hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無限ネットワーク上の極値問題

Xを点の集合, Yを辺の集合, N={X,Y}を局所有限な無限ネットワークとする.1.N上に到達可能境界点πとXの部分集合AとY上の正値関数Cに関する極小仕事量N(A,π;C)と極大ポテンシアルN^〓(A,π;C)が一致することを示した.2.N上において, Aからπへのフローを2種類定義し,それに関する極大フローが一致することを示した.3.πとXの有限集合Aの間の極値的長さとそれに関する2つの極値的量を定義し,それ等が均しくなる十分条件を与えた.4.X上の実数値関数uに関する離散的ラプラシアンΔuと離散的ディリクレ積分D(u)を定義し,ロイデンアルゼブラD(N)と調和アルゼブラD(N)を導入し,更にロイデンコンパクト化,ロイデン境界及び調和境界を導入した.5.Nの部分ネットワークN′の点集合X′上調和な有界関数とディリクレ積分有限な関数について一連の最大値原理が成立することを示した.ロイデン境界の点に関する極値的長さを定義し,調和境界でないロイデン境界の点に関する極値的長さがつねに∞であることを示した.6.調和境界でないロイデン境界の点はその一点集合非Gδ集合であることを証明した.一方,連続的なリーマン面ではロイデン境界の点てあるための必要十分条件はその一点集合が非Gδ集合であるが,調和境界の点で一点集合がGδ集合がある点が存在することを示した.Xを点の集合, Yを辺の集合, N={X,Y}を局所有限な無限ネットワークとする.1.N上に到達可能境界点πとXの部分集合AとY上の正値関数Cに関する極小仕事量N(A,π;C)と極大ポテンシアルN^〓(A,π;C)が一致することを示した.2.N上において, Aからπへのフローを2種類定義し,それに関する極大フローが一致することを示した.3.πとXの有限集合Aの間の極値的長さとそれに関する2つの極値的量を定義し,それ等が均しくなる十分条件を与えた.4.X上の実数値関数uに関する離散的ラプラシアンΔuと離散的ディリクレ積分D(u)を定義し,ロイデンアルゼブラD(N)と調和アルゼブラD(N)を導入し,更にロイデンコンパクト化,ロイデン境界及び調和境界を導入した.5.Nの部分ネットワークN′の点集合X′上調和な有界関数とディリクレ積分有限な関数について一連の最大値原理が成立することを示した.ロイデン境界の点に関する極値的長さを定義し,調和境界でないロイデン境界の点に関する極値的長さがつねに∞であることを示した.6.調和境界でないロイデン境界の点はその一点集合非Gδ集合であることを証明した.一方,連続的なリーマン面ではロイデン境界の点てあるための必要十分条件はその一点集合が非Gδ集合であるが,調和境界の点で一点集合がGδ集合がある点が存在することを示した.
介護老人保健施設における排尿誘導のイノベーション普及モデルの実証的研究

本年度は、昨年度調査協力に快諾を得た施設で、おむつはずしに向けた排泄ケアの実践として具体的に計画を立案し、被験者の承諾・協力を得て実証研究を行った。昨年度に行った施設における介護・看護職者の排泄ケアに関する認識調査の結果では、看護職者数より介護職者数の割合が多く、おむつ使用者の状況は尿・便意が無い、寝たきり、尿失禁がある、痴呆、座位や立位が不可といった方が多数であった。また、おむつ交換は定時と随時を併用し、一日のおむつ交換回数は4-5回が58.2%、6-10回が41.8%であった。看護・介護職者の自由記述の結果では、おむつはずしに対する思いは強いが、実際の取組みは困難と認識していた。そこで、看護・介護職者の排尿に関する知識と関心を深める事を目的として、共同研究者による「高齢者の失禁ケア」のテーマで、排尿のメカニズム、排尿の異常、尿失禁と薬物などについて、できるだけ多くの職員が受講できるように同じ内容を2回に分けて講演会を行った。受講後の自己評価では、内容が理解できた、基礎知識を習得するのに有益であった、尿失禁の分野の視野を広げるのに有益であったなどの評価を得た。また、被験者を擁するユニットの介護・看護職者に対してアルケアKK社員によるブラッダースキャンの具体的な使用説明会を開催した。そのことを受けて、病院内の看護業務委員を中心に排泄ケアの取組みの一環として、おむつ使用・失禁のアセスメント表の作成・チェックを立案・実施へと進めた。月1回の定例会において、被験者として該当するおむつ使用者をリストアップして、被験者の承諾を得てブラッダースキャンやオムツセンサーで残尿量、排尿感覚、排尿予測時間などをチェックし、データをまとめていった。オムツセンサーは使用者の不快感を増幅して使用効果が得られなかったが、最終的に3名の被験者に対して、おむつ使用の状態から昼間だけではあったが、ポータブルでの排泄を可能にすることができた。イノベーション普及モデル同様ではなかったが、実証研究として一応の成果を得ることができた。本年度は、1)研究遂行のための紙おむつに関する資料収集、2)老人保健施設におけるおむつ着用者の排泄ケアの実態調査のための情報収集と文献検討、および調査用紙の作成と調査協力依頼施設との交渉を中心に研究を行った.1)については、紙おむつ製造メーカの会員を中心に組織された社団法人日本衛生材料工業連合会を中心に収集した。わが国では大人用紙おむつの発売が1983年で、10年後の1994年にはパンツ型紙おむつが発売され、本格的高齢社会に対応して高齢者の排泄自立促進をテーマに紙おむつ製造メーカは急速な発展を遂げている。中でも長時間使用可能な高分子吸水材の使用で、高い吸水性と保水性に富んだ紙おむつの開発が進み飛躍的な性能の向上がはかられた。形態としては、フラット型からテープ型へ、そしてパンツ型へと下着感覚で被介護者自らが装着可能な製品として、高齢者の人格ある自立への意欲を刺激する高齢社会に対応した紙おむつとして導入促進が図られている。急性毒性、皮膚刺激性、接触感作性、膣粘膜刺激性などの試験結果で安全性が確認され、使用後は一般廃棄物として全国80%以上の自治体で可燃ごみ焼却処理され、ごみの分別区分の細分化が進む中、今後の動向に注目する必要がある。2)については、テーマに沿った今後の研究推進上のネットワークと協力関係を得るための社会的な情報収集を目的として,オムツ減らし市民委員会による設立シンポジウムに参加した.安易な紙オムツの使用は,人権的・医学的側面からだけでなく,入院・入所している患者の自立に及ぼす影響や,紙オムツ使用による経済・環境的側面からも,問題解決に向けた取り組みの必要性とその関心が高い.老人保健施設における排泄ケアの実態と介護・看護職の排泄ケアに関する認識調査については、調査協力を依頼できる施設として二施設を訪問して研究目的を説明し,研究趣旨の理解と調査に対する快諾を得た.調査内容についてはプレテストの結果から調査内容を修正し、施設での調査可能な時期にあわせて本調査実施に向けて発送準備を整えている。また、ケアの受けての個々人の排泄状態をアセスメントする膀胱容量測定器のブラッダースキャンについては、本調査に向けてプレテスト実施中である。本年度は、昨年度調査協力に快諾を得た老人保健施設において、1)おむつ使用者の排泄ケアの実態と介護・看護職者の排泄ケアに関する認識調査、2)介護・看護職者の排泄ケアに関する教育として「高齢者の失禁ケア」についての共同研究者による講演、3)排泄ケアの取組み計画の立案を実施した。1)おむつ使用者の排泄ケアの実態と介護・看護職者の排泄ケアに関する認識調査二施設298名の結果が得られた。看護職より介護職が多く、管理者は看護職で、経験年数は8年未満が大半を占めていた。これらの結果は平成5年度の療養型病床群の創設と一致している。おむつ使用者は尿・便意が無い、寝たきり、尿失禁がある、痴呆、座位や立位が不可といった状態が多く、おむつ交換は定時と随時を併用し、一日のおむつ交換回数は4-5回が58.2%、6-10回が41.8%であった。自由記述ではオムツはずしの思いは強いが、実際の取組みは困難と認識していた。2)「高齢者の失禁ケア」の講演約半数の職員が聴講していた。

講演に対する自己評価の結果は、事前準備はしていないが、意欲的に参加し、尿失禁に対する基礎的知識の習得に有益であったと回答していた。また、排尿の生理や尿失禁の病態生理が多く、ケアや介護に直接役立つ内容の説明を要求していた。3)排泄ケアの取組み計画の立案講演終了後に施設での業務検討委員会が「おむつ使用・失禁のアセスメント」を作成し、おむつ使用者のアセスメントにプレテスト的に使用して、3年目の実践的取組みに向けた準備を進めている。本年度は、昨年度調査協力に快諾を得た施設で、おむつはずしに向けた排泄ケアの実践として具体的に計画を立案し、被験者の承諾・協力を得て実証研究を行った。昨年度に行った施設における介護・看護職者の排泄ケアに関する認識調査の結果では、看護職者数より介護職者数の割合が多く、おむつ使用者の状況は尿・便意が無い、寝たきり、尿失禁がある、痴呆、座位や立位が不可といった方が多数であった。また、おむつ交換は定時と随時を併用し、一日のおむつ交換回数は4-5回が58.2%、6-10回が41.8%であった。看護・介護職者の自由記述の結果では、おむつはずしに対する思いは強いが、実際の取組みは困難と認識していた。そこで、看護・介護職者の排尿に関する知識と関心を深める事を目的として、共同研究者による「高齢者の失禁ケア」のテーマで、排尿のメカニズム、排尿の異常、尿失禁と薬物などについて、できるだけ多くの職員が受講できるように同じ内容を2回に分けて講演会を行った。受講後の自己評価では、内容が理解できた、基礎知識を習得するのに有益であった、尿失禁の分野の視野を広げるのに有益であったなどの評価を得た。また、被験者を擁するユニットの介護・看護職者に対してアルケアKK社員によるブラッダースキャンの具体的な使用説明会を開催した。そのことを受けて、病院内の看護業務委員を中心に排泄ケアの取組みの一環として、おむつ使用・失禁のアセスメント表の作成・チェックを立案・実施へと進めた。月1回の定例会において、被験者として該当するおむつ使用者をリストアップして、被験者の承諾を得てブラッダースキャンやオムツセンサーで残尿量、排尿感覚、排尿予測時間などをチェックし、データをまとめていった。オムツセンサーは使用者の不快感を増幅して使用効果が得られなかったが、最終的に3名の被験者に対して、おむつ使用の状態から昼間だけではあったが、ポータブルでの排泄を可能にすることができた。イノベーション普及モデル同様ではなかったが、実証研究として一応の成果を得ることができた。
ミトコンドリアにおける異性化アミノ酸含有蛋白質の代謝機構の解明

ミトコンドリアにおけるD-Asp含有蛋白質の動態を調査するため、D-Asp含有ペプチドを抗原として特異的な抗体(以下、抗D-Asp抗体)を作成し、二次元電気泳動とウエスタンブロッティングにより、その網羅的検出を試みた。まず、通常培養のHep G2(ヒト肝癌由来株細胞)からミトコンドリアを分離し、そのホモジェネートに対して検出を行った。その結果、予想外に陽性スポットが多く検出された(40個)。当初、酸化ストレスを与えない限り、蛋白質中のAsp残基のラセミ化は起きにくいと考えていたので、この結果は、作成した抗D-Asp抗体の特異性に疑問をもたせるものであった。従って、別途精製したD-Asp含有蛋白質分解酵素:D-aspartyl endopeptidase(DAEP)をその抽出液に加え、スポットの減少を観察した。なぜなら、DAEPはD-Asp含有蛋白質を特異的に分解するので、DAEPを加えたミトコンドリア抽出液では、D-Asp含有蛋白質が分解され、抗D-Asp抗体では検出できなくなるはずだからである。その結果、およそ半分のスポットが減少した。従って、得られた抗D-Asp抗体陽性スポットの全てがD-Asp含有蛋白質ではないことが判明した。しかしながら、多くの陽性スポットが、DAEPの添加によって消失する、即ち、D-Asp含有蛋白質であることが示唆されたことも確かである。D-Asp含有蛋白質の網羅的な検索方法は、効率や感度の点から本法をおいて他に無い。従って、上述のように抗D-Asp抗体とDAEPと組み合わせて検出すれば、判断を誤ることなくD-Asp含有蛋白質の同定も可能であろう。今後は本法の検出精度をより高め、ストレスの有無によるD-Asp含有蛋白質の生成量の変化について調査したいと考えている。まず、異性化蛋白質の代表であるD-アスパラギン酸(Asp)含有蛋白質の代謝を知るために、特異的な分解酵素を探索するための活性測定法を考案した。D-Aspのカルボキシ末端で分解されると蛍光物質(MCA)を遊離する合成基質:Succinyl-D-Asp-MCAを作成し、その分解活性を指標としてウサギ肝ミトコンドリアから分解酵素の精製法を確立した。精製した酵素は、D-Aspを含むアミロイドβ蛋白質1-40をD-Asp残基のカルボキシ末端でエンド型の様式で切断した。また、L-AspやD-Serなどの他のアミノ酸残基を認識して分解することは出来ず、非常に特異性の高い酵素であった。従って本酵素をD-Aspartyl Endopeptidase (DAEP)と名付けた。DAEPは、ミトコンドリア内膜に結合している高分子複合体であり、その局在は肝臓、腎臓、脾臓、精巣、卵巣,脳などであった。次に、DAEPに対する特異的な阻害剤を開発した。これを用いて精製DAEPに対してアフィニティーラベルを行ったところ、ミトコンドリアシャペロンのGRP75、コハク酸脱水素酵素、グルタミン酸脱水素酵素などが質量分析計により同定された。この結果は、DAEPがミトコンドリア内膜に局在することとよく合致している。これらの蛋白質に対する抗体で、精製DAEPに対し免疫沈降を行ったところ、その上清中のDAEP活性が減少した。従って、DAEP複合体はこれらの蛋白質が協同して基質を認識し、分解活性を発現していることが示唆された。東京都老人研ブレインバンクとの共同研究により、68-93才の正常脳とアルツハイマー病(AD)脳におけるDAEP活性について調査した。その結果、頭頂葉ではAD脳のほうが正常脳に比べ20%程度DAEP活性が減少しており、一方、後頭葉では正常脳のほうがAD脳より15%減少していた。また、個体間の最大の活性差が2倍以上あることも判明した(最大値:正常脳、最小値:AD脳、共に側頭葉)。昨年度までに、ミトコンドリア内膜に結合しているD-アスパラギン酸(Asp)含有蛋白質に対する特異的な分解酵素:D-Aspartyl Endopeptidase(DAEP)を発見し、その精製法を確立した。今年度は、まず(1)DAEPの酵素的性質の検討を進め、次に(2)脳組織におけるD-Asp含有蛋白質の蓄積量とDAEP活性との相関を調査するべく、D-Asp含有蛋白質の蓄積量を測定する方法を開発した。(1):昨年度までの成果により、DAEPが複数の蛋白質からなる高分子複合体を形成していることが明らかになった。そこで、DAEPが分解酵素としての活性を発揮する活性中心の同定を行った。その結果、グルタミン酸脱水素酵素(GDH)の発現量がDAEP活性と良く相関することが明らかになり、GDHがDAEP活性に大きく貢献していることが示唆された。また、DAEPは基質としてD-Asp以外に、D-isoAsp残基やL-isoAsp残基を認識して分解することが明らかになった。従って、ミトコンドリアにおいて発生する活性酸素によって傷害を受けた蛋白質、即ちラセミ化・異性化Asp含有蛋白質に対し、DAEPはそれらの分解をすることによって新規の正常な蛋白質の合成を促進していることが考えられた。(2):脳において発見されたD-Asp含有蛋白質のうち、最もその動態がよく調べられているアミロイドβ蛋白質(Aβ)に注目し、D-Asp、L-isoAsp残基を含むAβを合成して、これを抗原として特異的な抗体を作成した。

本抗体を用いてごく微量なD-Asp、L-isoAsp含有Aβを検出するためのサンドイッチELISA法を開発し、脳組織におけるD-Ash、L-isoAsp含有Aβの含量、また、全Aβに対するD-Asp、L-isoAsp含有Aβの割合を測定している。ミトコンドリアにおけるD-Asp含有蛋白質の動態を調査するため、D-Asp含有ペプチドを抗原として特異的な抗体(以下、抗D-Asp抗体)を作成し、二次元電気泳動とウエスタンブロッティングにより、その網羅的検出を試みた。まず、通常培養のHep G2(ヒト肝癌由来株細胞)からミトコンドリアを分離し、そのホモジェネートに対して検出を行った。その結果、予想外に陽性スポットが多く検出された(40個)。当初、酸化ストレスを与えない限り、蛋白質中のAsp残基のラセミ化は起きにくいと考えていたので、この結果は、作成した抗D-Asp抗体の特異性に疑問をもたせるものであった。従って、別途精製したD-Asp含有蛋白質分解酵素:D-aspartyl endopeptidase(DAEP)をその抽出液に加え、スポットの減少を観察した。なぜなら、DAEPはD-Asp含有蛋白質を特異的に分解するので、DAEPを加えたミトコンドリア抽出液では、D-Asp含有蛋白質が分解され、抗D-Asp抗体では検出できなくなるはずだからである。その結果、およそ半分のスポットが減少した。従って、得られた抗D-Asp抗体陽性スポットの全てがD-Asp含有蛋白質ではないことが判明した。しかしながら、多くの陽性スポットが、DAEPの添加によって消失する、即ち、D-Asp含有蛋白質であることが示唆されたことも確かである。D-Asp含有蛋白質の網羅的な検索方法は、効率や感度の点から本法をおいて他に無い。従って、上述のように抗D-Asp抗体とDAEPと組み合わせて検出すれば、判断を誤ることなくD-Asp含有蛋白質の同定も可能であろう。今後は本法の検出精度をより高め、ストレスの有無によるD-Asp含有蛋白質の生成量の変化について調査したいと考えている。
乳児期から就学期の絵本を介した親子の相互作用に関する縦断的検討

本研究は、乳児期から就学期にかけての親子間の絵本を介した読み聞かせの中で、読書態度やコミュニケーションスタイルがどのように習得されるか、それらが親子間の情報交換とどのように関係しているかを探ることを目的としたその結果、1絵本の内容が親子のやりとりに影響し、同一親子でもやりとりのスタイルは変化する、2絵本の内容に左右されない親子は、お互いが相手の話題にどれだけ合わせられるかが重要である、ことが明らかとなった。本研究は、平成17年度から開始した「絵本を介した親子の相互作用に関する縦断的研究」を踏襲し、乳児期から就学期にかけての親子間の絵本を介した読み聞かせを分析することで、子どもの読書態度およびコミュニケーションスタイルの習得と親子間で行われる情報交換との関係を明らかにすることを目的としている。平成24年度は、小学1年生の子どもをもつ家庭12組を対象に絵本の読み聞かせ場面における親子の相互作用の発達的変化、および協力家庭へのインタビュー調査を行った。これらについては、絵本を介した親子の関わりの観点から検討し成果をまとめた。1.研究経過(1)指定された絵本の読み聞かせ:毎月1回開催される「絵本と子育ての会」で親子に個室において研究者が指定した絵本を読み聞かせてもらい、その様子をビデオ録画した(計12回実施)。(2)家庭における読み聞かせ:各家庭における自由な絵本の読み聞かせの様子、絵本とのかかわりについて、親に絵本ダイアリーに毎日記入してもらった(計1年分)。(3)絵本と子育てについて、協力家庭の親子に平成24年度はインタビュー調査を実施した。2.主要結果指定された絵本の読み聞かせ:文字のない絵本を「児が親に読み聞かせる場面」の親子のやりとりを検討した。親の読み聞かせスタイルが児の絵本の読み聞かせに影響を及ぼしている。また、親がinitiativeをとった数には個人差が認められた。親が質問や投げかけが多い組は、児の発話が少なく、児の拒否的反応が認められた。親の共感的発話は、児がリードすることを励ますことが多くみられ、それによって児に主体的な読み聞かせの意志が認められた。平成25年度は、小学2年生の子どもをもつ家庭12組を対象に絵本の読み聞かせ場面における親子の発達的変化、および協力家庭および協力家庭と同年齢の子どもをもつ家庭への質問紙調査を行った。その結果、以下の点が明らかとなった。1.絵本ダイアリーを通した親子のやりとり:家庭における絵本の読み聞かせは小学校入学後減少している。配付絵本を親子で繰り返し、じっくり読んでいる親子が多く、読み聞かせが習慣づけられている。2.子どもが選択した絵本と親が選択した絵本の好み:親子それぞれが好きな絵本を持参し、インタビュー調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。1親子ともに好きな絵本が明確である、2配付された絵本から興味をもち、読む絵本が広がっている、3親が子どもの反応を肯定的に受け止めている、4子どもの様子を親はよく観察しており、子どもの好みやその変化も理解している。5親の好きな絵本に対しては、それを子どもが好きな場合と嫌いな場合があり、その理由は明確である。以上のことから、絵本との出会いが身近にあり、継続的な読み聞かせにより、絵本を読む習慣が形成されることが明らかとなった。3.就学期の幼児をもつ養育者の絵本に対する考え(養育者637名対象):絵本の読み聞かせにより子どもの知性や感性が育つことを望んでいる。養育者の絵本の読み聞かせに対する考えの違いは、実際の読み聞かせ行動や文字への取組にあまり影響を与えることはないと言える。これは、子どもが、就学期であることも大いに関係しているのではないかと考える。本研究は、平成17年度から開始した「絵本を介した親子の相互作用に関する縦断的研究」を踏襲し、乳児期から就学期にかけての親子間の絵本を介した絵本の読み聞かせを分析することで、子どもの読書態度およびコミュニケーションスタイルの習得と親子の間で行われる情報交換との関係を明らかにすることを目的としている。平成23年度は、満5歳児をもつ家庭15組を対象に絵本の読み聞かせ場面における親子の相互作用の発達的変化、および協力家庭と同年齢の子どもをもつ家庭を対象とした質問紙調査を行った。これらについて、絵本を介した親子の関わりの観点から検討し、成果をまとめた。1.研究経過(1)指定された絵本の読み聞かせ:毎月1回開催される「絵本と子育ての会」で親子に、個室で研究者が指定した絵本を読み聞かせてもらい、その様子をビデオ録画した(計12回実施)。(2)家庭における絵本の読み聞かせ:

各家庭における自由な絵本の読み聞かせの様子、絵本とのかかわりについて、毎日、親に絵本ダイアリーに記入してもらった(計1年分)。(3)「絵本と子育て」に関する質問紙調査:5歳児をもつ家庭を対象として、絵本と子育てに関する質問紙調査を3月実施(幼稚園・保育所20カ所)。2.主要結果:指定された絵本の読み聞かせ:就学期になり、子どもが読み手となっている組がみられる。その場合、拾い読みであるために、所要時間が長くなっている。また、物語絵本の場合、親子の言語的やりとりは、全体的に減少の傾向にある。非言語的なやりとりは、親子のペアーによって差が著しい。親子ペアーにより、読み聞かせにスタイルが確立しつつある(親子で絵本を楽しもうとしている組、親自身が絵本を楽しんでいる組、絵本の内容理解を確認する組)。親子の絵本を介したやりとりについての達成度は以下の通りである。(1)親子での絵本の読み聞かせ調査を月1回実施し、その読み聞かせ場面を録画した。現在、言語的・非言語的行動を書き起こしている。書き起こしたデータを横断的・縦断的に検討し、平成23年度調査データを学会で発表した。(2)家庭における絵本の読み聞かせ調査:絵本ダイアリーの記述を1ヵ月単位で分析中である。(3)「絵本と子育て」に関する質問紙調査:平成23年度実施の質問紙調査が対象園の都合で年度末にずれ込んだことにより、平成24年度になって回収となった園が多数出たために、回収後のデータ入力、分析に時間を費やした。そのため、平成24年度計画していた質問紙調査は平成25年度にまとめて実施することとした。平成24年度は、「絵本と子育ての会」に参加している親子にインタビュー調査を実施した。親子の絵本を介したやりとりについて、(1)親子での絵本の読み聞かせ場面調査:月1回「絵本と子育ての会」を実施し、親子での絵本の読み聞かせ場面を録画した。今後、そのデータを横断的・縦断的に検討する予定である。(2)家庭における絵本の読み聞かせ調査:絵本ダイアリーの記入について、1か月ごとに分析中である。(3)「絵本と子育て」に関する質問紙調査:当初1月に実施予定であったが、幼稚園、保育所でインフルエンザが流行し、2月下旬に対象園に発送することとなった。そのため、現在質問紙回収中であり、回収後データ入力、分析をする予定である。(1)毎月1回の親子での絵本の読み聞かせ、家庭での読み聞かせに関するダイアリーの記述は、平成24年度同様継続実施する。また、指定した絵本の読み聞かせに使用する絵本、家庭での読み聞かせに使用する絵本の選択を、絵本に精通した協力者とさらに検討をしていく。(2)平成25年度は対象児が小学2年生になるので、学校生活や学習態度、親の子どもに対する期待や態度について、平成24年度実施したインタビュー調査の内容を精選して、広く小学1・2年生の保護者に質問紙調査を実施する。毎月1回の親子の絵本の読み聞かせの実施、家庭での読み聞かせに関するダイアリー記入は今年度同様継続実施する。指定した絵本の読み聞かせに使用する絵本、家庭での読み聞かせに使用する絵本の選択を絵本に精通した協力者とさらに検討していく。
日本語教育場面における社会的相互作用と学習の関係性の解明

本研究では、日本語教授場面における教師と学習者、学習者同士の社会的相互作用の言語的特徴と言語学習の関係性について、教育実践研究や会話分析の手法等を用いて実証的に解明するとともに、日本語学習に困難を示す外国人児童の認知特性を詳細に検討し、その結果に基づいて新たに考案した学習支援法の効果を検証した。本研究は、日本語教育活動における教師と学習者、学習者同士の社会的相互作用の言語的・非言語的特徴、認知過程、言語学習の関係性について、心理学的実験法や会話分析の手法等を用いて実証的に解明するとともに、社会的相互作用を分析するための新たな研究方法を開発することを目指す。具体的な目的は、次の通りである。1.日本語教育活動における、教師と学習者、学習者同士の相互作用過程を、会話分析の手法を用いて、話者交替、修正、談話構造、参加構造、言語形式、意図等の観点から詳細に明らかにする。2.どのような社会的相互作用が日本語習得を促進するのかを解明するために、学習が成功する場合と失敗する場合の言語的・行動的特徴の違いについて定性的・定量的分析を行うことにより明らかにする。3.他者との相互作用過程において学習者はどのように知識を再構築していくのかを詳細に分析することにより、日本語学習のメカニズム解明の手がかりを得る。本年度は、次の活動をおこなった。1.関連文献・資料の収集及びデータベース化:心理学、言語学、社会学、第2言語習得、日本語教育等の分野におけるコミュニケーション、及び、学習と社会的相互作用に関する文献を収集し、データベースを作成した。2.社会的相互作用分析のための方法論の検討:作成したデータベースを利用して、先行研究における社会的相互作用の研究方法を検討するとともに、研究代表者がこれまでに収集した談話データ等を対象として、先行研究に見られる特徴的な研究方法を用いて実際に分析を試みた。3.社会的相互作用と学習に関する予備的観察の実施:小・中学校の授業を観察し、ビデオ及びフィールド・ノートによる記録を行なった。相互作用においてどのような言語的・行動的特徴が学習の成功に寄与するのか、相互作用過程において学習者はどのように知識を再構成していくのかという観点から、収集したデータを分析した。本研究は,日本語教育活動における教師と学習者,学習者同士の社会的相互作用の言語的・非言語的特徴,認知過程,言語学習の関係性について,心理学的実験法や会話分析の手法等を用いて実証的に解明するとともに,社会的相互作用を分析するための新たな研究方法を開発することを目指す。具体的な目的は,次の通りである。1.日本語教育活動における,教師と学習者,学習者同士の相互作用過程を,会話分析の手法を用いて,話者交替,修正,談話構造,参加構造,言語形式,意図等の観点から詳細に明らかにする。2.どのような社会的相互作用が日本語習得を促進するのかを解明するために,学習が成功する場合と失敗する場合の言語的・行動的特徴の違いについて定性的・定量的分析を行うことにより明らかにする。3.他者との相互作用過程において学習者はどのように知識を再構築していくのかを詳細に分析することにより,日本語学習のメカニズム解明の手がかりを得る。本年度は,次の活動をおこなった。1.社会的相互作用分析のための方法論の検討:先行研究における社会的相互作用の研究方法を検討するとともに,研究代表者がこれまでに収集した談話データ等を対象として,先行研究に見られる特徴的な研究方法を用いて実際に分析を試みた。2.社会的相互作用と学習に関する予備的データの収集・分析:大学の日本語の授業を観察し,ビデオ及びフィールド・ノートによる記録を行った。得られた発話データを,教師と学習者の発話交換構造,特に学習者の誤答に続く教師の発話展開の特徴と発話機能の観点から分析した。本研究では、日本語教育活動における教師と学習者の社会的相互作用の言語的特徴やコミュニケーション過程と言語学習の関係性について、心理学的実験法や会話分析の手法等を用いて実証的に解明するとともに、社会的相互作用を分析するための新たな研究方法を開発することを目指した。1.日本語教育活動における、教師と学習者の相互作用過程を、会話分析の手法を用いて、話者交替、修正、談話構造、言語形式、意図等の観点から詳細に明らかにする。2.どのような社会的相互作用が日本語習得を促進するのかを解明するために、学習が成功する場合と失敗する場合の言語的特徴の違いについて定性的・定量的分析を行うことにより明らかにする。1.社会的相互作用分析のための方法論の検討:研究代表者がこれまでに収集した談話データ等を対象として、先行研究に見られる特徴的な研究方法を用いて実際に分析を試み、新たな観点からの分析方法を検討した。2.日本語教授場面の社会的相互作用と教授・学習に関するデータの収集・分析:大学及びボランティア日本語教室の日本語の授業を観察し、録音・録画及びフィールド・ノートによる記録を行った。

得られた発話データを、教師と学習者の発話交換構造、特に学習者の誤答に続く教師の発話展開の特徴と発話機能の観点から分析するとともに、効果的な学習支援のあり方について検討した。
青年期発達障害者の性における対人教育プログラム開発に関する研究

本研究計画では1.性行動がより活発化する青年期発達障害者の性行動の実態を明らかにすること,2.調査で得られたデータをもとに国内外の先駆的実践やプログラムを参考に青年期発達障害者の性に関する対人教育プログラムを開発する,3.プログラムの汎用化(DVD・テキスト作成、研修会の開催等)を図る,4.発達障害児・者の性発達・支援に関わる専門家のネットワークを構築するであった.1については,福祉施設で就労支援プログラムを受けている青年期発達障害者を対象に聞き取りによるインタビューを実施し,認識,行動についての分析を行い投稿準備中である.また長崎県の支援者に対して,障がい児・者の性発達,性行動に対する認識調査を行い,日本母性衛生学会に投稿中である.2については,学童期から青年期までのプログラムを開発し,毎年地域に向けて講座として実践し,この講座には特別支援学校教員,保育士,医療職,福祉施設職員,保護者が参加しており,学校教育,福祉関係者に高く評価されている.3,4については,支援者のためのワークブック及びDVD,当事者のためのマナーブックを出版準備中であり,2019年8月出版予定である.また「長崎"障がい児・者の性を考える"研究会を継続開催し,研修会,講演会を4回/年開催している.その成果をHP(http://sexuality.watson.jp/)で広く公開している.これら1-4までの成果に対して,性と健康を考える女性専門家会議「堀口雅子賞」,未来を強くする子育てプロジェクト・スミセイ未来賞を受賞した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は1)性行動がより活発化する青年期発達障害者の性行動の実態を明らかにすること、2)青年期発達障害者の性に関する対人教育プログラムを開発すること、3)発達障害児・者の性に関する対人教育プログラムの汎用化を図ること、4)発達障害児・者の性発達・支援に関わる専門家のネットワークを構築することである。今年度は2)を中心に研究を進めた。具体的には職業訓練法人Aセンター職員とミーティングを重ね,性における対人関係プログラムの基礎編のプログラムを開発し試行的に実践した。対象はAセンター訓練生11名であり、プログラムは基盤研究Cで開発したプログラムを発展させた内容で大学生によるピア・エデュケーションを応用した「素敵な大人って?」「恋する気持ちって?」で構成した。実践後はセンター職員との評価会議を開催し、具体的・視覚的教材を用いて,参加型教育を実施することが効果的であり、またセンター若手職員がプログラムに参加することが有用であることが明らかになった。Aセンターでは職員によりその後も継続した実践がなされており、グループ活動、個別指導へと発展がみられる。このように継続した取り組みは全国的にもほとんど実践されていないためその意義は大きいと考える。またここで開発したプログラムは研究者がかかわっている児童精神科外来でも個別セッションとして青年期発達障害者の看護面接で実践している。次年度はAセンター訓練生の性行動、性認識についての聞き取り調査を行い、さらに発展したプログラムの開発を行う予定である。4)については、立ち上げた研究会メンバーを中心に研究会、研修会を5回開催し、その成果をHPで発信した。1.青年期にある発達障害者の性認識,知識,経験についての実態調査のための調査票の作成:Marita P.らが開発したSEX KEN-ID(性に関する知識・経験・認識・欲求)の4つの視点を参考にし、調査票を作成した。質問項目は218あり,プレテストは支援者が面接しながら回答を得る方式とした.長時間を要する調査となったが、施設職員がこれまで把握していなかった内容までより詳細に明らかになった.また4つの視点から調査を行うことで、性被害や性暴力などのネガティブな経験、メディアなどによる誤った認識があることが確認できた。今後この調査票をもとに本調査を進め,対象者の実態に即したプログラム開発を目指す.2.障害者の性に対する支援者の認識調査:障害児・者の性発達には、身近な保護者や性発達に関し正しい知識提供・対応を期待される学校教員、福祉施設等の支援者らの認識が大きく影響すると考えられるが,青年期発達障害者の学校卒業後の生活基盤である障害者福祉施設等の支援者に焦点を当てた研究は少ない.また、障害児・者が学校教育卒業後の継続した性発達支援に関する状況は明らかでない。そのため本研究では障害者福祉施設等で障害者に関わる支援者を対象に、独自に開発したスケールを用いて、障害者の性に対する認識及び支援者のニーズを明らかにする。現在の進捗状況としては,国内外の質問紙を参考に調査票を作成し,長崎県内の離島を除く地域5箇所で調査を行い,260人から回答を得ている.今後これらを分析し,支援者から見た発達障害児・者の性行動,関わる支援者の性認識について分析を進め,青年期発達障害者の対人関係プログラムの開発を進める.3.対人関係プログラムの修正と試行的実践:これまで開発を進めているプログラムをさらに精選する.本研究の目的は1)性行動がより活発化する青年期発達障害者の性行動の実態を明らかにすること、2)青年期発達障害者の性に関する対人教育プログラムを開発すること、3)発達障害児・者の性に関する対人教育プログラムの汎用化を図ること、4)発達障害児・者の性発達・支援に関わる専門家のネットワークを構築することである。現在までに,研究目的に沿って概ね順調に研究計画が進捗している.1.性行動がより活発化する青年期発達障害者の性行動の実態を明らかにすることに対しては,1)青年期発達障がい者

男女各5名に対して,独自に開発した質問紙調査紙をもとにインタビュー調査し,現在分析中である.2)青年期発達障がい者にかかわる福祉施設支援者の障がい者の性にかかわる認識を調査し,福祉施設職員は障害者の性に対して肯定的認識と否定的認識をもっていた.肯定的認識である「自慰行為の肯定」には専門学歴と性の責任性,「性的権利」には職種と障害者の性の学習経験,接触経験,性の責任性が関連因子であることが明らかとなった.また,否定的認識である「性的関心への先入観」には一般学歴と性行動への対応経験,接触経験,性的寛容さが,「性行動の制限」と「性の衝動性」には一般学歴が関連因子であることが明らかになった.障害者の性に関わるうえでの学習要望では,「問題となる性行動に対する対処法」が最も多く,また,支援者自身だけでなく,「保護者に対する性教育」への要望も高かった.この結果について,論文投稿準備中である.2.青年期発達障害者の性に関する対人教育プログラムの開発では,1)職業訓練を受けている発達障がい者を対象にプログラムを検討し,実践した.2)月経に関するトラブルの多さが調査結果から確認できたため,女性訓練生を対象にマンスリープログラムを開発・実践し,現在中間評価を行っている.3.プログラムの汎用化については,今年度中にワークブック作成予定である.4.発達障害児・者の性発達・支援に専門家のネットワークを構築することに関しては,研修会を4回開催し,研究の成果,研修会の内容をHPで発信中である(http://www.nagasaki-sexuality.org/).調査活動:インタビューデータについての収集・分析が進んでいない(倫理委員会レベルで計画の変更を求められている)が,量的調査活動はデータ収集・分析ともに終了している.プログラム開発:順調に進行している.今後国内外の教材収集を行う.プログラムの汎用化:DVD教材作成を予定していたが,より汎用化を目指すためにワークブック作成に変更.おおむね順調に進行中である本研究の目的は,青年期発達障害者の1)性行動の実態を明らかにすること,2)性に関する対人教育プログラムを開発すること,3)対人教育プログラムの汎用化を図ること,4)発達障害児・者の性発達・支援に関わる専門家のネットワークを構築することである.1)については,障害者に関わる支援者の性に対する認識および態度について調査し,投稿中である.また女性青年期障害者の月経に関する知識不足及びセルフケア能力の不足が明らかになった.そのため軽度の知的・発達障がいのある18-20歳の女性訓練生12名を対象に,Haweらのヘルスプロモーションの評価のプロセスを参考に月経教育プログラムを中心としたヘルスプロモーション活動を実施した.目的や目標が達成されたかどうかは,月経教育プログラムの前後で実施した月経状況調査票により評価し,月経教育プログラムの実行性,実施率,総合評価は,フォーカスグループインタビューや施設職員インタビュー,評価アンケートにより評価した.その結果,対象者の約6割に月経随伴症状の軽減と対人関係の改善がみられ,5割に作業効率の向上がみられた.また,対象者の7割以上にセルフケアの向上がみられ,ヘルスプロモーション活動の目的・目標は達成された.
獣医領域におけるウイルス感染症と自己抗体産生との関連性に関する研究

本研究の目的は、小動物疾患とくに猫のウイルス性疾患における自己抗体出現の有無の確認、そしてその機序および治療法について検討することである。・猫のウイルス性疾患における自己抗体の検出:猫のウイルス感染症とくに猫伝染性腹膜炎(FIP)における各種自己抗体の検出を行った。その結果、FIP自然感染猫では抗核抗体(ANA)、抗好中球細胞質抗体(ANCA)陽性例が存在することがIIF、ELISAを用いた系で確認された。そこで次に、ANCAとFIPの病態との関連性を検討するためにFIP実験感染猫におけるANCA抗体価の経時的な変動を観察したところ、ほとんどの症例で顕著な抗体価の上昇が見られた時期は神経症状や発熱などの臨床症状が現れ始めた時期と一致していた。また、高い抗体価を示した症例は急性経過をとり、臨床症状も激しく、安楽死後の病理組織学的所見でも重度の血管炎、非化膿性肉芽腫性病変が確認された。これらの結果は、ANCAが病態と相関して変動することを強く示唆するものであった。(Small Animal Clinics誌に掲載)・自己抗体産生の機序に関する研究:ウイルス感染症と自己抗体産生との関連性について検討するため,まず抗体産生に関連の深いサイトカインであるイヌIL-4cDNAをクローニングした(J.Vet.Med.Sci.誌に掲載)。またT細胞の免疫反応を負に制御し,自己免疫疾患との関連が示唆されているcytotoxic Tlymphocy te-associated antigen 4(CTLA-4)のcDNAをイヌおよびネコの両方でクローニングした(J.Vet.Med.Sci.誌およびImmunogenetics誌に掲載)。これらの因子について現在その発現と自己抗体産生との関連性について解析を行っている。またANAの認識する自己抗原(核抗原)は急性相蛋白の1種であるアミロイド蛋白等によって,通常処理されているが,この血清アミロイドA蛋白(SAA)についてもネコでそのcDNAクローニングと蛋白の発現を行い,ELISAを用いた測定系を開発した(J.Vet.Med.Sci.誌に掲載)。本研究の目的は、1)小動物疾患における抗好中球細胞質抗体(ANCA)をはじめとする自己抗体の測定系確立と、2)小動物疾患とくに猫のウイルス性疾患において見逃されてきた自己抗体出現の有無の確認、そして3)小動物の感染症における自己抗体出現の機序および治療法について検討することである。平成11年度における研究結果犬および猫の各種自己抗体測定系の確立:ANCAの対応抗原であるmyeloperoxidase(MPO)とproteinase-3(PR3)については、ヒトの精製抗原を用いたELISA法を確立した。また犬および猫の好中球を基材とした間接蛍光抗体(IIF)も同時に行うことにより、より確実にANCAを検出できることも確認した。またMPOおよびPR3については犬および猫において現在cDNAクローニングを行っている。2)猫のウイルス性疾患における自己抗体の検出:1)において確立された方法を用いて、猫のウイルス感染症とくに猫伝染性腹膜炎(FIP)における各種自己抗体の検出を行った。その結果、FIP自然感染猫ではANA、ANCA陽性例が存在することがIIF,ELISAを用いた系で確認された。しかし、FIP自然発症猫の中でもANCA抗体価にかなりのばらつきが見られた。現在ANCAが上昇する疾患についてさらに調査を行うとともにこれらの疾患の病因・病態とANCAとの関連性について、病理組織学的な検討を含めた研究を行っている。またT細胞の免疫反応を負に制御し,自己免疫疾患との関連が示唆されているcytotoxic T

lymphocy te-associated antigen 4(CTLA-4)のcDNAをイヌおよびネコの両方でクローニングした(J.Vet.Med.Sci.誌およびImmunogenetics誌に掲載)。これらの因子について現在その発現と自己抗体産生との関連性について解析を行っている。またANAの認識する自己抗原(核抗原)は急性相蛋白の1種であるアミロイド蛋白等によって,通常処理されているが,この血清アミロイドA蛋白(SAA)についてもネコでそのcDNAクローニングと蛋白の発現を行い,ELISAを用いた測定系を開発した(J.Vet.Med.Sci.誌に掲載)。
偏微分方程式のための函数解析と実解析

われわれがこの3年間科学研究費補助金をうけて行った活動の最大の成果は、東京理科大学神楽坂地区を中心に、偏微分方程式論、函数解析、実解析にわたる非常に活動的な研究グループができたことであろう。平成11年4月以来月に一回公開セミナー「神楽坂解析セミナー」を開催、毎回3つほどの講演を中心に、成果の発表、討論等を行っている。平成11年11月には小規模な国際会議も開催した。本研究の目的は、「偏微分方程式、特に非線形方程式の研究に用いるための函数解析および実解析を整備すること」であったが、これについて、研究代表者、研究分担者ばかりでなく、その指導の下にあった大学院生達、セミナーおよび国際会議に参加した多くのの人々によって厖大な成果があげられた。小松は旧著の改訂、翻訳の訂正に多くの時間を費やしたが、佐藤超関数の畳み込み等について若干の発見もした。岡沢は、抽象的な線形発展方程式論及び非線形半群論をGinzburg-Landau方程式など具体的な方程式に適用し、新しい結果を得た。また、作用素の対数logAの一般理論を建設した。林と加藤は、主に発展形の非線形偏微分方程式について、解の存在、微分可能性、時間が無限大になるときの解の漸近的振舞い等を研究した。林は、非線形Schrodinger方程式、Davey-Stewartson系、Benjamin-Ono方程式、Hartree型方程式、一般Korteweg-de Vries方程式などさまざまな方程式に対して解の存在と解の漸近挙動について数多くの結果を得た。加藤は、解の微分可能性、特に解析性について研究した。中村は、主として弾性体の逆問題について研究し、トモグラフィーに応用した。宮地は、Triebel-Lizorkin空間、Hardy型空間、Morrey空間など実解析的に定義され、最近偏微分方程式にも応用されるようになった関数空間およびそれらに作用する(多重)線形作用素について基本的な結果を得た。小松は、一般の局所コンパクト可換群でのPlancherelおよびBochnerの定理に対する故吉田耕作教授の証明が、最も自然な証明であるにもかかわらずわずかな欠陥のために世に知られていないのを残念に思い、完全なものにした。中村は、主として弾性体の逆問題について研究し、1)3次元横等方弾性体テンソルの境界に於ける値とすべての微係数がデイリクレ・ノイマン写像より求められる、2)非均質等方弾性体の弾性係数が、一定周波数の弾性波の散乱振幅より一意に同定できる、3)探針法により非等方弾性体内の空洞の形状を再構成出来ること等を示した。以上を導電体のインピーダンス・トモグラフィーに応用すれば、介在物や亀裂の形状、導電率の介在物境界に於ける飛びの再構成が可能であることがわかる。林と加藤は、主に、発展形の非線形偏微分方程式について、解の存在、微分可能性、時間が無限大になるときの解の漸近的振舞い等を研究した。林は、特に、非線形Schrodinger方程式、Davey-Stewartson系、Benjamin-Ono方程式などさまざまな方程式に対して解の存在と解の漸近挙動について数多くの結果を得た。加藤は、非線形Schrodinger方程式、Korteweg-de Vries方程式、半線形熱方程式などの解の解析性について興味ある結果を得た。小松は、1変数佐藤超函数の畳み込みに関する初等的理論を整備した。岡沢は、対称双曲系及びComplex Ginzburg-Landau方程式のCauchy問題に対して、それぞれ線形発展方程式論及び非線形半群論を適用し、新しい結果を得た。

これらの方法は作用素について詳しい評価を必要としない利点がある一方、作用素の定義域が時間に依存しないことを確かめる必要がある。このための十分条件についても研究した。宮地は、R^nの領域上のTriebel-Lizorkin空間の元がすべてR^n上のTriebel-Lizorkin空間の元に拡張できるための条件を求め、いつ拡張作用素が存在するかを論じた。また、Calderon-Zygmund作用素や分数階積分作用素の積として定義される作用素のHardy型空間での評価を与えた。加藤は、昨年度に引き続き、非線形波動方程式、一般Korteweg-de Vries方程式などの解の解析性について研究した。Ret>0で定義された作用素の解析半群T(t)は実用上よく現れる。特に、これがが純虚軸まで拡張され、そこで有界になる場合が重要である。岡沢は、このための十分条件は、半群A^<it>が連続半群e^<tB>となることであるとし、生成作用素たるべき対数B=ilogAの一般理論を建設した。一般冪及びそれに対数冪を掛けたZ^α(logZ)^nは0と∞にのみ確定特異点をもつ最も単純な常微分方程式の解として特徴づけられる。小松は、この立場から佐藤超函数x^α_+(logx_+)^n等を論じてきたが、上記の岡沢及びこれに続く村松寿延の理論に刺激されて作用素の分数冪の理論を対数冪を含めた形に再構成しつつある。宮島は、任意のPに対してp-hyponormalであるような作用素の簡潔な特徴づけを与えた。宮地は、特異積分作用素や分数階積分作用素の積として定義される多重線形作用素が必要なモーメント条件をみたせば一般Hardy型空間において有界な作用素になることを示した。林は、P.I.Naumkin,J.C.Saut,A.de Bouardらとの共同研究により、変形K.d.V.方程式、一般Kadomtsev-Petviashvili方程式、非線形Schrodinger方程式などに対して時刻が無限大になるときの解の漸近挙動について詳しい結果を得た。方法としては、方程式固有の作用素と線形方程式の基本解の性質を用いる。
微量元素による老化制御機構の解明-亜鉛ニュートリオミクスの新展開-

わが国は超高齢化社会に達しており、微量元素、特に亜鉛による老化制御の可能性を検討した。亜鉛欠乏ラットには、脱毛、体重の低下、脂肪の減少が見られ、超高齢者の老化に類似した表現型であった。亜鉛欠乏ラットは、自由摂取対照群やペアフェッド対照群とは明らかに異なった肝臓タンパク質の発現パターンを示した。わが国では亜鉛や鉄の摂取が不足しており、微量元素補給による老化制御について検討を続ける必要があるだろう。我が国は、超高齢化社会を迎え、経済的にも苦境に立たされている。また、直ちに少子化が解消されたとしても今後30年間生産年齢人口の減少が続く。この状況に対して、老化制御による健康寿命の延伸と生産年齢の延長が、唯一、残された対策であるが、それには「老化の制御」という自然科学上の課題克服が前提となる。ニュートリオミクスNutriomicsは、栄養素の機能発現の総体であるニュートリオームすなわち、ゲノム、プロテオーム、メタボローム、フィジオームの系統的解析を目指した新規技法である。本技法を老化制御の研究に応用することにより、解決策が得られるものと期待される。2008年に日本微量元素学会で「老化促進要因としての微量元素欠乏症一微量元素はアンチエージング効果をもたらすか一」というテーマでシンポジウムが開催されたように、微量元素欠乏症が老化を促進する重要な要因と考えられるに至り、鉄欠乏や亜鉛欠乏を始めとする微量元素欠乏症の多い日本人は、老化が促進される栄養状態にあることを指摘した次第である。本研究では、その端緒としてその病態が老化に類似している亜鉛欠乏を取り上げ、亜鉛欠乏ラットの肝臓中タンパク質を、ポリアクリルアミドゲル二次元電気泳動法(2D-PAGE)で分析した。自由摂取対照群、亜鉛欠乏群、ペアフェッド対照群の肝臓中タンパク質を主成分分析で統計解析した結果、3第1成分は実験群の間ですべて有意差があり、しかも亜鉛欠乏群の値は、自由摂取対照群とペアフェッド対照群の中間であった。第2成分は、自由摂取対照群とペアフェッド対照群の値がほぼ等しく、1亜鉛欠乏群の値は、両対照群に比べ有意に低かった。以上の結果から、亜鉛欠乏自体の影響が見られるタンパク質群と摂取制限の影響が見られるタンパク質群が存在することが示唆された。また、老化に関与すると想定される数種のタンパク質が飛程時間分解型質量分析法により同定された。以上のことから、ニュートリオミクスを用いることによって微量元素欠乏による老化促進機構が解明され、老化制御の克服に資することが出来ると考えられた。2011年3月11日の東日本大震災によって、甚大な人的被害並びに経済的被害を受けたわが国は、少子化並びに高齢化がさらに加速される恐れがある。政府は、具体的な施策として定年退職後の再雇用の義務化を打ち出し、現実の政策としてそれが実行されるに至っている。本研究の目標として掲げた老化制御による健康寿命の延伸と生産年齢の延長が求められる状況が、現実のものとなってしまった。ヒトの体内では、様々な栄養素が一体となって機能を発現している。ニュートリオームとは、栄養素の機能発現の総体を指す。ニュートリオームには、ゲノム、プロテオーム、メタボローム、フィジオームという段階があり、ニュートリオミクスは、それぞれの段階の系統的解析を目指す新技法である。老化は心身のすべてにわたる現象であり、老化の解明並びに克服法の開発のためには、ニュートートリオミクスによる栄養素総体の系統的解析が必要である。本研究ではその端緒として、亜鉛欠乏による肝臓中タンパク質の発現と遺伝子の発現の解析を行っている。亜鉛欠乏ラットの特徴を要約すると次の通りである。亜鉛欠乏群のラットには、約3.5日周期の循環性摂餌が見られ、著しい成長障害が認められた。また、皮膚炎や脱毛があり、老化に類似した表現型を示した。亜鉛欠乏群と同量の亜鉛添加飼料を摂取させたペアフェッド群には、成長障害はあるものの皮膚炎や脱毛等は認められなかった。遺伝子発現量の分析を進めた結果、肝臓中タンパク質量に、有意な群間差が認められた場合であっても、遺伝子発現量には有意差の認められない場合があった。また、遺伝子発現量とタンパク質量に対する亜鉛欠乏の影響が、逆になっている場合もあった。以上のことから、亜鉛欠乏が老化類似の生体変化を起こすメカニズムを解明するためには、遺伝子発現量とタンパク質量の両者を合わせて検討するニュートリオミクスを用いる必要性のあることが示唆された。わが国の栄養摂取状況が低下しており、その栄養素の欠乏が老化促進の要因となっているならば、当該栄養素の補充によって老化の制御が可能となる。国民・健康栄養調査の結果を解析したところ、成人の約60%の亜鉛摂取量は、推定平均必要量を下回っており、文献調査から得たメタ解析の結果もこれを支持するものであった。また、亜鉛欠乏と併発しやすい鉄欠乏について解析したところ、20代の女性では、鉄枯渇の者が概ね4565%程度、貧血の者も概ね1020%であった。また、各種調査の結果もこれを支持していた。以上のことから、亜鉛および鉄の摂取不足のあることが明らかである。

亜鉛欠乏ラットには、皮膚炎や脱毛があり、老化に類似した表現型を示していた。後腹膜脂肪の比体重は、対照群とペアフェッド群の間に差はなく、亜鉛欠乏群だけに著しい低下が認められた。肝臓中の亜鉛結合タンパク質であるメタロチオネインは、対照群とペアフェッド群の間に差はなく、亜鉛欠乏群のみが著しく低下していた。メタロチオネインはSH基に富んでいる内因性の抗酸化物質であることを考慮すると、亜鉛欠乏により引き起こされるメタロチオネインの低下が老化を促進する要因となることが示唆された。亜鉛欠乏で肝臓中の発現量が変化したタンパク質の中には細胞分化に関連するものが認められた。ビタミンB6の栄養指標である血漿中PLP濃度は、ビタミンB6単独欠乏飼料またはビタミンB6欠乏/亜鉛欠乏飼料で飼育したラットでは対照群に比べ低下していたが、亜鉛単独欠乏では大きな変化は見られなかった。また、鉄欠乏ラットでは血漿および肝臓中脂質異常が認められ、老化に伴う脂質異常症の発生に鉄欠乏が関与している可能性があると考えられた。東日本大震災後の状況とそれに引き続く節電に伴い、プラズマ質量分析装置を運転することが困難となり、また、節電に伴う結露によって装置が故障し、修理するまで時間がかかってしまった。そのため、今年度は主に遺伝子発現量の解析を行い、プラズマ質量分析装置を用いた亜鉛結合タンパク質の分析は、次年度に引き続き実施することとした。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記にも述べたように、プラズマ質量分析装置を用いた亜鉛結合タンパク質の分析は次年度に引き続き実施することとした。