hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロスタグランジン受容体の多量体化の意義と創薬への応用

プロスタグランジン(PG)受容体に関するこれまでの知見に基づき、以下の仮説を立てた。EP3受容体は、アゴニスト結合に依存して他のPG受容体(FP受容体やEP3受容体自身)と多量体を形成することで、他方の受容体を長期にトランス活性化し、発熱や疼痛、分娩などの生理機能を発揮する。本研究の目的は、本仮説を検証することで、PG受容体多量体化の生理的意義を解明するとともに受容体の多量体化を標的とした創薬シーズを発掘することである。
細孔構造特性に着目した粗骨材の品質とコンクリートの耐凍害性に関する研究

東北地方におけるコンクリート構造物は、その気候的な条件により、ひび割れの発生、スケーリングやポップアウトに代表されるような寒冷地特有の凍害劣化を受けやすい環境にある。コンクリートの凍害を考える場合、コンクリートを構成するセメント、骨材、混和材料などの個々の材料品質と、セメントマトリックス中に骨材が分散した状態、すなわち複合材料として捉えることが重要である。特に、その中でコンクリート中に7割を占める骨材の影響は大きいと考えられる。しかし、近年、良質骨材の枯渇化や採取規制などの制約が年々厳しさを増しており、地域によっては良質骨材の入手が非常に困難な状況になってきている。そこで本研究課題は、コンクリートの耐凍害性と粗骨材品質特性との関連を明らかにするとともに、凍害危険性を判断するための骨材品質の指標値を再検討することを目的としたものである。本年度は、(1)コンクリートの凍害危険性を判断するための骨材品質の指標値の検討、(2)低品質粗骨材を用いたコンクリートの耐凍害性改善法の検討、(3)産業副産物をソースとした骨材を用いたコンクリートの耐凍害性の評価、について実施した。得られた結果の概要を以下に述べる。1.密度と吸水率をそれぞれ独立変数に定め重回帰分析により耐久性指数(DF)を推定した。この二つの値から求めた推定値はコンクリートの耐凍害性を予測する指標として有効であることを確認した。また、この指標値で用いられる密度と吸水率は測定方法が簡便であり実用的であると考えられる。2.粗骨材の全細孔容積と中央細孔径の逆数をそれぞれ独立変数に定め重回帰分析により耐久性指数(DF)を推定した。その結果、細孔構造特性から予測したコンクリートの耐久性指数(DF)は、密度と吸水率の場合よりもさらによい対応関係を示すことを明らかにした。3.極めて低品質な骨材を使用したコンクリートの場合、良質骨材との混合や骨材の最大寸法などの配合による改善方法では十分な耐凍害性を確保することは困難であることが分かった。さらに、混和材料や多種類の改善法の組み合わせなどの検討が必要である。4.JISA5011に統合規格化されているスラグ細骨材を用いた粉体系高流動コンクリートの空気連行特性は、その種類により大きく異なることが分かった。しかし、それらの特性を十分理解し適切な空気泡を連行させることにより各スラグの種類および混合率を変化させても十分な耐凍害性が得られることを明らかにした。本年度は、(1)細孔構造特性に着目した粗骨材品質の評価、(2)コンクリートの耐凍害性に及ぼす粗骨材品質の影響の評価、について実施した。1.粗骨材単身での凍結融解試験を行い、粗骨材自身の凍結融解抵抗性と基本的品質との関係について検討を行った。そして、粗骨材自身の凍結融解抵抗性は排水性(透水性)を反映する中央細孔直径と極めて高い相関性を持つことを明らかにした。2.コンクリートの耐凍害性は,粗骨材の細孔構造が大きな役割を果たしていることが分かった。3.従来から用いられている粗骨材品質の指標値である密度や吸水率、安定性のみでは、コンクリートの凍害危険度(凍結融解抵抗性、スケーリング抵抗性)を十分に予測できないケースがあることが分かった。4.コンクリートの凍結融解抵抗性は、特に粗骨材中の凍結水量を反映する全細孔容積や、粗骨材自身の凍結融解抵抗性と関わりを持つ中央細孔直径と相関性が高いことが分かった。また、コンクリートのスケーリング抵抗性は、粗骨材の熱膨張係数と大きな関連を持つことが分かった。5.粗骨材の細孔構造特性に着目し、全細孔容積と中央細孔直径を指標としてコンクリートの凍害劣化メカニズム(形態)を5つの区分に分類した。6.コンクリートの凍害劣化機構に立脚した粗骨材の品質指標値や品質の評価方法を検討する必要があることが分かった。

そこで本研究課題は、コンクリートの耐凍害性と粗骨材品質特性との関連を明らかにするとともに、凍害危険性を判断するための骨材品質の指標値を再検討することを目的としたものである。本年度は、(1)コンクリートの凍害危険性を判断するための骨材品質の指標値の検討、(2)低品質粗骨材を用いたコンクリートの耐凍害性改善法の検討、(3)産業副産物をソースとした骨材を用いたコンクリートの耐凍害性の評価、について実施した。得られた結果の概要を以下に述べる。1.密度と吸水率をそれぞれ独立変数に定め重回帰分析により耐久性指数(DF)を推定した。この二つの値から求めた推定値はコンクリートの耐凍害性を予測する指標として有効であることを確認した。また、この指標値で用いられる密度と吸水率は測定方法が簡便であり実用的であると考えられる。2.粗骨材の全細孔容積と中央細孔径の逆数をそれぞれ独立変数に定め重回帰分析により耐久性指数(DF)を推定した。その結果、細孔構造特性から予測したコンクリートの耐久性指数(DF)は、密度と吸水率の場合よりもさらによい対応関係を示すことを明らかにした。3.極めて低品質な骨材を使用したコンクリートの場合、良質骨材との混合や骨材の最大寸法などの配合による改善方法では十分な耐凍害性を確保することは困難であることが分かった。さらに、混和材料や多種類の改善法の組み合わせなどの検討が必要である。4.JISA5011に統合規格化されているスラグ細骨材を用いた粉体系高流動コンクリートの空気連行特性は、その種類により大きく異なることが分かった。しかし、それらの特性を十分理解し適切な空気泡を連行させることにより各スラグの種類および混合率を変化させても十分な耐凍害性が得られることを明らかにした。
「書物・出版と社会変容」研究の深化と一般化のために

(1)<書物・出版>と<社会>との相互的関係の様相を解き明かしていくために、A書物・出版と環境、B本屋・出版、C写本と刊本、D流通、E享受者・読者、F作者・思想家、G古代中世、H近現代の8つの研究項目班を設定した。(2)日本各地でフィールドワークを行い、資料の整理・掘り起こしを行った。(3)「書物・出版と社会変容」研究会を5年間で40回開催するとともに、雑誌『書物・出版と社会変容』を10号出し、研究成果の一端を収載した。(4)『シリーズ本の文化史』(全6巻、平凡社)を企画し、巻1から巻3まで3冊を出版した。1.日本の出版文化を、A書物・出版と環境、B本屋・出版、C写本と刊本、D流通、E享受者・読者、F作者・思想家の6つ研究視角から捉えることの是非について、議論した。2.2011年度のフィールドワークは、長野県松本市、宮崎県、宮城県、岩手県等で実施し、資料の収集・掘り起こしを行った。宮城県・岩手県では、被災史料の状況について現地の研究者と一緒に聞き取りをするとともに、宮城史料ネットでの史料保全活動(水損史料のクリーニング作業)に協力をした。3.「書物・出版と社会変容」研究会を9回開催して、研究交流を行った。10月1日の例会は、長野県松本市のあがたの森文化会館を会場に、松本藩藩校崇教館教授を務めた多湖家の蔵書をテーマに、山本英二、鈴木俊幸、高橋明彦、白井純の諸氏が報告を行った。また1月には、通常の1月例会とは別に、1月28日に大阪で「書物・出版と社会変容」研究会(大阪大会、大塩事件研究会との共催)を開催した。報告は、鍛治宏介氏「近江八景詩歌の伝播と受容」、松本望氏「大坂代官竹垣直道の読書」、山中浩之氏「幕末期一地方商人の書物と書画をめぐる交流-泉南湊浦里井浮丘を中心に-」であった。なお、2011年度は合計21名が研究報告を行い、近世近代の出版文化について熱心に議論した。4.一年の研究成果を取りまとめた雑誌『書物・出版と社会変容』第11号、第12号を印刷し、全国の教育・研究機関、史料保存機関に配布した。第11号には、鈴木俊幸「葉書という社会資本、あるいは書籍流通史料としての葉書」他7本の論考を収載し、第12号には、引野亨輔「「読書」と「異端」の江戸時代-真宗教団を事例として」他7本の論考を収載した。5.近年の書物・出版研究の動向を整理し、その成果を集大成するために、講座物を編集することになり、その内容について議論を開始した。1.日本の出版文化を、A書物・出版と環境、B本屋・出版、C写本と刊本、D流通、E享受者・読者、F作者・思想家の6つ研究視角から捉えることの是非について議論し、その成果を踏まえた出版企画(シリーズ『本の文化史』6巻)を進めた。2014年度後半に刊行の予定である。2.「書物・出版と社会変容」研究会(書物研)を8回開催して、研究交流を行った。報告者は計20名に及び、日本の近世近現代の出版文化について熱心に議論した。通常の一橋大学佐野書院での例会とは別に、5月11日には、奈良県奈良市の奈良女子大学を会場に、近世近現代の出版・読書に関わる研究報告と討論を行った。また、梅村佳代氏には、長年の近世教育研究の成果を「近世後期、子どもの読み書き稽古と往来物」と題して講演していただいた。前日の5月10日には、奈良女子大学附属図書館のご協力により奈良女子大学の貴重書の展覧会が開催され知見を広げることができた。11月30日には、九州大学附属図書館の視聴覚ホールを会場にして、書物研博多大会を開催。九州の書物文化史というテーマで研究報告と討論を行った。最後に、中野三敏氏に「近世の出版史ー技術面より見たー」という講演をしていただいた。あわせて前日の29日に九州大学附属図書館のご協力を得て、同附属図書館で貴重書見学会を行った。3.2013年度も、それぞれのフィールドワーク班により資料収集が行われた。また、書物研の地方大会の開催とあわせて、奈良及び福岡周辺で資料の収集・掘り起こしを行った。4.一年の研究成果を取りまとめた雑誌『書物・出版と社会変容』第15号、第16号を印刷し、全国の教育・研究機関、史料保存機関に配布した。第15号には5本の論考を、また第16号には、谷口眞子氏「大名・旗本が求めて兵学の「知」ー山鹿素行をめぐって」他7本の論考を収載した。1.日本の出版文化を、A書物・出版と環境、B本屋・出版、C写本と刊本、D流通、E享受者・読者、F作者・思想家の6つの研究視角から捉えることの是非について、議論した。2.2012年度のフィールドワークは、北海道伊達市、群馬県等で実施し、資料の収集・掘り起こしを行った。北海道伊達市では、明治初年の亘理伊達家家臣の北海道への移住の際に、彼らが子孫の教育のためにと担いできた書籍の調査を行った。群馬県では、群馬大学新田文庫の書籍・史料の閲覧と撮影を行った。3.「書物・出版と社会変容」研究会を8回開催して、研究交流を行った。

5月19日の例会は、人間文化研究機構連携研究との共催で国文学研究資料館で開催し、青木睦氏、渡辺浩一氏、入口敦志氏が報告した。7月28日は、北海道伊達市噴火湾文化研究所との共催で、北海道をフィールドとした書物研究の可能性について報告・議論した。11月10日には、群馬の歴史を考える会・大学図書館問題研究会群馬支部との共催で、群馬県前橋市で、研究会を行った。群馬の書物文化をめぐって討論することができ、また群馬大学附属図書館の書庫見学会も行うことができた。なお、2012年度は合計19名が研究報告を行い、近世近代の出版文化について熱心に議論した。4.一年の研究成果を取りまとめた雑誌『書物・出版と社会変容』第13号、第14号を印刷し、全国の教育・研究機関、史料保存機関に配布した。第13号には、谷口眞子「津軽藩における山鹿流兵学の受容」他6本の論考を収載し、第14号には、奥田倫子「日本語学者ヨハン・ヨーゼフ・ホフマン旧蔵日本書籍目録(試案)」他4本の論考を収載した。5.近年の書物・出版研究の動向を整理し、その成果を集大成するために、「シリーズ本の文化史」を企画し、編集会議を経て、執筆候補者に依頼を行った。1.A書物・出版と環境、B本屋・出版、C写本と刊本、D流通、E享受者・読者、F作者・思想家、G前近世、H近現代、という8つの研究項目班で史料調査等を行い、研究を深めた。2.「書物・出版と社会変容」研究会(書物研)を8回開催して、各班の研究成果を持ち寄り議論をするとともに、研究交流を行った。報告者は計19名に及び、日本の近世近現代の出版文化について熱心に議論をした。通常の一橋大学佐野書院での研究会と別に、6月28日には愛知県名古屋市の中京大学を会場にして、研究分担者の浅岡邦雄氏「安田徳太郎の著作をめぐる検閲」他、3本の研究報告について議論するとともに、地元の研究者等と研究交流することができた。あわせて前日の27日には中京大学の古文書室と、附属図書館の貴重書の見学会を行うことができた。11月29日には、島根県松江市の島根大学を会場にして、書物研島根大会を開催した。研究分担者の小林准士氏「真宗寺院の蔵書形成と宗風」他、2本の研究報告について議論するとともに、島根大学附属図書館の貴重書見学会も行うことができた。3.研究成果を取りまとめた雑誌『書物・出版と社会変容』第17号、第18号を印刷し、全国の教育・研究機関、史料保存機関に配布した。4.本科研の成果を基盤にして企画した、シリーズ『本の文化史』を編集した(2015年5月に第1回配本予定)。1.8つの研究項目班で資料調査等を行い、研究を深めた。2.その成果を持ち寄って、「書物・出版と社会変容」研究会を8回開催し、研究交流を行った。通常の佐野書院での研究会に加えて、2015年7月4日には岡山県岡山市の岡山県立博物館を会場に研究会を開催した。また、12月5日には鹿児島大学教育学部にて開催し、それぞれ地元の研究者と研究交流し、書物資料の重要さについて認識を深めることができた。3.研究成果を取りまとめた『書物・出版と社会変容』第19号、第20号を印刷し、全国の教育・研究期間、資料保存機関に配布するとともに、一橋大学機関リポジトリにて公開した。4.本科研の成果を基盤として企画したシリーズ『本の文化史』の刊行を開始した。(1)<書物・出版>と<社会>との相互的関係の様相を解き明かしていくために、A書物・出版と環境、B本屋・出版、C写本と刊本、D流通、E享受者・読者、F作者・思想家、G古代中世、H近現代の8つの研究項目班を設定した。(2)日本各地でフィールドワークを行い、資料の整理・掘り起こしを行った。(3)「書物・出版と社会変容」
培養細胞を用いた温熱療法の最適有効量の決定と効果発現機序の解明

本研究の目的は、温熱療法の細胞学的根拠を明らかにすることである。そのために我々は、正常ヒト線維芽細胞の平面絹媒体三次元様増殖のための最適温熱量とそれを引き起こす細胞内シグナル伝達経路について研究を行った。その結果、我々は43°Cで10分間の温熱刺激を与えると三次元様増殖が起こることを観察し、その時同じ温熱条件によってp38MAPKとHsp27経路が働いて三次元様増殖に寄与していることが判明した。我々は、これまでの研究でマウス線維芽細胞と担体を用い、三次元様増殖の形成を指標として温熱療法の最適条件を検討してきた。三次元様増殖とは通常、フラスコ内において正常線維芽細胞は単層で増殖するが、温熱処理後、担体の全周を囲んだ細胞が重層し、立体的に増殖したものを指す。今回、マウス線維芽細胞を正常ヒト細胞に代え、医療現場で経験的に行われている温熱療法をEBM (Evidence Based Medicine)の観点から検討した。20年度研究成果:正常ヒト細胞と平面絹の混合培養による温熱処理後の三次元様増殖形成率材料と方法:本実験に用いた細胞は、新生児の純粋な皮膚線維芽細胞として分離された初代培養細胞である。細胞の担体としては、結合組織を再構築するために農業生物資源研究所の竹澤らによって開発された平面絹を用いた。平面絹は、まゆ繊維を厚さ約216μmで薄く均一に広げたシート状のもので、これを0.5mm四角に切った後、100%エタノールで滅菌処理し、乾燥させ、実験に用いた。温熱処理前は、フラスコ内に、一定量の増殖期の正常ヒト線維芽細胞を播き、平面絹を100枚加えて混合培養した。温熱刺激は、温水槽を用い、適用温度を37(コントロール)・40・43・45°C、処理時間は10分間とした。温熱処理後は、正常ヒト細胞をCO_2インキュベーター内で静置培養した。細胞は、温熱処理1週後から経時的に倒立型位相差顕微鏡を用いて観察した。結果:三次元様増殖の形成過程には、温熱処理1週間後から観察される平面絹の周囲の一部に重層がみられるものを『I:きざし』、2週間後から観察される半周以上、3/4未満を『II:できかけ』、ほぼ全周(3/4以上・一部欠損がある)を『III:ほぼ形成』、完全に囲んで重層したものを『IV:形成』とする4段階が見出された。我々はマウス線維芽細胞(10T1/2)と担体(ハイドロキシアパタイト,HA)を用い、三次元様増殖の形成率を指標として温熱療法の最適条件を検討してきた。三次元様増殖とは、通常10T1/2は単層で増殖するが、温熱処理後、HAの全周を囲んだ細胞が重層し、立体的に増殖したものを指す。21年度は10T1/2を正常ヒト細胞に代え、またHAを平面絹に代えて実験を行った。その結果、温熱刺激の最適条件が43°C10分であることが判った。この刺激量によって細胞はダメージを受けアポトーシスが誘発されるが、生き残った細胞の増殖能が亢進した結果、通常の培養ではみられない三次元様増殖を誘発することを実験的に確かめた。このことから医療現場で経験的に行われている温熱療法をEBM(Evidence Based Medicine)の観点から検討できると考えた。本研究成果は、International Journal of Molecular Sciencesに投稿し10月30日に受理され11月号に掲載された。この基礎研究における臨床的意義は、短時間の温熱刺激でも細胞が変化するということを認めているので、理学療法で行われている短時間の温熱療法の効果と一致する。また、43°C10分の温熱刺激はp38MAPK経路を介して三次元様増殖に働き、p38タンパク質とその下流のHsp27タンパク質が活性化(リン酸化)し、Hsp27がアポトーシスを防いでいることを実験で確かめた。これらに実験結果は、温熱療法における細胞レベルでの即時効果を検証するための基礎資料になり、22年度も継続して研究を進めたい。我々は温熱療法の治療効果を細胞レベルから検証する基礎研究を行ってきた。これまでの研究では、熱ストレスに対する直接的な保護作用として働くHsp70やHsp27などの熱ショック蛋白質が、細胞損傷と機能回復に強く簡与していることを明らかにしてきた。平成22年度における研究では、培養細胞に温熱刺激を与え、温熱反応とそれに関わるシグナル伝達系としてp38 MAPキナーゼ経路に焦点をあて、p38の下流にある転写因子であるHsp27の働きについて調べる実験を行った。ヒト線維芽細胞に37,40,43,45°Cで各10分間の温熱刺激を与えた直後と1時間後および6時間後のリン酸化p38タンパク質の発現量およびリン酸化Hsp27タンパク質発現量の経時的変化を調べた。

その結果、リン酸化p38タンパク質の発現量は、43°C10分間処理直後では明らかに増加するものの、徐々に減少し6時間後では37°Cコントロールレベルまで低下した。また、リン酸化Hsp27タンパク質の発現量は、45°C10分間処理において1時間後をピークに直後より増加を示し、6時間後に低下した。さらに、p38 MAPキナーゼ阻害剤SB203580を投与したものは、リン酸化Hsp27タンパク質の発現量が45°C10分間処理1時間後で低下し、直後と6時間後で大きな減少がみられた。これらの結果から温熱療法における細胞レベルの効果発現機序は、p38 MAPキナーゼ経路を介することが示唆された。本研究結果は、温熱療法の効果判定を分子生物学的に示すための重要な知見になると考えられ、今後、温熱治療効果の検証を細胞生物学的に決定することで臨床応用につなげたいと考えている。
ガラス上における歪みシリコンゲルマニウム擬似単結晶の創製と薄膜デバイスの高速化

本研究では次世代型ディスプレイとして期待されるシステム・イン・ディスプレイの実現に向けて,透明基板(石英等)上に高品質な歪みシリコンゲルマニウム(SiGe)を形成するプロセス技術の開発を目標としている.本年度に得られた成果を以下に記す.(1)金属(Al,Ni)誘起成長法とSiGeミキシング誘起溶融成長法の重畳により,(100),(111),(110)方位に整列した単結晶Ge薄膜を石英基板上に同時混載することに成功した.得られたGe薄膜には積層欠陥等は存在せず,高いキャリア移動度(約1000cm^2/Vs)を示すことを明らかにした.(2)本プロセスで形成したGe(100),(111),(110)単結晶薄膜には,約0.6%の2軸性伸張歪みが印加されていることを明らかにした.この歪みが石英基板との熱膨張係数差に起因することを理論計算により明らかにした.(3)更なる伸張歪み増強を目指し,SiN歪み印加膜付Si,Ge薄膜へのUV光照射を試みた.500°C以下の温度にてUV光(248nm)照射をすれば,更に約0.7%の伸張歪み増強が可能であることを見いだした.この現象は,SiN膜中に含まれるH原子の脱離により,SiN歪み印加膜の応力が増大したためであると推測される.次世代型ディスプレイとして期待されるシステム・イン・ディスプレイの実現を目指し,透明基板(ガラス・石英等)上に高品質薄膜トランジスタを形成することを目的として,高いキャリア移動度を有するシリコンゲルマニウム(SiGe)擬似単結晶粒(結晶粒径:>30μm)をガラス軟化温度(500°C)以下で形成する手法を検討した.研究代表者は,SiGeのアルミニウム(Al)誘起層交換成長(成長温度:400450°C)に与える界面酸化膜の効果を詳細に調べてモデル化すると共に,酸化膜厚を原子層レベルで制御して,透明基板上に(100)及び(111)方位を有するシリコン(Si)擬似単結晶薄膜(結晶粒径:30100μm)を創製した.更に,この面方位の制御されたSi結晶をゲルマニウム(Ge)横方向エピタキシャル成長のシードに用いることで,(100)面及び(111)面に制御された単結晶Geを透明基板上に実現した.得られたGeは無欠陥であり,高いキャリア移動度(1000cm^2/Vs)を示した.透明基板上における単結晶Geの結晶方位制御技術の創出であり,次世代ディスプレイの飛躍的な性能向上に直結する成果である.昨年度に引き続き,次世代型ディスプレイとして期待されるシステム・イン・ディスプレイの実現を目指し,透明基板(ガラス・石英等)上に高品質薄膜トランジスタを形成することを目的として,高いキャリア移動度を有する歪みシリコンゲルマニウム(Si_<1-x>Ge_x、(0≦x≦1))擬似単結晶を形成する手法を検討した.研究代表者は,金属誘起固相成長の触媒金属として新たにニッケル(Ni)に着目した.Ni供給量・成長温度等の効果を電子後方散乱回折像法により詳細に調査し,Si薄膜が(110)方位に優先配向する成長条件を見いだした.また,本手法と昨年度確立した「アルミニウム誘起層交換成長によるSi(100)及び(111)擬似単結晶の形成法,SiGeミキシング誘起Ge溶融成長法」を重畳し,(100),(111),(11O)面方位を有するGe薄膜の透明基板上への混載に成功した.更に,本プロセスで形成したGe(100),(111),(11O)薄膜の結晶性及び歪み量を透過型電子顕微鏡法,偏光ラマン分光法により詳細に評価し,Ge薄膜は無欠陥であること,約0.3%の2軸伸張歪みが印加されていることを明らかにした.最終年度においては,単結晶Ge薄膜に導入されている歪みの起源を明らかにし,更なる高歪み化プロセスを構築する.本研究では次世代型ディスプレイとして期待されるシステム・イン・ディスプレイの実現に向けて,透明基板(石英等)上に高品質な歪みシリコンゲルマニウム(SiGe)を形成するプロセス技術の開発を目標としている.本年度に得られた成果を以下に記す.(1)金属(Al,Ni)誘起成長法とSiGeミキシング誘起溶融成長法の重畳により,(100),(111),(110)方位に整列した単結晶Ge薄膜を石英基板上に同時混載することに成功した.得られたGe薄膜には積層欠陥等は存在せず,高いキャリア移動度(約1000cm^2/Vs)を示すことを明らかにした.(2)本プロセスで形成したGe(100),(111),(110)単結晶薄膜には,約0.6%の2軸性伸張歪みが印加されていることを明らかにした.この歪みが石英基板との熱膨張係数差に起因することを理論計算により明らかにした.(3)更なる伸張歪み増強を目指し,SiN歪み印加膜付Si,Ge薄膜へのUV光照射を試みた.500°C以下の温度にてUV光(248nm)照射をすれば,更に約0.7%の伸張歪み増強が可能であることを見いだした.この現象は,SiN膜中に含まれるH原子の脱離により,SiN歪み印加膜の応力が増大したためであると推測される.
新規生物活性物質創製の基礎研究

我が国では従来から、生物活性物質を志向した基礎研究が盛んであり、個々には質的にも世界第一級のレベルにある。本研究は、薬学におけるこの分野の第一線の有機化学者を中心とし、これに農学、工学、理学、医学のこの分野の研究者を加えて研究組織をつくり、新規生物活性物質を志向した基礎研究の進展と体系化をはかる準備のための場を持つと共に、「重点領域研究」の研究領域を申請するための準備研究・調査を行ったものである。このため、数名の代表的研究者による研究連絡会議を東京、札幌、京都、および福岡において計6回行ない、現在の研究の現状、将来への展望を主題とした意見の開陳と相互討論を行なった。また、昭和63年12月17日には「新規生物活性物質創製の基礎研究」と題する公開シンポジウムを東京大学薬学部記念講堂において開催した。このシンポジウムは、本研究班員である森謙治(フェロモンの合成)、大野雅二(リゾキシンの合成)、米光宰(マクロリドの合成)、塩入孝之(AI-77-βの合成)、金子主税(C-ヌクレオシドの合成)、生越久靖(金属酵素のシミュレーション)、大村智(微生物由来の生物活性物質)、北川勲(生物活性天然物の検索)および班員外である板井昭子(コンピューターを用いた分子挙動の解析と分子設計)の各氏の講演が行われた。本シンポジウムは、班員以外にも多数の参加者があり、100名を越える盛会であった。またこの機会に、昼食時に班会議を開催した。上記の討議を通して、これからのこの分野における重要な研究は、生物活性物質となりうる素材の発堀の研究、生物活性物質の合成法の開発による供給を志向した研究、および生物活性発現の分子機構の研究の三つの研究が重点的に推進されるべきであるとの結論に到達した。この線にそって「重点領域研究」を申請するべく、さらに検討中である。
胚中心でのIgβ発現量に依存する新規なB細胞選択経路の解析

本年度においては、昨年度に作製したIgβ-Tgマウスにおいて、B細胞の分化異常の有無について最初に検討を加えた。その結果、preB細胞からimmature B細胞への分化段階でごくわずかな細胞数の上昇が認められたが、それ以外について異常は認められず、B細胞は正常に分化していると考えられた。そこで、当該マウスにNP-CGGを免疫して、抗NP抗体価の変動を観察した。その結果、一部のIgGクラスの抗体において産生量が1/2程度に減少していることが明らかとなった。加えて、NPハプテンに対する親和性成熟も同様に低下していることが明らかとなった。一方で、同一抗原の再免疫による二次応答については、レベルは低いものの一定程度惹起されたことから記憶応答の誘導に関わる分子機構については正常に保たれていると考えられる。しかし、一次応答によって誘導される記憶B細胞数は、抗体産生量と同様に減少しており、二次応答のレベルが低下しているのは、このことによると予想される。これらの結果に基づき、Igβの産生抑制を阻害することによって、B細胞の選択に何らかの異常が生じるのか、もしくは、異常をきたしている場合に、その異常を修正できるのかどうか検討を加えた。すなわち、自己免疫疾患モデルマウスであるBXSB/Yaaマウスに当該トランスジェニックマウスを戻し交配し、得られたマウスにおいて自己抗体を産生するB細胞の生成がどのような影響を受けたか評価した。その結果、血清中の自己抗体のレベルが著しく減弱していることが明らかとなり、すなわち、B細胞の異常な正の選択による自己抗体の産生が抑制されることが強く示唆される結果が得られた。当初計画に沿ってB細胞の分化異常の有無について検証後、Igβの産生量の調節によってB細胞の選択が影響を受けることを明らかにできたと考えられ、おおむね当初の計画どおりに研究を進めることができたと考えられる。個体レベルの免疫システムがどのような分子機構で構築されているのかを明らかにすることは、免疫疾患に対する医学的な応用を考える上でも非常に重要であると考えられる。また、種々のシグナル分子がこのような免疫システムにおいて最も基本的なコンポーネントとして働いているのは明らかである。しかし、これらのシグナル分子による細胞レベルの応答制御が個体レベルの免疫システムをどのように実現しているのかという問題については、多くのアプローチがなされてきたが依然として不明な点が多く残されている。中でも、侵入抗原に対して効果的な免疫応答を行うための抗原特異的B細胞の正の選択や自己応答性細胞を除去するための負の選択に関する分子機構については不明な点が多く残されている。これまで、免疫応答にけるリンパ球選択の場である胚中心でのシグナル分子の発現様式について詳細な検討を行い、B細胞がすべての分化過程で恒常的に発現していると考えられているIgβが胚中心において顕著に発現低下していることを見出してきた。そこで本年度においては、これらの新規な知見をもとに、今まで抗原による架橋シグナルの強弱という単純なメカニズムで説明されてきたリンパ球の選択機構に実際には精緻な制御メカニズムがあることを明らかにすることを試みた。本年度においては、胚中心におけるIgβの発現量の低下が、IgM型の抗原受容体の発現を低下させる原因の一つになっていることを明らかにした。加えて、in vivoの胚中心における未知な正の選択・負の選択過程が存在することを明らかにするために、Igβトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。当該Tgマウスにおいては期待どおりB細胞においてIgβの発現が高まっていることを明らかにした。
キネステティクの導入による人とインテリジェント機器の共創的運動の実現と評価

本年度はキネステティクの導入に基づく人との共創的な動作を行うシステム全体の検討及び制御システムの構築を実現する目的で,以下のとおり実施した.(1)支援機器システムの構築の検討システムの構築のために,キネステティク講習会及びフェルデンクライスメソッドのレッスン受講を通し,具体的な機器および制御システムの構築に関する検討を行った.体関節サポータによる支援対象を明確化するため,頚椎損傷の当事者の方にお話を聞き,具体的な装置の検討を行った.使用者の特性を引き出し支援を行う歩行器,Hart Walkerの研究開発者と研究打ち合わせを行い,寝たきりから歩行の実現までを包括的に支援する支援機器システムの検討を行った.(2)空気膜構造体アクチュエータ・センサ系を用いたトレーニング機器及び試験装置の構築前年度基本試験を行った空気膜構造体アクチュエータ・センサ系の構成を再検討し電磁弁等の部品交換を行い性能の向上を図った.空気膜構造体の試験装置としてリニアアクチュエータをインピーダンス制御する人特性を模擬するシステム(人モデル)を構築し,支援機器と人との相互作用を検討し実験可能な基本的なシステムの構築を行った.(3)空気膜構造体アクチュエータセンサ系の適応学習を用いたインピーダンス制御アクチュエータの基本的な制御コントローラとして位置ベース型インピーダンス制御を用い,人の持つ非線形特性及び特性の変化に対応するために適応学習制御系としてCMAC-PID制御系を位置制御系に実装し,空気膜構造体アクチュエータセンサ系の制御実験を行った.空気膜構造体を試験装置に挟み,空気膜構造体と試験装置それぞれのインピーダンス特性を変化させながら変位外乱を与えて制御を行った.CMAC-PID制御により従来法と比較し人モデルのインピーダンス特性の変化に応じて学習を行い,目的とするインピーダンス特性がより的確に表現されていることが検証された.本年度はキネステティクの導入による競争的な動作を行うハードウェアの開発を行う目的で,以下のとおり実施した.(1)空気膜構造体アクチュエータ-センサ系の構築空気膜構造体アクチュエータ-センサ系は,風船状のアクチュエータ内に発泡ウレタンと光ファイバを用いたKINOTEXセンサを実装し,変位と圧力の検出を可能にすることで,インピーダンズ等の適応的な制御を可能にするものである.非常にシンプルで安価に実現することが可能であり,福祉で特に問題となる価格を抑え,また破損や汚れた場合も,交換することで容易に対処が可能である.(2)空気膜構造体アクチュエータ-センサ系の基本特性の検証空気膜構造体アクチュエータ-センサ系のアクチュエータ部の動特性およびセンサ部の特性の検証を行った.アクチュエータ部は定常特性の一部に不感帯が存在するものの,良好な動特性を示し,センサ部についても変位に応じてほぼ線形の出力が得られ,ヒステリシスもあまりみられず,センサとして実用可能であると判断した.(3)空気膜構造体アクチュエータ-センサ系の適応学習制御による力制御適応学習制御系としてCMAC-PID制御系をコントローラに実装し,空気膜構造体アクチュエータ-センサ系の力制御を行った.空気膜構造体を試験装置に挟みこみ,正弦波状の変位外乱を与えて制御を行った.従来のPID制御による結果と比較して,CMAC-PID制御により,目標値変化の追従性が高まり,また変位外乱の影響を抑えられていることが検証された.また,電動車椅子による障害物回避補助装置について,シミュレーションによるアルゴリズムの検証を終え,実環境での検証に向けて,実機の構築を現在行っている.本年度はキネステティクの導入に基づく人との共創的な動作を行うシステム全体の検討及び制御システムの構築を実現する目的で,以下のとおり実施した.(1)支援機器システムの構築の検討システムの構築のために,キネステティク講習会及びフェルデンクライスメソッドのレッスン受講を通し,具体的な機器および制御システムの構築に関する検討を行った.体関節サポータによる支援対象を明確化するため,頚椎損傷の当事者の方にお話を聞き,具体的な装置の検討を行った.使用者の特性を引き出し支援を行う歩行器,Hart Walkerの研究開発者と研究打ち合わせを行い,寝たきりから歩行の実現までを包括的に支援する支援機器システムの検討を行った.(2)空気膜構造体アクチュエータ・センサ系を用いたトレーニング機器及び試験装置の構築前年度基本試験を行った空気膜構造体アクチュエータ・センサ系の構成を再検討し電磁弁等の部品交換を行い性能の向上を図った.空気膜構造体の試験装置としてリニアアクチュエータをインピーダンス制御する人特性を模擬するシステム(人モデル)を構築し,支援機器と人との相互作用を検討し実験可能な基本的なシステムの構築を行った.(3)空気膜構造体アクチュエータセンサ系の適応学習を用いたインピーダンス制御アクチュエータの基本的な制御コントローラとして位置ベース型インピーダンス制御を用い,人の持つ非線形特性及び特性の変化に対応するために適応学習制御系としてCMAC-PID制御系を位置制御系に実装し,空気膜構造体アクチュエータセンサ系の制御実験を行った.空気膜構造体を試験装置に挟み,空気膜構造体と試験装置それぞれのインピーダンス特性を変化させながら変位外乱を与えて制御を行った.CMAC-PID制御により従来法と比較し人モデルのインピーダンス特性の変化に応じて学習を行い,目的とするインピーダンス特性がより的確に表現されていることが検証された.
中学生、高校生の睡眠問題に関する疫学的研究

日本人の中学生と高校生を対象にして、睡眠問題に関する疫学調査を実施した。その結果、睡眠障害は新たな不健康な精神・心理的状況の発症のリスクファクターとなること、また、不健康な精神・心理的状況は新たな睡眠障害の発症のリスクファクターとなることが示され、睡眠障害と精神・心理的状況は、それぞれが他方の原因にも結果にもなりうる両方向性の関連にあることが明らかとなった。【背景と目的】中学、高校生の睡眠問題は、日中の眠気を生じて学習効率を低下させる。また、心身の発育途上にある中学、高校生にとって、睡眠問題は精神的および身体的健康状態に重大な影響を及ぼす。従って、中高生の睡眠問題の実態を把握し、これらの問題に対して策を講じていくことは公衆衛生学的に重要である。そこで我々は中学1年生から開始して、高校3年生まで追跡調査を行う睡眠縦断研究を開始した。【方法】東京都内で6年間一貫教育を行っているN大学付属の三つの中学校1年生全員(698人)を対象として、担任教師がアンケート調査票を配布し、生徒が記入し、封筒に入れシールで密封したものを回収した。【結果】女子の平均睡眠時間は6時間49分で、男子の7時間11分に比べて有意に短く(P<0.01)、女子は男子に比べて就寝時刻が遅く、起床時刻が早い傾向が認められた。また、女子は男子に比べて「短時間睡眠」、「睡眠自己評価が悪い」、「睡眠障害」、「就寝時刻が遅い」、「日中の過度の眠気」の全ての睡眠問題で、その頻度が有意に多いことが示された。「睡眠時間が短い」と「通学時間が長い」、「日中の過度の眠気」と「学習塾や習いごとに通う」などのように、それぞれの睡眠問題について個別の関連要因が認められた。「いじめの被害」は、精神的健康度との関連が認められたが、睡眠問題との関連はなかった。【考察】これらの知見を今後の中学生高校生の睡眠衛生に活かしていくことが重要と考える。また追跡調査にて睡眠問題とその関連要因の経時的変化を捉え、更に解析を深めていきたいと考える。中学生、高校生の睡眠問題の実態を把握する目的で、平成17年度に東京都内で6年間一貫教育を実施している某学園において、自記式質問票を用いた調査を実施した。平成18年度においては、回収した質問票を集計し、統計解析を行った。解析例は中学1年生から高校3年生の6学年の645例であった。「睡眠時間7時間未満」、「入眠障害」、「起床時に疲れがとれない」、「授業中眠くなる」の4つの睡眠問題の有病率は、それぞれ41.9%、17.7%、36.5%、42.1%であった。「授業中眠くなる」については、女子生徒が男子生徒に比べて有意に多かった。それ以外の睡眠問題においては、性差は認められなかった。また、4つの睡眠問題のすべてにおいて、学年が増すごとに有病率が高い傾向にあることが示された。次に、自記式質問票による日中の眠気に関する評価尺度を開発し、妥当性と再現性を検討した。平成18年10月と11月に東京都内の3つの中学校の在籍生徒に質問票に回答することを依頼して634例のデータを収集した。開発した眠気尺度の得点と、自覚的睡眠不足感、ピッツバーグ睡眠質問票得点、精神的不健康度(General health questionnaire得点)の間には、いずれも統計学的に有意な正の相関が認められ、眠気尺度の得点と睡眠時間との間には負の相関が認められた。以上の結果より、眠気の尺度に妥当性があることが示された。また、1ヵ月間隔で同一対象者から得られた2回の眠気尺度の得点の間には、有意な正の相関が認められ、眠気の尺度に再現性があることが示された。開発した日中の眠気尺度の妥当性と再現性が証明されたことにより、本尺度が今後の睡眠疫学調査に利用し得ることが示唆された。本年度は、中学生の睡眠障害と不健康な精神・心理的状況が、それぞれが他方の発症の危険因子となっているかを検計した。対象は、東京にある3つの私立中学校の生徒であり、中学1年生時に実施したベースライン調査データと、中学3年生時に実施したフォローアップ調査データを連結して分析した。睡眠障害はピッツバーグ睡眠質問票によって、精神・心理的状況はGeneral Health Questionnaireの12項目版によって、それぞれ評価した。対象生徒698人のうち、516人のデータが解析可能であった。ベースライン調査で不健康な精神・心理的状況でなかった者のうち、2年間で新に生じた不健康な精神・心理的状況の発症率は35.1%であった。新に生じた不健康な精神・心理的状況には、睡眠障害の新しい発症や、睡眠障害が持続することが有意に関連していた。ベースライン調査で睡眠障害でなかった者のうち、2年間で新に生じた睡眠障害の発症率は33.3%であった。

新に生じた睡眠障害には、不健康な精神・心理的状況の新しい発症や、不健康な精神・心理的状況が持続することが有に関連していた。また、高校1年生を対象に睡眠麻痺(かなしばり)に関する自記式質問票データを解析した。1164人の対象者のうち、1066人(男性624人,女性442人)の回答が有効回答として回収され、これまでに睡眠麻痺の経験が有ると答えた者324人(30.4%)(男性181人,女性143人)であった。睡眠麻痺を最初に経験した時期は「中学1年生がら3年生の間」と回答した者が179名と最も多く睡眠麻痺経験者の半数以上を占めていた(55.2%)。また,睡眠麻痺経験の有る者は無い者と比較して起床時刻が早く,睡眠時間が短いという特微が認められた。ロジスティック回帰分析を用いて,睡眠麻痺経験に関連する要因を検討したところ、「悪夢経験が有る」こと、および「睡眠障害が有る」ことで有意にオッズ比が高値を示していた。思春期は、身体的にも精神的にも、また、社会的にも発達の途中にあり、その睡眠習慣は変化しやすい。そのため、思春期の睡眠問題は、学校保健においても学校教育の観点からも重要な課題であるといえる。そこで、本研究課題では平成17年度から、思春期の睡眠習慣についての疫学調査を実施している。本年度は、東京都内に在る3つの高等学校の2年生を対象に、自記式質問票調査を実施した。特に、本年度は睡眠を得るための自己調節法の実施率と、睡眠自己調節法と昼間の眠気との関連性を明らかにすることを主要な目的とした。調査に対して協力の得られた1,042人について集計したところ、睡眠自己調節法の実施率は、軽食が21.4%、運動が27.3%、入浴が41.8%、読書が20.5%、音楽を聴くが46.5%、規則正しい生活を心がけるが26.2%、コーヒーを飲まないが13.1%、昼寝を減らすが13.2%、眠くなってから床に入るが33.5%、朝早く起きるが16.2%であった。昼間に眠気を感じる者の割合は70.5%であり、ロジスティック回帰分析では、「昼寝を減らした」ことにおいて、昼間の眠気に関するオッズ比が有意に低い値を示した。本研究では、高校生の睡眠自己調節のなかでは、音楽を聴くことや入浴を行っている人が比較的多いことが明らかとなった。昼寝を減らすことと昼間の眠気の間には、負の関連性が認められた。横断調査のため、因果関係を確定することはできないが、昼寝を取りすぎることが夜間の睡眠を障害し、結果として、昼間の眠気をもたらす可能性が考えられた。また、本年度の研究においては、高校1年生時から高校2年生までの精神的健康度の悪化と、悪夢や睡眠麻痺との関連性についての分析も併せて行った。しかしながら、精神的健康度の悪化と悪夢や睡眠麻痺との間に有意な関連性は認められなかった。本研究課題で得られた知見は、思春期を対象とする今後の健康教育に活用され得るものである。
膜結合型プロテアーゼをターゲットにした新しい癌治療法開発の基礎的・臨床的研究

本研究期間に我々は数種類の膜結合型プロテアーゼ(aminopeptidase ; AP)に着目し,子宮癌や卵巣癌の進展における関与とそれらを分子標的とした新規治療法の可能性について検討を行った。APとしてAPN/CD13,DPPIV/CD26,IRAP/PLAP, NEP/CD10及びaminopeptidase A(APA)の5種類の分子を対象として以下の知見を得た。1)卵巣癌細胞においてDPPIV/CD26とNEP/CD10の発現が細胞浸潤性の低下,paclitaxelに対する感受性増強,さらにin vivoにおける腹膜転移能の減少を誘導した。2)特にDPPIV/CD26は間葉上皮形態転換作用があることを明らかにした。3)その分子メカニズムとして転移元進や薬剤耐性を促すSDF-1αやエンドセリンなどの基質を負に制御することを明らかにした。4)逆に卵巣癌におけるAPN/CD13の発現は高浸潤性とpaclitxel耐性とリンクし、阻害剤であるbestatinやsiRNAによってAPN/CD13を抑制するとpaclitaxel耐性の解除と腹膜転移能が現弱し動物実験では予後の改善に寄与した。5)同様に子宮頸癌の放射線照射に伴う転移促進にもAPN/CD13の発現増強が関与しており、bestatin処置によって転移浸潤抑制とアポトーシス増強効果が確認できた。6)子宮体癌の薬剤耐性、特にcarboplatinやpaclitaxel耐性にIRAP/PLAPの発現増強が関与しており、siRNAによる抑制が薬剤感受性を回復させた。7)APAの基質としてangiotensin-II (A-II)があげられるがA-IIがATRlを介して卵巣癌の血管新生や腹膜播種増加に促進的役割を担っていること、ATRlアンタゴニストがその効果を抑制したことによって新規治療法として応用できる可能性が示唆された。これまでにCD26の遺伝子導入細胞は親細胞やmock細胞と比較してヌードマウスにおいて腹膜播種が減少し、その作用機序としてEカドヘリン-βカテニンシステムが亢進していることを発見した。今年度は卵巣癌細胞におけるCD26の抗癌剤感受性に与える影響について検討した。われわれの施設ではCD26の発現レベルがさまざまな8種類の卵巣癌細胞株を有している。それらのCD26発現レベルとMTTアッセイにおける、パクリタキセル(PAC)感受性レベル(IC50値)の比較検討を行ったところ、CD26の発現と細胞のIC50値は正の相関にあった。さらに低CD26発現であるSKOV-3にCD26遺伝子を過剰発現させた株では、感受性がコントロール(mock)と比較してパクリタキセル感受性が亢進した。この感受性の増加を細胞周期において検討したところ、CD26過剰発現株ではmockに比較してG2/M期の割合が有意に増加していた。これはCD26の発現がG2/M arrestを誘導したことを意味した。またこれらの感受性上昇がアポトーシスの増加によるということが、Annexin-VアッセイやBAX,BAD,およびBcl-2などのアポトーシス関連蛋白の発現レベルの変化を通して示された。さらに、ヌードマウスの皮下にCD26過剰発現株あるいはコントロール細胞(mock)を移植し腫瘍を形成させた後にPACを腹腔内投与するという系を作成した。PAC非投与下においては両群の腫瘍形成に有意差を認めなかったが、PAC投与下においてはmock群に比較してCD26群では有意に皮下腫瘍形成が抑制されin vivoのレベルでの抗癌剤に対する感受性の増強が示唆された。

1:APA/CD13をターゲットとした卵巣癌マウス腹膜播種モデルでの治療効果高CD13発現卵巣癌細胞株をマウスの腹腔内に投与すると効率に癌性腹膜炎を引き起こすが、serous typeであるSKIOV-3細胞を用いた癌性腹膜炎モデルマウスにCD13の阻害剤であるBestatin(【○!R】Ubenimex)を投与した場合、腹膜播種形成は減少し有意な予後の延長を認めた。また、clear cell typeであるES-2細胞を用いた癌性腹膜炎モデルではBestatin単独投与によっては予後の延長を認めなかったが抗癌剤であるpaclitaxelとの併用群でpaclitaxel単独投与群と比較して有意に予後の改善効果を認めた。(梶山、吉川)2:子宮体癌におけるIRAPの糖取り込み上昇機構の解明子宮体癌細胞におけるIRAPの増殖促進効果のメカニズムを検討においてIRAPがもともとGLUT4などの糖輸送蛋白と細胞内顆粒に共存することからIRAPの遺伝子導入によって糖のuptakeやインスリン感受性の変化の有無などについて検討した。RIラベルしたglucoseのuptakeをインスリンの存在、および非存在下で調べたところ、IRAP導入株ではmock群と比較して有意にインスリン存在下でglucoseのuptakeが上昇していた。(柴田)3:卵巣癌におけるATIRの発現とその機能解析APAの基質制御物質として血管新生物質として注目されているAngiotensin-IIが挙げられるが、卵巣癌手術検体においてAngiotensin-II type I receptor(ATIR)の発現を免疫組織染色にて検討し、予後との相関などを検討した。その結果、ATIR陽性群は非陰性群と比較して有意に予後不良であった。また、in vitroにおいてもAngiotensin-IIがATIRを介して増殖能、浸潤能、および運動能などに促進的影響を及ぼしているという結果を得た。(井箟)1:子宮頸癌は一般的に放射線感受性が高く有効な治療手段である。しかし放射線照射によって大部分がアポトーシスになる一方で転移能が亢進する細胞が存在し、これが引き続きリンパ節や肺などの遠隔臓器転移を起こすと言われている。本年度はこの放射線照射による転移能の増強にAPN/CD13が関与しこの阻害が放射線感受性増強に働くことを見いだした。具体的には1)実際のヒトの頸癌組織において放射線照射によってAPN/CD13発現が増強することを免疫組織染色にて確認した。2)子宮頸癌細胞にX線を照射すると一部の細胞はアポトーシスの系へと動くがまた他方の細胞はAPN/CD13の発現を増強させ浸潤能を亢進させるという結果を得た。3)放射線(X線)照射に際してAPN/CD13の阻害剤であるベスタチンで子宮頸癌細胞を処理すると細胞浸潤能は有意に抑制された。また、同様の系でアポトーシスの増強効果を確認した。4)in vivoの系としてヌードマウスを用いて子宮頸癌細胞の皮下腫瘍モデルを作成した。このマウスに放射線を外照射するとベスタチン投与群(腹腔内投与)では非投与群と比較して有意に腫瘍増殖能は阻害された。この結果から1)子宮頸癌の一部の細胞は放射線照射によってAPN/CD13発現を亢進させよりinvasive, anti-apoptoticの方向にシフトする。
球面内の部分多様体の幾何構造に関する2つの話題について

本年度は、研究課題の2つの話題のうちの1つ「4次元球面内の曲面について」の研究を発展させていくために、平成1415年度と研究を進めてきた概エルミート幾何に関する研究を引き続き積極的に行い、4次元概ハイパーエルミート多様体の基本構造について調べた。研究代表者は、これらについて得られた結果と最近の関連する話題について、「第51回幾何学シンポジウム」(東京都立大学)および「第7回複素構造とベクトル場に関する国際研究集会」(ブルガリア)において口頭発表を行った。さらに、2005年に発行される予定のProceedingsに投稿を行った。本年度が研究期間の最終年度であった。研究成果としては、この他に2005年に掲載予定の論文や、現在投稿中の論文がある。研究課題として当初目標に掲げていた内容については、1つ目の話題「4次元球面内の曲面について」の方は、直接的な結果を求めるところまでは行かなかったが、その研究につながる内容の研究を進めることができた。2つ目の話題「球面内の超曲面の等質性について」については、1つ目の話題に研究時間の大半を費やしてしまったため、あまり進展させることができなかった。この3年間に行ってきた研究を踏まえて、当初の目標を達成できるよう、今後もこれらの研究に取り組んでいきたい。最後に今年度の状況についてひとつ付け加えておく。平成16年10月に発生した新潟県中越地震により、自宅・職場とも大きな被害を受けてしまった。それに対する緊急対応のために、平成16年度の後半は研究のための時間を確保するのが非常に困難な状況になってしまったのが、大変残念である。本年度は、研究課題の2つの話題のうちの1つ「4次元球面内の曲面について」の研究を今後発展させていくために、概エルミート幾何に関する研究を積極的に行い、その過程で以下の成果を上げることができた。研究代表者が最近、村越(新潟大)、関川(新潟大)との共同研究で行った、四元数的概エルミート多様体の積分可能性に関する研究(Hitchinの定理「四元数的概ケーラー多様体は、四元数的ケーラー多様体(ハイパーケーラー多様体)である。」の一般化に関する研究)について、特に4次元の場合の考察が残されていた。それに対して今回、二本柳(新潟大)、関川(新潟大)との共同研究を行い、4次元四元数的概エルミート多様体の基本構造について詳しく調べ、次の二つの結果を得た。○「4次元コンパクト四元数的概エルミート、アインシュタイン多様体は、リッチ平坦かつ*-リッチ平坦な四元数的パラケーラー多様体である。さらに、それは平坦であるか、その普遍被覆空間が四元数的ケーラー構造をもつリッチ平坦なK3曲面であるかのいずれかである。」○「非正スカラー曲率をもつ4次元コンパクト四元数的エルミート多様体は、四元数的ケーラー多様体である。」研究代表者は、これらの結果とその周辺の話題について、「第49回幾何学シンポジウム」(大阪大学)および「第6回複素構造とベクトル場に関する国際研究集会」(ブルガリア)において、口頭発表を行った。本年度は、研究課題の2つの話題のうちの1つ「4次元球面内の曲面について」の研究を今後より発展させていくために、概エルミート幾何に関する研究を積極的に進め、その過程において以下の成果を上げることができた。研究代表者は以前、村越、関川(新潟大)との共同研究で、四元数的概エルミート多様体の積分可能性に関する研究(Hitchinの定理「四元数的概ケーラー多様体は、四元数的ケーラー多様体(ハイパーケーラー多様体)である。」の一般化に関する研究)を行い、次を二つの結果を得た。(1)四元数的quasiケーラー多様体は、四元数的ケーラー多様体である。(2)4m(m≧2)次元四元数的一般局所共形的概ケーラー多様体は、四元数的ケーラー多様体である。しかし、その後Reviewerにより、二番目の結果については、その主張が強すぎることが指摘された。研究代表者は、関川と共同でこれの修正に取り組み、次のように主張を改めることができた。(2)'4m(m≧2)次元四元数的一般局所共形的概ケーラー多様体は、局所共形的四元数的ケーラー多様体である。また、研究代表者は、概エルミート幾何に関する話題についてProceedingsに発表を行った。2つ目の話題

「球面内の超曲面の等質性について」については、1つ目の話題に研究時間の大半を費やしてしまったため、あまり進展させることができなかった。この3年間に行ってきた研究を踏まえて、当初の目標を達成できるよう、今後もこれらの研究に取り組んでいきたい。最後に今年度の状況についてひとつ付け加えておく。平成16年10月に発生した新潟県中越地震により、自宅・職場とも大きな被害を受けてしまった。それに対する緊急対応のために、平成16年度の後半は研究のための時間を確保するのが非常に困難な状況になってしまったのが、大変残念である。