hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統計的多重比較に対する基礎モデルとその応用に関する研究

平成4,5年度の2年間,研究補助金を受けて上記研究課題につき行った研究の成果は成果報告書を作成,報告しているが,こゝにその概要をまとめておく。説明は2部A,Bに分けて行う。A.多変量解析に関するもの:楕円型母集団の場合における標本論の基礎となる部分の成果を得た。キーとなる点は,正規の場合と異って,標本平均と標本共分散行列が独立でないことから生ずる困難を克服することであった。これより標本共分散行列の関数の極限分布を得る公式,その期待値に対する漸近展開を得る公式を導出すると共に,具体的な例題も幾つか示した。この成果を基に種々の発展が見込まれてきて,多重比較の問題に対する新しい光が見えてきた。研究代表者の研究室から育った若い学究達は精力的に研究を進めており,すでにいくつかの知見を得ている。次に正規の場合であるが,T^2_<max>-型統計量の上方%点を評価するため修正第2近似法を開発し,公式も用意された。この近似法の精度に対する検討を,多次元範囲,また他の処理を比較すべき対照処理がある場合の統計量の2つに対し,大規模なモンテカルロ実験により詳細に行った。さらに近似法が実用的に有効であるパラメーターの範囲に対しても知見を与えた。T^2_<max>-型統計量は母平均ベクトルに対する多数比較(同時検定,同時信頼区間)のための基礎統計量である。B.実験計画・分散分散の基礎モデルに関するもの:一般化線形モデルXN_p(R_x1_p+μ,Σ)の誤差項の共分散行列Σがある種の特殊構造を持つ場合,この構造を反映したΣの直和分解を行い,これに基づいてμの成分が総て等しいというoverallの仮説を多重の対比の形に分解し,対応するF-統計量を定義した。Split Plot Design,観測値がrepeatedobservation,Cyclic Random Vectorの場合を具体的に論じて結果を与えた。たゞしこの場合数学的に得られた仮説の実際的意味づけの検討が必要である。本研究は平成4年,5年度の2年間を目止に研究が実施されるものでこの報告書は平成4年度の研究成果の概要をまとめ報告するものである。研究は毎週会合をもち密接な連絡をとりながら行われた。2要因2水準の要因実験を反復する実験に対して,を考え,これらに対応する3通りの一般線形モデルについて統計的仮説検定問題に対して結果を得た.こゝではモデルの誤差項の共分散の構造がそれぞれの場合に対応したパターンを持ち,このパターンに適合する仮説検定の手法を開発したのである.この結果は推定問題に関連しており、多重比較を同時信頼区間の形で成果を得た。この成果の発表は,明星大学研究紀要に受理され4月には出版される予定である。こゝでは未知パラメーターの指定された複数個の結形結合に対する同時の区間推定が,共分散行列の各構造パターンのもとに取扱われた。多変量母集団から抽出された無作爲標本におけるステューデント化範囲は任意の2点間のステューデント化された一般化距離の最大値Rmaxとして定義される。母集団分布が正規分布であるとき,Rmaxの標本分布そのものを理論的に導びくのは甚だしく困難である。

Rmaxはk個の正規母集団の平均ベクトルの有限個の多重比較を同時信頼区間の形で行うとき必要な統計量であるので、上方パーセント点の近似値を求める方法を、Rmaxに関する分布の右裾の確率を漸近展開に基づいて近似し,修正2次近似法を用いる公式を導びいて提案している。この近似法の精度を大規模なシミュレーションにより検討し,かつ近似法が有効であるパラメーターの範囲も定めた。さらにRmaxの分布についても,いくつかの場合に対して,シミュレーションにより求めている。平成4年,5年度の2年間の研究補助金による研究期間のうち,この報告書は平成5年度分の研究成果の概要をまとめて報告するものである。研究は毎週会合をもち討議を重ねながら行われた.多変量解析に関しては、楕円型分布を母集団分布とした場合の統計的推測の基礎となる標本論の第1歩が完成した。標本共分散行列Sの関数の極限分布を得るための公式,またSの関数の期待値に対する漸近展開公式を導びいた。このために,標本平均,Sが正規の場合と異なり独立でないため困難を伴う。この難点を克服することが鍵となっている。これらの公式を用いる例題を具体的に示している。昨年度のステューデント化範囲にR_<max>と同様の研究であるが、正規の場合,対照処理平均と他のk個の処理平均との間の多重比較(同時信頼区間)を具体的に行うためのキーとなるT^2_<max>-型統計量の上方パーセント点を修正第2次近似法によって評価する方法を開発した。近似の精度を大規模なモンテカルロ数値実験により詳細に検討するとともに,近似法が有効であるパラメータの範囲も定めた。実験計画・分散分析に関しては,一般化線形モデルの誤差項の共分散行列がある種の特殊構造を持つ場合のP一次元確率変量XをCyclic Random Vectorと名付け,n個の観測データの分散分析について,P=25の場合を詳しく調べ、共分散行列の特殊パターンに応じて分解される仮説の実際的な意味づけを行った。さらにこれらの仮説を検定するためのF-統計量をそれぞれ具体的に定義した。また提案した検定方式と、よく知られているHotellingのT^2-検定との比較を行うと共に,例題も与えて具体的に説明した。
地理情報提供基盤を用いた国境を超える油汚染防除のためのESIマップ作成

国土地理院による『電子国土Webシステム』を用い、インターネットブラウザ上から海岸線の環境脆弱性指標情報を書き込み、関係者間で共有できるシステム構築を行った。また、サハリン・オホーツク海沿岸で行われている石油・天然ガスガス開発の進捗より、宗谷岬を航行するタンカーや危険物積載船舶の動向を把握するために船舶自動識別装置から送信される電波を受信するための受信局を設置し、GISや自前で構築したプログラムを用いて同海域の船舶航行密度や行き先等の解析を可能すると同時に、同海域の船舶航行の実態を明らかにした。ESIガイドラインの作成これまでのナホトカ号事故の事例を基にした海岸評価方法について,特に礫海岸における油の残留特性について検討と取りまとめを行った.これを米国ホノルル市における国際学会(PACON2008)においてその成果を発表すると共に関連論文の提出を行った.当初の研究計画の通り,8月20日22日にフィンランド・ロシア・韓国・台湾・中国からの研究協力者が参加し,金沢市星稜女子短期大学においてキックオフミーティングを実施した.その際,油防除対策のためのES正マップ作成について,これまで北海道で行った事例紹介を行うとともに,各国におけるガイドラインの比較等のプレゼンテーションを行った,この会議の参加者から,実際の油汚染事故における海岸分類およびガイドラインは米国NOAAによるものと比較して,「よりシンプルなものが良い」という意見を得た,その後,その「シンプル」の具体的な内容について検討を行うと同時に,台湾等のESIマップの未整備国において地図情報の整備の観点からさらに検討を重ねた.特に,国立台湾中山大学の研究協力者との海岸調査および台湾環境省等の関係者との会合を通して,具体的な作成手法について具体的な検討を行った.その後,12月に韓国史上最大規模となるHebei Spirit号油流出事故が発生し,この事故現場における調査により,「よりシンプルな海岸分類手法」および「比較的容易に海岸分類作業ができる手法」を事故対応現場からの意見を交えて検討した.これらの検討からESIガイドライン作成のための海岸分類手法を調査した.これは北海道立地質研究所ニュースとして速報し,北海道紋別市におけるシンポジウムにおいて,研究代表者の沢野とともに成果発表を行った.今後はサハリン沖石油・エネルギー開発を主要な適用課題として,関連研究を分担者・協力者と共にさらに前進させたい.国境を越える可能性のある海洋汚染問題への取り組みについて、特にフィンランド湾およびバルト海沿岸諸国の状況について調査を行った。フィンランド湾については、フィンランド・エストニア・ロシアの3カ国が協働し、GOFREP (Gulf Of Finland REport)による無線通報システムと船舶の位置を関係国間で共有するための情報ネットワークを構築し、事故防止に向けた取り組みが実践されている。その中で重要な役割を果たしているのがAIS (Auto-matic Identification System)である。この仕組は元々、船舶同士の航行位置を互いに確認し合うことで事故防止を図るものであるが、フィランド湾においては、関係国の海事管理当局がAIS信号を傍受し、各国間で船舶の位置情報を共有することで、他国の領海内にある船舶であっても危険を察知した関係国が当該船舶に対して警報等を与えるための国際間で協調したシステムを構築していることが明らかとなった。また、AIS信号は沿岸部であればどこでも傍受が可能であるため、実際に稼働が開始されたサハリンII石油・天然ガス開発プロジェクトにより輸出が開始されている宗谷海峡・アニバ湾内を航行するタンカーの航行実態を明らかにするためにAIS受信局を北海道稚内市・稚内漁協岬支部に設置した。現在、そのデータの蓄積を行っている段階であるが、初期の計画通り順調にデータの取得が進んでいる。AISデータは特殊な暗号化を施された状態で送信されているため、信号を複合化させた上でESI地図上に表示するためのシステムの開発を併せて行った。北海道宗谷岬にて受信中の船舶航行を把握するためのAIS(船舶自動識別装置)から発信された情報の取得を昨年度に引き続いて継続して行うと同時に、そのデータをGIS上で解析するためのシステム作成を行った。特に今年度の研究においては、6ビットコードを用いた特殊な符号化が施されているAIS信号を復号化し、地理情報システムへそのまま取り込むことを可能とするソフトウエアを自作し、宗谷海峡域を航行する船舶の「輻輳度」を空間的・時間的に評価するためのシステムの構築を行った。また、研究の最終年度にあたり、9月4日6日かけて、台湾(2名)、フィンランド(2名)、エストニア(1名)、ロシア(1名)の海洋汚染・船舶安全航行に関する専門家を招聘し、北海道立地質研究所・濱田誠一研究員とともに国際ワークショップを北海道網走市において開催した。このワークショップでは、特にヨーロッパを中心に進められている船舶安全航行対策および海洋汚染対策や特にロシアがフィンランド湾を中心にして取り組んでいる安全対策に関する発表が行われ、地元の漁業関係者を含めたサハリン沖開発に対する利害関係者への情報提供が直接行われる機会となり、地元を中心に大きな反響を得た。加えて、地理情報共通基盤を用い、インターネット上から直接海岸線の環境

脆弱度情報を書き込むことが可能なシステムの開発を行い、この成果についてもワークショップや関連の国際会議等で発表を行った。3月にはフィンランド・エストニアを訪問し、これら2ヶ国で開催された専門家会議等において研究成果の発表を行うと同時に、EUにより推進されている海洋汚染防除や航行安全に対する取り組に対して引き続き日本人専門家として相互に交流を進めることが確認された。
骨導聴覚による蝸牛増幅の心理物理学的検討と老人性難聴モデルの構築

本研究では、ヒトの聴覚における蝸牛増幅機能のトノトピックな限界が、気導聴力における約20 kHzの上限周波数を決定していることを、骨導という特殊な聴覚を利用して証明するものである。また、ヒトが加齢に伴って罹患する初期の老人性難聴は、この蝸牛増幅機能の、高周波域からの減退を主な要因としていることも、この骨導聴覚によって証明される。これは、一部で通説となっている中耳伝音系の周波数的限界に要因を求める説を明確に否定するものである。本年度も引き続き、若年者と中年者を対象とし、標準気導聴力検査の実施と、骨導純音刺激による等ラウドネス特性の計測を行い、エビデンスの蓄積に努めた。事実、現時点のデータからも既に、その仮説の正しさが証明されつつある。例えば、若年者の骨導の等ラウドネス特性は、ヒトの聴覚における蝸牛増幅機能の生得的なトノトピシティの限界が、気導聴力の上限周波数と強い相関のあることを明確に示してきた。一方、中年者の骨導の等ラウドネス特性は、加齢と共に進行する気導聴力の高周波域からの低下が、常に骨導ラウドネス曲線の収斂周波数と同調することを明らかにしており、蝸牛増幅機能の加齢に伴う減退あるいは消失が、初期老人性難聴の根本的な要因であることを示唆している。また、本検査手法の開発において、骨導呈示装置として採用する予定であった村田製作所社製の超音波振動子が生産中止されてしまったことを受け、代替として富士セラミックス社の超音波振動子を採用し、検査装置への適合を図った。その結果、概ね同等の検査精度を維持することが判った。さらに、将来において、超音波振動子の入手困難などの同等の問題発生の可能性を鑑みて、骨導超音波に替わる可聴域の骨導刺激による代替の診断手法の検討にも着手している。以上により、今後も多くのデータの蓄積に努め、エビデンスの強化を目指していく。若年の聴取者を対象としたデータの蓄積は少しずつ進んでいる。一方で、中高年の聴取者を対象とした計測の促進が大きな課題となっている。特に、本年度より研究代表者が所属機関(九州大学→東北学院大学)を異動したことに伴って、主要な業務内容が変更になったばかりでなく、これまでの音響および測定機器等の設備や、研究協力者や被験者等の人的資源、また、予算執行にかかる事務処理の仕方など、研究を取り巻く環境の多くが変わってしまった。そのため、改めて研究体制を構築することに、本年度は多くの時間と労力と資金を費やさねばならなかった。例えば、前職で研究分担者と共用していた人工耳(イヤーシミュレータ)等の設備を、今回新たに購入しなければならなくなったのだが、それらが海外の製品であったことから、見積りから納品までに半年以上の期間を要することとなり、その間の研究の進捗は少なからず滞らずにはいられなかった。また、前職において築いてきた一般人向けの被験者供給システムも利用できなくなったことも障害となった。新たな被験者募集・獲得ルートの開拓およびシステムの構築を目指しているが、現地域の土地柄の所為か、未だに満足な人的ルートの確保が出来ておらず、その改善方法を模索しているところである。引き続き、若年から中高年までの様々な年代の聴取者を対象として、骨導の等ラウドネス特性のデータを蓄積し、初期老人性難聴メカニズムの仮説の実証を進めていく。特に、中年層の被験者データの不足を、新たな人材供給ルートの開拓はもちろんであるが、代替的な手法も用いて解消していく所存である。特に、中年層は平日に就業している社会人が多いため、実験参加を募ることは基本的に難しいのだが、現在の研究代表者の置かれている環境ではその困難さがより増してしまった。これの打開策の一つとして、平日に比較的時間の余裕があると思われる専業主婦層や、学生などの若年者の中から、既に初期老人性難聴を罹患する群を、聴力検査によって探し出すことにある。そして、それらの群を一般的な中高年層と同等の被験者モデルとして活用するのである。手間がかかるものの、本研究のテーマとしては、こちらの手法の方がより本質に近いであろう。さらに、より多彩な診断技術の確立を目指し、蝸牛増幅機能の減退が生じたことによる、高周波領域でのピッチ知覚の変質特性を利用した診断手法の開発を、これからも随時進めていく所存である。本研究では、骨導聴覚を用いて蝸牛増幅機能のトノトピックな限界と気導聴力の可聴上限周波数との関係を明らかにすると共に、初期老人性難聴の要因が蝸牛増幅機能の減退によるものであることを検証する。初年度の今回は、若年者を対象とした骨導の等ラウドネス特性の計測を中心に行い、ヒトの聴覚末梢における蝸牛増幅機能のトノトピックな限界と、気導聴力の上限周波数との関係を検証することを目指した。その前段階として、骨導振動子、高精度なD/A変換器、減衰器および信号増幅器、安定化電源、スーパーツィータ等から成る骨導音響システムを構築し、同時に一連の実験課題を遂行するための心理物理実験プログラムの開発に努めた。そして、予備的な実験を通して当音響システムにおける実験遂行が可能であることを確認した。また、今後数か月に渡る心理物理実験課題への参加者を選定・確保するために、医療用オージオメータを導入し、これまで十数名の若年者についてスクリーニングを目的とした聴力検査を遂行した。

その中で、多くの若年者が健聴者としての被験対象であることが判った一方で、数名の若年者においては、すでに初期老人性難聴を罹患している兆候らしき特性を有することが判り、今後の重要な被験対象者として選定・分類をした。さらに、健聴な若年者の数名において高周波帯域を中心とした純音閾値計測を随時進めているところである。また、日本音響学会の年2回行わる定期の研究発表会や、10年ぶりに開催された日米音響学会共催の第5回ジョイントミーティングに参加し、近年明らかに成りつつある聴覚中枢系由来の難聴に関する情報収集を行うと共に、それに対する本研究の適用可能性について検討した。当初の予定では、中高年層を含めた幅広い年代の聴取者を対象として、骨導の等ラウドネス特性の計測を実施する予定であった。これまでのところ若年層の参加募集・選定は進んでいるものの、しかし中高年層ではあまり進んでいない。進捗が遅れた理由の一つとしては、各種音響機器の選定および購入において、想定外に煩雑な事務手続きを強いられ、それに多くの時間と労力が費やされたため、本来の研究を遂行するための十分な時間を確保できなかったことがあげられる。とは言え、それ程多くない当研究エフォートの割合の中で、かなり多くのことが達成できたと自負している。本研究では、骨導聴覚を用いて蝸牛内の増幅機能の限界が、気導聴力における上限周波数と密接な関係があることを検証すると共に、初期の老人性難聴の要因がこの蝸牛増幅機能の減退によるものであることを明らかにする。今年度は、若年者と中年者を対象として、標準気導聴力検査の実施と、骨導音による等ラウドネス特性の計測を行った。それによると、ヒトの聴覚末梢における蝸牛増幅機能のトノトピックな限界と、気導聴力の上限周波数との間には、予想通り密接な関係があることが明らかとなった。また、平日に仕事を持つ中年者の被験者を集めることの困難さを解決するために、代わりに若年者数十名を対象に聴力検査を行い、初期の老人性難聴罹患モデルに値する被験者のスクリーニングを行った。その結果、若年者数名において、すでに初期老人性難聴の罹患を思わせる特性を有することが明らかとなり、今後も将来の重要被験者として継続的な観察を行っていくことを決定した。また、この結果を受けて、今後も可能な限り若年者でのスクリーニングを継続し、対象者を選定していくこととした。一方、骨導振動子として採用していた村田製作所社製の超音波振動子MA40E7Sの生産中止を受け、将来の超音波振動子の入手の困難さを鑑み、骨導超音波に替わる代替的な診断手法の開発にも着手した。その一例として、蝸牛増幅機能の減退が生じた高周波領域でのピッチ知覚の変質を明らかにし、その変質特性を利用した診断手法の検討を試みた。この成果について、2018年3月に行われた日本音響学会春季研究発表会にて研究発表を行った。今年度も、中高年者を含めた幅広い年代の聴取者を対象として、骨導の等ラウドネス特性の計測を実施する予定であった。これまでのところ若年者からのデータ収集は進んでいるものの、中高年者からのデータ収集はあまり進んでいない。進んでいない理由は、初期の老人性難聴の罹患者と想定される対象者の多くが平日に仕事を持つ一般な社会人であり、平日の実験に参加することが事実上困難であったことに起因する。会社勤めをリタイヤした、所謂シルバー人材にも活路を求めたが、その全てが既に中程度以上の老人性難聴を罹患しており、当研究の対象からは外れていたことも一因としてあった。
大規模原子論的計算に基づくナノ構造デバイスシミュレータの開発

【超並列化BPSM解法ルーチンの作成】原子軌道の多項式線形結合を基底とした展開法で、Legendre多項式展開によるGauss求積型の近似展開によるBPSMを並列化することによりオーダN法を実現し、精度を2倍にする解法ルーチンを構築した。【超並列化Arnoldi/Jacobi-Davidson型固有値問題解法ルーチンの作成】DGMOSFETやFINFETなど量子閉じ込めが強い場合には、さらに、閉じ込めモードを利用し、取り扱うことの出来る原子数を10000×10000次元まで拡張することが出来、25nm以上のサイズを持つデバイスの電子状態解析および輸送特性解析が可能な解法ルーチンを構築した。1)新材料の特性を反映した原子論的シミュレーションプログラムの開発現在のプロトタイプシミュレータをシリコン系技術と化合物半導体との複合構造デバイスにも対応し得る汎用性を持たせるために,ダイヤモンド,閃亜鉛鉱構造,立方晶系,六方晶系を問わず任意の結晶系に対する強束縛(TB)近似ハミルトニアンを第一原理密度汎関数法によるバンド構造計算結果から遺伝的アルゴリズムによるパラメータ抽出を行う手法により生成するモデルを開発した.その結果現在のシリコン系材料に対する原子論的なTB-NEGF(非平衡グリーン関数)法を,より複雑な半導体材料の特性を反映を行ったデバイス輸送特性解析を可能とする手法として発展させる.2)最良基底展開を用いたシミュレータ高速化TB近似で原子軌道関数を用いた場合,有効質量近似に比べ大きなデバイスサイズ(> 65 nm)では計算時間の面で困難であるが,原子軌道の多項式線形結合(DVR:discrete variable representation)を基底とした展開法および再帰Green関数法の複合解法を開発し,シミュレータの高速化(現状の5倍の速度)を達成しつつある.【超並列化BPSM解法ルーチンの作成】原子軌道の多項式線形結合を基底とした展開法で、Legendre多項式展開によるGauss求積型の近似展開によるBPSMを並列化することによりオーダN法を実現し、精度を2倍にする解法ルーチンを構築した。半導体ナノスケールトランジスタやグラフェントランジスタ,分子動力学法による原子スケールでのデバイス解析やその設計においては量子状態を捉えつつ輸送を計算するために,非平衡グリーン関数などの二階の微分方程式を効率良く解く必要がある.従来は有限差分法(FDM)や有限要素法(FEM)で最近接格子点の一次の近似を用いて解析が行われてきたが,上述のように10-12μAの領域の電流計算を行う時や大規模計算を行う場合には従来の方法では,精度および計算コストの点で非常に不安があった.これに対してスペクトル法や擬スペクトル法では計算の精度は向上するものの領域間の境界条件の取り入れについては,基底関数(たとえばLagrange関数)が複雑な関数形であるため定式化に困難が伴った.今回,我々は,波動関数の微分とその連続が境界面で自動的に保たれるLagrange基底関数の領域間の結合を考慮したBridge関数を取り入れてナノデバイスシミュレーションにおけるNEGF法とPoisson方程式の結合解法に取り入れた方法を開発し(BPSM:Bridge Function Psuedo-Spectral Method),計算精度および速度に関して同じメッシュ数と計算プラットフォームにおいて7桁以上の精度と,10倍以上の高速化を実現することを可能とした.さらに進行方向のポテンシャル変化を量子力学的な摂動としてとらえる手法(FUMS:Fast Uncoupled Mode Space Method)を開発し,従来のBPSM法(UMS法)と比較して同等の精度を60倍以上の高速解析できる手法であることが示されている.■超並列化BPSM解法ルーチンの作成原子軌道の多項式線形結合を基底とした展開法で,Legendre多項式,Chebyshev多項式, Laguerre多項式展開によるGauss求積型の近似展開によるBPSMを並列化することによりオーダN法を実現し,精度を2倍,必要な行列の非零要素数を従来の1/4以下に軽減する解法ルーチンを構築することが出来た.DGMOSやFINFETなど閉じ込めが強い場合にはさらに,閉じ込めモードを用いることで計算負荷を減らすことが可能であり,固有値計算を並列化することにより取り扱える次数(原子数)を現在10000×10000次元(s,p, s*原子軌道を持つ10000個の原子)を取り扱い25nm以上のサイズを持つデバイスの電子状態解析および輸送特性の解析が可能な解法ルーチンを構築できた.計算ナノエレクトロニクス現在,研究計画調書に掲げた達成目標のうち2/3まではほぼ達成しており,今後,微細デバイス構造中の散乱機構を考慮した非平衡量子輸送デバイスモデリングフォノン散乱,界面ラフネス散乱,不純物散乱,離散的不純物分布がもたらす効果を原子スケールでのNEGF表式(TB-NEGF)に取り入れ,非平衡量子輸送デバイスシミュレータの構築を行う予定である.

さらに,それを基にして,新構造・新材料ナノデバイスの性能予測と微細化の限界の予測を行う予定であるが,計画年度内に達成の目途が立っている.申請書に掲げている期間内の研究内容と解明点のうち・最良基底展開を用いたシミュレータ高速化:TB近似で原子軌道関数を用いた場合,有効質量近似に比べ大きなデバイスサイズ(>45 nm)では数千数万原子から構成され,メモリおよびCPU時間の面で計算が困難であるが,原子軌道の多項式線形結合を基底とした展開法(Y. Saito et al. Proc. SISPAD2011)および再帰Green関数法の複合アルゴリズムと並列計算の援用によりシミュレータの高速化を図る.に関してBPSM法を発案して実際に適用を行うことができたため.微細デバイス構造中の散乱機構を考慮した非平衡量子輸送デバイスモデリングフォノン散乱,界面ラフネス散乱,不純物散乱,離散的不純物分布がもたらす効果を原子スケールでのNEGF表式(TB-NEGF)に取り入れ,非平衡量子輸送デバイスシミュレータの構築を行う予定である.さらに,それを基にして,新構造・新材料ナノデバイスの性能予測と微細化の限界の予測を行う予定であり,京コンピュータの可視化装置π-caveを利用してナノデバイス内部の電子の動きも可視化する予定である.今後,昨年度達成した成果をもとに以下の2点につき研究を推進する予定である.(1)新材料の特性を反映した原子論的シミュレーションプログラムの開発現在のプロトタイプシミュレータをシリコン系技術と化合物半導体との複合構造デバイスにも対応し得る汎用性を持たせるために,任意の結晶系に対する強束縛近似等価ハミルトニアンを第一原理密度汎関数法によるバンド構造計算結果から生成するアルゴリズムを開発する.その結果現在のシリコン系材料に対する原子論的なNEGF法を,より複雑な半導体材料の特性を反映を行ったデバイス輸送特性解析を可能とする手法として発展させる.(2)微細デバイス構造中の散乱機構を考慮した非平衡量子輸送デバイスモデリングフォノン散乱,界面ラフネス散乱,不純物散乱,離散的不純物分布がもたらす効果を原子スケールでのNEGF表式(TB-NEGF)に取り入れ,非平衡量子輸送デバイスシミュレータの構築を行う.それを基にして,新構造・新材料ナノデバイスの性能予測と微細化の限界の予測を行う.京コンピュータの一筐体と同等以上の性能を持つ神戸大学教育計算機センターのFX-10を使用することができたため,京コンピュータの使用に掛かる費用を抑えることができ,また,クライアントとして用意する研究室側のワークステーションも低価格のもので代替することができたため.今年度の成果をもとに原子軌道の多項式線形結合を基底とした展開を用いて超並列化オーダN計算を京コンピュータ上で実行するルーチンを作成する予定である.上記の(1),(2)を達成するために,Workstationとしてメモリを多数(128GB以上)有する性能が必要であると分かったため,予算の範囲内でCPU性能とメモリとの最尤条件を満たすような購入計画を策定している.そのもとで以下を実現する.1.超並列化BPSM
長寿命燃料被覆管材料の照射挙動に関する研究

ジルカロイ及び東大工学部総合試験所の高融点金属溶解システムを用いて溶製したZrーSnおよびZrーNb系を基本としたジルコニウムモデル合金を板状に加工した後、試料薄片作製装置(テヌポ-ル3)を用いて電子顕微鏡観察可能な薄膜とした。薄膜化した試料は、東大原子力工学研究施設内の重インオ加速器と電子顕微鏡を連結した「その場観察」装置を用いて、400keVのアルゴンイオン照射しながらそのミクロな組織変化を観察した。この場合の損傷導入速度は約1x10^<-3>dpa/secであり、試料温度は常温及び290°Cとした。この結果、ジルカロイ中の析出物に注目して30dpa相当までビデオ録画しつつ追跡したが、さのサイズに変化は観察されなかった。これらからイオン照射においては10dpaまでの照射量では、アモルファス化がおこっていないと結論されるが、さらに中性子照射との相関を明らかにするためには、損傷導入速度に関する実験と考察が必要となる。なお、マトリックス中には欠陥クラスタ-を生成し、290°Cではその成長が観察される。ジルコニウム合金と同様に六方晶金属であるαチタン合金の実用合金(Tiー6242SおよびTiー811)に対して、東大原子力研究総合センタ-の重イオン加速器によって34Mevのニッケルイオン照射を行い、照射後、表面から600nm程度の深さでの電子顕微鏡観察を行った。この結果、マトリックス中には照射下で析出物が形成するが、試料の種類による差異は大きくなかった。この析出物の挙動は照射温度に依存しており、Ti_3Alの照射促進析出であると考えられる。また、結晶粒界への顕著な照射誘起偏析は認められず、転位組織の発達には照射条件の各パラメ-タの寄与はみられなかった。以上から水中の耐食性に優れるチタン合金の被覆管材料への適用を考える場合の基礎デ-タが得られた。ZrーSnおよびZrーNb系を基本としたジルコニウムモデル合金を東大工学部総合試験所の高融点金属溶解システムを用いて溶製し、薄板状に加工した。これを購入した試料薄片作成装置(テヌポ-ル3)を用いて電子顕微鏡観察可能な薄膜とするための、電解液、電圧などの条件を求めた。薄膜化した試料は、東大原子力工学研究施設内の重イオン加速器と電子顕微鏡を連結した「その場観察」装置を用いて、400keVのアルゴンイオン照射しながらそのミクロな組織変化を観察した。この場合の損傷導入速度は約1x10^<ー3>dpa/secであり、試料温度は常温とした。この結果、ジルカロイ中の析出物に注目して10dpa相当までビデオ録画しつつ追跡したが、そのサイズに変化が観察されなかった。析出物内部にも、マトリックスと同様に欠陥クラスタ-が観察されるが、イオン照射においては10dpaまでの照射量では、アモルファス化がおこっていないと結論された。ジルコニウム合金と同様に六方晶金属であるαチタン合金の実用合金(Tiー6242SおよびTiー811)に対して、東大原子力研究総合センタ-の重イオン加速器によって34MeVのニッケルイオン照射を50dpaまで行い、照射後、損傷部分を上記の試料薄片作成装置を用いて薄膜化した。その電子顕微鏡観察から照射によるミクロ組織変化には、試料の種類による差異は認められず、高温相であるβ相はα相よりキャビティの生成が極端に少なく耐スエリング性に優れている。マトリックス中には照射下で析出物が形成し、その挙動は照射温度に依存していた。析出物組成はTi_3Alであると考えられる。また、溶質原子の照射誘起偏析は認められず、転位組織の発達には照射条件の各パラメ-タの寄与はみられなかった。

また、結晶粒界への顕著な照射誘起偏析は認められず、転位組織の発達には照射条件の各パラメ-タの寄与はみられなかった。以上から水中の耐食性に優れるチタン合金の被覆管材料への適用を考える場合の基礎デ-タが得られた。
昆虫翅の起源と多様化の進化機構の解明とその応用

本研究では、解析に適した進化の鍵を握る非モデル昆虫を用い、最新技術に加え、既に確立したRNAi法や形質転換体を用いた遺伝子機能解析法を駆使して、昆虫翅の獲得、翅アイデンティティーの決定、鞘翅形成の分子基盤を解明する。本研究から得られた結果を統合し、昆虫が獲得した最も多様性に富む翅の進化プロセスについて新たな知見を導きだすことを目指す。本研究課題の迅速な遂行にはCRISPR/Cas9を利用したゲノム解析が不可欠である。そこで、翅起源の解明のモデルとして有望な原始的な無翅昆虫である総尾目のマダラシミ(Thermobia domestica)において、CRISPR/Cas9を利用したゲノム編集法の確立を試みた。マダラシミの全発育ステージ(幼虫期および成虫期)にわたって表現型の観察が容易であり、かつ全身性の表現型が得られる候補遺伝子についてガイドRNAを作製し、細胞性胞胚期より以前の胚にマイクロインジェクションを行った。その結果、G0世代において、比較的高い効率で表現型が観察された。つぎに、全身性の表現型が観察された個体から得られたG1世代において、PCR法を用いたジェノタイピングを行った。その結果、非常に高い効率で候補遺伝子のゲノムに変異が生じていることが明らかとなった。つづいて、候補遺伝子に変異が生じたG1世代を交配したところ、G2世代でノックアウト個体を得ることができた。したがって、無翅昆虫類において世界で初めてCRISPR/Cas9を利用したゲノム編集法の確立に成功した。今後、今回確立したゲノム編集技術を用いて、CRISPR/Cas9を利用したGFPノックインにより翅形成のマスター遺伝子vestigialのレポーター系統を作出して、エンハンサー解析を進める予定である。研究を遂行する上で重大な問題点などはなく、当初の計画通り概ね順調に進展している。研究遂行上の重大な問題点は現時点ではないため、予定通り研究計画を進める予定である。本研究は、申請者が世界に先駆けて、非モデル昆虫において同定した翅形成マスター遺伝子及び鞘翅形成の鍵となる遺伝子をツールに、ゲノム編集や次世代シークエンス技術の導入によるこれまでにないアプローチから、昆虫翅の起源と多様性獲得に寄与した進化プロセスの理解とその応用を目的とする。本研究課題の迅速な遂行にはゲノム情報が不可欠である。そこで、翅起源の解明のモデルとして有望な原始的な無翅昆虫である総尾目のマダラシミ(Thermobia domestica)(研究代表者と共同研究者らのフローサイトメーターを用いた推定によるゲノムサイズは4.3 Gb)のドラフトゲノム情報を得るため、新学術領域研究「先進ゲノム支援」のサポートにより、次世代シーケンサーを用いて解析した。その結果、マダラシミのゲノムは巨大であるにもかかわらず、スキャホールド長やコンティグ長のN50は比較的良好な結果が得られ、ゲノム領域のクローニングが簡単に遂行できるようになった。さらに、今回得られたゲノム情報は、今後本研究で行うCRISPR/Cas9を利用したゲノム解析にも有効利用できる。
疎水性指標による水性2相系におけるアミノ酸・ペプチドの分配係数の推定

バイオテクノロジーにおける分離・精製法として水性二相分配法が注目されている。水性二相分配法による分離プロセスを設計する際には、水性二相分配系液液平衡と分離目的物質の分配係数は基礎データとして非常に重要となる。そこで、デキストラン(DEX T500,Mn=170300,Mw/Mn=2.95)とポリエチレングリコール(PEG20000,Mn=17100,Mw/Mn=1.16)からなる水性二相分配系液液平衡を測定した。その際、ポリマー系の液液平衡で重要となる、相分離後の上下両相のポリマー分子量分布についても測定した。測定温度は20°Cで、ポリマー組成と分子量分布の測定にはサイズ排除クロマトグラフィーを用いた。分子量分布の測定結果から、分子量分布の広いDEX T500は上下両相でポリマーの分別が生じていることが確認された。また、代表的な加水分解酵素である、α-アミラーゼ、β-アミラーゼおよびグルコアミラーゼの分配係数を20°Cで上述の水性二相分配系において測定した。分配係数は同類のアミラーゼであっても各酵素ごとに異なることが示された。さらに相互作用パラメータにポリマー分子量依存性を、相互作用項にはランダム混合からの偏倚を考慮するパラメータをそれぞれ経験的に導入した、修正Flory-Huggins式を用いて測定データの相関を行った。DEXの分子量分布を分布関数を用いて近似し、連続熱力学の手法を用いて相平衡計算を行った。相互作用パラメータを最適化することにより、水性二相分配系液液平衡と加水分解酵素の分配係数を良好に相関できた。疎水クロマトグラフィー(HIC)により、アミノ酸・タンパク質の表面疎水性の測定を試みた。TSKgel Butyl-NPRカラムを使用し、まず分配係数を測定した3種類の加水分解酵素の測定を行った。塩濃度などの溶出条件を調整することにより3種類の酵素の溶出時間に差が見られ、クロマトグラフィーの溶出時間によって表面疎水性を評価できる可能性が示された。今後、測定条件の詳細な検討や、相互作用パラメータとの関係を検討する必要があると考えられる。
トレハロースを含有する肺保存液(ET-K液)における培養内皮細胞の生存能力の検討

内皮細胞系“F・2"はヌードマウスから確立された培養細胞系で、同一の特性をもっており、再現性の高い実験結果が得られる利点がある。内皮細胞を大気下、4°Cで24時間から48時間冷保存しtrypan blue溶液を加え細胞数を計測した。全細胞数に対する生細胞数の割合を細胞の生存活性(%)とした。24時間冷保存後のET-Kyoto液群、IT-Kyoto液群、ユーロコリンズ液群、UW液群の生存活性はそれぞれ56.2±1.9%(平均値±標準誤差),73.7±2.3%,39.9±4.9%,62.8±2.3%で、48時間冷保存後の生存活性は同様にそれぞれ49.5±4.7%,59.5±0.7%,29.2±2.5%,55.3±7.6%であった。ET-Kyoto液、IT-Kyoto液,UW液群が、ユーロコリンズ液群より細胞の生存活性が有意に高かった。(2)細胞の冷保存効果のMTT assay法による評価内皮細胞を大気下、4°Cで24時間から168時間冷保存し、MTT溶液に入れ替え、37°Cで4時間培養した。48時間以降ET-Kyoto液群,UW液群がユーロコリンズ液群より有意に吸光度が高く、72時間以降ET-Kyoto液群がIT・Kyoto液群より有意に吸光度が高く、120時間以降ET・Kyoto液群がUW液群より有意に吸光度が高かった。(3)まとめ我々はヌードマウス由来の培養内皮細胞系を用いて、細胞の冷保存効果において、ET-Kyoto液がUW液よりすぐれていること、IT・Kyoto液はUW液と同等の効果をもちユーロコリンズ液よりすぐれた効果をもつことを示した。48時間冷保存後の内皮細胞の生存率は、Euro-Collins液の29.3±2.5%に対して、ET-K液は49.5±4.7%、IT-K液は59.6±8%、UW液は55.3±7.7%であった。ET-K液、IT-K液、UW液の3者と、Euro-Collins液の間には統計学的有意差が認められた。ET-K液、IT-K液、UW液の3者間には統計学的有意差が認められなかった。168時間後まで24時間毎に評価を行った。48時間冷保存後の内皮細胞の生存率は、ET-K液がEuro-Collins液を統計学的に有意に上回り、72時間冷保存後にはET-K液、IT-K液ともにEuro-Collins液を統計学的に有意に上回った。また120時間冷保存後にはET-K液がUW液を統計学的に有意に上回り、その差は観察した168時間後まで認められた。IT-K液、UW液の間には観察期間中統計学的有意差が認められなかった。3.現在までに得られた結論内皮細胞系“F-2"はヌードマウスから確立された培養細胞系で、同一の特性をもっており、再現性の高い実験結果が得られる利点がある。

24時間冷保存後のET-Kyoto液群、IT-Kyoto液群、ユーロコリンズ液群、UW液群の生存活性はそれぞれ56.2±1.9%(平均値±標準誤差), 73.7±2.3%, 39.9±4.9%, 62.8±2.3%で、48時間冷保存後の生存活性は同様にそれぞれ49.5±4.7%, 59.5±0.7%, 29.2±2.5%, 55.3±7.6%であった。ET-Kyoto液、IT-Kyoto液、UW液群が、ユーロコリンズ液群より細胞の生存活性が有意に高かった。(2)細胞の冷保存効果のMTT assay法による評価内皮細胞を大気下、4°Cで24時間から168時間冷保存し、MTT溶液に入れ替え、37°Cで4時間培養した。48時間以降ET-Kyoto液群,UW液群がユーロコリンズ液群より有意に吸光度が高く、72時間以降ET-Kyoto液群がIT-Kyoto液群より有意に吸光度が高く、120時間以降ET-Kyoto液群がUW液群より有意に吸光度が高かった。(3)まとめ我々はヌードマウス由来の培養内皮細胞系を用いて、細胞の冷保存効果において、ET-Kyoto液がUW液よりすぐれていること、IT-Kyoto液はUW液と同等の効果をもちユーロコリンズ液よりすぐれた効果をもつことを示した。
多種類イオンプラズマにおける電流不安定性

太陽フレアー時に発生する高エネルギー重イオンの組成異常、地球磁気圏における酸素イオンの加熱現象など、宇宙プラズマにおける重イオン粒子の加速・加熱現象は数多く報告されている。そして、これらの現象において電流不安定性が重要な役割を担っているものと考えられている。本研究は、不安定性の非線形発展とそれに伴う重イオン粒子の加熱機構やエネルギー輸送量等を明らかにすることを目的としている。主成分を水素、副成分を重イオンとするプラズマを対象とし、磁場に沿って流れる電子電流による不安定性について、空間2次元・速度3次元の静電粒子コードを用いてシミュレーション研究を行なっている。昨年度は、弱い電子電流によるイオン音波やイオンサイクロトロン波の不安定性に注目し、電子の速度分布関数f_e(ν_‖)の変化が、波の成長や飽和、イオンへのエネルギー輸送において重要な役割を果たすことを明らかにした。本年度は、これらの現象について理論的な解析を行なった。さらに、強い電流によるブーネマン波等の不安定性についてシミュレーションを行なった。その結果、強い電流はf_e(ν_‖)をより急激に変化させること、また、主成分の水素と副成分の重イオンにはそれぞれ異なったメカニズムでエネルギーが輸送されることを明らかにした。強い電流は、初期にブーネマン不安定性を引き起こし、大きな電位を生成する。この電位により電子が捕捉され、ブーネマン波は飽和し、またf_e(ν_‖)が強く変形を受ける。このf_e(ν_‖)の変化により、初期に安定なイオンサイクロトロン波が不安定化する。水素へのエネルギー輸送はブーネマン波の電位による反射によってもたらされ、重イオンへの輸送はイオンサイクロトロン波との共鳴によって引き起こされる。現在、これらの成果についての論文を2編作成し、投稿中である。宇宙プラズマには主成分の水素イオンの外に、ヘリウムや酸素、鉄などの重イオンが含まれており、それら重イオンの加速・加熱現象が数多く観測されている。例えば、太陽フレアー時に発生する高エネルギー粒子の組成は平均的には背景のコロナの組成とほぼ等しいが、フレアーごとに変動があり、ある特定のイオン種の存在量が増加することがしばしば報告されている。そして、それら重イオンの加熱現象には、電流不安定性が関連しているものと考えられている。この重イオン加熱に関する理論的研究は、主に線形・準線形理論に基づくものであった。本研究では、不安定性の非線形発展とそれに伴う重イオン粒子の加熱機構やエネルギー輸送量等を明らかにするため、粒子シミュレーションを行なっている本年度は、磁場に沿って流れる弱い電子電流によって不安定となるイオン音波やイオンサイクロトロン波に注目した。主成分の軽イオンと副成分の重イオンの2種類のイオンと電子からなるプラズマ中の電流不安定性について、空間2次元・3次元の静電粒子コードを用いてシミュレーションを行なった。その結果、電子の分布関数の変化によってもたらされる非線形効果が、波の成長や飽和、イオンへのエネルギー輸送において重要な役割を果たすことが明かとなってきた。特に、線形理論では重イオンの加熱がないと予測されるイオン音波が最も不安定な場合でも、シミュレーションでは重イオンの加熱が起こることが観測された。電子の分布関数の変化によって、線形理論ではほぼ安定であったイオンサイクロトロン波が大きく成長し、その波が重イオンの加熱を引き起こしている。現在、この成果を基に論文を準備中である。
絵手本の研究―橘守国・大岡春卜から北斎まで―

本研究は、江戸時代に広く流布した絵手本の系譜に『北斎漫画』を位置づけるとともに、最終的には絵手本が果した社会的役割についての考察を目指すものである。具体的には、橘守国(16791748)と大岡春卜(16801763)という18世紀前半に大坂を中心に活躍した絵師たちにより刊行された絵手本が、世界的にも有名な浮世絵師である葛飾北斎(17601849)に与えた影響について調査・分析を行い、その影響関係を指摘するとともに、そこからうかがえる北斎の作画姿勢についても考察した。18世紀前半の大坂を中心に活躍した橘守国や大岡春卜による絵手本は、江戸時代後期の絵師たちに多大な影響を与えた。一方、19世紀前半に刊行された『北斎漫画』は、日本国内に留まらず、海外にまで影響を及ぼしたことが知られている。本研究の目的は、広く流布したこれらの絵手本を詳細に比較し、守国や春卜の絵手本が北斎に与えた影響について具体的に明らかにすることにある。また、比較対象の中心に『北斎漫画』をはじめとする北斎の絵手本を据えることで、北斎の作画姿勢について考察するだけでなく、江戸時代の絵手本の系譜の一端を解明したいと考える。本年度は、研究の中心としてとり上げる3人の絵師、橘守国、大岡春卜、葛飾北斎の絵手本について、基礎的な調査を進めた。具体的には、それぞれの絵師が描いた絵手本のリストの作成、所在の確認、画像の収集などである。実際の調査および撮影については、時間的な制約からなかなか実施できなかったが、基礎的な文献やインターネットなどから可能な限り情報収集に努めた。彼らの絵手本を網羅し比較検討することが本研究の大きな目的の一つであるため、これらの調査については次年度以降も継続していく予定である。この他、関連する展示などを各地の美術館や博物館で見学し、江戸時代の絵師たちの学習という側面からの見識を広めるとともに、所属機関で担当した特別展「肉筆浮世絵ー美の競艶」(平成27年4月14日6月14日、大阪市立美術館)を開催するにあたり、肉筆浮世絵と版本挿絵の関係について考える機会を得た。これらの成果も適宜とり入れながら、次年度以降も本研究を進めていく予定である。本年度は、昨年度に引き続き、橘守国、大岡春卜、葛飾北斎の絵手本を中心に、基礎的な調査を進めるとともに、それらの調査で得た情報・画像の整理および、影響関係についての比較・検討を行った。美術館・博物館・図書館ばかりではなく、古書店や個人が所蔵する版本などについても、少しずつではあるが調査を進めているところである。これらの基礎的な調査については来年度も続けて行きたいと考えている。このように、絵手本の調査・研究についてはまだ成果をまとめる段階には至っていないものの、同じ18世紀前半の大坂を中心に流行した鳥羽絵本と北斎の戯画についての研究については、所属機関の本年度の紀要にその成果の一部をまとめることができた。絵手本に限らず、そのほかの版本や肉筆画も含めた調査・研究を広い視野で続けて行きたい。2年目である本年度の調査・研究については、おおむね想定通りの進捗状況であったと考えてるが、初年度の遅れを取り戻すまでには至っていない。また、研究分野の知識を持った資料整理補助のバイトをお願いしたいと考えていたが実現できなかったため、収集した資料の整理およびデータベース化の作業については、当初予定していた通りには進んでいない。本年度は最終年度ということもあり、これまでの調査の遺漏を補うとともに、それらの情報や画像の整理を中心に行った。また、本来は2年目に予定していた海外での関連作品調査(ギメ東洋美術館、サンカントネール博物館)もようやく実行することができた。現在は、これまでの調査で得られた成果をまとめるとともに、それらの影響関係についての考察を進めているところである。科学研究費による研究期間は終了したものの、引き続き調査を続けるとともに、近いうちに成果をまとめて何らかの形で公表できるように努力していきたい。

なお、研究の一部ではあるが、北斎が挿絵を描いた考証随筆『還魂紙料』(柳亭種彦著、文政九年刊)について、研究ノートとして、挿絵の概容と特徴について執筆しているところであり、来春に刊行される予定となっている。本研究は、江戸時代に広く流布した絵手本の系譜に『北斎漫画』を位置づけるとともに、最終的には絵手本が果した社会的役割についての考察を目指すものである。具体的には、橘守国(16791748)と大岡春卜(16801763)という18世紀前半に大坂を中心に活躍した絵師たちにより刊行された絵手本が、世界的にも有名な浮世絵師である葛飾北斎(17601849)に与えた影響について調査・分析を行い、その影響関係を指摘するとともに、そこからうかがえる北斎の作画姿勢についても考察した。本研究の申請後に、所属機関において特別展「肉筆浮世絵ー美の競艶」(平成27年4月14日6月14日、大阪市立美術館)を開催することになり、その主担当を任されたため、当初思っていたように本研究を進めることができなかった。しかし、この展覧会には、版本の挿絵を参考にしたと考えられる作品も含まれており、浮世絵師たちの版本学習について考えるうえで興味深い事実を確認することができた。江戸初期から明治に至る肉筆浮世絵について、版本との関係を考える機会ができたことは、本研究の幅を広げるうえで意義のあることと言えるだろう。また、科研費が8月以降でなければ使用できなかったことも、研究の遅れの一因である。引き続き、絵手本に関する基本的な調査を進めるとともに、一定の段階で区切りをつけ、成果をまとめる作業に入りたい。具体的には、引き続き、1絵手本の調査および撮影、2画像データの集成およびデータベースの作成、3絵手本の比較および影響関係の分析、といった調査を続けていくとともに、4北斎の作画姿勢についての考察、5『北斎漫画』の絵手本としての位置づけとその意義の考察、についても進めていく予定である。また、本年度に実行できなかった海外調査も行う予定である。日本美術史本年度は、時間的な制約から実際の調査や撮影におもむくことが難しかったが、次年度も絵手本の基礎的な調査を進めていく予定である。それとともに、収集したデータのデータベース化を進め、画像データの具体的な比較検討に移っていきたいと考えている。また、それらの成果をもとに北斎の作画姿勢についても考察していきたい。・絵手本の調査および撮影・画像データの収集およびデータベースの作成・絵手本の比較および影響関係の分析・北斎の作画姿勢についての考察次年度使用額のうち、50万円弱は本年度末に発注した撮影機材の物品費として使用が決まっているものであり、それを含めれば、本年度(平成27年度)の研究費はおおむね予定通りに使用していることになる。残りの約55万円は、ほぼ前年度(平成26年度)からの繰り越しである。所属機関における業務の状況により、計画どおりに研究が進まなかったことがその主たる原因であり、具体的には「絵手本の調査および撮影」をするための出張にほとんど出られなかったため、次年度使用額が生じてしまっている。しかし、次年度は研究に差し支えるような業務の担当から外れたため、とくに7月以降については、本年度に進まなかった調査・撮影についても速やかに進めることができると考えている。次年度使用額のうち残りの約55万円は、本年度までに実現できなかった海外調査費および写真撮影委託費として使用する予定であり、現在その計画を進めているところである。