hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハッシュ連鎖による柔軟で効率の良い認証法

ハッシュ関数は,効率よく計算でき,暗号プロトコルを作る際の重要な要素技術である.特に,認証プロトコルにおいては,初期値にハッシュ関数を繰り返し適用した,ハッシュ連鎖と呼ばれる技術が重要な要素技術となっている.本研究は,ハッシュ連鎖の新しい構成法について研究してきた.本研究で提案するハッシュ連鎖の構成法においては,複数の方向および開始地点を複数にしたハッシュ連鎖が用意される.これによって,柔軟で効率の良い認証を実現できることを示した.また提案手法の応用として,Vehicular Adhoc Networks (VANET)における経路認証法等が実現できることを示した.平成25年度においては,平成24年度に引き続き,研究課題(i)提案ハッシュ連鎖構成法の形式化・拡張・応用の研究を実施し,さらに平成25年度から,新たに(ii)提案ハッシュ連鎖のセキュリティおよび性能解析,研究課題(iii)ハッシュ連鎖による認証法の応用を実施した.研究課題(i), (ii)に関しては,ハッシュ連鎖構成法の形式化および性能解析を実施する過程で,いくつかの進展があった.特に,以前研究会にて当該研究を発表した時点の性能評価よりも,よりよい効率で認証を実施できる可能性があることが分かった.この点についてはまだ証明がされていないため,今後さらなる評価とともに証明を完成させることを目指す.また,ハッシュ連鎖による認証法の応用として,平成24年度に引き続き,VANET (Vehicular Ad hoc Networks)における柔軟で効率のよい認証法を実現できた.平成25年度では,それをさらに発展させ,車がグループを形成しているときのハッシュ連鎖による認証法を研究するに至った.さらに,ハッシュ連鎖による認証法の応用として,P2P (peer to peer)システムにおける,効率的なハッシュ木構成法を提案・研究した.その研究においては,P2Pシステムとして有名なChordシステムを対象とし,その通信手法をうまく利用することで,効率的なハッシュ木構成を可能とした.そのいずれの成果についても,情報処理学会セキュリティ研究会などで発表した.ハッシュ関数は,効率よく計算でき,暗号プロトコルを作る際の重要な要素技術である.特に,認証プロトコルにおいては,初期値にハッシュ関数を繰り返し適用した,ハッシュ連鎖と呼ばれる技術が重要な要素技術となっている.本研究は,ハッシュ連鎖の新しい構成法について研究してきた.本研究で提案するハッシュ連鎖の構成法においては,複数の方向および開始地点を複数にしたハッシュ連鎖が用意される.これによって,柔軟で効率の良い認証を実現できることを示した.また提案手法の応用として,Vehicular Adhoc Networks (VANET)における経路認証法等が実現できることを示した.ハッシュ関数は,一方向性を持ち,効率よく計算できる,暗号プリミティブである.特に,認証プロトコルにおいては,初期値にハッシュ関数を繰り返し適用した,ハッシュ連鎖と呼ばれる技術が重要な要素技術となっている.本研究は,ハッシュ連鎖の新しい構成法について研究するものである,内容的には,本研究は,研究課題1(ハッシュ連鎖の柔軟で効率の良い認証法)と,研究課題2(ハッシュ連鎖による認証法の応用)から構成される.研究課題1は,(i)提案ハッシュ連鎖構成法の形式化・拡張・応用の研究(平成24年度),(ii)提案ハッシュ連鎖のセキュリティおよび性能解析(平成25年度),の二つのフェーズで研究が実施され,ハッシュ連鎖の新しい構成法を中心に研究開発が実施される.特に平成24年度は,以下のようなハッシュ連鎖構成法について研究した.すなわち,通常のハッシュ連鎖を用いた認証法においては,一方向のハッシュ連鎖が1個だけ用意されるに過ぎない.一方,本研究で提案するハッシュ連鎖の構成法においては,複数の方向および開始地点を複数にしたハッシュ連鎖が用意される.これによって,柔軟で効率の良い認証を実現できることを示した.ハッシュ連鎖の柔軟で効率的な構成は,今までに全く類を見ない独創的なものであり,ハッシュ連鎖の構成法の新たな地平を開くものである.したがって,それ自身で基礎的な分野における重要な学術的貢献をなすと考えられる.さらに,提案するハッシュ連鎖の構成法は,応用上の観点からも極めて重要である.その例として,提案ハッシュ連鎖構成法により,時限的キーエスクロー,センサーネットワークの柔軟な認証法,ハッシュ連鎖の効率的な計算等が実現することを示した.ハッシュ関数は,一方向性を持ち,効率よく計算できる,暗号プリミティブである.特に,認証プロトコルにおいては,初期値にハッシュ関数を繰り返し適用した,ハッシュ連鎖と呼ばれる技術が重要な要素技術となっている.本研究は,ハッシュ連鎖の新しい構成法について研究してきた.内容的には,本研究は,研究課題1(ハッシュ連鎖の柔軟で効率の良い認証法)と,研究課題2(ハッシュ連鎖による認証法の応用)から構成される.研究課題1は,(i)提案ハッシュ連鎖構成法の形式化・拡張・応用の研究,(ii)提案ハッシュ連鎖のセキュリティおよび性能解析,の二つのフェーズで研究が実施され,ハッシュ連鎖の新しい構成法を中心に研究開発が実施された.また,研究課題2では,VANET (Vehicular Adhoc Networks),センサーネットワーク,モバイルネットワーク等,先進的なユビキタス環境における柔軟で効率的な認証法への応用について研究した.より具体的には以下の通りである.(研究課題1)通常のハッシュ連鎖を用いた認証法においては,一方向のハッシュ連鎖が1個だけ用意されるに過ぎない.一方,本研究で提案するハッシュ連鎖の構成法においては,複数の方向および開始地点を複数にしたハッシュ連鎖が用意される.これによって,柔軟で効率の良い認証を実現できることを示した.ハッシュ連鎖の柔軟で効率的な構成は,今までに全く類を見ない独創的なものであり,ハッシュ連鎖の構成法の新たな地平を開くものである.

したがって,それ自身で基礎的な分野における重要な学術的貢献をなすと考えられる.(研究課題2)提案ハッシュ連鎖構成法により,時限的キーエスクロー,センサーネットワークの柔軟な認証法,ハッシュ連鎖の効率的な計算,VANETにおける経路認証法等が実現できることを示した.情報セキュリティ平成25年度においては,平成24年度に引き続き,研究課題(i)提案ハッシュ連鎖構成法の形式化・拡張・応用の研究を実施し,さらに平成25年度から,新たに(ii)提案ハッシュ連鎖のセキュリティおよび性能解析,研究課題(iii)ハッシュ連鎖による認証法の応用を実施した.提案ハッシュ連鎖構成法の形式化については,ほぼ予定通りの進捗状況である.提案ハッシュ連鎖構成法の性能やセキュリティ評価については,研究を進めていくにつれ,当初の予想よりもよい結果が得られそうな展開となっており,引き続き研究が必要である.また,ハッシュ連鎖構成法の拡張,応用については,大きな進展があった.VANET (Vehicular Ad hoc Networks)における柔軟で効率のよい認証法を実現できた.また,P2P (peer to peer)システムにおける,効率的なハッシュ木構成法を提案・研究した.いずれも,今後の進展が期待される大きなテーマとなっている.全体として,進捗状況はおおむね順調であるといえる.平成24年度においては,研究課題の1 (i),すなわち,提案ハッシュ連鎖構成法の形式化・拡張・応用について,研究開発を行った.提案ハッシュ連鎖の形式化については,機能と性能のトレードオフについてはまだ完了とまではいえないが,ほぼ予定通り実施できた.さらに,平成24年度については,特に,拡張・応用面で進展があった.たとえば,提案する高度なハッシュ連鎖を用意することで,鍵更新プロトコルにおける時限つきのキーエスクロー(政府や裁判所が認めた場合,鍵を強制的に公開する)や,センサーネットワークにおける効率の良い認証等を実現できた.その他,提案手法の拡張として,VANET (Vehicular Ad hoc Networks)における柔軟で効率のよい認証法を実現できた.その他,VANETやRFIDにおける署名法についても研究を実施できた.平成25年度では,研究課題(i)提案ハッシュ連鎖構成法の形式化・拡張・応用の研究を実施し,さらに平成25年度から,新たに研究課題(ii)提案ハッシュ連鎖のセキュリティおよび性能解析,研究課題(iii)ハッシュ連鎖による認証法の応用を実施した.予定では,研究課題(i), (ii)は平成25年度で終了するところであるが,研究を進めていくにつれ,研究概要に述べたような新たな展開もあったため,引き続き,性能やセキュリティの解析強化を進めていく.平成26年度は,研究課題(iii)が中心である.
チェルノブイリ原発事故とベラルーシ・ロシア・ウクライナにおける原子力の表象の歴史

今年度は三年間の研究の成果をまとめ、社会に還元するようなかたちで総括的な仕事をいくつか行うことができた。北海道大学スラブ研究センターの主催した市民向け公開講座「拡大する東欧」の中で、チェルノブイリ原発事故について講演した。その内容については雑誌「しゃりばり」およびスラブ研究センターのホームページに掲載されている。これまでの研究で得た成果を用いながら、現代ベラルーシの国民形成にとってチェルノブイリ事故が大きな影響を及ぼしていることを説明している。チェルノブイリの医療支援に長年携わっている長崎医大の山下俊一先生のイニシアチブにより、ベラルーシの詩人リホール・バラドゥーリンの作品を翻訳することができた(『バラドゥーリン詩集:風に祈りを』越野剛訳、春風社、2007年)。バラドゥーリンはベラルーシの代表的な詩人の一人で、ノーベル文学賞候補としてベラルーシ作家同盟から推薦されたこともある。今回訳出した詩の多くにはチェルノブイリ原発事故や放射能の恐怖のもとで暮らす人々の生活が描かれている。2月には3週間のモスクワ出張を行い、国立図書館などで資料を収集した。チェルノブイリ原発事故だけではなく、災害の記憶と結びついて連想されるような歴史的事件にも関心を広げるように努めた。とりわけ第二次世界大戦とナポレオン戦争の記憶はロシア・ウクライナ・ベラルーシ地域の人々にとって重要な意味を持っており、今後の研究にもつなげていきたい。1日本ロシア文学会全国大会(10月9日、早稲田大学)で、「ドストエフスキーとロシアにわける火事のイメージ」と題する研究発表を行った。これは特別研究員採用以前から行っている「病気の文化史」研究の成果のひとつであり、帝政ロシア期における火事イメージを、民衆(ナロード)や女性による放火という言説やドストエフスキーの持病である癲癇の文学的イメージと関わらせて論じたものである。2スラブ研究センターの冬季国際シンポジウムにあわせて研究会「ロシア・スラブSF幻想文学の世界地図」を開催し(12月17日)、そこで「ソ連時代の核戦争小説について」と題する研究発表を行った。アレクサンドル・カザンツェフ、・アレシ・アダモヴィチ、ヴャチャスラフ・ルイバコフという世代の異なる三人の作家の作品を取り上げげ、「核戦争による世界滅亡」というイメージが、チェルノブイリ事故が起きてペレストロイカが始まるよりも前の80年代前半に確立していたことを明らかにした。3ベラルーシおよびウクライナに調査旅行(12月)を行い、現地の図書館を中心に原発事故に関する文献を収集した。ベラルーシでは90年代前半に事故関連の新聞雑誌記事が急増しており、同国独立(1990)後のナショナリズム高揚と環境問題への関心が結びついていることを明らかにした。チェルノブイリに関する作品の多い詩人ミコライ・ミャトリツキーと「チェルノブイリ基金」代表の作家ヴァシリ・ヤカヴェンカに会うこともできた。調査が不足していたウクライナでは、同国における「チェルノブイリ文学」の主なる作品リストを入手することができた。ウクライナ科学アカデミー文学研究所のタマーラ・フンドロヴァ教授と会い、今後の研究の協力を了承してもらった。17年度の研究計画のうちベラルーシ・ウクライナでの資料収集は3によって達成することができたが、「チェルノブイリ文学史」の叙述は完成させることができなかつた。2は18年度の研究計画にある「ソ連における原子力表象の歴史」を一部先取りするものとなった。1は「災害や病気をめぐるロシア文化史」というより大きな枠組みに属すべき研究である。(1).前年度末に研究会で発表した「ソ連時代の核戦争小説について」を元に研究論文を執筆した。アレクサンドル・カザンツェフ、アレシ・アダモヴィチ、ヴャチェスラフ・ルイバコフという世代の異なる三人の作家の作品を取り上げて核戦争に関する意識の変移を考察した他、80年代前半の新冷戦期にヨーロッパで高まった反戦運動がソ連社会でも反映を見出していたことを明らかにした。論文は北海道大学スラブ研究センター21世紀COE研究報告集に掲載される予定である。(2).SFと核戦争小説の研究に関連して、「歴史改変小説」というSFジャンルを題材にして現代ロシアにおける歴史意識の変遷を研究した。ソ連崩壊後の混乱からプーチン体制の確立するまでの1990年代後半期に、「帝国への郷愁」というべき心性が小説を初めとして様々な文芸ジャンルに見られるようになったことを明らかにした。2006年10月の日本ロシア文学会研究発表会、12月のスラブ研究センター国際シンポジウムで報告を行い、雑誌『SLAVIANA』に論文を掲載した。スラブ研究センター発行の21世紀COE講座シリーズにも掲載される予定。(3).2007年2月にロシア(モスクワ)およびベラルーシ(ミンスク)に調査旅行を行い、現地の図書館を中心に原発事故や核問題に関する資料を収集した。文学作品や新聞雑誌記事などの関連資料を広く調査することができた。ベラルーシの文学研究者アダム・マリジス氏などから研究上の貴重な助言もいただいた。18年度の研究計画のうち「ソ連における原子力表象の歴史」は(1)の核戦争小説の比較研究という形でまとめることができたが、前年度の「チェルノブイリ文学史」の叙述は宿題として残っている。(2)の歴史意識の研究は(1)をもとに今年度から始めた新テーマだが、本研究課題からはやや外れる派生的なものであった。(3)の調査旅行で得た新たな資料をもとに最終年度の研究に取り組んでいきたい。

北海道大学スラブ研究センターの主催した市民向け公開講座「拡大する東欧」の中で、チェルノブイリ原発事故について講演した。その内容については雑誌「しゃりばり」およびスラブ研究センターのホームページに掲載されている。これまでの研究で得た成果を用いながら、現代ベラルーシの国民形成にとってチェルノブイリ事故が大きな影響を及ぼしていることを説明している。チェルノブイリの医療支援に長年携わっている長崎医大の山下俊一先生のイニシアチブにより、ベラルーシの詩人リホール・バラドゥーリンの作品を翻訳することができた(『バラドゥーリン詩集:風に祈りを』越野剛訳、春風社、2007年)。バラドゥーリンはベラルーシの代表的な詩人の一人で、ノーベル文学賞候補としてベラルーシ作家同盟から推薦されたこともある。今回訳出した詩の多くにはチェルノブイリ原発事故や放射能の恐怖のもとで暮らす人々の生活が描かれている。2月には3週間のモスクワ出張を行い、国立図書館などで資料を収集した。チェルノブイリ原発事故だけではなく、災害の記憶と結びついて連想されるような歴史的事件にも関心を広げるように努めた。とりわけ第二次世界大戦とナポレオン戦争の記憶はロシア・ウクライナ・ベラルーシ地域の人々にとって重要な意味を持っており、今後の研究にもつなげていきたい。
小中一貫教育における小学校段階からの教科担任制の効果的な導入に関する研究

初年度は、大別して次の3つの研究に取り組んだ。●1つ目は、17の小中一貫教育校、または小中一貫教育に取り組んでいる学校を訪問し、その現状と課題を探るとともに、研究協力校へのアンケート調査により、各校での取組の特徴、とりわけ教科担任制の実施時期や教科等についての情報を収集した。そして、この4月に開校した京都市立向島秀蓮義務教育学校の設立に向けた教育内容の検討にこれらの情報を反映させた。今年度は引き続いて既存の小中一貫校で効果的とする取組を新設校に取り入れることが、新設校の教職員の負担軽減につながりうるのか、また教員の意識にどのような影響を及ぼすかについて調査を行う。●2つ目は、小中一貫教育をすすめる中で、小中各校種の教員の「教員としてのアイデンティティ」の変容についての調査のため、45項目のアンケートを作成し、近畿圏を中心とする20の小中一貫教育校(義務教育学校を含む)、8つの中学校と22の小学校で978名の教員を対象に実施した。調査校選定にあたっては協力校を中心とする小中一貫教育校と、京都市内の小中学校が複雑に絡み合う条件の下、小中一貫教育をすすめようとしている4中9小のブロック、さらにはこのブロックと同規模の広島県府中市の小中学校並びに小中一貫教育校あわせて9校を比較対象とするなどの工夫を行った。さらに、開校前後の意識の変化を比較検証するために、今年度新たに開校する義務教育学校でもアンケートを実施した。集計までが終了しており、2年次に分析考察を行う予定である。●3つ目として、教員アイデンティティが形成される最も初期段階、すなわち大学の教員養成課程の違いがどのような条件のもと生まれるのか、また、その違いが教員アイデンティティにどのように違いをもたらしているのかを調査すべく、我が国とシステムの異なるオランダを比較対象として調査を行った。初年度に取り組む予定の全国義務教育学校への視察及び情報収集については、近畿圏を中心とした研究チームによる会議を2回実施し、各校の課題と成果を集約することができた。また、視察に関しては、講演依頼を受けた施設分離型で小中一貫教育を進めようとする学校や自治体、そして小中一貫教育校を中心として、20回以上の講演と視察を行ってきた。これらの視察の中で、アンケートの協力依頼を行ったが、児童生徒に聞き取るアンケートについては協力を得にくく、当初の予定を変更して、教員中心のアンケート調査に切り替えることとした。児童生徒の意識調査については、京都市内の小中一貫校が作成し、すでに経年実施しているアンケートを、今年度開校した義務教育学校に用い、比較するとともに開校前後の意識の変化を見るなどして所期の目的を達成したい。教員アンケートについては、小中教員のアイデンティティの違いが明確に表出するであろう設問を用意し、現場の意見を取り入れて作成した。また、小中一貫を進める学校においては、教員アイデンティティの違いから小中の接続が難しいという声を多数聞いていおり、この課題が他国の教育システムにおいても同様であることを確認するために、国連児童基金ユニセフのイノチェンティ研究所の調査による子どもの幸福度世界1位でPISA調査の結果においても上位国であるオランダのユトレヒトにある教員養成大学マルニクスアカデミーを中心として、その連携小中学校を対象に調査をすすめた。しかし、中学校が複線型であるために、小中を接続するというより、それぞれが役割分担をして固有の課題に向き合うという当初の予想を覆す仕組みであり、我が国とくらべ、明確に役割の違いを前提としていたため、比較対象とすること自体に大きな課題が見出せた。今後、我が国と同じ単線型のシステムを有する国との比較研究を行いたい。児童生徒、教員の双方を対象とするアンケートの結果から、教科担任制の適切な導入時期を探ろうとしているが、多くの学校では児童生徒のアンケート調査については協力が得にくく、2校での実施にとどまる見込みである。このため、教員からの聞き取りやアンケートを中心とした調査に切り替える。今年度の具体的な研究内容としては、4月に開校した義務教育学校である向島秀蓮小中学校と、開校9年目を迎える義務教育学校、開睛小中学校の比較検証を中心に、児童生徒や教員からの聞き取りとその内容の分析を行う。特に向島秀蓮小中学校においては、開校前と開校後の教員の意識変化を読み取るため、今年度もアンケートを実施する。また、既に実施した教員の意識調査の結果分析を進め、小中一貫校と一般校での教員の意識における傾向を明らかにし、教員アイデンティティの変化にどのような要因が作用しているのかについて明らかにしたい。また、教育システムの異なる国における教員アイデンティティについて、我が国及びオランダとの比較を行い、我が国における特徴を明らかにしたい。来年度は、協力チームにおいてアンケート結果を公表し、意見収集しながら、教員アイデンティティの変化をもとにした教科担任制等の取組の適切な運用についての提言につなげたい。

●2つ目は、小中一貫教育をすすめる中で、小中各校種の教員の「教員としてのアイデンティティ」の変容についての調査のため、45項目のアンケートを作成し、近畿圏を中心とする20の小中一貫教育校(義務教育学校を含む)、8つの中学校と22の小学校で978名の教員を対象に実施した。調査校選定にあたっては協力校を中心とする小中一貫教育校と、京都市内の小中学校が複雑に絡み合う条件の下、小中一貫教育をすすめようとしている4中9小のブロック、さらにはこのブロックと同規模の広島県府中市の小中学校並びに小中一貫教育校あわせて9校を比較対象とするなどの工夫を行った。さらに、開校前後の意識の変化を比較検証するために、今年度新たに開校する義務教育学校でもアンケートを実施した。集計までが終了しており、2年次に分析考察を行う予定である。●3つ目として、教員アイデンティティが形成される最も初期段階、すなわち大学の教員養成課程の違いがどのような条件のもと生まれるのか、また、その違いが教員アイデンティティにどのように違いをもたらしているのかを調査すべく、我が国とシステムの異なるオランダを比較対象として調査を行った。初年度に取り組む予定の全国義務教育学校への視察及び情報収集については、近畿圏を中心とした研究チームによる会議を2回実施し、各校の課題と成果を集約することができた。また、視察に関しては、講演依頼を受けた施設分離型で小中一貫教育を進めようとする学校や自治体、そして小中一貫教育校を中心として、20回以上の講演と視察を行ってきた。これらの視察の中で、アンケートの協力依頼を行ったが、児童生徒に聞き取るアンケートについては協力を得にくく、当初の予定を変更して、教員中心のアンケート調査に切り替えることとした。児童生徒の意識調査については、京都市内の小中一貫校が作成し、すでに経年実施しているアンケートを、今年度開校した義務教育学校に用い、比較するとともに開校前後の意識の変化を見るなどして所期の目的を達成したい。教員アンケートについては、小中教員のアイデンティティの違いが明確に表出するであろう設問を用意し、現場の意見を取り入れて作成した。また、小中一貫を進める学校においては、教員アイデンティティの違いから小中の接続が難しいという声を多数聞いていおり、この課題が他国の教育システムにおいても同様であることを確認するために、国連児童基金ユニセフのイノチェンティ研究所の調査による子どもの幸福度世界1位でPISA調査の結果においても上位国であるオランダのユトレヒトにある教員養成大学マルニクスアカデミーを中心として、その連携小中学校を対象に調査をすすめた。しかし、中学校が複線型であるために、小中を接続するというより、それぞれが役割分担をして固有の課題に向き合うという当初の予想を覆す仕組みであり、我が国とくらべ、明確に役割の違いを前提としていたため、比較対象とすること自体に大きな課題が見出せた。今後、我が国と同じ単線型のシステムを有する国との比較研究を行いたい。児童生徒、教員の双方を対象とするアンケートの結果から、教科担任制の適切な導入時期を探ろうとしているが、多くの学校では児童生徒のアンケート調査については協力が得にくく、2校での実施にとどまる見込みである。
統合失調症における認知機能障害と脳構造異常および分子生物学的脆弱因子に関する研究

18歳以上の統合失調症患者101例(男性39名、女性62名)から頭部MRIを取得した。MRI解析の結果、加齢に伴う全脳の灰白質、白質および脳脊髄液の容積の変化が示され、統合失調症でみられる認知機能障害に関連した脳領域の減少が示された。ゲノム解析からはBDNFのVal66Met多型でValアレルをホモに持つ対象者が眼窩前頭皮質における脳溝パターンのType2群では有意に少なく、同遺伝子多型が脳溝パターン形成を部分的に規定し、さらに疾患形成に関与している可能性が示唆された。平成20年度に統合失調症患者26人、健常対象者8人から同意を取得し、MRI画像を撮像した。うち遺伝子解析研究参加に同意した対象者は統合失調症12人、健常者7人であった。これまでの当研究室の蓄積対象者と合計すると統合失調症83人、健常者57人となり、うち遺伝子提供者は統合失調症27人、健常者12人となった。これまでに蓄積された統合失調症47人と健常者47人を対象に前頭葉眼窩面の脳溝パターンの差を比較した。男性においてはこれまでの米国での先行研究と同様に統合失調症と健常者で脳溝パターンの分類に統計的な差があることが確認できた。しかし、女性において男性と異なる分類の差を示した。統合失調症の病態において男女差がある可能性が示唆された。結果は第4回日本統合失調症学会で報告した。また、近年話題となっている高齢統合失調症患者の病態に関してMRIを用いた予備的な研究を行った。50歳以上の統合失調症11人、健常者8人、および認知症との比較をする目的でアルツハイマー病患者7人のMRIを自動解析法によって比較した。その結果、アルツハイマー病では海馬傍回を中心とした側頭葉内側面に委縮が認められるのに対し、高齢統合失調症においては上側頭回を中心とした聴覚・言語領域に脳委縮が認められ、委縮のパターンが異なることが示された。概要は第4回日本統合失調症学会のシンポジウムで発表した。1.集積症例数:現在までに18歳60歳の統合失調症患者83例(M:F=34:49)から高解像度のMRIを取得した。また、同時に48例(M:F=18:30)症例からゲノムの提供を得た。ゲノムの集積を待って遺伝子解析を行い、MRI所見を中間表現系とした統計処理を行う予定である。2.統合失調症と衝動性の関係:統合失調症患者23例(36.0±10.3歳:M/F=8/15)と健常者23例(35.5±9.8歳,M/F=8/15)を対象とし,VBM (Voxel-Based Morphometry)により群間比較を行った。その結果,健常群と比較して統合失調症群で有意な体積減少を認めたOFC (orbitofrontal cortex)と衝動性との間の相関関係を調べた。VBMによる群間比較では両上側OFC,右下側OFC,左中部OFCにおいて統合失調症群の有意な体積減少を認めた。また、Barratt Impulsiveness Scale-11 (BIS-11)を用いた衝動性の評価において統合失調症群は健常群に比べ有意に高かった。OFCと衝動性の関連性では統合失調症群で右上側OFCと衝動性の総評価点,右上側OFC,左中部OFCと下位項目の無計画衝動性において負の相関を認めた。いずれの相関関係も,健常群には見られなかった。3.高齢の統合失調症における携帯画像研究:予備的研究としてアルツハイマー型認知症の診断支援ツールであるVSRAD(Voxel-Based Specific Regional Analysis System for Alzheimer's Disease)を用いて、比較的高齢(50歳以上)の統合失調症患者の脳MRI画像の解析を行った。患者10例(平均年齢60.2歳)を対象とし、VSRADで海馬傍回の萎縮度を調べたところ、Zscoreは0.70±0.47と健常高齢者に比して明らかな萎縮は認められなかった。統合失調症患者の加齢に伴う脳萎縮のパターンはアルツハイマー型認知症と異なることが示唆された。4.前頭葉眼窩面脳溝パターン研究:統合失調症47人(M/F=23/24)と健常者47人(M/F=17/30)のMRI画像を用い前頭葉眼窩面脳溝パターンを3つに分類し、臨床症状との関連を考察し先行研究と比較した。健常者と男性統合失調症患者の分布は先行研究と同様であるが、女性は右半球において男性の分布と異なり健常者とは有意差がなかった。1.統合失調症患者49名および健常者45名の脳MRIを撮影し、眼窩前頭皮質の脳溝パターンを同定した。

また、対象者の採血標本よりゲノムを抽出し、PCR,RELP法を用いてCOMT(Val158Met)およびBDNF(Va166Met)の一塩基多型を同定し、脳溝パターンとの関連を調べた。前頭葉眼窩面の脳溝パターンは、統合失調症と健常者の間では、先行研究と同様なパターンの違いの傾向が見られた。統合失調症と健常者においてCOMT,BDNF遺伝子多型の分布には有意差は見られなかったが、統合失調症の脳溝パターンとBDNF遺伝子多型との関連に有意傾向が見られた。2.統合失調症患者群と健常群の前頭葉眼窩皮質の脳溝パターンの分布において、女性患者群の右半球では男性群よりType Iが有意に多かった。Type IIIをもつ男性患者でPANSS総得点が高くかったが、女性はパターンの分布と臨床症状は相関しなかった。3.統合失調症患者101名および健常対照者85名のMRIデータから全脳の灰白質、白質、脳脊髄液の容積を算出し、加齢に伴う容積変化のパターンを比較した。両群間の容積積比較では、患者群において脳脊髄液容積の有意な拡大が認められた。疾患群と健常群とも灰白質、脳脊髄液に加齢に伴う変化のパターンを示したが、白質容積に関しては、患者群と健常群とでは異なる推移を示した。4.Voxel-based morphometry (VBM)による脳容積変化の解析を行った結果、50歳以上の高齢統合失調症群では、高齢健常群と比較して左右前頭眼窩皮質等で脳萎縮を認めたが、アルツハイマー病群のような脳全体に及ぶ萎縮は認められなかった。5.統合失調症における衝動制御の障害と前頭眼窩皮質の構造異常との関連性について検討した。MRI画像をVBMで行った結果、疾患群は健常群と比べ前頭眼窩皮質の有意な容積減少を認め、また衝動性も有意に高いことが示された。疾患群内の検定では前頭眼窩皮質の容積異常と衝動性との関連性が認められた。
精神分裂病における認知機能(知覚,言語,記憶)の総合的解析

知覚,思考(言語),記憶など種々の認知機能領域にまたがって起こる分裂病の病態を統合的に把握するのを目的として,言語処理に関わるパターン認知から意味処理および記憶処理の過程を同時に評価する視覚課題を独自に考案し開発した。視覚課題は,パターン認知と意味処理を評価する意味範疇課題と,パターン認知と記憶処理(プライミング)を評価する反復課題とで構成されている。初年度は,健常者20名を対象に視覚課題遂行時の事象関連電位を記録した。これによって意味範疇課題では,単語の意味処理を行うとパターン認知に関連する早期NA電位に重複して意味処理を反映するN400電位が出現し,意味処理を行わないとNAしか生じないことを観察した。一方,反復課題では,反復時間が短い場合にNAに後続するN400が減弱し反復プライミングが生じるが,反復時間が遅延するとこれが見られないこと観察した。これらより,本方法によって,パターン認知,意味処理,記憶処理(プライミング)を同時に評価することを可能にした。最終年度は,寛解期の分裂病患者10名を対象にこれらの視覚課題を用いて事象関連電位を記録し健常者のデータと比較した。これによって,分裂病では(1)パターン認知障害(NA頂点潜時の遅延),(2)意味処理の遅延(N400の延長)、(3)意味記憶の顕著な処理障害(N400反復プライミングの欠如)の存在を明らかにした。特に,(1)と(3)は世界に先駆けて明らかにした所見である。これらは寛解期に認められることから,分裂病の脆弱性(基本障害)の臨床指標となる可能性が考えられ,臨床的には脆弱性を基にして起こる精神病症状の発展過程を他の臨床指標も用いて検討していくこと,病態論的にはプライミング効果の欠如が語彙処理段階のどのレベルで起こっているのかを解明することが今後の課題となる。知覚,思考(言語),記憶など種々の認知機能領域にまたがっていると考えられている分裂病の病態を統合的に把握するのを目的として、言語処理に関わるパターン認知過程から意味処理および記憶処理の過程を同時に評価する方法を確立するために,健常者10名を対象に視覚刺激装置によって生成される単語刺激で,独自に考案した視覚課題を遂行させたさいの事象関連電位を記録した.視覚課題には,(1)パターン認知と意味処理を評価する意味範疇課題と,(2)パターン認知と記憶処理(プライミング)を評価する反復課題とを用いて,非弁別課題での事象関連電位を対照として認知処理によって生じた電位のみを抽出した.意味範疇課題では,単語の意味処理を行うとパターン認知に関連する早期NA電位に重複して意味処理を反映するN400電位が出現し,意味処理を行わないとNAしか生じないことを観察した.一方,反復課題では,反復時間が短い場合にNAに後続するN400が減弱し意味プライミングが生じるが,反復時間が遅延するとこれが見られないこと観察した.これらより,本方法によって,パターン認知,意味処理,意味プライミングを同時に評価することを可能にした.次に,これらの電位を指標に,上記の健常者を対照群として一卵性双生児の分裂病不一致例を検討したところ,両者においてN400潜時の遅延と反復効果の減弱が見られ,発病例でのみNA潜時の遅延とN400振幅の減弱を認めた.これより,上記の二種類の課題を用いてNAおよびN400を検討することで,分裂病の素因によって形成される病態と,発病を規定する病態の両方を評価できる可能性を示した.現在,分裂病者での検査データを蓄積中で,次年度はそれらと各種の臨床変数との関係を分析する予定である.

知覚,思考(言語),記憶など種々の認知機能領域にまたがって起こる分裂病の病態を統合的に把握するのを目的として,言語処理に関わるパターン認知から意味処理および記憶処理の過程を同時に評価する視覚課題を独自に考察し開発した.視覚課題は,パターン認知と意味処理を評価する意味範疇課題と,パターン認知と記憶処理(プライミング)を評価する反復課題とで構成されている.初年度は,健常者20名を対象に視覚課題遂行時の事象関連電位を記録した.これによって意味範疇課題では,単語の意味処理を行うとパターン認知に関連する早期NA電位に重複して意味処理を反映するN400電位が出現し,意味処理を行わないとLAしか生じないことを観察した.一方,反復課題では,反復時間が短い場合にNAに後続するN400が減弱し反復プライミングが生じるが,反復時間が遅延するとこれが見られないこと観察した.これらより,本方法によって,パターン認知,意味処理,記憶処理(プライミング)を同時に評価することを可能にした.最終年度は,寛解期の分裂病患者20名を対象にこれらの視覚課題を用いて事象関連電位を記録し健常者のデータと比較した.これによって,分裂病では(1)パターン認知障害(NA頂点潜時の遅延),(2)意味処理の遅延(N400の延長),(3)意味記憶の顕著な処理障害(N400反復プライミングの欠如)の存在を明らかにした.特に,(1)と(3)は世界に先駆けて明らかにした所見である.これらは寛解期に認められることから,分裂病の脆弱性(基本障害)の臨床指標となる可能性が考えられ,臨床的には脆弱性を基にして起こる精神病症状の発展過程を他の臨床指標も用いて検討していくこと,病態論的にはプライミング効果の欠如が語彙処理段階のどのレベルで起こっているのかを解明することが今後の課題となる。
大動脈および肺動脈の低侵襲治療における 4D flow MRI を用いた血流評価

4D FLOWによる血流計測を、TAVI、CTEPHなどの血管内治療の経過観察に用いる計画であったが、TAVIのデバイスが脚の長いものがとり入れられるようになった結果、金属アーチファクトの範囲が増え、上行大動脈内の血流評価がMRIでは難しくなった。また、肺動脈内の血流評価に関しては、肺動脈本幹など比較的血流の多いところでは十分計測が行えたが、分枝のように径が細く、低流量、低流速な血管では描出が不十分であった。流速・流量計測を行うphase-contrast法では、検出流速の閾値であるVENCを設定する必要があるが、肺動脈を対象とする場合には、肺動脈本幹の流速の早い血流にあわせたVENCで撮像すると、末梢側の血流を拾うことが難しく、逆に、末梢側に併せて低いVENCを設定すると、肺動脈本幹に血流の折り返しアーチファクトが生じてしまった。そのため、低速と高速域に2つのVENCをもつdual VENCによる撮像が必要と考えられ、次課題で検討することとした。ファロー4徴症など先天性心疾患は、幼少期に血流改変術後に長期生存が得られるようになったが、一方で、肺動脈弁逆流に起因する右室機能低下が問題となっている。肺動脈弁置換を判断する情報として、右室拡張末期容積と肺動脈逆流率が上げられている。しかし、肺動脈と上行大動脈とで血流量が一致しない例が多く見られた。12例を回顧的に検討したところ、平均で17%の違いが検出された。その成因は拡張した肺動脈内に生じた乱流(渦流、螺旋流など)が影響していると考えられた。拡張した紡錘型の形態、肺動脈弁逆流、拡大した右室からの血流と、右房から直接右室流出路に向かう血流の衝突により、血流パターンが複雑に成り、認められる渦流の形態も千差万別であった。これら複雑な血流形態により、流量や逆流率が影響を受けているものと考えられる。従来、4D flowの撮像には15分程度の時間を要していたが、実臨床で利用するためには撮像時間の短縮が必要である。本研究では撮像時間を5分程度に短縮できる撮像方法を開発・利用し、その条件を最適化した(TR/TE = 5.4/1.9 msec,スライス厚/ギャップ= 2/0 mm, FOV = 38x27 cm,マトリックス160x160,加算回数= 4)。マトリックスは比較的大きめに設定してあるが、今回の評価対象血管は、肺動脈本幹および上行から弓部大動脈などの径が太い血管であり、後処理にて得られる流線図や、設定断面における流量・流速計測は、逆流や渦流の観察に十分なものと考えられた。ただし、高分解能である方が計測時の正確性が高いとの報告もあるので、今後は、従来法である2D Phase-contrast法による計測結果との一致性・互換性を検証し、マトリックスの最適化を進めてゆく。初年度では、主にファロー四徴症術後の肺動脈弁逆流症例に本方法を適応した。これまでの慢性血栓塞栓肺高血圧症における検討では、渦流継続時間が平均肺動脈圧と良い相関にあることが明らかにされている。まだ限られた症例数ではあるが、肺動脈弁逆流や、肺動脈本幹の拡張などの形態変化そのものも、渦流発生の原因となる可能性が示唆され、これらの要素と肺動脈圧との相互関係について検討が必要であることが明らかになった。また、従来の報告では画像のコントラストを向上させるため、造影投与後に4D flowを撮像することが多かった。本研究では、非造影による4D flowの有用性についても検討を進めている。血管の形態を得るためのマグニチュード画像は造影後の方が作業しやすい。また、末梢動脈描出は造影後の方が優れているが、近位の径が太い動脈の評価であれば、非造影でも十分な情報が得られる可能性が示唆された。撮像条件の最適化に、想定より時間を要した。また、本年度中に病院改築のため装置の移動があり、撮像ができない期間が生じたため。4D flowはMRIを用いて血流を表現する手法である。従来は撮像に10分以上かかっていたが、本研究ではk-tテクニックと呼ばれる高速法(GEヘルスケア社)を利用して、およそ5分で撮像ができる。1)健常ボランティア5名において、4D flow(4D法)と従来の2D phase contrast法(2D法)との比較を行い互換性を検証した。2)肺動脈弁閉鎖不全症(主にファロー四徴症術後の長期刑経過例)17例、肺高血圧症(主に慢性肺血栓塞栓症)12例、大動脈二尖弁2例、その他10例の、血流が複雑化する病態に対して適応し、血流と病態の関係を調査した。後処理にはFlova(アールテック社)を用いた。1)2D法と4D法の平均バイアスは、1.5テスラ装置では18.4 mm/s、3テスラ装置では57.0 mm/sと計測され、臨床上は十分な互換性があるものと考えられた。2)肺高血圧症例では、全例で肺動脈本幹内に渦流が観察された。平均肺動脈圧と渦流継続時間の相関が先行研究で報告されており、本研究でも同様な解析を試みたが、渦流継続時間の計測が視覚では難しく、現在のところ十分な相関は得られていない。

今後、渦流継続時間の計測法の改良を継続する予定である。肺動脈弁閉鎖不全症においても、肺動脈本幹に渦流あるいはらせん流が観察される症例が多く見られた。これらについては、侵襲的なカテーテル法で計測される肺動脈圧のデータはないが、瘤状の拡張など、肺動脈形態に依存する可能性が示唆された。また、従来の2D phase contrast法による逆流計測では、渦流を肺動脈弁逆流と誤認する可能性があると考えていたが、4D flowとの比較においては、ほぼ、弁逆流が計測されているものと考えられる。大動脈二尖弁では、上行大動脈内のらせん流の有無が大動脈形態に影響を及ぼす可能性が示唆された。肺高血圧症における、治療前後での血流比較を予定していたが、治療前後での検査のプランニングが十分にすすまず、治療前後での比較ができる症例数が限られている。これまで、慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)、ファロー四徴症(TOF)術後肺動脈弁逆流、大動脈二尖弁、カバードステント挿入後などの疾患に対して4D flowMRI撮像を行い、血流解析を行ってきた(60症例)。CTEPH症例では、MRI検査後に行われた平均肺動脈圧(mPAP)と、4D flowにより観察された肺動脈本幹内の渦流継続時間との間に良好な相関が観測されたが(N=12, R2=0.83)、渦流が強く観察された2症例ではmPAP過大評価、肺動脈弁閉鎖不全がある症例ではmPAP過小評価が起きた。渦流継続時間の計測は、mPAP推定に有用であったが、前記の環境下では評価に注意が必要と考えられた。また、同一撮像条件と後処理法で行った解析結果であるので、他の条件下でも同様な結果が得られるか、汎用化するためにはさらに検討が必要と考えられた。肺動脈分枝ごとの血流計測も試みる計画であったが、折り返しを防ぐために設定する速度エンコード(VENC)を比較的高速域に設定せざるを得なかったため、流速が遅いと思われる肺葉分岐レベルの血流を十分に描出することが困難であった。TOF術後症例においては、従来の2D法では肺動脈と大動脈の血流量計測に乖離がみられる例がしばしばあったが、Volumeでデータを取得する4D flow法では、その差は改善された。ただし、in-flow効果により、撮像方向に依存して差を生じる可能性も指摘されたので、注意を要する。大動脈二尖弁の解析では、上行大動脈に生じる渦流や螺旋流の形態が異なる例が見られ、その後の動脈拡張に影響する可能性が示唆された。ステント挿入後の症例では、ステントからの金属アーチファクトの影響は少なく、4D flowを応用できる可能性も示唆されたが、endoleakを検出するためには遅い血流に対応する必要があると考えられた。また、非侵襲的な検査とするため造影剤を使わない状態での計測を主体としてきたが、肺葉分枝レベルの描出が難しく、血管像の作成が困難であった。この点については、造影剤の使用や、後処理装置の変更を含めた対応が必要と考えられた。当初、TAVI施行例での計測も予定していたが、金属アーチファクトの影響が避けられず、検討対象から除外した。4D FLOWによる血流計測を、TAVI、CTEPHなどの血管内治療の経過観察に用いる計画であったが、TAVIのデバイスが脚の長いものがとり入れられるようになった結果、金属アーチファクトの範囲が増え、上行大動脈内の血流評価がMRIでは難しくなった。
圧電センサ・アクチュエータを用いた構造物ヘルスモニタリング技術の開発研究

本研究は,圧電材料にセンシング機能と駆動機能が共存することや,高周波領域におけるセンシング特性ならびに駆動特性が優れること,さらにさまざまな形状に形成しやすいことに着目し,圧電センサ・アクチュエータを用いた簡単かつ実用的な構造物のヘルスモニタリングシステムを開発するための基礎研究である。初年度では構造物の基本要素であるはりについて実験ならびに理論解析を行った。得られた結果によると,圧電素子の電気的インピーダンス波形変化とひずみ定在波モードの関係を利用し,縦弾性波の各ひずみモードに対応するインピーダンス波形変化を評価することで,損傷位置と大きさを定量的に同定する手法を提案した。次年度では,ノートパソコンで行える簡易型圧電素子インピーダンス計測デバイスならびにインピーダンスを算出するためのソフトウエアの開発を行った。基本的に圧電素子に抵抗あるいはコンデンサなどを直列につなげ,AD/DAボードを経由してコンピュータから圧電素子に電圧を印加すると同時に圧電素子の出力電圧も計測し,入力電圧と得られた出力電圧の位相差を高精度に計測するための回路素子パラメータの選出ならびにインピーダンスを算出する手法を開発した。最終年度には,損傷の定量評価法を確立するため,橋梁などに近いトラス構造を試作し,損傷を容易に再現できるジョイント部のボルトの締め付け具合を例にとって,実験ならびに理論解析を行い,ボルトの緩み具合などによる構造損傷を定量的に評価する手法を開発した。また,得られた実験結果に基づき,縦弾性波解析モデルをたて,構造物損傷を定量的に評価するための計測法ならびに三つの損傷評価指数を提案した。さらに,大量の実験を行い,本提案した計測法と損傷評価指数の有効性を検証した。今後,本研究開発した計測法ならびに損傷評価指数を取り入れた構造物ヘルスモニタリング計測評価システムを構築し,実用化を目指していく。本研究では、圧電材料にセンシング機能とアクチュエータ機能に着目し、簡単かつ実用的な構造物のヘルスモニタリング技術を開発することを目指している。本年度では構造物の基本要素であるはりについて実験ならびに理論解析を行った。具体的に仮想的な損傷として微小応力を加えたりはりについてそのインピーダンス周波数応答の変化を測定し、縦弾性波の各ひずみモードの理論解析と照らし合わせて損傷状態と位置を評価するインピーダンス計測技術の確立を試みた。得られた結果によると、応力負荷時のインピーダンス波形変化は応力が負荷されている位置のひずみの大きさに依存し、ひずみの大きい位置に応力が負荷されている場合、測定されるインピーダンス波形は正常な状態の波形と比べピーク周波数ならびに大きさの変化が小さいことと、ひずみが小さい位置に応力が負荷されている場合は、測定されるインピーダンス波形にはモードによってピーク周波数ならびに振幅の変化が見られることが分かった。このことを利用して、縦弾性波の各ひずみモードに対するインピーダンス波形変化から、損傷位置と大きさを同定する評価法を提案した。さらにその有効性の確認ならびに応用として構造物に取り付けたボルトの緩み具合の評価に本計測法を導入しその有効性が確認できた。今後さまざまの損傷について本ヘルスモニタリング技術を導入し、損傷の種類における個別ヘルスモニタリング技法と一般性を有する圧電素子の駆動技術とセンシング技術の確立を目指して進めていきたい。本研究では,圧電材料にセンシング機能とアクチュエータ機能に着目し,簡単かつ実用的な構造物のヘルスモニタリング技術を開発することを目指している。前年度で得られた結果によると,構造物に微小応力の変化や損傷などが存在すると、構造物に取り付けられた圧電素子の電気的インピーダンス周波数応答の変化を測定すれば,損傷の状態や位置を容易に検知できることがわかった。しかしながら,圧電素子の電気的インピーダンスを計測するには高価なインピーダンスアナライザが必要であり,また,現場に使ってもらうためには計測システムが安価である必要があると同時に,小型で携帯しやすくする必要もある。

本年度では,簡易型インピーダンス計測システムの開発を行った。基本的に圧電素子に抵抗あるいはコンデンサなどを直列につなげ,AD/DAボードを経由してコンピュータから圧電素子に電圧を印加すると同時に圧電素子の出力電圧も計測し,入力電圧と得られた出力電圧の位相差を高精度に計測算出する手法を開発し,さらに算出されたインピーダンス値を市販のインピーダンスアナライザで測定した結果と比較検討した。その結果、本簡易型インピーダンス計測システムを用いることでインピーダンスアナライザで測定した結果と同等な結果を得ることに成功した。さらに本計測システムは波動伝播しやすい金属材料に適用するだけでなく,御影石のような一般建築材料にも十分適用できることも実験より確認した。今後簡易型インピーダンスシステムをさらに改良し,より使いやすいものにしていきたい。本研究では,圧電材料にセンシング機能とアクチュエータ機能に着目し,簡単かつ実用的な構造物のヘルスモニタリング技術を開発することを目指している。本年度では,損傷の定量評価法を確立するため,橋梁などに近いトラス構造を試作し,損傷を容易に再現できるジョイント部のボルトの締め付け具合を例にとって,実験ならびに理論解析を行い、ボルトの緩み具合を定量的に評価する手法を開発した。具体的にトラス構造の数箇所に圧電素子を取り付け,ジョイント部のボルトの緩みをトルクレンジより設定し,それに伴った構造の機械的インピーダンス変化を圧電素子の電気的インピーダンス周波数応答の変化を測定する手法で調べた。また,得られた実験結果に基づき,縦弾性波モデルをたて,構造物損傷を定量的に評価するための計測法ならびに三つの損傷評価指数を提案した。損傷評価指数はそれぞれ構造の剛性にもっと影響するピーク周波数シフト量、損傷部の励振状態を表すピーク振幅比変化率、損傷の粘弾性を考慮するQ値比変化率である。さらに,大量の実験を行い,本提案した計測法と損傷評価指数の有効性を検証した。また,これらの損傷評価指数はボルトの緩みモデルに適用するだけでなく,亀裂や応力集中など機械的インピーダンスの変化が見られる一般損傷にも有効であることが分かった。今後,本研究開発した計測法ならびに損傷評価指数を取り入れた構造物ヘルスモニタリング計測評価システムを構築し,実用化を目指していく。
致死性心室性不整脈の発生予知における神経体液性因子の有用性についての探究

致死性心室性不整脈の発生予知に関する臨床的検査所見について検討した。<当科における検討>当科で経験した基礎心疾患を有し、植込み型除細動器(ICD)治療を施行した心室性不整脈患者156名を対象に検討した。基礎心疾患の内訳は虚血性心疾患が36%であった。そのうち、心室性不整脈の頻回作動(electrica storm; ES)を呈した症例が26.9%であった。ES発生の有無と基礎心疾患、心機能、抗不整脈薬の投与等との間に相関関係は無かったが、ES発生と心電図所見(異常Q波とST上昇)との間に有意な相関関係があった。ST上昇と心室瘤との関係が見られた症例が多く、特に心尖部瘤との関係が示唆された。また、Kaplan-Myere生存曲線の解析でも心電図上における異常Q波とST上昇を認めた症例において、ICDの適切作動およびelectrical stormの発生率が有意に高い結果となった。このことは、異常Q波およびST上昇が心室の不整脈基質の易不整脈性を示唆している可能性が考えられた。2. ICD作動とBNP, ANP(神経液性因子)の動向について、当科におけるICD植え込み症例において、除細動前後でBNP、ANPの値を計測し比較した。新規ICD症例に行う除細動閾値試験の前後で採血し、24時間後の時点でも採血した。平均通電出力は21±5Jで前例で2回以上の通電を行った。結果としては、ANPは除細動通電直後が直前、24時間後に比べ有意に高値となり、直前と24時間後の値は有意差はなかった。BNPについては、直前と直後に有意差はなく、24時間後に有意に高値となった。このことは、除細動通電により、心負荷が増したことを示しており、その後の心機能やさらなる不整脈源性に関与する可能性があると思われた。
脂肪酸の安定同位体比による食物網解析技術の開発と汽水域生態系解析への応用

近年,汽水生態系の生物多様性の損失が危惧されている.特に,干潟,砂浜,藻場といった沿岸域においては,陸域から流入する汚濁物質の影響も受けてとても脆弱である.干潟域に代表される二枚貝類は摂餌や被食を通じて,干潟の物質循環や水質浄化に重要な役割を果たしており,その生息環境の保全は生物多様性の保全のために非常に重要である.その二枚貝類の個体数減少を防ぐためにも,二枚貝類の餌料環境を解明することは重要である.そこで,本研究では二枚貝類,特にイソシジミの餌料源に注目し,炭素安定同位体比,脂肪酸組成,および各脂肪酸中の炭素安定同位体比の分析による餌料源解析を試みた.また,二枚貝の生育状況の指標である肥満度が餌料源によりどのように影響を受けるのか解析した.イソシジミの軟体部について,炭素安定同位体比は底質に類似しており,直上水をろ過して懸濁物質を摂食すると同時に,底質も摂食している可能性が高いことが示唆された.また,肥満度と炭素安定同位体比との間に明確な相関が認められなかったため,肥満度は懸濁物や底質といった餌料源として利用している物質により影響されないことが示唆された.一方で脂肪酸組成について,EPAやDHA含有量の間には肥満度と有意な正の相関を示したことから,イソシジミの餌料源として珪藻や渦鞭毛藻が有用であることが示された.またこれらEPAやDHAにおける炭素安定同位体比が底質中の炭素安定同位体比に近づくほど,肥満度が増加したことより,懸濁物質から接触する栄養成分の方が,イソシジミにとってより有用であることが示された.よって,餌料源の解析を行う際には,単に炭素安定同位体比だけではなく,各脂肪酸中の炭素安定同位体比を分析することにより,より詳細な餌料源解析が進められることが期待される.近年,汽水生態系の生物多様性の損失が危惧されている.特に,干潟,砂浜,藻場といった沿岸域においては,陸域から流入する汚濁物質の影響も受けてとても脆弱である.干潟域に代表される二枚貝類は摂餌や被食を通じて,干潟の物質循環や水質浄化に重要な役割を果たしており,その生息環境の保全は生物多様性の保全のために非常に重要である.その二枚貝類の個体数減少を防ぐためにも,二枚貝類の餌料環境を解明することは重要である.そこで,本研究では二枚貝類,特にイソシジミの餌料源に注目し,炭素安定同位体比,脂肪酸組成,および各脂肪酸中の炭素安定同位体比の分析による餌料源解析を試みた.また,二枚貝の生育状況の指標である肥満度が餌料源によりどのように影響を受けるのか解析した.イソシジミの軟体部について,炭素安定同位体比は底質に類似しており,直上水をろ過して懸濁物質を摂食すると同時に,底質も摂食している可能性が高いことが示唆された.また,肥満度と炭素安定同位体比との間に明確な相関が認められなかったため,肥満度は懸濁物や底質といった餌料源として利用している物質により影響されないことが示唆された.一方で脂肪酸組成について,EPAやDHA含有量の間には肥満度と有意な正の相関を示したことから,イソシジミの餌料源として珪藻や渦鞭毛藻が有用であることが示された.またこれらEPAやDHAにおける炭素安定同位体比が底質中の炭素安定同位体比に近づくほど,肥満度が増加したことより,懸濁物質から接触する栄養成分の方が,イソシジミにとってより有用であることが示された.よって,餌料源の解析を行う際には,単に炭素安定同位体比だけではなく,各脂肪酸中の炭素安定同位体比を分析することにより,より詳細な餌料源解析が進められることが期待される.