hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
摂食・代謝・繁殖の相互作用解析に基づく繁殖性向上に直結する飼養技術開発

この研究は摂食と栄養学的観点から牛の繁殖性の向上に直結する飼養管理技術について検討した。乳牛の摂食や栄養状態が繁殖機能に及ぼす影響を調べ、泌乳の有無自体は卵巣機能に対して負の影響を及ぼさないことを明らかとした。また、我々が考案した間欠的な高栄養給餌処置を施すことにより卵巣で発育する卵胞数が増加する傾向が認められた。さらに乳牛の分娩後における栄養状態と関連する子宮内細菌汚染の消失の程度を感度よく検出することに成功した。未経産牛と泌乳牛を供試し、発情周期中の卵胞発育および黄体形成と血漿中ホルモン濃度推移について比較検討を行った。排卵日をday0としday0day16までは隔日でday17以降次回排卵までは連日で、超音波画像検査と採血を行った。また次回排卵時に発情を観察し、人工授精(AI)を行った。超音波画像検査では6mm以上の卵胞および黄体を観察し、AI後のday6において、給餌前後に2時間間隔で採血を行った。採血は頚静脈より行い、血漿中プロジェステロン(P4)およびエストラジオール17β(E2)濃度をEIA法を用いて測定した。最大黄体直径およびday0から黄体が退行するまでの期間の黄体直径は、泌乳牛で未経産牛に比べ有意に大きくなった。また、同様の期間においてP4濃度は泌乳牛で高かったが、その最大濃度に有意な差は認められなかった。また、第一卵胞波後半のday8以降の期間の第一卵胞波主席卵胞直径および排卵卵胞最大直径も泌乳牛で有意に大きくなった。発情期におけるE2の最大濃度に両群間で有意な差は認められなかった。AI後day6において、給餌前後および泌乳牛と未経産牛の間でP4、E2濃度ともに有意差は認められなかった。また、day12およびday18において、卵巣内構造物とP4およびE2濃度には、泌乳牛と未経産牛間および受胎周期と不受胎周期の両比較において、ほとんどの解析項目において有意な差は認められなかった。以上の結果より、発情周期における卵巣内構造物や血中ステロイドホルモンについて、泌乳牛で未経産牛と比較して、黄体、第一卵胞波主席卵胞、排卵卵胞直径が大きくP4濃度が高い、給餌前後でステロイドホルモン濃度に給餌の影響が認められないという結果が得られた。また、黄体初期において給餌による血中ステロイドホルモン濃度への影響は観察されず、今回実施した飼養条件であれば、卵巣機能に対する泌乳による負の影響は生じにくいと考えられた。ヤギを用いたこれまでの研究において、短期間の高栄養給餌処置が排卵数を増加させることを明らかにしている。今回同様の方法を牛に適用し、代謝系および卵巣活動に及ぼす影響を検討した。発情周期を回帰する非泌乳牛を用い、まず通常飼育下(乾草3.5kgと濃厚飼料1.5kgを8:00と17:00に給餌)において採材を行い(対照周期(n=4))、その後の発情周期に高栄養給餌処置(処置周期n=5)を実施した。処置周期では排卵後1215日および1821日において通常の飼料に加えアルファルファヘイキューブ6.0kgを追加給餌した。排卵後0,6,10および12日排卵日までは連日16:00に採血し、血漿中インスリンおよびグルコース濃度を測定した。また、排卵後12日の7:0014:00に15分毎の頻回採血を行い、高栄養給餌直後の影響を調べた。排卵後、適宜、超音波画像検査により卵巣の状態を調べた。その結果、処置周期のインスリン濃度は対照周期に比べて有意に上昇した。一方、グルコース濃度に有意な変化は認められなかった。処置周期において2排卵が2例観察され、1例は発情周期中に出現した2回の卵胞波のうち、第2卵胞波で出現した2つの卵胞が排卵し、もう1例は3回の卵胞波のうち、第2卵胞波と第3卵胞波で出現した卵胞がそれぞれ1つづつ排卵した。直径25mm未満の卵胞数、510mm未満の卵胞数、黄体断面積の推移に両群間で有意な差はなかった。牛において、本実験で適用した間欠的高栄養給餌処置は二峰性のインスリン分泌増加を引き起こすことが明らかとなった。一方、卵胞発育や黄体形成に有意な刺激効果は観察されなかったものの、2排卵する例が増加する傾向が認められた。ウシにおける間欠的高栄養給餌により代謝系および繁殖系に及ぼす影響の一端が明らかとなった。この成果は日本繁殖生物学会において公表し、当初の目的の一部を達成する成果である。引き続き行う実験についても予備的な実験にすでに着手しており、以上のことから概ね順調に進展していると自己評価した。本研究では摂食と栄養学的観点から牛の繁殖性向上に直結する飼養管理技術について解析を行った。まず、栄養状態の異なる未経産牛と泌乳牛を臨床繁殖学的に比較したところ、泌乳牛では、黄体、第一卵胞波主席卵胞、排卵卵胞直径が大きく血中プロジェステロン濃度が高いこと、また給餌前後でステロイドホルモン濃度への影響が認められない結果が得られた。従って通常レベルの給餌処置において採食量の増加を伴う泌乳状態は卵巣機能に対する負の影響は生じにくいと考えられた。

次に、ヤギにおいて効果が実証されている短期間の間欠的高栄養処置が牛の代謝系および卵巣活動に及ぼす影響を検討した。非泌乳牛を用い、発情周期の黄体期における高栄養給餌処置が卵胞および黄体の発育に及ぼす影響および代謝系および生殖系ホルモン分泌に及ぼす影響を調べた、その結果、間欠的な高栄養処置を施すことにより二峰性のインスリン分泌の増加が引き起されることが明らかとなった。一方、卵胞発育や黄体形成の指標について有意な刺激効果は観察されなかったものの、二排卵する例の増加が認められた。これらの結果を受けて最終年度では、まず高栄養給餌処置が過剰排卵処置の反応性に及ぼす影響を検討した。その結果間欠的高栄養処置を施す前に短期間の制限給餌を行うことで、卵胞発育数が増加する傾向が認められた。さらに栄養状態と繁殖機能との関連について、卵巣機能に加えて卵管および子宮機能について解析を行った。その結果、牛における子宮卵管造影法を確立し、また、子宮内部の臨床細菌学的検査法について子宮灌流液を遠心濃縮することにより、感染が疑われる特定の細菌の検出感度が向上することが示唆され、栄養状態が変動する分娩後早期における子宮内細菌汚染の消失状態について明らかにした。この研究は摂食と栄養学的観点から牛の繁殖性の向上に直結する飼養管理技術について検討した。乳牛の摂食や栄養状態が繁殖機能に及ぼす影響を調べ、泌乳の有無自体は卵巣機能に対して負の影響を及ぼさないことを明らかとした。また、我々が考案した間欠的な高栄養給餌処置を施すことにより卵巣で発育する卵胞数が増加する傾向が認められた。さらに乳牛の分娩後における栄養状態と関連する子宮内細菌汚染の消失の程度を感度よく検出することに成功した。摂食量の異なる泌乳牛と未経産牛を比較することで、摂食の違いが代謝系および繁殖系に及ぼす影響の一端が明らかとなった。当初予定していた主となる実験は完了しており、この成果は日本獣医学会において公表し、当初の目的の一部を達成する成果である。引き続き行う実験についても予備実験をぼぼ完了しており、以上のことからおおむね順調に進展していると自己評価した。平成2627年度の成果に基づき、受胎性を促進させる適切な飼養管理について検証する。栄養状態と繁殖機能との関連について、卵巣機能に加え子宮、卵管機能についての解析を行う。分娩後の栄養状態をモニターし、栄養状態と子宮の回復状況との関連を臨床細胞学的、臨床細菌学的に検証する。また、卵管機能を検証する臨床検査法を新たな確立し、子宮卵管機能と栄養状態との関連を調べる。獣医臨床繁殖学今年度の成績を基に採食量の違いが代謝系および繁殖系に及ぼす影響についてさらに検討を加える。特に採食量の増加が卵胞発育や黄体形成に促進的な効果をもたらすことが示されていることから、効果的な給餌方法を検討する。今年度の具体的な方策としては今後の研究における基礎データを収集するため、乾乳牛において高栄養給餌を行い、給餌後の卵胞発育およびそれと関連した代謝系に及ぼす効果を検討する。実験に使用する牛用飼料について、学内で生産している配合飼料の供給を受け、飼料にかかる経費を削減することができたため年度末において会計上の支出の制限があったため。平成28年度配分額とあわせ、消耗品費および旅費として使用する予定である。平成27年度配分額と併せ、消耗品費として使用する予定である。
環境調和型軽合金の射出成形に関する伝熱学的検討

AM50A製の直方体状マグネシウム合金粒子(縦×横×長さ=1.4mm×0.9mm×2.5mm,以下Mg合金粒子と略)を内径50mmのシリンダとピストンからなるステンレス鋼製圧縮容器に32g投入し,一定温度・圧縮荷重条件下で6時間圧縮した.温度は室温から450°C,圧縮荷重を500kgf2000kgf(見掛け圧力2.5MPa10MPa)の範囲で種々に設定した.Mg合金粒子充填層の有効熱伝導率は,定常比較法により測定した.空隙率や有効熱伝導率は,定性的には,昨年度測定したAZ91Dの場合とほぼ同じ傾向を示した.かさ密度の変化速度は,かさ密度,温度,見掛け圧力の関数として表現できた.また有効熱伝導率は,Mg合金粒子の熱伝導率とかさ密度の関数として表現できた.次いで,射出成形機の性能予測シミュレーションプログラムを開発した。スクリュー溝に沿ってコントロールボリュームを配置し,力の釣り合いから平均圧力の式を,熱バランスからエネルギの式を導出した.前述の物性値に関する実験式を用いて射出成形機内部の圧力と温度の非定常解を数値的に導き,射出成形機の性能に及ぼす成形サイクルの影響を検討した.その結果,成形サイクルが短い場合には,成形機入り口部での圧力上昇が顕著となり,スクリュ回転トルクが大きくなることが分かった.一方,成形サイクルが長い場合には,成形機内部におけるMg合金粒子群の滞留時間が時間的に変動し,トルクの変動をもたらすことが分かった.AZ91D製の直方体状マグネシウム合金粒子(縦×横×長さ=1.6mm×1.0mm×2.46mm,以下Mg合金粒子と略)を内径50mmのシリンダとピストンからなるステンレス鋼製圧縮容器に32g投入し,一定温度・圧縮荷重条件下で6時間圧縮した.温度は室温から450°C,圧縮荷重を500kgf2000kgf(見掛け圧力2.5MPa10MPa)の範囲で種々に設定した.Mg合金粒子充填層の有効熱伝導率は,定常比較法により測定した.空隙率は,加圧開始直後に急激に減少し,その後は緩やかに減少する.Mg合金粒子充填層の断面観察結果より,初期の空隙率の減少は主として粒子の配置の変化によるものであり、粒子の変形はほとんど観察されない.後半の空隙率の減少は,温度が200°C以下では非常に緩慢であるが,250°C以上では非常に顕著となる.これはMg結晶の非底面すべりが活発となる温度域に対応する.なお,後半の空隙率の減少においても,粒子が大きく変形することはなく,粒子同士の接触点近傍のわずかな変形による粒子配置の変化によるものであり,この領域での空隙率の減少速度は粒界拡散を考慮したパラメータで整理することが出来た.有効熱伝導率は,空隙率の減少に伴い増大する.断面写真の二値化画像に基づく二次元熱伝導解析結果と実験値を比較したところ,空隙率が0.5以下では概ね一致するが,実験値の方が若干大きめの値となる.これは熱流が三次元的な経路をたどることによる.一方,空隙率が0.8以上では計算値の方が大きくなることから,この領域では,粒子間の接触熱抵抗が無視できないことが分かった.AM50A製の直方体状マグネシウム合金粒子(縦×横×長さ=1.4mm×0.9mm×2.5mm,以下Mg合金粒子と略)を内径50mmのシリンダとピストンからなるステンレス鋼製圧縮容器に32g投入し,一定温度・圧縮荷重条件下で6時間圧縮した.温度は室温から450°C,圧縮荷重を500kgf2000kgf(見掛け圧力2.5MPa10MPa)の範囲で種々に設定した.Mg合金粒子充填層の有効熱伝導率は,定常比較法により測定した.空隙率や有効熱伝導率は,定性的には,昨年度測定したAZ91Dの場合とほぼ同じ傾向を示した.かさ密度の変化速度は,かさ密度,温度,見掛け圧力の関数として表現できた.また有効熱伝導率は,Mg合金粒子の熱伝導率とかさ密度の関数として表現できた.次いで,射出成形機の性能予測シミュレーションプログラムを開発した。スクリュー溝に沿ってコントロールボリュームを配置し,力の釣り合いから平均圧力の式を,熱バランスからエネルギの式を導出した.前述の物性値に関する実験式を用いて射出成形機内部の圧力と温度の非定常解を数値的に導き,射出成形機の性能に及ぼす成形サイクルの影響を検討した.その結果,成形サイクルが短い場合には,成形機入り口部での圧力上昇が顕著となり,スクリュ回転トルクが大きくなることが分かった.一方,成形サイクルが長い場合には,成形機内部におけるMg合金粒子群の滞留時間が時間的に変動し,トルクの変動をもたらすことが分かった.
対話型感性製品設計システムの開発

本研究の目的はユーザの感性製品に対する欲求を反映する対話型製品設計システムの開発にある。感性製品としてアパレル製品を取り上げ、設計に必要な人体モデルの構築、対話型設計環境の構築、試着シミュレーションシステムの構築を行った。(1)人体モデルとして姿勢を決定するための骨格モデルと人体形状を形成する体表面モデルを構築した。このモデルは採寸情報を用いることにより個人の体形を表現することができる。(2)衣服の基本形状のデータベースを作成しこれを元に衣服の幾何形状モデルを構築した。(3)衣服モデルの基本形状、ディテールを対話形式で設計可能な3次元CADシステムを開発した。このシステムでは衣服設計の専門知識がない一般ユーザでも3次元環境で衣服の設計が可能である。さらにデータベースに保存された生地テクスチャの変更により生地の質感表現も可能である。(4)設計された3次元衣服形状から製作に必要な型紙情報を生成するシステムを開発した。(5)人体モデルと衣服設計情報を組み合わせた動的な着装シミュレーションシステムを開発した。このシステムによりデザインされた衣服の着用状態をアニメーションにより確認できる。(6)パーティクルシステムによるリアルな衣服シミュレーションを組み込んだ。今後は多彩な衣服のパーツ情報を組み込むとともにデータベースを充実し、より多様な感性欲求に答えられるシステムとして発展させたい。対話型感性製品設計システムの中核と形成するのは製品データベースであり,今年度はエンドユーザーの嗜好についてのユーザーモデルを反映する感性製品データベースを試作した.感性製品の対象としては男性用ジャケットを用いている.ユーザーモデルを構築するために,まず,ジャケットの評価要因となる形容語を設定してSD法を適用し,さらに,SD法の結果について主成分分析を行うことにより,ユーザーのジャケットに対する判断基準についての数理モデルを生成した.この手法により,ジャケットの属性を低次元の直交座標系に記述することが可能となり,ジャケットの類似性に対応する距離を属性空間内で定義し,この距離値を用いることで感性製品であるジャケットの検索が可能となっている.なお,検索機能については,WebクライアントからアクセスできるようにCGIを用いて製品データベースを利用できるインターフェースを実装している.対話型設計システムについては,Graphical User Interfaceを用いた仮想衣服デザインシステムを構築した.立体でその形状が固定されない衣服のデザインでは,デザイナーの意図を忠実に反映することが望ましい.そこで,容易に衣服の3次元形状をデザインするためのシルエットエディタを提案し,実際にワークステーション上にソフトウェアとして実装した.提案するシルエットエディタでは,基本的な衣服のシルエットをテンプレートとして保持し,これらシルエット形状を修正し,さらに衣服の3次元モデルにこれらの修正を直接反映させることにより,容易に複雑な衣服形状のデザインを行えるようにしている.本研究の目的はユーザの感性製品に対する欲求を反映する対話型製品設計システムの開発にある。(1)人体基礎モデルのひとつとして人体3次元スキャンデータを用いた人体特徴を保持したデータのリダクションシステムを開発した。(2)対話型設計におけるユーザインタフェースを改良し、各種パンツ、ドレス、スカートおよびジャケットの対話型3次元設計が容易にできるようになった。(3)人体モデルと衣服設計情報を組み合わせた動的な着装シミュレーションシステムを開発した。幾何学的モデリングによりリアルタイムでの動的シミュレーションが可能となった。(4)設計完成段階でのよりリアルな着衣シミュレーションのために布の力学量を考慮したパーティクルシステムによるシミュレーションを開発した。初期形状に幾何学的モデリングを組み込みシミュレーションの高速化を図った。
無容器溶融凝固法によるマルチフェロイックコンポジットの創製

強磁性と強誘電性を有するマルチフェロイックマテリアルには,新しい記録媒体としての可能性が期待されている.その対象として,六方晶のLnMnO3(h-LnMnO3, Ln:希土類元素)が有力視されているが,磁気変態点が100Kと低く,加えて反強磁性であることが実用化への妨げになっている.一つの解決法として,強磁性相と強誘電性相のナノスケールでの複合化が挙げられるが,未だその手法は確立されていない.この点に関して,本研究では平成29年度までの結果から,酸素分圧を1atmとした場合,0.6LuFeO3-0.4Fe3O4組成において,共晶のような組織を示すことを明らかにしている.ただし,Fe3O4のモル分率の増加は,h-LuFeO3に替わって安定相の斜方晶(o-LuFeO3)を生成させる問題も明らかとなった.この点に関して,LuFeO3試料のLuの一部をSc置換したり,Feの一部をMn置換したりすると,h-LuFeO3が安定化するとの報告がある.そこで平成30年度の研究では,このSc置換およびMn置換した系を過冷凝固させ,強誘電性相と強磁性相との微細複合化の可能性を探った.その結果,Lu0.6Sc0.4FeO3-Fe3O4試料ではh-LuFeO3が安定化したものの新たな未知相の生成が示唆され,目的としたh-LuFeO3とFe3O4の複合化には至らなかった.一方,Feの一部をMnに置換したLu(Mn1-yFeyO3)-MnFe2O4系試料では,目的としていた強誘電性のh-Lu(Mn0.33Fe0.67)O3と強磁性MnFe2O4の極めて微細な共晶組織が得られた.強磁性と強誘電性を有するマルチフェロイックマテリアルには,新しい記録媒体としての可能性が期待されている.その対象として,六方晶のRMnO3(h-RMnO3, R:希土類元素)が有力視されているが,磁気変態点が100Kと低く,加えて反強磁性であることが実用化への妨げになっている.一つの解決法として,強磁性相と強誘電性相のナノスケールでの複合化が挙げられるが,未だその手法は確立されていない.この点に関連して、近年RFeO3融体を過冷凝固させると,同様の六方晶(h-RFeO3)が準安定相として生成されること,また同試料の粒界には強磁性相のFe3O4との共晶が存在することが報告されている.これらの結果を踏まえ,本研究では,強誘電性を有する準安定六方晶(h-RFeO3)と,強磁性を有するFe3O4相との微細共晶組織を得ることで,マルチフェロイックコンポジットの創成を最終目的としている.本年度は,この目的の達成に必要なRFeO3-Fe3O4系準安定状態図を作成するために,まず最初に,現有のガスジェット浮遊装置に,ファイバーカップリング半導体レーザーを導入し,結晶成長過程の観察や温度履歴測定の自由度を向上させた.これにより,観察方向を任意に選択し,かつ,複数のカメラや放射温度計での観察が可能となった.次にこの装置を用いて,酸素分圧を1atmとした場合のLuFeO3-Fe3O4系について,温度と,LuFeO3/Fe3O4のモル比をパラメータとして過冷凝固実験を行い,状態図について検討した.その結果,0.6LuFeO3-0.4Fe3O4での融点が最も低くなり,この付近が共晶点であることが分かった.またその試料が共晶のような組織を示す事が分かった.さらに,Fe3O4のモル分率の増加は,h-LuFeO3を減らすだけで無く,未知の相を生成させる事が分かった.本研究で目的としているマルチフェロイックコンポジット創成では,過冷凝固挙動の観察が必須である.今年度は当初計画通り,それを行うための装置について構築できた.また,今年度のもう一つの目的として,h-LuFeO3-Fe3O4系準安定図の作成を計画していたが,これが十分に達成された.ただし,当初想定していなかった未知相の生成が確認されたことから,進捗状況としては,おおむね順調とした.強磁性と強誘電性を有するマルチフェロイックマテリアルには,新しい記録媒体としての可能性が期待されている.その対象として,六方晶のLnMnO3(h-LnMnO3, Ln:希土類元素)が有力視されているが,磁気変態点が100Kと低く,加えて反強磁性であることが実用化への妨げになっている.一つの解決法として,強磁性相と強誘電性相のナノスケールでの複合化が挙げられるが,未だその手法は確立されていない.この点から本研究ではh-LnFeO3と強磁性相のFe3O4の共晶によるナノベースのコンポジットの創製を目指した.

その結果,酸素分圧を1atmとした場合,0.6LuFeO3-0.4Fe3O4での融点が最も低くなり,共晶のような組織を示す事が分かった.しかしながらFe3O4のモル分率の増加は,h-LuFeO3に替わって安定相の斜方晶(o-LuFeO3)を生成させることが明らかになった.この点から,平成29年度はh-LuFeO3の安定性を増加させるべく,Feの一部(1/3)をMnに置換した(LuMn1/3Fe2/3O3)1-x-(MnFe2O4)xについて同様の実験を試みた.その結果,液相線温度TLと組成xの関係(状態図)はx0.5を中心とするほぼ左右対称な形となり,組織もLnFeO3-Fe3O4よりも遥かに微細な共晶となった.ただしMnに置換したことによる磁化と磁気変態点の低下は避けられず,この点に改良の余地が残った.平成28年度はLnFeO3-Fe3O4系の状態図を調べることにより,この系が共晶であること,および微細な共晶組織を得ることを目標にした結果,0.6LuFeO3-0.4Fe3O4付近が共晶点であることを明らかにした.しかしながら, Fe3O4のモル分率の増加は,h-LuFeO3を減らすだけでなく,未知の相を生成させることが課題として残った.平成29年度はこの未知の相がo-LuFeO3であることを突き止め,o-LuFeO3の生成を抑制するにはFeの一部(1/3)をMnに置換することが効果的であることを明らかにしたことは本研究を進める上で大きな成果であると考えられるところから上記のような結論とした.強磁性と強誘電性を有するマルチフェロイックマテリアルには,新しい記録媒体としての可能性が期待されている.その対象として,六方晶のLnMnO3(h-LnMnO3, Ln:希土類元素)が有力視されているが,磁気変態点が100Kと低く,加えて反強磁性であることが実用化への妨げになっている.一つの解決法として,強磁性相と強誘電性相のナノスケールでの複合化が挙げられるが,未だその手法は確立されていない.この点に関して,本研究では平成29年度までの結果から,酸素分圧を1atmとした場合,0.6LuFeO3-0.4Fe3O4組成において,共晶のような組織を示すことを明らかにしている.ただし,Fe3O4のモル分率の増加は,h-LuFeO3に替わって安定相の斜方晶(o-LuFeO3)を生成させる問題も明らかとなった.この点に関して,LuFeO3試料のLuの一部をSc置換したり,Feの一部をMn置換したりすると,h-LuFeO3が安定化するとの報告がある.そこで平成30年度の研究では,このSc置換およびMn置換した系を過冷凝固させ,強誘電性相と強磁性相との微細複合化の可能性を探った.その結果,Lu0.6Sc0.4FeO3-Fe3O4試料ではh-LuFeO3が安定化したものの新たな未知相の生成が示唆され,目的としたh-LuFeO3とFe3O4の複合化には至らなかった.一方,Feの一部をMnに置換したLu(Mn1-yFeyO3)-MnFe2O4系試料では,目的としていた強誘電性のh-Lu(Mn0.33Fe0.67)O3と強磁性MnFe2O4の極めて微細な共晶組織が得られた.今年度の研究では,当初の計画通り,h-LuFeO3とFe3O4の共晶組織を得ることに成功した.しかしながら,Fe3O4のモル分率を大きくした場合,h-LuFeO3相の生成量が減るだけでなく,当初予想していなかった未知の相が生成した.したがって,本研究で目的としているマルチフェロイックコンポジットを創成するためには,準安定h-LuFeO3相の生成能を向上させる必要がある.そこで,目的とする六方晶が安定相として生成するLuMnO3系に着目し,Feの一部をMn置換することを検討する.またこの安定化は,希土類元素の原子半径を小さくすることでも達成できると考えられることから,Luの一部をそれよりも原子半径が小さいScで置換することなどを試みる.先に述べたようにFeの一部をMnに置換することはh-LuFeO3の安定性には寄与するものの,磁気特性の低下は避けられない.この点を回避するにはMn置換に代わる手法によりh-LuFeO3の安定性の向上を図ることが求められる.
複素解析学の関連分野の研究

1.研究発表〔1〕においては、第I、IVタイプの古典的ショットキイ空間の形状および基本領域を決定し、リーマン面との関係を調べた。〔2〕においては〔1〕の考察の応用として、Zarrowにより1975年に発表された古典的でないショットキイ群の有名な例が実は間違いであることを指摘した。第1タイプの2-generator groupがどのようなとき(古典的)ショットキイ群になるか、どのようなとき離散群にそして/または自由群になるかを完全に決定したのが〔3〕である。更に第II、V、VIIタイプの古典的ショットキイ空間の相互関係およびそれらの形状と基本領域を決定したのが〔4〕である。これは近々投稿する予定である。以上がショットキイ空間に関する成果である。タイヒミュラー空間にくらべショットキイ空間の研究は大幅に遅れており、世界的にみてもその研究は緒についたばかりといえる。その重要性はアメリカやヨーロッパにおいても徐々に認められつつあり、研究成果も最近目につくようになった。特にショットキイ空間の環境群は不連続群、離散群、非離散群の微妙な境に位置しており極めて興味深いものと考えられる。これらを明らかにするために上記の研究がなされた。4月の日本数学会の特別講演(招待講演)においてはショットキイ群及びショットキイ空間について今迄に得られた成果を報告することにしている。2.〔5〕は古典述語論理と直観述語論理の間の論理で^<【〓】>xA(x)【〓】BのPhenex normal formを与えるものを調べLFnおよびそれに類する論理がそれであることを示した。〔6〕は高次微分の非分離拡大での拡張を調べたものである。無限個の積空間X=<TT>___<A<λ>X_Aにおいて各有限部分積が正規であり、Xがλ-パラコンパクトならばXも正規となることを示したのが〔7〕で、〔8〕は正規σ-性質とβ-性質について調べている。〔9、10〕は環論に関する結果である。〔11、12〕はタイヒミュラー空間に関する結果である。
造形実験装置による巡回式ワークショップ・プログラムの開発研究

本研究では,学校や地域施設,地域イベントや美術館などを巡回して造形ワークショップを実践する『アートツール・キャラバン』のための教具装置群,すなわち「アートツール」が創案・製作され,それらによって環境構成された実践プログラムを開発した。このプログラムにおいては,ワークショップに参加する子どもたちが「アートツール」で遊ぶことを通して,自らの感覚を発揮し創造心を奮い立たせることが企図され,ひいては自分の実感から<いま-ここ>の場や他との<関係>,つまりは自分たちの生活を新鮮にとらえ直すことにつながった。平成21年度においては,研究・実践体制を確立し,「アートラボ・ツール」創案に向けた基礎的理論枠組みを検討した。その上で,第1次「アートラボ・ツール」の創案・製作と調査実践を行い,その改善と拡充を図った。1.基礎的理論枠組みの検討ビクトル・ダミコの「美術教育装置」および「アート・キャラバン」における教育理念と高橋陽一の「反教化的教化」としてのワークショップ理論を相対化し,また原研哉,深澤直人らによるデザイン理論と実践を参照し,「アートラボ・ツール」創案の基本原理および要件を以下のように策定した。I・基本原理A・装置性...装置として高い堅牢性を有するB・目的性...子どもの「五感」を刺激し「能動性」を発揮させるC・造形性...造形として高いクオリティを有するII・要件A・装置性...(1)堅牢性,(2)イージーメンテナンス,(3)ハンディ,(4)セーフティ,(5)復旧可能性B・目的性...(1)対象,(2)五感刺激,(3)能動性,(4)手ごたえ,(5)コミュニケーションC・造形性...(1)形態美,(2)色彩美,(3)素材感,(4)丁寧な工作2.調査実践NPO法人CANVAS,慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科(KMD)が主催する,子ども向けワークショップのイベント『ワークショップコレクション2009』にてワークショップを実践した。期間は,平成22年2月27日・28日の2日間で,イベント全体の参加者は延べ3万5千人,私たちのワークショップには,人数制限を設けたうえで約800人もの参加があった。会場には9台の「アートラボ・ツール」を設置し,ファシリテーターとして13名の学生メンバーが参画した。この実践を通して明らかになった改善要求をふまえて,次年度はさらに様々な場での実践を展開していく見通しである。1.概要平成22年度においては,昨年度において確立された研究・実践体制,そして『アートツール』(『アートラボ・ツール』から改称)の創案の基本原理および要件を基に,『アートツール』を創案・製作し,それを用いて造形ワークショップを巡回的に実践した。2.実践記録(活動実績)(1)6月10日(木)神奈川県茅ケ崎市立茅ヶ崎小学校にて上記学校からの依頼により,<あそぶ>プログラムおよび<つくる>プログラムを実施(2)6月10日(木)神奈川県立近代美術館葉山にて同館企画展とのタイアップにより,アートツール『なにがみえるかな?』を用いた鑑賞活動実施(3)7月28日(水)神奈川県茅ヶ崎市立茅ヶ崎小学校教職員実技研修会にて(1)の実践後,同校教員から依頼があり,アートツールのうち『つなげるモビール』を教職員で製作し,児童たちに自由に遊んでもらえるよう校内に設置(4)8月14日(土)横浜市民ギャラリーあざみ野にて上記施設にて<あそぶ>プログラムおよび<つくる>プログラムを実施した。(5)11月6日(日)横浜国立大学附属鎌倉小学校『鎌倉なんとかナーレ』にて上記アートプロジェクトにおいて<あそぶ>プログラムを実施した。(6)1を月12日(日)『TRESSA横浜』(ショッピングセンター)にて上記商業施設企画部とのタイアップにより,当該施設にて<あそぶ>プログラムおよび<つくる>プログラムを実施(『TRESSA横浜』;http://www.tressa-yokohama.jp/)(7)12月13日(月)神奈川県横浜市立駒岡小学校にて上記学校からの依頼により<あそぶ>プログラムおよび<つくる>プログラムを実施(8)2月26日(土)・27日(日)『第7回ワークショップ・コレクション』にて上記イベントにて新規<あそぶ>プログラムおよび<つくる>プログラムを実施3.課題本年度は,実践の展開に重きを置いた。次年度は,実践のリフレクションを行い,本研究の教育的意義を実証的に検証し,その教育的可能性について考察を行いたい。1.様々な場における実践の展開昨年度に引き続き,様々な場で実践を展開した。とりわけ,以下の実践においては,従前の造形ワークショップには見られなかったプロジェクトの実施形態を推進することができた。(1)川崎市市民ミュージアムでの実践(2011年11月12日)本実践は,美術館の教育普及学芸員の依頼に端を発している。

さらに当館の意向により,本プロジェクトは,完全に美術教育を専門とする学生たちによって企画・運営された。美術館において,学生達の企画が採用されることは全国的に見ても稀であり,その実践では,美術館空間ならではの子どもたちの活動が実現された。参加した子ども,保護者からの評価,そしてそれを受けた美術館側からの評価により,次年度も開催することが決定している。(2)南三陸町立入谷小学校での実践(2012年3月1日)本研究の実績を認め,キッズデザイン賞(アクション・フューチャー部門)を授与した特定非営利活動法人(内閣府認証NPO)キッズデザイン協議会が主催する東日本大震災被災地に対する教育支援活動プロジェクト『元気プロジェクト』の一環として,宮城県南三陸町の子どもたちを対象にした実践を行い,その意義を検討した。その成果は,キッズデザイン協議会のホームページに掲載されている。2.実践の分析と考察,引き継がれた課題実践においては,子どもの造形活動の様相をデジタル・ビデオ・カメラ,ICレコーダー等で記録し,質問紙による調査も行った。そしてそれらデータを基に,子どもの造形活動の様相をエスノメソドロジー的手法で分析し,学校教育における授業とは異なる行動様式,発話様式を析出することができた。ただしその成果については,報告書(リーフレット)にまとめて次年度に公開する見通しである。
分子地球化学:固液界面での金属イオンの構造と水溶解性や生物必須性との関係

モリブデン酸、タングステン酸などのイオンの固液界面での局所構造を明らかにし、それに基づいて、元素の海水への溶解性や、海洋環境での同位体分別を原子レベルの情報から理解することを可能にした。さらに酸化物への吸着反応の親和性の違いなどは、酸解離定数(pKa)などを用いて系統的に理解できることを明らかにした。本研究では、元素の化学種を調べ、その結果が地球化学的にどのような意味を持つかを念頭において研究を進めた(分子地球化学)。特にこれまで適切な方法がなく、調べるのが困難だった固相や固液界面に存在する微量元素の化学状態を)線吸収微細構造法(XAFS)で調べることで、世界的に様々な研究成果が得られている。こうした立場になって、平成21年度は以下の研究を行った。研究例1:海水中でオキソ酸陰イオンを形成しやすい元素は、表面が弱く正に帯電する水酸化鉄(FH)に濃集しやすいと考えられている(例:ヒ素)。この場合のイオンの局所構造は、FH表面と酸素を共有するかどうかで、内圏錯体と外圏錯体に大別される。我々の研究からオキソ酸陰イオンを形成する元素およびその同族の元素について、As、Sb、Te、Wなどは内圏錯体を、Se、Moなどは外圏錯体を形成しやすいことが分かった。内圏錯体vs外圏錯体の出来易さは、海水-鉄マンガン酸化物間の分配係数と相関し、外圏錯体を形成するイオンは海水側に分配しやすい。またFHへの分配に関する多元素間のシステマティクスは、陽イオンでは水酸化物イオンとの錯生成定数β_<OH>に、陰イオンではその酸のpKaで説明され、β_<OH>やpKaが低い場合に外圏錯体が形成しやすい。このように固液界面の局所構造は海水への元素の分配と密接に関連し、ひいては元素の生物必須性とも関連する可能性がある。研究例2:例1で述べた内圏錯体と外圏錯体の違いは、同位体比の変動にも影響する。近年注目を集めている海洋のMo同位体比の変動は、MoがMnO_2に吸着される際に軽い同位体が濃縮するためと考えられている。本研究では、MnO_2にMo(VI)が吸着される際に、配位数4の溶存態MoO_4^<2->が最終的には配位数6のMo(VI)の内圏錯体として吸着されることが分かった。このことは、海洋環境でのMo同位体比の変動が酸化還元反応によるものではなく、配位数の変化によるものであることを示している。特にこれまで適切な方法がなく、調べるのが困難だった固相や固液界面に存在する微量元素の化学状態をX線吸収微細構造法(XAFS)で調べることで、以下の成果が得られた。研究1:高感度な蛍光分光XAFS法による固液界面でのタングステン(W)の化学種解明海水中でオキソ酸陰イオンを形成しやすい元素は、表面が弱く正に帯電する水酸化鉄に濃集しやすい。この場合のイオンの局所構造は、水酸化鉄表面と酸素を共有するかどうかで、内圏錯体と外圏錯体に大別される。我々の研究からオキソ酸陰イオンを形成するWについて、WのL3吸収端XAFSスペクトルは、NiやZnなどの干渉を受けて測定が困難であった。そこで、高感度な蛍光分光XAFS法を用いて、水酸化鉄やマンガン酸化物に吸着されたWO_4^<2->や鉄マンガン酸化物中のWO_4^<2->の化学種解析を行った。その結果、Wは水酸化鉄とマンガン酸化物のいずれにも内圏錯体として吸着されることが分かった。これは水酸化鉄には外圏錯体として吸着されるMoとは対象的である。WO_4^<2->は、4面体として溶存する一方、水酸化鉄やマンガン酸化物への吸着種は8面体であり、その際に大きな同位体分別が生じることが予想されることが分かった。研究2:水酸化鉄に対するアンチモン(Sb)の共沈挙動解析Sbの水酸化鉄への共沈現象を調べた。水酸化鉄中のSbは、Edge-sharing錯体とDouble corner sharing錯体をとることが分かった。これらから、SbはFeの8面体中のFeを置換できることが分かった。そのため、ferrihydriteが相転移してgoethiteに変化しても、Sbは水酸化鉄中にとどまることが分かった。これは4面体構造しかとらないAsとは対照的である。特にこれまで適切な方法がなく、調べるのが困難だった固相や固液界面に存在する微量元素の化学状態をX線吸収微細構造法(XAFS)で調べること、また量子化学的計算を応用することで、以下の成果が得られた。

研究1:海水-鉄マンガン酸化物間のセレンおよびテルルの分配挙動海洋に存在するマンガン団塊(鉄マンガン酸化物)の主成分は、水酸化鉄(III)及び二酸化マンガン(IV)であり、様々な金属元素を濃縮しているため、重要な鉱物資源として注目されている。中でもテルルは海水と比較して10^9倍程度濃縮している元素である。しかし、テルルと同族元素であるセレンは海水と比較して10^4倍程度の濃縮度であり、テルルに比べて濃縮率が10^5倍異なる。本研究により、セレン(セレシ酸)では鉄マンガン酸化物に外圏型の表面錯体を生成するが、6価のテルル(テルル酸)では内圏型の表面錯体が生成することにより、このような違いが生まれることが示唆された。また、オキソ酸陰イオンの鉄マンガン酸化物への吸着の程度の大きさや内圏錯体のでき易さは、オキソ酸陰イオンのpKaの増加と共に大きくなり、その化学結合の性質が重要な役割を果たしていることが分かった。差などから系統的に説明することができることが分かった。こうしたパラメータに着目することにより、多くの微量元素の海洋での溶解性を予測できることが示唆された。研究2:オキソ酸陰イオンのpKaの量子化学的計算による推定研究1で示した通り、オキソ酸陰イオンのpKa値は、これらイオンの挙動を推定する上で重要なパラメータであるが、一部のイオンではpKa値が実験的には求まっていない(例:セレン酸のpKa1など)。そこで量子化学的によりこのようなパラメータを推定する手法を開発した。
ホルター方式ヒト胎児心拍数記録計の開発と臨床応用

胎児の数少ないバイタル・サインである心拍数を長時間にわたって母体無拘束下で収録可能な記録計を試作し、満期胎児を対象に評価した。長時間胎児心拍数記録計は、超音波ドップラー・トランスデューサと本体から構成されている。トランスデューサは、複数の1MHzの超音波ドップラー・トランスデューサ(ミニプローブ)を並列結合し、総出力を従来の機器同様に1.5mWに設定した。本体は超音波ドップラー心拍数計(トーイツ,MT-285)を改造し、小型(12.0cm×15.2cm×6.4cm)、軽量(600g)で、信号処理部、データ記録部、充電部からなる。つまり、信号処理部では超音波ドップラー信号はフィルターを通り、双極性ドップラー信号は単極性の信号に変換され、エンベローブ抽出後、250msec毎に自己相関法によって心拍数を算出する。データ記録部には記憶容量は256キロバイトで約24時間使用可能なICカードを採用した。さらに、本機器の評価実験の一部において、分娩中の破水後に直接児頭心電方式のトランスデューサを用いて同時収録した。この場合には、R波ピーク検出法によって瞬時心拍数を算出した。本機器の満期胎児を対象とした評価の結果、まず不眠や装着による行動の制限についての母親の訴えはなかった。収録不良率は、ミニプローブの出力レベルの減少とミニプローブからの距離の影響を受け、高収録率を確保するために、母体の腹部に6個のミニプローブを必要とした。測定精度においては、基準胎児心拍数、長期細変動、一過性頻脈の数には心電方式との間に有意差はなかったが、短期細変動は本法が有意に少なかった。7種類の妊婦の体位(仰臥位、左右側臥位、60度及び10度の座位、立位、歩行)における収録不良率は座位及び歩行以外の体位で10%以下であった。特に、歩行中の収録不良率の平均が10%以上で最も高かった。2時間のベット上と1時間のベット外には収録不良率に有意差が認められた。主にベット上の24時間収録における不良率はほぼ5.0%以下であった。今後、本機器は臨床応用が可能である。
液体クラスターイオンビームによる表面高機能化に関する研究

塊状原子集団であるクラスターは、固体、液体、気体、プラズマでもない第5の状態として物理・化学的に特異な性質を持っている。また、原子からバルク状態への過渡的な、メゾスコピック的な超微粒子状態として、材料科学的に解明すべき重要な研究対象になっている。本研究では、アルコール系やパラフィン系有機化合物など、種々の化学的性質を持った液体有機化合物を用いて、液体クラスターイオンビームの生成およびイオンビーム照射による材料の表面高機能化を原子レベルで行う。さらに、生成したクラスターのサイズや構造を高精度に制御し、開発した液体クラスターイオンビーム技術を電気・電子、工学、精密機械、化学など、様々な産業分野に応用することを目的とする。平成18年度では、水、メタノール、エタノールやオクタンなどのクラスターイオンの生成を行い、各々のクラスターイオンのサイズを決定する要因を明らかにし、液体やクラスターイオンの生成メカニズムを実験的・理論的に明らかにした。具体的には、水やアルコールなどのクラスターイオン照射をシリコンやシリコン酸化物の基板表面の清浄化や平坦化に応用し、従来の湿式の化学洗浄方法では得られえない超平坦で清浄な表面形成を行い、次世代半導体デバイスへの応用を図った。また、各種金属基板表面にアルコールクラスターイオンを照射し、表面反応として物理的スパッタリングや化学的スパッタリングが生じ、基板によってスパッタリング現象が大きく異なることを明らかにした。さらに、TOF法と減速電界法とを併用してクラスターサイズを選別し、化学反応の活性度や選択性がクラスターサイズによって異なることを明らかにし、各種基板上での表面反応のダイナミクスについて新しい切り口から解明を行った。平成16年度は、イオンビーム照射装置を改良して、メタノールやエタノール、オクタン等の液体クラスターイオンを生成し、輸送・照射に関する実験を行い、そのビーム特性を明らかにした。また、10kVまでの電圧を印加して加速した液体クラスターイオンを、金属、半導体、有機物等の各種基板表面に照射し、RBSチャネリングやZPS、FT-IR等の測定を行い、またAFMによる原子レベルでの表面観察を行い、エッチング等の表面反応のダイナミクスを明らかにした。特に、液体クラスターイオンの持つ運動エネルギーは、イオン照射時における多体衝突効果によって、表面の超平坦化(nmのオーダーの表面粗さ)に寄与することを明らかにした。また、基板表面に付与された高密度エネルギーによって局所的に超高温状態が形成されるので、クラスターイオン照射による表面反応が促進されることを明らかにした。さらに、低基板温度でも基板表面の化学的スパッタリングが促進され、高速エッチング加工が可能となることを明らかにした。このように、液体クラスターイオンビーム技術を用いることによって、従来のウエットプロセスの限界を打破した表面処理プロセスが可能となることが分かった。数百から数万個の原子(あるいは分子)から構成されるグラスターは、ナノサイズの微粒子であり、表面を占める原子数が極めて大きいため、特異な性質を持っている。その物理的・化学的性質はバルク状態とは異なり、新規材料や先進材料として材料科学的に興味が持たれている。本研究では、水やアルコールなどの液体クラスターイオンビームを固体表面に照射し、表面加工や表面改質を行って、固体表面の高機能化をナノレベルで行うことを目的としている。

平成17年度は、比較的小さなクラスターサイズの水やエタノールクラスターを生成するために、室温で蒸発する水やエタノール分子に数気圧のヘリウムガスを混合してノズルから噴射させ、TOF法によってサイズ分析を行った。水クラスターではピークサイズが250、エタノールでは1250のクラスターが生成し、特にエタノールクラスターではサイズが100以下の小さなクラスターが生成できることが分かった。さらに、これらの小さなクラスターイオンを、従来の質量分離器を用いてサイズ分離し、特定のサイズや構造を持ったクラスターイオンを取り出す足掛かりを得ることが出来た。また、サイズ分析の結果と併せて、生成した水やエタノールなどの液体クラスターをイオン化・加速して、半導体や金属などの表面に照射し、表面照射効果を明らかにした。特に、Si基板に水クラスターイオンを照射すると、Si表面は超親水性になり、エタノールクラスターイオン照射では撥水性になることが分かった。さらに、Ti基板では、クラスターイオン照射による親・疎水性の表面改質がSi基板の場合と逆になることが分かった。なお、SiやTi基板表面は、従来のモノマーイオンビーム照射と比較して、数十倍から数百倍スパッタされやすく、また表面粗さは1nm以下であった。このように、液体クラスターイオンビーム技術を用いて、固体表面の高機能化に成功した。塊状原子集団であるクラスターは、固体、液体、気体、プラズマでもない第5の状態として物理・化学的に特異な性質を持っている。また、原子からバルク状態への過渡的な、メゾスコピック的な超微粒子状態として、材料科学的に解明すべき重要な研究対象になっている。本研究では、アルコール系やパラフィン系有機化合物など、種々の化学的性質を持った液体有機化合物を用いて、液体クラスターイオンビームの生成およびイオンビーム照射による材料の表面高機能化を原子レベルで行う。さらに、生成したクラスターのサイズや構造を高精度に制御し、開発した液体クラスターイオンビーム技術を電気・電子、光学、精密機械、化学など、様々な産業分野に応用することを目的とする。平成18年度では、水、メタノール、エタノールやオクタンなどのクラスターイオンの生成を行い、各々のクラスターイオンのサイズを決定する要因を明らかにし、液体クラスターイオンの生成メカニズムを実験的・理論的に明らかにした。具体的には、水やアルコールなどのクラスターイオン照射をシリコンやシリコン酸化物の基板表面の清浄化や平坦化に応用し、従来の湿式の化学洗浄方法では得られない超平坦で清浄な表面形成を行い、次世代半導体デバイスヘの応用を図った。また、各種金属基板表面にアルコールクラスターイオンを照射し、表面反応として物理的スバッタリングや化学的スバッタリングが生じ、基板によってスバッタリング現象が大きく異なることを明らかにした。さらに、TOF法と減速電界法とを併用してクラスターサイズを選別し、化学反応の活性度や選択性がクラスターサイズによって異なることを明らかにし、各種基板上での表面反応のダイナミクスについて新しい切り口から解明を行った。
サウンド・アーカイヴの構築に向けての研究

本研究の目的は、東京芸術大学がその長い歴史の中で記録してきた音響資料を検索・試聴することのできるサウンド・アーカイヴ(音の資料室)の基盤を構築することにある。ここでいう音響資料とは商業的に流通している市販のものではなく、音楽の教育研究の現場で収録されてきた録音や録画、それに蝋管や古いSP録音等をさす。これには歴史的にきわめて貴重なものも含まれ、そうでなくとも将来的には本学の知的財産として有効活用が見込まれるものばかりである。行われた作業は以下の6点である。1.既往研究の実態調査、2.本学所蔵音響資料の調査:音楽学部の協力を得て6000点以上の資料の種類と所在を確認、3.資料の内容確認:一部資料を聴取することによりその内容を確認、4.データベース項目の検討と入力システムの構築:19492004年の主な演奏会775件の詳細な内容とプログラム情報、録音資料の数、種類、所在等をコンピュータ上にデータベース化し、容易に検索ができるようにした、5.音声データのデジタル化:オープン・テープのデジタル化のためのシステムを構築し、一部の資料をデジタル化、CD化した。6.蝋管(190712年に記録された邦楽取調掛による記録)の理想的な再生方法の調査。今回生じた大きな問題点は、多くの古い録音テープの状態が劣悪で、磁性体が剥離するおそれがあるため、その聴取とデジタル化を断念したことである。今後の課題は、これら資料の最良の再生方法の検討とデジタル化、データベースとデジタル化された資料の利用方法・公開方法の検討、著作権問題の解決である。幸い「貴重音響資料デジタル化の試み」として4年間の科研補助金が認められたので、研究を継続できることになつた。1.既往研究の実態調査:各国で行われているサウンド・アーカイヴの既往データベースをインターネットや関連シンポジウムの報告書等をもとに調査継続中。2.束京藝大所蔵音資料の調査:音楽学部から調査を開始し、(1)昭24年以降の演奏会一覧表の作成、(2)音楽研究センター所蔵定期演奏会音源の確認、(3)各科所蔵音源の確認(オペラ科から開始し、順次各科へ)を開始し、作業を継続中。3.資料の内容聴取:時間の節約のために、当初の計画を修正して、テープの内容聴取とデジタル化の同時進行を目論んだが、幾つかの難問に突き当たり、本格的な開始は次年度に持ち越されることになった。主な間題は、(1)古いテープから内容確認を開始したが、テープそのものの保存状態が悪く、最良の再生条件の確保が困難であったこと、(2)デジタル化の最良の条件を整えるための方式と機材の検討に多くの時間が必要であったこと(下記6.参照)。4.目録データ項目の検討と入力、及び、5.データ・モデルの検討:以下のフィールドにつき入力を開始、もしくは項目を検討した。(1)データベースの基本データ(入力者、作成日、修正者、修正日)、(2)演奏会情報(分類、演奏会種類、回数、年月日、開演時問、会場、主催者、演奏曲目、演奏者)、(3)プログラム冊子情報(ページ数、大きさ、解説者、デザイナー)、(4)音源情報(平成15年度開始予定)(原資料形態、総演奏時間、数量、番号、記録者、管轄者、デジタル化の有無、デジタル化年月日、デジタル化資料の管轄者)。作業の実績:上記データベース作成とデータ入力のために、パソコン3台、プリンタ、スキャナ、MOドライブ、ソフトウェア等を購入。平成14年9月から入力を開始し、15年3月5日現在の総入力件数は474件に上る。ただし、音源情報の入力は平成15年度開始の予定である。

今後は入力の継続と同時に、入力内容の確認、プログラム表紙のスキャニング、検索フィールドの拡充を行う。音楽研究センターの先行事業(CD・LPオンライン検索)とのタイアップも模索中である。6.音声データのデジタル化について、下記の検討を行った。(1)デジタル化のフォーマットと記録メディア:録音物は定期演奏会が開催されたホールに備え付けの機器で録音されたものがほとんどであり、持ち込んだテープと機器との調整が最高の状態で成されていない可能性もある。アナログオープンテープには20KHz以上の情報も記録されうるが、そういった点も考慮し、CDと同等の標本化周波数44.1KHz、量子化は16ビットでデジタル化することにした。記録メディアもCD-Rを主とする。これはデジタル化後の試聴に際し、特殊な方法によらないという点も考慮している。(2)デジタル化のソフトウェア:CDに焼きつけるデータを一度ハードディスクにバウンスするタイプのソフトは時間がかかるため、作業能率の点から編集ソフト上から直接CDに書き込みのできるタイプを模索し、M-AUDIO社のPeak 3というソフトを採用することとした。1.既往研究の実態調査:昨年度から海外の状況を調査継続中の他、蝋管等の古記録媒体に関する国内科研(略称「江戸のモノづくり」)とも非公式に情報交換を行った。2.本学所蔵音響資料の調査:昨年作成した演奏会一覧表(昭63以降)に情報を追加し(追加件数100件、全件数739件)、定期演奏会等プログラムの収集(今年度収集冊数33冊、全冊数565冊)と、音楽学部各研究室所蔵の音響資料の調査を継続して行った。4.目録データ項目の検討と入力、5.データ・モデルの検討と入力、及び、6.データ・ベースのプロトタイプの試作:演奏会文字情報の入力を引き続き行い、未入力だった邦楽定期プログラム92冊を含め今年度分まで完了。現在入力ミスの確認作業中(全526冊中418冊済み)。この他、プログラム表紙のスキャニングを行った。3.資料の内容聴取とそれに伴う諸問題の解決、及び、主な音響資料のデジタル化に伴う諸問題の解決とデジタル化の促進:(1)デジタル化のフォーマットを決定。今後の使用も考慮し、44.1kHz、24bitsでハードディスクに取込むこととした。元のアナログテープ1本に対し、1ファイルを対応させる。そこから試聴用に16bitsデータにダウンコンバートし、CD-Rに記録することとした。(2)サーバの導入。作業は三箇所で行えるようになっているが、大容量ハードディスクによるサーバシステムを導入し、LANを構築した。ファイルはすべてサーバ上に保存することとした。(3)デジタル化手順のマニュアル作成。多くの人間が作業に従事するため、Peakというソフトを用いたデジタル化の手順を示したマニュアルを作成。これにより、24bitsでの取込み作業、CD作成のための編集作業が分業でも行えるようになった。(4)取込み作業。元のオープンリール約40本の取込み作業が完了。CD-Rへの焼きつけ作業が独立して行えるようデータは整理されているため、今後は効率的に作業が進むと思われる。1.データ項目の検討と入力(継続):本学定期演奏会等の全ての文宇情報の入力、確認作業を終了(データ総数584件)。2.データ・モデルの検討とデータベースのプロトタイプの試作(継続):入力ミスの確認作業と訂正。