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ロシア帝国の仏教研究と対アジア政策の関係について

平成30年度における調査・研究および研究成果発表は、ロシア帝国の東洋学者による仏教研究の系譜と対アジア政策の関係を明らかにするために、以下の通り実施した。4月16日、ベルリンで,カルムィク・ブリヤート研究を牽引してきたD.ショルコヴィツ氏と本研究課題に関する意見交換を行なった。5月18日、19日に、露独共同ワークショップ「ロシアにおける帝国と医療」がミュンヘン大学で開催され、研究発表にコメントを行なった。カルムィク人やブリヤート人の医療実践はロシア帝国中央においても注目されており、宗教政策と密接に結びついていたことはすでに報告者が明らかにしてきた。このワークショップを通して、ロシア帝国における東洋医学と権力の関係について意見交換を行い、研究課題のさらなる発展の余地を見出した。6月12日に、ハイデルベルグ大学のI.サブリン氏とソ連と仏教の関係性、とくにソ連におけるブリヤート人サンガについて意見交換を行ない、本研究課題との関連性を見出した。6月27日から7月7日まで、ウランウデとウランバートルで調査および研究成果の発表を行なった。ウランウデではブリヤート共和国国立公文書館、ロシア科学アカデミー・シベリア支部モンゴル学・仏教学・チベット学研究所を利用した。ロシア帝国とブリヤート仏教サンガの関係性について研究を牽引するN.ツェレンピロフ氏(カザフスタン、ナザルバエフ大学)、ロシア帝国の宗教政策に精通するP.ワース氏(アメリカ、ネバダ大学)、モンゴル史とロシア史を仏教的要素に注目して架橋しようとしているナツァグドルジ氏(モンゴル、モンゴル科学アカデミー歴史研究所)と4名で会い、本研究課題の更なる発展の可能性を議論した。また、6月30日と7月1日にウランバートルの第9回スラブ・ユーラシア研究東アジア大会において、上述のツィレンピロフ氏と仏教に関するパネルを組織した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、ロシア帝国の東洋学者による仏教研究の系譜と対アジア政策の関係を明らかにするため、以下の調査・研究および研究成果発表を行った。9月と2月にロシアでの国外調査を行い、ロシア科学アカデミー・サンクトペテルブルグ公文書館、東洋写本研究所、ロシア地理学協会、ロシア国立歴史文書館、ロシア国民図書館においてアーカイヴ史料を閲覧し、極めて貴重な史料を収集した。この調査によって、S.F.オリデンブルグ、F.I.シチェルバツコイ、A.M.ポズネーエフといった代表的な仏教学者のみならず、その周辺で重要な役割を果たしたロシア東洋学者、仏教僧侶、カルムィク人やブリヤート人の民族知識人の史料を集め、本研究対象の重層的な関係性を見出した。国外調査と併行して、8回の学会・研究会発表により、研究成果や今後の研究の方向性の精緻化を行った。特に、モンゴルで5年に一度開催されるモンゴル学者の世界大会(8月)において、カルムィク人の巡礼がロシア帝国およびモンゴル・チベットの仏教界に与えた影響について口頭発表を行い、本研究について研究者と意見交換を行った。9月のモンゴルの国際会議「モンゴルと内陸アジア」では、帝政期およびソ連期における一人の僧侶に関する評価を分析することで、仏教研究における公定史観の影響を通時的に明らかにした。3月の研究会発表では今年度の国外調査の成果を総合し、サンクトペテルブルグ東洋学派との関係性のなかで構築されていた仏教徒のネットワークについて論じた。この点については来年度も引き続き検討し、ロシア帝国の仏教研究が対アジア政策に与えた影響について多角的に解明することに努める。調査対象地に若干の計画変更があったものの、おおむね研究計画に沿った調査を行い、ロシアにおける仏教研究の系譜をおおよそ把握することができた。またロシア帝国内の仏教徒についてカルムィク人のみならずブリヤート人についても調査を行い、サンクトぺテルブルグにおける東洋学者・軍人と仏教徒の関係について検証した。論文や口頭での研究発表を通じて、現地研究者の有益な助言を得ることもできた。平成29年度は、ロシア帝国の東洋学者による仏教研究の系譜と対アジア政策の関係を明らかにするために、前年度に引き続き、ロシア帝国の東洋学者による報告書や各種会議での議事録を、ロシア科学アカデミー公文書館サンクトペテルブルグ支所、同東洋写本研究所、ロシア国民図書館手稿部、ロシア国立歴史公文書館、カルムィク共和国国民公文書館などの機関で収集した。本年度までに見いだされた論点は、以下の通りである。すなわち、1.ロシアの東洋学者は政府の各種会議に出席したが、彼らの意見は専門分野の範囲を超えることも少なくなく、アジアを扱うという専門性は優位性となってその影響力も強かったことが見いだされた。また、2.カルムィク人やブリヤート人の民族エリートは東洋学者と密接に連携しながら中央の情報を獲得し、時に自身の意見を東洋学者を通して中央に伝達させたことがいくつかの事例から分析できた。具体的研究成果としては、ブリヤート人仏教社会をロシア帝国論のなかで考察する先駆的研究N.ツィレンピロフ著『仏教と帝国:ロシアのブリヤート人教団(18世紀ー20世紀初)』ウラン・ウデ、ロシア科学アカデミー・シベリア支部モンゴル学・仏教学・チベット学研究所、2013年(ロシア語)について、英文書評を執筆した。また、ロシア科学アカデミー公文書館サンクトペテルブルグ支所所蔵の仏教学者F.シチェルバツコイ・フォンドに、帝政末期に活躍したカルムィク人指導者ツェレンダヴィド・トゥンドゥトフがダライラマ13世に宛てた書簡を見つけ、その意義について研究ノートを共著で執筆した。

更なる検証が不可欠であるが、この書簡はカルムィク人とチベットの関係、ロシア中央政治におけるチベット問題の位置づけを考えるうえで、非常に重要な発見であり、今後本研究を進めるうえでひとつの重要な鍵となり得るだろう。東洋学者と仏教徒の関係性を明らかにしたという点においては進展があったが、モスクワのロシア帝国外交史料館での史料収集という点ではやや遅れが出ている。これは、外交史料館所蔵史料から採録された公刊史料の分析に、平成29年度は重点を置いたことによるものである。ロシアの1年マルチ査証の取得に成功したので、平成30年度は外交史料館での未公刊史料の収集に継続的に取り組むことができると考えられる。平成30年度における調査・研究および研究成果発表は、ロシア帝国の東洋学者による仏教研究の系譜と対アジア政策の関係を明らかにするために、以下の通り実施した。4月16日、ベルリンで,カルムィク・ブリヤート研究を牽引してきたD.ショルコヴィツ氏と本研究課題に関する意見交換を行なった。5月18日、19日に、露独共同ワークショップ「ロシアにおける帝国と医療」がミュンヘン大学で開催され、研究発表にコメントを行なった。カルムィク人やブリヤート人の医療実践はロシア帝国中央においても注目されており、宗教政策と密接に結びついていたことはすでに報告者が明らかにしてきた。このワークショップを通して、ロシア帝国における東洋医学と権力の関係について意見交換を行い、研究課題のさらなる発展の余地を見出した。6月12日に、ハイデルベルグ大学のI.サブリン氏とソ連と仏教の関係性、とくにソ連におけるブリヤート人サンガについて意見交換を行ない、本研究課題との関連性を見出した。6月27日から7月7日まで、ウランウデとウランバートルで調査および研究成果の発表を行なった。ウランウデではブリヤート共和国国立公文書館、ロシア科学アカデミー・シベリア支部モンゴル学・仏教学・チベット学研究所を利用した。ロシア帝国とブリヤート仏教サンガの関係性について研究を牽引するN.ツェレンピロフ氏(カザフスタン、ナザルバエフ大学)、ロシア帝国の宗教政策に精通するP.ワース氏(アメリカ、ネバダ大学)、モンゴル史とロシア史を仏教的要素に注目して架橋しようとしているナツァグドルジ氏(モンゴル、モンゴル科学アカデミー歴史研究所)と4名で会い、本研究課題の更なる発展の可能性を議論した。また、6月30日と7月1日にウランバートルの第9回スラブ・ユーラシア研究東アジア大会において、上述のツィレンピロフ氏と仏教に関するパネルを組織した。研究当初の予想よりも様々なアクターが、ロシア帝国の仏教をめぐる問題に関与していたことが判明したので、引き続きサンクトペテルブルグの東洋学者に関する未公刊史料を調査する。そこで得られた知見を活かしつつ、モスクワの外交文書館での史料収集を開始する。また平成28年度の研究によって、ロシア帝国の東洋学者と仏教徒は思惑は別だが、共にアジアのみならず西欧の動向に強い関心を抱き、その上で対アジア政策に大小の影響を与えていたことが明らかになった。
マトリックスメタプロテナーゼ(MMP7)の消化器癌の浸潤・転位への関与

われわれは、臨床消化器癌にけるMMP-7の発現を調べ、大腸癌では臨床病気の進行に伴ってMMP-7の発現が亢進すること(Mori et al.1995 Cancer)、胃癌ではリンパ節転移、リンパ管侵襲、静脈侵襲に相関すること(Honda et al.1996 Gut)を明らかにしてきた。今回、48例の食道臨床癌の検討によって、MMP-7の発現亢進はリンパ節転移、予後と相関していることが判明した。また、予後に関して多変量解析をおこなったところ臨床病理学的因子とは独立した予後因子であるこ事が示された(p=0.0005)(Yamashita et al.2000 Clin.Cancer Res.in press)。MMP-7は癌組織において主として癌細胞で発現していることが知られているし、われわれも食道癌を用いた免疫染色で癌細胞での発現を確認している。ところが、13個の食道癌株化細胞を調べた結果MMP-7を発現していたものは1例もなく臨床検体とのdiscrepancyを示した。これは、MMP-7の発現が癌間質相互作用によって誘導されることを示唆している。そこでMMP-7を発現していない食道癌株化細胞(KY150)をもちいてMMP-7の遺伝子導入株(KY-7)を作成し親株(KY-P)との比較を行い検討している。KY-7はKY-Pに比較して細胞がconfluentになった後cyclinD1,c-myc遺伝子の亢進、p27蛋白の低下を認めS期の細胞の増加をみとめた。この現象にともなってBrdU uptakeの亢進を認め細胞の増殖能の亢進を示した。KY-7とKY-Pのin vitroにおける細胞増殖は細胞密度の上昇にともなって強い差を認めた。MMP-7の発現は腫瘍細胞の腫瘍原性に関連する事はすでに知られていたが今回の実験でG1/S期の亢進によってtumorigenicityに関与する事が示唆された。(792字)われわれは、臨床消化器癌にけるMMP-7の発現を調べ、大腸癌では臨床病気の進行に伴ってMMP-7の発現が亢進すること(Mori et al.1995 Cancer)、胃癌ではリンパ節転移、リンパ管侵襲、静脈侵襲に相関すること(Honda et al.1996 Gut)を明らかにしてきた。(792字)2)我々はさらに食道癌におけるMMP7のmRNAを実際の患者の臨床検体を使用して調べ、やはり患者の65%でその発現が腫瘍において亢進し、T/N比の値は3.1であった。平均値より高値群と低値群のの2群に分類すると高値群は低値群に比してリンパ節転移の頻度が有意に高く(p<0.05)、多変量解析の結果これはリンパ管侵襲を介することが示唆された。3)また、MMP7の高値発現群は低値発現群に比して悪い予後を示すことが示され(p<0.05)、多変量解析では古典的臨床病理学的因子と独立した因子であることが示された(p<0.01)。4)免疫染色の結果、MMP7は癌細胞自身に染色を認めるが間質細胞ではほとんど発現を認めず癌細胞自身の浸潤、転移に関わっていることが示唆された。また、Western analysisの結果MMP7の蛋白質の発現はmRNAと同様に腫瘍で発現が亢進していることがしめされた。5)我々は、type I collagen gel上にtype IV collagenでcoatingしPAE細胞を重層し、生体内における脈管侵襲モデルを作成し、MMP7を内因性に発現する食道癌株化細胞TE14による浸潤実験を施行した。

TE14はPAE細胞の層を超えtypeIcollagen gel内に浸潤するのが観察された。しかし、これはMMP7 monocional抗体によりblockされ、MMP7の脈管侵襲への影響が示唆された。6)食道癌の株化細胞はMMP7を発現する頻度は11例中TE14わずか一例のみであり、臨床検体とのdiscrepancyを示したが、このことは癌組織における間質成分の相互関与がMMP7の発現には必要であることを示唆している。我々は今後食道癌株化細胞に対するMMP7 expression vectorを構築しtransfectionによる影響の程度を検討し、MMP7の臨床診断、治療戦略への応用を検討していく予定である。われわれは、臨床消化器癌にけるMMP-7の発現を調べ、大腸癌では臨床病期の進行に伴ってMMP-7の発現が亢進すること(Mori et al.1995 Cancer)、胃癌ではリンパ節転移、リンパ管侵襲、静脈侵襲に相関すること(Honda et al.1996 Gut)を明らかにしてきた。今回、48例の食道臨床癌の検討によって、MMP-7の発現亢進はリンパ節転移、予後と相関していることが判明した。また、予後に関して多変量解析をおこなったところ臨床病理学的因子とは独立した予後因子である事が示された(p=0.0005)(Yamashita et al.2000 Clin.Cancer Res.in press)。MMP-7は癌組織において主として癌細胞で発現していることが知られているし、われわれも食道癌を用いた免疫染色で癌細胞での発現を確認している。ところが、13個の食道癌株化細胞を調べた結果MMP-7を発現していたものは1例もなく臨床検体とのdiscrepancyを示した。これは、MMP-7の発現が癌間質相互作用によって誘導されることを示唆している。そこでMMP-7を発現していない食道癌株化細胞(KY150)をもちいてMMP-7の遺伝子導入株((KY-7)を作成し親株(KY-P)との比較を行い検討している。KY-7はKY-Pに比較して細胞がconfluentになった後cyclinD1,c-myc遺伝子の亢進、p27蛋白の低下を認めS期の細胞の増加をみとめた。この現象にともなってBrdU uptakeの亢進を認め細胞の増殖能の亢進を示した。KY-7とKY-Pのin vitroにおける細胞増殖は細胞密度の上昇にともなって強い差を認めた。MMP-7の発現は腫瘍細胞の腫瘍原性に関連する事はすでに知られていたが今回の実験でG1/S期の亢進によってtumorigenicityに関与する事が示唆された。(792字)
火災排煙システムにおける換気カオスの対処と安全性に関する研究

本研究は、多数室からなる建物の自然換気および火災排煙システムでは不確定的挙動をもつ換気多様性が生成することを強く示唆したうえで室内環境の快適性、火災時避難者の安全性への効果を検討したものである。換気多様性とは同一建物において同一の環境・物理条件が作用しても多くの場合異なったモードの換気方向、換気量、室温度が形成され得ることをいい、いずれのモードが生起するかは不確定的でありカオスの性状を有する。具体的研究として、多数室からなる建物の換気システムを集中常数系のネットワークモデルにてシミュレーションすることを前提とし、非線形系であるため複数の現実解が存在しそれぞれの解(換気モード)が生起するのは確定的でなくカオスの特徴を持つことを示し、CFD解析を用いてこの多様性生成の検証を行った。換気多様性生起の最も重要な問題はそれを忘却して火災時避難の安全性を脅かす要因を残すことにあり、対称形建物における換気を例として対称形よりも非対称系の換気モードの方が起こりやすいことを計算例でもって示した。さらに建物火災では階段室による煙伝搬の危険性が大きいため、ネットワークモデルにおいて階段室内の流れを組み込むモデルを構築し検証の上提案した。火災排煙システムは建物竣工後に対処出来るものではなく建築計画の早い段階において予測計算し避難安全性を確保して行かねばならず、換気ネットワークモデルはこの意味で非常に有効な手法であることを強調しこの手法を通じて、発生を前提としての換気多様性の検索、これを回避するための換気・排煙システムの改善を行うことの重要性を本研究は示した。火災発生による煙流動は一義的に定まらず多様な換気系路を取る。本年では階段室とアトリウムを有する(1フロアタイプの)3階建および5階建の建物について、換気回路網(1ゾーン)モデルおよびCFD(計算流体力学)の二つの計算法による浮力換気の性状と換気多様性を検討した。現実的には発熱室では熱源上に上昇プルームと強い温度成層ができるが通常の換気計算では完全拡散・室内一様温度に基づきこの現象を無視しており換気回路網計算の適用性が疑問視されることから、まず2階建て3室の建物について同一条件でCFD計算との比較を行った。両者ともに2つの換気モードが得られ多様性の検証を行った。二つの換気モードの発生がカオス性状を呈することも示した。(以上の研究は本年度に、韓国およびリオデジャネイロの二つの国際シンポジウムおよび日本建築学会近畿支部ならびに同学会全国大会で発表した。)換気回路網での懸念があった近似化の一つに階段部分の流れの簡易モデル化がある。本研究において、階段室を各階フロアで仮想的に区画し上下階の抵抗をフロアに集中させたモデルの妥当性を検討した。5階および3階の建物について、階段室の等価な流量係数(αA)を換気回路網モデル、CFDモデルで計算し階段室αA=0.2にすると非常に良い一致を見た。この値は他研究者による実験値とも一致した。さらに、回路網モデル計算においては4種類の換気モードが現れるが、開口内に中世帯があり対向流が生じる場合にはこの対向流を考慮に入れた計算法によって、換気多様性の消滅に効果を顕すことの知見も得た。(以上の研究は本年度に空気調和・衛生工学会近畿支部学術研究発表会論文集にて報告した。)昨年度には、多数室の換気・排煙システムにおいては同一建物、同一物埋条件でも多様な換気モードが不確定的に発生することについて回路網モデル(ネットワークモデル)を用いて総論的研究を行い避難安全性について建築計画段階での換気多様性予測の重要性を指摘する研究を行った。本年度にはより具体的な問題を取り上げ、換気多様性を見失いがちな対称形建物での非対称の換気モードについて検討し、さらに回路網モデルの有効性を示唆するために一つに開口での対向流(二方向流れ)のある場合の計算法および対向流が生じる場合の換気モードの違いを研究し、二つに階段室の火災煙の流れを回路網モデルに取り込む手法を提案しCFD解析などによってその妥当性を検討した。研究内容を以下に示す。

対称形建物に対して対称換気を行っても、(対称形の換気モードも生じる可能性はあるが)非対称形の換気モードの方が生起しやすいことを事例によって示し、安易に対称モードを予測することの危険性を指摘した。換気回路網モデルは低容量のパソコンで短時間に計算できる予測手法として強力な方法であるが、開口での対向流、室内温度成層を認めていないことの疑問点を含んでおり、本研究において対向流を組み込むモデルを開発し、CFD解析と並行した実施計算例でもってその有効性が失われないことを示した。階段室の火災煙伝搬が避難安全性を脅かすことは新宿火災でも示されている。しかしこれまでの換気回路網モデルでは階段室のモデリングが不透明であった。本研究により階段室の各階床面に等価な抵抗の開口を持つ仮想面を想定することで回路網モデルでもって十分に建物換気の予測が出来ることを示した。等価な抵抗値はCFD解析および他研究者の階段室圧力分布実測値をもとに同定した。
シューベルト胞体及びシューベルト多様体の代数的・組合せ的研究

本研究の目的は、「幾何学的表現論」と「有限幾何」という、数学の二つの研究分野の結び付きを深化させることであり、前者の重要な研究対象である「シューベルト胞体」及び「シューベルト多様体」について、後者の観点から研究を行う。極値集合論で有名な「エルデシュ・コ・ラドの定理」は現在様々な有限幾何の対象に拡張されており、本研究の主要な目標として、シューベルト胞体及びシューベルト多様体上のエルデシュ・コ・ラド型定理の確立を目指す。
非統合型ビジネスモデルの実態と編成原理に関する総合的研究

本研究は、EMSやセル生産方式などのエレクトロニクス産業における生産システムの新たな展開を「非統合型ビジネスモデル」として特徴づけ、パーソナルコンピュータ産業を例として、具体的にその展開過程と現状を解明し、その編成原理、存立基盤を明らかにした上で、20世紀における生産体制の発展において、それがどのような歴史的にあるのかを解明した。非統合型ビジネスモデルとは、OBM企業が多くの製造部門をアウトソーシングし、自社内で生産する製造機能を極めて短時間でモジュールを基礎に多様な製品に組み上げる最終組立に限定した上で、その組立工程に多品種生産を可能とするセル生産方式を導入し、その組立工場の近隣してサプライヤを組織して、サプライチェーンを通過するリードタイム、さらには自社におけるリードタイムを最小化する方式である。このビジネスモデルは、規模や範囲の経済性の失効や大量生産体制の終焉を即座に示すものではなく、統合型ビジネスの分化・非統合化と再統合による再編成を通じた、大量生産体制の進化の一局面であり、大量生産体制における柔軟化を通じた進化の一局面として捉えることができるのである。同時にこうした生産システムの新たな展開は、市場の変動により一層柔軟に対応できる高度な生産の統御能力を獲得していくひとつのプロセスとして位置づけられる。EMSがひとつの独立した産業として成り立つのはまさに企業における非統合化と部品・コンポーネントが細分化された社会的分業の下で生産されていることを前提としてである。まさに、現代の大量生産体制は、今日注目されている非統合型ビジネスモデルの背後にあって、またそれを前提としてより柔軟な体制として進化していっているといえるのである。90年代において、ライフサイクルの短縮化と製品の多様化による生産の質的・量的変動の拡大を背景にセル生産方式の普及とEMSの台頭が見られるようになってきた。(1)セル生産方式は、グループテクノロジーによるセル(GT)ラインにその原型が見られ、最終組立工程を中心に生産量と品種の変動に対応できるシステムであり、少品種大量生産を多品種少量生産の方向へと推し進めた。その結果、セル生産によって最終組立工程は製品に対して量・質両面で汎用性が高めることとなった。(2)EMSは、試作品など小口生産あるいは下請け的存在であった受託製造業者を起源とし、その後、エレクトロニクス生産における実装技術の進歩に伴い汎用化した実装工程を基礎として多様な製品の受託製造を行い、最終製品組立や部品調達、さらに製造サービスを広げ、製造機能を統合しながら、グローバルに展開している。(3)社会的分業の観点から、セル生産方式は製品別事業部から製造機能を切り離していく傾向、またEMSにおける最終工程への活用という実態を見れば、EMSの非統合型ビジネスモデルに包摂されているといえる。ここで、「非統合」というのは、垂直的分業と水平的分業を伴う機能別分業、すなわち、設計機能、販売機能、製造機能間の分業をさす。(4)このような分業が可能となる基礎は、部品の標準化、グループ化、モジュール化によって、生産システムが汎用化し、製品構造と生産システムとが相対的に分離してきている点にある。また製品設計でモジュール化が進行し、カスタム化の段階を最小化しつつ遅らせることで、全工程の汎用化を進めるという、マスカスタマイゼーションがなされている。(5)このような分業が現実性を持つのは、1970年代以降の企業間競争を背景として、製造技術、設計技術の蓄積、標準化の進行を伴いながら、生産拠点、販売拠点、さらには研究開発・製品開発拠点のグローバル化が進行していった。これらが製造工程を切り離し、製造機能において集中化をもたらして、グローバル・ネットワーク型の多品種大量生産を実現する現実的基盤となっている。90年代におけるエレクトロニクス産業では、差別化競争と価格競争が激化し、製造における社会的分業=垂直的分業というよりはむしろ、一方では、開発・設計機能と製造機能との社会的分業=機能的分業が、他方では、部品の社会的分業=水平的分業が展開し、非統合型ビジネスモデルが注目され、EMSはその典型である。同時期に普及したセル生産方式をも、近年、EMSは包摂しつつ、より柔軟な大量生産システムを構築している。

EMSは、標準化した設備・部品で多品種生産を吸収しつつ規模・範囲の経済を徹底的に活かす一方、他方で生産量の変動に対しても多数のOEMからの受注を通じて、グローバルなレベルで顧客間、工場間の生産量を平準化させ、生産の汎用化を実現することを経済的基礎としている。その意味で、セル生産方式も変種変量生産を実現する手段として、生産の社会的同質化・汎用化を基礎とするEMSとの親和性が高い。これに加えて、EMSは、地域的に分散した部品企業が多数存在し、標準化された部品の大量調達による規模の経済の実現可能であることを前提としている。このような分業が展開する基礎は、標準化にある。標準化は、1製品・部品の標準化、複数製品・部品間の標準化、企業グループ内の標準化、同一産業内の標準化といった、広がりにより区分できるが、まさに非統合型ビジネスモデルに見られる今日の社会的分業は、同一産業内における標準化による外部調達の優位性による。このような今日の生産システムは、大量生産・流通を基礎としながらも、より市場の変動に柔軟に対応できる統御能力を獲得した柔軟な大量生産システムとみることができる。しかし、生産の社会的同質化・汎用化という傾向は、特定企業の競争優位を消失させ、利益率を押し下げる。他方、非統合型ビジネスモデルでは、余剰となる生産能力が存在し、複雑なサプライチェーンの制御の困難さに起因する製品・部品の過剰在庫が、絶えず存在する傾向がある。このことがまた、一方的に、非統合へと向かうのではなく、競争優位を保持するための部品生産の統合やスループット増大を確保するための統合化の流れも今日新たに生み出してきている。
不眠症に対する認知行動療法を用いた早期リハビリテーションプログラムの予防効果

1.研究初年度の本年度は、不眠症状を有する精神疾患患者の早期リハビリテーションに関する既存研究の整理をすることを中心にシステマティックレビューを行った。2.不眠症に対する認知行動療法を用いた早期リハビリテーションプログラムを作成し、予備的実施を行った。3.不眠症に対する認知行動療法を用いた早期リハビリテーションプログラムの臨床試験実施計画の作成と倫理審査の申請を行い、承認を得た。不眠症患者における早期リハビリテーションプログラムの予防効果検証に向けた基礎的検討を対象者の特性に応じて実施するという、本研究課題について着実に成果を上げていると評価できる。研究フィールドを拡大し、特に就労を目指した患者に対する早期リハビリテーションプログラムの実施可能性に関して実証的アプローチを推進していくことが必要である。不眠症患者を対象とした臨床試験実施について、参加対象者のリクルート、フィールド確保の作業が次年度に移行し、その分の経費が次年度に繰り下がった。
ラグランジュ幾何学

ラグランジュ幾何学において、基本関数をL(x,y)とする。これまでフインスラ-幾何学においてヤコビー野を研究してきたが、これをリーマン幾何学のように決められなく、いくつかの方法がある。フインスラ-幾何学の一般化であるラグランジュ幾何学でこのヤコビー野を研究するのが今回の目的であった。しかし、研究目的で指摘したように基本関数のL(x,y)のyに関する一次斉次性が仮定されていないことから、デフレクシヨンテンソルが零でないことがこの研究を困難にしている。この困難性を解決する一つ方法として、非接続係数を簡単にすることが考えられる。それには偏微分方程式(∂L(x,y))/(∂y^m∂x^i)=(∂^3L(x,y)y^5)/(∂^m∂x^j∂^s)を満足するL(x,y)の存在が問題となる。これは一般に保証されていない。またこれを満足する具体的なL(x,y)を作り出すことができなかつた。予定していたル-マニアのバランの論文が発表されなかつたのでラグランジュ幾何学でのヤコビー野の研究に参考できなかつた。今回は1994年の拙論“On the notion of spray on tangent bundles"における電磁力学の例よりも一般化された概フインスラ-ラグランジュ幾何の場合にヤコビー野に対応するもののリ-微分を計算した。この計算結果は物理的応用はあるかもしれないが、ヤコビー野としては不十分であると考えている。更に上式の偏微分方程式を満足するL(x,y)を見い出すことによつて、ある程度の見とうしが得られればと思っている。この拙論を“The spray of the AFL-spaces"としてどこかに投稿しようと思っている。
日独性教育比較に基づいた、性教育における男子支援に関する研究

ドイツの性教育研究者との共同研究にもとづいて、日本とドイツの性教育の問題を比較・検討することで、日本とドイツの男子が共通に抱える問題と異なる問題を明らかにするために、日本とドイツの1519歳の青少年を対象にした「青少年の恋愛と性に関する国際比較調査」を共同実施し分析した。その結果、特に日本では、1初経教育とともに精通教育も重視した、思春期準備の性教育、2自他の性的身体の尊重と結びついた関係の性教育、3セクシュアリティに潜む伝統的なジェンダー規範を揺さぶる性教育、4青少年のポルノ・コンピテンスを高める性教育などが必要であることが明らかにされた。1.本研究をスムーズに行うために、今年度は4名の方の協力を得た。2.今年度は、ドイツの研究者との間で「中学生の性意識と性知識に関するアンケート調査」(案)をすり合わせ、次年度にアンケート実施にこぎつけることが課題であった。そのために国内では3回の研究会を持ち、ドイツで2回のドイツの研究者との打ち合わせ会を行った。第1回(2013年5月12日)の国内研究会で、今年度の課題と取り組みを確認し、第2回(2013年7月21日)では、本研究責任者(池谷)が9月に行うドイツ調査と、10月に開催される第1回のドイツとの打ち合わせ会に向けて検討し、この会議の課題と討議の目標を確認した。10月9日にキール大学で開催されたドイツの研究者との会議では池谷の報告を受けて討議した結果、11315歳の青少年男性のセクシュアリティ・スクリプトに関する見方、行動、知識と経験を、国際的に3国(ドイツ、日本、インドネシア)間を比較しつつ明らかにすること、2アンケートの質問内容を、セクシュアリティコンセプト、身体コンセプト、関係コンセプト、ジェンダー・アイデンティティ、性知識の5つにまとめて整理すること、3来年3月までに意見交換を行い、3月末の会議でアンケートの最終ヴァージョンを仕上げることなどが決まった。この会議を受けて、第3回の国内研究会(2014年3月9日)では、3月25日にハンブルクで開催される第2回のドイツ側との会議への準備と、日本側で予定している予備アンケート調査と来年度のスケジュールを確認した。第2回のドイツ側との会議では、1国際的アンケートはパイロットスタディとすること、2理論的なフォーカスとして「男らしさ」とジェンダー・アイデンティティ.性的指向の2つの柱を立てること、33か国の質問項目については4月末までに完成させ、今年度中にアンケートを実施すること、42015年3月に日本で日独会議を開催すること、などが確認された。1.本研究をスムーズに行なうために、連携研究者として3名の方の協力を得た。2.研究と調査を深めるために、5回の研究会をもった。第1回(2012年6月2日)では、本研究の趣旨と狙いを受けて、今年度の課題と取り組みを確認し、9月予定のドイツ基本調査の課題(1ドイツにおける性教育の到達点と課題をさぐる、2今後のアンケート調査の共同研究の協力依頼)と訪問先を検討した。第2回(2012年7月29日)では、9月調査日程の確認とそれに向けての準備として、ドイツにおける性教育の現状と課題について研究交流を行った第3回(2012年11月11日)では、後述するドイツ調査の報告とまとめを行うとともに、日独生徒の性意識・性行動アンケートを検討するために、日本の保健教科書の性知識の問題点を報告・討議した。第4回(2013年1月6日)、第5回(2013年2月16日)では、集中的にアンケートの内容・項目を検討し、「中学生の性意識と性知識に関するアンケート調査」(案)の日本語版とドイツ語版を作成した。3.ドイツ基本調査では、ドイツ連邦健康啓発センターとハンブルク州教員教育・学校開発研究所で相互の性教育実態の交流を行うとともに、予定していた研究者を訪問して、アンケート調査の協力を依頼し、以下のことを確認することができた。(1)メルセブルク大学(東)のコンラート・ヴェラー教授、ハンブルク学校開発研究所のベアーテ・プロル、キール大学のウヴェ・ジーラート教授、フレンスブルク大学ユルゲン・ブッデ教授の協力を得て、日独中学生の共通アンケートを行う。(2)そのために、1池谷のほうでアンケート草案、学校・親への協力依頼文書などを作成した上で、ドイツの各大学夏学期の間にアンケート内容、実施の方法等を検討する。(3)アンケート実施時期は2013年10月以降とする。1.本研究をスムーズに進めるために、今年度は1名の研究分担者と1名の研究連携者の協力を得た。2.昨年度3月25日に日本とドイツの第2回の会議で確認された4点(1国際的アンケートはパイロットスタディとすること、2理論的フォーカスとして「男らしさ」とジェンダー・アイデンティティ、性的指向の2つの柱を立てること、33か国の質問項目については2014年4月までに完成させ、今年度中にアンケートを実施すること、42015年3月に3回目の日独会議を開催すること)を踏まえて、今年度はアンケートを確定し、実施・分析することが主要な研究課題であった。3.研究課題を実行するために、今年度は5回の国内研究会を持ち、アンケートの内容、項目および実施について検討を行った。

4.ドイツの研究者とアンケートの内容、項目についてやり取りするなかで、「ドイツ、日本、インドネシアにおける青少年のセクシュアリティ研究に関する取り決め」(2014年9月)を結び、研究の理論的コンセプトとアンケートの構成、方法、実施と処理を確認した。これによってアンケート対象者を1518歳に変え、各国で最低250人分のアンケートを回収することになった。5.それにもとづいて最終的なアンケートを日本版とドイツ語版で作成し、了德寺大学生命倫理審査を受け(2014年9月)、日本では11月から高校と大学(1年生)、ドイツでは中等学校でアンケートを実施した。その結果、日本では1504人のアンケートが回収され、ドイツでは、現在のところ190人分が回収された。その後、日本側では素データを得ることができた。インドネシアからは情報が得られていない。本年度は日独の「青少年の恋愛と性に関する国際比較調査アンケート」の最終的なデータ分析を行い、最終的な成果を公表する予定で進めてきた。5回の会議を持ち、精力的にデータ分析を行った。その結果、成果の一端を学会発表等という形で公表することができた。加野・池谷・茂木「性情報の捉え方と自己肯定感ー青少年の恋愛と性に関する国際比較調査からー」(社会文化学会第18回大会:龍谷大学深草キャンプ、2015年12月6日)、および茂木輝順「青少年の恋愛と性に関する調査研究報告」(民主教育研究所第24回全国教育研究交流集会、2015年12月27日)である。ただし後で述べるように、日独のアンケートの入力データ表の正誤をドイツ側と確認したり、日独のデータの相互理解と調整にかなりの時間を費やしたために、最終的にまとまった成果を出すことができなかった。最大の理由は、上記でも述べたが、回収された日独のアンケートの入力データ表の正誤を確認したり、日独のデータの相互理解と調整にかなりの時間を費やし、最終的なデータを確定するのに多くの時間を費やし、十分なデータ分析の時間を取ることができなくなったためである。そのため、精緻化したまとまった成果を今年度中に達成・発信することができないと判断し、研究計画を1年延期して、継続させていただくことにした。本研究は、日本とドイツの青少年の性意識を比較することをとおして、1両国が共通に抱えている性の課題や異なる課題を明らかにするとともに、2両国における男子固有の課題をあきらかにすること、そして第3に、そこから男子支援のために、今日日本の性教育は何に留意すべきか、その課題を、女子支援とともに明らかにすることにある。本アンケート調査を作成するために、ドイツのU・Sielert教授およびJuergen Budde教授らドイツチームと共同会議やメールのやり取りでを行い調査内容を作成した。両国の調査は201415年にかけて行われた。その調査結果から以下のような課題と改善策が求められた。1性の基本的事項に関する学習水準を高めること。そのために、中・高で保健の授業時数を増やし、保健の教科書の内容を改善するとともに、生物の教科書に人間の生物学の内容を採り入れること。2思春期への準備としての性教育の充実。初経教育とともに精通教育も重視し、相互の性に対する知識を交叉して学ばせること。3自他の性的身体との関わり合いを学ぶ学習。自他の性的身体に対する尊重とならんで、パートナー関係や親密な関係に潜む暴力の可能性についても学ぶこと。4セクシュアリティに潜む伝統的なジェンダー規範を揺さぶる教育。伝統的ジェンダー規範に関する相互の思い込みが男女のジェンダー規範を強めていることから、相互の「思い込み」を揺さぶり正す教育が求められること。
高齢者における口唇随意運動機能評価法の構築とそれに影響する因子について

QOLの向上のため、口唇では口唇閉鎖力を調節して発揮する機能が重要であり、その特性を明らかにすることが必要である。本研究では、構築した口唇随意運動評価システムによって、口唇随意運動の調節能力を評価することができた。このシステムを用いて高齢者の口唇閉鎖力調節能力を調べた。また、口唇による運動調節時の脳血流を測定した。本研究の結果、高齢者では口唇随意運動機能に力の方向および性別は必ずしも影響を与える因子とならず、男性における調節能力の減退が大きかった。口唇随意運動時には大脳皮質の大きな活動が関与していることが示唆された。高齢者において口唇随意運動調節機能を維持することの重要性が示された。本研究は、口唇閉鎖力を方向別に測定するシステムとして、申請者らが開発した多方位口唇閉鎖力測定装置を用いて、口唇随意運動機能の特性を明らかしようとするものである。平成24年度は、この装置の特徴を発展させて、Visualfedbackにより方向別に口唇閉鎖力を調節するように指示したときに得られるデータから口唇運動調節能力を利用した口唇随意運動機能の評価法を構築した。これを用いて健常成人における口唇随意運動機能の特徴を検討した。実験は、個性正常咬合を有する健常成人19名を対象として行った。8方向からの力が、バーの長さとしてリアルタイムで表示できるディスプレイを被験者の前方に配置した。つまり、そのとき口唇が出力している力を目で見て確認することができるようにした。各方向別に最大努力で発揮された力の50%の値をターゲット値として表示し、口唇閉鎖力をターゲット上に5秒間維持するように指示した。過去の研究から、口唇閉鎖力が発揮されにくいことがわかっている左右の2方向を除いた6方向について測定を行った。口唇閉鎖力が発揮されてからの3秒間で、ターゲットとした値の±8%内に維持できた時間を分析し、3秒に対する割合を正確率とした。6方向の正確率には、方向による有意な相違が認められ、上下方向の正確率が斜め方向の正確率よりも高い傾向が認められた。つまり、口唇閉鎖力は正中部での上下方向の強さを調節する方が容易であることが示唆された。また、このような研究に先立ち、装置を被験者が把持して測定する場合と、支柱に固定した場合の相違を検討し、把持した場合には、口唇閉鎖力以外の要因が含まれることを明らかにした。平成25年度は、平成24年度に構築した、Visualfedbackを利用して口唇運動調節能力を評価する方法の特性を調べた。口唇随意運動機能の男女差および年齢による相違を検討した。男性13名、女性17名の健常成人を被験者として、口唇閉鎖力が発揮されてからの3秒間で、ターゲットとした値の±8%内に維持できた時間の割合を正確率検討したところ、男女共に方向別では上下方向の正確率が高いこと、さらに斜め方向については女性の方が正確率が低いことが明らかとなった。つまり、男女間で方向別の特徴に相違はないものの、全体的に女性の方が調節能力が低いことが示唆された。年齢による相違を高齢者11名を対象に検討したところ、方向別の特徴は健常成人と有意な相違ないものの、正確率が低下する傾向が認められた。今後、被験者を増やし、その傾向を明らかにしていく。さらに、新潟大学に設置されている近赤外光脳機能イメージング装置を用いて、口唇随意運動と脳活動の関係を調べる研究を進めるためのパイロット実験を行い、脳活動測定時の口唇随意運動の指示法を検討した。口唇随意運動をVisualfedbackする方向をランダムに設定したタスクを繰り返し行うことで、脳血流変化の特徴を見い出せる可能性を得た。本研究は、申請者らが開発した口唇閉鎖力を方向別に測定できるシステムである多方位口唇閉鎖力測定装置を用いて、口唇随意運動調節機能の特性を明らかにしようとするものである。平成26年度は、これまでに構築したVisual feedbackを利用したシステムを用いて、口唇閉鎖運動調節能力の年齢による相違を検討した。まず、最大努力で発揮される口唇閉鎖力の大きさは、健常成人と健常高齢者の間で、年齢による相違がないことが明らかとなった。さらに、口唇閉鎖力が発揮されてからの3秒間で、ターゲットとした値の±8%内に維持できた時間の割合を正確率として検討したところ、下方向に発揮する力のみで、健常高齢者の正確率が健常成人の性か悪率が有意に低いことがわかった。その他の方向に発揮する力では、年齢による相違は認められなかった。これらの結果から、随意的口唇閉鎖力の調節能力には年齢による著しい相違はないことが示唆された。ただし、下方向における相違は、重力に抗した力の発揮に年齢差がある可能性を示すと考えられる。さらに、新潟大学に設置されている近赤外光脳機能イメージング装置を用いて、口唇随意運動と脳活動の関係を調べた。ランダムにVisual feedbackする方向が変化するように設定した課題では、一次運動野と前頭部において脳血流が変化することがわかった。

更なる検討が必要であるが、Visual feedbackを必要とする口唇随意運動調節機能はそれを企図する前頭部と口唇随意運動を実行するための一次運動野の両者の機能が関与することが示唆された。本研究は、申請者らが開発した口唇閉鎖力を方向別に測定できるシステムである多方位口唇閉鎖力測定装置を用いて、口唇随意運動調節機能の特性を明らかにしようとするものである。平成27年度は、これまでに構築されたVisual feedbackを利用したシステムを用いて、口唇随意運動と脳活動の関係を調べた。新潟大学に設置された近赤外光脳機能イメージング装置により脳血流の変化を検討した。ランダムに2方向が設定され、その目標に対して口唇の発揮する力を調節する課題とした。また、指を使って掌握する力を調節する課題に対する脳活動の変化と比較した。これに先立ち、目標が1方向のみの場合と2方向提示される場合とで、調節の難易度を調べる研究も行った。1方向のみの目標に対して、2方向の目標に口唇閉鎖力を調節するときには、同時に2方向が目標に到達できる正確率はもちろんのこと、2方向のうちどちらかに正確に調節できる正確率も低下することがわかった。このように、目標とする方向が増えると難易度が高くなることが示唆された。一次運動野を含む側頭部の領域での脳血流の変化は、指および口唇の力の調節で増加することが分かった。指の運動で活動が高まるのは使った指の反対側で大きかったが、口唇閉鎖力の調節では両側の大脳皮質の活動が高まった。さらに、活動が高まった領域は、口唇閉鎖力調節時の方が、腹側部の活動が高まることが示された。QOLの向上のため、口唇では口唇閉鎖力を調節して発揮する機能が重要であり、その特性を明らかにすることが必要である。本研究では、構築した口唇随意運動評価システムによって、口唇随意運動の調節能力を評価することができた。このシステムを用いて高齢者の口唇閉鎖力調節能力を調べた。また、口唇による運動調節時の脳血流を測定した。本研究の結果、高齢者では口唇随意運動機能に力の方向および性別は必ずしも影響を与える因子とならず、男性における調節能力の減退が大きかった。口唇随意運動時には大脳皮質の大きな活動が関与していることが示唆された。高齢者において口唇随意運動調節機能を維持することの重要性が示された。口唇随意運動調節機能の年齢による特徴を明らかにしているが、被験者数の増加が望まれる。また、脳活動との関係を調べる研究のデータ数も不足しているために被験者数の増加が望まれる。27年度が最終年度であるため、記入しない。口腔生理学平成26年度に引き続き、これまでに構築したVisual feedbackを利用したシステムを用いて、1口唇随意運動調節機能を成人と高齢者で比較し、加齢に伴う変化を明らかにする。2口唇随意運動調節機能が前頭葉の活動に関与することを明らかにする。さらに、3口唇随意運動調節機能に対する義歯装着による影響を明らかにする。今後の改良・改善は必要とするものの、口唇随意運動機能の評価法を構築し、これを用いて健常成人における口唇随意運動機能の特徴を明らかにした。口唇随意運動機能の評価法を構築し、これを用いて健常成人における口唇随意運動機能の性差や年齢よる特徴を明らかにしつつある。また、脳活動との関係を調べる研究もデータ取得には至っていないが、その可能性を得ることができている。
マージナルグラフトに対する移植前臓器保護・機能回復戦略に関する前臨床研究

炎症前駆物質の活性化が組織傷害を惹起するマージナルドナー腎に対し、種々の細胞保護効果を有する薬剤に焦点を当て、詳細な免疫反応評価が可能な組織適合性抗原MHC確立ミニブタを用いた前臨床実験によって、ドナー、レシピエント、グラフト持続灌流保存中への薬物投与による臓器保護・修復効果を検討し、マージナルドナー臓器を生体臓器に匹敵しうる状態に修復・回復する戦略の確立をはかる実験を実施した。炎症前駆物質の活性化が組織傷害を惹起するマージナルドナー腎に対し、種々の細胞保護効果を有する一酸化炭素(CO)、HMGB1、補体活性抑制因子、mTOR阻害剤に焦点を当て、詳細な免疫反応評価が可能な組織適合性抗原MHC確立ミニブタを用いた前臨床実験によって、ドナー、レシピエント、グラフト持続灌流保存中への薬物投与による臓器保護・修復効果を検討し、マージナルドナー臓器を生体臓器に匹敵しうる状態に修復・回復する戦略の確立をはかる。平成26年度はCOに焦点をあてた検討として、脳死後3時間を経たドナーに対し、CO吸入(吸入濃度200-250ppm;血中COHb濃度≦15%)3時間を行った後に腎臓を摘出しMHC不適合間レシピエントに対し移植を行ったところ、術後の血清Cre値(mg/dl)は1.46(POD1)、2.12 (POD2)であり、非脳死ドナー腎移植の平均Cre値2.8(POD1)、2.4(POD2)に対し、抑制効果を認めた。組織学的にも再灌流1時間後、POD2の腎生検で、尿細管障害が顕著な抑制を呈した。またHMGBに焦点をあてた検討として、1大動物モデルにより、120分温阻血心臓死モデルで抗HMGB1抗体投与(1mg/kg)が虚血再灌流障害を部分抑制すること、224時間冷保存腎移植時の抗HMGB1抗体投与がCre上昇を抑制すること[抗体投与:3.91(POD1)、6.01(POD2)vs.抗体非投与4.92(POD1)、8.34(POD2)]。3さらに移植腎予後バイオマーカーとしての血清HMGB1の可能性を評価したところ、移植前の血清HMGB1(ng/ml)4.3±0.5から、生体腎移植では5.8±0.6(移植直後)、5.2±0.4 (POD1)と緩徐な上昇に対し、献腎移植では9.0±1.0(移植直後)、6.9±0.9(POD1)と著しく上昇した。これらは、HMGB1が移植後の腎予後に与える影響およびHMGB1制御の重要性が示唆される結果である。平成27年度は、1)脳死ドナーに対するCO投与効果の評価、2)腎臓持続体外灌流保存法の確立に焦点をあてた研究を行った。脳死ドナーへのCO投与効果の評価としては、脳死後6時間を経た腎臓を用いてMHC完全不適合間腎移植を行うモデルを用いた。脳死後3時間を経たドナーに対し3時間CO吸入(血中COHb濃度は15-20%に維持)を行った移植症例では、CO吸入を行わない移植症例と比べ、術後早期のクレアチニン値の比較において明らかな改善を認めなかった。我々が行った同様の条件での肺移植実験では、このCO投与方法により有意な移植肺生着延長効果が見られたことと相反する結果であった。臓器間での効果の相違という結果から、肺移植に比べ腎移植では脳死後6時間での臓器内炎症性サイトカイン発現が低値でありCOによる有効な抗炎症効果が働かなかった可能性、腎臓と肺での抗原提示細胞数の違い、臓器間での有効なCO投与法や投与量が異なる可能性など、本モデルでは有効な効果が得られなかったことに対する考察点が挙げられ、次年度の研究進展への道筋を得た。さらにPCPS装置を用い、至適灌流液、血液含有量、流量を中心にした腎臓持続体外灌流保存法の確立を、既報の論文に準ずる方法により確立しており、現在この灌流装置中にCOを付加することによって、脳死ドナー腎移植モデルでのCO投与効果を明らかにする研究を継続している。平成27年度は、6時間の脳死ドナーに対する3時間のCO投与では、術後の移植腎機能障害を十分には抑制しえないという結果が得られた。これまでに我々が行った肺移植実験とは異なる結果であり、この臓器間の効果相違という観点から、COの作用機序に基づく様々な研究の改良・発展ポイントを挙げることができている。また、平成27年度に確立した腎臓持続体外灌流保存法を用いて、直接COを臓器に投与することの有効性検証とあわせ、平成28年にはマージナルドナーに対する新しい細胞・臓器保護戦略の確立を期待しうることから、総合的にはおおむね順調に進展していると判断する。炎症前駆物質の活性化が組織傷害を惹起するマージナルドナー腎に対し、組織適合性抗原MHC確立ミニブタを用いた前臨床実験により、ドナー、レシピエント、グラフト持続灌流保存中の薬物投与による臓器保護・修復効果を検討した。

常温での腎臓持続体外灌流保存法(NEVKP: Normothermic Ex-Vivo Kidney Perfusion)を用いた実験を確立した。実験手法として、(1)摘出した両腎を120分37°Cにおき強い温虚血を惹起、(2)摘出両腎の片方の腎動脈、静脈、尿管にカニュレーション、(3)遠心ポンプを用いた体外循環回路に接続し後に37°Cで120分灌流(赤血球添加ヘパリン化リンゲル液をベースとする灌流液を用い平均動脈圧85 mmHgで灌流)、(4)その後に腎移植を行うというモデルを用いた。結果として(1)NEVKPの評価として酸素消費量や灌流中の尿量が術後の腎機能の指標となり、NEVKPが強い温虚血腎臓の術前評価に有用である可能性、2120分のNEVKPを行った症例では、移植後腎機能はNEVKPを行わないものと同等かやや改善する可能性が明らかとなり、さらに3血管拡張薬を始めとする治療により移植後腎機能回復を示唆する所見が得られた。このように本研究を通じ、マージナルドナー腎の移植前評価や移植後腎機能回復に対する治療手段として有用な、新たな臓器保護戦略の確立につながる成果を大動物前臨床実験から得ることができた。NEVKP法としては、今年度体外循環回路を用い、PCPS装置を用い、至適灌流液、血液含有量、流量を中心にした腎臓持続体外灌流保存法の確立を、既報の論文に準ずる方法により確立しており、現在この灌流装置中にCOを付加することによって、脳死ドナー腎移植モデルでのCO投与効果を明らかにする研究を継続している。炎症前駆物質の活性化が組織傷害を惹起するマージナルドナー腎に対し、種々の細胞保護効果を有する薬剤に焦点を当て、詳細な免疫反応評価が可能な組織適合性抗原MHC確立ミニブタを用いた前臨床実験によって、ドナー、レシピエント、グラフト持続灌流保存中への薬物投与による臓器保護・修復効果を検討し、マージナルドナー臓器を生体臓器に匹敵しうる状態に修復・回復する戦略の確立をはかる実験を実施した。平成26年度は、1脳死ドナーに対するCO投与が、術後の移植腎機能障害を抑制する可能性を示しえた点、2さらに当初は平成28年度の実験計画として立案していたHMGB1の制御がマージナルドナー腎移植の成績向上につながる可能性について、平成26年度の時点で先駆けて示すことができた点は、極めて順調に進展したと判断する。一方、グラフト持続灌流保存中への薬物投与による臓器保護・修復効果を検討するという観点からは、当初計画に挙げていたLife Portの国内入手が困難であることが判明したため、代替法の模索に時間を費やすこととなってしまい、計画に遅れを生じている。しかし、既存の経皮的心肺補助装置(PCPS装置)を代替的に用いることにより、予定の実験を行うことが可能であると判断し、その実験に着手していることから、総合的にはおおむね順調に進展していると判断する。平成27年度の実験に基づき、ドナー個体への有効なCO投与法や投与量の改良によってCO投与効果が得られるかについて評価を行う。またグラフト腎臓持続灌流保存中への薬物投与を確認するための灌流条件を設定することができたことより、持続灌流中のCO投与が移植腎へ及ぼす影響を明らかにする。これらの検討では、CO投与が移植腎の生着延長に及ぼす効果を最たる評価項目とし、あわせて詳細な作用機序(病理評価/移植腎検体の分子生物学的解析/T・B細胞応答性の血液学的解析)を含めて解明する。さらに脳死ドナーでの検討を終えた後に、心停止ドナーに対するCO投与効果(心停止ドナー腎に対し持続灌流中にCO投与)を評価する。
3次元配置問題に対する近似解法の研究とその応用

3次元(3D)物体配置問題は,直方体の容器に3D物体を詰め込む問題である.既存研究では直方体の配置問題に対して様々な方法が提案されているが,一般的な3D物体の配置問題に対する研究は,申請者の知る限りこれまで行われていない.一般的な3D物体の配置問題は,医療機器,ロボット,人工衛星などの設計において限られたスペースにより多くの機能を搭載するために必要となる製品をより小さく作る技術をはじめ,工学的な応用が非常に多い.本研究は,2D図形と直方体配置問題で得られた知見を利用して,2次元(2D)図形配置問題の解法を3次元物体配置問題に拡張することを検討し,3D物体配置問題に対する高速・高性能な解法を開発することを目的とした.曲線を含む図形垂直もしくは水平線分で描かれるレクトリニア図形として捉えることができ,図形の重なりを容易に判定することができる.これまでの研究では一般の2D図形をレクトリニア図形に近似し,レクトリニア図形配置問題に対して性能の高い構築型解法の開発した.今年度は,2D図形配置問題に対する解法を3D物体配置問題へ拡張した.次元が高くなることで問題の難しさが急激に増すため,既存研究の長方形配置問題に対する解法の3D直方体配置問題への拡張を検討しており,その中で現在の配置に対して新しく直方体を配置できる場所の探索が現在の配置のある断面に対する2D図形の配置可能性と等価な問題となる.この研究を応用して,レクトリニア図形配置問題に対して提案した解法を3Dレクトリニア多面体に拡張した.そして,一般の3D物体を3Dレクトリニア多面体に近似して解く方法を設計した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。