hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精神疾患を持つ患者が看護師への暴力を思い止まった体験と看護の実際

看護師への暴力を思い止まった体験を持つ患者3名を対象として、半構成的面接調査を行い、患者が看護師への暴力を思い止まった際に抱いた思いと希望する看護に焦点を当て、質的に内容分析した。その結果、患者が看護師への暴力を思い止まる際の思いとして、<今を大事にして生きたい>、<暴力を振るうことに対する罰への恐れ>、<看護師への非難>といった3つのカテゴリーが明らかになった。また、看護師に希望する看護については、<その人を理解した上での見守り>が明らかになった。これより、患者が看護師への暴力を思い止まることにつながる看護とは、その時の声掛けなどの関わりというよりは、間接的ではあるが信頼できる人による常日頃からの見守りこそが重要であることが示唆された。今年度は、精神疾患を持つ患者が看護師への暴力を思い止まった出来事について、患者と看護師の双方の立場から、(1)患者が看護師に暴力を振るいそうになった状況、(2)引き金、(3)患者と看護師の行動(行為、感情、思考)、(4)患者と看護師の関係性、(5)病棟環境、(6)実際に用いられた精神看護技術を明らかにし、看護師への暴力を思い止まる看護について検討することを目的として、研究に取り組んだ。具体的には、まず、文献検討を行い、インタビューガイドや質問紙(フェイスシートなど)を作成した。次に、研究の倫理審査を福岡県立大学倫理審査委員会に申請した。研究の倫理審査承認後、F県内の4つの単科の精神科病院に研究協力をお願いした。協力の得られた1施設の管理者に看護師への暴力を思い止まった体験を持つ患者4名を紹介してもらい、面接調査を行った。その結果については、インタビュー内容を逐語録に起こし、現在、質的帰納的に分析中である。また、看護師への暴力を思い止まった体験を持つ患者4名の語りから、看護師の関わりが患者から看護師への暴力を思い止まったというよりは、自分自身の力で看護師への暴力を思い止まっていたことが明らかになった。そのため、看護師に暴力を振るいそうになった患者と患者から暴力を振るわれそうになった看護師をペアとして、面接調査をすることはできなかった。今後は、さらに面接調査の対象者数を増やし、質的帰納的に分析を進めていきたい。今年度は、看護師への暴力を思い止まった経験を持つ患者3名を対象として行った面接調査の内容を逐語録に起こし、患者が看護師への暴力を思い止まった際の思いと希望する看護に焦点をあて、質的に内容分析をした。その結果、患者が看護師への暴力を思い止まる時の思いとして、<今を大事に生きたい>、<暴力を振るうことに対する罰への恐れ>、<相手への非難>といった3つのカテゴリーが明らかになった。特に<今を大事に生きたい>は、≪今を大事に生きる≫、≪みんなと仲良くしたい≫、≪暴力は振るいたくない≫といった3つのコードが明らかになった。また、看護師に希望する関わりについては、<その人を理解した上での見守り>が明らかになった。以上より、患者が看護師への暴力を思い止まる看護については、第一に患者自身が<今を大事に生きたい>と思える関わりや患者自身の力を引き出せる関わりなどが重要と考える。

具体的には、入院目的を明らかにし、今後、どのようになれば退院できるかといった見通しや希望が持てるように、定期的に看護計画を一緒に評価することが挙げられる。第二に、患者が安心して入院生活が送れるように見守ることが大切と考える。患者が看護師への暴力を思い止まる時の看護とは、その時の声掛けというよりは、間接的ではあるが信頼できる人による常日頃からの見守りこそが重要と思われる。今回、患者が看護師への暴力を思い止まる時に相手を馬鹿だと思うといった<相手への非難>が明らかになったことは遺憾である。今後は、患者が持っている力を尊重することを前提とし、患者と看護師が協働して、看護師への暴力を思い止まることができるような患者教育プログラムの開発が期待される。
緑茶カテキン摂取が血中アディポネクチン値に与える影響 : ランダム化比較試験

本研究の目的は、緑茶に含まれるカテキン摂取が血中アディポネクチン値に与える影響をランダム化比較試験により検討することである。試験参加者は2079歳の男女、既往歴にがん、心筋梗塞、脳血管疾患、腎疾患のない者である。平成18年6月・12月の仙台市健康増進センター減量チャレンジ講座に合わせ、講座参加者及び職員から募集を行い、51名(講座参加者31名、非参加者20名)を特定した。参加者は性(男性、女性)、減量チャレンジ講座(参加、非参加)別に無作為化され、介入群25名、対照群26名に割り付けられた。介入は介入前2週間の緑茶摂取中止を求め、その後、介入群は緑茶カテキン400mg含有飲料500mlを9週間飲用、対照群は緑茶カテキン100mg含有飲料500mlを9週間飲用した。主要効果指標として、血中アディポネクチン値を介入の前後で比較した。ベースライン時の血中アディポネクチン値は介入群より対照群で、有意ではないが高い値を示した(介入群8.23μg/ml、対照群8.79μg/ml)。9週間の介入後、血中アディポネクチン値は両群ともに有意に上昇したが(介入群1.29μg/ml上昇、対照群1.00μg/ml上昇)、群間における変化の差は有意ではなかった[0.35μg/ml(95% CI ; -1.03, 1.74)]。副次的指標において、体重、BMI、ウエスト周囲径は、介入群・対照群の両群で介入後有意に減少したが、群間における変化の差は有意ではなかった。追加解析として、血中アディポネクチン値について性別、減量チャレンジ講座別に層別化解析を実施した。血中アディポネクチン値は男性、女性ともに、群間における変化の差は有意ではなかった[男性: 0.52μg/ml(95% Cl ; -1.71, 2.76)、女性: 0.34μg/ml(95% Cl ; -1.55, 2.22)]。同様に、減量チャレンジ講座参加者、非参加者ともに、群間における変化の差は有意ではなかった[参加者: 0.15 μg/ml(95% Cl ; -1.54, 1.85)、非参加者: 1.49μg/ml(95% Cl ; -0.46, 3.43)]。以上のランダム化比較試験より、緑茶カテキン摂取による血中アディポネクチン値の有意な上昇は示されなかった。試験参加者は2079歳の男女、既往歴にがん、心筋梗塞、脳血管疾患、腎疾患のない者とし、平成19年6月・12月の仙台市健康増進センター減量チャレンジ講座に合わせ、講座参加者及び職員から募集を行い、51名(講座参加者31名、非参加者20名)を特定した。無作為割付の結果、参加者は介入群25名(男性9名、女性16名)、対照群26名(男性9名、女性17名)であった。介入は介入前1週間の緑茶摂取中止を求め、その後、介入群は緑茶カテキン400mg含有飲料500mlを9週間飲用、対照群は緑茶カテキン100mg含有飲料500mlを9週間飲用した。介入前の各指標は、主要効果指標(血中アディポネクチン:介入群8.23μg/ml、対照群8.79μg/ml)、副次的指標(高感度CRP:介入群511.5ng/ml、対照群520.8ng/ml、中性脂肪;介入群106.5mg/dl、対照群115.6mg/dl、HDLコレステロール:介入群52.7mg/dl、対照群56.5mg/dl、血糖:介入群95.5mg/dl、対照群98.8mg/dl)であった。介入後の各指標は、主要効果指標(血中アディポネクチン:介入群9.52μg/ml、対照群9.79μg/ml)、副次的指標(高感度CRP:介入群512.7ng/ml、対照群627.2ng/ml、中性脂肪:介入群100.9mg/dl、対照群82.2mg/dl、HDLコレステロール:介入群54.8mg/dl、対照群56.8mg/dl、血糖:介入群96.2mg/dl、対照群96.4mg/dl)であった。

主要効果指標として、血中アディポネクチン値を介入の前後で比較した。ベースライン時の血中アディポネクチン値は介入群より対照群で、有意ではないが高い値を示した(介入群8.23μg/ml、対照群8.79μg/ml)。9週間の介入後、血中アディポネクチン値は両群ともに有意に上昇したが(介入群1.29μg/ml上昇、対照群1.00μg/ml上昇)、群間における変化の差は有意ではなかった[0.35μg/ml(95% CI ; -1.03, 1.74)]。副次的指標において、体重、BMI、ウエスト周囲径は、介入群・対照群の両群で介入後有意に減少したが、群間における変化の差は有意ではなかった。追加解析として、血中アディポネクチン値について性別、減量チャレンジ講座別に層別化解析を実施した。血中アディポネクチン値は男性、女性ともに、群間における変化の差は有意ではなかった[男性: 0.52μg/ml(95% Cl ; -1.71, 2.76)、女性: 0.34μg/ml(95% Cl ; -1.55, 2.22)]。同様に、減量チャレンジ講座参加者、非参加者ともに、群間における変化の差は有意ではなかった[参加者: 0.15 μg/ml(95% Cl ; -1.54, 1.85)、非参加者: 1.49μg/ml(95% Cl ; -0.46, 3.43)]。以上のランダム化比較試験より、緑茶カテキン摂取による血中アディポネクチン値の有意な上昇は示されなかった。
チタン精密鋳造に関する研究-特に加圧鋳造機のガス圧の影響について-

チタン鋳造技術の進歩はめざましいものがあるが、既存の歯科鋳造用合金と比較すると、まだ改良すべき点がいくつかある。本研究ではチタンの歯科精密鋳造への適用を目指し、市販されている4種類のクラウン・ブリッジ用チタン鋳造用鋳型材(チタンモ-ルド、チタベストCB、セレベストCB、T-インベスト)とチタン溶湯に安定なカルシア(CaO)の分析および機械的性質、膨張性、反応性を調べることを目的とした。一般に、チタン鋳造用の鋳型材としては耐火骨材から大きくシリカ系、アルミナ系、マグネシア系に分けられ、さらに結合剤によりリン酸塩系と各種ゾルを利用したものに分類できる。本研究で使用した鋳型材はチタンモ-ルドとT-インベストがアルミナーリン酸塩系、チタベストCBがアルミナーゾル系、セレベストCBがマグネシア-ゾル系であった。硬化時間はリン酸塩系のものが数分、ゾル系のものは約45分程度であり、操作性に差があることが判明した。鋳型が硬化した後の圧縮強さはチタンモ-ルドが約35MPaと最も大きく、他は10MPa前後とそれほど強固ではないことが認められた。加熱時の各鋳型材の寸法変化量はチタベストCBが約2.2%と大きく、次いでカルシア、T-インベスト、セレベストCB、チタンモ-ルドの順であった。MODクラウンを各種鋳型材を用いてチタン鋳造を行った結果、カルシア、チタベストCB、セレベストCBは型離れが良く、鋳型成分とチタンがあまり反応しないことが認められた。また、それらの適合性を比較すると、カルシアから得られた鋳造体がギャップがなく、ほぼ窩洞形態を再現することができ、チタベストCBで鋳造すると原型よりも大きな鋳造体が得られることが判明した。以上のことから、市販チタン鋳造用鋳型材は個々に多くの相違点があり、精密鋳造という観点からはカルシアを鋳型材として適用するのが好ましいと考えられた。
オランダの教育監査制度に関する質的研究-教育監査局の分析を中心に

本研究により、教育監査局が中心となって行うオランダの教育監査が、「すべての学校を対象とした一元的な監査」から、「特定の学校を対象に重点的な支援を行う監査」へと制度的に変容している可能性があることが明らかになった。変容の可能性を示す具体的な事例として、2004年度から掲げられている「重点実施の原則」による監査の効率化や、2007年度以降の「リスク分析」導入にみられる各学校の自己評価活動の重視などを挙げることができる。公教育制度において「実践の多様性を尊重し、かつ質を保障する」ためには何が求められるであろうか。本研究は、この問いに対する回答を得るべく、オランダにおいて教育の自由がいかに保障されているか、また、教育の質保障のメカニズムがいかに機能しているかを明らかにすることをその目的としている。本研究目的を達成するための具体的な手続きとして、四段階の調査・作業工程が設定されている。各段階の調査・作業工程を通して、オランダの教育監査制度や多様な教育実践を整理し、質保障メカニズムにおいて中心的な役割を担っている教育監査局の位置づけを、複数の観点から検討し、明らかにしていくことになる。平成22年度は、オランダの教育監査制度の整理(第一段階)と、オランダの教育監査局に対する批判的分析(第三段階)を機能的観点から行った。文献調査を中心とする質的研究による当該年度の研究成果として、オランダの教育監査が、「すべての学校を対象とする一律的な監査」から「質の低い学校に対し集中的に資源を投入し改善を導くための監査」へと質的に変化を遂げつつある点が明らかになった。この点については、2004年度より掲げられている「重点実施の原則」や、2007年度より導入されている「リスク分析」などがその主たる要因として挙げられる。また、このような監査の新しい方向性は各学校の自己評価を基盤に行われているが、自己評価に対してはその信頼性をめぐって議論があることから、今後の方向性を注視していく必要がある点なども併せて明らかになっている。本研究は、オランダにおいて教育の自由がいかに保障され、また教育の質保障のメカニズムがいかに機能しているかを明らかにすることを主な目的とするものである。これを達成するための具体的な手続きとして、オランダの教育監査制度や多様な教育実践を整理した後、質保障メカニズムにおいて中心的な役割を担っている教育監査局の位置づけを明らかにすることを研究主題として据えた。平成23年度は、オランダの教育監査局を研究対象として分析するにあたり、制度的・政策的観点から分析を進めた。前年度までの研究により、教育監査局の機能的・法的な役割が明らかになった。そのため、前年度までの成果を下敷きとしながら、教育監査局内外の制度的側面を明らかにし、教育監査局のみならず教育監査や教育評価にも直接的な影響を与えている政策的な側面もあわせて質的に分析を行った。上記の分析の結果、本研究により、教育監査局が中心となって行うオランダの教育監査が、制度的に変容している可能性があることが明らかになった。変容の可能性を示す具体的な事例として、2004年度から掲げられている「重点実施の原則」による監査の効率化や学校負担の軽減の方向性、2007年度以降の「リスク分析」導入にみられる各学校の自己評価活動の重視などを挙げることができる。これらの変容により、オランダの教育監査が、「すべての学校を対象とする一律的な監査」から、「質の低い学校に対し集中的に資源を投入し改善へと導くための監査」へと質的に変化を遂げつつある点を指摘した。監査の質的な変化により、オランダの質保証メカニズムにも相応の変化が出てくることになる。
Candida albicansのデンチャ-ペリクルに対する付着機構

Candida属特にC.albicansやC.tropicalisは義歯性口内炎患者の義歯床粘膜面から高頻度で分離され、またこのようなCandida属を塗布した実験的口蓋床の装着により義歯性口内炎が惹起されることが示されており、現在Candida属は、義歯性口内炎の原因菌の1つであるとされている。このようなC.albicansあるいはC.tropicalisの義歯表面への付着は、義歯表面におけるコロニ-形成の第一段階であり、病原性発現において重要な一因子であると考えられている。したがって、本実験では、デンチャ-ペリクルを想定し、固定化タンパクあるいは種々の修飾ガラスを作製し、C.albicans及びC.tropicalisの付着機構について検討を行ない以下の知見を得た。1.C.albicansの固定化タンパクに対する付着において、ある種のタンパクの糖鎖に対する特異的付着と被着体表面のゼ-タ電位による静電的相互作用の関与が示唆された。2.C.tropicalisの付着には、フィブリノ-ゲンの糖鎖に対する特異的付着と、被着体表面の疎水性による疎水的相互作用が関与していることが示唆された。3.C.ablicansの付着において、特異的付着及び静電的相互作用の関与が大きい。5.可逆的付着から非可逆的付着への移行段階においては、疎水結合に比ベ、イオン結合あるいはレクテン腺作用の関与が大きい。candida albicausは、義歯性口内炎の原因菌であり、その義歯表面への付着が病原性発現において重要なステップであるとされている。このようなCandidaの付着機構については、in vitroにおいて、レジンあるいは、種々のプラスチックを被着体として、検討が行なわれており、一般に疎水的相互作用の関与が重要であり、疎水性の高いC.tropicalisの付着が、C.albicausの付着よりも高い値を示している。このようなin vitroとin vitroにおけるディスクレパンシ-は、Candidaの付着が、デンチャ-ペリクルの存在によって、修復され、疎水的相互作用だけではなく、この他の因子も付着に大きく関与しており、各菌株によりそれらの付着因子の寄与が異なるためと考えられる。したがって、本年度は、修復ガラスを用い、C.albicausとC.tropicalisの付着機構について検討し、以下の知見を得た。1.C.albicausの付着においては、静電的相互作用および特異的付着の関与が大きい。2.C.tropicalisの付着においては、疎水的相互作用の関与が大きい。3.この両菌株の付着は、DLVO理論に従う。4.可逆的吸着から非可逆的付着への移行段階の初期には、イオン結合及び特異的付着因子による結合がより強く関与し、その後、疎水的相互作用による付着の安定化がおこる可能性が示唆された。義歯性口内炎の発症因子として微生物学的因子の関与が重要であることが多くの報告によって示されており、このうち特にCandida属の病原性については、古くから多くの報告が行なわれている。このようなCandidaのうち特にC、albicans,C、tropicalisは、義歯表面から高頻度で分離され、そのデンチャ-ペリクルに対する付着は、定着および病原性発現において重要な第一段階であると考えられている。したがって、本研究では、各種タンパクをガラス面に共有結合により同定化したタンパク固定化ガラスを作製し、C、albicansおよびC、tropicalisのデンチャ-ペリクルに対する付着に関与する因子の検討を行ない.以下の知見を得た。1.Candida albicansのムテンおよび唾液タンパク固定化ガラスへの付着において、タンパクの糖鎖部分に対する特異的付着が認められた。2.C、albicansの各タンパク固定化ガラスに対する付着において、各タンパクから糖鎖を切断した場合、その付着菌微は被着体表面のゼ-タ電位を良好な相関を示し、静電的相互作用の関与が示唆された。3.C、tropicalisのフィブリノ-ゲン固定化ガラスに対する付着においてタンパクの糖鎖部分に対する特異的付着が認められた。4.C、tropicalisのタンパク固定化

ガラスに対する付着において、各タンパク固定化ガラスから糖鎖を切断した場合、その付着菌数は、被着体表面の接触角と良好な相関を示し、疎水的相互作用の関与が示唆された。
琉球列島におけるサンゴ礁の漁撈活動と民俗分類をめぐる生態地理学的研究

A.最終年度に実施した研究の成果:(1)地元の要請もあり,与論島の調査に着手した。与論島は,堀信行氏がサンゴ礁微地形の民俗分類の調査を最初に実施した島であるが(堀1980),民俗分類と漁撈活動の関係については,未解明であった。同島の網漁が微地形と深く関わっていることが明らかになりつつある(渡久地2019)。前年度に引き続き,石西礁湖における漁撈と地形の関係を明らかにする調査を実施した(渡久地2019)。(3)サンゴ礁民俗分類の嚆矢である堀信行氏の協力を得て,1980年以降の約30年間の,サンゴ礁微地形の民俗分類に関する研究蓄積を再検討し,今後の研究の方向性を探る検討会を持った。(4)海洋生物についての新知見を得た(藤田ほか2019)B.研究期間全体を通じて実施した研究の成果:成果の一部は研究代表者の著書『サンゴ礁の人文地理学』(渡久地2017,古今書院)にまとめたが,(1)中琉球に広く分布する「カタマ」と呼ばれる礁縁部にある凹地を中心に,「地形ー底質ー生物ー漁撈」の関係性を生物地形学的観点から明らかにしたことが最大に成果である。(2)また,サンゴ礁地形の民俗分類やサンゴ礁地名の分析から,漁撈活動における微地形のもつ意味の重要性を明らかにした(渡久地印刷中)。(3)本研究ならびに先行研究のサーベイにより,奄美・沖縄におけるサンゴ礁微地形にかかわる民俗語彙は約400語にのぼり,そのなかには,漁撈活動と深く関わっている語彙が少なくないことが明らかになった(渡久地2017)。(4)研究の過程で,甲殻類を中心に,サンゴ礁地域の海洋生物に関して新知見を得た(藤田ほか2018;藤田ほか2019)。本研究は,交付申請書に記載した「研究の目的」をある程度達成でき,新たな研究(自然保護助成基金助成研究「サンゴ礁の恵みと漁撈文化」)に引き継がれることになった。初年度(平成27年度)は,つぎの調査研究を実施した.1.奄美大島大和村のサンゴ礁の礁前面に位置する「カタマ」とよばれる凹地の地形測量,カタマ底の礫の計測,予備的な生物調査ならびにカタマにおける漁撈活動についての聞き取り調査.2.奄美・沖縄における地域史(市町村史や字誌),民俗誌を渉猟してサンゴ礁微地形に関する民俗語彙の収集.3.沖縄本島国頭村奥における,サンゴ礁微地形の測量と民俗分類,資源利用の聞き取り調査.当初予定していたカメラ搭載の自立型飛行体(遠隔操作無人ヘリ)による空撮が,バッテリートラブルによって出来なくなった.空撮は今年度改めて実施する予定である.漁師らが「カタマ」と呼んでいる礁前面(リーフの外海側)にある凹地において,「地形ー底質ー生物ー漁撈」の関係を明らかにする調査を奄美大島大和村で実施した。その研究成果は,渡久地ほか(2016),渡久地(2017)において報告した。「カタマ」は,直径数十メートル,比深数メートルで,底にはテーブルサンゴ由来の扁平礫が敷き詰められていている。そこには造礁サンゴや目立った海藻は認められないが,魚が群れ,網漁や釣り漁の漁場として古くから利用されてきた。カタマに魚が群れる理由を,扁平礫の下や裏に棲む小生物に求めることができ,従来にない新し知見を得ることができた。すなわち,ハマフエフキなどの魚類が扁平礫を鼻先で返し,礫裏や礫下の小生物を餌にしていることが明らかになった。礫下や礫裏の生物調査のデータの詳細な分析は次年度に行い,地形ー生物ー漁撈の関係の内実がより具体的に解明されることが期待できる。この研究は,礫質環境(いわゆる「ガレ場」)が生物多様性を育むマイクロハビタット(従って重要な漁場)であることを示していて,従来のサンゴや藻場に主眼をおいてきた保全策の再検討を促すものである。同時に,民俗知識が自然科学に対して重要な示唆や新たな発見をもたらした事例でもある。石垣島(名蔵湾と石西礁湖)では,「地形ー底質ー魚類ー網漁」の関係を明らかにするために,定置網漁とカゴ網漁の参与観察と聞き取り調査を行うととに,漁獲魚種に関する資料(漁協の仕切り書)を入手した。このデータは次年度に分析する予定である。漁場の底生生物調査を中心とする奄美大島に於ける調査はおおむね予定通り進捗したが,伊平屋島などにおける傭船を伴う調査(漁場の地形,生物調査,漁撈活動の参与観察)は,度重なる台風の接近のために中止を余儀なくされた。サンゴ礁微地形と漁撈活動の関係を明らかにするために,次の調査を実施した。(1)追い込み網漁の漁場になっているリーフ前面の緩斜面に形成された凹地(方言名:カタマ)の調査(伊平屋島);(2)サンゴ礁地形の民俗分類と地名調査(久米島);(3)多様な網漁の調査(本部町備瀬);(4)カゴ網漁の営まれるサンゴ礁漁場の調査(石垣島)。その結果,次のことが明らかになった。

(1)リーフ前面にある凹地は,スズメダイの追い込み網漁の重要な漁場になっている(伊平屋島),(2)サンゴ礁漁業における網漁は伝統的に大きなウエイト(50%前後)を占めてきたが,漁業就業者の減少にともなってそのウエイトが小さくなっている(本部町備瀬);礁湖で営まれるカゴ網漁は,サンゴ礁の微地形(曽根)が重要な漁場になっている。全体として,微地形ー海洋生物ー漁撈(特に網漁)の関係性の一端があきらかになった。台風接近のため傭船による漁場調査の一部が実施できなっかた。A.最終年度に実施した研究の成果:(1)地元の要請もあり,与論島の調査に着手した。与論島は,堀信行氏がサンゴ礁微地形の民俗分類の調査を最初に実施した島であるが(堀1980),民俗分類と漁撈活動の関係については,未解明であった。同島の網漁が微地形と深く関わっていることが明らかになりつつある(渡久地2019)。前年度に引き続き,石西礁湖における漁撈と地形の関係を明らかにする調査を実施した(渡久地2019)。(3)サンゴ礁民俗分類の嚆矢である堀信行氏の協力を得て,1980年以降の約30年間の,サンゴ礁微地形の民俗分類に関する研究蓄積を再検討し,今後の研究の方向性を探る検討会を持った。(4)海洋生物についての新知見を得た(藤田ほか2019)B.研究期間全体を通じて実施した研究の成果:成果の一部は研究代表者の著書『サンゴ礁の人文地理学』(渡久地2017,古今書院)にまとめたが,(1)中琉球に広く分布する「カタマ」と呼ばれる礁縁部にある凹地を中心に,「地形ー底質ー生物ー漁撈」の関係性を生物地形学的観点から明らかにしたことが最大に成果である。(2)また,サンゴ礁地形の民俗分類やサンゴ礁地名の分析から,漁撈活動における微地形のもつ意味の重要性を明らかにした(渡久地印刷中)。(3)本研究ならびに先行研究のサーベイにより,奄美・沖縄におけるサンゴ礁微地形にかかわる民俗語彙は約400語にのぼり,そのなかには,漁撈活動と深く関わっている語彙が少なくないことが明らかになった(渡久地2017)。(4)研究の過程で,甲殻類を中心に,サンゴ礁地域の海洋生物に関して新知見を得た(藤田ほか2018;藤田ほか2019)。本研究は,交付申請書に記載した「研究の目的」をある程度達成でき,新たな研究(自然保護助成基金助成研究「サンゴ礁の恵みと漁撈文化」)に引き継がれることになった。平成28年度は次の調査を実施する.1.自立型飛行体(遠隔操作無人ヘリ)によるサンゴ礁地形の空撮(奄美大島大和村)2.礁前面の凹地(カタマ)の生物調査(奄美大島大和村,伊平屋島)3.漁撈調査(伊平屋島,石垣島)最終年度の平成29年度は,次の調査を実施する。1)サンゴ礁漁場の地形,生物調査,漁撈活動の参与観察(伊平屋島)2)サンゴ礁地形の民俗分類の調査(渡名喜島,水納島,伊是名島)3)サンゴ礁漁場における定置網漁,カゴ網漁の調査(石垣島)2017年度に引き続き本部町備瀬,石垣島において漁場の微地形調査を継続調査行い,これまでの研究成果を学会発表するとともに,一般向けの小冊子にまとめる。文具の購入を忘れた予定していた傭船を伴う海洋調査が,相次ぐ台風接近によって中止を余儀なくされた。次年度に,傭船による漁場調査を実施する。文具の購入中止を余儀なくされた調査は,次年度に実施する予定である。
義歯装着者の発語障害に対する多角的・全人的評価に基づく新たな治療法の確立

口腔容積と義歯装着による発語機能への影響の関連について論文をまとめ,国際誌(Folia Phoniatrica et Logopaedica)に掲載された.本論文では,健常歯列を有する被験者に対し,実験的な中パラタルバーおよび前後パラタルバーを装着し,実験的大連結子非装着時の発語状況と比較し,どの程度不明瞭となるかを評価した.併せて,被験者の口腔容積,歯列弓の狭窄度,口蓋の高さを,3Dスキャナーを用いてデジタル計測し,1口蓋容積の前後比,2歯列弓の狭窄度,3口蓋の高さをパラメーターとして,発語機能の不明瞭度をアウトカムと設定して,13の影響を統計評価した.この結果,中パラタルバーの影響は,口腔形態にかかわらず低いが,前後パラタルバーを選択した場合,前方の容積比が小さい,歯列弓の狭窄度が強い,口蓋が高い,という条件で,発語機能の不明瞭度が有意に増加することが示された.以上より,この研究では,患者の口蓋の形態によって,義歯装着による発語機能への影響が変化することが示唆された.また,下顎義歯の大連結子と発語機能の関係についてもデータ採取が完了し,論文を国際誌(Folia Phoniatrica et Logopaedica)に投稿した.下顎義歯の大連結子のデザインは,上顎大連結子と比較すると限定的であり,前歯部切縁を被覆する形状の大連結子(主に,咬合橋上治療の際に用いられる)では,特定の音節の生成に障害を生じる可能性が示された.口腔形態と上顎義歯の影響についての第一報の論文は掲載に至り,現在,下顎義歯の影響についてもデータ採取・分析が完了し論文の投稿が完了した.口腔形態と上顎義歯の影響についての第一報の論文は掲載に至り,現在,下顎義歯の影響についてもデータ採取・分析が完了し論文の投稿が完了した.今後は得られたデータから,義歯装着者の発語障害を可及的に回避するための戦略についてまとめ,学会等で発表していきたいと考えている.併せて横断研究を行い,発語障害に影響を与える因子の抽出を行いたいと考えている.基礎的研究を中心とした文献的検索から,部分床義歯の大連結子と発語機能の影響について,上顎義歯ではほぼ解明されているものの,臨床現場において,これらの基礎的研究の結果と合致しない,義歯装着者の発語障害に遭遇する機会は少なくなかった.また下顎義歯については,従来,発語機能への影響は少ない,と考えられて来たにも関わらず,実際には下顎義歯による発語障害が問題となる場合も散見された.これらの事実を踏まえ,平成28年度は,義歯装着者の発語機能に関連する要因の検討を横断的調査で解明するための研究デザインの検討,研究機関である東京医科歯科大学歯学部倫理審査委員会への倫理審査承認の取得を行い,患者リクルートを開始した.サンプリングの完了した被験者は若干名であり,次年度以降に被験者数を増やす予定である.本課題は,義歯装着者の発語機能に関する主観的・客観的評価の横断調査であるが,これらから導き出されるであろう結果を支持する基礎的研究も同時に行っており,口腔容積と義歯装着者の発語機能の関係については,日本補綴歯科学会第125回学術大会において発表を終え,論文の作成に取りかかったところである(和田淳一郎,秀島雅之,犬飼周佑,松浦博,若林則幸.歯列弓および口蓋の形態が上顎部分床義歯の大連結子による発語障害の程度に及ぼす影響.日本補綴歯科学会第125回学術大会2016.07.09金沢).下顎義歯の大連結子と発語機能の関係についてもデータ採取および論文作成中である.補助的研究ではあるが,初年度より有益な結果を示す事ができ,学会発表によって広く情報発信を行えたことは評価できる.一方で,主たる検討事項である,義歯装着者の発語障害に関する,主観的・客観的評価については,評価項目が多いこと,客観的な発語機能評価を行える研究者が1名であることから,横断研究にも関わらず,被験者数が伸びていない.まだ初年度であることから,次年度以降に反省点を踏まえた対策を講じ,計画通りの進行を目指せるものと考えられる.昨年より研究成果をまとめていた,口腔容積と義歯装着による発語機能への影響の関連について論文をまとめ,国際誌(Folia Phoniatrica et Logopaedica)に投稿したところである.健常歯列を有する被験者に対し,実験的な中パラタルバーおよび前後パラタルバーを装着し,実験的大連結子非装着時の発語状況と比較し,どの程度不明瞭となるかを評価した.併せて,被験者の口腔容積,歯列弓の狭窄度,口蓋の高さを,3Dスキャナーを用いてデジタル計測し,1口蓋容積の前後比,2歯列弓の狭窄度,3口蓋の高さをパラメーターとして,発語機能の不明瞭度をアウトカムと設定して,13の影響を統計評価した.この結果,中パラタルバーの影響は,口腔形態にかかわらず低いが,前後パラタルバーを選択した場合,前方の容積比が小さい,歯列弓の狭窄度が強い,口蓋が高い,という条件で,発語機能の不明瞭度が有意に増加することが示された.以上より,この研究では,患者の口蓋の形態によって,義歯装着による発語機能への影響が変化することが示唆された.また,横断研究は引き続きデータサンプリングを進めている状況である.

サンプリングの完了した被験者は昨年度同様に若干名であり,次年度以降,被験者数の増加を目指す.本課題は,義歯装着者の発語機能に関する主観的・客観的評価の横断調査である.併せて,下顎義歯の大連結子と発語機能の関係についてもデータ採取および論文作成中である.横断研究については,研究デザインの再考を行い,サンプリングに必要な時間・労力を短縮したものの,昨年同様被験者数は伸び悩んでいる.引き続き,データサンプリングを続ける.サンプリング予定期間を延長することも含め,今後の推進方策に記載した通りの対応で,引き続き研究を進める.横断研究以外の介入研究については,上顎大連結子による発語機能障害と口腔形態の関連について研究成果をまとめ,国際誌への投稿まで進めることができた.また,下顎大連結子のデザインが発語機能に及ぼす影響についても順次,論文作成を進める段階まで来ており,成果は確実に上がっていると評価できる.口腔容積と義歯装着による発語機能への影響の関連について論文をまとめ,国際誌(Folia Phoniatrica et Logopaedica)に掲載された.本論文では,健常歯列を有する被験者に対し,実験的な中パラタルバーおよび前後パラタルバーを装着し,実験的大連結子非装着時の発語状況と比較し,どの程度不明瞭となるかを評価した.併せて,被験者の口腔容積,歯列弓の狭窄度,口蓋の高さを,3Dスキャナーを用いてデジタル計測し,1口蓋容積の前後比,2歯列弓の狭窄度,3口蓋の高さをパラメーターとして,発語機能の不明瞭度をアウトカムと設定して,13の影響を統計評価した.この結果,中パラタルバーの影響は,口腔形態にかかわらず低いが,前後パラタルバーを選択した場合,前方の容積比が小さい,歯列弓の狭窄度が強い,口蓋が高い,という条件で,発語機能の不明瞭度が有意に増加することが示された.以上より,この研究では,患者の口蓋の形態によって,義歯装着による発語機能への影響が変化することが示唆された.また,下顎義歯の大連結子と発語機能の関係についてもデータ採取が完了し,論文を国際誌(Folia Phoniatrica et Logopaedica)に投稿した.下顎義歯の大連結子のデザインは,上顎大連結子と比較すると限定的であり,前歯部切縁を被覆する形状の大連結子(主に,咬合橋上治療の際に用いられる)では,特定の音節の生成に障害を生じる可能性が示された.口腔形態と上顎義歯の影響についての第一報の論文は掲載に至り,現在,下顎義歯の影響についてもデータ採取・分析が完了し論文の投稿が完了した.補助的検討に関する研究については,可及的速やかに学会発表ならびに国際誌への論文投稿を行う.横断研究については,共同研究者間で発語機能評価に用いる音声認識初御機能評価システムの使用方法等に関するキャリブレーションを行い,データ採取に参加できるマンパワーを増やす事を第一の対策と考え,実行する.また評価項目が膨大であるために,研究協力が得られない患者も散見されることから,ある程度データが集まったところで,一度,統計解析を行い,義歯装着者の発語障害と関連が皆無と思われる評価項目については,削除を検討し,研究デザインを再考してよりシンプルなものとしていくことも効果的と考えられる.基礎的介入研究(下顎大連結子のデザインの影響)については,現状の進捗状況は問題なく,引き続き成果をまとめる予定である.横断研究については,今年度同様,さらに評価項目の再考(拘束時間が理由で研究協力が得られない患者も散見されることから,データが一定数集まった時点で,統計解析を行い,義歯装着者の発語障害と関連が皆無と思われる評価項目については,削除を検討し,研究デザインを再考してよりシンプルなものとしていく)を考える.現在,投稿中の論文に関しては今年度の出版が見込まれる.
拡張型心筋症の病態生理の解明-CD45シグナリングの心室リモデリングへの関与

自己免疫性心筋炎モデルにおいてCD45遺伝子欠損マウス群(以下ノックアウト群)はコントロール群に比べて生存率については高い傾向にはあるものの、統計学的有意差は認めなかった。また心筋炎発症の有無に関する評価については、ノックアウト群において心筋炎の発症が有意に抑制された事が観察された。心筋梗塞モデルにおいては、心筋炎モデルと同様、ノックアウト群において生存率は高い傾向にあるものの、統計学的有意差は認めなかった。CD45遺伝子欠損が自己免疫性心筋炎発症の抑制および心筋炎発症後の心臓リモデリングを抑制する事を確認するとともに、心筋梗塞モデルにおいても同様の結果が得られる事を確認した。予備実験により確認されたCD45の遺伝子欠損マウスにおける自己免疫性心筋炎発症抑制効果にっき心筋炎発症の頻度及び生存率の観点から検討を行い、個体数を増やし確認した。CD45遺伝子欠損マウス群(以下ノックアウト群)はコントロール群に比べて生存率については高い傾向を認めた(個体数ノックアウト群:66、コントロール群:65)。コントロール群およびノックアウト群それぞれに対し、心臓リモデリングの評価の一環として心臓超音波による心臓形態の評価およびマノメーターカテーテルによる血行動態の評価を第21日に行った。結果、心臓超音波にて計測された左室内径短縮率はノックアウト群において有意に高値であり、マノメーターカテーテルにより計測された左室収縮期圧はノックアウト群において高値であった。心臓リモデリングのメカニズムを明らかにするため、マッソントリクローム染色を行い心筋線維化に関する評価を行った。結果、ノックアウト群はコントロール群に比べ有意に線維化が抑制されている事を確認した。自己免疫性心筋炎の病態にはTリンパ球が密接に関与している事から、フロサイトメトリーを用いて末梢血中の全Tリンパ球数の測定を行った。結果、ノックアウト群はコントロール群に比べ有意に末梢血中のTリンパ球数が少ない事が観察された。平成21年度に実施した研究においてCD45遺伝子欠損は自己免疫性心筋炎発症の抑制および心筋炎発症後の心臓リモデリングを抑制する事を確認した。平成21年度において確認されたCD45の遺伝子欠損マウスにおける自己免疫性心筋炎発症抑制効果につき心筋炎発症の頻度及び生存率の観点から更に検討を行い、個体数を増やし確認した。CD45遺伝子欠損マウス群(以下ノックアウト群)はコントロール群に比べて生存率については高い傾向にはあるものの、統計学的有意差は認めなかった(個体数ノックアウト群:90、コントロール群:80)。また心筋炎発症の有無に関する評価については、平成21年度より個体数を増やして検討した結果、ノックアウト群において心筋炎の発症が有意に抑制された事が観察された。また、CD45シグナリングの心室リモデリングの関与を心筋炎モデルとは別のモデルで検討するため、心筋梗塞モデルを作成し、生存率および血行動態の比較検討を行った。生存率については、心筋炎モデルと同様、ノックアウト群において生存率は高い傾向にあるものの、統計学的有意差は認めなかった。マノメーターカテーテルにより測定した左室拡張末期圧は、ノックアウト群で低値であった。また、マッソントリクローム染色を行い心筋線維化に関する評価を行った。結果、ノックアウト群はコントロール群に比べ非梗塞部の間質および傍血管領域において有意に線維化が抑制されている事を確認した。免疫組織染色により梗塞部へのマクロファージおよびCD3陽性Tリンパ球の浸潤の程度につき評価を行った。結果、ノックアウト群はコントロール群に比べ有意に梗塞部へのマクロファージおよびCD3陽性Tリンパ球の浸潤が抑制されていた。平成22年度に実施したCD45遺伝子欠損マウスを用いた研究において、CD45遺伝子欠損が自己免疫性心筋炎発症の抑制および心筋炎発症後の心臓リモデリングを抑制する事を再確認するとともに、心筋梗塞モデルにおいても同様の結果が得られる事を確認した。
塑性変形物体を入力装置とする直観的3次元形状操作インタフェース

本研究では、粘土のように塑性変形する入力装置によるオンライン、リアルタイムな3次元形状操作インタフェースを提案し、その実現方法、特性を明らかにすることを目的として研究を行なった。まず変形(2点間の距離の変化)が電気的に計測できる塑性材料について調査、検討し、ワックス、マシンオイル、炭酸カルシウム、石鹸、グリセリンなどを主成分とする、導電性を有する油粘土を選定した。選定した導電性粘土の特性に関する基礎実験の結果に基づき、立方体状の導電性粘土の8頂点に端子を接続した入力装置を設計、製作した。基本的な変形操作実験により明らかとなった導電性粘土における個々の計測値の精度の制約を前提として、3次元変形の計算を行なうための補正方法を考案した。・複数回の計測値の平均をとることによるノイズの影響の平滑化、一定の大きさ以下の計測値をカットする不感帯の設定などの一般的対策。・各計測箇所における値ではなく値の変化率を用いた、材質の不均一性や端子特性の個体差の影響の軽減。・端子周辺にカバーを設けることによる、変形操作が端子と近傍粘土の接触状態(圧力)に与える影響の遮断。・立方体状の導電性粘土の1頂点に2端子を設置し、距離変化による2頂点間の抵抗値変化と局所的条件変化による1頂点2端子間の抵抗値変化を考慮、補正した距離推定。・粘土の体積が一定であることを前提とした変形計算結果の全体補正。以上の補正方法を取り入れて3次元形状操作インタフェースを構築し、コンピュータ内にモデル化された3次元形状に対して3次元的変形を行なえること、機構的な部品で構成させる入力装置とは異なりそれ自身が柔軟であるため非常に安全性が高い可能性があるという特長を確認した。また、本研究で使用した、本来センサとしての使用が意図されていない材料である導電性粘土による3次元変形の計測による精度や安定性の問題点、限界も確認した。本研究では、粘土のように塑性変形する入力装置によるオンライン、リアルタイムな3次元形状操作インタフェースを提案し、その実現方法、特性、有効な応用分野の可能性を、理論と実験の両面から明らかにすることを、研究の目的とする。平成15年度の成果を以下にまとめる。(1)導電性塑性材料の選定変形(2点間の距離の変化)が電気的に計測できる塑性材料について調査、検討し、導電性を有する油粘土(ワックス、マシンオイル、炭酸カルシウム、石鹸、グリセリンなどを主成分とする)を選定した。(2)導電性塑性材料に関する基本実験選定した導電性粘土の特性を明らかにするための基本実験を行ない、粘土中に埋め込んだ2端子間の抵抗値により長さ変化が検出できることを確認した。また、変形操作が端子と粘土の接触状態に影響し、長さ変化の検出を妨げる問題に対して、端子近傍の粘土への外力の影響を遮断するプラスチック製のカバーを付す対策を考案した。(3)導電性塑性材料による入力装置の設計・製作前記(2)の結果に基づき、立方体状の導電性粘土の8頂点に8端子を接続した入力装置を設計、製作した。各端子間の抵抗値を計測し、入力装置の3次元的変形状態の計算、リアルタイムのグラフィックス表示を行なうソフトウェアを設計、実装した。(4)変形計算の補正アルゴリズムの考案導電性油粘土から得られる個々の計測値は精度が低い。そこで、粘土の体積は変形によらず一定であるとの仮定に基づき、得られた各部の計測値群の整合性を検査し補正することによって、計測値の精度の低さを補正する方法を考案した。

(5)入力装置に対する塑性変形操作の基本実験製作した立方体状の入力装置に対して、辺の圧縮、面の圧縮、のばしなどの基本的な変形操作を行ない、その変形がコンピュータ画面内の立体モデルに再現されることを確認し、また、精度や応答性などの問題点も明らかにした。本研究の平成16年度の成果を以下にまとめる。(1)導電性塑性材料による入力装置の設計・製作前年度の結果に基づき、立方体状の導電性粘土の8頂点に端子を接続した入力装置を設計、製作した。基本的な変形操作により、精度、応答性などについての基本的な特性データを取得した。(2)変形計算の補正アルゴリズムの考案前記(1)により得られた導電性粘土における個々の計測値の精度の制約を前提として、3次元変形の計算を行なうための補正方法を考案した。・複数回の計測値の平均をとることによるノイズの影響の平滑化、一定の大きさ以下の計測値をカットする不感帯の設定などの一般的対策。・各計測箇所における値ではなく値の変化率を用いた、材質の不均一性や端子特性の個体差の影響の軽減。・端子周辺にカバーを設けることによる、変形操作が端子と近傍粘土の接触状態(圧力)に与える影響の遮断。・立方体状の導電性粘土の1頂点に2端子を設置し、距離変化による2頂点間の抵抗値変化と局所的条件変化による1頂点2端子間の抵抗値変化を考慮、補正した距離推定。・粘土の体積が一定であることを前提とした変形計算結果の全体補正。(3)入力装置に対する塑性変形操作の基本実験前記(2)の補正方法を取り入れて3次元形状操作インタフェースを構築し、コンピュータ内にモデル化された3次元形状に対して3次元的変形を行なえること、機構的な部品で構成させる入力装置とは異なりそれ自身が柔軟であるため非常に安全性が高い可能性があるという特長を確認した。また、本研究で使用した、本来センサとしての使用が意図されていない材料である導電性粘土による3次元変形の計測による精度や安定性の問題点、限界も確認した。
完新世前・中期以降の沖積低地内陸域の堆積様式と流域での土砂生産の量的変化の解明

本研究は、濃尾平野を対象として、約7000年前の高海水準期(縄文海進時)に沈水しなかったと推定される内陸域の堆積様式を数百年スケールで明らかにし、さらに、その結果を用いて完新世前期から中期以降の河川からの土砂供給を定量的にとらえた上で、沖積低地の後背地である流域における土砂生産量の時間的変化を評価することを目的とする。本年度は、現氾濫原の2地点(愛知県一宮市および稲沢市)において採取したオールコア堆積物(それぞれKGコアおよびOZコア)の解析・分析を進め、完新世の堆積様式を数百年スケールで検討した。既存研究の結果を基に、両コア採取地点は縄文海進時に沈水していないと推測していた。しかし、両コアから生痕化石が認められたこと、海水種の珪藻が検出されたことなどから、一時的に沈水していた可能性が高いことが明らかになった。放射性炭素年代値に基づけば、約60005000年前以前は海の影響を受ける堆積環境にあったと推定できる。両コアの堆積速度は、同時期の海水準上昇速度にほぼ対応しており、海水準変動に応答するかたちで堆積物が累重したと考えられる。潮下帯潮間帯堆積物の年代値を用いることで、完新世前半における濃尾平野の相対的海水準変動を復元できる可能性もある。また、約60005000年前以降は、両コアともに河成層となり、KGコア採取地点では後背湿地、OZコア採取地点では河川流路ポイントバーの環境にあったと推測される。今後は、コア堆積物の解析結果について日本地球惑星科学連合2019年大会で発表した後、学術誌への投稿を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、約7,000年前の高海水準期(縄文海進時)に沈水しなかった濃尾平野内陸域の完新世前期から中期以降の堆積様式を数百年スケールで明らかにするため、現氾濫原の内陸側2地点(愛知県一宮市および稲沢市)における機械ボーリングによるオールコア堆積物の採取とその解析・分析を行った。平成29年10月末に地権者にボーリング調査の許可をいただき、平成30年1月下旬から2月初旬にかけて機械ボーリングを実施した。ボーリング調査の際、オートレベルを用いて掘削地点の水準測量を行った。掘削長および掘削地点標高は、それぞれ17.8 m、8.1 m(一宮市)、20.0 m、6.3 m(稲沢市)である。採取したオールコア堆積物について、堆積相解析、年代試料(木片など)および分析用試料の採取、湿潤・乾燥かさ密度測定、泥分含有量の秤量を行った。堆積相解析の結果、稲沢市で採取した堆積物に生痕が認められたことから、一時的に沈水していた可能性が指摘できる。また、平成30年3月末には、追加年代試料として、ボーリング業者が保管している既存オールコア堆積物から木片および炭化物を採取した。平成30年4月現在、採取した年代試料の放射性炭素年代測定を専門機関に依頼したところである。今後は、まず、年代測定結果に基づいて堆積様式を数百年スケールで解明することを試みる。その上で、本研究で得られたデータおよび既存データを用いて低地での堆積土砂量を把握し、流域での土砂生産量の時間的変化を推定していく。本年度は、研究計画に沿っておおむね順調に研究を進めることができた。具体的には、濃尾平野において機械ボーリングによるオールコア堆積物の採取を実施し、堆積物の解析・分析を行った。今後は、オールコア堆積物から得られた年代試料の放射性炭素年代測定結果と堆積物の解析・分析結果を基に、濃尾平野内陸域における堆積様式を数百年スケールで明らかにする。

さらに、本研究および既存のデータを用いたGISによる空間解析に基づいて、低地での堆積土砂量を見積もり、流域での土砂生産量の時間的変化を評価する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
原虫Perkinsus olseniがアサリに蔓延した生理生態学的要因の解明

研究年度二年目には、まずPerkinsus olseniが宿主であるアサリ等の体内では増殖する一方、感染が成立しないマガキ等の体内では増殖しない現象に着目、in vitro培養実験を実施した。現在、使用している培地には細胞増殖に影響を及ぼす牛胎児血清(FBS)が含まれているため、FBSを含まない培地を新たに作成し、その上で、宿主二枚貝の体液がP. olseniの増殖に与える影響を調べた。その結果、宿主となるアサリにはP. olseniの増殖を促進させる因子が含まれている一方、マガキなどでは逆に増殖を抑制する因子が含まれていることが明らかになった。また、このマガキの増殖抑制因子はP. olseniを殺すことはなく、分裂等を抑制していることが考えられた。このように宿主に含まれる因子がP. olseniの宿主特異性を規定する一つの要因であると考えられた。上に加えて、P. olseniの栄養体から前遊走子嚢への発育に必要な因子の探索を行った。その結果、これまでは前遊走子嚢への発育には貝類組織の添加が必要であったが、一切の宿主因子を排除した新たな培養法の開発に成功した。これにより、滅菌条件下でかつ宿主組織の影響を完全に排除した培養が可能となった。また、時間的発育の詳細を明らかにすることにも成功し、今後、分子生物学的手法および細胞生物学的手法を利用する実験が可能になると考えられる。さらに、前遊走子嚢は主要感染源となる遊走子を産出する。そこで、自然環境下での感染動態とこの感染源作出の関係を調べるため、前遊走子嚢形成に及ぼす環境条件の影響を調べた。その結果、広範囲の塩分条件下で前遊走子嚢形成は起こるが、低温条件では抑制される音が明らかになり、冬期の新規感染抑制は、前遊走子嚢形成が抑制されるためと考えられた。平成30年度の研究計画のうち、宿主細胞内におけるP. olseniの生残メカニズムについては解析が進んでいないが、増殖に必要な培地成分の分析・分裂増殖に及ぼす宿主因子の分析を実施し、一定の結果が得られた。また、アサリ間伝搬機構については、感染源産出に及ぼす環境の影響が評価でき、概ね予定通り進んでいると判断した。研究最終年度にあたる本年度は、P. olseniの宿主特異性に関与することが強く疑われる分裂増殖促進/抑制因子の同定を試みる。これまでの研究からタンパク性分子であることがわかっているため、分取と同定、作用機序の解明を進める。その上で、当該因子の存在とP. olseni感受性との関係を検討する。アサリ間伝播経路については水槽内飼育実験を予定通り行う。P. olseni侵入に対するアサリの生体防御反応、およびアサリ体内における本虫の生残機構については、貪食後にP. olseniが起こす活性酸素系および貪食胞酸性化経路の障害メカニズムの解明を因子の観点から実施する。研究年度1年目の平成29年度はP. olseniの感染体である遊走子がアサリへ侵入する際の部位を特定、さらに侵入時には遊走子が侵入部位に局在するタンパク分子を認識することが示唆された。ただし、P. olseniが感染しないとされる貝類も類似のタンパク質を保有することが示唆されており、P. olseniがアサリに蔓延する理由は侵入機構からだけでは説明できないと考えられた。次に宿主であるアサリは他の二枚貝に比して体内に侵入したP. olseniの排除能力が低いことを想定し、アサリの生体防御の中核をなす血球によるP. olseni栄養体の排除能力を検討した。その結果、アサリ血球が異物排除時に示す殺微生物活性は低下しており、P. olseniを貪食しても排除する能力は低いことが示唆された。また、P. olseniはアサリへ感染後、活発な増殖を繰り返すことで宿主の衰弱をもたらすことが知られているため、in vitro培養系を用いて本種の増殖制御機構についても検討を行った。これまでのところ、急激な細胞増殖後に培地内のタンパク分解酵素活性が上昇する結果が得られた。このタンパク分解酵素は宿主への障害や増殖制御に関与する可能性がある。さらに、本研究ではアサリに蔓延するP. olseniと蔓延していないPerkinsus属近縁種との性状比較を計画しているが、今年度は国内のムラサキイガイに寄生するP. beihaiensisの分離株樹立に世界で初めて成功し、今後の比較検討を行う体制を整えた。さらに、P. olseni、P. beihaiensis、P. honshuensisの栄養体ステージの細胞表面糖鎖解析を実施、各種は異なる細胞表面構造を有することを明らかにしている。平成29年度の研究計画のうち、侵入門戸の同定と上皮細胞層突破機構の解明に関しては、侵入部位の特定は終了した。計画していたex novo実験による侵入像の観察はまだ行っていないが、実施するにあたっての基盤的知見は得られた。遊走子の変態誘起因子の特定についてはタンパク性であること、および当該分子の分離と同定を行う際に使用するアッセイ法の確立がほぼ完了している。アサリの液性因子がP. olseniの生残、増殖におよぼす影響評価に関しては、in vitro培養実験系によりその存在を示唆する結果が得られ、分子解析を進めていく基盤的知見を得た。栄養体表面の糖鎖解析は糖鎖アレイは予定通り終了し、栄養体の代謝経路についても実験を進める目処がたった。