hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経及び筋細胞変性の機序に於ける酸化的ストレスの関与:ヘム異化系の役割を中心に

また我々は、現在、パーキンソン病の細胞モデルとしてapha-synuclein過剰発現細胞を確立し、種々のストレス侵襲下の病的蛋白凝集機序を検討しているが、この系を用いて、これらの核酸酸化物の細胞変性過程での役割、さらには細胞内での酸化的ストレス防御系であるヘム異化系との関連についても検討を加えてつつある。本研究を通じてわれわれは、種々の酸化的ストレスのマーカーの中でも、RNA酸化が多くの神経変性疾患脳において普遍的に観察されることを明らかとしてきた。すなわち、これまで報告されてきたアルツハイマー病のみならずパーキンソン病やび慢性レヴィー小体痴呆病においても、脳内RNA酸化は特に変性部位の神経細胞質内で亢進しており、それらは比較的病初期から観察され、むしろ病態の進行とともにその程度は減弱する傾向を示した。さらにRNA酸化物の最終代謝物である8OHGがパーキンソン病や多系統萎縮症患者由来の血清や髄液中で実際に上昇しており、その定量値は変性疾患の診断マーカーとしても応用可能であることを示すことができた。次にわれわれは、RNA酸化が筋細胞変性にも関連していることをRimmed-vacuole(RV)を伴うミオパチーに於いて初めて示すことができた。変性筋細胞内8OHG分布は酸化的ストレス侵襲の程度と良く相関し、RVミオパチー病態機序の基本的な部分で神経細胞変性と共通したメカニズムの存在が示唆された。本研究によりRNA酸化は神経・筋細胞変性の極めて初期から病態に密接に関連していることが明らかとされた。特に血清などの比較的採取しやすいサンプルで実際の8OHG上昇を示すことができた意義は大きい。8OHG定量は変性疾患を対象にした集団検診などのマススクリーニングを可能とする、新たなアプローチ法を提供し得ると予想される。
看護学教育における倫理教育の内容と方法に関する研究

本研究の目的は、看護倫理に関する教育の基本的な考え方を検討し、コアとなる内容を精選し、その教育方法を構築するために、倫理教育の本質的な内容を含む「範例(exemplar)」を作成することである。研究の過程では、これまでの看護倫理の諸条件を改めて検討し、わたしたちなりの看護倫理に対する定義を抽出した。特に、「看護倫理は時代や文化に影響を受けて変化し、変化に向けて開かれていること」、「"ドラマチックな"問題を扱うのではなく、"持続する"問題を扱うこと」、「看護倫理に"正答"はないが、"考え方"を学ぶことができること」を導き出したことが本研究の特徴である。これにより、時代や文化などを考慮しつつ、臨床現場で直面する"持続する"問題に対する"考え方"を看護基礎教育で教えることの重要性が示唆された。また、倫理問題に対する既存のアプローチ方法の特徴を整理分析した結果から、1つの倫理の理論やアプローチ方法だけに依拠するのではなく、さまざまな倫理の理論やアプローチ方法を用いて多面的に考えていくことの重要性を述べた。加えて、インタビュー調査で得られた事象から作成した事例に対して、【生命倫理の四原則;Jonsenのアプローチ】、【ケアの倫理】、【トンプソンの意思決定のための10ステップモデル】、【ナラティブ・アプローチ】という4つの観点から分析を行い、それぞれの観点による特徴や違いなどを明らかにすることを試みた。本研究により、看護師である「私」の感性を出発点にして、周囲の状況を分析していくように事例を構成することや、看護の現場ではともすれば流されてしまいそうな、感覚の中に内在化した倫理的な課題に気づき、それらを言語化し、分析的に考えていくことの重要性が明らかとなった。今年度は、国内外の倫理教育等に関する文献検討、倫理学の専門家へのヒアリング調査、国内で看護倫理教育を実施している看護系大学に実施内容等のヒアリング調査を行った。文献検討から明らかになったことは次の通りである。「看護倫理」はナイチンゲール誓詞の中でその基盤が確立され、1950年にはアメリカ看護協会で初めて「看護師の規律」が採択され、1953年には国際看護師協会が倫理綱領を作成し、その後幾度か修正されてきた。しかし、看護倫理そのものは未だ明確な定義がされておらず、看護倫理に含まれる要素、必要な視点については、「倫理学」「生命倫理や医療倫理と看護倫理の相違」等の観点から検討する必要性が明らかになった。生命倫理や医療倫理と看護倫理の相違等を検討した結果、倫理的意思決定の方法論については、(1)Beauchamp&Childressによる医療倫理の原則論、(2)Jonsenの四分割法(手順論)、(3)物語論等があるが、看護は日常生活に根ざした問題を扱うため、これらの方法論では看護倫理に関わる現象を扱うには限界があることが見いだされた。倫理学の専門家からのヒアリング調査では、看護における倫理を考える場合、様々な環境ないし状況におかれている患者、看護師、医師が関わりあう中での「状況の中での倫理」を考えることが重要であることが確認された。ことに看護おける「状況倫理」を考えるうえでは、現象学はその基礎としての人間観を提供しうること、現象学的人間論に基づいて看護理論を展開したP.Benner/J.Wrubelの看護論は有用であること、看護倫理を考える場合には、「人(対象)をどのように捉えるか」という視点なくして看護倫理の枠組みを考えることは困難であること明らかになった。また、看護系大学における看護倫理教育の実施内容に関するヒアリング調査から、実施内容の現状の一部を把握することが出来た。今年度は、看護倫理教育の内容や方法を検討するにあたり、『看護倫理』の捉え方、看護倫理のコアを明らかにすることを目的にした。

方法としては、6名の看護職に対して『看護職が経験した倫理的事例』に関する2回のインタビューを行うことによって、これらを明確にした。インタビューから明らかになったことは以下の通りである。語られた事例の多くが、出産やターミナルケアなど、人の生死に関わることであった。看護職が体験している倫理的事例には主に、(1)患者と家族の意思が異なる場合に、看護師はどのような立場をとり行動すればよいか、(2)医師のやり方と患者の要望がずれている場合、看護師はどちらを優先して行動したらよいか、(3)看護師自身の尊厳をどのように守るか、(4)患者に価値を押しつけていないか、(5)看護師が患者とは違う価値観を持っているときに、どのように折り合いをつけていくか、(6)医師と看護師の価値観がずれたときに、何がもっともよかったのかをどのように判断するか、ということであった。これらの事例から、対象となる患者が何をどう考えているのかを知る必要はあるが、患者の思いや考えをすべて尊重したり、巻き込まれるだけではなく、対応には専門職としての判断が重要となる事、医療者が何か1つの主義や主張にしばられると、患者がその主義、主張のはざまに取り残される可能性がある事が明らかになった。したがって、看護倫理教育では、1つのことに固執することなく、多くのことから考え、対応していけるだけの素地を作る必要があることがわかった。そのため、看護倫理教育で押さえる内容としては、大きく(1)看護とはなにか、(2)看護が扱う人間という存在とは(人間観)、(3)倫理とは、という枠組みのなかで知識を取り扱い、その中で具体的事象を用いながら、看護倫理について考えていける力を培うようにすることが必要であることが明らかになった。今年度は研究の最終年度として、報告書作成を視野に入れた活動を行った。具体的には、昨年度までに看護倫理教育で押さえる内容として本研究会で明らかにした内容を、(1)私たちが考える看護倫理とは、(2)「看護師」とは、(3)善い認識や行動の理とは、(4)事例にみる看護倫理、という項目に含めながら、各章を分担執筆した。(4)の事例については、平成18年度に実施したインタビューで語られた内容と、研究分担者が本研究会以外の活動で行っている倫理事例に関する検討会で出された内容をもとに作成した。本研究では、範例を作成することを目的の1つとして掲げていたが、範例を提示するだけではなく事例に対する解説をつけることによって、本研究会で創出した看護倫理教育で押さえる内容や、倫理的事例に遭遇したときにそれらをどのように扱っていくか、という方向性を提示できるものと考え、各事例に対して「注目してほしい点」と「事例の解説」をつけた。事例解説としては、(1)(3)の各章で説明した内容および、今まで看護倫理を捉える際に看護学領域で主に活用されてきた「生命倫理の四原則、Jonsenのアプローチ」「ケアの倫理」「ナラティブ・アプローチ」「トンプソンの10ステップ」のそれぞれの視点から、各事例を検討した。このように、様々な視点から事例を検討することで、『倫理を扱う場合にはくこれが答えである>というように、解が1つというわけではなく、<限りなく○○のように考えている>ということ、つまり<考えることの重要性>を取りあげることが重要である』という、倫理的事象を検討するときの考え方とともに、その具体的な視点を提示した。以上の内容および研究開始年度からの経緯を報告書としてまとめた。
教科体育の評定が児童生徒の学習に及ぼす影響に関する研究

社会の動きに従い教育のあり方も変わってくる。競争社会にはその社会を維持し発展させていく人材育成のための教育が求められていく。これまでの学校教育は、競争社会のひとつのモデルとして機能し、結果的に競争社会の維持発展に「貢献」してきた。その中で、管理主義、いじめ、不登校はじめさまざまな問題が発生してきている。それらの背景に教育システム内部の問題として、競争社会での序列化や選別をしていく道具としての評価や評定に関わるものが考えられる。特に評定はその学習指導の実態が不明のまま、そのわずかな得点の差異で、将来の職業選択までをも支配する道具として第三者に利用されていく。教科体育を含め、学校教育のゆがみはこの評定のあり方にあるといってもよい。本研究では、教育における評価や評定への意識や行動を修正することで、より望ましい教育が可能ではないかという考え方に基づき、まず「これまでの社会」と「これからの社会」について多様な角度から特徴を集約し、「これからの社会」での教育体育のあり方をまとめた。次に教科体育における評価や評定について、学生と教師の双方に同様な質問項目を用いた調査を実施し、双方の意識や行動のズレを調べた。その結果多くの項目で有意な差がみられた。今後はこれからの教科体育、さらには学校教育の望ましいあり方に向けて、まずそのズレについての事実や背景の確認、及びズレ修正の作業が不可欠である。特に、これからの教科体育での評価のあり方のこれまで以上の適切な研究と、研究成果をふまえた教師と児童生徒相互理解のための評価そのもの(必要なら評定を含め)の学習指導実践が求められる。そして、それらの作業が、新しい教科再編成論や評定不要論、さらには学校教育再編成論の検討などとともに行われることが望まれる。本研究の背景にある学校教育に関する種々の問題については、教育評価関係を含めた文献によって概括した。競争社会の維持・発展のためには、学校が児童生徒の選別や序列化の機能を持つことは否定できないが、その機能に固執し過ぎると教育には歪みが生じてくる。特に、教師の取り組み姿勢を不問にしたままで、児童生徒の能力評価が評定として第三者に利用されていくことは、教師と児童生徒の相互関係で両方の取り組みや結果の資料とする評価本来のあり方から問題である。評定が学習指導に及ぼす影響調査のプリテスト作成のために、教師への面接や情報交換と大学生対象のこれまでうけてきた教科体育の評価に関する自由記述調査を行った。前者では、潜在的な評価と評定の混乱がみられ、また、即役立つ評定の具体的方法に関する知識入手に関心が強く、教師自身の取り組み姿勢の反映という捉え方が薄かった。後者では、友達との運動能力比較に関心を強調した指導や、技能の到達度評価による評定への不信、さらには生徒コントロールのための内申書利用などから、教科体育嫌いや教師不信に繋がったケースなとがみられた。双方が納得できる評価のあり方に基づいた評定でない限り、評定は教育への関心を歪めることにしかつながらないという仮説に基づいたプリテスト調査を郵送法により行い、現在回収中である。来年度は、調査結果の集計整理と、修正を加えた本調査実施をして、競争社会の発展そのものを教育の立場でどう考えるのかという視点から報告書をまとめる予定である。教育である以上評価は不可欠である。しかし評定は現在の教育そのものには直接必要なものではない。教師と児童生徒の双方が納得できる評価のあり方に基づいた評定でない限り、評定は教育への関心を歪めることにしかつながらない。競争社会の維持・発展のためには、学校が児童生徒の選別や序列化の機能を持つことは否定できないが、その機能に固執し過ぎたために教育には多くの歪みが生じてきている。

上述の概括をし、本年度は、まず、昨年度から検討していた「これまでの社会」と「これからの社会」のいくつかの内容を若干修正し、特に競争社会の中での学校教育のあり方を評価と評定をめぐる問題から集約した。そして「これからの社会」における教科体育のあり方をおさえながら、教科体育の評価のあり方をまとめた。次に、昨年度実施した評価と評定についての教師用の郵送法調査のデータ集計をする一方で、同一調査項目を含む学生用の調査票を作成し、関西の3大学を対象に集合調査を行った。学生には、評価と評定についての理解をしてもらうために少し話をした上で調査を実施した。双方に共通した同一内容の調査項目のデータを比較検討した結果、評価や評定をめぐり、教師側と学生側の回答にかなりのズレがあることがわかった。調査方法の問題や調査の限界をまとめ、今後に残された問題とその対策などを検討した。特に、それらの作業が、新しい教科再編成論や評定不要論、さらには学校教育再編成論の検討などとともに行われることを盛り込みながら、2年間の研究結果を報告書にまとめた。
環東シナ海(東海)農耕文化の民俗学的研究-中国漸江省温州・麗水地区の民俗調査

本研究の実施は三年計画として承認されており、本年度はその最終年度にあたった。したがって、研究成果の取りまとめの年度であり、各人が自己の分担課題について研究成果をまとめることに中心があったが、その分析過程で生じた問題点を明らかにするための現地調査を実施した。従って新しい調査地区に入るのではなく、過去二年間調査を実施した温州地区、麗水地区の村落について調査を行った。前年度と同様に、研究組織をニグループに分けて、現地調査を行った。その結果、各調査村落で各人の資料整理と分析過程で生じた多くの疑問点についての情報を得て、研究内容を深めることができた。研究の成果としては、研究成果報告書に示したように、従来ほとんど調査研究がなされていなかった以下の諸点について新しい知見を得ることかできた。1村落構造と宗族の関係をその空間的構成の中で把握できた。2伝統的な家畜飼育についての民俗を詳細に把握することができた。3村落内の多くの廟の存在形態とその祭祀の具体層を明らかにした。4風水思想が改革開放で顕在化し、重要な存在になっていることを確認した。これらの点について特に改革開放下における江南地方農村の急激な変貌との関連で把握したことは重大な成果といえる。また従来は閲覧、写真撮影などが困難であった各村落の宗族の族譜をはじめとする各種文字資料を三年間の調査では筆写あるいは写真撮影して持ち帰ることができた。本研究の方法は聞き書を中心とした民俗調査であるが、それに対応する文字資料を獲得出来たことは今後のこの方面の研究に裨益するところ少なくないと考えている。本研究は3年間の研究計画として承認されており、本年度はその初年度にあたるので、基本的には2年度目に予定している本格的な調査のための予備調査としての性格をもつものであった。したがって、調査は研究対象とした中国浙江省温州地区および麗水地区について広域的に調査を行った。すなわち、温州市、永嘉県、麗水市、景寧〓族自治県での8か村落を対象とした。各調査村落での滞在は短いものになったが、それぞれの村落で内容ある民俗調査を実施することができた。各研究分担者は、それらの村落において自己の分担事項について主として聞き書きによる調査を行った。それらを通して、この地方の流動的な村落、宗族がなお意味を持つ親族、農業と密接に関連する家畜飼育、風水とそれに基づく生活規範、多様な農耕関連の神々の信仰など重要な研究課題となりうる内容を把握することができた。それらをさらに詳細に明らかにすることが次年度以降の課題となった。また調査対象地域は改革開放の波を大きく被る地域であり、近年の急激な変貌を確認することともなった。急激な人口流出で、過疎化が進み、老人のみが残っている村落さえ出現しており、民俗の伝承という点で不安があり、早急な調査の必要性を痛感した。本研究は研究分担者全員が原則として同一行動をとり、同一村落を調査研究することに特色がある。本年度も日中の研究者が調査期間中行動を共にすることで毎日調査内容について議論し、検討を重ねた。そのことを通して本研究の一つの目的である日中の民俗学研究者の相互理解にも大きく貢献した。これは2年度目以降の調査に大きな成果をもたらすものと思われる。本研究の実施は三年計画として承認されており、本年度はその二年度目にあたる。したがって、研究計画の中心的な年度であり、本格的な調査研究を行うべき年度であった。初年度に予備調査として温州地区、麗水地区についてある程度広域的な調査を行ってたが、本年度はその調査対象地域から各研究分担社の研究課題を究明するに相応しい村落を選定し、集中的な調査を実施した。

その調査内容を深めるために少数の人員での調査を行う必要があると判断して、研究組織を二グループに分けて、それぞれ時期を別にして現地に赴いた。その結果、各調査部落で各人は自己の課題に関する豊富な民俗事象を獲得することができた。特に従来ほとんど調査研究がなされていなかった伝統的な家畜飼育および養魚についての民俗を詳細に把握することができたこと、宗族組織の具体的な様相と現状について施設とそこでの活動を通して明らかにできたこと、また漢族と少数民族〓族が混在している部落での共生関係と少数民族のいわゆる漢化の様相を確認出来たことなどが大きく成果としてあげることができよう。また従来の調査では閲覧、筆写、写真撮影などが困難であった各部落の各宗族の族譜をはじめとする各種文字資料を今回の調査では筆写あるいは写真撮影して持ち帰ることができた。本研究の方法は聞き書を中心とした民族調査であるが、それに対応する文字資料を獲得出来たことは、今後の分析を非常に豊かにすることは間違いない。現在その分析を鋭意進めているところである。最終年度となる来年度には、本年度の調査結果の分析を経て、不明な点、曖昧な点を確認する短期間の補充調査を実施したうえで、研究課題に関する報告論文を各研究分担者がとりまとめ、年度末迄には報告書として刊行する予定である。本研究の実施は三年計画として承認されており、本年度はその最終年度にあたった。したがって、研究成果の取りまとめの年度であり、各人が自己の分担課題について研究成果をまとめることに中心があったが、その分析過程で生じた問題点を明らかにするための現地調査を実施した。従って新しい調査地区に入るのではなく、過去二年間調査を実施した温州地区、麗水地区の村落について調査を行った。前年度と同様に、研究組織を二グループに分けて、現地調査を行った。その結果、各調査村落で各人の資料整理と分析過程で生じた多くの疑問点についての情報を得て、研究内容を深めることができた。研究の成果としては、研究成果報告書に示したように、従来ほとんど調査研究がなされていなかった以下の諸点について新しい知見を得ることができた。1村落構造と宗族の関係をその空間的構成の中で把握できた。2伝統的な家畜飼育についての民俗を詳細に把握することができた。3村落内の多くの廟の存在形態とその祭祀の具体層を明らかにした。4風水思想が改革開放で顕在化し、重要な存在になっていることを確認した。これらの点について特に改革開放下における江南地方農村の急激な変貌との関連で把握したことは重大な成果といえる。また従来は閲覧、写真撮影などが困難であった各村落の宗族の族譜をはじめとする各種文字資料を三年間の調査では筆写あるいは写真撮影して持ち帰ることができた。本研究の方法は聞き書を中心とした民俗調査であるが、それに対応する文字資料を獲得出来たことは、今後のこの方面の研究に裨益するところ少なくないと考えている。
MDS患者検体および発生工学的手法を用いた白血病関連転写抑制因子TELの機能解析

(1)MDS患者検体を用いたTELの機能解析:骨髄異形成症候群各病型における転写因子TELの遺伝子変異およびmRNAアイソフォームの発現パターンの差異についての検討を行った。用いた検体は、RA 6例、CMMoL 2例、RAEB 2例、MDS/leukemia 7例であり、蛋白結合領域であるHLHドメインおよびDNA結合領域であるETSドメインを対象に遺伝子変異の有無を検討したが、遺伝子変異を認めなかった。次に、DNA結合領域であるETSドメインのアイソフォームの発現パターンをRT-PCR法で検討した。すべての検体に野生型TELの発現が確認されたが、白血病へ進展した症例においてはETSドメインを全てあるいは部分的に欠いたアイソフォーム(エクソン6および7を欠失したアイソフォーム(Δ6+7)及びエクソン7を欠失したアイソフォーム(Δ7))が強く発現しており、これらのアイソフォームが骨髄異形成症候群の進展に関与している可能性が示唆された。ETSプロモータを用いたレポーター・アッセイにより、これらのアイソフォームはETS結合部位を介する転写抑制能を示さず、野生型TELの転写抑制能に対してドミナント・ネガティブに作用することが明らかになった。アイソフォームは野生型TELとヘテロダイマーを形成するが、DNA結合能を失っており、かつ、細胞質に局在していた。さらに、これらのアイソフォームはMEL細胞の赤芽球分化を抑制し、H-RASで形質転換したNIH3T3細胞に対する増殖抑制効果も消失していた。(2)発生工学的手法を用いたTELの機能解析:TEL遺伝子のexon 6をCre recombinaseによりconditionalにノックアウトするターゲティングベクターを作製、相同組み換えESクローンを得たが、In vitroでもIn vivoでも遺伝子組み換えが正常にworkしなかった。現在、exon 7をノックアウトするためのベクターを作成している。また、TEL,ΔHLH,ΔETSをGATA-1プロモータ下に発現するトランスジェニックマウスを作製、解析している。本年度は骨髄異形成症候群各病型における転写因子TELの遺伝子変異およびmRNAアイソフォームの発現パターンの差異についての検討を行った。すべての検体に野生型TELの発現が確認されたが、白血病へ進展した症例においてはETSドメインをすべてあるいは部分的に欠いたアイソフォーム(エクソン6および7を欠失したアイソフォーム(Δ6+7)及びエクソン7を欠失したアイソフォーム(Δ7))が強く発現しており、これらのアイソフォームが骨髄異形成症候群の進展に関与している可能性が示唆された。ETSプロモーターを用いたレポーター・アッセイにより、これらのアイソフォームはETS結合部位を介する転写抑制能を示さず、野生型TELの転写抑制能に対してドミナント・ネガティブに作用することが明らかになった。(1)MDS患者検体を用いたTELの機能解析骨髄異形成症候群各病型における転写因子TELの遺伝子変異およびmRNAアイソフォームの発現パターンの差異についての検討を行った。(2)発生工学的手法を用いたTELの機能解析TEL遺伝子のexon 6をCre-mediated recombinationによりconditionalにノックアウトするターゲティングベクターを作製、相同組み換えESクローンを得たが、In vitroでもIn vivoでもCre recombinaseによる遺伝子組み換えが正常にworkしなかった。現在、exon 7をノックアウトするためのベクターを作成中である。

用いた検体は、RA 6例、CMMoL 2例、RAEB 2例、MDS/leukemia 7例であり、蛋白結合領域であるHLHドメインおよびDNA結合領域であるETSドメインを対象に遺伝子変異の有無を検討したが、遺伝子変異を認めなかった。次に、DNA結合領域であるETSドメインのアイソフォームの発現パターンをRT-PCR法で検討した。すべての検体に野生型TELの発現が確認されたが、白血病へ進展した症例においてはETSドメインを全てあるいは部分的に欠いたアイソフォーム(エクソン6および7を欠失したアイソフォーム(Δ6+7)及びエクソン7を欠失したアイソフォーム(Δ7))が強く発現しており、これらのアイソフォームが骨髄異形成症候群の進展に関与している可能性が示唆された。ETSプロモータを用いたレポーター・アッセイにより、これらのアイソフォームはETS結合部位を介する転写抑制能を示さず、野生型TELの転写抑制能に対してドミナント・ネガティブに作用することが明らかになった。アイソフォームは野生型TELとヘテロダイマーを形成するが、DNA結合能を失っており、かつ、細胞質に局在していた。さらに、これらのアイソフォームはMEL細胞の赤芽球分化を抑制し、H-RASで形質転換したNIH3T3細胞に対する増殖抑制効果も消失していた。(2)発生工学的手法を用いたTELの機能解析:TEL遺伝子のexon 6をCre recombinaseによりconditionalにノックアウトするターゲティングベクターを作製、相同組み換えESクローンを得たが、In vitroでもIn vivoでも遺伝子組み換えが正常にworkしなかった。現在、exon 7をノックアウトするためのベクターを作成している。また、TEL,ΔHLH,ΔETSをGATA-1プロモータ下に発現するトランスジェニックマウスを作製、解析している。
ネフロン幹細胞の維持機構解明による自己複製法の開発

成体の腎臓は再生しない臓器であるが、胎児期の腎臓には前駆細胞が存在する。本計画は、胎児期ネフロン前駆細胞で働く分子ネットワークを解明することを目的とした。核内因子Sall1のネフロン前駆細胞特異的及び薬剤誘導性欠失マウスでは、胎生期に前駆細胞が枯渇する。これらを用いてSall1の直接の標的遺伝子群を同定した。そしてSall1が前駆細胞では正に、分化中のネフロンでは負に働いて、これらの細胞集団を未分化に維持することを解明した。この情報を元にネフロン前駆細胞の自己複製法を開発中である。通常は生後に消失するネフロン前駆細胞を未分化なまま維持できれば、腎臓再生に向けて大きな一歩となると期待される。成体の腎臓は再生しない臓器であるが、胎児期の腎臓では、後腎間葉と呼ばれる組織から糸球体、近位及び遠位尿細管などネフロンを構成する多系統の細胞が分化してくる。我々は、後腎間葉に発現する核内因子Sall1が腎臓発生に必須であること、間葉中のSall1を高発現する集団に多能性の幹細胞が存在すること、さらにこの胎児型ネフロン幹細胞がSall1欠損によって出生前に枯渇することを明らかにした。本計画は、独自に作成した複数の遺伝子改変マウスを用いて、胎児期ネフロン幹細胞で働く分子ネットワークを解明し、その情報を使ってこの幹細胞を自己複製・維持させることを目的とする。通常は生後に消失するネフロン幹細胞を未分化なまま維持できれば、腎臓再生に向けて大きな一歩となると期待される。平成23年度は以下の実験を行った。ネフロン幹細胞特異的Sall1欠失マウスでは、胎生期に幹細胞が枯渇する。また薬剤誘導性Sall1欠失マウスの胎生12.5日にタモキシフェンを投与すると1日でSall1が消失し、最終的には同じ症状になることを確認した。これらに共通して変動する遺伝子群をマイクロアレイ及び定量PCRで探索し、さらにin situハイブリダイゼーションや免疫染色で確認した。こうしてSall1の下流候補遺伝子群を同定した。今後、クロマチン免疫沈降を用いてこれらがSall1の直接の標的であるかを検討するとともに、Sall1と結合してネフロン幹細胞を維持する因子群を探索する。我々は、後腎間葉に発現する核内因子Sall1が腎臓発生に必須であること、間葉中のSall1を高発現する集団に多能性の幹細胞が存在することを明らかにしてきた。本計画は、独自に作成した複数の遺伝子改変マウスを用いて、胎児期ネフロン幹細胞で働く分子ネットワークを解明し、その情報を使ってこの幹細胞を自己複製・維持させることを目的とした。ネフロン幹細胞特異的Sall1欠失マウスでは、胎生期に幹細胞が枯渇した。また薬剤誘導性Sall1欠失マウスの胎生12.5日にタモキシフェンを投与すると1日でSall1が消失し、最終的には同じ症状になることを見いだした。これらに共通して変動する遺伝子群をマイクロアレイ及び定量PCRで探索し、in situハイブリダイゼーションや免疫染色で確認することで、Sall1の下流候補遺伝子群を同定した。さらにクロマチン免疫沈降を用いてこれらの一部がSall1の直接の標的であることを証明した。そしてSall1が、幹細胞集団では正に、分化中のネフロンでは負に働いて、幹細胞集団を未分化に維持することを解明した。これらの情報を元に、胎生期ネフロン幹細胞の自己複製/維持法の開発中である。

これまでに以下の実験を行った。ネフロン幹細胞特異的Sall1欠失マウスでは、胎生期に幹細胞が枯渇する。また薬剤誘導性Sall1欠失マウスの胎生12.5日にタモキシフェンを投与すると1日でSall1が消失し、最終的には同じ症状になることを確認した。これらに共通して変動する遺伝子群をマイクロアレイ及び定量PCRで探索し、in situハイブリダイゼーションや免疫染色で確認した。こうしてSall1の下流候補遺伝子群を同定した。さらにクロマチン免疫沈降を用いてこれらの一部がSall1の直接の標的であることを解明した。今後、これらの情報を元に、胎生期ネフロン幹細胞の自己複製/維持法の開発を目指す。複数の遺伝子改変マウスを用いて、Sall1の下流候補遺伝子群を同定できたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。複数の遺伝子改変マウスを用いて、Sall1の下流候補遺伝子群を同定できた。またクロマチン免疫沈降を用いて、それらの一部が確かにSall1の直接の標的であることを解明できたため。発生期腎臓を使ってクロマチン免疫沈降を行い、Sall1の直接の標的遺伝子を同定する。さらい幹細胞維持機構解析から得られた情報から、液性因子やその受容体、シグナル伝達因子を抽出し、胎生期ネフロン幹細胞の自己複製/維持法の開発を目指す。幹細胞維持機構解析から得られた情報から、液性因子やその受容体、シグナル伝達因子を抽出し、胎生期ネフロン幹細胞の自己複製/維持法の開発を目指す。
小胞体ストレス応答機構に着目した筋肥大化メカニズムの解明

骨格筋は、筋芽細胞が細胞融合し多核の筋繊維(筋管細胞)に分化することによって形成される。小胞体ストレス応答分子であるXBP1をノックダウンすることにより、単核細胞の選択的排除の表現型を有することを明らかにしている。2017年度の研究より、筋芽細胞の筋管形成過程において、XBP1ノックダウン細胞ではオートファジーの亢進が生じていることを明らかにしている。2018年度においては、アポトーシス誘導性細胞死に着目して検討を行った。XBP1ノックダウン細胞では分化過程を通してコントロール細胞と比べて有意な死細胞の増加が確認された。アポトーシス実行因子であるCleaved-Caspase3の発現を検討した結果、XBP1ノックダウン細胞では分化誘導後12時間において発現が急激に増加していた。XBP1ノックダウン細胞でのCleaved-Caspase3の発現パターンは、死細胞数の急激な増加と一致していたことより、XBP1ノックダウン細胞は分化誘導直後に急激なアポトーシス細胞死を生じることが示された。続いて、XBP1ノックダウン細胞の表現型がXBP1の上流分子であるIRE1を介するものであるのか明らかにするため、IRE1ノックダウン筋芽細胞を作製し、その分化能を検討した。その結果、IRE1ノックダウン細胞では全く筋管が形成されなかった。さらに、XBP1sの誘導に必要なIRE1のRNase活性が筋分化に及ぼす影響を検証するため、IRE1のRNase特異的な活性阻害剤である4μ8cの添加実験を行った結果、4μ8c処理細胞では筋管形成が著しく減少した。以上の結果より、XBP1ノックダウン細胞ではアポトーシスの亢進が生じていること、さらにIRE1-XBP1シグナルが、分化直後の細胞生存や分化進行において重要な役割を担うことが明らかとなった。2年目である本年度は、XBP1をノックダウンすることにより生じる、筋管形成過程の単核細胞の選択的排除のメカニズムが、アポトーシスの亢進によるものであることを明らかにすることが出来た。さらに、XBP1の上流分子であるIRE1のノックダウン細胞およびIRE1のRNase特異的な活性阻害剤を用いた実験より、IRE1-XBP1シグナルが、分化誘導刺激後(外環境変化)の細胞生存や分化進行において重要な役割を有していることを明らかにした。これまで、骨格筋細胞分化において、分化誘導刺激後(外環境変化)の細胞内応答機構は全く不明であったが、今年度の研究成果より、IRE1-XBP1シグナルの重要性が示唆された。よって筋形成におけるXBP1の役割解明を目指す本研究の2年目の計画を十分に達成している。活性化XBP1は核に移行して転写因子として働くことから、骨格筋細胞分化の初期において転写調節している遺伝子を同定することを目指す。具体的には、分化誘導刺激直後のコントロール細胞とXBP1ノックダウン細胞を用いて、RNAseq解析をすることで、網羅的に発現変動のある遺伝子を明らかにする。その後、Chipアッセイやルシフェラーゼアッセイにより、XBP1が転写調節する具体的な遺伝子を明らかにする。さらに同定した遺伝子のノックダウン細胞を作製し、分化誘導刺激後の表現型がXBP1ノックダウン細胞と同様であるのか検討することで、筋形成におけるIRE1-XBP1経路の詳細を明らかにしたい。小胞体ストレス応答分子であるXBP1をノックダウンすることにより、筋芽細胞の筋管形成過程において、単核細胞の選択的排除の表現型を有することを明らかにしている。筋分化初期に行われるイベントであるオートファジーへの影響に着目した。オートファジーの誘導は正常に筋管を形成するために必要である。そこでXBP1ノックダウン細胞におけるオートファゴソーム形成の変化および、オートファジー関連因子であるAtg5, Beclin1の遺伝子・タンパク発現等を比較した。XBP1ノックダウン細胞では、分化誘導後48時間においてオートファゴソームの形成が通常細胞よりも著しく多く、分化過程を通してオートファゴソーム形成が促進していることが明らかになった。また、オートファジー分解を受けるp62の発現解析によって、XBP1ノックダウン細胞ではオートファジーの亢進が起きていることが判明した。一方、オートファジーに不可欠なBeclin1の遺伝子・タンパク発現はともに通常細胞よりも低かったため、XBP1ノックダウン細胞では通常とは異なる分子経路を介したオートファジーが誘導されている可能性があると考えられる。加えて、XBP1ノックダウン細胞ではオートファジー促進的に働くAMPKの活性化が生じており、AMPK経路依存的なオートファジーの亢進が生じている可能性が示唆された。以上の結果より、XBP1ノックダウン細胞ではオートファジーの亢進が生じており、そのことが単核細胞が選択的に排除されている要因であることが考えられた。初年度である本年度は、XBP1をノックダウンすることにより生じる、筋管形成過程の単核細胞の選択的排除のメカニズムが、オートファジーの亢進によるものであることを明らかにすることが出来た。オートファジーそのものは筋分化過程の初期において必須のイベントであることが報告されている。よって、筋分化刺激後の筋芽細胞が、筋管形成に向かうのか、死に向かうのか、方向性がオートファジーの度合いによって決められていることが予想される。筋形成におけるXBP1の役割解明を目指す本研究の初年度計画を十分に達成している。

骨格筋は、筋芽細胞が細胞融合し多核の筋繊維(筋管細胞)に分化することによって形成される。小胞体ストレス応答分子であるXBP1をノックダウンすることにより、単核細胞の選択的排除の表現型を有することを明らかにしている。2017年度の研究より、筋芽細胞の筋管形成過程において、XBP1ノックダウン細胞ではオートファジーの亢進が生じていることを明らかにしている。2018年度においては、アポトーシス誘導性細胞死に着目して検討を行った。XBP1ノックダウン細胞では分化過程を通してコントロール細胞と比べて有意な死細胞の増加が確認された。アポトーシス実行因子であるCleaved-Caspase3の発現を検討した結果、XBP1ノックダウン細胞では分化誘導後12時間において発現が急激に増加していた。XBP1ノックダウン細胞でのCleaved-Caspase3の発現パターンは、死細胞数の急激な増加と一致していたことより、XBP1ノックダウン細胞は分化誘導直後に急激なアポトーシス細胞死を生じることが示された。続いて、XBP1ノックダウン細胞の表現型がXBP1の上流分子であるIRE1を介するものであるのか明らかにするため、IRE1ノックダウン筋芽細胞を作製し、その分化能を検討した。その結果、IRE1ノックダウン細胞では全く筋管が形成されなかった。さらに、XBP1sの誘導に必要なIRE1のRNase活性が筋分化に及ぼす影響を検証するため、IRE1のRNase特異的な活性阻害剤である4μ8cの添加実験を行った結果、4μ8c処理細胞では筋管形成が著しく減少した。以上の結果より、XBP1ノックダウン細胞ではアポトーシスの亢進が生じていること、さらにIRE1-XBP1シグナルが、分化直後の細胞生存や分化進行において重要な役割を担うことが明らかとなった。2年目である本年度は、XBP1をノックダウンすることにより生じる、筋管形成過程の単核細胞の選択的排除のメカニズムが、アポトーシスの亢進によるものであることを明らかにすることが出来た。さらに、XBP1の上流分子であるIRE1のノックダウン細胞およびIRE1のRNase特異的な活性阻害剤を用いた実験より、IRE1-XBP1シグナルが、分化誘導刺激後(外環境変化)の細胞生存や分化進行において重要な役割を有していることを明らかにした。これまで、骨格筋細胞分化において、分化誘導刺激後(外環境変化)の細胞内応答機構は全く不明であったが、今年度の研究成果より、IRE1-XBP1シグナルの重要性が示唆された。よって筋形成におけるXBP1の役割解明を目指す本研究の2年目の計画を十分に達成している。XBP1ノックダウンで観察された単核細胞死は、アポトーシス誘導細胞死であるのか検証する。XBP1ノックダウン細胞の分化過程に生じる死細胞における、アポトーシスシグナル活性の有無および、時間経過に伴う活性細胞の増減を、カスパーゼ活性を測定することで明らかにする。またXBP1の上流分子であるIRE1ノックダウン筋芽細胞における分化能を検討する。
英語・日本語会話文のデ-タベ-ス化と意味情報による検索利用システムの研究

1.英・日会話文の収集と意味構造記述デ-タの作成本研究全体を通じて、NHKの「ラジオ英会話テキスト」を原資料として利用し、総数約20,000文の英語/日本語会語文を収集してMSーDOSファイルとした。また意味構造デ-タとしては、約8,000文について作成した。2.会話文と意味構造デ-タ(SD式デ-タ)管理システムの開発SD式処理プログラムパッケ-ジ(SDENV)を開発し、これを基にして「会話文デ-タ管理システム」及び「SD式管理システム)を作成した。その機能としては、A.概念ラベルの登録、B.知識デ-タの動的登録、C.話題(会語場面)管理などを含む。3.会話文デ-タベ-ス利用システムの開発本研究で収集・構築した会話文デ-タベ-スを利用する「英・日会話文の意味的検索システム」のプロトタイプを作成した。このシステムの処理速度を向上させる技法として、処理における以前の成功/不成功結果をシステム内に効率よく蓄積する方法を開発した。この技法により以前の10倍程度の高速化が実現できている。プログラムはPrologおよびCを用いて書いている。本検索システムにおける検索キ-としては、(1)一つのSD式、(2)陳述文における機能項目、(3)概念ラベル、および会話文相互の意味的な近さの尺度を計算して最適なものを検索出来るようにしている。この処理の中心はSDENVの中の「詳述量」とそれを基にした「意味差の尺度」の計算機能である。1.会話文の収集とSD式デ-タの作成:会話文の収集については,MSーDOSでのファイル化がかなり進捗した.すなわち,既にファイル化が完了していた1978ー1980年の「ラジオ英会話テキスト」および「テレビ英会話」文に加えて,1980ー1991年のテキスト文のファイル化を終了した.SD式の作成については,SD式の記法に関するいくつかの改良点に伴う検討と小規模デ-タベ-スの試作を行なった.2.SD式デ-タ処理環境システムの改良:既に開発しているSD式処理環境“SDENV"を全面的に見直し,新たな機能を付加した“SDENVーI"を開発した.改良システムは,プログラムの簡潔さと,新たな機能の追加,及び処理速度の向上をめざすものである.新たな機能としては,与えられた概念のデ-タを基に,システム内のコンパクト概念体系の自動構成,認識・理解のシミュレ-ション,解釈や類推機能等である.システムは全てPrologを用いて記述している.3.会話文デ-タベ-ス利用システムの開発:本デ-タベ-ス検索利用システムのプロトタイプとしてECIR(English Conversation Information Retrieval)を試作した.このシステムでは,SD式を用いて「話者の発話意図」及び「発話内容の大意」を与えると,デ-タベ-スの中からそれに合致する英語テキスト,日本語テキストが検索可能である.本年度はシステムの動作確認を主目的とする小規模なシステムにとどまった.システムの記述には,C言語,及びPROLOGを用いた.1.英・日会話文の収集と意味構造記述デ-タの作成本研究全体を通じて、NHKの「ラジオ英会話テキスト」を原資料として利用し、総数約20,000文の英語/日本語会語文を収集してMSーDOSファイルとした。1.会話文の収集とSD式デ-タの作成:会話文の収集については、MSーDOSファイルで1991ー1992年の「ラジオ英会話テキスト」および「テレビ英会話I」について会話文のファイル化を行った。SD式の作成は8年間分(1981ー1988年)の「ラジオ英会話」文についてSD式化を行った。2.会話文とそのSD式デ-タの管理システムの開発:SD式処理環境“SDENV"を内蔵する形の「原会話文デ-タの管理システム」、および「SD式管理システム」を作成した。これらの中には、概念ラベルの登録管理機能や原文の話題(会話場面)管理機能などを持たせている。さらに、SDENVのー部をC言語化することによりSDENV全体の高速化を進めた。3.会話文デ-タベ-ス利用システムの開発:本デ-タベ-ス検索利用システムのプロトタイプを作成した。

検索処理において以前の成功結果、不成功結果を効率的にシステム内に保存しておき、後の処理で再利用することで従来のものに比べて約10倍から20倍もの高速化が可能となった。プログラムの記述には、PROLOGおよびC言語を用いた。このシステムでの検索キ-としては(1)一つのSD式、(2)陳述的な発話文における機能項目、(3)概念ラベル、(4)英語/日本語例文の4種を設定した。以上の何れの場合も、会話文相互の意味的な近さの尺度を評価することが検索処理の中心である。この場合、システムに与えられた内部知識に基づくSD式間の詳述量による意味差の尺度を計算することが主な処理である。
高純度アルミニウムの巨大ひずみ加工に伴う超微細粒組織形成に及ぼす微量元素の影響

本研究の目的は、巨大ひずみ加工により得られる超微細粒金属組織形成過程に対して、出発材中の微量元素が及ぼす影響を詳細に理解することである。高純度二元系Al合金を作製した後、巨大ひずみ加工を用いて超微細粒金属を作製した。得られた試料に、組織観察と高精度電気抵抗率測定、引張試験を行い、高純度二元系Al合金の巨大ひずみ加工による超微細粒金属組織形成過程の格子欠陥の情報を得る事ができた。本研究では、母材の高純度アルミニウム(6N-Al)に1種類の高純度添加元素を加える事により、他の微量元素の混入を極力減らした高純度二元系Al固溶体合金を出発材として用いる。微量元素として、Alに対して原子半径が大きいMgと小さいSiを選択し、Al-Mg合金とAl-Siの2種類の高純度二元系合金を作製し、巨大ひずみ加工用の出発材とした。現段階で、サンプル作製は巨大ひずみ加工を施すのみとなっており、来年度になり次第、直ちに実行が可能な状態となっている。本研究の目的は、巨大ひずみ加工により得られる粒径0.1μm程度の超微細粒金属組織形成過程に及ぼす出発材中の微量元素の影響を、詳細に理解することである。その為、今回作製した高純度二元系合金に巨大ひずみ加工であるARB法を適用する前に、工業用純アルミニウムを用いて超微細粒金属組織を作製し、他機関にて行ってきたSTEM・電気抵抗測定に加えて、新たに所属研究機関に導入されたSTEMを用いた観察と、新規に構築された電気抵抗測定系を用いて電気抵抗測定を行った。特に、新たに構築した電気抵抗率測定系は、以前に測定していた77Kと300Kのみならず、273Kでの測定も容易に行うことが出来る上、コンピューター制御によって1測定あたりの時間の大幅な短縮が可能となった。これらの結果の一部は、査読付き英文雑誌に投稿済みであり、既に公開されている。本研究の目的は、巨大ひずみ加工により得られる粒径0.1μm程度の超微細粒金属組織形成過程に対して、出発材中の微量元素が及ぼす影響を詳細に理解することである。高純度アルミニウムに添加する微量元素として、Alに対して原子半径が大きいMgと小さいSiを選択し、3種類の組成(1%,0.1%,0.01%)を持つ高純度二元系Al合金を作製した.この高純度二元系Al合金に対して適切な熱処理を加えて水冷する事で合金元素を固溶させた後、巨大ひずみ加工としてARB法を8サイクルまで適用し超微細粒金属を作製した。これらの試料は、加工後液体窒素中で保存することで合金元素の析出を防いだ。得られたARB各サイクル材は、FE-SEM/EBSDとTEM/STEMを用いた組織観察と共に、高精度電気抵抗率測定も行われた。また、一軸引張試験を用いて力学特性の測定も行った。これらの組織観察と測定より、高純度二元系Al合金の巨大ひずみ加工による超微細粒金属組織形成過程の格子欠陥の情報を得る事ができた。その結果、AlにMgとSiを合金元素として固溶させた場合の,組織形成過程に対する合金元素の影響を明らかにすることが出来た。更に、STEM/EDSやSTEM/EELSを用いた粒界付近の測定結果より、超微細粒金属中では、Mgは粒界に偏析しにくいのに対してSiは粒界に偏析している可能性が示唆された。これらの結果は、現在使用されている工業用汎用合金とは全く異なる、超微細粒形成を前提としたアルミニウム合金の作製、実用化へ向けた基礎的データとして利用することができる。
教員志望学生による「開かれた学校」推進教員へのデザイン支援プロジェクトの研究

本研究では、美術科教員志望学生が専門の造形的デザイン能力を生かして「開かれた学校」推進教員を支援した。この支援の中で地域の美術館・教員の研究グループと連携し、地域活動に参加するプログラムを開発・運営し、活動全体を反省的に考察した。結果として、継続可能なプログラム実施体制、研究組織、運営方法を取り込みながら、「旭川地域連携アートプロジェクト」実施した。その中で、教員志望学生が地域の成員性を高めながら、教員としての基礎的な能力を獲得するプロセスを示した。本研究では、教員志望学生が専門の造形能力を生かして「開かれた学校」推進教員を支援し、地域活動に参加するプログラムを開発・運営する。このプログラムにより教員志望学生が、「教育的実践力(臨床的実践力・協働能力)・専攻分野における専門能力」を連携の中で実践的に高め、教員としての成員性とともに表現者、地域住民としての成員性を獲得することを目指す。また、支援校が、美術館等の施設・他校・地域住民・保護者との連携を深めることを目指した。本年行った第一段階の基本プログラム開発では、汎用性のあるプログラムを作り、第二段階の個別プログラムの基本となるプログラムを制作することが目的である。基本プログラムの中心的技法の第一は、内省的分析である。これは造形対象に対する初発の感想を、造形対象の諸要素による影響と見なし、自分自身が造形対象のどの様に影響を受けたのかを内省的に分析する方法である。中心的技法の第二は、対話を通しての鑑賞である。内省的分析の結果や途中プロセスを、交流することで、造形対象の意義や価値を多義的に深めることが可能であった。このプログラムにより教員志望学生が、「教育的実践力(臨床的実践力・協働能力)・専攻分野における専門能力」を連携の中で実践的に高め、教員としての成員性とともに表現者、地域住民としての成員性を獲得することを目指した。本年は、昨年度開発した汎用性のあるプログラムをもとに、第二段階の個別プログラムを制作した。個別プログラム1は、地域美術館と連携を行い、中学生240名を対象に、鑑賞とアートゲームを実施した。ここでは、中学校教員が、中学生に対して鑑賞プログラムを提供する支援を行った。また、個別プログラム2では、地域美術館2館と連携し、中学生に、中学校美術教員がワークショップ企画を提供する支援を行った。いずれのプログラムも、中学校美術教員が、「開かれた学校」を目指し、周辺中学校、地域美術館、大学と連携し、多様な造形経験を中学生に提供した。本研究に参加した大学生が、このプログラム企画運営を支援した。アンケートの結果、教員志望大学生は次回の参加を期待されるなど、中学校教員、美術館学芸員の関係者から高い評価を得た。当該年度に、北海道枝幸町において実施した地域貢献プログラムの反省的考察を通して、教員養成大学における、地域貢献ガイドラインを示した。この地域貢献プログラムとは、北海道教育大学旭川校教員志望学生が枝幸町教育委員会と協力し提供した教員支援プログラムをさし、教員支援として一定の成果をあげた。しかし、こうしたプログラムが支援として適切であると判断するためのガイドラインが必要である。そこで、小中学校を対象とした「開かれた学校」概念を、本プログラム実施の指針として用いることで、有効な論点を示すことが出来ると考えた。つまり、地域貢献を通して、北海道教育大学と枝幸町小中学校は、相互的に「開く」ことができたのか、を指針とすると、個別の教育効果だけではなく、プログラムの継続的展開、内容の検討、実施方法の検討の視点を獲得できる。その考察として以下の5点を示した。(1)地域貢献プログラム実施目的において、公共性を確保する必要がある。(2)地域貢献プログラム実施に際して、その専門性を保証する教科内容論に加えて、児童生徒の発達、学びを保証する教科教育論を前提とする必要がある。(3)地域貢献プログラム実施に際し、提供先担当教員の専門性と市民性の統一に考慮する必要がある。(4)地域貢献プログラム実施に際し、提供先教員集団内の十分な準備検討を確保する必要がある。(5)地域貢献プログラム実施に際し、大学の教育・研究内容を開示し、提供先の教育活動がより高まるよう配慮する必要がある。このガイドラインの意義は、個別のプログラムの妥当性検討に加えて、支援プログラムモデルの妥当性を検討する際にも有効であった。

昨年度に、実施した地域貢献プログラムの反省的考察を通して、教員養成大学における、地域貢献ガイドラインを示した。実施したプログラムが支援として適切であると判断するためのガイドラインは以下の5点である。1地域貢献プログラム実施目的において、公共性を確保する必要がある。2地域貢献プログラム実施に際して、その専門性を保証する教科内容論に加えて、児童生徒の発達、学びを保証する教科教育論を前提とする必要がある。3地域貢献プログラム実施に際し、提供先担当教員の専門性と市民性の統一に考慮する必要がある。4地域貢献プログラム実施に際し、提供先教員集団内の十分な準備検討を確保する必要がある。5地域貢献プログラム実施に際し、大学の教育・研究内容を開示し、提供先の教育活動がより高まるよう配慮する必要がある。当該年度では、このガイドラインを研究フィールドとして設定した「旭川地域連携アートプロジェクト」において教員志望学生と大学教員が実施したプログラムに適応させた。実施プログラムは、以下のである。1北海道立旭川美術館「片岡球子展」における鑑賞プログラム2旭川市彫刻美術館「小泉俊己」ワークショッププログラム3旭川市教育研究会図工美術部「造形まつり」表現プログラムこれらのプログラムをガイドラインに沿って、アンケート、聞き取り、参与観察法により評価した。その結果、公共性の確保と教師集団内の準備検討の確保は適切であった。しかし、大学の教育研究内容の開示では、更に努力が必要であると評価した。加えて、担当教員の専門性と市民性の統一は、十分とはいえなかった。これらのプログラム展開、ガイドラインによる評価を通して、教員志望学生は「開かれたが学校」推進教員を支援可能な技能知識を身に付けているといえる。本研究では、教員志望学生が専門のデザイン能力を生かして「開かれた学校」推進教員を支援した。地域の美術館・教員の研究グループと連携し、地域活動に参加するプログラムを開発・運営し、活動全体を反省的に考察した。この小中学校の児童生徒を対象とした造形活動(ワークショップ、鑑賞活動)プログラム実施することで、「開かれた学校」実現を支援し、教員志望学生が地域構成員としての成員性獲得することを目的とした。行動観察、インタビューを通して、教志望学生が、地域と学校教育との連携の意義を理解し、その可能性と限界について実務的に経験したことを確認した。(1)本年度は、地域貢献ガイドライン(平成23年度成果)に沿って、北海道旭川美術館・上川旭川美術部連絡協議会と連携し、旭川市内近郊中学校美術部に鑑賞プログラムを実施した。このプログラム実施を通して、中学校教員並びに、その研究グループと連携した運営組織の形態、業務分担、運営方法、評価体制について評価を行った。(2)枝幸教育委員会と連携し、児童生徒に対して造形ワークショッププログラムを実施する。このプログラム実施を通して、小中学校教員と連携した運営組織の形態、業務分担、運営方法、評価体制について評価を行った。