hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コンピュテーショナル・オプサルモロジー：ARを用いた視覚障害者の視力の適応的増強

本研究では,最新の拡張現実技術を駆使し,視覚障がい者の社会生活の質を劇的に改善するアプローチとして「コンピュテーショナル・オプサルモロジー(計算眼科学)」と称する技術を開発する.平成30年度は色覚異常及び視野狭窄支援アルゴリズムの実装と評価において大きな成果を得ることができた。まず、色覚異常については,3次元の色空間に対して2色型色覚障がい者の色覚範囲が2次元平面に限定することを着目し,コントラスト強調と自然さ保存の同時実現をその2次元平面上における最適化問題としてモデル化し,安定して高速に最適な色を求める解法を提案・実装した.さらに,同最適化モデルを人間の知覚特性により近いLab色空間にも拡張し,性能の向上を実現した.標準的ベンチマーク及び独自に提案新しい評価尺度に基づいた定量評価及び色覚障い者による評価実験において,提案手法がコントラスト強調と自然さ保存という観点においてすべての既存方法より優れていることを示すことができた.一方,色覚障がい者にOptical See Through HMD(OST-HMD)を通して実空間を上記の最適化画像として知覚させるためには,OST-HMDに補償画像を表示させ,実空間画像の各色成分を調整する必要がある.場合によっては,実空間画像の特定の色成分を減らす必要がある.しかし,既存のOST-HMDには特定の色成分を減らす機能がない.本研究ではLEDパネルをOST-HMDに装着する新しい技術を提案し,その有効性を検証するプロットタイプシステムを開発した.視野狭窄については,両方の目が同じ側に視野の半分を失われる同名半盲症状に焦点をあて,シーンのオバービューを残されている視野部分に重畳して表示する場合の表示ウィンドの最適パラメータを実験により明らかにした.当初計画では平成30年度以降,3つの疾患に対する具体的な支援方法の開発を行う予定でした.平成30年度は特に色覚補償について,色補正用アルゴリズム及びOptical See Through HMDによる提示方法について大きな成果を得ることができて,国際会議での招待講演に加え,査読付き国内シンポジウム,国際会議,国際学術誌に論文が採択された.そのほかの2つのケーススタディについても基礎実験が順調に進めている.平成31年度は3つの疾患に対する支援に必要な基礎技術引き続き開発すると同時に,本研究を提案する計算基盤上にこれらの技術を組み入れ,システムの開発も進める.まず色覚障がいについては,これまで開発したコントラスト強調と自然さ保存を両立できる色変換アルゴリズムは重度の2色覚障がいについては効果が高いが,一種類の錐体細胞が完全に機能せずではなく,機能が部分的に欠ける異常3色覚障がいには必ずしも有効ではないことが平成30年度に実施した評価実験により明らかになった.平成31年度はまず異常3色覚障がいにも有効な色変換アルゴリズムを開発する.具体的には異常3色覚障がいの色覚空間は3次元の色覚空間内の部分空間であることに着目し,それぞれの色覚部分空間内において色の最適化を行うアルゴリズムを開発する.また,各個人の部分空間を定義するための検査方法も併せて開発する.視野狭窄について,同名半盲支援のための情報提示法に関する基礎実験を引き続き進め,成果をまとめた論文の執筆する.さらに不規則な欠損領域をもつ一般的な視野狭窄への支援を目指して,平成31年度は視線追跡装置と連動した視野検査方法を開発する予定である.両眼複視についてはプリズムを使用した実験環境を完成させ,基礎実験を進めると同時に,HMDによる支援環境のプロットタイプシステムをデザインに着手する.計算基盤の実装においていはまず,平成30年度に構築したOST-HMD表示システムについて被験者実験を実施し,その有効性を評価すると同時に問題点を明らかにする.またAR表示における仮想オブジェクトの焦点距離自動調整及び実空間オブジェクトとの位置合わせについて基礎実験を進める.本研究では,最新の拡張現実技術を駆使し,視覚障害者の社会生活の質を劇的に改善するアプローチとして「コンピュテーショナル・オプサルモロジー(計算眼科学)」と称する技術を開発する.初年度である平成29年度前半は,ケーススタディとして選択した,色覚異常,視野異常,両眼複視の3種類の疾患について,分担者柏木との討論を通して,日常的に抱えている問題や場面の調査を行った.また,インターネットや文献の徹底した検索により調査したシーズ技術と組み合わせ,コンピュテーショナル・オプサルモロジーによって解決可能な疾患の態様を特定し,応用オントロジーの構築を行った.3つの代表疾患については,まず,色覚異常については,2色型色覚障害者に対して,元画像のコントラストと自然さを同時に保存できる色変換アルゴリズムを提案・実装した.定量評価及び実際の色覚障害者による評価の結果から,提案手法が最新の既存手法よりも有効であることを確認することができた.また,色覚障害により失われた色を残りの色チャンネルに分配するDaltonization法をシースルー型ヘッドマウントディスプレイ上で実現するための実験環境を構築し,ヘッドマウントディスプレイ通過による実空間の色の歪み及びヘッドマウントディスプレイに補正用画像を表示する場合の歪みの計測を行い,補正方法の検討を行った.一方,視野狭窄については,失われた視野にある情報を残されている視野部分に重畳して表示するための半透明表示技術を開発し,透明度の最適値を実験により明らかにすることができた.両眼複視については2枚のプリズムを用いたシミュレーション環境に関する検討を行った.合わせて,個人の色覚や視野を簡単に測定できる技術の検討も行った.当初計画では平成30年度以降,3つの疾患に対する具体的な支援方法の開発を行う予定でした.平成29年度にすでに色覚補償を中心に開発を進めており,色補正用アルゴリズムについては特許出願を行った.

また,視野狭窄についても,失われた視野にある情報を残されている視野部分に重畳して表示するための半透明表示技術を開発し,情報処理学科全国大会において「学生奨励賞」を受賞した.本研究では,最新の拡張現実技術を駆使し,視覚障がい者の社会生活の質を劇的に改善するアプローチとして「コンピュテーショナル・オプサルモロジー(計算眼科学)」と称する技術を開発する.平成30年度は色覚異常及び視野狭窄支援アルゴリズムの実装と評価において大きな成果を得ることができた。まず、色覚異常については,3次元の色空間に対して2色型色覚障がい者の色覚範囲が2次元平面に限定することを着目し,コントラスト強調と自然さ保存の同時実現をその2次元平面上における最適化問題としてモデル化し,安定して高速に最適な色を求める解法を提案・実装した.さらに,同最適化モデルを人間の知覚特性により近いLab色空間にも拡張し,性能の向上を実現した.標準的ベンチマーク及び独自に提案新しい評価尺度に基づいた定量評価及び色覚障い者による評価実験において,提案手法がコントラスト強調と自然さ保存という観点においてすべての既存方法より優れていることを示すことができた.一方,色覚障がい者にOptical See Through HMD(OST-HMD)を通して実空間を上記の最適化画像として知覚させるためには,OST-HMDに補償画像を表示させ,実空間画像の各色成分を調整する必要がある.場合によっては,実空間画像の特定の色成分を減らす必要がある.しかし,既存のOST-HMDには特定の色成分を減らす機能がない.本研究ではLEDパネルをOST-HMDに装着する新しい技術を提案し,その有効性を検証するプロットタイプシステムを開発した.視野狭窄については,両方の目が同じ側に視野の半分を失われる同名半盲症状に焦点をあて,シーンのオバービューを残されている視野部分に重畳して表示する場合の表示ウィンドの最適パラメータを実験により明らかにした.当初計画では平成30年度以降,3つの疾患に対する具体的な支援方法の開発を行う予定でした.平成30年度は特に色覚補償について,色補正用アルゴリズム及びOptical See Through HMDによる提示方法について大きな成果を得ることができて,国際会議での招待講演に加え,査読付き国内シンポジウム,国際会議,国際学術誌に論文が採択された.そのほかの2つのケーススタディについても基礎実験が順調に進めている.平成30年度は3つの疾患に対する具体的な支援技術の開発を継続する予定である.まず色覚障害に対する支援では,色覚障害者それぞれの障害の性質と程度を定量的に評価し,個人に合わせて最適な補償画像を生成できる技術を開発する徒弟である.そしてシースルー型ヘッドマウントディスプレイによる適応的増強の実現に向けて,実験環境を改善し,シースルー型ヘッドマウントディスプレイに由来する色の歪みの補正方法を確立する.さらに仮想空間と実空間の位置合わせ方法,VR酔いを引き起こさない適用的画像提示方法の検討も行う予定である.
アセチレン類を原料とする炭素骨格の高選択的構築法の開発

入手容易なアセチレンを原料として、その三重結合への位置および立体選択性の優れた反応を見出し、その反応を利用して炭素骨格を高選択的に構築することは、炭素資源の高度利用を計る上で重要である。カルボメタル化およびヒドロメタル化を取り上げ、炭素骨格の新しい構築法の開拓を検討した。成果を以下に列挙する。1カルボアルミニウム化反応。1-アルキンをクロロメチルジメチルシリル-1-アルキンに導き、そのものにヒドロアルミニウム化反応を行なうと高選択的にシス付加体が得られた。この生成物に3当量のメチルリチウムを作用させると転位反応がおこり、(E)-2-リチオ-1-トリメチルシリル-2-アルケンが高収率で得られることを見出した。全体として見れば、1-アルキンを1-リチオ体としたのち、更にHと【CH_2】Si【Me_3】を位置および立体選択的に付加させた形の生成物が得られたことになる。上記の転位生成物はエチンからも、カルボアルミニウム化およびメチルリチウムによる転位反応により高収率で得られることが明らかになった。新しい選択的なアリルシラン体の合成として有用である。2トリエチルホウ素触媒によるアセチレンへのSn-HおよびGe-Hの付加反応。有機合成に有用な(E)-1-アルケニルスズは1-アルキンへのSn-H付加反応により作りだせるが従来のラジカル的付加反応では位置および立体選択性が低く、また反応には加熱が必要なことが多く、検討が望まれたいた。このヒドロスタニル化反応に触媒量のトリエチルホウ素の添加が非常に有効であることを見いだした。反応を分子内に二重結合をもつアセチレン化合物に行い、環化体を立体選択的に得た。Ge-Hも同様にトリエチルホウ素の添加によりアセチレンに付加する。このヒドロゲルミル化反応の立体選択性(E/Z選択性)が反応温度により制御できることを見いだした。これらのアセチレンの高選択的な反応の結果については速報として報告した。
幹細胞関連タンパクを発現するトランスポゾンを用いた悪性脳腫瘍発生メカニズムの解明

幹細胞関連蛋白の一つであり、Aktの新規基質であるGirdinを発現するSleeping Beauty (SB)トランスポゾンベクターを用いて脳腫瘍自然発生モデルを作成することを試み、悪性脳腫瘍発生、増殖に関わるメカニズムを解明することを目的としてきた。しかし、Sleeping Beauty (SB)トランスポゾンベクター作成段階で、Girdinを発現さることに難渋し、結果このベクターを用いたGirdin発現は不可能であると判断した。そこで方針を変更し、glioblastoma (GBM)の中でも特にsecondary GBMにおいてTP53遺伝子等の遭伝子異常に加えてDNAのメチル化、ヒストン修飾を中心とするepigenetics異常がその腫瘍の発生、進展に関与している事に着目した。これらを解析するためにsecondary GBMの自然発生マウスモデルであるMADMモデルマウスを用いて正常の状態、前がん状態、腫瘍へと継時的に、DNAメチル化の変化とヒストン修飾の変化を網罹的に解析した。ヒストンの中でもH3K4,H3K27のメチル化領域を解析することによりDNAメチル化との相互関係を解析し、その発現への影響を解析した。その結果をTCGAグループの解析結果や名古屋大学におけるsecondary GBMサンプルの同様の解析結果と比較することができた。その結果、未だ明らかではないsecondary GBMの発症に関わるepigenetics変化を解明することができた。epigenetics変化は可逆的であることが多いため、この結果を基にsecondary GBMにおいてその進展、悪性転化を防ぐ治療の発見のきっかけとなることを今後期待する。
クリック反応素子DACNを活用した分子ハイブリッド法の開発と中分子合成への展開

分子ハイブリッド化法の仕組みとして,高歪みの中員環アルキンとアジドの付加環化反応(Huisgen反応)を利用したクリック反応は極めて重要であるが,中員環アルキンの合成や安定性,反応の選択性に難があった.これに対して本申請者は先に,従来の欠点を解消した新型中員環アルキンとして「環内に二つの窒素官能基(もしくは各種ヘテロ官能基)を有する9員環のアルキン」4,8-diazacyclononyne(DACN)およびその誘導体を考案した.この分子は合成容易であるとともに,高いクリック反応性,優れた熱的安定性,優れた反応特異性を有し,また多様な分子ユニットを導入することが可能であるなど多くの利点を有しており,従来の8員環アルキンを用いる分子連結法(第2世代クリック反応)とは一線を画す「第3世代クリック反応」と称すべきものである.本研究はこのDACNの効率的合成法の開発と多機能化を検討するとともに各種の応用研究を行うことを目的としている.本年度は特に,DACNの基本骨格構築法の改良と新型DACNの開発について検討した.その結果として,先に開発に成功しているワンポット合成法の適用範囲を広げて多様なDACNを効率的に合成することに成功した.また,DACNの環内窒素上の官能基を従来のtosyl基からnosyl基もしくはFmoc基に変えた新型DACNの合成に成功した.これらの官能基はtosyl基に比べて除去,変換が容易であり多様な誘導化が可能である.また,DACNの環内窒素上の官能基をmesyl基に変えた新型DACN(Ms-DACN)の合成にも成功した.Ms-DACNは従来のDACNに比べて水溶性が高くまた立体障害が小さいために反応性が高いという特性を有しており,多様な応用が期待される.分子ハイブリッド化の要となるクリック反応素子として含ヘテロ9員環アルキン4,8-diazacyclononyne(DACN)を設計,開発した.DACNやその類縁体のクリック反応性について,ベンジルアジドとの反応を検討した結果,それらは従来用いられていた8員環アルキンOCTよりも速やかに反応することが,一方,通常の取扱いにおいてはOCTよりもはるかに安定であるという優れた特性を有していることが明らかになった.またDACN類のアルキン部位のクリック反応性は環員数とヘテロ官能基の種類を選択することで自在に調節することができる.本研究ではDACNの合成法の改良に取り組み,市販の2-butyne-1,4-diolのコバルト錯体化,1,3-ジアミン誘導体との二重Nicholas反応,コバルトの除去,の三工程をワンポットで収率良く行うことに成功し,高効率合成法を確立した.この手法により合成されたDACNは関東化学株式会社より市販され,多くの研究者が容易に利用できる様になった.本研究ではまた,DACNの高機能化について検討し,環上へヒドロキシ基を導入したDACN-OHや,環内窒素置換基をtosyl基からnosyl基,Fmoc基,mesyl基などに変えた新型DACNの合成に成功した.さらに本研究では,DACN類の応用研究に関して,本領域内外の研究者との共同研究,研究連携を数多く実施した.本年度は特に,生体分子を認識,標識化する中分子を簡便に合成可能にする新規な機能性物質として「DACNオリゴマー」の創製を検討する.すなわち,1020程度のDACNをオリゴマー化させて,それにクリック反応を介して生物活性物質を集積化させる.これにより,特定の細胞や細胞器官に発現する生体分子を多点で認識することができる中分子が創製できるものと期待される.さらに,生物活性物質とともに適切な標識基をクリック反応で導入することで,標的とする生体分子の標識化にも活用できると考えられる.具体的には,DACNを導入したアクリル酸オリゴマーやオリゴペプチドの合成と,それに対してアジド化された糖鎖や抗体,生物活性物質などの分子認識部位や蛍光基などの標識基をクリック反応で導入して,その機能評価を行う計画である.分子ハイブリッド化法の仕組みとして,高歪みの中員環アルキンとアジドの付加環化反応(Huisgen反応)を利用したクリック反応は極めて重要であるが,中員環アルキンの合成や安定性,反応の選択性に難があった.これに対して本申請者は先に,従来の欠点を解消した新型中員環アルキンとして「環内に二つの窒素官能基(もしくは各種ヘテロ官能基)を有する9員環のアルキン」4,8-diazacyclononyne(DACN)およびその誘導体を考案した.この分子は合成容易であるとともに,高いクリック反応性,優れた熱的安定性,優れた反応特異性を有し,また多様な分子ユニットを導入することが可能であるなど多くの利点を有しており,従来の8員環アルキンを用いる分子連結法(第2世代クリック反応)とは一線を画す「第3世代クリック反応」と称すべきものである.本研究はこのDACNの効率的合成法の開発と多機能化を検討するとともに各種の応用研究を行うことを目的としている.本年度は特に,DACNの基本骨格構築法の改良と新型DACNの開発について検討した.その結果として,先に開発に成功しているワンポット合成法の適用範囲を広げて多様なDACNを効率的に合成することに成功した.また,DACNの環内窒素上の官能基を従来のtosyl基からnosyl基もしくはFmoc基に変えた新型DACNの合成に成功した.これらの官能基はtosyl基に比べて除去,変換が容易であり多様な誘導化が可能である.

また,DACNの環内窒素上の官能基をmesyl基に変えた新型DACN(Ms-DACN)の合成にも成功した.Ms-DACNは従来のDACNに比べて水溶性が高くまた立体障害が小さいために反応性が高いという特性を有しており,多様な応用が期待される.分子ハイブリッド化の要となるクリック反応素子として含ヘテロ9員環アルキン4,8-diazacyclononyne(DACN)を設計,開発した.DACNやその類縁体のクリック反応性について,ベンジルアジドとの反応を検討した結果,それらは従来用いられていた8員環アルキンOCTよりも速やかに反応することが,一方,通常の取扱いにおいてはOCTよりもはるかに安定であるという優れた特性を有していることが明らかになった.またDACN類のアルキン部位のクリック反応性は環員数とヘテロ官能基の種類を選択することで自在に調節することができる.本研究ではDACNの合成法の改良に取り組み,市販の2-butyne-1,4-diolのコバルト錯体化,1,3-ジアミン誘導体との二重Nicholas反応,コバルトの除去,の三工程をワンポットで収率良く行うことに成功し,高効率合成法を確立した.この手法により合成されたDACNは関東化学株式会社より市販され,多くの研究者が容易に利用できる様になった.本研究ではまた,DACNの高機能化について検討し,環上へヒドロキシ基を導入したDACN-OHや,環内窒素置換基をtosyl基からnosyl基,Fmoc基,mesyl基などに変えた新型DACNの合成に成功した.さらに本研究では,DACN類の応用研究に関して,本領域内外の研究者との共同研究,研究連携を数多く実施した.本年度は特に,生体分子を認識,標識化する中分子を簡便に合成可能にする新規な機能性物質として「DACNオリゴマー」の創製を検討する.すなわち,1020程度のDACNをオリゴマー化させて,それにクリック反応を介して生物活性物質を集積化させる.これにより,特定の細胞や細胞器官に発現する生体分子を多点で認識することができる中分子が創製できるものと期待される.さらに,生物活性物質とともに適切な標識基をクリック反応で導入することで,標的とする生体分子の標識化にも活用できると考えられる.具体的には,DACNを導入したアクリル酸オリゴマーやオリゴペプチドの合成と,それに対してアジド化された糖鎖や抗体,生物活性物質などの分子認識部位や蛍光基などの標識基をクリック反応で導入して,その機能評価を行う計画である.
多民族国家マレーシアの社会秩序再編における非正規滞在者の役割

建国過程で多民族性を積極的に取り入れて制度設計を行った多民族国家マレーシアにおいて、インドネシア、フィリピン、ミャンマーなど近隣諸国からの越境者が急増している近年来の事例について、新たな越境者がマレーシアにおける民族間関係を補強・修復・再編する側面を検討した。1越境者の実態を把握すべく、現地調査、文献収集、現地専門家との意見交換、移住者・移住者組織に対する聞き取り調査等を行った。個別の調査・研究を進展させるとともに、フィリピンで合同調査を実施し、研究組織内で理解を共有した。2マレーシアの建国過程で構築された制度について、先行研究の検討を行い、研究上の課題を整理するとともに、研究史や理論的な側面における問題意識を共有した。32018年5月に実施された総選挙の結果、マレーシア史上初の政権交代が起こった。そのことが建国過程に構築された民族間関係の制度のあり方にどのような影響をもたらしうるかについて検討し、その成果の一部を日本マレーシア学会研究大会シンポジウムシンポジウム「マレーシアの政権交代を考えるー2018年総選挙と民族・地方」で報告した。マレーシアへの越境者の実態について調査が進展するとともに、マレーシアで建国期に構築された民族間関係について理解の共有が進み、また既存の民族間関係が新たな越境者により補強・修復・再編される側面をいかにとらえていくかについての視角の共有も進みつつある。国内研究会、文献調査、現地調査を引き続き進める。今年度はミャンマーで合同調査を実施する。ミャンマー人越境者について、ミャンマーにおける状況とマレーシアにおける状況とを連続的にとらえることを目的とする。最終年度にあたり、成果報告のためのとりまとめ作業を行う。日本国内および海外において成果報告を行う。アジア研究および移民研究など関連の学会でのパネル報告や、公開ワークショップなどにおいて成果を報告する。本研究は、建国過程で多民族性を積極的に取り入れて制度設計を行った多民族国家マレーシアにおいて、インドネシア、フィリピン、ミャンマーなど近隣諸国からの越境者が急増している近年来の事例について、新たな越境者がマレーシアにおける民族間関係を補強・修復・再編する側面を検討する。平成28年度は初年度にあたるため、越境者の実態調査を主に実施した。国内研究会を3回実施し、研究代表者・分担者の間で問題設定や調査分析結果を共有しながら、現地調査などを通じて、文献収集、現地専門家との意見交換、移住者・移住者組織に対する聞き取り調査等を行った。マレーシア・サバ州で、合同の現地調査を1回実施した。州の行政・経済の中心であるコタキナバルと、内陸部の交通の要所であるケニンガウで、フィリピン系およびインドネシア系の越境者を中心に調査を実施した。個別の現地調査においては、水野がペナン州でミャンマー系の越境者について、ミャンマー系上座仏教寺院を中心に調査を実施し、寺院を通じたミャンマー系越境者とペナンの華人社会とのかかわりについて研究を進めた。また篠崎がクアラルンプールで建国過程における多民族国家の制度設計に関する文献収集を行った。以上の活動について、共著の刊行(細田尚美「海外就労ー国民の1割が海外に」)、論文の刊行(篠崎香織「華人のイスラム教への改宗(1950-60年代」に見るマラヤ地域の社会と国家)、学会発表(細田尚美「移民研究からみた東南アジア研究」)などのかたちで成果を公表した。当初の計画通り、マレーシア半島部とサバ州とで調査・研究を実施することができた。当初の計画では、マレーシア半島部についてはクアラルンプールのみを想定していたが、ペナンにおいても調査を実施することができた。文献収集、現地専門家との意見交換、移住者・移住者組織に対する聞き取り調査等をそれぞれの地域を対象に進めるとともに、今日的な状況のみならず建国期における制度設計についての歴史研究にも着手することができ、これら活動の一部を論文や学会発表のかたちで成果として公表することもできた。前年度に引き続き、越境者の実態を把握すべく、現地調査、文献収集、現地専門家との意見交換、移住者・移住者組織に対する聞き取り調査等を行った。その成果の一部を、水野が日本マレーシア学会で口頭発表した。これと並行して、移民・難民についてのアプローチや理論、分析枠組みを把握するために、研究体制外の研究者との意見・情報交換の場を設けた。学会パネル「ムスリム系移民・難民と東南アジアの民族間関係ーミャンマー・マレーシア・バングラデシュの事例から」(東南アジア学会)およびシンポジウム「忘却されざる記憶ー60年後からみるマラヤ建国」(日本マレーシア学会)を企画・実施した。これらの活動を通じて、マレーシアで建国時に構築された民族間関係を整理する作業を進めるとともに、既存の民族間関係が新たな移民・難民の受け入れにより変容しうる側面について検討した。また東南アジアにおいてマレーシアと同様に周辺諸国の移民・難民受け入れ国であるタイについて、送り出し国(カンボジア、ラオス)の事情も踏まえた現地調査を、研究協力者である平松秀樹(タイ)、岡田知子(カンボジア)、橋本彩(ラオス)が実施した。建国過程で多民族性を積極的に取り入れて制度設計を行った多民族国家

マレーシアにおいて、インドネシア、フィリピン、ミャンマーなど近隣諸国からの越境者が急増している近年来の事例について、新たな越境者がマレーシアにおける民族間関係を補強・修復・再編する側面を検討した。1越境者の実態を把握すべく、現地調査、文献収集、現地専門家との意見交換、移住者・移住者組織に対する聞き取り調査等を行った。個別の調査・研究を進展させるとともに、フィリピンで合同調査を実施し、研究組織内で理解を共有した。2マレーシアの建国過程で構築された制度について、先行研究の検討を行い、研究上の課題を整理するとともに、研究史や理論的な側面における問題意識を共有した。32018年5月に実施された総選挙の結果、マレーシア史上初の政権交代が起こった。そのことが建国過程に構築された民族間関係の制度のあり方にどのような影響をもたらしうるかについて検討し、その成果の一部を日本マレーシア学会研究大会シンポジウムシンポジウム「マレーシアの政権交代を考えるー2018年総選挙と民族・地方」で報告した。マレーシアへの越境者の実態について調査が進展するとともに、マレーシアで建国期に構築された民族間関係について理解の共有が進み、また既存の民族間関係が新たな越境者により補強・修復・再編される側面をいかにとらえていくかについての視角の共有も進みつつある。国内研究会、文献調査、現地調査を引き続き実施する。国内研究会では、現地調査の分析結果を共有し、それを踏まえて以降の活動について打ち合わせる。文献調査では、定期刊行物、書籍、映像資料を引き続き購入するとともに、関連記事を整理する。現地調査では、サバ州および半島部(ペナンおよびクアラルンプール)において、インドネシア系、フィリピン系、ミャンマー系の越境者の実態とマレーシア社会との関りについて引き続き調査を行うとともに、越境者がマレーシアの民族間関係に及ぼしうる影響について調査・研究を進める。研究体制外の研究者との意見交換を積極的に行い、そのための場として公開研究会や学会報告などを企画・実施する。国内研究会では、研究成果の取りまとめを視野に入れ、現地調査の分析結果を共有するとともに、その結果をどのように先行研究に位置付けていくのかを検討する。現地調査では、各自が対象地域における調査を進めるとともに、マレーシアへの移民・難民の送り出し国において合同調査を実施する。以上の活動を通じて、最終年度(2019年度)にワークショップや学会等で研究成果を公表するための準備を行う。国内研究会、文献調査、現地調査を引き続き進める。今年度はミャンマーで合同調査を実施する。ミャンマー人越境者について、ミャンマーにおける状況とマレーシアにおける状況とを連続的にとらえることを目的とする。最終年度にあたり、成果報告のためのとりまとめ作業を行う。
クックチルシステムによる煮物調理の条件と調理品の保存に伴うビタミン及び食味の変化

スチームコンベクションオーブン(SC)を用いた煮物調理は,従来の鍋での調理(普通加熱)と調味液の調製濃度が異なるかどうかの検討を行った。普通調理では,SC加熱と比べて食塩含量が加熱初期から高くなること,SC,普通加熱とも加熱後冷却,保存中に浸透によりさらに高くなることがわかった。また,冷蔵保存2日で食塩濃度はほぼ一定となることがわかった。クックチルによる煮物調理条件を調べる第1段階のモデルとして,ジャガイモを塩水中に入れ,鍋とガスコンロを用いた従来型加熱法(以後鍋と略)とスチームコンベクションオーブン(以後SCと略)を用いた加熱法で煮物を調製し,イモへの塩分浸透と煮汁の塩分量の変化を調査した。ジャガイモは,メークインを用いた。皮をむき,2cm角に切ったジャガイモ100gと0.5%または1.0%食塩水で加熱した。鍋は沸騰するまで強火,それ以後は液温が95°C以上になるように火力を調製し,20分加熱を行った。SC加熱はスチームモードで庫内温を120°Cとし,20分間加熱した。塩分量の測定は,煮汁はそのまま,ジャガイモはホモジナイザーを用いて脱塩水中で磨砕し,遠心後上澄み液を試料とし,モール法で行った。0.5%,1.0%食塩水の鍋加熱ではジャガイモの塩分濃度はそれぞれ0.4±0.02%,0.7±0.03%であった。一方,SC加熱のそれは,0.3±0.01%,0.5±0.00%であった。調味液の塩分量は,鍋加熱ではそれぞれ0.9±0.08%,1.40±0.09%,SC加熱では0.6±0.01%,1.13±0.002%であった。鍋加熱は,SC加熱に比べ調味液の塩分量が高くなっていた。調理後の調味液量は,鍋では179±34ml減少していたのに対し,SCでは5±2.7mlの減少であった。加熱中の水分蒸発は,鍋の方が明らかに大きかった。このため,ジャガイモ中の塩分量はSCよりも鍋で高かったと考えられる。これらの結果から,クックサーブで提供する場合,鍋加熱とSC加熱で仕上がりの塩分量を同等にしようとする場合,鍋加熱よりSC加熱の方が調味液濃度を高くする必要があるとわかった。また,SCを用いて種々の異なった濃度の塩水でジャガイモを加熱し,その塩分量との相関を調べたところ,y=0.412x+0.0476(R=0.9932)の式が得られた。この式からSC加熱する場合,鍋加熱と同じ塩分量にするには,鍋調理の1.5倍の濃度が必要であることがわかった。[目的]過熱水蒸気オーブン(以下SHと略)は,クックチルシステムに用いる新たな加熱調理器具として期待されている。しかしながら,過熱水蒸気による加熱は従来の加熱法と比べてどのような特性があるかは十分把握されていない。本研究では種々の材料を用いて行った調査のうち,スチームコンベクションオーブン(以下SCと略)とSHを用いてサツマイモの加熱を行い,これらのオーブンの加熱特性の基礎資料を得ることを目的に実験を行った。[方法]サツマイモは,高系16号の宮崎紅(宮崎産),鳴門金時(徳島産)を用いた。スチームコンベクションオーブン(ニチワ製SCOSC-4RS)はホットエアーモード(ヒーターのみで加熱,以下SC-Cと略)またはコンビネーションモード(ヒーターとスチームで加熱,以下SC-Hと略)で200°C,過熱水蒸気オーブン(直本工業製QF-5200C)は,蒸気温,庫内温とも200°Cに設定した。サツマイモは中央部分を1cm厚の輪切りとし,温度センサーを中心部に取り付けて,それぞれのオーブンに入れ,中心温95°C3分間を維持した時点で加熱終了とした。加熱中の中心温度の変化,重量変化,還元糖含量の変化を調べるとともに,官能検査により食味の比較を行った。[結果]中心温度はSHが4分,SC-Cが5分30秒,SC-Hが8分で95°Cに達した。重量変化はSC-Cでが小さく,SHで大きかった。外観は,SCよりもSHで焦げ色が強く見られた。還元糖含量は,SHで低く,SC-C,SC-Hの順に高かった。官能検査で,硬さはSC-Cに比べSC-Hが硬いと評価されたが,SHとSC-Hの間には有意差はなかった。甘さは,SC-HがSHに比べて甘いとされた。[目的]クックチルシステムで煮物料理を調製した場合加熱中及び保存中に塩分の移動があり,調理品の食味に影響するものと考えられる。本年度の研究ではジャガイモを材料にスチームコンベクションオーブン(SC)による加熱中とブラストチラーで冷却中の品温変化と冷蔵保存中の塩分の変化について調査した。[方法]ジャガイモは北海道産『メークイン』を用いた。

加熱はスチームコンベクションオーブン(ニチワ製SCOSC-4RS)をコンビネーションモード(ヒーターとスチームで加熱,120°C,加湿量90)を用い,加熱終了後はブラストチラー(福島工業製,QXR-005BC5)で芯温2°Cまで冷却した。冷却後は2°Cに設定したインキュベータ(三洋製,MIR-253)中で保存した。ジャガイモは3cm角に切り,1%食塩水中または調味液(風味調味料,醤油,砂糖,みりん,酒)中で,ホテルパンを用いて加熱した。デジタル温度計(SATO製,SK-1250MC)でイモの中心部及び煮汁の温度変化を測定した。塩分濃度は煮汁,外側(表面から1cm)と内側(外側を除いた残り)についてモール法で測定した。[結果]加熱中のジャガイモの温度は庫内に入れて5分から急速に上昇し,22分で90°Cに達した。冷却中は急速に温度が低下し,40分で10°C,70分で2°Cに達した。煮汁の温度は常にジャガイモより低く,70分では,0.7°Cになっていた。1%食塩水加熱の場合,冷却直後のジャガイモの塩分濃度は,外側で0.3%,内側で0.2%であったが,保存1日で外側0.7%,内側0.5%,2日で外側0.8%,内側0.7%,3日以降はほぼ同じとなり,保存中に外側から内側への浸透が見られ,保存2日でほぼプラトーになることがわかった。
病態不一致の双生児を対象とした、生活習慣病の病態に及ぼす環境要因の厳密な解明

【一卵性双生児における自己抗体出現に及ぼす、ゲノム背景に依存したエピゲノム効果】収集した一卵性双生児の検体のなかから、血中自己抗体の存在が不一致で、一人が確実に陽性、一人が陰性の一卵性双生児19組と、陰性一致ペア165組、確実な陽性一致ペア20組について、DNAメチル化率とペアの遺伝背景(SNP)をビーズアレイ法を中心に網羅的に解析した。その結果、(1)不一致ペアに特異的な遺伝的背景が存在し、遺伝要因のみで自己抗体の出現が規定される場合と、環境要因で規定される場合の二通りの遺伝的背景が存在すること、(2)不一致ペア特異的な遺伝背景は、自己抗体出現の感受性遺伝子とは異なること、(3)不一致ペアの二人の間では、不一致ペア特異的遺伝子型ごとに有意なDNAメチル化率の相違が認められたこと、がわかった。このゲノム背景に特異的なエピゲノム効果は計4か所に認められた。【自己免疫性甲状腺疾患の疾患感受性への、ゲノム背景に依存したエピゲノム効果】いっぽう、この自己抗体の出現は橋本病の診断根拠であるが、橋本病とバセドウ病ではTNFA遺伝子のメチル化率に有意な相違があることがわかっただけでなく、TNFA遺伝子上のSNPの特定の遺伝子型(-1031Cキャリア)において、メチル化の相違が顕著であることも明らかとなった。さらに特定の遺伝子型では、TNFαの産生量が高いことも明らかとなり、遺伝的な産生能と、エピゲノム変化による産生能の組み合わせが、疾患感受性や病態予後に関連している可能性を示した。以上より、疾患に有意に関係するエピゲノム変化は特定のゲノム背景において特異的であることがわかった。特定の有病率の高い疾患や陽性率の高い自己抗体などで解析がすすんでいるが、有病率の低い疾患等で解析するにはサンプル数の不足がある。ただし、遺伝背景ごとにエピゲノム情報を比較する手法を確立したことは大きな進捗と考える。ゲノム背景ごとにエピゲノム情報の効果が異なることから、GWASでゲノム情報ごとに感受性がスコア化できる疾患や形質において、一卵性双生児で実際に妥当性の検証を行い、形質が一致しないゲノム背景や不一致の原因となるエピゲノム要因などの環境要因を探索する。大阪大学大学院医学系研究科附属ツインリサーチセンターとともに、双生児サンプル(ゲノムDNA、安定化RNA、血清等)を収集し、同時に疫学調査(病歴調査、食事調査など)や臨床検査を行って被験者の基礎情報を解析した。サンプル数が疾患の解析には不足していたため、まずはサンプル数が小さくても解析可能であった性別によるDNAメチル化感受性の相違を解析することとし、一卵性双生児のペア二人の間で約45万か所のDNAメチル化率を比較した。その結果、常染色体では男性においてDNAメチル化率のペア二人の間での乖離が大きく、メチル化の個体差が大きい可能性を示したのに対し、X染色体では女性ペアのほうが乖離が大きく、女性でメチル化の個体差が大きい可能性がわかったため、学術論文として公表した。これは、男性のほうがエピゲノム変化に影響する環境要因への暴露に多様性がある可能性や、そもそも男性のほうがメチル化感受性が高い可能性を示唆している。さらに、男女でのメチル化感受性が大きく異なっていた部位は、疾患感受性に男女差が知られている疾患の原因遺伝子との関連も考えられ、疾患発症の性差にも男女のメチル化感受性の差が関連している可能性が示唆される。引き続き平成29年4月以降に研究計画を延長してサンプリングを実施した結果、有病頻度の大きい疾患に関しての解析が可能となるサンプル数(約440組)を得ることができたため、陽性頻度の高い自己抗体の出現について一致していない一卵性双生児ペアを対象に、メチル化の影響を探索している。被験者のサンプリングがやや遅れており、平成28年度末には研究計画で想定したサンプル数に至らなかったため、平成29年度にも一部の研究計画を延長して実施した結果、解析可能なサンプル数に至った。

さらに特定の遺伝子型では、TNFαの産生量が高いことも明らかとなり、遺伝的な産生能と、エピゲノム変化による産生能の組み合わせが、疾患感受性や病態予後に関連している可能性を示した。以上より、疾患に有意に関係するエピゲノム変化は特定のゲノム背景において特異的であることがわかった。特定の有病率の高い疾患や陽性率の高い自己抗体などで解析がすすんでいるが、有病率の低い疾患等で解析するにはサンプル数の不足がある。ただし、遺伝背景ごとにエピゲノム情報を比較する手法を確立したことは大きな進捗と考える。サンプル数が必要最小限確保できたため、疾患とエピゲノム変化との関連を解析開始することとし、頻度の大きい疾患として、自己免疫性甲状腺疾患について、疾患感受性とDNAメチル化との関連を解析する。メチル化が疾患に影響する個体差も想定し、双生児ペアごとの遺伝子多型もあわせて疾患感受性への影響を解明する。これと併せて、引き続きサンプリングを続行するとともに、RNAに対しCAGE法を中心とした遺伝子発現解析を行って実際の遺伝子発現の相違を一卵性双生児で明らかにする。ゲノム背景ごとにエピゲノム情報の効果が異なることから、GWASでゲノム情報ごとに感受性がスコア化できる疾患や形質において、一卵性双生児で実際に妥当性の検証を行い、形質が一致しないゲノム背景や不一致の原因となるエピゲノム要因などの環境要因を探索する。
下水汚泥の嫌気性消化における窒素・リン回収と消化性改善の実証研究

本研究は、下水汚泥の嫌気性消化において、窒素およびリンを回収するとともに、消化性の改善を行いながら投入下水汚泥の超高濃度化を図ったものである。下水汚泥濃度約1020%、水理学的滞留時間20または30日、後処理方式または流入余剰汚泥への前処理方式でアンモニアストリッピングを組み合わせた結果、VS分解率50%以上、ガス発生率0.5NL/gVSが得られ、約20%まで嫌気性消化の可能なことが実証された。流入窒素の最大40%にあたるアンモニアの除去・回収が達成され、また、リン酸が高濃度に溶出し、高効率なリン回収の可能性が示唆された。一方、超高濃度に伴って消化汚泥の高粘度化と難脱水性化も観察された。本年度は高濃度嫌気性消化における窒素回収とアンモニア阻害軽減について検討した。アンモニア除去・回収にはアンモニアストリッピングを適用し、アンモニア性窒素濃度が低いと経済的に見合わないという報告があることから、消化汚泥中アンモニア性窒素濃度が2,000mg/Lを確実に超える流入TS810%と1315%の2段階の流入TSを対象とした。小規模実験で高濃度汚泥のためカラムにチューブが挿入された単純な装置を用い、アンモニアストリッピング条件としてpH約9、温度約80°Cを選択したところ、流入TS810%では脱CO2約30分、脱アンモニア約90分、流入TS1315%で脱CO2約60分、脱アンモニア約120分の条件でアンモニア性窒素が7080%除去・回収できることがわかった。また、流入TS1315%ではアンモニア阻害が観察されていたが、アンモニア除去された後の消化汚泥を返送することにより、ほぼ正常な嫌気性消化が可能なことを確認できた。消化性改善についてはまだ十分に検討できなかった。その半面、TS15%までの超高濃度流入汚泥について検討することができ、進捗状況はまずまずである。本研究は、下水汚泥の嫌気性消化において、主要栄養素である窒素およびリンを回収するとともに、消化性(特に汚泥分解とバイオガス生成)の改善を行いながら投入下水汚泥の高濃度化を達成することを目的とする。前年度は高濃度嫌気性消化(流入TS約15%まで)におけるアンモニア阻害軽減と窒素回収について検討した。本年度は流入TS濃度を約20%まで増加させても、おおむね良好な嫌気性消化が可能なことを確認できた。またこの際、嫌気性消化汚泥の粘度が増し、アンモニアストリッピング効率も低いままであったので、消化汚泥の後処理として130°C、1時間の加熱処理する方法も実施したところ、改善が認められた。一方では、これほどの超高濃度になると消化汚泥の脱水ができなくなり、この点を含めた汚泥処理としての評価を行った。流入下水汚泥TS約20%までにおいて、ガス発生、汚泥分解、汚泥粘度など消化性の改善、およびアンモニアストリッピングによる窒素除去・回収については検討が可能であった。小規模実験装置においては、汚泥流動性の観点から、この濃度が実質的に上限であると考えられた。以上より、進捗状況はおおむね順調である。下水汚泥の全固形物質(TS)約10%および約15%の超高濃度嫌気性消化において,余剰汚泥部分に前処理を組み合わせ,消化性の改善とアンモニア阻害の低減について実験的に検討した.前処理は,流入TS約10%は加熱処理(130°C,1時間),約15%は加熱処理に続けてアンモニアストリッピング(約80°C,初期pH約9,3時間)とした.前処理が組み合わされると,両流入濃度ともVS分解率は約4%上昇したが,メタン発生率の向上はわずかだった.流入TS約15%では,アンモニアストリッピングによって消化汚泥中アンモニア性窒素が平均約3,100mgN/Lに抑制されたことが良好な運転につながった.よって,余剰汚泥の前処理を用いれば,流入TS約15%まで優れた超高濃度嫌気性消化が可能なことが示された.本研究は、下水汚泥の嫌気性消化において、窒素およびリンを回収するとともに、消化性の改善を行いながら投入下水汚泥の超高濃度化を図ったものである。アンモニアストリッピングでは汚泥が弱めのアルカリ熱処理を受けることになるが、脱アンモニア後の汚泥の返送による消化性改善についてくわしく調べる。また、リンの回収についても検討を始める。リンはマグネシウムを加えてリン酸マグネシウムアンモニウム(MgNH4PO4)を形成させサイクロン分離により回収する。このようなリン回収法は実規模装置で確認されているが、小規模実験でも可能かどうか検討し、消化汚泥からの窒素およびリンの2元素除去回収を目指す。次年度はリン回収についても検討を開始する。リンは、マグネシウムを加えてリン酸マグネシウムアンモニウム(MAP)を形成させる分離方法により回収する。そして、消化汚泥からの窒素・リンの2元素除去・回収を目指す。

土木環境システム一つは、計画していた備品が金額不足により購入できなかったことである。もう一つは、別の備品を次年度に購入することを計画したからである。人件費において依頼した方の体調不良により余りが生じたからである。また、次年度の計画外出費を予定したからである。繰り越しと次年度予算を合わせて分光光度計を購入する予定である。繰り越しと次年度予算を合わせて、備品(コンピューター)と海外学会参加(中国および米国)に使用する予定である。
繰り返しゲームモデルにおける観測構造の内生的決定と協調的均衡の行動面からの分析

フォーク定理の成否や均衡利得の分析にやや過度に集中してきた繰り返しゲームの理論の流れとは一線を画した研究プログラムを提示し、繰り返しゲームの理論的研究を更に発展させるという本研究の目的に照らして、以下のような研究成果を得た。1.補助事業期間を延長した理由である、操業に必要な固定費用を払うかどうかを各期選択し、また費用関数が自社の私的情報となる不完備情報の動学的価格競争モデルの分析を行った。割引因子次第で総利潤最大化を達成するカルテル的均衡が存在する必要十分条件を明らかにし、均衡構築の手法も提示した。カルテル阻止に関わる政策的含意として、固定費用の存在がカルテル維持の障壁になるとは限らないことと、カルテル維持に必要な企業間のコミュニケーション方法を特徴付けたことが挙げられる。2.平成28年度に行った、計算科学的手法による不完全私的観測モデルの均衡解析の結果を拡張した。当時は囚人のジレンマ構造をした2プレーヤーによるチーム生産モデルのみを検討していたが、これを3プレーヤーによる三角貿易構造をしたモデルおよびその一般的プレーヤー数への拡張を含む環境に一般化した。3.これまで行ってきた、多市場接触のカルテル促進効果に関する不完全公的観測モデルおよび不完全私的観測モデルの研究について、それぞれ投稿可能な学術論文としてほぼ完成させた。どちらの研究も、多市場接触のカルテル促進効果を明らかにしている。4.これまで行ってきた、再帰的効用を持つプレーヤーによる繰り返しゲームモデルの研究について、投稿可能な学術論文としてほぼ完成させた。フォーク定理の成否や均衡利得の分析にやや過度に集中してきた繰り返しゲームの理論の流れとは一線を画した研究プログラムを提示し、繰り返しゲームの理論的研究をさらに発展させるという本研究の目的に沿って、以下の3つの研究成果を得た。1.需要変動下の多市場接触効果の分析産業組織論において活発に議論されている、寡占企業が複数市場で同時に操業する(多市場接触)ことそれ自体がカルテル促進的かという問題について、背景にある市場の需要が景気ショックにさらされて確率的に変動するという、現実的な設定を用いて理論的に分析した。景気ショックについての様々な定式化の下で、同時に操業する市場数の増加は最も結託的な均衡における1市場あたり利潤を増加させるという、多市場接触のカルテル促進効果を認める結論を得た。2.再帰的効用を持つプレーヤーによる繰り返しゲームの分析繰り返しゲームの理論では、プレーヤーが将来期の利得を指数的に割り引くと仮定するのが定番だが、現実の人間は自分が以後ゲインとロスのどちらに直面するかに応じて割り引き方を変えていることが、実験的・実証的に指摘されている。この現実的な側面を取り込んだ繰り返しゲームのモデルで、最も協調的な均衡を特徴づける手法の開発などを行った。3.観測オプションのある繰り返しゲームの分析観測がプレーヤーの意思決定の一部で、特に観測が無費用のオプションとなるモデルについての研究代表者の過去の研究(Miyahara and Sekiguchi, 2013, Journal of Economic Theory)を拡張する研究を行った。とりわけ、外生的に与えられた確率で観測が自動的に行われるという、自動観測・観測オプション並存型のモデルを提示した。自動観測確率の減少はプレーヤーの戦略的可能性をむしろ高め、協調的均衡を達成しやすくするという、過去の研究成果を補強する結果を得た。フォーク定理の成否や均衡利得の分析にやや過度に集中してきた繰り返しゲームの理論の流れとは一線を画した研究プログラムを提示し、繰り返しゲームの理論的研究を更に発展させるという本研究の目的に照らして、以下の4つの研究成果を得た。1.再帰的効用を持つプレーヤーによる繰り返しゲームの分析、特にクールノー寡占への応用研究を昨年度に引き続き行った。最も結託的な均衡の特徴付け及び再帰的効用関数のパラメータとの依存関係について、伝統的な効用関数概念下での結果の理解をも大きく深化させる一連の成果を得た。2.産業組織論で活発に議論されている、寡占企業が複数市場で同時に操業する(多市場接触)という事実それ自体がカルテル促進的かという問題について、各企業の行動が正確には観察できない不完全観測の状況の分析を行った。これは、各企業の行動が正確に観測できるケースに特化した前年度の研究を大幅に拡充するものである。不完全公的観測と不完全私的観測の両方について分析し、特に私的観測の場合について、多市場接触によるカルテル促進効果が強く現れる均衡の構築を、世界に先駆けて行った。3.観測オプションのある繰り返しゲームモデルに関する研究代表者自身の過去の研究を更に発展させる研究を、昨年度に引き続き行った。昨年度から研究中の自動観測・オプション観測並存型モデルについて、(1)自動観測確率の大小と均衡利得集合の一般的関係、(2)教科書的な自動観測モデルとの本質的な違いをフォーク定理の成立条件の観点から示す、という各論点について、決定版的結果を導出した。4.フォーク定理の前提条件を満たさない不完全公的観測の繰り返しゲームについて、フォーク定理は成立しないが協調可能命題は成立する(フォーク定理の「半失敗」)事象に着目し、半失敗が起きる条件の導出およびそのような場合の均衡分析を行った。再帰的効用を持つプレーヤーによる繰り返しゲームでの最も協調的な均衡の特徴付けや、多市場接触がカルテルを促進することを具体的に示す均衡の構築など、繰り返しゲームの協調的均衡の行動面での含意の導出について、前年度に引き続き大きな成果を得ている。特に、クールノー寡占下の最適カルテルを再帰的効用関数のケースで分析した研究は、伝統的な効用関数下でよく知られている成果の見通しをもよくするもので、学術的意義は大きい。

また、不完全私的観測下での多市場接触のモデル分析は前例がなく、しかもそのような環境で多市場接触効果が強く現れる均衡の存在条件を示したことは、インパクトが大きい。更に本研究課題は、繰り返しゲームの理論的分析に新しい問題意識を付加することにも成功している。例えば自動観測・オプション観測並存モデルの分析では、自動観測確率の大小が均衡利得集合へ与える影響の分析という新しい視点を導入し、それだけでなく数学的に強い結果を導出した。フォーク定理の前提条件を満たさない不完全公的観測モデルにおいて、フォーク定理の半失敗現象を提示したのも、新しい視点の一つである。このように本研究課題は、様々な角度から繰り返しゲームの理論的研究に貢献しているが、これは当初の計画を質量両面で上回るもので、ゆえに当初の計画以上に進展していると評価する。フォーク定理の成否や均衡利得の分析にやや過度に集中してきた繰り返しゲームの理論の流れとは一線を画した研究プログラムを提示し、繰り返しゲームの理論的研究を更に発展させるという本研究の目的に照らして、以下のような研究成果を得た。1.不完全公的観測の繰り返しチーム生産モデルで、成果の分け方(シェアリングルール)を選べると仮定して、総利得最大化を達成する均衡とそれをサポートするシェアリングルールを特徴付けた。総利得最大化を達成する割引因子の範囲が最大になるという意味で最適なシェアリングルールを特徴付け、対称な環境下では対称なシェアリングルールが一意的に最適になることを示し、平等分配をインセンティブ面から正当化した。2.寡占企業が複数の市場で同時に操業する(多市場接触)ことそれ自体がカルテル促進的になるかという産業組織論の大きな論点となる問題を、不完全公的観測の繰り返しゲームの枠組みで分析した。最も結託的な均衡における1市場あたり利得が市場数が増えるとどうなるかについて包括的な結果を得ると同時に、1市場追加しただけでそれまで全く結託できない産業が突如高レベルの結託を維持できるようになるというクリティカルマス現象が発現しうることを理論的に明らかにした。3.上で述べた多市場接触のカルテル促進効果について、不完全私的観測のケースについても検討した。上の研究成果と同様に、市場数が増えることがカルテルを促進するという含意を持つ分析結果を、解析的および計算的にそれぞれ導出した。4.再帰的効用を持つプレーヤーによる繰り返しゲームの分析、特に行動経済学の知見とも一致するゲインロス非対称的再帰的効用の場合の分析を、昨年度に引き続き行った。5.観測オプションのある繰り返しゲームに関する研究代表者自身の過去の研究を更に発展させる研究を、昨年度に引き続き行った。繰り返しチーム生産モデルにおける利得和最大均衡とその背景にあるシェアリングルールを一般的に特徴付け、また多市場接触がカルテルを促進することを示す分析結果を不完全公的観測と不完全私的観測の両方の枠組みで示すなど、繰り返しゲームの協調的均衡の行動面での含意の導出について、過去2年度に引き続き大きな成果を得ている。