hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原爆被爆者コホートによるがん罹患者の脳血管疾患の低リスクに関する縦断的研究

本研究は、悪性新生物と脳血管疾患は不健康な食習慣、喫煙、過度のアルコール摂取などが両者のリスクファクターとして共通しており、胃がん、肺がんが先行する第一疾患の場合に、脳血管疾患が続発するリスクは有意に低く、脳血管疾患が先行する場合悪性新生物続発は有意に高いとする先行研究を背景に計画されたものである。Tuomilehtoら(1984)はFinlandにおいて胃がんと脳卒中のリスクがともに高くなると報告し、背景として食塩摂取が共通のリスクであるとする一方、Wheltonら(1982)は食塩のリスクに見解を否定している。近年に至るまで、胃がんと脳卒中についての重複リスクについていくつかの報告が散見されるが一致した報告には至っていない。放射線影響研究所のコホートは、死亡およびがん罹患が約50年近くも前向きに正確に追跡されており、死亡リスクを科学的に裏付けることが可能となっている。また、生活習慣要因が調査されており、本研究の資源に適切なものである。原爆被爆者における長期の死亡観察にもとづくがんリスクについては、最近の報告では寿命調査報告第13報において詳細に示している。これに対して、成人健康集団における非がん性疾患についての最近の報告は、特に循環器疾患に対する放射線影響リスクが認められることが示唆されている。本研究はこれらの成果にもとついて検討されたものである。本年においては以下のことを実施した。1)悪性新生物については近年ICDコード第10版を利用しはじめ、過去のICD第9版と第10版が同時に存在しているため、ICDコードの第10版への統合を行った。2)脳管疾患の病型診断に関する調査受診者の脳血管疾患の病型診断情報について診療情報をもとにして分類調査については、原爆被爆者コホートにおけるサブ標本集団である成人健康調査集団における病型診断ルールを確認し、ICDコード第10版との整合性をはかった。3)原爆被爆者コホート成人健康調査コホートについての過去に数回の郵便調査を実施しており、life Style Factorについて情報収集が可能であるが、各調査の質問項目に比較が可能になるための調整をはかった。今年度においては、主としてコホート集団において収集された項目の縦断的な比較可能性の検討を行った。本年においては昨年に引き続き実施点は以下のようである。1.ICDコードの第10版への統合を行った。2.脳血管疾患の病型診断についてICDコード第10版との整合性をはかった。3.原爆成人健康調査コホートの郵便調査各調査の質問項目に対して比較可能のため調整をはかった。本年においては、疫学研究の倫理指針の改定に伴い、放射線影響研究所における自治体が実施するがん登録事業で収集されたデータ利用について、研究所内外の倫理規定の整備とそれに準拠した個人情報保護とインフォームドコンセントの対応、またデータベース利用環境の再検討という新たな課題と、原爆放射線の新被爆線量体系DS02が2006年に正式に公表となったという点からデータ照合および解析の実施で進捗が遅れている。照合および解析にあたり、現在以下の点が実施中である。1.がん罹患者データにおける脳血管疾患患者の同定2.がん罹患者における脳血管疾患発症リスクの統計解析照合完了後、ただちに解析を実施し、来年度中に報告する予定である。
ヒト歯根膜由来・神経堤幹細胞によるセメント質/歯根膜複合体再生法の開発

本研究は歯の発生段階において重要な役割を担う神経堤由来細胞について、これを追跡可能な遺伝子改変マウスを用いて、成体歯根膜より神経堤由来幹細胞を分離し、歯根膜の再生を期すものである。歯根膜中における神経堤由来細胞の分布は間葉系幹細胞マーカーの分布とは異なるものであった。神経堤幹細胞とこれまでに報告されている間葉系幹細胞は異なる細胞集団である可能性が示唆され、歯根膜再生の新たな幹細胞源として期待されるものであった。本研究の目的は神経堤幹細胞の同定法を応用し、ヒト歯根膜細胞より神経堤幹細胞を分離抽出し、セメント質/歯根膜複合体の再生を期することである。これまでのところ神経堤由来細胞を追跡可能な遺伝子改変マウスであるWnt1-Cre/ZEG,PO-Cre/ZEGマウスにを用いた組織標本上におけるin vivoの解析において、神経堤幹細胞マーカーであるNGFR/p75,CD57/HNK-1,Nestinが神経堤由来細胞においてて高頻度で陽性であることを確認している。研究の過程においてこれまでに同定された歯周組織に由来する間葉系幹細胞として同定された細胞集団の中には一部、神経堤幹細胞を含んでいる可能性が示唆され、これらの結果については英文学術雑誌投稿の準備を進めている段階である。さらに神経堤幹細胞をin vitroにおいて選択的に培養することのできるニューロフィア法をヒト並びにマウスの歯根膜から得た細胞を用いて試み、各種培養条件(増殖因子の濃度、カルチャーディッシュ底面のコーティング)がニューロフィアの形成に大きく影響することを見いだしている。しかしながら長期培養ではその生存率が著しく低下することからさらなる培養条件の検討が必要であると考えている。またこれらの細胞群が真に幹細胞能を有する事への評価については、現在解析中である。本研究は、歯根膜から従来の間葉系幹細胞ではなく、分化度から見てより上流にあると考えられている神経堤幹細胞を分離、同定しようとするものである。我々が本研究において目指すセメント質/歯根膜複合体の再生は咬合力を歯根膜によって負担することを可能とする次世代インプラントの実現に不可欠なものであると位置づけられるものである。本研究の目的は神経堤幹細胞の同定法を応用してヒト歯根膜細胞より神経堤幹細胞を分離抽出し、セメント質/歯根膜複合体の再生を期することである。神経堤由来細胞を追跡可能な遺伝子改変マウスであるWnt1-Cre/ZEG,P0-Cre/ZEGマウスを用い、組織標本上にて神経堤細胞マーカー、神経堤幹細胞マーカー、間葉系幹細胞マーカーの発現検索を行った。歯根膜中でGFPによって標識される神経堤由来細胞は約0.4%認められた。更に神経堤細胞マーカー、神経堤幹細胞マーカー陽性細胞ははGFP陽性細胞中においてのみ観察された。一方、間葉系幹細胞マーカー陽性細胞はGFP陰性細胞中においてのみ観察され、これらの細胞は血管近傍において認められた。以上の結果より歯根膜中において神経堤由来幹細胞が存在することが示され、この細胞群はこれまでに知られている間葉系幹細胞とは異なる幹細胞群である可能性を示唆するものであった。更にヒト歯根膜由来細胞をFGE,FGF-2存在下にてニューロスフィア法にて浮遊培養を試みたところ、初期には浮遊細胞塊を生じたが、7日以上の長期培養は不可能であった。歯根膜由来細胞のニューロスフィア法については更なる培養条件の検討が必要である。ニューロスフィア法による培養が困難であったため、ヒト歯根膜細胞からの神経堤幹細胞の分離に至らなかった。従って、歯胚再生に関する実験は行なっていない。現在、ニューロスフィア法に代わる細胞の選択的分離法として、非接着性の培養皿上における浮遊培養法を試みている。更に我々が組織上で検討した各種細胞マーカーを用いて、歯根膜細胞中に存在する異なる幹細胞群の特性評価について解析を行なっている。
造血幹細胞の骨髄球系分化におけるSATB1-MS4A3系の役割

SATB1の造血幹細胞における機能を解析するため、SATB1コンディショナルノックアウトマウスの解析を行った。その結果、SATB1の欠失は造血幹細胞の数を減少させること、そして、SATB1の造血幹細胞における欠失は、骨髄再構築能を低下させることが分かった。また、SATB1レポーターマウスの解析によって、造血幹細胞におけるSATB1の発現がリンパ球系への初期分化に寄与していることが明らかになった。SATB1の下流分子であるMS4A3のヒト白血病細胞における発現解析を行った。急性骨髄性白血病では、MS4A3の発現が上昇している場合があり、分子標的としてMS4A3を利用できる可能性が示唆された。ヒト造血細胞におけるMS4A3の発現を解析した。リアルタイムRT-PCR法による解析の結果、骨髄球系前駆細胞(CMP)分画におけるMS4A3の発現は、造血幹細胞(HSC)分画と比較して10倍以上高いことがわかった。またその発現は、顆粒球系前駆細胞(GMP)への分化とともに著名に上昇した。一方、巨核球赤芽球系前駆細胞(MEP)分画では、MS4A3がほとんど発現しておらず、HSCとほぼ同レベルだった。膜タンパクであるMS4A3の発現をフローサイトメトリーによって解析したところ、CMPやGMP分画ではMS4A3の発現が認められたが、HSCやMEPではMS4A3の発現が認められなかった。コロニーアッセイの結果、MS4A3+Lin -CD34 -CD38-CD33+分画からは、ミックスコロニーや赤芽球系コロニーは産生されず、顆粒球単球系(GM系)コロニーしか生み出されないことが分かった。急性白血病患者の骨髄細胞のMS4A3発現を解析したところ、一部の白血病細胞においてMS4A3発現が認められた。MS4A3は造血幹細胞ではほとんど発現しておらず、骨髄球系への分化とともに発現が上昇する。また、骨髄性白血病細胞において発現が上昇してくることから、骨髄性白血病の分子標的療法のターゲットになり得ると考えられる。造血細胞におけるSATB1発現の意義を解析するため、SATB1/Tomato knock-inマウスを作成した。このマウスは、SATB1の片アレルに赤色蛍光を発するTomato遺伝子を置換している。さらに、これまでの研究において、ESAM(endothelial cell-selective adhesion molecule)がマウス造血幹細胞の機能的マーカーとして利用できることが分かっていることから、ヒト造血細胞におけるESAM発現について解析した。ヒト骨髄細胞、末梢血へ動員した骨髄細胞、臍帯血から、ESAM発現をもとに、ヒト造血幹細胞を単離できることがわかった。ESAM高発現CD34(+)CD38(-)細胞は、多血球系統への分化能と、免疫不全マウスにおける長期骨髄再構築能を有していた。また、臍帯血細胞とコラゲナーゼ処理をした造血細胞におけるCD34(+)CD38(-)分画で認められる、極端にESAMの発現が強い細胞は、血管内皮系細胞であることが示唆された。SATB1/Tomatoノックインマウスの解析が進んでいる。しかし、加齢とSATB1-MS4A3の関係性の解析がまだ進んでいない。我々の過去の研究から、SATB1は造血幹細胞からのリンパ球初期分化を促進することが分かっている。造血幹細胞におけるSATB1発現の意義を解析するため、SATB1レポーターマウスを用いた解析を行った。その結果、造血幹細胞ではSATB1を発現している分画と発現していない分画の二つがあり、両者ともに高い造血幹細胞活性を持っているものの、SATB1陽性造血幹細胞分画で、高いリンパ球分化能があることが明らかになった。造血幹細胞におけるSATB1の発現は、造血幹細胞のリンパ球系分化へのシフトを反映していると考えられる。また、SATB1陽性および陰性造血幹細胞の移植マウスにおける挙動の解析によって、造血幹細胞におけるSATB1の発現は、変動している可能性が示唆された。SATB1の下流分子であるMS4A3のヒト白血病細胞における発現について解析を行った。MS4A3の発現はSATB1に抑制的に制御されており、SATB1の発現が消失する骨髄系前駆細胞で上昇することが分かっている。急性骨髄性白血病では、MS4A3の発現が上昇している場合があり、将来治療標的としてMS4A3発現を使用できる可能性がある。

ヒト造血幹細胞分化におけるMS4A3の発現解析を、正常および白血病症例において進めることができた。マウスを用いた解析も着実に進行している。正常造血幹細胞分化におけるSATB1-MS4A3系の意義をさらに検討していく。血液内科学白血病症例におけるMS4A3発現の解析を引き続き行っていく。また、加齢とSATB1-MS4A3系の変化の関係をさらに解析していく。研究計画の進捗が一部遅れているところがあり、物品購入が先送りとなった。物品購入と研究成果発表の予定が、当初の予定と異なったため、次年度へ繰り越した。研究の進行に合わせて、研究費を使用していく。物品費として、使用する。
感情制御とその障害に関する脳科学研究

本研究では、近年社会問題化している青少年における感情制御の未成熟、中高年におけるうつ病および自殺の急増に対して、その基盤となっている感情制御の脳内メカニズムおよび感情障害の病態を最新の脳科学的研究手法を用いて解明し、その予防法、治療法の確立を目的として、わが国の代表的な研究者を結集して、以下のような企画調査研究を行い、特定領域研究の研究領域として発展させるべく検討を行った。1)脳機能画像解析装置(PET, MRI, MEG)を用いた研究本研究におけるfMRIを用いた検討で、不快刺激の予測に右前頭前野が、快刺激の予測に左前頭前野が関与することが明らかとなった。うつ病では左前頭前野の機能低下があることから、快の予測が困難となり悲観的思考になると推測された。2)感情障害患者のリンパ球および死後脳を用いた研究大うつ病、双極性障害の患者血球細胞を用いた研究で、細胞内カルシウム動態の異常とミトコンドリア遺伝子多型の関連性が示唆された。また、うつ病の死後を用いた研究ではG蛋白機能や転写調節因子の異常性が確認された。3)動物モデルを用いた研究恐怖条件付モデルラットを用い、不安行動と脳内ドパミン、セロトニン神経活動の関連性を検討した。また、新生児期母子分離させたラットに成熟後拘束ストレスを負荷すると正常飼育群に比較して、行動量低下、コルチコステロン高値が認められ、ストレス脆弱モデルとして妥当であることが確認された。このストレス脆弱モデルラットにおいて、cDNA Arrayを用いて遺伝子検索をした結果、c-Jun N-terminal Kinase 2(JNK2)の発現が低下しており、新生児期の母子分離ストレスが遺伝子を介して成熟後のストレス脆弱性を形成する可能性が示唆された。この結果は、PTSDなどのストレス性精神障害のリスク要因として幼少時期の心的外傷(両親の離婚、虐待)の存在が報告されていることと一致し、この時期の母子関係の重要性を遺伝子レベルで解明できる可能性を示唆している。以上のような研究成果を踏まえて、特定領域として研究を発展させたい。
肝細胞の情報伝達機構とアルコール-低分子量G蛋白と細胞増殖能に及ぼす飲酒の影響-

細胞蛋白が受ける翻訳後修飾のひとつであるADPリボシル化反応のうち、内在性の反応は、肝細胞機能の調節に重要な役割を果たしていると考えられている。我々は肝細胞の58kDa蛋白の内在性ADPリボシル化反応が、長期飲食後に著名に亢進することをすでに報告したが、今回はこの58kDa蛋白を同定し、この現象の意義を明らかにすることを目的とした。SD系雄ラットを用い、アルコール含有液体飼料による4-6週間のpair-feedingの後、肝可溶化蛋白から2段階の高速液体クロマトグラフィーにより、上記58ka蛋白を部分精製し、SDS-PAGE,PVDF膜へのtransferの後、ADPリボシル化される蛋白のN末端アミノ酸配列を決定した結果、グリコーゲン分解系と解糖系をつなぐphosphoglucomutaseと判明した。さらに、このphosphoglucomutaseにADP-リボースを転移する酵素活性が、長期飲酒後に増加することを明らかにした。実際に長期飲酒後の肝におけるphosphoglucomutase活性は有意に増加しており、この増加はADP-リボースによる修飾反応の結果であることが推測された。細胞蛋白が受ける翻訳後修飾であるADPリボシル化反応はリン酸化と並ぶ反応としてその重要性が認識されつつある。我々は肝細胞の58kDa蛋白の内在性ADPリボシル化が長期飲酒後に著明に亢進することをすでに報告したが、その意義を知るためにはADPリボースの受容体蛋白の同定が必要となる。そこでラットのアルコール性肝障害モデルを用いて、この58kDa蛋白の分離・精製を試みた。SD系雄ラットを用い、アルコール含有液体飼料による4-6週間のpair-feedingの後、密度勾配遠心法により肝細胞膜分画を分離精製した。可溶化蛋白を高速液体クロマトグラフィー(ゲル濾過、DEAE,CM)により精製し、SDS-PAGE,PVDF膜へのtransferの後、ADPリボシル化される58kDa蛋白のN末端アミノ酸配列を決定した。ADPリボシル化反応は既報のごとく、thymidineによりポリADPリボシル化を抑制した条件下で^<32>P-NADからのモノADPリボシル化をSDS-PAGE後のオートラジオグラフィーにより検出し、精製標品の場合は2次元電気泳動も併用した。以上の検討により次の結果を得た。1)長期飲酒後に肝の58kDa蛋白の内在性ADPリボシル化が亢進したが、この58kDa蛋白を精製しN末端アミノ酸配列を決定した結果、phosphoglucomutaseと同定された。2)phosphoglucomutaseにADPリボースを転移する酵素活性は肝細胞膜分画に多く、長期飲酒後に著明な増加がみられた。我々は肝細胞の58kDa蛋白の内在性ADPリボシル化反応が、長期飲酒後に著明に亢進することをすでに報告したが、今回はこの58kDa蛋白を同定し、この現象の意義を明らかにすることを目的とした。
高表面摩擦性を実現するナノ多孔を有する超極細複合繊維構造の創製

本研究では、ナノスケールの繊維もしくはロッド状の微細構造を作製し、そのナノ構造アレイを制御することで、高表面摩擦や殺菌機能を有するポリマーフィルムを作製することが目標である。特に、表面機能性ポリマーフィルムを作製し、その微細構造形成のメカニズムやナノ物性等の精密評価を行った。その表面摩擦係数の向上には、主に使用される材料の特性と表面構造の表面粗さに依存する。ここでは、一次元ナノスケールの微細構造形成には、熱可塑性ポリマーとアルミニウム自己組織化膜(AAO)を用いて、熱ナノインプリント法を使用して構造体の作製を試みた。まずは、ポリスチレン(PS)にナノ粒子としてグラフィンプレート(GNPs)を溶融混練した複合材料を用いて、ナノ構造を作製した。その結果、直径100nm、長さ10-70mmのPS/GNPs複合ナノ構造体を作製できることを明らかにし、最大摩擦係数は0.61という値のフィルムを作製した。この数値は、GNPsフィラーをポリマーに添加し、ポリマー材料の剛性を向上させたPSナノ構造よりも、良好な値を示した。次に、メソスケール細孔を表面に有する一次元ナノ構造を作製することを目的とした。ここでは、マトリックス樹脂にPSまたは高密度ポリエチレン(HDPE)を使用し、孔形成にポリビニルアルコール(PVA)を用い、PSおよびHDPEのメソスケール細孔を有する一次元ナノ構造繊維もしくはロッドを作製した。直径100nm内に孔径範囲20-50nmの孔を調製することができ、得られたPSおよびHDPEの多孔質ナノ構造を表面に有するポリマーフィルムは各0.5および0.2の最大摩擦係数を示した。これは細孔形成に起因するナノスケールでの表面粗さの増加によるものだと考えられる。さらに、ポリマー表面の疎水性、表面硬度、表面弾性率においても解析した。本研究では,高い表面摩擦特性を示す新たなナノスケールの繊維構造を作製することを目的とした。ここでは,ナノ多孔構造を有するアルミニウム自己組織化膜(AAO)を用いて,非晶性ポリマーのポリスチレン(PS)と結晶性ポリマーのポリビニルアルコール(PVA)のブレンド材料を試料に熱ナノインプリントによりナノロッド構造を作製した。PSマトリックス中の2相構造のPVAミクロおよびナノスケールのドメインサイズを有するPS / PVAブレンドは,高剪断加工プロセスによって,まずはナノドメイン構造を有するポリマーブレンドフィルムを得た。その後,このブレンドフィルムを用いてナノロッド構造を熱インプリントにより作製し,PVAの温水選択的除去を用いてPS多孔ナノロッド構造が得られた。ここでは,得られた多孔質構造の形成機構に及ぼすPVAミクロおよびナノドメインの影響を明らかにすることに主眼を置き,さらに得られた構造物の疎水性および摩擦特性を報告した。PS / PVA(90:10w / w%)もしくはPS / PVA(70:30w / w%)ブレンドフィルム前駆体を用いて,水選択性除去後のPSナノロッド表面上に得られたナノ多孔質構造の形態や構造を測定した結果,PS / PVA(90:10w / w%)の組合せで,ナノロッドの直径を50 nmまで制御可能であった。さらに最適なインプリント条件を適用することによって,ロッド長を増加させることができ,その最大アスペクト比(長さ/直径)は約1,000であった。また,ガラス転移温度や分子配向について調べた結果,ナノ構造によってもバルク構造のそれらの物性と相違ないことも分かった。既に目標である50ナノメートル直径のロッド構造,極細繊維構造を得ることが出来た。さらに,ポリマーブレンドの相分離法によるナノスケールの表面多孔をこれらのロッド,極細繊維表面に形成することを実現したためである。今後は,これらの高次構造や表面摩擦係数を詳細に調べる。本研究では,高い表面摩擦特性を示す新たなナノスケールの繊維構造を作製することを目的とする。ここでは,ナノ多孔構造を有するアルミニウム自己組織化膜(AAO)を用いて,非晶性ポリマーのポリスチレン(PS)にナノ粒子としてグラフィンプレート(GPN)を溶融混錬した複合材料を試料に,熱ナノインプリント法によりナノ粒子複合材料ナノ繊維構造を(VACN)作製した。特に本研究では, PSの流動性,機械的性質,熱的性質、表面特性(水接触角測定、摩擦係数)に及ぼすGPNの含有量の影響を実験的に測定し,その効果を明らかにした。その結果,PSのナノ繊維構造(VAN)およびVACNの長さがインプリント温度に大きく依存することが示唆された。インプリント温度の増加に伴い,ナノスケールでのポリマー粘度と表面張力の低下が生じ,VANおよびVACNの長さが増加した。GNP組成の増加は,高分子バルク膜のTgの増加をもたらし,PSとGNPの間の強い吸着表面に起因して,87.1101.5°CのTgを示すPSになった。さらに,バルク膜と得られたナノ構造との間のTgの相対は,GNPs組成を増加させると,0.94.0°C増加することを見出した。得られたナノ構造体の熱伝導率もまた,GPN組成の増加のため0.100.36W / m.K増加した。さらに,GNPの添加およびAAO内の閉じ込め効果は,得られたナノ構造の押込み弾性率および押し込み硬度を,それぞれ0.101.10 GPaおよび0.010.03 GPaに増加した。接触角測定から,得られたVANおよびVACNは約132.4°および133.1°の疎水性が観察された。

摩擦係数は,VAN(0.380.47)と比較して,VACN(0.480.61)の値を示すことから,摩擦係数の増加も観察された。様々な直径を有するナノ構造を作製できることが明らかとなり,またナノ粒子充填複合材料によるナノ繊維構造の作製も実現した。様々な工業特性,摩擦係数も測定でき,今後はさらに新たなポリマー系での展開を目指すもので,順調に進展したと判断できる。本研究では、ナノスケールの繊維もしくはロッド状の微細構造を作製し、そのナノ構造アレイを制御することで、高表面摩擦や殺菌機能を有するポリマーフィルムを作製することが目標である。特に、表面機能性ポリマーフィルムを作製し、その微細構造形成のメカニズムやナノ物性等の精密評価を行った。その表面摩擦係数の向上には、主に使用される材料の特性と表面構造の表面粗さに依存する。ここでは、一次元ナノスケールの微細構造形成には、熱可塑性ポリマーとアルミニウム自己組織化膜(AAO)を用いて、熱ナノインプリント法を使用して構造体の作製を試みた。まずは、ポリスチレン(PS)にナノ粒子としてグラフィンプレート(GNPs)を溶融混練した複合材料を用いて、ナノ構造を作製した。その結果、直径100nm、長さ10-70mmのPS/GNPs複合ナノ構造体を作製できることを明らかにし、最大摩擦係数は0.61という値のフィルムを作製した。この数値は、GNPsフィラーをポリマーに添加し、ポリマー材料の剛性を向上させたPSナノ構造よりも、良好な値を示した。次に、メソスケール細孔を表面に有する一次元ナノ構造を作製することを目的とした。ここでは、マトリックス樹脂にPSまたは高密度ポリエチレン(HDPE)を使用し、孔形成にポリビニルアルコール(PVA)を用い、PSおよびHDPEのメソスケール細孔を有する一次元ナノ構造繊維もしくはロッドを作製した。直径100nm内に孔径範囲20-50nmの孔を調製することができ、得られたPSおよびHDPEの多孔質ナノ構造を表面に有するポリマーフィルムは各0.5および0.2の最大摩擦係数を示した。これは細孔形成に起因するナノスケールでの表面粗さの増加によるものだと考えられる。さらに、ポリマー表面の疎水性、表面硬度、表面弾性率においても解析した。H29年度以降では、前年度の実績をもとに自己組織化テンプレートの作製、結晶性高分子材料の精密インプリント成形による繊維形成機構の解明、得られたナノロッドおよびナノ繊維の物性評価に主眼を置き、以下に示す計画で進める。ナノロッドおよびナノ繊維材料として、多くの知見を有する結晶性高分子材料のポリプロピレンを用いる。前年度同様に、溶融粘度、熱特性などを現有設備によって測定する。さらに現有設備である真空熱ナノインプリントを用いて繊維構造の作製実験を行う。金型温度、プレス時間、圧力などの成形条件を変化させて実験を行う。さらに、ポリプロピレンを試料に、超臨界状態の二酸化炭素もしくは窒素などの不活性ガスを含浸させたフィルムを用いて、圧力・温度を制御しながら熱インプリントを行い、テンプレート中のナノ繊維に多孔を形成させる。時間を変化させながら、繊維長を実験的に観察するとともに、得られた繊維やフィルム表面上の繊維形成物の連続階層構造を解析する。得られた繊維フィルムの熱特性や配向状態などを詳細に調べる。
トランスポゾンを利用した扁形動物プラナリアへの遺伝子導入法の開発

扁形動物プラナリアは強い再生能力をもつ。この再生現象に、どのような遺伝子が、どのように関わるのかを明らかにするためには、この動物に外来遺伝子を導入する手法の開発が必要である。そこで、近年様々な生物で成功例が報告されているトランスポゾンを利用する方法をプラナリアに応用することを考えた。本研究では様々な導入を試みたが、残念ながらプラナリアへの遺伝子の導入することはできなかった。トランスポゾンを利用し、プラナリアへの遺伝子導入を試みるために、まず、使用を計画している3種のトランスポゾン、Hermes,piggyBac,Minosの各々について、それらのトランスポゼースが機能するか否かをアフリカツメガエル卵を用いて調べた。ツメガエルの細胞で活性をもつCMVプロモーターの下流に蛍光タンパク質遺伝子をつなぎ、各トランスポゾン逆位反復配列間に挿入したプラスミドをレポーター遺伝子として使用した。これらの各レポーター遺伝子は、試験管内で合成した対応したトランスポゼースmRNAとともにツメガエル受精卵に共注入した。その後、受精卵をオタマジャクシまで発生させ、蛍光を発する割合を調べ、トランスポゾンの転移活性とした。なぜならば、オタマジャクシで蛍光を発するには導入されたレポーター遺伝子が染色体に組込まれる(転移する)ことが必要だからである。結果は、Minosを使用した場合、蛍光を発する胚がまったく生じなかったのに対し、Hermes,piggyBacを使用した場合数%の蛍光を発する胚が得られた。残念なことに、この蛍光を発する胚の得られる頻度が、共注入したトランスポゼースの量には依存していなかったことから、レポーター遺伝子の染色体への組込みが転移反応によるものとの確証はない。今後、染色体への組込み部位の同定、転移酵素活性の測定等を行う必要があろう。また、少なくともHermes,piggyBacのトランスポゾンを使うことでツメガエルへの遺伝子導入が可能なことが明らかになったことから、両トランスポゾンを使ってプラナリアへ遺伝子を導入すべくレポーター遺伝子を構築した。プラナリアで遺伝子を発現させるためにプラナリアactin、EFlalphaおよびEF2遺伝子の5'上流域を単離し、プロモーターとして使用した。トランスポゾンHermes, piggyBac, Minosを利用してプラナリアへの遺伝子導入を試みるために、それらのトランスポゼースが機能するか否か、についてアフリカツメガエル卵を用いて調べた。昨年度、Herrnes, piggyBacを使用した場合に得られた数%の蛍光を発する胚(トランスポゼースが機能したと考えられる)について、universal PCR法を用いてレポーター遺伝子の染色体への挿入部位を行った。その結果、残念ながら導入された遺伝子は特定の配列(トランスポゼースの標的配列)を介して染色体へ組み込まれたとの確証は得られなかった。また、これまでの報告と異なり注入したDNAがアフリカツメガエル胚中で比較的安定に維持されている可能性も考えられた。今後、使用するトランスポゾンの転移酵素活性の測定も行う必要があろう。また、プラナリアへの遺伝子導入をするにあたり、適したエレクトロポレーション装置の作製と遺伝子微小注入後にエレクトロポレーションを行う方法の検討を行った。その結果、5-8mm長のプラナリアに約200ナノリットルのDNA溶液の注入が可能なことがわかった。実際に、試験管内で合成されたmRNAを同方法でプラナリアへの導入を試みたが、導入されたmRNAの発現(翻訳)は確認できなかった。前年に引続き、試験管内で合成されたmRNAのプラナリアへ導入及びその一過的発現を試みたが、残念ながらその翻訳産物の確認には到らなかった。また、トランスポゾンHermes, piggyBac, Minosを利用したプラナリアへの遺伝子導入も試みた。トランスポゾンにプラナリアactin、EF1alphaおよびEF2各遺伝子の想定されるプロモーター領域に蛍光タンパク質GFP遺伝子を連結したレポーターコンストラクトDNAと試験管内で合成された対応するトランスポゼースmRNAを混合し、プラナリアへ微小注入後にエレクトロポレーションを行ない、一日後にレポーター遺伝子の発現を調べた。しかしながら、遺伝子が導入されたプラナリア個体の確認にはいたらなかった。そこで、プラナリア個体ではなく細胞への遺伝子導入を試みた。プラナリアの幹細胞への遺伝子導入ができれば、その幹細胞をプラナリアへ移植することで遺伝子導入されたプラナリアを作ることが原理的に可能だからである。プラナリアを細胞レベルに解離した後、サイズの異なるナイロンメッシュでろ過を繰返すことにより幹細胞を濃縮し幹細胞分画とした。それに、エレクトロポレーション法によるレポーター遺伝子の導入を試みたが、現在までのところ、その有意な導入の確認には至っていない。総じて、残念ながら本研究の目的を達成することはできなかったが、プラナリアへの遺伝子導入法の開発は、プラナリアにおける遺伝子機能の解析に必要不可欠な手段であることから、何とか成功させるべく、さらなる導入条件の検討、工夫等のが必要である。
赤痢アメーバ感染者の血清学的スクリーニング-その解析と評価

ハイリスクグループのスクリーニング結果は以下の通りであった。障害児施設Aでは、血清反応にて38名を検査、ELISA変法では10名が陽性、うち1名はゲル内沈降反応でも陽性と判定された。この10名の糞便検査では、3名から大腸アメーバが、1名からエンテロモナスが検出された。そこで、別棟まで対象を広げ150名を検査したところ、新たに9名が陽性と判定され、2名から小形アメーバが検出された。施設Bでは50名を検査、ELISA変法では20名が陽性、うち9名は間接赤血球凝集反応でも陽性と判定された。こちらも糞便検査で他の原虫は検出されたが、赤痢アメーバと確認された例は今のところない。以上の通り、ELISA変法によるスクリーニングで各種の原虫感染が発見されたが、肝心の赤痢アメーバは検出されなかった。これが偽陽性(交差反応)なのか真陽性(混合感染)なのかは、今後のフォローアップと実験的解析の結果を待って判断したい。実験的解析では目立った進展はなかった。抗PHEX抗体の作成は未だ成功していない。抗CRAR抗体に関しては免疫家兎血清(ポリクローナル)が得られた。この抗体は、IgG-ELISA法でCRARに反応し、GDPでも粗抗原との間に明瞭な沈降線を形成する。イムノプロット法(IgG)では粗抗原との間に10本あまりのバンドを形成し、CRARの主成分お思われる30kDや40kDの分子も認識している。しかし、このIgG分画を採取すると、GDPの沈降線は非常に弱いものとなる。そして、これを用いたアフィニティクロマトグラフィーでの抗原収量も僅かであった(イムノプロット法でのみ検出)。この免疫血清は供雑物に対するIgM抗体を含むことが判明しており、これがGDPで明瞭な沈降線を形成したものと推定された。なおGDPの解析から、患者血清はこの共雑物に反応しないものと思われた。
カーボンナノチューブの力学的強度に関する研究

現在行われているカーボンナノチューブに関する研究では,試料の製法が,母材の希薄気流中における放電によるものが殆どである.従って試料の長さはミクロン程度に限られており,実用面から重視される機械的強度の測定には不適当である.本研究では石英管内に,水熱反応により精製されたナノチューブ片を石英管内に真空封入し,それを高温加熱後急冷すると同時に引き伸ばしてチューブを作製し,その臨界抗張力を簡単な方法で測定した.先ず化学的純度の高いナノチューブは,田路らによる水熱化学処理によって作製した.この試料の細片を内径2mm外径5mm程度の石英管の中に挿入し,石英管の両端は,ガスバーナーで真空に封じ切る.石英管を管外部よりバーナーで徐徐に加熱し約1250°Cまで温度を上昇させると,カーボンは赤熱し,やや軟化した状態となる.加熱状態を見計らって素早く加熱中の石英管を外気中に取り出すとともに,両端より引っ張る.急冷された石英管は冷却速度次第で,外径50100ミクロン程度の可撓性に富んだ繊維となる.こうして得られた石英管に引っ張り荷重を加え,切断時の荷重とカーボン束の直径の関係をプロットしたところ,カーボン束が細くなるにつれ,臨界張力が急激に増大することが判った.この増大傾向は,石英管を急冷するとき,カーボン束が,半径方向に圧縮され,その単結晶性が増し,欠陥密度が減少することによるのではないかと思われる.石英細管の中に真空封入されたカーボンナノチューブ束は加熱-急冷引っ張りにより,単結晶性を大きく失うことなく40トン重/mm^2程度までの高い抗張力を有する細い繊維とすることが可能であることが示された.石英被覆はこの繊維材料の900°Cまでの耐熱性,耐酸性を兼備し,将来,過酷な環境での構造材料として,有用なことが期待される.現在行われているカーボンナノチューブに関する研究では,試料の製法が,母材の希薄気流中における放電によるものが殆どである.従って試料の長さはミクロン程度に限られており,実用面から重視される機械的強度の測定には不適当である.本研究では石英管内に,水熱反応により精製されたナノチューブ片を石英管内に真空封入し,それを高温加熱後急冷すると同時に引き伸ばしてチューブを作製し,その臨界抗張力を簡単な方法で測定した.先ず化学的純度の高いナノチューブは,田路らによる水熱化学処理によって作製した.この試料の細片を内径2mm外径5mm程度の石英管の中に挿入し,石英管の両端は,ガスバーナーで真空に封じ切る.石英管を管外部よりバーナーで徐徐に加熱し約1250°Cまで温度を上昇させると,カーボンは赤熱し,やや軟化した状態となる.加熱状態を見計らって素早く加熱中の石英管を外気中に取り出すとともに,両端より引っ張る.急冷された石英管は冷却速度次第で,外径50100ミクロン程度の可撓性に富んだ繊維となる.こうして得られた石英管に引っ張り荷重を加え,切断時の荷重とカーボン束の直径の関係をプロットしたところ,カーボン束が細くなるにつれ,臨界張力が急激に増大することが判った.この増大傾向は,石英管を急冷するとき,カーボン束が,半径方向に圧縮され,その単結晶性が増し,欠陥密度が減少することによるのではないかと思われる.石英細管の中に真空封入されたカーボンナノチューブ束は加熱-急冷引っ張りにより,単結晶性を大きく失うことなく40トン重/mm^2程度までの高い抗張力を有する細い繊維とすることが可能であることが示された.石英被覆はこの繊維材料の900°Cまでの耐熱性,耐酸性を兼備し,将来,過酷な環境での構造材料として,有用なことが期待される.カーボンナノチューブは、ナノ構造物質の中で、世界的に最も研究人口の多い研究対象物質である。それは、この物質が軽量で、しかも驚異的な抗張力を持つと見なされており、しかも化学吸着能力にも富むと考えられているからである。しかしながらその力学的性質について、基本的なデータが充分に得られたとは言い難い。本研究では、チューブの軸方向の張力に耐える限界(臨界張力)の測定を目的とした。数十ミクロン程度の直径をもつPANタイプのファイバーを機械的に細めることから出発し、これを、不活性ガス雰囲気内で石英官に封じ込め、石英官と共に、瞬間的に加熱・引き伸ばし,サブミクロン程度のファイバーを作製した。臨界張力は、石英チューブのみのものと、ファイバーを封じ込んだチューブとの差から、室温で、数十GP付近にバラツク結果が得られた。来年度は、チューブの束数の減少に努めると共に、チューブ束の欠陥が、臨界張力をどの様な機構で低化させるかを解析することを、計画している。カーボンナノチューブは、希ガス中で金属とカーボンロッド間の放電による蒸着によって作製される。しかしながら単離出来るカーボンのナノチューブは直径110ナノメーターと細いのにともない、長さも1μm程度と極端に短く、その拡張力を測定するには極めて不利な形状であり、機械的強度を持つ素材としての実用性に乏しい。我々は石英の中にカーボンナノチューブの原料を真空対じ込め、温度1000°C付近に加熱した後、急冷する際に引伸ばすことにより、化学反応性に耐えるカーボンナノチューブを石英細管に封入することに成功した。

このカーボンナノチューブ束は長さ数、乃至数十cmの長さを持ち、耐化学反応性、耐高温性(800°C付近迄)を持つと同時に非常に強い拡張力(約10^<11>kg/mm^2)を持つことが単純な機械的試験結果より判明した。この、驚異的な強度ナノチューブ束の微細共有構造の完全性に起因するものと考えられる。
理論的に導かれた量子力学/分子力学(QM/MM)法の開発と酵素反応への応用

酵素反応など巨大分子の化学反応を理論的に解明するには、ab initio計算の速度を数桁加速する必要がある。そのために次の課題を研究し、成果を得た。この方法は、巨大分子を仮想的な断片に分解し、それらの対をab initio法で計算し、全分子の計算値を外挿する。3個の断片間の相関(3体相関)を正しく高速に扱う方法が問題となっていた。申請者はこの方法が、断片間の相互作用を摂動と見なした、Green関数の展開から得られる事を示した。この方法を使い3体相関を解析し、この主要項が逐次的な2体散乱振幅で書ける事を見出した。この補正項を幾つかのモデルで試し、3体相関を正しく表している事を示した。この成果はJournal of Chemical Physicsに投稿中である。(2)専用計算機上での量子化学計算計算量が系の大きさに比例するOrder N法を使っても、現在の計算機の性能では、酵素反応をシミュレートする事は絶望的である。そこで牧野(東大)と戎崎(理研)により提案された、SIMD型超並列計算機で量子化学計算を行う方法を検討した。自己無撞着法(SCF法)の実質的な律速段階である、2電子積分と交換相関項を、極僅かの記憶域しか持たないこの計算機で求める方法を見つけた。機械語プログラムを作成しチップシミュレータで正しい事を確認した。またこれをab initio計算を行うGaussianパッケージに移植した。この成果は投稿準備中である。分子の全波動関数を部分系密度行列の固有関数で展開し、全波動関数を最速展開する事で、分子の一部の電子自由度のみを含む、有効ハミルトニアンを導く方法を提案した。展開演算子系を適切に選ぶと、この有効ハミルトニアンは主要部分として古典ハミルトニアンを含むので、QM/MM法が自然に導かれる。メチル基を表す1電子モデルハミルトニアンを導き、簡単な分子に使うと、相対エネルギー,ポテンシャル面、電荷分布を、link atom法をはるかに凌駕する、高い精度で再現した。エネルギー誤差は1kcal/mol程度であり、典型的な生体内反応のエネルギースケールより十分小さい。以上の結果をまとめ、投稿した。(2)2電子積分計算プログラムの高速化自己無撞着法(SCF法)の実質的な律速段階である、2電子積分の計算を高速化するため、プログラムの改良を行った。プログラムをなるべく簡潔にする事で、キャッシュ上にプログラムと必要な全データが収まるよう工夫した。
文字・音声の両モードによる日本語語彙知識測定オンラインテストの開発と検証

本研究では、語彙量と言語運用能力との関係性が高いことに着目し、日本語の語彙量の測定により、日本語運用能力との関係が検証できるオンラインテストの開発を行う。本研究グループが開発した「日本語語彙サイズテスト」「日本語学術共通語彙テスト(JCAWT)」について、文字情報のみのものと音声が使用可能なものとの二つのオンラインテストシステムを構築し、これにより、1)文字言語と音声言語の語彙知識の比較、特に中国語系学習者と非中国語系学習者の語彙知識の発達の違い、2)成人の日本語第二言語の語彙知識の発達と、日本語第一言語の語彙知識の発達の違い、3)上述の語彙知識の違いは、読解力や聴解力とどうかかわっているか、について検証する。まず、外部業者に依頼せず、オンラインテストシステムの構築を研究グループ内部で行うこととした。クイズ・テスト作成ソフト「THiNQ Maker」を用い、問題の入力を行った。これにナレーション録音を行った音声を入力することで音声でのテストが可能となった。試作版がほぼ完成したことにより、来年度はこれを用い、データ収集を実施する。また、本研究グループが既に開発した学術共通語彙テストを改善するため、4月に日本人大学生を対象に、8月に韓国人日本語学習者を対象にJCAWT2.2を実施し、問題の精査を行った。成果の発表としては、8月に日本語教育国際研究大会(ベネチア)で「日本語学術共通語彙の習得ー第一言語による違いに着目してー」の題で口頭発表を行った。これは、中国語、中国語朝鮮語バイリンガル、韓国語、非漢字圏の言語の母語話者計229人に学術共通語彙テストを実施して得られたデータを分析したものである。また、「日韓共同理工系学部留学生予備教育における韓国人学習者の日本語学術共通語彙の習得ー日本での予備教育の効果の検証」(『国際教養学研究』Vol.3)の題で論文を執筆した。当初、外部業者にオンラインテストシステムの開発を依頼する予定であったが、費用、構築期間、管理面などから検討し、内部でオンラインテストシステムを構築することにした。複数のソフトを検討し、クイズ・テスト作成ソフト「THiNQ Maker」を用いることとした。オンラインテストの試作版がほぼ完成したことにより、来年度はこの試作版を用い、データ収集を実施する。本科研の最大の目的であるオンラインテストの構築について試作版がほぼ完成し、次年度から試行が可能であること、引き続き、学術共通語彙テストの内容の改善を図るためのデータ収集が実施できたこと、今までの研究成果の発表が国際学会、論文執筆で行えたことなどから、おおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は6月に研究打合せを行い、今年度の研究計画の確認を行う。オンラインテストシステムの試作版が完成したことから、これを用いて、テストを実施し、その結果に基づいて、オンラインテストシステムの改良を行う。また、引き続き、学術共通語彙テスト(JCAWT)の改良に努めるため、4月から5月にかけて、JCAWT2.4を日本人学生に実施しデータの収集を行う。また、8月に韓国人学習者に対しても実施する。今までの研究成果を発表するため、既に学会で発表した、「第一言語・第二言語としての日本語語彙量と漢字変換力の測定」「日本語学術共通語彙の習得ー第一言語による違いに着目してー」「日本語学術共通語彙知識の発達ー義務教育と高等教育課程における比較」「学部入学前日本語予備教育における学術共通語彙知識の獲得ー国立大学に入学する韓国人学習者を例としてー」の論文化を行う。平成32年度は試行を経て完成したオンラインテストシステムを用い、日本語を母語とする大学生、漢字圏学習者、非漢字圏学習者を対象にデータ収集を行う。オンラインテストシステムを使用して収集したデータを分析し、11月に開催される日本語教育国際研究大会で発表を行う予定である。

また、「日韓共同理工系学部留学生予備教育における韓国人学習者の日本語学術共通語彙の習得ー日本での予備教育の効果の検証」(『国際教養学研究』Vol.3)の題で論文を執筆した。当初、外部業者にオンラインテストシステムの開発を依頼する予定であったが、費用、構築期間、管理面などから検討し、内部でオンラインテストシステムを構築することにした。複数のソフトを検討し、クイズ・テスト作成ソフト「THiNQ Maker」を用いることとした。これにナレーション録音を行った音声を入力することで音声でのテストが可能となった。オンラインテストの試作版がほぼ完成したことにより、来年度はこの試作版を用い、データ収集を実施する。本科研の最大の目的であるオンラインテストの構築について試作版がほぼ完成し、次年度から試行が可能であること、引き続き、学術共通語彙テストの内容の改善を図るためのデータ収集が実施できたこと、今までの研究成果の発表が国際学会、論文執筆で行えたことなどから、おおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は6月に研究打合せを行い、今年度の研究計画の確認を行う。オンラインテストシステムの試作版が完成したことから、これを用いて、テストを実施し、その結果に基づいて、オンラインテストシステムの改良を行う。また、引き続き、学術共通語彙テスト(JCAWT)の改良に努めるため、4月から5月にかけて、JCAWT2.4を日本人学生に実施しデータの収集を行う。また、8月に韓国人学習者に対しても実施する。今までの研究成果を発表するため、既に学会で発表した、「第一言語・第二言語としての日本語語彙量と漢字変換力の測定」「日本語学術共通語彙の習得ー第一言語による違いに着目してー」「日本語学術共通語彙知識の発達ー義務教育と高等教育課程における比較」「学部入学前日本語予備教育における学術共通語彙知識の獲得ー国立大学に入学する韓国人学習者を例としてー」の論文化を行う。平成32年度は試行を経て完成したオンラインテストシステムを用い、日本語を母語とする大学生、漢字圏学習者、非漢字圏学習者を対象にデータ収集を行う。オンラインテストシステムを使用して収集したデータを分析し、11月に開催される日本語教育国際研究大会で発表を行う予定である。当初、システムの構築を初年度である平成30年度にすべて行う予定であったが、システムの構築を業者に依頼せず、本研究グループによって構築することにした。そのため、本年度に試行版を構築した際に、当初の計画ほど、経費がかからず、予算を次年度に繰り越すこととした。試行試験を実施したのち、その結果に基づいて、システムの改良を行う必要があると考える。次年度に繰り越した予算はシステムの改良に使用する予定である。それ以外の経費については適正に使用したと考えられる。
日本近世と韓国朝鮮朝初期の政治における知識の形態と意味に対する比較研究:統治者と武者・学者達の見解

朝鮮と江戸は政治體制における「知識」(knowledge)の形態と意味が相當違った朝鮮は一三世紀末、反佛教的立場を表明した朱子學的知識人と武將たちの政治連合によって建國された。その結果、政治體制は朱子學的理念によって創られ、維持されるだけでなく、また政治體制の究極印目的も「性理の悟」であった。しかし、江戸の政治體制における知識の形態と意味については見解が對立されている。特に、日本の文化と社會のうえに儒教がどれほどの影響を及ぼしたかについて、兩極端的な見解が對立している。まず、丸山眞男と相良亨は、宋學が一七世紀初の江戸初期以降、主導的な思想になって、その後古學と國學運動によって自己解體されたと見ている。その見解に封して渡辺浩は、徳川時代の前期、少なくとも綱吉の頃まで、宋學が學問としてにしろ、政治と倫理に關する教義教説としてにしろ、また物の考えとしてにしろ、廣く普及し受容されていたなどと解することは、表見的・相対的盛行にかかわらず、できないと結論することは許されよう。そして、思想の内容や構造において、徳川初期の政治や社會の在り方に特に対應するものだったとするのも難しいと主張した。むしろ、日本儒學史は、長期に渡ってじっくりと展開された外來思想の受容・修正・包攝と、それへの対抗のからみあった巨大で複雑な過程であった。つまり、尾藤正英の指摘の通り、「儒學は近世の社會において、どのような役割を果たしていたのか」という問題は、今も「實は未解決のまま」であろう。ところが、前田勉によれば、江戸日本は儒學ではなく、兵學的知識によって支配されていたと述べている。私の研究は二つの主題に焦点を置いている。第一は、徳川時代の日本の政治体制の特質を、高麗末期から朝鮮初期の韓国の政治体制と比較しつつ明らかにし、その関連において、徳川時代初期の代表的な朱子学者、藤原惺窩と林羅山の思想・意識を解明するというものです。日本と韓国が朱子学を受け入れた歴史的背景は違う。韓国の場合、14世紀末仏教が精神的活力を失って、政治的にも乱れた状態から朱子学が新しい理念と政治体制の代案として登場した。朱子学者達の核心的な主張は仏教と違って、世の中での精神的覚醒と国家を中心にする人倫性の実践、そして政治的公共性の回復であった。ところが、江戸日本は戦国時代混乱の中で朱子学が受け入れられた。藤原惺窩と林羅山も同じく反仏教的であり、世の中での精神的覚醒、そして人倫性の実践を主張した。しかし、江戸日本の場合、朝鮮と違って朱子学者ではなくて、武将たちによって政治理念と政治体持が形成された。第二は、赤穂事件における武士道と倫理です。これは、徳川時代の支配層である武士の政治意識を明らかにするには、赤穂事件が好適な材料になるであろうという見通しによるものです。赤穂事件は江戸日本の政治体制とその支配者達である将軍、大名、侍達の政治意識と倫理意識を非常に明らかに見せる。赤穂の侍達は主君の名誉のため高家吉良義央を殺した。しかし、幕府の法律『徳川成憲百箇條』33條には、「被討者之子葉ども敵討願ば簿に記し、願に任可申」と決まっている。他方、徳川綱吉の『武家諸法度』第5条には「企新儀結徒党成誓約...禁制之事」と書かれてある。要するに、この規定らは私的暴力行事の禁止として、戦国の混乱を終えて秩序を維持するために欠けてはいけないものであった。しかし他方、侍の根本的な倫理は主君のために死ぬことであった。この倫理は江戸日本の精神を支えた最上の倫理でもあった。忠孝とは最も基本的な上位者、すなわち主君と父母に対する自発的服従を意味するという点で、法とは異なる内的秩序を意味した。要するに、江戸日本は二つの秩序、すなわち強制的秩序(法)と自発的秩序(義)により政治的生を維持していたことである。朝鮮の場合、最高の倫理は主君のための忠誠でも、法律でもなく、天理であった。即ち、朱子学者の基準は世の中のものでなかった。

その見解に封して渡辺浩は、徳川時代の前期、少なくとも綱吉の頃まで、宋學が學問としてにしろ、政治と倫理に關する教義教説としてにしろ、また物の考えとしてにしろ、廣く普及し受容されていたなどと解することは、表見的・相対的盛行にかかわらず、できないと結論することは許されよう。そして、思想の内容や構造において、徳川初期の政治や社會の在り方に特に対應するものだったとするのも難しいと主張した。むしろ、日本儒學史は、長期に渡ってじっくりと展開された外來思想の受容・修正・包攝と、それへの対抗のからみあった巨大で複雑な過程であった。つまり、尾藤正英の指摘の通り、「儒學は近世の社會において、どのような役割を果たしていたのか」という問題は、今も「實は未解決のまま」であろう。ところが、前田勉によれば、江戸日本は儒學ではなく、兵學的知識によって支配されていたと述べている。
悪性リンパ腫進展抑制因子IFI27の機能解析とその臨床応用への基礎的研究

膿胸関連リンパ腫は、30年以上慢性に経過した膿胸をもつ患者の胸腔内に発生する悪性リンパ腫で、形態学的にはびまん性大細胞型B細胞リンパ腫分類されるが、臨床的には通常の大細胞型B細胞リンパ腫とは異なる性質を示す。膿胸関連リンパ腫では腫瘍は胸腔内にとどまることが多く、死亡時おいても遠隔転移は比較的少ないことが知られている。これまでに、膿胸関連リンパ腫を遠隔転移を起こしにくいリンパ腫モデルとして用い、その遺伝子発現解析を行ってきた。その結果、膿胸関連リンパ腫ではIFI27遺伝子が非常に多く発現していることを発見した(Nishiu et al.,CancerScience 95:828-834,2004)。IFI27遺伝子を発現していない乳癌細胞株にこの遺伝子を発現させると、細胞増殖速度は遅くなり、また軟寒天上でのコロニー形成も抑制した。今回IFI27遺伝子を導入しIFI27遺伝子を発現している細胞株およびIFI27遺伝子を発現していない親株のRNAを抽出しcDNAマイクロアレイ解析によりIFI27の下流遺伝子の同定を試みた。IFI27遺伝子発現株において有意に発現量の多い遺伝子および少ない遺伝子をそれぞれ十数種類同定した。これらの中には細胞周期に関係するものや、サイトカイン等が含まれていた。現在それらについて定量RT-PCR法等を用いて検討中である。また現在ポリクローナル抗体を作成し、IFI27遺伝子機能細胞増殖抑制に至るメカニズムおよびIFI27遺伝子の各臓器および各疾患での発現を検討中である。
食の安全とリスクからせまる環境教育プログラムの開発

環境問題に対する児童の判断は,漠然ともっているイメージや偏った情報によることが多い。そこで,そうした判断の誤りに気づき,正しく判断するための思考法を身につけさせる具体的な環境教育プログラムの提案とその有効性が本研究の目的である。本研究では, 2つの授業実践を行い,その授業を評価,検討した。一つは,水を「化学物質DHMO(Dihydrogen Monooxide)」という名称で紹介し,「多くの材料の表面をぼろぼろにし,さびつかせる」など水の性質のマイナス面を強調した説明をすることで,偏った情報がいかに判断を狂わせてしまうか,児童に考えさせる授業である。その授業により,児童は偏った情報により判断することの危うさとともに,ものごとはメリット・デメリットの両側面から見て評価する必要があることを理解することができた。もう一つは,農薬の誤解に関する授業である。授業では,農薬の発がん性を「お酒,コーヒー,トマト」などの身近な飲食物と比較検証させた。発がん性物質の含有量からすると,人工的に作られている化合物ばかりが危険というわけではなく,自然の植物にも発がん物質が含まれること,そして,自然の植物は自衛のために発がん物質を生成することがあるということを児童に理解させることができた。本研究は, 4, 5年生に対して実際に行った授業実践とその効果を検証したものだが,いずれの実践も数時間で終えることができ,小学校の高学年児童に対して無理なく行えるリスク教育の具体的事例を示したものとして,大きな意義があると考えている。