hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周組織におけるKeap-1-Nrf2システムを中心としたレドックス制御の解明

本研究は歯周組織でのレドックス制御について詳細を明らかにし、新しい歯周病の予防や治療法に酸化ストレス防御機構であるKeap1-Nrf2システムを応用することを目指した基礎研究である。歯肉線維芽細胞においてPorphyromonas gingivalis(p. g.) LPSにより酸化ストレスが引き起こされ、またその防御反応(抗酸化ストレス反応)が起こることがわかった。さらにkeratinocytegrowthfactor(KGF)により、抗酸化反応関連転写因子(Nrf2)と抗酸化酵素(HO-1)の発現が増加した。酸化ストレス防御機構の促進にKGFが有用である可能性が示唆された。本研究は、歯周組織でのレドックス制御(酸化ストレス反応)について詳細を明らかにし、新しい歯周病の予防や治療法に酸化ストレス防御機構であるKeap1-Nrf2システムを応用することを目指した基礎研究である。すなわち、酸化ストレス刺激が、歯肉上皮細胞における炎症性サイトカインおよび抗菌ペプチドの発現へ及ぼす影響を調べ、歯周組織において酸化ストレスが引き起こす組織障害や炎症増強の機構を明らかにする。H22年度は、歯周組織への酸化ストレスの影響を調べるために、株化した皮膚由来の上皮細胞にH_2O_2,UV,p.gLPS等様々な酸化ストレス刺激を与えた。H_2O 2を添加するとβdefensin-2の遺伝子発現は増加したが、UV照射した細胞では抗菌ペプチドのうちβdefensin-2,S100A7,SKALPは減少し、SLPI,LCN2には変化が認められなかった。同条件で炎症性サイトカインであるIL-1βは増加傾向が認められた。また株化した歯肉上皮細胞で酸化ストレス防御機構が作用しているかを調べるために、p.gLPSで酸化ストレス刺激を与え、抗酸化酵素群(HO-1,NQO-1,GCLC,GCLM,GSTu-1,GSTA4)の遺伝子発現をRT-PCRで確認した。p.gLPS濃度は、0.1ug/ml,1ug/ml,10ug/mlを設定し、添加後12・24時間後のRNAを抽出しRT-PCRに用いた。HO-1はLPS 1 ug/mlで増加し、NQO-1,GCLCには差が認められなかった。さらに、炎症性サイトカインはTNF-αの発現はLPS 1 ug/mlでやや増加したが、IL-6には変化が認められなかった。また、歯肉上皮細胞に酸化ストレス防御機構に関わる転写因子であるNrf2とKeap1が発現することが明らかとなった。本研究では、歯周組織でのレドックス制御(酸化ストレス反応)について詳細を明らかにし、新しい歯周病の予防や治療法に酸化ストレス防御機構であるKeap1-Nrf2システムを応用することを目指した基礎研究である。すなわち、酸化ストレス刺激が歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞における炎症性サイトカインおよび抗菌ペプチドの発現へおよぼす影響を調べ、歯周組織において酸化ストレスが生じる組織障害や炎症増強の機構を明らかにする。さらに、Keap1-Nrf2を制御すること(Keap1の抑制やNrf2誘導)による歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞での酸化ストレス防御機構の促進を介した組織障害や炎症の抑制をめざす。H22年度では株化した上皮細胞において酸化ストレス刺激の条件検討を行った。用いた酸化ストレス刺激はH202・UV・p.g.LPS TNF-αである。さらに、酸化ストレス防御機構に重要な役割を果たす転写因子Keap1とNrf2が、歯肉上皮細胞に存在することを確認した。H23年度は歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞に酸化ストレス刺激を与え、酸化ストレスマーカーとKeap1-Nrf2システムへの影響を調べること、またsiRNAによるKeap1の抑制あるいはNrf2誘導因子によるNrf2の活性化をはかり、酸化ストレスによる組織障害の抑制と炎症性サイトカインの減少や抗菌ペプチドの発現増加による歯周組織細胞の酸化ストレスに対する防御機能促進をめざすことを目的とした。H23年度研究成果1.歯周組織細胞への酸化ストレス誘導系の確立→結果:歯肉上皮細胞においてp.g.LPS濃度依存的(0.1,1,10μg/ml)に酸化ストレスマーカーである8-OHdGが上昇した。またこの条件でサイトカイン(IL-6,TNF-α)や抗酸化酵素(HO-1,NQO-1)の遺伝子発現が増加したが、抗酸化酵素(GCLC,GCLM)は変化がなかった。一方、歯肉線維芽細胞においてp.g.LPS添加24時間後のIL-6,TNF-αやHO-1および抗菌ペプチド(S100A9,β-defensin2)が増加したが、NQO-1,GCLC,GCLMや抗菌ペプチド(S100A8)は変化がなかった。2.Nrf2誘導因子によるNrf2活性の誘導確認→

結果:p.g.LPS刺激により歯肉線維芽細胞におけるNrf2の核への移行が促進された。また、KGFによりNrf2遺伝子発現が増加し、同時にHO-1も増加した。本研究から、歯肉上皮細胞や歯肉線維芽細胞においてp.g.LPSにより酸化ストレスが生じること、また、keap1-Nrf2を介した抗酸化酵素や抗菌ペプチドのような酸化ストレス防御機構が働くことがわかった。また、その防御機構を促進する因子としてKGFが有効である可能性が示唆された。
高齢者の余暇活動の定量的評価法の開発と認知機能との関係

本研究課題では、高齢期の認知機能に関連する要因のひとつである生活環境要因のなかでも余暇活動に注目した。余暇活動を、活動の量や有無といった単一の側面からとらえるのではなく、余暇活動が認知的、身体的、社会的な要素から構成されていると考え、個人がそれぞれの要素をどの程度必要とした活動を行っているのかを評価できる指標を作成した。さらにこの指標から算出した値をもとに、どの要素が認知機能に関連しているのかを検討した。その結果、認知的要素が認知機能の高さと関連していた。今後、指標の精査とともに他の要素と認知機能との関連の検討を深める。高齢者が行っている個別の余暇活動が持つ要素を具体的な行動などから詳細に分類し、その分類を元に余暇活動の評価の定量化と、余暇活動の各要素と認知機能との関係を明らかにすることを目的としている。平成25年度は、まずこれまでに収集していた高齢者が実施している余暇活動のリストを整理した。類似する内容の活動をまとめた結果、103の活動リストを作成した。この活動リストをもとに、高齢者がそれぞれの活動を実施する際に、「頭を働かせる」「身体を動かす」「人と交流する」という要素をどの程度必要とするかの評定を行った。評定値は、0.まったく必要としない、1.少し必要、2.まあ必要、3.とても必要、のうちから選択を求めた。評定は、余暇活動を多く実施している高齢者8名の協力を得、質問紙に基づいた個別の面接形式で聞き取りを行った。加えて、同様の評定を心理学・老年学を専門とする研究者および大学院生が独立して行った。それぞれ得られた回答について、研究者が独立して評価した値と高齢者の評定の間の差異を検討をし評定値を余暇活動評価指標として確定した。なお、「身体を動かす」ことについての評定値の確定にはMETsを参考とした。評定値の測定精度を確認するため、研究者と高齢者の回答の級内相関係数およびクロンバックのα係数を求めたところ高い内的整合性が得られた。さらに、余暇活動のどのような要素が認知機能と関連するか検討をしたところ、「頭を働かせる」要素を含む活動の実施が多いほど、認知機能の成績が高いことが示された。平成25年度までに、個別の余暇活動が持つ認知的、身体的、社会的要素の評定値の指標を作成した。平成26年度は、国内4地域(板橋区、西多摩地区、伊丹市、朝来市)で、83±1歳の地域在住高齢者を対象とした調査を行い、実施している余暇活動を含む医学、歯学、心理(認知機能含む)のデータ収集を継続した。これ以前のデータに追加するかたちで、新しく作成した余暇活動の実施と認知機能との関係の検討および評価指標の妥当性の確認を行なった。なお、この成果は、現在、小園・小川他で老年社会社会科学に論文投稿し、審査後修正の途中である。現在、評価指標の妥当性の検討を行い、再投稿を予定している。また、評価指標の今後の課題として、収集した余暇活動の数が非常に多く、一般に使用するためには煩雑であることが挙げられる。加えて、余暇活動を聴取したあとに、指標の評定値をあてはめて得点の算出をするといった段階的なものであるため、分析までに時間を要することが予想されるので、指標の改善が必要だと考えている。平成27年度は、当初の予定通り、調査の実施および認知機能だけではなく運動機能や精神的健康といった側面との関連の検討を進める予定にしており、93±1歳の地域在住高齢者を対象とした調査を実施する。また、本研究は、国内で既に実施6年目に入る縦断研究に参加して実施していることから、70歳、80歳、90歳のそれぞれ12回分の縦断データを使用できる環境にある。そこで、平成27年度は、作成した指標を用いた年代別の検討だけではなく縦断的な変化の検討も加えていきたいと考えている。本研究課題の目的は、余暇活動の種類によって認知機能への効果が異なるという予測から、第1に、余暇活動に含まれる「認知的=頭を働かせる」「身体的=身体を動かす」「社会的=人と交流する」要素を定量化し、第2に余暇活動に含まれる各要素と認知機能との関連を検討することであった。H25H26年度にかけて、余暇活動に含まれる要素を定量化するために、まず高齢者が実施する余暇活動を網羅的に収集し集約した。このうえで、高齢者に余暇活動を実施する際の具体的な行動を聞き取るためのヒアリング調査を行い、それぞれの余暇活動を実施する際に要する資源として「認知的」「身体的」「社会的」といった要素をどの程度必要としているかを評定できる指標を作成した。本指標の妥当性を検証するにあたっては、地域在住高齢者を対象とした調査において、高齢者が実施している余暇活動を尋ね、従来の捕らえ方と同様に余暇活動の種類別の実施数と認知機能との関連の検討と新しく開発した指標を用いて個人の各要素の得点を算出し認知機能との関連を検討した。ここまでの成果の一部は、小園・権藤・小川他により老年社会科学誌38(1)に「余暇活動と認知機能との関連ー地域在住高齢者を対象としてー」として掲載が決定した。平成27年度は最終年度として、93±1歳の高齢者を対象とした調査を実施した。調査は2016年3月中旬に約400名の参加を得て完了し、現在データを整備している。

今後は、本課題の計画に沿って、余暇活動に含まれる各要素が認知機能、精神健康、運動機能に与える影響およびパーソナリティと余暇活動との関連の検討を深めることを予定している。本研究課題では、高齢期の認知機能に関連する要因のひとつである生活環境要因のなかでも余暇活動に注目した。余暇活動を、活動の量や有無といった単一の側面からとらえるのではなく、余暇活動が認知的、身体的、社会的な要素から構成されていると考え、個人がそれぞれの要素をどの程度必要とした活動を行っているのかを評価できる指標を作成した。さらにこの指標から算出した値をもとに、どの要素が認知機能に関連しているのかを検討した。その結果、認知的要素が認知機能の高さと関連していた。今後、指標の精査とともに他の要素と認知機能との関連の検討を深める。初年度に平成26年度に予定していたところまで進んだため、これまでに収集したデータの分析に取り組む時間の余裕があった。この分析結果を、平成27年度の調査で得る予定の余暇活動のデータの分析に反映させていくことができることから、おおむね順調に進展しているといえる。高齢者心理学収集した余暇活動の数が非常に多く、一般に使用するためには煩雑である。また、余暇活動を聴取したあとに、指標の評定値をあてはめて得点の算出をするといった段階的なものであるため、分析までに時間を要することが予想されるので、指標の改善を進めていきたい。当初は、平成25年度には高齢者が実施している余暇活動およびインタビューによる余暇活動実施時の具体的な行動の収集の実施であり、余暇活動評価指標の作成は平成26年度に行う計画の一部であった。先行して行っていた研究の成果を活用できたことから、インタビューの実施を前倒しで行うことができた。以上のことから、当初の予定を前倒しで実施できている部分があり、概ね順調に進展していると判断できる。平成26年度に予定していた調査を初年度に実施したため、予定していた人件費が発生しなかった。加えて、学内の年度内予算がついたこともあり、予算の執行に偏りが生じた。国内外の知見をさらに収集した上で、作成した余暇活動評価指標をより洗練させることが必要だと考えている。さらに、本指標を用いて、パーソナリティあるいは認知機能、精神健康といった余暇活動と関連する要因の検討を進める。課題応募時と所属を異動し調査フィールドと離れたため、当初より旅費の支出が増えることが見込まれる。さらに、収集するデータの項目数が増える予定であり、外部業者に入力を委託する分が加わる。また、これまでに調査に使用していた物品がかなり消耗しているため買い替えをする。予定より安価に購入できた物品があった。また年度途中に異動があり、その間、研究活動が一時休止した。計画よりも若干規模を大きくした調査活動ができる可能性があり、繰り越すことによる研究の進展が見込まれる。また、異動により研究フィールドが所属先と離れたため、旅費の支出が増えることが見込まれる。
マイクロプレシジョン・ハニカムスキャフォールドによる機能的歯周組織再生法

本研究では歯周病により失われた歯周組織の再生のため、細胞オーダーの高精細微小ハニカム構造を有するハニカムフィルムによる培養細胞グラフトを構築する.今年度はその実用性を高め臨床応用へ近づくために、ハニカムフィルムの特性である均一なマイクロサイズの小孔のサイズおよびその材質の違いによる、歯根膜由来細胞培養の様相の変化を観察、歯周組織再生にふさわしい培養細胞グラフト形成の条件を検討した。まずハニカム孔径について検討したところ、孔径5μmでは細胞はフィルムの立体構造内に進入することなく、専らフィルム上にて進展し、若干の重層化を伴い所々で小細胞塊(スフェロイド)が認められた。一方、孔径10および15μmでは細胞群がフィルムの内外に進展して増殖、重層化するとともに、ネスト状に組織化した。次にハニカムフィルム素材の違いについて検討したところ、まず生分解性ポリマーであるポリカプロラクトンでは、細胞増殖の初期においてハニカムフィルムのピラー構造に偽足を伸ばし進展したのに対し、非吸収性のポリスチレンを素材では細胞体は著しい樹状形態を伴いながら細胞体を線維状に進展させその長さは時には100μmに達していた。また双方の素材上にて細胞は旺盛に増殖した後、2週間後においてポリスチレン製ハニカムフィルム上では硬組織代謝マーカーであるOsteopontinおよびOsteocalcinの発現が明らかに更新した。これらの素材の違いはポリマー材の微小堅さと化学的安定性に有ると見られるが、特に素材表面の化学的安定性が歯根膜由来細胞の増殖および分化に優位に作用したものと見られ、ハニカムフィルムの持つ特有のトポグラフィーとそのポアサイズおよび素材の物理的、化学的物性が培養細胞のprolifelationとdifferentiationに対して明らかな影響を与える事が示唆された。本研究は歯周病により失われた歯周組織の再生を目指して企図したものである。そのために細胞レベルのハニカム構造を有する生体親和性ポリマーを基材として,tissue engineeringによる培養細胞グラフトを構築する.これをバリアメンブレンと同様の方法で歯周組織中に設置することで,従来のGTR法より質・最においてより優れた歯根膜および歯槽骨再生を達成する.本研究では,ティッシュエンジニアリングによる歯根膜由来細胞による細胞グラフトの生成に欠かせない担体(スキャフォールド)としてハニカムフィルムを用いることを提唱した.ハニカムフィルムは,疎水性高分子溶液を固体基板上に塗布し,加湿雰囲気下で製膜することにより,直径130μmにおける任意の直径で均一化した球状微小孔が密集整列した多孔質膜である.その微小孔内に細胞を落とし込み,細胞キャリアとすることにより,簡便な行程で培養細胞シートを調製できる,ハニカムフィルムでは、すべての微小孔が横穴で繋がる空間特性により,播種された細胞は、増殖の過程で上下左右いずれにも伸展するスペースが確保され,組織化の際には本来の生体に近い3次元的連携構造に発展することが見込まれる.ポリカブロラクトン(PCL)製ハニカムフィルム上に、ヒト抜去歯より得られた歯根膜由来線維芽細胞を播種し培養したところ,付着した細胞は材料表面のトポグラフィーに応じて特有の増殖・組織化の様相を示した.すなわち,コントロール(ガラス、PCL平膜)では細胞は進展・増殖しながらも,細胞の形状はほぼ一様の紡錘形であり,増殖後における細胞同士の密集形態もまた一様であった.一方,ハニカムフィルム上における細胞形態はまちまちであり,折り重なるよう縦横に結合していた.このうち孔径5μmでは所々で小細胞塊(スフェロイド)が認められ,孔径10および15μmでは細胞群がネスト状に組織化した。
励起分子の生成と構造

1.励起分子の振動スペクトルを高感度高分解能で検出し,その解析を通じて励起分子の動的挙動を明らかにするため,赤外半導体レーザー分光システムを設置した.光源部は市販のものを用い,波数測定装置,多重反射放電吸収セルなど周辺装置を整備した.以上により励起分子の赤外スペクトル観測が可能になった(田中).具体的な活性分子としてハロゲン間化合物clf, BrF, Brclをとりあげ,また高温ではじめて生成するLil, Nacl, Pbo, LiDH, NaOH等の振動スペクトルの検出に成功した(上原).2.高い振動準位における分子の特異的な振舞を追求するためのアンモニア分子をとりあげ, N-H伸縮振動のu=2, 4, 5, 6の状態を検出,基準振動と局在振動の間の移行等について詳細な知見をえた(清水).また低い基準振動をもつため2000cm^<-1>の領域ですでに5×10^4/cm^<-1>という高いエネルギー準位密度をもつFeCCD)_5をとりあげ,分子線の状態でY_6振動(2038cm^<-1>)を詳細に検討した.また(N_2O)_2, (C_2H_2)_2, (C_2H_2)_3, C_2H_2Ar, BF_3Ar, BF_3Kr等の錯体についても同様の観点から検討を行った(高見).3.赤外動力学的分光法を開発し,これをアセチレン193nm光分解に応用した.生成したCCHラジカルのν_2+ν_3-ν_2,7ν_2-ν_2の他ν_3からより高い振電状態への吸収バンド2個を検出した.以前観測したν3バンドについての結果と併せ,上記光解離過程を詳細に検討した.またD化物についても実験を行い, CCDν_3バンドを観測解析した(廣田).4.準安定励起分子の理論的研究では,未知分子HNO_2の最低一重項状態が2.6eVの励起エネルギーをもつこと,一重項エチレルニトレンの分子内挿入反応のエネルギー障壁が6.4Kcal/molであることを見出した.一方NH(^1Δ)+ND→N_2O+Hの理論的予測を実験的に確認し,またNH(^1Δ)がイシブタンからHをひきぬく反応は挿入反応と同程度に高速であることを見出した(笛野).1.励起分子の振動スペクトルを高感度高分解能で検出し,その解析を通じて励起分子の動的挙動を明らかにするため,赤外半導体レーザー分光システムを設置した.光源部は市販のものを用い,波数測定装置,多重反射放電吸収セルなど周辺装置を整備した.以上により励起分子の赤外スペクトル観測が可能になった(田中).具体的な活性分子としてハロゲン間化合物clf, BrF, Brclをとりあげ,また高温ではじめて生成するLil, Nacl, Pbo, LiDH, NaOH等の振動スペクトルの検出に成功した(上原).2.高い振動準位における分子の特異的な振舞を追求するためのアンモニア分子をとりあげ, N-H伸縮振動のu=2, 4, 5, 6の状態を検出,基準振動と局在振動の間の移行等について詳細な知見をえた(清水).また低い基準振動をもつため2000cm^<-1>の領域ですでに5×10^4/cm^<-1>という高いエネルギー準位密度をもつFeCCD)_5をとりあげ,分子線の状態でY_6振動(2038cm^<-1>)を詳細に検討した.また(N_2O)_2, (C_2H_2)_2, (C_2H_2)_3, C_2H_2Ar, BF_3Ar, BF_3Kr等の錯体についても同様の観点から検討を行った(高見).3.赤外動力学的分光法を開発し,これをアセチレン193nm光分解に応用した.生成したCCHラジカルのν_2+ν_3-ν_2,7ν_2-ν_2の他ν_3からより高い振電状態への吸収バンド2個を検出した.以前観測したν3バンドについての結果と併せ,上記光解離過程を詳細に検討した.またD化物についても実験を行い, CCDν_3バンドを観測解析した(廣田).4.準安定励起分子の理論的研究では,未知分子HNO_2の最低一重項状態が2.6eVの励起エネルギーをもつこと,一重項エチレルニトレンの分子内挿入反応のエネルギー障壁が6.4Kcal/molであることを見出した.一方NH(^1Δ)+ND→N_2O+Hの理論的予測を実験的に確認し,またNH(^1Δ)がイシブタンからHをひきぬく反応は挿入反応と同程度に高速であることを見出した(笛野).
拡張項目応答モデルを活用した英語パフォーマンス評価に関する研究

英語教育では学習到達目標の達成状況を知るために、パフォーマンス評価やCan-do項目への自己評価などが幅広く活用されている。これらのデータは、正誤で採点される2値型に加えて、達成状況を段階的に示す多値型であることが多い。本研究では英語教育における多値型データの分析方法として「拡張項目応答モデル」の活用可能性を検討した。英語学力調査やパフォーマンス評価、Can-do項目への自己評価などの実際の多値型データに拡張項目応答モデルを適用し、2値型データ分析結果と比較検討したり、複数集団間の特異項目機能分析等を行ったりした。英語教育における拡張項目応答モデル活用の有用性をある程度示すことができた。本研究は、英語教育において学習目標達成状況把握のために使用される調査データの分析方法に着目をする。本研究の目的は、英語学力調査やCAN-DO調査のデータ解析に、学力測定に有用とされる項目応答モデルの中でも、多値型データに対応した「拡張項目応答モデル」を活用し、テストの等化や特異機能(DIF)分析を通して精緻な実態把握を試み、学習上や指導上の課題を明らかにすることである。平成25年度は、第一の研究課題「従来の項目応答モデルに対する拡張項目応答モデルの特徴と英語教育研究への適用の利点を明らかにすること」に取組んだ。1従来の項目応答モデルに対する拡張項目応答モデルの特徴を明らかにするために、理論的側面を整理し、英語教育で実際に適用が考えられる場面を検討した。連携研究者とともに、テスト理論と項目応答モデルコンピュータプログラム操作に関する研究会を2回行った(8月、3月)。2英語学力調査(大学生対象)の2値型データに項目応答モデルを適用し、4集団(専攻分野×性別)でDIF分析を行った。各領域でDIFが生じていることがわかり、指導上の留意点を指摘した。第39回全国英語教育学会北海道研究大会(8月10-11日、北星学園大学)にて口頭発表を行った。3英語CAN-DO調査(大学生対象)の多値型データに段階反応モデルを適用し、4集団(専攻分野×性別)及び3集団(英語熟達度別)でDIF分析を行った。国際応用言語学会2014に応募し、発表が受理された。4英語学習開始時期の違いが、大学入学時の英語熟達度に及ぼす影響を検討するため、英語学力調査データを英語学習開始時期(小学校低学年、高学年、中学校以降)の3集団に分けて精査し、開始時期の違いが影響を与えていると推察される英語領域があることを見出した。AsiaTEFL2013(10月26-28日、フィリピン・マニラ市)にて口頭発表を行った。学習目標達成状況把握のために得られる英語教育データは、テストデータの正誤やCan-do調査の「できる」「できない」の二値データに加えて、ライティングやスピーキングの評価に見られるように、部分点や「できる」から「できない」までを段階的に採点した多値データであることも多い。英語教育研究分野においては、二値データの分析に際して、最新のテスト理論である項目応答理論を適用した研究・実践が行われてきたが、多値データについては、二値データに情報量を落として項目応答理論を適用することが行われてきた。本研究では、多値データのまま分析を行う方法に着目をし、より詳細な現状把握及び課題を見出すことを目的とした。平成26年度は、平成25年度に引き続きDifferential Item Functioning(DIF:特異項目機能)の研究を続け、Can-do調査データのDIF研究をAILA(国際応用言語学会、平成26年8月、オーストラリア、ブリスベーン市)で、プレイスメントテストデータのDIF研究をAAAL(米国応用言語学会、平成27年3月、カナダ、トロント市)で発表した。DIFとは、テストやアンケート調査などを用いて対象者の特性を測定する際に、その測定道具で測ろうとする能力が同じであるにも関わらず、特定のテスト項目やアンケート調査項目については、対象者が属する集団(例えば、性別や母語、専攻分野など)によって有利・不利が生じる現象を指す。1960年代ごろからアメリカを中心にDIF研究が行われるようになり、言語教育においては1990年代から研究事例が報告されるようになった。これまでのDIF研究では二値データを分析してきたので、英語教育における多値データを多値のまま分析することには意義がある。上記発表の2つの研究では、英語教師が教室内で感覚的に把握している現状を、実証データにより裏付けることができた。3年目は第三の研究課題「学習背景と英語力との関係解明や,英語使用の自信度と英語力との関係解明のために拡張項目応答モデルによる解析を行うこと」に取組んだ。大学生に実施した英語学力テストとCAN-DO調査データを用いて,上記課題に取組んだ。あわせて,『英語到達度指標CEFR-Jガイドブック』(投野由紀夫編,大修館書店)の巻末CD-ROMに掲載のCAN-DOに関する実データを多値型データとしてIRT分析をすることに取組んだ。平成26年度に学会発表を行った英語教育における多値型データ(英語プレイスメントテスト,CAN-DO調査データ)のIRT分析とDIF分析に関する研究論文を執筆中である。また関連分野の研究論文として,IRTによる事後的等化による英語学力経年変化に関する別の論文,及び大学入試の波及効果に関する論文,障害者を対象とした英語授業に関する論文を執筆し投稿中である。英語教育関連の学会(大学英語教育学会,全国英語教育学会,関東甲信越英語教育学会,日本言語テスト学会)や日本教育心理学会,テストに関する研究会等に参加し,最新の研究動向について洞察を深めた。

大学英語教育学会(平成27年8月,鹿児島大学)では,IRTを用いた英語学力テストの経年変化に関する研究の著書に対して,平成27年度大学英語教育学会学術図書出版賞をいただくことができた。連携協力者(名古屋大学,野口裕之教授;東北大学,熊谷龍一准教授)と2回の研究会(6月,3月)をもち,投稿論文内容について議論した。実施計画に記載した通りに進展している。最終年度である平成28年度は、第四の研究課題「パフォーマンステストとCan-do調査の多値データを拡張項目応答モデルにより特異機能分析(DIF分析)を行い、学習上・指導上の課題を明らかにすること」に取組んだ。1パフォーマンステストとして「書くことに関する調査」(国立教育政策研究所、2012)のライティングテストの調査Aと調査Bの多値データと生徒への質問紙調査AとBの多値データについて拡張項目応答モデル(段階反応モデル)を用いたDIF分析を行った。CAN-DO調査としては「CEFR-J」の多値データに対して、同じくDIF分析を行った。2「書くことに関する調査」のライティングテストでは、性別及び学校の所在地域・校種(公立、国私立)別によって英語力は同等でも回答状況に差異のある項目はないかを検討した。その結果、性別ではDIF項目は見つからなかったが、学校の所在地域・校種では複数の項目にDIFが見られた。国私立と公立で差異の見られる項目が複数ありその原因を検討した。また、生徒への質問紙調査では、性別ではDIF項目は見られなかったが、学校の所在地域・校種別では、国私立と公立町村部との間に英語学習が自分の将来にとってどのような効果が期待されるかについての複数の質問項目についてDIFが検出された。「CEFR-J」のCan-do調査の多値データを校種(中学、高校、大学)×性別(男、女)でDIF分析したところ、5つのスキルのいずれにも複数のDIF項目が検出された。3パフォーマンステストとCan-do調査のDIF分析結果をもとに、学習上・指導上の課題を検討した。英語教育では学習到達目標の達成状況を知るために、パフォーマンス評価やCan-do項目への自己評価などが幅広く活用されている。これらのデータは、正誤で採点される2値型に加えて、達成状況を段階的に示す多値型であることが多い。本研究では英語教育における多値型データの分析方法として「拡張項目応答モデル」の活用可能性を検討した。英語学力調査やパフォーマンス評価、Can-do項目への自己評価などの実際の多値型データに拡張項目応答モデルを適用し、2値型データ分析結果と比較検討したり、複数集団間の特異項目機能分析等を行ったりした。英語教育における拡張項目応答モデル活用の有用性をある程度示すことができた。国際学会で2つの研究内容を発表することができたが、その後まだ投稿論文作成完成に至っていない。そのため次のライティングテストデータ分析に未着手である。論文が掲載されるよう努力する。外国語教育、教育測定学早急に研究論文としてまとめて学術雑誌に投稿をする。「書くこと」の調査データの分析に入る。
認知リハビリテーションによる統合失調症ワーキングメモリ障害の改善メカニズムの解明

統合失調症における認知機能障害は、機能的転帰と強く相関しており、その治療法を開発し、さらに治療効果と改善メカニズムを明らかにすることは重要である。我々は、ワーキングメモリ障害に焦点を当て、これまでにワーキングメモリ障害のリハビリテーション法を開発してきた。本研究では、これを用いて、リハビリによる機能改善効果のメカニズムを、脳画像解析により明らかにすることを目的とした。リハビリは、週に2回、約45分間/回のコンピュータセッションと週に1回、約45分の言語セッションで構成した。コンピュータセッションでは、患者は選定した複数のリハビリテーション用ソフトに取り組み、言語セッションでは、作成したマニュアルを用いて、リハビリテーション課題と日常生活行動を結びつけ、動機づけを高める集団ミーティングを実施した。リハビリの前後において、心理評価尺度に加えて、脳機能画像及び構造画像を収集した。平成30年度は、引き続き(1)ワーキングメモリ障害のリハビリテーション、(2)リハビリ前後での脳画像データ及び心理評価尺度の収集を行った。加えて、(3)統合失調症の内発的動機づけ障害に関わる異常回路を同定するため、脳構造画像解析の有用性の検討も行った。今後は、目標人数まで収集したデータを用いて、認知機能障害の改善や社会機能の向上と関連する脳機能・構造的特徴を検証し、統合失調症におけるワーキングメモリ障害のリハビリによる機能改善効果のメカニズムを明らかにする予定である。統合失調症における認知機能障害は、機能的転帰と強く相関しており、その治療法を開発し、治療による効果と機能改善効果のメカニズムを明らかにすることは重要である。本研究では、これを用いて、リハビリによる機能改善効果のメカニズムを明らかにすることを目的とした。平成27年度は、(1)リハビリの質の評価・確保(2)ワーキングメモリ障害のリハビリテーション、以上2点を実施した。これまでの我々の分析において、認知リハの効果判定には、リハビリの質が重要であり、質の指標である臨床試験評価尺度(Clinical Trials Assessment Measure, CTAM)値と認知機能の効果サイズには、有意な負の相関がみられた。そこで、我々は、リハビリの質を確保するため、対照群との無作為化ランダム試験を実施し、評価はリハビリ実施者ではなく独立した評価者が実施する等に留意してリハビリ条件を再構築した。リハビリ内容は、週に2回、約45分間/回のコンピュータセッションと週に1回、約45分の言語セッションで構成した。リハビリテーションの被験者リクルートにやや時間を要しており、リハビリの実施状況はやや遅れている。本研究では、これを用いて、リハビリによる機能改善効果のメカニズムを、脳画像解析を用いて明らかにすることを目的とした。平成28年度は、(1)ワーキングメモリ障害のリハビリテーション、(2)リハビリ前後での脳画像データ及び心理評価尺度の収集、以上2点を実施した。我々は、リハビリの質を確保するため、対照群との無作為化ランダム試験を実施し、評価はリハビリ実施者ではなく独立した評価者が実施する等に留意して昨年度同様にリハビリを継続した。現段階で、リハビリ前後でBACS(Brief Assessment of Cognition in Schizophrenia)のcomposite scoreは、0.800 (z-score)の改善が得られており、効果が得られていると考えられた。現在、目標人数に向けて、リハビリテーションを継続しつつ、画像データや心理評価尺度の解析に向けた準備を進めている。患者リクルートに時間を要しており、目標人数に達するにはやや時間を要している。平成29年度は、引き続き(1)ワーキングメモリ障害のリハビリテーション、(2)リハビリ前後での脳画像データ及び心理評価尺度の収集、以上2点を実施した。(2)に関連し、本年度我々は、統合失調症の内発的動機づけ障害の神経メカニズムを検証した。結果として、統合失調症患者では、内発的動機づけに基づいて適切に目的行動を調整する外側前頭前野の脳活動に異常が生じていることを初めて発見した。

この結果に基づいて、収集中の脳画像データの解析を進めている。現在、目標人数に向けて、リハビリテーションを継続しつつ、画像データと心理評価尺度の解析を進めている。患者リクルートに時間を要しており、目標人数まで達していない。来年度中に目標人数を達成できるよう、リクルート方法を改善し対応している。統合失調症における認知機能障害は、機能的転帰と強く相関しており、その治療法を開発し、さらに治療効果と改善メカニズムを明らかにすることは重要である。我々は、ワーキングメモリ障害に焦点を当て、これまでにワーキングメモリ障害のリハビリテーション法を開発してきた。本研究では、これを用いて、リハビリによる機能改善効果のメカニズムを、脳画像解析により明らかにすることを目的とした。リハビリは、週に2回、約45分間/回のコンピュータセッションと週に1回、約45分の言語セッションで構成した。コンピュータセッションでは、患者は選定した複数のリハビリテーション用ソフトに取り組み、言語セッションでは、作成したマニュアルを用いて、リハビリテーション課題と日常生活行動を結びつけ、動機づけを高める集団ミーティングを実施した。リハビリの前後において、心理評価尺度に加えて、脳機能画像及び構造画像を収集した。平成30年度は、引き続き(1)ワーキングメモリ障害のリハビリテーション、(2)リハビリ前後での脳画像データ及び心理評価尺度の収集を行った。加えて、(3)統合失調症の内発的動機づけ障害に関わる異常回路を同定するため、脳構造画像解析の有用性の検討も行った。今後は、目標人数まで収集したデータを用いて、認知機能障害の改善や社会機能の向上と関連する脳機能・構造的特徴を検証し、統合失調症におけるワーキングメモリ障害のリハビリによる機能改善効果のメカニズムを明らかにする予定である。院内の統合失調症早期診断・治療センターの統合失調症専門外来等に周知し、必要な被験者数が速やかに集まるように工夫を加えていく。当センターの統合失調症早期・診断治療センターの専門外来と協力し、参加者確保に努める。加えて、センターホームページにて研究紹介を行い、リクルートをより一層進めている。専門外来の患者のみならず、一般外来での周知方法やHPでの周知方法を改善し、来年度に目標人数に達成できるよう対応している、現在は、リクルート状況が改善されており、順調に遂行できている。リハビリテーションに参加する被験者リクルートがやや遅れたため、予定より心理検査等で必要な謝金や心理士の人件費が下回った。
言語進化から見た摩擦子音を含む音節の構音に必要な解剖学的・物理的条件

言語進化実験等から得られる音声パターンの物理的(生体力学的)妥当性の検証を踏まえた上で、聴覚閾値と舌運動機能という前適応同士の創発によって、無声摩擦子音/s/や/sh/を含む音節が成立し得るのかを、物理実験と数値シミュレーションによって明らかにすることを目的としている。この目的を達成するため、次のの3つの基礎技術を応用した。1)断面積の異なる5つの矩形管のみで実際の/s/や/sh/と同様の音を生み出すモデル(単純形状モデル)、2)スーパーコンピュータ「京」を用いた圧縮性数値流体シミュレーションによる流れと音の関係性の可視化、3)舌内部の各筋にかかる収縮力の逆推定可能なゼツ運動モデル、である。これら我々独自の研究開発成果を利用することによって、言語進化のメカニズムの解明に取り組んだ。具体的には、古代から現代まで変化がなかった、空気の流れから生じる音の物理に基づいて、以下の流れで研究を実施した。A)古代人の声道を化石や系統的に類似した霊長類等から推測し、三次元再構築、B)空力音響学的物理実験により発話を再現、C)空力音響数値シミュレーションにより発話の物理的メカニズムを解析。現在までのところ、単純形状モデルのうち、舌挙上運動をモデル化し、呼気流量と舌上下運動を最適化することにより、実際の被験者の摩擦音と同様の構音を再現し、さらに、ジェットが生まれてから消退するまでの間が一定に定まることを明らかにした。また、解剖学的なベースラインとして数名の日本人(現代人)の摩擦子音構音時の声道形状をMRIを用いて計測し、それぞれの声道形状に関して流れ場と音場を調べた。さらに、チンパンジーの頭蓋顎顔面データを用いて、統計的な形状の導出に取り組んだ。次年度から開始する予定であった、チンパンジーや人の実形状を用いた研究を、初年度から開始することが出来たため。ホモ・サピエンスとチンパンーの間の古代人形状を統計学的に求め、それについて物理実験と空力音響数値シミュレーションにより発話の物理的メカニズムを解析する。幾何学的手法に従い、チンパンジーの下顎骨座標集団の仮想座標を求め、それに関する統計解析を行う。仮想形状間のパラメータ算出し、形状変形の幾何学的補間を行う。さらにチンパンジーとホモ・サピエンスとの統計的な相違やヒト属共通の特徴抽出を行う。特徴点をチンパンジーとホモ・サピエンスの下顎骨のそれぞれに対応させて配置させ、幾何学的補間によってパラメータ化仮想形状下で空間補間を行う。標準形状間での形状補間を実現し、チンパンジーとホモ・サピエンスの数個体同士を特徴点を用いて筋突起、関節突起等を固定点として形状補間を行う。こうした補間によって、統計的な観点から、構音という空力音響学的現象を再現し評価することにより、言語の発生に不可欠な最小単位である音素の発声可能性について推定する。さらに、上下顎における骨格的な特徴の変化が音素の発声可能性に与える影響を、物理的な観点と結びつけて考証する。

特徴点をチンパンジーとホモ・サピエンスの下顎骨のそれぞれに対応させて配置させ、幾何学的補間によってパラメータ化仮想形状下で空間補間を行う。標準形状間での形状補間を実現し、チンパンジーとホモ・サピエンスの数個体同士を特徴点を用いて筋突起、関節突起等を固定点として形状補間を行う。こうした補間によって、統計的な観点から、構音という空力音響学的現象を再現し評価することにより、言語の発生に不可欠な最小単位である音素の発声可能性について推定する。さらに、上下顎における骨格的な特徴の変化が音素の発声可能性に与える影響を、物理的な観点と結びつけて考証する。
レトロウイルスの転写抑制機構とRNA干渉

レトロウイルスは、感染後に宿主によりその発現が転写レベルで抑制されるいわゆるgene silencingという現象がしばしば見られ、HIVやHTLV-1にみられる潜伏感染もこれを反映している。しかし、その分子機構は未だほとんど明らかにされていない。また近年、RNAを介した宿主-寄生体相互作用に関する新たな概念が提唱された。そこで本研究では、U3領域を標的としたsiRNA様分子が、染色体上のU3プロモーター近傍を標的としてウイルスの転写レベルでの発現抑制を誘導している可能性の追求から開始して、ウイルス感染防御におけるRNA干渉系の機能解明を目的とする。本研究では、マウス白血病ウイルス(MLV)のU3領域の発現制御を例に取り、ここにsmall RNAによる転写抑制(RdTS)が働くか否かを検証した。前年度までの結果から哺乳類細胞においては、RdTSはこれまでの報告のようなゲノムワイドに起きる現象ではないと考えられた。本年度はまず、HeLaS3のアッセイ系においてChlpアッセイを行い、転写抑制の標識であるH3K9diMeを観察したが、shRNA導入による上昇は見られなかった。またCMVプロモーターを標的として試験したが、転写抑制は観察されなかった。以上の結果は、前年度の結論を強く支持する。近年レトロウイルスの制御とmiRNAの関わりが指摘されている。miRNAは内在性の2025nt程度の長さの非コードRNAであり、転写後レベルで多くの遺伝子を抑制し、レトロウイルスの制御だけではなく発生、分化、腫瘍形成等において重要な役割を果たしている。miRNAの包括的な機能解析のためには活性を長期間特異的に阻害する方法論が不可欠である。そこでmiRNA阻害ベクターを開発し、TuO RNAと名付けた。TuD RNAは高い効率と特異性で特定のmiRNAの活性を阻害する。癌を促進するOncomirとして知られるmiR-21に対するTuD RNAを発現させるとmiR21の持つ増殖刺激活性、アポトーシス抑制活性を強く阻害することが観察された。本成果はmiRNA研究に極めて有用であり、レトロウイルスの発現制御とmiRNAの関わりの解明に大きく寄与するといえる。本研究では、マウス白血病ウイルス(MLV)のU3領域の発現制御を例に取り、ここにRdTSが働くか否かを検証する事とした。shRNAによるMLV U3プロモーターへの抑制効果を評価するためのレポータープラスミドを作製し、HeLaS3細胞に導入、GFPをstableに発現する細胞株クローンを単離した。その結果レポーターカセットを1コピーのみ持つクローンを得た。さらにU3上の様々な領域に対するshRNAを12種類設計し、shRNA発現レンチウイルスベクターを構築した。これらを用いてshRNAによる転写抑制について検証した。しかし、12のshRNAのうち顕著に抑制効果を示すものはなく、抑制効果が最大であったshRNAでも抑制の程度は3割程度であった。トランスダクション後43日まで観測したが、抑制効果に経時変化は見られなかった。さらに抑制効果が最大であったshRNAを導入した細胞と非導入細胞においてMLVU3領域に対しH3K9diMe-ChlP assayを行いましたが、差は見られなかった。また、HeLaS3細胞のほかにTIG-3,3Y1細胞といった癌細胞でない細胞においても同様のアッセイを行ったが現時点では抑制効果は見られていない。昨年度において、shRNA発現レンチウイルスベクター導入実験を行い、RdTSが誘導されないことをHeLaS3や、TIG-3,3Y1細胞において観察した。RdTSが起きるにはshRNAまたはそのプロセシング産物が核内にあることが必要である。そこで本年度において、shRNA発現レンチウイルスベクターから転写されたshRNAがプロセシングされ、細胞質だけではなく核内にも多く存在することをノザンプロッティング法により示し、MLVのプロモーターを標的としたshRNAのプロセシング産物が核内に存在するにもかかわらず転写抑制を誘導しないことを証明した。また、RdTSが誘導されるという報告のあったRASSFIAプロモーターについても検討した。HeLa細胞においてRASSFIAプロモーターを標的としたshRNAにより転写抑制が誘導されるかどうかの検証を行ったが、抑制効果は見られなかった。

以上の実験結果から、哺乳類細胞においては、RdTSはこれまでの報告のようなゲノムワイドに起きる現象ではないと結論づけた。レトロウイルスは、感染後に宿主によりその発現が転写レベルで抑制されるいわゆるgene silencingという現象がしばしば見られ、HIVやHTLV-1にみられる潜伏感染もこれを反映している。しかし、その分子機構は未だほとんど明らかにされていない。また近年、RNAを介した宿主-寄生体相互作用に関する新たな概念が提唱された。そこで本研究では、U3領域を標的としたsiRNA様分子が、染色体上のU3プロモーター近傍を標的としてウイルスの転写レベルでの発現抑制を誘導している可能性の追求から開始して、ウイルス感染防御におけるRNA干渉系の機能解明を目的とする。本研究では、マウス白血病ウイルス(MLV)のU3領域の発現制御を例に取り、ここにsmall RNAによる転写抑制(RdTS)が働くか否かを検証した。前年度までの結果から哺乳類細胞においては、RdTSはこれまでの報告のようなゲノムワイドに起きる現象ではないと考えられた。本年度はまず、HeLaS3のアッセイ系においてChlpアッセイを行い、転写抑制の標識であるH3K9diMeを観察したが、shRNA導入による上昇は見られなかった。またCMVプロモーターを標的として試験したが、転写抑制は観察されなかった。以上の結果は、前年度の結論を強く支持する。近年レトロウイルスの制御とmiRNAの関わりが指摘されている。miRNAは内在性の2025nt程度の長さの非コードRNAであり、転写後レベルで多くの遺伝子を抑制し、レトロウイルスの制御だけではなく発生、分化、腫瘍形成等において重要な役割を果たしている。miRNAの包括的な機能解析のためには活性を長期間特異的に阻害する方法論が不可欠である。そこでmiRNA阻害ベクターを開発し、TuO RNAと名付けた。TuD RNAは高い効率と特異性で特定のmiRNAの活性を阻害する。癌を促進するOncomirとして知られるmiR-21に対するTuD RNAを発現させるとmiR21の持つ増殖刺激活性、アポトーシス抑制活性を強く阻害することが観察された。本成果はmiRNA研究に極めて有用であり、レトロウイルスの発現制御とmiRNAの関わりの解明に大きく寄与するといえる。
転写因子Ａｌｘ３の骨芽細胞分化促進機能の解明

本研究では, BMP-2によるAlx3遺伝子の発現制御機構ならびに骨芽細胞分化に対する作用機序について検討した. Alx3遺伝子発現は, BMP-2の濃度依存的,および処理時間依存的に増加し,発現誘導にはBMP-2により活性化される細胞内シグナル伝達経路の一つであるSmad経路の関与が示された.また, Alx3の発現を抑制したところ, BMP-2により誘導される骨芽細胞分化が抑制された.一方, Alx3発現ベクターによりAlx3を強制発現させたところ, BMP-2により誘導される骨芽細胞分化が促進された.以上の結果より, Alx3は骨芽細胞分化を促進的に制御している因子である.本研究では, BMP-2によるAlx3遺伝子の発現制御機構ならびに骨芽細胞分化に対する作用機序について検討した. Alx3遺伝子発現は, BMP-2の濃度依存的,および処理時間依存的に増加し,発現誘導にはBMP-2により活性化される細胞内シグナル伝達経路の一つであるSmad経路の関与が示された.また, Alx3の発現を抑制したところ, BMP-2により誘導される骨芽細胞分化が抑制された.一方, Alx3発現ベクターによりAlx3を強制発現させたところ, BMP-2により誘導される骨芽細胞分化が促進された.以上の結果より, Alx3は骨芽細胞分化を促進的に制御している因子である.1BMPによるAlx3遺伝子の発現制御機構の解明として、BMPにより活性化される細胞内シグナル伝達経路の中で、いずれの経路を介しAlx3の発現が誘導されるのか、それぞれのシグナル伝達に対する特異的阻害剤を用いることにより検討した。その結果、BMP受容体を介するシグナル伝達に特異的な阻害剤であるDorsomorphin、およびBMP/Smad径路の重要因子であるSmad4の発現抑制によりAlx3の発現が有意に低下したことから、Alx3の発現がBMP/Smad径路を介することが示された。発現制御機構の解明は、分子生物学的意義の他、今後の研究活動における研究方法・検討手段としての応用に重要であると考えられる。2Alx3は脾臓&#61538;細胞において、インスリンの発現を制御する際、転写因子E47と共役して作用する報告がある。Alx3の共役因子の同定は、Alx3の機能を増幅させる上で重要である。E47およびCart1を共役因子の候補とし、それぞれの強制発現ベクターを作製し、Alx3と共に遺伝子導入したところ、BMPによる骨芽細胞分化誘導能に差異は認められなかった。共役因子の解明に関して、現段階では他の手がかりがなく、今後の進展において困難であると考えられる。3Alx3が骨芽細胞を分化促進させる際、その標的遺伝子を同定することは、骨芽細胞分化を促進させる分子メカニズムの解明、さらには将来的に骨形成の促進を目的とした創薬の開発の際に重要であると考えられる。現在、Alx3を高発現することのできるプラスミドベクターを用い、CHIPマイクロアレイを行い、Alx3と結合するタンパク質を網羅的に解析している。1Alx3の共役因子の同定は、Alx3の機能を増幅させる上で重要である。前年度にE47およびCart1を共役因子の候補とし、それぞれの強制発現ベクターを作製し、Alx3と共に遺伝子導入したところ、BMPによる骨芽細胞分化誘導能に差異は認められなかった。共役因子の解明に関して、既にCHIPマイクロアレイ解析より候補因子を探索する必要がある。2Alx3が骨芽細胞を分化促進させる際、その標的遺伝子を同定することは、骨芽細胞分化を促進させる分子メカニズムの解明、さらには将来的に骨形成の促進を目的とした創薬の開発の際に重要であると考えられる。Alx3を高発現することのできるプラスミドベクターを用い、CHIPマイクロアレイを行い、Alx3と結合するタンパク質を網羅的に解析し、骨芽細胞分化促進に関連した標的遺伝子を同定した。標的遺伝子について、クロマチン免疫沈降法により、網羅的解析の再現性を確認した。ここまでの研究成果をまとめとして、科学雑誌PLoS ONEへ投稿し掲載された。また、その後の展望として、Alx3のBMP活性促進因子としての臨床応用への可能性を検討する。Alx3を導入した多能性幹細胞を用いた骨内インプラントの骨結合促進法の基礎的研究として、Alx3遺伝子を発現するレンチウイルスベクターの作製、犬骨髄由来多能性幹細胞の選別およびAlx3遺伝子の細胞への導入、さらには犬脛骨への上記細胞を併用したインプラント埋入および各種解析を行う予定である。平成24年度の研究計画における課題のうち、2つの事象についての解析が修了しており、また、平成24年度内に平成25年度の研究課題が進展し、既にその解析が進められているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。Alx3の標的遺伝子の同定として、CHIPマイクロアレイによる網羅的解析の結果データより、現在候補因子を探索している。ここで挙げられた候補因子について同定実験を行っていく予定である。具体的な研究として、候補因子とAlx3においてクロマチン免疫沈降法により、網羅的解析の再現性を確認する。また、Alx3のBMP活性促進因子としての臨床応用への可能性を検討する。