hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
局所麻酔薬と5-HT3受容体との相互作用について

局所麻酔薬はナトリウムチャネルだけでなく様々なチャネルや受容体に作用して薬理効果を発揮する。局所麻酔薬は皮内注射によって疼痛を発生させるがその機序としてナトリウムチャネルでなく疼痛や悪心嘔吐に関連する5-HT3受容体との関連が示唆されているが、局所麻酔薬の5-HT3受容体に対する作用を系統立てて調べた研究はない。今回アフリカツメガエルの卵母細胞に5-HT3受容体のRNAを注入して受容体を発現させ2電極電位固定法で局所麻酔薬の作用を測定した。また作用部位を同定するために点変異受容体を作成しそれらに対する作用を測定した。局所麻酔薬はすべて、濃度依存性に5-HT3受容体を抑制した。抑制濃度はプロカインテトラカインリドカインブピバカインの順番に高濃度になりエステル系局所麻酔薬はアミド系局所麻酔薬よりも抑制濃度が低濃度であった。プロカインとテトラカインは競合的に5-HT3受容体を抑制したがリドカインとブピバカインは競合的かつ非競合的に抑制した。5-HT3受容体のアゴニスト結合部位と思われるアミノ酸残基点変異受容体(W62Y E101D E101N W155Y)を作成した。プロカインは点変異受容体により抑制濃度が10倍以上に変化したが、他の薬剤はW62Y受容体に対するテトラカインをのぞいて(6倍)抑制濃度は2-3倍に変化したのみであった。プロカインは今回の点変異を行ったアミノ酸残基の近傍で作用していると考えられる。Human 5-HT3 cDNAプラスミドをE.Coliに組み込みcDNAを作製した。さらにmRNAを作製しアフリカツメガエル卵母細胞に打ち込みrecombinant 5-HT3受容体を発現させた。2電極電位固定法を用いてアゴニストである5-HTによって流れるイオン電流を測定し、それに対する局所麻酔薬(procaine, tetracaine, lidocaine, bupivacaine)の作用を測定した。実験したすべての局所麻酔薬は5-HT3受容体を濃度依存性に抑制した。抑制の強度はprocaine>tetracaine>bupivacaine>lidocaineであり、エステル型局所麻酔薬がアミド型局所麻酔薬より5-HT3受容体を強力に抑制した。作用様式を調べるためにアゴニスト5HTの5-HT3受容体に対する濃度作用曲線に対する局所麻酔薬の効果を測定した。procaine,tetracaineのエステル型局所麻酔薬は5-HT3受容体を競合的かつ非競合的に抑制したが、lidocaine,bupivacaineのアミド型局所麻酔薬は非競合的に抑制し作用様式に違いが見られた.procaine,bupivacaineとも固定電位の変化による抑制の変化はなく電位依存性は見られなかった。さらなる作用部位を同定するために文献からアゴニストの作用部位を検索し点変異受容体(W62Y, E101D)を作製した。まずこれらに対する5-HTの濃度作用曲線を作製した。次に5-HT EC30に対する局所麻酔薬の抑制の度合いを現在測定中である。
骨髄由来細胞を介した新規の腎線維化機序の解析

腎線維化は進行性腎臓病の共通進展経路であり、その機序解明と治療戦略構築は重要な課題である。本研究において、新規の骨髄由来白血球系細胞、fibrocyteに着目し腎線維化における関与を検討した。1)fibrocyteの腎間質線維化機序への関与とその治療標的としての可能性:腎線維化におけるfibrocyteの意義をマウス一側尿管結紮モデル(UUO)を用いて検討した。CD45/I型コラーゲン共陽性fibrocyteは皮髄境界領域を中心に浸潤し線維化進展に伴い増加した。CCL21/CCR7阻害にて,CD45/I型コラーゲン二重陽性fibrocyte浸潤の減少とともに間質線維化の改善を認めた。2)各種ヒト腎臓病例におけるfibrocyteの意義:各種腎臓病115例において、fibrocyteは間質を中心に浸潤し、腎機能と負相関、線維化と正相関した。3)腎線維化におけるレニン・アンジオテンシン系(RAS)とfibrocyteの関連:UUOにおいて、浸潤fibrocyte数、腎線維化面積、腎内Co1ImRNA発現はangiotensinII(AII)受容体type2欠損マウス(AT2k/o)において対照マウスに比し高値であり、AT1阻害薬投与でいずれも減少した。骨髄中のfibrocytes数は、AT2k/oにおいて対照に比し高値であり、AT1阻害薬投与投与でいずれも減少した。(まとめ)fibrocyteはCCL21/CCR7シグナリングによる腎浸潤および活性化を介して腎線維化に関与する。さらにRASは骨髄・腎におけるfibrocyte増殖・活性化調節を介して腎線維化に関与することが示唆された。RAS阻害薬の腎はじめ臓器線維化抑制効果の少なくとも一部は、fibrocyteの制御を介している可能性が示された。1)fibrocyteの腎間質線維化機序への関与とその治療標的としての可能性腎間質線維化におけるfibrocyteの意義を,マウスー側尿管絃紫モデル(UUO)を用いて検討した.CD45/I型コラーゲン共陽性fibrocyteは皮髄境界領域を中心に陽性所見を認め,その陽性細胞数は線維化進展に伴い増加した.この細胞の多くはCCR7陽性であった.さらに皮髄境界領域を中心にCCR7リガンド(CCL21)/MECA79共陽性血管を認めた.一方,抗CCL21中和抗体を用いたCCL21/CCR7シグナリング阻害にて,CD45/I型コラーゲン共陽性fibrocyte浸潤の減少とともに間質線維化の改善を認めた.ヒト末梢血よりfibrocyteを分離採取し,CCL21,TGF-β刺激によるコラーゲン産生能を検討したところ,時間依存性にI型コラーゲン発現亢進を認めた.2)各種ヒト腎疾患例におけるfibrocyteの意義各種腎疾患115例(男性57例,女性58例,平均50.9才)を対象とした.Fibrocyteは間質を中心に浸潤を認めた.間質内fibrocyte陽性細胞数は,血清クレアチニン値と24時間クレアチニンクリアランス値に相関を認めた(各々r=0.34,p<0.01;r=-0.448,p<0.01).さらに各病理学的指標との関連においては,間質内fibrocyte陽性細胞数は間質線維化(r=0.41,p<0.01),間質内CD68陽性

マクロファージ数(r=0.39,p<0.05)および尿中MCP-1値(r=0.527,p<0.05)と相関した.以上の結果より,fibrocyteはCCL21/CCR7シグナリングによる腎浸潤および活性化を介して腎間質線維化に関与し,かかる病態に対する新しい治療標的分子としての可能性が示された.腎線維化は進行性腎臓病の共通進展経路であり,その機序解明と治療戦略構築は重要な課題である。これまで,骨髄由来白血球系細胞,fibrocyteに着目し腎線維化における関与を検討してきた。一方,renin-angiotensin-aldosterone系(RAAS)は腎はじめ臓器線維化に深く関与することが判明している。そこで,腎線維化におけるRAASとfibrocytesの意義を検討した。[結果]UUO5日目において,免疫組織学的にCD45/ColI陽性fibrocytesの腎浸潤を認めた。浸潤fibrocyte数,腎線維化面積,腎内ColImRNA発現はAT2k/oにおいてWTに比し高値であり,VAL投与でいずれも減少した。骨髄中のCD45/Coll陽性fibrocytes数は,AT2k/oにおいてWTに比し高値であり,VAL投与でいずれも減少した。培養fibrocytesはAII刺激により時間依存性Co11mRNA発現を認めた。一方,VAL添加で発現は抑制され,PD123319(AT2 antagonist)添加では発現が充進した。[まとめ]RAASは骨髄、腎におけるfibrocyte増殖、活性化調節を介して腎線維化に関与することが示唆された。これらの結果より,RAAS阻害薬の腎はじめ臓器線維化抑制効果の少なくとも一部は,fibrocyteの制御を介している可能性が示された。
ハムストリングス肉離れ受傷後の中枢神経機構の変化分析

ハムストリングス肉離れはスポーツ競技を問わず発生率が高い外傷であり、その受傷予防は近年のスポーツ医科学分野において重要課題である.本研究では、肉離れ受傷筋における筋活動動態や脳から筋に至る皮質脊髄路の興奮性を評価し、肉離れ受傷既往が末梢および中枢神経系を含めた神経筋の運動制御機構に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。初年度には、片側のハムストリングス肉離れ既往を有する陸上短距離走選手10名を対象にスプリント時の大腿二頭筋長頭の筋活動量および筋-腱長を算出し、健患側比較を行った。その結果、ハムストリングス肉離れ既往脚において、遊脚期後半で大腿二頭筋長頭の筋活動低下およびハムストリングスの伸張を避けた動作が認められ、競技復帰後であっても既往のあるハムストリングス自体の筋機能や伸張性が十分回復していない可能性が示唆された。肉離れ既往脚における筋活動の低下には、末梢(筋)の機能不全のみならず運動制御に重要な中枢神経系の変容による神経筋機能低下が影響している可能性がある。そこで、大腿部の筋(大腿二頭筋および大腿直筋)において、脳から筋に至る皮質脊髄路興奮性の評価を試みるべく、健常成人男性13名を対象とし、経頭蓋磁気刺激装置を用いて大腿二頭筋および大腿直筋における刺激ー応答曲線の取得を試み、両筋における皮質脊髄路興奮性評価が可能であることを確認した。今後は、アスリートを対象としてデータ計測を行い、得られた刺激-応答曲線をもとに皮質脊髄路興奮性を評価する。ハムストリングスが重要な活動貢献を担うスプリント動作において、肉離れ受傷が走動作に影響を及ぼすことが明らかになった。本研究成果は、当初の計画通り学会発表や論文投稿を完了している。さらに、大腿部筋における皮質脊髄路の入出力特性評価について13名のデータ計測が完了しており、次年度の研究推進の準備にも着手できている。今後は引き続きハムストリングスおよび大腿四頭筋における皮質脊髄路興奮性のデータ計測・分析を行ない、その評価法策定を目指す。そして、ハムストリングス肉離れ受傷後のアスリートにおける評価を試み、受傷筋の神経筋活動低下に至る神経生理学的機序を解明に向けた基礎的知見を得ることを目的とする。本年度における研究成果をまとめた論文の投稿を完了しているが、受理にまで至らなかったため、別冊印刷費等の支出が生じなかった。次年度使用額として、当初の計画通り投稿論文の印刷費として計上する。
ベトナム茶・ゴム産地における個別農民経営の成長と地域社会変容への影響に関する研究

本研究では,グローバル化のもとで成長を続けるベトナム農業のうち,北部の茶と南部の天然ゴムを対象として農民経営の構造変化を明らかにし,さらにそれが地域の経済,及び資源利用や管理の在り方に及ぼしている影響について実証的に検討した。本研究によって得られた知見は次のとおりである。1.北部中間の茶産地では,国内外の市場拡大を背景に,(1)伝統的かつ粗放的茶生産から次第に高収量・高品質茶への品種更新,潅水用ため池の整備,電化に伴う灌水作業や乾燥作業の省力化など,近代的な生産技術の導入を図る農民経営が増加しつつある。(2)これら新技術の普及は,生産規模の拡大を志向する経営とその他の経営の格差を増大させている。(3)規模拡大農家の中には茶収穫作業を中部沿岸地域等からの雇用労働力に依存する経営も増加している。(4)茶生産へのモノカルチュア化の進展は,一方で地域の山林管理の粗放化と後退を招いており,盗伐の多発など社会問題発生の原因となっていることも確認された。2.南部の天然ゴム産地は一般に,近年の国際的な天然ゴム需要の増加を背景に,経済的に活況を呈している。(1)同地域の天然ゴム生産経営は,小規模農民的経営,中規模雇用依存型経営,大規模資本家型経営,それに大規模国営プランテーションなど,多様な経営が併存する構造となっている。(2)中・大規模経営の労働組織は雇用依存型であり,収穫期間を通じて9か月以上の周年雇用が一般的である。(3)労働者は同地域の零細農家のほか,中部沿岸地域やメコンデルタ地域の出身者が多く,南東部全体では数万人から数十万人規模の農業労働市場を形成していると推察された。(4)好況なゴム経済を反映して,経営の規模の違いによって若干の差はみられるものの,収穫労働者の賃金水準は,北部の茶と比較して相対的に高く設定されている。このことによって,労働者世帯の生活水準は必ずしも貧困のレベルではなく,若干の経済的余裕すら生じている。(5)しかし,経営者と労働者の所得水準には大きな格差が生じている。(6)近年高い収益性を背景に,越僑や都市部住民による農地取得の意欲も強まっており,地価高騰が農民的経営の成長の阻害要因になりつつある。平成17年度においては,北部の主要茶産地(タイグェン省)の調査研究の効果的推進のため,地元行政と大学及び生産農家との強固な協力体制を構築することを中心に,研究の目的・概要,今後の計画等について協議し,プレリミナリな農家調査を行った.この結果,予定していた現地研究協力者に加えて,新たに地元タイグェン大学から3名と技術改良普及員1名の研究協力者を得た.なお,今回の調査研究によって得られた知見の概要は次のとおりである.(1)近年,国外輸出市場の拡大を背景としてベトナム茶の生産量は大幅に増加しているが,その中にあって高品質茶の生産で評判の高い一部産地は,国内市場を中心としたマーケティング対応を強化することによって,他産地との差別化を図っている.(2)そうした産地の個別農民経営における茶

栽培技術は,他産地と比べて相当高い水準にあり,優良品種への更新,実生から接ぎ木栽培への変化,灌漑池の新設・整備など,個別農家レベルでの技術水準の向上と資本投下が進んでいる.とりわけ,生産力向上(乾期の収量増加)を目的とした広範な灌漑池整備の動向は,現地研究者にも十分認識されていなかった茶産地の実態に関する新しい知見の一つである.(3)これまでベトナム茶の国内市場向け販売流通形態は,各個別経営で生産加工した商品を消費地流通業者が個別訪問し集荷する形態が主流であったが,先進的産地では産地集荷業者の台頭にみられるように,地域経済社会構造の変容が指摘できる.こうした変容が産地に与える影響の詳細な調査分析は次年度以降の課題であるが,これまで地域的に偏在していた市場価格等の情報が産地内農家に共有されやすいものとなり,茶生産農家の生産物の品質向上に向けた意欲と生産技術の全般的なレベルアップに寄与しているものと推察された.平成18年度は,北部の主要茶産地(タイグェン省)での行政機関・農家調査と南部のゴム産地(ビンズォン省)のゴム生産農家及び調査を実施した。今回の調査研究によって得られた知見の概要は次のとおりである。(1)タイグェン省タンクォン社(村)は,1920年に設立された行政村であり,北部ベトナムの中でも最も知名度の高い茶産地である。同社は各100戸程度からなる16の集落で構成されており,各集落での茶生産技術の程度は,若干の標高差や灌漑条件の違いなど,自然的条件やインフラ整備の状況の差異によって異なる。(2)同地の茶栽培は,社の設立前後から開始された。以前は,米とキャッサバなど自給穀物の生産が中心であったが,1919年以降,デルタ地域からの大規模入植の開始とともに地域の自然環境に適した茶栽培が伸長していくことになった。(3)水田・果樹園からの転換による茶園の増大や個別化の進展に伴う地域共有林(山)の土地利用は大きく変化していきている。個別管理に移行した山林では補助政策による植林事業等も進められているが,頻繁な盗伐の発生など,山林管理の在り方が課題になっている。また,化学肥料等の多投による地域の水資源(水質)にも影響があると指摘されており,地域住民の健康被害との関連が懸念され始めている。(4)ビンズォン省フーザオ県は天然ゴム産地の一つであり,近年における比較的安定した天然ゴム国際市場環境の下で,モノカルチュア化が進展している。(5)天然ゴム生産農家には,小規模農民的経営,中規模雇用依存型経営,大規模資本家的経営など,多様な経営形態がみられるが,これらの中で収益性における極めて大きな階層間格差が生じている。(6)天然ゴム生産の比較的高い収益性を背景として,都市非農家や海外在住者による投機的土地取得が拡大し,農業の収益還元地価を遙かに上回る地価高騰が形成され,小規模農民的経営や中規模経営の規模拡大機会を喪失させる状況が生じつつある。(7)天然ゴム生産経営の雇用労働者の賃金水準は極めて低位であり,地域における余りに大きな所得格差の発生は,地域社会の不安定化要因として強く作用する懸念を孕んでいる。北部茶主産地のタイグェン省では、昨年度までに行った農業構造や経済的側面の調査に加えて、村の開拓史や環境史をあきらかにするための聞き取り調査を行い、現在までに至る村ごとの開拓の経緯の違いによって、農民経営における茶生産の位置づけが異なっている実態が明らかになり、集落による茶生産への取り組み方の差について考察するための手がかりを得ることができた。一方、天然ゴム主産地のビンズォン省では、昨年度の経営者調査に引き続き、本年度は農業労働者の調査を行った。
微量組織のcDNAライブラリーの作成とそれを用いたイネ初期胚発生の解析

植物の胚発生の分子レベルの研究は、胚が極めて小さいうえに何層もの細胞に囲まれているため、これまでほとんど行われてこなかった。本研究の目的は、微量組織からのcDNAライブラリー作成法を用いて、植物の胚発生の遺伝的制御機構を明らかにすることである。本研究では、何回もの再利用が可能なイネ受精3日胚の固定化cDNAライブラリーを作成した。このライブラリーを鋳型としたPCR法等を用いて、8個のホメオボックス遺伝子のcDNAをクローニングした。これらの遺伝子の胚発生における発現パターンを固定化cDNAを鋳型としたRT-PCRにより調べた。その結果、HOS13は受精1日目に最も強く発現し、その後2日目、3日目と徐々に弱くなり、4日目以降は発現が見られなくなった。HOS16とHOS24は受精1日目、2日目と徐々に強くなり、3日目で最も強く発現し、その後4日目、5日目と徐々に弱くなっていった。HOS3とHOS9は受精1日から5日までの間、常に似たレベルの発現が見られた。以上の結果より、イネ初期胚発生では数多くのホメオボックス遺伝子が様々なパターンで発現していることが分かった。特に、受精したばかりの1日目や器官分化が始まる直前の3日目で強く発現する遺伝子など、注目すべき発現パターンを示す遺伝子が得られた。このことは、技術的には、固定化cDNAライブラリーが、イネの胚のような微量組織からの遺伝子クローニングと遺伝子発現の解析に非常に有効であることを示している。固定化cDNAライブラリーのRACE等への利用とここで得られた遺伝子の形質転換イネなどを用いた機能解析がこれからの課題である。
児童・生徒の科学的思考力を育成する理科の教員研修法の構築

本研究では、児童・生徒の科学的思考力と問題解決能力を育成する理科の教員研修法を構築することを目的としている。これは、科学的思考力と問題解決能力の育成に必要な「日本型」の指導法について調査し、そのための要素を抽出し、これに基づいて指導チャートを用いた小中高等学校理科の内容に則した教員研修を開発することにより行う。また、このように開発と実践を繰り返すことにより改良した指導チャートを用いた教員研修をマニュアル化し、全国へ発信するとともに、それを活用して地域や参加教員の特性に応じた教育委員会等独自の教員研修プログラム開発の支援活動を行う。
成体由来細胞を用いてのエナメル芽細胞樹立と歯胚再生法の確立

本来の目的は上皮-間葉相互作用を促す因子を同定することを目的としていたが、十分増殖するような上皮細胞の樹立が困難であった。歯牙硬組織に存在するタンパク質がエナメル芽細胞・象牙芽細胞の分化に関与している可能性が示唆されていることから、本年度は象牙質に高発現する細胞外基質の組み換えタンパク質が間葉系幹細胞の接着・分化等に与える影響を検討した。DMP-1上で間葉系幹細胞は良好な接着及び硬組織形成細胞への分化を認めたが、intactなDPP上では接着を認めなかったことから、歯芽の発生段階で発現する細胞外基質の活性は、更なるプロテアーゼの影響下で制御されている可能性が示唆された。本研究は、う蝕除去後等の修復処置部位に、エナメル質と象牙質を再生させたり、歯芽欠損部への歯芽そのものの再生を目指すための細胞樹立法や細胞分化誘導法の開発を目的として、初期歯胚の内エナメル上皮と外エナメル上皮の遺伝子発現差異に着目し、エナメル器からのエナメル芽細胞への分化や間葉系細胞との相互作用に必須の因子を同定することを試みる。更に、同定した因子群と、上皮間葉形質転換(Epithelial to mesenchymal transition: EMT)やIPS(Induced pluripotent stem cell)細胞に見られる様な未分化性誘導因子とを組み合わせ、易採取の口腔粘膜から得られる上皮細胞に遺伝子導入を行い、エナメル芽細胞を樹立する。そして、間葉系幹細胞との相互作用で象牙芽細胞への分化を誘導し、非歯胚由来細胞での歯胚再生を目指すことである。まず、口腔粘膜由来の上皮細胞の回収、セルラインの樹立を目的として、生後1ヶ月と3ヶ月のマウス口腔内から3mm角の口腔粘膜上皮を採取し、コラゲナーゼ処理した後、上皮細胞群の単離を行った。培養開始後2日、細胞の多くは浮遊し接着しなかった。しかし一部の細胞は接着し、培養1週間でコロニーを形成するようになった。細胞形態は敷石状で一般的な上皮細胞形態であった。その後、更に1週間培養した後、細胞を培養皿より剥離し継代を行ったが、細胞が十分に接着できず、いくつかの培地・培養皿、補助細胞の活用等を現在検討している。また、いくつかの培養上皮用細胞を購入し、代用可能かどうかを検討している。マイクロダイセクションを用いた前エナメル芽細胞への分化必須因子の同定は、サンプル回収条件や部位の選定を行い、現在解析中である。本研究は、う蝕除去後等の修復処置部位に、エナメル質と象牙質を再生させたり、歯芽欠損部への歯芽そのものの再生を目指すための細胞樹立法や細胞分化誘導法の開発を目的として、エナメル芽細胞や間葉系細胞への分化やそれらの相互作用に必須の因子を同定することを試みることである。元来の目的は口腔粘膜から採取した上皮組織から得られた敷石状の上皮細胞を間葉系幹細胞と共培養させ、上皮-間葉相互作用を促す因子を同定することを目的としていたが、継代培養が可能で実験に供するに十分量増殖するような上皮細胞の樹立が困難であった。元来エナメル質や象牙質に存在する特異性の高いタンパク質がエナメル芽細胞・象牙芽細胞の分化やそれら相互作用に関与している可能性が示唆されてきていることから、本年度は象牙質に高発現するDentin Matrix Protein-1 (DMP-1)及びDentin sialophosphoprotein (DSPP)それぞれの組み換えタンパク質を作製し、これら組み換えタンパク質が間葉系幹細胞の接着・増殖・分化等に与える影響を検討した。DMP-1, DSPP共に中央部でプロテアーゼの分解を受けアミノ末端側、カルボキシル末端側の異なったタンパク質として機能するが、今回はインテグリン結合配列アルギニン-グリシン-アスパラギン酸(RGD)配列を持つカルボキシル末端側の組み替えタンパク質を精製した。DMP-1上にコートした間葉系幹細胞は良好な接着及び硬組織形成細胞への分化を認めたが、DSPP上にコートした細胞は接着そのものを認めなかったことから、DSPPのカルボキシル末端側であるDentin phosphoprotein (DPP)はintactな状態では接着・分化誘導などの活性が低く、歯芽の発生段階で発現する細胞外基質の活性は更なるプロテアーゼの影響下で制御されている可能性が示唆された。

更に、同定した因子群と、上皮間葉形質転換(Epithelial to mesenchymal transition: EMT)やIPS(Induced pluripotent stem cell)細胞に見られる様な未分化性誘導因子とを組み合わせ、易採取の口腔粘膜から得られる上皮細胞に遺伝子導入を行い、エナメル芽細胞を樹立する。そして、間葉系幹細胞との相互作用で象牙芽細胞への分化を誘導し、非歯胚由来細胞での歯胚再生を目指すことである。まず、口腔粘膜由来の多分化能性上皮細胞の回収、セルラインの樹立を目的として、生後1ヶ月と3ヶ月のマウス口腔内から3mm角の口腔粘膜上皮を採取し、コラゲナーゼ処理した後、幹細胞回収用コニカルチューブ(ステムフル、住友ベークライト)を用いて細胞を遠心・回収した後、未処理培養皿に回収した細胞を播種し、未分化上皮細胞群の単離を行った。培養開始後2日、細胞の多くは浮遊し接着しなかった。しかし一部の細胞は接着し、培養1週間でコロニーを形成するようになった。その後、更に1週間培養した後、細胞を培養皿より剥離し継代を行い、口腔粘膜上皮由来上皮細胞の樹立を行った。細胞形態は敷石状で一般的な上皮細胞形態であった。マイクロダイセクションを用いた前エナメル芽細胞への分化必須因子の同定は、サンプル回収条件や部位の選定など、解析に至る前段階での検討を引き続き行っており、結果を得るに至っていない。昨年度及び次年度を含めた達成目標は4単離した細胞群の未分化能の解析及び維持、5得られた未分化上皮細胞への遺伝子導入(候補遺伝子の選定)、6間葉系幹細胞との接着共培養の3点であるが、4、5はマウス口腔上皮からの上皮細胞株樹立が困難であったために、未だ行えていない。現在は、代わりにいくつかの培養上皮用細胞株を用いて、検討を行っている。故に、5、6は次年度に目標とすることとなる。また、組織からRNAを抽出し、特異的因子の探索を行っているが、今年度に歯牙発生時の詳細な遺伝子発現変化を解析した結果が公開されたので、次年度以降はその結果を参考にしていく予定である。年度の達成目標は、(1)前エナメル芽細胞への分化必須因子の同定、(2)口腔粘膜由来の多分化能性上皮細胞の回収、セルラインの樹立、(3)単離した細胞群の未分化能の解析及び維持の3点であった。(1)については前述の通りマイクロダイセクションの条件検討に時間を要しており結果を得るに至っていない。固定された切片からのRNA抽出を検討しているが、純度の高いRNAが取れないことが問題点である。現在、固定材の変更や無固定での回収等を比較検討し最善の方法を模索している。(2)の細胞回収については前述の通り行えているが、上皮細胞特有の継代の困難さから、解析に使用できる十分量の確保には至っておらず、(3)の未分化能の解析には至っていない。現在、いくつかの上皮細胞用培地を比較検討し、その培養方法について検討している。口腔粘膜由来細胞を用いる代わりに、いくつかの培養上皮用細胞株を用いて、特異的遺伝子の機能解析を行う予定である。特異的因子の探索・同定は、我々が現在行っている解析結果と共に、今年度に公開された遺伝子発現変化の結果を参考に行っていく予定である。
舌・咀嚼筋の老化による委縮時のmiRNAの役割と委縮予防法の探索

老化により舌や口の周りにある筋のサイズが小さくなったり(萎縮)、筋力が弱くなったりするときのmiRNA(20塩基前後の小さいRNA)の働きと筋萎縮の予防法について調べた。その結果、miRNAが舌や口の周りにある筋ができてくる時に非常に大事な働きをしていることが明らかになった。このmiRNAを利用して老化により舌や口の周りにある筋の萎縮を予防できるかもしれない。【目的】microRNA(miRNA, miR)は、20から25塩基の一本鎖RNAで、遺伝子の発現を調節する機能を有するnon-coding RNAの一種である。miRNAは様々な組織、器官の発生調節に関与していることが報告されており、骨格筋の発生調節にはmiR-1,24,133,181,206,208などが関与していることがすでに知られている。本年度は老齢マウスの解析を開始する準備段階として、マウス胎仔の舌発生過程におけるmiRNAの発現変化を解析した。【材料・方法】胎齢11、12、13、14、15日のマウス胎仔から舌と摘出し、miRNAを抽出した。次に、それぞれのmiRNAに特異的なプライマーを結合させ逆転写を行った。逆転写後、それぞれのmiRNAに特異的なフォアードプライマーと、逆転写で付加した人工的な配列に特異的なリバースプライマーを用いてReal-time PCRを行い、目的の成熟miRNAの発現量を測定した。【結果と考察】Real-Time PCR法を用いた発現解析によりmiR-1、24は胎齢が進むにつれ発現量が増加し、舌筋細胞の分化が活発に進行している胎齢1315日には大量に発現していた。逆に、miR-199a3p、199a5pの発現量は胎齢11日では最も高く、その後、胎齢が進むにつれて減少した。miR-133aの発現量は胎齢1113日に増加した後、減少した。miR-181aの発現量は胎齢1115日において大きな変化は観察されなかった。以上の結果からmiR-1、24が舌筋細胞の分化調節に関与している可能性が示唆された。現在、老齢ラットを用いて舌、咬筋、腓腹筋の性質の加齢変化を明らかにする研究を開始している。昨年度はReal-TimePCR法を用いた発現解析によりmiR-1が野生型マウスの咬筋の生後発達過程において増加していくことを示した。この結果はmiR-1がマウス咬筋の生後発達に何らかの役割を果たしていることを示唆している。この結果をふまえ本年度は、発生・発育過程において舌、咀嚼筋に特異的に発現しているmiRNA、特にmiR-1の筋組織内での分布を明らかにする以下の実験を行った胎齢12、13、14、15日のマウス胎仔より舌を摘出し、4%パラフォルムアルデヒドかプアンで固定した。Whole mount miRNA in situ hybridization法を用いて、摘出した舌全体におけるmiR-1の分布を解析した。舌標本のほぼ中央付近の凍結切片し、miRNA in situ hybridization法を用いて、筋線維内のmiR-1の分布を解析した。以上の実験から、miR-1は舌筋線維内に分布しており、舌筋の発生に伴い染色強度が上昇していることが示された。くわえて老化にともなう舌、咀嚼筋の性質の変化を明らかにするために以下の実験を行った3、6、12、24ヶ月齢の野生型ラットを安楽死させ咬筋、オトガイ舌筋、オトガイ舌骨筋を摘出しRNA、蛋白質を分離した。老化に伴う筋特性変化を明らかにするためにSDS-PAGE、Real-time PCR法を用いて、これらの筋におけるミオシン重鎖の発現を解析した。しかし、ミオシン重鎖の蛋白質、mRNAの発現において加齢に伴う顕著な変化は観察されなかった。miRNA解析のためのin situ hybridization法とAntisense Morpholino OligonucleotideによるmiRNA機能抑制のための実験条件を確立した。胎齢12、13、14、15日マウス胎仔マウスより舌を摘出し、4%パラフォルムアルデヒドで固定した。舌まるごとまたは舌の中央付近の凍結切片上でDIGラベルしたプローブを用いたin situ hybridization法によりmiR-1の舌筋組織内の分布を解析した。また、マウス胎仔より舌を摘出し、BGJb培養液を用いて器官培養を行った。培養液にmiR-1に対するAntisense Morpholino Oligonucleotideを添加し2、4日間培養した。培養終了後、舌よりmiRNAを分離・精製し、Real-time PCR法を用いてmiR-1の発現量を計測することによりAntisenseの抑制効果を確認した。さらに筋分化マーカーであるmyoD、myogenin、muscle creatine kinase(MCK)のmRNA発現量を計測した。in situ hybridization法によりマウス胎仔舌筋細胞においてmiR-1が発現していることが明らかになった。舌の器官培養系において、miR-1の発現量は培養2日目から4日目の間に増加した。

Antisense処理はこのmiR-1の増加を抑制した。myogenin、MCKの発現量は培養2日目から4日目の間に増加した。しかし、Antisense処理によってもこの増加は抑制できなかった。以上の結果より、miRNA解析のためのin situ hybridization法とAntisense Morpholino OligonucleotideによるmiRNA機能抑制のための実験条件が確立できたことが示された。in situ hybridization法を用いて咬筋の生後発達過程におけるmiR-1の筋線維内分布を明らかにする予定であった。しかし、胎仔の発達過程における分布は解析できたが、生後発達過程における解析はできなかった。これは試薬の筋組織内への浸透性など技術的な問題によると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。骨格筋の本研究の最終的な目的は、miRNAの機能を促進または抑制する薬物を探求し、咀嚼筋の再生療法、筋萎縮を防止する薬物やサプリメントを開発するための基礎的なデータを得ることである。しかし、研究の達成度がやや遅れているため、今後はin situ hybridizationにより老化に伴うmiRNAの組織内分布およびAntisenseを用いてmiRNAの機能抑制のための実験条件の確立することを主眼として研究を遂行する。
静電場中でのシートジェットの安定性と薄膜形成への応用

弱電導性の2枚の平行平板シース間を,スリットノズルより噴出した平面液体ジェットが流れるとき,流れの方向に平行な静電場がジェットの安定性と薄膜形成に与える影響を非線形現象まで含めて解析的に調べている.特に,粘性率や表面張力などの流体パラメータと,電気伝導率や誘電率などの電気パラメータの影響がジェットの形状に対してどのように現れるかを明らかにする.昨年度までに,外部流体の電気伝導率を無視した場合の非線形方程式を長波近似を用いて導出し,ノズル出口での境界条件の下で方程式の数値的な解析を行った.その結果,外部電場が強くなるかまたはジェット流体の電気伝導率が大きくなるとジェット先端部が急激に加速され薄くなることが示された.今年度はさらに,周囲流体部の電気伝導性を考慮した解析を行い,ジェット流体と周囲流体の電気伝導率や誘電率の比がジェット先端部に及ぼす影響を調べた.その結果,電気伝導率比と誘電率比の積がある値を超えると先端部形状の特性が急激に変化することがわかった.さらに,このような特性に関して,一様電場中でその軸が垂直に置かれた液体円柱の変形を調べた.このとき,静電力により円柱断面は楕円形状に変形するが,電気伝導率比と誘電率比の積の値により,楕円断面の長軸が電場に平行な場合がジェット先端部形状が薄くなる場合に対応し,長軸が電場に垂直になるときジェット先端部の形状が鈍頭に変形する場合に対応することが示せた.そのことから,液体円柱の変化とよく似たメカニズムでジェット先端部の形状変形が説明できる可能性があることがわかった.厳密数値解析ではレベルセット法を用い基礎方程式を直接数値解析を行うが,表面電荷の移動を含む自由界面の取り扱いが複雑なため,現在のところ表面電荷の影響のない電気伝導性の非常に良い(電気ペクレ数が十分小さい)場合についての解析がおこなわれている.そのため自由界面の取り扱いにおいて,表面電荷の運動を考慮するようにさらに数値プログラムを修正する必要がある.理論解析において,周囲流体中での静電場の解析における近似精度が,ジェット流体中での近似精度に比べて少し低い懸念がある.そのことは厳密な線形安定性解析と長波近似した方程式の線形安定性解析を比較すると,不安定増幅率に若干の違いがみられることからわかる.もちろん非線形解析におけるジェット先端部の形状に関しては定性的に変わらないが,周囲流体部の電場解析の改良により,より精度の高い解析が期待できる.流れ方向に平行な静電場のもとで,弱電導性の2枚の平行平板シース間をスリットノズルより噴出した平面液体ジェットの振る舞いについての問題を考える.このとき,種々のパラメータに対して,どのような条件の下で安定に薄膜が形成されるかを解析的に調べる.本年度は,ジェット流体部を粘性流体,周囲流体部を非粘性流体とし,ジェット部及び周囲流体部の誘電率,電気伝導率を考慮して問題の定式化を行い,微小撹乱に対する安定性を調べた.特に,定式化ではジェット表面に発生する表面電荷の拡散時間と流体の流れ時間の比である電気ペクレ数と,ジェット表面での静電圧と流れの慣性力の比である電気オイラー数を有限とした.従来の解析では電気ペクレ数が十分小さいかまたは大きい場合しか取り扱っておらず,また,電気オイラー数は有限のペクレ数に対して十分小さい場合のみが考えられてきた.そのため,本解析での定式化はより一般の現象を記述できる.このようにして得られた方程式を用いて,ジェットの微小2次元撹乱に対する線形安定性を記述する超越方程式を導出した.この方程式をニュートン法を用いて実波数に対する複素角周波数を種々のパラメータに対して求めた.その結果以下のことがわかった:(i)対称モード撹乱に対する不安定性は電気ペクレ数が小さいほど静電不安定が支配的で,大きくなると空力不安定が支配的になる.また電気オイラー数は最大不安定モードを増幅させる.(ii)反対称モード撹乱に対しては,電気ペクレ数が小さいほど静電不安定が増加するが,大きくなると空力不安定を抑えることが示された.そのとき,電気オイラー数の増加は増幅・抑制の程度をより強めることが示された.当初の計画通り,問題の定式化と2次元撹乱の線形安定性解析は終了した.弱電導性の2枚の平行平板シース間を,スリットノズルより噴出した平面液体ジェットが流れるとき,流れ方向に平行な静電場がジェットの安定性と薄膜形成に与える影響を非線形現象まで含めて解析的に調べている.特に,粘性率や表面張力等の流体パラメータと電気伝導率や誘電率等の電気パラメータの影響がジェットの形状に対してどのように現れるかを調べる.前年度は,ジェットの変形が周期的でかつ微小である場合の線形安定性を変形モードが対称と反対称の場合について調べた.その結果,周囲気体との速度差から発生する流体不安定と静電力による静電圧不安定の二つの不安定が,変形モードに対して異なる作用をすることを示した.今年度はノズルから噴出する平面ジェットの非線形現象を調べるため,導出した非線形方程式をノズル出口での境界条件を用いて数値的に解析した.解析では簡単のために,周囲気体の電気伝導率と圧力変化を無視した.その結果,外部電場の強さと,ジェット流体の電気伝導率がジェットの形状に大きな影響を与えることがわかった.すなわち外部電場が強いかもしくは電気伝導率が良ければ,ジェットは先端部で急激に加速しながら薄くなる.一方,外部電場が弱いか電気伝導率が悪くなると先端部が丸く膨み減速を始めることが示された.

このことは,前者の場合はは極薄の液体シート形成が可能であり,後者の場合は先端部から発生する液柱から表面張力不安定により多数の液滴が形成されることを示している.当初の計画通り非線形解析は終了した.弱電導性の2枚の平行平板シース間を,スリットノズルより噴出した平面液体ジェットが流れるとき,流れの方向に平行な静電場がジェットの安定性と薄膜形成に与える影響を非線形現象まで含めて解析的に調べている.特に,粘性率や表面張力などの流体パラメータと,電気伝導率や誘電率などの電気パラメータの影響がジェットの形状に対してどのように現れるかを明らかにする.昨年度までに,外部流体の電気伝導率を無視した場合の非線形方程式を長波近似を用いて導出し,ノズル出口での境界条件の下で方程式の数値的な解析を行った.その結果,外部電場が強くなるかまたはジェット流体の電気伝導率が大きくなるとジェット先端部が急激に加速され薄くなることが示された.今年度はさらに,周囲流体部の電気伝導性を考慮した解析を行い,ジェット流体と周囲流体の電気伝導率や誘電率の比がジェット先端部に及ぼす影響を調べた.その結果,電気伝導率比と誘電率比の積がある値を超えると先端部形状の特性が急激に変化することがわかった.さらに,このような特性に関して,一様電場中でその軸が垂直に置かれた液体円柱の変形を調べた.このとき,静電力により円柱断面は楕円形状に変形するが,電気伝導率比と誘電率比の積の値により,楕円断面の長軸が電場に平行な場合がジェット先端部形状が薄くなる場合に対応し,長軸が電場に垂直になるときジェット先端部の形状が鈍頭に変形する場合に対応することが示せた.そのことから,液体円柱の変化とよく似たメカニズムでジェット先端部の形状変形が説明できる可能性があることがわかった.厳密数値解析ではレベルセット法を用い基礎方程式を直接数値解析を行うが,表面電荷の移動を含む自由界面の取り扱いが複雑なため,現在のところ表面電荷の影響のない電気伝導性の非常に良い(電気ペクレ数が十分小さい)場合についての解析がおこなわれている.そのため自由界面の取り扱いにおいて,表面電荷の運動を考慮するようにさらに数値プログラムを修正する必要がある.安定性解析の結果を参考にし,非線形解析に進む.簡単のため,周囲流体の空力不安定性を無視し,ジェット及びジェット内外での電場の非線形方程式を,長波近似を用いて導出する.得られた方程式を,ノズルよりジェットが噴出する,より現実的な初期値境界値条件の下で解き,電気ペクレ数や電気オイラー数に対する,ジェットの崩壊の様子を調べる.非線形解析の結果を参考にし,厳密数値解析を行う.ナヴィアストークス方程式とマックスウェル方程式を用いた基礎方程式系をレベルセット法を用いて直接数値解析を行う.特に解析ではジェット界面での表面電荷の扱いが重要になる.自由界面上を電荷が自由に移動し,電荷は外部電場によりクーロン力を受け,界面の形状に影響を与える.その界面の形状の変化は外部電場によるクーロン力の変化を引き起こし,再び界面の形状に影響を及ぼすためである.理論解析において,周囲流体中での静電場の解析における近似精度が,ジェット流体中での近似精度に比べて少し低い懸念がある.そのことは厳密な線形安定性解析と長波近似した方程式の線形安定性解析を比較すると,不安定増幅率に若干の違いがみられることからわかる.
知識生産システムのモード転換とポスト・マス高等教育時代の大学

1.モード論に関する理論的検討(1)モード論と先行する議論との関係を整理、検討した。(2)大学を中心とする研究活動の組織化、運営の形態について理論的に検討した。(3)進化経済学やナショナル・イノベーション・システム、産学連携との関係を整理し、検討した。(4)モード論の新段階について検討するとともに、海外研究者と情報交換を行った。2.各種の事例の調査以下の事例調査を行った。(1)ポスドク等の流動的研究者(2)産学連携を中心とする新しいタイプの研究活動の組織化:地域における産学連携のシステム等(3)社会との関連を重視した大学教育:Certificate等3.国際的動向の調査(1)OECDの科学技術政策委員会における関連する議論の経過について調査するとともに、OECD事務局担当者との意見交換等を行った。(2)モード論の新展開に関して、海外研究者との情報交換を継続しておこなった。(3)スピンオフ企業に関する国際的な動向を分析した。4.とりまとめ総合的なとりまとめは以下のとおりである。知識生産システムの変化は、知識社会における大学に大きい影響を与える。それは、大学の教育、研究のみならず、組織のあり方にも波及する。具体的には、研究活動の変化、スピンオフ企業をはじめとする産学連携に関わる変化、教育のモジュール化やCertificateの変質、これらに対応した組織の構造変化が生じる。これらは、大学と社会との再分節化と捉えることが適当である。本年度は以下の事項について検討、調査を行った。(1)モード論に関する理論的検討・モード論と先行する議論との関係を整理し、モード論の特質を明らかにすると同時に、大学への影響について検討した。・大学を中心とする研究活動の組織化、運営の形態について理論的に検討した。・モード2における科学技術者を中心とする人材養成、技術開発とその社会的受容のあり方について検討した。これらについて論文にまとめた。(2)各種の事例の調査大学における知識生産の変容を具体化している例として、ポスドク等の流動的研究者、産学連携を中心とする新しいタイプの研究活動の組織化、社会との関連を重視した専門家教育について事例調査を行った。・ポスドク等の流動的研究者大学のみならず民間セクターにおいても、終身雇用でない契約研究員やポスドクの採用が進みつつあることがわかった。全体としての規模は小さいが、広範に広がっている。・産学連携を中心とする新しいタイプの研究活動の組織化中小企業と大学の連携、地域における産学連携のシステムなど実地調査を行った。新しいタイプのファンディンク・システムも見い出された。・社会との関連を重視した専門家教育科学技術と社会に関わる教育、技術倫理等の教育などについて事例を調べ、またその問題点を分析した。これらについて、一部学会研究会などで報告した。(1)モード論に関する理論的検討・昨年度に引き続き、モード論に関する理論的検討を行った。とくに、本年度は、進化経済学とくにナショナル・イノベーション・システム(以下N I S)に関する議論との関係を整理し、モード論の特質を検討した。・前項との関連で、産学連携やそれに伴う研究活動等の組織化の、N l Sの中での位置付けについて検討した。(2)各種の事例の調査大学における知識生産の変容を具現化している例として、本年度はとくに産学連携を中心とする新しいタイプの研究活動の組織化について事例調査を行った。このため、昨年度に引き続き、中小企業と大学の連携、地域における産学連携のシステムなど実地調査を行った。とくに地域の研究開発クラスターの形成の観点から調査を行い、その多様性について検討した。(3)国際機関の動向分析と総合的分析OECDの科学技術政策委員会における関連する議論の経過について調査するとともに、OECD事務局担当者との意見交換等を行った。これらは、第1項のN I Sの中での位置付けに関する理論的検討、第2項における地域の研究開発クラスターの形成の観点に反映され、総合的分析に役立てられた。

(4)上記のほか、昨年度の成果について論文等にまとめた。本年度は以下の事項について検討、調査を行った。(1)モード論に関する理論的検討昨年度に引き続き、モード論に関する理論的検討を行った。とくに、本年度は、モード論の提唱者らが新たな出版を前にして、関連論文を公表したので、それらについて検討するとともに、彼らと情報交換を行った。主要論文については、著者の了解を得られたので、科研費成果報告書に訳出することとした。(2)スピンオフ企業に関する国際的な動向の分析「知識生産システムのモード転換とポスト・マス高等教育時代の大学」を端的に示す象徴的事例である大学の研究成果を基礎とするスピンオフ企業について、昨年度から継続して、欧米の事例について論文等で検討した。また、2000年11月にOECDとドイツ政府が共催したBENCHMARKING INDUSTRY SCIENCE RELATIONSHIPS"CONFERENCEに参加する機会を得たので、情報収集を行った。(3)とりまとめこれまでの成果を総合し、とりまとめを行った。知識社会における大学の位置付けについてとりまとめた結果については、日本高等教育学会の学術雑誌上で「知識社会の大学-教育・研究・組織の変容」として公表される予定である。また、2000年度から始まったポスト・モード論ともいうべき新たな展開については、今後ともフォローしていく予定である。
敗血症におけるアドレノメデュリンの臨床的意義

アドレノメデュリン(AM)は,血管内皮細胞を内分泌器官とする新しい循環調節機構のなかで中心的役割を果たしていると考えられている。一方敗血症は,sepsis,sever e sepsis,septic shockの3群に重症度分類されるが,我々はseptic shock患者において血漿中AMが著明に上昇し,体血管抵抗係数および平均血圧と負の相関を認めることから,septic shockに特徴的であるhyperdynamic stateにAMが関与する可能性を指摘した.平成9年度には血漿中AM濃度をAPACHE-II score,MOF scoreおよび予後との関係を検討し,患者末梢血から抽出した単核球のAMmRNAの発現を検討した.sever e sepsis群に比してseptic shock群で有意に上昇していた.septic shock群の血漿中AM濃度はAPACHE-II score,MOF scoreと有意な正の相関をし,死亡群では生存群に比して有意に高値を示したことから,血漿中AM濃度はseptic shockの重症度のマーカーおよび予後予測因子として有用であることが示された.また患者末梢血から抽出した単核球のAMmRNAの発現を認めたことから,敗血症における血漿中AM濃度の上昇に白血球が寄与する可能性が示唆された.平成10年度はseptic shock患者30名とsever e sepsis患者を16名に拡大したが,平成9年度と同様の結論を再確認した.これらのことからAMが,炎症に関与する可能性を考え,systemic inflammatory response syndrome(全身性炎症反応症候群,SIRS)で表現される疾患である熱傷,膵炎,外傷を対象疾患として拡張し,広範囲熱傷患者11名,重症膵炎患者6名,外傷患者16名,外傷性ショック患者16名を加え検討した.血漿中AM濃度は健常成人(5.2±0.2fmol/mL:mean±SEM)に比して広範囲熱傷群(20.5±3.2),重症膵炎群(13.8±3.8),外傷群(14.9±2.5),外傷性ショック群(41.1±7.8),sever e sepsis群(59.9±11.2),septic shock群(193.5±30.1)で健常成人に比して有意に上昇していた.最も上昇の低い重症膵炎群や外傷群でも高血圧や心不全および腎不全患者に匹敵もしくはそれ以上の上昇であった.また敗血症患者でsever e sepsis群に比してseptic shock群で有意に上昇していたのと同様に,外傷患者では外傷群に比して外傷性ショック群で上昇していたことから,その敗血症や外傷では重症度に応じて上昇していた.またsever e sepsis群や外傷群では血漿中AM濃度は血清クレアチニン値とは正の相関を認めたが,septic shock群や外傷性ショック群では相関を認めないことから,重症度が上昇すると排泄低下より産生亢進が血漿中AM上昇に強く関与するものと考えられた.以上から血管内皮細胞を内分泌器官とする循環調節因子であるAMが炎症に関与する可能性が指摘された.アドレノメデュリン(AM)は,血管内皮細胞を内分泌器官とする新しい循環調節機構のなかで中心的役割を果たしていると考えられている。一方敗血症は,sepsis,sever e sepsis,septic shockの3群に重症度分類されるが,我々はseptic shock患者において血漿中AMが著明に上昇し,体血管抵抗係数および平均血圧と負の相関を認めることから,septic shockに特徴的であるhyperdynamic stateにAMが関与する可能性を指摘した.平成9年度には血漿中AM濃度をAPACHE-II score,MOF scoreおよび予後との関係を検討し,患者末梢血から抽出した単核球のAMmRNAの発現を検討した.sever e sepsis群に比してseptic shock群で有意に上昇していた.septic shock群の血漿中AM濃度はAPACHE-II score,MOF scoreと有意な正の相関をし,死亡群では生存群に比して有意に高値を示したことから,血漿中AM濃度はseptic shockの重症度のマーカーおよび予後予測因子として有用であることが示された.また患者末梢血から抽出した単核球のAMmRNAの発現を認めたことから,敗血症における血漿中AM濃度の上昇に白血球が寄与する可能性が示唆された.平成10年度はseptic shock患者30名とsever e sepsis患者を16名に拡大したが,平成9年度と同様の結論を再確認した.これらのことからAMが,炎症に関与する可能性を考え,systemic inflammatory response syndrome(全身性炎症反応症候群,SIRS)で表現される疾患である熱傷,膵炎,外傷を対象疾患として拡張し,広範囲熱傷患者11名,重症膵炎患者6名,外傷患者16名,外傷性ショック患者16名を加え検討した.血漿中AM濃度は健常成人(5.2±0.2fmol/mL:mean±SEM)に比して広範囲熱傷群(20.5±3.2),重症膵炎群(13.8±3.8),外傷群(14.9±2.5),外傷性ショック群(41.1±7.8),sever e sepsis群(59.9±11.2),septic shock群(193.5±30.1)で健常成人に比して有意に上昇していた.最も上昇の低い重症膵炎群や外傷群でも高血圧や心不全および腎不全患者に匹敵もしくはそれ以上の上昇であった.