hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律神経活動からみたつわり/妊娠悪阻症状に対する指圧効果

本研究では、つわり/妊娠悪阻症状軽減に効果があると示唆されているNei-Guan point(P6 :門内関)の指圧について、自律神経状態から検討した。また、つわり/妊娠悪阻と関連性のある精神学的要因として妊婦の不安をあわせて検討した。結果、P6指圧は交感神経活動充進状態および副交感神経活動充進状態と関連する可能性が示唆された。また、つわり/妊娠悪阻症状が軽減することにより、妊婦の不安が低下することが示された。本研究では、つわり/妊娠悪阻症状軽減に効果があると示唆されているNei-Guan point(P6:門内関)の指圧について、自律神経状態から検討する。また、つわり/妊娠悪阻と関連性のある精神学的要因として妊婦の不安をあわせて検討する。これにより、つわり/妊娠悪阻症状に対するP6の指圧効果について、生理学的および心理学的観点からの検証を加えることによって、つわり/妊娠悪阻への理解と看護に寄与することを目的としている。方法として、(1)妊婦にP6指圧を行い、指圧前・中・後の自律神経活動を測定する調査、(2)P6指圧群と対照群のつわり/妊娠悪阻症状および不安状態を比較する調査を実施する。平成21年度の実施内容として、1)自律神経活動測定に関する文献検討、2)研究協力病院との打ち合わせを主に実施した。1)に関しては、当初の研究計画では妊娠週数の経過による影響が大きく、P6指圧による自律神経活動の変化を効果的に測定することができないことが懸念された。そこで、介入研究における自律神経活動測定についての文献検討を行い、研究計画の修正を行った。2)に関しては、当初予定していた研究協力病院において協議した結果、自律神経活動を測定する場所の確保が困難であることから、新たな研究協力病院を開拓した。今後、倫理委員会の承認を得て、データ収集を開始する予定である。つわり/妊娠悪阻は、妊婦のQOLの低下および栄養代謝障害を惹起するのみでなく、胎児の発育および発達にも悪影響をを及ぼす可能性が示唆されている。これにより、つわり/奸娠悪阻症状に対するP6の指圧効果について、生理学的および心理学的観点からの検証を加えることによって、つわり/妊娠悪阻への理解と看護に寄与することを目的としている。方法として、(1)妊婦にP6指圧を行い、指序前・中・後の自律神経活動を測定する調査、(2)P6指圧群と対照群のつわり/妊娠悪阻症状および不安状態を比較する調査を実施する。平成22年度の実施内容として、指圧を安全に実施するための指圧方法を検討した。また、研究機関および研究実施病院(2施設)の研究倫理審査委員会の承認を得て、データ収集を開始した。2施設の研究実施病院のうち、1施設では研究(1)および研究(2)の指圧群を、もう1施設では研究(2)の指圧群および対照群のデータ取集を実施している。本年度は、研究(1)および研究(2)P6指圧群のデータ収集を行った。現在、研究(1)は10例、研究(2)の指圧群は30例の対象者が研究に参加している。今後、引き続きデータ収集を実施し、研究をまとめる。つわり/妊娠悪阻は、妊婦のQOLの低下および栄養代謝障害を引き起こすのみならず、胎児の発育にも悪影響をを及ぼす可能性が指摘されている。本研究では、つわり/妊娠悪阻症状の軽減に効果があると示唆されるNei-Guan point(P6:門内関)の指圧について、自律神経活動から検討する。平成23年度の実施内容として、平成22年度に引き続いて2施設の研究実施病院にてデータ収集を実施した。2施設の研究実施病院のうち、1施設では研究(1)および研究(2)の指圧群を、もう1施設では研究(2)の対照群のデータ収集をし、12月にてデータ収集を終了した。

研究に参加した対象者のうち、合併症(妊娠偶発合併症を含む)を有している妊婦など除外基準に該当する対象者を除き、研究に最後まで参加した妊婦を対象として、現在、データを詳細に検討している。今後、結果をまとめ、学会等で報告していく予定である。
高次脳機能障害患者に対する援助技術の基礎的研究

意識障害患者に対する意識レベルを改善する目的で行われている背面開放端座位の効果について,意識レベルを数値化できるBISモニタVista(日本光電; A-3000)を用いて検討した。意識レベルの指標であるBIS値は,背面密着端座位では背面開放端座位と比較し,座位中においてもBIS値の減少が認められた。また,背面開放端座位においても座位姿勢を継続することでBIS値が減少することから,意識レベルの改善には背面開放端座位だけではなく,その他の看護援助技術の併用が必要であると考えられる。本研究の目的は,意識障害患者に対して意識レベルを改善する目的で行われている種々の刺激が,生体に対してどのような機序で意識レベルの改善に影響しているかについて健常人を対象に検討し,臨床における看護ケアの理論的な根拠を明らかにすることである。具体的には,種々の感覚刺激(痛覚刺激,聴覚刺激,芳香刺激,温浴刺激など)の強度と意識レベルの変化がどのように関連しているかを生理的指標(意識レベル,脳波,自律神経活動)および心理的指標から検討することで,意識障害患者に対して実施されている種々の看護援助技術の科学的な根拠が得られるものと期待される。本年度は,意識レベルを評価するための機器であるBISモニタVista(日本光電;A-3000))を導入した。本機器は前額部に装着した電極から脳波(EEG)を記録し,脳波波形をディスプレイに表示すると同時に脳波をリアルタイムに分析処理することで,意識レベルをBIS値(Bispectral Index^<TM>)で表示することができる。BIS値は継続的に解析されているEEGのパラメータの1つで,被験者の催眠の深さ(100:覚醒0:催眠)と相関する。100は覚醒状態,10080は普通の声に反応,8060は大声による命令,軽度の刺激や揺れに反応する状態,60以下は呼びかけに対して無反応,0は脳波がフラットになった状態を示す。被験者をベッドに60分間臥床させ,入眠時の脳活動と意識レベルを脳波の周波数解析とBISモニタによる意識レベルの関連性を検討した。また,心電図のR-R間隔から算出される自律神経活動から交感神経系と副交感神経系の活動状態についても関連性を分析した。その結果,入眠後20分ぐらいまでにBIS値は6070にまで減少した。また,それに対応して副交感神経活動(HF)の増加がみられた。以上のことから,BIS値と自律神経活動に関連性が認められた。本研究の目的は,意識障害患者に対して意識レベルを改善するために行われている種々の刺激が,生体に対してどのような機序で意識レベルの改善に影響しているかについて健常人を対象に検討し,臨床における看護ケアの理論的な根拠を明らかにすることである。具体的には,種々の感覚刺激(痛覚刺激,聴覚刺激,芳香刺激など)の強度や体位の違いが意識レベルの変化とどのように関連しているかを生理的指標(意識レベル,脳波,自律神経活動)から検討することで,種々の看護援助技術の科学的な根拠が得られるものと期待される。本年度は背面開放端座位に着目し,背面密着端座位と比較することで意識レベルにどのような影響を及ぼしているかを検討した。被験者は意識清明な2122歳の成人女性6名で,評価指標として,脳波,心拍数,自律神経活動,意識レベルを用いた。意識レベルの測定にはBISモニタVista(日本光電;A-3000)を使用した。本機器は前額部に装着した電極から記録した脳波を分析処理することで,意識レベルをBIS値(Bispectral Index^<TM>)で表示される。同一被験者で安静仰臥位(5分),背面開放端座位(10分),安静仰臥位(10分)と姿勢を変えた時の生理的データを記録した。背面密着端座位と比較し,背面開放端座位では交感神経活動(LF/HF)および心拍数の有意な増加が認められた。安静仰臥位と比較し,座位姿勢(背面開放端座位,背面密着端座位)では脳の広範囲で覚醒時にみられるα波帯域およびβ波帯域の含有率の増加が認められた。特に,β波帯域の含有率が有意に増加し,大脳皮質が活性化していると考えられる。
超重症児における動きの発現とその生命活動上の意義に関する臨床的研究

本研究においては第1に、表面的には動きが全く見られない子どもに何らかの動きを引き出す方略、および、微弱ながら動きがわずかに見られる子どもにおいてはその動きをさらに明確にする方略を明らかにすることを目的としている。第2に、それらの動きがその個体の生命活動にとってどのような意味があるのかを場面状況と行動文脈から明らかにし、さらにはその動きを育てることが教育的にどのような意味があるのかを検討することを目的としている。本研究においては、超重症児3例を対象として検討した。3例はいずれも重い知的障害と肢体不自由がある(粗大な動きは全く観察されない)ことに加えて、盲聾状態あるいは視覚聴覚二重障害を合わせ持っているために、視聴覚刺激よりも振動刺激を主に活用した。具体的には、対象児の身体部位の動きを感知して作動するスイッチを用いて(スイッチのセンサーは対象児に極小の動きが見られるようになった、あるいは、すでに見られていた指あるいは顎の部分に設置)、スイッチが入れば振動スピーカーを介して音楽に伴う振動が別の身体部位に与えられるようにした。週1回あるいは月1回を原則とした1年半以上の働きかけを踏まえビデオ分析と長時間多因子行動観察分析装置による分析を行った結果、事例1においては、スイッチセンサーを設置した指(左手第1指)の動きに4つの型があり、場面によりそれぞれの型の動きの頻度に違いが見られた。また、3事例に共通して、観察対象であり、またスイッチセンサーの装着部位である指(事例1)や顎(事例2と3)に、何も働きかけのない時に比べて振動によるフィードバックが開始されると、動きの頻度に増大がみられること等が観察された。また事例2においては、話しかけや歌いかけの声を振動に変換して与えた場合にも観察された。超重症児に見られる動きは、一見すれば不随意的な動きと捉えられかねないものが多いが、ここでの観察結果は、それらの動きにも何かしらの心理活動の反映と考えられるものがありそうである。養護学校等においては児童生徒の障害の重度・重複化に対応した指導の充実を目指した実践研究が継続されているが、その一方で新たに、「超重症児」と呼ばれる子どもたちに対しどのように向き合い、どのようにかかわるべきかという課題が大きくなりつつあり、担当教師らはその対応において非常に苦慮している。同様に、重症心身障害児療育の場においても、その療育的対応をいかに行うかが喫緊の課題となっている。そこで本研究においては第1に、表面的には動き(自発的な動きのみならず働きかけによって誘発されるような動き)が全く見られない子どもに何らかの動きを引き出す方略、および,微弱ながら動きがわずかに見られる子どもにおいてはその動きをさらに明確にする方略を明らかにすることを目的としている。しかしその一方で、子どもに発現したわずかな動きがその個人にとっていったいどのような意味があり、さらにはそれがどのような発展の可能性を秘めた動きであるのかがよくわからないままに働きかけのみは継続することがある。そこで第2に、それらの動きがその個体の生命活動にとってどのような意味があるのかを場面状況と行動文脈から明らかにし、さらにはその動きを育てることが教育的にどのような意味があるのかを検討することを目的としている。本年度は、超重症児3例を対象として検討した。

具体的には、対象児の身体部位の動きを感知して作動するスイッチを用いて(スイッチのセンサーは対象児に極小の動きが見られるようになった、あるいは、すでに見られていた指あるいは顎の部分に設置)、スイッチが入れば振動スピーカーを介して音楽に伴う振動が別の身体部位に与えられるようにした。週1回あるいは月1回を原則とした半年以上の働きかけを踏まえビデオ分析と長時間多因子行動観察分析装置による分析を行った結果、事例1においては、スイッチセンサーを設置した指(左手第1指)の動きに4つの型があり、場面によりそれぞれの型の動きの頻度に違いが見られた。また、3事例に共通して、観察対象でありまたスイッチセンサーの装着部位である指(事例1)や顎(事例2と3)に、何も働きかけのない時に比べて振動によるフィードバックが開始されると、動きの頻度に増大がみられること等が観察された。超重症児に見られる動きは、一見すれば不随意的な動きと捉えられかねないものが多いが、ここでの観察結果は、それらの動きにも何かしらの心理活動の反映と考えられるものがありそうである。これらの動きは、少なくとも障害児教育の分野においてはこれまでほとんど着目されてこなかったものであり、今後さらに検討していく予定である。本研究においては第1に、表面的には動きが全く見られない子どもに何らかの動きを引き出す方略、および、微弱ながら動きがわずかに見られる子どもにおいてはその動きをさらに明確にする方略を明らかにすることを目的としている。第2に、それらの動きがその個体の生命活動にとってどのような意味があるのかを場面状況と行動文脈から明らかにし、さらにはその動きを育てることが教育的にどのような意味があるのかを検討することを目的としている。昨年度と同様本年度は、超重症児3例を対象として検討した。3例はいずれも重い知的障害と肢体不自由がある(粗大な動きは全く観察されない)ことに加えて、盲聾状態あるいは視覚聴覚二重障害を合わせ持っているために、視聴覚刺激よりも振動刺激を主に活用した。週1回あるいは月1回を原則とした1年半以上の働きかけを踏まえビデオ分析と長時間多因子行動観察分析装置による分析を行った結果、事例1においては、スイッチセンサーを設置した指(左手第1指)の動きに4つの型があり、場面によりそれぞれの型の動きの頻度に違いが見られた。また、3事例に共通して、観察対象でありまたスイッチセンサーの装着部位である指(事例1)や顎(事例2と呂)に、何も働きかけのない時に比べて振動によるフィードバックが開始されると、動きの頻度に増大がみられること等が観察された。また事例2においては、話しかけや歌いかけの声を振動に変換して与えた揚合にも観察された。
1960年代のアメリカ合衆国史における多人種的社会構成と民衆運動に関する総合研究

本年度においては,昨年度と同様に,まず, 1960年代のアメリカ合衆国における主要な社会運動団体の内部文書・出版物の保存状況を調査し,マイクロフィルムにより購入可能なものを,予算の許す範囲で,収集することにした.その結果,人種平等会議(CORE)とアメリカ市民的自由同盟(ACLU)の内部資料をマイクロフィルムの形で収集することができた.これにより,昨年度に収集した民主社会をめざす学生運動(SDS)や学生非暴力調整委員会(SNCC)関係のマイクロフィルム資料を加えると, 1960年代の主要な社会運動団体の基礎資料がそろったことになり,今後, 1960年代の社会運動研究を進める上で,貴重な資料的基礎が築かれたと言える.第二に, 1960年代の米国社会運動に関しては,近年,多くの研究書が出版され始めているが,それらの所在目録(一橋大学図書館・東京大学アメリカ研究資料センター・同志社大学アメリカ研究所の蔵書調査に基づく)を作成したことも今後の研究に資する所大であろう.第三に,収集資料の内容的検討については,時間的制約から不十分に終ったが,それでも, 1960年代の米国社会運動がもっていた文化・思想運動的側面の一端が解明されたことは貴重であった.従来,これらの諸運動は,公民権やベトナム反戦等の具体的目標をかかげた政治運動の側面が重視されてきたが,それだけでなく,人種平等教育の推進とか,インダストリアリズムに代れる「対抗文化」の対置などを通じて新しいアメリカ文化の創造をめざす運動であったことがより一層明確になった.今後,今回収集した資料の実証分析を通じて, 1960年代の「文化革命」的側面の解明が進むことが期待される.本年度においては,昨年度と同様に,まず, 1960年代のアメリカ合衆国における主要な社会運動団体の内部文書・出版物の保存状況を調査し,マイクロフィルムにより購入可能なものを,予算の許す範囲で,収集することにした.その結果,人種平等会議(CORE)とアメリカ市民的自由同盟(ACLU)の内部資料をマイクロフィルムの形で収集することができた.これにより,昨年度に収集した民主社会をめざす学生運動(SDS)や学生非暴力調整委員会(SNCC)関係のマイクロフィルム資料を加えると, 1960年代の主要な社会運動団体の基礎資料がそろったことになり,今後, 1960年代の社会運動研究を進める上で,貴重な資料的基礎が築かれたと言える.第二に, 1960年代の米国社会運動に関しては,近年,多くの研究書が出版され始めているが,それらの所在目録(一橋大学図書館・東京大学アメリカ研究資料センター・同志社大学アメリカ研究所の蔵書調査に基づく)を作成したことも今後の研究に資する所大であろう.第三に,収集資料の内容的検討については,時間的制約から不十分に終ったが,それでも, 1960年代の米国社会運動がもっていた文化・思想運動的側面の一端が解明されたことは貴重であった.従来,これらの諸運動は,公民権やベトナム反戦等の具体的目標をかかげた政治運動の側面が重視されてきたが,それだけでなく,人種平等教育の推進とか,インダストリアリズムに代れる「対抗文化」の対置などを通じて新しいアメリカ文化の創造をめざす運動であったことがより一層明確になった.今後,今回収集した資料の実証分析を通じて, 1960年代の「文化革命」的側面の解明が進むことが期待される.昭和61年度においては、第一に、1960年代のアメリカ合衆国における重要な社会運動団体の文書・出版物の保存状況を調査し、支出可能な予算額との関連で、マイクロフィルム・コレクションの購入優先順位を決定した。第二に、その優先順位に基づいて、民主社会をめざす学生運動(SDS)関係資料,学生非暴力調整委員会(SNCC)関係資料,移民問題関係資料,ベトナム戦争徴兵拒否者関係資料等のマイクロフィルム・コレクションを購入した。第三に、1960年代のアメリカ合衆国における社会運動関係の研究書・博士論文のリストを作成し、博士論文43冊を購入した。第四に、数回にわたり研究打ち合わせ会合を開催し、史料の保存状況や研究状況等について意見を交換した結果、予想以上に関連一次史料の保存・公開が進んでいることが明らかとなった。但し、昭和61年度は科学研究費交付の初年度であった為、実際に研究活動を開始したのは8月以降となり、関連一次史料の保存状況の調査、マイクロフィルムによる収集可能性の調査;優先順位の決定・発注等に追われ、収集史料の分析にまでは到らず、収集資料の分析・検討は次年度の課題となった。
骨軟部悪性腫瘍に対する腫瘍攻撃細胞の人為的作製と臨床応用

本年度の研究実施項目として申請していた項目の内、まず、手術時に摘出した腫瘍内に浸潤しているcytotoxic lymphocyteをフイコールを用いて分離、培養を試みたが、悪性骨腫瘍、特に骨肉腫やEwing肉腫の切除組織よりのリンパ球の分離は非常に困難であることが判明した.これは、悪性骨腫瘍の場合には化学療法により腫瘍部分の石灰化壊死を生じ、浸潤する生細胞の存在が認められないことが多いためと考えられた.軟部腫瘍の場合は、骨腫瘍に比較するとリンパ球の分離は可能であったが、得られる細胞数に多寡がみられ、組織学的にリンパ球の浸潤の認められる腫瘍においてより多くリンパ球の採取が可能であった.次に採取したリンパ球をIL-2やIL-4などサイトカインを用いて、より抗腫瘍活性を高めた培養に移行する際、採取リンパ球数が少ない場合には、リンパ球の増殖や活性化が予期する程には上昇しないことが判明した。そのため、抗腫瘍活性の測定に必要な細胞数が得られず評価の不可能なケースが多くみられた.ただ、腫瘍摘出前に、免疫賦活剤を腫瘍周囲に投与し、生体内で局所的な炎症によるリンパ球浸潤を促す方法を試みた悪性神経鞘腫の1例において、採取リンパ球数と活性化の上昇が認められ、今後、この方法が有用であると考えられた。当該患者のTILは、培養増殖後、体内に戻し、肺転移の縮小をみている。現在、この患者を含め、十分なリンパ球数が得られた数例からのTILのRT-PCRを施行中であるが、PCRの条件設定中の段階であり、まだ明確なTCRレパトアの構造解析には至っていない。またCr release assayをnativeのTILとcytokine activated TILにて測定したが、有意な殺腫瘍活性の差は測定できなかった。以上、腫瘍組織よりのリンパ球分離、培養と活性化の段階で、当初、予定していた程活性化TILが得られず、現段階では、まず、より多くのTILの採取法と活性化方法の確立が必要であると考えられ、その調整をおこなっている.本年度の研究実施項目として申請していた項目の内、まず、手術時に摘出した腫瘍内に浸潤しているcytotoxic lymphocyteをフイコールを用いて分離、培養を試みたが、悪性骨腫瘍、特に骨肉腫やEwing肉腫の切除組織よりのリンパ球の分離は非常に困難であることが判明した.これは、悪性骨腫瘍の場合には化学療法により腫瘍部分の石灰化壊死を生じ、浸潤する生細胞の存在が認められないことが多いためと考えられた.軟部腫瘍の場合は、骨腫瘍に比較するとリンパ球の分離は可能であったが、得られる細胞数に多寡がみられ、組織学的にリンパ球の浸潤の認められる腫瘍においてより多くリンパ球の採取が可能であった.次に採取したリンパ球をIL-2やIL-4などサイトカインを用いて、より抗腫瘍活性を高めた培養に移行する際、採取リンパ球数が少ない場合には、リンパ球の増殖や活性化が予期する程には上昇しないことが判明した。以上、腫瘍組織よりのリンパ球分離、培養と活性化の段階で、当初、予定していた程活性化TILが得られず、現段階では、まず、より多くのTILの採取法と活性化方法の確立が必要であると考えられ、その調整をおこなっている.
高分子の屈折率異方性を利用した新しい非臨界位相整合SHG素子に関する研究

光第二高調波発生(SHG)はレーザー光の波長を1/2に変換する現象であり、コンパクトな可視光レーザーを実現させる手段として大変注目されている。高分子材料の中には現在デバイスとして使用されているニオブ酸リチウム以上の大きな性能を有するものがあり、そのデバイス化が積極的に進められている。しかし高分子SHG材料は未だに実用化されたものはない。これは効率の良い波長変換に必要な位相整合がうまく取れないことに起因する。そこで本研究は1.線形分極率の異方性が大きい高分子材料を設計・合成し、これを延伸分極処理することにより屈折率の異方性を制御する。2.この高次構造制御された高分子材料を用いて、バルク状態で非臨界位相整合が可能となる新しい波長変換素子を創製することを研究目的とする。本研究において以下の知見が得られた。(1)主鎖にベンゼン環のような剛直なメソゲン基を有し、線形分極率の異方性が大きい尿素系高分子を設計した。モノマー単位の線形分極率の計算にはMOPAC-PM3法を用いた。今回我々が合成した尿素系高分子材料はメソゲン基が面内配向する傾向があるので分極処理後も位相整合に最適な複屈折が保持された。(2)バルク状態での複屈折を利用した位相整合(波長変換)実験を行った。レーザーによる結合をスムーズに行うためにフィルムの端面の研磨を行った。レーザーはフィルムの端面から入射した。延伸倍率1.2倍から1.5倍の範囲で臨界位相整合条件が達成された。また延伸倍率が1.08倍の時に非臨界位相整合が達成できることが示唆された。
糖尿病高血圧等生活習慣病予防改善を目的としたタブレット版献立作成支援アプリの開発

生活習慣病の予防・改善には日々の食生活を管理し、これを持続することが必須であるが、目的にそった食事計画は経験と知識を要する作業である。そこで、経験の浅い管理栄養士や管理栄養士を目指す学生が、糖尿病・高血圧などの生活習慣病の予防・改善を目的とした献立を作成する際に、これを支援できるタブレット端末を使ったシステムの開発を行った。本アプリは1料理データ(約2000件)、2料理画像データ、3食事摂取基準(2015年版)データ、4食品構成データから構成され、次の機能を有する。1料理検索(主材料、調理法、エネルギーおよび栄養素による並び替え)、2料理のお気に入り登録、3献立保存・読込、4印刷(一日献立・料理レシピ)、5栄養素および食品群別摂取量、食事バランスガイド等の表示。アプリのメイン画面に献立作成枠を設定し、下部の料理画像をドラッグすることにより献立作成が可能となる。料理画像はスクロールすることができる。料理を選択するとエネルギーおよび栄養素・食品群、食事バランスガイドによる摂取量が表示され、瞬時に献立の評価ができる。また、主材料や調理法も確認できる。よって、使用者は本アプリを繰り返して使用することにより、不足または過剰な栄養素や食品に対してどのような料理を加除すれば良いかのシミュレーションが簡単にできる。また、短時間に目的の献立を作成できることなどを活かし、管理栄養士養成における授業や家庭科教育に活用したい。2018年度はアプリの公開に向けて手続きを進めると共に、タブレットだけでなく、より多くの人に利用してもらえるようスマートフォンにも対応するシステムへの改善を試みた。さらに、ヒューリスティックな献立評価を行うための献立データを収集し解析した。今後も評価精度を向上させ、実装するために献立データの収集、解析を継続し、献立評価機能を拡充していきたい。現場の管理栄養士および管理栄養士を目指す学生が糖尿病・高血圧などの生活習慣病の予防・改善を目的とした献立を作成する際に、これを支援するシステムを開発するのが本研究の目的である。管理栄養士が日々の献立を作成する際には、可能な料理の組み合わせをできるだけ多く検討することが最適な献立作成には必要である。また、実際に料理を作ることなく、多くの献立案を試行錯誤できることは、限られた実習時間内で学生が献立作成能力を向上させるためには重要である。そこで、調理の現場で献立案を試行錯誤して検討できるように、タブレット端末を使った献立作成を支援できるシステムの開発を目指す。平成27年度は以下の成果を達成した。(1)プロトタイプを用いた予備的な検証の結果を参考にタブレット版アプリのユーザインタフェースの再設計を行った。(2)システムの有効性の検証をより実証的にするために、データベース中の料理数を当初の予定の約10倍の約1300件に大幅に増やした。(3)調理学実習において、アプリを使用して献立作成への有効性を検証した。検証結果は、日本調理科学会で「管理栄養士養成課程入学時の献立作成イメージと献立作成支援アプリの開発」と題して、研究発表を行った。(4)検証結果から、タブレット版アプリに関して、献立作成支援には料理検索機能・献立評価機能・献立保存機能が非常に重要であることが判明したので、これらの機能の再設計を始めた。システムの有効性の検証をより実証的にするためにデータベース中の料理数を当初の予定の約10倍の約1300件に大幅に増やし、実際の献立作成に使用し、検証できた。その結果、アプリケーションにおける課題(料理検索機能・献立評価機能・献立保存機能を追加すること)を明らかにすることができ、これらを解消したシステムの改善に取りかかっている。糖尿病・高血圧などの生活習慣病予防・改善を目的とした献立作成支援アプリを開発し、昨年度課題となった事項を改善した。また、管理栄養士養成課程の学生を対象にアプリを使った献立作成に関する検証を行った。平成28年度は以下の成果を達成した。<アプリの改善点>(1)アプリで使用できる料理数を1300件に大幅に増やしたことから、目的の料理を探すための検索機能を充実させた。検索機能は調理法および主材料別の検索が可能とした。(2)料理名表示機能を追加した。写真だけではわかりにくい料理については料理名がある方がわかりやすいという意見があったため、料理名の表示、非表示設定を可能にした。(3)対象者の設定方法をわかりやすく改善した。(4)作成した献立の保存および呼び出し機能を追加した。(5)印刷機能のプレビューを可能にした。(6)料理の分量設定を可能にした。選択した料理は規定は100%(1人前)であるが、これらの分量を25%200%まで25%ごとに設定できる機能を追加した。これにより、料理選択の幅が広がった。(7)お気に入り登録の機能追加:一度選択した料理や仮に選択したい料理を再度利用したい時に使用できるように料理のお気に入り登録できる機能を追加した。これにより、再検索する手間が省ける。これら機能改善については第41回教育システム情報学会全国大会にて発表した。<アプリ使用に関する検証>実際にアプリを献立作成時に使用し、その効果を検証した。アプリの使用については対象者設定や料理検索、栄養価・栄養バランスの見方等すべての項目でどちらかと言えば易しい、易しいと回答され、献立作成アプリの使用は、彩りや栄養バランスを確認しながら料理を組み合わせる手法として有効と考えられた。(平成28年度家政学会中国四国大会にて発表した。)これまでの成果は、四国大学経営情報研究所年報第22号において報告した。(理由)昨年度の制作から課題となっていた事項をほぼ改善できた。

また、アプリを使用した献立作成の効果についても検証し、一連の効果が見られた。糖尿病や高血圧などの生活習慣病の予防・改善を目的とした献立作成を支援するアプリを開発した。このアプリは、栄養士・管理栄養士養成施設の学生や経験の浅い栄養士・管理栄養士等が栄養素や食品群別摂取量を確認しながら簡単に献立作成を行うことができるツールである。このアプリを使った献立作成に関する検証を行うとともに、アプリの機能の改善を行った。また、アプリを使用した献立に対する評価機能を追加するための準備を進めている。<アプリの機能の改善>献立作成に使用できる料理数を1300件から2500件に増やし、平成28年度に改善したアプリの機能(献立保存機能、料理検索機能、料理の分量変更機能、料理のお気に入り登録、料理レシピ印刷機能等)をさらに検証し、その不具合等を改善した(RTET-17,2017年8月8日,9日,Singaporeにおいて発表した)。<献立データ収集システムの構築>専門家のヒューリスティックな評価を自動でできるようにシステムを改善するため、献立データを収集することができるシステムを構築した。収集された献立データを専門家が評価し、その評価手法をコンピュータのAIを活用して自動で献立の評価ができるシステムをアプリに構築する予定である。<アプリを使った献立作成に関する検証>献立作成に使用できる料理数を2500点に増やし、実際に献立作成に活用した結果、献立に採用する料理数や料理の種類がアプリを使用しない献立作成より大幅に増加し、献立作成の迅速化に役立つとともに献立の種類も豊富になった(調理科学会平成29年度大会、お茶の水女子大学において発表した)。献立作成支援アプリはほぼ完成したが、評価システムの開発において時間がかかっているため。評価システムの開発においては、次の方法で献立データを収集し、AIを使って献立の評価を行うシステムを構築する予定である。<献立データの収集と評価>1完成した献立作成支援アプリに献立をサーバーにアップロードできる機能を追加する(平成29年度システムを構築)。2アップロード機能を追加した献立作成支援アプリを使用し、栄養士等養成施設の学生や栄養士・管理栄養士等に献立作成を依頼し、作成された献立をサーバーにアップしてもらう。3サーバーにアップされた献立データを栄養素の過不足だけでなく料理の種類、調理法、味等の組み合わせについて専門家の経験則による視点から評価を行う。4専門家による評価手法をコンピューターに学習させる。5献立作成支援アプリを使って作成された献立をコンピュータのAIが自動的に評価するシステムを構築する。生活習慣病の予防・改善には日々の食生活を管理し、これを持続することが必須であるが、目的にそった食事計画は経験と知識を要する作業である。
環境中トリチウムガスの酸化変換機構の解析

事故などで環境中に放出されたトリチウムガスは主として土壌細菌により酸化されてトリチウム水となって生体に取り込まれ生物影響を及ぼす。トリチウム水は吸収され易いため、その大気中濃度値はトリチウムガスの1/25、000に定められている。従って、トリチウムガスの環境での酸化変換機構の解明は環境影響評価・安全性確保の観点から必要とされる。本研究では、環境での酸化は土壌細菌によるとされているが、植物に付着する細菌ではどうであるか、土壌のトリチウムガス酸化はトリチウム酸化能をもつ土壌細菌の存在で説明されるか、そのような土壌細菌の実体はなにかなどについて研究を行い、以下のような成果を挙げることができた。1.苔と松の細根および松周辺表層土壌から得たトリチウムガス酸化能をもつ放射菌分離菌8株について、それらの属を形態的特徴と各種細胞成分の分析に基づく化学分類法により、5株がStreptomyces、2株がNocardia、1株がRodococcusと同定した。2.トリチウムガス酸化菌を栄養条件の異なる3種の培地をもちいて分離し、それらの土壌での分布の実態、とそれらが土壌のトリチウムガス酸化能を説明しうる存在であることを、カナダチョクリバー研究所の実験場の土壌を用いて研究し明らかにした。トリチウムガス酸化空中菌も分離し、その内4株について形態的特徴と各種細胞成分の分析に基づく化学分類法により、いずれもStreptomyces属であると同定した。3.実験場の土壌から得られたトリチウムガス酸化能を持つ放射菌分離株9株について、それらの属を形態的特徴と各種細胞成分の分析による化分類法により7株がStreptomycesと同定した。環境中に事故などで放出されたトリチウムガスは主に土壌で酸化されてトリチウム水となって生体に取り込まれ生物影響を及ぼす。土壌での酸化は土壌細菌によるとされているが、酸化をする土壌菌の種類とその菌の土壌分布については報告がない。そこで本年度は以下の研究を行なった。(1)海岸松林土壌と松の細根から分離したトリチウムガス酸化能を持つ放線菌について、細胞壁ペプチドグリカン成分の化学分析、リン脂質と全菌体糖、ミコール酸等の分析と走査電子顕微鏡による胞子表面の形態観察などを行い、放線菌の属の同定を行った。さらに(2)各種糖の資化性など生理生化学的性質の検討を加えて種の同定を試みたが、記載されている菌種のなかで諸性質がよく一致するものは見あたらなかった。(3)DNAの相同性による同定のために、土壌からの分離菌株1株とそれに近いと考えられる分譲菌株、類縁性がないと判断される植物からの分離菌株を用いてDNA-DNAハイブリダイゼーション法の検討を行った。すなわち、培養菌体からDNAを抽出し、ホトビオチン法でDNAをラベルした後、定量的ハイブリダイゼーションが出来るかどうか、各種条件の検討を行った。これらの菌株に適したDNA抽出法が確定出来た。ナイロン膜に分離菌株の全DNAをスポットし、ECLシステムを用いて別の菌株DNAプローブとするドットブロットハイブリダイゼーションを行い、X線フイルムで感光後ドットのデンシトメトリーを画像解析により行った。定量性に関する詳細な検討は現在進めている。トリチウムガス酸化菌が土壌にどのようにどの程度分布しているかその実態を明らかにする目的で、栄養素の種類と濃度の異なる3種の培地を用いて土壌の總生菌数を求め、その土壌から分離したトリチウムガス酸化能を持つ細菌の出現率から環境土壌での分布の実態の解明を行なった。土壌材料としては、1994年夏にカナダAECLのチョークリバー研究所の実験圃場で行なわれたトリチウムガス野外連続放出実験に著者らが参加した折りに採集し持ち帰った土壌を用いた。実験圃場の自然地と耕作地から土壌は表層から5cmきざみで深さ20cmまで採集された。

土壌のトリチウムガス酸化活性は自然地では表層05cmが最も高く、深さが増すにつれ急速に低下した。耕作地では、酸化活性は自然地の約1/3で、深さ変化は見られなかった。これらの土壌試料からトリチウムガス酸化細菌の分離を行なった。自然地の最表層土壌(0-5cm)の3種類の培地による總生菌数は1グラム当り5x10^7個で、その22%がトリチウムガス酸化活性を持っていた。耕作地の最表層土壌では總生菌数は3x10^7個/g土壌で、その7.5%がトリチウムガス酸化活性を持つ細菌であった。土壌のトリチウムガス酸化活性の深さ分布とその土壌中のトリチウムガス酸化菌の推定分布数によい相関が見られ、これらの土壌細菌が土壌におけるトリチウムガス酸化の実体であることが明かとなった。トリチウムガス酸化菌の出現率は培地により異なり、得られた269株のトリチウムガス酸化菌株のうち放線菌が約60%、その他のグラム陽性菌が30%で、グラム陰性菌は少ないことなどから、実験圃場の土壌におけるトリチウムガス酸化菌は、多様な細菌種よりなることが判った。トリチウムガス酸化菌分離株のうち代表的な放線菌9株について化学分類法等による属の同定と各種の生理生化学的性質の検討による種の同定を行なった。
障害者の優れた能力の検証とその組込を可能にする社会構築パラダイムに関する研究

20世紀後半から今世紀にかけ,高度福祉社会が実現しつつある.これはグローバルな広がりとなっているが,我が国は先進諸国に比して障害者の社会へのインクルージョンに関して遅れを取っている.本研究では情報障害や移動障害のために社会的不利が大きく,またその障害特性のために提供される職業機会などからも除外されることの多い視覚障害者を対象とした.視覚障害者に対する聴き取り調査等から,視覚障害者の優れた能力とその形成過程を検討し,発達の可能性と支援のあり方を示し,今後の共生社会形成への課題と展望について検討した.その結果,家族支援と社会支援,コミュニティ支援の各要素の存在とバランスの重要性が指摘された.本年度は、視覚障害者を対象として聴き取りを試み、それに伴い調査票やインタビュー方式の更なるバージョンアップを行った。対象者については視覚障害を主にする計画としたが、その中でも先天障害と中途障害では発達時の様相や獲得するスキルの種類や程度が異なっている場合が多く、それについては比較的に検討を行った。また視覚障害中、全盲とロービジョン者においてもかなり異なる特性を有することが明らかになったため、本年度は全盲者のみに限定して調査を行った。先天障害者においては成育過程の初期においては、自分の障害に対して特に著しい悩み葛藤を持たないが、成育の中・後期においては自分の存在が周囲、特に両親・家族に与える影響について思い悩む等、障害そのものよりも援助を提供してくれる関係者に対する引け目、申し訳なさというものがクローズアップされた。しかし、成育後期になると、障害と社会の関係において不利を被ることに対して問題意識を持つ過程が認められた。それらを乗り越えるのは強い意志であるが、それが形成される要因分析が今後の課題である。一方中途の視覚障害者においては障害受容のプロセスは受障年齢や周囲の理解などが絡み複雑な様相を示していた。そのため、例を積み上げてゆかなければ一定の`解'は得られないと考えられたが、家族や同じ障害のある仲間からの良質の支援が前進への強い意志の形成に関与することが推測された。何れにしても、`強い意志の形成'は良質な援助が得られた場合には形成されやすく、視覚障害者が有している集中力の高さが高度のスキル形成に結びつく可能性が示唆された。本年度は、国内外の視覚障がい者に対して、バージョンアップした支援調査票およびエコマップ等を元にインタビュー調査を実施した。国内の視覚障がい者については、中途視覚障がい者(3名)、早期失明者(先天盲を含む)(3名)の双方についてインタビューを行い、国外については米国の早期失明者(2名)について調査を実施した。その結果、早期失明者においては、特に家族の支援が非常に効果的に働き、先天失明者の多くが経験している幼少期における`異質な存在としての自己の再確認'の過程を比較的容易に切り抜け受容することが示された。また、教育を受ける過程では盲学校、普通学級があるが、日本では盲学校出身者の満足度は高く、一方普通学校の場合は満足度は必ずしも低くないが、交友関係や学習支援に対して要望を持っていた。国外の視覚障がい者の場合には、一人が盲学校、もう一人が普通学級出身であったが、どちらも学校の学習支援や交友関係に対して満足していることが分かった。中途失明者においては早期失明者に比べて障害を受容するに多くの時間がかかり、後悔、自責の念が永続する傾向にあることは従来の報告にもある通りであったが、社会に出て責任ある立場や栄誉を得ている場合には、そのような影の部分はほとんど見られなかった。しかし、移動スキル、情報獲得・発信の技術に問題を有している場合が少なからず認められた。今後の課題として、従来は所謂`成功者'の調査を主としてきたが、今後必ずしも物質、精神面で充足していない中途視覚障がい者や早期失明者についても比較的に調査することが挙げられた。また、国外については、中途失明者の現状を知り、比較することに意義があると考えられた。20世紀後半から今世紀にかけ,高度福祉社会が実現しつつある.これはグローバルな広がりとなっているが,我が国は先進諸国に比して障害者の社会へのインクルージョンに関して遅れを取っている.本研究では情報障害や移動障害のために社会的不利が大きく,またその障害特性のために提供される職業機会などからも除外されることの多い視覚障害者を対象とした.視覚障害者に対する聴き取り調査等から,視覚障害者の優れた能力とその形成過程を検討し,発達の可能性と支援のあり方を示し,今後の共生社会形成への課題と展望について検討した.その結果,家族支援と社会支援,コミュニティ支援の各要素の存在とバランスの重要性が指摘された.本年度は、どの様な障害種について焦点を絞るか、またインタビューに際してどの様な聞き取りが可能な対象者を選定するか、調査項目をどの様に選び、それを基に全体像を明らかにできるか、プロトタイプの調査票を基に実際の対象者にインタビューを試みるか、などについて検討を行った。対象者については視覚障害を主にする計画であったが、他の障害も参考にする否かの検討を行った。その結果、同一障害内の多様性も大きいことから調査対象の範囲を拡大しても比較分析が困難である可能性が強く、視覚障害者に限定することとした。インタビュー対象者は、(1)現在高等教育機関において研究や教育に携わっている、(2)事業や社会活動を行っている、(3)芸術・スポーツ活動などを行っている、(4)その他優れた残存能力を発揮している等を対象者とすることとした。インタビューや調査においては、調査項目の精査を行った。

主なものは、生育環境、教育環境、友人関係、学校の関与、進む方向や領域選択、考え方に影響を及ぼした要因、障害ゆえに得られた貴重な体験などとした。これらの要素を含んだ調査票を上記(2)対象者複数名に試行し、そのシェープアップを図った。上記の国内研究と同時に国外研究用の調査票の作成と調査対象者の可能性について検討を行った。国外は先ずインターネットを用いた調査票配布による検討を行い、次いで承諾の得られた対象者に対してインタビューを実施する計画案を作成した。また、インタビューを実施する際のインタビュー項目について検討を行った。本年度においては、視覚障害者の全盲者を対象に調査を行った。対象者は、1現在高等教育機関において研究や教育に携わっている、2事業や社会活動を行っている、3芸術・スポーツ活動などを行っている、4その他優れた残存能力を発揮している者であった。聴き取りの内容は、家族支援、家族以外の支援、本人の希望とそれに対する支援の状況、挫折や成功体験、挫折体験からの立ち直りのもたらしたもの、生き甲斐、趣味、他への援助等の項目であった。今年の検討から、困難な状況からの回復が当事者に強さをもたらすこと、また支援の受容ばかりでなく、提供が著しく自立を高めることが認められた。認知的及び行動的支援の授受の重要性が示された。本年度においては、対象障害者の選定、調査票の作成、調査票の試行等を行った。しかし、環境と優れた能力の関連について分析を進めるためには更なる調査票の検討や試行が必要と考えられた。国内における調査の継続及び能力-環境関連の分析に有効な調査項目の検討を行って有効な調査票の完成度を上げることを目指す。また、国外(米国、豪州を計画)においても調査を検討する。現在用いている国内版調査法をさらにシェイプアップするとともに、それを英文化したものを用いて調査を実施する。またインターネットにより質問票を送付して回答を得る方法を開発する。また、今後は単なる経歴や意識調査のみでなく心理的ストレスなどのストレス指標についても計測も合わせて計測することを検討する。それを用いて前年度より多様な対象者に対して調査を試みる。また国内版調査方法の完成度を高めるとともに国外において使用する調査方法(アンケート、インタビュー)の作成と完成を目指して検討を行う。研究費(次年度)は主に聞き取り対象者の調査に要する旅費や謝金に使用される予定である。また成果が集積した場合においては、学会、論文等発表に必要な経費としても使用される。次年度の研究費は主に対象者の調査に要する旅費や謝金に使用される予定である。また一定の成果が集積した場合においては、学会等での発表に必要な経費としても使用する。
理論化学計算に基づく高選択的有機反応の設計

本研究の目的は,ab initio分子軌道法計算を中心とする大規模理論計算によって複雑な有機反応の立体および位置選択性の発現要因を解明し,これを実験結果に照らして評価しながら,理論化学を駆使した新有機反応の設計を行なうこととし研究を行った.すなわち近年の理論有機化学での重要課題である有機金属化合物の選択性について,その立体選択性を中心に研究した.反応の遷移状態の構造とエネルギーをab initio分子軌道法で求め,これをエネルギー分割法などの理論的手法を活用して解析することで反応の立体選択性に影響する相互作用の決定因子を明らかにした.平成4年度の本重点領域研究で,有機銅化合物のアセチレン,シクロプロペン誘導体への付加反応の4中心遷移状態をab initio法(有効内核ポテンシャルを用いたHatree-Fock法を中心に用い)で求め,反応の位置選択性の制御要因を明らかにした.本年度の研究ではこれを2つの方向で展開した.即ち,中心金属をリチウム,銅,亜鉛,バリウムまた炭素をケイ素などと置き換え,実験結果と比較検討することで,金属間で異なる反応の選択性の要因を明らかにすべく検討した.また有機金属反応における多量体の重要性に鑑み,アルキルリチウム試薬の二量体をモデルに反応性の検討を行い学会誌に発表した.以上のような計算を行うにあたり,遷移金属を含む大規模な理論計算は主として大型計算機を用いて行ない,小規模計算は現有のIBM RS/6000WSで行った.大規模分子軌道法計算が一般化する中で現有のWSの実装メモリーの増加すると同時に,実験化学と理論計算の連携を密接にするべくman/machineインターフェースに優れたワークステーションを導入した.本研究の目的は,ab initio分子軌道法計算を中心とする大規模理論計算によって複雑な有機反応の立体および位置選択性の発現要因を解明し,これを実験結果に照らして評価しながら,理論化学を駆使した新有機反応の設計を行なうこととし研究を行った.すなわち近年の理論有機化学での重要課題である有機金属化合物の選択性について,その立体選択性を中心に研究した.反応の遷移状態の構造とエネルギーをab initio分子軌道法で求め,これをエネルギー分割法などの理論的手法を活用して解析することで反応の立体選択性に影響する相互作用の決定因子を明らかにした.平成4年度の本重点領域研究で,有機銅化合物のアセチレン,シクロプロペン誘導体への付加反応の4中心遷移状態をab initio法(有効内核ポテンシャルを用いたHatree-Fock法を中心に用い)で求め,反応の位置選択性の制御要因を明らかにした.本年度の研究ではこれを2つの方向で展開した.即ち,中心金属をリチウム,銅,亜鉛,バリウムまた炭素をケイ素などと置き換え,実験結果と比較検討することで,金属間で異なる反応の選択性の要因を明らかにすべく検討した.また有機金属反応における多量体の重要性に鑑み,アルキルリチウム試薬の二量体をモデルに反応性の検討を行い学会誌に発表した.以上のような計算を行うにあたり,遷移金属を含む大規模な理論計算は主として大型計算機を用いて行ない,小規模計算は現有のIBM RS/6000WSで行った.大規模分子軌道法計算が一般化する中で現有のWSの実装メモリーの増加すると同時に,実験化学と理論計算の連携を密接にするべくman/machineインターフェースに優れたワークステーションを導入した.
心臓再同期療法における酢酸、水PETを用いた心筋局所酸素代謝、心筋血流の評価

心臓再同期療法(CRT)は、左室の逆リモデリングを誘導し、心不全患者の血流と代謝の異常を改善すると報告されている。PETは、心臓全体や局所の心筋の代謝や血流の情報を非侵襲的に得ることができる。CRTは、心不全患者の左室容積を減少し、それと並行して心筋酸素代謝の不均衡も改善するという仮説を検証した。CRT治療後の逆リモデリングは、心筋酸素代謝の不均一性の減少と相関した。血管拡張薬・利尿薬による標準的な治療を行ってもNYHA分類IIIIV度の重症心不全症状を有し、左室駆出率(EF)が35%未満、収縮に非同期を示す治療抵抗性の重症心不全症例が対象とした研究です。心臓再同期療法(CRT)による心臓の非同期を補正する治療の前と治療の6ヶ月後で2症例の検査データを得ました。心電図上のQRS帳とも比較検討に加えて、炭素11標識酢酸PET、心エコーにより解析中です。両心室ペーングによる心臓再同期療法(CRT)施行後、左室の血行力学、機能、QOLが改善する例が増加する症例が多数、報告される一方で、30%の憩者はCRTによる治療効果が得られないと報告されています。ティッシュドプラ法を用いた心筋Strain、Strain rateの計測は、局所壁運動の定敏評価法として有用であることが報告されています。更に、2Dティッシュトラッキングシステムにより、心筋周所壁運動の定境化が簡便となっています。北海道大学病院に設置された小型サイクロトロンにて炭素11標識酢酸/酸素15水PETの放射性医薬品を合成し、心筋からのacetateの洗い出し速度定数kmonoを測定します。心CRT治療後に心エコーで測定した心筋局所の仕事量の変化が、酢酸PETで計測する心筋酸素消費量の変化と一致し、仕事効率として計算すると局所で改善することが予想されます。治療前の心筋局所の仕事量と心筋酸素代謝の不均一さの組み合わせは、CRTのresponderを予測することを検討中です。心臓再同期療法(CRT)による心臓の非同期を補正する治療の前と治療の6ヶ月後で9症例の検査データを得ました。著明なreverse remodelingを起こした症例も含め、心電図上のQRS幅とも比較検討に加えて、炭素11標識酢酸PET、心エコーにより解析中です。両心室ペーングによる心臓再同期療法(CRT)施行後、左室の血行力学、機能、QOLが改善する例が増加する症例が多数、報告される一方で、30%の患者はCRTによる治療効果が得られないと報告されています。ティッシュドプラ法を用いた心筋Strain、Strain rateの計測は、局所壁運動の定量評価法として有用であることが報告されています。CRT治療後に心エコーで測定した心筋局所の仕事量の変化が、酢酸PETで計測する心筋酸素消費量の変化と,一致し、仕事効率として計算すると局所で改善することが予想されます。それに加えて、血中バイオマーカーや心筋血流シンチの非同期解析、運動耐容能、心筋酸素消費量と心筋血流を用いたサブ解析も使用し、responderを規定する因子を検討中です。当院で心臓再同期療法を行った末期心不全患者9例に酢酸PETを行った。酢酸PETで心筋酸素代謝をk-monoで評価し、酸素代謝の不均衡の指標としてHeterogeneity Indexを導入した。治療後にNYHAと左室容積は有意に改善。治療後に、k-mono(0.041±0.007 to 0.043±0.009, p=0.46)とHeterogeneity Index(0.178±0.122 to 0.154±0.104, p=0.50)は変化しなかった。しかし、酸素代謝の不均衡の改善と左室容積の縮小が相関した(r=0.65, p<0.05)。以上より心臓再同期療法の治療後に、左室の逆リモデリングと心筋酸素代謝の不均衡の是正が関係すると考えた。この結果を2013年3月の日本循環器学会学術集会で発表した。医学雑誌投稿のために、更に症例の登録を進め、データ解析を継続している。また当院で左室形成術を行った重症心不全患者に同様の解析を行った。心エコーで重症拡張機能不全(拘束型)を示す11例(E/A 4.11±1.18, deceleration time 134±26ms)を対象として心筋酸素代謝の解析を進めた。

術後にNYHA(3.1±0.5 to 1.5±0.5, p<0.001)、左室容積(ESV 241±71 to 160±72 ml, p<0.01)は有意に改善。術後の心筋酸素代謝(k-mono)軽減は、Deceleration timeで推測する拡張能改善(r=ー0.63, p<0.05)や左室壁張力減少(r=0.75; p<0.01)の変化と相関した。以上より左室形成術は、重症拡張障害例の一部で左室拡張能を改善させ、心筋酸素代謝を軽減することが示唆された。この結果は2012年の日本心臓病学会学術集会、日本核医学会学術総会で発表し、ヨーロッパ核医学会雑誌において公表した。心臓再同期療法の治療前後で9例(治療前のもののみは11例)の検査データを得ました。著明なreverse remodelingを起こした症例における採血、酢酸PET、血流シンチ、心エコーによる解析が進行中です。症例を増やしながら、器質的心疾患ごとのresponder予測も行う予定です。24年度が最終年度であるため、記入しない。一部の症例では、心臓再同期療法による治療効果が著明に得られた。そのresponderとなる規定因子は得るため解析を継続しています。心エコーと酢酸PETによる治療前の心筋局所の仕事量と心筋酸素代謝の不均一さの組み合わせだけではなく、血流シンチによる非同期の評価や、酢酸PETのサブ解析によりrespondre予測となる因子を抽出に取り組んでいます(血中バイオマーカーでの評価も検討中)。また、心臓再同期療法のresponder予測を器質的心疾患ごとにも検討しています。