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細管内気体の温度勾配による不安定化と圧力波の発生―熱音響現象の解明と応用に向けて

本研究の目的は,熱音響現象を解明するための理論体系を流体力学を基に構築し,成果を熱音響式熱機関に応用しその実用化を促進させることである.気体が不安定化する臨界条件を導出するために,一般的に適用できる熱音響波動方程式と,これから導かれる境界層理論と細管理論を用いて,境界層理論および細管理論の有用性を示した.また,固体壁の熱伝導性の影響を考慮した熱音響波動方程式も導出した.まず境界層理論を用いて,対称モードのタコニス振動やループ管路内の不安定化の臨界条件を導出し,理論の有効性を示した.一方,細管近似理論をスタック内に用いて,ループ管路の不安定化の臨界条件の導出に用い,両理論の適用範囲を明確にした.本研究の目的は,熱音響現象を解明するための理論体系を流体力学を基に構築し,成果を熱音響式熱機関に応用しその実用化を促進させることである.気体が不安定化する臨界条件を導出するために,一般的に適用できる熱音響波動方程式と,これから導かれる境界層理論と細管理論を用いて,境界層理論および細管理論の有用性を示した.また,固体壁の熱伝導性の影響を考慮した熱音響波動方程式も導出した.まず境界層理論を用いて,対称モードのタコニス振動やループ管路内の不安定化の臨界条件を導出し,理論の有効性を示した.一方,細管近似理論をスタック内に用いて,ループ管路の不安定化の臨界条件の導出に用い,両理論の適用範囲を明確にした.本研究の目的は,熱音響現象を解明するための理論体系を構築し,その成果を熱音響式熱機関に応用することによってその実用化を促進させることである.まず気体が不安定化する臨界条件を導出するために,線形近似ではあるが一般的に適用できる熱音響波動方程式と,これから導かれる境界層理論と細管理論を用いて,本年度は,以下の3つの大きな計画を予定していた:(1)境界層理論の応用,(2)細管理論の展開と応用,(3)理論結果の実験による検証.課題(1)については,(a)両端が閉じた直管における対称モードの不安定化と圧力波発生の解析,(b)空洞を取り付けた共鳴管での不安定化と圧力波発生の解析,(c)スタックを使わないループ管路における不安定化の臨界条件の導出の3つの課題を予定しており,(a),(c)に関しては予定通りの成果が得られ,日本流体力学会年会,日本機械学会関西支部総会講演会にて成果を発表した.(b)については,時間的な余裕がなく進展はない.課題(2)については,(a)拡散・波動方程式の解析とスタックに対する等価境界条件の導出,(b)等価境界条件を用いた臨界条件の導出,(c)管路の壁面温度の影響の評価の3つの課題を計画していたが,概ね目標は達成できた.特に(c)に関しては予想以上の進展があり,成果はアメリカ音響学会および第61回理論応用力学講演会で発表し,さらにはJ.Fluid Mech.に掲載されることになった.課題(3)については,(a)a.ループ管路の設計と製作,(b)共鳴管の製作の2つの課題を計画していたが,(a)に関しては実験装置のうち,特にスタックとそれに温度勾配を与える熱交換器の設計と製作を行った.(b)の課題については,時間的な余裕がなく理論と同様次年度以降に見送ることになった.以上より,課題(2)の(c)に関しては予定以上の進展と成果が得られた反面,時間的な制約により(1.b),(3.b)の研究は進展が無かったが,概ね期待以上の成果は得られたと考えている.本研究に関連して,第8回日韓熱流体工学会議に招待をうけ,熱音響に関する基調講演を行った.本研究の目的は,流体力学の立場からはこれまで殆ど研究されていない,温度勾配のある壁面に囲まれた気体に対して,粘性や熱伝導性による拡散が引き起こす不安定現象の理論を構築し,実験でその正当性を検証することである.この現象は結果的に気体内に圧力変動(音)を発生させるので,熱音響現象とも呼ばれる.本申請者はこれまで,拡散層が薄い場合には境界層理論が非線形現象の記述も含め有用であることを明らかにしてきたが,昨年,拡散層が厚い場合の細管理論確立への突破口を開いた.研究をさらに推し進めることによって熱音響現象の理解を深め,定量化の方法が確立できると考えている.本研究では理論体系を完成させ,様々な条件下での不安定化の臨界条件を明らかにするとともに,非線形現象の解明と熱音響式熱機関への応用を目指す.本研究の課題である(1)境界層理論の応用, (2)細管理論の展開と応用, (3)理論結果の実験による検証の3つのうち,今年度は計画より遅れている課題(3)を重点的に研究を実施した.この結果,直管での熱音響自励振動の発振が確認できた.発生する最大圧力振幅は,約165dB (SPL)に達し,非線形振動である.一方,ループ管路においても自励振動の発生を確認したが,直管の場合に比べては圧力振幅のレベルが低い.いずれの場合にも発生する振動と理論結果との定量的な比較を行う段階にはまだ到達しておらず,よりよい条件を目指して実験装置の改良を行っている.

本研究の目的は,流体力学の立場からはこれまで殆ど研究されていない,温度勾配のある壁面に囲まれた気体に対して,粘性や熱伝導性による拡散が引き起こす不安定現象の理論を構築し,実験でその正当性を検証することである.この現象は結果的に気体内に圧力変動(音)を発生させるので,熱音響現象とも呼ばれる.本申請者はこれまで,拡散層が薄い場合には境界層理論が非線形現象の記述も含め有用であることを明らかにしてきたが,昨年,拡散層が厚い場合の細管理論確立への突破口を開いた.研究をさらに推し進めることによって熱音響現象の理解を深め,定量化の方法が確立できると考えている.本研究では理論体系を完成させ,様々な条件下での不安定化の臨界条件を明らかにするとともに,非線形現象の解明と熱音響式熱機関への応用を目指す.本研究の課題である(1)境界層理論の応用, (2)細管理論の展開と応用, (3)理論結果の実験による検証の3つのうち,主に(1)と(2)について成果が得られた.(1)については,境界層理論を様々な状況に適用し,幾つかの古くから知られている代表的な熱音響現象の不安定化の臨界条件の導出が可能であることを示した.また最近の熱音響デバイスで用いられているスタック内でも拡散層の厚さが流路半径程度に厚くなっても依然有用であることも分かった.これより境界層理論は、簡単でかつ極めて有用な近似理論であることが示された.(2)については,細管理論を適用してループ管ない不安定化の臨界条件を求め,細管理論の有用性を示した.この研究より,境界層理論と細管理論で殆どの場合を記述できることが示された.流体工学当初予定していた計画以上の展開を見せた反面,積み残しの課題もあるが,80点以上に評価できる.25年度が最終年度であるため、記入しない。理論課題が当初計画より大きく進展し予定以上に時間を多く費やしたため,実験課題を行う時間的余裕が当初計画より少なくなり遅れている.理論面での進展に比して実験面での進展が遅れている.このため予算を後半年度に繰り越すことが考えられる.25年度が最終年度であるため、記入しない。実験課題の着手が計画より遅れているので,早急に遅れを取り戻す予定である.
抗糖脂質モノクローナル抗体のイヌ型抗体化とメラノーマ治療への応用

糖脂質を標的分子とした新規の抗腫瘍療法を開発することを目的として研究として研究を行った。今年度は、平成18年度に調製し、腫瘍細胞、特にイヌ由来メラノーマ細胞株との反応性を確認した各種糖脂質に対するマウスモノクローナル抗体(MAb)パネルのうち、細胞株に広範に反応した抗GM3 MAb(クローンNo.2-14)について、さらに解析を行った。その結果、このクローンMAbは、非常に多くのメラノーマ細胞株に対して試験管内で細胞傷害性を有していることを見出した。また種々のメラノーマ可移植性細胞株を皮下に移植したヌードマウスを用いた治療試験でも、MAbの連続投与により、移植腫瘍の生育が抑制されることが示された(ただし、対照群と治療群の間に統計学的有意差は検出されなかった)。以上より、in vivoにおいても抗GM3 MAbが抗腫瘍効果を発揮できることがマウスモデルで証明された。昨年度に、抗GM3 MAb(クローンNo.2-14)の抗原結合部位である超可変領域(抗原特異性決定部位)の塩基配列を決定し、イヌ型抗体化を目指して遺伝子発現ベクターへ挿入するため、遺伝子カセットをH鎖・L鎖それぞれにおいて作成したが、今年度は、さらに組み換えイヌ型抗糖脂質MAbの臨床応用を目的として、作成した遺伝子カセットをH鎖・L鎖のバキュロウイルス発現系を用いた組み換えイヌ型抗GM3 MAbの大量発現系の樹立を試みた。しかしながら、その発現量は、あまり高くないことが判明した。発現したL鎖とH鎖について、そのGM3との結合活性を確認したが、単独では結合せず、組み換えL鎖およびH鎖の会合した分子を調製する必要性が示唆された。今後、spacerなどでL鎖およびH鎖を結合した遺伝子を調製し共発現させる系を検討する。平成18年度は、既に申請者らが作製した各種糖脂質に対するマウスモノクローナル抗体(MAb)パネルをメラノーマ診断に応用する目的で、メラノーマ細胞における各種糖脂質発現パターンを解析した。これまでに樹立されている可移植性株を含むイヌメラノーマ細胞株を用いてマウス抗糖脂質MAbパネルを用いて、薄層クロマトグタフィー(TLC)やウェスタンブロット法で検討したところ、抗GM3 MAbが多くの細胞株と反応することが示された。また細胞株の可移植性を腫瘍の悪性度の指標として抗体パネルとの反応性を解析したが、MAbとの反応性と悪性度の間に明確な相関関係は見いだせず、今後、より多くの腫瘍細胞株との反応性を検討することが必要と思われた。次に、組み換えイヌ型抗糖脂質MAbの臨床応用を目的として、作成したMAb遺伝子の超可変領域(抗原特異性決定部位)の塩基配列を決定した。そして従来報告されているマウス抗体遺伝子と比較を行い、H鎖・L鎖それぞれの超可変領域(CDR1、CDR2、及びCDR3)の遺伝子配列を決定した。さらに、イヌ型抗体化を目指して遺伝子発現ベクターへ挿入するため、遺伝子カセットをH鎖・L鎖それぞれにおいて作成した。今後、組み換えバキュロウイルス発現系などを用いて組み換えイヌ型抗糖脂質MAbの大量発現系を樹立する予定である。そしてメラノーマ移植実験動物モデルを用いて治療試験を行い有効性を検討する(投与量、投与経路、副作用なども検討)。さらに化学療法・外科的療法の補助療法としての有効性を実際の臨床試験で解析する。
特異な構造を自己形成する鉄酸化物薄膜の開発と光触媒機能の発現

本年度は、鉄酸化物の特異構造の形成と添加元素の関係について検討を行った。すなわち、添加元素としてGe, Mo, WおよびMgを用いた。薄膜の作製はRFスパッタリング法を用い、ターゲットとしてFe3O4円盤上に各元素チップを設置し、成膜雰囲気としてArを用い、水冷ガラス基板上に成膜した。次いで、673Kで大気中熱処理を行った。その結果、無添加のFe3O4では熱処理時間の経過と共に磁化が単調に減少し、約1日の熱処理で磁化をほぼ消失する。これは、出発試料のFe3O4が大気中の熱酸化でα-Fe2O3に相変化するためである。Mg、W, MoおよびGeの順に磁化が保持される傾向を示し、見積もられた活性化エネルギーはGeにおいて最も大きく、490kj/molであった。この値は、無添加のFe3O4薄膜と比較して約2.5倍の大きさであり、Ge添加において最も耐酸化性に優れることが明らかになった。また、透過型電子顕微鏡を用いた薄膜の断面観察では、ナノスケールの凹凸構造が薄膜表面に自己成長することが示唆された。組成マッピングでは、FeとOが薄膜全体に分布するのに対し、Geは表面の凹凸構造にほぼ存在しない。すなわち、薄膜は、凹凸構造を有するα-Fe2O3層とGeを含むFe3O4層とのヘテロ構造を自己形成する。他方、大気中で熱処理したMo, WおよびMg添加試料の断面観察像では、Ge添加試料と同様に凹凸構造を有するα-Fe2O3層を表面に形成し、各添加元素はほぼ存在しない。また、添加元素が存在する領域ではγ-Fe2O3が形成される。これらの結果から、添加したすべての元素においてヘテロ構造を形成するが、Ge添加においてのみ、出発試料であるFe3O4層が保持されることから、最適な添加元素はGeであると考えられる。本研究の遂行に際し、以下の研究項目を設定した。すなわち、1)最適な添加元素の探索と濃度の最適化、2)鉄酸化物ターゲット材料の最適化、3)当該構造を有する鉄酸化物薄膜の光触媒機能の発現。これら一連の研究を通じて、材料創製、構造最適化および機能発現の知見を各項目に有効に反映させ、効率的に推進する。本年度は、1)の研究項目について集中的な検討を行い、実績の概要に示す成果を得た。また、並行して他の項目についても着実に進捗しており、おおむね良好な進捗状況であると判断した。前年度に得られた結果を踏まえ,引き続き研究計画を円滑に遂行するよう努める.特に、前年度の成果において、特異構造の形成に有効な添加元素はGeであることが明らかになったことから、今後、Ge濃度の最適化や成膜時のターゲット材、および光触媒機能との関係について検討を行う予定である。

前年度に得られた結果を踏まえ,引き続き研究計画を円滑に遂行するよう努める.特に、前年度の成果において、特異構造の形成に有効な添加元素はGeであることが明らかになったことから、今後、Ge濃度の最適化や成膜時のターゲット材、および光触媒機能との関係について検討を行う予定である。
環境傾度上の植生構造、ベータ多様性の解析的研究

1.環境傾度上の種交代率の研究方法を確立した。1)海抜傾度50100m間隔で植物社会学的調査を行う。このとき、通常の調査法よりは2倍程度大きい調査面積を採用し、全種の記録を取ることが必要である。2)現地調査終了後に組成表を作成する。3)調査地点間の海抜差のマトリクス表を作る。4)群落類似度(PS:百分率類似度、またはCC:共通係数)をすべての調査地点間について算出し、マトリクス表を作る。5)X軸に海抜差、Y軸に類似度(対数)をとった座標において、回帰直線を求める。6)直線の勾配が種平均変化率(Species Turnover Rate;STR)である。7)直線の切片は同群落類似度(Internal Association;IA)となる。2.鳥取県の三徳山、船上山、大山のブナ林の種交代率では、全層群落、大本種(高木種と低木種)、草本種に分けて研究した。ここには類似度CCの解析結果を以下に示す。4.IAならびにSTRの両方において、三徳山より船上山+大山の方が高い値を示す。5.STRは草本種が木本種よりも高い値。これは照葉樹林について既知の事実と符合する。6.岩上のコケ群落についても、起点からの距離(m)を用いて同じ方法を適用した。対象は、岩崖面、洞穴側面と地面、石垣上で湿度または照度の傾度上のコケ群落である。7.種交代率においては、STR=1.51^<-3>8.18^<-3>65.62^<-3>を示した。この数値を森林群落の数値と直接比較する事は出来ない。コケ植生連続体に関しても一層の資料集積を必要とする。1.森林植生の関しては、鳥取県三徳山において、海抜差400メートルにおよぶのブナ林において、垂直分布に伴う構成種の交替率を研究した。ただし、予定していたシイ林カシ林までの交替は、照葉樹林城の植生自然度が低いため、ブナ林への連続的な資料は得られなかった。3.ブナ林においては、木本構成種の変化率=-.00038,草本種=-.00044,全層群落=-.00040が得られた。この数値は、対馬・龍良山の照葉樹林について既知の数値(上記の順に、-.00095.-.00148,-.00121)よりは低い。この相違の理由は現時点では不明である。4.しかし両者の間では、変化率は木本種<草本種の関係が共通して見られる。これは植生の垂直分布において、木本よりは草本の交替が早いことを意味している。5.コケ植生に関しては、1枚岩の上における明暗/乾湿の環境傾度上での構成種の変化率を研究した。ここでは、森林植生における標高に代わる環境軸として、起点からの距離(m)を用いた。6.距離に対する組成の変化率は-.063-.289であったが、この数値を比較出来る対象が未だない。7.今後の課題:(1)森林植生ならびにコケ植生においても、適切な方形枠の面積の調査、(2)組成類似度は何がよいか、(3)環境傾度に物理的な尺度が得られない場合(いわゆる間接環境傾度分析の場合)の扱い、(4)起点スタンドと共通種がなくなる以遠の扱い。

1.森林植生に関しては、鳥取県船上山(海抜555680m)と大山(7801320m)において垂直分布に伴う構成種の交代率を研究した。2.種交代率の解析には、2つの類似指数を用いた。1は共通係数(CC)であり、2は百分率類似度(PS)である。海抜差に対する類似度低下のは、log Y=IA+bXの回帰式から変化率bを求めた。対象はPSとCCのいずれにも、船上山と大山の全体(Stand113)と大山のみ(Stand413)とについて、(1)全層群落、(2)高木層、(3)低木層、(4)木本植物[即ち(3)+(4)]、(5)草本層のそれぞれについて解析した。合計、40個の回帰分析を行った。3.木本植物と草本植物の間では、大山のみについて言うと、CCにおいては前者は0.902^<-3>、後者は2.06^<-3>で、草本の方が常に高い交代率を示した。これは、従来、照葉樹林でこれまでに見いだしている事実と同じである。すなわちブナ林においても、木本植物が草本植物よりもほぼ2倍の早さで環境傾度上において変化することを意味する。4.コケ植生に関しては、滝に隣接する石垣で、乾湿の環境傾度に沿ったベルトトランセクト法による調査を行い、1mごとの構成種の交代率を求めた。5.変化率は65.62-3であった。前年の結果では1.51^<-3>8.18^<-3>であったから、変化率の違いの原因は不明である。コケ植生に関しては、比較の為のデータの集積が課題である。6.種多様性(アルファ多様性)に関しては、被度によるShannon関数、H'を算出した。その結果は、0.141.71の範囲にあった。(前年では0.45-1.79)。H'値は傾度にそって高低を繰り返した。
マルチマテリアルＡＭ技術の開発

本研究では従来の加工方に比べて圧倒的に複雑な形状を創成できる3Dプリンティング技術(AM技術)と、その表面に回路が直接生成されたプラスチック部品(MID)の代表的製造技術であるLDS技術を組み合わせることで、樹脂と金属の複合構造体を製造できるマルチマテリアルAM技術を確立する。従来明確にされていなかったLDSのプロセスを科学的に明らかにし、LDSとAMの両方の材料として十分な機能する材料を開発し、その材料を加工して形状を創成するプロセスと、その表面を活性化して金属化する技術を確立する。Additive Manufacturing(AM)とMolded Interconnect Devise(MID)の二つの加工法を組合せ、複雑形状の樹脂・金属の複合体を加工できる技術開発を目的とした研究である。レーザー焼結の樹脂材料に金属化合物を添加し、造形中に化合物を逐次選択的に還元することで金属核を析出させ、造形後に無電解めっきを施すことで、造形物表面を選択的に金属化する製造技術の実現を目指している。AMによる3次元造形技術をマルチマテリアル化することに新規性があり、学術的に興味深く、かつ挑戦的な課題である。これまで研究代表者が進めてきたAM技術の発展版(マルチマテリアルAM:MMAM)であり、国内外の研究動向の把握やそれにおける研究の位置づけ、出口戦略も明確である。
通常特異点を持つ複素代数多様体の位相的、解析的研究

(1)次元が5以下の超曲面通常特異点のうち、これまで証明が欠けていたA_2型局所安定正則写像芽から生ずる4,5次の通常特異点について、F.Guillen,V.Navarro Aznar etal.の意味でのcubic hyper-resolutionが、「正規化」を繰り返し行うことによって得られることを示した。このことにより、5次以下の超曲面通常特異点を持つ複素射影多様体の「局所自明」族から、自然に混合ホッジ構造の変形族が生ずる事が結論できる。(2)研究代表者はこれまでに、F.Guillen,V.Navarro Aznar et al.の代数多様体のcubic hyper-resolutionの概念の「相対化」として、代数多様体の「局所自明」族のcubic hyper-equisingular resolutionの概念を導入し、これを用いて、5次以下の超曲面通常特異点を持つ複素射影多様体の「局所自明」族から自然に生ずる混合ホッジ構造の無限小混合トレリ問題をコホモロジー論的に定式化したが、本研究では、具体的に、P^3(C)の中の(n,r_1,r_2,r_3)型と呼ばれる通常特異点を持つ代数曲面について、無限小混合トレリ問題を考察した。そして、この場合、n≧Max(3r_1+r_2+r_3+1,2(r_1+r_2)+3)ならば確かに無限小混合トレリ問題が肯定的に解けることを示した。この結果は論文として準備中である。(3)(2)で扱った通常特異点を持つ(n,r_1,r_2,r_3)型代数曲面の3-fold版として、P^4(C)の中の(n,r_1,r_2,r_3,r_4)型3-foldを考えると、アフィン座標で(XY)^2+(YX)^2+(ZX)^2+WXYZ=0と記述される特異点が現われるが、これはもはや「通常特異点」ではない。しかし、弱正規孤立特異点であることがわかる。この特異点はスタイナ-曲面と呼ばれる。P^3(C)の中の通常特異点を持つ有理曲面上のconeであり、その正規化はP^2(C)⊂P^5(C)(2次のVeronese embedding)から来るP^2(C)上のconeであることがわかった。
ESR(電子スピン共鳴法)によるヒト生体角層の評価

5-doxylstearic acidでラベルした角層に対して電子磁気共鳴法を用いて測定したスペクトルから算出したorder parameter Sは、ヒト角層の流動性を評価するのに有用な手法でありorder parameter Sの値はヒトパッチテストにおける皮疹判定スコア、TEWL値、細胞毒性試験結果と相関している。これらの知見は死体皮膚を処理して得られた角層シートを用いた値で、ストリッピングで採取したヒト生体角層の評価は成されていなかった。昨年、死体皮膚を角層で処理したデータとヒト角層に界面活性剤を密封貼布した後サンプリングしたデータとの相関性を示し、新しい手法の妥当性を示した。今回、アトピー性皮膚炎患者から角層をサンプリングし、その重症度および健常人とのデータを比較したところ疾患群の平均値は0.70、健常人は0.78であった。これは、角層を構成する脂質の流動性の低下を示すもので疾患特異性であるものと考えられるが、重症度との相関はなかった。重症度については他の増悪因子など発疹の状態におよぼす要因は多岐にわたるためと思われた。5-Doxyl Stearic acidでラベルした角層に対して電子磁気共鳴法スペクトラから算出したorder parameter Sはヒト角層の流動性を評価するのに有用な手法でありorder parameter Sの値はヒトパッチテストにおける皮疹判定スコア、TEWL値、細胞毒性試験結果と相関している。これらの知見は死体皮膚を処理して得られた角層シートを用いた値で、生体での評価は成されていない。今回健常人20人の角層をサンプリングしESRスペクトラを測定してorder parameter Sを算出し、この新しい手法の妥当性を評価した。まず従来の死体皮膚から得られた角層を活性剤で処理したデータと比較したところ強い相関性を示し、同様にTEWL値ともよく相関した。今後この手法を用いて健常人での加齢に伴うESRの変化と、乾皮症などの疾患での評価を行い、ヒト表皮脂質層の疾患特異性を明らかにしたい。
劇場閉鎖期前後のイギリス演劇の研究

「古代風に」を標榜したヨーロッパ・ルネサンスの目指すところは、中世風の「野蛮」の超克にあった。世俗性、合理性の喧伝がいつしか優美さの強調に席を譲ってしまう理由はそこにある。民衆演劇が栄えたエリザベス朝とは実は中世の延長で、ルネサンスの真の土着化はステュアート朝から始まるのであり、王政復古とはその究極の姿に他ならないという議論がなりたつ根拠もまた、ここにある。劇場閉鎖期、共和政時代の演劇のもつ意味は、このルネサンスの継承と発展にそれがいかなる貢献をなし、様式面での完成と裏腹に内容面では宮廷人好みに空疎化した劇の完成に直接間接にどのように寄与したかにあるといえるのだろう。演劇の視覚化は、この時期を俟たず、宮廷余興の活発化とともにみられた現象であるが、音楽の重視も実は17世紀初めの少年劇団の復活から始まっていた。従来の形での上演を禁止された演劇関係者は「朗唱風」を装うことで上演の正当化の口実を見出そうとしたのである。オペラ様式や書割り、額縁舞台の登場はもちろん、女優の誕生もこの際の副産物だったのである。「変装」は明らかに変質に通じたのであった。劇場閉鎖は周知の如く清教徒の要請によるものであった。しかし、これはそれまでの劇が必ずしも反清教徒的色彩一色に染まっていたことを意味するものではない。むしろ、多分に逆だといってよい。ところが、閉鎖期においては演劇の需要は娯楽一辺倒であった。しかも、いつ当局による手入れが行われるかわからない。勢い、劇は短く、軽便に上演ができ、しかも盛沢山であることが要求される。さわりを寄せ集めた「笑激(ドロール)」が流行した所以である。劇はこうしてこれ以後真に本質的な問題を扱うのをやめ、多少とも社交界のアクセサリー的存在に堕していくが、これにはこの時期亡命者が伝えた大陸演劇の影響も無視しえない。国際化は堕落の同義語であった。「ここで演劇興行からのわが収益は終る. 1942年8月戦争に突入せしためなり」.1623年いこ宮廷祝典局長の職にあったヘンリー・ハーバートの業務日誌の42年6月8日の項の下に,このような文面が現われる.事実,下院は同年9月2日非常時に軽薄すぎるという理由で,演劇上演を全面的に禁ずる法令を発令する. '60年7月9日.王政復古直後キリグリューニ劇団組織化の許可が下りるまでの約18年間,イギリスでは清教徒革命のために演劇は表部隊から姿を消したのであった.しかし,これはすべての演劇活動が完全に途絶えたことを意味したわけではない.当時の週間誌の弾圧記事から,屋外劇場では非公式に上演がもたれていたのがわかる.個人の邸宅でも劇のさわりを集めた笑劇(ドロール)やオペラ風のものが上演されてはいた.つまり,予想に半紙て,劇場閉鎖は演劇活動の中断に直結しなかった.と同時に,清教徒の信条が反演劇に困まっていたわけでもなかった.彼らは時として王権の無制限な伸長に批判的な劇作家たちのスポンサーをもって任じたのであり,しかも,それは野党的色彩の強い屋外劇場を根城とする劇団に対してだけでなく,国王一座にも秘そかな形で及んでいたのである.テューダ一朝演劇とは正反対に,ステュアートを王朝演劇は御用芸能の色彩を強めながらも,支配層への批判に実はそのエネルギーを仰いでいたのであった.にも拘らず,劇場閉鎖直前の演劇が活力に充ちていたかといえば,そうはいえない.大金をかけた宮廷劇の流行が演劇の視覚化を促がす一方,一強多弱の劇壇地図が活動の沈滞化に通じていた.だから,劇場閉鎖がなければ,社会不安が一層尖鋭化した演劇を生みだしたという保証はない.ただ,閉鎖はこの沈滞と視覚化を通じて王政復古期の演劇の体質準備に拍車をかけたとだけはいえるであろう.「古代風に」を標榜したヨーロッパ・ルネサンスの目指すところは、中世風の「野蛮」の超克にあった。

しかも、いつ当局による手入れが行われるかわからない。勢い、劇は短く、軽便に上演ができ、しかも盛沢山であることが要求される。さわりを寄せ集めた「笑激(ドロール)」が流行した所以である。劇はこうしてこれ以後真に本質的な問題を扱うのをやめ、多少とも社交界のアクセサリー的存在に堕していくが、これにはこの時期亡命者が伝えた大陸演劇の影響も無視しえない。国際化は堕落の同義語であった。
細胞外空間を経由する植物ホルモン動態と機能に関する研究

本研究では、植物細胞外空間の低分子信号物質の移動経路としての役割を明らかにすることを目的とした。特に、植物ホルモンとアレロケミカルの機能を併せ持つストリゴラクトンに焦点を当てた。まず、カーラクトンと呼ばれるカロテノイド由来の化合物がストリゴラクトン生合成中間体であること、カーラクトンはシロイヌナズナにおいてカーラクトン酸に変換されることを明らかにした。次に、カーラクトン酸のモノヒドロキシ体が種々の植物の道管液中(植物細胞外空間)に存在することを見出した。以上の結果から、カーラクトン酸のモノヒドロキシ体はストリゴラクトンの移動形態の一つであると推定される。本研究では、植物に固有の細胞外情報処理機能という視点から、器官間の情報伝達機構を解析することを目的とする。特に、植物ホルモンとアレロケミカルの機能を併せ持つテルペノイド化合物であるストリゴラクトンに着目して研究を行う。根で生産されるストリゴラクトンの一部は根圏に分泌され、アーバスキュラー菌根菌との共生シグナルとして働く一方、一部は地上部へ移行し、枝分かれ等を制御するホルモンとして働く。ストリゴラクトンの移動に関する詳細は不明であり、関与する因子はこれまでにほとんど明らかにされていない。本研究では、質量分析計を用いて、生体内のストリゴラクトンおよび関連化合物の分布や移動性を明らかにすることを目的とする。また、ストリゴラクトンの細胞外空間への移行に関わる因子の特定を目指す。前年度までの研究により、カーラクトンと呼ばれる化合物が、内生のストリゴラクトン生合成中間体であることを明らかにした。本年度の研究により、カーラクトンがmax1変異体において異常に蓄積していることを明らかにした。この結果から、カーラクトンがシトクロムP450酵素であるMAX1の基質である可能性が示唆された。max1変異体を台木に、max4変異体を接ぎ穂に用いた接ぎ木において、接ぎ穂であるmax4においてカーラクトンが検出されたことから、カーラクトンが根から地上部に移動することが明らかになった。最近、受容体候補タンパク質であるD14とストリゴラクトン依存的に結合する新たなタンパク質D53が同定された。本年度は、酵母ツーハイブリッド系を用いたストリゴラクトン輸送体のスクリーニングにおいて、D53とD14が酵母細胞内のストリゴラクトン濃度をモニターするセンサーとして利用可能であることを確認できた。前年度の研究により、ストリゴラクトン生合成前駆体であるカーラクトンが、シロイヌナズナのmax1変異体において異常に蓄積していることを明らかにした。この仮説をもとに実験を進め、MAX1はカーラクトンを3段階酸化し、カーラクトン酸に変換する酵素であることを明らかにした。前年度までの接ぎ木実験により、カーラクトンが根から地上部へ移動しうることを明らかにした。本年度は、カーラクトンが微量ながらmax1変異体の道管液中に存在することを明らかにした。さらに、道管液中に存在するストリゴラクトン関連化合物を精査したところ、カーラクトン酸のモノヒドロキシ体と推定される新規化合物の存在が確認された。また、昨年度に構築した酵母ツーハイブリッドシステムを用いた実験系を利用し、ストリゴラクトン輸送体のスクリーニングを開始した。本研究では、植物ホルモンとアレロケミカルの機能を併せ持つテルペノイド化合物であるストリゴラクトンに着目して研究を行う。本研究では質量分析装置を用いて、生体内のストリゴラクトンおよび関連化合物の分布や移動性を明らかにすることを目的とする。また、ストリゴラクトンの細胞間空間への移行に関わる因子の特定を目指す。前年度の研究により、シトクロムP450酵素であるMAX1が、ストリゴラクトン生合成前駆体であるカーラクトンからカーラクトン酸への変換を触媒する酵素であることを明らかにした。本年度は、カーラクトン酸をカーラクトン酸メチルに変換する酵素を同定した。同酵素はS-アデノシルメチオニン依存的にメチル化を触媒した。また、同酵素の機能を欠損した挿入変異体は枝分かれ過剰性を示した。以上の結果から、カーラクトン酸メチルの生成は、枝分かれの制御に必須であることが示唆された。カーラクトン酸メチルはシロイヌナズナやトマトの道管液中からは検出されなかった。

一方、昨年度、道管液中での存在が明らかになったカーラクトン酸のモノヒドロキシ体と推定される新規化合物は、多様な植物種の道管液中に共通して存在することが明らかになった。次に、シロイヌナズナのストリゴラクトン輸送体を探索するため、ABC輸送体ファミリーの挿入変異株を取得し、道管液中のカーラクトン酸モノヒドロキシ体含量が低下した変異体を探索している。また、ストリゴラクトンの根からの分泌を低下させる化合物を、ケミカルライブラリーからスクリーニングしている。本年度は、シロイヌナズナにおいて枝分かれ抑制ホルモンの合成に必要なメチル基転移酵素を同定することができた。また、昨年度新たに道管液中に見出されたカーラクトン酸のモノヒドロキシ体が、多くの植物種の道管液中に存在することが明らかになった。この結果は、同化合物が多くの植物種に共通の移動形態である可能性を示唆している。本課題では、植物ホルモンとアレロケミカルの機能を併せ持つテルペノイド化合物であるストリゴラクトンに着目して研究を行った。根で生産されるストリゴラクトンの一部は根圏に分泌され、アーバスキュラー菌根菌との共生シグナルとして働く一方、一部は地上部へ移行し、枝分かれ等を制御するホルモンとして働く。ストリゴラクトンの移動に関する詳細は不明であり、関与する因子はこれまでにほとんど明らかにされていない。本研究では、質量分析計を用いて生体内のストリゴラクトンおよび関連化合物の分布や移動性を明らかにすることを目的とする。また、ストリゴラクトンの細胞外空間への移行に関わる因子の特定を目指す。ストリゴラクトンおよび関連物質の細胞外空間を介した移動に関する知見を得るため、様々な植物の道管液中に含まれるストリゴラクトン関連物質を質量分析計により精査した。四環性のストリゴラクトンは道管液中からは検出されなかった。一方、質量分析計を用いてストリゴラクトン関連化合物の共通の部分構造に由来する特徴的な開裂イオンを指標に網羅的な化合物探索を行ったところ、カーラクトン酸のモノヒドロキシ体と推定される化合物が種々の植物の道管液中に検出された。様々な位置が水酸化されたカーラクトン酸モノヒドロキシ体の合成標品との比較により、水酸基の位置を決定した。以上の結果から、カーラクトン酸のモノヒドロキシ体はストリゴラクトンの移動形態の一つであると推定される。カーラクトン酸モノヒドロキシ体の輸送に関わる因子を同定するため、植物ホルモンに関連する輸送体が複数含まれていることが明らかにされているABCトランスポーターの特定のサブファミリーのシロイヌナズナ挿入変異体を取得した。個々の変異体の道管液中のカーラクトン酸モノヒドロキシ体を質量分析計により分析し、同化合物の道管液中の量が低下した変異体を2つ得た。本研究では、植物に固有の細胞外情報処理機能という視点から、器官間・生物間の情報伝達機構について明らかにすることを目的とする。特に、植物ホルモンとアレロケミカルの機能を併せ持つテルペノイド化合物であるストリゴラクトンに焦点を当てる。
視神経脊髄炎におけるAQP4内在化を介したアストロサイト傷害分子メカニズムの解明

ヒトアストロサイト一次培養細胞に抗アクアポリン4(AQP4)抗体陽性NMO患者5名より抽出した精製IgG(NMO-IgG)を作用させると、まずAQP4が膜状でクラスターを形成し、さらにエンドサイトーシスが起きることが共焦点蛍光顕微鏡を用いた経時的観察で確認された。また、同時にアストロサイトの膜状仮足や糸状仮足が退縮し、一部は細胞培養液中に剥離、細胞形態が変化し、病理組織で認められるbeadingと似た形態に足突起を退縮させる現象が確認された。視神経脊髄炎特異的自己抗体(NMO-IgG)によるアストロサイト傷害は、従来からの補体依存性傷害に加え、補体非依存性傷害の存在が病理学的検討から推測される。特に、アストロサイトの軸索伸長や細胞接着に関わるタンパクや、仮足を形成するタンパクがアクアポリン4(AQP4(と共に内在化し傷害される機序が推定され、その詳細な分子機序を明らかにすることが本研究の目的である。また、近年その臨床像が明らかとなってきたNMO-IgG陰性視神経脊髄炎についても同様のアストロサイト傷害が引き起こされるか、そのメカニズムを明らかにすることも目的としている。NMO-IgG陽性NMO患者5名より抽出したIgG(NMO-IgG)を用い、ヒトアストロサイト一次培養細胞に与える影響をモデルを用いて観察した。NMO-IgGにより膜上AQP4のクラスター形成に引き続きエンドサイトーシスが確認され、膜状仮足や糸状仮足が剥がれ落ちる反応をライブイメージングで確認できた。また、NMO-IgGを正常アストロサイト一次細胞に作用させるとアストロサイトの膜状仮足や糸状仮足が退縮し、一部は細胞培養液中に剥離する現象が確認された。仮足の運動や形態に関与するCRMP5やArp2/3 complexの髄液中での変化について解析中である。今後は、アストロサイト仮足を形成するCRMP5やRhoファミリーの低分子量Gタンパク(RhoA, Rac1, Cdc42など)、細胞接着に関連するconnexinやpannexinなどについて免疫組織化学染色、ウェスタンブロッティングやRT-PCRによる経時的変化の検討を行う。特に、アストロサイトの軸索伸長や細胞接着に関わるタンパクや、仮足を形成するタンパクがAQP4と共に内在化し傷害される機序が推定され、その詳細な分子機序を明らかにすることが本研究の目的である。NMO-IgGは補体依存性・補体非依存性にアストロサイトを傷害するという仮説のもと、NMO-IgGによるアストロサイト仮足や軸索の機能的・形態的変化、その促進因子・抑制因子をIn vitroモデルを用いて検討した。NMO-IgG陽性NMO患者より抽出した精製IgG(NMO-IgG)によりアストロサイト培養細胞が傷害されるモデルを作成、それによりアストロサイト膜上AQP4がNMO-IgGにより内在化し傷害されていくプロセスを多角的に確認できた。これらは、細胞接着因子にも作用し、細胞形態にも変化を与えた。この現象は正常血清や対象疾患群患者血清では見られなかった。また、補体依存性細胞傷害においては補体防御因子、特にCD55とCD59が補体による細胞傷害を減弱していることが明らかとなった。この研究結果は投稿中である。他にも、NMO-IgG陽性NMO患者脳脊髄液中LDHもGFAP同様に上昇することが明らかとなった。また、NMO-IgG陰性NMO患者にもアストロサイト傷害を示唆する脳脊髄液中GFAPの上昇を認める例があることが明らかになった。こちらは患者検体をさらに収集し解析を続けている。想像以上に臨床面・教育面での負担があり、計画以上の進行を得ることはできなかったが、概ね順調といえる進行状況である。神経内科視神経脊髄炎の診断や疾患活動性、予後に関与すると思われる新たなバイオマーカーの確立に向け研究を進める。具体的には、アストロサイト足突起での軸索生長因子や細胞接着因子、仮足に特異的なCRMP5やRhoファミリータンパク、仮足の運動に必要なアクチンやArp2/3 complex、Tip complexなどの仮足骨格タンパクについて、病理組織を用いた免疫組織化学染色による検討を行う。また、AQP4抗体陰性視神経脊髄炎患者より得られた髄液を用いた検討を行い、AQP4抗体やMOG抗体以外の新たな自己抗体についても検討を進める。物品費の請求が年度内に間に合わなかったため。実験に使用する抗体を購入予定である。
β-細胞への分化能を有する膵内外のprogenitor cellの同定とその応用

【ラット膵臓切除モデルを用いた転写因子発現の検討】:膵切除後3,714,21日後の膵臓組織を採取し中性緩衝ホルマリンで固定後、パラフィン包埋切片を作製し免疫組織化学的検討を行った。1)Ki-67 labeling index;腺房細胞、導管細胞、さらにラ氏島の内分泌細胞に多くの陽性細胞を確認した。膵切除3日後でcontrol群に比し有意に増加し、7日目以降減少傾向を示した。2)PDX-1陽性細胞はcontrol群に比し膵切除群で多数の細胞に観察されることから、PDX-1の発現が膵切除後に増強していることが示唆された。3)FGF-7、FGF-10のレセプターであるFGFR2-IIIbはラ氏島のα-細胞に発現しており、α-細胞の分化や機能発現にFGF-7、FGF-10が関与している可能性が示唆された。【ラットアルギニン誘発急性膵炎モデルでの検討】:【目的】成体の膵臓では、膵内分泌細胞や膵管においてもnestinを発現した細胞の存在が確認されており、膵細胞の前駆細胞としての機能を有する細胞と考えられている。ラットのアルギニン急性膵炎モデルにおける膵細胞再生におけるnestin陽性細胞の局在と膵細胞での発現について検討した。【結果】アルギニン投与6時間後Ki-67陽性の腺房細胞が増加し、投与4日後、多くの外分泌細胞と微小血管内皮細胞にKi-67陽性所見がみられた。投与7日、14日には、多くの外分泌細胞が再生され、Ki-67陽性細胞は減少した。Nestinタンパク発現はアルギニン投与後24時間後から増加し4日後、未処置群に比して最大9.5倍の発現を示した。Nestin陽性細胞は正常の膵臓では、ラ氏島内の微小血管内皮細胞に陽性を認め、他の細胞では陽性細胞を認めなかった。一方、アルギニン投与4日後では多くの微小血管内皮細胞にnestin陽性を認め、さらに星状細胞、中皮下細胞にもnestin陽性細胞を認めた。【結語】アルギニン膵炎モデルにおいて、膵炎からの回復過程において一過性に高発現したnestin陽性細胞は、腺房細胞、導管細胞のみならず、微小血管内皮細胞、星状細胞、中皮細胞の前駆細胞としての機能を有することが示唆された。【ラット膵切除モデルを用いた転写因子発現の検討】:膵切除後3,714,21日後の膵臓組織を採取し中性緩衝ホルマリンで固定後、パラフィン包埋切片を作製し免疫組織化学的検討を行った。1)Ki-67labeling index;腺房細胞、導管細胞、さらにラ氏島の内分泌細胞に多くの陽性細胞を確認した。膵切除3日後でcontrol群に比し優位に増加し、7日目以降減少傾向を示した。2)PDX-1強陽性細胞はcontrol群に比し膵切除群で優位に多数の細胞で観察されることから、PDX-1の発現が膵切除後に増強していることが示唆された。

3)FGF-7、FGF-10のレセプターであるFGFR2-IIIbはラ氏島のα-細胞に発現しており、α-細胞の分化や機能発現にFGF-7、FGF-10が関与している可能性が示唆された。4)現在、FGF-7、FGF-10や転写因子のNgn3,Pax-6、Pax-4、GLUT-2等の局在を免疫組織化学的に検討中である。さらに共焦点レーザー顕微鏡を用いて各々の転写因子とのco-localizationを観察する準備を進めている。4)Western blot、real-timePCR法で転写因子やFGFR2-IIIbの発現を解析中である。【培養細胞を用いた膵臓細胞の分化誘導】:1)膵癌細胞株PANC-1を用いてhigh-glucose処置によりislet様のcluster形成を認めた。2)現在、膵発生に関与する各種転写因子の発現をreal-time-PCR法で解析する準備を進めている。また、3)Cluster形成に対するFGF-7、FGF-10の影響について検討中である。4)Time-lapse法を用いて、cluster形成の過程や、FGF-7、FGF-10の細胞移動への効果について解析する準備をしている。成体の膵臓では、膵内分泌細胞や膵管においてもnestinを発現した細胞の存在が確認されており、膵細胞の前駆細胞としての機能を有する細胞と考えられている。【目的】ラットのアルギニン急性膵炎モデルにおける膵細胞再生におけるnestin陽性細胞の局在と膵細胞での発現について検討した。【結果】アルギニン投与6時間後Ki-67陽性の腺房細胞が増加し、投与4日後、多くの外分泌細胞と微小血管内皮細胞にKi-67陽性所見がみられた。投与7日、14日には、多くの外分泌細胞が再生され、それらの細胞はKi-67陽性を示した。Nestinタンパク発現はアルギニン投与後24時間後から増加し4日後、未処置群に比して最大9.5倍の発現を示した。Nestin陽性細胞は正常の膵臓では、ラ氏島内の微小血管内皮細胞に陽性を認め、他の細胞では陽性細胞を認めなかった。一方、アルギニン投与4日後では多くの微小血管内皮細胞、腺房細胞、微小導管細胞にnestin陽性を認め、さらに星状細胞、中皮細胞にもnestin陽性細胞を認めた。【結語】アルギニン膵炎モデルにおいて、膵炎からの回復過程において一過性に高発現したnestin陽性細胞は、腺房細胞、導管細胞のみならず、微小血管内皮細胞、星状細胞、中皮細胞の前駆細胞としての機能が示唆された。
組織社会化の作用と成果の経年研究-コンティンジェンシー要因としての時間－

本研究の目的は、新人が企業組織に適応するプロセスである組織社会化の進展状況を経時的に把握することであった。同一年度に入社した様々な企業に所属する514名を対象として、組織社会化を促す会社側からの作用である1組織社会化戦術、組織への参入を果たした個人の適応行動を意味する2プロアクティブ行動、個人の組織社会化指標である3学習、および4二次的な社会化指標である複数の態度変数を5年間測定した。結果の一部を簡潔に述べると1は入社3年目まで上昇し以後は安定、2は初年度で最も高く2年目以降は減少傾向、3は大きな変化が見られず、4は職務業績が上昇する一方で組織への愛着は3年後まで落ち込み、その後持ち直した。本研究の目的は、新人の組織社会化、すなわち「個人が組織内の役割を引き受けるのに必要な社会的知識や技術を獲得する過程」(Van Maanen & Schein,1979)、を促す諸作用とその効果の経時的変遷を、実証的に把握することである。過去のある一点で測定した説明変数で、通常1年以内の任意の時点での社会化成果を予測するという従来の分析枠組みに対し、本研究では組織社会化を、最低でも数年間を要するより長期的・恒常的な過程として、あるいは継続的なキャリア発達の過程として捉らえ、複数時点の社会化作用の状況と、その効果の変遷を把握することを試みる。25年度においては以下を実施した。(1)入社3年時点における諸変数の測定、(2)測定済である入社3カ月経過時点の独立変数が、3カ月時点・1年経過時点・2年経過時点・3年経過時点で測定した従属変数に与える効果の分析と、その結果の比較、(3)入社3カ月経過時点・1年経過時点・2年経過時点・3年経過時点で測定した独立変数が、3年経過時点の社会化成果に与える効果の分析とその結果比較、(4)入社3カ月時点の独立変数が、入社1年時点の従属変数に与える影響、入社1年時点の独立変数が入社2年時点の従属変数に与える影響、入社2年時点の独立変数が入社3年時点の従属変数に与える影響、の各分析とその結果の比較である。さらに(5)これらは経営行動科学学会第16回年次大会等で発表され、発表論文集に収録された。本研究の目的は、個人が組織内の役割を引き受けるのに必要な社会的知識や技術を獲得する過程と定義される「組織社会化」を促す諸作用とその効果の経時的変遷を実証的に把握することである。大まかな取り組みとしては、組織社会化にかかわる諸変数の経年測定、同一説明変数の効果の継時的確認、および説明変数同士の作用の大きさの相対的重要性の確認という3点が実施される。本年度は、説明変数としての組織社会化戦術とプロアクティブ行動、被説明変数としての適応学習、組織コミットメント、役割志向、および離職意図の測定の4年目の測定が行われた。現在はそれらの集約と翌年度の学会発表に向けた分析準備が行われている。また組織社会化戦術の一旦としての採用選抜活動にかかわる質問票調査が実施され、その集約と学会発表ならびに海外ジャーナルへの掲載も行われた。本研究の目的は、組織社会化(ある組織における個人がその役割を遂行する上で必要な技術や知識を習得する過程)を促す作用とその効果について継時的測定データの分析を通じて実証的に検討することである。組織社会化を促す説明変数については、1.経営組織が新たに組織参加しようとする個人に対して働き掛ける施策としての組織社会化戦術、2.組織に参入する個人が組織や職務遂行のために自ら自主的に学習を行うための働きかけであるプロアクティブ行動の5年目の測定がなされた。また、それら組織社会化の促進要因が作用すると仮定される被説明変数としては、3.組織全体に関する知見、職場の人間関係に関する知見、および職務遂行に必要な技能に関する学習を照射する適応学習、4.当該個人がどの程度組織に大して情緒的に肯定し、同一化しているかを把握する組織コミットメント、5.与えられた役割遂行に対する姿勢である役割志向性、および6.逆に社会化の失敗を意味する離職意図についての経年変化について5年目の測定が行われた。従来の組織社会化研究では通常1年以内の新人の適応のみ短期的視点で扱われることが大半であったが、本研究ではほぼ例を見ない5年間の変遷調査が行われており、この点において学術的な価値が認められる。加えて、どのように人材を戦力化し育成していくのかに関して、どのような働きかけがどのような効果をもたらしうるのかについての実証的な知見が得られることが予想される。現在はそれら結果の分析及び集約が行われている。本来は調査結果を集約し論文の投稿等が遂行される予定であったが、研究者の体調不良によって分析、執筆が予定よりも遅れている。ふがいなく申し訳なく感じております。本研究の目的は、新人が企業組織に適応していくプロセスである組織社会化の促進状況を経時的に把握することであった。具体的には、組織社会化にかかわる諸変数を経時的に測定し、その変化状況を記述すること、および組織社会化の諸作用と効果の変遷を把握することであった。同一年度に入社した複数企業に所属する514名に対し、組織社会化を促す組織側からの働きかけを意味する組織社会化戦術、組織参入を果たした個人の側からの適応行動であるプロアクティブ行動、組織社会化の一次成果としての学習、二次的成果としての態度変数(組織コミットメント、職務業績)等について、入社後3ヵ月時点と入社1年毎の5年間、継続的な測定を行った。

組織社会化戦術については、体系的な育成方針を意味する制度的社会化戦術は、入社以降、年を得るごとに低下していく傾向が見られ、3年程度で安定する様子が見出された。現場単位でのOJT的な育成を意味する個別的社会化戦術はやはり3年程度まで上昇を続け、以降は安定する傾向が見られた。プロアクティブ行動については、職務フィードバックの探索、社交への参加、部門外との交流および部門間関係の学習という4つの下位次元が見出され、いずれも初年度を最高に、入社2年段階で落ち込んだ。その後若干持ち直すが、その水準は初年度ほどではなかった。組織社会化の二次的成果としての組織コミットメントは3年段階まで低下していたが以降はやや持ち直していた。また職務業績は5年間一貫して上昇していた。それらの効果、ならびに社会化指標新尺度の開発と予期的社会化段階としての採用過程における組織側の選抜過程についても検討を行った。当研究課題に関するさらなる成果は2017年度以降、随時公表していく予定である。本研究の目的は、新人が企業組織に適応するプロセスである組織社会化の進展状況を経時的に把握することであった。同一年度に入社した様々な企業に所属する514名を対象として、組織社会化を促す会社側からの作用である1組織社会化戦術、組織への参入を果たした個人の適応行動を意味する2プロアクティブ行動、個人の組織社会化指標である3学習、および4二次的な社会化指標である複数の態度変数を5年間測定した。結果の一部を簡潔に述べると1は入社3年目まで上昇し以後は安定、2は初年度で最も高く2年目以降は減少傾向、3は大きな変化が見られず、4は職務業績が上昇する一方で組織への愛着は3年後まで落ち込み、その後持ち直した。本年度は、(1)入社4年時点における諸変数の測定、(2)測定済である入社3カ月経過時点の独立変数が、4年経過時点で測定した従属変数に与える効果の分析、(3)入社3カ月経過時点・1年経過時点・2年経過時点・3年経過時点および4年経過時点で測定した独立変数が、4年経過時点の社会化成果に与える効果の分析とその結果の比較・統合、(4)入社3カ月時点の独立変数が入社1年時点の従属変数に与える影響、入社1年時点の独立変数が入社2年時点の従属変数に与える影響、入社2年時点の独立変数が入社3年時点の従属変数に与える影響の分析に加え、入社3年時点の独立変数が入社4年時点の従属変数に与える影響の分析とその結果の比較・統合、(5)上述の分析枠組みに基づいたドミナンス分析、および(6)その成果の公表が実施される予定であったが、(5)までは実施されている。(6)については、海外学会であるため、一部成果の提出のタイムラグが生じてはいるが、翌年度での発表が予定されており、特に問題はないと考える。当面は収集したデータに基づく分析とその成果の公表のための執筆を行う。それらが遅延した原因である体調不良に関しては、やや改善の兆しが見えるものの、完全な回復には手術を要するため、医師・病院との手術・入院の日程の調整が必要になる。このため、ある程度の日数が必要と考えられ、課題の延長を申請した。論文化の前に、少なくとも分析を進めることで学会発表や論文投稿の下準備を行う。組織行動論本研究の一つの特徴は、同一サンプルに対し、同一変数を継続的に測定し、同じ分析枠組みに基づいた効果の変化あるいは恒常性の有無を把握するという点にあり、用いられる変数や実施内容は基本的に最終年度まで大きな変化はない。