hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統率理論と束縛理論に関する研究

統率理論と束縛理論の両方に関わる統率の概念の定義に参与するバリヤー(barrier)の概念について最近提示されつつある.統率理論と境界理論を統一しようという観点からの考察について集中的に検討した.Chomsky(1986), Barriers, (1987)上智大学と京都外国語大学での講義に於いて提案された概念・定義等を更に掘り下げ問題点を追及するという方法を取った.ひとつには,それらが多分にresearch strategyの提示という側面があり経験的事実に照らして考察を深める必要があったからである.数多くの問題点が浮き彫りにされた.(1)最小バリヤー(α, γ)のシステムは事実を説明しきれていない.これについては,一部について"proper inclusion"を用いることを提案した.(2)固有バリヤーは,幾つかの場合に於いて全く余剰的で不必要である.しかし,バリヤー性の継承はChomskyの主張にもかかわらず依然として必要である.(3)「統語論に於ける"最良"派生」という概念が明らかでない.(4)L統率という概念では(i)を説明しきれない可能性がある.(5)付加構造に於ける下部分節節点が最小バリヤーとして機能するかどうかは疑わしい.(6)LFVP移動という操作は最も基本的な事実を説明できない可能性がある.今年度は代案を得るまでには至らず,これらの問題をどのように扱うかについては今後に委ねたい.統率理論と束縛理論の両方に関わる統率の概念の定義に参与するバリヤー(barrier)の概念について最近提示されつつある.統率理論と境界理論を統一しようという観点からの考察について集中的に検討した.Chomsky(1986), Barriers, (1987)上智大学と京都外国語大学での講義に於いて提案された概念・定義等を更に掘り下げ問題点を追及するという方法を取った.ひとつには,それらが多分にresearch strategyの提示という側面があり経験的事実に照らして考察を深める必要があったからである.数多くの問題点が浮き彫りにされた.(1)最小バリヤー(α, γ)のシステムは事実を説明しきれていない.これについては,一部について"proper inclusion"を用いることを提案した.(2)固有バリヤーは,幾つかの場合に於いて全く余剰的で不必要である.しかし,バリヤー性の継承はChomskyの主張にもかかわらず依然として必要である.(3)「統語論に於ける"最良"派生」という概念が明らかでない.(4)L統率という概念では(i)を説明しきれない可能性がある.(5)付加構造に於ける下部分節節点が最小バリヤーとして機能するかどうかは疑わしい.(6)LFVP移動という操作は最も基本的な事実を説明できない可能性がある.今年度は代案を得るまでには至らず,これらの問題をどのように扱うかについては今後に委ねたい.
位相補正反転回復法の肝臓MRI検査への応用に関する研究

肝臓EOB-MRIは,従来の細胞外液性造影剤による血流診断に加え,肝細胞特異性を有することから,肝細胞機能を反映した画像が得られ,血流診断では捉えることができなかった早期肝細胞癌も捉えることができる.しかしながら,慢性的な肝疾患に伴う肝機能低下は,造影剤の集積不良の原因となり,肝細胞相における病変検出に影響を及ぼす可能性がある.この問題に対し,肝臓EOB-MRI検査にPSIRによる撮像を試みる,本研究の目的は,肝臓EOB-MRIの肝細胞相におけるPSIRの臨床的有用性の評価である.肝臓と病変を模擬したファントムを用い,呼吸停止を想定したPSIRの最適な撮像条件を検討した.その結果,反転時間を250msecと短くしても,信号極性の反転がなく,撮像時間の短縮が可能であった.また,データ収集時間を250msec以下にすることで,画像上のアーチファクトが減少した.これら撮像条件を最適化することで,高い空間分解能を維持したまま,一回の呼吸停止で肝臓全体を撮像可能であった.次に,肝臓EOB-MRI検査104症例を対象に,肝細胞相にてPSIRの撮像を施行した.従来法であるe-THRIVEと比較し,PSIRの有用性を検討した.その結果,PSIRにおける肝臓の信号強度と造影剤の集積程度に相関が認められ,画像の信号強度から視覚的に造影剤の集積程度を推測可能と考えられた.また,PSIRの肝細胞相における肝-病変コントラストは,e-THRIVEに比べ向上し,統計学的有意差(P<0.05)を認めた.肝臓EOB-MRIの肝細胞相におけるPSIR画像は,IR pulseにより背景肝の信号を抑制することで,subtraction画像と同様に造影剤の集積程度を視覚的に推測できる.また,高い肝-病変コントラストを有するため,造影剤の集積不良で問題となる病変検出能を向上させる可能性が示唆された.肝臓EOB-MRIは,従来の細胞外液性造影剤による血流診断に加え,肝細胞特異性を有することから,肝細胞機能を反映した画像が得られ,血流診断では捉えることができなかった早期肝細胞癌も捉えることができる.しかしながら,慢性的な肝疾患に伴う肝機能低下は,造影剤の集積不良の原因となり,肝細胞相における病変検出に影響を及ぼす可能性がある.この問題に対し,肝臓EOB-MRI検査にPSIRによる撮像を試みる,本研究の目的は,肝臓EOB-MRIの肝細胞相におけるPSIRの臨床的有用性の評価である.肝臓と病変を模擬したファントムを用い,呼吸停止を想定したPSIRの最適な撮像条件を検討した.その結果,反転時間を250msecと短くしても,信号極性の反転がなく,撮像時間の短縮が可能であった.また,データ収集時間を250msec以下にすることで,画像上のアーチファクトが減少した.これら撮像条件を最適化することで,高い空間分解能を維持したまま,一回の呼吸停止で肝臓全体を撮像可能であった.次に,肝臓EOB-MRI検査104症例を対象に,肝細胞相にてPSIRの撮像を施行した.従来法であるe-THRIVEと比較し,PSIRの有用性を検討した.その結果,PSIRにおける肝臓の信号強度と造影剤の集積程度に相関が認められ,画像の信号強度から視覚的に造影剤の集積程度を推測可能と考えられた.また,PSIRの肝細胞相における肝-病変コントラストは,e-THRIVEに比べ向上し,統計学的有意差(P<0.05)を認めた.肝臓EOB-MRIの肝細胞相におけるPSIR画像は,IR pulseにより背景肝の信号を抑制することで,subtraction画像と同様に造影剤の集積程度を視覚的に推測できる.また,高い肝-病変コントラストを有するため,造影剤の集積不良で問題となる病変検出能を向上させる可能性が示唆された.
人工飛翔体搭載用LEF-TOF型高質量分解能プラズマエネルギー質量分析器の開発

本研究ではLEF-TOF型高質量分解能プラズマエネルギー質量分析器の設計、試作、特性取得実験を3年計画で行った。1年目には計算機を用いて分析器内の電場計算を行い、入射イオン、二次電子の飛行経路を追跡する事によって最も望ましい特性となるように電極の形状、配置を決定した。この計算に基いて位置検出、時間差計測用MCPアノードの試作を行い、アノード、MCP単体の特性取得試験も行った。その結果アノードはほぼ設計通りの特性を示したが、同時に改良の必要な点も明かとなった。更に、質量分析部の一部である、カーボンフォイルを装着するフォイルホルダーの試作を行い、カーボンフォイルがどの程度の強度をもつかを調べるための実験を行った。この結果1.2μg/cm^2のカーボンフォイルを333lpiのメッシュにのせた場合、少なくとも5.0X10^<-2>atmまでの差圧には耐えうることが明かとなった。2年目には、計算機による計算結果に基いて質量分析器の試作品を製作し、その後、試作した装置を真空槽に入れて測定対象となるヘリウム、窒素、ナトリウム等のイオンを入射して特性計測試験を行った。この結果、ヘリウム、窒素等の軽いイオンについてはカーボンフォイルを比較的通過し易く、角度散乱も少ないため検出効率が高いが、ナトリウムなどの重いイオンについては、カーボンフォイルを通過する際のエネルギー減少、角度散乱の効果が大きく、検出効率が下がってしまうことも明かになった。この点については、使用するカーボンフォイルの厚さを変化させてその特性を調べ、使用可能な最も薄いカーボンフォイル(0.5μg/cm^2程度)を使用する必要のあることが明かとなった。3年目には試作したLEF-TOF質量分析部の改修、1年目に明かとなった、検出器であるMCPアノードの問題点に対する対処、既開発のエネルギー分析器をLEF-TOF質量分析部と接合する為の改修を行い、今後質量分析部、エネルギー分析部を接合して試験を行う為の準備を整えた。本研究ではLEF-TOF型高質量分解能プラズマエネルギー質量分析器の設計、試作、特性取得実験を3年計画で行うが本年度はその1年目であり、分析器の計算機による設計、位置検出、時間差計測用MCPアノードの試作および特性取得試験、分析器の一部試作を行った。本年度はまず、計算機を用いて分析器の電極形状の最適化を行った。具体的には分析器内の電場計算を行い、入射イオン、二次電子の飛行経路を追跡する事によって最も望ましい特性となるように電極の形状、配置を決定した。この計算を行う過程で、位置検出、時間差計測用MCPアノード付のアノードパターンも最適化できるため、このアノードの試作、アノード、MCP単体の特性取得試験も行った。具体的には荷電粒子が観測器内の飛行を開始する時間を検出するためのメッシュアノードと、飛行を終了する時間を検出するためのアノード間に電気的なカップリングが存在すること、位置検出を行う抵抗体アノードとメッシュアノードの間の電位配置によって、位置検出精度が悪化することなどが明かとなった。これらの点については今後改良を行う予定である。本年度は更に、質量分析部の試作を一部行った。具体的には、カーボンフォイルを装着するフォイルホルダーの試作を行い、カーボンフォイルがどの程度の強度をもつかを調べるための実験を行った。

これは、密封できる容器の表面にカーボンフォイルを装着し、密封容器内を減圧して差圧計測素子によってカーボンフォイルの両測の圧力差を計測することでカーボンフォイルがどの程度の差圧で破損するかを計測するものである。この結果1.2μg/cm^2のカーボンフォイルを333lpiのメッシュにのせた場合、少なくとも5.0X10^<-2>atmまでの差圧には耐えうることが明かとなった。本研究ではLEF-TOF型高質量分解能プラズマエネルギー質量分析器の設計、試作、特性取得実験を3年計画で行うが本年度はその2年目であり、1年目の昨年度の計算機による計算結果に基いてLEF-TOF質量分析部の試作を行い、試作したLEF-TOF質量分析部の特性取得試験も行った。具体的には昨年度の計算機による計算結果に基いてサイズと形状を決定した、曲率を持ったメッシュを含む電極、非常に薄いカーボンフォイル、カーボンフォイルを貼るための目の細かいメッシュとそのメッシュを装着する為のホルダー、円筒形セラミック内壁にリング状電極、外壁に抵抗体を形成した質量分析器の心臓部となる部品、以上の構成部品をケースの中に配置して試作品を製作した。その後、試作した装置を真空槽に入れて測定対象となるヘリウム、窒素、ナトリウム等のイオンを入射し、特性計測試験を行った。この結果、基本的には入射イオンの質量を高い質量分解能(m/Δm15)で検出できることが確認できたと同時にいくつかの改良すべき点も明かとなった。この質量分析器の電極には、+-15kVという高い電圧を印加するが、電圧を印加しただけでノイズとなる信号が発生した。これは電圧の印加によって電極の一部から電子が放出されるためと考えられる。これに対しては電極の化学研摩を行うことによってノイズの軽減に成功した。また、ヘリウム、窒素等の軽いイオンについてはカーボンフォイルを比較的通過し易く、角度散乱も少ないため検出効率が高いが、ナトリウムなどの重いイオンについては、カーボンフォイルを通過する際のエネルギー減少、角度散乱の効果が大きく、検出効率が下がってしまうことも明かになった。この点については、使用するカーボンフォイルの厚さを変化させてその特性を調べ、使用可能な最も薄いカーボンフォイル(1.2μg/cm^2程度)を使用する必要のあることが明かとなった。本研究ではLEF-TOF型高質量分解能プラズマエネルギー質量分析器の設計、試作、特性取得実験を3年計画で行うが本年度はその最終の3年目であり、昨年度に試作したLEF-TOF質量分析部の特性計測試験を昨年度に引続いて行い、問題点を解決するための改修を行った。また、一年目に明かとなった、検出器であるMCPアノードの問題点に対する対処を行い、その特性を取得した。更に、平成9年度、10年度に製作した視野角掃引型感度可変低エネルギープラズマ粒子エネルギー分析器をLEF-TOF質量分析部と接合する為の改修を行った。本年度はこの視野角掃引型感度可変低エネルギープラズマ粒子エネルギー分析器とLEF-TOF質量分析部とを接合して特性取得試験を行うところまでを予定していたが、質量分析部、エネルギー分析部、検出器のMCPアノード各々の改修が必要であった為、これら個別の改修と特性取得を行うのが時間的に精一杯であった。これらの改修と試験の結果、エネルギー分析部については、ほぼ予定通りの特性を得ることができた。
屋外の劣化環境因子に基づく木材の経年変化シミュレーション

つくば市における木材の暴露試験と試験体周辺の微気象データ及びアメダスデータにより、木材表面の経時的な色変化を気象因子を説明変数とする重回帰式で表すことに成功した。また、暴露初期の急激な退色とそれ以降の濃色化の時期を分けて回帰式を用意することにより、より実際に近い変色をシミュレーションすることができた。1色変化シミュレーションのための暴露試験つくば市にある森林総研第2樹木園内屋外暴露施設に、東西南北の4面に暴露できる特性の暴露架台を設置した。更に、これに軒を付けて、暴露試験片を下から50cm、1m、1.5m程度の位置に暴露し、方位の影響と軒の影響が評価できるものとした。2013年秋に暴露を開始したため、暴露4ヶ月が経過したが若干の退色が見られたが未だおおきな変色は見られない。そのため、方位や軒の影響について次年度の暴露試験の結果を待たなければならない。また、軒の出の影響を見るため南面垂直の暴露架台を設置し、この上に軒の出0cm、15cm、30cm、45cmの4種類の軒を取付、垂直暴露架台に取り付けた木材表面の変色及び含水率の経時測定を開始した。短時間の結果であるが、軒の出を15cm出すだけで南面全体の雨かかりを抑制していることが明らかとなった。2微気象(マイクロクライメート)の測定RC造のモデル棟を用いて、東西南北及び屋上の各面における日射量と表面温度の測定を開始した。3シミュレーションソフトへのデータ統合木材表面の劣化環境を元にした変色のシミュレーションソフトは東京電機大学が開発した建物の雪解けシミュレーションソフトの改良を開始し、日射量や表面温度のデータを入れるて木材表面の色変化を再現するソフトの開発を行っている。本研究では、実際に様々な劣化環境で木材を暴露し、またこれまでの暴露データを利用して木材表面の劣化現象を気温や日射量、降水量等の劣化因子との関係を明らかにし、更に風向きや日射角度、雨掛かり等を反映させたプログラムを開発して劣化環境から木材の経年変化をシミュレーションする手法を開発しようとするものである。当該年度は、屋外暴露試験を継続し、暴露試験体周辺での微気象データの収集ととりまとめを行う。また、気象劣化した木材表面の変色と気象データとの相関性を検討した。成果の具体的内容として、1色変化シミュレーションのための暴露試験では、つくば市にある森林総研第2樹木園内屋外暴露施設に設置した、東西南北の4面に暴露できる暴露架台において、暴露試験片を下から50cm、1m、1.5m程度の位置に暴露し、方位の影響と軒の影響が評価できる試験を継続した。暴露1年後の無処理、熱処理、塗装処理した試験片の色調変化データ(L*,a*,b*)をとりまとめた。無処理及び熱処理木材は、暴露開始後12ヶ月で明度(L*値)が増加し退色化が見られたが、その後明度が低下して暗色化する傾向を示した。2シミュレーションソフトへのデータ統合においては、南面垂直屋外暴露した無処理及び熱処理木材試片表面のL*,a*,b*を経時的に測定し、これと暴露地に最も近いアメダス観測地点である舘野の気象データ(平均気温、降水量、全天日射量)の各累積値との重回帰分析を行い回帰式を得た。L値が最大になる地点(暴露12ヶ月後)の前後でそれぞれ回帰式を作成した結果、相関係数が0.9以上の高い相関性を持ってL*,a*,b*共に気象データによる回帰式が得られた。これにより、暴露1年目までにおいてこれまでの気象データを入力することで暴露した木材表面の色調をシミュレーションすることに成功した。本研究では、実際に様々な劣化環境下で木材を暴露し、これまでの暴露データを利用して木材表面の劣化現象を気温や日射量、降水量等の劣化気象因子との関係を明らかにし、更に風向きや日射角度、雨がかり等を反映させたプログラムを改良して劣化環境から木材表面の経年変化をシミュレーションする手法を開発するものである。最終年度は、屋外暴露試験を継続して暴露試験体周辺での微気象データの収集のとりまとめを行った。最終年度の成果として、木材表面の経年変化のシミュレーションソフトへ気象データと変色データを統合し、シミュレーションを行った。気象庁のアメダスデータをより得たつくば市週辺の気象データをのうち、暴露期間中の累積気温、累積降水量、累積日射量から木材表面の色変化量の重回帰式を得ることのに成功した。これを用いて、屋外垂直暴露443日までの木材表面の変色傾向をシミュレーションした。また、気象因子を任意に変化させた場合の木材表面の劣化等をビジュアルに表現した。軒の出を考慮したシミュレーションを行い、雨がかりの影響を考慮した木材表面の色変化の検討を行った。これらの成果は学会及び海外(オーストラリア国立大学セミナー)で発表した。研究期間全体を通じて、つくば市における木材の暴露試験と試験体周辺の微気象データ及びアメダスデータにより、木材表面の経時的な色変化を気象因子を説明変数とする重回帰式で表すことに成功した。また、この時、暴露初期の急激な退色とそれ以降の濃色化の時期を分けて回帰式を用意することにより、より実際に近い変色シミュレーションができた。今後は、暴露試験おいて木材表面の微気象データの整備と日本各地における屋外暴露試験を行い、シミュレーション精度を向上させる予定である。

つくば市における木材の暴露試験と試験体周辺の微気象データ及びアメダスデータにより、木材表面の経時的な色変化を気象因子を説明変数とする重回帰式で表すことに成功した。また、暴露初期の急激な退色とそれ以降の濃色化の時期を分けて回帰式を用意することにより、より実際に近い変色をシミュレーションすることができた。試験計画では、平成26年度までの気象データの収集とこれを用いた表面変色との回帰分析を行うこと、また木材表面の劣化状態を再現するCG処理プログラムの開発とこれへの色調変化の回帰式を導入することにより気象データから木材の変色をシミュレーションすることである。気象データと木材表面の変色については、暴露1年において重回帰分析により気温、日射量、降水量の累積値により表面色をシミュレーションすることに成功した。この回帰式をコンピュータグラフィックスのプログラムに導入することで、木材表面の経時劣化をグラフィック化できるようになった。木材科学木質材料の耐久性H26では暴露期間が1年目までのデータによる木材の表面色の変化をシミュレーションすることに成功したが、まだ変色が進行している。そのため、木材の変色が落ち着くと考えられる暴露2年までのデータを用いて、より正確は経時劣化シミュレーションを行う。同時に、経時変化の可視化のためのCGプログラムの高度化を行う。今年度の研究計画は、方位や庇の有無など様々な劣化環境への木材の暴露試験を開始すること。木材表面の色差等の劣化の数値化を試み、併せて気象データの収集を行うこと。でる。屋外での経時劣化を測定する木材試験片の暴露試験を開始し、木材表面の色差の経時測定を開始した。また、併せて暴露試験片周辺環境の温度、湿度、日射量、風向・風力などの気象データの収集を開始したことから、研究計画に基づき概ね順調に進捗していることとした。成果の発表を予定していた国際学会に都合により出席できなくなったため、海外旅費が未使用となった。また、購入を予定していたデータロガー及び日射セルの価格が予定より安価となったためこの分が未使用となった。今後の研究の推進方策として、平成26年度はマイクロクライメートデータの収集(木口、片岡担当)について以下の研究を行う。・屋外暴露試験の継続、暴露試験により得られた微気象データの収集、数値化、簡単な気象因子による表面変色との回帰分析また、暴露木材表面のCG化(高橋、森谷担当)については以下の研究を実施する。・気象劣化因子をリアルタイムで反映できるコンピュータグラフィック化技術を開発、木材表面の色調変化と気象劣化因子との相関性から木材表面の色調をビジュアル化する技術を開発。以上は、計画通り遂行する予定である。研究の最終年度となる平成27年度に、成果の発表のため海外での発表を行う。また、この分野で関係のある海外の研究機関を訪問し、開発したシミュレーションソフト及びCGプログラムについて意見交換を行う予定。また、暴露試験においてより正確な微気象の測定を行うためのセンサーを追加購入する。当初購入を予定していたデータロガーについて、測定要素が少なくなったため購入をとりやめたことから、物品費の支出が計画より減少した。また、成果発表を予定していた学会への出張を都合によりキャンセルしたため、旅費の支出が減少したため。H25年度での余剰分は、H26年度に繰越す。この分は、海外での研究成果の発表に使用する予定である。
琉球方言地図の作成と比較歴史方言学的研究

当該研究グループをふくむ研究者集団はこれまでに長年をかけて琉球列島の全域を対象とした言語地理学的調査を遂行して,現在ほぼそれを完了しつつあり,この総合研究の第1,第2年度においては,琉球方言と対立して日本語を二分している本土方言について,琉球列島の諸方言との歴史的な関係をあきらかにするために,琉球列島諸方言と歴史的にもっとも関連のふかいことが推定される九州方言,なかんずくおおくの離島をふくむ九州西南がわの方言を対象として,琉球列島におけるとおなじ内容の調査を合計18か所においておこなった。また来年度以降は,同様の目的の調査を日本列島全域に対象をひろげた研究をおこなう計画をたてている。最終年度である第3年度は,上記の研究によってえた大量の研究成果を今後いかに能率的に処理していくか,とくに音声記号でしるされた各地の方言資料をどのようにデータベース化し,またどのような形の言語地図にまとめあげるか,ということの方法論的な検討についやされた。最近の言語情報処理技術の高度の発展,そして処理に必要な計算機や必要なソフト類,周辺機器類の普及と低価格化という好条件にめぐまれて,数年前まではかんがえにくかったあかるい見通しがひらけつつある反面,まだいくつか重要な課題が未解決のまま今後にのこすこととなった。既成のフォント,そしてソフトではまかなえない,多様な音声記号によってしるされた大量の方言資料を自由に,かつ高度に能率的に処理する方法の開発が予定に反しておくれた点にその原因があり,われわれはこの問題の克服に目下の努力を集中している。過去におなじ科研費などを得ながら実施した琉球列島諸方言の言語地理学的な調査の成果を基礎にして、本年度は次の2点の仕事をおこなった。(1)琉球方言が古い時代に分岐した方言の源と判断される九州方言、その中でも古層を多く保存していると判断される西南九州の僻地離島の方言のうち、本年度は鹿児島県下の僻地、離島の方言を琉球列島諸方言について実施した調査票を用いた調査をあわせておこなった。ほか、文法的特徴の概要を知るための、様々な表現をふくむ文の調査票を追加した。これによって動詞のボイス・テンス・アスペクト・ムード、敬語表現などをはじめとする形態論、構文論における主要な特徴の琉球方言と九州方言との比較が可能になった。また、薩南諸方言に特徴的にみられるCVC構造の音節と、琉球方言中の奄美大島南部方言、宮古島方言にみられるCVC構造の音節の音声についての比較をおこない、薩南諸方言における閉音節の発生過程に関する考察がなされた。これまで琉球方言に固有と思われていた、基礎語彙でない単語のいくつかのものが薩南諸方言と共通のものであることもあきらかになった。(2)言語地図作成方法の開発については、当初予定した計算機よりも高性能のものを購入できたので、より高速の処理が可能になった。琉球方言地図作成のためのソフトの開発は順調である。しかし、多量の音声記号のデータ処理と約1000kmに及ぶ広範囲の地域の地図の作成には末解決の課題も多い。昨年度にひきつづき、本年度は次の事業をおこなった。(1)琉球方言が古い時代に分岐した方言の源と判断される九州方言、その中でも古層を多く保存していると判断される西南九州の僻地離島の方言のうち、昨年度の鹿児島県下の調査にひきつづき、本年度は、長崎県の僻地・離島、すなわち壱岐、対馬、五島列島、島原、および熊本県天草の方言を、琉球列島諸方言について実施した調査票を用いた調査をあわせておこなった。ほか、文法的特徴の概要を知るための、様々な表現をふくむ文の調査票を用いて調査した。これによって動詞のボイス・テンス・アスペクト・ム-ド、敬語表現などをはじめとする形態論、構文論における主要な特徴の琉球方言と九州方言との比較が可能になった。

また、昨年調査した薩南諸方言に特徴的にみられるCVC構造の音節が五島列島の諸方言と天草の方言にもみられ、西南九州の歴史的な繋がりと琉球方言との繋がりが確認された。琉球方言中の奄美大島南部方言、宮古島方言にみられるCVC構造の音節の音声についての比較をおこなった結果、閉音節構造生成については琉球方言、薩南方言のいずれも呼気の流量が関与していること、薩南方言の閉音節構造の生成過程に鹿児島市内を中心にする方言のグループと川内市街のグループがあることが分かった。また、昨年度の調査でこれまで琉球方言に固有と思われていた、基礎語彙でない単語のいくつかのものが薩南諸方言と共通のものであることもあきらかになったが、今年度の調査で壱岐、対馬にも同様のことが確認され、調査の範囲を九州全域に広げるべきだという意見が出た。(2)言語地図作成方法の開発については、当初予定した計算機よりも高性能のものを購入できたので、より高速の処理が可能になったが、琉球方言地図作成のためのソフトの開発は予定していたよりもおくれている。いちばんの問題点は、多量の音声記号のデータ処理と約1000kmに及ぶ広範囲の地域の地図の作成方法についてであるが、その他に、狭い地域に地点の集中する沖縄中南部地域のデータ表示方法と記号のカラー化の問題があり、その解決にはまだ時間がかかりそうである。当該研究グループをふくむ研究者集団はこれまでに長年をかけて琉球列島の全域を対象とした言語地理学的調査を遂行して,現在ほぼそれを完了しつつあり,この総合研究の第1,第2年度においては,琉球方言と対立して日本語を二分している本土方言について,琉球列島の諸方言との歴史的な関係をあきらかにするために,琉球列島諸方言と歴史的にもっとも関連のふかいことが推定される九州方言,なかんずくおおくの離島をふくむ九州西南がわの方言を対象として,琉球列島におけるとおなじ内容の調査を合計18か所においておこなった。また来年度以降は,同様の目的の調査を日本列島全域に対象をひろげた研究をおこなう計画をたてている。最終年度である第3年度は,上記の研究によってえた大量の研究成果を今後いかに能率的に処理していくか,とくに音声記号でしるされた各地の方言資料をどのようにデータベース化し,またどのような形の言語地図にまとめあげるか,ということの方法論的な検討についやされた。最近の言語情報処理技術の高度の発展,そして処理に必要な計算機や必要なソフト類,周辺機器類の普及と低価格化という好条件にめぐまれて,数年前まではかんがえにくかったあかるい見通しがひらけつつある反面,まだいくつか重要な課題が未解決のまま今後にのこすこととなった。既成のフォント,そしてソフトではまかなえない,多様な音声記号によってしるされた大量の方言資料を自由に,かつ高度に能率的に処理する方法の開発が予定に反しておくれた点にその原因があり,われわれはこの問題の克服に目下の努力を集中している。
フグ毒テトロドトキシンの腸管吸収と尿中排泄のメカニズムの解明

研究代表者らは,ブタ腎近位尿細管由来LLC-PK1細胞を用いて,TTXの尿中排泄メカニズムを評価した。その結果,有機カチオントランスポーターの阻害剤であるテトラエチルアンモニウム, L-カルニチンおよびシメチジン添加区のTTXの排泄輸送は,トランスポーター阻害剤を加えない対照区の4割から5割まで有意に低下したことから,有機カチオンを輸送するトランスポーターがTTXを尿中へ排泄していると考えられた。有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC47に属する薬物排泄トランスポーターMATEsの阻害剤添加区では,TTX輸送量は対照区の9割程度に低下したが,いずれも有意差は認められず,TTXの輸送にはMATEsは関与しないと考えられた。以上の結果から,ヒトにおけるTTXの尿中排泄には,有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC22に属するOCTsやOCTNsが関与すると考えられた。また,ヒトの腸管におけるTTXの吸収に関わるトランスポーターの探索については,ヒト腸管上皮由来Caco-2細胞によるTTXの吸収輸送阻害実験を行った結果,有機アニオン輸送ポリペプチドOATPs,薬物排泄トランスポーターMRPsおよび有機カチオントランスポーターOCTsの阻害剤添加区でTTXの吸収輸送に阻害効果が見られた。そこで,これらのトランスポーターを過剰発現させたイヌ腎臓由来MDCK II細胞を構築し,TTXの輸送と細胞内蓄積を評価した。OCT1発現細胞およびOATP2B1発現細胞では,TTXの細胞内蓄積量は,対照区の約1.5倍および約2.2倍に達し,OCT1とOATP2B1はTTXを細胞内に取り込み,TTXの細胞内蓄積を促進していることが示唆された。また,MRP3発現細胞のTTX輸送活性は,対照区と比べて約2倍に達したことから,MRP3はTTXの輸送に関与していることが示唆された。フグ食中毒における毒成分の体外への排泄は,食中毒患者の血液や尿を分析した報告等から尿中排泄が主要な経路であると推定されるが,その詳細なメカニズムは解明されていない。そこで,本年度は,ブタ腎近位尿細管由来LLC-PK1細胞を用いて,フグ毒の主要成分であるテトロドトキシン(以下,TTXと略記)の尿中排泄メカニズムを評価した。すなわち,取り外し可能なカップ型ウェルの多孔性フィルター上にLLC-PK1細胞をシート状に培養後,トランスポーター阻害剤とTTX含む培養液を添加して,尿中排泄方向のTTX輸送量を測定した。その結果,有機カチオントランスポーターの阻害剤であるシメチジン添加区のTTX輸送量は,トランスポーター阻害剤を加えない対照区の6割まで有意に低下したことから,有機カチオントランスポーターがTTXを輸送していると考えられた。一方,薬物排泄トランスポーターMATEの阻害剤であるMPP添加区,セファレキシン添加区およびオキサリプラチン添加区のTTX輸送量は,対照区の85%から90%程度に低下したが,いずれも有意差は認められず,TTXの輸送にはMATEは関与しないと考えられた。ブタ腎近位尿細管由来LLC-PK1細胞を用いて,フグ毒の主要成分であるテトロドトキシン(TTX)の尿中排泄メカニズムを評価した結果,TTXを輸送すると予想されるトランスポーターを有機カチオントランスポーターに絞り込むことができたため,計画立案時の内容をほぼ実行できていると判断した。フグ食中毒におけるフグ毒の主要成分であるテトロドトキシンの体外への排泄は,食中毒患者の血液や尿を分析した報告書等から尿中排泄が主要な経路であると推定されるが,その詳細なメカニズムは解明されていない。平成28年度までの研究成果と合わせて,ブタ腎近位尿細管由来LLC-PK1細胞を用いたテトロドトキシンの尿中排泄輸送に関する論文を査読付き学術誌に投稿し受理された。さらに,国際学会において,テトロドトキシンの尿中排泄機構に関するこれまでの概要をポスター発表した。また,これまでの研究結果から,ヒトにおけるテトロドトキシンの尿中排泄には,有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC22に属するOCTsやOCTNsが関与すると考えられたので,これらのトランスポーターを動物細胞で個別に発現させてテトロドトキシンの輸送活性を評価するため,ヒトのcDNAライブラリーから,カルニチントランスポーターであるOCTN1およびOCTN2のcDNAをクローニングし,cDNAの全長塩基配列を確認するとともに発現ベクターを作製した。また,トランスポーターを発現させるため,イヌ腎臓由来MDCKII細胞を購入し,培養条件や発現ベクターの導入条件を検討した。また,ヒト腸管におけるテトロドトキシンの吸収に関わるトランスポーターの探索については,ヒト腸管由来Caco-2細胞によるテトロドトキシンの吸収輸送阻害実験の再実験に着手した。研究代表者らは,ブタ腎近位尿細管由来LLC-PK1細胞を用いて,フグ毒の主要成分であるテトロドトキシンの尿中排泄メカニズムを評価した。その結果,有機カチオントランスポーターの阻害剤であるテトラエチルアンモニウム, L-カルニチンおよびシメチジン添加区のテトロドトキシンの排泄輸送は,トランスポーター阻害剤を加えない対照区の4割から5割まで有意に低下したことから,有機カチオンを輸送するトランスポーターがテトロドトキシンを尿中へ排泄していると考えられた。有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC47に属する薬物排泄トランスポーターMATEsの阻害剤添加区では,テトロドトキシン輸送量は対照区の9割程度に低下したが,いずれも有意差は認められず,テトロドトキシンの輸送にはMATEsは関与しないと考えられた。

これらの結果から,ヒトにおけるテトロドトキシンの尿中排泄には,有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC22に属するOCTsやOCTNsが関与すると考えられた。そこで,個別に動物細胞で発現させたトランスポーターによるテトロドトキシンの輸送活性を評価するため,ヒトのcDNAライブラリーから,カルニチントランスポーターであるOCTN1およびOCTN2のcDNAをクローニングした。また,ヒト腸管におけるテトロドトキシンの吸収に関わるトランスポーターの探索については,ヒト腸管由来Caco-2細胞によるテトロドトキシンの吸収輸送阻害実験を行った結果,有機アニオン輸送ポリペプチドOATPs,薬物排泄トランスポーターMRPsおよび有機カチオントランスポーターOCTsの阻害剤添加区でテトロドトキシンの吸収輸送に阻害効果が見られたが,データにばらつきがあるため再検討が必要である。研究代表者らは,ブタ腎近位尿細管由来LLC-PK1細胞を用いて,TTXの尿中排泄メカニズムを評価した。その結果,有機カチオントランスポーターの阻害剤であるテトラエチルアンモニウム, L-カルニチンおよびシメチジン添加区のTTXの排泄輸送は,トランスポーター阻害剤を加えない対照区の4割から5割まで有意に低下したことから,有機カチオンを輸送するトランスポーターがTTXを尿中へ排泄していると考えられた。有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC47に属する薬物排泄トランスポーターMATEsの阻害剤添加区では,TTX輸送量は対照区の9割程度に低下したが,いずれも有意差は認められず,TTXの輸送にはMATEsは関与しないと考えられた。以上の結果から,ヒトにおけるTTXの尿中排泄には,有機カチオンを輸送するトランスポーターであるSLC22に属するOCTsやOCTNsが関与すると考えられた。また,ヒトの腸管におけるTTXの吸収に関わるトランスポーターの探索については,ヒト腸管上皮由来Caco-2細胞によるTTXの吸収輸送阻害実験を行った結果,有機アニオン輸送ポリペプチドOATPs,薬物排泄トランスポーターMRPsおよび有機カチオントランスポーターOCTsの阻害剤添加区でTTXの吸収輸送に阻害効果が見られた。そこで,これらのトランスポーターを過剰発現させたイヌ腎臓由来MDCK II細胞を構築し,TTXの輸送と細胞内蓄積を評価した。OCT1発現細胞およびOATP2B1発現細胞では,TTXの細胞内蓄積量は,対照区の約1.5倍および約2.2倍に達し,OCT1とOATP2B1はTTXを細胞内に取り込み,TTXの細胞内蓄積を促進していることが示唆された。また,MRP3発現細胞のTTX輸送活性は,対照区と比べて約2倍に達したことから,MRP3はTTXの輸送に関与していることが示唆された。平成28年度の成果に基づき,TTXを輸送すると予測されるトランスポーターの発現ベクターを作成し,培養細胞にトランスフェクションしてトランスポーターを発現させた培養細胞を作製する。培養細胞に個別に発現させたトランスポーターについて,TTXの輸送活性を測定し,TTXの輸送への寄与率を調べる。
深海底熱水生態系を支える化学合成独立栄養細菌に感染するファージの多様性解析

深海底熱水生態系において重要な一次生産を担う化学合成独立栄養細菌とそれらに感染するファージの生物学的相互関係を解明するため、化学合成独立栄養細菌に感染するファージの単離を試み、単離ファージ株について性状解析を行った。イプシロンプロテオバクテリア綱の化学合成独立栄養細菌に感染する溶原性ファージの一つを代表株としてゲノム解析を行ったところ、極めて新規なゲノム構造を有するファージであることが明らかとなった。また、イプシロンプロテオバクテリアの生息域や生理機能が多様化する以前から、ファージと宿主の関係が成立しており、ファージ-宿主間やファージ-ファージ間で遺伝子交換を繰り返しながら、ファージと宿主が共進化してきたことが示唆された。本研究では、深海底熱水噴出域に優占し、かつ重要な一次生産を担う化学合成独立栄養細菌に感染するファージの単離・性状解析を行い、化学合成独立栄養細菌対ファージの両者の生物学的相互関係を解明することを目的とする。本年度は、まず、深海底熱水噴出域から宿主菌となる化学合成独立栄養細菌の単離を行った。沖縄トラフ鳩間海丘に位置する深海底熱水活動域で採取した試料からEpsilonproteobacteriaに属する細菌36株、Gammaproteobacteriaに属する細菌4株、Aquificalesに属する細菌7株、計48株を単離した。マイトマイシンCを用いたファージ誘発試験により、これら単離菌株における溶原性ファージの有無を明らかにした。その結果、Epsilonproteobacteriaに属する細菌11株、Aquificalesに属する細菌2株、計13株の細菌でファージの存在が認められた。これらの単離菌株のうち、中温性で硫黄酸化・水素酸化を行うNitratiruptor sp.SB155-2株の溶原性ファージについて、電子顕微鏡による形態観察を行ったところ、多角形の頭部と非収縮性の長い尾部を有するシフォウイルス科に分類された。今後、本ファージのゲノム解析を進めるとともに、ファージ株間における性状比較を行う予定である。また、熱水噴出域周辺においてウイルス様粒子の分布調査を行った結果、ウイルスと宿主の相互関係が生息環境(水環境および微生物マットなどの付着環境)によって大きく異なる可能性を見出した。今後、このようなファージの生活様式の差異を考慮し、各環境に適したスクリーニング方法を用いてさらなるファージの単離を試み、ファージライブラリーの拡大化を図る。昨年度の研究成果により、深海熱水噴出域から単離した水素酸化や硫黄酸化を行う化学合成独立栄養細菌48株のうち、13株の細菌で溶原性ファージの存在が確認されている。このうち、既に宿主の全ゲノム塩基配列が決定されているNitratiruptor sp.SB155-2株の溶原性ファージNrS-1について、詳細な性状解析を行った。形態学的分類では多角形の頭部と非収縮性尾部を有するSiphovirus科に分類された。本ファージの全ゲノム塩基配列は全長37,159bpの環状ゲノムとしてアッセンブルされ、宿主ゲノム上に予測されたプロファージ領域の配列と完全に一致した。一方、ファージ粒子内には末端重複を有する直鎖状二本鎖DNAが含まれていた。本ファージゲノム上には51個のORFがコードされており、各ORFの機能を予測した結果、インテグラーゼ・遺伝子スイッチ・複製・組換え・パッケージング・構造タンパク質・溶菌関連といった機能に分類された。相同性検索により、既知ウイルスとの相同性が極めて低かったことから、Siphovirus科の中でも極めて新規なファージであることが示された。また、本ファージは、病原菌を含む他のEpsilonproteobacteriaのゲノムと高い相同性を示す遺伝子を有しており、Epsilonproteobacteriaとそのファージの進化において重要な役割を担っている可能性が示唆された。昨年度までに、沖縄トラフの熱水活動域から単離した化学合成独立栄養細菌48株のうち、Epsilonproteobacteriaに属する細菌11株、Aquificales目に属する細菌2株、計13株の細菌において溶原性ファージの存在を確認している。

本年度は、これらの溶原性ファージのうち、Epsilonproteobacteriaに属するNitratiruptor sp. SB155-2株の溶原性ファージNrS-1を代表ファージ株とし、詳細な性状解析を行った。電子顕微鏡による形態観察を行ったところ、多角形の頭部と非収縮性の長い尾部を有するシフォウイルス科に分類された。NrS-1は全長37,159 bpの直鎖状dsDNAを有しており、ゲノム上には51個のCoding Sequences (CDSs)が見出された。NrS-1はシフォウイルス科に属するものの、既知のシフォウイルスとはゲノム相同性が極めて低いことから、シフォウイルス科の新規系統群に分類されることが示された。さらに、生息環境やエネルギー獲得系が異なる多様なEpsilonproteobacteriaのゲノム上に、NrS-1ゲノムにコードされた遺伝子のホモログが数多く分布していた。したがって、Epsilonproteobacteriaの生息環境や生理機能が多様化する以前に、Epsilonproteobacteriaとファージとの相互関係が成立し、両者が共進化してきたことが示唆された。計画の予定通り、熱水噴出域からの化学合成独立栄養細菌に感染する溶原性ウイルス(13株)を単離することに成功しており、さらにその代表株について、性状解析・ゲノム解析を終了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノム解析を終えた代表ファージ株NrS-1と同様に、熱水噴出域から分離した他の化学合成独立栄養細菌(EpsilonproteobacteriaおよびAquificales)から誘発された溶原性ファージ12株についても同様に性状解析およびゲノム解析を行い、それらのファージの系統学的分類および多様性を明らかにする。
2次元単原子層材料を用いた集積デバイスの性能予測

近年シリコン電界効果トランジスタ(Si-MOSFET)の微細化が進んでいるが、量子物性的な要因によりこれが限界を迎えてきている。そこでMOSFETのチャネル材料やチャネル構造を改良することで性能を向上させる試みが注目を浴びている。本研究では新しいチャネル材料を用いることによるチャネル移動度の向上、消費電力の低下を目的としている。そこでチャネル材料として単一原子層からなる二次元材料に注目し、実際の電子デバイスへの応用を想定したうえで電気特性を解析した。二次元材料の中でも特に炭素、シリコン、ゲルマニウム原子から構成されるグラフェン、シリケイン、ゲルマナンに注目した。グラフェンは高い電気移動度特性を持ち、チャネル材料として極めて有用である。実際のデバイスではグラフェンを基板の上に乗せて用いることが想定されるが、この基板表面の影響により移動度が低下してしまうことが考えられるので、最適な基板の選択が求められている。本研究ではh-BN(ヘキサゴナルボロンナイトライド)という物質を用いた基板に着目し、モンテカルロシミュレーションにより速度電界特性を解析した。その結果、基板上グラフェンの飽和速度は基板がない状態に比べて低下すると考えられていたがh-BN基板上グラフェンでは基板がない状態よりも逆に飽和速度が増大するという興味深い結果が得られた。次に、グラフェンナノリボン、シリセンナノリボン及びゲルマネンナノリボンをチャネルとするFETのバリスティック性能を材料間で比較検討する取り組みを行った。強束縛近似法によるバンド構造解析とバリスティックFETモデルを結合させる手法を用いて、3種類のナノリボンFETの性能比較を行った。その結果、同一のバンドギャップ値(オフ電流値)の下では、グラフェンナノリボンFETが最も高い電流駆動力を示す可能性があることを示した。これまでの研究により、ナノリボン構造を用いてバンドギャップを開かせたグラフェンナノリボン、シリセンナノリボン及びゲルマネンナノリボンをチャネルとするFETのバリスティック性能を材料間で比較検討し、同一のバンドギャップ値(オフ電流値)の下では、グラフェンナノリボンFETが最も高い性能を示す可能性があることを示した。また、h-BN基板上のグラフェンでは、飽和速度が増大するという興味深い結果も得られている。以上のことから、研究はおおむね順調に進んでいると判断している。今後の研究方針として、まず、様々な基板上グラフェンの電子速度を明らかにするために、h-BN基板だけではく、工業的に重要なSiO2基板やHfO2基板を対象とし、それら各種基板からグラフェン中の電子に大きな影響を与えると言われている極性光学フォノン散乱のモデル化を行っていく。次に、二次元材料であるシリケインとゲルマナンをチャネルとするFETのバリスティック性能比較を行う。シリケインとゲルマナンはナノリボン構造を導入しなくても、1eV程度のバンドギャップを有することから、特に、スイッティングデバイスとしての期待が高い材料である。前年度と同様に、強束縛近似法とバリスティックFETモデルを用いることで、バリスティック輸送下での両者の性能比較を行い、様々な動作条件に対する両デバイス間の優劣を明らかにしていく予定である。同時に、グラフェンナノリボン、シリセンナノリボン、ゲルマネンナノリボンFETとの比較も実施する。さらに、チャネル長が10nmを下回る極短チャネル原子層FETのサブスレッショルドリーク電流の問題を明らかにするために、新たにソース・ドレイン間トンネリングを考慮したバリスティックFETモデルの開発に着手する。そしてチャネル長が10nm以下のFETの特性を解析できるようになった段階で、黒リン(Black Phosphorene)などの新たな2次元材料への適用を開始する。次年度の予算と合わせて、その他の消耗品の購入に使用する。

また、h-BN基板上のグラフェンでは、飽和速度が増大するという興味深い結果も得られている。以上のことから、研究はおおむね順調に進んでいると判断している。今後の研究方針として、まず、様々な基板上グラフェンの電子速度を明らかにするために、h-BN基板だけではく、工業的に重要なSiO2基板やHfO2基板を対象とし、それら各種基板からグラフェン中の電子に大きな影響を与えると言われている極性光学フォノン散乱のモデル化を行っていく。次に、二次元材料であるシリケインとゲルマナンをチャネルとするFETのバリスティック性能比較を行う。シリケインとゲルマナンはナノリボン構造を導入しなくても、1eV程度のバンドギャップを有することから、特に、スイッティングデバイスとしての期待が高い材料である。前年度と同様に、強束縛近似法とバリスティックFETモデルを用いることで、バリスティック輸送下での両者の性能比較を行い、様々な動作条件に対する両デバイス間の優劣を明らかにしていく予定である。同時に、グラフェンナノリボン、シリセンナノリボン、ゲルマネンナノリボンFETとの比較も実施する。さらに、チャネル長が10nmを下回る極短チャネル原子層FETのサブスレッショルドリーク電流の問題を明らかにするために、新たにソース・ドレイン間トンネリングを考慮したバリスティックFETモデルの開発に着手する。そしてチャネル長が10nm以下のFETの特性を解析できるようになった段階で、黒リン(Black Phosphorene)などの新たな2次元材料への適用を開始する。残額がわずかに残ったため次年度に繰り越しするため。次年度の予算と合わせて、その他の消耗品の購入に使用する。
地域FMラジオ放送のオンデマンド放送化および検索技術の研究開発

地域FMラジオ放送のオンデマンド放送化および検索技術の研究開発の推進を行った.ラジオ音声を対象と想定し,音声中の聞きたい区間を容易に検索できる技術の研究を推進し、地域FMでは方言などが含まれるため「語彙外の言葉」でも検索できるように,音素およびさらに細かな系列を開発し,任意の語彙での検索と性能向上を実現・成功した。さらに、様々な音声検索研究手法を公正・公平に評価するため、情報処理学会においてワーキンググループを立ち上げ、共通の音声データ、評価方法の整備を推進し研究者への公開を実施し社会貢献を果たした。平成20年度には、下記の研究開発を主に実施した。(1)ビデオに含まれる音声・音楽情報・繰り返し情報に基づく区間の識別と分割技術の高精度化の研究開発:ビデオに含まれる音声・音楽情報・繰り返し情報に基づき、重要区間の抽出技術の抽出技術の研究を遂行した。具体的にはスポーツニュース番組を利用しサッカー中継放送中のハイライトシーンを抽出する技術の研究開発を推進し、高精度なハイライトシーン抽出手法を開発した。その成果を国際会議で発表した。(2)ラジオ放送の音声区間の検索技術の研究開発:音声区間を容易に検索できる技術の研究を推進し、音声区間に対し音声認識を行い、その結果を音素より細かい系列に展開することで、音素認識などの新たな処理を行わずに,音声認識システムではご認識となり検索不可能な「語彙外の言葉」でも検索できる技術を開発し,その成果を国際会議で発表した。(3)検索技術の基盤構築に向けた評価標準の検討:ラジオ放送のオンデマンド放送に向け岩手県立大学が試行している地域FMラジオ放送のインターネット上での再利用・再放送を検討したが、著作権等により困難なことが確認された.本研究課題で開発する検索技術を評価する上でも、今後は,音声検索技術の評価標準方式についての検討を進め検索技術の基盤構築を実現し社会貢献を果たす。平成21年度には、下記(1)(3)の研究開発を主に実施した。(1)放送データの音声区間の検索技術の研究開発:ラジオ音声を対象と想定し,音声中の聞きたい区間を容易に検索できる技術の研究開発を推進した。本年度は主に,検索不可能な「語彙外の言葉」でも検索できるように,検索時に用いる単位として単語ではなく、音素およびさらに細かな系列(1/2音素、1/3音素、Sub-phonetic Segment等)の導入を行った。さらに、これら複数の系列を組み合わせて用いることにより、単一で用いるよりも音声検索性能を向上させることに成功した。これらの成果を国際会議等で発表した。(2)検索技術評価の技術基盤の整備:ビデオなどの検索技術のニーズの高まりに伴い、音声検索研究が盛んに行われるようになった。様々な手法が提案される中で、個々の手法を公正・公平に評価するため、情報処理学会の音声言語処理研究会のワーキンググループを立ち上げ、共通の音声データ、評価方法の整備を推進し、既に日本語評価セットの研究者への公開を開始した。これにより研究の基盤構築・学会活動への貢献を果たした。(3)放送された区間の検索技術の研究開発:一旦放送された番組を自分の機器に収録し、違法なコピーや動画サイトなどへの違法なアップロードが社会問題化しており、これらの不適正な利用の自動的な検出を目指し、番組中の断片的な音響情報から、ビデオサイトなどへの違法コピーの検索技術の研究開発を行った。音響情報を時空間情報とすることで高速かつ正確に検出する手法を実現し、研究会等で発表を行った。(1)放送データの音声区間の検索技術の研究開発ラジオ放送の検索を行う場合、音声情報をもとに検索を行わざるをえず、キーワードが話された区間を検出する技術の研究を推進した。平成21年度までに音声区間を検索するために様々なモデルの開発を進めてきたが、音声データを検索する上で音素やトラフォンをモデルとして用いるだけでなく、1/2音素モデル,1/3音素モデル、音素片モデルの導入を推進し、さらにはこれらのモデルを並列統合する方式について研究開発を行い、検索性能の向上を実現した。(2)検索技術評価の技術基盤の整備ビデオ情報などの検索技術のニーズが高くなるに伴い、様々な研究が行われるようになった。様々な手法が提案される中で、これらの手法を統一したデータ、尺度で評価する方法がなく、手法の比較・評価が困難であった。これを共通のデータ、評価方法を提供することにより、手法の比較・評価を可能とすることを目的として、平成21年度から情報処理学会の音声言語処理研究会のもとで、新しいテストコレクションの設定を検討してきた。平成22年度、この検討をさらに進め、実際のテストコレクションの構築、および公開を果たし,国内の会議や国際会議INTERSPEECHでそのアナウンスを実施した。これにより検索技術評価の技術の確立に貢献した。さらには平成23年度からこのテストコレクションを用いたベースライン検索性能の検証を世界規模で行っていく。(3)ラジオ放送のオンデマンド放送に向けたデータ収集と、データ利用上の課題抽出

岩手県立大学が運用予定の地域FMラジオ放送データに対し、オンデマンド放送での利用についての著作権等の課題を整理し、放送したラジオ番組のデータを一部収集・蓄積した。
並列仮想計算機による宇宙プラズマ計算機実験

大規模な計算機実験モデルを領域分割して並列計算するというアルゴリズムに基づいて、分散メモリー型の並列計算機の上で効率良く計算を実行できる新しい電磁粒子計算機実験コードの開発を行った。このコード開発の環境として、Pentium 200MHzをCPUとして搭載したパーソナルコンピュータを2台購入して、その間を100Mpbsのローカルネットワークで接続した。オペレーティングシステムとしてLINUXをインストールし、さらにその上でPVM(並列仮想計算機)をインストールして、これらの2台の計算機から構成される並列計算機システムを構築した。1次元モデルの電磁粒子コードであるKEMPO1を並列計算機に対応させるために、一つのシミュレーション空間を複数の領域に分割し、各領域に一つのCPUを割り当てる方法を採用した。隣接した領域の間で境界条件を一致させ、領域間を移動する粒子のデータを並列CPUの間で通信する管理プログラムを作成し、マスタースレーブ型のプログラム構造のもとに並列計算が実行される、仮想並列計算計算機に対応したPVM-KEMPO1を開発した。このPVM-KEMPO1を、実際の並列計算機の上で動作することを確認するために、電波科学計算機実験装置を構成しているkdk4(HP/CONVEX SPP1000 8CPU)の上で実行して、計算速度の計測を行った。CPUの数に比例して、計算速度が向上するスケーラブルな性能が確認された。また、PVMをより一般化し標準的な並列計算インターフェイスライブラリーとして注目されているMPI(Message Passing Interface)を上記の2台のパーソナルコンピューターシステムにインストールして、基本的な動作テストを行った。今後の課題として、PVM-KEMPO1をMPIの上で動作するように書き換えることが残されている。