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キリシタン文学における日本古典文学の受容と影響をめぐる比較説話学的研究

日本中世文学・説話文学・キリシタン文学今年度、家庭の事情により、予定していた国内出張、海外出張にほぼ行くことが出来なかった。事情は解消されたので、今年度、前年度に行く予定であった調査地も含めて精力的に実地調査を行うつもりである。海外実地調査として、イタリア、ポルトガル、マカオにおいて調査を行う。国内実地調査として、長崎、熊本県天草、青森県恐山において調査を行う。、
マイケル付加反応とアルキリデンカルベノイドの融合による新たな有機合成手法の創発

本研究は,医薬分子合成の前段階と位置付ける基礎研究であり,既存の医薬分子調達の簡便化する手法,もしくは独自の類比思考から臨床での利用展開を期待する分子を構築する際に有用な手法を開発する。具体的には,マイケル付加反応の深化によるアプローチにて現状の制約に捉われないアルキリデンカルベノイドを発生させ,さらにその利用法を探索することで,既存法では調達困難な分子も短工程にて合成可能とする。本研究により医薬分子合成の観点からアルキンの利用法を拡張することで,持続可能な社会の実現するためのアプローチのひとつとして廃材から木炭とカーバイドを経て医薬品へと変換する技術を目指し,その技術創出のための知見を得る。
カナダにおけるイヌイットの「ヌナブト準州民」アイデンティティの形成に関する研究

本年度は、前年度から引き続きカリキュラムの分析を進め、ヌナブト準州の教育政策における「ヌナブト準州民」という用語の検討ならびにカリキュラム上の位置づけ、そしてその涵養について検討した。「ヌナブト準州民(Nunavummiut)」という用語は、ヌナブト準州発足以前より、その準州に居住する人々を総じて称した用語として政策文書や準州議会の発言においても頻繁に使用されてきた。これは、諸政策文書や議会議事録などを詳細に検討した結果、その準州に居住する人々を総じて称した用語という以上の定義が明確になされてはいないことが明らかになった。しかし、これは、決してナショナリズムを標榜したものではなく、イヌイットをその住民の大半としながらも、都市部においては多くの非先住民が居住していること、そして、非常に広い土地にコミュニティが散在しているという準州の地理的現実からも、準州内の人々の団結を高めることを特徴づける用語と捉えることができよう。前年度までに明らかにしてきたように、新教育課程草案において示された「ヌナブト準州民」が身に付けるべき資質・能力・態度として達成されるべき「コンピテンシー」(到達目標)として示されている内容は、イヌイットの文化や価値に基づいた「イヌイットらしさ」を非常に重視した内容となっている。このように、非先住民の価値や文化については配慮が見られなかったこと、また、新教育課程草案の構造そのものについても、イヌイットの文化や価値を基盤として構成されており、それによって「イヌイットのための教育」の達成が目指されている。このことから、「ヌナブト準州民」という用語は、定義上では、非先住民に対する配慮がなされ、社会的団結を促す用語と捉えられる一方、その内実は、イヌイットの文化や価値を中心としたものになっていることが明らかになった。本年度は、「ヌナブト準州民」という用語について、準州における諸政策立案過程においてそれが使用されてきた歴史的事実の確認をするとともに、「ヌナブト準州民」アイデンティティの形成について、アイデンティティ形成に深く関わる言語教育に注目し、その歴史的展開と現状を明らかにし、その特質について考察した。前者については、現地での歴史的資料や州議会での議事録の収集を行い、「ヌナブト準州民」という用語がいつから、どこで使用されてきたかを明らかにすることを試みた。現在までの資料分析の過程においては、「ヌナブト準州民」という用語は、ヌナブト準州第一回州議会から使用されてきたことが確認できた段階にある。今後は、ヌナブト準州成立過程に関する資料についても詳細に分析し、そのような用語が使用されてきたのかどうか、また、どのような議論の文脈において使用されるようになったのか、その位置づけについて明らかにしたい。後者については、国家語習得を主目的とした言語教育政策が採用されてきたものの、準州成立後は、バイリンガル社会の構築を標榜した(イヌイット語と英語による)バイリンガル教育が重視されており、イヌイット語教育と同様、国家語教育も重視されていることが明らかになった。そこでは、イヌイットとしてのアイデンティティ形成に欠かせない要素としてイヌイット語の習得が重要視される一方で、準州における経済的・社会的活動の促進や発展においては国家語習得も重要視されていることがその特質として明らかになった。これらのバイリンガル教育の実施が、「ヌナブト準州民」アイデンティティ形成にどのように影響を与えているのか、今後明らかにしたいと考えている。本年度は、「ヌナブト準州民」というアイデンティティが、ヌナブト準州の教育政策においてどのように扱われているか(もしくは扱われていないのか)、また、それは、イヌイットとしてのアイデンティティとどのように重なりあうのか(または重なり合わないのか)、という点について検討にすることを試みた。本年度では、前者については、教育政策関連資料の中で「ヌナブト準州民」という用語がどのように扱われているかについて注目し、その扱われ方について分析を進めた。また、後者については教育政策におけるイヌイットの文化や価値の位置づけを明らかにすることにより明らかにすることを試みた。具体的には、言語教育政策関連資料と現在策定過程にある新カリキュラム草案に関する資料を中心として分析を進めた。前者の「ヌナブト準州民」という用語の教育政策文書における扱われ方については、新カリキュラム草案において、それが非先住民を対象としているということを前提としていることから、「ヌナブト準州民」が身に付けるべき資質などが提示されている。しかし、その一方では、その構造や内容は、イヌイットの文化や価値を非常に重視しているものとなっていた。後者については、現在の教育政策において、イヌイットの文化はその重要な要素として位置づけられており、それは、中等後教育段階においてもイヌイットの文化を専門的に教授するための学校やプログラムの設置がなされてきているなどの新たな動向からも明らかとなった。このように、「ヌナブト準州民」という用語が頻繁に使用されているものの、それがイヌイットの文化や価値からかけ離れたものではなく、むしろ、それが大きな範囲を占めているのではないかという考察に至った。

これは、諸政策文書や議会議事録などを詳細に検討した結果、その準州に居住する人々を総じて称した用語という以上の定義が明確になされてはいないことが明らかになった。しかし、これは、決してナショナリズムを標榜したものではなく、イヌイットをその住民の大半としながらも、都市部においては多くの非先住民が居住していること、そして、非常に広い土地にコミュニティが散在しているという準州の地理的現実からも、準州内の人々の団結を高めることを特徴づける用語と捉えることができよう。前年度までに明らかにしてきたように、新教育課程草案において示された「ヌナブト準州民」が身に付けるべき資質・能力・態度として達成されるべき「コンピテンシー」(到達目標)として示されている内容は、イヌイットの文化や価値に基づいた「イヌイットらしさ」を非常に重視した内容となっている。このように、非先住民の価値や文化については配慮が見られなかったこと、また、新教育課程草案の構造そのものについても、イヌイットの文化や価値を基盤として構成されており、それによって「イヌイットのための教育」の達成が目指されている。このことから、「ヌナブト準州民」という用語は、定義上では、非先住民に対する配慮がなされ、社会的団結を促す用語と捉えられる一方、その内実は、イヌイットの文化や価値を中心としたものになっていることが明らかになった。
逆行性軸索輸送を利用した末梢から中枢へのドラツグデリバリーシステムの開発

逆向性トレーサーの皮膚組織投与による輸送状態の検討(継続)前年度の研究結果をふまえ、タンパク系の逆向性トレーサーとして、HRP,ボツリヌス毒素、テタヌス毒素フラグメントC、WGA、蛍光色素Fast blue, True blue, RITC, Diamidino yellow, Fluoro-goldについて経皮投与による脊髄後索への輸送状態の検討を行った。皮内注入による脊髄後索への逆向性輸送の検討結果からは、上記トレーサーについて脊髄後角への到達が確認できている。また、有毛部は脱毛処理後真皮層まで露出し、足底および手掌は研磨器を用いて真皮層を露出する皮膚処理方法による経皮投与では、HRP高濃度、Fast blueの2種類について脊髄後索への輸送が確認できているが、その他のトレーサーではこの方法では確認不可能であった。皮膚処理方法を変化させさらに真皮層の深部まで露出して投与をこころみたが、末梢組織神経終末内部へのトレーサー取り込みは認めにくく、あったとしても少量であった。皮内注との相違原因として局所濃度が考えられ、トレーサー基剤と皮膚組織の間でのトレーサー親和性が問題ではないかと考えられた。基剤として他に植物油、植物性ワックス、ゲル基剤、ゾル基剤など試行したが、まだ適当なものがみいだされていない。16年度中に適当と思われるトレーサーを決定してドラッグデザインへ進む予定であったが経皮投与の問題が解決できていないため、経皮注入による投与についてドラッグデザインへ進むことにした。現在コンピューターシミュレーションや、分子量の点からテタヌス毒素フラグメントCを一番目の候補として薬理作用のある物質との結合体作成のコンピューターシミュレーションを行っている。結果の判明は4月以降にずれ込む見通しであるが、5月中には生体投与まで進められる予定である。逆向性トレーサーの皮膚組織投与による輸送状態の検討タンパク系の逆向性トレーサーとして、HRP、ボツリヌス毒素、テタヌス毒素フラグメントC、WGA、蛍光色素Fast blue,True blue,RITC,Diamidinoyellow,Fluoro-goldについて検討を行った。コントロールとして皮内注入による輸送を調べたところ、すべてのトレーサーについて脊髄後角への到達が確認できた。つぎに皮膚組織の処理について、有毛部は脱毛処理後真皮層まで露出し、足底および手掌は研磨器を用いて真皮層を露出し、HE染色およびPGP-9.5免疫組織染色を行って、自由神経終末が表面まで露出していることを確認した。処理後の皮膚組織にトレーサーの軟膏製剤を塗布して密封し逆向性輸送の確認を行っているが、現在までに脊髄後角への到達が確認できたものは、HRP高濃度、Fast blueの2種類である。他のトレーサーについても再試験を行っているが、まだこの皮膚組織処理の方法で神経終末へとりこみ可能か否か結論が出ていない。当初は15年度中に適当と思われるトレーサーを決定してドラッグデザインへ進む予定であったが計画は遅れが発生している。16年度6月までトレーサーの輸送状態の検討を延長し、この結果から薬物のデザインに進む予定としている。
運動が視覚認知機能に及ぼす影響とその脳内メカニズムの解明

ヒトやげっ歯類などの研究から、運動が種々の認知機能を向上させることがわかってきた。しかし、その神経メカニズムは明らかになっていない。運動はさまざまな神経修飾因子の脳内濃度を変化させることが知られており、それらの神経修飾因子が認知に関わる情報処理機能を促進させている可能性がある。そこで、神経修飾因子の一つであるアセチルコリンが、視覚認知機能に必須な一次視覚野(V1野)の視覚応答に及ぼす修飾効果をサルおよびラットを用いて神経薬理学的手法により検討した。結果は以下のように要約される。(1)アセチルコリンは、サルのV1ニューロンの視覚応答を主に促通的に修飾する、(2)ラットでは促通と抑制がほぼ同程度に観察される、(3)各刺激コントラストに対する応答を元々の応答強度に比例して増加あるいは減少させる応答ゲインコントロールによって、刺激コントラスト-視覚応答曲線を変化させる、(4)促通性および抑制性の修飾効果のいずれもムスカリン性受容体が強く関わっていること、(5)ラットV1では高次視覚領野へ情報を送る2/3層ニューロンで抑制が優位であり、皮質下領域へ情報を送る5層ニューロンでは促通が優位になる。このことから、アセチルコチンは並列階層的に行われる視覚情報処理の経路毎に異なる反応修飾効果をもたらしていることが予想される。大脳皮質のアセチルコリンは大脳基底核の下にある前脳基底部のマイネルト核のコリン作動性ニューロンを起源しており、それらのニューロンが大脳全域に分布していることから脳全体の活動調節などに関わることが考えられてきた。本研究は、アセチルコリンが各皮質領野において、これまで考えられてきた以上に細やかで特異性の高い神経活動調節を行うことを明らかにした。運動は、さまざまな神経修飾因子の脳内濃度を変化させることが知られている。本年度は、神経修飾因子の一つであるアセチルコリンが、サル視覚皮質(一次視覚野、V1野)の視覚応答に及ぼす修飾効果を神経薬理学的手法により検討した。サルを麻酔・非動化し、V1野から単一ニューロン活動記録を行った。サル眼前に設置したCRTディスプレイ上のニューロンの受容野位置に円形グレーティング刺激を提示し、視覚応答を記録した。基本的な受容野特性を決定後、神経活動記録用の電極に貼り付けてあるガラス管よりアセチルコリンを微小イオン泳動投与法により記録細胞へ投与することで、視覚応答に対するアセチルコリンの修飾作用を調べた。その結果、アセチルコリンの主たる効果は、応答を増加させること、すなわち促通効果であることがわかった。そこで、視覚刺激の入力強度に相当する刺激コントラストを変化させた時の視覚応答を「刺激コントラストー視覚応答曲線」として関数化し、アセチルコリンがこの関数をどのように変化させるのかを検討した。その結果、促通効果が観察されたほとんどのニューロンにおいて、アセチルコリンはその関数の形そのものを変えずに、各刺激コントラストに対する応答を増加させる応答ゲインコントロールと呼ばれる調節で促通効果を引き起こすことがわかった。以上より、運動により分泌されるアセチルコリンは、運動時の視覚機能の亢進に働くことが予想される。昨年度の研究から、神経修飾因子の一つであるアセチルコリンが、サルー次視覚野(V1野)ニューロンの視覚応答を主に促通的に修飾すること、また、各刺激コントラストに対する応答を元々の応答強度に比例して増加させる応答ゲインコントロールによって、刺激コントラストー視覚応答曲線を変化させることを明らかにした。そこで本年度は、その神経メカニズムを詳細に検討した。アセチルコリンの促通性修飾効果はムスカリン性受容体アンタゴニストによって強く拮抗されたが、完全に拮抗されるニューロンは少なく、残りの効果はニコチン性受容体アンタゴニストによって消失した。このように、促通性の応答ゲインコントロールには2種類の異なる受容体が関与していることが明らかになった。

また、視床から入力を受ける4層では、その他の層に比べてニコチン性受容体の貢献度が高いこともわかった。これは、視床-皮質投射の神経終末にニコチン性受容体が強く発現していることを示した先行研究とよく一致している。一方、少数ながらも観察されるアセチルコリンによる抑制性修飾効果について詳細に解析すると、その効果も刺激コントラスト-視覚応答曲線の応答ゲインを下げる応答ゲインコントロールであること、また、その効果はムスカリン性受容体のみによって媒介されていることが明らかになった。視覚応答修飾効果は、記録したニューロンへの直接効果だけでなく、近傍の抑制性細胞への効果を反映した間接効果の両方が考えられる。そこで、神経活動記録中に得られたスパイク波形をもとに、興奮性(RS)ニューロンと抑制性(FS)ニューロンに分類しアセチルコリンの効果を検討したが、両タイプのニューロンともアセチルコチンの影響を受け、また、両タイプ間でその効果に違いは見いだせなかった。そのため、アセチルコチンの視覚応答修飾効果のネットワークレベルでの作用機序については今後の課題として検討していくことになった。神経修飾因子の一つであるアセチルコリンが、ラット一次視覚野(V1野)の視覚応答に及ぼす修飾効果を神経薬理学的手法により検討した。動物を麻酔し、脳定位固定装置に固定した。動物の眼前に設置したCRTディスプレイの画面全体にサイン波状に輝度分布するグレーティング(縞)をドリフトさせる刺激を呈示し、V1ニューロンの視覚応答を記録した。V1ニューロンの基本的な受容野特性(方位選択性や空間周波数選択性など)を決定後、グレーティング刺激のコントラストと反応強度の関係を調べ、このコントラストー反応強度関係に対するアセチルコリンの修飾効果を検討した。アセチルコリン投与法として微小イオン泳動投与法と浸潤法の2種類の方法を用いた。微小イオン泳動投与法は、神経活動記録用の電極に貼り付けた薬物用ガラス管にアセチルコリン溶液を予め充填し、これに微小電流を通電することで記録中のニューロンを中心とした局所領域にアセチルコチンを投与した。また、浸潤法では、V1野の硬膜を剥離し、露出した脳表にアセチルコリン溶液を直接滴下することで、拡散によりアセチルコリンをV1野に浸潤させた。アセチルコリンの反応修飾効果はそれぞれの細胞に依存し、促通性および抑制性の両方の効果が観察された。それらの効果はいずれも刺激のコントラストに比例しており、コントラストー反応強度関係のゲインを変える反応ゲインコントロールで説明できることが明らかになった。また、修飾効果の出現頻度に大脳皮質層構造との関連性がみられ、高次視覚野へ投射する浅層では抑制性効果が、一方、皮質下領域へ投射する深層では促通性効果が高頻度に観察された。このことから、アセチルコチンは並列階層的に行われる視覚情報処理の経路毎に異なる反応修飾効果をもたらしていることが可能性が示唆された。本研究計画に関する実験手法は十分に確立されており、予定通りに進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
自立している高齢者における食生活と咀嚼能力の実態調査

1.高齢者大学受講生の食生活と咀嚼状況に関するアンケート調査平成12、13年度の新潟県高齢者大学教養講座受講生を対象に,身体状況,食生活,咀嚼状況,義歯使用状況に関する項目からなるアンケート調査を行い428名から回答を得た.平成11度に実施した調査回答を加算し合計528名(男性308名,女性217名,平均年齢66歳)のデータを分析した。アンケート調査結果から,自立した高齢者の多くは自らを健康と評価し,栄養のバランスの良い食事に留意していた.また,比較的良好な咀嚼能力を保持していた.一方,健康状態の自己評価が悪い群では,摂取しにくい食品が増加する傾向が示され,咬合状態の不良が疑われた.同時に,口腔機能に不満を感じている比率が高かった.高齢者の大多数を占める自立した人々の健康長寿を目指す上で,咀嚼機能を保持することの重要性を再確認した。2.高齢者における咀嚼能力と栄養摂取状態の調査上記のアンケート調査参加者で、面接調査に同意した109名(男性39名、女性21名、平均年齢65.3歳)を対象として、1)口腔内状況、2)咬合状態、3)咀嚼能力、4)栄養摂取状況を調査した。アイヒナー分類が同じであっても、義歯装着者は義歯不使用者に比べエネルギー充足率には差が無いものの,タンパク質充足率が低い傾向にあった。義歯不使用者は義歯装着者に比べタンパク質充足率,脂肪エネルギー比率が高く,動物性食品を多く摂取していることがうかがわれた。また,咀嚼能力が高い群ではエネルギー充足率に過不足が少なくなる傾向が認められ、口腔内状態や咀嚼能力は高齢者の栄養摂取に影響している事が示唆された。1.高齢者大学受講生の食生活と咀嚼状況に関するアンケート調査平成12年度の新潟県高齢者大学教養講座受講生を対象に,身体状況,食生活,咀嚼状況,義歯使用状況に関する項目からなるアンケート用紙を配布し,次回の講義日に回収する方法で282名から回答を得た.平成11度に実施した調査回答を加算し合計382名(男性227名,女性155名,年齢5580歳)のデータを分析した.食習慣では,多くの人が栄養のバランス,野菜をたっぷり,魚を肉より多めにとるなどに心がけていた.健康状態の自己評価が悪い群では,硬い食品や水分含有量が少ない食品を食べにくいと回答する比率が高かった.前歯と片側の臼歯,あるいは前歯で食物を咀嚼する比率が高く,その理由として歯の欠損を放置,義歯では咬みにくいなどであった.調査結果を第48回JADR学術大会にて報告した(日本大学松戸歯学部,2000.12.3).2.高齢者における咀嚼能力と栄養摂取状態の調査

上記のアンケート調査参加者で,新潟大学歯学部附属病院での面接調査に同意した60名(男性39名,女性21名,平均年齢65.3歳)を対象として,1)口腔内状況:歯の欠損,補綴修復状態,う蝕・歯周疾患の状態,2)咬合状態:咬頭嵌合位での咬合接触歯と臼歯部咬合のアイヒナー分類,デンタルプレスケールで測定した最大咬合力,3)咀嚼能力:試作グミゼリーを10回咀嚼後の溶出グルコース濃度を測定して求めた咀嚼能率,4)栄養摂取状況:簡易食物摂取状況調査表から分析したエネルギー,タンパク質などの摂取量を調査した.アイヒナー分類が同じであっても,義歯装着者は義歯不使用者に比べエネルギー充足率には差が無いものの,タンパク質充足率が低い傾向があった.また,咀嚼能力が高い群ではエネルギー充足率に過不足が少なくなる傾向が認められ,口腔内状態や咀嚼能力は高齢者の栄養摂取に影響している事が示唆された.1.高齢者大学受講生の食生活と咀嚼状況に関するアンケート調査平成12、13年度の新潟県高齢者大学教養講座受講生を対象に,身体状況,食生活,咀嚼状況,義歯使用状況に関する項目からなるアンケート調査を行い428名から回答を得た.平成11度に実施した調査回答を加算し合計528名(男性308名,女性217名,平均年齢66歳)のデータを分析した。アンケート調査結果から自立した高齢者の多くは自らを健康と評価し,栄養のバランスの良い食事に留意していた.また,比較的良好な咀嚼能力を保持していた.一方,健康状態の自己評価が悪い群では,摂取しにくい食品が増加する傾向が示され,咬合状態の不良が疑われた.同時に,口腔機能に不満を感じている比率が高かった.高齢者の大多数を占める自立した人々の健康長寿を目指す上で,咀嚼機能を保持することの重要性を再確認した。2.高齢者における咀嚼能力と栄養摂取状態の調査上記のアンケート調査参加者で、面接調査に同意した109名(男性39名、女性21名、平均年齢65.3歳)を対象として,1)口腔内状況、2)咬合状態、3)咀嚼能力、4)栄養摂取状況を調査した。アイヒナー分類が同じであっても,義歯装着者は義歯不使用者に比ベエネルギー充足率には差が無いものの、タンパク質充足率が低い傾向にあった。義歯不使用者は義歯装着者に比べタンパク質充足率,脂肪エネルギ一比率が高く,動物性食品を多く摂取していることがうかがわれた。また,咀嚼能力が高い群では工ネルギー充足率に過不足が少なくなる傾向が認められ、口腔内状態や咀嚼能力は高齢者の栄養摂取に影響している事が示唆された。
健常人を対象とした森林浴による体内酸化・抗酸化バイオマーカーの比較検証

平成30年度の研究対象者は、20代成人11名(男性9名、女性2名)とした。森林散策は新庄村、岡山県立森林公園、都市散策は岡山駅周辺で行った。散策時間は2時間程度であった。本年度では以下の結果が得られた。1森林・都市散策前後の尿中過酸化水素レベルは、新庄村では散策前に比べ1週間後が、岡山県立森林公園では散策前に比べ、散策後では有意な減少が見られた。2尿中8-OHdGについては、森林散策と都市散策では散策前に比べ、散策後および1週間後では有意な変動は得られなかったものの、森林散策では新庄村、岡山県立森林公園ともに散策後は減少傾向を示している。3BMI>25群に比し、BMI≦25群のほうが尿中DT、HELは高値を示した。4尿中抗酸化能(PAO)については、岡山県立森林公園や都市散策では有意な変化は見られなかったが、新庄村では散策前に比べ散策後のほうが有意な減少が示された。5唾液アミラーゼ活性については、都市・森林いずれの散策実施地においても散策後に有意な変化が見られなかった。6唾液コルチゾールについては、新庄村での散策は、散策前に比べて散策後、および1週間後には有意な減少が見られた。7対象者の散策前後の気分変化についてPOMSアンケートにある「緊張-不安」、「抑うつ-落ち込み」、「怒り-敵意」、「活気」、「疲労」、「混乱」で評価した。散策前に比し、新庄村での散策後或いは1週間後に緊張-不安」「怒り-敵意」「活気」「混乱」の平均得点が有意に減少し、岡山県立森林公園での散策後或いは1週間後では「緊張-不安」「抑うつ-落ち込み」も有意に減少した。また、都市散策では散策前と比較して「活気」のみが1週間後に有意に減少した。8散策環境で採取した大気中のフィトンチッドの濃度の合計は都市環境に比べ、新庄村では約1.5倍、岡山県立森林公園では約1.2倍高くなっていることが分かった。1本研究は岡山理科大学倫理委員会の承認を得たうえで実施した。被験者に対し本研究の目的、方法及び得られたデータの取り扱いを説明し、全ての被験者から文書によるインフォームドコンセントを得た。22時間での森林及び都市での散策も対象者に適している。3試薬が高額のため、唾液IgAおよび尿中MDAの測定は見送りとなったが、ほかの唾液・尿中の各バイオマーカーの測定は当初の予定通り行った。1対象者数をさらに増やして、前年度の研究を継続する。2バイオマーカーの項目をさらに追加したい。3さらに対象者の生活習慣と尿中酸化・抗酸化バイオマーカーとの相関関係を検討する。H29年6月に新庄村にて20代成人11名及び10月に岡山県立森林公園にて20代成人10名で森林散策を行い、都市散策は、同年9月に岡山駅周辺にて20代成人12名で行った。唾液及び尿は、散策前、散策次の日、及び1週間後にそれぞれ採取した。1森林・都市散策前後の尿中マロンジアルデヒドは、新庄村、県立森林公園、都市散策とも、散策前に比し散策後1週間後で有意な変動は見られなかった。2尿中8-OHdGについても、H29年のみのデータでは、森林散策でも、都市散策でも散策前と比較して散策後及び1週間後で有意な変動は見られなかったが、H2729年のデータをまとめて解析すると、森林散策では散策前に比し散策後( p < 0.1)及び1週間後( p < 0.05)では有意な減少が見られた。3尿中ジチロシンについては、H29年度において新庄村では尿中DTの平均濃度は散策前に比し散策後( p < 0.01)及び1週間後( p < 0.1)でそれぞれ有意な減少が見られた。都市散策では散策後及び1週間後で有意な変動は見られなかった。4尿中過酸化水素については、H29年のデータでは、森林散策と都市散策とも散策前に比し散策後及び1週間後で有意な変動は見られなかったが、H2729年のデータをまとめて解析すると、森林散策では散策前に比し散策後( p < 0.1)に有意に減少した。5尿中抗酸化能(PAO)については、H29年のみのデータでは、森林散策、都市散策では散策前に比し散策後では有意な変化は見られなかった。6唾液アミラーゼについてはH29年度では、都市・森林散策とも散策前に比し、散策後・1週間後において有意な変化は見られなかった。7新庄村で採取した大気には、α-ピネン、β-ピネン、3-カレン、p-シメン等が検出された。3唾液・尿中の各バイオマーカーの測定も当初の予定通り行った。4散策時に採取した大気中のフィトンチッド濃度には都市と森林との間に後者のほうが濃度が高かったことが分かり、今後さらに採取地を増やし、確認していきたい。

森林散策は新庄村、岡山県立森林公園、都市散策は岡山駅周辺で行った。散策時間は2時間程度であった。本年度では以下の結果が得られた。1森林・都市散策前後の尿中過酸化水素レベルは、新庄村では散策前に比べ1週間後が、岡山県立森林公園では散策前に比べ、散策後では有意な減少が見られた。2尿中8-OHdGについては、森林散策と都市散策では散策前に比べ、散策後および1週間後では有意な変動は得られなかったものの、森林散策では新庄村、岡山県立森林公園ともに散策後は減少傾向を示している。3BMI>25群に比し、BMI≦25群のほうが尿中DT、HELは高値を示した。4尿中抗酸化能(PAO)については、岡山県立森林公園や都市散策では有意な変化は見られなかったが、新庄村では散策前に比べ散策後のほうが有意な減少が示された。5唾液アミラーゼ活性については、都市・森林いずれの散策実施地においても散策後に有意な変化が見られなかった。6唾液コルチゾールについては、新庄村での散策は、散策前に比べて散策後、および1週間後には有意な減少が見られた。7対象者の散策前後の気分変化についてPOMSアンケートにある「緊張-不安」、「抑うつ-落ち込み」、「怒り-敵意」、「活気」、「疲労」、「混乱」で評価した。散策前に比し、新庄村での散策後或いは1週間後に緊張-不安」「怒り-敵意」「活気」「混乱」の平均得点が有意に減少し、岡山県立森林公園での散策後或いは1週間後では「緊張-不安」「抑うつ-落ち込み」も有意に減少した。また、都市散策では散策前と比較して「活気」のみが1週間後に有意に減少した。8散策環境で採取した大気中のフィトンチッドの濃度の合計は都市環境に比べ、新庄村では約1.5倍、岡山県立森林公園では約1.2倍高くなっていることが分かった。1本研究は岡山理科大学倫理委員会の承認を得たうえで実施した。被験者に対し本研究の目的、方法及び得られたデータの取り扱いを説明し、全ての被験者から文書によるインフォームドコンセントを得た。22時間での森林及び都市での散策も対象者に適している。3試薬が高額のため、唾液IgAおよび尿中MDAの測定は見送りとなったが、ほかの唾液・尿中の各バイオマーカーの測定は当初の予定通り行った。1対象者数をさらに増やして、前年度の研究を継続する。2バイオマーカーの項目をさらに追加したい。3さらに対象者の生活習慣と尿中酸化・抗酸化バイオマーカーとの相関関係を検討する。4大気試料中のフィトンチッド濃度・種類と尿中酸化・抗酸化バイオマーカーとの相関関係を解析する。
海氷融解期の植物プランクトン分類群の違いは鉛直的な炭素輸送効率に影響するのか？

春季から夏季の氷縁域で大増殖した植物プランクトンは、沈降過程によって表層で固定した二酸化炭素を中深層へ輸送するとともに、食物連鎖を通じて南極海の豊富な生物量を支えていると考えられるため、南極海の物質循環研究や生態系研究を進める上で重要である。本研究では、耐氷型漂流系に設置した複数のセンサーを用いて、研究の空白域である海氷融解期の植物プランクトン分類群の違いが鉛直的な炭素輸送効率に及ぼす影響の解明を目指す。
清朝前半期における旗人の科挙応試に関する研究

本研究の目的は,清朝前半期(16361795)を対象に,八旗に所属する旗人の文科挙応試(受験)の実態について検討し,かれら旗人が中国の伝統的な科挙制度をどのように受容・利用していたのか,清朝の旗人社会において科挙がどのように機能していたのかを明らかにすることにある。清朝の支配層である満洲・蒙古・漢軍旗人らは,父祖の爵位を継承することによって,世襲的に俸禄や官位を獲得することが可能であった。それにもかかわらず,漢人と同様に,文科挙に応試していた旗人も少なからず確認できる。これを単に,旗人による漢人文化の受容とみるのか,あるいは文科挙に応試・合格することがかれら旗人にとって大きな意味をもっていたとみなすべきであるのか。この問題を探るためには,まずもっていかなる立場(所属旗・出身氏族・爵位や経済力の有無など)の旗人が文科挙に応試していたのかを確定する必要がある。そこで2018年度は,まずいかなる旗人が文科挙に応試していたのかを明らかにするため,各種の史料を網羅的に精査し,データを収集した。調査対象としたのは,主に入関(1644)前後から康煕年間(1722)であり,当該時期における旗人の科挙合格者に関する諸データを,政書や地方志などから収集した。その結果,列伝などに記載されている旗人の履歴とは異なる場合が少なからず確認できた。これが単なる誤記であるのか,あるいは所属旗の移動など政治的な背景を伴うものであるのかは,慎重に検討していく必要がある。この点を踏まえ,今後の研究において,康煕年間以降の科挙に合格した旗人のデータと比較対照する必要がある。入関以前の繙訳考試の合格者については,記録の残缺もあり,少なからぬ旗人の出自が確定できていない。今後,入関以後の科挙に合格した旗人の履歴を精査することで,出自不明の旗人についても確定が進むと考えられる。2019年度も引き続き,諸史料のデータを収集して,科挙に合格した旗人の所属旗・出身氏族・爵位の有無や経済状況などを確定していく。とくに康煕年間以降は利用できる史料も増加するため,より精度の高いデータが得られるものと思われる。本年度は,今後の研究の第一の基盤とするため,科挙に関する厖大な先行研究の史料集・研究書の購入につとめた。このうち年度内購入を予定していた一部の研究書の刊行が遅れ,年度内に購入することができなかった。そのために生じたこの残額は,2019年度において研究書の購入に充てる予定である。
聴覚障害・構音障害児童のためのオンライン型発音指導支援システムの構築

通級指導教室等で発音指導を受けている児童・生徒の反復練習を支援するシステムを開発した.発音指導者は,児童・生徒の状況に合わせて出題単語を設定できる.また,児童・生徒の練習記録や音声がシステムに記録され,外部専門家等がその音声評価を行う.はじめに,スタンドアローンシステムを開発し,実地試験を行った.その結果,システム導入により家庭での練習時間が増え,構音が改善される傾向が確認できた.次に,ウェブアプリケーション型のシステムを開発した.このシステムでは,発音指導者や外部専門家がインターネットを通じて随時児童・生徒の発音評価を行うことができ,関係機関のより効果的な連携を期待できると評価された.○発音練習ソフトウェアの音声評価の精度を向上させるため次の項目を実施した。1児童の音声の収集およびデータベース化を行った。2このデータベースを用い、自動音声認識の音響モデルを再学習した。3音韻識別処理として、新たな手法を提案しシステムへ導入した。○発音練習ソフトウェアのユーザインタフェースを改良するため次の項目を実施した。1音圧レベルベータを表示し、児童が音量に注意して発声できるようにした。2これまで出題単語の表示はひらがなのみであったが、カタカナ・漢字での表示も可能にした。○オフライン型システムの実施試験実地試験は、通級学級と聴覚特別支援学校の2種類の教育形態で行われた。1福岡県下小学校4校の言語通級学級に通う児童9名を対象に、通級学級と家庭の両方で継続的にシステムを用いた発音練習を行った。期間は11月から2月までの34ヶ月間。システム導入前後の保護者と指導者に対するアンケート調査、使用履歴の記録、構音検査用音声の収録を行った。2聴覚特別支援学校2校(計9学級)を対象とし、学校において本システムを発音練習教材として活用した。人工内耳装用児や重度聴覚障害児が使用する上での効果や課題を確認した。○システム運用における各機関の連携体制の確認実施試験では、教育機関・医療福祉機関・地域ボランティアの連携がうまく行われることが確認された。試験実施校の窓口は、研究協力者である福岡県教育センター小山博幸指導主事が担当した。システムの整備と使用履歴の分析は研究代表者である近畿大学勝瀬郁代講師が行った。アンケート調査は研究分担者である九州大学白石君男教授とリサーチアシスタントが担当した。音声の構音検査は、国際医療福祉大学平島ユイ子講師が担当した。各学校や家庭に対する技術的な支援は、九州工業大学が認定した情報教育支援士3名が、のべ70日にわたりその役割を果した。○平成25年度に実施したオフライン型システム実地試験の結果のまとめと公表平成25年度に、言語通級教室にて行ったオフライン型システムの実地試験の結果をまとめ、査読付国際会議と、国内学会にて発表を行った。○オンライン型システムの研究開発研究実施計画に沿い、システムのオンライン化を行った。具体的には、webアプリケーション化し、インターネットブラウザを使用して発音練習等を行えるようにした。設計・開発にあたっては、高いセキュリティを確保しつつ、オフライン型システムの実地試験で得られた知見から多くの改良を行った。具体的には、操作性の向上、飽きない工夫、音声評価の体系化、医療機関と教育機関の連携のしやすさなどである。○オンライン型システム実地試験の準備オフライン型システムの実地試験は、福岡県下小学校に開設されている言語通級学級にて行った。オンライン型システムの実地試験は、さらに、重度の聴覚障碍や構音障碍の小児・児童に対象を広げるため、病院でも実地試験を行うことにした。そこで、平成26年度は、大学病院と地域の中核病院での発音指導の状況を調査し、実験方法を検討した。大学病院については、通院児童を対象に実地試験を行うこととなった。研究計画書は倫理審査を通過し、予備実験を行った(継続中)。地域の中核病院については、病院での発音指導を終えた後、児童が通学する学校への引継ぎを行い、学校での指導を主としながら、病院側が継続して支援していることがわかった。そこで、学校(教育機関)と病院(医療機関)の連携を推進できるシステムを検討した(継続中)。また、平成25年度の実地試験と同様、オンライン型システムに対しても、平成27年度上期より福岡県下小学校に開設されている言語通級学級において実地試験を行うため、各校を訪問した(継続中)。平成25年度は、スタンドアローンタイプの発音指導支援システムを開発し、実地試験を行った。その結果、システムは家庭での発音練習を促進し、外部専門家(言語聴覚士)による構音検査の助けとなることがわかった。しかし、スタンドアローンシステムでは、外部専門家が構音検査をするには,児童生徒が言語通級指導教室に通学した際に,PC内の音声データをメディアに保存して外部専門家に送付しなければならず,不便であった.そこで、平成2627年度は、言語通級指導教室の発音指導者と外部専門家がインターネットを通じていつでも出題単語の設定や音声の評価を行えるように、発音指導支援システムのWebアプリケーション化に取り組んだ。そして、Webアプリケーションタイプのシステムを使って実地試験を行い、教育機関と外部専門家の連携が推進されることを確認した。交付申請書に記載した、「研究期間内に達成する目的」は次の4点であった。(目的1)多数の学校や家庭が利用できるシステムの構築(目的

2)教育機関が発音指導のノウハウを共有・利用しやすい形態、および、医療機関と教育機関が情報を共有し、連携しやすい形態の実現(目的3)上記1, 2を評価し、改善につなげる仕組みの実現(目的4)継続的なシステム運用を可能とする支援体制の実現研究期間を通じて、スタンドアローンタイプとWebアプリケーションタイプの2種類の発音指導支援システムを開発したことで、目的1と目的2を達成した。また、開発したシステムを用いた実地試験を繰り返し行い、問題点の洗い出しと改良を行うことにより、目的3を達成した。また、実地試験におけるシステムの運用には、地域ボランティアによる技術支援体制を整えた。研究期間が終わった後も、多くの言語通級指導教室にて、発音指導支援システムが継続して運用されることになり、目的4が達成された。通級指導教室等で発音指導を受けている児童・生徒の反復練習を支援するシステムを開発した.発音指導者は,児童・生徒の状況に合わせて出題単語を設定できる.また,児童・生徒の練習記録や音声がシステムに記録され,外部専門家等がその音声評価を行う.はじめに,スタンドアローンシステムを開発し,実地試験を行った.その結果,システム導入により家庭での練習時間が増え,構音が改善される傾向が確認できた.次に,ウェブアプリケーション型のシステムを開発した.このシステムでは,発音指導者や外部専門家がインターネットを通じて随時児童・生徒の発音評価を行うことができ,関係機関のより効果的な連携を期待できると評価された.オンライン型システムでの実地試験は、当初平成26年度下期から小規模の試験を始める計画であったが、次の理由により、平成27年度上期より実施することとなったため、「やや遅れている」とした。一方で、音声データベースの作成や音韻識別処理の精緻化といった、当初計画されていなかった範囲まで研究が広がっており、研究成果としては計画以上であるといえる。遅延の理由・大学病院での実験のための倫理審査に4ヶ月以上要した。・実地試験では、数ヶ月にわたり継続的にシステムを使ってもらう必要がある。倫理審査を通過し、実験の準備ができた後に実験を始めた場合、被験者である児童が進級・進学する時期をまたがることになったので、実地試験開始を次年度へ持ち越した。研究成果物の一つである、児童音声データベースは、国立情報学研究所音声資源コンソーシアムより、無料配布予定。音声情報処理今後の推進方策:平成25年度に実施した実地試験と同様、県下小学校の言語通級教室や病院において、発音指導を受けている児童・指導者を対象に、実地試験を行う。また、地域のボランティア団体である情報教育支援士会が技術的なサポートを行うことも同様である。平成27年度に提供するオンライン型システムは、医療機関と教育機関がより連携しやすい枠組みを提供しているため、医療機関と教育機関の間の連携についても、システムの効果を確認する。研究を遂行する上での課題:オンライン型システムは、webアプリケーションであるため、インターネット環境が必要である。まず病院では、セキュリティの都合上、インターネットに接続できる仕組みが用意されていない。
喫煙の肺機能に及ぼす影響と遺伝的素因(α_1-ATの遺伝子表現亜型)に関する研究

ヒトのα_1-プロテアーゼインヒビターの一つであるα_1-アンチトリプシン(α_1-AT)は極めて多彩な遺伝子表現亜型を持つとが知られている。本研究では、日本人におけるα_1-ATの遺伝子表現正常亜型であるPiM亜型別の出現頻度を検討し、さらに健常者において、喫煙の肺機能、特に末梢肺機能に及ぼす影響がα_1-ATの型別により差がみられるか否かを検討した。247例(21歳から67歳)の健常者を対象に、血清中α_1-ATの量を免疫比濁法にて測定、等電点電気泳動法にて亜型を決定、同時に施行した肺機能諸指標と喫煙量、α_1-AT量、亜型、年齢その他の因子による重回帰分析等による解析を行った。健常者におけるα_1-ATの濃度は205.1±31.1mg/dlであり、COPD例では179.1±44.4mg/dlと有意にCOPDで血清α_1-ATの濃度は低かった。健常者における血清α_1-ATレベルには差はなかった。α_1-ATの亜型別頻度はM_1、M_1M_2、M_2、M_1M_3、M_2M_3、M_3が各々0.555、0.328、0.041、0.057、0.016、0.004であった。重回帰分析の結果、スパイロメトリー、フローボリュームのうち、一秒率の変化は年齢のみに依存し、V_<50>/HTの変化は年齢と性に依存した。一方V_<25>/HTの低下は喫煙量と年齢に依存した。健常喫煙者においては、いずれの指標の変化も、α_1-ATの遺伝子表現型の正常亜型には依存しないことが示された。以上の検討より、α_1-ATの正常亜型間には、喫煙による肺機能の影響に差は認められなかったことが示された。このことより、α_1-ATの正常亜型PiM間に、喫煙肺におけるセリンプロテアーゼの阻害機能に差がないと結論された。
転写因子STAT1をモデル分子とした核-細胞質間分子輸送制御のメカニズム

核-細胞質間情報伝達機構の解明は、細胞増殖、細胞死、細胞分化など、様々な細胞機能に密接に関わる重要な研究テーマである。本研究は、増殖因子やホルモンなどの細胞外刺激に応答し、細胞内シグナルとして機能する分子が、どのようにして細胞質から核内に移行するのかを分子レベルで明らかにすることを目的とし、interferon-γの刺激によって細胞質から核内に移行することが知られているSTAT1分子に着目して研究を進め、以下に示す成果を挙げた。1.STAT1分子には、従来より知られている、塩基性アミノ酸のクラスターからなる核局在化シグナルが一次構造上は存在しないことがわかった。2.一方、STAT1の細胞質から核膜孔までの輸送は、SV40 T抗原のような構成的に核へ輸送されるような蛋白質と同様に、細胞質において核膜孔ターゲティング複合体を形成することによって起こることを示した。また、大きなファミリーを形成することがわかってきた、核膜孔ターゲティング複合体構成58kDa因子に関して、NPI-1と呼ばれる分子が特異的に働くことがわかった。さらに、NPI-1と活性化されたSTAT1分子の結合には、NPI-1分子のC末端部分が重要であり、NPI-1という分子は、その中央部分に存在するアルマジロ構造と呼ばれる領域でSV40 T抗原などの核蛋白質を結合するとともに、同時に活性化STAT1とも結合できる、ユニークな性質を持った分子であることも明らかとなった。3.核膜孔ターゲティング複合体を形成した活性化STAT1分子の核膜孔通過のステップは、SV40 T抗原などの核蛋白質と同様に、低分子量G蛋白質Ranが重要な役割を果たすことが明らかとなった。以上のように、本研究の研究目的に沿った成果が得られた。核-細胞質間物質輸送機構の解明は、細胞増殖、細胞死、細胞分化など、様々な細胞機能に密接に関わる重要な研究テーマである。本研究は、細胞外からの増殖因子やホルモンの刺激に応答してシグナルとなる分子がどのようにして細胞質から核内に移行して、細胞外の情報を核に伝えるのかを分子レベルで明らかにすることを目的とし、インターフェロン・ガンマ刺激によって細胞質から核内に移行するSTAT1分子に着目して、以下に示す成果を挙げてきた。1.STAT1分子は、その変異蛋白質を用いた解析から、従来より知られている、一次構造上、塩基性アミノ酸のクラスターからなるような核局在化シグナルを有さないことがわかってきた。2.STAT1分子の細胞質から核膜孔までの輸送は、SV40T抗原の核局在化シグナルを持つ蛋白質と同様に、核膜孔ターゲティング複合体を形成することによって行われることがわかった。さらに、核膜孔ターゲティング複合体を構成する58kDa因子に関しては、ヒトの場合、現在、大きく2つのクラスに分類されているが、STAT1は、そのうちの1つであるNPI-1と呼ばれる分子でのみ運ばれることもわかった。3.STAT1分子の核膜孔通過のステップは、SV40T抗原の核局在化シグナルを持つ蛋白質の場合と同様に、低分子量G蛋白質によるGTPの加水分解が必要であることがわかった。以上のように、研究目的に沿って、STAT1の細胞質から核への移行のメカニズムの分子レベルでの解明が進んだ。核-細胞質間のシグナル伝達機構の解明は、細胞増殖、分化、細胞死など、様々な細胞機能に密接に関わる細胞生物学上の重要なテーマである。本研究では、インターフェロンなどのサイトカインの刺激によって細胞質から核へ移行して働く転写因子であるSTAT1分子に着目し、その細胞質と核の間の輸送に関わる因子の同定を通して、STAT1輸送のメカニズム解明を目指した研究を進め、以下のような成果を得た。

1.STAT1の細胞質から核への移行には、ヒトの場合、PTAC58(importin-α)ファミリーに属する分子の1つであるNPI-1によって特異的に認識されることが必要であることを明らかにしてきたが、その認識には、NPI-1分子のC末端領域が必要であることがわかった。この領域は、NPI-1分子が持つアルマジロ構造と呼ばれる、SV40T抗原などの核局在化シグナル認識に必要な特徴的領域とは異なり、NPI-1分子が2つの異なる核蛋白質を同時に結合して核へ輸送する可能性を示唆する結果となった。2.STAT1を中心に形成されるNPI-1,PTAC97を含む複合体が、STAT1結合DNA配列と反応させることにより解離することが明らかとなり、STAT1が実際に核内で働くために必要と思われるNPI-1からの解離のメカニズム解明へ向けた研究成果を挙げることができた。3.STAT1分子を核内にマイクロインジェクションし、その後の挙動を観察した結果、STAT1は温度に依存して能動的に核から細胞質へ遊出されるが、そのタイムコースは、ロイシンに富んだ核外輸送シグナルを持つ蛋白質の移行に比べてかなり遅いことがわかった。
左心補助人工心臓装着患者の右心不全に対する心房内シャント形成術の有効性評価

左心補助人工心臓(LVAD)患者における右心不全合併は救命率が低下することを受け、有効性の高い治療法確立を目的に考案された研究である。右心不全治療として侵襲度の低いバルーン心房中隔裂開術の有効性を急性動物実験で検討した。LVAD補助下に右心不全発症した成ヤギにおいて、バルーン心房中隔裂開術によりLVAD補助流量の増加と血行動態の安定化を保つことが示された。これらの実験結果は米国における国際学会と日本人工臓器学会において報告された。またEuropeanjournal of cardiothoracic surgeryのOriginalarticleで投稿論文をアクセプトされる結果に至った。初年度(23年度)において確立した大動物における左心補助人工心臓(LVAD)+人工肺システムの装着手術手技、心房内シャントを血管内バルーンを用いて非侵襲的に作成するASD作成術、以上のモデルにおいて右心不全を作成し、LVAD下における右心不全において、心房内シャントを人為的に作成する事で,右心血流を左心系に導き,LVADのみで両心補助が可能になるか否かを検討することを本年度の研究の主眼においた。先ず全身麻酔下の成ヤギにおいてに右心不全モデルとして肺高血圧に伴う右心不全モデルを作成した。LVAD,心房内シャント作成前の状態で肺動脈本幹を幅10mmのフェルトストリップで絞扼し、肺高血圧に伴い肺動脈血流量が1 L/minになるフェルトストリップの長さを決めた。次にLVAD +人工肺システムを装着後、心房内シャントを血管内バルーンを用いて非侵襲的に作成した。一旦心房内シャントをバルーンで閉鎖し、この状態で事前に長さを決めておいたフェルトストリップで肺動脈を絞扼しLVAD下の肺高血圧に伴う右心不全モデルとした。肺動脈絞扼により肺血管抵抗は2.7±0.6から9.7±2.1 Wood unitsに上昇し、右房圧も7±3から14±7 mmHgに上昇し、これに伴いLVAD flowは2.7±0.6から0.9±0.6 L/minに低下し血圧の低下も認めた。この状態で心房内シャントを閉塞させているバルーンを抜去し心房内シャントを開放するとLVAD flowは約3倍に改善し、これに伴い血圧も改善し、右心不全状態でのこのシステムの有効性が示された。前期2年度において確立したLVAD装着下の肺高血圧による右心不全大動物モデルにおいて、右心血流を左心系に導く心房内シャントが急性動物実験モデルにおいて有効であることを実験動物数を増やして確認実証すること、次にそれが慢性動物実験において成り立つかpilot study的に行うことを25年度の目標とした。前者に関しては7頭の成山羊において急性動物実験で肺高血圧に伴う右心不全の誘発によりLVAD flowは0.9±0.6 L/minuteと有意に減少し、これに伴い血圧は41±12 mmHg, CVPは18±5 mmHgと各々有意な変化を示した。そして心房内シャントの開放により右心血流は左心系に導かれLVADflowは2.7±0.4 L/minute (p<0.001)と有意に増加し、これに伴い血圧は53±18 mmHg (p=0.006), CVPは15±5 mmHg (p=0.001)と各々有意な改善を示した。一方急性実験終了後に実験動物を安楽死させ、その心臓を摘出し今回の実験で用いたバルーンによる心房内シャントの作成が弁などの他の心内構造物に如何なる影響及ぼすか検討した。結果、弁、血管に対するバルーンによる損傷は無く、安全にバルーンにより心房内シャントが作成されることが示された。また解剖で計測したシャント径と術中計測したシャント流量の関係を調べたところこの2者には相関関係はなく、19mmのバルーンを使う限りは十分な大きさのシャントが作成されることが示された。以上の結果はAnnal of Thoracic Surgeryに投稿したが、更なる追加実験指摘され現在追加実験施行中である。慢性動物実験に関してはLVAD装着した慢性動物の作成は可能なものの、LVAD装着下の肺高血圧による右心不全大動物モデルにおいては右心不全のため術後回復が難しくモデルの確立に至っていない。左心補助人工心臓(LVAD)装着下における右心不全に対して心房内シャントを人為的に作成する事で,右心血流を左心系に導き,LVADのみで両心補助が可能になるか否かを検討するための急性動物実験モデルの作成に本年度は主眼をおいた。先ず成ヤギにおいて左第6肋間開胸にて胸腔内へ到達後、圧測定のための圧トランスデューサを内胸動脈、肺動脈幹、右心房内腔、左心房内腔へ直接留置し、電磁流量計を上行大動脈と肺動脈幹に留置する手術手技を確立した。