hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳虚血後神経新生におけるFABPと制御因子の解析

虚血後神経新生の機序解明は脳梗塞の再生治療の開発に必須である。脳型脂肪酸結合蛋白(B-FABP)は神経細胞の保護や新生に関与すると考えられているが、虚血性神経傷害および虚血後神経新生における役割は十分検討されていない。そこで本研究では、マウス一過性前脳虚血モデルを用い、これらを検討した。その結果、虚血性神経傷害への関与は明らかではなかったが、B-FABPは、神経幹細胞に発現し、非虚血および虚血後の両者において、これらの細胞の増殖に関与することが解明された。平成21年度は主に脳型脂肪酸結合蛋白(B-FABP)についての研究をおこなった。【目的】B-FABPは、脂肪酸の細胞内への取り込みのみならず、細胞の成長や分化に重要な役割を果たすことが解明されつつある。そこで、われわれは、一過性前脳虚血後のB-FABPの発現を検討し、更にB-FABPノックアウトマウスを用いて、虚血性神経細胞障害および虚血後神経新生における役割について検討した。【方法】前脳虚血モデルは、両側総頸動脈を30分間閉塞し作成した。虚血性神経細胞障害は、虚血3日後の海馬を組織学的に評価した。虚血脳でのB-FABPの発現は、免疫組織化学的に検討した。新生細胞のマーカーにはbromodeoxyuridine(BrdU)を使用し、虚血後7日間連続投与した。虚血8日後、および28日後に灌流固定・断頭し、B-FABP、BrdUおよび各種神経細胞マーカー(Nestin, NeuN, GFAP)による多重蛍光免疫染色を行い、海馬歯状回顆粒下層(SGZ)を観察した。【結果】虚血後3日目での海馬の虚血性神経細胞障害は、CA2-3部に強い傾向があり、さらにその傷害の程度はノックアウトマウスで強い傾向があった。前脳虚血8日後、傷害部位周囲のグリア系細胞(radial glial cell)およびSGZでB-FABPの発現亢進を認めた。SGZにおいて、多くのB-FABP陽性細胞はBrdUおよびNestinと共陽性であったが、GFAPとは共陽性を示さなかった。Wild typeマウスでは、虚血後、SGZのBrdU陽性細胞数が584.2±185.1/mm^2(n=5)と著明に増加したが、ノックアウトマウスでは362.8±92.6/mm^2(n=5)であり細胞新生を抑制した。虚血後28日目でも同様に細胞新生の抑制を認め、さらに虚血群で、ノックアウトマウスでは、Wild typeマウスに比べNeuNに分化しているBrdU陽性細胞数の割合が減少している傾向を認めた。【考察】B-FABPは幼若神経細胞に発現し、虚血後神経新生、および分化において重要な役割を担っている可能性が示唆された。【目的】脳型脂肪酸結合タンパク(FABP)は脂肪酸の代謝のみならず、中枢神経の発生において重要な役割を担っていることが明らかになってきているが、虚血後神経新生における役割は解明されていない。本検討では、ノックアウトマウスを用い、虚血後神経新生における脳型FABPの役割を検討した。【方法】雄性C57/BL6野生型(Wt)マウスと脳型FABPノックアウト(KO)マウスを用いた。前脳虚血は両側総頸動脈を20分間閉塞することで作成し、脳血流が前値の13%未満に低下したものを使用した。虚血性神経細胞障害は、虚血後10日目に評価した。虚血後神経新生は、新生細胞マーカーであるBrdUを用いて評価した。さらに各種神経細胞マーカーによる多重免疫染色を行い、新生細胞の分化についても検討した。【結果】虚血10日後には、海馬hilusを中心に虚血性障害を認めた。WtマウスとKOマウスで細胞障害の程度に差を認めなかった。虚血負荷をかけると海馬歯状回顆粒細胞下層における新生細胞は有意に増加し、その生存期間についても延長を認めたが、KOマウスではどちらも抑制された。新生細胞は、虚血10日後には40%の細胞がNestin陽性だったが、23日後には7脇がdouble cortin陽性、39日後には76%がNeuN陽性となった。KOマウスでは、虚血後10日、16日、23日の時点でのdouble cortin陽性率がWtマウスに比べて有意に高かったが、虚血後39日でのNeuN陽性率に関しては差を認めなかった。【結論】脳型FABPは虚血性細胞障害には影響しないものの、虚血後新生細胞発現の賦活化や、生存期間延長に関与するものと思われた。また、虚血後神経幹細胞の分化を抑制し、神経幹細胞の維持に関与していることが示唆された。

前年度までのノックアウトマウスを使用した研究により、脳型FABPは虚血後神経細胞障害には関与しないものの、非虚血および虚血後の新生神経細胞の増殖に関与していることが示された。そこで本年度は、虚血後海馬での脳型FABPの発現動態を解析し、その役割についての検討を進めた。前脳虚血モデルは雄性C57/BL6野生型マウスおよび脳型FABPノックアウトマウスを用い、両側総頚動脈を20分間閉塞することで作成した。Western blot解析の結果より、海馬での脳型FABP発現は虚血後7-10日の時点で、非虚血状態に比較し有意に亢進していることが示された。免疫染色でも同様に、虚血後7日の時点で脳型FABP発現の亢進を認め、これは海馬歯状回顆粒下層の神経幹細胞(nestinおよびGFAP陽性細胞)で認められた。新生細胞(BrdU陽性細胞)の大部分は脳型FABP陽性であり、一部の脳型FABP陽性細胞は幼弱神経細胞(double cortin陽性細胞)とも共陽性を示したが、成熟神経細胞(NeuN陽性細胞)とは共陽性を示さなかった。ノックアウトマウスでは、western blot解析および免疫染色の両者において脳型FABPの発現を認めなかった。前年度までの結果と合わせ、脳型FABPは、海馬SGZの神経幹細胞幼弱神経細胞に発現し、非虚血および虚血後の両者において、これらの細胞の増殖に関与することが解明された。また、新生細胞を未分化な状態で増殖かつ維持させることにより、脳型FABPが神経新生を制御している可能性が示唆された。
植物細胞間コミュニケーションの解明にむけた受容体ライブラリーの応用

1機能未知であった硫酸化ペプチドホルモンAt2g16385およびAt4g34600について光反応性ペプチドを作製し,受容体ライブラリーに対して網羅的結合実験を行った.その結果LRR型受容体キナーゼGSO1/SGN3およびGSO2に直接結合することを見いだした.ペプチド2重欠損株はカスパリー線が不連続になり,外環境からのイオン流入に異常を示した.これらの異常はペプチドの投与によって回復したことから,カスパリー線の正常な形成を担うペプチドホルモンー受容体のペアの機能を明らかにした.以上の成果を論文として公表した.2CLEペプチド群のアミノ酸配列を改変することで,CLV3およびTDIF双方の活性を有するペプチドを見いだした.改変ペプチドはCLV1およびTDR双方の受容体に直接結合し,生体内で厳密に決められている受容体へのアフィニティーがアミノ酸改変により人工的に調節できることを示した.以上の成果を論文として公表した.3ゼニゴケのペプチドホルモン候補遺伝子として,硫酸化チロシンを含んだ12アミノ酸残基からなるペプチドを同定した.このペプチドをコードする遺伝子はゼニゴケ頂端部で特異的に発現し,過剰発現やペプチド投与によりゼニゴケの形態形成に異常を示した.またこのペプチドに光反応基を導入し,ゼニゴケの受容体ライブラリーに対して網羅的な結合実験を行い,ペプチドを直接結合する受容体キナーゼを見いだし,ゼニゴケにおける新規ペプチドホルモンー受容体ペアを同定した.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。1カスパリー線形成を制御するペプチドホルモンとその受容体の同定硫酸化ペプチドAt2g16385およびAt4g34600が,受容体キナーゼGSO1/SGN3およびGSO2に直接結合することを見いだした.ペプチド2重欠損株はカスパリー線が不連続になり,外環境からのイオン流入に異常を示した.これらの異常はペプチドの投与によって回復したことから,カスパリー線の正常な形成を担うペプチドホルモンー受容体のペアの機能を明らかにした.このペプチドホルモンをCIF(Casparian strip integrity factor)と名付け,以上の成果を論文として公表した.2ゲノム配列を利用した多機能性人工ペプチドホルモンの創出CLEペプチド群のアミノ酸配列を改変することで,CLV3およびTDIF双方の活性を有するペプチドを見いだした.改変ペプチドはCLV1およびTDR双方の受容体に直接結合し,生体内で厳密に決められている受容体へのアフィニティーがアミノ酸改変により人工的に調節できることが示された.以上の成果を論文として公表した.3ゼニゴケにおけるペプチドホルモン候補の解析ゼニゴケ無性芽培養液の解析から複数のペプチドシグナル候補を同定した.同定されたペプチド遺伝子の分泌型シグナル配列の位置から,ゼニゴケデータベースで開示されている開始コドンの位置に違いがある可能性が示唆された.またペプチド遺伝子の過剰発現株およびペプチド投与実験により形態変化を確認し,未知のペプチドシグナルとして機能する可能性が示唆された.1受容体ライブラリーを用いて,機能未知ペプチドシグナルCIFを直接結合する受容体キナーゼGSO1/SGN3およびGSO2を同定し,CIFペプチドがカスパリー線の正常な形成を担うペプチドホルモンであることを明らかにし,論文として公表した.2ゼニゴケにおける新規ペプチドホルモンの候補を複数同定し,基部陸上植物であるゼニゴケにおけるペプチドホルモンと受容体を介した細胞間情報伝達系の存在を示唆した.1機能未知であった硫酸化ペプチドホルモンAt2g16385およびAt4g34600について光反応性ペプチドを作製し,受容体ライブラリーに対して網羅的結合実験を行った.その結果LRR型受容体キナーゼGSO1/SGN3およびGSO2に直接結合することを見いだした.ペプチド2重欠損株はカスパリー線が不連続になり,外環境からのイオン流入に異常を示した.これらの異常はペプチドの投与によって回復したことから,カスパリー線の正常な形成を担うペプチドホルモンー受容体のペアの機能を明らかにした.以上の成果を論文として公表した.2CLEペプチド群のアミノ酸配列を改変することで,CLV3およびTDIF双方の活性を有するペプチドを見いだした.改変ペプチドはCLV1およびTDR双方の受容体に直接結合し,生体内で厳密に決められている受容体へのアフィニティーがアミノ酸改変により人工的に調節できることを示した.以上の成果を論文として公表した.3ゼニゴケのペプチドホルモン候補遺伝子として,硫酸化チロシンを含んだ12アミノ酸残基からなるペプチドを同定した.このペプチドをコードする遺伝子はゼニゴケ頂端部で特異的に発現し,過剰発現やペプチド投与によりゼニゴケの形態形成に異常を示した.またこのペプチドに光反応基を導入し,ゼニゴケの受容体ライブラリーに対して網羅的な結合実験を行い,ペプチドを直接結合する受容体キナーゼを見いだし,ゼニゴケにおける新規ペプチドホルモンー受容体ペアを同定した.・引き続きシロイヌナズナ受容体ライブラリーを用いたペプチドホルモンー受容体の結合解析を行う.・ケミカルスクリーニングによるRGF情報伝達系下流因子の探索を継続する.・ゼニゴケペプチド候補遺伝子の機能解析を進める.また作製中であるゼニゴケ受容体ライブラリーを用いて,ペプチドホルモン候補の受容体探索を行う.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
米国州立大学におけるRCB/RCMの実態と国立大学への応用可能性に関する研究

研究最終年度の平成19年度においては、昨年度に引き続き米国州立大学を中心としたRCB/RCMの実践に関わる理論・実証両側面における先行研究の整理を行った。また昨年度実施した、日本においてRCB/RCMに類似したシステムを導入している国立大学関係者に対する聞き取り調査と平成18.19年度において実施した、RCB/RCMの先進的取組を進めている米国州立インディアナ大学における聞き取り調査の整理とまとめを行った。これらの作業から、法人化を契機として、日本の学内資金配分が米国州立大学におけるRCB/RCMなどの、自己資金拡大にむけたインセンティブメカニズムを内包する形に急速に変わってきている実態が明らかになった。研究初年度の平成17年度においては、米国州立大学を中心としたRCM/RCBの実践に関わる理論・実証両側面における先行研究の整理を行った。以上の作業をふまえ、大規模国立大学の財務実務担当者への聞き取り調査を行い、RCB/RCMを法人化後の国立大学の学内資金配分システムヘ導入することの可能性について検討を行った。その結果としては、実際の応用にあたっては多くの日本・個別国立大学の特殊性を考慮する必要があるが、RCB/RCMシステムの導入は理論的には十分可能であること、導入にあたって強力なリーダーシップが必要となるであろうことが確認された。一方、RCB/RCMの先進的取組を進めている米国州立インディアナ大学における財務担当副学長補佐レベルの実務担当者に対する聞き取り調査を実施し、国立大学への応用にあたっての実務サイドから問題となる点などについての検討を行った。その結果としては、間接経費の部局間での配分や各部局で生じた利益の取り扱いが非常に重要な検討事項になるなどのことが明らかになった。研究2年度目の平成18年度においては、引き続き、米国州立大学を中心としたRCB/RCMの実践に関わる理論・実証両側面における先行研究の整理を行った。また、日本においてRCB/RCMに類似したシステムを導入している国立大学関係者に対する聞き取り調査を行った。これにより、日本におけるRCB/RCMをの導入に関して、部局長レベルにおける配分ルールの十分な事前の検討・理解が必要不可欠であることが判明した。また、同時に部局長レベルにおける収入・支出予算管理負担が大きくこのことが大きな問題として取り上げられていることが明らかになった。一方、RCB/RCMの先進的取組を進めている米国州立インディアナ大学における音楽学部、体育学部の財務担当者に対する聞き取り調査を実施した。音楽学部は収支バランスを取るうえで、高コスト構造の学部であるにもかかわらず、RCB/RCM方式を非常に高く評価しており、国際的な学生募集により授業料収入増を推進している。体育学部は、学部内での資源配分にもRCB/RCM方式を導入しており、自己収入増加面において非常な成功を収めていることが明らかになった。
リピドミクスによる収穫後青果物の代謝制御予測と鮮度評価技術への展開

貯蔵期間が異なるカットキャベツおよびトマトを対象に,昨年度までに検討したLC/MS/MSによるカルボニル化合物の網羅解析を行い,鮮度マーカー代謝物をスクリーニングした。その結果,カットキャベツでは5つの代謝物を,トマトでは4つの代謝物を鮮度マーカー候補として選定できた。また,低温感受性であるキュウリに対して,低温障害マーカー代謝物を同法によって検索し,有力な候補代謝物をスクリーニングすることに成功した。さらに,ホウレンソウを15°Cおよび25°Cに貯蔵したときの貯蔵期間の増加に伴う揮発性成分の変化について検討した。ヘッドスペースガスをTENAXに吸着させてGC/MSによって分析したところ,多様な揮発性成分が検出された。その中でも2-Hexenalやp-Cymene, 1-Pentene-3-olは減少傾向を,Mesitylene,Pentadecane,Pentanalは増加傾向を示し,特定の揮発性化合物の組み合わせによってホウレンソウの鮮度評価が可能であることを示唆した。加えて,5, 10, 20°Cに貯蔵したコマツナを経時的にサンプリングし,重水に溶解したサンプルについて,分光蛍光光度計を用いて励起・蛍光マトリックス(蛍光指紋)を取得した。積算温度の増大に伴って蛍光強度が線形的に増加する励起・蛍光波長の組み合わせを主成分分析によって見出すことに成功し,蛍光指紋法による青果物鮮度の非破壊計測の可能性を示すことができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、貯蔵・流通環境ストレスに対する収穫後農産物の脂質代謝の応答をリピドミクス(脂質成分の網羅解析)によって明らかにしながら、鮮度を反映するマーカー代謝物の発見と、分光学手法あるいはガス分析手法によってそれらを簡便に検出して定量的な鮮度評価を実現する基盤技術の開発を目指すものである。本年度は、脂質の過酸化・分解反応の最終生成物であるカルボニル化合物群についてのプロファイリングを中心に試験を実施した。実験では、貯蔵温度・貯蔵時間の異なる大豆モヤシから得たメタノール抽出液にダンシルヒドラジン(DH)を添加してカルボニル化合物を選択的に誘導化した。次に、C8カラムを装着した高速液体クロマトグラフィーによって逆相系で分離して、三連四重極型質量分析計により誘導化体の検出を試みた。質量分析では、ポジティブモードのエレクトロスプレーイオン化を行い、Q1をm/z275550の範囲で1Daずつ走査させ、且つ、Q3をDHのフラグメント由来のm/z171に固定した計275トランジションによるMultiplexed-MRM(多重反応モニタリング)モードで一斉検出した。その結果、100前後のカルボニル化合物由来のピークが認められた。同時に、貯蔵中の呼吸速度を通気法により連続的にモニタリングして収穫からの積算呼吸量を得た。主成分分析並びにPLS回帰分析により、積算呼吸量の増加に寄与するカルボニル化合物種、並びに、カルボニル化合物量を独立変数として積算呼吸量を説明するモデルについて検討した。本年度は、青果物の老化に伴うカルボニル化合物群の変化について、質量分析による一斉検出のための計測法を確立してそれらのプロファイリングに成功した。さらに、主成分分析やPLS回帰分析により、積算呼吸量の増加と関連のある代謝物について質量電荷比による絞り込みができた。しかしながら、中核となる三連四重極型質量分析計の導入が遅れたために、鮮度マーカーとなる代謝物の構造決定までには至らなかった。それに伴い、それらマーカー物質を分光学的方法によって検出する試験において期待する成果を得られていないため、標記のような自己評価とした。本研究は、貯蔵・流通環境ストレスに対する収穫後農産物の脂質代謝の応答をリピドミクス(脂質成分の網羅解析)によって明らかにしながら、鮮度を反映するマーカー代謝物の発見と分光学手法あるいはガス分析手法によってそれらを簡便に検出して定量的な鮮度評価を実現する基盤技術の開発を目指すものである。昨年度までに検討した三連四重極型質量分析計によるカルボニル化合物の網羅解析を貯蔵中の大豆モヤシに対して実施したところ,収穫直後のサンプルでは171(胚珠部)および228(胚軸部)のピークを認めた。得られたカルボニル化合物プロファイルに対する主成分分析ー判別分析から,胚軸部においてm/z512のイオン強度が積算呼吸量の増加に対して最もリニアに増加することが分かった。対象イオンに対するプロダクトイオンスキャンを行い,各種オンラインデータベースや標準物質のフラグメンテーションパターンと比較したところ,鮮度マーカー代謝物としてアブシジン酸を同定した。また,同質量分析計による141種類のリン脂質分子種を対象としたワイドターゲットメタボロミクスを貯蔵日数が異なるコマツナ葉に対して実施した。20°Cで7日間貯蔵したサンプルにおいて43種類のリン脂質分子種が検出された。収穫直後のサンプルとプロファイル比較を行ったところ,ホスファチジルコリンとホスファチジルイノシトールを親水部(ヘッド)に有するリン脂質分子種が老化に伴って選択的に増加することが明らかとなった。これまでの課題であった鮮度マーカー代謝物の同定に関して,アブシジン酸を特定した点や,特定のヘッドグループのリン脂質分子種のみが老化に伴って増加することを明らかにした点は,これまでにはない知見であり,目的達成に向けて大きく前進した。一方,分光学的手法による非破壊鮮度評価技術の開発については,現在,青果物に含まれる極微量なアブシジン酸を検出するための基礎的データを積み上げているところである。

放出される揮発性ガス分析による鮮度評価技術開発については,ホウレンソウ葉を対象にTenaxによる捕集・加熱脱離によるGC/MS分析が好適であることが分かり,鮮度状態の異なるホウレンソウ葉を対象に解析を進めているところである。貯蔵期間が異なるカットキャベツおよびトマトを対象に,昨年度までに検討したLC/MS/MSによるカルボニル化合物の網羅解析を行い,鮮度マーカー代謝物をスクリーニングした。その結果,カットキャベツでは5つの代謝物を,トマトでは4つの代謝物を鮮度マーカー候補として選定できた。また,低温感受性であるキュウリに対して,低温障害マーカー代謝物を同法によって検索し,有力な候補代謝物をスクリーニングすることに成功した。さらに,ホウレンソウを15°Cおよび25°Cに貯蔵したときの貯蔵期間の増加に伴う揮発性成分の変化について検討した。ヘッドスペースガスをTENAXに吸着させてGC/MSによって分析したところ,多様な揮発性成分が検出された。その中でも2-Hexenalやp-Cymene, 1-Pentene-3-olは減少傾向を,Mesitylene,Pentadecane,Pentanalは増加傾向を示し,特定の揮発性化合物の組み合わせによってホウレンソウの鮮度評価が可能であることを示唆した。加えて,5, 10, 20°Cに貯蔵したコマツナを経時的にサンプリングし,重水に溶解したサンプルについて,分光蛍光光度計を用いて励起・蛍光マトリックス(蛍光指紋)を取得した。積算温度の増大に伴って蛍光強度が線形的に増加する励起・蛍光波長の組み合わせを主成分分析によって見出すことに成功し,蛍光指紋法による青果物鮮度の非破壊計測の可能性を示すことができた。本年度までに明らかとなった鮮度マーカー候補のカルボニル化合物群について、三連四重極型質量分析計のプロダクトイオンスキャンによるマススペクルを取得する。標品やライブラリー情報とのマッチングによって構造推定を行い、以降の蛍光指紋法や近赤外線分光法による簡便な鮮度計測法の開発におけるリファレンスとする。分光学的手法における鮮度マーカー代謝物の検量モデルの作成には、スペクトルデータのパターンマッチング等のデータマイニング手法を駆使する。次年度以降は、脂質過酸化の最終生成物であるカルボニル化合物のみならず、リン脂質や糖脂質、脂肪酸について、三連四重極型質量分析計のプレカーサーイオンスキャンやニュートラルイオンスキャンによる一斉検出を行い、積算呼吸量の増大に伴って有意に変化する脂質分子種を明らかにする。さらに、脂質分解に由来する揮発性化合物についてもガスクロマグラフィー質量分析計により同定・定量する。その際、貯蔵環境における温度のみならずガス組成等を変化させ、多様なストレス環境下での脂質代謝の応答について議論する。同時に、脂質代謝に関連する遺伝子発現解析を実施し、青果物における収穫後の老化現象について、脂質代謝の観点からの理解につながる基礎データを蓄積する。
インテグラーゼ活性を利用した非ウイルス性遺伝子組換えベクターの開発

代表研究者の中島は、ある種の遺伝子では、レトロウイルスベクター導入細胞のクローンの10%以上が、元の遺伝子配列とは異なっていることを見出し、発表を行ってきた。そこで新たに、変異を受けにくいレトロウイルスベクターの改変を試みている。すなわち、レトロウイルスが染色体に組み込まれるために必要なインテグラーゼ(INT)と、プロウイルス前駆体を用いて、標的細胞の染色体に効率よく遺伝子を組み込む方法の開発を目的としている。INTはウイルス遺伝子pol領域にコードされる酵素である。RNAゲノムは逆転写酵素によりdsDNA(プロウイルス前駆体)となった後、INT活性によりプロセッシングと、染色体へのジョイニングがおこりプロウイルスとなる。従って予め組み込みたい遺伝子をプロウイルス前駆体として調整して、INTを同時に細胞内に導入した場合、ウイルスの感染に依存することなく目的遺伝子を宿主染色体に組み込むことができると考えられる。以上のことより、RTに依存せずINTにより染色体に積極的に組み込まれる遺伝子導入系の開発を行っている。PCRによりプロウイルスゲノムDNAを作製した。大腸菌発現系を使いHisタグINTを調整し、組み込み効率を検討している。代表研究者の中島は、ある種の遺伝子では、レトロウイルスベクター導入細胞のクローンの10%以上が、元の遺伝子配列と異なっていることを見出し、発表を行ってきた。すなわち、レトロウイルスが染色体に組み込まれるために必要なインテグラーゼと、プロウイルス前駆体を用いて、標的細胞の染色体に効率よく遺伝子を組み込む方法の開発を目的としている。インテグラーゼはウイルス遺伝子pol領域にコードされる酵素である。RNAゲノムは逆転写酵素によりdsDNA(プロウイルス前駆体)となった後、インテグラーゼ活性によりプロセッシングと、染色体へのジョイニングがおこりプロウイルスとなる。従って予め組み込みたい遺伝子をプロウイルス前駆体として調整して、インテグラーゼを同時に細胞内に導入した場合、ウイルスの感染に依存することなく目的遺伝子を宿主染色体に組み込むことができると考えられる。インテグラーゼ認識部位であるレトロウイルスゲノムが両端にもつ特異的配列LTRの一部が組み込まれる遺伝子(プロウイルス前駆体)には必要と考えられている。そこでPCRを用いて人工的にプロウイルスを合成する実験系の確立を試み成功した。更にインテグラーゼは大腸菌をもちいた精製系を試み、MBPとの合成蛋白蛋白による精製系に成功した。本研究は中島がこれまで国内外で発表してきた研究をさらに継続および発展するものであり、十分な展望と結果が期待できると考えている。
大環状分子薄膜の機能と設計に関する研究

(1)ミセル電解法で作製した薄膜の電気的、光学的特性および光電気化学的手法による有機画像形成:ミセル電解(END)法の原理は既存の製膜法とは異なっており、疎水性の有機化合物に広く適用できる。EMD法で作製した有機薄膜は、そのSEM写真とX線回折像の解析および電気化学的測定の結果より顔料の1次粒子から構成される多孔質構造になっていることが判明した。またEMD膜の高い光電変換効率は膜の多孔質構造、すなわち溶液浸透性に因ることが分かった。EMD法と無機半導体電極上での光電気化学反応を組み合わせて、両者の長所を合わせ持った新しい有機薄膜作製法である光ミセル電解(PMD)法を開発した。この方法では、光照射領域を選択することによって任意の疎水性有機化合物の自由なパターンの有機薄膜を作製することができた。また膜の厚さは光照射時間の調節によって可能である。PMD法では光生起する正孔の強い酸化力を利用するので、EMD法のように界面活性剤の疎水部に易酸化性のフェロセンを導入する必要がなく、通常の界面活性剤を用いても有機薄膜を作製することが可能となる。(2)有機分子薄膜のエネルギー構造の解明:可視光と近赤外光の同時照射を行う2波長光励起法を用いて有機分子固体のギャップ内準位などエネルギー構造の解明を試みた。ポルフィリン薄膜を異種の金属で狭んだショットキ型の光電池を作製し、それをSoretバンドの可視光(第1光)と近赤外光(第2光)により同時照射すると、それぞれ単独照射したとき流れる光電法の単純和以上の光電流が流れる協同現象が観察された。この現象をもたらす因子として、外因性および内因性のものが考えられるが、今のところ内因性のポルフィリン分子の励起3種項状態が関与している可能性が大きいと考えられる。
炭化したシャープペンシル芯からの優れた電界電子放出の起源の解明

炭素系材料からの電界電子放出は、従来の金属材料からのものとは大きく異なるがその起源は明らかになっていない。当初は、炭化したシャープペンシル芯で観測される優れた電子放出特性の機構を明らかにすることを目的としたが、シャープペンシル芯において計測に耐えうる安定したナノスケール尖鋭試料を作製できず機構解明には至らなかった。そこで、良く規定された炭素系材料として、代わりにエミッタ先端に吸着したC60を使用したところ、単一の電子放出点からの電子放出が実現し、この分子特有の超原子分子軌道に類似した電子放出パターンが観測された。これは、炭素系材料からの電子放出を理解する上で重要な知見である。炭化したシャープペンシル芯からの優れた電子放出の起源を明らかにすることを目的とする。そのために、本研究では、FIM/FEMを用いることで電子源先端の原子スケールでの幾何的構造と局所的な電子放出分布の関係を明らかにするとともに、各電子放出サイトでの放出電子のエネルギー分布の測定を行う。本研究において放出電子のエネルギー分析から機構解明において重要な手がかりが得られることが期待されるが、平成27年度は、そのための実験装置の構築を行った。既存の半球面静電型電子分光器に電界放出源を取りつけ、電界放出電子のエネルギー分布を計測することが可能になった。ここで、プローブホール付スクリーンの取りつけには至らずエミッションサイトを選択しての計測は実現できなかったものの、シャープペンシル芯からの電界放出電子のエネルギースペクトルには、金属からの電界放出には見られない特異な構造があることが明らかになった。エミッションサイト毎のスペクトル計測からその構造各成分の起源が明らかになることが期待される。現状のシャープペンシル芯では、先鋭化が不十分であるため、FIM/FEM計測における拡大率が十分ではなく、更なる先鋭化が求められていた。電解研磨における条件を変えて試みたが、十分な先鋭化実現には至らなかった。ただし、その中で、見た目の先端曲率半径と電子放出特性には相関がなく、電子放出には、局所的な電界強度ではなく先端の電子状態が重要であることが改めて確認された。炭素系材料においては、電子状態と電子放出特性の関係は未だ明らかになっていない。この問題を解決するため、良く規定された炭素系材料からの電子放出の詳細な計測が有効である。そこで、表面に吸着したC60分子からのFEMを計測したところ、超原子分子軌道を投影したと思われるパターンが観測された。電子放出の起源に係わる。さらに検討を進める必要がある。本研究においてキーとなる実験装置である、電子放出サイトを選択してのエネルギー分析を実現する装置は、予定から少し遅れたが、間もなく完成できる見込である。一方、先鋭化の方法の確立にはもう少し検討を進める必要がある。これまでの研究の蓄積により、FEM像と電子放出特性との関係は徐々に明らかになりつつある。方法が十分に確立していないため、研究の効率は十分でないかもしれないが、多様な状態を形成することが可能であるため、所期の目的は十分に達成できると期待される。一方、昨年度の計測により、C60分子のFEM像において、C60分子の超原子分子軌道を投影したパターンが再現性よく計測された。このことは、炭素系材料からの電子放出の物理を明らかにする上で極めて重要な情報である。この実験結果を元に、電子放出の機構に関する考察を深めることが可能であり、シャープペンシル芯からの電子放出を理解するための大きな手がかりになることが期待される。炭化したシャープペンシル芯からの優れた電子放出特性の起源を明らかにすることを目的とする。そのために、本研究ではFIM/FEMを用いて電子放出点を特定すると共に、個々の放出電子のエネルギースペクトルを計測する事によりその機構解明を目指した。平成27年度は、FIM/FEM計測で多様な電子放出点が存在することが明らかになったため、特定の電子放出点からの電子のエネルギースペクトルを計測するため、電気化学エッチング等により先端の先鋭化を試みたが、先鋭化と構造安定性が両立せず、当初の目的を達成することが困難であることが明らかになった。そこで、平成28年度は、方針を変更して、良く規定された炭素系材料からの電子放出の精密な計測を実施し、まずは、炭素系材料からの電子放出の特徴を捉えることにした。ナノグレインで構成されることが明らかになっているアモルファス炭素膜では、ある膜厚以上において、再現性よく、実効的仕事関数が小さい電子放出特性が現れることが明らかになった。また、エミッタ先端に形成した多層C60分子層からの電子放出では、超原子軌道に相当するFEMパターンが観測されるとともに、実効的仕事関数が小さい電子放出特性が観測された。これは、特定の準位から共鳴的に電子が放出されることを示すものであり、単純化したモデルによる数値シミュレーションでもこれを示唆する結果が得られた。エネルギー分析の結果もこれを示唆した。これまで、あまり注目されてこなかったが、炭素系材料の特異な電子放出の起源として、共鳴トンネル現象が関わることが明らかになった。また、FEMで生じる多様なパターンの起源が明らかになっていなかったが、本研究の観測結果を元に考察を進めると、FEMでは、電子放出される準位の軌道がスクリーン上に投影されるとすることで矛盾なく現象を説明できそうである。今後は、理論的、実験的検証を行ってゆく。

当初は、炭化したシャープペンシル芯で観測される優れた電子放出特性の機構を明らかにすることを目的としたが、シャープペンシル芯において計測に耐えうる安定したナノスケール尖鋭試料を作製できず機構解明には至らなかった。そこで、良く規定された炭素系材料として、代わりにエミッタ先端に吸着したC60を使用したところ、単一の電子放出点からの電子放出が実現し、この分子特有の超原子分子軌道に類似した電子放出パターンが観測された。これは、炭素系材料からの電子放出を理解する上で重要な知見である。平成27年度の予備的計測から、シャープペンシル芯から電界放出された電子のエネルギースペクトルは、金属電子源では現れない複雑な構造を有することが明らかになった。今年度は、プローブホール付スクリーンを取りつけて、特定の放出サイトに限定したエネルギースペクトルの取得が可能になる。この装置を用い、系統的な計測を行う事により、スペクトルにおける複雑な構造の起源が明らかになると期待される。一方、C60分子のFEM/FIM計測から電子放出の物理の根幹に係わる新たな情報が得られている。他の分子において、分子の配向を制御した上で、FEM/FIM計測を行う事で、ここ得られた現象の一般性を明らかにすることを目指す予定である。これらの結果を組み合わせることで、炭化したシャープペンシル芯からの優れた電子放出の起源が明らかになることが期待される。表面科学プローブホール付スクリーンを半球型分光装置に設置するための業者の選定が遅れたため、発注に至らなかった。また、関連部品も決定していないため、発注に至らなかった。4月初旬に発注を行ったため、予定通りの研究を行うことができる。
PEFC長寿命化のための温度・含水場計測と膜分子構造分析に基づく煙劣化機構解明

PEFC動作時の固体高分子膜温度・含水場を計測し、運転後の膜の分子構造分析との比較検討により、膜劣化機構の解明を図ることが本研究の目的である。PEFCの開発は、効率・コスト・耐久性・寿命のそれぞれで革新が必要な段階にあり、その一つが、電解質である固体高分子膜の高耐久性・長寿命化であるが、実は未だ膜劣化機構自体が明確でなく、高耐久性、長寿命化を目指す膜開発の具体的な指針が存在しない現状であり、劣化に関わる評価の概念が確立されていない。機構が明確でない大きな理由は、従来、運転中のバルクな膜面温度・含水場さえ明確でなく、劣化の進む箇所と温度・含水場の因果関係が明確でなかったことにある。もう一つは、触媒粒子と接する位置で、膜の温度が局所的に極めて高温になる可能性が指摘されるためである。触媒粒子は数nm数十nmのいわゆるナノ粒子である。触媒反応が発熱の主因であり、膜の低熱伝導率を勘案すると、触媒近傍に特異な高温部が存在しかつ樹脂の熱分解温度に達する可能性さえ否定できない。本年度は、昨年度のまでの検討をふまえ、MEA劣化に係る最新の研究状況調査を行う一方で、自作MEAを対象とした劣化試験を行った。この結果、負荷変動により大いに発電特性が変化すること、またその度合いが条件により異なることなどを明らかにしている。一方、マイクロマシニングにより製作したGDLにより触媒層の温度が直接可視化可能となることを実証している。これらの成果に加えて、熱伝導ベースの触媒層バルク温度予測シミュレータを開発し、触媒層の熱伝導率に対する温度上昇の傾向を予測している。PEFCの開発は、効率・コスト・耐久性・寿命のそれぞれで革新が必要な段階にあり、その一つが、電解質である固体高分子膜の高耐久性・長寿命化であるが、実は未だ膜劣化機構自体が明確でなく、高耐久性・長寿命化を目指す膜開発の具体的な指針が存在しない現状であり、劣化に関わる評価の概念が確立されていない。本研究は、膜温度・含水分布と劣化の対応関係から、劣化機構解明につながる指針を得る事を目指す。初年度は、まず既往の研究例も参考に、膜劣化につながる温度依存性について検討を加えた。また次年度以降の本格検討実施に当たって、自前のMEAを使用する必要があることから、MEA作製についても具体的検討を開始ししており、MEA評価を容易にするための拡散層についても新規の加工法適用を検討している。昨年度の検討をふまえ、今年度はPt/CとNafionのホットプレスによるMEA製作を確立し、i-V計測により市販MEAにせまる限界電流密度を得られるに至った。またこのMEAを用いた起動・停止劣化試験を行うことで、i-V, CVから性能低下が認められることを明らかにし、TEM計測により触媒粒子径の変化を認めている。運転時の温度場についてはセルシミュレータによる予測を開始しており、一方、従来GDL表面の温度場可視化であったものを、昨年度開発を開始したマイクロマシニングによる薄膜金属拡散層の開発により、触媒層温度場可視化の直接可視化への道を開いた。

PEFCの開発は、効率・コスト・耐久性・寿命のそれぞれで革新が必要な段階にあり、その一つが、電解質である固体高分子膜の高耐久性・長寿命化であるが、実は未だ膜劣化機構自体が明確でなく、高耐久性、長寿命化を目指す膜開発の具体的な指針が存在しない現状であり、劣化に関わる評価の概念が確立されていない。機構が明確でない大きな理由は、従来、運転中のバルクな膜面温度・含水場さえ明確でなく、劣化の進む箇所と温度・含水場の因果関係が明確でなかったことにある。もう一つは、触媒粒子と接する位置で、膜の温度が局所的に極めて高温になる可能性が指摘されるためである。触媒粒子は数nm数十nmのいわゆるナノ粒子である。触媒反応が発熱の主因であり、膜の低熱伝導率を勘案すると、触媒近傍に特異な高温部が存在しかつ樹脂の熱分解温度に達する可能性さえ否定できない。本年度は、昨年度のまでの検討をふまえ、MEA劣化に係る最新の研究状況調査を行う一方で、自作MEAを対象とした劣化試験を行った。この結果、負荷変動により大いに発電特性が変化すること、またその度合いが条件により異なることなどを明らかにしている。一方、マイクロマシニングにより製作したGDLにより触媒層の温度が直接可視化可能となることを実証している。これらの成果に加えて、熱伝導ベースの触媒層バルク温度予測シミュレータを開発し、触媒層の熱伝導率に対する温度上昇の傾向を予測している。
循環系機能と神経・免疫系反応の相互作用に関する時間生物学的研究

近年、生命現象を理解する上で時間の概念を取り入れた時間生物学を基礎として様々な現象を解析することの重要性が高まってきている。循環器系機能やその調節機構として重要な役割を担っている自律神経系機能においても例外ではない。本研究では、1つのモデルとして生体に発熱や炎症性変化を誘発するリポポリサッカライドに対する反応に関して、中枢への情報伝達経路としての神経・免疫系の役割をその時間的な差異と重要性を含めて、循環器系機能に対する影響に関して解明することを目的に実験を行なった。心電図および血圧測定用テレメータ送信機を予め埋め込んだラットを使用し、心拍数、血圧、活動量、および体温に及ぼすリポポリサッカライドの影響に関して数日間に渡って観察した。また、これらの記録を利用して自律神経機能に及ぼす影響を心拍および血圧変動解析を行なうことにより解析した。その結果、リポポリサッカライドの投与により、比較的低濃度から心拍数は増加するが、血圧や体温の反応は投与量によって異なることが明らかとなった。また、心拍数、体温、血圧および活動量に見られる夜行性の日内変動は、リポポリサッカライドの投与により明期と暗期における差が減少するために不明瞭になることが明らかとなった。そして、これらの各指標における日内変動の減少には、自律神経系による調節機能の低下が関与している可能性が示唆された。リポポリサッカライドを高濃度投与することによる、エンドトキシンショック発症時には自律神経系機能が不全になること、一方、エンドドキシントレランスの状態では心血管系および自律神経系機能ともに比較的健全に維持されていることも明らかとなった。また、IL-1ノックアウトマウスと正常マウスを比較することにより、炎症性サイトカインと心血管系および自律神経系機能との関連性に関しても検討を加えた。本年度は、心電図および血圧測定用テレメータ送信機を予め埋め込んだラットを使用し、心拍数、血圧、活動量、および体温に及ぼすリポポリサッカライドの影響に関して数日間に渡って観察した。今後は、炎症性サイトカインとこれら機能との関連性を詳細に検討するために、ノックアウトマウス等を利用しさらに研究を進める予定である。

循環器系機能やその調節機構として重要な役割を担っている自律神経系機能においても例外ではない。本研究では、1つのモデルとして生体に発熱や炎症性変化を誘発するリポポリサッカライドに対する反応に関して、中枢への情報伝達経路としての神経・免疫系の役割をその時間的な差異と重要性を含めて、循環器系機能に対する影響に関して解明することを目的に実験を行なった。心電図および血圧測定用テレメータ送信機を予め埋め込んだラットを使用し、心拍数、血圧、活動量、および体温に及ぼすリポポリサッカライドの影響に関して数日間に渡って観察した。また、これらの記録を利用して自律神経機能に及ぼす影響を心拍および血圧変動解析を行なうことにより解析した。その結果、リポポリサッカライドの投与により、比較的低濃度から心拍数は増加するが、血圧や体温の反応は投与量によって異なることが明らかとなった。また、心拍数、体温、血圧および活動量に見られる夜行性の日内変動は、リポポリサッカライドの投与により明期と暗期における差が減少するために不明瞭になることが明らかとなった。そして、これらの各指標における日内変動の減少には、自律神経系による調節機能の低下が関与している可能性が示唆された。リポポリサッカライドを高濃度投与することによる、エンドトキシンショック発症時には自律神経系機能が不全になること、一方、エンドドキシントレランスの状態では心血管系および自律神経系機能ともに比較的健全に維持されていることも明らかとなった。また、IL-1ノックアウトマウスと正常マウスを比較することにより、炎症性サイトカインと心血管系および自律神経系機能との関連性に関しても検討を加えた。
オステオポンチン重合体を測定するELISA構築と新規臨床マーカーとしての意義

私たちが以前発見した炎症性物質重合オステオポンチンを体液中で簡単に測定できるようにするためELISA(酵素抗体法)測定法の樹立を目指した。まず、胎生時から重合不能OPNのみ発現するマウスを作成し、OPNに対する免疫寛容を樹立させたのち、重合OPNを注射して、重合オステオポンチン特異的に反応する抗体を得た。しかし野生型OPNとの反応が著しく、重合OPN特異的クローンが得られなかった。その理由としてマウスの重合不能OPNの発現が弱く、十分な免疫学的寛容を得られていないことなどが考えられた。新しくCRISPR-Cas9法により野生型OPNには免疫的に寛容であるマウスの作製を開始した。オステオポンチン重合体を特異的に測定できるELISAを構築するため、オステオポンチン重合体に特異的に結合する抗体の作製に取り組んだ。具体的には重合不能オステオポンチン変異体遺伝子導入マウスとオステオポンチンノックアウトマウスを交配し、重合不能変異オステオポンチンのみを発現するマウスを作製した。Genotypingを行い、遺伝子構造上においては目的マウスを得た。但し、オステオポンチン変異体の発現が弱い問題が見られた。現在、抗体を得るために免疫を開始する予定であるが、免疫レスポンスによってはマウスの作製を遺伝子編集により再検討する必要性も念頭に置いている。インテグリン結合性サイトカインであり、マトリセルラー蛋白の一つであるオステオポンチン(OPN)は、免疫調節、がん化、組織傷害、骨化など多彩な局面で働く。OPNの臨床的な特徴の一つとして、がんや炎症性疾患での上昇が著しいことが挙げられ、マーカーとしての報告が多数ある。一方で、OPNの作用発現の分子機構の詳細は十分明らかではないが、振舞いの一つとして、生体内でマトリックス架橋酵素により重合し好中球の走化因子となることが確認されている。今回、この重合体の生体反応に対応する挙動を知るため、また新たな疾患マーカーとしての可能性を探るため、重合OPNに対するELISAの構築を試みた。まず重合不能OPN遺伝子(JBC 286:11170-8, 2011)をマウスに導入し、OPNノックアウトマウスと交配し、重合不能なOPNのみ発現するマウスを得た。重合不能OPNは3か所に変異が導入されており、完全に野生型OPNと同じ構造ではないが、これらの変異部位は天然変性部位にあるため立体構造は異ならず、両者はほぼ同じ抗原性を有すると思われた。このマウスに対して、試験管内でトランスグルタミナーゼと反応させ作製した重合OPN ( JBC 284:14769-76, 2009)を腹腔内に注射して免疫した。型の通りハイブリドーマを作製しスクリーニングを行ったところ、大多数が野生型OPNと反応し、一部が重合OPNと野生型OPNの両者に反応した。重合OPN特異的クローンが得られなかった理由としてマウスの重合不能OPNの発現が弱く、十分な免疫学的寛容を得られていないこと、また得られたクローンの多くがOPNの1次構造上の3箇所のアミノ酸置換部位を認識していることが考えられた。現在CRISPR-Cas9法により野生型OPNには免疫的に寛容であるマウスの作製を開始している。マウスの作製は予定通り行われた。得られたマウスは目的のタンパクの発現が予想外に弱く、抗原(オステオポンチン)のトランスグルタミナーゼ結合部位だけでなくあらゆる部位に反応する可能性がある。今後の免疫レスポンス次第では遺伝子改変マウスの再作製も視野に入れる呼吸器内科学、分子病態学順当に免疫レスポンスが得られた場合、重合不能オステオポンチンに対する結合アッセイを行いスクリーニングを行う。この場合、wild typeオステオポンチンには結合しないことを確認しつつ作業を進める。抗体が得られた場合、免疫染色、ウエスタンブロッティング、免疫沈降などにどのような反応性を示すかのデーターを検討するとともに、ELISAを構築する。ELISAが作製出来た場合、炎症性疾患を中心にあらゆる疾患での発現を検討する。
日本の大学生によるCBT英語スピーキングテスト回答音声データに基づくコーパス構築

大学入学共通テストにおいてスピーキングが課されることが発表されるなど、スピーキングの重要性が高まり、テストによってスピーキング能力を測定する場面が増えている。そのため、日本人のスピーキング能力の実態解明や、テストにおけるパフォーマンス分析が急務となっている。しかし現状では、そのための言語データが圧倒的に不足している。本研究では、京都工芸繊維大学で実施するCBT英語スピーキングテストの回答音声データをもとにコーパスを構築・公開し、それを用いて分析を行う。本研究によりスピーキング研究が進展し、スピーキングテストの開発・改良、スピーキング指導、スピーキングに関する教材開発などにも貢献できると考える。
複数文化接触領域としての中央アジアにおける宗教史の再構築

文化接触、特にそこから生じる宗教文化の変容を、理論と歴史的事例の検討の両面を通じて考究した。具体的には、複数の宗教文化が接触、融合、衝突する領域において、いかなる文化変容が生じるのか、その結果として生じる宗教文化の重層性と多様性は社会にどのように影響を与えるのか、という問題設定を行い、歴史的中央アジアを舞台に、その社会的・政治的・経済的要因と、結果として生じた宗教表象の諸相を考察することを目指して研究を進め、国際学会の開催、成果刊行などの成果をおさめた。本年度は以下の研究及び事業を推進した。1.複数文化接触領域研究の手法を検討するため、共同研究班「複数文化接触領域の人文学」を組織し、月二回、関連する研究者の参加を求めて研究発表と討論を行った。主な研究発表題目と発表者は、奥山直司「河口慧海の『チベット旅行記』--その背景、成立、影響--」、船山徹「真諦三蔵の講義録にみるインドと中国の文化交渉」、田辺明生「トランスカルチュレーションとナショナリズム-M.E.ガーンディーにおける食、性、健康と自己統治(スワラージ)」、稲葉穣「南インド・スリランカへのイスラーム初伝について」2.研究代表者、分担者による海外資料調査、海外フィールドワークを以下の地域において行った。稲葉穣:イギリス大英図書館におけるイギリス軍のアフガニスタン調査記録の調査田中雅一:インド・スリランカにおける村落社会に関するフィールドワーク高田時雄:ロシア、サンクト・ペテルブルグ東洋学研究所における敦煌文書調査船山徹:中国四川省における中国仏教調査と研究発表3.人文科学研究所所蔵中央アジア考古学資料の整理と電子化についてはバーミヤーン遺跡に関する約2400点の資料の電子化とウェブ・データベース用加工作業を開始した。主な研究発表題目と発表者は、藤井正人「ヴェーダの「発見」-代と現代との接触-」、岩谷彩子「接触領域におけるミメーシス-南インドの商業移動民ヴァギリの信仰変容をめぐって」、二宮文子「インド・イスラームと「複数文化接触」:スーフィズムを通して」、磯前頂一「日本考古学の文化領域論-土偶の型式論をめぐって」、BERTELLI Giulio Antonio「イタリアの「蚕種商人」の目に映る日本-異文化との接触を中心に(1860-1880)」2.研究代表者、分担者による海外共同研究、海外資料調査、海外フィールドワークを以下の地域において行った。稲葉穣:イタリア、ローマ大学およびナポリ大学における資料調査、招待講演田中雅一:インド・スリランカにおける村落社会に関するフィールドワーク3.人文科学研究所所蔵中央アジア考古学資料の整理と電子化についてはバーミヤーン遺跡資料の電子化とウェブ・データベース用加工作業を継続した。電子化についてはほぼこれを完了し、データベース作成を行った。4.平成20年9月末から10月初旬にかけて、前年度からの繰り越し事業としてナポリ東洋大学名誉教授・イタリア国立アフリカ・東洋学研究所(IsIAO)研究員ジョヴァンニ・ヴェラルディ氏を招聘し、南アジア、中央アジア仏教考古学および文化交流史についての共同研究を行った。1.複数文化接触領域研究の手法を検討するため、共同研究班「複数文化接触領域の人文学」を組織し、月二回、関連する研究者を集めて研究発表と討論を行った。3.宗教史研究の総括のため、国際ワークショップ「多民族的敦煌」(2009年1月24日)を同じく人文科学研究所にて開催し、中国より2名の講師を招いて中世敦煌社会における文化的多元主義と宗教の関連を考究した。ワークショップの内容は『敦煌学研究年報』(京都大学人文科学研究所)に発表予定。4.人文科学研究所所蔵中央アジア考古資料の電子化とウェブデータベース化を完了し、人文科学研究所附属東アジア人文情報学研究センターのウェブサイト上で公開した。
制度理論に立脚した創発戦略形成過程の探索：新興産業と企業の実証研究から

研究初年度となる本年度は、創発的な戦略の研究を進めるため、スタートアップ企業の調査の土台となる協力企業との連携体制を構築した。また、その連携体制を基盤として、12名の著名起業家の創業と成長のストーリーに関して、二次情報を網羅的に収集し、また関係者に対するインタビュー調査を実施した。その上で、創発的な戦略の背景となる起業環境、また起業家のネットワークに関しての調査研究を進めるため、3件の国際共同研究を立ち上げた。これらは起業家の創業環境に注目した研究ではあるが、同様に起業家がどのように最終的な戦略を構築するに至ったかに関する情報収集を主な活動としており、本研究プロジェクトの大きな糧となった。これらの活動の成果として、本年度は2019年夏に開催される国際カンファレンスに4本の論文を投稿し、2名の匿名査読者によるレビューを経て、そのうち3本が採択されるに至った。また、12名の著名起業家の創業と成長のストーリーについては、2019年夏までを目安にケーススタディとして取りまとめる目途がついた。これらはまた、2019年度末までに一般向けの書籍として出版する方向性で出版社と基本合意に至ることができた。また特に著名起業家の創業と成長のストーリーの収集の成果に関しては、起業を志す若手起業家、起業家予備軍を対象とした一般向けの無償セミナーを企画し、6回にわたってそれを実施した。これらを通じて収集した情報を一般に広く発信すると同時に、逆に参加者がどのように事業計画を練りこみ、そして事業を開始していくかに関する具体的なプロセスを追うことで、より解像度の高い創発的な戦略策定プロセスの理解につながった。このように、本年度は次年度に向けて、多面的な研究データの収集と協力体制の整備に成功し、またその成果の社会に向けた発信を開始した実りある一年間であった。本年度は情報収集に時間を費やす予定であったが、情報収集が当初の予定通りに進行したのに加えて、実務家との協業を通じてその調査結果を社会に還元する活動も開始することができた。また、調査結果を踏まえたカンファレンスペーパーが3本国際的に著名なカンファレンスに受理され、国際的な成果発信の文脈でも、次年度につながる活動成果となった。今後の研究の推進としては、取りまとめたケーススタディをどのようにして国際的に評価されうる査読付き論文として完成させていくかが課題となる。同様に、調査結果をどのようにして広く社会一般に知らしめるか、それにより社会に貢献するかが課題となる。特に国際学会に採択された3本については、学会での発表を基としてさらに磨きこみ、早期の出版を目指して次年度から学術誌への投稿を開始していく必要がある。また不採択となった1本については、不採択理由を述べた査読者のレポートを真摯に受けとめ、内容を改善する必要がある。また、本研究は初年度にデータ収集と実務家との協力が順調に進展した半面、基礎的な文献の読み込み、最新の研究成果の取り込みと、それに基づいたリサーチクエスチョンの設定が後回しになりつつある側面がある。今後の追加的なデータの収集にあたっては、学術的な要請の高い情報を取捨選択して収集し、解像度の高い議論につなげていく必要がある。さらに、これまでのデータ収集が二次情報の収集とインタビューに依存していたため、創発的な戦略の重要な要素である、より偶発的な要因が十分に把握できていない可能性がある。これらは今後の出版プロセスにおいて指摘される可能性が極めて高いため、現段階から十分な検討と必要なデータの収集を進めていく必要があると考えている。