hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵母の活性酸素ストレス防御機構に関する生理特性の解析

本研究では、2種類の酵母(Hansenula mrakiiとSaccharomyces cerevisiae)における活性酸素種(主として過酸化脂質に起因する)による酸化的ストレスに対する防御、あるいは適応機構を生化学的、あるいは分子生物学的に解析を行った。得られた研究成果を以下に要約する。H. mrakii IFO 0895株は過酸化脂質に対し高い耐性を示し、その耐性獲得には過酸化脂質存在下で特異的に誘導されるグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx)が必須である。本酵素のオルガネラ分布を検討した結果、細胞質膜、及びミトコンドリア内・外膜に結合して存在していた。ミトコンドリアは呼吸により多くの活性酸素種が発生する細胞内小器官であり、本酵素はそのような活性酸素から細胞を保護する機能を果たしてると考えられる。また、GPx反応によって酸化されるグルタチオン(GSH)を再還元する際に必要なNADPHを供給する酵素であるグルコース-6ーリン酸脱水素酵素も酸化的ストレスにより誘導されることを見いだした。本酵素を精製し、その酵素化学的諸性質を明かにした。S.cerevisiaeに過酸化脂質耐性を賦与する遺伝子として我々がクローニングしたOSR遺伝子の全塩基配列を決定した。本遺伝子は1,278dpからなる読み枠を有しており、塩基配列から推定される遺伝子産物の分子量は4,7075であった。本遺伝子を破壊した変異株を作成し、その表現型を解析した。本遺伝子の破壊は致死変異ではなく、本遺伝子産物は酵母の生育に必須ではないことが明かとなったが、本遺伝子破壊株は過酸化脂質対する感受性が増大し、細胞内における正常な代謝過程で生じる過酸化物を消去するのに本遺伝子産物が必要であることが示唆された。OSR遺伝子産物の酵母細胞内機能を解析する過程で、本遺伝子破壊株では細胞内GSH含量が親株に比べ約40%低下していることを見いだした。また、OSR遺伝子過剰発現株では細胞内GSH含量は約3倍に増大していた。これらのことから、OSR遺伝子産物は細胞内GSH含量を制御することで過酸化脂質などに起因する酸化的ストレスに対し適応していることが示唆された。本研究では2種類の酵母、即ちHansenula mrakiiとSaccharomyces cerevisiaeによるグルタチオン依存的な酸化的ストレス防御機構を分子レベルで明かにすることを目的としている。前者では膜結合型のグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx)、後者では酸化的ストレス耐性遺伝子(OSR)の分子クローニングと、その機能解析がその主たる研究対象である。本年度に得られた研究成果を以下に要約する。本菌のGPxは細胞質膜に加え、ミトコンドリア外膜、及び内膜にも存在することを生化学的解析によって証明した。しかしそれら膜画分により得られる精製酵素量は微量であるため、N末端アミノ酸配列を決定するまでに至らなかった。そこで、これまでに報告のある哺乳類由来のGPxのアミノ酸配列のalignmentから、2つの相当性の高い領域が存在することに着目し、ratのGPx-cDNA配列を参考にオリゴヌクレオチドプライマーを合成し、H.mrakiiの染色体DNAに対しPCRを行い、約350bpのDNA断片を得た。サザン解析及び塩基配列の比較から、本DNA断片はratのGPx-cDNAと高い相同性を示すことを明らかにした。

OSR遺伝子の大腸菌での発現系をtacプロモーターあるいはtrcプロモーターを有する発現ベクターPKK223-3およびPKK233-2を用いて検討した。即ち、各プロモーター下流のSD配列とOSR遺伝子のATG間の長さを種々変えた断片をPCRにより増幅し、各発現ベクターへ連結して発現を試みたが、いずれのconstructについても大量発現が得られなかった。現在pETベクターを利用したconstructを構築中である。一方OSR遺伝子のプロモーター領域の解析の一つとして、プライマー伸長法により転写開始点の同定を行った。その結果、翻訳開始コドン(ATG)の上流124塩基目のTから開始されることを明かにした。本研究では2種類の酵母、即ちHansenula mrakiiとSaccharomyces cerevisiaeにおける酸化的ストレス応答機構を生化学的、あるいは分子生物学的に解析することを目的としている。本年度は以下の点について明かにした。1. H. mrakiiにおけるグルタチオンペルオキシダーゼ(GPx)の細胞内局在性の解明我々はこれまでの研究において、H. mrakiiのGPxが膜結合性であることを明かにし、本菌の膜画分からGPxを精製した(Inoue, Y. et al., Agric. Biol. Chem., 54: 3289-3293, 1990; Tran, L. T. et al., Biochim. Biophys. Acta, 1164: 166-172, 1993)。そこで、本菌におけるGPxのオルガネラ分布を検討した。その結果、本酵素は細胞質膜の他に、ミトコンドリア内・外膜に結合していることを明かにした。2. H. mrakiiにおけるグルタチオン(GSH)再還元系の酸化的ストレスによる誘導本菌を過酸化脂質含有培地で培養するとGPxが誘導される。本酵素が本菌における過酸化脂質耐性の獲得に必須であることは、すでに過酸化脂質感受性変異株の解析を通して明かにしている(Inoue, Y. et al., J. Ferment. Bioeng., 75: 229-231, 1993)。更に今回、本菌を過酸化脂質含有培地で培養すると、GPx反応によって酸化されるGSHを再還元する際に必要なNADPHを供給する酵素であるグルコース-6ーリン酸脱水素酵素が誘導を受けることを見いだし、これを精製しその酵素化学的諸性質を明かにした。OSR遺伝子はS. cerevisiaeに対し過酸化脂質や過酸化水素に対する耐性を賦与する遺伝子としてクローニングした(Inoue, Y. et al., J. Ferment. Bioeng., 75: 327-331,1993)。本遺伝子の酵母細胞内機能の発現がGSHに依存的であることは既に前報において明かにしていたが、今回、更に詳細に検討するため、OSR遺伝子を破壊した変異株を構築しその表現型を解析した。その結果、osrΔ遺伝子破壊株は致死変異にはならないが、細胞外からの酸化的ストレスに対しては感受性が増大した。また、細胞内GSHレベルはosrΔ遺伝子破壊株では親株の40%程度減少し、OSR遺伝子過剰発現株では逆に親株の3倍にまで上昇していた。
HLA抗原を認識するTリンパ球抗原レセプターの同定と遺伝子拘束の分子機構の解明

同種〓〓間の移植において、移植片の定着の可否を決定する遺伝子座として同定され、高度の遺伝的多型性をしめす主要組織適合性抗原形(MHC)のなかで、クラスII抗原は免疫担当細胞間の相互作用や疾患感受性などの生体防御機構に深く関わっている。このHLAクラスII抗原はマクロファージやBリンパ球膜上に発現され、いわゆる遺伝的拘束機構(MHC拘束)により、ヘルパーT細胞の誘導が活性化に重要な機能をになっている。本研究は、この抗原提示におけるHLAクラスII抗原を認識する。T細胞膜上のT抗原レセプターの同定、その遺伝子の再編成及び遺伝的拘束の分子機構を解明する糸口として、HLAクラスIIDQとDP抗原遺伝子クローンをマウスL細胞やヒトリンパ球系細胞に導入し、in vitroにおけるT細胞への抗原提示能を中心に、形質転換細胞を用いてえられる機能的発現について解析をおこなった。その結果、DQ抗原には従来知られていなかったMLC活性、すなわち強力にT細胞をアロ抗原特異的に誘導する活性を有していることが明らかとなった。一方、DP抗原には明確なMLC活性は認められないが、アロ抗原を特異的に認識するT細胞クローンの増殖を誘導することが証明された。このようにクラスII抗原形質転換細胞は、クラスII抗原の機能解析だけでなく、誘導されるT細胞の性質やT細胞抗原レセプターの同定及び免疫応答のin vitroでの再現と遺伝的拘束の分子機構の解明に適切な材料となりうると考えられる。現在、これらのHLAクラスII抗原形質転換細胞を刺激細胞として誘導されるT細胞のクローニングをおこなっており、このT細胞クローンの抗原レセプターの遺伝子を詳細に解析することにより、HLA抗原を認識するT細胞抗原レセプターの遺伝的拘束の分子機構を解明しうるであろう。ヒト主要組織適合複合体HLAクラスII抗原(DR, DQ, DPの3抗原が知られている)を認識するT抗原レセプターのサブユニットの同定とその分子機構を明らかにすることを目的として,まずDR, DQ, DP各遺伝子を導入したマウスL及びヒトB細胞系形質転換細胞を作成した.これらの各形質転換細胞を刺激源としてリンパ球混合培養をおこないT細胞の増殖誘導活性(MLR)を調べたところ, DQ形質転換細胞に強力なMLR活性を認めることができた. DP形質転換細胞については弱いながらもMLR活性を検出できたが, DPアロ抗原タイプに応じた特異性はみいだすことができなかった.これに対してTリンパ球系細胞にHLA遺伝子を導入した形質転換細胞についてはMLR活性を検出することはできなかった.この事実はマウスL細胞がヒトB細胞系細胞と異なり, T細胞には抗原提示能が欠いていることを明確にしめしている.これに対しDR形質転換細胞は当初MLR活性をみいだすことができなかったが,受容体細胞(マウスL細胞など)を異なる由来のものを用いるとDR抗原についてもMLR活性を認めることができた.この事実は同じ細胞であっても例えばL細胞,長期培養により異なる抗原提示能を有する細胞に皮化(皮異)していくことをしめしている.一方, DP抗原を認識するT細胞クローン(PLTクローン)はDP抗原タイプ特異的にDP形質転換細胞を認識し,増殖が誘導されることが明らかとなった.現在これらのPLTクローンのT抗原レセプターのサブユニット(α, β, γ)遺伝子の再構成について検索中である.以上のようにHLA抗原のすべてのクラスII抗原(DR, DQ, DP)がMLC活性を保有していることはそれぞれの機能を考える上で注目すべき所見といえる.

またアイソタイプの異なるα及びβ鎖の組合わせ, DOαとDPβ, DOαとDQβの遺伝子形質転換細胞についてはいまのところ明確なMLC活性はみいだせなかった.同種異系間の移植において、移植片の定着の可否を決定する遺伝子座として同定され、高度の遺伝的多型性をしめす主要組織適合性抗原系(MHC)のなかで、クラスII抗原は免疫担当細胞間の相互作用が疾患感受性などの生体防御機構に深く関わっている。このクラスII抗原はマクロファージャBリンパ球膜上に発現され、いわゆる遺伝的拘束機構(MHC拘束)により、ヘルパーT細胞の誘導と活性化に重要な機能をになっている。本年度は、昨年度のHLAクラスII抗原DQの形質転換系による解析に引き続いて、このHLA抗原DP遺伝子クローンをマウスL細胞がヒトリンパ球系細胞(HL60、U937、CEM)に導入し、抗原提示におけるHLAクラスII抗原を認識するT細胞膜上のT抗原レセプターの同定、その遺伝子の再編成及び遺伝的拘束の分子機構を解明する糸口として、形質転換細胞のin vitroにおけるT細胞への抗原提示能を中心に、その機能的発現について解析をおこなった。その結果、DQ抗原と異なりDP抗原は明確なMLC活性、すなわち第1次刺激によるT細胞を治性化する機能は認められないが、二次刺激あるいはアロ抗原を特異的に認識するT細胞クローンの増殖を誘導することが証明された。このようにクラスII抗原形質転換細胞は、クラス抗原の機能解析だけでなく、誘導されるT細胞の性質がT細胞抗原レセプターの同定及び免疫応答のin vitroでの再現と遺伝的拘束の分子機構の解明に適切な材料となりうると考えられる。実際、DQ形質転換細胞によってアロの糸で誘導されるT細胞は、PWM刺激PBL抗体産生系を抑制するサプレッサー活性を有していたがDRとDP形質転換細胞にはそのような作用はみいだせなかった。現在、これらのT細胞のクローニングをおこなっており、これらのT細胞レセプターの遺伝子を詳細に解析することにより、HLA抗原を認識するT細胞抗原レセプターの遺伝的拘束の分子機構を解明しうるであろう。
精巣体積低下を伴う無精子症の原因の解明－Ｘ染色体遺伝子の網羅的解析－

精巣体積5ml以下の無精子症患者12例の末梢血リンパ球由来のDNAを用いて、マイクロアレイでX染色体の網羅的解析を行った。4 x180Kのマイクロアレイで全染色体をカバーしつつ、X染色体にプローブ間距離が661bpになるように高密度にプローブを設定した。計36個のコード遺伝子を含む領域でコピー数の優位な増加、減少を認めた(増加33個、減少3個)。2症例以上で共通してコピー数の増減を認めた領域を10認め、その領域内に14のコード遺伝子が含まれていた。これらの遺伝子は精巣の発育および精子形成の候補遺伝子の可能性があることが示唆された。当教室で保存されている過去に得られた血液DNAサンプル約2400例から精巣容積が両側とも5ml以下で、正常核型、Y染色体微小欠失を認めず、精子形成障害の原因として明らかなものを認めないものを候補として102例選択した。その候補の精巣病理標本を確認しmaturation arrestは除外し、Sertoli cell onlyおよびhypospermatogenesisの症例を選択した。それら症例の中からまず4例についてarray CGHでX染色体の遺伝子のコピー数を調べた。array CGHはX染色体遺伝子を網羅的に調べられるようにプローブを設定したカスタムアレイを作成し、またコントロールとして各常染色体にもプローブを設定した。4例について全て解析可能であり、全例とも問題のないクオリティで解析可能であったが、1例は染色体数異常の可能性があった。3症例で合計22のコーディング領域の遺伝子コピー数バリアントを検出した。3例全てで共通している変化を認めた遺伝子が3つ、2例のみ共通した変化を認めた遺伝子が5つ確認された。その他のノンコーディング領域も含めると多数の共通変化を認めた領域を認めた。染色体検査で46,XYであったにもかかわらず、染色体数異常と思われる結果を示した症例については染色体検査を詳細に検討する予定である。また、コピー数バリアントを認めた遺伝子に関して検討をすすめつつ、特定領域での重複の存在の有無について更にサンプルを増やして検討する予定である。当教室に保存されているDNAサンプルのうち適切なサンプルの絞り込みに時間がかかった、CGHアレイにおけるカスタムアレイのデザインおよびその実施に時間がかかったため解析にやや遅れが生じている。当教室で保存されている過去に得られた血液DNAサンプル薬2400例から精巣容積が両側とも5ml以下で、正常核型、Y染色体微小欠失を認めず、精子形成障害の原因として明らかなものを認めない102例を候補として選択した。X染色体の遺伝子のコピー数を網羅的に調べるため、4 x180Kのカスタムマイクロアレイで全染色体をカバーしつつ、X染色体遺伝子を網羅的に調べられるようにX染色体ではプローブ間距離が661bpになるように設定してarray CGHを行った。H27年度に4例についてまず解析を行い、全例とも問題のないクオリティで解析可能であることを確認したが、1例は染色体数異常の疑いがありその後確認したところクラインフェルター症候群であることが判明した。3例で合計22のコーディング遺伝子コピー数バリアントを検出した。H28年度には追加で8症例についてarray CGHを行い、全て解析可能であったが1例クラインフェルター症候群であることが確認された。クラインフェルター症候群の2例を除く10例で検討したところ、計41個のコード遺伝子を含む領域でコピー数の優位な増加、減少を認めた(増加35個、減少6個)。2症例以上で共通してコピー数の増減を認めた領域を9つ認め、その領域内に12のコード遺伝子が含まれていた。想定していた特定の領域における微小重複の確認ができておらず、また候補遺伝子の絞り込みにも至っていないため、現在の方法でサンプル数を増やして更に検討する。array CGHで候補遺伝子が絞り込めない場合にはエキソーム解析を検討する。現時点で確認できているコピー数変化を認めている遺伝子群については、正常サンプルとの比較を行うことで有意な変化であるのか検討する。泌尿器科解析に用いるキット、試薬の購入費用に経費が掛かった一方で、十分なデータが出なかったため学会発表のための旅費が余った。想定していた結果が得られていないため解析サンプル数は当初の予定より増やす予定であり、その物品費に計上する。
理科実験における予想考察データベースを用いた既有概念の吟味や再構成の支援

実験活動を通し、児童の概念形成を促していくことは容易でない。誤った既有概念を持っている児塵の場合、実験をさせてもなかなか自分の考えを変えようとしないからである。この問題を解決するには、一つの事象に対しても色々な見方や考えができることを、権威づけのない自然な形で気づかせることが必要である。筆者らは、そのための方策として、学校用グループウェアを活用し、実験・観察の前後に予想や考察を子供どうしで交換させ、グループ討論をさせることを考えた。本研究では、予想・考察データベースを用いた構成主義的アプローチによる理科授業のモデル指導案を開発し、研究協力校で試行を行なった。そして、その有効性を上述の視点から検証した。平成9年度は次のことを行った。(1)指導方略のモデル化と新たな指導案の作成平成8年度の実施結果をもとに、予想・考察データベースを使用した理科実験の指導方略をモデル化した。そして、物の溶け方の単元で、同じ指導方略に基づく指導案を作成した。この指導案の作成については、授業者となる教師と協力して行った。またその際、構成主義的指導の要件のうち、「一つの事象に対しても色々な見方や考えができることを、権威づけのない自然な形で気づかせる」点に焦点をあてるよう留意した。(2)研究授業の実施小学5年物の溶け方の単元の指導案について、研究授業を実施した。(3)評価実施結果について、誤概念の除去と科学的知識の獲得にどれだけ成功したかという認知的領域での評価に加え、科学的探究に伴う喜びや興奮がどれだけあったかという情意的領域での評価も併せて行なった。これらの結果は、予想・考察データベースを用いた構成主義的アプローチによる理科授業の有効性を示唆するものであった。研究の目的実験活動を通し、児童の概念形成を促していくことは容易でない。誤った既有概念を持っている児童の場合、実験をさせてもなかなか自分の考えを変えようとしないからである。本研究では、予想・考察データベースを用いた構成主義的アプローチによる理科授業のモデル指導案を開発し、研究協力校で試行を行った。そして、その有効性を上述の視点から検証しようとしている。本年度の研究経過研究は次の手順で進めた。(1)指導案の作成(6月9月)小学校高学年で誤概念が問題となりやすい、電気に関する単元を取り上げた。そして、その単元で実験に関する指導案を、授業者となる教師と協力して作成した。その際、構成主義的指導の要件のうち、「一つの事象に対しても色々な見方や考えができることを、権威づけのない自然な形で気づかせる」点に焦点をあてるように留意した。(2)研究授業の実施(10月)研究授業は、10年近く筆者らと実践研究を続けてきた実績を持つ二つの研究協力校で行った。そして、実験群の児童には「ネットワーク共有データベースを使った学習方法」、統制群の児童には「従来の一般的な学習方法」で表した方法で学習をさせた。(3)評価と指導案の改訂(11月3月)誤概念の除去と科学的知識の獲得にどれだけ成功したかという認知的領域での評価に加え、科学的探究に伴う喜びや興奮がどれだけあったかという情意的領域での評価も併せて行っている。そして、これらの結果を比較し、期待どおりの成果があったか、また問題があるとしたらどのような点かを明らかにしようとしている。
輻射磁気流体力学計算に基づく原始惑星系円盤モデルの構築

惑星形成の舞台となる原始惑星系円盤の物理状態、特に円盤ガスの乱流状態と温度分布を正しく知ることは、惑星形成プロセスを理解する上で重要である。本研究では、輻射磁気流体力学方程式の直接数値計算によって、円盤ガスの乱流を解像しつつ、輻射輸送も解くことにより、温度を含む原始惑星系円盤の構造を無矛盾に求めた。特に、中心星近傍における有効温度と面密度の関係を求めることにより、そこで起こり得る水素電離に伴う熱不安定性を明らかにした。本研究の目的は、原始惑星系円盤ガスの乱流状態と温度を、輻射磁気流体力学計算によって第一原理から求めることであり、具体的な目標として、1.局所構造のパラメタ依存性と大局構造の推定、2.局所構造解の熱安定性、3.円盤大気における磁気乱流散逸機構、の三つを掲げている。本年度は、特に2.に特化して研究を進める予定となっており、昨年度完成させた輻射磁気流体力学計算コードを用いて、プロダクトランを行った。具体的には、角速度(中心星からの距離)を固定した上で、面密度(シミュレーションボックス内のガスの総量)をパラメタとして、どのような熱平衡解が可能かを調べた。このパラメタサーベイの結果をまとめると、(1)二つの熱的に安定な解ブランチが存在する、(2)ある面密度の範囲において系は双安定であり、反時計回りのリミットサイクルを起こす状態遷移が示唆される、(3)高温ブランチの低面密度側で、α値(ガス圧で規格化した乱流ストレス)が特異的に高い値0.1を示す、である。(1)と(2)に関しては、乱流ストレスをパラメタライズした古典モデルから予測されていたもので、乱流ストレスをその第一原理から求めた場合にも成り立つことが確かめられた。一方、(3)は、古典モデルからは予想されておらず、本研究によって得られた全く新しい結果である。実は、観測からも高温ブランチでα値が0.1になることが示唆されているが、通常の磁気乱流ではその値が説明できず、長年の謎であった。本研究から、高温ブランチの低面密度側では、ガス不透明度が高いために輻射による熱輸送が非効率となり、代わりに対流が発生すること、そして、この対流運動がコヒーレントな垂直磁場を作り、それが磁気乱流駆動の種となるため、結果としてα値が強められることが明らかになった。この成果は、The Astrophysical Journal誌に投稿され、受理された。本研究の目的は、原始惑星系円盤ガスの乱流状態と温度を、輻射磁気流体力学計算によって第一原理から求めることであり、具体的な目標を(A)局所構造のパラメタ依存性と大局構造の推定、(B)局所構造解の熱安定性、(C)円盤大気における磁気乱流散逸機構、の3つに定めている。本年度は(A)と(B)に関して研究を進める予定であった。このうち(B)に関しては、まず、温度が水素電離温度近傍にある円盤ガスを取り扱うための輻射輸送コードの開発を行った。これは、局所構造解の熱安定性が問題になるのは、円盤ガスの主成分である水素の電離温度近傍において、ガスの不透明度と状態方程式が急激に変化することに起因するからである。ここでは、熱的電離平衡を仮定して、予めテーブル化した、ガスの不透明度と状態方程式を参照するようにした。コード完成後にテスト計算を行ったところ、不透明度と状態方程式が温度と密度の複雑な関数形であるために、時間陰的計算が収束しないことが度々起きるようになった。そこで、収束しない場合に限り(動的に、必要なだけ)時間刻みを細かくして、収束させる工夫を行った。これにより、広いパラメータレンジに渡ってロバストに輻射輸送の時間陰的計算を行うことの出来るコードが完成した。現在、テスト計算を終えて、パラメタサーベイのプロダクトランを開始している。一方、本年度の計画にはなかったが、(C)の枠組みで、新たにダストとガスの非熱平衡を許容する輻射輸送コードの開発を行った。円盤大気は密度が低くダスト粒子とガス粒子の衝突頻度が少ないため、ダストとガスの温度は一般に異なるが、今回開発したコードは、この差異を正しく取り入れることにより、それぞれの温度を正確に求めるものである。現在、定式化と実装を終えた段階で、来年度以降、テストを行った上で実際の問題に適用する。本研究の目的は、原始惑星系円盤ガスの乱流状態と温度を、輻射磁気流体力学計算によって第一原理から求めることであり、具体的な目標として、(A)局所構造のパラメタ依存性と大局構造の推定、(B)局所構造解の熱安定性、(C)円盤大気における磁気乱流散逸機構、の三つを掲げている。

最終年度である平成26年度は、平成25年度に得られた(B)の結果の、角速度(=局所構造解の基本パラメタ)依存性を調べるため、角速度の値を平成25年度の1/250(中心星からの距離=0.04天文単位に相当)とした上で、平成25年度と同様に、面密度(シミュレーションボックス内のガスの総量)をパラメタとして、どのような熱平衡解が可能かを調べた。その結果、1)二つの熱的に安定な解ブランチが存在する、2)ある面密度の範囲において系は双安定であり、リミットサイクルを起こす状態遷移が示唆される、3)高温ブランチで、α値(ガス圧で規格化した乱流ストレス)が特異的に高い値0.1を示す、という結果が得られた。これらは、全て平成25年度の結果と整合的であるが、2)において系が双安定を示す面密度の範囲はおよそ1/3程度であり、予期されるリミットサイクルはより小規模である。これらの成果は、Monthly Notices of Royal Astronomical Society誌において出版された。研究期間全体を総括すると、特に(B)について予想を上回る成果が得られた。すなわち、a)輻射磁気流体力学計算を用いて(原始惑星系円盤を含む)降着円盤の局所熱安定解を第一原理から求める方法を確立したこと、b)ガス温度が水素電離温度近傍にあるとき、高温状態と低温状態のリミットサイクルが期待されること、c)高温状態においては(熱対流との相互作用により)磁気乱流の飽和値が数倍に高められること、がわかった。特に、c)は、スピンオフとして、矮新星と呼ばれる降着円盤の理論にも大きく貢献することが出来た。天体物理学本年度は、研究目的である1.局所構造のパラメタ依存性と大局構造の推定、2.局所構造解の熱安定性、3.円盤大気における磁気乱流散逸機構、のうち、特に2.に特化して研究を進めた。研究実績の概要で述べたように、当初の予定通りプロダクトランを終え、結果は原著論文として国際査読誌に投稿し、受理された。また、その内容には研究計画時には予期しなかった大きな成果(高温ブランチにおけるα値の増大メカニズムの解明)も含まれている。以上から、3年間の計画全体としては、おおむね順調に進展していると自己評価する。研究実績の概要で述べたように、本年度は、研究目的である(A)局所構造のパラメタ依存性と大局構造の推定、(B)局所構造解の熱安定性、(C)円盤大気における磁気乱流散逸機構、のうち、特に(B)と(C)を中心に研究を進めた。特に、(B)に関しては、計画していた輻射輸送コードの開発を終えただけでなく、さらに幅広いテスト計算を行った上で、熱安定性を議論するためのパラメータサーベイ(プロダクトラン)まで進んでいるという点で、当初の計画以上に進展していると言える。また、計画にはなかった(C)に関しても、磁場散逸モジュールの拡張はまだ残されているものの、メインの課題であった、ダストとガスの非平衡を許容する輻射輸送コードの開発に関しては、ほぼ計画通りに終えることが出来た。一方、(A)に関しては、今年度は、既存の数値計算コードを用いて、パラメータサーベイを行う予定であったが、ほとんど進んでいない。これは、特に課題(B)に関して、強力な競争相手が現れた(非常にコンペティティブな論文が今年度2つのグループから2本出版された)ことから、(A)に振り分ける予定であった研究時間および計算機リソースを主に(B)に割り当てたからである。このような急な(しかし避けがたい)計画の変更があったものの、3年間の計画全体としては、おおむね順調に進展していると自己評価する。
ナノスケール表面微細加工が可能なマイクロピペットプローブ顕微鏡の開発

走査型プローブ顕微鏡(SPM : Scanning Probe Microscope)は極細なプローブを利用し、表面とプローブ先端との間に働く様々な物性をナノメートルスケールという高い空間分解能で検出し、その表面分布像を取得できる顕微鏡である。SPMはまた、表面の観察に用いられるのみではなく、表面のナノスケール加工にも応用されるようになってきており、高密度メモリや半導体の次世代デバイスにおけるリソグラフィー技術の開発など現在様々なアプローチで盛んに研究が進められている。16年度は昨年度までに作製したシステムをベースにマイクロピペットプローブからの物質滴下によるナノスケール構造物製作の基礎実験を行い、局所エッチングや金属イオン電解液を含む溶液を用いた局所めっきのナノスケール加工を行う。加工再現性向上のためピペットプローブが表面に対して正確に垂直に位置させるポジショニング機構を構築させるなど、ピペットプローブを用いた加工が安定するようなシステムを完成させた。さらに電気泳動法を用いた加工を実現させることによりナノ微粒子の堆積やDNAといったバイオサンプルを局所的に分配できるシステムへと発展させた。連続的なドット加工やライン加工を実現することができた。今後、これらの装置と他のSPM表面測定手法の複合化装置への発展により本加工手法における更なる応用範囲を拡大することができ、局所領域の着色加工や化学反応による局所発光現象などをナノスケールの高分解能で観察することを可能となる。SPMはまた、表面の観察に用いられるのみではなく、表面のナノスケール加工にも応用されるようになってきており、現在様々なアプローチで盛んに研究が進められている。本研究ではマイクロガラスチューブを加工したマイクロピペットプローブを用い、様々な化学薬品溶液をマイクロピペット内に含むことで試料表面の任意な局所位置での薬品滴下及び注入等を可能にする新しいナノスケールでのケミカル反応可能なプローブ顕微鏡システムの開発を行うことを目的としている。平成14年度の実績としてシステムの作製を行った。具体的には、これまでに我々が行ってきた走査型プローブ顕微鏡の測定法や超精密加工法の基礎技術を利用することにより、マイクロピペットプローブを有するプローブ顕微鏡を開発し、表面加工への応用を行った。ガラスチューブを熱引き等の加工法を用いてマイクロピペットプローブを製作し、走査型プローブ顕微鏡のプローブとして用いるシステムを試作した。このマイクロピペットプローブは表面との原子間力等の力学的相互作用により高さを位置決め制御するがその検出制御機構としてマイクロピペットプローブを横方向に微小振動させて探針先端と試料表面のシェアフォースを利用し、そのダンピングから制御する方法を用いた。プローブの振幅減衰の検出にはレーザダイオードを用いた光学的検出法やチューンフォーク型水晶振動子を用いた圧電的検手法を用いた。システムを製作後、マイクロピペットプローブに含む試薬溶液の検討を行い、表面加工の基礎実験を行った。本研究ではマイクロガラスチューブを加工したマイクロピペットプローブを用い、様々な化学薬品溶液をマイクロピペット内に含むことで試料表面の任意な局所位置での薬品滴下及び注入等を可能にする新しいナノスケールでのケミカル反応可能なプローブ顕微鏡システムの開発を行う。

平成15年度は14年度に作製したシステムをベースにマイクロピペットプローブからの物質滴下によるナノスケール構造物製作の基礎実験を行い、局所エッチング等のナノスケール加工に成功した.ポリマー表面(ポリカーボネイト)などの表面において有機溶媒であるジオキサンをピペットに注入し,表面任意位置においてナノスケールでのドット加工及びライン加工が可能であることを実験的に確かめた.また金属イオン溶液をピペットプローブに注入し,局所めっきが可能であることを確認し,基礎的な実験を試みた.これらの加工システムは溶液を注入された状態のプローブにおいても加工表面を観察可能であり,充填試薬と表面との相互作用を利用した更なる新しい加工法や観察法に発展できると考えている.走査型プローブ顕微鏡(SPM:Scanning Probe Microscope)は極細なプローブを利用し、表面とプローブ先端との間に働く様々な物性をナノメートルスケールという高い空間分解能で検出し、その表面分布像を取得できる顕微鏡である。SPMはまた、表面の観察に用いられるのみではなく、表面のナノスケール加工にも応用されるようになってきており、高密度メモリや半導体の次世代デバイスにおけるリソグラフィー技術の開発など現在様々なアプローチで盛んに研究が進められている。16年度は昨年度までに作製したシステムをベースにマイクロピペットプローブからの物質滴下によるナノスケール構造物製作の基礎実験を行い、局所エッチングや金属イオン電解液を含む溶液を用いた局所めっきのナノスケール加工を行う。加工再現性向上のためピペットプローブが表面に対して正確に垂直に位置させるポジショニング機構を構築させるなど、ピペットプローブを用いた加工が安定するようなシステムを完成させた。さらに電気泳動法を用いた加工を実現させることによりナノ微粒子の堆積やDNAといったバイオサンプルを局所的に分配できるシステムへと発展させた。連続的なドット加工やライン加工を実現することができた。今後、これらの装置と他のSPM表面測定手法の複合化装置への発展により本加工手法における更なる応用範囲を拡大することができ、局所領域の着色加工や化学反応による局所発光現象などをナノスケールの高分解能で観察することを可能となる。
骨軟部肉腫に対する分化誘導療法の開発

骨軟部腫瘍に対するCGHによる網羅的遺伝子の解析を行った。その中で、p53の近傍にあるHIC1を含む17p11-13の増幅が重要であると考えられた。またヒト肉腫株に対する3mM dbcAMPの効果として増殖抑制、形態変化とアポトーシス誘導が示され、CGHの結果からはSHGC17327とLLGL1の増幅、OCRL1の低下が認められた。骨肉腫に対する11種類のフラボノイドによるスクリーニングの結果、フラボノールおよびフラバノールによるアポトーシス変化が示された。特にカテキン類の中のガレート基をもつEGCGによるsub-G1の増加、Anexin V陽性、caspase-3の活性化が明確であった。平成22年度の研究はマウス肉腫とヒト肉腫細胞株を用いてZFH/ATBF1発現解析を行った。またヒト肉腫の材料の手術時収集および保存に努めた(組織の保存収集は4年間にわたり行う予定である)。【マウス高・低肺転移能RCT肉腫、Dunn骨肉腫およびヒト肉腫細胞株のZFH/ATBF1発現解析】当教室で分離樹立した転移能の異なるマウスRCT肉腫高・低肺転移株、Dunn骨肉腫株および骨肉腫3細胞株(MG63、HOS、SaOS2)を対象とした。細胞培養は10%FBS添加RPMI1640培地で継代培養を行った。ウエスタンブロットによる解析ではZFH/ATBF1蛋白の発現を各腫瘍について電気泳動により検討したところ、マウスRCT肉腫、Dunn骨肉腫株では発現を見なかったが、骨肉腫細胞株MG63では強い発現を認めており、化学発光により可視化することができた。また免疫組織化学による解析を行うために、ヒト肉腫組織標本用いた。液体窒素にて凍結保存されたものを解凍して標本作製を行い、ZFH/ATBF1蛋白発現の局在を免疫染色にて確認したところ7例中3例において中等度陽性と判断される結果を得た。現時点ではZFH/ATBF1陽性になる骨肉腫が存在することは判ったが、その意義については次年度以降の継続課題としたい。【肉腫細胞の病理学的悪性度診断と保存システムについて】肉腫細胞の維持管理を行った。組織は液体窒素により新鮮凍結の状態で保存し、本研究を遂行するために肉腫原発巣5例、転移巣2例を収集した。これは平成22年度から4年間として、この研究が終了するまで継続する予定である。本年はMG63骨肉腫細胞株を用いて研究目的に記載のフラホノイド11種類を用い、抗腫瘍効果を検討した。形態学的変化、MTT(CCK-8)アッセイによる増殖能の変化、アルカリフォスファターゼ、蛋白量、DNA量、LDHの定量および分化誘導効果とアポトーシス変化について確認した。その結果、有意な細胞形態変化が認められたものはフラボノール(ケルセチン、ケンフェロール、ミリセチン)、フラボン(ルテオリン)、フラバノール(ECG,EGCG)、イソフラボン(ゲニステイン)の7種類であった。フラボノールでは細胞の多角形化と細胞突起の伸長が認められ、フラバノール、フラボン、イソフラボンではその変化が顕著であった。これらの細胞ではヘキスト33342による蛍光染色で、核の断片化が確認された。フラボノール群では10uMケルセチン、50uMケンフェロール、30pMのミリセチンの添加により有意な細胞増殖抑制が認められ、用量依存性であった。一方、細胞内ALP活性はケンフェロール(20uM以上)、およびケルセチン(40uM)で上昇を認めた。しかし、各化合物においてLDHによる細胞毒性評価、蛋白量測定では有意差はなく、ケンフェロールおよびケルセチンには骨肉腫細胞に対する増殖抑制作用とALP誘導作用の両方が確認された。フラバノールでも同様な結果が得られており、PC-buffor法による細胞周期の検討ではDNA合成期の減少とともに、sub-G1の増加が認められた。さらにAnexin-VとPEを用いたtwo color解析でもアポトーシスの変化が認められた(特にEGCG 50μM以上)。以上より今回の実験に用いたフラボノイド11種類中7種類において骨肉腫細胞に対するアポトーシスおよび分化誘導効果を持つ可能性が示唆された。その作用は特にフラボノールとガレート基のついたフラバノールに顕著な効果があった。フラボノイドを含むアカメガシワ、大棗抽出成分による分化誘導及びアポトーシス誘導実験を施行した。またヒト肉腫株のFISH解析を行った。【フラボノイドによる分化誘導研究】

アカメガシワから抽出した成分であるMallotophenone (MP)、Mallotojaponin (MJ)、Mallotochromene (MC)、Mallotolerin (ML)を用いて、骨肉腫細胞に対する抗腫瘍効果について検討した。形態学的には全ての化合物で細胞の紡錘形変化がみられ、特に3.0μmolのMJでは無添加群の43%まで増殖抑制効果が認められた。分化誘導の陽性対照として用いた0.2μMの1,25(OH)2D3(活性型ビタミンD3)添加と類似の効果を示したが、ALPが誘導されたのはMPのみであった。細胞内蛋白量は低下し、LDH測定による細胞障害率に関しては、MJで有意な増加がみられた。【大棗抽出成分による分化誘導研究】大棗から水で抽出、濃縮されたエキスを用いて、MG-63骨肉腫細胞に対する抗腫瘍効果について検討した。この培養実験系では細胞形態の変化を伴っており、細胞周期の変調が確認された。Anexin V-FITCの解析では抽出液10-20mg/mlでアポトーシス細胞の誘導が誘導され、Western blot法にてcleaved caspase-3の発現が認められた。【フラボノイドによる分化誘導研究】5種類の培養肉腫細胞(軟部肉腫3例、骨肉腫2例)を用い、野菜(レタス、ブロッコリー、ニラ、大根等)に含まれるフラボノール(ケルセチン、ケンフェロールおよびミリセチン)添加によるCCK-8アッセイによる増殖抑制実験、分化指標となるALP活性、LDHアッセイ、蛋白量測定によるin vitroの実験を行った。骨肉腫例では10μMケルセチンの添加により有意な増殖抑制が認められ、用量依存性であった。ケンフェロールでは50μM以上で有意に増殖抑制が認められ、30μMのミリセチンでも有意な増殖抑制が認められた。細胞内ALP活性はケンフェロール(20μM以上)及びケルセチン(40μM)で上昇を認めた。しかし、軟部肉腫では誘導効果は認められなかった。以上より、ケンフェロール及びケルセチンに骨肉腫細胞に対する細胞増殖抑制作用とALP誘導作用が認められた。さらに棗(なつめ)に含まれる抽出成分の培養MG63骨肉腫に対する増殖抑制効果が確認され、フローサイトメトリーによりsub G1の増加が認められ、アポトーシス誘導効果を持つことが示唆された。フラボノイド類は多くの食品に含まれているが、フラボノールの他にも棗に含まれる成分が骨肉腫細胞に対して増殖抑制効果を持つことが分かった。今年度、当初に記載した目的に準じて実験が遂行できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は解析した症例数が予定数には達しなかった。フラボノイドによる分化誘導研究について、次年度は細胞株を増やして実験を遂行する予定である。また次年度は肉腫のCGH解析も進めていく予定である。フラボノイドによる分化誘導研究について、棗(なつめ)の成分の骨肉腫細胞の増殖抑制に対する有効性が新たに認められ、今後アポトーシスの機序についての解明を目指したい。また次年度はフラボノイド研究における肉腫の症例を増やし、CGH解析も進めていく予定である。
声明資料を利用した促音・撥音・長音の歴史的研究

本研究では声明譜を資料とし、日本語の音韻のうち不安定な存在だったとされる促音・撥音・長音が音楽譜のなかでどのように扱われているのかを確かめようとした。その結果、漢語声明においては、促音・撥音・長音の項に独立して節博士を割り当てられる例が多く、和語声明においても同一の傾向にあることが確かめられた。また、いくつかの証拠から、この傾向が音楽的な要因によるものでなく、言語的な要因によって現れるものであることを考察した。今年度は本研究に使用する声明譜を収集するため、大学、図書館、寺院が所蔵する声明譜の調査を中心に活動した。第一回調査叡山文庫(滋賀県大津市)平成19年8月8日8月9日。「諸声明記一巻」「表白集一冊」「(諸聲明集)二帖」「九條錫杖見聞一冊」「九條錫杖略注一冊」「妙音院殿聲明集抜写一冊」の諸本について、閲覧を行った。これらは複写を入手し、研究資料として利用できるようにした。第二回調査国立国会図書館(東京都)平成19年9月18日・9月21日。「魚山〓芥集一冊」「東寺真言宗血脉記一冊」「唯密声明諸家口伝事一冊」「音曲相承次第一冊」「仏説阿弥陀経一冊」「魚山私抄一冊」「三五要録楽目録一冊」「声明口伝一冊」「声明口伝一冊」の諸本について、閲覧を行った。れらは複写を入手し、研究資料として利用できる状態にした。第三回調査東京大学文学部国語研究室(東京都)平成19年9月19日9月20日。「涅槃講式一巻」「涅槃講式付舎利講式永正十二年写一冊」を閲覧し、特に後者については後日複写を入手し、研究資料として利用できるようにした。その他、これらの調査によって利用可能となった資料等の整理、購入したアナログレコード(『聲朋大系』)のデジタル化を行った。これらの調査の成果の一部を利用して、声明曲を複数集成した「声明集」を日本語学の資料として扱う場合の資料性について考察し、「声明集諸本の曲目・本文の異同について」(『島大国文』第32号)に発表済みである。今年度は昨年度に引き続き、本研究に使用する声明譜を収集するため、図書館、寺院が所蔵する声明譜の探索を行うとともに、声明譜の詳細な調査及び分析を開始した。まず各地の原本調査については、次の通りに調査を行った。第一回調査高山寺(和歌山県田辺市)平成20年4月27日4月29日。所蔵聖教中の声明資料の探索を行った。第二回調査高野山大学図書館(和歌山県高野町)平成20年9月10日9月12日。『理趣経進流古譜』の原本調査を行った。また『高野山講式集』に治められる講式譜について、書誌学的調査を行った。第三回調査国立公文書館・国立国会図書館(東京都)平成20年9月18日9月20日。内閣文庫蔵『十一面観音講式』、国立国会図書館蔵『五悔切音』『漢音梵唄譜』『声明譜本』『初心声明私譜』『明神講式』等の調査を行った。第四回調査高山寺(和歌山県田辺市)平成20年11月14日11月17日。これらの調査では、各寺院・図書館に所蔵されている声明譜や口伝類を探索した。さらに、資料として有用と考えられるものは複写し、それらの資料を整理して利用可能な状態にした。また研究の基礎的作業として、真言宗の声明譜である『魚山〓芥集』(正徳元年刊)について、付刻された訓点や書入に関する調査を行った。具体的には、声明の唱え方に関する口伝や注記、補助記号などを抽出し、データベース化を行った。この作業は来年度も引き続き行う予定である。その他、購入したアナログレコード(『聲明大系』)のデジタル化も行った。漢語声明について、浅田健太朗(2004)「漢字音における後位モーラの独立性について-仏教声楽譜から見た日本語の音節構造の推移-」(『音声研究』第8巻第2号35-45頁)で行った調査に本研究期間中に収集した資料を加え、調査を行った。その結果、次のことが明らかとなった。・どの資料においても、促音は撥音・長音と比べておおむね低い独立率を示す。撥音と長音については、明示的な差はないが、わずかに長音の独立率が高い資料が多い。・独立率の時代による変化についてみると、明示的な差はないが、院政・鎌倉時代写の資料の長音・撥音の独立率は低い。

促音については一資料の例外を除き、総体的な変化はあまりないと見てよい。また和語声明に関して『東寺観智院蔵祭文東寺潅頂院仁和寺観音院』を調査したところ、促音便では「ムカツタマシ(向)」「トツテ(問)」、撥音便では「ツシンデ(欽)」「オロソカンスル(疎)」等の例を見出すことができた。これらの例において撥音便と促音便に付される節博士を比べてみると、撥音便は仮名「ン」の横に節博士が付けられているのに対して、促音便の例における「ツ」の横には節博士が付されていない。この資料では、ほぼ全ての仮名に対して節博士が付され、省略されることがなく、促音便は無表記の場合が多いが、ツが表記された場合はいずれも節博士が付与されない。したがってこの「ツ」に節博士がついていないというのは偶然ではなく、恐らく、和語の世界でも促音が音程を付与しにくい存在であったことを意味するのではないかと考えたい。さらに、声明譜に現れる注記「中音」の使用実態を観察し、室町時代の写本から現れること、例がほぼすべてア段音+ウであることから、長音の開合に関連して、開音の発音を注記しているものと推定した。
女性中堅社員の幹部への育成を支援する組織マネジメントシステムについての研究

入社後およそ8年から15年までのいわゆる女性中堅社員の動機付に対して、直接の上司の影響を強く受けることが分かった。1上司がいわゆるお手本になるマネジメントスタイル2上司は一見放置しているようにみえるが適宜必要に応じて介入してくるマネジメントスタイルこの二つは、女性部下は上司をモデリングの対象としていた。一方3反面教師型としてモデリングにしていないケースもあった。又、動機付けに刺激を与えたのは外部との人的交流で有り、特に異業種の似たような立場の人間との交流が有効であった。本年度は各方面の調査に時間を要した。当初の予定通り、厚生労働省男女共同参画促進企業の認定を受けている企業を中心に、当事者である女性社員、並びにトップ(社長、もしくは人事部長)のヒアリングを行った。岡野建設、株式会社ヨネダ、京都大学に対して聞き取り調査を行った。同時に、福岡県男女共同参画センター、西日本新聞にも聞き取り調査を行った。又、女性の海外進出についての調査を行うためにアメリカ、シカゴを中心に出張し企業から派遣されている女性社員についての実情を調査した。その結果、依然として、女性が米国に幹部候補生のトレーニングとして派遣されてくることは極めて少ないという当初の予想から反した実態を掴むことが出来た。特にJETRO,米国日本生命、東京海上日動、日本経済新聞の各社へのインタビューでは、より詳細なデータと、現実的なケースの多くを手に入れることができ非常に有意義だった。その後、JETROからの紹介で、米国で起業をした女性、ならびに弁護士事務所のパートナーまで上り詰めた女性へのインタビューも行った。彼女達のキャリアを聞くことで何故、日本企業で管理職になるという意思決定をせず海外に活路を見いだしのかという実態をアウトサイダーの立場から調査することで、様々な視座を得ることができ実に有意義な調査であった。2013年度は実態把握と、仮説検証のためのデータ収集に力をいれ、大きな収穫を得ることが出来た。又、実績面でも、査読付き論文を経営行動科学誌に上梓することができた。平成24年度は次年度の本調査に向けて、様々なパイロット調査を行った。組織の仕組みやリーダーシップや本人達の意識はなにかを明らかにするために、今年度は主としてインタビューとフィールドワーク中心の企業における実態調査を行った。女性管理職を輩出している企業を選択し,彼女達を育ててきた組織環境について,調査した。調査事項としては,人事制度,業績評価制度,教育システムを中心に調査をした。特にインタビュー調査の対象者として、一つの企業につき1現在女性中間管理職の手前にいる当該年齢レンジの女性、2彼女の管理職昇格を支援した上司3彼女の同期の男性社員4会社の人事部についておこなった。同時に、女性を支援している公的機関についてもヒアリング調査を行い実態の把握をおこなった。具体的には鹿児島銀行、広島銀行、愛媛県庁、今治タオル組合、福岡県男女共同参画センターあすばるである。当研究の出発点である21世紀職業財団(2003)の調査では女性が昇進に対して意欲的ではない理由として、「責任が重くなるから」42.8%「仕事と家庭の両立が図れる自信がないから」39.6%「今のままで特に不満はないから」36.4%等とする管理職になることを好まない女性達がどのようにして心境変化をしていくのか。そのための仕組みについて今後考えていくいあたって、パイロット調査から、『女性をのばす上司」の存在が浮き彫りになった。彼女達に上司のどのような態度や行動に正の影響を受けたのかをについて質問したところ、共通して四つの共通の特徴がみられた。男女の別なく部下を扱っていたこと、部下が物事に取り組んでいるプロセスを丁寧に観察していてそれを評価してくれること、当時の実力より高度な仕事を任せそれを見守ってくれたこと、そして自分を育てようとしていることが感じられることであった。入社後およそ8年から15年までのいわゆる女性中堅社員が自らの能力を存分発揮し、男性と同様に昇進を希望し、管理職として昇進できる組織マネジメントとはどのようなものか、彼女達を組織人として動機付けるためには何が必要で、どのようなマネジメントスキルを磨けばよいのか明らかにするというテーマで研究を行った。具体的にはA)どのようなマネジメントを上司が彼女にするのかB)どのようなマネジメントスキルを開発するかC)どの経路の異動が社内の人的ネットワークの構築に役立つのか、を明らかにすることで指導的地位に就く女性を増加させるための提言を企業に対して行うことを目的とした。初年度から多くの人に会い話を聞き、動きながら仮説を立て、検証していく研究スタイルをとった。これらの聞き取り調査より、前出の問題意識についてA)1上司が、自ら手本となるマネジメントスタイル2上司は一見放置しているように見えるが、実はよく観察していて時々介入するスタイル3反面教師型、の三つに大別できた。

B)女性中堅社員には、社内のみならず社外のネットワークをもつような仕組み作りをすることが、企業として重要なことがわかった、C)異動の経路で特殊なものは発見できなかったが、いずれにせよ本社の企画部門を経験すると社内ネットワークが出来、その後の仕事がやりやすくなる傾向があった。いわゆるエリートコースというものは、仕事そのものよりもそこで出来る社内ネットワークに大きな価値があることがわかった。そして、なによりも、バラエティにとんだ人間を知り合うことが、本人の積極性とともに重要であった。経営学組織行動学当初の予定であった、大企業への調査は当初の計画よりも遅れ気味であるが、補ってあまりある中堅規模企業の調査をすることが出来た。これは大きな収穫であった。大企業の調査については今年度追加的に行いたいと思う。ほぼ最初の計画通り、順調に推移している。ただ、当初に想定していた大企業のみならず、中堅企業で働く女性も調査対象にいれることにした。それというのも、24年度の調査ででてきた女性が昇進を望むための環境において上司の存在が大きな影響を与えているという仮説が導き出されたことから、企業規模においても上司の影響が関係するのかについて興味を持つようになった。よって、25年度の調査においては中小企業も数社調査の対象にする。当初の予定通り、本年度は今までの調査をまとめ、投稿することに全力を方向ける。又、遅れ気味の大企業への調査も、東京地区を中心に行う予定である。平成25年度は本格的な調査として、1入社後8年から15年の女性中堅社員が管理職昇進を一つの目標として仕事に精進するための組織マネジメントの仕組み(業績評価、人事システム、教育システム)とはどのようなものか、彼女達を育成する上司とはどのようなマネジメントスキルや方針を持つのか。2女性中堅社員達にとって、どのようなマネジメントスキルやキャリアアップへの考え方が必要でそれはどのようなキャリアパスから育成されるのか、又、どの能力を磨けばよいのか。3どのような異動を経験すると人的ネットワークが拡大するのか、それはどのように仕事に対する動機付けに役立つのか。4現在、管理職にある女性は女性中堅社員達の仕事の継続性や昇進のロールモデルとして機能しているのか、機能しているとしたらどのような手段でロールモデルとなり得たのか。についてを明らかにするために、第一段階として、A)入社後8年から15年で同期入社の男性と同様に管理職が射程圏内にある女性B)女性社員を育成することに定評がある上司C)ロールモデルとしてあげられた女性中間管理職らの聞き取り調査を行う。インタビューによって女性中堅社員本人とロールモデルである女性中間管理職のマネジメントスキル(例えば自分と組織がストレス状況下にあるときどのように対応するのか、何が本人の動機付けの源泉なのかなど)を洗い出す。次に、企業全体のマネジメントとはいかなるものか人事施策を含めて多角的に調べる。次に組織マネジメント(例えば業績評価、人事システム、教育システムなど)と企業としての人材活用の方針についてインタビュー調査を中心に探る。