hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞由来ＥＭＰの生物活性の解析および産生血管内皮細胞の解明

脳血管内皮細胞を用い、炎症惹起物質を作用させることによってin vitroで効率の良いendothelial microparticles (EMP)の産生方法の確立を行うとともに、EMP含有物質の同定を目的として研究を行った。本研究の結果、炎症血管内皮細胞から、効率よくEMPが産生されることが明らかとなった。また、EMPにはmiRNAが包含されていた。ペリサイトに対してEMPを作用させたところ、有意にVEGF-Bの発現が上昇していた。EMPは、ペリサイトに作用し細胞の状態を変化させる活性を有することが示された。また、その活性本体はEMPに含有されるmiRNAであることが強く示唆された。脳血管内皮細胞株であるb.End5を用い、LPS、TNFα、IL-1β、IFN-γの混合炎症惹起物質を作用させることによってin vitroで効率の良いendothelial microparticles (EMP)の産生方法の確立を行うとともに、EMPの定量的な測定方法の開発、さらにはEMP含有物質(蛋白質、micro RNA)の同定を目的として研究を行った。本研究の結果、in vitroで炎症惹起させた血管内皮細胞から、炎症の強度に相関して効率よくEMPが産生されることが明らかとなった。また、電子顕微鏡を用いた観察結果から、EMPは細胞膜表面から出芽する形態をとっていた。MiRNA array解析の結果、EMPには多数の炎症関連miRNAが包含されており、炎症の強度に正の相関を示すものが見出された。それらmiRNAのin silicoターゲット解析の結果とEMPの出芽様式を詳細に解析した結果から、血管内皮細胞を被覆するペリサイト/血管平滑筋細胞がEMPの標的である可能性が示唆された。培養ペリサイトに対してEMPを作用させた実験では、EMP非作用群と比較してEMP作用群で有意にVEGF-BのmRNAおよび蛋白質の発現が上昇していた。以上より、炎症状態における血管内皮細胞から産生されるEMPは、近傍のペリサイト/血管平滑筋細胞に作用し、細胞の状態を変化させる活性を有することが示された。これまでに我々は、マウス全身炎症モデルで、細胞炎症シグナリングカスケードで主要な役割を果たす分子であるNFκB、FADDに対するsiRNA等を用いた遺伝子治療が有効であることを明らかにしてきた。しかしながら、炎症を遷延化させる機構すべてが明らかになったわけではなく、炎症遷延化に影響を与える新規炎症カスケード作用物質が存在する可能性を考えた。Endothelial microparticles (EMP)は、炎症性疾患に伴い血中に増加することが報告されている血管内皮細胞由来の小胞である。本研究では、炎症惹起モデルにおけるEMP含有miRNAの組成変化の詳細な解析とともに、ターゲット細胞への作用を解明することを目的として研究を行った。これまでに、EMPの効率の良い産生系を確立し、再現性、定量性が高い実験系であることを確認してきた。また、EMP中のmiRNAをターゲットとし、血管内皮細胞の炎症の強度に依存して特異的に発現上昇するmiRNAを数種類同定することに成功した。これらのmiRNAがターゲットとする細胞およびmRNAがなんであるかが今後の解析の焦点であり、siRNAまたはmiRNA mimicを用いたノックダウンによる詳細な解析に着手しているところである。In vitroでの評価系の確立と評価の開始ができたため、miRNAの機能解析が進行中であるため、おおむね順調に進展していると判断した。新規性の高いEMPの産生系を確立し、再現性、定量性が高い実験系であることを確認してきた。また、炎症の強度に依存しEMPの量と包含されるmiRNAの組成が変化することが明らかとなった。今後の研究課題は、同定したmiRNAがターゲットとする細胞およびmRNAがどのようなものであるかを明らかにすることであり、siRNAまたはmiRNA mimicを用いたノックダウンによる詳細な解析により明らかにする予定としている。本研究はおおむね順調に進行しており、研究計画通り進捗の予定である。該当なし。
衛星観測による雷・雷雲と高高度発光現象のグローバルな電気的結合の解明

スプライト内部における電気力学過程を明らかにするため、新規開発したアレイフォトメータによって観測された発光の青/赤比を用いて、電場強度の時空間変化を推定した。得られた電場強度は約75kmに明瞭な遷移を有しており、スプライト上部の構造が見られないヘイロー領域から下部の微細構造が見られるストリーマ領域への形態遷移高度に対応する事が明らかになった。ヘイロー領域における電場強度は絶縁破壊電場強度(E_k)の0.6-0.8倍の値であった。これは、大気分子がイオン化を伴わずに励起・発光する事が可能であるという理論予測を支持する結果である。その一方で、ストリーマ領域における電場強度は1-2E_kの値となり、強いイオン化が起こっている事が確かめられた。しかしながら、単体のストリーマを扱ったモデルの予測値に比べると数倍程度小さい値であり、理論値と観測値に相違が認められた。これらの相違は、スプライトの内部に存在する上方分岐構造の下部領域やビーズ構造といった、長期間持続する発光構造に起因すると結論付けられた。また、スプライトと雷放電の電気的結合関係を明らかにするため、アレイフォトメータによって得られた光学データとELF帯の磁場強度データを用いて、雷の電荷モーメントの時間変化を推定した。時定数(電流モーメントの半値全幅)が約1msと短い場合、約400C-kmの中規模な電荷モーメントを有する雷放電はヘイローのみを誘起するのに対し、約1000C-kmの大規模な電荷モーメントを有する雷放電は、ヘイローに加えてストリーマも誘起する事が明らかになった。その一方で、時定数が約10msと比較的長く、また約1000C-kmの大規模な電荷モーメントを有する雷放電は、ストリーマのみを誘起する事が明らかになった。得られた結果は、ストリーマの発生に不可欠な時間変化しない絶縁破壊電場強度と、ヘイローの発生に必要な時間と共に増加する臨界電場強度を用いて解釈される事が明らかになった。FORMOSAT-2衛星搭載ISUAL観測器によって得られた光学データの解析を行い、グローバルな高高度放電発光現象の時空間特性やエネルギーを導出した。まず、約2kmの高空間分解能をもつISUAL/イメージャのデータ解析を行い、高高度放電発光現象をスプライト、ヘイロー、エルブス、巨大ジェットに分類した。アレイフォトメータは異なる干渉フィルターを装備した2つの光学系からなり、360-450nmと520-900nmの2つの波長領域を同時に観測する。そこで、これらの発光強度比からスプライトを誘起する電場強度を推定したところ、高度約75kmに明瞭な遷移が捉えられた。これは、過去の観測研究で得られた上部散光領域と下部微細構造領域の形態における遷移高度とほぼ一致する。上部散光領域の電場強度は絶縁破壊電場より小さく、下部微細構造の電場強度はそれより大きく見積もられた。従って、散光領域ではイオン化プロセスがほとんどなく、微細構造領域では強いイオン化が存在することが明らかになった。しかしながら、下部微細構造領域における電場強度はストリーマ放電の理論値と比べて小さいため、ストリーマの伝播以外の物理プロセスが、微細発光構造の発達・維持過程に無視できない役割を果たしていることが示唆された。さらに、地上ELF地場観測ネットワークのデータを用いて、それぞれの減少を誘起した雷の電気的特性を導出した。その結果、スプライトの発生には主に電荷モーメントが重要な役割を果たし、約1000C-kmという高い値が必要である事が示唆された。一方で、ヘイローの発生には雷の時定数が重要な役割を果たすことが明らかになった。雷が数msという長い時間をかけて電荷を消費する場合は上空の中間圏高度で強い電子付着が起こり、結果としてヘイローの発光強度が弱くなることが示唆された。

その一方で、時定数が約10msと比較的長く、また約1000C-kmの大規模な電荷モーメントを有する雷放電は、ストリーマのみを誘起する事が明らかになった。得られた結果は、ストリーマの発生に不可欠な時間変化しない絶縁破壊電場強度と、ヘイローの発生に必要な時間と共に増加する臨界電場強度を用いて解釈される事が明らかになった。
グローバル文化史から見たドイツ文学・ドイツ思想―現代ドイツの文化学を応用しつつ

1)縄田雄二編『マルセル・バイアー詩集『黒鉛』ー抜粋訳と解釈JSPS科研費JP25370372「グローバル文化史から見たドイツ文学・ドイツ思想ー現代ドイツの文化学を応用しつつ」成果報告書』(中央大学生活協同組合(東京都八王子市)印刷)を2019年2月に発行した。2015年度にこの詩集を読んだ読書会の成果を正式な報告書としたものである。読書会参加者たちとともに、現代ドイツを代表する作家のひとりであり文化学との関連も深い、バイアーの詩集を分析した。2)シュトゥットガルト歌劇場は2018年7月、クライスト原作、マルセル・バイアー台本、細川俊夫作曲の新作オペラ『地震・夢』を初演した。2016年度実施状況報告書に記した通り、本研究はオペラ制作に協力した。それだけに、すばらしい舞台となったことを喜ぶ。私は公演パンフレットに地震をめぐる比較文化論の一文を寄せた(Y. Nawata: Anmerkungen zu "ERDBEBEN.TRAEUME")。3)5月に日本独文学会春季研究発表会で開かれたシンポジウム"Literaturtheorien in der Anwendung"にて口頭発表、ダダの国際比較を本研究の手法で行い、新しい知見を導いた。口頭発表に基づく論文を、シンポジウム名と同じ題名の論集のために準備した。7月にはボーフム・ルール大学(ドイツ)でも同様の内容を講演した。4)2015年度・2016年度に行った口頭発表に基づき、「一八二七年の幻燈文学ー申緯、ゲーテ、馬琴」と題した論考を活字にした。19世紀前半に視覚文化・文字文化の接点で何が生じたかにつき、朝鮮・ドイツ・日本を比べた。4)2017年度に公にした日本語論文「世界文化史の構想」は本研究の成果であるが、今2018年度は文藻外語大学(台湾)で同様の内容を講演し、英語論文・ドイツ語論文も準備した。本研究はグローバル文化史を対象としているので、研究成果も国際的に公表することが望ましい。海外での論文発表はその意味でも意義深いと考える。1. 2014年5月にGoethe-Institut Tokyo(東京ドイツ文化センター)で科学史家ハンス=イェルク・ラインベルガー氏の講演会「自然科学者は未知の事柄をいかに研究するのか」を催し、日本の科学史にも詳しい科学史家・伊藤憲二氏に議論に加わっていただいた。私は導入の話をした。この催しの記録あるいは発展として、岩波書店『思想』2015年2月号で小特集「科学の現場を哲学するーモノの視点から」が組まれた。ラインベルガー氏、伊藤氏の論が掲載され、私も巻頭言「思想の言葉」で本科研の意図に触れたほか、ヴォルフガング・シェフナーの「デザインへの転回ーデザインの精神における学問革命」を高次裕氏が訳した。以上、ドイツの文化学(Kulturwissenschaft)の一環としての科学史学あるいは学問史学(Wissenschaftsgeschichte)の近年の進展を示し、それを東アジアから見たのである。2. 2014年5月に麗澤大学で開かれた日本独文学会春季研究発表会において、私が取りまとめ役を務め、「バロックから今日までのドイツ文化における図像性と書記性ー現代の文化学・文学を参照しつつ」と題してシンポジウムを催した。これを記録した同題の論集(縄田編)が、2015年5月に日本独文学会研究叢書の一冊として刊行される予定である。私は二十世紀初頭のドイツ領ニューギニアを主な舞台とするクリスティアン・クラハトの小説『帝国』(Christian Kracht "Imperium", 2012)を取り上げ、植民地をめぐる言説を文化学の立場から論じた。ほかに、カフカにおける浮世絵受容を論じた山尾涼氏の論文、グラフィック・ノヴェルの国際的な広がりを踏まえてトーマス・フォン・シュタインエッカーの小説『幽霊』(Thomas von Steinaecker "Geister", 2008)を分析したStefan Buchenberger氏の論文なども収め、グローバル文化史と文化学を結びつける論集とした。・Adolf Muschgの小説『レーヴェンシュテルン』(野口薫訳)が刊行されたのを機に、4月21日にGoethe-Institut Tokyoに作者を迎え朗読会が行われた。朗読会はスイス大使館とこの科研も支援、私が司会を務め、歴史家磯部裕幸氏にもお話しいただき、この小説についてグローバル史の観点から議論した。・私がこの科研を踏まえつつ企画に関わった、岩波書店『思想』第1103号(2016年3月号)小特集「文化のテクノロジードイツ人文科学の現在」が刊行された。私は巻頭随筆「思想の言葉」欄とクルセル、シェーファー共著論文の解題を執筆、科研との関連は解題にまとめて記した。・私が発表してきた論考を集め自序を付した"Kulturwissenschaftliche Komparatistik: Fallstudien"をベルリンのKulturverlag Kadmos社から刊行した。この科研の成果も収録し、また、全体の編集にこの科研の意図を反映させた。作家との議論、口頭での発表、著書刊行など、さまざまなかたちで研究をすすめ、成果が挙がっている。さまざまな対象を、文化学と東アジア・ヨーロッパ比較文化史との観点から分析、以下の成果を得た。1.「文学」の比較文化史(口頭発表"Vergleich alter Schriftkulturen fuer eine Geschichte der Weltliteratur"。

ドイツ文学の例も挙げながら、世界文学史の見取り図を提示。)2.「文字による記憶」の比較文化史(縄田雄二編、磯崎康太郎・安川晴基・縄田雄二訳『詩と記憶ードゥルス・グリューンバイン詩文集』を刊行。私の序文では東アジアとヨーロッパの記憶文化を比較。)3.「音」の比較文化史(口頭発表「音響学史から見たヘルダーリンのピンダロス断篇"Vom Delphin"」。ヘルダーリンの断篇をヨーロッパの音響学史のなかに置き分析、東アジアの例と比較。)4.「映像」の比較文化史(ゲーテ『ファウスト』を映像文化史のなかに置き、東アジアの例と較べた研究を口頭で発表する機会を、2015年度に続き、得た。)5.「服飾」「コンピューター」の比較文化史(ハイデガーの技術哲学、コンピューター史、比較服飾文化史の観点から論じた論文"Issey Miyake's 'A-POC' from the Perspective of the Philosophy of Technology"を公表。)以上の個別研究から、文化学から観た世界文化史の概要が浮かび上がった。シュトゥットガルト歌劇場は、細川俊夫作曲、マルセル・バイアー台本で、クライストの小説「チリの地震」を下敷きにした新作オペラを制作中である。2015年度のバイアー研究の続きとして、クライストの原作、バイアー氏の台本を細川氏と読む読書会を、Goethe-Institut Tokyoの支援下に十回ほどにわたり開いた。中央大学大学院学生、高次裕、山崎裕太、中山陽介の諸君の参加・協力も得た。口頭発表や出版によって研究成果を示し得ている。1.文化学と関係の深いドイツ語作家を迎え東京ドイツ文化センターで開かれた二つの催しに司会者として関わり、知見を深めた。「言葉の響く世界詩と音楽が出会うーマルセル・バイアー氏を迎えて」(2017年4月14日)、「朗読会ドゥルス・グリューンバイン:都市の記憶」(2017年9月12日)。二作家の研究は、私が協力した『現代詩手帖』2017年11月号の特集「ドイツ現代詩レポート」に反映された(ドゥルス・グリューンバインインタビュー「都市の記憶、詩による再生」(聞き手・縄田雄二)、ドゥルス・グリューンバイン詩「写真の教え」(縄田雄二・山崎裕太・中山陽介・花岡里帆訳)、アンソロジー「ドイツ現代詩選」(縄田雄二編訳、日名淳裕・山崎裕太・中山陽介・花岡里帆訳)。5.「中央大学学術シンポジウム」という財源による共同研究「グローバル文化史の試み」を申請、採択されたが、これは本科研をもととして構想したものである。口頭発表、論文印刷などの成果があがり、この科研を発展させた共同研究を開始できた一方、大学の内外における公務の量が想定を越え、研究時間が限定されたため、予算を使いきるに至らなかった。1)縄田雄二編『マルセル・バイアー詩集『黒鉛』ー抜粋訳と解釈JSPS科研費JP25370372「グローバル文化史から見たドイツ文学・ドイツ思想ー現代ドイツの文化学を応用しつつ」成果報告書』(中央大学生活協同組合(東京都八王子市)印刷)を2019年2月に発行した。
新規癌浸潤・転移・血管新生阻害因子NK4による悪性腫瘍の遺伝子治療法の確立

HGFに対するアンタゴニストとして調製したNK4は、血管新生阻害作用を合わせもつ2機能性分子である。私達はこれまでに、NK4が癌の浸潤、転移および腫瘍血管新生を抑制することにより肺癌、乳癌、胆嚢癌、膵癌といった難治性の悪性腫瘍に対して効果を示すことを明らかにしてきた。このときNK4はHGFによる癌の浸潤・転移を抑制するとともに腫瘍血管新生を抑制し、癌の成長阻害作用を示す。しかしNK4による血管新生阻害機構の詳細は未だ不明である。そこで、NK4による血管内皮細胞の増殖抑制に関与するシグナルの解析を行った。bFGFによって培養ヒト血管内皮細胞のDNA合成は促進されるが、NK4を加えると内皮細胞のDNA合成は抑制された。この抑制は細胞の増殖を抑制していることを示しており、細胞周期のS期への移行を制御していると推測された。そこでS期への移行を制御しているFBのリン酸化を調べた結果、NK4はこれを阻害することがわかった。さらにFBのリン酸化に関与するcyclin D1の発現量を調べた結果、mRNAおよび蛋白質レベルで制御されていることが明らかとなった。そこで、更にcyclin D1を制御している上流を調べた結果、NK4はAktおよびその下流のGSK3-βのリン酸化を抑制していることがわかった。また、このような結果は、内皮特異的な機能であり、線維芽細胞などの他の細胞ではみとめられなかった。以上により、NK4はAkt/GSK3-β経路を抑制することにより、下流の細胞周期に関与するcyclin D1の発現量を抑制し、RBのリン酸化を阻害することにより内皮細胞の増殖を止めていると考えられる。今回の結果は、NK4の内皮細胞特異的なシグナル伝達機構のブロックを介して血管新生を阻害しているメカニズムを初めて明らかにし、NK4による制癌効果のメカニズムの一端が示されたと考える。
複合系の分子機能

本研究は、分子機能解明を通じて、有用な機能性分子、例えば医薬品を創製することを目的として行った。植木は、スルホ基の代わりにジメチルホスフィニル基をもつCCK様のヘキサペプチドSUT-8701が、アルツハイマ-型痴呆に見られる大脳皮質でのコリン系の機能低下を有為に防ぎ、アルツハイマ-病治療薬となり得る可能性を見いだし、構造活性相関の研究を進めた。小林は、ブレオマイシン(BLN)の金属結合部位とDNA結合部位を結ぶ連結部位の役割解明と構造活性相関を検討し、適当なBLMの金属結合部位とDNA結合部位との組み合わせによりDNA切断の塩基配列特異性をコントロ-ルできることを示した。杉浦もまた、ブレオマイシンおよびエスペラミシンやダイネミシンのようなエンジイン抗生物質によるDNAの認識と切断の分子機構を有機化学的・分子生物学的手法を駆使して追究し、これら抗生物質による塩基選択的なDNA結合と切断を分子レベルで解明した。特に、ダイネミシンのDNAとの相互作用は、アントラキノン環によるインタ-カレ-ション、そしてエンジイン核からのベンゼンビラジカルによるリボ-スプロトンの引き抜きが重要であることを明らかにした。板井は、これまで偶然の発見に頼っていた創薬のためのリ-ド創製を、受容体のリガンド結合部位の物理的化学的環境によくフィットする構造をコンピュ-タに自動築させる、一般的な方法論を考案した。この方法は、これまでとは逆に、必要な性質を備えた3次元構造をコンピュ-タが構築して人間に提示するという全く新しい試みである。豊島は、癌細胞を標的としたBioconjugateの調製を目的に、癌細胞認識分子として癌細胞障害性マクロファ-ジから調製したレクチンについて検討し、レクチン遺伝子を導入、発見させた細胞障害性T細胞が、癌細胞認識分子として有効なことを明らかにした。
シロキサン部位を有するブロックコポリマーのミクロ相分離によるシリカナノ細孔の創製

10-100nm領域の構造周期性を有する多孔性薄膜は、タンパク質や核酸等の大きな生体分子の分離・貯蔵・固定化等媒体となる他、高密度記録媒体等への応用可能な材料である。本研究課題では有機高分子におけるミクロ相分離の概念を無機高分子へ展開するとともに、有機ケイ素化学の知見を融合し、高周期性の無機多孔質薄膜の設計を行なう。我々はPMHS-b-polystyrene(PMHS-PS)の自己集合能を利用した材料設計を提案してきた。本年度は上述したPMHS-PSのヒドロシリル基を(1)PEGで置換したPMHS(PEG)-PSと(2)エトキシ化したPMES-PSを合成し、これらを用いて無機薄膜を作製した。(1)PMHS(PEG)-PSは末端に二重結合を有するPEGとPMHS-PSのヒドロシリル化によって合成した。その後、PMHS(PEG)-PSを含む前駆溶液に任意量のシリカ源を添加し、この溶液をシリコン基板上にキャストし、薄膜を得た。シリカ源の添加量を固定した場合、PEG鎖長が長くなればなるほど、明確な構造が観察された。これは、親水的なPMHS(PEG)鎖と疎水的なPS鎖の親疎水のコントラストが強くなったためと考えられる。また、その構造周期はPMHS-PSの分子量によって、約15-30nm範囲で調整できることが分かった。この薄膜を焼成することで、有機部位を除去し、多孔体への変換も可能であった。(2)PMHS鎖のアルコキシ化の条件を検討し、N,N-ジエチルヒドロキシアミンやロジウム触媒を用いることで、高い収率でアルコキシ化(PMES-PS)できることを突き止めた。次に、PMES-PSの塩酸存在下での加水分挙動を調査し、約3時間で全てのアルコキシ基が加水分解されることを確認した。以上より、規則性多孔質薄膜の設計における、無機高分子の有効性を示すことができた。本研究課題では、有機高分子におけるミクロ相分離の概念を無機高分子へ展開するとともに、有機ケイ素化学の知見を融合し、ポリメチルヒドロシロキサンと有機高分子からなるブロックコポリマーを合成する。この高分子のミクロ相分離を利用することで、従来の界面活性剤の集合系からは得られない10-100nmの大孔径規則細孔の形成、構造制御を実現し、シリカ系ナノ多孔材料のスケールをナノからマイクロメートルに渡って全領域で制御する基盤技術を確立する。本年度は、加水分解により容易にSi-o-Siの架橋構造を作るSi-H基を側鎖に有するポリメチルヒドロシロキサン(PMHS)系ブロックコポリマーをアニオン開環重合法により作成し、代表的な有機ポリマーであるpolystyrene(PS)と結合した分子量およそ1000030000、PMHS/PS=0.3/13/1のPMHS-b-PSのブロックコポリマーを合成した。PMHS-b-PS中のsi-H基は加水分解によりsi-OH基へ転換後、縮合させ、新たにシロキサン架橋構造を構築した。PMHS-b-PS、ヒドロキシ化PMHS-b-PSをシリコン基板にキャスト後、アニールもしくは風乾によりミクロ相分離を誘起させナノ構造体形成を試みた。どちらの試料でもTEM、HR-SEM観察より約20nmの比較的均一な細孔構造を有することが分かった。以上の結果より、数十nmの細孔を有するシリカ構造が、シロキサン-有機系ブロックコポリマーのミクロ相分離により構築できた。
ヒト腸内細菌叢代謝機構の解明

腸内代謝経路データベースの基盤構築、及び代謝経路中における遺伝子未知の反応に対する遺伝子予測ツールを構築することができた。特に腸内代謝経路データベースは詳細な文献調査にもとづいて構築されており、これまで登録されている既知の反応情報と比較して、その2倍以上の反応経路を本研究によりデータ化している。また、各反応を担う遺伝子情報についても文献情報から抽出しており、非常に精度の高いデータベースとなっている。このデータを利用して、これまでに報告されている健常人のヒト腸内細菌メタゲノム配列情報をマッピングしたところ、新規登録反応に多くの多様性を確認することができた。ヒト腸内には1000種100兆個体を超える微生物群が共生していると言われている。糞便中に含まれる細菌を調べることによりどのような腸内細菌が共生しているかを知ることができる。しかしながら、多くの腸内細菌が嫌気性であり難培養性であるため詳細かつ網羅的な解析が非常に困難であった。近年、遺伝子配列決定が比較的安価且つ高速に行えるようになり、ヒト糞便中に含まれる微生物群の遺伝子配列全てを一度に決定するメタゲノム解析と呼ばれる手法が確立された。この手法により糞便中の細菌組成及び遺伝子組成を比較的容易に得ることができるようになった。ヒト腸内細菌叢は独自の代謝系を持っており、葉酸などのビタミン合成系、二次胆汁酸合成系、さらには食物繊維を分解することによる酪酸などの短鎖脂肪酸合成系などの存在が報告されている。腸内細菌がヒトの健康状態に与える影響を解明するためにはこのような腸内代謝系の理解が必須である。しかしながら、腸内細菌による化合物の代謝経路及び関連する酵素遺伝子の多くは解明されていない。また、これまでに文献などで報告されている代謝経路をまとめて利用できるようなデータベースの整備もされていない。上記の大型プロジェクトにより大量の遺伝子配列を得ることができるが、現状ではそれらの遺伝子に対して割り当てることができる遺伝子機能が非常に少ない。そこで、本研究では腸内細菌叢における代謝反応経路の解明を目的として、文献情報などから腸内細菌叢における代謝反応経路を抽出し、腸内細菌叢代謝経路データベースを作成した。また、ヒト腸管内で修飾を受ける化合物群を代謝する新たな反応経路を予測する解析パイプラインを構築予定である。本研究はヒト腸内細菌が行う代謝反応経路データベースの構築及びそれを用いた腸内環境の定量化を目的としている。当該データベースはwebベースのデータベースとして公開予定であり、研究報告論文を準備中である。今後は公開されている疾患患者の腸内細菌メタゲノム配列データを構築した腸内細菌代謝経路データベースへと実際にマッピングを行うことで代謝経路に注目した特徴抽出を行う。すなわち、肥満や糖尿病といった様々な疾病と特異的に関わっている代謝経路を見つけ出すことを目指す。また、国立がん研究センターの協力により、独自に日本人の大腸がん患者及び前がん病変を持つ患者の糞便サンプルを得ることが出来た。新学術領域ゲノム支援の支援により、これらのサンプルのメタゲノム解析が進行中である。ここで得られた新規メタゲノム配列を構築した腸内代謝反応経路データベースにマッピングすることで、大腸がん患者に特異的に現れる腸内機能の違いを明らかにする。昨年度までに腸内代謝経路データベースの基盤構築、及び代謝経路中における遺伝子未知の反応に対する遺伝子予測ツールを構築することができた。また、欧米人と中国人で明確に多様性のことなる経路も見出しており、現在論文準備中である。当該データベースはwebベースのデータベースとして準備して、研究報告報告後に公開予定である。また、遺伝子が未知の反応に対する2つの遺伝子予測アルゴリズムも確立した。本データベースには化合物の反応のみが登録されている反応が多くを占めており、その遺伝子配列予測により利便性は格段に向上した。2つのアルゴリズムともにすでに論文報告を行っている。このデータを利用して、これまでに報告されている健常人のヒト

腸内細菌メタゲノム配列情報をマッピングしたところ、新規登録反応に多くの多様性を確認することができた。計画申請時に予定していた代謝反応データベースの構築は現在までに500の新たな代謝反応のモジュールが登録されている。これはこれまでに定義されている代謝反応モジュールの2倍であり、ヒト腸内代謝経路独自のデータベースとしては他に例を見ない。本データベースを公開するためのwebサーバーはすでに運用中であり、現在準備中の論文公開と同時に全て公開予定である。また、遺伝子が未知の反応に対する2つの遺伝子予測アルゴリズムも確立した。本データベースには化合物の反応のみが登録されている反応が多くを占めており、その遺伝子配列予測により利便性は格段に向上した。一つはすでに論文報告を行っており、もう一つは現在投稿中である。さらに、本研究を基盤として文科省新学術領域ゲノム支援の支援を受け、独自の腸内メタゲノムデータを得た。日本人の大腸がん罹患患者から得た糞便メタゲノムデータであり、構築した代謝反応データベースへのマッピングにより大腸がん罹患時の腸管環境状態を定量化できると期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。バイオインフォマティクス次年度は公開されている腸内細菌メタゲノム配列データを構築した腸内細菌代謝経路データベースへと実際にマッピングを行うことで代謝経路に注目した特徴抽出を行う。すなわち、肥満や糖尿病といった様々な疾病と特異的に関わっている代謝経路を見つけ出すことを目指す。また、本年度に国立がん研究センターの協力により、独自に日本人の大腸がん患者及び前がん病変を持つ患者の糞便サンプルを得ることが出来た。新学術領域ゲノム支援の支援により、これらのサンプルのメタゲノム解析が進行中であり、その遺伝子配列及び機能アノテーションを現在行っている。本年度はここで得られた新規メタゲノム配列を構築した腸内パスウェイデータベースにマッピングすることで、大腸がん患者に特異的に現れる腸内機能の違いを明らかにする。本研究において、日本人の腸内環境基盤データの作成を行うことができた。これにより、今後多くの研究機関や病院においてヒト糞便サンプルのリファレンスデータとなることが期待される。データベースは順調にエントリが集まっている。また、新学術領域ゲノム支援のサポートにより、日本人の糞便サンプルのメタゲノム解析も進行中である。人件費として予定していたが、適切な人材の確保ができなかったため。腸内代謝経路の可視化及びデータベースの公開を行う。また、疾患患者由来の腸内メタゲノム解析が進行中であるので、疾患との腸内菌叢の関連性解析にも着手する。
活断層大地震の連鎖と相補性の定量的な検証

活断層大地震の発生時期や規模を精度よく予測するため、数10kmスケールでみて活断層どうしにどのような相互作用が認められるかを定量的に検討した。詳細調査を行った長野盆地西縁断層帯においては、最近4回の大地震の発生間隔が比較的不規則であるにも関わらず各大地震に伴う変位量に大きな違いが認められない可能性が指摘される。この断層帯との相互作用が考えられる糸魚川-静岡構造線断層帯北部との関係についてはさらに検討が必要である。本研究の目的は,個々の活断層ごとに活動履歴(地震時変位量や活動間隔等)を詳しく解明し,それらを総合的に把握して,広域スケールでみて活断層どうしにどのような相互作用が認められるかを定量的に検討することである.平成21年度は,東北信地域の活断層帯における最近3回程度の活動を対象として,航空写真判読と現地踏査,航空写真測量等の変動地形学的調査を実施した.長野盆地西縁断層帯の,変位量10m程度以下の断層変位地形を対象として,1940年代米軍撮影航空写真を用いた写真測量により44本の地形断面を作成した.すでに現地測量で作成されていた地形断面41本とあわせ,18地区に区分して航空写真を判読しつつ変位量を検討したところ,15地区において最近数回(24回)の地震時変位量が地区ごとにみてかなり安定している可能性が示された.他の3地区についてはデータ不足により検討できなかった.また,すでに精読を終えていた武者史料に加え,新収史料を精読し,1847年善光寺地震の地変(位置がおおよそ特定され,かつ活断層線の近くであり,出現形態等からみて地表地震断層の可能性のあるもの)に関する記述を抽出した。活動時期に関しては,最近4回の活動時期等に関する論文をまとめたほか,1回前の活動の時期をさらに詳しく解明すべく,現地にて断層変位地形や周辺の地質状況の観察を行い,地層掘削調査実施法を検討した.糸魚川-静岡構造線断層帯北部も含め,地震時変位量や活動間隔等に関する予察的な検討を実施した.1847年善光寺地震を引き起こしたことで知られる長野盆地西縁断層帯では、最近4回の活動時期が推定されており、平均的な活動間隔は8001000年程度とされている(Sugito et al.、2010など)。しかし、1847年に先立つ地震のうち、2回前の活動は20002150 cal BPに限定されているものの、1回前の活動時期には約500年の推定年代幅がある。地震時変位量の繰り返し方や活動間隔の再現性を厳密に検討するためには、この推定年代幅をより狭くする必要がある。そこで、本断層帯中部の長野県中野市草間において、平成16年度の群列ボーリング調査結果(杉戸・岡田、2006)を踏まえ、ハンディジオスライサーとパーカッション式コアサンプラーを用いた群列ボーリング調査を実施した。その結果、ジオスライサーのコアにおいて、1回前の活動に対応する可能性が高い傾斜不整合を観察することができた。傾斜不整合の下位は腐植質砂礫混じりシルト層であり、これを覆って腐植質シルト層・泥炭層が堆積している。これらの地層から植物片を洗い出し、放射性炭素年代測定を実施した。その結果、この傾斜不整合が5世紀前後(暫定値)に形成された可能性が示された。地層の上下関係と年代値を吟味することで、1回前の活動時期の推定年代幅をより狭く拘束することができそうである。今後、昨年度の成果とあわせ、最近3回程度の活動について、地震時変位量と活動間隔を詳しく議論できる可能性がある。
ユビキタス情報社会における教育学の脱構築に関する基礎的研究

本研究は、昨今の情報化社会(ユビキタス情報社会)における教育学の基礎的理論の提案を最終目標とし、1)On-line Teachingと教育学、2)遠隔教育と学級内授業のためのOn-line teachingの方法、3)学習者中心の教育ストラテジー、4)Blended learning、5)Mobile learning(ユビキタスコンピューティング)、6)デジタルポートフォリオと評価、7)学習組織とLearning GRIDの7項目をその研究対象とした。これらの7項目について3年間の研究で従来の教育学の再検討と内外の動向調査を行い、新しい教育=e-Pedagogy概念の創出と実証的検証を行った。、国内外の学会や調査において、上述の研究視点の内、3)学習者中心の教育ストラテジーと7・)学習組織とLearning GRIDの二極化傾向が見られたこと、及びそれ以外の項目で従来の教育学の枠を出ていないか技術的な側面に留まっていて、現時点で新しい教育学の構築について議論する際には、学習者中心の教育ストラテジーと学習組織とLearning GRIDを中心に検討していくことが望ましいことが判明した。そこで、学習者中心の教育ストラテジーとして、平成18年度から着手した学習者の状態と学習スタイルの相関について近年の構成主義的予測モデルを新しい学習システムの可能性として研究を進めた。また、学習組織とLearning GRIDに関しては、教育システム情報学会で新しいe-Pedagogyを検討する部会が立ち上がり、国内外の動向を調査、検討することになり、また、平成19年度から科学技術教育協会による「u-school推進コンソーシアム」が設立され、学校や、家庭、社会におけるe-Teachingシステムの開発が計画されている。本研究ではそれらの動きともタイアップした研究として実施できた。本研究は、昨今の情報化社会(ユビキタス情報社会)における教育学の基礎的理論の提案を最終目標とし、本年度は、1)On-line teachingと教育学、2)遠隔教育と学級内授業のためのOn-line teachingの方法、3)学習者中心の教育ストラテジー、4)Blended learning、5)Mobile learning(ユビキタスコンピューティング)のための環境、6)デジタルポートフォリオと評価、7)学習組織とLearning GRID、という7つの項目に関して、従来の教育学の再検討と内外の動向調査を行った。国内外の学会や調査において、3)学習者中心の教育ストラテジーと7)学習組織とLearning GRIDの二極化が見られた。他の項目に関しては、従来の教育学の粋を出ていないか、技術的な側面の議論に留まっている状態で、現時点で新しい教育学としてのe-Pedagogy構築について議論する際には、学習者中心の教育ストラテジーと、学習組織とLearning GRIDを中心に検討していくことが望ましいと考えられる。そこで、学習者中心の教育ストラテジーとして、学習者の状態と学習スタイルの相関について、近年の脳科学や生物学の知見を取り入れた予測モデルから考察し、新しい学習システムの可能性を国内外の教育システム関連の学会で提案したところ、非常に評価が高く、次年度以降もこの研究を進め、新しい教育学の一面をこの方法で創出することを決定した。また、学習組織とLearning GRIDに関しては、教育システム情報学会で新しいe-Pedagogyを検討する部会を立ち上げ、国内外の動向を調査、検討している。教育学の原点でもある欧州のLearning GRIDプロジェクト(特にEUと英国のプロジェクト)が、教育学を取り込んだ最も進んだプロジェクトであるため、その調査を中心に進めている。本研究は、昨今の情報化社会(ユビキタス情報社会)における教育学の基礎的理論の提案を最終目標とし、次の7項目をその研究対象とする。1)On-line Teachingと教育学、2)遠隔教育と学級内授業のためのOn-line teachingの方法、3)学習者中心の教育ストラテジー、4)Blended learning、5)Mobile

learning(ユビキタスコンピューティング)、6)デジタルポートフォリオと評価、7)学習組織とLearning GRID。一昨年度(17年度)から昨年度(18年度)にかけての国内外の学会を中心とする調査研究によって、上述の研究視点の内、3)学習者中心の教育ストラテジーと7)学習組織とLearning GRIDの二極化傾向が見られたこと、及びそれ以外の項目で従来の教育学の枠を出ていないか技術的な側面に留まっていて、現時点で新しい教育学の構築について議論する際には、学習者中心の教育ストラテジーと学習組織とLearning GRIDを中心に検討していくことが望ましいことが判明した。そこで、学習者中心の教育ストラテジーとして、17年度から着手した学習者の状態と学習スタイルの相関についてweb2.0の概念を中心とする新しい学習システムの可能性として18年度から19年度にかけて研究をまとめ、提言を試みたい。また、学習組織とLearning GRIDに関しては、教育システム情報学会でe-Pedagogyを検討する部会が進行中であるが、19年度も引き続き国内外の動向を調査、検討することになっていること、また、18年度から科学技術教育協会による「u-school推進コンソーシアム」が設立され、学校や、家庭、社会におけるe-Teachingシステムの開発が実施されている。本研究ではそれらの動きともタイアップして18年度その研究を推進してきた。特に17年度から18年度にかけて、わが国においてはe-Pedagogyに関する理論や実践が学会レベルから骨太方針のもと、国策レベルへと展開され始めており、欧米を中心とする海外のLearning GRIDという新しい学習支援のための大規模なシステムが動き出している。特にIEEE傘下の学会であるIASTEDの昨年度学会ではe-Pedagogyセクションが初めて設けられたのは画期的なことであり、このような流れも本研究まとめの参考としていきたい。本研究は、昨今の情報化社会(ユビキタス情報社会)における教育学の基礎的理論の提案を最終目標とし、次の7項目をその研究対象とした。1)On-line Teachingと教育学、2)遠隔教育と学級内授業のためのOn-line teachingの方法、3)学習者中心の教育ストラテジー、4)Blended learning、5)Mobilelearning(ユビキタスコンピューティング)、6)デジタルポートフォリオと評価、7)学習組織とLearning GRID。これらの7項目について3年間の研究で従来の教育学の再検討と内外の動向調査を行い、新しい教育学=e-Pedagogy概念の創出と実証的検証を行った。
短腸症候群における腸管延長術ステップ法の有用性についての基礎的研究

腸閉鎖症による短腸症候群ラットモデルを作成し、腸管延長術STEP(Serial Transverse Enteroplasty)法を術後1ヶ月で行い、術後の腸管壁内構造の経時的変化を検討した。その結果、短腸症候群が生じた場合、腸管拡張が極端な拡張とならないうちに、STEP法などの腸管延長術を行うことで、腸管の壁内構造異常の改善が望めることが示された。平成21年度は腸閉鎖後の短腸症候群モデルを作成し、その後STEP法に準じた腸管延長術を行うモデル作成を行なった。1)腸閉鎖の作成当初、妊娠ラット(満期21日)に対して、妊娠15日目に、顕微鏡下で子宮小切開、胎仔開腹を行い、胎仔上腸間膜動脈根部をクリッピングし、胎仔腸閉鎖モデルを作成を試みたが、胎仔死亡や流産が多く腸閉鎖の作成が成功しなかったため、腸閉鎖を1生日に回腸末端をクリップして新生仔での腸閉鎖モデル作成へと変更した。2)短腸症候群モデルの作成とSTEP法施行1)のラットを4生日に再度小開腹し、腸閉鎖部を含む口側80%の大量小腸切除を行った。短腸症候群作成後1ヶ月経過したところで、再度開腹し、STEP法に準じた腸管延長術を行った(ステンレスクリップを2本かけ間を切断する方法)。2)の術後2週間から3ヶ月までの間、1ヶ月毎に犠死させ、血液と小腸のサンプリングを行った。なお、コントロールは正常なラット腸管として、実験する時期に正常なラットを犠死させ採取した。これらのモデル作成で得た検体がまだ十分でなく、現在検体数を増やすようにモデル作りを進めている。腸管壁内の神経分布、筋線維分布、ペースメーカー細胞の構造変化を確認するため、NSE、α-SMA、c-kitについて、免疫染色を行なう予定。現在サンプリングを行なっている段階である。また、腸管壁の線維化に関連の深い細胞外マトリックスについても検討を予定している。平成21年度に作成した腸閉鎖後の短腸症候群(SBS)ラットモデルを用いて、平成22年度では、1生月でSTEP法に準じた腸管延長術を行うモデル作成を行なった。7例のSTEP施行生存例を得、正常コントロール群およびSBS群と、このSTEPを行った群(STEP群)との間で、腸管壁内の神経分布、筋線維分布、ペースメーカー細胞の構造変化を検討した。実際には、免疫組織化学法を用いて、NSE、α-SMA、c-kitをマーカーとして比較検討を行った。この検討では、STEP法による腸管延長を行って、2週間後の腸管と1生月のコントロールラットの空腸、SBSラットの間で比較検討した。STEP群では、コントロール群に比べて、神経節細胞の分布は軽度減少しており、さらに筋層への神経分布の著明な減少、筋層の高度の肥厚、ペースメーカー細胞の減少を認めた。これらの変化はSBSラットでも認められた所見であるが、その変化の程度はSBSラットの壁内変化に比べると軽度であった。そのため、STEP群では術後2週間ではコントロール群に比べ腸管壁内構造の変化は残っているが、腸閉鎖で認める壁内変化は改善傾向があるものと考えられた。また、これらの所見から腸閉鎖後の短腸症候群となった例に対して、STEP法を行った場合は、STEP法の時期が早期に行われれば、延長された腸管では壁内構造の変化が残存しており、まだ蠕動運動が障害されている可能性が示唆された。これらに基づき、術後4週目と術後2ヶ月目のSTEP群生存例での壁内変化の確認を行い、SBS群、コントロール群および2週目の群との比較を行い、これらをまとめて発表する予定である。平成21-22年度に作成した腸閉鎖後の短腸症候群(SBS)ラットモデルを用いて、平成23年度では、1生月でSTEP法に準じた腸管延長術を行うモデル作成を行なった。10例のSTEP施行生存例を得、同じ月例の正常コントロール群およびSBS群と、このSTEPを行った群(STEP群)との間で、腸管壁内の神経分布、筋線維分布、ペースメーカー細胞の構造変化を検討した。この検討では、STEP法による腸管延長を行って1カ月後の腸管と2生月のコントロールラットの空腸、SBSラットで2ヶ月経過した群との間で比較検討した。これらの変化はSBSラットでも認められた所見であるが、その変化の程度はSBSラットの壁内変化に比べると軽度であることが確認された。またSTEP群での術後1ヶ月の所見は前年の行ったSTEP術後2週間後の群の所見と比べて、神経分布や筋層の肥厚、ペースメーカー細胞分布の異常が改善傾向にあることも確認できた。

そのため、STEP群術後ではコントロール群に比べ腸管壁内構造の変化は残っているが、腸閉鎖後の短腸症候群で認められた所見は、STEP術後に経時的に改善傾向があると考えられた。これらの所見からは短腸症候群が生じた場合、腸管拡張が極端な拡張とならないうちに、STEP法などの腸管延長術を行うことで、腸管の壁内構造異常の改善が望めることが示された。
リチウムイオン電池正極材料の弾性定数のLi量依存性評価

本年度は、応力により引き起こされる物性変化の大きさを定量的に評価するための装置の作製と、それを用いた物性変化の定量評価を行った。より具体的には、リチウムイオン二次電池電極材料を対象とし、応力印加時のLi化学ポテンシャル変化を定量評価できる電気化学ポテンシャルプローブの開発を行った。この電気化学ポテンシャルプローブは、電解質、参照電極、集電体により構成されている。このプローブを、応力が印加された電極材料に接触させ、参照電極と電極材料間の起電力を測定することにより、応力印加時の電極材料のLi化学ポテンシャル変化量を定量評価することを考えた。当初は、電気化学ポテンシャルプローブとして、矩形状に切り出した無機固体電解質上に、LiCoO2の薄膜を成膜し、そこに集電体として白金メッシュを取り付けたものを検討した。本プローブを、応力が印加された電極材料に接触させたが、接触抵抗が大きく、起電力を測定することができなかった。そこで次に、接触抵抗を減らすことを考え、白金によりコーティングされたSiO2基板上に、LiCoO2の薄膜を成膜したものを作製した。これを参照電極及び集電体とし、応力が印加された電極材料との間にポリマー電解質を挟んで起電力を測定することを試みた。しかしながら、この場合も接触抵抗が大きく、起電力を測定できなかった。そこで、さらに接触抵抗を低減するために、ポリマー電解質の代わりに水系電解液を用いたところ、起電力が観測された。しかしながら、測定された値は、理論的に予測される値から大きく異なった。そこで、水系電解液の代わりに、有機電解液を用いた。さらに、有機電解液が空気と触れないようにするため、測定系全体をアルミラミフィルムで覆ったところ、理論値に近い起電力を測定することができた。以上の経緯で、目的とするプローブを開発し、応力印加時のLi化学ポテンシャル変化を定量評価できた。本年度は、リチウムイオン電池正極材料の多結晶緻密体試料および単結晶試料の作製、機械的特性評価に用いる一軸圧縮試験装置の製作、ならびに機械的特性評価を行う計画であった。単結晶試料の作製は、典型的な正極材料である、コバルト酸リチウムを対象に、東北大学多元物質科学研究所が所有する装置を用いて、フローティングゾーン法で行った。単結晶作製中におけるLiの蒸発分を補うため、炭酸リチウムとコバルト酸リチウムの混合粉を原料粉に用いた。炭酸リチウム:コバルト酸リチウムの混合割合、温度、移動速度等の育成条件を検討したものの、現段階では単結晶試料の作製には至っていない。また、放電プラズマ焼結装置を用いて多結晶緻密体試料の作製も試みているものの、現段階では測定に供することのできる試料の作製には至っていない。一方で、万能試験装置INSTRON 5565に取り付け可能な、一軸圧縮試験用の治具の製作は完了した。一軸圧縮試験は、ロードセルを用いて試料に荷重を負荷し、試料と平行に設置した変位棒の変位を、レーザー変位計で読み取ることによって行う機構とした。アルミナ、SUS304、およびジルコニアの、直径2 mm、高さ4 mmの標準試料を作製し、それらの応力ひずみ曲線の測定を行うことで、同装置を用いて正しく弾性率を測定できることを確認した。単結晶試料の作製が完了し次第、開発した一軸圧縮試験装置を用いて機械的特性評価を行う予定である。単結晶試料の機械的特性評価は未完了であるものの、第一原理計算を用いて、LiCoO2 (LCO)の、各Li量における安定構造および弾性定数を計算した。今後は計算で得た値と、実験で得られた値を比較して、Li量の変化により弾性定数が変化するメカニズムを考察する予定である。リチウムイオン電池正極材料の単結晶試料ならびに多結晶緻密体試料の作製に成功しておらず、その後の機械的特性評価が行えていないことが原因である。

さらに、有機電解液が空気と触れないようにするため、測定系全体をアルミラミフィルムで覆ったところ、理論値に近い起電力を測定することができた。以上の経緯で、目的とするプローブを開発し、応力印加時のLi化学ポテンシャル変化を定量評価できた。単結晶試料の購入を検討する。また、単結晶の合成が難しい材料に関しては、エピタキシャル薄膜試料を準備し、ナノインデンテーション法で機械的特性評価を行う予定である。単結晶試料の作製が遅れているために、試料を充電するために必要なポテンショガルバノスタットを購入していなかったことが理由である。本年度は、ポテンショガルバノスタットを購入する予定である。
東アジアにおける大学初年次教育の実態に関する研究-日本と韓国の比較-

日韓両国では,試験の選抜機能への信用がゆらぐことから,初年次教育への多様な解釈を生起させている。韓国の場合,卒業定員制以後の学生生活研究から新入生への着目が展開されていったのに対し,日本のそれは「厚生補導」のシステムができたことにより,一般教育改革と連動した教育プログラムとして提供する流れが主流となった。本年の研究においては、日本と韓国で行われている初年次教育の実践事例の情報収集、及びこれをとりまく政治経済的・社会的背景を歴史的な視点をふまえて分析した。この結果、日韓ともに、近代教育の展開過程における入試制度のあり方、及び高等教育段階に望まれた人材育成像の転換が、大きな影響を与えていることが分かった。一方で、都市-地方間における高等教育選好状況について、韓国は首都圏-地方の「一元的な構造」のもと、地方の恒常的な学生流出を食い止めるための戦略の一環として初年次教育の展開が図られているのに対し、日本ではいくつかの都市圏に集中が分散し、,かつ集中がおきている地域の大学間での競争という側面も強く、すなわち「二元的な構造」のもとで初年次教育の展開が図られているため、前者の求める初年次教育と後者の求める初年次教育では若干の差異がある。また国・公・私立などの設置者、大学の規模によっての差異もあり、韓国の場合、宗教系大学など海外の影響を受けやすい地方の私学と、ソウル大など国際間競争を強く要請されている研究中心大学で、特色をもった初年次教育プログラムは「二極化」の様相を呈している状況が明らかとなった。なお研究の過程で、入試制度と初年次教育との関係が新たにクローズアップされ、これに関する日韓共同研究立ち上げの可能性が広がったのも実績の一つである。本研究で明らかになったことは以下の3点である。1.急速な大衆化過程により,日韓の初年次教育機能は分散・多様化が進展した。日韓双方とも,初年次教育への注目時期は学生受入の急膨張期であり,同時に,「学力低下論」とセットになるところがある。学歴の重要性とともに,試験の選抜機能に極めて敏感な文化をもつ日韓両国にとっては,選抜そのものの信用がゆらぐことで,一種の不安感や警戒感が起き,それが初年次教育の重要性へとつながる傾向がある。「入学」をめぐる文化的背景が,初年次教育への多様な解釈を生んだと言える。2.「国策」と人材育成との関連が強いため,初年次教育の位置づけに欧米とは異なる葛藤(構造)要因が存在している。日韓ともに,半世紀にわたって大学教育が「専門」と「一般教養」に分かれてきた。近代高等教育の発展過程で「実学」を重視し,産業立国を担う人的資源の育成を一貫して行ってきた両国にとっては,実質は専門教育主体で大学教育が展開された。ところが,「専門」と「教養」は互いにディスコミュニケーションの状態で初年次教育に関する注目とカリキュラム編成が起きており,その結果,「専門」「教養」双方の立場からの初年次教育の主張がなされ,欧米とは別の葛藤要因が生起している。3.地方大学を中心に,グローバリズムにおける「個性」の表現として初年次教育が「活用」されている。初年次教育がグローバリズムにおける大学間競争・地域間競争を勝ち抜く「手段」の一つとなっている側面を垣間見ることができる。特に,もともと資源が少ない地方大学にとっては,あらゆる機会をとらえて資源獲得に躍起になっており,その手段として活用されている面もある。また学生指導をめぐる「国家統制性」及び学生運動をめぐる政治姿勢のプロセスが,初年次教育をめぐる性格を定義づけるファクターとなった点も指摘できた。