hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語学習・教育用コーパス「NHK英語データベース」の分析検証

本研究の目的は、2020年度の新学習指導要領実施をひかえ、有益な英語学習材の配列、系統的提示方法などを調査・提案することである。調査にあたっては、NHKが2011年より社内で運用している「NHK英語データベース」(以下、英語DB)を用いる。英語DBは、NHKが有する膨大な英語番組の過去データを「英語学習・教育用コーパス」として整備したものである。初期段階として、英語DB内のテキスト性質分析を行った。英語DB内の主に会話を扱った番組と、ニュース素材のようなモノローグを扱った番組の仕分けを行い、英語DB内使用語彙レベルの分析を進めている中で、本研究を進めるにあたって、初期段階のうちに解決するべき課題が見つかった。ひとつは、2013年度以降に行われているNHK英語レベル指標に関して、同一番組が年度によって異なるレベルに位置付けられている場合、本研究内でどのように扱うのか。ふたつめは、同一番組内の年度間のテキスト量と質の差異を、本研究内でどのように扱うべきかという点である。これらの課題は今後の分析検証に大きく影響を及ぼすため、慎重な検討がされた。その結果、各種テキストデータの分類方法を変更するなどの修正を行った。英語DBの使用語彙レベルの検証については、GSL、NGSL、AWLおよび、CEFRレベルが設定されているEngl ish Vocabulary ProfileとCEFR-J Wordlist、JACET 8000などを用いて比較分析を進めている。これにより、英語DBで用いられている語彙の特徴が明らかになりつつある。また、COCAなどの大規模コーパスとの比較分析において、特定語彙の使用特徴を検証に着手している。当初の予定よりもデータの取得に時間を要したことと、英語DB内の各種テキスト特性の差を考慮し、再分析を行ったため。各種語彙リストと英語DBの使用語彙レベルの分析と検証を早急に完了させ、語彙と機能の関係を、機能タグごとに集計した語彙リストを作り明らかにする。また、英語DBの使用文法項目の検証を行うにあたり、CEFRレベルが設定されているEnglish Grammar Profile, CEFRJ Grammar Profile,および現行中学校検定教科書を用いて比較分析を行い、文法事項の提示順序に関して整理する。その後、文法事項と関連する語彙、文法事項と機能の関係を分析し、文法ー語彙ー機能のリンクを明確に定義することを目指す。発表にともなう学会参加費および旅費が不要となったため。学会発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費にあてたい。
環境法における原因者負担原則と土地所有者責任に関する考察－米独日の比較から－

平成28年度は、わが国の環境法上の原因者負担原則と土地所有者責任とのあるべき関係性を考察するにあたり、その一つの素材としてドイツを比較法の対象とした。ドイツでは個別環境法の確立していない環境問題に対応するために警察法上の概括条項が活用されてきた背景から、警察法上の行為責任者(原因者)のみならず状態責任者をも原因者負担原則の概念の中に含むとする解釈が存在する。この考え方は、1986年のバイエルン高等行政裁判所の判決において既に示されていたし、1990年環境法典教授草案および1997年環境法典草案においても同旨の規定が置かれる予定であった。しかしながら、これらのいずれも、善意無過失の状態責任者に関しては減免責の余地を与えていた。もっとも、環境法典編纂事業は失敗に終わり、現行の連邦土壌保全法は原因者のみならず状態責任者の責任を広く規定し制限を設けていない。しかしながら、2000年の連邦憲法裁判所の決定において、状態責任が無制限であることは違憲であるとの判断が下され、善意無過失の状態責任者の責任は土地の市場価格を上限とするものとされた。したがって、ドイツ環境法上の原因者負担原則と状態責任との関係としては、前者が後者を包摂する概念であるとする解釈が有力であったが、その場合も状態責任者は減免責が認められるものとされていたし、実際に善意無過失の状態責任者に無制限の負担を強いることは違憲であるとされるため、原因者負担原則の中に状態責任が包摂されるとしても、状態責任が無制限であることは正当化されえないといえる。以上を踏まえると、ドイツとは異なり概括条項が認められた警察法に由来するわけでもないわが国の環境法における原因者負担原則が本来的に状態責任を包摂する概念であるとはいえないため、わが国の環境法上の原因者負担原則と状態責任とは別個の概念として関係を整理する必要があるように思われる。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、環境法における原因者負担原則と土地所有者責任との関係性を明らかにすることである。原因者負担原則は環境法の基本原則として一般的に重視されるものであるが、土地所有者責任が環境法において直接的に問題となるのは、土壌汚染がその典型である。わが国の土壌汚染対策法においても、責任主体には汚染原因者と並んで土地所有者が含まれる。しかしながら、同法は原因者よりも土地所有者に責任を偏重させている。原因者負担原則と土地所有者責任との関係性が不明確であることがわが国の環境法の責任体系における未解決の問題であると考える。平成27年度は、ドイツ環境法における原因者負担原則と状態責任(土地所有者責任)との関係性について研究を進めた。わが国の土壌汚染対策法が土地所有者責任を採用した背景に、ドイツ警察法における状態責任の概念が大きく影響していることから、ドイツ警察法における行為責任と状態責任、ドイツ環境法における原因者負担原則と状態責任、ドイツ連邦土壌保全法における原因者の責任と状態責任についてそれぞれの関係性を考察した。その中で、原因者負担原則は警察法に由来するものであるがゆえに、ドイツ環境法では原因者負担原則の概念に状態責任をも含めるものとされていること、および、状態責任者を原因者の概念に組み込むか否かについては学説が分かれていることがわかった。ただし、原因者と状態責任者の責任はイコールではなく、状態責任者は原因者とは異なりリスクの領域については責任を負わないとする見解が一般的であるし、土壌汚染に関する連邦憲法裁判所の決定においては、善意の状態責任者は土地の価額を責任の上限とされうることが述べられている。したがって、概念として原因者負担原則の中に状態責任が含まれるという関係性にあっても、実際には一定の場合に状態責任は原因者の責任よりも限定的になるという方向性が明らかであるといえる。平成27年度はかねてから、ドイツ環境法における原因者負担原則と状態責任との関係性について考察を行うことを計画していた。平成26年度は、アメリカ環境法におけるPolluter-Pays-Principle(汚染者負担原則)と土地所有者責任との関係性について研究成果を公表した。そこでは、アメリカの土壌汚染対策法制たる包括的環境対処補償法(CERCLA)においては汚染者負担原則が法の目的として尊重されており、土地所有者責任は汚染者負担原則をあくまでも補完するものとして機能していることを論じた。これを踏まえて、わが国の土壌汚染対策法における土地所有者責任概念の祖たるドイツ法上の状態責任の原因者負担原則と対比した際の位置づけを調査するという流れである。(2)を選択したのは、実際に平成27年度中の研究の結果、ドイツ環境法における原因者負担原則と状態責任との関係性についてはおおむね分析できたからである。端的に示すと、以下のようになる。ドイツにおいては原因者負担原則は警察法に由来するものであるために、警察責任が行為責任(原因者の責任)と状態責任とを並置することに倣って、原因者負担原則の概念に状態責任を含むとされていること、ただし、状態責任者を原因者の概念に組み込むか否かでは学説がわかれているということがわかった。さらに、ドイツ環境法における他の責任原則(例えば公共負担原則、集団負担原則、被害者負担原則など)との関係では基本的に原因者負担原則が第一に優先されるため、原因者負担原則の一部としての状態責任の優先度も必然的に高いということになる。

ただし、状態責任者の責任は原因者のそれとイコールではなく、状態責任を有限化する傾向が強い。したがって、概念上は原因者負担原則の中に状態責任が含まれるという関係性にあっても、実際には状態責任の責任は原因者負担とは別の扱いであるといえる。平成28年度は、わが国の環境法上の原因者負担原則と土地所有者責任とのあるべき関係性を考察するにあたり、その一つの素材としてドイツを比較法の対象とした。ドイツでは個別環境法の確立していない環境問題に対応するために警察法上の概括条項が活用されてきた背景から、警察法上の行為責任者(原因者)のみならず状態責任者をも原因者負担原則の概念の中に含むとする解釈が存在する。この考え方は、1986年のバイエルン高等行政裁判所の判決において既に示されていたし、1990年環境法典教授草案および1997年環境法典草案においても同旨の規定が置かれる予定であった。しかしながら、これらのいずれも、善意無過失の状態責任者に関しては減免責の余地を与えていた。もっとも、環境法典編纂事業は失敗に終わり、現行の連邦土壌保全法は原因者のみならず状態責任者の責任を広く規定し制限を設けていない。しかしながら、2000年の連邦憲法裁判所の決定において、状態責任が無制限であることは違憲であるとの判断が下され、善意無過失の状態責任者の責任は土地の市場価格を上限とするものとされた。したがって、ドイツ環境法上の原因者負担原則と状態責任との関係としては、前者が後者を包摂する概念であるとする解釈が有力であったが、その場合も状態責任者は減免責が認められるものとされていたし、実際に善意無過失の状態責任者に無制限の負担を強いることは違憲であるとされるため、原因者負担原則の中に状態責任が包摂されるとしても、状態責任が無制限であることは正当化されえないといえる。以上を踏まえると、ドイツとは異なり概括条項が認められた警察法に由来するわけでもないわが国の環境法における原因者負担原則が本来的に状態責任を包摂する概念であるとはいえないため、わが国の環境法上の原因者負担原則と状態責任とは別個の概念として関係を整理する必要があるように思われる。まずは、平成27年度の研究により明らかになった内容を論文として公表する。それから、わが国の状況について考察を進める予定である。そもそもわが国の土壌汚染対策法において汚染原因者よりも土地所有者に責任が偏重していると思われる根拠は、次の点である。すなわち、同法は汚染原因者の汚染除去等の措置実施責任を課するには条文上要件を設け、汚染原因者が費用負担責任を負う場合もその責任は汚染への寄与度を限度としているのに対し、土地所有者の責任は要件もなければ制限もないのである。さらに、アメリカやドイツをはじめ諸外国では善意の土地所有者の責任は一定の条件下で免除または制限されるのが一般的であるのに対し、わが国の土壌汚染対策法においては善意の土地所有者への配慮が皆無である。汚染地の所有者という法的地位のみに基づき、当該汚染について善意無過失であることなどの事情を一切捨象して責任を課する構造は妥当とは言いがたく、原因者負担原則との関係でも説明がつかないものと思われる。そこで、平成28年度は、改めてわが国における原因者負担原則と土地所有者責任との関係性のあり方に関する考察を進める。その際、わが国における土地所有者責任の概念およびわが国の環境法における原因者負担原則の定義を再確認する。
顎関節内障および骨関節症患者の滑液ならびに浮遊細胞解析による病態診断法の開発

本年度は、昨年度に引き続き顎関節有視下洗浄療法の臨床データにおける治療効果について検討をした。さらにクローズドロック患者における滑液解析を行い、治療効果があった群と治療効果がなかった群の検討を行った。その結果、クローズドロック患者で顎関節有視下洗浄療法の効果としては高い治療効果を示した。その中で効果のみられなかった群としては、術前の無痛開口域と下顎頭の骨棘が関与している事が示唆された。また、炎症性サイトカインの測定は、IL-1, IL-6, IL-8, IL-10, IL-12, TNFαの炎症性サイトカインをフローサイトメトリ/ビーズ抗体法により定量を行い、総タンパクに対する含有比の解析を行い比較検討した。その結果としてIL-6が治療成績の悪い群に関与し、さらにIL-10が治療成績の良い群に関与している事が示唆された。浮遊細胞のPCR定量(細胞の採取法は、滑液を遠心分離し沈殿した浮遊細胞を2日間、2次元培養した後フェノールにて回収し定量RT-PCRにより、Aggrican、Osteocalcin,タイプI・IIコラーゲンなどのプライマーを用いてmRNAの発現を解析し、含有細胞の推定を行った。滑液浮遊細胞の培養では、穿刺時の結合組織由来か滑膜細胞由来かは形態学的には不明だが、線維様細胞が培養された関節が45関節中33関節、さらに33関節中8関節にAggrican mRNAの上昇が見られた。骨細胞様の樹状細胞が見られたのは45関節中12関節であった。12関節中ALPmRNAの上昇が見られたのは9関節であった。Osteocalcin mRNAの上昇は1関節にすぎなかったさらに各データの病期との相関関係を統計学的手法により分析し、各病期における滑液成分構成の指標を作成していく予定である。本年度は、顎関節有視下洗浄療法の臨床データにおける治療効果について検討をした。また、炎症性サイトカインの測定は、IL-1,IL-6,IL-8,IL-10,IL-12,TNFαの炎症性サイトカインをフローサイトメトリ/ビーズ抗体法により定量を行い、総タンパクに対する含有比の解析を行い比較検討した。その結果としてIL-6が治療成績の悪い群に関与し、さらにIL-10が治療成績の良い群に関与してる事が示唆された。現在、ヒアルロン酸の分子量の測定と浮遊細胞のPCR定量(細胞の採取法は、滑液を遠心分離し沈殿した浮遊細胞を2日間、2次元培養した後フェノールにて回収し定量RT-PCRにより、Aggrican、Osteocalcin,タイプI・IIコラーゲンなどのプライマーを用いてmRNAの発現を解析し、含有細胞の推定を行う。)を進めていて、鏡視所見とともに生化学的および細胞分子生物学的に解析していく予定である。さらに各データの病期との相関関係を統計学的手法により分析し、各病期における滑液成分構成の指標を作成する。
自然言語処理技術を利用した英語コロケーションリストの作成

本研究では,コーパス言語学において伝統的な「数語以内の位置で生起する単語をコロケーションと見なす」という素朴な手法の問題点を指摘し,統語解析技術を利用したより高精度なコロケーション抽出手法を提案した。これにより,キーワードと直接的な統語関係を有する単語のみをコロケーションとして抽出することが可能となった。当該手法を利用することで,大規模な英語コーパスからそこに生起するコロケーションが網羅的に抽出された。すべてのコロケーションから特に高頻度で使用される項目を選定し,効率的な英語コロケーション学習のためのコロケーションリストを構築した。平成20年度は、英語教育の見地から、コロケーション抽出に最適な英文統語解析手法の調査及び実験を行った。既存の複数の統語解析器を検証した結果、いずれも解析精度は一定水準に達していたものの、操作性に少なからず問題点が見出された。すなわち、統語解析を行った後、解析データからコロケーションを網羅的に抽出するためには、さらに複雑なテキスト解析処理が必要であった。反復的なコロケーション抽出処理が今後も必須になることを考慮すると、既存の構文解析器では非効率的であり、コロケーション分析に特化したソフトウェアの必要性が認識された。そこで、Link Grammar Parserという既存の解析機をベースとし、情報科学分野の研究者の協力を得て、新たなコロケーション分析プログラムの開発に着手した。本プログラムの開発により、本研究課題におけるコロケーション分析の効率化が見込まれると共に、コーパス言語学分野におけるコロケーション研究のさらなる活性化への貢献が期待される。統語解析に関する研究と並行し、コーパスから任意のキーワードのコロケーションを過不足なく抽出するためのアルゴリズムを探求した。具体的には、単語によって生起しやすい統語構造の特定を試み、当該統語構造に基づいて効果的にコロケーション抽出を行う手法を模索した。また、抽出されたコロケーションの重要性を推定するため、様々な言語使用域(ジャンル)において普遍的に出現するコロケーションを発見し、種々の使用域における共通性の高さを重要度の指標として評価した。翌年度は、こうした重要コロケーションの発見手法をより精緻化し、有用性の高いコロケーションリストの開発に臨む予定である。British National Corpusと呼ばれる1億語のコーパスから、前年度に確立したコロケーション抽出手法を活用し、コロケーション(共起語)を網羅的に抽出した。抽出したコロケーションの生起頻度を、British National Corpusに含まれる9種類のジャンル別に集計した。9種類のジャンルには「自然科学」や「創作散文」など幅広いジャンルが含まれており、頻度をジャンル別に計測することで、各コロケーションの使用幅(レンジ)が推定されることになる。っまり、多数のジャンルに共通して生起する項目は汎用的なコロケーションとして捉えられ、特定のジャンルに限定して生起する項目は専門的なコロケーションとして捉えられる。汎用的なコロケーションの例として、"answer+question"、"give+chance"、"have+effect"などが見出され、専門的なコロケーションとして"integrate+system"や"add+garlic"などが抽出された。こうして、生起頻度や使用幅の情報に準拠した、客観性の高い新規的なコロケーションリストが構築された。学習効率という観点からは、多様な文脈で使用可能な汎用性の高いコロケーションを優先的に学習することが望ましいが、これまで生起頻度や使用幅に焦点を当てて作成されたコロケーション学習リソースは存在しなかった。よって、実際的な英語運用能力の養成が期待される今日の英語教育関において、本コロケーションリストの果たす役割は極めて大きいと考える。最終的な成果物である当該コロケーションリストは、教育・研究用として無償で提供する。
センチメント分析に基づく聴覚障害者のための情報獲得支援技術の開発

本研究課題では,聴覚障害者と健聴者がテキストから受け取るセンチメント(印象)の差異を分析・提示することで,聴覚障害者のための情報獲得支援技術の確立を目指した.具体的には,聴覚障害者と健聴者が感じる印象差異の調査,聴覚障害者向けの印象辞書の構築とテキスト印象値の算出,聴覚障害者の閲覧習慣に適合した印象可視化手法の開発,すべての印象を含む網羅的印象検索手法の提案といった4つのサブテーマを行った.本研究課題では,聴覚障害者と健聴者がテキストから受け取るセンチメント(印象)の差異を分析・提示することで,聴覚障害者のための情報獲得支援技術の確立を目指した.具体的には,聴覚障害者と健聴者が感じる印象差異の調査,聴覚障害者向けの印象辞書の構築とテキスト印象値の算出,聴覚障害者の閲覧習慣に適合した印象可視化手法の開発,すべての印象を含む網羅的印象検索手法の提案といった4つのサブテーマを行った.平成24年度は,聴覚障害者と健聴者がテキストから感じる印象の強さにどのような差異があるかをアンケートより調査し,聴覚障害者が受ける印象の強さの平均値と健聴者が受ける印象の強さの平均値に有意な差があるかを有意水準0.05で検定した.具体的には,20人の聴覚障害者と5人の健聴者を対象に,100件の新聞記事のそれぞれについて,感じる印象の強さを7段階で評価するというアンケート調査を行った.調査の結果より,両者間に同じ新聞記事からでも感じる印象の強さに差異が約50%の確率で発生することが示された.その際,異なる極性の印象を受けているか,同じ極性の印象でも聴覚障害者が感じる印象の強さが健聴者より弱い傾向が示された.また,「楽しい⇔悲しい」,「うれしい⇔怒り」,「のどか⇔緊迫」という3種類の印象を対象に,テキストを読んだ人々が感じる印象の強さを数値的に求めるための手法を提案した.印象の種類ごとに印象辞書を構築し,それぞれの印象値を算出するだけではなく,それぞれの印象が独立ではない点に着目し,各印象辞書を用いて算出されるテキストの印象値から,それぞれの印象値を算出し直すというアプローチを試みた.具体的には,単語unigramと単語bigramの2種類の特徴量を定義し,6つの印象辞書(3種類の印象×2種類の特徴量)を構築し,各印象辞書を用いて算出されるテキストの印象値を説明変数(6個),アンケート調査に基づいて数値化されるテキスト本来の印象値を目的変数とする重回帰分析を印象の種類ごとに行い,対応関係を重回帰式という形で定式化した.H25年度は,聴覚障害者の閲覧習慣に適合した印象可視化手法を確立し,プロトタイプシステムを提案した.提案システムでは,印象の種類をキーワードの文字色や背景色,枠線色で表現し,印象の強さを色の濃淡や文字サイズ,枠線の太さで表現することで,テキストの印象可視化を行った.印象の種類に応じ,ポジティブな印象(楽しい,うれしい,のどか)を暖色(黄色,オレンジなど)で,ネガティブな印象(悲しい,怒り,緊迫)を寒色(水色,青色など)で表した.また,印象の強さを文字色の濃淡や,背景色の濃淡,枠線色の濃淡,文字サイズ,枠線の太さと対応させた.テキスト印象可視化により,テキストが伝わる印象を強化し,聴覚障害者の情報獲得を支援できる.また,検索キーワードと関連性が高く,かつ全ての印象を網羅した検索を実現する網羅的印象検索手法を提案した.提案システムでは,検索結果のタイトルとスニペットに対して,これまでに開発した印象辞書を用いて各検索結果の記事に対する印象値を算出し,「楽しい⇔悲しい」,「うれしい⇔怒り」,「のどか⇔緊迫」という3種類の印象を対象に,印象値の最大値と最小値を含む記事を検出し,それらから抽出した特徴語を関連語としてWebページを再検索することで,検索キーワードに対するメジャーな印象だけでなく,マイナーな印象など,検索キーワードとの関連性が高くかつ全ての印象を含むWebページを発見できる.アンケートの設計,調査および結果の分析により,聴覚障害者と健聴者が感じる印象に差異があることを確認できた.また,印象辞書を構築し,機械的に算出される印象値から人間が感じる印象の強さへ変換する補正手法を開発した.当初の研究計画調書に書かれた平成24年度の2つの研究目的はすべて達成し,おおむね順調に進展している.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は,平成24年度の研究成果を踏まえて,聴覚障害者の閲覧習慣に適合した健聴者との印象差異を可視化する手法を開発する.また,研究成果をまとめる意味でプロトタイプを作成し,実用できるシステムの実現を図る.25年度が最終年度であるため、記入しない。
特定高齢者の生活変容プログラム(システム)の効果に関する研究

本研究では、特定高齢者を対象とした「運動機能向上・栄養改善プログラム」と「自主グループ育成プログラム」を開発し、これらを併せて「高齢者の特定高齢者の生活変容プログラム(システム)」とすることを目的とした。前者のプログラムでは運動機能の改善効果が得られ、運動や栄養(食事)に関する意識づけがなされた。後者のプログラムでは、運動機能や口腔機能の維持改善効果が示され、自主グループ活動として継続的に活動するための基盤となる"仲間づくり"や"具体的な活動計画の作成"を遂行することができた。運動機能・栄養・口腔機能を改善させ、自主グループとして活動できるシステムを導入することによって、日常生活における優先順位を健康に向けさせることができる可能性が示唆された。抄録なし本研究では、特定高齢者を対象とした「運動機能向上・栄養改善プログラム」と「自主グループ育成プログラム」を開発し、これらを併せて「高齢者の特定高齢者の生活変容プログラム(システム)」とすることを目的とした。目的:本研究では特定高齢者を対象として運動プログラムを開発し、その効果的について検討することを第1の目的とした。また、特定高齢者事業終了後の受け皿として、自主グループを結成させるための予備的企画として、ボランティア講座を開催することを第2の目的とした。<第1目的>対象:対象は特定高齢者に認定された者18名(男8名、女10名)とした。方法:対象者に対して、ストレッチ・筋力トレーニングなど全20項目で構成した運動プログラムを週1回3ヶ月間実施させた。効果判定のために、(1)握力、(2)30秒間反復起立着座(CS・30)、(3)開眼片足立ち時間、(4)5m全力歩行時間、(5) Timed Up & Go (TUG)、(6)3分間歩行距離について、開始前後に測定した。その結果、(1)握力(77%)、(2) CS-30(89%)、(3)開眼片足立ち時間(78%)、(4)5m全力歩行時間(95%)、(5) TUG (95%)、(6)3分間歩行距離(61%)に改善効果が認められた。<第2目的>対象:特定高齢者8名、一般高齢者18名であった。方法:対象者に対して、2ヶ月間で全5回の「ボランティア講習」を実施した。結果:継続的に参加できた者は、特定高齢者は8名、一般高齢者は13名であった。アンケート調査において、「講習会内容は楽しいが、他人を援助する側で行うことは難しい」との回答が多かった。考察:運動プログラムの効果に関しては、運動機能を改善させる効果が認められた。この機能を維持するための自主グループ活動の一環としてのボランティア講習であったが、特定高齢者にとっては、「難しい」との意見が聞かれ、来年度の事業に向けて、プログラム内容を検討する必要性が示唆された。本研究は、2つの研究で構成される。第一研究では、特定高齢者を対象として、運動機能向上と栄養改善を目指した運動機能向上・栄養改善プログラムを開発し、運動機能の向上効果があるか否かを検証することを目的とした。また、第二研究では、特定高齢者介護予防事業終了後のフォローアップとして、自主グループ育成プログラムを実施し、その効果について検討することを目的とした。これら2つのプログラムを作成することによって、高齢者の特定高齢者の生活変容プログラム(システム)を作成することを最終的な目的とした。第一研究では、運動機能向上・栄養改善プログラムを週1回(計12回)実施した。その結果、特定高齢者の運動機能の改善効果が得られ、運動や栄養(食事)に関する意識づけがなされた。第二研究では、特定高齢者に一般高齢者を含めたて、自主グループ育成プログラムを実施した。このプログラムは、"運動機能・口腔機能維持向上"と"仲間づくり"を中心とした内容で構成し、週1回(計12回)実施した。その結果、運動機能や口腔機能の維持改善効果が示され、自主グループ活動として継続的に活動するための基盤となる"仲間づくり"や"具体的な活動計画の作成"を遂行することができた。これら2つのプログラムを組み合わせて実施することにより、運動機能・栄養・口腔機能を改善させ、自主グループ活動のなかで、日常生活における優先順位を健康に向けさせる行動変容が起こすことができる可能性が示唆された。抄録なし
プロトンとリゾ脂質をセンスするG蛋白共役型受容体の情報変換機構と生体機能

細胞外pHの低下は、周辺の組織や細胞の機能を変化させるが、そのメカニズムの詳細は不明である。OGR1、GPR4、TDGA8、G2Aは細胞外プロトンを感知するユニークなGPCR群であることが我々のものを含め、報告されている(OGR1ファミリー)。我々は細胞外pHの低下に伴う細胞応答のモーダルシフトに、このファミリーが関与するものと考えている。本年は、1.ヒトGPR4の変異体を作成することにより、多様なシグナル系に情報を伝達するGPR4の活性化機構を調べた。GPR4を過剰発現させると、細胞外のpH変化に伴い、cAMP産生(Gs)、SREプロモーターの活性化(G13)、イノシトールリン酸の蓄積(Gq)がおこる。そこで本年度は、各々のシグナル系の活性化につながるGPR4内の細胞外に存在する8個のヒスチジンをそれぞれフェニルアラニンに置換した変異体を用い、各シグナル系を活性化する共通の3個のヒスチジンを同定した。2.ヒト血管平滑筋細胞におけるプロトン感知性GPCRとLPA間のクロストークの解析を行った。ヒト大動脈血管平滑筋細胞では細胞外pH低下に伴い、COX-2の発現上昇と、PGI2の産生増加が観察される。また、LPAが単独ではPGI2の産生をほとんど惹起しないが、pHの低下に伴う,PGI2の産生を大幅に増強するモーダルシフトを示す。本年度はこのモーダルシフトに関与する受容体を同定した(OGR1とLPA1)。またこのLPA作用はpH低下に伴うCOX-2発現以外にもMKP1(MAPK phosphatasel)など、他の遺伝子発現においても観察されることが明らかになった。3.プロトン感知性GPCR欠損マウスの関節、骨組織骨関連細胞の機能解析は継続する予定である。OGR1、GPR4、TDGA8、G2Aは細胞外プロトンを感知するユニークなGPCR群であることが我々のものを含め、報告されてきた(OGR1ファミリー)。本年は炎症応答におけるOGR1ファミリーの役割とその作用機構の解析を行った。マクロファージ、好中球などの炎症性細胞では、細胞外pHの低下に伴って、炎症性サイトカインの産生が低下する。しかしながら、この酸性条件下におけるサイトカイン産生の低下のメカニズムは不明であった。1)マウスマクロファージのTLR4受容体をリポポリサッカライド(LPS)で刺激するとTNF-α、IL-6産生が増加するが、この応答は細胞外pH低下によって抑制された。マクロファージではTDAG8、OGR1の発現が観察された。そこで、TDAG8、OGR1受容体欠損マウス由来のマクロファージを用い、同様の実験を行ったところ、細胞外pH低下による抑制応答はTDAG8欠損マウス由来のマクロファージでは部分的に解除されたが、OGR1欠損マウス由来の細胞では影響がなかった。(2)TDAG8の過剰発現細胞では細胞外pH低下はGsを介し、アデニル酸シクラーゼ/cAMP系を活性化した。そこで、cAMP誘導体やcAMPホスホジエステラーゼ阻害薬の他、プロスタグランジン・β-アドレナリンなどのアデニル酸シクラーゼを活性化するアゴニストなどで、同様にサイトカイン産生が抑制されるかどうかを調べたところ、cAMP増加がこの抑制作用を仲介していることが判明した。(3)Gsαに対するsiRNA、プロテインキナーゼA(PKA)阻害薬H89でも作用が抑制された。これらの結果から、細胞外pH低下による炎症性サイトカインの産生の抑制はTDAG8/Gs/cAMP/PKAを介しているものと推定された。
ウイルスベクターを用いた動物個体レベルでの網膜神経細胞への外来遺伝子導入-遺伝子治療を目指した基礎研究

哺乳類の視神経は、切断されると再生しない。一方、キンギョやイモリ等の視神経は、傷つけられても自然再生することが知られている。この脊椎動物の種による視神経再生能力の這いは、軸索伸長に関わる分子の発現が、種により異なることに起因すると考えられている。そこで、哺乳類でこれら遺伝子の発現を探査し、さらに動物個体レベルで操作することが、次の研究として想定される。しかし、Knockoutや、Transgenicの技術が確立しているマウスと異なり、複神経再生研究に用いられるラット、ネコでは、動物個体レベルの遺伝子操作は容易ではない。そこで、ウイルス・ベクターを用いて、成熟ラットの動物個体レベルで網膜神経節細胞に外来遺伝子を導入し、強制発現させることを目指した。LacZを組み込んだヒト5型アデノウイルス・ベクター,AsCALacZを2.0×10^8pfu/mlに調整し、ラット胎児由来網膜神経細胞の初代培養に、培養液1.5mlに対して3μl添加することにより感染させた。その結果、グリア系細胞及び、神経細胞双方がLacZ陽性に染色された。本法のMOIを、過去の研究者の結果と比較すると、約6倍の効率で遺伝子導入に成功していた。次に、同ベクターを成熟ラット硝子体内へ同じ濃度で10μl注入した。fast blueで着色されたウイルス液は、注入部位である耳側から、鼻側へ拡がった。48時間後、眼球の縦断切片を作成し、LacZ陽性細胞を染色したところ、14例中5例で、LacZ陽性細胞が主として耳側に見いだされた。陽性細胞の大部分は典型的なミュラー細胞であり、一部神経細胞様の細胞もLacZ陽性に染色された。ヒト5型アデノウイルス由来発現ベクターAxに大腸菌由来のレポーター遺伝子β-gal-LacZをcytomegalovirus enhancer+chicken β-actin promoter制御下に組み入れたもの(AxCALacZ)を、本研究に用いた。まず第一に本ベクターでラット網膜神経細胞に外来遺伝子を導入発現させることができるかを検定するために、ラット胎児由来の網膜細胞の初代培養系に対して感染実験を行った。2.0mlの培養液中に2.0×10^8pfu/mlのウイルス溶液3μlを滴下し、48時間後にβ-gal活性をX-galの染色により同定したところ、グリア系、神経系双方の細胞種90%以上にβ-gal活性が認められた。この結果は本ベクターが網膜のグリア系、神経系の双方の細胞種に対して外来遺伝子を発現できる能力があることを示している。次に動物の個体レベルでAxCALacZによる外来遺伝子導入を試みた。麻酔下のラットの眼球耳側に30ゲージの注射針で3μlのAxCALacZ溶液を注入した。48時間後に動物を灌流固定し、眼球凍結切片を作成してβ-gal活性をサーベイした。14例中4例で神経性網膜にβ-gal活性を有する細胞が認められた。同細胞はその特徴的な形態からミュラー細胞であると考えられる。in vivoでは、神経細胞と判別できる細胞には、β-gal活性は認められなかった(Fukuharaら、印刷中)。
中世キリスト教世界の死生観－オトラント大聖堂の舗床モザイクを中心に

本研究は、南イタリアのアプリア地方に位置する一港湾都市オトラントの大聖堂舖床モザイク(1163-1165年)をテーマとして、図像解釈学の観点から個々のモティーフを検討するとともに、舗床モザイク全体が体現するところの神学的メッセージを解読することを試みた。身廊中央には十字架を示唆する大きな樹木が据えられ、枝葉の間に旧約の物語が配される。聖俗混在する図像群の解釈は、容易ではない。本研究では1南翼廊の図像をどう解釈するか、2大聖堂各部分がいかに統合され、連続性・一貫性ある全体をつくり出しているのかという2点を解明することによって、舗床モザイクの背後に横たわる中世キリスト教の死生観について考察した。本研究は、南イタリアのアプリア地方に位置する一港湾都市オトラントの、大聖堂舖床モザイク(1163-1165年)をテーマとして、図像解釈学の観点から個々のモティーフを検討するとともに、舗床モザイク全体が体現するところの神学的メッセージを解読することを目的とする。聖堂の床面全体を覆うモザイクは、キリスト教図像とともに世俗的なモティーフ(天体、月歴、労働、狩猟、楽隊、神話上の動物)を含んでいる。聖なる図像を足で踏むことになってしまうために舗床モザイクにキリスト教的なモティーフを配することはまれである。オトラントにおいてもキリスト自身の像は表されず、身廊中央に十字架を示唆する大きな樹木が据えられ、枝葉の間に旧約の物語が配される。聖俗混在する図像群は謎に包まれた部分が多く、容易に解読しうるものではない。本研究の目的は1南翼廊の図像をどう解釈するか、2大聖堂各部分がいかに統合され、連続性・一貫性ある全体をつくり出しているのかという2点を解明することによって、舗床モザイクの背後に横たわる中世キリスト教の死生観について知見を得ることである。23年度は主に、図像解釈のための資料収集を行なった。舗床モザイクに見られる個々のモティーフを同定し、図像の源泉を探り、モティーフ同士の関連と配置の意味、大聖堂各部分のつながりを探った。続いて24年度は、南翼廊の人物同定、巻物解読、ダニエル書との関連、旧約図像と世俗モティーフの組み合わせについて考察したが、問題が山積しているため、最終年度も引き続きこれを行なう。聖堂の床面全体を覆うモザイクは、キリスト教図像とともに、世俗的なモティーフ(天体、月歴、労働、狩猟、楽隊、神話上の動物)を含んでいる。本研究の目的は(1)南翼廊の図像をどう解釈するか、(2)大聖堂各部分がいかに統合され、連続性・一貫性ある全体をつくり出しているのかという2点を解明することによって、舗床モザイクの背後に横たわる中世キリスト教の死生観について知見を得ることである。初年度は主に、図像解釈のための資料収集を行なった。次年度以降、南翼廊の人物同定、巻物の解読、ダニエル書との関連性、旧約図像と世俗モティーフの組み合わせの意味について考察を重ねてきた。

本研究の目的は(1)南翼廊の図像をどう解釈するか、(2)大聖堂各部分がいかに統合され、連続性・一貫性ある全体をつくり出しているのかという2点を解明することによって、舗床モザイクの背後に横たわる中世キリスト教の死生観について知見を得ることである。初年度は主に、図像解釈のための資料収集を行なった。舗床モザイクに見られる個々のモティーフを同定し、図像の源泉を探り、モティーフ同士の関連と配置の意味、大聖堂各部分のつながりを探った。図像解釈は、未だに謎に包まれている南翼廊の人物同定、巻物解読、ダニエル書との関連、旧約図像と世俗モティーフの組み合わせの解明など、問題が山積しているため、次年度以降も引き続き行なう。本研究は、南イタリアのアプリア地方に位置する一港湾都市オトラントの、大聖堂舖床モザイク(1163-1165年)をテーマとして、図像解釈学の観点から個々のモティーフを検討するとともに、舗床モザイク全体が体現するところの神学的メッセージを解読することを試みた。聖堂の床面全体を覆うモザイクは、キリスト教図像とともに世俗的なモティーフ(天体、月歴、労働、狩猟、楽隊、神話上の動物)を含んでいる。聖なる図像を足で踏むことになってしまうために舗床モザイクにキリスト教的なモティーフを配することはまれである。オトラントにおいてもキリストの像は表されず、身廊中央に十字架を示唆する大きな樹木が据えられ、枝葉の間に旧約の物語が配される。聖俗混在する図像群は謎に包まれた部分が多く、容易に解読しうるものではない。そこで本研究では、1南翼廊の図像をどう解釈するか、2大聖堂各部分がいかに統合され、連続性・一貫性ある全体をつくり出しているのかという2点を解明することによって、舗床モザイクの背後に横たわる中世キリスト教の死生観について考察した。南翼廊図像を解釈する際に考慮すべき点は、北翼廊・アプシスとの整合性である。アプシスには黙示録註解の図像、北翼廊には最後の審判の図像が配置されている。そのため南翼廊にもまた、終末論的思想を表す図像が配されていると筆者は推測した。そこで、南翼廊の樹木を、ダニエル書に記される樹木との関連において解読することを試みた。特に、黙示録注解書の写本挿絵(いわゆるベアトス写本)を検討することで、オトラント図像の解読をすすめた。身廊のソロモンとセイレーンの組み合わせ、カインとアーサー王の組み合わせについては、聖書の登場人物と世俗文学の登場人物との接点に焦点を当て、なぜ聖と俗が聖堂において並列に扱われるのか、それによって何を伝えようとしているのかという点を明らかにした。ビザンティン美術史第一に、コーエン、ダンバービン、ライスらによる、モザイクを図像解釈学の手法を検討した。さらに、彼らの手法を踏まえた上で、オトラント図像の源泉や系統を探るための、関連図像の収集と分類を行った。ロンドンのウォーバーグ研究所では、通常の図書館分類法による分類ではなく、独自の分類法にしたがって書籍の配架が行われている。新約・旧約図像を細分化して項目を立て、分類がなされているために、特定の図像に関する研究を収集する際には、ウォーバーグ研究所図書館を活用した。同時に、モザイク技術の展開と伝播、図像の伝播についてより広い視野に基づいて考察を行うために、ビザンティン文化圏諸地域において、実地調査を行った。南翼廊図像全体の源泉について考慮すべき点は、北翼廊・アプシスとの整合性である。アプシスには黙示録註解の図像、北翼廊には最後の審判の図像がそれぞれ配置されている。
家兎におけるレーザードップラー法による蝸牛血流に関する研究

今回我々は、家兎において、レーザードップラー血流測定用プローブを2基用いることにより、蝸牛血流と脳血流とを同時に測定し、O_2+CO_2を吸入させたときの変化を測定した。〈方法〉家兎を、ネンブタール麻酔下に気管切開し、人工呼吸器に接続し、耳介静脈より持続点滴、大腿動脈より血圧モニター行ない、ミオブロックを併用して全身麻酔管理した。この状態にて、中耳腔を開放し、蝸牛に相当する部位にレーザードップラーのプローブを当て、また、頭頂部の頭皮と骨膜を切除し、もう1基のプローブを当て、同時に測定を行なった。O_2100%で測定開始し5分以上観察した後、10%CO_2+90%O_2に吸入を開始し、血圧(BP),脳血流(CBF),蝸牛血流(CoBF)を観察し、3分の時点でCO_2を中止しO_2100%に状態に戻し5分以上観察した。同様の操作を15%CO_2+85%O_2と20%CO_2+80%O_2について行なった。〈結果〉CO_2負荷開始時点を基準値として、15秒ごとの数値をこの百分率で表してBP、CBP、CoBPそれぞれの変化を観察した。BPは、いずれの濃度においてもほとんど変化はみられなかった。CoBFとCBFはCO_2が低濃度では変化が少ないものの、高濃度ではCoBFは減少傾向、CBFは増加傾向を示した。〈考擦〉CO_2吸入により脳血流が増加するのは、成書の通りの結果となった。しかし、CO_2高濃度において同時に測定した蝸牛血流はこれとは明らかに違った変化、即ち減少傾向を示した。この結果は、我々の用いているレーザードップラーが骨の変化を除いた深部の血流を測定していることと、CO_2高濃度負荷は蝸牛に頭蓋内とは違った変化を与えるのではないか、という考えを示唆する。
多結晶不均一系のX線回折動画イメージングに関する研究

伝統的なX線回折法を、試料の平均的な回折図形にとどめず、不均一な系をありのままに扱える顕微鏡技術として発展させ、更に時間軸を持つ動画として用いることができるようになれば、単に結晶構造を解明し、あるいは確認・同定するような静的なレベルの解析ではなく、「ものをつくる」過程、あるいは「機能が発現する」過程をそのまま見ることができるスーパーツールとしての応用を視野にいれることさえ可能になると考えられる。本課題では、「不均一系」「動画」のような新しい観点のもとで、時間と空間の両方の分解能を持つ独自のX線イメージング技術(特許3049313号、3663439号、3834652号他)を駆使し、加熱・冷却や化学反応によって生じる試料の変化を明らかにすることを試みた。これまで静止画しか知られていなかった分野で初めて動画撮像を試みるといった新規な研究には高強度の光源を採用する必要があり、高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所の多極ウィグラーを備えたBL-16Alを活用し、平成17年の11月、12月、平成18年の2月(2度)、4月、5月の合計6回の実験を実施することができた。第1年目の平成17年度は、試料上の位置と1対1対応するX線回折イメージを連続的に撮像することのできる測定システムを完成させ、加熱・冷却試料ステージを製作し、実際に組み付け、X線回折動画イメージング実験を試行するところまで進めた。得られる画像の画素数は、1000×1000、空間分解能は1030ミクロン、撮像の時間ステップは10ミリ秒10秒程度であった。第2年目の平成18年度は、平成17年度に完成させた測定系を活用し、大気圧下、-150C40°Cの間で起きるさまざまな変化(溶液反応による結晶析出、霜や氷の成長変化、液体金属の凝固)や電気分解による変化を観察し、X線回折像の変化として記録することに成功した。X線回折法により不均一な多結晶試料の構造情報の画像化を行う場合、試料上の各点について回折図形を得るため、微小なビームによるXY走査と回折ピークを得るための2θ走査(またはθ/2θ走査)が必要である。1次元または2次元検出器を使うことにより、後者の走査は省略可能であるが、それでも測定時間は膨大なものとならざるを得ない。本研究では、そのいずれの走査も廃止し試料も検出器も完全に固定した状態でイメージングを行うことができる新技術(反射投影型、申請者らが19982004年に考案・開発)を活用し、きわめて迅速なイメージング、特に試料の環境パラメータの変化に対応した動画イメージングを実現することを目的としている。平成17年度は、X線回折イメージング装置に搭載可能な加熱・冷却ステージを製作し、高エネルギー加速器研究機構の放射光研究施設BL-16A1において組み立て、調整を行い、実際に試料の温度を変化させながら連続撮像を試みた。氷の結晶の動画回折イメージングはその一例である。大気中でステージ表面を-15°Cに保つと、大気中の水蒸気が霜として付着するが、その後、ステージの温度を0度付近まで上昇させると、強い回折ピークを呈していた氷の結晶が融解し、その際に、逆に別な部分が固化し、比較的大きな氷の結晶を作る過程も認められるが、やがて、全体が融解し、回折強度はほとんど観測されなくなる。その後、再び-15°Cまで急冷すると、小さな結晶が大量に作られる様子が画像上で認められる。

融解時とは異なり、回折強度はそれほど強くならないが、冷却時間の経過とともに徐々に強度は回復する。こうした過程を1秒単位で連続的に取得した1000x1000のX線画像群により解釈することができた。伝統的なX線回折法を、試料の平均的な回折図形にとどめず、不均一な系をありのままに扱える顕微鏡技術として発展させ、更に時間軸を持つ動画として用いることができるようになれば、単に結晶構造を解明し、あるいは確認・同定するような静的なレベルの解析ではなく、「ものをつくる」過程、あるいは「機能が発現する」過程をそのまま見ることができるスーパーツールとしての応用を視野にいれることさえ可能になると考えられる。本課題では、「不均一系」「動画」のような新しい観点のもとで、時間と空間の両方の分解能を持つ独自のX線イメージング技術(特許3049313号、3663439号、3834652号他)を駆使し、加熱・冷却や化学反応によって生じる試料の変化を明らかにすることを試みている。第1年目の平成17年度は、試料上の位置と1対1対応するX線回折イメージを連続的に撮像することのできる測定システムを完成させ、加熱・冷却試料ステージを製作し、実際に組み付け、X線回折動画イメージング実験を試行するところまで進めた。得られる画像の画素数は、1000×1000、空間分解能は1030ミクロン、撮像の時間ステップは10ミリ秒10秒程度であった。第2年目の平成18年度は、平成17年度に完成させた測定系を活用し、大気圧下、-15°C40°Cの間で起きるさまざまな変化(溶液反応による結晶析出、霜や氷の成長変化、液体金属の凝固)や電気分解による変化を観察し、X線回折像の変化として記録することに成功した。更に、X線回折ピークのシフト量の場所による違いを検出し、溶接試験片の応力分布の画像化を試み、その方法を確立した。
授業構想力を開発するエピソード・カンファレンスに関する臨床教育学的研究

エピソード・カンファレンスの多元的な職能開発機能が,参与観察を通したエピソード記録と参加者の語りに基づいて,臨床的に解明された。確かめられたのは,子ども理解に基づくエピソード・カンファレンスは,授業の構想力・実践力・省察力を包括的に涵養するということである。また,このカンファレンスは,現職教師の生涯に亘る学びを支援するための大学院水準の教育カリキュラムとして有意義であることも明らかになった。初年度は,申請者が過去5年間,延べ128名の現職教員(小学校・中学校・高等学校)を対象に, 2つの領域(発達支援と学習支援)で蓄積してきたカンファレンス記録(画像データ)と,当事者への聴きとり記録(音声データ)をテキスト文書に変換し,それらを臨床教育学の視点から理論化・概念化するための基礎作業を行った。また、質的研究に関する国内研究資料収集も行った。その際,その理論の国際的な教師の高度職能開発研究における位置づけを明確にするために,フィンランド・オウル大学教師教育学部・大学院との国際的な共同研究(現地での資料収集と研究のスーパーバイズ)を構築するために、東京で開催された臨床教育学の国際会議にも出席した。実地調査研究は、主に次の二つの地域で実施した。地域I :札幌市内公立小学校(都市部)の臨床参画研究地域II :檜山郡上ノ国町の小学校(非都市部)の臨床参画研究いずれの地域でも、学校教育現場へ出張し、事前のカンファレンスから実践、事後のカンファレンスまで、研究者が臨床的に参画し、そのプロセスをデジタルの画像・音声データとして記録した。ここから子どもを包括的に理解するための直感力と授業の構想力の涵養に影響する諸要因を分析しはじめた。それを文化-歴史的活動理論のナラティヴな展開という理論的文脈で総合し、授業構想という職能開発に生きるエピソード・カンファレンスとして典型化し、その教育学的な意義を考察するのは次年度以降の課題である。2年度目は,昨年度に引き続き、申請者が過去5年間に,延べ128名の現職教員(小学校・中学校・高等学校)を対象に,2つの領域(発達支援と学習支援)で蓄積してきたカンファレンス記録(画像データ)と,当事者への聴きとり記録(音声データ)をテキスト文書に変換し,それらを臨床教育学の視点から理論化・概念化するための基礎作業を継続して行った。また、質的研究の教育学的展開に関する国内研究資料収集も行った。その際,その理論の国際的な教師の高度職能開発研究における位置づけを明確にするために,フィンランド・オウル大学教師教育学部・大学院との国際的な共同研究(現地での資料収集と研究のスーパーバイズ)を構築するために、スカイプを活用したテレビ会議も3回実施した。地域I:札幌市内公立小学校(都市部)の臨床参画研究地域II:檜山郡上ノ国町の小学校(非都市部)の臨床参画研究いずれの地域でも、学校教育現場へ出張し、事前のカンファレンスから実践、事後のカンファレンスまで、参画し、そのプロセスをデジタルの画像・音声データとして記録した。これらの基礎データに基づいて、子どもを包括的に理解するための直感力と、新たな授業を創造的に想像する構想力の涵養に影響する諸要因を分析しつづけた。それを文化-歴史的活動理論のナラティヴな展開という理論的文脈で総合し、授業構想という職能開発に生きるエピソード・カンファレンスとして典型化し、その教育学的な意義を考察するのは最終年度の課題である。最終年度は,昨年度に引き続き,延べ128名の現職教員(小学校・中学校・高等学校)を対象に,2つの領域(発達支援と学習支援)で蓄積してきたカンファレンス記録(画像データ)と,当事者への聴きとり記録(音声データ)をテキスト文書に変換し,それらを臨床教育学の視点から理論化・概念化するための基礎作業を継続して行った。また,職能開発における質的研究の教育学的展開に関する国内研究資料収集も行った。その際,その理論の国際的な教師の高度職能開発研究における位置づけを明確にするために,フィンランド・オウル大学教師教育学部・大学院との国際的な共同研究(エピソード叙述に基づくナラティヴなカンファレンス)を構築するために,スカイプを活用したテレビ会議も2回実施した。実地調査研究は,主に,広島県・広島市立公立小学校(都市部)の臨床参画研究を3回実施した。学校教育現場へ出張し,事前のカンファレンスから実践,事後のカンファレンスまで,参画し,そのプロセスをデジタルの画像・音声データとして記録した。これらの基礎データに基づいて,子どもを包括的に理解するための直感力と,新たな授業を創造的に想像する構想力の涵養に影響する諸要因を分析しつづけた。それを文化-歴史的活動理論のナラティヴな展開という理論的文脈で総合し,授業構想という職能開発に生きるエピソード・カンファレンスとして典型化し,その教育学的な意義を考察した。その成果は,日本臨床教育学会等の全国学会や,大学院研究紀要等で公開予定である。
サイトカインと接着分子の制御による心筋虚血・再灌流障害の軽減の新しい試み

心筋虚血・再灌流傷害におけるinter leukin-6(IL-6)の作用を検討するために、ラットの心筋虚血・再灌流モデルにおいて再灌流時にhuman IL-6(3.3×10^4U/kg:第1群、または33×10^4U/kg:第2群)を左室腔へ投与した。6時間後にTTC染色にて梗塞巣の広がりを判定したところ、IL-6を投与しない対照の梗塞ラットに比して第1群では梗塞巣が縮小した。この効果はL-NAME 10mg/kgの同時投与により不完全に相殺された。一方、第2群では梗塞巣は拡大し、この効果はL-NAMEにより完全に相殺された。sham手術のラットではIL-6 33×10^4U/kgにて梗塞は形成されなかった。TUNEL染色では梗塞辺縁領域の心筋細胞が陽性を示し、アガロースゲル電気泳動ではラダーが観察された。アポトーシスをおこした心筋細胞は第2群で増加し、これはL-NAMEで相殺されたが、第1群では梗塞巣縮小との間に有意な相関を認めなかった。これらの結果より、IL-6は心筋の再灌流傷害において、用量依存性に異なった作用を有することが判明した。大用量のIL-6はnitric oxide synthase(NOS)の活性化を介して心筋傷害を増幅すると考えられるが、一方、少用量のIL-6による心筋傷害の軽減効果にはNOS以外の機序も関与すると推定された。後者の作用は治療に応用できる可能性があり、その機序のさらなる解明が必要である。