hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
科学技術文献データベース化のための高精度数式認識手法の開発

これまで当研究室で開発を行ってきた数式認識システムについて、以下の点で検討を行ない,新たなシステムを作成し認識実験を行った.(1)認識対象となる数式記号・文字フオントの充実(2)記号・文字同士の接触、切れをより高精度に処理するためのアルゴリズムの改良(3)広範囲の行列式,整列式の認識(4)上つき、下つき等の添字式認識精度の高度化(5)数式構造認識性能の定量的評価方法の開発上記(1)については,共同研究を行っているドイツ、エッセン大学の数学文献のディジタル化プロジェクトで読み取り対象としている文献Archiv der Mathematik vol.60-65から数式記号,特殊フオント等を採取,追加し認識用辞書を構築した.(2)については新たなアルゴリズムを考案しインプリメントしたが,性能が十分でなく今後も検討を行う予定である.(3)については,高精度に行列の行,列の要素数を検出するとともに,省略記号にも対応できる手法を開発し,要素として行列や省略記号を含むものもかなりの精度で認識可能になった.また(4)については,これまで誤認識を起こしていた長い添字式や極端に小さなサイズの添字式の認識精度に向上が見られた.(5)については,部分式毎の認識結果をmathMLで表現し、(6)で作成したデータベースと比較することにより,部分構造式を含む数式認識精度を自動的に算出する手法を開発した.この結果,数式認識アルゴリズムの変更を行ったときは,容易にその効果を確認することができるようになり,これまでの試行錯誤の開発より数段に開発効率を高めることができた.これらの成果は,上記数学文献Archiv der Mathematik vol.60-65に対して再度適用し,ほぼ実用に耐えるだけの認識精度が得られることを確認している.これまで当研究室で開発を行ってきた数式認識システムについて、以下の点で検討を行ない,新たなシステムを作成し認識実験を行った.(1)認識対象となる数式記号・文字フオントの充実(2)記号・文字同士の接触、切れをより高精度に処理するためのアルゴリズムの改良(3)広範囲の行列式,整列式の認識(4)上つき、下つき等の添字式認識精度の高度化(5)数式構造認識性能の定量的評価方法の開発上記(1)については,共同研究を行っているドイツ、エッセン大学の数学文献のディジタル化プロジェクトで読み取り対象としている文献Archiv der Mathematik vol.60-65から数式記号,特殊フオント等を採取,追加し認識用辞書を構築した.(2)については新たなアルゴリズムを考案しインプリメントしたが,性能が十分でなく今後も検討を行う予定である.(3)については,高精度に行列の行,列の要素数を検出するとともに,省略記号にも対応できる手法を開発し,要素として行列や省略記号を含むものもかなりの精度で認識可能になった.また(4)については,これまで誤認識を起こしていた長い添字式や極端に小さなサイズの添字式の認識精度に向上が見られた.(5)については,部分式毎の認識結果をmathMLで表現し、(6)で作成したデータベースと比較することにより,部分構造式を含む数式認識精度を自動的に算出する手法を開発した.この結果,数式認識アルゴリズムの変更を行ったときは,容易にその効果を確認することができるようになり,これまでの試行錯誤の開発より数段に開発効率を高めることができた.これらの成果は,上記数学文献Archiv der Mathematik vol.60-65に対して再度適用し,ほぼ実用に耐えるだけの認識精度が得られることを確認している.これまで当研究室で開発を行ってきた数式認識システムについて、以下の点で検討を行ない,新たなシステムを作成し実験中である.(1)認識対象となる数式記号・文字フォントの充実(2)記号・文字同士の接触、切れをより高精度に処理するためのアルゴリズムの改良(3)広範囲の行列形式表記の認識(4)上つき、下つき等の添字式認識精度の高度化上記(1)については,現在共同研究を行っているドイツ、エッセン大学の数学文献のディジタル化プロジェクトで読み取り対象としている文献Archiv der Mathematik vol.60-65から数式記号,特殊フォント等を採取,追加し認識用辞書を構築した.(2)については新たなアルゴリズムを考案しインプリメントしたが,性能が十分でなく今後も検討を続けていく.(3)については,要素として行列や省略記号を含むものも一部認識可能になっている.また(4)については,これまで誤認識を起こしていた長い添字式や極端に小さなサイズの添字式の認識精度に向上が見られた.本研究を進めるに当たっては,平成12年8月に共同研究者であるMichler教授の研究室を訪問し討論,資料収集を行うとともに,10月には彼の研究グループの1人が当研究室に約1ヶ月滞在し共同作業を行った.またこちらでの研究成果である数式認識エンジンは変更がある毎にMichler教授のグループに送り、上記文献の読み取り実験に反映させている。さらに平成13年2月には,九州大学で行われた「数式認識及び関連する科学情報処理に関する研究集会」で上記研究成果を発表し,国内の数式認識関連研究者と討論を行い,今後の研究指針について見直しを行っている.本年度の成果は平成13年9月にアメリカ,シアトルで開催されるInternational Conference on Document Analysis and Recognitionで発表するため,現在論文を投稿中である.これまで開発を行ってきた数式認識システムについて、以下の点で検討を行ない,新たなシステムを構築し性能評価実験をおこなった.

(1)行列式、整列式構造認識の高精度化(2)数式構造認識性能の定量的評価方法上記(1)については,昨年開発した手法を基に,より高精度に行列の行,列の要素数を検出するとともに省略記号にも対応できる手法を開発した.また(2)については,認識結果をmathMLで表現し、(3)で作成したデータベースと比較することにより,部分構造式を含む数式認識精度を自動的に算出する手法を開発した.この結果,数式認識アルゴリズムの変更を行ったときは,容易にその効果を確認することができるようになり,これまでの試行錯誤の開発より数段に効率を高めることができた.これらの成果は,共同研究を行っているドイツ,エッセン大学の数学文献のディジタル化プロジェクトで対象としている文献Archiv der Mathematik vol.60-65に対して再度適用し,ほぼ実用に耐えるだけの認識精度が得られることを確認している.これらの成果は,平成13年9月にアメリカ,シアトルで開催された第6回International Conference on Document Analysis and Recognitionで発表した.また平成13年10月には,九州大学で行われた「Workshop on Mathematical Document Recognition and Digitization」では最新の研究成果を発表するとともに,ドイツ,エッセン大学の研究者達及び国内の数式認識関連研究者と討論を行った.また平成14年3月には,共同研究者であるMichler教授,コーネル大学Dennis教授等が主催する数学文献のディジタル化の実用化を図るための国際会議がミシガン大学で予定されており,これまでの研究成果を発表するとともに,今後の研究計画について再度討論する予定である.
低高度リモ-トセンシング用小型飛行船の開発

低高度リモ-トセンシング用小型プラットホ-ムとしてガス量7m^3以内の小型飛行船と小型バル-ンの開発および、それを使用して撮られたステレオ画像より、地上位置計測を行い、以下の結果を得た。1.小型飛行船はプロペラ動力(DCモ-タ-、ラジコン飛行機用エンジン)に問題があり、現状では無理である。2.小型バル-ンはプラットホ-ムとして十分使用可能な安定のよいものが開発出来た。3.リモ-トセンシングに必要なオンラインでの計測対象物の位置把握装置および計測器の高度、角度把握装置を小型バブプラットホ-ムに十分搭載可能な1.5kgfの軽量で開発できた。これにより、リモ-トセンシングがより正確に、自由になった。4.ステレオ画像より地上位置検出では、写真の相対位置関係を地上の基準点のみより求める方法より計測器の角度を3で述べた装置で直接計測し求める方法のほうが精度よい。これより求められた地上物体の高さ誤差比は1/8になった。直接測定する方法はステレオ画像からの地上位置計測を容易にする。5.ステレオ画像の自動対応付けは、カラ-画像を使用することにより、画像の特徴点での誤対応はなくなり、正確な対応付けが出来た。以上である。以上である。ヘリウムボンベ1本(7m^3)で飛行可能な飛行船製作と、それをプラットホームにしたリモートセンシングシステムの確立を目的として研究して来、飛行船の製作については1.軽量化を行ない、昨年の飛行船に比べ約1kg軽くなった。しかし高度計、角度計等を追加したので、在在7.9kgである。今後軽量化が期待できるのは飛行船本体のみで、そのより軽量化を行なう。2.飛行船型状は現在の長さ3.4m直径1.9mでは安定が悪く、もっと長細くする必要がある。この型状については来年度風胴実験を行ない、最適型状を決める。が問題的として残った。計測に関しては、地上位置のTV映画による把握、計測方向へ計測器を向ける計測台の製作により自由に目的地を確実に計測する事が出来る状態にある。また実際にカイトバルーンとして飛行させ目的位置の地上写真を撮り、計測システムとしてはすでに十分実用の域になっている事を示めした。計測画像の後処理に必要な外部標定要素である、高度、傾き角は高度計と角度計を載せ、その値をTV電波で送信可能となり、幾何歪の補正はこれにより十分出来る。角度の精度は小数点以下1位であるが、低高度からのリモートセンシングなのでこれで十分である。これにより飛行船から撮ったステレオ画像より地上の凸凹を求める際に一番の問題であった傾き角の把握が可能となったので、図化の際の問題点は写真機のレンズの歪のみとなった。3.リモ-トセンシングセンシングに必要なオンラインでの計測対象物の位置把握装置および計測器の高度、角度把握装置を小型バプラットホ-ムに十分搭載可能な1.5kgfの軽量で開発できた。ステレオ画像の自動対応付けは、カラ-画像を使用することにより、画像の特徴点での誤対応はなくなり、正確な対応付けが出来た。以上である。
チオカルボニル色素内包カーボンナノチューブの開発と応用

本研究は、カーボンナノチューブ(CNT)に有機色素を内包させ、光機能デバイスの可視光利用効率を向上させることを目的としている。分子サイズのコンパクトさと長波長可視光吸収を両立させるため、チオカルボニル基の特性を活用することが本研究の特徴である。これまでに、ジチオフェンをコアとする色素を開発し(極大吸収波長477nm (ε= 26800))、そのCNT内包挙動を検討してきた。今回、より長波長の可視光利用を目指し、チオフェン四量体であるクォーターチオフェンをコアとする色素開発を行った。直接アリール化反応による骨格形成反応を検討したところ、収率は低く、溶解性にも難があった。しかし、臭素部位の隣接位にメチル基を導入することで、収率および溶解性の改善に成功した。得られた化合物をローソン試薬で硫化することで目的の色素を合成し、π共役系の拡張による吸収波長の長波長シフトを確認した(極大吸収波長519nm (ε= 34200))。更なる吸収波長の長波長化を目的として、2,1,3-ベンゾチアジアゾール(BTD)部位の活用を検討した。電子豊富チオフェンとBTDジブロモ体の直接アリール化反応を開発し、得られたオリゴマーを色素分子の骨格に活用した。その結果、更なる吸収波長の長波長シフトに成功した(極大吸収波長597nm (ε= 43800))。得られた色素を有機溶媒中でCNTと混合することで、簡便に内包させることに成功した。色素内包CNTの吸収スペクトルを解析したところ、内包色素に由来する光吸収増が確認された。得られた色素内包CNTを光触媒システムに応用し、水素の量子収率を向上させることに成功した。特に、BTDオリゴマー型色素を内包させた場合、波長650 nmの光照射条件下で量子収率22%という高い効率を示した。(色素なしの場合は同条件下で量子収率0.018%。)本研究は、カーボンナノチューブ(CNT)に有機色素を内包させ、光機能デバイスの可視光利用効率を向上させることを目的としている。特に、チオカルボニル基の特性を活用して、コンパクトかつ機能性の高い色素の開発および簡便な方法でのCNT内包の実現に注力している。これまでに、ジチオフェンをコアとする色素を開発し、そのCNT内包に成功してきたが、より長波長の可視光利用を目指し、チオフェン四量体であるクォーターチオフェンをコアとする色素開発を行った。まず、フェロセニルカルボニル基を有するチオフェン臭化物とジチオフェンの直接アリール化反応によって目的のクォーターチオフェン型分子骨格形成を検討したが、生成物の収率は35%にとどまり、溶解性にも難があった。そこで、臭素部位の隣接位にメチル基を導入した基質で検討したところ、収率は64%に向上し、溶解性も大幅に改善した。さらに、得られた化合物をローソン試薬で硫化することで、二つのチオカルボニル部位を有する目的の色素化合物を得ることに成功した。得られた色素化合物の紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、その吸収極大波長は519nm(ε=34200)であることがわかった。ジチオフェンをコアとする色素の吸収極大波長は477nm(ε=26800)であるため、コアのπ共役系伸長による吸収帯の長波長シフトが明らかとなった。色素内包により、300700nmの広い範囲でCNT分散液の光吸収増が確認された。ジチオフェンをコアとする色素を内包させたCNTを光触媒システムに応用し、水素の量子収率を向上させることに成功した。特に、波長550 nmの光を用いた場合、色素なしの光触媒では水素の量子収率はわずか0.4%であったのに対して、色素内包型では量子収率7.5%を記録した。本年度の目標は、プロトタイプとなる色素の合成とCNT内包であるが、その目標を十分に達成できたと考えられる。最初の検討では、分子骨格形成反応において低収率および目的物の低溶解性という問題があったが、メチル基の導入によりそれらの問題を解消することができた。また、得られた色素分子のCNTへの内包にも成功した。旧世代の色素の内包と同様に簡便な方法で内包させることができ、前述のメチル基は内包の障害にならないことが明らかとなった。この成果により、プロトタイプ色素の合成とCNT内包が達成されたと言え、今後の研究を円滑に進めることができると考えられる。また、応用研究分野においても顕著な進展があった。色素を内包させることによってCNT利用型光触媒による水素製造活性が向上することを見出し、内包された色素の増感効果を実証した。以上のことから、本研究課題は順調に進展していると言える。

直接アリール化反応による骨格形成反応を検討したところ、収率は低く、溶解性にも難があった。しかし、臭素部位の隣接位にメチル基を導入することで、収率および溶解性の改善に成功した。得られた化合物をローソン試薬で硫化することで目的の色素を合成し、π共役系の拡張による吸収波長の長波長シフトを確認した(極大吸収波長519nm (ε= 34200))。更なる吸収波長の長波長化を目的として、2,1,3-ベンゾチアジアゾール(BTD)部位の活用を検討した。電子豊富チオフェンとBTDジブロモ体の直接アリール化反応を開発し、得られたオリゴマーを色素分子の骨格に活用した。その結果、更なる吸収波長の長波長シフトに成功した(極大吸収波長597nm (ε= 43800))。得られた色素を有機溶媒中でCNTと混合することで、簡便に内包させることに成功した。色素内包CNTの吸収スペクトルを解析したところ、内包色素に由来する光吸収増が確認された。得られた色素内包CNTを光触媒システムに応用し、水素の量子収率を向上させることに成功した。特に、BTDオリゴマー型色素を内包させた場合、波長650 nmの光照射条件下で量子収率22%という高い効率を示した。(色素なしの場合は同条件下で量子収率0.018%。)本年度において、プロトタイプ色素の合成とCNTへの内包を達成することができた。今後はこの知見を応用して、様々なバリエーションの色素化合物を合成する。得られた色素について、各種物性測定およびCNTへの内包検討を行い、その特性を明らかにする。得られたデータを比較・解析し、色素の構造と各種物性および内包効率との関連性を明らかにする。さらに、得られた色素内包CNTについて、各種スペクトル測定を行い、色素とCNTの相互作用や電子移動のメカニズムを解明する。また、得られた色素内包CNTを光触媒や太陽電池に応用し、その効率改善を検討する。試薬や実験器具など、色素合成に用いる消耗品を購入予定であったが、これまでの研究に用いていたものを活用することができ、支出が抑えられた。旅費については、計画通りに学会への参加や共同研究打合せを行ったものの、別プロジェクトの発表や打合せと重なったため、費用は別の予算から支払った。よって計画よりも支出額が少なくなり、次年度使用額が生じた。次年度は新たな色素分子のバリエーション合成を行う予定であり、その原料となる試薬を購入する予定である。特殊なチオフェン試薬や有機金属試薬は高価なものも多いため、それらの購入費用に充当する予定である。また、他の種類のカーボンナノチューブを用いた検討も行いたいと考えており、その購入費用として活用する予定である。
台湾島東海岸の先史遺跡

1988年夏、約1ケ月を費して台湾島東海岸の先史遺跡に対してGeneral Surveyを実施した。その最終的な目的は「北部ルソン・バシ-海峡方面の先史文化と南西諸島(奄美・沖繩方面)の先史文化との相関々係の実態を確認すること」にあるが、勿論、一度のSurveyだけでそれが果せると考えていたわけではない。1989年はSurveyの結果の整理・総括・公報を行なった。Surveyは先史遺物の蒐集機関・個人蒐集家の歴訪から始められた。関係者の住居や機関はいずれも西海岸にあるため、結果的には西海岸についても幾つかの印象を得ることができた。そのうち、土器文化の渡来は出自を異にしながら、数波にわたり、南部に早く北部に稍々遅れて展開したとの印象は、東海岸の観察にとっても有用であった。南北両方の相異はその後の発展の仕方にも関連しており、南はバシ-方面、北しはシナ海北隅との繋がりを深めたようである。南との繋がりは具体的には小形楕円形偏平礫の両縁にノッチを入れた魚網錘の存在によって裏づけられる。2つの錘は、台湾島を南下するにつれて分布が濃くなるが、バシ-方面の濃度に比べると遠く及ばない。台湾島が文化基地であって、ここからバシ-方面に南下したとする説と、バシ-からの北上を重視する主張と併立したままであるが、漁法に限定する限りでは北上現象と解すべきであろう。東シナ海の漁撈文化の中心は朝鮮半島基部渤海のあたりと推定されるが、鉤、銛などに共通点があり、台湾島の北寄りの工器文化の漁撈はこの影響下にあると推定された。逆に台湾島北部が渤海は勿論、九州島などに対して積極的に作用した証査はない。つまり台湾島の土器文化は何らかの積極性によって成立したものであるにかかわらず、その後は自足の傾向を強め、島の外に対しては南北両方向共にあまり大きな影響を与えていないと言える。蘭〓においては新たな遺物の散布地を数ケ所に亘って指摘できたが、それらは岬端の断崖の上などの特殊な地点にも及んでおり、立地条件に漁撈への強い傾斜を示すものが多いにかかわらず、漁撈関係用具が少なく且つ未発達である点が論議された。土掘り用としては粗大な打製石斧が目立ったが、これらはバシ-方面のものと趣を異にしており、その文化は渡来後の独自の発展によるところが大きいもののようである。なお緑島はアミ族の渡来に関連する伝説があるにかかわらず、先史にさかのぼる遺跡は確認できなかった。西海岸に定着した文化はそれぞれ南からと北から東海岸に波及したと見られるが、東海岸の南グル-プと北グル-プとは花蓮宜蘭間の長距離に亘る聳立海岸にさえぎられて分離された形になっている。従って東海岸の先史文化というのは、事実上花蓮以南にしか実在していない。此處の文化に特長的なのは石器の殆どが粗製の打製石斧であり、謹格な磨製石斧は痕跡的にしか存在しない。卑南文化は粘板岩製箱式石棺の群集と特異な石製副葬品で有名であり、生活現場と隔絶したセメトリとして理解される傾があるが、石材その他は家屋の構成部分の移築されたものであって、その加工技術の追求は遺跡の構築者を現存種属の中に特定できる可能性を持つものである。但し、巨石文化と俗稱されている麒麟文化は石造構築物を持っているわけではなく、男女に擬せられている立石は石斧などの肥大化したものである可能性が強く、ミクロネシアの巨大石貨などと似た性格のものと解することができる。なお、旧石器文化とされている長浜文化の多量の大形剥片は、東海岸に通有の粗大な打製石斧の素材である可能性が強いとの議論があった。以上のように、幾つかの新しい所見を得ることができたが、最終的な目標であるルソン・バシ-台湾東海岸南西諸島の相互の関連についてははかばかしい手がかりは得られなかった。機会を得て(1)花蓮宜蘭間の聳立海岸の処々にある猫額大の緑地にキャンプサイトを探査すること、(2)今回軍事に抵触して踏査できなかった亀山島を調査すること、の二点を主眼に調査隊を編成したいものである。特に後者は台湾島北まわりの文化地帯と八重山・先島の諸島の中継点にあり、有用な手がかりを得られるはずである。なお成果はとりあえず200葉ほどの資料集『台湾東海岸先史学資料集』1990(熊本大学)として刊行した。文章による解説・記録・論改など、機会を得て刊行したい。

そのうち、土器文化の渡来は出自を異にしながら、数波にわたり、南部に早く北部に稍々遅れて展開したとの印象は、東海岸の観察にとっても有用であった。南北両方の相異はその後の発展の仕方にも関連しており、南はバシ-方面、北しはシナ海北隅との繋がりを深めたようである。南との繋がりは具体的には小形楕円形偏平礫の両縁にノッチを入れた魚網錘の存在によって裏づけられる。2つの錘は、台湾島を南下するにつれて分布が濃くなるが、バシ-方面の濃度に比べると遠く及ばない。台湾島が文化基地であって、ここからバシ-方面に南下したとする説と、バシ-からの北上を重視する主張と併立したままであるが、漁法に限定する限りでは北上現象と解すべきであろう。東シナ海の漁撈文化の中心は朝鮮半島基部渤海のあたりと推定されるが、鉤、銛などに共通点があり、台湾島の北寄りの工器文化の漁撈はこの影響下にあると推定された。逆に台湾島北部が渤海は勿論、九州島などに対して積極的に作用した証査はない。つまり台湾島の土器文化は何らかの積極性によって成立したものであるにかかわらず、その後は自足の傾向を強め、島の外に対しては南北両方向共にあまり大きな影響を与えていないと言える。蘭〓においては新たな遺物の散布地を数ケ所に亘って指摘できたが、それらは岬端の断崖の上などの特殊な地点にも及んでおり、立地条件に漁撈への強い傾斜を示すものが多いにかかわらず、漁撈関係用具が少なく且つ未発達である点が論議された。土掘り用としては粗大な打製石斧が目立ったが、これらはバシ-方面のものと趣を異にしており、その文化は渡来後の独自の発展によるところが大きいもののようである。なお緑島はアミ族の渡来に関連する伝説があるにかかわらず、先史にさかのぼる遺跡は確認できなかった。西海岸に定着した文化はそれぞれ南からと北から東海岸に波及したと見られるが、東海岸の南グル-プと北グル-プとは花蓮宜蘭間の長距離に亘る聳立海岸にさえぎられて分離された形になっている。従って東海岸の先史文化というのは、事実上花蓮以南にしか実在していない。此處の文化に特長的なのは石器の殆どが粗製の打製石斧であり、謹格な磨製石斧は痕跡的にしか存在しない。卑南文化は粘板岩製箱式石棺の群集と特異な石製副葬品で有名であり、生活現場と隔絶したセメトリとして理解される傾があるが、石材その他は家屋の構成部分の移築されたものであって、その加工技術の追求は遺跡の構築者を現存種属の中に特定できる可能性を持つものである。但し、巨石文化と俗稱されている麒麟文化は石造構築物を持っているわけではなく、男女に擬せられている立石は石斧などの肥大化したものである可能性が強く、ミクロネシアの巨大石貨などと似た性格のものと解することができる。なお、旧石器文化とされている長浜文化の多量の大形剥片は、東海岸に通有の粗大な打製石斧の素材である可能性が強いとの議論があった。以上のように、幾つかの新しい所見を得ることができたが、最終的な目標であるルソン・バシ-台湾東海岸南西諸島の相互の関連についてははかばかしい手がかりは得られなかった。機会を得て(1)花蓮宜蘭間の聳立海岸の処々にある猫額大の緑地にキャンプサイトを探査すること、(2)今回軍事に抵触して踏査できなかった亀山島を調査すること、の二点を主眼に調査隊を編成したいものである。特に後者は台湾島北まわりの文化地帯と八重山・先島の諸島の中継点にあり、有用な手がかりを得られるはずである。なお成果はとりあえず200葉ほどの資料集『台湾東海岸先史学資料集』1990(熊本大学)として刊行した。文章による解説・記録・論改など、機会を得て刊行したい。
山岳参詣における木太刀奉納習俗と大山御師の身分形成過程の調査・研究

本研究は、相模大山参詣の木太刀奉納習俗発生と大山寺縁起を素材として、山岳参詣地における御師の役割と身分的性格を明らかにすることを目的とする。木太刀奉納は、大山参詣が庶民の間に浸透する習俗であり、大山寺縁起縁起は、家康の寺社統制から家光治世の寺社造営政策へ転換する時期に見られる現象である。2019年に調査収集、2020年に史料分析、2021年研究会・学会誌発表を行う計画である。
急速な氷河後退に伴う北極陸上生態系の炭素シーケストレーションの 長期変動と将来予測

本研究は、急速な氷河後退が進行している高緯度北極を対象に、炭素循環モデルと衛星リモートセンシング技法とを組み合わせることにより、炭素循環過程、炭素シーケストレーションの時間変化の解明をめざしたものである。スバールバル諸島ニーオルスンの氷河後退域において、土壌炭素の広域分布、過去から現在までの氷河後退過程、氷河後退域への植物の定着に関する調査を行い、それらの結果をふまえ、炭素循環モデルによる炭素循環・炭素シーケストレーションの将来予測を行った。急速な氷河後退が進行している高緯度北極を対象に、陸上生態系全体の構造と機能を反映すると考えられる炭素シーケストレーション(生態系が炭素を蓄積する機能)に着目し、炭素循環モデルと衛星リモートセンシング技法とを組み合わせることにより、衛星データが存在する過去から現在までの炭素循環過程、炭素シーケストレーションの時間変化の解明をめざし、さらに今後数10年100年の変化を予測することを日的とする。このため、炭素循環モデルに使用するデータ取得と精度向上のための現地調査、および衛星データの解析による植生・バイオマスとそれらから推定した土壌炭素の時間的変動の解明を行う。現地の盛夏に相当する7月下旬から8月中旬にかけて、3名(中坪と研究協力者2名)が高緯度北極スバールバールに滞在して野外調査を行った。また、同地域の衛星データを入手し、基準的な解析を行った。おもな成果は以下の通りである。1.衛星データを用いた広域マッピング解析に用いるため、遷移初期の植生、氷河等の分光反射特性を携帯型分光反射測定器を用いて測定した。2.氷河後退直後の主要な植生の一つである土壌クラスト(シアノバクテリア、藻類、菌類地衣類、コケの原糸体等が絡み合った地表面の群集)を対象に、オープンフローの光合成呼吸測定システムを用いて、呼吸速度と環境要因との関係を調べた。その結果、純光合成速度は0°C付近では正の値を示すものの、10°Cでは多くの試料が負の値になる(呼吸消費が光合成生産を上回る)ことが判明し、温暖化の影響を強く受けることが示唆された。3.キョクチャナギ(Salix polaris)は遷移後期の優占種で、高い生産力をもつため、氷河後退後の生態系の炭素固定量を大きく左右すると予想される。そこで、キョクチャナギの侵入の最前線で定着状況を調べ、本種の定着の制限要因について調査した。その結果、キョクチャナギの定着は先駆種であるムラサキユキノシタの存在や土壌発達とは無関係で、新規加入個体が非常に少ないことが拡大を制限していることが明らかになった。4.衛星データ(ALOS)と過去の航空写真の解析を行い、過去から現在の氷河末端の位置を特定するとともに、キョクチャナギの定着速度を推定した。盛夏に相当する7月下旬から8月初旬にかけて、研究協力者3名がスバールバルに滞在して野外調査を行った。また、同地域の衛星データを入手して解析を行った。主な成果は以下の通りである。1.衛星による植物地上部バイオマスの推定および土地被覆分類のアルゴリズム作成・検証のために必要な分光反射率とバイオマス・植生タイプの測定を現地で行った。2.フェノロジーや物質循環に大きな影響を与える要因である消雪時期と積雪開始時期の年変動を衛星リモートセンシングを用いて調べた。衛星センサTerra MODISによる地表面反射率データを用いて、2000年から2009年までの時系列NDVI画像を作成し、それをもとに消雪時期、積雪開始時期を推定した。その結果、消雪時期については最大25日程度、降雪開始時期は最大15日程度の年変動があり、非積雪期間の年変動は最大で30日程度におよぶことが明らかになった。また、経年変化には統計的に有意な傾向は認められなかった。3.植生、温度、土壌水分と温室効果ガスフラックスとの関係を明らかにするため、密閉法を用いて生態系呼吸(CO_2フラックス)、メタンおよび亜酸化窒素フラックスの現地測定を行った。その結果、生態系呼吸はキョクチヤナギの被度と正の相関が認められたが、メタンについては植生の有無に関わらず吸収フラックスであった。亜酸化窒素については、植生の発達程度により放出か吸収かが異なっており、植生が発生量と拡散の物理過程に影響していることが示唆された。植物の成長が最も活発な7月中旬から下旬にかけて、研究協力者2名が高緯度北極スバールバル諸島のニーオルスンに滞在して野外調査を行った。また、これまでの野外調査のデータを用いて広域レベルの炭素蓄積量を推定した。1.氷河後退後の植生発達過程を調べる一環として、遷移後期の優占種であるキョクチヤナギ(Salix polaris)について、氷河後退域と遷移後期の集団間で葉の生理生態学的形質を比較することで、氷河後退域での定着を可能にする諸要因を考察した。それぞれの立地において、葉緑素計を用いて葉緑素濃度と相関のあるSPAD値を測定後、葉面積及び葉重量を計測し、これらの値からLAM(Leaf Mass per Area)を算出した。

その結果、SPAD値は氷河後退域の集団の方が有意に高く、LMAは氷河後退域の集団の方が有意に低い値を示した。一般には乾燥ストレスが増すとLMAの値は高くなることが知られているが、これらの結果から、氷河後退域においては土壌水分量が低いものの低温であり湿度が高いため、個葉レベルでは乾燥ストレスが緩和されていること、また貧栄養な土壌環境にもかかわらず葉緑素濃度が高いことが示唆された。2.ニーオルスンの氷河後退域の0.72km^2の範囲について、有機炭素の分布と植生発達との関係について解析を行った。三本のライントランセクトに沿った43プロットのデータをもとにクラスター解析を行った結果、植生により炭素の分布パターンが異なること、また遷移後期の有機炭素蓄積量は1.17.9kg Cm^2で、土壌深層にも起源の古い炭素を含むかなりの量の炭素が存在することが明らかになった。盛夏に相当する7月下旬から8月上旬にかけて、研究代表者、連携研究者1名、研究協力者1名が高緯度北極スバールバル諸島のニーオルスンに滞在して野外調査を行った。今回は、特に有機物蓄積量および物質循環速度が大きいと予想される湿原を中心にデータを収集した。また、生態系炭素循環モデルによる気候変動の影響予測を行った。主な成果は以下の通りである。1.ニーオルスンの西に位置する湿原を対象に、炭素蓄積量の調査を行った。主にコケからなる腐植層から深さ別にコアサンプルを採取し、その密度と炭素含有率から炭素蓄積量を求めたところ、腐植層表面から15cmまでにおよそ10kgC m^<-2>の有機炭素が蓄積されていると推定された。この値は氷河後退域の遷移後期における有機炭素蓄積量1.17.9kgC m^<-2>より大きく、湿原がこの地域の炭素シーケストレーションに非常に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、同じサンプルについて炭素年代測定を行い、炭素蓄積速度を推定したところ、氷河後退域にくらべはるかに速いことが明らかになった。2,上記の湿原において、植生表面からの温室効果ガス(CO_2、CH_4、N_2O)のフラックス測定を行った。湿地を横切る200mのライン2本に沿って密閉式チャンバーを設置し、一定時間ごとに内部の空気をバイアル瓶に採取し、日本に持ち帰ってガスの定量を行った。現在、ガス放出速度と環境要因との関連について解析を進めている。3.炭素循環モデルを用いて、氷河後退域の遷移後期を対象に炭素循環に対する気候変動の影響を予測した。その結果、温度条件は生態系炭素循環に大きく影響するが、降水量の増加の影響は小さいと予測された。また温暖化自体は、生態系純生産(NEP)にマイナスの影響を与えるが、優占種であるキョクチヤナギの着葉期間が延長すれば、NEPを増加させる可能性があることが示唆された。
アジアのなかのスペイン市民戦争

スペイン市民戦争には、約55カ国から4万人の義勇兵、約1万人の後方要員が「自由と理想」のために参戦した。アジア地域からも例外ではない。本研究は、中国人、朝鮮人、フィリピン人、インド人、ヴェトナム人らのスペイン市民戦争への参戦やかかわりを明らかにしたものである。本研究の目的は、これまで一般に関係が薄いと考えられてきた、スペイン市民戦争と日本をはじめとするアジア諸国の人々との関連を明らかにすることにある。(1)まず研究初年度として、スペイン市民戦争に関する最新の総説的な情報を得るために、海外・国内で出版されている書籍や資料を収集した。それと同時に、平和学、政治学、歴史学、スペイン、アジアに関連する諸学会の研究者と交流して情報を得るようにした。それらの作業を通じて、日本はもとよりアジア・欧米においても、この研究テーマに関し新しく出版された著書・論文は殆んどなく(確認出来たのはわずか1冊のみであった)、この研究を進める重要性を改めて確認した(中村尚樹氏の協力を得た)。(2)日本については、当時のジャーナリストの著作、市民、学生などに関する情報や同窓会誌などの基礎的な資料を収集した。同時に「人的ネットワーク」も調査した。(3)中国については、海外研究協力者の金哲・山田良介両氏の協力も得て、重慶での第二次世界大戦中の大韓民国臨時政府と日本人民反戦同盟との関係について、当地の文書館などでの調査に着手した。(主として分担者・藤村一郎が担当した)(4)韓国については、ソウル及び釜山在住の韓国人研究者の協力のもとに基礎的資料を収集した。(主として代表者・石川捷治が担当した)(5)ベトナムについては、2011年3月に協力研究者黒木彬文氏の支援のもとに、現地調査(ハノイ国家大学などハノイを中心として)を実施し、基礎的知見を得た。(主として代表者・石川捷治が担当した)本研究の目的は、これまで一般に関係が薄いと考えられてきた、スペイン市民戦争と日本をはじめとするアジア諸国の人々との関連を明らかにすることにある。(1)研究第二年度として、第一年度の研究を踏まえて、海外・国内で出版された書籍・資料を整理・分析した。その結果、日本・中国・朝鮮・ベトナムについてスペイン市民戦争との関連が、その実体的な動きとともに、輪郭がつかめた。(2)日本については、当時の各大学のゼミナールや内戦期後を含めて地域のスペインへの関心のあり方を調査した。沖縄についても手掛かりを得た。(3)中国については、日本人反戦同盟、楊虎城をはじめとするスペイン視察団、中国人義勇兵の肖像などを調査した。(4)韓国については、1930年代後半以降の労働運動との関係を調査した。(5)日本外交の対フランコ政権政策およびスペイン認識を明らかにすべく、日本の外交文書の分析に加え、内外で発表された研究論文により、当時の複雑かつ重層的な国際政治における両国の関係の概要がつかめた。(6)International Brigade Memorial Archive(マイクロフィッシュ版)を入手できたので、それらの読み込み・分析を通じて、「アジアのなかのスペイン市民戦争」にかかわるアジア人の足跡を追う体制が整った。本研究の目的は、従来、重きをおかれてこなかった、スペイン市民戦争と日本をはじめとするアジア諸国・地域の人々との関連を明らかにすることにある。(1)研究第三年度として、第一年度、第二年度の研究を踏まえて、スペインへの実地調査、台湾での新たな資料の入手、その他、日本外交文書で従来見落とされてきた資料の分析・考察を通じ、日本・中国・朝鮮とスペイン市民戦争との歴史的位相が、断片的ではあるものの、実体的な動きとともに明らかとなってきた。(2)日本国内の動向として、1930年代後半にスペインを訪問した作家野上弥生子をはじめとする人物の足跡を調査した。また当時、大学や論壇などで、スペイン市民戦争への関心とどのような議論が行われていたのかを探った。(3)付随的研究として日本外交の対フランコ政権政策およびスペイン認識を分析し、「アジアのなかのスペイン市民戦争」の解明に近づこうとした。日本の外交文書の分析に加え、内外で発表された研究論文により、「西班牙内乱」認識や、当時の複雑かつ重層的な国際政治における両国の基本的な関係がつかめた。(4)台湾・韓国調査の結果、少なからずスペイン市民戦争の影響を受けたと考えられる「反戦同盟」、「朝鮮義勇隊」、「台湾義勇隊」に関する日本、韓国、中国、台湾の研究動向をつかんだ。研究動向をふまえ、1930年代後半(日中戦争以降)の東アジアにおける「反帝統一戦線」の統合的考察にはいった。(5)研究をしめくくるにあたって、九州在住(とくに鹿児島など)の日本政治史、国際政治、平和研究の研究者と総括の仕方について討論した。・中国・朝鮮について、手掛かりをつかみ輪郭はおぼろげながらわかったものの、もう一歩実態の解明が進んでいない。ベトナム、フィリピンに関して情報は多いが、整理する枠組みを含めて今一歩踏みこめていない。・International Brigade Memorial Archive(マイクロフィッシュ版)の到着が遅れたため、まだ充分に読み込み・分析が進んでいない。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者石川捷治と研究分担者

藤村一郎は、遅れをとりもどすため、中国革命にかかわる朝鮮人の足跡を研究する必要から、韓国専門家の山田良介を研究分担者に追加し、国内研究協力者として、ジャーナリストの中村尚樹との共同作業でテーマの解明と最終年度の締めくくりにあたる。今後は、「アジアのなかのスペイン市民戦争」の全体的輪郭をおさえたうえで、アジアのなかにおけるスペイン市民戦争を解明した今日的意義、とくに日本における意義について考察を進めていきたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ミラーリング技術による人間=認知モデルインタラクションの実現

本研究では,個人化された認知モデルによって,ユーザの内部状態(認知・情動の状態)を外在化する技術を「ミラーリング」と呼び,その技術を用いたアプリケーションの開発と実験による検討を進める.この目標に即し,H30年度は以下2つの項目について研究開発を進めた.1.自伝的記憶のミラーリング:パーソナルな写真ライブラリからエピソードを意味的に連結するネットワークを構築し,認知アーキテクチャであるACT-R (Adaptive Control of Thought-Rational)に搭載する手法の開発を進めた.30年度は,(a)実験参加者のメンタルヘルスと記憶探索の傾向を検討する実験,(b)ACT-Rを組み入れた写真スライドショーの効果検証を行った.(a)において,参加者は日常生活で写真を数日間撮影した後,実験室にてオリジナルの写真ブラウザ(写真をネットワーク表示)を介して自分の経験を振り返った.結果,抑うつ状態に近い参加者は,同じ記憶を繰り返し想起する反芻傾向を見せた.(b)では,そのような反芻をACT-Rによって再現する写真スライドショーに対するユーザ反応を検討した.結果,反芻的な写真の提示を好む参加者と好まない参加者の存在が明らかになった.このような個人差を利用し,今後はユーザのメンタルヘルスの状態を診断する機能の開発を目指す.2.ゲームエンジンとの接合:仮想環境におけるエージェントにユーザの心的状態をミラーリングするため,3Dゲームエンジンと認知アーキテクチャを接合する試みを進めた.特に30年度は,3Dゲーム内のユーザの個人差の分析を進めた.鬼ごっこやキャッチボールを人同士あるいは人とエージェントで行う課題を構築し,ユーザの振る舞いと自閉傾向やシステム化指数との関連を検討した.今後,得られた知見をもとに,個人差を再現するACT-Rパラメータの同定を目指す.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,個人化された認知モデルによって,ユーザの内部状態(認知・情動の状態)を外在化する技術を「ミラーリング」と呼び,その技術を用いたアプリケーションシステムの開発と実験による検討を進める.この目標に即し,H29年度は以下の2つの項目について,研究開発を進めた.1.自伝的記憶のミラーリング:ユーザのパーソナルな写真ライブラリからエピソードを意味的に連結するネットワークを構築し,認知アーキテクチャであるACT-R (Adaptive Control of Thought-Rational)に搭載する手法の開発を進めた.29年度の開発においては,写真撮影時のタグとして,リストバンド型心拍計から得られる情報を付与することの効果を探った.実験参加者は,リストバンド型心拍計を装着した状態で,日常生活を記録する写真を撮影した.写真に付与された情報(exif,心拍,感情評定)から経験を連結するネットワークが構築され,実験参加者はネットワーク上での写真をブラウジングし閲覧した.結果として,実験参加者の記憶のなかで,心拍情報と感情評定が関連することが示唆された.2.ゲームエンジンとの接合:仮想環境におけるエージェントにユーザの心的状態をミラーリングするために,3Dゲームエンジンの開発環境と認知アーキテクチャを接合する試みを始めた.ブラックボードアーキテクチャを利用し,3D空間における身体と認知アーキテクチャで表現される脳が通信しつつ,協働する仕組みを構築した.環境探索課題のなかで,認知アーキテクチャのパラメータを変更し,熟考型エージェントと慎重型エージェントを構築した.当初の研究計画どおり,自伝的記憶のミラーリングエージェトに関する実験を進めることができた.また,ゲームエージェントとの接合については,領域内研究者が構築してきた環境と接続する共同研究に進展する見込みがある.認知モデルベースのゲームエージェントを構築することにより,人間と相互作用するエージェントが有すべき認知システムの要件を明らかにすることができる.本研究では,個人化された認知モデルによって,ユーザの内部状態(認知・情動の状態)を外在化する技術を「ミラーリング」と呼び,その技術を用いたアプリケーションの開発と実験による検討を進める.この目標に即し,H30年度は以下2つの項目について研究開発を進めた.1.自伝的記憶のミラーリング:パーソナルな写真ライブラリからエピソードを意味的に連結するネットワークを構築し,認知アーキテクチャであるACT-R (Adaptive Control of Thought-Rational)に搭載する手法の開発を進めた.30年度は,(a)実験参加者のメンタルヘルスと記憶探索の傾向を検討する実験,(b)ACT-Rを組み入れた写真スライドショーの効果検証を行った.(a)において,参加者は日常生活で写真を数日間撮影した後,実験室にてオリジナルの写真ブラウザ(写真をネットワーク表示)を介して自分の経験を振り返った.結果,抑うつ状態に近い参加者は,同じ記憶を繰り返し想起する反芻傾向を見せた.(b)では,そのような反芻をACT-Rによって再現する写真スライドショーに対するユーザ反応を検討した.結果,反芻的な写真の提示を好む参加者と好まない参加者の存在が明らかになった.このような個人差を利用し,今後はユーザのメンタルヘルスの状態を診断する機能の開発を目指す.2.ゲームエンジンとの接合:仮想環境におけるエージェントにユーザの心的状態をミラーリングするため,3Dゲームエンジンと認知アーキテクチャを接合する試みを進めた.特に30年度は,3Dゲーム内のユーザの個人差の分析を進めた.鬼ごっこやキャッチボールを人同士あるいは人とエージェントで行う課題を構築し,ユーザの振る舞いと自閉傾向やシステム化指数との関連を検討した.

今後,得られた知見をもとに,個人差を再現するACT-Rパラメータの同定を目指す.自伝的記憶のミラーリングエージェントについて,より規模の大きい実験を実施する.実験参加者にライフログを記録させ,それを認知モデルベースの手法で提示する.また,ゲームエージェントによるミラーリングのプロトタイプシステムを実装し,ユーザ評価を行う.課題の実装や実験手法の検討において,領域内研究者との連携を積極的に探る.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
超高磁場MRIによる数値流体解析とプラーク画像を用いた頚動脈術中塞栓発生の解明

【目的】頚部頚動脈狭窄症に対する頚動脈内膜剥離術(CEA)において脳合併症の過半数を占める脳塞栓症発症につながる微小塞栓(ME)術前予測精度向上は周術期リスク管理として重要である。ME出現にはプラーク性状以外の因子も関与している可能性があり、頚動脈狭窄部を流れる血液の流体の影響に着目した。数値流体力学(CFD)解析を用いた血流の動態シミュレーションによって算出される壁せん断応力(WSS)がME出現に関与するか検討し、CFD解析とMRプラークイメージを組合わせME出現の術前予測精度向上を目的とした。【対象・方法】血管造影検査においてNASCET法で70%以上の内頚動脈狭窄症例でCEA施行予定患者かつCEA術中に経頭蓋ドップラによる中大脳動脈信号計測が可能だった症例。プラークイメージは内頚動脈最狭窄部を含む断面で胸鎖乳突筋に対する頚動脈プラークの信号強度比(CR)を算出した。CR1.17以上を脆弱プラークと定義しCFD解析の対象とした。CFD解析は造影3DMRAから形状構築ソフトにて3次元再構築した血管形状を用い数値解析ソフトにて非定常流解析を行い最狭窄断面におけるWSSを算出した。統計解析はMES出現の有無について単変量解析、多変量解析を行った。特定された予測因子についてMES出現予測精度についてROC解析を行った。【結果】54例のうち24例において頚動脈露出操作中にMEが出現した。単変量解析では、WSS、CR、症候性病変、左側病変の4項目にて有意差を認めたが、多変量解析の結果、WSSとCRのみがME出現の独立因子であった。ROC解析では、WSSのcut off値は51.5、陽性予測率85%であり、CRのcut off値は1.42、陽性予測率68%であった。【結論】脆弱プラークを有する内頚動脈狭窄症例ではCRだけではなく、WSSもME出現の有意な独立因子であることがわかった。CEAを予定している狭窄率70%以上の高度狭窄症例を対象。研究期間内(2.5年間)に100例を想定し、現在35例渉猟した。おおむね想定通りの症例渉猟、データ収集・解析を行った。今後更に例数を増やしていく予定である。予定通りの症例渉猟が行えているため。頚部内頚動脈血栓内膜摘出術(CEA)を予定している狭窄率70%以上の頚部内頚動脈高度狭窄症例を対象。研究期間内(2.5年間)に100例を想定し、現在85例渉猟した。用いた。今後目標数まで例数を増やして、最終解析・学会発表・論文発表を行う予定である。予定通りの症例渉猟が行えており、統計学的解析を行うのに十分な症例数であるため。平成29年度も症例の積み重ねを行い、データ解析行う予定である。おおむね想定通りの症例渉猟、データ収集・解析を行えている状態である。端数部分での差異と考えております。繰り上げ請求を行ったが、論文の英文チェック依頼の費用が、想定よりも低かったため、残金が生じたが、これは元々、平成30年度に使用する予定だったものであり、当初の予定通り、MRI分担金、消耗品費等で使用する予定である。
魏芯晋南北朝期の地理書の思想史的研究-「華陽国志」等の地方志を中心として-

本研究の目的は、「華陽国志」等の魏晋南北朝期の地方志に見られる地理思想・地理的世界観を思想史的に考察することにある。しかしこの期の地方志は、実際にはほとんどが散逸してしまっているため、先ず「地方志」の本文の蒐集・確定という基礎的な作業を行う必要がある。こうした仕事は清朝の学者達によってある程度なされており、その集大成として王謨の「漢唐地理書鈔」があるが、残念なことにこの輯逸本は一部分が刊行されているに留まり、多くの部分が散逸してしまっている。そこで本研究の具体的な作業としては、この「漢唐地理書鈔」にならった地理書の輯本の作成に力を注いだ。即ち現存する「漢唐地理書鈔」の二つの目録に収録されている、500種あまりの書名を下敷きにして、地理書の目録、及び輯逸本の作成を進めた。その成果の一部は、「漢唐地理書目(稿)その1-「起漢至唐諸州地理書記」篇-」として、研究成果報告書にまとめた。今後継続して進める予定である。また、後漢から魏晋南北朝期の地理思想の展開の様を明らかにする目的で、「紀行文的文学作品」や「遊記的散文」の検討も行なった。具体的には、「曹操の楽府詩「歩出夏門行」について」において、この詩が軍旅を契機とした紀行文的な連作の詩であるという点では紀行文的辞賦作品の系譜の上にあるものの、詩全体の性格としてはむしろ泰の始皇帝の「泰山刻石」や漢の高祖の「大風の歌」に通ずるものであることを明らかにした。また、「封禅儀記訳注稿」においては、この資料が封禅の記録という儀注・起居注的部分と、山川遊歴的な部分とに色分けされ、後者は後に登場する「山川遊記」の先駆的性格を有するが、そこに見られる山川観はきわめて即物的であったことを指摘した。こちらの展開としては、東晋の慧遠の作とされる「遊石門詩並序」を次の対象とし、仏教思想の展開を視野に入れつつ考察を深めてゆきたいと考えている。「華陽国志」及びその他の地理関係資料の蒐集については、当初の予定どおりの成果をあげることができた。即ち、日本・中国の雑誌類に掲載されている論文の蒐集、「道蔵」「中国名山勝蹟志」等の中国地理関係資料・魏晋南北朝思想資料の購入を行なった。また古書・新刊双方にわたる地図・歴史地図を入手できたのは、今後の研究の広がりの可能性を保証する有意義なものであった。これら資料の解読は鋭意進行中であるが、平成5年度は、「華陽国志」そのものの検討と並行して、後漢から魏晋南北朝期にかけての地理思想の特色を明らかにする目的で「紀行文的文学作品」や「遊記的散文」の検討を進めた。具体的には、後漢初の馬第伯の「封禅儀記」と後漢末の曹操の「歩出夏門行」の検討を行なった。

その内容は、「封禅儀記」については資料的性格の検討を行ない、この資料が封禅の記録という儀注・起居注的性格を有する部分と、山川旅遊の記録という体験記的性格を有する部分の二種類に色分けされること、後者の部分は「山川遊記」の先駆的性格を有するものであるが、そこに見られる山川観は極めて即物的なものであり、先行する紀行文的文学作品・後出する山川遊記とも性格を異にしていることなどを明らかにした。「歩出夏門行」については作者の立場に留意した性格分析を試み、この詩が軍旅を契機とした紀行文的な連作の詩であり、そこに作者である曹操の志が投影されているという点では、紀行文的辞賦作品の中に位置付けられるものであること、しかし作詩の動機が他の諸作品とは決定的に異なっており、詩全体の性格としてはむしろ秦の始皇帝の「巡狩刻石」や漢の高祖の「大風の歌」に通ずるものがあることを指摘した。これらの検討は、統一国家たる「漢」から分裂の時代である「魏晋南北朝」へ移行する間における、自然観・地理思想の変遷を考える上で、有効な視点を提供してくれるものと考えられる。本研究の目的は、「華陽国志」等の魏晋南北朝期の地方志に見られる地理思想・地理的世界観を思想史的に考察することにある。しかしこの期の地方志は、実際にはほとんどが散逸してしまっており、十分な検討を加えられる状況にない。それゆえ、先ず「地方志」の本文の蒐集・確定という基礎的な作業を行なう必要がある。こうした仕事は清朝の学者達によってある程度なされており、その集大成として王謨の「漢唐地理書鈔」があるのだが、残念なことにこの輯逸本は一部分が刊行されているに留まり、多くに部分が散逸してしまっている。そこで平成6年度は、この「漢唐地理書鈔」にならった地理書の輯本の作成に力を注いだ。具体的には、「漢唐地理書鈔」の嘉慶十六年(1811)版の凡例所収の目録、及び「重訂漢唐地理書鈔」所収の目録に収録されている、500種あまりの書名を下敷きにして、地理書の目録、及び輯逸本の作成を進めている。その成果の一部は、「漢唐地理書目(稿)その1-「起漢至唐諸州地理書記」篇-」として、研究成果報告書にまとめた。以後継続して進める予定である。一方、「華陽国志」及びその他の地理関係資料の蒐集については、平成5年度同様予定どおりの成果をあげることができた。歴史地理研究の基本資料のひとつである雑誌「禹貢半月刊」や、逸文蒐集に欠かせない「説郛」など、重要資料を数多く入手することができた。また、後漢から魏晋南北朝期の地理思想の特色を明らかにする目的で行なっていた「紀行文的文学作品」や「遊記的散文」の検討は、「曹操の楽府詩「歩出夏門行」について」(「町田三郎教授退官記念中国思想史論叢」)、「封禅儀記訳注稿」(「中国水利史研究会創立30周年記念論文集」)として公開した。こちらの展開としては、東晋の慧遠の作とされる「遊石門詩並序」を次の対象とし、仏教思想をからめながら考察を深めてゆきたいと考えている。
アルコール溶液中の芳香族ジアミンの一光子イオン化によるイオン対生成過程の研究

N,N,N',N'-テトラメチルベンジジン(TMB)のメタノール溶液の近紫外光(355,351,308nm)照射により光電流が観測されることはすでに良く知られているが、イオン化機構の詳細については不明な点が多かった。ピコ秒時間分割吸収スペクトルの測定により、TMBカチオンの生成が【S_1】状態から起こることが明らかになったが、溶媒和電子の吸収はブロードであり、可視部の吸光係数もTMB三重項、カチオンにくらべて小さく、室温でははっきりしたスペクトルは観測できなかった。-80°C程度の低温で測定を行ったところ、長波長側の吸収強度が増加し、その減衰がかなり遅くなった。これは溶媒和電子の吸収が重なっているためであると考えられる。一方TMB三重項の動的挙動は励起光強度に強く依存しており、T-Tアニヒレーション、不純物による消光等では説明できなかった。このような挙動はTMBカチオンによる三重項の消光を考えることにより一応説明できるが、減衰曲線のさらに精密な解析が必要である。光電流の立ちあがり時間にも励起光強度依存性が観測され、三重項の減衰と相関のあることが分かった。これはT-Tアニヒレーションによりイオン化が起こり解離イオンの生成があるためである。二光子吸収による解離イオンの生成も無視できないので光電流の立ちあがり曲線は複雑なものとなるが、【S_1】状態から生成したイオン対の解離収量は小さいものと考えられる。これはTMBのアセトニトリル溶液の光イオン化と大きく異なる点である。プロピオニトリル、ブチロニトリル等の溶媒中ではTMBは長寿命イオン対を生成することが知られているが、これらのイオン対の解離収量はメタノール中と同様に小さい。このイオン対の再結合により、三重項の生成が見られ、その収量に対する外部磁場効果を測定したところ数パーセントの減少が見られ、ハイパーファインメカニズムによることがわかった。