hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな膜輸送機構の分子基盤

最終的に約100mgの精製MDR1の調製が可能となり、さらに、タンパク質の可溶化とタンパク質の安定化を同時に達成可能な界面活性剤の探索に成功した。哺乳動物のABC蛋白質は未だに蛋白構造が不明であるだけでなく、その多くは未だに輸送する基質や機能、病態との関連が不明である。本研究では、特にABC蛋白質のレギュレーター機能(SUR)と脂質膜輸送機能(ABCAサブファミリー)に焦点を絞り、構造、機能、病態における意義を解析することにより、新たな膜輸送機構の分子基盤を明らかにすることを目的とする。平成16年度には、1)Kir6.1はSUR2Bと共に血管平滑筋型ATP感受性K^+チャネルを形成すると考えられているが、両者の組織発現など未だに不明な点が多い。そこで、Kir6.1遺伝子のプロモーターを用いたトランスジェニックマウスを作製し、Kir6.1の組織発現を正確に検出することが可能になった。2)Kir6.2/SUR1遺伝子異常による新生児糖尿病の症例を日本人で初めて報告した。3)ABCA3遺伝子異常により、先天性肺サーファクタント欠損が起こることが明らかになったが、これらの患者に認められる遺伝子異常の一部では、ABCA3蛋白の細胞内のソーティングに異常を来すことを明らかにした。4)ABCA3を過剰に発現させた哺乳動物細胞(HEK293)で、ラメラ体様のベジクルが細胞内に出現することを明らかにし、ATP加水分解反応の調節機構を明らかにした。5)新規に単離した精子特異的ABCA17が、哺乳動物細胞において細胞内コレステロールエステル等の脂質代謝に関与することを明らかにした。6)精製ABC蛋白質を用いたATPase活性の高感度マイクロアッセイ系を確立した。7)α1-syntrophinがABCA1と相互作用しその翻訳後活性を制御することを明らかにした。8)ABCGファミリータンパク質の機能解析系を確立した。9)バキュウロウィルス・昆虫細胞系を用いたヒトMDR1の大量発現の安定化に成功した。10)従来よりも安定性の高いヒトMDR1の精製標品を調製できるようになった。11)結晶化能の向上を目指した変異体MDR1の作製を試みた。平成17年度には、1)ABCA3遺伝子欠損マウスの樹立に成功した。ホモ欠損マウスは生後間もなく呼吸不全により死亡することから、ヒトABCA3遺伝子異常によるサーファクタント欠損症を再現できた。2)ヒトにおいて肺サーファクタント欠損を引き起こすABCA3遺伝子変異は、ABCA3蛋白質が細胞内のソーティング異常によりERに留まるタイプIと、細胞内ソーティングは障害されていないがATP加水分解活性が障害されるタイプIIの2種類に分類できることを明らかにした。3)ABCA3を過剰に発現させた哺乳動物細胞で、ラメラ体様のベジクルを含む分画にコリンリン脂質が濃縮されることを明らかにした。
発がんプロモーション時期に特異的に発現する遺伝子の解析

本研究では、発がんプロモーションの初期から生じる現象と、最終的な細胞回転の永続的な活性化との間にある情報伝達機構に関わる遺伝子の同定を目的としているが、11年度はラット肝中期発がん性試験法(伊東モデル)を用いて、発がんイニシエーション後のプロモーション初期から特異的に発現する遺伝子群の断片配列を、Subtractive hybridization法によりクローニングするための研究を行なった。具体的にはジエチルニトロソアミン単回投与によるイニシエーション後に部分的肝切除のみを施したラットを対照群とし、この後さらにプロモーターとして600ppmのフェノバルビタール(PB)を3日間飲水投与したラットをプロモーター投与群とした。各々の群の肝組織からpoly(A)RNAを抽出しcDNA化したのち、PB投与群で発現しているmRNA由来のcDNAから対照群のcDNAを差し引くことにより、PB投与のみで特異的に発現が増加する遺伝子を得た。得られたクローンは現在約30種であり、その塩基配列の解析を行なっている。今後はそれらの遺伝子のうち、新規ないし意義の不明な既知の遺伝子を選び、その発現レベルのPB投与に対する用量依存性(最高600ppm)と経時的推移(最高8週間)をNorthernblottingにより検討したのち、さらに有望な遺伝子の二次スクリーニングとして、肝発がんプロモーター作用の陽性対照であるEthinylestradiolと陰性対照であるButhylated hydroxytolueneを作用させた肝組織、及びPB誘発肝腫瘍について発現解析を進める予定である。なお、これらに必要な動物実験の全てはすべて終了した。また、PB投与によりその発現が減少する遺伝子群についても解析することも重要であるため、今回のPB(-)群のcDNAからPB(+)群のcDNAをsubtractする研究も進行中である。本研究では発がんプロモーション時期に特異的な発現遺伝子の同定を目的として、ラット肝二段階発癌モデルを利用して、プロモーション時期に600ppmのphenobarbital(PB)を10日間飲水投与した時に発現上昇する遺伝子群を単離し、プロモーション過程で恒常的に発現上昇する遺伝子をNorthern blotスクリーニングにより選別した。具体的にはcDNA subtraction法により単離した遺伝子を、肝中期発がん性試験法を用いて、PBの他、ethinylestradiol,butylated hydroxytolueneを各々1,3000ppm混餌投与した8週目のラット肝組織と、PBでプロモートされた肝細胞癌での発現を指標としてスクリーニングした。その結果、67遺伝子が単離され、12遺伝子が選別された。その内、2つの未知遺伝子の他、発がんとの関与が示唆されている数種の遺伝子が得られたが、特に強い発現を示したapolipoprotein A4,nuclear receptor binding factor-2,CD81,GST-μ2,DOC-1R,hypothetical protein,mlrq-like proteinは発がんプロモーション指標として有用であると考えられた。また、これらの多くは無処置動物の肝臓で構成的に発現しており、イニシエーション処置によりG_1-S停止に陥った肝細胞での発現抑制がプロモーション過程で解かれたものと解釈された。更にこれらについて各種の非遺伝子傷害性肝発がん物質を単独で投与したラットでの発現解析を行ったところ、growth suppressorであるDOC-1に近似した遺伝子DOC-1Rが発現抑制を受けることを見出した。ラットDOC-1Rをクローニングした結果CpG islandを翻訳領域に持つことが明らかとなり、CpG islandのmethylationに起因する転写抑制機序が示唆され、そのmethylation解析とともにDOC-1との発現比較を進めている。本研究では発がんプロモーション時期に特異的な発現遺伝子の同定を目的として、ラット肝二段階発癌モデルを利用して、phenobarbital(PB)投与によるプロモーション初期(10日目)に発現上昇する遺伝子群をsubtractive PCR法にてクローニングし、計67の単独遺伝子を単離した。次いで、実際に形成された肝がん組織を含む各種プロモーション過程で恒常的に発現上昇する遺伝子をNorthern blotスクリーニングにより選別し、12遺伝子を得た。その内、2つの未知遺伝子の他、発がんとの関与が示唆されている数種の遺伝子が得られたが、特に強い発現を示したapolipoprotein A4 (APOA4),nuclear receptor binding factor-2,CD81,GST-μ2,hypothetical protein,未知クローン#2は短期発がん性指標として有用であると考えられた。これらの遺伝子は、その構成的な発現から、正常肝臓での機能遺伝子であることが推定され、イニシエーションによってその発現の抑制を受けたものがプロモーション過程で回復することを特徴としていた。また、各種の非遺伝子傷害性肝発がん物質の28日間単独投与には特異的に反応しないことから、プロモーション過程に特異的な発現であることが示された。次にこれらの遺伝子について、いくつかの非遺伝子傷害性性発がん物質による発がんプロモーション時期でのin situ hybridizationによる局在検索を行った結果、APOA4 mRNAが、発がんプロモーション作用の強いthioacetamide投与により、前がん病変と考えられるGST-P陽性巣に一致した局在を示した。この局在性は用いた発がん物質のプロモーション強度に依存しており、APOA4がGST-P陽性巣の形成過程に関与している可能性が示唆された。
流動性指標の時系列分析：企業倒産に影響を及ぼす金融経済指標間の因果関係解明

本研究では、倒産数を予測するモデルを構築した上で要因となる金融経済指標(資金調達難を示す指標)相互間の因果関係を解明しようとしている。まず、倒産数と金融経済データからなるパネルデータを用いて倒産発生に有意な説明変数(金利スプレッド、株価ボラティリティ等)を選び出し、その組み合わせで月次倒産数を予測する回帰モデルを構築する。次に、説明変数の時系列から説明変数時系列相互間の因果関係をGrangerの検定により解明する。これにより経済環境の悪化から倒産多発に至る経路上の特徴が明らかになる。本研究はシステミックリスクの発生を予防しようとする監督機関にとって有益なものとなる。本研究は、企業の信用リスク・流動性リスクに関する研究である。企業倒産を引き起こす要因となる金融経済指標相互間(金利や株価、ボラティリティ指標など)の因果関係を解明しようとしている。まず米国金融経済指標のなかから倒産発生を有意に説明するもの(金利スプレッド、株価、株価ボラティリティ、イールドカーブスプレッドなど)を選び出す。有意な変数の組み合わせで月次倒産数を予測するモデルを構築する。また有意な核指標ごとに時系列モデルを構築した上で、各変数時系列と倒産数時系列の因果関係、また各変数時系列相互間のGrangerの因果検定を行うことにより因果関係を解明する。まず1年目には市場データが充実しマーケットの透明性が高い米国市場で研究を進め、2年目に日本市場、3年目に欧州市場(ないしアジア市場)を対象に研究に範囲を拡大することを予定している。このことを通して各市場ごとに経済環境の変化から倒産数変化にいたる経路上の特徴・差異が明らかになる。世界の金融機関は2008年のリーマンショック、2011年のギリシャ危機等繰り返し金融危機に直面しており、監督官庁や金融機関の企画・審査部門ではいずれ到来する不況・倒産に備えた分析が一段と重要になっている。このため、金融経済指標における兆候の発生から倒産にいたる因果メカニズムを解明し、指標の変化を体系つけることはシステミックリスクの発生を防止し金融の安定を図ろうとする日銀・金融庁等監督機関にとって重要な意味を持つ。また、金融機関のリスクマネジメント上の進歩にも大きく寄与するものである。。平成27年度は米国データを用いて研究を行った。2000年1月から2014年12月までの15年間の米国月間倒産数データを用いて倒産数を予測するモデルを構築した。倒産数予測に有効な金融経済指標としてはボラティリティ指標、金利指標等の10変数があり、この10変数の組み合わせから求めた最終モデルはS&P500株クラッシュ、株価から求めた非流動性ファクター、インターバンク流動性スプレッド、レポ(翌日物)取引金額、株式市場ボラティリティの5変数を説明変数とするものとなった(調整済R2=0.837)。倒産数予測に有効な10変数を対象に相互のGrangerの因果性を調べたところ非流動性ファクターがボラティリティ指標、金利指標に影響を及ぼし、さらにボラティリティ指標が倒産数に影響を及ぼすという因果関係が存在することが判明した。また流動性危機時には倒産数の増加がCP金利スプレッドの拡大を引き起こすという負のスパイラルが存在することも示された。本研究は企業の信用リスク・流動性リスクに関する研究である。企業倒産を引き起こす要因となる金融経済指標を発見し、その因果関係を解明しようとしている。日本市場における金融経済指標(金利、株価、ボラティリティ指標など)13の中から企業倒産数を有意に説明するものを選び出した。そのうえで、有意な変数(ラグ付き)を組み合わせて過去16年間(2000/42016/3)の月次倒産数を予測するモデルを構築した。その結果、TIBOR-コールスプレッド、イールドカーブスプレッド、対数CP-コールスプレッド、TIBOR-TBスプレッド、対数株式下落幅の5変数からなる線形モデルが構築された(調整済みR2=0.881)。単回帰で説明力ある8変数を因子分析したところ、金利スプレッド因子とボラティリティ因子に分解された。この8説明変数の時系列データから変数相互のGrangerの因果関係検定を行ったところ、1景気後退の指標であるイールドカーブスプレッドの拡大がまず最初に起こること、2TIBOR-コールスプレッドやTIBOR-TBスプレッドという金融機関の短期調達コスト上昇が一般企業の市場調達コスト(CP-コールスプレッド)を引き起こすこと、3金融機関の超短期調達手段であるレポのスプレッドはTIBORコストとの間で互いにフィードバックしあって拡大する関係にあること、4最終的にはCP-コールスプレッド、レポスプレッド、株式ボラティリティという3変数が倒産数増加の直接的な要因になっていることが判明した。こうした金融経済指標における兆候発生から倒産委いたる因果関係の解明はシステミックリスクを予防し、金融の安定を図ろうとする日銀・金融庁等監督機関にとって重要な意味を持つ。平成28年度は日本市場データを用いて研究を行った。日本データを用いた倒産数予測モデルが構築できた他、説明変数の因子分析、説明変数間のGrangerの因果関係解明も行えた。平成27年度にはは既に米国データによる研究を完成させており、進捗は当初の予定通りである。平成29年度は英国倒産数データを用いて研究を行った。2000年第1Qから2016年第1Qまでの17年の倒産データを用いて倒産数を予測するモデルを構築した。倒産数予測に有意な説明変数は7変数あり、この7変数の組み合わせから求めた最終モデルは、株式ベータ,LIBOR-TBスプレッド、為替(ポンド下落幅)、イールドカーブスプレッド、FTSE100株価ボラティリティの5変数(ラグ付き)を説明変数とするモデルとなった(調整済R2=0.706)。

日本モデルと比較した場合、LIBOR-TBスプレッド、イールドカーブスプレッドは共通の説明変数であるうえ、株価ボラティリティ(日本モデルでは株価下落幅)も同様有効であることが判明した。更に倒産多発レジーム(2008/3Q2012/2Q)を予測するモデルを二項ロジットの枠組みで構築したところ、株式ベータ、LIBOR-TBスプレッド、為替(ポンド下落幅)、イールドカーブスプレッドからなる4変数モデルとなった(ROC曲線によるAUC値=0.991と予測確率は極めて高い)。平成29年度は本研究最終年度であることもあり、日本モデルを精緻化したうえで(特に説明変数間のGranger因果関係)日本ファイナンス学会、統計学会連合大会(英語セッション)、国際学会(2017 Asian Conference of Management Science & Applications)及びニューヨークの金融実務家との研究会にて発表を行った。また、研究最終年として総括報告書を別途作成した。本研究では、倒産数を予測するモデルを構築した上で要因となる金融経済指標(資金調達難を示す指標)相互間の因果関係を解明しようとしている。まず、倒産数と金融経済データからなるパネルデータを用いて倒産発生に有意な説明変数(金利スプレッド、株価ボラティリティ等)を選び出し、その組み合わせで月次倒産数を予測する回帰モデルを構築する。次に、説明変数の時系列から説明変数時系列相互間の因果関係をGrangerの検定により解明する。これにより経済環境の悪化から倒産多発に至る経路上の特徴が明らかになる。本研究はシステミックリスクの発生を予防しようとする監督機関にとって有益なものとなる。前年度は米国市場データを用いて金融経済指標と倒産数との因果関係を解明した。本年度は日本市場を対象に研究を進める予定である。2000年から2015年までの倒産数時系列データと金融経済指標時系列データを作成し、こうしたパネルデータから倒産数予測モデルを構築するとともに、説明変数相互間の因果関係(Grangerの意味で)を解明する予定である。平成29年度は英国データの分析を行うとともに、3市場での指標と倒産数の関係について分析を深める予定である。2000年から2016年までの倒産数データと各種金融経済データを収集しまずは単回帰により倒産予測に有意な変数を選び出す。そのうえでそれた変数の組み合わせにより倒産数予測モデルを構築する。さらに有意な説明変数の因子分析を行いグループ分けを行う。また説明変数の時系列データから説明変数相互の因果関係を解明し、金融経済指標の変化から倒産委いたるプロセスを明確にする。英国データからの分析を終えたうえで、米国市場、日本市場との比較から3市場での金融経済指標の特徴、異同を解明する予定である。またこれらの成果は国際会議、国内学会等で発表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。ファイナンス29年度が最終年度であるため、記入しない。
地域の継承へ向けた郊外住宅地の「再定義」手法に関するモデルスタディ

高度成長期に全国各地の都市郊外において開発された戸建て住宅地では、近年になって、少子高齢化の進行によるオールドタウン化、スーパー撤退による買い物難民化、空き家・空き地の増加によるスラム化などの危機に直面している。本研究では、こうした郊外住宅地の持続へ向けた方策に関するモデルスタディを行った。特に、従来のようなマイホーム志向の核家族の入居のみを期待するのではなく、中古住宅のリノベーションによる新たなライフスタイルの入居者とのミックス、あるいはコンバージョンによる多様な用途(カフェ等)のミックスなど、均質な空間・社会の郊外を「再定義」することにより継承の可能性が生まれることを明らかにした。本研究は,全国の郊外住宅地で取り組まれている先進的・試行的な取り組み事例を収集・分析することによりその条件とポテンシャルを明らかにすると共に,郊外のスラム化が日本に先んじて社会的テーマとなったアメリカ等の海外における郊外住宅地再生手法の実態把握と日本への適用可能性の検討を行うことにより,日本型の郊外住宅地の「再定義」手法についてモデル提案を行うことを目的としている。平成25年度には,下記の活動を行っった。1)日本における「まちなか化型」の取り組み事例の現地調査:日本各地での取り組み事例のうち,平成25年度には「まちなか化」の事例について現地調査を行った。調査対象としては,福岡市城南区別府商店街等である。現地における古くからの商店の衰退と,近年に現れた新しい店舗の特徴を調べ,住宅地に隣接する商店街としての「行きつけ空間」のポテンシャルを検討した。2)空き空間の活用に関する現地調査:郊外住宅地で空き家・空き宅地の割合が多い住宅地を選定し,フィールドワークを実施した。特に,リノベーションの素材としての空き家のポテンシャル,空き地の周辺住民の活用等について取材を行った。3)郊外住宅地の再生に関するモデルスタディ:これまでにフィールドワークを行った複数の住宅地の条件を重ねあわせた架空の住宅地を設定し,その再生手法に関するモデルスタディを行った。若い世代のリノベーション,高齢世帯の自宅開放,公共空間の地域マネジメント等のテーマに基づき,実際のデザイン手法を検討し,それぞれ模型を作成して再生案を作成した。また,マネジメント手法についても,賃料等についてシミュレーションを行い,地域マネジメントの仕組みについて考察を行った。平成24年度には,以下の活動を行った。1)日本の郊外住宅地における地域継承へ向けた取り組み事例の情報収集:特にフェイスブック等を活用し,全国で先進的な取り組みを行っている地域・個人に関する情報を収集した。2)欧米の住宅地再生手法に関する情報収集:現地教員等との情報交換により,現在のアメリカ・ヨーロッパにおける郊外再生のプロジェクト等に関する情報を収集した。3)日本における再定義事例のフィールドワーク:2)で情報収集した地域のなかから,世田谷区,鹿児島市郊外,沖縄県浦添市,新潟市郊外について,現地におけるインタビュー調査,地域空間実測,イベント取材等の調査を行った。さらに,鎌倉市鎌倉大町では,ローカルコミュニティに関する歴史分析,自治会長等へのインタビュー,空間の変容史把握等を行うとともに,近年の再定義の動きを担っているカフェ等の小さな活動の場の主人に対してインタビュー,空間実測等を行った。4)イギリスにおける再生プロジェクトの現地調査:イギリスのマンチェスター,リーズ,リバプール,シェフィールド等において,住宅地・住宅団地の再生事例について取材を行った。本研究では,全国の郊外住宅地で取り組まれている先進的・試行的な取り組み事例を収集・分析することによりその条件とポテンシャルを明らかにすると共に,郊外のスラム化が日本に先んじて社会的テーマとなったアメリカにおける郊外住宅地再生手法の実態把握と日本への適用可能性の検討を行うことにより,日本型の郊外住宅地の「再定義」手法についてモデル提案を行うことを目的としている。1)全国の先進的・実験的取り組みのカタログ化:近年,郊外住宅地における地域継承のための取り組みが,多様な担い手により全国各地で同時多発的に行われている。そこで,東京・大阪等の大都市の郊外,並びに,青森・大分等の地方都市の郊外を対象に,注目すべき事例の情報を集めた。さらに,そのうち特に重要な事例については,現地にて担い手へのインタビューや空間構造の把握等を行うことにより,各地の取り組みをカタログ的に理解した。2)アメリカにおける再生手法の実態把握:アメリカにおいては,郊外住宅地の再生がいち早く大きな社会的関心となり,いくつかの再生プロジェクトが試行されている。そこで,ニューヨークの街中型再生(ジェントリフィケーション)事例,およびシアトル・ロサンジェルスにおける郊外の再生事例について,情報収集及び現地調査を行うことにより,空間の改変プロセス,および市場での位置づけの変化等を把握した。3)日本型の郊外住宅地「再定義」手法のモデル提案:アメリカの再生手法をそのまま日本に適用することはできない。

そこで,国内のポテンシャルを前提に,日本型の郊外住宅地「再定義」手法について提案をおこなった。具体的には,モデル住宅地を選定し,そこの空き家・空き地,商店等の民間空間,公園等の公共空間について,地域の居住者が主体となって再生を行うプロセスとその空間像についての提案を行い,模型等を制作してビジュアルに表現を行った。建築計画国内でのフィールドワークに関しては,予定より早く進展しており,概ね成果がまとまりつつある。一方で,海外でのフィールドワークについては,諸事情から実施せず,平成26年度に集中的に実施する。全体としては,概ね順調に進展している。特に日本国内の事例については,集中的に情報の収集および現地取材を実施した。その結果,国内については最終成果に向けて検討・考察するにたる一定程度の成果を達成することができた。海外については,これまで情報にと度しかったイギリスについて,予備調査を実施し,数多くの再生の現場を訪れることができた。平成26年度には,主に以下の活動をこなう。1)日本における地域継承の取り組みのカタログ化:平成24,25年度に現地調査を行った国内外の取り組み事例を集約する。そして,地域,担い手,地価,受益者等の視点から類型化したうえで,写真や図表を豊富に用いて事例ごとにまとめ,日本で実現可能な「ローカルネットワークへの組み込み型」「まちなか化型」の手法を集約したカタログとして小冊子にまとめる。2)日本の郊外住宅地の「再定義」手法に関するモデルスタディ:最後に,25年度に選定・実態調査済みの住宅地を対象に,「ローカルネットワークへの組み込み型」「まちなか化型」の郊外住宅地「再定義」手法を適用し,新たな居住地像を表現するモデルスタディを実施する。各手法については,具体的な空間設計,,平面図・断面図・パース等を用いて空間の変化や使われ方の特徴を描く。また,不動産的見地から事業の可能性についてもシミュレーションをおこなう。得られた成果は,カラー刷りの小冊子として編集し,専門家以外の人々にも理解可能な情報提供を行う。国内については,今後はすでに取り上げた地域について追加/補足の調査を行っていくとともに,新しい地域・活動主体に関する情報が入手できた場合は追加する。海外については,昨年度予備調査を行ったイギリスと,すでに情報収集・訪問済みであるアメリカ・フィリピンの地域とあわせ,本調査を実施する対象を選定する。また,再定義手法のモデルスタディについてのデザインワークを行い,CGIや模型を用いた視覚化に取り組む。平成25年度にアメリカ調査を企画していたが,諸般の事情により,平成26年度に実施することとなった。
ポジトロニウムの1光子崩壊

オルソポジトロニウムの寿命が量子電磁気学の予測よりも短いという実験結果が最近他で得られている。寿命が短いことは主たる崩壊型式である3光子崩壊以外の崩壊型式があり得ることを意味している。本研究はオルソポジトロニウムがアクシオン粒子(C=-1)と2光子に崩壊する事象の測定を行う。2光子のエネルギ-と角度を測定することによりアクシオンが崩壊するか否かにかかわらず、アクシオンの検出及び質量の測定を行うことが可能である。パラポジトロニウムからC=+1のアクシオン探索が可能である。アクシオン2光子崩壊検出も可能。陽電子源からの陽電子は通過検出用0.5mm厚プラスチックシンチレ-ションカウンタ-を光らせる。その後オルソポジトロニウム生成用シリカエアロジエルタ-ゲットで静止する。酸素によるクエンチングを抑制する為に窒素雰囲気中で用いる。パラ状態を作る時は厚いシンチレ-タ中で静止させる。2光子検出の為に球表面上に32本の沃化ナトリウム結晶を配した多重ガンマ線スペクトロメ-タを用いた。線源、シンチレ-ションカウンタ-及びタ-ゲットはこの中心に設置された。シンチレ-ションカウンタ-からの信号をフラッシュADCへ入力し、高時間分解能として偶然同時計数を減少させる。現在パラ状態からの2光子検出実験中である。この2光子は直線上にないものを要求する。次にはシリカエアロジエルタ-ゲットを用いた実験も行う予定。
有機触媒を用いた有用化合物の効率的不斉合成法の開発

有機触媒は、金属触媒に比べ一般に安価であり、水や酸素に安定で、毒性が少ないなどの利点がある。有機触媒を用いた不斉触媒反応により有用な光学活性化合物を環境に優しく大量合成する手法を確立することを目的とし研究を行った。エポキシドは有機合成化学上重要な官能基であり、これまで様々な方法で光学活性なエポキシドの合成が達成されてきた。有機触媒を用いた場合においても優れた方法が開発されている。しかし、β-置換アクロレインの不斉エポキシ化は多くの成功例がある一方で、α-置換アクロレインの不斉エポキシ化はほとんど報告されていない。今回我々はα-置換-β,β-無置換アクロレインの不斉エポキシ化が、我々が独自に開発したジフェニルプロリノールシリルエーテルを触媒とすることで高エナンチオ選択的に進行し、4級不斉炭素を有するα-置換-β,β-無置換-α,β-エポキシアルデヒドが良好な収率および高い不斉収率で得られることを見いだした。ピペリジン環は多くの夫然物や医薬品に見られる骨格であり、立体選択的構築法の開発は有機合成化学上重要な課題である。一方、当研究室ではニトロスチレンとアルデヒドの不斉マイケル反応がジフェニルプロリノールシリルエーテルを触媒とすることで進行し、対応するγ-ニトロアルデヒドが高収率、高立体選択的に得られることを見出している。今回、我々はこの不斉マイケル反応後、反応容器に直接、塩基性条件下イミンを作用させることでアザヘンリー/分子内ヘミアミナール化反応を行った。更に酸性条件下、求核剤を作用させることで全ての炭素上に置換基を有する多置換ピペリジンをワンポットで高収率、高エナンチオ・ジアステレオ選択的に合成することに成功した。アルドール反応はβ-ヒドロキシカルボニル化合物を与える有機合成化学上重要な炭素-炭素結合形成反応である。すでに有機触媒による不斉アルドール反応は幾つか優れた方法が報告されているものの、その基質一般性には問題が残っている。その例としてグリオキシル酸エチルがある。グリオキシル酸エチルを求電子剤とするアルドール反応は汎用性の高いα-ヒドロキシエステル骨格を有するアルドール体を与える重要な反応である。しかしグリオキシル酸エチルは非常に反応性が高く、安定なポリマーとしてのみ購入可能で、通常は使用直前に酸・熱によるポリマーの分解及び蒸留という煩雑な操作を必要としていた。もしポリマーを分解・蒸留することなく高収率かつ高エナンチオ選択的にアルドール反応を進行させることができれば合成化学的に有用な反応となる。これまでグリオキシル酸エチルポリマーを分解・蒸留することなく用いた反応の成功例は銅などの金属触媒を用いた例に限られ、有機触媒による例はない。そこで有機触媒を用いたグリオキシル酸エチルポリマーの実用的不斉アルドール反応の開発を検討した。その結果ジアリールプロリノールを触媒とし、含水アセトニトリル中で反応を行うことで高収率かつ高立体選択的に目的のアルドール反応が進行することを見出した。
金属ナノ粒子を用いた感染予防システムの確立

本研究は院内感染の蔓延と薬剤耐性黄色ブドウ球菌の感染の拡大に対抗するためにプラチナナノ粒子を使用してのより簡易で効果的な感染防御システムの構築を目指したものである。具体的な成果としては、1)プラチナナノ粒子の殺菌及び制菌性が確認され、2)プラチナナノ粒子の細胞毒性が低いことを明らかにし、3)プラチナナノ粒子の炎症性サイトカイン産生誘導が低いことを示した。これら成果により、プラチナナノ粒子による感染防御が有効である可能性が高いことを明らかにした。黄色ブドウ球菌は、主要な院内感染菌であり、敗血症・骨髄炎・肺炎・食中毒・毒素性ショック症候群など、しばしば重篤な症状を引き起こすことで知られている。また、近年における薬剤耐性菌の発生は公衆衛生、保健医療における脅威となりつつある。金属ナノ粒子、特に科学的に非常に安定である白金ナノ粒子含有コロイド溶液に着目し、衛生保健施設及び病院内等における感染予防法の開発を実現することを目的としている。殺菌能に関してはナノ粒子に薬剤感受性黄色ブドウ球菌およびバンコマイシン低度耐性MRSAを24時間暴露した後に培養したものの観察をおこなった。細胞傷害活性に関しては表皮を構成するケラチノサイト、鼻腔粘膜細胞、骨芽細胞のそれぞれを、対照群、ナノ粒子1ugを添加した群、菌のみを5×10^6入れた群、ナノ粒子と菌を両方入れた群としてそれぞれに暴露したものの細胞の生死を解析した。菌株は薬剤感受性黄色ブドウ球菌209p株、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌Mu50株、表皮ブドウ球菌参考株ATCC12228を使用した。これらからプラチナナノ粒子は黄色ブドウ球菌、特にメチシリン耐性株であるMu50に対して殺菌活性を持つことがわかり、また、ケラチノサイト、骨芽細胞、鼻腔粘膜いずれに対しても細胞傷害活性は見られず、Mu50株暴露細胞に関しては菌による細胞傷害を阻害している可能性が示唆された。また、プラチナナノ粒子は表皮細胞、内皮細胞、組織細胞に対して細胞傷害活性がほとんどない可能性が示唆され、さらにナノ粒子の共存により黄色ブドウ球菌の細胞傷害が抑制されたことから、プラチナナノ粒子によりヒト細胞が防御される可能性が示唆された。白金ナノ金属粒子の殺菌作用機序解明に関しては、薬剤耐性菌に対してより高い抗菌活性を持つ可能性の示唆により、更なる検討の必要性があることがわかった。また、ヒトに対する細胞毒性に関しては、市販細胞に対しては各種細胞に対して毒性が低いことが示唆され、さらに異なる由来の細胞や、動物を用いたin vivoの細胞毒性の急性毒性及び慢性毒性の評価の必要性がある。殺菌効果検討及び細胞毒性の評価全体としてみて、おおむね順調であると考える。黄色ブドウ球菌は、先進諸国における主要病原菌であり,その症状は食中毒や皮膚炎から敗血症、骨髄炎、肺炎、毒素性ショック症候群等しばしば重篤な症状を引き起こし生命を脅かすものまで広範囲である。また、主要な院内感染原因菌であり人口の約2030%が保菌しているといわれている。さらに90年代後半には壊死性肺炎や多臓器不全等を引き起こす強毒性市中獲得薬剤耐性株が出現し、公衆衛生、保健医療における脅威となりつつある。薬剤耐性菌の蔓延する現代社会においては保健施設等における感染を未然に防ぐ院内感染対策が不可欠であり、より高い感染予防の開発は急務である。我々は、金属ナノ粒子、特に化学的に非常に安定している白金ナノ粒子含有溶液に着目し、衛生保健施設や病院内等に適用できる感染予防法の開発を実現することを目的としている。プラチナナノ粒子含有溶液の黄色ブドウ球菌に対する殺菌作用の更なる検討に続き、市販培養細胞に対する細胞傷害活性の検討を行った。薬剤感受性黄色ブドウ球菌209p株とVISA(vancomycin-intermediate resistance)Mu50株に対する殺菌能の検討を行った。市販培養細胞に対する細胞傷害活性の検討として、ケラチノサイト、鼻腔粘膜細胞、骨芽細胞、微小血管内皮細胞への細胞傷害を検討した。適宜培養した各種細胞にナノ粒子含有溶液を24時間暴露し、細胞の生死を細胞傷害として検討を行った。培養細胞にMOI=50となるように各種菌株を暴露させたもの、同時にナノ粒子を添加したものの細胞傷害を観察した。これらの結果からプラチナナノ粒子は特にメチシリン耐性株に対してより強い殺菌能を示すことが示唆された。また、ケラチノサイト、鼻腔粘膜細胞、骨芽細胞、微小血管内皮細胞に20時間暴露させたところ、細胞傷害が見られなかったことから、プラチナナノ粒子含有溶液はヒト細胞に対して細胞傷害活性が低いことが考えられる。自身の体調不良のため、研究を進めることが困難であった黄色ブドウ球菌は主要な院内感染原因菌であり、人口の約20-30%が保菌しているといわれている。90年代後半には壊死性肺炎や多臓器不全等を引き起こす強毒性市中獲得薬剤耐性株が出現し、公衆衛生・保健医療における脅威となりつつある。薬剤耐性菌の蔓延する現代社会においては保健施設等における感染を未然に防ぐ院内感染対策が不可欠であり、より高い感染予防の開発が急務である。我々は金属ナノ粒子、特に化学的に非常に安定している白金ナノ粒子含有溶液に着目し、衛生保健施設や病院内等に適用できる感染予防法の開発目指し調査を進めている。プラチナナノ粒子(Pt-NP)含有溶液の黄色ブドウ球菌に対する殺菌作用の検討、市販培養細胞に対する細胞傷害活性の検討に続き、黄色ブドウ球菌・黄色ブドウ球菌と共にPt-NPに暴露させた各種細胞の炎症性サイトカインを含むサイトカイン各種の産生の調査を行った。まずは薬剤感受性黄色ブドウ球菌209p

株とVISA(vancomycin-intermediate resistance)Mu50株に対する殺菌能の検討を行ったところPtNPは特にメチシリン耐性株に対してより強い殺菌能を示すことが示唆された。市販培養細胞に対する細胞傷害活性の検討としては、鼻腔粘膜細胞、骨芽細胞、微小血管内皮細胞への細胞傷害を検討した。各培養細胞にMOI=50となるように各菌株を20時間暴露したものと上記検体に同時にPtNPを添加し暴露させたものの細胞傷害を観察したところ、Pt-NPのみの暴露では細胞傷害が見られなかったことから、Pt-NPはヒト細胞に対して細胞傷害活性が低いことが考えられる。さらに炎症性サイトカイン産生がPt-NPの同時添加により低下することから、黄色ブドウ球菌によるヒト細胞に対する炎症を抑制することが考えられる。今後実用化に向けて長期毒性を含めた更なる検討を遂行する予定である。本研究は院内感染の蔓延と薬剤耐性黄色ブドウ球菌の感染の拡大に対抗するためにプラチナナノ粒子を使用してのより簡易で効果的な感染防御システムの構築を目指したものである。具体的な成果としては、1)プラチナナノ粒子の殺菌及び制菌性が確認され、2)プラチナナノ粒子の細胞毒性が低いことを明らかにし、3)プラチナナノ粒子の炎症性サイトカイン産生誘導が低いことを示した。これら成果により、プラチナナノ粒子による感染防御が有効である可能性が高いことを明らかにした。各種薬剤耐性黄色ブドウ球菌及び緑膿菌等特に院内感染で問題となる菌群に対する殺菌能をMIC(最小発育阻止濃度)及びMBC(最小殺菌濃度)により検討し、さらなる薬剤耐性菌に対する殺菌効果の作用機序解明を行う。マウスを用いた急性及び慢性毒性の検討、Amesテストを用いて変異原性試験を行う予定である。また、保健施設内適用性の検討も行う予定である。各種院内感染起因菌に対する殺菌能の検討及びその作用機序の解明を行う。動物を用いたin vivoの細胞毒性の検討及び変異原性試験を行う予定である。また、各種細胞による貪食の検討を行う。さらに、保健施設内適用性の検討も行う。微生物学国際学会参加を予定していたが、より良い成果を発表するために参加を延期したため。諸事情により研究が遅れたため。今年度はこれまでに得られた結果をもとに更に良い成果得て国際学会にて発表する計画である。当初計画に基づいた使用をする
液晶ディスプレイの各種方式に対応する視野角特性評価方式

液晶ディスプレイの視野角特性を評価する方式を、総合画像品質に基づいて下記の様な実験手順により求め、提案した。1.各種液晶ディスプレイの光学特性を観視角度毎に測定し、その測定値に基づきCRT上にシミュレーションにより評価画像を再生した。その再生画像に対して主観評価実験により総合画質を測定した。これを総合画質基準値とする2.総合画質の推定は劣化量加算モデルを基にして行われた。画質劣化要因は輝度、コントラスト、ガンマ、色であるが、さらにそれぞれの画質に対する影響が考察された。その結果、最高輝度、最低輝度、ガンマ、彩度、色相が要因として抽出された。さらに、最適輝度とガンマについては、画質に対する影響の相互作用が主観評価実験により検討され、定量的関係が求められた。さらに色変化の現象については、彩度は画質に対する影響が大きいので第1の成分とし、残りを色相の変化としてモデルの要因として採用した。これら要因を、劣化量加算モデルをもとに統合した総合画質推定方式を提案した。この方法で推定された総合画質は、1の方法で直接求められた総合画質と良い一致を示した。以上の結果により、提案ざれた総合画質の推定方式が要因が複合して変化する各種液晶ディスプレイに対し有効であることが示された。よって、本研究により提案された総合画質の推定方式を用いて液晶ディスプレイの視野角特性を評価すると、液晶ディスプレイの利用者は容易に自分の用途にあったものを選択することができる。液晶ディスプレイには,観視方位角によって,画質が大きく変化するという視野角特性が存在する.現在,この視野角はコントラストのみで定義されているが,それでは不十分であり,輝度やコントラスト以外に中間調再現特性(ガンマ)や色も考慮する必要がある.そして,これらの要因を単独に変化させたときに得られる単独画質を総合して,総合画質で視野角を定義する方法を申請者らは既に提案している.しかし,この方法に基づいて行なわれた主観評価実験の結果により,ガンマ,輝度,コントラストを変化させた場合の画質に対する影響に関して,画質要因の間に依存関係が存在することが示唆された.そこで,本研究では,画像品質を評価指針としたときのガンマとコントラストの最適値及び許容範囲が,画像の表示輝度に依存して変化することを,各種画像の主観評価実験結果を統計処理することで明らかにすることを目的としている.今研究期間は,輝度とガンマを同時に変化させたとき,このことが画質にどのような影響を与えるかを調査した.そのため,ITU勧告のハイビジョン観視条件により実験システムを構成し,ガンマと輝度を同時に変化させた評価画像を作成した.そして,被験者20名に対して,評価語として5段階のカテゴリを用いて,主観評価実験を行った.主観評価実験の結果を系列カテゴリ法で処理し,最適ガンマ,許容範囲を求めた.その結果,画質に対する影響はガンマの方が輝度より大きいこと,ガンマと輝度の画質に対する影響の間には依存関係が存在することを確認した.さらに,最小自乗法で5次式で近似することで,その定量的関係を明らかにした.昨年度の基礎研究に基づき最初のLCD画像の総合画質評価方式を提案した。これをもとにして、実際の複数のLCDの光学特性を測定し、その値に対する画質予測値を提案方式を用いて算出した。他方、光学特性を測定したLCDについて、これを実際に回転させることで観視角度を変え、総合画質の許容限界を調整法を用いて直接主観評価により求めた。この値と推定値から得られる画質の許容限界を比較した。その結果本評価方式は概良好な推定値を与えることが確認された。しかし、次の二つの問題が浮上し、対応作を検討し、実施した。1.総合画質の推定精度を高めるためには、推定に用いた要因のうちで画質に対する影響に相互関係が存在する。特に、最低輝度とガンマの間の画質に対する関係を定量的に明確にする必要のある。2.画質評評価方式の良否を判定する基準となる総合画質を、直接主観評価により測定する方法を採用した。すなわち、LCDの観視角度毎の光学特性に対応した評価用画像をシミュレーションにより作成し、これらの画像について系列カテゴリ法に基づき総合画質を直接求める。

これにより、提案する評価方式が推定する値と直接測定した値の比較が観視角度毎に行うことができ、比較の精度が向上する。以上の修正を行った結果、LCD画像の総合画質が主観評価により安定して求められ、評価の基準値の信頼が増した。他方、総合画質評価方式を1.の結果に基づいて修正し、推定値を算出した。この推定値と直接求めた総合画質とを比較したところ、広い観視角度にわたって良い一致を見ることができた。よって提案する総合画質の評価方式は最低輝度、最高輝度、ガンマ、彩度の要因を使って種種の方式のLCDに対して様々な視野角に対応する総合画質、すなわち視野角特性を推定できることが示された。
健康リテラシーに着目した中学生の健康領域における「誤った認識」の分析と改善

本研究では、中学生の健康領域における「誤った認識」の実態と原因について検討した。その結果、中学生の「誤った認識」の典型的な事例は、「鼻血」や「つき指」の手当ての仕方であった。その原因として、健康に関する情報を収集、理解、活用する能力(健康リテラシー)に着目したが、関連性は弱かった。一方、中学生の健康領域における「正しい(科学的な)認識」の情報源は教師であり、学校における保健学習の重要性が明らかになった。本研究の目的は、中学生の健康領域における「誤った認識」について、健康リテラシーの中核的な要素である「批判的思考」との関係から特徴づけるとともに、その改善のための方法を明らかにすることである。本年度は、中学生が健康領域で形成しやすい「誤った認識」の実態と形成過程を探索するために、次の研究を行った。1.中学生の健康領域における「誤った認識」の事例を収集するために、中学校に勤務する養護教諭を対象に質問紙調査を実施した。その結果、「誤った認識」についての具体的な記述が得られ、それらを基に、「誤った認識」のテスト項目を作成した。また、学校健康教育の専門家に、テスト項目を検討してもらい、内容的妥当性の確保を図った。2.上記1で作成した「誤った認識」のテスト項目、及び、健康情報行動や保健学習状況に関する質問紙を用いて、中学2年生260名を対象に調査を実施した。比較対照群として、高校2年生320名にも実施した。その結果、「誤った認識」の因子構造に基づき下位尺度を構成し、それらの信頼性の確認を行った。また、質問紙の結果から、中学から高校にかけての健康知識に対する自己評価の上昇は、保健学習以外の情報源の拡大と、それらからの情報に対する無批判な受容に起因している可能性が示唆され、批判的思考の重要性が明らかになった。なお、以上の成果は、日本教育心理学会第53回総会にて発表予定である。3.「誤った認識」の形成過程の仮説モデルと、健康領域固有の「批判的思考」の概念枠組みを作成するための資料を得るために、上記2の対象者のうち、テスト成績の上位者と下位者を選出してインタビュー調査を行った(十分なデータを確保するために、次年度も継続実施)。昨年度の成果に基づき、次の研究を行った。1健康領域における「誤った認識」の形成過程の質的分析と仮説モデルの構築(1)前年度から継続して実施している中学生を対象にしたインタビュー調査の質的分析から、健康領域における「誤った認識」には、一貫して正しくない(安定型の「誤った認識」)だけでなく、課題状況によっては正しかったり、誤りであったりするケース(不安定型の「誤った認識」)があることが新たに見出された。(2)不安定型の「誤った認識」の存在を検証するために、高校1年生82名(中学3年間の保健学習が終了済みとするため高校1年生を対象にした)を対象に調査を行った。日本学校保健会の全国調査(2005)で使用された「心臓の位置」を同定する課題(多肢選択)を実施したところ、正答率は95.1%であったが、正しい位置のやや左にも選択肢を追加すると、正答率は19.5%と有意に低下した。また、「心臓マッサージ」で圧迫する部位の正答率と、先の課題の正答率の間には有意な関連性は認められなかった。このことから、(1)課題状況によって正誤が変動するとともに、(2)課題ごとに独立した概念として認識されている可能性が示唆された。以上の結果は、日本教育心理学会第54回総会で公表予定である。(3)以上の結果を踏まえ、「誤った認識」の形成過程に関する仮説モデルの作成を行った。2健康領域における「批判的思考」測定尺度の開発前年度に作成した健康領域固有の「批判的思考」の概念枠組みに基づき質問項目を作成し、中学生260名を対象に質問紙調査を実施した。その結果、当該健康情報の根拠を求めようとする「情報の信頼性確保」因子、及び、自己の健康知識に対する疑問・不安を解消しようとする「自己知識の不信解消」因子の2因子が見出された。また、それらの妥当性と信頼性の検討を行った。昨年度に引き続き、「批判的思考」が「誤った認識」の形成に及ぼす影響の検証を進め、その結果に基づいて健康領域における「誤った認識」の改善方法の提案を行った。1昨年度の結果を踏まえ、健康領域における「誤った認識」を「けがの手当」に絞り、松戸市、柏市、我孫子市の全公立中学校の養護教員46名を対象に典型的な事例を収集した。その結果、「鼻血」、及び、「つき指」の手当が誤った認識を形成しやすいと判断した。2昨年度開発した「批判的思考尺度」を再検討し、健康リテラシー尺度として再構成した。既存の批判的思考態度尺度との相関分析から、妥当性を確認した。3中学生261名を対象に、上記1、2を使用して調査を行った。主な結果は次の通りであった。

(1)「鼻血」で約8割、「つき指」で約2割が誤答した。両問題ともに誤答パターンは特定のものに集中しており、「誤った認識」には典型的な誤り方があることが示唆された。(2)回答者の情報源をみると、正誤にかかわらず学校の先生、家族、部活の指導者であった。このことから、情報源となる身近な人が、「誤った認識」を保持していることがうかがえた。(3)両問題ともに誤答した者と正答した者の健康リテラシーと批判的思考態度を比較すると、健康リテラシーの「健康情報の活用志向」尺度でのみ有意差がみられ、誤答者の方が高い得点であった。このことから、誤った概念を維持したまま健康情報を積極的に活用してしまうという、新たな問題が明らかになった。4上記の結果から、「誤った認識」が容易に変容されないことを踏まえ、保健授業を改善するための視点を検討した。調査協力先の事情により、調査の実施が予定よりも遅れたこと、及び、収集されたデータの処理に予定よりも多くの時間を要したことによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては、調査協力先との連携を強化し、データ収集の効率化を図る。また、データ処理のための時間をこれまでより多く確保するように努める。
小児医療における医療従事者の倫理継続教育に関する実証的研究

高度先進医療により医療機器を装着して療養する子どもが増え、病態の安定に伴い、退院して在宅療養移行事例も増えているが、退院に向けた家族の意思決定は困難を極め、医療従事者の苦悩も拭えない。また、学童思春期の子どもの治療拒否も多く、治療開始も困難である。倫理的諸問題に対して、医療従事者の倫理継続教育は存在せず、医療従事者個人の判断に任せられている。そこで本研究は、過去に医療従事者が困難を極めた事例集、必要な倫理継続教育と教材について医療従事者を対象に事前調査する。そして、困難感を改善する倫理継続教育と教材テキスト、e-learning教材を開発してプログラムを介入し、効果的か否かの仮説を検証する。
腫瘍におけるインスリン様成長因子及びその結合蛋白の異常に関する研究

腫瘍中のインスリン様成長因子(IGF)及びIGFBPの異常について引き続き検討を行い、以下の結果を得た。IGF-IIのSesternimmunoblotを行い,種々の病態時のIGF-IIのheterogeneityについて検討し,1)健常人では血中IGF-IIは大部分は7.5kDaのIGF-IIであり,僅かに11kDaの大分子量IGF-IIが存在すると,2)末端肥大症,腎不全では7.5kDa,1kDaのIGF-IIともに増加すること,3)低血糖を呈する膵外腫瘍(NICTH)から産生されるIGF-IIは大部分が1118kDaの大分子量IGF-IIであることを認めた。このNICTHでの大分子量IGF-IIが本症の低血糖の発症機構に関与している可能性が論じられているが,この分子量IGF-IIの本体が未だ明かでない。本症での大分子量IGF-IIのサイズが症例によって異なっていることより,糖鎖の違いによる可能性も否定できない。しかし,最近,少数例の検討であるが,NICTHでのIGF-IIは健常人の大分子量IGF-IIと異なり,O-glycosylationされていないと報告された。そこで,今回,11例のNICTHの血清より抽出したIGF-IIをO-Glycanaseで処理し、IGF-IIのサイズをWesternimmunoblotで検討し,末端肥大症と比較検討した。NICTH,末端肥大症とも大分子量IGF-IIはO-Glycanase処理により,9.5kDaとサイズは減少した。この成績はNICTHの大分子量IGF-IIはO-glycosylationをうけており,症例により糖鎖のサイズが異なっていることを示唆した。更に本症では大分子量IGF-IIは毛細血管を通過しえない150kDa複合体(IGF-II-IGFBP-3-ALS)を形成せず、毛細血管を通過しうる40kDaのIGF-II-IGFBP複合体,特に大分子量IGF-II-IGFBP-2複合体が増加し,又,多くの症例で遊離型大分子量IGF-IIの増加を認めた。これらの成績はIGF-IIのbioavailabilityの増加が低血糖の発症に関与しうる可能性を示唆した。IGF(IGF-I,IGF-II)は種々の細胞で生出され,autocrineあるいはparacrine的に作用して細胞増殖,分化に重要な役割を果たしている。一方,IGFは血中および組織中ではIGFと特異的に結合する蛋白(IGFBP)と結合して存在する。このIGFBPの役割は単にIGFのresevoirとしてだけでなく,IGFの作用を調節していると考えられている。腫瘍細胞においてもIGFおよびIGFBPが産出されているが,これらIGFsおよびIGFBPsが正常と異なっているとの報告もある。本研究では腫瘍抽出物および腫瘍患者の血中IGF-I,IGF-IIおよびIGFBPsのheterogeneityについて検討した。まず,低血糖を呈する膵外腫瘍(non-islet tumor hypoglycemia;NICTH)について検討した。健常人では血清を酸処理し酸性条件下でゲル濾過(Bio-Gelp-60)すると,IGF-IIの大部分は本来の分子量7.5kDaの部分に溶出するが,NICTHでは殆どが大分子量(約17kDa)のIGF-IIで占められた。腫瘍中IGF-IIも同様に大分子量のIGF-IIであった。又,最近,開発したIGF-IIのWestern immunoblot法による解析では、NICTHでは血清中IGF-IIの殆どは1118kDaの分子量のIGF-IIであり,症例により多少サイズが異なっており,これは糖鎖の違いによると考えられた。血中IGFBPsについてWestern ligand blot,Western immunoblotで検討すると,NICTHではIGFBP-2の増加が認められた。また,腫瘍の摘出により低血糖の消失した症例では血中IGFBP-3の増加が認められた。一部の症例ではIGFBP-3のプロテアーゼ活性の増加が認められた。これらのIGFBPsの変化が低血糖の発症の機構に関係していると考えられた。低血糖を呈さない腫瘍患者血清中のIGFBP-2は増加を認めた。今後,更に検討を進める予定である。

そこで,今回,11例のNICTHの血清より抽出したIGF-IIをO-Glycanaseで処理し、IGF-IIのサイズをWesternimmunoblotで検討し,末端肥大症と比較検討した。NICTH,末端肥大症とも大分子量IGF-IIはO-Glycanase処理により,9.5kDaとサイズは減少した。この成績はNICTHの大分子量IGF-IIはO-glycosylationをうけており,症例により糖鎖のサイズが異なっていることを示唆した。更に本症では大分子量IGF-IIは毛細血管を通過しえない150kDa複合体(IGF-II-IGFBP-3-ALS)を形成せず、毛細血管を通過しうる40kDaのIGF-II-IGFBP複合体,特に大分子量IGF-II-IGFBP-2複合体が増加し,又,多くの症例で遊離型大分子量IGF-IIの増加を認めた。これらの成績はIGF-IIのbioavailabilityの増加が低血糖の発症に関与しうる可能性を示唆した。