hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対人の個人競技における技の戦略修得を支援するバーチャル練習システム

1.競技者の戦略パターン抽出法の確立系列パターンマイニングを用いて,武道競技の攻防プロセスで発揮される特徴的なパターンを抽出する手法を確立した,まず,攻防プロセスを動作ラベルと時区間位置ラベルの組の系列で表現し,攻防プロセスのデータベースから系列パターンマイニングにより,技の成功と正相関かつ失敗と負相関となる動作系列パターンを抽出する.本手法を用いて国体優勝経験を持つ空手選手2名の攻撃パターンを解析したところ,各選手の特徴的な攻撃パターンが抽出され,空手専門家の見解と一致した.以上により,練習の様々な目的に応じて必要な動作データを,競技試合のデータから自動的に取り出すことが可能となる.たとえば,体格別に分類した選手グループから身体的特性に応じたスキルの抽出が可能である.2.攻め技のタイミングのバーチャル練習システム戦略パターン抽出を実際に試みた結果,一般的に,技を出す直前の攻防両者の態勢と深い関係があることが分かった,そこで,攻め技のタイミングの修得を目的とするバーチャル練習システムの設計要件を明らかにした.まず,相手のCG選手が,練習者に攻めのタイミングを与えるような動きをする状態遷移ルールを考案した.また,CG選手の状態遷移に,練習者が正しく反応するかどうかをシステムが評価する仕組みを明らかにした.これは,練習者の動きを画像処理によりキャプチャし,CG選手の動きとともに戦略パターンと比較することで可能である.6名の学生選手によりシステムの評価を行った結果,自主練習システムとして期待する回答が多く得られた,これにより,体で覚える方式のリアル練習を補完する新たな練習方法の提案が可能である.
生物工学における環境調節に関する研究

種苗の大量生産システムにおいて、組織培養ステ-ジでの環境調節と自動化について、本年度は主として不定胚誘導のための連続培養の検討及びミスト培地の有効性の解析を行った。不定胚の培養系では、カルス継代のステ-ジから細胞の選別を経て、不定胚誘導ステ-ジに移行し、できた不定胚を無菌的に取り出す必要がある。数種のメッシュスクリ-ンと循環切換装置を組み合わせた自動化システムを考案し、ニンジンカルスを供試して実験した。改良したシステムで4回の自動誘導を行った。1,2回目ではあまり多くできなかったが、3回目には魚雷胚/300μm以上の胚の総数比が、163/683であり、正常な不定胚の比率が高く、十分な量が生産された。またスクリ-ンに若干の目づまりがみられたが、連続運転に問題はなかった。ミスト培地の有効性に関して、シンビジゥムPLB及びバレイショの節片を用いて実験した。前者の場合、ミスト培養では乾物重増加では液体しんとう培養に劣るものの、生体重では大きな差はなく、糖分と水分吸収の様々なバランスを制御できることが判明した。後者の場合、節数、茎部生体重などすべての項目でミスト培養区の優位性が判明した。ミスト培養においては、噴霧時間の制御により、吸収量の制御が可能となる反面、培養槽内の高湿度、光強度低下などの問題を解決する必要がある。種苗の大量生産システムにおいて,近年組織培養ステージでの環境調節の重要性が認識されはじめてきたが,本研究では,本年度はこのためのシステムの設計・製作と培養のための第一歩としての基礎実験を行った.まず,このような実験ではコンタミネーションを避けることが不可欠であり,そのためにクリーンルームを特注し,完成後はすべての実験はこの中で行った.制御すべき環境要素として,温度,炭酸ガス,光強度をとりあげ,これらはコンピュータにより連続的に制御できるようにした.この他にpHや糖濃度もコンピュータでモニターできるようにし,システムとしては,液振とうタイプのものと,ジャーファメンタタイプのものの2種類を製作した.供試体としてはシンビジウムPLBを用い,最高28日間培養した.液振とう培養の場合,従来最適条件とされてきた照度1500ルックス,CO_2濃度400ppmに比較して,照度1万ルックス,CO_2濃度3000ppmの方が,シュートの発生が速く,ショ糖を低濃度(1%)でたえず補給できるならば,培養期間を大幅に短縮できることが判明した.従来の寒天などの固形培地では簡単に糖分の補給ができないため,当初に多めの2%を与えることが一般的であるが,これは最適値でないことが判明した.ジャーファメンタタイプでは,培地のpHを一定に保つことの重要性に継目して,CO_2濃度を高めたときに培地のpHがどのように低下するかをモニターし,CO_2濃度との関係を明らかにした.またシンビジウムPLBの培養実験では,CO_2濃度の影響が大きく,CO_2施用を行った区の方が著るしく生育がよかった. pHは当初低下するものの,その後は安定する傾向にあり,その制御も可能であることが判明した.今後,制御できる環境要素を増すとともに,供試する作物体も増し,継続実験を行う計画である.最近では、種苗の大量生産システムの重要性が明確になりつつあるが、従来のような固体培地を用いたものでは、培地組成など、その環境条件の制御が容易ではなく、植物の生育もあまり速くないのが一般である。そこで、液体培地を用いるジャーファメンターによる大量培養システムを試作し、実験を続けている。本年度は、ジャーファメンター、噴霧培養、寒天固体培養の3種類の培養法を比較しながら最良のシステムを明らかにすることを試みた。噴霧培養に関しては既製品がないので、試作した。シンビジウムPLBを用いた実験では次のような事項が明らかとなった。炭酸ガス濃度は各区とも上昇し、寒天固体培養では、18日目には5万ppmを越えた。

どの区においてもこの生育時期における炭酸ガス施肥の効果はみられず、培養液内の糖分濃度を一定レベルに保つことが必要であった。特に寒天固体培養では、糖分濃度を一定レベルに保つことが困難であり、培地の交換によって一応のレベルを維持したが、これが生育に大きく影響した。バレイショの節片を用いた実験では、噴霧培養において、21日目の生育(乾物重)が著るしく増加していることが判明したが、装置に若干の不備があり、十分なデータを得ることができなかった。今後、装置を改良し、さらに実験を行う。種苗の大量生産システムにおいて、組織培養ステ-ジでの環境調節と自動化について、本年度は主として不定胚誘導のための連続培養の検討及びミスト培地の有効性の解析を行った。不定胚の培養系では、カルス継代のステ-ジから細胞の選別を経て、不定胚誘導ステ-ジに移行し、できた不定胚を無菌的に取り出す必要がある。数種のメッシュスクリ-ンと循環切換装置を組み合せた自動化システムを考案し、ニンジンカルスを供試して実験した。改良したシステムで4回の自動誘導を行った。1、2回目ではあまり多くできなかったが、3回目には魚雷胚/300mum以上の胚の総数比が、163/683であり、正常な不定胚の比率が高く、十分な量が生産された。またスクリ-ンに若干の目づまりがみられたが、連続運転に問題はなかった。ミスト培地の有効性に関して、シンビジゥムPLB及びバレイショの節片を用いて実験した。前者の場合、ミスト培養では乾物重増加では液体しんとう培養に劣るものの、生体重では大きな差はなく、糖分と水分吸収の様々なバランスを制御できることが判明した。後者の場合、節数、茎部生体重などすべての項目でミスト培養区の優位性が判明した。ミスト培養においては、噴霧時間の制御により、吸収量の制御が可能となる反面、培養槽内の高湿度、光強度低下などの問題を解決する必要がある。
ヴァンブラの作品における新古典主義の萌芽と喜劇作品に関する建築意匠的研究

<調査活動>年度前半は予備的調査を行うと同時に研究の枠組みの検討を行った。年度半ばには、前年度の調査旅行時の資料収集でカバーしきれなかった図面資料を追加すべく、Victoria & Albert Museum及びBritish Libraryにおいて資料収集を行い成果をあげた。またヴァンブラの代表作であるカッスル・ハワードを訪れランドスケープ調査および建築の調査を行った。さらに現地での調査及び資料収集で得た研究材料に加え、国内からも積極的に資料収集を行った。<分析・研究>以上の活動より得られた研究資料をもとに、ヴァンブラの建築作品に見られる平面の構成手法に関する分析を行い、成果を上げた。その一部は日本建築学会大会で発表した。また追加調査により得られた図面資料を使用した分析を行い併せて論文集に投稿を準備している。本年度は特に建築図面を用いた研究に加え、ヴァンブラの喜劇作品の分析およびヴァンブラと修道士ジェレミー・コリヤーとの論争を分析し、そこに見られる古典主義への依拠を確認した。また古典という概念と田園の風景という物が分かちがたく結びついており、古典の概念がヴァンブラをピクチャレスク建築の構想へと導いたということが推察された。更に今後の課題としてヴァンブラの建築・喜劇作品における都市と田園という位相とヴァンブラがかつて滞在したインドのスラトにおける都市計画の関係について今後一層の調査研究を行う予定である。1)ヴァンブラの新古典主義的傾向をより明確にする為、レンとの比較を行った。双方が同じ議題についてそれぞれ対応する形で提案を行っている"Commission for Building Fifty New Churches"における教会建築の指針においては、教会が国家を讃えるモニュメントであるという点に重きを置くヴァンブラの姿勢と、より機能性や経済性といった実用的側面を強調するレンという対比を見て取ることができた。またヴァンブラの、モニュメントが朽ちて過去の記憶を想起させるというロマン主義的な捉え方も確認する事ができた。2)現地調査:グロスターシャーのキングス・ウェストン・ハウスを訪問調査した。特にヴァンブラの初期のヴィラ建築として注目に値する建築作品であり、建築を管理する事業者からもヒアリングを行った。建築単体のみでならず周辺環境についても知見を得ることができた。またこれまで言及されることの少なかった領地内の建造物に関しても情報を得ることができた。ケンブリッジシャーのキンボルトン・キャッスルを訪れ建物全体を視察した。この建造物は中世から増改築を重ねたものでヴァンブラも部分的に改築を行っている。増改築故、詳細が不明であったが現地調査である程度明らかにすることができた。城郭風の意匠が見られる最初の作品だが、その着想源について興味深い示唆を得た。3)研究資料収集:ロンドンに所在するRIBA図書館、大英図書館、V&Aプリント・ルーム、コートールド・インステイテュートを訪れ、関連資料の収集とオリジナルの図面を閲覧した。出版物では読みとることの難しかった鉛筆によるメモや微細な図面への書き込み等を確認することができ研究に役立つ貴重な示唆を得ることができた。4)以上の調査、予備的研究に基づきヴァンブラによるヴィラ建築の発展と城郭風意匠の展開に関する小論を現在まとめつつある。
履歴減衰機構を有する建築物の耐震・耐風設計の最適化

大震災後、建築物の耐震設計に関して、新しい方向が生まれてきており、たとえば異なる材料特性を有する鋼材を組み合わせ、そのうち低いレベルで降伏する鋼材の履歴によってエネルギーを吸収するという、履歴減衰機構を有する建築物が度々登場することとなり、その耐震性能に関する研究は今後大いに発展するものと思われる。しかしながら、超々高層建物などの大規模構造物の場合、耐風設計上の要求が最重要となることも考えられ、材料特性ならびに変形性能が異なる鋼材を組み合わせて作った建築構造物の耐風安全性はどのように確保されるかという課題が生じる。本研究では、履歴減衰機構を有する建築物を対象に耐震および耐風設計の両面から最適に行うことが実現できるよう地震時ならびに強風時の建築構造物の応答性状を種々の角度から検討するものである。1.履歴減衰機構を有する建築物の地震時の応答性状の整理高層建築物を対象に地震時の応答解析を実施し、その結果を整理しながら、最適な耐震設計に関する知見をまとめた。特に、履歴減衰が振動特性にどのように関わるかなどを系統的に明らかにした。2.強風時における建築構造物の弾塑性挙動の数値解析と風洞実験による検証と把握強風時における建築構造物の弾塑性挙動に関して数値解析と風洞実験の両方を行い、両者の結果を比較して、空力減衰および履歴減衰の特性を検証した。空力問題と弾塑性問題を総合的に捉え、強風時における建築構造物の弾塑性挙動を系統的に把握した。3.種々の履歴減衰機構の性能評価地震および強風時における履歴減衰機構の性能に関する検討を行った。動的な荷重とそれによる応答のレベルを設計的な観点から整理し、様々な設計荷重に対する種々のタイプの減衰システムの総合的な性能評価を行った。4.履歴減衰機構を有する建築物の耐震・耐風設計資料作成塑性化に伴う固有周期の変化の様子、あるいは減衰機構における粘性減衰、履歴減衰、空力減衰の分担の程度など、履歴減衰機構によって建築物の振動特性が受ける影響を詳細に明らかにし、設計最適化のための資料を作成した。しかしながら、耐震性能を優先させて設計された建築物が耐風性能上も優れているとは必ずしも言えない。特に、超々高層建物などの大規模構造物の場合、耐風設計上の要求が最重要となることも考えられ、材料特性ならびの変形性能が異なる鋼材を組み合わせて作った建築構造物の耐風安全性はどのように確保されるかという課題が生じることになろう。本年度の成果は以下の通りである。2.地震時および強風時の構造設計上の必要条件の提示とその指標の提案高層建築物の地震時、強風時の構造設計上の必要条件を割り出し、設計の最適化を行う上での検討事項を明らかにした。

特に、各種入力エネルギーの特性を検討し、耐震・耐風性能確保のための指標を提示した。3.強風時における建築構造物の弾塑性挙動の把握空力問題と弾塑性問題を総合的に捉え、強風時における建築構造物の弾塑性挙動の把握した。大震災後、建築物の耐震設計に関して、新しい方向が生まれてきており、たとえば異なる材料特性を有する鋼材を組み合わせ、そのうち低いレベルで降状する鋼材の履歴によってエネルギーを吸収するという、履歴減衰機構を有する建築物が度々登場することとなり、その耐震性能に関する研究は今後大いに発展するものと思われる。しかしながら、耐震性能を優先させて設計された建築物が耐風性能上の優れているとは必ずしも言えない。特に、超々高層建物などの大規模構造物の場合、耐風設計上の要求が最重要となることも考えられ、材料特性ならびに変形性能が異なる鋼材を組み合わせて作った建築構造物の耐風安全性はどのように確保されるかという課題が生じることになろう。本研究では、履歴減衰機構を有する建築物を対象に耐震および耐風設計の両面から最適に行うことが実現できるよう地震時ならびに強風時の建築構造物の応答性状を種々の角度から検討するものである。得られた成果は、以下の通りである。1.強風時における建築構造物の弾塑性挙動の数値解析と風洞実験による検証強風時における建築構造物の弾塑性挙動に関して数値解析と風洞実験の両方を行い、両者の結果を比較して、初年度に把握された空力減衰および履歴減衰の特性を検証した。2.種々の履歴減衰機構の性能評価地震および強風時における履歴減衰機構の性能に関する検討を行った。動的な荷重とそれによる応答のレベルを設計的な観点から整理し、様々な設計荷重に対する種々のタイプの減衰システムの総合的な性能評価を行った。3.履歴減衰機構を有する建築物の耐震・耐風設計資料作成およびその考察それぞれの構造設計の必要事項に基づき、設計例の設計諸量に関する評価を行った。特に塑性化に伴う固有周期の変化の様子、あるいは減衰機構における粘性減衰、履歴減衰、空力減衰の分担の程度など、履歴減衰機構によって建築物の振動特性が受ける影響を詳細に明らかにし、設計最適化のための資料を作成した。
文科系大学の理科教育改革の試み-「理科ミニマム」の策定と講義内容の実践的研究

平成5年度は理科ミニマムの内容を本研究に参加した研究者の討論および学生の高校での理科の履修状況の調査によって理科ミニマムの素案を策定した。平成6年度は内容を更に細かく検討し、一橋大学の「特殊講義」として半年間12回の講義予定で開講した。受講生数は19名と比較的少数であったが、半数以上の学生が80%以上の出席率で履修状況は良好であった。講義の内容は受講生の高校での理科科目の履修状況と一橋大学での開講科目を考慮に入れて、物理・化学に重点をおいた次のような構成となった。(1)数学の基礎知識・自然界のスケール・自然のなかの数学(2)力と運動(3)電気と磁気(4)物質の階層構造と構成要素(5)科学結合(6)光の科学(7)エネルギーとエントロピー(8)生物の共通性(9)生物の多様性(10)地球科学講義に際しては自作のCAIプログラムやビデオなどを積極的に取り入れたり、講義中に小テストを実施するなど、従来の教師からの知識の一方的な伝達になりがちな講義とは異なる方法を取り入れた。その結果学生の反応はたいへん良く、来年度も同様な講義の開設を希望する者が多かった。講義終了後のアンケート調査によれば、高校での知識偏重型の講義と比べると自然科学的な物の見方や自然の法則性などに重点をおいた講義は大変興味深いが文科系の大学であることを考慮して、身の回りのことに関連のあること、、例えば「情報」や「環境」などについての基礎知識に相当する内容もミニマムに加えることを希望する者が多かった。今後はその様な領域も視野に入れた理科ミニマムの改訂を試みる。「理科ミニマム」は大学入学までの理科教育のエッセンスを整理し、また文系大学における理科教育につなぐための科目として提案された。平成5年度はその内容について一橋大学において一般教育を担当する物理、化学、地学、環境科学、生物の5分野、及び文系専門教育を担当する教官、また文科系私立大学において理科教育を担当する教官により検討された。それに基づき以下のような試案が策定され、平成6年度冬学期に一橋大学小平分校において、特殊講義「理科ミニマム」(2単位)として1、2年生を対象に開講されることとなった。「理科ミニマム(試案)」:1.単位系、スケールと数学(対数・指数)。2.力学:質量、力、速度、加速度の概念とスカラー、ベクトル量、微積分。3.電磁気学の単位系、振動・波動現象と三角関数。4.物質の構成要素。5.化学結合。6.多体系の法則。7.熱力学。8.光と物質の相互作用。9.生物の共通性。10.生物の多様性。11.地球と宇宙。12.生態学。13,14.予備・調整日。15.テスト。1項目につき1回(95分)が割り当てられる予定である。アンケート、レポート、テストにより学生の理解度、講義内容の適不適を知り、「理科ミニマム」の改善をはかる。昨年度の調査結果をふまえて,理科ミニマムの内容を更に細かく検討し,「特殊講義」として半年間12回の講義予定で開講した.受講生数は19名と比較的少数であったが,これは本講義が本来は講義のない水曜3限実施されたことおよび必修科目ではなかったことが理由であると考えられる.しかし半数以上の学生が80%以上の出席率で履修状況は良好であった.講義の内容は受講生の高校での理科科目の履修状況と一橋大学での開講科目を考慮に入れて,物理・科学に重点をおいた次のような構成となった.(1)数学の基礎知識・自然界のスケール・自然のなかの数学(2)力と運動(3)電気と磁気(4)物質の階層構造と構成要素

(5)化学結合(6)光の科学(7)エネルギーとエントロピー(8)生物の共通性(9)生物の多様性(10)地球科学講義に際しては自作のCAIプログラムやビデオなどを積極的に取り入れたり,講義中に小テストを実施するなど,従来の教師からの知識の一方的な伝達になりがちな講義とは異なる方法を取り入れた.その結果学生の反応はたいへん良く,来年度も同様な講義の開設を希望する者が多かった.講義終了のアンケート調査によれば,高校での知識偏重型の講義と比べると自然科学的な物の見方や自然の法則性などに重点をおいた講義は大変興味深いが,文科系の大学であることを考慮して,身の回りのことに関連のあること,例えば「情報」や「環境」などについての基礎知識に相当する内容もミニマムに加えることを希望する者が多かった.今後はその様な領域も視野に入れた理科ミニマムの改訂を試みる.
東大寺文書燈油田大湯屋田関連史料をケースとした巨大中世史料群の構造解析方法の探究

巨大中世史料群の構造を、適確に理解するための方法論の探求を課題とした。東大寺文書の中の燈油田・大湯屋田関連史料をモデルケースとした。『大日本古文書東大寺文書之21』の編纂を通して、史料の構造を考察した。複数の伝来文書によって構成されることが明らかになった。東大寺図書館以外に存在する東大寺文書について調査した。その成果は、東京大学史料編纂所のDBなどを通して公開した。東大寺図書館所蔵の燈油田関連史料について、同図書館の協力を得て、カラーマイクロからデジタルイメージ化した。同イメージは、史料の翻刻に活用するのみならず、分離文書復元のための不可欠の情報を提供するものである。燈油田関係史料の原本調査のために連携研究者久留島典子教授・高橋敏子准教授(いずれも東京大学・史料編纂所)と東大寺図書館に赴き、文書の精査を行うと共に、現在分離している文書の復元確認を行った。東大寺図書館以外に所蔵される燈油田関係史料の蒐集のために、京都市歴史資料館所蔵燈心文庫および国立歴史民俗博物館所蔵水木家史料の調査・撮影を行った。両者ともに学界未紹介の東大寺関係史料の存在を確認した。上記の調査対象以外についても、東京大学史料編纂所所蔵の影写本などからデータ抽出作業を行った。平成21年度以降の研究の基礎となる基本データのかなりの部分を押さえることができた。なお代表者遠藤は、「大部荘関連文書のアーカイブ論」(2008.8、於米国南カリフォルニア大学漢文ワークショップ)の講演を行った。これは、燈油田関連史料と密接に関わる油倉の文書管理を論じたものである。また連携研究者である西尾知己助手(早稲田大学)は、「中世後期の東大寺大仏殿と興福寺・奈良民衆-永正五年東大寺火災を防災面から読む-」(海老澤衷先生の還暦を祝う会編『懸樋抄』2008)を発表。これは本研究課題のひとつである中世後期東大寺史を扱ったものである。中世東大寺の燈油田関連史料の全貌を解明する上で、中核となる東大寺図書館所蔵未成巻文書第1部第17(燈油田及大湯屋田)について、翻刻作業を進めた。その過程で、差出、宛所、無年号文書の年号などを比定し、あわせて約15点の前欠・後欠文書について、接続文書を発見することができた。その結果、第1部第17では、油倉関係者である燈油聖作成の下書きが多く、油倉伝来文書として把握すべきとの見通しが再確認された。第1部第17以外の部分でも、第1部第24(雑荘)を中心に関連文書の翻刻を行った。中世東大寺の中核となる文書目録についてリストアップを行ない、燈油田関連史料との関係を追求し、多様な保管場所があることが明確となった。そこで得られた見通しをもとに、現状の東大寺図書館所蔵文書の中に、どのように油倉関係文書が含まれているかなどの点について代表者遠藤は講演を行った〔学会発表〕。さらに、油倉文書のみならず、他の院家文書との関係についても問題を発展させ、尊勝院伝来文書の事例研究を発表した(『東京大学史料編纂所影印叢書5平安鎌倉古文書集』〔八木書店、2009〕の「東大寺造営領周防国文書」解説〔41p〕)。東大寺図書館以外に所蔵される燈油田関係史料の蒐集のために、昨年度に引き続き京都市歴史資料館所蔵燈心文庫の調査・撮影を行った。また奈良市立史料保存館では、参考となる近世の燈油納所関係史料の調査・撮影を、また東大寺と密接な関わりをもつ興福寺関係の調査・撮影を行った。連携研究者である西尾知己助手(早稲田大学)は、本研究課題のひとつである中世後期東大寺史の解明をさらに進め2本の学会報告をした〔学会発表〕。中世東大寺の燈油田関連史料の全貌を解明する上で、中核となる東大寺図書館所蔵未成巻文書第1部第17(燈油田及大湯屋田)について、『大日本古文書家わけ第18東大寺文書之21』を刊行した。現状の第1部第17は、東大寺惣寺管理の印蔵にあった売券類、鎌倉から南北朝期の油倉燈油聖作成・受給のもの、南北朝期末期・室町前期の楞伽院受給のもの他が大きな固まりとしてあることが明瞭となった。また同一時期のものでも油倉燈油聖系と惣寺年預五師系と異なる伝来関係のものが混在している。東大寺文書の利用に際しては、このような混在に留意する必要があることが改めて明確となった。この間の成果についてWEBを利用して発信した。東京大学史料編纂所データベースのうちユニオンカタログデータベースに、新たに東大寺文書関連のインデックスデータを登録した。東大寺図書館所蔵東大寺文書(宝庫文書)、東京大学文学部所蔵、同法学部所蔵、筒井寛秀所蔵、水木家資料所蔵、根津美術館所蔵などである。また科研代表者のHP(備考URL)からは、東大寺年預五師文書勘渡帳、東大寺

関連文献リスト、そして燈油田を含む、東大寺文書中の土地権利委譲に関わる文書を集成したリストなどを公開した。調査としては、上記『大日本古文書』のための東大寺図書館での原本調査を行った。また新たに大和文華館所蔵の双柏文庫所蔵文書(中村直勝氏蒐集文書)の調査・撮影を行った。同文書には、東大寺文書が多数含まれている。連携研究者である西尾知己(学術振興会特別研究員)は、中世後期東大寺史の解明をさらに進め、学位請求論文「中世後期顕密寺院の研究」によって、早稲田大学より博士(文学)を授与された。
生体情報による橋梁環境振動評価システムの開発

橋梁の各種振動によって人体が受ける影響度の定量化手法を提案するため,本研究では歩道橋の振動問題に着目し,歩道橋横断時に利用者が感じる不快な揺れを生体脈波で評価するための実験的検討を行った.実験では,歩道橋の振動を実測するとともに,歩道橋利用者の歩行時の振動を同時計測し,両者の振動特性と人間の生体脈波の関係を把握した.その結果,歩道橋の振動変位が大きくなればなるほど不快感も大きくなるとともに,利用者の歩調が歩道橋の固有振動数と一致する場合に利用者の生体脈波が大きく変化することを確認した.橋梁の各種振動によって人体が受ける影響度の定量化手法を提案するため,本研究では歩道橋の振動問題に着目し,歩道橋横断時に利用者が感じる不快な揺れを生体脈波で評価するための実験的検討を行った.実験では,歩道橋の振動を実測するとともに,歩道橋利用者の歩行時の振動を同時計測し,両者の振動特性と人間の生体脈波の関係を把握した.その結果,歩道橋の振動変位が大きくなればなるほど不快感も大きくなるとともに,利用者の歩調が歩道橋の固有振動数と一致する場合に利用者の生体脈波が大きく変化することを確認した.歩道橋横断時の不快な揺れや橋梁振動を原因とする低周波音などによる様々な苦情や被害が利用者および周辺住民から寄せられている。しかしながら、これらの橋梁振動問題に対して人体が直接受ける影響度の定量化手法は確立していない。そこで本研究では、橋梁振動によって生じる人体への様々な影響を定量評価するために、人間の生体情報(脈波と心電図波形)をセンシングし、橋梁振動による人体への影響度を評価するシステムを開発する。本年度はまず、歩道橋の振動特性を把握するために加速度計測を行うとともに、この時の生体情報による人体への影響度の定量化を行うために被験者の脈波と心電図波形を計測した。収集した脈波および心電図波形から特徴量としてリアプノブ指数とR-R間隔を算出し、橋梁振動と被験者の不快感やストレスとの相関を分析した。その結果、生体情報には個人差があるものの、各被験者の日内特性としては14時前後のリアプノフ指数とR-R間隔の各値が最も安定する傾向にあることを把握できた。また、振動変位と生体情報の関係では、振動変位が大きくなるとリアプノブ指数やR-R間隔が大きくなる傾向があり、各被験者の不快感やストレスは振動変位の大きさによることを確認した。一方、各種生体情報のワイヤレスセンシング手法についても実験的に検討した。本年度は、心電図波形のワイヤレス計測におけるデータ収集精度や転送量、転送速度について確認した。その結果、ワイヤレス通信可能距離は約15mであること、さらに被験者が通常歩行状態の場合ではデータがワイヤレス計測可能であることを確認できた。ただし、計測環境の影響によるデータ収集の際の計測不安定性に課題が残った。歩道橋横断時の不快な揺れや橋梁振動を原因とする低周波音などによる様々な苦情や被害が利用者および周辺住民から寄せられている。本研究は、橋梁振動によって生じる人体への様々な影響を定量評価するために、人間の生体情報(脈波と心電図波形)をセンシングし、橋梁振動による人体への影響度の評価方法を提案するものである。本年度は、前年度の研究結果を受けて、歩道橋の振動による揺れを実測するとともに、歩道橋利用者の歩行時の振動(歩調)を同時計測することで、両者の振動特性の相違と人間の生体情報(脈波)の関係性を実験的に把握した。そして、歩道橋利用者の歩調と生体情報から求められたリアプノフ指数の変化率を比較した結果、歩道橋利用者が歩道橋の固有振動数から外れる歩調で歩行した場合、歩行前と歩行後でリアプノフ指数の変化は見られないが、歩道橋の固有振動数と同じ歩調で歩行した場合、つまり歩道橋利用者の歩調と歩道橋の固有振動数とが一致するケースでは、歩行前と歩行後でリアプノフ指数の変化率は増加することを把握した。つまり、歩道橋利用者の歩調が歩道橋の固有振動数と合致する場合、歩道橋利用者の生体情報は大きく変化することが確認できた。以上の実験結果を踏まえ、本年度の研究では、歩道橋利用者の歩調と歩道橋の固有振動数が近い場合は、歩行時に人体が受ける影響を生体脈波によって把握することが可能であることを把握した。近年、歩道橋横断時の揺れや橋梁振動を原因とする低周波音などによる様々な苦情や被害が利用者および周辺住民から寄せられている。そこで本研究では、橋梁振動によって生じる人体への様々な影響を定量評価するために、人間の生体情報を計測し、橋梁振動による人体への影響度の評価方法を提案するものである。本年度は、過去2年度分の研究成果を踏まえ、歩道橋の振動による揺れの特徴、歩道橋利用者の歩行に伴う振動特性、そして歩道橋利用者の生体情報(脈波)による不快感を把握するためのフィールド実験を継続実施した。そして、フィールド実験から得られた3つのデータの相関関係を分析し、人体へ影響を及ぼす生体情報の特徴量としてリアプノフ指数と、歩道橋および歩道橋利用者の振動レベルとの関係性を分析した結果、以下の結論が得られた。

1)歩道橋と歩道橋利用者の振動加速度を、鉛直方向と水平方向の2次元で分析した結果、歩道橋利用者の共振歩行によって、歩道橋の桁が大きくかつ回転するように振動していることがわかった。2)鉛直方向と水平方向の2次元で捉えた桁の振動加速度が歩行者の重心の加速度に影響を与えていることがわかったことで、歩道橋利用者はこの関係を不快感として捉えていると考えられる。3)歩道橋利用者の2次元平均加速度によって正規化された歩道橋の2次元平均加速度と、歩道橋利用者の生体脈波の変化に相関があることがわかった。以上より、歩道橋の振動、歩道橋利用者の歩行に伴う振動、そして歩道橋利用者の生体情報(脈波)による不快感の相関関係が把握できたことから、生体情報を橋梁振動によって生じる人体への様々な影響の評価指標として利用できる可能性があることを確認できた。研究計画の主たる部分である歩道橋の振動計測、歩道橋利用者の歩行時の振動(歩調)計測、歩道橋利用者の生体情報計測のフィールド実験が順調に実施できており、解析による相関関係の分析もほぼ予定どおり実施されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、本研究の最終年度となるため、これまでの研究結果を踏まえて研究の取り纏めを行う。研究計画の変更や研究を遂行する上での問題点は特になく、これまでの実験データ等を再整理し、不足がある場合は追加のフィールド実験を行い、全体を取り纏めることとする。
二次元ホウ素-炭素ネットワークを有する金属ボロカーバイドの電子状態と物性

グラファイト及びその層間化合物は様々な機能性材料として有用であり、グラファイトにかわる新しいπ電子系を創出することは新機能性材料開発において極めて重要である。本研究は、ホウ素と炭素からなるグラファイト類似二次元ネットワーク有する金属ボロカーバイドRB_2C_2、RB_2C(R:アルカリ土類、希土類)を合成し、その電子状態を明らかにすることを目的とした。本年度はまず、2次元ネットワークの結晶構造を明らかにするために、Cambridge大学と共同して粉末中性子回折の実験を行った。この結果、ホウ素一炭素ネットワークの2次元構造はB、Cが交互に結合した4員環と8員環からなることが明らかになった。また、TbB_2C_2,DyB_2C_2,HoB_2C_2,BrB_2C_2の4種の物質の中性子回折を行い、昨年度明らかにした磁気相転移温度以下で磁気散乱を観測した。なおこれらの化合物の磁気構造は現在解析中である。一方、単結晶育成用アーク溶解炉を用いて単結晶育成を試み、LaB_2C_2およびCeB_2C_2の純良単結晶を得た。電気抵抗測定からこれらの単結晶体の電気抵抗率は極めて小さいことが明らかになった。LaB_2C_2の単結晶体について、50mK、18Tの極低温、高磁場下での磁化の測定を、科学技術庁金属材料研究所と共同で行い、ドハース・ファン・アルフェン振動を観測した。この磁化の量子振動から、この物質は大きな3次元的なホールフェルミ面とポケット状電子フェルミ面を有することが明らかになった。中性子回折により明らかにした結晶構造をもとにして現在バンド計算をしており、フェルミ面形状を理論的に解析中である。この物質群については理論計算、構造解析、物性測定の全て研究を通して全容が明らかになりつつある。
コントローラの分散によるＳＤＮの高信頼化に関する研究

本年度は、制御プログラム間の通信の障害を迅速に検出する手法を開発し、制御プログラムの間に設置することで開発した手法を既存のプログラムの変更なく利用できるプロキシを実装した。現在SDNで一般的に用いられているOpenFlowにおいては、少数のOpenFlowコントローラが多数のOpenFlowスイッチと通信してネットワークの制御を行う。そのため、全てのスイッチがコントローラと頻繁に通信することで死活監視を行うことはコントローラの負荷の観点から適切ではない。一方、コントローラとスイッチの間の通信ができない状態が長時間続くことはコントローラが実際のネットワークの状態を長時間把握できない可能性があり、適切ではない。そのため、少数のメッセージで迅速に通信の障害を検出することが望ましい。そこで、複数のコントローラ間でスイッチから届いたメッセージを共有し、メッセージの到達状況の差異を利用することでコントローラ側で通信障害を検出すること、重要なメッセージの送信直後に死活監視の処理を行うことでスイッチ側で障害を検出することを提案した。この方法は、OpenFlow以外においても、ある制御プログラムが複数の制御プログラムと低頻度で通信する場合に適用することができる。提案した手法をOpenFlowチャンネルのProxyとして動作するソフトウェアに実装し評価することで、従来一般的に用いられている手法と比べて障害の検出遅延が短縮されていることを確認した。また、メッセージ処理性能の点で若干の低下は見られたがメッセージが低頻度で送信される環境においてはほぼ問題ないことを確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度はネットワーク機器が過負荷に陥る問題を緩和する機構を提案した。OpenFlowコントローラの高信頼化を実現する上では、ネットワーク機器上のコントローラと通信するソフトウェアが安定して動作し、コントローラとの通信を維持し続けることが重要である。ネットワーク機器のソフトウェアの処理性能は非常に低いため、コントローラがネットワークに流れるパケットの一部を必要としているときにネットワーク機器がそれらのパケットを全てコントローラに転送しようとすると、ネットワーク機器が過負荷に陥り、結果としてネットワークの制御が困難になるという課題があった。この課題に対して、パケット全体に対する帯域制限では制御に重要なパケットが多く欠落してしまう、それぞれのフローを記録して制限する手法には大量のフローによる記録の爆発的な増加の問題があった。そこで、コントローラはほとんどの場合一部のヘッダの値しか見ていないことに着目し、コントローラはネットワーク機器でどのヘッダの値を記録するかを指定し、ネットワーク機器は指定されたヘッダの値のみを記録する、指定されたヘッダの値が一致したパケットに対して制限を適用する、という手法を提案した。これにより、コントローラで必要としないヘッダは無視することができ、大量のフローが流れる場合でもネットワーク機器の負荷は軽減できる。また、提案手法をOpen vSwitchに実装して評価を行い、提案手法を用いない場合と比べて大きく負荷が削減できていることを確認した。平成26年度は、2点について研究を行った。一点は、ネットワーク機器が過負荷に陥る問題を緩和する機構である。昨年度は基礎的な評価を行ったが、プロトタイプソフトウェアの内部の処理時間の変化と問題の緩和との関係について評価ができていなかった。そこで、平成26年度はソフトウェアの各コンポーネントにおける処理時間を評価し、スイッチにおいては、パケットをコントローラに送るための処理に関わる時間が非常に大きいこと、提案手法と一緒に用いることを想定しているパケットのレートを制限する機構や破棄する機構はそれより非常に短い処理時間で処理できること、新たなフィルタのルールを追加する際は、パケットをコントローラに送るための処理に関わる時間と同程度の処理時間であることを明らかにした。提案手法では時間のかかる処理の実行頻度を低くできており、その結果、負荷の緩和ができていることが分かった。二点目は、ネットワークの転送制御を行うある程度分散して配置されているコントローラと、ネットワーク全体を制御するコントローラとの間の接続方法である。ネットワーク全体を制御するコントローラは、ネットワーク全体の制御ポリシーを決定するために常に最新のネットワークの状態を把握しておく必要があり、ネットワークの転送制御を行うコントローラはネットワーク全体に波及するイベントを速やかにネットワーク全体を制御するコントローラに通知する必要がある。そこで、様々な障害を想定し、非常に類似したアーキテクチャをとっているOpenFlowを例に、コントローラとがネットワークの障害の検知やルールの設定に時間がかかるケースについて検討と調査を行った。その結果、コントローラとスイッチの接続部で障害が起こった際に検知に時間がかかるケースがあることを明らかにした。これに対する対応策を検討し、実装を進めている。

提案した手法をOpenFlowチャンネルのProxyとして動作するソフトウェアに実装し評価することで、従来一般的に用いられている手法と比べて障害の検出遅延が短縮されていることを確認した。また、メッセージ処理性能の点で若干の低下は見られたがメッセージが低頻度で送信される環境においてはほぼ問題ないことを確認した。ネットワークを安定して制御する上でのスイッチのソフトウェア実装について処理時間の観点からボトルネック部分を明らかにできた。また、上位のコントローラと下位のコントローラ(またはスイッチ)を制御する上での課題が発見されたが、それについても解決する目処が立っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度に検討した「上位のコントローラと下位のコントローラ(またはスイッチ)を制御する上での接続部分の障害の検知」について、引き続きOpenFlowを対象にどのように検知したり、回避したりするかを検討・実装し、評価を行う。また、それをOpenFlow以外でも適用できるように一般化し、コントローラとネットワークの制御を行う機器との間で用いるプロトコルについて研究を進める予定である。OpenFlowネットワークを安定して制御する上での大きな課題の一つを解決する手法を提案し、これをべースにより柔軟な制御を行う環境を構築する準備ができた。今後はコントローラとネットワーク機器にネットワーク制御の処理を適切に分散し、計算資源を全体として有効に使って制御できるシステムを目指し、特にネットワーク機器で処理を行えるフレームワークについて研究を進める予定である。
脊椎動物における脳深部光受容体の局在と概日時計機構との関係

平成10年度に得られた知見としては、(1)ウズラの視床下部をセロトニン抗体により、染色した結果、Paraventricular Nucleus周辺において強い免疫陽性を示す細胞集団が存在することが明らかとなった。また、これらの免疫陽性細胞の数が明暗周期の暗期より明期において多いことが明らかとなった。共焦点レーザー顕微鏡により、これらの細胞が神経突起を脳室に対して直角に伸ばしていること、また相互に連絡しあっていることがわかった。(2)VIP免疫陽性細胞がPraventricular Nucleusの下方に存在していて、その繊維を脳室に対して平行に伸ばしており、セロトニン陽性細胞と連絡している可能性が示唆された。Paraventricular Nucleusでは、ロドプシンに対する陽性反応を示す細胞が存在することから、これらの細胞が密接に関係している可能性が明らかとなった。平成11年度に得られた知見としては、(1)カエルのロドプシンに対する抗体を作成し、これによりカエル脳の免疫染色を行ったところ、視床下部の視交差上核および視索前核が染色された。(2)また、ヒキガエル頭部の分泌腺が免疫陽性を示した。(3)これらの場所で蛍光法により調べたところレチナールの存在が存在が示唆された。(4)ウズラの松果体のメラトニンリズムの光抑制に関与する視物質がピノプシンであることがアクションスペクトラム実験により明らかにされた。今までに、私達は、(1)鳥類の生殖腺の光周期反応において、間脳視床下部が重要であり、約500nmの光を吸収する視物質が関与していることを明らかにした。(2)哺乳類以外の脊椎動物において、ロドプシンなどの視物質あるいはトランスデューシンに対する抗体を用いた免疫組織化学により、これらの物質の局在を明らかにしている。(3)発色団であるレチナールをHPLCにより検出している。(4)カエルにおいて、脳深部光受容体をクローンニングし、ピノプシンに相同性の高い物質であることを明らかにしている。新たに得られた知見としては、(1)ウズラの視床下部をセロトニン抗体により、染色した結果、Paraventricular Nucleus周辺において強い免疫陽性を示す細胞集団が存在することが明らかとなった。Paraventricular Nuclcusでは、ロドプシンに対する陽性反応を示す細胞が存在することから、これらの細胞が密接に関係している可能性が明らかとなった。(3)これらの場所で蛍光法により調べたところレチナールの存在が示唆された。(4)ウズラの松果体のメラトニン
氷星間塵の原始太陽系星雲における変成作用

暗黒星雲中には鉱物・有機物・アモルファス氷からなる氷星間塵が存在する。氷星間塵は太陽系のもとになった物質であり、原始太陽系星雲が形成される時に、加熱・紫外線・宇宙線による変成作用を受ける。これらの変成作用によって氷星間塵の構造・組成がどのように変化するかを明らかにすることは、惑星・彗星・隕石母天体などの出発物質の太陽からの距離依存性を決定するという点から重要である。本研究ではアモルファス氷、有機物からなる薄膜を暗黒星雲と同じ条件で作り、それを原始太陽系星雲における種々の条件(温度、紫外線強度、イオン強度)下におく。その時の、アモルファス氷および、有機物の構造・組成などの変化を、電子回折法・赤外分光法・質量分析法でその場分析を行う。本研究で得られた成果を要約すると以下の通りである。1.氷に紫外線を照射し有機物の生成を調べる実験を行った。その結果、有機物の生成量は氷の組成に依存せず、紫外線照射量に比例する事が明らかになった。2.生成した有機物にさらに紫外線・イオンを照射する実験を行い、有機物からO、N、Hが失われ炭素質に変化すること、また、炭素のPolimerizationによりPolyaromaticなクラスターが形成される事を見いだした。この実験により炭素質量星間塵の起源として、従来考えられていた炭素星起源ではなく、低密度星間雲での紫外線照射による有機質星間塵の変成による事が明らかになった。
アジア・欧米の金融M&Aに対する経営戦略，規制及びガバナンス等による評価

アジアの銀行M&Aの長期パフォーマンスと銀行規制や株主(海外機関投資家)との関係について分析した。銀行規制については、強い金融規制はM&A後の長期パフォーマンス改寄与しているとの結論を既に得ている。このため、最終年度は、買収銀行の株式所有構造に焦点を当てて実証分析を行った。概ね論文は年度当初には出来ていた。そのため、いくつかの研究会(金融庁、青山学院大学、及びバーミンガム大学)や学会で発表し、コメントをもらいながらJournal論文に仕上げ投稿する作業を行った。その過程で、国内の別の研究者が新たに共同研究者に加わることとなり、具体的な投稿論文を決め、投稿準備のための修正作業を行った。論文の具体的な結論としては、1海外機関投資家比率が高いと、欧州では銀行M&Aの成功確率が高く、アジアは逆の結果である。2アジアの伝統的な海外機関投資家(海外の銀行投資家)を除く、すべての海外機関投資家の比率が高いと、買収銀行は不良債権を削減できる。3アジアでは、投資ファンドの投資家比率が高いと短期的に買収銀行のROAを引き上げるが、しかし、長期的には引き上げ続けることは出来ずROAを引き下げてしまう。ファンド投資家が多いと買収銀行はコストを引き下げに成功する。4欧州では、ファンド投資家が多いと買収銀行はROAが引き上げられる。銀行等の伝統的な投資家が多いとコストが引き上げられてしまう。5つまり、長期的には、銀行等の伝統的な機関投資家が多いと、アジアではROAが下がってしまい、欧州ではコスト高になってしまう。海外の投資ファンド投資家やファンド投資家は、買収銀行のM&Aに対してプラスのパフォーマンスに寄与するのに対して、銀行投資家等の伝統的機関投資家は、マイナスの影響を与えてしまう、ということが、実証的に分かった。平成27年度は、既存研究を批判的に再検討することから始め、アジアの銀行のガバナンス等のデータの収集、短期・長期分析の充実が主な目的であった。銀行のガバナンスデータについては、具体的には株主構造の国別・銀行別・年度別のオリジナルデータを収集した。しかし、当初予定していたそれらのデータのみではなく、更に付加価値を付けるべく、家族経営や機関投資家の情報を手作業で入力している。共同で研究者とデータに付加価値を付ける方法や分析視点などについて、数回、打ち合わせを行った。ガバナンス以外の短期分析では、投稿のコメントが戻ってきたため修正の方向が明確になった。長期的な分析については、BHAR,CTPR,DIDの手法を用いた一次分析は完了し、この初期的な分析結果を元に海外学会で発表し、コメントをもらったところである。一次的分析では、長期的にもクロスボーダーよりもアライアンスが評価されていること、流動資産の高い銀行がローンを求めてM&Aを行っているため、結果として不良債権が増え、コスト高となり、銀行の不健全性に影響を与えたこと、投資家は悪い銀行がM&Aにより良くなることを期待していたこと、逆に、ディスクロージャー規制が厳しい国の銀行を買収した場合は、買収銀行は国際的な質の高い資本基準であるTier1を高める傾向にあり、健全経営でよい評判を作る努力をしていることがわかった。ガバナンス(株主保有構造)のデータベース構築に予想以上の時間と手間がかかった。これは、まず最初に、どの会社のDBが最もカバー率が高く、利用可能性が高いか検証するため、複数のDBをトライアル使用したためである。また、Thomson社のDBに決まった後も、利用可能なデータの引き出し方法やフォーマッティング方法を米国本社に何度も照会してもらったため、さらに、フォーマットが決まった後も、異常値データなどがあり、それらの処理に予想以上の時間がかかったためである。まず、第一段目の論文として、"Long-Term M&A Strategic effects of Asia-Pacific Banks"という論文を執筆し、国内外の学会(国内3つ、海外2つ)で発表し、討論をした。年度当初の春の学会で発表した際、根本的に修正が必要なコメントをもらい、秋にかけて大幅に修正した。特に、冬の海外学会で発表後、当該学会には関連journalがあったため、それらの事前審査に申し込んだところ、担当編集長から、おもしろい論文であるため編集長のreviewが済んでいる旨を書き添えて、正式に投稿するよう返答があった。早速、対応しているところである。第2段目の論文については、データを途中までまずは収集し、一次版として海外の学会にアプライしたところである。もちろん、今後すべてのデータを収集し、改めてきちんとした分析を行う必要がある。翌年夏には海外の学会で発表予定である。論文の内容としては、アジア銀行のM&Aについて、戦略をもって行動しているであろう買収銀行のパフォーマンスに焦点をあてた分析である。アジア域内の国内M&Aは長期的なパフォーマンスを下げていること、クロスボーダーM&Aの場合、特に、買収銀行と被買収銀行の国に制度が大きく異なる場合、具体的には被買収銀行の国が強い投資家保護法制度や厳しい金融規制にある場合、買収銀行の長期的パフォーマンスは、M&A前後では大きく改良されることが分かった。投資家保護や厳しい金融規制は、銀行M&Aにおいて重要な役割を果たしているようだ。第一段目の論文は年度当初の学会で、大きな修正作業が必要なコメントをいただいたため、その修正に時間がかかった。しかし、内容的には良い方向へいっているので、多少の進度のおくれについて、個人的には大きな問題とはとらえていない。また、第一段目の論文の大幅修正により、第二段目の論文のデータ収集が遅れている。第2段目の論文は、とりあえず、半分程度データを集め、次年度の海外学会発表にアプライし、受諾されたところである。なるべく、効率的にデータを集めていきたいと思っている。

次に、買収銀行の株式所有構造に焦点を当てて実証分析を行った。2000年2014年のアジアおよびEU諸国の銀行M&Aを対象とした。まず、M&Aの完成確率については、EUでは買収銀行の外国人機関投資家比率が高いと確率が高くなるが、アジアでは逆の結果となる。次に、M&A後の長期パフォーマンスの違いをM&A戦略の観点から、買収銀行の外国人機関投資家のタイプ別(トラディショナル外国人機関投資家・インベストメント外国人機関投資家・ファンド外国人機関投資家)に分析した。結論としては、アジアやEUでは、インベストメント外国人機関投資家とファンド外国人機関投資家によって、M&A後の買収銀行の長期パフォーマンスは全体的に改善される。しかし、トラディショナル外国機関投資家は、NPL削減効果を除くと、ROAの悪化や費用の非効率化を招いてしまう。具体的には、アジアとEUの全タイプの外国機関投資家は不良債権(NPL)の削減に成功している。特にEUでは、TOP10に入るファンド外国人投資家と、買収者と被買収者が同一のファンド投資家の場合、NPLはより一層削減できている。ROAついて、アジアではインベストメント外国人機関投資家はROAを引き上げるが、トラディショナル外国人機関投資家はROAを引き下げてしまう。EUではファンド外国人機関投資家はROAを引き上げる。コスト削減効果について、アジアではファンド外国人機関投資家はコスト削減効果をもたらす。EUではトラディショナル外国人機関投資家はコスト非効率である。概ね論文は完成されている。しかし、多くの研究者の意見を参考・反映する必要があるので、学会等での発表が残されている。アジアの銀行M&Aの長期パフォーマンスと銀行規制や株主(海外機関投資家)との関係について分析した。銀行規制については、強い金融規制はM&A後の長期パフォーマンス改寄与しているとの結論を既に得ている。このため、最終年度は、買収銀行の株式所有構造に焦点を当てて実証分析を行った。概ね論文は年度当初には出来ていた。そのため、いくつかの研究会(金融庁、青山学院大学、及びバーミンガム大学)や学会で発表し、コメントをもらいながらJournal論文に仕上げ投稿する作業を行った。その過程で、国内の別の研究者が新たに共同研究者に加わることとなり、具体的な投稿論文を決め、投稿準備のための修正作業を行った。論文の具体的な結論としては、1海外機関投資家比率が高いと、欧州では銀行M&Aの成功確率が高く、アジアは逆の結果である。2アジアの伝統的な海外機関投資家(海外の銀行投資家)を除く、すべての海外機関投資家の比率が高いと、買収銀行は不良債権を削減できる。3アジアでは、投資ファンドの投資家比率が高いと短期的に買収銀行のROAを引き上げるが、しかし、長期的には引き上げ続けることは出来ずROAを引き下げてしまう。ファンド投資家が多いと買収銀行はコストを引き下げに成功する。