hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習コミュニティのソーシャル・キャピタルに関する実証的研究

また、これに伴い、学習コミュニティのソーシャル・キャピタルの計量および比較に使うことが可能なネットワーク指標を指摘した。以上は、研究計画において第2年目に予定していた通りの内容である。このため、研究計画全体の進捗度合いとしては概ね順調に進展していると考える。当初の研究計画では対象としていなかったコミュニケーションの側面を分析・評価の対象として取り込むこととしたため、研究計画を修正するとことなった。このため当初予定していた進捗に較べて遅れることとなり、今年度で終了するはずの研究計画を延長することとなった。研究計画初年度は、当初計画していた先行するソーシャル・キャピタル研究の整理ではなく、ソーシャル・キャピタル指標を適用するべきコミュニティについての検出手法の試行を行うこととなった。これは、ネットワーク科学の分野で、大規模なネットワークからその内部のコミュニティ構造を抽出する研究が活発に行われており、その手法が本研究の分析対象である大学のSNSに対しても適用可能であることがわかったためである。実際に大学のSNSに対してコミュニティの検出を行った成果として、時間の経過に対してSNSの内部のコミュニティがどのように変化するかを観察あるいは分析することが出来るようになった。ここで、ソーシャル・キャピタルは「信頼・絆・ネットワーク」などと呼ばれ、集団や共同体の潜在的な活力を示すものと考えられることから、ネットワークの中のコミュニティの成長・衰退の分析や観察を通じて、ソーシャル・キャピタルを計量化する方法を考察することが可能となると期待できる。これは、研究計画において第二年度目に予定していたソーシャル・キャピタル指標の提案の準備ともなっており、このため、研究計画全体の進捗度合いとしてはおおむね順調に進展していると考える。第一に、本年度指摘した(学習コミュニティにおける)ソーシャル・キャピタルの指標を、実際に大学等で運用されているSNS内部のコミュニティ構造の時系列変化と照らし合わせ、これによりソーシャル・キャピタルとコミュニティの成長や衰退との関係について分析する。第二に、個々の学習者にとっての学習コミュニティのソーシャル・キャピタルを、成績データ等から見た学習の成功や失敗、また、学習者が自分の学習のためにコミュニケーションを選択的に行なってゆく戦略の分析に用いる。
リスク社会における過失不作為犯の成立要件

現代のいわゆるリスク社会において、技術の発達は生活の質や効率性を高める一方、重大な被害をもたらす危険をも常に孕んでいる。近年の最高裁判例、たとえば、薬害エイズ事件、三菱自動車ハブ脱落事件などに照らせば、我々は日常生活においても死のリスクにさらされている。これを背景に、事故の発生後、刑法はどのように関係者の責任を追及すべきかが問題になる。特に過失不作為犯の場合、行為者が積極的な侵害行為をしておらず、結果を実現する意思も持たず、単に結果回避措置を執らなかったという不作為は犯罪になるかという難問が提起される。本研究は学説・判例を踏まえて、リスク社会における過失不作為犯の成立範囲を明らかにする。
評価を伴うコホモロジーの総合的研究

n+1次元スタイン空間で定義されたn個の正則函数系について解析的旦幾何学的研究をして次のような結果を得た。ファイバーのうち可成りのものがある性質をもてば殆んどすべてのものがその性質をもつというファイバーに関する一様性が重要な意味をもつが、このことについて低次元で得られている西野(19701973)と山口(1973)の結果を高次元へ拡張することが出来た(藤田収)。更に評価を伴う量的な研究をしたが、この方は断片的な結果しか得られなかった。今後もこの方の研究を進めてまとまったものを完成させたいと思っている。評価を伴うコホモロジーの解析的整数論への応用の中で、数論的函数の評価が重要であるが、西岡久美子は、単位円内で代数的な中級数で与えられる解析函数の、いくつかの点での値の代数的独立性に関していくつかのよい結果を得た。以上の2点が本研究でのまとまった結果であるが、その他、前に我々が得た評価を伴うコホモロジーの理論を特異点もゆるしたより一般な複素解析空間に拡張するための基礎的研究も行った。特異点の種類に応じた特異点の量的評価が問題になるが、量的評価のいくつかの方法について実験的調査をした。これらの方法の有効性について決定的な結果を得るにいたっていない。今後も引続き研究を進めたいと思っている。研究分担者及びその他の努力で、本研究の方向に添ったBoltzmann方程式の解析的又数値解析的研究が進められ、靜田靖を中心として離散的モデルに関する多くの知見を得た。
高性能林業機械作業オペレータの適正作業環境に関する研究

本研究は、高性能林業機械作業を対象とした、機械と人間との関係についてハード・ソフト両面に対する作業特性を把握し、快適な作業環境を検討することにある。すなわち、高性能林業機械操作性に対する機械自体のハード面の検討、および高性能林業機械オペレータの作業負担の検討である。したがって本研究の目的は、高性能林業機械の操作性とオペレータの作業負担との関係を明らかにし、作業特性を考慮した高性能林業機械作業におけるオペレータの適正作業環境の検討を行い、オペレータの作業負担軽減を図ろうとしたものである。具体的な検討項目としては、(1)高性能林業機械による作業功程調査、(2)作業性能や作業特性調査、(3)各作業システムに対する作業負担調査、(4)作業時間配分と作業者の配置の検討、(5)高性能林業機械における作業能力発揮に向けた最適作業環境の調査分析、(6)最適作業環境の構築などであった。これら研究計画に対し、平成9年度においては、林業機械作業功程調査を大分県玖珠町を対象に実施し、報告書にまとめた。また高性能林業機械オペレータの作業姿勢をOWAS法により解析を行った。平成10年度においては、森林作業から誘発される作業負担を自走式搬器集材作業現場の作業システムの問題点を指摘した。また作業環境と最適作業システムの関連については、座位立位作業調査結果からみた作業システムならびにシュミレータ作業と作業システムに関し、精神的な作業負担軽減策を考案した。最終年度においては、作業環境と作業負担に関する視覚情報と作業負担ならびにオペレータの最適作業環境に関する調査研究を実施し、所期の目的を達成したものと考える。本研究の特色はそれぞれの高性能林業機械の作業特性を検討した上で、作業から誘発される作業負担評価を身体負担と精神負担の両側面よりとらえ、作業特性を取り入れた作業システム構築の必要性と、オペレータの作業負担評価を取り入れることによって機械本来の能力の発揮が達成されるとし、これらよりオペレータの作業負担を考慮した最適作業環境を取り入れた作業システムの確立に向けての提言を行い、今後のわが国林業の活性化に資することを期待するとしたものである。本研究は、高性能林業機械の操作性とオペレータの作業負担との関係を明らかにし、作業特性を考慮した高性能林業機械作業作業におけるオペレータの適正作業環境の検討を行い、オペレータの作業負担軽減を図ろうとしたものである。具体的な研究内容は(1)高性能林業機械による作業功程調査、(2)作業性能や作業特性調査、(3)各作業システムに対する作業負担調査、(4)作業時間配分と作業者の配置の検討、(5)高性能林業機械の作業能力発揮のための最適作業環境の分析、(6)最適作業環境の構築(7)取りまとめである。平成9年度においては、ハーベスタ、プロセッサ、フォーワ-ダ、タワーヤ-ダの各作業に対し作業功程調査、高性能林業機械の作業性能とオペレータの作業姿勢との関係調査、それぞれの作業システムに対して、個別の作業オペレータの作業負担調査を実施した。その結果ハーベスタ、フォーワ-ダの作業システムによる作業功程は、ハーベスタ23.2m^3、フォーワ-ダ35.8m^3を得た。また、オペレータの作業姿勢に関しては、連続座位姿勢によるオペレート作業は、作業ミスなどのパフォーマンスに影響を及ぼすことから、作業の組み合わせを考慮する必要があることなどの結論を得た。さらにオペレータの作業負担に関しては、狭いキャビン内での連続作業は、オペレータに対し身体的、精神的な負担を与えることを示唆し、今後精神的負担の評価を考慮した負担計測を再チェックする必要があることなどの結論を得た。

これらの結果に基づき、次年度以降作業特性調査や作業時間配分、さらには最適作業環境を確立することが必要となる。本研究は、高性能林業機械の操作性とオペレータの作業負担との関係を明らかにし、作業特性を考慮した高性能林業機械作業作業におけるオペレータの適正作業環境の検討を行い、オペレータの作業負担軽減を図ろうとしたものである。具体的な研究内容は(1)高性能林業機械による作業功程調査、(2)作業性能や作業特性調査、(3)各作業システムに対する作業負担調査、(4)作業時間配分と作業者の配置の検討、(5)高性能林業機械の作業能力発揮のための最適作業環境の分析、(6)最適作業環境の構築(7)取りまとめである。平成10年度においては、作業特性調査や作業時間配分、さらには最適作業環境の確立を目指した。その結果、単純繰り返し作業による作業姿勢が作業負担に及ぼす影響としては、(1)オペレータのキャビン内での連続操作作業では、連続立位作業よりも連続座位作業の方が精神的負担が高まること、(2)心拍数から見た作業種類の組合せは、作業開始直後に座位作業を行わせ、その後立位作業に移らせることが有効である(3)長時間の連続作業によるストレスが高く、作業種類を変化させることがストレス軽減に役立つこと(4)作業成績は長時間連続作業になるほど成績は悪く、短時間に作業種類を変化させた作業組合せにおいて作業成績が良好なこと等が明らかになった。高性能林業機械作業におけるオペレータの適性作業環境に関する研究としては、リスクテイキング行動の属性と要因分析結果から、属性の差により行動パターンの違いが見られるものの、監督・指導的立場である職種において安全に対する意識の低さが浮き彫りにされ、現場作業者とのギャップが労働災害につながる等の結果が得られた。本研究は、高性能林業機械作業を対象とした、機械と人間との関係についてハード・ソフト両面に対する作業特性を把握し、快適な作業環境を検討することにある。すなわち、高性能林業機械操作性に対する機械自体のハード面の検討、および高性能林業機械オペレータの作業負担の検討である。したがって本研究の目的は、高性能林業機械の操作性とオペレータの作業負担との関係を明らかにし、作業特性を考慮した高性能林業機械作業におけるオペレータの適正作業環境の検討を行い、オペレータの作業負担軽減を図ろうとするものである。本年度は、本研究テーマの最終年度となるため、これまでの研究成果をとりまとめると同時に、公表を行うことを主体としたものである。また同時に成果とりまとめに際して若干の不足データを収集したものであり、以下に最終年度に実施した成果の概要を示す。1.不足データの収集:高性能林業機械オペレータの最適作業環境を構築する際に問題となる休憩時間とその配分設定に関する実験を行い、この種の作業では、30分から45分にかけて、負担が増大することが明らかになった。4.とりまとめ:高性能林業機械オペレータの最適作業環境に関する研究成果報告書の作成を行った。
呼吸ゲート胸部SPECT画像とCT画像の解析と融合による診断治療支援技術

PETやSPECTなどの核医学画像は一般に安静呼吸下で撮影が行われる.データ収集中の被検者の呼吸による臓器の動きは再構成画像にぼけを生じさせ,診断精度を低下させる可能性がある.呼吸同期撮影法は被検者の呼吸サイクルをモニタリングして呼吸相ごとのデータ収集を行うため,臓器の呼吸変動に起因する画像のぼけを低減できるが,各呼吸相あたりのデータ収集時間が短いために再構成画像のSN比は悪い.本研究では,呼吸同期撮影画像における臓器の動きを非線形に補正する方法を開発した.本手法は,補正後の各画像を加算することによって画像のぼけとSN比の低下をともに防いだ高品質な核医学画像を提供する.また本研究では,開発した各呼吸相間の動き補正処理に基づき,肺野内部の局所換気能評価を実現するための手法や,各呼吸相の核医学画像に対する適切な吸収補正を行うための手法の開発を行った.これらの手法は呼吸同期撮影法の欠点を取り除き,より高精度な核医学画像診断の実現に寄与すると考えられる.さらに本研究ではX線CTとの融合像による診断を想定し,CT画像から抽出した肺野領域を葉構造へ分割するための手法を開発した.これにより核医学画像に肺葉の位置的情報が付加され,肺葉ごとの機能解析が可能になった.我々がこれまでに提案した呼吸ゲートSPECTに対する非線形の動き補正技術を,呼吸に伴う肺の局所的な動きの解析へ応用した.動きの解析は,呼吸ゲートSPECT画像から抽出された肺野領域を12の小領域へ分割し,体軸方向への平均移動量を求めることによって実施された.本手法を肺気腫やびまん性汎細気管支炎などを含む臨床データに適用した結果,健常肺と換気障害を持つ肺の呼吸変位の間に明確な差が検出され,さらに左右肺における障害の程度の差を検出することができる可能性があることが確認された.また,動き補正技術をPETの吸収補正に応用する方法を考案した.PETは、放射性同位元素で標識された薬剤を体内に投与し、体外に放出される一対のガンマ線を検出し、このデータを使い体内の薬剤分布を画像化する装置である。PETの検査は20分30分と長いため、胸部のPET検査の場合には、呼吸における胸部の動きが再構成画像に影響を与えてしまう。本研究では呼吸ゲートをかけたPETデータに対して,動き補正技術を利用して適切な吸収補正を行う方法を提案した。ファントムを用いてシミュレーションを行い,提案手法の有効性を示した.PETやSPECTなどの核医学画像は一般に安静呼吸下で撮影が行われる.データ収集中の被検者の呼吸による臓器の動きは再構成画像にぼけを生じさせ,診断精度を低下させる可能性がある.呼吸同期撮影法は被検者の呼吸サイクルをモニタリングして呼吸相ごとのデータ収集を行うため,臓器の呼吸変動に起因する画像のぼけを低減できるが,各呼吸相あたりのデータ収集時間が短いために再構成画像のSN比は悪い.本研究では,呼吸同期撮影画像における臓器の動きを非線形に補正する方法を開発した.本手法は,補正後の各画像を加算することによって画像のぼけとSN比の低下をともに防いだ高品質な核医学画像を提供する.また本研究では,開発した各呼吸相間の動き補正処理に基づき,肺野内部の局所換気能評価を実現するための手法や,各呼吸相の核医学画像に対する適切な吸収補正を行うための手法の開発を行った.これらの手法は呼吸同期撮影法の欠点を取り除き,より高精度な核医学画像診断の実現に寄与すると考えられる.さらに本研究ではX線CTとの融合像による診断を想定し,CT画像から抽出した肺野領域を葉構造へ分割するための手法を開発した.これにより核医学画像に肺葉の位置的情報が付加され,肺葉ごとの機能解析が可能になった.
腸内細菌叢と非アルコール性脂肪性肝炎の病態進展との関連に関する基礎的検討

本年度はSTAMマウスの肝炎症の抑制効果に及ぼす影響をより詳細に検討する目的で、腸内細菌叢に影響を及ぼす可能性のある水溶性セルロース(WSCA)を投与し、腸内菌叢を解析するとともに、非アルコール性脂肪肝炎(NASH)発症との関連を評価することを目的とした。生後2日目のC57BL/6J雄性マウスにストレプトゾトシンを皮下投与してSTAMマウスを作製した。6週齢から高脂肪食を基礎飼料として、3%(W/W)のWSCAを配合した飼料を与え(WSCA群)、8週齢にて解剖した。次いで、血清生化学検査および腸内菌叢解析を行った。比較対照群として、高脂肪食にセルロース(CE群)あるいは難消化性デキストリン(DE群)、オリゴ糖(OL群)を、それぞれ3%(W/W)となるように配合した飼料を与えた。その結果、WSCA群の体重増加は低値を示したことから、このものはSTAMマウスの成長を抑制することが示唆された。しかし、WSCA群の血清中のたんぱく質濃度や脂質濃度は他群に比べ、大きく低値を示すことはなく、このことから栄養状態には大きな影響を与えないと判断されかつ、この理由は体脂肪量の低下に起因するこがと推察された。一方、WSCA群の血糖値や肝機能値は他群に比べて低値を示す傾向にあったことから、生活習慣病の予防、さらにはより進展した疾患であるNASH症状をも予防もしくは軽減することが期待された。また、WSCA群の腸内菌叢は他群と比べ、明らかに異なることが観察されたが、肝炎症との関連などについては現在検討中であり、今後、詳細に考察したい。加えて、WSCAの成長抑制は栄養状態の抑制ではないことが本結果から予想され、また我々の先行研究(2016年度)やラットによる他施設での検討結果(静岡大)でも観察されている。しかし、その機序は不明であり、今後の検討課題としたい。WSCA投与によるNASH発症抑制効果は明確ではないこと、腸内菌叢との関連で、発症機序を検討する予定であるが、明確な機序解明には至っていないことが挙げられる。今後、佐賀大学北垣先生を分担研究者として加え、腸内菌叢の詳細な検討と、腸内菌叢に大きく影響を与える可能性のある「麹セラミド」を投与サンプルとして用い、NASH発症と菌叢との関連を精査していく予定にしている。菌叢との関連ではないが、本研究の関連として実施中であった分岐アミノ酸と肝炎症抑制との関連性については一定の成果が得られたことから、2報を論文化することができた。先に示した通り、WSCA投与によるNASH発症抑制効果は明確ではないこと、腸内菌叢との関連で、発症機序を検討する予定であったが、明確な機序解明には至っていない。栄養状態の悪化とは考えられないものの、体重が減少することが気にかかる。以上のことから、動物投与に用いる飼料を大きく変更し、以下の通りに進めることとした。ただし、本科研のタイトルである「腸内細菌叢と非アルコール性脂肪性肝炎の病態進展との関連についての基礎的検討」は変更せず、菌叢への影響がNASH発症に及ぼす影響や機序解明を今後とも目指すことにしている。なお、先のとおり、佐賀大学北垣先生を分担研究者として加えることとした。また、腸内菌叢の詳細な検討と腸内菌叢に大きく影響を与える可能性のある「麹セラミド」を投与サンプルとして用い、これも先に示した通りである。【背景】NASHの予防法や治療法の確立を目指した病態モデル(STAMマウス)の用いた基礎研究に取り組んでいる。しかし、ここ数年間は、病態モデルの発症が安定していないため、NASHに関する基礎的検討が進捗していない状況にあった。すなわち、今後の研究の継続のためには安定したモデルの作製方法の検討が必要であると判断している。また、これまでの先行研究により、肝臓中のアミロイド蛋白の発現量や腸内細菌叢の変化がNASHの発症にて大きく変動する可能性を見出している。しかし、先に示したように安定化したモデルを用いて、その変動の程度を再検討する必要があった。【目的】1.飼育環境の改善がSTAMマウスの発症の安定化に必要であると判断した。加えて、安定的な作製法が確認できれば、2.血清アミロイドAを測定し、新規な炎症バイオマーカーとしての有用性を検討するとともに、健常マウスを対照とした腸内細菌叢への影響を検討することとした。【方法】シェファードシャック(Shepherd Shack:SS)をケージ内に入れ、マウスのケージ内を最適な環境改善に保つとともに、この環境下でNASH病態モデルの作製を試みた。発症状況が改善することが確認された際には、ELISA法にて血清中のアミロイドA (SAA)を測定するとともに、腸内細菌叢は盲腸内容物を用いて細菌メタゲノム解析を行うこととした。【結果・考察】SSの使用によりNASH発症は安定化することが確認できた。また、STAM群のSAAは極めて高い値を示した。腸内細菌叢は健常マウスと比べ、大きく変動することが観察された。以上のことから、SSの使用はNASH病態モデルの作製に極めて有用であること、炎症診断のマーカーとして、SAAや腸内細菌叢の変動は極めて有用であると判断した。今後は、これらのマーカーを用いながら、予防法/治療法の基礎的な検討を実施していきたい。

当該科研費の研究を実施する際に解決すべき課題として、使用する病態モデルの発症の安定化を解決する必要がある。そこで、初年度である本年度はこれを最重要課題として検討した。病態モデルの作製には発生直後の仔マウスを使用しており、この仔マウスを薬物処理し、次いで6週齢に達したのち、NASHもしくはNAFLDの病態モデルとして使用している。これまでの検討では、仔マウスから使用する6週齢に達するまでの死亡率は、ここ数年間で平均30%以上にも達し、また生存した場合でも仔マウスの成長(体重)に大きな個体差がみられた。そこで、シェファードシャックを用い、飼育環境を改善することを試みた。その結果、死亡率は4%にまで改善すること、また肝機能や肝臓脂肪などの基礎データからも、NASH病態(肝臓障害)を端的に表すことが認められたことから、これまでの作製法に加え、SSの使用は極めて有用な方法であると結論した。また、病態モデルの作製が安定化されたことから、診断マーカーとして、血清アミロイド蛋白及び腸内細菌叢の変動を調べた。その結果、対照である健常マウスに比べ、血清アミロイド蛋白及び腸内細菌叢に大きな変動がみられ、これも有用な評価法であることが確認できた。以上、当初の計画に従って検討を実施し、また改善結果も得たことから「おおむね順調に進展している」と判断した。本年度はSTAMマウスの肝炎症の抑制効果に及ぼす影響をより詳細に検討する目的で、腸内細菌叢に影響を及ぼす可能性のある水溶性セルロース(WSCA)を投与し、腸内菌叢を解析するとともに、非アルコール性脂肪肝炎(NASH)発症との関連を評価することを目的とした。生後2日目のC57BL/6J雄性マウスにストレプトゾトシンを皮下投与してSTAMマウスを作製した。6週齢から高脂肪食を基礎飼料として、3%(W/W)のWSCAを配合した飼料を与え(WSCA群)、8週齢にて解剖した。次いで、血清生化学検査および腸内菌叢解析を行った。比較対照群として、高脂肪食にセルロース(CE群)あるいは難消化性デキストリン(DE群)、オリゴ糖(OL群)を、それぞれ3%(W/W)となるように配合した飼料を与えた。その結果、WSCA群の体重増加は低値を示したことから、このものはSTAMマウスの成長を抑制することが示唆された。しかし、WSCA群の血清中のたんぱく質濃度や脂質濃度は他群に比べ、大きく低値を示すことはなく、このことから栄養状態には大きな影響を与えないと判断されかつ、この理由は体脂肪量の低下に起因するこがと推察された。一方、WSCA群の血糖値や肝機能値は他群に比べて低値を示す傾向にあったことから、生活習慣病の予防、さらにはより進展した疾患であるNASH症状をも予防もしくは軽減することが期待された。また、WSCA群の腸内菌叢は他群と比べ、明らかに異なることが観察されたが、肝炎症との関連などについては現在検討中であり、今後、詳細に考察したい。加えて、WSCAの成長抑制は栄養状態の抑制ではないことが本結果から予想され、また我々の先行研究(2016年度)やラットによる他施設での検討結果(静岡大)でも観察されている。しかし、その機序は不明であり、今後の検討課題としたい。WSCA投与によるNASH発症抑制効果は明確ではないこと、腸内菌叢との関連で、発症機序を検討する予定であるが、明確な機序解明には至っていないことが挙げられる。
学部生・院生集団の継続的な公立学校参画活動に基づく教員養成カリキュラムの開発研究

本研究は、学部14年生および大学院生が継続的に地域の公立小学校を訪問して実践参画を行う活動を深化・発展させ、かつ、この活動を軸とした教員養成カリキュラムを開発することを課題とするものである。平成19年度の主な成果は以下の通りである。1.公立学校参画活動の探究:まず、(1)学生の参画体験記録の高度化・共有化については、従来の「紙媒体」方式を一部改め、17年度からWeb上での共有化を(大学内アクセスのみに閉じた形で)試行してきたが、19年度にはデータ暗号化やIDパスワードの独立一元管理その他の策を施し、大学外からのアクセスも可能とするなど、共有化システムとしての利便性を高め、成果を確認することができた。また、(2)体験の「ふり返り」(いわゆる省察)機会の組織化についても、17年度より小グループで体験事例を出し合い検討したり小学校教員を招いて助言を受けたりする「振り返りの会」を組織してきたが、19年度には小学校の校内(授業)研修との連動をはかったり、事例報告の書き方指導をとり入れるなどの新たな可能性を探ることができた。2.教員養成カリキュラムの探究:さらに、参画活動と関連した大学授業のとりくみや、参画活動との関連化(いわゆる往還)を柱とした教員養成カリキュラムを展望・設計する作業もすすめ、ミクロには「教育実践学研究入門」その他の大学授業において理論と実践の接合をはかり、マクロには一つの専修単位(教育実践学専修)に限定したものと、学部全体を見渡したものとに分けて、教員養成カリキュラム構想案を提起することができた。具体的な成果の詳細については、研究成果報告書(全223頁)を参照されたい。本研究は、すでに4年間とりくんできた学部生・大学院生による静岡市立富士見小学校への訪問・実践参画活動を深化・進展させ、この活動を軸とした教員養成カリキュラムの開発を課題とするものである。研究上の主要な進展としては、1.訪問記録のネットワーク化と、2.参画活動の「ふり返り」の工夫などがあげられる。1.参画記録の電子化・ネットワーク化を通して、これまでの記録共有方策(学生が記録用紙に記入→本人・大学教員・富士見小の担任教員に配布)の機動性や流通範囲を高め広げるとともに、学生・小学校教員・大学教員間のコミュニケーションの高密度化をめざした。情報通信機器環境の整備と、情報管理に留意した技術的検討を経て、本年度は大学(学生・大学教員)側のみでネットワーク化を実現し、記録にコメントし合うなどの成果が確認できた。2.これまで一部の大学授業科目における学校訪問との連動の個別的な試みを継続しつつ、新たに「ふりかえりの会」を組織した。勤務終了後の富士見小教頭・教員らの参加も得て、参画体験を意味づけたり、以後の指針を得たりする場とした。3.そのほか、日本教育大学協会や他大学の教員養成GPチーム等が主催する会合に参加し、教員養成カリキュラム開発のための情報収集に努めた。本研究は、すでに5年間とりくんできた学生らによる静岡市立富士見小学校への訪問・実践参画活動を深化・進展させ、この活動を軸とした教員養成カリキュラムの開発を課題とするものである。今年度における主要な進展としては、1.訪問期間・時間帯の拡大、2.訪問記録ネットワークの高度化、3.「ふり返り」の充実などがあげられる。1.一部で新たに前期(5月)からの、また午前中からの訪問を試行し、学生の参画体験の量・質の充実をはかった。ただし、それに伴って学生の学級配属が流動化・不安定化するなど、新たな課題も生じた。2.訪問記録共有の機働性や流通範囲を高め広げるための電子化・ネットワーク化は、本年度も大学内に限定して実施し、新たにWikiシステムを導入・活用するなどして主に学生間での記録の相互参照や助言・議論を促進した。

3.一部の大学授業科目における学校訪問との連動の試みを継続しつつ、「ふりかえりの会」の回数や富士見小教頭・教員らの参加機会を増やすなど、「ふり返り」の強化をはかった。また、来年度に向けて、こうした「ふり返り」の質を高度化するための幾つかの課題が発見・確認された。4.なお、研究成果の一部を日本教育大学協会の研究集会(10月)で報告するとともに、教員養成カリキュラム開発のための情報収集にも努めた。また年度末には、訪問活動の記録や考察等からなる報告書(第6号)を刊行した。本研究は,学部14年生および大学院生が継続的に地域の公立小学校を訪問して実践参画を行う活動を深化、発展させ,かつ,この活動を軸とした教員養成カリキュラムを開発することを課題とするものである。平成19年度の主な成果は以下の通りである。1.公立学校参画活動の探究:まず,(1)学生の参画体験記録の高度化、共有化については,従来の「紙媒体」方式を一部改め,17年度からWeb上での共有化を(大学内アクセスのみに閉じた形で)試行してきたが,19年度にはデータ暗号化やIDパスワードの独立一元管理その他の策を施し,大学外からのアクセスも可能とするなど,共有化システムとしての利便性を高め,成果を確認することができた。また,(2)体験の「ふり返り」(いわゆる省察)機会の組織化についても,17年度より小グループで体験事例を出し合い検討したり小学校教員を招いて助言を受けたりする1振り返りの会」を組織してきたが,19年度には小学校の校内(授業)研修との連動をはかったり,事例報告の書き方指導をとり入れるなどの新たな可能性を探ることができた。2.教員養成カリキュラムの探究:さらに,参画活動と関連した大学授業のとりくみや,参画活動との関連化(いわゆる往還)を柱とした教員養成カリキュラムを展望、設計する作業もすすめ,ミクロには「教育実践学研究入門」その他の大学授業において理論と実践の接合をはかり,マクロには一つの専修単位(教育実践学専修)に限定したものと,学部全体を見渡したものとに分けて,教員養成カリキュラム構想案を提起することができた。具体的な成果の詳細については,研究成果報告書(全223頁)を参照されたい。
免疫抑制性IL-12関連サイトカインによる自然免疫制御とその治療応用に関する研究

IL-27は、免疫・炎症抑制作用を持つIL-12ファミリーサイトカインである。本研究では、1)IL-27が自然免疫細胞に及ぼす抑制効果、2)IL-27のサイトカイン産生抑制機構・細胞機能抑制機構、3)IL-27シグナルを制御することによる免疫・炎症疾患に対する治療効果を検討した。IL-27刺激が樹状細胞などにおいて、Notch関連遺伝子や脂質メディエーター関連遺伝子の発現を制御することを見出した。これは、IL-27による新しい免疫反応・細胞分化制御機構の存在を示唆している。また、動脈硬化など代謝性疾患の背景に存在する炎症病態におけるIL-27の関与と治療効果を明らかにしたIL-27は、免疫・炎症抑制作用を持つIL-12ファミリーサイトカインである。また、動脈硬化など代謝性疾患の背景に存在する炎症病態におけるIL-27の関与と治療効果を明らかにしたIL-27および関連サイトカインIL-35はIL-12サイトカインファミリーに属し、免疫抑制作用を持つことが知られている。本研究では、以下の3点を明らかにすることを目指した。1)IL-27、および関連サイトカインIL-35が自然免疫細胞に及ぼす抑制効果を検討する。特に、樹状細胞やマクロファージなどの機能に与える影響を明らかにする。2)IL-27のサイトカイン産生抑制機構・細胞機能抑制機構を解明する。T細胞系と自然免疫系に分けて、それぞれに共通な機構と独自な機構との存在を明らかにする。3)試験管内およびマウスモデルにおいてIL-27およびIL-35シグナルを制御することによる免疫・炎症疾患に対する治療効果を検討する。1)2)に関しては、丁細胞においてIL-27の下流でIL-10産生に関わる転写因子に着目し、この機能を解析している。T細胞とマクロファージなどではIL-10産生誘導機構がことなる可能性を見いだしている。3)に関して、炎症性動脈硬化、炎症性2型糖尿病モデルマウスにおいてIL-27による炎症抑制効果を見いだしており、糖尿病モデルマウスでは、IL-27による糖尿病発症抑制効果を確認した。これらの解析を通じて、(1)自然免疫獲得免疫におよぶ、IL-27の細胞機能抑制効果の分子機構の解明、(2)いわゆる免疫疾患のみならず、膵島炎や動脈硬化など、炎症により引き起こされる病態におけるIL-27の免疫・免疫制御作用や、病態形成における役割が明らかにされ、(3)IL-27シグナルコントロールによる、ヒトの炎症性疾患に対する治療応用の可能性を視野に入れた新規免疫抑制法の確立が期待される。IL-27は、免疫・炎症抑制作用を持つIL-12ファミリーサイトカインであり、IL-35も類似の作用を持つ。本研究では、申請期間の3年間に以下の3点を明らかにする1)IL-27、および関連サイトカインIL-35が自然免疫細胞に及ぼす抑制効果を検討する。これらの解析を通じて、IL-27を主とする免疫抑制性IL-12関連サイトカインが自然免疫細胞、およびT細胞に及ぼす影響を解析した上で、自然・獲得免疫を増強・抑制することによる疾患の治療効果を検討した。本年度は以下の検討を行い、1.樹状細胞・マクロファージ、およびその他の自然免疫細胞に対するIL-27の効果2.個体内におけるIL-27およびIL-35の自然免疫細胞に対する効果3.IL-27の抑制性シグナルの解明IL-27刺激が樹状細胞などにおいて、Notch関連遺伝子の発現を制御することを見出した。これは、IL-27による新しい免疫反応・細胞分化制御機構の存在を示唆しており、今後の詳細な解析が待たれる。また、変成自己、変成成分により生じる炎症病態におけるIL-27の関与と治療効果を明らかにした。すなわち、IL-27シグナルを欠損するマウスでは炎症の増悪が認められたことから、IL-27が病態形成を負に制御していることを見出し、IL-27がSLEモデルマウスにおける皮膚炎に対して抑制効果を示すこと等を明らかにした。本研究では、申請期間の3年間に以下の3点の解析を行った。1)IL-27が自然免疫細胞に及ぼす抑制効果を検討する。2) IL-27のサイトカイン産生抑制機構・細胞機能抑制機構を解明する。3)試験管内およびマウスモデルにおいてIL-27シグナルを制御することによる免疫・炎症疾患に対する治療効果を検討する。本年度は以下の検討を行った。1.樹状細胞・マクロファージ、およびその他の自然免疫細胞に対するIL-27の効果。

2.個体内におけるIL-27の自然免疫細胞に対する効果。3.IL-27の抑制性シグナルの解明。これらの中で、IL-27刺激がマクロファージなどにおいて、脂質メディエーター関連遺伝子の発現を制御することを見出した。これは、IL-27による全く新しい免疫反応・細胞分化制御機構の存在を示唆しており、今後の詳細な解析が待たれる。また、変成自己、変成成分により生じる炎症病態におけるIL-27の関与と、IL-27の持つ炎症病態に対する治療効果を明らかにした。すなわち、IL-27シグナルを欠損するマウスでは炎症の増悪が認められ、これらが糖尿病や動脈硬化の進展に関与することをマウスモデルで明らかにした。これらから、IL-27が炎症に伴う病態形成をさまざまなメカニズムで負に制御していることを明らかにし、IL-27を標的とした新規治療法・新規創薬の開発を視野に入れた基盤的データが得られた。IL-27のシグナル伝達機構やその炎症抑制のメカニズムの概要を明らかにしたが、解明した機構以外のメカニズムの存在が示唆されている。無菌性炎症に引き続く糖尿病や、脂質代謝異常に引き続く自然炎症を背景とした動脈硬化に対するIL-27の治療効果を明らかにし、それぞれ、論文発表、論文投稿に至った。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、IL-27によるNotchシグナル制御の分子メカニズムや、免疫細胞の分化における役割を解析する必要がある。その他、自己免疫疾患や代謝異常に伴う自然炎症に対するIL-27の治療効果などを、様々な実験モデルで検討を行う。これらに対しても、Notchシグナル制御という新しい観点からの解析が必要となってくる。
伝統的民家における自然エネルギー利用技術の現代的適用に関する研究

各地に散在する多くの伝統的民家についての実測結果を基に温熱,光,湿気,空気環境などの各専門研究者が協力して伝統的民家が有する多くの自然エネルギー利用技術の特徴を明らかにするとともに、これらを現代建築の設計に効果的に適用する手段を提示することを目的として、平成6-8年度の3年間にわたって共同研究を行い,以下の研究成果を得た.(1)各地の特徴ある民家技術の実態調査による現代的適用への足掛かり:吉野は東北地方の民家の熱環境調査を冬季と夏季に行い数値計算によって民家の種々の工夫が室温に及ぼす影響を示した。石原は沖永良部島の高倉と阿蘇小国の民家の二重置屋根構造の調査結果からそれらの暑熱緩和効果を明らかにした.渡辺は九州北部各地の民家を調査し、数値解析により断熱気密住宅の特性を明らかにした.伊藤は東京町田市の民家の茅葺き屋根の蒸発冷却効果を実測結果から解析して明らかにした.(2)評価手法の構築と現代的適用のための基礎資料の提示:田辺は暑熱地域の各種の民族服の通風効果を測定し、夏季の熱的快適性モデルの構築を試みた。宿谷は民家の熱、湿気、光環境に関する自然共生的手法について、エクセルギー・エントロピー理論による評価手法の構築を試みた。浦野は一般住民と建築設計事務所へのアンケート調査結果から各種パッシブクーリング手法の認識の実体と普及上の問題点を明らかにした。岩下は鹿児島市の集合住宅において通風換気の実測と室内空気汚染物質濃度の測定を行い、冷房空間での窓開放について検討した。小玉は数値シミュレーションによる民家の各種パッシブ手法の特性結果から現代的適用の指針を提案した石原は環境共生住宅設計用の九州地域の気候マップを作成した。(3)民家技術の現代的適用の具体例:荒谷は雪と寒地の伝統的風土の工夫を活かして貯蔵庫を設計試作し、冬季の庫内温度の実測結果を示し,雪の断熱性能と地盤の熱容量を現代に活かす貯蔵法を示した.谷本は民家の土壁の調湿作用を現代材料で生かす手法として吸湿材を含浸させたパッシブ調湿建材を住宅および都市舗装面に適用した実験およびシミュレーションによりその結果を示した.茅葺き屋根の蒸発冷却効果の実験結果を示した。渡辺は接地床のある住宅の実測調査を行い,空気を循環させる中空煉瓦壁のある住宅の実験棟を試作し実験結果を示した。石原は福岡県甘木市の環境共生住宅にて冬季、夏季の温熱環境計測結果を示した。(4)木村は全体総括を行い,研究結果をまとめて国際会議に発表した.各地に散在する多くの伝統的民家についての実測結果を基に温熱,光,湿気,空気環境などの各専門研究者が協力して伝統的民家が有する多くの自然エネルギー利用技術の特徴を明らかにするとともに、これらを現代建築の設計に効果的に適用する手段を提示することを目的として、平成6-8年度の3年間にわたって共同研究を行い,以下の研究成果を得た.(1)各地の特徴ある民家技術の実態調査による現代的適用への足掛かり:吉野は東北地方の民家の熱環境調査を冬季と夏季に行い数値計算によって民家の種々の工夫が室温に及ぼす影響を示した。(4)木村は全体総括を行い,研究結果をまとめて国際会議に発表した.伝統的民家が有する多くの自然エネルギー利用技術の現代的適用に関して、各研究分担者はそれぞれの課題について研究を行い、以下のような研究成果を得た。荒谷は北海道の低温貯蔵の伝統的手法に基づく屋外実験を行い、外気の低温と雪の断熱力と地盤の熱容量の効果を活かす貯蔵法を現代に引き継ぐ見通しを得た。

石原は沖縄県沖永良部島の藁葺き屋根の高倉について夏季の音悦環境の実測を行い、各部温度を比較した結果から暑熱緩和効果を明らかにした。伊藤は民家の建築外皮の断熱・遮熱・熱容量の効果を総合的に表す評価手法について考案した。岩下は鹿児島市の集合住宅において夏季自然通風によりクーラーの電力消費量が少なくなる傾向を六佛化硫黄を用いた測定により明らかにした。浦野は九州地域の現代住宅における自然エネルギー利用技術の適用に関する意識調査を一般住宅と設計事務所を対象にアンケート調査を行いその結果を検討した。小玉はかやぶき屋根の民家と蔵造り民家の部位別環境調査の工夫を分類整理し、それらの効果を定量的に評価するためのシミュレーションプログラムを作成した。宿谷は自然暖房は日射エクセルギーを消費し、生成されたエントロピーを廃棄して成立していること、効果的な日射遮蔽とは日射エクセルギーを窓の外で積極的に消費させることの2点を明らかにした。田辺は暑熱地域で着用される民族服を収集し、気流による着衣熱抵抗の変化を評価するための温冷感予測モデルについて新標準有効温度プログラムを作成した。吉野は宮城県の3軒の民家の冬期環境実測を行い、採暖している居間の温度は20°C近く日射のある縁側の温度は高いが非暖房室の温度は極めて低いことを明らかにした。渡辺は温暖地の住宅の熱環境調整手法を分類整理し、福岡の断熱住宅の普及状況と住まい方についてアンケート調査し、北九州市の高断熱高気密住宅と太陽熱利用空気集熱式床暖房住宅について室内熱環境の実測調査及び数値シミュレーションを行った。木村、谷本は土壁の調湿性を持つ高性能調湿建材として塩化リチウムを珪酸カルシウム板に含浸させたものを作り、この測定を行い吸放湿性能を明らかにした。各研究分担者はそれぞれの課題について研究を行い、以下のような研究成果を得た。荒谷は、北海道の伝統的手法に基づく低温貯蔵の野外実験を行い、暖房された室内では貯蔵できない青果物を冬季の低温と地盤の熱容量及び雪の断熱効果を用いて鮮度よく貯蔵できる手法を確立した。石原は、熊本県小国地方の置き屋根倉を付近にあるログハウスやRC造倉とともに実測し、置き屋根構造による暑熱緩和効果を明らかにした。伊藤は、特に藁葺き屋根における夏季の蒸発冷却効果について実測を行い、その効果を明らかにする測定法についての見通しを得た。岩下は、鹿児島市の集合住宅において通風・換気の実測及びアンケート調査を行い、降灰のために窓を閉めてクーラーを用いるのでは必ずしも無いことを確認した。浦野は、戸建住宅に住む一般住民を対象に自然エネルギー利用に関する意識調査アンケートを行い、自然エネルギーを自宅でも利用してみたいという人が半数近くに達することを確かめた。小玉は、茅葺き屋根構造と土蔵構造という2つの民家のプロトタイプを設定し、それらの持つ熱的な特性を明らかにするためのシミュレーションプログラムを改良している。宿谷は、温エクセルギーと冷エクセルギーあるいは湿エクセルギーと乾エクセルギーという概念を導入し、自然エネルギー利用という行為を再検討する試みを行った。田辺は、人体16部位分割体温調節モデルの開発を行い、外部環境が非定常であったり放射の影響を受けたりする場合の人体熱収支を精度良く求める手法について検討している。吉野は、宮城県の民家について夏季についても実測を行い、夜間の換気を積極的に行うことによって日中の室内温度の上昇が緩和されることを明らかにした。
江戸時代鎖国前後の日本と海外諸国との交易についての考古学的研究

本研究では、ヨーロッパに大坂出土のマジョリカ陶器持参で赴き、マジョリカ陶器窯跡出土品を含む、イタリア・フランス・ベルギー・オランダの出土品・伝世品を観察し、実物どうしの比較を行い、本品および日本出土のマジョリカの産地を探った。結果、日本のマジョリカ陶器foglie文アルバレルロ形壺の産地特定には至らなかったものの、foglie文アルバレルロ発祥地であるイタリアの陶工の影響が、フランドル地方を含む16・17世紀のオランダに及んでいて、foglie文も含め、イタリア・マジョリカ陶器の装飾文様の変化がほとんど時期差なくフランス・ベルギー・オランダのマジョリカ製作に反映され、流通していたことがわかった。これは陶工の移動・移住が大きく関与したものとみられる。しかしオランダではFoglie文の製作地は見つからなかった。胎土の調整は、陶工の出自による差が出る可能性が極めて高く、大坂出土品がイタリア・トスカーナ地方のマジョリカと同様に胎土のカルシウム分が多いことから、イタリア陶工の移住先での製作の可能性が高く、マジョリカ陶器の胎土成分の、アントワープとリヨンの可能性がさらに高くなった。そして、同一手法・条件による分析が非常に有効な手段であることが再認識された。また、日本のマジョリカに描かれた他の文様は16世紀末のオランダに類する文様があり、日本へのマジョリカの輸入は17世紀になってからと推定されるに至った。もともとマジョリカ・アルバレルロは薬草保存の壺で、各窯から特定の教会付属の病院や薬局に供給され、この状況がそのままイタリアから欧州各地に広まった。アントワープはオランダ独立後もスペイン領で、カトリック主導の地域であるが、プロテスタント主導のオランダ東インド会社がfoglie文アルバレルロをどのように入手したのかが今後の課題である。17世紀の鎖国期の日本に輸入されたマジョリカ陶器の製作地を究明するために、平成15年度は、日本国内の出土例の確認と、マジョリカ陶器のヨーロッパにおける出発点であるイタリアでの類例の探索を行なった。国内の出土例は徳島城下町跡のアルバレルロ形壷を実見し、大阪城跡の出土品との実物同志の比較を行なうとともに、出土の背景の確認を行なった。結果、日本国内の流通は、やはり、限られたルートを動いている可能性が高いことを再確認した。また、比較資料として、日本からヨーロッパへ輸出するはずであった久留米城下町跡の出土品と、鎖国前に輸入された華南彩釉陶のトラディスカント壷とを、それぞれの輸出入の背景を確認し、マジョリカ陶器との比較を行なった。イタリアでは、大阪城跡出土品を持参し、同国製品との比較検討を行なうとともに、同国研究者と意見交換を行なった。結果、(1)foglie文(2色掛け分けの葉文)はヴェネツィア発祥の文様であること、(2)同様の文様は中部・北部イタリアでは16世紀代に汎用されていたこと、しかし(3)大阪城跡出土品と全く同じものは作られていないことなどが判明した。ただし、(4)大阪城跡出土品のようにカルシウム(Ca)分を多量に含む胎土を用いる手法は、イタリアにおいてはフィレンツェ近郊の陶工だけが用いた手法で、フィレンツェの陶工がルネッサンス期に、メディチ家の援助のもとにヨーロッパ各地に移住したという事実があることから、移住先で製作した可能性があることがわかった。次年度以降、彼ら陶工の移動した「マジョリカ街道」とも言うべきルートを北上し、マジョリカを日本に搬入したオランダ連合東インド会社との接点を探る。

17世紀の鎖国期の日本にオランダ連合東インド会社経由で輸入されたマジョリカ陶器の産地を探るため、イタリア・フランスに大坂城跡出土のfoglie文アルバレルロ形壷を持参して、実物どうし比較検討し、研究者と意見交換を行なった。昨年、日本に残るマジョリカ陶器に特徴的なfoglie文の原形がヴェネツィア発祥で、フィレンツェからルネッサンス期にヨーロッパ各地へ広まったことがわかったが、今回はイタリアのトスカーナとリグーリア、フランスのリヨン、トロワにおいて当地のマジョリカのfoglie文を検討し、アルバレルロの使用方法、流通状況などの情報を収集した。結果、フランスでマジョリカの一大産地であるリヨンでは、foglie文のマジョリカは、イタリアのトスカーナ地方とリグーリア地方から移住した陶工たちの製作、またはその影響下で作られたものであることがわかった。また、陶工移住に関する文献も一部残っているとの情報を得た。そして、中・北部イタリアではあまり見られなかった大坂城跡出土品に似た色調や焼成のマジョリカが、リヨンでは多数出土していることがわかった。しかし、リヨン産で縦方向のfoglie文のものはカタログ掲載の2例しか確認できず、またアルバレルロの形態も同じものがほとんどないなど、大坂城跡出土品の産地がリヨンとは断定できなかった。大坂城跡出土品の胎土の成分比はフィレンツェの製品に似るが、フランスでは胎土の分析例がないため、今後の課題となった。また、トロワとトスカーナの修道院では現在に続くアルバレルロの使用例を実見した。アルバレルロはおもに修道院付設の病院・薬局で使われるもので、市場での流通はあまりなく、専属の窯がある病院さえあった。ヨーロッパではリヨンとアントワープがルネッサンス期のアルバレルロの二大供給地で、次年度は両産地の製品を比較して違いを確認し、大坂城出土品の産地の手がかりを得たい。17世紀の鎖国期の日本にオランダ連合東インド会社経由で輸入されたマジョリカ陶器の産地を探るため、大坂城跡出土のfoglie文アルバレルロ形壺持参でヨーロッパの実物との比較をし、研究者と意見交換しているが、日本に残るマジョリカ陶器に特徴的なfoglie文がヴェネツィア発祥で、イタリアからルネッサンス期にヨーロッパ各地へ広まったことがわかった。今回、ベルギーにおいて当地のマジョリカ陶器とfoglie文を検討し、アルバレルロの使用方法や流通状況などの情報を収集した。リヨンと並ぶマジョリカ陶器二大産地のひとつ、アントワープでは、陶工移住の文献も残っており、やはりfoglie文のマジョリカがイタリアから移住した陶工たちの製作か、その影響下で作られたものであることがわかった。また、イタリアではあまり見られなかった大坂城跡出土品に似た色調や焼成のマジョリカがアントワープで出土していることがわかった。しかし、日本で通有の縦方向のfoglie文は確認できず、またアルバレルロの形態も同じものがほとんどないなど、大坂城跡出土品の産地とは断定できなかった。大坂城跡出土品の胎土の成分比はイタリア・フィレンツェの製品に似るが、ヨーロッパではまだ胎土の分析例があまりないため、今回、イギリス大英博物館の陶磁器の胎土を分析し、研究されている方にお目にかかり、ヨーロッパ各地のマジョリカと大坂出土品との胎土分析お願いをし、快諾を得た。また、これまで訪問したマジョリカの産地や消費地の研究機関に胎土分析用の破片の提供をお願いしていて、いくつかは快諾を得た。
器官形成研究のモデル脊椎動物「メダカ」を用いた甲状腺形成機構の発生遺伝学的解析

本研究は甲状腺の発生異常変異体の単離が目標の一つである。ゆえに17年度科学研究費補助金実績報告書では、以下の事を報告した。1)本研究で甲状腺濾胞形成変異体follicless(fol)を単離した2)原因遺伝子をゲノム上の190kbにしぼりこんだ3)folには甲状腺濾胞細胞の構造が見られない4)マーカーの染色パターンに乱れはないしかしその後、より詳細な表現型の解析が可能となり以下の事が明らかとなった。(結果の一部は前年度の報告を訂正する)1)folは甲状腺濾胞を形成する(前年度の報告の訂正)2)マーカーの染色パターンには乱れが見られた(前年度の報告の訂正)-抗T4抗体染色は検出できなかったが、抗TG抗体染色では明らかに低下したシグナルが確認された-以上の表現型はT4の投与により回復した3)folはT4を産生するが、その血中濃度は野生型よりも低い4)folの成体の甲状腺は過形成されていた以上の表現型は、甲状腺ホルモンの合成異常の典型的な表現型である。従ってfolは甲状腺ホルモンの合成異常の変異体であると考えられる。また、創はヒレの再生に異常が見られた。そこで甲状腺ホルモンとヒレの再生の関係を調べるために、folと甲状腺ホルモン合成阻害剤を利用して、ヒレの切断・再生実験を行った。結果ヒレの再生には甲状腺ホルモンが関与している事を初めて明らかにした。folはヒレの再生が異常なため、しばしばヒレがギザギザになる。そこで、変異体をkamaitachi(kmi)と改名し、再生に関する論文をZoological science誌に投稿し受理された。当該論文は2007年に掲載される予定である。さらに連鎖解析の結果kmiの原因遺伝子をゲノム上の45kbに絞り込み、この領域に存在するmslc26a10にノンセンス変異を確認した。mslc26a10は既知のヨウ素トランスポーターに相同性がある。表現型解析の結果はkmが甲状腺ホルモン合成異常の変異体である事を示唆している事からも、maslc26a10が原因遺伝子である可能性は高い。甲状腺濾胞細胞は濾胞を作ることによってチロキシンの貯蔵・分泌をコントロールしている。本研究では発生の過程において甲状腺濾胞細胞が濾胞を形成する仕組みを調べるために、メダカ誘発突然変異体を用いた解析を行なった。本研究によって単離されたメダカ突然変異体folliclessは、甲状腺に異常を示す劣勢突然変異体である。ENUによって変異を誘発し、抗チロキシン抗体染色のパターンを指標にしてスクリーニングされた。本研究ではこの変異体の原因遺伝子を特定するために連鎖解析を行ない、現在までに原因遺伝子をゲノム上の約190kbの領域に絞り込んだ。現在はさらなる連鎖解析が進行中である。また表現型を詳しく解析したところ、folliclessには組織学的に甲状腺濾胞様の構造が全く認められないことが明らかになった。また、チロキシンによる免疫組織化学染色においても、発現パターンが失われシグナル強度が著しく低下していることが明らかになった。一方で、nkx2.1、hex、pax8、thyroglobulinなど甲状腺マーカーの発現パターンには乱れは無かった。加えてこの変異体はホモで生存可能であり、甲状腺以外に異常は見られない。従ってfolliclessは、甲状腺ホルモンの分泌はできるが、濾胞の形成に異常がある変異体だと考えられる。

表現型解析の結果はkmが甲状腺ホルモン合成異常の変異体である事を示唆している事からも、maslc26a10が原因遺伝子である可能性は高い。