hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規リンパ管新生因子に着目したリンパ行性転移機構の解明

申請者は癌細胞を同所性移植し、自然にリンパ節転移が生じる系の作製に着手し、同所性に移植されたヒト乳癌細胞株において、反対側のリンパ節に高転移する細胞株の樹立に成功した。このリンパ節高転移性乳癌細胞株は、既知のリンパ管新生因子であるVEGF-C, -Dの産生を認めず、新たなリンパ管新生因子の産生が示唆された。そこで、本研究では新規リンパ管新生因子の探索をすると共に、癌細胞がなぜリンパ管新生を誘導するのかの問いに答えるべく、新規リンパ管新生因子産生機序にもアプローチをし、転移メカニズムを解明、新たな治療標的分子の探索につなげる。
特異な超新星1993Jの親星の進化の研究

1993年3月に出現した超新星1993J、および1994年3月に出現した超新星1994Iは、いずれも近距離銀河での現象で、詳細な観測結果を利用して、理論的に得られた超新星モデルの検証を行なうことができる。超新星の測光的観測から得られた光度曲線は、これらの超新星がいずれも放出物質量がそれぞれ2ないし1太陽質量程度と小さいことを示唆していて、超新星となった星が進化の過程で質量放出を行なってきたと考えられる。特に後者のモデルとして、初期組成のままの水素外層をすべて失ったヘリウム星が、さらにヘリウム層をも失って炭素・酸素星となり超新星爆発を起こしたとするモデルを提唱した。このモデルから期待される光度曲線は観測と一致し、またIc型とされるスペクトルもよく説明することができる。炭素・酸素星が形成されるほどの質量放出は、この星が連星系内にあり、伴星との相互作用によって質量交換ないし放出を起こしたと考えざるを得ない。伴星としては、主系列星、中性子星、白色矮星が考えられるが、いずれの場合も適当な初期条件においては炭素・酸素星が形成されることがわかった。Ic型超新星がこれらの進化経路で発生すると考えると、その発生率は水素外層を持ったまま超新星となるII型超新星の1割ほどとなり、現在までの観測とほぼ一致する。さらに詳しい発生率の推定を進めていく計画である。また中性子星が伴星の場合、超新星爆発が適当な非対称性のものであれば中性子星同士の連星として生き残ることもあり、その発生率に関しても考察した。その結果、ヘリウム星と中性子星からなる連星よりも効率的に中性子星同士の連星を生ずることがわかった。この過程についてさらに研究を深める予定である。なお、当研究の申請段階では超新星1993Jを研究対象としていたが、研究期間の当初に同種の研究が期待される超新星1994Iが出現したため、後者の起源と新星の進化過程についての研究を重点的に行なった。
生体レドックス制御に有効な食品成分コンビネーションの革新的提示・予測法の創出

本研究では、既存の評価法で高い抗酸化活性が指摘されているカテキンのような機能性食品成分(ポリフェノール)を豊富に含む食品(緑茶葉熱水抽出物)の多検体迅速抗酸化性評価手法を新たに確立した。本手法は含有成分情報「成分量比バランス」から抗酸化性を判別・予測するものであるが、汎用的な多種成分一斉解析技術である液体クロマトグラフ質量分析法(LC-MS)よりもマトリックス支援型レーザー脱離イオン化法(MALDI-MS)の方が抗酸化性と高い相関を示す成分情報を取得できることが明らかとなった。このことは、MALDI-MS法の方が、LC-MS法よりも“より試料の状態を保持した形"での活性を鋭敏に捉えることが可能であることを示唆している。また、そのような抗酸化性を示すのに最適な成分の組合せを理論的に決定できる計量化学的アルゴリズムを開発することにも成功した。さらに、こうした成分コンビネーション情報を用いることで、複数の茶葉熱水抽出サンプルの多様な抗酸化性を視覚的に容易に判別できる「抗酸化チャート」の作成手法を構築することができた。本成果は、複合成分系である食品の機能性(抗酸化性)を含有する特定成分のコンビネーションにより、容易に示すことを可能とする革新的技術を提示するものであり、食品の高品質成分情報取得法に新たな道を切り開くものである。一方、生体レドックスの高感度・高精度可視化に向けた非侵襲的レドックス分子イメージング法(動的核偏極-核磁気共鳴画像化法:DNP-MRI)の技術開発では、carbamoyl-PROXYLをレドックスプローブとして用いることで、代表的レドックス関連疾患である非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の診断初期に変動するミトコンドリアのレドックス代謝変動を鋭敏に捉えることを可能にした。本技術は、バイオプシーによる所見よりもNASH診断に有用であることを示唆している。当初予定していた項目の進捗は若干遅れ気味であるが、次年度以降に行う予定であった抗酸化性評価および有用成分コンビネーションの提示アルゴリズムの開発が先に成功したため、研究計画全体の進捗としては概ね順調に進んでいると判断している。生体レドックスの可視化技術および生体レドックス制御に有用な食品中の有用成分のコンビネーション提示法のさらなる先鋭化を積極的に推進し、取得するデータやアウトプットデータの質的向上を目指す。
強誘電体薄膜・微粒子におけるサイズ効果の研究

本研究は,高誘電率材料として最近注目されている強誘電体におけるサイズ効果に関して行われたものである.応用上の要求から,膜の厚さは最近では数十nm以下となり,さらに膜を構成する微粒子の大きさは数nm以下となる可能性もある.強誘電体薄膜の厚さや,微粒子の粒径がこのサイズになると誘電特性がサイズに依存することが知られている.しかし,このようなサイズ効果発現のミクロな機構はまだ解明されておらず,応用面からもその早急な解明が待たれている.本研究では,特にペロブスカイト型強誘電体の相転移温度に対するサイズ効果に注目し,その発現機構を解明すること及びサイズ効果を電子材料の物性設計に役立てるための技術を開発することを目的として行われた.得られた成果の第一はサイズ効果発現機構に関するものである;サイズ効果を説明するためGinzburg-Landauに始まる現象論的な取り扱いに表面の効果を考慮したモデルがこれまでに何人かの研究者によって提案され,ある程度定量的に説明することに成功している.このモデルでは,表面近傍において電気分極が局所的に変化し,それがサイズ効果を引き起こしているとする.われわれは,表面における格子緩和によってこの変化を説明することを提案した.成果の第二は,強誘電体薄膜の低温成長技術に関するものである;サイズ効果を積極的に材料特性の改善に応用できる可能性がある.しかしそのためには薄膜を構成する微粒子の粒径を臨界粒径である数ナノメータに近づける必要がある.粒径の増加を抑えながら結晶化を進めるためには,できるだけ低い温度で膜の焼成を行うことが要求される.われわれは基板と薄膜の間にシード層を導入することによってそれを実現することを試みた.その結果,PZT薄膜の場合,基板上にチタン酸鉛の薄い層を挿入することによって450°Cという低い温度で高品質の結晶化薄膜を得ることができた.強誘電体におけるサイズ効果,すなわち微粒子の粒径や薄膜の膜厚減少に伴うキュリー点のシフトや誘電率の値の変化などの原因を探ることを目的として研究を行い,初年度の今年は,以下の結果を得た.(1)アルコキシド法を用いて,粒径数十nm以下で,平均粒径の異なるチタン酸鉛(PT)およびチタン酸バリウム(BT)の微粒子を作製し,X線回析によって正方歪み(c/a比)を粒径の関数として測定した.その結果,PTのc/a比は10nm以下で急激に1に近づき,2nmの微粒子では室温において1.0となった.すなわち,このサイズの微粒子は室温で強誘電性を失い立方相である.これより,強誘電状態が安定に存在するための「臨界粒径」は2nmから10nmの間にあるものと推定される.また,格子定数は10nm以下でバルクの値より大きくなり,表面において格子の緩和が起こっている可能性があることを見出した.この緩和が起こるサイズはBTでは40nm程度であり,PTのそれと比べて数倍大きい.表面における格子緩和がサイズ効果とどのように関係しているのかは現在検討中である.(2)サイズ効果を応用した高誘電率材料を得る試みの一つとして,シリコン基板上にナノメータオーダーで制御してPZT薄膜を堆積することを試みた.本年度は,PZTを堆積させる基板表面にレーザアブレーション法によって厚さ数十nmのPT薄膜を堆積し,これをシ-ド層として配向性のよいPZT薄膜を作製することを試みた.その結果,室温でシ-ド層を作製しその後熱処理を加えることにより,c軸配向下PZT薄膜を得ることができた.(3)強誘電体におけるサイズ効果の起源は表面における局所電界の減少にあると考え,局所電界のサイズによる変化がキュリー点のシフトに及ぼす効果を解析中である.本研究は,高誘電率材料として最近注目されている強誘電体におけるサイズ効果に関して行われたものである.応用上の要求から,膜の厚さは最近では数十nm以下となり,さらに膜を構成する微粒子の大きさは数nm以下となる可能性もある.強誘電体薄膜の厚さや,微粒子の粒径がこのサイズになると誘電特性がサイズに依存することが知られている.しかし,このようなサイズ効果発現のミクロな機構はまだ解明されておらず,応用面からもその早急な解明が待たれている.本研究では,特にペロブスカイト型強誘電体の相転移温度に対するサイズ効果に注目し,その発現機構を解明すること及びサイズ効果を電子材料の物性設計に役立てるための技術を開発することを目的として行われた.得られた成果の第一はサイズ効果発現機構に関するものである;サイズ効果を説明するためGinzburg-Landauに始まる現象論的な取り扱いに表面の効果を考慮したモデルがこれまでに何人かの研究者によって提案され,ある程度定量的に説明することに成功している.このモデルでは,表面近傍において電気分極が局所的に変化し,それがサイズ効果を引き起こしているとする.われわれは,表面における格子緩和によってこの変化を説明することを提案した.成果の第二は,強誘電体薄膜の低温成長技術に関するものである;サイズ効果を積極的に材料特性の改善に応用できる可能性がある.しかしそのためには薄膜を構成する微粒子の粒径を臨界粒径である数ナノメータに近づける必要がある.粒径の増加を抑えながら結晶化を進めるためには,できるだけ低い温度で膜の焼成を行うことが要求される.われわれは基板と薄膜の間にシード層を導入することによってそれを実現することを試みた.

その結果,PZT薄膜の場合,基板上にチタン酸鉛の薄い層を挿入することによって450°Cという低い温度で高品質の結晶化薄膜を得ることができた.本研究は,強誘電体微粒子の粒径や薄膜の厚さが100nmのオーダーに達するとサイズの減少に伴ってキュリー点の低下や誘電特性の変化が生ずる効果(サイズ効果)のミクロな機構を解明するとともに,強誘電体薄膜をデバイスに応用するときの問題点を明らかにすることを目的として行っているものである本年度はその2年目にあたり,以下の結果を得た.昨年度のチタン酸鉛(PT)に引き続き,本年度はチタン酸バリウム(BT)の微粒子について,X線回折によって,結晶構造の粒径依存性を詳しく測定した.その結果,BTの室温における結晶構造は粒径の減少に伴って正方相から立方相に近づき,20nmの微粒子は室温において立方相になることを明らかにした.こうして,室温において強誘電相が安定であるために必要な大きさ(臨界粒径)はPTで2から8nm,BTで20nmであることを明らかにした.この結果が表面における格子緩和によるものであると考え,以下の二つの仮定の下に微粒子によるX線回折パターンを計算した.(1)表面における最大緩和量はサイズに依存しない,(2)緩和は表面から指数関数的に減少し内部ではバルクの値に近づく.こうして得られた計算結果を,実験から得られた回折パターンの半値幅とピーク位置の関係と比較して,最大緩和量及び緩和の内部への進入深さを決めた.その結果,表面における最大格子緩和はPTで0.035nm,またBTで0.015nmであり,それらはPTでは表面から1.5原子層目で,またBTでは8原子層目で表面の値の1/eになることが分かった.これらの緩和の進入深さは,これまでにサイズ効果を説明するために理論的に得られている両物質の外挿距離とよく一致しており,サイズ効果には表面における格子緩和が深く関係していることが予想される.本研究は,メモリー用材料として注目されている強誘電体薄膜におけるサイズ効果に関するものである.サイズ効果とは,強誘電体微粒子の粒径や薄膜の暑さが00nmのオーダーに達するとサイズの減少に伴ってキュリー点の低下や誘電特性の変化が生ずる現象である.しかし,サイズ効果のミクロな機構はまだ解明されていない.本年度は,以下の二つの研究を行った.まず第一に,誘電特性のコントロールにサイズ効果を利用する試みである.これを実現するためには薄膜を構成する微粒子の粒径を,強誘電性を維持できる最小サイズである「臨界粒径」(チタン酸バリウムで約100nm,チタン酸鉛で約10nm)に近づけなくてはならない.粒径は焼成温度が高くなるにつれて増大するので,これを防ぐためにはできるだけ焼成温度を下げる必要がある.われわれは,基板と薄膜の間に「シード層」を導入することによって膜の結晶化温度を低減することを試みた.その結果,たとえばPZTの場合,PbTiO_3をシード層とすることによって550°Cという低温でペロブスカイト単一相が得られた.しかし,現段階では,サイズ効果を有効に利用できるまでの微小化には至っていない.第二には,サイズ効果の微視的な原因を明らかにすることを目的として,結晶の表面における格子の緩和現象の研究を行った.前年度までは,微粒子の集合体を用いて研究を行ってきたが,本年度からは個々の微粒子における格子緩和の状況を明らかにすべく,透過電子顕微鏡(TEM)の回折パターンから格子定数を算出して格子緩和の粒径依存性を求めた.
強誘電性と導電性の共存を利用した強誘電抵抗スイッチングの物理的機構に関する研究

抵抗スイッチング現象を示すCo/BaTiO3/(La,Sr)MnO3 (Co/BTO/LSMO)強誘電トンネル接合の電流ー電圧特性とその素子面積依存性の測定から、この接合の伝導機構は熱電子放射が支配的であり、抵抗スイッチングは電極と強誘電バリア層の界面全体で発現していることを明らかにした。また、強誘電分極の向きと抵抗状態の関係、抵抗変化比等の特性がBTOバリア層の終端面に依存することを明らかにし、Co/BTO/LSMO接合におけるこのような抵抗スイッチング特性は、界面のdead layer形成がBTOの終端面に依存すると言う理論予測を取り入れた界面常誘電層モデルで説明できることを示した。金属/強誘電体/金属の接合素子で発現する強誘電抵抗スイッチング現象の機構解明と特性制御の指針を得ることを目指して、本年度は導電性を有する強誘電薄膜を作製し、導電性および強誘電性と抵抗スイッチング特性の関係を評価した。SrTiO3基板上に作製した下部電極のSrRuO3上に、Bi3+をCa2+で置換することによりホール・キャリアをドープしたBi1-xCaxFeO3(BCFO)薄膜(100200 nm)を蒸着し、その上に上部電極のPtを形成して接合素子を作製した。Ca置換量xを00.23の間で変化させたBCFO薄膜の強誘電性を、分極ー電圧特性測定、走査型圧電応答顕微鏡測定により評価した結果、x < 0.09では強誘電性を示し、0.09 < x < 0.15では強誘電性が不安定化し、x > 0.15では強誘電性が消失することが分かった。強誘電性を示すx < 0.09について、導電性と抵抗スイッチング特性を調べた結果、x < 0.03の薄膜は絶縁性が高く、抵抗スイッチングが発現しないが、0.06 < x < 0.09の薄膜は導電性を有しており、電流-電圧特性に抵抗スイッチングの発現を示すヒステリシスと、整流性が観測された。一方、強誘電性が消失するx > 0.15では、抵抗スイッチングは発現しなかった。この結果から、抵抗スイッチングの発現には強誘電層が強誘電性と導電性を有している必要があり、抵抗スイッチングがPt電極とBCFO薄膜の界面に形成したショットキー的な障壁で発現していることが分かった。また、抵抗スイッチングを示す素子の順方向における低抵抗状態の電流密度は、ある数値の範囲に入っていることが分かった。電流密度は障壁の高さと厚さに依存することから、この結果から、抵抗スイッチングの発現には適切な障壁の高さと厚さの範囲があることが示唆された。強誘電抵抗スイッチング現象の機構解明を目指して、本年度は電極と接合する強誘電体層の終端面に着目し、終端面がdead layer形成、および抵抗スイッチング特性に与える影響を調べた。SrTiO3基板上に下部電極(La,Sr)MnO3(LSMO)と強誘電トンネルバリア層BaTiO3(BTO)のエピタキシャル膜をPLD法により作製し、その上にCoまたはPtの上部電極を形成して強誘電トンネル接合素子を作製した。通常、LSMO膜上に作製したBTO膜はTiO2が終端面となるが、本研究では終端面の影響を調べるため、終端面をBaOに変換する方法として、BaO蒸着と純水超音波洗浄を組み合わせた独自技術を開発した。BTO層の終端面をBaOまたはTiO2に制御した2種類のCo(or Pt)/BTO/LSMOトンネル接合素子の抵抗スイッチング特性を評価した結果、強誘電分極の向きと抵抗状態の関係が金属電極と接合するBTO層の終端面に依存することを見出した。また、BaO終端の割合を変化させた素子の実験から、BaO終端の割合の増加とともに抵抗変化比が増加することも見出し、BaO終端の割合が80%以上の素子において抵抗変化率100000%以上を得ることに成功した。界面常誘電層の存在を仮定した素子構造のバンド構造の解析により、これらの結果は、dead layerの形成がBTOの終端面に依存すると言う理論予測を取り入れたモデルで説明できることを示した。本年度は、デバイス応用に不可欠なSi基板上への強誘電抵抗スイッチング素子の作製にも取り組んだ。独自に考案した3層構造のバッファー層を用いることにより、膜厚が均一でシャープな界面を有するBTO/LSMOエピタキシャル積層構造をSi基板上に作製することに成功した。そのBTO/LSMO積層構造とCo上部電極を組み合わせることにより、パルス電圧による抵抗スイッチング現象を示す強誘電トンネル接合素子の作製に成功した。本年度は、バリア層に用いる強誘電体層の終端面が強誘電抵抗スイッチング特性を決定する要因となっていること明らかにするとともに、理論予測を考慮した界面バンド構造の解析から、金属電極と強誘電体界面のdead layer形成が強誘電抵抗スイッチング現象発現の要因であることを示すなど、本研究の目的の一つである強誘電抵抗スイッチング現象の物理的機構の理解・解明が大きく進展した。また、Si基板上に高品位の強誘電体/金属電極積層構造の作製を可能にする3層構造の新たなバッファー層を開発し、Si基板上に抵抗スイッチング現象を示す強誘電トンネル接合素子の作製に成功するなど、デバイス応用に向けた基盤技術の一つも確立することができた。

強誘電抵抗スイッチングの特性制御手法の開発と特性向上を目指して、本年度は電極材料と結晶性が抵抗スイッチング特性に与える影響を調べた。SrTiO3基板上に下部電極(La,Sr)MnO3(LSMO)と強誘電トンネルバリア層BaTiO3(BTO)のエピタキシャル膜をPLD法により作製し、その上に単純金属のCo、多結晶の酸化物金属RuO2の上部電極を形成して強誘電トンネル接合素子を作製した。パルス電圧印加による繰り返し抵抗変化特性(Endurance)を評価した結果、Coを上部電極とする素子では約100サイクルから高抵抗状態、低抵抗状態ともに抵抗値のバラつきが発生したのに対し、RuO2を上部電極とする素子では1000サイクルを越えても安定した抵抗変化が観測された。この結果は、Coを上部電極とする素子では抵抗変化繰り返しによりCo/BTO界面で酸素欠損が生成し、強誘電性の消失または分極ドメインのピン止めにより抵抗スイッチング特性が劣化したのに対し、酸化物RuO2を上部電極とする素子では酸素欠損の生成が抑制され、1000サイクルを越えても安定した分極反転が実現しているためと考えられる。さらに、上部電極をアモルファスのRuO2にすることにより、1億回以上の抵抗変化繰り返しと、数十万サイクルの抵抗変化繰り返しにおいて抵抗値分布の標準偏差が約3%の高安定性を実現した。この結果は、アモルファスにすることにより、界面の歪や欠陥生成が抑制されたためと考えられる。以上の結果から、強誘電抵抗スイッチングの特性劣化の主な要因は電極/強誘電体界面の酸素欠損生成であることが示唆され、特性制御・向上には酸素欠損生成を抑制できる酸化物金属電極が有効であることを示した。抵抗スイッチング現象を示すCo/BaTiO3/(La,Sr)MnO3 (Co/BTO/LSMO)強誘電トンネル接合の電流ー電圧特性とその素子面積依存性の測定から、この接合の伝導機構は熱電子放射が支配的であり、抵抗スイッチングは電極と強誘電バリア層の界面全体で発現していることを明らかにした。また、強誘電分極の向きと抵抗状態の関係、抵抗変化比等の特性がBTOバリア層の終端面に依存することを明らかにし、Co/BTO/LSMO接合におけるこのような抵抗スイッチング特性は、界面のdead layer形成がBTOの終端面に依存すると言う理論予測を取り入れた界面常誘電層モデルで説明できることを示した。本研究の目的の一つは、強誘電接合における抵抗スイッチングは強誘電性(強誘電分極の反転)が起源であることを確認するとともに、抵抗スイッチングの発現に必要な条件を明らかにすることである。本年度は、Ca置換量xを系統的に変化させたBi1-xCaxFeO3薄膜の作製し、強誘電性特性と伝導特性のCa置換量依存性を明らかにし、その薄膜を用いた接合素子の実験から、強誘電接合において抵抗スイッチング現象が発現するためには強誘電層が強誘電性と導電性の両方を有している必要があることを明確に示すことができた。また、強誘電抵抗スイッチング現象は界面に形成した障壁が重要な役割を果たしていることも明らかになり、障壁の形成機構に関与していると予想される電極と強誘電層との界面構造、特に、強誘電層の終端面と、抵抗スイッチング特性の関係についても理解が進んでいる。引き続き、強誘電抵抗スイッチングの機構解明を目指して、金属電極と強誘電体層の界面特性と抵抗スイッチング特性の関係を調べるとともに、得られた知見を基に特性制御の指針を明らかにする。具体的には、従来型の強誘電メモリにおいて特性向上に有効であった酸化物金属電極を強誘電抵抗スイッチング素子に導入する。
エナメル質発生の三次元的検索:エナメル質基質の構造と組成の変化

組織学的に観察できるエナメル質の最小構成単位はエナメル小柱である。その物性に由来する標本作製が困難なので、エナメル質の観察方法も限局されている。従って、従来行の方法による検索によっては、すでに過去に知られている結果しか得られない。そのため、エナメル質研究は、近年優れた業績に乏しく、活性化が必要であった。エナメル質は、95%以上が無機質からなり、その大部分はハイドロキシアパタイトと呼ばれる針状の小結晶である。この結晶はある一定の規則に従って配列しており、その三次元的な規則性がエナメル質の断面に現れたとき、様々な組織像が現れるのである。これらの結晶の配列とエナメル質の組織学との関係は、WAKITAらによって詳細に解析されている。彼らはさらに結晶配列とエナメル芽細胞との関係について詳細な検証を行い、トームスの突起の立体形態が結晶配列を決定する最終要素であることを論証した。さらに、コンピュータシミュレーションによって客観的に証明し、エナメル質の断面に出現するエナメル質の組織像は、その部位のエナメル質が形成されつつある瞬間のトームスの突起の立体形態の化石化したものであるとしている。彼らは、コンピュータシミュレーションを行う基礎条件として様々な数値を、トームス突起の直径を基礎として設定している。これらの数値はシミュレーションを行う上で妥当な数値が選ばれているが、結晶の長さは仮の長さとして設定している。なぜならば、エナメル質を構成するハイドロキシアパタイト結晶の長さの本質は未だ不明であるためである。様々な推測や論理的説明の試みが行われているが、結晶の長さは未だ決定的な数値を提示されていない。本研究ではWakitaらのシミュレーションシステムを用いて、結晶の長さを検討しようとするものである。その結果、本シミュレーションの範囲内での結晶の長さに一定の限界があることが示された。エナメル質は、一定の規則的配列を有する結晶群が、三次的な反復で、規則的に並ぶことで、成立している。この結晶配列の過程で結晶の成長と共にエナメル質の基質である有機質の脱却が生じている。このエナメル質基質の分布を三次元的に解析することが本研究の目的である。この目的のために、採用した研究方法・エナメル質に対して応用されることが従来例を見ない全く独創的な検索方法であるので、基礎実験の段階で克服すべき多くの点が存在することが明らかになり充分な成果は未だ充分に上っていない。ただし、並行して行なっている結晶配列の三次元的解析にはコンピュータシュミレーションを用いて、データが蓄積されつつある。エナメル質は、その物性に由来する標本作製が困難で、観察方法も限局されている。従って、従来行われている方法による検索では、すでに過去に知られている結果しか得られないため、エナメル質研究は、近年優れた業績に乏しく、活性化が必要であった。

彼らは、コンピュータシミュレーションを行う基礎条件として様々な数値を、トームス突起の直径を基礎として設定している。これらの数値はシミュレーションを行う上で妥当な数値が選ばれているが、結晶の長さは仮の長さとして設定している。なぜならば、エナメル質を構成するハイドロキシアパタイト結晶の長さの本質は未だ不明であるためである。様々な推測や論理的説明の試みが行われているが、結晶の長さは未だ決定的な数値を提示されていない。本研究ではwakitaらのシミュレーションシステムを用いて、結晶の長さを検討しようとするものである。その結果、本シミュレーションの範囲内での結晶の長さに一定の限界があることが示された。
古年輪変動データの分析による考古歴史研究方法の確立

1.1985年度から開始した本格的研究では、基礎の部分において所期の目的をを達成した。2.基礎になる暦年標準パターンの作成作業では、ヒノキのそれは先端が前317年までのびている。このヒノキの暦年標準パターンによって、スギとコウヤマキの暦年標準パターンの作成が可能になった。スギでは1986年から1779年に先端をおく現生木から作成した暦年標準パターンのほかに、1285年から先端が405年までのびる暦年標準パターンができている。さらに、コウヤマキについても741年を起点にして186年までのびる暦年標準パターンがある。さらに、それぞれの暦年標準パターンのさきには、遊離して暦年の決定をまっている標準パターンがある。暦年標準パターンの作成は、この種研究の起点であり、基礎になる。今後もその先端をどこまでも古くへさかのぼらせる努力を継続するであろう。3.暦年標準パターンを使用した応用研究では、考古学、歴史学、建築史学、美術史学などにくわえて、災害史を含めた多くの研究分野と年輪年代法のあいだで一定の成果をあげうる見通しを得た。さらにまた、年輪気象法に関しても、着実に成果をあげることができた。4.本研究では、旧石器時代の年輪パターンの照合に成功している。このような例は世界的にごく稀である。これによって、日本においても古年輪学研究の先端が旧石器時代にまで延びる可能性を確認することができた。5.今回の研究によって、古年輪変動データによる考古歴史研究法は確立したといえよう。本研究の初年度における最大の成果は、1984年からBC37年にいたるヒノキの標準年輪変動連続パターンの完成である。その有効範囲は、現生木による検討では岐阜県から高知県までの表は本側、遺跡出土材については、東京都から広島県までの13都府県にわたることもまた確認できた。この標準パターンの完成によって、この地域の遺跡の出土品あるいは美術工芸品の年代決定について、すでに応用研究を開始しはじめている。また、このヒノキの標準年輪変動連続パターンとの対比研究によってサワラとヒバの年輪変動もヒノキのそれと相互相関がきわめて高い関係にあることが確認できたのでこの樹種を材料とした製品の応用研究も可能となった。その他の樹種については、コウヤマキの標準年輪変動連続パターンを、8世紀を下限とする672年分、さらにアキタスギを現在から210年分を作成した。スギに関しては、アキタスギと三重県産スギとでは相関関係がきわめて低いことも確認できた。本年度設置した、ソフテックス撮影装置、画像読取装置、スーパミニコンピュータは、それぞれ調整を完了し、作動を開始した。その結果、エックス線画像による年輪計測は、年輪幅、仮導管密度の最高値と最低値、早材部と晩材部、以上5要素に分解することが可能となった。それぞれの有効な測定利用法の開発は来年度以降の課題である。年輪による古気象の復原研究については、本年度はまず、各種の時系列解折プログラムを開発するとともに、それを年輪変動の時系列に適用して、年輪の短期的ならびに長期的変動の周期性を検討した。つぎに、気温と雨量のデータについても同様な解折をおこない、卓越する変動周期を明確にした。さらに、年輪と気温、年輪と雨量、それぞれの間の相互相関を計算し、たがいの相関性がどの周期帯で高くなるかなど、解折的研究をおこなった。1.標準パターンの作成(1)ヒノキ昨年度完成した暦年標準パターンについて、前37年をさかのぼる試料を探索したが、それにいまだに成功していない。ただし、縄文時代晩期の柱根4点から200年分の年輪データを収集している。(2)コウヤマキ平城宮跡

出土柱根による672年分の標準パターンのほかに古墳時代の棺材から296年分、弥生時代の棺材から698年分の標準パターンを作成した。しかし、いずれも暦年が末確定であるし、相互のあいだの重複位置はいまだに明確にしえていない。優秀な試料の探索につとめている。(3)ヒノキとコウヤマキのほかに、スギ,ヒバ,サクラ,クリなどについても試料を収集し、標準パターンを作成している。2.ヒノキの標準パターンの適用可能地域について木曽ヒノキの標準パターンと岩手県産ヒバの年輪変動パターンとのあいだには、有意な相関があることが判明した。また、遺跡出土材や古建築部材のデータから、山口県や香川県も適用可能地域に含まれることが確認できた。現在、応用研究では、15都府県の試料パターンと標準パターンの照合を試みている。3.X線像による年輪構造の解析X線像の濃度変化のデジタル化には、年輪撮影段階を含めて、技術的障害はほぼ克服できたが、このデータを年輪変動データに置換する手法の解発にやゝ手間どっている。しかし、目禄計測データとの対比によって用途はつきつつある。4.古気象復原モデルの作成気象とくに降雨日の20年周期の変動と年輪パターンの変動の相関を把握できた。1.暦年標準パターンの作成とその応用法の確立前37年まで完成していたヒノキの暦年標準パターンは,古墳・弥生時代遺跡出土木製品の年輪データとの連鎖によって,前206年まで延長できた.縄文時代の年輪データとの連鎖は,今後の適切な資料の入手を待たねばならない.コウヤマキの標準パターンは,奈良時代の672年分と古墳時代の296年分とのデータが連鎖できたが,弥生時代698年分との連鎖はなお成功していない.コウヤマキの標準パターンの暦年確定作業と進行中である.木曾ヒノキによる標準パターンは,約650km離れた青森県下のヒノキアスナロの平均変動パターンとのあいだで有意な相関があることを確認した.これによって,現在作成中のヒノキの標準パターンは, 19都府県にわたる範囲において適用可能であることが確定できた.暦年標準パターンによる遺跡・建造物・美術品の年代推定法は,多くの実例を重ねることによって,実用可能といいうる段階に到達した.その成果においても著しいものがある.2.年輪構造の解析X線像の濃度差測定による年輪幅の機械測定法の精度をあげるには,年輪構造,とくに早材部と晩材部との境界線の確定が必要であり,資料の顕微鏡観察を重ねることによって,ほぼその境界点を確定することができるようになった.3.古気象復原モデルの作成木曾ヒノキの年輪変動の特性を軸出するため,気象データとのあいだに成立する関係式の誘導に努め,一定の成果を得ることができた.それによって,年輪データと気象データ,とくに降雨日数データとのあいだに良好な相関関係が存在することが確認できた.1.標準パターンの作成(1)スギ秋田、山形県下の遺跡出土木製品から収集した年輪データで西暦405年から1285年の暦年標準パターンを作成した。さらに、静岡県下の遺跡出土木製品から収集した年輪データで紀元前420年から西暦225年の暦年標準パターンを作成した。これらの標準パターンに暦年を確定したのは、いずれもヒノキの暦年標準パターンとの照合によった。(2)コウヤマキ平城宮跡出土の柱根による672年分の標準パターンと古墳時代の棺材等で作成した296年分の標準パターンとは、相互の間の重複位置を明確にできた。
末端間水素結合により配向制御させた複合高分子非線形光学材料に関する研究

本研究では「ブロック共重合体」と「水素結合性ポリマーコンプレックス」の両者の特徴を生かした新規階層構造の構築法について検討した。ポリ2-ビニルピリジンとポリ4-ヒドロキシスチレンをコンプレックス形成能を持つ高分子対として用いることで、ブロック共重合体分子の会合を利用した新規階層構造構築に関する研究を行った。まず、AB/CDジブロック共重合体ブレンドの凝集構造について検討した。ブロック共重合体としてはポリイソプレン-block-ポリ2-ビニルピリジン(IP)とポリスチレン-block-ポリ4-ヒドロキシスチレン(SH)を用いた。組成分率が異なる2種類のIP/SHブロック共重合体のペアを合成し、それらのブレンドから現れるナノ相分離構造について構造観察を行った。その結果、P/H混合相が棒状及び平板状のミクロドメインとなり巨大な結合点の役割を果たした階層構造がTEM, SAXSにより確認された。次に、より複雑な構造構築を三元/二元で試みた。ブレンドに用いた高分子としては、両末端にP成分を有するPIPとSHを用いた。TEMによる凝集構造観察の結果、PIP/SHブロック共重合体ブレンドからは、PIP鎖がbridge型の配置をとって隣り合う混合相を連結することで、二元/二元とは異なったドメイン配置を取ることがわかった。得られた構造は、いずれもアルキメデスタイリングと呼ばれる二次元のタイリング様式で分類できる。以上、ブロック共重合体ブレンドに水素結合する成分を導入することで、分子間相互作用を用いた階層構造構築に関して新たな方法論を提案することができた。この手法は、異種のブロック共重合体を複合化し、ナノメーターオーダーの階層構造を構築させるための簡便な方法として有用である。得られた成果を三報の論文としてまとめた。また、関連研究である環状高分子のキャラクタリゼーションに関する論文も発表した。本研究では、分子の両末端に異種官能基を有する分子を用いて特異的な水素結合を形成させ、バルク中で配向制御を行うことにより中心非対称性配列構造を持つ材料の創製を目指す。まずAとDが互いに溶け合う物質からなるABCD型ブロック共重合体の作るミクロ相分離構造の解析を行い論文に報告した。四元ブロック共重合体は末端に1,1-ジフェニルエチレン基を有するポリマーと他成分のリビングポリマーをカップリング反応させて合成した。高分子の成分はそれぞれポリイソプレン、ポリスチレン、ポリ(2-ビニルピリジン)、ポリ(4-トリメチルシリルスチレン)を用いた。合成した試料のバルクモルフォロジーを透過型電子顕微鏡(TEM)、小角X線散乱(SAXS)を用いて観察した。ABCDブロック共重合体の凝集構造はAとDが相分離した対称ラメラ構造を形成していることがTEM像からはっきりと確認できた。また、SAXSからもこの構造は示唆された。この結果いかに相溶性があっても、AとDが混合するよりも、各成分同士は相分離している方が安定であることが実証された。同一の研究グループによりABCAの4元共重合体からは中心非対称構造も部分的には構築されることが見出されている。そこで、3種類の異なる高分子を直鎖状に連結させたABC型トリブロック共重合体の両末端に、異なる水素結合性官能基(XおよびY)を有するトリブロック共重合(X-ABC-Y)を合成し、末端官能基の相互作用を利用して自己組織化させることにより、中心非対称性配列(ABC)_<n...>を持った結晶構造を構築することを考えた。現在その目的で保護されたアミノ基を有する開始剤の合成を行っているが、その際生成した開始剤が容易にカップリング反応を起こし不活性となることが判明したため、溶媒や反応時間等実験条件等の詳細な検討を行い、目的物の調製を目指している。現在、光高調波発生を利用した物質が波長変換材料として実用化されているが、ほとんどが無機結晶からなる材料であるため脆弱で、その変換波長領域は限られている。そのような材料を設計・合成するためには、反転対称性を欠く(中心非対称性)結晶格子を有する材料が必要とされる。ブロック共重合体は固体状態で構成高分子の分子サイズ程度の自己組織化構造を作るが、これを利用すれば分極率の異なる高分子を規則配列させた材料の設計が可能となる。そこで本研究では、分子の両末端ブロック鎖に異種官能基を有する分子を用いて特異的な水素結合を形成させ、バルク中で配向制御を行うことにより、広い領域で中心非対称性配列構造を持つ材料の創製を目指した。まず、そのような系の挙動について調べる目的で、体積分率比がそれぞれおよそ5:5 9:1のポリイソプレン-ポリ2-ビニルピリジンブロック共重合体とポリスチレン-ポリ4-ヒドロキシスチレンブロック共重合体を合成し、ブレンドを行った。凝集構造観察からは2-ビニルピリジンとポリ4-ヒドロキシスチレンは相溶して一つの相を形成していることが明らかになった。これらの構造においては混合相があたかも異なる高分子鎖の「のりしろ」のように作用し、2種類の異なる周期構造を有する階層的なミクロ相分離構造の形成が確認された。また相溶化の効果が確認できたので、目的のペンタブロックポリマーを合成した。加水分解反応前のペンタブロック共重合体からは、シリンダー構造をメインとした、特異なミクロ相分離構造が得られた。しかし、加水分解反応を行ったポリマーからは、非対称構造は見られず、分子間及び分子内での結合に起因すると考えられる乱れた周期構造をとっていた。現在、より規則正しい周期構造を構築するための方法を考案中である。

また、以前から行っていた環状ブロック共重合体のバルク中での鎖の拡がりを定量的に求めた論文が掲載された。本研究では「ブロック共重合体」と「水素結合性ポリマーコンプレックス」の両者の特徴を生かした新規階層構造の構築法について検討した。ポリ2-ビニルピリジンとポリ4-ヒドロキシスチレンをコンプレックス形成能を持つ高分子対として用いることで、ブロック共重合体分子の会合を利用した新規階層構造構築に関する研究を行った。まず、AB/CDジブロック共重合体ブレンドの凝集構造について検討した。ブロック共重合体としてはポリイソプレン-block-ポリ2-ビニルピリジン(IP)とポリスチレン-block-ポリ4-ヒドロキシスチレン(SH)を用いた。組成分率が異なる2種類のIP/SHブロック共重合体のペアを合成し、それらのブレンドから現れるナノ相分離構造について構造観察を行った。その結果、P/H混合相が棒状及び平板状のミクロドメインとなり巨大な結合点の役割を果たした階層構造がTEM, SAXSにより確認された。次に、より複雑な構造構築を三元/二元で試みた。ブレンドに用いた高分子としては、両末端にP成分を有するPIPとSHを用いた。TEMによる凝集構造観察の結果、PIP/SHブロック共重合体ブレンドからは、PIP鎖がbridge型の配置をとって隣り合う混合相を連結することで、二元/二元とは異なったドメイン配置を取ることがわかった。得られた構造は、いずれもアルキメデスタイリングと呼ばれる二次元のタイリング様式で分類できる。以上、ブロック共重合体ブレンドに水素結合する成分を導入することで、分子間相互作用を用いた階層構造構築に関して新たな方法論を提案することができた。この手法は、異種のブロック共重合体を複合化し、ナノメーターオーダーの階層構造を構築させるための簡便な方法として有用である。得られた成果を三報の論文としてまとめた。また、関連研究である環状高分子のキャラクタリゼーションに関する論文も発表した。
有機色素LB膜の光励起を用いる二次非線形光学効果の増強

非線形光学効果はある種の物質の光に対する電子応答が非線形になる(光強度に対してしきい値を持つ)現象であり、光の周波数変換や光メモリーなどの現象が可能となることから将来の光情報処理の基本原理として期待されている。本研究では、分子オーダーの超微細化が可能な有機物をレーザー光で励起するとフェムト(千兆分の一)秒の超高速時間内で分子の双極子モーメント、分極率、光吸収などの物理化学的性質が大きく変化することを利用して、非線形光学材料をレーザー光で励起することにより非線形光学能を増強・制御できる新しい現象・材料を開発することを目的とした。今年度は、二次非線形光学効果を示す新規物質系の構築とレーザー光励起による二次非線形光学効果に及ぼす影響について検討した。ルテニウム錯体で構成したジアルキルアンモニウム塩との交互LB膜から二次非線形光学効果である光第二高調波発生(SHG)を観測し、SHG強度が可逆的にスイッチング(変調)できることを初めて実現した。サブピコ秒色素レーザーを用いた時間分解光第二高調波測定法を開発し、LB膜を紫外光パルスで励起することによりこの光励起スイッチング現象が2ピコ(一兆分の一)秒以下で応答することを明らかにした。また、この光第二高調波強度変化が励起状態の生成によるものであることを時間分解蛍光法との対比により明らかにした。次に、電子受容性スチリルピリジニウム化合物とテトラフェニルボレートが形成する分子間電荷移動錯体が強い光第二高調波を発生すること、及び定常照射により光第二高調波強度が減少することを明らかにした。また、この分子間電荷移動錯体の単結晶X線結晶構造解析により二次非線形光学効果と結晶構造との因果関係を明らかにした。
中国人日本語学習者の言語習得過程の実証的研究と教育的資源の提供

本研究は、中国人日本語学習者の言語習得過程の中で起きた変容の実態を取り入れたカリキュラムやシラバスの構築、誤用や学習の困難点の解決方法を取り入れた教材や教授法の開発を行うことを目的としている。そのため、まず、中国国内の大学の日本語学科に入学した大学生の言語習得過程を4年にわたって追跡してデータ収集し、そのデータをもとにコーパスを作成している。2018年度は、2015年度から始まったデータ収集を継続して中国で実施した。なお、コーパスのデータ収集は2019年度にすべて終了する予定である。また、2015年度から2018年度に収集したデータについて、現在文字化およびアノテーション付与作業を続けている。現状として、2015年度、2016年度、2017年度に行った調査は、文字化作業とアノテーション付与の第二次チェックまで完了している。2018年度の調査のデータは、現在第一次の文字化作業とアノテーション付与の作業中である。なお、このデータの公開は、2020年度末を予定している。上述のコーパス作成と同時に、オンラインシステムでの作文データも収集しており、2015年度から2018年度までに全11回中、10回終えている。こちらはデータ整理し、テキストファイルと形態素解析を行ったCSVファイルとしてデータを蓄積し、研究できる状態となっている。なお、作文のデータ収集も2019年度にすべて終了する予定である。研究成果発信の実績として、コーパスデータに関しては、第一次チェックの終了したデータを用いて、1件の国立国語研究所における公開シンポジウムを行った。一方、作文データに関しては、2件の国内学会での発表を行った。収集したデータについて、コーパスにおいては第一次の文字化やアノテーション付与が当初の計画通り行えており、第二次チェック作業にも部分的に着手できている、また、作文データにおいても、形態素解析まで行ったデータを整備できているため。そして、コーパスと作文データを利用した研究成果の発表をそれぞれ行えたため。2019年度は、中国での調査をすべて完了し、コーパスについては、第8回までのすべてのデータの第2次チェックまで終了する予定である。作文データについても、すべて調査を完了させ、形態素解析まで終了したデータを研究に対応できるレベルまでに整備する予定である。また、国内学会での発表、および海外での研究成果発表も行うことになっている。2020年度は、コーパスに関しては、公開に備え、個人情報の匿名化・音声処理などを施す予定である。また、作文データに関しては、作文執筆のプロセスのアノテーションを付与を行うことを予定している。そして、変容の実態を取り入れたカリキュラムやシラバスの構築、誤用や学習の困難点の解決方法を取り入れた教材や教授法の開発を取り入れた、論文集を日本語と中国語に対応させた形で出版する計画である。

そして、変容の実態を取り入れたカリキュラムやシラバスの構築、誤用や学習の困難点の解決方法を取り入れた教材や教授法の開発を取り入れた、論文集を日本語と中国語に対応させた形で出版する計画である。文字化およびアノテーション付与に関する作業が2018年度から年度をまたいで2019年5月に終了する形で作業員に依頼をしたため、支払が2019年度に繰り越す形となった。そのため、2018年度からの繰越金は2019年度に作業員への謝金として支払完了する予定である。
線形ブロック符号に対する効率の良い最尤復号アルゴリズムの開発

本研究では,線形ブロック符号に対する効率の良い最尤復号アルゴリズムの開発を行った.開発アルゴリズムでは,線形符号の構造的性質や遅延計算の考え方を利用することで,復号性能を劣化させること無く,計算量を劇的に削減することが可能である.平成13年度以前に試作していた方式では,復号アルゴリズム内部で用いられている局所的最尤ベクトルの探索方式に若干の問題があったため,たとえば長さ128以上,符号化率1/2付近の符号に対し,実用的な時間・空間計算量で復号を行うことは困難であった.平成13年度の研究では局所的最尤ベクトルの探索方式を改良し,分割統治的にベクトルの探索を行う方式を採用した.その結果,以前に試作していた方式に比べて大幅な計算量の削減が可能となり,長さ128のブロック符号の多くに対し,最尤復号を実現することが可能となった.また,符号の持つ線形構造をさらに積極的に利用する方式についても考察を行った.これらの結果については,ISIT2001,AAECC2001等の国際会議や国内のワークショップ等で研究成果の発表を行っている.また,開発方式における基本的な考え方をLog-MAP復号に適用する方式や,開発法を準最尤復号の一部として利用する方式についても検討し,一応の成果を得た(ISCTA2001,ISIT2002).一方,最尤復号の計算過程を詳細に解析したところ,最尤復号における最尤解の探索と,代数学の分野で近年盛んに研究されているGrobner基底を用いた剰余計算との間に深い相関関係があることが明らかとなった.主として数学的な視点から同関係について究明し,その成果の公表を行った(ISIT2002,IEICE Trans.).最尤復号は,誤り訂正符号の復号法の中でも最も基本的かつ重要な復号法である.申請者はこれまで,従来法よりもはるかに効率的な適応型再帰的最尤復号(adaptive and recursive maximum-likelihood decoding, AMLD)アルゴリズムの提案を行っている.計算機模擬によると,符号長が64程度の場合,AMLD法の計算量は代表的な最尤復号アルゴリズムであるビタビ法の数千数万分の一程度となることが明らかになっている.一方,符号の規模が大きい場合や通信路の信号対雑音比(SN比)が小さい場合は,AMLD法でも復号計算量が爆発的に増大してしまう現象が発生する.通信系の性能安定のためには,そのような特異点的な受信系列が存在することは望ましくない.平成13年度の研究では,特異点的な受信系列が与えられたときのAMLD法の振る舞いについて詳細に解析し,問題解決の方法について検討した.AMLD法では受信系列を比較的短い区間に再帰的に分割し,各区間における局所最尤系列を計算することで最尤符号語の推定を行う.通常は,比較的少数の局所最尤系列を計算するだけで最尤符号語を発見することが可能であるが,受信系列における雑音の影響が大きい場合,非常に多くの局所最尤系列を計算する必要が発生することが明らかとなった.この問題を解決するため,AMLD法の改善方法について検討した.改善版AMLD法では,局所最尤系列を計算する際に,系列の隣接条件を与えることができるような仕組みを導入する.改善版AMLD法の仕様や基礎的要件についてはほぼ詳細が決定しており,現在,ソフトウェアによる試作作業を行っている.また,上記の課題と並行して,AMLD法で利用している考え方を他の復号法に応用するととの検討も行った.本研究では,線形ブロック符号に対する効率の良い最尤復号アルゴリズムの開発を行った.開発アルゴリズムでは,線形符号の構造的性質や遅延計算の考え方を利用することで,復号性能を劣化させること無く,計算量を劇的に削減することが可能である.平成13年度以前に試作していた方式では,復号アルゴリズム内部で用いられている局所的最尤ベクトルの探索方式に若干の問題があったため,たとえば長さ128以上,符号化率1/2付近の符号に対し,実用的な時間・空間計算量で復号を行うことは困難であった.平成13年度の研究では局所的最尤ベクトルの探索方式を改良し,分割統治的にベクトルの探索を行う方式を採用した.その結果,以前に試作していた方式に比べて大幅な計算量の削減が可能となり,長さ128のブロック符号の多くに対し,最尤復号を実現することが可能となった.また,符号の持つ線形構造をさらに積極的に利用する方式についても考察を行った.これらの結果については,ISIT2001,AAECC2001等の国際会議や国内のワークショップ等で研究成果の発表を行っている.また,開発方式における基本的な考え方をLog-MAP復号に適用する方式や,開発法を準最尤復号の一部として利用する方式についても検討し,一応の成果を得た(ISCTA2001,ISIT2002).一方,最尤復号の計算過程を詳細に解析したところ,最尤復号における最尤解の探索と,代数学の分野で近年盛んに研究されているGrobner基底を用いた剰余計算との間に深い相関関係があることが明らかとなった.主として数学的な視点から同関係について究明し,その成果の公表を行った(ISIT2002,IEICE Trans.).
夜勤交代勤務に対する適応過程の追跡研究-睡眠、疲労、バイオマーカーの1年間の追跡

交代勤務特に深夜勤務への適応・不適応(耐性)に伴う健康問題と、適応・不適応に関連する要因を検討した。一製造工場の男性夜勤交代勤務者を対象に全体調査と抽出調査を行った。夜勤交代勤務への適応に最も強く影響したのは年齢であり、慣れによって不適応感が軽減していくものではないことが示された。客観的睡眠モニターから深夜日の睡眠はコマ切れであり、効率の悪い睡眠であることがわかった。不適応者における睡眠以外の健康影響として、疲労蓄積による自然免役能の低下が示唆された。夜勤交代勤務による健康影響の最小化のためには、特に不適応感を抱いている者に対する適切な対応が必要である。1.夜勤交代勤務従事者の夜勤への適応状況に対する勤務歴の影響をみるために、対象企業において深夜勤務を含む交代勤務者795名を対象に夜勤交代勤務への適応などに関する質問紙調査を実施した。その結果17.4%に不適応が認められた。交代勤務年数と不適応者率の関連をみると、勤務歴が長いものの方に不適応率が高い傾向が見られた。また、勤務直毎の睡眠の質不良、量不足、疲労回復不良などについても勤務歴が長いもので不良者率が有意に高かった。従って、夜勤交代勤務への適応は長年月を経ても、困難であることが明らかになった。また、交代勤務従事年数が長くなるほど睡眠調整のための寝酒習慣保有率が高くなることが明らかになった。2.交代勤務者の短期間での夜勤への適応過程をみるために、深夜勤務を含む週番性3交代勤務に従事している43名に対して、日勤週、深夜勤務週、各週の初日と最終日に問診による疲労調査、血液検査、およびアクチグラフを用いての睡眠・覚醒リズムを調査した。その結果、日勤週の初日、最終日、夜勤週の初日、最終日の順に自覚症調べの疲労度が上昇する傾向がみられた。血液検査にてリンパ球サブセットCD16+56+などの慢性疲労による免疫系への影響についても合わせて解析する予定である。また、血清コレステロール値は日勤週に比べて深夜週では低くなる傾向がみられた。心拍数は深夜週で減少する傾向がみられた。その他の項目については日勤週、深夜週で有意差を認めなかった。アクチグラフによる睡眠パターンは深夜週は日勤週に比べて睡眠時間が短く、睡眠潜時間が短くなる傾向がみられた。血液検査にてリンパ球サブセットCD16+56+などの慢性疲労による免疫系、血圧などの循環器機能への影響、脂質代謝機能への影響をみた。アクチグラフによる睡眠パターンは深夜週は日勤週に比べて睡眠時間が短く、唾眠潜時間が短くなる傾向がみられた。3.新規夜勤交代勤務従事者について1年間の間隔をおいて質問調査、血液検査、循環器機能検査を行い、夜勤不適応感と検査成績の変化との関連をみた。