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近世天皇・朝廷研究の基盤形成

日本近世史研究の諸分野の中で、立ち遅れた分野である近世天皇・朝廷研究の基盤形成を目指した本研究の成果として、合わせて3回の「近世の天皇・朝廷研究大会」を開催し、3冊の大会成果報告集を刊行できたことが特筆される。全国から当該の研究者が集い講演(1回)、シンポジウム(2回)や都合10本の研究報告を行い活発な討論がなされ、その成果を報告書にして大会参加者は勿論、不参加者や各研究機関に送付して共有できたことは、研究の進展に加えて研究基盤の形成に有効であった。平成24年(2012)9月15日・16日の両日にわたって「第5回近世の天皇・朝廷研究大会」を開催した。1日目は〈シンポジウム〉「武家伝奏と禁裏小番ー中世・近世との比較からー」を企画し、家永遵嗣「室町幕府と『武家伝奏』・禁裏小番」・平井誠二「武家伝奏と高家」・田中暁龍「中・近世の禁裏小番と武家昵近衆」の3報告と高埜利彦の司会で討論がなされた。企画の趣旨は、中世・近世権力構造の比較研究ということになるが、具体的には武家伝奏・禁裏小番や武家昵近衆にスポットをあて、それらが果たした役割や関係を実態的に描く中で、室町幕府と江戸幕府のそれぞれの権力の個性や特質を解明しようとするものである。二日目は、自由論題研究会を開催し、林大樹「近世公家社会における避諱と改名」・松金直美「東本願寺門跡の関東参向」・三ツ松誠「諸家執奏停止と神祇官」の報告を得た。シンポジウムと自由論題の各報告は、平成25年(2013)3月末日に『第5回近世の天皇・朝廷研究大会成果報告集』として刊行された。大会の準備は平成24年4月13日、5月17日、7月9日、7月23日、9月7日に研究会を開催して、シンポジウムのテーマの検討や人選について協議し、実施に向けた取り組みを行った。大会当日は、全国各地からの参加者もあり、活発な議論とともに意見交換がなされ、近世天皇・朝廷研究の基盤形成に意義あるものとなった。また、研究基盤形成のための法令集編纂に向けて、三重県津市一身田にある浄土真宗高田派本山専修寺門跡の所蔵資料調査と写真撮影を、8月29日・30日・31日に行った。写真撮影の前に所蔵目録を作成する必要があり、未整理史料の目録化に時間と労働力が必要な状態にあることを確認した。平成25年度については、研究代表者高埜利彦が勤務先(学習院大学文学部)において1年間の国内外研修を行った関係と、全国学会である日本史研究会の大会(平成25年10月12日・13日)が開催され、四半世紀ぶりに近世の天皇・朝廷研究に関するシンポジウムが開かれたことから、例年の「近世の天皇・朝廷研究大会」を開催しなかった。その代わりに京都の「日本史研究会」に参加して、全国から参加した近世の天皇・朝廷研究者と意見交換や交流の場を形成することができた。「近世の天皇・朝廷研究大会」を開催しなかったことで、大会経費と大会成果報告集に掛る経費が削減されたことから、平成25年度では例年実施してきた三重県津市一身田の高田専修寺門跡所蔵史料の調査の経費を厚くした。研究分担者の西村慎太郎のほかに助教小松賢司以下、学習院大学大学院人文科学研究科史学専攻の博士前期・後期課程の学生や国立公文書館専門官小宮山敏和など12名の参加者によって、高田専修寺の未整理史料の目録化の作業と写真撮影を行った。今回は、高田専修寺が本山として多くの末寺などを組織化するに際し、いかに問題解決に当たっていたか知りうる史料が含まれる。また、これまでマイクロカメラで撮影してきた高田専修寺所蔵史料について、デジタル化の作業を進め、利用しやすくする態勢を整えた。デジタル化そのものは、保存のために益するものではないが、史料を画面やプリントアウトによって、大幅に利用しやすくなり、研究に益するものである。平成23年4月19日、5月17日、7月7日、10月17日、11月9日、12月19日、平成24年1月3日、3月6日に合計8回の朝幕研究会を開催し、3回目までは主に、9月10日・11日に開催した「近世の天皇・朝廷研究大会」に向けた企画と実施のための検討を行った。本大会では、初日に深谷克己氏(早稲田大学名誉教授)による記念講演と討議を、二日目には自由論題研究報告会を開催した。講演録と自由論題の三報告は、平成24年3月末日に「第4回近世の天皇・朝廷研究第4回大会成果報告集」として刊行された。ちなみに、目次は以下の通りである。<講演>「日本国」の王権と政道ー

東アジア法文明圏の視界からー深谷克己<論説>近世朝廷と三井ー三井文庫所蔵朝廷関係史料からー村和明、近世の神宮例幣使発遣渡辺修、朝廷・公家社会と朱子学ー天明の京都大火後を中心にー清水光明また、8月30日・31日・9月1日には三重県津市一身田にある真宗高田派本山の専修寺所蔵門跡関係史料の調査と写真撮影を行い、法令集編纂に備えた。専修寺門跡は、東西本願寺と同様に准門跡であるが、常時江戸幕府老中・寺社奉行や大奥とつながりを持って音信を欠かさなかった。幕府側からの返信を数多く撮影するとともに、専修寺門跡が伏見宮や有栖川宮から入寺したことから、朝廷関連史料についても調査することができた。さらに、朝幕研究会の後半の各回でも法令集編纂の準備を行った。本研究を通して、平成23年度・24年度・26年度に、3回の「近世の天皇・朝廷研究大会」を開催したことは最大の実績と言えよう。各回の年度末には『近世の天皇・朝廷研究』第4号・第5号・第6号の大会成果報告集を刊行することができた。平成23年度大会は、深谷克己「『日本国』の王権と政道ー東アジア法文明圏の視界からー」の講演と村和明「近世朝廷と三井」・渡辺修「近世の神宮例幣使発遣」・清水光明「朝廷・公家社会と朱子学」の3人の論説が発表された。平成24年度大会は、「武家伝奏と禁裏小番ー中世・近世の比較からー」のタイトルでシンポジウムを開催し、平井誠二「武家伝奏と高家」・田中暁龍「中近世の禁裏小番と武家昵近衆」・家永遵嗣「室町幕府と『武家伝奏』・禁裏小番」の報告の後に活発な討論が行われた。また、松金直美「東本願寺門跡の関東参向」・林大樹「近世公家社会における避諱と改名」・三ツ松誠「諸家執奏停止と神祇官ー三輪田元網の立場からー」の3人の論説が発表された。平成26年度大会は、「近世後期の幕末の関白・天皇」のタイトルでシンポジウムを開催し、長坂良宏「近世後期の関白と天皇・院ー文政期を中心にー」・家近良樹「幕末期の朝廷についてー何が言えるのかー」の報告と箱石大のコメントがなされ、活発な議論が展開した。また、許文英「近世後期における隠居大名と公武婚姻ー徳島藩蜂須賀重喜を事例としてー」・栗原佳「近世中期における高家の職務」・石津裕之「近世中後期の二十二社と朝廷」・渡辺修「近世儀式伝奏の機能」の4人の論説が発表された。平成25年度は、真宗高田派本山の専修寺門跡の所蔵史料の調査を平成23・24年度にも増して人員を増強して行ったこともあり、研究大会は実施しなかった。門跡史料の調査は『近世の天皇・朝廷関係史料集』の刊行を準備するものであったが、今回史料集刊行には至らなかった。人文学2年目に当たる平成24年度は、研究基盤形成のために立てた当初の計画通り(1)近世の天皇・朝廷研究大会を平成24年9月15日・16日に学習院大学において開催し、全国から朝幕関係の研究者の参加を得て議論を行い、共通の課題を検討することができた。『第5回近世の天皇・朝廷研究大会報告集』を刊行することもでき、活字印刷物として大会に不参加の研究者にも情報提供することができる。これらは平成23年度に開催した同大会と同様に意義ある成果を生み出すことができた。また、(2)近世の天皇・朝廷研究に関する法令集編纂に向けて、三重県津市一身田にある浄土真宗高田派本山の専修寺門跡所蔵史料の調査と写真撮影についても、平成23年度同様に平成24年8月29日・30日・31日に行うことができ、史料の目録化と撮影を実施することができた。予算の制約から、目録化作業に当たれる人員が十分ではなく、作業量に影響した。
HSP90-Cdc37シャペロンによる情報伝達キナーゼのクオリティーコントロール

平成13年度までの研究でMAPキナーゼスーパーフアミリーに属する新しいSer/ThrキナーゼMOKを同定し、マウス及びヒトの完全長cDNAをクローニングした。MOKと細胞内で相互作用するタンパク質を検索した結果、HSP90及びCdc37を含む一群の分子シャペロンがMOKと結合することを見いだした。また、HSP90の特異的阻害剤であるゲルダナマイシンで細胞を処理することによってMOKがプロテアソーム依存性に速やかに分解されることから、HSP90-Cdc37分子シャペロンがMOKキナーゼの細胞内安定性に必須であることも判った。この分解にCHIPが関与するかどうかを調べたが、CHIPはMOK-シャペロン複合体には含まれていなかった。分子シャペロンの作用機構の詳細を知るためにはその立体構造の解明が必要である。HSP90に関しては既に幾つかのドメインについて分子構造が明らかにされている。今回、Cdc37の立体構造を明らかにする目的でそのX線結晶解析を試みている。Cdc37に関してはドメイン構造が明らかではないため、全長のCdc37に加えてC末端欠失変異体を4種、N末端欠失変異体を3種類、及び想定されるリン酸化部位の変異体2種類をコードする発現プラスミドを構築し、いずれもGST-tagのついたリコンビナントタンパク質を大腸菌に発現させ、glutathioneビーズを用いて精製した。さらにGST-tag部分をPrescission proteaseで切断・除去し、最終的にResourseQ陰イオン交換クロマトグラフィーによって精製した。上記のうち全長Cdc37を含めて計8種類のCdc37変異体がいずれもほぼ均一で予想される分子量を持つタンパク質として充分量精製された。現在これらのリコンビナントタンパク質を用いて各種条件下において結晶化のコンディションを探索中である。
強相関量子多体状態の形成過程をフェルミ原子気体の高い操作性を使い解明する研究

本研究では、「超伝導・超流動現象や強相関電子系の電子状態など、粒子の量子性と相互作用が共に重要となる量子多体状態はどのように形成されるか?」を、非平衡状態にある冷却フェルミ原子気体の高い操作性を駆使し理論的に解明することを目指す。熱平衡状態にあるフェルミ原子気体のBCS-BECクロスオーバー現象の研究で発展してきた強結合理論を、非平衡・非定常状態に拡張する。フェッシュバッハ共鳴を使い自由フェルミ原子気体に粒子間相互作用を突然印可した後、時間経過とともに自由粒子系がどのような過程を経て、BCS-BECクロスオーバー領域の量子多体状態に移行していくかを明らかにする。
光応答性酵素モデル錯体の合成的研究

1、光応答性酵素、ニトリルヒドラターゼはこれまで知られていなかったタイプの非ヘム型Fe(III)活性中心を持つ。明所中、配位したNOを解離し活性化する。逆に暗所中、NOを再結合することで不活性化される。活性化された酵素は水和反応によりニトリルからアミドを生成する。本酵素はモデル錯体の合成に必要な活性中心の化学的性質が不明なため、平成11年度は酵素反応機構と配位子ペプチドに関する2つの研究を行った。2、酵素の水和反応反応機構を基質アナログと同位体効果による反応過程から研究した。ニトリルヒドラターゼはRhodococcus sp.N771から精製した。基質アナログにはニトリルに電子構造の似ているイソニトリルを用いた。酵素に基質及び基質アナログを加え、可視紫外吸収,ESRスペクトルを測定した。その結果、可視紫外吸収スペクトルには吸収極大の分裂が見られた。これは配位子場分裂であり、ニトリルやisonitrileがFe(III)イオンに特異的に配位することが明らかとなった。ESRもイソニトリルでg_1が2.286から2.167へとシフトし、Fe(III)イオンへの配位を支持する。よって基質であるニトリルは触媒反応中は定常状態でFe(III)イオンに配位していることがわかった。D_2Oを用いた酵素反応ではVmaxに同位体効果が見られた(1923,1091 U/mg in H_2O and D_2O,respectively)。よって水のO-H結合の解裂が酵素反応の律速段階であることを明らかになった。3、配位子ペプチドに適した結晶性が良く、非極性有機溶媒に可溶な配列の合成に成功した。光応答性金属酵素、Nitrile Hydratase(=NHase)は明所中、NOを解離し活性化、また暗所中NOを結合することで不活性化される。更に活性型酵素は含有するFe(III)イオンでニトリルの水和反応を行う。平成10年度は活性中心モデル錯体の合成に必要な2つの研究を行った。その結果、酵素の(1)光応答過程、(2)モデル配位子の合成と錯体形成、について成果を得た。
痒みの伝達におけるヘモキニン-1の役割に関する研究

[Leu11]-HK-1はホルマリンによる疼痛は抑制しないが、セロトニン、ヒスタミンによる引っ掻き行動は抑制し、脊髄後角第I/II層でのc-Fos発現を有意に減少させた。[Leu11]-HK-1の一部を[D-Trp]に置き換えたペプチドでは、その効果は延長した。これらは痒みのメカニズムを解明する上で役割を果たす可能性があることが示唆された。ヘモキニン-1(HK-1)は髄腔内投与により引っ掻き行動を誘発する。[Leu11]-HK-1を作成し、ラットへの髄腔内前投与、髄腔内HK-1、サブスタンスP(SP)への影響、および痒み誘発物質であるヒスタミン、セロトニン、痛み誘発物質であるホルマリンの皮下投与への影響を行動実験と免疫組織学的実験を行い、HK-1の働きについて検討した。1[Leu11]-HK-1の髄腔内前投与により、HK-1の髄腔内投与による引っ掻き行動の誘発は有意に減少したが、SPによるものは減少しなかった。[Leu11]-HK-1はSPの髄腔内投与には影響を与えず、HK-1に対してアンタゴニストとして作用することを示した。2ホルマリンのラット後肢への皮下投与による後肢の挙上行動について、[Leu11]-HK-1の髄腔内前投与ではPhase I,IIともに挙上数は減少せず、[Leu11]-SPではいずれも有意に減少した。また、脊髄L4-L5部位の後角でのc-Fos発現に関する免疫組織学的検討では、[Leu11]-HK-1の髄腔内前投与ではI/II層においてc-Fosの発現に変化はなく、[Leu11]-SPの前投与では有意な低下を認めた。このことはHK-1の痛みの伝達機構への関与は少ないことを示唆している。3セロトニン、ヒスタミンのラット背部への皮下投与による引っ掻き行動の誘発について、[Leu11]-HK-1、[Leu11]-SPの髄腔内前投与でいずれも引っ掻き行動の有意な減少を認めた。また免疫組織学的検討でも、脊髄L4-L5部位の後角I/II層において、c-Fos発現の有意な減少を認めた。[Leu11]-HK-1はSPの髄腔内投与には影響を与えず、HK-1に対してのアンタゴニストとして作用することを示した。2ホルマリンのラット後肢への皮下投与による後肢の挙上行動について、[Leu11]-HK-1の髄腔内投与ではPhase I,IIともに挙上数は減少せず、[Leu11]-SPではいずれも有意に減少した。また、脊髄L4-L5部位の後角でのc-Fos発現に関する免疫組織学的検討では、[Leu11]-HK-1の髄腔内投与ではI/II層においてc-Fosの発現には変化はなく、[Leu11]-SPの前投与では有意な低下を認めた。また、免疫組織学的検討でも脊髄L4-L5部位の後角I/II層において、c-Fos発現の有意な減少を認めた。結果、HK-1、SPの両者が痒みの伝達機構に関連していることを示唆しているが、HK-1は痒み特有の機序に関係している可能性があり、[Leu11]-HK-1は痒みの伝達機構を明らかにするための有用なツールであることを示した。また、[Leu11]-HK-1の一部を[D-Trp]に置き換えたペプチドを作成し、その抗掻痒効果と効果時間の延長を調べた。[D-Trp9]-[Leu11]-HK-1の髄腔内前投与によって、HK-1の髄腔内投与、痒み誘発物質であるヒスタミンとクロロキンの皮下投与では、有意に引っ掻き行動を減らし、その効果は24時間持続することを認めた。平成26年度の実験計画はは研究実績の概要に記したとおり、前半部分においては論文として掲載された。後半部分に当たる「[Leu11]-HK-1の一部のアミノ酸をD-Trpに置換したものをラット髄腔に投与して、髄腔内にHK-1を投与してその効果を検討する」という部分については、データは概ね出ており、統計処理の後に学会発表と論文化する段階となっている。精神腫瘍学

RNA干渉(siRNA)の手法を用いた実験の推進を検討しているが、上記に挙げた[Leu11]-HK-1の一部のアミノ酸をD-Trpに置換したペプチドが、より長い抗痒効果を有しているデータが出ていることから、ラットの体内における適正濃度の確立と、痒み物質(ヒスタミンやクロロキニン)を皮下に投与することによる引っ掻き行動への影響を検討することを模索している。手技は従来の方法を用いることができる。
ピアサポートを活用した、自閉スペクトラム症学生のストレスマネジメントに関する研究

予算配分時期の関係で当初の研究実施計画よりも1年遅れたが,自閉スペクトラムの傾向を有する学生が大学生活で直面しやすいストレスの特徴と,それらのストレスにどのように対処しているのかを明らかにすることを目的に質問紙調査を実施した。平成30年度学生定期診断時に1年生と留学生を除く全受診学生に回答を求め,最終的に2930名が分析の対象となった。分析の結果,自閉スペクトラムの傾向を有する学生は,傾向を有しない学生に比較して人間関係の困難のみならず,成績不振等の学業上の困難に直面したり,将来の就職に関して不安を抱いている傾向が見出された。また,そうした対人関係や学業のストレスに「友人に相談する」という対処はとれない一方で,ネットや本の利用には親和性があり,人間関係の悩みへの対処では大学の相談窓口がリソースになりうることが示された。前年度に実施した,臨床心理学を専攻する大学院生による発達障害学生へのピアサポートの結果について学会報告を行った。研究実施計画に沿って,今年度も引き続き大学院生が,それぞれ週に1回,90分程度,障害学生支援部署のスペースに待機して支援対象の発達障害学生と雑談をしたり,学生同士のコミュニケーションを目的としたグループ活動にファシリテーターとして参加するようにした。年度末に大学院生と発達障害学生と面談して,話した内容や改善すべき点等について聞き取りを行うなどのデータ収集を行った。予算配分時期の関係で前年度実施できなかった学生定期診断時の質問紙調査を予定どおり実施することができた。前年度に実施した大学院生によるピアサポートの結果について発表を行い,今年度も継続して実施し,データを積み重ねることができた。引き続き,障害学生支援部署のスペースおよびグループ活動において,大学院生による発達障害学生へのピアサポートを実施してそのストレスマネジメント効果を検証するとともに,スペース内の発達障害学生同士の日常のコミュニケーションがストレスマネジメントに果たしている効果も検証する。その際に,聞き取りや質問紙だけではなく,ビデオ等の観察データも利用する。自閉スペクトラム症の学生(以下ASD学生とする)の大学生活のストレスとその低減のために必要な支援を検討することを目的に,平成23年度から平成28年度の間に障害学生支援部署の支援対象となった発達障害学生29名を対象として,支援申請時の「修学上困っている点」と「希望する支援」のアンケートのデータ,および学生に関わった支援者(コーディネーター・カウンセラー)の評価に基づいて,彼らが感じた悩みと実施した支援の分類を行った。その結果,「授業がわからない」,「授業への集中力が続かない」等の修学面のストレスに悩む学生がもっとも多く,人間関係,性格・行動,就職の問題に悩む学生も多かった。支援者が行った支援は,修学面では「担当教員への配慮依頼と調整」が最も多く,人間関係支援としては「相談相手の提供」と「グループ活動の提供」,性格・行動の支援として「カウンセリング」が見いだされた。また,共通する支援として「居場所の提供」を行っていた。ピアサポートグループによるストレスマネジメントを試行的に実施した。平成29年7月より,臨床心理学を専攻する大学院生6名が,それぞれ週に1回,90分程度,障害学生支援部署のスペースに待機して支援対象の発達障害学生と雑談をするようにした。年度末に大学院生と発達障害学生と面談して,話した内容や改善すべき点等について聞き取りを行った。当初の研究計画では,平成29年4月の学生定期健康診断時に一般学生を対象に質問紙調査を実施する予定だったが,予算配分の関係で準備が間に合わなかったため,平成30年度に実施することになった。それ以外は,概ね計画どおりに大学生活ストレスと対処行動の特徴の把握とピアサポートグループの試行を行うことができた。平成29年度に実施する予定だった一般学生を対象にした質問紙調査の実施に向けて準備中である。

大学院生によるピアサポートグループを長期的に実施してASD学生のストレスマネジメントへの効果を検証するとともに,ASD学生同士のグループ活動の効果についても検討する。引き続き,障害学生支援部署のスペースおよびグループ活動において,大学院生による発達障害学生へのピアサポートを実施してそのストレスマネジメント効果を検証するとともに,スペース内の発達障害学生同士の日常のコミュニケーションがストレスマネジメントに果たしている効果も検証する。その際に,聞き取りや質問紙だけではなく,ビデオ等の観察データも利用する。平成29年度に実施する予定だった質問紙調査は平成30年度に実施することになったため,その経費がかからなかった。平成30年度で調査データ入力謝金等で使用する。今年度実施した質問紙調査の結果の学会報告を年度内に予定していたが,データ入力と分析に時間を要し,次年度5月に開催する日本学生相談学会第37回大会で報告することになったため,予定していた研究代表者と分担者の旅費は次年度に使用する。
近代日本のイスラーム政策における戦前・戦後期の連続性／非連続性に関する基礎的研究

日本のイスラーム政策(回教政策)について、国内体制、国際環境の違いを加味しつつ、戦前期と戦後期の連続性と非連続性を解明するのが本研究の目的である。戦前期の回教政策に関してはある程度研究蓄積があったが、戦後期の回教政策(1952年10月に設立された国際モスレム協会により実施)に関しては従来明らかでなかった。本研究では、国際モスレム協会の活動実態の分析を主に行いつつ、冷戦体制(米国が介在した国際反共主義)との関連性、1960年頃の回教政策の消滅(中東政策への移行)をも視野に入れることで、戦後期も含めた近代日本の回教政策に関して包括的に論じ、その意義と限界を指摘したい。
ロシア民衆芸術運動のジェンダーとナショナリズム―マトリョーシカをめぐる考察

マトリョーシカは、ロシアに昔からある伝統的な人形だというイメージが強いが、実は19世紀末、モスクワ近郊の芸術家村、アブラムツェヴォで展開された民衆芸術運動の中で、日本の箱根入れ子細工をもとに創られたとされる。本研究は、これまで学術研究の対象とされてこなかったマトリョーシカのイメージについて、ナショナリズムとジェンダーの視点から初めて考察するものである。マトリョーシカは、民衆に基盤を見出そうとする様々な社会変革思想と、体制維持や対外的政策のため民衆芸術を振興しようとするツァーリ政府という、相対立する二つの勢力が図らずも民衆芸術において一致した特異な例であり、イメージであることが明らかになった。第一に、マトリョーシカが創られた背景として考えられるジャポニスムのロシアにおける流行について調査を行った。マトリョーシカは、19世紀末、モスクワ近郊のアブラムツェヴォの芸術村で箱根細工の福禄寿から着想されたといわれている。他方、これまで、19世紀末のロシアの美術に対し、ジャポニスムはほとんど影響を与えなかったとされてきた。福禄寿とマトリョーシカの話もエピソードにとどまっている。しかし、ロシアにおけるジャポニスムに関する最新の研究を調査すると、これまで考えられていた以上に、ジャポニスムは知識人たちの間に普及していたことが分かった。とりわけ、後の「バレエ・リュス」の母体となった芸術雑誌『芸術の世界』の芸術家たちへの影響は重要である。『芸術の世界』の出資者はアブラムツェヴォを所有し、芸術家村を主宰していたサッヴァ・マーモントフだった。ジャポニスムと民衆芸術運動との関係が明らかになれば、マトリョーシカを生んだ民衆芸術運動の新たな側面を示すだけでなく、「バレエ・リュス」が標榜した総合芸術の誕生と民衆芸術運動の関係を考察するための新たな視点を提供することになる。第二に、国会図書館(東京)で、20世紀初頭に日本とソ連(ロシア)の美術の相互交流があったことを示す雑誌、『日露藝術』(1925-)の調査を行った。ジャポニスム流行の背景には、19世紀末から20世紀初頭のロシアにおける「東」への関心の高まりがあったと考えられる。そこで、ロシアにおける東洋研究の状況について調査を行い、その一部の成果は論文「アルメニアの画家M.S.サリャン」に示した。日本や中国の「東」のほか、ロシアにはアルメニアなどコーカサスの内なる「東」のイメージがある点がヨーロッパの「東」への関心との大きな違いである。ロシアでは19世紀末にかけてこれらの「東」に対する高い関心があった。本研究は、これまで美術史の研究対象と見なされていなかったマトリョーシカを題材に、ロシアの民衆芸術運動をナショナリズムとジェンダーの視点から考察する初めての本格的な学術研究である。2014年の12月と2015年の3月の二度にわたって、ロシアとフランス、イギリスで調査を行い、以下の成果を得ることができた。第一に、セルギエフ・ポサド(ロシア)の国立玩具博物館で、最初のマトリョーシカを調査することができた。加えて、マトリョーシカが誕生する以前の人形や、マトリョーシカが創られた頃に製作された、マトリョーシカと同じ形態だが異なる意匠の人形を複数、調査することができた。また、モスクワの歴史博物館、ロンドンのヴィクトリア&アルバート美術館においても、19世紀末の玩具と工芸品の調査を行い、必要かつ新たな歴史資料を収集することができた。第二に、これまでマトリョーシカは1900年のパリ万博で銀賞を受賞したと言われてきたが、それを示す第一次資料が提示されてこなかった。モスクワのロシア国立図書館とパリのフランス国立図書館において調査を行い、そのことを示す第一次資料を発見した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、現地調査ができなかったが、民衆芸術運動とロシアにおけるジャポニスムについて調査することに費やしたが、現地調査を行う前に必要な重要な調査であった。従来の定説と異なり、ロシアにおけるジャポニスムがロシア美術に影響していたことが指摘されたことは、マトリョーシカを生んだ民衆芸術運動の研究にも、新たな重要な視点としてジャポニスムを導入する必要が生まれたからである。ジャポニスムという新たな視点を加え、現地調査に行く前に分析の視点を改めて整理できたことは、今後の調査に有意義であった。美術史分析の視点を整理するとともに、ロシアだけでなく、1900年にパリ万博が開催されたフランスとアーツ&クラフツ運動の発祥の地イギリスでも現地調査を行い、以下の資料を収集する。(1)マトリョーシカが誕生する前後のロシアの木製の人形や玩具を現地で収集する。(2)パリ万博(1900)でマトリョーシカが受賞したことを示す、信頼できる一次資料を入手する。事実がない場合は、この通説を覆すに足る一次資料を入手する。

(3)ロシアからパリ万博へ出展された展示品のリストを入手する。(4)パリ万博へロシアから出展された美術作品と民衆芸術品について明らかにする。(5)ロシアにおけるパリ万博についての言説を明らかにする。(6)パリ万博におけるロシアの展示、特に民衆芸術品と美術作品についての言説を明らかにする。(7)これまで重視されてこなかった、アブラムツェヴォのパトロン、マーモントフの夫人、エリザヴェータと女性の画家エレーナ・ポレーノワ(1850-1898)が行った民衆芸術運動活動の具体的内容について再構成する。(8)帝政末期のロシアの農民政策における若い女性への政策について明らかにする。以上により、マトリョーシカが創られた経緯と周囲の状況を再構成し、マトリョーシカが、ジェンダーとナショナリズム、社会思想とツァーリ政府、急速に進む工業化と帝国主義等の中で育まれたイメージであったことを明らかにする。調査した内容は、学術雑誌に英文で論文を投稿する。26年度が最終年度であるため、記入しない。
非コードＤＮＡ領域が果たすＤＮＡ損傷ストレス耐性機能

細胞内では、様々なDNA損傷がランダムな箇所で常に発生している。したがって、生物はこのようなDNA損傷を修復する能力を獲得することで様々な環境に適応してきた。一方、非コードDNA領域に特徴的な反復配列やクロマチン構造は、DNA損傷修復の際に障害となりうるため、非コードDNA上で生じるDNA損傷がゲノムの安定性維持に及ぼす影響は極めて大きいと考えられる。本研究では、DNA損傷トレランスやDNA相同組換え経路の制御に関わるクロマチン動態制御機構や、反復配列の制御がDNA損傷ストレス耐性機能に及ぼす影響を詳細に解析し、非コードDNA領域が損傷ストレス耐性機能に果たす役割を明らかにする。非コードDNA領域は多くが反復配列からなるため、この領域にDNA損傷が生じた場合、DNA相同組換え自体がゲノム不安定性を増大させる要因となる可能性がある。そのため、非コード領域の損傷応答は厳密な制御下で機能することが必要であるが、その制御メカニズムに関しては不明である。本研究では、慢性的なDNA損傷ストレス環境下における、非コードDNA領域の安定性維持の分子機構とその生物学的意義を明らかにすることを目指している。初年度にあたる平成23年度は、(1)慢性的な紫外線ストレスによって誘発される突然変異誘発のメカニズムの解明及び、(2)非コードDNA領域の安定性に関与する損傷トレランス及び相同組換えの制御機構の解析を行った。(1)慢性的な低紫外線環境下では、紫外線によるDNA損傷の修復機構であるヌクレオチド除去修復経路の欠損株は、損傷を蓄積しながら増殖が可能であるため、損傷によって誘発される変異を直接的に観察することが可能である。本実験系を利用して、CAN1遺伝子座の変異頻度及び、変異スペクトラム解析を行った結果、シトシン塩基を含むピリミジンダイマー内の脱アミノ化によって生じるウラシルが変異の誘発に関与していることを明らかにした。さらに、この変異の誘発はDNAポリメラーゼηによるウラシルに対するアデニンの対合の促進が関与していることがわかった。これらの結果は、現在論文投稿中である。(2)Srs2 DNAヘリケースは相同組換えと損傷トレランスの制御に関与しているが、その詳細なメカニズムは不明な点が多い。今回、我々はsrs2変異株が出芽酵母の一倍体株に比べて、二倍体において特に高いDNA損傷感受性を示すことを見いだした。また、このような倍数性による偏った感受性は、組換え修復や損傷トレランス経路の欠損株では観察されないことから、srs2変異体特異的な現象であることがわかった。さらに、この感受性の違いは組換え機能の欠損(rad51変異株)によって消失することから、二倍体が持つ相同染色体間の組換え制御異常がsrs2変異株の感受性の違いの原因であることを見いだした。遺伝子をコードしていない非コードDNA領域は、その特徴として反復配列が多く存在し、ヘテロクロマチン構造を形成している場合が知られている。このような領域にDNA損傷が生じた場合は、損傷の修復が起こりにくいだけでなく、修復の過程自体がゲノム不安定性を増大させる要因となる可能性がある。平成24年度は、昨年度に引き続き(1)慢性的な紫外線ストレスによる突然変異誘発の分子メカニズムの解明、(2)非コードDNA領域の安定性に関与する損傷トレランス及び相同組換えの制御機構の解析を行った。(1)慢性的な低紫外線環境によって誘発する突然変異のスペクトラム解析を行った結果、シトシンからチミンへの変異が顕著に増大することがわかった。さらに、シトシンの脱アミノ化によって生じるウラシルを含むピリミジン二量体をDNAポリメラーゼηが乗り越えてDNA合成を行うことが変異誘発の主要な原因であることを明らかにした。これら研究成果はNucleic Acids Res.誌において発表した。(2)これまでの解析から、srs2変異株は、一倍体株に比べて二倍体において特に高いDNA損傷感受性を示すことや、倍数性による損傷感受性の違いは、相同染色体間の組換え制御の異常が関わっていることを明らかにした。本年度は、様々なsrs2変異体を用いた解析から、Srs2のリン酸化やSUMO化修飾の有無は二倍体特異的損傷高感受性に影響を与えない一方で、Srs2のATP加水分解活性を失った変異体は、二倍体細胞においてのみ細胞致死性を示すという興味深い結果が得られた。非コード領域は、その特徴として反復配列などが多く存在し、また、大部分の領域はヘテロクロマチンを形成している。これらの構造的特徴は、誤った修復の誘発やDNA損傷修復効率の低下の原因となりうるため、非コード領域ではDNA複製ストレス応答がゲノム安定性維持において重要な役割を果たしているがその詳細は不明である。平成25年度は、(1)慢性的なDNA損傷ストレス耐性に寄与する染色体動態解析及び、(2)非コード領域がDNA損傷耐性機構に及ぼす影響の解析、(3)慢性的な紫外線ストレスによって誘発される突然変異のゲノム情報解析を行った。(1)複製ストレス応答に関与する新規のヒストン変異体の単離を目的として、ヒストンH3またはH4の各一アミノ酸変異コレクションとrad18遺伝子欠損の二重変異株コレクションを約420株作製し、DNA損傷剤に対する感受性を網羅的に解析した。

その結果、高感受性を示す変異体51株と耐性を示す変異体8株の単離に成功した。(2)DNA相同組換え制御に関わるSrs2の変異体(srs2-KA)は繰り返し配列の不安定性を引き起こす。今回、それに加えて二倍体細胞特異的に致死性を示すという興味深い現象を見いだした。さらに、この致死性には、Srs2タンパク質のリン酸化やSUMO化、PCNAとの相互作用などはいずれも関係しない一方で、Rad51との相互作用に依存した現象であることを明らかにした。(3)慢性紫外線環境において酵母細胞を数日間継代培養すると、当初は突然変異頻度が上昇するが、その後顕著に頻度が減少するという興味深い結果を見いだした。ゲノムの本体であるDNAは、様々な外的・内的要因によって常に損傷を受けている。ヒトのような高等真核生物ではゲノムの大部分を非コード領域が占めているため、ゲノム安定性維持の観点からすると非コード領域上のDNA損傷が及ぼす影響は極めて大きいと考えられる。非コード領域に特徴的な反復配列やヘテロクロマチン構造などは、DNA損傷の修復効率を低下させる原因となるだけでなく、例えば反復配列におけるDNA相同組換え反応自体がゲノム不安定性を増大させる要因となっている。本研究では、慢性的なDNA損傷ストレス環境下における、非コードDNA領域の安定性維持の分子機構とその生物学的意義を明らかにすることを目指している。平成26年度は、(1)慢性的なDNA損傷ストレス耐性に関与するクロマチン構造の解析及び、(2)DNA損傷ストレス環境における非コードDNA領域(反復配列)の安定性維持機構の解明を行った。(1)これまでの解析から、DNA複製ストレス応答に影響を及ぼす出芽酵母ヒストン変異体を多数同定することに成功している。本年度は、これらの中で、慢性的な紫外線照射によるDNA複製ストレスに対する耐性機能が向上したヒストンH3及びH4変異体についてより詳細な解析を行った。その結果、これらの変異箇所はDNAとの結合領域に集中して存在し、DNA相同組換えの活性化を引き起こすことで紫外線損傷ストレスに対する耐性を獲得していることが明らかとなった。(2)Srs2 DNAヘリケースは相同組換えと損傷トレランスの制御に関与しており、srs2変異株は、一倍体株に比べて二倍体において特に高いDNA損傷感受性を示す。本年度は、SRS2の他にも倍数性に依存した損傷感受性の変化を引き起こすような変異体を出芽酵母の非必須変異株(4700株)からスクリーニングした結果、6つの変異体の単離に成功した。1)非コードの安定性や染色体構造維持におけるDNA相同組換えの役割一般に、相同組換え経路によるDNA二本鎖切断の修復の際には姉妹染色体が鋳型として用いられる。しかしながら、ヒトを含めた2倍体細胞では、低い頻度ながらも相同染色体が用いられる場合がある。相同染色体間の組換え異常は、がん細胞などで顕著に見られるヘテロ接合性の喪失や異数体が生じる原因となっている。
分子線エピタキシ-法による有機超薄膜の作製と光電変換特性

本年度においてはまず新しく導入された分子線エピタキシ-(MBE)装置の基本性能の確認作業を行った。真空度は5×10^<-10>Torr以下となり、超高真空の条件を達成した。次に、フタロシアニン化合物を蒸着源として用い薄膜の作製条件を検討した。特に、蒸着を長時間安定に続けられるように蒸着源の温度設定条件を調べた。それによりフタロシアニン薄膜の成長を数ミクロンの膜厚まで安定に行えるようになった。作製した薄膜の構造評価は電子顕微鏡による観察とともにX線回折法で行った。その結果、これまでに単結晶の成長ができなかった相が形成されていることを確認した。現在X線回折により格子定数と基板上での結晶の配向を決定すべく研究を行っている。また、薄膜構造を調べるために光第二高調波発生(SHG)の測定を行った。このSHGは無機の非線形結晶と同程度の強度を示すが、フタロシアニンのSHGは通常の電気双極子によるものではなく、さらに高次の効果により発生することが明らかとなった。これによればSHGで通常必要な条件とされる極性構造が不必要となるために興味深いものである。この高次効果のSHGの実験結果と解析について論文発表を行った。科学研究費は当初の予定通りに直流電源とエレクトロメータを設備備品として購入するために用いた。当研究室ではまず通常の真空蒸着器によりフタロシアニンの薄膜を作製し、電流-電圧特性の検討を行った。その結果、フタロシアニン薄膜の電気特性は、かなり周囲のガスの影響をうけることが分かった。そこでフタロシアニン固有の電気特性をできるだけ正確に求めるためにはMBE装置内でその場観察を行う必要がでてきた。現在その測定準備を進めている。
アフリカ教育開発に対する構造調整の影響過程-ガーナ・ザンビアを事例として-

本年度は、ザンビアにおける教育開発の歴史および現状を中心に検討した。ザンビアでは1964年独立後、ザンビア人に対する教育の普及は政治的にも不可欠となったし、国家建設に要するザンビア人養成も急務であった。そして、独立後は急速な勢いで教育は普及していった。教育政策は「教育を通しての国民意識向上」や「国家統一」という政治的目的に利用され、積極的な教育拡大政策が取られた。1991年のチルバ政権誕生とともに、政府は世銀・IMFの構造調整を受け入れ、経済自由化など構造調整プログラムを開始した。構造調整下では当然、公務員削減も進んだが、教員は対象外であった。1996年には「Educating our Future」という政策文書が出され、さらに基礎教育重視の方針が確認された。そこでは、2005年までに初級・中級基礎教育(1-7年)を完全普及させ、2015年までに上級基礎教育(8-9年)を完全普及させ、高等学校の就学率は50%にすることが目標に掲げられている。また、「Educating our Future」では、教育の自由化、地方分権化、コストシェアリング(受益者負担)といった、構造調整的方針も明確に打ち出されている。その後、教育セクターは、「セクター・プログラム」のもとで教育政策が実施されつつある。「セクター・プログラム」とは、それぞれの援助機関が個々に行っていた援助を分野ごとに束ねて、手続きを標準化することによって効率化を目指そうというものであり、援助の効率化を主目的とするものである。しかし、セクター・プログラムには、複数セクターにまたがる問題(例えば「HIV/AIDS」など)への対応が難しくなるという問題点があることには注意する必要がある。本年度は、構造調整をめぐる援助機関の動向を明らかにするため、世銀から出された報告書、データを収集し、関係者への聞き取り調査を実施した。構造調整の開始時期は国によって異なるが、構造調整によって各国に課された「調整」の内容はきわめて画一的なものである。それは一言でいえば、「経済活動の諸分野における国家介入の縮小」であり、具体的なプログラムの内容としては、政府支出の削減、公務員の削減、国営企業の効率化や民営化、税制改革などが含まれることが多い。構造調整はほとんどの場合政府支出の削減を伴うものであり、教育予算もそれに応じて削減されている場合が多い。構造調整を受けた国と受けなかった国の教育財政を比較すると、「構造調整を受けた国」の方が教育支出の減少が著しいことがわかる。そして、このような教育予算の削減は、教員数や新校舎建設の抑制、受益者負担の強制などにつながっている。構造調整の基本的な内容そのものは極めて画一的であったが、構造調整の受け入れや実施過程は国によって異なっている。ガーナでは政権内部から構造調整への反対勢力が排除されていたことなどにより比較的導入はスムーズであったが、ザンビアでは、各方面からの反対運動や暴動により、導入の際かなりの困難に直面した。また、構造調整の受け入れそのものは進んでいる場合でも、具体的な政策実施のレベルでは、世界銀行が意図するようには改革が進まないこともある。構造調整下においても、各国の様々な状況を反映し、教育政策の実施状況は様々である。世界銀行は、初等教育の収益率が高いことから、高等教育支出を削減し、初等教育支出を増やすよう勧めている。しかし、その政策実施は、大学生の反対運動などもあり、思うようには進んでいないことも多い。
高性能小動物用ＰＥＴカメラと高磁場ＭＲＩを用いた統合的脳機能解析システムの開発

小動物用の高分解能PETは疾患の病態解明や創薬などの重要なツールとして期待されている。本研究では、microPETによる機能イメージングの高磁場MRIを利用した解析するシステムの構築を試みた。独自に開発したPET-MRI共通頭部固定装置を用いて、同一正常マウスの頭部MRIとFDG-PETを撮像し、MRIとPET画像の重ね合わせを行い、デジタルアトラスへ解剖学的標準化を行った。脳FDG-PET画像上で解剖学的部位の同定と脳内各領域の平均糖代謝率を算出した。その結果、解剖学的標準化を用いた自動的定量解析法は、用手的手法と同等の精度を持ち、疾患モデルマウス解析に使用できることを確認した。小動物用高分解能PET装置は、生体内の特定の標的となる分子構造を認識できるよう設計されたポジトロン標識化合物を用い、その体内挙動をダイナミックに可視化し、定量評価するための装置である。現在、疾患モデルマウスなどを用いた疾患の病態解明や創薬などの重要なツールとして期待されている。分子標的診断法を中枢神経疾患モデルマウスに応用するためには、詳細な脳構造の解剖学的情報を基盤にした解析システムの構築が不可欠である。そのためには高分解能で軟部組織のコントラストに優れた高磁場MRIによる形態画像の利用が最も適している。我々は、これまで、PETとMRIに共通したアクリル製マウス用頭部固定装置の開発を行い、頭部固定器具によるPETとMRIによる位置合わせが高い精度で行えることを検証した。また、F-18標識フルオロデオキシグルコース(FDG)を用いたマウス脳PET画像と同一のマウス脳MR画像を融合し、同一断面のPET画像とMR画像を表示し、解剖学的情報の乏しいPET画像から生理・生化学的指標である脳局所の糖代謝指標を算出する手法を構築してきた。平成24年度は、標準マウスMR画像を用い、各マウスMRーPET画像を標準マウス画像に変換し、自動的に脳局所糖代謝指標を算出するシステムを開発し、形態の異なるマウス脳画像から同一の標準template ROIを用いて再現性の高い解析が可能なことを示した。画像変換法として、線形変換、非線形変換いずれを用いても、ほとんど差がないこと、全自動解析法と用手的ROI設定法で、解析データに有意差がないことを確認した。これらの研究結果から、標準脳を用いたマウス脳PET画像解析法は、疾患病態評価に十分利用できることが示唆され、今後の疾患モデルマウスを用いた研究の基礎的データが得られた。小動物用高分解能PET装置は、生体内の特定の標的となる分子構造を認識できるよう設計されたポジトロン標識化合物を用い、その経時的な体内動態を可視化し、生体内の生理的生化学的指標を定性的かつ定量的に評価できる装置である。そのためには高分解能で軟部組織のコントラストに優れた高磁場MRIによる形態画像の利用が最も適していると考えられる。我々は、これまで、PETとMRIに共通したアクリル製マウス用頭部固定装置の開発を行い、頭部固定器具によるPETとMRIによる位置合わせが高い精度で実現できることを検証した。また、F-18標識フルオロデオキシグルコース(FDG)を用いたマウス脳PET画像と同一のマウス脳MR画像を融合し、同一断面のPET画像とMR画像を表示し、解剖学的情報の乏しいPET画像から生理・生化学的指標である脳局所の糖代謝率を算出する手法を構築してきた。平成23年度は、その解析システムを用い、脳内各部位の糖代謝の対全脳平均値の算出を試みた。平成25年度は、データ解析の簡便化をめざし、PET-CT複合装置のCTを高分解能モード撮像し、MRI同様の解析が可能かを検討した。その結果、PET-CT付属のCTでは、マウスの脳輪郭を正確に抽出できず、精度の高い解析をおこなうには頭部MRI撮像が必須であることを確認した。今後の疾患モデルマウスを用いた研究の基礎的データが得られた。小動物用高分解能PET装置は、生体内の特定の標的となる蛋白構造を認識できるよう設計されたポジトロン標識化合物を用い、その体内挙動をダイナミックに可視化し、定量評価するための装置である。

そのためには高分解能で軟部組織のコントラストに優れた高磁場MRIによる形態画像の利用が最も適している。我々は、これまで、PETとMRIに共通したアクリル製マウス用頭部固定装置の開発を行い、頭部固定器具によるPETとMRIによる位置合わせが高い精度で行えることを検証してきた。また、F-18標識フルオロデオキシグルコース(FDG)を用いた脳PET画像と脳MR画像を融合し、同一断面のPET画像とMR画像を表示し、解剖学的情報の乏しいPET画像から脳局所の糖代謝指標を算出できる手法もおおよそ構築しつつある。本年度は、その解析システムを用い、脳内各部位の糖代謝定量指標の算出を試みその定量指標の安定性およびトランスミッションスキャンによる吸収補正の影響について検討をおこなった。糖代謝定量指標としては、糖代謝量の絶対値の測定には、少なくとも数回の採血を伴うため、実用的ではないことから、全脳平均放射能カウントに対する局所の放射能カウントの比(対全脳平均)を算出し、糖代謝指標とした。その結果、脳内各領域の定量指標は、吸収補正の有無で、有意差はみられなかった。また、各領域の変動係数も吸収補正の有無で有意差を認めなかった。以上のことから、アクリル製の頭部固定具を用いて対全脳平均カウントに対する局所糖代謝相対値を用いることにより、疾患病態評価に十分利用できる可能性があることを確認できた。本研究の目的は、高精度小動物用PET装置を用いて、定量性の高い脳内局所の生理学的、生化学的パラーメータを正確な解剖学的位置情報とともに入手することである。そのためには、正確な解剖情報を得るためのシステムを確立することとそのシステムを用いて定量性に関する検証をおこなう必要がある。我々は、これまで、同一マウスに対してMRとPET共通に利用できるアクリル性頭部固定装置の開発をおこなってきた。その装置により、両者の高い位置再現性が得られることを確認している。平成23年度は、同システムを用いて、すでに撮像されてマウス脳FDG-PET画像の局所脳糖代謝の指標となる対全脳平均カウント比(SUV-R)を算出し、その変動係数および吸収補正用のトランスミッションスキャンの影響を評価した。その結果、吸収補正用のトランスミッションスキャン(通常30分間)を省略できることがわかり、麻酔を伴うPETデータ収集が、短時間の撮像時間で済むことが確認できた。さらに平成24年度は、標準マウスMR画像および標準マウス脳templateROIという概念を導入し、形態の異なる複数のマウス脳に対し、標準マウスMR画像を用い、各マウスMRーPET画像を標準マウス画像に変換し、自動的に脳局所糖代謝指標を算出するシステムを開発し、再現性の高い解析が可能なことを示した。今後、疾患モデルマウスにおける病態評価をFDGおよびFDG以外の放射性トレーサを用いておこなうための重要なステップとなる。以上、本研究は概ね順調に進んでいると考えられる。
英語のリーディングに関する学習ストラテジー指導教材の開発と評価

高専生の使用する学習ストラテジーの特性における因子の数は,3つと解釈された。第1因子は,その特徴から「教室外コミュニケーション」,第2因子は,「英語学習スキル」,「自己調整」と名づけられた。この分析より,高専生が使用する学習ストラテジーは,ある程度のコミュニケーション力を背景とした項目と,授業や自宅や寮での学習を想定できる項目,そして,計画性や自己コントロールなどの項目と,英語を学ぶ状況に応じたストラテジーを組み合わせて用いる傾向があると考えられる。S2Rモデルの認知,情意,社会対人ディメンションのストラテジーとメタストラテジーという枠組みでの因子の存在は,今後もアンケートの質問項目を改善するなどして検討を続けるが,学習者はその時どきの学習環境や状況に応じたストラテジーを組み合わせて用いているという特性への認識が必要である。学生の英語の熟達度とS2Rモデルの枠組で解釈した学習ストラテジーの使用との関連性に関しては,S2Rモデルの枠組みで解釈した第2因子の「英語学習スキル」と英語熟達度GTECの総スコア,リーディングスコア,ライティングスコアとの間に弱い相関が見られたが,他の因子と英語熟達度のスコアとはほとんど相関が見られなかった。本研究の結果は,S2Rモデルの社会文化的コンテクストやアイデンティティーという視点とまさに関連していると考えられる。個々の学習者が常に同じストラテジーを使用するのではなく,学習環境や状況に応じて,異なるストラテジー組み合わせて用いていると考えることは,非常に自然なことである。筆者はこれまで,優れた学習者の育成にはメタストラテジー指導カリキュラムの開発や評価が必要であると強く考えていた。しかしながら,今後はメタストラテジーの指導という視点に留まらず,社会文化的コンテクストやアイデンティティーも含んだ指導に関する検討が必要だということが分かった。速読力発達の通時的観察の結果,熟達度別に分類した上位群・下位群ともに,読みの正確さは,速読訓練の期間中,終始一貫して70100%の正答率を維持した。WPMは,両群ともに緩やかに発達し,特に,下位群の方が上位群より発達の傾きが大きかった。下位群は正確さよりも速度に重きを置き,上位群は,正確さと速さのバランスを調整しながら読んでいることがわかった。どの学習ストラテジーを活用しているかに関しては,Oxford (2011)のS2Rモデルに照らし合わせると,調査対象の高専生は,メタストラテジーよりも,言語処理に用いる認知ストラテジーを多用していることがわかった。ストラテジーの3つのディメンションのうち,とりわけ,認知ストラテジーの使用頻度が突出しており,その中でも理解や記憶のための五感活用や論証,詳細から概念化のストラテジーの頻度が高かった。メタストラテジーに関しては,メタ認知ストラテジーがメタ情意ストラテジーやメタ社会対人ストラテジーより頻度は高かったが,全体的に見て,ストラテジーに比べると,メタストラテジーの使用は低いという結果となった。両群が用いる学習ストラテジーを比較すると,上位群は下位群よりメタストラテジーの使用頻度がわずかに高いが,両群ともにメタストラテジーの頻度よりもストラテジーの頻度が圧倒的に高い傾向は変わらなかった。この結果から,従来の速読指導では学習者が速読技術(例:設問の先読み)を身につけることはできたが,学生自身が自ら学びを持続させられるようなメタ認知ストラテジーの発達は起こらなかったと考えられる。尾関(2010)は「メタ認知を持った学習者は,最終的にアカデミックな分野で成功する可能性が高く,優れた学習者とそうでない学習者を区別する大きな要因にもなっている」と明言している。今後,明示的なメタストラテジー指導を行うことが必要である。まず,初年度の計画において,文献精査については,学習ストラテジーに関する文献調査から最先端の理論的動向を把握することが目標だったが,特にOxford (2011)のS2R Modelを中心に精査が進み,同時に,国内におけるストラテジー指導の実証的な研究の精査についても順調に進捗した。初年度の目標として掲げた2つ目の計画は,学習ストラテジー調査によって高専生の学習ストラテジーを現状把握することであった。これに関しては,自由記述のアンケートを作成し,熟達度別に学生を分けて,その違いや特徴を探った。アンケート結果の内容についてはS2R Modelに照らし合わせて分析と考察を行い,学生の学習ストラテジー現状から,今後指導強化が求められるストラテジー領域は,上位群・下位群ともに,メタストラテジーであることが明らかになった。この結果を基礎研究資料として平成29年度以降は,LASSI(The Learning and Study Strategies Inventory)やMSLQ (Motivated Strategies for learning Questionnaire)なども参考に精度の高いアンケートを開発し,実施する方向である。3つ目の計画は,調査の対象となった英語リーディング力を客観的に把握することだった。学習ストラテジー指導は基本的に当該分野の能力の発達が伴わなければならないことは言うまでもなく,GTEC(福武書店)を用いて,調査対象の高専生の現状での英語力,とりわけ読解力についてもデータ収集の必要があった。2年目は,メタストラテジー教材を開発してリーディング指導に入るが,指導前の英語力の測定値としてプレテストのデータが収集できた。これは指導後の英語力の測定値との比較に用いられる。28年度の研究結果では,高専生のメタストラテジー使用の低さが明らかになり,メタストラテジーの明示的な指導の必要性が認識された。