hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光合成モデルによるアジアの穀物収量と砂漠化および炭素吸収の支援システムの開発

近年に穀物需給の重要性が増し、穀物生産を監視するシステムを構築した。衛星によるアジアの植生指標を使用し、EUの気象予報センター、後に米国NCEPのデータを併用して、植生による光合成速度と収量のモデルを開発した。計算した光合成速度と、他のデータである穀物中の炭素含有量およびMODISデータ或いは熱収支観測網(Fluxnet)の地上観測塔測定値とを比較し、モデルを検証した。更に拡張し、草原の砂漠化対策や植林CDMに応用した。1)EUの気象予報センターの再解析データを使用し,Penman蒸発位E_pと実蒸発散Eacから水ストレスによる気孔開度β=E_p/E_<ac>を定義した.この気孔開度を光合成モデルに組み入れ,アジアの光合成速度分布を計算した.乾燥域での気孔開度βは,過大であった.2)Terra衛星のMODISによる土地利用分類をもとに,小麦とCDM用のオーストラリア,トウモロコシ用の米国,および,沙漠用のユーラシア中緯度帯について,土地被覆分類図を作成した.同時に,植生指標NDVIの平面分布図も整備した.3)水稲・冬小麦・トウモロコシの光合成モデルについて,作物中に占める炭素の配分量を使って検証した.その結果,水稲については良好であるが,冬小麦やトウモロコシについて統計精度の高い穀物統計のある国での再検証が必要であることが判った.4)現在の光合成モデルで推定された日中の光合成速度に夜間の呼吸のメカニズムを取り込み,差し引くことにより正味の日生産量である純生産NPPの推定値を得られるよう,改良中である.本年9月のToulouseでのSPIE Remote Sensingに発表予定である.5)小麦とトウモロコシについて光合成モデルの検証のためと,植林によるCDM排出権のためにオーストラリア,米国およびユーラシアについて,地上のCO_2フラックス観測をしているFLUXNETの地点を選定し,研究対象域を拡大している.1)水稲について、植生指標NDVIのリアルタイムな予測のために,穀倉地帯の代表地点について,複数年におけるNDVIの平均的な生育曲線を求めた。この曲線を予測式に使うことができる。一方で、NASAはLANCE計画の一つとして重要な地域につき、MODISによるNDVIのリアルタイム提供を開始した。本研究では、両データによりNDVI予測を補完させる。2)光合成速度と呼吸との関係から呼吸速度を計算し、純光合成速度(net PSN)を計算した。このnet PSNを時間積分して純生産量を推定した。3)水稲と小麦について、この固定量と、収穫指数や作況指数を使った収穫量中の炭素量とを比較し、モデルの適用性とキャリブレーションを進め、水稲光合成モデルを完成した。4)穀物中の炭素量と、光合成モデルによる固定量とを比較する炭素配分法により、水稲の光合成速度の推定法を検証することができた。5)ユーラシアの草原域対象とした純光合成量推定システムを構築した。黄砂に関係する東アジアの草原の沙漠化に応用し、沙漠化の進んでいる地域を抽出し、研究発表している。6)冬小麦モデルへの適用のために、既に推定している中国の石家荘に追加し、オーストラリアの小麦地帯であって、気象観測地点でもあるWestern AustraliaのKataningとVictoria州Laventonを選び、気象・衛星NDVI・収量統計を抽出した。関連データがそろうと、小麦モデルを適用可能となる。7)水稲(国内)、小麦(米国)、草地(モンゴル)、森林(国内)について、本研究のモデルから計算された光合成速度を検証する別法として、各国の地上観測塔(Fluxnet)のデータから日最大光合成速度を抽出し、光合成速度の計算結果の精度の検討を進めた。なお、Fluxnetは熱収支インバランス問題のため大きな誤差を含む影響も考察した。1)予測用標準生育関数の作成:植生指標の最新値を予測するために、'代表的土地被覆の推定地点で、複数年の平均的な水稲の生育曲線を求めた。また、LANCEの日現況値、EOSDISの現況値も最新値として利用した。2)モデルへの呼吸の組み込み:現在の光合成モデルで推定した日中の光合成速度に夜間の呼吸メカニズムを組み込み、アジア域の純生産を推定した。3)穀物収量とCO_2固定量現況追跡システムの構築:光合成・呼吸モデルによる穀物収量の推定値が、現地水稲の現況追跡に使える水準になり、アジア全域の穀物生産、植林CDM、草原の沙漠化を対象とした複合目的のシステムを開発した。4)地上フラックス観測値との比較検証:光合成モデルの純光合成量と、国内Fluxnetの観測値とを比較した。観測タワーを使った実測法には、低周波数乱流により熱収支が閉じない問題があるため、本研究で提案した水稲の葉・茎・根系を含む炭素配分検証法を用い、計算値と水稲収量で炭素量を比較した。5)沙漠化と砂塵嵐対策:中国北西部で、砂塵嵐襲来日の風速分布から発生源域の特定を行い、前年の植生指標の減少(沙漠化)が原因であるかを調べた。

さらに、砂塵嵐の顕著な2000年と2003年の風速分布からモンゴル南部のゴビ砂漠における低気圧の発達が、北京を襲った砂塵嵐の原因であることが分かった。6)植林CDMプロジェクト支援:CDMの対象地域は、1989年以前には森林でなく放置された地域である必要がある。CDMプロジェクト設計書用のモニタリング方法を念頭において、植林(A/R)によるCDMプロジェクトを支援するため、設計書で要求されるベースラインの条件へ対応し、米国USGS-GLCC世界土地被覆データを使って森林CDMの適地を選定した。
単一汗腺からみたヒト環境適応能の新しい評価法の開発

高温下での発汗機能を詳細に検討するためには,単一汗腺がどのような仕組みで適応し,それが全身での発汗機能とどのように関係しているのかの再評価が必要となる.本研究では,単一汗腺活動測定のための新しいシステムを開発し,それをもとにその活動を評価することを目的とした.平成19年度で開発した単一汗腺活動測定システムでは,単一汗腺活動の一部は記録できたが,単一汗腺へのカプセルの密着,湿度センサー回路の安定性の問題が残り,これらを改善し,さらに精度の高いシステムを構築することが課題となった.平成20年度では,単一汗腺へのカプセルの密着方法として,密着面積が大きいカプセルを試作し,それを用いて単一汗腺の活動の測定を行った.また,湿度センサー回路をさらに安定させるために,換気カプセル法で用いている流量の供給の安定をはかった.実験条件は環境温35°C,相対湿度50%の環境下で40分間座位安静(安静温熱負荷)と,さらに大きく発汗量を引き起こすために,環境温28°C,相対湿度50%の環境下で心拍数が120拍/分になるような負荷での自転車運動を30分間実施した.汗の測定部位は前腕部で,可能な限り二つの汗腺を同時に計測するようにした.単一汗腺活動測定システムの課題の検討により,平成19年度より安定して汗腺活動を測定することができるようになった,単一汗腺活動は安静温熱負荷では測定できたが,運動負荷では発汗量が多く,今回のシステムでは汗量が約4μg/gland/minまでであれば測定が可能であった.二つの汗腺活動はほぼ同期して起こっていたが,活動の大きさ(汗量)は汗腺ごとに異なっていた.したがって,本研究からin vivoで単一汗腺活動を連続的に検討する可能性はでてきたが,今回の方法では汗腺の同定等の煩雑さ,測定できる汗量の限界などがあり,単一汗腺活動の評価を実用的に行うにはさらに検討が必要である.高温下での発汗機能を詳細に検討するためには,単一汗腺がどのような仕組みで適応し,それが全身での発汗機能とどのように関係しているのかの再評価が必要となる.本研究では,単一汗腺活動測定のための新しいシステムを開発し,それをもとにその活動を評価することを目的とした.汗の連続測定システムとして,換気カプセルを皮膚に貼付し,そのカプセルに空気を流入させ,カプセル内から出た空気の湿度を高分解能マイクロセンサーで計測し,汗の変化を測定した.カプセル内には単一汗腺を測定するため直径1mmの穴の開けた.すべてのデータはデータロガーを介して,パーソナルコンピュータに取り込んだ.これらのシステムは有限会社スキノス技研の中島浩二氏(研究協力者)と共同開発した.単一汗腺の同定には,手掌と前腕の2部位を用い,手掌は精神的発汗が見られる部位で,常に汗腺の活動を判定することができる.一方,前腕部は運動や高温下で発汗がみられる.そのため,この部位での発汗活動同定には35°Cでの安静状態とした.各部位においてヨウ素澱粉反応(皮膚に塗ったヨウ素と汗が反応するため,汗腺を斑点として判別できる)により単一汗腺を視覚化し,その汗腺に前述のカプセルをあて,単一汗腺活動を記録した.各カプセルを単一汗腺にあてる場合,カプセル上部埋め込んだレンズを用いて皮膚を拡大して実施した.この方法により,単一汗腺の活動を一部は記録できたが,単一汗腺へのカプセルの密着,湿度センサー回路の安定性の問題が残り,これらを改善し,さらに精度の高いシステムを構築することが課題となった.高温下での発汗機能を詳細に検討するためには,単一汗腺がどのような仕組みで適応し,それが全身での発汗機能とどのように関係しているのかの再評価が必要となる.本研究では,単一汗腺活動測定のための新しいシステムを開発し,それをもとにその活動を評価することを目的とした.平成19年度で開発した単一汗腺活動測定システムでは,単一汗腺活動の一部は記録できたが,単一汗腺へのカプセルの密着,湿度センサー回路の安定性の問題が残り,これらを改善し,さらに精度の高いシステムを構築することが課題となった.平成20年度では,単一汗腺へのカプセルの密着方法として,密着面積が大きいカプセルを試作し,それを用いて単一汗腺の活動の測定を行った.また,湿度センサー回路をさらに安定させるために,換気カプセル法で用いている流量の供給の安定をはかった.実験条件は環境温35°C,相対湿度50%の環境下で40分間座位安静(安静温熱負荷)と,さらに大きく発汗量を引き起こすために,環境温28°C,相対湿度50%の環境下で心拍数が120拍/分になるような負荷での自転車運動を30分間実施した.汗の測定部位は前腕部で,可能な限り二つの汗腺を同時に計測するようにした.単一汗腺活動測定システムの課題の検討により,平成19年度より安定して汗腺活動を測定することができるようになった,単一汗腺活動は安静温熱負荷では測定できたが,運動負荷では発汗量が多く,今回のシステムでは汗量が約4μg/gland/minまでであれば測定が可能であった.二つの汗腺活動はほぼ同期して起こっていたが,活動の大きさ(汗量)は汗腺ごとに異なっていた.

したがって,本研究からin vivoで単一汗腺活動を連続的に検討する可能性はでてきたが,今回の方法では汗腺の同定等の煩雑さ,測定できる汗量の限界などがあり,単一汗腺活動の評価を実用的に行うにはさらに検討が必要である.
アンチセンスによる熱帯熱マラリア原虫の新規遺伝子サイレンシング手技の開発

近年、熱帯熱マラリア原虫の機能分子の解析に遺伝子座破壊の手法が用いられているが、遺伝子座を破壊した「ノックアウト」原虫クローンの作製には早くても3-4ヶ月と、非常に時間がかかる。そこで、本研究では、アンチセンス鎖を原虫内で生成し、標的遺伝子のメッセンジャーRNAに相補的に結合させることにより、標的タンパク質の発現をノックダウンする手技を確立することを目的とした。初年度は、熱帯熱マラリア原虫用の安定形質発現ベクターを改変し、アンチセンス配列を組み込むためのアンチセンス挿入部位およびリボザイム配列を組み込むことで、安定的ノックダウン用基本コンストラクトを作製した。このコンストラクトから遺伝子座が破壊できることが判っているタンパク質EBA-175を標的としたコンストラクトを作成し、薬剤選択下に原虫に遺伝子導入したところ、薬剤耐性原虫を得ることが出来た。この原虫におけるEBA-175の発現量をRT-PCRおよびウェスタンブロットにより解析したが、野生型と比較して発現の低下は見られなかった。アンチセンス鎖に特異的な配列に対するプローブを用いてPCRを行ったところ、アンチセンス鎖そのものの転写産物が確認できなかった。この問題を解決するために、アンチセンス鎖ではなく、緑色蛍光タンパク質(GFP)を発現するように基本コンストラクトを改変し、GFPの発現を検討したところ、薬剤選択マーカーのプロモーターが両方向に作用し、プラスミド上での薬剤選択カセットとの向きにより、GFPの発現が抑制されてしまうことが明らかになった。この点を踏まえて、次年度は、Head to head方向にプロモーターを配列したコンストラクトを構築しなおした。また、安定的ノックダウン用基本コンストラクト中の薬剤耐性マーカー遺伝子をレポーター遺伝子であるルシフェラーゼに組み換えることで、一過性ノックダウン用基本コンストラクトを作製し解析を行った。熱帯熱マラリア原虫用の安定形質発現ベクターを改変し、アンチセンス配列を組み込むためのアンチセンス挿入部位およびリボザイム配列を組み込むことで、安定的ノックダウン用基本コンストラクトを作製した。このことは、薬剤選択マーカーのプロモーターからの転写装置そのもの、あるいは逆方法への転写産物により、アンチセンス鎖側の転写産物がサイレンシングされた可能性を示唆する。この点を踏まえて、Head to head方向にプロモーターを配列したコンストラクトを構築しなおした。

そこで、本研究では、アンチセンス鎖を原虫内で生成し、標的遺伝子のメッセンジャーRNAに相補的に結合させることにより、標的タンパク質の発現をノックダウンする手技を確立することを目的とした。昨年度は、EBA-175を標的としたアンチセンス・コンストラクトを作成し、薬剤選択下でエピゾームのプラスミドを保持する原虫を得ることが出来た。ところが、薬剤運択マーカーのプロモーターからの転写装置そのもの、あるいは逆方法への転写産物により、アンチセンス鎖側の転写産物がサイレンシングされている知見が得られた。この問題を克服すべく、Head to head方向にプロモーターを配列したコンストラクトを構築しなおした。また、昨年度に作製した安定的ノックダウン用基本コンストラクト中の薬剤耐性マーカー遺伝子をレポーター遺伝子であるルシフェラーゼに組み換えることで、一過性ノックダウン用基本コンストラクトを作製した。遺伝子座が破壊できず赤血球期原虫の生存に必須であるama-1およびrhoph2と言う遺伝子に対する一過性ノックダウン用コンストラクトを作製し、熱帯熱マラリア原虫に遺伝子導入し、原虫タンパク質を回収し、ルシフェラーゼ・アッセイを行ったが、著名な差は見出せなかった。一過性の発現系では、原虫が発現するルシフェラーゼの量が少なく、検出感度が低いためと思われる。
慢性疾患患者のQOLに関する臨床的研究-Time Trade-Off法による検討-

慢性疾患者のHRQOLを総体的に評価するためにTTO法を用いて、その問題点を検討した。すなわち、第1に、慢性疾患患者は今後生きるかもしれない時間に関して、どのようなときに、健康に障害のある時間(年数)を健康で障害のない時間(年数)と交換したい(交換者)、あるいは交換したくない(非交換者)と思うのか、その要因を明らかにすること、第2に、TTO法により交換者のTTO値を算出し、TTO値を低下させる要因を明らかにすること。この2点を明らかにするために、TTO法、半構成的面接法、日本語版SF-36質問紙を用いて入院患者28名、外来患者100名を対象に実証的研究を行った。その結果、次のような点が明らかになった。入院中の心臓病患者に関して、65歳未満の患者では年齢、身体的自覚症状、ADLの制限、病気によるつらい体験が、TTO値を低下させていた。糖尿病患者に関して、(1)身体的自覚症状、ADLの制限、病状の悪化や合併症の心配、食事制限や身体的自覚症状のつらさ、SF-36の下位領域の全体的健康感、社会生活機能、日常役割機能(精神)、心の健康などは、健康な生存時間との交換要因となった。(2)年齢、合併症の有無、治療法、血糖値の改善は、健康な生存時間との交換要因ではなかった。(3)糖尿病の合併症は、健康な生存時間との交換要因ではなかったが、交換者のTTO値を有意に低下させていた。(4)患者の家族、仕事、経済などの社会的要因は、健康な生存時間との交換の理由にも、非交換の理由にもなった。本研究の結果は、従来の報告になかった新しい知見を得ることができた。慢性疾患患者のHRQOLの指標としてのTTO値を低下させるメカニズムの解明と病気と共に長い期間生きなければならない慢性疾患患者のHRQOLを社会との関係性からも検討する必要性が示唆された。慢性疾患患者における健康状態の効用(選好)価値を、ミクロ経済学の選好に関する期待効用理論に基づいたTime Trade-Off法(TTO法)により問題とした。入院中の慢性疾患患者28名を対象に半構成的面接法を用いて、TTO法による健康効用値を測定し、慢性疾患患者は今後生きるかもしれない時間に関して、どのようなときに健康に障害のある時間を健康に障害のない時間と交換したいと思うのか検討した。結果は、次の通りであった。(1)対象者の67.9%が時間との交換を望み、時間との交換を望んだ者は、65歳以上の患者よりも64歳以下の患者に有意に多かった。(2)ADLが自立し自覚症状のない慢性疾患患者の健康効用(選好)価は、ADLに一部介助が必要で自覚症状のある者より有意に高い値を示した。(3)時間との交換を望んだ患者は、望まない患者より病気による辛い体験の有る者が多かった。これらの結果から、年齢(平均余命)、自覚症状、ADL、病気による辛い体験が健康効用(選好)価に影響を与える要因となることが示された。また、病気による辛い体験の内容は、ADLに一部介助が必要で自覚症状のある患者の場合、自分の好きなことなどができないことであり、ADLの制限や自覚症状のない患者の場合、将来の病状の悪化と生活の不安などあった。

このようなことから、ADLに制限があり自覚症状のある患者は、自分の好きなことができた過去の健康な自己像を理想的自己像として現実的自己像を否定的に認知し時間との交換を望むのに対して、ADLが自立し自覚症状のない患者は、一生自己管理を必要とする完治しない慢性疾患であるために未来の自己像が暗く彩られ、現実的自己像が脅かされるため時間との交換を望むと考えられる。以上のことから、健康の効用(選好)価とは、人生において何かを実現するため、その人の健康状態に対する全体的な満足の程度を示すものとされ、慢性疾患患者のHRQLの向上や再構築のためには、理想的自己像と現実的自己像の間の認知的不協和を減少させるように身体的、社会的、心理的な援助を積極的に行う必要があると考えられる。糖尿病患者は、食事・運動療法などの自己管理を一生涯必要とされ、疾患がその人のQOLに与える影響は大きいと考えられるゆえに、糖尿病患者のHRQOLを正確に評価する必要性が生じた。糖尿病患者のHRQOLをTTO法を用いて評価するために、外来通院中の糖尿病患者100名を対象に、TTO法、半構成的面接法と日本語版SF-36の質問紙を用いて、現在の健康状態の総体的言平価と健康選好値の指標であるTTO値を低下させる要因を明らかにしようとした。年齢、病気による身体的症状(身体的自覚症状、3大合併症])、否定的な感情(つらい思い、病気の心配)、治療法(インスリン療法、非インスリン療法)、HbA_<1C>%とHRQOLの関係を検討した。患者を、生きている時間(年数)が短くなっても健康な状態になって過ごしたいとした者を交換者(TTO値1.0以下)、現在の糖尿病の状態のまま過ごしたいとした者を非交換者(TTO値1.0)の2群に分け、次のような結果が得られた。第1に、身体的自覚症状、病状の悪化や合併症の心配、食事制限や身体的自覚症状のつらさ、HRQOLの下位領域を測定するために用いたSF-36の下位尺度の全体的健康感、社会生活機能、日常役割機能(精神)、心の健康などは健康な生存時間との交換要因となった。しかし、交換者のTTO値は低下させなかった。第2に、年齢、合併症の有無、治療法、血糖値の改善は、健康な生存時間との交換要因ではなかった第3に、糖尿病の合併症は健康な生存時間との交換要因ではなかったが、交換者のTTO値を有意に低下させていた。これまで、TTO法を用いて糖尿病患者のHRQOLを検討した報告は国内・外ともに少ないが、TTO値を低下させる要因に関して、本研究の結果は有効な知見を得ることができた。同時に、今後、さらにTTO値を低下させる機序について検討する必要性が認められた。
リハ訓練効果を血清プロテオームおよび血中遊離アミノ酸解析で評価する研究

リハ訓練患者に有用な訓練効果指標マーカーを生体成分から得ることを最終目的とした。今回は、リハビリ訓練効果と血清中遊離アミノ酸から評価する解析法の確立をめざした。回復期リハ病棟の訓練患者から得られた血清をUPLC-MSで解析を行った。リハ項目とアミノ酸変化量の単回帰分析の結果から発症から退院日数、入院日数とL-Arginineに正の相関、FIM-gainとL-Serine、L-Arginineに正の相関が認められた。以上の結果は、リハ訓練中に血清中遊離アミノ酸の変動は運動や日常活動量に影響を受けている可能性を示唆するものである。『リハ訓練患者に有用な訓練効果指標マーカーを生体成分から得ることを最終目的』とする研究を(1)リハビリ訓練効果と経時的血漿中タンパク成分の動向との関係(2)リハ患者及び疾患モデル動物に行うリハ訓練の効果を生体成分から評価する解析法の確立の研究課題で、回復期リハ病棟の訓練患者に2回の採血(入院直後-退院直前)で分析可能な解析法の検討を行った。我々は先行研究で、2次元電気泳動のプロテオーム解析法により、同試料血清からいくつかのタンパク情報を得ることができたが、訓練効果に連動する特異的成分はなお検索中である。一方HPLCの10分の1の分離時間を特徴とする、UPLC法は短時間で血中・尿中の遊離アミノ酸の分離ができる。これまでスポーツ科学では散見される運動とアミノ酸代謝の報告に対し、リハ領域で、これまでに検討されていない血中遊離アミノ酸の動態を検証する新知見が得られる可能がある。しかもプロテオーム解析で出現した遺伝子産物を見ると、それらの代謝に関連するアミノ酸の増減の違いも想定された。以上のことから、リハ訓練患者の血中遊離アミノ酸成分名を正確に決める必要にせまられたので、当該研究において質量分析器の導入をはかり、研究成果を高めることにした。その結果、UPLCによる分離時間とフォトダイオードアレイ(PDA)により同定されたグリシン、イソロイシン、アスパラギン酸などが日常生活動作(ADL)のFIM効果と相関が認められ、さらにこれらは、本研究課題による質量分析装置.(UPLC-SQD/MS)で、決定された。なお未知物質の中にも、変化する成分が認められたことから、現在質量から、成分の同定を進めている。このように生体微量成分の解析法を構築しつつ、リハビリ訓練効果を評価するマーカーを見つけるための実験を進めているところである。『リハ訓練患者に有用な訓練効果指標マーカーを生体成分から得ることを最終目的』とする研究のうちリハビリ訓練効果と血清中遊離アミノ酸から評価する解析法の確立をめざした。23年度は、脳梗塞19名、脳出血10名の合計29名について、リハ項目[年齢、発症から退院日数、入院日数、FIM-00w(入院時FIM値)、FIM-99w(退院時FIM値)、FIM-gain(退院時FIM値から入院時FIM値を引いた値)、FIM-efft(FIM-gainを入院日数で割った値)]と遊離アミノ酸(21項目)との関連性について解析を行った。解析方法:説明指標となるアミノ酸について、Pearsonの相関分析を行った。目的指標であるリハ項目[年齢、発症から退院日数、入院日数、FIM-00w、FIM-99w、FIM-gain、FIM-efft]とアミノ酸との単回帰分析および重回帰分析を行った。結果:アミノ酸変化量の相関行列からL-ValineとL-Leucineがγ=0.905、L-LeucineとL-Phenylalanineがγ=0.813と強い相関が認められた。年齢、FIM-efftとアミノ酸変化量に相関関係は認められなかった。リハ項目とアミノ酸変化量の重回帰分析の結果から、年齢で有意なアミノ酸は、L-Histidine、L-Arginine、L-Aspartic acid、L-Alanine、L-isoleucin(正の相関)、グルタミン、尿素、L-Glutamic acid、L-Proline(負の相関)であり、R2=0.578であった。L-AlanineのF値が最も高く(F=15.633)、年齢に最も影響の強いアミノ酸であった。また、5例であるが脊髄損傷患者はBCAA(特にロイシンとバリン)との関連がいずれの目的項目でも認められた。以上の結果は、血清中遊離アミノ酸の変動は運動や日常活動量に影響を受けている可能性を示唆するものである。

『リハ訓練患者に有用な訓練効果指標マーカーを生体成分から得ることを最終目的』とする研究のうちリハビリ訓練効果と血清中遊離アミノ酸から評価する解析法の確立をめざした。23年度は、脳梗塞19名、脳出血10名の合計29名について、リハ項目[年齢、発症から退院日数、入院日数、FIM-00w(入院時FIM値)、FIM-99w(退院時FIM値)、FIM-gain(退院時FIM値から入院時FIM値を引いた値)、FIM-efft(FIM-gainを入院日数で割った値)]と遊離アミノ酸(21項目)との関連性について解析を行った。解析方法:説明指標となるアミノ酸について、Pearsonの相関分析を行った。目的指標であるリハ項目[年齢、発症から退院日数、入院日数、FIM-00w、FIM-99w、FIM-gain、FIM-efft]とアミノ酸との単回帰分析および重回帰分析を行った。結果:アミノ酸変化量の相関行列からL-ValineとL-Leucineがγ=0.905、L-LeucineとL-Phenylalanineがγ=0.813と強い相関が認められた。リハ項目とアミノ酸変化量の単回帰分析の結果から発症から退院日数、入院日数とL-Arginineに正の相関、FIM-gainとL-Serine、L-Arginineに正の相関が認められた。リハ項目とアミノ酸変化量の重回帰分析の結果から、年齢で有意なアミノ酸は、L-Histidine、L-Arginine、L-isoleucin(正の相関)、グルタミン、尿素、L-Glutamic acid、L-Proline(負の相関)であり、R2=0.578であった。L-AlanineのF値が最も高く(F=15.633)、年齢に最も影響の強いアミノ酸であった。以上の結果は、血清中遊離アミノ酸の変動は運動や日常活動量に影響を受けている可能性を示唆するものである(1)当該研究費用で購入したシングル四重極質量分析が23年度に本格的に稼働し、標準品のマススペクトルの作製、検量線の作製を済ませたのち、血清検体の前処理の検討を行った。血清中には標準アミノ酸以外のアミノ基の分離が見られたが未知成分として登録した。ここまでが、前期の目標であったが、23年8月に終了しおおむね順調に進展した。次に回復期リハビリテーション病棟の患者は脳卒中による片麻痺患者を中心とした患者検体のUPLCによる分析およびMSによる成分同定は簡単でなく、多少のトレーニングを要したが成分解析を済ませ、統計解析と進んだ。今回、統計処理をいくつか試みて、関連する遊離アミノ酸が同定されたが、代謝との関連については説明できないまま次年度に持ち越すことになったことから、最終結果を得るまでには至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は同一患者の血清プロテオームとUPLC-MSとの結果をあわせながら、リハ運動訓練によるQOLの向上、ADL評価の向上、さらに体力や筋力、運動機能に関する遺伝子産物の網羅的解析を進めていく。
外洋に面した海岸・港湾における水理学的諸問題に関わる現地調査と観測データの公開

研究期間中,平成8年9月7日10月19日,平成9年9月10日10月30日,平成10年9月5日10月1日の期間において,愛知県渥美半島太平洋岸に位置する赤羽根漁港東側海岸沖約2Kmの地点(水深1213m)に波高計2基を設置し,波浪観測を行った.期間中数個の台風が接近・上陸し,高波浪データが観測された.さらに台風の来襲にあわせて,赤羽根漁港内で水位および流動観測を行った.観測データをもとに,波浪特性の解析および港内の振動特性について研究を行った.特に,長周期波に着目し,その増幅特性や伝播特性について詳細に調べた.また,港内の振動特性については,有限要素法を用いた数値モデルを構築し,計算結果と実測結果を比較しながら考察した.主要な結論としては,(1)波群周期程度の長周期波は,波高の増大にほぼ比例してその振幅が大きくなるが,波周期の影響もみられ,長周期波の振幅は有義波高と有義周期の積にほぼ線形な関係を有する.(2)砕波帯外の長周期波には,岸沖方向に進行する成分と沿岸方向に進行する成分が同程度の大きさで含まれ,それぞれ,反対方向に進む成分が混在している.これらは,2点間の長周期流速の相関を調べることにより明らかにすることができる.(3)赤羽根漁港内では100秒程度の流速変動,300秒程度の渦の発生,800秒程度の水位変動など,さまざまな長周期変動成分が混在していることが明らかになった.線形長波による港の線形応答を仮定した数値シミュレーションは.これらの応答を十分説明できない.上記の現地波浪観測と並行して,インターネット上にWWWサーバーを構築し,観測した波浪データを公開した.データベースには,波浪の生データの他,風,気圧,天気図,台風経路図などの情報も合わせて公開し,他の研究者の利用に供するよう努めた.データベースへは現在まで数百件にのぼるアクセスがあった.研究期間中,平成8年9月7日10月19日,平成9年9月10日10月30日,平成10年9月5日10月1日の期間において,愛知県渥美半島太平洋岸に位置する赤羽根漁港東側海岸沖約2Kmの地点(水深1213m)に波高計2基を設置し,波浪観測を行った.期間中数個の台風が接近・上陸し,高波浪データが観測された.さらに台風の来襲にあわせて,赤羽根漁港内で水位および流動観測を行った.観測データをもとに,波浪特性の解析および港内の振動特性について研究を行った.特に,長周期波に着目し,その増幅特性や伝播特性について詳細に調べた.また,港内の振動特性については,有限要素法を用いた数値モデルを構築し,計算結果と実測結果を比較しながら考察した.主要な結論としては,(1)波群周期程度の長周期波は,波高の増大にほぼ比例してその振幅が大きくなるが,波周期の影響もみられ,長周期波の振幅は有義波高と有義周期の積にほぼ線形な関係を有する.(2)砕波帯外の長周期波には,岸沖方向に進行する成分と沿岸方向に進行する成分が同程度の大きさで含まれ,それぞれ,反対方向に進む成分が混在している.これらは,2点間の長周期流速の相関を調べることにより明らかにすることができる.(3)赤羽根漁港内では100秒程度の流速変動,300秒程度の渦の発生,800秒程度の水位変動など,さまざまな長周期変動成分が混在していることが明らかになった.線形長波による港の線形応答を仮定した数値シミュレーションは.これらの応答を十分説明できない.上記の現地波浪観測と並行して,インターネット上にWWWサーバーを構築し,観測した波浪データを公開した.データベースには,波浪の生データの他,風,気圧,天気図,台風経路図などの情報も合わせて公開し,他の研究者の利用に供するよう努めた.データベースへは現在まで数百件にのぼるアクセスがあった.平成8年9月7日から10月19日の期間,愛知県渥美半島太平洋岸に位置する赤羽根漁港東側海岸沖約2Kmの地点(水深1213m)に波高計2基を設置し,水圧計,2成分電磁流速計,超音波波高計による波浪観測を行った.期間中2つの台風(9617号および9621号)が接近し,高波高の波浪が観測された.さらに台風の来襲にあわせて,赤羽根漁港内で容量式波高計およびビデオ撮影による水位変動の測定を行った.沖合いで観測したの波浪データの解析により,台風の通過に伴う波浪特性(有義波高,有義周期)の変化を調べるとともに,沿岸残差流の特性を波浪および風のデータと比較することによって考察した.これより,沿岸方向の流れは風と強い相関があることが分かった.また,波浪成分のうち数分程度の長周期変動に着目し,波高の増大にともなう長周期成分のエネルギー変化,およびその海岸での反射特性を明らかにした.これより,波群周期程度の長周期波は波高の増大にほぼ比例してその振幅が大きくなること,また砕波帯で増幅されていることなどが明らかになった.

さらに,港内での波浪観測データを解析して港の副振動特性を明らかにするとともに,それを入射波浪と関連づけて考察した.上記の現地波浪観測と並行して,インターネット上にWWWサーバーを構築し,観測した波浪データの公開を行った(URLはhttp://hydromac.tutrp.tut.ac.jp/coconut.html).データベースには,波浪の生データのほかに,風,気圧,天気図,台風経路図などの情報も合わせて公開し,他の研究者の利用に供するよう努めた.データベースへは現在まで100件近いアクセスがあった.平成9年9月10日から10月30日の期間,愛知県渥美半島太平洋岸に位置する赤羽根漁港東側海岸沖約2Kmの地点(水深1213m)に波高計2基を海岸線に平行に設置し,水圧計,2成分電磁流速計,超音波波高計による波浪観測を行った.期間中5つの台風が沖合いを通過し,高波高の波浪が観測された.さらに高波浪による地形変化を調査するために,台風前後に赤羽根漁港東側海岸の深浅測量を試みた.沖合いで観測したの波浪データの解析により,台風の通過に伴う波浪特性(有義波高,有義周期)の変化を調べるとともに,沿岸残差流の特性を波浪および風のデータと比較することによって考察した.また,波浪成分のうち数分程度の長周期変動に着目し,波高の増大にともなう長周期成分のエネルギー変化,およびその海岸での反射特性を明らかにした.昨年の観測データと同様に,波群周期程度の長周期波は波高の増大にほぼ比例してその振幅が大きくなること,また砕波帯で増幅されていることなどが明らかになった.ただし,今回は台風によるうねり以外にも周期が短く波高の大きな通常の風浪が観測されたが,長周期波は風浪ではあまり発達しておらず,有義波周期の影響を受けることが明らかになった.さらに,港内で昨年測定した水面変動データを解析し,数値シミュレーションとの比較を行って副振動の発生要因について考察した.GPSを用いた深浅測量については,技術的に測定可能であることが判明したので,来年度は本格的な観測を行う予定である.上記の現地観測と並行して,昨年構築したインターネット上のWWWサーバー上に,本年度観測した波浪データを追加した(URLはhttp://hydromac.tutrp.tut.ac.jp/coconut.html).データベースには,波浪の生データ,風,気圧,天気図,台風経路図などの情報の他に,本研究に関する発表論文の公開も合わせて行っている.Webページへは開設以来現在まで1000件を越えるアクセスを記録している.平成10年9月5日から10月1日の期間,愛知県渥美半島太平洋岸に位置する赤羽根漁港東側海岸沖約2Kmの地点(水深1213m)に波高計2基を海岸線にほぼ直角に設置し,水圧計,2成分電磁流速計,超音波波高計による波浪観測を行った.期間中4つの台風が沖合いを通過,あるいは上陸し,ここ3年間では最も高波高の波浪が観測された.また,台風9807号が紀伊半島に上陸した9月22日には,赤羽根漁港内で流速および水位の観測を行った.沖合いで観測したの波浪データの解析により,台風の通過に伴う波浪特性(有義波高,有義周期)の変化を調べるとともに,波浪成分のうち数分程度の長周期変動に着目し,波高の増大にともなう長周期成分のエネルギー変化,およびその海岸での反射特性を明らかにした.過去2年の観測データと同様に,波群周期程度の長周期波は波高と周期の積にほぼ線形的にその振幅が大きくなることが明らかになった.特に本年度の観測では,標準偏差で30cmにも達する長周期変動が観測されたが,上記の関係にほぼ従うものであった.さらに,赤羽根漁港内で観測した流速および水面変動データの解析により,港内では100秒程度の流速変動,300秒程度の渦の発生,800秒程度の水位変動など,さまざまな長周期変動成分が混在していることが明らかになった.これは,副振動の数値シミュレーション結果ともほぼ対応していた.上記の現地観測と並行して,インターネット上のWWW
閉包操作と代数群の作用

可換環に群スキームGが作用するときに、Gイデアルに各種の閉包操作を施して再びGイデアルになるか、という問題を考え、いくつかの場合に成果を得た。また、同変局所コホモロジーについて基礎的研究をし、Matlis双対性、局所双対性の同変版を得た。また、素イデアル、準素イデアルの同変版を定義し、準素分解の存在と一意性の同変版を得た。また、Matijevic-Roberts型定理を各種の正標数の特異点に拡張することに成功した。代数群が作用する可換環の群の作用で不変なイデアルについて、それらの各種の環論的閉包操作によって、不変性が保たれるかどうかを論ずる。具体的には、根基、整閉包、密着閉包、フロベニウス閉包、プラス閉包についてこの問題を議論する。代数群の作用に関して、G局所Gスキームの概念を新たに提出した。名古屋大学大学院多元数理科学研究科修士課程の学生大渓正浩氏が研究に加わり、Matlis双対性の同変バージョンともいえるG-Matlis双対性を証明した。また、Grotbendieckによる局所双対性の同変バージョンともいえるG局所双対性を証明した。また、これを利用して、Hocbster-Eagonによる不変式環のCoben-Macaulay性に関する定理を一般化して、線形簡約群の作用によるアフィンな幾何学的商について、元の代数多様体がcoben-Macaulayであれば、商もCoben-Macaulayとなることを証明した。またこれらと関連して、中山の補題の類似も証明した。これらの結果を多少詳しく述べると以下の通りになる。以下、Sはネータースキーム、GはS上順滑で連結な幾何学的ファイバーを持つ群スキーム、XはネーターGスキームとする。がG局所であるとは、Xが空では無い閉G部分スキームのうちで極小なものZをただ一つ持つ事をいう。これは局所スキーム(すなわち局所環のスペクトラム)の同変版である。Zが閉点の一般化である事はいうまでもない。このときZは整スキームになる。Zの生成点をηとするとき、次の中山の補題の一般化が成り立つ。Mが連接(G, O_X)加群で、j : Z→Xを埋入とする時にj^*M=0ならばM=0である。局所環の剰余体の入射包絡に対応するものは、XにG双対化複体1が存在する事を仮定して構成される。局所コホモロジーH^j_Z(I)はただ一つのjについてのみ零でなく、その零でないものEをG-Matlis層とよぶ。D=Hom_{O_X}(,E)とおくと、Dは長さ有限の連接(G, O_X)加群のなす圏からそれ自身への反変同値になる。Dがいつ準連接ネーター(G, O_X)加群の圏から準連接アルティン(G, O_X)加群の圏への反変同値になるか、という問題は興味深い。代数群の作用を持つ同変局所コホモロジーについて、大学院生の大渓正浩氏と共同で研究し、定義を与え、基本性質を明らかにし、その応用についで述べた論文を執筆し、掲載予定となっている。局所コホモロジーは可換環論、とりわけ局所環論において必須の対象であり、詳しく調べられている。すでに大渓氏との共同研究によってあきらかになっている通り、代数群の作用を持つ場合の局所スキームの概念の一般化であるG局所スキームの概念が確立されており、今回の論文では、G局所スキーム上での同変局所コホモロジーの振る舞いを調べることによって線型簡約群の作用による幾何学的商のCohen-Macaulay性について成果を得ている。同変局所コホモロジーは不変式論の道具のひとつとして今後も役に立つ可能性がある。次に、京都教育大学の宮崎充弘氏との共同研究により、G素イデアルの概念とG準素イデアルの概念に至り、その基本性質について調べ、G準素イデアルは埋没素因子を持たないなどの結果を得た。不変式論の一般論を展開しようとすると、整域ではないが、不変式環が整域になるある種の作用を持つ可換環のクラスによくぶつかる。これがG整域であり、割ってG整域が得られるGイデアルをG素イデアルという。こういった基本的な概念について-通りのことを調べておくことは必要だと考えられ、これらの概念と基本性質についての知識は今後役に立っていく可能性が高い。また、現在、大渓正浩氏との共同研究で、有限群のネーター環への作用による不変式環のネーター性について研究中で、進展が見られた。本研究の目的は各種の可換環論におけるイデアルの閉包操作、とりわけ密着閉包やフロベニウス閉包などのフロベニウス写像由来の閉包操作について、代数群の作用が延長されるかどうかを調べることにある。

本年度は、昨年度までの実績を踏まえ、代数群の作用する局所コホモロジーについての基礎的研究について、大渓正浩氏との共同研究を論文として発表した。この内容は、線型簡約群GがCohen-MacaulayスキームXに作用し、アフィン射である幾何学的商Yをもつならば、YもCohen-Macaulayである、という定理を含む。また、G素イデアル、G準素イデアルの概念について研究し、発表した。この内容はいわゆるMatijevic-Roberts型の定理の一般化を得たことも含む。また簡約群Gの多項式環Sへの線型な作用について、もしSがGの表現として良いフィルター付けをもつならば、SのGの作用による不変式環は強F正則である、ということはかねてからわかっていたが、今回、同じ仮定の下で、Gのボレル部分群のユニポテント根基Uについて、SのUの作用による不変式環が強F正則になる、という定理を得た。これは元の定理の一般化になっている。これについては今後論文にまとめて発表をする予定である。また、F純性が順滑基底変換するか、という問いに関連して、F純射の概念に到達した。順滑射はF純射であり、F純性はF純射によって基底変換することがわかったので、もとの問題は肯定的に解決されたことになる。連携研究者の宮崎充弘氏と共同で,$G$準素分解について調べると共に,Matijevic-Roberts型定理の一般化を行なった事について,論文を完成し,投稿した.この定理は正標数のいくつかの性質については,次数付き環についての特別な場合についても全く新しく、次数のついた変形の議論を可能にし、強力である.また当研究科博士後期課程の大渓正浩氏との共同研究でMatlis双対性と局所双対性の同変版を完成した事について,論文を完成し,投稿した.正標数の可換環の性質である$F$純性を環準同型の性質に一般化し,強$F$正則性との関係を調べた事について,論文を完成し,投稿し,掲載許可を得た.インドのV. Srinivas教授を3週間訪問した.その成果として,簡約群$G$の良いフィルター付けをもつ多項式環への作用について,$G$のBorel部分群のunipotentradicalによる不変式環が$F$純であることを得,論文にまとめた.この結果を改良できるのではないかと研究をした.特に上記の成果について、$F$純になる、という結論を、強F正則になる、という形に強められないかと考え、研究を行い、関連するいくつかの知見を得た.また,明治大学藏野和彦氏と,因子類群が有限生成自由の正規射影多様体のCox環の正準加群について研究を行い、成果を得た.次数づけを尊重した形で正準加群を取り扱う際には同変層の一般論を援用した.
副腎腫瘍におけるテロメラーゼ活性測定の臨床的有用性についての検討

我々は副腎腫瘍の有するmalignant potentialをテロメラーゼ活性の測定によって予測できるか検討するために本研究期間内に経験した副腎腫瘍手術検体を用いてテロメラーゼ活性を測定し、テロメラーゼ陽性症例について再発・転移の有無を追跡し臨床的有用性を明らかにしようと研究を行った。今年度に手術を受けた副腎腫瘍患者でinformed consentを得た上で、副腎腫瘍のテロメラーゼ活性を測定可能だったのは8症例、8検体だった。このうち1検体がテロメラーゼ陽性だった。陽性症例の病理診断は転移性副腎腫瘍(肺原発)だった。術後全身化学療法を施行後現在経過観察中である。テロメラーゼ陰性だった他の7検体の病理診断は良性副腎腫瘍だった。平成12年度とあわせると12検体のテロメラーゼ活性測定を行い、1検体(8%)で陽性だった。我々が本課題研究を開始する以前に1997年から行ってきた80検体の副腎腫瘍におけるテロメラーゼ活性の結果とあわせると、92検体中11検体(12%)でテロメラーゼ陽性だった。陽性だった11検体のうち病理学的に悪性と診断されたのは5検体だった。他のテロメラーゼ陽性6検体は病理学的に良性と診断された腫瘍だった。6検体の病理診断はそれぞれ、皮質腺腫2件、皮質過形成1件、褐色細胞腫1件、骨髄脂肪腫1件、副腎結核1件だった。これら6例のうち皮質腺腫と診断された1例で術後14ヶ月目に腹腔内再発を認め、褐色細胞腫と診断された1例で、術後36ヶ月目に局所再発、55ヶ月目に多発骨転移を認めた。両者とも悪性腫瘍としての臨床経過をたどった。以上の結果から、良性と悪性の鑑別が困難な副腎腫瘍におけるテロメラーゼ活性測定の有用性が示唆された。テロメラーゼ陽性腫瘍は病理学的に良性と診断された場合でも悪性の経過をたどり得る可能性があり、厳重な経過観察が必要と考えられた。我々は副腎腫瘍の有するmalignant potentialがテロメラーゼ活性を測定することによって予測できる可能性があるか検討する目的に今回の研究期間内に当科で経験した副腎腫瘍手術検体を用いてテロメラーゼ活性を測定し、テロメラーゼ陽性症例について再発・転移の有無を追跡し臨床的有用性を明らかにしていこうと研究を行った。今年度に当科で手術を受けた副腎腫瘍患者でinformed consentを得た上で、摘除した副腎腫瘍組織のテロメラーゼ活性をtelomeraserepeatamplification protcolにより測定可能だったのは4症例、4検体だった。結果はいずれの検体もテロメラーゼ活性は陰性だった。また、病理組織学的診断も良性の副腎腫瘍との結果で、陽性症例についての追跡は不可能だった。しかし、我々は副腎腫瘍におけるテロメラーゼ活性測定を1997年より行っており、病理組織学的に良性と診断されながら、テロメラーゼ活性は陽性だった症例を7例経験し、各種内分泌検査、画像検査によって経過観察をしている。病理組織学的に良性と診断されながら、テロメラーゼ活性は陽性だった7例中2例で再発・転移を認めた。1例は病理組織学的に皮質腺腫と診断されたが、局所再発を認め、化学療法を施行し完全緩解は得られたものの、他因死された。他の1例は褐色細胞腫で悪性所見を認めないと病理組織学的に診断されたが、局所再発および多発骨転移を認め化学療法等施行したが、2000年9月に死亡された。こうした我々の経験からテロメラーゼ陽性腫瘍は病理組織学的に良性と診断されても悪性の経過をたどり得るので、厳重な経過観察が必要であること、病理組織学的にも良悪の鑑別がしばしば困難な副腎腫瘍でのテロメラーゼ活性測定の必要性が示唆された。来年度も本研究を継続し他の臓器の悪性腫瘍での検討でみられるようなテロメラーゼ活性が単に悪性度の指標であるというだけでなく、良悪の鑑別のための補助的診断法として、あるいは術後のfollow upのパラメーターとして臨床的に有用であることを確認していく。

6検体の病理診断はそれぞれ、皮質腺腫2件、皮質過形成1件、褐色細胞腫1件、骨髄脂肪腫1件、副腎結核1件だった。これら6例のうち皮質腺腫と診断された1例で術後14ヶ月目に腹腔内再発を認め、褐色細胞腫と診断された1例で、術後36ヶ月目に局所再発、55ヶ月目に多発骨転移を認めた。両者とも悪性腫瘍としての臨床経過をたどった。以上の結果から、良性と悪性の鑑別が困難な副腎腫瘍におけるテロメラーゼ活性測定の有用性が示唆された。テロメラーゼ陽性腫瘍は病理学的に良性と診断された場合でも悪性の経過をたどり得る可能性があり、厳重な経過観察が必要と考えられた。
コオロギの行動切替に関与する神経回路の解明

本研究は、コオロギの行動切替、すなわち運動プログラムの選択に関与する神経機構の解明を目的としている。コオロギは空気流刺激に対しておかれた状況の違いにより歩行、飛翔、遊泳運動といった異なる行動を解発する。このことは、同一刺激に対する運動プログラム(パターン・ジェネレーター)の活動が特定の感覚入力により修飾を受けることで切替えられることを示唆している。しかし、そのメカニズムについては不明な点が多い。本年度は以下の研究を行った。1,遊泳運動の解発に関与する肢感覚器の特定およびその形態学的、電気生理学的研究を行った。(1)肢クチクラ表面の微細構造を調査した結果、化学受容器の特徴を持つ毛状感覚子の存在が明らかとなった。(2)この感覚子からの神経応答をTip recording法で電気生理学的に調査したところ、水受容細胞のものとみられる活動が記録された。(3)この感覚子の分布様式は、これまでの行動実験で明らかにされた遊泳運動発現のために重要な肢の部分と一致しており、これら水受容細胞からの入力が遊泳運動の解発に大きく関与していると考えられる。2,行動発現に必要な感覚情報の統合および運動出力の形成には巨大介在ニューロン(GI)が大きな役割を果たしている。(1)4令幼虫および成虫コオロギのGIの方向感受性を調査した結果、成長を通して大きく変化しないことが明らかとなった。(2)成長にともなうGI8-1,9-1,9-2,9-3の刺激強度-反応特性を調査したところ、幼虫期間中のGI8-1の反応量は成長にともない減少するが、GI9-3の反応量は増加すること、GI9-1と9-2の反応量は一定であることが判明した。また、これらGIの反応量は成虫脱皮時に大きく変化することも明らかとなった。(3)正常幼虫と片側尾葉切除幼虫の反応量の比較から、各尾葉からの入力様式の成長にともなう変化についても明らかにした。
電話看護の国際的普及に関する研究

本研究は電話看護の国際的普及を世界的スケールで現場調査することであった。研究の開始は準備期間を含め平成10年10月から平成13年3月まで行われた。研究発表は平成12年東京で2回行った。研究報告書の作成は平成12年12月から始まっているが平成13年2月と3月に再び現場調査を行ったため、それらを含めた全貌の報告は平成13年度8月を予定している。論文や著書の発表はそれ以後になる予定である。準備期間における現場調査:1.平成10年10月:アメリカ合衆国エール大学の図書館で資料収集をおこなった。その結果、電話看護の最前線は、コンピュータのハードとソフトを開発したアメリカ合衆国と、それらの技術を取り入れ電話看護を全国民を対象とする国家レベルの政策として進めている連合王国を中心に調査することに決定した。2.平成10年12月:東京の保健同人社を訪問し、社長とチーフアドヴァイザー等との会議と現場視察をした。同社は外国の総合保険会社AXAとの関係で、コンピュータによる電話相談を実践している。アメリカで電話看護を開発している会社を紹介してもらった。現場調査:現場調査は合計4回行われた。電話看護だけではなく、背景となる看護実践、看護研究、及び看護管理に当たる主要なナースとの面接と現場視察を行った。1.アメリカ合衆国:平成12年2月、ソートレーク市、アトランタ市、メンドパーク、カリフォルア州の会社で現場調査を行った。2.連合王国:平成12年6月イギリスを中心に現場調査をした。3.アメリカ合衆国:平13年2月、ニューヨーク市とフィラデルフィ-ア市で大学と訪問看護センターで現場調査を行った。4.連合王国:平成12年3月、スコットランドを中心に現場調査をした。
組織の資源依存モデルの理論的・実証的研究

1.ケーススタディと経営実践へのインプリケーション(1)徳島県アパレル縫製産業の動向と未来像円高,輸入品と競合,海外生産,価格破壊などの環境変化に直面している縫製産地の近未来像を検討し,生活文化提案型産業に脱皮すべきこと,都市郊外型アパレル縫製産地を形成すべきこと,地域社会との再結合を図ることなど必要性を指摘した。また,このような新しい産地に組み込まれる縫製企業について,経営活動が自立的か受動的かという次元,および,開発・製造・販売のいずれの機能を担当しているかという次元で類型化を試み,産地企業の近未来像を検討した。(2)燕・三条地域の金属加工産業の動向と未来像和クギ→ヤスリ・キセル→金属洋食器と変容した燕産地と,和クギ→刃物→作業工具と変容した三条産地とを比較検討した。ともに和クギから出発し製品転換の歴史を持っているが,近時の環境変化への対応は異なりつつある。燕産地は加工技術志向により製品転換のための「ゆらぎ」が発生し易く,金属ハウスウェア,魔法瓶,自動車用部品,チタン加工発色など多様な分野への変化を遂げている。三条産地は製品志向を強めたため,「パラダイム転換」が困難となっており,新分野への転換は方向が見えていない。資源依存モデルによる仮説「(1)地場産業の変容は環境圧力による」は事例からは検証できた。2.統計的分析アンケート調査に基づき,多変量解析をこない,企業の存続条件の検討を試みているが,分析中である。4.今後の研究計画資源依存モデルによる仮説「(2)地場産業の変容は産地企業の環境適応への意思による」はこの研究からは検証できなかった。そこで産地企業の意思形成の分析方法を「ネットワーク組織論」に求める発想が生まれた。今後は「組織の資源依存モデル」との両輪に,基礎理論の充実と実証研究の展開を試みたい。1.資源依存モデルの概念枠組みの確立について(1)生物の進化モデルとしての変異-選択(淘汰)-保持の過程にくわえて、環境認知過程を加えることによって、モデルを精密化する。(2)企業と環境を一体的に把握できるように生態系として把握する。(3)企業は、計量モデルが想定するような合理的行動をするのではなく、生物のように試行錯誤をしながら環境に適応しようとする。(4)したがって、試行錯誤行動によるゆらぎを容認できる仕組みが必要である。(5)ゆらぎを容認し、大きな革新をもたらすためには、古い行動様式・既存のパラダイムを捨て、新しい行動様式・新しいパラダイムを創出すること、すなわち、パラダイム転換が必要である。(6)希少資源に制約される(依存する)ため、単位組織間での資源の共有が重要になる。2.資源依存モデルによる実証研究の予備調査について(1)予備調査として代表的企業の面接調査を行った。成長している(少なくとも衰退していない)企業においては、常に環境適応が行われている。その場合、経営者の意思決定が大きな役割をはたしている。しかし、ゆらぎは必ずしも意識されていないが、それを認める組織文化がある。(2)調査票を取りまとめた。