い、特に分解産物に着目して分析を進めていく必要が確認された。仮説2:酸化ストレスを受けたTIMPのMMP結合能力は低下する。MMPの特異的阻害酵素であるTIMPは、reactive oxygenによってその阻害能力が低下することを報告した。さらに、顎関節症患者より得た滑液中のTIMPを、ポリクローナル抗体を使用し、免疫沈降法を行い、部分精製産物を得た。酸化ストレスを受けた際に生じる変化の一つであるcarbonyl基を調べた。その結果、顎関節症患者滑液中には、多量のcarbonyl基が存在していた。顎関節腔内に分泌されたTIMPは、酸化ストレスを受けることによってMMP阻害能力の低下が生じる。その結果相対的にMMP活性が高まり、基質が病的に分解されることが予測された。現在、発表準備中である。
葯培養によるユリのウイルスフリー球の生産とそのメカニズムの解明

1.葯からのカルス誘導および子球再生のための培養法について(1)植物成長調節物質(オーキシンやサイトカイニン)の種類や濃度によって'カサブランカ'の葯培養反応が異なった.(2)9%ショ糖は'コネチカットキング'葯からのカルス形成を促進した.1/2MS+6%ショ糖とMS+9%ショ糖の固形培地のみにおいて'カサブランカ'の葯由来カルスが誘導された.(3)'エンチャントメント'の葯由来カルス誘導率は,三角フラスコが30%,円錐形広口フラスコが53%であり,培養容器間の差異があった.(4)ユリの品種間および外植体の種類の間でカルス形成に差があった.葯培養では,'エンチャントメント'は'カサブランカ'より高いカルス誘導率を示した.一方,花糸培養では,`カサブランカ'はカルス誘導率が高かった.(5)葯切断培養や葯維管束の除去はカルス形成を誘導することができなかった.2.ウイルスの検出と局在性について(1)種類のユリにおいてRT-PCR法によるLSV, CMVおよびLMoVの検出に成功した.また,免疫組織化学染色法による植物体や外植体内のウイルス分布を調査するとき,凍結切片では材料調整が困難であるため,PEGの代わりにポリエステルワックスを使用した結果,室温下での切片作成が容易にできることを明らかにした.(2)ELISA法によるLSVおよびCMVの相対濃度(吸光度)を測定した.'エンチャントメント'葯では,LSVの濃度が低く,CMVが他器官と同等もしくは低い相対濃度を示した.(3)免疫組織化学染色法によるウイルス局在性を調査した結果,LSVとCMVは葯の維管束近傍の細胞に局在し,また,ウイルス抗原が見られない葯壁部分から粒状カルスが誘導され,多数のウイルスフリーカルスが獲得された.さらに,カルス増殖の過程でウイルスフリーカルスが多数生産された.3.葯培養によるウイルスフリー球生産の効率化について(1)葯と花糸の接合部からのカルスと花糸カルスに比べて,葯壁由来のカルスとその再生子球はウイルス検出率が低かった.(2)カルスの培養期間が長くなるとウイルス検出率が減少した.葯壁由来のカルスの培養期間を延長することによりウイルスフリー球の生産効率を向上した.1.葯からのカルス誘導および子球再生のための培養法について(1)植物成長調節物質(オーキシンやサイトカイニン)の種類や濃度によって'カサブランカ'の葯培養反応が異なった.(2)9%ショ糖は'コネチカットキング'葯からのカルス形成を促進した.1/2MS+6%ショ糖とMS+9%ショ糖の固形培地のみにおいて'カサブランカ'の葯由来カルスが誘導された.(3)'エンチャントメント'の葯由来カルス誘導率は,三角フラスコが30%,円錐形広口フラスコが53%であり,培養容器間の差異があった.(4)ユリの品種間および外植体の種類の間でカルス形成に差があった.葯培養では,'エンチャントメント'は'カサブランカ'より高いカルス誘導率を示した.一方,花糸培養では,`カサブランカ'はカルス誘導率が高かった.(5)葯切断培養や葯維管束の除去はカルス形成を誘導することができなかった.2.ウイルスの検出と局在性について(1)種類のユリにおいてRT-PCR法によるLSV, CMVおよびLMoVの検出に成功した.また,免疫組織化学染色法による植物体や外植体内のウイルス分布を調査するとき,凍結切片では材料調整が困難であるため,PEGの代わりにポリエステルワックスを使用した結果,室温下での切片作成が容易にできることを明らかにした.(2)ELISA法によるLSVおよびCMVの相対濃度(吸光度)を測定した.'エンチャントメント'葯では,LSVの濃度が低く,CMVが他器官と同等もしくは低い相対濃度を示した.(3)免疫組織化学染色法によるウイルス局在性を調査した結果,LSVとCMVは葯の維管束近傍の細胞に局在し,また,ウイルス抗原が見られない葯壁部分から粒状カルスが誘導され,多数のウイルスフリーカルスが獲得された.さらに,カルス増殖の過程でウイルスフリーカルスが多数生産された.3.葯培養によるウイルスフリー球生産の効率化について(1)葯と花糸の接合部からのカルスと花糸カルスに比べて,葯壁由来のカルスとその再生子球はウイルス検出率が低かった.(2)カルスの培養期間が長くなるとウイルス検出率が減少した.葯壁由来のカルスの培養期間を延長することによりウイルスフリー球の生産効率を向上した.本年度は計画に基づいて実験を行い,以下の研究結果を得た。1.葯培養によるカルス誘導および子球再生のための培養法について1)葯切断培養一核小胞子ステージの'カサブランカ'の5つ分割した葯と分割しないでそなままの完全な葯を同組成の培地(MS+2mg/l picloram+2mg/l BA+6%ショ糖)で培養した。2ヶ月の培養期間中,いずれの外植体もカルスを形成しなかった。2)植物成長調節物質の影響

一核小胞子ステージの'カサブランカ'葯と花糸を,異なるオーキシン(picloram, NAA, 2,4-D, IBA)とサイトカイニン(BA, TDZ)を含むMS培地で培養した。2ヶ月の培養期間中,いずれもカルスを誘導しなかった。培養2ヶ月後,2mg/l NAAとBAを添加した培地では,花糸からの子球が観察された。3)ショ糖濃度の影響一核小胞子ステージの'コネチカットキング'葯を,3,6,9および12%ショ糖を含むMS培地で培養した。体細胞由来のカルスの誘導は,3%ショ糖区では0%,9%ショ糖区は93%の誘導率であった。また,0.2%活性炭の添加はカルス形成を抑制した。4)外植体発達ステージの影響二分子から二核までの4つステージにおいて'エンチャントメント'の葯や花糸をカルス誘導培地で培養した結果,一核小胞子ステージの葯が他のステージのものより高いカルス誘導率を示した。花糸培養では,全てのステージにおいて高いカルス誘導率を示した。以上の結果はユリの品種間および外植体の種類の間でカルス形成に差があることを示し,この点について今後検討する必要がある。2.ウイルスの局在性と検定法について1)異なる器官におけるELISA法によるウイルス検定LSVまたはCMVに感染された'エンチャントメント'と'カサブランカ'の葉,葯,花糸,花弁および子房を用い,ウイルス濃度(吸光度)を測定した。品種や器官の間で相対的濃度に差があった。'エンチャントメント'のLSV感染株の葯やCMV感染株の子房では低い吸光度であった。一方,'カサブランカ'のLSV感染株では葉以外の器官やCMV感染株では花糸が低い値であった。2)器官内のウイルス分布'エンチャントメント'と'カサブランカ'葯や花弁を用い免疫組織化学染色法により観察した結果,LSVとCMVは維管束近傍の細胞に局在することがわかった。3)ウイルス検出法3種類のユリにおいて,デザインしたプライマを使ったRT-PCR法によるLSV, CMVおよびLMoVの検出に成功した。ウイルスの検出率はELISA法の18%に対し,RT-PCR法が82%であった。ELISA法よりもRT-PCR法が精度の高い方法であることを示した。(発表論文)3.花器官の培養による子球再生とウイルスフリーLSVまたはCMVに感染された'エンチャントメント'と'カサブランカ'の葯,花糸および子房を用い,カルス誘導を行った。また,葯および花糸由来のカルスからの子球再生に成功した。一部のカルスおよび再生個体に対するELISA法によるウイルス検定の結果,すべてがウイルスフリーであり,花糸培養によるウイルスフリー個体作出の可能性が初めて示唆された。1.葯培養によるカルス誘導および子球再生のための培養法について1)植物成長調節物質の検討昨年度の研究結果に基づき,0,1,5mg/lのオーキシン(picloram,2,4-D)と0,1,5mg/lのサイトカイニン(BA, TDZ)を組合わせた計13種類のMS培地を用意し,一核小胞子ステージの'カサブランカ'の葯を培養した.5mg/l picloramと1mg/l TDZや5mg/l picloramと5mg/l BAの組み合わせのみにカルスが6.7%の割合で誘導され,1mg/lよりも5mg/l picloramのほうがカルス誘導に有効であった.2)親植物体の栽培条件の影響'エンチャントメント
食品に繁殖する低温増殖性細菌の低温適応機構の解明と食品産業への応用

変敗食肉加工品より単離されたLeuconostoc mesenteroidesNH04株が同種のATCC8292株とNBRC3832株に比べてムチンへの高い接着性をもつことや、食品添加物である亜硝酸ナトリウム存在下で接着性が増加することを見いだした。接着に関与する可能性のある細胞表層タンパク質としてbifunctional acetaldehyde-CoA/alcohol dehydrogenaseのホモログを同定した。一方、本菌の低温適応への関与が示唆される低温誘導性タンパク質として、RNA修飾・構造形成関連タンパク質のホモログや、適合溶質の輸送に関わる膜タンパク質のホモログを同定した。(1)食肉加工品より単離された変敗乳酸菌Leuconostoc mesenteroidesNH04株と、同種の標準株2種のポリスチレン表面、細胞接着分子であるムチンおよびフィブロネクチンへの接着性を調べた。また、細胞接着と関わる細胞表層の電気的性質について調べた。25°C、10°Cいずれにおいても、NH04株では標準株2株に比べてポリスチレン表面およびムチンへの接着性が高いことがわかった。また、抗菌性食品添加物である亜硝酸ナトリウム存在下では、NH04株のみ接着量の増加が認められた。一方、フィブロネクチンへの接着性は各株間で大きな差はみられなかった。細胞表層の化学的性質について、NH04は標準株2株に比べて細胞表層のルイス塩基性が強いことが示唆された。これより、NH04株は標準株に比べて高い細胞接着能力を有し、特に亜硝酸ナトリウム存在下で顕著に細胞接着性を増加する仕組みを有していることが示唆された。また、この接着能の高さには、細胞表層の電気的性質の違いが関与している可能性が考えられた。(2) 25°Cと10°Cで培養したNH04株のタンパク質を抽出しプロテオーム解析に供した結果、15種の低温誘導性タンパク質が同定された。このうち6種(LEUM_0003、LEUM_0759、RluB、LEUM_1577および2種のCsp)がRNAの修飾・構造形成に関わるタンパク質であったことから、RNAの修飾・構造形成と低温適応の関連が示唆された。また、シグナル伝達を担う分子であるc-di-GMPの合成を行うdiguanylate cyclaseが同定された。c-di-GMPが関わるシグナル経路は、細胞表層にある多糖類や細胞接着分子の生産との関連が知られていることから、接着性の解析の結果と合わせて、低温適応におけるdiguanylate cyclaseの低温誘導的な発現の重要性が示唆された。食品変敗微生物の食品上での繁殖に関連する固体表面への接着性について重要な知見が得られ、また、食品変敗微生物の低温での増殖に関与すると考えられる新しい低温誘導タンパク質の同定にも大きな進展があった。一方、遺伝子操作系の開発においては、形質転換効率の向上などには成功しているものの、遺伝子破壊系の構築には至っていないため、「おおむね順調に進展している」と評価することが妥当と考えられる。(1)変敗食肉加工品より単離されたLeuconostoc mesenteroidesNH04株は、優れた低温増殖性をもつことから、熱安定性の低いタンパク質や常温では宿主に毒性を示すタンパク質などの生産宿主として期待される。本菌を宿主とした発現系に有用なベクター(形質転換効率と宿主内での安定性の高いベクター)の構築を進めた。本菌固有のプラスミドを見いだし、その塩基配列を決定して複製に関わる領域を推定した。この領域を、pUC19のori配列を含む領域、およびエリスロマイシン(EM)耐性遺伝子と融合し、新規ベクターpUCNH04Eを構築した。pUCNH04EをNH04株およびL. mesenteroides標準株(ATCC8292株とNBRC3832株)にエレクトロポレーション法により導入した。形質転換効率は、3株いずれにおいてもpGK::nucMCS(従来用いられてきたE. coli-L. mesenteroidesシャトルベクター)よりも高く、NH04株では約10倍高いことがわかった。また、pGK::nucMCSの保持率が培養36時間の時点で3株いずれにおいてもほぼ0%であったのに対し、pUCNH04Eは標準株2株においては約40%、NH04株においては90%以上の高い保持率であった。以上から、pUCNH04EはNH04株を宿主とした異種タンパク質発現系用のベクターとして有用と考えられた。(2)アジの腸内から分離した低温増殖性細菌Shewanella sp. HM13が優れた膜小胞生産性をもつことを見いだした。この膜小胞の主成分である49 kDaのタンパク質の一次構造を明らかにするとともに、膜小胞への移行に関与する遺伝子を見いだした。本タンパク質の膜小胞移行機構を利用することで、膜小胞をプラットフォームとしたタンパク質生産系の開発が可能になることが期待された。L. mesenteroidesNH04株用のベクターについて、形質転換効率の改善と保持率の向上に成功するなど、本菌を宿主としたタンパク質生産系の構築に向けての大きな進展があった。また、食品由来の新たな低温増殖性細菌を分離し、本菌が優れた膜小胞生産能をもつことや、膜小胞にタンパク質が移行する機構の一端を明らかにするなど、膜小胞をプラットフォームとした新しいタンパク質生産系の開発に向けても大きな進展があった。一方で、L. mesenteroides

NH04株について、本菌の低温適応機構の解析などに重要な遺伝子破壊系の確立には至っていないことから、「おおむね順調に進展している」と評価することが妥当と考えられる。(1)食肉加工品より単離された変敗乳酸菌Leuconostoc mesenteroidesNH04株は同種の標準株2種に比べてポリスチレン表面およびムチンへの接着性が高いことが見いだされた。また、標準株に比べて高い細胞接着能力を有し、特に亜硝酸ナトリウム存在下で細胞接着性が増加することが見いだされた。(2) 25 °Cと10 °Cで培養したNH04株のタンパク質を抽出しプロテオーム解析に供した結果、15種の低温誘導性タンパク質が同定された。(3) NH04株固有のプラスミドの複製に関わると推定される領域を、pUC19のori配列を含む領域、およびエリスロマイシン耐性遺伝子と融合し、pUCNH04Eを構築した。NH04株に対する高い形質転換効率と保持率が認められ、本菌を宿主とした異種タンパク質発現系用のベクターとして有用と考えられた。(4) NH04株の低温適応機構を明らかにすることを目的として、低温誘導的に発現する膜タンパク質群を解析した。25 °Cに対して10 °Cでの生産量が2倍以上のタンパク質をペプチドマスフィンガープリンティング(PMF)により解析した結果、5種のタンパク質が同定された。このうち2種(GlnQ、OpuBA)は適合溶質の輸送に関わる膜タンパク質のホモログであり、適合溶質の輸送と低温適応との関連が示唆された。(5) NH04株の細胞接着に関与するタンパク質を明らかにするため、表層タンパク質をビオチンラベル化試薬Sulfo-NHS-SS-biotinと反応させ、標識されたタンパク質をストレプトアビジンビーズで回収した。亜硝酸ナトリウム存在下で培養した菌体で生産量が増加したタンパク質をPMF解析に供した結果、bifunctional acetaldehyde-CoA/alcohol dehydrogenaseのホモログが同定された。本タンパク質はListeria monocytogenesにおいて接着分子として作用することが報告されており、NH04株においても接着分子として働くことが推測された。変敗食肉加工品より単離されたLeuconostoc mesenteroidesNH04株が同種のATCC8292株とNBRC3832株に比べてムチンへの高い接着性をもつことや、食品添加物である亜硝酸ナトリウム存在下で接着性が増加することを見いだした。接着に関与する可能性のある細胞表層タンパク質としてbifunctional acetaldehyde-CoA/alcohol dehydrogenaseのホモログを同定した。一方、本菌の低温適応への関与が示唆される低温誘導性タンパク質として、RNA修飾・構造形成関連タンパク質のホモログや、適合溶質の輸送に関わる膜タンパク質のホモログを同定した。新たに同定された低温誘導タンパク質の機能解析、特に低温適応への関与を調べ、これらをターゲットにした増殖抑制法の開発や早期検出法の開発を進める。各種タンパク質の機能解析に重要な遺伝子破壊系の開発を重点的に行うとともに、低温増殖能に優れた微生物を宿主としたタンパク質の生産系開発も進める。
ゴム膜を用いた形状デザイン出力装置の研究

最終年度ではモデラーで創作した形状を本出力機器で出力する造形実験を行う予定であったが、2年度に判明した出力形状の限界により適用可能形状に対する実験を行った。実験のために、16点の紐の制御を2mm制度で行った.出力形状はモデラーBlenderで節点16点の平面として作成し、節点を変形させて形状を作成した。変形前後の節点の距離をゴム膜の紐の長さとし、本出力装置で曲面を生成した。出力形状を位相シフト法による形状計測することで、形状出力装置としての性能を検討した。形状出力装置としての結果を述べる。(1)「ゴム膜を内側から紐で引っ張ることで成型する形状デザイン出力装置」は、緩やかに変化するアンパンのような曲面に適用できるが、線状の凹を持つ曲面や枝状の形状には用いられない。(2)提供範囲内で出力NURBS曲面はゴム膜厚が変化しない範囲で多項式曲面として表わせるため、パソコン内で作成された形状が紐の制御範囲内で出力できている。初年度計画にあるネットワーク上での検討も行った。出力されるモデル形状を拡張VRML形式としモデリングしたパソコンから本機器の接続されたパソコンへのデータ受け渡しにはMySQLを使用した。また形状の画面出力はJavaViewのアップレットを使用した。この構成で形状データの共有と出力が可能であることを確認した。最終年度で機器の改良やパソコンの故障等で発表・論文にはいたらなかった。研究を進めるに従い、当初のアクチャル・リアリティを行うには本機器は性能不足であることも判明した。本研究は,ゴム膜を風船のように膨らませるとき,風船の内側から糸で引っ張ることで,ある種の形状を出力する形状デザイン装置の開発を目的とする.目的の装置は,バーチャルリアリティで造られる形を,シミュレーションすることで実際の形状としてラピッドプロトタイピングする造型機器で,出力された形状は触覚に訴えることの出来ることを目標とする.初年度は,直径90cm全長120cmの管の上部に12.5cmの円盤状ゴム膜を貼り付け,下部から圧縮空気を吹き込むことで,ゴム膜を膨らませる装置の製作と試験および問題点の検討を行った.ゴム膜には,弾性率と扱いやすさからラテックスシートが適当であり,造型用の糸は木綿にラテックス溶液でシートに固定するのが適切であった。ゴム膜を膨らませる他の圧縮空気は,計画した範囲より微弱な圧力差であったので手動で設定した.また造型用の糸はゴム膜が縮むときに巻き取らなければならないことが判った.そこで糸ごとにモータを用いたリールで巻き取る機構に変更し,モータの正逆停止を制御することにした.糸の長さはリールの回転を反射型フォトインタラプタで読み取ることにした.糸はゴム膜に25mm間隔の3角格子に配置した.糸を制御するモジュールは装置の管内に配列をなして設置する構造にし,回路・配線も装置内部に配置した.装置の制御系の開発は次年度に行うこととする.造型形状のシミュレーションは,膨張時のゴム膜厚さの変化が変形率に影響する問題が顕著になり,純静的な有限要素法では解析できなかった.CGのモデラとの連携を含めて検討中である.作成した装置の試験は,(1)糸を全て自由にした形状,(2)中央1本を2cmに固定した形状,(3)中央5本を2cmに固定した形状を生成し,その形状を「周波数変調位相シフト法」で測定した.(1)と(2)は半球とヘソのあるアンパン形状を生成したが,(3)に関しては先に変形した部分の厚みが減少し伸び率が大きくなる問題点が起こった.本研究は,ゴム膜(ラテックス膜)を風船のように膨らませるとき,風船の内部から糸で引っ張ることで,ある種の形状を出力する形状デザイン装置の開発を目的とする.目的の装置はバーチャルリアリティ内でモデラーを用いて作成した形状を,アクチァルリアリティとして実物体を3次元出力することを目標とする.初年度はゴム膜を内側から引っ張る糸の長さを調節する機構を作成して,アンパン状の形状の出力を試みた.その際,ゴム膜厚の調整が困難なことなどの問題点が明確になった.本年度はどのような形状が出力可能かを調べた.この装置特性を調べるにあたり,4x4の正方格子状に糸を配置し,モデラーで作成した3次曲面から糸の長さを設定して実験を行った.糸の長さを調節するために,パソコンからシリアル通信で装置内部のマスターマイコンにデータを送り,マスターマイコンは糸の長さを調節するリールに付いたモータのドライバーを制御するスレーブマイコンにI2C通信で制御するように装置の改良を行った.出力形状は,格子の外周を固定し,横または対角の格子点を数ミリ動かした形とした.これら出力形状を,周波数変調位相シフト法にて測定した.形状計測結果の格子中央を通る横および対角断面形状をNURBUS曲線にあてはめた誤差は数パーセントであった.これより本装置でゴム膜の微小変形として出力できる形状は,モデラーで多用されるNURBS曲面である.ただし昨年の度問題点や使用した形状計測法から,当初予定した複雑な凸形状の作成には適応が難しいと思われる.最終年度ではモデラーで創作した形状を本出力機器で出力する造形実験を行う予定であったが、2年度に判明した出力形状の限界により適用可能形状に対する実験を行った。実験のために、16点の紐の制御を2mm制度で行った.

出力形状はモデラーBlenderで節点16点の平面として作成し、節点を変形させて形状を作成した。変形前後の節点の距離をゴム膜の紐の長さとし、本出力装置で曲面を生成した。出力形状を位相シフト法による形状計測することで、形状出力装置としての性能を検討した。形状出力装置としての結果を述べる。(1)「ゴム膜を内側から紐で引っ張ることで成型する形状デザイン出力装置」は、緩やかに変化するアンパンのような曲面に適用できるが、線状の凹を持つ曲面や枝状の形状には用いられない。(2)提供範囲内で出力NURBS曲面はゴム膜厚が変化しない範囲で多項式曲面として表わせるため、パソコン内で作成された形状が紐の制御範囲内で出力できている。初年度計画にあるネットワーク上での検討も行った。出力されるモデル形状を拡張VRML形式としモデリングしたパソコンから本機器の接続されたパソコンへのデータ受け渡しにはMySQLを使用した。また形状の画面出力はJavaViewのアップレットを使用した。この構成で形状データの共有と出力が可能であることを確認した。最終年度で機器の改良やパソコンの故障等で発表・論文にはいたらなかった。研究を進めるに従い、当初のアクチャル・リアリティを行うには本機器は性能不足であることも判明した。
胎生期の栄養管理が生活習慣病モデルラットの血管機能と酸化ストレスに及ぼす影響

胎生期の低栄養曝露により、出生後に生活習慣病・血管障害の罹患率が上昇することが報告されている。さらに、高血圧・脳卒中の遺伝モデルラットSHRSPを用いた以前の研究において、妊娠中の母獣にタンパク制限を行うと食塩感受性が亢進することを確認している。本研究ではこの動物モデルを用いて、胎生期の低タンパク曝露が血管機能に及ぼす影響について検討した。その結果、代謝異常をともなうSHRSPでは、胎生期の栄養環境は血圧の上昇とは独立して血管機能に影響している可能性が示唆された。生活習慣病の予防・改善研究には、単独の疾患に焦点を当てるのではなく、複数の動脈硬化危険因子の相互関係を視野に入れるべきである。さらに、高血圧などの危険因子が重複して引き起こされる「炎症としての動脈硬化」についての胎児期発症起源説に関する研究は、これまでにほとんど行われていない。そこで本研究では、胎児期・授乳期の栄養環境が高血圧症のみならず、高血圧が引き金となって誘発される血管機能不全、ひいては動脈硬化症に対してどのような影響を及ぼすのかを脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(stroke-prone spontaneously hypertensive rats: SHRSP)を用いて明らかにすることを目的とした。平成20年度は、妊娠期の栄養状態(低タンパク質食)によってSHRSPの血管弛緩物質の作用機序に違いが生じるか否かを評価するため、胸部大動脈の血管収縮反応をマグヌス法により評価する装置を新たに研究室に導入し、データ収集のための条件設定を行った。さらに、胸部大動脈における内皮型一酸化窒素合成酵素(NOS)の産生量、NADPHオキシダーゼ活性についてたんぱく質レベルでの検出の条件設定を行った。現在、F0世代のラットを飼育中であり、次年度にも継続してSHRSPを飼育妊娠期における栄養状態が、世代を超えてF1ラットの高血圧・脳卒中発症時における血管機能と酸化ストレスに影響を及ぼすか否かを検討していく予定である。【研究内容】妊娠を確認したSHRSPに、20% casein食(対照群),9% casein食(低タンパク曝露群)を与えた。出生後、仔は市販飼料(船橋SP飼料)で飼育し、10週齢からそれぞれ1%食塩水群と水道水群に分けた。この間、体重と血圧(Tai1-cuff法)を測定した。13週齢時には食塩負荷により低タンパク曝露群が対照群に比べ血圧が有意に上昇したのを確認し、胸部大動脈を摘出した。薬理学的指標として胸部大動脈の内皮依存性弛緩反応を観察し、生化学的指標として胸部大動脈の血管内皮由来-酸化窒素合成酵素(eNOS)、グアニル酸シクラーゼ(GC)、NADPHオキシダーゼサブユニット(p22phox)のタンパク発現量を、さらに血漿中のTBARS量とNO産生量を測定した。【結果】1)低タンパク曝露の影響;血漿TBARS量,血漿中NO産生量には胎生期の低タンパク曝露の影響は認められなかった。弛緩反応は,低タンパク曝露により減弱する傾向が見られた。低タンパク曝露ではGCが有意に増加したがeNOS発現量は動かなかった。2)食塩負荷の影響;血漿TBARS量,血漿中NO産生量は20%タンパク群では顕著な変化は認められなかった。低タンパク食群では,血漿中NO産生量は有意に増加した。弛緩反応は食塩負荷により20%タンパク食群でに減弱したが,低タンパク食群ではその減弱がわずかであった。eNOS発現量は対照群、低タンパク曝露群ともに増加傾向を示したが、GCは動かなかった。以上より、胎生期に低タンパク曝露を受けたSHRSPでは、血管弛緩反応の減弱傾向が見られた。しかし、食塩負荷による血圧上昇が認められているにも関わらず、著しいNO産生能低下や酸化ストレスの亢進を伴わないことが明らかとなった。