hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ　Ｉｍａｇｅ法に基づく脳内色表現の数理モデル構築

その結果、1.反対色表現モデル(赤緑チャネルと青黄チャネルで構成されるモデル)と多色表現モデル(様々な色相を表現する多数のチャネルにより構成されるモデル)では被験者応答の再現性に大きな違いがないこと、2.多色表現モデルの場合、各チャネルの色相選択性が広い(単一チャネルが多くの色相に応答する)方が被験者応答をより良く再現できることが示された。これらの結果から、被験者の色知覚に関与するのは、比較低次な反対色表現あるいは色相選択性が広いメカニズムによる色表現であることを示唆した。最終年度であるH26年度には、脳内に複数の異なる色表現が存在することを示すため、同一被験者に対し異なる色判断課題を行わせたときの色度特性を測定した。具体的には、全く同じ空間・色構成を持つ視覚刺激に対し、色弁別課題を課したときと閾上色差判断課題を課した場合の色度特性を比較した。その結果、それらの課題から得られる色度特性が大きく乖離し、色弁別と閾上の色差判断では異なる色情報表現が関与していることを明らかにした。視覚心理物理学平成25年度以降の計画として、「項目2:CIデータへの従来色表現モデルの適用性検討」と「項目3:提案手法に基づく新たな高次色表現数理モデルの構築」を掲げていた。項目2については、従来の色表現モデルである反対色表現モデルと多色表現モデルのどちらも同程度妥当であることを示したことで、達成されている。項目3については、被験者応答に必要な色表現チャネルの色相選択性が広い方が良いという新たな知見が得られていることから、新たな数理モデル構築へ向けた足がかりを得ているといえる。以上より、計画通り順調に研究が進んでいると判断する。上述したとおり、平成24年度の目的は、CI法と数理解析の組合せによるアプローチが色覚情報処理の理解に有効であるかを確認することであった。その結果、当初の目論見通り、色覚特性を抽出するための色差検出課題にもCI法を適用できることを確認し、またCI法のデータを脳内色情報処理モデルに基づいて解析することにより、従来手法に基づいたCI法データの解析に比して多くの情報が得られることを確認した。以上より、当初の目的が達成したと判断する。最終年度である平成26年度においては、色情報表現の数理モデル構築とその妥当性評価を目的とする。第一に、心理物理実験データの解析を進める。具体的には、色表現チャネル数と被験者応答再現性の関係の更なる追求、広い色相性選択性を持つチャネルと狭い色相選択性を持つチャネルを組み合わせることの有効性を検証する。第二に、これまでの実験解析から得られた知見の一般性を検証するため、これまでと異なる多色テクスチャノイズを使用した心理物理実験を行い、CI法により再解析する。これにより、数理モデル構築に必要な知見をより強固なものにできると期待される。最後に、数理モデル構築における仮定検証のため古典的心理物理実験を並行して行う。具体的には、従来の色表現モデルでは常に白色を基準としたチャネルを仮定しているが、この仮定の妥当性を検証するため、色順応や色対比を効果的に活用して色空間内の白色を移動させた際の仮定妥当性を検討する。これらの実験的知見を総合的に取り入れることにより、色表現の数理モデル構築を目指す。H24年度の検討により、色覚処理特性理解に対するCI法と数理解析の組合せアプローチの有効性が示されたため、今後は提案手法に基づいた数理モデル構築を目指す。そのため、まず実験データの解析手法を洗練させる。
大型液体シンチレータ検出器の基礎開発研究

本研究は、大型液体シンチレータ検出器の基礎開発研究の一つとして、液体シンチレータの吸収係数を測定したものである。東北大では液体シンチレータ・ニュートリノ検出器の建設を検討している。この検出器は中性子の検出が可能であるので、反ニュートリノ反応を検出できる長所をもっている。しかしながら、大型検出器を作るためには、多量の液体シンチレータを必要とし、市販の液体シンチレータを用いるとそのコストは莫大になる。そのため、安価な溶剤とその溶剤に適合する溶質(蛍光物質)を選択し、その混合液体の特性:1)減衰長2)時間特性(減衰時間)3)相対シンチレーション効率(発光効率)を測定し、大型検出器に適した安価な液体シンチレータを調べることを目的とする。そのため、まず、特性測定装置を製作し標準液体シンチレータとしてNE224を使い、その特性を測定した。初年度に液体シンチレータ特性測定装置の製作及び測定系の整備を行った。平成8年度には、まず、NE224の減衰長の測定を行った。この測定には1%の計数率精度で測定する必要があり、光電子増倍管の動作安定性の確認を約3カ月間行ない、長時間測定すると1%精度で測定可能であることが判った。これをもとに減衰長の測定を行ない、次の結果を得た。この液体の減衰長測定には、長時間の測定が必要であったために、次のステップとしての液体混合については、未だテスト段階である。液体シンチレータにミネラルオイルを混合すると白濁するか、完全に混合しない状態が生じ、更に、この混合法を確立する必要があると思われる。初年度の平成7年には、液体シンチレータ特性測定値の制作と組み上げ、及び測定回路系の整備が完了し、テスト液体シンチレータNE224の特性、「減衰長」の測定準備を開始した。まず、光電子倍増管H1161の計数率の時間的安定生を確かめるために、特性測定装置を取り付けられた2本の光電子倍増管の同時計数率を約1ケ月間測定し、計数率の時間的安定性1%を得るために4×10^4の計数が必要であることがわかった。その後、テストに液体シンチレータNE224の「減衰長」の測定を行い次の予備的な結果を得た。(2)この減衰長は、予想値の8mよりかなり小さい値であるので、測定系に問題があることが想定される。このことを踏まえて、来年度は測定装置の改良を計る予定である。そのため、安価な溶剤とその溶剤に適合する溶質(蛍光物質)を選択し、その混合液体の特性:1)減衰長2)時間特性(減衰時間)3)相対シンチレーション効率(発光効率)を測定し、大型検出器に適した安価な液体シンチレータを調べるとを目的とする。

この液体の減衰長測定には、長時間の測定が必要であったために、次のステップとしての液体混合については、未だテスト段階である。液体シンチレータにミネラルオイルを混合すると白濁するか、完全に混合しない状態が生じ、更に、この混合法を確立する必要があると思われる。
耳毒性物質による有毛細胞の細胞死と細胞内カルシウム濃度及びカルパインの関連

本年度の研究で以下の検討を行った。1マウスの蝸牛を器官培養しネオマイシン、カルパインのinhibitorとしてロイペプチン、カスパーゼのinhibitorとしてBoc-ASP(Ome)-fluoromethyl ketone (BAF)を用い、ネオマイシンによる有毛細胞数の減少を内外有毛細胞それぞれで検討した。2また先の2つの酵素のinhibitorを用いることで、その有毛細胞数の減少をどれだけ軽減できるかを比較した。3さらにTUNEL法と電子顕微鏡による観察によってネオマイシンのよる有毛細胞死がアポトーシスであることを示した。実験によりネオマイシンによる有毛細胞の障害は法度依存性に認められ、外有毛細胞ではより低濃度から障害されることが分かった。ロイペプチンはネオマイシンによる有毛細胞数の減少を著明に軽減する効果を示したが、BAFはロイペプチンの著明な効果と比較すると軽微な効果であった。ネオマイシン単独の組織とBAFを加えた組織ではコントロールには観察されないTUNEL陽性細胞を多数認めたが、ロイペプチンを先に加えるとネオマイシンを加えてもコントロールと同様にTUNEL陽性細胞は認められなかった。さらに培養組織から切片を作成し、電顕にて有毛細胞を観察した所、アポトーシス変化を認めた。これらの結果より、アミノグリコシドによる有毛細胞数の減少はアポトーシスの経路をたどり、その経路には一般的に知られているカスパーゼのみならず、カルパインも重要な役割をはたしていることが示唆された。
亜鉛輸送体ZIP8の変異による全身性低マンガン血症発症機構の解明とその応用

マウス近位尿細管S3領域由来不死化細胞においてZIP8の役割を明らかにするためsiRNAおよびCRISPR-Cas9によるゲノム編集によりZIP8の発現抑制を試みたが、発現の低下は見られなかった。今後手法を変えて、ZIP8の発現抑制を行う予定である。低Mn血症を引き起こしたヒトZIP8の変異体遺伝子(Val33Met, Ser335Thr, Gly38Arg, Ile340Asn)を作製し、単一変異体ZIP8を安定的に高発現させたHEK293細胞を作製し、そのMn輸送に対する影響を解析した。DT40細胞についてもZIP8の発現を欠失させた⊿ZIP8 DT40細胞にヒトZIP8の野生型および変異遺伝子導入し安定に発現している細胞を作製できた。今後、Mn輸送に対する影響を解析予定であるためおおむね順調に進んでいると考えている。一方、近位尿細管S3領域由来のS3細においてsiRNAおよびCRISPR-Cas9系を用いてZIP8の発現抑制を試みたが、膜タンパクであるため発現抑制が難しく、今後さらなる検討が必要である。ZIP8単一変異体高発現細胞を樹立できたため、それらの細胞を用いて、Mn依存性酵素活性の解析を行う。また、ヒトZIP8の二重変異体高発現細胞(HEK293・DT40細胞)においての作成を行う。また最近、ZIP8のSNPが様々な疾患と関係していることが報告された。この変異についても変異体ZIP8を作製し、安定発現細胞を作製し、Mn輸送の検討を実施したいと考えている。今年度上手くいかなかったZIP8の発現抑制については、遺伝子導入試薬の変更およびエレクトロポレーションによるsiRNAの導入などに切り替え、さらに挑戦していくよていである。購入したい試薬の金額が合わなかったため、来年度の物品費に繰り越しします。
視交叉上核におけるネットワークカルシウムイメージング

本研究は、哺乳類概日時計の中枢である視交叉上核の神経回路網の性質を明らかとする為に、光イメージング技術を用いて多数の神経細胞から同時に活動を記録することを目的として行った。高速フレームレートで撮影可能な共焦点顕微鏡システムを構築し、また多数の神経細胞にカルシウム蛍光指示薬を負荷する方法の検討を行い、単一細胞解像度で数百の神経細胞からからシナプス応答に伴うカルシウム濃度変動を測定する事を可能とした。哺乳動物の概日時計の中枢は、視床下部の視交叉上核の回路網に局在し、全脳から末梢臓器に至るほぼすべての生理機能の約24時間周期リズムを駆動している。個々のSCN細胞内におけるリズム発振機構は、時計関連遺伝子の転写と抑制の自律振動分子フィードバックループモデルが想定されており、1細胞での分子メカニズムの詳細な解析が急速に進んでいる。しかしながら一方で、遺伝子や細胞機能の欠損を回路が補うことや、分子モデルから想定外の変動も明らかにされつつあり、概日時計のさらなる理解の為には、神経-グリア回路網としての振る舞いを明らかにすることが必須である。本研究では、視交叉上核の回路網からシナプス応答および自発活動を観察する為、高解像度かつ高速画像取得が可能な二光子励起顕微鏡の構築を行い、単一細胞解像度で回路網の個々の細胞のカルシウム応答を測定することで、回路網の機能を解明する。本年度は高速フルフレームレート(>30Hz)で画像取得可能なシステムの構築と安定化を行い、また標本深部の細胞群にカルシウム蛍光指示薬を負荷する方法を確立し、数百個の細胞から高速でカルシウム応答を記録する事を可能とした。また、時計遺伝子レポーター動物を用いることにより、組織深部の回路網の遣伝子発現の可視化法も確立した。現在はシナプス入力による回路網応答の可視化解析を行っている。また平行して、2光子顕微鏡システムのさらなる安定化と最適化を行い画像の向上を目指している。本研究は、哺乳類概日時計の中枢である視交叉上核の神経回路網の性質を明らかとする為に、光イメージング技術を用いて多数の神経細胞から同時に活動を記録することを目的として行われた。特に1光子および2光子共焦点レーザー顕微鏡を用いた多細胞カルシウムイメージングを行う事により、光入力によるシナプス応答や細胞内カルシウム濃度変動を高時間空間解像度で捕らえることを試みた。視交叉上核での蛍光共焦点イメージングは世界的にも殆ど行われていない為、研究に先立ち顕微鏡観察システムの構築と実験条件検討に重点を置き研究を進めた。高速フレームレートで撮影可能な共焦点顕微鏡システム及び多光子顕微鏡を構築し、また多数の神経細胞にカルシウム蛍光指示薬を負荷する方法の検討を行い、単一細胞解像度で数百の神経回路網からカルシウム濃度変動を測定する事を可能とした。また多光子顕微鏡観察により標本深部からの応答を記録することや、時計遺伝子レポーター動物を用いる事により遺伝子発現パターンを網羅的に可視化することを可能とした。同システムでは、シナプス応答のような速い神経活動が観察でき、特に比較的短期間の観察(数時間)であれば大きな威力を発揮することが分かった。しかしながらレーザーの連続長時間照射により細胞が光退色や障害を起すため、概日リズムのような長期間観察のためにはさらなる低侵襲な観察法が求められた。並行して回転板式共焦点の構築を行い長期間観察を試みた所、顕著な退色と毒性の改善が認められた。二つの方法を組み合わせる事で、神経回路網の性質を高速から長期間の時間的に広範囲な観察が可能となった。本研究課題により構築した顕微鏡システムを用い、今後は神経間連絡の実体やそのメカニズム、さらには多細胞ネットワークとしての性質を明らかにして行きたい。
液相法二重細孔シリカの分離機能

ケイ素アルコキシドの加水分解・重縮合反応においで、ゾル-ゲル転移時に相分離を同時に誘起することのできる条件を選び、マイクロメートル領域の共連続ドメイン(ゲル相および溶媒相)を持つゲルを作製し、さらに密閉条件下で種々のbHおよび温度で熟成することにより、乾燥・熱処速後に形成されるメゾ細孔耕造を併せ持つ、二重細孔ゲルを作製した。この方法により、2μmのシリカ骨格と3μmのマクロ細孔および直径12nmのメゾ細孔を併せ持つ二重細孔ゲルを毛細管中で作製し、シランカップリング処理によって表面を疎水化した後に、液体クロマトグラフィーカラムとしての分離性能を評価した。毛細管壁とゲルの密着性が悪く大きい間隙が観察されたカラムでは、HPLCモードの分離牲能は試料流速に強く依存し、理論段高の絶対値も大きかった。電算クロマトグラフィーに対する適用では、シリカゲル中の金属不純物が極めて少ないために、従来カラムよりも低い電気浸透流の値しか得られないが、分離性能そのものは従来カラムと同等あるいはそれ以上になった。また、アルキル基を有するケイ素アルコキシドを用いて、同等のマクロ孔構造を持つ毛細管カラムを作製したところ、毛細管壁とゲルの間隙はゲルの有するマグロ孔と同じ程度の大きさになった。このカラムは、HPLCモードにおいても分離性能の試料流速による変化が少なく、また電気クロマトグラフィーにおいても、優れた分離特性を示すことがわかった。金属アルコキシドの加水分解・重合挙動の解析ケイ素アルコキシドを適当な溶媒および触媒の存在下で加水分解し、種々の水溶性高分子や界面活性在を共存させた場合に起こる、重合体生成挙動と生じた重合体の構造を、電子密度の高い酸化物重合体のみの情報を抽出できる小角X線散乱装置を用いて、時間分割測定法によって解析した。水素結合性の弱い水溶性高分子の共存下では、重合体の架橋密度を反映するPorod領域の傾きは-1.5から-2.0程度となって、高分子を含まない参照系との差は比較的小さかった。これに対して。水素結合性の強い水溶性高分子や非イオン性界面活性剤の共存下では、Porod領域の傾きは最大でも-1.5となり、三次元的な架橋密度の非常に低い構造を持つことが明らかになった。熟成過程におけるメゾ細孔形成過程上述の高分子共存反応系のうち、ゾル-ゲル転移時に相分離を同時に誘起することのできる系を選んで、マイクロメートル領域の共連続ドメイン(ゲル相および溶媒相)を持つゲルを作製し、さらに密閉条件下で種々のpHおよび温度で熟成することにより、乾燥・熱処理後に形成されるメゾ細孔構造を解析した。小角X線散乱測定によれば、ほとんどのメゾ細孔領域の構造変化は湿潤状態で完了しており、乾燥・熱処理による構造変化の寄与は少ないことが明らかになった。さらに熟成温度を30°Cまで上げることにより、メゾ細孔がマクロ細孔の領域まで粗大化し、ついには共連続構造のゲル領域が空洞化する現象が確認された。
新規熱プラズマCVD法による優れた耐磨耗性セラミックスコーティングと微構造

熱プラズマCVD法によってWc-Co切削工具に窒化チタン(TiN)膜と部分安定化ジルコニア(PSZ)を二層コーティングした切削工具を作製し耐磨耗特性と膜の微細構造の関係を明らかにすることを目的に研究を行った.水蒸気を酸化剤として用いる手法で, TiN/PSZ二層膜の作製が可能になった.水蒸気の導入を段階的に増やした手法(段階噴霧)にすることで,耐摩耗性を向上させることが出来た.断面の微細構造観察から,切削性能の向上にはTiN/PSZ界面の密着性向上が特に重要であると考えられた.熱プラズマCVD法によってWc-Co切削工具に窒化チタン(TiN)膜と部分安定化ジルコニア(PSZ)を二層コーティングした切削工具を作製し耐磨耗特性と膜の微細構造の関係を明らかにすることを目的に研究を行った.水蒸気を酸化剤として用いる手法で, TiN/PSZ二層膜の作製が可能になった.水蒸気の導入を段階的に増やした手法(段階噴霧)にすることで,耐摩耗性を向上させることが出来た.断面の微細構造観察から,切削性能の向上にはTiN/PSZ界面の密着性向上が特に重要であると考えられた.本年度は1.プラズマ形成条件2.基板の種類と基板温度3.複合および二層膜の作製の3点に関して検討および実験を行った.1.アルコキシド溶液挿入速度を固定(0.1ml min^<-1>),基板温度は実験中500-800°C範囲とし,溶液導入ノズル形状,プラズマ形成ガスの圧力の最適値を検討した.XRDによる生成相とSEMによる表面および断面の微細構造観察から結晶性と膜の緻密さを最適化の指標とした.どの組成のアルコキシド溶液を用いた場合も,ノズル形状はφ0.5としたときもっとも緻密な膜が得られた.熱プラズマのAr/N_2/H_2混合気体(4.5/0-2/0-2L min^<-1>)中で窒素濃度によって,膜中の窒化物含有量を容易に制御できた.2.シリコン基板を用いて最適な条件を検討後,WC-Co超硬合金基板(住電精密(株)提供)に製膜を行い,微構造観察と耐摩耗性観察を行った.基板温度を高くすると膜の結晶性が向上する傾向が見られたが,超硬合金基板からコバルト成分が析出し,膜と反応することが認められたため,基板温度は700°C程度に抑える必要があると考えられた.基板温度が高すぎる場合は切削性能も低下したので,耐摩耗性向上のためには基板温度を高精度で制御することが重要であると確認された.3.TiBCN複合膜およびTiN/AlNとTiN/SiC二層膜の作製をそれぞれ前駆体溶液の導入パターンを調整することで複合膜の作製が行えることが明らかとなった.前駆体にアルコキシド溶液を用いているため,導入ポンプを制御するだけで容易に作製可能となった.これら実験に加えて関連研究として窒化物の生成モデルを考察するためGa_2O_3のNH_3による窒化反応の検討,およびTiN,AlN,SiC,Si_3N_4化合物の薄膜化による効果を検討するため,比較としてバルク体にしたときの機械的特性の基礎的データを収集するための実験もおこなった.本年度は(1)窒化チタン(TiN)膜上への部分安定化ジルコニア(PSZ)膜のコーティング(トップコート)および(2)PsZ/TiN二層膜の評価(3)耐摩耗性の評価,について研究を行った.今年度から,基板には主に超硬合金(WC-Co合金)を用い,実際の切削工具としての摩耗試験も行った.以上に加え関連研究としてジルコニアの酸化物イオン伝導の機構およびアルミナ膜の耐酸化性向上効果についても検討を行った.以上の研究についてそれぞれ次の結果を得た.(1)Y-プトキシド6mol%を添加したZr-ブトオキシド混合溶液にエタノールを添加し前駆体溶液として用いた.エタノールの濃度を約80%としたときもっとも緻密な膜が生成した.またプラズマ中に酸化剤として水蒸気を噴霧することでPSZをトップコートした二層膜が作製可能になった.水蒸気導入速度の最適化を試み,導入初期は速度を遅くし,次第に速くしていくと,より緻密なPSZ膜が生成することが分かった.(2)PSZ/TiN二層膜試料について,電子顕微鏡(SEMおよびTEM)による膜を含む試料の断面観察を行った.観察の結果,基板/TiN膜界面は緻密で比較的良好に密着していること,TiN膜はほとんど酸化されることなくその上にPSZがコーティングされていること、およびPSZは高い結晶性を有して柱状に成長していること,を確認した.しかし製膜条件によってはTiN/基板界面に超硬合金基板の微量成分であるNbが偏析しているケースが認められ,この対策が必要であると考えられた.(3)PSZ/TiN二層膜試料は企業で試作段階にあるAl_2O_3/TiN二層膜の試料と同等もしくは若干上回る耐摩耗性を示すことが明らかになった.

PSZのトップコート膜が切削時の摩擦熱を遮蔽し,下地のTiN膜の酸化を効果的に抑制したためと推測された.本年度は,窒化チタン(TiN)膜上に部分安定化ジルコニア(PSZ)をコーティングした切削工具の耐磨耗特性と二層膜の微細構造の関係を明らかにすることを目的に研究を進めた.表面観察にはSEMを用い,断面観察にはSEMおよびTEMを用いた.以上に加え,新しい膜組成の検討を行うため,窒化ケイ素-TiN系の複合体の作製およびジルコニア系の酸化物イオン伝導に関する研究も平行して行った.水蒸気を一定速度でプラズマ中に噴霧した(一定噴霧)試料では,最表面のPSZ層は約1ミクロンの小さなPSZ粒子で構成され,緻密であった.膜断面の観察から,PSZ/TiN二層膜が形成されていたが,PSZ-TiN間の界面には粗密な構造を持つ層が認められた.この粗密な層は主に酸化チタン(Ti02)から構成されていた.水蒸気を段階的に増やした(段階噴霧)試料では最表面のPSZ層は約3ミクロンと大きくなったが緻密であった.膜断面の観察からPSZ/TiN二層膜が形成されており,PSZ-TiN間の界面に粗密な層はほとんど認められなかった.わずかに条件を変えた試料についても観察を行い,一定噴霧に近いほどPSZ-TiN間の界面には粗密な層が厚く,段階噴霧に近いほど薄くなる傾向が認められた.PSZ-TiN間に粗密な層が薄くなると,PSZ-TiN間の密着性は向上すると考えられる.よって段階噴霧試料の方がPSZ-TiN層間の密着性は高いと予想された.一方最表面のPSZ膜は一定噴霧試料の方が緻密で構成する粒子が小さく,一般的に優れるとされる微細構造であった.実際の切削性能においては,一定噴霧試料が優れたので,性能の向上にはPSZ/TiN界面の密着性向上が表面のPSZ粒子の制御より重要であると考えられた.
L2 日本語発達単語認識でL1英語正字書法移動の影響

本研究は、日本の北海道の地方の公立小学校3校に通うL1が英語である読み手を対象とし、L2が日本語というコンテクストでの発展的な単語認知の問題を扱った、著者が2年にわたって取り組んだ探索的研究である。本研究により得られた主な知見を以下に示す。(a)若年学習者では、L1である英語からL2である日本語でのリーディングへの潜在的な言語間影響が見られる。(b)生徒の日本語熟達度が上がるにつれて、この影響は減少する。(c)さらにL1である英語でのリーディングにおける当初の熟達度は、L2である日本語のリーディングの熟達度に影響する。バイリンガル教育
ヒト多能性幹細胞から有毛細胞分化誘導の高効率化

昨年度に引き続き、今年度もマウス多能性幹細胞から機能的内耳有毛細胞への分化誘導に必要な因子を同定することを目標とした。昨年度は内耳有毛細胞作成において二つの先行する論文の実験アプローチを参考に以下の結果が得られた。内耳前駆細胞から有毛細胞への分化誘導にはWntシグナルが必要である。マウス多能性幹細胞をIGF1とEGF存在下で培養した結果、有毛細胞マーカーのひとつであるMyosin7a陽性細胞の作成がみられた。内耳有毛細胞形成においてはまず受精卵が分裂を繰り返し、多能性細胞が生じる。その後外胚葉が形成され、外胚葉から内耳前駆細胞へと分化し、内耳前駆細胞から機能的有毛細胞が形成される。これらの個々のクリティカルな発生過程すべてにおいてWntシグナルは関与していることがこれまでに報告されているから、Wntを含む3シグナル因子存在下でマウス多能性幹細胞の培養を試みた結果、有毛細胞らしき細胞の作成が認められた。さらにその再現性も確認できた。2010年に大島らによる初のマウス幹細胞由来の内耳有毛細胞が作製された。本研究はグループの実験方法に残存する問題点を解析、改善し臨床応用に向けて有毛細胞作製の高効率化を図ることを目的としている。初年度はマウスを用いて、ES細胞から内耳前駆細胞そして内耳前駆細胞から最終プロダクトである成熟した内耳有毛細胞への分化誘導の高効率化を図るために必要な因子を同定することを目標とした。まずES細胞から内耳前駆細胞作製においてはグループの方法を用いて内耳前駆細胞の作製することが出来た。さらにIGF1とEGFを導入することにより有毛細胞マーカーであるMyosin7a陽性細胞への分化誘導に成功した。内耳前駆細胞から成熟した内耳有毛細胞の作製においては、大島らは幹細胞由来の内耳前駆細胞をニワトリの内耳組織上で培養し有毛細胞への分化誘導を施行したが、我々は幹細胞由来の内耳前駆細胞をつかう代わりに内耳前駆細胞を含む妊娠10日目のマウスの耳胞を用いて培養しニワトリの内耳組織の有毛細胞作製における役割を確認することにした。その際ゼラチン上で培養した耳胞をコントロールとしたが、我々の予想に反し耳胞をゼラチン上で培養した時のほうがより多くの成熟した有毛細胞への分化をみることが出来た。この結果は妊娠10日目の耳胞にはすでに有毛細胞作製に必須な因子が内在しているということ、さらにニワトリの内耳組織は有毛細胞への分化を抑制する因子を発現している可能性があるということを示唆している。耳胞での発現パターンとその機能(primary ciliogenesis)からWntとShhを候補シグナルとし内耳有毛細胞発生におけるそれぞれの役割を解析した結果、Wntシグナルが有毛細胞作製に関与していることを解明した。さらにニワトリの内耳組織はWntシグナルを抑制する因子が発現されていることもRNAレベルではあるが確認できた。まずES細胞から内耳前駆細胞への分化誘導においては、前述したようにグループの方法を用いてPax2陽性内耳前駆細胞を作製することが出来た。またIGF1とEGFを導入することにより有毛細胞マーカーであるMyosin7a陽性細胞を作製することが出来た。しかし両者ともその分化誘導率は低く実験結果においても一貫性に欠ける。また内耳前駆細胞から成熟した有毛細胞への分化誘導においてはマウスを用いて内耳有毛細胞に関与しているシグナルを同定することが出来たが、そのシグナルのみで十分なのかどうかはまだ検討中である。さらにこのシグナルの内耳有毛細胞におけるメカニズム・ターゲット因子が解明できていない。まずES細胞由来の内耳前駆細胞またはMyosin7a陽性細胞への分化誘導率の向上を目指す。誘導率を上げるためにさらなる因子が必要なのか、実験条件を改めなければいけないのか等を引き続き検討していきたい。さらに内耳前駆細胞またはMyosin7a陽性細胞から成熟した有毛細胞の作製においては、Wntシグナルのみで充分なのか、さらなるシグナルが必要かを解析していきたい。そして最終的にはマウスで得た情報をヒトiPS細胞に応用し、ヒトiPS細胞から成熟した有毛細胞への分化誘導を試みる。1.試薬:マウス細胞およびヒト細胞の培養培地、発現タンパク解析用(50万円)2.消耗品:マウス細胞およびヒト細胞の培養培地、発現タンパク解析用(50万円)
WT1 variantの新規標的分子としての可能性: 卵巣癌の進展機構への関与

Wilms'tumor 1 (WT1)は、転写因子であり、RNA splicingを受け、exon5 (17AA)とexon9,10間の3つのamino acids (KTS)の有無によって4つのvariantがある。細胞増殖、腫瘍産生能はWT1 -17AA/-KTSが最も高かったが、薬剤感受性との関連は認めなかった。癌細胞は抗がん薬などのストレスに対して小胞体ストレス応答が活性化され、細胞死を回避している。卵巣癌細胞において小胞体ストレス誘導剤を投与すると、細胞増殖が抑制された。今後小胞体ストレスと薬剤感受性について検討を行う予定である。WT1は、RNA splicingを受け、exon5 (17AA)とexon9,10間の3つのamino acids (KTS)の有無によって4つのvariantがある。我々は4つのWT1 variant (-17AA/-KTS, +17AA/-KTS, -17AA/+KTS, -17AA/+KTS)をレンチウイルスベクターのよって卵巣癌細胞株(SKOV3ip1)に過剰発現させた細胞株を樹立した。empty vectorを導入した細胞株をコントロールとし、細胞増殖について検討した。コントロールに比較してWT1-17AA/-KTS, +17AA/-KTS, -17AA/+KTSで細胞増殖能が高かった。細胞増殖能が最も高かったのはWT1-17AA/-KTSを導入した細胞株であった。次に我々はin vivoにおいて4つのWT1 variantの腫瘍産生能を検討した。それぞれのWT1 variantを過剰発現させた細胞株を57週令のヌードマウス腹腔内に接種したところ、WT1-17AA/-KTSを導入した細胞株で最も腫瘍産生能が高かった。さらに薬剤感受性について検討した。WT1-17AA/-KTSを導入した細胞株をマウス腹腔内に接種し、2週間後よりPBSまたはシスプラチンを投与した。薬剤投与4週後に腫瘍重量を測定したところPBS投与群に比較してシスプラチン投与群では腫瘍形成を抑制する傾向を認めたものの、有意差は認めなかった。当初、我々はWT1-17AA/-KTSを導入した細胞株ではシスプラチンに対して抵抗性を示すものと考えていたが、予想と異なる結果であった。平成27年度の実験結果からWT1 variantの発現と薬剤耐性との関連が低いことが明らかになった。そこで我々は、新たな薬剤耐性と関連する概念として小胞体ストレスに着目し、薬剤耐性との関連を検討した。小胞体ストレスとは、小胞体に何らかのストレスが負荷されて機能や恒常性が失われると変性した折りたたみ不全なタンパク質が蓄積することである。これらの状況を小胞体膜タンパク質が察知し、小胞体を起源とした核へ至るシグナル経路(小胞体ストレス応答:unfolded protein response (UPR))が活性化される。UPRは、細胞を危機的な状況から回避させる重要な応答システムであるが、何らかの強い、長時間に及ぶ負荷がかかることで小胞体機能喪失、多量の未熟タンパク質が蓄積、あるいは小胞体ストレス応答の異常活性化によって、細胞死誘導シグナルとして働く。我々は、癌細胞では抗がん薬に暴露されることで小胞体ストレス応答が働き、薬剤耐性の癌細胞では細胞死を回避しているのはないかと考え次の実験を行った。卵巣癌細胞株5種(RMG-1, Ovcar3, A2780, Caov3, SKOV3)と正常卵巣上皮不死化細胞株(VOSE)において小胞体ストレス分子シャペロン蛋白であるGRP78の発現を検討した。RMG-1、VOSEでは低発現であったが、その他の卵巣癌細胞株ではGRP78のbasalな発現を認めた。またUPRに関連するXBP-1蛋白の発現を検討したところ上記6種類すべての細胞で発現を認めた。さらにSKOV3に小胞体ストレス誘導剤を投与したところ細胞増殖が抑制された。これらの結果から小胞体ストレス誘導剤と既存の抗がん薬の併用作用を検討し、薬剤耐性のメカニズムの一つとして小胞体ストレスが関連しているか、今後も引き続き検討を行う予定である。現在まで4つのWT1 variantにおいてWT1-17AA/-KTSが最も細胞増殖能と腫瘍産生能が高いことが分かった。WT1-17AA/-KTSによって発現調節を受ける遺伝子のマイクロアレイ解析を行い、WT1-17AA/-KTSによる細胞増殖、腫瘍産生亢進のメカニズムを明らかする。さらにin vivoの実験ではWT1-17AA/-KTSによるシスプラチンに対する薬剤抵抗性を認めなかったが、卵巣癌化学療法において標準治療をして使用されているタキサン製剤に対する感受性はどうなるのかを検討する予定である。

薬剤感受性に関してはほかの3つのWT1 variant (+17AA/-KTS, -17AA/+KTS, -17AA/+KTS)が関連している可能性もあり、これについても引き続き検討していく予定である。医学
ダウン症児の認知機能評価スケールと学習支援マニュアルの開発

本研究は、ダウン症のある児童生徒を対象として田中ビネー知能検査(田中教育研究所、2005)やASIST学校適応スキルプロフィール:A尺度(橋本他、2014)をもとに、これまでのダウン症児特有の認知機能の研究から1『DS認知機能スケール(ダウン症児のための認知機能テスト)』の開発・標準化を行い、その適用に伴い2『ダウン症児のための学習支援マニュアル』を作成・開発し、個別の指導計画や学習活動における合理的配慮の立案への有効性について検証することを目的とする。1DS認知機能スケールは認知(6領域;記憶/知識・概念/知覚/数概念・算数/処理操作/シンボル機能)、2学習支援マニュアルは学習活動(5分野;国語/算数/図工・作業/音楽/社会・科学)ごとに評価・支援手だてを実践する。研究成果として、国際学会の発表、モデル事例のデータベースを作成し、保護者・教師が活用しやすい様式にてマニュアルを冊子にして配布をする。本研究はABCの3つのプロジェクトでおこなう。本年度は、Aプロジェクトの『DS認知機能スケール(ダウン症児のための認知機能テスト)』の開発・標準化を行った〔H30.7-11〕。課題は、記憶/知識・概念/知覚/数概念・算数/処理操作/シンボル機能の6領域72項目であり、JDS会員&地方支部での調査(福岡/大阪/名古屋/東京/仙台/札幌に在住のDS児250名)を行った。具体的には、田中ビネーV&ASISTを実施(MA112歳に分類)し、DS認知機能スケールを実施し統計処理を行った〔H30.12-2〕。ほぼ予定通りである。計画していたスケジュールに沿って研究を継続する見通しである。2019年度は、「ダウン症児のための学習支援マニュアル」の有用性検証(支援学校・学級4校で適用)を行う。内容は、DS認知機能スケールの6領域を5つの学習活動(国語/算数/図工・作業/音楽/社会・科学)に配し短所・長所に対応して支援目標・手だてを作成し事例に適用、検証することである。DSの国際的研究や実践で支援方策の実際を検証する。2020年度には、3地域にてDS児の担任教師や保護者を対象にワークショップを開き意見交換を行い、マニュアルの有用性について検証。DS認知機能スケールの刊行と学習支援マニュアルの適用モデル事例データベースを作成し閲覧/活用しやすい様式にて公開する。ほぼ予定通りである。(理由)本年度、実施した調査収集のサンプル数が予定していたよりも少なくなったため、そのデータ分析のための謝金が一部残された。(使用計画)次年度のデータ分析のための謝金として使用する予定である。
食品成分によるGタンパク質共役受容体を介した抗サルコペニア効果の解明

β2ARを介した食品成分のサルコペニア予防効果について、その作用メカニズムの解析、in vivoにおける筋萎縮抑制効果の検証を行った。これまでの検討により、食品成分のスクリーニングによりβ2ARのアゴニストとして作用する食品成分3種類(Osthole, Gramine, Hordenine)を見出してきた。この食品成分についてさらに検討を進め、3種類の成分がマウス、ヒト両方のβ2ARに対してアゴニストとして機能すること、またこの効果はβ2AR特異的なアンタゴニストであるにICI-118551により完全に抑制されることを明らかにした。さらに、食品成分のマウスへの筋肉投与により、β2AR刺激により活性化するCREB応答遺伝子であるNr4a1, Nr4a3, PGC-1α4の発現が亢進することを確認し、食品成分がin vivoにおいても機能し得ることを明らかにした。この成果は論文として発表した(Chikazawa M. & Sato R. J. Nutr. Sci. Vitaminol., 64, 68-74, 2018)。スクリーニングにより明らかにした食品成分2種類について、その作用機構を明らかにするべく、β2ARプロモーター活性化機構の詳細な解析を行った。様々な長さのプロモータープラスミドを用いたルシフェラーゼアッセイを行い、食品成分による発現制御に重要な2箇所の領域を明らかにした。また、この領域に結合することが予想される転写因子について、ノックダウン実験、ChIPアッセイ、ABCDアッセイにより明らかにした。さらに、マウスへの投与実験により、in vivoにおいても発現亢進効果、筋重量増加効果があることを確認した。この成果は論文として発表した(Chikazawa M. & Sato R. Mol. Nutr. Food Res., 62, 1800530, 2018)。サルコペニアは加齢に伴い生じる筋量・筋力低下であり、高齢者の日常生活を妨げることから、高齢化が進む現代において予防策の立案が必要とされている。骨格筋肥大に関与するシグナルを活性化し、骨格筋機能の維持やサルコペニアの予防に貢献する機能性食品の開発は、容易に取り入れ可能な予防策として重要性が高いものである。筋機能向上に寄与する分子の一つにGタンパク質共役受容体(GPCR)が挙げられ、そのアゴニストによる活性化は筋肥大やサルコペニア予防に寄与する。また近年、GPCRの発現レベルを向上させることによっても筋機能改善効果が見込めることも明らかにされつつあり、その応用かも期待される。本研究では、骨格筋に高発現するGPCRであり、骨格筋肥大効果を有することが知られるβ2アドレナリン受容体(β2AR)に着目し、サルコペニア予防に寄与する機能性食品成分の効果を明らかにすることを目的とする。これまでに行った検討において、(a) β2ARのアゴニストとなる食品成分、(b) β2ARの発現を亢進する食品成分を明らかにするため、ルシフェラーゼアッセイを用いたスクリーニング系を構築した。350種類の食品成分ライブラリよりスクリーニングを行った結果、(a)アゴニストとして4種類、(b)発現亢進成分として2種類の成分を見出した。今後は、これらの食品成分の作用機構について分子生物学的な観点より明らかにすることで、食品成分による生体調節機構の詳細な機構解明を目指す。最終的には、サルコペニア予防効果を個体レベルで検証することで、機能性食品としての有用性を提唱する。

さらに、食品成分のマウスへの筋肉投与により、β2AR刺激により活性化するCREB応答遺伝子であるNr4a1, Nr4a3, PGC-1α4の発現が亢進することを確認し、食品成分がin vivoにおいても機能し得ることを明らかにした。この成果は論文として発表した(Chikazawa M. & Sato R. J. Nutr. Sci. Vitaminol., 64, 68-74, 2018)。スクリーニングにより明らかにした食品成分2種類について、その作用機構を明らかにするべく、β2ARプロモーター活性化機構の詳細な解析を行った。様々な長さのプロモータープラスミドを用いたルシフェラーゼアッセイを行い、食品成分による発現制御に重要な2箇所の領域を明らかにした。また、この領域に結合することが予想される転写因子について、ノックダウン実験、ChIPアッセイ、ABCDアッセイにより明らかにした。さらに、マウスへの投与実験により、in vivoにおいても発現亢進効果、筋重量増加効果があることを確認した。この成果は論文として発表した(Chikazawa M. & Sato R. Mol. Nutr. Food Res., 62, 1800530, 2018)。昨年度のうちにこれまでの成果をまとめ、論文発表まで完了したため、今後は継続しない。マウスへの食品成分含有食の摂食実験を行い、食品成分により骨格筋のβ2AR発現亢進が認められること、クレンブテロール(β2AR合成アゴニスト)投与による筋量増加効果をより向上させることを確認するため、現在検討を進めている。今年度中の論文投稿を目標に必要な追加実験を行う。試薬使用量を減らすために96wellでのスクリーニング方法を確立することができたため、予定よりも使用量は少なくなった。また、ウェスタンブロッティングでのGPCR下流シグナルの検出については、リアルタイムPCRでの評価がより明確に効果が見られたため、予定していたよりも実験回数が少なく、試薬使用量が少なかった。翌年度、動物での食品成分の効果について、様々な投与濃度、期間を設定して効果を詳細に検証する予定であり、購入動物数が増える見込みであるため、前年度使用しなかった予算を用いる予定である。
植物先端成長に対する細胞骨格の作用メカニズムの解明

植物の先端成長において、細胞骨格であるアクチン繊維と微小管が独立して機能しているのか、互いに作用しながら機能しているのかを解明するために、コケ植物の原糸体細胞の先端成長領域における細胞骨格のダイナミクス観察、先端成長に対する微小管・アクチン繊維結合タンパク質の機能解析を行った。その結果、微小管・アクチン繊維同時可視化系統を用いたライブイメージングと阻害剤実験により、微小管束の形成はアクチン繊維に依存的であることが示唆された。また、アクチン重合促進因子classII forminが先端成長領域において微小管とアクチン繊維を制御し、伸長速度を調節するタンパク質であることが示唆された。植物の先端成長は、アクチン繊維と微小管を介して制御される。しかしながら、これらの細胞骨格が独立して機能しているのか、互いに作用しながら機能しているのかはわかっていない。コケ植物の原糸体細胞の先端成長領域では、微小管束が先端成長の伸長速度と方向性の調節に関与する。さらに、アクチン繊維束が微小管束と共局在する。そこで、先端成長領域における微小管束とアクチン繊維束のダイナミクス観察、先端成長に対する微小管・アクチン繊維結合タンパク質の機能解析を行った。微小管束形成に対するアクチン繊維束の作用を調べるために、微小管・アクチン繊維同時可視化系統を作出した。これまでの微小管・アクチン繊維同時可視化系統に異常形態を示していたが、新たに作出したGTLA49系統の植物体は、野生型と同じ形態を示し、sGFPとmcherryの蛍光シグナルの観察により、GTLA49は微小管とアクチン繊維が同時に可視化された。この系統の原糸体の伸長領域における微小管束とアクチン繊維束をライブイメージングした結果、微小管束とアクチン繊維束が同所的に形成されることがわかった。さらにこれらのダイナミクスを解析したところ、微小管束が形成されているところにアクチン繊維束が形成されることが示唆された。微小管・アクチン繊維結合タンパク質をスクリーニングした結果、微小管付随タンパク質CLASPが選抜された。CLASP-Citrine融合タンパク質を発現させたところ、先端領域にCLASP-GFPは微小管束の形成に伴い、微小管束に蓄積することがわかった。この結果から、先端成長にて微小管束を制御するタンパク質である可能性が考えられる。CLASPは微小管とアクチン繊維を架橋する機能が示唆されるため、このタンパク質を介して微小管束とアクチン繊維束が同所的に形成される可能性が考えられた。これまでに作出した微小管・アクチン繊維同時可視化系統において、継代培養による形態異常が生じたこと、遺伝子サイレンシングにより蛍光タンパク質の蓄積が減少したことから、微小管とアクチン繊維の可視化が困難な状況になった。そのために、微小管・アクチン繊維同時可視化系統の作出を再度行った。スクリーニングする微小管・アクチン繊維結合タンパク質の数を増やしたため、因子の選抜に時間がかかっている。微小管束形成に対するアクチン繊維束の作用を調べるために、微小管・アクチン繊維同時可視化系統を用いて、アクチン重合阻害剤を添加した寒天培地で培養した。その結果、伸長領域でアクチン繊維束とともに微小管束も消失し、さらに伸長が阻害されることがわかった。微小管束の形成はアクチン繊維に依存的である可能性が考えられる。微小管束形成に関わる因子として、微小管形成因子AUG8を同定した。AUG8遺伝子破壊系統では先端成長速度が低下したことから、AUG8が先端成長に関わることが示唆された。微小管・アクチン繊維結合タンパク質として、アクチン重合促進因子classII formin(For2A、For2B)に着目した。For2A-GFP融合タンパク質を発現させたところ、先端領域にGFPシグナルが検出された。For2Aと微小管の同時可視化系統において、For2A-GFPは微小管束の形成に伴い、微小管束に蓄積することがわかった。この結果から、先端成長にて微小管とアクチン繊維を制御するタンパク質である可能性が考えられる。さらに、先端成長に対するFor2機能を明らかにするために、For2A、For2Bの同時ノックダウン解析を行った。その結果、エストロジェンで誘導したノックダウンで先端成長速度が低下したことから、For2が先端成長に関わることが示唆された。

また、アクチン重合促進因子classII forminが先端成長領域において微小管とアクチン繊維を制御し、伸長速度を調節するタンパク質であることが示唆された。微小管・アクチン繊維同時可視化系統を細胞骨格破壊剤で処理し、微小管に対するアクチン繊維の役割、およびアクチン繊維に対する微小管の役割について検討する。微小管・アクチン繊維結合タンパク質のスクリーニングで選抜された因子について、誘導的なRNA干渉法を用いて、微小管束、アクチン繊維束に対する機能、および先端成長に対する役割を調べる。これらの結果から、先端成長における微小管とアクチン繊維の相互作用とその分子的制御機構について考察する。27年度が最終年度であるため、記入しない。植物細胞生理学27年度が最終年度であるため、記入しない。
自然農法を用いた教育水田の省力的稲栽培技術の確立と教育への活用

水稲の自然農法の技術確立は難しく、体系的な研究は極めて少ない。一方、自然農法は、自然の仕組みを巧みに利用して作物栽培を行う農法であるため、自然のメカニズムを学生に教育するのに適した優れた教材となる可能性がある。そこで本研究では、自然農法の学習教材としての活用と、自然農法の技術確立を目的とし、未解明である栽培メカニズムの解明を行った。【結果】[土壌密度]自然農法田の土壌の含水率は、慣行田より低くかった。それゆえ自然農法田の土壌密度は、慣行田より高い傾向があった。[土壌の可給態窒素]乾土100gあたりの可給態窒素は、自然農法田より慣行田の方が高かった。生土100cm^3あたりの可給態窒素は、慣行田より自然農法田の方が高かった。[土壌酸化還元電位]土壌酸化還元電位は、慣行田より自然農法田の方が酸化的であった。[根の活性]根の活性は、慣翫田より自然農法田の稲の根の活性が高かった。[水稲の分げつ]分げつは、慣行田より自然農法田の方が多かった。[収量]玄米収量は自然農法田の方が慣行田より多かった。その一番の要因は、自然農法田の穂数の多さであった。【まとめ】本研究によって、自然農法による水稲の生育メカニズムの一部が以下のように解明した。(1)自然農法田の土壌密度が高い、つまり面積当たりの土壌量が多い。その結果、面積当たりの土壌可給態窒素は多くなる。(2)酸化的な土壌による高い根の活性が、自然農法田の水稲の養分吸収を高める。(3)面積当たりの土壌可給態窒素が多いこと、植物体の高い養分吸収能力によって、分げつ、穂数は多くなる。(4)穂数が多くなることによって、高い収量をもたらす。本研究によって、自然農法による水稲の生育メカニズムの解明が進んだ。これにより、学生が自然農法田を観察・管理することで、多様な自然のメカニズムを有機的に学ぶことができる教材となった。また、自然農法の科学的技術の確立が進んだ。
グローバルヘルスガバナンスにおける先進国の保健外交―感染症対策支援からの比較分析

2018年夏に妊娠していることがわかり、あまり状態が良くなく、秋以降に予定していた海外での調査が行えなかったことは残念であった。他方、電子化された資料やスカイプでのインタビューを通じて成果をまとめることに注力することができ、複数の成果にまとめられたことは良かったと思っている。2019年2月6月末まで産休・育休を頂いているため、その間、研究を中断することになるが、再開後は当初の予定通り、やり残した調査を行い、成果をまとめる作業を行う予定である。先進国の保健外交を日・英・仏・米・独に焦点を当てて明らかにし、現在のグローバルヘルスガバナンスにおける先進国保険外交の位置付けを検討するという本研究計画の中で、H28年度においてはまず、1グローバルヘルスガバナンスにおける先進国保健外交の総体的位置づけ、2日本の保健外交の実態、3成果の公表という3つの作業を目標としていた。1に関しては、グローバルヘルスガバナンスと保健外交に関する文献調査を中心に作業を進め、各国独自の大まかな取り組み、G7/8の取り組みとその課題等を分析することができた。2に関しても、文献や関連省庁のホームページから日本政府独自の保健外交、日本主催の先進国首脳サミットでの保健分野におけるイニシアティブなどを明らかにした。3については、学会報告という形で行った。12月にパリで開催された国際ワークショップでThe role of the G7 in Global Health Governance: France as an example of developed countries' healthdiplomacyという形で報告を行い、現在進行中のフランスの保健外交と日本、アメリカの保健外交を比較検討し、グローバルヘルスガバナンスにおける先進国保健外交の位置付けとその課題について報告・ディスカッションを行った。当初予定していた上記3つの課題をある程度こなすことができたので、概ね順調に進展していると言える。できれば学会報告とそのフィードバックをH28年度中に論文として公表することを目指していたが、2016年秋に妊娠がわかり、秋冬にかけて体調が優れず、そこまで到達することができなかったのは残念であった。GHGの中で先進国が独自のイニシアティブを打ち立て、GHGの分散化が懸念される中で、先進国、具体的にはG7諸国の保健外交の実態を明らかにし、先進国の望ましいGHGへの関与のあり方を導き出すことが本研究の最終目的である。H30年度は1アメリカの保健外交の概要と、2昨年度から持ち越した課題、具体的にはフランスの保健外交におけるWHOリヨンオフィスの位置づけという主に二つの課題を、文献調査、関係者へのインタビューを通じて検討した。1に関しては、当初の予定では、2008年ブッシュ政権下で設立されたHIV/AIDSのためのPresident's Emergency Plan for AIDS Relief (PEPFAR)に焦点を当てて検討した。その過程で、「トランプ政権による保健分野への支出削減がGHGに及ぼす影響はどのようなものか?」という新たな課題が浮上し、そちらに重点をおいて検討を行った。2に関しては、フランス保健外交におけるWHOリヨンオフィスの位置づけに焦点を当てて検討した。WHOリヨンオフィスの事業を担当している数名のオフィサーにインタビューを行い、フランス政府の関与の実態、フランスにおける政権交代の影響等について有用な情報を得ることができた。先進国の保健外交への熱心な関与の背景には、政治的な動機が強く働いているという仮説のもと、研究を進めていた。しかし調査の結果、国際機関や研究所など、non-state actorsのGHGにおける影響力が増してきており、先進国の影響力や役割は非国家アクター、とりわけ国際機関の動きとの関連性の中で検討されねばならないことがわかった。以上を踏まえ、現在、論文を執筆している。このほか、秋には日加先端科学シンポジウムで'Global Health Governance in a globalised world: historicalevolution and the present problems'と題する報告を行った。そこで得られたフィードバックも今後の研究に反映させて行きたい。研究自体は概ね、計画通りに遂行できている。他方、研究を進めていく過程で、例えばトランプ政権による保健分野の支出削減やフランスの政権交代など、計画策定時点では予期できなかった政治上の変化が生じた。また、研究を進める中で、GHGにおいては先進国の保健外交に加え、国際機関の動きも同時に検討する必要性を認識するに至った。このように、本研究を進める上で、検討せねばならない課題が当初以上に増えていることに加え、H29年度は4-7月まで産休を取得していたこともあり、研究の進捗状況はやや遅れている。H29年度は1アメリカ保健外交の実態と位置づけ、2当該年度の成果の公表という二つの作業を進める予定である。H29年4月に出産し、H29年度は後半にならないと海外への調査は厳しいと見込んでいるが、その分、スカイプでのインタビュー調査等を行い、なるべく遅れをとらないように進めていきたい。またH29年秋には国際ワークショップでGHGに関する報告を予定しており、そこでの報告、フィードバックも研究に反映させていきたい。H 30年度は、本年度までにやり残した課題に加え、当初の予定通り、イギリスの保健外交について検討していく予定である。上述の通り、今日のGHGにおいて先進国の役割は他のアクターの動きとの関連性の中で検討されねばならず、よって、H30年度においては国際機関の動きにも留意しつつ、研究を進めていく。

2019年2月6月末まで産休・育休を頂いているため、その間、研究を中断することになるが、再開後は当初の予定通り、やり残した調査を行い、成果をまとめる作業を行う予定である。当初、調査旅費として2回の渡航を予定していたが、2016年秋に妊娠していることがわかり、以降の海外渡航ができなかったため。世界保健機関(WHO)の史料が一部電子化され、WHOが史料を電子媒体で送ってくれたこと、またWHOオフィサーとのインタビューをface to faceではなく、スカイプで行ったため、当初、旅費に使用する予定であった予算を使用しなかった。2018年夏に妊娠し、海外への渡航ができなかった。他方、調査に使用する資料が一部電子化されたことや、インタビューをスカイプで行なったこともあり、当初、旅費に計上していた予算を使用しなかったため。H29年度以降の調査旅費として使用する予定である。