hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模燃焼解析手法の構築

詳細化学反応機構を用いた燃焼解析を実現するために高速化手法の開発及び組込を実施した.また,開発したコードを用いて実験値との比較を実施した.まず,大規模燃焼解析コードにおいて最も解析負荷の大きな化学反応方程式の解法について,陽解法及び陰解法の開発を実施した.本手法は従来法と同等の精度を保持しつつ,数百倍の高速化を実現した.また,解析負荷のさらなる低減を目指し,Artificial Thickened Flame法と解適合格子法を導入して格子点数を大幅に削減することに成功した.本研究で開発したコードを用いて2次元実験室スケールの解析を実施し,実験とよく一致する結果を得ることを可能とした.当初の目的では想定していなかった問題点に直面したものの,新しい指針を示すことはできた.ただし,検証が十分では無いため,今後の研究計画においても検証を導入せざるを得ない.ただし,高速化は可能となったため,当初の研究計画に比べて,解析規模は小さくなる可能性もあるが,研究目的を達成は可能であると考えられる.そのため,検証をしつつ研究を進めることにより,研究計画を推進していく予定である.解析負荷を低減できたものの,未だに解析負荷の大きな解析を実施するため,解析をしながら,コードの最適化も進めていく予定である.実験と同じスケールの解析を実施し,実験で得られた結果との比較を実施し,精度を検証したのち,実験では得ることが困難な情報を得ることを目的とし研究を進める予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。燃焼29年度が最終年度であるため、記入しない。
電源回路in-situ電流測定のための新たな光プローブ電流センサの開発

電気自動車や航空機の電源回路において、パワー半導体素子の端子に流れる電流を直接リアルタイムで測定できる小型電流センサが期待されている。申請者らは既に当該電流測定用センサとして、φ100μm光ファイバと同程度のセンサ部を要した小型で耐電磁ノイズ性に優れたFaraday効果型光プローブ電流センサの開発を進めている。電流センサの実用化には、電流の測定上限を1 kAまで高め、周波数範囲を直流から10 MHzまで、S/N比が80dB以上かつ小型・軽量にしなければならない。本研究では、当該電流センサのS/N比向上のための新しいグラニュラー磁性膜およびその磁性膜を用いた光プローブ電流センサを開発する。
三成分連結反応を用いた多様なπ電子系の構築

有機半導体材料として機能することが期待できる含窒素芳香族化合物を簡便に合成することができる方法論の開拓を行った。窒素を含む芳香族化合物は電子不足な性質を有するため、他の置換基との組み合わせによって、n型半導体材料やドナーアクセプター構造を有する材料の開発に繋がる。本研究では、三種類の化合物を一度に結合させる三成分連結反応を利用して、含窒素化合物を簡便に合成可能にすることを目的とした。これによって、出発原料の組み合わせを変えるだけで様々な化合物群を合成することができ、ライブラリー合成が可能になる。この手法が確立できれば、迅速的網羅的な合成が可能になり、目的とする高機能材料の開発を加速することができる。本研究においては、ジアミン、アルデヒド、アルキンの三成分を連結する反応によって置換基を有するフェナンソロリン誘導体が得られることが明らかになった。計画の段階では、アントラゾリン誘導体が得られるものと想定していたが、実際にはその異性体であるフェナンソロリン誘導体が優先的に得られることが明らかになった。反応条件の検討によって、フェナンソロリン誘導体の収率を向上されることができた。フェナンソロリン骨格の形成は、単結晶構造解析によって明らかにした。このフェナンソロリン化合物は、非常に大きな立体障害を有しており、これ以外の方法で合成することは困難であると考えられる。DFT計算等を用いて、立体的に不利なフェナンソロリン誘導体が優先的に得られる理由を考察し、中間体のHOMOの分布が重要な役割を担うことが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、芳香族アミン、アルデヒド、アルキンの三成分連結反応を合成の鍵段階とし、機能性材料の開発および屈曲した新たなπ分子の合成を目標としている。三成分連結反応を高効率化し、出発原料の組み合わせを変えるだけで多様な含窒素π化合物を一段階で合成できるようにする。そのためにまず、ルイス酸触媒、酸化剤の選定を中心に反応条件を最適化する。さらに、最適化した三成分連結反応を利用し、凝集誘起発光、熱活性型遅延蛍光、トランジスタ特性の機能を有する分子の合成へと展開する。各機能を、固体状態での発光量子収率、発光寿命の温度依存性、有機電界効果トランジスタにおける移動度等から評価する。その結果を分子設計にフィードバックし、迅速な再合成、評価を行なうことで高特性材料を開発する。さらに、屈曲した新たなπ分子の合成においては、同様の手法を応用して曲がったπ共役を有するカーボンナノリングを構築する計画である。最終的には、分子間のπ-π相互作用や発光特性を各種分光法にて評価した上で、内包した化合物へのエネルギー移動など、環状構造に特有の機能を明らかにする。本年度は特に、反応条件の探索を中心に検討を行い、適切なルイス酸および酸化剤を見出した。モデル反応を設定し、三成分連結反応が円滑に進行する条件を探索した。その結果、反応を促進し、反応後の除去が容易なルイス酸としてBF3を、副反応を抑制する酸化剤としてDDQを見出した。これらの条件を利用して、目的とする化合物群の合成へと展開している。芳香族アミン、アルデヒド、アルキンの三成分連結反応を進行させるための条件検討を行い、高い選択性と効率で進行する条件が見出されていることから概ね順調に進展していると考えられる。本研究の基礎となる三成分連結反応の条件検討を行い、ルイス酸としてBF3が適しており、DDQのような酸化剤の存在下において目的の反応が進行することを明らかにした。条件検討のためにモデル反応を設定し、ルイス酸と酸化剤の検討を行った。その結果、BF3が最も効率良く反応を進行させる上に、反応後の除去も容易であることが明らかになった。また、DDQを用いることで副反応が抑制され、目的とするアントラゾリン骨格を有する分子が得られている。一方で、これまでに見出した反応条件では、反応の進行がアルキンの構造に強く依存することから、より一般性のある反応条件の探索を引き続き行なっている。反応条件の確立と並行して、目的としたπ共役分子材料の合成にも着手しており、熱活性型遅延蛍光が期待できる分子の合成の過程にある。

このフェナンソロリン化合物は、非常に大きな立体障害を有しており、これ以外の方法で合成することは困難であると考えられる。DFT計算等を用いて、立体的に不利なフェナンソロリン誘導体が優先的に得られる理由を考察し、中間体のHOMOの分布が重要な役割を担うことが明らかになった。29年度に引き続き合成条件の最適化を行い、適応範囲の広い合成手法を確立する。続いてその手法を用いて、機能性材料の合成を行なう。得られた材料は、基礎物性の測定を行なった後に、デバイスに実装して評価する。評価結果を基に新たな分子の設計、迅速な再合成、評価を繰り返すことで高特性材料を開発していく。さらに、高い機能を有する分子をπ共役高分子化に組み込むことで、高分子に特有の性質を活かした展開を図る。機能性分子の開発に加え、屈曲したπ分子化合物の合成にも取り組む。まず比較的構築が容易な柔軟な構造の環状化合物から段階的に剛直な構造へと変換し、曲がったπ共役を有するカーボンナノリングを合成する。一段階目は、金属をテンプレートとして用いることで、選択的に環状化合物を合成する。その後、還元反応とアルキンの環化付加反応を経ることで、ナノリングを構築する。得られるナノリングは、単結晶X線構造解析にて三次元構造を明らかにし、芳香環のダイナミクスをNMR等から評価する。続いて分子間のπ-π相互作用や発光特性を各種分光法にて評価した上で、内包した化合物へのエネルギー移動など、環状構造に特有の機能を明らかにする。さらに、ナノリングの構築後に環構造の一部を変換する方法を確立し、構造の多様化を可能にする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
イネにおける茎頂メリステムの維持に関わる因子の解析

DECUSSATE(DEC)遺伝子はイネにおいて葉序の維持に必要な遺伝子として同定された。DEC遺伝子のサイトカイニン生合成への関与を調査する為に、変異体のサイトカイニンの内生量を測定した。その結果、野生型と変異体との間で中間産物量の変動は見られるものの、活性型サイトカイニンに大きな差は認められなかった。次にDECタンパクの細胞内局在を、GFPとの融合タンパクをタマネギの表皮細胞に導入することによって調査した。その結果、DEC-GFPの蛍光は核に強く認められたことから、DECタンパクは核において機能を持っていることが推察された。DEC遺伝子は機能未知のタンパクをコードしているが、グルタミンに富む領域と、動植物に保存されたモチーフを持っている。この保存されたモチーフの相同性検索を改めて行なったところ、ヒトのある腫瘍抑制因子がこのモチーフを持っていることが明らかとなった。この因子は転写に関わる因子と相互作用することが報告されていることから、DECタンパクは核に局在し、何らかの因子と共に下流遺伝子の転写を制御している可能性が示唆された。発芽初期に極めて強いSAMの構造異常を示すdefective apical meristem(dam)変異体の原因遺伝子は、SAMやRAMの維持に関わるシロイヌナズナTSK遺伝子のイネホモログであることが明らかとなっている。DAMはパッチ状の発現パターンを示し、double target in situ hybridizationによって、G1-S期に細胞周期依存的に機能することが明らかになった。またシロイヌナズナTSK遺伝子はDNA損傷に対する応答機構に関わっていることが示されているが、イネでも同様な機能を持っていることが明らかとなった。DEC遺伝子は植物に存在する新奇なタンパクをコードする遺伝子であり、変異体ではイネ科の葉序である1/2互生から十字対生への葉序の転換が認められる。これまでの解析から、DEC遺伝子はサイトカイニンの情報伝達経路に何らかの機能を持っていることが示唆されていた。DEC遺伝子のサイトカイニン生合成への関与を調査する為に、変異体のサイトカイニンの内生量を測定したが、活性型サイトカイニンに大きな差は認められなかった。また、DECタンパクは核において機能を持っていることが推察された。DEC遺伝子は機能未知のタンパクをコードしているが、保存されたモチーフの相同性検索を改めて行なったところ、ヒトのある腫瘍抑制因子がこのモチーフを持っていることが明らかとなった。dam変異体では発芽後初期の扁平なSAM、葉の長さの短縮、細胞形態の異常など、クロマチン制御に関わるfsm変異体と極めて類似した表現型を示した。マップベースクローニング法により原因となる変異を探索したところ、SAMやRAMの維持に関わるシロイヌナズナTSK遺伝子のイネホモログに1塩基の変異が認められ、この遺伝子がdamの原因遺伝子であることが推察された。ndl1変異体はSAMの形が扁平となり、その後の葉原基分化が停止することから、NDL1遺伝子はSAMの維持に深く関わっていると考えられる。マッピングの結果、ある転写制御因子をコードする遺伝子に点変異が認められ、この遺伝子がndl1変異体の原因遺伝子である可能性が高いと考えられた。NDL1遺伝子はシロイヌナズナにおいてもその相同遺伝子が存在するが、その表現型はイネと異なっていることから、NDL1遺伝子におけるイネ特有の機能が示唆された。対象とする3つの変異体についてすべての原因遺伝子を同定し、更にそれらの詳細な機能を明らかにすることができた。DEC遺伝子の解析については相互作用因子の同定に向けて研究を行う予定である。また、他のSAMの維持に関わる変異体についても、詳細な表現型の調査や発現解析を行ない、原因遺伝子の機能を明らかにしていきたい。
物理的および人的支援が連動した在宅認知症高齢者への居住環境整備手法の体系化

本研究は、物理的な環境整備(ハード面)と人の関わりやサービスなど人的支援(ソフト面)が連動した居住環境整備を明らかにすることを目的とした。本研究では、住宅改修や支援機器の活用といった居住環境整備だけでなく、貼り紙や家具の配置の変更など工夫レベルの居住環境整備に着目した。これらの実施状況や効果に関する全国の介護支援専門員に対する郵送調査を行った結果、実施した居住環境整備を活かすための人的支援については、住宅改修時における人的配慮を行った回答者が半数を超え、環境整備を行う際には認知症高齢者本人に立ち会ってもらうなどの具体的な配慮が明らかになった。本研究の目的は、在宅認知症高齢者が生活者としてその人らしい生活を実現するための居住環境整備に着目し、その支援方法の体系化を目指すことを目的にした研究である。既存研究から認知症高齢者の生活する家庭内では多様な居住環境整備が行われていることが明らかにされている。これを受け、本研究では、従来の住宅改修や支援機器の活用に加え、家庭内で取り組まれている既存製品のカスタマイズや生活の知恵から生まれた工夫レベルの居住環境整備に着目する。物理的な居住環境整備手法だけでなく、実施した居住環境整備を使いこなすための支援や新しい環境に馴染むための人的支援方法についても明らかにすることによって、物理的な環境整備(ハード面)と人の関わりやサービスなど人的支援(ソフト面)が連動した居住環境整備の支援の実現を目指した研究である。当該年度においては、平成25年12月時点で、特定事業所加算(II)取得している全国の居宅介護支援事業所8340箇所を対象として、居宅介護支援事業所に勤務する介護支援専門員を対象に居住環境整備の支援に関するアンケート調査を実施した。調査は、平成26年2月3月に調査を実施し、調査項目は、調査対象者が担当する認知症高齢者の事例について、認知症高齢者や家屋の状況などの基本属性、実施されている居住環境整備の内容、物理的な環境整備と人的支援の連動の有無と具体的内容、環境整備のケアプランへの反映の有無などの項目である。1476通を回収し、現在集計・分析を行っている段階である。研究初年度となる当該年度においては、第一に、居住環境整備の範囲や居住環境整備とこれを支える人的支援の関係に言及した国内外の既存研究のレビューをおこなった。第二に、これまでの研究代表者らの研究成果について、居住環境整備の具体例な手法、居住環境整備の規模、人的支援(ソフト面)の必要性別に分類をおこなった。この結果をもとに、平成25年度に実施予定のアンケート調査の項目を抽出した。また、アンケート調査に資するデータとして、介護支援専門員やホームヘルパーを対象とした居住環境整備のイメージに関するインタビューも合わせて実施予定である。本研究は、在宅認知症高齢者が生活者としてその人らしい生活を実現するための居住環境整備に関する研究であり、物理的な環境整備(ハード面)と人の関わりやサービスなど人的支援(ソフト面)が連動した居住環境整備を明らかにすることを目的とした。これらの実施状況や効果に関する全国の介護支援専門員に対する郵送調査を行った結果、火事のリスクを低減する直火の出ない暖房機器、安全確保のための整理整頓、物の置き場の工夫、手すりの設置などの実施率が高いことが明らかになった。そして、実施した居住環境整備を活かすための人的支援については、住宅改修時における人的配慮を行った回答者が半数を超え、環境整備を行う際には認知症高齢者本人に立ち会ってもらうなどの具体的な配慮が明らかになった。福祉住環境予定していたアンケート調査を実施した。研究開始当初のスケジュールと比較する若干の遅れが生じているものの、概ね予定通り進行中である。アンケート調査は当該年度に実施予定であったが、調査協力機関の繁忙期にあたる年度末を避け、平成25年度前半におこなうこととしたため、進捗が遅れている状況である。

平成25年度に実施したアンケート調査の回答者のうち、協力が得られた約80名を対象に、認知症高齢者への居住環境整備の効果・失敗を回避するための人的支援を含めた取り組みについて、介護支援専門員や本人・家族へのインタビューによる追加調査を予定している。認知症高齢者の居住環境整備に関わる専門職の意識や実践状況を把握するために、認知症高齢者の居住環境整備に関わっている関東圏の介護支援専門員、ホームヘルパー計1200名を対象に自計式のアンケート調査を実施する。調査対象者の選定は、独立行政法人福祉医療機構が運営するWAN NET (http://www.wam.go.jp/)に掲載されている居宅介護支援事業所および訪問介護事業所から無作為抽出する。これにより、物理的な居住環境整備に関する具体的イメージ、居住環境整備の効果や限界を、専門職や家族介護者がどのように認識しているか数量的に把握する。また、物理的な居住環境整備(ハード面)や人の関わりやサービスなど(ソフト面)が連動した支援に関する意識を捉える。予算の大部分は、訪問調査実施費用に充てる予定である。また、調査員への謝金など人件費についても支出する予定である。予算の大部分は、アンケート調査実施関連費用に充てる予定である。また、入力等の人件費についても支出する予定である。
眼球運動・瞳孔調節の画像解析による神経学的疾患診断システム

視機能(眼球運動・瞳孔反応)を機能的に評価・解析し,中枢神経系疾患の診断に有効な検査システムの構築と,検査パラメータ・診断指標を検討した.構築した検査システムは,視機能情報を小型CCDカメラで画像として検出し,コンピュータ画像処理により,眼球運動・瞳孔反応を算出した.赤外線領域に感度のある小型CCDカメラは,近赤外LED照明を併用することで鮮明かつコントラストの高い眼球画像を検出した.本研究では,撮像部において光学系の設計・照明光によるノイズの低減を検討し,パルス照明,偏光フィルタの採用により,精度の高い視機能情報解析を可能とするディバイスを構築した.視機能を機能的に解析するべく,視覚刺激,視覚課題を簡便に被験者に呈示することが可能なヘッドマウントディスプレイ(HMD)を搭載した検査システムを構築した.先に述べた撮像系とHMDゴーグルを統合し,視覚刺激・課題を実施中の眼球の状態をリアルタイムで観察・記録することを可能とした.HMDに呈示される視覚課題は,コンピュータにより制御された動画・パターンであり,検査目的に応じて自由に選択することが可能である.本研究では医師の協力・指導のもと,本システムを用いてパーキンソン病をはじめとする各種神経疾患の被験者の眼球運動・瞳孔反応の検査を実施した.HMDに呈示される視標を被験者が追跡し,その時の眼球運動を解析・評価した.その結果,各種神経疾患の被験者において,疾患特異性を示す視機能パラメータが存在し,鑑別診断等に有効な指標が得られた.また,瞳孔に関しては,本システムを用いて散瞳剤点眼薬に対する瞳孔反応を解析し,アルツハイマー病の早期診断指標を検討した.散瞳剤の濃度・室内照明等の実験条件を適度に調製することで,高精度な痴呆症鑑別診断が可能であることを示した.本件では,視標呈示が可能な小型液晶ディスプレイ(LCD)を搭載したヘッドマウントゴーグル型ディバイスを構築し,さまざまな視標課題に対する眼球運動・瞳孔反応をリアルタイムで解析することを可能とした.これらの眼球から得られる情報を定量的に解析することで,神経学的疾患の臨床診断に必要なパラメータを見出し,疾患の早期,初期診断に有効な情報を得ることに成功した.まず,システムの構築において,小型CCDカメラと赤外線LEDを同期させ眼球照明用ディバイスを作成した.この撮像部をハーフミラー等とともにLCD内臓のゴーグルに設置し,視標呈示時の眼球を被験者の視界を障害することなく観察可能とした.撮像した眼球画像はディジタルビデオテープに記録すると同時に画像取込みボードを介して解析用パーソナルコンピュータに入力した.取り込まれた画像に対して,瞳孔中心座標,瞳孔径を算出し,基本眼球情報とした.これらのデータから眼球運動3成分(水平・垂直・回旋運動)と瞳孔面積変化を時系列データとして抽出した.構築したシステムを用いて,中枢神経系疾患(パーキンソン病,脊髄小脳変性症,脳梗塞,めまい疾患等)と健常被験者(若年及び高齢者)に対して視標追跡機能の評価検査を開発し実施した.LCDに呈示される等速移動視標を被験者は眼球運動のみで追跡する課題を与え,その時発生する眼球運動を定量的に評価した.その結果,若年健常者では視標と眼球位置のズレは見られず,スムーズパーシュートと呼ばれる眼球運動が観察された.一方,高齢健常者では,小刻みに急速な眼位変化(サッカード)を伴いながら視標追跡が行われていた.また,疾患群では,サッカードの発生の他に,視標と眼球位置とのズレが顕著であった.これらは疾患特異性のある値を示し,神経疾患被験者の追視機能を評価する上で有効なパラメータとして,疾患診断に利用することが可能となった.視機能(眼球運動・瞳孔反応)を機能的に評価・解析し,中枢神経系疾患の診断に有効な検査システムの構築と,検査パラメータ・診断指標を検討した.構築した検査システムは,視機能情報を小型CCDカメラで画像として検出し,コンピュータ画像処理により,眼球運動・瞳孔反応を算出した.赤外線領域に感度のある小型CCDカメラは,近赤外LED照明を併用することで鮮明かつコントラストの高い眼球画像を検出した.本研究では,撮像部において光学系の設計・照明光によるノイズの低減を検討し,パルス照明,偏光フィルタの採用により,精度の高い視機能情報解析を可能とするディバイスを構築した.視機能を機能的に解析するべく,視覚刺激,視覚課題を簡便に被験者に呈示することが可能なヘッドマウントディスプレイ(HMD)を搭載した検査システムを構築した.先に述べた撮像系とHMDゴーグルを統合し,視覚刺激・課題を実施中の眼球の状態をリアルタイムで観察・記録することを可能とした.HMDに呈示される視覚課題は,コンピュータにより制御された動画・パターンであり,検査目的に応じて自由に選択することが可能である.本研究では医師の協力・指導のもと,本システムを用いてパーキンソン病をはじめとする各種神経疾患の被験者の眼球運動・瞳孔反応の検査を実施した.HMDに呈示される視標を被験者が追跡し,その時の眼球運動を解析・評価した.その結果,各種神経疾患の被験者において,疾患特異性を示す視機能パラメータが存在し,鑑別診断等に有効な指標が得られた.また,瞳孔に関しては,本システムを用いて散瞳剤点眼薬に対する瞳孔反応を解析し,アルツハイマー病の早期診断指標を検討した.散瞳剤の濃度・室内照明等の実験条件を適度に調製することで,高精度な痴呆症鑑別診断が可能であることを示した.
東アジアの教育近代化をめぐる「知」の交流:日本派遣中国人留学生の視点から

(1)史料調査について、まずは京都大学大学文書館において、咋年度に続き、1926年から1945年まで各年度の留学生関係資料を閲覧し、三高における留学生の基本データを確認し、今後の研究のために基礎資料としておいた。また、台湾国史館の資料調査で得られた新史料により、中国人の官製日本留学は1900年代当初から、帝国大学への進学を最終目標として強く求められていた事実が判明した。主として日本側の資料を中心に行なわれてきた従来の研究の空白を埋めただけではなく、留学の送り側が求めていたのは「質」の高い教育であった、という中国人日本留学の最も重要な特質の一つを明らかにすることができた。(2)以上の研究成果を、2008年4月に上海(華東師範大学)、7月に杭州(浙江工商大学)、9月に東京(青山学院大学)で開催された国際シンポジウムや学会で発表した。それを踏まえて研究成果を2本の論文にまとめた。『京都大学大学文書館研究紀要』に掲載される予定の論文は、長期間にわたって旧制第三高等学校に関する学校文書の調査に基づき、19001920年代を中心とした留学生教育の特徴を明らかにすることができた。三高の歴史を京都大学史の前史として考える場合、三高における留学生教育の実態解明は、現在の京都大学における国際交流の意義を考える上にも重要な経験を提示することができると思われる。そして、別に学会誌に投稿する準備も進めている論文においては、帝国大学への進学を前提とした中国人留学生「特設高等科」の役割を明らかにすることができた。これにより、戦前の高等教育機関における留学生教育体制の変化、とりわけ卒業生の進学問題をめぐる帝国大学及び学部の対応の違いを明らかにした。1.京都大学大学文書館所蔵の「三高関係資料」の中、留学生関係文書を調査した。調査時期は、1897年から1912年までである。対象留学生の出身地は、植民地台湾も含めて、それに先立った中国大陸や朝鮮半島などが挙げられる。なお、1913年から1937年までの関係文書は、次年度以降に調査する予定である。それらを解読したうえ、戦前まで三高における留学生の基本データを明確にしたい。2.一方、中国側の資料を調査するために、中国南京にある第二歴史档案館へ出かけた。1937年以降いわゆる戦時中の日本留学中国人に関する資料の所在を確認した。留学生帰国後、近代中国において政治・行政、教育、銀行などの各領域においていかに活動していたのか、その動向を追跡するために大変貴重な資料であることが確認された。資料の膨大さに加えて、現時点での調査における資料館側の制限により今回の調査は目的を完全に達成できず、今後さらなる調査が必要と思われる。3.次年度以降は、留学生たちの「学習と生活」の実態を明らかにするために、アジア歴史資料センターや外務省外交史料館所蔵資料を調査する予定である。と同時に、『日出新聞』、『大阪日日新聞』など当時の地域新聞や、学校内の校友会雑誌など関係史料の調査も実施したい。(1)史料調査について、まずは京都大学大学文書館において、昨年度に続き、『支那留学生二関スル書類』や1913年から1925年まで各年度の留学生関係資料を閲覧し、三高における留学生の基本データを確認し、今後の研究のために基礎資料としておいた。なお、昭和期の史料調査は今後行なう予定である。また、一高同窓会関係所蔵の1930-40年代に留日中国人帰国後に編集した会誌、東京大学大学史史料室所蔵の190030年代外国人留学生関係史料、国史館所蔵の清末学部および中華民国教育部時代の留日関係資料、東京大学駒場美術館所蔵の1900-40年代における第一高等学校在学の外国人留学生関係史料などを調査した。(2)2007年9月22-23日に四国学院大学で開催された教育史学会第51回大会で、「帝国大学における留学生の入学問題-特設高等科に着目して-」を題とした口頭報告を行なった。報告では、戦前日本の官立高等教育機関に留学していた留学生を対象に、とりわけ高等学校や帝国大学への入学問題を検討し、外国人留学に対する文部省・外務省及び各教育機関と中国側の思惑やズレを考察した。今後、中国から日本への留学という移動のあり方の特質や固有性を明確化するために、朝鮮研究や台湾研究なども視野に入れておく。具体的には、受入研究者と連携して、当時の第三高等学校への朝鮮人・台湾人留学生の状況を、中国人留学生のそれとを比較しながら、東アジアにおける人の異動及びそれに伴なう「知」の交流を考察する。それを踏まえて研究成果をまとめ、学会誌に投稿する。

それを踏まえて研究成果を2本の論文にまとめた。『京都大学大学文書館研究紀要』に掲載される予定の論文は、長期間にわたって旧制第三高等学校に関する学校文書の調査に基づき、19001920年代を中心とした留学生教育の特徴を明らかにすることができた。三高の歴史を京都大学史の前史として考える場合、三高における留学生教育の実態解明は、現在の京都大学における国際交流の意義を考える上にも重要な経験を提示することができると思われる。そして、別に学会誌に投稿する準備も進めている論文においては、帝国大学への進学を前提とした中国人留学生「特設高等科」の役割を明らかにすることができた。これにより、戦前の高等教育機関における留学生教育体制の変化、とりわけ卒業生の進学問題をめぐる帝国大学及び学部の対応の違いを明らかにした。
帰結主義と非帰結主義についての研究

研究テーマに基づき、帰結主義と非帰結主義に関わる研究を行ってきた。主に3つのプロジェクトにわけ研究を行った。第1に、混合寡占の研究を行った。すなわち、不完全競争市場に、私企業だけでなく公営企業も存在するような状況を考え、どのような場合に民営化すべきかという問題について研究を行った。まず、公企業あるいは私企業が、研究開発投資を行っている状況について注目し研究を進めた。私企業の存在が公企業の効率性を下げることを一般的に示した。また、自由参入市場における競争政策と民営化の関連性についての研究も進めた。この問題は、帰結主義的評価方法の代表である厚生主義に基づいたうえで、いかに社会厚生を達成するのかというテーマと関わっている。第2に、社会的選択理論の決定構造に関する研究を行った。この研究は前年度に行った、非帰結主義としての常識的道徳に関する研究の背後にある論理構造の分析としての役割も持つ。特に、社会的選好が完備でない場合の社会的決定の背後にある決定構造の分析のための概念の提示を行った。また、匿名性と中立性を満たす社会的決定ルールの特徴づけに関する研究も行った。そこではさまざまな社会的合理性の条件の下で、可能な社会的決定ルールのクラスを特徴付けた。さらに、マスキン単調性と決定構造の関連についての研究を行った。第3に、帰結主義の立場をとりつつ、その代表格である厚生主義を避ける可能性について研究を行ってきた。非厚生主義的帰結主義は、衡平性の問題と関わっている。まず、無羨望条件と平等性等価という2つの衡平性概念の両立可能性についての研究を行った。さらに、世代間衡平性の概念として無羨望条件と平等性等価がどのような役割を持つのかについて研究を行った。非帰結主義的な選好を持つ個人が存在することで社会的決定が望ましい条件を満たすことが可能となることが知られている。これを踏まえて、いかなる場合に、権利・友情・義務・歴史的な背景などの非帰結的要素が「社会的に」重要視されるのかを考察した.このような観点から考えたとき、各人がもつ【常識的道徳】が大きな役割を果たすことを発見した、常識的道徳とは、各個人が守るべきものだと社会に共通で守るべきだと考えられている行為規則である。このような常識的道徳が社会に存在するときには、非帰結的要素が社会的に重要視されなければいけないことを示すことができる、この結果に従えば、社会的な判断は厚生による評価だけでなく、権利・友情・義務などを考慮に入れうべきである.また「各人があらゆる他人をねたまないような配分をすべきである」という無羨望の条件を緩めた【局所的な無羨望】の条件を提示し、この条件に関して基礎的な結果を与えた。【局所的な無羨望】は「各人は自分の近所の他人をねたまないような配分をすべきである」ということを要求する、経済の人口が非常に多いとき、局所的無羨望で効率的な配分は、(大域的な)無羨望な配分にならなければいけない。さらに、パレート原理と正の反応性に関する分析をした。個人の選好の条件として非常に緩い条件のもとで、匿名性を仮定したときに、強パレート条件と弱パレート条件が一致することを示した、匿名性に加えて中立性を仮定すると、強パレート条件・弱パレート条件・正の反応性が全て同値となることが示された。これは多数決制などの制度の新しい公理的基礎づけを与えることを意味する。加えて、政府が運営する公企業の生産技術と社会厚生に関して分析をした、まず短期的には、公企業の生産技術が悪化ことで、社会厚生が上がりうることを指摘した.しかし、長期的には公企業の技術の悪化は必ず社会厚生の悪化を導く。
国内資源費用(DRC)指標による農業政策の評価

国内資源費用(DRC)の関連指標を用いてインドネシアの食品産業の分析を行うと同時に、昨年度計測した日本農業に関する実証研究を改訂し、報告書を作成した。(1)インドネシアの実証研究1980年と1990年に関する名目保護率と有効保護率が計測され農業を含む一次産業では名目保護率が1.33から0.49へ低下し、有効保護率も1.22から0.26へ低下したことがわかった。しかしながら、加工食品では名目保護率は2.54から0.43への低下にとどまったものの、有効保護率は5.38から-0.23へとマイナスへ低下した。食品加工という途上国では重用な産業に対し、マイナスの保護が与えられているわけで、政策上好ましくないことが明らかになった。重工業などの投入財の保護率がまだ高いためであり、今後の改善が望まれる。(2)日本の実証研究コメと牛肉の保護率低下により、関連産業の競争力は上昇したが、その他の加工食品では保護水準が低下した。原材料の価格低下が十分でないことがわかる。食品産業の空洞化を問題にするならば、もっと原材料価格低下に関する政策が検討されるべきであろう。「既存の産業に対するDRC指標は1である」というバグワッティー=スリニバサンの主張があるにもかかわらず、現在でも既存の産業に対するDRC指標が計測され続けている。農業政策をDRC指標を用いて評価するためには、まずこの点をクリアーにする必要があることから、本年度は主としてこのような理論的検討がなされ、成果の一部は『アジア経済』第34巻第1号に掲載された。概要は次の通りである。セカンドベストのシャドウプライスを前提とすると、そのようなフレームワークの下では、新規の財を生産するプロジェクトではunder-utilizedされる本源的生産要素は存在しないが、既存の財を生産するプロジェクトでは、under-utilizedされる本源的生産要素は存在する。このようなunder-utilized fectorsをシャドウプライスで評価したものがバグワッティ等のDRCであり、これらを捨象したのが一般的に使用されているDRCである。言い換えれば、社会的機会費用の定義が異なっていたことが明らかとなった。また、日本の産業連関表のデータをAPL言語に変換し、データベースを作成した。これに基づき、パイロットモデルを作成し、DRC指標の計測に着手した。同様に、韓国のデータの収集も一部行った。GATTにおける貿易交渉が象徴するように〈各国政府が独自の判断で農業政策を遂行することは次第に困難になってきている。このことはカロリーベースの食料自給率が50%を切ってしまった我国の農業政策と言えども例外ではなく、国際的な理解なくしてその遂行はもはや不可能に近いと言える。しかしながら、このような政府間交渉において現在使われている保護の程度などを計測した基礎資料は、PSEやCSEなどに見られるように、部分均衡的なものが主流であり問題点も多い。このような点を考慮し、平成5年度は日本と韓国についてDRCの変化を計測し、それらを政策の推移と対比させることにより、政策が国際競争力を高める方向にあったのか否かが検討された。まず、生産ヴェクトルX、要素賦存ヴェクトルF、投入係数行列A、価格ヴェクトルをPとし、Srinivasan & Bhagwati的な社会的厚生関数U=P'Xを想定し、要素のシャドウプライスをW=P'A^<-1>でもとめた。次に、固定価格表示の産業連関表を用いて政策介入後の投入係数を選定し、それをDRC=W'a^J/p^Jにおける新規プロジェクトの投入係数とみなすことにより政策一評価を行った。結果を見ると、日本、韓国ともに1980年代後半に採用された技術は公共プロジェクト評価の観点から適当であったことが判明した。ただし、用いたデータの精度にはまだ問題も残っており、来年度に再推計する必要がある。(1)1986年から1991年の期間において、日本農業の保護水準の変化が食品産業にどのような影響を及ぼしたかを、全ての産業について内外価格比をもとめ、これをもとにERPを計算することにより分析した。まず、牛肉の関連産業である畜産加工品のERPを見ると、1986年には23.1%であったが、1991年には85.7%まで上昇している。

主要原材料の牛肉の内外価格比が低下したためであるが、かなりの競争力上昇につながったのである。次に、製粉・精穀を主な原料としている麺・パン等を見ると、1986年から1991年にかけて、麺・パン等のERPは上昇したが、39.2%から46.8%へとわずかな上昇幅にとどまっていた。競争力の大幅な上昇にはつながっていないのである。原因のひとつはコメの内外価格比の低下が十分でなかったためである。そこで、1991年における米価の内外価格比が、3.0まで低下した場合を想定し、ERPを計算した。これによると、麺・パン等のERPは51.9%まで上昇することがわかった。最後に、その他の加工食品を見ると、1986年から1991年にかけてこの部門のERPは9.7%から2.4%へ低下し、この部門に関しては、原材料の価格低下が十分でなかったことがわかった。(2)インドネシアの軽工業のERPを計測し、自由化政策との対応が確認された。
低線量放射線と酸化的代謝による傷害とは同じか違うか

本研究には、ニワトリBリンパ細胞株、つまり親株(DT40)、DNA二重鎖切断修復の相同組換修復系に関与するRad54遺伝子をノックアウトした細胞株(RAD54^<-/->)、非相同的末端連結修復系のKu70遺伝子をノックアウトした細胞株(KU70^<-/->)、この両遺伝子をダブルノックアウトした細胞株(RAD54^<-/->/KU70^<-/->)の4種の細胞を用いて、一つ一つの修復系が欠損するごとに放射線感受性になることや、細胞周期感受性の変動(G1-early S期の高感受性やlate S期の抵抗性)(EMBO J.,17,5497-5508,1998)や分割照射回復(Radiat. Res.,155 680-686 2001)における2種類のDSB修復系の関与を明らかにしてきた。これらのニワトリ細胞系を用いて、非常に低い線量および線量率においても放射線細胞死がDSB修復系の欠損の度合いに応じて、感受性となるか、低濃度の酸化的傷害剤に対しての感受性は、DSB修復系の欠損の度合いと無関係であるかどうかを確かめることによって、通常の生理学的作用による酸化生成物による損傷と低レベル電離放射線による損傷との相違点を明らかにしょうとするのが本研究の目的である。線源は150kVpX-線発生装置と低線量・低線量率γ線照射装置を用いる。また、酸素ラディカルとしては、過酸化水素(H_2O_2)用いた。また、マルチガスインキュベーターを用いて高酸素ストレス(高濃度の酸素含有率の空気で培養)を検討した。低線量率照射は、京都大学の放射線生物研究センターに運び込み、低線量率γ線照射装置で、約1Gy/dayの低線量率で照射し、細胞数の増加への影響や、細胞死の影響を観察した。結果は、2種のDSB修復が欠損させると1Gy/minと1Gy/dayでの生存率曲線が全く同じになった。ことのことから電離放射線による細胞死の主因がDSBであることを示唆した。一方、低濃度の過酸化水素はDSB修復能の欠損とは比例しなかった。本研究により低線量放射線と酸化的代謝による傷害とは異なることを支持するデータを得られた。
土壌滅菌処理が土壌から植物への放射性セシウムの移行に及ぼす影響の研究

福島第一原発事故に由来する放射性セシウム(Cs)による農地土壌の除染対策として、生物を用いた除染、即ちバイオレメディエーション(BRM)は、農地特有の生産能力を可能な限りそのままの状態で残せる低コストの原位置浄化法として期待されている。しかしながら、水耕栽培では培養液中のCsを20%程度吸収するヒマワリでさえ、実際にCs汚染した土壌で栽培すると、その吸収率は0.04%程度で、実用性が見出せなかった。我々はBRMにおける水耕栽培と土耕栽培の効率の違いの原因として土壌微生物に着目し、その関与を汚染土壌に滅菌処理を施すことによって検討することにした。具体的には、滅菌処理をした土壌をポットに入れてハツカダイコンを栽培したところ、そのCs吸収率が最大1%まで上昇した。BRM効果の上昇には、結合態として土壌微生物に収着されていたCsが滅菌処理によって可給態となったことが考えられたため、まず微生物におけるCsの収着様式について調べることにした。安定同位体Cs塩化物を含む培養液を調製して、様々な微生物を培養したところ、微細藻類がCsを良く収着することが明らかになった。明条件(18時間)での培養下では、特にChlorella vulgaris、ChloroidiumsaccharophilumのCs収着率が高かった。明条件でのCs収着が顕著であったことから波長依存性について調べたところ、400-500 nmの波長域でCsを良く収着することが明らかになった。両種とも一般的な湖沼に生息する微細藻類であることから、水圏における放射性Cs汚染において、特定の波長を照射することによって効率良く原位置浄化する可能性が示された。現在、各波長域における藻類のCs収着過程を画像化したデータベースの構築を進めている。福島第一原発事故に由来する放射性セシウム(Cs)による農地土壌の除染対策は、決め手を欠いたまま模索が続いている。表土のはぎ取りは、空間線量を下げるのには有効であったが、はぎ取った表土は一時的に保管されたままであり、仮にそれらを除染プラントに移して工学的手法で除染できたとしても莫大なコストがかかる上に、除染後の土壌にイオン交換能などの農業用土としてのポテンシャルは失われているだろう。したがって、植物を用いた除染、即ちファイトレメディエーションは、農地特有の生産能力を可能な限りそのままの状態で残せることから、除染後のすみやかな農業再開を目指す上で、他に代えがたい打開策として非常に期待されていた。我々は、ガンマ線照射滅菌(60 kGy)やオートクレーブ滅菌(121°C、20分)と言った土壌滅菌処理によって放射性Csが著しく植物に吸収されやすくなることを発見し、ファイトレメディエーション:PRMを行った。その結果、滅菌処理をした土壌をポットに入れてハツカダイコンを栽培すると、そのCs吸収率が最大1%まで上昇した。そこで、滅菌処理によるPRM効果の上昇に影響を与えた仕組みとは何か、即ち、土壌微生物の死滅によるのか、それともCsを結合した土壌物質が破壊・変性されたことによってCsが遊離した影響なのかなど、その要因を生物学的影響と物理化学的影響に分けて検討し、その特徴を調べることにした。土壌滅菌処理によって得られる高いPRM効果の仕組みを明らかにするため、まずは土壌滅菌が及ぼす生物学的影響について調べることにした。仮に植物によるCs吸収の効率に土壌微生物の存在が大きく影響しているのなら、滅菌処理後の土壌に土壌微生物を戻してやれば、滅菌前の土壌によるPRMの試験結果と同様の低いCs移行率になるはずである。そこで、滅菌前の土壌からできるだけ多くの土壌微生物を分離し、これを滅菌後の土壌に戻してから従来通りのポット栽培を行って、Csの移行率を求めることにした。順を追うと、滅菌前の土壌1グラムに対し滅菌水10mLの割合で懸濁し、37°Cで20分間撹拌する。遠心分離により回収された沈殿を土壌微生物源とし、これを滅菌水にて再懸濁したものを滅菌後の土壌にもどしてからハツカダイコンを播種・栽培する。30日後にハツカダイコンによって吸収されたCs濃度を測定する。その結果、Cs濃度は土壌微生物の添加の有無にかかわらずほぼ一定であった。したがって、現時点では土壌微生物の添加によるCsの吸収抑制は観察されていない。福島第一原発事故に由来する放射性セシウム(Cs)による農地土壌の除染対策として、植物を用いた除染、即ちファイトレメディエーション(PRM)は、農地特有の生産能力を可能な限りそのままの状態で残せることから、除染後のすみやかな農業再開を目指す上で、他に代えがたい打開策として非常に期待されていた。我々はPRMにおける水耕栽培と土耕栽培の効率の違いの原因として土壌微生物に着目し、その関与を汚染土壌に滅菌処理を施すことによって検討することにした。

その結果、ガンマ線照射滅菌(60 kGy)やオートクレーブ滅菌(121°C、20分)によって、放射性Csが著しく植物に吸収されやすくなることが明らかになった。具体的には、上記滅菌処理をした土壌をポットに入れてハツカダイコンを栽培すると、そのCs吸収率が最大1%まで上昇した。PRM効果の上昇には、結合態として土壌微生物に収着されていたCsが滅菌処理によって可給態となったことが考えられたため、まず微生物におけるCsの収着様式について調べることにした。0.1、1、10 ppmの安定同位体Cs塩化物を含む培養液を調製して、様々な微生物を培養したところ、微細藻類がCsを良く収着することが明らかになった。明条件(18時間)での培養下では、特にChlorella vulgarisのCs収着率が高かった。そこで、C. vulgarisの細胞内におけるCsの局在を調べることにした。超音波破砕後に遠心分離によって細胞質、細胞壁、細胞膜に分画し、各画分におけるCs存在量を誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)で計測した。その結果、Csの分布の比率は、細胞質:94.50%、細胞壁: 3.93%、細胞膜:1.57%であった。各画分の組織重量に対するCs含有率を求めると、それぞれ細胞質:86.54%、細胞壁: 7.10%、細胞膜:6.37%であった。各画分の体積比も考慮すると、細胞膜と細胞壁にCsがより濃縮して収着していることが強く示唆された。その収着様式について調べるために、Csを収着した細胞壁を1 Mの塩化カリウム水溶液、もしくは酢酸アンモニウム水溶液に曝して溶脱するCs量を測定したところ、塩化カリウムではコントロールの水とほとんど変わらなかったが、酢酸アンモニウムでは水に対し30%ほどCs溶脱量が増えていた。福島第一原発事故に由来する放射性セシウム(Cs)による農地土壌の除染対策として、生物を用いた除染、即ちバイオレメディエーション(BRM)は、農地特有の生産能力を可能な限りそのままの状態で残せる低コストの原位置浄化法として期待されている。しかしながら、水耕栽培では培養液中のCsを20%程度吸収するヒマワリでさえ、実際にCs汚染した土壌で栽培すると、その吸収率は0.04%程度で、実用性が見出せなかった。我々はBRMにおける水耕栽培と土耕栽培の効率の違いの原因として土壌微生物に着目し、その関与を汚染土壌に滅菌処理を施すことによって検討することにした。具体的には、滅菌処理をした土壌をポットに入れてハツカダイコンを栽培したところ、そのCs吸収率が最大1%まで上昇した。BRM効果の上昇には、結合態として土壌微生物に収着されていたCsが滅菌処理によって可給態となったことが考えられたため、まず微生物におけるCsの収着様式について調べることにした。安定同位体Cs塩化物を含む培養液を調製して、様々な微生物を培養したところ、微細藻類がCsを良く収着することが明らかになった。明条件(18時間)での培養下では、特にChlorella vulgaris、ChloroidiumsaccharophilumのCs収着率が高かった。明条件でのCs収着が顕著であったことから波長依存性について調べたところ、400-500 nmの波長域でCsを良く収着することが明らかになった。両種とも一般的な湖沼に生息する微細藻類であることから、水圏における放射性Cs汚染において、特定の波長を照射することによって効率良く原位置浄化する可能性が示された。現在、各波長域における藻類のCs収着過程を画像化したデータベースの構築を進めている。
金属錯体の自己組織化による分子認識空間の構築と情報変換

本研究は、従来バルク固体中でのみ構造が維持されていた一次元混合原子価錯体を脂溶性のナノワイヤーに変換し、その表面における分子適応空間の創成を試みた。Fe(II)トリアゾール錯体FeII(I)3C12のクロロホルム溶液に、Fe(II)イオンと等モルの長鎖アルコール(C12OH, C14OH)を添加してキャストしたところ、FT-IRスペクトルよりROHとCl-の間にイオン性水素結合が形成されることを確認した。C12OH、C14OHをドープしたキャストフィルムにおいては、アルキル鎖間のvan der Waals力とイオン性水素結合(ROH...Cl-)の両方によって、スピンクロスオーバーに顕著な熱履歴が誘起された。キャストフィルムのX線構造解析において、ラメラーヘキサゴナル構造の転移が観測されることから、この構造相転移が双安定性をもたらし、スピンクロスオーバー特性を超分子化学的に制御することに成功した。またさらに、この分子適応空間にピレンスルホン酸を対イオンとして導入したところ、その蛍光強度がスピンクロスオーバーと連動して変化することが判った。即ち、一次元主鎖のスピン状態が錯体表面の芳香族発色団の光緩和過程を支配することが明らかとなった。次に、一次元金属錯体のモルフォロジーを光制御する目的で、アゾベンゼン基を導入したFeII(2)3(BF4)2を合成した。この錯体はクロロシクロヘキサン中では黄色のゲルを形成するが、このゲルに紫外光を2-3分照射すると、トランス/シス異性化が速やかに起こり、オレンジ色の溶液となった。AFM観察より、アゾベンゼン基の光異性化に伴い錯体鎖が柔軟な構造に変化していることが確認された。このように、脂溶性一次元錯体の表面に分子適応空間という新しい概念の表面空間を想定でき、その機能制御の基礎となる方法論を開拓した。我々は、脂溶性のトリアゾール配位子(1:ラウリルオキシプロピルトリアゾール)を含む種々の遷移金属錯体を合成し、その会合特性について検討してきた。特に、Co(II)(1)3Cl2,Fe(II)(1)3Cl2はクロロホルム中においてゲル状ネットワーク構造を形成することを見出している。また、Co(II)錯体においては、配位構造変化に応じて、ゲル-溶液転移を形成し、Fe(II)錯体においては、キャストフィルムを容易に形成でき、室温以上でスピン転移(High Spin【tautomer】Low Spin)を示す。本年度は、長鎖アルコールを添加することによって、ハロゲンアニオンと水素結合を形成し、分子認識を利用したトリアゾール錯体の超分子制御を検討した。トリアゾール錯体Fe(II)(1)3Cl2のクロロホルム溶液に、長鎖アルコールCnH2n+1 OH (n=10,12,14)をモル比1:1となるようにそれぞれ混合した(各5mM)。これらのキャストフィルムは、20°Cで528nmにLow Spin由来の吸収を与えた。Fe(II)(1)3Cl2/C10OHのスピン転移は、Fe(II)(1)3Cl2単独と同様に熱履歴を示さない.一方、Fe(II)(1)3Cl2/Cl2OH, Fe(II)(1)3Cl2/Cl 4OHは双安定性を発現した。DSC測定において、Fe(II)(1)3Cl2は20°C付近にブロードなスピン転移、また60°C付近にアルキル鎖の相転移に由来する吸熱ピークを与えた。一方Fe(II)

(1)3Cl2/CnOH(n=12,14)は、低温側のスピン転移に由来する吸熱ピークが鋭くなるとともに高温にシフトし、ゲルー液相転移に由来する吸熱ピークが増加した。すなわちFe(II)(1)3Cl2とアルコール分子の相互作用は後者のアルキル鎖長に大きく依存し、アルコールのOH基とFe(II)(1)3Cl2のカウンターアニオンとの水素結合に加え、アルキル基間のvan der Waals相互作用が重要な役割を担うことが明らかとなった。このように、一次元錯体の電子状態を、分子間相互作用と分子認識を利用して制御する超分子バンドギャップ工学は、分子認識空間を利用した一次元鎖の電子状態制御システムの設計指針となりうる。我々は既に、脂溶性の一次元遷移金属トリアゾール錯体M(1)_3Cl_2(1:ラウリルオキシプロピルトリアゾール)が有機溶媒中に分散することを明らかにしている。また,Fe(1)_3Cl_2をクロロホルムに溶解すると、黄色(High spin)のゲル状ネットワーク構造を形成し、この試料を表面にキャストすると可逆的なスピン転移を示すフィルムを与えた。さらに、長鎖アルコールを添加すると、スピン転移にヒステリシスが誘起されることを見いだしている。本研究では、Fe(II)(1)_3Cl_2錯体が、電気化学的なFe(II)/Fe(III)の酸化還元に応答して、ゲルゾル相転移することを見いだしたので報告する。Fe(II)(1)_3Cl_2はクロロホルムに溶解し(10mM)、ほぼ透明のゲルを形成した。このゲルに、支持電解質としてテトラプチルアンモニウムクロリドを溶解し(0.5M)、CV測定を行ったところ、Fe(II)/Fe(III)の酸化還元波の間にゲル-溶液転移に伴うと思われる大きな電位差と挿引速度依存性が確認された。また、酸化還元に応じた光学的特性を、薄層セルによるUV-visスペクトルで評価した。Fe(II)(1)_3Cl_2錯体は、Fe(III)になると透明ゲルから褐色の溶液に変化した。この酸化還元挙動をUV-visスペクトルによって追跡すると、Ligand→FeのLMCT吸収が可逆的に増減し、Fe(II)/Fe(III)の可逆的酸化還元を確認した。これらのことから、自己組織性Fe(II)(1)_3Cl_2錯体において、Fe(II)/Fe(III)の酸化還元が相関したゲル-溶液相転移が、電気化学的に引き起こされることが明らかとなった。このような知見は脂溶性一次元遷移金属錯体の新たな構造制御手法として開拓できるものと期待される。我々は既に、スピンクロスオーバー(以下SC)特性を示すFe(II)トリアゾール錯体に脂溶性の長鎖アルキル基を導入し、溶液中でのSC特性の研究を行っている。今回、9,10-ジメトキシアントラセン-2-スルホン酸イオンを対アニオンとしたFe(II)トリアゾール錯体(錯体1)を合成し、種々の有機溶媒に対する溶解性ならびにスピン状態を調べた。また対アニオンの蛍光特性とSC特性の関係も調査したので報告する。錯体1は室温、5 unit mMでCHCl_3、CH2Cl_2溶液状態では無色であるが、CCl_4、トルエン、ベンゼン、クロロシクロヘキサン、シクロヘキサン:CHCl_3=4:1に溶解させると紫色になる。無色はHigh-spin(HS)状態、紫色はLow-spin(LS)状態であるため、SC特性の溶媒依存性が確認された。