hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＩｇＧ４関連疾患における疾患特異的に変動する代謝物群を利用したメタボロミクス解析

IgG4関連疾患治療前後および健常人の血清を用い、疾患特異的に変動する代謝物のパターンを解析し、疾患により生じた代謝の変動から、IgG4関連疾患の病因および疾患特異的に増減するマーカーの探索を行った。解析については分子量約501000の糖・アミノ酸・核酸・脂質を解析対象とした。血液検体を前処理し、極性代謝低分子を質量分析装置を用い計測した。その結果、IgG4関連疾患群では、アラキドン酸が高く、起炎性の脂質メディエーターが健常人群に比べ、治療前後とも高い値を示した。産生亢進が認められた起炎性の脂質メディエーターは、IgG4関連疾患群で高値を示し、その値は、ステロイド治療によって変動しなかった。多施設共同の前方視試験に登録された症例を、IgG4関連疾患診断のアルゴリズムに当てはめ、確定群、擬診群、準確診群、否定群に分けるとともに、疾患、臓器別にカテゴライズを行った。本研究の対照については、性差、年齢差の影響を考慮し、IgG4関連疾患で多くを占める5060歳代男性とし、治療前、治療後、健常人コントロールの血清それぞれ10例準備し、3群間、n=10例で、治療前・後、患者・健常人間での解析を行った。解析については、メタボロン社のライブラリーに登録された代謝物(分子量約501000の糖・アミノ酸・核酸・脂質等)を解析対象とした。解析の結果、IgG4関連疾患群では、起炎性の脂質メディエーターであるアラキドン酸(arachidonate(20:4n6)), 12-HETEが健常人群に比べ、治療前・治療後とも高い値を示した。また、その値は、ステロイド治療後でも低下しなかった。IgG4関連疾患は、ステロイド治療により症状は著明に改善するが、ステロイド治療を中止すると高率に再発することが知られている。ステロイド治療で症状は改善しても、その根本的な原因は潜在していると考えられる。起炎性の脂質メディエーターが、IgG4関連疾患群で高値を示し、またその値は、ステロイド治療によって変動しないことから、これらの起炎性メディエーターと、IgG4関連疾患の慢性炎症、炎症の遷延化との関連性に着目した。IgG4関連疾患とは、リンパ球とIgG4陽性形質細胞の著しい浸潤と線維化により、全身諸臓器の腫大や結節・肥厚などを認める原因不明の疾患である。本疾患は、涙腺や唾液腺が腫脹するIgG4関連硬化性唾液腺炎、ミクリッツ病、膵臓の腫大や腫瘤を形成するIgG4関連自己免疫性膵炎、リンパ節腫大を呈すIgG4関連リンパ節症などの他にも、肝、胆、腎、肺、甲状腺など全身の諸臓器に広く発症し、実に多岐にわたる病態を含む複合疾患である。しかも、Sjogren症候群やWegener肉芽腫症等の自己免疫性疾患、Castleman病や悪性リンパ腫などの血液疾患との鑑別が難しい疾患であり、その診断が混沌としてきている。このような診断に関する問題点を解決する為、これまで、多施設共同の前方視試験として、IgG4+MOLPS(IgG4関連多臓器リンパ増殖症候群)、Castleman病その他の多クローン性高γグロブリン血症の鑑別のための多施設共同前方視的臨床研究を行い、血清およびリンパ球(RNA)の採取保存、およびCRF、病理標本の回収を行った。本研究では、IgG4関連疾患の疾患特異的に変動する代謝物のパターン(メタボロームプロファイル)を解析し、疾患により生じた病変部位の代謝の変動から、IgG4関連疾患の病因および疾患特異的に増減する生体分子(バイオマーカー)の探索を行うことを目的としているが、その解析の第一段階として、多施設共同の前方視試験に登録された症例を、IgG4関連疾患診断のアルゴリズムに当てはめ、確定群、擬診群、準確診群、否定群に分けるとともに、疾患、臓器別にカテゴライズし、IgG4関連疾患の病態について解析を行った。また、その値は、ステロイド治療後でも、低下しなかった。起炎性の脂質メディエーターが、IgG4関連疾患群で高値を示し、またその値は、ステロイド治療によって変動しないことから、これらの起炎性メディエーターが、IgG4関連疾患の炎症の遷延化に関連することが推察される。

炎症の遷延化には、炎症を促進する「起炎性脂質メディエーター」と、炎症の制御に関与する「抗炎症性脂質代謝物」のバランスとその制御が重要な役割を果たしていると考えられている。IgG4関連疾患の炎症の「発生と収束」に関わる脂質メディエーターとそのバランス制御を明らかにするため、IgG4関連疾患特異的に変動する代謝物群、特に炎症の遷延化に関与する脂質メディエーターについて着目した。多施設共同の前方視試験に登録された症例を、IgG4関連疾患診断のアルゴリズムに当てはめ、確定群、擬診群、準確診群、否定群に分けるとともに、疾患、臓器別にカテゴライズを行った。本研究の対照については、性差、年齢差の影響を考慮し、IgG4関連疾患で多くを占める5060歳代男性とし、治療前、治療後、健常人コントロールの血清それぞれ10例準備し、3群間、n=10例で、治療前・後、患者・健常人間での解析を行った。解析については、メタボロン社のライブラリーに登録された代謝物(分子量約501000の糖・アミノ酸・核酸・脂質等)を解析対象とした。解析の結果、IgG4関連疾患群では、起炎性の脂質メディエーターであるアラキドン酸(arachidonate(20:4n6)), 12-HETEが健常人群に比べ、治療前・治療後とも高い値を示した。また、その値は、ステロイド治療後でも、低下しなかった。IgG4関連疾患は、ステロイド治療により症状は著明に改善するが、ステロイド治療を中止すると高率に再発することが知られている。ステロイド治療で症状は改善しても、その根本的な原因は潜在していると考えられる。起炎性の脂質メディエーターが、IgG4関連疾患群で高値を示し、またその値は、ステロイド治療によって変動しないことから、これらの起炎性メディエーターが、IgG4関連疾患の炎症の遷延化に関連することが考えられた。この結果を踏まえ、脂肪酸代謝系の内、炎症に寄与するn-6系のアラキドン酸由来起炎性メディエーターを網羅的に解析した。IgG4関連疾患治療前後および健常人の血清を用い、疾患特異的に変動する代謝物のパターンを解析し、疾患により生じた代謝の変動から、IgG4関連疾患の病因および疾患特異的に増減するマーカーの探索を行った。解析については分子量約501000の糖・アミノ酸・核酸・脂質を解析対象とした。血液検体を前処理し、極性代謝低分子を質量分析装置を用い計測した。その結果、IgG4関連疾患群では、アラキドン酸が高く、起炎性の脂質メディエーターが健常人群に比べ、治療前後とも高い値を示した。産生亢進が認められた起炎性の脂質メディエーターは、IgG4関連疾患群で高値を示し、その値は、ステロイド治療によって変動しなかった。IgG4関連疾患患者の治療前後、また、健常人血清を用い、IgG4関連疾患の疾患特異的に変動する代謝物群のパターン解析を行い、疾病により増減するバイオマーカー探索を行った。多価不飽和脂肪酸は、シクロオキシゲナーゼや、リポキシゲナーゼなどの酸化酵素によって活性代謝物に変換され、これらは脂質メディエーターとして様々な生体調節機能を担っている。今回の解析で、IgG4関連疾患では、アラキドン酸や12-HETEといった、いくつかの起炎性メディエーターが、健常人群に比べ高い値を示し、また、ステロイド治療後でも、その値が変動しないことを見いだした。
現代日本のポピュラーカルチャーの相関分析による成立基盤の実証的研究

本研究プロジェクトは、人文学・社会学系等の研究者が多数参画し、多岐にわたる専門分野から現代日本のポピュラーカルチャー文化の生成因、消費構造、再生産構造等の実態調査を通じてつまびらかにし、その全容を明確なイメージとして明らかにしようとするものである。平成22年度、本プロジェクト研究者全員は、ポピュラーカルチャーに対するフレームワークを意識し、実態調査を実施した。平成22年度に関しては、研究会ではなく、その成果を2回のシンポジウムで発表した。両方のシンポジウムとも、現代のポピュラーカルチャーの問題を正面から取り上げたテーマにし、それぞれの実態調査を反映させた。第1回目は「パクリ:ポピュラーカルチャーにおける模倣と流用」(平成22年4月24日実施)であり、第2回目は、「排除されるポピュラーカルチャー:丁寧に語る『東京都青少年の健全な育成に関する条例』」(平成23年5月21日)である。第1回目のシンポジウムについては、平成22年10月に、ポピュラーカルチャーシンポジウム報告書として『ポピュラーカルチャー研究』(Vol.4 No.1)を刊行した。第2回目のシンポジウムは、平成22年12月に本学教授・竹宮恵子をメインシンポジストとして折衝していたが、この時点では東京都議会での可決を見ず、方向性を見定めたうえで開催すべきであるとの助言を得、シンポジウムの開催を延期し、平成23年5月21日に実施した。シンポジストとして、本学教授で漫画家の竹宮恵子の他に、評論家で日本マンガ学会会長の呉智英、ジャーナリストとして京都新聞社から記者・道又隆弘を招聘し、本研究プロジェクトメンバーも加え、過激な性描写のある漫画やアニメの販売を規制する東京都改正青少年健全育成条例の問題を討論した。第2回目のシンポジウムについては、平成23年7月15日に、ポピュラーカルチャーシンポジウム報告書として『ポピュラーカルチャー研究』(Vol.5 No.1)を刊行した。本研究プロジェクトは人文学・社会学系等の研究者が多数参画し、多岐にわたる専攻分野から現代日本のポピュラー文化の生成因、消費構造、再生産構造等を実態調査を通じてつまびらかにし、その全容を明確なイメージとして明らかにしようとするものである。平成21年度の研究目標は、最終的な成果として得られる動的イメージ-研究の出発点における仮説-のフレームワーク、具体的にはポピュラーカルチャーにアプローチする観点や方法などを確定することであった。個別な事象を断片的に捉え分析麻痺に陥る従来の方法を排しつつ、新しい視点と方法を獲得するためには、ポピュラーカルチャーの向こう側にあるものを意識しながらなされる、研究メンバーの学際的な「実態調査の実施」から始まる諸活動が重要な鍵になる。このような展望のもと、平成21年度においては、第9回11回のポピュラーカルチャー研究会で6名の研究員メンバーが「実態調査の実施」の報告を行った。そして、この3回の調査報告を『ポピュラーカルチャー研究』(Vol.3)としてまとめた。2007年度から展開してきた本研究プロジェクトの実態調査を踏まえれば、かなりのデータの蓄積と分析がなされたと言える。また、平成21年度には、最終的なイメージ-構造-を明確にするための戦略も確定した。現時点で拡散し動いているポピュラーカルチャーを捉えるには、まずはその諸相を従来とは異なった観点(キーワード)から組みなおし、その体系を提示する必要がある。平成21年度は、最終研究成果物である『ポピュラーカルチャー・キーワード集』(仮題)の編纂委員会を設置し、そこで、キーワード戦略を確定した。この体系を最終的にどう提示できるのかが平成22年度の大きな目標になる。
長寿命住宅循環利用のための住宅金融制度構築に関する研究

長寿命住宅化推進に必要要件は(1)住環境に対する社会意識の変化(住民の嗜好や家族構成の変化等)が重要である、(2)超長期資産を対象とした資産金融手法の確立が急務である、(3)世代間の利害を調整できる信託機能を活用することが望ましい、の3点が明らかとなった。今後は抵当証券市場への依存を低め、信託機能を利用した住宅金融が有効であることが示された。本研究で示した「超長期資産の形成とその継承」という一般的な枠組みは、ビジネスモデルなど無形資産の世代継承問題に議論を拡張させるきっかけとなる。2009年度は以下の点についての調査・研究を実施した。[1]日本の住宅金融制度に関する従来の研究に長寿命住宅との観点を加えるため、住宅会社の協力を得て建築技術面に関する調査を行った。住宅の長寿命化技術開発だけでなく、住宅購入における消費者の意識(住み替えやリフォーム等)に関して意識の浸透が不十分であることが確認された。[2]長寿命住宅が定着している英国で(1)住宅金融会社(住宅抵当会社)、(2)住宅評価機関、(3)地方自治体、を訪問し金融面からの長寿命住宅化の取組み、地方自体体の住宅政策について調査した。その結果、長寿命住宅が定着している理由として、(1)住宅の構造(歴史的背景を含めて)、(2)世代間の住替え意識の浸透とそれを支えるリフォーム技術の発達、(3)社会資本としての認識、(4)町並み・景観に関する規制、などが住宅の長寿命化を進める社会的背景であることが確認された。英国においては、外壁部分を保存・修復し、内装部分を好みに合わせて改装する設計技術や改修技術の蓄積、その評価手法、住宅購入者に対して町並み保存を義務づける制度の確立が英国における住宅の長寿命化に大きく貢献していることが明らかになったが、これらを日本の住宅政策に反映させることが必要であるか、また可能であるのかを今後検討する必要がある。[3] Heriot-Watt University(Edinburgh市)における研究会にて日本の住宅金融制度の歴史的展開についての研究成果を報告した。現地の研究者からは、日本の住宅貸出債権のモーゲージ化がほとんど進んでいない状況についてその理由、影響などに関する質問がなされ、両国の金融制度の相違が議論となった。また、住宅の長寿命化を進める上で発生する問題点(再開発や企業誘致などが制約されるケースが英国内で多発している)も合わせて議論された。(735字)2010年度は以下の点についての調査・研究を実施した。[1]2009年度に実施した建築技術面に関する調査に基づき、長寿命住宅に必要な技術的改善点を抽出した。その結果、ハード面での長寿命化(建材や劣化防止措置など)に加え、ソフト面での長寿命化(居住者の嗜好変化への対応、家族構成の変化への対応)などが重要であることが確認された。[2]この点をさらに確認するため、在京住宅建設会社の展示場などにおいて各社の協力のもと、展示場訪問者へのインタビューを行った。その結果、住宅購入者の年代が若い層においてはライフスタイルの変化に応じて買い替える意欲が比較的強く、長寿命住宅への関心は薄かった。それに対して、壮年層においては子供世代への財産継承の手段として長寿命住宅を視野に入れる場合が多いことが確認された。[3]長寿命住宅において住宅価格が高めに設定されることは避けられないが、そのためのファイナンスを整備することが普及におけるカギとなる。このため、世代交代時に住宅の残存価値を用いたファイナンス手法を準備することが必要であり、超長期の資産を対象とした資産金融手法を確立する必要が確認された。その成果の一部が論文「再証券化商品の構造と金融危機」に反映されている。[4]超長期の資産金融手法についての予備的な考察を行い、2010年9月にCoventry Universityで開催されたForum of Mortgage & Securitiesにおいて報告した(同Forumにおける報告は2009年に次いで2度目)。現地の研究者からは、超長期資産の現在価値測定方法の精度、ビークル設計上の法的課題、世代の嗜好の相違を定式化する理論的方法、再証券化・CDSとの関連などについてのコメントが寄せられた。また、長寿命化はあくまで現世代の厚生に寄与すべきものであり、しばしば生じる文化財保護的な発想に陥る危険についてのアドバイスも寄せられた。(751字)【2010年度までの調査・研究実績】[1]長寿命住宅に必要な技術的改善点を抽出し、ハード面での長寿命化(建材や劣化防止措置など)に加え、ソフト面での長寿命化(居住者の嗜好変化への対応、家族構成の変化への対応)などが重要であることが確認された。また、若年層においては長寿命住宅への関心は薄かったが、壮年層は財産継承の手段として長寿命住宅を視野に入れる場合が多いことが確認された。

[2]長寿命住宅普及には世代交代時に住宅の残存価値を用いたファイナンス手法、すなわち超長期の資産を対象とした資産金融手法を確立する必要が確認された。これらの成果は論文「再証券化商品の構造と金融危機」、報告「Financing the Long-Life Asset-Theoretical Analysis-」にまとめられた。【2011年度までの調査・研究実績】[1]東日本大震災により防災上の耐久性のある住宅の必要性が高まり、長寿命住宅の意義に新たな光を投げかけた。このため福島県等で再調査を行い、復興の観点から議論を再整理し、利用しやすいファイナンス手法を確立する必要性が高まうていることを再確認した。具体的には、超長期資産の便益が世代にまたがって帰着することに伴い発生する世代間の利害を調整できる信託機能を活用することが望ましいことが明らかとなった。復興と長寿命住宅に関する議論は2012年4月に論文「証券化に期待される役割-震災復興と証券の機能-」において公刊される予定である。[2]この議論は「超長期資産の形成とその継承」というより一般的な枠組みで議論できる応用範囲の広いものであることが理解された。今後は住宅だけではなく、ビジネスモデルなど無形資産の世代を超えただファイナンス・継承に議論を拡張させていく。その手始めとして、地場産業における事業承継に応用した議論は2012年秋をめどに公刊される。
触媒開発を基軸とする光学活性フッ素化合物の革新的合成

フッ素原子を含む化合物はフッ素原子の特異的な性質から強い生理活性や物性を示すことが知られている。このため,含フッ素有機化合物は農薬品のおよそ40-50%,医薬品の20-25%を占めていると言われている。中でも不斉中心にトリフルオロメチル基を持つ化合物は生理活性物質に多く見られ,不斉合成法の開発が強く望まれている。そこでトリフルオロメチル基を含むビルディングブロックであるα-トリフルオロメチルアクリレートに注目した。本試薬は市販されており容易に入手可能で,電子求引性基であるトリフルオロメチル基により強力に活性化されている。このため様々な求核種と反応し,標的分子に対して効率的にトリフルオロメチル基を含むユニットを一挙に不斉導入可能であると考えられる。まず不斉発現の実績のあるキナアルカロイドを触媒に用い,β-ケトエステルとの不斉Michael反応を検討することとした。基質としてtert-butyl 1-oxo-indan-2-carboxylateを用いてジクロロメタン溶媒中10mol%のキナアルカロイド存在下,室温にて触媒の検討を行った。反応は円滑に進行し,キニジンを用いたときジアステレオ比56/44,エナンチオ選択性68%ee/67%eeで目的付加体が得られた。そこで,シンコニンを用いたところ選択性の向上が見られジアステレオ比79/21,エナンチオ選択性86%ee/65%eeを与えた。さらに-80°Cにて反応を行うことにより,ジアステレオ比85/15,エナンチオ選択性93%ee/83%eeと最も良い結果を与えた。一方,シンコニジンを用いることで逆のエナンチオマーを86%eeと高立体選択的に得ることに成功した。トリフルオロメチル基をはじめとする光学活性なフッ素含有化合物の不斉合成法の開発は,創薬化学および材料化学において最重要課題のひとつである。しかしフッ素原子の特異的性質が及ぼす影響から,プロキラルなフッ素置換化合物に対して,従来の不斉反応をそのまま利用しても高い立体選択性は望めない。そこで本研究では,遷移金属触媒や有機触媒の開発に焦点をあて,不斉フッ素化,不斉トリフルオロメチル化などに応用することで,光学活性フッ素化合物群の革新的合成に迫ると考え,研究を開始した。まず,パラジウム触媒を用いる脱炭酸を利用した光学活性トリフルオロメチル化合物の合成反応を検討した。1-インダノン-カルボン酸ベンジルエステルに対して,梅本試薬を用いて,トリフルオロメチル基を導入した後,パラジウム炭素の存在下,光学活性アミン触媒を添加し,脱炭酸反応を行った。その結果,目的の2-トリフルオロメチルインダノンが,ほぼ定量的に得られることが判明したが,不斉収率は出なかった。次に,1-インダノン-カルボン酸アリルエステルに対して,トロスト型触媒をパラジウムと共に添加し,不斉アリル化を伴うトリフルオロメチルインダノンの合成を試みたが脱フッ化水素化しまい,目的物は得られなかった。いずれの反応においても触媒をより嵩高くすることで,問題点を回避できるのではないかと考え,現在,触媒構造の設計と合成を行っている。
視覚に障害のある人が絵画等の画像情報を取得し鑑賞する為の研究

1.19年度の実績・成果を踏まえ、20年度はさらに精度を高めた立体ポスターの制作とその展示、調査を積極的に行った。また、有効なサポート情報としての音声情報(聴覚情報)の開発も行った。2.立体ポスターの原画にあたるポスター制作に関しては、本年度も本学デザイン学科の学生を指導して制作。二科展デザイン部等へ応募して、入選・準入選等の成果を得た。3.「触って観る」アート(立体ポスター)は、つくば西武ホール(20年1月)、二科茨城支部展(20年5月)、二科展(20年9月)、筑波技術大学く日韓デザイン学術研究交流大会〉(20年7月)、いばらきデザインセレクション2008(20年10月)、筑波大学(20年10月)結城信用金庫(20年10月)、第23回国民文化祭・つくば美術館(20年11月)、水戸医療センター(20年12月)等で展示され、随時アンケート調査も実施。昨年に引き続き、展示場に訪れた鑑賞者からは深い理解を頂き、社会貢献の意義からも資するところ大であった。4.音声による画像情報支援システムによる「触って聴く」ポスターも随時展示し、強い関心を得た。(*協力:東京カートグラフィック(株)・(財)テクノエイド協会)。5.本研究チーム制作の「触って観る」ポスターとその活動に対して、第23回国民文化祭くつくば市議会議長賞〉、いばらきデザインセレクション2008知事選定、二科茨城支部感謝状が贈られた。6.本研究をまとめた小冊子「『触って観る』アートプロジェクトの歩み」(A5版28頁/英訳付き3000部)を出版。各方面に配布し、本研究の理解促進に供している。1.視覚に障害のある入が画像情報を取得する為の予備調査・知識としては、本学教員で、本研究者の一員でもある視覚に障害のある教員からの提案・アドバイス等を踏まえたものを仮説として進めた。2.立体ポスターの原画にあたるポスターに関しては、本学デザイン学科の学生を指導して制作。二科展デザイン部へ応募して入選、準入選の成果を得た。3.対象作品の画像情報取得をより効果的にする為のサポート情報として、それぞれの作品について点字情報(触覚情報)の作成を行った。4.日本を代表する美術団体二科会が主催する二科展で、「触って観る」ポスター・アートコーナーが特設され、二科会デザイン部の会員の作品も立体化され、当展覧会での調査で100サンプル以上のデータを収集することができた。また、NHK、テレビ東京などの全国ネットのマスメディアをはじめてとして新聞や専門紙誌など多数の媒体が「触って観る」ポスター・アートコーナーを報道し、当試みは社会に広くアピールされ、社会貢献の意義からも資するところ大であった。5.また、本学の視覚に障害のある学生を対象としての詳細な調査も行った。6.二科展での話題・反響により、20年度の二科茨城支部展や茨城県主催の国民文化祭でも「触って観る」アートコーナー(県近代美術館)を特設することとなった。7.以上の実績・成果を踏まえ、20年度には、さらに精度を高めた立体ポスターの制作と調査、そして有効なサポート情報としての音声情報(聴覚情報)の開発を進める予定である。
サブユニット間相互作用増強によるタンパクの耐熱性向上に関する研究

酵素蛋白質の熱安定化におけるサブニット間相互作用の寄与を明らかにすることを目的として、無機ピロフォスファターゼ(PPase)をモデルタンパク質として研究を行った。本件研究では以下のことを明らかにした。(1)好熱性細菌PS-3PPaseのHis-118,His-125は、両残基とも3量体・3量体接触ドメインの結合部位である。Trp-143は3量体・3量体接触ドメインの立体配置の保持と酵素全体の構造を維持するのに重要である。(2)枯草菌PPaseは、一次構造と酵素学的特徴から、全く新しいタイプのPPaseである。(3)好熱性細菌Bacillus stearothermophillus由来のPPaseの一次構造は、C末端が2残基短いだけでPS-3酵素のPPaseの一次構造と全く同じであった。Tyr-46とTyr-140は活性中心の構造維持に重要であると推定された。(4)PS-3 PPase中のプロリン10残基は、(1)高次構造維持に関係ないもの(P39,P69)。(2)二次構造には関係ないが4次構造維持に重要なもの(P14,P43,P69,P116)(3)高次構造維持に重要なもの(P72A,P100A,P104A,P142A)に大別できる。(5)PS-3 PPaseの89番目はセリン残基では構造維持に重要であるが、グルタミン酸、アスパラギン酸に変異させると、さらに熱安定性は上昇する。(6)PS-3 PPaseのArg-129をヒスチジンに変異させた変異酵素は6量体として存在し、その熱安定性も増加した。細菌無機ピロフォスファターゼ(PPase)は三量体のダイマーである六量体のみが安定性を示す。三量体同士の会合は会合ドメインに存在するサブユニットあたり2組のヒスチジン同士の水素結合によるが、本研究では好熱性細菌酵素(PS-3 PPase)のサブユニット会合ドメインヒスチジンをもう1残基導入し酵素の熱安定性の向上を検討している。さらに、大腸菌酵素と好熱菌酵素はこの2組のヒスチジンの接触ドメインにおける位置が異なっていることから、接触ドメインに4個のヒスチジン残基を有する大腸菌酵素と好熱菌酵素のキメラ酵素を作成し熱安定性の向上を試みている。研究の進捗状況は以下の通りである。1. PCR法を用いたsite directed mutagenesisにより、R129H変異PS-3 PPase遺伝子を組み込んだプラスミド(pUC118)を作成し、大腸菌内で発現させ、組み替え変異酵素の精製を行っている。2. PCR法により、PS-3 PPaseのAla-1からPhe-127迄の領域に当たる遺伝子断片と大腸菌酵素のIke-136からLys-175迄の遺伝子断片を増幅し、量遺伝子断片をライゲーションした。これをプラスミドpUC118に組み込み大腸菌内での発現を試みている。本件研究では以下のことを明らかにした(1)好熱性細菌PS-3PPaseのHis-118,His-125は、両残基とも3量体・3量体接触ドメインの結合部位である。

(3)好熱性細菌Bacillus stearothermophillus由来のPPaseの一次構造は、C末端が2残基短いだけでPS-3酵素のPPaseの一次構造と全く同じであった。Tyr-46とTyr-140は活性中心の構造維持に重要であると推定された。(4) PS-3PPase中のプロリン10残基は、(1)高次構造維持に関係ないもの(P39,P69)。(2)二次構造には関係ないが4次構造維持に重要なもの(P14,P43,P69,P116)(3)高次構造維持に重要なもの(P72A,P100A,P104A,P142A)に大別できる。(5) PS-3PPaseの89番目はセリン残基では構造維持に重要であるが、グルタミン酸、アスパラギン酸に変異させると、さらに熱安定性は上昇する。(6) PS-3PPaseのArg-129をヒスチジンに変異させた変異酵素は6量体として存在し、その熱安定性も増加した。
作用素環論における分類理論とその応用

作用素環論と,共形場理論,量子3次元トポロジーなどとの関連のうち,本年度は,subfactor上の自己同型の分類について研究を行った.主結果は,AFD II_1 subfactor N ⊂Mがstrongly amenableであるとき,その上のapproximately inner automorphismがある条件を満たすときに,新たに導入した不変量の組,(P_a,γ_h,ν)で完全に分類されることである.この種のsubfactorのautomorphismの分類理論は1990年,Loiによって始められ,Loiの不変量による分類としては,最強のものが1992年,Popaによって得られている.私の今回の研究は,Loiの不変量が消えているときに,さらに細かい不変量での分類を目指すものである.今回の不変量の定義の動機としては,私が1992年以来提唱している,paragroupとflow of weightsの類似が基本にある.また,証明の手法としては,私が199092年に導入,研究したorbifold construction,Popaの上述の分類定理,私が199294年に導入した相対χ,κ不変量,Connesのcentral sequenceによるautomorphismの分類定理が用いられる.特に,Dynkin図形に対応する,index4未満の場合には,ある一つの場合をのぞいてautomorphismの完全な分類が得られる.また,SV(3)_Kに対応するWenzlのHecke algebra subtactorの場合も,automorphismの完全な分類が得られる.作用素環論と,共形場理論,量子3次元トポロジーなどとの関連のうち,本年度は,subfactor上の自己同型の分類について研究を行った.主結果は,AFD II_1 subfactor N ⊂Mがstrongly amenableであるとき,その上のapproximately inner automorphismがある条件を満たすときに,新たに導入した不変量の組,(P_a,γ_h,ν)で完全に分類されることである.この種のsubfactorのautomorphismの分類理論は1990年,Loiによって始められ,Loiの不変量による分類としては,最強のものが1992年,Popaによって得られている.私の今回の研究は,Loiの不変量が消えているときに,さらに細かい不変量での分類を目指すものである.今回の不変量の定義の動機としては,私が1992年以来提唱している,paragroupとflow of weightsの類似が基本にある.また,証明の手法としては,私が199092年に導入,研究したorbifold construction,Popaの上述の分類定理,私が199294年に導入した相対χ,κ不変量,Connesのcentral sequenceによるautomorphismの分類定理が用いられる.特に,Dynkin図形に対応する,index4未満の場合には,ある一つの場合をのぞいてautomorphismの完全な分類が得られる.また,SV(3)_Kに対応するWenzlのHecke algebra subtactorの場合も,automorphismの完全な分類が得られる.
非共有結合の導入による環境応答型ナノマテリアルの開発

光・電子機能が期待できるパイ共役分子・部位の配列制御を目指し、パイ共役部位をコアとする界面活性剤を用いて2次元分子組織化薄膜を作製した。本研究では、パイ共役分子を膜最表面に集積するため、分子のコンホメーション変化を誘起しやすい柔軟なスペーサーを導入するという分子設計を行った。合成した界面活性剤を水面に展開し、気-水界面を利用するラングミュア-ブロジェット法によって薄膜化した結果、パイ共役コア部位が膜の最表面に集積された膜を得ることができた。コアとして光機能性分子であるアゾベンゼンを用いた系において、バルク液晶状態と薄膜状態における分子コンホメーションやコア同士の相互作用に明確な違いがあることを示した。また、アゾベンゼンコアの光異性化挙動・光配向挙動を調べることによって、二次元的に集積されたコアが比較的高い運動性を有していることもわかった。このような、柔軟なスペーサーを導入するという分子設計を円盤状コアに用いることで、分子平面が固定化され、かつ、可逆的に膜表面でのコア密度を変化させることができる単分子膜の調製にも成功した。このような膜には、材料合成におけるテンプレート機能や表面修飾による高機能化などさらなる応用展開が期待できる。また、水素結合によってファイバー状に集合する自己組織性分子の化学修飾によって、電子伝導性ファイバーの構築や光刺激による構造スイッチングなど新しい材料系の開発にも着手した。これら一連の研究によって、化学環境や外部刺激に応答して構造や特性を変化させる分子性ナノマテリアルを構築するための新しい材料設計指針を提供することができた。水素結合によって形成される自己組織性ナノファイバーをネマチック液晶と複合化し、複合体の配向を制御することで、優れた電気光学機能を発現させた。液晶配向膜を塗布した液晶セル中で液晶を均一に配向させ、その液晶をテンプレートとして自己組織性ファイバーを形成させることによって複合体の配向制御を行った。偏光板を用いるツイスティッドネマチックモードでは、電場刺激に対して高速かつ高コントラスト応答が達成された。また、誘電率異方性が負のネマチック液晶を用いることで光散乱型の表示材料を得ることができた。外部刺激に応答して構造変化を示す新しいマテリアルとして、光応答性ユニットであるアゾベンゼンを導入した水素結合性ファイバーと液晶との複合化により、書き換えが可能な光情報記録材料を開発した。光刺激と熱刺激を組み合わせて用いることで、室温で安定な二つの複合状態をつくりだすことに成功した。これら異なる二つの複合状態をパターニングすることで記録されたは情報は、半年以上安定に保持された。また、加熱することにより情報の消去も容易に行うことができた。ナノメートルスケールでの機能分子の集積に対する新しいアプローチとして、カップ型のキャピティを有するフラーレン分子を設計・合成し、その液晶化を行った。カップ型キャビティは分子同士が重なりあう際に、隣接分子のフラーレン部位を深く包摂し、安定なカラムナー構造を形成した。以前、円錐型のフラーレン誘導体を用いて行われた試みに比べ、キャピティを適切にデザインしたことで、熱的により安定な集積体が得られた。さらにフラーレン間の距離を以前の系よりも約1オングストローム近づけることができ、電子・光機能材料への応用の可能性を高めた。光・電子機能性が期待できるπ共役部位を有する界面活性剤の2次元分子組織化膜を作製した。本研究ではπ共役部位を膜の最表面に集積するために、新しい分子デザインに基づいた新規双頭型界面活性剤を合成し、気-水界面を利用するラングミュア-ブロジェット法により単分子膜を作製した。その結果、膜の最表面にπ共役コアが集積した単分子膜構造が水面上および親水性基板上で形成されていることが吸収スペクトル測定および顕微鏡観察から明らかとなり、今回行った分子デザインの妥当性を示した。さらに、これら単分子膜とアニオン性ポリマーとの複合化にも成功し、幅広い応用の可能性についても示した。低分子化合物の繊維状集合体である自己組織性ファイバーを液晶に導入して新しい刺激応答性液晶複合体を作製し、その機能・特性について以下の3つの報告を行った。(1)液晶と自己組織性ファイバーの単純な組合せを用いて、熱刺激と電場刺激によって繰り返しの書き込み・消去が可能なメモリー性表示材料を開発した(Adv.Mater.,2005,17,692)。(2)ディスプレイ素子として実用性の高いSTN液晶セルに液晶/自己組織性ファイバー複合系を導入し、その応答・表示特性について検討した。その結果、ファイバーの導入によって、特に電場オン状態からオフ状態への高速スイッチングが達成できることがわかった(Liq.Cryst.,2004,31,1649)。(3)光照射によってファイバーの形成・解離を制御できる低分子化合物を液晶に導入することで、複合構造の光パターニングを行った。パターン構造の形成が棒状液晶のみならず円盤状液晶を用いた複合系にも応用できることを見出した(Polym.J.,2004,36,661; Proc.SPIE-Int.Soc.Opt.Eng.,2004,5518,160)。

合成した界面活性剤を水面に展開し、気-水界面を利用するラングミュア-ブロジェット法によって薄膜化した結果、パイ共役コア部位が膜の最表面に集積された膜を得ることができた。コアとして光機能性分子であるアゾベンゼンを用いた系において、バルク液晶状態と薄膜状態における分子コンホメーションやコア同士の相互作用に明確な違いがあることを示した。また、アゾベンゼンコアの光異性化挙動・光配向挙動を調べることによって、二次元的に集積されたコアが比較的高い運動性を有していることもわかった。このような、柔軟なスペーサーを導入するという分子設計を円盤状コアに用いることで、分子平面が固定化され、かつ、可逆的に膜表面でのコア密度を変化させることができる単分子膜の調製にも成功した。このような膜には、材料合成におけるテンプレート機能や表面修飾による高機能化などさらなる応用展開が期待できる。また、水素結合によってファイバー状に集合する自己組織性分子の化学修飾によって、電子伝導性ファイバーの構築や光刺激による構造スイッチングなど新しい材料系の開発にも着手した。これら一連の研究によって、化学環境や外部刺激に応答して構造や特性を変化させる分子性ナノマテリアルを構築するための新しい材料設計指針を提供することができた。
非ケーラー構造によるコンパクト等質複素多様体に関する研究

コンパクト等質複素多様体について、非ケーラー構造を用いて研究を行なった。その研究成果として、新しい擬ケーラー構造をもつコンパクト可解多様体の例が構成でき、さらに、そのリッチ曲率が0であることが示せた。また,コンパクト擬ケーラー多様体のキリング・ベクトル場に対応する正則型ベクトル場が正則ベクトル場になる事を示した。これにより自己同型群についての結果が得られた。また旗多様体の擬ケーラー計量の指数について詳しい状況がえられた。本年度は、擬ケーラー多様体上の正則ベクトル場とリッチ曲率について成果が得られた。具体的には次の結果が得られた:1.コンパクト擬ケーラー多様体上のキリングベクトル場に対応する正則型ベクトル場は正則ベクトル場である。2.ケーラー多様体における正則ベクトル場の零点集合の次元とホッジ数の関係に関するCarrel-Liebermannの結果は、強レフシェッツ定理をみたすコンパクト擬ケーラー多様体まで一般化できる。3.ケーラー多様体と同様、コンパクト擬ケーラー多様体のリッチ曲率はリッチ形式を用いて計算できる。成果1の意義と重要性は、等質空間などでキリングベクトル場が零点を持たない場合に、キリングベクトル場全体はアーベル群となり、空間構造が制限され、複素多様体における擬ケーラー多様体の勢力図がわかることにつながる事である。成果2の意義と重要性は、正則ベクトル場は扱いやすいベクトル場であり、またホッジ数は位相的なベッチ数と関連があるため、正則ベクトル場を調べることにより、擬ケーラー多様体の位相的性質を調べることにつながる事である。成果3の意義と重要性は,ケーラー多様体の一種であるCalabi-Yau多様体の議論が擬ケーラー多様体でも用いる事ができ,また等質擬ケーラー空間においては、リッチ曲率の計算が統一的にできることである。また、擬ケーラー・アインシュタイン多様体の研究につながり、大変重要である。平成23年度は、リッチ平坦なコンパクト擬ケーラー多様体、擬ケーラー構造を持つコンパクト可解多様体の例の構成、およびコンパクト可解多様体上の非ケーラー構造の変形について研究をおこなった。その結果次が得られた。1.標準束が正則的に自明でなくてもRicci曲率が零になるコンパクト擬ケーラー可解多様体が多く存在する可能性があることを十分条件を求めることで示した。2.1に関連して余コンパクト離散部分群をもつ可解リー群の例の構成法をみつけた。3.コンパクト正則シンプレクティック可解多様体の変形空間の障害について、計算結果を得られた。複素可解リー群が推移的作用するコンパクト複素多様体は複素可解リー群の余コンパクト離散部分群による商空間となることが知られており、余コンパクト離散部分群の研究は重要である。また、冪零リー群の場合には、余コンパクト離散部分群の存在するための必要十分条件が知られているが、一方、可解リー群の場合はまだ知られていない。従って、余コンパクト離散部分群をもつ可解リー群の例はあまり知られておらず、成果2の具体例の構成は大変重要である。また、成果1は複素等質空間(複素リー群が推移的に作用する)ではないが、片側不変な複素構造をもつ実リー群が推移的に作用する複素等質空間であり、非ケーラー構造をもつ多様体論が豊富な土壌をもつ事を示唆しており大変重要である。成果3は非ケーラー構造の変形ついてであり、複素構造の変形以外の変形理論に関する具体例をあたえることになり、重要である。研究目的は非ケーラー構造の存在、非存在という観点からコンパクト等質複素多様体の複素幾何的構造と位相構造を調べることであり、計画としてはコホモロジー群の計算結果を利用し、非ケーラー構造をもつ多様体の位相的構造を求めることであった。非ケーラー構造として、擬ケーラー構造を主に考察した。研究実績として、コンパクト等質複素多様体で第1チャーン類がゼロになるものが擬ケーラー構造をもつならば、コンパクト複素平行化可能な可解多様体になることを示した。またコンパクト等質複素多様体は旗多様体上のファイバーが複素平行化可能多様体となるファイバー束の構造を持つ事が知られている。したがって旗多様体、あるいは複素平行化可能多様体上の非ケーラー構造を調べることが重要となる。さらに旗多様体不変なケーラーアインシュタイン計量を持つ事が知られており、ではケーラーでない不変アインシュタイン計量がどの程度あるか、という問題は古くから研究されている。では同様な問題として、旗多様体にはケーラーでない擬ケーラー計量の指数としてどのようなものを持つかが問題となる。これについて研究をおこない、研究実績として、ルート系やTルート系、および鏡映変換、ワイル群を用いて指数をほぼ決定した。その際、さらに旗多様体はコホモロジー群がTルート系などで詳しく調べられている事を用いた。複素構造を固定したときに、どのような擬ケーラー構造の指数がでてくるかを調べることで旗多様体に異なる不変複素構造がどの程度あるかと関わりがあることを示した。

擬ケーラー構造を持つコンパクト冪零多様体の変形空間については、当初の予定であった6次元以外の場合にも進展があった。旗多様体上の擬ケーラーアインシュタイン構造については、情報交換によりケーラーアインシュタインの場合の重要文献がわかり、調査が順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ルート系、等質複素多様体について情報収集をおこない、理論構築をする。研究計画では主にドルボーコホモロジー群の計算により、位相構造を決定しようとしたが、低次元でうまく行かない例がみつかったため、対応策として、ドルボーコホモロジー群以外のコホモロジー群の考察、ファイバー束の構成、Mostow等によって考察された可解リー群におけるルート系の類似物により研究を推進していく。
Pitman変換に基づく確率論による離散可積分系の解析

決定論的な力学系である古典可積分系に対して、確率論を用いた新しい解析手法を確立することを目的とする。ここでは、箱玉系をはじめとする離散時空間上の可積分系に対して、確率論におけるPitman変換の観点を導入し、ランダムな初期状態の振舞いを考えることで、確率論の観点から可積分系の多彩な性質を明らかにしていく。
悪性線維性組織球腫(MFH)の組織発生の解明、特に間葉系細胞の分化様式との係わり

悪性線維性組織球腫(MFH)には、環境条件に依存して多彩な細胞分化することの出来る間葉系の始祖細胞が存在する。この研究課題においては、MFH構成細胞と他の間葉系細胞の関連を明らかにするために、我々が確立した種々のラット腫瘍細胞を用いて、その特性を比較検討した。さらに、MFH構成細胞に特異的なモノクロナール抗体を作製し、その陽性細胞の分布についても検討を加えた。1。ラットMFH由来のクローン細胞T-9細胞と組織球性肉腫由来のHS-P細胞にLPSを添加しその特性を比較した。その結果、HS-PはLPS添加によりTNF-αの産生が増加し、さらにマクロファージの免疫表現系(ED1、ED2陽性)が増強した。一方、MT-9にはそのような変化はなかった。2。同じ細胞を用いて線維原性サイトカインであるTGF-βを添加したところ、HS-Pはマクロファージの特性が減退したが、MT-9ではそのような変化はなかった。以上の結果より、MFHを構成している細胞は真のマクロファージとは性格がことなることが示された。3。ラットMFH由来のクローン細胞であるMT-8細胞を抗原として2種のモノクローナル抗体(A3、B9)を作製した。A3は胎児発生過程の臓器間質の未分化間葉系細胞と特異的に反応し、B9はマクロファージのリソソームと反応した。このことはMFH構成細胞は多分化能を持つ未分化間葉系細胞と共通抗原があり、さらにマクロファージや組織球と類似する性状を持つことが新たに示された。4。以上の結果から総括すると、MFHはいわゆる線維組織球細胞(fibrohistiocyte)と言われる細胞群から成る腫瘍であり、その特性から判断しMFHは多分化能を示す未分化間葉系肉腫と診断することが相応しいと思われる。1。2。3。4。悪性線維性組織球腫(MFH)の組織発生及び起源細胞については未だ明らかにされていない。MFHの組織発生を解明する目的で、F344ラットに自然発生したMFHから同系ラットにおける移植腫瘍を確立し、さらにin vitroで継代可能なクローン細胞を誘導し、それらの細胞特性を多角的に解析するとともに、間葉系細胞の分化様式を解明するために、ラット由来の種々の間葉系腫瘍から移植腫瘍と培養細胞を確立し、MFH細胞の細胞性格と比較した。得られた成績を記載する。1。MFH細胞は、未分化間葉系細胞に起源があり、リポポリサッカライドあるいは高脂血条件下において、組織球の特性を増強することが分かった。さらにMFH細胞は抗癌剤の処理により、種々の間葉系細胞に分化する能力を示した。これは、MFHには高分化型の間葉系細胞に分化する始祖細胞が存在することを示唆する。この成績は、以前報告されたヒトのMFHには多分化能を有する未分化間葉系細胞が存在するとする説を裏付ける研究結果であった。2。MFH以外の間葉系腫瘍から移植腫瘍の確立と培養細胞の誘導を試みた。その結果、組織球性肉腫、悪性髄膜腫、線維肉腫の確立に成功した。これらの細胞特性とMFH細胞との細胞生物学的特性を比較したところ、MFH細胞の特性は明らかに異なることが分かった。MFHは独立した腫瘍であることを示す。3。MFH細胞に特異的な2種のモノクローナル抗体(A3、B9)の作成に成功した。ラット胎児の発生段階におけるこの抗体陽性細胞の分布を検討したところ、A3抗体は臓器間あるいは臓器間質の未分化細胞を、一方B9はマクロファージ系細胞を認識していた。この染色結果は、MFHの組織発生に興味深い知見を提供した。

4。今後は、(1)ラットMFH由来クローン細胞が、種々の細胞分化因子(サイトカインなど)の存在下でどの様な細胞に分化するのかをin vitro及びin vivoの実験系で解析する。(2)A3、B9のモノクローナル抗体の染色特性をさらに詳細に検討し、MFH細胞の起源を同定する.(3)また、確立した線維肉腫、組織球性肉腫、及び悪性髄膜腫とこのモノクローナル抗体に対する染色性を比較検討し、MFH細胞と高分化型の腫瘍との関連をさらに追求することにより、間葉系細胞の分化様式を決定する。悪性線維性組織球腫(MFH)には、多分化能を有する未分化間葉系細胞(間葉系始祖細胞)が混在し、その結果、MFHは多彩な組織像を現すことをこれまで明らかにしてきた。本年度においては、MFH細胞と他の間葉系細胞の特性を比較することにより、なぜMFH細胞が多分化能を現すのかを検討した。得られた成績を記載する。1。MFHには組織球の特性を現す細胞が混在することから、我々が確立したラットMFH由来のクローン細胞(MT-9)の特性を、ラット組織球性肉腫由来の培養細胞(HS-P)のそれと、in vitroの実験系を用いて比較した。その結果、HS-P細胞は、マクロファージの特性であるTNF-αを常に産生し、その発現はリポポリサッカライド(LPS)の添加により増強されたが、一方、MT-9細胞は、TNF-αの発現が低く、LPS添加によりその発現の増強はなかった。また、HS-Pは、ラットのマクロファージ系のマーカー抗体(ED1,ED2,OX6)に陽性の細胞数がLPS添加により増加したが、MT-9ではそのような変化はなかった。これらの成績より、MFH構成細胞に含まれる組織球様細胞は、真のマクロファージとは性格が異なることが示された。2。さらに、MFHには、α-平滑筋アクチン抗体(SMA)陽性の筋線維芽細胞が含まれるとされるが、その陽性細胞の発現をLPSを添加することにより、HS-P細胞と比較した。その結果、HS-P細胞ではSMA陽性細胞がLPS添加により増加したが、MT-9ではその陽性細胞の出現に変化はなかった。この所見は、MT-9細胞の筋線維芽細胞様の性格は、周囲環境に影響されることのない、固有の特性であることが推測された。3。MFH細胞の特性をより明らかにするために、ラットの線維肉腫由来の培養細胞(SS-A3-1)を確立し、その特性をMT-9と比較したが、SS-A3-1においても、SMA陽性の筋線維芽細胞が存在していることが示された。この結果より、MFHに存在する筋線維芽細胞は、線維芽細胞の一亜型であることが示された。4。我々はラットMFH由来のモノクローナル抗体(A3,B9)の確立に成功しているので、今後これら抗体を用いて、MFHの特性、さらに間葉系細胞の分化様式を明らかにする予定である。悪性線維性組織球腫(MFH)には、環境条件に依存して多彩な細胞へ分化することの出来る間葉系の始祖細胞が存在する。この研究課題においては、MFH構成細胞と他の間葉系細胞の関連を明らかにするために、我々が確立した種々のラット腫瘍細胞を用いて、その特性を比較検討した。さらに、MFH構成細胞に特異的なモノクローナル抗体を作製し、その陽性細胞の分布についても検討を加えた。1。ラットMFH由来のクローン細胞MT-9細胞と組織球性肉腫由来のHS-P細胞にLPSを添加しその特性を比較した。
高専生の語彙学習における、学習方法の違いに起因する学習意欲とその効果の検証

19年度は、異なる対象者それぞれに、異なる語彙学習(コンピュータを用いた学習方法と単語帳を用いた学習方法)を与え、その後に記述式のアンケート調査と100問の単語テストを実施し、それぞれの語彙学習における効果や学習者自身の満足度を測った。対象としたのは、(1)中・高等学校の英語教師(約30名)、(2)高専1年生(200名)、(3)高専5年生(約20名)であった。(1)の対象者には、コンピュータ学習を体験してもらい、自分がこれまで行ってきた語彙学習との比較や、自分が教える立場として、コンピュータ学習をどう考えるか、などの観点を中心にしたアンケートに記述回答してもらった。(2)の対象者には、コンピュータを用いた学習は行わず、単語帳のみの学習と定期的な単語テストを行った。また、長期休暇の課題として語彙学習を提示したが、その際、学習記録(どのぐらいの時間、どのように学習を行ったか)をつけ、提出してもらった。(3)の対象者には、コンピュータと単語帳の学習の両方を行ってもらい、定期的な単語テストを実施した。それぞれの対象者に実施したアンケートを分析した結果、以下のようにまとめることができる。(1)コンピュータ学習は学習の動機づけに効果的である。ゲーム感覚で楽しみながら学習を進めることが可能である。(2)学習者によって、学習方法も異なる。コンピュータ学習は楽しいと感じる学習者が大半であったが、最終的には、やはり紙と鉛筆を使ってしっかり覚えていくことで学習に対する満足感を実感している学習者も多かった。調査の結果、どちらか一方の学習方法が効果的であると結論づけることはできない。教師がいろいろな学習方法を取り入れて学習者に提供し、学習者自身が自分に合った方法で学習を継続させていくことが一番大切であることであることは明確になった。18年度は、主にコンピュータ学習環境の整備(英単語学習用サイト「COCET3300」へのアクセスの設定)を行い、対象学習者(第5学年の2クラス、約80名)が同じ条件で学習に取り組めるようにした。今年度は、「COCET3300」を使用するのに必要なソフトウェアやアクセス登録料を支払う必要がなかった。学習実験(コンピュータ学習)を行う前の事前調査として、学習者にある一定期間で語彙力テストを実施した。テストは、コンピュータ学習で用いられている単語と同じものが単語帳となった数ページ分を毎回配付し、その中から出題した。その際の学習方法は、特に指示しなかったが、大半の学習者が、これまで行ってきている単語テストの際と同様の勉強方法(紙に書いて覚える、何度も発音しながら覚えるなど)で取り組んだことが調査でわかった。また、実際にコンピュータ学習を体験してもらい、定期的にペーパーで確認テストも行った。確認テストは、コンピュータ学習の効果を図ることが目的なので、従来と同じ方法で単語テストの勉強をすることを避けるため、ほとんど抜き打ち的に実施した。また、学年末に対象とした学習者全員にアンケート調査を実施し、コンピュータ学習と従来通りの紙と鉛筆による学習方法との取り組みや印象などに違いがるかを調査した。今年度は、授業を受け持つ担当クラスの関係で、「コンピュータ学習群」「非コンピュータ学習群」に分けての学習実験が行えなかったので、来年度の実施となるが、学習者全員に2つの学習方法を実践することができ、その中で比較を行えたことで、次年度への新たな課題を見つけることができた。