hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝における脂質輸送機構に関する研究

しかし、空腹時血清脂質の上昇は認められずTriton-WR1339投与により求めた肝臓からのVLDLの分泌量も、コントロール食スンクスとの間に有意差を認めなかった。肝臓においてコレステロール食によりCE値が上昇したことは、コレステロールの吸収が増加したことを示唆するがその上昇は著明なものでない。また肝臓においてCE値が若干上昇したにもかかわらずVLDLの分泌速度に変化が認められなかった点に関しては、肝臓におけるACAT活性の誘導が行われずVLDL分泌を亢進させるに十分なCEの蓄積が認められなかったことに起因する可能性が考えられる。肝臓で合成されたトリグリセリド(TG)は他の脂質とともにアポ蛋白Bと結合しGolgr装置において超低比重リポ蛋白(VLDL)に組み込まれ分泌される。通常、アポBの合成量は過剰でありVLDL分泌に使用される以外のアポBは細胞内分解を受けているという。従って、脂質の合成過剰はVLDLの分泌過剰を引き起こし高TG血症の原因となりうる。一方、脂質とアポBのアセンブリーの異常は脂質輸送の障害を引き起こし肝内脂質蓄積(脂肪肝)を引き起こす。この肝における脂質とアポBのアセンブリーの機構については十分なコンセンサスが得られていない。我々は空腹という簡単な操作で脂肪肝が形成されるスンクスという実験動物を通して肝におけるVLDLアセンブリー機構について検討してきた。最もアセンブリーに関与しているとされる脂質はTGであるが近年コレステロールエステル(CE)もそれ自身がアセンブリーのキ-ポイントであるとする報告が相次いでいる。本研究において肝におけるCE形成酵素であるAcyl CoA Acyltransferase(ACAT)活性を検討したところ、極めて低値を示した。一方、小腸におけるACAT活性はほぼラットと同様であったことより、肝臓に特異的と考えられた。一方、最近、無βリポ蛋白血症の研究からVLDLのアセンブリーにmicrosomal triglyceride transfer protein(MTP)が関与しているとする報告がある。そこで、スンクスにおいても本蛋白の活性を検討したところ、ラットに比較して約30%と著明な低活性を示した。空腹にしても活性の変動は認められなかったが、再摂食により著明な活性亢進を認め、同時に脂肪肝の改善も認められている。従って、MTP活性が肝内脂質輸送に重要な役割を演じていることは間違いのない事実であると考えられる。さらに、VLDLのアセンブリーに関与するものとしてアポ蛋白Bの合成と細胞内異化機構が重要である。そこで、スンクスの初代培養肝細胞を用いて、アポ蛋白Bの合成と細胞内異化について検討した。結果は細胞内異化の亢進は認められなかったが、アポ蛋白B合成の著明な低下が認められた。
扁形動物のミトコンドリアゲノム(テニア科条虫の系統分類と分子疫学への展開)

条虫類ミトコンドリアの変則遺伝暗号を推定した。従来、扁形動物ではUAAコドンはチロシンをコードすると思われていたが、他の動物群と同様に終止コドンであることが判明した。また、GUGコドンは開始コドンであることも明らかとなった。多包条虫と有鉤条虫のミトコンドリアゲノム(mtDNA)の全塩基配列を決定した。多包条虫mtDNAは全長13,738bpの環状DNAで、片方の鎖のみに遺伝情報があった。通常の多細胞動物と同様に12種の蛋白遺伝子、2種のrRNA遺伝子、22種のtRNA遺伝子をコードしていたが、ATPase8遺伝子のみ欠損していた。遺伝子配置は他の動物群と異なり特徴的であったが、ND1からCox1にいたる一部の配置が環形動物のものと類似しており、扁形動物がEutrochozoaに起源することを示唆した。有鉤条虫mtDNAも全長13,709bpの環状DNAで、その遺伝子配置は多包条虫のものと全く同一であった。ND1遺伝子の終止コドンは省略形のUで、転写後に隣接するtRNA-Asnが切り出された後、ポリAの付加により、UAAコドンとなることが、cDNAの解析から確認された。世界各地(中国、タイ、イリアンジャヤ、インド、メキシコ、ペルー、エクアドル、ボリビア、ブラジル、タンザニア、モザンビーク、カメルーン)で採集された有鉤条虫を材料として、PCR法によりCox1(1,620bp)をCytb(1,068bp)の両遺伝子を増幅し、全長の塩基配列を比較した。近接結合法で解析すると、両遺伝子ともにアジア産条虫は一つのクラスターを形成し、南米・アフリカ産条虫も一つのクラスターを形成した。この結果と有鉤条虫の中間宿主であるブタの家畜化の歴史を総合すると、南米・アフリカの有鉤条虫はヨーロッパからもたらされたものであり、アジアの有鉤条虫はそれとは独自のものであることが示唆された。扁形動物ミトコンドリアの変則遺伝暗号を再検討するために、条虫類(多包条虫・単包条虫・無鉤条虫・有鉤条虫・小形条虫など)のcytochrome c oxidase subunit I(COI)、ならびにATPase subunit 6(ATP6)遺伝子の塩基配列を比較した。従来使用されていた遺伝暗号表は概ね正しかったが、プラナリアで定義されたUAA=チロシンは、条虫類では終止コドンとすべきことが判明した。また、AUG以外にGUGを開始コドンとして追加した。ゲノムシークエンシングに関しては、有鉤条虫ミトコンドリアゲノムの全塩基配列を決定した。このゲノムは、総塩基数13,709bpからなり、酸化的リン酸化に関連する蛋白遺伝子12個、rRNA遺伝子2個、tRNA遺伝子22個、さらに複製・転写に関わる領域が隙間なく並んでいた。すべての遺伝子は同一鎖に存在し、その配置は多包条虫ミトコンドリアのものと全く同じだった。NADH dehydrogenase subunit 1(ND1)遺伝子には通常の終止コドンが存在せず、転写後に下流のアスパラギンtRNAが切り出され、ポリアデニル化により、ND1遺伝子の終末にUAAの終止コドンがつくられると考えられた。

ゲノムのセンス鎖の塩基組成は、A:25.4%、G:19.7%、T:46.6%、C:8.3%で、Tへの極端なバイアスはコドンの使用頻度に影響を与え、推定された蛋白分子はロイシン(UUR,CUN)・フェニルアラニン(UUY)・バリン(GUN)などの疎水性アミノ酸が多用されていた。各蛋白質についてアミノ酸配列の相同性を他の動物門と比較すると、扁形動物以外ではほぼ等しく異なっており、扁形動物が他の動物門から孤立したものであることが示唆された。条虫類ミトコンドリアの変則遺伝暗号を推定した。従来、扁形動物ではUAAコドンはチロシンをコードすると思われていたが、他の動物群と同様に終止コドンであることが判明した。また、GUGコドンは開始コドンであることも明らかとなった。多包条虫と有鉤条虫のミトコンドリアゲノム(mtDNA)の全塩基配列を決定した。多包条虫mtDNAは全長13,738bpの環状DNAで、片方の鎖のみに遺伝情報があった。通常の多細胞動物と同様に12種の蛋白遺伝子、2種のrRNA遺伝子、22種のtRNA遺伝子をコードしていたが、ATPase8遺伝子のみ欠損していた。遺伝子配置は他の動物群と異なり特徴的であったが、ND1からCox1にいたる一部の配置が環形動物のものと類似しており、扁形動物がEutrochozoaに起源することを示唆した。有鉤条虫mtDNAも全長13,709bpの環状DNAで、その遺伝子配置は多包条虫のものと全く同一であった。ND1遺伝子の終止コドンは省略形のUで、転写後に隣接するtRNA-Asnが切り出された後、ポリAの付加により、UAAコドンとなることが、cDNAの解析から確認された。世界各地(中国、タイ、イリアンジャヤ、インド、メキシコ、ペルー、エクアドル、ボリビア、ブラジル、タンザニア、モザンビーク、カメルーン)で採集された有鉤条虫を材料として、PCR法によりCox1(1,620bp)とCytb(1,068bp)の両遺伝子を増幅し、全長の塩基配列を比較した。近接結合法で解析すると、両遺伝子ともにアジア産条虫は一つのクラスターを形成し、南米・アフリカ産条虫もーつのクラスターを形成した。この結果と有鉤条虫の中間宿主であるブタの家畜化の歴史を総合すると、南米・アフリカの有鉤条虫はヨーロッパからもたらされたものであり、アジアの有鉤条虫はそれとは独自のものであることが示唆された。
非破壊材料評価における多モード超音波パルスの伝搬に関する研究

超音波探傷、AE試験および超音波顕微鏡などの非破壊材料評価の分野において、得られた信号の解析や評価のためには試科中における種々のモードの超音波の伝搬についての十分な理解を必要とする。このための最も直接的な手段として。透明固体中での超音波の可視化があり、これと計算機シミュレーションを並用することによって有限固体中の多モード超音波の伝搬特性を明らかにすることが本研究の目的である。本年度は引続いてガラス板中での凝似AE波の伝搬のストロボ光弾性法による可視化を行ない、映像と受波信号を対応させて、受波AE波形の微細構造との関係を解明した。試料表面上の受波点がAE源よりやや離れているとき、AE源と受波器が同一面上にある場合は先行する縦波成分による微小な受波信号に続いて、表面波またはこれに近い成分の到達とともに急速に立上る。しかし、AE源が試料端面の中央部にあるときは、先行する縦波や、これがモード変換された横波成分および表面波成分などが次々と受波器に到達するため、信号の立上りがゆるやかになる。このことはAE信号からAE源の深さを知る可能性を示唆するものである。凝似AE波伝搬の観察から、試料中を多くのモードのラム波が異なる群速度をもって同時に伝搬して行くことがわかったが、各モードの振動パターンを分離して観測するために、連続波によって共振モードを励振し、可視化した。その結果、同じモード上でも周波数によって振動パターンが大きく変ることがわかった。またこの振動パターンおよび位相速度の実測値はともに理論と良い一致を示した。この方法による位相速度の測定法は映像によってモードを確認しながら行なうため、純電気的測定法にくらべて高い信頼性が得られる。
太陽エネルギーで駆動されるガス/ガス変換脱窒素植物の分子育種へむけた分子進化・分子遺伝学的研究

1.バイオインフォーマティックス解析:ゲノム配列の決定されたシロイヌナズナ、イネ等のデータを用いて、植物ゲノムにバクテリア脱窒遺伝子(NOR,N_2ORなど)のホモログがあるかどうかについて、調査した。その結果、Fusarium oxysporumおよびCylidrocarpon tonkinense cytochromeのカビ由来のP-450型NO還元酵素(P-450nor)遺伝子は、分子進化学的には、シロイヌナズナおよびイネのチトクロームCオキシダーゼ(COX6B)と近縁関係にあることが分かった。P-450norは、真核生物のP-450タンパク質とは明確に異なり、モノオキシゲナーゼ活性はもたない。P-450norはNOを化学量論的にN_2Oに変換する酵素である。我々の研究室ではシロイヌナズナ、イネが硝酸または亜硝酸からN_2Oを生成することを発見しており、この研究結果との関連で興味深い。2.トランスジェニック脱窒植物の育成:脱窒植物とは本質的には硝酸または二酸化窒素などの窒素を窒素ガスに変換する植物であるが、シロイヌナズナやタバコのN_2O生成量はカビや脱窒菌の能力に比べるとはるかに劣る。そこで、脱窒植物の育成には、植物のN_2O生成能の飛躍的向上が最も重要であると考えたている。故に、本プロジェクトでは、カビ由来のP-450nor遺伝子として、上述のC.tonkinense由来(Cnor)およびF.oxysporum由来(Fnor)を祥雲弘文教授(東京大学)から供与を受けた。また、シロイヌナズナチトクロームC・オキシダーゼ(AtCOX)サブユニット(At1g22450)は、Arabidopsis Biological Resource Center(SSP/PGEC-Theologis)より入手した。これら遺伝子を高発現させたトランスジェニック植物の育成を目指して、発現ベクターを構築した。アグロバクテリュウムおよびパーティクルガンによる遺伝子導入の準備を進めている。対象細胞、植物はそれぞれタバコBY-2細胞およびシロイヌナズナである。
緩和ケアチーム活動のアウトカム評価ー薬剤師介入の検証とそれに基づく職能の最大化ー

本研究では、緩和ケアチームにおける薬剤師の活動の現状とその意義について明らかにすることを目的としており、計画に基づき、以下、2点を実施した。1研究代表者が、調査項目(患者背景、薬剤師が行った提案内容、採択率、実施率、実施後の転帰)を入力したData collection formを作成し、レトロスペクティブに電子カルテからデータ収集を行う。2研究協力者とミーティング・ヒアリングを行い、チームの活動記録の新規プログラムを構築する。1施設で1を実施した。調査対象は260名で、調査期間中、薬剤師の提案は、計832回(計183名)、患者一人あたりの平均提案回数は4.5±4.8回であった。提案の採択数は607回(83.8%)で、提案実施後の転帰は、効果あり67%、効果なし19%、判定不能14%であった。非採択率が高かった提案は、介入内容別は、剤形変更・投与経路見直し(n=13)31%、症状別では、呼吸困難(n=26)27%であった。採択されたが無効であった割合が高かった内容は、介入内容別では、用法変更(n=31)23%、症状別では、浮腫(n=17)59%であった。2は、2018年10月、市立芦屋病院における緩和薬物療法認定薬剤師および緩和ケア認定看護師と新規プログラムの内容を検討しサンプルを作成した。2018年11月、株式会社トーショーにサンプルをもとに発注し、2019年1月に初版が完成した。その後、電子カルテシステムに導入し、2019年4月より運用を開始し、より実用性の高いプログラムへと修正を重ね構築した。1の結果より、薬剤師の薬物治療に関する提案の有効率は高かったが、薬物治療以外の介入では効果判定が不能なものもあった。本調査はチームのメンバーとは独立した研究者が実施したことから、後方視的に重要な情報の収集が困難な場合があり、2の新規プログラムの必要性がより明らかとなった。研究実施計画では、初年度に以下2点について、複数の施設で実施を予定していた。2研究協力者とミーティング・ヒアリングを行い、チームの活動記録の新規プログラムを構築し、電子カルテへ導入。しかし、1のレトロスペクティブな調査においては、1施設で実施可能であったが、他施設では定まったフォーマットがなく、記載内容に一貫性がなく、誰が何を提案しているのか、転帰はどうなったのか、といったチーム医療における各職種の介入状況とその効果を解析するための重要な情報が不明瞭であり実施が困難であった。また、2においては、新規プログラムの構築に時間を要し、1施設のみの導入となった。2年目は、新規プログラムを複数の施設に導入・運用し、調査項目(患者背景、薬剤師が行った提案内容、採択率、実施率、実施後の転帰)について、プロスペクティブに電子カルテからデータ収集を行う予定である。なお、現在までに、複数施設で実施予定であったレトロスペクティブな調査[研究代表者が、調査項目(患者背景、薬剤師が行った提案内容、採択率、実施率、実施後の転帰)を入力したData collection formを作成し、レトロスペクティブに電子カルテからデータ収集を行う。]については、1施設以外は、カルテ上に定まったフォーマットがなく、記載内容に一貫性がなく、誰が何を提案しているのか、転帰はどうなったのか、といったチーム医療における各職種の介入状況とその効果を解析するための重要な情報が不明瞭であり、実施が困難であった。そこで、今後は、新規プログラムを活用して、プロスペクティブにデータ収集を行うこととする。

本調査はチームのメンバーとは独立した研究者が実施したことから、後方視的に重要な情報の収集が困難な場合があり、2の新規プログラムの必要性がより明らかとなった。研究実施計画では、初年度に以下2点について、複数の施設で実施を予定していた。1研究代表者が、調査項目(患者背景、薬剤師が行った提案内容、採択率、実施率、実施後の転帰)を入力したData collection formを作成し、レトロスペクティブに電子カルテからデータ収集を行う。2研究協力者とミーティング・ヒアリングを行い、チームの活動記録の新規プログラムを構築し、電子カルテへ導入。しかし、1のレトロスペクティブな調査においては、1施設で実施可能であったが、他施設では定まったフォーマットがなく、記載内容に一貫性がなく、誰が何を提案しているのか、転帰はどうなったのか、といったチーム医療における各職種の介入状況とその効果を解析するための重要な情報が不明瞭であり実施が困難であった。また、2においては、新規プログラムの構築に時間を要し、1施設のみの導入となった。2年目は、新規プログラムを複数の施設に導入・運用し、調査項目(患者背景、薬剤師が行った提案内容、採択率、実施率、実施後の転帰)について、プロスペクティブに電子カルテからデータ収集を行う予定である。なお、現在までに、複数施設で実施予定であったレトロスペクティブな調査[研究代表者が、調査項目(患者背景、薬剤師が行った提案内容、採択率、実施率、実施後の転帰)を入力したData collection formを作成し、レトロスペクティブに電子カルテからデータ収集を行う。]については、1施設以外は、カルテ上に定まったフォーマットがなく、記載内容に一貫性がなく、誰が何を提案しているのか、転帰はどうなったのか、といったチーム医療における各職種の介入状況とその効果を解析するための重要な情報が不明瞭であり、実施が困難であった。そこで、今後は、新規プログラムを活用して、プロスペクティブにデータ収集を行うこととする。本研究の目的は、新規プログラムを開発・作成して、既存のシステムに導入して、プロスペクティブにデータを収集・解析して、その有用性・汎用性を検討することである。新規プログラムの開発・作成を専門の業者に委託したところ、当初予定していた金額より高額となり、前倒しで請求を行った。本年度は、新規プログラム運用のためのノートパソコン、研究補助のための交通費に使用する予定である。
近赤外分光法による動物組織活性および体液成分の測定

本研究では、乳房炎罹患牛の早期診断法の開発を目指し、正常乳および乳房炎乳について近赤外分光法による乳房炎特異物質の検出、および化学発光(chemiluminescence, CL)による好中球の等の食細胞活性の測定を行った。また、非抗生物質療法であるオゾンの効果を明らかにするために、治療前後の乳汁中食細胞活性値を化学発光により測定した。近赤外スペクトルは北海道大学電子科学研究所超分子分光分野において開発された携帯型近赤外分光器(Spectrometer Type S2000)により計測した。波長577.21から1229.93nmの吸光値を0.27nmごとにスペクトルスキャンを行った。834nmから848nmにかけて正常乳と乳房炎乳との間にスペクトルの傾きが異なる傾向がみられたが、両者のスペクトラムに統計学的に有意な差は見られなかった。炎症巣には貪食細胞が遊走し殺菌効果を表すが、この際活性酸素を放出し化学発光を起こす。乳汁CLはテトラライトTK-LP400(トッケン)により測定した。乳汁CLは正常乳(CMT:-)の3×10^3RLUから乳房炎乳(CMT:4+)の5×10^6RLUの範囲にあり、高精度で乳汁化学発光活性、すなわち乳汁中の食細胞活性を検出することができた。乳房炎に罹患している乳房にオゾン治療を行ったところ、治療前の乳汁CLは4,562±1,098×10^3であったが、治療3日目には2,743±691×10^3,6日目には231±139×10^3RLUと明らかに化学発光値が低下し、食細胞活性が低下していることが明らかとなった。以上の結果より、乳汁中化学発光活性により乳房炎を早期に発見することが可能であり、非抗生物質療法としてオゾン療法が有効であることが明らかとなった。ウシの乳房炎は乳腺組織に生じる炎症で、不適切な搾乳や乳頭の損傷などにより発症する。乳房炎の治療には、主として抗生物質の乳房内注入および筋肉内注射が行われている。しかし食品としての安全性確保の目的から、抗生物質の残留がなくなるまでの期間、治療牛の牛乳は全て廃棄処分される。このため、乳房炎が酪農産業に与える経済的損失は甚大である。本研究では、乳房炎の早期診断法の開発を目指して、近赤外分光法を用い非侵襲的にウシの乳腺活性の測定の可能性を試みた。乳房炎罹患ホルスタイン種乳牛7頭を用い、測定プローブは乳房側面に密着させ、データはオンラインでリアルタイムにパーソナルコンピュータに送信しモニタした。得られた740nmと840nmの測定値を元に、酸素化ヘモグロビン(Hb)量、脱酸素化Hb量、総Hb量の変動を算出した。プローブ装着側の乳静脈を圧迫したところ、圧迫直後より酸素化Hb量の減少と、それにつづく脱酸素化Hb量の増加を認め、ウシ乳房組織内の酸素化度を測定していることが推察された。また、乳房炎による経済的損失を最小限に止める治療法の有効な手段として乳房炎罹患牛のオゾン治療に注目し、オゾン治療時の乳房組織内血液動態を近赤外線分光法を用いて測定した。オゾン治療により、乳房組織内脱酸素化Hb量は減少し、酸素化Hb量と総Hb量は増加した。オゾン治療は乳房組織への酸素供給を増し、乳房炎治療に何らかの影響を及ぼしていることが推察された。近赤外分光法による乳房炎乳汁に特異的に出現する物質の検出については検討中である。本研究では組織中の血液動態を非侵襲的に計測できる技術として近赤外線分光法に注目し、オゾン治療時におけるウシ乳房組織中の血流や血液酸素化度の変動をリアルタイムにモニタできるかさらに詳紬に試みた。乳房炎罹患ホルスタイン種乳牛7頭を用いた。罹患牛の6例についてはオゾン-酸素混合ガスを罹患乳房内に一頭あたり2.51から3.51注入した。流量は11/minとした。1例については350mlの血液を頸静脈より採取し、オゾン-酸素混合ガスとよく混和した後、再び頸静脈より輸血した。オゾン-酸素混合ガスはオゾン発生器(HTU-2、北海道テック、札幌)により作成した。近赤外分光測〓〓〓酸素モニタ(HEO-200、オムロン、東京)を動物用に改良した装置を用いた。測定プローブは罹患乳房側面に乳房保定具を用いて密着させた。測定データはオンラインでリアルタイムにパーソナルコンピュータに送信しモニタした。得られた740nmと840nmの測定値を元に、酸素化ヘモグロビン量、脱酸素化ヘモグロビン量、総ヘモグロビン量の変動を算出した。左前乳房にオゾン-酸素混合ガスを流入させ、同側面に測定プローブを当てて乳房組織内の酸素化度を測定したところ、ガス注入開始後、酸素化ヘモグロビン量は持続的に増加し、脱酸素化ヘモグロビン量は減少した。すべてのオゾン治療で、オゾン-酸素混合ガス注入終了後7分から15分後に総ヘモグロビン量の増加をみとめ、その後しばらく持続した。血液オゾン治療を行った個体では、オゾン-酸素混合ガス処置血液を輸血開始約1分後より酸素化ヘモグロビン量の増加と脱酸素化ヘモグロビン量の減少を認めた。

本研究では、乳房炎罹患牛の早期診断法の開発を目指し、正常乳および乳房炎乳について近赤外分光法による乳房炎特異物質の検出、および化学発光(chemiluminescence, CL)による好中球の等の食細胞活性の測定を行った。また、非抗生物質療法であるオゾンの効果を明らかにするために、治療前後の乳汁中食細胞活性値を化学発光により測定した。近赤外スペクトルは北海道大学電子科学研究所超分子分光分野において開発された携帯型近赤外分光器(Spectrometer Type S2000)により計測した。波長577.21から1229.93nmの吸光値を0.27nmごとにスペクトルスキャンを行った。834nmから848nmにかけて正常乳と乳房炎乳との間にスペクトルの傾きが異なる傾向がみられたが、両者のスペクトラムに統計学的に有意な差は見られなかった。炎症巣には貪食細胞が遊走し殺菌効果を表すが、この際活性酸素を放出し化学発光を起こす。乳汁CLはテトラライトTK-LP400(トッケン)により測定した。乳汁CLは正常乳(CMT:-)の3×10^3RLUから乳房炎乳(CMT:4+)の5×10^6RLUの範囲にあり、高精度で乳汁化学発光活性、すなわち乳汁中の食細胞活性を検出することができた。乳房炎に罹患している乳房にオゾン治療を行ったところ、治療前の乳汁CLは4,562±1,098×10^3であったが、治療3日目には2,743±691×10^3,6日目には231±139×10^3RLUと明らかに化学発光値が低下し、食細胞活性が低下していることが明らかとなった。以上の結果より、乳汁中化学発光活性により乳房炎を早期に発見することが可能であり、非抗生物質療法としてオゾン療法が有効であることが明らかとなった。
英領期シンガポールの実質国内総生産水準-日本、台湾、朝鮮、イギリスとの比較

研究期間中、英領期におけるシンガポールのGDPの構造と、その長期的変遷について日本、台湾、イギリスとの比較を行い、その初期の成果の1部は南洋理工大学経済成長センターの研究書として出版した。またシンガポールの経済成長の実証分析として政府財政行動と経済の不安定要素という視点から2つの国際学会で報告し、後に論文として出版した。本研究課題は申請者が学位論文のなかで取り組んできた「英領期シンガポールにおけるGDP推計(1900-39,1950-60)」の推計結果を活用し、日本、台湾、朝鮮、英国との購買力平価レートを求め、一人当たりの実質民間最終消費支出と実質GDPの国際比較を試みることにある。特に第2次世界大戦前のシンガポールの一人当たりの実質民間消費と実質GDPが、東アジア諸国や宗主国と比べ、どの水準であったかを明らかにする。21年度は実質消費・実質GDP水準の国際比較に必要な購買力平価(PPP値)のレート算出を行うため、(1)各種資料の入手と、(2)具体的な推計方法について取り組んだ。まず(1)については比較対象国の統計データの収集に関し英国、台湾、韓国に関する各種統計を出版物の購入により入手した。補足資料入手のため、22年3月に英国での学会参加のためロンドンを訪問した折BritishLibraryとPublic Record Office, UKを訪問して探した。また(2)に関しては電子ジャーナル検索等により関連分野の先行研究の検証を行った。またロンドンを訪問した折、同様の研究に取り組んでいるロンドン大学(LSE)のデビンマ博士、(SOAS)のアンブーツ教授に会い、具体的な購買力平価(PPP値)のレート算出の助言を受けた。特にデビンマ博士が以前自著の論文で取り組んだ購買力平価のワークシートを提供してくれ具体的な購買力平価のプロセスを理解することができた。これをベースに試験的にシンガポール、日本、台湾、韓国間の購買力レートの算出作業のワークシートを作成した。本研究は申請者が学位論文のなかで取り組んだ「英領期(1900-39,1950-60)シンガポールにおけるGDP推計」の推計結果を活用し、日本、台湾、朝鮮、英国との購買力平価レートを求め、一人当たりの実質民間最終消費支出と実質GDPの国際比較を試みることにある。関心は第2次世界大戦前のシンガポールの一人当たりの実質民間消費と実質GDPが、東アジア諸国や宗主国と比べ、どの水準であったかを明らかにすることにあった。平21年度は、シンガポールの実質GDPをPPP価格に変換するための方法論の習得と、国際比較のために各種必要とされる統計資料の選択と関連統計資料の収集を行った。平22年度では、袁堂軍、深尾京司、馬徳斌による「長期統計における国際比較:1934-36年における日本・台湾・朝鮮の購買力平価と実質消費水準」と"Real GDP in Pre-War EastAsia:A 1934-36 Benchmark Purchasing Power Parity Comparison with the U.S."を参考に比較可能な品目を活用して日本、米国とシンガポール間の購買力平価を導き出す作業を行った。平成23年3月7-11日の期間、追加的な資料の収集シンガポールの国立図書館ならびに公文書資料館で行った。今後は現存統計資料の制約を見極め、最適な方法を用いて比較可能な実質民間最終消費支出・実質GDPを導き出す。第一次推計結果をもとにイギリス、オランダ、オーストラリアで同分野の研究者より助言ならびに修正・改良点を求め、より信頼性の高い推計と分析を行う。推計結果は、経済史、経済統計に関連する研究会での発表、国内外の研究誌に投稿する。
金属内包フラーレンと高次フラーレンの合成と新規物性の開拓

新規金属内包フラーレンとして、CaHo@C82、Hf@C84、U@C82、Th@C84などの作成単離に成功した。CaHo@C82はケージが-5に帯電した初めてのフラーレンであり、C82ケージは金属を内包することにより、-2から-6まで種々の電荷状態を取ることを明らかにすることができた。U@C82、Th@C84の作成単離により、アクチナイド元素もフラーレンケージに内包されることが実証できた。金属内包フラーレンの構造に関しては、酸化数が2価の金属を内包した4種のC82ケージの対称性がC2、C2v、C2、C3vであることを明らかにした(論文投稿中)。これにより、+3の酸化数を有する金属元素を内包するケージと+2の酸化数を有する金属元素を内包するケージには共通のものがあることが判明した。また、金属内包フラーレンにおいて、ケージの構造および電荷状態が同一であれば、UV可視吸収スペクトルが類似するという仮説が実証された。XANESスペクトルにより、内包される元素の個数によるTm元素の酸化数の相違(1原子内包するときは+2、2原子内包するときは+3)を確証した。Uがケージ内では+3という珍しい酸化数状態を取ることも明らかにした(論文投稿中)。炭素数100を越える高次フラーレンの効率的単離法を検討した結果、ポリスチレンゲルカラム/CS2、PBB/トルエンなどのHPLCを組み合わせたものにより、炭素数156までの高次フラーレンの分離を可能した(論文投稿中)。本研究は金属内包フラーレンと高次フラーレンの構造や性質を明かにするとともに、高次フラーレン・金属内包フラーレンの階層化に取り組み、新規物性の開発を目的としている。本年度は、2価タイプ金属内包フラーレンの分子構造の対称性を解明した(投稿準備中)。また、3価タイプ金属内包フラーレンのアニオン状態の吸収スペクトルと2価タイプの吸収スペクトルを比較検討し、3価タイプのケージ構造は、2価タイプの一異性体のケージ構造を一致することを示唆する結果を得た。この結果は先の核変換より求めた結果と一致する。新規フラーレンとしては、Hfやアクチノイド元素を内包する金属内包フラーレンを作成単離した。Hf金属内包フラーレンでは、金属が4価を取ると考えられており、酸化数状態を明らかにすることが次年度の課題と考えている。また、異種金属元素を内包する金属フラーレンHoTm@C82の電子状態をXAFSの測定より解明した。この結果、Tm金属元素においては、ケージに一つ内包されるときは、+2価であるのに対して、複数個内包されるときは+3価に酸化数状態が変化することが明らかとなった。これは非常に興味深い減少である(投稿準備中)。高次フラーレンとして、炭素数96のフラーレンのケージ構造の対称性を決めることに始めて成功した。C96フラーレンは当初の予想どおり5つ以上の異性体が存在することも同時に明らかにした。金属フラーレン・高次フラーレンの階層化に取り組みとしては、ベンゼン環を介した長鎖アルキル基を有するC60誘導体に関して研究を進めているが、側鎖の方向により構造が変化することを明らかにした。構造変化に伴う物性研究が今後の課題である。なお、本年度購入したSTMに関しては、フラーレン試料の蒸着法を改良中であり、単離した金属フラーレン・高次フラーレンのSTM、STSを逐次測定し、構造ならびに物性を解明する予定である。炭素数100を越える高次フラーレンに関する構造ならびに物性研究を行うため、系統的単離法の改良を試みた。カラムにPBB、溶出液にトルエンを用いたHPLCにより、炭素数が136までの高次フラーレンを系統的に単離できることを確立し単離に成功した。UPSなどの測定により、その電子状態の解明を行うことを計画している。

金属フラーレンに関する研究では、新たにU、Thなどのアクチノイド元素を内包したフラーレンを作成することに成功した。金属内包フラーレンの構造に関する研究に関しては、TmおよびCa金属内包フラーレンのケージ構造を決定した。その結果、4種異性体のケージの対称性は、C2、C2v、C2、C3vであることを明らかにした。この結果、内包される金属の酸化数が+2の金属フラーレンと+3である金属フラーレンにおいて共通のケージがあることが明らかになった。ケージ中における金属元素の電子状態を調べるため、種々の金属フラーレンのXANESスペクトルを測定した。その結果、複核金属フラーレンにおいてはTm元素が+3の電子状態を取るのに対して、単核金属フラーレンにおいては、+2の酸化数状態を取ることを明らかにした。このようにケージに含まれる個数により、電子状態が変化するケースは初めである。また、Uは+3価であることを、Thは+3ないしは+4価であることを明らかにした。+3価のUは珍しく興味深い。また、CaとHoを内包した金属内包フラーレンを合成単離した。ケージが-5価になっているものは初めてである。
大学入試を考える

大学入試に関連して、テスト項目から有益な情報を取り出す技法を進展させた。これらの技法は、従来の項目反応理論に立脚しながら、個々の応用場面に適合するように階層的なモデルをつくり、MCMC法によって解を得る方法である。これらの方法は、項目や被検者の特性を知ることを目的とする応用目的や、テストの信頼性係数の推定や、項目プールから出題するテスト項目のクラスを最適化する応用目的に適用される。また文章題に対する解答を自動採点する技術を進展させる努力も行った。一方で、現実の大学入試選抜システムや入試選抜を担うアドミッションズオフィスに関する考察を深め、著作や雑誌論文で考えを公表した。世界のテストの現状を調べ、発表するため、科研費メンバーの二人がInternationalTest Commission(ITC)の世界大会に出席し、テストのガイドラインを日本語に翻訳するプロジェクトを始めた。また、日本のアドミッションセンターを訪問調査し、調べた結果を「大学入試センター入学者選抜研究に関する調査室報告書2」として出版した。また、東北大学の倉元は、同じくアドミッションセンタについて、主として公開されている規程類をデータとして、アドミッションセンターの機能の類型化を行い、今後の入学者選抜のための専門機関としての将来像を提示することを試みている。本研究プロジェクトのメンバーによる大学入試に関する問題の技術的解決に向けても進展している。例えば、植野は、多くの項目プールから複数の等質な問題セットを選び出す効率的な方法を実現している。また、大学入試センターに所属するメンバーの実践的な研究も活発である。大津は、センター英語試験(筆記およびリスニング)について,項目反応理論を用いて、英語試験に多次元的な能力を見出し得るかについて検討した。また、石岡は、作題支援のために既存試験問題の検索システムを構築した。キーワードを入力して該当文書を検索する検索システムの他に、新作問題1題まるごとを入力として、類似あるいは内容の重複する既存試験問題を検索するシステムも試作した。発達障害に関しては、障害者権利条約との関連から現在の入試における問題を整理し特に音声による支援が遅れており、IC技術等を用いた対応をまとめた。繁桝は、IDE現代の高等教育において、現在の入試、及び、中教審による答申が示す方向性について、議論し、どのような研究が必要かについて示唆している。研究分担者植野のグループでは、引き続き、項目反応理論を基盤にして、現実的有効性を持つ、電子的テスティングシステムの開発を推進している。また、研究分担者倉元や木村は、大学入試について、歴史的展望やアドミッションズオフィスの現状分析を進め、その知見を基に、新しい大学入学希望者テスト等について、論考を深めている。研究分担者柴山や石岡も実際の入試データの分析から現在の入試制度の問題点を論考している。また、研究分担者岡田は、ベイズ階層モデルを用いて、色覚障害について心理学的な知見を深め、かつ、クロンバックのα係数の理論的整理を試みている。前者は、障害者の入試システムの設計に関連し、後者は、入試データの統計的性質の理解に貢献する。そのほかの研究分担者もそれぞれの持つテーマで研究を深めており、多くの研究が投稿中であり、本プロジェクトの最終年である2016年には、数多くの研究論文が発刊される。本プロジェクトは3年を目途として完成させる予定であるが、それぞれのメンバーが着実に研究を進めている。それぞれの成果は国内外の学会において発表され、また、そのいくつかは学会誌に発表されており、また、多くの論文が投稿中、あるいは、準備中である。今年度もいくつかの成果が達成された。1.ベイズ統計学の観点から入学試験に関連する評価得点の発生機序をモデル化し、テスト得点から有益な情報を読み取る諸手法が提案された。認知要素をモデルに組み込むこと、面接の結果を適切に分類することなどが可能になった。2.複数の等質的なテストブックレットを作成する現実的に有効な手法が提案された。3.現在大きな問題になっている大学入試センター試験に関連して、複数回受験の実情について過去の事例が調査された。4.障がい者に対する入試選抜における合理的な配慮について考察された。5.大学入試などで実用化を期待されている記述式試験の解答の自動採点について、技術的進展がなされた。本プロジェクトは3年目の初年次を終えた。大学入試における問題意識はもともと共有しており、どのような技術が必要かについても相互理解がある。個別の技術的問題の解決において、本プロジェクトメンバーは先進的な技術を持つものばかりであり、個別に発表されている論文の水準は高く、このような統計学的工学的技術が、今後の2年間において大学入試の現実的な問題の解決のために有効に関連付けられる。3年プロジェクトの最後の1年として、成果を専門誌に発表し、また、個々のメンバーの努力の成果を統合するために、シンポジウムなどを開催する。これらの統合の努力は個々の技術的な成果をバラバラにではなく、全体を俯瞰するような書物にする予定である。

28年度が最終年度であるため、記入しない。教育心理学本研究の推進する手段として、本年は科研費によるシンポジウムを計画している。また、本科研費メンバーは、日本テスト学会、及び、行動計量学会を基盤として活躍しているものが多いので、この両学会において、特別企画セッションを複数用意し、互いの研究の進展について議論し、さらに発展させる。3年計画の2年目に計画していた海外(オーストラリア、中国など)の調査が実現できず、また、海外の著名な研究者を招くシンポジウムを開催することができず、最終年に持ち越しとなった。本科研費の研究は、初年度に外国から研究者を招待すること、また、科研費によるシンポジウムなどを計画していたが、種々の理由で実現していない。これが主要な原因で若干の額が次年度に使うために残された。海外(オーストラリア、中国など)における大学入試の実情を調査する。また、海外の著名なテスト研究者を招き、日本の入試における論点を整理するシンポジウムを開催する。理由のところで述べたように、有益なアドヴァイスをすることが可能な、統計学的にも優れ、実践的な関心も高い世界的な研究者を呼ぶこと、また、科研費によるシンポジウムを計画する。
在日外国人の犯罪に関する総合的検討

本研究の目的は、近年問題化しているいわゆる来日外国人犯罪につき、その実態、及び、公訴提起、裁判、刑の執行、入管法上の処分、の各段階における取扱いの現状と問題を明らかにするとともに、諸外国における状況との比較検討などの作業を通じて、わが国刑事司法のかかえる問題点を認識し、その変革の可能性を探ることにあった。2年の研究期間において、つぎのような研究調査を実施し、成果を得た。(1)実態面につき、法務省ほか関係諸機関の協力により、各種施設(那覇地裁、沖縄刑務所、米軍刑務所、大村入国者収容所、府中刑務所ほか)の見学と実務担当者のヒアリングを行った。(2)法的側面につき、数回にわたり研究会を開き、研究分担者が個別テーマにつき報告を行い、討議する中で問題点を抽出し、検討を行った。(3)このようにして得られた知見を踏まえて、総合的な検討をすべく、警察、検察、裁判実務家を招いた座談会を催し、さらに、入国管理担当の実務家を加えた座談会も開いた。座談会の成果は、研究分担者が執筆した研究論文とあわせて、公刊した。(4)このほか、内外の関係文献・資料の収集・整理の作業を行った。研究成果報告書(本体)においては、前述の公刊された、座談会内容、研究論文とあわせて、外国人犯罪関連の文献リストを掲載した。近時、外国人、とりわけ在日外国人による犯罪が社会問題化しているが、言語、文化、風俗、習慣を異にする外国人による犯罪の分析、外国人被疑者、被告人、受刑者に対する取扱い上の問題点の検討が、ひいては、わが刑事司法の持つ特徴と問題点の解明につながると認識の下に、外国人犯罪の現状を分析・検討し、解釈論的、立法論的提言を行うことを目的として研究活動を開始した。2年計画の初年度にあたる本年度においては、以下のような成果を得ることができた。(1)外国人犯罪及びその処理をめぐる従来の研究状況を総覧して、個別的な検討を要する問題点を抽出し、各研究分担者がこの個別テーマを選択して研究を開始した。(2)2回にわたる全体研究会を開催し、研究分担者が既に研究を遂げたテーマにつき報告を行い、全員で討議した。このほか、国際人権法の専門家を交えた研究会も行った。(3)国内、国外の関係文献・統計等各種資料の組織的収集・整理に着手し、相当量の収集を遂げた。これをコンピュータを用いて整理・処理しデータベース化して共通の研究補助手段とする作業が進行中であり、その一部は、既に研究分担者に配布された。(4)外国人犯罪の問題の原点とも言える沖縄地方の裁判所、刑務所を訪問し、事情聴取を行うとともに、米軍の刑務所を訪問し、軍人、軍属による犯罪の処理状況につき有益な知見を得た。また、出入国管理・難民認定法の退去強制との関係で長崎県の大村入国者収容所を訪問し、事情聴取を行うとともに、その機会に、北九州地方における外国人犯罪の実情につき司法関係者に事情聴取を行った。次年度は、本年度実現されなかった法務省国際課、警察庁、東京地裁の事情聴取、また、横須賀、府中の各刑務所等の訪問が予定されている。本研究の目的は、近年問題化している外国人犯罪につき、その実態、及び、捜査・公訴提起・裁判・刑の執行・入管法上の処分の各段階における取扱いの現状と問題を明らかにするとともに、諸外国における状況との比較検討などの作業を通じて、わが国刑事司法のかかえる問題点を認識し、その変革の可能性を探ることにある。2年間の研究期間を終了し、本年度においては、以下のような成果を得ることができた。1 2回の実態調査、1回のヒアリングを行い、現状認識等を深めた。また、3回の研究会を開き、研究分担者が個別テーマにつき報告を行い、討議する中で問題点を抽出し、検討を行った。2さらに、このようにして得られた知見を踏まえて、総合的な検討をすべく、警察・検察・裁判実務家を招いて座談会を催した。座談会の成果は、研究分担者が執筆した研究論文とあわせて近々公刊の予定である。

また、本年4月には、入国管理担当の実務家を招いた座談会を開くことが決まっており、その成果も本年中に公刊の予定である。3このほか、内外の関係文献・資料の収集・整理の作業を継続して行った。4研究進行中の最大の問題は、外国人犯罪という課題が新しい問題であって、刑事司法実務の対応も、学会の研究を立ち後れているため、その現象・特質の正確な把握や問題点の抽出に予想外に手間取ったことであった。しかも、3年計画で申請した本研究が2年間についのみ認容されたため、計画内容の縮小等を余儀なくされたが、研究分担者の協力の結果、何とか座談会の開催にまでこぎつけることができた。今後の課題は、このような成果を踏まえて、わが国刑事司法の変革の可能性を具体的に検討することにある。
土壌中における大腸菌O157の培養不可能(VBNC)状態のモニタリング解析

本研究は、腸管出血性大腸菌O157:H7を対象株とし、プロテオーム解析法を主たる手段として,VBNC過程での特異的遺伝子やタンパク質を特定することを目的とした。VBNC状態は、大腸菌O157をLB培地で37°C培養後、対数増殖中期で遠心集菌、洗浄後、滅菌水中4°C条件下で培養により得た。培養開始時コロニー形成数が10^7細胞/mlから56日後に約10^2細胞/mlまで減少した。培養期間、LIVE/DEADキットを用いた生菌数測定の結果、56日後も初期接種細胞数(10^7細胞/ml)と変わらなかった。VBNC状態での発現タンパク質を特定するために、VBNC培養0日目と56日目のVBNC菌体について、溶菌、タンパク質抽出後、SDS-PAGEを行い、発現タンパク質プロファイルの比較を行った。バンドのパターンにほとんど変化は見られなかった。2次元電気泳動も同時に行ったが、極端なスポットの変化は見られなかった。SDS-PAGEゲルを用いて質量分析計(LC/MS/MS)によるタンパク質同定を行った。0日目のみで同定されたタンパク質192種、56日目のみ274種、両培養日では497種が同定された。これら解析より、VBNC状態において制御タンパク質や膜タンパク質の発現が見られ、機能未知タンパク質も数種同定された。並行して大腸菌の全遺伝子破壊株コレクション(KOコレクション、約3,800株)を用いたVBNC関連遺伝子の探索を行った。実験系の構築の検討を行い、37°C、滅菌水中で初期コロニー形成数10^4細胞/mlから6日後に0細胞まで減少した方法を用いた。96穴プレートによる培養・操作を行い、これまで480株(5プレート分)を解析した。今までのところVBNC状態にならない変異株は確認されていない。本年度は、すでにゲノム全塩基配列が明らかになっている腸管出血性大腸菌O157:H7を対象株とし、プロテオーム解析法を主たる手段として,VBNC過程での特異的遺伝子やタンパク質を特定することを目指した。VBNC状態の細菌を得るための条件検討を行った。大腸菌O157をLB培地で37°C培養後、対数増殖中期で遠心集菌、洗浄後、滅菌水中4°C条件下で培養を行った結果、VBNC状態になることを確認した。培養1週間程度で10^7細胞/mlから10^3細胞/mlまでコロニー形成細胞数は減少し、その後1ヶ月の長期培養において、約10^2細胞/mlまで減少した。その培養期間、LIVE/DEADキットを用いで生菌数を計測した。その結果、初期接種細胞数(10^7細胞/ml)と変わらなかった。これより、VBNC状態に陥る条件を確立することができた。約1ヶ月のVBNC培養という長期間の実験スパンであるため、12週間程度の実験となるよう、さらに検討する余地はあると思われる。VBNC状態に陥る過程での発現タンパク質を特定するために、VBNC培養0日目、急激にコロニー形成数が減少した7日、さらに14日、30日においてVBNC菌体のサンプリングを行った。菌体を溶菌、タンパク質抽出後、SDS-PAGEを行い、各時期における発現タンパク質プロファイルの比較を行った。確認できるバンドのパターンはどの時期においてもほとんど変化は見られなかった。ただ、長期培養を行うにともない、低分子側のタンパク質バンドが薄くなった。次年度は、各培養時期のタンパク質について質量分析計を用いたタンパク質同定を行い、VBNC特異タンパク質の特定を行う。

本年度は、腸管出血性大腸菌O157:H7を対象株とし、プロテオーム解析法を主たる手段として,VBNC過程での特異的遺伝子やタンパク質を特定することを目指した。VBNC状態は、大腸菌O157をLB培地で37°C培養後、対数増殖中期で遠心集菌、洗浄後、滅菌水中4°C条件下で培養により得た。培養開始時コロニー形成数が10^7細胞/mlから56日後に約10^2細胞/mlまで減少した。培養期間、LIVE/DEADキットを用いた生菌数測定の結果、56日後も初期接種細胞数(10^7細胞/ml)と変わらなかった。VBNC状態での発現タンパク質を特定するために、VBNC培養0日目と56日目のVBNC菌体について、溶菌、タンパク質抽出後、SDS-PAGEを行い、発現タンパク質プロファイルの比較を行った。バンドのパターンにほとんど変化は見られなかった。2次元電気泳動も同時に行ったが、極端なスポットの変化は見られなかった。SDS-PAGEゲルを用いて質量分析計(LC/MS/MS)によるタンパク質同定を行った。0日目のみで同定されたタンパク質192種、56日目のみ274種、両培養日では497種が同定された。これら解析より、VBNC状態において制御タンパク質や膜タンパク質の発現が見られ、機能未知タンパク質も数種同定された。並行して大腸菌の全遺伝子破壊株コレクション(KOコレクション、約3800株)を用いたVBNC関連遺伝子の探索を行った。実験系の構築の検討を行い、37°C、滅菌水中で初期コロニー形成数10^4細胞/mlから6日後に0細胞まで減少した方法を用いた。96穴プレートによる培養・操作を行い、これまで480株(5プレート分)を解析した。今までのところVBNC状態にならない変異株は確認されていない。
補完・代替療法に取り組むがん患者への看護支援モデルの開発と精練

本研究の目的は、補完・代替療法(以下CAMとする)を利用するがん患者に対する具体的で継続的な看護支援モデルを検討することである。実際にCAMを利用している患者に対する調査より、患者のCAMに関する取り組みを支える看護援助の柱となることは、【患者自身がCAMによる心身の変化を実感できるよう助ける】【健康に関する信念と新たに獲得したCAMに関する知識が統合され調和した生活を過ごせているか確認する】【無理なくCAMを取り入れる生活をともに考える】であると考察された。また、具体的な実践には、患者を取り巻く多職種との連携が不可欠であり、各職種のCAM利用支援について明らかにする必要性が示された。本研究の目的は、補完・代替療法(以下CAMとする)を利用するがん患者の取り組みを縦断的に明らかにし、患者に対する具体的で継続的か看護支援モデルを開発・精練し、CAM利用者のQOLを向上させることである。平成22年度は、患者の取り組みのプロセスを明らかにし、看護支援モデルを考案するための基礎資料を得ることであり、以下の成果を得られた。1.フィールド調査に先立つ文献検討、およびCAMに関する最新の知見をえるために学術集全に参加することによって、以下の通りに調査内容を精選し、全23項の設問から成るインタビューガイドを作成した。(1)疾患・病院の治療についての医師からの説明内容とそれに対する思い等、(2)現在利用しでいるCAMの内容・方法、CAMに期待していること、CAMを始めるときに遭遇した困難とそれに対する思い・行動、CAM開始後に実感している身体的・精神的変化とそれに対する思い・行動、CAM利用の継続を支えている事柄等(3)過去に利用していたCAMについて2.倫理的に配慮しながら対象者に研究協力依頼が行えるよう、アンケート用紙を以下の通りに作成し、配布を開始した。(1)アンケートの質問は、4項目から成り、CAM利用の有無、利用しているCAMの内容、本研究の説明を受ける意思があるかどうか、等を問うものとした。本研究の説明を受ける意思があると答えた者に対しては、氏名等、対象を特定できる個人情報を記載してもらい、研究者が直接アクセスできるよう配慮した。(2)研究協力施設のスタッフに研究計面について説明し、外来主治医を通して、作成したアンケート用紙の配布を開始した。配布部数は50部程度を予定している。医師には、調査の場に通院しているがん患者であり、30分程度の面接が可能な状態にある者を対象に、アンケートへの回答の有無が診療や看護には何ら関係のないことを強調して配布するよう依頼した。なお、アンケートへの回答はまだ得られていない。本研究の目的は、補完・代替療法(以下CAMとする)を利用するがん患者の取り組みを縦断的に明らかにし、患者に対する具体的で継続的な看護支援モデルを開発・精練し、CAM利用者のQOLを向上させることである。平成23年度の計画は、がん患者のCAMへの取り組み、およびCAMを利用するがん患者への臨床看護実践を明らかにすることを通して看護援助を開発することであり、以下の成果を得られた。1.フィールドである病院外来において、通院しているがん患者の研究への参加協力を得るために、外来主治医を通して研究者が独自に作成したアンケートを計50部配布した。アンケートは15名から回収され(回収率30%)、うち本研究の説明を受ける意思があると答えたものは4名であった。また、アンケートの回答から、CAMを利用しているものは7名(約47%)、その内容は、栄養補助食品、菜食主義、運動療法、園芸療法、音楽療法、指圧、マッサージ、リフレクソロジー、鍼灸、温泉療法等であった。2.研究対象となった4名は、すべて男性であり、平均年齢は69.8歳(58歳82歳)、外来にて診察を受けている疾患は、胃がん(1名)、大腸がん(3名)であった。胃がんの1名は抗がん剤内服中であり、大腸がんの3名は経過観察中であったが、すべてものが手術および化学療法を受けた経験があり、うち2名は放射線療法を受けた経験があった。3.2の対象者に対し、研究者が作成したインタビューガイドに基づき半構造化面接を実施し、得られたデータを質的帰納的に分析した。その結果、<がん罹患により変化した身体機能を考慮してより健康に戻れる方法を選び実践する><自分に必要なつとめや趣味を通して精神的な落ち着きを得る>等、18に分類された「がん患者のCAMへの取り組み」が得られた。4.「CAMを利用するがん患者への臨床看護実践」を明らかにするために学術集会に参加し、看護師のCAMに関する経験における困難等の最新の知見を得た。本研究の目的は、補完・代替療法(以下CAMとする)を利用するがん患者の取り組みを明らかにし、患者に対する具体的で継続的な看護支援モデルを開発・精練し、CAM利用者のQOLを向上させることである。