hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シスプラチン内耳障害発現にたいする分析電子顕微鏡ならびに免疫組織化学的研究

シスプラチン投与短時間後の機能的、形態的変化についての報告が見られない事から今回、シスプラチン投与直後数時間における内耳の経時的変化について透過型電子顕微鏡による観察および蝸電図による内耳機能の変化について観察を行った。実験はプライエル反射正常の白色モルモットを使用し、ネンブタ-ル麻酔下でシスプラチン12.5mg/kgを心腔内に投与した。外耳道皮下を通して岬角に剌入したタングステン針電極を使用して、投与後6時間の蝸電図の変化を経時的に観察した。その後ただちにグルタ-ルアルデヒドで潅流固定し内耳を摘出、オスミウム酸で後固定、エポン樹脂で包埋、超薄切片作成後、電子染色を行ない、透過型電子顕微鏡にて観察した。対照群として生理的食塩水を心腔内に投与した動物を同様に処理し使用した。<結果>内耳機能の変化の指標として蝸電図AP振幅を経時的に観察した。投与直後の各剌激音圧におけるAP振幅を100%とし時間経過による変化を百分率でみると、投与後2時間以内はほとんど振幅の変化は認められなかったが、投与後4時間で振幅の急激な低下が認められた。投与後4時間から6時間では振幅の低下はほとんど認められなかった。また剌激音圧が高いほど振幅の低下が少なく、いわゆる補充現象も見られた。形態的変化の検討は血管条、内外有毛細胞、神経細胞、シナップスで観察すると外有毛細胞以外の部分では形態的変化は認められなかった。外有毛細胞では細胞質に多数の空胞変性が認められ、その変化はクチクラ層の下部で強く、また基底回転で最も強く見られた。この変化を細胞質全体に対する空胞変性の割合として量的に計測すると対照群では0、23%、投与群では1、80%と差異が見られた。これらのことからシスプラチン投与による機能的、形態的変化は投与後6時間ですでに始るものと考えられた。平成元年度の研究目標として1)モルモットで安定した内耳障害物動の作成条件を決定すること、2)オスミウム非使用、無染色にて透過型電顕およびEDXにて観察可能な標本条件の決定、3)シスプラチン(CDDP)に対する特異的免疫抗体の作成を試みる、以上3点について研究を進めてきた。内耳障害動物の作成条件決定に関しては古屋、矢部、丸山らの分担で行なった。実験動物群を投与期間により5日間以内の短期投与群と12ヵ月間の長期投与群に分け、さらに投与量を0.5、1、2、5、10mg/kgの5群とし各群における聴力の変化を脳幹誘発反応検査装置(本研究費にて購入)使用して記録した、その結果5、10mg投与は短期投与にのみ可能で、長期投与では全身衰弱で死亡する事が判った。聴力の変化は個体差は見られるも投与量依存性が認められたが10OdBクリック刺激で脳幹聴性反応(ABR)が無反応になるには総投与2025mg/kgを必要とした。ABR無反応群、および高度難聴群(70dB以上)の内耳、肝臓、腎臓にたいして無染色標本を作成して透過型電顕にて観察した(分担鴫原)。その結果肝臓では肝細胞、Kuffer細胞の細胞質、腎臓では近位尿細管上皮に、内耳では外有毛細胞クチクラ板にそれぞれ電子密度の高い微細粒子が認められた。肝臓、腎臓のこれらの部位にたいしてEDXを使用して元素分析を行ったところ(分担大門)硫黄、白金が認められた。CDDPにたいする免疫抗体の作成(分担吉井)は免疫原としてウシ血清アルブミンーCDDP結合物考え、その抗原性を高めるために蛋白質SH基による配位子置換を利用した。すなわちSS還元BSAにたいして、やく8分子のCDDPが導入されたため、これを免疫原にウサギ免疫を3ヵ月行った。免疫全血清を対照として5時点での採取血清について抗体価の上昇を調べたが本免疫では有意の上昇を認めなかった。従って2年度では新規にハプテン能の高い免疫原を工夫をする。平成2年度の研究目標として1)シスプラチン投与量と内耳障害発現の時間的関係明らかにする、2)蝸電図を計測することにより内耳障害より正確に計測する、3)内耳以外に肝臓、腎臓での障害の有無を透過型電子顕微鏡、EDXにて検討する、以上3点について研究を進めてきた。シスプラチン投与量と内耳障害について丸山、千葉らの分担でおこなった。聴性脳幹反応での域値の上昇は高い周波数ほど積算投与量が少量のときから出現し、低い麻波数では比較的抵抗性を示した。15dB以上域値上昇をひきおこすために必要なシスプラチンの量は10匹の平均で見ると8KHzで12mg、1KHzで19mgであった。また蝸電図でAPの高さを指標に域値の変化を計測すると10mg/kg静脈投与後4時間では変化が見られなかった。しかし5ー6時間後にはすでにAPの振幅の低下が見られ、聴性脳幹反応の域値上昇も15ー20dB程度見られた。形態学的変化は大門、丸山、鴫原らの分担でおこなった。透過型電子顕微鏡所見では外有毛細胞にもっとも変化が見られ、細胞質の虚脱、ヘンゼン小体の増加、ミトコンドリアの膨化が対照動物より頻回に観察された。また細胞質内には電子密度の高いやや粗大な粒子を含むライソゾ-ム様顆粒が見られた。

この粒子をEDXで観察するとPtが証明された。他の細胞内小器官の分析ではミトコンドリアの1部からPtが証明されたが検出率は低かった。肝臓、腎臓でも同様にEDXにて観察したが前年報告したように肝細胞、クッパ-細胞のライソゾ-ム様顆粒内の多量のPtを見たがこれらが分散エレルギ-の近い燐と異なることを例数を増加させ確信した。これらPtは核質や、糸粒体、ペルオキシゾ-ムからは検出されなかった。腎では尿細管上皮の変性は著明であり、また電子密度の高い粒子を含む顆粒も認められ、Ptも検出された。以上からシスプラチン投与による臓器への移行は内耳外有毛細胞、肝細胞、尿細管上皮みられ、細胞内では主としてライソゾ-ムに沈着し代謝されると考えられた。シスプラチン投与短時間後の機能的、形態的変化についての報告が見られない事から今回、シスプラチン投与直後数時間における内耳の経時的変化について透過型電子顕微鏡による観察および蝸電図による内耳機能の変化について観察を行った。実験はプライエル反射正常の白色モルモットを使用し、ネンブタ-ル麻酔下でシスプラチン12.5mg/kgを心腔内に投与した。外耳道皮下を通して岬角に剌入したタングステン針電極を使用して、投与後6時間の蝸電図の変化を経時的に観察した。その後ただちにグルタ-ルアルデヒドで潅流固定し内耳を摘出、オスミウム酸で後固定、エポン樹脂で包埋、超薄切片作成後、電子染色を行ない、透過型電子顕微鏡にて観察した。対照群として生理的食塩水を心腔内に投与した動物を同様に処理し使用した。<結果>内耳機能の変化の指標として蝸電図AP振幅を経時的に観察した。投与直後の各剌激音圧におけるAP振幅を100%とし時間経過による変化を百分率でみると、投与後2時間以内はほとんど振幅の変化は認められなかったが、投与後4時間で振幅の急激な低下が認められた。投与後4時間から6時間では振幅の低下はほとんど認められなかった。また剌激音圧が高いほど振幅の低下が少なく、いわゆる補充現象も見られた。形態的変化の検討は血管条、内外有毛細胞、神経細胞、シナップスで観察すると外有毛細胞以外の部分では形態的変化は認められなかった。外有毛細胞では細胞質に多数の空胞変性が認められ、その変化はクチクラ層の下部で強く、また基底回転で最も強く見られた。この変化を細胞質全体に対する空胞変性の割合として量的に計測すると対照群では0、23%、投与群では1、80%と差異が見られた。これらのことからシスプラチン投与による機能的、形態的変化は投与後6時間ですでに始るものと考えられた。
南北朝期から江戸初期における書物の移動に関する基礎的研究

本研究の本来の目的は、南北朝から江戸初期の書物の移動データベースの構築にあったが、『実隆公記』のデータ量が多すぎ、それに対する人員も不足したため、やむなく『実隆公記』(16世紀分)を中心とした書物の移動・伝授講義編(約3500例)のデータベースを完成し、2013年3月に冊子版として研究成果報告書として刊行した。とはいえ、これによって、16世紀の室町期の書物の移動と書物をめぐる講義・伝授はほぼ理解可能となったと思われる。22年度において、当該研究は二つの大きな柱によって遂行された。第一は文献調査である。8月17日19日に、島原松平文庫で精力的な文献調査を行った。参加者は、前田の他、研究協力者である岡崎真紀子(静岡大学准教授)、松本麻子(青山学院大学非常勤講師)、渡瀬淳子(早稲田大学非常勤講師)、松本大(大阪大学大学院博士課程在籍)の計五名で行った。島原は松平忠房が書写し、集めた巨大な古典文庫である。書写年代は古くはないが、ある意味で、書物の移動の結果が顕著に見られる文庫でもある。実際に、文庫で書写されていない古典籍もそれなりの数に昇る。とはいえ、まだまだ調査したりない書物も多々あるので、再度の調査をおこないたく考えている。第二は、研究会活動である。7月18日、11月21日、2月20日の計三回催した。当初の計画では、3月13日を予定したが、東日本大震災の直後であり、中止のやむなきに至ったことは今でも残念である。研究会では、1,書物の移動データベースの各自分担確認・方法についての討議、2,書物の移動データベースに関する研究発表、3,『花鳥余情』の読書会からなる。なお最後の研究会から、有志を募って、研究会前に、『四書童子訓』の読書会もはじめた。『花鳥余情』・『四書童子訓』を編纂した一条兼良は、書物の移動の問題でも、三条西実隆と並んで特別の重みを持つ。故に今後も持続したい。参加メンバーは、上記の五人の他、内田澪子(お茶の水女子大研究員)、高津希和子(渋谷学園教喩)である。平成23年度において、当該研究は昨年度同様、二つの大きな柱によって遂行された。第一は、文献調査である。平成23年8月17日平成23年8月20日に、昨年度と同じ島原松平文庫と、平成23年度は新しく祐徳稲荷中川文庫の調査を行った。祐徳稲荷文庫を構築したのは、松平文庫の創始者松平忠房の従兄弟に当たる鍋島直朝である。よって、共通本も多いが、今回は、移動の視点で見ていった。とはいえ、文庫自体の整備が所有者・管理者の問題で進んでおらず、十分な調査ができる環境にはなかったことは非常に残念であった。この二文庫については、今後も調査はしたいと考えているが、本科研としては、平成23年度いっぱいで終了と言うことにしておきたい。なお、参加者は、昨年度の前田、岡崎真紀子(静岡大学准教授)、松本麻子(青山学院大学非常勤講師)、渡瀬淳子(早稲田大学非常勤講師)、松本大(大阪大学大学院博士課程)に加えて、内田濡子(お茶の水女子大研究員)が新たに加わった。平成23年6月5日、平成23年10月22日、平成24年1月21日の計三回行った。研究会では1、データベース構築の途中経過、2、書物の移動に関する研究発表、3、花鳥余情講読会からなる。大坪舞(立命館大学大学院博士課程)も加わり、データベースの中核をなす『実隆公記』の調査は終了したことを最大の成果としてあげておきたい。当該年度において、研究実績は以下の通りである。1,データベース構築作業(8月26日30日、2月3日5日、3月4日10日、渡瀬淳子・大坪舞・前田担当)。これによって、『実隆公記』(16世紀分)を中心とする書物の移動データベースのチェックを終えた。2,研究会の実施(5月25日、11月2日)。内容は、データベース構築の進捗状況報告(渡瀬淳子)、研究発表(松本大・松本麻子)、『花鳥余情』講読(前田・渡瀬淳子)、その他である。3,文献調査(2月12日14日、熊本大学付属図書館寄託永青文庫、参加者内田澪子・松本麻子・岡﨑真紀子・渡瀬淳子・松本大・大坪舞・前田)4,本研究の実績について記しておきたい。本来、本研究は、南北朝以降元和元年までの書物の移動データベースの作成をその目的としたが、『実隆公記』のデータ量が予想していたよりも多かったために、『実隆公記』16世紀分およびその他の資料によるデータに留まった。

しかし、それでも書物の移動データが73頁、伝授・講義のデータが19頁、データ総数が約3500を数えたことは室町時代の文化を探る上で貴重な貢献をしたものと自負ししている。当該年度の研究成果は、研究代表者である前田と下記七名によって、最もデータ量の多い実隆公記を分担して、書物の移動データをすべて抽出する作業をほほ終了したことがまずあげられる。但し、チェック作業を夏と春に二度行った。これは今後も年に二回は行いたい。そして、次のステップである14世紀後半、16世紀17世紀初頭における日記・記録類の分担を決めたことである。次に、研究の対象期間の奥書・本奥書をもつ古典的・書物を大量に所有する文庫・図書館のうち、当初、予定していた熊本大学付属図書館寄託の永青文庫が工事のために調査が不可能となり、仙台伊達文庫(宮城図書館)を調査した。第三に、年に三回研究会をもち、データベース進捗状況、このテーマに関係する研究発表、一条兼良『花鳥余情』の輪読などを行った。なお、研究協力者は以下の七名である。大坪舞立命館大学大学院博士後期課程3年DC1岡﨑真紀子奈良女子大准教授博士(文学)高津希和子渋谷教育学園教諭原克昭東京成徳大学付属高校非常勤講師博士(文学)松本麻子青山学院大学非常勤講師博士(文学)渡瀬淳子武蔵野大学非常勤講師博士(文学)松本大大阪大学大学院博士後期課程3年DC2データベース構築の最大のデータである『実隆公記』における書物の移動調査をほぼ終えることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。原因は実隆公記のデータ量が他に比べてあまりに多いということにある。1年間で場合によっては150件を超えるデータがあり、それらを記入し、官職名しかない人物の氏名などを調べていくと、予想を超えた時間をとられる。また、研究協力者がとったデータを改めて再チェックしないといけない。このことによって他の日記になかなか進めなかったと推測される。また、文庫調査は、図らずも変更になり、初期目的が果たせなかったことがあげられる。今年は、『実隆公記』の前と後のデータをどれだけ分担して取るかが最大の課題である。6月2日に予定している第一回研究会で、それを取り決め、早急に作業に入りたい。第一に、『実隆公記』のデータベースだけを完全な形で完成させる。第二に、他の日記類のデータベースを今年中にとっておく。データベースについては以上である。第三に、文庫調査は、工事等によって昨年変更し、今年も10月1日以降では永青文庫調査はできないが、今後の研究のことも考え、年度内に調査に行きたく考えている。
難治性末梢血管障害に対する新しい治療法の開拓 -アクチビンを用いた血管新生療法-

アクチビンは,in vitroでbovine aortic endothelial cell(BAEC)のtube formationを促進する。アクチビンをBAECに作用させると,VEGF, FGF2,Flt1,Flk1,FGFR1のmRNA,蛋白が誘導されること,またVEGF, FGF2によってアクチビンおよびアクチビン受容体のmRNA,蛋白が誘導されることから,アクチビンによるtube formation促進効果が,VEGF, FGF2といった既知の血管新生促進因子との相互作用によってもたらされることがわかった。また,ELISA法を用いて培養液中のFGF2濃度を測定したところ,アクチビンによって血清群に比して有意にFGF2濃度が上昇していることが証明された。形態学的にもVEGF, FGF2やアクチビン単独によりtube formation促進効果よりも,これらのサイトカイン共存下の方がより効果的であることが証明された。一方,アクチビンの受容体後のシグナルに関しては,Smad7の過剰発現によってtube formationが抑制されたことから,従来のアクチビンのシグナル伝達経路が血管新生においても強く関与することが示唆された。しかしアクチビンによってMAPKのリン酸化が起こることとMAPK inhibitorの添加でアクチビンによるtube formationが抑制されることからSmad independentなシグナル伝達経路の関与も考えられる。アクチビンによる血管新生はアクチビン単独の作用よりむしろVEGF, FGF2と相乗効果を生み出す効果が臨床的には有望であると考えられた。
気候変動学習の基礎となる自然経年体験を擬似的に拡張する森林連日記録映像の観察

気候変動を身近な問題として認識するためには、実時間を超えて学習者の既有自然体験を拡張できる映像教材を提供することが有効と考えられる。本研究では、その前提となる学習者の既有自然体験を把握するための知見が得られた。具体的には、事前学習の効果が自然体験時にどう表れるかという視点からの把握、振り返り学習における自然体験時の映像記録への学習者の反応を通しての把握、既有自然体験を引き出すゲーミング教材「フェノロジートランプ」を通しての把握である。本研究は、(A)森林連日記録映像を用いた自然経年変化の観察によって気候変動問題を身近に感じるか、(B)既有自然体験の拡張として経年変化を観察させるために効果的な映像教材の要素は何か、の2点を明らかにすることを目的としている。東京都および長野県の中学校において授業実践を行い、従来の中学校理科での気候変動学習への影響を調査する計画であった。しかし、改めて中学校現場の状況を見ると、想定していた理科の時間における気候変動学習が多くの学校で十分に行われていないことが判明したため、総合的な学習の時間や特別活動等を活用して、こちらで別途、気候変動学習の機会を設ける必要があることがわかった。そこで、実験の主対象を東京都の中学校のみに絞ることとし、中学校第1学年の生徒196名を対象に至近20年間の森林映像記録を用いた授業実践を行い、上記(A)の目的について検討するための対称性との反応を自由記述形式の感想文として得た。その際、上記(B)の目的と関連して、対象生徒の既有自然体験との関連性について検討するために、対象中学校で慣例的に行われている自然体験学習と連携する形で授業実践を行った。また、対象を東京都のみとしたため、地域差については対象生徒個々の既有自然体験の差異に注目することで検討を行うこととなった。そこで、対象生徒の既有自然体験を抽出・共有するための教材開発が別途必要となり、ゲーミング教材「フェノロジートランプ」の開発も併せて進めた。当初、対象として想定していた長野県については、学校教育現場以外にも幅広く実践の場を検討し、市民向け農業体験講座を既有自然体験とみなしての森林映像記録教材適用の可能性も探った。本研究は、(A)森林連日記録映像を用いた自然経年変化の観察によって気候変動問題を身近に感じるか、(B)既有自然体験の拡張として経年変化を観察させるために効果的な映像教材の要素は何か、の2点を明らかにすることを目的とした。しかし、この一連の研究計画の出発点となる、対象学習者の既有自然体験は、把握や類型化が想定以上に困難を伴うことがわかってきた。この部分に取り組まなくては当初の目的に近づくことは叶わないため、今年度は対象者を小中学生にまで拡げ、既有自然体験の把握に関する以下の成果を得た。1点目は、自然体験に際して事前の学習を行った場合、その効果が自然体験時にどのように表れるかという視点からの自然体験把握である。具体的には、前年度に学習プログラム実践を行った東京都の中学生196名について、聴覚的意識の向上をねらった事前学習プログラムの効果を自然体験時の発見点の把握によって検討した。聴覚的発見を行った生徒は、楽曲の聴取に対する意識も高いことが示唆された。2点目は、自然体験時の映像記録を振り返り学習時に提示した場合の、対象者の反応である。具体的には、今年度新たに対象とした山梨県の小学生59名について、自然体験活動時の映像記録を行い、その記録映像を約1ヶ月後の振り返り学習時に対象児童へ提示し、これにより児童が自身の既有自然体験を保持しながらの調べ学習が行えた。対象者の既有自然体験の把握には、単なる過去の自然体験の有無や多寡だけではなく、それらを振り返る学習をどの程度行ったかも考慮する必要性が示唆された。3点目は、既有自然体験を振り返るゲーミング教材「フェノロジートランプ」の完成である。昨年度に小学生に対して行った実践に加え、今年度には大学生を対象とした実践を行い、その結果を反映させることで、幅広い年齢層から既有自然体験を引き出せるツールとして洗練された。当初想定していた、中学校理科における気候変動学習が十分に行われていない事情から、実験計画を変更する必要性が生じたが、目的を達成するために最低限のデータは得られているため。環境教育授業実践が終了している東京都の中学校については、得られたデータの解析を進める。また、追跡調査を行う計画となっているため、新規開発したゲーミング教材の活用も含めて同生徒らに対する調査を継続する。また、地域差について検討するために対象として予定していた長野県については、学校教育現場以外での実践も含めて幅広くデータ取得の可能性について検討を継続する。研究計画の変更に伴い、物品費の必要性が当初よりも少なくなったため。対象生徒の追跡調査および比較対象となる授業実践の検討のために、旅費を当初よりも多く見込んでいる
脳損傷後の意識、睡眠、認知の神経基盤と回復に関する研究

脳損傷後の認知行動障害を「意識、睡眠、認知」の3つの側面からとらえ、臨床尺度、脳波脳磁場同時記録を用いてそれぞれの神経基盤を多面的に明らかにした。1脳損傷後の回復期には意識を構成する注意、知覚、記憶、情動などの機能障害が改善し、紡錘波の周波数・振幅・大脳皮質内活動源の大きさが増加した。紡錘波は脳の可塑性を反映する。2音楽聴取時の脳波変化を解明した。音楽を聴いている間は、安静時よりγ活動が減少し、音楽家では前頭部のγ活動が非音楽家と比べて有意に減少した。γ活動は、長期記憶、作動記憶、潜在記憶や、意識が自己内面にむかう自己意識や注意などより高次な脳内神経活動やDMN活動状態の一面をとらえている。脳損傷後の認知行動障害を「意識、睡眠、認知」の3つの側面からとらえ、神経基盤と回復過程を明らかにする。1.非侵襲的脳機能イメージング(脳波・脳磁場同時記録)を用いて海外の共同研究者とともに睡眠紡錘波を定量化した。NREM睡眠段階2のquiet (core)periodにおいて、11-16Hz周波数帯域の波形を、MEGを用いて解析し、L-mDFC(左背外側前頭前野)、視床、大脳辺縁系に集積することが明らかになった。2.fMRI,DTI,Proton MRSなど脳機能イメージング手法を用いて「意識」や「睡眠」を定量化する臨床方法の最新の現状をまとめ総説を発表した。3.脳損傷後の回復過程における「睡眠」の役割を明らかにすることは、ヒトの行動を理解するうえで、認知リハビリテーションをすすめるうえで意義が高い。脳血管障害と脳外傷後の慢性期の紡錘波の脳波・脳磁場同時記録の特徴をまとめ、睡眠紡錘波の周波数・振幅・活動源の大きさは、急性期には減少し、回復とともに、増加することを示した。回復期の紡錘波活動は予後良好を示す指標であり、この時期には睡眠効率や睡眠ー覚醒リズムが改善することによって睡眠中に記憶が強化され、認知機能の改善につながる可能性がある。睡眠紡錘波は、脳の可塑性を反映し、回復の指標になることを示唆する。海外共同研究者とともに、睡眠紡錘波の研究エビデンスから神経生理学的基盤を著書にまとめ、招待講演で発表した。4.「音楽聴取時の神経基盤の解明」:音楽活動は、局在的な皮質領域の活動ではなく、聴覚的・視覚的認知、意識、注意、記憶、情動など、脳のすべての認知・精神活動が統合されたものである。今年度は、「音楽」を聴いている間の10名の健常者(5名音楽家,5名非音楽家)の60ch脳波活動を計測し、γ活動が音楽聴取時に重要な役割を果たし、意識・注意・記憶と関連が深いことを示した。脳損傷後の認知行動障害を「意識、睡眠、認知」の3つの側面からとらえ、臨床評価尺度、非侵襲的脳機能イメージングを用いてそれぞれの神経基盤と回復を多面的に検討した。脳波・脳磁場同時記録を用い、睡眠紡錘波の大脳皮質内活動を周波数・振幅・左右中心溝前後の4領域の活動源の大きさとして定量化する方法から、脳外傷・脳血管障害などの脳損傷後の紡錘波の特徴を明らかにした。脳外傷後の睡眠紡錘波の周波数・振幅・活動源の大きさは、急性期から慢性期にかけての睡眠効率や睡眠ー覚醒リズム、認知機能の改善とともに増加した。また慢性期のび漫性軸索損傷者においてα活動の周波数は、脳波異常の有無、急性期の意識障害の時間と有意に関連した。睡眠紡錘波は脳の可塑性を、慢性期のα活動は急性期の脳損傷の重症度を反映する可能性がある。平成2425年度は脳波を用いて「音楽聴取時の脳活動」を定量化することにより、「意識、認知」の神経基盤の一部を検討した。健常者は音楽聴取時には安静時と比べてγ活動が有意に減少した。γ活動の減少は音楽家では非音楽家と比べて前頭部で有意に大きく、内面にむかう意識と関連し、音楽経験による脳の可塑性を反映する可能性がある。脳外傷者は神経心理学的検査で記憶や注意の障害を認め、音楽聴取時には前頭部γ活動に有意な変化が起こらなかった。これは脳外傷によって変化した記憶・注意により音楽を「意識的」に認識できないことを示すものである。音楽活動は、聴覚的・視覚的認知、意識、注意、記憶、情動など、脳のすべての認知・精神活動が統合されたものであり、前頭部γ活動がその一部を反映することが明らかになった。

γ活動は、長期記憶、作動記憶、潜在記憶や、意識が自己内面にむかう自己意識や注意などより高次な脳内神経活動やDMN活動状態の一面をとらえている。本研究は、脳損傷後の認知行動障害を「意識、睡眠、認知」の3つの側面からとらえ、臨床評価尺度と非侵襲的脳機能イメージング(脳波・脳磁場同時記録)を用いてそれぞれの神経基盤と回復過程を多面的に明らかにし、回復期の認知行動障害の変化と帰結に与える影響を考察することである。今年度は、過去のデータと業績から、睡眠紡錘波の神経生理学的意義について総説にまとめた。睡眠には記憶を固定、強化する機能があることが知られている。睡眠と、睡眠のサイクルが、記憶回路に変化を及ぼし、記憶が固定され、強化される。今年度は脳損傷による「認知」機能の変化と、「睡眠」の指標である「睡眠紡錘波」との関連から、脳損傷後に睡眠が、脳に及ぼす影響を明らかにすることを目標とした。び慢性軸索損傷患者7例における回復期の継時的な神経心理学的検査、脳波脳磁場同時記録を用いて計測した睡眠紡錘波より、認知機能の改善と紡錘波の改善が比例することを示し、論文発表を行った(Clin EEG and Neurosci 2012)。紡錘波の改善が認知機能の回復と比例するのであれば、睡眠と認知は密接な関係があり、良好な睡眠を得ることが、認知機能の改善につながる可能性がある。これは回復期の脳損傷患者の機能促進を考えるうえで意義が大きい。一方で、「音楽」には脳に機能的な変化を及ぼす可能性があることが報告されている。本年度は、理化学研究所と共同で「音楽」が脳に及ぼす影響、認知や情動との関連を、脳波を使って明らかにするための実験環境を作った。健常者6名の音楽を聴いている間の脳波の記録解析を行い、現在その結果を解析中である。神経基盤を定量化し、「音楽」が脳機能を促進しうるか、脳損傷患者にどのような影響を与えるのかを解明するための基盤としたい。睡眠紡錘波の神経基盤の一部を明らかにし、脳損傷後の回復や可塑性を、脳波脳磁場同時記録を用いて定量化したことは、脳損傷後の「睡眠」を考えるうえで意義が高い。最新の脳機能イメージングを用いた「意識・睡眠・認知」の定量化の方法を、文献的に考察し、総説をまとめたことは、今後、「意識・睡眠・認知」の神経基盤を考えるための基本になる。さらに、「音楽」を聞いている間の音楽家と非音楽家の脳波活動を計測し、γ活動が重要な役割をしめ、「意識・睡眠・認知」を関連が深いことを立証したことは、今後の脳損傷後の神経基盤の解明をすすめるうえで意義が高いと考えられる。「脳損傷後の意識・睡眠・認知」という広い概念の一部を英文著書と和文「総説」にまとめその神経基盤の一部を考察した。脳損傷後の「睡眠紡錘波」を、脳機能イメージングを用いて定量化し、回復の指標としての意義についてまとめ論文発表した。さらに音楽を用いて脳機能を解明する実験研究に発展するための基盤を作った。睡眠紡錘波の解明とともに、γ活動がヒトの意識・睡眠・認知と関連が深いことが示唆された。NREM睡眠段階2に出現する睡眠紡錘波とγ活動との関連を解析することによって「意識・睡眠・認知」の一部を解明する。当該年度の大きな成果は、音楽を聞いている間の脳活動を定量化することにより「意識・認知」の一部の解明につながることが明らかになったことである。そこで、今後は脳損傷患者の音楽聴取時のγ活動を解析することにより、音楽聴取時の脳損傷による脳内神経基盤の変化を解明する。これは、認知リハビリテーションを計画するうえで意義があると考えられる。研究協力者鷲沢嘉一氏と連携して、脳波・脳磁場同時記録の解析方法をさらに工夫する。また、意識・睡眠・認知を多面的に明らかにするために、fMRIなどの脳機能イメージングの方法の導入を検討する。得られた結果を海外で発表し、海外の共同研究者と議論し、発展的に研究を推進する。
磁気井戸とステラレータシアの同時達成によるヘリカルプラズマの閉じ込め改善

従来のCHSにおける改善閉じ込めは、(1)電子密度領域0.3-0.4×10^<19>m^<-3>においてECHによって電子を加熱した場合の内部輸送障壁、(2)オーミック電流によって周辺の回転変換角を制御した場合のNBIプラズマにおける周辺輸送障壁(電子密度領域は1-2×10^<19>m^<-3>)、(3)NBI2本をco-入射した場合の周辺輸送障壁(電子密度領域は3-4×10^<19>m^<-3>)、に見られている今回考察した放電は、Hαが減少することに見られる周辺輸送障壁に加えて、電子密度が従来よりも約1桁高い3-4×10^<19>m^<-3>の領域において内部の電子温度も際立って上昇するという新しいものである。Hαが減少した直後の時刻(3msec後)で電子温度が顕著に上昇した。Hα減少の2ms前では磁気丘であるが、3ms後では非常に浅いものの磁気井戸になっている。磁気シアはいずれの場合もステラレータシアになっている。磁気井戸+ステラレータシアの下では、ドリフト反転が生じ、微視的不安定性の安定化効果が期待出来る。しかしながら、このモデルでは説明出来ないことが分かった。次に、電子に対して断熱近似が成り立たないとすれば、輸送を決めるポテンシャルの渦と電子密度の渦の位相が異なることになり、熱輸送の他に粒子輸送が生じることになる。問題としている一連の時刻において密度分布がホロー分布になっているので、磁気丘の時刻(2ms前)において電子温度の揺動をキャンセルする方向の作用が働き、電子のエネルギー輸送を低減させ、温度を上昇させる状態にある。一方、3msec後の時刻では温度の上昇により磁気井戸が形成されたため、磁気井戸とホロー分布の組み合わせにより電子温度の揺動を増幅させ、閉じ込めを劣化させうる状態にある。これらによって電子温度の時間変化を説明することが可能になる。従来CHSにおいて得られていた改善閉じ込めモードと比較して、今回得られた放電は、H_αが減少することに見られる周辺輸送障壁に加えて、電子密度が従来よりも約1桁高い3-4x10^<13>cm^<-3>の領域において内部の電子温度も際立って上昇するという新しいものである。H_αが減少した直後の時刻(3ms後、即ち70msで電子温度が上昇している)を含む電子温度分布及び電子密度分布の時間変化を調べた。H_αの低下の前後の磁気面量である磁気井戸を調べてみたところ、H_αの低下の前の65msでは磁気丘であるが、H_αの低下の後の70msでは非常に浅いものの磁気井戸になっている。磁気井戸+ステラレータシアの下では、ドリフト反転が生じ、捕捉粒子不安定性が安定化されるなど、微視的不安定性の安定化効果が期待出来る。しかしながら、70ms前の時点(電子温度の上昇フェイズ)と70ms後の時点(電子温度の下降フェイズ)において、磁気井戸+ステラレータシアの配位は大きく見れば変わっていない。このため、電子温度の振舞をこのモデルで説明しようとすると、窮してしまう。仮に、電子に対して断熱近似が成り立たないとすれば、輸送を決めるポテンシャルの渦と電子密度の渦の位相が異なることになり、熱輸送の他に粒子輸送が生じることになる。問題としている一連の時刻において密度分布がホロー分布になっているので、密度揺動をキャンセルする方向の作用が働くかもしれない。これについては、今後より詳細な検討が必要とされる。一方、MHD不安定性との関連も調べる必要がある。新しい閉じ込め改善の放電を提示したが、そのメカニズムについては今後の検討が必要である。

これについて、2005年のAPSにおいてポスター発表を行った。トロイダルヘリカルプラズマの閉じ込め改善を考える時、(1)乱流が帯状流に変換するようなプラズマの自発的な振舞と、(2)プラズマに対して外部から与える磁場配位等(磁気井戸、磁気シア)の条件、の2つが重要である。前者は直接制御することは出来ないが、後者によって前者の振舞は影響を受ける。このため、磁場配位の研究は重要である。磁気井戸+ステラレータシアの下ではドリフト反転が生じ、微視的不安定性の安定化効果が期待出来る。NBI加熱されたCHSプラズマでは、通常、周辺の粒子輸送が改善されるHモード遷移(H_αの低下)が生じる。更に、ガスパフを強くすると過渡的ではあるが、内部の電子温度が顕著に上昇する現象が現れる。このようなプラズマにおいて、H_αの低下の前後の磁気井戸を調べたところ、遷移2ms前では磁気丘であるが遷移3ms後では非常に浅いものの磁気井戸になっている。磁気シアはいずれの場合もステラレータシアになっている。しかしながら、電子温度の上昇フェイズと電子温度の下降フェイズにおいて、磁気井戸+ステラレータシアの配位は大きく見れば変わっていない。このため、全てをこのモデルで説明しようとすると、窮してしまう。しかし、電子に対して断熱近似が成り立たないとすれば、輸送を決めるポテンシャルの渦と電子密度の渦の位相が異なることになり、熱輸送の他に粒子輸送が生じることになる。問題としている一連の時刻において密度分布がホロー分布になっているので、遷移前では電子温度の揺動をキャンセルする方向の作用が働き、電子のエネルギー輸送を低減させ、温度を上昇させた可能性がある。一方、遷移後では温度の上昇により磁気井戸が形成されたため、磁気井戸とホロー分布の組み合わせでは電子温度の揺動を増幅させ、閉じ込めを劣化させうる。結果として、電子密度分布が磁気井戸の効果に大きな影響を与えることが分かった。
中枢型肺がんに対する凍結融解療法を用いた新規内視鏡治療の開発

中枢型肺癌に対する凍結融解療法を用いた新規内視鏡治療法の開発を目的に、基礎実験としてブタの気管と気管支を対象に、全身麻酔下にて凍結融解療法を施行した。治療後に取り出した検体を病理学的に検証し、気管、気管支壁の損傷程度を評価して安全性の確認を行った。また、至適条件の決定のために部位別の治療時間と治療効果の相関性を検証した。中枢気道に対する凍結融解療法は有効で、既存の治療と同等の治療効果が得られた。今後、内視鏡下凍結融解療法は合併症の少ない低コストの治療法として大いに期待される。本研究は中枢型肺がんに対する凍結融解療法を用いた新規内視鏡治療法の開発が目的である。まず基礎実験として、クラウン系ミニブタの気管と気管支を対象に全身麻酔下にて凍結融解療法を施行した。治療後に取り出した検体を病理学的に検証し、気管、気管支壁に対する治療効果ならびに安全性の確認を行った。実験はブタの気管側壁、気管膜様部、主気管支壁、葉気管支壁、末梢肺に対して治療を行った。治療部位を病理学的に検討したところ、治療時間に比例して気管支粘膜上皮、粘膜下層において深部への壊死が認められた。しかしながら5分間凍結融解しても気管軟骨、気管支軟骨部の構造は保たれていた。さらに同一部位への治療を続けたところ10分間で軟骨部に一部傷害が認められたものの、表面のみで穿孔等の合併症を引き起こすような深達度ではなかった。気管支筋層はプローブ接触時間が短い場合でも壊死、断裂が認められ、筋層への凍結治療効果が示唆された。以上の結果より、in vivoでの大型動物の気管、気管支上皮に対する凍結融解療法の安全性、治療時間と治療効果の相関性が確認できた。今後はLewis lung carcinoma (LLC)細胞担がんマウスに対する抗腫瘍効果および至適条件の決定を実施する予定である。初年度はその基礎実験として、まずクラウン系ミニブタの気管と気管支を対象に、全身麻酔下にて接触式プローブを用いて凍結融解療法を施行した。また、解剖学的問題で治療困難な部位が存在するかを確認し、プローブの接触方法について検討を行った。実験はプローブ先端部を-65°C、-85°Cまで冷却し、ブタの気管側壁、気管膜様部、主気管支壁、葉気管支壁に対して治療を行った。凍結部位を病理学的に検討したところいずれの温度でも気管支粘膜上皮および粘膜下層の壊死が認められたが、気管軟骨、気管支軟骨部の構造は保たれていた。また5分以上長時間治療を行っても軟骨部への傷害は認めなかった。気管支筋層は壊死、断裂が認められ、筋層への凍結治療効果が示唆された。部位別には気管側壁、膜様部、気管支分岐部いずれも治療可能で凍結困難な部位は認めなかったが、末梢気管支の接線方向の側壁は一部プローブ接触が困難で、凍結壊死効果も不十分であった。以上の結果より、in vivoでの大型動物の気管、気管支上皮に対する凍結融解療法の効果と安全性が病理学的に確認できた。また中枢気道壁への治療効果はプローブの接触角度に影響を受けないことが示唆され、次年度以降のプローブ開発に有用な結果が得られた。新規内視鏡治療法の基礎実験として、クラウン系ミニブタの気道を対象に全身麻酔下にて接触式プローブを用いて凍結融解療法を施行した。いずれの温度でも気管支粘膜上皮および粘膜下層、気管支筋層の壊死が認められたが、気管軟骨、気管支軟骨部の構造は保たれていた。部位別には気管側壁、膜様部、気管支分岐部いずれも治療可能であったが、末梢気管支の接線方向の側壁は一部プローブ接触が困難で、凍結壊死効果も不十分であった。治療時間と効果の相関性については、治療時間に比例してより深部への壊死が認められた。また、長時間治療を行っても軟骨部に一部傷害が認められたものの、穿孔等の合併症を引き起こす深達度ではなかった。以上の結果より、in vivoでの大型動物の気管、気管支上皮に対する凍結融解療法の効果と安全性、治療時間と効果の相関性が病理学的に確認できた。また中枢気道壁への治療効果はプローブの接触角度に影響を受けないことが示唆された。

さらに、C57BL/6マウスとLewis lung carcinoma (LLC)細胞を用いて担癌マウスを作製し、肺癌細胞に対する凍結融解療法の抗腫瘍効果を病理学的に検証した。腫瘍径を計測しながら経時的に観察を行ったところ腫瘍の明らかな縮小効果を認めた。これらの成果は今後のプローブ開発や研究推進に非常に有用な結果が得られた。呼吸器外科初年度、2年度は研究計画で予定していた大型動物を用いて、気管、気管支に対する凍結融解療法の治療効果と安全性、治療時間と治療効果の相関性を検証した。また、中枢気道の側壁や膜様部はプローブを用いてあらゆる箇所の凍結融解可能であること、治療が長時間にわたっても気管気管支軟骨への傷害は軽度であり治療の安全性が再度確認できた。これらの成果は次年度以降の研究推進に非常に有用であると考えられた。研究計画で平成26年度に予定していた大型動物実験を先行し、初年度は気管、気管支に対する凍結融解療法の安全性を病理学的に確認した。また、中枢気道の側壁や膜様部はおおよそ治療可能であること、治療効果がプローブの接触角度に依存しないことを確認でき、これらの成果は次年度以降の研究計画を立てる上で有用な結果が得られた。その一方で、当初24年度に計画していたLewis lung carcinoma (LLC)細胞担がんマウスに対する抗腫瘍効果および至適条件の決定は次年度以降に実施する予定である。次年度は引き続きLewis lung carcinoma (LLC)細胞を用いた凍結融解療法の抗腫瘍効果を病理学的に検証し、至適条件の下で現行の治療法である光線力学的治療法(Photodynamic therapy: PDT)と比較検討を行う。また、従来のプローブ接触式と液体窒素を噴霧するスプレー式との抗腫瘍効果の比較検討を行った上で、より高い抗腫瘍効果が得られるようにスプレー式の至適条件も決定する予定である。さらに気管支鏡の鉗子口を介して最も効果的に凍結融解療法を行いうる内視鏡専用スプレー式プローブモデルを開発、作製し、その有効性と安全性を検証していく方針である。次年度以降はまずin vivoでのLewis lung carcinoma (LLC)細胞を用いた凍結融解療法の抗腫瘍効果を病理学的に検証し、現行の治療法である光線力学的治療法(Photodynamic therapy: PDT)と比較検討を行う。また、従来のプローブ接触式と液体窒素を噴霧するスプレー式との抗腫瘍効果の比較検討を行った上で、より高い抗腫瘍効果が得られるように各方式の至適条件を決定する予定である。最終年度にはFisher 344ラットを用いた悪性胸膜中皮腫モデルを作成し、中皮腫に対する抗腫瘍効果の評価を行い胸膜病変への応用の可能性を検証する。本研究はおおむね順調に進んでいるものの、当初25年度に予定していた光線力学的治療法(Photodynamic therapy: PDT)との比較検討を現在行っている状況で、その実験に使用する物品等を次年度使用額に計上する予定である。肺がんに対する凍結融解法の抗腫瘍メカニズムならびに治療の至適条件決定のために担がんマウスの作製にC57BL/6マウスを用いる。作製した担がんマウスの腫瘍に対してFreezor + Cryoconsoleを用いてプローブ接触式凍結融解法を施行し、腫瘍径を計測しながら約6週間にわたり観察を行う予定である。
明治前期における仮名垣魯文及びその門弟の活動実態－自由民権運動との関係から－

本年度の成果は次の二点である。(1)単著『自由民権運動と戯作者ー明治一〇年代の仮名垣魯文とその門弟』を和泉書院より刊行した。「あとがき」にも記した通り、本書は、仮名垣魯文及びその門弟の明治10年代における活動実態を明らかにし、それを通じて、近代日本の基礎が築かれるこの期の文学空間をより立体的に再現する試みである。なかでも、彼等と自由民権運動、特に自由党との繋がりを見出すことを重視している。本書の結論はだいたい以下の四点にまとめられる。1仮名垣魯文は明治10年代に新聞人または続き物作家(新聞小説家)として多くの読者に支持され、門下生を多く輩出し、多方面にわたる人脈を持ち、文壇(新聞界)に巨大な権力を築いていた。2仮名垣魯文とその門弟の戯作表現は、社会的に無毒無害なものではなく、明治政府の意思に反する位相にあった。魯文達はこのことに強く意識的で、特に読者獲得のために、戦略的に自らの戯作表現を用いた。3上記二点に惹かれ、自由党系の民権家、政治小説家は魯文達にみずから積極的に近づいた。一方、魯文達もまた、新聞の経営上好都合ということもあって、彼らとの交流を積極的に受け入れた。4野崎左文(魯文門弟)の著名な回想とは異なり、実際には3の交流の中から、二世花笠文京(魯文門弟)のように民権家として自由民権運動のための小説を書く戯作者も現れた。ーそして、この政治運動の衰退とともに仮名垣魯文とその門弟の時代は終わり、入れ替わるようにして、坪内逍遥唱える写実主義を始めとする新興文学が文壇を席巻する、というのが本書の史的見取り図である。(2)仮名垣魯文またはその門弟が所属した小新聞に連載された続き物(連載小説)について調査分析を行った。紙面を悉皆調査しどこに何が書かれているかを明らかにしたうえで、続き物を実際に読みメモを取った。本年度は特に「絵入自由新聞」(明治1523年)を中心的に扱った。ただし、これについては引き続き調査分析を必要とする。黒岩涙香について本年度も論文化できなかったのは不徳のいたすところである。しかし、本年度は今までの成果をまとめたものを単行本として刊行でき、ほかに、現在論文を鋭意準備中である。したがって本研究はおおむね順調に進展していると言える。明治20年前後、いわゆる近代文学成立期について研究していきたい。坪内逍遥(写実小説)も黒岩涙香(探偵小説)も仮名垣魯文の影響圏から生まれた。魯文達の小説との比較検討を通じて、明治20年前後に相次いで現れた新興文学の画期性または継続性を明らかにしうると考えている。本研究は、魯文及びその門弟の活動実態を特に自由民権運動との関係から解明し、合わせて、日本近代文学草創期に関する新しい文学史を構築することを目的とする。この目的を達成すべく、本年度は明治10年代から20年代にかけて発行されていた、魯文及び門弟が所属していた新聞のデジタル化に主に研究経費を使用した。他にも、研究論文執筆や口頭発表準備のために、調査旅行を行うとともに、関連文献資料の購入を行い、経費を使用した。本年度の成果は次の3点である。(1)明治15年(1882)、魯文がなぜ「いろは新聞」京文社社長を辞したのかの調査・分析を行った。分析結果は拙稿「魯文、社長を辞す-明治一五年の文壇」として学術誌に発表した。これにより、明治15年の文壇(新聞界)における魯文(及びその門弟)の地位、魯文を社長職辞任に追いやった状況、さらに魯文と関西の歌舞伎役者(市川右団次)との関係等について、新たな知見が得られた。(2)同じく明治15年になされた、魯文の関西旅行を調査した。旅行中の魯文の発言、行動、交流関係等の情報を特に現地の複数の活字媒体から抽出した。調査結果は、「魯文西遊-明治一五年、関西への旅」として口頭発表した。(3)魯文主筆の「今日新聞」を悉皆的に調査し、魯文及び門弟達の発言、続き物(連載小説)、筆禍、行動、異動、交流関係、出版物等の情報を抽出した。また、魯文門弟が記者として関わった「開花新聞」「絵入自由新聞」等の新聞紙も調査の対象とした。ただし、これらについては引き続き調査を必要とする。(1)明治15年(1882)における、魯文にとって人生初の関西旅行を、当時の新聞雑誌記事(特に現地のもの)から調査分析した。調査分析の結果は「魯文西遊明治-五年関西への旅」として学術誌に発表した。これにより、魯文の当時の文壇的地位、関西圏における人脈・交流関係、関西圏の文化等に関して新たな知見が得られた。(2)明治15年における時事文学の政治小説化について、調査分析を行った。彩霞園柳香閲・中島市平編(両者ともに仮名垣派メンバー)『民権泰斗/板垣君近世紀聞』(明15)は時事文学の政治小説化を端的に示す作品とされるが、この成立事情を明らかにすることで上記の文学史的経路を明らかにしようとした。

調査分析の結果は、「中島市平『民権泰斗/板垣君近世紀聞』の成立」として口頭発表し、さらに「時事文学の政治小説化-中島市平編『民権泰斗/板垣君近世紀聞』の成立をめぐって」(仮題)として学術誌に発表予定である,,これにより、上記の文学史的経路の背後には、仮名垣派(魯文門弟)と民権家との交流関係の成立、及びそれに伴う仮名垣派の政治化があることを明らかにした。(3)明治21年(1888)における黒岩涙香の登場に関して、調査分析を行った。探偵小説の祖とされる涙香は、仮名垣派の新聞小説に不満を持つことで、新たにそれを翻訳したのである。調査分析の(中間)結果は、「柳香から涙香へ」と題して口頭発表した。これにより、涙香が仮名垣派の小説の何が不満であったか、そして自身訳の探偵小説を仮名垣派の小説に比べどの点で新しいと思っていたのかに関する新しい知見を得られた。ただし、これについては引き続き調査分析を必要とする。本年度の成果は次の二点である。(1)単著『自由民権運動と戯作者ー明治一〇年代の仮名垣魯文とその門弟』を和泉書院より刊行した。「あとがき」にも記した通り、本書は、仮名垣魯文及びその門弟の明治10年代における活動実態を明らかにし、それを通じて、近代日本の基礎が築かれるこの期の文学空間をより立体的に再現する試みである。なかでも、彼等と自由民権運動、特に自由党との繋がりを見出すことを重視している。本書の結論はだいたい以下の四点にまとめられる。1仮名垣魯文は明治10年代に新聞人または続き物作家(新聞小説家)として多くの読者に支持され、門下生を多く輩出し、多方面にわたる人脈を持ち、文壇(新聞界)に巨大な権力を築いていた。2仮名垣魯文とその門弟の戯作表現は、社会的に無毒無害なものではなく、明治政府の意思に反する位相にあった。魯文達はこのことに強く意識的で、特に読者獲得のために、戦略的に自らの戯作表現を用いた。3上記二点に惹かれ、自由党系の民権家、政治小説家は魯文達にみずから積極的に近づいた。一方、魯文達もまた、新聞の経営上好都合ということもあって、彼らとの交流を積極的に受け入れた。4野崎左文(魯文門弟)の著名な回想とは異なり、実際には3の交流の中から、二世花笠文京(魯文門弟)のように民権家として自由民権運動のための小説を書く戯作者も現れた。ーそして、この政治運動の衰退とともに仮名垣魯文とその門弟の時代は終わり、入れ替わるようにして、坪内逍遥唱える写実主義を始めとする新興文学が文壇を席巻する、というのが本書の史的見取り図である。(2)仮名垣魯文またはその門弟が所属した小新聞に連載された続き物(連載小説)について調査分析を行った。紙面を悉皆調査しどこに何が書かれているかを明らかにしたうえで、続き物を実際に読みメモを取った。本年度は特に「絵入自由新聞」(明治1523年)を中心的に扱った。本研究は明治10年代から20年代にかけて仮名垣魯文及びその門弟が所属した活字媒体やその周辺資料を悉皆的に調査し、そこから問題を抽出していくものだが、本年度は下記の二件の成果を発表することができ、また現在複数の論文を鋭意準備中である。したがって、本研究はおおむね順調に進展していると言える。本研究は明治10年代から20年代にかけて仮名垣魯文及びその門弟が所属した活字媒体やその周辺資料を悉皆的に調査し、そこから問題を抽出していくものだが、本年度は下記の四件の成果を発表することができ、また現在論文を鋭意準備中である。したがって本研究はおおむね順調に進展していると言える。
脂肪酸代謝と心臓ホルモンFGF21に着目した新規の心疾患予防戦略の開発

生活習慣病の発症基盤である脂質代謝異常は、心筋梗塞や心不全などの心疾患発症に深く関与している。本研究では、エネルギー代謝を調節するホルモンとして同定された線維芽細胞増殖因子FGF21に着目し、脂肪酸代謝の変化による心臓での発現誘導のメカニズムを明らかにすることで、生活習慣病に伴う心疾患の病態におけるFGF21の役割を解明する。本研究により、内因性のFGF21を誘導させるような脂肪酸組成などの栄養状態の変化や薬剤、および食品の発見など、心疾患予防の新たなアプローチの可能性が広がると考えている。
小規模自治体における実効的な教育行政モデルの研究

本研究は、小規模自治体における教育行政の実施体制に着目し、資源を有効活用した「実効的な」地方教育行政制度のモデルを構築するものである。平成29年度は、(1)地方教育行政における民主性と効率性に関する理論的研究、(2)地方自治体における教育委員会制度の運用実態に関する実証的調査、を中心に調査研究を進めた。(1)については、本研究の背景となる小規模自治体教育委員会に関する関連法制を整理するとともに、新教育委員会制度などの教育政策の動向とその影響について資料を収集した。当初は、民主性および効率性を保障する垂直的補完(都道府県教育委員会ならびにその出先機関たる教育事務所による指導・助言・援助)ならびに水平的補完(近隣自治体間の連携・事務の共同処理)の検討を進めたものの、後述する(2)の自治体調査を並行して行ったところ、教育委員会事務局職員の専門性(行政職出身者あるいは教員籍出身者、一般行政職員あるいは専門的職員等の別)が、本研究において重要な研究視角であることがわかり、国の政策等を含め、行政学、教育行政学における文献を改めて収集している。(2)については、2県3市町村の各教育委員会を調査研究し、小規模自治体教育委員会事務局の運用等について聞き取りを行った。その結果、教育事務所設置の有無により、指導行政業務の負担差が大きいこと、市町村合併を経験した後の教育行政への姿勢の違い(職員配置、学校統廃合、社会教育行政)があり、その調整に難航していることが明らかとなった。調査結果については、研究論文として現在執筆している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
垂直な平板に沿う遷移乱流自然対流の伝熱促進とその輸送機構に関する基礎的研究

当該年度は、まず第一に可視化および画像処理を援用した自然対流境界層の乱流遷移に関する実験を行い、速度場および温度場の観点から熱流動構造を把握した。その結果、遷移域の壁面近傍に大きなスケールの低温度馬蹄形流体運動が存在し、それが自然対流の熱伝達に重要な役割を果たしていることを明らかにした。この流体運動は、三次元的に不安定な構造を有しているが、繰り返し実験に基づいた統計処理の結果、伝熱面熱流束やその発生位置に依存しないことも併せて明らかにした。馬蹄形流体運動を境界層の比較的早い時期から創始することで、壁面全体の伝熱促進が図れるものと考えられる。具体的手法については、さらに時間を要するため、現在の検討課題である。次に層流や遷移域の熱伝達率よりもさらに高い熱伝達率を有する乱流域の自然対流についても併せて伝熱促進を試みた。突起やステップを乱流境界層中に設置し、それが熱や流れに与える様子を観察・検討した。その結果、これらの障害物を導入することで5割ほど高い熱伝達率を達成することができた。自然対流で伝熱促進を実施する場合、障害物による摩擦損失を考慮に入れる必要がないことに利点がある。また流動構造の観察から伝悦促進の原因を検討した結果、障害物周りに有起される流れが周囲の低温度流体を積極的に壁面近傍に巻き込むことで、より多くの熱を輸送していることが明らかになった。自然対流が利用できる体系であれば、それを積極的に有効利用する必要がある。以上の結果は、次年度論文にまとめる予定である。