hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビジネス日本語能力を測定するテストにおけるDIF項目の検出と改善に関する基礎研究

ある特性を測定するテストにおいて、同じ能力水準を有するが異なる下位集団(たとえば男女)に属する受験者同士を比較したときその受験者の属する集団の違いによって特定のテスト項目の難易度に違いが生じている場合、その項目は「特異項目機能(Differential Item Functioning ;DIF)」を示すと言う。本研究は、公平性の高いテスト項目の作成に寄与することを目的として、BJTビジネス日本語能力テストを資料としてDIF分析を行った。分析は統計的な方法と、テスト項目作成の専門家による主観的な方法とあわせて行い、公平なテスト項目とは何であるかといった問いに対して、量的・質的両側面からの議論を試みた。最終年度となった平成27年度の研究成果は以下の3点である。(1)ビジネス日本語テストの160項目を用いて性別(男・女)および居住地(国内・国外)による統計的なDIF分析を行った。統計的分析の方法は、1)Mantel-Haenszel法、2)分散分析法、3)IRT法の3つの方法を用いた。その結果、性別のDIFは20項目、居住地のDIFは67項目検出された。そのうち、3つの統計手法で共通して検出されたのは、性別のDIFが3項目、居住地のDIF(国内に有利)が14項目であった。(2)(1)で分析したテスト項目の中から60項目を抽出し、ビジネス日本語テストのテスト項目作成の専門家による主観的なDIF分析を行った。その結果、性別のDIFに関して5つのビリーフを、居住地のDIFに関して5つのビリーフを確認した。(3)(1)と(2)の結果を比較したところ、統計的に検出されるDIF項目と主観的に見出されるDIFは一致せず、専門家は性別によるDIFを見出すことはほとんどなく、居住地によるDIFは実際以上に多く見出す傾向があるということが明らかになった。本研究は、ビジネス日本語能力を測定するテストのテスト項目を資料とし、特定の集団の受験者に不利な結果をもたらす要因を明らかにすることを目的としたもので、平成26年度は、(1)特異項目機能(Differential Item Functioning;DIF)ならびに項目反応理論(Item Response Theory;IRT)に関する文献研究、および、(2)予備的研究として、ビジネス日本語能力テストの既存の解答データを用いた統計的DIF分析を行った。(1)文献研究では、DIFを中心に、言語テストのみならず心理調査等のDIF分析の例から、DIF研究の意義や重要性についてまとめた。またDIFが検出されたテスト項目の例から、どのような要因によってDIFが検出されるのか、先行研究の考察をまとめた。(2)次に、先行研究にならい、ビジネス日本語能力テストの既存の解答データ(前川2012のデータ)について、性差に基づいてDIF分析を行った。分析は、Mantel-Haenszel検定法を用い、女性の受験者を焦点集団,男性の受験者を参照集団とし,また,BJTの尺度得点のレベル分けによって4段階(J1以上,J2,J3,J4以下)に分けて各テスト項目について検定を行った。また,共通オッズ比を求め,両群の不一致度の程度を表すΔMHを算出した。分析の結果、160項目中3項目に中程度のDIFが検出された。検出された3項目すべてにおいて、男性の受験者が有利な項目となっていることがわかった。研究実績の概要に記したとおり、平成26年度は文献調査と予備的研究を計画していた。その2点については年度目標がおおむね達成できたと評価されるが、性差以外の下位集団によるDIF分析を実施するまでには至らなかった。

また、平成26年度中に学会等で発表する予定であったが、DIFが検出されたテスト項目が予想よりはるかに少なく、DIFが検出されたテスト項目の内容から,原因を推察できるような一貫した傾向は見出せず,性差によるDIFの原因について同定することはできなかったため、年度内に発表することが出来なかった。平成27年度は、(1)文献研究、(2)実験テストフォームの作成、(3)実験テストの実施、(4)実験テストの結果の集計・統計処理、(5)実験テストの結果の分析、(6)学会ないし研究会ではの発表を計画している。本年度もっとも重要となるのは、(2)(3)のDIFが検出された項目を検証してその原因を特定し、DIFの原因を取り除くかたちで改善したテスト項目を含む実験テストフォームを作成・実施することである。実験テストの実施は国内外で行う。協力機関にはすでに内諾を得ているが、できるだけ多くの受験者の協力を得たいため、引き続き協力を求めていく。平成26年度にやや遅れが出た部分に関しては、研究協力者と連携して実験テストフォームの作成と同時に進行が可能であるため、計画の大幅な変更は行わない。(6)については、ここまでの研究成果を2015年9月開催予定の日本言語テスト学会(中央大学)で発表したいと考えている。「現在までの達成度」に記載したように、平成26年度は当初の計画にあった「研究会ないし学会での発表」を行うに至らなかったため、学会参加のために請求していた旅費に余剰が生じたため。平成27年度は、実験テストの実施のために国内外(国内:石川県、京都府、沖縄県等。国外:北京、大連、上海(以上、中国)、ソウル、釜山(以上、韓国)、への出張が必要となり、旅費の支出が非常に多くなることが予想される。これらの出張旅費に充てる計画である。
知的財産権紛争の経済学的分析

平成7年度は平成6年度の研究を継続して次の研究を行った。第1に,前年度に行った,日本の電機メーカーを中心とする担当者100人に対するアンケート調査の結果を分析した。今年度はこのアンケート・データを分析し,統計的手法を用いた実証研究を行った。この結果,企業の特性と,知的財産権組織,意思決定の3点の関連を問ことが,企業の意思決定分析に必要なことが示された。そこで,研究方法を修正して,企業特性と知的財産権組織に関する追加データを追加し,分析を行った。この結果は学術論文として作成する予定であるが,平成7年度を超えて作業を行っている。第2に,知的財産権紛争の経済学の基礎となるのが知的財産権と企業価値の関係であるが、平成6年度に行った研究方法を修正する必要が生じた。それは企業価値を測定する尺度の質を向上する必要があるためである。したがって,再度,製薬企業を対象として,知的財産権と企業価値の関係を検討した。これをいくつかの論文で発表した。さらに「製薬企業の企業価値と研究開発」『医療と社会』6(4),69-85,1997としても発表される。第3に,知的財産権紛争の理論化において,R&D競争と知的財産権をめぐる産業組織論的分析を整理して,財産権の設定と企業の業績,国民の経済厚生の関係を検討した。これについては論文として作成中である。第4に,知的財産権紛争の経済的価値の実証研究を,財務理論におけるCAPM理論を利用したEvent Studyを予定していたが,これはデータの制約でまだ完成していない。これは継続中である。これは継続中である。平成6年度は次の研究を行なった。第一に、予備的な研究として日本企業の知的財産権組織の現状を事例研究として分析した。ここでは日本の電機メーカー、精密機械メーカー等の企業がその内部の知的財産権担当部門をどのような原理で組織化しているかを事例研究で検討した。さらに知的財産権の交渉と訴訟に対応するために企業がどのような組織化を行なっているかを検討した。さらにこの管理手法としてのプロジェクト・マネジメントの適用可能性を論じた。これらの研究は下記の著作『日本企業の知的財産権組織の現場と課題』に記載されている。第二に、理論研究として、企業価値と知的財産権の経済価値の関係を定式化した。知的財産権は知的財産権等の無形資産は企業価値を構成する重要な資本である。知的財産権(A)と一般の物的資本(K)を区別して知的財産権(A)の価値(VA)の間の関係を明らかにした。ここで企業価値(V)と資本の比率はq-比率で示されることを示した。第三に、この定式化を利用して、知的財産権が企業業績に与える影響を実際に推定した。これは医薬品企業に応用した。上記の理論の適用可能性が確認された。この第二と第三の点は、下記発表論文「製薬企業における研究開発の効率性-企業価値、会計的な利益、特許による評価」で報告した。第四に、知的財産権訴訟に関する企業が実際にどのような意思決定を行なっているかを調べるために、期待効用理論、デシジョン理論に依拠したアンケート調査を行なった。これは分析途中で、1995年5月に発表した後、学術論文として作成する予定である。平成7年度は次の研究を行なった。第1に知的財産権紛争における意思決定手法の問題を対象にして、知的財産権紛争にいかなる意思決定分析手法が利用できるかを検討した。これは『知的財産権紛争の意思決定分析』(1995)で報告した。

第2に知的財産権紛争と知的財産権を担当する意思決定者を対象に、意思決定者の主観的リスクのみならず、経験、背景、企業の意思決定メカニズム、組織構造が意思決定内容に影響することを検討した。これは実際に知的財産権を企業で担当する100名を対象として、アンケートによる実験的方法を行なった。この結果については発表を準備している。第3は知的財産権の経済的価値を対象にするものである。その一般的枠組は「製薬企業における研究開発の効率性」(1994)で示したが、その延長である「製薬企業の基礎研究揆力の国際比較」(1996)において、特許の経済的価値を検討した。この研究は現在も続行中であり、別の論文として発表を準備している。
グリーン・ツーリズム学習における知の形態と生きる力-高知県四万十川流域を事例に-

グリーン・ツーリズムでは、地域の自然・文化・生業を地元の人たちから直接学ぶ「体験学習」が目玉になっており、その体験できないことを自分の身体で体験するということは、これまでの学校教育の枠にはとどまらない新しいかたちの「知」を自主的に獲得していくことにつながり、自立していく能力を養っていくことになる。これは、まさに「総合学習」の趣旨にかなっているが、その身体で体験する「総合学習」はどのような知の形態を特徴とするのだろうか。本研究では、高知県四万十川中流域(四万十市一帯)を調査フィールドとしてとりあげ、自然と生活・生業および文化との多様なつながりを学習できる「体験学習」を分析する。それによって、身体的行為を媒介させた生活体験を基点にして意味の連関が果てしなくつなげられていくという体系化された「知」を掘り起こすこと、およびそうした身体を基点に広げられた意味連関から生まれる臨機応変な対処能力・問題解決能力こそが「生きる力」であることを明らかにしていった。そうした「知」は、具体的には中山間地域が現在置かれている状況や都市部にはない「豊かさ」を支えている自然環境に関するものであり、それを体験的に理解することによって自らのライフスタイルを見直し、また社会と自分との関わりを考えていけるような可能性を内包する知なのである。今回は「四万十楽舎」及び「黒潮実感センター」、「木賃ハウス」での調査活動を中心に報告する。「四万十ドラマ」については、事業と調査日程が合わず、来年度に持ち越された。四万十市(旧西土佐村)の四万十楽舎では四万十川及びその流域の自然を利用しての各種体験活動を実施しており、地元の人びとが参加者とのインタープリターになることでその体験知を活用している。内容としては、みそ作り、こんにゃく作り、無農薬ゆべし作り、鍛冶体験、四万十川の流木を使っての木工クラフト、そして四万十川でのカヌー体験などである。また、時には地元の子どもたちと一緒に活動することで田舎遊びの共有なども行われている。このように昔から当地で育まれてきた体験知が地元の住民を通じて共通感覚として参加者に伝わっている。大月町柏島の黒潮実感センターでは、小中学校を対象とした体験学習を行っている。太平洋に面した魚種日本一を誇る当地では、(里山に対しての)里海及び天然の海洋ミュージアムづくりを理念の中心に据え、ビーチコーミングや海洋生物観察、海洋資源再生産のためのイカの産卵場所作り・魚礁の設置、珊瑚再生活動などを行っている。豊富な自然を活用し体験学習と環境教育とを合体させた取り組みである。また、これらは東京都三宅島・御蔵島において故ジャック・モイヤー氏が実施していた小中学生を対象にした体験活動へと遡ることができる。「木賃ハウス」は、高知県四万十市西土佐西ヶ方にある。所有者はデザイナーの迫田司氏である。迫田氏が以前に住んでいた古い家に無料で宿泊できる。木賃ハウスにはガスがなく、燃料は薪である。そのため、宿泊者は薪拾い、薪割り、五右衛門風呂焚きをしなければならず、炊事もかまどで行う。来訪者は不便な暮らしを楽しむ。季節によるが、迫田氏所有の棚田での米作り、畑作の手伝いなどの農作業が体験できる。山で捕れたイノシシの解体作業を見ることもある。地域住民との交流によって山村の暮らしを垣間みることもできるし、生活史を学ぶこともできる。来訪者は都会の住民が多く、環境教育を担当している教員や大学生もよく訪れている。大学生は地域の生活文化の聞き取り調査を行っている。本年度においては、長野県飯田市のワーキングホリデー事務局への訪問による農業における知の形態についての聞き取り調査、高知県四万十市の「四万十楽舎」「四万十ドラマ」のおこなう体験学習事業についての聞き取り調査・資料蒐集、四万十市における体験学習「フィールド実習」(高知女子大学文化学部の専門教育科目)の実施に伴ってのアンケート調査、この三つが研究活動内容である。ワーキングホリデー飯田では、地元の農家が職業としての農業に関心のある人を受け入れ、寝食をともにしながら農業を体験してもらうという事業を展開し、グリーン・ツーリズムの全国的なモデルとなっている。そこでの「農業体験プログラム」についての聞き取り調査をおこなっている。

高知県四万十市の「四万十楽舎」「四万十ドラマ」がこれまで展開してきた体験学習事業-こうち体験ツーリズム大学、各種自然体験教室、ツーリズム指導者講習会、各種「自然の学校」、「トラスト」(しいたけやくりの原木のオーナーを募集し、地元生産者が協力して栽培する制度)など-における「知」の内容を調査し、その体系化を試みた。高知県四万十市西土佐地区にある棚田で、高知女子大学文化学部の専門教育科目「フィールド実習」を実施した。その実習では、グリーン・ツーリズム学習として、田植えから稲刈りまで、稲作の一連の作業を体験させるとともに、集落でのアンケート調査を実施させている。実習を通じて学生たちは、当地の暮らしと地域文化を体験的に理解し、中山間地域の有する魅力とともに、その地域が抱える課題に気づくことになっている。アンケートを見ると、学生たちには、自らのライフスタイルを見直し、あるいは自分と社会との関わりについて観察することによって、課題解決へと向かう姿勢がうかがえた。体験活動を中核としたグリーン・ツーリズム学習は、多くの可能性を有していることが十分に予想される。
婦人科癌治療の個別化にむけたテロメラーゼ、アポトーシス制御遺伝子の網羅的解析

今年度は婦人科癌治療の個別化として卵巣癌、子宮癌の化学療法感受性を予知できる抗癌剤感受性試験と網羅的遺伝子から得られた予測式の開発をした。対象は卵巣癌、子宮体癌の摘出組織切片、胸腹水から得た細胞とする。細胞は細分してコラーゲン・ゲル内で1時間抗癌剤と接触後1週間培養して抗癌剤無添加の対照群との比較から増殖抑制効果が50%以上のものを感受性ありと判定する。その結果得られたタキサン系(Taxol,Taxotere),プラチナ系(CDDP,CBDCA)単剤での至適接触濃度を算出して感受性を検索した(Nagai et al. Anti-Cancer Drugs. 16 ; 525.2005)。続いて多剤併用療法であるTJ療法での至適接触濃度を設定し、臨床効果との比較から個々の症例に対するTJ療法の感受性の有無を判定している。2.遺伝子発現解析によるTJ療法効果予測システムの開発基礎実験としてTaxol,CDDPなどの抗癌剤の感受性との関連が指摘されている既知の遺伝子に加えて、卵巣癌細胞株10株のoligoarrayによる網羅的遺伝子発現解析とMTT assayによる薬剤感受性(IC_50値)との順位相関解析および二値化法を用いた解析からTJ療法の感受性の高い候補遺伝子を検索した。候補となった遺伝子発現量はreal-timePCR法にて定量し、IC_50値との相関性を確認し効果予測指標となる遺伝子を決定した。続いて多変量重回帰分析を用いて候補遺伝子の発現からin vitro感受性予測式を求め、臨床検体に対して臨床効果予測式を完成し、臨床検体での応用を準備している。
新たな時代の乳歯う蝕のリスク評価と歯科保健プログラムの開発

乳歯う蝕が経年的に減少傾向にある現在、新たな時代の乳歯う蝕のリスク要因を再評価して歯科保健プログラムを開発することを研究の目的とした。そのために、乳歯う蝕予防の時期を「前期(1歳から3歳)」と「後期(3歳以降就学前)」に分けて分析した。その結果、乳歯う蝕予防事業においては、歯科保健行動(授乳と飲食、および保護者の行動)に関する要因を改善するための指導は、従来通り、どちらの時期においても重要である。また、現状のフッ化物応用としては、フッ化物歯面塗布事業の継続に加えてフッ化物配合歯磨剤を使用するよう強調して指導すべきことが示唆された。今後とも定期的な再評価と予防プログラムの開発が必要である。う蝕減少期の現在,地域における小児のデータに基づいてフッ化物歯面塗布という要因を含む乳歯う蝕の予防について再評価することとした。対象は,2004年度から2009年度の間に新潟県の一自治体において出生した小児(1,324人)であり,このデータに基づいて,1歳,1歳6か月および3歳それぞれの時点において,保護者への聞き取りによって得られた歯科保健行動と3歳児のう蝕有病状況との関連を調べた。まずフッ化物歯面塗布の回数と3歳児乳歯う蝕歯数との関連を求めた。つぎに,乳歯う蝕有病の有無と乳歯う蝕に関わる歯科保健行動との関連を求めた。フッ化物歯面塗布の回数とう蝕有病の有無との間には,統計的に有意な関連は示されなかった。フッ化物歯面塗布の回数とう蝕有病状況との関連が示されなかった理由の一つは,この度の対象者にはう蝕なしが多くを占め,そのほとんどがフッ化物歯面塗布を受け,しかもその回数が多い傾向にあったために,う蝕予防効果が明瞭に示されなかったというところにあると考えた。フッ化物歯面塗布の回数と仕上げ磨きの習慣との間には統計的に有意な関連が示された。つまり,仕上げ磨きを継続的に行っている保護者は,他の保健行動も良好であり,フッ化物歯面塗布を比較的多く受けさせる傾向にあることが示唆された。う蝕有病の有無と統計的に有意な関連を示した歯科保健行動は,従来から指摘されていたものと同様であった。ただ,どの歯科保健行動においても,う蝕有病率の差が低かったため,行動変容によるさらに大きなう蝕の減少を期待するには,さらに工夫が必要であろうと考えた。最近では,乳歯う蝕予防におけるフッ化物配合歯磨剤の効果が注目されており,今後は,フッ化物歯面塗布およびフッ化物配合歯磨剤を含むフッ化物の多重応用を含む新たな指導プログラムの構築について検討する必要があると考察した。【病院ベースのデータの解析と発表】口唇口蓋裂児を対象に定期的な受診を行う臨床う蝕予防プログラムの評価を行い学会で口演発表した。【学会発表】手嶋謡子,八木稔,朝日藤寿一,小野和宏:3歳口唇口蓋裂児における乳歯う蝕有病状況調査,第36回日本口蓋裂学会総会・学術集会,2012,京都市.大学病院に登録され2002-07年にその病院の予防歯科診療室を初診で訪れた口唇口蓋裂児138名の3歳におけるデータを対象として解析を行った結果,対象者の乳歯う蝕有病者の割合は23.9%,乳歯の平均う蝕経験歯数(平均dmf歯数)は0.62(95%CI:0.38-0.86)であった。性別,裂型および生年(2001-07年)に関してカテゴリー間のう蝕有病状況に差はなかったが,受診回数が増えるとう蝕が減少する傾向が見られた(受診回数vs.平均dmf歯数P<0.01)。片側に裂部を有する86名の上顎前歯左右のペアを比較したところ,う蝕が裂側のみに存在する(18ペア)方が健側のみに存在する(6ペア)方より多かった(McNemar検定P<0.05)。3歳までの受診回数の増加(早いうちからの予防プログラムへの参加)が有効であることが示された。また,裂側の部位に対する指導や予防処置がなお必要であることが示唆された。【地域ベースの解析データの準備】「前期(1歳から3歳)-乳歯う蝕予防」のため,新潟県の一つの自治体(市)から,その自治体において2004年度から2007年度に出生した小児を対象とした1歳,1歳6か月および3歳の歯科健診データ(匿名化データ,1,324人)の提供を受けた。それによって,う蝕減少期にある現在の乳歯う蝕発生要因に関する解析を行うデータの準備ができた。また,このデータの解析を行った結果,次年度の発表へとつなぐことができるようになった。乳歯う蝕は公衆衛生的な課題の一つであり、出生後早期に発症し速やかに進行する。「前期;3歳まで」における自治体ベースの歯科健診事業から得られた最近の情報(1,324名、2004-09年)に基づき、1歳6か月児および3歳児における乳歯う蝕に影響を与える要因について横断調査を行ったところ、う蝕有病状況に対して1歳6か月児では「授乳の中止」および「就寝直前の飲食」それぞれとの間に、また同様に3歳児では「保育者による歯みがき」「間食の頻度」および「出生年」それぞれとの間に統計的に有意な関連が認められた。

フッ化物歯面塗布は、98%以上の小児が受けていたため、その効果は示されなかった。「後期;3歳以降5歳まで」に対応して、新潟県における2008-12年度の就学前施設(862施設)おけるう蝕予防に関する歯科保健活動の状況を検索したところ,実施施設数が増加傾向にあった歯科保健活動は,フッ化物洗口およびCO処置の勧奨であり,2012年度における実施施設数は,それぞれ60%以上であった。歯みがきを実施している施設は非常に多かった(95.6%)が、フッ化物配合歯磨剤については実施(3.8%)および推奨(15.1%)とも低い割合であった。就学前に限定した短期のフッ化物洗口による乳歯う蝕予防効果は明らかでないため、2008-12年度の新潟県における就学前施設の児童(315,119名)を対象に調べたところ、5歳児の乳歯う蝕有病率については、フッ化物洗口児童の方が統計的に有意に高かった。乳歯う蝕については、様々な要因が関与しており、フッ化物洗口の実施が1年間のみでは効果を示すには短すぎたのであろう。一方、就学後2および3年生の永久歯う蝕に対しては16-21ポイントの統計的に有意な効果が見られた。就学前のフッ化物洗口は、永久歯う蝕予防の効果に有意な影響を与えるため,今後とも実施施設の増加が期待される。I.「前期(1歳から3歳)」の乳歯う蝕予防新たな時代の乳歯う蝕のリスク要因を評価するために、う蝕減少期における乳歯う蝕のリスク要因を調べ、乳歯う蝕予防プログラムに含まれる指導内容について検討することとした。この時期の乳歯う蝕予防事業においては、歯科保健行動(授乳と飲食、および保護者の行動)の改善に関する指導が従来と同様に重要であることが示された。フッ化物歯面塗布の回数と乳歯う蝕有病状況との関連は明瞭でなかったが、ハイリスク児がなお存在することから、今後もフッ化物歯面塗布事業の継続は必要と考察した。これに加えて、フッ化物配合歯磨剤を使用について指導すべきことが示唆された。II.「後期(3歳以降就学前)」の乳歯う蝕予防就学前施設において歯科健診とアンケート調査を行い、3歳から5歳までの間に発生した乳歯う蝕の予測に関連する要因を調べた。対象は、福岡県内7施設の就学前施設に通っており、3歳時に保護者へ実施した自記式質問紙調査結果および5歳時の定期歯科健康診断結果が確認できた就学前児とした。35歳の乳歯う蝕発生には3歳時点でのう蝕経験の有無が影響しており、3歳までの乳歯う蝕予防が重要であることが示された。歯磨剤によるう蝕予防効果は、配合されているフッ化物によるものと思われた。よって、3歳以降の乳歯う蝕有病率の増加抑制には、3歳以前からのフッ化物配合歯磨剤の使用が有効と考えた。フッ化物応用は、前期・後期とも変わらず重要であると考察した。飲料水中のフッ化物濃度が適正であれば、乳歯う蝕の減少が可能であるが、現状ではフッ化物歯面塗布事業の継続に加えて、フッ化物配合歯磨剤を使用するよう強く指導すべきことが示唆された。今後ともう蝕有病状況の動向を考慮した乳歯う蝕のリスク要因に関する内容の追加を行い、定期的な再評価を実施して新たな予防プログラムを開発することが必要であると考えた。乳歯う蝕が経年的に減少傾向にある現在、新たな時代の乳歯う蝕のリスク要因を再評価して歯科保健プログラムを開発することを研究の目的とした。そのために、乳歯う蝕予防の時期を「前期(1歳から3歳)」と「後期(3歳以降就学前)」に分けて分析した。その結果、乳歯う蝕予防事業においては、歯科保健行動(授乳と飲食、および保護者の行動)に関する要因を改善するための指導は、従来通り、どちらの時期においても重要である。また、現状のフッ化物応用としては、フッ化物歯面塗布事業の継続に加えてフッ化物配合歯磨剤を使用するよう強調して指導すべきことが示唆された。
下肢バランス信号の解析による変形性膝関節症の早期診断方法の開発

(1)膝関節摺動モデル試験、下肢バランス試験、及び膝関節廻りの力学モデルからの関節力を求めた。成果を示す。1摺動面は表面粗さがランダムパターンRa50と等間隔凹凸パターンRa100の2種類、摺動速度は4条件、摺動距離100mm、粘度は3種類の潤滑油を選定した。予備試験では推測とは異なる傾向であった。2下肢バランス試験は新たに「観察研究申請」し承認を得た。その計測には、重心動揺計、足底圧分布等、膝関節信号計測システムの準備をしたが、被験者の計測には至っていない。4医師の協力により、2年間で100名の膝関節信号は計測できた。3膝関節力学モデルを設定して、関節面に働く力PFJFとTFJFを静力学として解析した。これにIMUの加速度を加味した瞬発力を動力学として解析し、屈伸テンポの瞬発力はEMGと相関した。最大瞬発力は体重の約200倍に及んでいた。(2)座位から立位の屈伸において、膝関節廻りの筋骨格数理モデルによる数値シミュレーションした。成果を次に示す。1伸展時の各筋肉の角運動量は屈曲時の角運動量の2倍強であった。また、大腿部の表側にある筋肉(大腿直筋)は股関節まわりの動作が遅い時の方が速い動作に対し角運動量が大きい。2逆に大腿部の裏側にある筋肉(半膜様筋、半腱様筋、大腿二頭筋(長頭))は速い動作の方が、遅い動作に対し角運動量が大きい。3膝関節廻りの速い動作に対し遅い動作の方が大腿部の表側の筋肉(大腿直筋、内側広筋、外側広筋)の角運動量は、膝関節の伸展と屈曲双方で大きい。特に、外側広筋は遅い動作の伸展時に一番大きい角運動量であった。4各筋肉においては、伸展と屈曲どの運動においても大腿二頭筋(短頭)が角運動量の値から激しく稼働していた。逆に大腿部の裏側の筋肉(半膜様筋、半腱様筋、大腿二頭筋(長頭))の角運動量は遅い動作に対し速い動作の方が大きいことがわかった。(1)順調、おおむね順調な点1協力病院の医師からの紹介で、概ね2年間で100名の膝関節から身体的な特徴を有する被験者からデータが取得できた。しかし、次年度からはその協力が得られない。理由は、被験者が限定され、計測に負担を感じている。2下肢を筋骨格系2次元モデルに置いて、荷重屈伸と自動屈伸の関節面に働く力をバイオメカニクス的、静力学と動力学で解明した。また、EMG筋電強度との相関も確認した。3膝関節廻りの筋骨格数理モデルによる数値シミュレーションより、下肢筋骨格の各筋肉における伸展と屈曲時の連動した角運動量が分かり、テンポの違いによる筋肉の役割が数値化できた。(2)やや遅れている、遅れている点1上記3で計画していた膝関節廻りの駆動パワーと各筋肉の角運動量及び膝関節廻りの回転剛性と膝関節からの信号との相関検証が出来ていない。2膝関節面を幾何学的凹凸面性状にモデル化した試験は再試験になった。試料の凹凸寸法、疑似潤滑油、負荷の大きさなど再度見直しとなった。3下肢バランス能力と膝関節異常との因果関係について、下肢バランスの「観察研究申請」し承認を得たが、新たな計測準備装置のシステム化である重心動揺計、足底圧分布、IMU、及びBJASによる膝関節信号をシステムの準備が遅れている。協力病院側と協議中でもある。現在の進捗状況でも述べたが、遅れた課題を解決して前に進みたい。以下、平成31年度の計画について示す。(1)筋骨格数理モデルによる膝関節廻りの数値計算シミュレーション:目的は、被験者膝関節信号と関節面に働く力及び筋肉の働きを解明する。方法は、信号強度と周波数特性が駆動パワー、角運動量及び回転剛性と相関するのか、定量化が可能なのか検討する。その成果から膝OA膝関節面に働く力の解明と軽減する筋肉群及びバランス機能に関わる下肢筋肉群の働きについて、これらを数値計算シミュレーションで行う。(2)摺動面性状と発信メカニズムの解明:目的は、膝関節の発信は摺動面の凹凸や硬化の差異に起因していると推定しており、これを実験的に再現し臨床信号の要因を考察する。方法は、凹凸形態表面試料を製作し、骨液粘度に類似の潤滑油を用い、負荷や介在物も含めた試験から臨床信号を検証する。(3)下肢バランス能力と筋力向上の関係:目的は、膝OA膝伸展信号と運動を習慣化している膝関節信号の差異、運動を習慣化している膝関節信号と下肢バランス機能の関係を解明する。方法は、病院併設のスポーツ施設で「観察研究申請」の承認を得ている。新たな計測準備装置のシステム化を完成させ、協力施設と計測方法等について協議して進める。計測案内や計測手順のパンフを製作配布して、協力者を募る。(4)臨床膝関節信号計測:目的は、膝OAの進行と信号強度の因果関係を解明し、早期診断に役立てる。方法に課題があり、当初は本研究課題の趣旨に理解を示し、医療スタッフや被験者はボランティアであった。計測の長期化には経費の限界があり、平成31年度は同施設の協力は難しくなった。

今後は経費の支援がないと難しいが、新たに他の施設や地域住民の協力が得られるよう相談し進める。(1)生活環境が異なる主に高齢な被験者の膝関節を対象に座位の姿勢からの自動と荷重屈伸した膝蓋骨と脛骨上端内外側の3ヶ所から計測した。数は下肢にトラブルを有した被験者50名、運動施設に通う被験者17名であった。解析を進めている。そこで、可動域信号のみを解析対象にするために、新たな閾値の与え方を提案した。その効果と実用性を幾つかの事例により確認した。(2)開発した骨関節音響センサ(BJAS)で計測しており、これの無線化について協力企業との共同で試作品を開発した。これの性能確認のため摺動試験装置に載せた凹凸試料で試験した。改良点や解析の手順などの課題が見つかり解決を図っている。(3)下肢部の筋骨格数理モデルを構築した。数理モデルの概要としては,各関節(膝,股関節)まわりの駆動モーメントをそれぞれの関節まわりの筋肉がどれくらいの寄与で筋力を発生させているかを定量的に解析できるモデルである。(4)このモデルを用いて体格の異なる人に対し,基本動作である立ち座り時における下肢部筋肉の負担度を定量化し比較解析した。その結果,体格や利き足の違いにより下肢部筋肉の負担度が明確に違うことが分かった。(5)下肢バランス能力評価と計測方法を検討して、市販の重心動揺計、足圧分布測定、および動作記録カメラ等を購入揃えた。計測対象と評価については臨床医師と協議しており、準備中である。さらに、膝関節周りの下肢筋骨格系モデルから膝関節周りのバイオメカニクスを自動と荷重で2次元座標系で算出した。膝蓋大腿関節力は脛骨大腿関節力の3倍以上大きく、体重の2.3倍であり、瞬間的には体重の710倍作用する。加えて、下肢バランス能力の優劣については、今後の進展とBJASからの信号により進める計画である。(1)進展している点1下肢部の筋骨格数理モデルの構築が終わり、筋骨格数理モデルを用いた地面に人が立った状態におけるその面に対する重心位置求める手法を決定した。2身体的特徴を有する被験者からデータが取得できた。3計測作業を迅速化するため無線角度計選択する検証試験を実施した。4計測作業を迅速化するため無線角度計選択する検証試験を実施した。有線式と同程度の精度を満足した角度計はなく、補正すれば有用な角度計BT型であった。5無線式BJASが企業の協力で試作ができた。性能試験や改良調整はこれからである。6信号を選別する閾値の方法について休止域信号を排除するために、休止域信号の平均値と標準偏差を用いた4種類を提案した。その中から1つが有用であった。71の基本となる荷重屈伸と自動屈伸の関節面働く力を簡単な2次元筋骨格系下肢モデルに置いて、バイオメカニクス的な検討ができ、発信強度と力学の相関および関節面性状との関係性を確認した。(2)やや遅れている、遅れている点1下肢バランのための準備、重心動揺計、足底圧分布装置のシステムアップ等に伴うプログラム修正等で4ヶ月遅れにより、予備試験や不具合等の修正改善は次年度にずれ込んでいる。また、臨床的な診断と工学的な評価のすり合わせの試験項目について協議を継続している。
メタボローム解析による卵巣癌新規治療法の探索

卵巣癌のパクリタキセル長期暴露細胞のメタボローム解析結果から、親株のA2780細胞よりもパクリタキセル長期暴露細胞(A-PM3細胞)のほうがアスパラギン・アスパラギン酸濃度が高いことが分かった。そこで、アスパラギン合成酵素の発現が両者で異なるか、ウェスタンブロットで確認したが、残念ながら両者に差異を認めなかった。A-PM3は低濃度のパクリタキセルに長期暴露したものの、薬剤耐性を獲得していなかった。そのため、薬剤耐性細胞での差を検討するため、A2780細胞に低濃度パクリタキセル暴露を再度開始し、パクリタキセル濃度を徐々に上げ、薬剤耐性細胞の樹立を試みている。それと並行して、我々の研究室では子宮体部漿液性癌の研究を行っている。子宮体部漿液性癌は薬剤耐性を示すことが知られており、特に卵巣漿液性癌と似たプロファイルを持つことが明らかになっている。しかし薬剤耐性メカニズムについては不明瞭な部分が多い。他癌腫では、薬剤耐性を示す原因としてグルタチオンの関与が言われているが、我々はグルタチオン濃度を低下させることで、漿液性癌の薬剤耐性が減弱することを明らかにした。現在卵巣癌に関するパクリタキセル耐性株を樹立中だが、今後子宮体部漿液性癌の薬剤耐性とアスパラギン・アスパラギン酸濃度が関与するかについて、比較的予後良好といわれる類内膜癌と比較していく予定である。またメタボローム解析で差があったTCAサイクルの経路についても検討を行っていきたいと考えている。卵巣癌は予後不良の疾患である。特に化学療法耐性を獲得した再発卵巣癌は治療抵抗性を示し根治は非常に困難である。我々は卵巣癌の治療に通常用いられるパクリタキセルに着目し、パクリタキセルに対する化学療法耐性獲得のメカニズムを明らかにすることを目指し研究を行っている。研究手法として、近年着目されているメタボローム解析を行った。メタボローム解析を行うことで癌細胞内の様々な代謝産物を解析することで、細胞内の代謝経路の変化を知ることで化学療法耐性のメカニズムを解明できる可能性がある。まずヒト卵巣癌細胞株に臨床で用いる濃度のパクリタキセルを3か月間暴露した細胞と、親株の細胞のメタボローム解析を行った。我々の以前の研究では、子宮体癌の化学療法耐性にグルタチオンおよび解糖系が関わっている可能性が示されているが、今回の卵巣癌細胞を用いたメタボローム解析では子宮体癌とは異なりグルタチオンや解糖系について大きな差は認めなかった。同時にそれぞれの細胞株にパクリタキセルを投与した際のメタボローム解析を行った。パクリタキセル投与により、それぞれの細胞はグルタチオンや解糖系経路の代謝産物は増加していた。パクリタキセル暴露細胞と親株で変化があった点はエネルギー産生の基本であるTCAサイクルである。親株細胞ではパクリタキセル投与によりTCAサイクル代謝産物が増加していたが、パクリタキセル暴露細胞では変化していなかった。このことからパクリタキセルの持続暴露に伴いTCAサイクルの上流のシグナルが抑制され、そのことがパクリタキセル耐性と結びつく可能性が示唆された。今後、TCAサイクルがパクリタキセル耐性に関与するかを中心に研究を進めていく予定である。当初の予定である卵巣癌細胞のパクリタキセル処理後反応に関するメタボローム解析を実施できたため、順調に進行していると判断する。今回のメタボローム解析結果をさらに詳細に検討し、パクリタキセル耐性獲得の原因となるような代謝経路を見出す。その後、TCAサイクルを含め、その代謝経路を薬理学的・遺伝学的に抑制した際の化学療法に対する効果を検討する予定である。初年度である平成29年度では主にメタボローム解析を中心に研究を施行した。次年度である本年度ではさらに詳細な代謝経路解析を別の手法で明らかにしたいと考えており、その研究費のために次年度使用額が生じた。
第四周期遷移金属を触媒とするアルキンの環化異性化反応の開発

本研究では,金属触媒反応でのみ達成されるアルキンの環化三量化反応による置換ベンゼン類の合成法をターゲットとし,従来法に比べ環境負荷・コスト・簡便性の点を大幅に改善する新規手法を開発した。1.2-イミノメチルピリジン/CoCl_2-6H_2O/Zn触媒へのAg0Tf添加による反応加速と基質適応範囲の拡大:2-イミノメチルピリジン/CoCl_2-6H_20/Zn触媒系に,銀塩,特にAgOTfを触媒量加える事で,触媒活性が大幅に向上し,この触媒系の制限を解決し,より広い範囲の基質の利用を可能にした。この反応を確立し報告した。2.コバルト触媒環化付加による2,2'-ビピリジンの合成法の開発:ビピリジン,特に2,2'-ビピリジンは,生物活性物質の部分構造としてのみならず,金属錯体の配位子,近年とりわけ光官能性金属錯体の配位子として注目される。本研究では,我々が開発したニトリルとアルキンの共環化付加反応触媒を用いて,3つのルートで2,2'-ビピリヂンの合成を検討した。これらのdppe/CoCl_2-6H_2O/Zn触媒反応は,容易に進行し,しかも可能な位置異性体の内で,目的の2,2'型のみが得られる事を明らかにし、報告した。3.ニッケル触媒によるシクロオクタテトラエンの合成:NiCl_2-6H_2O/Zn触媒系がジインを環化二量化し対応するシクロオクタテトラエンを与える事を見いだした。さらに、この反応に適したイオン性液体に可溶な配位子を設計合成し、効率の高い反応として確立した。本研究では,金属触媒反応でのみ達成されるアルキンの環化三量化反応による置換ベンゼン類の合成法をターゲットとし,従来法に比べ環境負荷・コスト・簡便性の点を大幅に改善する新規手法を開発する。1.非活性化ニトリルとジインの共環化触媒反応による置換ピリジン合成法の開発:dppeなどのジホスフィン配位子+CoCl_2-6H_2O+Zn粉末を用いる反応を見いだした。これらの試薬はいずれも安定で室温で空気中で取り扱う事ができ,また,反応は従来よい基質とならなかった特別な活性化のないアルキルニトリルを用いても容易に進行し,幅広い置換ピリジンが合成可能である事を明らかにした。2.2-イミノメチルピリジン/CoCl_2-6H_2O/Zn触媒へのAgOTf添加による反応加速と基質適応範囲の拡大:2-イミノメチルピリジン/CoCl_2-6H_2O/Zn触媒系に,銀塩,特にAgOTfを触媒量加える事で,触媒活性が大幅に向上し,この触媒系の制限を解決し,より広い範囲の基質の利用を可能にした。3.コバルト触媒環化付加による2,2'-ビピリジンの合成法の開発:ビピリジン,特に2,2'-ビピリジンは,生物活性物質の部分構造としてのみならず,金属錯体の配位子,近年とりわけ光官能性金属錯体の配位子として注目される。本研究では,我々が開発した(上述1)ニトリルとアルキンの共環化付加反応触媒を用いて,3つのルートで2,2'-ビピリヂンの合成を検討した。その結果,dppe/CoCl_2-6H_2O/Zn触媒を用いるこれらの反応は,容易に進行し,しかも可能な位置異性体の内で,目的の2,2'型のみが得られる事を明らかにした。この成果は,投稿に向け現在論文作中^4であり,また国際学会で発表予定^5となっている。
社会ネットワーク分析を用いた地域づくり活動の拡大過程とその影響の測定・評価

本研究は、過疎化の進む山間集落の「再生」を目指した住民活動が拡大し、影響力を発揮するようになっていく過程を社会ネットワーク分析の手法を応用して把握しようとした。ソーシャルキャピタル測定の手法であるネームジェネレータとリソースジェネレータを統合した手法を用い、地域再生活動に従事する住民団体の地域に対する影響力を同団体メンバーが地域に提供しているリソースの程度によって測定した。住民団体所属者はリソース提供者として依存される度合いが高く、地域居住年数や出身地はリソース提供を疎外しないことから、住民団体へ所属してリソース提供者となることが移入者の地域社会への統合に寄与している可能性が示唆された。平成24年度は、平成23年度に行った高知県吾川郡仁淀川町長者地区における質問紙調査のデータ分析を継続して行った。平成23年度に明らかにした地域づくりに関わる団体の所属の有無によるリソースの過多や中心性の分析に加え、年齢、性別、出身地域別のリソースアクセスの程度について分析を行った。主要な結果として、主に年齢の要因が地域内でのリソース提供者の必要度や、実際のアクセス数に影響が強いことが分かった。具体的には、次の6点である。1長者地域で生活する上で助け合いを必要としている度合は、若い人と80代以上の人が若干高い。2若い人ほど様々なことを助けてくれる人がいる。3年齢が上がるにつれて助けてもらえないことが多い人が増える。460代と20代前半の人が多くの人から助けてもらっている。55060代、特に60代後半の人が多くの人から頼られている。総じて、若い世代ではリソース提供者のニーズが満たされているが、高齢者の場合にはニーズが満たされていない可能性があることが示唆された。平成25年度は、平成23年度に行った高知県吾川郡仁淀川町の山間集落におけるネットワーク調査の結果をベースラインとし、地域に新しく建設された住民主体の地域づくり活動拠点施設が住民ネットワークに及ぼす影響を測定する計画であった。しかし定量的なネットワークの再計測については、調査対象者に対する時間的・心理的負荷が非常に高くなることが予想され、倫理的配慮から断念することとした。代わりに現地訪問による観察と聞き取りを中心とした質的調査でこれを代替することとした。調査は平成25年11月に行われた地域イベントに併せて行った。拠点施設の使用状況は安定している様子であったが、在来客の少なさから収益をあげられる状況にはまだ至っていないとのことであった。地域内のネットワークについては、地域づくりに対する役割が安定的に分担されるようになっていることが示唆される一方で、地域外からの関わりが多様化しており、継続的な住民活動が外に向けたネットワークの拡大を促していることが示唆された。今後は、ネットワーク調査で得た定量データと観察および聞き取り調査から得た質的データを突き合せ、住民主体の地域づくり活動が地域内外に及ぼして来た影響を総合的に評価することが課題となる。高知県吾川郡仁淀川町長者地区において、住民が生活に必要なリソースにどのような住民間ネットワークを通じてアクセスしているかを把握するための調査を行った。平成22年度までに行っていた調査を基礎に、平成23年度は生活に必要なリソースの特定と調査協力依頼を目的とした予備調査(平成23年9月13日18日)と、社会ネットワーク分析手法を応用した質問紙調査を中心とした本調査(平成23年11月13日28日)を行った。予備調査では長者地区内の14集落の各区長などへの聞き取り調査を行い、18項目のリソースリストを作成した。本調査では、長者地区に住む16歳以上の全ての男女を対象として、直接面接法による質問紙調査を実施した(但し、長者地区にある鉱業会社の社宅住民に対してはポスティングによる配布方式)。調査対象544人に対して430人(回答率79.0%)から回答を得た。質問紙調査では、社会ネットワーク調査の既存の手法であるリソースジェネレーターとネームジェネレーターを組み合わせた独自の手法を用いた。世帯情報(構成員、GPSデータ)と個人の属性(性別、年齢、出身地、域内居住年数、所属団体)18項目のリソースをパイロット調査の結果16項目に絞り、それぞれの項目の必要度と、それを提供してくれる人の有無、属性(居住地域、関係性)、個人名(任意)を訊いた。個人名はコード化して匿名化した。個人属性毎のリソースの必要度とアクセス数、因子分析によって分類したリソース類型と所属団体の関係、団体への所属の有無とネットワーク内におけるIndigreeとBetweennessの関係などについて分析を行った。これまでの主な分析結果として、地域づくりに関わる団体への所属がリソースのアクセス獲得やネットワーク内での中心性に正の影響を及ぼしている可能性が示唆された。今後は分析を継続し、地域づくり団体の拡大要因を推定する。平成24年度には、1平成23年度11月に行った高知県吾川郡

仁淀川町の山間集落における社会ネットワークと住民主体の地域づくり活動に関する悉皆調査のデータ分析を行い、2その結果を地域住民による地域づくり活動拠点施設の設計・建設・運営に対してフィードバックした上で、3最終的に同拠点施設での継続的な活動が地域の社会ネットワークに及ぼす影響を測定するための再調査を行う計画であった。実際には、現地での拠点施設の建設に遅れが生じて竣工が12月初めとなり、それに伴って同施設の正式な運用が平成25年度から開始されることとなった。従って上記3の住民活動のネットワークへの影響評価を行うには時期尚早であり、平成24年度は上記1と2までを実施するに止めることとした。平成23年度は、地域住民に対する悉皆調査により住民間のネットワーク構造とリソースへのアクセスについて明らかにすることが目的であった。当初の計画通り悉皆調査を行ったが、人員の不足により分析が若干遅れている。平成25年度は、同施設の運営の効果が発揮される期間を6ヶ月間見込んだ上で、残りの6ヶ月で社会ネットワークへの影響の測定・評価を行うこととする。平成24年度は、住民団体に対して調査のフィードバックと提案を行い、提案の実行支援と効果測定を行う計画であった。効果測定については、住民に対する調査の負荷が過大であると判断し、質的な調査にとどめることとするが、その他については予定通り行う。平成24年度に行う予定であった現地調査を、対象団体の活動状況の変化により平成25年度に延期して行うこととした。次年度使用額702,195円は、主に同現地調査の費用に充当する。具体的には、データ入力・分析、調査補助員のための人件費、住民活動のネットワークへの影響調査に際しての調査旅費、報告書の印刷費、資料購入費等に使用する。平成23年度に完了する予定であったデータ分析が人員不足により完了していないため、そのための人件費を平成24年度に持ち越すこととした。平成24年度の研究費は、現地調査旅費、データ分析用ソフトウェアおよびハードウェア、データ分析のための人件費、調査報告書の印刷代、資料購入等に使用する。
脊髄髄内 glioma に対する direct injection 治療

ラットglioblastomaであるC6 cellの培養細胞に対し、in vitroでtemozolomide (TMZ)投与を行い、100mMにて有意な増殖抑制効果を得た。100 mMのTMZが脳組織に毒性を呈さないことを確認後、ラットの皮下および脳内にC6 cellを移植し、TMZを直接腫瘍内に投与した。その結果、生理食塩水を腫瘍内に投与した対照群に比べて、腫瘍増殖が抑制された。ラットglioblastoma cellのC6をラットの頸髄に移植し、その後micorinjectorを用いて、temozolomide(TMZ)を腫瘍内に直接投与し、血液脳関門を介さない投与法により腫瘍増大抑制を図るのが目的である。まず、前段階として以下の実験を行った。1. C6 cellにおける、TMZに耐性をもたらすMGMT発現の評価:培養C6cell全てがMGMT陽性であったことから、TMZに対し耐性があることが予想された。3.ラットの皮下でのC6cell成長抑制:C6cellをラットの皮下に移植し、1週間後に皮下腫瘤を形成した。5日間、microinjectorを用いてTMZをゆっくりと腫瘍内に直接投与し、controlにはDMSO(TMZの溶解液)のみを投与した。100μMのTMZを使用したが、control群と比較し、腫瘍増大抑制効果は得られていない。In vivoでのTMZ活性を再度評価する必要がある。4. Microinjectorを用いたC6 cellのラット脳内への移植:Microinjectorを用い、右に腫瘍入り培養液、左に培養液のみをゆっくり注入した。その後、15週まで、各週でラットをsacrificeし、脳組織を破壊せずに液体を注入できているか、移植された脳腫瘍が確実に着床し増大するかを確認した。その結果、培養液のみの注入では脳組織の破壊はなく、また、脳腫瘍も確実に成長する方法を確立した。1.ラットglioblastoma (GBM)細胞のC6cellを培養し、in vitroにてtemozolomide (TMZ)を投与し、C6 cell増殖抑制を得るための至適濃度を決定した。TMZに対するC6cellのdose-responseを何度か行い、6-well plateに2x10(4)を培養し、翌日からTMZ投与を施行した結果で、至適濃度を100uMと決定した。2.交付申請書には、ラットの脊髄内にC6 cellを移植しconvection-enhanced delivery法(CED法)を用いて同部にTMZを投与すると記載したが、5匹のラットを用いてC2-3レベルに移植した結果、12日で全匹死亡し、実験系が成り立たないため、皮下および脳実質を用いて実験を完結する方針とした。3.ラットの両側大腿部の皮下にC6 cellを移植し、1週間後にCED法にてTMZを腫瘍内に投与し、連続3日間投与後、1週間後の腫瘍の大きさを比較した。腫瘍の体積として、1/2以上の差が認められた。4.次に、ラットの脳にてC6 cell投与、CED法でのTMZ治療を行なった。まず予備実験として、100uM TMZの脳への毒性の有無を評価するため、CED法にて正常脳組織内に4ul TMZを3日間投与した群、同量の生理食塩水を3日間投与した群とで比較し、100uM TMZがtoxic effectやnecrosisを起こさないことを証明した。5. C6cellを4ulのMEM培養液に混入し(径2mm大:1x107)、ラットの脳へと移植した。穿刺針をラットの頭蓋骨にボンドで固定し、その針からTMZ、生理食塩水を投与したが、一匹ずつ飼育したにも関わらず、全部のラットで針が抜け、実験を継続中である。23年度までに、C6 cellに於けるTMZの至適濃度を決定し、その濃度の直接投与が脳実質に毒性の効果を与えないこと、ラットの皮下にC6 cellを植えTMZ投与にて腫瘍増殖の抑制が認められたことを確認した。また、脳実質内への投与速度も、0.25ul/minと決定した。その後、C6 cellを4ulのMEM培養液に混入し(径2mm大:1x107細胞数)、移植腫瘍内にTMZを投与する事に難航した。穿刺針をラットの頭蓋骨にボンドで固定し、その針からC6 cellを注入し、3日後から留置針を用いてTMZ、生理食塩水を投与する予定であり、各ゲージに一匹ずつ飼育したにも関わらず、全部のラットで針が曲がったり、抜けてしまったため、実験が滞った。結局、連続3日間、頭蓋骨に作成したburr holeから、投与毎に穿刺し、TMZまたは生理食塩水を投与した。投与2週間後にラットをsacrificeし、脳を取り出し、病理学的検索を行った。TMZ投与ラットでの脳腫瘍の大きさは14x9mm、生理食塩水投与の腫瘍は16x15mmと明らかに増殖に有意差を認めた。しかし、TMZ投与ラットでも腫瘍の増大は明であり、断面積の小さな脊髄に移植した場合は、有効な治療効果が得られない可能性がある。

今回、TMZ投与腫瘍にても明らかな腫瘍増大を認めた理由に、TMZが腫瘍全体に及んでいなかったことが考えられる。その原因は、ラットの生存中には腫瘍の大きさの評価が困難であり、TMZ投与量が把握できないことである。また、0.25ul/minの投与速度下で、4mm径(約32&#61549;l体積)の腫瘍にTMZを行き渡らせるとしたら、128分は掛かり、さらに大きくなった腫瘍には、時間が掛り過ぎ、辺縁までTMZが行き届かなかった可能性があると検討した。現在、これの結果を踏まえて、論文投稿中である。最終目標は、ラットの脊髄内に移植されたC6 GBM cellを、CED法を用いて増殖抑制を行うことである。最終年度までに、ある程度の結果を残し、最終年度にてデータのまとめ、学会発表を予定していたが、脊髄へのC6 cell移植が予想以上に困難であったため、実験が滞り、まだ、脳内への移植C6 cellを治療している段階である。ラットの脳内への投与という追加実験を行ったことで、約6ヶ月ほどの遅れが生じ、まだ、脊髄への投与実験ができていないが、脳内への移植モデルでの実験系が成功すれば、脊髄への応用は比較的容易と思われ、腰髄への投与を見当している。24年度が最終年度であるため、記入しない。1まずは、脳内に移植したC6 cellをCED法を用いて確実にTMZの腫瘍内直接投与が効果ある治療であることを証明する。現在は、頭蓋骨の留置針を、ラットが引っ掻いたりゲージにぶつけることで、穿刺部位が動いてしまうため、留置針も使用せず、TMZ投与の度に鎮静をかけ、ラット頭固定機にて固定し、stereotaxicに穿刺し、投与する操作を3日間行う予定である。2生理食塩水投与腫瘍と、TMZ投与腫瘍との増大の仕方を比較し有意差を見当する。3ラットの腰椎をlaminectomyし、脊髄を露出する。脳内に投与した方法と同様の操作を行い、0.5mm径の腫瘍を作成する。1週間後から、CED法を用いて、3日間TMZを投与する。脊髄には針が留置できないため、連続3日間、TMZ投与の度に鎮静をかけ、穿刺する方法を行う予定である。4ラットの腰髄への腫瘍移植後から片側または両則の下肢麻痺を呈すると思うが、TMZ投与と生理食塩水投与により、病理的な腫瘍の大きさのみならず、臨床症状としての進行具合も評価していく予定である。5頚髄への移植とことなり、腰髄でへの移植では、ラットが直ぐに死ぬとは思われないが、問題点として、両下肢麻痺→経口摂取困難→死亡となる場合は、再度、腫瘍移植レベルを検討する必要が生じてくる。