hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖蛋白質アスパラギン型糖鎖の持つ分子シャペロン様蛋白質高次構造形成促進機構

高マンノース型及び複合型二本鎖、三本鎖の遊離Asn糖質について、膵臓リボヌクレアーゼA、α-ラクトアルブミンや卵白リゾチームの高次構造形成促進能を活性回復、ゲル濾過HPLC、固有蛍光スペクトルやANS結合性などにより比較したところ、高マンノース型よりも複合型が、また複合型二本鎖よりも三本鎖の方が促進能が強く、またこの促進性は上記三種の蛋白質について類似していた。この結果は、このAsn糖質の機能が糖鎖構造特異的であり、且つ蛋白質一般的に発揮されるものであることを強く示唆した。3.分子内結合Asn糖鎖と遊離状態のAsn糖質の機能の差を明らかにするために、リボヌクレアーゼB及び1mM Man_5GlcNAc_2Asn存在下でリボヌクレアーゼAについて、還元変性状態からの高次構造再生を行わせ、再生中間体のトリプシン消化物のHPLCペプチドマッピングで見出された新生ペプチドのアミノ酸配列分析からジスルフィド形成を比較した。その結果、両者共に再生の初期段階から正しいジスルフィドを形成するが、ジスルフィドの架橋位置に差が異なり、両者間に作用の差異があることが明らかになった。
無人航空機のロバスト化に向けたプラズマアクチュエータによる流れの時空間的能動制御

プラズマアクチュエータの無人航空機への実装を目的として、本年度は低電圧で駆動可能なプラズマアクチュエータの原理実証に成功した。従来のプラズマアクチュエータでは、小型無人航空機が飛行する速度域(30 m/s程度)において気流制御効果を発揮するためには数十kV以上の印加電圧が必要であり、高圧電源の使用が不可欠であった。本研究では、従来は単一で用いられていた2枚の電極で1組のプラズマアクチュエータを小型化し、それを多数並べることで駆動電圧を大幅に低減する手法を考案した。プラズマアクチュエータを小型化すると、生成可能な電気流体力は減少するが、駆動電圧を下げることが可能になる。そして、小型化したプラズマアクチュエータを1つの素子として捉え、集積化することで、全体で大きな電気流体力を生成できることを示した。本研究では、誘電体表面の電荷の挙動に着目し、電気流体力の生成に適した印加電圧波形および電極配置について検討し、従来手法ではプラズマアクチュエータ素子同士が性能を弱め合っていたことに対して、むしろ強め合う効果を発現することを数値シミュレーションおよび実験によって示した。印加電圧波形に関しては、一般的に用いられている正弦波電圧ではなく、DC重畳された繰り返しナノ秒パルスを採用した。この波形では、DC電圧によって荷電粒子を加速し、ナノ秒パルスによって荷電粒子を生成できるため、電気流体力の生成に適した波形であると考えられる。また、電極配置についても工夫することで電気流体力は常に主流と同じ方向に生成され、さらに、下流側の隣りのプラズマアクチュエータ素子の上部電極が誘電体表面の電荷を吸収する役割を担うため、誘電体による電場遮蔽効果を弱めることができ、電場強度が増大することで電気流体力を強化することが可能になることを発見した。現在は実用的な駆動電圧まで下げる研究に取り組んでいる。本年度は計画の通り、従来よりも大幅に低い電圧で駆動可能なプラズマアクチュエータの原理実証に成功した。さらに、申請者が提案した手法を採用することで、駆動電圧を下げるだけでなく、プラズマアクチュエータ素子を広範囲に密に配置することが可能になる。従来は単一素子を用いて局所的に気流制御を試みていたことに対して、多数の素子を組み合わせる本手法は各素子を独立に制御することで、緻密な気流パターンの生成も可能になり、気流制御対象に応じて電極パターンを最適化することであらゆる流体機器の性能向上が期待できる。以上より、今年度に申請した手法は申請時の想定よりも応用範囲が広がり、また実用化に向けて大きく進展したと言える。次年度では、実用可能な駆動電圧まで下げるために、微細加工技術等を用いることでプラズマアクチュエータ素子の更なる微細化・高集積化を進め、従来のプラズマアクチュエータと同程度以上の性能を発揮できることの実証を行う。数百ボルトの駆動電圧で剥離制御に足る性能を実証した後には、本研究の目標である小型無人航空機への実装に向けて、バッテリで駆動可能な小型で軽量な電源システムを開発する。そして、模型飛行機に搭載し、飛行試験を行うことで、プラズマアクチュエータの実装によって強風などの外乱がある場合においても安定して飛行可能な小型無人航空機が実現可能であることを示す予定である。

従来は単一素子を用いて局所的に気流制御を試みていたことに対して、多数の素子を組み合わせる本手法は各素子を独立に制御することで、緻密な気流パターンの生成も可能になり、気流制御対象に応じて電極パターンを最適化することであらゆる流体機器の性能向上が期待できる。以上より、今年度に申請した手法は申請時の想定よりも応用範囲が広がり、また実用化に向けて大きく進展したと言える。次年度では、実用可能な駆動電圧まで下げるために、微細加工技術等を用いることでプラズマアクチュエータ素子の更なる微細化・高集積化を進め、従来のプラズマアクチュエータと同程度以上の性能を発揮できることの実証を行う。数百ボルトの駆動電圧で剥離制御に足る性能を実証した後には、本研究の目標である小型無人航空機への実装に向けて、バッテリで駆動可能な小型で軽量な電源システムを開発する。そして、模型飛行機に搭載し、飛行試験を行うことで、プラズマアクチュエータの実装によって強風などの外乱がある場合においても安定して飛行可能な小型無人航空機が実現可能であることを示す予定である。
窒素含有グラフェンシート構造体の開発

ピロール縮環テトラチアフルバレン(TTF)誘導体を基本骨格に用い、このユニットを放射状に3,4,6個導入した分子の合成に成功した。合成した分子を適当な溶媒から析出させたところ、ファイバー、パーティクル状の超分子集合体が得られ、ヨウ素ドープ下におけるその電気伝導度は、フィルム状のものと比べて一桁高いことを明らかにした。同様の反応を二官能基化したTTF誘導体を用いて行ったところ、有機溶媒に不溶性の物質が得られたことから、三次元的なポーラスネットワークが得られた物と思われる。本研究課題では、得られる幾何学的構造が予測可能な有機合成化学反応を用いて、窒素原子を明確な位置に導入したグラフェンシート構造体の構築を目指している。π電子共役系ネットワークを維持しながら、つまり、炭素のみからなる従来のグラフェンシートが有する物性及び構造的特徴を維持しながら、窒素原子の導入による新規物性の発現とその制御を可能にすることを本研究の最終目的としている。これまで、類似の目的物を構築するためにいくつかのアプローチが報告されているが、高真空下での高温反応など過酷な条件を必要としており、また、得られた化合物の構造が不明瞭であると言った問題を有している。本課題では、フルオロベンゼン類へのピロールアニオンの芳香族求核置換反応を用いてその前駆体を構築し、これを酸化的に縮環させることで目的化合物を合成しようと計画している。初年度である本年度は、比較的分子量が小さく、溶媒に可溶で物性評価を行う上で取り扱い易い系の前駆体および縮環体の合成を行った。具体的には、ベータ位を修飾したピロールを用いて、ヘキサ、テトラ、トリフルオロベンゼン類への置換反応に続く酸化的縮環反応によりパイ共役内部に窒素原子を複数個含む共役系分子を合成し、その新規骨格の物性評価を行った。さらに、テトラチアフルバレンをピロールのベータ位に直接縮環させたピロール誘導体(PyTTF)を用い、求核置換反応を用いて複数のPyTTFを放射状にアレンジした分子を合成し、超分子集合体形成能や酸化種の物性評価を行っている。昨年度に引き続き本年度は、ピロールを縮環させたテトラチアフルバレン(TTF)誘導体を基本骨格に用い、本ユニットを放射状に3,4,6個導入した分子の合成とその酸化還元特性、ならびにこれら一連の分子が形成する超分子集合体についての検討を行った。サイクリックボルタモメトリー法により、一連の分子は中央のベンゼン環を介したTTF間の共役がほとんど繋がっていないことが示唆され、酸化剤を段階的に滴下した吸収スペクトル変化からは、いずれの分子も中性→カチオンラジカル→ジカチオンへの段階的な変化を示し、カチオンラジカル種が分子内で非局在化しないことが分かった。その一方、分子内の全てのTTF部位をカチオンラジカル状態にすると、容易に分子間でπダイマーを形成することが明らかとなった。この結果をもとに、今回合成した一連の分子の富溶媒-貧溶媒の溶媒均一法によって得られた超分子集合体のヨウ素ドープ下での電導度測定を行ったところ、比較的良好な値を示すことが分かった。またこの伝導度は、単にフィルムにした物と比べても一桁ほど高い値であることが分かった。さらに、上記で用いた基本ユニットを二官能基化させ、二カ所で反応可能なユニットを用いてシート状構造体の構築を検討したところ、あらゆる有機溶媒に不要の析出物が得られている。現在までにその構造に関する詳細な知見は得られていないため、今後引き続き構造の解析を行っていく必要がある。
各種免疫疾患の病巣部位と病勢を早期同定するためのサイトカイン画像診断法の開発

臓器移植の実施例が増加するに従い、その急性拒絶反応の克服の重要性が増大し、適切な早期診断方法が必要とされている。臓器移植後の拒絶反応の診断にはこれまでは特異的な方法はなかった。急性拒絶反応において移植組織に浸潤した組織傷害性リンパ球の存在を描出することを目標とし、インターロイキン2(IL-2)をRIで標識したトレーサーによるシンチグラフィを試みた。これは急性拒絶反応の組織において認められる活性化Tリンパ球の膜表面にはIL-2レセプターが発現していることを利用したものである。RI標識法の選択にあたり、IL-2のようなペプタイドの標識核種として最も一般的なヨード(I)の標識方法、酵素法・クロラミンT法・ヨードゲン法の3種の比較検討により、最もコストが低く、操作過程が単純で、標識率の高いクロラミンT法を選択した。腎移植モデルではラットの左腎の同所移植術をSDラット(ドナー)→Wistarラット(レシピエント)の組み合わせで施行した。組織のI-125標識IL-2分布を測定する屠殺タイミングは血中放射能の低下するトレーサー静注4時間後とし、実験を行った。腎移植を施行したモデルでは本来の右腎と移植左腎の単位重量あたりの放射能比は、移植直後の12時間から上昇が認められ、移植4目目まで上昇を示した。移植4日後には移植腎モデル(n=6)の左/右腎放射能比は3.8±1.1、自己腎を再縫合した模擬手術モデル(n=3)と免疫抑制剤(CyclosporinA)を投与したモデル(n=3)では、同じ移植4日後の時点で、いずれも左腎放射能の上昇は認められず、移植モデル群と有意差が示された。移植左腎の組織標本でミクロオートラジオグラフィを施行すると、浸潤リンパ球に一致したI-125の分布が示され、I-125標識IL-2が組織傷害リンパ球の存在を特異的に評価していることが確認された。現在、さらにガンマカメラによるイメージングを施行するためTechnetium-99mによる標識方法の検討を行っている。従来の画像診断は臓器・組織の形態的変化を描出することに主眼がおかれ、形態的検査法に比べて機能を反映する検査法の開発は遅れていた。これらの画像評価では組織の破壊が顕在化して、初めて異常が捉えられるため、診断が遅くなりがちである。また、機能低下の原因が真に免疫反応・自己免疫疾患によるかの鑑別は困難である。本研究では、免疫が関連する疾患の進行した結果生じる形態的変化を、従来用いられてきた間接的に描出する画像診断法に代わって、各種免疫疾患の病態のそれぞれの臓器・組織単位で画像として描出することを試みた。本年度は主にIL-2を用いて、標識作業の基礎的検討と動物実験を行った。I-125によるIL-2の酵素法による標識には、各種の方法を試みたが、クロラミン法が今回の標識法ではもっとも良好な標識を得る方法となった。また、免疫現象のモデルとして、まずマウスの異系統間の腎移植による拒絶反応の評価を行った。BALB/c系の腎をC3H/He系に移植したモデルを、免疫抑制剤(サイクロスポリンA)投与群と非投与群に分け、移植後1日から8日後に、ヨード標識IL-2を静注し、その腎への集積を測定した。

腎臓へのヨードの集積をみると、免疫抑制剤の使用と非使用により、移植腎では約5倍のIL-2集積の違いがみられた。本法は、移植腎の免疫活性を測定することが可能と思われる結果が得られた。臓器移植の実施例が増加するに従い、その急性拒絶反応の克服の重要性が増大し、適切な早期診断方法が必要とされている。臓器移植後の拒絶反応の診断にはこれまでは特異的な方法はなかった。急性拒絶反応において移植組織に浸潤した組織傷害性リンパ球の存在を描出することを目標とし、インターロイキン2(IL-2)をRIで標識したトレーサーによるシンチグラフィを試みた。これは急性拒絶反応の組織において認められる活性化Tリンパ球の膜表面にはIL-2レセプターが発現していることを利用したものである。RI標識法の選択にあたり、IL-2のようなペプタイドの標識核種として最も一般的なヨード(I)の標識方法、酵素法・クロラミンT法・ヨードゲン法の3種の比較検討により、最もコストが低く、操作過程が単純で、標識率の高いクロラミンT法を選択した。腎移植モデルではラットの左腎の同所移植術をSDラット(ドナー)→Wistarラット(レシピエント)の組み合わせで施行した。組織のI-125標識IL-2分布を測定する屠殺タイミングは血中放射能の低下するトレーサー静注4時間後とし、実験を行った。腎移植を施行したモデルでは本来の右腎と移植左腎の単位重量あたりの放射能比は、移植直後の12時間から上昇が認められ、移植4日目まで上昇を示した。移植4日後には移植腎モデル(n=6)の左/右腎放射能比は3.8±1.1、自己腎を再縫合した模擬手術モデル(n=3)と免疫抑制剤(CyclosporinA)を投与したモデル(n=3)では、同じ移植4日後の時点で、いずれも左腎放射能の上昇は認められず、移植モデル群と有意差が示された。移植左腎の組織標本でミクロオートラジオグラフィを施行すると、浸潤リンパ球に一致したI-125の分布が示され、I-125標識IL-2が組織傷害リンパ球の存在を特異的に評価していることが確認された。現在、さらにガンマカメラによるイメージングを施行するためTechnetium-99mによる標識方法の検討を行っている。
天然物由来の創傷治療用化合物の探索

低濃度(10pgから100ng/mL)のツボクサ(Centellaasiatica)成分Asiaticosideおよび赤升麻(Astilbethunbergii)成分Eucryphinが、熱傷治癒促進作用をもつことを、マウス熱傷モデル用いて明らかにした。創傷部滲出液の分析、細胞を用いた分析を行い、これら天然物由来化合物が生体の再生能を向上させて創傷治癒を促進していることを明らかにした。1.マウス熱傷モデルを用いた創傷治癒促進効果をもつ天然物由来化合物の検索低濃度のツボクサ(Centella asiatica)成分asiaticosideが、熱傷治癒促進作用をもつことを、マウス熱傷モデルを用いて明らかにした。またそのメカニズムを解明するために、創傷部の滲出液中のサイトカイン濃度を測定し、asiaticoside塗布群においてMCP-1、VEGF、IL-1β濃度が上昇していることを確認した。さらに、細胞を用いた実験でそのメカニズムを明らかにした。Asiaticosideの創傷治癒効果については、いくつかの報告があるが、今回の研究においては、10pgから100ng/mLという非常に低濃度でその作用が確認された。低濃度で効果があるということは安全性および経済性において秀でた治療薬候補であると考えられる。2.紫外線照射による炎症、老化に対して皮膚保護作用を有する天然物由来化合物の検索UVB照射による炎症、老化に対する紅參の影響を検討するために、まず短期強度UVB照射による皮膚炎症に対する紅參の効果を検討した。紅參エキス経口投与によって、UVB照射による皮膚肥厚め増加、弾力性の低下が抑制され、また色素沈着も軽減された。さらに短期強度UVB照射試験において効果の認められた紅參エキス中の成分ginsenoside Rb_1について、長期低用量UVB照射による皮膚老化に対する効果も検討し、その効果が観察され、現在そのメカニズムについて検討中である。近年、紫外線量が増加しており、紫外線による炎症、老化を防ぐ化合物の開発は急務である。UVB照射に対する、抗炎症、抗老化作用のメカニズムとして抗酸化作用物質の報告が数多くなされているが、ginsenoside Rb_1は抗酸化作用を持たない化台物であることから、新しい作用機序をもつと予測される。1.マウス熱傷モデルを用いた創傷治癒促進効果をもつ天然物由来化合物の検索低濃度の赤升麻(Astilbe thunbergii)成分Eucryphinが、熱傷治癒促進作用をもつことを、マウス熱傷モデルを用いて明らかにした。そのメカニズムを明らかにするために、創傷部滲出液中のサイトカイン濃度を測定し、Eucryphin塗布群において、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)、単球走化活性因子(MCP-1)、インターフェロン(IL)-1β濃度が上昇していることを確認した。そのメカニズムとして、Eucryphinが角化細胞のVEGFおよびTGF-β1の産生量、THP-1マクロファージ細胞のTGF-β1の産生量を上昇させることを明らかにした。このような生体のもつ再生能を向上させることによって創傷治癒を促進する天然物由来化合物は、安全性の高い治療薬創薬のシード化合物として非常に有用であると考えられる。2.紫外線照、射による炎症、老化に対して皮膚保護作用を有する天然物由来化合物の検索紫外線による炎症、老化などの皮膚障害を防ぐため、日焼け止めとして紫外線吸収剤および遮断剤が使用されているが、紫外線吸収剤そのものの皮膚への刺激や、遮断剤の紫外線防止効果の限界が指摘されており、これらと異なる作用メカニズムをもち、低刺激の化合物の開発が望まれている。そこでUVB照射による炎症、老化に対して効果を示す天然由来化合物を検索するために、ウコンエキスおよび黒砂糖非ショ糖分画についてヘアレスマウスを用いたUVB照射実験を行った。ウコンエキスを経口投与、また黒砂糖非ショ糖分画を塗布することにより、UVB照射による皮膚肥厚、弾力性の低下、およびしわ形成が抑制され、また皮膚中のVEGF、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の発現量も抑制された。
ヒメツリガネゴケを用いた幹細胞制御遺伝子ネットワークの解明

(1)減数分裂によるPpCLF遺伝子の発現誘導機構: PpCLF遺伝子座にCitine遺伝子をノックインし、PpCLF-Citrine融合タンパク質を作るような形質転換体を作製し融合タンパク質の時空間制御様式を調べたところ、PpCLFの発現制御は減数分裂とは直接関係しないことがわかった。(3) MKN4のダイレクトターゲットの同定、クロマチン修飾変化の解析: ChIP-Seq法でMKN4のダイレクトターゲットの同定、MKN4発現前後におけるクロマチン修飾変動を解析するために、MKN4-Citrine形質転換体を作出した。現在、ChIP-seqの条件を検討中である。(4) CLV3、WOXホモログの機能解析15種類のCLV3様人工合成ペプチドを合成し、茎葉体形成に関する影響を調べたが、どれも影響は見られなかった。ただ、切断葉細胞の幹細胞化において1つのペプチドが阻害的効果を示したので、原糸体からの幹細胞形成にも関与する可能性があるので、現在、該当遺伝子の遺伝子破壊体を作製中である。3つのWOX遺伝子のうち、茎葉体形成時に発現している2つの遺伝子それぞれの遺伝子破壊体を作製したが、表現型に影響は見られなかった。現在、二重突然変異体を作製中である。(5) PpPLETHORAのダイレクトターゲットの同定、クロマチン修飾変化の解析ChIP-seq解析用に、HA、MYC、CitrineをPpAPB1, 3, 4にノックインした形質転換体を作製中である。
タイヒミュラー空間論に関連した力学系と確率過程のエルゴード理論的研究

先行研究において得られたタイヒミュラー空間のブラウン運動の候補となる拡散過程について、その推移確率密度関数が応用上重要な幾つかの不等式を満たすことを確かめることはできたが、内在的距離とタイヒミュラー距離との関係を明らかにするまでには至らなかった。一方、力学系に関係する成果としては、RVZ誘導変換の周期軌道に対応するような写像類群の双曲元について、チェボタレフ型の密度定理の成立を示唆する結果が得られた。確率過程に関連する部分では、既に研究代表者の先行研究によって得られているタイヒミュラー空間上の拡散過程の熱核が: 1、ナッシュ型の評価(ガウス核との比較)が成り立つか?2、タイヒミュラー距離に関してのヘルダー連続性はあるか?3、写像類群不変性をもつか?4、タイヒミュラー距離を内在的距離とするか?といったブラウン運動の熱核と呼ぶにふさわしい性質を備えているかどうかの検証に重点をおいて研究を進めた。1、2の性質については1990年代のSturmの結果を用いることによって比較的容易に検証することに成功しており機会を見て論文にまとめる予定である。4についても同様の方針で検証ができるという道筋をたてることができたが、3については今少し議論が必要な状況である。力学系に関連する部分では、必ずしも当初の計画通りというわけにはいかなかったものの、以前から推進して来たタイヒミュラー測地流の閉軌道分布の研究のエルゴード理論的接近法の改良については若干の進展を見た。具体的には、ある種の繰込みを施したRuazy-Veech-Zorich誘導変換の力学系ゼータ関数は、絶対収束域を超えて有理型にかつ零点をもたない解析接続をもつという事実の精密化を与えた。すなわち、ある正の数δを十分小さくとるとことによって、実部が1-δより大きいような半平面における有理型解析接続を考えると、零点のみならず極についても1以外の極が存在しないように解析接続されることを確認した。この結果については2010年9月に京都大学数理解析研究所で開催された国際研究集会「Number Theory and Probability」における招待講演'Dynamicalzeta functions fora class of renormalized RVZ inductions'で報告した。本年度は、平成22年度に行ったTeichmuller計量から自然に定まるいくつかの力学系と拡散過程の大域的・エルゴード理論的挙動の関連性に重点を置いた研究を継続した。まず、本研究の雛形とも言える有限生成第1種Fuchs群に付随したRiemann面の測地流とBowen-Series写像についての考察によって、本研究遂行のための手法の開発に努めた。その過程において有限生成第1種Fuchs群のユニタリ表現を考えたときのSelbergゼータ関数に対して、本研究代表者が過去に行なった解析接続と転送作用素によるFredholm行列表現についての成果の改良を得ることができた。具体的には、Hilbert空間に値をとる解析関数の空間に作用する複素パラメータをもつ表現付き転送作用素の族を導入し、その絶対値1の固有値の存在条件を調べた。この転送作用素の族のFredhulm行列式でSelbergゼータ関数を表現することによってその解析的性質の幾つかを証明し,Chebotarev型の密度定理の別証明について再考を行なった。この結果のTeichmuller空間における類似については、写像類群の双曲元でRauzy-Veech-Zorich誘導変換で表現できるクラスについては、Selberg型ゼータ関数に関する解析が素数型定理とその剰余項の粗い評価を得る程度までは検証可能であるが、未だ写像類群の表現を考慮するまでにはいたっていない。以上に関して得られた結果については.2011年6,月京都大学数理解析研究所で開催された研究集会:Geometric and analyticabproaches torepresentations of a group and representation spacesおよび2012年2月鹿児島大学理学部で開催された研究集会:The 7th Kagoshima Algebra-Analysis Geometry Seminarにおける招待講演で発表した。ディリクレ形式の方法で構成したタイヒミュラー空間上の拡散過程の内在的距離とタイヒミュラー距離の比較については、局所的な同値性を示すことには成功していたが、大域的な関係については未だに不十分な点が残った。しかしながら、ポテンシャル論を念頭においたタイヒミュラー空間の種々のコンパクト化とその境界の研究については、研究分担者の宮地氏により新しい知見が得られたことにより、本研究終了後の更なる発展の方向が見えてきた。宮地氏は、タイヒミュラー空間の元を閉曲線のホモトピー類にその極値的長さを対応させる汎関数と見なすことによって得られるガーディナー・メイザーコンパクト化に注目し、幾何学的交点数と測度付き葉層構造を用いたサーストンコンパクト化との比較を行った。その結果、幾何学的交点数を用いたサーストン理論の枠組みをより一般化するという着想に至りMath. Z誌に掲載予定の論文Unification of theextremallength geometry on Teichmuller space via intersection numberにおいて、幾何学的交点数を概念的に拡張して極値的長さも含め統一的に扱うことができること証明した。

さらに、Trans. A. M. S.誌に掲載予定の論文において、ガーディナー・メイザー境界がポテンシャル論的対象としては自然なものであることを示唆するいくつか結果を与えた。平成23年度に懸案として残ったタイヒミュラー計量に付随したブラウン運動(T-ブラウン運動)の確率解析的接近法における拡散係数の滑らかさに関する難点については、ディリクレ形式による方法の導入によって解消することができた。一方、平成22年度の研究で得られていたT-ブラウン運動の内在的距離とタイヒミュラー距離の一致に関する結果の証明に新たに不備があることが判明したが、両者が同等の位相を定めるということは検証できており、この結果が弱まったとしても本年度の研究にとっては大きな影響はなかった。むしろ内在的距離に関する理解が深まったことはメリットの方が大きかったと考えている。T-ブラウン運動の時間無限大での挙動を解析することによって、タイヒミュラー空間のサーストン境界の確率論的、ポテンシャル論的特徴付けを試みる作業については,種数1の場合の類似を示す辞書の概形がみえてきた。とくに、T-ブラウン運動によるタイヒミュラー空間のマルチンコンパクト化によって得られた境界とサーストンのコンパクト化による境界との関係、および、その境界におけるT-ブラウン運動の調和測度とタイヒミュラー測地流の不変測度との関係を、写像類群の作用のエルゴード理論的挙動を通して明らかにするための道筋を明確にした。Teichmuller計量から自然に定まる幾つかの拡散過程および力学系に関して、それらの漸近挙動の対応関係における種数1の場合の類似の成立を裏付ける検証結果が複数得られている。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度から懸案となっていたタイヒミュラー計量に対応するブラウン運動(T-ブラウン運動)の確率解析的接近法における拡散係数に関する難点が解決した。平成22年度に得ていた結果の一部に不備が見つかったが、むしろT-ブラウン運動の内在的距離に関する理解が深まるというメリットもあり、その後の研究遂行には影響しない軽微なものであった。T-ブラウン運動によるタイヒミュラー空間のマルチンコンパクト化によって得られる境界とサーストンのコンパクト化による境界との関係を、写像類群の作用のエルゴード理論的挙動を通して明らかにするための道筋が明確になった。来年度以降は、Teichmうller空間上の拡散過程と力学系の漸近挙動に関してより深い考察を行ないその対応関係を示した辞書に当たるものを作成することになる。現段階で既に想定されている問題点として,これまでに構成した拡散過程はTeichnmuller計量の視点から見ると自然なものではあるが,拡散係数の正則性についてはほとんどいたるところの点で連続という以上には期待できないことが上げられる。
現代社会における異文化共生の公共人類学的研究-東アジアと北アメリカの比較-

本研究は、異文化共生という現代的課題に対して文化人類学の理論と方法を応用した政策提言を行うとともに、行政・NGO/NPO・大学の垣根を越えた政策立案のための公共フォーラムの構築を試みた。第一に、日本・韓国・台湾は共に外国人労働者の移入と国際結婚の増加にともなう異文化共生問題に直面しているが、韓国・台湾に比して、日本政府は多文化主義的移民政策に消極的であること、日本でも外国人労働者の集住地域では自治体を中心に多文化主義的施策が採られているが、東北地方のような外国人散在地域では自治体の施策も未整備であることが明らかとなった。第二に、こうした事態に対応するため、仙台市を中心に、東北大学文化人類学研究室と仙台市国際交流協会との間の学生インターンシップを含む協力関係を構築し、民間支援団体や当事者グループを含むネットワークを含む公共フォーラムの土台作りを行った。本研究の目的は、異文化共生という現代的課題に対して文化人類学の理論と方法とを応用した政策提言を行うとともに、行政・NGO/NPO・大学の垣根を越えた政策立案のための公共的フォーラムの構築を試みることである。本年度は、東北大学および国立民族学博物館において研究会を実施し、日本における公共人類学の現状と可能性についての検討を行った。その結果、組織的・制度的には公共人類学は未熟であるが、個別の研究者が、多文化共生や開発援助の領域において、個人的に自治体その他の公共機関において政策立案等の公共的な役割を担っていることが明らかとなった。また、文献収集および公開シンポジウムへの参加等を通して、日本政府や自治体による定住外国人政策の現状の把握に努めた。その結果、財界等の要望に基づき、日本政府は積極的な外国人労働者受け入れ政策を模索しており、増加する外国人労働者への対応が自治体に要請されている現状が明らかとなった。定住外国人への日本語教育や生活支援、災害対策等が多文化共生政策の主な内容であり、各自治体が試行錯誤している実態が明らかとなった。本年度は、外国人集住都市である岐阜県大垣市・美濃加茂市・可児市における多文化共生行政の実態を調査した。また、静岡県の外国人集住都市における多文化共生施策の現状と、それに対する文化人類学の理論的・実践的貢献について、専門家から意見を聴取した。これに対し、東北地方は外国人散在地域であるため、比較対象のために、秋田県・岩手県・宮城県・福島県・山形県で活動する行政・NGO/NPO団体やボランティアの方々のインタビューを行うとともに、意見交換を行った。その結果、東北地方において望まれる多文化共生施策は、外国人集住都市とは異なるものであるべきだという知見を得た。そして、外国人散在地域の多文化共生施策の立案にあたり、文化人類学者等研究者の積極的な参加が強く求められていることも明らかとなった。こうした成果を踏まえ、公共人類学の可能性と必要性について、公共社会学・公共人類学との比較研究を行うとともに、日本文化人類学会北海道地区懇談会において東北大学の試みについて成果を発表し、専門家と意見交換を行った。その結果、従来型の「学問の社会的還元」とは抜本的に異なる形で、研究者と行政・NGO/NPO・市民運動家が対等に意志決定過程に参加し、共同で研究課題を設定し、共同で調査研究を行うのみならず、問題解決へ取り組む、新しい公共フォーラムの構築が求められていることが明らかとなった。本年度の活動を通して、多文化共生施策において先行する外国人集住地域の行政職員・研究者とのネットワーク作りを行うとともに、外国人散在地域である東北地方の行政職員・市民活動かとのネットワーク作りも行うことができた。このネットワークを維持発展させて、新しい公共フォーラムを実際に構築し、機能させることが次年度の課題となる。本年度は、公共人類学の文献渉猟の成果に基づいて本研究の理論的基礎付けを行うと同時に、東アジアと北アメリカにおける異文化共生政策の現状と問題点に関する比較分析を継続しつつ、仙台市国際交流協会と東北大学大学院文学研究科文化人類学研究室との間でインターンシップ契約を結び、文化人類学実習を履修する学生1名をインターンとして仙台市国際交流協会に派遣して、仙台市在住外国人支援活動に学生を参加させる試みを行った。また、仙台市国際交流協会が実施する調査活動や意見交換会には、沼崎が常に出席し、仙台市の多文化共生政策への提言を共同で行うことも試みた。さらに、仙台市が実施した在住外国人の調査にあたっては、立案の段階から、文化人類学研究室が協力した。その結果、留学生や研究者を主体とする点で、仙台市の在住外国人コミュニティは、他地域と派異なる特色をもっていること、それゆえに仙台市民との交流が比較的少なく、両者のコミュニケーションを一層充実させる必要が明らかとなったので、そのための方策を引き続き検討していくこととなった。

特に、外国人居住者の比較的多い町内会単位において、在住外国人と仙台市民との日常的な意見交換の場を設け、仙台市民の側の多文化共生意識を啓発することが重要であると分かったので、そのための組織作りに着手した。本研究を通して、将来にわたって継続発展可能な学・行政・民間グループの意見交換ネットワークの基礎となる協力関係を幅広く構築することができた。特に、仙台市国際交流協会と文化人類学研究室とのインターンシップ契約は、両者の協力関係を密接にするうえで貴重な役割を果たした。このような実際的な連携体制を生み出したことが、本研究の成果である。
フロンティア軌道の形状に関するNMR研究:d電子はどこまで非局在化できるのか

本研究では、常磁性金属錯体のSOMOの形状を、固体高分解能核磁気共鳴(NMR)スペクトルから得られる超微細結合定数(hfcc;スピン密度分布の目安)から決定した。研究対象とする系は、Cr^<III>Cu^<II>の3d金属錯体とした。量子化学計算を相補的に実行し、光物性、磁性、伝導性など物性を発現する物質や、電子伝達タンパク質などの物性/機能の発現機構を、配位子にまで拡がったSOMOの形状から説明を行った。従来は溶液の常磁性NMRや拡張ヒュッケル法などを組み合わせることで説明がなされてきたが、どこまで広がるのか?という疑問を突き詰め配位子末端の置換基まで考慮すると、本方法論では困難が生じる。また、固体のバンド計算によりフロンティア軌道の広がりを考慮しても、「結晶全体に拡がっている」程度の解しかえられず、十分な回答を得ることは一般に困難である。本研究で検討対象としているのは、軌道のコヒーレンスがどこまで広がっているのか、ということである。そこで本研究では、冒頭で述べた手法に基づき、まず、3d金属錯体のSOMOが、(1)どれくらい(どこまで)、(2)どのように配位子の上に広がっているのか、また、(3)なぜそのように拡がっているのかを明らかとした。具体的には、合成した既知物質のNMR測定より各系のhfccを決定し、非局在化したSOMOとスピン密度分布に合理的な説明を与えた。従来より与えられていた「測定した物質のhfccがこうであった、SOMOがどうであった」という報告ではなく、「どのようなスピン密度分布が得られても、例えそれが科学的直感に反していても、それは必ず理解でき、説明可能である」ことの一例を本研究にて示すことができた。常磁性金属錯体の不対電子が入っている半占軌道(SOMO)は、金属イオンに完全に局在しているというわけではなく、配位子の上にまで広がっている。本研究では、固体高分解能^1H,^2H,^<13>C,^<15>N-NMR測定により、ニッケル,コバルトおよびマンガン錯体について、配位子の非配位原子の超微細結合定数(hfcc)を求めた。1.高い対称性をもつ[M^<II>(Him)_6]^<2+>イオンについて、イミダゾール配位子のhfccを決定した。中心金属イオンがコバルト(d_π=5,d_σ=2)のときは,ニッケル(d_π=6,d_σ=2)のときにはない、d_π不対電子が存在する。研究の結果、d_π不対電子のイミダゾールへの非局在化の度合いは、d_σ不対電子のそれと比べて小さいことがわかった。2.2核金属錯体Ni_2(μ-H_2O)(μ-Ac)_2(Him)_4(Ac)_2について、酢酸イオンのhfccを決定した。この錯体の酢酸イオンには、架橋しているものとしていないものがある。研究の結果、架橋していない酢酸イオンへの不対電子の染み出しは、直接に配位している金属からのみであるのに対して、架橋している酢酸イオンのhfccは、両方の金属の影響をうけること、すなわち、二つのニッケル(II)イオンのスピンの相対配向に依存することがわかった。3.原子価互変異性を示す錯体Mn(bupy)_2(3,6-DBQ)_2について、マンガンの価数が4価(d_π=3,d_σ=0)のときと3価(d_π=3,d_σ=1)のときの、tert-ブチル基のhfccを決定した。研究の結果、ブチルピリジンのtert-ブチル基では、4価から3価になるとhfccの絶対値が小さくなることがわかった。これは配位子に染み出すσスピンとπスピンの向きが、逆向きであることを意味する。

従来より与えられていた「測定した物質のhfccがこうであった、SOMOがどうであった」という報告ではなく、「どのようなスピン密度分布が得られても、例えそれが科学的直感に反していても、それは必ず理解でき、説明可能である」ことの一例を本研究にて示すことができた。
放射線生物学で意味のある線量域における突然変異誘発長寿命ラジカルの直接観測

放射線生物学で用いるのと同等の4Gyの放射線線量にて照射した培養シリアンゴールデンハムスター細胞において、照射後に数時間掛けて徐々に細胞内に蓄積してくる「遅発性長寿命ラジカル」を世界で初めて観測した。細胞はESRチューブに導入されて液体窒素中で凍結される瞬間まで全て生きている状態である。これまでに細胞から抽出されたミトコンドリアや酵母のESRスペクトルが観測されたことはあるが、哺乳動物細胞のESRスペクトルを直接観測した例はない。未照射細胞中の1.8×10^6個/cellのラジカルが存在すると初めて定量された。照射後に生成する遅発性長寿命ラジカルのレベルは5時間後には2.3×10^6個/cellに達し、そのレベルは照射後12,20hでも保たれたままであった。このラジカルの増加はビタミンC添加によって7割ほどに抑えられ、ビタミンCの照射後添加による点突然変異誘発の防御との関連が示唆された。電子伝達阻害剤であるミキソチアゾルを細胞に加えると、照射しても遅発性長寿命ラジカルは生成せず、ミトコンドリアから漏れ出た過剰電子の影響が示唆された。過酸化水素を1mM加えるとラジカル量は30%も増加した。これらの結果より、遅発性長寿命ラジカルの生成機構は、放射線照射で機能不全となったミトコンドリアから漏れ出した電子が溶存酸素に付着してO_2-となり、その後SOD酵素を介して過酸化水素が生成し、過酸化水素がある分子を酸化して遅発性長寿命ラジカルを生成しているものと思われる。照射後短時間はカタラーゼとグルタチオンで過酸化水素を分解するものの、遅発性長寿命ラジカルを還元することができずこのラジカルが蓄積し、遅延放射線影響へと繋がっていくものと考えられる。放射線生物学研究と全く同じ条件で培養・照射した細胞中での放射線遅延影響に関わる長寿命ラジカルの直接観測を目的とし、当研究グループでは、ゴールデンハムスター胎児(SHE)細胞をT175培養フラスコ中で培養してγ線照射(4Gy)した後、細胞のESRスペクトル直接観測した。その結果、細胞1つあたりのラジカル量は、未照射、照射1時間後、5時間後でそれぞれ、1.6×10^6,1.8×10^6,2.1×10^6 spinsと照射後の時間経過と共に増えていく「遅発性長寿命ラジカル」の定量観測に成功した。哺乳動物細胞中ラジカルの定量測定並びに、4Gyというアラニン線量計の観測限界程度の線量でのラジカル増加をESRで直接観測したのは世界で初めてである。照射後20分後に5mMのビタミンCで細胞を処理したところ、遅発性長寿命ラジカルの生成は未添加の場合の約半分に抑えられ、ビタミンCの照射後添加による突然変異頻度低下の放射線生物学実験との対応関係が見られた。電子伝達阻害剤であるミキソチアゾル(0.5μM)を照射前1時間から照射後5時間処理したところ、遅発性長寿命ラジカルは増加しなかった。また、1mMの過酸化水素で処理すると、遅発性長寿命ラジカルと同じと思われるラジカルが生成した。これらの結果より、放射線照射によってミトコンドリアの電子伝達系の構造が一部崩れて電子が漏れ出し、その電子と酸素が反応してO_2^-を生成し、H_2O_2を生成し、遅発性長寿命ラジカルの生成に繋がったと考えられる。これまで、照射細胞中でのミトコンドリアにおける過酸化水素レベルの増加を示す研究が報告されているが、そこから核の遺伝的不安定性にどのように伝わっていくかはわかっていなかった。本研究で見出した遅発性長寿命ラジカルは、その一端を担うラジカルとして重要な役割を果たしているものと思われ、まもなく論文を投稿する予定である。

放射線生物学で用いるのと同等の4 Gyの放射線線量にて照射した培養シリアンゴールデンハムスター細胞において、照射後に数時間掛けて徐々に細胞内に蓄積してくる「遅発性長寿命ラジカル」を世界で初めて観測した。細胞はESRチューブに導入されて液体窒素中で凍結される瞬間まで全て生きている状態である。これまでに細胞から抽出されたミトコンドリアや酵母のESRスペクトルが観測されたことはあるが、哺乳動物細胞のESRスペクトルを直接観測した例はなく、未照射細胞中の1.8×10^6個/cellのラジカルが存在すると初めて定量された。照射後に生成する遅発性長寿命ラジカルのレベルは5時間後には0.3×10^6個/cellに達し、そのレベルは照射後12,20hでも保たれたままであった。このラジカルの増加はビタミンC添加によって7割ほどに抑えられ、ビタミンCの照射後添加による点突然変異誘発の防御との関連が示唆された。電子伝達阻害剤であるミキソチアゾルを細胞に加えると、照射しても遅発性長寿命ラジカルは生成せず、ミトコンドリアから漏れ出た過剰電子の影響が示唆された。グルタチオンの合成阻害剤、カタラーゼの機能阻害剤を加えると、照射後1時間で遅発性長寿命ラジカルのレベルが0.6×10^6個/cellまで達したことから、カタラーゼやグルタチオンで無毒化される過酸化水素の影響が示唆された。過酸化水素を1mM加えるとラジカル量は30%も増加した。これらの結果より、遅発性長寿命ラジカルの生成機構は、放射線照射で機能不全となったミトコンドリアから漏れ出した電子が溶存酸素に付着してO_2^-となり、その後SOD酵素を介して過酸化水素が生成し、過酸化水素がある分子を酸化して遅発性長寿命ラジカルを生成しているものと思われる。照射後短時間はカタラーゼとグルタチオンで過酸化水素を分解するものの、遅発性長寿命ラジカルを還元することができずこのラジカルが蓄積し、遅延放射線影響へと繋がっていくものと考えられる。
鉄反応剤によるラジカル種の触媒的発生方法の開発と精密有機合成への応用

鉄反応剤を用いた,フェノール類から芳香族ラジカル種の簡便発生方法を活用したフェノールの直接カルコゲン化反応を達成した.また,鉄反応剤と酸化剤の組み合わせを活用することで,芳香族ボロン酸から芳香族ラジカルの効率発生方法を発見し,これを用いたキノンやヘテロ芳香族化合物の直接アリール化反応を見出した.医薬品や天然物等の生理活性物質から,共役系高分子や液晶などの機能性有機材料に至るまであらゆる分子の機能発現に必須の構成単位であるビアリール化合物の新しい効率的かつ直裁的合成法として,本研究では鉄反応剤を用いたラジカル種の発生方法の開発およびベンゾキノンやヘテロアレーンの直接的アリール化反応の開発を目的とした。ラジカル種を効率的に発生する遷移金属錯体や配位子などの組み合わせを種々検討した結果,硫酸鉄(II)とペルオキソ二硫酸カリウムの組み合わせが,アリールボロン酸からアリールラジカルを発生させるために最も効果的であることを見つけた.さらに,本ラジカル発生法を用いて,ベンゾキノン類の直接アリール化反応を検討し,多様なモノアリールベンゾキノン類を効率的に形成できることを発見した.他方で,本ラジカル発生法はピリジンやピラジン等のヘテロアレーン類の直接アリール化反応にも効果的であることがわかった.本反応は,従来の遷移金属触媒を用いたクロスカップリング反応では達成困難なハロゲン等の反応性官能基をもつ反応基質を使用することができ,また含水条件でも実行可能であるラジカル反応の独自性を示した汎用性の高い直接アリール化反応である.また,これらのラジカル型直接アリール化反応の特性を活用し,Botrylladine Bとナトリウルチャンネル阻害剤の形式全合成にも成功した.以上のように、本研究では,鉄反応剤とペルオキソ二硫酸カリウムの組み合わせを使用することにより,遷移金属触媒を用いた古典的なクロスカップリングとは異なり,温和な反応条件かつ反応性は高いが官能基変換能に優れたハロゲン官能基反応原料に導入出来る新しいカップリング反応を開発した.鉄反応剤を用いた,フェノール類から芳香族ラジカル種の簡便発生方法を活用したフェノールの直接カルコゲン化反応を達成した.また,鉄反応剤と酸化剤の組み合わせを活用することで,芳香族ボロン酸から芳香族ラジカルの効率発生方法を発見し,これを用いたキノンやヘテロ芳香族化合物の直接アリール化反応を見出した.酸素雰囲気下で鉄反応剤とフェノールとPhSSPh(あるいはPhSeSePh)からフェノールのオルト位がPhS(あるいはPhSe基)で置換したカップリング体が選択的に形成する予備的な知見を既に得ていた.しかし,現段階ではフェノールの転化率が低く,20%程度のカップリング体しか得られていない.そこで本年度は,反応基質をフェノールとPhSSPhに固定し,反応活性化因子(鉄反応剤の種類や溶媒,反応温度,他の酸化剤の効果)について種々検討し,効率的なスルフェニル化反応の開発を目指した.その結果,鉄反応剤としてはFeCl3を用い,DCE中で,80度という条件で反応を行うことで反応効率の大幅な改善に成功した。また,見積もった最適条件を用い,様々なフェノール誘導体との反応を調査した結果,オルト位,メタ位,パラ位に様々な官能基が置換した多様なフェノールにまで本反応を拡張できることが判った.また、この反応を生理活性物質合成に応用し,グリシンT1阻害剤として有用性の高いジアリールスルフィド化合物への計画合成にも成功した.ここで得られた結果を参考に,PhSeSePhとの反応を検討し,フェノールの高選択的なセレニル化反応の開発にも成功した.研究当初予定していたフェノール類のカルコゲン化反応は,研究実績の概要で示したように,計画した通りの成果が得られた.現在は,次の研究テーマである「鉄反応剤を用いた効率的なアリールラジカルの発生法の開拓とこれらを用いたクロスカプリング反応」を探索しており,順調に結果が出ている.初年度に得られた成果に基づき,次年度は鉄反応剤を用いた様々なアリールラジカル種の発生法の開発にテーマをシフトしていく予定である.ここで得られた知見に基づき,(ヘテロ)芳香族化合物などとのクロスカップリング反応の達成を目指す.主に,薬品購入費として使用する予定である.
造血幹細胞の新たな分離・回収方法

新しく開発した連続細胞分離装置(continuous-flow cell separator)は不活性なシリカを主成分としたPercoll液を使用し、大量の血液でも連続して5つの分画に同時に分離できる。各比重のPercoll溶液を無菌的に調製した結果、分離した分画中に含まれる造血前駆細胞のコロニー形成能をcolony-forming cell assay法によって確認することに成功した。従来造血幹細胞に関する研究では、単核球を得るためにpolysucroseを主成分としたFicoll液を使用し、バッチ式遠心法で細胞分離をしている。今年度はこのバッチ式遠心法と本方法を比較するため、同時に同一の末梢血をこの二つの方法で分離した。バッチ式遠心法では血漿層とFicoll層の間の中間層を単核球層として回収する際に細胞を損失し、コロニー出現頻度は0.03%、そのうち最も未熟なCFU-GEMM(colony-forming unit-granulocyte, erythroid, macrophage, megakaryocyte)の存在率は4.2%だった。一方、本方法では、比重1.070g/mlおよび1.075g/mlの分画ではコロニー出現頻度は0.03%および0.06%、CFU-GEMMの存在率は8.8%および4.9%だった。造血幹細胞の分離・回収方法として、回収率、細胞障害性において本方法の優位性が示唆された。この結果は平成19年3月大阪で開催された第87回日本生理学会大会で報告した。新しく開発した連続細胞分離装置(continuous-flow cell separator)を使って末梢血および臍帯血を比重1.060、1.065,1.070,1.075そして1.080の5種の分画に分離した。それぞれの分画に含まれている有核細胞のコロニー形成能を調べた。血液サンプルはヘマトクリット値:20%、比重約1.021.03となるように希釈して本装置で分離した。各分画を2%FBS含有IMDM培地で洗浄後、それぞれの分画に含まれる有核細胞数をカウントした。末梢血の場合は2x10^5cells/ml、臍帯血の場合は2x10^4cells/mlに細胞濃度を調製し、ウシ血清、hSCF、hGM-CSF、hIL-3、hEPOを含んだメチルセルロース培地でcolony-formingcell assayを行った。播種した有核細胞数当たりのコロニー発現率は末梢血では主に比重1.070の分画から約0.05%、臍帯血では比重1.065および1.070の分画からそれぞれ約1.4%、約1.2%であった。また、コロニーの種類は末梢血からはBFU-Eがおよそ71.3%、CFU-GMがおよそ24.5%得られ、臍帯血ではBFU-Eがおよそ49.2%、CFU-GMがおよそ46.4%得られた。末梢血では赤血球系の前駆細胞が約7割、臍帯血では赤血球系および白血球系の前駆細胞がほぼ5割ずつであった。臍帯血は末梢血よりも前駆細胞の含有率が約25倍大きかった。本装置により臍帯血からばかりでなく末梢血からもコロニー形成能を保持した前駆細胞が効率よく得られることが、colony-forming cell assay法により確認することができた。
経皮水分蒸散量と皮膚バリア遺伝子多型に基づいたアトピー性皮膚炎関連遺伝子の探索

本研究では、アトピー性皮膚炎患者の皮膚バリア遺伝子(LEP7, hKPRP, LCE1F, SPRR2E)の配列を解読した。その結果、これまでに関与が明らかになっているFLG以外の皮膚バリア遺伝子では、バリア破錠の原因となる遺伝子変異は同定できなかったが、これらの遺伝子の多型頻度を解明する事ができた。これらを正常コントロールと比較する事によりこれらの遺伝子のアトピー性皮膚炎への関与が明らかになると期待される。(1) EDCに存在するLEP7を対象としたゲノム配列解析慶應義塾大学医学部皮膚科学教室で収集されたAD患者96人に対して、EDC内に存在する遺伝子LEP7の解析を行った。PCR法を用いてexon2(970bp)全体を増幅し、ダイレクトシーケンシングを行い変異及び遺伝子型の分類を行った。その結果、ナンセンス変異を同定することは出来なかったが、既知の3種のSNPsを含む7SNPsを同定した。この内5種のSNPsの組み合わせから、LEP7の主要な遺伝子型をTypeA/TypeBに分類した。また、残りの2種のSNPsはTypeAのマイナーアレルであったことからTypeA1/A2として分類した。その結果、それぞれのアレル頻度は、Type A(78.6%), Type A1(3.6%), Type A2(0.5%), Type B(17.2%)であった。(2) EDCに存在するhKPRPを対象としたゲノム配列解析慶應義塾大学医学部皮膚科学教室で収集されたAD患者96人に対して、EDC内に存在する遺伝子hKPRPの解析を行った。PCR法を用いてexon2(2430bp)のうちORF領域(1740bp)を増幅し、ダイレクトシーケンシングを行い変異及び遺伝子型の分類を行った。その結果、ナンセンス変異を同定することは出来なかったが、既知の4種のSNPsを含む8SNPsを同定した。この内2種のSNPsの組み合わせから、hKPRPの主要な遺伝子型をTypeA/TypeBに分類した。また、残りの5種のSNPsはTypeAのマイナーアレルであったことからTypeA1/A2として分類した。その結果、それぞれのアレル頻度は、Type A(47.7%), Type A1/16.7%), Type A2(7.3%), Type B(28.6%)であった。(1) EDCに存在するSPRR2Eを対象としたゲノム配列解析慶應義塾大学医学部皮膚科学教室で収集されたAD患者96人に対して、EDC内に存在する遺伝子SPRR2Eの解析を行った。SPRR2Eは2exonから構成され、全ORFはexon2に含まれている。そこでPCR法を用いてexon2(636bp)全体を増幅し、ダイレクトシーケンシングを行い変異及び遺伝子型の分類を行った。その結果、ナンセンス変異を同定することは出来なかったが、既知の3種のSNPsを含む6SNPsを同定した。この内2種のSNPsの組み合わせから、SPRR2Eの主要な遺伝子型をType A/B/Cに分類した。また、残りの4種のSNPsはすべてType Cのアレル由来であった。それぞれのアレル頻度は、Type A(57.9%),Type B(31.8%),Type C(10.3%)であった。(2) EDCに存在するLCE1Fを対象としたゲノム配列解析同様に、EDC内に存在する遺伝子LCE1Fの解析を行った。LCE1Fは1exonから構成されている。そこでPCR法を用いて全ORF領域(357bp)を増幅し、ダイレクトシーケンシングを行い変異及び遺伝子型の分類を行った。その結果、16番目のシステイン残基においてナンセンス変異(TGC->TGA)を同定した。この結果からType A/Bに分類した。また、Type Aの一部に18bpの挿入配列(CTGCTGCAGCTCTGGGGG)を同定した。これらの結果から、LCE1Fの主要な遺伝型をType A/A1/Bに分類し、それぞれのアレル頻度は、Type A(87.4%),Type A1(8.4%),Type B(4.2%)であった。