hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
干渉光学系を利用したZnOナノワイヤの配列制御

次世代の紫外発光デバイスのビルディングブロックとして注目されている酸化亜鉛(ZnO)ナノワイヤについて,レーザー干渉光照射装置を開発し,触媒を必要としない配列ZnOナノワイヤの作製に成功した.さらに,2光束干渉を利用して配列ZnOナノウォールを作製し,光学特性評価においてレーザー発振を確認した.ZnOは,資源的に豊富で,環境にも優しい低環境負荷材料であるとともに,優れた紫外線発光効率を有することから各種光電子デバイスへの応用開発が国内外を問わず活発に行なわれている.本研究では,従来のZnO薄膜では達成し得ない結晶性と光電子デバイスのアセンブリにおける利点を有するZnOナノワイヤ成長位置制御技術を確立することを目的とし,研究を行なった.平成24年度の研究成果は以下の通りである.(1)「新規ビームスプリッターを用いた干渉光学系レーザー照射装置の改良」回折角の大きな新規ビームスプリッターを導入した干渉レーザー照射装置の開発を行なった.それにより,従来の干渉パターンピッチに比べて1/3程度の加工が実現でき,さらに1ショットで加工される領域を20倍程度に増大できた.(2)「レーザー照射によるZnOバッファ層の表面変化の調査」レーザー照射によりZnOバッファ層に加工痕が形成されるが,加工痕とZnOナノワイヤの成長位置を詳細に調査すると,レーザー照射により形成された加工縁部の隆起の内側に集中して成長していることが明らかになった.原因の特定には至っていないものの,レーザー照射によるZnOバッファ層表面の形状変化に加え,表面組成変化,結晶サイズ変化,局所的結晶歪みの形成,が結晶核形成に寄与していることが推測される.これらの結果をさらに調査することで未解明点のあるZnOナノワイヤの成長メカニズムを明らかにできる可能性がある.(3)「配列ZnOナノウォールの作製」開発した干渉レーザー照射装置の空間フィルタを変更して,直線状に配列したZnOナノウォールの作製に成功した.さらに,作製したナノウォールにおいてパルスレーザー励起によるレーザー発振を確認し,紫外発光ナノデバイスへの応用の可能性を実証した.次世代の紫外発光デバイスのビルディングブロックとして注目されている酸化亜鉛(ZnO)ナノワイヤについて,レーザー干渉光照射装置を開発し,触媒を必要としない配列ZnOナノワイヤの作製に成功した.さらに,2光束干渉を利用して配列ZnOナノウォールを作製し,光学特性評価においてレーザー発振を確認した.ZnOは,低環境負荷材料であるとともに優れた紫外線発光効率を有することから各種光電子デバイスへの応用が期待されている.本研究では,従来のZnO薄膜では達成し得ない結晶性と光電子デバイスのアセンブリにおける利点を有するZnOナノワイヤ成長位置制御技術を確立することを目的とし,研究を行なった.平成23年度の研究成果は以下の通りである.(1)干渉光学系を用いたレーザー照射装置の開発:透過型回折格子とレンズ列を組み合わせた干渉レーザー照射装置の開発を行なった.具体的には,透過型回折格子を用いてレーザー光を4つのビームに分岐し,それを1点に集光することで干渉パターンを得ることができる.それぞれのビーム強度を変調することで様々な干渉パターンが実現できることを確認した.最小ピッチ5.6umの干渉パターン照射が可能であることがわかった.(2)ZnOバッファ層の膜厚依存性およびレーザー照射効果の調査:ZnOバッファ層を設けることで六角錐状の結晶核上にZnOナノワイヤが成長することがわかっていたが,バッファ層の膜厚を変化させることで成長密度が変化することが明らかとなった.次に,レーザー照射によるバッファ層上にZnOナノワイヤを成長させたところ,低密度化することが分かった.バッファ層の堆積時間およびレーザー照射によってバッファ層の表面状態が変化していることを示唆する結果が得られた.(3)配列ZnOナノワイヤの作製:開発した干渉レーザー照射装置を用いて,バッファ層への照射実験を行なった.その結果,バッファ層の表面に干渉パターンのピッチに対応したレーザー照射が成されたことが確認された.さらに,このレーザー照射バッファ層上にZnOナノワイヤの成長を試みた.その結果,干渉パターンの各スポット周辺部にZnOナノウォールが作製されており,照射パターンに対応したZnOナノ結晶を成長することに成功した.H23年度の計画である干渉レーザー実験装置の開発およびバッファ層の調査を経て,H24年度の計画に予定していた配列ZnOナノワイヤの作製のための初期実験にも取り組むことができたため.配列ZnOナノワイヤの初期結果が得られたことを踏まえて,今後は干渉レーザー照射強度を変化した際の配列ZnOナノワイヤの成長に及ぼす影響を調査する予定である.および,4光束レーザー干渉のみに留まらず,多光束干渉パターン照射への展開も試みる.次年度の研究費の使用には下記の項目を計画している.物品費:多光束干渉パターン照射のための透過型回折格子およびレンズなど光学部品等に使用する.旅費:国際学会2回,国内学会4回へ参加する.その他:会議登録料,研究成果投稿料に使用する.
食用植物に含まれるヒスタミン産生抑制成分の探索とアレルギー様食中毒防止への応用

近年増加傾向にあるヒスタミンに起因する食中毒はヒスタミンが熱に安定なために加熱調理で防ぐことができず、食品の流通・保蔵段階でヒスタミンの蓄積を防ぐことが重要である。本研究では、ヒスタミン産生の要因となる食品付着菌由来ヒスチジン脱炭酸酵素を阻害し魚肉中のヒスタミン産生を抑制する食用植物成分を探索した。その結果、メドウスウィート、ローズレッドペタル、クローブから強い酵素阻害活性する6種のエラジタンニンを同定した。活性成分の含有量から見積もって、これらの植物の熱水抽出液で魚を短時間浸漬処理することにより、ヒスタミン蓄積を抑制する可能性が示唆された。ヒスタミンに起因する魚のアレルギー様食中毒発生が給食施設等で問題となっているが、魚類付着菌由来のヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)の作用により、魚に含有されているヒスチジンからヒスタミンが生成され蓄積することが原因であることが知られている。ヒスタミンは熱に比較的安定なため加熱調理では防ぐことができない。そこで本研究では、食用植物から魚類付着菌由来のHDCを阻害する成分を見出し、アレルギー様食中毒の防止に役立てることを目的としている。報告者らはこれまでにバラ科植物がヒト由来HDCを強く阻害することを見出しており、本年度は、バラ科植物に着目し、魚類付着菌のモルガン菌由来HDCも同様に阻害するかどうかを検討した。バラ科ハーブのローズレッドペタル、ローズピンクペタル、メドウスウィートの2%熱水抽出物を調製し、サバの切り身を浸漬し、ヒスタミン蓄積抑制効果を調べたところ、3抽出物ともほぼ同等にヒスタミン蓄積を抑制した。このうち、メドウスウィート抽出物を用いて、組換え体モルガン菌HDCに対する阻害活性を調べたところ、濃度依存的に阻害を示した。そこで、報告者らが以前にメドウスウィートから単離しヒト由来HDC阻害を示した4種のエラジタンニン(tellimagrandin II、rugosin A、rugosin A methyl ester、rugosin D)のモルガン菌由来HDC阻害活性を測定したところ、rugosin D>rugosin A methyl ester>rugosin A>tellimagrandin IIとなり、阻害の強さがヒト由来HDCに対する阻害の強さの順と一致した。すなわち、ヒト由来HDC阻害成分は、同様にモルガン菌由来HDCを阻害することが判明した。本研究により、エラジタンニンがモルガン菌由来HDCを阻害し、サバのヒスタミン蓄積を抑制した可能性が示唆された。本年度の当初の研究実施計画では、種々の食用植物を系統的に分類し、その上でモルガン菌由来HDC阻害活性を調べ、強い効果を示した植物がある科に特化したものかどうかを見極めて有望種を選抜する予定であった。さらに、有望種の大量抽出を行い、阻害活性画分を絞り込んでいき、順調にいけば、いくつかの化合物の単離までを計画していた。しかし、ヒト由来HDCに対して阻害を示すものがモルガン菌由来HDCに対しても同様に阻害を示す可能性があると考え、まず、ヒト由来HDCに対して強い阻害を示したバラ科ハーブに着目した。その結果、バラ科ハーブの熱水抽出物はサバのヒスタミン蓄積を抑制し、さらにモルガン菌由来HDCを同様に阻害することがわかった。また、ヒト由来HDC阻害成分のエラジタンニンがモルガン菌由来HDC阻害活性を示すことが判明した。これらの結果から、当初の計画では、幅広く食用植物を対象にモルガン菌HDC阻害活性を指標にスクリーニングを実施する予定であったが、報告者らがこれまでに明らかにしてきたヒト由来HDC阻害を示す食用植物を中心にスクリーニングすることが効果的であることがわかった。さらに、モルガン菌由来HDCを阻害した食用植物抽出物が魚のヒスタミン蓄積抑制効果を示したことから、魚のヒスタミン蓄積抑制効果を用いて有望種を絞り込み、化合物の単離を行い、その後に詳細にモルガン菌由来HDCに対する阻害の強さや阻害様式等を追究する方が効果的と判断した。次年度からスクリーニングを始めることになるので、当初予定からは遅れたことになるが、当初最終年度で魚のヒスタミン蓄積抑制効果を調べる予定にしていたので、それを次年度の研究計画に組み入れる目途もつき、その意味では、全体計画に対しておおむね順調に進展していると判断した。ヒスタミンに起因する魚のアレルギー様食中毒発生が給食施設等で問題となっているが、魚類付着菌由来のヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)の作用により、魚に含有されているヒスチジンからヒスタミンが生成され蓄積されることが原因であることが知られている。ヒスタミンは熱に比較的安定なため加熱調理では防ぐことができず、ヒスタミン産生菌が増殖する前段階での介入が重要となる。そこで本研究では、食用植物から主要なヒスタミン産生菌であるモルガン菌由来のHDCを阻害、もしくはモルガン菌に対して抗菌作用のある成分を見出し、アレルギー様食中毒の防止に役立てることを目的としている。本年度は、抗菌性が確認されている13種の食用植物と同研究室で研究対象としているコリアンダー、黒ショウガの熱水抽出物、紫唐辛子のメタノール抽出物を用いて、サバ筋肉中でのヒスタミン生成に対する抑制効果を比較した。その結果、シナモン、ローズレッド、オールスパイス、クローブの熱水抽出物、紫唐辛子のメタノール抽出物に抑制傾向が認められた。このうち、シナモン、オールスパイス、クローブは精油成分に抗菌性およびHDC阻害活性のあることが報告されていたため、本研究では高極性成分に着目した。

各試料の熱水抽出物をジクロロメタン画分と水画分に分画し、水画分の抑制効果を比較したところ、クローブの水画分のみにヒスタミン生成抑制効果が認められた。また、紫唐辛子のメタノール抽出物をヘキサン画分、酢酸エチル画分、水画分に分画し、水画分をさらにMCIゲルクロマトグラフィーにより水溶出部とメタノール溶出部に分画した。酢酸エチル画分と水溶出部にサバ筋肉中でのヒスタミン生成抑制傾向が認められ、さらに、酢酸エチル画分とメタノール溶出部に魚類付着菌の一種であるモルガン菌由来HDCに対する阻害効果が認められた。本年度の当初の研究実施計画では、ヒト由来HDC阻害を示した食用植物やその関連食用植物の抽出エキスのヒスタミン蓄積抑制効果をサバの切り身を用いて調べ、有望種の絞り込みをし、有望種に含まれる成分の分画・単離・構造決定を目指す予定であった。また、分画物のモルガン菌由来HDC阻害活性についても調べることを目標としていた。魚の筋肉中でのヒスタミン生成を抑制する機序として、HDCを阻害する経路だけでなく、モルガン菌自体を殺菌する経路も考えられたため、抗菌性を有する食用植物も文献調査の上で選抜し、スクリーニングの対象とすることができた。その結果、クローブの水画分、紫唐辛子の酢酸エチル画分にヒスタミン産生抑制効果があるという新しい知見が得られたのは成果である。目標としていたヒスタミン産生抑制に対する寄与成分の特定にまで至らなかったので、その点で進捗状況はやや遅れていると判断した。ヒスタミンに起因する魚のアレルギー様食中毒発生が給食施設等で問題となっており、魚類付着菌由来のヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)の作用により、魚に含有されているアミノ酸のヒスチジンからヒスタミンが生成し蓄積することが原因であることが知られている。ヒスタミンは熱に安定なため加熱調理で防ぐことができない。本研究は食用植物から魚類付着菌由来のHDC阻害成分を見出し、アレルギー様食中毒の防止に役立てることを目的とした。18種の食用植物の10%wt熱水抽出液にサバ筋肉を5分間浸漬後、取り出して25°Cで保存し、サバ筋肉中のヒスタミン生成量を調べたところ、メドウスウィート、ローズレッドペタル、ローズピンクペタル、シナモン、オールスパイス、クローブ、紫唐辛子にヒスタミン生成抑制効果を認めた。最も強い効果を示したメドウスウィートはハーブティーで飲用される濃度の2%wt熱水抽出液でも効果があった。次に強い効果を示したローズレッドペタル、クローブを含めて3種のハーブ・スパイスを対象として、魚類付着菌であるモルガン菌由来HDC阻害を指標に成分の精製、単離および機器分析による構造解析を行った。その結果、グルコースの5個の水酸基にガロイル基またはヘキサヒドロキシジフェノイル基(HHDP基)がエステル結合した化学構造の類似した6種のエラジタンニンがHDCに対して強い阻害を示すことが明らかとなった。また阻害の強さは、ガロイル基、HHDP基の個数や結合位置に影響を受けることがわかった。各熱水抽出液にはこれらのエラジタンニンが比較的多く含まれていた。以上のことから、エラジタンニンがHDCを阻害しサバ筋肉中のヒスタミン蓄積を抑制した可能性が示唆された。
近隣環境指標、運動習慣変化によるうつ症状メカニズムの縦断的解明

H30年には、H28年に約2000名の定年退職者向けに実施した自宅近隣環境への主観的な評価質問紙調査(公共交通機関との距離、運動施設の数、運動する人をよく見かける、近所の交通量、道路の歩きやすさ等)、運動習慣等(散歩・早歩き、中程度の運動、激しい運動の実施頻度)の生活習慣に関する質問紙調査、また自宅住所の情報よりGISを用いて自宅から0.5km半径以内の公園・緑地の数、自宅から0.5km半径以内の運動施設の数、walkabilityという歩きやすさの指標の作成とデータベース化を終え、余暇の運動習慣と客観的、主観的近隣環境評価との関連を横断的に分析し、論文作成に取り組んでいる。また、H30年には上記の退職者調査協力者から約300名の高齢者を募集し、会場にて健康調査を実施した。具体的には生活習慣等に関するアンケート調査、血液・尿バイオマーカーの測定、身体組成、体力調査、肝臓脂肪量測定などを行った。これからデータベース化し、統計解析、論文作成を順次に行う予定である。最後に、先行課題(H25年度)で約4500名の在職者に対して実施した余暇の運動習慣とGISを用いて評価した自宅・職場近隣の運動環境指標との関連を検討した論文を執筆し、国際ジャーナルに掲載した。先行課題によって、中部地域某広域自治体職員を対象としたベースライン調査が平成25年に実施されている。同調査で得られた自宅住所の情報はデータベース化されており、GISを用いて、いくつかの地理的情報が指標化されている。平成28年度には居住地近隣のウォーカビリティ指標に加えて、公園・緑地の数、運動施設の数、公共交通機関から自宅までの距離等の身体活動環境指標を作成した。そしてベースライン時の「余暇の散歩・早歩き習慣」、「余暇の運動習慣」、CES-D 11項目による「うつ症状」を被説明変数、近隣の環境指標をマクロレベルの説明変数、他の交絡因子をミクロレベルの説明変数とした横断的なマルチレベル分析を行った。その結果、自宅近隣のウォーカビリティと散歩・早歩き習慣が有意に関連した。具体的には、都市圏に居住する2,779(男性1,915、女性864)名の対象者うち、月1回以上散歩・早歩きする者(習慣あり)の人数は男性で1,115名、女性で457名であったが、ウォーカビリティが31-34、35-40の群は、ウォーカビリティが最も低い4-30に比し、散歩・早歩き習慣ありのオッズ比は男性において1.41(95% CI:1.12-1.78、P=0.004)、1.22 (0.98-1.53、P=0.07)、女性において1.43 (1.01-2.03、P=0.046)、1.18 (0.85-1.65、P=0.33)であった。この研究結果は国内の関連学会で発表した。続いて、居住地近隣の身体活動環境とベースラインから3年後の運動習慣変化、うつ発症を縦断的に検討するため、平成25年調査の参加者のうち、平成28年(今年度)までに定年退職した者約700名に対して生活習慣や心理状態ついての質問紙による追跡調査を行った。また、近隣環境の主観的な評価、客観的な評価、運動習慣やうつ状態三者の関連性を検討するため、質問紙により近所の交通機関や交通量、歩行に適した近隣環境かどうか、公園・緑地及び運動施設が整った近隣環境かどうかについて主観的に評価し、質問紙を回収した。データ入力とデータベースの構築を順次進めてきている。H29年度には中部地域の某自治体のH28年までに定年退職した者約2000人に対して近隣環境の主観的な評価(公共交通機関との距離、運動施設の数、道路の歩きやすさ等)、心理状態、病歴、運動習慣等の生活習慣に関する質問紙調査を行い、データベース化した。また、対象者の自宅住所の情報によるGISレイヤーの作成と近隣の運動環境についての客観的指標を作成しデータベース化を終えた。週3回以上の頻度の散歩、運動を申告した者それぞれを散歩習慣あり、運動習慣ありと定義し被説明変数とし、近隣環境の客観的評価。主観的評価を説明変数とし、二項ロジステック回帰分析を行った。心臓病と脳卒中の既往歴がなく、解析の変数に欠損値がない60歳以上の対象者(男性1338名、女性246名)において、年齢、性別、BMI、喫煙、飲酒、睡眠時間、高血圧と糖尿病の既往歴を調整した多変量解析の結果、近隣の運動施設数の客観的評価3群、主観的評価4群、歩きやすさの主観的評価の4群は散歩習慣ありと有意に関連した(トレンドP<0.05)。運動施設数の主観的評価4群は運動習慣ありと有意に関連した(トレンドP<0.05)。データベースの構築と統計解析を順次に進めてきている。H30年には、H28年に約2000名の定年退職者向けに実施した自宅近隣環境への主観的な評価質問紙調査(公共交通機関との距離、運動施設の数、運動する人をよく見かける、近所の交通量、道路の歩きやすさ等)、運動習慣等(散歩・早歩き、中程度の運動、激しい運動の実施頻度)の生活習慣に関する質問

紙調査、また自宅住所の情報よりGISを用いて自宅から0.5km半径以内の公園・緑地の数、自宅から0.5km半径以内の運動施設の数、walkabilityという歩きやすさの指標の作成とデータベース化を終え、余暇の運動習慣と客観的、主観的近隣環境評価との関連を横断的に分析し、論文作成に取り組んでいる。また、H30年には上記の退職者調査協力者から約300名の高齢者を募集し、会場にて健康調査を実施した。具体的には生活習慣等に関するアンケート調査、血液・尿バイオマーカーの測定、身体組成、体力調査、肝臓脂肪量測定などを行った。これからデータベース化し、統計解析、論文作成を順次に行う予定である。最後に、先行課題(H25年度)で約4500名の在職者に対して実施した余暇の運動習慣とGISを用いて評価した自宅・職場近隣の運動環境指標との関連を検討した論文を執筆し、国際ジャーナルに掲載した。平成29年度には退職者を対象として実施した質問紙による追跡調査結果を入力、データベース化する。続いて、近隣環境に対する主観的な評価とGISを用いた客観的な評価に相関性があるかを明らかにする。さらに、GISによる近隣環境指標とベースラインから3年後の運動習慣の変化との関連を分析する。また、ベースライン時にうつ症状がある者を除外した上で、GISによる近隣環境指標とうつ発症との関連を縦断的に分析する。近隣環境に対する主観的評価と3年後の運動習慣の有無、うつ症状(発症)との関連性を横断的に分析する。平成30年度には統計解析も継続し、論文作成を行う。またしかるべき学会において発表する。近隣環境の主観的評価と客観的評価の間に相関性があるかを検討する。うつを被説明変数とし、近隣環境との関連を横断的に検討する。H25年度の先行調査に参加したもの約600名に対して、H25年度をベースラインとした縦断的解析を行う。論文作成を行う。平成28年度退職者向けの調査で、対象者に謝礼を配布する予定であったが、研究計画を変更し配布をやめた。退職者向け調査も先行課題による別の目的の調査に同封して実施することができたため、通信費も節約できた。研究協力者によりGISデータを作成してもらったため、ソフトウェア代が節約できた。今年度は一部の退職者を対象に筋力、内臓脂肪を測定する予定である。退職者だけでなく、在職中の職員も研究対象者として追加する。またベースライン時に保存された血液検体を活用して、バイオマーカーの測定も行うこととしている。
CP対称性の破れの現象論とハドロンダイナミクス

B中間子の崩壊で、終状態にチャームクォークを含まない過程の崩壊過程の振幅は、ツリーレベルの振幅に加えて、1ループのいわゆるペンギンダイアグラムが大きな寄与を与えるが、これまで、B中間子の崩壊でのペンギン振幅におけるファクトリゼーションの仮定の妥当性などはあまり議論されてこなかった。また、ここでのペンギン振幅は、主に、チャーム-反チャームの2体の中間状態を経由してチャームを含まない終状態に遷移するするB中間子の崩壊振幅であり、そのために終状態相互作用によるハドロニックな強い相互作用のフェーズを含んでいる。CPのダイレクト破れの大きさの評価にはこのような強い相互作用のフェーズの見積もりが必要である。これまで用いられてきたクォークレベルの計算では、強い相互作用のフェーズはチャーム-反チャームの2体の中間状態の不変質量の関数として得られている。しかしながら、実際の中間子レベルの崩壊が、チャーム-反チャームの状態のどのくらいの不変質量に対応しているのかが明確ではなく、CPのダイレクト破れの大きさの評価には、この値としてなにを採用するかという非常に大きな理論的不定性が存在する。そこで本研究では、特にρ-ω混合によるCPのダイレクト破れについて、ファクトリゼーションの仮定や強い相互作用のフェーズの評価の不定性による影響を詳細に議論した。
Bacteroides属の同定とゲノムの構造

Bacteroides属は無芽胞偏性嫌気性ダラム陰性桿菌のうち臨床材料からの分離頻度が最も高い。本属の菌種間のゲノム構造そのものの相違が分類・同定の新たな基準となりうるかを以下の方法で調べた。B.fragilisおよびその近縁種のゲノムサイズをPFGEにより決定した。B.fragilis,B.thetaiotaomicron B.ovatus,B.distasonis,B.eggerthii,B.uniformisおよびB.vulgatusの染色体DNAを制限酵素CeuIで切断し、断片の長さを合計することによって各菌株のゲノムサイズを求めた。その結果、B.fragillsは5.3Mb,B.distasonisは4.8Mb,B.eggerthiiは4.4Mb,B.ovatusは6.9Mb,B.thetaiotaomicronは4.8Mb,B.uniformisは4.6Mb,B.vulgatusは5.1Mbであった。Bacteroides属の7菌種をCeuIの認識部位の数から、4個のCeuI部位をもつもの(B.eggerthiiおよびB.uniformis)、5個(B.ovatus)、6個(B.fragilisおよびB.thetaiotaomicron)、7個(B.distasonisおよびB.vulgatus)に分類することができた。この結果に基づいてBacteroides属の進化系統樹を作成し、16SrRNA遺伝子の類似性に基づく進化系統樹と比較した。両者は総体的には一致していたが、B.distasonisとB.vulgatusは類似性が高いこと、B.thetaiotaomicronはB.ovatusよりB.fragilisに近縁であることが明らかになった。16S-23S ribosomal RNA遺伝子間に存在するスペーサー領域を標的としたPCR増幅産物がBacteroidesの菌種鑑別が可能であるか否かを検討した。その結果、Bacteroides属の7菌種の16S-23S rRNAスペーサー領域の増幅産物のサイズおよび制限酵素MspIによる切断パターンに相違が認められ、Bacteroides属各菌種の鑑別が可能であった。さらに、これらの増幅産物の塩基配列を決定して比較した結果、菌種間でよく保存されている領域と菌種によって特異的な領域が認められた。この領域の塩基配列の相違は菌種同定のためのプローブとして利用できると考えられる。バクテロイデス・フラジリスを代表菌種とするバクテロイデス属は日和見感染の原因として重要なグラム陰性嫌気性菌であるが、その分類は未だ不完全である。我々は、菌種間のゲノム構造そのものを比較することがバクテロイデスの新たな分類・同定の指標となりうると考えて、パルスフィールドゲル電気泳動法(PFGE)を用いてバクテロイデス属7菌種のゲノムサイズを決定するとともに制限酵素切断パターンを比較した。B.fragilis,B.eggerthii,B.distasonis,B.ovatus,B.thetaiotaomicron,B.uniformis,B.vulgatusの染色体DNAを3種類の制限

酵素I-Ceu、Not I、Asc Iにより単独または二重切断して断片を分離し、その長さの合計から各菌株のゲノムサイズを決定した。B.fragilisは5.2Mb (megabase pairs)、B.thetaiotaomicronは4.8Mb、B.eggerthiiは4.4Mb、B.uniformisは4.6Mb、B.distasonisは4.8Mb、B.vulgatusは5.1Mb、B.ovatusは6.9Mbであった。B.distasonisとB.vulgatusとの間、またB.eggerthiiとB.uniformisとの間にはI-Ceu I切断パターンに高い相似性が見られた。バクテロイデス属の7菌種をI-Ceu断片の数から、4 (B.eggerthii及びB.uniformis)、5 (B.ovatus)、6 (B.fragilisおよびB.thetaiotaomicron)、7 (B.distasonisおよびB.vulgatus)の4つのクラスに分類することができた。以上の結果より、ゲノムサイズ、制限酵素切断パターン、およびI-CeuI断片の数に基づいてバクテロイデス属の7菌種の進化系統樹を作成し、16S rRNAの塩基配列に基づいた進化系統樹と比較した。両者は総体的には一致していたが、1)B.distasonisとB.vulgatusはサブクラスターを形成する、2)B.thetaiotaomicronはB.ovatusよりB.fragilisに近縁であるという点が、今回のゲノム解析により明らかになった。Bacteroides属は臨床検体より頻繁に分離される偏性嫌気性菌である。Bacteroides属の菌種はそれぞれ異なった薬剤感受性を示すため、Bacteroides感染症を適切に治療するためには、これらの菌種を迅速に鑑別する必要がある。しかし、嫌気性菌の分離同定には時間を要するため、迅速診断法の確立が望まれている。本研究では、Bacteroides属各菌種の16S-23Sribosomal RNAスペーサー領域のPCR増幅を行い、その増幅産物のサイズの違いにより、菌種の鑑別が可能か否かを調べた。その結果、Bacteroides属の7菌種B.thetaiotaomicron,B.distasonis,B.eggerthii,B.fragilis,B.ovatus,B.vulgatus,およびB.uniformisの16S-23S rRNAスペーサー領域の増幅産物のサイズおよび制限酵素MspIによる切断パターンに相違が認められ、Bacteroides属各菌種の鑑別が可能であった。各菌種のスペーサー領域の増幅産物の塩基配列を決定して比較した結果、よく保存されている領域と菌種によって特異的な領域が認められた。この菌種によって特異的な領域の塩基配列をもとにして、菌種に特異的なDNAプローブのセットが開発できると考えられる。
有機半導体微小光共振器構造の作製とその光機能評価

真空蒸着法により作製した色素J会合体を含有する銀ミラー平面マイクロキャビティの光学特性を調べた。約7.1meVの非常に小さなストークスシフトを示す色素ドープPVS-K膜は,強い励起子ー光子相互作用を生じさせるのに最適な活性層である。反射率測定により,銀ミラーマイクロキャビティは約59%の反射率を持つことがわかった。また,J会合体を含有する低Qマイクロキャビティにおいてキャビティポラリトン形成が実証された。このマイクロキャビティにおいて約190meVのラビ分裂エネルギーが得られたのは,銀ミラー内部の効果的な光閉じ込めと小さなストークスシフトを示すJ会合体を用いたことが要因であると考えられる。1.シアニン色素J会合体の作製及び薄膜化シアニン色素メタノール溶液とPVS-K水溶液を混合して攪拌することにより,シアニン色素溶液を作製した。混合溶液を作製する際,PMMAやPVAといった一般的なポリマーも使用したが,PVS-Kを用いた場合では,吸収スペクトルが最もシャープであり,かつJ会合体が低色素濃度で形成されることを見出した。また,色素溶液をガラス基板上にスピンコートする際,スピンコーターの回転数や回転維持時間を変化させた結果,100-400nmの膜厚を有する薄膜を得た。2.銀薄膜共振器の作製ガラス基板上に銀を50nm真空蒸着することにより,銀薄膜を得た。この薄膜の表面状態を調べるためにAFM観察を行ったところ,活性層に用いるシアニン色素の共振波長の10分の1以下のフラットネスを有する銀薄膜であることがわかった。また,この銀薄膜の反射率を調べた結果,シアニン色素の光吸収エネルギー領域において約59%の反射率を持つことがわかった。共振器は,色素薄膜をこの銀薄膜で挟むことにより構成される。3.共振器ポラリトンの観測約400nmの膜厚を有するシアニン色素薄膜を活性層として用いた微小光共振器の角度分解透過スペクトル測定を行い,共振器ポラリトンに見られる特徴的な分散関係を得た。また,上枝・下枝ポラリトンの分裂エネルギー差であるラビ分裂エネルギーは,約200 meVと高い値が得られた。今後,より高濃度の溶液を用いるか,またはJ会合体の会合状態を制御することにより,さらに大きなラビ分裂エネルギーが得られると期待される。シアニン色素J会合体薄膜の膜厚制御やJ会合体微小共振器の分光測定を行い,以下の結果を得た。1.色素J会合体薄膜の膜厚制御及び微小共振器の光学特性スピンコーターの回転数,回転維持時間やポリマー濃度を変化させることにより,ポリマーマトリックス中に分散させた色素J会合体薄膜の膜厚を制御することに成功した。その結果,約130-400nmの膜厚を有する薄膜を得た。これにより,活性層厚が光学特性に与える影響を調べる準備が整った。また,色素J会合体を銀ミラーで挟み込むことにより微小共振器を作製した。この微小共振器の角度分解透過スペクトル測定を行った結果,励起子ー光子強結合を反映した反交差の振る舞いを示し,共振器ポラリトンが形成されていることがわかった。さらに,角度分解発光スペクトル測定を行い,分散曲線を得ることにも成功した。2.ラビ分裂エネルギーの制御ラビ分裂エネルギーの大きさを制御するため,ポリマーマトリックス中の色素濃度を変化させた微小共振器を複数作製した。これらの角度分解透過スペクトル測定を行った結果,約95ー190 meVのラビ分裂エネルギーを得た。また,シアニン色素溶液のpHを変化させると低色素濃度溶液でもJ会合体が形成されることが明らかになった。このようにしてJ会合体の会合状態を制御した溶液を用いて活性層を作製し,微小共振器の光学特性を調べた結果,ラビ分裂エネルギーを約95ー130mVと変化させることができた。今後,溶液のpHと色素濃度を変化させることにより,ラビ分裂エネルギーを精密制御することが可能になると期待される。今年度の主な目的である作製条件の確立・最適化を達成し,共振器ポラリトンの観測まで到達することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機光機能材料,光物性約400nmの膜厚を有するシアニン色素薄膜を活性層として用いた微小光共振器において,約200 meVと高いラビ分裂エネルギーが得られたので,1)膜厚をλ/2とする微小共振器作製,2)高色素濃度溶液の使用や3)J会合体の会合状態制御を通したラビ分裂エネルギー制御を行うことにより,励起子ー光子相互作用の制御を試みる。
ビデオレート超解像近接場光学顕微鏡

本研究は、ビデオレートで撮像可能な近接場光学顕微鏡を開発することを主たる目的とする。計測装置のプロトタイプは完成しているため、当該装置を用いて高速近接場イメージングを試み、数秒オーダーの撮像速度で近接場光学像を取得できることを確認した。また、タイムラプスイメージングで蛍光分子のクエンチング現象のダイナミクスを近接場光学観察することにも成功した。これらの成果をまとめ、国内学会・国際学会合わせて数回ずつ、また学術論文1報を報告した。その他にも、金属探針の作製技術最適化にも取り組んだ。金属探針は探針先端でのプラズモン共鳴(自由電子集団振動)によって近接場光を生成させるため、近接場光学顕微鏡において非常に重要な役割を担う。本研究では、カンチレバー先端に金属ナノロッド構造を作製する手法を開発した。電子線デポジションと金属スパッタリングによって作製可能であり、デポジションやスパッタリングの時間に応じてナノロッド構造の長さや太さを制御することもできる。また微細加工技術を本作製の軸にしているため、作製再現性も高い。様々な構造条件(長さ・太さ・金属種)で電磁場計算を行い、高強度な近接場光が得られる最適条件を見出した。近接場蛍光測定における実験条件も最適化した。入射光を高強度にすると、高いフォトン数が得られるが、蛍光分子がすぐ退色してしまう。一方で、強度が低すぎると高速化に十分なフォトン数が得られない。高速化に十分なフォトン数が得られる中で、最も低い入射光強度を見出し、高速近接場蛍光測定に最適な測定条件を構築した。開発した高速近接場光学顕微鏡装置を用いて、数秒オーダーの撮像速度で近接場光学像を取得できることを確認した。また、数秒/フレームの速度で近接場タイムラプスイメージングを行うことにも成功しており、実際のダイナミクス観察への一歩を踏み出す結果が得られた。また、近接場光学顕微鏡において重要な金属探針の作製については、探針先端に非常に高い再現性で光アンテナ構造として理想的な金属ナノロッド構造を作製できる技術を開発することにも成功した。加えて、一度作製したナノロッド構造を除去し再び構造作製するリサイクル法も開発することに成功した。高価なカンチレバーを使い捨てることなく、劣化したナノロッド構造を何度でも再建することができるようになったため、測定環境を大きく向上することに成功した。測定条件の最適化も行い、蛍光試料においては、入射強度が高すぎるとすぐに退色が起きてしまい、一方低すぎると十分なフォトン数が得られないことが分かり、それを踏まえて高速近接場蛍光測定に最適な入射高強度を見出すことに成功した。ただし、以上の最適化を重ねてきたが、未だに高速近接場測定の再現性が高くなく、様々な点から改良を加える必要があると考えられる。金属探針は再現性高く作製することができているが、安定した近接場増強効果が得られない。例えば、生理条件下では金属イオンや様々な分子との相互作用が発生し、金属探針を劣化させてしまっている可能性もあるので、この点に関しては詳細な検証が必要である。まずは測定再現性の向上に取り組む。金属探針の構造を精密かつ再現性高く作製できる技術は開発できているため、それ以外の点に原因があると考えられる。一つは、液中測定中に金属探針が劣化してしまう可能性である。ナトリウムイオンは、銀探針と強い親和性を示すため、他の汚染物質からの保護膜として機能することが知られているが、濃度が高すぎると銀自体を探針から剥がしてしまう。生理条件下で用いられる100 mM程度の濃度が、高すぎないかを検証する。また、ナトリウムイオン以外に、シリカコートやクロロベンゼンコートなどの保護膜の利用も検討する。また、科学的安定性の高い金探針の利用も検討する。また、さらなる高速化を目指し、レーザースキャン機構の導入も行う。現在は、固定された入射レーザーフォーカス内を金属探針が高速走査する機構になっているが、これではフォーカスの中心から金属探針がずれてしまい常に高い増強度を維持できない。また、視野も制限される。ガルバノミラー等の機構を組み込み、入射レーザーも金属探針と同期走査することによって、高い増強度の維持や、視野の拡大へつながると期待する。上記項目が完了すれば、実際の試料観察へと展開する。細胞膜モデルとして脂質二重膜を用いて擬似脂質ラフトのダイナミクス観察などへと応用する予定である。

様々な構造条件(長さ・太さ・金属種)で電磁場計算を行い、高強度な近接場光が得られる最適条件を見出した。近接場蛍光測定における実験条件も最適化した。入射光を高強度にすると、高いフォトン数が得られるが、蛍光分子がすぐ退色してしまう。一方で、強度が低すぎると高速化に十分なフォトン数が得られない。高速化に十分なフォトン数が得られる中で、最も低い入射光強度を見出し、高速近接場蛍光測定に最適な測定条件を構築した。開発した高速近接場光学顕微鏡装置を用いて、数秒オーダーの撮像速度で近接場光学像を取得できることを確認した。また、数秒/フレームの速度で近接場タイムラプスイメージングを行うことにも成功しており、実際のダイナミクス観察への一歩を踏み出す結果が得られた。また、近接場光学顕微鏡において重要な金属探針の作製については、探針先端に非常に高い再現性で光アンテナ構造として理想的な金属ナノロッド構造を作製できる技術を開発することにも成功した。加えて、一度作製したナノロッド構造を除去し再び構造作製するリサイクル法も開発することに成功した。高価なカンチレバーを使い捨てることなく、劣化したナノロッド構造を何度でも再建することができるようになったため、測定環境を大きく向上することに成功した。測定条件の最適化も行い、蛍光試料においては、入射強度が高すぎるとすぐに退色が起きてしまい、一方低すぎると十分なフォトン数が得られないことが分かり、それを踏まえて高速近接場蛍光測定に最適な入射高強度を見出すことに成功した。ただし、以上の最適化を重ねてきたが、未だに高速近接場測定の再現性が高くなく、様々な点から改良を加える必要があると考えられる。金属探針は再現性高く作製することができているが、安定した近接場増強効果が得られない。例えば、生理条件下では金属イオンや様々な分子との相互作用が発生し、金属探針を劣化させてしまっている可能性もあるので、この点に関しては詳細な検証が必要である。まずは測定再現性の向上に取り組む。金属探針の構造を精密かつ再現性高く作製できる技術は開発できているため、それ以外の点に原因があると考えられる。一つは、液中測定中に金属探針が劣化してしまう可能性である。ナトリウムイオンは、銀探針と強い親和性を示すため、他の汚染物質からの保護膜として機能することが知られているが、濃度が高すぎると銀自体を探針から剥がしてしまう。生理条件下で用いられる100 mM程度の濃度が、高すぎないかを検証する。また、ナトリウムイオン以外に、シリカコートやクロロベンゼンコートなどの保護膜の利用も検討する。また、科学的安定性の高い金探針の利用も検討する。また、さらなる高速化を目指し、レーザースキャン機構の導入も行う。現在は、固定された入射レーザーフォーカス内を金属探針が高速走査する機構になっているが、これではフォーカスの中心から金属探針がずれてしまい常に高い増強度を維持できない。また、視野も制限される。ガルバノミラー等の機構を組み込み、入射レーザーも金属探針と同期走査することによって、高い増強度の維持や、視野の拡大へつながると期待する。上記項目が完了すれば、実際の試料観察へと展開する。
エクソサイトーシスにおけるリン脂質非対称分布の役割

本研究では、細胞膜の蛋白質以外の膜成分、特に脂質二重層の両層間で非対称な分布をしているリン脂質やコレステロールがエクソサイトーシス過程に与える影響を追究することを目的とした。(1)リン脂質非対称分布崩壊系の確立脂質スクランブラーゼはリン脂質をその種類によらず生体膜の脂質二重層の方の層から他方の層へ移行させるカルシウム依存性酵素である。この酵素をマスト細胞株であるRBL-2H3細胞に過剰発現させ、リン脂質非対称分布崩壊系を確立した。(2)リン脂質非対称分布のエクソサイトーシスにおける役割上記(1)で得られた細胞を刺激してエクソサイトーシスを誘導し、どのような影響があるかを調べた。その結果、スクランブラーゼを過剰発現させた細胞では、エクソサイトーシスが顕著に抑制されるのが観察された。同様の結果をPC12細胞でも得た。(3)コレステロールの役割リン脂質とともに細胞膜の主要な構成成分であるコレステロールを細胞膜から除去する作用をもつmethyl-β-cyclodextrin(MBCD)の作用を調べた。その結果、MBCD処理によって、分泌顆粒と細胞膜の融合及び細胞膜のCaストア依存性Caチャネルが阻害されることが明らかとなった。(2)と併せてリン脂質やコレステロールがエクソサイトーシスにおいて重要な役割を果たしていることが直接的に証明された。4)ラフト局在タンパク質flotillinの役割コレステロールは、ラフトと呼ばれる細胞膜の構造の形成に深く関わっている。そこで、マスト細胞の活性化におけるラフト局在蛋白質flotillinの役割を検討した。flotillinの低発現株を樹立し、解析した結果、flotillinは同じくラフトに局在するチロシンリン酸化酵素Lynの活性を制御することによって、IgE受容体によるシグナル伝達を調節していることが明らかとなった。1.目的エクソサイトーシス(開口放出)は、神経伝達物質、炎症性メディエーター、消化酵素などの放出に関わる重要な過程である。本研究では、エクソサイトーシスに大きな影響を与えると考えられる形質膜の膜成分、特に脂質二重層の両層間でのリン脂質の分布や動態がエクソサイトーシスに与える影饗を追究することを目的とする。2.方法脂質スクランブラーゼはリン脂質をその種類によらず脂質二重層の一方から他方の層へ移行させるカルシウム依存性酵素である。この酵素を細胞に過剰発現させたPC12及びマスト細胞株RBL-2H3細胞を用いて、リン脂質の脂質二重層間のリン脂質の非対称分布やフリップフロップ運動が亢進した系を確立した。これらの細胞を刺激してスクランブラーゼの活性化とエクソサイトーシスを同時に誘導し、エクソサイトーシスがどのように変化するかを調べた。細胞の刺激はPC12細胞においては高カリウム刺激、RBL-2H3細胞においては抗原刺激を用いた。エクソサイトーシス活性はそれぞれ細胞外に放出されたATP量とβ-hexosaminidaseを定量することによって行なった。3.結果と考察どちらの細胞の場合も、スクランブラーゼの過剰発現により、2価カチオンで細胞膜におけるリン脂質の非対称性が崩壊することが明らかとなった。このような細胞でエクソサイトーシスを誘導すると、エクソサイトーシスが顕著に抑制されるのが観察された。このことはエクソサイトーシスでは脂質成分の非対称分布が重要な役割をしていることを示唆するまた、スクランブラーゼの過剰発現によりエクソサイトーシスが阻害されたことから、エクソサイトーシスにおいてスクランブラーゼが積極的な働きをしている可能性は低いと判断された。

1.目的エクソサイトーシス(開口放出)は、神経伝達物質、炎症性メディエーター、消化酵素などの放出に関わる重要な過程である。本研究では、エクソサイトーシスに大きな影響を与えると考えられる形質腱の膜成分、特に脂質二重層の両眉間でのリン脂質の分布や動態がエクソサイトーシスに与える影響を追究することを目的とする。昨年度はアレルギー担当細胞であるマスト細胞のエクソサイトーシスについて調べたが、本年度は神経様細胞であるPC12細胞を用いて同様の研究を行う。また、重要な膜成分であるコレステロールの影響についても調べた。2.方法脂質スクランブラーゼはリン脂質を脂質二重層の一方から他方の層へ移行させる酵素である。この酵素をPC12細胞に過剰発現させ、脂質2重層間のリン脂質の非対称分布やフリップフロップ運動が亢進した系を確立した。これらの細胞を刺激してスクランブラーゼの活性化とエクソサイトーシスを同時に誘導し、エクソサイトーシスがどのように変化するかを調べた。また、コレステロールの役割を調べるために、形質膜のコレステロールを除去するmethyl-β-cyclodextrin(MβCD)のエクソサイトーシスに対する作用を、マスト細胞を用いて検討した。3.結果と考察(1)PC12細胞における脂質非対称分布の役割PC12細胞においてもマスト細胞と同様に、スクランブラーゼの過剰発現によりエクソサイトーシスが顕著に抑制されるのが観察された。このことは、神経細胞におけるエクソサイトーシスにおいても脂質成分の非対称分布が重要な役割をしていることを示唆する。(2)エクソサイトーシスにおけるコレステロールの役割細胞膜のコレステロールをMβCDによって除去することによって、分泌顆粒膜と形質膜の融合が阻害されるだけでなく、膜融合のトリガーとなる細胞外からCa流入が阻害されることが明らかとなった。
土地境界の基礎理論――日仏比較法史による貢献

日本の境界法理は,地籍境界を重視している。境界確定訴訟が筆界を明らかにし,地籍調査も地租改正にさかのぼる原始筆界の復興を目指す。問題は,地籍境界=筆界と所有権界との有機的関連がないこと,特に合意による解決が難しいことである。本研究は,フランス法では土地所有権界を中心とした境界法理があること,その境界確定訴訟は土地所有権界を明らかにするものであること,ナポレオン地籍に始まるフランスの地籍は,税の根拠となる点が中心であることを解明した。日本法においても土地所有権界を中心とした法理への転換の必要である。その際には,土地家屋調査士が,合意と筆界を結びつける役割を果たしうる。本研究は,日本法が土地境界において筆界を重視する現状に鑑み,日本法においても土地所有権界を中心とした法理への転換の必要性を,フランス法を手がかりにしながら,指摘するものである。日本の境界法理では,境界確定訴訟が筆界を明らかにし,地籍調査も地租改正時の原始筆界の復興を目指し,筆界特定手続もまた,筆界の現地での位置について登記官が認識を示す制度としているが,このため,所有権界との有機的関連がない。例えば,境界確定訴訟でも所有権の問題が後に残される。これに対して,フランスの境界確定訴訟は土地所有権界を明らかにするものであること,ナポレオン地籍に始まるフランスの地籍は,税の根拠となる点が重要であるが,土地所有権界との関連が重要な役割とされていることを解明して,その法理の具体的あり方を究明し,なぜ日本の法理が生まれてきたかを解明する。第2年度の本年度は1一方ではフランス地籍制度の検討を行い,2他方でフランス境界確定法理について仏語論文を発表した。具体的には,1では,フランス地籍制度を理解すべく,昨年度に続いて,南仏エクス・アン・プロバンスの県公文書館において,調査を行った。著名なミラボー通りの16世紀建築の建物の地籍図について,ナポレオン時代から1974年そして現在までの地籍図・地籍情報の変遷を,資料に基づき辿ることに成功した。成果の一部は,地籍問題研究会で発表し,日本の地籍関係者から「フランス地籍について始めて歴史的・体系的な説明を得た」との評価を得た。2では,パリ第二大学のグリマルディ教授等の編著であるLe patrimoine auXXIesiecle : regards croises franco-japonaisに日仏の土地境界法理について比較を行った。同論文は,同書中のStrickler教授論文によっても引用されるなど一定の反響を得た。本年度において,境界確定訴訟法理及び地籍法理について研究の総括をした。第1に,フランス地籍について,トゥールにおける県文書館調査で,ナポレオン地籍図の上にその後の修正を書き加えるなど地籍修正の在り方について解明した。結局,フランスの地籍は,占有状況をもとに現況優先で処理しているのであり,これに不満な土地所有者は,境界確定訴訟を提起する。第2に,境界確定について,2009年以降の4判決が注目に値することを解明した。いずれも,所有権確認(revendication)訴権と境界確定(bornage)訴権は異なる,《境界確定訴権は所有権移転的効果はなく境界を明らかにするだけであるが,所有権確認訴権は所有権の存否を確定する。》という2元法理に関係している。具体的には,新しい法律関係の中でこの問題が問われた場合(欧州人権裁判所は蒸返しを財産権保障に反するとは考えない(欧州人権裁判所2012年1月4日判決14819/08)。蒸返しを防ぐ攻撃防御方法集中原則がフランス民事訴訟法の原理になったが,2元法理は維持される(破毀院2009年11月10日判決08-19.756)),伝統的な法律関係の中でこの問題が問われた場合(境界確定は登記なくして第三者に対抗できる(破毀院2013年4月9日判決12-13.516),所有物返還訴訟確定後も境界確定訴訟を提起できる(破毀院2012年1月31日判決11-14.491))があった。第1及び第2については,比較法学会(2014年6月)で発表する。第3に,日本法については,『条解不動産登記法』(弘文堂)において,境界法理について全部の項目を担当,発表した。これにより,日本の境界確定法理について,筆界の不動性(不動産登記法123条)が,当事者の合意によっても境界を定められないことにつながり,現在でも大きな困難のもとになっていることを解明した。

本研究は,日本の境界法理においては,筆界重視が著しく,境界確定訴訟が筆界を明らかにし,地籍調査も地租改正にさかのぼる原始筆界の復興を目指し,筆界特定手続もまた,筆界の現地での位置について登記官が認識を示す制度としており,所有権界との有機的関連がないことが問題にされる現状に鑑み,フランス法を手がかりにしながら,日本法においても土地所有権界を中心とした法理への転換の必要性を指摘するものである。具体的には,フランスの境界確定訴訟(action en bornage)は土地所有権界を明らかにするものであること,ナポレオン地籍に始まるフランスの地籍(cadastre)は,税の根拠となる点が重要であるが,土地所有権界を明らかにすることが重要な役割とされていることを解明して,その法理の具体的あり方を究明し,また,なぜ日本の法理が生まれてきたかを解明する。初年度である平成23年度は,主としてフランス地籍制度の検討を行い,一方では文献調査により,フランス地籍制度の基本概念を明らかにすることに力を注いだ。特に,ナポレオン地籍の実際について,エクスアンプロバンスの県公文書館において,調査を行った。同文書館は,非常に対応がよく,本来閲覧に制限のある地籍図,地籍台帳等をすべて閲覧することができた。ネット・文献等と異なり,実際に地図等を手にすることが出来たのは大きな収穫であった。とりわけ,日本では,いわゆる地番表示がまずなされ,その後に住居表示が行われていったのに対して,フランスでは,ナポレオン地籍図当時にすでに住所が地番と別個に存在していたことが印象的である。また,フランスの近年の物権法改正草案(ペリネ=マルケ草案)について,境界確定訴訟に関連した7条もの条文が規定されたことに鑑み,その草案の検討を行った。本研究は,フランスの境界確定法理及び地籍法理の解明を重要な目的としているが,境界確定法理については,2008年にアンリ・カピタン協会提出の民法物権法改正準備草案での境界確定法理について,仏語論文で検討を行い,境界確定が一定の土地取引になされることは土地取引安全のために有益なことを指摘した。もっとも,測量士の立入権の問題が残されていることも指摘した。さらに,ヨーロッパ人権裁判所で,フランスの土地境界確定法理についての判決が出ていることを発見し,これについての検討を行った。第1年度で伝統的な境界確定法理についての理解を深めたが,第2年度では近年の動向をフォローできた点で研究の順調な進展があった。地籍法理については,そもそも,日本ではフランスの地籍についての知識が全くなかったことに鑑み,エクス・アン・プロバンス公文書館で実際の地籍簿を元にした検討を進め,特定地点について,ナポレオン地籍図から現代の地籍図まで地籍図の変遷と所有者の変動を辿ることが可能になるなど,資料の体系への認識を深め,資料操作が可能になった。二次的文献のみでは理解しがたかった点について,相当に理解が進み,本研究の基本的柱であるフランス法の解明が大きく進んだ。この成果を地籍問題研究会で発表し,現在の日本で地籍整備を進める実務家と意見交換することもできた。また,日本の地籍法理・境界確定法理の解明に関しては,明治時代・大正初期の公刊裁判例及び実務家の論文をほぼ収集できた。境界確定訴訟と所有権確認訴訟とがともに所有権に関わるとすると,訴訟物が重複するのではないかとの疑問が裁判官により登場していたことが明らかになった。以上の点からして,研究は概ね順調に進展していると評価しうる。