hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市水域における環境微量有機物質の動態と循環・輸送モデル

当初の計画に沿って、人為有機物質の中から陰イオン界面滑性剤とノニルフェノールを取り上げ、プランクトン、懸濁粒子,沈降粒子,堆積物を採取・分析して、琵琶湖とその流出入河川でのこれら物質の動態と鉛直輸送について検討した。陰イオン界面活性剤は、着色有機試薬であるエチルバイオレットと反応して生じるイオン対を有機相へ抽出して、分光光度計を用いてその吸光度を測定した。固体試料については超音波抽出した後、抽出溶媒を水に置換して上記の操作を施した。この分析法を用いて環境試料を測定した結果、以下のことが結論付けられた。I)吸着除去過程は琵琶湖より河川の方が卓越していた。II)陰イオン界面活性剤の濃度及び量は高水温期で低く、低水温期では高いという顕著な季節変化を示した。これは主に季節による微生物の活性に起因すると考えられた。III)陰イオン界面活介剤の吸着除去過程には、固体粒子中の有機炭素含量及び活性をもつクロロフィルa量が関係している可能性があった。ノニルフェノールは超音波抽出、固相抽出の操作を施した後、高速液体クロマトグラフ蛍光検出器を用いて測定した。I)琵琶湖及び河川域においては、ノニルフェノールは底生生物に毒性を示す濃度と同程度もしくは1桁低い濃度であった。II)懸濁粒子中のノニルフェノールの濃度は9月に高く、3月に低いという顕著な季節変化を示した。この季節変化は季節による微生物の活性に起因すると考えられた。III)ノニルフェノールの吸着除去過程には、固体粒子中の有機炭素及び活性をもつクロロフィルaが関係している可能性があった。研究計画に基づいて、溶存有機物の光分解について検討を行った。各種のアミノ酸、糖をモデル化合物に選び、紫外線照射による分解実験を試みた。まず、定量法を確立するために、過マンガン酸カリウム溶液を酸化剤に用いる水中の化学的酸素要求量(Chemical oxygen Demand、COD)の測定法に着目した。この方法によれば、反応系内に存在する懸濁粒子に吸着した有機物も溶存有機物と同様に測定できると考えられるからである。しかし、懸濁粒子が多いときには、通常の目視による終点決定は困難であったことから、酸化還元電位を測定することにより終点決定を行わなくてはならなかった。また、測定時に酸を加えて酸性領域で滴定を行う方法では、溶液が酸性にすることでマンガン酸化物などの懸濁粒子によって有機物が速やかに酸化されてしまうことが分かった。このため、滴定は中性領域で行うことにした。水溶液中で有機物とマンガン酸化物が共存する系に対し、紫外線照射をすることによって有機物がどのように酸化分解されるかを調べた。マンガン酸化物が存在しない系に比べ、共存する系では有機物の分解が若干速い結果が得られたが、再現性に乏しかった。紫外線照射には低圧の水銀ランプを使ったために分解速度の差があまり大きくなかったものと考えられる。このため、紫外線発生装置を高圧水銀ランプに代えて、現在分解実験を再度行っている段階である。この実験によって、マンガン酸化物の共存・非共存下で分解速度に差が見られたなら、マンガン促進する酸化物共存下でさらに分解を促進する第三の物質の探査を行う予定である。
五書の二大文書資料における神観と人間観

本研究は、ヤハウィスト(以下Jと略記)と祭司文書(同じくP)という二つの文書資料のそれぞれの神観と人間観の特徴を明らかにするものである。方法としては、それぞれのエジプト脱出物語において、神と人間について、物語記述と語られる言葉の分布、物語られていることといないこと、さらに特に言葉に注目し、神ないし人間が誰に語り、誰に語らず、何を語り、何を語らないかを分析した。その結果以下のような、各文書資料に独特な神観と人間観が明らかになった。Jの描き出す神は、人間に語りかけ、交わりの可能性を開く神、そして人間に自由に決断させる神である。したがってこの神は、先をすべて見通すことはできない。次に、Jの描く人間は、自由に振る舞い、自律的に自分で物事を判断し、よく語る。しかし、人間は交わりの可能性が与えられているにもかかわらず、それを実現するようには決断しない。つまり神の語りかけにふさわしい応答をしないのである。そして決断の自由が与えられているがゆえに、決断の結果は人間の責任となる。Pにおいて神は人間に命令するか、これから自分が行うことを告げる。神が主語の動詞をひろって、何を、誰に、どう行うかを、検討したところ、一人ですべてをしようとする神であるという結果が出た。その神が、人間に期待することは、聞き従うことである。しかし、人間は重要なところで、神に従順でない。しかし神は人間の不従順をうけとめ、新たな行動をとって、挫折を乗り越えると描かれている。言葉に関しても、両文書資料は、次のような大きな違いを示している。Jでは、神が人間に語りかけるのに応じて、人間が言葉で応答し、また人間間でもいきいきと言葉が行き交う。ところがPにおいて神は人間に命令し、自分の行為を一方的に告知するだけなので、人間が神に言葉で応答することもほとんどなく、人間の間でも言葉による交わり、対話は成り立っていない。まず出エジプト記1-14章の中のヤハウィストの物語において、神についての記述と神の言葉がどのように分布しているか、神について何が物語られ、何が物語られてないか、さらに神は誰に語り、誰に語らず、何を語り、何を語らないかを中心に分析した。その結果、次のような神観と人間観が明らかになってきた。ヤハウィストの描き出す神は、人間に語りかけ、交わりの可能性を開く神、そして人間に自由に決断させる神である。したがってこの神は先をすべて見とおすことはできない。つまり、自分の力が無限であることよりも、人間に自由を与え、その人間との交わりを優先させる神である。つぎにヤハウィストの描く人間は、自由に振る舞い、自律的に自分で物事を判断し、よく語る。もうひとつの文書資料である祭司文書においては神が、これから自分ですることを告げるということが多く見られるので、神が主語の動詞をひろって、何を、誰に、どう行うのかを、検討したところ、一人ですべてをしようとする神であるという結果が出た。その神から、人間に期待されていることは、聞き従うことである。しかし神は人間の不従順をうけとめ、それに対処して、新たな行動をとるものとして描かれている。

なお研究成果は、平成7年度、8年度分をまとめてドイツ語で発表する予定である。前年度の研究を先に進め、以下のような研究を、論文にまとめた。まず出エジプト記1-14章中のヤハウィストの物語において、神についての記述と神の言葉がどのように分布しているか、神について何が物語られ、何が物語られていないか、さらに神は誰に語り、誰に語らず、何を語り、何を語らないかを中心に分析した。その結果、次のような神観と人間観が明らかになった。ヤハウィストの描き出す神は、人間に語りかけ、交わりの可能性を開く神、そして人間に自由に決断させる神である。したがってこの神は先をすべて見とおすことはできない。つぎにヤハウィストの描く人間は、自由に振る舞い、自律的に自分で物事を判断し、よく語る。しかし、人間は交わりの可能性が与えられているにもかかわらず、それを実現するようには決断しない。つまり神の語りかけにふさわしい応答をしないのである。そして決断の自由が与えられているがゆえに、決断の結果は人間の責任となる。祭司文書においては神が、これから自分ですることを告げるということが多く見られるので、神が主語の動詞をひろって、何を、誰に、どう行うのかを、検討したところ、一人ですべてをしようとする神であるという結果が出た。その神から、人間に期待されていることは、聞き従うことである。しかし、人間は重要なところで、神に従順でない。しかし神は人間の不従順をうけとめ、それに対処して、新たな行動をとるものとして描かれている。言葉に関しても、両文書資料は、次のような大きな違いを示している。ヤハウィストでは、神が人間に語りかけるのに応じて、人間が言葉で応答し、また人間間でもいきいきと言葉が行き交う。ところが祭司文書において神は人間に命令し、自分の行うことを一方的に告知するだけなので、人間が神に言葉で応答することもほとんどなく、人間どうしのあいだでも言葉による交わり、対話は成り立っていない。
新宗教教団の形成過程と地域社会変動-天照教を事例に-

本研究では、第一に、現代の情報化社会で言説がいかに生成されるか、その過程をオウム真理教事件に関わる言説に則して見ていき、現在流通している様々な言説を共通の概念枠組みで記述した。第二に、オウム真理教がなぜかくも急速に信者を獲得・動員して犯罪を行い得たのかという疑問への説明として最も流布し、しかも社会的影響力を持ったマインド・コントロール論を取り上げ、オウム真理教現象の構成のされ方、論者の視点の問題点を社会学的に吟味した。また、川瀬カヨ氏によって設立された天地正教が、1995年に十勝清水町御影地区において教団の宿泊施設を建設しようとしたが、地域住民の反対運動が起き、町議会も建設中止の陳情を採択するに至った。天地正教は1988年の宗教法人化以来、霊感商法との関係が弁護士会等で問題にされていたが、1996年の弥勒祭、浄火祈願祭において二代目教母が下生した弥勒として統一教会の創始者文鮮明夫妻を迎えると宣言した。本事例は、新宗教教団が地域社会にいかに定着していくかという問題を示していたが、天地正教はこれに失敗した。本論文集には、上記の2論文以外に、新宗教教団の形成過程と地域社会変動の当初の研究対象教団であった、天照教調査の経過報告と、猪瀬優理「宗教とジェンダー-創価学会を事例に-」、大倉大介「情報受容に関する一考察-オカルトに関する情報を中心に-」、蔭山茂樹「新宗教教団における入信・回心・献身-統一教会・原理研究会を事例に-」の4論文を加えて、現代宗教を考察する視角を多方面から検討してある。平成7年度は、教団理解のための総合的な研究及び教団資料の収集に務めた。具体的には、1)教団から機関紙「心の鏡」、教会報(昭和30年から月刊)のバックナンバーの閲覧、コピーの許可を得、また、初代管長の蔵書から教義形成の資料を探したが、未だ見つけるに至ってない。2)教団行事への参加を通じて、教義・儀礼の理解、及び教団幹部・信者とのラポール形成に務めた。参加行事は,a)5月1日2日の春期大祭、御神火祭、先祖供養祭、b)6月24日、29日の教団本部訪問、c)8月4日から6日の夏期教団教師研修会、d)8月7日みたま祭、c)8月4日から6日の夏期教団教師研修会、d)8月7日みたま祭、16日お盆流し供養祭、e)11月15日の初代管長先生5年祭、f)12月12、13日の天照教鎮座記念大祭、g)2月11から13日の冬季教団教師研修会、以上の行事で参与観察を行った。なお、天照教から神官を2度ほど研究会に招き、教義の理解を深めた。天照教は、習合的な宗教観・世界観を持ち、教祖自身が今なおブラジル布教を行った祭に現地のウンバンダ等の影響を多少持ち帰り、自身の教えの習合性を強めている。教祖自身の言葉が現在のところ教義そのものであり、体系立てた教義への信者を含めた教団としての欲求は少ない。しかし、教祖は高齢であり、昨今のオウム真理教や霊視商法との違いを一般市民に広く理解してもらう必要性を感じており、半年ペースで著作活動を行っている。また、神官の殆どは儀礼以外の神仕えには関心を示さないが、大学で宗教学を専攻した2代目の神官の中には教団を現代化する抱負を持つものもいる。しかし、知的な面での指導性を発揮することが、教祖の宗教的カリスマと抵触する面が多々あり、教祖中心の教団への揺れ戻しがある。今年度の収穫を一言でいうなら、教団内の勢力関係とその性質が理解できたということに尽きる。信者の信仰を内面的に理解する聞き取り調査を次年度の目標に定める。

本研究は、新宗教教団の形成史を地域社会の変動との連関において明らかにし、信者の人生の中に刻まれた社会史としての教団形成の過程を生活史研究のアプローチを用いて描き出そうとするのものである。研究対象として、当初、北海道室蘭市に本部神殿を有し、胆振管内市町村に支部42箇所、信者1万人弱の規模を持つ宗教法人天照教を研究対象に設定した。調査内容を挙げれば、1)教団史、2)教団組織、3)教祖・前管長の教え、4)儀礼の理解、5)室蘭の地域研究であり、教祖・神官・教会長・古参信者などの教団関係者への聞き取り、教団刊行の書籍、会報等から資料としてまとめた。次に、帯広市に本部を持つ天地正教を取り上げ、教祖、教団組織の形成史を教団刊行物、信者への聞き取りから資料化した。なお、同教団は平成4年より十勝清水町に弥勒の郷として、教団宿泊施設を建築計画中であったが、町民の反対するところとなり、平成8年に町議会における建設中止を求める陳情採択がなされる経緯を地元新聞社、反対運動本部への聞き取りから資料化した。同教団が開催した弥勒祭、浄化祈願祭に参与観察を行い、現代に下生した弥勒として、統一教会の文鮮明氏を迎え入れる宣言を2代目教母が行ったことを確認した。また、オウム真理教自験を契機とする新宗教と現代社会をめぐる論孝を「櫻井義秀「オウム真理教現象の記述をめぐる一考察-マインド・コントロール言説の批判的検討-」『現代社会学研究』第9号pp.74・101 1996年」に発表した。なお、本研究成果は「櫻井義秀編『現代宗教への視角』文部省科学研究費研究報告、1997年」として、上記、2教団の事例を含む新宗教教団、宗教意識調査のモノグラフ計6点を収めている。
腎臓発生に重要なRetシグナル伝達下流で活性化される新規Akt基質蛋白の機能解析

胎生期における腎臓発生において、神経栄養因子であるglialcell line-derived neurotrophic factor (GDNF)によるRetチロシンキナーゼの活性化が必須である。発生初期にRetを発現した尿管芽は、間葉から分泌されるGDNFによって分化誘導をうけ分岐および形態発生に至ることが明らかにされた。しかし、Retシグナル伝達系において、尿管芽分岐に必要な細胞運動や細胞極性決定の機構は解明されていない。Retシグナル伝達系で活性化されるprotein kinase B/Akt (Akt)に着目し、Aktの新規基質を同定した。Aktはセリン、スレオニンキナーゼであり、受体型チロシンキナーゼの下流のシグナル伝達因子として、細胞増殖、生存などに重要な役割を果たしていることが明らかになっている。新規Akt基質の生理機能について生化学的、細胞生物学的に解析し、初期尿管芽等のRet発現細胞の運動能獲得分岐、形態形成におけるAktシグナル伝達系の役割について解明した。またABP1のAktとの結合能を確認し、ABP1とAktの組み換えタンパクを大腸菌あるいはバキュロウイルスの発現系を用いて精製し、in vitro binding assayを行い両者の直接の結合と、そのkineticsを検討した。ABP1およびABP1に存在するAktによるリン酸化部位のセリン残基をアラニンに置換した変異体をin vitro translationにて作製しABP1のリン酸化部位を明らかにした。腎臓の再生医療に向けて、発生機序を解明することが必要である。近年、神経栄養因子GDNFによるRetチロシンキナーゼの活性化は胎生期における腎臓発生に必須であることが明らかにされている。発生初期にRetを発現した尿管芽は、間葉から分泌されるGDNFによって分化誘導をうけ分岐および形態発生に至ることが明らかにされている。しかしながら、Retシグナル伝達系において、尿管芽分岐に必要な細胞運動や細胞極性決定の機構は解明されていない。私達はRetシグナル伝達系で活性化されるAkt(セリン/スレオニンキナーゼ)に着目し、yeast two hybrid法により、Aktの新規基質を同定した。我々は新規Akt基質の生理機能について生化学的、細胞生物学的に解析し、初期尿管芽等のRet発現細胞の運動能獲得、分岐、形態形成におけるAktシグナル伝達系の役割について解明を試みた。MDCK細胞の抽出液を用いて免疫沈降法によりABP1のAktとの結合能を確認している。またABP1とAktの組み換えタンパクを大腸菌あるいはバキュロウイルスの発現系を用いて精製し、in vitro binding assayを行い両者の直接の結合と、そのkineticsを検討している。ABP1およびABP1に存在するAktによるリン酸化部位のセリン残基をアラニンに置換した変異体をin vitro translationにて作製し、Aktのdominant activeあるいはAktのdominant negative変異体を発現させた細胞抽出物とincubateし、リン酸化反応を行い、これによりABP1のリン酸化部位を検討している。
血清オミックス解析を中心とした多発性骨髄腫の治療薬レナリドミドの感受性因子の探索

レナリドミド治療前に患者さんから採取した検体(骨髄液及び末梢血)から治療効果を予測しうるバイオマーカー候補を探索することを目的とする。骨髄液から骨髄腫細胞・ストローマ細胞の遺伝子変異・発現量解析、末梢血血清からはエキソソーム・遊離核酸のmiRNA発現量解析及び血清全体の脂質メタボローム解析を行い、治療効果に関わる遺伝子・代謝物を同定する。上記のオミックス解析により、既報のセレブロンおよび関連因子の研究とは異なり、臨床的に有用なバイオマーカーの開発につながると期待できる。
四元数的正則幾何による複素平面内のラグランジュ曲面の研究

二つのラグランジュ曲面の商を用いて,複素ユークリッド平面内のラグランジュ曲面の商が定義できる場合に,分母にあらわれるラグランジュ曲面を分類した.ハミルトン的極小ラグランジュ曲面の場合に具体的な公式を得て,それを用いてハミルトン的極小ラグランジュ曲面の構成をおこなった.ここで用いた技術を拡張して,四次元ユークリッド空間内の超共形曲面と四次元複素ユークリッド空間内複素正則零曲線の明示的な対応を得た.二つのラグランジュ曲面の商を用いて,複素ユークリッド平面内のラグランジュ曲面の商が定義できる場合に,分母にあらわれるラグランジュ曲面を分類した.ハミルトン的極小ラグランジュ曲面の場合に具体的な公式を得て,それを用いてハミルトン的極小ラグランジュ曲面の構成をおこなった.ここで用いた技術を拡張して,四次元ユークリッド空間内の超共形曲面と四次元複素ユークリッド空間内複素正則零曲線の明示的な対応を得た.本年度は,1、複素平面内のラグランジュ曲面の分数表示についての研究,2、四次元ユークリッド空間内の超共形曲面と四次元複素ユークリッド空間内の零正則曲線の対応についての研究、3、複素平面内のハミルトン極小ラグランジュ輪環面の構成についての研究を行った.1は前年度に行った四元数的正則幾何による曲面の分数表示をラグランジュ曲面で実行した研究について京都大学数理解析研究所の研究集会における成果発表を行った.分数表示により,これにより,二つのラグランジュ角度がある微分方程式を満たす場合は,そのラグランジュ角度をもつラグランジュ曲面のなすベクトル空間は次元が等しいことがわかる.2は分数表示をさらに発展させることによって,超共形曲面と零正則曲線の間の代数的対応を発見し,超共形ラグランジュ曲面は零正則曲線通じて研究が可能であることが判明した。この成果は論文にまとめ投稿し、日本数学会秋期総合分科会と精華大学数学科学系学術報告において発表した.3は可積分系と四元数的正則幾何の関連から,ポテンシャル付きディラック作用素とそのスペクトル曲線からBaker-Akhiezer関数を用いて構成を行った.これにより自明接続の随伴族の平行切断となるハミルトン極小ラグランジュ曲面は等質輪環面に限ることがわかった.この成果は論文にまとめ投稿し、精華大学数学科学系学術報告と日本数学会年会において発表した.曲面を四元数的正則関数とみなす発想により、四次元ユークリッド空間内の曲面が四次元ユークリッド空間内の二つの曲面の商で書くことができることが分かる。ここで四次元ユークリッド空間は四元数全体と同一視されている。この発想に基づいて、ラグランジュ曲面をラグランジュ曲面の商で書いたときの分母にあらわれるラグランジュ曲面を分類した。さらに、分母、分子、商のいずれかがハミルトン的極小になる場合に、分母のラグランジュ曲面を決定した。これを用いて、ラグランジュ曲面またはハミルトン的極小ラグランジュ曲面を具体的に与えて、商をとることにより、あらたなラグランジュ曲面またはハミルトン的極小ラグランジュ曲面を得た。これによりラグランジュ角度を固定したとのラグランジュ曲面のなす四元数的ベクトル空間の、具体的な基底の候補となるラグランジュ曲面を構成する方法を得た。また、得られた曲面を三次元ユークリッド空間へ射影した曲面のコンピュータ・グラフィックスをかき、形状から研究の発想を得るための資料を提供した。曲面の微分の商をとっても、曲面が得られる。このことを用いて、同様にラグランジュ曲面が得られる。本年度は準備として曲面とそのガウス写像との商をとることを用いて、四次元複素ユークリッド空間内の複素正則零曲線と四次元ユークリッド空間内の超形曲面の対応を得た。両者は互いに代数演算と微分演算により簡単な計算で得られる。また、これを用いて、超共形曲面からあらたな超共形曲面を構成する手順を得た。上で用いた議論はラグランジュ曲面でも有効である。これについては現在進行中である。
ラット肝ミクロソーム由来プロテアソームの構造と機能解析

本研究は、我々が世界に先駆けて精製に成功したラット肝ミクロソーム膜結合性(ERb)プロテアソーム(以下、ERb)の構造的・酵素化学的性状を詳細に解析して、細胞質プロテアソーム(20S)との相違点を明らかにすると共に、ERbに特有のサブユニットの構造を決定して、小胞体品質管理機構における機能を明らかにすることを目的としたもので、今年度はERbのサブユニット構造を詳細に解析し、以下のことを明らかにした。1.逆相HPLCによる比較から、ERbには、20Sのサブユニットβ2とα5以外に極性の異なるサブユニット(それぞれをBとLと呼ぶ)が存在することがわかった。2.β2とBの2次元電気泳動での比較では、Bはβ2よりも酸性側にシフトしていたが、その差はリン酸化によるものであった。また、α5とLは2次元電気泳動で若干の差異が認められたが、ほぼ同一であることが確認出来た。3.Bのリジルエンドペプチダーゼ消化物のMALDI-TOF/MSでの比較ではβ2とほぼ同じパターンを示した。4.α5とLのN末端配列分析の結果、α5のN末端は前駆体のN末端のMet-Phe-Leuが除かれた後のThrであるのに対して、LのN末端はブロックされていた。MALDI-TOF/MSの結果を合わせて考えると、LのN末端はα5の前駆体のN末端のMetがアセチル化されたものであることが示唆された。以上の結果、ERbには、β2以外にβ2と極性と等電点が異なるBが、また、α5以外にα5とN末端の構造が異なるLが存在した。すなわち、20SとERbの間で、少なくとも2つのサブユニットの一方に、構造の異なるものが存在し、これがERbの膜結合性を担っている可能性が示唆された。プロテアソームは、広く真核生物の核および細胞質に存在する高分子プロテアーゼで種々のユビキチン化蛋白の分解はじめ、細胞周期・免疫・炎症・受精・アポトーシスおよびストレス応答などきわめて多方面に機能する多機能性プロテアーゼである。我々は、これまで血漿蛋白質をモデルとして、遺伝性の変異蛋白質あるいは薬物誘導による変異蛋白質が、生合成後の分泌過程において、小胞体の品質管理機構により選択的に分解されること、さらに、その分解がプロテアソームによるものであることを明らかにしてきた。本研究は、我々が世界に先駆けて精製に成功したラット肝ミクロソームからの2種類の膜会合性および結合性のプロテアソーム(それぞれERaプロテアソームおよびERbプロテアソームと命名)の構造的・酵素的化学的性状を詳細に解析して、細胞質プロテアソーム(20S)との相違点を明らかにすると共に、小胞体プロテアソームに特有のサブユニットの構造を決定して、上記の小胞体の品質管理機構における機能を明らかにすることを目的とする。今年度は、以下のことを明らかにした。1.ERa,ERb共に、SDS-PAGE上では、20Sと同様に多数のサブユニットからなり、区別が出来なかったが、2次元PAGE上では、それぞれのプロテアソームに特異的な幾つかのサブユニットも検出された。2.合成ペプチド基質に対する活性は、いずれもほとんど差が認められなかったが、20Sに特徴的な低濃度のSDS存在下での活性の増進は、ERa,ERbでは、更に、顕著に認められた。3.小胞体膜組成のリン脂質存在下での活性の増強もERb>ERa>20Sの順となり、ERb、ERaの膜結合依存性の活性化が示された。

4.タンパク質基質では、ERbにのみbカゼイン水解活性が認められ、変性リゾチームを気質とした場合にも、ERbにもっとも強い分解活性が認められた。プロテアソームは、広く真核生物の核および細胞質に存在する巨大分子プロテアーゼで種々のユビキチン化蛋白の分解はじめ、細胞周期・免疫・炎症・受精・アポトーシスおよびストレス応答などきわめて多方面に機能する多機能性プロテアーゼである。本研究は、我々が世界に先駆けて精製に成功したラット肝ミクロソームからの膜会合性および結合性の2種類のプロテアソーム(それぞれ、ERaプロテアソームおよびERbプロテアソームと命名)の構造的・酵素化学的性状を詳細に解析して、細胞質の20Sプロテアソームとの相違点を明らかにすると共に、ミクロソーム由来プロテアソームに特有のサブユニットの構造を決定して、小胞体品質管理機構における機能を明らかにすることを目的とする。今年度は、以下のことを明らかにした。1.in vitroでプロテアソームが容易に分解することができる未変性のタンパク質基質は現在ほとんど知られていない。我々は放線菌の産生するSKLP(Streptomyces killer toxin-like protein)が20SおよびERbプロテアソームの極めて良い基質となることを見い出した。さらに、両プロテアソームによるSKLPの分解物の詳細な解析から、これまで否定的であった分解ペプチドの2次的分解が明らかになった。2.未変性SKLPの分解は、おもにSKLPのβループの個所で起こっていることから、プロテアソームは、必ずしも基質タンパク質の高次構造を無くして直線性のポリペプチド鎖としてから分解するのではないと考えられる極めて興味深い結果が得られた。プロテアソームは広く真核生物の核および細胞質に存在する高分子プロテアーゼで、種々のユビキチン化蛋白の分解はじめ、細胞周期・免疫・炎症・受精・アポトーシスおよびストレス応答などきわめて多方面に機能する多機能性プロテアーゼである。我々は、これまで血漿蛋白質をモデルとして、遺伝性の変異蛋白質あるいは薬物誘導による変異蛋白質が、生合成後の分泌過程において、小胞体の品質管理機構により選択的に分解されること、さらに、その分解がプロテアソームによるものであることを明らかにしてきた。本研究は、我々が世界に先駆けて精製に成功したラット肝ミクロソームからの2種類の膜会合性および結合性のプロテアソーム(それぞれERaプロテアソームおよびERbプロテアソームと命名)の構造的・酵素化学的性状を詳細に解析して、細胞質プロテアソーム(20S)との相違点を明らかにすると共に、小胞体プロテアソームに特有のサブユニットの構造を決定して、上記の小胞体の品質管理機構における機能を明らかにすることを目的とする。今年度は、ERbプロテアソーム(以下、ERb)のサブユニット構造を詳細に解析し、以下のことを明らかにした。1.逆相HPLCカラムからのERbサブユニットの溶出パターンは、20Sのそれと一部異なり、20Sのサブユニットβ2とα5に相当するピークが、ERbでは、それぞれ2つずつのピークとして得られ、ERbには、β2とα5以外に極性の異なるサブユニット(それぞれをBとLと呼ぶ)が存在することがわかった。2.β2とBの2次元電気泳動でのスポット位置の比較では、Bはβ2よりも酸性側にシフトしていたが、ホスファターゼ処理により、差はリン酸化によるものであることが確認出来た。また、α5とLの2次元電気泳動でのスポット位置の比較では、若干の差異が認められたが、ほぼ同一であることが確認出来た。3.Bのリジルエンドペプチダーゼ消化物のMALDI-TOF/MSでの比較ではβ2とほぼ同じパターンを示した。
線虫JNKカスケードの網羅的解析

JNK MAPキナーゼ経路は、進化的に多様な種におけるさまざまなストレス応答において極めて重要な役割を果たしている。C.elegansでは、MLK-1 MAPKKK、MEK-1 MAPKKおよびKGB-1MAPKからなるJNK様のMAPK経路が重金属ストレス応答で働くことが知られている。しかし、その上流および下流の因子については不明の点が多い。これまでの解析から、KGB-1はMAPKホスファターゼであるVHP-1によって負に制御されること、またvhp-1の欠損は成長停止を引き起こすが、その表現型はKGB-1カスケードが機能しなくなるような変異により抑圧されることが示されている。そこで、我々はKGB-1カスケードで機能する遺伝子を同定するために、vhp-1のサプレッサーのゲノムワイドRNAiスクリーニングを行った。結果として、新規遺伝子を含むいくつかの遺伝子をvhp-1のサプレッサーとして同定することができた。それに加えて、われわれはアダプター蛋白質SHC-1,プロテインキナーゼMAX-2および低分子量G蛋白質MIG-2をMLK-1の上流で機能する因子として同定し、そのKGB-1カスケードにおける役割について明らかにした。JNK型MAPキナーゼカスケードは種を越えて保存されたシグナル伝達経路であり、ストレス応答やアポトーシスなどさまざまな生命現象に関与することが明らかになっている。しかし、その上下流および周辺因子については不明の部分が多い。本研究は、線虫をモデル動物として、JNKカスケードの上下流および周辺因子をゲノムワイドかつ詳細に解析することにより、その全貌を明らかにすることを目的とする。本年度は、線虫JNKカスケードのひとつであるKGB-1カスケードの上下流および周辺で機能する因子の探索を行った。まず、酵母ツーハイブリッド法により、MAPKKであるMEK-1と結合する因子としてアダプター蛋白質SHCを同定した。さらに、SHC-1がスカフォールド蛋白質として機能することにより、KGB-1カスケードにおけるシグナル伝達に必須であることを見出し、これを論文として報告した。また、このカスケードの新たな因子をさらに同定するために、網羅的RNAiによるKGB-1カスケードの周辺因子のスクリーニングを行った。具体的には、KGB-1カスケード上の因子の変異はvhp-1欠損変異に起因する致死性を抑圧する、という遺伝学的関係を利用して、RNAiライブラリーを用いて線虫のほぼ全遺伝子について網羅的にスクリーニングを行った。その結果、新規チロシンキナーゼや複数の転写調節因子がKGB-1カスケードの因子の候補として同定することができた。しかし、その上下流および周辺因子についてば不明の部分が多い。本年度は、線虫JNKカスケードのひとつであるMLK-1(MAPキナーゼキナーゼキナーゼ)-MEK-1(MAPキナーゼキナーゼ)-KGB-1(MAPキナーゼ)からなるJNK MAPキナーゼカスケードの上流で機能する因子としてMAPキナーゼキナーゼキナーゼキナーゼMAX-2を同定し、さらにその上流で低分子量G蛋白質MIG-2が機能することを見いだした。MIG-2はMAX-2に結合すること、MAX-2はMLK-1の活性化ドメインをリン酸化してこれを活性化することにより、いずれも線虫の重金属耐性に必要であることを明らかにして、論文として報告した。また前年度までに、MAPキナーゼホスファターゼVHP-1の変異体を用いて、KGB-1カスケードの周辺因子の網羅的RNAiによるスクリーニングを線虫のほぼ全遺伝子について行い、複数の因子を同定していた。本年度はこれらの因子について変異体を単離あるいは取得して更なる解析を行った。その結果、KGB-1経路の因子以外に、DLK-1(MAPキナーゼキナーゼキナーゼ)-MKK-4(MAPキナーゼキナーゼ)-PMK-3(MAPキナーゼ)からなるp38MAPキナーゼカスケードの因子も単離されることを確認した。生化学的解析によりVHP

-1はKGB-1だけでなくPMK-3とも結合したことから、VHP-1はKGB-1とPMK-3の両方に作用する可能性が新たに示唆された。JNK型MAPキナーゼカスケードは種を越えて保存されたシグナル伝達経路であり、ストレス応答やアポトーシスなどさまざまな生命現象に関与することが明らかになっている。しかし、その上下流および周辺因子については不明の部分が多い。本研究は、線虫をモデル動物として、JNKカスケードの上下流および周辺因子をゲノムワイドかつ詳細に解析することにより、その詳細を明らかにすることを目的としていた。本年度は、MAPキナーゼボスファターゼVHP-1の変異体を用いた網羅的RNAiによるスクリーニングにより、線虫JNKカスケードの周辺で機能する因子として同定された転写メディエーター複合体について解析を行った,,線虫JNKカスケードの因子の変異体は、いずれも重金属に対して感受性を示すことが分かっている。そこで、転写メディエーター複合体の変異体についても重金属感受性を調べたところ、部分的な感受性を示した、しかし、遺伝学的解析から、転写メディエーター複合体は線虫JNK経路とはパラレルに重金属耐性を制御していることが判明した。またそれとは別に、網羅的RNAiスクリーニングで同定された新規一回膜貫通型蛋白質についても解析をおこなった。その結果、この膜蛋白質をコードする遺伝子の変異体では、通常の飼育条件におけるJNKの活性がほぼ消失していた。しかしこの変異体は重金属に対する感受性は示さず、さらに重金属によるJNKの活性化も起きていた。これらのことから、この新規膜蛋白質は、通常の飼育条件下での線虫JNKカスケードの活性に必要であるが、重金属によるJNKの活性化はこの膜蛋白質とは別の因子により行われていることが示唆された。
開放系大気CO2増加実験による針広混交林の虫害評価手法の高度化

本研究では、将来予測される高CO_2濃度環境下での森林管理における虫害評価手法を構築するために、長期間高CO_2濃度環境下で生育させたブナの被食防衛能を明らかにした。2009-2011年に、開葉から落葉までの生育期間を通して解析を行った結果、開葉直後よりも葉が成熟した6月以降で、高CO_2濃度により被食防衛能が高まっていることが明らかとなった。これにより、6月以降に出現する食葉性昆虫が影響を受ける可能性が示唆された。平成21年度は、1.開放系大気CO_2増加(FACE)装置で生育させたブナ幼樹のフェノロジー観察および試料採取、2.環境調節室における落葉広葉樹の高CO_2付加実験による被食衛能の変化、3.北道央部のウダイカンバ林における食葉性昆虫による食害調査およびサンプリング、を行った。1.開放系大気CO_2増加(FACE)装置で生育させたブナ幼樹のフェノロジー観察および試料採取4月末の開葉時期から10月の落葉時期まで、ブナのフェノロジーを観察するとともに、食葉性昆虫のセンサスおよびブナの葉の試料採取を行った。ブナの葉を食害する食葉性昆虫のフェノロジーは、ブナの葉のフェノロジーと対応していることが明らかとなった。また高CO_2濃度環境はブナおよび食葉性昆虫のフェノロジーに影響しなかった。今後、各時期にサンプリングした葉の被食防衛能について分析を行う予定である。2.環境調節室における落葉広葉樹の高CO_2付加実験森林総合研究所北海道支所の環境調節室を利用して、高CO_2濃度環境下で落葉広葉樹(ブナ、ミズナラ、ホオノキ)の稚樹を生育し、個葉の被食防衛能の変化を調べた。その結果、高CO_2濃度環境下では、ブナ個葉に含まれる被食防衛物質(総フェノールおよび縮合タンニン)は増加したが、ミズナラでは総フェノール量のみ有意に増加した。一方、ホオノキはどちらも変化しなかった。また、葉内の局在は高CO_2濃度により変化しなかった。したがって、本実験から、高CO_2濃度環境下で落葉広葉樹の被食防衛能は変化する可能性が示唆されたが、その応答は樹種間差があると考えられる。3.北海道央部のウダイカンバ林における食葉性昆虫による食害調査およびサンプリング北海道央部のウダイカンバ林の食葉性昆虫の食害について調査するとともに、葉のサンプリングを行った。今後、被食防衛能について分析する予定である。平成22年度では、前年度に引き続き、開放系大気CO_2付加(FACE)処理区と対照区に生育しているブナ幼樹のフェノロジー観察および昆虫センサス、食葉性昆虫の食害に影響を与えるブナの葉の質の季節変動について分析を行なった。その結果、ブナのフェノロジーおよび昆虫のフェノロジーはともにFACE区と対照区で同じであり、CO_2付加の影響はみられなかった。両処理区の葉の質(LMA, C/N, SPAD値,総フェノール量、縮合タンニン量)について分析した結果、堅さの指標であるLMA(Leaf mass perarea)、SPAD値、C/N比についてはCO_2処理による違いはほとんどみられなかった。一方、食葉性昆虫に対する防御物質として機能する総フェノール量や縮合タンニン量については、FACE区よりも対照区で多かった。これらの防御物質の葉内の局在について顕微鏡観察を行なったところ、両処理区とも防御物質は表皮細胞、柵状組織、海綿状組織に分布していた。FACE区ではCO_2付加開始後に表皮細胞に防御物質が多く蓄積していることが観察された。これはCO_2処理による影響である可能性が考えられる。これらの結果から、大気中CO_2濃度が増加すると、ブナ幼樹ではフェノロジーは変化しないが、葉内の防御物質の量や分布が変化する可能性が示唆された。また、食葉性昆虫の食害様式と植物の防御が対応しているかどうかを明らかにするために、食害を受けた葉を採取し、食害部位の横断面の顕微鏡観察を行なった。その結果、開葉直後に出現する食葉性昆虫は葉の内部をほとんど食害していたが、成熟した葉では維管束は食害されていなかった。葉が成熟した後に出現する潜葉性昆虫は、葉の内部の葉肉細胞のみを食害し、防御物質を含む表皮細胞は食害していなかった。したがって、食葉性昆虫の食害様式と植物の防御はある程度対応していることが明らかとなった。本研究の目的は、将来予想される高CO2濃度環境下での樹木の被食防衛能の変化を解明し、地球環境変動下での食葉性昆虫の食害に対する森林管理の基礎的な知見を得ることである。これまでに、高CO2濃度環境下においては樹木の被食防衛能が変化し、植食者と樹木の相互関係が変化する可能性が示唆されているが、長期間の高CO2濃度環境下で生育させた樹木を用いて行われた研究例はほとんどみられない。

本研究では、北海道大学北方生物園フィールド科学センター札幌研究林実験苗畑に設置されている、根系を制限することなく長期間CO2付加が可能である開放系大気CO2増加(Free Air CO2 Enrichment ;以下FACE,CO2濃度約500ppm)装置に9年間生育させたブナと対照区(CO2濃度約370ppm)のブナの幼木を用いて、もっとも虫害を受けやすい開葉期のフェノロジー、葉の防御形質(LMA、C/N比、防御物質量)および解剖学的特性を明らかにした。また、ブナの生育期間中の昆虫センサスについても実施した。開葉時期は、FACE区と対照区で変化は見られず、高CO2濃度環境下においても開葉時期は変化しないことが示唆された。葉の防御形質については、年変動はみられたものの、FACE区の方が高い傾向にあった。とくに葉が完全に成熟した6月中旬以降で違いが見られた。また、葉内の被食防衛物質の局在を顕微鏡により観察したところ、FACE区では夏に表皮細胞中に被食防衛物質と思われる物質が存在していることが明らかとなった。昆虫センサスの結果では、FACE区と対照区で食葉性昆虫の種類や出現時期に違いは見られなかった。本研究の結果から、長期間高CO2濃度環境下におかれたブナの場合、個葉の防御能力が高まる傾向にあることが示唆された。
融液超急冷法による機能性高温相のガラスマトリックス中への常温凍結

α-AgIは、147°C以上で安定な「超イオン伝導体」であるが、147°C以下では伝導性の低いβ-AgIに転移してしまう。ところが、AgIを極端に多量に含む融液を10^5K/s以上の冷却速度で超急冷すると、α→β転移が阻止され、常温でα-AgIがガラスマトリックス中に凍結された一種の複合体が得られることがわかった。本研究では、このようなα-AgI常温凍結複合体のキャラクタリゼーションを行うとともに、凍結条件を最適化し、また凍結機構を明らかにした。得られた成果を以下に示す。(2)ガラス転移温度(Tg)の高いガラスマトリックスの方が、AgIのα→β転移抑制効果が大きく、容易にα-AgIが凍結できた。(3)α-AgIを常温凍結した複合体は、室温で極めて高いイオン伝導度を示すことがわかった。また、伝導の活性化エネルギーは、α-AgIと超イオン伝導ガラスの中間の値を示した。(4)α-AgI常温凍結複合体には、数十nmの粒径を持つα-AgI微粒子がガラスマトリックス中に均一に分散して存在することがわかった。また、β-AgIの析出した試料には、数百nm程度の粒径を持つ比較的大きなβ-AgI結晶が密に存在することがわかった。(5)常温凍結されたα-AgIは、周囲のマトリックスガラスから応力を受け、歪んだ状態で存在していることがわかった。(6)α-AgI常温凍結試料中のα-AgI結晶格子の不均一歪は、室温以下においてさらに増大することがわかった。また、それと同時に、低温になると、銀イオンの部分的な秩序化が起こっていることがわかった。ヨウ化銀は、147°C以上ではいわゆる「超イオン伝導体」(α-AgI)であるが、147°C以下では伝導性の低いβ-AgIに転移してしまう。ところが、AgIを極端に多量に含む融液を10^5K/s以上の冷却速度で超急冷すると、α→β転移が阻止され、常温α-AgIがガラスマトリックス中に凍結された一種の複合体が得られることがわかった。本研究では、α-AgIをはじめとする高温でのみ機能性を有する種々の結晶化合物に対して、高温相のガラス中への常温凍結を試み、凍結条件の最適化や凍結の機構を明らかにすることを目的としている。本年度得られた成果を以下に示す。(2)α-AgIが常温凍結できる組成域は、.MxOyがB_2O_3の場合に最も広く、次いでGeO_2が広いのに対してP_2O_5やMoO_3の場合はかなり狭いことがわかった。(3)ガラス転移温度(Tg)の高いガラスマトリックスの方が、AgIのα→β転移抑制効果が大きく、容易にα-AgIが凍結できた。(4)α-AgIを常温凍結した複合体は、室温で10^<-2>10^<-1>Scm^<-1>と極めて高いイオン伝導度を示すことがわかった。また、伝導の活性化エネルギーは、1020kJmo1^<-1>と、α-AgIと超イオン伝導ガラスの中間の値を示した。(5)α-AgIは、複合体中で分散相として存在し、α-AgIの体積分率は、約4050vo1%程度であると考えられる。また、結晶子サイズは2030nmであることがわかった。ヨウ化酸は、147°C以上ではいわゆる「超イオン伝導体」(alpha-AgI)であるが、147°C以下では伝導性の低いbeta-Aglに転移してしまう。

ところが、AgIを極端に多量に含む融液を10^5K/s以上の冷却速度で超急冷すると、alpha→beta転移が阻止され、常温でalpha-AgIがガラスマトリックス中に凍結された一種の複合体が得られることがわかった。本研究では、alpha-AgIをはじめとする高温でのみ機能性を有する種々の結晶化合物に対して、高温相のガラス中への常温凍結を試み、凍結条件の最適化や凍結の機構を明らかにすることを目的としている。本年度得られた性かを以下に示す。(1)新たな系として、AgI-Ag_2O-M_xO_y(M_xO_y=WO_3,V_2O_5)系についてのalpha-AgIの常温凍結を試みた。AgIを多量に含むこれらの系の融液を、超急冷することにより、alpha-AgIをガラスマトリックス中に常温凍結できた。特に、M_xO_yがWO_3の場合に広い生成域を与えることがわかった。(2)常温凍結されたalpha-AgIは、低湿度下では200時間以上の長期にわたって安定に存在することがわかった。(3)常温凍結されたalpha-AgIは、マトリックスから応用を受け、歪んだ状態で存在していることがわかった。(4)alpha-AgIがガラスマトリックス中に常温凍結された試料を、室温以下に冷却するとalpha-AgIのX線回折ピークがブロードになることがわかった。このことがalpha-AgIの結晶格子の不均一歪の増大によるものであることを明らかにした。(5)alpha-AgIが常温凍結された複合体の低温におけるイオン伝導度は、アレニウス式に従わず、低温になるほど伝導の活性化エネルギーが増大することがわかった。これは、ある温度以下で銀イオン部分的な秩序化が起こっているためと考えられる。ヨウ化銀は、147°C以上ではいわゆる「超イオン伝導体」(α-AgI)であるが、147°C以下では伝導性の低いβ-AgIに転移してしまう。ところが、AgIを極端に多量に含む融液を10^5K/s以上の冷却速度で超急冷すると、α→β転移が阻止され、常温でα-AgIがガラスマトリックス中に凍結された一種の複合体が得られることがわかった。本研究では、α-AgIをはじめとする高温でのみ機能性を有する種々の結晶化合物に対して、高温相のガラス中への常温凍結を試み、凍結条件の最適化や凍結の機構を明らかにすることを目的としている。本年度得られた成果を以下に示す。(1)オルトホウ酸銀系のα-AgI常温凍結複合体には、数十nmの粒径を持つα-AgI微粒子がガラスマトリックス中に均一に分散して存在することがわかった。また、β-AgIの析出した試料には、数百nm程度の粒径を持つ比較的大きなβ-AgI結晶が密に存在することがわかった。(2)オルトホウ酸銀系の、超急冷法によってのみ得られるAgI含量の多い組成のガラスは、不均一な組織をもち、分散相の存在することがわかった。DSC測定により、この分散相はα-AgI微粒子であることが示唆された。(3)ジホウ酸銀系の超急冷法により得られるAgI含量の多い組成では、絡み合い構造をもつことがわかった。(4)オルトホウ酸銀系の、超急冷法によってのみ得られるAgI含量の多い組成のガラスは、α-AgI常温凍結複合体と同様、250K付近で伝導の活性化エネルギーに変化が見られた。これは、超急冷ガラス中にわずかに存在していると考えられるα-AgI微粒子の銀イオンが秩序化するために起こるものと考えられる。
物流イノベーションによるサプライチェーンの構造変化に関する研究

本研究では、物流イノベーションによるサプライチェーンの構造変化について検討した。その結果、物流企業が有事や平時における社会的課題を認識し、事業継続性の観点からライフラインとしての高い地位を確立していくプロセスの中で物流イノベーションが起こり、そこに物流の戦略的優位性の源泉が存在することを整理した。そのような分析の下、物流企業の戦略行動として3つの方向性に纏めた。具体的には、第1に総合化、第2に専門化、第3に新たな事業機会の創造である。どの戦略行動も卸売、小売との関連性があるため、サプライチェーンの構造変化に影響する状況を把握することができた。本年度は,研究計画書の内容に従って,特に,少子高齢化を見据えた小売業のネットスーパーの現状について調査,分析を試みた.調査は,ネットスーパーが開始された2000年以降を対象として,論文・新聞・雑誌等のデータベースを検索して行った.その結果,西友,イトーヨーカ堂,イオンを始めとする大規模都市型中心の小売業では,実店舗の補完的サービスとして小規模に展開することから始め,中には,ネットスーパーそのものを事業として位置付けていく方向性が見出された.その際には,取扱件数拡大を目的として,たとえば,店舗にある商品をピッキングして配送するやり方から,複数の店舗に共通の倉庫でピッキングを行って対応するようなサプライチェーンの再構築が検討されている点が明らかとなった.また,国分,伊藤忠食品といった卸売業や,日通,ヤマトHDといった物流企業もネットスーパーに参入している状況が明らかとなった.さらに,三重県にあるスーパーサンシのように,利用者から注文がなくても毎週希望の曜日,時間帯に電話をかけ,安否確認などを行うネットスーパー以外のサービスも提供し,地域社会のセーフティーネット,ライフラインの役割を担いながら事業として成立させている企業が存在することも明らかとなった.現在,多くのネットスーパーでは,平均注文数が不安定となり,その結果,物流コストが上昇して収益が確保できない状況にある.その問題を解決するには,物流貨物をいかに創造し,配送の平準化を図るかが重要であり,マーケティングの視点を取り入れた新しい物流モデルの構築が必要であることが確認できた.また,安否確認など,社会的要請に対応するべく物流の役割についての検討も必要であるとの認識に立ち,マーケティング,リスクマネジメントといった学際領域の研究動向に関する基本調査を本年度実施し,次年度以降,物流イノベーションについて検討する準備を行った。平成22年においては,ネットスーパ事業等,B to Cのビジネスモデルに関する市場規模や動向を把握した.その結果,小売業における市場規模が年々拡大していることが明らかとなった.高齢化社会の到来が一つの要因としてあげられており,このようなニーズに対して,ラストワンマイルを担う物流企業の役割が重要であるが,コスト的課題によって必ずしも十分な対応ができていない現状が明らかとなった.さらに,物流企業の多くは中小零細であり,特に,大都市ではない地域においては事業継承ができず物流企業の倒産が増えていることもその理由の一つであることが分かった.このような中,三重県にある中小企業のスーパサンシでは,ネットスーパを社会性,経済性の両面から実現している数少ない事例として注目されている.本研究では,成功要因を"地域に根差した生活密着型高度配送サービス"として整理した.物流サービスは,都市部と堆域では大きな格差が生じており,今後,地域における物流サービスをスーパサンシのように高めていくことが求められる.この課題に対応するためには,地域における,卸,小売,物流企業の多段階構造を見直す必要があり,それが物流コストの削減と物流サービスの向上に繋がることになると考えられる.卸は小売に対するリテールサポートに強みがあり,小売毎にきめ細かく対応することで関係を維持している,そのため,物流企業は商品を供給するだけという位置に甘んじていた.しかし,昨今取り組まれている流通BMS(BUSINESSMESSAGE STANDARD)により,卸,小売間の取引構造が変化する可能性があり,具体的には卸と物流企業が商物分離を通してコラボレーションしたり,物流企業が卸を傘下に収めるといったサプライチェーンの構造変化に繋がり得ることが明らかとなった.本研究により,物流企業の戦略的優位性がどのような条件が整えば成立するかを検討するモデルの前提条件をある程度整理することができた.本年度の研究では,どのような状況下において物流企業が戦略的優位性を実現できるかという点を中心に文献調査とヒアリング調査を実施して検討した.東日本大震災ではサプライチェーンが寸断し,大きな障害がもたらされた.そこで,事業継続性の観点から物流企業の役割をまず検討した.その際,サプライチェーン・レジリエンシーという能力を取り上げて,その強化にはサプライチェーンに冗長性と柔軟性を確保することが必要であり,拠点の多重化,拠点の能力増加,非常時の代替拠点の配置といったサプライチェーンの構造を見直すことが重要である点を整理した.しかし,この施策はコスト増に繋がるため,有事のみならず平時での物流マネジメントと併せて統合的な検討が必要である点を考察した.

そのためには,少子高齢化や環境問題等の社会的課題を踏まえ,例えば,ネットスーパーや通販ビジネスといった拡大市場での貨物創造の努力が物流企業には求められ,流通BMSといったデータの標準化を前提として,物流配送情報のマイニング(データおよびテキスト),ポイントカード情報を活用した需要と在庫のコントロール,未来在庫情報の活用等の新しい視点でのマネジメントが重要との結論に達した.その上で,広島県の物流企業にヒアリング調査を実施した.その結果,物流企業の戦略的優位性を考える上で一つの示唆を与えるものとの評価が得られた反面,倉庫・運輸業ともに,ライフラインとしてまだ認められていない現状にあり,社会インフラとしての認識の醸成が重要であることも指摘された.以上から,物流企業が有事や平時における社会的課題を認識し,ライフラインとしての高い地位を確立していくプロセスの中でイノベーションが起こり,そこに物流の戦略的優位性の源泉が存在するという結論が得られた.また,物流イノベーションを検討するための数量研究に必要な要因の整理が進んだ点も成果の一つと言える.