hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模映像アーカイブにおける効率的な情報検索のための自動構造化

近年,大量の映像を電子的に蓄積・処理する環境が整ったため,研究代表者らは過去8年間の特定ニュース映像をはじめ,放送映像を大量に蓄積してきた.本研究では,それらの映像に対し,課題1)大量の映像から任意のほぼ同一な映像区間を高速に検出する手法,課題2)映像アーカイブの意味構造を解析する手法の開発を目指してきた.本年度はまず課題1)に対し,過年度までに開発した準同一映像検出プログラムを整理・修正し,一般公開するとともに,本研究領域で開発している並列計算プラットフォームIntrigger上で動作させることで,処理の大幅な高速化を実現した.また,他の研究課題と連携して他の応用方法を模索した.次に課題2)に対し,過年度までに実装したニュース映像の時系列意味構造解析及びその構造に基づく閲覧インタフェースmediaWalkerを改良し,検索機能を付与した.また,ニュースストーリ・トピックに正規化されたキーワードを付与するために, Wikipedia項目との関連づけ方法を検討した.一方,一般の放送映像の意味構造解析にも取り組んだ.具体的には1週間にわたる地上波6局の全映像(1,008時間)に対し,課題1)で実現した準同一映像区間検出手法を適用し,出現パターンにより準同一映像の使われ方を自動分類した.なお,ニュース映像の構造化・閲覧インタフェースについては,成果を学術雑誌に論文として公表した.近年,大量の映像を電子的に蓄積・処理する環境が整ってきたため,研究代表者らは過去7年間にニュース映像を蓄積し,利用者の求めに応じて社会の出来事を長期間追跡し,映像の特性を活かして平易に理解できるようにすることを目指している.本研究では,そのために必要となる技術として特に,課題1)大量の映像から任意のほぼ同一な映像区間を高速に検出する手法,課題2)ニュース映像アーカイブ中の意味構造を解析する手法の開発を目指してきた.本年度は,そのなかで以下の2項目につき重点的に取り組んだ.「項目1)大量の映像から任意のほぼ同一な映像区間を高速に検出する手法の開発・利用方法の検討」ある映像から任意の同一映像区間対を検出するには,映像の任意区間同士の全対全照合が必要なため,映像長の2乗オーダの計算量を要する.本年度は,既に実現した特徴ベクトルの時空間次元圧縮による高速検出手法に対し,特徴空間のマージン付き適応的分割手法により,照合回数自体を減らすことで更なる高速化を実現した.また,クラスタ型計算機の使用を考慮した並列アルゴリズムへの拡張も検討した.更に応用例として,国内外の放送局によるニュース映像間の関連づけについて検討した.「項目2)ニュース映像アーカイブ中の意味構造を解析する手法の開発・利用方法の検討」直接関連するニュースストーリを時系列的に追跡する「トピックスレッド」構造の自動抽出手法につき,処理時間を短縮することで,数ヶ月にわたる出来事の起承転結や因果関係を追跡できるようにした.また,音声書き下しテキスト(Closed-captionや文字放送字幕)のみでなく,より確実な手がかりとして課題1)から得られる同一映像区間の存在も加味した手法に拡張した.さらに,トピックスレッド構造可視化インタフェース「mediaWalker」を実装し,本研究により得られた時系列意味構造を可視化することで,効率的に指定したトピックの映像を閲覧できるようにした.近年,大量の映像を電子的に蓄積・処理する環境が整ったため,研究代表者らは過去8年間の特定ニュース映像をはじめ,放送映像を大量に蓄積してきた.本研究では,それらの映像に対し,課題1)大量の映像から任意のほぼ同一な映像区間を高速に検出する手法,課題2)映像アーカイブの意味構造を解析する手法の開発を目指してきた.本年度はまず課題1)に対し,過年度までに開発した準同一映像検出プログラムを整理・修正し,一般公開するとともに,本研究領域で開発している並列計算プラットフォームIntrigger上で動作させることで,処理の大幅な高速化を実現した.また,他の研究課題と連携して他の応用方法を模索した.次に課題2)に対し,過年度までに実装したニュース映像の時系列意味構造解析及びその構造に基づく閲覧インタフェースmediaWalkerを改良し,検索機能を付与した.また,ニュースストーリ・トピックに正規化されたキーワードを付与するために, Wikipedia項目との関連づけ方法を検討した.一方,一般の放送映像の意味構造解析にも取り組んだ.具体的には1週間にわたる地上波6局の全映像(1,008時間)に対し,課題1)で実現した準同一映像区間検出手法を適用し,出現パターンにより準同一映像の使われ方を自動分類した.なお,ニュース映像の構造化・閲覧インタフェースについては,成果を学術雑誌に論文として公表した.
清代の三礼学に関する研究

本年度は、平成4年度までの研究成果を継続して、(1)清代の三礼学関係の著書・論文(解題・序跋・随筆中の記事などを含む)の分類目録及び索引の作成、及び(2)皮錫瑞『三礼通論』訳注原稿の作成の作業を進行してきた。(1)に関しては、4年度の9月までに、清代の三礼学関係資料の蒐集・整理の作業、及び蒐集した資料から篇目を抜出して分類カード化する作業を終えていたため、本年度は、引続き、篇目カードをコンピュータ入力し、データベース化する作業を実施したが、時間的制約により、当初計画していた三礼学関係資料のうち、全体の約五分の一(計359点)に相当する「周礼の部」の入力、データベース化を完成したに止まった(研究成果報告書6495頁所載)。この作業に関しては、今後も引続き、「儀礼の部」「礼記の部」「三礼総義の部」等々の完成を目指すこととしたい。また、(2)に関しては、4年度末までに入力を終えることができなかった『三礼通論』第29条以降の正文の入力を進めると同時に、『稿本三礼通論訳注(上)』に訳出した部分以降の訳注原稿作成の作業を行った。正文入力については、本年度末までに、外字などを除いてほぼ入力作業を完了することができたが、訳注作成に関しては、予想を大幅に超える労力・時間を要したことも有り、当初計画の第17条から第34条までのうち、約半分に相当する部分の訳稿を完成したに止まった(『三礼通論訳注(中)』として研究成果報告書163頁に掲載)。今後は、『三礼通論訳注(中)』の当初予定の条数を満たすべく訳注原稿作成に当るとともに、更に『三礼通論訳注(下)』の完成に鋭意取組みたい。なお、(1)の作業に関しては、主として名古屋大学の大学院生、(2)の作業に関しては、主として北海道大学の大学院生の協力を仰いだ。本年度は、当初計画の(1)清代の三礼学関係の著書・論文(解題・序跋・随筆中の記事などを含む)の分類目録の作成、(2)『大載礼記』の一字索引の作成、(3)皮錫端『三礼通論』訳注原稿の作成の作業を進めるべく、平成四年七月に科学研究費の交付を受れてより九月半ばまでは、その準備として、コンピュータ関連機器・ソフトウエアを導入し、機器の操作に習熟すること、機器の運用のための環境を整備することに努めた。また一方、清代三礼学関係の著書・論文の網羅的蒐集・整理作業をも進め、蒐集した資料から篇目を抜き出して分類カード化する作業を九月までに終えた。九月以降は、『三礼通論』『大載礼記』の本文のコンピュータ入力を行い、訳注作成、索引作成の準備を進めた。しかし、コンピュータ関係機器の納入が遅れたこと、また、運用可能な環境の整備、機器操作の習熟に時間がかかり、更には、北海道大学文学部の改修工事に伴い十月末より翌年一月末までの間、研究室の機器の使用が不可能となったため、当初計画のように『三礼通論』の全文をコンピュータ入力するまでには至らなかった。現在までに入力を終えることが出来たのは、『三礼通論』全体の約半分に当る第一条から第二十八条までに止まっている。

なお、『大載礼記』の索引作成の作業に関しては、主言篇から保傳篇まで(約三分の一)の入力を終えた時点で、香港中文大学に『大載礼記逐字索引』(コンピュータ入力)の刊行予定が有ることを知り、作成業務を一時中断していたが、後、既に同索引が一九九二年八月に刊行されていたことが判明したため、巳むを得ずこの計画を断念することとした。現在は、清代三礼学関係の著書・論文(解題・序跋・随筆中の記事などを含む)の篇目カードをコンピュータ入力しデータベース化する作業、『三礼通論訳注(中)』の原文入力及び訳稿作成の作業を、大学院生の協力を得つつ進行中である。本年度は、平成4年度までの研究成果を継続して、(1)清代の三礼学関係の著書・論文(解題・序跋・随筆中の記事などを含む)の分類目録及び索引の作成、及び(2)皮錫瑞『三礼通論』訳注原稿の作成の作業を進行してきた。(1)に関しては、4年度の9月までに、清代の三礼学関係資料の蒐集・整理の作業、及び蒐集した資料から篇目を抜出して分類カード化する作業を終えていたため、本年度は、引続き、篇目カードをコンピュータ入力し、データベース化する作業を実施したが、時間的制約により、当初計画していた三礼学関係資料のうち、全体の約五分の一(計359点)に相当する「周礼の部」の入力、データベース化を完成したに止まった(研究成果報告書6495頁所載)。この作業に関しては、今後も引続き、「儀礼の部」「礼記の部」「三礼総義の部」等々の完成を目指すこととしたい。また、(2)に関しては、4年度末までに入力を終えることができなかった『三礼通論』第29条以降の正文の入力を進めると同時に、『稿本三礼通論訳注(上)』に訳出した部分以降の訳注原稿作成の作業を行った。正文入力については、本年度末までに、外字などを除いてほぼ入力作業を完了することができたが、訳注作成に関しては、予想を大幅に超える労力・時間を要したことも有り、当初計画の第17条から第34条までのうち、約半分に相当する部分の訳稿を完成したに止まった(『三礼通論訳注(中)』として研究成果報告書163頁に掲載)。今後は、『三礼通論訳注(中)』の当初予定の条数を満たすべく訳注原稿作成に当るとともに、更に『三礼通論訳注(下)』の完成に鋭意取組みたい。なお、(1)の作業に関しては、主として名古屋大学の大学院生、(2)の作業に関しては、主として北海道大学の大学院生の協力を仰いだ。
腎移植における抗体関連型拒絶反応の早期免疫応答の解明と新規治療法の開発

腎移植における抗体関連型拒絶反応の治療戦略として免疫グロブリン大量投与(IVIG)の効果とそのメカニズムの解析のためラット感作モデルを作成した。感作ラット内には大量の抗ドナーIgG抗体が存在するがIVIG単独投与によりこれが低下することを直接証明した。経時的な病理学的変化も解析可能であった。そのメカニズムとしてはB細胞活性化因子の低下、調節性T細胞の増加によりメモリーB細胞や形質細胞の機能低下が考えられた。しかしながらIVIG単独投与により抗ドナー抗体は低下するも腎移植施行した場合の生着延長効果はわずかであり、メモリーT細胞のような、その他の細胞機能を抑制する方法を検討する必要がある。1.皮膚感作による抗ドナー抗体の動態ラットのドナー皮膚を別の種類のレシピエントに移植し、経時的に血清を採取した。その血清をドナーのT細胞と反応させ、抗ドナー抗体を、蛍光量で定量化できるシステム(MolecuIes of Equivalent Solule Fluorochrome;MESF)を用いて測定した。結果として皮膚移植後抗IgG抗体が3-4週間をピークに上昇し、その後徐々に低下することをまず確認できた。抗体量は信号強度を表すflow intensityとして70,000から100,000程度とややばらついていることも判明した。この抗体はドナーと別種のラット、またはレシピエントラットに対する抗体ではなく、ドナーに対するIgGであり、ドナー特異的IgG抗体といえる。2.タクロリムス投与による抗ドナー抗体の推移次にこれらの抗体の産生抑制を免疫抑制剤にて抑制できるかどうかを検討した。同様の系に臨床で使用されている免疫抑制剤のタクロリムスを皮膚移植3日前から投与し、合計で14日間投与した場合、投与期間中ラット皮膚移植片が拒絶されず、生着したままであり、このことを反映していると思われるがドナーに対する抗体も産生されなかった。しかしながらラット皮膚移植後2週間ののちに14日間タクロリムスを投与した場合はやや抗体産生能を低下するものの皮膚移植後3-4週間のピークにて抗ドナーIgG抗体の産生が認められた。このことは一度レシピエントがドナー抗原に感作され、その抗原に対するメモリー細胞が形成された場合はタクロリムスを投与されてもその抗体産生能を抑制することが難しいことを表している。平成26年度にラットに皮膚移植片によって感作後の抗ドナー抗体の推移を解析していたことより平成27年度はそのラットの感作モデルにヒト免疫グロブリンの大量投与(IVIG)を行うことで実際に抗ドナー抗体が低下するかどうかを解析した。その結果以下の3点について結果を得ることができた。1.抗ドナー抗体の低下:皮膚移植を施行した感作ラットにおいてヒト免疫グロブリン0.6 g/kg/週の投与量では抗ドナー抗体はコントロールと同様に高いレベルで産生されていたが、2.5 g/kg/週と投与量をさらに増加させることで前感作状態と同等のレベルまで抗ドナー抗体を低下させることが可能であった。その動態は投与後2週間で抗ドナー抗体は低下しはじめ、投与後4週間では有意差をもって低下するようになっていた。2.移植腎生着期間の延長:そのようなIVIG感作ラットに感作した皮膚と同じ系統のラットの腎移植を行うと4日程度であるが、免疫グロブリンを投与していない感作ラットと比較して移植腎生着期間が延長することが判明した。しかしながら感作をしていないラットにアロの腎移植を施行した際の生着期間と比較すると有意な延長効果はなかった。3.組織学的所見の改善:さらに組織学的な検討において抗体関連型拒絶反応(AMR)の所見である糸球体炎、傍尿細管毛細血管炎などの組織所見をみてみるとIVIG感作ラットのほうが、発症自体を抑制させることは不可能であったが、発症時期を遅らせていることが判明した。以上これらの結果は感作されて抗ドナー抗体が存在する場合でも大量の免疫グロブリンを使用することでAMRを抑制することができることを直接的に証明できた知見として意義があると考える。平成26年度の推進方策においてあげた事項について、平成27年度は感作ラットにおける抗ドナー抗体のIVIGによる抗体抑制効果の証明、腎移植後の生着効果の検討と移植した腎臓の経時的組織学的な検討が行えたことが理由としてあげられる。メカニズムの解析に関しては本年度も引き続き行う必要があるが、予備実験にてBAFFの解析進んでおり今後見通しが立つ予定である。本研究の目的は、ラットを用いた抗体関連型拒絶反応(AMR)のモデルとして、アロ皮膚移植片によって感作後の抗ドナー抗体(DSA)の推移を解析し、その感作モデルにヒト免疫グロブリンの大量投与(IVIG)を行うことでDSA産生の推移や作用機序を解析することである。その背景としてヒト腎移植においてAMRはしばしば治療に難渋し、IVIGが治療法の一つとして挙げられるものの、その病理学的な効果や免疫学的な機序が不明であることが挙げられる。当該年度までにおいて以下の4点について結果を得ることができた。1 DSAの低下:皮膚移植を施行した感作ラットにおいて、ヒト免疫グロブリン2.5 g/kg/週の連続投与で前感作状態と同等のレベルまでDSAを低下させることが可能であった。その動態は投与後2週間でDSAは低下しはじめ、投与後10週まで低下し続けた。2移植腎生着期間の延長はわずか:そのようなIVIG感作ラットに感作した皮膚と同じ系統のラットの腎移植を行うと平均4日とわずかであるが、IVIG非投与

感作ラットと比較して移植腎生着期間が有意に延長することが判明した。3組織学的所見の改善:ただし組織学的な検討において、AMRの所見である糸球体炎、傍尿細管毛細血管炎などの組織所見をみてみると、IVIG感作ラットのほうが、発症自体を抑制させることは不可能であったが、発症時期を遅らせていることが判明した。4 IVIG投与においてB細胞活性化因子(BAFF)の低下、IL-4の上昇、調節性T細胞の上昇が認められた。以上これらの結果は感作ラットモデルにおいて、AMRの治療としてのIVIGの直接的な作用機序と経時的な病理学的変化を証明できた知見として意義があると考える。ただしこの知見は一方でIVIGのみではAMRを完全に制御することはできず、さらなる併用治療が必須であることを示している。腎移植における抗体関連型拒絶反応の治療戦略として免疫グロブリン大量投与(IVIG)の効果とそのメカニズムの解析のためラット感作モデルを作成した。感作ラット内には大量の抗ドナーIgG抗体が存在するがIVIG単独投与によりこれが低下することを直接証明した。経時的な病理学的変化も解析可能であった。そのメカニズムとしてはB細胞活性化因子の低下、調節性T細胞の増加によりメモリーB細胞や形質細胞の機能低下が考えられた。しかしながらIVIG単独投与により抗ドナー抗体は低下するも腎移植施行した場合の生着延長効果はわずかであり、メモリーT細胞のような、その他の細胞機能を抑制する方法を検討する必要がある。1年目の到達目標の一つは皮膚移植後抗体産生がどのような動態をとるか確認することであった。前回の報告では非常に大きな皮膚移植片を用いたが、今回の研究では皮膚移植片も大きさを小さくしており、それによって抗体産生量と動態が変化することを確認する必要があった。その結果抗体産生のピークが2週間前後から3-4週間と1週間ほどずれた印象はあるものの予想された結果となっており、今後の実験をこのデータを基に実験計画を組むことが可能である。免疫抑制剤のタクロリムスとの併用に対する結果については、皮膚移植片前からの投与でも多少の抗体産生が予想されたが、2-5 mg/kgの投与量ではかなり強力に抑制されるためか抗ドナー抗体はほとんど産生されなかった。これに対して、一度皮膚移植した場合はこれほど強力な薬剤を使用してもある程度抗体が産生されることから、一度感作された状態では、なかなかコントロールが難しいことが予想され今後の実験の課題となると考える。平成28年度は平成27年度にあげた成果について主にメカニズムの解析とこれらの結果を論文にすることを目標とする。メカニズムについての具体的方策は感作ラットにおいて免疫グロブリンを投与した群と投与しなかった群とにおける血清中のBAFF(B細胞の活性化因子)や調節性T細胞の推移、各種サイトカインのプロファイルなどを検討していく。また、これらの結果を学会などに発表することを予定していく。免疫寛容、移植免疫2年目以降はドナー皮膚移植片にて感作した症例に腎移植を行い、その組織を経時的(移植後12時間、24時間、48時間)に採取後病理学的検討を行う。特に、傍尿細管毛細血管への細胞浸潤、血管炎や糸球体炎がどのような順序で発症するかを検討する。
金属材料の知能化曲げ加工システムの開発

本研究は塑性加工の中でも最も一般的な加工の1つである金属板材の曲げ加工をとりあげ,学習制御方式を導入し,精度とフレキシビリティのあるインテリジェントな加工システムを開発することを目的としている。新たに開発した変位制御に適した形状の金型を用いて,板材の変形状態をオンラインで測定し,これに基づいて被加工材の材質の推定を行い,上記制御用モデルを組み合わせて金型変位の制御を高精度に行った。さらに制御システムにニューラルネットを導入し,実際の曲げ角度と計算値との差から,ニューラルネットの最適化を行い,曲げ角度に対する精度向上をはかった。(1)従来から実用的に使われているV形の金型に替わって,楕円形および円形形状の金型を用いて実験機で曲げ加工を行い,フレキシビリティが向上し,且つ精度が一桁以上向上することを確認できた。精度向上には,学習制御方式によるところが大きい。(2)金型の動きにともなって,素材と金型との接触点は移動する。荷重(接触面の法線方向,接線方向)と接触点の移動を同時に測定し得るインテリジェントなセンサーを試作した。これを用いると,荷重の作用点(金型と素材との接触点),すなわち,加工中の曲げ角度が正確に測定できることが明らかになった。(3)更に精度を向上するため簡単な塑性力学モデルでは正確に表現できないような部分に対してニューラルネットシステムを用いて表し,高精度V曲げ加工のための制御モデルの構築を試みた。すなわち塑性力学を基に材料特性などを同定し,他の入力信号と一緒にニューラルネットに入力することによって加工条件を決定した。このように力学モデルのニューロモデルを併用することによって,より正確かつ能率的な制御モデルを構築し得ることの可能性を見出すことができた。金属板材の曲げ加工において従来とは異なる曲線状金型を開発し,工具変位の制御によって加工のフレキシビリティと精度の向上を図った.具体的な成果は以下の通りである.1.弾塑性有限要素法による素材の変形解析を行い,スプリングバック量の計算などを行った所,素材と工具との潤滑状態によって必ずしも精度はよくない,したがって,制御モデルの基になる解析精度の向上よりも,制御モデルをオンラインで修正(学習)させる方がよい.2.上記シミュレ-ションに基づいた金型変位の制御システムを構築し,これを組み込んだ曲げ機械を製作し,新たに開発した金型を用いて実際に曲げ加工を行った.その結果,ある条件下(材質が概ね一定,板厚が1mm前後等)では,従来の方式と比較して,フレキシビリティと精度が格段に向上することが分かった.3.上記制御システムの適用範囲を広げ,さらに学習効果をより安定にするため,制御モデルの中にニュ-ラルネットを組み込むことを試みた.まずニュ-ラルネットと力学モデル(変形のモデル)との併用したシステムを構築した結果,条件の範囲が狭い場合には学習回数が1万回で精度も上がり,条件範囲が広くなると10万回の学習回数を要ことが分かった.次に力学モデルを用いず,実験で測定される荷重-変位曲線をニュ-ラルネットの入力デ-タとして取り込んだところ,材質の変動に追随した出力を出す可能性があることを見いだした.今後さらに検討を進め汎用性のあるシステムとするようにしたい.4.金型の動きに伴って移動する素材と金型との接触点における荷重(法線および接線方向)とその移動を同時に測定し得るインテリジェントなセンサ-を開発し,折り曲げ加工に応用した,まだ充分精度が上がるまでには至っていないので,この点について今後さらに検討したい.
数理・統計・疫学モデルを利用したRSウイルス感染症流行の時空間異質性の解明

本研究の目的は、日本独自の環境要因等を考慮しながら、時空間ダイナミクスのモデル化を通じて、RSウイルス感染症による感染時致命割合・感染伝播力を、都道府県別・シーズン/週別・年齢群別に推定し、さらに時空間的異質性をもたらす要因を解明すると共に、効果的な疫学的介入方法を同定し、一連の過程を通して感染症予防対策に関する政策意思決定に資する根拠を数値として提供することである。本研究の最終到達目標は、疾病負荷が極めて高いRSウイルス感染症の感染時致命割合・感染伝播力の推定、その時空間的異質性の要因の解明、医学的・非医学的介入による疫学的効果の提示を通じた、感染症対策における政策判断体系の基礎の提供であり、その一つに、「1. RSウイルス感染症の感染時致命割合・感染伝播力は都道府県別・シーズン/週別・年齢群別にどの程度異なるのか.」がある。初年度である平成30年度は、RSウイルス感染症による死亡割合について、都道府県別・シーズン/週別・年齢群別に推定し、その時空間的異質性をもたらす要因について研究結果を得られたことから、現在、これらの研究結果について国際学術誌に投稿中である。RSウイルス感染を主な対象として、感染伝播力及び感染時致命割合の二つの指標について、1)時空間的異質性が存在するのか、2)時空間的異質性をもたらす要因は何で、疾病負荷を低減させる有効な対策は何か、という学術的な問いが、本研究の核心である。初年度である平成30年度は、RSウイルス感染症による死亡割合について、都道府県別・シーズン/週別・年齢群別に推定し、その時空間的異質性をもたらす要因について、研究結果を得られたことから、現在、これらの研究結果について国際学術誌に投稿中である。総合的に判断すると、現在までの進捗状況としては概ね良好と考えられる。現在投稿中の課題について研究を推進し、受理を最優先の目標とする。本研究成果から得られた、時空間異質性をもたらす要因を考慮しながら、追加研究を実施する。具体的には、当初の研究計画記載の、RSウイルス感染症のその他の重要な指標についての推定、その時空間異質性の要因の解明などである。その他、追加研究に必須となる、感染症サーベイランスデータ及び環境要因等のデータを整理し、分析に必要な環境を整えていく予定である。
脊椎動物の前脳における領域特異性形成と細胞系譜の解析

本研究は脊椎動物の前脳における領域特異性形成と組織構築機構を明らかにすることを目的とし、1)視床神経核形成、2)大脳原基の初期部域化、3)前部神経板を構成する神経上皮細胞の細胞系譜、4)神経上皮細胞の微細構造の機能、の4つの課題について研究を行った。その結果、1)神経核前駆細胞が特定の経路をたどって移動することが、二次元的にパターン化された視床原基から立体的に複雑な神経核構造を造るための要因であることを明らかにした。さらに、その過程では神経上皮の区画間に存在する境界細胞が分泌性のガイダンス分子を介して重要な働きをすることを見いだした。また、このような神経細胞の移動様式は動物種間で異なっており、視床組織形態の多様化に関与している可能性が示唆された。2)大脳原基の区画化のしくみについて検討を行った。これまでの研究から、いわゆる後方化シグナルとしてのWntの作用によって終脳内に皮質原基、基底核原基の区画が形成されるという作業仮説に対し、Wntシグナルの人為的操作、内在性のWntシグナル伝達の可視化等の実験を行った。さらに、実際の後方化因子を特定するためにshRNAを用いた実験を行ったが、研究期間内では予備段階で期待通りの効果を示すものが得られず、さらなる解析が必要である。3)Six3遺伝子は、前脳原基に広く発現し、時間とともに局在化する。時期特異的にSix3の発現によって規定される神経上皮細胞の細胞系譜を解析することによって、前脳の各組織の起源を明らかにする目的で、Six3遺伝子座に薬剤誘導型Creリコンビネースを挿入したトランスジェニックマウスの作成を進めた。事情により、当初の研究計画から大幅に遅れることとなったが、現在着実に進行している。4)神経上皮細胞の微細構造が果たす神経発生上の機能について解析を行い、幼若神経細胞と神経上皮細胞との間に形成された接着帯が、神経上皮細胞の未分化性を維持するための側方抑制の相互作用に重要な役割をしている可能性が示唆された。本年度は、これまでの研究成果を受けて次の3課題について解析を進めた。まず、大脳原基における初期領域化のしくみについて、Wntシグナルの強制発現によって終脳の領域性が変化するという昨年度までの知見を受け、内在性のWntシグナル経路が実際に終脳の領域化に関わるかについて検討を行った。その結果、Wntシグナル伝達に関わる因子のうち、シグナルを負に制御する因子、あるいは変異分子の強制発現実験によって、内在性のWntシグナルが終脳の初期の領域化に重要であるとの結果を得た。これに並行して、これまでの結果をより厳密に検討するため、従来用いたマーカー遺伝子に加えて複数の新たなマーカーを単離し、詳細に解析を行って結果に矛盾がないことを確認した。さらに、内在WntとしてWnt8b、Wnt1を候補因子と考え、siRNAによるノックダウン実験を行うための材料、実験条件等の準備を行い、次年度に実行する計画である。次に、視床神経核の形成機構に関し、視床内境界(zli)が一群の神経核前駆細胞の移動を制御していることを見いだし、その詳細について解析を行った。

Hes遺伝子ファミリー欠損マウスの掛け合わせによって得られるzliが形成されない個体を解析し、視床原基は正常に形成されること、Sox14発現神経核前駆細胞は正しく誕生するが、zliに沿った移動が見られないことを明らかにした。次に、視床原基の外植体培養、スライス培養を用いた実験系によって、分泌因子のShhに神経核前駆細胞を誘引する作用があることを追加実験を行って確認し、抗体による機能阻害実験から、zliに発現するShhが神経核前駆細胞の移動を制御し、特定の誕生地から最終目的地である神経核形成部位に至る視床の形態形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。さらに、中枢神経系の神経幹細胞である神経上皮細胞についての細胞生物学的解析を行い、神経分化制御における接着帯の果たす役割、および上記zliのような境界細胞の微細形態、誕生機構についての予備的な知見を得たので、次年度に展開する計画である。初期神経板における区画化の意味を探るため、Six3の発現によって規定される細胞集団の細胞系譜を追跡することを試みた。Six3遺伝子座をカバーする約200KbのBACクローンを購入し、大腸菌内の相同組換えを利用して、Six3遺伝子座にCre-ERT2を挿入したターゲティングコンストラクトを作成した。これを用いてES細胞を介したノックインマウスの作成、およびトランスジェニックマウス作成の準備を進めた。大脳原基の区画化におけるWntシグナル経路の役割について検討を行った。これまでの研究から、いわゆる後方化シグナルとしてのWntの作用によって終脳内に皮質原基、基底核原基の区画が形成されるという作業仮説に至っている。内在性のWntシグナル伝達を可視化するため、TOP-GFPレポーターをニワトリ初期胚にエレクトロポレーションによって導入し観察した。その結果、および終脳原基におけるWntシグナルは終脳後部(皮質)で強く、前部(基底核)で弱いことを確認した。さらに、前部神経板内における後方化因子の候補としてWnt8b、Wnt1を想定し、機能阻害実験のために数種のsiRNAをデザインし、それらの効果をin situ hybridizationによって検討した。このうち一つのコンストラクトが有意に発現を低下することを見いだした。これを用いて前脳の区画化におけるそれぞれのWntリガンドの機能について解析中である。視床神経核形成に関し、神経核前駆細胞の移動における視床内境界の役割について解析をおこなった。Hesミュータントマウスにおいて、視床内境界の形成が不全となること、一部の視床神経核前駆細胞の移動に異常が生じることを見いだした。これらのマウスでは、視床内境界で分泌因子ソニックヘジホッグ(Shh)の発現が消失していることから、変異マウス由来の視床原基を器官培養し、精製Shhタンパクを投与して神経細胞の移動に対する影響を調べた。
マイクロ波を用いた常温予備乾燥が可能とする冷凍保存の高品位化と細胞損傷の機構解明

マイクロ波常温乾燥の過程では、内部に水分が少なく、外表面に多いという特異な水分分布を示す。この水分分布を脱水冷凍法に用いれば、冷凍の高品位化を図ることが可能であることを示した。具体的には、魚肉組織を対象とした凍結冷凍過程の氷晶観察と、解凍過程における細胞の復元過程の観察から、脱水によって氷晶成長が抑制され、組織への機械的ストレスが減少すること、ならびに緩慢解凍によって水分再吸収を促進できることがわかった。水が重要な役割を演じる食品や生体の冷凍保存に対し,氷晶生成による損傷を最小限に抑えることが可能な水分分布とすることにより,冷凍技術の高品位化に資することを目的とした.具体的には,マイクロ波による常温減圧乾燥を冷凍操作の前に行い,食品内部の水分を表面に移動させることにより,冷却速度に制限のある内部を低含水率とし,氷晶による損傷を抑制しようとするものである.本年度は,この新しい手法の有効性を魚肉を対象として検証した.まず,生体内での水分凍結の様子を観察し,筋組織間の結合組織に氷晶が形成され,水分量が多い場合には大きく氷晶が成長し,組織を圧迫することを確認した.冷凍前の予備乾燥を行えば,この氷晶の成長を抑えることが可能となり,組織の変形量が減少し,解凍時の形状復元が良好になることがわかった.また,この変形量と復元量には密接な関係があり,限界値を越えて変形すると組織が崩壊して,復元が困難になることもわかった.さらには,復元挙動には解凍速度も大きく関与し,急速解凍においては組織外の氷結晶が解けることによって生じる水分を組織内に再吸収することが制限され,復元の程度が悪くなり,吸収のための時間を確保できる緩慢解凍の方が良好な結果となった.最後に,解凍後のドリップ量測定や食感・テクスチャー評価をも行い,予備乾燥によって若干の水分を減らしておくことが,ドリップ量を減少させ,テクスチャーも良くなる傾向にあるものの,脱水量には最適値のあることがわかった.食品の冷凍操作の前にマイクロ波による常温乾燥を行うことにより、氷晶の成長を抑えて冷凍保存の高品位化を可能とするとともに、冷却エネルギーの低減を図る新しい技術を開発している。この新規技術は従来に無いものであり、本研究によって「マイクロ波デハイドロフリージング」と命名している。これまでに魚肉を対象とした実験研究を行っており、予備脱水量が5%程度の範囲内であれば脱水による品質劣化を招くことなくその後の冷凍が可能となり、形成される氷晶の観察から組織の圧迫による機械的損傷が低減できることを示した。さらに、解凍速度の影響も大きく、一般に好ましいといわれている急速解凍よりも、組織細胞が水分を再吸収するに十分な時間が取れる緩慢解凍の方が良いという結果を得た。ただし、魚種による違いも無視できないことがわかり、さばにおいては緩慢解凍がよいものの、鯛においては有意な差が見られなかった。この点は今後明確にする必要があると考えている。一方、根菜類に対しては、水分含有量が多いことから、予備脱水量を1030%程度に高める必要があることがわかった。さらに、組織細胞と外部溶液との物質伝達を考慮した数値シミュレーションモデルを作成し、凍結過程における氷晶形成(凝固)過程を対象とした予備的解析を行った。その結果、予備脱水量とともに凍結時間が短くなり、最大氷晶生成帯を通過する時間が短くなるという実験結果と同様の結果を得ることができた。また、内部水分分布と塩分濃度との関連も把握することが可能となり、今後、より詳細な検討が期待されると判断した。冷凍操作の前にマイクロ波による常温乾燥を行うことにより、氷晶の成長を抑え、冷凍保存の高品位化を可能とする新技術「マイクロ波デハイドロフリージング」の有効性を明確にすることを目的に、実験観察と数値シミュレーションによる検討を行った。その結果、以下の知見を得た。1.生体の多孔質構造を模擬したPVAスポンジ実験により、予備乾燥による水分減少によって氷晶生成が遅れ、過冷却が進行し、平衡凝固点が降下するため、試料表面と中心の温度差が小さいまま均一に凍結することがわかった。また、氷晶の相当直径か減少するとともに、凍結試料中心の氷晶を表面よりも微細化することか可能である。2.鯛や鯖を用いた実験から、予備乾燥による氷晶直径の減少が確認できるとともに、緩慢に解凍することによって組織内への水分の再吸収が可能となり、細胞形状の復元が可能であった。ただし、魚種によっては解凍過程中に再結晶化が生じ、組織内に損傷が生じる場合がある。凍結・解凍時の溶液濃度との関連が重要である。3.組織細胞と外部溶液との物質伝達を考慮する二重セルモデルを作成し、冷凍過程における温度と溶質濃度挙動の解析が可能となった。これにより、予備脱水量とともに凍結時間が短くなり、最大氷晶生成帯を通過する時間が短くなるという実験結果と同様の結果を得た。また、試料の中心部に近づくほど細胞内外の浸透圧差が大きくなり、細胞収縮が進行する。

4.今後は、解凍過程のシミュレーションも加え、細胞組織内への水分再吸収と再結晶化の挙動を把握し、適切な予備脱水、冷凍速度、そして解凍速度の最適化プロトコルを開発することによって、魚種などの生体種に応じた方法を提示することが必要である。
バイオポリエステルと分解菌のリアルタイム相互作用解析

バイオポリエステルと分解菌の相互作用を解析するために,培養槽と水晶発振子マイクロバランス(QCM)を組み合わせた循環システムを開発したが,気泡の混入と培地の吸着のために安定的なデータを得ることは困難であった.また,分解菌モデルとして菌表面に分解酵素を発現させた大腸菌を調製してバイオポリエステルとの相互作用を解析したところ,菌吸着によるフィルム重量の増加とフィルム表面の粘弾性変化を同時観測することに成功した.バイオポリエステルと分解菌の相互作用を解析するために,培養槽と水晶発振子マイクロバランス(QCM)を組み合わせた循環システムを開発したが,気泡の混入と培地の吸着のために安定的なデータを得ることは困難であった.また,分解菌モデルとして菌表面に分解酵素を発現させた大腸菌を調製してバイオポリエステルとの相互作用を解析したところ,菌吸着によるフィルム重量の増加とフィルム表面の粘弾性変化を同時観測することに成功した.バイオポリエステルの生分解において、分解菌を培養しながらの分解菌接着および基質分解の重量分析をリアルタイムで可能にするために,菌培養槽と水晶発振子マイクロバランス(QCM)を組み合わせた循環システムを開発した.撹拌式培養槽から菌体を含む液体培地を、ポリエステルフィルムを装着したQCMフローセルに循環させるため、循環用配管を有する培養槽と菌体を含む液体培地をスムーズに流して安定したシグナルを得るためのQCMフローセルを新たに試作した。これらを、ペリスタポンプを介して接続し、菌体を含まない溶液を用いて循環測定系の安定性評価と改良を行った。操作性が良く特性も明らかな大腸菌を、開発中の培養解析システムを評価するための標準試料として用いるための基本情報を収集することを目的として、従来からタンパク質とバイオポリエステルとの相互作用評価に使用してきたQCMセルを使用して、バッチ式で大腸菌とバイオポリエステルとの相互作用評価を試みた.その結果、菌体の吸着によるフィルム重量の増加とフィルム表面の粘弾性変化を同時観測することに成功した.さらに、破砕菌体の膜画分を用いた場合には、相互作用が促進されて吸着量が増大することを見出した.また,分解菌の作用を単純なモデル化により理解することを目的として、大腸菌の表面にPHA分解酵素を導入した遺伝子組み換え菌を作製した。具体的には、膜タンパク質の先端にリンカーを介してPHA分解酵素を導入し,さらに酵素の自由度を制御するためにリンカー長の異なる菌の作成にも成功した.バイオポリエステルの生分解において,分解菌を培養しながらの分解菌接着および基質分解の重量分析をリアルタイムで可能にするために,菌培養槽と水晶発振子マイクロバランス(QCM)を組み合わせた循環システムを,昨年度に引き続き開発した.攪拌式培養槽から菌体を含む液体培地を,濁度モニター(UV検出器)を経てポリエステルフィルムを装着したQCMフローセルに,ペリスタポンプを介して循環させるシステムを試作し,テストを実施した.培養条件下では,培養槽のエアレーションによって発生する気泡の循環系への混入を完全に抑制することが難しく,また長時間の培養を行った場合には流路への培地等の吸着が生じ,さまざまな改良を試みたものの,濁度測定とQCM測定において安定的なデータを得ることは非常に困難であった.一方,開発中の培養解析システムを評価するための標準試料として用いるための基本情報を収集することを目的として,操作性が良く特性も明らかな大腸菌を用い,循環システムから独立したQCM装置を使用して,バッチ式で大腸菌とバイオポリエステルとの相互作用評価を試みた.その結果,菌体の吸着によるフィルム重量の増加とフィルム表面の粘弾性変化を同時観測することに成功し,吸着した菌体を原子間力顕微鏡により観察することもできた.また,分解菌の作用を単純なモデル化により理解することを目的として、大腸菌の表面に膜タンパク質とリンカーを介してPHA分解酵素を発現させ,これらを用いて,バイオポリエステルフィルムと菌体との相互作用をQCMにより解析した.その結果,分解酵素修飾により大腸菌のバイオポリエステル表面への親和性が増大し,菌体のポリエステル表面への吸着が促進されることが判明した.
工業展開を指向した細胞表層提示の網羅的解析「Ｄｉｓｐｌｏｍｅ」の確立

低炭素社会の構築、エネルギー問題の解決に向け、再生可能な資源であるバイオマスの有効利用法の開発が急務である。我々は、これまで出芽酵母をメインとした細胞表層提示技術を世界に先駆けて開発してきた。本研究では、細胞表層提示技術を網羅的に解析し基盤技術として確立することを目指した。結果として、数々の有用微生物に対して細胞表層提示の基盤となるアンカータンパク質を見出し、またバイオマス資化能を付与することに成功した。さらに、それらの菌体を用いてバイオマスから有用物質を生産させることにも成功した。細胞表層提示技術とは、目的タンパク質であるセルラーゼやリパーゼなどの酵素をアンカータンパク質と呼ばれる足場タンパク質と遺伝子的に融合し、宿主微生物に発現させる技術である。その結果、目的タンパク質は細胞表層にその機能を保った状態で提示される。これまで、セルラーゼ提示によるバイオマス資化能の付与、リパーゼ提示による光学異性体の選択的生産技術の開発に成功してきた。その過程において、アンカータンパク質や分泌シグナルを目的タンパク質や宿主微生物それぞれに対してチューニングすることで、提示するタンパク質の機能を数十倍、100倍以上に向上させることができることもわかってきた。本研究ではよく用いられる酵母、大腸菌、コリネ型細菌、それぞれについてアンカータンパク質を網羅的に探索した。その結果、分裂酵母において新しいアンカータンパク質を4種類見出し、分裂酵母表層にβグルコシダーゼを提示する系を初めて開発した。それらの中でも特に2種類のアンカータンパク質の活性が高く、バイオマス資化能を付与することに成功した。また、コリネ型細菌においても同様に新しいアンカータンパク質を見出した。同様にβグルコシダーゼを提示することに成功し、バイオマス資化能を付与することに成功した。更に、これらの微生物は従来の機能を有していることも確認できた。現在、これらの発現量などの機能解析を進めている。本年度は、アンカータンパク質に着目したDisplomeの構築を行った。提示させたい目的タンパク質によっては、アンカータンパク質のC末端と、目的タンパク質のN末端を連結させた場合に高活性を示すものがある。目的タンパク質にBGLを用い、膜に局在すると予測されるタンパク質を網羅的に融合してそのアンカーとしての活性を評価した。大腸菌、コリネ菌について評価を行ったところ、現在までに大腸菌で5種類、コリネ菌で3種類のアンカータンパク質候補を新たに見いだした。特に、大腸菌においてはゲラム陰性菌であるため、予想よりもアンカータンパク質が見いだしにくい結果となった。また、得られたアンカータンパク質に対して異なるセルラーゼ(キシロシダーゼ、エンドグルカナーゼ、キシラナーゼなど)を提示させて発現させたところ、おおよそ全てのセルラーゼをについて活性を保ったまま表層に提示することができたが、その活性は十分とは言えず、それぞれのセルラーゼに対して最適なアンカーを見いだすことが必要であると示唆された。また、これらセルラーゼを提示した微生物を用いてオリゴ糖を炭素減とした増殖能の評価を行った。その結果、グルコースなどの単糖に比べて増殖がよいという予想外の結果が得られており、現在代謝解析等でその原因について検討を行っている。また、上記以外の微生物についても同様の検討を進めており、これらの知見を統合して表層提示における一般性について検討を進めている。前年度に引き続き、アンカータンパク質及び提示する酵素についての基盤技術を確立するための研究を進めた。本年度は、アンカータンパク質と酵素の組み合わせが活性及び増殖能に与える影響が大きいことを明らかにした。さらに、複数種類の酵素を複数種類のアンカータンパク質で提示するマルチディスプレイシステムの構築を進めた。アンカーと酵素の組み合わせをそれぞれ用いる場合、及びそれらを融合タンパク質として提示する場合について検討を行ったところ、融合タンパク質でも問題なく提示できることが新たに示された。これは微生物を用いたモノ作りにおいて、導入する遺伝子の数を少なくすることが可能である長所を持つ。さらに、これら表層提示した大腸菌を用いてオリゴ糖(セロビオース、及びキシロオリゴ糖)から物質生産を行った。試験管での培養でも物質生産に成功し、またフラスコやファーメンターなどを用いて生産能を向上させることにも成功した。さらに、培養条件を最適化することで、オリゴ糖からの増殖能をグルコースとほぼ同等にまで向上させることに成功した。これは、これまで表層に提示した酵素の活性が低く、そこが増殖の律速段階と思われてきたが、酵素活性は十分であるという新しい知見を得ることに成功した。これより、細胞内の代謝との関連性に関する条件を最適化することで、表層提示を用いた物質生産における生産能をさらに向上させる可能性を示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学工学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、網羅的に才望表層提示技術を解析するために・初年度は様々な微生物における細胞表層提示系を新たに開発することを目指した。

その結果、真核生物である酵母及び原核生物であるコリネ型細菌の両方で策謀表層提示技術を開発することができ、当初の計画以上に進展しているといえる。表層提示のアンカーのカタログ化、機能評価、それぞれ順調に進んでおり、計画通りである。26年度が最終年度であるため、記入しない。開発した基盤技術をメタボローム解析やプロテオーム解析と組み合わせることで、バイオマスから目的生産物までの一連のフラックスを最適化する今後はバイオマスからの物質生産能を向上させるためのアプローチと平行して表層提示技術の開発を進めていく。平成25年度経費と合わせて使用する次年度は代謝解析のための分析試薬が多く必要となるために、次年度使用額が生じた。表層提示微生物における代謝解析に使用する。
樹木年輪数の非破壊計数装置開発の基礎研究

研究の目的を,1.年齢計数可能な樹種の範囲の拡大2.立木の年齢計数の実施に設定し,その基礎としての木材(樹木)の弾性的性質(音速,減衰定数など)の測定,年齢計数の実行を目標とした。1)青木は,各種木材の打音の周波数,時間特性測定と官能評価の相関性および材質評価との関連性を調べ,木材の吸湿度,表面加工(ラッカー塗装)が周波数分布,減衰特性に影響すること,樹種による違いを明らかにした。2)武田は,西宮市の標高300m付近における森林の生態解析の際,95130年の6本のアカマツの年齢計測を従来の方法で行い,成長特性を(年輪半径)^2で表現できることを示した。3)小寺は,ベイマツ材からの超音波パルスエコーの波形解析を行い,ノイズ部分が1MHz成分を多く含むのに対し,木を伝播した後受信される反射波の周波数分布では,1MHzよりずっと低い位置にピークを持つことを明らかにし,より内部の年輪からの反射波をノイズから分離して計測できるようにした。しかし,ベイマツ材の場合では1年輪からの反射ごとに超音波の音圧は約1/3に減衰するので,13年輪を透過した超音波は(1/3)^<13>(124dB)に減衰し,市販の超音波探傷器の最大増幅度程度となる。超音波探傷器のパルスエコー検出限界の改善を行ったとしても,百年輪の検出には不十分であると予想されるが,1MHz程度の超音波の減衰定数の文献値には大きなばらつきがあるので今後は更に樹種の検討を必要とする。また,研究の方向の変更も考え,1本の木について各所で年輪を検出し,そのデータの総合の結果として樹齢を求めること,これまでの超音波による年齢計測で得られた蓄積を利用して木材(樹木)の物性研究に利用する方向を積極的に模索することを予定している。
植民地朝鮮における邦楽の実態研究

本研究の目的は、植民地朝鮮における邦楽の実態を調べ、邦楽が朝鮮社会にどのような役割を果たしていたのかを考察するものである。本課題において学会の口頭発表を二つ行った。一つは、2015年11月1日に行われた第66回東洋音楽学会大会において「植民地朝鮮における邦楽の公演空間ー京城府民館での公演を中心にー」(於、東京藝術大学)を発表した。二つ目は、2016年4月2日に行われた韓国・朝鮮文化研究会第56回研究例会においてお茶の水女子大学の非常勤講師で、20ー30年代の三曲について研究を行っている福田千絵先生と共に「1920年代の朝鮮における新日本音楽の展開ー都山流尺八の佐藤令山の活動を中心にー」(於、東京大学)を共同発表した。また、「1920年代の朝鮮における新日本音楽の展開ー都山流尺八の佐藤令山の活動を中心にー」の共同研究を韓国音楽史学会『韓国音楽史学報』』(第56集)に論文投稿を行い、現在査読審査を受けている。そして、日本植民地教育史研究会の科研で行っていた「日本植民地・占領地教会書にみる植民地経営の「近代化」と産業政策に関する総合的研究」(研究代表者:西尾達雄、課題番号:25285208、研究期間:2013年4月1日2016年3月31日)の研究課題において、2016年2月に出された研究報告書「植民地朝鮮における初等音楽教育とレコードー自動の音楽環境にめぐる流行歌の影響を中心にー」を執筆した。最後に、2016年1月に青弓社が出版した『<戦後>の音楽文化』の書籍において「夜の女こんな女に誰がした」「K-POP、韓流韓流はブームから定着へ」を執筆した。現在は、韓国高麗大学校と韓国学中央研究院が共同で編纂を進めている『在朝鮮日本人大事典』において日本人音楽家(西洋、邦楽含む)33名の執筆担当となり、その作業も進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。朝鮮における邦楽については、一部の事例が取り上げられるくらいで、その実態については全く把握されていない状況である。外地での邦楽ということで、日本で行われた邦楽との差は存在した可能性があったと考えられる。これらを究明するためには、在朝鮮日本人音楽社会と植民地朝鮮の音楽社会を把握し、朝鮮における邦楽の実態を明らかにする必要がある。本研究に関する先行研究は調べた限り行われておらず、邦楽に関するまとまった一次資料も管見の限り見当たらないため、まず、どのような邦楽家がどのような活動を行ったのかについて調べる必要がある。このように、朝鮮における邦楽の実態について研究するためには、まず、朝鮮における邦楽の全体像を把握する必要があった。邦楽の全体像をつかむために1907年から1945年まで韓国統監府の機関紙として発刊した『京城日報』(日本語版)の音楽記事・広告に注目し、平成24年7月から音楽記事・広告の抽出作業を行っている。『京城日報』には、「演芸案内」のような演芸関係の情報が毎日掲載され、多くの音楽関連記事や音楽関連広告が掲載されている。そのため、『京城日報』における邦楽関連記事情報が把握できれば、朝鮮における邦楽の実態と朝鮮社会における役割の考察ができると思われている。平成25年度の研究実施計画であった『京城日報』における音楽関連記事・広告の抽出作業は、平成26年5月現在、9割以上の作業が進んでおり、同年5月末までには抽出作業の完了を予定している。これらのデータベースは、韓国にある「民俗苑」という出版社で資料集として出版することが決まっている、これらの作業データを下に平成26年度は記事・広告の分析に取り込む予定である。本研究に関する先行研究は非常に少なく、邦楽に関するまとまった一次資料も管見の限り見当たらないため、まず、どのような邦楽家がどのような活動を行ったのかについて調べる必要があった。そこで、邦楽の全体像をつかむために『京城日報』の音楽記事・広告に注目した。『京城日報』(19061945)は、在朝鮮日本人向けに発刊され、在朝鮮日本人には欠かせない情報誌であった。『京城日報』には、音楽に関する記事・広告の情報が含まれており、朝鮮における邦楽に関する情報を探り出せる資料である。本研究課題を遂行するために、2段階に分けて計画を立てた。第1段階では『京城日報』に現れた音楽関連記事・広告を抽出し、データベース化作業を行い、第2段階では第1段階で行ったデータベース化作業を基に1『京城日報』の邦楽関連記事・広告を通じてみた邦楽の傾向、2在朝鮮日本人社会における邦楽の役割、3「朝鮮楽における邦楽の役割、4朝鮮人がとらえた邦楽の姿について研究を行うという計画であった。そこで、まず、2013年2014年にかけて第1段階における作業を行った。1907年から1945年まで発刊された『京城日報』を網羅し、邦楽、朝鮮楽、西洋楽、大衆音楽にジャンルを分け、それらの音楽記事と広告を抽出する作業を行った。

この成果は、索引集と資料集として韓国にある民族苑という出版社で2015年度中に出版を予定している。そして、第1段階で行った作業データをもとに第2段階1の課題の一部について、2015年2月7日に行った東洋音楽学会東日本支部第82回定例研究会(於東京藝術大学)において「植民地朝鮮における邦楽の実態ー『京城日報』の新聞記事を中心にー」を口頭発表した。本研究の目的は、植民地朝鮮における邦楽の実態を調べ、邦楽が朝鮮社会にどのような役割を果たしていたのかを考察するものである。本課題において学会の口頭発表を二つ行った。一つは、2015年11月1日に行われた第66回東洋音楽学会大会において「植民地朝鮮における邦楽の公演空間ー京城府民館での公演を中心にー」(於、東京藝術大学)を発表した。二つ目は、2016年4月2日に行われた韓国・朝鮮文化研究会第56回研究例会においてお茶の水女子大学の非常勤講師で、20ー30年代の三曲について研究を行っている福田千絵先生と共に「1920年代の朝鮮における新日本音楽の展開ー都山流尺八の佐藤令山の活動を中心にー」(於、東京大学)を共同発表した。また、「1920年代の朝鮮における新日本音楽の展開ー都山流尺八の佐藤令山の活動を中心にー」の共同研究を韓国音楽史学会『韓国音楽史学報』』(第56集)に論文投稿を行い、現在査読審査を受けている。そして、日本植民地教育史研究会の科研で行っていた「日本植民地・占領地教会書にみる植民地経営の「近代化」と産業政策に関する総合的研究」(研究代表者:西尾達雄、課題番号:25285208、研究期間:2013年4月1日2016年3月31日)の研究課題において、2016年2月に出された研究報告書「植民地朝鮮における初等音楽教育とレコードー自動の音楽環境にめぐる流行歌の影響を中心にー」を執筆した。最後に、2016年1月に青弓社が出版した『<戦後>の音楽文化』の書籍において「夜の女こんな女に誰がした」「K-POP、韓流韓流はブームから定着へ」を執筆した。現在は、韓国高麗大学校と韓国学中央研究院が共同で編纂を進めている『在朝鮮日本人大事典』において日本人音楽家(西洋、邦楽含む)33名の執筆担当となり、その作業も進めている。まず、本研究の基礎となる『京城日報』の音楽記事・広告の抽出作業を2013年から約2年間にわたり行い、完成させたことから進展がみられると思われる。しかも、そのデータは索引集・資料集として出版を準備しており、現在そのデータは出版社に提出し、出版を待っているところである。また、一部の成果を東洋音楽学会の定例研究会で口頭発表を行い、抽出作業から得られたデータをもとに研究を行う本格的な体制が整えられたのでおおむね順調に研究の進展があるとみられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、2段階に分けて計画を立てており、その第1段階である『京城日報』に現れた音楽関連記事・広告を抽出し、データベース化作業は終わった。今後行う研究は、第2段階の研究計画であるデータベース化作業を基に1『京城日報』の邦楽関連記事・広告を通じてみた邦楽の傾向、2在朝鮮日本人社会における邦楽の役割、3朝鮮楽における邦楽の役割、4朝鮮人がとらえた邦楽の姿について研究を行う計画である。1では、朝鮮においてどのような邦楽家がおり、具体的にどのような活動を行ったのか明らかにし、朝鮮で行われた邦楽の傾向について考察する。