hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
理想のボディスタイルと授乳婦の体型や食事量の関連が母乳成分や授乳行動に及ぼす影響

生後5か月までの単胎出産の授乳婦285名を解析対象とした。体型よび体組成計測では、筋肉量は変化しなかったが、脂肪量とBMIが月齢とともに減少していた。妊娠中に体型や食事摂取についての指導の経験と授乳期の食事摂取量についての関係は、妊娠中に指導を受けると菓子類の摂取エネルギー量が有意に低値であった(p<0.01)。妊娠期推奨体重増加量の推奨量以上の場合に指導を受ける割合が高いことから、妊娠期に体型について指導を受けたことが授乳期にも影響していたと考えられる。初産婦と経産婦の比較では、食事摂取量および体型認識アンケート得点の差は認められなかった。体型認識については、体で気になっている部分があると回答した割合は68%で、自分の現状の体型よりもやせた体型を理想としていた。Body Shape Questionnaireによる体型認識については、既に報告されている女子大生や30歳以下の健常女性の総点と大きな差は認められず、総点がBMIと正の相関する点も共通していた。Body Shape Questionnaire総点は妊娠中体重増加量とも正の相関があった(p<0.01)。母乳育児支援助産院に通院中の授乳婦に,基本事項調査,体組成計測,身体計測,簡易型自記式食事歴訪質問票,体型についての意識調査(Body Shape Questionnaire),母乳成分測定を実施した.児の離乳食開始前の産後05か月の285名の解析では,非妊娠期BMIやせ群の妊娠中体重増加量が推奨量未満の割合は35%と多く,非妊娠期BMIふつう群より有意に多かった.BSQによる体型認識調査では,妊娠中体重増加量と正の相関があり(p<0.01),授乳婦ではやせや妊娠中体重増加が少ない場合に体型を肯定的にとらえていることが明らかになった.BSQ総点と摂取エネルギーとの関連はなかった.当該年度に行うべき、調査方法の確立、調査項目の精査・倫理審査委員会承認を終え、すでに調査を開始しており、160名を超える授乳婦のデータを収集した。また、母乳中成分測定についても、調査実施助産院において採取方法の確認、測定方法の確立、予備的測定はおおむね完了している。上記の状況を踏まえ、おおむね順調に進展していると考える。さらに被験者数を増やし、あらたに3Dボディスキャンを実施することで、授乳婦の体型の実態とその認識についての関連性を明らかにする。母乳中成分や乳児の発育状況との関連性も解析しており、授乳期に関する総合的なデータについて、研究報告を行う予定である。母子栄養平成27年度は、すでに実施している体型測定・体組成測定・食事調査・体型意識調査の被験者を増やすとともに、母乳中の成分測定を実施する。授乳婦の食事・体型と母乳中の成分の関連を検討する予定である。また、経時的な調査を実施し、授乳婦の体形変化・食事変化・体型意識の変化、それらに伴う母乳中成分変化を検討する。経時的な調査実施に当たっては、調査実施助産院との打ち合わせを終えており、早々に開始予定である。これまで成分測定は一部のみ終了しており、今後すでに提供を受けたものについて、母乳成分測定をまとめて実施する。また、成果をまとめ学術集会および論文での発表を積極的に行う。母乳中の成分測定が予備調査のみになったため、試薬等の利用が少なかったが、平成27年度に測定を大規模に実施する予定である。平成28年度にさらに被験者を増やすこと、母乳成分測定をまとめて実施する。母乳中成分測定を50検体を目標に実施する予定である。
神経の脳内移植に関する形態的・生化学的研究

目的近年パーキンソン病などの神経伝達物質欠損症に対し、種々の神経組織を患者の脳に移植する実験治療が試みられた。もし神経伝達物質を産生するとともに移植も可能な神経細胞様の細胞株を確立出来れば、治療に有効となる。本研究では、ラット褐色細胞腫の細胞株PC12にKirsten-ras oncogene (以下K-ras)を導入することにより神経細胞様に分化させ、これを脳内に移植してその特性を検討した。方法ウイルス感染によりK-rasを導入し神経細胞様に分化させたPC12細胞(以下ras)を成熟ラットの脳の一側に、また、未処置のPC12細胞(以下naive)をその対側に同時移植した。移植後の観察期間を8週間として、両移植細胞群の生着度、形態、生着細胞における神経伝達物質の酵素活性を経時的に比較した。結果1) rasは8週に渡り生着し続けたが、対側の脳に移植したnaiveの細胞群は、この間、徐々に死滅・消失した。2) naiveの移植では、移植部位に出血に起因した大きな空洞が一過性に生じたが、rasの移植では一部に小さな空洞をみるに留まった。3)生着した移植細胞群の占有面積を移植後2週及び4週で検討すると、rasがnaiveより統計的に優位に大きい占有面積をみた(2週:P<0.05, 4週:P<0.02)。4) rasの移植細胞群はtyrosine hydroxylase (TH)およびcholine acetyltransferase (ChAT)の両者が染色されたが、特に、後者では移植細胞群内で伸展するneuritesにその局在を見たこれに対しnaiveではTHやChATが染色されるneurotesは観察されなかった。5)電顕の検索ではras、naiveともに移植後2週間の時点でchromaffin granuleを細胞質内に包含していた。考察1)成熟ラットの脳内にrasを移植すると、その細胞は突起伸展能、ドパミンアやセチルコロンなどの神経伝達物質の合成能を保持しつつ生着した。一方、2) naiveは移植後早期に出血に起因した空洞を形成し、移植後の時間経過とともに漸次死滅消滅した。結論PC12にK-rasを導入することにより神経細胞様に形質転換したPC12は、成熟ラットの脳実質内で、神経細胞としての性質を保持しつつ生着した。ラット褐色細胞腫の細胞株であるPC12を用い、これに腫瘍遺伝子であるKirsten-rasoncogeneをレトロウィルス感染により導入すると、同細胞がNGFの存在下で示すのと同様な神経細胞様の分化が起こることをまずin vitroにおいて確認した。即ち、細胞分裂の停止、神経様突起の伸展、神経伝達物質の産生を示すことを確認した。また、神経伝達物質の含有量および酸素活性を、生化学的にras導入PC12細胞(ras)、非導入PC12細胞(neive)およびNGF添加PC12細胞(NGF)の3者間で比較した。その結果、コリンアセチルトランスフェラーゼ(CHAT)活性はrasではnaiveの1.8倍でNGFのそれよりやや高い値を呈した。アセチルコリンエステラーゼ(AChE)

活性はrasは2.2倍naiveより高くNGFのそれよりはやや低い値を呈した。それに対しコリン取り込みはnaiveとrasで変化はなかった。チロシンハイドロキシラーゼ活性はra, NGFともnaiveの約2.8倍高値を示した。ドパミン含有量はras, NGFともnaiveより各々30%,50%減少していた。これらの知見は、rasの導入がPC12細胞に形態的な神経細胞様変化をもたらすのみならず神経伝達物質の代謝活性の変化も伴っていることを示した。即ち、コリン作動性神経伝達物質およびカテコラミン作動性神経伝達物質を産生する移植のドナーとなり得ることを示唆した。以上の結果をもとに上述の細胞をラットの脳内に移植する予定である。ラット褐色細胞腫の細胞株であるPC12に腫瘍遺伝子であるKirsten-ras oncogeneを導入すると、同細胞がNGFの存在下で示すと同様な神経細胞様の分化が起こる(細胞分裂の停止、神経様突起の伸展、神経伝達物質の産生)。前年度はin vitroにおいて、この現象の再現性を確認すると供に、神経伝達物質の含有量および酵素活性を、ras導入PC12細胞(ras)、非導入PC12細胞(neive)およびNGF添加PC12細胞(NGF)の3者間で生化学的に比較した。この結果を踏まえ、本年度はrasとnaiveを細胞浮遊液として同量同濃度を定位的に同一成熟ラットの脳内(左右の線状体)内に各々移植し、in vivoにおけるその消長を比較検討した。移植細胞の確認は、免疫染色および電顕により行った。これまでのところ、移植後2週目までは、動物には死亡、異常行動など見られず良好な状態であった。移植後1週目では、naive側は大きな、出血を伴う細胞の増殖をみるが、2週目ではこの血腫は吸収され小さくなり、さらに細胞数自体も急速に減少する傾向をみた。これに対し、ras側は、ほとんど出血を伴うことなく、2週目でも移植細胞は生着していた。現在、移植後より長期間の動物を作成中であるが、rasの導入が、PC12細胞に何らかの形質転換を起し、神経細胞様となるのみならず、同種間の移植に際しても、より好ましい影響を及ぼしていることが示唆された。今後は、より長い期間の観察を行うとともに、生着細胞の定量や、移植細胞とホストの脳組織との相互関係などに関して研究を進める予定である。ラット褐色細胞腫の細胞株であるPC12にKirsten-ras oncogeneを導入すると、神経細胞様の分化が起こる(細胞分裂の停止、神経様突起の伸展、神経伝達物質の産生)。昨年度はras導入PC12細胞(ras)、非導入PC12細胞(naive)を細胞浮遊液として同量同濃度を定位的に同一成熟ラットの脳内(左右の線状体)に各々移植し、in vivoにおけるその消長を移植後2週目まで比較した。本年度は、移植後さらに長期間の検討を行った。結果1)rasは8週に渡り生着し続けたが、対側の脳に移植したnaiveの細胞群は、この間、徐々に死滅・消失した。2)naiveの移植では、移植部位に出血に起因した大きな空洞が一過性に生じたが、rasの移植では一部に小さな空洞をみるに留まった。
エクソーム解析と遺伝子発現解析を利用した精神障害の解析研究

2つの家系解析を行った。1つめの家系は、7名の発症者がおり、知的障害、筋力低下、幻覚妄想を認めた。2つめの家系は、4人同胞のうち2名が二次性徴がなく知的障害を認めた。双方の病因遺伝子の決定のため、倫理委員会で承認されたインフォームドコンセントの後、血液を採取し解析した。その結果、最初の家系では7遺伝子まで絞り込めたものの決め手がなく病因遺伝子は決定できていない。次の家系では、1遺伝子変異を確認したが、劣性遺伝と考えられるものの発症者はヘテロ接合性であり、末梢血白血球mRNA発現解析でも変化していなかった。以上から、新たな症例や家系の追加やモデル動物を用いた研究を追加する必要があると思われた。最近の医学研究の進展により、次世代シークエンサーを利用した遺伝性精神神経疾患の病因遺伝子の探索が可能となった。我々は全遺伝子エクソンを解読するエクソーム解析を用い、稀な遺伝病を診断し、その遺伝子の性質から一般的な精神障害の解析を行いこれまで報告してきた。未定の家系の遺伝子診断に、エクソーム解析を利用し解析した後、候補となる病因遺伝子の末梢血白血球での遺伝子発現変化から病因遺伝子を明らかにする手法を確立することを目的とした。その一つとして、知的発達障害および原因不明の精神遅滞、精神病症状を伴う巨大家系の遺伝子を用いた解析を進めている。発端者は軽度知的発達障害、下肢筋力低下、幻覚妄想のため精神科病院入院中であるが、同病発症の精神科病院入院中の兄、非発症の母、非発症の兄(しかしながら、重度のアルコール症のため治療中。知的発達障害、筋力低下は認めない)、非発症の母方叔母から採血させていただき、遺伝子DNAおよびRNAを抽出した。残念ながら、非発症の妹については、遺伝子研究について協力を得られず、試料を得られなかった。そのため、発症者2名に加え、非発症の母と叔母、非発症の非発症者1名の5名で解析をスタートしている。しかしながら、まだ、現時点で、標的遺伝子に接近できておらず、今のところ7つの遺伝子にまでしか絞り込めていない。そのため、今後は、末梢血白血球での遺伝子発現変化や健常人白血球での遺伝子発現との変化の差を調べ、疾患関連遺伝子に接近していく予定である。対象者の一人が研究に同意が得られず、DNA試料を得ることができなかった。そのため、現在、遺伝子採取できている5名で解析せざるを得ない。そのこともあり、遺伝子発現解析を利用して進めているが、なかなか、目的の遺伝子に接近できていない。2つの家系(知的発達障害および原因不明の精神遅滞、精神病症状を伴う家系および男性が女性化している家系)の解析を行った。1つ目の家系については、第1世代に2名、第2世代に2名、第3世代に3名の発症者がおり、発端者(第3世代)は、軽度知的障害、下肢筋力低下、幻覚妄想を認めていた。2つ目の家系では、4人同胞(男、男、女、男。両親はすでに死亡)のうち、次男、三男が男性であるにもかかわらず、十分な二次性徴が起こっておらず、また、知的障害を認めていた。前者では4名、後者では3名の方に、当院の倫理委員会で承認されたプロトコールを用い、書面でのインフォームドコンセントの後、血液を採取し、エクソーム解析を行った。その結果、最初の家系では、7つの遺伝子の可能性まで接近したが、それぞれの遺伝子の役割がわかっておらず、報告までには至っていない。2つ目の家系では、1つの遺伝子にまでたどり着け、その変異を持つことによりタンパク質構造予測ソフトを用いたところ、タンパク質の構造にダメージを与えることが予想される一塩基多型であった。この遺伝子は性発達に関連する遺伝子とされている。しかしながら、発症者2名ともにヘテロ接合性であり、遺伝子発現解析を末梢血白血球mRNAを用いて行ったが、遺伝子発現は変化なかった。以上から、今後、これらの病態に対する役割を明らかにするまでには至っておらず、今後、それぞれの遺伝子との関係を明らかにするための新たな家系の追加、または、ノックアウトマウスなどのモデル動物を用いた研究が必要であり、今後、研究を続けていく予定である。標的遺伝子は、優性遺伝に絞れば7つにまで限定できているため、それぞれの末梢血白血球でのmRNA発現の変化を、疾患対照の家系内解析および必要により一般人で解析することにより、接近していくことを予定している。精神医学
細胞の接着と運動の新しい制御機構

私共は、新しい細胞間接着機構であるNectin-Afadin系と、新しい細胞運動の制御機構であるFrabin-Cdc42系を見出している。Nectin-Afadin系は、免疫グロブリン様接着分子Nectinとそれをアクチン細胞骨格に連結させるF-アクチン結合蛋白質Afadinから構成され、上皮細胞のアドヘレンスジャンクションとタイトジャンクションの形成を制御している。FrabinはF-アクチン結合蛋白質であり、かつCdc42低分子量G蛋白質の特異的活性化因子である。本研究では、Nectin-Afadin系とFrabin-Cdc42系の機能と作用機構を明らかにすることを目的としており、2年間の研究期間において以下の成果を得た。1.Nectin-Afadin系の機能と作用機構上皮細胞において、Nectin-Afadin系がCadherin-Catenin系と、タイトジャンクションの細胞間接着機構であるJAM-ZO-1系を細胞間接着部位に.リクルートすることを明らかにした。一方、上皮細胞以外では、Nectin-Afadin系が神経シナプスに局在し、Cadherin-Catenin系と協調してシナプスの形成を制御していることを見出した。また、Nectin-Afadin系が精巣におけるセルトリ細胞と精子細胞との異種細胞間の接着に関与し、精子細胞の形態形成に必須であるとを明らかにした。2.Frabin-Cdc42系による細胞運動の制御機構Frabinが特定のアクチン構造物と膜構造物を認識し、これらの構造物に直接作用するとともに、その近傍でCdc42のみならずRac低分子量G蛋白質も間接的に活性化することによって、細胞運動を制御していることを明らかにした。また、Frabinのアクチン構造物への作用とCdc42活性化作用が協調的に機能することを見出した。このように、本研究は予想以上に進展し、当初の目的をほぼ達成することができた。私共は、新しい細胞間接着機構であるNectin-Afadin-Ponsin(NAP)系と、新しい細胞運動の制御機構であるFrabin-Cdc42系を見出している。NAP系は、免疫グロブリン様接着分子Nectin、F-アクチン結合蛋白質Afadin、Afadin・Vinculin結合蛋白質Ponsinより構成され、Cadherin-Catenin系と密接に関連しながら、アドへレンスジャンクション(AJ)とタイトジャンクション(TJ)の形成を制御している。Frabinは、F-アクチン結合蛋白質であり、かつCdc42低分子量G蛋白質の特異的活性化因子(GEP)である。本年度の本研究において、NAP系とFrabin-Cdc42系のそれぞれの作用機構を解析し、以下の成果を得た。1.NAP系とCadherin-Catenin系との相互作用機構:私共は、NAP系がAfadinを介してα-CateninとTJの構成分子ZO-1と連結し、Cadherin-Catenin系とZO-1を細胞間接着にリクルートすることを明らかにした。したがって、NAP系はこれらのリクルート機能を通して、AJとTJの形成を制御していると考えられた。2.Frabin-Cdc42系による細胞運動の制御機構:Frabinが、直接的にCdc42を活性化することに加えて、間接的にRac低分子量G蛋白質を活性化することを明らかにした。また、Frabinは、その直接的なアクチン細胞骨格への作用とCdc42活性化作用が協調的に機能することによって、アクチン細胞骨格を再編成することを見出した。

このように、本年度の本研究は予想以上に進展し、当初の目的をほぼ達成することができた。私共は、新しい細胞間接着機構であるNectin-Afadin系と、新しい細胞運動の制御機構であるFrabin-Cdc42系を見出している。Nectin-Afadin系は、免疫グロブリン様接着分子Nectinとそれをアクチン細胞骨格に連結させるF-アクチン結合蛋白質Afadinから構成され、Cadherin-Catenin系と密接に関連しながら上皮細胞のアドヘレンスジャンクション(AJ)とタイトジャンクション(TJ)の形成を制御している。FrabinはF-アクチン結合蛋白質であり、かつCdc42低分子量G蛋白質の特異的活性化因子(GEP)である。本年度の本研究において、Nectin-Afadin系とFrabin-Cdc42系の機能と作用機構を解析し、以下の成果を得た。1.Nectin-Afadin系の機能と作用機構:上皮細胞において、Nectin-Afadin系がCadherin-Catenin系に加え、タイトジャンクションの構成分子であるZO-1やJAMも細胞間接着部位にリクルートすることを明らかにした。また、Nectin-Afadin系が、神経シナプスに局在し、Cadherin-Catenin系と協調してシナプスの形成を制御していることを見出した。さらに、Nectin-Afadin系が精巣におけるセルトリ細胞と精子細胞との異種細胞間の接着に関与し、精子細胞の形態形成に必須たることを明らかにした。2.Frabin-Cdc42系による細胞運動の制御機構:Frabinが、特定のF-アクチン結合タンパク質を認識し、直接的にアクチン細胞骨格に作用するとともに、その近傍でCdc42を活性化することにより、細胞運動を制御することを明らかにした。このように、本年度の研究は予想以上に進展し、当初の目的をほぼ達成することができた。
燃料電池高耐久性電極触媒設計工学の構築

燃料電池・水素エネルギー技術への期待が高まっている。本研究では、自動車用などの燃料電池の本格普及のために欠かせない、固体高分子形燃料電池の電極触媒の設計指針の構築を目指した。特に、燃料電池電極触媒の高耐久化と高活性化、燃料電池セルでの高性能化に注力した。酸化物担体の熱力学的安定性のデータベース化、高耐久性と高性能を両立する新規電極触媒の開発に成功し、電顕観察研究はNature系学術誌であるScientific Reports(計2報)に掲載されるなど高く評価された。関連部材の最適化、水電解や水素センサーへの応用にもつなげ、固体高分子形燃料電池の電極触媒設計指針を構築することができた。自動車用などの燃料電池本格普及のための太きな課題が、電極触媒担体として広く用いられているカーボン担体の酸化腐食である。世界に先駆けて(燃料電池自動車の寿命に相当する)6万回の高電位サイクル耐性を実証した当研究室オリジナルの導電性酸化物担持電極触媒を出発材料として、耐久性と電子物性、界面物性などを制御した実用レベルの電極触媒を開発・実証し、関連する学問体系を構築する本研究において、平成23年度は、当初の予定どおり、出発材料(Pt/SnO2系)の電気化学性能評価と実セル開発に注力した。具体的には、熱力学平衡計算による最安定相と準安定相の算出によって、燃料電池環境下での材料安定性を計算で明らかにするとともに、高電位サイクル後の溶出イオン濃度をICPで測定し、実作動条件模擬耐久試験後の溶出イオン濃度の定量化に成功した。また、SnO.98NbO.0202などの現時点で最も優れた性能と耐久性を示す担体材料を出発材料に、各種電気化学活性を測定し、触媒単体での酸素還元活性の6万サイクル耐久性を実証することができた。電池セルでの6万サイクル耐久性も実証した。さらに、現有材料(Pt/ドープSnO2など)の電極触媒層の作製条件-微構造-性能の相関を調べ、電極触媒層の緻密化が性能低下の原因であることを明らかにし、凍結乾燥法などを新たに適応することで、電池セルにおける触媒白金の有効利用率を大幅に向上させることができた。並行して、関連する基盤要素研究も精力的に進め、親水性撥水性制御、低加湿作動時の性能、システム評価手法などに関する成果を上げた。これらの研究成果を、投稿論文6報、学会発表26件などで積極的に発表することで、成果の普及にも努めた。計画どおり、耐久性と触媒活性を両立した革新的な電極触媒の創製に成功し、燃料電池自動車の寿命に相当する6万回の高電位サイクル耐久性を電池セルで実証することにも成功している。熱力学的安定性と溶出の速度論については、特に、ICP分析で、高電位サイクル後のPtおよびMoO3, SnO2, Nb2O5, Ta2O5, TiO2, WO3からの溶出量を定量的に明らかにした。電極触媒設計と材料プロセシング工学に関しては、NbドープSnO2に着目し、白金触媒の電気化学表面積と酸素還元活性(表面積当たりと白金重量あたりの活性)を詳細に評価した。その結果、担体酸化物表面積と白金原料の不純物の重要性が明らかになった。他方、酸素還元活性は担体の導電率に左右されることが明らかになった。電極触媒の電子・イオン伝導性と界面特性に関しては、特に、ナノサイズ効果を調べるために、尿素をアンモニア源に使う均一沈殿法を使うことで、表面積が170m2/g程度で結晶化された超高表面積SnO2の調製に成功した。これらを踏まえて、電池セルを作製し、燃料電池自動車の寿命に相当する6万サイクル(1.01.5V)の耐久試験を行った結果、初期のセル電圧の9割以上が保持され、無視できるほど低い劣化率を示すことが明らかになった。その際に、気相成長炭素ナノ繊維などの導電補助材添加が有効であることを実証することができた。電池セルでの高耐久性の報告は世界でも例を見ない成果である。また、関連して、開発中の酸化物担体持電極触媒用のガス拡散層(GDL)とマイクロポーラス層(MPL)、親水・撥水複合MPL付き拡散層、ハイブリッド流路を有するセパレーター流路、燃料電池内3次元温度分布計測手法を開発し、水電解や水素センサーへの応用の研究が進んでいる。クリーンかつ高効率な発電として期待されている固体高分子形燃料電池(PEFC)において,特にカソード電極触媒は,長時間運転や高電位での電位サイクルによる担体カーボンの腐食がPtの凝集や剥離,溶出などを引き起こし,PEFC性能を劣化させる原因となっている.そこで,本年度は主にカソード条件下で安定な電気伝導性酸化物SnO2を担体に用いた電極触媒の開発に注力した.まず、マイクロ波加熱法を導入し,SnO2担体で100 m2g-1超の高比表面積が得られた.さらに、Pt担持法をコロイド法から白金アセチルアセトナートを出発材料として用いるacac法に変更したことで,Pt粒子径も小さくなり,実際にハーフセル評価においても活性が高くなった.さらに担体調製に2%Nbドープアンモニア共沈法,熱処理に回転炉,Pt担持にacac法を用いることで,SnO2系担体の触媒の中で最も活性が高くなった.

この最適化された電極触媒粉末を用いてMEAを作製し,更なる改善策として,導電補助剤として気相成長炭素繊維(VGCF-H)を電池セル(MEA)作製の際にスラリー分散液に添加した.その結果I-V性能は大幅に向上し,Pt/Cに匹敵するほどになった.さらに耐久試験においてはPt/Cは15,000サイクルで発電不能となったのに対し,Pt/Sn0.98Nb0.02O2は60,000サイクルまで性能を保持した.さらにPt/ Sn0.98Nb0.02O2 + 5wt%VGCFにおいては高い発電性能を保持したまま60,000サイクルまでの耐久性を実証できた.これらの結果からSnO2系担体を用いてのMEA高性能かつ高耐久性を実証することができた.これまでのハーフセル結果と同様に,このようなサイクル耐久性がMEAでも確認されたことは大きな成果である.その他,関連する周辺基盤研究も着実に進めた.燃料電池電極触媒の作製条件を最適化し、導電補助材を含む、Pt/ Sn0.98Nb0.02O2 +VGCF20wt%+Nafion13wt%の電極触媒で、高い触媒活性と高い発電性能を実証できた。これら全ての条件下で高活性であるMEAを用いて、起動停止加速耐久試験を行った結果、触媒Pt/ Sn0.98Nb0.02O2 +VGCFにおいて、電流密度200mA/cm2での初期セル電圧を100%とした場合の電圧保持率は、60,000サイクルにおいて約93.3%に達し、本触媒は電位サイクルがかかる実作動条件下で高い発電性能を保持することを実証できた。以上の結果から、本研究において、SnO2系担体を用いてMEAの高性能と高耐久性を同時に実証することができたと言える。特に電流密度1.0A/cm2において、カーボン担体使用時と同等のセル電圧0.545Vという高いセル性能を達成することができたことは大きな成果であった。さらに、導電補助材の種類を変えることでの性能向上、SnO2以外の担体材料系との比較評価も行った。また、システム研究や関連する水電解に関する研究も成果が出てきている。さらに微細構造を集束イオンビーム加工観察法(FIB-SEM)で、3次元で定量的に観察解析することを可能にした。これらの成果をもとに、材料設計指針を構築するめどが立った。本事業最終年度として、燃料電池電極触媒の高活性化と燃料電池セルでの高性能化に注力した。酸化物担体をより均一に導電補助材上にコートするために、マイクロ波加熱を用いた均一沈殿法を開発し、更に熱処理条件を最適化することで、質量活性が200A/g-Ptを超える電極触媒の開発に成功した。起動停止サイクルと負荷変動サイクルの印加試験でも、高い耐久性を示すことができた。さらに、同様な電極触媒を用いた燃料電池セルを作製し、導電補助材の種類とアイオノマー添加割合を最適化した。その結果、電流密度200mA/cm2のセル電圧で標準触媒(Pt/C)に匹敵する性能を得ることができた。これらの結果より、高耐久性と高性能を両立する新規電極触媒の開発に成功したと言える。高耐久性の発現理由として、白金触媒と酸化物担体との結合エネルギーが強いために触媒と担体の相互作用が強いことが、高分解能電子顕微鏡観察等で明らかになった。これらの成果は、Nature系学術誌であるScientific Reports(計2報)に掲載されるなど高く評価された。酸化スズの代わりに耐還元性にも優れる酸化チタンを用いた電極触媒も開発し、導電補助材を用いることである程度の活性が得られることを示すことができた。また、炭素系担体との比較研究を進める中で、炭素材料上へのPBI被覆が劣化防止に有用であることも分かった。
亀田郷土地改良区における農業的土地利用と都市的土地利用をめぐる実証的研究

本調査研究の目的は、JR新潟駅南部地域で急速に展開しつつある農地の宅地化の実態をふまえつつ、都市化の進行する中で農地の都市的利用と農業的利用の調整を計画的に行うことがいかに可能であるか、あるいはそれにはどのような困難があるかを実証的に解明することにある。調査対象となる亀田郷地帯は新潟市の一部と亀田町、横越村を含み1万ヘクタールの広さに及んでいる。この地域は信濃川と阿賀野川に囲まれた強湿田地帯であったが、土地改良事業によって乾田化が実現した。乾田化とほぼ時を同じくして宅地化が始まった。こうした事態に対応するため、土地改良区き、農民主体の土地利用を実現するために1975年「亀田郷地域センター」を設立したのであった。本調査研究は、この「亀田郷地域センター」の活動を実証的に分析することにより、農民主体による土地利用計画がどこまで可能であるかを検証することである。調査研究としては亀田郷地域センターの活動場面となった亀田郷を中心とする地域の土地移動、地価変動の状況を明らかにし、亀田郷地域センターが対応した農地の宅地化の性格を明らかにする。それを前提として亀田郷地域センターが土地移動に深く関係したといわれる亀田町工業団地の団地造成を事例として調査研究する。そこで団地造成にかかわった農家の多い集落である亀田町下早通りを調査対象とし、同集落全戸(52戸)の農家実態調査を行った。その結果、有効回答39戸中18戸が亀田郷地域センターに批判的な意見をもっていることが判明した。批判的な意見の多くは、亀田郷地域センターが宅地化を推進したことを理由にしている。このような結果が出たことについて農村社会の問題と、農民的土地利用計画の問題があると思われる。本調査研究の目的は、JR新潟駅南部地域で急速に展開しつつある農村の都市化の実態をふまえつつ、都市化の中で農地の都市的土地利用と農村的土地利用の調整がいかに可能であるか、あるいはいかに困難であるかを実証的に調査・研究しようというものである。具体的にはそのような土地利用の調整を目標に、亀田郷土地改良区のもとに設立された「亀田郷地域センター」の果している役割について、それの持つ意義と限界を具体的、実証的に分析しようとするものである。より具体的には亀田町工業団地の造成にあたって「亀田郷地域センター」は農家からの農地買収、代替地のあっせん、税対策等農家の農業経営基盤の変動に対して積極的な介入を行なったのであるが、それが農家の生活や農業経営にどのような影響をもたらし、その影響がどのようなものであるかを研究するものである。本年度は最近における亀田郷土地改良区およびその周辺における農地の移動状況、農地や宅地の価格の変化、亀田郷土地改良区内の出作、入作の状況等について統計的な資料の収集とその整理を行ない、農地の宅地化の状況把握を行なった。同時にそのような宅地化の進行のなかで、農家の生活変化を具体的に把握する目的で、亀田町工業団地の造成にあたって直接的に農地の移動に関わった農家がもっとも多く密集している集落として亀田町下早通り集落の農家約50戸の戸別聞き取り調査を実施した。主な調査項目は農業経営の変化、農家生活の変化、「地域センター」についての意見、農業や農地についての将来展望等であった。今後この調査結果の集計・整理を行ない、農地の宅地化が農家生活におよぼしている結果の実態、将来の農業の担い手層の問題について研究し調査結果報告の作成を行なっていく。本調査研究の目的は、JR新潟駅南部地域で急速に展開しつつある農地の宅地化の実態をふまえつつ、都市化の進行する中で農地の都市的利用と農業的利用の調整がいかに可能であるか、あるいは困難であるかを実証的に解明するところにある。

調査対象地は新潟市の一部と亀田町、横越村を含むものであり、かっては信濃川と阿賀野川に囲まれた強湿田地帯であったが、土地改良事業によって乾田化が実現した。乾田化とほぼ時を同じくして、宅地化が始まった。土地改良区はこのような事態に対して「亀田郷地域センター」を設立して宅地化に対応しようとした。昨年は「センター」が積極的な役割を果した事例の一つである亀田町工業団地の造成に関連した農家(亀田町下早通り集落、約50戸)の戸別ききとり調査を行なった。本年んは調査結果の集計・整理を行なうとともに近隣市町村および亀田郷土地改良区の関連者から当時の事情のききとりを行なうとともに資料の収集を行なった。以上の結果をふまえて調査報告のとりまとめを行なっている。調査報告では「センター」が過去に行なったことについての分析だけでなく、調査地域でなお進行しつつある宅地価格の高騰に対して「センター」の果し得る役割が何であるのか、また果すべき役割が何であるのかについての究明も行なっていくつもりである。そのために現在進行中の宅地価格高騰の性格がいかなるものであるかを明らかにし、それと農業経営との関係を明らかにしていなければならない。その結果、現在の農地価格が農業経営の生産手段としての価格の水準をはるかにこえたところで形成されていることが判明した。個々の農家にとって農地の資産的な価値が大きくなっているなかで、農地の農業的利用をコントロールする仕組みをどのように形成すべきであるのか、そのなかで「センター」の果すべき役割とその限界を確定していくことが研究課題となっている。
郊外第二世代のライフコースと大都市圏地域の構造変容に関する研究

本研究の目的は,郊外第二世代の職業経歴や居住経歴におけるライフイベントを,大都市圏の空間構造を変容させる営力と認識したうえで,郊外第二世代のライフコースを郊外第一世代や地方圏出身者と比較分析することである.近年社会科学全般において郊外に関する議論が活発化しているが,そうした議論が前提としているのは,高度成長期に大都市圏に流入し,郊外に定着した郊外第一世代のライフコースである.そこで既存研究の精読やデータから,郊外第一世代にとっての郊外がいかなる場所であったかを整理するとともに,郊外第二世代の動向を踏まえつつ,今後の郊外の行く末を展望する作業を行った.その内容は関東都市学会において発表した.前年度,神奈川県横浜市と石川県金沢市の高校卒業生に対してアンケート調査を行っている.本年度は分析を進め,郊外第二世代の離家や居住地選択の態様を把握するとともに,地方圏に特有の高校卒業時の進路選択が地方圏出身者のライフコースに大きな影響を与えることを明らかにした.またアンケート調査に加え,協力者を募ってグループインタビューを行い,大都市圏郊外出身者と地方圏出身者のライフコースに対する意識の違いを把握した.一連の研究から得られた知見は,地理学評論に論説として掲載されることが決定している.地方圏出身者に対する研究の結果,地方圏出身者が出身地に定着したライフコースを送るにあたり,情報サービス産業がつくり出す雇用機会が一定の役割を持っていることが明らかになった.そこで本年度は,大分県をはじめとする地方圏において,情報サービス産業の展開について聞き取り調査を行った.神奈川県横浜市と石川県金沢市に立地する公立高校に調査協力を依頼し,卒業生名簿を元にアンケート調査を行い,出身地によってライフコースがどのように異なってくるのか分析した.二つの高校は同じ程度の進学実績を持つ県立高校である.女性のライフコースについて,主に職業経歴に注目した分析からは,以下の2点が明らかとなった.第1に,金沢出身者に比べると横浜出身者は,大学進学や初職を決定する際に選択肢が多く,そのため本人の自由な選択に委ねられる傾向が強い.一方地方出身者は進学や初職の選択に際して,教師や親の影響がより大きく,このことが専門職への就職者割合を高める結果となっている.第2に、結婚・出産を経た後の就業経歴は、地方圏の場合には拡大家族の割合が高いことや専門職とくに公務員職に就いている人の割合が高いことが,就業継続の割合を高めている.つまり,女性の就業に見られる地域的差異は,単に地域労働市場の状況によって規定されるだけでなく,学校教育のあり方や世帯構造などの影響を強く受けている.以上の内容は,平成15年度人文地理学会において発表した.アンケート対象者のうち,横浜出身者は高度成長期後期に出生した郊外第二世代に当たる.彼らのライフコースが親世代とどのような違いをもっているのかを明らかにする基礎的な作業として,親世代である郊外第一世代に対してかつて行ったアンケート調査を再集計し,郊外第一世代のライフコースを明らかにした.郊外第一世代の約半数は地方圏の出身者であり,男性は進学や就職を期に,女性の場合は結婚を機に大都市圏に流入していることが多い.この点は,郊外で出生した郊外第二世代とは大きく異なるが,結婚して核家族を形成すること,世帯内における性別役割分業がはっきりしていることなどは,世代間での変化があまりないことが明らかになった.本研究の目的は,郊外第二世代の職業経歴や居住経歴におけるライフイベントを,大都市圏の空間構造を変容させる営力と認識したうえで,郊外第二世代のライフコースを郊外第一世代や地方圏出身者と比較分析することである.近年社会科学全般において郊外に関する議論が活発化しているが,そうした議論が前提としているのは,高度成長期に大都市圏に流入し,郊外に定着した郊外第一世代のライフコースである.そこで既存研究の精読やデータから,郊外第一世代にとっての郊外がいかなる場所であったかを整理するとともに,郊外第二世代の動向を踏まえつつ,今後の郊外の行く末を展望する作業を行った.その内容は関東都市学会において発表した.前年度,神奈川県横浜市と石川県金沢市の高校卒業生に対してアンケート調査を行っている.本年度は分析を進め,郊外第二世代の離家や居住地選択の態様を把握するとともに,地方圏に特有の高校卒業時の進路選択が地方圏出身者のライフコースに大きな影響を与えることを明らかにした.またアンケート調査に加え,協力者を募ってグループインタビューを行い,大都市圏郊外出身者と地方圏出身者のライフコースに対する意識の違いを把握した.一連の研究から得られた知見は,地理学評論に論説として掲載されることが決定している.地方圏出身者に対する研究の結果,地方圏出身者が出身地に定着したライフコースを送るにあたり,情報サービス産業がつくり出す雇用機会が一定の役割を持っていることが明らかになった.そこで本年度は,大分県をはじめとする地方圏において,情報サービス産業の展開について聞き取り調査を行った.
朝食の欠食が精神活動時の脳血流および循環機能に及ぼす影響

若年者の朝食欠食率が増加しているが、欠食が精神活動時の身体へ及ぼす影響に関する情報が不足しているため、電気生理的手法による生理実験と得られた結果を用いた食育を実施した。早朝(8:00-9:30)と昼前(11:00-12:30)に、近赤外線酸素モニタ(NIRS)および自動血圧心電計、代謝測定器を用いて、朝食摂取の有無と精神活動(暗算)前後の脳血流および循環機能の影響を調べた。朝食常欠食者(大学生20名)は朝食常摂取者(大学生20名)よりも、昼前で前頭前野の総ヘモグロビン(tHb:酸化Hb+還元Hb)と還元Hbの上昇度が有意に低く、交感神経活性の上昇度は有意に高く、暗算の正解率は有意に低下した。血糖値は早朝昼前共に欠食者は常摂取者よりも有意に低かった。朝食常食者(大学生18名)の欠食日は摂取日よりも、早朝で還元Hbの上昇度が有意に低く、組織酸素化指標(TOI:酸化Hb/(酸化Hb+還元Hb)×100%)と交感神経活性の上昇度と血糖値は有意に高かった。昼前では暗算の達成数は有意に低下した。朝食常食者の生徒(中学生15名)と成人(大学生15名)の比較では、両群共に欠食日は摂取日よりも、早朝の暗算前後の副交感神経活性や、TOIの上昇度が有意に高く、昼前の回答数は有意に低下した。早朝でTOIの安静値は生徒が成人よりも高く、暗算による上昇度は成人が生徒よりも有意に高かった。生徒は早朝も昼前も欠食日で正解率が有意に低下し、交感神経活性は有意に上昇した。生徒(中学生70名、小学生31名)を対象にした食育の授業で、簡易生理指標を測定した。欠食日は摂取日よりも登校時のフリッカー値が有意に低く、昼前の精神活動前後での唾液アミラーゼ値は有意に上昇し、気分尺度のPOMSやVASも、欠食日と摂食日で有意差がみられた。また本授業受講者(中学生36名)は、未受講者(中学生35名)よりも、3カ月後に実施した共通の食育授業における記述式の質問課題の回答率、回答語句数、授業内で学習した語句を活用した者の数が有意に高かった。朝食の欠食が体内に及ぼす影響を調べる為に実験を行い、以下の成績を得た。1)習慣的な朝食欠食者(朝食常欠食者)と朝食常食者に対して、早朝(8時-9時半)と昼前(11時半-13時)に暗算負荷課題(順次減算法)を15分間実施し、負荷前後の前頭前野の脳血流(脳中ヘモグロビン(Hb)量)、自律神経活性、エネルギー消費量、血糖値の変動を調べた。朝食常欠食者は常食者よりも、負荷前後で、課題正解率、前頭前野の総Hb量(酸化型Hb+還元型Hb)、還元型Hbが有意に低く、交感神経活性は有意に高かった。

血糖値は、常欠食者は早朝の安静時値が有意に低かったが、負荷前後での変動は両群に差はなかった。Sawai A and Tochikubo O. Influence of the habitual omittingbreakfast on cerebralbloodflowand cardiovascular function by mental loads(投稿準備中).2)実験前日の夕食および当日の朝食、睡眠、起床時間を統一した条件下に於いて、朝食常食者が朝食を1食のみ欠食した場合(欠食時)と摂食した場合(摂食時)に、同様の時間帯に同様の負荷を実施し、前頭前野Hb濃度、自律神経活性、エネルギー消費量、血糖値、ケトン体、フリッカー値の変動を調べた。欠食時は摂食時よりも、負荷前後で、課題遂行数、還元型Hb、フリッカー値が有意に低かった。一方、組織酸素化指標(各Hb濃度より算出)、交感神経活性は、欠食時で有意に高かった。血糖値は早朝の安静時と負荷前後が有意に低く、ケトン体は朝昼共に安静時で有意に高かった(第63回日本栄養・食糧学会大会要旨集p209)。昨年は成人を対象に欠食が脳血流や循環機能へ及ぼす影響を検討した為、本年は子どもを対象に昨年と同様の実験を実施して成人と比較した^<1)>。また上記結果を利用した食育をおこなった^<2)3)>。1)朝食常食者の中学生(生徒)と成人は、前日の所定時刻に規定夕食を摂取して、翌日に規定朝食を摂取した日と欠食した日の両日に、心電計、脳血流計(NIRS)を装着し、安静後に精神活動負荷(暗算)を15分受けた。両群は共に、欠食日は摂取日よりも課題の達成数が有意に低下し、安静時の副交感神経活性や、精神活動時の前頭前野の組織酸素化指標(TOI)は有意に高値を示した。課題の正解率や交感神経活性は、生徒のみ摂食と欠食日で有意差がみられた。生徒と成人は、朝食欠食で共に、課題遂行や脳血流、自律神経機能に影響が生じたが、生徒で交感神経活性に特に顕著であった。2)中学生を対象にして、食育の場で欠食の問題点を客観的かっ簡易に測定可能な指標の検討を行った。欠食日は摂食日よりも、登校時のフリッカー値と気分尺度POMSの「活気」が有意に低く、気分尺度VASの「眠気」「空腹感」は有意に高く、昼前実施のストレス課題後は、唾液アミラーゼ値、POMSの「怒り・敵意」「混乱」「疲労」、VASの「眠気」「疲労」「空腹感」が有意に上昇した。これら指標は欠食が心身に及ぼす影響の一部を客観評価でき簡易に扱える為、食育で利用し得る可能性がある。3)中学生に欠食を伴う上記簡易測定を取り入れた食育と通常の講義授業を実施し、3カ月後に朝食がテーマの共通の食育を行い、アンケート調査にてその効果を比較した。測定体験授業受講者は、講義受講者よりも記述式の質問の回答率が高く、回答語句数も有意に多く、授業で学習した言葉を活用した者の数も有意に高かった。欠食を伴う簡易検査体験は朝食摂取の意識や授業理解を深めるのに役立つ可能性があった。
結び目と3次元多様体の不変量

結び目と3次元多様体の不変量について研究をおこなった。筆者は、2ループ多項式を結び目袖空間の無限巡回被覆の「同変Casson不変量」とみなす観点から、Seifert曲面のspineの3次以下の有限型不変量を用いて2ループ多項式を表示した。また、結び目補空間の巡回被覆の量子不変量は結び目補空間の無限巡回被覆の「同変量子不変量」により統一的に記述されるが、筆者はいくつかの結び目についてその同変量子不変量の無限個の値を具体的に記述した。また、筆者は、結び目補空間の無限巡回被覆の同変量子U(1)不変量を調べる観点から、結び目の手術表示の同変絡み数行列をもちいて結び目の不変量を構成し、この不変量が結び目のSeifert行列のS同値類で決定されることなどこの不変量の基本的な性質を証明した。さらに、筆者はペッチ数が1の3次元多様体の量子不変量の摂勤展開を計算し、ある種の場合に、これを摂動的不変量として定式化した。筆者は、2ループ多項式を結び目補空間の無限巡回被覆の「同変Casson不変量」とみなす観点から、Seifert曲面のspineの3次以下の有限型不変量を用いて2ループ多項式を表示した。また、結び目補空間の巡回被覆の量子不変量は結び目補空間の無限巡回被覆の「同変量子不変量」により統一的に記述される。筆者はいくつかの結び目についてその同変量子不変量の無限個の値を具体的に記述した。これらの不変量について調べることにより様々な同変不変量がよりよく理解できるのではないかと筆者は期待している。これらの話題と関連する話題について筆者はプレプリントを3本執筆し(現在ジャーナルに投稿中)、筆者のホームページ等において公開している。筆者は、本研究の研究分担者の葉廣和夫氏と共同で低次元トポロジーセミナーを開催した。今年度の講演者は、水摩陽子,栗屋隆仁,Soeren Hansen, Alexander Stoimenow, Vladimir Turaev, Alexis Virelizierの各氏で、講演内容はいずれも結び目と3次元多様体に関するこの分野の一線級の内容であった。とくに、筆者は本研究補助金の援助によりTuraev氏の連続講義(3日間)を企画し、日本全国から約30名の参加があった。現在この連続講義のレクチャーノートを作成中である。これらのことは申請者や研究分担者との共同研究をすすめるにあたって、また、大学院生等の若手研究者との研究交流の面からも、大変有益であった。筆者は、結び目補空間の無限巡回被覆の同変量子U(1)不変量を調べる観点から、結び目の手術表示の同変絡み数行列をもちいて結び目の不変量を構成し、この不変量が結び目のSeifert行列のS同値類で決定されることなどこの不変量の基本的な性質を証明した。また、筆者はべッチ数が1の3次元多様体の量子不変量の摂動展開を計算し、ある種の場合に、これを摂動的不変量として定式化した。3次元多様体が結び目にそった手術で3次元球面から得られるとき、この摂動的不変量は結び目の2ループ多項式の情報を反映しており、従来の方法で定式化するより精密な不変量になっている。今年度の講演者は、Gwenael Massuyeau氏、高瀬将道氏、Alexander Stoimenow氏であった。また、低次元トポロジーセミナーと関連して筆者はSergei Duzhin氏による連続講義(2日間)を開催した。
生活習慣・認知機能と血中脳由来神経栄養因子の関連－住民集団での断面・縦断的検討-

1)地域疫学研究における血中神経栄養因子濃度の測定、およびその測定値と健診での必須測定項目や生活習慣との関連1吹田研究:75歳以上の吹田研究対象者約220名に、認知機能検査のスクリーニング検査(MoCA-J)を行い、神経栄養因子(BDNF)の測定を行った。また同対象者で、過去の凍結保管血清を使用して、同じ年度の検体を全例でそろえることは不可能だったが10年以内前のBDNFについても測定を実施した。本助成基金終了後の報告書に、BDNF測定値に関する結果を記載する。なお上記の対象者のうち、MoCA-Jが21点以上だった者にはより詳細な神経心理検査を実施し、さらにここで米国との共同研究が定める基準を満たし認知機能正常と判定された約110名には、MRI検査とPiB PET/CTを実施した。画像検査の結果は現在米国ピッツバーグ大学で解析を進めており、今後BDNFと画像検査の関連を検討できる可能性がある。2神戸研究:ベースライン調査後半にあたる2011年度の研究対象者である、神戸市一般住民約480名の凍結保管検体で、BDNFを測定した。吹田研究対象者で測定後、神戸研究で測定前に、測定試薬が試薬販売会社の都合により変更となったが、旧試薬と新試薬での相関は良好であることを確認した。なお本研究では吹田研究よりも平均年齢が若い段階でのBDNF測定を実施できており、吹田研究よりも詳細に生活習慣や状況を問診で聴取しているため、その特徴を踏まえて報告書に結果を記載する。2)左心房拡大と心房細動発症リスクの関連(吹田研究):認知機能低下と関連が強い脳梗塞の強力な危険因子は心房細動である。心エコーで測定した左房径が拡大している場合には、吹田研究の心房細動発症リスクスコアで用いられる危険因子で調整しても、独立して心房細動発症の危険因子となることをアジアで初めて学術誌に論文発表した。平成28年度は吹田、神戸、篠山において研究に使用するデータと検体の蓄積を行った。吹田研究では、80歳以上の高齢者を対象に認知機能検査とBDNFを測定するための採血と検体の凍結、また認知機能が米国の既存研究結果と照合して正常と考えられる対象者においてMRIでの脳萎縮の評価や、PiB-PET/CTを実施した。認知機能検査によるスクリーニングは約40名を対象とした。神戸研究でも平成28年度からMoCA-Jを75歳以上を対象に実施した。約70名を対象としており、本対象者にとっては2回目となる詳細な運動習慣の聴取とともにBDNFを測定することが可能な血清検体の保管も行った。またベースライン調査を受けた全神戸研究の対象者の半数で、ベースライン調査当時の血清検体をBDNF測定用に保管を継続できることになり、測定の実現に向けての準備が一歩進んだことになる。篠山研究では4064歳の比較的若い世代を対象に疫学調査を行っており、平成28年度も基本的な生活習慣問診に加え、血清検体の凍結保管を行った。吹田や神戸における高齢者の結果と比較し、認知機能低下の心配がない現在の若い世代ではBDNFの分布がどのようになっているかという基礎的な検討を行う基盤を整えた。都市部やそのほかの地域など、わが国の様々な地域でBDNFと食習慣、運動習慣等との関連を検討することが本研究の目的であり、平成28年度は検討するために必要な試料の一部を収集することができた。また次の年度でも同様の試料収集を行うことができる環境づくりも実施することができ、より多数の対象者で横断的、縦断的検討を行うための基盤づくりをすることができた。研究実績の概要に詳細を記載した通り、平成28年度は本研究課題で検討を行うための試料収集を行った。吹田研究では80歳以上の高齢者のみを対象とし、画像検査を受けられる認知機能であると判断された場合には、MRIとPiB-PET/CTを受けることを念頭に全研究過程の説明と同意を行っており、同意を得るのは容易ではないため、実施できた人数は多くはなかったが、10月から開始したことを考えるとほぼ順調であると考えられる。また神戸研究では、限られた調査時間の中で多くの検査を対象者に受けてもらうため、一度の調査で多くの人を対象に認知機能検査を行うのは困難である中、毎回対象年齢にあたる方には順調に検査を受けて頂いており、こちらもおおむね順調であると考える。篠山研究は若い世代のBDNFの分布等を得るための検体採取が順調に進んでいる。上記より、おおむね進捗は順調である。1.吹田研究で実施中の認知機能に関する研究:平成29年度は都市部住民コホート研究である吹田研究への協力者で80歳以上の男女、約150名に対し、MoCAを実施した。またMoCAで年齢相当の認知機能を維持しているとされた者に対し、詳細な多種類の神経心理検査を実施し、ここで米国での既存研究の基準に照らし合わせて認知機能に問題がないと判定された約60名に、頭部のPiB PET/CTとMRIを実施した。なおこれらの対象者は、過去10年間のいずれかのタイミングで血清を凍結保管しているため、これらの検体情報の整理と、平成29年度調査で採取した血清検体の凍結保管を実施した。また認知機能との関連を今後検討する可能がある、過去の心臓超音波検査結果を用いて、アメリカ心臓病学会疫学部門で、左房径と心房細動発症の関連を発表し討論を行った。

心臓超音波検査は認知機能検査対象者でも過去に2回受けた者があると考えられ、過去の心機能と認知機能との関連も検討する準備を開始することができた。2.神戸研究での認知機能に関する研究:神戸市の住民コホート研究である神戸研究でも、月1回のフォローアップ調査で75歳以上の者全員を対象に、MoCAを実施した。本住民コホート研究でも、過去6年間で詳細な身体活動度と血清検体を保管していると同時に、平成29年度も新たな血清検体を凍結保管している。3.篠山研究:篠山市における特定健診受診者を対象にしたコホート研究において、同意を得た者から血清検体の凍結を今年度も実施した。4064歳の受診者が主な対象であるが、今年度から65歳以上でも過去に篠山研究に協力した者に対しCAVIの測定を行うなど、動脈硬化に関するデータ収集も追跡として実施した。ここでも過去と今年度の血清検体の凍結が実施されており、平成30年度のBDNF測定に資する血液検体の収集が進行中である。吹田、神戸、篠山における地域疫学研究において、着実に基本的な健診項目や生活習慣情報と、BDNFの測定が可能な血液検体が保管された。また吹田研究では、80歳以上の対象者で認知機能検査結果を収集し、非常に高齢な研究対象設定であるにも関わらず地道に進行しており、次年度の12月までは70歳代後半にも対象者を増やして継続できる目途をたてることができた。さらに過去の心機能と認知機能の関連も、今後重要な研究トピックとなる可能性が出てきているが、29年度の吹田研究を対象に行った学会発表を機に、過去の心機能と現在の認知機能の関連を検討する基盤を築けたと考えている。具体的には、過去の吹田研究における心臓超音波の検査結果も、解析の対象とできる可能性が出てきたといえる。神戸では、平成28年度の67人に続き、平成29年度は64人を対象にMoCAを実施し、基本的な健診項目と生活習慣情報の収集が継続されている。また篠山市では過去と現在の検体凍結作業が400600人で継続中である。以上より、概ね順調な経過である。1)地域疫学研究における血中神経栄養因子濃度の測定、およびその測定値と健診での必須測定項目や生活習慣との関連1吹田研究:75歳以上の吹田研究対象者約220名に、認知機能検査のスクリーニング検査(MoCA-J)を行い、神経栄養因子(BDNF)の測定を行った。また同対象者で、過去の凍結保管血清を使用して、同じ年度の検体を全例でそろえることは不可能だったが10年以内前のBDNFについても測定を実施した。本助成基金終了後の報告書に、BDNF測定値に関する結果を記載する。なお上記の対象者のうち、MoCA-Jが21点以上だった者にはより詳細な神経心理検査を実施し、さらにここで米国との共同研究が定める基準を満たし認知機能正常と判定された約110名には、MRI検査とPiB PET/CTを実施した。画像検査の結果は現在米国ピッツバーグ大学で解析を進めており、今後BDNFと画像検査の関連を検討できる可能性がある。2神戸研究:ベースライン調査後半にあたる2011年度の研究対象者である、神戸市一般住民約480名の凍結保管検体で、BDNFを測定した。吹田研究対象者で測定後、神戸研究で測定前に、測定試薬が試薬販売会社の都合により変更となったが、旧試薬と新試薬での相関は良好であることを確認した。なお本研究では吹田研究よりも平均年齢が若い段階でのBDNF測定を実施できており、吹田研究よりも詳細に生活習慣や状況を問診で聴取しているため、その特徴を踏まえて報告書に結果を記載する。