hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アンダマン海産特殊海産物をめぐるヒトとモノの生態史：モーケン－華人関係に注目して

本研究の目的は、アンダマン海産特殊海産物(自家消費を目的としない、主に華人市場を最終目的地とした南海産品)をめぐるヒトとモノの動態を、生態史という観点から明らかにするものである。研究をすすめるにあたって、アンダマン海において特殊海産物を採るモーケンの人びとによる資源利用の実態、モーケンと華人の仲買人との間で行われる特殊海産物売買の過程、国内外の華人市場における特殊海産物の消費の様態という3点に着目し、研究課題に取り組んできた。本年度の成果は、シンガポールおよび台湾の華人市場(中華街)における調査に集約される。具体的には、中華街内で特殊海産物を扱う商店(卸売商店含む)の分布を地図化し、取り引きされる特殊海産物の一覧表を作成した。なかでもナマコに注目し、生食されるものと乾物で輸出されるものの種類と値段を表にまとめた。タイからの輸入品は存在せず、オーストラリアや日本(北海道)、それにアメリカ大陸から多くのナマコが輸入されている事実は新しい発見であった。その他、タイ南部においてモーケン村落および華人系仲買人が経営する商店においても調査を実施した。そして、昨年度も実施した各種特殊海産物の華人系仲買人による買い取り価格を表にして整理した。タイの華人市場だけでなく、海外(アジア圏)の華人市場における特殊海産物に関する調査を実施することで、特殊海産物の生産・流通・消費という一連の過程を、単に一国一地域内の動きをみるだけでは把握できない、国境を越えた人とモノのネットワークがある点が少しずつ明らかになりつつある。(抄録なし)本研究の目的は、アンダマン海産特殊海産物(自家消費を目的としない、主に華人市場を最終目的地とした南海産品)をめぐるヒトとモノの動態を、生態史という観点から明らかにするものである。研究をすすめるにあたって、アンダマン海において特殊海産物を採るモーケンの人びとによる資源利用の実態、モーケンと華人の仲買人との間で行われる特殊海産物売買の過程、国内外の華人市場における特殊海産物の消費の様態という3点に着目し、研究課題に取り組んでいる。本年度の研究成果は(1)特殊海産物のリスト作成と(2)特殊海産物の売買価格の整理作業の2点に集約される。(1)に関しては、これまでにもフィールドワークを実施してきたタイ王国パンガー県スリン諸島を訪れ、モーケンが採捕する特殊海産物の一覧表を作成した。また、ナマコを中心とする一部の特殊海産物については、学名との同定作業も実施した。(2)に関しては、モーケンが採捕する各種特殊海産物の、仲買人による買い取り価格を表にして整理した。夜光貝などの一部の特殊海産物については、2011年度における買い取り価格だけでなく、1990年代以降の買い取り価格を年代ごとにまとめた。今後は、本年度にリストアップした特殊海産物一覧表をもとに、モーケンによる特殊海産物の採捕のあり方を調べることと、特殊海産物の売買が行われる現場に立ち会い、具体的な取引の過程を明らかにする必要がある。また、華人市場における特殊海産物の価格調査を実施することで、いまだ不明な点が多い、生産・流通・消費という一連の過程における、特殊海産物をめぐるローカルとグローバルの関係性を考察することができる。本年度の成果は、タイ最大の華人市場であるヤワラート(中華街)における調査に集約される。タイ南部からではなく、香港や日本から輸入される特殊海産物が比較的多く商品として扱われている事実は新しい発見であった。その他、モーケンと華人系仲買人との間で交わされる特殊海産物が取り引きされる過程についても調査を行い、昨年度も実施した各種特殊海産物の華人系仲買人による買い取り価格を表にして整理した。今後、タイ以外の華人市場における特殊海産物の価格調査を実施することで、いまだ不明な点が多い、生産・流通・消費という一連の過程における、流通と消費のグローバルな側面を明らかにすることができる。

なかでもナマコに注目し、生食されるものと乾物で輸出されるものの種類と値段を表にまとめた。タイからの輸入品は存在せず、オーストラリアや日本(北海道)、それにアメリカ大陸から多くのナマコが輸入されている事実は新しい発見であった。その他、タイ南部においてモーケン村落および華人系仲買人が経営する商店においても調査を実施した。そして、昨年度も実施した各種特殊海産物の華人系仲買人による買い取り価格を表にして整理した。タイの華人市場だけでなく、海外(アジア圏)の華人市場における特殊海産物に関する調査を実施することで、特殊海産物の生産・流通・消費という一連の過程を、単に一国一地域内の動きをみるだけでは把握できない、国境を越えた人とモノのネットワークがある点が少しずつ明らかになりつつある。本年度は、特殊海産物の生産・流通・消費という一連の過程における、生産と流通に関係する基礎的資料を整理することができたため。本年度は、特殊海産物の生産・流通・消費という一連の過程における、流通と消費(特にタイ国内)に関係する基礎的資料を整理することができたため。今後は、特殊海産物の生産・流通・消費という一連の過程における、生産と流通の実態の解明に向けたフィールドワークを実施する必要がある。その際、生産に関しては、モーケンが行う漁撈活動に同行し、流通に関しては、華人の仲買人への聞き取りを行う。また、消費に関するデータについては、タイの華人市場における販売価格の調査を行う。今後は、特殊海産物の生産・流通・消費という一連の過程における、海外の流通と消費の実態の解明に向けたフィールドワークを実施する必要がある。その候補地として香港とシンガポールを予定している。流通に関しては華人の仲買人への聞き取りを行い、消費に関するデータについては華人市場における販売価格の調査を行う。(抄録なし)
都市の内部ネットワーク

「都市の内部ネットワーク」を研究課題とするE班は、平成元年度中に研究会を4回、研究打ち合せ会を2回開催した。第1回の研究会はK班、R班との合同で行われ、「外からみた『イスラム都市』」をテーマに、中国およびヨーロッパの専門家の目からみた「イスラム都市」について討論した。第2回は、「都市を読む」の第2回目としてハキーム著の『アラブ・イスラム都市』をとりあげた。第3回はR班との合同研究会であり、「ムスリム都市とヨーロッパ都市」のテーマの下に、新しい比較の視点を求めて活発な議論が展開された。最後の第4回もJ班、R班との合同で行われ、「都市と祭」についてアラブ、東南アジア、ヨーロッパの具体的事例が報告された。また研究打ち合せ会では、研究分担者相互の情報交換を行うと共に、都市の内部ネットワークについての研究をどのように進めていくベきかが討論された。結論だけを要約すれば、これまでの研究に加えて、神秘主義教団と街区住民との関係、パブ・チャイハネ・茶館、人口移動の問題を扱うことが、内部ネットワークの解明には不可欠であることが確認された。またE班独自のテーマとして、これからも「都市を読む」読書会を来年度も続けることが提案された。都市研究をすすめるためには、関係図書を利用することが不可欠であるが、E班では研究分担者から必要文献のリストの提出を求め、英語、フランス語、ドイツ語のイスラム都市関係図書をそれぞれ数十冊ずつ計75冊を購入した。
特殊ホロノミー多様体の幾何学とゲージ理論/重力対応

最近,超弦理論におけるD-ブレインを用いてゲージ理論の数理的構造を研究する新たな手法がいくつも開発されている.例えば例外型のホロノミー群G_2,Spin(7)をもつ多様体上のD-ブレインを考えることにより,超対称ゲージ理論の非摂動的力学が記述できる.このような動機の下,分担者の安井氏との共同研究により,等質空間SU(3)/U(1)を主軌道とする余等質性1のリーマン多様体上のSpin(7)計量を具体的に構成した.特に無限遠で漸近的に有限半径の円周S^1が残る新しいタイプの計量を見つけた.これは4次元重力インスタントンにおけるTaub-NUT計量やAtiyah-Hitchin計量の高次元化に相当するものでありM理論のコンパクト化への応用が期待できる.弦理論の目標の一つはゲージ理論と重力理論の統一であり,数年前からゲージ理論・重力対応という見方が注目されているが,位相的ゲージ理論や位相的弦理論を考えるとゲージ理論・重力対応は数学的により精密な形で定式化できる。Nekrasovによって4次元ゲージ理論のインスタントン計算が数学的に厳密に遂行されたことは,最近の大きな発展であった.東京大学の江口氏との共同研究によりNekrasovの計算が位相的弦理論の分配関数として再現できることを示した.具体的にはSU(N)Seiberg-Witten理論に関するNekrasovの分配関数がP^1上のA_{N-1}型ALE fibrationを標的空間とする位相的弦理論から得られる.また物質場を付け加えることはこの標的空間においてblow upの操作をすることに対応する.この計算で用いた手法は,表現論や組み合わせ論,結び目の理論や可積分系の理論など数学の様々な分野と深いつながりがあることが分かっており,今後,発展が期待される.分担者の太田は,代数曲面の孤立特異点のまわりのリンクについて,そのシンプレクティックフィリングの変形類を決定した.また,安井は高次元重力インスタントンおよびブラックホールを研究し種々のEinstein多様体の構成を行った.最近,超弦理論におけるD-ブレインを用いてゲージ理論の数理的構造を研究する新たな手法がいくつも開発されている.例えば例外型のホロノミー群G_2,Spin(7)をもつ多様体上のD-ブレインを考えることにより,超対称ゲージ理論の非摂動的力学が記述できる.このような動機の下,分担者の安井氏との共同研究により,等質空間SU(3)/U(1)を主軌道とする余等質性1のリーマン多様体上のSpin(7)計量を具体的に構成した.特に無限遠で漸近的に有限半径の円周S^1が残る新しいタイプの計量を見つけた.これは4次元重力インスタントンにおけるTaub-NUT計量やAtiyah-Hitchin計量の高次元化に相当するものでありM理論のコンパクト化への応用が期待できる.弦理論の目標の一つはゲージ理論と重力理論の統一であり,数年前からゲージ理論・重力対応という見方が注目されているが,位相的ゲージ理論や位相的弦理論を考えるとゲージ理論・重力対応は数学的により精密な形で定式化できる。Nekrasovによって4次元ゲージ理論のインスタントン計算が数学的に厳密に遂行されたことは,最近の大きな発展であった.東京大学の江口氏との共同研究によりNekrasovの計算が位相的弦理論の分配関数として再現できることを示した.具体的にはSU(N)Seiberg-Witten理論に関するNekrasovの分配関数がP^1上のA_{N-1}型ALE fibrationを標的空間とする位相的弦理論から得られる.また物質場を付け加えることはこの標的空間においてblow upの操作をすることに対応する.この計算で用いた手法は,表現論や組み合わせ論,結び目の理論や可積分系の理論など数学の様々な分野と深いつながりがあることが分かっており,今後,発展が期待される.分担者の太田は,代数曲面の孤立特異点のまわりのリンクについて,そのシンプレクティックフィリングの変形類を決定した.また,安井は高次元重力インスタントンおよびブラックホールを研究し種々のEinstein多様体の構成を行った.ゲージ理論/重力対応が具体的に実現している例として、最近、特に注目を集めているのは、Vafaが提唱した、いわゆるLarge-N双対性である。この双対性は、ある場合にはM理論の立場から例外型のホロノミー群をもつG_2多様体の幾何学として自然に理解できることが指摘されている。このような興味から、例外型のホロノミー群をもつ多様体の幾何学の研究を進めた。例外型のホロノミー群としてはG_2以外にSpin(7)があることが知られているが、研究分担者の安井との共同研究により、等質空間SU(3)/U(1)を主軌道とする余等質性1のリーマン計量としてSpin(7)ホロノミー群を持つものを構成した。この計量の特徴は、無限遠で漸近的に有限半径の円周S^1が残ることでありALC型の計量と呼ばれている。4次元でこのような特徴をもつ計量は、重力インスタントンとして知られるTaub-NUT計量やAtiyah-Hitchin計量であり、我々が構成した計量はその自然な高次元化とみなすことができる。この意味で、物理的にもM理論のコンパクト化への応用が期待される。ALC型の計量において、無限遠における漸近的なS^1の半径は弦理論の相互作用の強さに対応し、その変形は物理的に重要である。一般にSpin(7)計量の無限小変形が自己双対な調和4形式で記述できることに注目して、具体的なSpin

(7)計量に対し自己双対な調和4形式を求めた。また、その調和形式がL^2可積分である場合には、漸近的なS^1の半径の変形に対応していることを確認した。これは局所的な変形の存在に関する議論であるが、現在、大域的な変形の様子についても研究が進んでいて論文を準備中である。今年度は、特に位相的弦理論におけるゲージ理論/重力対応とそれに関連する研究を行った。1つめのテーマは、位相的弦理論におけるゲージ理論/重力対応に基づいてDijkgraaf-Vafaが提案した、行列模型を用いた4次元超対称ゲージ理論の有効super potentialの計算である。彼らの提案とSeiberg-Witten理論との関係・整合性を明らかにするため、行列模型におけるループ方程式に超対称性を取り入れる必要が生じた。このため、行列の固有値に着目して超対称固有値模型を構成し、その運動方程式を解析した。ループ方程式に超対称性を取り入れるという、当初の目的は達成されたが、その以外の部分に問題があり、完全に満足すべき定式化とは言えないことが判明した。これを改良することは、今後の課題として残っている。2つめのテーマは、最近Nekrasovによって提案された分配関数で、これはSeiberg-Wittenプレポテンシャルのインスタントン展開を完全に再現する点から注目される。我々はNekrasovの分配関数が、Gromov-Witten不変量(あるいはこれと等価と見なされているGopakumar-Vafa不変量)の生成母関数である位相的弦理論の分配関数(の極限)に他ならないことを示した。局所トーリックCalabi-Yau多様体上の位相的(閉)弦理論の分配関数は、開弦との双対性から3次元球面内のHopfリンクの不変量で書き表せる。これを利用して、位相的弦理論を具体的に計算した。その結果をNekrasovの分配関数と比較することにより、関係が明らかになった。この計算の技術的な面では、共形場理論に現れる自由フェルミオン場と頂点作用素が有効に働いた。これは、背後に可積分構造が存在することを期待させるものであり、行列模型を用いた定式化が可能なのではないかと考えている。今年度は、位相的弦理論におけるゲージ理論/重力対応に関連する研究を行った。特に、最近Nekrasovによって提案された4次元ゲージ理論(Seiberg-Witten理論)のインスタントンの数え上げに関連する分配関数がGromov-Witten不変量(あるいはこれと等価と見なされているGopakumar-Vafa不変量)の生成母関数である位相的弦理論の分配関数(の極限)に他ならないことを示した。さらに、この結果を5次元の超対称ゲージ理論におけるBPS状態の数え上げの立場から理解する試みを行った。具体的にはD2ブレインのモジュライ空間のコホモロジー類とBPS状態の対応を考え、コホモロジー群のレフシェッツ分解とNekrasovの分配関数から得られるBPS状態のスピン表現の既約分解が一致することを(部分的に)確かめた。この対応では、ゲージ理論側でSU(2)Seiberg-Witten理論、位相的弦理論側で、局所Hirzebruch曲面をtarget空間として考えている。
後期遷移金属触媒によるエノレートを経由する不斉アルドール反応

これまであまり成功例のなかった後期遷移金属触媒を用いる不斉アルドール反応の研究を行った。Pdにキラル配位子としてBINAPを持つ錯体を合成し、きわめて簡便な反応条件で有効な不斉アルドール反応を進行させることに成功した。キラル配位子としてスパルテインを用いることもできその反応の適応範囲を広げることができた。一方、シリルケテンアセタールを求核剤とする不斉アルドール反応をPtを用いて非常に高効率に達成した。Ptはキラル配位子BINAPをもつキラル2核錯体であった。ジカチオン性(BINAP)Pd触媒の新しい簡便な調製方法を確立することができた。(BINAP)PdCl_2とAgSbF_6(2当量)をモレキュラーシーブス3A共存下で脱水DMF中で撹拌した後、そのままアセトフェノンからのシリルエノールエーテルとアルデヒドを加えることで、ほとんど以前に報告された複雑な反応操作にもとづく結果と比べて、不斉収率の低下なく高化学収率で対応するアルドール生成物が得られた。キラル配位子をBINAPからsparteineに代えて同条件下で反応させて、不斉収率でより優れた結果を得た。これは新しい反応である。非常に興味ある知見として、ジカチオン性(BINAP)Pdと(sparteine)Pdの触媒としての働きに著しい違いがあることが判明した。すなはち、ジカチオン性(BINAP)Pd系ではプロピオフェノンからのシリルエノールエーテルでは全く反応しないが、ジカチオン性(sparteine)Pdでは反応が進行した。その結果として、いままでPd-catalyzed asymmetric aldol reactionにおいて達成されていない鎖式立体制御の研究が展開可能であることが明らかになった。さらにまた、ジカチオン性(sparteine)Pd系触媒ではケトンに対しての不斉アルドール反応が起こることを見出した。3級アルコールを不斉構築することは従来非常に困難であったから、この展開は価値がある。本年度はジカチオン性(BINAP)Pd触媒からジカチオン性(BINAP)Pt触媒へ研究を展開させた。はじめPdの場合のように反応溶媒中で(BINAP)PtCl_2とAgSbF_6から活性種をモレキュラーシーブス3A共存下で発生させて不斉アルドール反応を行った。しかしこの条件では化学収率不斉収率に再現性がやや問題となったので、あらかじめジカチオン性P4錯体を作り、それを用いる手法を開発することができた。Pdが求核剤としてシリルエノールエーテルに対して有効であるのに比較して、Ptの場合はシリルケテンアセタールが有効であることが判った。出発錯体として(μ-Hydroxo)(BINAP)Pt2核錯体をDMF中1%の触媒量で85%収率でかつ85%以上の不斉収率でアルドール付加体を得ることに成功した。昨年度までの研究で、X線単結晶構造解析によって構造の確定したμ-ヒドロキソ白金錯体[(R)-BINAP) Pt (μ-OH)]_22Xを用いた1-Methoxy-2-methyl-1-(trimethylsilyloxy)propeneとアルデヒドとの不斉アルドール反応が高いエナンチオ選択性で進行することを明らかにした。本年度はより実用性にとって重要となるジアステレオ選択性を伴った不斉アルドール反応を検討した。1-Benzyloxy-1-(trimethylsilyloxy)propeneをシリル求核剤として用いて各種のアルデヒドとの反応を試みた。反応条件を詳細に検討した結果、DMFへHMPAを10mol%添加した溶媒をもちいることで、反応は触媒1mol%でも十分に進行することが明らかになった。この研究の目標でもあった不斉アルドール反応に有効な実用に耐えるキラル後周期遷移金属触媒を開発するという点をクリアーすることができた。しかもシリル求核剤の幾何異性(EZ)によらずアンチ体が高ジアステレオ選択性に得られることが判明した。室温での反応でさまざまなアルデヒドに対して85%yieldで85%eeレベルの選択性でアルドール付加体が得られることが明らかとなった。この不斉アルドール反応にっいての反応機構の研究も進展した。μ-ヒドロキソ白金錯体の挙動が、反応条件とほぼ同じ環境で、NMRにより追跡された。その結果、DMF中でその2量体構造はすみやかに単量体へ解離していることが確かめられた。またそのアルドール反応は、他の研究者が指摘したようなC-もしくはO-エノレートが形成された後進行するものではなく、触媒とシリル求核剤とアルデヒドが同時に共存するときに起こることが判明した。
希土類含有電析膜のイオン記憶性

希土類イオンとマンガンイオンあるいはコバルトイオンの両者のイオンを含有する水溶液中で電解酸化を行うと希土類イオンを含有する水和したCoOOHまたはMnO2の膜が得られた。電析は希土類イオンの存在により大きく抑制されるがコバルトの場合が著しい。また重希土の場合程そのイオンの膜中含有率が高く、抑制効果もも大きいことが分かった。水晶振動子マイクロバランス法により水和量を求め、希土類イオン一個あたりの水分子の数を求めた。その結果、MnO2の場合にはその水和量は8-10であり、水中の水和量に近い値を全ての種類の希土類イオンの場合において得られた。結局、MnO2電析には希土類イオンは析出するMnO2粒子表面に吸着しながら膜中に取り込まれることにならると考えられた。ところがCoOOHにおいては重希土イオンの場合程水和量は減少した。その数は2-3であり、水中の場合の水和数より圧倒的に少ない。結局、希土類イオンの取り込み量の増加に伴い、水和数は減少することが明かとなった。この結果より希土類イオンはCoOOHの層間に取り込まれ層状の構造を形成すると思われる。このとき層間距離はある程度の大きさまで広がることが出きるが、希土類イオンが多量になると水和数を減少させる必要がでてきて、結果として水和数の減少が生じると思われる。この層状化合物の形成は活性化エネルギーを必要とし、結果として電析抑制効果として現れてくると思われる。この希土類イオン含有層状化合物はプロトンと希土類イオンとの間でイオン交換するが、再び希土類イオンを取り込ませると始めに存在していた希土類イオンを優先的に取り込むという希土類イオン記憶性を持っていることがあきらかとなった。このイオン記憶性は層状の空間が選択性を高めるためと思われた。
特別支援学校スクールカウンセリングマニュアルの開発

本研究の目的でもある特別支援学校のスクールカウンセリングマニュアル作成のため、他職種連携の把握やスクールカウンセラーの有無、現況の把握のために全国の高等部のある知的障害特別支援学校(714校)の養護教諭を対象に質問紙調査を郵送し、返送があった222校(回収率31.1%)の養護教諭212名を分析対象とした。知的障害特別支援学校におけるSCの配置は3割程度であることが明らかになり,特別支援学校のSCの配置はまだまだ不十分である。SCの配置されている学校について,SCの校内体制での位置づけは学校により様々であった。情報共有を中心に,教師や養護教諭と連携をしている反面,医療相談との関わりは薄く,SCの活動と医療相談は切り離して考えられている可能性が高い。学校教育相談体制について,教職員に関する課題が多く,教職員の加配や,専門性の向上が急がれていることが明らかになった。また,多職種連携について,作業療法士,言語聴覚士等の専門家を必要とする回答が目立った。生徒への心理的な支援より,教科指導や生活スキルの向上等を重点に置いている管理職が多いことが考えられる。また,SCのニーズや活用,学校教育相談体制の整備に関しては,管理職によって温度差があることが示唆された。また、スクールカウンセラーを配置している特別支援学校2校に出向き、インタビュー調査を実施し、スクールカウンセラーシステム導入の現況と課題について調査した。それに加え、現況把握・課題の整理のため、日本特殊教育学会での自主シンポジウムや、国際学会(International School Psychology Assocition , The 40th ISPA Conference)にてポスター発表を行い、様々な対象児の発達段階に応じた相談支援ニーズの把握や特別支援学校におけるスクールカウンセリングの現況について報告・検討をした。当初の予定通り、収集した調査データの整理・分析を行い、マニュアルの作成に向けて検討を行っている。計画しているスケジュールにそって研究を継続する見通しである。・【継続】研究モデル校のスクールカウンセラー派遣の実践・特支学校SCシステムの導入・理解啓発の検証・特別支援学校のスクールカウンセリングマニュアルの作成本研究の目的でもある特別支援学校のスクールカウンセリングマニュアル作成のため、支援ニーズの把握やスクールカウンセラーの有無、現況の把握のために全国の高等部のある知的障害特別支援学校(714校)の養護教諭を対象に質問紙調査を郵送し、返送があった313校(回収率43.8%)の養護教諭313名を分析対象とした。相談ニーズとしては、身体疾患/精神疾患/不登校/いじめ問題/人間関係/障害理解/暴力・非行/家庭の問題/貧困などの悩みがあげられており、クライエントとしては児童生徒/保護者/教師が上がっていた。また、相談支援体制(校内体制/相談機会/対処など)についても分析・検討を行った。その結果、様々な不調を抱えた生徒が高等部に在籍していることが示唆された。心と行動の不調を抱える生徒やその保護者の相談・支援先はどちらも担任教諭が多く,生徒の相談・支援先は次いで養護教諭が多いことから、特別支援学校では生徒や保護者の心理面のサポートの多くを担任教師や養護教諭が担っていることが伺えた。不調を抱える生徒の実態や,対応に追われる教師の負担を考えると、スクールカウンセラーのような心理面をサポートする職種の導入・連携を進め,対応していく必要があると考えられた。それに加え、現況把握・課題の整理のため、日本特殊教育学会での自主シンポジウムや、国際学会(IASSIDD 4th Asia Pacific Regional Congress)にて口頭発表を行い、様々な対象児の発達段階に応じた相談支援ニーズの把握や特別支援学校におけるスクールカウンセリングの現況について報告・検討をした。

それに加え、現況把握・課題の整理のため、日本特殊教育学会での自主シンポジウムや、国際学会(International School Psychology Assocition , The 40th ISPA Conference)にてポスター発表を行い、様々な対象児の発達段階に応じた相談支援ニーズの把握や特別支援学校におけるスクールカウンセリングの現況について報告・検討をした。当初の予定通り、収集した調査データの整理・分析を行い、マニュアルの作成に向けて検討を行っている。計画しているスケジュールにそって研究を継続する見通しである。・【継続】実践校に出向いた訪問聴取・特別支援学校のスクールカウンセラーを対象とした全国調査(質問紙調査)の実施・研究モデル校のスクールカウンセラー派遣の実践・特別支援学校のスクールカウンセリングマニュアルの作成・【継続】研究モデル校のスクールカウンセラー派遣の実践・特支学校SCシステムの導入・理解啓発の検証・特別支援学校のスクールカウンセリングマニュアルの作成(理由)本年度中に実施予定だった実践校の訪問聴取が予定していたよりも少なくなったため、次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度の訪問聴取を行う際の旅費として使用する予定である。(理由)本年度中に実施予定だった実践校のスクールカウンセラー派遣が予定していたよりも少なくなったため、次年度使用額が生じた。(使用計画)次年度の派遣を行う際の旅費として使用する予定である。
妊娠～授乳期女性の専門医受診行動を高める、産科看護師教育プログラムの開発

私の研究目的は,妊娠関連乳がん(pregnancy associated breast cancer以下PABCと略す)患者の特徴である専門医受診遅延行動を回避し,早期受診ができるように,助産師を活用することである.私が2018年度研究で明らかにしようとしたことは,1妊娠期から授乳期直後までの女性が,PABCを疑い専門医受診に至る経緯を,女性側と医療従事者側の両面から明確にする2受診に至るまでの女性の心の動きと,受診に至る強い動機について明確にする3PABCの早期発見のために,事前に妊娠期授乳期女性に提供すべき情報を明確にする,であった.聞き取り調査だけではなく,先行研究からも学び,解決策を模索した.具体的に実施したことは,「妊娠関連乳がんを疑い受診した女性と医療従事者の語りから,妊娠授乳期女性が早期受信行動をとれるように提供すべき情報を明確にする」というタイトルで研究を実施することとし,香川大学医学部倫理審査委員会から承認をされた.それに関して実施したことは,1聞き取り調査,2雑誌への投稿3学会への発表の3点である.1前年度の倫理審査により許可された内容にて,医療従事者とPABC患者データの聞き取り調査を行った.医療従事者の聞き取り調査は13名,体験者からの聞き取りは2名を実施した.データは文字に起こし,分析を開始しているところである.2研究課程で行った文献の検討について,題名「わが国における妊娠関連乳がん(PABC)看護の動向に関する)文献検討」を投稿し,採択された.香川大学看護学雑誌,23(1),71-78,2019.3文献の検討過程での考察を,日本看護研究学会中国・四国地方会第32回学術集会で「妊娠関連乳がんに焦点をあてた文献研究」として,ポスター発表を行った.医療従事者からのデータは終了することができたが,患者本人からの聞き取りが進んでいない.原因としては,研究フィールドとしていた香川医大付属病院に通院中のPABC患者が2名であり(2018年8月からは1名)で,2名共に聞き取り調査を終えたが,他の患者の抽出に苦労しているところである.香川県内の乳がん認定看護師・がん専門看護師数名に協力を求めたが,適当な条件のPABC患者を見つけることはできなかった.また,入手したデータ量が多く,解析途中であり,助産師への教育に活用するには至らない.PABC患者本人からの聞き取り調査を進めるため,再度色々な病院にコンタクトを取り,調査を勧められるよう努力したい.助産師への教育に関しては,香川県助産師会と連携を取り,助産師対象のPABCの勉強会を開催予定(2019年10月)である.勉強会にて,勉強会の開催と同時に,助産師への聞き取り等も検討に入れている.平成29年度は,研究を開始するための準備に多くの時間を割いた.今回の研究では,乳がんの中でも「妊娠関連乳がん(妊娠中あるいは出産後1年以内,または授乳中に診断された乳がん)」を疑い,病院を受診した女性の行動と思い,さらに医療従事者の思いに焦点をあてることとした.研究のフィールドは,乳がん専門科のある香川医科大学付属病院で,乳腺内分泌外科の医師たちと,看護部の看護師から協力を得ることとした.対象者を施設の乳腺内分泌外科の外来及び病棟で従事する医療従事者とし,研究の意義を説明し,協力を依頼しているところである.また乳腺内分泌外科に来院される患者の状況を情報として得た.妊娠関連乳がん患者はそうでない乳がんに比較して死亡率が高く,近年増加傾向にある.しかし症例数が少なくいことが問題であることがわかった.来院者数の情報を得て検討したが研究可能と判断し,医療従事者から紹介される「妊娠関連乳がんを疑い,病院を受診した女性」をもう一つの研究協力者とし,医師・看護師へ紹介していただけるように協力を依頼した.研究デザインは質的記述的帰納的研究とし,半構成的面接法にて医療従事者10人,病院を受診した女性10人の合わせて20人からデータを収集することとした.課題名「妊娠関連乳がんを疑い受診した女性と医療従事者の語りから,妊娠授乳期女性が早期受診行動をとれるように提供すべき情報を明確にする」で,2018年2月の倫理審査を受け,承認された(受付番号【平成29-190】).当初の研究計画では,データ収集に入っている予定であった.しかし妊娠関連乳がんに罹患する患者数が少なく,また香川医学医学部附属病院での患者来院数等,不明の点がみられたため,研究方法についてさらに検討が必要であった.医療従事者からの助言により,データ収集の見込みがたったので,倫理審査を受けるに至った.私の研究目的は,妊娠関連乳がん(pregnancy associated breast cancer以下PABCと略す)患者の特徴である専門医受診遅延行動を回避し,早期受診ができるように,助産師を活用することである.私が2018年度研究で明らかにしようとしたことは,1妊娠期から授乳期直後までの女性が,PABCを疑い専門医受診に至る経緯を,女性側と医療従事者側の両面から明確にする2受診に至るまでの女性の心の動きと,受診に至る強い動機について明確にする3PABCの早期発見のために,事前に妊娠期授乳期女性に提供すべき情報を明確にする,であった.聞き取り調査だけではなく,先行研究からも学び,解決策を模索した.

具体的に実施したことは,「妊娠関連乳がんを疑い受診した女性と医療従事者の語りから,妊娠授乳期女性が早期受信行動をとれるように提供すべき情報を明確にする」というタイトルで研究を実施することとし,香川大学医学部倫理審査委員会から承認をされた.それに関して実施したことは,1聞き取り調査,2雑誌への投稿3学会への発表の3点である.1前年度の倫理審査により許可された内容にて,医療従事者とPABC患者データの聞き取り調査を行った.医療従事者の聞き取り調査は13名,体験者からの聞き取りは2名を実施した.データは文字に起こし,分析を開始しているところである.2研究課程で行った文献の検討について,題名「わが国における妊娠関連乳がん(PABC)看護の動向に関する)文献検討」を投稿し,採択された.香川大学看護学雑誌,23(1),71-78,2019.3文献の検討過程での考察を,日本看護研究学会中国・四国地方会第32回学術集会で「妊娠関連乳がんに焦点をあてた文献研究」として,ポスター発表を行った.医療従事者からのデータは終了することができたが,患者本人からの聞き取りが進んでいない.原因としては,研究フィールドとしていた香川医大付属病院に通院中のPABC患者が2名であり(2018年8月からは1名)で,2名共に聞き取り調査を終えたが,他の患者の抽出に苦労しているところである.香川県内の乳がん認定看護師・がん専門看護師数名に協力を求めたが,適当な条件のPABC患者を見つけることはできなかった.また,入手したデータ量が多く,解析途中であり,助産師への教育に活用するには至らない.今年度は,データ収集が主となる.プレテストを通じて精到させたインタビューガイドを使用し,半構成的面接法で実施する.研究対象者は、乳がんの専門医と乳がん専門病棟・外来の看護師である.同時に,妊娠関連乳がんの疑いを持って病院を受診した女性からも面接を行う予定である.研究協力者は医療従事者10名,来院女性10名の合計20名を目標とする.データ収集と同時進行で,得られたデータから逐語録を作成する。逐語禄から、乳がんへの疑いと受診行動,産科看護師へ期待する内容、について語られた個所を意味の取れる単位で抽出し、データの類似性、相違性を比較してコード化、サブカテゴリー化を行う。その後関連のあるサブカテゴリーを集めてカテゴリーを作成し,分析を進める.医療従事者と病院受診女性のデータは別のものとして扱う.PABC患者本人からの聞き取り調査を進めるため,再度色々な病院にコンタクトを取り,調査を勧められるよう努力したい.助産師への教育に関しては,香川県助産師会と連携を取り,助産師対象のPABCの勉強会を開催予定(2019年10月)である.勉強会にて,勉強会の開催と同時に,助産師への聞き取り等も検討に入れている.平成29年度の研究の進行がゆっくりであったため,使用額が当初予定より少ない金額となった.平成30年度は,29年度使用予定であった金額を使用することになると予測する.医療従事者への聞き取り調査は計画通りに終了している.しかし,PABC患者の抽出が進んでいないため,聞き取り調査数が不足している.このため使用額が計画通りに進んでいない.予定通りにPABCへの聞き取り調査を進めるため,PABC患者の選択を努力する予定である.
原子炉燃料棒支持用スペ-サ近傍の熱除去特性に関する熱・流動工学的研究

本年度は、BWR燃料棒支持用スペ-サのうちの代表的なものであるRing Type SpaserとGrid Type Spacerとを環状流路内に設置して、そのスペ-サ周辺の熱・流動現象、すなわち加熱された管表面上でのドライアウト生成の状況を高速度カメラを用いて詳細に観察する一方、スペ-サ近傍における管壁面温度を測定し、上記二つのスペ-サを実用化するための問題点について検討して、以下の結論を得た。(1)Grid Type Spacerではスペ-サと加熱壁面との間のすき間がくさび状であるため、表面張力が働き、液体が狭いすき間の方へ引っぱられてそこで停留しやすく、スペ-サ上流からの液体の供給を阻害する。一方Ring Type Spacerの場合も狭いすき間内での液体の停留現象はあるが、管周方向にすき間が一様であるため表面張力の効果は小さい。其の結果、Grid Type Spacerの方がスペ-サ直下の加熱表面での液膜の消失(ドライパッチの生成)が激しく起こる。従来からRing Type SpacerよりGrid Type Spacerの方が限界熱流束が小さくBWR燃料棒支持用スペ-サとしては不利であるという実規模の実験があったが、本研究における詳細な流動の観察によって、この理由を始めて明らかにすることができた。(2)上記の2種類のスペ-サを用いて、ドライパッチの生成が激しく起こるスペ-サ直下近傍の加熱管表面温度の測定結果から、(イ)スペ-サ内での気泡成長によって温度境界層が撹乱されて、スペ-サを設定することによってその周辺の温度は一般に低下する。しかし気泡成長による温度境界層撹乱効果が、Grid Type Spacerの場合には、広いすき間部に限定される結果、温度低減量がRing Type Spacerより少ない。このこともRing Type SpacerよりGrid Type Spacerの方が限界熱流束が小さくBWR燃料棒支持用スペ-サとしては不利であるという実規模の実験結果を裏付けるものである。(3)以上の本結果は、現在主流となっているエントレインメントによる液膜生成機構以外の主要機構の存在を示唆するもので、今後さらに究明する必要がある。平成7年度は,主にBWR燃料の代表的なGrid Type Spacerおよび実形状に近いSlit Type Spacerを模擬した流動障害物を環状流路内に設置し,加熱された表面でのドライアウト生成の状況を実験的に調査し,以下の結論が得られた.1.Grid Type Spacerの場合、表面張力の効くクリアランスの狭い部分で液体が淀みやすい.この液体がスペ-サ上流部の液の供給を阻害するため,Ring Type Spacerと比較し低熱流束域において液膜のドライアウトが発生し,危険な状態になり易い.2.Slit Type Spacerの場合,Slitを通してスペ-サ内からスペ-サ外への液体の流出があり,スペ-サ上流部への液体供給を促進する効果が得られることが期待されたが,現状のSlit Size(5×20mm)では,ドライアウトの発生を緩和するまでの効果は得られなかった.3.スペ-サ内のクリアランスは,ドライアウトの発生と密接な関係がある.特に,クリアランスのない密着型スペ-サの場合にドライアウトは早く発生し,次にGird Type Spacer, Ring Type Spacerの順であった.

このことから,クリアランスがある場合でも,周方向のクリアランスが均一化するほど,ドライアウトUDRの発生を遅延する効果がある.4.液膜が十分に薄い場合,熱伝達は急激に向上する.このことはドライアウト発生の直前に加熱管が急冷し、その後壁温が上昇することを意味している.本年度は、BWR燃料棒支持用スペ-サのうちの代表的なものであるRing Type SpaserとGrid Type Spacerとを環状流路内に設置して、そのスペ-サ周辺の熱・流動現象、すなわち加熱された管表面上でのドライアウト生成の状況を高速度カメラを用いて詳細に観察する一方、スペ-サ近傍における管壁面温度を測定し、上記二つのスペ-サを実用化するための問題点について検討して、以下の結論を得た。(1)Grid Type Spacerではスペ-サと加熱壁面との間のすき間がくさび状であるため、表面張力が働き、液体が狭いすき間の方へ引っぱられてそこで停留しやすく、スペ-サ上流からの液体の供給を阻害する。一方Ring Type Spacerの場合も狭いすき間内での液体の停留現象はあるが、管周方向にすき間が一様であるため表面張力の効果は小さい。其の結果、Grid Type Spacerの方がスペ-サ直下の加熱表面での液膜の消失(ドライパッチの生成)が激しく起こる。従来からRing Type SpacerよりGrid Type Spacerの方が限界熱流束が小さくBWR燃料棒支持用スペ-サとしては不利であるという実規模の実験があったが、本研究における詳細な流動の観察によって、この理由を始めて明らかにすることができた。(2)上記の2種類のスペ-サを用いて、ドライパッチの生成が激しく起こるスペ-サ直下近傍の加熱管表面温度の測定結果から、(イ)スペ-サ内での気泡成長によって温度境界層が撹乱されて、スペ-サを設定することによってその周辺の温度は一般に低下する。しかし気泡成長による温度境界層撹乱効果がGrid Type Spacerの場合には、広いすき間部に限定される結果、温度低減量がRing Type Spacerより少ない。このこともRing Type SpacerよりGrid Type Spacerの方が限界熱流束が小さくBWR燃料棒支持用スペ-サとしては不利であるという実規模の実験結果を裏付けるものである。(3)以上の本結果は、現在主流となっているエントレインメントによる液膜生成機構以外の主要機構の存在を示唆するもので、今後さらに究明する必要がある。
傾斜合金化法によるアルミニウム材の厚膜表面硬化層の形成

本研究はAl合金の耐磨耗性を改善するために、プラズマ粉体肉盛法を用いて基材Al表面に硬い金属間化合物やセラミックス粒子を分散させた複合合金化層を形成し、かつそれら粒子の分散密度を表面に向かうにしたがって増加させ、最終的には最表面に金属間化合物やセラミックスのみの表面層を形成する技術の実用化に向けての基礎及び応用研究を行ったものである。得られた主要な研究成果は以下のようになる。(1)プラズマアークによりAl表面を溶融し、そこに硬質セラミックス粒子や金属粒子を複合化する方法について検討した結果、セラミックス粒子はTiCが、また金属粒子はCuがそれぞれ最も複合化しやすいことを明らかにした。(2)TiC及びCuを用いて、初層は大部分がAlであるが、次層以降はこれら粒子の混合割合を順次増加させる多層肉盛法により、最表面はセラミックス層や金属間化合物層及び両者の複合層より成る傾斜合金化法の検討を行い、本法の有効性を確認した。(3)このようにして得られた傾斜複合合金化層の組織は基材Alと接する部分ではTiC粒子の分散密度は数%であるが、表面に向かうにしたがって連続的に増加し、最表面では95%にまで達した。しかし、100%TiC層を形成することは困難であった。(4)傾斜化により、基材Alと接する部分は硬度が低く、表面に向かうにしたがって増加するために、基材と複合合金化層との密着性は極めて優れており、基材/複合合金化層界面での剥離は認められなかった。(5)Cu合金化層もしくはTiC複合化層の耐摩耗性はそれぞれ基材Alの約10倍程度までしか改善されないのに対して、傾斜複合合金化層の耐摩耗性は基材Alの約100倍まで改善された。本研究はA1合金の耐磨耗性を改善するために、プラズマ粉体肉盛法を用いて基材A1表面に硬い金属間化合物やセラミックス粒子を分散させた複合合金化層を形成し、かつそれらを粒子の分散密度を表面に向うにしたがって増加させ、最終的には最表面に金属間化合物やセラミックスのみの表面層を形成する技術の実用化に向けての基礎及び応用研究を行なっている。本年度に得られた主要な研究成果は以下のようになる。1.プラズマアークによりA1表面を溶融し、そこに硬質炭化物、窒化物、ホウ化物のセミックス粒子を複合化する実験を行ない、複合化に適したセラミックス粒子とその特性を明らかにした。2.同様の方法により金属粉末を添加し、硬い金属間化合物を形成する実験を行ない、合金化に適した金属とその特性を明らかにした。3.セラミックス粒子及び金属を用いて、初層は大部分がA1であるが、次層以降はこれらセミックス粒子及び金属の混合割合を順次増加させる多層肉盛法により、最表面はセラミックス層や金属間化合物層及び両者の複合層よりなる傾斜合金化層の形成法の検討を行ない、本法の有効性を確認した。4.得られた傾斜合金化層の硬さ及び耐磨耗特性を硬度計及び磨耗試験機により評価するとともに、傾斜合金化層の金属組織学的検討を行なった。5.傾斜合金化層中の水素ガス量を高感度水素分析装置により測定し、ミクロポロシティの生成を防止する方法を検討した。次年度は本法による傾斜合金化法のプロセス最適化を行なう必要がある。本研究はAl合金の耐磨耗性を改善するために、プラズマ粉体肉盛法を用いて基材Al表面に硬い金属間化合物やセラミックス粒子を分散させた複合合金化層を形成し、かつそれら粒子の分散密度を表面に向かうにしたがって増加させ、最終的には最表面に金属間化合物やセラミックスのみの表面層を形成する技術の実用化に向けての基礎及び応用研究を行なったものである。

本年度に得られた主要な研究成果は以下のようになる。(1)平成4年度の研究で選定されたセラミックス(TiC)粒子と金属(Cu)粒子との複合層によりなる傾斜合金化層の形成法に対して、両者の混合率および傾斜率をより精密に、かつ再現性良く制御できるようにするために、プラズマアーク粉体肉盛プロセスに対する検討を行なった。その結果、まずCu添加によりAl-Cu合金化層を形成したのちに、TiC粒子を多層盛法により複合化する方法が最適であることを明らかにした。(2)このようにして得られた傾斜複合合金化層の組織は基材Alと接する部分ではTiC粒子の分散密度は数%であるが、表面に向かうにしたがって連続的に増加し、最表面では95%にまで達した。しかし、100%TiC層を形成することは困難であった。(3)傾斜化により、基材Alと接する部分は硬度が低く、表面に向かうにしたがって増加するために、基材と複合合金化層との密着性は極めて優れており、基材/複合合金化層界面での剥離は認められなかった。(4)Cu合金化層もしくはTiC複合化層の耐摩耗性はそれぞれ基材Alの約10倍程度までしか改善されないのに対して、傾斜複合合金化層の耐摩耗性は基材Alの約100倍まで改善された。(5)複合合金化層内のミクロポロシティは添加粉末の真空乾燥および肉盛プロセス時のシールド性の改善により防止できた。
再生不良性貧血におけるゲノム異常を利用した造血抑制因子の同定

再生不良性貧血(再不貧)においてクローン性造血の原因遺伝子を同定するため、多数例の末梢血DNAを次世代シーケンサーで解析した。その結果、全体の40%に何らかのゲノム異常が検出された。頻度の高い変異はDNMT3A、ASXL1などのMDSでしばしば検出される遺伝子変異であった。変異遺伝子のうち、PIGAとBCOR/BCOR1の存在は、免疫抑制療法に対する高反応性と相関していた。一方、第6染色体短腕の片親性二倍体(6pUPD)により、HLA-B*40:02を欠失した血球を持つ再不貧患者のTリンパ球から、HLA-B61拘束性に造血前駆細胞を傷害する細胞傷害性T細胞の分離に成功した。免疫病態が明らかな再生不良性貧血(AA)患者96例のSLIT1遺伝子を次世代シークエンサーで解析した結果、del(13q)陽性の一例と、t(1;10)陽性1例の計2例に明らかな体細胞変異が認められた。前者のSLIT1 DNA増幅産物をサブクローニングしたところ、変異クローンの割合は35%であった。SLIT1が、ROBO1を介して造血幹細胞に影響を及ぼすか否かを明らかにするため、SLIT1-ROBO1結合によってリン酸化が抑制される分子をスクリーニングしたところ、SLIT1刺激K562細胞ではAktとERK1/2のリン酸化が抑制された。一方、shRNA導入によりROBO1発現を低下させたK562では、これらシグナル分子のリン酸化抑制はみられなかった。実際にSLIT1は濃度依存性にK562細胞の増殖を抑制した。SLIT1の遺伝子発現は、PHA培養上清添加によりヒトCD34陽性細胞やK562細胞で誘導されることから、造血幹細胞由来のSLIT1はautocrineまたはparacrineに自身の造血を負に調節していることが示唆された。この現象をin vivoで確認するため、SIRPA導入免疫不全マウスの造血をヒト造血幹細胞で再構築させる系を準備中である。免疫病態による骨髄不全においてエスケープ造血の原因となるSLIT1以外の体細胞変異を見出すため、免疫病態が明らかなAA症例11例を対象として全エクソンシークエンシングを行った。ほぼ全例において、過去に報告のないさまざまな遺伝子変異が同定されたが、複数例に共通する変異は同定されていない。現在症例を増やして解析中である。一方、可溶性HLAペプチドームの解析では、HLA-A*24:02に親和性の高いペプチドが2種類、それぞれ15.4%、21.4%のAA患者に同定された。これについても症例数を増やすことにより、これらのペプチドが自己抗原として機能しているか否かを明らかにする予定である。平成25年度の研究により以下の研究成果が得られるとともに問題点が明らかになった。1SLIT1変異蛋白の作製と造血系への影響再生不良性貧血(再不貧)患者の顆粒球で同定されたSLIT1の体細胞変異配列に基づき、変異配列を持つcDNAをCHO細胞に導入し、変異蛋白を分泌するtransfectantを作製した。ただ、分泌効率が低いため、K562細胞に対する影響をみるために必要な蛋白の入手には至っていない。現在Hela細胞などの他の細胞での変異蛋白産生を試みている。2CD109ノックアウト(KO)マウスにおけるTGF-βの造血への影響の検討名古屋大学よりCD109KOマウスの凍結胚を受領し、融解・移植によりヘテロの生体を得た。現在交配によるKOマウスを作製中である。予備実験として、CD109ヘテロ接合体B6マウス骨髄を対象に造血前駆細胞サブセットの解析を開始している。3HLA-B*40:02陽性造血幹細胞を特異的に傷害する細胞傷害性T細胞(CTL)の単離研究分担者の藤田保健衛生大学赤塚准教授との共同研究により、HLA-B*40:02領域のLOHを来している再不貧患者のT細胞から、HLA-B*40:02導入K562細胞を特異的に傷害するCTLを単離した。4新規再不貧患者におけるHLA-Aアレル欠失血球の検出頻度と血球系統の分布凍結・解凍した単球を対象としてHLA-Aアレル血球を高感度で検出する系を確立し、これを用いて200例以上の再不貧患者をスクリーニングすることにより、診断時の再不貧症例の約20%、未治療例の30%にHLA-Aアレル血球が検出されることを明らかにした。また、HLA-Aアレル

欠失血球を認める血球は必ずしも造血細胞ではないことから、CTLは再不貧の発症に関与してはいるものの、造血を抑制する直接なエフェクターではないことが明らかになった。再生不良性貧血においてクローン性造血の原因となる変異遺伝子を同定するため、多数の再生不良性貧血例の末梢血を次世代シーケンサーを用いて解析した。その結果、全体の約40%に何らかのゲノム異常によるクローン性造血集団がみられることが明らかになった。頻度の高い変異遺伝子は、PNHの原因遺伝子であるPIGAを除けば、DNMT3A、ASXL1、BCORなどのMDSでしばしば検出される遺伝子変異であった。このうち、PIGAとBCOR/BCOR1変異の存在は免疫抑制療法に対する高反応性や高生存率と相関する予後良好因子であった。ただし、われわれが以前同定したSLIT1変異のように、造血幹細胞が産生し、造血幹細胞自身を負に調節する分子の変異は今回の検索では検出されなかった。この研究成果はN Enl J Medにin pressとなっている。このゲノム解析とは別に、第6染色体短腕の片親性二倍体(6pUPD)により、HLA-B61(HLA-B*40:02)を欠失した造血幹細胞を持つ再生不良性貧血患者から、B61拘束性に造血幹細胞を傷害する細胞傷害性T細胞(CTL)の単離を試みた。HLA-B*40:02を導入したK562細胞で患者のCD8陽性T細胞を刺激したところ、単離されたCTLの一つ(CTL-A6)は、B61拘束性にK562を傷害したが、同じHLA-B*40:02を導入した非造血細胞は傷害しなかった。また、CTL-A6は、B61陽性健常者由来の造血前駆細胞に由来するコロニー形成を抑制した。CTL-A6が持つT細胞レセプター(TCR)β鎖のBV領域に特異的な定量的PCRを用いて患者の末梢血を掲示的に検索したところ、同じTCRを持つT細胞が0.01%程度末梢血に存在し続けていることが示された。この結果はBrit J Haematolに現在in pressとなっている。26年度が最終年度であるため、記入しない。血液内科学26年度が最終年度であるため、記入しない。SLIT1変異造血幹細胞のクローン性造血の存在を介して、これまで神経細胞での働きしか知られていなかったSLIT1が造血幹細胞にも作用することを初めて明らかにすることができた。一方、エスケープ造血の原因となる新規の遺伝子変異の同定は今後の検討結果を待つ必要がある。1.SLIT変異配列を持つ変異蛋白の作製に成功し、機能解析を準備している。2.CD109ノックアウトマウス(ヘテロ接合体)の移譲を受け、ホモ接合体の準備が進んでいる。3.HLA-B*40:02導入K562細胞に特異的なCTLクローンを、HLA-B*40:02欠失血球を有する再生不良性貧血患者の末梢血から単離することに成功した。4.少数のHLA-Aアレル欠失血球を検出できるフローサイトメトリー法を確立し、診断時の再生不良性貧血におけるHLA-Aアレル欠失血球陽性例の割合を決定した。計画通り、症例数を増やして検討を続けるとともに、ヒト造血モデルマウスを用いたin vivo実験を推進する。1.変異Slit1蛋白を効率よく産生する系を確立し、Slit1で本来みられるK562の抑制作用が変異Slit1蛋白では減弱・消失していることを証明する。2 CD109KO