hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ターミナルレーダー管制シミュレーションの開発と空港容量拡大方法に関する研究

本研究では,欧米における先進的管制運用の実態調査を実施した上で,ターミナルレーダー管制業務を模擬可能なシミュレータの開発を実施し,最終進入までのベクタリングの特徴について実際の管制実験データから考察した.次に,羽田空港再拡張後を対象に滑走路処理容量算定方法について検討を行い,それを活用してターミナル空域における戦略的順序付けによる容量の拡大効果について分析を行った.本研究では,欧米における先進的管制運用の実態調査を実施した上で,ターミナルレーダー管制業務を模擬可能なシミュレータの開発を実施し,最終進入までのベクタリングの特徴について実際の管制実験データから考察した.次に,羽田空港再拡張後を対象に滑走路処理容量算定方法について検討を行い,それを活用してターミナル空域における戦略的順序付けによる容量の拡大効果について分析を行った.混雑空域・空港における先進的管制運用の実態を,欧米の主要空港・空域において調査を実施した.対象はニューヨーク首都圏空域およびロンドン首都圏空域,また当該空域内の主要空港,さらにその他特徴的な空港としてフランクフルトなどの調査も実施した.各空域・空港で,戦略的なシークエンシングや後方乱気流の回避方式.柔軟な出発・到着方式,空域の効率的活用により,航空機の処理容量拡大,また効率的運用による環境負荷軽減,遅延軽減を達成していることが分かった.我が国とは環境制約や文化の違いなどもあるため一概にすべての先進的管制運用が適用可能とは言えないが,我が国の首都圏や地方の混雑空域・空港の容量拡大方法に対しても大いに参考となる点が含まれていた.ターミナルレーダー管制シミュレーションについては,管制官が行っている進入管制業務(ターミナルレーダー管制業務)を模擬可能なシミュレータの基礎システムの開発を実施した.このターミナルレーダー管制シミュレータを活用し,管制官経験者に被験者として管制実験を行ってもらい,その指示内容と航空機の位置情報をシミュレータ内で記録を行った.そのデータを解析から管制指示方法や思考方法についての簡易な分析を行い,その特徴および管制実験の方法についての考察を行った.複数の被験者への実験から,被験者ごとの個人差を確認し,航空機処理容量拡大に繋がりうる戦略的シークエンシングを実施する際のベクタリングの特徴についても実際の管制実験データから考察することができた.本研究は,我が国の混雑空域・空港における容量拡大について,主にターミナルレーダー管制からみた容量拡大方策を検討することを目的に実施した.昨年度では,混雑空域・空港における先進的管制運用の実態を,欧米の主要空港・空域において調査を実施し,戦略的なシークエンシングや後方乱気流の回避方式柔軟な出発・到着方式,空域の効率的活用により,航空機の処理容量拡大,また効率的運用による環境負荷軽減,遅延軽減を達成していることが分かり,我が国の混雑空港や混雑空域における管制運用への応用可能性や示唆について考察を行った.そして,ターミナルレーダー管制シミュレーションを模擬可能なシミュレータの開発を実施し,航空機処理容量拡大に繋がりうる戦略的シークエンシングを実施する際のベクタリングの特徴についても実際の管制実験データから考察することができた.それらを基に,今年度では羽田再拡張後を対象に,ターミナル空域における離着陸機のシークエンシング変化を考慮可能な滑走路処理容量算定方法について検討を行い,それを活用してターミナル空域における戦略的シークエンシングを実施した場合の滑走路処理容量の拡大効果について分析を行った.分析の結果,離着陸機の交錯が現状に比べ格段に複雑となる羽田再拡張後においては,機材の大きさ(後方乱気流区分)からみた離着陸機のシークエンシングが滑走路の処理容量に大きな影響を与えることが定量的に示された.°方で,それら戦略的シークエンシングを実現するための課題もあり,それらについても整理した.
海洋波の砕波が大気-海洋間のガス輸送に果たす役割

本年度は,砕波を伴う風波界面下の乱流境界層の構造を記述するために,k-ε乱流モデルに基づく解析を行った.乱れの局所平衡の仮定とlog-wake則に基づいて,外層にも近似的に適用可能な,レイノルズ応力,乱れエネルギー,エネルギー散逸率,乱れエネルギーフラックス,渦動粘性係数の理論式を求めた.得られた理論式を慣性小領域に対応する低周波帯域の乱流特性量の実験値と比較した結果,これらは砕波を伴う風波下の乱流構造をうまく記述できることが確認された.また,表面更新理論に界面の伸縮速度(界面の発散効果)を取り入れて,新しいガス輸送係数式を導出した.界面の伸縮速度については,乱れエネルギーとエネルギー散逸率によって記述できることを示した.このガス輸送係数式を風波砕波界面へ適用する際に,界面での乱れエネルギーとエネルギー散逸率が必要となるが,これらは先に導出した乱流特性量の理論式を用いて評価できる.本研究で導出したガス輸送係数式では,界面の上昇流域で集中的に表面更新されることが仮定されているが,その妥当性を検証するために振動格子乱流水槽を用いて表面更新の可視化実験を行った.その結果,フレッシュな流体への更新は上昇流域において集中的に行われていることが確認された.海洋波界面の場合,このような表面更新が砕波による界面崩壊を通して大幅に促進するものと思われる.現在,表面更新ならびに気泡連行の定量的検討のために,精度の高い可視化実験が進行中である.さらに本研究では,微小酸素電極を用いることにより,塩水と真水の違いが酸素ガスの輸送に及ぼす影響についても検討した.ただし,その実験結果は既存の炭酸ガスの結果と異なっており,その正否を含めて今後さらに検討する必要がある.昨年度と今年度の研究結果より,砕波を伴う海洋波界面の乱流特性量とガス輸送係数の定量的評価がある程度の精度で可能であるものと考えられる.本年度は,風洞付造波水槽を用いて,風波とうねりが存在する実際の海洋波に近い状況下でのガス輸送係数k_Lの波浪依存性を調べた.また,うねりを伴う砕波状態での波高と流速変動のパワースペクトル特性についても検討した.うねりは,水面上の送風により発生する風波場に,造波による規則波を加えることによって起こした.本実験の結果から,うねりが存在することにより,風波スペクトルピーク周波数付近の流速変動のエネルギーが顕著に低下することがわかった.このピーク周波数付近のエネルギー減衰は,波高スペクトルのパワー低下と良く対応しており,うねりの波形勾配とともに増大する.これは,うねりにより風波の砕波が促進されたためと考えられ,ガス輸送における砕波の役割を議論する上で興味深い現象である.ガス吸収実験の結果から,うねりは風波気液界面でのガス輸送を促進させ,その効果はうねりの周期が短いほど大きいことがわかった.また,k_Lはうねりの波形勾配とともに単調に増加せずある波形勾配で極大値をもつような傾向を示すことが明らかとなった.摩擦速度で規格化されたガス輸送係数k_L/u_*は,無次元パラメータR_B(≡u_*^2/vσ_p)の1/2乗に比例することが示された.ここで,vは空気の動粘性係数,σ_pは風波のピーク角周波数であり,R_Bは白波被覆率や飛沫の生成等を規定する重要なパラメータと考えられている.ガス輸送係数に関する理論的考察から,このR_B依存性は標準的な表面更新モデルでは説明できず,砕波による界面崩壊や気泡の効果を考慮したガス輸送モデルが必要であることが示唆された.本年度は,砕波を伴う風波界面下の乱流境界層の構造を記述するために,k-ε乱流モデルに基づく解析を行った.乱れの局所平衡の仮定とlog-wake則に基づいて,外層にも近似的に適用可能な,レイノルズ応力,乱れエネルギー,エネルギー散逸率,乱れエネルギーフラックス,渦動粘性係数の理論式を求めた.得られた理論式を慣性小領域に対応する低周波帯域の乱流特性量の実験値と比較した結果,これらは砕波を伴う風波下の乱流構造をうまく記述できることが確認された.また,表面更新理論に界面の伸縮速度(界面の発散効果)を取り入れて,新しいガス輸送係数式を導出した.界面の伸縮速度については,乱れエネルギーとエネルギー散逸率によって記述できることを示した.このガス輸送係数式を風波砕波界面へ適用する際に,界面での乱れエネルギーとエネルギー散逸率が必要となるが,これらは先に導出した乱流特性量の理論式を用いて評価できる.本研究で導出したガス輸送係数式では,界面の上昇流域で集中的に表面更新されることが仮定されているが,その妥当性を検証するために振動格子乱流水槽を用いて表面更新の可視化実験を行った.その結果,フレッシュな流体への更新は上昇流域において集中的に行われていることが確認された.

海洋波界面の場合,このような表面更新が砕波による界面崩壊を通して大幅に促進するものと思われる.現在,表面更新ならびに気泡連行の定量的検討のために,精度の高い可視化実験が進行中である.さらに本研究では,微小酸素電極を用いることにより,塩水と真水の違いが酸素ガスの輸送に及ぼす影響についても検討した.ただし,その実験結果は既存の炭酸ガスの結果と異なっており,その正否を含めて今後さらに検討する必要がある.昨年度と今年度の研究結果より,砕波を伴う海洋波界面の乱流特性量とガス輸送係数の定量的評価がある程度の精度で可能であるものと考えられる.
レーザーピーニング処理を用いた航空機部材の軽量化と疲労安全性向上に関する研究

主に航空機部材として使用されるAl合金,Ti合金及びステンレス鋼を対象にレーザーピーニング(LP)処理を施し,部材の疲労強度特性向上を図るとともにその向上効果のメカニズムを調査・検討した.用いた全ての材料でLP処理により表面層に高いひずみ硬化と圧縮残留応力が導入され,Al合金及びステンレス鋼と表面粗さを除去したTi合金で高い疲労強度向上特性が得られた.また,Al合金予き裂材ではLP処理によるき裂進展抑制効果確認された.以上の成果などにより,LP処理は疲労強度信頼性向上とそれによる部材の軽量化に有効であることが明らかとなった.主に航空機部材として使用されるAl合金,Ti合金及びステンレス鋼を対象にレーザーピーニング(LP)処理を施し,部材の疲労強度特性向上を図るとともにその向上効果のメカニズムを調査・検討した.用いた全ての材料でLP処理により表面層に高いひずみ硬化と圧縮残留応力が導入され,Al合金及びステンレス鋼と表面粗さを除去したTi合金で高い疲労強度向上特性が得られた.また,Al合金予き裂材ではLP処理によるき裂進展抑制効果確認された.以上の成果などにより,LP処理は疲労強度信頼性向上とそれによる部材の軽量化に有効であることが明らかとなった.本研究では主に航空機部材に対してレーザーピーニング(LP)処理を施して、疲労強度安全性向上と部材の軽量化を目指すこと、およびそれらの向上のメカニズムを明らかにすることを目的としている。用いた材料はアルミニウム合金A7050、AC4CHとオーステナイト系ステンレス鋼SUS316L鋼などで、それらの材料に対してLP処理を施して疲労強度安全性に確認を行うとともに、疲労き裂の発生・進展への抑制効果を調査・検討した。また、LP処理の他、従来から実施されている表面改質処理としてショット・ピーニング(SP)処理や窒化・浸炭処理との比較検討も行った。得られた結果を要約すると以下となった。1.各種材料においてLP処理による疲労強度安全性向上が確認され、それらの効果はLP処理によって材料表面層に導入された圧縮残留応力とひずみ硬化による疲労き裂の発生と初期進展の抑制効果であることが明らかとなった。2.A7050合金に対して、疲労予き裂材にLP処理を施すことにより、き裂先端への圧縮残留応力の導入とき裂先端近傍のひずみ硬化の導入で、き裂進展抑制効果が確認された。3.AC4CHに対して大型放射光設備(Spring-8)を利用したμCT技術によって、部材内部のき裂形状を非破壊的、かつ三次元的に観察することが出来た。4.SUS316L鋼に対して他の表面改質処理であるSP処理とショットレス・ピーニング処理および低温ガス窒化・低温ガス浸炭処理を施し疲労強度安全性への効果を調査・検討し、LP処理効果との比較検討を行った。主に航空機部材として用いられるアルムニウム合金,チタニウム合金及びオーステナイト系ステンレス鋼を用いて,レーザーピーニング(LP)処理による疲労安全性向上と疲労き裂発生・進展抑制効果に関して調査・検討を行った。得られた主な結果を以下に的また。(1)展伸アルミニウム合金A7050の平滑材及び疲労予き裂材を用いて回転曲げ加重と軸荷重疲労試験を実施して,LP処理による疲労強度向上と疲労き裂進展に及ぼすLP処理による抑制効果について考察した。回転曲げ荷重条件では全寿命範囲で疲労強度向上が得られたが,軸荷重条件では2×10^6サイクル以上の長寿命範囲で未処理材より低寿命となる寿命の逆転現象が得られた。この結果はLP処理による残留応力の分布を考慮することによって説明可であった。(2)チタン合金Ti-4Al-6Vの回転曲げ疲労強度に及ぼすLP処理の影響を検討した結果,Ti合金においてはLP処理により疲労強度の向上は顕著ではなく,未処理材に比較してむしろ低強度となる場合があった。この原因はち合金は高強度材であるため切り欠き感受性が高いため,LP処理による表面粗さの影響によるものと考えられた。そこで表面を数十ミクロン研磨することで粗さを軽減すると強度の低減は抑えられ,むしろ強度の向上が得られることが明らかとなった。(3)オーステナイト系ステンレス鋼SUS316の回転曲げ疲労試験を実施して,LP処理による疲労強度向上の確認と従来のショットピーニング(SP)処理による効果と比較した。そめ結果、LP処理にょっても従来のSP処理と同様の疲労強度向効果が得られることが明らかとなった。主に航空部材として用いられるAl合金,Ti合金及びオーステナイト系ステンレス鋼を対象として,レーザーピーニング(LP)処理による疲労強度安全向上と疲労き裂発生・進展抑制効果について調査・検討を行った.得られた主な成果は以下である.(1)Al合金に対して回転曲げと軸荷重軸荷重疲労試験を実施した結果,回転曲げ疲労強度は全寿命域で疲労強度向上が得られたが,軸荷重疲労強度は高サイクル域でLP処理材が低強度となった.その原因をき裂先端の応力拡大係数を考察することで明らかとした.(2)Al合金鍛造材の回転曲げ疲労強度は鍛造方向に対して平行なLT材と直角なST材で異方性を持ち,LT材がLP処理材,未処理材とも疲労強度が高くなった.その原因を鍛造方向に対する結晶粒・微視組織の変形により明らかとした.(3)Ti合金の回転曲げ疲労強度はLP処理による高いひずみ硬化・圧縮残留応力に係わらず疲労強度向上は明確でなかった.その原因はLP処理により表面の粗さの増加であり,粗さを削除した表面研磨材では疲労強度向上が確認された.

(4)SUS316Lに対して従来の表面処理手法であるショットピーニング(SP)処理,ショットレスピーニング処理及び低温ガス窒化・低温ガス浸炭処理の結果と比較した結果,いずれの処理よりもLP処理は圧縮残留応力の導入効果が大で,疲労強度向上効果が大きいことが明らかとなった.
随意運動の制御における脊髄反射回路の役割

研究期間内には主に、覚醒行動下の霊長類において特に抑制性介在ニューロンを中心とした脊髄介在ニューロンを同定し、それらの上肢運動時の活動記録から、脊髄反射経路や脊髄介在ニューロンの運動制御機能を検討した。また、それらへの下降路制御がどのように行われているかも電気生理学的に検討した。その結果、脊髄介在ニューロンや下降路ニューロンはそれぞれ異なったパタンで上肢筋に投射し、またそれらの活動パタンも用いて評価すると、それぞれが筋活動生成に異なった貢献をしていた。さらに皮質と赤核では筋活動生成の際、脊髄抑制性ニューロンを異なった様式で用いている可能性が強く示唆された。これまで申請者らが行なってきた覚醒サル頸髄部からの神経細胞活動記録においては、運動ニューロンプールに興奮性の出力をもつニューロン(興奮性介在ニューロン)が多く記録されたが、抑制性介在ニューロンと推定されるニューロンの記録例は少なかった。その理由として抑制性介在ニューロンは細胞体のサイズが小さい事が知られており、記録方法の改良が必要となった。そこで、当該研究の当該年度においては、これまで用いてきた脊髄ニューロンからの慢性記録の方法に加え、自作のエルジロイ電極・ガイドチューブの使用などによって収率を高める方法を確立することであった。そこでエルジロイ電極・ガイドチューブを自作できる環境を整え、また製作技術を確立した。次に抑制性細胞の同定は申請らが過去三年間改良してきたspike-triggered averaging法を改良した。つまり前腕の屈筋及び伸筋群(n=12)に筋電図用電極(ステンレス製)を慢性的に埋め込み、当該ニューロンのspikeをトリガーにして筋電図を加算する。もし、当該ニューロンが任意の運動ニューロンプールに抑制性の投射を持つ事は、その筋にpost-spike suppressionが認められる事によって同定できる。この方法に加え、post-spike suppressionの評価方法に複数の統計量を用いることによって、より感度の良いpost-spike suppressionの評価を可能にした。このような方法の組み合わせによって、本研究でターゲットとしている、屈筋に投射を持つ場合相反性抑制を中継する「Ia抑制性介在ニューロン」などの同定が可能になった。さらに、伸筋に抑制性投射をもつ介在ニューロンの場合、末梢神経への刺激を強くして、運動ニューロン軸索を逆行性に興奮させることによって抑制性ニューロンの同定を行うことが可能なことが明らかになった。つまり、同刺激に高頻度持続性応答を示す場合は「レンショウ細胞」、示さない場合は自源抑制を中継する「Ib抑制性介在ニューロン」と同定する方法が確立した。本研究ではサルに随意運動を行わせ、それらに脊髄介在ニューロン群、特に抑制性介在ニューロンが随意運動遂行にはたす役割を明らかにすることであった。そのため、手首屈曲伸展運動および精密把握運動を訓練し、当該ニューロン活動を定量化することを目標としてきた。最終年度の当該年度は、手首屈曲伸展運動タスクでは感覚処理系の抑制性介在ニューロン活動を、一方把握運動では運動出力系の抑制性介在ニューロン活動をそれぞれ評価を目指した。前者については、サルの健康状態の悪化に伴い実験が停滞したが、その後回復し平成26年5月時点で運動訓練が終了し、これから最後の手術を行った上記録を行う予定である。また過去に行った1頭を対象とした実験結果を再解析した結果、GABAa作動性の介在ニューロンは主に静的運動時に活動している可能性が示唆された。さらに、正中神経、橈骨神経から投射のある抑制性介在ニューロンの発火パターンと投射パタンについて解析を進めた。後者では興奮性と抑制性介在ニューロンの両者を記録して比較した。その結果、興奮性介在ニューロンは把握運動制御の背景にある筋シナジーの生成に密接に関わっているい事がspike-triggered averagingおよび筋電図と発火活動の時間相関解析などから明らかになった。対照的に抑制性介在ニューロンは個々の筋シナジーの形成には直接的な貢献をしないが、背景活動を調節することによって筋シナジーの特徴も明瞭化するために働いている可能性が示唆された。以上の結果から、体性感覚制御に関わる脊髄抑制性介在ニューロンは主に静的運動時に活動性を低下し、それによって体性感覚入力量を増加させて位置制御を行っていること、一方運動出力に関わる抑制性介在ニューロンは筋シナジー形成に間接的な貢献をしている可能性が提案された。

そこで本研究では、覚醒サルにおける抑制性介在ニューロンの同定法を確立する事を目的としていた。そのため、本年度はまずシナプス前抑制を司るGABA作動性介在ニューロンの活動を間接的に推定する方法を検討した。サルが手首の屈曲伸展運動している最中に、橈骨神経深枝(DR)から短潜時入力を受ける脊髄ニューロンを検索し、その近傍で脊髄内微小電流刺激を行い(10Hz, 1-20μA)、DRにおいて誘発される逆行性電位を記録した。その逆行性電位のサイズを測定し、PADを伴うシナプス前抑制の大きさを評価した(興奮性テスト)。逆行性電位のサイズは、手首伸展トルクを一定に維持する運動局面において有意に減少する事がわかった(p<0.05)。この結果は、関節トルクを一定に維持する事が求められる運動時には、一次求心神経へのシナプス前抑制が減衰し、主働筋からの求心性情報が積極的に中枢神経系に取り込まれていることを示唆した。次に、精密把握運動時のサルを対象に、抑制性脊髄介在ニューロンの活動記録を行った。この際、抑制性ニューロンの同定には昨年度開発した方法を用いた。その結果、抑制性介在ニューロンは興奮性介在ニューロンに比べてより広範囲の筋への投射パターンを持つ事が明らかになった。過去の実験データの再解析などから、神経細胞の同定についての方法論確立は予想以上に進展した。しかし、行動計測用のマニピュランダムが故障し、数ヶ月間動かなかったためサルの行動訓練はやや遅滞している。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究によって、覚醒行動下のサルにおける抑制性介在ニューロン活動の評価方法がいくつか確立した。特に本年度は、必ずしも当該ニューロンから細胞活動記録を行わなくてもそれらの活動を推定できる方法を明らかにできた事、特に運動制御にとって重要な筋感覚入力へ直接投射する抑制性介在ニューロン活動の推定ができたのは大きな成果である。また、把握運動研究の結果にみられるように、開発された技術を用いた新たな知見ももたらされている。修理が完了したマニピュランダムを用いて速やかに行動訓練を完了し、本年度確立した方法論を用いた実験を遂行する。介在ニューロンの同定法や記録法の確立は簡単でなく、今後も継続して行う必要がある。一方、開発された方法論を用いて、行動制御におけるそれらニューロンの機能を明らかにする研究を推進する事も大切である。今後1年間も両者を並行して行うが、徐々に後者の比重を多くして進めてゆく予定である。具体的には、本年度行ったシナプス前抑制に関する研究を2頭目のサルを対象に行うと同時に、それぞれの抑制性介在ニューロンの活動パターンとそれらへの求心神経入力パターンの相関関係を詳細に検討する。
二光子レーザー顕微鏡を用いた心筋虚血再灌流傷害の制御機構解明と心筋保護治療の確立

ミトコンドリア透過性遷移孔(MPTP)の開口と、それに続いて起こるミトコンドリア内膜電位(ΔΨ_m)消失は、心筋虚血再灌流のさいの心筋細胞死の重要なステップであり、活性酸素(ROS)とカルシウムがこのステップの二大調節因子である。我々は、虚血再灌流を施された灌流心におけるROS、カルシウム、ΔΨ_mの三者の間の時空間的関連を細胞レベルで可視化する目的で、二光子レーザー顕微鏡を用いたリアルタイムイメージングを用いた。虚血再灌流時には、ROSは主に虚血早期に産生されて細胞に蓄積していくが、その蓄積速度は細胞によって大きく異なっており、そのROSレベルの多寡によって非可逆的ΔΨ_m消失がall-or-none様式で起こった。細胞カルシウムレベルは、ROSの増加に平行して起こるが、ROSレベルがある閾値に達すると急激に上昇した。虚血プレコンディショニングは、これらROSとカルシウムの双方を増加を鈍らせることでΔΨ_m消失を防いでいた。抗酸化剤はROSの増加は抑えたがカルシウム増加は抑制できず、ΔΨ_m消失を防ぐ効果が見られなかった。このように、ROS上昇を抑えるだけでは心筋細胞保護効果は得られず、ROSとカルシウムを両方とも抑制することが心筋保護効果に必要であると考えられた。上記のごとく、MPTP開口は心筋虚血再灌流のさいの心筋細胞死の重要なステップであり、これが心筋保護治療の標的として有望である。我々は、MPTPの構成分子のひとつであるサイクロフィリンD(CyPD)を、RNA干渉を用いた遺伝子サイレンシングで選択的に抑制することで心筋保護効果が得られるかを検討した。CyPDを非活性化するsiRNAを産生するように設計した組換えアデノウィルスを作成し、これをラット心臓に直接心筋内注入して感染させ、この心臓を数日後にとりだしてランゲンドルフ灌流し、二光子レーザー顕微鏡を用いたリアルタイムイメージングに供した。虚血再灌流下のΔΨ_mを経時的にモニタリングすると、CyPD-siRNAを発現する細胞においては、発現していない細胞に比べて明らかにΔΨ_m消失は起こりにくく、CyPD-siRNAの心筋細胞保護効果が認められた。また、この保護効果には用量依存性がみられた。この新たな二光子イメージングの実験系は、心筋虚血再灌流時の細胞死のメカニズムの解明において有用性が高く、また細胞死を防ぐ心筋保護治療を確立する上でも有用である。心筋梗塞をはじめとする虚血性心疾患は、日本を含む先進国における主要な死因のひとつであり、国民の健康施策上、克服すべき最も重要な課題のひとつである。心臓の虚血再灌流による細胞死のメカニズム解明や、それに基づく心筋保護効果を期待した治療戦略の確立は急務である。

ミトコンドリアは、細胞の生死の決定に中心的な役割を果たしていることが近年の研究で明らかとなってきているが、研究代表者は、二光子共焦点レーザー顕微鏡(Two-photon Laser Scanning Microscopy:TPLSM)を用いて世界で初めて生きた心臓(灌流心)のミトコンドリアの可視化に成功し、心筋虚血再灌流の際のミトコンドリア傷害をリアルタイムに観察することができた。このミトコンドリア機能の急速な喪失は、ミトコンドリア透過遷移孔(PTポア)の開口を介して起きている可能性が高く、PTポアを治療の標的とした治療の可能性が注目を集めている。我々は、PTポアを選択的に抑制するために、PTポアの構成蛋白のひとつであるcyclophilin D(CypD)をRNA干渉を用いて阻害し、その保護効果を検討した。CypDを配列特異的に阻害するshort interfering RNA(siRNA)を発現する組換えアデノウィルスを作成し、これをラット心筋内注入して、TPLSMで観察した。siRNAを発現した心筋細胞は、著明に心筋虚血再灌流に対して耐性をもち、またその保護効果はsiRNA発現量と用量依存性が確認できた。この研究成果より、CypDの選択的な抑制が、心筋保護効果を得るための有用な標的であることが示され、新たな創薬のターゲットとなると期待される。今年度は、これまでの研究成果から得られた詳細な細胞死メカニズムに基づき、効率よく細胞死を防ぐ戦略を立案することを目標とした。特に、細胞死経路の中心を担うミトコンドリアPTポアを分子標的とした治療戦略が有望であると思われ、これに着目した。PTポアの構成因子の一つであるサイクロフィリンDのノックアウトマウスが樹立され、発生や発育には異常がないが、心筋虚血再灌流に対する耐性が高まっていることが報告されており[Nakagawa. Nature. 2005 ; 434 : 652, Baines. Nature. 2005 ; 434 : 658]、PTポアが治療の標的として有望であるとの仮説を強力に裏付けている。我々は、サイクロフィリンDの発現を選択的に抑制できるshort interfering RNA(siRNA)の配列をすでに同定し(蛋白レベルで60%以上を抑制)、これをラット初代培養心筋細胞に発現させたところ、活性酸素刺激に対する細胞保護効果を確認した。さらにこのsiRNAを心臓にアデノウィルスを用いて発現させて、二光子レーザー顕微鏡を用いて虚血再灌流における心筋細胞のミトコンドリア機能をリアルタイムに観察したところ、siRNAを発現する細胞では虚血再灌流に耐性を獲得して保護効果が得られていることを証明した。この研究成果は、欧州の一流誌に掲載された[Kato. Cardiovasc Res.2009 Jul 15 ; 83(2): 335-44]。研究代表者は、灌流心における臓器レベルでのイメージングの実験系確立に取り組み、二光子共焦点レーザー顕微鏡(Two-photon Laser Scanning Microscopy : TPLSM)を用いて世界で初めて生きた心臓(灌流心)のミトコンドリアの可視化に成功し、虚血再灌流により心筋細胞のミトコンドリア機能が次々に失われていく様子をリアルタイムに撮影することに成功した[Matsumoto-Ida.Circulation.2006;114:1497]。こうしたミトコンドリア機能の急速な喪失は、ミトコンドリア透過遷移孔(PTポア)の開口を介して起きている可能性が高く、PTポアの開口を制御するとされる細胞の活性酸素やカルシウムレベルの関与が予想された。
非均質媒質中における反応拡散方程式の遷移層を持つ解の安定性に関する研究

現実世界における現象を数理モデルに還元すると,非線形の微分方程式系が得られる場合が多い.得られた微分方程式を数学的に解析することは,現象のメカニズムの解明に対して非常に重要な役割を果たす.様々な現象の中でも,本研究で取り扱った反応拡散方程式と呼ばれる微分方程式は,物質の拡散を伴う現象を記述するモデルである.反応拡散方程式に対する数学的研究の対象は多岐に渡るが,本研究では,定常解のパターンおよびその安定性に的を絞って研究を進めることとした.実際に取り扱った方程式は,という空間非一様性を伴う1次元の反応拡散方程式である.境界条件としては,斉次ノイマン境界条件を採用した.ここで,εは正のパラメータを表し,d.hは十分滑らかな正値関数である.方程式(E)は,εが十分小さいとき,遷移層と呼ばれる特徴的な形状部分を有する定常解を持つことが知られている.本研究においては,遷移層を有する定常解を対象に,その全てのパターンを明らかにするとともに,それらのパターンの安定性について議論した.一般に,解の形状と安定性の間には密接な関係があることが知られており,この関係を明らかにするための研究が盛んに行われている.本研究においても,解のパターンがその安定性に与える影響を明らかにすることが最大の目的であった.安定性の議論を行う際には,対応する線形化固有値問題を考え,固有値の振る舞いを調べる方法が一般的である.本研究でもこの方法に倣い,固有値の評価を厳密に行った.対象となる固有値問題の解析にはスツルムリウビル理論が非常に有効であった.本研究で得られた成果は,以下の定理に集約される:定理.u^εを遷移層を有する(E)の定常解とする.ψ(x)=d(x)h(x)とするとき,次が成立する:(ii)u^εの遷移層がψの極大点の近傍に現れるとき,u^εは不安定である.さらにu^εのモース指数は,極大点の近傍に現れる遷移層の総数以上となる.現実世界における現象を数理モデルに還元すると,非線形の微分方程式系が得られる場合が多い.得られた微分方程式を数学的に解析することは,現象のメカニズムの解明に対して非常に重要な役割を果たす.様々な現象の中でも,本研究で取り扱った反応拡散方程式と呼ばれる微分方程式は,物質の拡散を伴う現象を記述するモデルである.反応拡散方程式に対する数学的研究の対象は多岐に渡るが,本研究では,定常解のパターンおよびその安定性に的を絞って研究を進めることとした.実際に取り扱った方程式は,という空間非一様性を伴う1次元の反応拡散方程式である.境界条件としては,斉次ノイマン境界条件を採用した.ここで,εは正のパラメータを表し,d.hは十分滑らかな正値関数である.方程式(E)は,εが十分小さいとき,遷移層と呼ばれる特徴的な形状部分を有する定常解を持つことが知られている.本研究においては,遷移層を有する定常解を対象に,その全てのパターンを明らかにするとともに,それらのパターンの安定性について議論した.一般に,解の形状と安定性の間には密接な関係があることが知られており,この関係を明らかにするための研究が盛んに行われている.本研究においても,解のパターンがその安定性に与える影響を明らかにすることが最大の目的であった.安定性の議論を行う際には,対応する線形化固有値問題を考え,固有値の振る舞いを調べる方法が一般的である.本研究でもこの方法に倣い,固有値の評価を厳密に行った.対象となる固有値問題の解析にはスツルムリウビル理論が非常に有効であった.本研究で得られた成果は,以下の定理に集約される:定理.u^εを遷移層を有する(E)の定常解とする.ψ(x)=d(x)h(x)とするとき,次が成立する:(ii)u^εの遷移層がψの極大点の近傍に現れるとき,u^εは不安定である.さらにu^εのモース指数は,極大点の近傍に現れる遷移層の総数以上となる.
マルチディメンジョナル・モデルによる発達性吃音の評価法の開発

発達性吃音は、複数の要因が複合的に関与して、発吃、進展していく。このため、その全体像の的確な把握と治療方針立案のためには、多側面からの評価が不可欠である。本研究では、米国のCALMSモデルを参考に、日本の文化社会的背景を考慮したマルチディメンジョナル・モデルを考案、その具体的な評価法を作成することを目的とした。平成17年度には、前述のモデルの提唱者であるDr.Healeyを訪問し、その詳細につき情報収集、意見交換を行った。そして、吃音発症、進展に関わる説明因子として、吃音症状・発話運動技能因子、吃音の認識・自覚因子、情緒面因子、言語面因子、社会環境因子、行動特徴因子の6因子によるマルチディメンジョナル・モデルを考案した。さらに、それぞれの因子の評価は、改訂版吃音検査法や、コミュニケーション態度の自己評価表、性格や行動特徴に関する質問紙、標準化された言語力テスト、行動観察などで実施することとし、各因子の具体的な評価基準の作成を試みた。その際、言語面因子の指標を得るため、様々な言語的側面が非流暢性に与える影響についての研究を行いその基礎資料を得、結果をInternational Fluency Associationの国際学会(2006)にて報告した。さらに、研究代表者が担当した発達性吃音症例のレトロスペクティブな資料を上記の視点から評価、分析し、マルチディメンジョナル・モデルに基づくプロフィールの特徴などを検討した。今後新たな症例に対し本評価法を実施し、妥当性を検討するとともに、治療経過の分析を行い、本モデルを治療法へどう活かすかについて検討する予定である。マルチディメンジョナル・モデルによる発達性吃音の評価法の開発を目指して、本年度は、1.海外調査2.評価項目の作成3.吃音症例のレトロスペクティブな分析を実施した。1.調査:アメリカにおけるマルチディメンジョナル・モデル(CALMS Model)の提唱者であるネブラスカ大学のDr.Healeyを訪問し、Fluency Centerを見学、CALMS Modelに関する解説を受け、このモデルを構築するに至った背景や実際の評価方法、具体的な症例の評価方法、治療への適用方法に関する情報を得た。評価法の基となった検査法などの収集も行い、日米の相違等に関するディスカッションを行った。CALMS Modelは、Cognitive(吃音の自覚・理解)/Effective(情緒性)/Linguistics(言語力)/Motors(発話技能)/Socials(社会的相互交渉)の5因子に関して下位項目を設定し、あるいは、検査バッテリーを用いて評価を実施し、それを総合して各因子を5段階尺度で評価、そのプロフィールによって、各症例像の特徴を捉え、その後の治療方針を決定するものである。2.評価項目作成:CALMSModelを基に評価項目の作成を実施した。吃音の自覚・理解/情緒性の捉え方に関しては、本邦独自の評価基準を要すると考えた。また、CALMS Modelでは因子となっていない「性格・気質」は、吃音の状態像や予後を推測する上で重要と考え、評価基準の作成を実施した。吃音の自覚、吃音の理解、性格・気質、情緒的反応性、言語力、言語力に対する易影響性、発話運動技能、社会的相互交渉などの項目を第1次案として作成した。3.吃音症例のレトロスペクティブな分析:過去の吃音症例の資料から、上記の評価項目を反映すると思われる情報を抽出し、治療経過や予後との関連を分析するとともに、評価方法としての適切性を検討した。発達性吃音は、複数の要因が複合的に関連して個々の状態像を形成し進展していく。このため、その状態像を的確に捉え、治療方針を立案するためには、多側面からの評価が不可欠である。

本研究では、E.C.Healeyが提唱したCALMSモデルの考え方を日本の文化・社会性に合わせて改編し、さらに、その具体的な評価法を作成することを目的とした。平成17年度には、CALMS Modelの考案者のDr.Healeyを訪問し、その詳細につき情報収集、意見交換を行った。そして、吃音発症、進展に関わる説明因子として、運動機能・言語力・気質(情緒面の脆弱性と易興奮性などの行動特徴を含む)・吃音の認知・社会的相互交渉の5側面によるマルチディメンジョナル・モデルを考案した。それぞれの、因子を評価する方法として、まず、(1)運動機能の評価として、吃音の言語症状に関する評価と、粗大運動・微細運動も含めた運動機能の評価の2側面から評価を行う必要があると考えた。前者は、研究代表者も加わり開発した改訂版吃音検査法を用い、後者は日本版ミラー幼児発達スクリーニング検査や津守稲毛式発達質問紙等を参考に作成した質問紙評価を実施した。(2)言語力の評価としては、研究代表者らが作成した幼児用表出・理解語彙検査や既存の言語力検査を実施した。これ以外の言語的要因が吃症状に与える影響について様々な視点から検討を加え、その一部を2006年に開催されたlnternational Fluency Associationの国際学会にて報告した。また、(3)社会的相互作用や吃音の認知、気質に関する評価として、コミュニケーション態度の自己評価表(大橋2001)や、Communication Attitude Testの日本語標準化版(2006川合)、独自の質問紙を試用し、その評価法の適切性について検討を加えた。さらに、研究代表者が担当した発達性吃音症例のレトロスペクティブな資料を上記の視点から評価、分析しその治療経過の分析とあわせて、マルチディメンジョナル・モデルに基づくプロフィールの描き方、治療経過による変化について検討を加えた。
T細胞活性化の選択的制御によるアレルギー性結膜疾患の重症化の抑制

我々はラット,マウスに実験的アレルギー性結膜疾患(EC)を誘導し,アレルギー性結膜疾患の重症化にTh2細胞が重要な役割を果たすことを報告してきた.T細胞がエフェクター機能を発揮するには共刺激分子からのシグナルが重要である.そこで,EC発症における共刺激分子の役割を解析した.誘導相における共刺激分子の役割を解析するため,能動免疫されたマウスに抗原チャレンジ2日前まで共刺激分子に対する抗体を投与した.効果相における共刺激分子の役割を解析するため,共刺激分子に対する抗体を能動免疫されたマウスに抗原チャレンジ直前に投与,あるいは抗原感作リンパ球を移入されたマウスに投与した.4-1BBにアゴニストとして働く抗体を誘導相に投与することにより,結膜好酸球浸潤が抑制された.一方,OX40にアゴニストとして働く抗体を誘導相に投与すると結膜好酸球浸潤が増強した.B7RP-1にアンタゴニストとして働く抗体を誘導相,効果相に投与しても結膜好酸球浸潤に影響を認めなかったが,B7-DCにアンタゴニストとして働く抗体を効果相に投与すると結膜好酸球浸潤が増強した.以上の結果から個々の共刺激分子のアレルギー性結膜疾患重症化への関与が明らかとなった.好酸球の結膜局所浸潤にはVLA-4,VCAM-1などの接着分子が重要な役割を果たす.そこで,結膜におけるVLA-4とVCAM-1の発現を免疫組織化学的に検討したところ,結膜炎誘導により,結膜におけるVLA-4陽性細胞が増加したが,VCAM-1発現の増強は認められなかった.それぞれの分子に対する抗体を単独で投与しても結膜好酸球浸潤には有意な影響はみられなかったが,両者の抗体を同時に投与することにより,結膜好酸球浸潤は有意に減弱した.すなわち,EC発症時にVLA-4陽性細胞が結膜に浸潤し,VLA-4とVCAM-1の相互作用が結膜好酸球浸潤に重要な役割を果たすことが明らかとなった.我々はラット,マウスに実験的アレルギー性結膜疾患(EC)を誘導し,アレルギー性結膜疾患の重症化にTh2細胞が重要な役割を果たすことを報告してきた.T細胞がエフェクター機能を発揮するには共刺激分子からのシグナルが重要である.そこで,EC発症における共刺激分子の役割を解析した.誘導相における共刺激分子の役割を解析するため,能動免疫されたマウスに抗原チャレンジ2日前まで共刺激分子に対する抗体を投与した.効果相における共刺激分子の役割を解析するため,共刺激分子に対する抗体を能動免疫されたマウスに抗原チャレンジ直前に投与,あるいは抗原感作リンパ球を移入されたマウスに投与した.4-1BBにアゴニストとして働く抗体を誘導相に投与することにより,結膜好酸球浸潤が抑制された.一方,OX40にアゴニストとして働く抗体を誘導相に投与すると結膜好酸球浸潤が増強した.B7RP-1にアンタゴニストとして働く抗体を誘導相,効果相に投与しても結膜好酸球浸潤に影響を認めなかったが,B7-DCにアンタゴニストとして働く抗体を効果相に投与すると結膜好酸球浸潤が増強した.以上の結果から個々の共刺激分子のアレルギー性結膜疾患重症化への関与が明らかとなった.好酸球の結膜局所浸潤にはVLA-4,VCAM-1などの接着分子が重要な役割を果たす.そこで,結膜におけるVLA-4とVCAM-1の発現を免疫組織化学的に検討したところ,結膜炎誘導により,結膜におけるVLA-4陽性細胞が増加したが,VCAM-1発現の増強は認められなかった.それぞれの分子に対する抗体を単独で投与しても結膜好酸球浸潤には有意な影響はみられなかったが,両者の抗体を同時に投与することにより,結膜好酸球浸潤は有意に減弱した.すなわち,EC発症時にVLA-4陽性細胞が結膜に浸潤し,VLA-4とVCAM-1の相互作用が結膜好酸球浸潤に重要な役割を果たすことが明らかとなった.研究実績の概要本年度はマウスアレルギー性結膜疾患モデルを確立し,その発症におけるfyn, interferon-γ,ならびに共刺激分子の関与を検討した.ノックアウトマウスを用いた結果,内在性fynは誘導相においてTh1への分化に促進的に働きアレルギー性結膜疾患の発症に抑制的に働くことが判明した.しかし効果相での関与は認められなかった.ノックアウトマウスを用いて解析した結果,interferon-γはマウスの遺伝背景ならびに結膜炎誘導方法によりその作用が異なることも明らかとなった.すなわち,C57BL/6マウスと比較しBalb/cマウスではinterferon-γは結膜好酸球浸潤に重要な役割を果たすことが判明した.T細胞機能発現に関与する種々の共刺激分子の関与をアゴニスト抗体,アンタゴニスト抗体を用いて検討した結果,誘導相においてtumor necrosis factor receptorファミリーに属する4-1BBはアゴニスト刺激により結膜好酸球浸潤を抑制すること,OX40はアゴニスト刺激により結膜好酸球浸潤を増強させることが判明した.効果相においても4-1BBアゴニスト刺激は結膜好酸球浸潤を抑制した.アンタゴニストとして働く抗体に関しては,誘導相においてのみOX40をブロックすることで結膜好酸球浸潤が抑制された.B7ファミリーに属するB7related protein-1は誘導相においても効果相においても結膜好酸球浸潤に関与しないことが明らかとなった.

T細胞活性化に重要な役割を果たす分子としてPD-1に,また好酸球の結膜局所浸潤に関与する分子としてVLA-4,VCAM-1に焦点を絞り,実験的アレルギー性結膜炎発症にどのように関与しているかを検討した.具体的にはこれらの分子に対する抗体をインビボ投与し,結膜好酸球浸潤を指標とした.抗PD-1抗体,抗PD-L1抗体,抗PD-L2抗体ならびに対照として正常ラットIgGを免疫日より隔日,合計5回投与し,誘導相におけるこれらの分子の関与を検討した.また,抗原チャレンジ直前に抗体を投与することにより,効果相におけるこれらの分子の関与を検討した.誘導相における抗体投与は対照群と比較し結膜好酸球浸潤に明らかな影響はみられなかった.一方,効果相では抗PD-L2抗体の投与により結膜好酸球浸潤の増強を認めた.すなわち,PD-L2は効果相において結膜好酸球浸潤に抑制的に働いていることが明らかとなった.VLA-4,VCAM-1に関しては,結膜におけるVLA-4とVCAM-1の発現を免疫組織化学的に検討したところ,結膜炎誘導により,結膜におけるVLA-4陽性細胞が増加したが,VCAM-1発現の増強は認められなかった.結膜浸潤T細胞の多くはVLA-4を発現していたが,好酸球に関しては約半数でVLA-4の発現を認めた.さらにそれぞれの分子に対する抗体を単独で投与しても結膜好酸球浸潤には有意な影響はみられなかったが,両者の抗体を同時に投与することにより,結膜好酸球浸潤は有意に減弱した.すなわち,実験的眼瞼結膜炎発症時にVLA-4陽性細胞が結膜に浸潤し,VLA-4とVCAM-1の相互作用が結膜好酸球浸潤に重要な役割を果たすことが明らかとなった.
1人1台のタブレット端末とCSCLを活用したアクティブラーニングの授業設計

1研究目的1人1台のタブレット端末とCSCLを活用し、生徒がより主体的に活動し、協動的な学びを深めるために、中学校理科において1学習課題を「A正解到達型」「B目標創出型」の2群、2授業形態(個人思考の場と時間の設定)「C多い」「D少ない」の2群に分けた授業を設計する。実践と検証を行い、学習効果を明らかにした。2研究方法授業後、4件法の質問紙調査を行った。分析は対話、交流の項目を合算した協調的レベル、討論、説得・納得の項目を合算した主張的レベルについて分散分析を行った。各設問では、どの学習場面でそのように感じたのかを自由記述させた。《2つの学習課題》学習課題A :既習事項を活かして正解を出していく課題(正解到達型)学習課題B :課題Aをより身近な課題におきかえ、新たな課題創出につながる課題(目標創出型)《2つの学習形態》学習形態C :グループ全員が同じ資料を共有し学習する学習形態D :グループ1人1人に異なる資料配布し、学習する(ジグソー法)3研究成果学習課題では、学習課題Bで主張的レベルに有意傾向が見られた。これは、学習課題が生徒により身近になったことで、学習意図が明確になったことが要因であると考える。学習形態では、学習形態Dで主張的レベルが有意であった。これは、各生徒が課題に向き合う時間や学びを整理する学習の場があったことや各生徒が担当する課題について学び進めたことで,自分の考えに自信を持ち主張することにつながったと考える。
BMP9の歯周組織におけるSDF-1/CXCR4 axisを中心とした機能の解明

歯周疾患は、世界的に見ても高い罹患率を示す口腔疾患である。歯周疾患の病態解明により、新規の予防法および治療法を開発することは、社会的意義が極めて高いと考えられる。現在行われている歯周病によって失われた歯周組織に対する再生療法やインプラント治療時の顎骨の骨造成には適応症の限界や組織の再生量の限界など改善すべき点があり、安全で効率的な再生療法の開発が求められている。再生には細胞・シグナル分子・担体の3要素が必要となる。初年度はまず、歯根膜由来幹細胞におけるBMP9の影響について解析を行なった。従来の報告の裏付けとなるような結果を得られた。また、SDF-1の影響について解析を行ない、新しい知見を得ることができた。今回得られた知見より、BMP9およびSDF-1は歯周組織において重要な役割を果たしていると推察される。実験動物入手や細胞入手に関わる手続きに時間を要し、動物実験が遅れている。次年度以降引き続き研究を遂行する予定である。2018年度に行なった実験の結果より、歯根膜由来幹細胞において、BMP9やSDF-1が歯周組織再生において重要な役割を果たす可能性のあるデータを得ることができた。この知見をもとに、さらに歯周組織におけるBMP9やSDF-1、およびその受容体であるCXCR4の関与を解明していく。今後、BMP9およびSDF-1を応用した新しい再生療法の開発に繋がるよう、研究を遂行していく予定である。実験動物の入手手続きに時間を要し、動物実験が遅れている。次年度以降、実験動物の購入およびそれらに関わる物品を購入する予定である。
訪問看護師の離職対策-ブランドロイヤリティー理論による訪問看護への意欲継続の心理的構造の解明-

訪問看護師が離職せず意欲を継続し実践の質を高めていく為の支援モデル開発を目的に、インタビューと質問紙調査を実施し、(1)訪問看護の体験価値、(2)行動指針、(3)成長要因、(4)それらを支えるしくみを抽出し構造化した。(3)の自己研鑽を通し(2)を実践し(1)を実感できることで、より高質な実践への意欲が高まっていくサイクルがあり、それを支え回し続けるために、(4)として感情共有を組み込んだ所内の共育システムの必要性が明らかになった。本研究の目的は、1.訪問看護師が共鳴している訪問看護の価値と、訪問看護への意欲継続の背景となる心理的構造を明らかにし、2.離職につながるような現実的な障害に抗して意欲を継続し、3.看護の質を高めていくための支援方法について示唆を得ることである。研究初年度の平成22年度は、6段階からなる研究計画のうち、段階1「訪問看護師が共鳴している訪問看護の価値と、訪問看護への意欲継続の背景になっている心理的構造を明らかにするための調査」と段階2「訪問看護師が共鳴している訪問看護の価値と、訪問看護への意欲継続の背景になっている心理的構造を構成する要素の導出」を実施した。段階1の調査は、半構造化質問紙を用いてラダーリング法に基づきインタビュー鯛査を、訪問看護ステーションに勤務する中堅以上の訪問看護師16名とその訪問看護ステーションの管理者7名(10ヶ所、8都道県)に実施した。主なインタビュー内容は、訪問看護師が、価値がある及び訪問看護への意欲につながったと考える看護場面の内容とその理由である。次に、段階2において、訪問看護師が共鳴している訪問看護の価値としては、「自己の専門的(看護)能力が向上する」「達成感が得られる」「人のためになる」「感謝される」等が導出できた。これらは、訪問看護への意欲継続の背景になっている心理的構造を構成する要素にもなっていた。一方で、「職場の人間関係」「上司や同僚の看護観」「職場までの距離」などが離職につながる要素になる可能性が考えられた。平成23年度は、前年度に導出した「訪問看護師が共鳴する訪問看護の価値を構成する要素と、訪問看護への意欲継続の背景になっている心理的構造の要素」について、各要素の関係や構造を分担研究者および研究協力者と共にそれぞれの専門的視点から検討した。その結果、訪問看護の価値にはうれしい、楽しいなどの感情が同時に生じており、それらは成功体験により醸造されている可能性が考えられた。訪問看護師はそのような成功体験を得るための具体的な方法を意図的に実施している事も明らかになった。この成功体験を得るための具体的な方法を訪問看護の価値と関連づけて明らかにすることは、訪問看護師の育成支援/離職対策に活用できる可能性があり重要である。一方、訪問看護師が意欲を阻害される要素として、上司や同僚の看護観があり、これらは上記の成功体験の評価に関わる部分でもあるため、合わせて検討する必要性が明らかになった。また、検討の中で、現在、訪問看護ステーションおよび訪問看護師の置かれている状況やそこでの課題を明らかにする必要性が考えられ、関連文献の検討を行い、訪問看護師の意欲継続に関する事項のモデル化を試みた。これらは、看護の質を高めていくための支援方法を検討するにあたって活用でき重要である。訪問看護師が訪問看護活動への意欲を継続し、その実践の質を高めていくための支援について示唆を得るため、中堅以上の訪問看護師への面接調査結果から、訪問看護師が理想的な訪問看護を実践できた時に感じる特有の体験価値10項目、それを実現する為に必要な行動指針10項目、その行動指針を自ら実施できるようになるための成長要因4項目、及びその成長を支える訪問看護ステーション内の仕組み2項目について構造的に整理した。これらの妥当性検証の為、調査票を作成し定量調査を行った。対象は、平成24年度全国訪問看護事業協会正会員リストから都道府県別にリスト番号が偶数の全訪問看護ステーション2270ヶ所に勤務する1管理者、2スタッフで訪問看護経験年数が最長者、3最短者、42と3の中間者とした。回収率25.9%。訪問看護の価値は全項目で85%以上、行動指針とステーション内の仕組みは各95%以上、成長要因は98%以上の者が「とても思う、少し思う」と回答した。行動指針は、成長要因の自己研鑽を通して、暗黙知としての経験の蓄積を明確な根拠を踏まえた確実な実践力とすることではじめて実現される。その成長支援として、所内で理想的な訪問看護を実践するために必要な行動指針を明確にすると共に、成長要因の強化を効果的に推進するための共育システムを整える必要がある。

この共育システムは、個人の成長支援だけでなく、理想とする訪問看護の像を看護観としてお互いに共有・醸成し合っていける共育システムであることが重要である。訪問看護への意欲向上は、成功体験から生じる達成感・充実感・一体感を含む感動体験が原動力になっていることから、システムにより成功体験時の感情も共有し合えることが不可欠である。以上を現場に導入することで訪問看護実践の質向上が期待できる。今後、実際の訪問看護ステーションでモデルプランを試用し実用に向け研究継続予定である。東日本大震災の影響により、研究会議開催や調査推進が遅れたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。・学会発表により広く意見を求めることで、「訪問看護師が共鳴する訪問看護の価値を構成する要素と、訪問看護への意欲継続の背景になっている心理的構造の要素」の内容妥当性の検証と修正を進める。