hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光吉夏弥所蔵資料の整備及び公開のための基礎研究

また、上記3の作業を行うことにより、本学児童文化研究センターにて所蔵している多数の書籍と「情報カード」とを関連付けられることが判明した。このことにより、光吉夏弥の蒐集した全資料がひとつの大きな体系を成しているということもわかってきた。平成29年度中に「情報カード」のデータの見直しを完了し、「情報カード」の撮影、及び、故光吉夏弥氏より寄贈された他の資料との関連付け作業を推し進めることができ、概ね計画通り進んでいる。撮影、及び、リンク付け作業は未完であるが、平成30年度に完成させる。【「情報カード」データベースの作成】145,909枚の「情報カード」を1件ずつ点検しながら、主要な事項をExcelファイルに転記して、ナンバリングを行った。こうして作成したデータはカードと照らし合わせたり、当研究センター所蔵の書籍と照らし合わせることで、情報を精査した。尚、当センターに書籍の現物がある場合には、その情報をデータベースに盛り込んだ。2スキャナーを使用し、全45,909枚のカードの両面を撮影した。3データベースソフトウェア(FileMaker)を用いて、カードに記載されている情報とカードの画像を一つの画面で閲覧できるプラットフォームを作成し、(1)のデータを流し込み、(2)の画像を貼りつけて、光吉夏弥「情報カード」のデータベースを完成させた。【カードの保全】「情報カード」は閲覧の利便性と保全の観点から、ふたのついたクリアポケットに入れてファイリングし、光吉自身が分類したカテゴリーを保持したまま、それぞれ背表紙にキーワードを付して配架した。ファイルは複数冊を同時に閲覧することができるので、違うテーマに分類された同じ情報などを、横断的に一度に参照することができる。【本研究の意義と重要性】光吉夏弥が残した「情報カード」45,909枚を整備してデータベース化することで、光吉が戦前から戦後にかけて蒐集した国内外の児童文学・文化に関する膨大な情報を全貌することが可能になった。作成したデータベースは様々なキーワードで検索できるため、研究目的に合わせて多角的に利用することができる。また、光吉の「情報カード」にはインターネットではすぐに探し出すことができない、古い時代の作家や作品などの情報が多く存在することがわかり、それらを前景化することにも成功している。今後は、「情報カード」を一枚ずつスキャナーで撮影し、それをデータベースソフトに取り込むと同時に、平成28年度に作成したデータの見直しを行う。また、当センター(白百合女子大学児童文化研究センター)にて管理している光吉文庫の他の資料(約13000冊の書籍、及び、平成23年度25年度科学研究費助成事業にて整備したファイル資料)との関連づけ作業を行うことにより、「情報カード」のデータを仕上げていく。平成29年度は複数の作業を同時に進めていくため、それぞれの作業に適した人材を確保し、これまでより多い人員で作業を推し進めていく。平成28年度に全てのカードをファイルに収めることができたため、人員を増やしても、カードが入り乱れたり、紛失したりする恐れはない。今後は、以下の5つの作業を同時進行で行う。1「情報カード」の撮影を完了させる。2「情報カード」と、光吉文庫の書籍目録との関連付け作業を完了させる。3平成28年度に作成したデータをデータベースソフトに取り込む。(形式はすでに整えてある。)
摂食制御を担う視床下部NPYニューロンのエネルギー輸送機構

細胞外からの栄養素の取り込みやそこから作り出されるエネルギーがNPYニューロンの機能や形態にどのような影響を与えるか確かめるため、解糖系酵素の阻害剤である無機ヒ素を培養液中に添付したところ、2μM程度の濃度の添付で細胞死誘導や神経突起伸長抑制などの影響が見られることが確認され、神経活動が低下していることが推測された。また、この時AMPA型グルタミン酸受容体の発現が低下していたことから、神経突起伸長の抑制はグルタミン酸受容体発現抑制と関連していると考えられた。一方、0.5μM程度の低濃度の添付により、逆に細胞死が抑制され、AMPA型グルタミン酸受容体の発現も高くなる傾向にあった。これらの結果は、エネルギー輸送によって細胞内に取り込まれ、解糖系により生成されるエネルギーレベルに応じてNPYニューロンの神経活動の促進/抑制のスイッチが切り替わることを示している。通常の神経細胞がグルコースにより正の制御を受けるのとは反対に、摂食亢進に中心的役割を担う視床下部弓状核Neuropeptide Y(NPY)ニューロンは低グルコースを感知し活動が亢進する。この時NPYニューロンが"何をエネルギー源に利用して活動を維持しているか?"という問いは細胞生物学的にも摂食調節理解のためにも検討する意義がある課題である。平成22年度の研究の結果、NPYプロモーターの下流にhrGFPを発現するNPY-hrGFPマウスを用い、加えてMCT1 mRNAに対するin situ hybridizationを行うことにより、視床下部弓状核内のNPYニューロンがどの程度の割合でモノカルボン酸輸送体MCT1を発現しているか詳細に確認できた。この結果を元に、NPY-hrGFPマウスから単離し初代培養した弓状核NPYニューロンにMCT1を発現させてどのようなエネルギー感知やエネルギー利用を行っているか、検討を始めているところである。予備的な検討において、モノカルボン酸輸送体のシャペロンであるBasigin/CD147とMCT1を遺伝子導入し共発現させることによって、神経系の細胞においてもそれら分子の複合体が細胞膜上に効果的に移動することを確認した。これらの結果状況をふまえて、次年度ではNPYニューロンにMCT1単独発現あるいはMCT1/Basiginの共発現を施した状態を比較して、細胞外の栄養素の感知への影響や、ニューロンの生存や神経突起伸長に対する評価を指標にしたエネルギー利用への影響を検討する予定である。今年度は、NPYプロモーターの下流にhrGFPを発現する遺伝子組換えマウスNPY-hrGFPマウスを導入し、NPYニューロンへの影響を直接蛍光観察により可視化できる神経細胞の培養法を検討した。また、プラスミドベクターとAmaxa Nucleofectorを用いた遺伝子導入に関しても検討した。妊娠17日目の母マウスから胎児の脳を取出して神経細胞を単離し、NeurobasalにB27サプリメントを加えた培養液を用いて培養した。その結果、培養開始4日間程度から十分な神経突起を延ばし、正常な状態で培養可能であることが明らかとなった。細胞外からのグルコースの取り込みやそこから作り出されるエネルギーがNPYニューロンの機能や形態に影響を与えるか確かめるため、解糖系酵素阻害剤である無機ヒ素を培養液中に添付したところ、2μM程度の濃度の添付で細胞死誘導や神経突起伸長抑制などの影響が見られることが確認され、神経活動が低下していることが推測された。また、この時のAMPA型グルタミン酸受容体の発現をウエスタンブロットにより検討したところ、特定のサブタイプの発現が低下していたことから、神経突起伸長の抑制はグルタミン酸受容体発現抑制と関連していると考えられた。一方、0.5μM程度の低濃度の添付により、逆に細胞死が抑制されるといった現象も観察できた。さらに現在、乳酸輸送体であるMCTIを遺伝子導入し、上記の細胞死や突起伸長における影響がどのように変化するかに関して検討を行っている。
植物ホルモン型除草剤による光関与のエチレン誘導機構の解明

植物ホルモン型除草剤の1つであるquincloracは、その薬剤に感受性である植物に処理されると、大量のエチレンが生成されることが知られており、そのエチレン生合成系が殺草作用と密接に関係している可能性が高いことが知られている。近年、報告者らは、この薬剤に感受性を示すイネ科植物では、その現象は光照射下で特異的に発現する可能性があることを初めて見出し、さらに、光照射時に生成された多量のエチレンやシアンが葉部でのクロロシスの原因となっている可能性が高いことを報告した(Sunohara,Y.and H.Matsumoto;1997)。また、quincloracの光誘導によるエチレン発生量や薬効は、薬剤処理前と処理後の温度に大きく影響を受けること等も報告してきた(Sunohara,Y.et al.,1999)。これらの知見をふまえ、本年度では、さらにそのエチレン誘導の詳細を調べることを目的とし、エチレン誘導までの過程における"活性酸素"の関与について検討を行った。試験は、フリーラジカルの消去剤、一重項酸素の消去剤、そしてヒドロキシルラジカルの消去剤を各々1剤ずつquincloracとともに処理することにより行った。Quinclorac処理したトウモロコシ葉部からのエチレン発生量(光照射下)は、フリーラジカルの消去剤、一重項酸素の消去剤、ヒドロキシルラジカルの消去剤のいずれの処理でも抑制されず、濃度変化によっても傾向は変わらなかった。さらに、アンチオーキシン剤であるPCIBをquincloracとともに処理するとquincloracによるエチレン発生が減少する傾向が認められたことから、quincloracによるエチレン誘導は、活性酸素による傷害誘導ではなく、オーキシン誘導によるものである可能性が示唆された。しかながら、他方、"活性酸素による傷害誘導"である可能性を示唆する結果も得られており、現在、quincloracによって誘導されるACC synthase(エチレン生合成のキー・エンザイム)を分子レベルでさらに解析しているところである。近年、我々は、この薬剤に感受性を示すイネ科植物では、その現象は光照射下で特異的に発現する可能性があることを初めて見出し、さらに、光照射時に生成された多量のエチレンやシアンが葉部でのクロロシスの原因となっている可能性が高いことを報告した(Sunohara,Y.and H.Matsumoto,1997)。これらの知見をふまえ、本年度では、そのエチレン誘導に関与している他の環境因子を調べることを目的とし、その光関与のエチレン生成に及ぼす温度の影響について検討した。その結果、薬剤処理後の温度だけでなく薬剤処理前の生育温度もquincloracによる光関与のニチレン生成量に大きく影響することが示された。さらに、薬剤処理後に温度を低下(30°Cから20°C)させた場合、quincloracによる光誘導のエチレン生成は、積算温度に依存した量的な減少とクロロシスの抑制が見られた。また、光照射下で、薬剤処理中に温度を上昇(20°Cから30°C)させた場合には、積算温度から推定される値以上の急激なエチレン量の増大と著しいクロロシスが起こった。このことから、光照射下での急激な温度上昇は、quincloracによって誘導されるエチレン生合成系酵素量自体の増加を引き起こす可能性が示唆された。また、光照射下でのエチレン生成量とクロロシスとの間には、高い正の相関関係が認められた。以上の結果から、quincloracの光誘導のエチレン生合成とクロロシスには、温度が大きく影響していることが示された。このことは、薬剤処理時の温度(気温)条件を考慮することによるquincloracの低薬量化の可能性を示唆している。

しかながら、他方、"活性酸素による傷害誘導"である可能性を示唆する結果も得られており、現在、quincloracによって誘導されるACC synthase(エチレン生合成のキー・エンザイム)を分子レベルでさらに解析しているところである。
神経筋接合部におけるトランスミッタ-放出の調節機構

(1)カエルの神経筋接合部でみられる4種の刺激後放出増大のうち速い促通は残存Ca^<2+>によって起こり、他の遅い3種の過程は細胞内Ca^<2+>と独立に起こることをBAPTAを神経末端内に負荷して示した。計算機シュミレ-ションによって減衰の遅い過程ほどBAPTAの影響を受け易いことがわかったので、おそい3種の過程が放出部位のCa^<2+>の増大によって起こっている可能性はほとんど無くなった。(2)細胞内記録法によってEPPと促通の大きさ、MEPPの頻度を同時に測定しながら、BAPTAのアセトキシメチルエステルを潅流し、カエル神経筋接合部神経末端にBAPTAが負荷されていく時間経過を調べた。速い促通はBAPTA負荷開始後約20分でほぼ完全に消失した。MEPPの頻度は負荷前後でほとんど変化しなかった。これは静止レベルのCa^<2+>濃度がBAPTAを負荷しても変わらないことを示唆している。EPPの大きさはBAPTAの負荷過程でほとんど変化しないか、または最初促通の消失と共に少し減少するが、その後は変化しないという驚くべき結果を得た。この結果はCa^<2+>チャネルのごく近傍のCa^<2+>濃度が放出のトリガ-に効いていてこれはBAPTAの影響を受けにくいと考えると理解できる。(3)上の結果を確かめるためにCa^<2+>チャネル近傍のCa^<2+>濃度の分布がBAPTAを負荷したときどう変化するかを簡単な神経末端のモデルをつくって計算機シミュレ-ションを行った。その結果チャネルの近傍ではBAPTAの影響は小さいことと、放出部位の残存Ca^<2+>は非常に効率よくBAPTAによって除かれて速い促通の消失をよく説明できることが明らかになった。(4)Quin2、Fura2、等の蛍光インディケ-タ-を末端内に負荷した。Quin2は容易に負荷できるがFura2は負荷できる条件が見つからなかった。
日本人英語学習者の英語の名詞句構造の獲得プロセスに関する研究：関係代名詞を中心に

本研究は、ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)の英語に関する参照レベル記述の一環として日本人英語学習者の関係代名詞の使用に注目し、6段階ある各CEFRレベルを特徴付ける言語特性である基準特性(criterial features)をコーパスデータを用いて抽出することを目的とした。平成29年度は計画の通り、国内外の学会等で資料収集を行い、それらの資料から得た知見を利用して研究を行った。具体的には、日本人英語学習者の書き言葉コーパスであるJEFLLコーパス、話し言葉コーパスであるNICT JLEコーパス、CEFR準拠のELT教材コーパスを対象として,関係詞の使用頻度及びエラーの分析を行なった。それぞれの分析には、表層形による分類に加え、第二言語習得論における習得順序を示した仮説であるNoun Phrase Accessibility Hierarchy(NPAH:Keenan & Comrie, 1977)およびSO Hierarchy Hypothesis(SOHH:Hamilton, 1994)による分類を用いた。その結果,関係詞の使用はB1レベル以降に特徴的に観察されることがわかった。分類別に見ると,どのレベルでもNPAH, SOHHの習得順序に従う頻度が観察され,その階層を保ったままレベルが上がるにつれて頻度が高くなったが,表層形においては書き言葉か話し言葉かによって頻度が異なることが明らかとなった。エラー分析については,中間レベルで関係節内のbe動詞が欠落するエラーが多く見られる点に注目して分析した結果,関係詞による後置修飾とその他の分詞による後置修飾を混同していることが示唆された。この成果は、英語コーパス研究第25号に投稿し、採択されている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
消費税による年金財源の調達と世代間再配分

本研究では,世代重複モデルに年金制度を導入した4つのタイプのモデル(開放経済モデル,閉鎖経済モデル,王朝モデル,内生的成長モデル)を用いて,消費税による年金財源調達が世代間に及ぼす経済厚生上の利益・不利益と,全世代を通じた利益・不利益について考察した.消費税による年金財源の調達は,ライフサイクルでみた税負担を,若年期から老年期へとシフトさせる.その結果,利他主義による遺産や贈与が存在しない場合(王朝モデル以外のケース),経済全体の貯蓄を増加させ,資本蓄積を促進する効果を持っている.従って,将来世代は,社会保険料から消費税へ年金財源の調達ベースが切り替わった場合,一般に経済厚生が改善する.しかし,それは同時に,切り替え時の高齢世代に,消費税引き上げによる負担を課すという杜会厚生上のコストを伴っている.賦課方式から積立方式への変更に伴う,いわゆる「二重の負担」とは逆の所得再分配である.本研究の分析では,内生的成長モデル以外の場合では,将来世代の利益は切り替え時の高齢世代の不利益によって相殺されるため,全世代を通じたパレート改善を消費税による年金財源の調達で達成することは不可能であるという結論が得られた.その意味では,消費税シフトは純粋に世代間再分配的であり,効率性改善の効果は望めないといえる.しかし,経済成長率が資本蓄積に依存して加速的に上昇する場合には,高齢世代の不利益を補って余りある利益が将来世代にもたらされる.消費税シフトの是非は,望ましい世代間所得分配のあり方と,経済成長率の決定要因に関する実証分析によって判断されることになる.消費税による年金財源の調達問題は、しばしば、現行の社会保険方式から税方式への転換という視点で把えられている。本研究では、まず、両方式の適切な定義とは何かという問題から出発し、現状でも巨額の補助金で基礎年金の運営がなされている点を考慮すると、「保険か税か」という視点よりも「賃金か消費か」という課税ベースの選択問題として消費税による財源調達問題を分析するのが有意義であるとした。そして、世代重複モデルの様々なバリエーションを用いて、財源調達の賦課ベースを賃金から消費へ変更した時に生ずる、貯蓄、資本蓄積、各世代の経済厚生,経済成長率などへの効果を計算した(一部は、まだ途中)。さらに、賦課ベースの変更が強いる、現在の引退世代への追加負担を「逆」二重負担と呼び、将来世代の享受する利益がそれを補償しうるか否か考察した。これまでの分析結果では、内生的な成長率のモデル以外では、引退世代の負担と将来世代の利益は現在価値において一致するため、消費税による財源調達は結局、世代間の所得再分配に過ぎないといえる。本研究では,世代重複モデルに年金制度を導入した4つのタイプのモデル(開放経済モデル,閉鎖経済モデル,王朝モデル,内生的成長モデル)を用いて,消費税による年金財源調達が世代間に及ぼす経済厚生上の利益・不利益と,全世代を通じた利益・不利益について考察した.消費税による年金財源の調達は,ライフサイクルでみた税負担を,若年期から老年期へとシフトさせる.その結果,利他主義による遺産や贈与が存在しない場合(王朝モデル以外のケース),経済全体の貯蓄を増加させ,資本蓄積を促進する効果を持っている.従って,将来世代は,社会保険料から消費税へ年金財源の調達ベースが切り替わった場合,一般に経済厚生が改善する.しかし,それは同時に,切り替え時の高齢世代に,消費税引き上げによる負担を課すという杜会厚生上のコストを伴っている.賦課方式から積立方式への変更に伴う,いわゆる「二重の負担」とは逆の所得再分配である.本研究の分析では,内生的成長モデル以外の場合では,将来世代の利益は切り替え時の高齢世代の不利益によって相殺されるため,全世代を通じたパレート改善を消費税による年金財源の調達で達成することは不可能であるという結論が得られた.その意味では,消費税シフトは純粋に世代間再分配的であり,効率性改善の効果は望めないといえる.しかし,経済成長率が資本蓄積に依存して加速的に上昇する場合には,高齢世代の不利益を補って余りある利益が将来世代にもたらされる.消費税シフトの是非は,望ましい世代間所得分配のあり方と,経済成長率の決定要因に関する実証分析によって判断されることになる.
MR内視鏡の開発

新しい内視鏡機器の開発により、高度先進的な内視鏡検査と治療が可能になり、早期消化器粘膜がんに対し内視鏡的粘膜下層切開剥離術など、低侵襲性の新しい治療手技が我が国で開発されてきた。しかし、現在の超音波内視鏡や拡大内視鏡などの内視鏡機器を駆使しても、術前の消化器粘膜がんの深達度診断の正診率は約85%であり十分とは言えない。また、高度先進的な内視鏡治療には出血、穿孔などの合併症が約10%に生じ、死亡例も認められる。したがって、より安全で正確な内視鏡検査・治療のために、新たな内視鏡機器開発が必要である。また、現在、臨床用診断装置として利用されているMRIは、X線CTに比べて高速撮像能力は劣るものの、放射線被爆がない上、近年の高磁場装置の開発に伴い、軟部組織の撮像法としてその地位を確立している。ただ、管腔臓器に対して通常の撮像法では一般に空間分解能が十分でない。一方、他の管腔臓器の断層診断装置として超音波内視鏡が使用されており、放射線被爆が無くリアルタイムで断層像を確認できる利点があるが、病変、ならびにその部位(空気が介在する部位や骨の近傍など)によっては深達度の診断が困難となることが多い。このように、現時点では、有力な低侵襲画像診断装置はその得失があるが、臨床上最も頻用される内視鏡による診断・治療をより確実にする方法として、MRIによる組織内撮像と内視鏡による組織表面撮像を組み合わせたMR内視鏡を開発することが重要である。本年度の研究では、径3.5cmのMRコイルを用い撮像を行い、ブタ切除胃では胃壁構造が超音波内視鏡での4層構造以上に鮮明な層構造が観察できた。さらに、MRコイルを生体ブタに挿入し行った撮像では、胃のみならず食道の壁構造も超音波内視鏡に劣らない鮮明さで観察することが出来た。これまで、新しい内視鏡機器の開発により、高度先進的な内視鏡検査と治療が可能になり、早期消化器粘膜癌に対し内視鏡的粘膜剥離術など、低侵襲性の新しい治療手技が我が国で開発されてきた。しかし、現在の超音波内視鏡や拡大内視鏡などの内視鏡機器を駆使しても、術前の消化器粘膜癌の深達度診断の正診率は約85%であり十分とは言えない。また、現在、臨床用診断装置として利用されているMRIは、X線CTに比べて高速撮像能力は劣るものの放射線被爆がない上、近年高磁場装置の開発に伴い、軟部組織の撮像法としてその地位を確立している。ただし管腔臓器に対して通常の撮像法では一般に空間分解能が十分でない。一方、他の管腔臓器の断層診断装置として超音波内視鏡が使用されており、放射線被爆が無くリアルタイムで断層像を確認できる利点があるが、病変ならびにその部位(空気が介在する部位や骨の近傍など)によっては深達度の診断が困難となることが多い。このように現在有力な低侵襲画像診断装置はその得失があるが、臨床上最も頻用される内視鏡による診断・治療をより確実にする方法として、MRIによる組織内撮像と内視鏡による組織表面撮像を組み合わせたMR内視鏡を開発することが重要である。本研究では径3.5cmのMRコイルを用い、ブタ切除胃を撮像したところ、胃壁構造が超音波内視鏡での4層構造以上に鮮明な層構造が観察できた。さらに、生体ブタを用いたin vivo実験でも、MRコイルをブタ胃内に挿入することに成功し、切除胃での撮像と同じく、胃壁の層構造が鮮明に観察することが出来た。

本年度の研究では、径3.5cmのMRコイルを用い撮像を行い、ブタ切除胃では胃壁構造が超音波内視鏡での4層構造以上に鮮明な層構造が観察できた。さらに、MRコイルを生体ブタに挿入し行った撮像では、胃のみならず食道の壁構造も超音波内視鏡に劣らない鮮明さで観察することが出来た。
家計行動の多面的分析

平成30年度の成果の第1は、国勢調査と全国消費実態調査の照合である。国勢調査は全数調査であり、原理的には家計調査・全国消費実態調査の調査世帯と照合が可能である。総務省統計研究研修所と共同で、この照合作業を実行した。その結果、学歴別の消費行動が観察できるようになるなど、これまで不可能であった分析が可能となった。しかし、原理的には全国消費実態調査の大部分の世帯が照合できるはずであったが、照合割合は想定よりも低かった。データの分析の前に、その理由を解明する必要がある。第2に、Joshua Hausman准教授(米国ミシガン大学)、Johannes Wieland准教授(米国カリフォルニア大学サンディエゴ校)との共同研究として、拡張的な金融政策が住宅ローンを通じて消費に与える影響があるかを検討した。研究の成果として、日本の住宅ローンが政策金利と連動しないことを示し、消費が停滞する少なくとも一部の理由になっていることを指摘した。特に、変動金利の金利決定に優遇金利のシステムが採用されており、既存の住宅ローンが金利低下に反応しない原因となってることを示した。第3に、民間企業が提供しているアカウントアグリゲーションサービスによる自動家計簿作成サービス(以下、「家計簿アプリ」とよぶ)のデータを入手し、新たな家計収支に関わるデータの収集に着手した。家計簿アプリとは、銀行口座等の情報を統合することで自動的に家計の金融取引が把握可能とする技術であり、自動で収支データを記録できる。さらに、家計簿アプリのユーザーに直接コンタクトを取り追加的な情報を収集した。この新しいデータの構築をさらに発展させるために、平成31年度以降は新たな研究課題に移行し、調査世帯を拡張した本格調査を実施する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究では、まず公表データを用いて日本の官庁統計の性質の解明に取り組んだ。日本の家計部門全体に対して代表性のある家計収支および家計資産関連の統計として「家計調査」および「全国消費実態調査」に注目した。世帯人員や有業世帯人員、各世帯員の年齢構成などの世帯属性について、両統計いずれも大きな偏りを持たないことが確認できた。一方で、家計調査・全国消費実態調査の所得・消費には、調査方法に起因する偏りが一部の変数について観察された。分析においては、その補正が必要と考えられる。また、平成27年度中に家計調査・全国消費実態調査の個票データを入手することができた。これらのデータを利用することで、資産保有と家計消費の関係を明らかにした海外の先行研究を日本に適用することを試行した。その準備段階での成果をとりまとめ、学術雑誌に発表した。さらに、個票データを用いて平成26年4月に実施された消費税の引き上げの影響を分析するプロジェクトを開始している。消費税の引き上げプロジェクトはFederal Reserve BoardのDavid Cashin氏と共同で進めている。Cashin氏には、平成27年11月に来日をしてもらい、議論を通じて問題意識を共有した。さらに、一橋大学・政策研究大学院大学で開催されたセミナーで、関連した研究の発表をしてもらった。これらのセミナーでは多くの日本人研究者が参加し、国際的な研究交流ができた。研究目的である、家計資産の保有状況を考慮した消費の決定に関して、当初予定していた通りにデータの入手ができた。データを用いた予備的な分析について、その成果を査読付きの学術雑誌に投稿することができ、年度内に受理されたことは予想を上回る成果と考える。さらに、2014年の消費税の引き上げの影響の分析に着手することもできており、研究が順調に遂行できていることを示唆する。一方で、労働供給の意思決定については、現在準備を進めており、平成28年度中にデータの利用に関する申請を進め、研究を進展させる予定となっている。この点も考慮して、全体としては「おおむね順調に進展している」と評価している。本研究の目的は、家計消費がどのような要因で決定しているかを明らかにすることである。既存のミクロデータを用いた家計行動に関する分析を、国際的な研究の進展を取り入れることで深化させることに取り組んでいる。平成28年度は、日本における具体的な政策エピソードを用いて、消費行動の動向を分析する作業を進めた。分析対象とする政策エピソードとして、平成21年度に実施された定額給付金の消費に与えた影響、平成26年4月に実施された消費税引き上げの影響、平成27年度に実施されたいわゆる「プレミアム商品券」を対象とした。消費税率引き上げの分析については、海外共同研究協力者である米連邦準備制度理事会のDavid Cashin氏と共に分析を進めた。その成果は、論文をまとめており、国内外の学会等で発表をした。さらに、現在は学術雑誌への投稿中である。定額給付金の影響については、ミシガン大学のMelvin Stephens Jr.教授と共同で分析を進めており、家計調査・全国消費実態調査・家計消費状況調査のミクロデータを入手した。特に、日本の家計統計の特徴である消費と資産の情報の両方が利用可能であるという性質に着目し、特に家計の資産保有との関連を中心に分析を進めており、予備的な計量分析については終了をしている。プレミアム商品券の分析については、プレミアム商品券の市町村別の実施状況を調査するために研究支援員を雇用した。市町村ベースでのデータの構築が予想よりも困難であり、作業に若干の遅れが出ているが、平成29年度以降も引き続き作業を続ける予定である。

研究目的である、家計資産の保有状況を考慮した消費の決定に関して、当初予定していた通りに海外共同研究協力者との連携及びデータの入手ができている。平成26年の消費税の引き上げの影響の分析については、論文を完成させており、すでに学術雑誌への投稿が完了している。さらなるデータの利用に関する申請を進めており、平成29年度中に研究を大きく進展させる可能性がある。この点も考慮して、全体としては「おおむね順調に進展している」と評価する。本研究の目的は、家計消費がどのような要因で決定しているかを明らかにすることである。既存のミクロデータを用いた家計行動に関する分析を、国際的な研究の進展を取り入れることで深化させることに取り組んでいる。平成29年度は、以下の4つのテーマに取り組んだ。第1に、ミシガン大学のMelvin Stephens Jr.教授と進めている定額給付金の消費への影響の分析である。家計調査では定額給付金の受取を一部の家計が報告していないという計測誤差の問題を明らかにし、その問題を一般化した上で、対処方法とその有効性について分析を進めた。第2に、信州大学の大野太郎准教授と日本の長期の貯蓄率の動向についての研究を進めた。家計調査等のミクロ統計を修正することで、マクロ統計と整合的でなおかつ属性別の貯蓄率が計測可能なデータを構築した。第3に、バブル経済崩壊直後の所得税減税が消費に与えた影響についての研究を、コロンビア大学大学院生のCameron LaPoint氏と進めた。地価の下落のタイミングが地域ごとに異なることに焦点を与えるため、地価に関するデータを構築した。LaPoint氏には来日をしてもらい、集中的に議論を進めた。第4に、日本の住宅市場の特殊性について明らかにすることを目標に、ミシガン大学のJoshua Hausman准教授、Johannes Wieland准教授との共同研究を開始した。研究成果の中間とりまとめとして、平成30年1月には、本研究課題が主催して、一橋大学で国際コンファランス“Topics in Macroeconomics"を開催した。これまでの成果を公表するとともに、家計行動に関する国内外の研究者の研究交流を進めた。日程等の調整により、本コンファランス参加者の旅費について他の研究課題等と共同で負担することができ、結果として大幅な経費削減をすることができた。特に、5年間の研究期間の中間年にあたり、国際コンファランスを開催することができ、中間的な成果を国内外の研究者と共有することができた。この点も考慮して、全体として「おおむね順調に進展している」と自己評価している。平成30年度の成果の第1は、国勢調査と全国消費実態調査の照合である。国勢調査は全数調査であり、原理的には家計調査・全国消費実態調査の調査世帯と照合が可能である。総務省統計研究研修所と共同で、この照合作業を実行した。
実験的高血圧における延髄部α_2-アドレナリン受容体の役割に関する研究

受容体結合測定法を用いて,高血圧自然発症ラット(SHR)と脳卒中易発性SHR(SHRSP)の延髄におけるα_2-アドレナリン受容体(AdR)を直接定量分析し,その性質を正常血圧のウィスター京都ラット(WKY)の場合と比較した.〔実験成績〕(1)高血圧確立期(1624週令)のSHRとSHRSPの延髄におけるα_2-AdR数はWKYに比べ, 2030%有意に低値を示した.この延髄α_2-AdR数の低値は,高血圧発現期(45週令)の幼若SHRとSHRSPでも同程度観察された.またSHRSPの延髄背内側部と腹外側部で,顕著なα_2-AdR数の低値が認められた.(2)幼若期のWKYとSHRSPにクロニジンを21日間経口投与することにより,無処置と比べ,血圧降下並びに延髄α_2-AdR数の有意な低値がみられた.またクロニジンを21日間投与後, 3日休薬することにより,反射性高血圧が認められた. (3)延髄への高親和性^3H-ノルアドレナリン取り込み能は, WKYとSHRSPの間で差がなかったがSHRSPの延髄背内側部と腹外側部におけるノルアドレナリン量は, WKYより有意に低値を示した.(4)カテコールアミン作働性神経を特異的に破壊する6-ヒドロキシドーパミンを脳室内投与したWKYの延髄α_2-AdRは対照群より高値を示した.〔考察〕延髄背内側部の孤束核及び腹外側部の外側網様核に局在するα_2-AdRは,末梢交換神経活性を低下させて,圧受容体を介する反射性降圧効果に関与し,クロニジンの作用部位と考えられる.従って, SHRとSHRSPで認められた延髄α_2-AdRの低値は,交感神経活性を減ずる降圧性カテコールアミン作働性神経機能の低下を惹起することにより,中枢性血圧調節機能に著しい障害を与え,自然発症高血圧の発症及び維持に関与すると推定された.また,この延髄α_2-AdRの低値は,カテコールアミン作働性神経活性と関連した代償的変化,ないし高血圧による二次的変化というよりむしろ,自然発症高血圧に特有な遺伝的変化であると考えられる.受容体結合測定法を用いて,高血圧自然発症ラット(SHR)と脳卒中易発性SHR(SHRSP)の延髄におけるα_2-アドレナリン受容体(AdR)を直接定量分析し,その性質を正常血圧のウィスター京都ラット(WKY)の場合と比較した.〔実験成績〕(1)高血圧確立期(1624週令)のSHRとSHRSPの延髄におけるα_2-AdR数はWKYに比べ, 2030%有意に低値を示した.この延髄α_2-AdR数の低値は,高血圧発現期(45週令)の幼若SHRとSHRSPでも同程度観察された.またSHRSPの延髄背内側部と腹外側部で,顕著なα_2-AdR数の低値が認められた.(2)幼若期のWKYとSHRSPにクロニジンを21日間経口投与することにより,無処置と比べ,血圧降下並びに延髄α_2-AdR数の有意な低値がみられた.またクロニジンを21日間投与後, 3日休薬することにより,反射性高血圧が認められた. (3)延髄への高親和性^3H-ノルアドレナリン取り込み能は, WKYとSHRSPの間で差がなかったがSHRSPの延髄背内側部と腹外側部におけるノルアドレナリン量は, WKYより有意に低値を示した.(4)カテコールアミン作働性神経を特異的に破壊する6-ヒドロキシドーパミンを脳室内投与したWKYの延髄α_2-AdRは対照群より高値を示した.〔考察〕延髄背内側部の孤束核及び腹外側部の外側網様核に局在するα_2-AdRは,末梢交換神経活性を低下させて,圧受容体を介する反射性降圧効果に関与し,クロニジンの作用部位と考えられる.従って, SHRとSHRSPで認められた延髄α_2-AdRの低値は,交感神経活性を減ずる降圧性カテコールアミン作働性神経機能の低下を惹起することにより,中枢性血圧調節機能に著しい障害を与え,自然発症高血圧の発症及び維持に関与すると推定された.また,この延髄α_2-AdRの低値は,カテコールアミン作働性神経活性と関連した代償的変化,ないし高血圧による二次的変化というよりむしろ,自然発症高血圧に特有な遺伝的変化であると考えられる.受容体結合測定法を用いて、高血圧自然発症ラット(SHR)と脳卒中易発性SHR(SHRSP)の延髄における【α_2】-アドレナリン受容体(AdR)を直接定量分析し、その特性を正常血圧のウィスター京都ラット(WKY)の場合と比較した。〔実験成績〕1.高血圧確立期(16-24週令)のSHRとSHRSPの延髄における【α_2】-AdR数(【^3H】-クロニジンと【^3H】-ヨヒンビンの特異的結合能のBmax値)はWKYの場合に比べ、20-30%有意に減少した。この延髄における【α_2】-AdR数(【^3H】-クロニジン結合能のBmax値)の低値は、高血圧発症前の幼若期(4-6週令)のSHRとSHRSPにおいても同程度(27%)観察された。

2.6週令のSHRSPにクロニジン(300-500μg/kg/day)を21日間経口投与(飲料水に溶解)することにより、無処置のSHRSPに比べ、高血圧の発症の著しい抑制並びに延髄【α_2】-AdR数(【^3H】-クロニジン結合能のBmax値)の有意な低値が観察された。同様に幼若期WKYに同量のクロニジンを21日間、経口投与することによっても血圧の降下と延髄の【α_2】-AdR数(【^3H】-クロニジン結合能のBmax値)の有意な減少が認められた。クロニジンを21日間投与後3日休薬したWKYは反射性高血圧を示すと共に、延髄【α_2】-AdR数(【^3H】-クロニジン結合能のBmax値)の有意な低値が認められた。3.16-24週令のWKYとSHRSPの延髄において、背側部の【α_2】-AdR数(【^3H】-クロニジン結合能のBmax値)は腹側部の場合と比べ、高値を示した。SHRSPの延髄【α_2】-AdR数の低値は背側部と腹側部の両部位で観察された。〔考察〕SHRとSHRSPの延髄における【α_2】-AdRの低値は、高血圧発症前の幼若期においても認められたこと並びに降圧剤(クロニジン)処理によっても抑制されなかったことから、高血圧による二次的な変動とは考え難い。中枢性降圧剤のクロニジンは延髄【α_2】-AdRに作用して降圧作用を示すことから、SHRとSHRSPの同部位での【α_2】-AdR数の低値は、降圧性【α_2】-AdRないしカテコールアミン神経の機能低下を惹起するものと推定される。
対称マルコフ過程の極限定理,及びその漸近挙動

表題の極限定理を,飛躍を持つ対称マルコフ過程の族について導出するのが目的であるが,本年度も,飛躍を持つ対称マルコフ過程の標本路の一般的性質の導出を行った.昨年度は,確立過程としての漸近挙動を,一次元ユークリッド空間(数直線)上に値を取る,変数指数α(χ)をもつ対称安定型過程に対して,いくつかの標本路の性質について研究し,たとえば,次のような一点の概極性及び,この確率過程の再帰性の条件等の結果を得た:『数直線上の一点χ_0について,適当なχ_0の開近傍上で常に指数α(χ)が1以下であれば,点集合{χ_0}は概極集合となる.すなわち,ほとんど至る所の点から出発した確率過程が点χ_0に有限時間で到達するような確率は0となる.逆に,χ_0の適当な開近傍上でα(χ)が一様に1より大であれば,{χ_0}は非概極集合となる.すなわち,ほとんど至る所の出発点から出発した確率過程は,確率1で有限時間内にχ_0に到達する.』本年度は,一般に上記の変数指数α(χ)を与えたとき,いかなる条件の下そのDirichlet形式に(飛躍を持つ)確率過程が存在するかの必要十分条件を求めた.さらに,そのときの対応する確率過程についての再帰性の,昨年より,より詳しい結果を得た:『|χ|→∞としたとき,α(χ)【approximately equal】1-(log|χ|)^<-ε>,1【less than or equal】εであれば対応する確率過程は再帰的である.すなわち,どんな空でない開集合にも無限回到達する確率が1である.』これらの結果は,よく知られている指数が定数である,対称安定型過程の性質を含んでるのみならず,これまでは1より真に小さいようなところを含む場合についての再帰性は知られていなかったが,今回はα(χ)の|χ|→∞のときの挙動で1に近づきさえすれば1より真に小さい値をとっても再帰性がいえることがわかったという点でこれまでとは異なった,画期的な結果ではないかと思われる.表題の極限定理を,飛躍を持つ対称マルコフ過程の族について導出するのが目的であるが,そもそも飛躍を持つ対称マルコフ過程の標本路の一般的性質は,ディリクレ形式の枠組みにおいては,よく知られていない.そこで,本年度は,もう一つの目的である確率過程としての漸近挙動を,一次元ユークリッド空間(数直線)上に値を取る,変数指数α(x)をもつ対称安定型過程に対して,いくつかの標本路の性質について研究した.実際,次のような一点の概極性及び,この確率過程の再帰性の条件等の結果を得た.●数直線上の一点x_0について,適当なx_0の開近傍上で常に指数α(x)が1以下であれば,点集合{x_0}は概極集合となる.すなわち,ほとんど至る所の点から出発した確率過程が点x_0に有限時間で到達するような確率は0となる.逆に,x_0の適当な開近傍上でα(x)が一様に1より大であれば,{x_0}は非概極集合となる.すなわち,ほとんど至る所の出発点から出発した確率過程は,確率1で有限時間内にx_0に到達する.再帰性については,以下の結果を得た.●|x|→∞としたとき,α(x)の極限が真に1より大であれば,確率過程は再帰的である.すなわち,どんな空でない開集合にも無限回到達する確率が1である.これらの結果は,よく知られている指数が定数である,対称安定型過程の性質を含んでる.また,再帰性が,|x|→∞のときの挙動で制御できることがわかったという点でこれまでとは異なった結果となっていると思われる.表題の極限定理を,飛躍を持つ対称マルコフ過程の族について導出するのが目的であるが,本年度も,飛躍を持つ対称マルコフ過程の標本路の一般的性質の導出を行った.昨年度は,確立過程としての漸近挙動を,一次元ユークリッド空間(数直線)上に値を取る,変数指数α(χ)をもつ対称安定型過程に対して,いくつかの標本路の性質について研究し,たとえば,次のような一点の概極性及び,この確率過程の再帰性の条件等の結果を得た:『数直線上の一点χ_0について,適当なχ_0の開近傍上で常に指数α(χ)が1以下であれば,点集合{χ_0}は概極集合となる.すなわち,ほとんど至る所の点から出発した確率過程が点χ_0に有限時間で到達するような確率は0となる.逆に,χ_0の適当な開近傍上でα(χ)が一様に1より大であれば,{χ_0}は非概極集合となる.すなわち,ほとんど至る所の出発点から出発した確率過程は,確率1で有限時間内にχ_0に到達する.』本年度は,一般に上記の変数指数α(χ)を与えたとき,いかなる条件の下そのDirichlet形式に(飛躍を持つ)確率過程が存在するかの必要十分条件を求めた.さらに,そのときの対応する確率過程についての再帰性の,昨年より,より詳しい結果を得た:『|χ|→∞としたとき,α(χ)【approximately equal】1-(log|χ|)^<-ε>,1【less than or equal】εであれば対応する確率過程は再帰的である.すなわち,どんな空でない開集合にも無限回到達する確率が1である.』

これらの結果は,よく知られている指数が定数である,対称安定型過程の性質を含んでるのみならず,これまでは1より真に小さいようなところを含む場合についての再帰性は知られていなかったが,今回はα(χ)の|χ|→∞のときの挙動で1に近づきさえすれば1より真に小さい値をとっても再帰性がいえることがわかったという点でこれまでとは異なった,画期的な結果ではないかと思われる.
生体内化学反応知識ベースの構築と代謝経路の予測

ある生物種のゲノムにコードされている全ての酵素遺伝子の組み合わせから,その生物種が生命維持のためにおこなっている代謝活動を推定・再構築することを目的として研究をおこなった.代謝反応予測に必要な細胞内化学反応を知識化する3つの方法について検討した.すなわち,酵素反応の知識化-ニューラルネットワークによる酵素反応の分類,代謝経路に繰り返し現われる反応の抽出,化学反応機構にもとづく酵素反応の分類について検討した.その結果,酵素反応の知識化,なかでも基質特異性を知識化,することは極めてむつかしいことがわかった.これは,1酵素1基質という例が多いので,基質の構造的特徴を抽出することができないことによる.また,代謝経路に繰り返し現われる反応シークエンスは少なかった.この理由は,酵素機能の分類として利用されているEC番号は,必ずしもその酵素が触媒している化学反応機構を反映しているわけではないことによる,と考えられる.このようにEC番号は知識化の指標として利用するにはふさわしくないことがわかった.反応機構が共通している酵素反応を同じ反応様式であるとしてグループ化したところ,16反応様式に分類できた.これは基質特異性と化学反応による構造変換に関する情報を与えている.各酵素反応について有機化学的反応機構に基づいた分類や基質の化学構造を加えた知識化をおこなってはじめて,与えられた候補代謝中間体に対する反応性評価をおこなうことができるのであろう.また,蛋白質立体構造と機能との進化的類縁関係も解析することができるものと期待される.ある生物種のゲノムにコードされている全ての酵素遺伝子の組み合わせから,その生物種が生命維持のためにおこなっている代謝活動を推定・再構築することを目的として研究をおこなった.代謝反応予測に必要な細胞内化学反応を知識化する3つの方法について検討した.すなわち,酵素反応の知識化-ニューラルネットワークによる酵素反応の分類,代謝経路に繰り返し現われる反応の抽出,化学反応機構にもとづく酵素反応の分類について検討した.その結果,酵素反応の知識化,なかでも基質特異性を知識化,することは極めてむつかしいことがわかった.これは,1酵素1基質という例が多いので,基質の構造的特徴を抽出することができないことによる.また,代謝経路に繰り返し現われる反応シークエンスは少なかった.この理由は,酵素機能の分類として利用されているEC番号は,必ずしもその酵素が触媒している化学反応機構を反映しているわけではないことによる,と考えられる.このようにEC番号は知識化の指標として利用するにはふさわしくないことがわかった.反応機構が共通している酵素反応を同じ反応様式であるとしてグループ化したところ,16反応様式に分類できた.これは基質特異性と化学反応による構造変換に関する情報を与えている.各酵素反応について有機化学的反応機構に基づいた分類や基質の化学構造を加えた知識化をおこなってはじめて,与えられた候補代謝中間体に対する反応性評価をおこなうことができるのであろう.また,蛋白質立体構造と機能との進化的類縁関係も解析することができるものと期待される.
非ホスフィン系光学活性配位子の設計と合成-不斉水素化反応への展開-

Goodwin-Lions型のPh-BINAN-H-Pyはsp2N/sp3NH混合系のN4四座配位子として正八面体錯体の構造・反応性制御の観点から注目される。これまでに本配位子とRu πアリル錯体との混合系が芳香族ケトン類の高エナンチオ選択的水素化触媒として有効であることを示してきた。すなわち、[R-Ph-BINAN-H-Py]=[Ru]=[t-C4H90K]=2mM、[アセトフェノン]=2M、2-プロパノール溶媒、無触媒熟成、50気圧、25°Cを標準として、様々なルテニウム前駆体を調査した結果、Ru(π-CH2C(CH3)CH2)2(cod)を用いると、反応は円滑に進行し、15時間後には、96.5:3.5の鏡像面選択性でR-1-フェニルエタノールとS体が定量的に得られる。テトラロンは不斉収率99%で水素化される。ホスフィン系にて一般的に用いられる[RuCl2(dod)]nや[RuC12(C6H6)]2を用いたり、3,3'位のフェニル置換基のないH-BINAN-H-Py配位子を用いると反応性・選択性ともに著しく低下する。本触媒系は基本的には強塩基を用いなくてもよく、酸性度の高いインダノンも水素化することができる。この非環状四座配位子が正八面体錯体を形成する際、cis-α、cis-β、trans等の異性体が可能となる。これら異性体のそれぞれが独自の反応性と選択性を有するので、触媒性能はこれらの貢献度の平均値となる。3,3'位にフェニル置換基が導入されることによってcis-α異性体に種が単一化されることが高選択性発現の要因の一つであると考えている。また、Ph-BINAN-H-Pyの効率的合成法も確立し、その他の触媒反応探索のための物質基盤を構築した。BINAP-Ru錯体触媒を用いるβ-ケトエステル類の不斉水素化法が1986年に、BINAP-Ru-ジアミン錯体触媒を用いる芳香族ケトン類の不斉水素化が1995年に報告されて以来、ホスフィン系配位子の重要性はより一層高まり、最も大きな配位子群を形成するに至っている。本研究者らはこの主流から離れ、1960年にGoodwinとLionsによって報告されたsp2N/sp3N混合系の四座配位子に焦点を置き、新たな反応性や選択性の獲得を目指している。今年度は、ルテニウム錯体触媒を用いるケトン類の不斉水素化を取り上げ、3,3'位にアリール置換基を有する1,1'-ビナフチル-2,2'-ジアミン(Ar-BINAN)配位子の有効性を検証した。その結果、[(R)-Ph-BINAN-H-Py]=[Ru]=[t-C_4H_9OK]=2mM、[アセトフェノン]=2M、2-プロパノール溶媒、無触媒熟成、50気圧、25°Cを標準として、様々なルテニウム前駆体を調査した結果、Ru(p-CH_2C(CH_3)CH_2)_2(cod)を用いると、反応は円滑に進行し、15時間後には、96.5:3.5の鏡像面選択性で(R)-1-フェニルエタノールと体が定量的に得られることを見いだした。ホスフィン系にて一般的に用いられる[RuCl_2(cod)]nや[RuCl_2(C_6H_6)]_2を用いたり、3,3'位のフェニル置換基のないH-BINAN-H-Py配位子を用いると反応性・選択性ともに著しく低下する。Ph-BINAN-H-Pyの効率的合成法も確立し、その他の触媒反応探索のための物質基盤も構築することができた。すなわち、[R-Ph-BINAN-H-Py]=[Ru]=[t-C4H90K]=2mM、[アセトフェノン]=2M、2-

プロパノール溶媒、無触媒熟成、50気圧、25°Cを標準として、様々なルテニウム前駆体を調査した結果、Ru(π-CH2C(CH3)CH2)2(cod)を用いると、反応は円滑に進行し、15時間後には、96.5:3.5の鏡像面選択性でR-1-フェニルエタノールとS体が定量的に得られる。テトラロンは不斉収率99%で水素化される。ホスフィン系にて一般的に用いられる[RuCl2(dod)]nや[RuC12(C6H6)]2を用いたり、3,3'位のフェニル置換基のないH-BINAN-H-Py配位子を用いると反応性・選択性ともに著しく低下する。本触媒系は基本的には強塩基を用いなくてもよく、酸性度の高いインダノンも水素化することができる。この非環状四座配位子が正八面体錯体を形成する際、cis-α、cis-β、trans等の異性体が可能となる。これら異性体のそれぞれが独自の反応性と選択性を有するので、触媒性能はこれらの貢献度の平均値となる。3,3'位にフェニル置換基が導入されることによってcis-α異性体に種が単一化されることが高選択性発現の要因の一つであると考えている。また、Ph-BINAN-H-Pyの効率的合成法も確立し、その他の触媒反応探索のための物質基盤を構築した。
発生における非対称分裂の解析

ショウジョウバエの神経幹細胞は、それ自身と姉妹細胞に非対称に分裂する際、神経の運命決定因子である転写因子ProsperoやNotchシグナルの制御因子Numbを姉妹細胞に不等分配する。これらの因子の不等分配は神経細胞の運命決定に必須なプロセスであり、本研究では、そのメカニズムと背後にある細胞極性の分子実体を明らかにすることを目標にしている。神経幹細胞の分裂に際して、アダプター分子であるMirandaがProsperoに直接結合し、その細胞内分布と不等分配を規定することを我々は明らかにしているが、そのMirandaの細胞内局在をを指標として、神経幹細胞の非対称性を制御する因子を系統的に検索することを行った。その結果、Mirandaが神経幹細胞とその姉妹細胞に等しく分配される突然変異をいくつか同定した。そのうち、ひとつについては、ショウジョウバエに脳腫瘍を引き起こすことが知られていたがん抑制遺伝子giant larvae(lgl)が原因遺伝子であることを突き止めた。さらに、他のがん抑制遺伝子を検索したところ、同じく脳腫瘍の原因遺伝子として知られるdiscs large(dlg)遺伝子の変異がlglと同一の表現型を示すことが判明した。両者は神経幹細胞の細胞表層に分布し、ProsperoとNumbの不等分配の両方に必要とされる。これらの事実から、これまでに知られている全ての神経運命決定因子を局在させる共通なプロセスが神経幹細胞には存在し、そこにdlg,lglが機能することが明らかにされた。遺伝的、および薬理学的な解析からは、lglが複数のmyosin分子種の活性を制御することにより、運命決定因子・アダプター分子複合体の細胞表層への局在に働くことが示唆される。この研究から、神経細胞の運命決定、分化因子の細胞内局在、がん抑制という従来関連が知られていなかった三つの現象に接点が見出された。