hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年成人期のがん患者が抱える性や生殖機能の問題解決支援とフォローアップ体制

がん及びがんの治療に伴う性や生殖機能の障害は、結婚、妊娠、出産などのライフイベントを迎える若年成人期にあるがん患者・サバイバーにとって大きな問題となる。しかし、我が国においては性や生殖機能障害を有する若年成人期のがん患者・サバイバーへの支援のあり方は未だ十分に検討されているとは言えない。そのような現状を踏まえ、若年成人期のがん患者・サバイバーの支援に携わっている看護師の認識を明らかにし、この世代を対象とした支援の充実に向けた課題と方策を検討する目的で、これらのがん患者の看護経験がある看護職10名を対象に、グループインタビューを実施した。研究協力が得られた看護職は、全員がん看護の経験が6年以上あり、うち7人はがん看護専門看護師であった。本研究に参加した看護師たちは、性機能に関する質問や相談は患者から自発的にはされないと捉えていた。特に男性がん患者からは相談を受けることがなかったが、男性患者は男性の医療者に質問や相談をしているかもしれないと捉えていた。看護職が若年成人期のがん患者の性機能の問題を把握するには、性に関するニーズを見極め、本人の羞恥心や意向に配慮した対応ができるようになることが必要である。また、生殖機能に関しては2つの課題と支援の方向性が明らかになった。1つは予後不良の患者の妊孕性温存の適応の是非である。この課題については、医療者は患者の切迫した病状により妊孕性の説明をする必要がないと判断しがちであるが、患者の意向の確認や、妊孕性温存が今後の希望につながるかなどのアセスメントの必要性が示された。もう一つは、若年成人期のがん患者が妊娠するために、治療を変更したり、延期したりすることの是非である。この課題については、妊娠するために治療を変更・延期するには、妊娠することだけでなく、子どもを育てることが可能かなど多角的な視点からの意思決定支援の必要性が示された。がんやがん治療によって性機能や生殖機能に障害をかかえる男女への支援のあり方に関する情報収集を目的に、イギリスで開催されたInternational Sexual Health Symposium on Young Adults With CancerならびにTrust 9th International Conference and 1st Global AYA Cancer Congressに参加した。さらに、イギリスではサイコセクシュアルカウンセリングが看護職により行われていることから、サイコセクシュアルセラピストであるIsabel White氏を招聘し第2回国際シンポジウム「思春期・若年がん患者・サバイバーのための性・生殖に関する支援-英国における実践-」を開催した。がんやがん治療で問題となる性や生殖機能に関するアセスメントやケアについての理解を深め、さらに、日本のAYA世代のがんサバイバーでありNPO法人がんノートを運営している方による日本のAYA世代のがん患者・サバイバーの現状の調査結果報告によりAYA世代が必要としている情報や支援の一部を知ることができた。また、シンポジウムに先立ちIsabel White氏にインタビューを実施し、対象とする患者層や問題となる性や生殖機能、セラピーの実際などの内容を明らかにした。第2回国際シンポジウムに参加した看護職を対象としたグループインタビューによる調査を計画し、東京医療保健大学のヒトに関する研究倫理委員会に申請し承認を得た。国際シンポジウムに参加申込みがあった看護師のうち、小児看護専門看護師、がん看護専門看護師、がん診療拠点病院に勤務するがん看護の経験が3年以上の看護師を対象に、グループインタビューへの協力を依頼し、研究協力の意向を確認し、協力の意思のある看護職に対し平成29年5月にインタビューを実施する計画である。当初計画では、患者調査を実施した後に専門職調査を実施する予定であったが、看護の視点からの問題抽出を先に実施することで患者調査の焦点が明らかになると考え、当初計画とは逆に専門職である看護職調査から実施することとした。進捗としては順調である。がんの治療に伴う性や生殖機能の障害は、結婚、妊娠、出産などのライフイベントを迎える思春期及び若年成人期にあるがん患者・サバイバーにとって大きな問題となる。しかし、我が国においては性や生殖機能障害を有する思春期・若年成人がん患者・サバイバーへの支援のあり方は未だ十分に検討されているとは言えない状況にあることから、思春期・若年成人がん患者・サバイバーの支援に携わっている看護師の認識を明らかにし、この世代を対象とした支援の充実に向けた課題と方策を検討する目的で、看護職を対象としたグループインタビューを実施した。研究協力依頼は、小児看護専門看護師、がん看護専門看護師、がん診療拠点病院に勤務するがん看護の経験が3年以上の看護師に行った。協力者を募ったところ、20人の看護職の協力を得ることができ、19人に対しては24人のグループに対するインタビューを、1人に対しては個別インタビューを実施した。インタビューを行う前に事前調査を実施し、所属部署やその診療科、職位、看護師経験年数やがん看護経験年数などの属性、対象患者が抱えている性機能や生殖機能・妊孕性の問題の相談を受けたり、対応したりした経験と具体的内容、この問題に対する支援の困難さの程度を調査した。インタビューでは、事前調査を基に、性や生殖機能の問題を有する若年成人がん患者・サバイバーに対し、性や生殖に関する支援をどのように実施し、支援に際して他診療科または他部門と連携・協働するうえでどのような困難/課題を感じているかを聴取した。研究協力者全員が看護師経験6年以上であり、成人あるいは小児のがん患者に対する看護経験も6年以上で、小児看護専門看護師は7人、がん看護専門看護師は6人であった。インタビュー内容の分析の方向性を研究者間で検討し、分析を行っている。

計画通り、看護職インタビューを実施し、性や生殖機能障害を有する思春期・若年成人がん患者・サバイバーへの支援の実態を把握することができ、支援の充実に向けた課題と方策を検討することが可能な状況にある。がん及びがんの治療に伴う性や生殖機能の障害は、結婚、妊娠、出産などのライフイベントを迎える若年成人期にあるがん患者・サバイバーにとって大きな問題となる。しかし、我が国においては性や生殖機能障害を有する若年成人期のがん患者・サバイバーへの支援のあり方は未だ十分に検討されているとは言えない。そのような現状を踏まえ、若年成人期のがん患者・サバイバーの支援に携わっている看護師の認識を明らかにし、この世代を対象とした支援の充実に向けた課題と方策を検討する目的で、これらのがん患者の看護経験がある看護職10名を対象に、グループインタビューを実施した。研究協力が得られた看護職は、全員がん看護の経験が6年以上あり、うち7人はがん看護専門看護師であった。本研究に参加した看護師たちは、性機能に関する質問や相談は患者から自発的にはされないと捉えていた。特に男性がん患者からは相談を受けることがなかったが、男性患者は男性の医療者に質問や相談をしているかもしれないと捉えていた。看護職が若年成人期のがん患者の性機能の問題を把握するには、性に関するニーズを見極め、本人の羞恥心や意向に配慮した対応ができるようになることが必要である。また、生殖機能に関しては2つの課題と支援の方向性が明らかになった。1つは予後不良の患者の妊孕性温存の適応の是非である。この課題については、医療者は患者の切迫した病状により妊孕性の説明をする必要がないと判断しがちであるが、患者の意向の確認や、妊孕性温存が今後の希望につながるかなどのアセスメントの必要性が示された。もう一つは、若年成人期のがん患者が妊娠するために、治療を変更したり、延期したりすることの是非である。この課題については、妊娠するために治療を変更・延期するには、妊娠することだけでなく、子どもを育てることが可能かなど多角的な視点からの意思決定支援の必要性が示された。看護職に対するインタビュー結果から、がんやがん治療によって性機能や生殖機能に障害をかかえる男女が抱える問題と支援のありようを分析する。その分析に基づき、患者調査を計画・実施する。看護職ならびに患者調査の結果より、若年成人期のがん患者が抱える性機能や生殖機能の問題を明らかにすると共に、支援のあり方とフォローアップ体制について検討し、指針を提示する。看護職インタビューを通して、実態把握ができたこと、対象となる患者へのインタビューの実施は難しいと考えられたため、看護職インタビューをもとに必要とされる課題解決支援とフォローアップ体制を検討する。検討した結果は、イギリスで性や生殖機能障害を有する思春期・若年成人がん患者・サバイバーへの支援を行っているサイコセクシャルセラピストのIsabel White氏が来日予定であるため、助言を得る。
真核生物の複製開始蛋白質、ORCの活性制御機構に関する研究

細胞周期あたり一回だけDNA複製を開始させる制御機構において、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)が主要な役割を果たしていると考えられているが、そのターゲット分子(CDKによりリン酸化される複製関連蛋白質)は充分に理解されていない。一方我々は、複製開始蛋白質のATP結合による活性制御という観点から、この複製開始制御機構を研究してきた。我々はまず大腸菌において、複製開始蛋白質DnaAにATPが結合することにより複製が開始されること、及びDnaAの内在性ATPaseが2回以上複製が開始されるのを抑制していることを見出した。次に我々は真核生物の複製開始蛋白質ORCのATP結合を解析し、Orc5p(ORCを構成するサブユニットの一つ)へのATP結合が、細胞内でのORCの安定化に寄与していることなどを見出した。一方我々は、Orc2p、及びOrc6pがCDKによりリン酸化されることから、このリン酸化の役割を検討し、Orc2p(特に188番目のセリン残基)がリン酸化されると、DNA複製を開始出来ないことを見出し、G1期におけるCDK活性の低下が複製開始反応の進行に、S/G2期におけるCDK活性の上昇が再複製の開始抑制に寄与していることを示唆した。さらに我々は、Orc2pがリン酸化されると、Orc5pにATPが結合できなくなることを生化学的に示すことに成功した。以上の結果は、CDKによるORCのリン酸化がOrc5pへのATP結合を制御することにより、細胞周期の進行を調節しているという全く新しい可能性を示しているので、今後研究を進める。
高齢者の心理的特性と心理学的援助の研究

研究1.「高齢者の認知と睡眠の特徴と援助の検討」本研究では、短時間の昼寝と夕方の軽運動によるライフスタイル改善を用いた認知行動的介入(4週間、3回)を不眠熟年者に実施した。4週間の指導後、夜間睡眠の質的な改善が認められ、夕方の覚醒維持が有効に作用したことが確認できた。また、睡眠健康の悪化した高齢者では、睡眠の質的な改善に伴い、有意な精神健康、認知機能、ADL(日常生活動作能力)の改善が認められた。研究2.「高齢者のストレスの特質と対処法の検討」1.本研究では,高齢者大学に在籍する589名を対象として,ソーシャルサポート,自尊感情,生活充実感の測定尺度を実施した.分析の結果,ソーシャルサポート授受のいずれも自尊感情や生活充実感と正の相関関係にあった.また,サポート授受のいずれも高い高齢者はいずれも低い高齢者に比べて,自尊感情や生活充実感の得点が高かった.さらに,家族からのサポート受領は少なくサポート提供が多い高齢者は,生活充実感が高かった.2.高齢者の心理的ストレス関連指標を測定する尺度の作成,(2)ストレスモデルの検討(ストレス反応,ストレッサー,認知的評価,対処,ライフスタイルの関係)を目的として研究を行った。質問紙法による横断調査を実施し,(1)ストレッサー(投稿中),(2)認知的評価(中村・児玉,2003),(3)対処行動(中村・上里,2004),の各尺度を開発し,(4)開発した尺度を用いて,ストレス・モデルを検討した。研究3.「高齢者に対する回想法の標準化の検討」質問紙調査から、高齢者が過去・現在・未来について持つ感情は、過去・現在・未来と連続したものであるという結果を得た。そのため、回想法で過去を振り返ることは現在や未来を肯定的に捉えることにつながるという示唆を得た。研究1.高齢者の睡眠や日中の認知機能の実態調査と実験的検討高齢者の睡眠と認知機能の向上支援法の開発に向けて、521名を対象に実態調査を行った結果、男性にトイレ覚醒や無呼吸が多いことが判明し、就床前の飲み物や、食事、運動指導を加えたスリープマネージメントの必要性が示唆された。また、自覚的な居眠りが1/4の高齢者に認められ、覚醒維持機能の低下に伴う居眠り、眠気が高齢者の認知機能を阻害している可能性が示唆された。さらに、熟眠に良好な習慣行動として、「日中は活動的に過ごす」、「夕方に軽い運動や散歩をする」などが有効であり、今後の指導プログラムに組み込む必要性が示唆された。また、次年度の為の脳波測定とコンピュータ認知課題についてのシュミレーションを行った。研究2.高齢者の心理的ストレスに関する測定尺度の開発高齢者の対処行動測定尺度開発に向けて、中高年者の日常いらだち事に対するコーピングのパターンとストレス反応との関係を検討した。その結果、コーピングの因子構造は「接近型情動対処」「接近型問題対処」「回避型情動対処」「回避型問題対処」に分類されることが明らかとなった。また、コーピングパターンによりストレス反応が異なり、コーピングの組み合わせ方が重要かつ有効であった。さらに、高齢者の精神健康度の向上には、公開講座場面でのストレス・マネジメントプログラム実施が予防的援助として役立つ可能性が示唆された。研究3.高齢者の回想法に関する標準的プログラムの作成の検討

回想法の禁忌と適用者について検討することを目的に、回想法参加者のパーソナリティと回想との関連性について検討を行った。在宅の健常高齢者を対象に個人回想法を実施した結果、性格傾向が調和性・開放性の高い高齢者は回想内容も多いことが明らかとなった。一方、重度痴呆高齢者は回想量が少なく、回想を行っても満足感をともないにくい傾向が見られていた。研究1.「高齢者を対象とした援助法の開発とその効果の評価」高齢者の睡眠や日中の認知機能を維持・増進する生活メニュを提案し、その効果を主観的、行動的、生理的側面から検討した。介入に先行する高齢者60名の測定調査から、睡眠悪化と注意維持や認知機能が低下の関連が示唆された。さらに、不眠高齢者15名に時間生物学的手法を用いた生活指導メニュ(4週間、週3回)を実施した結果、指導後、睡眠の有意な改善がアクチグラフで定量的に確認でき、コンピュータ認知課題、脳波測定から、注意、認知機能の有意な改善が認められた。指導後、8割の人が睡眠改善、7割の人が精神健康改善を示し、さらに、睡眠の良否と交感神経と副交感神経活動の切り替わりの良否が関連していることが、心拍の周波数解析より定量的に確認できた。研究2.「高齢者のストレス反応を規定する諸要因の検討」高齢者大学に所属する高齢者589名を対象に、ソーシャルサポート(配偶者、家族、友人・知人)、自尊感情、生活への充実感に関する測定尺度を実施した。ソーシャルサポートについては、受けている程度と与えている程度についてそれぞれ回答を求めた。その結果、サポートの授受はいずれも生活充実感や自尊感情を高めること、サポートの授受がいずれも高い場合や、受けるサポートは低くても与えるサポートが高いと知覚している場合に、生活満足感や自尊感情が高いことが示唆された。研究3.「回想法の効果の検討」高齢者大学に所属する健常高齢者を対象に、回想法を実施し、その効果について人生満足度尺度、バウムテストを指標とし検討を行った。その結果、回想法開始前(#1)と比較して、バウムテストから回想法中(#6)に無意識的な自我の分裂が生じることが伺えたが、回想法セッション中の発言数が増加し、人生満足度も増加するなど、意識レベルでは肯定的な変化が見出された。研究1.「認知機能の維持・増進のための教材作成と地域への普及」本年度は、1年目、2年目で効果検証された高齢者の睡眠や日中の認知機能を維持・増進する生活メニューの定着・普及を目的に教材(パンフレット・プログラムビデオ)を作成した。具体的には、これまでの研究成果・用いたツールを基に、高齢者支援コンテンツ化し、パンフレット(認知症、転倒予防のための快眠術-短い昼寝と夕方の福寿体操のススメ)、および快眠生活設計のプログラムビデオ(きれいに歳をとる方法、快眠生活のススメ:上巻:解説編、下巻:実践編)を作成した。上記の成果は、介護予防教室の運営ツールとして、平成18年度介護保険制度改正に向けた出版物案内、介護パビリオンで、全国関連医療・介護関連機関に配布され、広く紹介された。研究2.「ストレスモデルの作成とソーシャルサポートについての研究」ストレスモデルは、1.高齢者の心理的
オルト官能基化ベンジルアジドを用いるヘテロ環合成

入手容易な出発原料から簡単に合成できる、オルト位(ベンゼン環の隣り合った位置)に官能基(化学的な反応がし易い置換基)を有するベンジルアジド(トルエンのベンゼン環のメチル基の3個の水素原子のうちの1個が、3個の窒素原子で構成されたアジドと呼ばれる原子団で置き換えられた化合物)誘導体を用いて、従来の方法では構築が困難であり、かつ医薬や農薬などの創製に役立つ可能性の高いヘテロ環(環の構成元素として、窒素,酸素、硫黄などのヘテロ原子を含む環状化合物)誘導体や新規へテロ環骨格の簡便かつ一般的な合成法を10方法開発した。2-(1-アジドアルキル)フェニルイソシアニドを、水素化ナトリウムで処理をすると、ベンジルアニオンを経て脱窒素し、生じたベンジリデンイミニドアニオン中間体が分子内環化し、キナゾリン誘導体が得られることがわかった。また、キナゾリンの7-アザ類縁体であるピリド[2,3-d]ピリミジン誘導体の合成に応用できることを明らかにし、専門誌にて発表した。2-(1-アジドアルキル)ベンゾニトリルからは、同様の脱窒素-環化反応により、2-置換3-アルキリデン-2,3-ジヒドロ-1H-イソインドール-1-イミン誘導体が得られた。これも専門誌にて発表した。N-[2-(アジドメチル)フェニル]カルボン酸アミドをトリフェニルホスフィンで処理し、アザホスホラン誘導体とした後、二硫化炭素と反応させ、イソチオシアナート誘導体へと変換し、水素化ナトリウムを加え環化することにより、1-アシル-3,4-ジヒドロキナゾリン-2(1H)-チオン誘導体が得られた。また、上記アザホスホラン誘導体とした後、加熱し環化させた生成物を無水酢酸で処理すると、3-アセチル-3,4-ジヒドロキナゾリン誘導体が得た。いずれも、専門誌にて発表した。2-(1-アジドアルキル)フェノール誘導体の、上記の方法でのイソチオシアナート誘導体への変換ー環化により、3,4-ジヒドロ-2H-1,3-ベンズオキサジン-2-チオン誘導体が合成できた。また、2-ブロモベンジルアジド誘導体をブチルリチウムで処理した後、アシル化剤を加えると、3-アシル-3,4-ジヒドロ-1,3,4-ベンゾトリアジン誘導体が得られた。さらに、2-(アジドメチル)ベンゾエート誘導体の同様な脱窒素-環化により、3-アルコキシイソインドリノンが合成できた。これらについては、学会発表したが、今後実施例を増やし、反応経路などの細かい点をつめて、専門誌にて発表したい。昨年度学会発表した、1) 2-(1-アジドアルキル)フェノール誘導体からの3,4-ジヒドロ-2H-1,3-ベンズオキサジン誘導体合成、2) 2-ブロモベンジルアジド誘導体からの3-アシル-3,4-ジヒドロ-1,2,3-ベンゾトリアジン誘導体合成、3) 2-(アジドメチル)ベンゾエート誘導体からの3-アルコキシイソインドリノン誘導体合成については、実施例を増やし、反応機構などの細かい点の考察を行い、専門誌にて詳細を報告した。2-[アリール(メトキシ)メチル]ベンジルアジド誘導体から、対応するイソチオシアナート誘導体を経て、第二級アミンと反応させチオ尿素誘導体とし、メタンスルホン酸で処理をし環化させる方法により、第三級1-アリール-1,3-ジヒドロイソインドール-3-カルボチオアミド誘導体が得られることを明らかにし、学会発表した。このタイプのイソインドール誘導体の合成はこれが初であり、医農薬創製のためのリード化合物として期待が持てる。2-ブロモベンジルアジド誘導体を、トリフェニルホスフィンと反応させた後、芳香族カルボン酸塩化物を加えると、N-(2-ブロモベンジル)ベンズアミド誘導体が得られた。これらをブチルリチウムで処理すると、臭素/リチウム交換により発生したフェニルリチウム中間体が、アミドのカルボニルを攻撃することによる環化と、それに続く酸化が一挙に進行し、2-アリールイソインドリノン誘導体が得らることが明らかとなった。従来法では合成が難しかった誘導体を容易に合成できる点で合成的にも意義がある上に、反応機構的にも極めて興味ある新反応である。これについても、学会発表を行った。昨年度開発した三つの合成法の詳細を検討したうえで専門誌にて発表した。当初計画していた、2-ベンゾイルベンジルアジド誘導体からの1H-イソインドール誘導体合成と2-(アジドメチル)ベンゾエート誘導体からの4H-3,1-ベンズオキサジン誘導体合成については、計画通りに反応がうまく進行しないことがわかり、残念ながら開発を断念せざるを得なかったものの、研究実績の概要に記載した、二つの新規合成法を開発することができた。昨年度学会発表した、2-[アリール(メトキシ)メチル]ベンジルアジド誘導体からの第三級1-アリール-1,3-ジヒドロイソインドール-3-カルボチオアミド誘導体の合成に関しては、実施例を増やし、反応機構などの細かい点の検討をおこない、専門誌にて詳細を報告した。同じく、昨年度学会発表した、2-ブロモベンジルアジド誘導体からの2-アルキル-3-アリールイソインドリン-1-オン誘導体の合成に関しても、実施例を増やし、反応機構などの細かい点の検討をおこなった。また、2,3-ジヒドロ-1H-ベンゾ[e]

イソインドール-1-オン骨格の合成にも応用できることを明らかにし、あわせて専門誌にて報告した。アルファ水素を有する2-(アルキルスルホニル)ベンジルアジドをリチウムジイソプロピルアミド(LDA)で処理をすると、trans-2,3-ジヒドロベンゾ[b]チオフェン-3-アミン1,1-ジオキシド誘導体が生成することを見い出した。この生成物は、極性が高く、効率的な単離が難しかったため、N-アシル化体として単離した。この生成物の生成の機構を下記のように考察した。まず、2-(アルキルスルホニル)ベンジルアジドをLDAで処理した際、スルホニル基のアルファ位の水素ではなく、ベンジル位の水素が引き抜かれ、ベンジルアニオンが発生する。窒素が脱離し、ベンジリデンイミニドとなり、アニオンがスルホニル基のアルファ位に移動し、ベンジリデンイミニド部位はベンジリデンイミンとなる。スルホニル基のアルファアニオンがイミン炭素を分子内攻撃することにより環化し、2,3-ジヒドロベンゾ[b]チオフェン-3-イルアミドアニオンとなり、これが水処理により2,3-ジヒドロベンゾ[b]チオフェン-3-アミンとなる。立体化学は、反応機構と熱力学的安定性から考え、トランスであると推測している。現在、専門誌への投稿準備中である。入手容易な出発原料から簡単に合成できる、オルト位(ベンゼン環の隣り合った位置)に官能基(化学的な反応がし易い置換基)を有するベンジルアジド(トルエンのベンゼン環のメチル基の3個の水素原子のうちの1個が、3個の窒素原子で構成されたアジドと呼ばれる原子団で置き換えられた化合物)誘導体を用いて、従来の方法では構築が困難であり、かつ医薬や農薬などの創製に役立つ可能性の高いヘテロ環(環の構成元素として、窒素,酸素、硫黄などのヘテロ原子を含む環状化合物)誘導体や新規へテロ環骨格の簡便かつ一般的な合成法を10方法開発した。当初計画していたキナゾリン誘導体の三つの合成法の開発にすべて成功した。また、27年度に開発を計画していたものとして、1H-イソインドール-1-イミン誘導体の合成法を開発を行えただけでなく、3-アルコキシイソインドリノンおよび3,4-ジヒドロ-2H-1,3-ベンズオキサジン-2-チオン誘導体の合成に関する検討についても良い結果が得られつつある。また、アジド置換基の有機合成への新しい利用方法に関しても、フェニルリチウム類のアジド末端窒素への分子内環化による、3,4-ジヒドロ-1,3,4-ベンゾトリアジン誘導体の生成という、興味ある知見が得られた。第三級1-アリール-1,3-ジヒドロイソインドール-3-カルボチオアミド誘導体の合成および2-アリールイソインドリノン誘導体の合成について、さらに詳しく検討して、専門誌での公表に結びつけたい。硫黄原子で安定化された炭素アニオンのアジドへの求核攻撃反応よる環化反応を用いた、4H-1,3-ベンゾチアジン誘導体の合成法の開発について検討を行いたい。さらに、2位の窒素原子が第三級チオカルボアミド基で置換されたイソインドリノン誘導体や1,2-ジヒドロ-3H-2-ベンズアゼピン-3-チオン誘導体などの、従来法では合成が極めて困難な誘導体の合成法開発に挑みたい。有機合成化学3-アルコキシイソインドリノンおよび3,4-ジヒドロ-2H-1,3-ベンズオキサジン-2-チオン誘導体の合成法を完結させ、専門誌にて公表する。当初から今年度に開発を計画していた、4H-3,1-ベンズオキサジンおよび1H-イソインドール誘導体の合成の開発のついて検討する。
ベンザインの連続発生法を基盤とした芳香環修飾法の開発とアルカロイド合成への応用

ベンザインは天然有機化合物や医薬品の合成にとどまらず、π共役系機能性分子の合成に応用されるなど、芳香族化合物の合成で隆盛を極めている。しかしながら、従来法のようにベンザインを単独に発生させた場合、修飾できる部位は芳香環の二箇所のみに限られており、それ以上の多点同時修飾型の連続反応に展開することは困難であった。そこで本研究では、連続ベンザイン発生法を基盤とする多点同時官能基化反応の開発と本反応を用いた複雑な天然有機化合物の迅速合成法の確立を行う。
分子進化工学を用いた環境調和型水素生産システムの開発

本研究では、大腸菌内で水素生産に関与するタンパク質の役割を決定し、さらに分子進化工学を駆使することによってこれらを改変・進化させて、環境に負荷を与えない効率的な水素生産プロセスを構築することを目的としている。ヒドロゲナーゼ活性の調節遺伝子であるhypFの下流領域には4つのopenreading frame(ORF1-4)が存在する。その中のORF1は、DNA結合性タンパク質でヒドロゲナーゼ系タンパク質の一つであるFhlAと極めて相同性が高い。そこで今年度はこのFhlAの機能を解析することにした。ORF1遺伝子を高発現用ベクターpGEMに連結し、これを用いて大腸菌BL21を形質転換することによって、大腸菌によるORF1の高発現系を構築した。形質転換体にIPTGを添加することによってグルタチオン-S-トランスフェラーゼ-ORF1融合タンパク質の発現を誘導した。培養後の菌を超音波破砕し、破砕液をグルタチオン固定化カラムにとおした。カラムに結合した融合タンパク質にプロテアーゼを作用させることによって、ORF1をワンステップで精製した。また、ORF1と相互作用すると予想されるヒドロゲナーゼ系DNA断片をPCRによって増幅し、グルタチオンカラムに結合させた融合タンパク質と相互作用させた。しかし、タンパク質への非特異的吸着以外は観察されなかった。さらに、大腸菌ゲノムを制限酵素によって断片化したものを同様に融合タンパク質と相互作用させ、溶出、PCRによる増幅、のサイクルを繰り返した。現在第3世代まで得られたが、まだ特異的吸着量の増加は観測されていない。大腸菌はhypFと呼ばれる調節遺伝子を有し、ヒドロゲナーゼの酵素活性はHYPFタンパク質により厳密に制御されているが、実際の機能に関してはまだ詳細な検討がなされていない。そこで特に今年度は、hypFを高発現用ベクターに組み込んでHYPFの大量発現系を確立し、その機能を解析することを目的とした。すでにクローニングし塩基配列が明らかになっているhypF遺伝子を高発現用ベクターpGEXに連結した。構築されたプラスミドを用いて大腸菌BL21を形質転換し30度で振とう培養した。そして600nmでの吸光度が0.5になったところでイソプロピルチオガラクトピラノシドを最終濃度1mMになるように添加し、HYPFの発現を誘導した。タンパク質の発現は、SDS-アクリルアミドゲル電気泳動によって確認した。大腸菌破砕液をグルタチオン固定化カラムに流し、さらにプロテアーゼを作用させることによって、精製HypFタンパク質を得た。このHypFと金属との相互作用を調べるため、HypF固定化カラムにMg,Fe,Niイオン溶液を流し、その後溶出させたHypFが持つ金属をICP原子発光分光分析により同定した。その結果、HypFはその分子内にNiを配位させることが示唆された。
医薬品の後期修飾を志向したアミドの選択的分子変換法の開発

多様な医薬品シーズを創出するためには、生物活性化合物の効率的な分子変換や修飾・誘導体化が必要である。これまで、比較的反応性の高いアミノ基、メルカプト基、カルボキシル基や水酸基を足掛かりとした修飾反応が主に開発されてきたが、中性のアミドは反応性が乏しいため直截的に化学修飾するのが困難であり、変換する手法も限られているのが現状である。そこで、本申請では医薬品・天然物などの小分子によく見られるだけでなく、抗体などのタンパク質を構成する基本構造でもあるアミドに注目し、アミドの新規分子変換法を開発することで新たな医薬品シーズを効率的に創出することを目的とする。
甲状腺癌の発生過程とそのプログレッションにおける遺伝子異常の分子病理学的解析

甲状腺疾患のファイルから232例(腫瘍170例を含む)の症例を選出し,核甲状腺疾患における増殖能を免疫組織化学的に検討した.一次抗体には増殖細胞核中に広く存在するKi-67抗原を認識するモノクローナル抗体MIB-1を使用した.その結果,甲状腺分化癌(乳頭癌,濾胞癌)の増殖能(labeling index:2.0%)は他の臓器の高分化腺癌と比べて著しく低く,およそ1/30程度であった.一方,甲状腺未分化癌は高い増殖能を示した(labeling index:32.67%).濾胞腺腫や濾胞癌の増殖能は組織像により異なり,濾胞構造を明瞭につくる部位では増殖能は低く,充実性の構築を示す部位では高い増殖能を示した.また予後に関係する浸潤の程度と増殖能との関係をみると,広範囲浸潤型では局所微少浸潤型の濾胞癌に比較して有意な高値を示した.(Hum Pathol 26,139-146,1995)癌遺伝子の異常の検討については現在もなお検討中である。癌遺伝子としてK,H,Nの3種のras遺伝子につき,それぞれ2ヶ所,計6ヶ所のpointmutation hot spotを挟むプライマーを作製し,ホルマリン固定パラフィン切片から選択的に組織DNAを採取する目的で,microdisection-PCR法を行った.さらにSSCP法およびDirect sequensing法で採取したDNAの点突然変異の有無と塩基配列を検討した.現在までの所,甲状腺乳頭癌でのras遺伝子の点突然変異は少ない(10%以下).今後はras遺伝子の点突然変異がより高頻度に予想される濾胞性腫瘍において,腺腫から癌へのプログレッションおよび分化癌から低分化,未分化癌へのプログレッションについて検証していく。また現在南米パラグアイの甲状腺癌材料を収集しており,低ヨード摂取地域(パラグアイ)と高ヨード摂取地域(日本)における甲状腺癌でrasをはじめとする癌遺伝子異常の違いを同様に検索していく.甲状腺疾患のファイルから232例(腫瘍170例を含む)の症例を選出し,核甲状腺疾患における増殖能を免疫組織化学的に検討した.一次抗体には増殖細胞核中に広く存在するKi-67抗原を認識するモノクローナル抗体MIB-1を使用した.その結果,甲状腺分化癌(乳頭癌,濾胞癌)の増殖能(labeling index:2.0%)は他の臓器の高分化腺癌と比べて著しく低く,およそ1/30程度であった.一方,甲状腺未分化癌は高い増殖能を示した(labeling index:32.67%).濾胞腺腫や濾胞癌の増殖能は組織像により異なり,濾胞構造を明瞭につくる部位では増殖能は低く,充実性の構築を示す部位では高い増殖能を示した.また予後に関係する浸潤の程度と増殖能との関係をみると,広範囲浸潤型では局所微少浸潤型の濾胞癌に比較して有意な高値を示した.(Hum Pathol 26,139-146,1995)癌遺伝子の異常の検討については現在もなお検討中である。また現在南米パラグアイの甲状腺癌材料を収集しており,低ヨード摂取地域(パラグアイ)と高ヨード摂取地域(日本)における甲状腺癌でrasをはじめとする癌遺伝子異常の違いを同様に検索していく.甲状腺癌の発生過程とそのプログレッションにおける遺伝子異常の分子病理学的解析を目的として、本年度行った研究と継続中の研究についての状況について報告する.研究材料として、甲状腺のホルマリン固定、パラフィン包埋症例236例(正常10例、バセドウ病21例、腺腫様甲状腺腫33例、濾胞腺腫43例、乳頭癌95例、濾胞癌15例、未分化癌11例)を収集し、増殖期細胞(Go期以外)を認識するKi-67抗原に対するMib-1抗体を使用して、各増殖性病変の増殖率を免疫組織化学的方法で計測した.さらに現在は増殖能と機能(ホルモン合成能)との関連を検討中である.一方、上記症例のパラフィン包埋切片からDNAを抽出して、PCRを用いて増やし、Dotblot hybridization(DBH)法によりras geneのmutation率を検出する試みを行っている.DBH法による検索については現在パラフィン包埋切片からのDNA抽出の方法を検討中である.甲状腺疾患のファイルから232例(腫瘍170例を含む)の症例を選出し、核甲状腺疾患における増殖能を免疫組織化学的に検討した。一次抗体には増殖細胞核中に広く存在するKi-67抗原を認識するモノクローナル抗体MIB-1を使用した。その結果,甲状腺分化癌(乳頭癌,濾胞癌)の増殖能(labeling index:2.0%)他の臓器の高分化腺癌と比べて著しく低く,およそ1/30程度であった。一方,甲状腺未分化癌は高い増殖能を示した(labeling index:32.67%)。濾胞腺腫や濾胞癌の増殖能は組織像により異なり,濾胞構造を明瞭につくる部位では増殖能は低く,充実性の構築を示す部位では高い増殖能を示した。

また予後に関係する浸潤の程度と増殖能との関係をみると、広範囲浸潤型では局所微少浸潤型の濾胞癌に比較して有意な高値を示した。(Hum Pathol26,139-146,1995)癌遺伝子の異常の検討については現在もなお検討中である。癌遺伝子としてK,H,Nの3種のras遺伝子につき,それぞれ2ケ所,計6ケ所のpointmutation hot spotを挟むプライマーを作製し、ホルマリン固定パラフィン切片から選択的に組織DNAを採取する目的で,microdisection-PCR法を行った。さらにSSCP法およびDirect sequensing法で採取したDNAの点突然変異の有無と塩基配列を検討した。現在までの所,甲状腺乳頭癌でのras遺伝子の点突然変異は少ない(10%以下)。今後はras遺伝子の点突然変異がより高頻度に予想される濾胞性腫瘍において,腺腫から癌へのプログレッションおよび分化癌から低分化,未分化癌へのプログレッションについて検証していく。また現在南米パラグアイの甲状腺癌材料を収集しており,低ヨード摂取地域(パラグアイ)と高ヨード摂取地域(日本)における甲状腺癌でrasをはじめとする癌遺伝子異常の違いを同様に検索していく。
戦略的エネルギー関連資源確保の為の新技術の開発

エネルギー資源の安定供給は日本にとって重要な課題である。このような観点から海水から原子力発電の燃料で有る溶存ウラニウムを回収しようという研究が進んでいる。しかし、その濃度はppbレベルと非常に低いので、ppbレベルのウラニウムの高効率吸着剤が必要とされている。このために我々はウラニウムや他の目標元素を捕獲するための吸着基材としてヒドロゲルを活用した。ヒドロゲルの有用性を示すため、アミドキシム基やクラウンエールを導入したヒドロゲルを開発し、他元素の存在下でppbレベルのウラニウムや目標元素の捕獲効率を調べた。その結果、高い吸着性によって、目的実現の可能性が示された。今年度はppbレベルで希薄に存在する海中ウランの捕集を海中の条件(高濃度の他元素が共存)下で実用化するための基礎検討を行った。その結果、捕集官能基であるアミドキシム基の増加に伴いウランの吸着量も増加していることが確認できた。吸着量は最大でゲル1gあたり200μg程度が確認された。これを乾燥重量あたりに換算するとゲル1kgあたり大体ウラン2040g程度である。この値は先行研究の不織布捕集材の約10倍であり、ゲルによって官能基の密度を高めた効果を如実に反映する結果となった。一方他元素については、アミドキシム基の増加と吸着率の変化との間にウラン程の明確な相関は確認できず、元素によってその変化は様々であった。このことからアミドキシム基はウランに対し選択性が強いことが確認できた。次に塩化ナトリウムを加えウラン吸着量への影響を測定したところ、塩化ナトリウムの濃度を1000倍変えてもウラン吸着量に明確な差は現れなかった。当初の予定では海水中での複数のウラン以外の高濃度イオンの多段分離の為に異なる分離能を持つ層を導入する予定であったが、実験結果よりゲル捕集材に導入する官能基の選択とゲルの密度を適当に選ぶことによって、現在の捕集能力では目標元素以外の高濃度イオンの影響はほとんど受けないらしいことが明らかになったので、現在は高効率化や他の元素に対する吸着の検討を進めることにしている。なお、ウランにおいて塩化ナトリウムの影響が現れにくいことは先行研究における捕集材ではある程度示唆されていたことであるが、現状のゲル捕集材中では先行研究の場合に比べて捕集能力が高く、高濃度のイオンの影響は逃れられないと考えており、今後捕集効率の向上に伴って、再度実験および計算でその影響を調べる必要があるだろう。昨年度はppbレベルで希薄に存在する海中ウランの捕集を海中の条件(高濃度の他元素が共存)下で実用化するための基礎検討を行ったが、ウラン実験では捕集によるウランの濃縮を進めるのは管理上難しいので、同様な吸着性を持つバナジウムで吸着性の評価を行った。その結果、アミドキシム基がキレートを作ってイオンを吸着することから、アミドキシム基の濃度には吸着能が大きく変わる閾値があることが分かった。そこでアミドキシム基の空間密度を調べたところ、やはり閾値は密度が大きな影響を持っており、キレートを形成に必要なアミドキシム基の平均距離を求めることができた。またアミドキシム基の割合だけでなく、ゲルの水による膨潤の度合いや、それに影響を与える架橋密度、さらには架橋の仕方などが影響を与えていることが示唆された。また、複合吸着材を作製するための基礎検討として、アミドキシム基をPETフィルムに組み込んで重金属の吸着特性を明らかにした。またアミドキシム基以外の官能基を利用することを目指し、クラウンエーテル、サリチル酸、DMAPAA、スチレンスルホン酸等をゲル材料に組み込んで多様な元素に対する吸着特性を明らかにした。この研究からも官能基の濃度だけでなく、架橋密度や架橋の仕方などの影響が示唆されたので、X線や中性子散乱を用いて吸着による構造変化を調べたところ、吸着によって構造が変化することが明らかになった。これらの成果は論文や学会で講演するなどして発表した。昨年度に引き続き、ppbレベルで希薄に存在する海中ウランの捕集を海中の条件(高濃度の他元素が共存)下で実用化するため、ウランと同様な吸着性を持つバナジウムで吸着性の評価を行った。微量の元素濃度では再現性を確保するのが難しく、繰り返し測定を行って吸着特性を調べている。しかし、全てのパラメータを抑え切れていないようで、依然吸着量の偏差が大きくなっている。アミドキシム基の濃度や、ゲルの密度も含めたアミドキシム基の空間密度だけではなく、再現が難しい集合状態などが影響している可能性がある。その違いによるゲルの水による膨潤の度合なども含めて、多くのコントロールパラメータがあるらしいことが分かってきた。また、複合吸着材を作製するための基礎検討として、捕集剤中への元素吸着の進行速度を調べ、捕集剤の浸漬必要時間を検討した。また、速やかに捕集をするためのシート状捕集剤を作製し、短時間での吸着特性を明らかにした。ゲル以外の捕集剤としてアミドキシム基をPETフィルムに組み込んだものや、ゲルにアミドキシム基以外の官能基としてクラウンエーテル、サリチル酸、DMAPAA、スチレンスルホン酸等を組み込んだもの、さらには生物由来物質をガンマ線重合したゲル捕集剤などで多様な元素に対する吸着特性、官能基の濃度、架橋密度や架橋の仕方などに対する吸着性の変化を測定し、知見を集積した。引き続き、ppbレベルで存在する海中ウラン捕集を海中の条件(高濃度の他元素が共存)下で実用化の為、吸着性の評価を行った。

微量元素濃度下で再現性確保為に繰り返し測定により吸着特性を調べた結果、日単位でmmオーダーという吸着層のゲル内部への遅い進行が観測される場合もあり、シート化や穴などの構造化が必要であることが分かった。最終年度は捕集材としての利用運用をを踏まえつつ、上記を含めた安定性の向上を進めた。具体的には、アクリルアミドを含むゲルのシアノ基をアミドキシム化する際、アクリルアミドの加水分解による脆弱化がシート化や構造体作製する際の障害となると予想された為、加水分解が起こりにくいメタクリルアミドをゲルの骨格として導入する事を検討した。その際、当初、アクリルアミドに比べゲル化が難かった為、促進剤添加、真空引きによる溶存酸素の除去、DMSO等による溶媒調整も行ッタ結果、良好な条件を決定できた。メタクリルアミドを含むゲルではアミドキシム化で脆弱化が見られなかった為、アクリルアミドの加水分解による脆弱化が示唆された。作製したメタクリルアミド捕集材の捕集効率を調べたところ、アクリルアミドより高い値が示された。これは、脆弱化が防がれたことにより、より多くの官能基が捕集材中に残ったことや、メタクリルアミド自体の作用が考えられる。今後まだ明らかになっていない点についての研究が必要であるが、以上のように、本研究課題によってゲル捕集材の実用化に目処がついた。他にもアミドキシム基以外の官能基としてクラウンエーテル、サリチル酸、DMAPAA、スチレンスルホン酸他を組み込んだもの、さらには生物由来物質をガンマ線重合したゲル捕集剤などで多様な元素に対する吸着特性、官能基の濃度、架橋密度や架橋の仕方などに対する吸着性の変化など多くの知見を得た。これらの成果は今後も論文や学会講演で発表する予定である。エネルギー資源の安定供給は日本にとって重要な課題である。このような観点から海水から原子力発電の燃料で有る溶存ウラニウムを回収しようという研究が進んでいる。しかし、その濃度はppbレベルと非常に低いので、ppbレベルのウラニウムの高効率吸着剤が必要とされている。このために我々はウラニウムや他の目標元素を捕獲するための吸着基材としてヒドロゲルを活用した。ヒドロゲルの有用性を示すため、アミドキシム基やクラウンエールを導入したヒドロゲルを開発し、他元素の存在下でppbレベルのウラニウムや目標元素の捕獲効率を調べた。その結果、高い吸着性によって、目的実現の可能性が示された。障害になると予想された高濃度イオンの影響が小さかったことから順調に計画が進んだ一方、当初小さいと考えた官能基の濃度分布など抑え切れていないパラメータの存在も示唆されてきたが、当初考えたもの以外にも多くの手法を検討することができており、全体としては順調である。27年度が最終年度であるため、記入しない。資源環境材料開発研究は概ね当初の予定通り進行している。一昨年後半に研究に不可欠の微量元素分析用の誘導結合プラズマ質量分析装置が我々の組織に導入されたことにより、共用装置に頼る必要が無くなったため、研究のスピードアップが図れたが、さらに共用ではないFT-IRが使えるようになるので、より研究が進むと期待している。障害になると予想された高濃度イオンの影響が小さかったことから順調に計画が進んでいる。
統合失調症の遺伝子治療法の開発

我々は統合失調症にみられる海馬Aktの発現減少が統合失調症の症状を惹起するとの仮説を立てた。この仮説に基づき独自に開発したラットX線照射モデルを用いて,このモデルに見られる行動異常や脳組織病理所見を遺伝子の中枢神経細胞への選択的導入で修復できるかどうかを検証したが、導入したラットの解析では有意な効果が認められなかった。以上の理由により,本研究計画については本年度内限りで中止することを決定した。統合失調症の患者死後脳においてAktの発現減少が海馬で観察されることから,我々は統合失調症の病態を規定する指標の有力な候補としてAktを選び,その発症時に海馬で誘導されるAktの発現減少がGABAニューロンの機能低下を介して統合失調症の症状を惹起するとの仮説を立てた。この仮説に基づき,本研究では基盤研究(A)「神経幹細胞機能異常仮説としての統合失調症の病態発生に関する研究」(平成1517年度)により補助を受けた研究の過程で開発されたラットX線照射モデルを用いて,このモデルに見られる認知行動異常や脳組織病理所見を遺伝子の中枢神経細胞への選択的導入で修復できるかどうかを検証する。平成19年度はヒトAkt遺伝子を組み込んだアデノウイルスを用いて,X線照射ラットの海馬へのAkt遺伝子の特異的導入を施し,ラットに見られる機能障害の改善の可否を検討した。その結果,X線照射ラット海馬へのAkt遺伝子導入によってモデルに見られる覚醒剤応答や認知機能の変化を十分修復するには至らなかったが,感覚運動系については効果が認められる可能性が見出された。そこで平成20年度は,感覚運動系の機能評価と脳病理組織学的評価に絞って遺伝子導入の効果をみる計画とした。この仮説に基づきラットX線照射モデルを用いて,このモデルに見られる認知行動異常や脳組織病理所見を遺伝子の中枢神経細胞への選択的導入で修復できるかどうかを検証した。平成20年度はヒトAkt遺伝子を組み込んだアデノウイルスを用いて,ラットX線照射モデルの海馬へのAkt遺伝子の特異的導入を施し,ラットに見られる感覚運動系についての効果を検証した。しかし導入したラットの解析ではPPIに有意な変化が認められなかった。さらに現在所有するラットX線照射モデルでは海馬でのAktの発現減少が十分再現できないことも判明した。以上の理由により,ラットX線照射モデルの所見のみ論文としてまとめ、本研究計画については本年度内限りで中止することを決定した。
組織の社会的信頼を高めるコミュニケーション・マネージメント

本研究では、3つの大きなデータ収集活動をもとに研究が進めらた。第一次データ収集は、不祥事事例の収集である。また第二次データ収集は、事例分析をもとに、不祥事の生成システムの諸要因を定量的、定性的に分析するため、郵送とインターネットによる形式で社会調査が行われた。第三次データ収集は、企業倫理、特に中小企業の社会的責任に焦点を当て、社会調査が行われた。全体を通じていえる大きな帰結は、不祥事の根は深く、単に一企業の問題として対応するのではなく、社会全体の問題として取り組まねばならないテーマであることが判明した。とくに事例研究からは、従業員が普段意識することの無い組織の文化的コンテキスト、また組織に潜むパワー(ヘゲモニー)という社会的問題が見えてきた。定量分析からは、組織への一体化(アイデンティティー)の問題が不祥事と大きくかかわり、従業員が情報をゆがめて伝えたり隠蔽したりすること、同調統制、競争意識やそれを強調する組織風土は、比較的顕著な相関性が見られた。これらの分析で特に大事な点は、事故が不祥事に転化するとき、従業員が日ごろ意識していないコミュニケーションに問題の本質があり、私たちはこれをコミュニケーション・リスクと呼び、問題意識化し、啓蒙的実践活動を始めた。企業はより社会的存在を強め、これまでの競争原理を中心とした経営からの脱却が求められることであろう。そのためには、コミュニケーション的な戦略が有効であり、より民主的な組織文化の変革が必要である。片手間な対処療法的問題解決手段で、不祥事が無くなることはない。監視を強化する、倫理観を向上させるなど、言うのは簡単であるが、これまであまり機能していないのが現実である。コミュニケーションはリスクマネジメントや企業倫理を保管する有効なアプローチである。不祥事を起こさない「社会的な信頼」の高い組織、21世紀に発展していける企業になるには、「管理(コントロール)の」視点から経営を実践するのではなく、「コミュニケーション(対話)」の視点から経営するという、大きな方向転換、つまり経営とはステークホールダーとともに、経営資源についてコミュニケートしていくことである。不祥事を起こさない21世紀型の信頼ある組織になるためには、パラダイムの切り替え(リフレーミング)が重要である。本研究プロジェクトは、「組織虚偽」の生成過程を解明する第一研究と、組織の社会的信用を向上させる企業努力を分析する第2研究から構成された。本年はプロジェクト初年度として、基礎的研究を重視した。第一研究としては、過去10年間の組織虚偽のデータベース化を試みた。組織虚偽を「不祥事」として言い換え、新聞資料(縮刷版)から事件を抽出し、コミュニケーション的視点から組織虚偽を分類・整理した。とくに2000年から2002年までの3年間について、パイロット的にデータベース化を試みた。また、福岡近隣の病院関係者や一般民間企業従業員とのフォーカスグループによるインタビュー調査、雪印乳業経営幹部とのインデプス・インタビューなどを行った。これらの調査を通じて、組織虚偽の生成プロセスは個人的な要因以上に、組織コミュニケーション的な問題点が組織の慢性的な土壌になっていることが明らかになりつつある。つまり多くの不祥事において組織虚偽の生成には、組織の日常性の中に問題が隠され、組織内の人間はそれに麻痺してしまっていることが解明させた。

また、組織内外のコミュニケーション行為の中に、リスク意識が欠如している点や、情報共有と手続き的公正さ(組織民主主義)がかけている点が示唆される。また、日本的ともいえる「事勿れ主義」的で明言しないコミュニケーション、「内向き」な組織文化、本音と建前などの要因も見られた。さらに、現代資本主義社会・市場主義の偏重が、組織において人間関係のゆがみや、思考や行動の転倒性(例えば、安全性よりも経済効率性)、そしてこれらが組織の中にあって一種のマインドコントロール状態に陥っている様が解明された。第二研究に関しては、企業の社会的貢献について電話と電子メールによるヒアリングが、25社の民間企業に対して行われた。現在これに関する調査報告書を作成中である。本研究プロジェクトは、「組織虚偽」の生成過程を解明する第一研究と、組織の社会的信用を向上させる企業努力を分析する第2研究から構成された。本年はプロジェクト2年目として、第一研究では、昨年度に収集した過去10年間の不祥事事件のうち最近数年間の事件を、コミュニケーション的視点から組織虚偽について分類・整理した。とくに複数の事例(13件)を比較し、コミュニケーションの分析フレームをもとに不祥事コミュニケーション行動の解釈を数値化した結果、最も多くのポイントを持った項目は、物象化的転倒性、すなわち現代資本主義社会・市場主義の偏重が組織における人間関係のゆがみや、思考や行動の転倒生を引き出しているという点であった。また、縦割り組織的な閉鎖性・官僚的組織風土が同様に多くの事例から解釈された。さらに昨年度行った、福岡近隣の病院関係者や一般民間企業従業員とのフォーカスグループによるインタビュー調査を文書データ化し、これを分析研究した。第二研究に関しては、今年度も企業の社会貢献とCSR(企業の社会的責任)について研究した。とくに福岡の中小企業経営者とこの点について議論し、中小企業におけるCSRについて研究の方向性を検討している。本研究プロジェクトは、「組織虚偽」の生成過程を解明する第一研究と、組織の社会的信用を向上させる企業努力を分析する第二研究から構成された。本年はプロジェクト最終年として、無記名式のアンケート調査を実施した。第一研究では、これまでに明らかにしてきた組織虚偽のメカニズムが、事故を不祥事へと転化させていることに注目し、これらをコミュニケーション・リスクと名付け、社会心理学的な定量分析を試みた。大規模なアンケートによって、日本人の日常的コミュニケーションに潜む「負の部分」を約20の構成概念から調査・分析した。また、従業員の倫理意識についても調査した。現在も分析中であるが、予備調査段階で明らかになった点として、ある強い相関関係が見出された。つまり、組織のアイデンティティーが強まり、そこに同調統制(価値観や態度を同じにしようという暗黙の統制)が現れ、また上司に対し情報を歪めたり捏造する(上方向偏向)、目的と手段が本末転倒するような物象化的転倒性が強く結びついている。