hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エレクトロポレーションを用いた遺伝子導入による網膜保護の研究

また形態学的な病変に関しては刺激強度の高い状態でもはっきりせず、少なくとも10V/cmでは異常は見られなかった。そのためこの刺激強度がを用いて実際にエレクトロポレーションを行うことが適当と考えたれた。まず、神経栄養因子であるBDNFの遺伝子の導入を行い、眼動脈を虚血一過性に虚血し、再還流させて、アポトーシスを生じせしめ、その保護効果についてエレクトロポレーションを行った群と行わなかった群で比較検討した。BDNF自体はすでに虚血再還流において神経保護作用があるものと報告されている。エレクトロポレーションを行った群では網膜神経節細胞の生存しているものが、行わなかった群と比較して有意に多く見られ、エレクトロポレーションにより、遺伝子の導入が可能であり、またその遺伝子の発現が見られたものと思われる。またヒートショックプロテインでも同様の実験を行いエレクトロポレーションによるタンパクの細胞内への導入が可能であった。上記結果より、エレクトロポレーションを行うことにより、細胞膜の透過性に変化が起こり、通常の状態では入らないような物質導入が可能になるものと考えられた。
小型・携帯可・高性能システムのための非直交データパスプロセッサ合成に関する研究

非直交なデータパスを持つプロセッサの合成手法を構築した。合成手法は、初期スケジューリング、データパス構成とレジスタ削減からなる。与えられたプログラムに対して、初期スケジューリングによって並列性を抽出し、非直交なデータパスを想定したスケジューリングを実現した。複数の演算を同一ステップに割り当てることを可能にし、非直交なデータパス上で高速に実行できるスケジューリングを実現した。データパス構成では、得られたスケジューリングを実現可能なプロセッサのデータパスを逐次構成した。各ステップの演算結果を特殊レジスタに保存することで、最大限高速なデータパスを構成できた。得られたデータパス構成から特殊レジスタを削減して最適なプロセッサ構成を決定する手法を構築した。提案手法を計算機上に実装し評価した。比較手法として既存の直交なデータパスを持つプロセッサの自動合成システムを取りあげ、フィルタリング処理や画像処理のアプリケーションプログラムに対してそれぞれプロセッサを合成した。その結果、アプリケーションプログラムの処理時間が同程度で、最大で20%面積を削減したプロセッサを合成することが可能となったことが確認できた。また、アプリケーションプログラムによっては、直交なデータパスを持つプロセッサでは実現できない処理時間を実現することのできるプロセッサ構成を出力することができ、非直交なデータパスを持つプロセッサをターゲットとすることによって、より広範囲なプロセッサを合成することが可能になったことが示せた。
超高圧印加による高蛍光性含フッ素ポリイミドの発光機構解明と特性制御

本研究では、高蛍光性含フッ素ポリイミドを始めとする非晶性含芳香族高分子薄膜に超高圧(19万気圧)を印加し,意図的に分子間距離を近接させることによって凝集状態を稠密化し,その結果として生ずる分子間の相互作用,特に分子間電荷移動(CT)の強化を用いてその光吸収および蛍光発光挙動を解明すること,そしてその知見を基に可視近赤外域における新規な光学特性を有する高耐熱性ポリイミド光学材料を創製することをおもな目的とした。超高圧の印加方法として,高分子薄膜に適用例の少ない"高静水圧光学セル法"及び"ダイヤモンドアンビル(DA)法"を採用し,一般的な分光法のみならず顕微分光法と組み合わせることによって,超高圧下での高分子薄膜の各種光学物性測定法(顕微分光法)を開発した.その後,この測定法を高蛍光性含フッ素ポリイミド薄膜に適用し,現在までに得られている高い量子収率(0.3以上)での蛍光発光の機構解明を行うことができた。"高蛍光性含フッ素ポリイミド"に特徴的に見られる可視短波長域の特異な吸収帯と同長波長域に現れる強い蛍光発光への超高圧印加による変化を観測することにより,"超耐熱性を有する光機能高分子"の創製につながる種々の興味深い現象が観測され、本研究室が開発した"高蛍光性ポリイミド"の光物理過程の理解と高機能化(量子収率の向上と白色発光)に資することができた。H16年度は、超高圧下(10GPa)における光吸収スペクトルおよび蛍光ラマンスペクトル測定用のダイヤモンドアンビルセルと、高静水圧下(400MPa)における光吸収および蛍光励起スペクトル測定用の高圧光学セルを設計・購入し、これらを既存の光吸収分光計および蛍光励起分光計に装着して、高圧下での光学測定技術の立ち上げを行った。まず、3種の汎用ポリイミド(PI)に超高圧を印力し、分子間相互作用の強化にともなう光学物性変化を観測したところ、どの両薄膜においても加圧により光吸収スペクトル全体が長波長シフトし、すでに報告されている結果と類似の傾向を得た。さらに今回得られたスペクトルはさらに微少な変化が考察できる高精度のものであることが明らかとなった。吸収端に存在する電荷移動(CT)型の吸収ピークに圧力依存性が大きいことから、この波長域の吸収は分子間CT相互作用を強く反映していると考えられる。次いで、石英基板上に製膜したPI薄膜の紫外・可視光吸収スペクトル、励起/蛍光スペクトルを高静水圧下で測定した。超高圧下と同様に、CT性吸収帯の吸光度が加圧によって顕著に増加した。また、加圧による光吸収および蛍光スペクトルの変化と熱処理による変化が大きく異なることから、熱処理の場合は分子鎖間距離の短縮以外に凝集状態の変化が起きていることが示された。来年度は、本検討を高蛍光性ポリイミドに拡張し、ポリイミドの蛍光物性の本質を明らかにするとともに、新規の超耐熱・高蛍光性高分子材料の分子設計に反映させる。H17年度は、前年度に引き続き、ダイヤモンドアンビルセル(DAC,10GPa)と高圧光学セル(400MPa)を用いて、汎用ポリイミド(PI)及び本研究室で開発した高蛍光性ポリイミド薄膜に高静水圧を印加しながら、各種光学物性(光吸収/ラマン/蛍光励起スペクトル)の変化を観測した。PI薄膜の加圧により光吸収スペクトル全体が長波長シフトし、ラマンピークが高波数シフトする傾向がみられ、分子間距離の短縮と分子間相互作用の強化にともなう電子状態の変化が選択的に観察できたことから、この新しい測定方法の特微と優位性が明らかとなった。汎用PIであるPMDA/ODAでは電荷移動(CT)性吸収帯(波長400nm)において吸光度の顕著な増加、局所励起(LE)性吸収帯(<360nm)で顕著な長波長シフトが観測され、また高蛍光性のP2FDA/DMDBやP6FDA/DMDBでは、加圧後に減圧すると新たな吸収帯が不可逆的に出現した。

加圧によりラマンピークが約1020cm^<-1>高波数シフトしたが、これは原子間距離の短縮により結合定数の増加に起因するものであることがDFT計算との比較より明らかとなった。CT性吸収とLE性吸収によって惹起される蛍光発光では変化の傾向が異なり、CT性蛍光の強度は加圧によって大きく減少した。以上の観測から、PIの各種光学スペクトルの圧力変化を検証することで吸収種や蛍光種の帰属の決定が可能となり、高蛍光性PIの光物理過程の理解と高機能化(量子収率の向上と白色発光)に資することができた。H18年度は、前年度に引き続き、ダイヤモンドアンビルセル(DAC,10GPa)と高圧光学セル(400MPa)を用いて、本研究室で開発した高蛍光性ポリイミド薄膜および高フッ素含有ポリイミドに高い静水圧を印加しながら、各種光学物性(光吸収/ラマン)の変化を観測した。加えて、今年度はDACを用いて蛍光/励起スペクトルや赤外吸収スペクトルを測定できるシステムを新たに構築した.ポリイミド薄膜の加圧により光吸収スペクトル全体が長波長シフトするとともに、分子間の凝集構造に由来する吸収ピークにおいては顕著な吸光度の増大が観測され、しかもそれらがポリイミドにかさ高い側鎖(_-CF3基や-Cl基)を導入することで制御可能であることが示された。以上の観測から、ポリイミドの各種光学スペクトルの圧力変化を検証することで、光吸収種や蛍光種の帰属の決定が可能となり、本研究室が開発した"高蛍光性ポリイミド"の光物理過程の理解と高機能化(量子収率の向上と白色発光)に資することができた。
神経回路形成・再編成におけるCNRファミリーの生体内機能の解析

脳は複雑なシステムであり、多様化した神経細胞から構成されている。CNR/プロトカドヘリンは、免疫グロブリンと類似した遺伝子クラスター構造をもち、シナプス領域でのタンパク質局在、単1神経細胞ごとに異なる発現様式が明らかとなっていた。本研究では、神経回路形成と再編成に関わるCNR/プロトカドヘリン分子群の分子機能を明らかにすることにより、神経回路形成と再編成の分子メカニズム解明を目標として研究を行った。その結果、1)マウスCNR1(CNR/プロトカドヘリンα4)タンパク質が活性化型インテグリン分子依存的に細胞接着に関与することを明らかにした。2)NMRを用いて世界で始めてプロトカドヘリンファミリーのタンパク質構造決定に成功した。3)神経回路形成期の軸索にCNR/プロトカドヘリンαが強く発現していることを明らかにし、ミエリン形成と発現との関連性を明らかにした。4)CNR/プロトカドヘリンα遺伝子クラスター共通エクソン欠損マウス、スプライシングバリアントA型及びB型欠損マウスを用いて、α遺伝子が嗅神経回路形成において必要であることを明らかにした。5)小脳プルキンエ細胞を用いた単1神経細胞遺伝子発現解析系を新たに開発し、個々のプルキンエ細胞におけるαとγファミリーの遺伝子発現制御について解析し、新たな遺伝子制御機構を明らかにした。本研究によりCNR/プロトカドヘリンファミリーが個々の神経細胞の多様化、神経回路形成、細胞接着に関わる多様化膜分子群であることが示唆された。本研究では、Fyn結合分子群として同定されたCNRカドヘリンファミリーの神経回路形成に関わる機能を解析する目的で、研究を行っている。CNRファミリーは、CNR/プロトカドヘリンファミリーとして、マウスおよびヒトのゲノム中に遺伝子クラスターとして存在している。この遺伝子クラスターより、多様化したCNR/プロトカドヘリン分子が発現することより、この分子群の多様化と神経回路の多様化機構、再編成機構との関連を明らかにしたいと考えている。本年度は、このCNR/プロトカドヘリンファミリーの特異抗体を作製し、タンパク質の詳細な局在を明らかにするとともに、多様化したタンパク質の局在を明らかにすることを行った。その結果、CNR/プロトカドヘリンファミリーに対する特異抗体が6種類得られ、組織化学的解析が可能になった。その免疫組織化学的解析により、CNR/プロトカドヘリンファミリーは、シナプスが高密度に存在する海馬、嗅球、小脳、大脳皮質領域で高発現していることが明らかとなり、シナプス形成との関連性が強く示唆された。また、マウス脳神経形成および機能の解析を行うために、CNR/プロトカドヘリンファミリーについての遺伝子ターゲティングベクターを作製し、マウスES細胞に導入して相同遺伝子組換え体を得た。このES細胞をマウス胚に戻しキメラマウスの作製を行った。得られたキメラマウスの交配により現在ヘテロ欠損マウスの作製に成功している。得られたホモ欠損マウスについては、現在、CNR/プロトカドヘリンファミリーのタンパク質の欠損を確認しているところである。本研究では、マウス脳神経系よりFyn結合分子群として単離・同定された多様化CNRプロトカドヘリン分子群に注目し、神経回路形成の分子メカニズムを明らかにすることを目的としている。CNRプロトカドヘリンは、カドヘリンファミリーに属し細胞間相互作用、特に特異的な細胞接着活性についての分子機能が想定されているた。しかし、細胞接着活性については、強制発現させたタンパク質が培養細胞膜に移行しないことより解析が困難であった。本年度はまず、CNRプロトカドヘリンタンパク質を細胞膜に移行できる培養細胞について検討した。その結果、HEK293T細胞では、強制発現させたCNRプロトカドヘリンタンパク質の一部が細胞膜外に出ることが明らかになった。このHEK293T細胞を用いてCNRプロトカドヘリンの細胞接着活性についての検討を行った。

その結果、CNRプロトカドヘリンを強制発現させたHEK293T細胞においては細胞外Ca依存的な細胞接着能の亢進が認められた。しかし、この細胞接着活性はCNRプロトカドヘリンとHEK293T細胞にあるインテグリンとの相互作用であることが明らかとなった。また、インテグリンとのタンパク質間相互作用はCNRプロトカドヘリンの第1カドヘリン領域中のRGD配列によることも明らかとなった。インテグリンはα鎖とβ鎖からなるヘテロダイマー細胞膜タンパク質であり多様性を持つ、また大脳皮質形成過程やシナプス可塑性での分子機能も報告されている。今回明らかになったCNRプロトカドヘリンとインテグリンとの相互作用は脳神経系における多様化細胞膜分子群の相互作用を示唆するものであり、神経回路の多様化の分子メカニズムを考えてゆく中で興味深い。また本年度は、Fyn欠損マウスにおける大脳皮質形成の異常解析を行い、Fynがマウス大脳皮質における2/3層の神経細胞分化と移動に関わることを明らかにした。脳神経系は多様化した細胞種が高度に組織化されたシステムである。本研究では、この多様化した神経細胞種を生み出す分子メカニズムを明らかにする目的で、脳神経系で発現する多様化受容体型分子群であるCNR/プロトカドヘリンに注目して研究を進めている。本年度は、タンパク質レベルでの膜移行制御の解析をまとめることができた。CNR/プロトカドヘリンαタンパク質は、培養細胞株において強制発現させても細胞膜に発現せず、膜タンパク質機能解析が困難であった。細胞膜での発現が困難であったCNR/プロトカドヘリンαをプロトカドヘリンγとの組み合わせで発現させると、細胞膜への発現の誘導がおこることを発見した。また、αγタンパク質複合体が、マウス脳タンパク抽出液中でも確認された。この結果、αγタンパク質複合体が神経細胞膜における機能分子単位であることが示唆された。また、マウス大脳皮質発生過程でのCNR/プロトカドヘリンαタンパク質の発現を詳細に解析したところ、サブプレートニューロン、神経繊維での発現が明らかとなった。また、神経繊維での発現は、胎生後期から生後初期では高いものの、急激に減少してゆくことが明らかとなった。この減少の時期が神経軸索のミエリン化の時期と類似していたことより、ミエリン形成不全となるシバラー変異マウスを用いて解析した。その結果興味深いことに、CNR/プロトカドヘリンαの減少がミエリン形成不全により抑制されることが明らかとなった。またマウス小脳プルキンエ細胞を用いて、単一神経細胞レベルでのCNR/プロトカドヘリンαアイソフォームの発現解析を行った結果、染色体レベルでの新たな遺伝子発現制御が明らかとなった。この制御は、X染色体不活性化、ゲノムインプリンティングにおける染色体レベルでの遺伝子発現制御メカニズムとも異なり、脳神経系における新たな神経細胞の多様化機構であると考えられる。本研究では、脳神経系で発現する多様化受容体型分子群であるCNR/プロトカドヘリンに注目して研究を進めている。平成17年度、マウス及びヒトの種内でのCNR/プロトカドヘリン分子群の分子レベルでの遺伝的多様性についての解析結果を発表した。マウスにおいては、野生マウスを含めたマウス系統における遺伝的多様性の解析を行った結果、予想以上に遺伝的多型があることが確認された。
患者由来腫瘍細胞を用いたスクリーニングによるPh陽性ALL治療薬の探索

Ph陽性ALLのpatient derived xenograft (PDX)モデルから得られる腫瘍細胞(PDX)を用いたハイスループットスクリーニングシステムを構築し、FDA承認薬を含む3440化合物のライブラリに対しスクリーニングを実施することで、PDX細胞に対し強い抗腫瘍効果を示す薬剤としてverteporfinを選別した。本剤は光感受性物質であるが、今回の抗腫瘍効果には光非依存性の活性酸素種の産生が重要であることを同定した。さらにこの薬剤がPh陽性ALLの標準的治療薬であるdasatinibと協調的に作用して抗腫瘍効果を示すことを発見し、その効果をマウスモデルでも確認した。フィラデルフィア染色体(Ph)陽性急性リンパ性白血病(ALL)のpatient derived xenograft (PDX)モデルを5症例作成した。PDXから得られた腫瘍細胞(PDX細胞)を体外で培養する方法を検討し、骨髄間質細胞S17との共培養で長期培養可能なことを発見し、この培養系を用いて、PDX細胞に殺細胞効果のやる薬剤を選別するハイスループットスクリーニングシステムを構築した(PDXスクリーニング)このシステムを用いて、東京大学創薬機構提供の、既知活性化合物とoff patent医薬品のライブラリ(3440コンパウンド)を用いてスクリーニングを行った。その結果細胞株では弱い殺細胞効果しか示さないが、PDX細胞に対し強い抗腫瘍効果を示す薬剤としてverteporfinを選別した。本剤は加齢性黄斑変性症に対する承認薬である。Verteporfinに関してスクリーニングに用いたものも含めて複数のPDX細胞(2種類)および細胞株(3種類)に対する薬効の用量依存性を調べ、比較した。PDX細胞に対するGI50は228 nM、395 nMで、細胞株におけるGI50は3.93 μM、2.11 μM、5.68 μMと細胞株に比べてPDX細胞に対する強い殺細胞効果が確認された。本剤の作用機序としてreactive oxygen species (ROS)産生による酸化ストレス増大によるアポトーシス誘導と予想し、本剤添加後のROSの酸性を検討したところ、本剤添加3時間後には著名なROSの産生を認めた。また本剤の殺細胞効果は生体内における代表的な還元剤である還元型グルタチオン(GSH)の添加により著明に抑制されたことから、ROS産生による酸化ストレスが本剤の殺細胞効果の機序であると考えられた。これらの成果を国内、国外の学会で報告した。Ph陽性ALLに対するPDXスクリーニングを構築し、従来の抗がん剤にない作用機序を持つ抗がん剤を発見することが目的であるが、すでにスクリーニングシステムの構築、有力候補薬剤の選別に成功した。候補薬剤に従来抗がん剤とは異なる作用機序があることも解明され、後はマウスモデルでの薬効を確認するのみであり、その準備も進んでいる。昨年度までにフィラデルフィア染色体(Ph)陽性急性リンパ性白血病(ALL)のpatient derived xenograft (PDX)モデルから得られる腫瘍細胞(PDX細胞)を用いたハイスループットスクリーニングシステムを構築し(PDXスクリーニング)、スクリーニングを実施することでPDX細胞に対し強い抗腫瘍効果を示す薬剤としてverteporfinを選別し、その作用機序としてreactive oxygen speciesの産生が重要であることを同定した。本年度は本剤とPh陽性ALLの標準的治療薬であるdasatinibとの協調効果を検討した。In vitroでのアイソボログラム試験でdasatinibとverteporfinは強い相乗効果を示した。またマウスモデルでの薬効試験も行った。4例のPh陽性ALLのPDXモデルに対しverteporfin単剤投与(持続皮下注射1週間)による脾臓における腫瘍細胞割合減少の効果を検証したところ、4例中2例においてverteporfin投与により有意な腫瘍の減少を認めた。また1例に関してはdasatinib単剤投与(腹腔内投与7日間連日)、両剤併用投与も行い効果を検証したところ、両剤併用により単剤投与より有意に強い腫瘍減少効果が認められた。上記PDXモデル樹立に用いた1例の患者細胞からは細胞株も樹立されており、これを用いてPDXスクリーニングと同様のスクリーニングを行い、同じ患者由来のPDX細胞と細胞株の薬剤感受性を網羅的に比較した。PDX細胞に優位に作用する薬剤には酸化ストレス誘導作用を持つ薬剤の割合が高かった。PDX細胞には細胞株では失われた酸化ストレス感受性が維持されており、酸化ストレスによる殺細胞効果を持つ薬剤をスクリーニングするのに有用であると考えられた。これらの結果を海外雑誌に論文発表した。研究期間内に当初の目的の研究を終え、海外雑誌に論文が採択されるまでに至った。さらに当初の計画に追加して同一患者由来のPDX細胞と細胞株を用いて薬剤感受性を比較する研究を追加で実施し、PDX細胞が薬剤スクリーニングにおいて持つ特性を明らかにした。研究期間全体で行った研究は以下の通りである。フィラデルフィア染色体(Ph)陽性急性リンパ性白血病(ALL)のpatient derived xenograft (PDX)モデルから得られる腫瘍細胞(PDX細胞)を用いたハイスループットスクリーニングシステムを構築し(PDXスクリーニング)、スクリーニングを実施することで、細胞株では弱い殺細胞効果しか示さないが、PDX細胞に対し強い抗腫瘍効果を示す薬剤としてverteporfinを選別し、その作用機序としてreactive oxygen speciesの産生が重要であることを同定した。

さらに同じ患者細胞から樹立されたPDX細胞と細胞株を用いて薬剤スクリーニングを行い、それぞれの細胞に殺細胞効果を示す薬剤の作用機序比較することで、PDX細胞には細胞株では失われた酸化ストレス感受性が維持されており、酸化ストレスによる殺細胞効果を持つ薬剤をスクリーニングするのに有用であることを明らかにした。さらに予後不良の悪性リンパ腫であるprimary effusion lymphoma (PEL)のPDXを作成し、PEL PDX細胞を用いたPDXスクリーニングを行った。その結果、survivin阻害薬として開発中のYM155がPEL細胞に対し強い抗腫瘍効果を示すことを発見した。YM155の作用機序を分子生物学的に検討し、survivinの阻害ではなく、抗アポトーシスタンパクであるMCLのリン酸化とデグラデーションを誘導することが作用機序であることを明らかにした。これらの結果を論文にまとめ、海外雑誌に投稿し採択された。今年度は上記の中でPEL PDXモデルによる薬剤スクリーニングを行った。Ph陽性ALLのpatient derived xenograft (PDX)モデルから得られる腫瘍細胞(PDX)を用いたハイスループットスクリーニングシステムを構築し、FDA承認薬を含む3440化合物のライブラリに対しスクリーニングを実施することで、PDX細胞に対し強い抗腫瘍効果を示す薬剤としてverteporfinを選別した。本剤は光感受性物質であるが、今回の抗腫瘍効果には光非依存性の活性酸素種の産生が重要であることを同定した。さらにこの薬剤がPh陽性ALLの標準的治療薬であるdasatinibと協調的に作用して抗腫瘍効果を示すことを発見し、その効果をマウスモデルでも確認した。マウスモデルで薬効を確認するため実験を行う。Ph陽性ALLに対する標準的な治療薬であるダサチニブとの間に、殺細胞効果の協調性がないかを検討していく。それらの内容を国内外の学会で発表していくとともに、論文にまとめていく。さらに多種類の悪性腫瘍に対し、PDX細胞樹立、体外培養方法の確立を経てPDXスクリーニングシステムを構築していく。構築したシステムは産官学連携のもと、成果有体物として製薬企業に導出し、日本発の新規抗腫瘍薬の開発を目指す。血液内科本年度末に国際学会参加を予定していたが、スケジュールの都合で参加を取りやめたため、使用予定の出張旅費が残った。また年度末に購入予定であった消耗品が年度内の納品が困難となったため今年度での購入を取りやめた。これらにより余った研究費を次年度に繰り越すこととした。年度末に購入予定であった消耗品が年度内の納品が困難となったため、会計が発生しなかった。今年度の国際学会への参加の旅費、および昨年度購入予定であった消耗品の購入に当てる。昨年度納品が間に合わなかった消耗品の購入にあてる。
結晶構造制御と人工ピニングセンターによる鉄系超伝導薄膜の特性向上と線材応用

鉄系超伝導体は、(1) 50 Tを超える上部臨界磁場、(2)小さい異方性因子(&#61543; = 12)、(3)結晶粒界における臨界電流密度(Jc)特性の優位性という、低温における高磁場発生マグネット用線材への応用に有利な特性をもつ。昨年度、我々のグループでは、基板加熱機構にレーザーダイオードを用いた1000°C以上で製膜が可能な製膜装置を利用することで、鉄系薄膜では磁場中で最も高いJcを示すP添加BaFe2As2のエピタキシャル成長に成功し、またそのJcの異方性が成長速度の低下に伴い小さくなることを報告した。今年度は実用の際用いられる金属テープ基板を用いて、超伝導薄膜線材と同様の積層構造を持つP添加BaFe2As2薄膜を作製し、得られた薄膜のJc特性を調べたので報告する。イオンビームアシスト蒸着によってハステロイ上に2軸配向したMgOを蒸着した、IBAD-MgO金属テープ基板(面内配向度約4度、iBeam Materials, Inc.製)をテープ基板として用いた。得られた薄膜は面内4回対称を示し、エピタキシャル成長が確認できた。薄膜のP濃度は28%と、ターゲットの仕込み組成に対して約7%減少しており、単結晶基板上への製膜時と同じ傾向を示した。4 KにおけるJcの値は、自己磁場中で1 MA/cm2、9 Tで0.1 MA/cm2であった。これらの値は同様の配向度を持つ金属テープ基板上に製膜されたBa(Fe1&#8210;xCox)2As2薄膜のものと同等であったが、MgO単結晶基板上に製膜されたBaFe2(As1&#8210;xPx)2薄膜より約1桁低い値であった。印加磁場に対するJcの角度依存性は、H // ab、H // cのどちらにもブロードなピークを持つことがわかり、磁束ピニングセンターが導入されていることがわかる。12 K、3 TにおけるJcの最大値と最小値の比は0.82とMgO単結晶基板上に製膜されたBaFe2(As1&#8210;xPx)2薄膜のものと同等の特性を示し、本研究で得られた試料は現在までの鉄系薄膜線材の中で最も小さい異方性をもつ。27年度が最終年度であるため、記入しない。従来精力的に研究されてきたBa(Fe1-xCox)2As2 (BaFe2As2:Co)よりも超伝導転移温度(Tc)が10Kほど高く、高い臨界電流密度(Jc)を示すことが期待されるBaFe2(As1-xPx)2 (BaFe2As2:P)のエピタキシャル薄膜に対して、成膜条件最適化とその臨界電流特性評価を行った。パルスレーザー堆積法を用いてBaFe2As2:P薄膜の作製を試みた結果、BaFe2As2:Coよりも200度ほど成長温度が高いことが明らかになった。この高温成長の影響により、作製した薄膜表面は広範囲に原子平坦面を持ち、高い結晶性を有していた。これは今後のデバイス応用において有望であることを示している。また、基板-ターゲット間距離をコントロールして薄膜成長速度を遅くすることで、効果的にピニングセンターが導入され、鉄系超伝導薄膜では磁場中で最高のJcと小さい異方性を併せ持つ薄膜の作製に成功した。従来、超伝導体のJc特性を向上させるためには人口ピン導入や超格子構造を行うのが一般的であったが、BaFe2As2:Pにおいては、人口ピン導入や超格子構造を利用せずとも、成長条件を最適化するだけで、高い特性を示すことを明らかにした。また、透過型電子顕微鏡を用いた断面観察により、BaFe2As2:Pエピタキシャル薄膜では欠陥がピニングセンターとして働いており、高いJcや小さい異方性の起源が成長速度に依存した欠陥生成過程の変化によるものであることを明らかにした。

4 KにおけるJcの値は、自己磁場中で1 MA/cm2、9 Tで0.1 MA/cm2であった。これらの値は同様の配向度を持つ金属テープ基板上に製膜されたBa(Fe1&#8210;xCox)2As2薄膜のものと同等であったが、MgO単結晶基板上に製膜されたBaFe2(As1&#8210;xPx)2薄膜より約1桁低い値であった。印加磁場に対するJcの角度依存性は、H // ab、H // cのどちらにもブロードなピークを持つことがわかり、磁束ピニングセンターが導入されていることがわかる。12 K、3 TにおけるJcの最大値と最小値の比は0.82とMgO単結晶基板上に製膜されたBaFe2(As1&#8210;xPx)2薄膜のものと同等の特性を示し、本研究で得られた試料は現在までの鉄系薄膜線材の中で最も小さい異方性をもつ。BaFe2As2:P薄膜の成長条件を最適化する過程において、薄膜成長速度を下げることで効果的にc軸方向に線状の欠陥が生成し、鉄系超伝導薄膜において磁場中で最も高い臨界電流密度(1.1MA/cm2 @ 9T)を示すことを明らかにした。人口ピニングセンターや超格子構造を用いずに、自然に導入する欠陥を利用するだけで高い性能を示すということは、プロセスの簡略化につながり、H27年度以降実施予定のBaFe2As2:P薄膜を用いた線材作製に有利に働く。これらの理由により、本研究計画は研究計画以上の進展があったと判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。・BaFe2As2:P薄膜を用いた線材作製と物性測定前年度取り組んできたBaFe2As2:P薄膜の製膜条件最適化の結果を踏まえて、薄膜線材の作製にとりかかる。電子輸送特性の良い物について、薄膜中のピニングセンターの構造を観察するため、透過型電子顕微鏡による構造解析及び密度観察を行う。・鉄カルコゲナイド系超伝導薄膜のブロック層の探索FeSe層の成長を妨げないPbO構造をもつ化合物や、FeSe系化合物が直接成長できるMgOやLaAlO3などの酸化物を検討する。場合によっては申請者が修士で立ち上げを行ったPLD/MBE複合成膜装置を用いて、PLD法とMBE法の2つを組み合わせて成長条件の確立を目指す。
ガス拡散電極の大型化に関する反応工学と設計手法の開発

1.食塩電解技術の省エネルギー化をはかるため、現在のイオン交換膜法技術をベースに、ガス拡散電極を陰極に導入する反応工学を検討するのが目的である。詳細には、ガス拡散電極大型化のための最適の触媒型ガス拡散電極の構造解析と機能解析、大型化に伴う化学工学的諸問題に対して反応工学的な解析を進め、大型電極設計指針を明らかにし、さらに反応装置工学的、プロセス設計的標題に対し実用化に必要な工学的基礎手法を確立する。2.研究対象は大きく分けて、(1)耐久、大型化電極の解析と開発研究、(2)大型化のための化学工学的、反応工学的諸問題の解決、(3)電極開発とスケールアップとの相互に関連した電解槽構造設計、最適運転条件の検討のためのプロセスシミュレーション手法の開発の3者である。さらにこれらの成果を実用的な場で検討する。3.(1)の分野では須藤が「ガス拡散電極の作成条件検討と設計研究」の分担課題のもとに、電極作成条件の試験として、電極のPTFE含有量および触媒種といった電極組成を変え、電極特性に与える影響についてACインピーダンス測定などにより検討した。またアルカリ電解質による電極劣化を定量化した。(2)の分野においては、幸田と王が共同して、「ガス拡散電極大型化のための化学工学的解析」「反応工学設計」の課題名で電極のモデル化を行い、スケールアップに伴う液圧の高さ方向の分布の発生の効果や、電極の細孔構造のアグロメレイトモデルに基づく過電圧の解析を行った。(3)の分野では、長本が「ガス拡散電極電解槽の基礎設計研究」、亀山が「ガス拡散電極システムのプロセスシミュレーター開発」を進め、モデル電解槽、モデルシミュレーターの制作を行い、実用系との対応研究を進めた。応用面からは、相川らが、モデル小型電極から大型電極へ向けた実地の長期試験を行った。以上、基礎面、応用面からガス拡散電極の優位性と実用化可能性を示した。1.食塩電解技術の省エネルギー化をはかるため、現在のイオン交換膜法技術をベースにして、ガス拡散電極を陰極に導入する反応工学を検討するのが目的である。詳細には、ガス拡散電極大型化のための最適の触媒型ガス拡散電極の構造解析と機能解析、大型化に伴う化学工学的諸問題を抽出して反応工学的な解析を進め、大型電極設計指針を明らかにし、さらに反応装置工学的、プロセス設計的課題に対し実用化に必要な工学的基礎手法を確立する。2.研究対象は大きく分けて、(1)耐久、大型化電極の解析と開発研究、(2)大型化のための化学工学的、反応工学的諸問題の解決、(3)電極開発とスケールアップとの相互に関連した電解槽構造設計、最適運転条件の検討のためのプロセスシミュレーション手法の開発の3者となる。さらにこれらの成果を実用的な場で検討する必要かある。(1)の分野では須藤が「ガス拡散電極の作成条件検討と設計研究」の分担課題のもとに、電極特性と電極反応との関連を明確にすることを目的に、酸素の電解還元時の交流インピーダンス解析を進めた。特に電極の加熱試験を行い、ガス拡散電極のアルカリ溶液に対する腐食は、電極使用のかなり初期から進んでいることを示した。(2)の分野においては、幸田と王か共同して、「ガス拡散電極大型化のための化学工学的解析」「反応工学設計」の課題名で電極のモデル化をアグロメレイトモデルのもとで進め、電極設計に対する価値ある示唆を与えた。

(3)の分野では、長本が「ガス拡散電極電解槽の基礎設計研究」、亀山が「ガス拡散電極システムのプロセスシミュレーター開発」を進め、それぞれ、モデル電解槽、モデルシミュレーターの製作を行い、現在、実用系との対応研究を行っている。実用面からは、相川らが、モデル小型電極の長期試験を行い、実用面での有望性を確認した。1.食塩電解技術の省エネルギー化をはかるため、現在のイオン交換膜法技術をベースに、ガス拡散電極を陰極に導入する反応工学を検討するのが目的である。詳細には、ガス拡散電極大型化のための最適の触媒型ガス拡散電極の構造解析と機能解析、大型化に伴う化学工学的諸問題に対して反応工学的な解析を進め、大型電極設計指針を明らかにし、さらに反応装置工学的、プロセス設計的課題に対し実用化に必要な工学的基礎手法を確立する。2.研究対象は大きく分けて、(1)耐久、大型化電極の解析と開発研究、(2)大型化のための化学工学的、反応工学的諸問題の解決、(3)電極開発とスケールアップとの相互に関連した電解槽構造設計、最適運転条件の検討のためのプロセスシミュレーション手法の開発の3者である。さらにこれらの成果を実用的な場で検討する必要がある。(1)の分野では須藤が「ガス拡散電極の作成条件検討と設計研究」の分担課題のもとに、電極作成条件の試験として、電極のPTFE含有量および触媒種といった電極組成を変え、電極特性に与える影響について検討した。またアルカリ電解質による電極劣化を定量化し、劣化のメカニズムを考察した。(2)の分野においては、幸田と王が共同して、「ガス拡散電極大型化のための化学工学的解析」「反応工学設計」の課題名で電極のモデル化を行い、スケールアップに伴う液圧の高さ方向の分布の発生の効果や、電極の細孔構造のモデルに基づく過電圧の解析を進めた。(3)の分野では、長本が「ガス拡散電極電解槽の基礎設計研究」、亀山が「ガス拡散電極システムのプロセスシミュレーター開発」を進め、それぞれ、モデル電解槽、モデルシミュレーターの製作を行い、実用系との対応研究を進めた。実用面からは、相川らが、モデル小型電極から大型電極へ向けた実地の長期試験を行い、実用面での有望性を確認した。
高周波電流発生装置の歯内療法領域への応用

根管の機械的拡大,消毒のみでは治癒しない,いわゆる難値治症例に対する非外科的治療法として,次亜塩素酸ナトリウム溶液を用いて病巣内を洗浄する方法の有用性が報告されている.しかし次亜塩素酸ナトリウム溶液を用いる方法では、その組織為害性も懸念され、より安全かつ簡便な方法についても考慮されなければならない。本実験では高周波電流発生装置に着目し根尖病巣に直接作用させ、その効果を病理組織学的に検討した。さらに、この高周波電流発生装置を抜髄法にも応用し歯髄の除去効果も検討した。根尖病巣への応用では実験的に発症させた根尖病巣に対し、通法どうり根管拡大を行い、高周波電流を種々の方法で作用させた。作用終了後直ちに根管充填を施した。実験期間は1週、2週、4週、12週とし病理組織学的に検討した。その結果、高周波を作用させないものに比べてわずかに早期に治癒する傾向は認めたものの著明な効果があるとは言えなかった。また、次亜塩素酸ナトリウム溶液を用いた方法より優れているとは言えなかった。歯髄への応用では成犬の臼歯を用いてそれぞれチップの太さを変え通電し効果の及ぶ範囲について検討した。その結果、チップ先端が歯髄組織に接触していないと効果がなく、また、チップが細いとその効果はほとんど認められず、根管に適合した太いサイズの方が有効であった。また、根尖近くまで挿入し作用させても根尖周囲組織為害作用は無かった。
学校における認知機能向上のためのシステム導入

2018年度は「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を引き続き実施した。小学校・中学校において学習上に困難さを抱える児童の中には、見る、聞く、想像するといった学習の土台となる認知機能の弱さがその原因となっている場合が考えられる。そこで効果的な認知機能強化のためのプログラム策定にあたり、まず一般学校児童の認知機能の特性を学年別に調査し明らかにする必要がある。ただそれら認知機能面のアセスメントには従来の各種知能検査等では膨大な時間と費用を要し困難であること、またそれが学習にどう関係しているのかが直感的に分かり難いなど問題があった。そこで約800枚のワークシートからなるCOGET(Cognitive Enhancement Training:認知機能強化トレーニング)のうち選出した20程度の認知課題と集団で実施可能な神経心理学的検査を併用し、2018年度より児童の認知特性のアセスメントを小・中学校にて各学年、年間20回程度実施してきた。COGETは、「覚える」「写す」「見つける」「数える」「想像する」の5つの構成からなり、それぞれワークシート自体をアセスメントの評価シートとして使用した。ただ予定していた中学校1つで実施できずまた小学校・中学校を通し対象人数も少なく想定していた精度を得ることが困難だったため、特に小学校でデータを追加する必要があった。このため2017年度に引き続き「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を継続・実施した。2017年度に施行した分析結果から各課題の正答率に偏りがみられ、より児童の認知特性の精度の向上が必要であったため、対象者数を増やして再度ワークシートの施行・分析を行うこととした。このため当初予定より遅れる結果となった。2018年度に得られた結果をもとに各学年別による認知特性を精度を上げて明らかにするとともに、現在約20からなるアセスメントシートを学校教育現場で生かせるよう約5程度まで絞り、より簡易なスクリーニング方法を構築していく。2019年度ではスクリーニング法の有効性やそれを用いた集団・個別プログラムの有効性を検討していく。H29年度は「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を実施した。小学校・中学校において学習上に困難さを抱える児童の中には、見る、聞く、想像するといった認知機能の弱さがその原因となっている場合が考えられる。効果的な認知機能強化のためのプログラム策定にあたり、まず一般学校児童の認知特性を学年別に調査し、それがどう学習上の課題と関係しているかを明らかにする必要がある。ただそれら認知機能面のアセスメントには従来の各種知能検査等では膨大な時間と費用を要し困難であること、またそれが学習にどう関係しているのかが分かり難いなど問題がある。そこで約800枚のワークシートからなるCOGETのうち選出した認知課題と集団で実施可能な神経心理学的検査を併用し、児童の認知特性のアセスメントを行った。対象校は、大阪府内のA小学校、B中学校(2校)、三重県内のC中学校(1校)の計3校とした。これら以外に集団で施行可能な神経心理学的検査(Reyの図の模写、立体図模写など)も併用した。アセスメントは各学校の事情に合わせて週1回510分程度、各学校各学年で年間20回程度ワークシート等を使用して実施した。なお学校においてそれぞれの諸事情(学校行事、中学3年生における受験指導など)にも配慮し回数や実施時間を調整した。児童の認知特性のアセスメントを行う上で対象校を、大阪府内のA小学校、B中学校(2校)、三重県内のC中学校(1校)の計3校とした。当初、中学校はC中学校の1校のみの予定であったが、C中学校で校内での調整がうまくいかず、3学年分のところ1学年しかワークシートの施行を行うことができなかった。そこで予備として協力をお願いしていた大阪府内のB中学校を中学生のデータとして使用することとした。大阪府内のA小学校、B中学校については当初の計画通り、ワークシートの施行を全て終了することができた。

2017年度に施行した分析結果から各課題の正答率に偏りがみられ、より児童の認知特性の精度の向上が必要であったため、対象者数を増やして再度ワークシートの施行・分析を行うこととした。このため当初予定より遅れる結果となった。小・中学校のワークシート解析を進める中で、小学生高学年になると多くの認知課題が一定の正答率になり、その傾向は中学に入っても大きく変わらないことが分かった。そのため小学生において、学年別による各課題の正答率の推移をより重点的に検討する必要がある。一方で、H29年度は各学年1クラスずつの施行でありサンプル数が少なくクラスの運営状況によって正答率が影響を受けている可能性もある。そこでH30年度においては施行可能な小学校にワークシートの施行の協力を打診し、正答率の精度をより上げることや、中学校においては個別の認知特性と学業成績との関係を調査していく方向である。2018年度に得られた結果をもとに各学年別による認知特性を精度を上げて明らかにするとともに、現在約20からなるアセスメントシートを学校教育現場で生かせるよう約5程度まで絞り、より簡易なスクリーニング方法を構築していく。2019年度ではスクリーニング法の有効性やそれを用いた集団・個別プログラムの有効性を検討していく。予定していた研究補助の人件費が想定以下であったことから、20,517円次年度使用額が所生じた。次年度使用額が20,517円と少額なため、次年度の成果発表経費等に合わせることとする。2017年度の施行予定計画が2018年度まで継続延長されたため、2018年度に研究協力者による共同発表などが実施できず旅費等で繰り越しが生じた。このため2019年度に発表予定である。
多環性化合物のフラグメーション反応を利用する生理活性天然物の合成研究

本研究は、著者らが開発した「多環性化合物のフラグメーション反応を機軸とする光学的活性ビシクロ化合物の構築法」を利用し、『海産ジテルペンphomactin類の合成ルート開発』することを目指し行われた。標的としたphomactin類は不完全菌Phomasp.より見出された化合物で強い血小板凝集因子拮抗作用を示し、喘息、腎炎等各種病態の予防・治療薬として注目されている。また、ユニークな構造を有する点からも興味がもたれている。立案した合成計画の鍵ステップは、トリシクロ【9.3.1.O^<3,7>】ペンタデカン誘導体のフラグメーション反応によるphomactin類の骨格形成である。キラル素子としたビシクロ【2.2.2】オクタン誘導体は、3-メトキシカルボンと4-メトキシメチルキシクロトン酸エステルとの連続Michael反応により合成した。ここで行われた環化反応で、鍵中間体が持つ7個の不斉中心のうち5個が一挙に構築できた。6及び7個目の不斉中心は、得られたビシクロ【2.2.2】オクタン誘導体のBirch還元、オレフィンの異性化およびエポキシ化反応を含む方法で立体選択的に形成することに成功した。さらにC-7位の炭素鎖の伸長に際しては、ヨードエポキシドにシアンアニオン作用させ、置換反応と同時にオキシラン環を開裂させγ-ヒドロキシ-α,β-不飽和二トリルを形成する新しい手法を開発した。C-2位の炭素鎖伸長に向けて行ったメトキシメチル基の除去は困難であることが判明したが、この問題は、D-mannitolより誘導したα,β-不飽和エステルを連続Michael反応の原料として用いることにより解決できた。こうして得たアセトニドを有するビシクロ【2.2.2】オクタン誘導体に対し、本研究で開発した方法を適用し、phomactin合成の重要中間体となり得る化合物を合成することができた。現在、鍵中間体への変換とフラグメンテーション反応によるphomactinの骨格合成を検討している。
昆虫の薬物排泄に係わるトランスポーターを探索する。哺乳類や細菌に薬剤を投与すると、特定のABCトランスポーターによって薬剤が排泄され、薬剤効果が低下する現象が知られている。昆虫において、そのようなトランスポーターの働きを明らかにし、殺虫剤抵抗性との関係を調べる。トビイロウンカを対象に、薬剤排泄に係わる可能性のあるABCトランスポーター遺伝子を2つクローニングした。また、各種殺虫剤処理により発現量が上昇するABCトランスポーター遺伝子1つを明らかにした。これらの遺伝子を培養細胞株で恒常発現させ、薬物の毒性試験により、その遺伝子機能を明らかにする。遺伝子機能実験は、報告時点で継続中である。殺虫剤抵抗性の機構に関しては、これまで大きな二つの要因が考えられてきた。標的分子の変異によって薬剤に対する感受性が低下することと薬剤の分解酵素活性の増大により薬剤代謝が促進されることの二つである。その他の機構、例えばほ乳類や微生物で知られている薬剤排出機構に関しては、ほとんど知られていない。そこで、トビイロウンカを対象とし、薬剤排出を担うと考えられるABCトランスポーターを見つけ出すことを目的としている。昨年度は、多くのABCトランスポーター遺伝子のなかから、薬剤排出を担う可能性のあるABCトランスポーター遺伝子2種(コードするアミノ酸数、1,522と1,396)の全長をクローニングした。今年度は、これとは別に、殺虫剤を処理した際に、発現量が高まるABCトランスポーター遺伝子を見いだすことができた。10種類以上の薬剤をウンカに処理し、それぞれマイクロアレイ(アジレント製トビイロウンカアレイ)で、発現遺伝子を網羅的に解析した。そして、どの薬剤処理区からも同一の遺伝子の発現が高まることを明らかにし、この遺伝子の全長配列を決定した。昨年決定した2つの遺伝子と同様に、ABCドメインを二つずつ持ち、それぞれWaker A, Waker B, C-motifを有していた。また、12箇所の膜貫通領域が推定された。これらの3遺伝子を発現ベクター(pIZT/V5-His)に組込み、Sf9細胞に導入した。ベクターに組み込まれているGFPのシグナルを確認できたので、現在、抗生物質ゼオシンで細胞を選抜している。昆虫の殺虫剤抵抗性に、薬物排泄に係わるABCトランスポーターが働いているのではないかとの想定のもと、トビイロウンカを対象に、ABCトランスポーターを調査してきた。これまでに、薬物排泄に係わる可能性のあるトランスポーター2種をクローングし、さらに殺虫剤処理により遺伝子発現量が増加するトランスポーター1種を明らかにした。今年度はこれらの遺伝子を発現ベクター(pIZT/V5-His)に組込み、Sf9細胞で発現させた。構成物質ゼオシンで細胞を選抜させたが、思うような発現の見られる細胞が得られなかった。そこで、改めて、遺伝子のクローニングを行い、現在Piggybackベクターに組み込んで、細胞の染色体の中に入れることを試みている。これにより、細胞に薬物排泄能を付与できたかどうかを確認する実験を行う。その他の機構、例えばほ乳類や微生物で知られている薬剤排出機構に関しては、ほとんど研究が行われていない。そこで、薬剤排出を担うと考えられるABCトランスポーターを見つけ出し、その機能をトビイロウンカで調べることを目的としている。今年度はまず、候補となるABCトランスポーター遺伝子のcDNA全長配列を得ることを目指した。薬剤耐性に関わるほ乳類の遺伝子に配列が似ている昆虫のABCトランスポーター遺伝子の塩基配列をもとに、現在解析中のトビイロウンカのゲノム配列を検索した。ABCトランスポーター遺伝子は多く存在し、全体の構造も似ているので、ゲノム配列をもとに、候補となるいくつかの断片配列を得ることにした。エクソン部分からプライマーを設計し、ウンカのcDNAを用いてPCRを行い、もっとも薬剤耐性に関わる遺伝子に配列の似ている遺伝子を特定し、最終的に2本(1,522アミノ酸と1,396アミノ酸)の遺伝子を全長クローニングした。これらの遺伝子は、ABCドメインを二つずつ持ち、それぞれWaker A, Waker B, C-motifを有していた。これらの遺伝子機能を解析するために、現在cDNA全長配列を発現ベクターに組込む操作を遂行中である。候補となるなるABCトランスポーター遺伝子2種に加えて、薬剤処理によって発現が誘導されるABCトランスポーターを発見し、それら3種の遺伝子の配列解析などを終了した。現在細胞に発現させている。ほぼ想定通りに、候補となるABCトランスポーター遺伝子cDNAの全長を取得できた。これにより、来年度は機能解析を進めることができる。ABCトランスポーター遺伝子3種をベクターに組み込み、昆虫細胞で発現させる。そして、薬剤処理による変化を観察する。これにより、これら遺伝子産物が薬剤排出に係わるか否かを明らかにする。
今年度得た遺伝子を発現ベクターに組込み、昆虫細胞で発現させる。そして、昆虫細胞に薬剤排出機能を付与できるかどうかを確認する。細胞培養用培地や遺伝子塩基配列解析の試薬などを購入する費用を要する。また、学会などで発表する旅費を要する。さらに、遺伝子配列解析のための研究支援者を短期間雇用する。細胞培養用培地や遺伝子塩基配列解析の試薬などを購入する。旅費は、学会出席などに使用する。また、培養細胞の維持や遺伝子配列解析を行う際の補助者を雇用する。
イタリアのいわゆる「第二共和制」への移行に伴う法制度的変容の資料実証的研究

本研究の基本的な関心は、イタリアにおけるいわゆる「第二共和制」への移行が真に「体制移行」(regime shift)と呼ぶに相応しいものであるかを明らかにすることにあった。そこで私たちは、この問題を明らかにするには、幾つかの個別政策領域で実施されたミクロな諸改革に着目し、その具体的な内容と実効性を検証する必要があると考えて、その資料実証的な研究に着手した。ところが2001年に誕生した第二次ベルルスコーニ政権は、1994年に始まる体制「移行期」の連続性に大きな「断然」をもたらすという顕著な特徴を有することが明らかとなった。それゆえ私たちの当面の関心も、この政権がもたらした「断絶」をどう理解するかに集中せざるをえなくなり、とりわけ同政権が提起した憲法改正案(これが実現すればまさに真正の「体制移行」が成立することになる)の分析に大きく力点を移さざるをえなくなった。そして現行の憲法改正案に第二次ベルルスコーニ政権に顕著な「家産制的」特徴が色濃く反映されているのではないかという仮説を提起することになった。しかしこの仮説に対しては、海外研究協力者のフィレンツェ大学政治学部教授(比較憲法学)からの強い異論もあって、私たちの間でもまだ共通の結論を得るまでには至っていない。とりわけ同憲法案にある州自治権の大幅な拡大を伴う地方分権改革(devolution)については、第二次ベルルスコーニ政権以前の中道左派政権時代における憲法改正と一定の「連続性」を有するものであり、まだ十分に議論の余地があるものであると考える。いずれにせよ本研究はまだ緒についたばかりであり、今回集中的に取り組んだ憲法改正案のみならず、研究成果報告書において言及した議会改革や行政改革についてもさらに研究を進展させていきたいと願っている。イタリアにおける政治改革は、1993年の国民投票の結果として小選挙区・比例代表並立制を導入するという選挙制度改革をもたらしたころにより、戦後政党システムの「再編成」あるいは「脱編成」を生み出しはした。しかし憲法改正両院合同委員会が設置されたにもかかわらず、結局のところ憲法改正に基づく「体制移行」は実現を見なかった。それゆえイタリアは未だに新しい政治体制に向けての「長い過渡期」を経由しているといわれている。それにもかかわらず個々の政策領域に着目するならば、この10年間にいくつものミクロな「改革」が行われ、それなりの成果をもたらしてきたことが分かる。その最も顕著な例は財政・予算制度の改革である。いうまでもなく、それはEU・経済通貨同盟によって課せられた収斂基準を契機とするものであり、必ずしも内生的な文脈に則った政治「改革」の成果と呼ぶことはできないかもしれない。だが逆にいえば、グローバリゼーションとEU統合という「外圧」の下に置かれた一つの国民国家における政治「改革」は、必ずやこのような外生的制約条件の影響を蒙らざるをえない。それゆえ、そうした国際的な文脈から自律した自己完結的な国内政治的文脈を前提として政治工学的な観点から政治「改革」を実現しようとすることはもはや不可能である。いいかえると政治「改革」はその意図とは全く異なる結果を生み出してしまうのである。その結果、一種の「斑状」のミクロな諸改革がもたらされることになる。こうした観点に立つならば、他の政策領域においても、いくつもの顕著な「改革」の成果を認めることができる。行政改革や首相権限の強化に向けた議会規則の改正はその重要な事例といえよう。

そこで私たちは、この問題を明らかにするには、幾つかの個別政策領域で実施されたミクロな諸改革に着目し、その具体的な内容と実効性を検証する必要があると考えて、その資料実証的な研究に着手した。ところが2001年に誕生した第二次ベルルスコーニ政権は、1994年に始まる体制「移行期」の連続性に大きな「断然」をもたらすという顕著な特徴を有することが明らかとなった。それゆえ私たちの当面の関心も、この政権がもたらした「断絶」をどう理解するかに集中せざるをえなくなり、とりわけ同政権が提起した憲法改正案(これが実現すればまさに真正の「体制移行」が成立することになる)の分析に大きく力点を移さざるをえなくなった。そして現行の憲法改正案に第二次ベルルスコーニ政権に顕著な「家産制的」特徴が色濃く反映されているのではないかという仮説を提起することになった。しかしこの仮説に対しては、海外研究協力者のフィレンツェ大学政治学部教授(比較憲法学)からの強い異論もあって、私たちの間でもまだ共通の結論を得るまでには至っていない。とりわけ同憲法案にある州自治権の大幅な拡大を伴う地方分権改革(devolution)については、第二次ベルルスコーニ政権以前の中道左派政権時代における憲法改正と一定の「連続性」を有するものであり、まだ十分に議論の余地があるものであると考える。いずれにせよ本研究はまだ緒についたばかりであり、今回集中的に取り組んだ憲法改正案のみならず、研究成果報告書において言及した議会改革や行政改革についてもさらに研究を進展させていきたいと願っている。