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縄文時代における遺物の集積および離散現象からみた遺跡の構造論的研究

本研究は、遺跡における遺物の集積や離散状況の観察から、縄文時代後期の遺跡で営まれた活動を復元しさらに遺跡をとりまく地域社会の構造的な特質を考察したものである。本研究ではまず、特定の遺物(土器)が大量に出土する遺跡を取り上げ、その形成過程を解明する目的で発掘調査をおこない縄文土器の遺跡におけるあり方を詳細に検討した。さらにまた、周辺遺跡の性格と分布状態を検討して、そうした現象がなぜ生じたのかという点を考察した。これらの研究によって明らかにされたことは、縄文土器や土偶、大形竪穴建物址などの特定の器財や施設が群集する集落群に偏在性をもって認められる事実である。この事実は特定の巨大遺跡にすべての中枢的機能が集中し、その周辺に規模の小さな集落が従属するというあり方とは異なり、複数の機能を相互に補完しあう群構造が想定されてくる。つまり、この時期の地域社会は集落に個々の社会的な行為が分担され、相互に補完することによって一体化した地域社会が形成されたものと推定された。今後は同様のあり方が他地域にも認められるものか、さらにまた、こうした構造の年代的な変遷を解明する必要があるだろう。今年度の研究成果は大きく2つにまとめるとができる。1縄文土器を大量に集積する遺跡を対象とした、表面調査と測量および土器集積層の発掘調査。(千葉県佐倉市遠部台遺跡)2土器を大量に集積させる遺跡とそれをとりまく周辺遺跡との関係の解明を目的とした遺跡踏査。1は千葉県佐倉市遠部台遺跡の土器塚の調査を実施し、縄文時代後期の土器を大量に集積させた「土器塚」を発見した。また一部の集積土器を回収し、その内容について基礎的な分析を終了した。2は遠部台遺跡をとりまく周囲5km圏内の遺跡群を踏査し、遺跡間の経路や、個々の遺跡の年代と特徴について考察するための基礎資料を収集した。いずれも研究計画初年度の成果であるため、今後の分析資料の回収を主としたものであるが、とくに土器塚の形成過程やその背景を考察するための多くの情報を得ることができた。本年の研究は、1年次に実施した遺跡分布調査の成果を中心に、印旙沼周辺地域の縄文時代後期の遺跡群の構成について、縄文時代中期からの移り変わりと、後期の地域社会のもつ地域的特性という2点から検討を加え、土器の集中保有(土器塚の形成)や大形竪穴建物址の構築、土偶の保有、鹹水産貝類の搬入などの諸点が、後期の遺跡群の特定遺跡に集中するのではなく、複数の遺跡の分有されることを指摘し、その背景に相互依存的な地域社会の特性を指摘した(阿部ほか2000「縄文後期における遺跡群の成り立ちと地域構造」)。さらに土器塚を形成する遠部台遺跡における発掘調査の成果の一部を、土器集積過程の復元としてモデル化し、その背景に大量の土器の生産と消費があったことを指摘した(阿部2000)。次に1年次の調査の方法上の成果と課題を確認するために、土壌分析、地下レーダー探査、土器胎土分析、土器型式等の各分析に実績のある研究者を交え、検討会を計画し、その成果をまとめた(「遺跡研究の目的と方法を考える」阿部ほか2000)。遺跡調査は、千葉県佐倉市遠部台遺跡の土器集積層の発掘調査と同四街道市八木貝塚の貝層部分の小規模な試掘を実施し、前者は土器集積の詳細を復元する資料を発見し、後者は内陸部に東京湾東岸から搬入された貝類が集積する状況を確認し、当初のモデルの妥当性を裏付ける成果を上げることができた。本年度が本研究の最終年にあたる。今年は、まず第一に過去2年間に実施してきた千葉県佐倉市遠部台遺跡の発掘調査の成果を確認し、以下の3点を確認した。1縄文時代の遺跡の中でも希有の量を出土する「土器塚」は、そこから発掘された土器の型式の判定から、それらは縄文時代後期中葉の加曽利B2式にほぼ限定されること。2膨大な量の土器群は、集積ブロックと呼称した意味のあるまとまりの集合として成り立っているものであり、現時点で採取した集積ブロックは約500である。その内容については、一部について分析をおこない、その結果、集積は複数の個体の破片から構成されるものの、器種が多岐にわたることは少ない。

3出土した土器の大半には、二次的な被熱痕や煤の付着が確認されていて、大半が使用された後に集積されたものである。以上の成果の確認によって、「土器塚」は土器の製作工人が残したアトリエや不良品の廃棄場所ではなく、大量の土器を使用し、破損した土器を集積したものであること。さらに周辺遺跡の踏査成果を踏まえるならば、群集した遺跡群の中で土器塚は限定された少数の遺跡にのみ形成されたことが明らかになってきた。本年度の研究は、土器集積層の遺存の良好な部分について発掘調査を実施した。その結果は、当初2年の成果と予測を裏付けるものであり、ここに一定の行為によって形成された土器塚の現象面における把握ができたものと思われる。そしてまた、出土した土器の型式学的な比較から加曽利B2式と呼ばれる土器群が、いくつかに細分されるべき根拠を得ることもできた。これらの研究によって、土器塚の形成過程が詳細に解明された例はこれまでにも例がなく、貴重な事例となる。これらの事実を踏まえ、さらに土器の集散現象の背景を明らかにする方法として、土器製作技術の分析、土器胎土からみた産地推定分析を実施することによって、特定の資源や物資の集積する過程や当時の社会の流通機構について、詳細な実態が解明されるものと期待される。
タンタル系固溶体合金の陽極酸化膜による薄膜コンデンサの作製とその信頼性の評価

タンタルと対をなして固溶体合金を作製しようとしているHfやZrの陽極酸化膜の諸特性については、近年high-k材料として注目されてるにも拘らず、その詳細は充分に明らかでない。そこで最初に、Hf及びZrの陽極酸化膜について、X線回折の検討と共に、そのキャパシタ特性と漏れ電流特性について基礎的検討を行った。その結果、Hf及びZrのいずれの場合にも、Ta陽極酸化膜より優れたキャパシタ特性が得られることが明らかとなった。加えて、Hf陽極酸化膜の電気伝導機構はSchottky伝導に従うが、Zr陽極酸化膜のそれは、Poole-Frenkel伝導に従うことが知られた。同時に、熱的安定性の点から両者を比較したところ、Hfの方がZrの場合よりも優れていることが明らかとなった。次に、固溶体としてのTa-Zr合金に着目して陽極酸化膜キャパシタを作製し、そのキャパシタ特性と漏れ電流特性を酸化膜厚の低減の効果と耐熱性との関連から検討した。その結果、均一な複合酸化物が得られるばかりでなく、Taの場合より高耐熱化が可能となり、加えて、薄層化を図っても高誘電率な特徴を保持したまま、低損失キャパシタが得られることが明らかとなった。この事に関連して、Zr陽極酸化膜自体の耐熱性は、Taのそれより幾分優れている程度にすぎないにも拘らず、Ta-Zr合金とすることで夫々が単体状態にある場合よりも高耐熱化が可能となった理由は、合金化に伴う効果と、電気伝導機構がPoole-FrenkelからSchottkyに変わることと密接に関連するものと推察した。以上の結果は、信学論誌とJJAP誌に計3編の学術論文として公表した。耐熱性の向上を図ると同時に、比誘電率の低下を伴わないTa系キャパシタを実現するため、Ta_2O_5の比誘電率に近いZrO_2とTa_2O_5の混合誘電体を得る目的で、Ta-Zr合金膜に着目して陽極酸化膜キャパシタを作製し、そのキャパシタ特性と漏れ電流特性を酸化膜厚の低減効果と耐熱性との関連で検討した。得られた結果は、以下の通りである。(1)まず最初に、Ta-Zr合金膜中のZr含有量を増加させた時、Zr含有量の増加に伴ってtanδが低減する現象が確認できた。(2)そこで次に、Zr含有量60at.%のTa-Zr合金膜を陽極酸化して薄膜キャパシタを作製した所、300°C熱処理後のtanδは0.007程度であり、且つ、250°C熱処理後の漏れ電流も20V印加時で10^<-9>A台であり、Taより極めて高耐熱な特徴が得られた。(3)次に、その漏れ電流密度の自然対数1_n(j)を電界のEの平方根に対してプロットした結果、直線関係が得られ、Schottky伝導に従う事が判った。(4)また、Schottkyプロットの直線の傾きより比誘電率を求めると、約24の値となりTa_2O_5とZrO_2が2:3の割合で存在する均一な複合誘電体と見なせる事が判った。加えて、この様な特長は、酸化膜厚を低減させても同様であった。以上より、Ta-Zr合金の陽極酸化膜キャパシタは、比誘電率の低下を招くことなく、高耐熱で低損失な薄膜キャパシタを実現する上で有用な材料であることが知られた。

この様な特徴は、Zrに替えてHf酸化物を用いても同様と期待されることに加えて、HfO_2はゲート絶縁膜材料としても有望とされているので、現在、Hf陽極酸化膜の極薄化と電気的特性に関する予備的検討に着手している。前年度は、Ta-Zr合金膜に着目して陽極酸化膜を作製し、そのキャラクタリゼーションとしてキャパシタ特性と漏れ電流特性を酸化膜厚の低減効果と耐熱性との関連から検討し、均一な複合酸化物が得られるばかりでなく、Ta単体の陽極酸化膜の場合より高耐熱化が可能となり、加えて、高誘電率な特徴を保持したまま低損失なキャパシタを実現できる事も明らかにした。しかしながら、タンタルと固溶体合金化しようと試みているHfやZrの単体の陽極酸化膜が有するキャパシタ特性については、近年high-k材料として注目されているにも拘らず不明な点も数多く存在する。そこで、本年度は、Hf及びZr単体の陽極酸化膜についてX線回折の検討と共に、そのキャパシタ特性と漏れ電流特性に関する基礎的な検討を行った。その結果、Hf及びZrのいずれの場合でも、Ta陽極酸化膜を凌駕する優れたキャパシタ特性が得られることが明らかとなった。加えて、Hf陽極酸化膜の電気伝導機構はSchottky伝導に従うが、ZrのそれはPoole-Frenkel伝導に従うことが知られた。また、熱的安定性の点から両者を比較した場合には、Hfの方がZrの場合よりも優れていることも明らかになった。即ち、Zr陽極酸化膜の耐熱性はTa陽極酸化膜の場合よりもわずかに優れている程度にすぎないにも拘らず、Ta-Zr合金化することで高耐熱化が可能となった理由は、合金化させた事に伴う効果と、その電気伝導機構がPoole-FrenkelからSchottky伝導へ変わることと密接に関わっているものと思われる。
低温大気圧プラズマ技術を用いた骨肉腫治療法の開発

骨肉腫は腫瘍細胞が類骨あるいは骨を直接生産する悪性非上皮性腫瘍と定義される。10歳台に好発し血行性遠隔転移をきたし予後不良であり、40年前には5年生存率は10-15%にすぎなかった。手術療法の進歩、系統的化学療法の導入によって70%以上の生存率となった。しかしながら、最近10年の生存率の緩やかな伸びと現行の化学療法薬剤の強い副作用が問題となっており、さらなる生存率の改善と副作用の少ない薬剤の開発が必須である。プラズマは気体を構成する分子の一部または全体が陽イオンと電子に電離した状態を指し、個体・液体・気体に並ぶ、物質の第4の存在状態である。我々は、自作した大気圧LFプラズマジェット装置をマスフローコントローラーによるガス流量の制御が可能となるように改良し、安定したcold PLASMA溶液の作成を可能にした。以前よりプラズマを腫瘍細胞に直接照射し殺細胞効果をみた研究は報告されてきたが、メラノーマなどの直接照射できる腫瘍に限られる。我々を含むいくつかの研究チームは、プラズマを照射した溶液を使用しても抗腫瘍効果があることを報告した。その中で、活性化培養液が常温でも同様の殺細胞効果を示したのは特筆すべきである。この自作した大気圧LFプラズマジェット装置によりプラズマを培養液に照射して作成されるプラズマ活性化培養液が薬剤抵抗性がん細胞株に対して、がん細胞特異的な殺細胞作用を示すことを明らかにした。この殺細胞効果は活性酸素の関与が示唆されおり、癌細胞のミトコンドリアネットワークを破壊することを報告した。さらに、その殺細胞メカニズムとして、1)アポトーシス抵抗性の癌細胞にオートファジーを強制的に起こさせること、骨肉腫細胞にネクロトーシス様細胞死を誘導することを報告した。これらの知見は、アポトーシス耐性の悪性腫瘍に対する治療のための新規アプローチとなりうると考えている。低温大気圧プラズマは非侵襲性の新規がん治療ツールとして非常に期待されるものである。いくつかの癌腫(肺癌、悪性黒色腫など)で先行研究が開始され有望であるが、骨肉腫への応用に関しては知見がほとんどない。本研究では自作した大気圧LFプラズマジェット装置を使用し、骨肉腫細胞への抗腫瘍効果を明らかにすることが目的である。細胞はマウス/ヒト骨肉腫細胞株(Dunn, LM8, MG63, HOS)およびマウス/ヒト骨芽細胞株(MC3T3, hFOB)を使用した。細胞増殖抑制をWST assayで、アポトーシスはAnnexin V, 7AADを使用したFACSで、オートファジーはCyto-IDで評価した。プラズマ照射液はマウスおよびヒト骨肉腫細胞株に対し有意な細胞増殖抑制を示した。一方、マウスおよびヒト両者の骨芽細胞株に対する抑制は限定的であった。FACSの解析によりプラズマ照射液で誘導される細胞死におけるアポトーシスの役割は限定的で、ミトファジー、ネクロトーシス類似の様態を示した。Cyto-IDによるオートファジーの解析では、プラズマ照射液は骨肉腫細胞に対しオートファジーを誘導しなかった。また、検鏡による形態学的検討においてもアポトーシス、ネクローシスとも異なる形態を示していた。さらなる細胞死メカニズムの解明が必要であるが、プラズマ照射液は非アポトーシス性細胞死を誘発することで骨肉腫を傷害すると考えられた。このことから、アポトーシス抵抗性を持つ骨肉腫に対する新規治療法の候補となりうると考えられた。本研究の申請時の平成28年度の計画としては以下のようである。1自作した大気圧LFプラズマジェット装置にてプラズマ照射液を安定に作成する目標に対しては、複数の溶媒での実験を行った。細胞培地であるMEMやリン酸バッファーに対して安定して一定量のプラズマ照射液を作成することに成功している。2マウス骨肉腫細胞、ヒト骨肉腫細胞およびコントロールとしてマウス/ヒト骨芽細胞の培養を行い、プラズマ照射液の濃度と刺激時間の条件を振り、増殖抑制効果をWST assayで確認する予定であった。複数のマウスおよびヒト骨肉腫細胞株に対しプラズマ照射液は有意な細胞増殖抑制を示した。さらにこの細胞増殖抑制効果は、濃度依存性かつ時間依存性であった。3抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにするために、上と同様の条件下で、アポトーシス率をAnnexin V-7AADを用いたFACS法で定量した。4また、オートファジーの関与を調べるためにCyto-IDによるオートファジーの解析を施行した。3、4の計画に対しては順調に実験は終了したが、プラズマ照射液の刺激に対してアポトーシスおよびオートファジーの関与は限定的なものであった。1から4までの実験計画は概ね遂行されており、進展状況は順調に進展しているものと考える。1.プラズマは気体を構成する分子の一部または全体が陽イオンと電子に電離した状態を指し、個体・液体・気体に並ぶ、物質の第4の存在状態である。自作した大気圧LFプラズマジェット装置をマスフローコントローラーによるガス流量の制御が可能となるように改良し、安定したcold PLASMA溶液の作成を可能にした。2.骨肉腫は腫瘍細胞が類骨あるいは骨を直接生産する悪性非上皮性腫瘍と定義され、血行性遠隔転移をきたしやすく予後不良である。40年前には5年生存率は10-15%にすぎなかったが、手術療法の進歩、系統的化学療法の導入によって70%以上の生存率となっている。

しかしながら、最近10年の生存率の緩やかな伸びと現行の化学療法薬剤の強い副作用が問題となっている。さらなる生存率の改善と副作用の少ない薬剤の開発のために上記cold PLASMA溶液を使用し、骨肉腫細胞の細胞死を誘導できるかを研究した。このcold PLASMA溶液は、TRAIL耐性のメラノーマ、骨肉腫および神経芽細胞腫細胞を用量依存的に死滅させることを示した。その一方で、cold PLASMA溶液は骨芽細胞に対しての毒性は低いものであった。悪性細胞への細胞死のメカニズムとしては、原形質膜脱分極の誘導および小胞体ミトコンドリアのCa2 +ホメオスタシスを解除させることを見出した(Tokunaga et al, Int J Oncol. 2018 Mar;52(3):697-708.)。これらの知見は、TRAIL耐性の悪性腫瘍に対する治療のための新規アプローチとなりうると考えている。プラズマ活性化培養液の生成方法の改良と安定化は順調に行えている。当初の計画であった、正常骨芽細胞への毒性がみられない濃度での骨肉腫細胞への細胞死の誘導を示すことができた。また、このことを論文として発表した。骨肉腫は腫瘍細胞が類骨あるいは骨を直接生産する悪性非上皮性腫瘍と定義される。10歳台に好発し血行性遠隔転移をきたし予後不良であり、40年前には5年生存率は10-15%にすぎなかった。手術療法の進歩、系統的化学療法の導入によって70%以上の生存率となった。しかしながら、最近10年の生存率の緩やかな伸びと現行の化学療法薬剤の強い副作用が問題となっており、さらなる生存率の改善と副作用の少ない薬剤の開発が必須である。プラズマは気体を構成する分子の一部または全体が陽イオンと電子に電離した状態を指し、個体・液体・気体に並ぶ、物質の第4の存在状態である。我々は、自作した大気圧LFプラズマジェット装置をマスフローコントローラーによるガス流量の制御が可能となるように改良し、安定したcold PLASMA溶液の作成を可能にした。以前よりプラズマを腫瘍細胞に直接照射し殺細胞効果をみた研究は報告されてきたが、メラノーマなどの直接照射できる腫瘍に限られる。我々を含むいくつかの研究チームは、プラズマを照射した溶液を使用しても抗腫瘍効果があることを報告した。その中で、活性化培養液が常温でも同様の殺細胞効果を示したのは特筆すべきである。この自作した大気圧LFプラズマジェット装置によりプラズマを培養液に照射して作成されるプラズマ活性化培養液が薬剤抵抗性がん細胞株に対して、がん細胞特異的な殺細胞作用を示すことを明らかにした。この殺細胞効果は活性酸素の関与が示唆されおり、癌細胞のミトコンドリアネットワークを破壊することを報告した。さらに、その殺細胞メカニズムとして、1)アポトーシス抵抗性の癌細胞にオートファジーを強制的に起こさせること、骨肉腫細胞にネクロトーシス様細胞死を誘導することを報告した。これらの知見は、アポトーシス耐性の悪性腫瘍に対する治療のための新規アプローチとなりうると考えている。本研究の今後の推進計画としては、In vitroにおいてはさらなる細胞死メカニズムの解明を施行していく。
てんかんモデル動物におけるグリアイメージングの有用性に関する研究

リチウム-ピロカルピン(Li-P)てんかんモデルラットにおいて^<14>C-酢酸の取込みの著明な増加を明らかにした。またこの増加は成熟ラット(8週齢)でのみ認められ、幼弱ラット(3週齢)ではけいれん発作が生じているにも関わらず^<14>C-酢酸の取込みは変化しないことが明らかとなった。またメチルエチルケトン(MEK)やジエチルケトン(DEK)といったケトン体が広範なスペクトルにおいて抗けいれん作用を示すことを明らかにした。2008年度はリチウム-ピロカルピン(Li-P)てんかんモデルラットにおける^<14>C-酢酸・^<14>C-IMP・^<14>C-DGの取込みを検討した。さらにケトン体の一種であるメチルエチルケトン(MEK)によるてんかん抑制作用について検討を行った。また、幼弱動物におけるてんかん発作時の脳循環代謝およびグリア代謝を検討する目的で、3週齢のラットにおけるLi-Pモデルを確立し、各放射薬剤の取り込みに関する検討を行った。Li-Pモデルラットにおいて、ピロカルピン投与30分後よりstatus epilepsy (SE)が生じ、数時間に渡り激しい発作が間歇的に続いた。^<14>C-酢酸の取込みはSE初期には全く変化せず、最も激しくSEが生じたピロカルピン投与2時間後において200%まで増加し、24時間後にはコントロールレベルまで回復することが明らかとなった。さらに、ピロカルピン投与2時間後における^<14>C-IMP、^<14>C-DGの取込みも増加したが、^<14>C-DGのみ橋-延髄領域は変化しない等、トレーサにより領域による差異が認められた。さらにMEK前処置によりSEが抑制されることが明らかとなった。^<14>C-酢酸、^<14>C-IMP、^<14>C-DGの取込み増加もMEKにより抑制された。このようにケトン体によるてんかん抑制作用は脳の循環代謝と関連しており、MEKの作用機序の解明により新たな治療薬の可能性が示された。幼弱ラットにおいてはLi-PによるSEの感受性は8週齢と比較し、非常に高いことが判明した。SE中の幼弱ラットのトレーサの取込みは^<14>C-IMP、^<14>C-DGについては8週齢と同様に増加したが、^<14>C-酢酸は変化せず、幼弱ラットと成熟ラットにおいてはてんかん発作時のグリア代謝が異なっていることが明らかとなった。これより小児と成人におけるてんかん発作およびその後の病態の差異にグリアが関連している可能性が示された。幼弱ラット(3週齢)のてんかんモデルを作成し、脳エネルギー代謝に関する検討を行った。モデルにはリチウムーピロカルピン(Li-P)てんかんモデルを用いた。これまでの検討では^<14>C-酢酸の取込みはトレーサ投与5分後の一時点でのみの検討であった。しかし、代謝速度の変化が生じており、一定点での測定では変化を捉えきれていない可能性もあることから、今年度は経時的な取込みを検討した。その結果、^<14>C-酢酸の取込みはいずれの測定ポイントにおいても取込みはコントロール群と有意な差は認められなかった。また、幼弱ラットにおける^<14>C-酢酸取込みの基質濃度依存性を検討したところ、成熟ラットでは基質濃度が増加するにつれ顕著に取込みが亢進したのに対し、幼弱ラットでは亢進の割合が非常に低いことが明らかとなった。さらに、^<14>C-乳酸の取込みも検討を加えた。^<14>C-乳酸はモノカルボン酸の一種で、幼弱期にはより高い割合で脳のエネルギー基質として利用されることが報告されている。成熟ラットではLi-P群は^<14>C-乳酸の取込みは非常に高値を示した。一方、幼弱ラットではてんかん発作が生じていても^<14>C-乳酸の取込みは^<14>C-酢酸と同様に変化しなかった。幼弱ラットではてんかん時に糖の代謝は増加するが、モノカルボン酸(酢酸・乳酸)の代謝は変化しないことが明らかとなった。正常時においても幼弱ラットの脳ではモノカルボン酸がエネルギー産生に寄与する割合が大きいため、それ以上の亢進ができないことが考えられる。さらに成熟ラット脳においても、グルコースの酸化的代謝(好気的代謝)については正常時で既に飽和していると推定されており、てんかん時にみられる^<14>C-DG(糖代謝トレーサ)の増加は嫌気的代謝過程である解糖のみを反映していると推定された。今年度はこれまで主に用いてきた側頭葉てんかんモデルであるリチウム-ピロカルピンてんかんモデルラットに加え、他の薬物誘発性、電気刺激誘発性のモデルにおける脳内のエネルギー代謝と行動科学的所見についての関連を検討した。

さらにアセトンと同様に抗けいれん作用を示したメチルエチルケトン(MEK)およびジエチルケトン(DEK)の種々のけいれんモデルに対する作用についても検討を加えた。マウスに薬物誘発性(ペンチレンテトラゾール、カイニン酸)、および電気刺激誘発性のけいれんを生じさせMEK、DEK投与の影響を検討したところ、両化合物は検討を加えたすべての急性期けいれんモデルに対し有意に発作の発現を抑制することが明らかとなった。またペンチレンテトラゾールによるキンドリング発現に対する影響をマウスを用いて検討したところ、MEKもしくはDEKをペンチレンテトラゾール処置前に投与した群ではキンドリングの発現を有意に抑制することが明らかとなった。さらにキンドリング群では^14C-デオキシグルコース(DG)の取り込みが有意に低下(60%)していたが、MEKを投与した群では^<14>C-DGの取り込みはコントロール群と同程度まで回復していた。このことからてんかん形成期の脳のエネルギー代謝の変化にMEKなどのケトン体が影響を与えていることが明らかとなった。またリチウム-ピロカルピンてんかんモデルラットにおける^<14>C_アセトンの体内動態についての検討を行った。^<14>C-アセトンは8週齢の正常ラットにおいて投与120分後において約0.15%dose/g tissue取り込まれた。しかしながらリチウム-ピロカルピンてんかんモデルラットとの有意な取り込みの差は認められなかった。
カンラン石の格子歪みによるコンドライト隕石の被衝撃圧の定量的評価

隕石がうけた衝撃の大きさをカンラン石の格子歪みから定量的に評価するため,X線回折法で求められた格子歪みと衝撃圧との関係を求めた.また,X線回折法で求められるカンラン石の格子歪みが結晶のどのようなミクロな構造と対応するかを明らかにした.カンラン石の格子歪みは,研磨薄片から化学分析後に取り出した100μm大の個々の結晶について,ガンドルフィカメラを用いて行った.カンラン石のミクロな構造は,X線分析後の100μm大の結晶から集光イオンビーム法により透過電顕用試料を作成し,透過電顕により観察した.衝撃実験から,カンラン石の格子歪みは,受けた衝撃圧の大きさに直線的に比例するが,衝撃継続時間を変化させた実験では,衝撃継続時間の増加とともに格子歪みと衝撃圧の関係を示す直線の傾きが大きくなり,2μs以上の衝撃継続時間で傾きは一定の値に収束する.衝撃を受けている実際の隕石より取り出したカンラン石の格子歪みとそれに対してこれまでに半定量的に見積もられた衝撃圧との関係から,カンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係を示す直線の範囲を推定すると,衝撃圧として2割程度の幅を持つ範囲で直線の傾きが限定された.これまで行った最も長い1.8μsの衝撃継続時間での衝撃実験から得られた直線の傾きは実際の隕石から推定される傾きの範囲のほぼ中央に位置し,実際の隕石で得られた結果と衝撃実験で得られた結果はよく一致している.この結果を基に,コンドライト隕石が被った衝撃圧を2割程度の不確実さで定量的に推定することが可能となった.衝撃を被ったカンラン石中の転位密度を透過電子顕微鏡観察を基に求めると,転位密度の対数値とX線回折線の広がりから求められる格子歪みとが,直線関係にあることが分かった.このことから,X線回折法で求められるカンラン石の格子歪みは衝撃作用により形成される結晶内の転位を反映したものといえる.隕石がうけた衝撃の大きさをカンラン石の格子歪みから定量的に評価するため,X線回折法で求められた格子歪みと衝撃圧との関係を求めた.また,X線回折法で求められるカンラン石の格子歪みが結晶のどのようなミクロな構造と対応するかを明らかにした.カンラン石の格子歪みは,研磨薄片から化学分析後に取り出した100μm大の個々の結晶について,ガンドルフィカメラを用いて行った.カンラン石のミクロな構造は,X線分析後の100μm大の結晶から集光イオンビーム法により透過電顕用試料を作成し,透過電顕により観察した.衝撃実験から,カンラン石の格子歪みは,受けた衝撃圧の大きさに直線的に比例するが,衝撃継続時間を変化させた実験では,衝撃継続時間の増加とともに格子歪みと衝撃圧の関係を示す直線の傾きが大きくなり,2μs以上の衝撃継続時間で傾きは一定の値に収束する.衝撃を受けている実際の隕石より取り出したカンラン石の格子歪みとそれに対してこれまでに半定量的に見積もられた衝撃圧との関係から,カンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係を示す直線の範囲を推定すると,衝撃圧として2割程度の幅を持つ範囲で直線の傾きが限定された.これまで行った最も長い1.8μsの衝撃継続時間での衝撃実験から得られた直線の傾きは実際の隕石から推定される傾きの範囲のほぼ中央に位置し,実際の隕石で得られた結果と衝撃実験で得られた結果はよく一致している.この結果を基に,コンドライト隕石が被った衝撃圧を2割程度の不確実さで定量的に推定することが可能となった.衝撃を被ったカンラン石中の転位密度を透過電子顕微鏡観察を基に求めると,転位密度の対数値とX線回折線の広がりから求められる格子歪みとが,直線関係にあることが分かった.このことから,X線回折法で求められるカンラン石の格子歪みは衝撃作用により形成される結晶内の転位を反映したものといえる.1.Naryilco LL6コンドライト隕石のカンラン石の格子歪みの分析Naryilco LL6コンドライト隕石は衝撃作用により破砕された破砕部と元の組織を残す非破砕部よりなっている。この破砕部と非破砕部についてその衝撃作用の効果の違いを明らかにするために、研磨薄片を作製し、EPMAによる化学分析後、ガンドルフィカメラを用いカンラン石の格子歪みを決定した。求められた格子歪みは、破砕物と非破砕部で最大格子歪みには違いが認められず、いずれも20GPa程度の衝撃を受けたことを示すが、破砕部では得られた格子歪みの最小値が非破砕部に比べて小さくなっており、破砕部では破砕に伴う摩擦熱によるアニーリング効果があったことを示している。また、カンラン石の化学組成は、非破砕部にくらべ破砕部で鉄に富んでおり、この組成変化も、破砕に伴う熱の影響による鉄の拡散によってもたらされたと解釈された。2.カンラン石単結晶の衝撃実験によるカンラン石の格子歪みに対する衝撃継続時間の効果カンラン石単結晶の衝撃実験により衝撃圧とカンラン石の格子歪みには比例関係が存在することが分かっている。しかしこの関係は、実際の隕石を用いて求められたカンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係に比べその傾きが大きく異なっており、その一因として、実際の隕石では、衝撃実験にくらべ、衝撃継続時間が長いことが考えられる。

今回、以前の実験より衝撃継続時間が長い衝撃実験を行い、カンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係を求めたところ、カンラン石の格子歪みは衝撃継続時間が長くなるとともに大きくなり、カンラン石の格子歪みと衝撃圧の比例関係を示す直線の傾きは、実際の隕石で求められたカンラン石の格子歪みと衝撃圧で得られた傾きへと収束していくことが分かった。1.隕石試料を用いた衝撃実験によるカンラン石格子歪みに対する衝撃継続時間の効果カンラン石単結晶を用いた衝撃実験により、カンラン石の格子歪みは加えられた衝撃圧に比例して大きくなり、また、両者の相関を表す直線の傾きは衝撃継続時間が長くなるほど急になり、実際の隕石で推定された関係に近づくことが前年度の研究で明らかになった。今回は、隕石試料を用い、衝撃継続時間を変化させた衝撃実験を行い、カンラン石格子歪みに対する衝撃継続時間の効果を検討した。その結果、カンラン石の格子歪みと加えた衝撃圧の間に比例関係が存在すること、衝撃継続時間が長くなるとその相関を表す直線の傾きは急になること等、単結晶カンラン石を用いた場合と同様の結果が得られ、カンラン石の格子歪みによる衝撃圧の定量的推定が実際の隕石に対して適用可能であることが、実験的にも確かめられた。2.格子歪みを求めた隕石中カンラン石結晶の透過電子顕微鏡による微細組織の観察コンドライト隕石中のカンラン石の格子歪みを、ガンドルフィカメラを用いたX回折実験で求めた後、透過電子顕微鏡を用いて微細組織の観察を行った。微細組織の観察に当たっては、ガンドルフィカメラで解析した試料が100μm程度と微小なため、微小単結晶試料から集束イオンビーム法を用いた電顕観察試料を作製する方法の検討を行い、数十μm大の微小試料について、X線回折実験と電子顕微鏡観察が一連の作業として行えるようになった。格子歪みが異なる4試料について、微細組織観察を行った結果、格子歪みが小さな試料では一方向の直線的な転移が認められ、大きな格子歪みを示す試料ではそれに加え曲線的転移が認められるようになる。転位密度を調べた結果、見かけ格子歪みと転位密度の対数との間に直線関係が認められ、X線回折線のブロードニングから求められる見かけ格子歪みは、転移などの格子欠陥を反映したものであることが分かった。本研究課題の最終年度に当たり,これまで行ってきた実験データの解析とまとめを行い,本研究課題の目的であるカンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係を表す較正線を作成した.衝撃継続時間を変化させて行ったカンラン石の衝撃実験の結果から,ガンドルフィカメラを用いて回折X線の広がりから推定されたカンラン石の格子歪みは衝撃圧と比例関係にあるものの,衝撃継続時間が長くなるとその関係を表す直線の傾きは大きくなり,2μS以上の衝撃継続時間で一定の値に集束する.実際の隕石での衝撃継続時間は衝突体が衝撃実験で用いることが出来るものより格段に大きいことから,衝撃継続時間は数秒に達していたとみられている.衝撃を受けている実際の隕石より取り出したカンラン石の格子歪みを測定し,それに対してこれまでに判定量的に見積もられた衝撃圧との関係から,カンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係を表す較正線の範囲を推定すると,推定衝撃圧として2割程度の幅を持つ範囲で較正線の存在領域が限定された.これまでに行ったもっとも長い1.8μSの衝撃継続時間での衝撃実験から得られたカンラン石の格子歪みと衝撃圧の関係を表す較正線は,実際の隕石から推定される較正線の存在領域内のほぼ中央に位置し,実際の隕石で得られた結果と衝撃実験で得られた結果がよく一致することを示す.
重症筋無力症における胸腺内病態とTolllike receptor発現様式の関連

Toll like receptor (TLR)ファミリーは,強力な抗原提示能を有する樹状細胞(DC)の機能分化・活性化に関与し,T細胞の活性化状態やTh1/Th2バランスを規定する.自己免疫疾患モデル動物で,TLRを介し疾患発症がコントロールされることや,自己免疫疾患病変部位でTLR陽性細胞が増加していことなどが示されている.平成17年度は,重症筋無力症(MG)胸腺におけるTLRファミリーの発現を検討し,その発現様式と臨床的所見(発病年齢,胸腺組織型,摘出の有効性)を比較した.胸腺におけるTLRの発現様式に,Hassall小体周囲,髄質,皮質など部位による差異を認めたが,MGの臨床的所見との相関については現在も検討中である。胸腺摘出著効の若年MG過形成胸腺では,CD44とsecondary lymphoid-tissue chemokineを介し血流から浸入した成熟DCが,アセチルコリン受容体(AChR)反応性T細胞に対し胸腺内AChR様抗原を提示,活性化し,発病の引き金と考えられる.従来,MG胸腺腫では,このような集約的な活性化は生じていないと考えられていたが,平成17年度,我々は,胸腺摘出が早効する一部の限られたMG胸腺腫では,CD44強陽性細胞集団とともに成熟DCが血管周囲に浸潤し,AChR反応性T細胞活性化に関与する可能性を報告した.Toll like receptor (TLR)ファミリーは,強力な抗原提示能を有する樹状細胞(DC)の機能分化・活性化に関与し,T細胞の活性化状態やTh1/Th2バランスを規定する.自己免疫疾患モデル動物で,TLRを介し疾患発症がコントロールされることや,自己免疫疾患病変部位でTLR陽性細胞が増加していことなどが示されている.平成17年度は,重症筋無力症(MG)胸腺におけるTLRファミリーの発現を検討し,その発現様式と臨床的所見(発病年齢,胸腺組織型,摘出の有効性)を比較した.胸腺におけるTLRの発現様式に,Hassall小体周囲,髄質,皮質など部位による差異を認めたが,MGの臨床的所見との相関については現在も検討中である。胸腺摘出著効の若年MG過形成胸腺では,CD44とsecondary lymphoid-tissue chemokineを介し血流から浸入した成熟DCが,アセチルコリン受容体(AChR)反応性T細胞に対し胸腺内AChR様抗原を提示,活性化し,発病の引き金と考えられる.従来,MG胸腺腫では,このような集約的な活性化は生じていないと考えられていたが,平成17年度,我々は,胸腺摘出が早効する一部の限られたMG胸腺腫では,CD44強陽性細胞集団とともに成熟DCが血管周囲に浸潤し,AChR反応性T細胞活性化に関与する可能性を報告した.
解析的容量の研究

研究課題である解析的容量の研究は有界解析函数の構造論であり、完全流体のなす速度場論(ホドグラフ面論)でもある。2次元連結物体が引き起こす速度場の研究は補領域から単位円板への等角写像により単位円板内の解析函数(完全流体)の研究に帰着し、このRiemann写像はある極値問題の解として与えられる。このことから一般のコンパクト集合に対し同様の極値問題が定義される。この極値とそれを与える函数(Ahlfors函数)の構造を調べるのが我々の目的である。極値は与えられた多体が引き起こす力(揚力)と関係している。本研究の特徴は容量研究にHilbert変換とSzego^^ ̈核を使う所にある。論文〔1〕ではHilbert変換の立場から容量の研究を試みており,論文〔2〕,〔3〕ではSzego^^ ̈核の立場から容量の構造を調べている。完全流体を扱うのにGaussーGreenの公式(Cauchyの積分定理)を用い大域素解(Cauchy核,渦糸)の構造と結びつける手法は古典的である。この手法は簡明で局所構造を解明するのに適しているが,多体問題を扱うのにかならずしも便利とはいい難い。Szego^^ ̈は解休函数のなすあるHibert空間の再生核であり,Cauchyよりも大域的性質を解明するのに適している。従ってSzego^^ ̈の構造論文と容量を結びつけて論じた〔2〕,〔3〕は有意義であると考えている。論文〔4〕は若干の新しい結果を含んだ総合報告であり,Green函数を使うことなしに2次元飛行物体の揚力理論をまとめている。あらゆる方向からの風に対して揚力が作用しない物体を構成出来たことは,本研究が数学のみならず応用上も重要であることを示している。(文献番号は次ペ-ジ,上から順)研究課題である解析的容量の研究は有界解析函数の構造論であり、完全流体のなす速度場論(ホドグラフ面論)でもある。(文献番号は次ペ-ジ,上から順)
炭酸ガスレーザーナノスピニング法によるナノファイバーおよびナノシートの創製

我々は真空中で高出力の炭酸ガスレーザーを繊維に照射するとナノファイバーが得られることを見出した。この方法では、真空中に繊維を供給するオリフィスにより、超音速流が発生し、さらに、真空中に流入した空気の断熱膨張により超音速気体の温度は低下する。すなわち、繊維は低温の超音速流の中で高出力レーザーを照射され、ナノファイバー化される。本方法は、現在、溶剤を使用せずにナノファイバーが容易に得られ、幅広い材料に適用出来ることが大きな特徴である。本年度は、(1)CO_2レーザーナノスピニング装置の開発、(2)CO_2レーザーナノスピニング装置における作製条件の最適化、(3)ナノファイバー化のメカニズムの解明、(4)ナノファイバーの高次構造解析の4項目について実施し、以下の結果を得た。(1)CO_2レーザーナノスピニング装置の開発では、レーザー照射位置などを可変可能な装置を作製し、レーザー照射条件を種々変えることが出来る装置を作製した。(2)CO_2レーザーナノスピニング装置における作製条件の最適化では、PET,PLLAおよびPGAの各ポリマーについて、(1)繊維供給速度、(2)レーザー出力、(3)オリフィス径、(4)到達真空度、(5)レーザー照射位置を変えてナノファイバー化した。得られたナノファイバーの繊維径や繊維径分布を購入備品した走査電子顕微鏡を用いて繊維径や繊維径分布を測定し、得られた繊維と作製条件との関係を明らかにした。(3)ナノファイバー化のメカニズムの解明では、オリフィスから噴射される気体流の流速および速度分布を有限要素法で流体解析した。オリフィス径、真空度および繊維径を変えた3次元モデルについて流体解析した結果、オリフィス直下で超音速流が発生していることが明らかとなった。(4)ナノファイバーの高次構造解析では、PET,PLLAおよびPGAのナノファイバー化の過程で生ずる結晶性と結晶配向性を回転対陰極式強力X線発生装置とイメージングプレート読取装置を用いて測定した。その結果、ナノファイバー化の過程では、結晶生成は少なく、非晶鎖の配向が先ず進むと考えられる。申請者は真空中で高出力の炭酸ガスレーザーを繊維に照射するとナノファイバーが得られることを見出した。この方法では、真空中に繊維を供給するオリフィスで超音速流が発生し、さらに、真空中に流入した空気の断熱膨張により超音速気体の温度は低下する。すなわち、繊維は低温の超音速流の中で高出力のレーザーを照射され、ナノファイバー化される。本方法は、現在、ナノファイバー作製法の主流であるエレクトロスピニング法とは異なり、溶剤を使用せずに、ナノファイバーが容易に得られ、幅広い材料に適用出来ることが大きな特徴である。本研究の目的は、1.超音速中での炭酸ガスレーザーナノスピニング法を確立し、2.ナノファイバー化のメカニズムを解明し、3.ポリエチレンレテフタレート(PET)、生分解性のポリ乳酸(PLLA)、生体吸収性のポリグリコール酸(PGA)やフッ素系(PFAなど)のナノファイバーを作製し、その高次構造を明らかにし、4.さらにナノシートを作製し、その応用展開を検討することである。本研究の成果は1.装置の設計・作製し、2.コンピュターシュミレーションによる超音速流の速度分布および超音速流中で発生する力(せん断力、圧縮力)を解析し、3.PET、PLLA、PGAやPFAのナノファイバーを作製し、4.複数本の繊維を同時にナノファイバー化できる装置を開発して均一なナノシート作製への足がかりを得たことである。以上のように、本研究成果は、従来のナノファイバー作製法に比べ、種々の材料に適用可能なナノファーバー作製法を提案できたことである。今後、本方法は、ナノシートやナノファイバー作製法として、さらに発展が期待される。
海嶺下における太古代枯渇かんらん岩の普遍性と時空分布：海洋地殻形成機構 の再検討

本研究では、複数の海嶺に由来するかんらん岩について、白金族を含む元素・同位体測定と鉱物分析を行い、『太古代枯渇かんらん岩』の普遍性(量と広がり)と生成年代を把握し、海底地殻の原材料であるマントル組成の抜本的見直し及び海洋地殻形成モデルの再検討を行った。太古代の大陸であったゴンドワナ大陸分裂後の海洋地殻である南西インド洋海嶺から採取したかんらん岩と比較的新しい海洋地殻であるケイマン海溝のかんらん岩の分析結果は、南西インド洋海嶺が若干古い時代にバリエーションを持つものの、類似した生成年代分布を示した。この研究成果は、学会国際セッションで発表を行い、それらの指摘に対応した論文にまとめている。複数の海嶺に由来するかんらん岩について、白金族を含む元素・同位体測定と鉱物分析を行い、『太古代枯渇かんらん岩』の普遍性(量と広がり)、生成年代、溶融条件を把握し、上部マントル温度や組成の抜本的見直し、及び海洋地殻形成モデルの再検討を行うために、南西インド洋海嶺(SWIR)及びケイマン海溝(CT)から得られた海洋調査船によるドレッジサンプリング試料を入手した。これらの試料(計55試料)の薄片を作成後それらの顕微鏡下観察を行い、鉱物分離に適した試料の選別を行った。鉱物分離は、特にオスミウムを含む白金族元素の濃度が高いと考えられ、また本研究で対象としたかんらん岩中に含まれることの多いクロムスピネルを対象とした。選別した30試料の鉱物分離パイロット処理を京都フィッショントラック(株)に依頼し、30試料の内、クロムスピネル含有量が高いと見積もられた10試料のスピネル精選処理を行った。その結果、これらの10試料に対して1753mgのクロムスピネルを入手することができた。また鉱物分離試料分析結果と対比するためおよび鉱物分離に適さない試料の分析のために全岩分析用の粉末試料の作成を行った。全岩分析試料は、海底で採取されているために海水の影響を極力取り除く塩抜きと呼ばれる脱塩作業を行い、器具にも細心の注意を払って粉砕作業を行った。これらのクロムスピネル試料と全岩試料について、現在オスミウム同位体比分析と白金族元素定量のための分解、及びEPMAによる鉱物科学組成分析を進めている。当初鉱物分離と平行して行う予定であった全岩試料分析であるが、試料の粉末化の際の塩抜きに時間をとられたため、多少遅れ気味である。ただし、当初予定では平成28年度に行う予定であったEPMA分析を始められたため、この遅れは平成28年度中に相殺できると考えている。複数の海嶺に由来する海洋底かんらん岩について、全岩および鉱物分離試料に対し、白金族元素を含む元素存在度・同位体比測定を行い、『太古代枯渇かんらん岩』の普遍性(量と広がり)、生成年代、溶融条件を把握し、上部マントル温度やその組成や構造の抜本的見直しおよび海洋地殻形成モデルの再検討を行う事が研究目的である。初年度には南西インド洋海嶺およびケイマン海溝からえられたドレッジサンプル試料を入手し薄片作成と顕微鏡観察を行い、鉱物分離に適した試料の選別を行い、全55試料中10試料に対して、スピネル精選処理などを行い、1753mgのスピネルを得ることができた。また、EPMAによる鉱物科学組成の分析も合わせて行った。研究2年目にあたる本期間では、かんらん岩全岩試料の白金族元素およびオスミウム同位体比分析を行った。現在これらの試料のデータ解析を進めているところである。また、直近の予定としては、鉱物分離試料であるクロムスピネルの白金族元素とオスミウム同位体比分析のための分解・分析を進めている。加えて、かんらん岩全岩試料に対する微量元素存在度の分析により、白金族元素やオスミウム同位体比だけでなく、微量元素の面からも枯渇度の解析を行う。これらの分析により、得られた枯渇度と生成年代から、マントルの溶融条件を把握し、上部マントル温度やマントルの組成・構造について海洋地殻形成モデルの再検討を行う。また、これらの成果を国際学会および国際誌に発表する。今年度には、鉱物分離試料としてのクロムスピネルのデータを一部得られるはずであったが、EPMAの不調および自身の所属異動により、物理的に実験を行う時間を確保することができず、クロムスピネルのデータ採取が遅れている。しかしながら、全岩分析をすでに行っているため、全体的にはそれほど大きな進捗の送れば出ていない。鉱物分離したクロムスピネル試料も精選処理まで可能だったものは10試料程度であるため、分析を適宜進めていきたい。比較的均質とされてきた海洋マントル中には、メルト成分に乏しい『太鼓台枯渇かんらん岩』が存在しており、海洋底を生み出す海嶺軸マントル中の不均質の存在が明らかになっている。「海嶺下の断熱減圧ではメルトを生み出せないほど枯渇したマントル」が普遍的に存在するならば、メルト生成に関与する「それ程には枯渇していない普通のマントル」のみを基準に見積もられてきたマントルポテンシャル温度と平均組成の見直しが迫られる。そこで、複数の海嶺に由来するかんらん岩について、白金族を含む元素・同位体測定と鉱物分析を行う。本年度は、複数の海嶺に由来するかんらん岩について、白金族を含む元素・同位体測定と鉱物分析を行った。太古代大陸地殻分裂に伴う海嶺である南西インド洋海嶺から採取されたかんらん岩は、これまで報告されている世界各地の海洋底かんらん岩と同様のOs同位体比組成の分布を示した。

かんらん岩に含まれるOs濃集鉱物であるスピネルのOs同位体比組成は、全岩のOs同位体比組成よりも比較的低い分布を示した。これらの結果は、これまでの先行研究のデータとよく一致し、南西インド洋海嶺下では、古い枯渇マントルとそれほどには枯渇していない普遍的に存在するマントルがどちらも存在している可能性を示唆している。1億年より若い太平洋中央海嶺由来の若い海洋プレート上の断裂によって形成された海溝から採取された海洋底かんらん岩も同様に世界各地の海洋底かんらん岩と同様のOs同位体比組成の分布を示しているが、全体の傾向としては比較的若めで南西インド洋の海洋底かんらん岩よりはOs同位体比組成のばらつきも少ない。これらの結果から、『太古代枯渇かんらん岩』の普遍性(量と広がり)と生成年代が把握された。上部マントル温度や組成の見直しと海洋地殻形成モデルの再検討等の結果を国内学会等で発表し、国際誌への投稿準備中である。本研究では、複数の海嶺に由来するかんらん岩について、白金族を含む元素・同位体測定と鉱物分析を行い、『太古代枯渇かんらん岩』の普遍性(量と広がり)と生成年代を把握し、海底地殻の原材料であるマントル組成の抜本的見直し及び海洋地殻形成モデルの再検討を行った。太古代の大陸であったゴンドワナ大陸分裂後の海洋地殻である南西インド洋海嶺から採取したかんらん岩と比較的新しい海洋地殻であるケイマン海溝のかんらん岩の分析結果は、南西インド洋海嶺が若干古い時代にバリエーションを持つものの、類似した生成年代分布を示した。この研究成果は、学会国際セッションで発表を行い、それらの指摘に対応した論文にまとめている。平成28年度は、クロムスピネルと全岩試料のオスミウム同位体比分析と白金族元素定量を準備ができたものから進めてゆき、同時に進行中のEPMA分析結果から、LA-ICP-MS分析に適した試料の抽出を行っていく。今年度前半に、全岩およびクロムスピネルのOs同位体比と白金族元素データが出そろう。これに今後分析を行う予定の全岩微量元素分析および、クロムスピネルのEPMAデータを合わせて、当初の目的である、セッティングの異なる2つの海嶺軸から採取されたかんらん岩の白金族元素(PGEs)や微量元素から枯渇度を、オスミウム(Os)同位体比からメルト抽出モデル年代(後述)を求め、海嶺軸でのマントル不均質の大きさと頻度、形成年代と地球化学的性質を検討する。地球化学自身の異動に伴い、物理的に実験時間が取れなかった事により、予定通りの分析および予算使用ができなかったため。平成29年度に前年度に進められなかった分析を適宜進めていく。また、年度後半では国際学会での発表を予定している。
インドの小地域住民全数データを参照基準とした途上国自治体統計制度改革の研究

途上国のなかにありながら「統計先進国」として歴史的に途上国をリードしてきたインドの地方統計制度研究は、途上国や非途上国の比較統計制度の根幹を国際的に研究する上で、きわめて重要な研究対象といえる。本研究の目的は、世帯全数データベースを比較基準にインドの農村自治体の基礎データ(センサスデータや行政記録)のクオリティをミクロレベルで検証することである。最終年度に実施した研究の成果は以下の通りである。(1)研究代表者は本研究の成果をヨーロッパの統計制度改革の研究成果と比較し、2018年9月に経済統計学会全国研究大会にて「行政記録と統計制度の理論-ヨーロッパとインドの統計改革に関する比較分析」を発表し、同月末に日本経済評論社から360ページに及ぶ著書『行政記録と統計制度の理論:インド統計改革の最前線から』を研究成果公開促進費(学術図書)の助成を受けて公刊した。研究期間全体を通じて実施したその他の特筆すべき比較統計制度研究は以下の研究成果に表れている。(3)研究分担者・金子治平の金子治平,仙田徹志「1940年の興除村における農業経営ー「農業経営聴取調査」個票の集計」『経済研究』静岡大学, 2018年である。これは日本の過去の村落対象個票データの発掘研究であり、インドの村落対象個票データのとの比較を意識した研究である。研究協力者・坂田大輔は「海外公的統計のミクロデータ利用に向けた取り組みの現状」や「地方統計情報提供の現状」『研究紀要』立教大学社会情報教育研究センター, 2016年を発表した。3.インド以外の途上国の地方自治体統計制度に関する資料サーベイを開始した。4. 2015年12月にジャールカンドの農村調査をした。インド国民向け専門書: A New Statistical Domainin India: An Enquiry into Village Panchayat Databases, Tulika Books (全382頁), 2016年2月刊行の出版時期は、当初2015年年度はじめと見込んでいたが、インド側の出版事情から1年近く遅延した。しかし、その一方で、出版準備の過程で、周到な改訂作業が行われ、当初、増補改訂版の可能性を模索していたが、増補部分の多くを草稿の修正という形で盛り込むことができた。それゆえ、出版の遅延にもかかわらず研究はおおむね順調に進展している。2. 6月には研究分担者、研究連携者、国内研究協力者が集まって、インド農村対象の標本調査データについて研究会を開催した。4.【雑誌論文】【学会発表】【図書】の欄に上げた研究発表を行った。実は研究発表欄には掲載していないが、それ以外に、研究代表者:岡部純一が単著『インドの統計制度と行政記録・行政統計の理論(仮題)』を当該年度中にすでに完成させたが(原稿はすでに学位論文<北海道大学>に併用)、未刊、近日公刊予定である。本書はインドを参照基準に、日本や欧米等非途上国の比較統計制度研究を行ったものであり、これまでの研究成果を国際的・普遍的な視点で議論した。5.インド以外の海外地方自治体統計制度について資料収集を行った。2.インド農村対象の標本調査データ・ミクロデータについて研究することによって、農村統計データベースと標本推計との比較に一定程度成功した。3.未刊行ではあるが著書『インドの統計制度と行政記録・行政統計の理論(仮題)』を当該年度中に完成させた。本著は、インドを参照基準に、日本や欧米諸国との間で比較統計制度研究を行い、これまでの研究成果を国際的・普遍的な視点で位置付け直したものである。本著は、インド一国の研究をより普遍的・国際的な視点で捉え直そうという本科研費プロジェクトの結論を先取りする内容に発展した。2.同じく本研究の成果物:岡部純一,『行政記録と統計制度の理論ーインド統計改革の最前線から』の原稿が完成し、それに対して平成30年度科学研究費助成事業(研究成果公開促進費)(学術図書)が採択されて。出版助成を受けて2018年9月に日本経済評論社より刊行の運びとなった。4.【雑誌論文】【図書】の欄に掲げた研究発表を行った。これは途上国自治体統計制度改革とヨーロッパのそれの比較分析である。5.インド及びインド以外の海外地方自治体統計制度について資料収集を行った。インドで文献・資料のフォローアップ調査も実施した。本研究プロジェクトによる成果物『行政記録と統計制度の理論』(2018)が完成したため、順調に進展したことは確かである。また連携研究者:宇佐美好文が共著で、Agricultural Tenancy in Contemporary India (2018)を公刊したことは大変大きな進展である。だが、それら予定外に大規模なの仕事のために,研究代表者による追加調査実施(インド)が2018年3月の年度末ぎりぎりにずれ込み、事業期間を1年間延長し、追加調査の結果を研究会で議論し学会発表することになった。成果物『行政記録と統計制度の理論』(2018)の刊行も2018年9月にずれ込んだ。本研究課題は確実に進捗したが完成が数ヶ月次年度にまたがる格好となった。だがそれは研究が予定外に大規模化したための予定変更であって、研究が順調に進展していることにかわりはない。