hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習理論を用いた電話ネットワーク運用の最適化に関する研究

平成4年度では、研究代表者らが先に開発した学習制御方式を電話ネットワークに適用することにより、ネットワークの負荷均等化を目的とするルーチング方式を構築・提案した。この方式は、適当に設定した経路群の中から、重み付き呼損頻度が最小となる経路を選ぶものである。この方式は、経路群内で重み付き呼損頻度が漸近的に等しくなるという意味での負荷均等化を実現することが示された。また計算機シミュレーションによれば、提案方式が損失呼数と平均経路長において学習オートマトンを用いた方式よりも優れていることが確かめられた。ただし上記負荷均等化特性は経路群の設定に大きく依存することがわかった。平成5年度では、最近の網監視機能や各種制御機能の発達状況から見て前年度のものより高度の学習的ルーチングも実施可能になると予想されることから、全局の呼発生情報に基づいて、より厳密な意味での負荷均等化を実現する学習的ルーチング方式を構築・提案した。この方式は、あるリンクのトラヒックがあるレベルを越えたときその原因となる発信局からのあふれ呼を学習的に空き経路に振り分けることにより各リンクの呼損率を均等化するものである。この新提案方式と前年度の提案方式の性能を調べるため、状態依存型ダイナミックルーチング方式を主な比較対象として、様々な条件のもとで詳細なシミュレーションを実施した結果、他研究者によって提案されている迂回候補群作成法を用いて経路群を設定した場合には新提案方式が、いずれの条件下でも損失呼数と平均経路長において最も優れていることが確かめられた。本研究の意義は、ここで構築・提案してきた学習的ルーチング方式が、現行あるいは従来方式では理論的に保証されていない負荷均等化を実現できることを理論面と実際面から示したことにあり、本研究結果は将来の有効なルーチング方式の開発に向けて役立つものと期待される。当年度では、研究代表者らが先に開発した大規模定常確率系の学習制御方式を非定常系に拡張し、それを電話ネットワークシステムに適用することにより、ネットワークの負荷均等化を目的とするルーチング方式を構築・提案した。ここに、ルーチングにおける経路の選択規準を、経路の負荷を表す量と考えられる、ある忘却係数によって重み付けされた呼損頻度にとった。また、学習オートマトンを用いた場合等における、経路の極端な長距離化の可能性を避けるために、各発生呼のとりうる経路すなわち迂回候補路は、目的局ごとに、適当なものを適当な数だけ設定することとした。提案方式は、目的局ごとに発生呼のとりうる各経路の重み付き呼損頻度が漸近的に等しくなるという意味で、ネットワークの負荷均等化を実現することが理論的に示された。また、提案方式のもとでは、経路の長距離化を防ぐために、過度に距離の長い経路は迂回候補路から除外し、選択基準値が同じときは距離の短い方の経路に選択の優先権を付与することした。これらの特性を実際的に確かめるために、計算機シミュレーションを実施したところ、提案方式が損失呼数と平均経路長において学習オートマトンを用いた方式よりも優れているという結果を得た。ただし、提案方式の負荷均等化特性は、学習オートマトンを用いた方式のそれと同様に、迂回候補路の設定に大きく依存することがわかったすなわち、ネットワーク全体の厳密な負荷均等化の観点からは、迂回候補路はできるだけ数多く設定しなければならない。しかし、そうすると必然的に経路の長距離化は避けられなくなるし、負荷均等化状態に到達するまでの時間も長くなる。従って、迂回候補路の設定については、負荷均等化と経路長等の観点から最適な設定について十分検討する必要のあることがわかった。

最近の網監視機能や各種制御機能の発達はめざましく、前年度に考察したものより高度の学習的ルーチングも実施可能になるものと予想されるとの観点から、当年度では、全局の呼発生情報に基づいて、より厳密な意味での負荷均等化を実現する学習的ルーチング方式を構築・提案した。この方式は、あるリンクのトラヒックがあるレベルを越えたときその原因となる発信局からのあふれ呼を学習的に空き迂回路に振り分けることにより各リンクの呼損率を均等化しようというものである。この新提案方式と前年度に提案した方式のルーチング性能を調べるため、比較対象として現在最も有効とされている状態依存型ダイナミックルーチング方式あるいはまた従来の固定ルーチング方式を選び、これら4方式について前年度に作成されたネットワークシミュレータを用いて、特に迂回候補路の設定を幾つか変えるなど様々な条件のもとで詳細なシミュレーションを実施した。その結果、迂回候補路を勝手に設定した場合には新提案方式が必ずしも最も優れているとは言えなかったが、他研究者によって既に提案されている迂回候補群作成法を用いて迂回候補路を作成した場合には新提案方式が、設定したいずれの条件の下でも損失呼数と平均経路長において最も優れていることがわかった。以上のように、新提案方式は種々の状況下で他方式に比べて優れたルーチング性能を発揮できることが確かめられた。本研究の主な意義は、ここで構築・提案してきた学習的ルーチング方式が、状態依存型DR方式や固定方式では理論的に保証されていない負荷均等化を保証するものであることを理論面および実際面から示したことにあると考える。回線網の高能率使用に関する本研究結果は、当初の目的である、既設電話ネットワーク上の今後の通信多様化に対応できる柔軟で総合的なルーチング方式の開発に向けて十分役立つものと期待される。
副腎皮膜移植による皮質再生のメカニズムの検討

副腎、性腺疾患の原因の検討1.Antley-Bixler症候群本症候群はP450microsome oxidoreductase(POR)異常によって発症する疾患で我々が世界で始めて提唱した新たな先天性副腎過形成症である。今回我々は骨所見がなく、外性器異常、マススクリーニングにて血清17-hydroxyoprogesteroneの高値で発見された1例で、POR遺伝子を解析した。症例は5才、女児。家族歴:特記すべきことなし。在胎41週,2720g、陰核肥大、陰唇癒合、共通泌尿生殖洞あり。染色体は46,XX。全身骨レントゲン検査ではABSに特徴的所見は見出されなかった。POR異常症を疑い、POR遺伝子を解析したところ、R457H,E580Qの変異を同定した。2.副腎性腺の分化発生に重要なNR5A1(Ad4/BP)はステロイド合成、副腎発生、性腺の発生に関わる多数の遺伝子を制御するオーファン核内受容体である。今回、副腎不全を示した女児2例、精巣の形成不全のみで副腎不全のない患者においてNR5A1(Ad4/BP)遺伝子を解析した。その結果精巣形成不全の患者においてエクソン2でT塩基からG塩基への置換をヘテロで同定した。この変異により41番目のValがGlyへ置換した。このアミノ酸はDNA結合に重要な第1番目のP-Box近傍に位置し、マウス、牛で保存されている。この変異体を構築し、機能解析をおこなっている。副腎不全のみを示した46,XXの患者に変異は同定できなかった。尿細管異常・ミネラルコルチコイド不応答症の成因解析1.小児科領域における難治の尿細管異常症にバーター症候群がある。今回新生児型のバーター症候群、古典型のバーター症候群でNa-K-2Cl輸送体、クロライドチャンネル(CLCNKB)の遺伝子解析を行った。新生児型のバーター症候群の患者ではNKCC遺伝子にフレームシフト変異を同定した。CLCNKBでは遺伝子の決失、アミノ酸欠損、W610Xの変異を同定した。W610Xの変異は日本人に高頻度であることを始めて明らかにした。2.偽性アルドステロンI型はアルドステロンの受容体の異常である。今回1例でミネラロコルチコイド受容体の第4エクソンに終止コドンへの新規変異を同定した。症例は5才、女児。染色体は46,XX。副腎皮質の障害を起こす疾患の病態解明は皮質再生のメカニズムを理解するうえで重要である。<Antley-Bixler症候群>本症候群はP450microsome oxidoreductase(POR)異常によって発症する疾患で我々が世界で始めて提唱した新たな先天性副腎過形成症である。その表現形は狭頭症、橈骨融合、くも状指、外性器異常、副腎不全を呈する疾患である。しかし一部の症例では骨所見がはっきりしないことがある。

今回我々は骨所見がなく、外性器異常、マススクリーニングにて血清17-hydroxyoprogesterone(以下17-OHP)の高値で発見された1例を経験し、POR遺伝子を解析した。症例は5才、女児。家族歴:特記すべきことなし。在胎41週,2720g、胎児切迫仮死にて帝王切開.出生体重2720g。陰核肥大、陰唇癒合、共通泌尿生殖洞に気づかれていた。色素沈着はなし。染色体は46,XX。血清17-OHPの高値を指摘され、以後現在まで高値持続していた。全身骨レントゲン検査ではABSに特徴的所見は見出されなかった。POR異常症を疑い、POR遺伝子を解析したところ、R457H, E580Qの変異を同定した。現在E580Qの酵素活性に及ぼす効果をin vitroで検討している。<先天性副腎低形成症>この疾患のなかでACTH受容体異常は新生児乳児期に副腎不全を起こす。最近Melanocortine 2 receptor accessory protein(MRAP)の異常が同定された。われわれはACTH受容体異常のない先天性副腎低形成症と診断した4症例についてMRAP遺伝子を解析した。今回われわれの解析の結果では、いずれの症例においても変異を同定できなかった。今後さらなる検討が必要である。副腎、性腺疾患の原因の検討副腎性腺の分化発生に重要なNR5A1(Ad4/BP)はステロイド合成、副腎発生、性腺の発生に関わる多数の遺伝子を制御するオーファン核内受容体である。この異常は副腎不全を示し、精巣の形成異常を共に示す場合、副腎は正常で、精巣の形成不全のみを呈する患者が報告されている。今回、副腎不全を示した女児2例、精巣の形成不全のみで副腎不全のない患者においてNR5A1(Ad4/BP)遺伝子を解析した。その結果精巣形成不全の患者においてエクソン2でT塩基からG塩基への置換をヘテロで同定した。この変異により41番目のValがGlyへ置換した。このアミノ酸はDNA結合に重要な第1番目のP-Box近傍に位置し、マウス、ラット、牛で保存されている。現在この変異体を構築し、その機能について検討を行っている。また副腎不全のみを示した46,XXの患者において変異は同定できなかった。尿細管異常による電解質異常・ミネラルコルチコイド不応答症の成因解析小児科領域における難治の尿細管異常症にバーター症候群がある。今回新生児型のバーター症候群、古典型のバーター症候群でその成因であるNa-K-2Cl輸送体、クロライドチャンネル(CLCNKB)の遺伝子解析を行った。新生児型のバーター症候群の患者ではNKCC遺伝子にフレームシフトを起こす変異を同定した。CLCNKBでは遺伝子の決失、アミノ酸欠損、W610Xの変異を同定した。W610Xの変異は日本人に高頻度であることを始めて明らかにした。偽性アルドステロンI型はアルドステロンの受容体の異常である。今回1例においてミネラルコルチコイド受容体を解析し、第4エクソンに終止コドンへの新規変異を同定した。現在アルドステロン抵抗性のメカニズムを検討中である。
カポシ肉腫関連ヘルペスウイルス潜伏感染機構の解明とその制御

カポシ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)の潜伏感染におけるウイルス遺伝子の発現は著しく低下しており、その分子機構を解明することを目的に研究を行ってきた。KSHV潜伏感染細胞株BC3において発現が認められるウイルス遺伝子はLANA(Latency associated nuclear antigen)およびvCYCとvFLIPに限定される。特にLANAはウイルスエピゾームの維持に必須であり、また、vFLIPによるNFkBの活性化がこの細胞の増殖を可能にしていることが報告されている。それ以外のおよそ80種類あまりのウイルス遺伝子はこの細胞内で発現しないが、それがLANAによってリクルートされるヒストンメチル化酵素SUV39H1によることを示唆する研究結果を得た。In vitroでのLANAとSUV39H1のタンパク質間結合や、細胞内における結合をpull-down assayやchromatin immunoprecipitationで証明した。さらに、KSHV再活性化の鍵となるRTA遺伝子(ORF50)の発現制御領域にHP1(heterochrgmatin protein)が結合していることから、ウイルスゲノムにおけるエピジェネティックな遺伝子発現制御が潜伏感染の維持に必要となってくると考えられた。しかし、上記の結果からはLANAの発現を維持するメカニズムの説明ができず、さらにLANAの発現調節について詳しく研究を進めた。その結果から(1)隣接したORFK14上にDNase I高感受性領域が存在すること、(2)その領域はLANAの発現を正に制御するがK14やORF74の発現にはほとんど影響を与えないこと、(3)その領域を境にアセチル化ヒストンH3が集積していること、(4)DNaseI高感受性領域から約1kbp離れたところにエンハンサーブロック活性を有する領域が存在することが明らかとなった。当研究が将来的にKSHV潜伏感染に必要な因子の発見へと発展すると幸いである。研究成果については、Journal of Virologyに投稿し、さらに、日本ウイルス学会およびInternational Workshop onKSHV and RelatedAgentsで発表した。カポシ肉腫関連ヘルペスウイルス(KSHV)の潜伏感染において、ウイルスのゲノム複製と遺伝子発現を制御しているウイルス抗原LANA(Lantency asscciated nuclear antigen)の機能解析を中心に行った。LANAを恒常的に発現するB細胞を作製し、T7-tagおよびHis-tagを利用したアフィニティー精製を行い、LANAを含む細胞内蛋白質複合体を分離することを試みた。しかし、このような細胞では、LANAの分解産物が多くみられ、現在のところ満足の行く結果が見られていない。また、LANAの細胞内局在から宿主細胞のヘテロクロマチンとの相互作用を検討し、LANAがヒストンメチルトランスフェラーゼSUV39H1と相互作用することがわかった。LANAはウイルスゲノムの末端反復配列(Terminal repeat)に結合することから、SUV39H1やそれに付随するヘテロクロマチン蛋白質HP1などのウイルスゲノムへの結合を促し、潜伏感染における遺伝子発現制御に寄与していることが示唆された。以上の結果は、6th International Workshop onKSHV/HHV8 and RelatedRhadinoviruesおよび、第51回日本ウイルス学会学術集会にて発表した。また、論文としてThe Journal of Virologyに投稿し、受理された。
抗体クラス変換の制御とアレルギー

本研究ではまず、ヒト発現型μ鎖(膜型)遺伝子導入マウスの脾細胞をLPSと高濃度のIL-4によって刺激すると、導入遺伝子のヒト可変部と内在性マウスε鎖定常部からなるトランスmRNAが産生されることを見いだした。これまでの成果と総合すると、全ての内在性アイソタイプの抗体がトランスmRNAによって産生されうることが示された。さらに、このε鎖トランスmRNA産生はε鎖遺伝子の非組換え型転写によって制御されているが、ε鎖トランスmRNAの産生はクラス変換のそれに比して極めて効率が高いことなどが明らかになった。これらの結果により、トランス・スプライシングによる多重アイソタイプ同時発現がクラス変換に先立つ制御過程であることが改めて強く示唆された。さらに、クラス変換の遺伝子組換え(S-S組換え)に関与する、あるいはこれを制御する因子を同定する目的で、μ鎖遺伝子のクラス変換領域(S_μ領域)の配列に結合する蛋白質をコードするcDNAでサウスウエスタン法によってスクリーニングした。その結果、LPSとIL-4にて刺激したマウスの脾細胞のライブラリーから同一蛋白質をコードする複数のクローンが得られた。これらクローンの塩基配列を決定し、コードする蛋白質の一次配列を演繹した。この蛋白質(S_μBP-2と命名)は、ヘリカーゼのモチーフ配列を持っており、組換え等DNA代謝に関与するものであることが判明した。さらに、ヒトProB細胞株よりヒトS_μBP-2 cDNAクローンを単離し、結合配列特異性をマウスのそれと比較した。これらの解析によりS_μBP-2は、S領域に類似・関連する配列を持ち、5′端がリン酸化された、単鎖のDNAに特異的に結合することが明らかとなり、この蛋白質のクラス変換組換えへの関与が示唆された。
知識支援型汎用検索デバイスエンジン・データの構築

データベースの検索において、多数の検索結果を得ることと、それが過不足無く精選された情報であることとは矛盾する。この問題の克服のために、従来は、対象とするデータ自体に、検索の多様性を吸収する統一フィールドを埋め込む方法でデータ形成が進められてきた。しかし、それは一方でシステム・データ双方の肥大化を招き、あまつさえメンテナンスを困難にしている。これは、近年主流になってきた文字列一致型の全文検索型データベースにおいても状況は変わらない。そこで、本研究では、かような状況を鑑み、知識支援を主目的に作成されたシソーラス検索エンジンを汎用的な用途に堪えうる形で独立させることを考え、ユーザー個人が運用可能な可搬性のある検索ツールを開発した。開発に際しては、既存のシソーラスや検索システムを調査・分析した上で、なるべくユーザが今後もデータを構築しやすく、かつ今後さらに他のシソーラスにも移植が行える構造であることを考慮したデータフォーマットを策定した。また開発された検索システムは、現在最も流通しているWindowsOS上で稼働する。WinNT4.0上で稼働するシステムではJIS X 0221(国際符号課文字集合・いわゆるUNICODE日本語面)に対応した文字セット群が扱え、Win95/98上で稼働するシステムではJIS X 0208に対応した文字セット群が扱える。それぞれにはサンプルデータ(約18、000件)を搭載したが、それらをより便利に使用できるように異字体に対応するシステムと辞書構築して搭載した。なお、本研究で構築されるシソーラスデータは、「知識支援型」とある研究テーマにもあるように、検索者の予期しない知見を如何にして提示せしめるかということをコンセプトとして形成されたものである。この手法の一端については、報告書中の考察にて述べた。本年度は、研究を開始するにあたり、それぞれの分担者が形成するデータベース検索を支援するためのシソ-ラスデータの形成・定義データを、どのように活用・整理・共有化するかについての検討を重ねた。また、研究を遂行するにあたり、既存の類似プログラム・アプリケーションの再調査を行った上で、データベース運用システムを導入した。各分担者の構想するシソ-ラス用データの分野・目的、種類、蓄積量、仕様はまちまちであったが、それらの多様性を吸収・総合化して、共通のデータ仕様を形成することが、本年度、次年度の課題となっている。そのため、第一年度は、各担当者が既存のデータを共通のプラットフォームにて、データベース検索支援シソ-ラス形成が行えるよう、シソ-ラスデータ形成に特化したデータベースアプリケーションを導入し、各担当者の手元にて、フォーマットを整える作業を進めた。第2年度は、各分担者が構想し、形成されたデータベース検索支援用シソ-ラスデータを、相互に評価するとともに、引用・総合することにより、それを個々の担当者にフィードバックすることで、さらに分担者の手元で、シソ-ラスデータのブラッシュアップ作業と、その成果を再び相互評価し、その成果を実際のデータ検索に活用するための機能仕様の検討と、運用支援のためのプログラムの開発を進める予定である。1.システム開発着手・データフォーマット策定完了本年度は研究分担者個々人の構築するシソ-ラスデータの情報仕様を基に、その特色を吸収したシソ-ラスフォーマットを決定し、運用プログラム及び開発作業に着手した。開発されるプログラムは、32ビットWindowシステム上で動作するもので、JIS X221国際符号化文字集合(CJK統合漢字)準拠の20,902字(漢字部分)の文字セットによるシソ-ラス運用という、シソ-ラス運用プログラムとしては、まだ国内でも類を見ない規格を要件としている。2.システムシソ-ラス形成作業それにともない、当該文字セットにおける異体字テーブル等も含め、データ運用のためのシステム的シソ-ラスを予め形成しておく必要があり、補助漢字部分のシソ-ラスも作成した。

実際の運用のためには、JIS第一・第二水準字における異体字テーブルとの統合作業が必要となるが、それについては次年度の作業となる。3.文献目録作成作業への応用実験本システムで運用を構想するデータに、連想・類義・関連語のシソ-ラスがある。これは、たとえば百科事典における見出し語と関連参照項目との関係のように、語彙間に有機的な関連性を持ったシソ-ラスデータで、いわゆる類義語辞書よりもさらに広範な内容を持つ。研究の遂行にあたり、検索者の思考を補助するシソ-ラスデータを上記データの運用と認識し、その実用的な運用システムを研究・開発の主眼に据えた。システム開発に並行して、当該シソ-ラス運用の有効性を検証すべく、文献目録を概念語のシソ-ラス語彙の連結により配列し、冊子形式に出力するという作業を試みた。その結果、階層化シソ-ラスを利用して、大量のデータを独立した目的毎に細分類・ビジョンを変えながら利用するという、本研究意図の意義を確認できたことは一つの成果であるといえる。(1)ユーザーインターフェイスの向上(検索エンジンのカスタマイズ作業)本研究で開発された検索エンジンプログラム(プロトタイプ)のユーザーインターフェイスの改良を行った。具体的には、ガイドウインドウの用語の統一性を図るとともに、操作性においてWindows標準の操作手順に準拠させることにより、ユーザーがマニュアルレスで操作可能となるように配慮した。(2)データの受け渡し機能の開発(検索エンジンのカスタマイズ作業)本検索エンジンプログラムで検索されたデータベースデータの検索結果を、他のアプリケーションへ転送するためのプログラム改良を行った。開発に際しては、通常使用される各種アプリケーションやWeb検索エンジンのクリップボードへのデータ受け渡し手順に配慮して、複数データをクリップボードへ格納するための手順の策定とそれにあわせた開発を行った。(3)異体字検索テーブルの整備本プログラムでは、JIS X221国際符号化文字集合環境下準拠の20,902字(漢字部分)の文字セットにおける異体字同一視検索も可能とすることを目指している。基本データは平成10年度に出来てはいたが、本年度はそのテーブルの見直し(データ校正)作業を行った。(4)バグフィクス作業および新OSへの適合開発された検索エンジンについて、大量データを高速に検索させるため、メモリ展開にて動作するよう開発言語をプロトタイプのVBから、VC++へと移行した。本年度にWin98が登場したが、OS仕様上JIS X221国際符号化文字集合環境にはNativeには対応していないことが判明した。従って、現段階ではWinNTのみの動作となる。これは予想外だったが、今後Win2000対応も懸案となるため、新OSへの適合は次年度へと持ち越す。(5)研究成果の一部の報告本研究開発の理念・成果の一部について、情報処理学会「人文科学とコンピュータ」にて報告を行った。研究最終年度にあたり、総括として以下の研究を進めた。
超高選択的分子分離ゲート導入グラフェンの創製

グラフェンの細孔を使った分子分離技術はグラフェンの厚さが0.3 nmであるため、究極的に薄いシートを用いた分子分離となる。本研究では欠陥のほとんど見られない均一なグラフェンを創製し、その分子分離能を評価した。水素、メタン、二酸化炭素の透過性、分子選択性を評価したところ、通常の分子分離膜と同程度の高い選択性がグラフェン厚のシートで実現されることが明らかとなった。また、その透過性はこれまでの分子分離膜の数桁高い値となった。ナノ空間中で分子は特異な構造形成や高選択的化学反応など、特異な分子挙動を示すことから着目されている。これら分子挙動はナノ空間サイズに応じて変化し、非常に狭いナノ空間ではピコメートルレベルでの空間サイズの違いにおいて、著しく異なる分子挙動を示す。よって、ピコメートルレベルでの空間制御は分子挙動を高度にコントロールするために必要不可欠である。本研究ではピコメートルレベルで制御された空間をグラフェン上に導入することで、種々の分子を高効率で分離する機能をグラフェンに付与し、超高選択的分子分離機能を有したグラフェンによる最薄膜を創製することを目的とする。この目的のために高表面積グラフェンの創製に取り組んだ。通常の化学蒸着法による金属触媒上へのグラフェン合成では高純度のグラフェンが得られるものの、マイクロメートルオーダー以上の高表面積グラフェンの合成が困難であり、転写によるグラフェンの破損も起きることから、石英基板上への直接合成を行い、高表面積グラフェンを得ることに成功した。また、グラフェン分子分離性能の評価のためにグラフェン膜を組み込むことのできる質量分析装置を製作している。また、分子分離性能を計算科学の立場から評価するために分子動力学シミュレーションプログラムを製作し、計算を行っている。これらの予備検討、および準備により、分子分離実験、計算科学実験を遂行できる。グラフェンは原子0.34 nm厚のシートとして考えることができ、最も薄い原子の厚みを持ったシート構造と考えられる。本研究では、ピコメートルオーダーで制御された空間(分子分離ゲート)を有するグラフェンシートを創製することにより、この分子分離ゲート含有グラフェンを用いた分子分離を行うことを目的としている。昨年度から、グラフェンシートを組み込むことのできる質量分析装置をステンレス配管を用いて製作しており、測定上十分な真空度の装置の完成に至った。また、グラフェンシートを装置に導入するための直接合成法を確立し、装置に組み込むことに成功した。これらにより、分子分離テストのための測定を開始している。グラフェンシートを組み込んだものと組み込んでいないものとでの透過性の違いをみることにより、グラフェンシート透過性の評価を行っている。今後、再現性とともに様々な気体に対し分子分離性を検討していく予定である。1.ゲート含有グラフェンを様々な手法により合成するテストを行った結果、直接的に合成することで、グラフェンを破壊することなく、評価する手法の開発に成功したため、この手法を用いてグラフェン合成をしていくことにしており、平成27年度の予定以上に進展している。2.質量分析計による分子分離能評価装置の製作が平成27年度で完成しており、おおむね順調に進展している。ただし、まだ十分にテストを行っていないため、平成28年度での測定実施において、必要を要した場合は改良を行う。3.分子シミュレーションによる評価は順調に進展している。グラフェンの細孔を使った分子分離技術はグラフェン厚が0.3 nmの厚さであるため、究極的に薄いシートを用いた分子分離になる。これまで、化学蒸着法による金属メッシュへの直接的グラフェン合成を行うことで、グラフェン層数を制御した均一グラフェンの合成を行ってきた。この技術により、欠陥のみられないグラフェンの合成に成功した。このグラフェンを用い、水素、メタン、二酸化炭素ガスの分離にチャレンジした。分離測定のために、質量分析計を真空ポンプ、マスフローコントローラー戸をステンレス配管によってつなぎ、グラフェンを通過する分子を直接観測できる装置を製作した。その装置を用い、先に合成したグラフェンをサンプルセルにセットし、グラフェンの分子透過性を評価した。その結果、水素の極めて高い透過性、選択性がみられた。特に透過性では従来の分離膜と比べると数桁高い値となり、水素ー二酸化炭素分離選択性では大まかに同じオーダーであるため、高速分離が可能となる技術である。また、透過性では水素、メタン、二酸化炭素の順となった。分子サイズの観点から予測される分子透過性は水素、二酸化炭素、メタンの順であり、実験結果とは異なる結果となった。この現象を理解するために分子動力学シミュレーションを行ったところ、比較的遅いフローレートの場合に分子とグラフェンとの分子間相互作用によって、二酸化炭素は透過が阻害される現象がみられることが明らかとなった。このことからグラフェン細孔のサイズのみならず、グラフェンー分子の相互作用に依存した分子透過性がみられることが明らかとなった。当初計画していたグラフェン合成とそのキャラクタリゼーション、装置の製作、計算科学プログラムの作成はすべて順調に進んでいる。

これまで行ってきたグラフェンシート製作法と評価装置を用いて、測定を行っていき、再現性や誤差を十分に検討してく。また、分子シミュレーションにおいては実験に対応したモデルによる計算を実行し、データを精査していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学現合成条件によってグラフェン合成を継続的におこなうとともに、更に良い合成法の開発に取り組む。装置製作もほぼ完了し、グラフェンを実装して分子分離性能評価に取り組む準備が整いつつあり、実装法を確立し、できるだけ早い段階で評価へと移行する。前年度に購入予定の物品を十分な予備検討を行ってから購入するために、次年度にしたため。実験遂行上、次年度に装置を購入する必要性が生じたため。測定に合わせて装置の改良を行うために、マスフローメーターや質量分析計の部品を購入する。本研究の重要な課題の一つである高表面積グラフェン合成において、その性能を評価するために電気化学測定装置を購入する。そのための経費として計上している。
核酸と蛋白質の特異的認識反応に関する量子化学および分子動学による研究

本研究は、生体高分子間の特異的相互作用のメカニズムを理論的に明らかにしていく方法を発展させていくことを目的としている。分子動力学法によるシミュレーションを行う際には、使用するポテンシャルの質がその結果の信頼性を決定する。そこで、非経験的分子軌道法計算に基づいて、非経験的分子軌道法計算を適用したときと同程度の信頼性を持つ結果を与えることのできるポテンシャル系(ab initio potential)の導出をすすめている。生体系における反応においては、分子の高次構造が別の分子の特異的に結合によって変化することをその制御に利用している、と考えられる場合が多い。このような反応のメカニズムを解明するためには、環境の変化に伴う分子の高次構造の変化を、使用するポテンシャルは表現することができなくてはならない。今年度は、導出しているab initio potentialの質がそのような要求に耐えうるものであることを示した。プロリン(Pro)-グリシン(Gly)-フェニルアラニン(Phc)の3アミノ酸の部分は、蛋白質中においてβ-ターン構造をとりやすいことが、多くの蛋白質の高次構造の解析の結果から知られている。その3アミノ酸の部分だけをとりだしたトリペプチドである、N-acetyl-Pro-Gly-Pheの、結晶における構造を、ab initio potentialを用いた分子動力学法計算から明らかにした。この分子は、結晶における分子間水素結合のネットワーク形成の仕方に2種類あるため、2種類の異なるβ-ターン構造をとる。さらに、分子間水素結合ネットワークの違いに伴って側鎖の動きやすさにも違いがあることをみいだした。蛋白質の部分構造は、その部分のアミノ酸と相互作用している他の部分の存在によってその高次構造が異なる。本研究で導出しているポテンシャル系はこのような蛋白質の構造変化を表現することができ、生体高分子の特異的相互作用の解明に重要な役割を果たすと考えられる。
変異型タウ遺伝子導入によるヒト痴呆疾患モデルマウスの作成と解析

微小管関連蛋白は、神経系において微小管を安定化する蛋白で神経の形態形成に重要な役割を果たすと考えられている。その中でMAP2は樹状突起に存在し、樹状突起の形態形成に重要な役割を果たすと考えられている。我々はMAP2のノックアウトマウスを作製し、タウ、ひいてはアルツハイマー病との関連を調べるため、その細胞生物学、神経病理学的異常を解析した。MAP2のノックアウトマウスでは、樹状突起内の微小管の本数が減少しており、MAP2が樹状突起内の微小管の安定化に関与していることが示唆された。また、樹状突起の長さも減少していた。MAP2はN末でPKA(Aキナーゼ)のregulatory subunitと結合するため、PKAの量が樹状突起において減少していると考えられたため、神経組織内での量、分布を調べたところ、海馬、大脳皮質等においてPKAが樹状突起から選択的に失われていることが明らかとなった。この結果は海馬、大脳皮質の培養細胞においても観察された。更に生化学的に定量したところ、微小管に結合するPKAの量がノックアウトマウスでは野生型の約5-10%にまで低下しており、神経細胞におけるPKAの全体量もノックアウトでは野生型の約半分まで減少していた。さらに、PKAの量の減少により、PKAの基質の1つである転写因子CREBのリン酸化に異常がおきていた。また、樹状突起の形態やPKAのシグナル伝達異常によると思われる長期記憶の異常も認められ、MAP2が単なる細胞骨格としてだけではなく、神経のシグナル伝達にも重要な役割を果たしていることが示唆された。同様の役割をタウが担っており、それがアルツハイマーの発症メカニズムに関わっている可能性もあるため、タウのノックアウトマウス等でも同様の解析を行うことを予定している。
高信頼な階層型制御ネットワークの構築

制御のための通信ネットワークでは,制御安定性を確保するために遅延をある範囲内に納める必要があり,かつ末端ノード数に対するスケーラビリティも確保する必要がある.本研究の成果として初年度ではQualNetシミュレータを用いて,従来規格の悪いスケーラビリティ特性を示した.そこで,電力需給バランス制御を実現する階層型分散制御回線を提案した.二年度目では基幹回線のための有効な集中型および分散型リソース最適化アルゴリズムを提案した.そして,末端ノードの消費電力まで考慮した準最適な中継ノードの配置方法を検討した.スケーラビリティを有する高信頼な階層型制御ネットワークの基礎を実現した.制御のための通信ネットワークでは,制御安定性を確保するために遅延をある範囲内に納める必要があり,かつ末端ノード数に対するスケーラビリティも確保する必要がある.本研究の成果として初年度ではQualNetシミュレータを用いて,従来規格の悪いスケーラビリティ特性を示した.そこで,電力需給バランス制御を実現する階層型分散制御回線を提案した.二年度目では基幹回線のための有効な集中型および分散型リソース最適化アルゴリズムを提案した.そして,末端ノードの消費電力まで考慮した準最適な中継ノードの配置方法を検討した.スケーラビリティを有する高信頼な階層型制御ネットワークの基礎を実現した.本研究課題は,スマートグリッドに代表される階層型制御ネットワークのための通信プロトコルを確立することを目的としている.制御のための通信ネットワークでは,制御の安定性を確保するために通信遅延をある範囲内に納める必要があり,かつセンサーやアクチュエータなどの末端ノード数に対するスケーラビリティも確保する必要がある.現状のベストエフォート型通信ネットワーク等ではその条件を満足することが出来ない.そこで本研究の初年度目の研究課題として1「柔軟な同期技術を含むレイヤ横断設計された高効率な無線基幹回線の構築」や2「制御ネットワーク動作を保証するスマートな階層型無線回線の構築」と設定しました.課題1においてスマートグリッドの代表的な標準規格とされるIEEE802.15.4gを実装されるQualNetネットワークシミュレータを用いて,非同期型のCSMA/CA方式を用いる従来規格の特性評価を行った.その結果,ネットワークサイズの増大に伴い,パケット衝突によって所望ネットワーク特性が得られないことが確認できた.今後の課題として802.15.4gのMAC層に同期型マルチプルアクセス方式を導入し,特性改善を図る.また課題2において,電力の受給バランス制御をアプリケーションとした階層型分散制御回線を提案した.従来の集中制御では各スマートメータからコントローラへのアクセスにかかる遅延時間が長いため安定した制御を行うことが出来ない.そこで,制御対象をクラスター化しサブコントローラで制御させ,そのサブコントローラを上位のコントローラが制御するという階層型の制御を導入する.数値シミュレーションでは階層型分散制御の効果として5000世帯まで電力の受給バランス制御が可能となることを証明した.また,次年度の研究推進を図るため,IEEE802標準化会議に参加し,タスクグループ802.15の標準化動向をも視察した.本研究課題は,スマートグリッドに代表される階層型制御ネットワークのための通信プロトコルの確立を目的にした.制御のための通信ネットワークでは,制御の安定性を確保するために通信遅延をある範囲内に収める必要があり,かつセンサーやアクチュエータなどの末端ノード数に対するスケーラビリティも確保する必要がある.現状のベストエフォート型通信ネットワーク等ではその条件を満足することができない.今年度の各研究課題について以下の成果が得られたので報告する.課題1自律分散制御による無線基幹回線の適応型最適化では集中型および分散型リソース最適化アルゴリズムを提案し,数値計算により有効性を示した.課題2制御信号を意識した無線基幹回線におけるスマートな情報中継方式について,末端デバイスの消費電力や中継時間を低減するように設置場所の準最適化やルーティングプロトコルの改良を行った.以上の2つの課題を解決することにより,スケーラビリティを有する高効率高信頼無線基幹回線を実現できたと言える.課題1「柔軟な同期技術を含むレイヤ横断設計された高効率な無線基幹回線の構築」において,非同期型のCSMA/CA方式を用いる従来規格の特性劣化まで示すことができたが,同期型MIMOマルチプルアクセス方式をQualNetに導入して提案法の効果まで評価できませんでした.この課題を引き続き2年度目で検討したいと思います.25年度が最終年度であるため、記入しない。2年度目において,現在までの達成度に述べた課題を引き続き検討を行う.更に複数の情報フローが流れる無線基幹回線を想定し,ネットワーク上の送信電力・周波数・送受信ビーム等といった通信リソースを適応的に最適化し,ネットワークパーフォマンスを最大化する課題に取り組む.また,実現可能な検討成果の一部をIEEE802.15の国際標準化活動へ提案し,無線s制御ネットワークの新規格に寄与したいと考える.25年度が最終年度であるため、記入しない。
グラフ信号処理の基礎研究及びビッグデータへの応用

グラフは,データの一般的な表現形式であり,その幾何的構造を記述するために有用である.ソーシャルネットワーク、センサーネットワーク、ニューラルネットワーク、エネルギーネットワーク、交通網などのようなアプリケーションでは,高次元データは,自然に重み付きグラフの頂点上に存在する.さまざまなネットワークから集められた膨大な量のデータから有用な情報を抽出する必要がある.そのため,有用な情報を効率よく抽出するための革新的なアプローチが必要不可欠である.グラフ信号処理の目的は,さまざまなグラフ信号に対し,効率的な保存・伝送・解析の手段を提供することである.従来の信号処理と同様に,フィルタリング、ノイズ除去や圧縮などの応用が考えられる.今年度では,従来の信号処理における強力な解析ツールであるフーリエ変換やウェーブレット変換などをグラフ信号処理への拡張を目的とし,グラフウェーブレットフィルタバンクの新しい設計法を提案した.従来の信号処理における線形位相FIRウェーブレットフィルタバンクから,多項式変換を用いてグラフウェーブレットフィルタバンクを設計する.偶数次の線形位相FIRフィルタの場合,多項式変換より,多項式で表現できるグラフフィルタが容易に得られるが,奇数次の線形位相FIRフィルタからは,単に多項式変換で得られたグラフフィルタは,多項式で表現することができない.そこで本研究では,奇数次の線形位相FIRフィルタについて,多項式変換と因数分解の手法を用いて,多項式で表現できるグラフウェーブレットフィルタバンクを設計した.さらに,提案したこれらのグラフウェーブレットフィルタバンクを画像処理に応用した.画像の各画素をグラフの頂点と見なし,画素間を異なる形で連結してグラフを作成した.作成したグラフによる画像処理の性能を評価した.今年度では,研究はおおむね順調に進んでいると思います.従来の信号処理における偶数次の線形位相FIRウェーブレットフィルタバンクから,多項式変換を用いてグラフウェーブレットフィルタバンクを設計した.また,奇数次の線形位相FIRフィルタから,多項式変換と因数分解の手法を用いて,多項式で表現できるグラフウェーブレットフィルタバンクを設計した.さらに,画像の各画素をグラフの頂点と見なし,画素間を異なる形で連結してグラフを作成し,提案したこれらのグラフウェーブレットフィルタバンクを画像処理に応用し,画像処理性能を評価した.今後は,グラフウェーブレットフィルタバンクの新たな設計法を考案し,フィルタバンクの性能を改善する.また,設計したグラフウェーブレットフィルタバンクを画像の圧縮やノイズ除去などに応用すると同時に,ビッグデータへの応用も視野に入れて研究を進めたいと考えております.グラフは,データの一般的な表現形式であり,その幾何的構造を記述するために有用である.ソーシャルネットワーク、センサーネットワーク、ニューラルネットワーク、エネルギーネットワーク、交通網などのようなアプリケーションでは,高次元データは,自然に重み付きグラフの頂点上に存在する.さまざまなネットワークから集められた膨大な量のデータから有用な情報を抽出する必要がある.そのため,有用な情報を効率よく抽出するための革新的なアプローチが必要不可欠である.グラフ信号処理の目的は,さまざまなグラフ信号に対し,効率的な保存・伝送・解析の手段を提供することである.従来の信号処理と同様に,フィルタリング、ノイズ除去や圧縮などの応用が考えられる.今年度では,従来の信号処理における強力な解析ツールであるフーリエ変換やウェーブレット変換などをグラフ信号処理への拡張を目的とし,グラフウェーブレットフィルタバンクの新しい設計法を提案した.従来の信号処理における線形位相FIRウェーブレットフィルタバンクから,多項式変換を用いてグラフウェーブレットフィルタバンクを設計する.偶数次の線形位相FIRフィルタの場合,多項式変換より,多項式で表現できるグラフフィルタが容易に得られるが,奇数次の線形位相FIRフィルタからは,単に多項式変換で得られたグラフフィルタは,多項式で表現することができない.そこで本研究では,奇数次の線形位相FIRフィルタについて,多項式変換と因数分解の手法を用いて,多項式で表現できるグラフウェーブレットフィルタバンクを設計した.さらに,提案したこれらのグラフウェーブレットフィルタバンクを画像処理に応用した.画像の各画素をグラフの頂点と見なし,画素間を異なる形で連結してグラフを作成した.作成したグラフによる画像処理の性能を評価した.今年度では,研究はおおむね順調に進んでいると思います.従来の信号処理における偶数次の線形位相FIRウェーブレットフィルタバンクから,多項式変換を用いてグラフウェーブレットフィルタバンクを設計した.また,奇数次の線形位相FIRフィルタから,多項式変換と因数分解の手法を用いて,多項式で表現できるグラフウェーブレットフィルタバンクを設計した.さらに,画像の各画素をグラフの頂点と見なし,画素間を異なる形で連結してグラフを作成し,提案したこれらのグラフウェーブレットフィルタバンクを画像処理に応用し,画像処理性能を評価した.今後は,グラフウェーブレットフィルタバンクの新たな設計法を考案し,フィルタバンクの性能を改善する.また,設計したグラフウェーブレットフィルタバンクを画像の圧縮やノイズ除去などに応用すると同時に,ビッグデータへの応用も視野に入れて研究を進めたいと考えております.
魚類の性染色体分化に関する研究

魚類の性染色体分化について明らかにする目的で、染色体調査を行った。分析を行った魚種は、トラギス科、ハタ科、ネンブツダイ科、スズメダイ科、ツバメコノシロ科、タカベ科、アジ科、タイ科、イシダイ科、タカノハダイ科、カワハギ科、セミホウボウ科、ゴンズイ科の計13科21種である。染色体調査は、著者らが確立した鰭組織の初代培養法によって得た培養細胞を用いた。染色体数は、クラカケトラギスの2n=26から、ツバメコノシロの2n=50の範囲に含まれ、このうち48が最も多く12種であった。一方、核型は、すべて単腕型を示したコウライトラギス他7種から、すべて両腕型であったクロホシイシモチ他1種までさまざまであった。このうち、NZ産カワハギについては日本生物地理学会誌(1989)に、同国産ブル-モキについては同学会第45回大会において発表した。中でも、性染色体分化に関する興味深い知見がスズメダイ科1種において観察された。すなわち、スズメダイでは、対をなさない大型のM型染色体をもつ2n=47の雄個体と、それを含まずA型染色体が1対多い2n=48の雄および雌個体が観察された。雄に見られた2つのタイプは、複合性染色体機構の派性過程にあるため、XYとXXYの両タイプが混在するものと考えられた。本結果については近く関連学会で発表の予定である。次に染色体判別のためNOR's分染を行ったところ、15種のうち13種において1ないし23対の染色体に濃染部が認められた。その他の分染法も含めマ-カ-染色体の調査が今後課題である。一方、異形を示すマダイのST染色体について、50個体の稚魚を用いてその変異を調査した。その結果、染色体が観察された41個体のうち、短腕部の大きなL型と小さなS型の出現状況は、SS型22個体、LS型7個体、不明12個体であった。これらの変異は、雌雄差による可能性も考えられ今後さらに調査を行う予定である。これら結果は日本水産学会平成2年度大会においてその概要を報告した。これまでに性染色体が確認された海産魚類はカワハギ科1種、ネズッポ科2種、ウミヘビ科1種で、その後新しい知見は得られていない。これら魚類のグル-プを中心に性染色体分化について研究を進めた。カワハギ科魚類では、カワハギ以外に雌雄差異は確認されていない。今回ニュ-ジ-ランド産カワハギParika scaberの染色体調査を行った結果、本種の染色体数は2n=40で、すべてA型染色体であったが、雌雄の差異は確認できなかった。なお、第14染色体に顕著な二次狭窄が確認された。本種の核型は、イデオグラムの比較によって本邦産ウマズラハギとよく似るが、二次狭窄の有無によって両種を明確に判別できた。この結果は、日本生物地理学会誌に投稿した。あわせてニュ-ジ-ランド産ブル-モキ(Latridae)についても染色体調査を行った。この結果は、日本生物地理学会年次大会(第45回)において発表の予定である。また、ネズッポ科魚類については、ネズミゴチを中心に、染色体内部構造の分析に不可欠な組織培養法による染色体標本作製法の導入を検討した。その結果、イ-グルスMEM培地をベ-スに浸透圧、塩類濃度等を調整した培養液を用いて、鰭の初代培養を行って良好な結果を得た。これを用いて、染色体の分染を試み、一部の染色体腕に濃染部が認められた。本技法をさらに改良し、雌雄差について調査を進める計画である。一方、核型に異型対があるマダイについて詳細な検討を試みた。材料は人工媒精によって得られた50個体の稚魚で、異型対が見られるST染色体について調査した。その結果、異型対は個体によってはみられるものの、全ての個体を同型異型で明瞭に判別できなかった。なお、自然三倍体が1個体確認された。また、新たにA型染色体腕中央に二次狭窄が確認された。これら結果については、平成2年度日本水産学会春季大会において発表の予定である。

すなわち、スズメダイでは、対をなさない大型のM型染色体をもつ2n=47の雄個体と、それを含まずA型染色体が1対多い2n=48の雄および雌個体が観察された。雄に見られた2つのタイプは、複合性染色体機構の派性過程にあるため、XYとXXYの両タイプが混在するものと考えられた。本結果については近く関連学会で発表の予定である。次に染色体判別のためNOR's分染を行ったところ、15種のうち13種において1ないし23対の染色体に濃染部が認められた。その他の分染法も含めマ-カ-染色体の調査が今後課題である。一方、異形を示すマダイのST染色体について、50個体の稚魚を用いてその変異を調査した。その結果、染色体が観察された41個体のうち、短腕部の大きなL型と小さなS型の出現状況は、SS型22個体、LS型7個体、不明12個体であった。これらの変異は、雌雄差による可能性も考えられ今後さらに調査を行う予定である。これら結果は日本水産学会平成2年度大会においてその概要を報告した。
高機能性金属錯体の設計と応用

有用物質の効果的供給を本来の使命とする化学合成においては、各単位反応の高選択性の獲得の重要性は言をまたない。いわゆる生体関連物質においては二種の光学異性体のうち一方だけが目的とする有効な活性を示すことが多い。古典的なラセミ体の光学分割は一般的には賢明な方法とは言い難い。発酵法、固定化酵素法などの生物化学的手法の利用とともに優れたエナンチオ選択的反応の開拓は、学術的および実際社会的要請から必要不可欠となっている。金属錯体は典型的な分子機能体であり、様々な組織構造が可能であるが、中心金属に有機配位子分子、イオン等が調和してはじめて独特の化学的機能を発揮する。本研究では、方法論的には「【C_2】キラリティーをもつ軸性分子不斉化合物の利用」を、戦略的には「単一活性種によるキラリティー認識」、「分子機能体構造の動的しなやかさ」という従来例をみない独創的な概念を機軸にして、高機能性典型金属および遷移金属錯体の設計と合成に焦点をおき、特にそのエナンチオ選択的還元機能開拓に問題点をしぼり研究を行ってきた。その結果、光学活性ビナフトール修飾アルミニウムヒドリド錯体(BINALH)によるカルボニル化合物類の還元においては従来比類ない高エナンチオ面識別を観察し、その不斉誘導機構の考察とともに、プロスタグランジン合成などへ有効に利用することができた。ロジウム触媒不斉水素化反応の成否の鍵を握る軸性二座配位リン化合物であるビナフチル基を含有するジホスフィン(BINAP)とそのロジウム錯体の合成に成功し、α-アシルアミノ酸類の不斉還元においても極めて高い選択性を獲得することができた。なお本触媒はアリルアミン類の高選択的不斉1.3水素移動にも有効である。本研究費は課題研究推進の原動力ともいえる備品類および消耗品の購入のために有効に使用された。補足部分については本研究室の現有設備を利用した。所期の目的は完全に達成されたことを報告したい。
独占禁止法を中心とする経済法の国際的執行に関する経済法学・国際経済法学的研究

本共同研究は、独占禁止法の域外適用、国際的執行について、諸外国と比較するため、2011年に東アジアの研究者と合同セミナーを行い、12年には米国司法省、法律事務所(ワシントンDC)および欧州委員会、法律事務所(ブリュッセル)でヒアリングを行った。この間、研究成果の一部を土田和博編著『独占禁止法の国際的執行』(2012年、日本評論社)、『競争法の国際的執行』(日本経済法学会年報34号、2013年、有斐閣)として刊行する共に、3年間の共同研究の締括りとして、2014年3月に早稲田大学にて、欧米アジアからの報告者を招いて「グローバル化時代における競争法の国際的執行」と題する国際シンポジウムを行った。1研究課題-国際カルテル、執行管轄権本年度の主たる研究課題は国際カルテルと執行管轄権とする。東(南)アジア諸国に所在する事業者によるテレビ用ブラウン管国際価格カルテル事件が最も重要な研究対象の1つであったところ,これについては2で後述する京都でのセミナー、3で述べるインドネシア調査によって様々な角度から検討することができた。執行管轄権に関する聞題も主として実務家による論文を4で後述する書籍において検討することができた。2アジア諸国の研究者、実務家との合同セミナー2011年9月こ京都で韓国、中国から研究者を招聘してセミナーを開催した。参加者は予定したとおり、海外研究協力者の権五乗氏(ソウル大学)、申玄允氏(延世大学)、王暁曄(中国社会科学院)、徐七英(華東政法大学)であった。韓国とはテレビ用ブラウン管事件、中国とはパナソニック・三洋事件がある中でのセミナー開催となり、具体的事例を前提として踏みこんだ討論ができたものと評価できる。3アジア諸国への調査現在、審判係属中であるテレビ用ブラウン管事件は直接の競争制限的効果が生じた地域が東南アジア諸国であり、当該国の独禁法が適用される可能性の有無によっても日本の執行の必要性は異なると考えられるから、これについても調査を行う必要があったところ、東南アジア諸国の中で最も活発に執行が行われているとされるインドネシアにおいて同国の独禁法の施行状況を調査した(2012年3月)。4 GCOE報告書へのコメントを踏まえたリライト本共同研究の参加メンバーの多くは、早稲田大学グローバルCOEにおいて、既に一定期間共同研究を行っており、2010年に中間報告書を執筆した。本共同研究参加者は、これ受けて、本年度の研究を行った上、その知見も加えて報告書原稿に加筆・修正を行い、研究書のための論文を執筆した(学術振興会研究成果公開促進費に応募中)。本年度は、1日本経済法学会での報告(2013年10月)、2中国でのセミナーの実施(2013年11月)、3早稲田大学における国際シンポジウムの開催(2014年3月)が主たる実績である。1については、学会シンポジウムの報告者、コメンテータ6名のうち、本共同研究の代表者・分担者、海外研究協力者である土田和博、東條吉純、王暁曄、申鉉允の4名の教授が報告、コメントを行った。2については、北京市・対外経済貿易大学および西安交通大学において、土田が「独占禁止法の国際的執行ー企業結合を中心にー」、「独占禁止法の国際的執行ー国際カルテルの規制について」と題して報告をし、中国商務部の職員、当該大学の教員、大学院生、学部生などと質疑を行った。中国商務部の職員を含めて、中国反壟断法の国際的企業結合の審査について、率直な意見交換を行ったことは有意義であった。3は、「グローバル化時代における競争法の国際的執行」と題するシンポジウムを、オックスフォード大学、ボン大学、中国政法大学、漢陽大学の研究者と日米欧の法律事務所に所属する弁護士がパネリストとして参加して実施した(大学の研究者のほか、公取委委員長・委員・職員や弁護士、企業法務関係者等を含めて合計120名以上が参加)。外国貿易反トラスト改善法(FTAIA)をめぐる動きが活発なアメリカ反トラスト法、日本企業への行政制裁金賦課が頻繁に行われるEU競争法、企業結合規制を中心に日本企業への適用も活発な中国反壟断法の執行状況などについて活発な質疑が行われた。○2013年1月に6名によるアメリカ聴取り調査を行った。ヒアリング先は司法省反トラスト局、American Antitrust Institute、法律事務所であった。質問事項は、Foreign Trade Antitrust Improvement Act(FTAIA)の「輸入留保」と「効果例外」の関係、エアカーゴ事件、自動車部品事件などであった。これらは、最近の新しい判決(Animal Sci. Prod., Inc. v. China Minmetals; Minn-Chem, Inc. v. Agrium, Inc.等)を踏まえて行われた。