hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会認知と階層志向性

昨年度に引き続き、人びとが抱く社会に関するイメージ(社会認知)と地位志向の関係について研究を行った。地位志向とは、社会的評価の高い職業や高い地位に就くことを重要視する価値意識であり、高地位を獲得・維持することについての個人の動機付けの強さを反映している。社会認知の例として、(1)職業的地位の構成イメージ(職業の社会的地位の全体像に関するイメージ)と(2)社会階層の分布イメージ(上、中、下の各社会階層に所属する人びとの比率に関するイメージ)を取り上げた。(1)については、人びとは様々な職業の社会的地位の高さを間隔尺度レベルではなく順序尺度レベルで認知していること、認知の精度には個人差があること、職業間の社会的地位の差異を細かく認知する人びとほど強い地位志向を持つ傾向があること、が明らかになった。この研究成果は査読論文として『理論と方法』に掲載された。(2)については、地位志向に対する階層帰属意識と社会階層の分布イメージとの交互作用効果を検討した。その結果、自分が中層または下層に所属していると考える人びとの場合は、上層に所属している人びとの比率を大きく認知するほど強い地位志向を持つ傾向があること、ただし、高齢者の場合はこのような関連性が見られないことが明らかになった。この研究成果は英語論文として『Studies of Social Stratification in Contemporary Japan : From the Perspective of Micro-Macro Linkages』に掲載された。これに加えて、高校生の性行動と自尊感情(セルフ・エスティーム)の関連についても研究を行った。その結果、男女ともにセルフ・エスティームの高い高校生ほど、性交経験者である確率が高いこと、セルフ・エスティームの高い男子は性交相手がいる確率が高いが、女子では無関連であることが明らかになった。この研究成果は査読論文として『社会学研究』に掲載された。近年、日本では社会的不平等や格差の問題が大きく注目されている。本研究の目的は、人びとが抱く社会に関するイメージ(社会認知)の観点から社会的不平等が再生産されるメカニズムを明らかにすることである。この目的を達成するため、社会認知の一例として「職業的地位の構成イメージ」を取り上げ、「地位志向(階層志向性)」との関連を検討した。職業的地位の構成イメージとは、職業の社会的地位の全体像に関するイメージである。地位志向とは、社会的評価の高い職業や高い地位に就くことを重要視する価値意識である。人びとが持つ職業的地位の構成イメージは、研究者が定義する「客観的な」職業の社会的地位とは異なるかもしれないがメ本人にとっては一種の「現実」であり、職業をめぐる意識や行為に影響する可能性がある。2008年度に筆者が実施した「職業と社会に関する仙台市民意識調査」データを分析した。この調査では職業的地位の構成イメージを把握するために筆者が新たに開発した「自由測定法」という測定法が用いられた。分析の結果、以下3点が明らかになった。1、個人が持つ職業的地位の構成イメージは小分類レベルの個別の職業ではなく複数の職業の束を単位として形成されている。2、職業的地位が何段階に分かれているかについては人びとのあいだにコンセンサスは存在しない。3、職業の社会的地位を細かく多段階に区別して認知する人びとほど地位志向が強い。さらに社会認知の別の例として「社会階層の分布イメージ」と地位志向の関連を検討した。社会階層の分布イメージとは、上、中、下の各層にどれくらい多くの人が所属しているのかに関する認知である。「1985年社会階層と社会移動全国調査」データを分析した結果、自分の所属階層よりも上位の階層に属する人びとの比率を大きく認知するほど地位志向が強くなることが明らかになった。
低転位大型バルクガリウムナイトライド単結晶の育成

GaN系半導体は蛍光灯に替わる白色発光デバイスや次世代電子デバイスへの応用が期待されているが、デバイス中に残存する多くの転位がデバイス特性を悪化させている。転位低減のためには、低転位GaN基板上にデバイス作成する必要があり、低転位大型GaN単結晶の実現が望まれている。私は、Naフラックス法を用いたGaN単結晶育成にLPE成長技術を応用することで、基板サイズの単結晶を得ることに成功し、得られた結晶の転位密度が下地に比べて数桁低い値であることを確認した。Naフラックス法の実用化に向けて、2インチサイズのGaN基板育成技術の確立が必須であるが、(1)基板以外での多結晶成長によってLPE成長速度が低下する、(2)転位密度の面内分布が激しい、(3)再現性が悪い、などの問題が残されていた。(1)については、基板以外での多結晶成長が起こらずLPE成長のみが起こる条件と温度と圧力の関係を調査した。その結果、育成温度が高いほど基板以外での多結晶成長を抑制しながら高いLPE成長速度を維持できることが明らかになった。また、Naに炭素を微量添加することで基板以外での多結晶成長が劇的に抑制できることを発見した。(2)については、溶液の上部と下部で温度差をつけ、熱対流を起こすことで溶液を攪拌させることを試みた。その結果、結晶の表面平坦性が劇的に改善され、成長速度を増加させることにも成功した。(3)については、不純物の混入防止を徹底することで改善できると考え、炉の構造を改善した。新育成炉の開発によって再現性は飛躍的に向上した。以上で述べたように(1)(3)の問題はほぼ解決され、2インチサイズで厚さが約2mm(成長速度20μm/h)の結晶が再現良く得られるようになった。得られた結晶の転位密度は、多少の面内分布はあるものの、平均して10の5乗前半の値を示しており、市販のGaN基板に比べて約1桁低い値であることがわかった。GaN系半導体デバイスは、発光ダイオード、レーザーダイオード、高周波・パワーデバイスなどに応用が期待されているが、デバイス中の転位が問題となってデバイス特性の向上が妨げられている。転位発生の主な原因は、異種基板上へのデバイス作成による格子不整合や熱歪みである。低転位のデバイスを実現するには格子整合するGaNの基板が必要であるので、低転位大型GaN単結晶の育成が非常に重要となる。私は、Naフラックス法を用いることで低転位かつ大面積のGaN単結晶が育成できる可能性を見出した。しかし実用化するためには、成長速度が遅い、窒素欠陥によって結晶が黒く着色する、などの問題を解決する必要があった。これらの問題点の解決に向けて、Naフラックス法によるGaNの育成メカニズムを明らかにすることが重要である。私は、実際にNaフラックス法における窒素溶解度やGaN育成に必要な窒素濃度を求めることによって、GaNの育成メカニズムを明らかにした。これによって育成時の過飽和度や液中窒素濃度の定量化に成功し、温度、圧力がGaNの育成に与える影響、Naの効果などが解明された。私はNaフラックス法にLiやCaを添加することで成長速度が増加し、透明結晶が容易に得られることを以前報告した。LiやCaを添加した系についても液中の窒素濃度やGaNの育成に必要な窒素濃度を調査することで、LiやCaの添加効果を明らかにした。高い還元力を持つNaによって窒素が還元され、還元された窒素がLiやCaと容易に結びつくため、液中に大量に窒素が溶解することがわかった。これによって成長速度が増加し、窒素欠陥も補われて透明結晶が容易に得られるようになったと考えられる。GaN系半導体は次世代の照明機器や電子デバイスへの応用が期待されているが、デバイス中に発生する転位と呼ばれる結晶欠陥がデバイス特性を大幅に低下させている。転位の発生原因は異種基板上へのデバイス作製による格子不整合であり、デバイス中の転位を低減するには低転位GaN単結晶基板上でのデバイス作製が非常に重要となる。私は低転位大型GaN単結晶育成にはNaフラックス法が非常に有用であることを示してきた。しかし産業応用化への問題として、成長速度が遅い、窒素欠陥によって結晶が着色する、転位減少メカニズムが未解明である、再現性が悪いなどがあった。成長速度と結晶の着色の問題については昨年度にLiやCaを添加することで問題を解決した。LiやCaは窒素との結合エネルギーが高いことから、添加することによって液中の窒素溶解を促進させる効果があることがわかり、窒素濃度や過飽和度の定量化にも成功した。本年度に入ってこれらの成果を論文掲載することができた。転位減少メカニズムについては、結晶の表面状態の経時変化を詳細に調べ、結晶中の転位挙動を透過電子顕微鏡で分析することによって調査した。成長初期には成長面が変化することによって転位が曲がり、成長中期から後期には曲がった転位がひとつにまとまっていることで転位が激減していることが明らかになった。再現性の悪化については、原料中の微量不純物や育成環境における原料のわずかな汚染が原因であると考え、原料の超高純度化と不純物の徹底除去を行った。その結果、同条件の実験において非常に再現良い結果が得られるようになった。

転位低減のためには、低転位GaN基板上にデバイス作成する必要があり、低転位大型GaN単結晶の実現が望まれている。私は、Naフラックス法を用いたGaN単結晶育成にLPE成長技術を応用することで、基板サイズの単結晶を得ることに成功し、得られた結晶の転位密度が下地に比べて数桁低い値であることを確認した。Naフラックス法の実用化に向けて、2インチサイズのGaN基板育成技術の確立が必須であるが、(1)基板以外での多結晶成長によってLPE成長速度が低下する、(2)転位密度の面内分布が激しい、(3)再現性が悪い、などの問題が残されていた。(1)については、基板以外での多結晶成長が起こらずLPE成長のみが起こる条件と温度と圧力の関係を調査した。その結果、育成温度が高いほど基板以外での多結晶成長を抑制しながら高いLPE成長速度を維持できることが明らかになった。また、Naに炭素を微量添加することで基板以外での多結晶成長が劇的に抑制できることを発見した。(2)については、溶液の上部と下部で温度差をつけ、熱対流を起こすことで溶液を攪拌させることを試みた。その結果、結晶の表面平坦性が劇的に改善され、成長速度を増加させることにも成功した。(3)については、不純物の混入防止を徹底することで改善できると考え、炉の構造を改善した。新育成炉の開発によって再現性は飛躍的に向上した。以上で述べたように(1)(3)の問題はほぼ解決され、2インチサイズで厚さが約2mm(成長速度20μm/h)の結晶が再現良く得られるようになった。得られた結晶の転位密度は、多少の面内分布はあるものの、平均して10の5乗前半の値を示しており、市販のGaN基板に比べて約1桁低い値であることがわかった。
切断肢の粘弾性分布に対するソケット形状の適合に関する研究

ソケット装着時と非装着時の切断端の形状変化からソケットによるコンプレッション値を定量化し,弾性変化との関係からその最適値について考察を行った.さらに切断端のMRI画像から内部組織の組織構成を解析し,組織構成と弾性値の関連性を確認した.現状の義足ソケット製作工程においてコンプレッション値は義肢装具士の経験と技術によって推定され,切断端への試着を繰り返すことによって調整されるが技術と時間を必要とする.本研究によって得られた,切断端内部の組織によって弾性とコンプレッション値との相関を解析した結果を受け,数値的指針の考察に至ったことは義足ソケットの適合までの時間短縮という観点から有意義である.大腿義足は大腿切断者の切断端をソケットに収納してその機能を発揮する.切断端とソケットとの形状比較は未解決の部分が多く,本年度の目標は,第1にMRIによる撮像の解析から1切断端の形状,2ソケットの形状を数値で記述すること.さらには3切断端内部の骨,筋,脂肪組織を分離し,それぞれの分布状況を数値化する手法を提案する.第2に硬度計を用いて4切断端の部位別の硬度をソケット装着・非装着時において定量化すること,とした.12については画像解析手法と独自の座標系の設定によって実現した.3については現は面積比による分離を行っているが新たな手法の模索を継続中であり,クラスター解析等も視野に入れている.4の切断端硬度は昨年度よりも高精度の計測装置を用いてより詳細な結果が得られた.これらを実施して以下の成果を導き,アジア義肢装具学会(神戸),第28回日本義肢装具学会(名古屋),International Society of Prosthetics and Orthotics(インド)において成果発表を行った.1.切断端の形状と内部の質的評価(筋,脂肪質の分離)手法を確立した.2.複数の大腿切断者の計測結果より,切断後の年次経過と切断端の質との間に相関傾向を示唆した.3.切断端の筋部分と脂肪部分の面積・体積との比較解析を行っている.以上より切断端の数値的記述が義足ソケットの形状決定に際して有益な情報となり得ることは明確である.これまでの研究の経過1本研究は切断端のモデル化が必要であり,当初,3次元デジタイザーを用いて切断端表面の座標を取得し,これを用いた手法で研究を開始したが,より高精度なMRI撮像からの座標取得が可能となり,これを用いたモデル構築を行った.義足ソケットを装着した状態での撮影となるため,ケミカルシフト等のアーチファクトが問題となるが画像処理によりこれを回避した.2下肢切断を受けた被験者の協力によって切断端のサーフェースモデルを構築し,さらに切断端内部の脂肪,筋,骨等の組織構成を分離する解析を行った.横断面画像毎の面積比を導出し,長軸方向に加算する手法によって体積比の同定を行った.3ソケット装着の有無,及び異種のソケット装着時における切断端の形状変化を定量化し,同時に切断端内部組織別の配置・形状変化について解析を試みた.4切断端の弾性を機械式計測器を用いて計測し,弾性分布の定量化手法を確立した.最終目標である義足ソケット装着による切断端の形状変化と弾性値との相関について解析を試みた.研究の成果1ソケット装着時と非装着時の切断端の形状変化からソケットによるコンプレッション値を定量化し,弾性変化との関係からコンプレッション値の最適値について考察を行った..2切断端のMRI画像から内部組織の組織構成を解析し,組織構成と弾性値の関連性を確認した.現状の義足ソケット製作工程においてコンプレッション値は義肢装具士の経験と技術によって推定され,患者の切断端への試着を繰り返すことによって調整されており,技術と時間を必要とする.本研究の結果は切断端内部の組織によって弾性とコンプレッション値との相関を解析したものであり,数値的指針の考察に至ったことは義足ソケットの適合までの時間短縮という観点から有意義である.ソケット装着時と非装着時の切断端の形状変化からソケットによるコンプレッション値を定量化し,弾性変化との関係からその最適値について考察を行った.さらに切断端のMRI画像から内部組織の組織構成を解析し,組織構成と弾性値の関連性を確認した.現状の義足ソケット製作工程においてコンプレッション値は義肢装具士の経験と技術によって推定され,切断端への試着を繰り返すことによって調整されるが技術と時間を必要とする.本研究によって得られた,切断端内部の組織によって弾性とコンプレッション値との相関を解析した結果を受け,数値的指針の考察に至ったことは義足ソケットの適合までの時間短縮という観点から有意義である.断端組織の質的評価について,(1)断端形状の定量化,(2)ソケット形状の定量化と言う観点から準備を進め,断端組織がソケットに収納された状態と収納されない状態との質的変化について,断端表面の定点位置における弾性を定量化した.義足ソケットの研究は完成された手法はなく,それぞれの研究者によって多様性のある研究手法が提案されている.我々の手法も独自性のある提案である.今回(23年度)は形状測定として3次元ディジタイザ(FARO)を用いて切断端の断面ごとに8点の座標計測を行うことによって定量化した.この際,ソケット装着/非装着時における座標系を統一することが課題であったが,各測定断面の重心を基準座標軸上に設定することにより同一の座標系における形状比較を実現した.

また,同一点における弾性値を組織硬度計(伊藤超短波OE220)によって定量化した.これについても計測点間の比較値ではなく定量的な弾性値とするために,既知の弾性値を持った素材サンプル(セプトン製)を用いた較正を行う手法を提案した.今回は静的な変化を対象とし弾性係数による定量化を行った.これによって,以下の成果を導き,これらの成果に関して第24回義肢装具学会学術大会等にて成果発表を行った.(1)ソケット装着による断端形状変化の特徴を抽出することができ,ソケット製作時の設計形状と断端の形状の変化率は相似関係にあることが分かった.(2)ソケット非装着時の断端の弾性分布を定量化し,断端内側ほど弾性率が小さいという,経験則に近似した分布データを得た.(3)ソケット装着による断端の弾性分布の変化の特徴を抽出することができ,ソケットによる断端の形状変化と弾性率の変化は相似関係にあることが分かった.複数の切断者の切断端をカテゴライズし,その形状変化と内部組織である筋・脂肪組織の定量化を行い,弾性率との間の関係性を導くといった手順を考えている.これによって関係性を表す手法が確立すればその後は高額なMRI撮像を行うことなく,切断端表面から計測可能な弾性率からソケットを製作する際の形状変化率を導出することが目標としてある.しかし,現在のところ切断端の計測手法と解析手法について検討を重ねている段階である.MRI画像から筋・脂肪組織の判別する段階であり,手法を提案できた段階である.被験者数も少ないことから切断端のカテゴライズや平均的な形状変化率を示す段階にない.研究目的は義足ソケットの適合状態を定量的に把握し,ソケット形状解を明らかにすることにある.ソケットの目的として(1)断端の収納,(2)体重支持,(3)運動の伝達があり,先ずは(1)断端の収納に着目した断端形状と組織の質的変化について定量化手法を確立し,定量データを得ることができた.定量化手法として3次元ディジタイザ(FARO)が研究所に所有されており,使用することができたこと,切断端軟部組織の粘弾性値を定量化するために用いた組織硬度計(伊藤超短波OE220)および弾性率既知の材料サンプルを研究協力者(藤本)より借用できたことなどによりおおむね順調に23年度の実績を導いた.25年度は以下の課題を遂行する予定である.1MRI画像から断端の組織構成を導出し,弾性分布との関係性から断端の機械的性質について記述する.さらに,これを複数の被験者に対して執行し,切断端の質的カテゴライズと各カテゴリー毎の機械的性質について整理する.2義足ソケットを製作する際に試行錯誤が必要なコンプレッション(圧縮比)があり,これを1で求めた機械的性質から推定できる近似式を提案する.これによって数値的に設計されたコンプレッション値によるソケットを製作することが可能となる.3実際に2のソケットを製作しその適合性を被験者の感覚によるVAS,断端-ソケット間の圧分布とにより検証する.23年度においては,断端形状と硬度の定量化方法を確立したので,今後はこれらの計測の精密化をめざす.3次元デジタイザ及び断端硬度計による測定では測定点を増加し,より細密な測定データを得る.
新規固溶体型合金ナノ粒子による元素戦略

本研究の目的はバルクでは固溶体を得ることの出来ない合金系において、そのサイズをナノレベルまで小さくすることで新規の合金ナノ粒子を作製し、その構造や電子状態を、物性を通して理解することである。新規の固溶体型合金は、いわば新たな物性を持ちうる新規の元素と同等であり、材料開発をはじめとする研究範囲を益々拡大する可能性があることは明白である。我々は特に周期表において、レアメタルであるPdの周辺に存在する遷移金属の合金系に注目し、研究を行っている。本年度はこれまで作製してきた新規のAgRh固溶体ナノ粒子および、PdRu固溶体ナノ粒子、さらにfcc構造を有する新規のRuナノ粒子を中心に、他研究室と共同研究を行い、その構造、および触媒活性の検討を行った。その結果、既存の構造を有する金属ナノ粒子とは異なる物性を有することが明らかとなり、その内、fccRuやPdRu合金はCO酸化反応において、高活性を示すhcp構造のRuナノ粒子および、Rhナノ粒子よりも高い活性を示すことが明らかとなった。また、fccRuナノ粒子はこれまで作製された報告例はなく、本研究が世界初の事例となる。このfccナノ粒子はサイズ制御も容易に行え、hcp構造を有するRuナノ粒子とCO酸化反応に対する触媒特製のサイズ依存性について調べたところ、hcp構造のRuナノ粒子はサイズ減少に伴い、触媒能が向上するのに対し、fcc構造のRuナノ粒子はサイズが大きくなるにつれ、その触媒能が向上するといった全く逆の傾向が見られた。申請者は特に周期表において、レアメタルであるPdの周辺に存在する遷移金属の合金系に注目し、研究を行っている。本年度は、周期表においてPdの両隣に位置するRhとAgの固溶体型合金を新規に作製し、その水素吸蔵特性を評価することで電子状態を調べた。Pdはその体積の約1000倍もの水素を吸蔵することが知られているが、RhとAgは全く水素を吸蔵しない。Pdの水素吸蔵特性はその電子状態と密接に関係していることがこれまでの研究からわかっている。申請者が作製したAgRh固溶体型合金は水素を吸蔵し、その吸蔵量は金属組成比が1:1で最も多くなることが分かった。この金属組成比は、バンドフィリングモデルから、Pdの電子状態に類似すると考えられ、実際に水素吸蔵量が最大となったことから、Ag_0.5Rh_0.5合金ナノ粒子はPdの電子状態に近づいたということが,示唆された。この結果は下記に示す雑誌論文に投稿後、新聞やテレビにより報道された。また、申請者は他の合金系であるPdRu系における固溶体型合金の作製にも着手し、新規の固溶体型合金の作製に成功した。昨年度は、周期表においてPdの両隣に位置するRhとAgの固溶体型合金を新規に作製し、その水素吸蔵特性を評価することで電子状態を調べた。この金属組成比は、バンドフィリングモデルから、Pdの電子状態に類似すると考えられ、実際に水素吸蔵量が最大となったことから、Ag0.5Rh0.5合金ナノ粒子はPdの電子状態に近づいたということが示唆された。この結果を踏まえて、本年度はPdRu合金ナノ粒子の合成およびその物性の解明に取り組んだ。PdRu固溶体合金もAgRh系と同様これまで全組成にわたって得られていなかったが、AgRh固溶体の手法を応用することで全組成にわたって固溶体を作製する事に成功した。また、水素吸蔵特性を評価すると、金属組成比に従い連続的に物性が変化することから、その電子状態も連続的に変化する事が示唆された。周期表においてRuとPdの間には高価であり、NOx還元触媒などとして有用なRhが存在する。来年度は固溶体合金の触媒評価などを中心に研究を進めていきたい。

我々は特に周期表において、レアメタルであるPdの周辺に存在する遷移金属の合金系に注目し、研究を行っている。本年度はこれまで作製してきた新規のAgRh固溶体ナノ粒子および、PdRu固溶体ナノ粒子、さらにfcc構造を有する新規のRuナノ粒子を中心に、他研究室と共同研究を行い、その構造、および触媒活性の検討を行った。その結果、既存の構造を有する金属ナノ粒子とは異なる物性を有することが明らかとなり、その内、fccRuやPdRu合金はCO酸化反応において、高活性を示すhcp構造のRuナノ粒子および、Rhナノ粒子よりも高い活性を示すことが明らかとなった。また、fccRuナノ粒子はこれまで作製された報告例はなく、本研究が世界初の事例となる。このfccナノ粒子はサイズ制御も容易に行え、hcp構造を有するRuナノ粒子とCO酸化反応に対する触媒特製のサイズ依存性について調べたところ、hcp構造のRuナノ粒子はサイズ減少に伴い、触媒能が向上するのに対し、fcc構造のRuナノ粒子はサイズが大きくなるにつれ、その触媒能が向上するといった全く逆の傾向が見られた。当該年度においては、2009年末に注目された、銀-ロジウム固溶体型合金ナノ粒子の水素吸蔵特性に関する記事の執筆、新合金の作製および物性の評価を行った。その結果、2件の解説記事が発刊され、海外特許申請も許可され、5カ国に特許を出願するまでに至った。また、新合金の発表内容でも2件の賞を受賞した。更に、研究活動の中で新たな構造を有する単金属ナノ粒子を発見し、その内容に関しても国内特許出願に至った。最終年度は2年目で得られた新規の固溶体合金の実験結果を論文に執筆することをまず目標とする。また、予定では多種の新規合金を作製することを目標としたが、2年目で単純金属にて面白い実験結果が得られたため、そちらの実験に力を入れ、その結果も論文として執筆することを目標とする。
加速ベッドによる血管内皮機能改善を介した心不全の新しい治療法の開発

陳旧性前壁心筋梗塞を伴う慢性心不全患者に対して、ヘパリン前投与下に加速ベッドを重力加速度の4分の1で45分間20回揺さぶる群(加速ベッド療法群)と同前投与下に軽く同回揺さぶる群(コントロール群)に無作為に割り付けた。加速ベッド療法前後で採血、トレッドミルテストを行った。結果としては、加速ベッド群のみで血漿BNP濃度は有意に低下した。また、加速ベッド療法群のみにおいて、トレッドミルテストにおける胸部不快感や呼吸困難が生じるまでの運動時間は有意に改善し、症状出現時の二重積も増加した。加速ベッド療法群において、中枢及び末梢効果により、心負荷や運動耐容能の改善が見られた。陳旧性心筋梗塞を伴う慢性心不全患者に対して、へパリン前投与下に加速ベッドを重力加速度の4分の1で45分間20回揺さぶる群(加速ベッド療法群3例)とへパリン前投与下に軽く加速ベッドを45分間20回揺さぶる群(コントロール群2例)に無作為に割りつけた。患者の平均年齢は60歳代後半で、平均左室駆出分画は40%強と低左心機能であった。加速ベッド前後で採血で様々なマーカーの検討やトレッドミルテストによる運動耐容能の改善の有無の検討を行った。結果としては、加速ベッド群では血漿BNP濃度は664±312pg/mlから235±174pg/mlへと有意に低下したが、コントロール群では、658±364pg/mlから645±352pg/mlへと横ばいのままで低下は見られなかった。また、加速ベッド療法群において、トレッドミルテストにおける胸部不快感や呼吸困難が生じるまでの運動時間は3.5±1.3分から5.6±1.7分へと有意に改善し、症状出現時の二重石積も14500±3400mmHg・beats/分から17700±3500mmHg・beats/分まで増加した。一方、コントロール群では、トレッドミルテストにおける胸部不快感や呼吸困難が生じるまでの運動時間や症状出現時の二重石積についても前後で有意な差は見られなかった。以上より心不全患者において加速ベッド療法は中枢及び末梢効果により、心負荷や運動耐容能を改善する可能性がある。陳旧性前壁心筋梗塞を伴う慢性心不全患者に対して、ヘパリン前投与下に加速ベッドを重力加速度の4分の1で45分間20回揺さぶる群(加速ベッド療法群7例)とヘパリン前投与下に軽く加速ベッドを45分間20回揺さぶる群(コントロール群6例)に無作為に割り付けた。患者の平均年齢は65±12歳で、平均左室駆出分画は42±23%と低左心機能であった。加速ベッド療法前後の採血で各マーカーの検討やトレッドミルテストによる運動耐容能の改善の有無、冠動脈造影CTによる左室局所壁運動の改善の有無(テラリコンという画像解析ソフトによる)の検討を行った。結果としては、加速ベッド群では血漿BNP濃度は681±317pg/mlから241±182pg/mlへと有意に低下したが、コントロール群では677±354pg/mlから679±362pg/mlへと低下は見られなかった。また、加速ベッド療法群において、トレッドミルテストにおける胸部不快感や呼吸困難が生じるまでの運動時間は3.2±1.4分から5.4±1.8分へと有意に改善し、症状出現時の二重積も15000±3500mmHg・beats/minから17800±3600mmHg・beats/minまで増加した。一方、コントロール群では、トレッドミルテストにおける症状が生じるまでの運動時間や症状出現時の二重積についても前後で有意差は見られなかった。CTでの前壁領域の左室局所壁運動Chord shortening in infarctlesionは、1.05±1.18%から1.21±1.34%へ、コントロール群では0.98±1.07%から1.09±1.25%へと加速ベッド群でより改善しているように見えたが統計学的有意差は見られなかった。心不全患者において左室局所壁運動の改善は見られないものの、中枢及び末梢効果により、心負荷や運動耐容能を改善する可能性がある。本研究では、メディカルエレクトロニクスを利用した医療技術によって新しく開発された加速ベッドによる非侵襲的治療が狭心症を改善することは証明出来たが、心血管疾患の連鎖において狭心症よりもっと病初期のメタボリック症候群やマルチプルリスクファクターを有する患者における血管内皮機能異常や、さらには狭心症、心筋梗塞が進行した一つの病態である心不全をも、この加速ベッドが改善する可能性があるかどうかを検討することを目的とする。

このことを検討するため、メタボリック症候群や心不全の症例をリクルートしているが、第2世代加速ベッド(第1世代より音も静かで患者の治療コンプライアンスが著しく改善するツールになっている)をマイアミ大学Sackner博士より特に心不全治療プロトコール施行としての臨床研究目的で2台貸与を受ける手続きに時間を要した。まずは英語版の研究プロトコール作成に時間を要し、米国での臨床研究の認可を受ける手続きをとった。続いて、船便で加速ベッドを日本へ輸送するのに約1ヶ月以上を要し、さらに厚生労働省より医療機器として医師が個人輸入することをご認可頂いてようやく当院へ平成24年1月中旬に運び込まれることとなった。このため、今年度の心不全治療のエントリーは1例のみでしかも患者さんが是非治療群の加速ベッドをお願いしたい、ということであったので無作為化によるエントリーとはならなかった。この患者は74歳男性拡張型心筋症による左室駆出分画27%の低左心機能であった。治療によりみかけの臨床症状に著変はなかった。ただ、治療後に血管内皮機能の指標であるReactive hyperemia indexが1.27から1.43へと軽度改善し、採血上も血管内皮機能指標Neuregulinが感度以下から測定値可能域まで改善した。また、6分間歩行も247mから276mへと軽度改善し、一定の効果が見られた。初年度にエントリーが無かったこが、一番大きな要因として挙げられるが、2年目はこのような治験を行っていることを院内外に大きくアピールして認知度が大きく上がった。具体的には近隣の有力開業医、循環器内科のない病院を地道に訪問して当院に紹介頂くようお願いして回った。院内では他の同僚医師へ本研究へのエントリーを強く御願いして回った。このため、徐々にではあるがエントリー患者も1年で5人と増加してきた。(実際に治験にエントリー候補の患者は20人程度いたが、除外基準や承諾が得られない等で15人はエントリー出来なかった。)上記の通り、加速ベッドの搬入に時間を要した。当治療ツールの施行にあたってメタボリック症候群患者は未病に近い状況で患者の病識が乏しく治療の承諾を得るのが困難であった。さらに、心不全患者に対しては、低温サウナを利用した和温療法も当院で実施していて、重症心不全患者の治療選択肢の多いこともあり、エントリーは1例にとどまった。他の要因として、加速ベッド治験へのエントリー期間が1-3月の間と非常に短く、本年度は治験の準備や心不全患者の採血による評価基準項目の検討として、血管内皮機能の指標として新しいNeuregulinというペプチドが治療効果判定に使用できるかもしれない可能性を末梢血のELISA法により検討したが、非特異的抗体の存在で過小評価されてしまうこともあって、測定の安定化に時間を要した。実際の心不全患者のがエントリーが少なかったこともあり、約60万円を積み残すこととなった。今後も薬物治療抵抗性慢性心不全患者を引き続きリクルートしていく。具体的には上記のように、院内外に大きくアピールしてさらに認知度を上げていく。近隣の有力開業医、循環器内科のない病院をさらに地道に訪問して当院に紹介頂くようお願いして回る予定である。院内ではカンファレンスで他の同僚医師へ本研究へのエントリーをさらに強く御願いして回る予定である。あと、病院のホームページにもこのような研究でエントリーをお願いしていることを強くアピールしていく予定である。今後は下記2題の研究を努めて推進していく。症例エントリー促進の策として、(1)ホームページにおける同加速ベッド治療の紹介のアップデート
イオンビームミキシング法による窒化炭素膜に発現する超低摩擦現象の解明

窒化炭素は,β-C_3N_4と結晶化すると,理論的にはダイヤモンドよりも硬いと言われ,将来の耐摩耗膜として期待されている.一方,研究代表者は,イオンビームミキシング法で窒化炭素膜を成膜し,窒化ケイ素ピンとの摩擦特性を測定したところ,低荷重・低すべり速度において,窒素雰囲気中であれば0.009という無潤滑下では考えられないような超低摩擦が得られることを発見し,1998年コーティングの国際会議で発表した.そこで,イオンビームミキシング法による窒化炭素膜の超低摩擦材としての新機能展開を図るために,イオンビームミキシング装置により,シリコン基板上にカーボンをイオンビームスパッタリングしながら,窒素イオンビームを照射することで,窒化炭素膜を成膜した.初年度に,イオンビームミキシング装置により,シリコン基板上にカーボンをイオンビームスパッタリングしながら,窒素イオンビームを照射することで,窒化炭素膜を成膜し,同じチャンバー内にセットしたピンオンディスク型の摩擦装置により,窒化ケイ素ピンとの間の摩擦に及ぼす接触荷重,すべり速度,雰囲気の影響を明らかにした.その後,ESCA及びラマンによる表面分析が行われた.その結果,摩擦係数が窒素分圧とともに減少すること,摩擦により窒化炭素膜の構造が,sp3結合が多い構造から,sp2結合の多い構造に変化し,それに応じて低摩擦となることが明らかにされた.次年度は,成膜後のCNx膜を別の環境制御型ピンオンディスク型摩擦試験装置において,広範囲の荷重及びすべり速度条件下で摩擦実験を行い,基本的摩擦特性が明らかにされた.さらに,実用化を考え,チャンバー内ではなく,ノズルで窒素ガスを供給した場合でも超低摩擦が得られることを明らかにした.窒化炭素は,β-C_3N_4と結晶化すると,理論的にはダイヤモンドよりも硬いと言われ,将来の耐摩耗膜として期待されている.一方,研究代表者は,イオンビームミキシング法で窒化炭素膜を成膜し,窒化ケイ素ピンとの摩擦特性を測定したところ,低荷重・低すべり速度において,窒素雰囲気中であれば0.009という無潤滑下では考えられないような超低摩擦が得られることを発見し,1998年コーティングの国際会議で発表した.そこで,イオンビームミキシング法による窒化炭素膜の超低摩擦材としての新機能展開を図るために,イオンビームミキシング装置により,シリコン基板上にカーボンをイオンビームスパッタリングしながら,窒素イオンビームを照射することで,窒化炭素膜を成膜した.初年度に,イオンビームミキシング装置により,シリコン基板上にカーボンをイオンビームスパッタリングしながら,窒素イオンビームを照射することで,窒化炭素膜を成膜し,同じチャンバー内にセットしたピンオンディスク型の摩擦装置により,窒化ケイ素ピンとの間の摩擦に及ぼす接触荷重,すべり速度,雰囲気の影響を明らかにした.その後,ESCA及びラマンによる表面分析が行われた.その結果,摩擦係数が窒素分圧とともに減少すること,摩擦により窒化炭素膜の構造が,sp3結合が多い構造から,sp2結合の多い構造に変化し,それに応じて低摩擦となることが明らかにされた.次年度は,成膜後のCNx膜を別の環境制御型ピンオンディスク型摩擦試験装置において,広範囲の荷重及びすべり速度条件下で摩擦実験を行い,基本的摩擦特性が明らかにされた.さらに,実用化を考え,チャンバー内ではなく,ノズルで窒素ガスを供給した場合でも超低摩擦が得られることを明らかにした.窒化炭素は,β-C_3N_4と結晶化すると,理論的にはダイヤモンドよりも硬いと言われ,将来の耐磨耗膜として期待されている.一方,研究代表者は,イオンビームミキシング法で窒化炭素膜を成膜し,窒化ケイ素ピンとの摩擦特性を測定したところ,低荷重・低すべり速度において,窒素雰囲気中であれば0.009という無潤滑下では考えられないような超低摩擦が得られることを発見し,1998年コーティングの国際会議で発表した.そこで,本年は,イオンビームミキシング法による窒化炭素膜の超低摩擦材としての新機能展開を図るために,初めに,イオンビームミキシング装置により,シリコン基板上にカーボンをイオンビームスパッタリングしながら,窒素イオンビームを照射することで,窒化炭素膜を成膜し,同じチャンバー内にセットしたピンオンディスク型の摩擦装置により,窒化ケイ素ピンとの間の摩擦に及ぼす接触荷重,すべり速度,雰囲気の影響を明らかにした.その後,ESCA及びラマンによる表面分析が行われた.その結果,摩擦係数が窒素分圧とともに減少すること,摩擦により窒化炭素膜の構造が,sp3結合が多い構造から,sp2結合の多い構造に変化し,それに応じて低摩擦となることが明らかにされた.また,摩擦係数に及ぼす接触荷重及びすべり速度の影響としては,高荷重ではすべり速度とともに摩擦係数が減少するのに対し,低荷重では逆にすべり速度とともに摩擦係数は増加した.これらの結果を低摩擦発現領域を設計に用いるためのフリクションマップとしてまとめた.

窒化炭素は,β-C_3N_4と結晶化すると,理論的にはダイヤモンドよりも硬いと言われ,将来の耐摩耗膜として期待されている.一方,研究代表者は,イオンビームミキシング法で窒化炭素膜を成膜し,窒化ケイ素ピンとの摩擦特性を測定したところ,低荷重・低すべり速度において,窒素雰囲気中であれば0.009という無潤滑下では考えられないような超低摩擦が得られることを発見し,1998年コーティングの国際会議で発表した.そこで,イオンビームミキシング法による窒化炭素膜の超低摩擦材としての新機能展開を図るために,初めに,イオンビームミキシング装置により,シリコン基板上にカーボンをイオンビームスパッタリングしながら,窒素イオンビームを照射することで,窒化炭素膜を成膜した.本年は,成膜後のCNx膜を別の環境制御型ピンオンディスク型摩擦試験装置において,広範囲の荷重及すべり速度条件下で摩擦実験を行い,基本的摩擦特性が明らかにされた.さらに,実用化を考え,チャンバー内ではなく,ノズルで窒素ガスを供給した場合でも超低摩擦が得られることを明らかにした.
ファセット面の現れる結晶成長の数理解析

金属粒界のような結晶成長では、表面エネルギーに現れる異方性がしばしば重要な効果をもつ.特に、結晶の平衡形であるウルフ図形が平らな面(ファセット)をもつ状況を考えることは結晶成長の理論的研究のみならず、数値近似計算法を開発する上でも重要である.しかし、このような表面エネルギーが滑かでなくカドがある場合の方程式は特異性が強く、その意味を性格に認識することは困難であった.この問題を粘性解の理論を拡張することによって解析的に解の意味を厳密にとらえることを目指した.まず結晶面が一変数関数のグラフとして与えられている場合その表面エネルギーを滑らかな関数で近似して得られる解の極限としてカドのある表面エネルギーによる運動がとうくられることがわかった.(この近似定理はより一般の場の特別の場合として得られたものである.)この考え方は外力項が空間一様な場合は、なりたち結晶面が閉曲線の場合であっても、等高面法が拡張できることを示した、等高面能をカドのある表面エネルギーの場合に拡張することは、容易ではなく、特に基礎となる比較定理の証明には時間を要した.これについてはグラフの場合に本質的に帰番できることを見い出し解決した.この手法は曲面の運動を考える場合も有効であると各位sんしている。さて、曲線の運動の場合、外力項が空間的に一様であれば、ファセット面は維持できるが、曲面の運動や、外力項が空間非一様な場合は一般にファセットは維持できない.しかし、どのようにファセットがくずれていくのが滑らかな問題の極限として得られてうかについては、方程式が発散型の場合は予想がつき実際に、どのようにくずれていくかを解析できる.これについても、粘性解の理論を拡張できるかどうかは未知ではあるが、本研究により、そのような研究手法が有意義になりそうだということがわかってきた.結晶成長は温度がいわゆるラフニング温度より低いか高いかにより大きく異なる.ラフニング温度より温度が低い場合は、表面エネルギーの滑らかさが失われ、平衡形では平らな面-ファセット面が現れる。非平衡状態を記述する結晶界面の運動方程式は、形式的には非線形拡散方程式であるが、拡散が特定方向を向いた面に対して非常に強く、古典的な方法では方程式の意味の説明は困難である。従来は、解の形状を制限すること例えばファセット面のみにすることにより解を定義したが、なぜそれでよいのかはわからなかった。本研究では、結晶界面が一変数周期関数のグラフである場合であるか、十分一般の初期値に対して解の概念を定義し、解の時間大域的存在、一意性定理、比較定理を示した。また解は表面エネルギーに対して連続的に変化することもわかった。この解の概念は、粘性解の理論の拡張であり、従来個別に定義された解を完全に含んでいる。従ってファセットの現れる成長が表面エネルギーが滑らかの場合の極限として自然に得られることがわかった。表面エネルギーが区分的1次の場合クリスタライン・エネルギーとよばれる.その場合の界面運動方程式の解は、初期値がファセット面のみであればファセットの長さについての常微分方程式を解くことによって得られる。一般の曲率流方程式の表面エネルギーをクリスタライン・エネルギーで近似して近似解をつくる方法をクリスタライン・アルゴリズムとよぶ。この方法は、2階までの微分をよく近似していると考えられていて注目されていた。しかし、その近似解が真の解に収束するかどうかは、方程式が発散形の場合についてのみ議論されていた。本研究により、その収束性が十分一般の方程式についていえるようになった。非等方的曲率流方程式は、幾何学的に重要であるのみならず、結晶成長における結晶面の動きを記述する方程式として応用上も重要である。表面エネルギーの異方性が強く結晶面にファセットとよばれる平らな面があらわれる場合は従束は偏微分方程式のような巨視的には扱えないものとされてきた。本研究の目的は、偏微分方程式のわく組でこの問題をとり扱えるようにし、その問題が表面エネルギーの特異性の弱い場合の極限として自然にえられることを厳密にしめすことである。すでに平成8年度までの研究で、結晶面が一変数関数のグラフで表現されている場合、粘性解の理論を拷提することにより、このファセットを伴う結晶成長が、通常の成長の極限として得られることがわかっていた。本年は、この研究を閉曲線の運動の場合に拡張することをこころみた。その結果、閉曲線を補助関数の等高面(線)とみて、運動を大域的に記述していく方法である。いわゆる等高面の方法は、ファセットを伴う場合にも拡張できることがわかてきた。この結果は細部のつめが若干のこっているという意味で、まだ、論文としては、まとめられていないが、その要約はすでにできあがっている。ファセットを伴う運動を等高面方でとりあつかう場合、曲年が非局所的なためまず解の定着が大問題である。曲線が関数のグラフで表現されている場合の定義をもとに、定義をした結果、比較定理をはじめ主要な定理が関数のグラフの場合の手法に帰着できることがわかった。方程式をずらしそときの解のずれが、ずらし方を小さくするとき0に収束することも、グラフの場合に帰着できる。こうして等高面方が確立されるがこれをよりファセットを伴うAllem-Cahy方程式の特異極限の問題など包括的なとりあつかいができることが予想される。金属粒界のような結晶成長では、表面エネルギーに現れる異方性がしばしば重要な効果をもつ.

特に、結晶の平衡形であるウルフ図形が平らな面(ファセット)をもつ状況を考えることは結晶成長の理論的研究のみならず、数値近似計算法を開発する上でも重要である.しかし、このような表面エネルギーが滑かでなくカドがある場合の方程式は特異性が強く、その意味を性格に認識することは困難であった.この問題を粘性解の理論を拡張することによって解析的に解の意味を厳密にとらえることを目指した.まず結晶面が一変数関数のグラフとして与えられている場合その表面エネルギーを滑らかな関数で近似して得られる解の極限としてカドのある表面エネルギーによる運動がとうくられることがわかった.(この近似定理はより一般の場の特別の場合として得られたものである.)この考え方は外力項が空間一様な場合は、なりたち結晶面が閉曲線の場合であっても、等高面法が拡張できることを示した、等高面能をカドのある表面エネルギーの場合に拡張することは、容易ではなく、特に基礎となる比較定理の証明には時間を要した.これについてはグラフの場合に本質的に帰番できることを見い出し解決した.この手法は曲面の運動を考える場合も有効であると各位sんしている。さて、曲線の運動の場合、外力項が空間的に一様であれば、ファセット面は維持できるが、曲面の運動や、外力項が空間非一様な場合は一般にファセットは維持できない.しかし、どのようにファセットがくずれていくのが滑らかな問題の極限として得られてうかについては、方程式が発散型の場合は予想がつき実際に、どのようにくずれていくかを解析できる.これについても、粘性解の理論を拡張できるかどうかは未知ではあるが、本研究により、そのような研究手法が有意義になりそうだということがわかってきた.
仕事経験を学習に転換する次世代リーダー育成プログラムの開発

次世代リーダーの仕事経験を促進させる課題や次世代リーダーの成長・発達を促す支援方法及び、育成プログラムの開発を目的として質的・量的に実態を調査した。その結果、次世代リーダーの成長を促す課題が示唆された。さらに、次世代リーダーの元来の特質や教授・学習能力を基盤に看護部の組織的支援によって学習成果をあげ、リーダーとして成長していくことが伺えた。次世代リーダーの成長を促すには仕事経験の振り返りが重要であり、そのための学習モデルを構築した。23年度に調査した次世代リーダーの一皮むけた仕事経験の記述調査や、次世代リーダーに与える仕事経験の実態調査結果を看護系学会で発表した。「次世代リーダーの成長を促す仕事経験ー一皮むけた仕事経験の記述分析ー」では、看護師長の一皮むけた仕事経験は、重責を担う覚悟を基盤にした課題への挑戦である。管理者としてより良い組織運営や質の高い看護実践を目指す中で、初めての管理経験による数多くの失敗を内省することで自他共に成長させる機会となっている。師長にとっては苦痛や苦難、自己の未熟さを知覚する機会でもあり、立ち向かうためには上司の支援やスタッフとの信頼関係の重要性が窺えた。「次世代リーダー育成のための早期選抜教育の現状と課題」は看護部管理者の認識として次のことが示された。1人材育成が課題として強く認識されており、早期選抜教育の実施においては、人材を選抜し教育するための基準作りと評価方法の明確化が課題である。2リーダーに必要な資質や能力として人間関係力を求めており、看護部リーダーがトップリーダーではなく部門リーダーとして認識されている。3次世代リーダーの選抜では、洞察力や変化に柔軟に対応する力、変革力、誠実な人間性を重視している。4リーダーの成長につながる経験として、「プロジェクトへの参画」を考えている。5リーダー育成に組織として必要なことは、リーダーシップを自由に発揮できる環境と裁量権を与え、リーダーとしての自律と創造性の成長を支援する。次に、次世代リーダーとして育成を受けている中間管理者にフォーカス・グループ・インタビューをおこなった。課題は次世代リーダーの成長を促す仕事経験を学習に転換するための環境要因や学習方法の検討を元に、次世代リーダーの仕事経験を学習に転換する次世代リーダー育成プログラムを構築することである。参加者は8名で現在データの分析中である。平成24年度に次世代リーダーとして育成を受けている中間管理者に行ったフォーカス・グループ・インタビューの結果を分析した。研究目的は看護部門における次世代リーダーの成長を促す仕事経験を明らかにし、仕事経験を学習に転換する次世代リーダー育成プログラムを開発するための基礎資料とすることであった。分析は記述内容から「一皮むけた仕事経験」の具体的内容を抽出し、意味内容の類似性・異質性からカテゴリー化した。この過程は信頼性、妥当性を維持するために3名でおこなった。研究対象者は女性10名で、平均年齢は47.5才。勤務施設は自治体立が多く、専門学歴は看護師養成所卒が大半であった。看護実践の平均経験年数は24.8年、師長経験平均年数は5年であった。成長につながる仕事経験の経験部署は病棟が多くみられた。リーダーとしての成長を促す仕事経験として、19の〈サブカテゴリー〉と7つのカテゴリー、《覚悟を要する任務》、《頼れる支援》、《チーム力の発揮》、《内省》、《管理者の自覚》、《積極的な学習活動》、《自信》を抽出した。「一皮むけた仕事経験」は、重責を担う覚悟を基盤にした課題への挑戦であり、看護管理者としてより良い組織運営や質の高い看護実践を目指す中で、管理経験による数多くの失敗を内省することで自他共に成長させる機会となっている。学習能力の高い人材を早期に見いだし、組織的・意図的な育成によって、看護実践の質向上を目指した、変革や創造を現実のものとできる次世代リー代の育成が可能となると考えられる。平成23年度に実施した量的調査の結果を論文「次世代リーダーの早期選抜教育に関する現状と課題」として、24年度の質的調査の結果を論文「次世代リーダーの成長を促す仕事経験」としてまとめ、教育系および看護系学会誌に投稿し、採択された。研究目的は、看護部門における次世代リーダーの成長を促す仕事経験の課題を解明し、仕事経験を学習に転換する次世代リーダーの育成プログラムを、意識変容の学習理論を活用して開発する。研究デザインは、ミックス法であり、平成23年度は研究の第1段階として、(1)看護部トップ管理者には量的な実態調査、(2)看護師長には一皮むけた経験の記述調査を行い、次世代リーダーとしての成長を促す仕事経験を明確化することであった.研究対象は全国300床以上の病院から無作為に選択した500施設の看護部トップ管理者と看護部トップ管理者から内諾が得られた、上記施設の看護師長各1名であった。データの収集・分析として、看護部トップ管理者に本研究の趣旨・目的・倫理的事項を明記して調査依頼した。

調査内容は、看護部トップ管理者には、次世代リーダーの早期識別の有効性、選択方法と選択時期、現状と課題、次世代リーダーに与える課題の内容、ロールモデルの選択方法と選択基準、次世代リーダーに与えた仕事経験から次世代リーダーは何を学んだのか、学習を促進したのは何かに関する質問紙を送付した。看護師長には「一皮むけた仕事経験」を(1)仕事経験の内容、年齢、仕事経験の課題(挑戦)の大きさ、(2)仕事経験の学習方法、(3)一皮むけるために有効であった支援(家族・職場や上司の支援)、(4)その経験が持つ意味や価値、の内容を含んで記述してもらった。調査の時期は平成24年2月15日から3月末として、返送は各自による郵送法とした。調査結果の入力や分析は次年度の課題とした。研究目的は、看護部門における次世代リーダーの成長を促す仕事経験の課題を解明し、仕事経験を学習に転換する次世代リーダー育成プログラムを開発することであった。研究デザインは、ミックス法とした。平成23年度24年度は看護部トップ管理者と次世代リーと目された師長を研究対象とした。1看護部トップ管理者には「次世代リーダー育成のための早期選抜教育の現状と課題」を調査した。結果、看護部長は次世代リーダー育成を課題として強く認識し、リーダーに必要な能力は人間関係力、選抜基準は洞察力や変化に柔軟に対応する力・変革力・誠実な人間性、成長につながる仕事経験は「プロジェクとへの参画」「部署の立て直し」「人事異動」等であった。2看護師長10名には「一皮むけた仕事経験」の記述を依頼した。結果、一皮むけた仕事経験は重責を担う覚悟を基にして課題への挑戦ととらえていた。失敗を内省することで成長する機会になるが、立ち向かうには上司の支援やスタッフとの信頼関係を必要とした。平成25年26年度は中間管理者8名を対象にフォーカス・グループインタビューを行い次世代リーダー育成プログラムの構築を目指した。結果、次世代リーダーは元来の特質や教授・学習能力を基盤に、次世代リーダーへの課題や仕事体験、さらに組織的支援によって自己の経験を振りかえることでリーダーとして成長していた。しかし自己の経験を振りかえる時間や空間、方法等の組織的支援は不十分であり、内省のための学習モデルを必要とした。学習モデルはKolbらの経験学習モデルを修正してて1具体的経験をする2内省の第1段階:分析解釈、3内省の第2段階:価値信念・哲学、4教訓を引き出す、5新しい状況に適用のプロセスからなる円環モデルとした。このモデルを認定看護管理者教育課程「人材育成活用論」の受講生を対象にリーダーの仕事経験の振り返りとして研修に活用している。看護管理1.研究計画書に添って実施できている。2.研究時期は3ヶ月ほど遅れているが、最終年である今年度中には終了できる予定である。3.学会発表により会誌が2編、論文を1編投稿中である。4.研究組織は退職者等もあり変更を余儀なくされたが、新研究分担者は今後研究を実施する質の研究者であり、研究進展に協力が得られる。5.今年度の研究予算は確保できている。平成25年度内に研究を終了する予定であったが研究代表者の罹患のために、仕事経験を学習に転換するための次世代リーダー育成プログラムの立案と評価が残った。