hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
成人T細胞性白血病(ATLL)の発症におけるIL-10の関与

我々はATL細胞におけるIL-10の産生及び産生機序について分子生物学的手法を用いて研究したので報告した。1.ATL患者45名中33名に血清IL-10値の著明高値をELISA法にて確認した。一方、正常人やHTLV-1キャリア血清IL-10値は測定感度以下であり、ATLの進展とIL-10産生との何らかの関係が示唆された。2.患者由来ATL細胞及びHTLV-1感染細胞株MT-2、SLB-1、C10/MJにおけるIL-10mRNAの発現をRT-PCR法にて、またIL-10蛋白産生については細胞培養後、培養上清中のIL-10をELISAにて測定した。いずれの細胞においてもmRNA及び蛋白産生を認めた。
都市近郊の大学農場とその周辺の里山を活用した保全教育の展開

1980年代から保全生物学が急速な発展を遂げている。保全教育は生物多様性を保全するための教育であり、保全生物学の教育部門である。里山は生物多様性が高く、人と自然との関わりが豊かなため、保全教育の場として適している。本研究では、明治大学の農場が移転する川崎市麻生区黒川において、保全教育と野外教育の関係の検討、農場の敷地計画の検討および自然保護の方策の検討、農場に隣接した放棄水田の再利用に伴う動植物の活性化についての検討を行った。当初は、大学生向けの特別のプログラムを作成することを目標としていたが、実際に里山と大学生が接すると、少しの工夫で学生が里山に興味を持って動き出した。ここで工夫というのは、「黒川谷戸プロジェクト」という名称をつけて担当の学生を決めて毎月活動の機会を設けたことである。学生は大変興を持って毎月活動を行った。特別なプログラムは不要で、里山の自然と農家から学び、楽しんでいた。環境教育プログラムは大切であるが、対象そのものに教育力がある場合には、その教育力を生かすことがもっとも力を発揮するものと思われる。里山をフィールドにした大学生に対する保全育の展開の場合には、学生が里山と農家に直接関わるように後押しするだけで十分であると考えられる。このときには、自然だけでなく、その自然とのかかわり方を熟知している農家が触媒的な役割を果たすので、欠くことができないことと、両者を結ぶコーディネーターが必要なことを忘れてはならない。川崎市麻生区黒川の明治大学農場予定地とその周辺で保全教育のプログラムの研究のための基盤をつくることを目的として、以下のことを行った。1保全生物学者の5つの基本合意について、考え方を整理するとともに、農学部の2、3、4年生にアンケートをとって、学年進行による考え方の変化を調査した。5つの基本合意のなかでは進化に対する捉え方に変化があった。2気象および動植物の調査については、農場予定地では調査を開始するとともに、周囲の里山では地権者からの了解を得て調査の準備がほぼ終ったところである。ただし、トウキョウダルマガエルなどのカエル類は黒川にはほとんど生育していないことが明らかになったのでカエルの研究については変更を計画している。3古老に対する聞き取り調査は実施し、特に雑木林の管理については取りまとめたところである。黒川では「雑木林」というのは、役に立たない木の林であり、コナラやクヌギは種名で呼ばれていた。聞き取り調査を行うために黒川町内会の協力を得たので、その後の調査が円滑に進むようになった。4エコアップワークショップ農学部2年生を対象に、黒川を訪れた後で、自然を呼び戻すにはどうしたらよいかのワークショップを行った。大学生の意見は抽象的なものが多かった。5その他野外教育など関連する領域における保全教育の取り扱いについて検討した。また、農場建設の際に残される里山について保全教育の面から検討するため、農場予定地の林床植生図を作成した。6まとめ今年度は、研究のための背景となる関連分野の抽出に加えて研究対象地である黒川の地域住民とのかかわりを持つことができた。今後はこれを基に、具体的なプログラムの検討を行いたい。明治大学農学部では農場をキャンパス近郊の川崎市麻生区黒川に移転することになり、黒川の地域社会の一員として調査を行うことが可能になった。保全教育とは保全生物学の教育分野であり、生物多様性と健全な生態系についての教育である。里山では生態系は人為と自然の力のバランスの上に成立しているので、生物多様性の保全や健全な生態系の維持における自らの役割を意識することになるから、保全教育のフィールドとして優れている。この研究では、保全教育のプログラムの開発の背景となる里山の理解と、プログラムの開発を行っている。里山の理解のための研究は、文化的景観としての里山の理解のため、聞き取り調査を行った。地形と土地利用の関係の解明のため、GISを用いて解析を行った。里山の管理作業のカロリー消費量を検討するため、実測した。里山の景観の成り立ちを検討するため、黒川で景観の分析を行った。

陸生の生きものとしてタマノカンアオイ、水生の生きものとしてホトケドジョウの生態を解明した。農場に対するアンケート調査を行った。プログラムの開発としては、放棄水田に人力によってミニビオトープを造成し、作業に参加した学生の反応を検討した。学生の反応はおおむねポジティブであった。里山の景観をスケッチし、地形と土地利用の関係を検討する実習は、造成地との対比が解説なしではむずかしかったが、好評であった。このほかにプログラム開発の基礎として、国内外の事例を収集した。今後も、里山の科学的理解と、プログラムの開発を行っていく予定である。1980年代から保全生物学が急速な発展を遂げている。保全教育は生物多様性を保全するための教育であり,保全生物学の教育部門である。里山は生物多様性が高く,人と自然との関わりが豊かなため,保全教育の場として適している。本研究では,明治大学の農場が移転する川崎市麻生区黒川において,保全教育と野外教育の関係の検討,農場の敷地計画の検討および自然保護の方策の検討,農場に隣接した放棄水田の再利用に伴う動植物の活性化についての検討を行った。当初は,大学生向けの特別のプログラムを作成することを目標としていたが,実際に里山と大学生が接すると,少しの工夫で学生が里山に興味を持って動き出した。ここで工夫というのは,「黒川谷戸プロジェクト」という名称をつけて担当の学生を決めて毎月活動の機会を設けたことである。学生は大変興味を持って毎月活動を行った。特別なプログラムは不要で,里山の自然と農家から学び,楽しんでいた。環境教育プログラムは大切であるが,対象そのものに教育力がある場合には,その教育力を生かすことがもっとも力を発揮するものと思われる。里山をフィールドにした大学生に対する保全教育の展開の場合には,学生が里山と農家に直接関わるように後押しするだけで十分であると考えられる。このときには,自然だけでなく,その自然とのかかわり方を熟知している農家が触媒的な役割を果たすので,欠くことができないことと,両者を結ぶコーディネーターが必要なことを忘れてはならない。
光周性のシステム同定とシステム制御

光周性は動植物に普遍的に観察される現象であるが、そのメカニズムは未だいかなる生物種においても解明されていない。また光周性は繁殖や開花などの時期を決定していることから、動植物の両方において生産性の制御に直結しており、そのメカニズムの解明は重要である。近年ニワトリのゲノム配列が報告され、鳥類においてもゲノムワイドな網羅的解析が可能になった。そこで本研究では光周性を制御する遺伝子ネットワークの全容をシステム生物学的なアプローチにより解明することを目的とした。まず短日条件下で飼育したウズラを長日条件に移した際に波状に誘導を受ける13個の遺伝子群を同定し、機能解析を行った結果、光周性を制御する遺伝子カスケードを解明することに成功した(投稿中)。また、短日条件、長日条件にそれぞれ2週間暴露したウズラの視床下部において発現量の異なる遺伝子を183個同定した。まず、この中から様々なホルモンやホルモン受容体をコードする遺伝子群について発現部位を同定した。また、従来の研究において光周性の制御には脳の形態変化(可塑性)が重要であることを明らかにしていたが、183個の遺伝子のうち脳の可塑性に関与する遺伝子についても脳内における発現部位を同定した(投稿中)。
オピオイド因性痛覚過敏における小胞体ストレスの関与の検証

本研究において我々はなぜオピオイド因性痛覚過敏がおこるのかを問いとする。まず、慢性疼痛に対して連続してモルヒネを腹腔内投与することで、OIHをきたしているモデルを作成する。次にVectorにより脊髄レベルでMnSODを産生させると疼痛閾値が上昇することを示し、MnSODの産生がOIHを軽減し、mtROSの産生と小胞体ストレスを軽減することを分子生物学的に解明する。また、オピオイドの投与単独では必ずしも痛覚過敏が生じないことに着目し、慢性疼痛で神経が障害されている状態であると、オピオイドによる障害も生じやすいのではないかという、いわゆるtwo-hit theoryについても検証することとする。
メタン等のC-H結合活性化を経る新合成反応の開発

メタン等のアルカン及びベンゼン等のアレーンのC-H統合を活性化して,そこに官能基を導入する反応の開発を目的として研究を行い,次の新反応を開発することができた。1.メタンとCOより酢酸の合成Pd触媒によりメタンとCOから酢酸が低収率ながら合成できることを以前に,見いだしているが,さらにVやアルカリ土類金属のMgやCaが触媒活性を有することが明らかになった。例えばメタン(2atm)とCO(30atm)をオートクレーブの中で,CaCl_2(0.5mmol)/K_2S_2O_8(5mmol)/トリフルオロ酢酸(TFA,5ml)/無水トリフルオロ酢酸(TFAA,2mmol)系触媒を用いて85°Cで140時間反応させると,酢酸がメタン基準94%収率で得られた。同様にVO(acac)_2触媒を用いても93%という高収率で酢酸が得られた。これらの反応で,^<13>CH_4や^<13>COを用いる実験により,酢酸はメタンとCOより生成することを確認した。2.メタンよりエステルの合成3.アルカンのアミノメチル反応Cu(OAC)_2/TFA系によりアルカンがアミノメチル化されて,N,N-ジメチルアミノメチル化物を与えることを既に見いだしているので,さらに新しい触媒について検討した結果,H_6PV_3Mo_9O_<40>などのヘテロポリ酸が高活性を有することを見いだした。4.芳香族化合物とオレフィン及びアセチレンの反応より芳香族置換オレフィンの合成Pd(OAC)_2/ベンゾキノン/t-BuOOH/AcOH-AC_2O系触媒により,アレーンとオレフィンのカップリング反応が高収率で進むこと,また,Pd(OAC)_2/TFA系触媒によりアレーンのアセチレン結合への付加反応が直行し芳香族置換オレフィンが得られることを見いだした。なお,後者の反応は分子内でも起こり,複素環化合物の合成に利用できる有用な反応であり,詳細は学術誌Scienceに掲載予定である。本年度は次の三つの反応について検討した。1.長鎖アルキル基置換ベンゼンとCOより芳香族カルボン酸の合成Pd(OAC)_2/K_2S_2O_8系触媒により,CF_3COOH/CH_2ClCH_2Cl混合溶媒を用いると,n-ドデシルベンゼンの1atm COによるカルボキシル化反応が常温常圧という温和な条件で進行し,パラ及びオルト-n-ドデシル安息香酸が85%収率(生成比約3:1)で得られることを見いだした.この反応で,CH_2ClCH_2Clを用いない場合は,収率は30%に低下するがパラ体のみが選択的に得られた.長鎖置換基として,C_<12>H_<25>の他に,C_<10>H_<21>,C_8H_<17>,C_6H_<13>,C_<14>H_<29>O,C_<12>H_<25>O,C_<10>H_<21>Oなども同様に常温常圧で反応することが明らかになった.このように1atmCD,室温という温和な条件での芳香族化合物のカルボキシル化反応は,これまでに例がなく新しい反応である。2.アルカンのアミノメチル化反応Cu(OAc)_2/CF_3

COOH系によりエタン,プロパンなどのアルカンがアミノメチル化されて,N,N-ジメチルアミノメチル化物を与えることを既に見いだしているので,さらに新しい触媒系を見いだす為にヘテロポリ酸を触媒に用いて検討した。その結果,ポリ酸として,H_6PV_3Mo_9O_<40>を,アミノメチル化剤として,N,N,N′,N′-テトラメチルジアミノメタン〔(CH_3)_2NCH_2N(CH_3)_2〕を用い,(CF_3CO)_2O/CF_3COOH混合溶媒を使用するとシクロヘキサンなどのアルカンが60°Cで,高いターンオーバー数(1927)でアミノメチル化されることを見いだした。また,バナジウム酸化物(V_2O_3)も本反応の触媒として活性が高いことも明らかになった.今後さらに本反応の一般性を明らかにすると共に反応機構を解明する。3.メタンとCOより酢酸合成Yb(OAc)_3/Mn(DAC)_2/NaClO触媒系でメタン(20atm)とCO(10atm)を反応させると,水溶液中で反応が進行しメタン基準で4.3%収率で酢酸が得られることを見いだした.今後さらに.収率の向上を中心に検討する予定である。本年度は次の三つの新反応について検討し,予期した成果が得られた。1.メタンとCOより酢酸合成種々のV化合物を用いて触媒活性を検討した結果,VO(acac)_2やVOSO_4が触媒として活性が高いこと,酸化剤としてはK_2S_2O_8がよいこと,溶媒としては水でも反応は進行するが,CF_3COOHが最もよいこと等が明らかになった。例えば,VO(acac)_2/K_2S_2O_8/CF_3COOH触媒系を用いてメタン(5気圧)とCO(20気圧)をオートクレーブ中,80°Cで20時間反応させると,酢酸がメタン基準で93%収率(TON:18)で得られた。この結果は,これまでの最高収率であり,現在工業化を目指して,酸化剤のK_2S_2O_8を安価な酸素に替えて反応を検討中である。また,反応機構の解明のために^<13>C同位体の^<13>CH_4や^<13>CDを用いて反応を行い,酢酸はメタンとCOより生成することを確認した。2.メタンから酢酸エステルの合成メタンの液状化(例えばメタノールへの変換)は工業的に重要な課題の一つである。そこで,種々の触媒を用いてメタンのエステル化反応を検討した結果,V含有ヘテロポリ酸が触媒として高活性を有することがわかった。例えば,H_5PV_2Mo_<10>O_<40>/K_2S_2O_8/(CF_3CO)_2O/CF_3COOH触媒系を用いてメタン(10気圧)を80°Cで20時間反応させるとトリフルオロ酢酸メチルがほぼ定量的に得られた。このメチルエステルは加水分解により容易にメタノールとCF_3COOHを与えるので,メタンからメタノールを2段階で合成できることになり,本反応は工業的に重要である。3.芳香族化合物とCOにより芳香族カルボン酸の合成Pd(OAc)_2/K_2S_2O_8/CF_3COOH触媒系により,ベンゼン,トルエン,クロルベンゼン,アニソール,ナフタレン等の芳香族化合物がCOにより,常温常圧という極めて温和な条件下でカルボキシル化され芳香族カルボン酸を高収率で与えることを見いだした。本年度は最終年度にあたるので、これまでの研究をまとめると共に、次の新反応について検討した。1.メタンとCOより酢酸の合成これまでに,PdやV触媒によりメタンとCOより酢酸が合成できることを見いだしているが,さらに種々の金属触媒について検討した結果,アルカリ土類金属のMgやCaが触媒活性を有することが明らかになった。特にCaCl_2は活性が極めた高く、メタンとCOよりほぼ定量的に酢酸が得られることを見いだした。
脳性まひ児の姿勢改善を目的とした指導効果の検証－座面圧力分布測定による評価－

【研究目的】特別支援学校の自立活動の時間の指導において、アセスメントと指導効果の測定については指導者の観察による主観的な判断が多く、客観的にアセスメントや効果測定を示した研究は少ない。本研究では、肢体不自由特別支援学校において教科指導を行っている脳性まひ児(痙直型)を対象とし、座位姿勢における座面圧力計による圧力分布の特徴を整理し、姿勢改善を目的とした自立活動の指導において、座圧分布の変化から指導効果の測定について事例的に検証することを目的とした。【研究方法】研究1 :本校に在籍する脳性まひ児(痙直型)小学生11名(平成25年度)の座面圧力分布を測定し、その特徴について整理した。研究2 :座面圧力分布の特徴として代表的な事例を自立活動の時間(1単位40分×6回)で指導し、授業者の観察による授業評価と座面圧力計による測定の比較により、指導効果について検証した。【研究成果】研究1より対象とした脳性まひ児の座面圧力分布は、1坐骨から尾骶骨を中心に全体的に分布するタイプ、2坐骨を中心に臀部から大腿部全体に分散しているタイプの主に2つに分かれた。研究2では、1の児童1名を対象とし、自立活動の授業を展開した。指導の評価について、授業者の観察より、「指導前に比べ、指導後は骨盤が起き、首、背筋を伸ばして上体を支えることが上達した」などがあげられた。座面圧力計の測定結果からは、指導当初は臀部が広く大腿部まで圧力が分散していたが、指導後半では坐骨に圧力が集まるように変化していることが示された。授業者の観察と座面圧力測定結果との比較から観察による評価に伴って、座面圧力分布も坐骨周辺に集中するように変化している結果となった。また、授業者の感想では、圧力分布測定により、より細かい実態把握ができること、指導の成果に実感も得やすく、関係者と評価を共有しやすいなどがあげられた。今後は対象授業を増やし、検証を継続していくことが課題である。
個体の多様性を活かした適応学習の研究

本研究では、複数の個体に対して並行に学習を進めることにより、様々な環境下において必要となる行動を効率よく獲得する手法の開発を目的とする。学習を行う各々の個体は、物理的特性は同じものとし、学習に関係するパラメータ等についてはそれぞれ異なるという多様性を持つものとする。このように設定することにより、物理的特性等に依存する不変的な知識と状況に依存する知識との分離を行う。そして、不変的な知識に関しては情報を共有化し、それ以外の特殊化した知識との関連を保持することにより全体的な知識の獲得を目指す。今年度は、家庭環境においてロボットが自由に動ける環境を構築することを目標とした。ODE(Open Dynamics Engine)を用いて、家庭環境を想定したシミュレータを作成し、この自然な環境に置いて自己の一推定を行う方法を検討した。ODEを用いたシミュレータでは、家庭内の家具を配置し、人の歩行をエミュレートすることで自律型ロボットの行動獲得ができる環境を整えた。室内に数カ所のランドマークを設置してとれらを手がかりとして自己位置推定する手法を提案している。対象とする環境をサッカーフィールドから家庭内に大幅に変更したためマルチエージェントの行動獲得までは至らなかったが、より具体的なタスクについて研究する基盤を整えることができた。これまで得られた成果を全て統合するまでには至らなかったので、今後の研究でより自然な環境の下で行動を自律的に獲得できる仕組みの実現を目指す予定である。本年度は、RoboCupを想定したシミュレータであるOpen Robot Simurator Environment (OpenSIM)をベースとして、様々な動作環境をシミュレーションできるように変更を行った。今回の変更では、環境を室内空間のモデルとし、机やイスなどの室内向けのオブジェクトの組み込みを行った。また、ロボットはこの環境の中でビジョンを中心としたセンサーからの情報をもとに行動を獲得するが、ロボット自身に掲載できるセンサーは限られるので、環境中に設置したセンサーからの情報もロボットが利用できるように外部カメラを導入した。このシミュレータに接続するロボットに強化学習を導入するところまでは至っていないが、Q学習やProfit shareingなどの強化学習法をJava言語で実装し今後エージェントに組み込むための基盤整備を行った。更に、RoboCupの世界のように色と形でランドマークを識別できる環境以外に対応するために、サポートベクトルマシンとAdaBoost法を用いたテクスチャ分析法を提案し、電子顕微鏡で撮影したタンパク質の自動抽出に適応し優れた性能が確認できた。また、非線形最適化問題の解法として使われている遺伝的アルゴリズムについて、生命情報ネットワークの解析と対象として先見的な知識を活用して効率的に解を探索する手法を確認することができた。これらの認識手法とパラメータの最適化法を上記シミュレータ上のロボットに実装し、今後実証実験を進める予定である。本年度は、昨年度までに作成したRoboCupを想定したシミュレータであるOpen Robot Simurator Environment(OpenSIM)に対して、実環境のデータを取り込めるように拡張を行った。4足ロボットがサッカーを行う状況において、個体の識別、位置と方向と足の位置の推定を画総処理ベースで行うシステムを開発した。サッカーをターゲットとする場合、ロボットが行ってよい行動と反則になる行動を区別して判断する仕組みを導入した。これで、環境中に設置したカメラからの情報から、ロボットの行動を自律的に学習する枠組みの整備ができた。ここで、この行動の判別を行うために、行動の履歴をリレーショナルデータベースに格納し、ルールに応じた検索を行うことにより高速に多様なルールと対応付けることが可能になった。また、昨年度までに開発したサポートベクトルマシンとAdaBoost法を用いたテクスチャ分析法の改良を行い、電子顕微鏡で撮影したタンパク質を対象として自動抽出に適応し性能の向上が確認できた。この手法は、動作の規準を限定色を用いたものからテクスチャを活用したものへの変更の足がかりとなると考えられる。また、行動の判定に対して、非線形最適化問題の解法として使われている遺伝的アルゴリズムについて、複数の評価値がある問題に対して有効な手法を開発できたので、ロボットの歩行などにおけるパラメータの最適化法として性能を確認する予定である。
環境保全投資の最適なタイミングに関する研究

汚染物質削減政策の決定における投資の不可逆性の影響をリアル・オプションのゲームモデルを用いて検証した結果,投資の不可逆性は最適な政策実施を遅らせる効果をもち,この効果は不確実性の度合いが増すにつれて大きくなることが示された.さらに各国が他国の削減にただ乗りをしようとするインセンティブが働き,非協力解での政策実施のタイミングは協力解に比べてさらに遅くなった.結論として,現在大きな議論の対象になっている気候変動など不確実性の大きな問題については,政府は社会の変革をともなうような不可逆性の強い政策の実施には慎重になるべきであることと,効率的な削減を行うためにはただ乗りを防止する政策が重要であることが明らかになった.汚染物質削減政策の決定における投資の不可逆性の影響をリアル・オプションのゲームモデルを用いて検証した結果,投資の不可逆性は最適な政策実施を遅らせる効果をもち,この効果は不確実性の度合いが増すにつれて大きくなることが示された.さらに各国が他国の削減にただ乗りをしようとするインセンティブが働き,非協力解での政策実施のタイミングは協力解に比べてさらに遅くなった.結論として,現在大きな議論の対象になっている気候変動など不確実性の大きな問題については,政府は社会の変革をともなうような不可逆性の強い政策の実施には慎重になるべきであることと,効率的な削減を行うためにはただ乗りを防止する政策が重要であることが明らかになった.著書(分担執筆)「地球温暖化問題」は環境経済学の立場から地球温暖化問題についての解説を行ったものであるが、温暖化問題の経済学的性質を説明する節において温暖化対策における不確実性、不可逆性の役割を正しく評価することが今後重要になるであろうことを強調した。本研究テーマにかかわる平成19年度の論文公刊、学会報告はないが、平成20年6月に南京大学で行われる国際学会(Sixth International Symposium on Multinational Business Management)で論文"Game of Pollution Reduction Investmentunder Uncertaihty"を報告することが決定しているので、以下にその概要を紹介する。汚染物質削減政策の決定における不可逆性の役割をリアル・オプションのゲームモデルの枠組みで検証した。被害は汚染物質蓄積量の線形関数であり、削減投資にかかる費用は削減量の線形関数であることを仮定した。削減費用が異なる2つの国が削減投資決定を行うゲームモデルを記述し、非協力解(Nash均衡)、Pareto効率的な協力解を求めた。各国の最適な決定は、不確実な被害パラメーターがある値(臨界値)を超えたときに排出量を0にするというものである。投資の不可逆性は臨界値を上昇させる効果をもち、この効果は不確実性の度合いが増すにつれて大きくなる。さらに非協力解と協力解の間には乖離がみられ、非協力解での臨界値が高くなった。これは、各国が他国の削減にただ乗りをしようとするインセンティブが働くからである。以上の分析により、不可逆性が存在するときには、不確実性の度合いが増すにつれて社会が不可逆的な投資を行うことに慎重になるべきであること、効率的な削減を行うためにはただ乗りを防止する政策が重要であることが明らかになった。学会発表「汚染削減投資のタイミングと不可逆性」においては,Pindyck(2000),wirl(2007)(いずれもResource and Energy Economicsに発表された論文)などの先行研究を拡張して,一般化した枠組で不確実性,不可逆性の有無によって分類される4通りの場合について最適なタイミングを比較した.モデルにおいては環境汚染の被害パラメータが不確実性をもち,汚染削減のための投資費用がサンクコストになるという仮定をおいている.最適な決定は,不確実な被害パラメータがある値(臨界値)を超えたときに排出量を0にするというものである.不確実性が存在しない場合,投資が可逆的であっても不可逆的であっても臨界値は同じであった.しかし不確実性が存在する場合には,不可逆性の影響があり,投資が不可逆的であるときの臨界値が大きいという結果を得た.つまり投資の不可逆性は臨界値を上昇させる効果をもつが,この影響は不確実性に依存する.現在大きな議論の対象になっている気候変動など不確実性の大きな問題については,政府は社会の変革をともなうような不可逆性の強い政策の実施には慎重になるべきであるという示唆が得られる.図書は2008年6月に南京大学で行われた国際シンポジウムのプロシーディング(予稿集)であり,研究代表者がシンポジウムで報告した論文が掲載されている.報告内容については昨年度の科学研究費補助金実績報告書に詳述したので割愛する.
近世アイルランド・ジャコバイトによる環大西洋事業網の形成と展開

本研究の目的は、アイルランドおよびスコットランド出身のカトリック信徒が近世北西ヨーロッパ経済の発展に果たした役割を明らかにすることであった。研究期間中、現地の文書館および図書館、博物館等で史資料調査を行なった結果、これまで網羅的に調査・整理されることがなかった「船舶艤装申告書」(16941744年)を一覧化し、印刷・発行した。また数量分析にも着手して、ヨーロッパ沿岸貿易、アンティル諸島直行貿易、奴隷貿易など多様な海運事業に参入するカトリック信徒の活動と事業網を描出することができた。本研究の目的は、アイルランドおよびスコットランド出身のカトリック信徒が、近世北西ヨーロッパ経済の発展に果たした役割を明らかにすることである。平成21年度は、本研究の初年度であったが、平成20年度まで交付された科学研究費補助金(萌芽研究)「近世フランス国際商業におけるアイルランド・ジャコバイトの役割」(課題番号:17652072)によって得られた成果-網羅的な史料整理-に依拠しながら、環大西洋地域におけるジャコバイト事業網の実態についての実証的な考察に早速着手できた。その成果の一部は、平成21年12月に開催されたシンポジウム(裏面の[学会発表]を参照のこと)で発表した。おもな新知見は、第一に、17世紀半ばフランス・ナントに定着した複数のアイルランド商人が、1700年代以降、オランダ地域との交易に参入したこと、第二に、アイルランド出身者とオランダ出身者は姻戚関係を結ぶことにより、事業網を強化し、1710年代以降に大西洋貿易(奴隷貿易)への参入を可能にしたこと、である。これまでの研究史では、海港都市・ボルドーに視座を設定してフランスによる北ヨーロッパ貿易と大西洋貿易への参入および発展を論じることが中心的なテーマであったが、本研究によりナントを拠点とするジャコバイト・ネットワークの実態とその活力の一部を実証することができた。さらに平成21年度後半は、本研究を支える主要な一次史料である「船舶艤装申告書」の一覧を精査する作業も進めることができた。平成22年度は、この一覧を『史料目録』または『史料集』として、まずは日本国内で出版する予定であり、現在、関係各所と交渉・調整中である。平成21年度中に達成した成果-史料整理と分析-は、来年度以降における研究の重要な基盤であり、「ジャコバイト国際事業網の全容と機能を明らかにする」という本研究課題の本質を構成すると考える。平成22年度は、本研究の2年目にあたり、平成21年度後半から精査してきた一次史料「船舶艤装申告書」を『船舶艤装申告書一覧16941744』として出版した。これまでの研究では、国際商業都市フランス・ナントの飛躍的発展の時期は、18世紀後半と理解され、史料の綱羅的な整理と検証は、もっぱらこの時期に限定されてきた。こうした研究史に対して、本研究の成果のひとつとなる『船舶艤装申告書一覧16941744』は、フランス人研究者によっても達成されていない史料データの整理・編纂という点で、重要な意義をもつ。また平成22年度は、亡命ジャコバイが構成する宮廷について学会発表する機会をももったので、フランス王国政府とジャコバイトとの関係、宮廷を構成する具体的なメンバーと彼らがもつ特質などを考察できた。これは、本研究の目的である「ジャコバイトによる経済的活動の発展」を理解するために必要な要素-彼らの政治的動向-を把握する作業になったので、本研究の深化に大きな意味をもたらす。以上のように平成22年度に達成した成果は、翌年度以降における研究の進展を保証すると考える。平成23年度は、本研究の3年目にあたり、前年度に発行した『船舶蟻装申告書-覧16941744年ロワール=アトランティック県文書館(フランス・ナント)Serie 120J』の統計分析を進めた。また平成23年8月から9月に実施した史料調査の期間中に、現地研究者と面談した。その結果、彼らによって、前掲書の科学的価値が確認されたと同時に、大学出版会からの出版を要請された。このことは、本研究の目的のひとつである<一次史料の網羅的な収集と整理>が着実に達成されていることを明示する。さらに平成23年度後半は、本研究のもう一つの目的である<史料データの統計化と分析>を公表するために、1点の研究ノートを執筆した(平成24年5月刊行予定)。ここではもっぱら、史料紹介一伝来、保存状態、含まれる情報の内容一を行い、加えて可能な歴史分析の展望を示した。現在は、この「可能な歴史分析の展望」で喚起した視点にしたがって、雑誌投稿論文を執筆・推敲中である。

以上のように平成23年度は、5年計画で進めている本研究の「折り返し点」にふさわしい作業を遂行した年度であり、翌年度以降の「分析と論考」という成果を結実させるために重要な時期となった。本研究の目的は、アイルランドおよびスコットランド出身のカトリック信徒が、近世北西ヨーロッパ経済の発展に果たした役割を明らかにすることである。平成25年度に実施すべき研究計画は、次の二点であった。第一は、平成22年度に発行した『船舶艤装申告書一覧16941744』で整理した記録情報の全体を分析し、日本語論文として公表することであり、第二は、上記『一覧』を商業分野ごとに整理し、統計化して海運の特質を描出することである。第一の年次計画については、論文「18世紀前半フランス・ナントの海運業ー史料「船舶艤装申告書」を手がかりにー」を雑誌『社会経済史学』に掲載した。この中で、これまで実証研究がなされてこなかった18世紀前半のナント海運業について、おもにヨーロッパ沿岸貿易からアンティル諸島直行貿易への転換とその規模の推移を指摘しながら、同海港都市の多角的で複合的な活動を明示して、研究史を補完した。この成果は、第二の年次計画と結びつき、『船舶艤装申告書一覧16941744年ー18世紀フランス・ナントによるヨーロッパ沿岸貿易の痕跡ー』を印刷・発行した。この『一覧』は、同時代にナントを出港した船舶(3,898隻)の24%を占める沿岸貿易船(916隻)についての記録情報を網羅したものであり、また最初の数量分析を行なったものである。その結果、299隻がヘントへ、ついで98隻がアイルランド島へ向かったことが明らかになった。また現在、整理途上ではあるが、アイルランド島へ向かった船舶の艤装業者もしくは所有者のほとんどすべてがアイルランド出身者であり、またヘントへ向かった船舶についても同様の海運業者が関与していることが明らかになりつつある。つまり、18世紀ナントに着眼して海上商業事業網を考察してみれば、アイルランド出身者による活動の重要性が際立つことが実証可能なのである。平成24年度は、本研究の4年目にあたり、先に発行した『船舶艤装申告書一覧16941744年ロワール=アトランティック県文書館(フランス・ナント)Serie 120J』について、数量分析をおこなった。またその成果を論文「18世紀前半フランス・ナントの海運業ー史料「船舶艤装申告書」を手がかりにー」としてまとめ、学術雑誌に投稿して掲載が許可された(平成25年5月刊行予定)。同論文では、これまで国内外において実証的に考察されることがなかった18世紀前半のフランス・ナントによる海運事業の実態を解明することができ、1ヨーロッパ沿岸貿易から直行貿易への転換とその規模、2私掠船艤装活動の停止、3奴隷貿易の定着と進展を明らかにした。これらの新しい知見は、ナント海運業が世紀前半からすでに多角的で複合的な活動を展開した事実を明示し、先行研究の欠落を補完することに成功したといえるだろう。以上のように平成24年度は、本研究の前半期に達成した史料整理を足掛かりにしながら分析と論考を深めることに成功した年度であった。作業は、おおむね計画通りに進展している。
ワイヤ変位センサを援用した高精度ワイヤ放電加工シミュレーションの研究

ワイヤ放電加工の加工精度の向上のためには、ワイヤ電極の挙動すなわち振動やたわみを正確にシミュレーションする必要がある。ワイヤ電極に作用する力には、静電引力、電磁力、流体力、放電反力があり、放電反力以外は数値解析により計算できる。しかし、放電反力の計算は困難であり、しかも工作物の板厚、切り込み深さ、切断形状によって加工中に刻々変化する。しかも、放電パルス条件や工作物材料によっても変化する。そこで、加工中の放電反力を測定するために、加工テーブルから所定の高さでのワイヤ変位を測定可能な2軸の光学センサを開発した。次に、開発したセンサを加工機に実装し、加工中のワイヤ変位を測定した。そして、工作物に対向しているワイヤに沿って、ランダムな位置に放電が生じるとのモデルの下に、仮定した放電反力を用いて計算したワイヤ変位が、センサを用いて得られた測定値と一致するように放電反力を同定した。その結果、荒加工では切込み深さの増大とともに加工反力が大きくなることが明らかとなった。仕上げ加工では、工作物面の接線方向のワイヤ振動よりも垂直方向の振動が小さいことがわかった。これは、拘束力の大小が原因であると考えられる。また、送り速度の違い、工作物板厚の変化、上下ノズルからの加工液の噴流流量がワイヤのたわみに及ぼす影響を測定した。そして、加工された仕上げ面の切り込み深さと比較し、ワイヤ挙動が工作物の加工精度に及ぼす影響を考察した。以上の研究成果により、光学センサを用いて加工中のワイヤ変位が測定できることと、シミュレーションとの比較によってインプロセスで加工反力の変化が測定できることが明らかとなった。また、測定した加工反力を用いたワイヤ挙動のシミュレーションによって、加工精度をリアルタイムでモニタリングできる可能性があることを示した。加工中のワイヤ変位を測定可能な光学式センサは筆者らによってすでに開発済みであったが、ワイヤに垂直な平面内の2次元的なワイヤ変位を測定できるように、2基のセンサを直交する方向に配置した。また、加工の妨げにならない位置にセンサを設置し、かつ放電によって生じる気泡や加工屑がレーザ光を遮らないように、光路が常に清浄な加工液で満たされるように、加工液の噴流ノズル下にセンサを設置した。さらに、放電時に生じる電磁ノイズの影響はフィルタでカットした結果、2kHzまでの周波数範囲で、1ミクロンの精度でワイヤ変位が測定可能なことを確認した。上記の成果により、リアルタイムでワイヤ変位が測定可能であることは明らかとなったが、実用的にはセンサをさらに小型化する必要がある。そして、センサを現状の加工機の構造を変えることなく、ワイヤ電極と同軸に取り付けられた加工液噴流ノズルの中に組み込む必要がある。この点、開発した光学式センサは、光ファイバを照射側と受光側の両方に使用しているため、小型化は困難ではないと考えられる。ワイヤ挙動のシミュレーションについては、放電位置、すなわち加工反力の作用点は工作物板厚の範囲でランダムであると仮定した。また、放電による工作物の除去や工作物形状の変化は考慮されておらず、形状が既知の切断溝内にワイヤが懸架されたモデルを用いてシミュレーションを行った。また、ワイヤに作用する力についても、静電力、電磁力、流体力は、まだ考慮されていない。1.加工精度シミュレーションプログラムの開発:放電点位置の決定→放電点での工作物の除去→ワイヤ振動の計算→加工送り→放電点位置の決定、からなるループを繰返すことにより、除去を考慮に入れた加工精度シミュレーションを作成する。このとき、放電反力だけではなく、静電力、電磁力、流体力も考慮してワイヤ振動の計算を行う。2.放電位置決定アルゴリズムの開発:単発放電実験を繰り返し、電圧が印加されてから放電が生じるまでの放電遅れ時間を測定する。ギャップ長、工作物の板厚を変えて放電遅れ時間を測定し、指数分布に従う放電遅れ時間をギャップ長と放電面積をパラメータとして定式化する。そして、この定式化されたデータベースを用いて、確率論的に放電点の位置を決定するサブプログラムを作成する。これを、上記の加工精度シミュレーションに組み込む。3.加工反力のインプロセス測定:センサをさらに小型化し、加工液噴流ノズル内に組み込む。これにより、加工の妨げにならないワイヤ変位測定を可能にする。4.加工精度シミュレーションの実行と評価:センサを用いて放電反力をインプロセス測定する。そして、リアルタイムで加工精度シミュレーションを実行し、加工と同時に工作物形状を計算する。一方、加工された工作物形状を、形状測定機を用いて測定し、シミュレーション結果と比較する。これによって、開発したシミュレーションの精度を評価し、問題点が見つかれば改良を行う。また、加工精度の向上のために、放電パルス条件や送り制御を適応制御する方法を考案し、その効果を実証する。

そして、工作物に対向しているワイヤに沿って、ランダムな位置に放電が生じるとのモデルの下に、仮定した放電反力を用いて計算したワイヤ変位が、センサを用いて得られた測定値と一致するように放電反力を同定した。その結果、荒加工では切込み深さの増大とともに加工反力が大きくなることが明らかとなった。仕上げ加工では、工作物面の接線方向のワイヤ振動よりも垂直方向の振動が小さいことがわかった。これは、拘束力の大小が原因であると考えられる。また、送り速度の違い、工作物板厚の変化、上下ノズルからの加工液の噴流流量がワイヤのたわみに及ぼす影響を測定した。そして、加工された仕上げ面の切り込み深さと比較し、ワイヤ挙動が工作物の加工精度に及ぼす影響を考察した。以上の研究成果により、光学センサを用いて加工中のワイヤ変位が測定できることと、シミュレーションとの比較によってインプロセスで加工反力の変化が測定できることが明らかとなった。また、測定した加工反力を用いたワイヤ挙動のシミュレーションによって、加工精度をリアルタイムでモニタリングできる可能性があることを示した。加工中のワイヤ変位を測定可能な光学式センサは筆者らによってすでに開発済みであったが、ワイヤに垂直な平面内の2次元的なワイヤ変位を測定できるように、2基のセンサを直交する方向に配置した。また、加工の妨げにならない位置にセンサを設置し、かつ放電によって生じる気泡や加工屑がレーザ光を遮らないように、光路が常に清浄な加工液で満たされるように、加工液の噴流ノズル下にセンサを設置した。さらに、放電時に生じる電磁ノイズの影響はフィルタでカットした結果、2kHzまでの周波数範囲で、1ミクロンの精度でワイヤ変位が測定可能なことを確認した。上記の成果により、リアルタイムでワイヤ変位が測定可能であることは明らかとなったが、実用的にはセンサをさらに小型化する必要がある。そして、センサを現状の加工機の構造を変えることなく、ワイヤ電極と同軸に取り付けられた加工液噴流ノズルの中に組み込む必要がある。この点、開発した光学式センサは、光ファイバを照射側と受光側の両方に使用しているため、小型化は困難ではないと考えられる。ワイヤ挙動のシミュレーションについては、放電位置、すなわち加工反力の作用点は工作物板厚の範囲でランダムであると仮定した。また、放電による工作物の除去や工作物形状の変化は考慮されておらず、形状が既知の切断溝内にワイヤが懸架されたモデルを用いてシミュレーションを行った。また、ワイヤに作用する力についても、静電力、電磁力、流体力は、まだ考慮されていない。1.加工精度シミュレーションプログラムの開発:放電点位置の決定→放電点での工作物の除去→ワイヤ振動の計算→加工送り→放電点位置の決定、からなるループを繰返すことにより、除去を考慮に入れた加工精度シミュレーションを作成する。このとき、放電反力だけではなく、静電力、電磁力、流体力も考慮してワイヤ振動の計算を行う。2.放電位置決定アルゴリズムの開発:単発放電実験を繰り返し、電圧が印加されてから放電が生じるまでの放電遅れ時間を測定する。
摩擦を利用したナノ結晶微細構造表面膜の創製とそのトライボロジー特性評価

すべり摩擦により生成した微細構造表面膜の生成機構に加えて、その表面膜の組織・力学特性(硬さ)やトライボロジー特性の評価を行った。その結果、すべり摩擦の表面突起同士の凝着によるせん断ひずみと相手材からの移着により、金属表面に大きな塑性変形が付与されて組織がナノ結晶(30150nm)まで微細化され、母材と比べて飛躍的に硬度が上昇することを明らかにした。さらに、Cu移着膜を生成した摩擦試験片では摩耗特性が極めて向上することを発見した。摩擦により生じた材料表面膜は、ナノ結晶化、非晶質化、相手材とのMA化により微細構造を持ち、高硬度で耐摩耗性・耐腐食性に優れ、化学的に安定な耐凝着性に優れた高機能な膜であると考えられる。1年目の平成19年度では、摩擦を利用した表面膜を、(1)同種金属同士における高速高面圧摩擦(主に塑性ひずみと熱を付与)、(2)異種相手材による移着、(3)摩擦面へのナノ粒子の供給による摩擦焼結、の3つの手法により生成させ、この材料表面膜の物性評価に重点を置いた。その結果、(1)大気中のピンオンディスクすべり摩擦を施した炭素鋼(S45C)では、摩擦速度0.5m/s以上、荷重19.6N以上、純銅(Cu)では、摩擦速度0.1m/s以上、荷重19.6N以上で、摩擦面に母材組織とは異なる微細組織が確認された。炭素鋼(S45C)の最表面(摩擦表面から5μmの位置)をTEMで観察すると、サイズが3050nmの結晶粒が認められ、摩擦によるナノ構造化を発見した。さらに、ナノ結晶粒の周りにはコントラストの無い組織も認められた。また、摩擦表面層のビッカース硬さは母材より上昇し、炭素鋼(S45C)で母材硬さの4倍、純銅(Cu)では2倍に達した。(2)真空中で金属同士を摩擦させると材料移着により表面膜が生成することを見出した。とくに、炭素鋼ディスクに純Cuピンを摩擦させて生成した材料移着による表面膜は耐摩耗性に優れ、さらにその上に純Agピンを摩擦させて生成した複合表面膜は極めて優れた摩擦摩耗特性を示した。(3)真空中で金属の微粒子を摩擦面に供給して生成した表面膜においては、Ag粒子やBi粒子による表面膜が最も優れた摩擦摩耗特性を示すことがわかった。摩擦により生じた材料表面膜は、塑性ひずみの導入や材料移着によるナノ結晶化、相手材との合金化により微細構造を持ち、高硬度で耐摩耗性、耐凝着性に優れた高機能な膜であると考えられる。2年目の平成20年度では、摩擦を利用した材料表面膜の物性に加えて、その表面膜のトライボロジー特性の評価に重点を置いた。その成果として、(1)ピンオンディスク摩擦試験を行ったS45C、純Fe、純Cuの全ての材質において、ナノ結晶化(S45Cで30-50nm、純Cuで100-150nm)した移着層や微細組織層が塑性流動組織の上に厚さ1050μm生成し、移着層と摩擦表面層の微細組織には大きな違いはない。(2)微細組織層・移着層は、全ての摩擦条件で硬さが母材より大幅に上昇したが、その硬度上昇度合いはホールペッチの法則より小さい。(3)摩擦表面膜厚さは,大気中よりも真空中で生成した方が厚く硬い。また、真空中で生成した微細表面膜は、耐摩耗性に優れるが、相手材アタック性もある。(4)純Fe、純Cuにおいても生成した微細組織の硬さが母材より上昇したことから,この微細組織(ナノ結晶)は,熱的要因よりも高ひずみ(SPD:Severe Plastic Deformation)により引き起こされたと考えられる。(5)純Cuピン、純Alピンと摩擦させてディスク表面に生成した移着膜は、ある摩擦距離までマイルド摩耗が続き、特に真空中で生成した移着膜のマイルド摩耗摩擦距離は長い。さらに、純Cuピンを摩擦させた後、純Agピンを摩擦させて生成した複合移着膜は、摩耗を大幅に低減する。(6)真空中でBiの微粒子を摩擦面に供給して生成した表面膜は、優れた摩擦摩耗特性を示す。3年目の平成21年度では、摩擦を利用した材料移着膜の生成機構に加えて、その表面膜のトライボロジー特性の評価に重点を置いた。具体的には、ディスク材料として炭素鋼S45C、ピン材料として純Cuを用いて真空中(9.9×10^<-4>Pa以下)でピンオンディスク摩擦試験を行い、ディスク表面に生成したCu移着膜を詳細に観察した。

試験後の摩擦面はマイクロスコープにより観察し、ディスクに生成したCu移着膜断面は光学顕微鏡およびTEM(透過型電子顕微鏡)による観察を行った。さらに、Cu移着膜を生成したディスク摩擦試験片とS45Cピンを用いて耐摩耗試験を行なった。その結果、ディスクに生成したCu移着膜の摩擦方向に垂直な断面のSTEM観察において、Cu移着部では粒径が15180nmのナノ結晶化した微細組織が認められた。また、S45C側の界面付近では、層間距離が3050nmの微細なラメラ組織が観察された。さらにEDS元素マッピングにより、50100nmのサイズのFe粒子がCu移着膜の中に混入しているのがわかった。ディスク回転回数を変えた摩擦面の観察結果から、S45Cディスクの微小なFe粒子がピンに移着し、そのFe粒子を含んだCuがディスクに移着して、Cu移着膜が生成したと考えられる。また、Cuピンから直接ディスクに移着して、Cu移着膜が生成する場合もある。生成したCu移着膜の耐摩耗試験では、Cu移着膜の生成していない旋盤加工のままのS45Cディスクと比べて長くマイルド摩耗が続き、Cu移着膜による耐摩耗性向上の効果がみられた。また、Cu移着膜の生成後Ag移着膜を生成させると、さらに良好な摩耗特性が得られた。
化合物半導体薄膜を用いる湿式太陽電池

化合物半導体薄膜を電極材料に用いる安価な湿式太陽電池の開発が望まれているので、これに適する薄膜形成法として、電気泳動析出法と溶融塩電解法とを取上げた。本年度は、電気泳動析出に適する安価なCdSeの微粉末を合成するため、セレノ亜硫酸塩からの均一沈殿反応について検討し、また、溶融塩からのCdTeの電析機構を解明した。0.125M【Na_2】Se【SO_3】を含む1.5M【Na_2】【SO_3】水溶液に所定量の【Cd^(2+)】又はCd【(NH_3)(^(2+)_4)】を加え、80°Cで1hr反応させたときのCdSeの収量は100%近くに達するが、アンミン錯体からの沈殿反応はいくぶん抑制される。この方法で合成したCdSe微粉末を加圧成形後、焼結して光電極とし、これを1M NaCl中で光溶解処理を行うと、電極表面の結晶粒に23の特徴ある光溶解パターンが現れるが、いずれもC軸に平行な面の光溶出によることを確認した。このような光溶解処理を行った電極は、通常のケミカルエッチング処理だけを行った電極にくらべて光応答特性が改善される。同一条件で作製したいくつかの電極に光溶解処理を施し、これとPt対極及び硫化物電解液を用いて湿式太陽電池を組立てて測定したエネルギー変換効率は平均6%に達しており、電気泳動析出を含めた光電極の作製に十分利用できる経済的なCdSe微粉末の合成方法を確立した。一方、LiCl-KCl共晶組成の溶融塩中にCd【Cl_2】及び【Na_2】Te【O_3】を加えた浴からのカソード電析機構は、-0.18V(VS.Ag/AgCl)よりTeの析出にCdが引込まれてCdTeが形成し、-0.5V付近まで化学量論的にCdTeが析出する。さらに分極すると、【Cd^+】+【e^-】→Cdなる反応によりCd過剰となり、Te+2【e^-】→【Te^(2-)】なる還元反応も起っていることが、別に行った単一成分のカソード分極曲線の解析にもとづいて結論できた。なお、析出物に関しては、貴な電位よりの析出は単結晶の合成、卑な電位よりの析出は被膜の形成に利用できると考えている。
行き倒れに関する国際的比較地域史研究－移動する弱者の社会的救済・行政的対応の分析

本研究では、日本・英国・清国・朝鮮の「行き倒れ」と移動する社会的弱者の国際比較により、(1)「行き倒れ」救済の担い手は、それぞれの国家・社会・救貧法制に規定されて、地域社会・教会・社会集団という相違があること、(2)日本における「行き倒れ」・捨子・遍路・乞食等の社会的弱者の発生要因については、近世では貧困に起因しない移動困難が含まれ、共同体への帰属の有無や身分が救済方法を規定しているのに対し、近代では貧困による家族の解体と地域社会からの離脱が主であるという相違・断絶があること、(3)近代日本の行旅病死人対応法制は、近世の方法を一部踏襲し、植民地朝鮮にも適用していること等を解明した。歴史学・経済学・社会福祉学・法学(法制史)研究者なども含む12名からなる研究組織を構成し、近世から戦後現段階を通して、また日本と中国・イギリス・アメリカ等との比較による共同研究を開始した。第一に、研究例会は、2015年6月6日(参加者7名)、8月1日(参加者9名)、11月13日・14日(参加者8名)、2016年3月7日(参加者14名)の4回開催した。これらの研究報告では、研究分担者・連携研究者・研究協力者が合計7報の報告を行った。その分野は、日本史4(1920世紀)、イギリス史1(1719世紀)、中国史2(1720世紀)で、歴史学(社会史)、経済学、法学(法制史)と幅広い時代・分野の、有益な国際比較史、かつ地域史の方法による報告と討論がなされた。参加者は各回714名であった。これらの報告と討論により、「行き倒れ」の発生の世界的な普遍性とその対応の各国、各時代の固有性が確認され、現在のところ方法の有効性が共通認識となった。なおこの内、6月例会では研究計画の具体化(年間計画、史料調査・図書購入計画等)について検討した。11月1日の部落問題研究所主催「部落問題研究者全国集会」歴史分科会I・IIを関連研究会と位置づけて近世と近現代両グループに分かれて出席し、共同研究推進の観点から議論に参加した。11月13日には例会に合わせて、中世の非人・遊行者の実態を活写した「国宝一遍聖絵」全巻特別展示(遊行寺宝物館)の見学、大東文化大学大河内文庫の見学会を開催した。第二に、史料収集については、日本近代初期の「行き倒れ」研究の有力事例となる長崎県庁文書を写真撮影し、また近世畿内地域の非人番文書の写真デジタルデータを入手し、それぞれ解読を進めた(解読入力作業はいずれも全体の約7割が完了)。県庁文書を次年度研究報告の共通史料とした。非人番文書は個別研究の対象史料となった。第一に、交付決定を承けて、年間研究計画を具体化し、研究例会の開催を軸とする共同研究基本計画を確認した。第二に、研究例会を、5回開催し、延べ7人が報告した。その内容は、日本の行き倒れについては、近世(四国遍路の行き倒れとその救護)・近現代(日露戦後の福島県における子連れ女性・妊産婦の行き倒れ)、行き倒れに関連する救貧法制・社会的救貧活動の国際比較については、1820世紀清代北京の救貧事業と1719世紀イギリスの救貧法制、行き倒れと通底する日本近代の社会問題については、足尾鉱毒事件と貧困問題および明治初年の長崎県の棄児の実態であり、総じて、本研究の方法的見地である「国際的比較地域史」の具体的展開を図った。第三に、本研究に関連する研究を進めている5人の研究者、日本近世(森下徹、沢山美果子)、幕末維新期(J.Porter)、中国清代(村上正和)、植民地期朝鮮(金津日出美)が研究協力者として参加し、研究報告・助言を得て本研究の課題達成を確実にするための、研究組織の充実を図った。第四に、日本近世の非人番および近代の長崎県の行き倒れと行政措置に関する史料を撮影等で入手し、解読を進めた。この中、後者の長崎歴史文化博物館所蔵長崎県庁文書中の棄児・行旅病人関係文書群は、全国的な行旅病人関係文書の中でも類例の稀少な簿冊であり、本研究の主題に直接関わる貴重な公文書である。これらの文書群は2016年度の共同研究実施の一つの核となる共通史料となった。またイングランドの史料収集も連携研究者による訪英調査によって実施し、当該分野の研究深化が見通された。さらに、本研究の主題に関する近世都市史料、近現代都市貧困政策に関する報告書を購入して研究資料の充実を図った。清代中国・植民地朝鮮・女性史等を研究する5名を新たに連携研究者として迎え、歴史学・経済学・社会福祉学・法学(法制史)分野の17名からなる研究組織を構成し、近世から戦後現段階を通して、また日本と中国・イギリス等との比較による共同研究を進めた。研究例会は、2015年7月24日、9月19日、10月2日、10月23日、2017年2月5日、3月19日の6回開催した。これらの研究報告では、研究分担者・連携研究者・研究協力者が合計12の報告を行った。