hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハプテンによる樹状細胞活性化のメカニズムの解析

ハプテンによる樹状細胞活性化の過程において細胞表面のチオール基が変化するかどうかを検討するため、ヒト単球由来樹状細胞を代表的ハプテンであるdinitrochlorobenzen(DNCB), NiCl2, formaldehyde,一時刺激性物質SDSで刺激したところ、細胞内レドックスと細胞表面チオール基の変化が相関することを示す結果が得られ、さらにハプテン刺激による樹状細胞活性化にER stress、血小板から放出されるCD40 ligandも関与している可能性を示した。次に、細胞表面チオール基の減少が樹状細胞の活性化に与える影響を検討するため、膜非透過チオール基酸化試薬であるo-phenanthroline copper complex(CuPhen)でヒト単球由来樹状細胞を刺激したところ、細胞表面のチオール基の減少とp38 MAPKのリン酸化に加えて、樹状細胞の活性化が認められた。具体的には樹状細胞が発現しているCD83,CD86,HLA-DRなどの共刺激分子の発現の上昇がフローサイトメトリーで確認され、刺激後の樹状細胞から回収したRNAを用いたreal-time PCRによりIL-8のmRNAの発現の上昇とアクアポリン3のmRNAの発現低下が認められた。一方、我々は、ハプテン刺激によりER stressが誘導されるかを、ER stressが誘導された際に生じるXBP-1mRNAのsplicing variantをreal- time PCRで定量する方法で検討したところ、代表的なハプテンであるNiCl2、DNCBでXBP-1のsplicing variantの生成が確認された。このことは、ハプテン刺激による樹状細胞活性化にER stressも関与している可能性を示している。ハプテンによる樹状細胞活性化の過程において血小板から放出されるCD40 ligandが関与しているかどうかを検討するため、健常人よりクエン酸緩衝液を用いて採血し、遠心を繰り返すことにより得られた濃厚血小板浮遊液を、代表的ハプテンであるdinitrochlorobenzen(DNCB), NiCl2と,danger signalであるATPで刺激し、培養上清中のCD40 ligandをQuantikineCD40 ligand immunoassyで測定した。そうすると無刺激の状態での培養上清中のCD40 ligandが5.3pg/mlであったのに対し、1000μM NiCl2で刺激した合は8.8pg/ml,30μM DNCBで刺激した場合は10.0pg/ml,100μMDNCBで刺激した場合は31.8pg/ml,100μM ATPで刺激した場合は21.3pg/mlであり、ハプテンまたはdanger signalの刺激により、血小板からのCD40 ligandの放出が増加した。次に、血小板と樹状細胞のinteractionを明らかにするために、単球系cell-lineであるTHP-1にIL-1βとIL-8のpromotorの下流にルシフェラーゼを導入したcell-lineの確立を行った。現在それらの細胞は単独でDNCBやNiCl2などのハプテン刺激に対してreporter活性の亢進認めており、今後はこのcell-lineを使用して血症板とのinterractionを検討していく予定である。
脳死Donorからの分割肝移植に関する研究

〈目的〉生体部分肝移植の実験、および臨床経験をいかして一個体より得られた肝臓を2分して二人の患者に移植する、いわゆるONE DONOR TWO RECIPIENTS(分割肝移植)の肝移植法の臨床応用を目的として肝の分離法、保存法、移植法の各面より工夫を凝らし、肝移植の成績向上とDONOR不足の解消に務め、本邦における脳死肝移植の普及発展に寄与することを目的とした。〈対象〉生後1-1.5ヶ月の食用豚、体重(ドナー:22-37Kg、レシピエント:11-23Kg)、および輸血スペンダー用の合計46頭を使用した。〈方法〉実験的生体部分肝移植を反復し、手術手技を確立した後、移植片採取の方法、すなわちin situの分離を行った群と肝摘出後に分離した群の2群に分類した。また、うち2例では北海道大学第一外科との協力のもとに一方の移植片を航空便を利用、輸送し、遠隔2施設での同時移植を試みた。検討項目はドナー側で1.手術成績、2.移植片の組織学的検討、レシピエント側で1.移植片の組織血流、2.肝汁分泌量及び組成、3.生化学的肝機能検査、4.移植成績等から総合的に評価した。〈結果〉1.ドナー手術では、in situの分離を行った群が術時出血量は多いが、バックテーブル手術操作も簡便で、移植後の断端出血も少なかった。また、生体肝移植同様、肝実質分離後1時間の待機を行うことは、組織血流回復に有効であり、分割肝移植の安全性を高めると考えられた。2.遠隔地輸送においては通常の交通機関使用では長時間を要し、臓器保存限界を超えていた。〈今後の問題点および展開〉分割肝移植法の確立に加え、より確実な臓器保存法と臓器Viabilityの診断法の開発が本邦おける脳死肝移植の普及に必要である。生体肝移植の手技を応用した実験的分割肝移植現在まで17頭の豚を用い5頭は輸血用のspenderとし、残りの6頭づつをペア-とし分割肝移植の手技を検討した。移植片の摘出;2例に於いては全肝を灌流後に摘出しBench Surgeryにより分割する方法を用いた。4例に於いては生体肝移植と同様in situにて胆管を離断、脈管を遊離した後肝の分離を約70%行い灌流しつつ全肝を摘出した。摘出後Bench Surgeryにより2つの移植片を作成した。移植は6組全て生体肝移植実験と同様左側の2葉をrecipientの肝摘出後に同所性に移植を行った。4例では司及的に全ての肝葉を切除したが2例では右外側葉を残した。しかし残存するrecipient肝組織の血流は全て遮断した。無肝期に於いてはbioーpumpをもちいた門脈下大静脈シャントを使用した。結果;donor手術に於いては全肝摘出例では出血量も少なく肝摘出が可能であったがBench Surgeryにおける肝の分離は豚の肝臓の解剖学的特殊性から双方の移植片の作成が困難であった。in situにて分離した4例ではBench Surgeryに要する時間も少なく断端の止血も切除線の確認も容易であった。Bench Surgeryにて分離を行った2例では移植後に肝静脈周囲の肝断端からの出血に加えてrecipient肝切除断端からの出血のために失った。残りの4例中2例もrecipient肝切除断端からの出血のために失ったが1例は12時間は生存し胆汁排泄も認めた。

右外側葉を残した2例では移植後出血も無く胆汁排泄も良好であったが、1例は48時間後膀胱瘻縫合閉鎖部より尿の漏れがあり死亡した、1例は9時間後動物舎にて動脈カテ-テルの栓が外れ出血のため死亡した。この2例に於いては移植片には異常は認められなかった。〈目的〉生体部分肝移植の実験、および臨床経験をいかして一個体より得られた肝臓を2分して二人の患者に移植する、いわゆるONE DONOR TWO RECIPIENTS(分割肝移植)の肝移植法の臨床応用を目的として肝の分離法、保存法、移植法の各面より工夫を凝らし、肝移植の成績向上とDONOR不足の解消に務め、本邦における脳死肝移植の普及発展に寄与することを目的とした。〈対象〉生後1-1.5ヶ月の食用豚、体重(ドナー:22-37kg、レシピエント:11-23kg)、および輸血スペンダー用の合計46頭を使用した。〈方法〉実験的生体部分肝移植を反復し、手術手技を確立した後、移植片採取の方法、すなわちin situの分離を行った群と肝摘出後に分離した群の2群に分類した。また、うち2例では北海道大学第一外科との協力のもとに一方の移植片を航空便を利用、輸送し、遠隔2施設での同時移植を試みた。検討項目はドナー側で1.手術成績、2.移植片の組織学的検討、レシピエント側で1.移植片の組織血流、2.胆汁分泌量及び組成、3.生化学的肝機能検査、4.移植成績等から総合的に評価した。〈結果〉1.ドナー手術では、in situの分離を行った群が術時出血量は多いが、バックテーブル手術操作も簡便で、移植後の断端出血も少なかった。また、生体肝移植同様、肝実質分離後1時間の待機を行うことは、組織血流回復に有効であり、分割肝移植の安全性を高めると考えられた。2.遠隔地輸送においては通常の交通機関使用では長時間を要し、臓器保存限界を超えていた。〈今後の問題点および展開〉分割肝移植法の確立に加え、より確実な臓器保存法と臓器Viabilityの診断法の開発が本邦における脳死肝移植の普及に必要である。
幼児のステップアップ式動的平衡性テストの作成

本研究の目的は、幼児のステップアップ式動的平衡性テストを作成することであった。46歳の男女を対象に、床に引かれた枠内あるいは平均台の中間地点に障害物を設置し、障害物無、低(高さ5cm)及び高(高さ10cm)の3条件における歩行テストを実施した。障害物の有無に関わらず枠内歩行と平均台歩行は、男女児とも4歳は5及び6歳よりも遅く、障害物の設置の有無に関わらず46歳では両歩行に性差はなく、4歳では高さ10cmの障害物でも歩行に影響するが、5歳以降は影響しないことを明らかにした。また、年齢ごとにテストの評価基準値を作成し、幼児の加齢に伴う動的平衡性の発達評価を行う際の参考資料として提案した。年齢および個人の能力に応じた幼児の動的平衡性を評価する簡便で合理的なテストを作成するために,平成25年度は,2歳児及び3歳児の歩行テストの試行間信頼性の検討を行った。2歳男女児17名,3歳男女児22名の計39名を対象に,床に引かれた長さ200cm,幅10cmの枠内上あるいは平均台(高30cm)の中間地点に高さの異なる(5cm(障害物低)または10cm(障害物高)障害物(奥行き11.5cm,幅23.5cm)を設置し,障害物無を含む3条件における歩行時間を2回ずつ測定した。各歩行テストの試行間信頼性を検討するために,級内相関係数(Intraclass correlation coefficients;以下,ICC)を算出した。各歩行テストのICCは,2歳児が0.690.92,3歳児が0.630.89であった。先行研究では,ICCが0.410.60でmoderate,0.610.80でsubstantial,0.811.00でalmost perfectと定義されている。本研究の歩行テストのICCは,男女,条件および年齢の違いに関わらず0.6以上であった。本研究の歩行テストは2歳3歳までの幼児を対象とした場合,中程度以上の試行間信頼性となることが確認された。年齢および個人の能力に応じた幼児の動的平衡性を評価する簡便で合理的なテストを作成するために,平成24年度は,安全性の高い障害物の検討および歩行テストの試行間信頼性の検討を行った。4歳男児52名および女児57名,5歳男児89名および女児99名,6歳男児80名および女児90名の計467名を対象に,床に引かれた長さ200cm,幅10cmの枠内上あるいは平均台(高さ30cm)の中間地点に高さの異なる5cm(障害物低)または10cm(障害物高)障害物(奥行き11.5cm,幅23.5cm)を設置し,障害物無を含む3条件における歩行時間を2回ずつ測定した。本研究は,歩行テストの障害物として市販のティッシュ箱を選択した。テスト中に誤って障害物を踏む幼児もいたが,誰も怪我をしなかったために,有効と判断した。各歩行テストのICCは,4歳男児が0.660.85,4歳女児が0.750.93,5歳男児が0.650.91,5歳女児が0.690.90,6歳男児が0.620.88,6歳女児が0.630.87であった。本研究の歩行テストは4歳6歳までの幼児を対象とした場合,中程度以上の試行間信頼性となることが確認された。46歳児を対象に,障害物を設置した枠内歩行と平均台歩行の年齢差及び性差を検討した。床に引かれた長さ200cm,幅10cmの直線上(枠内歩行)あるいは平均台(平均台歩行,高さ30cm)の中間地点に高さの異なる(5cm(障害物低)または10cm(障害物高)障害物(奥行き11.5cm,幅23.5cm)を設置し,障害物無,低及び高の3条件における歩行時間を測定したデータを用いた。枠内歩行時間は,全ての障害物条件において性差が認められなかった。全ての障害物条件において男女ともに4歳前半は5及び6歳よりも,また,4歳後半は5歳後半及び6歳よりも長かった。

障害物高条件では5歳前半が6歳後半よりも長く,また,4歳では障害物無条件が障害物高条件よりも短かった。平均台歩行時間は,全ての障害物条件において性差が認められなかった。また,男女とも全ての障害物条件において,4歳前半が5及び6歳よりも,4歳後半が5歳後半および6歳よりも,女児の4歳前半が4歳後半よりも長かった。障害物低条件では,男児の5歳が6歳後半よりも,女児の5歳が6歳よりも長かった。障害物高条件では,男女とも5歳前半が6歳よりも,男児の4歳前半が4歳後半よりも,5歳後半が6歳よりも長かった。4歳では障害物無条件が障害物高条件よりも短かった。枠内歩行時間は,男児の障害物無条件および低条件を除いて年齢と有意な曲線回帰が認められた。平均台歩行時間は,男女児ともに全ての障害物条件において年齢と有意な曲線回帰が認められた。障害物の有無にかかわらず枠内歩行と平均台歩行は,男女児とも4歳は5及び6歳よりも遅く,歩行能力は,4歳以降加齢に伴い著しく発達するが,5歳後半以降はほぼ同じ速さで歩行が可能になる。また,46歳では前述の両歩行に性差はなく,4歳では,高さ10cmの障害物でも歩行に影響するが,5歳以降は影響しないことが明らかにされた。発育発達平成25年度は,年齢別・性別にテストの信頼性を検討することを大きな目的としていた。平成24年度ですでに,4歳児6歳児のテストの信頼性を年齢別・性別に検討していたが,2歳児及び3歳児のそれは検討できていなかった。今年度は2歳児及び3歳児のテストの信頼性を検討し,2歳児及び3歳児ともに中程度以上の信頼性を得られることが明らかにされたため,概ね計画通りに研究が進んでいると判断される。平成24年度は,2歳児,3歳児,4歳児,5歳児および6歳児を対象に,枠内往復歩行,障害物設置枠内往復歩行,平均台往復歩行および障害物設置平均台往復歩行テスト時の安全性の高い障害物の検討,全体的信頼性および性差を確認することを大きな目的としていた。歩行テスト時の安全性の高い障害物の決定,各テストの試行間信頼性およびその性差は,2歳児や3歳児では確認することができなかったが,4歳6歳までは確認することができたため,申請時の研究計画は概ね達成できたと考えている。4歳児6歳児の測定データの収集は概ね順調に進んでいるが,2歳児3歳児の測定データがやや不足している。平成26年度の検討課題である1)歩行テストの年齢差及び性差の検討及び2)テスト相互間の関係を全体,性別,及び年齢別に検討するために,23歳児のデータ収集を継続して行っていく。今後の研究の推進方策は,昨年度に得られた測定データを細かく分析する。そのデータ処理に関し,大学院生を雇用する予定である。次年度は2歳児や3歳児を対象に,床に引かれた長さ200cm,幅10cmの枠内上あるいは平均台(高さ30cm)の中間地点に高さの異なる5cm(障害物低)または10cm(障害物高)障害物(奥行き11.5cm,幅23.5cm)を設置し,障害物無を含む3条件における歩行時間を測定し,サンプル数を拡大していく予定である。今年度の測定結果の詳細およびデータ解析の結果は,次年度行われる学会大会にて適宜発表する。学会発表は,4回を予定している。中でも,次年度の日本教育医学会大会は国外(韓国)で行われるため,海外出張する予定である。購入を予定していた消耗品等を購入しなかったため,次年度使用額が生じた。次年度使用額は,印刷用のプリンターインクや記録用紙等を購入する予定である。次年度は,福井県,石川県および岐阜県内の幼稚園や保育園に在園する幼児を対象に測定を考えており,そのための旅費および国内で行われる学会活動
大規模モバイルアドホックネットワークのための省電力耐故障全順序放送プロトコルに関する研究

1年の研究期間で、大規模なモバイルアドホックネットワークのための新しいルーティング・アルゴリズムを開発した。我々は、モバイルシステムのために、この新しいアルゴリズムと既存のルーティング・アルゴリズムとを比較した。実験の結果は、エネルギー消費と成功率のみならず、拡張性に関してもかなりの改善があることを示した。特に、この新しいアルゴリズムは、既存の方法よりも一桁制御メッセージが少ないものを使用しており、よりよい拡張性を備えている。すなわち、複雑なメッセージが他のプロトコルよりも少ない。加えて、このプロトコルは、局所計算などは要求しない。我々は、その結果をネットワークに関する国際学会の一つであるIEEE INFOCOM 2006に提出した。さらに、我々は以前より、モバイルロボット群のためのモバイルアドホックコミュニケーションにも取り組み始めており、モバイルロボットが目指す、アドホックネットワーク上での全順序放送のために、プロトコルを開発している。そのプロトコルは、移動ロボットが互いに衝突するのを防ぐリザベーションプラットホームの中心部分である。原稿は準備中で、分散型コンピューターシステムの国際学会であるIEEE ICDCS 2006に提出する予定である。
異種な物質等による波の散乱に関する解析

本研究の当初の目的は、広くひろがっている媒質内に部分的に異種な物質があるとし、その中を伝わる波の散乱現象に対して次のようなことを行うことであった。a.この散乱現象を取り扱う数学的枠組み(散乱理論)を集約整理し、それぞれのタイプごとの特徴や相互の関係を考究するとともに、本研究に関わりの深い未整備な部分については新しく散乱理諭を構築する。b.整備された枠組みのもとで具体的な諸問題を研究する。特に、工学的にも興味深い散乱を対象として、散乱波から媒質内の具体的な情報を引き出す逆問題を研究する。これらについて、以下に述べるように、概ね当初の期待通りの成果を得ることができた。aに関して:波動方程式の散乱の一般理論は、大きく2つタイプ(Lax-Phillips型とWilcox型)に分類できる。本研究の大きな成果の一つは、両タイプの特徴を整理集約し、それらの相互関係を明らかにしたことである。すなわち、ある公式によって両者は相互に変換できることを証明した。また、半空間において弾性波の具体的な問題を考える上で基礎となる散乱理論をつくることができた。さらに、半空間における弾性体の全反射波には必ず特殊な波が発生していることを、かなり一般的な設定のもとで証明することにも成功した。bに関して:弾性体の媒質中に空洞があるとして、それによる反射波を極めて具体的に表示することに成功した。この表示は、空洞内に液体が詰まっているかどうかを判定するのに使えるものである。さらに、不連続な弾性波が全反射するとき、その反射波を漸近的に表すことができた。これらの証明にはaで得られた結果が出発点になっている。また、弾性波の一種で古くから注目されているRayleigh波のエネルギー減衰について非常に精密な分析を行った。この結果により、Rayleigh波はエネルギーの意味でも境界に集中していることが明らかになった。本年度の本研究の主目標は、弾性方程式において、「逆問題を意識した弾性波散乱の数学的枠組みを構成する」ことであった。このことに対して、以下に述べる通り、当初の期待通りの成果を得ることができた。まず、Rayleigh波など境界に集中する表面波の解析に合った散乱論を作ることができた。これは、弾性体の境界の状態を表面波の散乱状況から知るという逆問題を考える(来年度予定)上で基礎となるものである。この結果をまとめた論文を現在投稿中である。また、平成14年1月、その要約を香港での国際会議で発表した。次に、弾性体内に空洞があるとして、それによる反射波を表示するための漸近解を構成することができた。この漸近解は、空洞内が空であったり、液体が詰まっていたりすることによってどういう違いがでるかが分かるものである。この漸近解は、来年度予定しているさらに詳しい逆問題を考える上で基礎になるものである。また、平成14年1月、この結果について第51回理論応用講演会で発表した。この他、昨年5月と11月に本研究に関係する話題を集めたシンポジウムを開催したり、来年度予定している逆問題についての予備的な小研究会などを開いた。シンポジウムについては、その内容をまとめた研究ノートも発行する予定である。本研究野の当初の目的は、広くひろがっている媒質内に部分的に異種な物質があるとし、その中を伝わる波の波乱現象に対して次のようなことを行うことであった。a.この波乱現象を取り扱う数学的枠組み(波乱理論)を集約整理し、それぞれのタイプごとの特徴や相互の関係を考究するとともに、本研究に関わりの深い未整備な部分については新しく散乱理論を構築する。

b.整備された枠組みのもとで具体的な諸問題を研究する。特に、工学的にも興味深い散乱を対象として、散乱波から媒質内の具体的な情報を引き出す逆問題を研究する。これらについて、いかに述べるように、概ね当初の期待通りの成果を得ることができた。aに関して:波動方程式の散乱の一般理論は、大きく二つのタイプ(Lax-Phillips型とWilcox型)に分類できる。本研究の大きな成果の一つは、両タイプの特徴を整理集約し、それらの相互関係を明らかにしたことである。また、半空間において弾性波の具体的な問題を考える上で基礎となる散乱理論をつくることができた。さらに、半空間における弾性体の全反射波に関する予想を数学的に証明することにも成功した。これはUCLAのRalston教授との共同研究で得られたものである。これらをまとめた論文は、間もなく国際レベルの学術誌に印刷されることになっており、国際会議でも発表した。bに関して:上記の半空間の散乱理論に基づいて、弾性波の一種で古くから注目されているRayleigh波のエネルギー減衰について非常に精密な分析を行った。この結果は、従来にない具体的な解の表示を開発することによって得られた。また、弾性体の媒質中に空洞があるとして、それによる反射波を極めて具体的に表示することに成功した。この表示は、空洞内に液体が詰まっているかどうかを判定するのに使えるものである。これについては、力学関係の国際会議で発表した。
肉食性動物のドメスティケーション：毛皮産業近代化における人と動物の関係の変化

中世以降に拡大する世界的な毛皮交易は野生毛皮動物の乱獲と資源枯渇を招いた。これを受けて19世紀には肉食性毛皮動物の家畜化が進み、世界商品としての毛皮の生産方法が狩猟から飼育へと移行する。本研究目的は、どのように野生毛皮動物の家畜化が進み、人と動物の相互関係にどのような影響を与えたかについて解明することである。具体的には、ミンクやキツネ、タヌキを対象に文献と民族誌的現地調査により、119世紀以降に日本と北ユーラシア、北米で近代毛皮産業(生産・流通・消費・装いの文化)が展開する経緯、2それによる人間の動物観・行動と動物自体の身体・行動の変化を解明し、グローバルヒストリーの観点から考察する。
軟X線領域複合電子分光が拓く高空間・エネルギー分解能物性診断

ハードウェア開発としてTEM用波長分散型X線分光器の開発を行い,軟X線領域の状態分析を可能とした。またデータ測定・解析ソフトウェア開発としてスペクトル回復ソフトウェア,オンラインEELSペクトルのドリフト補正スクリプト及び多変量解析に基づくスペクトル分解・成分空間分布可視化プログラムを開発した。これらを基にした応用研究として,電子チャネリングを利用したサイト選択的電子状態測定,リチウムイオン二次電池正極材料のドーパント効果及び画像劣化診断,窒素注入による可視光応答化チタニア光触媒の窒素の状態分析,水素吸蔵材料の状態分析及び9)その他のナノ構造分析を行った。○解析手法開発(1)EELSスペクトルの高エネルギー分解能化現時点で信号処理能力において最高の能力を有すると思われるPIXON法によってスペクトルをdeconvolutionするプログラムを完成した。これによって電子エネルギー損失スペクトルのエネルギー分解能は約0.5eVにまで向上した。(2)第一原理電子論計算によるスペクトル予測相対論効果を考慮した多電子系の多重項の計算を行い遷移金属や希土類のホワイトラインスペクトルの計算法を確立した。(3)電子チャネリングを利用した原子サイト選択的電子状態測定法の確立特定の原子面または原子列を占める元素の電子状態を選択的に測定するための理論計算法および実験手法を開発した。○応用測定:上記の解析手法の開発成果を利用し以下のような応用測定を行った。(4)機能材料のEELSスペクトル測定・解析水素吸蔵材料・鉄鋼材料において局所分布している水素の検出:ナノ構造化黒鉛材料中の鉄カーバイド粒子中の水素が、周囲の電子状態を変化させることから水素の存在を間接的に検知する方法を見いだした。これを水素による遅れ脆性を示す鉄鋼材料に適用し、サブミクロンサイズで水素の分布を可視化する手法を提案した。(5)電子チャネリングEELS測定によるサイト選択的スペクトル測定上記の手法をまずモデル物質であるNiAl_2O_4スピネル系に適用し、実際にサイト選択的な電子状態測定ができることを示した。次に同じ構造をもつMn_3O_4において2価のMn原子と3価のMn原子が100方向に交互に配列していることを示した。更に応用例として高温超伝導体であるYBCO系材料の酸素スペクトルを測定したが、結晶の一軸異方性による相対論効果の発現、及び強相関系における多電子効果が強く、簡単な理論計算とスペクトルが一致しないことが判った。これについては現在詳細に検討中である。(1)鉄中の水素の間接ナノイメージング鉄カーバイド微粒子中に吸蔵された水素による鉄元素の電子状態変化を電子エネルギー損失分光法(EELS)によって捉え、そのピーク強度比を利用してエネルギーフィルター像を撮影し、これらを画像演算を通して間接的に水素の分布のナノメートルスケールでのイメージングを行った。(2)微量元素の電子状態測定EELS測定における長時間測定中のエネルギードリフト補正プログラム、及び微小シグナルを抽出するソフトウェアを開発した。これによってリチウム二次電池正極材料に添加されているおよそ1%以下の濃度の元素を検出し、第一原理計算による理論スペクトルとの比較によってその占有サイトと結合状態を明らかにした。(3)電子定在波法によるサイト選択的EELS測定法の確立結晶試料へ入射する単色高工ネルギー電子のブラッグ反射条件を制御することで、特定の対称性をもつたプロッホ波を励起させ、その周期に対応する原子面上に存在する特定の元素の電子状態を測定する手法を確立した。特に多変量解析によるスペクトル分解プログラムを開発し、真の意味でサイト選択的な測定が可能となった。(4)リチウムイオン二次電池材料の劣化挙動解析LiNi_<0.8>Co_<0.15>Al_<0.05>粉末を塗布した電極を正極とした電池において繰り返しサイクルによって生じる内部抵抗増加が主としてNiOに近い岩塩構造相の増加によることが判明した。これらは初期粉末に既に含まれており、使用によって更に酸素が表面から抜けていくことが判った。(5)窒素イオン注入によるチタニア光触媒の可視光応答化に関する基礎研究TEM-EELSに付随したエネルギーフィルター法を併用して、可視光応答に有効な窒素の電子状態、有効濃度を明らかにした。本研究の目的は,透過型電子顕微鏡(TEM)に付随した複合電子顕微分光法を確立し,材料のナノ構造及び化学結合を可視化することによって,恰も医者が病状を診断する用の材料の劣化を画像によって診断する手法を開発することにある。本年度は,手法開発として,(1)価電子帯状態密度を測定するためのTEM用波長分散型X線分光器の開発,(2)スペクトラムイメージへの多変量解析の応用による化学結合分布像表示法の開発,(3)微量元素の深さ敏感電子エネルギー損失分光法(DR-EELS)の開発を行った。(1)ではマルチキャピラリX線レンズを使用することで,およそ100-2500eVのエネルギー範囲を約1eVのエネルギー分解能でスペクトル取得できる見込みとなった。

(2)の応用として,リチウムイオン二次電池正極材料LiNi_<0.8>Co_<0.15>Al_<0.05>O_2の高温サイクル後の劣化挙動を解析し,劣化相として生成される岩塩構造相が活物質結晶粒界および電解液接触部位に偏析していることを二次元スペクトラムイメージで明確に示した。また(3)の応用として,窒素を添加したチタニア光触媒において,窒素濃度と化学結合状態の対応をつけることによって,可視光応答のための臨界窒素濃度及びその際の窒素の化学状態を明らかにした。また炭素系水素吸蔵材料中の水素捕捉位置を,振動分光法(プラズモンロス及び赤外吸収分光)と第一原理計算によって正確に同定することに成功した。以上によってこれまで検出の難しい軽元素や重なり合ったスペクトル分離が可能となり,目標の物性画像診断への基礎がほぼ確立された。本研究は、エネルギーおよそ1003000eVの領域の電子励起スペクトルに注目し、ここに反映される物性の空間分布を可視化することで、機能材料のサブミクロンオーダー性能診断技術を確立することを目的とする。本年度は最終年度として以下の成果を挙げた:1.局在軌道スペクトルによるイメージング前年度までで確立したスペクトル微細構造変化の解析をもとに、STEMスペクトラムイメージング及び得られたデータに多変量解析を適用することによって、電子構造の変化に対応する局所的な物性変化の空間分布のマッピングを行う技術を確立した。具体的には窒素注入したチタニア光触媒(可視光応答)の化学状態分析、リチウム二次電池正極材料の劣化診断に適用した。2.波長分散型X線分光器(MCX-WDX)の確立前年度設置されたMCX-WDXの検出器の改良および電源回路のノイズ対策を行い、前年度に比べ感度がおよそ二倍に向上した。特にスピネルフェライトにおける遷移金属のL線を測定し、金属元素の価数と占有サイトを定量的に決定する手法の開発を行った。3.電子チャネリングを利用したサイト選択的EELS測定のために、ビーム入射方向を連続的にデジタル制御傾斜を行い、自動測定するシステムを開発した。これと1.項の多変量解析を組み合わせて遷移金属の結晶場分裂のサイト依存性を測定することに成功した。3.応用測定新しい水素貯蔵材料として注目されているAlH_3合金の分解過程をTEM内で初めて観察した。さらに結晶表面の酸化被膜の分析を行い、この材料の安定化メカニズムを明らかにした。
口腔癌術後補助療法における樹状細胞ワクチン療法の有用性に関する検討

1.頭頸部癌患者におけるBaxおよびBcl-2遺伝子発現により、患者の抗癌免疫能を評価することができ、有用な予後因子となることが強く示唆された。2. 5-FU, DocetaxelはDCのPD-Lsの発現を抑制することによりDCのT細胞活性化能を増強することが明らかになり、癌ワクチンと化学療法の最適併用プロトコールの確立に寄与すると考えられる。3.放射線、5-FUおよびOK-432同時併用療法が抗腫瘍免疫反応を増強させることが明らかとなった。頭頸部癌患者のリンパ球において、pro-apoptotic蛋白Baxの強発現が認められ、T細胞のアポトーシスが誘導されることで、抗腫瘍免疫活性が低下していることが報告された。手術、放射線、抗癌剤あるいは免疫療法剤による治療を施行された79症例において、Bcl-2/Bax比と、再発および後発転移の発生、全生存率ならびに無病生存率との間に有意な関連性を認めた。また、免疫療法剤OK-432を投与した43例のなかで、Bcl-2/Bax比が高値を示す症例において、有意にIFN-γが誘導され、リンパ球のキラー活性も増強した。さらに、DC腫瘍内投与療法を施行された4症例のなかで、Bcl-2/Bax比高値の症例において癌抗原特異的CTLの誘導が認められ、良好な治療効果が得られた。頭頸部癌患者におけるBaxおよびBcl-2遺伝子発現により、患者の抗癌免疫能を評価することができ、有用な予後因子となることが強く示唆された。PD-1/PD-Ls pathwayは、T細胞のnegative regulatory pathwayとして知られている。PD-1は主としてT細胞に、PD-LsはDCならびに一部の癌細胞に発現しT細胞活性化の抑制に働く。未熟DCをOK-432で成熟させることによりPD-Lsの遺伝子発現は増強した。この成熟DCを5-FUで処理することにより、増強されたPD-Lsの発現は抑制されたが、CDDPまたはGemcitabineで処理した場合はPL-Ls発現の低下は認められなかった。未熟DCとアロT細胞との混合培養によりIFNγが誘導され、成熟DCによりIFNγ誘導の増強が認められたが、成熟DCを5-FUで処理することにより、さらなるIFNγ産生の増強が認められた。5-FU,はDCのPD-Lsの発現を抑制することによりDCのT細胞活性化能を増強することが明らかになった。従来、口腔癌は手術療法、放射線療法、化学療法による集学的治療がなされてきたが、その治療成績は決して満足できるものではない。そこで、本研究では従来の治療法に免疫療法を加えることにより口腔癌の補助療法として免疫療法の確立を目指す。すなわち、再発または転移リスクの高い(高悪性度)口腔癌に対する術後補助療法として樹状細胞(dendritic cell ; DC)ワクチン療法の有用性と安全性を評価し、同時に宿主免疫活性の変化を検討することにより、本治療法の治療効果予測法を確立することを目的とする。被験者から成分採血(アフェレーシス)により単球を採取し、iDCを作製する。また、手術により切除された腫瘍組織の一部を用いて腫瘍細胞溶解液(ライセート)を作製し、iDCと共培養することにより癌抗原をDCにパルスする。その後、OK-432にて処理することによりDCを成熟させ、自己癌組織パルスDCワクチンとして被験者に皮内投与する。さらに、アジュバント製剤としてOK-432を同時皮内投与する。治療効果については、造影CTおよびPET-CTを用いて評価している。さらに、治療前後の患者由来免疫細胞(末梢血単核球: PBMC)を用いて、リンパ球数、リンパ球サブセット、サイトカインの誘導、CTLの誘導に関する解析を、手術により切除された癌組織を用いて、ヒト白血球抗原(HLA)発現、癌抗原(Wilms tumor 1;WT1)の発現、免疫細胞浸潤につき検索した。引き続き、実際の治療効果と治療前後の宿主免疫活性の変化に関するデータを集積し、実際の治療効果を比較検討することにより、DCワクチン療法の効果を予測するバイオマーカーを同定する。この研究の被験者は、高悪性度口腔癌患者であり、下記の要件を満たすこととしているが、該当患者が少ないため、やや遅れている。(1)手術適応であり、完全切除が可能である。(2)腫瘍細胞溶解液(ライセート)作製に必要な自己癌組織が十分量採取できる。(3)再発または転移のリスクが高い。すなわち、切除断端陽性、複数のリンパ節転移、リンパ節被膜外浸潤のいずれかを認める。(4)Eastern Cooperative Oncology Group (ECOG)のPerformance Status (PS) 02に該当する。本研究成果より、腫瘍特異的免疫療法の口腔癌に対する有効性と安全性が明らかになるとともに、本療法が有効であると予測される患者の選別のためのバイオマーカーにより、適切な治療が行える。

さらに、Non-responderに対する対処法についても重要な示唆が得られることが予想され、口腔癌に対する新規治療法として確立すると考えられる。成分採血(アフェレーシス)による単核球の採取を行い、DCの調整を行う。また、DCワクチン接種前後に約24 mlの採血をバキュテイナ採血管(ヘパリン含有)で行い、PBMCおよび血漿の採取を行う。血中Th1サイトカイン濃度(IFN-γ,IL-12)をELISAにて、末梢血リンパ球の細胞障害活性[NK活性、lymphokine-activated killer (LAK)活性]をK-562およびDaudiを標的細胞とした51Cr遊出法にて、末梢血リンパ球サブセットをFACS解析にて、自己腫瘍に対するCTL活性を患者由来T細胞を自己腫瘍組織溶解液で刺激しIFN-γ産生細胞数をELISPOTにて算定することにより評価する。同時に、PBMCよりtotal RNAを抽出し、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析とリアルタイムRT-PCR法にて上記分子のmRNA発現を定量する。また、癌組織中の癌抗原WT1およびAURKAの発現を免疫組織化学染色にて確認する。以上の結果と実際の治療効果を比較検討することにより、DCワクチン療法の効果を予測するバイオマーカーを同定する。
加熱式タバコ使用時の室内の受動喫煙(PM2.5と有毒ガス状成分)の定量評価

2018年に成立した改正健康増進法、東京都受動喫煙防止条例では、飲食店等に加熱式タバコ専用室を設置すれば飲食しながらの使用が容認された。そのため、そのような飲食店で働く従業員への受動喫煙による健康影響が懸念される。本研究の目的は、1加熱式タバコによる室内空気の汚染(受動喫煙)の証明、2汚染物質の種類と濃度を明らかにすることである。その結果をもとに、室内での使用を禁止する社会規範の醸成と法・条例の整備に繋げ、加熱式タバコの受動喫煙による非喫煙者の健康影響を防止すること、加熱式を含むタバコ製品を使用できない場所を増やすことでタバコ離れを促進させることを最終的な目的としている。
昆虫ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体の形成と活性発現機構

昆虫(イエバエ)の変態過程におけるフェノ-ルオキシダ-ゼ活性調節機構を分子レベルならびに、細胞生物学的に解明することを本研究の目的とした。(1)ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼの活性化機構を特に、その律速段階であるラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体からのファクタ-Nの解離機構を中心に調べた。複合体からのファクタ-Nの解離に及ぼす塩濃度の影響と変態過程に伴なうイエバエ体液中の塩濃度変化を比較検討したところ、ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体の活性化は、昆虫ホルモンによる体液イオン濃度調節およびタンパク質の解離会合の2つの調節機構により、合目的に調節されていることが示唆された。(2)単離したラテントフェノ-ル複合体からプロフェノ-ルオキシダ-ゼを解離させ、ほぼ均一な標品にまで精製した。(3)イエバエ成熟蛹の表皮に固く結合したフェノ-ルオキシダ-ゼの存在を見い出し、その酵素化学的特性を調べた。特記すべきことは、その基質特異性が体液フェノ-ルオキシダ-ゼとは異なることであった。(4)幼虫体液に存在するフェノ-ルオキシダ-ゼとラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体が活性化して生じたフェノ-ルオキシダ-ゼの特性を比較検討したところ新たな知見を得た。すなわち両酵素はその分子量、サブユニット構造至適pH、至適温度、等電点、および反応速度論的特性の全てに関して非常に類似していることを示したが、Nー末端からのアミノ酸配列が2個のみ異なっていた。(5)イエバエ成熟蛹からフェノ-ルオキシダ-ゼインヒビタ-を単離精製した。精製されたインヒビタ-はポリペプチドであり、拮抗的にフェノ-ルオキシダ-ゼを阻害した。また、システインとグリシンに豊み、Nー末端はグルタミン酸であった。なお、このフェノ-ルオキシダ-ゼインヒビタ-は、昆虫界のみならず、無脊椎動物も含み、世界で最初に同定、単離されたものである。昆虫(イエバエ)の変態過程におけるフェノ-ルオキシダ-ゼ活性調節機構を分子レベルならびに、細胞生物学的に解明することを目的とした。(1)イエバエ前蛹中から、一坦ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体を精製した後、プロフェノ-ルオキシダ-ゼを解離させ、ついで、ショ糖密度勾配超遠心離およびゲルろ過により、ほぼ均一なプロフェノ-ルオキシダ-ゼ標品を得ることができた。(2)イエバエ成熟蛹の表皮に存在するクチクラフェノ-ルオキシダ-ゼが、表皮に固く結合した状態で存在することを見い出し、その酵素化学的特性を調べた。ド-パを基質とした場合、そのkmは4.7mMであり、その基質特異性は体液フェノ-ルオキシダ-ゼとは異なることがわかった。また、クチクラフェノ-ルオキシダ-ゼは525°C、pH7.09.5の間で安定であり、その至適pHは9.0、至適温度は45°Cであった。(3)幼虫末期から成熟蛹形成期にかけてのイエバエ体液中の生理化学的状態(種々のイオン濃度、水分)の変化を検討した。

その結果、水分含量は幼虫から成熟蛹の時期にかけて減少し、逆に陽イオン(Na^+,K^+,Ca^<2+>,Mg^<2+>)の濃度は上昇することが明らかになった。特に、それらの変化は前蛹形成後の2日間が顕著であった。すなわち、その間に、急激な水分含量の減少にともなう顕著な陽イオン濃度の上昇が見られた。現在、それらイオン濃度の変化とフェノ-ルオキシダ-ゼ活性調節機構との関連を研究している段階である。(4)イエバエの蛹からフェノ-ルオキシダ-ゼの阻害因子(インヒビタ-)の単離精製を行った。イエバエ蛹の粗抽出液から、加熱処理、6080%硫安分画、イオン変換クロマトグラフィ-、逆相高速液体クロマトグラフィ-を通して、電気泳動的に均一なインヒビタ-標品を得た。精製されたフェノ-ルオキシダ-ゼインヒビタ-はポリペプチドであり、拮抗的に、フェノ-ルオキシダ-ゼを阻害した。昆虫(イエバエ)の変態過程におけるフェノ-ルオキシダ-ゼ活性調節機構を分子レベルならびに、細胞生物学的に解明することを目的とした。(1)ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼからのファクタ-Nの解離は、一担塩濃度を下げた後、再び塩濃度を急激に上昇させた場合、起こり易いことがわかった。一方、イエバエ体液中の塩濃度も前蛹期形成前後で急激な変化をすることが認められた。さらに、一担、解離したファクタ-Nは速やかに会合体を形成し、プロフェノ-ルオキシダ-ゼAへの結合力(ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体の再構成能)を消失することが判明した。すなわち、ラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体の活性化は、昆虫ホルモンによる体液イオン濃度調節および、タンパク質の解離会合の2つの調節機構により、合目的に調節されていることが示唆された。(2)幼虫体液に存在するフェノ-ルオキシダ-ゼとラテントフェノ-ルオキシダ-ゼ複合体が活性化して生じたフェノ-ルオキシダ-ゼを比較検討したところ新たな知見を得た。すなわち両酵素はその分子量(32万)、サブユニット構造(6万)、至適pH(7、4前後)、至適温度(45°C前後)、等電点(4、8)、および反応速度論的特性の全てに関して、ほぼ同一であることを示したが、Nー末端からのアミノ酸配列が2個のみ異なっていた。したがって、このNー末端アミノ酸配列の相違が、翻訳後の修飾によるものか、あるいは遺伝子が異なるためのものかを決定することが重要であると考えられた。(3)イエバエ蛹から単離精製したフェノ-ルオキシダ-ゼインヒビタ-は、システインとグリシンに富み、Nー末端はグルタミン酸であることがわかった。なお、このフェノ-ルオキシダ-ゼインヒビタ-は、昆虫界のみならず、無背椎動物も含み、世界で最初に同定、単離されたものである。
放射線感受性関連分子のジェネティックおよびエピジェネティックな制御機構の解明

猫の鼻腔リンパ腫は治療に反応し長期生存する症例が存在する一方で、1年以内に死亡する短期生存症例が存在する。そのような背景より猫のリンパ腫において放射線および化学療法感受性に関連する因子を探索した。ある細胞株では放射線および1種の化学療法に抵抗性であり、複数の放射線療法や化学療法感受性に関わるとされる遺伝子発現に変化を認めた。また長期生存群および短期生存群の症例由来の腫瘍組織を用いた比較においては、発現の差を認める遺伝子が19種類抽出された。動物由来腫瘍細胞を研究材料として樹立された5種のネコのリンパ腫細胞株を用いて、さまざまな線量のX線を照射した。線量プロトコールは3群用いた。低線量群では3-17Gyを、高線量群では50-150Gyを照射し、照射後5日間細胞数を測定した。臨床的に用いられている線量群では週1回6Gyを6回、もしくは8Gyを4回照射し、1週ごとに細胞数を測定した。すべての試験はtriplicateで実施した。低線量・高線量群ではすべての細胞において日数経過に従って細胞数の減少を認めた。低線量群で細胞株Aが照射後4日、5日で有意に生存率が高く、高線量群においては細胞株Bが照射後3日、4日、5日で有意に生存率が高かった。また臨床プロトコール群に関しては、2週目にほぼ細胞が死滅した一方で細胞株AとBは3週目以降も有意に生存していた。3種プロトコールの結果より、細胞株A, Bが5種の中では放射線抵抗性であることが明らかとなった。また、150Gyといった臨床的には非現実的な高線量の1回照射と、臨床的に用いられている6Gyや8Gyといった線量を用いて毎週照射を行うことが同等の効果が得られたことは、有用な結果であると考えられた。また実際のネコ鼻腔型リンパ腫症例において、放射線治療(追加で化学療法)を実施し、1年以上追跡し予後が判明している症例を抽出した。1年以上再発なく生存している症例を放射線感受性群とし、1年以内に死亡した症例を放射線抵抗性群とした。次年度はこれら症例の初診時治療前組織によって、トランスクリプトーム解析を実施し、その結果を基にすでに予後が判明している複数の症例を用いて検証する予定である。今年度までに予定していた細胞株を用いた感受性試験は終了したが、トランスクリプトーム解析を用いた放射線感受性関連分子の探索には至らなかった。その原因としては用いた細胞株に鼻腔内リンパ腫由来のものは存在せず、決定した分子が実際の症例に該当しない可能性があるため実際の症例の腫瘍組織も用いることにした。予後(放射線感受性)の判明した症例の組織を用いるため、今年度は症例の決定のみ行った。また猫ゲノムの情報がいまだ少ないため、これまで猫に関連した次世代シークエンサーを用いた解析が行われておらず、条件設定から行っているためやや遅れた進捗状況であると考える。平成27年度にはは動物由来細胞から樹立されたネコリンパ腫細胞株5種に対しX線照射を行い、放射線感受性株と抵抗株を決定したが、平成28年度は化学療法に対する感受性試験も追加で実施した。その理由としては、対象としている鼻腔内リンパ腫の猫において放射線抵抗性の症例は、追加治療として実施する化学療法にも抵抗性であり、早期に死亡する傾向が認められるためであった。化学療法に対する感受性試験には、放射線感受性試験と同様の5種のネコリンパ腫細胞株を用い、実際に臨床現場においてネコ鼻腔内リンパ腫に対して使用する抗癌剤を6種用いて検討した。その結果、放射線抵抗性であった細胞株は必ずしも化学療法抵抗性ではなく、放射線感受性試験と化学療法感受性試験の結果は必ずしも一致しなかった。これらの結果から、放射線および化学療法それぞれの抵抗性機構にはさまざまな因子が関与していることが示唆された。またすでに予後が判明しているネコ鼻腔内リンパ腫症例由来の腫瘍組織を用いたトランスクリプトーム解析も実施した。放射線治療抵抗性である短期生存群と、放射線治療感受性である長期生存群において発現に差が認められる、放射線感受性に関連する因子を解析中である。平成29年度は得られた結果をもとに、ネコ鼻腔内リンパ腫症例由来の腫瘍細胞において特定の因子の発現差があるかどうかの大規模検討およびその差がどのような機構により生じているかを検討して行く予定である。当初は放射線に対する感受性に関する因子のみ検討する予定であったが、実際の臨床現場では放射線抵抗性の症例には化学療法を併用することが多いため、予後に影響するため化学療法に対する感受性試験も追加で実施した。またトランスクリプトーム解析においては、機械の故障等のトラブルから実施が大幅に遅れている。平成27年度・28年度にはネコリンパ腫細胞株5種を用いて、X線照射および抗癌剤の投与に対する細胞株の生存率を測定し、感受性株と抵抗性株を決定した。臨床例においては放射線抵抗性の鼻腔型リンパ腫症例において、化学療法も抵抗性であることが多いため細胞株を用いた実験の場合にも同様の傾向をとるることを予想した。1種の細胞株(A)は他種細胞株に比較して、明らかに放射線抵抗性を示した。6種の化学療法に対してはある1種の薬剤(B)は細胞株Aにおいて抵抗性であったが、他種薬剤においては細胞株間で生存率に有意な差は認めなかった。

平成30年度では、各細胞株において放射線および化学療法の感受性に関連した因子を探索するため、過去に感受性に関わると報告されているさまざまな20種類の遺伝子発現をリアルタイムPCRを用いて定量した。その結果、細胞株Aにおいて複数の遺伝子において発現低下が認められた。今後は治療反応および予後が判明している症例組織を用いて測定を実施する必要がある。また、治療反応および予後が判明している猫鼻腔型リンパ腫症例の初診時の腫瘍組織を用いて、トランスクリプトーム解析を実施した。その結果、治療抵抗群および感受性群において複数の遺伝子発現の差を認めたため、より多くの症例組織を用いて追加検討を実施している。細胞株を用いた実験から得られた因子との重複は認めなかったが、細胞株には鼻腔型リンパ腫が含まれていないため、症例組織を用いた研究がより必要と考えられた。猫の鼻腔リンパ腫は治療に反応し長期生存する症例が存在する一方で、1年以内に死亡する短期生存症例が存在する。そのような背景より猫のリンパ腫において放射線および化学療法感受性に関連する因子を探索した。ある細胞株では放射線および1種の化学療法に抵抗性であり、複数の放射線療法や化学療法感受性に関わるとされる遺伝子発現に変化を認めた。また長期生存群および短期生存群の症例由来の腫瘍組織を用いた比較においては、発現の差を認める遺伝子が19種類抽出された。本研究の要となる猫ゲノムに関連したトランスクリプトーム解析が行われれば、猫ゲノム解析の基盤となると考えられる。しかしながら、猫ゲノム情報が少ないこと、おそらく腫瘍は多因子性であるので複数の因子が抽出されることが予想される。その場合には複数のネコゲノム情報を用いること、解析方法を複数用いる予定であるが、目的とする因子が判明しない時は放射線感受性に関わるとされる分子を一つずつ確認する方法を選択する。また細胞株の培養について、猫鼻腔内リンパ腫はその解剖学的な理由から採取できる組織量が少なく、病理診断および遺伝子診断用の組織を除いたあとに残存する組織が少なくこれまでほとんど実施できていない。採取できる組織量についての解決策は難しいが、組織が豊富に採取できるときに積極的に実施していく必要があると考える。機械トラブルに関して万一治らなかった場合は、大規模解析ではなく放射線や化学療法感受性に可能性のある因子をそれぞれ検討する方法で代替する予定である。また実際の複数症例を用いる検討においては、予後が判明している症例がすでに30症例以上集まっているため、トランスクリプトーム解析における結果が出たらそちらの解析を開始する。腫瘍内科学対象症例の変更のため、トランスクリプトーム解析が終了せず、予定よりも使用が遅れている。今年度はトランスクリプトーム解析の機械故障により解析が進まなかったため、実際の症例組織を用いた研究は実施できなかった。そのため予定よりも予算の使用が遅れている。次年度トランスクリプトーム解析が終了する要諦なので本年度分を合わせて使用する予定である。さらに次年度は変更せず実施する予定である。機械の故障が解決後は次年度に予定通りの症例組織の解析を実施する予定である。また予定外に機械が作動しなかった場合は別の代替案があり、そちらで研究を遂行するため次年度に使用予定である。
炭素二重結合を起点とする不活性炭素-炭素結合の直接的分子変換法の開発

炭素-炭素結合はほぼ例外なく有機化合物に含まれる結合であり、その骨格を形成する最も基本的な結合である。したがって、炭素-炭素結合の切断と構築を制御することができれば分子骨格の自在な変換が可能となる。しかし通常、歪みの無い炭素-炭素結合は強固な結合であり、その結合を切断することは困難である。そこで我々は遷移金属触媒を用いることで通常不活性な炭素-炭素結合を切断し、その位置で新たな炭素-炭素結合を構築するという形式の反応に焦点を当てた。特に、二重結合を有する炭化水素基を着脱可能な、あたかも官能基として利用する新規分子変換法の開発を行っている。