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『短論文』の歴史的、文献学的、哲学的研究を中心とするスピノザ哲学の形成過程の研究

具体的には、『短論文』のオランダ語の哲学術語の特質を検討しながら、『エチカ』との相違関係に的を絞って、『短論文』での諸問題の論じられ方の特徴を明らかにしていかなければならない。4年計画の2年国になる今年度は、課題の中心であるスピノザの『神、人間とそのさいわいについての短論文』(以下『短論文』と略)について、次のような研究を行なった。1.昨年度から継続して、オランダ語テクストの諸版(写本に基づく)の読み方の校合を、諸国語訳も参照しながら行ない、従来つけられてきた文献学的・哲学解釈上の注解、注釈を検討・整理する基礎的読解作業を進めた。2.伝承されている歴史事実をもとにして、『短論文』にまつわる特殊な歴史的事情の研究を継続して進めた。昨年度の研究成果を踏まえて、今年度は、(1)『短論文』はもともと何語だったのか、(2)もともと口述だったのか否か、(3)その成立の事情と時期、という三つの重要な問題について、研究史上の主要な諸説を検討し、その綜括的整理を試みた。その考察の一部は、別掲の論稿で扱われて示されたほか、それに先立って、スピノザ協会の年度総会の講課でも明らかにされた。3.外国旅費を使ってオランダに出張し、次の点で成果を得た。(1)王立図書館に所蔵されている『短論文』の二つの原典写本を閲覧し、比較考察するとともに、刊本テクストの読解作業の過程で生じた疑問点の解決につとめた。(2)ロッテルダムのエラスムス大学に運かれているスピノザ研究センターで、『短論文』の哲学的内容についてこれまでに得た知見に基づいて研究発表を行ない、当地のスピノザ研究者から論評を得た。またこの研究課題全体についても担当教授から意見を得た。今後の研究の展開に関して特記すべきこととして、上記3の(1)によリ、二つの写本のマイフロフィルムの入手の見込みが得られたことで、両写本の解続と比較研究を通して、文献学的研究の進展が期待できる。4年計画の3年目になる今年度は、課題の中心であるスピノザの『神、人間とそのさいわいについての短論文』(以下『短論文』と略)をめぐって、次のような研究を行なった。1.オランダのハーグ王立図書館所蔵の『短論文』の二つの写本(原典写本AとそれにもとづくB)のマイクロフィルムを入手し、両者を比較しながら解読した。それにより、刊行テクストと諸国語訳による研究の過程で生じた疑問点の解明にもつとめた。従来つけられてきた文献学的・哲学解釈上の注解注釈を検討・整理する基礎的研究を継続した。2.未完作品『知性改善論』(『短論文』に先立つ可能性が濃厚)、『エチカ』(『短論文』の完成形態)との比較研究を次の点から行なった。真理の問題を中心に据えて、(1)『知性改善論』中断の理由とみられる真理探求の方法の問題点を探った。(2)『短論文』ではその克服がはかられたこととなおそこに限界があったことを洞察し、(3)『エチカ』の新理論との比較検討をした。三つの作品の継承的展開を解明するために、『短論文』における神の存在のアポステリオリな証明が重要であるという着眼を得た。3.外国旅費によりイタリアのマチェラータ大学に出張し、『短論文』の最高権威であるフィリッポ・ミニーニ教授から、これまでの研究と上記2に関して指導を受けながら討議を重ねた。それにより疑問点を解決し、新しい知見も得られた。さらに同教授が準備中の『知性改善論』の新しいテクストの原稿コピーを入手し、それにもとづく同作品の基礎的研究に着手した。4.今年度末に行なわれる日仏哲学会春季シンポジウム(テーマ「合理主義と真理」)において、提題者の一人として「スピノザと真理」という題で、上記2の研究成果を中心に発表を行なう。
強皮症の発生病理における一酸化窒素(NO)の分子機構

強皮症は[I]結合組織病(多臓器の線維化)、[II]免疫異常(自己抗体産生)、[III]血管障害、(レイノー症状など)の側面を同時に有している。これら[I]-[III]を包括的に説明できるものとして活性酸素が挙げられ、中でも種々のサイトカインと関連して強い組織障害を生じ得る一酸化窒素(以下NO)がレイノー症状や肺障害で重要な働きを有すること、ブレオマイシンなど肺線維症発症因子によりNO産生が誘起されることが近年明らかにされつつある。我々は強皮症患者サンプル及び強皮症モデルマウス、サンプルにおいて誘導性と血管内皮性のNO合成酵素(NO synthetase iNOS and eNOS)の発現を正常組織と比較検討し、NO産生を器官培養・細胞培養で検討することにより,皮膚線維化発症におけるNOの役割を検討する。研究初年度の平成12年度の目標としては強皮症患者サンプルにおける検討を行った。すなわち、強皮症患者の浮腫期3例、硬化期5例より直径5mmのパンチパイオプシー標本(皮下組織まで)を得、既に教室で作成していたiNOS、eNOSに対するモノクローナル抗体を用い、免疫組織学的にその発現状態を正常組織(5例)と比較検討した。その結果硬化期では正常組織との差を認めなかったが、浮腫期においては,一部iNOS発現の増強を認めた。eNOSの変化は不定であった。現在は,各線維における器官培養系での検討準備に入っている。さらに、各組織由来細胞の培養にも入りつつある。
非培養自家脂肪組織幹細胞の局所への集積システムによる骨再生の試み

本研究の目的は、骨欠損部への幹細胞の集積を誘導することで、脂肪組織から分離した幹細胞濃縮液を培養操作を経ずに、直接生体に応用する効果的な骨の再生療法を実現することにある。脂肪組織には間葉系幹細胞(MSCs)が多量に存在し、余剰組織として十分な量の回収が可能であり、脂肪組織から採取・分離した細胞(脂肪由来細胞;ADCs)を、培養操作を経ずに骨欠損部へ応用することで、培養操作による多大な労力と経費を必要とせず、また細胞の増殖、分化能の個体差をなくすことが可能となる。また脂肪組織には血管内皮前駆細胞(EPCs)も豊富に含まれており、培養操作を加えなければ、この細胞群も直接局所で応用することができると考えられる。本年度は、まずヒトの頬脂肪体またはラットの鼠蹊の脂肪組織からのADCsの単離の手技の確立させることができた。またADCsの特性について表面抗原を用いた解析を行い、MSCsやEPCの含有率を現在調査している。さらに、マウスへの移植実験としてADCsと成長因子(BMP)を併用させてマウスの皮下へ移植した際の異所性骨形成の評価も行っている。加齢にともないBMPに対する生体の応答性は低下するため、単独の移植のみでなくそれに応答する細胞の添加が有効であると考えられる。非培養のADCsを使用することで、BMPの反応性が高まる可能性があり、その使用量を減らすことが出来れば、術後の腫脹等の副反応の危険性を回避でき、経済性も高められると期待される。現在ADCsと成長因子(BMP)を併用させマウスの皮下への移植を行い、異所性骨形成についてμCT、HE染色、NIH等を用いて非培養ADCsを併用させることの有意性を評価しているところである。今後、ADCsの静注や培養ADCsとBMPを併用させた場合との比較実験も順次予定している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
2次形式の表現について

二次形式の表現についての研究の内、特に変数の数が一致しているときを考察の対象とし、変数の変域を拡張したとき変数変換で互いに移りあえるとき元の二次形式の間にどのような関係があるかを調べた。問題を以下のようにGLの有限部分群の特殊な整表現の話と捉え直す。Kを有理数体上有限次ガロア拡大体としOをその整数環、ΓをK/Qのガロウ群とする。Gをn次正則行列の有限部分群でGの全ての元gはその逆行列も共にOの元を要素に持つものとする。更にGはΓ不変と仮定する。即ちΓの元σとGに属する行列gに対してgの要素を一斉にσで移した行列も再びGに属するものとする。このときGを有理整数環上の格子LのOに係数拡大したものOLに作用させるとLのある直和分解が存在してGの元は1の巾根倍を除いて各(有理整数環上の)直和因子の間の同型を引き起こしていることが期待される。この予想をΓが巾零群の時に解決し、更にn=2の時にΓに何の条件も加えず解決した。これによってこの問題が以前から創造されていたように代数群の問題ではなく整数論の問題であることがはっきりとした。例えばn=2の時には有理数体上2しか分岐しないガロア群が3次の対称群に同型な代数体の非存在が本質的にきいてくる。また問題の本質的部分がどこにあるかもわかった。
超機能発現を目指す増感剤や化学発光剤の開発研究

基本的な機能を集積して超機能を発現させることを目的としている.超機能とは組み合わせに使われた基本的な機能とは異なる高次の機能を意味する.基本的な機能としては光吸収能(色素),化学発光能,金属取り込み能,蛍光能,電子供与能などを用いた.我々が取り組んでいる超機能は上に示した化学発光能とイオン取り込み能を組み合わせた応答能である.課題の超機能発現の基本となる機能としてイミダゾール系発光系と金属取り込み能を組み合わせ応答性蛍光発系を構築した。これまでに取り組んできた4,5-diphenyl-2-(2-pyridyl)-imidazoleを展開しキレート部位を持つ2-(2-hydroxyphenyl)-4,5-diphenyl-imidazole 1へと発展させた。1のKOH/MeOH開始剤による化学発光効率はlophine peroxideの0.28倍であるが、開始剤をTBAF/THFに換え,溶媒をdry DMFにすると530倍にもなる.興味深いことに2位のphenyl基の0-,m-,p-また位に-OH基を導入するとKOH/MeOH開始剤による化学発光効率はほとんど同じであるばかりか低い。たとえTBAF/THF開始剤による化学発光効率はo-位に-OHがある場合だけ高くなり、m-,p-にあるものは相変わらず低いままである。この系の発光機構は複雑で、わからない点が多いいが、蛍ルシフェリンにも-OH基があり生物発光は高い効率であるのに化学発光は低い。これも-OH基にまつわる解明されないままの謎として残っている問題である。lophine hydroperoxidesからは一重項酸素の発生も認められる。一重項酸素発生の置換基効果を調べる目的で2-(p-置換phenyl)lophine peroxidesを用い一重項酸素発生効率を測定したところ、電子吸引基で発生効率の増大が認められ、電子供与基では化学発光効率の増加が認められた。さらには2,11-diaza[3,3]-paracyclo(9,10)anthracenophane誘導体の金属カチオンの存在下での応答性を観測した。以上当初の目的を充分に達成した。これらの研究への化研費の援助を感謝する。超機能を求める当研究の方法論は基本的な機能を材料として組み合わせて,材料として使う基本的な機能とは異なる有用な機能を発現させることにある。先ず,応答性化学発光系としては,発光能を持つイミダゾールと,金属取り込み能を組み合わせて金属を導入したとき,コンホーメーション変化させることで発光高効率の変化する化学発光系を造った.金属として亜鉛を導入すると,金属を入れないときの約20倍の効率に達することを確認し,この金属応答性について報告した。金属取り込み能としてベンゾクラウンを化学発光能としてイミダゾールを組み合わせた応答性化学発光系に今挑戦して,その合成に辿り着いたところである。さらにポルフィリン環の特性生かし,金属をかますなどして化学発のコントロールが可能となる出来るものもものにしたいと考えている。これとは反対の電子受容体として特殊な構造を持つアアゼピニウムカチオンも合成することに成功し報告した。ユロリジル基とルテノセンを組み合わせた電子供与体と光子受容体であるシアニン色素を組み合わせ近赤外に感応する光合成系,や光重合系を構築したいと考えている。

そこで近赤外光増感重合の増感剤の増感効率を上げるための新しい方法論を模索し,シアニン色素と電子供与体を共役系で結ぶと,可視部から近赤外部に高い感度を持つ光重合系が実現することを明らかにしている.さらに,我々の開発した高い電位供与能を持つユロリジルルテノセンを組み合わせた時,どうなるか興味深いところである。それに必要なルテノセンの合成それのホルミル化の段階に来ている。今後この新しい電子供与体,電子受容体の酸化電位を感度良く測定する必要があるが,サイクリックボルタンメトリーのバージョンアップを科研費により実現させた。超機能発現を目指し以下に示す成果を挙げた。さらに最終的な目標を達成すべく,研究は進行中である。発光能を持つイミダゾールと一座および二座配位金属取り込み能を組み合わせたとき,一座配位子系では見られない発光効率の増大する化学発光系を構築した。金属として亜鉛を導入すると,金属を入れないときの約20倍の効率に達することを確認し,この金属応答性について報告した。さらに二座配位性のものの過酸化物誘導体をシリル化しフッ素アニオンで発光させると基準値の540倍もの効率増大を認めた。これは分子内水素結合を切ることで発光課程が優先する為であることを明らかにした。さらにこれらの過酸化物が一重項酸素の生成源として,熱発生源としても重要なものであることを明らかにし報告した。光化学発光能としてバイプレンマーを分子内に組み込んだ応答性化学発光系を合成し,その光化学的特性を明らかにした。ユロリジル基とルテノセンを組み合わせた電子供与体と光子受容体であるシアニン色素を組み合わせ近赤外に感応する光合成系,や光重合系を構築したいと考えている。そこで近赤外光増感重合の増感剤の増感効率を上げるための新しい方法論を模索し,シアニン色素と電子供与体を共役系で結ぶと,可視部から近赤外部に高い感度を持つ光重合系が実現することを明らかにしている。サイクリックボルタンメトリーのバージョンアップを実現し光照射による電流,電圧の変化を測定し,従来知られているメロシアニン系と同程度の性能を持つことを確認した。さらに,我々の開発した高い電位供与能を持つユロリジルルテノセンを組み合わせた時,どうなるか興味深いところである.それに必要なルテノセンの合成それのホルミル化の段階に来ている。今後この新しいシアニン色素の合成,酸化還元電位の測定,太陽電池特性を明らかにしたい。基本的な機能を集積して超機能を発現させることを目的としている。超機能とは組み合わせに使われた基本的な機能とは異なる高次の機能を意味する。基本的な機能とてしては光吸収能(色素),化学発光能,金属取り込み能,蛍光能,電子供与能,電子吸引能などを用いた。課題の「EL剤の開発」は原料のアクリドン化合物(φf1=0.86)の蛍光とジアザジベンゾペリレン化合物(φf1=0.23)の蛍光の比較を行いEL剤としての性能を比較したところアクリドン化合物がよい性質を示したのに反してジアザジベンゾベリレンは今後の検討課題となる。
N型糖鎖修飾を受けない膜貫通型タンパク質の品質管理に関する研究

ヒトGタンパク質共役型受容体(GPCR)823種についてデータベース検索を行い、その内の53種がN型糖鎖修飾モチーフであるN-x-S/T配列を細胞外領域に有していないことを見出した。その53種のうち42種については、稀に糖鎖修飾が行われるN-x-C配列をも有していないことが判明した。N-x-S/T/Cモチーフを含まないGPCRのうち、ヒトα2Bアドレナリン受容体(ADRa2B)を含む6種類のGPCRに対して遺伝子クローニングを行った。これらを培養細胞株に過剰発現させてウェスタンブロット法(WB)により分子量を測定したところ、構成アミノ酸数から予測される位置にシャープなバンドが確認された。すなわちN-x-S/T/Cモチーフを有していないGPCRが糖鎖修飾を受けていないことを確認した。フローサイトメトリー及び共焦点レーザー顕微鏡を用いてこれらのGPCRの細胞内局在を確認したところ、糖鎖修飾を受けずとも正しく膜発現しているGPCRも存在していることが確認された。膜発現が良好に観察されたADRa2Bについて構造異常型であるC164A(分子内ジスルフィド結合を形成できない変異体)を作製した。C164Aはwtと比較して細胞膜表面への発現が減少しており、小胞体に局在していることが観察された。WBによりそれぞれの定量を行ったところ、C164Aの総タンパク量はwtと比較して減少していた。プロテアソーム阻害剤であるMG132やラクタシスチンで細胞を処理するとこの差がなくなったことから、構造異常型がプロテアソームで分解されていることが示唆された。免疫沈降法によりADRa2Bのユビキチン化を検出したところ、C164Aはwtと比較してよりユビキチン化されていることを見出した。以上の結果から糖鎖修飾を受けないGPCRに対して、(1)糖鎖を介さない小胞体品質管理機構が存在していること(2)構造異常を起こした場合にユビキチン-プロテアソーム系によって分解を行っていることが強く示唆された。
精巣内高estradiol:testosterone比環境中精子発生能障害

今回medically hypophysectomized ratを作成し、一定のFSHを外因性に投与した条件の下で精巣内における種々のestradiol:testosterone環境の設定を試みたが実際には投与後の血中testosteroneおよびestradiol濃度に比してそれらsteroid homoneの精巣内濃度が低く、また末梢性のaromataseによるtestosteroneからestradiolへの変換も加わり予定の精巣内内分泌環境設定は非常に難しいものであった。そこでこの実験と平行して行った治療薬としてのmecobalaminとidebenoneのSertoli細胞に対する効果をratSertoli細胞培養にて検討し若干の知見を得たので報告する。1.MecobalaminのSertoli細胞に対する効果:Sertoli細胞のtransferrinおよびinsulin-like growthfactor-I(IGF-I)分泌に対してmecobalaminは100ng/mlまで量依存性にその分泌を増加させた。特にmecobalamin 20ng/ml以上の投与量でそれらの分泌は有意に増加した。Mecobalaminの筋注および静注時最高血中濃度が22.4ng/ml,85ng/mlであることから、これらのルートによる投与でSertoli細胞機能賦活化が示唆された。2.IdebenoneのSertoli細胞に対する効果:Transferrin分泌はidebenone投与により変化しなかったが、IGF-I分泌はidebenone 0.5mug/ml,1.0mug/mlの濃度下で有意に増加した。Idebenone経口投与時最高血中濃度が0.9mug/mlであることから経口投与でSertoli機能の中でもIGF-1分泌能が賦活化されることが示唆された。Mecobalaminとidebenoneの併用効果:これら2剤の併用による効果はまったく認められなかった。以上の結果からSertoli細胞機能低下に対してmecobalaminおよびidebenoneは有用であることが示された。
階層のある材料組織の定量化と陽的均質化法によるその強度予測

材料の微細組織の変化は、複数の相がお互いに影響しあった総合的な結果として現れる。一方、金属材料学では、材料の不均質性を積極的に利用しその特性向上が図られてきた。本研究では、不均質材の組織の時間発展過程とその特性変化を求めることを目的として、複雑な階層組織を示す耐熱材料を対象として、そのミクロ組織の変化量を組織自由エネルギーで定量化し、それに基づき組織の時間発展を明らかにし、組織と強度の定量的関係を求めた。具体的には、階層構造組織の対象として主にニッケル基合金におけるガンマープライム相のラフト構造の形成とその崩壊の一連の組織変化過程をPhase-field法を用いてシミュレートし、クリープ強度との対応関係を調べた。その結果、クリープ初期に[001]方向に垂直に平板状に形成されたラフト構造は、時間とともにクリープひずみが増加するにともない、波状に変化し崩壊してゆくことが明らかとなった。これはひずみの蓄積にともなってeigenひずみの値が立方対称から正方対称に変化することによって、ラフトの安定面が(001)面から傾いた面で安定となるためである。一方、これら(001)面ラフト構造の安定性は合金のクリープ強度(寿命)特性と直接対応していることがわかった。さらに、ラフトの(001)面からの傾斜角により、クリープ中に蓄積されたひずみ量を逆算できる可能性も示唆された。クリープこのような階層組織の安定性と強度の関係はフェライト系耐熱鋼でも認められ、その安定性に対する合金元素の効果は一連の三成分系相互拡散係数から求めた交差相互拡散係数により明らかとなった。階層構造を組織自由エネルギーにより定量化し、その時間発展をそのエネルギーの時間関数として表現することを目指し、研究初年度の平成17年度では以下の研究を進めた。(1)組織自由エネルギーの評価に必要なパラメータを決定するための基礎実験:Fe-10mass%Crを基本系としたFe-Cr-C三元系鋼を用いて、所定の熱処理を施した後、階層構造の各界面である旧オーステナイト粒界、マルテンサイト相のパケット境界、ブロック境界およびラス境界のそれぞれの界面エネルギーの総和を、それぞれの界面積の絶対値、およびそれぞれの面積割合の時間発展から実験的に見積った。一方、MC炭化物、Cr_<23>C_6炭化物およびLaves相の各析出物については、その大きさと体積率に関する実験値から組織自由エネルギー変化に対する寄与を見積った。その結果、炭化物析出による自由エネルギー変化が数十J/molであるのに対し、Laves相析出にともなうエネルギー変化は数J/molと一桁小さい値であることがわかった。さらに、マルテンサイト相の階層構造であるパケット境界、ブロック境界およびラス境界の変化によるエネルギーは1J/mol以下と極めて小さい値であることが明らかとなった。(2)ラスマルテンサイトの歪エネルギーの評価:Fe-Cr-C三元系鋼のラスマルテンサイト内に蓄積された歪エネルギーを見積るために転位密度の測定を行い、弾性論に基づいた転位エネルギーを基に、ラスマルテンサイト中に蓄積された弾性歪エネルギーの算出を行った。その結果、オーステナイト相からマルテンサイト相への変態直後の歪エネルギーは約7J/molであったが、600°Cで数時間の焼戻しにより急激に減少し、それは約1J/molとなった。以上の結果は、今後マルテンサイト鋼の組織変化をPhase-field法を用いてシミュレートするための基礎的データである。本年度得られた結果は以下のとおりである。(1)時間パラメータを規格化するための拡散実験:Fe-Cr-W, Fe-Cr-Mo, Fe-W-Re, Fe-Cr-Reの各三元系における相互拡散係数を求めた。これらの実験で得られたフェライト系合金における耐火金属元素の相互拡散係数を元に算定した有効拡散係数を求めた。

これらの値は組織変化シミュレーションを行う際に用いる易動度の値を決定するデータとなる。また、この実験を行う中で、CrとMo、およびWとReはお互いに引力作用を及ぼし、Fe中における拡散を抑制する効果があることがわかった。これに対し、CrとWはFe中でお互いに反発し、Crの存在はFeとWの相互拡散を助長させる効果をもつことが示唆された。(2)ラスマルテンサイト相の階層構造:ラスマルテンサイトの階層構造の時間発展シミュレーションに用いる初期構造を実験的に決定した。実用10Cr系耐熱鋼の調質組織をSEM/EBSDで結晶方位解析像を取得し、マルテンサイト相の結晶方位の24バリアントを基に実験データを解析し、階層構造変化のシミュレーションに用いるための初期組織情報とした。(3)組織変化に対する外部応力効果の検討:昨年度までに調質組織のマルテンサイト相の組織自由エネルギー変化は数十J/molであることを得たが、本年度は外部応力によってどの程度のエネルギーが蓄積されるかを、オーステナイト鋼を用いて評価した。その結果クリープ中に蓄積されている歪エネルギーはほぼ1J/mol程度であり、クリープ破断材では1.72J/molほどであることがわかった。マルテンサイト鋼では、初期のマルテンサイト組織が高い転位密度と歪エネルギーをもっており、焼戻しによってそのエネルギーが解放されてほぼ1J/mol程度に漸近するが、その値とほぼ同等な量がクリープ中に蓄積されることが示唆された。材料の微細組織の変化は、複数の相がお互いに影響しあった総合的な結果として現れる。一方、金属材料学では、材料の不均質性を積極的に利用しその特性向上が図られてきた。本研究では、不均質材の組織の時間発展過程とその特性変化を求めることを目的として、複雑な階層組織を示す耐熱材料を対象として、そのミクロ組織の変化量を組織自由エネルギーで定量化し、それに基づき組織の時間発展を明らかにし、組織と強度の定量的関係を求めた。具体的には、階層構造組織の対象として主にニッケル基合金におけるガンマープライム相のラフト構造の形成とその崩壊の一連の組織変化過程をPhase-field法を用いてシミュレートし、クリープ強度との対応関係を調べた。その結果、クリープ初期に[001]方向に垂直に平板状に形成されたラフト構造は、時間とともにクリープひずみが増加するにともない、波状に変化し崩壊してゆくことが明らかとなった。これはひずみの蓄積にともなってeigenひずみの値が立方対称から正方対称に変化することによって、ラフトの安定面が(001)面から傾いた面で安定となるためである。一方、これら(001)面ラフト構造の安定性は合金のクリープ強度(寿命)特性と直接対応していることがわかった。さらに、ラフトの(001)面からの傾斜角により、クリープ中に蓄積されたひずみ量を逆算できる可能性も示唆された。クリープこのような階層組織の安定性と強度の関係はフェライト系耐熱鋼でも認められ、その安定性に対する合金元素の効果は一連の三成分系相互拡散係数から求めた交差相互拡散係数により明らかとなった。
牛白血病発症牛におけるプロウイルス遺伝子の組込み部位とその変異に関する研究

白血病発症牛において、牛白血病ウイルス(BLV)のプロウイルスが組込まれている領域を、48個体から得た90例の腫瘍組織を用いて、InversePCRにより解析した。BLVプロウイルスの43.6%が遺伝子上に組込まれており、62.5%が宿主ゲノムの転写方向と一致していた。遺伝子に組込まれたBLVプロウイルスは1ヶ所の組込み位置を除いて全てイントロンへ組込まれていた。転写開始点近傍やCpGアイランドへ優先的に組込まれることはなかった。BLVプロウイルスはBLVの産生が抑制される位置に組込まれ、宿主側の免疫応答を回避していることが示唆された。レトロウイルスは増殖するために自己のゲノムを逆転写後、宿主ゲノムに組込むことが必要である。近年、いくつかのレトロウイルウイルスにおいて、ウイルスゲノムが優先的に組込まれる領域が存在することや、病態別に組込まれる領域が異なることが報告されている。本研究では白血病発症牛においてBLVプロウイルスがどのような領域に組込まれているかを解析した。材料は関東地方の食肉検査所から提供された48個体90サンプルとBLV持続感染株化細胞1株を用い、組込み位置の解析はInverse PCRを行った。その結果55の独立した組込み位置を決定することができた。BLVプロウイルスに隣接したウシゲノムを解析した結果、特定の染色体に組込まれる傾向は無かった。遺伝子に組込まれたBLVプロウイルスは1ヶ所の組込み位置を除いて全てイントロンへ組込まれており、エクソンに組込まれたBLVプロウイルスにおいてはストップコドンの下流に組み込まれていた。また、転写開始点近傍やCpGアイランドへ優先的に組込まれることは無く、繰返し配列や回文配列へ特異的に組込まれてもいなかった。このように、BLVプロウイルスの組込み位置にホットスポットは存在しなかったが、遺伝子への組込みでは非常に高い確率(95.8%)でイントロンであり、HIV-1のように優先的に遺伝子に組込まれてはいなかった。このことはBLVプロウイルスの組込み位置がBLVのウイルス産生の抑制に有利に働き、BLV感染細胞が長期に亘って免疫応答を回避していることが示唆された。牛白血病ウイルス(BLV)が組込まれることで起こる宿主細胞側の細胞内シグナル伝達因子の発現変化について解析した。B細胞レセプター(BCR)からのシグナル伝達は細胞の生存、増殖および分化を正および負に制御している。そのシグナル伝達に密接に関与する非受容体型チロシンキナーゼであるIck/yes-related novel tyrosine kinase(Lyn)およびSpleen tyrosine kinase(Syk)の発現量の変化を解析し病態への関与があるかを検討した。その結果、PL発症牛のSykの発現量はBLV陰性牛と比較して有意に(P<O.05)上昇していたが、腫瘍発症牛はBLV陰性牛と比較して有意に(P<0.05)低下していた。一方、腫瘍発症牛のLynmRNAの発現量はBLV陰性牛と比較し有意な上昇が認められた(P<O.05)。PL発症牛もBLV陰性牛と比べLyn発現量の上昇傾向が認められたが、有意な差は認められなかった(P>0.05)。Lynは病態の進行とともにmRNA発現量が上昇する傾向が認められた。PL発症牛ではLynおよびSykのmRNA発現量が上昇していたことから、BCRシグナルが亢進し、細胞の分化や増殖に影響を与えている可能性が示唆された。一方、腫瘍発症牛においてはLyn mRNA発現量の上昇は認められたが、Syk mRNA発現量の低下が認められたため、LynはSykを介さずにシグナル伝達を引き起こすことが考えられた。BLVのgp30にはC末端側にYxxLモチーフが3つ連なってコードされており、2つのYxxLモチーフを骨格とするITAMが重複した配列を有する。現在、ミエローマ細胞にYxxLモチーフをC末端側からひとつずつ段階的に欠損させたgp30を導入し、上記したシグナル伝達がgp30のITAMによって引き起こされているかの解析を行っている。牛白血病ウイルス感染牛は、70%の個体は無症状(AL)であるが30%の個体では末梢血中のB細胞がポリクローナルに増殖する持続性リンパ球増多症(PL)を示す。そしてBLV感染牛の15%のみが数年の潜伏期を経て白血病を発症する。国内での本疾病発症数はこの数年間で急増し、年間1,000頭を超えている。レトロウイルス感染に起因する疾病ではプロウイルスの宿主ゲノム組込み位置が病態進行に関連していると考えられている。本研究ではBLVの各病態におけるBLV組込み位置を探索した。

BLV感染牛を末梢血白血球数から3頭のAL個体および4頭のPL個体に区分し、ゲノムDNAを抽出した。また、21頭のEBL個体については発症リンパ節を用いた。BLV組込み位置の解析は、5'LTR領域に隣接する宿主ゲノムをInverse PCRにより増幅し、シークエンスを行った。得られたシークエンス結果をBlast検索にかけ、牛ゲノム内のBLV組込み位置を決定した。繰り返し配列への組込みはRepeatMaskerを用いた。BLVの組込み位置はすべての染色体に分布し、特定の染色体位置または遺伝子への集中はみられなかった。転写領域には少なく、3分の1程度のプロウイルスのみが転写領域に組込まれていた。さらに、転写開始領域では10%以下と少なく、40%以上のプロウイルスが転写開始領域から50kb以上の距離に位置していた。同様にCpGアイランド近傍への組込みは7%以下と低かった。これらの傾向はすべての病態に共通していた。次に塩基配列の特徴を解析すると、A/T率の高い位置およびLINE配列に有意に多くみられた。これらの結果より、BLVプロウイルス組込み位置は特定の部位に集中しておらず、組込み位置と病態との関連性は低いと思われる。また、BLVはA/T率の高い配列を好み、組込みには一定の認識配列が存在することが示唆された。昨年度は腫瘍発症牛を対象としてBLVゲノムの組込位置を検索し、BLVの組込み位置はその病態発症に直接影響することは無いが、転写に不利な領域へ組込まれていることを示した。今年度はBLVが組込まれることで起こる宿主細胞側の細胞内シグナル伝達因子の発現変化について解析し、BLV陰性牛、PL牛、腫瘍発症牛でこれらに違いがあることを明らかにした。研究課題は順調に進んでいると思う。24年度が最終年度であるため、記入しない。BLVのgp30全長を導入したミエローマ細胞と、YxxLモチーフをC末端側からひとつずつ段階的に欠損させたgp30を導入したミエローマ細胞で、各種細胞の細胞内シグナル因子および分化について比較し、細胞の増殖分化に関与するトニックシグナリングがgp30のITAMによって引き起こされているかを解析する。また、様々な病態のBLV感染牛においてBLV遺伝子の発現とBLVが組込まれている宿主側遺伝子の発現を比較し、BLV遺伝子の発現が宿主側の遺伝子発現に依存しているかを調べる。
ALK融合遺伝子陽性肺癌におけるアポトーシス抵抗性因子の解明と克服治療の開発

肺癌は我が国における悪性新生物による死亡原因の第一位であるが、近年分子標的薬の開発が急速に進んでいる。ALK融合遺伝子陽性肺癌(以下、ALK肺癌)に対してALKチロシンキナーゼ阻害薬(ALK-TKI)は著明な腫瘍縮小効果を示すことが多いが、奏効期間が短い患者群が存在する(自然耐性)。この患者群が本来のALK-TKIによる治療の恩恵を享受するためには自然耐性機構を明らかにし、その耐性因子を標的とした治療を確立することが必須である。以前、申請者らはin vitroの検討で、EGFRリガンド及びHGFによる側副経路の活性化が、第二世代ALK-TKIであるAlectinibの耐性因子となり得ることを報告した(Tanimoto et al. Oncotarget 2014)。しかし、ALK肺癌において、自然耐性症例の臨床検体を用た検討はほとんどなく、詳細な耐性のメカニズムは明らかとなっていない。一方で、自然耐性としては近年アポトーシス抵抗性が、分子標的薬の耐性を早期に誘導する因子として注目されている。このことから申請者はALK肺癌におけるALK-TKI自然耐性においてもアポトーシス抵抗性が関与している可能性を考慮し、ALK肺癌におけるALK-TKIによるアポトーシス誘導経路を明らかにすることを目的として検討を開始した。第二世代ALK-TKIであるAlectinibは、ALK肺癌患者において、無増悪生存期間中央値が2年以上と長期的な効果を示すが、一部の患者群では数ヶ月以内で増悪する。申請者はこの自然耐性機構としてアポトーシス抵抗性に着目し、in vitroでがん抑制遺伝子として知られるp53の活性低下が一因となり得ることを新たに見出した。昨年、p53の変異がALK肺癌の約23.8%に存在し、ALK-TKIによる無増悪生存期間がp53野生型群と比較して短縮することが報告された(Kron A etal. Ann Oncol 2018)。そこで申請者らはp53変異を有するALK肺癌に対する有望な治療法の開発を行っている。これまで世界で報告のなかったALK肺癌におけるp53の自然耐性への寄与をin vitroで示すことができている。具体的にはp53変異を有するALK肺癌細胞株に対し野生型のp53遺伝子を導入したところアポトーシス抵抗性が解除された。また、p53機能を保持しているALK肺癌細胞株に対しp53遺伝子を発現抑制させたところアポトーシス抵抗性を認めた。さらにp53変異を有するALK肺癌に対し、自然耐性を克服する新規治療薬の効果を示唆する結果が得られている。in vivoで新規治療法の効果を確認し、臨床応用への道筋を立てていく。in vivoの検討が必要であるため、マウスと試薬の購入費が多く占める。
NF-κB活性化機構を阻害するスーパーアスピリンの合成

本研究はNF-kB活性化に重要な役割を持つIKKおよびIKK活性化酵素であるNAKを標的として、新規阻害剤を開発することを目的として行われた。新規阻害剤に対するシーズ化合物として、IKK阻害活性を持つアスピリンおよびJ型プロスタグランジン(PGJ)を用いた。アスピリンを基本骨格として10種類程度の誘導体を化学合成し、in vitroおよびin vivoにおいてIKK阻害活性あるいはNF-kB活性化阻害作用を検討したが、アスピリンと同等以上の阻害活性をもつ化合物は得られなかった。一方、PGJを基本骨格とした誘導体を20種類程度化学合成して上記と同様にIKK阻害活性およびNF-kB活性化阻害活性を検討したところ天然型PGJと比較して10倍程度高活性を持つ新たな誘導体が得られた。本誘導体は細胞内において、リコンビナントIKKと同様に複合体を形成するIKKに対しても阻害効果を示し、また細胞に投与するとTNF-aあるいはIL-1b刺激によるNF-kB活性化を顕著に抑制した。以上の結果から、本研究により合成された新規誘導体は天然型PGJに比較して非常に高活性を持つ薬物と考えられ、今後新たな抗炎症剤として開発することを目的に、体内動態あるいは個体レベルでの抗炎症効果等を検討していく予定である。
窒素循環を基軸とした大規模農業地域-都市間の食糧循環とその持続可能性の評価

本研究では、世界の食糧・エネルギー需給(循環)の持続可能性を評価するために、それらの循環量が世界で最も多い国の一つであるブラジルに注目し、食糧およびバイオエタノール生産の持続可能性について食糧の主要成分である窒素の循環を軸に評価することを目的とし、最終年である平成30年度は計画に沿って下記のとおり実施した。(1)農業地域物質循環問題評価:2年目までにサンパウロ州のヒオ・クラロ試験地ピラスヌンガ試験地およびサン・カルロス試験地の農業試験地を対象に実施した地下水および地表水の調査結果、および窒素をはじめとする主要溶存成分、安定同位体などの分析結果についての取りまとめを行った。また、それらの結果に加えて既存情報や先行研究の内容を踏まえ、異なる土地利用(サトウキビ、大豆、トウモロコシなど)からなる農地スケールでの窒素収支を定量的に評価した。(2)広域農地ー都市物質循環影響評価:農地および都市域を含むサンパウロ州のティエテ川流域を対象に準分布型流域水・物質輸送モデル(SWAT)を適用し、流出解析を実施した結果、農地よりも都市部が主な窒素負荷源となっていることが明らかになった。一方で、本流沿いに分布するダムのトラップ効果によって、結果的に流域からの窒素負荷量が大幅に減少していることも明らかとなった。(3)地域間循環影響評価:ブラジル最大のサトウキビの生産地であるサンパウロ州をはじめとした南東部地域では、近年生産量が頭打ちになっており、機械化や人件費の高騰が影響している可能性が明らかになった。一方で、人件費が安い北東部地域などでは生産効率的には採算ベースを確保しており、今後、サトウキビ栽培をはじめとする農業をとりまく持続可能な社会の構築・維持を実現していくうえでは、環境負荷との兼ね合いによるバランスの良い地域の発展の方向性を明らかにしていく必要があると考えられる。本研究では、世界の食糧・エネルギー需給(循環)の持続可能性を評価していくために、それらの循環量が世界でも最も多い国の一つであるブラジルに注目し、食糧およびバイオエタノール生産の持続可能性について、食糧の主要成分である窒素の循環を軸に評価することを目的とし、初年度である平成28年度は、計画に沿って下記のとおり実施してきた。(1)農業地域物質循環問題評価:サンパウロ州における数か所の農業流域を試験地とし、サンパウロ大学の研究者と共同で地下水および地表水の調査を定期的に実施し、窒素をはじめとする主要溶存成分および安定同位体などの分析を実施してきた。また、日本側メンバーのブラジル滞在時にはサンパウロ大学の研究者とのミーティングを重ね、関連の研究実績などについての情報交換を行うとともに、円滑な協力関係を構築してきた。また、それらの情報をもとに異なる土地利用からなる農業流域スケールでの窒素収支の評価を試みてきた。(2)広域農地ー都市物質循環影響評価:農地ー都市物質輸送評価のための広域窒素収支モデル解析準備のため、サンパウロ州およびブラジルのその他の地域における食糧生産や貿易に関する情報収集を実施してきた。また、サンパウロ州スケールでの準分布型流域水・物質輸送モデル(SWAT)の適用に向けて、ブラジルを対象とした既存研究のレビューに加えて解析に必要な情報(地形、土壌、土地利用、水文観測情報など)の収集を行ってきた。研究メンバー間では、初年度早々にキックオフミーティングを実施し、その後も定期的に研究会を開催し、既存研究のレビュー、問題意識の共有とともに研究計画の再確認を実施してきた。初年度である平成28年度は、対象地域であるブラジル・サンパウロ州における研究体制(試験地の決定、現地調査・モニタリングの開始、現地研究協力体制)の構築を完了し、関連する既存情報(既存研究、対象地域の地理情報、農業統計情報、水文観測情報など)の収集を実施してきた。また、定期的にメンバー間での議論を行い、情報共有および研究計画の再確認を実施してきた。現地採取試料の分析に一部遅れが生じているが、その点を除いてはおおむね順調に進展していると評価できる。本研究では、世界の食糧・エネルギー需給(循環)の持続可能性を評価するために、それらの循環量が世界で最も多い国の一つであるブラジルに注目し、食糧およびバイオエタノール生産の持続可能性について食糧の主要成分である窒素の循環を軸に評価することを目的とし、二年目である平成29年度は計画に沿って下記のとおり実施してきた。(1)農業地域物質循環問題評価:初年度に現地調査を実施したサンパウロ州のヒオ・クラロ試験地およびピラスヌンガ試験地に新たにサン・カルロス試験地を加えた計3箇所の農業試験地を対象に、サンパウロ大学の研究者と共同で地下水および地表水の調査を定期的に実施し、窒素をはじめとする主要溶存成分および安定同位体などの分析を実施してきた。また、それらの情報をもとに異なる土地利用からなる農地スケールでの窒素収支の評価を試みてきた。(2)広域農地ー都市物質循環影響評価:農地ー都市間の物質輸送評価を実施するため、サンパウロ州のティエテ川流域スケールでの準分布型流域水・物質輸送モデル(SWAT)の適用に向けて、ブラジルを対象とした既存研究のレビューに加えて、サンパウロ大学の研究者の協力のもと、解析に必要な情報(地形、土壌、土地利用、水文・水質観測情報など)を収集するとともに、モデルの構築を進めてきた。(3)地域間循環影響評価:サンパウロ大学農学部の研究者を訪問し、サンパウロ州とブラジルのその他の地域における食糧生産や貿易に関する情報収集を実施した。

日本側研究メンバー間では、年度開始早々に前年度の成果報告会を実施し、その後も定期的に研究会を開催し、既存研究のレビューおよび問題意識の共有とともに、研究計画の再確認を実施してきた。二年目である平成29年度は、サンパウロ大学の研究者の協力のもと、対象地域であるブラジル・サンパウロ州における現地調査・モニタリングを継続するとともに、関連する既存情報(既存研究、対象地域の地理情報、農業統計情報、水文観測情報など)の収集を実施し、ティエテ川流域の水・物質輸送解析のためのモデル構築を進めてきた。また、定期的にメンバー間での議論を行い、情報共有および研究計画の再確認を実施してきた。以上を踏まえると、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。本研究では、世界の食糧・エネルギー需給(循環)の持続可能性を評価するために、それらの循環量が世界で最も多い国の一つであるブラジルに注目し、食糧およびバイオエタノール生産の持続可能性について食糧の主要成分である窒素の循環を軸に評価することを目的とし、最終年である平成30年度は計画に沿って下記のとおり実施した。(1)農業地域物質循環問題評価:2年目までにサンパウロ州のヒオ・クラロ試験地ピラスヌンガ試験地およびサン・カルロス試験地の農業試験地を対象に実施した地下水および地表水の調査結果、および窒素をはじめとする主要溶存成分、安定同位体などの分析結果についての取りまとめを行った。また、それらの結果に加えて既存情報や先行研究の内容を踏まえ、異なる土地利用(サトウキビ、大豆、トウモロコシなど)からなる農地スケールでの窒素収支を定量的に評価した。(2)広域農地ー都市物質循環影響評価:農地および都市域を含むサンパウロ州のティエテ川流域を対象に準分布型流域水・物質輸送モデル(SWAT)を適用し、流出解析を実施した結果、農地よりも都市部が主な窒素負荷源となっていることが明らかになった。一方で、本流沿いに分布するダムのトラップ効果によって、結果的に流域からの窒素負荷量が大幅に減少していることも明らかとなった。(3)地域間循環影響評価:ブラジル最大のサトウキビの生産地であるサンパウロ州をはじめとした南東部地域では、近年生産量が頭打ちになっており、機械化や人件費の高騰が影響している可能性が明らかになった。一方で、人件費が安い北東部地域などでは生産効率的には採算ベースを確保しており、今後、サトウキビ栽培をはじめとする農業をとりまく持続可能な社会の構築・維持を実現していくうえでは、環境負荷との兼ね合いによるバランスの良い地域の発展の方向性を明らかにしていく必要があると考えられる。次年度以降は、前年度に引き続き試験地での調査・モニタリングおよび既存情報の取集を継続するとともに、収集した情報は順次GISデータベース化していく。また、現地採取試料の分析およびモデル解析についても並行して進めて行く。最終年度は、前年度までに得られた現地調査結果および現地採取試料の分析・解析を終了させるとともに、流域水・物質輸送モデルの構築を完了させ、これらの結果を学会発表および投稿論文としてとりまとめる。
配位ポリマーを基盤としたナノ構造次元制御

種々のπ共役架橋ユニットで連結されたオリゴジピリンを合成し、金属イオンやアニオンとの組み合わせや集合化条件を検討し、単分散型マクロサイクルおよび多様なモルフォロジーを示す発散型集合体(超分子ポリマー)の創製を試みた。[2+2]型単分散型マクロサイクル(ZnII錯体)は鋳型分子を錯化時に添加することによって得られ、錯体部位の回転運動による立体異性体間での転移過程が観測された。一方、NiII架橋配位ナノリングは適切な酸化剤を利用することによって配位子間に炭素-炭素間共有結合を新たに形成し、脱金属イオンおよび再度金属錯化をおこなうことによって、多様な金属配位集合体(たとえば金属架橋2重らせんユニット複数個からなるゲーティングシステム)が形成されることを明らかにした(投稿準備中)。また、金属配位ユニットが置換されたジピリン誘導体から新規骨格を有する環状錯体の形成を明らかにした。一方、発散型集合体に関しては金属配位ポリマーπ面間での相互作用が効果的にはたらく場合、規則的なワイヤー構造を形成することを透過型電子顕微鏡によって見出した(投稿準備中)。[2+2]型単分散型マクロサイクル(Zn^II錯体)は鋳型分子を錯化時に添加することによって得られ、錯体部位の回転運動による立体異性体間での転移過程が観測された(Chem. Eur. J. 2007)。一方、Ni^II架橋配位ナノリングは適切な酸化剤を利用することによって配位子間に炭素・炭素間共有結合を新たに形成し、脱金属イオンおよび再度金属錯化をおこなうことによって、多様な金属配位集合体が形成されることを明らかにした(投稿準備中)。また、金属配位ユニットが置換されたジピリン誘導体から新規骨格を有する環状錯体の形成を明らかにした(J. Nanosci. Nanotechnol. 2008)。[2+2]型単分散型マクロサイクル(Zn^<II>錯体)は鋳型分子を錯化時に添加することによって得られ、錯体部位の回転運動による立体異性体間での転移過程が観測された。一方、Ni^<II>架橋配位ナノリングは適切な酸化剤を利用することによって配位子間に炭素-炭素間共有結合を新たに形成し、脱金属イオンおよび再度金属錯化をおこなうことによって、多様な金属配位集合体(たとえば金属架橋2重らせんユニット複数個からなるゲーティングシステム)が形成されることを明らかにした(投稿準備中)。さらに、アニオン応答性配位ポリマーの構築を目的として金属配位ユニットへの連結を検討していかる、π共役系アニオン認識素子の開発に関しても並行して研究を展開した。実際に、応答性アニオン認識能を有するπ共役系非環状型素子(ジピロリルジケトンホウ素錯体)を構成するピロール環の反応性を利用してレセプター周辺へ種々のユニットを導入する手法を確立し、たとえばπ共役が拡張され、かつアニオンに対する多点認識が可能な芳香環置換レセプター誘導体の創製を実現した。
RNA結合蛋白質を介した新規シグナル伝達系の分子遺伝学的研究

本研究の目的は,哺乳動物細胞に極めて近い細胞内情報伝達系をもつ分裂酵母モデル系を用いてRNA結合蛋白質を介するシグナル伝達経路を解明することである。研究代表者等は、哺乳動物のがん化・増殖に関与するMAPK/ERKと相同な経路である分裂酵母のPmk1MAPK経路を世界に先駆けて発見し、その生理機能と作用経路を解析してきた。この過程で、MAPKシグナルを制御する因子として高度に保存された新規RNA結合蛋白質Rnc1をクローニングした。このスクリーニングは分裂酵母のカルシニューリン遺伝子をノックアウトした細胞の表現型を過剰発現で抑圧する因子を取得するというものであり,現在までにMAPキナーゼホスファターゼなどのMAPキナーゼの抑制因子を同定してきた。この結果は、RNA結合蛋白質Rnc1の制御するRNA代謝がPmk1MAPKシグナルと密接な機能的関連をもつことを示唆している。そこで,Rnc1がMAPキナーゼホスファターゼを標的とする可能性を検討した結果,予想通りRnc1を過剰発現細胞することでMAPキナーゼホスファターゼのmRNA量が上昇し,ノックアウト株ではMAPキナーゼホスファターゼのmRNAが不安定になっていることを見いだした。また、生化学的手法を用いてMAPキナーゼホスファターゼとRnc1の結合を証明した。さらにPmk1MAPKがリン酸化によりPrn1のRNA結合能を制御するという結果を得ている。このことは、RNA結合蛋白質を介するMAPキナーゼ経路のフィードバック制御という極めて斬新なモデルを提唱するものである。また、他の遺伝学的アプローチにより、RRM型のRNA結合蛋白質であるNrd1を同定した。現在標的分子の同定を目的に遺伝学的・生化学的アプローチを行っているところである。
GPS・合成開口レーダ・重力観測による伊東市周辺域における地殻変動の総合観測

伊東市周辺域で最近観測される群発地震活動に関し,GPS観測と合成開口レーダ干渉観測により地殻変動を,そして重力観測より重力値の時空間変動を求め,そのメカニズムを検討した.1996-1998年の3年間に伊東市周辺域では顕著な群発地震活動が合計3回にわたり観測され,それぞれの群発地震活動に対応し,10cmを超える地殻の伸張と最大20マイクロガルに達する重力値の減少が顕著に観測された.1)群発地震時に観測される地殻変動から,そのメカニズムは伊東沖に南東-北西方向の走行をもつ開口割れ目と横づれ断層と推定される.横づれ断層はマグニチュード5を越える地震の発生に伴い地殻5kmよりも浅い部分で生じ,一方,主としてダイク貫入などによる開口断層は地殻5kmよりも深く,群発地震の震源域やその周辺域に推定された.すなわち,1枚の断層で上部では横ずれ断層を下部では開口断層の性質を主として示すと考えられる.断層モーメントは開口断層が20-30倍と圧倒的に大である.2)群発地震時に伴って観測された重力値の時間変動は主として減少を示す.その減少量は地殻の隆起運動から計算される量よりも大きい.このことは,貫入物質がダイクのような密度大の物質ではなく,熱水のような軽い物質であることを示唆する.3)熱水の集中・貫入により地殻変動が生じていると考えられるが,群発地震後も地殻変動は膨張した状態から収縮に転じないメカニズムの解明は今後の課題である.伊東市周辺域で最近観測される群発地震活動に関し,GPS観測と合成開口レーダ干渉観測により地殻変動を,そして重力観測より重力値の時空間変動を求め,そのメカニズムを検討した.1996-1998年の3年間に伊東市周辺域では顕著な群発地震活動が合計3回にわたり観測され,それぞれの群発地震活動に対応し,10cmを超える地殻の伸張と最大20マイクロガルに達する重力値の減少が顕著に観測された.1)群発地震時に観測される地殻変動から,そのメカニズムは伊東沖に南東-北西方向の走行をもつ開口割れ目と横づれ断層と推定される.横づれ断層はマグニチュード5を越える地震の発生に伴い地殻5kmよりも浅い部分で生じ,一方,主としてダイク貫入などによる開口断層は地殻5kmよりも深く,群発地震の震源域やその周辺域に推定された.すなわち,1枚の断層で上部では横ずれ断層を下部では開口断層の性質を主として示すと考えられる.断層モーメントは開口断層が20-30倍と圧倒的に大である.2)群発地震時に伴って観測された重力値の時間変動は主として減少を示す.その減少量は地殻の隆起運動から計算される量よりも大きい.このことは,貫入物質がダイクのような密度大の物質ではなく,熱水のような軽い物質であることを示唆する.3)熱水の集中・貫入により地殻変動が生じていると考えられるが,群発地震後も地殻変動は膨張した状態から収縮に転じないメカニズムの解明は今後の課題である.伊東周辺域における地殻変動を、地表変形のみならず、深部での物質移動まで論議する目的で、1996年はGPS稠密観測、絶対重力計による重力観測と合成開口レーダによる解析を試みた。1.GPS稠密観測による地殻変動の観測1996年6月に既存の稠密観測網でGPS観測を実施し、1995年6月と10月の観測結果と比較し、当域における水平変動を解明した。その結果、1995年10月の群発地震発生に伴い、最大5cmに達する水平変動が観測された。各点における水平変位ベクトルを最も合理的に説明するモデルとして、手石島南東から川奈崎沖におけるダイク貫入モデル(地下5kmを上限とする幅5km、奥行き6km、開口量60cm)を得た。防災科学技術研究所が群発地震発生時に計算したモデルより、地震活動、こう粋な地殻変動をより的確に説明するものである。2.可搬型絶対重力計による重力測定地表の地殻変動と地下深部での物質移動を議論する目的で、可搬型絶対重力計FG-5による重力絶対測定を1997年2月に伊東市新井地区のGPS基点近傍で実施した。当域での絶対重力測定は始めてである。来年度以降の反復観測から、重力の時間的変化、そして地殻変動の議論と絡めることにより、地下におけるマグマ物質の移動に関する議論を期待する。3.衛星合成開口レーダ干渉による地殻変動の観測1995年10月前後における地殻変動をより面的に検出する目的で、同時期前後の衛星開口レーダを解析した。しかしながら、対流圏水蒸気遅延による見かけ上の変動も検出され、水蒸気遅延誤差消去の課題を現在検討している。1)1997年3月伊東沖において群発地震を伴った地殻変動の解明1997年3月伊東市周辺では群発地震と10cmを超える地殻上下・水平変動が観測された。そこで、1997年4月に重力観測、6月に稠密GPS観測を実施した。重力観測は伊東市役所における絶対重力測定とその周辺観測点における相対重力測定である。GPS観測は1995年から継続実施している50点における稠密観測である。GPS観測では精度向上を目的とし、一部の観測点では気象観測も同時に実施した。