hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
19世紀における清・チベット・ネパールの政治的関係の研究

本研究は、18世紀末に開始されたネパールの朝貢とチベットの関係に注目しながら、1856年にチベット・ネパール間で勃発したグルカ戦争を手がかりに、満洲語・漢語・チベット語・ネパール語などの多言語史料を用いて、19世紀における清・チベット・ネパール間の政治的関係の実態を明らかにすることを目的とする。初年度にあたる平成30年度は、18世紀末から19世紀末まで続いたネパールの対清朝貢の全体像を把握する一環として、まず18世紀末のチベットの年班・ネパールの朝貢および清朝の対応について、既刊行史料を整理し再検討を行った。その結果、ネパールの朝貢使節の派遣は必ずチベットを経由して行われており、駐蔵大臣の采配が両国関係の鍵となることが明らかになった。ネパールの象の朝貢の遍歴については、第4回清朝与内亜国際学術討論会(中国・長春)において口頭発表を行った。18世紀末ネパールの朝貢の有り方と清朝の対応については、論文「グルカの貢象と清朝の対応についてー乾隆57年・60年の朝貢を例にー」(『駿台史学』第159号、2017年)の内容に加筆・修正し、Meiji Online Studiesにおいて発表した。また、チベット・清朝関係については、チベットが年班の際に贈ったテンシュクという皇帝の長寿祈願を意味する書に注目し、テンシュクが本来の宗教的意味合いを含みながらも年賀の挨拶状的な存在であったことを明らかにした。18世紀末チベットのテンシュクに対する清朝の返礼品およびその特徴について、論文「チベットの年班のテンシュクと清朝からの返礼品」(『明大アジア史論集』第23号)にまとめ、2019年3月のアジア史料学研究所シンポジウムにて「テンシュクを通じた清・チベット関係」を口頭発表した。年度末には、中国第一歴史档案館において満洲語・漢語・チベット語・ネパール語档案史料の調査・収集を行った。チベットの年班およびネパール朝貢の様相と清朝の対応の解明という点では十分な成果があったが、未公刊史料の調査・収集という点については、進捗状況にやや遅れが出ている。これは既刊の档案史料の読解・分析に注力したため、海外での史料調査を十分に行うことができなかったことに起因する。よって平成31年度(令和元年度)においては、中国第一歴史档案館、台湾の故宮博物院、ネパール・カトマンドゥの各地において、未刊行の一次史料の調査・収集・整理を行う予定である。また、清・チベット・ネパール関係に関する文物の調査も行うつもりである。平成31年度(令和元年度)の調査研究では、前年度の成果を踏まえながら、19世紀前半のネパールの朝貢に関する史料調査・収集を国内外で実施する。第一に、中国第一歴史档案館に所蔵される档案史料の調査・収集をさらに進め、ネパール語書簡についても調査を行う。第二に、台湾・故宮博物院所蔵の清朝の档案史料の調査・収集を行う。これらの档案史料と『清代西蔵地方档案文献選編』に収録されているチベット語史料の内容と比較分析を行い、朝貢を通じた清・チベット・ネパール関係の推移を検証し、1856年グルカ戦争の背景を知る手がかりとする。第三に、ネパール・カトマンドゥを訪問し、清・チベット・ネパール関係に関連する文物調査を行い、19世紀前半の三者関係の様相について多角的に検証する。

チベットの年班およびネパール朝貢の様相と清朝の対応の解明という点では十分な成果があったが、未公刊史料の調査・収集という点については、進捗状況にやや遅れが出ている。これは既刊の档案史料の読解・分析に注力したため、海外での史料調査を十分に行うことができなかったことに起因する。よって平成31年度(令和元年度)においては、中国第一歴史档案館、台湾の故宮博物院、ネパール・カトマンドゥの各地において、未刊行の一次史料の調査・収集・整理を行う予定である。また、清・チベット・ネパール関係に関する文物の調査も行うつもりである。平成31年度(令和元年度)の調査研究では、前年度の成果を踏まえながら、19世紀前半のネパールの朝貢に関する史料調査・収集を国内外で実施する。第一に、中国第一歴史档案館に所蔵される档案史料の調査・収集をさらに進め、ネパール語書簡についても調査を行う。第二に、台湾・故宮博物院所蔵の清朝の档案史料の調査・収集を行う。これらの档案史料と『清代西蔵地方档案文献選編』に収録されているチベット語史料の内容と比較分析を行い、朝貢を通じた清・チベット・ネパール関係の推移を検証し、1856年グルカ戦争の背景を知る手がかりとする。第三に、ネパール・カトマンドゥを訪問し、清・チベット・ネパール関係に関連する文物調査を行い、19世紀前半の三者関係の様相について多角的に検証する。平成30年度は、既に公刊されている史料の読解・分析に力を注いだため、中国およびネパールにおける現地調査が実行できず、旅費に余りが生じた。また、関連図書の購入が少なかったことも、物品費に余りが生じた理由である。平成31年度(令和元年度)は、中国やネパールにおける現地調査や、中国とフランスで開催される国際学会での口頭発表のために旅費を使用する。また、文物調査および現地での関連書籍の購入として物品費を充当し、口頭発表・論文投稿における外国語校正の費用を使用する予定である。
血管透過性亢進因子と尿蛋白発現に関する研究

持続性の蛋白尿は予語不良の慢性糸球体腎炎やネフローゼ症候群に認められる重要な臨床所見であるが、その発現のメカニズムに関しては依然明らかではない。IgA腎症などのメサンギウム増殖性腎炎では、TGF-betaやPKC活性化サイトカインであるPlatelet derived growthfactorがその発症および進行に関与する可能性が報告されている。すなわち、ある種の慢性糸球体腎炎では、メサンギウム細胞や末梢血単核球により産生されたVPF/VEGFによって、蛋白尿が誘起され、組織障害が進行する可能性が考えられた。
新生児の簡易式行動評価スケールの開発-母親が育児に対する自己効力感をもつために-

母親が簡単にそして気軽に我が子の行動評価をおこない,育児に対する自己効力感をもつことができるようなスケールの開発をすすめることを研究目的とした.出生直後の母子接触の場面において参加観察法を用いて新生児の行動データ収集をおこなった結果,パターンが多様であり,スケールを一般化するには出産背景や新生児の生体反応などのデータを組み合わせ,さらにデータ収集をしていく必要があるという結果を得た.母親が簡単にそして気軽に我が子の行動評価をおこない,育児に対する自己効力感をもつことができるようなスケールの開発をすすめることを研究目的とした.出生直後の母子接触の場面において参加観察法を用いて新生児の行動データ収集をおこなった結果,パターンが多様であり,スケールを一般化するには出産背景や新生児の生体反応などのデータを組み合わせ,さらにデータ収集をしていく必要があるという結果を得た.1.文献収集と文献レビュー:新生児の行動評価に焦点をおいた研究や,母親の育児に対する自己効力感に関する文献収集をおこない,行動評価のスケールと成り得る反応・要素を抽出した。また,母子の愛着形成に関する文献レビューをおこない,愛着の評価の指標,愛着形成に影響を及ぼす要因について考察した。その結果,児の反応・成長の過程を見ながら児と関わっていくことで,母親としての役割を見出し,児に対して愛着を深めることにつながっていくと考えられ,母と児の両方を研究対象として進めていくことが必要であると確認できた。2.インタビュー内容の整理と分析結果:施設助産師と開業助産師の経験をもつ助産師のインタビューデータより,母親の育児に対する自己効力感を高めるためには「分娩時の環境調整」「対象が納得いく分娩」が重要ではないかという見解を得た。3.新生児の行動評価指標の洗練化を図るための助言:母子間コミュニケーションのメカニズムについて研究をおこなっている専門家に,新生児の行動評価指標の洗練化を図るための助言を得た。行動評価の際に,新生児の視覚・聴覚・触覚を含めた評価法を用いていくことが基本となるのではないかという考察ができた。4.次年度の課題:今年度得られた要素を基に,行動評価スケールを試作し,出生直後の新生児の行動評価観察と母親の児への愛着尺度・自己効力感調査を出生時・退院時・1ヵ月健診時に経時的に実施する。その分析結果から,母子相互の愛着形成の関連性を考察・検討する。1.文献収集と文献レビュー:分娩直後の母子の早期接触に関する文献収集をおこない,その効果や評価の指標・愛着形成に影響を及ぼす要因について考察した。また,出生直後の新生児の行動評価のスケールと成り得る反応・要素の再確認をおこなった。その結果,研究方法として参加観察法を用いることや,観察時間についての手法について,科学的な根拠をもとに見直しが必要であると確認できた。その後,研究方法の再考をし,内容を一部修正した。2.倫理審査:新潟大学医学部の倫理審査にて承認された。3.研究対象者の確保:正常分娩を扱っている産科施設に,研究の目的やデータ収集方法について説明し,研究対象者の確保に向け依頼をおこなった。4.母子の愛着形成に関する心理学的側面からの助言:母子の愛着形成に関するこれまでの研究成果や,新生児が生まれながらにもつとされる能力について助言を得た。出生直後に焦点を置いた研究はこれまで困難であり,助産師という専門職を生かしたデータ収集や観察視点が見込まれるという示唆を得た。5.新生児の行動評価指標の洗練化を図るための助言:新生児の行動評価指標の洗練化を図るための助言を得,既存の評価スケールを参考にしながら,評価視点を再考していくことが必要となるのではないかという考察ができた。6.次年度の課題:今年度得られた要素を基に,参加観察法を用いてデータを収集し,その中から行動評価スケールを再度試作し,引き続き出生直後の新生児の行動評価観察と母親の児への愛着尺度・自己効力感調査を出生時・退院時・1ヵ月健診時に経時的にデータの収集を行なう。その結果の分析から,評価スケールの信頼性・妥当性を検討し,スケールの洗練をおこない開発を目指す。1.データの整理:(1)参加観察法による新生児の行動データ:出生直後の新生児の行動評価のスケールと成り得る反応・要素について抽出するため,出生直後の早期母子接触の場面において,参加観察法を用いてデータ収集をおこなった。その結果,新生児の行動として,『母親と接触している間は啼泣がみられない』『母親と目線を合わせようという動き』『落ち着きとモゾモゾとした活動を繰り返す』などがみられた。また,その新生児に対する母親の反応として,『児に触れるというより包み込むような仕草』『児の反応を見逃さないようにずっと見つめる』という見守りのような行動がみられた。(2)母親のインタビューデータ:出生直後の新生児の行動データを母親とともに視聴し,その際の思いや感情を語ってもらった。その結果,「とても温かく感じた」「かわいいと思った」「児が生きている実感がわいた」「お腹の中での発育を思い出した」「この上ない喜びを感じた」「安心感をおぼえた」というデータが得られた。新生児の行動の意味や解釈といった内容というよりも,無事に出産を終えたという実感や安心感といった内容のデータが多かった。母親の児への愛着形成については示されたものの,出生直後の段階では今後の育児に向けての自己効力感に至るような結果は得られなかった。2.分析

結果:新生児の行動データを既存の評価スケールを参考にし,カテゴリーに分類しながら評価視点を再考し分析していったがパターンが多様であり,新生児の行動評価スケールを一般化に向けて作成するには出産背景や新生児の生体反応などのデータを組み合わせ,様々な状況下でのデータ収集をしていく必要があるという結果を得た。3.今後の課題:スケールの項目や信頼性・妥当性を高めるためにも,さらにデータを積み重ねていくことが課題である。
福島第一原発事故後の新安全目標-過去・現在の分析と将来の望ましい目標-

初年度は大きく二つの研究を行った。1)まず日本の安全目標の概要と課題を明らかにし、将来の原子力発電利用のあり方について調査を行った結果、以下の成果が得られた。i.現行の安全目標は福島事故の実績から求められているが、その意思決定プロセスは不明瞭で、またそれが十分であるか分析は行われていない。ii.リスクと交換関係にあるはずの原子力発電の価値は不在で、かつ社会的価値観の向上により、単純な原子力利用ありきの安全目標の存在は困難となっている。iii.そのためにも対話は重要だが、その動きは原子力規制委員会や事業者にはみられない。2)続いて福島事故対応の現状と課題を調査した。「安全性」を議論する上では、実際的な政府の対応能力の有無が国民にとっては重要な指標となる。その結果、以下の成果が得られた。i.福島県の避難区域から解除された富岡町での放射能現地測定の結果、いまだ住民が懸念する程度の多くのセシウムが除染終了場所から検出されることが明らかとなった。ii.文献調査等から、3号内の使用済み燃料取り出し等がはじまった一方で作業者2名のがんが福島事故の作業が原因であると認定され、また2年ぶりに避難区域の一部がまた解除されたが解除区域に帰還する住民は少ないなど、国民の政府に対する不信感をあおるような状況が続いていることが明らかとなった。3)福島事故後の安全性向上の取り組みの一つである新検査制度について調査を行った。i.有識者として原子力規制庁の会議に参加し、規制の取り組みについて意見を述べると同時に、規制者や非規制者の現状の取り組みや課題について整理を行った。ii.九州電力川内原発の新検査制度の取り組み状況を視察し、その現状と課題について調査を行った。安全目標に関する日本の政策の分析については、すでに雑誌「科学」(2018年11月号、岩波書店)において掲載された。また当研究費によって購入した測定器によって現地調査の結果、セシウムを多く含む地域がいまだ避難区域解除区域から検出される事実が得られた。また福島事故の廃炉対策の現状と課題、および国民感情との関係については、世界の原子力発電の動向をまとめる海外研究者グループとの連携により、報告書"World Nuclear Industry Status Report -The Independent Assessment of Nuclear Developments in the World"の2019年版に掲載される予定となった。また原子力規制委員会の協力の下、九州電力川内原発の新検査制度の取り組みの現地調査を行うことが出来、その安全性についての規制者と非規制者についての実務的な課題を得ることが出来た。初年度の研究をさらに進める。望ましい安全目標のあり方を求めるため次の3つを行う:1)現地の測定調査を続け、環境省等からのデータではなく実際の住民の生活の目線での測定を続け、網羅的な結果を出すと同時に、事故後の修復作業の困難さや、原子力を扱う「資格」が政府にあるかどうかを見極めるための一つの指標となり得るような整理を行う。2)初年度に示した安全目標についての新しいアイデアをさら発展させ、国内ではあまり議論されていない命の値段と費用便益分析(CBA)、さらには功利主義(ジェレミ・ベンサム)の視点を組み込み、望ましい安全目標のあり方を求めるための一つの指標となりえるか調査・分析を行う。3)また新検査制度については本格施行を迎える次年度までにまた視察を行い、安全目標に対する非事業者のあり方など実務的な現状やその課題について整理を行う。

また福島事故の廃炉対策の現状と課題、および国民感情との関係については、世界の原子力発電の動向をまとめる海外研究者グループとの連携により、報告書"World Nuclear Industry Status Report -The Independent Assessment of Nuclear Developments in the World"の2019年版に掲載される予定となった。また原子力規制委員会の協力の下、九州電力川内原発の新検査制度の取り組みの現地調査を行うことが出来、その安全性についての規制者と非規制者についての実務的な課題を得ることが出来た。初年度の研究をさらに進める。望ましい安全目標のあり方を求めるため次の3つを行う:1)現地の測定調査を続け、環境省等からのデータではなく実際の住民の生活の目線での測定を続け、網羅的な結果を出すと同時に、事故後の修復作業の困難さや、原子力を扱う「資格」が政府にあるかどうかを見極めるための一つの指標となり得るような整理を行う。2)初年度に示した安全目標についての新しいアイデアをさら発展させ、国内ではあまり議論されていない命の値段と費用便益分析(CBA)、さらには功利主義(ジェレミ・ベンサム)の視点を組み込み、望ましい安全目標のあり方を求めるための一つの指標となりえるか調査・分析を行う。3)また新検査制度については本格施行を迎える次年度までにまた視察を行い、安全目標に対する非事業者のあり方など実務的な現状やその課題について整理を行う。次年度使用額が生じた理由としては旅費の変更があげられる。まず効果の高い海外調査を行うため、海外調査の前により十分な国内調査、特に測定調査が必要になったと判断し、予定していた海外調査を次年度に延期したこと、そして東京電力福島第一原子力発電所と九州電力川内原子力発電所への調査について原子力規制庁の取り組みとして参加出来たため、国内旅費が不必要になったことがあげられる。使用計画については、初年度の成果を活用し、詳細かつ取材範囲を広げた海外調査を行うこと、そして福島県内のより日数と範囲を広げた本格的な測定調査と取材調査を行うことを予定している。
SBDD法で作られた機能性ペプチドのシグナル解析と医療への展開

本研究では、Structure-Based Drug Design (SBDD)法を用いて、コンピュータ上でデザインされたペプチドが、本当に細胞内あるいは生体内で機能するのか、あるいは医療に役立つ可能性があるのかを細胞内シグナル解析を中心に検討し、実用化医療への応用の可能性を探った。昨年度は、東京薬科大学・田沼靖一教授らが疎水度相補性理論に基いてデザインした機能性ペプチドFRP (Fas ligand-related peptide)の機能評価をヒトグリオーマ、悪性黒色腫、卵巣がんの培養細胞株で用いて検討し、期待された生物学的機能を有することを確認した。これを受けて本年度は、ヒトグリオーマ及び悪性黒色腫の培養細胞株を用いて、さらに詳細に細胞内シグナルを調べた。その結果、これらの細胞株ではCaspase 3,8,9の活性をネガティブにコントロールしているX-linked inhibitor of apoptosis protein (XIAP)の発現状況が極めて大きな影響を与えていることがわかった。そこで、このXIAPの機能を抑制するためのsiRNAをデザインし、FRPの生物学的機能、とりわけアポトーシスの誘導能が増強されるか否かを検討した。その結果期待した通りFRPのアポトーシス誘導能は有意に増強した。このことは、XIAPの抑制と、アポトーシス誘導タンパクとのコンビネーションが極めて効果的な治療になりうる可能を示したものとして注目される。一方、実用化を目指した取り組みとして、平成15年7月の改正薬事法に照らし合わせて、GCP (good clinical practice)体制化でのペプチド調整を可能にする品質管理体制整備を開始した。今後これらを通して機能性ペプチドFRP等の臨床応用を目指したい。本研究は、Structure-Based Drug Design (SBDD)法を用いて、コンピュータ上でデザインされたペプチドが、本当に細胞内あるいは生体内で機能するのか、あるいは医療に役立つ可能性があるのかを細胞内シグナル解析を中心に検討し、実用化医療への応用の可能性を探ることを目的としている。そこで、本年度は東京薬科大学・田沼靖一教授らが疎水度相補性理論に基づいてFas ligandを鋳型にデザインした機能性ペプチドFRP (Fas ligand-related peptide)の機能評価を培養ヒトグリオーマ細胞で行った。はじめにFRPを添加されたヒトグリオーマ細胞においてCaspase 3,8,9の活性が誘導されたか否かをEIAまたはウエスタンブロット法で調べた。その結果、抗Fas抗体を投与したときと同様、Caspase群が活性化されていた。また、同時にエンドヌクレアーゼの活性化も認められた。そのときの形態学的変化をビデオ強化型微分干渉顕微鏡及び共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ、アポトーシスであった。同様の結果は、悪性黒色腫や卵巣がんの細胞株でも確認できた。次にヒト脳腫瘍細胞をヌードマウス脳内に移植して作製した脳腫瘍モデルを使って、in vivoでのFRPの効果を観察した。FRPは定位脳手術装置を使って直接脳腫瘍内に注入した。FRPで治療された群では、無治療群と比較し、有意な腫瘍抑制と生存期間の延長が確認された。また、機能性ペプチドを結合したリポソームの検討も行った。一方、実用化を目指した取り組みとして、研究対象となった機能性ペプチドの大量調製法の可能性を探るための基盤研究をスタートした。具体的には、機能性ペプチドの遺伝子を大腸菌に導入し、産生させた後、カラム操作を中心に蛋白の純化を行う方法を検討している。
都市と世代文化に関する実証的研究

本共同研究の調査実施は、平成4年度・5年度に東京都(杉並区)・神戸市の青年たちを対象におこなわれ、平成6年度は、そのデータ解析の作業を進展させ、研究成果のとりまとめをおこなった。1.具体的な研究作業として以下のことをおこなった。(1)データ解析の継続-分担にもとづき各自の分析作業を進め、研究会において検討した。(2)報告書の作成-(1)の作業・研究会での検討を基礎に、報告書を執筆し、同時に、報告書の成果をもとにした単行本の出版を企画・準備した。単行本は95年4月刊行予定である。(3)国際的な情報交換・交流-今回調査の結果について、95年7月ドイツで開催された国際社会学会(ISA)の青年部会にて、メンバーの芳賀、昨年度までの研究代表者の川崎が概要報告をおこなった。アジアの青年研究が討議された部会で各国研究者との情報交換をおこなった。2.3年間の研究から「都市と世代文化」について明らかになった主要な点は以下の通りである。(1)杉並と神戸の両調査の結果の類似性が高く、ある一定の世代文化の存在が指摘できる。その類似性の形成には大都市、メディアの普及などが関与していると考えられる。(2)人間関係においては淡白でありつつも、意識における「自分らしさ」への固執とがきわだったコントラストのもと並存しており、「自己イメージ」志向型というべき社会的態度が顕著である。(3)変化の激しいメディア装置やメディア文化の受容は柔軟であり、巧みでもある。とくに電話と音楽に関しては、他の世代と異なる享受スタイルを確立しつつあり、新しいメディア・リテラシーの獲得が指摘できる。本年度は、大きく分けて、次の2つを共同研究した。一つは、調査の実施計画について、具体化作業を行なった。もう一つは、東京在住者を対象とする、社会調査を実施したことである。前者について、より詳細に説明したい。本年度の4月から7月にかけて、討議された。その結果、(1)世代文化の中で、青年文化に紋って調査をすること、(2)地域間比較、時に、東京と関西の比較を中心にすえ、人力・予算的に余裕があれば、山形等の地方都市を、調査対象地に追加すること、(3)調査内容としては、(a)青年の人関関係(特に、友人関係・男女関係を中心に)、(b)メディア接触パターン、(c)価値観とライフ・スタイル(特に、公共意識・宗教観・人生観等を中心にして)、の3つに重点を置いて、調査をすすめる。以上の3点が合意・確認された。我々の見解は、「新しいタイプの青年文化」を発見・分析・説明することをめざしており、極めて意欲的な共同研究と自負している。さて、後者について説明しよう。東京調査は、本来度の夏休みから、具体的作業が始まった。そして、12月に、サンプリング・郵送調査が実施され、3月段階で単純集計の分析が終わり、次の分析段階に、ちょうど入ったところである。(対象地は、東京都杉並区の存住の、2500人の青年を対象とした。回収率は4分の1に達し、集計結果は、単純集計の段階では、興味深いものになっている。)さらに、本年度2月からは、関西調査の準備に入っており、平成5年5月に実施される見通しである。なお、関西調査の結果が出しだい、学会発表・論文発表をしたいと考えている。本年度は、主に、次の2つに焦点をあてて共同研究を進めた。第一に、東京調査(東京都杉並区の青少年を対象にした一般調査)のまとめを行った。この結果については、芳賀と村山が研究会を代表して、昨年10月に開催された、日本社会学会大会で発表を行った。また、第二には、関西調査を実施した。

比較をするために、神戸東灘区と灘区の青少年を対象に、一般サンプルを選び出し、7月から8月にかけて調査を実施した。調査は順調に終了し、先に述べた学会発表には、単純集計の結果を盛り込むことができた。本年度後半には、両調査の分析作業を進行中で、日本社会学会終了後、1カ月にいっぺんのペースで分析の中間報告を実施しているところである。(したがって、来年度前半までには、両調査に関する報告書を印刷することをめざしている。そして、来年度後半には、報告書に基づく単行本の出版を企画しており、その成果を問う計画がある。また、この調査に結果は、国際社会学会(平成6年7月にドイツで開催)で報告される予定である。)調査では、都市の青少年の、社会関係形成・メディア行動・価値観・ライフスタイル・社会性などに焦点を当てたが、いくつか興味深い結果が得られた。まず、杉並調査と神戸調査の結果が、大筋において類似している点である。大都市共通の傾向まで一般化可能かもしれない。第二に、社会関係においては、友人関係重視の傾向を指摘することができる。第三に、メディア行動については、電話と音楽が彼らの生活で、極めて重要な基準になっている事実が判明し、この点の解明が必要なことが明らかになった。本共同研究の調査実施は、平成4年度・5年度に東京都(杉並区)・神戸市の青年たちを対象におこなわれ、平成6年度は、そのデータ解析の作業を進展させ、研究成果のとりまとめをおこなった。1.具体的な研究作業として以下のことをおこなった。(1)データ解析の継続-分担にもとづき各自の分析作業を進め、研究会において検討した。(2)報告書の作成-(1)の作業・研究会での検討を基礎に、報告書を執筆し、同時に、報告書の成果をもとにした単行本の出版を企画・準備した。単行本は95年4月刊行予定である。(3)国際的な情報交換・交流-今回調査の結果について、95年7月ドイツで開催された国際社会学会(ISA)の青年部会にて、メンバーの芳賀、昨年度までの研究代表者の川崎が概要報告をおこなった。アジアの青年研究が討議された部会で各国研究者との情報交換をおこなった。2.3年間の研究から「都市と世代文化」について明らかになった主要な点は以下の通りである。(1)杉並と神戸の両調査の結果の類似性が高く、ある一定の世代文化の存在が指摘できる。その類似性の形成には大都市、メディアの普及などが関与していると考えられる。(2)人間関係においては淡泊でありつつも、意識における「自分らしさ」への固執とがきわだったコントラストのもと併存しており、「自己イメージ」志向型というべき社会的態度が顕著である。(3)変化の激しいメディア装置やメディア文化の受容は柔軟であり、巧みでもある。とくに電話と音楽に関しては、他の世代と異なる享受スタイルを確立しつつあり、新しいメディア・リテラシーの獲得が指摘できる。
越後平野における第四系の地質学的特性に関する研究

越後平野に分布する第四系の層序を確立し,周辺地域の層序との対比を試みた.とくに,平野下の第四系の層序を明らかにし,それらの地層区分及び地質時代について新しい結論に達した.下位から,西山層,灰爪層,未呼称中部更新統,蒲原層群,埋没段丘堆積物層,西蒲原層,白根層,黒鳥層である.さらに,堆積環境の変遷に関する予察的研究を行い,鮮新世から引き続く第四紀堆積盆の古環境変遷史,とくに相対的海水準変動に注目した.その結果,鮮新世末以降に,新潟の第四紀堆積盆では陸化が南側から段階的に進行し,越後平野では海岸平野-デルタシステムからなる堆積の場が中期更新世の後半に広がった.完新世において,越後平野は海水面の上昇のもと,砂州-砂丘の発達を伴いながら形成された.とりわけ,日本海東縁中央域での第四紀海水面変動史を解明し,さらに,越後平野の地質学的特性について検討した.越後平野の地質学的特性についてはつぎの諸点があげられる.1)第四系を累積する越後平野の堆積盆は中期中新世以降の堆積盆の一部でもあり,層厚3,500m以上の海成・陸水成層を堆積させた点は特異な存在である.すなわち,前期中新世以降,堆積盆が存続しつづけた.佐渡国中平野では層厚500m以下の新第三系海成層が堆積しているにすぎない.2)第四系堆積盆は中期更新世中ごろを境に隆起地域と引き続く沈降地域とに2分された.第四系は多種の化石とともに沿岸から平野の堆積物からなる.新生代後期における繰り返される海水面の変動が越後平野及びその周辺の第四系に詳細に記録されている.3)越後平野の堆積盆は角田・弥彦山地など西側の隆起帯と越後山地・丘陵など東側の隆起帯との間に挟まれた成長断層を伴う沈降帯に相当し,それは現在も沈降を続けているものと推定される.4)地下水中に含まれる水溶性天然ガス・ヨードは燃料・原料資源として有用である.それらは内湾-デルター河川システムの堆積物中の地下水から得られるが,一方で地盤沈下が過剰な地下水の汲み上げで引き起こされた.越後平野に分布する第四系の層序を確立し,周辺地域の層序との対比を試みた.とくに,平野下の第四系の層序を明らかにし,それらの地層区分及び地質時代について新しい結論に達した.下位から,西山層,灰爪層,未呼称中部更新統,蒲原層群,埋没段丘堆積物層,西蒲原層,白根層,黒鳥層である.さらに,堆積環境の変遷に関する予察的研究を行い,鮮新世から引き続く第四紀堆積盆の古環境変遷史,とくに相対的海水準変動に注目した.その結果,鮮新世末以降に,新潟の第四紀堆積盆では陸化が南側から段階的に進行し,越後平野では海岸平野-デルタシステムからなる堆積の場が中期更新世の後半に広がった.完新世において,越後平野は海水面の上昇のもと,砂州-砂丘の発達を伴いながら形成された.とりわけ,日本海東縁中央域での第四紀海水面変動史を解明し,さらに,越後平野の地質学的特性について検討した.越後平野の地質学的特性についてはつぎの諸点があげられる.1)第四系を累積する越後平野の堆積盆は中期中新世以降の堆積盆の一部でもあり,層厚3,500m以上の海成・陸水成層を堆積させた点は特異な存在である.すなわち,前期中新世以降,堆積盆が存続しつづけた.佐渡国中平野では層厚500m以下の新第三系海成層が堆積しているにすぎない.2)第四系堆積盆は中期更新世中ごろを境に隆起地域と引き続く沈降地域とに2分された.第四系は多種の化石とともに沿岸から平野の堆積物からなる.新生代後期における繰り返される海水面の変動が越後平野及びその周辺の第四系に詳細に記録されている.3)越後平野の堆積盆は角田・弥彦山地など西側の隆起帯と越後山地・丘陵など東側の隆起帯との間に挟まれた成長断層を伴う沈降帯に相当し,それは現在も沈降を続けているものと推定される.4)地下水中に含まれる水溶性天然ガス・ヨードは燃料・原料資源として有用である.それらは内湾-デルター河川システムの堆積物中の地下水から得られるが,一方で地盤沈下が過剰な地下水の汲み上げで引き起こされた.本年度の研究成果,並びに研究報告の概要はつぎの通りである.1.越後平野周辺部に分布する第四系の層序に関する最新の情報を収集・整理し,越後平野周辺地域の対比表を作成した.2.越後平野の地下に厚く堆積する第四系の層序,並びに新潟沖海底下の地震探査記録図に関する情報の一部を収集できた.これにより,第四系の分布,地層の堆積環境,堆積盆の運動などが把握できる.3.地表部に露出する地層との対比を行い,地下に分布する第四系の層序区分試案を作成した.4.越後平野に掘削された浅層ボーリング柱状・コアー等を収集し,下越地域笹神周辺,新潟市周辺など局所的な沖積層断面図の作成を試行した.5.下越福島潟周辺における沖積層のボーリングコアーを解析し,とくに珪藻化石分析を実施した.縄文海進の状況を記録する沖積層の堆積環境,古地理的変遷について知見が得られた6.本年度は,以上のような野外情報,越後平野関連等の文献・資料情報の収集・整理,及び一部室内分析を行っている.

7.これらの成果の一部は,日本第四紀学会学術大会において行われた討論会「平野の自然と人類史-越後平野」で「越後平野下の第四系」と題して報告した.福島潟ボーリングコアーの珪藻分析による環境変遷の解析結果について,また1995新潟北部地震に関連して,下越笹神丘陵周辺の第四系等を含む地下地質についても,それぞれ公表した.8.今後,越後平野の第四紀地質学的特性を明らかにするために,佐渡国中平野と比較しながら,更新統・沖積層の地質層序・同断面,コアーの諸分析,微地形区分等を続けて実施する計画である.越後平野に分布する第四系の層序を確立し,周辺地域の層序との対比を試みた.とくに,平野下の第四系の層序を明らかにし,それらの地層区分及び地質時代について新しい結論に達した.下位から,西山層,灰爪層,未呼称中部更新統,蒲原層群,埋没段丘堆積物層,西蒲原層,白根層,黒鳥層である.さらに,堆積環境の変遷に関する予察的研究を行い,鮮新世から引き続く第四紀堆積盆の古環境変遷史,とくに相対的海水準変動に注目した.その結果,鮮新世末以降に,新潟の第四紀堆積盆では陸化が南側から段階的に進行し,越後平野では海岸平野-デルタシステムからなる堆積の場が中期更新世の後半に広がった.完新世において,越後平野は海水面の上昇のもと,砂州-砂丘の発達を伴いながら形成された.とりわけ,日本海東縁中央域での第四紀海水面変動史を解明し,さらに,越後平野の地質学的特性について検討した.越後平野の地質学的特性についてはつぎの諸点があげられる.1)第四系を累積する越後平野の堆積盆は中期中新世以降の堆積盆の一部でもあり,層厚3,500m以上の海成・陸水成層を堆積させた点は特異な存在である.すなわち,前記中新世以降,堆積盆が存続しつづけた.佐渡国中平野では層厚500m以下の新第三系海成層が堆積しているにすぎない.2)第四系堆積盆は中期更新世中ごろを境に隆起地域と引き続く沈降地域とに2分された.第四系は多種の化石とともに沿岸から平野の堆積物からなる.新生代後期における繰り返される海水面の変動が越後平野及びその周辺の第四系に詳細意記録されている.3)越後平野の堆積盆は角田・弥彦山地など西側の隆起帯と越後山地・丘陵など東側の隆起帯との間に挟まれた成長断層を伴う沈降帯に相当し,それは現在も沈降を続けているものと推定される.4)地下水中に含まれる水溶性天然ガス・ヨードは燃料・原料資源として有用である.それらは内湾-デルター河川システムの堆積物中の地下水から得られるが,一方で地盤沈下が過剰な地下水の汲み上げで引き起こされた.
抗肥満物質ニューロペプチドW(WPW)の機能形態学的解析

ニューロペプチドWは新規生理活性ペプチドであり、摂食調節作用をもつ。我々は本年、NPWニューロンの機能形態学的解析とトランスジェニックマウス作成を行なった。ニューロペプチドW(NPW)ニューロンの分布局在を観察し、NPW免疫細胞体とNPW免疫陽性線維の発現は、確実なコルヒチン投与が不可欠であることを明らかにした。NPWニューロンは室傍核に豊富に存在し、さらにNPWニューロンは弓状核や外側視床下部にも存在することを明らかにした。また、外側視床下部のNPWニューロンは、前部では線維のみが観察され、視床下部の後部では、僅かな範囲でのみ細胞体がみら、NPWニューロンの発現は部位により、ばらつきがあることが明らかになった。我々はらにNPWニューロンとその他の摂食調節物質との神経相関を調べた。その結果、NPWニューロンは外側視床下部の、オレキシンやメラニン凝集ホルモン(MCH)ニューロンの細胞体とその突起に投射していることを形態学的に明らかにした。この他、NPWニューロンは室傍核においてニューロペプチドYとも神経相関をもつことが観察され、複雑なニューロンネットワークを構築していることが示唆された。これらの神経相関は現在、電子顕微鏡にて詳しく観察している。また、ラット脳内のNPW標的ニューロンの神経細胞を単離し、NPWを投与した後のCa濃度を計測し、細胞内シグナル伝達機能を調べている。さらにNPWのトランスジェニックマウス作成は、現在、NPW遺伝子プロモーター制御下でEGFFを発現させているところである。以上の成果は国際および国内の学会等で発表され、また、NPWの外側視床下部でのオレキシンとMCHの神経相関は論文により発表された。本年は、新規GPCRである、内因性の生理活性ペプチドであるニューロペプチドW(NPW)の、まだ明らかにされていないラット脳内におけるNPWの形態的解析を行い、摂食調節におけるニューロンネットワーク機構を明らかにすることを目的として実験を行ってきた。その結果、我々はラット脳内の視床下部におけるNPWの分布・局在を明らかにした。また、NPWとその他の摂食調節物質(レプチン、オレキシン、メラニン凝集ホルモン、プロオピオメラノコルチンなど)との神経相関を光顕・電顕的観察を行った結果、NPWニューロンはレプチンレセプターを発現していることを確認した。また、摂食抑制作用のあるプロオピオメラノコルチンとの神経相関をもつことを明らかにした。さらにNPWは摂食亢進作用のある、室傍核のニューロペプチドY(NPY)や外側視床下部のオレキシンまたはメラニン凝集ホルモンとも神経相関を持つことを観察した。これらの結果から、NPWは脳内の部位により作用の違いがみられることが示唆された。NPWは短期(2時間)の摂食亢進作用と、長期の摂食抑制作用やエネルギー消費を持ち合わせることが明らかにされている。今回、我々の行った結果は、NPWの作用機序解明のための有力なデータが提供できると考えている。NPW-EGFPTgマウス作成については、NPW遺伝子プロモーター制御下でRGFPを発現するキメラDNAのベクター構築中である。これらの成果は学会等で発表された。さらに次年度では内外の国際学会等で発表を予定している。さらに現在、論文投稿中である。
アダプター分子tetraspaninによって誘導される細胞膜融合機構の解明

Tetraspaninは生体内に広く存在する膜4回貫通型蛋白質で、CD9、CD37、CD53、CD63、CD81、CD82、CD151などが知られている。CD9は細胞接着分子インテグリン、膜結合型細胞増殖因子HB-EGF、プロテオグリカンなどと細胞膜上で複合体を形成し、細胞接着部位に局在することから、細胞増殖、分化、創傷治癒、免疫、止血、癌転移などの細胞接着を介した細胞増殖に関わることが考えられる。しかし、tetraspaninの生理的役割は、既知のドメイン構造を持たないことから推測することは難しく、生体内での役割もほとんど不明であった。そこで、生体内での役割を解明するため、CD9欠損マウスを作製して解析を行ったところ、受精における精子と卵の膜融合過程に、卵細胞膜上の因子としてCD9が必須であることが明らかとなった。CD81はアミノ酸の相同性から最もCD9に類似したtetraspaninで、CD81欠損マウスもまた、欠損雌マウスでの不妊傾向を示すことを最近見い出した。そこで、受精過程について調べたところ、CD9欠損卵と同様に、CD81欠損卵もまた膜融合過程に異常を示すことが明らかとなった。次に、マウス未成熟卵にmRNAをマイクロインジェクションにより導入し、成熟卵まで培養し、外来性の蛋白質を成熟卵において発現させる実験系を確立した。この系を用いて、CD9欠損卵にCD9及びCD81を発現させたところ、CD9では融合過程がレスキューされたものの、CD81ではレスキューされなかった。以上のことから、卵細胞膜上においてCD9はCD81とは異なる機能をもっていることが示唆された。CD9とCD81が膜融合のどのステップに関わっているかは、現在、様々な変異体を卵で発現させることにより解析中である。
難治性子宮頸がんに対するiPS技術を用いた免疫細胞療法の開発

子宮頸がんは、HPVの持続感染により引き起こされ、がん細胞においてもHPVの発現が認められている。中でもHPV16型と18型は子宮頸がんの約70%を占める。子宮頸がん細胞中ではHPV E6、E7遺伝子が発現しており、発がんおよびがん形質の維持に重要な役割を果たしている。E6、E7遺伝子は発がんにおける責任遺伝子であり、免疫細胞療法の良いターゲットとなる。2013年、末梢血由来CTLからiPS細胞を樹立し、再びCTLを誘導する技術が東京大学の中内教授らによって開発された。慢性的な抗原暴露により疲弊したCTLが、抗原特異性を保ったまま強い増殖能やテロメア長の伸展を認め、T細胞機能の若返りを証明した(Nishimura T et al. Cell Stem Cell 2013)。その後、iPS細胞由来EBウイルス特異的CTL(EBV-CTL)が、EBウイルス関連腫瘍に対しin vivoでも強力にEBウイルス関連腫瘍を縮小させることを証明し、生存期間の有意な延長を証明した(Ando M et al. Stem Cell Reports 2015)。本研究課題では難治性子宮頸がんに対する有効な新規治療法開発のため、HPV16 E6/E7に対するiPS細胞由来抗原特異的CTLを誘導し、その抗腫瘍効果を確かめる。産婦人科医師(研究分担者)の協力を得て、子宮頸がん患者2名、健常人1名のドナーを得た。HLAを調べてA2402もしくはA0201を持つドナーの末梢血よりHPV16 E6/E7-CTLを誘導開始した。その結果健常人ドナーよりHPV16 E6-CTLを誘導することに成功し、クローン樹立後iPS細胞を樹立し(T-iPSC)その後CTLに再分化誘導することを確認できた。現在再分化誘導したiPS細胞由来CTLの子宮頸がんに対する抗腫瘍効果を確認している。ドナー登録を得た後に、末梢血よりHPV16E6/E7特異的CTLの誘導を開始した。CTLのfrequencyは1%以下で非常に低かったが、CTLクローンの樹立に成功しその後T-iPSC樹立、iPSC由来CTL誘導と順調に進んだ。現在T細胞機能評価と抗腫瘍効果の確認、in vivoモデルでの腫瘍縮小効果の確認を行っている。そのため現在までの進捗状況は概ね順調に進展している。抗原特異性、細胞傷害性などを含めたT細胞機能評価、マウスモデルでの抗腫瘍効果の確認などを行い、総合的に末梢血由来CTLと比較する。また他のエピトープでもCTLが誘導可能かどうか、他のドナーからも誘導が可能であるかどうかなど様々な検討が必要と考える。
メタルフリー修復に対する長鎖シランカップリングを用いた新しい接着システム

メタルフリー修復に使用される材料は,日常臨床に導入されてからの期間が短いこともあり,材料自体だけでなく,長期予後についてのエビデンスが国の内外を通じて少ないのが現状である.本研究課題ではメタルフリー修復材料の特性を失うことなく,長期間の安定した予後を得ることが可能な表面処理方法を創製できるか,また,その表面処理方法は各種メタルフリー材料にユニバーサルに用いることができるかについて検討を行うことを目的として実験を行っている.材料の表面は,表面の凹凸構造による影響を排除するために#2000番の耐水研磨紙で鏡面研磨を行い,その研磨した観察表面に表面処理後の材料表面を走査電子顕微鏡を用いて表面形態観察を行うとともに,X線回析装置を用いてセラミックス表面の分子構造の検索を開始した.濃度を調整したリン酸あるいはフッ化水素酸溶液を塗布後,レーザーを照射を行った結果,フッ酸処理では表面に塑像かつ微細な凹凸構造が生じる材料があるものの,リン酸処理では非常に軽微な表面構造の変化が生じた材料があった.表面処理が材料の特性に与える影響を検索するため,材料の2×2×25mmの試料を作製し,3点曲げ試験法を用いて曲げ特性を解析し,サンドブラスト処理は,高い強度を有するジルコニアであっても機械的な強度は低下し,その程度は一般的に用いられるジルコニアよりも高透過性のジルコニアの方が影響が大きい可能性があることが分かった.また,一般的なγ-MPTSの他,官能基やスペーサ部分の異なるシランカップリング剤と,シランカップリングを活性化させる酸性溶液として,酢酸溶液あるいはリン酸溶液と接着性の酸性モノマーである10-MDP溶液の調製を開始した.本年度は,実験計画に基づき,おおむね順調に遂行できている.また研究分担者との連携も順調であり,本年度は途中経過について報告を行った.今後は,プライマーの作製とともに,表面処理による接着性の検索のため,表面処理後の被着面上に試作したプライマーを作用させた後,テフロンモールドを用いてレジンセメントを築盛し,37°Cの蒸留水中に24時間浸漬後,万能試験機(5565,インストロン)を用いて初期接着強さを測定する予定である.また接着試験後の接着界面を走査型電子顕微鏡を用いて形態学的に観察し,初期接着性の結果と合わせて考察を加える予定である.メタルフリー修復に使用される材料は,日常臨床に導入されてからの期間が短いこともあり,材料自体だけでなく,長期予後についてのエビデンスが国の内外を通じて少ないのが現状である.本研究課題ではメタルフリー修復材料の特性を失うことなく,長期間の安定した予後を得ることが可能な表面処理方法を創製できるか,また,その表面処理方法は各種メタルフリー材料にユニバーサルに用いることができるかについて検討を行うことを目的として実験を行っている.材料の表面は,表面の凹凸構造による影響を排除するために#2000番の耐水研磨紙で鏡面研磨を行い,その研磨した観察表面に表面処理後の材料表面を走査電子顕微鏡を用いて表面形態観察を行うとともに,X線回析装置を用いてセラミックス表面の分子構造の検索を開始した.濃度を調整したリン酸あるいはフッ化水素酸溶液を塗布後,レーザーを照射を行った結果,フッ酸処理では表面に塑像かつ微細な凹凸構造が生じる材料があるものの,リン酸処理では非常に軽微な表面構造の変化が生じた材料があった.表面処理が材料の特性に与える影響を検索するため,材料の2×2×25mmの試料を作製し,3点曲げ試験法を用いて曲げ特性を解析し,サンドブラスト処理は,高い強度を有するジルコニアであっても機械的な強度は低下し,その程度は一般的に用いられるジルコニアよりも高透過性のジルコニアの方が影響が大きい可能性があることが分かった.また,一般的なγ-MPTSの他,官能基やスペーサ部分の異なるシランカップリング剤と,シランカップリングを活性化させる酸性溶液として,酢酸溶液あるいはリン酸溶液と接着性の酸性モノマーである10-MDP溶液の調製を開始した.本年度は,実験計画に基づき,おおむね順調に遂行できている.また研究分担者との連携も順調であり,本年度は途中経過について報告を行った.今後は,プライマーの作製とともに,表面処理による接着性の検索のため,表面処理後の被着面上に試作したプライマーを作用させた後,テフロンモールドを用いてレジンセメントを築盛し,37°Cの蒸留水中に24時間浸漬後,万能試験機(5565,インストロン)を用いて初期接着強さを測定する予定である.また接着試験後の接着界面を走査型電子顕微鏡を用いて形態学的に観察し,初期接着性の結果と合わせて考察を加える予定である.本年度予定した物品費が,予定よりも安価に物品を購入できたため生じた残額(12,660円)は,次年度の物品費に使用する予定である.
物体の形状などを認識させるマーカーを用いたマルチモーダルインタフェースの研究開発

映像や音響分野の技術革新は文字通り日進月歩であり、これまで以上に関心が寄せられている。どちらも高解像度化、高精細化とともに、VRやAR、MR、さらにプロジェクション・マッピングなど表現も多岐に亘るようなった。本研究では、物体の形状などを認識させるマーカーを用いたマルチモーダル・インタフェースを研究開発する。平成30年度(2018年度)研究実施計画は、マーカー技術をマルチモーダル・インタフェースに活用するための方法の基盤技術確立と応用範囲の創出を目指して行った。「VRやARへの転用」「ハプティック技術の活用」「機器やプログラムなどのシステム操作への転用」の3つを検討し、試作実験を行う予定であったが、交付された費用を元に再度、研究内容を見直したため、平成30年度(2018年度)については本研究以前に開発していたデモンストレーション用機材の映像解像度がFullHDであったものを4K化することでも新たなマルチモーダル・インタフェースの開発が可能と判断し機材選定などを行い、新規システムを開発した。そのため予算の都合などもありVRやARなどへの転用は翌年度に持ち越すこととした。しかしながら、自動車や家電、センサー製造などの企業と社会的応用については複数回意見交換を持つことができ、デモンストレーションをするなど具体的な応用方法について知見を得られた。特にゲーム会社から投影する映像により認知の差が生じているのではないかという指摘に対して、本研究と他のプロジェクション・マッピングの差を明示することに繋がるため追加の実験を行うこととした。申請時の予算から減額された交付額であったため、実験用機材の見直しが生じた。特に研究実績の概要でも記載した「VRやARへの転用」を検討するためには、高スペックのPCが必要であったがそれらを低予算で実現するための仕様変更に時間を要してしまった。また、当初から4Kプロジェクタも導入を予定していたが、同様に交付額の減額により購入が困難となってしまったため機材の再選定が必要となった。それらに伴い、研究開発に必須であるPC用高機能GPUなどが入手しにくい状態が10月から翌年1月まで続いてしまったため、研究用PCの組み立てに遅れが生じたため、全体の進捗が遅延してしまった。しかしながら、年度末までには研究用機材を再選定し直し入手できたため、次年度からは順調に研究を進捗させる基盤を築けた。また、機材再選定中、実験や試作などの作業ができず遅れが生じていいたが、その時間を用いて数多くの企業との意見交換の場を設けることができ社会的応用方法の具体的な案を幾つか検討するに至っている。以上のことから、進捗はやや遅れているが次年度中に研究計画通りまで進捗が可能であると判断している。進捗の遅れにより昨年度行えなかった「VRやARへの転用」「ハプティック技術の活用」「機器やプログラムなどのシステム操作への転用」について、研究開発を進める。【VRやARへの転用】これまでマーカーを認識させ、そこに映像や音響を出力していたためプロジェクターなどの機器内処理により遅延が生じていたが、空間内の物体の形状や位置情報などの取得に特化することで認識速度を向上させる画像処理技術を検証する。【ハプティック技術の活用】これまで映像や音響を組合せることでマルチモーダルな取組みを行ってきたが、ハプティック技術を対象の物体に組み込むことでより直接的に体制感覚を刺激し、人と物が相互に繋がることが見込まれるためそれらを実行するための基盤技術開発を行う。具体的にはこれまでの研究開発で養った超指向性スピーカなどの音響技術を転用させる。【機器やプログラムなどのシステム操作への転用】研究者らが開発したマーカーの特長に物体の方向を認識させる技術があり、それを用いることにより物体を傾けることで装置の回転速度を変更するなど、機器やシステム操作に用いる簡易インタフェースを構築することが見込まれる。これを実現するための最適なマーカー形成術を検討する。以上の内容について、基盤技術を確立するとともに昨年度意見交換を行った自動車や家電、センサー製造などの企業と継続した意見交換の場を設けるとともに、今年度はデモンストレーション機材を公開したい。

申請時の予算から減額された交付額であったため、実験用機材の見直しが生じた。特に研究実績の概要でも記載した「VRやARへの転用」を検討するためには、高スペックのPCが必要であったがそれらを低予算で実現するための仕様変更に時間を要してしまった。また、当初から4Kプロジェクタも導入を予定していたが、同様に交付額の減額により購入が困難となってしまったため機材の再選定が必要となった。それらに伴い、研究開発に必須であるPC用高機能GPUなどが入手しにくい状態が10月から翌年1月まで続いてしまったため、研究用PCの組み立てに遅れが生じたため、全体の進捗が遅延してしまった。しかしながら、年度末までには研究用機材を再選定し直し入手できたため、次年度からは順調に研究を進捗させる基盤を築けた。また、機材再選定中、実験や試作などの作業ができず遅れが生じていいたが、その時間を用いて数多くの企業との意見交換の場を設けることができ社会的応用方法の具体的な案を幾つか検討するに至っている。以上のことから、進捗はやや遅れているが次年度中に研究計画通りまで進捗が可能であると判断している。進捗の遅れにより昨年度行えなかった「VRやARへの転用」「ハプティック技術の活用」「機器やプログラムなどのシステム操作への転用」について、研究開発を進める。【VRやARへの転用】これまでマーカーを認識させ、そこに映像や音響を出力していたためプロジェクターなどの機器内処理により遅延が生じていたが、空間内の物体の形状や位置情報などの取得に特化することで認識速度を向上させる画像処理技術を検証する。【ハプティック技術の活用】これまで映像や音響を組合せることでマルチモーダルな取組みを行ってきたが、ハプティック技術を対象の物体に組み込むことでより直接的に体制感覚を刺激し、人と物が相互に繋がることが見込まれるためそれらを実行するための基盤技術開発を行う。具体的にはこれまでの研究開発で養った超指向性スピーカなどの音響技術を転用させる。【機器やプログラムなどのシステム操作への転用】研究者らが開発したマーカーの特長に物体の方向を認識させる技術があり、それを用いることにより物体を傾けることで装置の回転速度を変更するなど、機器やシステム操作に用いる簡易インタフェースを構築することが見込まれる。これを実現するための最適なマーカー形成術を検討する。以上の内容について、基盤技術を確立するとともに昨年度意見交換を行った自動車や家電、センサー製造などの企業と継続した意見交換の場を設けるとともに、今年度はデモンストレーション機材を公開したい。
鶏聴器有毛細胞の再生過程におけるらせん神経節細胞の組織学的検討

強大音響負荷により障害を受けた鶏聴器有毛細胞が再生することが知られている。障害を受けた聴覚機能の回復には、音刺激感受機構である内耳有毛細胞の再生と共に、神経興奮伝達機構であるらせん神経節細胞の形態及び機能の温存ないしは回復が不可欠である。強大音響負荷後の聴覚上皮感覚上皮再生過程におけるらせん神経節細胞の形態、及び神経伝達物質の産生を検討することにより、聴覚機能回復の可能性を検討する目的で本研究を行った。孵化後3日目の鶏に強大音響を与え、聴覚器官であるラゲナの有毛細胞有毛細胞に障害を与えた。音響負荷前及び負荷後2カ月まで経時的にらせん神経節を含めてラゲナを摘出した。感覚上皮、及びらせん神経節の形態学的変化を観察するとともに、抗グルタミン酸抗体を一次抗体とする免疫組織化学法により神経伝達物質の局在の変化を検討した。音響負荷後1カ月をこえたらせん神経節において、ミトコンドリアの膨化や、細胞質内の空胞変性がみられたるものがあったが、その程度、全体に占める障害細胞の割合は比較的軽微であった。抗グルタミン酸抗体の染色性については、明らかな経時的変化はみられなかった。以上により、音響負荷により、神経興奮伝達機構であるらせん神経節の障害は、軽微なもののにとどまることが示唆された。しかし、音響負荷による有毛細胞の障害、回復の程度とらせん神経節細胞の変化は必ずしも一致せず、またコントロール群においても常に一定の抗グルタミン酸抗体による染色性が得られたとは限らなかったことを考えれば、内耳の機械的障害群との比較などを加え、さらに今後検討を続ける必要があると考えた。