hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症の知覚様態と症状形成に関する行動分析的研究

1.自閉症にみられる「知覚変容現象」の概念を提起した。この現象は幼児期および思春期に少なからず認められ、自閉症児によって環境世界がそれまでとは異なった様相で知覚されていることを推測させる行動が出現した事態を指す。知覚の様相により(1)「知覚変容現象」、(2)「聴覚変容現象」、(3)「状況変容現象」に分類した。この現象は、自閉症の知覚様態が加齢を経ても無様式知覚の活発な働きに支配されているがため、主体の生理的・心理的状態如何によって容易に変容してしまうこと、さらに安定感が乏しく、強い不安に圧倒されている状態あっては、知覚された対象が迫害的な相貌性を帯びやすいこと、などの要因によって生起することを想定した。この概念提起は自閉症の発症ないし種々の症状発現機序をより現象学的に把握することを意図し,彼らの精神内界を理解する契機となりうるとともに,分裂病との異同をめぐる議論に対して両者の関連性を再度追求してゆくための一つの試論として有用であることを主張した。2.自閉症の病態が長期経過の中でどのように変容していくかを、187例の18歳以上の自閉症者を対象に行動分析した。行動分析はAchenbach′s Child Behavior Checklist(CBCL)の修正版を用いた。その結果、社会性の障害、コミュニケーション能力の障害、強迫的行動様式の三大症候の中で、知的発達水準や言語発達水準如何に関わらず最も改善しにくい行動は、強迫性に根ざした行動群であることが明らかとなった。今後自閉症の成因を検討する上で、強迫性の成り立ちを重視する必要性を説いた。乳幼児期早期に自閉症を疑われた症例に対する治療介入の経験の蓄積をする中で、現在治療初期に認められた自閉症症候群の諸症状が治療介入によってどのように変容していくかを検討している。1.治療介入例の第1報を報告した(児童青年精神医学とその近接領域37(4):319-330、1996;こころの科学66:43-47、1996;今日の児童精神科治療,pp.40-51,金剛出版,1996)。2.われわれが考えている自閉症の症状の成り立ちに関する考え方や治療理念などをいくつかの機会に報告した(イマーゴ7(11):77-85,1996;児童青年精神医学とその近接領域37(1):25-31、1996;精神科治療学11(6):583-590,1996)。3.これまでの治療の蓄積を、厚生省精神・神経疾患研究委託費により中間報告としてまとめた(平成7年度厚生省精神・神経疾患研究委託費報告集p.63-70,厚生省,1996)。5.その他啓蒙のために自閉症治療の基本的考え方をまとめて報告した(日本精神病院協会雑誌15(6):32-36、1996)。1.自閉症症候群を構成する諸症状が長期経過の中でどのように変容していくか知る目的で、われわれは以前行った追跡調査と同一の対象(187例)に対して成人期における彼らの行動特徴について調査した。その結果、言語認知発達の改善如何に関わらず、最も変化しがたい症状の共通特徴として強迫性を認めた(Psychiatry and Clinical Neurosciences,in print)。2.われわれはこれまで自閉症の発達精神病理学的研究の蓄積に基づき、自閉症を関係性の障害の視点に立って、コミュニケーション発達の様相を検討してきた。具体的な臨床研究の実践の場である東海大学健康科学部に開設されたMother-Infant Unitにおける臨床活動内容について紹介し(乳幼児医学・心理学研究、印刷中)、本年は特に情動的コミュニケーションの成立過程における母親の内的表象の果たす役割について乳幼児期早期の自閉症圏障害の2例を提示して検討した(乳幼児医学・心理学研究、印刷中)。

3.摂食障害を既往に持つ女性が母親となって育児に従事する際に、摂食障害の精神病理が育児の中にどのように反映しているかを検討する中で、摂食障害の世代間伝達の現象を明らかにした(児童青年精神医学とその近接領域、印刷中)。1.自閉症にみられる「知覚変容現象」の概念を提起した。この現象は幼児期および思春期に少なからず認められ,自閉症児にとって環境世界がそれまでとは異なった様相で知覚されていることを推測させる行動が出現した事態を指す。知覚の様相により、(1)「視覚変容現象」、(2)「聴覚変容現象」、(3)『状況変容現象』に分類した。この現象は、自閉症の知覚様態が加齢を経ても無様式知覚の活発な働きに支配されているがため、主体の生理的・心理的状態如何によって容易に変容してしまうこと、さらに安定感が乏しく、強い不安に圧倒されている状態あっては、知覚された対象が迫害的な相貌性を帯びやすいこと、などの要因によって生起することを想定した。この概念提起は自閉症の発症ないし種々の症状発現機序をより現象学的に把握することを意図し,彼らの精神内界を理解する契機となりうるとともに,分裂病との異同をめぐる議論に対して両者の関連性を再度追求してゆくための一つの試論として有用であることを主張した。2.自閉症の病態が長期経過の中でどのように変容していくかを、187例の18歳以上の自閉症者を対象に行動分析した。行動分析はAchenbach's Child Behavior Checklist(CBCL)の修正版を用いた。その結果、社会性の障害、コミュニケーション能力の障害、強迫的行動様式の三大症候の中で、知的発達水準や言語発達水準如何に関わらず最も改善しにくい行動は、強迫性に根ざした行動群であることが明らかとなった。今後自閉症の成因を検討する上で、強迫性の成り立ちを重視する必要性を説いた。
LEMSを合併する傍腫瘍性小脳変性症:剖検小脳のP/Q型カルシウムチャネルの解析

目的PCD-LEMS発症における小脳P/Q型VGCCへの自己免疫的機序の可能性を検索するため、(1)剖検小脳のP/Q型VGCC定量的評価、(2)P/Q型VGCC-自己抗体複合体の存在の有無、(3)オートラジオグラフィーによる小脳内P/Q型VGCC分布の評価、(4)H&E染色および免疫染色による細胞数、リンパ球浸潤の評価、の各々について検討を行った。方法対象;コントロール剖検症例6例(LEMS症例1例を含む)およびPCD-LEMS剖検症例3例。方法;(1)剖検小脳のP/Q型VGCCの総量測定。-70°Cで保存された剖検小脳をホモジナイズし、4%ジギトニンで可溶化し、P/Q型VGCC抽出液を調製した。次に抽出液に125I-ω-conotoxin MVIIC(3000cpm-90000cpm)を加え、GF/Fフィルターを用い放射活性を測定した。非特異的結合として、100倍量のω-conotoxin MVIICを用いた。P/Q型VGCC量は、ジギトニン抽出液の蛋白1mgあたりの特異的な1251-ω-conotoxin MVIIC結合量をfmolで表現し、各値よりスキャッチャード・プロットを作成した。理論上飽和された場合のP/Q型VGCC量に相当するBmax値を計算し、各小脳におけるP/Q型VGCC量とした。同様に小脳の電位依存性カリウムチャネル(VGKC)の量を測定した。(2)PCD-LEMS症例における、剖検小脳P/Q型VGCCへ結合している自己抗体を「自己抗体-P/Q型VGCC複合体量」とみなし、P/Q型VGCC-抗体複合体の存在比率を計算した。(3)PCD-LEMS患者における小脳内P/Q型VGCCの分布の変動を探るために、オートラジオグラフィによる検討を行った。(4)一般病理学的定量、および免疫染色による小脳の各細胞層の細胞数および、リンパ球浸潤の検討をおこなった。(2)自己抗体-P/Q型VGCC複合体:6例のコントロール小脳における自己抗体-P/Q型VGCC複合体の存在比率はいずれも10%以下であったのに対し、PCD-LEMS症例3例では上昇(患者1;+69.2%、患者2;+27.2%、患者3;+42.8%)していた。(3)コントロール小脳では小脳分子層にP/Q型VGCCが高密度に存在するのに対し、PCD-LEMS症例では、同領域における結合の低下が認められた。画像解析による定量的な検討では、特に小脳分子層においてコントロール113.0±16.2ODに対し、PCD-LEMS患者では30.8±1.3ODとコントロールの30%にまで減少していることが示された。(4)病理学的検討では、患者小脳Purkinje細胞の脱落は明らかであったが、顆粒細胞は、患者とコントロール間での細胞数に大きな差異は認められなかった。またH&E染色およびCD3、4、19、20による免疫染色では各層へのリンパ球浸潤は認められなかった。考察PCD-LEMS剖検症例の小脳分子層においてP/Q型VGCC量が選択的に減少している結果であった。さらに、一連の結果は、小脳P/Q型VGCCに対する自己抗体が小脳症状の発症機序に関与している可能性を強く示唆した。(3)PCD-LEMS患者における小脳内P/Q型

VGCCの分布の変動を探るために、オートラジオグラフィによる検討を行った。(4)一般病理学的定量、および免疫染色による小脳の各細胞層の細胞数および、リンパ球浸潤の検討をおこなった。(2)自己抗体-P/Q型VGCC複合体:6例のコントロール小脳における自己抗体-P/Q型VGCC複合体の存在比率はいずれも10%以下であったのに対し、PCD-LEMS症例3例では上昇(患者1;+69.2%、患者2;+27.2%、患者3;+42.8%)していた。(3)コントロール小脳では小脳分子層にP/Q型VGCCが高密度に存在するのに対し、PCD-LEMS症例では、同領域における結合の低下が認められた。画像解析による定量的な検討では、特に小脳分子層においてコントロール113.0±16.2ODに対し、PCD-LEMS患者では30.8±1.3ODとコントロールの30%にまで減少していることが示された。(4)病理学的検討では、患者小脳Purkinje細胞の脱落は明らかであったが、顆粒細胞は、患者とコントロール間での細胞数に大きな差異は認められなかった。またH&E染色およびCD3、4、19、20による免疫染色では各層へのリンパ球浸潤は認められなかった。考察PCD-LEMS剖検症例の小脳分子層においてP/Q型VGCC量が選択的に減少している結果であった。さらに、一連の結果は、小脳P/Q型VGCCに対する自己抗体が小脳症状の発症機序に関与している可能性を強く示唆した。2)オートラジオグラフィー法による解析:コントロール小脳と比較し,LEMS-PCD症例では,小脳分子層で1251-ω-conotoxin MVIIC結合量が減少していた.今回の一連の結果から,LEMSを合併するPCDの発症機序においては,LEMSと同様に,Caチャネルを標的とする自己免疫反応がその病態に関与している可能性が示唆された.目的PCD-LEMS発症における小脳P/Q型VGCCへの自己免疫的機序の可能性を検索するため、(1)剖検小脳のP/Q型VGCC定量的評価、(2)P/Q型VGCC-自己抗体複合体の存在の有無、(3)オートラジオグラフィーによる小脳内P/Q型VGCC分布の評価、(4)H&E染色および免疫染色による細胞数、リンパ球浸潤の評価、の各々について検討を行った。方法対象;コントロール剖検症例6例(LEMS症例1例を含む)およびPO-LEMS剖検症例3例。方法;(1)剖検小脳のP/Q型VGCCの総量測定。-70°Cで保存された剖検小脳をホモジナイズし、4%ジギトニンで可溶化し、P/Q型VGCC抽出液を調製した。次に抽出液に125I-ω-conotoxin MVIIC (3000cpm-90000cpm)を加え、GF/Fフィルターを用い放射活性を測定した。非特異的結合として、100倍量のω-conotoxin MVIICを用いた。P/Q型VGCC量は、ジギトニン抽出液の蛋白1mgあたりの特異的な1251-ω-conotoxin MVIIC結合量をfmolで表現し、各値よりスキャッチャード・プロットを作成した。理論上飽和された場合のP/Q型VGCC量に相当するBmax値を計算し、各小脳におけるP/Q型VGCC量とした。同様に小脳の電位依存性カリウムチャネル(VGKC)の量を測定した。(2)PCD-LEMS症例における、剖検小脳P/Q型
ラチスシェルの安定解析法のまとめと設計指針の提案

ラチスシェルは、大スパン建築物、宇宙構造物等、構造物が巨大化と軽量化に向かう中で需要が増している。しかし、ラチスシェルは、形状支持条件、荷重分布形等の不整に対し、その座屈荷重が極めて敏感に低下し、既存の座屈公式には数倍の開きのあるものがあり、設計上安定解析が重要な問題になっている。ラチスシェルの安定問題には、連続体シェル理論で説明できる全体座屈や局部座屈と、シェルでは見られないトラス的な個材座屈や節点座屈とそれらの複合問題がある。これを、多くの因子を考慮しつつ総合的に把握し、簡明な形の実用解析法にまとめると同時に未解決の問題点を明らかにすることを本研究の目的とした。まず、一様外圧を受ける円筒形ラチスシェルの単純化モデルとして、各辺が軸方向に弾性支持された正多角形フレ-ムの構面内弾性座屈を、剛部材弾性ヒンジの場合の座屈荷重を簡素な式で表した。その値は同じ有効曲げ剛性をもつ弾性部材フレ-ムの座屈荷重をも広い領域で精度よく近似し、残りの領域では個材座屈あるいはジグザクモ-ドで定まる有効強度で安全側に表せることを示した。さらにこの公式は、外圧を受ける円筒ラチスシェルの座屈荷重についても、フレ-ムの支持ばねの剛性をシェルの形状と剛性から適切に換算することで、近似的に表せることを示し、その座屈性状を簡明に示した。次にラチスシェルの個材座屈で定まる有効圧縮強度に与える曲率の影響は、交角20°で23%であることを示した。一方、軸方向外圧を受ける円筒ラチスシェルの節点移動型の座屈性状を、個材が曲がらず弾性ヒンジ接合されたモデルで検討した。ラチスド-ムについては、半谷裕彦、加藤史郎、山田大彦、各博士の協力を得て、「単層ラチスド-ムの安定解析-その現状と問題点-」として281ペ-ジの冊子にまとめ、日本建築学会から印刷公表した。
他動性と言語類型ー実証的他動性理論の構築を目指してー

前年度の日本語・英語の1言語使用調査と2対訳資料調査に加え、今年度は、目標としていた韓国語・中国語の他にタイ語やヒンディー語の調査にも取り組むことができた。まず、こららの4言語の対訳資料をエクセルに入力し、逐語訳(注釈)を進め、言語間の自他使用のずれや傾向を調査した。また、対訳資料に基づく自他使用の調査には翻訳資料がもつ限界があるため、それを補うために実際の1言語使用調査も行い、他動性の顕著性(transitivity prominence)の観点から他動詞構文の拡張の度合を測った。この二つの方法を用いて、言語間の相違や類型的特徴を見極められる作業を推し進めている。以上のデータと調査結果を以って、海外共同研究者の柴谷方良教授(ライス大学)と打ち合わせを行い、理論的考察を行ったうえ、今後の調査方向性と次年度の計画を立てた。また北欧語の他動性の状況にも関心を広げ、ヨーテボリ大学とストックホルム大学を訪問し、ヴォイス現象と他動詞構文の関係について意見交換を行った。今年度計画していた韓国語と中国語の他に、タイ語・ヒンディー語の調査も進めることができ、計画以上のデータが得られるとともに、分析も進んでいる。今年度得られたデータの分析によって、言語間の相違や類型的特徴に対する大まかな見通しも付いたので、次年度の調査に向けて大きく進展していると判断できる。基本的には、年度ごとに2言語ずつ現地調査を行い、データを分析していく計画である。平成31年度はマレー語とタイ語を調査の対象としており(ただし、タイ語は今年度調査した不足分だけを補う)、平成32年度はヒンディー語とテルグ語が調査対象である(ただし、ヒンディー語は今年度調査した不足分だけを補う)。基本的には、今年度と同じ要領で調査項目を作成し、それぞれの言語で翻訳作業を行い、現地調査に備える。対訳資料調査の分量・アンケート調査の期間および規模も30年度と同じである。現地調査の期間は、夏休みと冬休みの期間を利用してそれぞれ2週間ほどを予定している。また海外研究者の協力を得て現地で2名ほどインフォーマントを採用し、調査票を使って一定の文法現象を調査する。得られたデータ(8言語の言語事実および使用実態に関する調査結果)はすべてエクセルファイルに入力して、テータベース化する。これらのデータに基づき、海外共同研究者と年に二回ほど研究打ち合わせを行い、理論構築を行っていく。成果発表・論文執筆などについては、単独または共同で国内外の言語学関連学会において成果を発表し、学会誌にも積極的に投稿する。最終年度の平成32年度には、8言語に対する4年間の研究成果を報告書としてまとめ、印刷する。将来的には、科研費の研究成果公開促進費の出版助成を受け、出版・公開する予定である。本研究は、個別的に適用すると相反する結果のでる、Hopper &Thompsonの普遍仮説ならびに池上の類型仮説による他動性についての二つのアプローチを融合し、他動性パラメータの適用優先順位が最適理論の手法で決められることによって、自他構文の選択が予測できる、実証的他動性理論の構築を目的とする。方法論的には、日本語(ナル型)と英語(スル型)を基軸に置き、SOV型の4言語とSVO型の4言語取り上げ、自他構文選択に関与するパラメータについて、優位性を独立的に測りうる実験的調査を実施して、他動性パラメータの適用優先順位を見極め、理論の構築につなげるものである。今年度は、日本語と英語を対象に、1言語使用調査と2対訳資料調査を行った。1は本研究が構築した「映像による実験調査」と「アンケートによる実験調査」(両方とも南リノイ大学で実施)による大量のデータを用い、再分析を行った。また南イリノイ大学を再訪問し、データの補充と見直しができた。2では、日本語原本の小説と英語原本の小説を一冊ずつ用い、それぞれの日本語版と英語版のデータをエクセルに入力し、自他使用のずれや傾向を分析した。これらの一次データを以て、ライス大学の柴谷方良教授(海外共同研究者)のところに行き、データの検討および理論構築のための意見交換を行い、来年度の研究・調査に備えた。計画通りのデータが得られ、分析も進んでいる。今年度得られたデータの分析に基づいて次年度の見通しもできたので、一年目としては、概ね順調に進んでいると判断できる。

今年度計画していた韓国語と中国語の他に、タイ語・ヒンディー語の調査も進めることができ、計画以上のデータが得られるとともに、分析も進んでいる。今年度得られたデータの分析によって、言語間の相違や類型的特徴に対する大まかな見通しも付いたので、次年度の調査に向けて大きく進展していると判断できる。年度ごとに2言語ずつ現地調査を行い、データを分析していく。次年度の平成30年度は韓国語と中国語を調査の対象としており、平成31年度はマレー語とタイ語、平成32年度はヒンディー語とテルグ語が調査対象である。基本的には、今年度と同じ要領で調査項目を作成し、それぞれの言語で翻訳作業を行い、現地調査に備える。対訳資料調査の分量・アンケート調査の期間および規模も29年度と同じである。現地調査の期間は、夏休みと冬休みの期間を利用してそれぞれ2週間ほどを予定している。また海外研究者の協力を得て現地で2名ほどインフォーマントを採用し、調査票を使って一定の文法現象を調査する。得られたデータ(8言語の言語事実および使用実態に関する調査結果)はすべてエクセルファイルに入力して、テータベース化する。これらのデータに基づき、海外共同研究者と年に二回ほど研究打ち合わせを行い、理論構築を行っていく。成果発表・論文執筆などについては、単独または共同で国内外の言語学関連学会において成果を発表し、学会誌にも積極的に投稿する。最終年度の平成32年度には、8言語に対する4年間の研究成果を報告書としてまとめ、印刷する。将来的には、科研費の研究成果公開促進費の出版助成を受け、出版・公開する予定である。基本的には、年度ごとに2言語ずつ現地調査を行い、データを分析していく計画である。平成31年度はマレー語とタイ語を調査の対象としており(ただし、タイ語は今年度調査した不足分だけを補う)、平成32年度はヒンディー語とテルグ語が調査対象である(ただし、ヒンディー語は今年度調査した不足分だけを補う)。対訳資料調査の分量・アンケート調査の期間および規模も30年度と同じである。今年度の後期は、研究代表者のサバティカル期間中(2017年10月2018年3月)であり、客員研究者として南イリノイ大学とライス大学にそれぞれ3か月間滞在していたため、渡航に伴う費用などが節約できた。
セイヨウオオマルハナバチの生態影響に関する研究

野生化したセイヨウオオマルハナバチによる在来種への生態影響を、交尾攪乱および寄生生物の持ち込みの観点から評価した。まず、交尾撹乱については、セイヨウオオマルハナバチの雄は在来のオオマルハナバチの女王に対して積極的に交尾をすることが室内実験から明らかにされている。このような異種間交尾がマルハナバチの増殖にどのような影響をもたらすかを明らかにするため、1)オスおよび女王の交尾行動、2)オスの日齢に伴う精子数の変化、3)多回交尾によるオス体内の精子数の変化、および女王体内の移動精子数の変化、4)セイヨウオオマルハナバチオスと在来マルハナバチ女王の交雑による精子利用の実態、を調べた。これらの調査結果よりマルハナバチのオスは多回交尾が可能であり、性比がオスに偏っていることからも雄間の精子競争が激しいことが示唆された。また異種間交雑ではセイヨウオオマルハナバチの精子は在来マルハナバチの産卵に利用され、雑種卵が生じることが示された。しかしこれらの雑種卵はふ化することはなく、交尾後生殖隔離が強く働いていることが示され、野外でセイヨウオオマルハナバチのオスによる異種間交雑が拡大すると在来マルハナバチの増殖に影響をもたらすことが示唆された。次に寄生生物の持ち込みについては、1998年に体内寄生性ダニが輸入商品コロニーから発見されており、この寄生性ダニは在来種にも感染することが室内実験によって明らかになっている。この寄生性ダニが日本の野外でも感染が拡大しているかを、マルハナバチ野外採集サンプルを解剖することで調べた。その結果、ヨーロッパ産の体内寄生性ダニが発見される例数が増加傾向にあることが示された。本年度は、輸入セイヨウオオマルハナバチによる日本産マルハナバチの交尾攪乱の可能性を検証した。マルハナバチの女王は野外ではほとんどが1回交尾であることが報告されている。しかし、飼育条件下では複数回交尾を行うことが観察され、また、オスは複数回交尾を行うことが報告されている。野外で観察が困難なマルハナバチの交尾に関してはまだ不明な点が多く、本実験では飼育下でオスの交尾能力の検討、そしてかねてから問題とされている異種間交尾を中心に研究を行った。オスの交尾能力を検討するにあたり、交尾行動、未交尾オスの日齢に伴う精子生産数の推移、多回交尾時の残存精子数と女王に伝わる精子数を調査した。オスは室内では少なくとも9回交尾可能であることが確認された。また、オスの残存精子数と交尾相手となった女王に伝えられた精子数の調査より、交尾回数を重ねるとオスの射精量が減少し、女王に伝わる精子数も減少していることが明らかとなった。しかし、少なくとも4-5回程度の交尾までは精子を女王に伝えることを確認した。これは、オス間競争が激しい可能性が示唆される。外来種であるセイヨウオオマルハナバチが日本産マルハナバチと交尾を行い、日本産マルハナバチの繁殖効率を低下させることが以前より危惧されている。本実験では、オオマルハナバチの女王が通常の繁殖時期でない春に交尾を行うこと、また、その際にセイヨウオオマルハナバチの精子が女王に伝わることを確認した。また、異種間交尾を行ったクロマルハナバチ女王が産卵した卵を分析にした結果、セイヨウオオマルハナバチの精子は産卵時に利用されていることが明らかとなった。現在までの異種間交尾実験によって雑種個体の誕生は極めて生じにくいものと考えられている。卵から精子の遺伝子型が確認されたことから、異種間交尾を行った女王の産下した卵は受精しているにも関わらず、胚発生の段階で何らかの障害があり、正常に発育しない可能性が高いと考えられる。

本年度は、在来マルハナバチにおける寄生性ダニ・マルハナバチポリプダニの感染実態の調査を行った。日本全国より採集した日本産マルハナバチ17種の地域個体群について、解剖を行い、ダニの感染状況を調べた。その結果、オオマルハナバチ亜属に属するオオマルハナバチ、エゾオオマルハナバチ、ノサップマルハナバチ、クロマルハナバチ、および、ナガマルハナバチ亜属のナガマルハナバチの6種に感染が認められたが、その他の種からはダニは検出されなかった。これらマルハナバチの種間および地域個体群間の系統関係とダニの感染率との関係を明らかにするために、宿主であるマルハナバチのミトコンドリアDNAチトクロムオキシダーゼ遺伝子領域および核DNAロドプシン遺伝子領域の塩基配列変異を調べ、系統樹を構築した。その結果、いずれの遺伝子座領域の塩基配列に基づく系統樹においてもオオマルハナバチ亜属に属する種群は一つのクレードを形成し、またそのクレード内には、外来種セイヨウオオマルハナバチも含まれた。このことはセイヨウオオマルハナバチを含むオオマルハナバチ亜属のマルハナバチ類は大陸で分化を果たし、急速にその分布を拡大した種群であると推察された。一方、ナガマルハナバチはオオマルハナバチ亜属とは異なるクレードに属した。これらのマルハナバチ類から検出されたダニの遺伝的分化の程度を明らかにするために、ダニのミトコンドリアDNAチトクロムオキシダーゼ遺伝子領域についても塩基配列変異を調べ、系統樹を構築した結果、ダニの遺伝的分化はほとんど進んでおらず、宿主ごとに分離されたダニ間の遺伝的距離は極めて短いものであった。このことはダニの感染および蔓延の歴史が極めて浅く、マルハナバチの種分化の後に感染したダニが寄主拡大を果たしたものと推察された。ダニの感染が一部の種に限られているメカニズムについては、不明であるが、今後マルハナバチの外来種および在来種の商品化が進む過程で、寄生性ダニが他の種類にも水平感染する恐れがあると考えられた。
胎盤関門におけるHIV母子感染抑制の分子機構の解明

HIVの垂直感染は妊娠後期に至るまで低い割合で保たれることが知られているが、その分子生物学的メカニズムには不明な点が多く残されている。本研究課題では、HIV-2Vpxと相互作用するタンパク質リン酸化酵素を網羅的に探索し、その中から胎盤組織において特に強く発現するH11に着目し解析した。解析の結果、H11はVpxと直接結合するだけでなくプロテアソーム依存的に分解し、Vpxの本来の機能である抗レトロウイルス因子SAMHD1分解を阻害することで、HIV感染に不利な細胞内環境を構築するのを助ける因子であることが明らかとなった。子宮内でのHIV母子垂直感染は胎盤関門が高いHIV感染抵抗性を有することから、妊娠後期まで低く保たれている。予備実験から、胎盤細胞では宿主のVpx阻害因子(あるいは分子機構)が存在し、HIV2感染感受性を制御している可能性が示唆された。ヒト蛋白質リン酸化酵素ライブラリーを用いたスクリーニングの結果、胎盤細胞に高発現するH11がVpxと安定的に結合していた。細胞内にH11蛋白質を強制発現させるとVpx発現量の減少が認められ、この現象はプロテアソーム阻害剤の添加により回復した。胎盤関門において高発現するH11/HSPB8が、Vpx依存的なSAMHD1分解機構にどのような影響を与えるかについて、in vitro, in vivoの両面から分子細胞学的な解析を試みた。H11変異体を用いた解析から、H11依存的なVpx発現量の減少は、H11分子シャペロン活性依存的であることが明らかとなった。H11のリン酸化活性失活型は野生型と同様に細胞内でVpxを分解していた。また、in vitroでのリン酸化試験でもH11依存的なVpxリン酸化は認められなかった。細胞内において、H11がVpxを分解(阻害)することにより、SAMHD1の発現量が回復した。HAタグを付与したH11とFlag-Vpxを共発現させた細胞からFlagビーズによるプルダウンを行ったところ、HA-H11やBag3, HSP70などH11を含む分子シャペロン複合体が共沈していた。これらのことから、H11はVpxを分子シャペロン活性依存的に結合、分解に導いていることが明らかとなった。昨年度までの研究成果から、HIV2感染感受性を制御している可能性のある宿主タンパク質としてH11に着目し解析を進め、H11がVpx(HIV2)のプロテアソーム依存的な分解を促進することが明らかとなった。まず、H11タンパク質発現がHIV感染に与える影響を検証するためPMA処理により分化させたTHP-1マクロファージを用いた感染実験を行った。THP-1/PMA細胞にH11タンパク質を強制発現さるとHIV2野生株の感染が抑制された。一方で、Vpxを欠損しているHIV-2ΔVpx変異株にH11発現は影響しなかった。Vpxは感染細胞においてHIV感染抵抗因子である宿主のSAMHD1タンパク質を分解することが報告されている。そこでH11を強制発現させた感染細胞のSAMHD1発現量を比較したところ、HIV2感染に伴い発現量が低下したSAMHD1タンパク質の発現量は、H11タンパク質の発現に伴い回復していた。このことから、HIV2感染においてH11蛋白質はVpxを分解に導くことで宿主HIV感染抵抗因子であるSAMHD1の発現量を安定させHIV2感染抑制的に作用する因子であることが示された。次に、初代胎盤培養細胞(HVT)を用いてH11の機能解析を行った。HVT細胞ではVpxを発現させてもSAMHD1タンパク質は分解されず、siRNAを用いてH11をノックダウンするとVpx発現によりSAMHD1タンパク質分解が観察された。また、H11をノックダウンした胎盤細胞とコントロール細胞でのHIV2感染価を比較したところ、コントロールと比較してH11をノックダウンした細胞ではHIV2感染の顕著な減少が観察された。これらのことは、胎盤細胞で高発現しているH11タンパク質がVpxタンパク質と相互作用することにより、HIV2感染抑制的に作用していることを示唆した。本研究課題において、当初予定していた研究計画通りに順調に進行しているといえる。細胞内におけるH11依存的なVpx蛋白質分解に係わる分子機構に迫ることができている。また、Vpxは感染細胞内においてE3複合体と結合し、宿主HIV感染阻害的に作用するSAMHD1を分解することが報告されているが、今回着目しているH11高発現によりVpx蛋白質量が減少することに伴い、SAMHD1発現量が回復することが明らかとなった。H11は胎盤に高発現する蛋白質であることから、胎盤における低いHIV感染感受性は、こうした蛋白質群の作用による可能性を示唆している。今後は、H11を含む宿主機能蛋白質群が、Vpxを分解することでHIV感染をどのように制御できるのか、分子細胞生物学的に詳細に検証していく。

ウイルス学最終年度は、分子細胞生物学的な作用と、HIV感染との両面から解析を行う。Vpx分解に係わるE3リガーゼのスクリーニングから胎盤の合胞体栄養膜細胞に高発現するSMURF2に着目している。SMURF2因子が発現するとVpxが分解されるが、この分子生物学的メカニズムについて、H11と同様にSMURF2の変異体を用いて解析を行う。さらに、H11発現に伴うVpx分解機構にSMURF2発現が関連するのか、あるいは独立した別の経路となるのかをsiRNAを用いて検証を行う。ヒト胎盤培養細胞株を用いてH11やSMURF2の発現量とHIV感染との関連性について、感染感受性とHIV複製を詳細に解析する。今後の実験結果を踏まえ、HIV感染に対する宿主細胞が持つ抵抗性について考察につなげていくものである
強度変調放射線治療における低エネルギー散乱成分の生物学的効果の影響

マイクロドシメトリ法に基づき,モンテカルロシミュレーションを用いて様々な光子エネルギーにおける細胞内に付与されるエネルギー分布を計算した.光子エネルギーに関しては小線源治療,外照射を考慮し20 keVから5 MeVとした.計算結果は比例係数管とも一致し正確に計算できた.本研究で開発した数理モデルにより20 keVの生物学的効果比は10%の増加となった.これは以前の研究報告と同じ傾向である.また培養条件などを整理しHSG細胞の生存率曲線の基準データを構築できた.IMRTについて細胞照射を行ったが優位な差は確認できず,低エネルギー散乱成分の増加は,生物学的影響の観点から無視できると考えられる.本研究において、生物学的モデルを通して各線質,高線量率場、様々な照射条件下の生物学的効果について評価することを目的としている。そのためにはモンテカルロシミュレーションによる線質の計算、および生物学的モデルの構築が必要となる。当該年度においては、低エネルギー光子を放出する小線源治療においても注目し、各エネルギーごとにおける線質と生物学的効果について評価を行った。その結果臨床において利用される永久刺入小線源ヨード125においては28 keVという非常に低いエネルギー光子を放出し、コバルト基準で考えた場合に10%近くの生物学的効果が増加するということがわかった。また今後細胞照射を行う場合の使用機器としては線量率1000 cGy/minのCyberKnife (Accuray)、線量率2400cGy/minのTrueBeam (Varian medical systems)を考えている。CyberKnifeにおいては特に照射精度が治療効果に影響を与えるということで当該年度においては照射精度についても評価した。これに関しては、治療のログ情報から照射位置を計算し、長期的な照射精度について分析した。現在、論文を作成し、Journal of Applied Clinical Medical Physicsに投稿した。この照射精度を把握することにより、細胞照射を行う際の線量分布の把握を行うことを目的とした。本研究は放射線治療における生物学的効果の影響について評価する.本年度は,照射するための精度確認およびシミュレーションにより空間的な線質分布の評価を行った.前者については,放射線治療の医学物理分野で広く読まれているジャーナル(Practical Radiation Oncology)に投稿し,受理された(業績1).後者については現在も継続中である.細胞照射については強度変調放射線治療IMRTを再現した放射線強度が不均一な場で照射を行い現在解析中である.再現性も含めて今後も継続していく.さらに細胞照射を行うためのファントムを作成し,呼吸性移動を再現した動きをもとに照射を行う予定である.また小線源治療での細胞照射も考慮しており,本年度は線量分布の特性を調べるために線源位置確認および線量分布の物理的な特性(不均一な媒質)での評価も行った.不均一な場においては現在論文投稿中である.細胞照射の準備においては他分野の先生との協力が必要であり調整と実験計画に時間を要している.今年度は細胞照射を複数回照射し,基準条件での再現性を評価した.細胞照射については照射条件や培養条件などにより影響を受けやすいため,今後も再現性を評価する.またMR-コバルト一体型放射線治療装置で細胞照射を実現可能とするために,細胞照射用専用の吸収体を用意し,散乱線が確保できる環境を構築した.これがあることにより均一な水等価物質内での細胞照射が可能となる.さらに細胞が撒かれたプレートを呼吸性移動動体ファントムの上に設置し,照射が可能となるように動体ファントムの駆動精度の評価を行った.動体ファントムの性能試験については,関連学術大会で口頭発表を行った.次年度においては,上記確認したファントムを用いて細胞照射を実施する.また,密封小線源治療における細胞のレスポンスについては,上記治療装置により得られた生物学的効果の結果より,解析的に生物学的効果の評価について計算した.今年度でファントム開発はある程度終了し遅滞なく研究計画を実施できた.本研究は,強度変調放射線治療を含む高精度放射線治療における生物学的効果の影響について生物学的,物理学的なアプローチにより評価することを目的とする.手法としては,モンテカルロシミュレーションを用いて,様々な光子エネルギーごとに細胞内に付与されるエネルギー分布をマイクロドシメトリの手法に基づき計算し(線質の影響),数理モデルを用いて生物学的効果の影響について評価する.また,小線源治療や治療装置においては物理的な線量分布をフィルムや電離場などを用いて計測し,最終的には線質と線量の両方の情報から様々な治療ビームでの生物学的効果の評価を行う.今年度は,体外照射で一般的に用いられている高エネルギー光子線(ライナック)およびコバルト線源のガンマ線についても細胞照射を行った.細胞照射を行うにあたっては,吸収体からの散乱線を十分に確保するため,細胞照射専用のファントムを作成し,その中で照射した.さらに細胞照射は照射条件や培養条件によって大きく結果が左右されるため,データのばらつきを把握し照射条件の標準化と基準データの取得を行う必要があった.そこで最終年度は,細胞をフラスコ内の培養面に付着させた場合と培養液の中を均一に浮遊させて照射した場合で,生残率の違いを評価した.両者の違いはわずかではあったが,細胞を付着させたた場合で生存率が高く放射線抵抗性を僅かに示した.また,これまでの細胞照射の結果を解析し,高エネルギー光子線治療(ライナック)における生存率の基準データを取得することができた.

最後に,マルチリーフコリメータの動きが単純な強度変調放射線治療のフィールドを用意し,細胞照射を行った.通常の照射条件にくらべてより複雑な照射野で4 Gyを投与し,生存率を求めたが,基準データと比較し同一生存率で見た場合の線量比に大きな違いは見られなかった.マイクロドシメトリ法に基づき,モンテカルロシミュレーションを用いて様々な光子エネルギーにおける細胞内に付与されるエネルギー分布を計算した.光子エネルギーに関しては小線源治療,外照射を考慮し20 keVから5 MeVとした.計算結果は比例係数管とも一致し正確に計算できた.本研究で開発した数理モデルにより20 keVの生物学的効果比は10%の増加となった.これは以前の研究報告と同じ傾向である.また培養条件などを整理しHSG細胞の生存率曲線の基準データを構築できた.IMRTについて細胞照射を行ったが優位な差は確認できず,低エネルギー散乱成分の増加は,生物学的影響の観点から無視できると考えられる.細胞照射を実施したが再現性などの評価を行うため繰り返し照射が行えていない状況である。そこで、現在は照射位置などのを解析する物理的な検証や線量分布測定を中心に実施している。今後も強度変調放射線治療および定位放射線治療を含めた高精度放射線治療での放射線強度が不均一な場での生物学的効果の影響を評価する.そのための線量分布特性の評価試験,細胞照射のためのファントム作成を行う予定である.今年度でファントム開発はある程度終了した.物理的照射精度確認および細胞照射に必要な吸収線量の評価も終了している.最終年度である今後の研究については,開発した様々なファントムおよびモンテカルロシミュレーション(治療装置をモデリング)において,放射線治療の様々な条件(エネルギー別,放射線線質別,照射法別)で細胞のレスポンスを評価しまとめる予定である.放射線医学物理今後は高線量率モードおよび線量分布が不均一な場で照射を行い細胞の生存率の評価を行う予定である。使用機器としては、当院にあるTrueBeam (Varian medical system)そしてcyberknife (Accuray, Inc.)を使用する予定である。またCyberKnifeにおいては照射精度についても評価を行い、生物学的評価により照射精度との関係性について評価を行う。当該研究にも記載されている通り,小線源治療で用いられる核種においても線質評価を行う.測定用のファントム作成代において比較的安価にできたため次年度使用額が生じた次年度使用が0より大きい値となった理由については,研究計画に一部変更(新治療装置での細胞照射)が生じ,その実験に必要な備品(ファントム)を準備するためである.176円の残高となりましたが,研究計画において生じた誤差範囲内です.次年度使用額に関しては,論文作成代,またファントムの改良費用にあてる.上記にあるように細胞照射に必要なファントムの作成費用にあてる.176円の残高であることから使用計画として明確にできず,次年度の使用額に追加する形で使用する予定です.
ゲノムのヒドロキシメチルシトシン修飾の調節と機能解析

ゲノムのDNAメチル化はクロマチン構造の変化などを介して遺伝子発現の抑制に寄与する。これまでに、5mCはTETタンパク質により5hmCを経て脱メチル化することが報告された。そのため、5hmCを検出する技術は脱メチル化過程を解析する上で重要である。5hmC解析技術はこれまでに複数の報告があるが、どれも一長一短であった。そこで申請者は本研究で2種類の新たな5hmC解析技術の開発を行った。1つ目は酵素反応を利用したもので、もう一つは化学的酸化反応を利用した方法である。これらの方法はいずれも操作が簡便で再現性がよく、有用性が高いと考えている。マウスにおいてTetタンパク質による5-メチルシトシン(5mC)の能動的脱メチル化は、5-ヒドロキシメチルシトシン(5hmC)を経由して起こる。5hmCは幹細胞や一部の特異的な細胞に多く存在するが、その存在意義は不明である。本研究では細胞を用いたin vivo実験系および生化学的なin vitro実験系により、5hmCが存在する条件および生物学的意義の解明を目指す。まず、本研究では5hmC検出法の開発に取り掛かった。この5hmCを一塩基レベルで解析するために、これまでにも他グループから様々な解析技術が報告されている。しかしながら、いずれの方法も酵素活性の不安定性やDNA分解などが問題となり、再現性よく5hmCを検出できる技術ではないと考えられる。そこで我々は、比較的安定に存在することができるタンパク質DNMT1を用いて5hmCを検出する新たな実験系を開発した。DNMT1は2本鎖ヘミメチル化DNAにはメチル基を導入できるが、ヘミヒドロキシメチル化にはメチル基を導入できない。平成27年度は、本技術を合成オリゴを使って検証した後、ゲノムDNAにも応用可能であることを示すことができた。次年度はこの技術を用いて5hmCを検出することで、マウスES細胞におけるDNA脱メチル化制御機構を明らかにしたい。また、合成オリゴや再構成ヌクレオソームを使ってin vitro実験系における脱メチル化制御の分子機構を解析したい。平成27年度はゲノムDNAにも再現性よく適応可能な5hmC検出法を確立することができた。この技術は平成28年度の研究計画(ES細胞における脱メチル化研究および試験管内での脱メチル化研究)に利用する。また、平成28年度には再構成ヌクレオソームを用いて試験管内でTETタンパク質による脱メチル化を起こさせることを予定しているが、3種類のTETタンパク質の精製も準備できつつある。以上より研究計画はおおむね順調に進展していると考えている。平成27年度にはタンパク質DNMT1を用いて、1塩基レベルで安定に5-ヒドロキシメチル化シトシン(5hmC)を検出する方法の開発を行った。DNMT1は比較的安定して存在することができる。このDNMT1を用いる方法は再現性よく5hmCを検出することはできたものの、酵素活性がロットにより異なるため、使用前に必ず5hmC、5mC(5-メチル化シトシン)および非修飾シトシンを含む合成オリゴを用いた酵素の品質チェックが必須であった。そのためより簡便な方法を開発する目的で、平成28年度はDNMT1ではなく、化学的手法(酸化剤・AZADOL/BAIB)による5hmCの検出を試みた。この酸化剤による方法は合成オリゴを用いた実験では再現性がよく、簡便な操作で実験が可能であった。また、ES細胞を用いて5hmCの検出を行ったところ、先行研究で5hmCが存在すると考えられた場所で確かに5hmCが存在することが確認できた。さらに、AZADOL/BAIBによる酸化は非常にマイルドな酸化条件であるため、DNA分解も少なく、少量サンプルからの5hmC検出にも利用できる可能性が示唆された。1塩基レベルで効率よく5hmCを検出する技術を確立できたので、今後は(1)マウスES細胞を用いた脱メチル化解析および(2)再構成ヌクレオソームを用いたTETタンパク質による脱メチル化制御メカニズムの解析を行う。解析は特にヒストン修飾とDNA脱メチル化の関連性に着目して進める予定である。エピゲノム
近代トルコにおける西洋演劇の受容と伝統演劇

本研究は、トルコの「近代化」過程において生じた伝統と西洋近代との異文化接触による文化変容の実態を、演劇活動を事例として明らかにすることを目的としている。トルコの伝統演劇は、東は古代中国に起源を持つ東南アジア・インドの影絵芝居、西は古代ギリシア-ローマ以来のヨーロッパ諸地域における「ミモス劇」などの影響を受けて成立した。このトルコの伝統演劇の基本的な性格は喜劇性・即興性・音楽性という三つの要素に求めることができる。西洋演劇の受容については、シェイクスピア劇に代表される「正劇」部門とヴォードヴィルなどの「ヴァラエティ」部門とに分けることができる。このうち、後者すなわち「ヴァラエティ」演劇は、上に述べたトルコの演劇と共通な性格を持っている。このことが、トルコの西洋演劇受容において「正劇」部門よりも、むしろ「ヴァラエティ」部門が成功した理由である。本研究は,トルコにおける西洋演劇の受容においてもっとも成功した分野である西洋の大衆演芸「ヴァラエティ」と伝統演劇とのあいだの類似性・親近性を具体的事例に即して明らかにしようとするものである。トルコの伝統演劇とは,「カラギョズ」影絵芝居,「オルタオユヌ」即興大道演芸,そして西洋演劇を受容する過程で新たに現れた「トゥルーアート」即興舞台演芸である。初年度である本年度は,この3つの伝統演劇の起源,発生,劇構成,「台本」の「あらすじ」などの基本的な事項を把握することに努めた。一方,西洋演劇における「ヴァラエティ」の代表的なものであるコメディア・デラルテおよびフランスのモリエールに焦点をあでこれらがトルコにおける西洋演劇の受容過程において伝統演劇にあたえた影響を考察した。その具体的な方法として,19世紀末のイスタンブルにおいて上演された演劇のポスター170点を資料として,そこに見られるあらすじ,劇構成などを分析した。以上のような本研究の意義は,ともすると二項対立的に捉えられがちな欧亜両世界のあいだの連続性を明らかにすることである。本研究は、近代トルコにおける西洋演劇の受容は「正劇」よりも、「ヴァラエティ」の性格を持つ大衆演劇の受容に成功したといわれる理由を明らかにすることを目的のひとつとしている。これに沿って、本年度は19世紀ヨーロッパにおいて演じられていた大衆芸能の受容とトルコの伝統演劇との接点を明らかにするための調査に重点をおいた。その結果、20世紀初頭のイスタンブルで人気を博していたイタリア語起源の歌舞「カント」に由来する大衆演劇に関する音声および文字資料を入手した。他方、「カラギョズ」および「オルタオユヌ」伝統演劇の展開過程を追跡した。その結果、西洋演劇の流入が伝統演劇の衰退をもたらしたとされる従来の研究とは反対に、西洋の大衆芸能の流入によって、伝統演劇はかえって活性化したことを明らかにすることができた。その接点となったのが歌舞「カント」の流行であった。それは伝統演劇の持つ即興性、音楽性、喜劇性という三つの要素が西洋の大衆演劇と共通性を持っていたからである。その最も典型的な例が、「大道芸」として存続してきた「オルタオユヌ」が19世紀以後近代劇場が開設されると、その舞台に上がり、「トゥルーアート」(即興劇の意)と呼ばれる大衆演芸の新しいジャンルが生まれたことである。この新しい大衆演劇で最も人気を博したのが、パリのフォリーベルジェールなどで演じられていた歌舞が「カント」の名でイスタンブルの舞台で、最初はアルメニア人、後にトルコ人女性によって演じられた。また、この演劇の主役の「道化」(イビッシュ)は16世紀のヴェネツィアに発生し、17世紀以後ヨーロッパ全土に広まった「コメディア・デラルテ」の主役アルレッキーノのトルコ版にほかならない。このような手法を通じて西洋演劇の一部がトルコの近代演劇に受容されていったのである。本研究は、近代トルコにおける西洋演劇の受容にあたって、シェイクスピア劇のような「正劇」よりも、「ヴァラエティ」の性格を持つ大衆演芸の受容に成功したといわれる理由を明らかにすることを目的としている。ただし、わが国におけるこれまでの演劇史研究において、アジア、とりわけイスラム世界の演劇はほとんど無視されてきたといってよい。このため、その重要な一角を占めるトルコの伝統演劇はまったく知られていないことを考慮し、カラギョズ(影絵芝居)と、その人間による演劇形態ともいえるオルタオユヌ演劇との実際をまず具体的に検討した。その結果、トルコの伝統演劇は、東から西伝した影絵芝居の影響を受けているとともに、古代ローマ以来のミモス劇やコメディア・デラルテなどの西洋の演劇とも密接な影響関係にあったことが明らかにされた。

19世紀以後、西洋の演劇との接触を開始したトルコの演劇世界は、西洋の正劇を翻訳・翻案することによって受容したが、その中心となったのは、主としてアルメニア人であったために、ことばの「訛り」などさまざまな障害が存在した。これに対して、主としてトルコ人役者によって演じられた「トゥルーアート」と呼ばれる演劇は、オルタオユヌの技法を受け継ぎつつ、近代的劇場の舞台で西洋的な演劇をも演じるという新しい演劇形態を生みだした。この演劇と西洋の「ヴァラエティ」演劇とに共通するのは、即興性、喜劇性、そして音楽性であった。そして、これこそトルコの伝統演劇の持つ三要素でもあった。これが、トルコにおいて「正劇」よりも、むしろ「ヴァラエティ」の受容に成功した理由にほかならない。本研究の成果は、白帝社より『19世紀末イスタンブルにおける演劇空間-都市社会史の視点から-』と題して本年度中に出版する予定である。
雲仙普賢岳災害被災者におけるトラウマティックストレスの長期経過研究

平成25年度は、アンケート調査の準備に時間を要したため、アンケートの実施は平成26年度にずれこむことになった。特に調査項目の中の、東日本大震災の影響をどう評価するかの質問項目を作成するにあたり、対象者に心理的負担がかからず、かつ最近の自然災害の影響が過去にトラウマティックストレスを受けた方にどう影響するかを適格に評価できる項目をどう設定するかに時間を要した。予算執行は平成26年度に繰り越し、研究遂行の予定である。長崎県島原市在住の3000名に対しアンケート調査への協力を依頼し、1.1調査項目:アンケートの内容は、General Health Questionaire 30(GHQー30)、Impact of Event Scale-Revised(IES-R)を主体とし、あわせて被災状況、現在の健康状態、社会経済的状況、教育歴等を尋ねるものとする。(これまでの調査の経験から、600名程度の返送を期待する。)1.2上記より得られたデーターを解析する。特に、主にIES-Rの結果を基にして、対象者をPTSD群と非PTSD群に分け、それぞれの該当者に対して研究の第2段階への協力依頼を行う。(データーがきちんとそろった対象者は、約400名程度と仮定。このうち、PTSD群は、10%程度約40名と推定)これらの解析を基にして、一部を学会等で発表する予定です。そして、27年度に、以下の第2段階の調査を行う予定です。平成26年度は、アンケートに含める調査項目や、調査バッテリーの選定を行うための会議を2回行い、調査表に盛り込む内容はほぼ固まって来た。この中身としては、自然災害時の心的外傷後ストレス障害の程度とその長期経過を調査することに加えて、近年注目が集まっている心的外傷後成長の概念に基づく調査バッテリーを加えることになった。なおかつ被災時の状況や健康状態、地域での保健活動また本来その地域住民の間にあったコミュニティが持っていると考えられる災害状況からの物心両面での立ち直りの力、いうなれば地域が持つレジリエンスを評価できるものとしている。また調査対象としては、災害開始時の少なくとも小学校に入学していた、現在32歳以上の該当地域の現在の住民とし、年齢に上限は設けないこととした。この作業と並行して、調査対象区域の保健所において、関係者を集めた会議を1回行った。その中で、被災から25年が経過した現時点で、郵送式のアンケートでは、回収率とその記載の妥当性が低くなる可能性が高いことが指摘され、また個人情報保護の観点からも実際に地域に出向いて直接アンケートを手渡し、その場で記載を確認する方法をとることになった。また当時島原市と南高来郡深江町に分かれていた調査対象地域は、現在の行政区分では、島原市と南島原市に分かれることから、それぞれの地域での健康保健業務に携わる部署と、社会福祉協議会、あるいは自治会と連絡をとりながら、新年度に対象区域で開催予定の地域保健のイベントや特定健診の場面に参加するための手続きを行っているところである。雲仙普賢岳噴火災害の発生から20年以上が経過した、島原市および南島原市の地域住民に対して、アンケート調査を行い、自然災害被災者におけるトラウマティックストレスの長期的な影響を調査した。アンケートの内容は、長崎大学で平成17年度に試行したものに準じるものとし、General Health Questionaire 30(GHQー30)、Impact of Event Scale-Revised(IES-R)を主体とし、あわせて被災状況、現在の健康状態、社会経済的状況、教育歴等を尋ねるものとした。また今回は、災害時の精神的成長を意味するPTG(Post Traumatic Growth)を測定する質問として、PTGI(Post traumatic Growth Inventory)外傷後成長尺度の日本語版の短縮版も取り入れた質問票を使用した。両地域を合わせて、300名の方から回答を得た。その結果、災害から20年以上が経過した現在においても、GHQ-30の平均値は高く、また被災状況とIESーR得点との関連も認められた。詳細は現在解析中であり、近日中に論文として発表する準備を進めている。また今後は、地域における災害からの立ち直りについてのよりナラティブな状況調査を進めていく方針である。調査項目に加える評価項目や心理評価バッテリーの選択に予想外に時間がかかったことと地域の保健所において、これまで地域保健にかかわってきた関係者の助言から、郵送式では、回収率やアンケートへの回答の精度が維持できないとの判断し、実際に地域に調査者が出向いて行って、直接の説明と協力依頼を行って、その場で記入いただく方針に変更したこと。またこれに伴い、実際に保健のイベントが行われる6月10月ごろまでの期間に直接参加して、協力を依頼する準備を現在進めている。社会精神医学今後、6月10月頃までに、地域のイベントや健診活動に数名の協力者とともに参加し、アンケート配布と回収を行う予定である。その結果を集計解析し、個別の聞き取り調査を検討する予定である。平成25年度は、アンケート調査の準備に時間を要しました。調査項目がほぼ固まったため、平成26年度は、長崎県島原市在住の3000名に対しアンケート調査への協力を依頼する方針です。当初の予定より調査表の項目策定とアンケートの実施が遅れているため。平成26年度は、長崎県島原市在住の3000名に対しアンケート調査への協力を依頼する。1.1調査