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西洋美術における「目」と「眼差し」の総合的研究

こうした問題は、前年度以来とくに注目してきた、芸術作品や文化財の保存と修復というテーマとも密接に関わっている。そもそも、本科研が「目と眼差し」を主題とする以上、われわれが現在見ているものが、制作の時点からいかに変化しているか(経年変化によるものであれ、人工的な変更によるものであれ)という問題を避けて通ることはできない。時代の「眼差し」の変化とともに、作品そのものが変容してきたという実態が、こうした研究やシンポジウムでの議論の中から、はっきりと浮かび上がってきた。分担者の金井直が所属する信州大学で研究集会を持った。発表者とテーマは以下の通り。木俣元一「中世美術における幻視の表現」、前川修「写真と映画のなかの眼差し」。対象はそれぞれ、西洋の中世美術と現代の映画と懸け離れてはいるが、画面のフレームと幻視者の視線の関係や、超自然的なもの顕現の表象の手法など、いくつかの点で共通する手法が認められることが、それぞれの発表から浮かび上がってきた。また、分担者のみならず、京都大学大学院人・環の学生と信州大学の大学院生の間でも、積極的な議論が交わされた。本年度はまた、代表者が、京都大学総合博物館で開催された「ウフィツィ・ヴァーチャル・ミュージアム」の特別監修を務めたことと連動して、国際シンポジウム「文化財・芸術作品の保存と科学技術」を、日本とイタリアから計5名の専門家を集めて、一般公開で開催した(3月10日)。代表者の岡田が司会をつとめた。200名以上の研究者・一般聴講者の参加があり、多くの質疑応答があり、関心の高さがうかがわれた。日本からはキトラ古墳と高松塚の壁画の高精細映像化と現状が報告され、イタリアからは、フィレンツェのウフィツィ美術館の作品の高精細映像化の実態とともに、ヨーロッパにおける文化財全般のデータ化の現状が報告された。さらに、こうした最先端の技術による作品の複製データ化が、現代においていかなる美学的な問題を提起しているかについて報告と活発な討議がおこなわれた。複製技術がますます進展を遂げるなか、芸術作品を見る目をめぐるテーマは、この複製技術をめぐる問題と切り離すことができないということが、改めて確認された。本年度は分担者による研究報告会(名古屋大学文学部2014年12月21日)を開き,岡田(眼差しの観点から見た映画論と絵画論の比較検討),金井直(カノヴァの彫刻受容・批評における写真の役割),石田美紀(高倉健とカメラの眼差し)がそれぞれ発表を行ない,議論を重ねた.2015年3月2日と3日は,ローマ大学トル・ヴェルガータとの共同開催で『哲学と芸術における目と眼差し』という国際シンポジウムを開催し,海外研究協力者のローマ大教授ジュゼッペ・パテッラ(ラカンにおける目と眼差し),パオロ・ダンジェロ(ヘーゲル美学における彫刻の眼差し)をはじめ,京都大学の若手研究者8名がそれぞれ意欲的な発表を行った.岡田もここで名古屋大学で報告した内容をイタリア語で発表した.これらの研究会では,絵画の問題に限定されることなく,広く対象を彫刻,写真,映画,さらには芸術作品の複製としての写真にまで広げて,見ることとと見られることのテーマが考察された.方法論的にも,美術史のみならず,神話学,人類学,精神分析学において,目や眼差しがいかに扱われ論じられてきたかが参照された.26年度が最終年度であるため、記入しない。美術史26年度が最終年度であるため、記入しない。共同研究者による、ドイツ、フランス、イタリアでの海外調査がそれなりの成果を挙げている。
競技スポーツ選手のコンディション評価と健康管理に関する研究

競技スポーツ選手における高強度トレーニング時のコンディション評価について検討するために,剣道の寒稽古中(10日間)における選手のコンディションを調査した.寒稽古前後にフィールドテストを用いて選手の持久力(最大酸素摂取量)を測定した.寒稽古中のコンディションを評価するために,夜間尿中カテコラミン排泄量の測定と質問紙法による自覚的コンディションの調査を行った.寒稽古前,寒稽古中,寒稽古最終日の稽古前に血中CK活性の測定と自転車エルゴメーターを用いた最大下運動負荷時の心拍数と自覚的運動強度の測定を行った.寒稽古前後の持久力の変動には個人差が認められた.寒稽古中の自覚的コンディションは寒稽古前より有意に悪化し,寒稽古中に自覚的コンディションの改善は認められなかった.夜間尿中カテコラミン排泄量については,寒稽古中に著しく増加した.寒稽古前と寒稽古10日目における尿中カテコラミン排泄量の変動と持久力の変動には有意な負の相関が認められた.寒稽古後に持久力が著しく低下した選手では,同一負荷運動中の心拍数と自覚的運動強度は増加したが,寒稽古後に持久力が増加した選手では同一負荷運動中のそれらに変化は認められなかった.稽古前安静時の血中CK活性は,寒稽古6日目に有意に増加し,寒稽古10日目においても寒稽古前より高値を示した.本研究で用いたコンディションの指標は,高強度トレーニング時のコンディションの指標として有用であることが示された.また,高強度トレーニング期には健康管理が重要であり,これらの指標を用いてコンディションをモニタリングしながら行うことが必要であると考えられた.トレーニング量(強度,時間)と尿中カテコラミンの関係についてのさらなる検討が今後の研究課題として挙げられた.競技スポーツ選手における高強度トレーニング時のコンディション評価について検討するために,剣道の寒稽古中(10日間)における選手のコンディションを調査した.寒稽古前後にフィールドテストを用いて選手の持久力(最大酸素摂取量)を測定した.寒稽古中のコンディションを評価するために,夜間尿中カテコラミン排泄量の測定と質問紙法による自覚的コンディションの調査を行った.寒稽古前,寒稽古中,寒稽古最終日の稽古前に血中CK活性の測定と自転車エルゴメーターを用いた最大下運動負荷時の心拍数と自覚的運動強度の測定を行った.寒稽古前後の持久力の変動には個人差が認められた.寒稽古中の自覚的コンディションは寒稽古前より有意に悪化し,寒稽古中に自覚的コンディションの改善は認められなかった.夜間尿中カテコラミン排泄量については,寒稽古中に著しく増加した.寒稽古前と寒稽古10日目における尿中カテコラミン排泄量の変動と持久力の変動には有意な負の相関が認められた.寒稽古後に持久力が著しく低下した選手では,同一負荷運動中の心拍数と自覚的運動強度は増加したが,寒稽古後に持久力が増加した選手では同一負荷運動中のそれらに変化は認められなかった.稽古前安静時の血中CK活性は,寒稽古6日目に有意に増加し,寒稽古10日目においても寒稽古前より高値を示した.本研究で用いたコンディションの指標は,高強度トレーニング時のコンディションの指標として有用であることが示された.また,高強度トレーニング期には健康管理が重要であり,これらの指標を用いてコンディションをモニタリングしながら行うことが必要であると考えられた.トレーニング量(強度,時間)と尿中カテコラミンの関係についてのさらなる検討が今後の研究課題として挙げられた.
新しい呼吸管理法としての膜型肺の応用とその訓練システムの開発

膜型肺による呼吸管理法(ECMOあるいはextracorporeal【CO_2】removalに対し、わが国においては、どちらにも偏らずextracorporeal lung assist略してECLAを普及しようとしている)の確立に向って多年研究を重ねてきた成果として、ECLA装置、各種周辺機器の改良、安全な体外循環技術習熟に成功し、臨床面でも、気管内挿管やベンチレータを使わない呼吸管理や、循環不全に対する体外からの力学的補助、呼吸のみならず心臓の動きを止めての麻酔維持法などを含め、ECLAの可能性のほとんどが試みられ、一次的な呼吸不全(循環不全によるものでないの意味)に関しては、ベンチレータも無力になったような重症例を良く救命できるようになってきた。折しも呼吸管理の領域では、気道内高圧換気による肺傷害が問題となり、從来のベンチレータ療法に反省が加えられている時期となったので、ECLA普及の時期が近ずいてきた。しかしECLAは、体外循環に伴う侵襲性を持った両刃の剣でもある。その普及に当っては、新治療法導入に際して生じがちな事故を起さないように、あらかじめ十分な見学、実習などの行える訓練システムを開発しようとした。2年間の科学研究費補助期間中に、to-and-fro式体外循環装置のほか、各種周辺機器の考案、改良を行い、臨床例7例を得、各種学会で本法の論理性を紹介し、全国から2回にわたり計90名を超える呼吸不全治療専門家の参加を得てECLAワークショップを行ったほか、散発的に相当数の見学者、長期研修者に技術習得の機会を提供しえた。ECLAは、新しい時代の生命維持法の一つとして、その安全化に伴い、ますます適応を拡げていくもので、そのための器具の改良、技術の養成は、国家的見地から、恒久的に続けていくべきものと考えられる。
哺乳類体内微量D-アミノ酸分析を基盤とする創薬リード及び疾病マーカーの探索

本研究では哺乳類体内における複数の微量D-アミノ酸について、不斉中心を2カ所有するアミノ酸を含め、これらを二次元-斉分析可能な高感度分析装置を世界に先駆けて開発する。また、様々なD-アミノ酸の組織分布解明を通して機能解析を行う共に、疾病との関連を検討する。本目的達成のため、平成17年度は下記の検討を行った。不斉中心を2カ所有するD-アミノ酸の検討不斉中心を2カ所有するアミノ酸について平成16年度に引き続き検討を行った。生体内でプロリンより生成するヒドロキシプロリンはプロリンの4位が水酸化されており、コラーゲンなどのタンパク質中での存在が多数報告されている。4位水酸基の立体異性によりトランス体とシス体が存在し、それぞれについて光学異性体であるD体とL体がある。この4種の異性体に、D-及びL-プロリンを含めた6種の異性体について二次元一斉分析法を検討した。その結果、Capcell pak C18-MG II(移動相はトリフルオロ酢酸0.02%を含むアセトニトリル水溶液のグラジエント溶離)を一次元目に用いて各アミノ酸を単離した後、二次元目にSumichiral OA-2500Rを用いて光学分割することで上記6種のアミノ酸光学異性体が良好に分析可能となった。D-アミノ酸酸化酵素欠損マウスを用いる局在組織解明上記の分析法を用い、6種のプロリン類縁体について血中含量を測定した。その結果、マウス血漿中においてD-プロリンとL-プロリン、トランス-L-ヒドロキシプロリンの存在が示された。そこで、D-プロリンについて中枢7組織、末梢11組織、血漿及び尿における定量を行った結果、D-プロリン含量は大脳や小脳といった中枢組織では低く、膵臓や腎臓で高いことが示された。また、尿中に極めて多量のD-プロリンが排泄されていることを初めて発見すると共に、この尿中D-プロリンの少なくとも一部は食餌や腸内細菌以外に由来することを示した。これは哺乳類体内においてD-プロリンが生成していることを示唆する重要な発見である。本研究では哺乳類体内における複数の微量D-アミノ酸について、二次元一斉分析可能な高感度分析装置を世界に先駆けて開発する。また、様々なD-アミノ酸の組織分布を示した上で機能解明、疾病時における含量変化を解析する。本目的達成のため、平成16年度は下記の検討を行った。不斉中心を2ヵ所有するD-アミノ酸の検討現在、不斉中心を2カ所有するアミノ酸(タンパク質構成アミノ酸ではスレオニンとイソロイシン)については、どの異性体が生体内にどの程度存在するか不明である。そこで、D-アミノ酸二次元一斉分析システムを開発するに際し、分析対象とするアミノ酸を決定するため、スレオニンの異性体(D-及びL-スレオニン、D-及びL-アロスレオニン)を取り上げ、4種の異性体分析法を確立するとともに哺乳類体内における各異性体の存在を検討した。その結果、Capcell pak C18-AQ(移動相はアセトニトリル12%とトリフルオロ酢酸0.08%を含む水溶液)を用いてスレオニンとアロスレオニンを単離した後、Sumichiral OA-2500Sで光学分割し、双方のD体L体が良好に分析可能となった。ラットを用いるD-アミノ酸の局在組織解明上記の分析法を用い、4種のスレオニン異性体について組織分布を明らかにした。ラットを用いて中枢4組織、末梢8組織、血清及び尿における各異性体含量を測定した結果、D-スレオニンとD-アロスレオニンは大脳や線条体といった中枢組織に存在し、その含量はD-アロスレオニンの方が高いことが示された。一方でL-アロスレオニンはいずれの組織においても認められなかった。また、尿中においても多量のD-スレオニンとD-アロスレオニンが認められた。以上の結果から、アミノ酸一斉分析法開発に際しては、不斉中心を2カ所有するアミノ酸の異性体をいずれも分析対象とする必要があることが示された。

その結果、マウス血漿中においてD-プロリンとL-プロリン、トランス-L-ヒドロキシプロリンの存在が示された。そこで、D-プロリンについて中枢7組織、末梢11組織、血漿及び尿における定量を行った結果、D-プロリン含量は大脳や小脳といった中枢組織では低く、膵臓や腎臓で高いことが示された。また、尿中に極めて多量のD-プロリンが排泄されていることを初めて発見すると共に、この尿中D-プロリンの少なくとも一部は食餌や腸内細菌以外に由来することを示した。これは哺乳類体内においてD-プロリンが生成していることを示唆する重要な発見である。
海洋生物起源エアロゾル粒子の吸湿特性および雲凝結核能力の同時計測

平成20年3月および4月初めに沖縄辺戸岬において、吸湿特性測定用タンデムDMA(HTDMA)(DMAは微分型電気移動度分析器を表す)等を用いて取得されたエアロゾル観測データの一部に対して、本研究課題の一環として解析処理を行った。そして、乾燥状態および加湿状態におけるエアロゾル粒子の移動度粒径の測定値から、粒子の吸湿成長因子(乾燥時に対する加湿時の粒径の増加率)の分布を算出した。同観測では、複数の乾燥粒径において吸湿成長が測定されており、幅広い粒径範囲の大気エアロゾル粒子に対して吸湿成長因子の分布を得た。さらに、観測によって得られた吸湿成長因子の分布と、ケーラー式にもとづく水溶性成分の存在量および臨界過飽和度の推定値との対応を定性的に確認した。この粒子吸湿成長の分布は、大気エアロゾルの混合状態を反映していると考えられ、個数粒径分布の情報のみでは特定できない雲凝結核の有無について、知見を与えるものである。ただし、DMA伝達関数の分布幅の寄与についての考察は、将来の課題として残されている。なお、本研究課題における検討は、他の関連する研究プロジェクトにおけるエアロゾル粒子の吸湿成長・雲凝結核活性の解析とも結び付いている。また、平成20年の夏季には、太平洋域において研究船を利用した大気エアロゾルの共同観測が行われており、北部北太平洋においてHTDMAと雲凝結核カウンタを接続して得られたエアロゾル観測データを利用して、予備的な解析を行った。まず、海洋大気エアロゾル観測の準備として、エアロゾル粒子の吸湿特性の解析に用いるタンデムDMA装置の性能確認を行った。エアロゾル粒子の吸湿成長因子(加湿に伴う粒径の変化の度合い)の測定を精度良く行うためには、タンデムDMAの2段目のDMA内の相対湿度の条件をできる限り一様にすることが求められる。DMAのサンプルエア、シースエアの入口部分、およびシースエアの出口部分の相対湿度を温湿度センサでモニターしたところ、サンプルエア、シースエアの入口部分の相対湿度は、加湿器(ナフィオン管)の制御により目標値近くに安定させられることが確かめられた。一方、シースエアの出口部分の相対湿度には、他の2カ所の相対湿度と比較して食い違いが見られる場合があり、相対湿度の制御に改善の余地があることが示唆された。また、海洋大気エアロゾル観測において必要になる装置部品の準備をすすめた。吸湿特性測定用タンデムDMA装置において、粒子個数濃度の測定には凝縮核粒子カウンタを用いるが、その排気には、粒子の凝縮に用いたn-ブタノールの蒸気が含まれている。ブタノールが高濃度で大気に放出された場合、観測サイトで行っている大気微量成分の測定に影響を及ぼすおそれがあることから、ブタノール除去用の部品を準備した。上記の準備・検討の後、沖縄において海洋エアロゾルを対象とした大気観測を実施した。次年度以降に、観測で取得したデータの解析を行う予定である。
LHC実験でのボトムクォークを利用した新物理探索における背景事象の研究

本研究の目的は,LHC実験においてH→bb探索を行う際に重要となる背景事象の性質を明らかにすることである。Zボソンを伴い生成されたヒッグスがボトム反ボトムクォーク対に崩壊する事象を探索すべき信号としているので,Zボソンが2つのジェットを伴い生成される事象が主な背景事象となる。また,探すべき信号の終状態には,Zボソンのレプトニック崩壊を用いるので,トッブクォーク対の生成後トップクォークの崩壊により生成されたWボソンがレプトニック崩壊する事象も背景事象として大きく寄与する。そこで,これら2つの事象の生成量およびそれらの終状態に存在する粒子の運動学的特徴の精査を行った。検出器の分解能や検出効率をシミュレーションに反映させ,上記背景事象を評価したところ,背景事象数だけでなく,レプトンやボトムクォーク起源のジェットの運動量や角度分布が実データを再現していることがわかった。これにより,背景事象を理解できていると考え,予想する背景事象数を越えた事象数がないかどうかを検証した。標準模型が正しいと仮定すると,観測されうる事象数は背景事象数に比べて遥かに少ないので統計的に有意な信号数を得るのは難しいが,同時に,背景事象数とも完全には一致しないという灰色の状況になることが予想され,実際のデータでも統計的に有意な信号を観測するには至らなかった。ヒッグスの信号を観測することはできなかったが,ヒッグスとフェルミオンとの結合を直接観測できることからH→bbの観測はLHCの物理プログラムの中でも最重要課題の一つであり,2015年の実験再開後のメインテーマとなることが予想されている。そのテーマを先取りして,背景事象を理解できた点に学術的に大きな意義がある。標準模型の予言が正しければ,本研究で使用したヒッグスの生成崩壊過程では信号を捉えることは困難であり,本研究の第一の目的である背景事象の理解という点では,事象数だけでなく,崩壊後に生成される粒子の分布等までシミュレーションで再現できるようになったことから,当初の目標には到達したと考える。2013年と2014年はLHCは運転を停止し,2015年から重心系エネルギーをあげて運転を再開する。そこで,これからの2年間は,すでに収集した全データを使った解析結果を発表することと,来たるべき運転再開に向けて,検出器および解析用ソフトウェアの整備を進めることとなる。特に,ボトムクォークジェットの同定に重要な役割を果たすピクセル検出器には大掛かりな変更が加わるので,それに備えた信号処理プログラムの変更を行う予定である。本研究の目的は,LHC実験においてH→bb事象探索を行うに際に重要となる背景事象の性質を明らかにすることである。特に,Zボソンを伴い生成されたヒッグスがボトム反ボトムクォーク対に崩壊する事象に着目して研究を推進した。背景事象を抑えるために,Zボソンが2つのレプトンに崩壊する事象を選別するので,探すべき終状態は2つのレプトンと2つのボトムクォーク起源のジェットとなる。ZあるいはWボソンを伴ったボトムクォークの直接生成過程や,2つのZボソンが生成される過程は,信号と同じ終状態なので,これらの事象の性質を今年度は精査した。シミュレーションにより,上記背景事象数,および,観測するレプトンやボトムクォーク起源のジェットの分布を評価するが,そのためには,検出器の分解能,検出効率を理解し,それらをシミュレーションに反映されることが重要である。事象選別に使う,レプトンの同定効率,運動量分解能,ジェットの同定効率,エネルギー分解能,およびトリガーの収集効率など,実データから測定された値をシミュレーションに適用し,実データ中の様々な分布をシミュレーションによる予言と比較した。その結果,定性的には,事象数,分布ともにシミュレーションの予言が実データを再現していることを確認した。LHC実験は順調にルミノシティが増加し,すでに設計値を越えている。2013年と2014年に跨がるエネルギー増強のための長期シャットダウンの後には,1x10^<34>/cm^2/sを越えるルミノシティを達成する見込みである。これに伴い陽子陽子の多重散乱による背景事象が増えるため,電子トリガー,ミューオントリガーともにハードウェアの変更を予定している。この変更後の,H→bb事象のトリガー効率や,トリガー頻度の評価,およびトリガースキームの最適化をシミュレーションにより行った。

標準模型が正しいと仮定すると,観測されうる事象数は背景事象数に比べて遥かに少ないので統計的に有意な信号数を得るのは難しいが,同時に,背景事象数とも完全には一致しないという灰色の状況になることが予想され,実際のデータでも統計的に有意な信号を観測するには至らなかった。ヒッグスの信号を観測することはできなかったが,ヒッグスとフェルミオンとの結合を直接観測できることからH→bbの観測はLHCの物理プログラムの中でも最重要課題の一つであり,2015年の実験再開後のメインテーマとなることが予想されている。そのテーマを先取りして,背景事象を理解できた点に学術的に大きな意義がある。将来のトリガー変更に備えたトリガーの研究は,本来予定しなかったものであり,それをある程度の形にまとめることができたという意味では,当初の計画以上と言ってよい。一方,Z+ボトムクォークというヒッグス探索における背景事象の研究は定性的な評価は進んでいるが,定量的な評価にまでは達しておらず,計画に比べてわずかではあるが遅れている。双方を勘案し,全体としての進捗度はおおむね順調と判断した。標準模型の予言が正しければ,本研究で使用したヒッグスの生成崩壊過程では信号を捉えることは困難であり,本研究の第一の目的である背景事象の理解という点では,事象数だけでなく,崩壊後に生成される粒子の分布等までシミュレーションで再現できるようになったことから,当初の目標には到達したと考える。当初予定通りに,今後もZ+ジェットを中心に,ヒッグス探索の背景事象の性質を精査していく。さらに,統計が増えた後は,ZZ生成が信号と極めて似た性質を持っているので,ヒッグス探索の良いベンチマークとなる。Z+ジェットの精査と並行して,ZZ生成断面積の測定が次のステップとなる。2013年と2014年はLHCは運転を停止し,2015年から重心系エネルギーをあげて運転を再開する。そこで,これからの2年間は,すでに収集した全データを使った解析結果を発表することと,来たるべき運転再開に向けて,検出器および解析用ソフトウェアの整備を進めることとなる。特に,ボトムクォークジェットの同定に重要な役割を果たすピクセル検出器には大掛かりな変更が加わるので,それに備えた信号処理プログラムの変更を行う予定である。
極細径内視鏡対応高機能伝送路の研究

根管治療等の内視鏡を用いた低侵襲治療にEr: YAGレーザを導入するため、1.内径50μmという超細径でEr:YAGレーザ光を伝送可能、2.高耐久性で、曲げ半径1 mmで使用可、3.製作法が単純で、低コスト化が可能なる特長を有する極細径中空ファイバ(長さ30 mm)の製作を行う。現存する赤外ファイバに対して、信頼性、耐久性、機能、価格の上で極めて優位なファイバの製作技術を開発する。従来の導光効率を犠牲にしたEr:YAGレーザ用の短尺な充実型ガラスファイバに対して、高エネルギー伝送ならびに滅菌工程に耐える細径中空ファイバが実現できれば、内視鏡治療において、Er:YAGレーザ光を効率よく用いることができる。また導光効率の飛躍的な向上により、レーザ光源の低出力化に繋がり経済性のメリットも生じる。内径50 μmの極細径なファイバは、子供の細く曲がった歯根などにも対応できる。最小侵襲治療が叫ばれている医療現場において、レーザによる低侵襲治療は社会的な要求であり、それに関連する治療装置の開発は極めてニーズが大きい。平成25年度は、光学薄膜内装細径中空ファイバの製作と評価を行った。人体組織に強く吸収され、効率のよい蒸散・切開が可能なEr:YAGレーザ用の赤外ファイバとして、銀膜の上に更に光学膜として、無機薄膜がコートされた中空ファイバの製作を行った。銀中空ファイバに、ヨウ素(I2)を含む溶液を流し、ヨウ化銀(AgI)の誘電体膜を形成する手法を用いて、内径50μm光学膜内装銀中空ファイバの製作を行った。ヨウ素(粒)の溶剤にエタノールを用い、超音波(40 kHz)照射と攪拌を10分程度行い、1 wt%のヨウ素液を作成した。シリンジポンプを用いて、内径50 μm、長さ10 cmの銀中空ファイバを8本束ねたバンドルにヨウ素溶液を流し、AgI膜を形成した。ヨウ素液の送液速度は、約2 cm/secである。送液後、窒素ガスを流しながら、室温で30分乾燥を行った。内径700 μm石英ガラスチューブに注入するヨウ素供給量を、1.5 cmにして送液を行うことで製作したAgI内装銀中空ファイバ(内径50 μm、長さ7 cm)は、明確な干渉ピークが現れており、銀中空ファイバ内面に、AgI層を形成できていることを確認できた。AgI膜厚は、約0.15 μmであり、充分低損失にEr:YAGレーザ光を伝送可能である。平成24年度は低損失極細径銀中空ファイバの製作と評価を行った。複合レーザ光伝送を行うためには、表面の粗さの小さい良好な銀膜の成膜が重要である。内径50 μm、長さ200 mmのガラスキャピラリーチューブ内面に平滑な銀膜を銀鏡反応で成膜した。具体的な手段、方法およびその内容は次の通りである。内径50 μm、長さ200 mmのガラスキャピラリーチューブを300本で1個の束にして、その束を16個並列に接続し銀鏡反応に用いた。銀中空ファイバの製作条件は、溶液温度16°C、流量19 ml/min、送液時間3minである。次に低損失極細径銀中空ファイバの評価を行った。中空ファイバの内径が細くなると流量は減り、ファイバ内面に粗い銀が形成される。そこでガラスキャピラリーチューブ(内径50 μm、長さ200 mm)を300本束ねたバンドルを製作し、断面積を大きくすることで、流量の増加を行った。流量については、これまで製作した内径700 μm銀中空ファイバの製作条件から10 ml/min程度を目標とした。流量を19 ml/minにすることで、損失のバラつきが抑えられ、低損失な極細径銀中空ファイバの効率よい製作を行うことができた。

根管治療等の内視鏡を用いた低侵襲治療にEr: YAGレーザを導入するため、内径50 μmという超細径で、高耐久性を有し、曲げ半径1 mmで使用可能、また製作法は単純で、低コスト化が可能となる特長を有する極細径中空ファイバ(長さ30 mm)の製作を行った。最終年度は、細径中空ファイバの先端封止技術の開発と性能評価を行った。内視鏡を用いた医療装置に中空ファイバを導入する場合、切除された飛散物がファイバ内部に侵入し、損傷を引き起こす。そこで簡易・廉価な封止技術の開発を行った。また根管治療など、限られた空間で効率よく光の照射位置を変えるため、レーザ側方照射素子を製作した。用いる極細径中空ファイバの内径/外径は、50 / 150 μmであり、挿入可能な内径180 μmの石英ガラスチューブを用意し、その先端をガスバーナーで加熱溶解させ封止し、石英ガラスキャップ(封止部のガラス厚0.2 mm)を製作した。加熱する際に、窒素ガス(50 ml/min)を流しながら、封止することで、内面形状を比較的平らに加工することができた。LD (波長635 nm)を光源として用い、石英ガラスキャップを装着した内径50 μm中空ファイバ(長さ9 cm)に入射し、出射特性を測定した。石英ガラスキャップの伝送損失は、1.4 dBとなった。Er:YAGレーザ光を入射し、出射特性を測定した。石英ガラスキャップの伝送損失は2.2 dBであった。次に、石英ガラスキャップの先端部を円錐状に研磨し、レーザ側方照射先端素子の製作を行った。製作したレーザ側方照射素子(研磨後の先端ガラス厚0.33 mm、先端角77°)を、内径50 μm銀中空ファイバ(長さ12.5 cm)に装着し、LD (波長635 nm)の出射光強度分布を測定した。出射光のピークは60°付近にあり、側方に出射されることを確認した。総合領域光学ポリマーとして、室温湿気硬化型特殊無機塗料を光学膜材料の一つとして選択し、送液法による無機薄膜の形成を行ったところ、中空ファイバの内径が細くなると、送液系の接続点におけるチューブ径の違いにより、送液速度が変化し、ファイバの上部・下部で膜厚変動が生じ、また溶液の粘度が高くなると、中空ファイバ内で溶液が詰まってしまうことが分った。そこで、無機光学膜材料として、ヨウ化銀膜を用いた。ヨウ化銀膜の成膜には送液法を用いる。石英ガラスチューブ内に銀膜を形成し、その後、ヨウ素を含む溶液を流し、ヨウ化銀(AgI)の誘電体膜を形成する。シリンジポンプを用いて、内径50 μm、長さ10 cmの銀中空ファイバを8本束ねたバンドルにヨウ素溶液を流し、AgI膜を形成した。ヨウ素液の送液速度は、約2 cm/secである。送液後、窒素ガスを流しながら、室温で30分乾燥を行った。この手法を用いることで、AgI膜厚を溶液の送液量(反応時間)で制御し、Er:YAGレーザ光伝送に適した無機膜厚を成膜することができた。中空ファイバの内径が細くなると流量は減り、ファイバ内面に粗い銀が形成される。そこで石英ガラスキャピラリーチューブ(内径50 μm、長さ200 mm)を300本束ねたバンドルを製作し、断面積を大きくすることで、流量の増加を行った。流量については、これまで製作した内径700 μm銀中空ファイバの製作条件から10 ml/min程度を目標とした。目標の流量を達成するためには、バンドルを16個作成する計画であり、製作期間は、非常にかかると予想していたが、計画より早くバンドルを製作することができ、目標の流量10 ml/minを大幅に上回る流量19 ml/minを達成することができた。流量を増加することで、損失のバラつきが抑えられ低損失な極細径銀中空ファイバの効率よい製作を行うことができた。平成26年度は、細径中空ファイバの先端封止技術の開発と性能評価を行う。内視鏡を用いた医療装置に中空ファイバを導入する場合、レーザ光により切除された飛散物がファイバ内部に侵入し、損傷を引き起こす。
強誘電性柱状液晶ポリマーシートを用いた高速・微細な分子アレンジメント技術の確立

電圧印加により分極方向を反転することができる新規柱状液晶化合物を合成し、重合反応によりその分極状態を維持するポリマーシートの作製に成功した。末端ブロモ基を有するウレア化合物を原料にしたポリマーシートは、凹凸があり不透明で褐色であったが、末端二重結合のウレア化合物から作製したものでは、重合中の体積変化がほとんどないため、透明で平滑なポリマーシートになり、性状が大きく改善された。また、第二次高調波発生(分極によりレーザー光の半分の波長を発生する現象)を利用した顕微鏡の作製にも成功し、分極の状態についての定量的かつ定性的な測定が可能になった。平成25年度は、アルキル基末端にBr基を有する重合性尿素化合物N,N'-(3,4,5-trialkyloxyphenylureaの合成と垂直配向膜の作製および強誘電性の確認を行い、SHG(第二次高調波発生)測定システムの制作と分極反転の測定を行った。1)ピロガロールを原料として、アルキル基末端にBr基を有する重合性化合物N,N'-bis(3,4,5-trialkyloxyphenyl)urea(Br6-Urea)の合成に成功した。2)化合物Br6-Ureaの偏光顕微鏡観察を行ったところ、樹状組織が観測され、カラムナー相であることが確認できた。その異方性から、矩形カラムナー相であることが判明した。3)化合物Br6-Ureaの示差熱分析を行ったところ、結晶相-液晶相の転移と、液晶相-等方相の転移が観測された。偏光顕微鏡観察と一致する結果となった。4)液晶化合物Br6-Ureaの1次元X線回折では、矩形カラムナー相を示すピークが観測され、2次元X線回折では、カラム間の領域に臭素が密集して存在していることが見いだされた。5)液晶化合物を透明電極と配向膜を有する液晶セルに入れ、液晶状態において、三角波電圧を印加し、電流の分極反転ピークを測定した。Br基の脱離に伴い、Br基の動きを示すピークが減少し、閾値を有する強誘電性のピークが観測されるようになった。6)(株)ラムダビジョンと共同で、SHG測定システムを開発することに成功した。7)SHG測定システムを用いた強誘電性の確認に成功した。末端にBr基を持っていない化合物Ureaについて電圧をON-OFFさせることで、SHGがON-OFFすることを確認した。また、電圧を反転することで、分極を反転させ、SHG干渉により分極反転を確認できるようになった。(1)重合性ウレア化合物N,N'-bis(3,4,5-tri(bromoalkyloxy)phenyl)ureaのスイッチング挙動の調査およびSHG測定を行った。本化合物は、非常に焦げやすく、レーザー光強度を絞ることができる実験(電圧印加によるSHG強度の増減やSHG強度の保持)は再現性良くできるが、分極反転を確認するSHG干渉の実験では、レーザー強度を上げざるを得なく、サンプルの変性で再現性が取れなかった。さらにSHG観測の条件を検討する必要がある。この化合物をガラス基板上に塗布し薄膜とし、液晶状態で部分的に直流電圧印加したところ、全範囲で重合が進行するとともに、印加部には選択的に蛍光色素溶液中の蛍光色素が吸着することが確認できた。また、電圧印加部では親水性が変化することが確認された。(2)ビスウレア1,9-bis((3,4,5-trialkyloxyphenyl)carbonylamino)nonaneの液晶性調査、スイッチング挙動、SHG測定を行った。この化合物はクロロホルムで再結晶した際、ゲル化が起こり、分子間水素結合ネットワークが溶液中でも形成されやすいことが判明した。柱状液晶相において、三角波電圧印加したところ分極反転ピークは観測されなかったが、直流電圧印加ではSHG活性があり、電圧ON-OFFでSHG強度の増減が確認され、電圧除去後もSHG強度が保持されるなど、強誘電性の確認ができた。ただ、このビスウレア化合物においては、反転できる領域と反転できない領域があると考えられる。(1)新規重合性ウレアの合成と評価---N,N'-bis(3,4,5-tri(dodecenyloxyphenyl)ureaを合成したところ、正方柱状相と六方柱状相の液晶相を示した。両方でスイッチング挙動を調査したところ、両者とも分極反転ピークを与えた。しかし、SHG測定では、電圧OFF後に強度が0になり、分極が消失することが判明した。このように、二重結合を持たないdodecyl基誘導体と同様の性能とSHG強度を示した。(2)新規重合性ウレアの光重合とその評価---上の新規ウレア化合物に光開始剤を添加し、紫外線照射により光重合を行った。その結果、液晶が透明なポリマーシートになることが判明し、クロロホルムなどに不溶化し、ピンセットによりガラスから引きはがすことができた。昨年報告した末端ブロモ体のウレアにおいても重合は確認できたが、熱反応による臭素の発生が起こるため、その時にはフィルムは着色し無数の穴が開いた状態でガラス面から引きはがすことはできなかった。今回は、末端の二重結合が重合するので、体積変化が少ない上に副生成物がほとんど発生しないため、強度のあるフィルムが形成できたものと思われる。

さらに、液晶セルの中に、開始剤を添加した末端二重結合のウレアを導入し光重合を行って、0.1Hzで200Vppを印加して分極反転実験を行うと、イオンのバックグラウンドの動きがポリマー化で完全に抑えられた状態で、分極反転ピークが観測された。SHG測定を行うと電圧印加によりSHGが観測され、電圧除去後もSHG強度は変化せず一定であり、分極が保持されていることが確認できた。以上のように、本年度は、末端ビニルウレアの光重合により、これまで作製できなかった透明で均一な強誘電性柱状液晶のポリマーシートの作製に成功した。今後は、このシート上に他の分子を並べることを試み、本プロジェクトを更に前進させたい。電圧印加により分極方向を反転することができる新規柱状液晶化合物を合成し、重合反応によりその分極状態を維持するポリマーシートの作製に成功した。末端ブロモ基を有するウレア化合物を原料にしたポリマーシートは、凹凸があり不透明で褐色であったが、末端二重結合のウレア化合物から作製したものでは、重合中の体積変化がほとんどないため、透明で平滑なポリマーシートになり、性状が大きく改善された。また、第二次高調波発生(分極によりレーザー光の半分の波長を発生する現象)を利用した顕微鏡の作製にも成功し、分極の状態についての定量的かつ定性的な測定が可能になった。(1)重合性ウレア化合物N,N'-bis(3,4,5-tri(bromoalkyloxy)phenyl)ureaをガラス基板上で薄膜化することに成功し、液晶温度に保つことにより、ポリマーシートにすることに成功した。この際、ポリマーシートの一部に電圧(5kV)を印加することにより、印加部に分極を発生させ、蛍光色素を選択的に吸着させ、分極部を可視化できることを確認した。また、分極部上においた水滴の接触角は変化しなかったが、ガラス基板上のポリマーシートに水滴をのせ、傾斜角と水滴の移動落下の実験において、非電圧印加シートに比べ、電圧印加シートは水滴の保持限界の角度が大きく増加した。カラムの配向状態が変化することにより、水分子との相互作用が大きくなることが確認できた。このように、電圧印加による制御により、ポリマーシートの表面物性を制御することが可能になった。(2)ビスウレア1,9-bis((3,4,5-trialkyloxyphenyl)carbonylamino)nonaneの合成に成功し、柱状液晶相の発現を観察することができた。2つのウレア基を一つの分子に導入することによって、電圧印加した液晶状態の試料の一部が電圧除去後でもSHGを失わないことから、この分子設計により、柱状液晶相が発現するとともに、期待通り、分極反転の閾値が向上し、強誘電性の安定化が示された。(3)超分子ウレアN,N'-bis(4-pyridyl)ureaーtri(10-acryloyloxyalkyl)benzoic acid(1:2錯体)は、柱状液晶相を発現したが、交流電圧印加では分極反転が遅いため、分極反転は観測されなかった。これは、中心部のウレア分子の分子間水素結合が強すぎることに由来しているものと考えられる。分極状態反転についての最終的な判断は、今後、SHG測定により行う。以上の(1)(2)(3)より、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。
無限粒子系の確率論的解析

無限個の粒子が運動する系の解析学的立場による研究にあっては時間軸パラメ-タが連続にとられることが多いが、本研究では離散時間パラメ-タの無限個の粒のなす確率過程を考察した。具体的には、1次元格子上の相互作用を有する離散時間無限粒子排他過程について確率論的見地からの解析を行った。連続時間排他過程については既に研究代表者等により、相対エントロピ-の単調性を利用する手法が有効であることが調べられている。しかしながら、離散時間の場合には無限個の粒子が同時に動くため上記の手法を直ちに適用出来ないことが分る。また、有限区間内における相対エントロピ-の単調性を計算するにあたっても、常に境界における粒子の出入りの運動があるため、外部からの影響が無い部分を分離してのエントロピ-の評価が不可能であることも分る。このため本研究では2つの数学的モデルを考えた。第一のモデルは、排他過程を粒子の交換過程と見たときに、その粒子の交換確率が境界の外側の粒子の影響を受けないように見なせるもの、第二のモデルはそうではないものである。第一のモデルについては、連続時間のものとは異なるエントロピ-解析の手法を用いることにより、その定常状態を記述する確率測度の全体は、最近接ポテンシャルを有するカノニカルギブス測度の全体であるという結果を得た。第二のモデルについては、現時点では、境界の外側の粒子からの影響を分離するのに手間取っており、数値計算による不等式の評価を繰り返しているが、パ-ソナルコンピュ-タの計算速度の限界が感じられ、自由に使用できるワ-クステ-ション等の高速計算機が必要となっている。
初期地球におけるダイナミックスと多圏相互作用

本総合研究Aでは、地球の集積過程から地球形成の最初期に存在した可能性のあるマグマオーシャンの実体を解明すること、地球史を通じての火成作用の起源とマントルの分化の過程を解明することの二つが重点的に研究された。初期のマグマオーシャンの実体に関しては、集積過程からマグマオーシャンにいたる過程、マグマオーシャンから原始地殻が形成される過程が数値シミュレーションによって詳しく解明され(阿部)、さらにマグマの密度の実験的研究から火星にマグマオーシャンが存在したならば、オリビンとマントルメルトの間の密度の逆転が火星マントルの深さ600kmに存在することが証明され、地球に関してはマントル遷移層の直上の深さ350km付近に密度の逆転が存在することが推定された(大谷等)。そして、マグマの密度を考慮してマグマオーシャンの分化とその後の火成作用との関連が議論された(北村、大谷等)。さらに火成作用の起源とマントルの分化に関しては、初期の地球にしばしば確認されたキンバライトマグマの起源が研究され(有馬)、地球史における火成作用とテクトニクスの進化が論じられた。そしてプレートテクトニックスが39億年の昔にまでさかのぼることできることが明らかにされた(丸山)。さらに地球史を通じて働いてきたプレートテクトニクスに伴うマントルの分化の過程を明らかにする研究として、沈み込む海洋地殻のゆくえが実験的に研究され(入船)また下部マントルの化学組成がペロブスカイトなどの高圧鉱物の熱力学的物性値によって検討された(赤荻,伊藤)。なお、今年度の本総合研究のシンポジウムは3月19日-22日の地球惑星関連学会合同大会の期間(3月22日)に行うことになっている。本総研は、実験的研究、野外調査、シミュレ-ションという3つの手法の研究からなり、それらの結果を融合して初期地球において生じた多圏間の相互作用の実体を解明することを目的としている。本年度においては、以下のような研究が行われた。実験的研究では、始生代の高温のマントルでの相転移の様式を明らかにし、そこでのスラブとマントル間の密度関係を明らかにした。スラブは、始生代においては、上部マントル下部にまで沈み込めない可能性が高い。また27GPaまでの圧力においてマントル物質と核物質の間の遷移金属元素の分配実験を行い、初期地球における核形成の過程を解明するための基礎的デ-タを得ることができた。野外調査にもとづく地質学的研究では、始生代、原生代、顕生代に形成された岩石や地層の様々な性質、特に藍閃変成体の時空分布、中央海嶺玄武岩、背弧海盆玄武岩、海洋底変成作用などをグロ-バルな規模でコンパイルする作業を進めた。既存の記載が不十分なグリ-ンランドやカナダの始生代の付加体については、直接調査を行った。これによって39億年前に既に海洋リソスフェアと大陸リソスフェアの分離が起きており、現在とあまりかわらないプレ-ト運動が存在し、また海洋リソスフェアは玄武岩からなり、コマチアイトは海底火山を構成していたらしいことが明らかになった。初期地球の形成と進化に関するシミュレ-ションについては、初期地球の融解にともなう分別作用によって形成される層構造が対流や微惑星の衝突によって攪伴される程度をシミュレ-ションによって見積ることができた。本総合研究は、初期地球の内部環境を実験的研究、野外調査研究、数値実験(シミュレ-ション)の三つの手法を総合することによって解明することを目的としている。これらのそれぞれの分野の研究に於て本年度は以下のような研究が行われた。実験的研究に関しては(1)地球核物質である溶融鉄と珪酸塩メルト、溶融鉄とMgーペロブスカイトの間の遷移金属元素を始めとする20以上の元素の分配係数を測定した。

試料合成にはマルチアンビル高圧装置を用い、分析にはEPMA及び、筑波大学地球科学系のSIMS(二次イオン質量分析装置)を用いた。これによって、初期地球のマグマオ-シャンの形成と同時に起こる地球核の形成過程を議論することが可能になりつつある。この実験的研究はさらに次年度に引続き強力に押し進める計画である。さらに、(2)マグマオ-シャン内部のダイナミックスを論ずる上で重要な珪酸塩メルトの密度測定を8GPaまでの圧力行った。また(3)初期地球の重要な火成作用の一つであるキンバライトを用いた高温高圧実験を行い、初期地球の火成作用の性質を議論できるようになった。野外調査に基づく地質学的研究では、(1)太古代や原生代の中央海嶺玄武岩やその海洋底変成作用についてのコンパイルや現地調査が行われ、39億円の昔から地球上ではプレ-トテクトニックスが機能していたことが確かめられた。さらに(2)深海堆積物のコンパイルが行われつつあり地球史を通じての大陸の組成変化と化学特性が調べられた。シミュレ-ションにもとづく初期地球の進化の研究については、マグマオ-シャンの形成後、その結晶化にともなう層構造の形成と対流による均質化の相互作用が検討され、マグマオ-シャンの痕跡が保存されにくいことが示された。今年度は、以上に述べた研究を実施すると共に、本総研の目的とする初期地球の多圏相互作用を総合的に明らかにするために、4月と10月に二度の研究会を開催し研究者同士の相互交流を行った。特に10月の筑波大学での研究会には、総研の分担者のみならず多くの学生・大学院生が参加しこの分野の研究の普及と促進に大きな成果を得ることができた。本総合研究Aでは、地球の集積過程から地球形成の最初期に存在した可能性のあるマグマオーシャンの実体を解明すること、地球史を通じての火成作用の起源とマントルの分化の過程を解明することの二つが重点的に研究された。初期のマグマオーシャンの実体に関しては、集積過程からマグマオーシャンにいたる過程、マグマオーシャンから原始地殻が形成される過程が数値シミュレーションによって詳しく解明され(阿部)、さらにマグマの密度の実験的研究から火星にマグマオーシャンが存在したならば、オリビンとマントルメルトの間の密度の逆転が火星マントルの深さ600kmに存在することが証明され、地球に関してはマントル遷移層の直上の深さ350km付近に密度の逆転が存在することが推定された(大谷等)。そして、マグマの密度を考慮してマグマオーシャンの分化とその後の火成作用との関連が議論された(北村、大谷等)。さらに火成作用の起源とマントルの分化に関しては、初期の地球にしばしば確認されたキンバライトマグマの起源が研究され(有馬)、地球史における火成作用とテクトニクスの進化が論じられた。そしてプレートテクトニックスが39億年の昔にまでさかのぼることできることが明らかにされた(丸山)。さらに地球史を通じて働いてきたプレートテクトニクスに伴うマントルの分化の過程を明らかにする研究として、沈み込む海洋地殻のゆくえが実験的に研究され(人船)また下部マントルの化学組成がペロプスカイトなどの高圧鉱物の熱力学的物性値によって検討された(赤荻,伊藤)。なお、今年度の本総合研究のシンポジウムは3月19日-22日の地球惑星関連学会合同大会の期間(3月22)に行うことになっている。
分裂酵母の減数分裂チェックポイント制御機構の解析

減数分裂の相同組換えはDNA二重鎖切断(DSB)により開始されるが、減数第一分裂が開始するまでにDSBを修復する必要がある。私は、減数分裂相同組み換え率が低下する分裂酵母のmeu13変異株を用いて、以下の結果を明らかにした。(1)meu13変異株は減数第一分裂への進行が遅延した。(2)meu13変異株の減数第一分裂の遅延は、組換えの開始とcheckpoint rad^+遺伝子、cds1^+,減数分裂特異的なcds1^+ホモログのmek1^+に依存していた。(3)PFGEによる減数分裂特異的なDSBを検出したところ、meu13変異株ではDSBの修復が遅れていた。(4)checkpoint radとmeu13の二重変異株の胞子の生存率と組み換え率はさらに低下した。(5)相同組換え期の細胞にガンマ線照射を行い、多量にDSBを導入したところ、rad17^+に依存して減数第一分裂の開始が遅延した。(6)meu13変異株では減数第一分裂への進行が遅延するのと一致して、Cdc2Tyr15の脱リン酸化も遅延していた。以上のことから、分裂酵母では減数分裂組換え過程で生じるDSBの修復が遅れたときに、減数第一分裂の開始が遅延する制御機構が存在することが分かった。このDSBの修復の遅延は、checkpoint rad^+により感知され、cds1^+,mek1^+にシグナルが伝わり、Cdc2Tyr15の脱リン酸化を維持することで減数第一分裂の開始が遅延すると示唆される。またこの制御機構は、胞子の生存率と組み換え率を高く維持するという生物学的な意義を持つと考えられる。
量子ラチェットの基礎的研究

熱揺らぎから運動を取りだす機構として、"熱ラチェット2"の研究が盛んに行なわれている。本研究では、熱ラチェットの概念を量子領域へ拡張した"量子ラチェット"の概念を提案し、その性質に関する基礎的研究を行なった。これは、分子機械や量子効果を使った微小デバイスなど、量子効果が無視できないほど小さな系が将来構築されることを念頭に置いたものである。量子ラチェットとは、空間非対称な周期ポテンシャル中で散逸と変動外力を受けながら粒子が量子拡散するものを指す。中でも本研究では、具体的なモデルとして、準古典モデルおよび量子性のより強いタイトバインディングモデルのふたつをとりあげた。準古典モデルについては、経路積分法によって解析的に量子トンネル効果を扱い、粒子の一方向流が形成されることを示した。巨視的な流れの形成には散逸が必須であり、逆に散逸があれば絶対0度でも流れが生じる。一方、タイトバインディングモデルについては、密度行列の時間発展を記述する微分方程式系を直接数値的に解いて、やはり一方向流の形成を確認した。こちらのモデルでも絶対0度でも流れが発生する。また、発生した流れの外力や温度に対する依存性をエネルギーレベルの分布と比較し、エネルギーギャップと外力周期や温度との共鳴が散逸効果によって取りだされることにより流れが形成されていることを見いだした。すなわち、このモデルでの流れの形成は、純粋に量子力学的効果によるものである。
職域における非定型うつ病同定の研究

研究実績1非定型うつは過食や過眠といった通常のうつとは異なった症状を有し、生活習慣との関連が指摘されている。今回我々は高齢者を対象として、非定型うつと食事の関連について検討した。方法:対象は東京都某区の65歳から84歳までの高齢者804人(男340人、女464人、平均年齢74.1歳,標準偏差6.56)。基本属性として身長、体重、血圧、コレステロール、アルブミン、クレアチニン、CK、HbA1c、CRP、喫煙、飲酒、運動について測定した。うつはThe Mini-International Neuropsychiatric Interview(MINI)により判定。非定型うつはMINIでうつと判定された群でDSM-5の診断基準を満たす者とした。食事調査は1日の頻度、外食、内容(魚、肉、卵、牛乳、豆、野菜、海藻、じゃがいも、果物、油の多い食事)について行った。うつなし群、定型うつ群、非定型うつ群の3群で食事との関連を多重ロジスティック回帰分析により検討した。結果:777人がうつなし、27人がうつと判定され、その内9人が非定型うつであった。基本属性の比較では体重、BMI、HbA1c、非飲酒歴がうつ群で有意に高く(p<0.05)。喫煙歴はうつ群で高い傾向が認められた(p=0.07)。食習慣とうつの関係では、じゃがいも摂取習慣があるもので定型うつが少なく(OR 0.54 95%CI 0.30-0.95)、果物摂取習慣があるものが非定型うつ群で少なかった(OR 0.37 95%CI 0.21-0.66)。これらの関係は年齢・性別及び基本属性で調整後も有意であった。考察:高齢者のうつは体重、BMI、HbA1cが高く、特定の食事摂取習慣(定型うつはじゃがいも、非定型うつは果物)と予防的な関連があった。うつ病は食生活との関連があり、生活習慣病的な捉え方により対応策が見いだされる可能性が示唆された。研究実績2また非定型うつの光トポグラフィーの結果を定型うつと比較して非定型うつは双極性障害ではなくうつの亜型としての可能性が明らかになった。現在2本の論文はほぼ完成している。投稿準備中である。次年度国際行動医学会(フィレンツェ)での発表と国際誌への2編の論文投稿を考えている。対象者と方法:本年度は東京都某区の健康診断を受診した65歳以上90歳未満の住民831人に対して非定型うつ病の傾向を調査した。うつ疾患の診断項目の測定に同意した65歳から89歳の815人(平均年齢73.1歳標準偏差6.5歳、男性346人、女性468人)を評価対象とした。うつ病と非定型うつ病の診断:非定型うつ傾向の診断は心理検査の研究経験がある研究者が面接により行い、心療内科の専門医がその内容を確認した。うつ病の診断:うつ病の診断はMini Mental state examination (MINI)により行った。うつ病の必須症状である気分の落ち込み及び興味の喪失のどちらかがあった対象者にうつ病の症状の質問を行い、うつ病を診断した。全対象者に対してDSM-5における非定型うつ病の5症状を面接により確認した。非定型うつ病の診断はMINIのうつ病の診断基準を満たした対象者で、かつ非定型うつ病の症状が3項目以上陽性であった場合とした。全体結果:MINIのスクリーニングでうつ病陽性の人は67人で全体の8.2%であった。その内、うつ病と診断されたのは27名で全体の3.3%であった。うつ病と診断された27人の内9人(33%)が非定型うつ病であった。また、うつ病と診断されていない集団では12人が非定型うつの特徴を持っていた。生活習慣との関連に関して解析予定である。現時点ではデータクリーニング途中のため上記結果のみである。本年度はデータ獲得をし、現在はデータクリーニング中である。おおむね順調に進展していると考える。非定型うつは過食や過眠といった通常のうつとは異なった症状を有し、生活習慣との関連が指摘されている。うつはThe Mini-International Neuropsychiatric Interview (MINI)により判定。