hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第41回総選挙(1996年)の計量的研究-新選挙制度の効果に関する実証的分析

本研究は、1996年10月の総選挙の結果についての2年度にわたる計量的分析を主題としている。初年度の97年度は、選挙結果を市町村別に収集し、それを前回の総選挙や参議院選挙の結果と比較するためのデータつくりに主眼がおかれた。市町村別の選挙結果は、各都道府県の選挙管理委員会の発表する記録しかなく、また、市町村の合併や小選挙区への分割等の詳細、さらに選挙時における各党の選挙協力や候補者の運動などについては、現地で情報を収集するほかないため、全国をいくつかのモデル地区にわけ、できるだけ現地に赴き、情報の収集に努めた。対象としたモデル府県は、札幌、宮城、埼玉、東京、神奈川、新潟、兵庫、広島、高知、福岡、鹿児島の11都道府県である。これらの収集したデータは、スキャナーをつかってコンピューター入力したが、スキャナーの精度に問題があり、データの規格をそろえ確定するのに、かなりの努力を必要とした。なお、96年度の総選挙についてのデータは、朝日新聞社が新たに発売したCD-ROMを利用した。98年度は、前年度に収集した数量的データや情報を整理、分析しまとめる作業を行った。九六年度の衆議院選挙の結果を、モデルとして選んだ地域を重点的に、多変量解析などの手法を用い、また推移分析などの手法に頼りながら、参議院選挙との比較において分析をおこなった。なお98年度には、参議院選挙が行われたので、そのデータも入手し、95年度のデータと重ねて分析をおこなった。分析の結果は、速やかに「立教法学」などを通じて、発表される予定である。なお、96年度の総選挙についてのデータは、朝日新聞社が新たに発表したCD-ROMを利用した。次年度はこのようにして整備されたデータを利用して、本格的な数量的分析に入る予定である。成果は、遂次、紀要等を通じて発表される予定である。

九六年度の衆議院選挙の結果を、モデルとして選んだ地域を重点的に、多変量解析などの手法を用い、また推移分析などの手法に頼りながら、参議院選挙との比較において分析をおこなった。なお98年度には、参議院選挙が行われたので、そのデータも入手し、95年度のデータと重ねて分析をおこなった。分析の結果は、速やかに「立教法学」などを通じて、発表される予定である。
新たな活性検出法を用いた新規生理活性ペプチドの同定による新しい生体調節機構の解明

イノシトール1リン酸の測定系を導入して、オーファンGタンパク質共役型受容体(GPCR)の内因性リガンドとなる新規生理活性ペプチドの探索を試みた。これにより、複数のオーファンGPCRが顕著な基礎活性を有することが明らかになり、内因性リガンドがインバースアゴニストとして機能する可能性を新たに示した。一方、神経ペプチドであるneuromedin Uの前駆体から産生される新規ペプチドneuromedin U precursor-related peptideが、ラット脳ではアミノ酸鎖長の異なる2種類の分子型で存在することを示すと共に、脳内ドーパミン系を介してプロラクチン分泌を促進することを示した。生理活性ペプチドは、細胞間の情報伝達を担う主要な分子であり、生体機能の調節において広範かつ重要な役割を果たしている。故に、新規生理活性ペプチドの発見とそれに続く機能解析により、新しい生体調節機構を明らかにすることができる。研究代表者の所属する研究室では、生理活性ペプチドの活性を検出するアッセイ法を新たに開発・導入することによって、数多くの新規生理活性ペプチドを継続的に発見してきた。具体的には、1980年代前半の平滑筋の弛緩・収縮アッセイの開発により3種類のナトリウム利尿ペプチドと6種類のニューロメジンを、1990年代のcAMPのラジオイムノアッセイの導入によりアドレノメデュリンを、近年ではオーファンGタンパク質共役型受容体(GPCR)の内因性リガンド探索によりグレリンとニューロメジンSを発見してきた。これらの事実から、新しい活性測定法の導入が新規生理活性ペプチド発見の契機となっていることがわかる。これまで、オーファンGPCRの内因性リガンド探索により十数種類の新規生理活性ペプチドが同定されているが、現在でも内因性リガンドがペプチドであると推測されるオーファンGPCRが数十種類存在する。しかしながら、それらを利用した新たな生理活性ペプチドの発見は、研究代表者によるニューロメジンSの発見以来、長らく途絶えている。これは、これまでの探索に用いてきたGPCR活性化測定法(細胞内カルシウムイオン濃度もしくはcAMP濃度の変動測定)ではリガンドが同定できないことを暗示している。そこで、現存するオーファンGPCRの内因性リガンドを探索するために、3つの新たなリガンド活性測定法を開発した。オーファンGPCRの内因性リガンドとして新規生理活性ペプチドを探索するには、いかに新規ペプチド由来のリガンド活性を見出すかが肝要である。そこで、従来の探索法の死角を克服できる新たな探索法として三量体Gタンパク質G12/13シグナル伝達系の活性化を指標とした探索と、高感度なGPCR活性化測定法(CellKeyシステム)を駆使した探索、新規概念を導入したリガンド探索を実施する。G12/13シグナル活性化の検出にはこれまで煩雑な作業が必要だったが、SRF-REレポーター遺伝子を活用したハイスループット活性測定法を新たに構築した。また、目的のリガンドの組織含有量が極めて少ない場合を想定して、従来のGPCR活性化測定法よりも10倍以上高感度なCellKeyシステム(モレキュラーデバイス社)を導入し、リガンド既知のGPCRをモデルとして本法が組織抽出物からの内因性リガンド探索に適することを証明した。本アッセイ法は、共役する三量体Gタンパク質の種類を問わずGPCRの活性化を検出できるため、特に共役する三量体Gタンパク質の種類が不明な全てのオーファンGPCRの内因性リガンド探索に適応できる。一方、Gqシグナル伝達系の活性化を検出するために、これまでは細胞内カルシウムイオン濃度の変動を測定していたが、今回新たに、セカンドメッセンジャーであるイノシトール3リン酸の代謝産物であるイノシトール1リン酸の産生量を定量できるアッセイ系を導入した。これにより、複数のオーファンGPCRが基礎活性を有することが明らかになり、このようなオーファンGPCRでは内因性リガンドがインバースアゴニストとして機能する可能性も考慮して探索を実施しなくてはならないことを示した。これまで、オーファンGPCRの内因性リガンド探索により十数種類の新規生理活性ペプチドが同定されているが、現在でも内因性リガンドがペプチドであると推測されるオーファンGPCRが数十種類存在しており、これまでの探索に用いてきたGPCR活性化測定法(細胞内カルシウムイオン濃度もしくはcAMP濃度の変動測定)ではリガンドを同定することができていない。そこで、三量体Gタンパク質G12/13シグナル伝達系の活性化を指標とした探索と、高感度なGPCR活性化測定法(CellKeyシステム)を駆使した探索、イノシトール1リン酸の産生量を定量することによる探索系を新たに構築して、オーファンGPCRの内因性リガンド探索を実施している。

オーファンGPCRの内因性リガンドを同定できていないので、達成度を“やや遅れている"と評価した。本研究では、これまで内因性リガンドの探索に適用されたことのない三量体Gタンパク質G12/13シグナル伝達系の活性化を指標とした探索と、高感度なGPCR活性化測定法(CellKeyシステム)を駆使した探索、およびイノシトール1リン酸を定量することによる探索系を導入して、複数のオーファンGPCRの内因性リガンド探索を実施したが、残念ながら未だ同定できていない。一方、研究代表者はこれまでタンパク質の配列情報から新規生理活性ペプチドを2つ発見しているがこれらの受容体はまだ同定されていない。そこでこれらのペプチドがオーファンGPCRのリガンドとして機能するかを検討している。生理活性ペプチドは、細胞間の情報伝達を担う主要な分子であり、生体機能の調節において広範かつ重要な役割を果たしている。そこで、新規生理活性ペプチドの発見とそれに続く機能解析による新しい生体調節機構の解明を目的とする。本研究では、生理活性ペプチドの新しい活性測定法を導入して新規生理活性ペプチドを探索する。現在でも内因性リガンドがペプチドであると推測されるオーファンGPCRが数十種類存在しており、これまでの探索に用いてきたGPCR活性化測定法(細胞内カルシウムイオン濃度もしくはcAMP濃度の変動測定)ではリガンドを同定することができていない。そこで、3つの新たな活性測定法を導入した。特に、Gqシグナル伝達系の活性化を検出するために、セカンドメッセンジャーであるイノシトール3リン酸の代謝産物であるイノシトール1リン酸の産生量を定量できるアッセイ系を導入した。これにより、複数のオーファンGPCRが顕著な基礎活性を有することが初めて明らかになり、このようなオーファンGPCRでは内因性リガンドがインバースアゴニストとして機能する可能性も考慮しなくてはならないことを新たに示した。一方、これまでの研究にて神経ペプチドであるneuromedin Uの前駆体タンパク質から新規ペプチドneuromedin U precursor-related peptide(NURP)が産生されることを免疫学的に示していたが、その実体は不明であった。そこで、ラット脳からNURPを精製することにより33および36アミノ酸残基からなる2種類の分子型で存在することを示した。このNURPは脳内ドーパミン系を介したプロラクチン分泌促進活性を有するが、この他にも脳室内投与実験により自発運動量やエネルギー消費、心拍数が増加することなどを示した。現在、今回導入した活性測定法も活用してNURPの受容体を探索している。イノシトール1リン酸の測定系を導入して、オーファンGタンパク質共役型受容体(GPCR)の内因性リガンドとなる新規生理活性ペプチドの探索を試みた。これにより、複数のオーファンGPCRが顕著な基礎活性を有することが明らかになり、内因性リガンドがインバースアゴニストとして機能する可能性を新たに示した。
児童期以降の心の理論(素朴心理学)の発達に関する総合的研究

心の理論およびその概念化の文化差を扱った班では、とくに「自己」を取り上げ、東洋、主として日本とインドの人々(子どもや素人の大人)が心の一側面としての自己をどのように考えているか(自己知覚、自己概念)について検討するため、文献研究と数回の調査を行った。その結果、欧米の従来の研究での報告と共通する点とともに相違する点も示唆された。科学的心理学を学ぶことによる心の理論の変容を主題とする班では、認知心理学の授業およびやや進度の高いテキストとの接触により大学生の持つ心の理論がどれほど、どのように影響されるかを明らかにする目的で、調査結果の分析を行った。日常世界における普通の人々の有能さなどの認識を契機に、心を情報処理の能動的な主体と見る見方への移行が生ずる可能性のあることが示唆されている。また、認知心理学が見いだしてきたさまざまな事実のうち、どのようなものがインパクトを与える可能性が大きいかが示唆された。心の理論と隣接する理論との関連を検討した班では、とくに素朴生物学と素朴社会理論を取り上げた。前者では、心と体の分化に関し調査を行った。3歳児では身体過程が心により直接に影響されるとする者が多かったが、4歳までにはそうした傾向は消失する。後者では、種々の集団生活的場面において社会による行動の規制と個人の自由意思のいずれかが優先されるべきかの判断を通じて、心の概念がいかに形成されるかを調査した。個人の自由ないし自由の主体としての心の概念が形成されるのは中学生以降であることが明らかにされた。これらに基づき、児童期以降の心の発達をいかに概念化すべきかを討議し、今後検討すべき課題を明らかにした。心の理論およびその概念化の文化差を扱った班では、とくに「自己」を取り上げ、東洋主として日本とインドの人々(子どもや素人の大人)が心の一側面としての自己をどのように考えているか(自己知覚、自己概念)について検討するため、文献研究と予備的な実験や調査を行った。科学的心理学を学ぶことによる心の理論の変容を主題とする班では、認知心理学の授業およびやや進度の高いテキストとの接触により大学生の持つ心の理論がどれほど、どのように影響されるかを明かにする目的で、調査を行った。心の理論と隣接する理論との関連を検討した班では、とくに生物学と社会理論を取り上げた。前者では、病気の原因として生物学的な要因(体内のバランスがくずれることによる活力の低下など)と社会心理的ないし道徳的要因(悪いことをした罰ないし罪悪感など)のどちらを重視するかの調査を行った。最近の米国や豪州での研究結果と異なり、日本では因果応報的な考え方がかなりあることが示された。後者では、種々の集団生活的場面において社会による行動の規制と個人の自由意志のいずれかが優先されるべきかの判断を通じて、心の概念がいかに形成されるかを調査した。班相互の討論は、本年度は、電子メイルを通じて予備的な形で行われた。心の理論およびその概念化の分化差を扱った班では、とくに「自己」を取り上げ、東洋主として日本とインドの人々(子どもや素人の大人)が心の一側面としての自己をどのように考えているか(自己知覚、自己概念)について検討するため、文献研究と数回の調査を行った。

科学的心理学を学ぶことによる心の理論の変容を主題とする班では、認知心理学の授業およびやや進度の高いテキストとの接触により大学生の持つ心の理論がどれほど、どのように影響されるかを明かにする目的で、調査結果の分析を行った。日常世界における普通の人々の有能さなどの認識を契機に、心を情報処理の能動的な主体と見る見方への移行が生ずる可能性のあることが示唆されている。また、認知心理学が見いだしてきたさまざまな事実のうち、どのようなものがインパクトを与える可能性が大きいかが示唆された。心の理論と隣接する理論との関連を検討した班では、とくに素朴生物学と素朴社会理論を取り上げた。前者では、心と体の分化に関し調査を行った。3歳児では身体過程が心により直接に影響されるとする者が多かったが、3歳までにはそうした傾向は消失する。後者では、種々の集団生活的場面において社会による行動の規制と個人の自由意思のいずれが優先されるべきかの判断を通じて、心の概念がいかに形成されるかを調査した。個人の自由ないし自由の主体としての心の概念が形成されるのは中学生以降であることが明らかにされた。これらに基づき、児童期以降の心の発達をいかに概念化すべきかを討議し、今後検討すべき課題を明らかにした。
広帯域超音波生体組織特性計測法による冠動脈硬化度の定量的解析

本研究では、生体組織の物性的特性を音響学的に定量評価しうる広帯域周波数超音波生体組織特性計測システムを用いて、ヒト冠動脈壁音速の定量計測から、病理学的粥状硬化進展度を物理的な壁硬度に関連づけて検討し、また減衰計測から冠血管の蛋白成分弁別の可能性を調べた。1.本システムの構成は、超音波顕微鏡(HSAM-500S、周波数450MHz)を主体とし、これに情報処理装置を組み合わせたものであるが、組織絶対音速計測の精度を向上させるため、試料厚みおよび測定部温度を正確に規格化可能な特殊試料台を新たに作製した。試料厚みの正確性は、X-Zモード法により描かれる干渉縞パターンの読影により判定可能であった。また測定部温度制御は±0.1°Cの誤差範囲内で行い得た。2.可変型温度制御装置を用いて、測定部の温度変化に対する組織音速の変動を肝実質、心筋、冠動脈内膜について比較検討した。測定部温度30°Cから50°Cの範囲内での単位温度当りの音速増加率は、それぞれ、2.68m/s/°C、4.26m/s/°C、0.60m/s/°Cで、各組織音速は温度変化に対し各々固有の変動をとることが確認された。3.ヒト剖検例より得られた冠動脈18片を対象に、光学顕微鏡所見をもとに正常群、早期粥状硬化群、後期粥状硬化群に分類し、各々の内膜音速を算出した。音速は各々1947.3±100.2m/s、1694.3±64.1m/s、2246.3±96.0m/sであった。音速と体積弾性率は比例関係にあり、体積弾性率を硬度の指標とみなせば、冠動脈内膜は、粥状硬化早期には正常例より軟らかく、高度病変の段階に至って硬度が増加すると考えられた。4.50MHz超音波の減衰計測により、生体構成蛋白の表面積、硬さの定量評価を行いうるよう計測システムを拡張した。イヌ血液、冠血管を対象に2μmマイラー膜で支持して吸収量を計測したところ、3種の蛋白成分まで弁別可能なことを、実験的・理論的に確認した。本研究では、生体組織試料の音響学的正常を定量的に評価しうる高周波超音波生体組織特性計測システムを用いて、ヒト冠動脈壁各層別音速の定量計測を行い、各部位における組織硬度に関する評価を行った。1.本システムは、超音波顕微鏡(HSAM-500S、周波数400MH#以上)を主体に制御部、情報処理部より成るが、試料厚みと測定部温度を精確に規格化しうる特殊試料台を新たに試作し、これに組み込んだ。試料厚みが初期設定通りであるか否かの判定は、X-Zモード法により描かれる干渉縞パターンの読影により判定可能であった。また、測定部温度は±0.1°Cの誤差範囲内で制御可能であった。2.組織音速計測は、試料厚みdsおよび対照部に対する試料部の干渉縞のズレ量Δzより、試料(Vs)の媒体(Vw)対する音速比Vs/Vw=1/(1-Δz/ds)として算出できる。特殊試料台を用いることにより、試料厚みおよび測定部温度を精度よく制御可能となり、生体組織試料の絶対音速計測を行いうるようになった。

今後種々臓器の健常・病的組織における組織性状の定量的評価の検討に有用と考えられた。3.心臓病が死因でない剖検心12例より得た冠動脈組織を対照として、内膜、中膜内層および外層の3点につき、57μ_nm領域の平均値として、Vs/Vwを算出した。結果は3点それぞれに、1.105±0.012、1.150±0.04、1.187±0.033であった。一般に媒質内で音速が速くなるということは、体積弾性率が大きくなり、圧縮率は小さくなる関係にあることから冠動脈壁は内層から外層に向け硬度の増す傾向にあることが明らかになった。4.10100MH_z帯超音波生体組織性状の計測が可能なようハード構成の整備およびソフトウェアの改良を行った。冠動脈の正常組織部、硬化部、心筋壊死部および線維化部の減衰量などの計測データ集積しつつあるが、次年度にはさらに緩和吸収の種類と病変との相関を検討する。本研究では、生体組織の物性的特性を音響学的に定量評価しうる広帯域周波数超音波生体組織特性計測システムを用いて、ヒト冠動脈壁音速の定量計測から、病理学的粥状硬化進展度を物理的な壁硬度に関連づけて検討し、また減衰計測から冠血管の蛋白成分弁別の可能性を調べた。1.可変型温度制御装置を用いて、測定部の温度変化に対する組織音速の変動を肝実質、心筋、冠動脈内膜について比較検討した。測定部温度30°Cから50°Cの範囲内での単位温度当りの音速増加率は、それぞれ、2.68m/s/°C、4.26m/s/°C、0.60m/s/°Cで、各組織音速は温度変化に対し各々固有の変動をとることが確認された。2.ヒト剖検例より得られた冠動脈18片を対象に、光学顕微鏡所見をもとに正常群、早期粥状硬化群、後期粥状硬化群に分類し、各々の内膜音速を算出した。音速は各々1947.3±100.2m/s、1694.3±64.1m/s、2246.3±96.0m/sであった。音速と体積弾性率は比例関係にあり、体積弾性率を硬度の指標とみなせば、冠動脈内膜は、粥状硬化早期には正常例より軟らかく、高度病変の段階に至って硬度が増加すると考えられた。3.50MHz超音波の減衰計測により、生体構成蛋白の表面積、硬さの定量評価を行いうるよう計測システムを作った。超音波周波数と減衰量とを片対数にとると、1100MHz帯では両者は負の直線関係にあり、100MHz以上では、ほぼ一定の減衰量となる。低周波部における減衰量は、蛋白の電解質の性質を反映(側鎖塩基の種類と数に依存)した加水分解部と三次元構造を反映(表面積、硬さに依存)した側鎖緩和部とより成る。そこで15-70MHzと1-10MHz帯の減衰量を測定して前者の勾配より1-10MHz帯での側鎖緩和部と同部の加水分解部を抽出しうる。以上の考えに基づき、イヌ血液、冠血管を対象に2μmマイラ-膜で支持して吸水量を計測したところ、3種の蛋白成分まで弁別可能なことを実験的・理論的に確認した。
安定からカオスへ : 1寄主ー2寄生蜂実験系のニッチ分化とカオス生成機構の解析

マメゾウムシ-寄生蜂系を対象に、2種の寄生蜂の寄生行動の差違がどのように複雑なダイナミクスを生成するか、特に、寄主のアズキゾウムシの空間分布と、寄生蜂間の寄生ステージに対するニッチ分化に着目して、その機構を実験・数値シミュレーションにより解析した。資源の空間分布として、1カ所の大きな資源パッチに固まって分布している集中型と、16の小さな資源パッチに均等分布している散在型の2種類の実験条件を設けた。その結果、集中型分布では散在型分布よりも、長期的動態の観測において、構成種の平均個体群サイズが大きく、個体数の変動も小さくなり、より安定した永続性の高い動態が見られた。また、これら3種系を模した齢構成モデルの数値シミュレーションにより、ニッチ分化が大きいと、3種の系の安定した共存のもたらされるパラメタ領域が大きくなり、カオス的挙動を示す非平衡動態においても3種の共存持続性が高まることが分かった。これはニッチの類似限界説が非平衡状態でも成立することを示している。マメゾウムシ-寄生蜂系を対象に、2種の寄生蜂のニッチ分化がどのようにカオスを生成するか、その機構を実験・数理モデル・時系列解析により解析した。分担者の津田は、寄主-寄生蜂実験系の個体群動態にあてはめる時系列モデルをDennis博士と共同開発した。このモデルはパラメーターの平均値だけでなく、信頼限界をブ-ツストラップ法によって推定することができる。この方法を嶋田の1寄主-2寄生蜂系のデータに適用し、嶋田の構築した齢構成モデルの動態特性と対照させて、統計的な予測からのモデル決定を行った。また、嶋田は各ステージの寄主に対する寄生蜂の寄生効率を実験的に定量化した。これにより、寄主-寄生蜂系の日齢構成モデルに寄主ステージを分け合う寄生蜂のニッチ分化を取り込むことができ、どの要因がカオス発生を規定するかが予測可能となった。現段階では、2種の寄生蜂のニッチ分化による共存安定性と、一方の寄生蜂の寄生効率が高いことによる不安定効果の両方のバランスがカオスを生み出していると予測された。マメゾウムシー寄生蜂系を対象に、2種の寄生蜂の寄生行動の差違がどのように複雑なダイナミクスを生成するか、特に、寄主のアズキゾウムシの空間分布に着目して、その機構を実験・数値シミュレーションにより解析した。また、短期的実験では、一方の寄生蜂(コマユバチ)の方が他方(コガネコバチ)よりも、寄生干渉作用が小さく、行動録画の解析からも、重複寄生を避ける長距離歩行をしばしば示し、この高すぎる寄生効率が返って系を不安定にしていることが示唆された。そこで数値モデルを構築し、アズキゾウムシとコマユバチの現実的なパラメタ値で寄生効率をいろいろ変えて、バイファーケーションを計算してみると、高すぎる寄生効率は確かに動態を不安定にすることが分かった。
オーラルヒストリーによる旧ソ連ロシア語系住民の口頭言語と対ソ・対露認識の研究

本研究課題のタイトルに「ロシア語系」という語があるのは代表者の柳田が20132014年にこの科研費研究を構想する段階で、自身が毎年訪れているウズベキスタンでロシア人を含む欧州系住民(注:出自を問わず現在ではロシア語が母語となっている)を指す語として用いられている"русскоязычный"(英語に直訳すれば“Russian-languaged")を訳して用いたからに過ぎない。しかし、2014年春のロシアによるクリミア併合の口実の一つに「ロシア語系住民を守る」ことが挙げられていたことに端的に表れているように、この語は全く予想外に政治的にホットとなってしまった。現在までの研究で知ったこととして、ウクライナとロシアが連日「荒唐無稽」と評するほかないプロパガンダを執拗に国民に見せて自国民を半ば呆れさせながらも着実に相手への敵愾心を煽っていることや、ソ連時代を「占領による暗黒時代」と規定して否定し、EUに加盟して人権尊重の自由主義国となったはずのバルト3国では国家語として定めた民族語(エストニア語、ラトビア語、リトアニア語)の検定試験に合格していない「ロシア語系住民」に対して就職を制限し、市民に「通報」を奨励しつつ「言語警察」的行政機関を使ってロシア語使用を抑圧しているのみならずエストニアとラトビアは国家語の検定試験に合格していないロシア語系住民には参政権すら与えないことや、さらにこの両国はNHKの取材があると「ソ連時代にはエストニア語/ラトビア語の使用が禁じられていた」という大嘘をさりげなく挟み込むことなどが挙げられる。2018年度の本共同研究の結果、研究チームでは「ソ連は崩壊したが消滅したわけではなく、『プロパガンダ国家』、『密告社会』、『全体主義的国家観』というソ連の負の遺伝子が変異しつつどの国においても受け継がれていると言えるのではないか」との感想を共有するに至った。2018年12月22日に仙台で公開シンポジウムを行い、モスクワ市・州と上出のバルト3国のほかアルメニア、ジョージア、カザフスタン、ウズベキスタンのほかジョージアからロシアのクラスノダール州に再移住し、極めて特異なキリスト教を信仰するロシア語系住民たちに関する報告がなされた。この研究集会における研究チーム成員および研究対象国民のゲストスピーカーの報告から、ソ連時代のこれら各国には気候風土、民族集団、母語、宗教、生業、生活様式といったあらゆる面に非常な多様性があるにもかかわらずそれらの違いを横断する「ソビエト文化」と呼ぶべきものが形成され、いずれの国においてもそれが現在に至るまで拭い難く残っているという認識を共有するに至った。上では「プロパガンダ国家」、「密告社会」、「全体主義的国家観」といった負の側面に言及したが、「ソビエト文化」には否定的側面だけではなく肯定的な側面も大いにあった。それゆえ、ソ連時代を占領による暗黒時代と規定するバルト3国の人々ですら「懐かしいけれども帰りたくない」と表現する。ましてやフルシチョフ期までに学校教育を受けた高齢のロシア人とは戦勝国かつ世界一の大国であるソ連の極盛期を事実上の支配民族の成人として過ごした人々であり、彼らがソ連について「もし帰れるものならもちろん帰りたい」と考えるのは当然のことである。こうした事実認識に立てばロシアの民族主義者たちのデモでロシア正教のイコンとソ連国旗や軍旗とスターリンの肖像が共存していることに何の不思議もないことが理解できる。それらはいずれも膨大な人的犠牲を払いつつドイツに完勝し、ベルリンを陥落させたロシア人の最も誇るべき瞬間を象徴するものだからである。そしてまた、ロシア人以外であっても「ソ連全国民がナチスドイツを倒した」との認識および戦後史をロシア人と共有している。これに気付いたことも今年度の重要な成果である。現在ウクライナとロシア、バルト3国とロシアのほか、2008年の南オセチア紛争以来ジョージアとロシアの間も非常な緊張状態にある。ここ数年間のロシアは2014年春のクリミア併合を理由とした日本を含む西側諸国による対露経済制裁に同年秋の原油価格急落が追い打ちをかけて激しい景気低迷に陥り失業が増したことや、ロシアから西側への対抗制裁によってそれまで簡単に買えていた商品が店頭から消えて粗悪類似品がそれに取って替わったことなどで一般庶民の生活全般が苦しくなり、それが西側一般に対する強い反感となって人々の心理面に表出している。他方バルト3国はEUに加えNATOにも加盟しており、親露独裁国ベラルーシとロシアの飛び地カリーニングラード(旧独領ケーニヒスベルグ)州に挟まれたリトアニアが徴兵制を導入し学校でも軍事教練を開始する一方、エストニアにはドイツ軍を含むNATO空軍が駐留するのみならず国家公認の民兵組織までもが出現している。いずれにおいても仮想敵とされているのはロシアである。ところがこのような状況下でバルト3国は敢えてロシアから見れば挑発以外の何物でもないロシア語系住民への人権抑圧を続けている。しかも経済大国英国がEU離脱の方法を巡って迷走するうちにロシアとも露骨な民族主義政策を採る東欧各国とも相容れないシリア難民が多数EU圏内に流入し続けている。これほどに現在の東欧は緊張しており、もはや「一触即発」との形容が最もふさわしい状態に至っている。このような状況下の旧ソ連諸国でのオーラルヒストリー採取が細心の注意を要する作業であることは言うまでもない。平成31年度は本研究課題の最終年度なので現在も残存することを知った「ソビエト文化」という漠然とした、しかし明らかに存在するemicな単位が各国においていかなるeticな現象として実現されているかを知るための質問をし、解明して研究成果にまとめる。

平成28(2016)年度は初年度であり、本研究の代表者および分担者の各人とも旧ソ連の一般人を対象とするオーラルヒストリーの聞き取りは初めて取り組む作業であったため、文字通りの手探りからスタートした。代表者の柳田は9月にウズベキスタン、12月にモスクワでの聞き取り調査を行う予定であり、実際にウズベキスタンでは言語学分野の前科研費で調査補助者を務めてくれたウズベク人が有能なコーディネーターとして多くのロシア語系住民との交渉に当たってくれたため実際に3名の高齢女性から独ソ戦時やスターリン時代に関する証言を得ることができタシケント生まれ(3世)1名、ウクライナ生まれ2名のロシア語の音声サンプルを得ることができた。しかし同国サマルカンド市での調査中に夜道で転倒して腰を痛め、さらに帰国後の寒冷化とともにそれが悪化したためやむなく年度内のモスクワにおける中央アジアからのソ連崩壊後の移住者の調査を断念し、繰越を申請することとなった。この繰越分により2017年8月にモスクワ近郊の2つの小都市において3名の中央アジアから移住したロシア人のオーラルヒストリー採取することができた。研究分担者の中村は、同楯岡の研究協力者1名とともにアルメニアのエレバンでのオーラルヒストリーの採取に当たった。また楯岡はシベリアのオムスク・ドラマ劇場支配人と同劇場の「アカデミア」演劇祭責任者からソ連時代と現在のロシアの演劇状況の違いについて聞き取り調査を行った。クラスノダール出身の演劇評論家から、クラスノダールに多数の民族コロニーがあり、特にギリシャ系、グルジア系、アルメニア系、ウクライナ系はロシア語を基本言語としつつ、固有の言語も維持しているとの情報を得、2018年度にクラスノダールの現地調査を行うことにした。上述のようにオーラルヒストリーの聞き取り調査は各人とも初めてであるため聞き取り調査自体については予定通りの効率で実施できたとは言えないが、3月12日に東京大学文学部で研究会を行って各地で聞き取った内容を報告し合ったところ、旧ソ連市民の移動には独ソ戦やフルシチョフ期の農業政策失敗による食糧危機が大きな影響を及ぼしたことが一層明らかになり、またロシアから見て「西」にある第2次大戦の激戦地から中央アジアや南ロシアという「南」への移動した者が多いことが判明した。また、代表者柳田は前科研費でのウズベキスタンのロシア語方言に関する調査においても、ソ連崩壊後にウズベキスタンからロシアへ移住した(あるいはしようとしている)ロシア語系住民でも移住先に比較的温暖で農産物の豊かなクラスノダールを選ぶ者が多いという証言をインタビュー中で得ている。このことからロシア内の「南」であるクラスノダールの重要性が浮上し、また、「西」を担当できる者を研究分担者に加えることを検討することとなった。また、方法論面においても、「外国人を見たらスパイと思え」というソ連式外国人観が旧ソ連の一般人の意識に今でも色濃く残っているため、オーラルヒストリーの聞き取りには有能な現地人コーディネーターが必要不可欠であるとの認識を全員で共有することができた。旧ソ連各国においてソ連時代の社会主義への否定的評価が公式化した現在にあっても一般人のほとんどが、例えばフルシチョフによるスターリン批判(1956年)のような完全に歴史に属する事件についてでさえ、外国人に政治の話をすることはタブーと考えている。
DNAナノ構造の階層的自己組織化による人工細胞核型分子ロボットの構築

申請者が開発してきたDNAマイクロゲルの技術を応用して,人工的な細胞核様構造を作り,分子ロボットとするため,DNAマイクロゲル自己組織化技術に関して研究を実施した.DNAマイクロゲルは,化学合成の短鎖DNAで作製したY字型のDNAナノ構造を会合反応によりネットワーク状に集積させてゲル状にして作った.Y字型DNAナノ構造は,将来的に光刺激・分子応答などの機能を搭載する本体のY字部分と,Y字構造の末端にあるSticky-end(粘着末端)からなる.Sticky-endは数塩基の一本鎖配列部位であり,DNAナノ構造同士を連結しネットワーク形成に寄与する.ここでは,マイクロゲルを作るために,2つの方法を利用した.1つ目の方法では,バルクの水溶液中で核形成と成長によりマイクロゲルを構築した.2つ目の方法では,マイクロサイズの油中水滴の界面に正帯電脂質を配しておくことで,負に帯電したDNAを集積させてカプセル状にゲル化させる.これらの方法を用い,以下のような成果が得られた.(1)DNAマイクロゲルが,マイクロ油中水滴界面で自己組織化する際に,液体的な振る舞いを示しながら,粘弾性的な相分離によって,ポーラスなカプセル構造を作ることが分かり,実験とともに,数理モデルによってその挙動を解析することができた.(2)合成DNAによる細胞核様ゲル構造の形状や強度等の物性の制御を行った.Sticky-endの配列長を長くすることで安定なゲルができることが分かった.一方で,長すぎると,上記のポーラス構造ができにくくなるなど,熱力学的な安定性と,相分離の動的な挙動の間のバランスが重要であることが分かった.(3)DNAに光架橋のための非天然塩基を組み込むことで,DNAマイクロゲルが安定化するとともに,実験のための回収が容易にできるようになることがわかった.上記のように,申請時,初年度に予定していた研究を実施し,成果が得られたため.DNAマイクロゲルの物性(熱力学的安定性等)のコントロールができるようになったので,次は,相転移や相分離の挙動の配列依存的な特性の制御を実施する.つまり,配列による相分離挙動の差を利用した複雑な構造の生成や,光刺激・分子刺激などの機能の付与,および,RNA転写を通した下流の化学反応の制御を検討する.これにより,人工細胞核型分子ロボットの構築と制御が可能になると考えている.具体的には以下の項目を検討する.(1)RNA転写配列をDNAマイクロゲルに組み込むことで,転写後のRNAの定量と,化学反応の制御.(2)光応答性の非天然塩基を組み込むことにより,安定化,不安定化のスイッチを光で行う.(3)非対称構造のDNAマイクロゲルを構築し,複数の機能を配置したり,方向性のある自律運動を実現したりすることで,分子ロボット構築のための基礎技術を確立する.申請者が開発してきたDNAマイクロゲルの技術を応用して,人工的な細胞核様構造を作り,分子ロボットとするため,DNAマイクロゲル自己組織化技術に関して研究を実施した.DNAマイクロゲルは,化学合成の短鎖DNAで作製したY字型のDNAナノ構造を会合反応によりネットワーク状に集積させてゲル状にして作った.Y字型DNAナノ構造は,将来的に光刺激・分子応答などの機能を搭載する本体のY字部分と,Y字構造の末端にあるSticky-end(粘着末端)からなる.Sticky-endは数塩基の一本鎖配列部位であり,DNAナノ構造同士を連結しネットワーク形成に寄与する.ここでは,マイクロゲルを作るために,2つの方法を利用した.1つ目の方法では,バルクの水溶液中で核形成と成長によりマイクロゲルを構築した.2つ目の方法では,マイクロサイズの油中水滴の界面に正帯電脂質を配しておくことで,負に帯電したDNAを集積させてカプセル状にゲル化させる.これらの方法を用い,以下のような成果が得られた.(1)DNAマイクロゲルが,マイクロ油中水滴界面で自己組織化する際に,液体的な振る舞いを示しながら,粘弾性的な相分離によって,ポーラスなカプセル構造を作ることが分かり,実験とともに,数理モデルによってその挙動を解析することができた.(2)合成DNAによる細胞核様ゲル構造の形状や強度等の物性の制御を行った.Sticky-endの配列長を長くすることで安定なゲルができることが分かった.一方で,長すぎると,上記のポーラス構造ができにくくなるなど,熱力学的な安定性と,相分離の動的な挙動の間のバランスが重要であることが分かった.(3)DNAに光架橋のための非天然塩基を組み込むことで,DNAマイクロゲルが安定化するとともに,実験のための回収が容易にできるようになることがわかった.上記のように,申請時,初年度に予定していた研究を実施し,成果が得られたため.DNAマイクロゲルの物性(熱力学的安定性等)のコントロールができるようになったので,次は,相転移や相分離の挙動の配列依存的な特性の制御を実施する.つまり,配列による相分離挙動の差を利用した複雑な構造の生成や,光刺激・分子刺激などの機能の付与,および,RNA転写を通した下流の化学反応の制御を検討する.これにより,人工細胞核型分子ロボットの構築と制御が可能になると考えている.具体的には以下の項目を検討する.(1)RNA転写配列をDNAマイクロゲルに組み込むことで,転写後のRNAの定量と,化学反応の制御.(2)光応答性の非天然塩基を組み込むことにより,安定化,不安定化のスイッチを光で行う.(3)非対称構造のDNAマイクロゲルを構築し,複数の機能を配置したり,方向性のある自律運動を実現したりすることで,分子ロボット構築のための基礎技術を確立する.
認知症における血中エクソソーム内包酸化損傷タンパク質の変動解析とリスク診断

本研究の概要は、認知症患者の早期診断バイオマーカーを探索し、健康寿命の延長に寄与することである。現在、わが国の認知症患者は500万人まで増加し、2025年には高齢者の5人に1人が認知症になると推計され大きな社会問題となっている。しかし、多くの早期患者は、家族や本人が認知症に気づかず病院を受診しないことから、検診などで高齢者に広く応用できる早期診断ツールの開発が求められている。従って、血液を用いて早期に簡便に認知症を検出できるバイオマーカー候補を明らかにする研究を行う。
強相関電子系擬一次元ハロゲン架橋Ni(III)錯体のフィリング制御と新電子相

一連の化合物の赤外スペクトル、ラマンスペクトル、XPS、Auger、ESR、等を測定し、電子状態について検討した。XPSとAugerスペクトルの結果、Niは3価のまであるが、PbはPd(II)-Pd(IV)混合原子価状態からPd(III)へと次第に変化することがわかった。赤外スペクトルにおいて水素結合部分のν(N-H)がPdでPd(II)-Pd(IV)状態のために2本に分裂していたものが次第に1本になることからPd(III)に近づくことがわかった。ラマンスペクトルにおいてもPdの比率が減ると強度が大幅に減るので、架橋ハロゲンが次第に金属間中央に近づいているといえる。つまりPd(III)状態になっていることがわかった。ESRからもPd(III)状態になっていることがわかった。以上のように単独ではとりえないPd(III)状態が電子相関の強いNiと競合させることにより実現された。擬一次元ハロゲン架橋金属錯体において、Pdでは電子格子相互作用が強いため、架橋ハロゲンが金属の中央から2倍周期でズレたPd^<II>...X-Pd^<IV>-X構造をとるが、Niでは電子相関が強いため架橋ハロゲンは金属間中央にある-X-Ni^<III>-X-Ni^<III>-X-構造をとる。我々はこの電子格子相互作用と電子相関の競合による新電子相を創成するために、Ni-Pd混金属錯体Ni_<1-x>Pd_x(chxn)_2Br_3の一連の比率を持つ単結晶を作成し、その物性と電子状態について研究した。いずれも電子伝導度は半導体的挙動をしたが、x0.5付近で最も伝導度が大きく、又、活性化エネルギーが最も小さくなった。これは、電子格子相互作用と電子相互作用の競合によりCharge Carrierとしてのポーラロンが生じやすくなったためと考えられる。XPS.Augerスペクトルの結果、Niはどの比率でも酸化状態は+3価であるが、PdはNiの比率が増えるにつれてPd^<II>-Pd^<IV>状態からPd^<III>状態に近づくことがわかった。赤外スペクトルにおいてν(N-H)の測定においても同様の傾向を示した。さらに共鳴ラマン散乱においてもNiの比率が増えるにつれて倍音数も強度も少なくなり、同様にPd^<II>-Pd^<IV>状態からPd^<III>へ近づくことがわかった。ESRではPdの比率が増えるにつれて、シグナルがしだいにシャープになっていった。これは反強磁性Ni^<III>が反磁性のPd^<II>とPd^<IV>によって遮へいされたためである。混合比率と磁化率の関係を図示すると、直線関係にはなくズレている。これはNiとPdの混合により価数揺動が生じているものと考えられる。擬一次元ハロゲン架橋金属錯体において、Pdでは電子格子相互作用が強いため、架橋ハロゲンが金属間の中央から2倍周期でズレたPd^<II>・・・X-Pd^<IV>-X構造をとるが、Niでは電子相関が強いため架橋ハロゲンは金属間中央にある-X-Ni^<III>-X-Ni^<III>-X-構造をとる。我々はこの電子格子相互作用と電子相関の競合による新電子相を創成するために、Ni-Pd混金属錯体Ni_<1-X>Pd_X(Chxn)_2Br_3の一連の比率を持つ単結晶を作成し、その物性と電子状態について研究した。更に共鳴ラマン散乱においてもNiの比率が増えるにつれて倍音数も強度も少なくなり、同様にPd^<II>-Pd^<IV>状態からPd^<III>へ近づくことがわかった。

以上の結果から、Ni_<1-X>Pd_X(chxn)_2Br_3において、Pdの電子格子相互作用とNiの電子相関が競合した結果、Pd^<II>-Pd^<IV>状態がPd^<III>へと近づいていくことがわかった。一連の化合物の赤外スペクトル、ラマンスペクトル、XPS、Auger、ESR、等を測定し、電子状態について検討した。XPSとAugerスペクトルの結果、Niは3価のまであるが、PdはPd(II)-Pd(IV)混合原子価状態からPd(III)へと次第に変化することがわかった。赤外スペクトルにおいて水素結合部分のν(N-H)がPdでPd(II)-Pd(IV)状態のために2本に分裂していたものが次第に1本になることからPd(III)に近づくことがわかった。ラマンスペクトルにおいてもPdの比率が減ると強度が大幅に減るので、架橋ハロゲンが次第に金属間中央に近づいているといえる。つまりPd(III)状態になっていることがわかった。ESRからもPd(III)状態になっていることがわかった。以上のように単独ではとりえないPd(III)状態が電子相関の強いNiと競合させることにより実現された。
がん-間質相互作用のメディエーターとしてのHGF-Met糸の意義とその制御

平成19年度において以下の成果を得た。1.Jxt領域を欠失したmet(Δjxt-Met)ノックインマウスの解析c-Metにはfull formとJxt領域を含まないisoform(Δjxt-Met)が存在する。Δjxt-Metだけを発現するノックインマウスを作製し表現型の解析を行った。ホモマウスは生まれてきたが、生後数時間以内に死亡した。組織学的解析より肝臓、筋肉系の発育不全が認められた。この事から、肝臓、筋肉系の形成にはΔjxt-Metからのシグナルだけでは十分ではなく、Met full formからのシグナルが必要である事が示唆された。2.Met活性化制御を介したcontact inhibitionの分子機構の解析私達は、細胞膜貫通型チロシンポスファターゼであるLARが、細胞密度に依存してMetの活性化を制御している事を示して来た。初代培養肝細胞を用いてLARの活性化機構を調べた結果、細胞密度依存的に前駆体LARの発現が高まり、HGF刺激によって成熟型LARにプロセシングされる事によってMetとの結合能を獲得する事が明らかとなった。3.NK4による血管新生阻害の分子機構の解析HGFの分子内断片であるNK4はHGFアンタゴニスト活性に加え、血管新生阻害作用を有する2機能性分子である。NK4は血管内皮細胞の接着斑形成を阻害する事、細胞表面でのフィブロネクチンの構築を阻害する事により、内皮細胞の増殖・生存に必要なシグナルを阻害する事を明らかにした。平成18年度において以下の成果を得た。1)HGFアンタゴニストであるNK4を用いて、がん問質ストローマで産生されるHGFの癌浸潤・転移における機能を解析した。食道癌の移植マウスモデルにおいてNK4遺伝子治療は癌細胞でのc-Metチロシンりん酸化を阻害するとともに、癌浸潤を強力に抑制した。この事から、癌間質由来のHGFが『パラクリン因子』として食道癌悪性化を駆動している働きを明らかにした。2)HGFアンタゴニストNK4が癌間質での血管新生を阻害する事を明らかにして来た。本年度はNK4受容体を明らかにする過程でNK4が内皮の生存に必要な細胞外マトリックスの動員を阻害する効果を有する事を新たに突き止めた。3)細胞の癌化は正常組織での細胞増殖制御の破綻を背景としているため、正常細胞における増殖停止機構の解明は重要な意義を持つ。本研究では、健常肝より調製した初代培養肝細胞を用いて、HGFの細胞増殖誘導作用が細胞接着を介して抑制される分子機構を解析し、細胞接着により発現誘導されるチロシンフォスファターゼによりHGF受容体/c-Metチロシンキナーゼの活性化が抑制されることを報告した(Machide-M et al.,J Biol Chem,2006)。4)ヒト肺癌細胞を用いてc-Met juxtamembrane(JM)領域に存在する985番目セリン残基がリン酸化されているとHGFによるc-Met活性化が抑制されることを明らかにした。そこでその意義を生体レベルで明らかにすべくc-Met JMノックアウトマウスを作成するとともに、発生期でのフェノタイプを解析中である。
外科系病棟における看護師への術後疼痛管理教育の効果に関する研究

本研究の目的は,外科系病棟の看護師の術後疼痛管理に関する実態と術後疼痛管理に関する教育プログラムの実施効果について明らかにすることである.外科系病棟の臨床看護師1, 333名(回収率84.4%)を対象に,独自に作成した質問紙による全国調査を実施した.結果から,看護師は術後疼痛を理解し,鎮痛緩和に向けたアプロ-チを行っていたが,術後疼痛管理に対して満足度や自信がないことが明らかになった.さらに,講義とテキスト視聴覚教材を活用した教育プログラムの実施により,主観的評価や実践が高くなり,教育プログラムの効果が明らかになった.本研究の目的は,外科系病棟の看護師の術後疼痛管理に関する実態と術後疼痛管理に関する教育プログラムの実施効果について明らかにすることである.外科系病棟の臨床看護師1, 333名(回収率84.4%)を対象に,独自に作成した質問紙による全国調査を実施した.結果から,看護師は術後疼痛を理解し,鎮痛緩和に向けたアプロ-チを行っていたが,術後疼痛管理に対して満足度や自信がないことが明らかになった.さらに,講義とテキスト視聴覚教材を活用した教育プログラムの実施により,主観的評価や実践が高くなり,教育プログラムの効果が明らかになった.外科系病棟の看護師を対象とした術後疼痛管理教育の効果を検証するために、第一段階として臨床看護師、麻酔科医師、外科医師、薬剤師、大学教員等の多職種連携のプロジェクトチームを編成した。月2回の定例会議を行いながら、教育実施前の術後疼痛管理の実態把握のための調査票を検討し作成した。調査票は、(1)対象属性、(2)術後疼痛管理の体制、方法と基準や指針の有無、(3)術後疼痛評価の方法、(4)患者の術後回復状況、(5)看護師の疼痛管理に対する主観的評価等で構成した。全国調査に向け、外科系病棟での看護実践経験が豊富な臨床看護師(大学院生を含む)を対象にプレアンケートを実施し、調査項目の見直しを行った。さらにプロジェクトメンバーである大学教員、麻酔科医師、外科医師、専門看護師、臨床看護師とで検討を重ね修正を加えた。全国病院要覧から病床数500床以上の外科系病棟を有する大規模病院ならびに、200400床の病床数を有する中規模病院を選定し、さらに都道府県の病院数、設置主体別を考慮し、対象病院を選定し、看護管理者に研究協力の意向調査を実施、研究協力への承諾が得られた病院を対象に実態調査を行っている段階である。これまで、外科系病棟の看護師を対象とした術後疼痛管理の実践に関する全国規模の調査は行われていないため、本調査によって得られた術後疼痛管理の実態は、術後疼痛管理実践の課題を明示できるものであり、指針や基準の作成に繋がると考える。さらに調査結果が得られる間、プロジェクトチームに属する既存の山梨術後疼痛管理研究会の活動において、教育プログラムの内容及び方法や教育プログラムの運用に活用可能な教材を検討している。外科系病棟の看護師を対象とした術後疼痛管理教育の効果を実施するために、先行研究をもとに試作した教育プログラムについて検討を重ねた。教育プログラム実施前の実態調査から、術後疼痛に関する教育機会が希少であること、患者の術後疼に対する認識は高いが、薬物療法等に対する理解が不十分であるために、未だに術後疼痛を緩和する方略に迷いがあること、他職種との連携が不十分であること、術後疼痛管理のスタンダードがないために思考錯誤していること等、が明らかになった。そこで、教育プログラムの構成を、理論編と実践編に大別した。理論編の内容は、「術後疼痛の概念とメカニズム」、「術後疼痛アセスメントの目的と方法」、「術後疼痛管理における薬物療法とその看護」、「非薬物療法の種類と効果」、「チーム医療での術後疼痛管理における看護の役割」等とし、実践編では「事例による術後疼痛管理の実践演習」、術後疼痛管理のスタンダード例を挙げ、「各施設の術後疼痛管理の特性に応じたスタンダードを検討する演習」等を組み入れ構成した。またプログラムの実施において教育プログラムを受講する対象者が、教育プログラム内容を自己学習できるようにテキスト教材を作成し、活用できるようにした。教育プログラムの実施に向けて、集合形式と個別対応(施設毎)形式での研修形態を構築し、教育プログラムの運用マニュアルを策定、山梨術後疼痛管理研究会のメンバーを中心にプロジェクトチームメンバーが教育プログラム実施の役割遂行が計画的かつ具体的に行えるように策定した。外科系病棟の看護師を対象とした術後疼痛管理教育の効果を得るために、事前の全国調査を実施した。500床以上の病床数を有する病院377施設を設置主体別に無作為抽出し、研究協力が得られた53施設の看護師1333名を調査対象として無記名でのアンケート調査を実施した(配布数1580部、回収率84.4%)。結果、属性は女性が94.2%、年齢が33.0±9.5歳、臨床経験年数は10.9±9.5年、所属病棟での勤務年数は3.48±6.4年であった。術後疼痛管理における認識と実態では、痛み緩和や多職種協働での疼痛管理の重要性、看護師の学習の必要性に関する認識は高い結果であったが、現在の術後疼痛管理に対する満足度や自信は低く、痛みのアセスメント、疼痛評価や鎮痛薬使用の判断、医療者間の術後疼痛管理に関する認識の不一致、基準等がないことによる試行錯誤での実践をしていた。

また、病院規模も大きいため麻酔科医師がいるが(74.8%)、疼痛管理の指示は主治医であり(88.7%)、緩和ケアチームの体制はとっていても術後疼痛管理に関しては、専門的チームは有していない(88.7%)現状であった。また、65.6%が疼痛評価を行っているが、客観的な疼痛評価スコアリングの活用や基準の設定等は約67割が行っていない実態があった。全国調査の協力施設のうち、教育プログラムに参加協力が得られた20施設に対して、術後疼痛管理における看護の目的、方法、薬物療法と看護等に関する講義形式の講義、実践自己評価チェックリスト、自己学習用の術後疼痛管理教育テキストならびに実践課題を含めたDVD3巻を用いて術後疼痛管理教育を実施した。その結果、教育研修実施後、術後疼痛管理に関して、手術療法を受ける患者への術前オリエンテーション時にパンフレット等を活用し術後疼痛や身体への影響、対処方法等への説明を行うこと、薬物療法のみならず、温罨法やマッサージ等の非薬物療法等の援助の実施、ペインスケールの活用による術後疼痛評価の実施、鎮痛薬投与時の全身観察・評価を実施している割合が高くなった。