hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の歩行中の転倒に関するバイオメカニクス的研究

本研究の目的は,歩行中のつまづきから転倒にいたる動きの実態をバイオメカニクス的にとらえ,転倒防止のための基礎的知見を得ることであった.そのため,歩行中の障害物を回避する動作(またぎ越し動作)を青年および高齢者に行わせ,下肢の動作をバイオメカニクス的に分析した.健康な青年男性10人および高齢者男性21人に3種の高さ(8,16,24cm)の障害物を自然な速度での歩行中にまたぎ越させ,その動作を2台のVTRカメラで被験者の側方および正面から撮影するとともに,支持脚(左脚)に作用する地面反力を測定した.そして,下肢の関節角度,部分角度,地面反力の変化などを測定し,障害物の高さとこれらの変量との関係を検討するとともに,青年と高齢者の比較を行った.その結果,以下のことが明らかになった.1.支持脚の鉛直地面反力の変化は,青年群では歩行よりも顕著な2峰性を示し,障害物の高さが増加すると,両ピークとも増加し,谷部が減少する傾向にあった.高齢者群では,青年群と同様の変化を示すものと,谷部が持続するものがみられた.また高齢者では,障害の高さが増加すると,支持時間が増大し,ブレーキ局面から加速局面への移行が遅延する傾向が顕著にみられるようになった.2.両群とも,障害物の高さが増加すると,大腿の挙上,股および膝関節の屈曲は大きくなる傾向を示した.しかし,高齢者では,障害物を越えて接地に向かう局面で大腿の下降および股および膝関節の伸展が遅延するようになり,中および高い障害物のを越える場合には,接地した後に体幹の前傾が急に大きくなる傾向が顕著に見られた.これらのことから,高齢者では,またぎ越しの後半において身体のコントロールに困難を生じる可能性があること,接地後に体幹の前傾が大きくなり,バランスを崩し易い状況が出現することなどが示唆される.
基部陸上植物の低い遺伝的冗長性を活用したシス－トランス転写制御システムの解明

陸上植物進化の基部に位置するゼニゴケは、陸上植物としての基本的遺伝子セットを有している。進化的な位置づけと体制の単純さを反映し、制御系遺伝子の冗長性が低い。本研究ではゼニゴケ転写因子を網羅的に単離同定した。構造の特徴からグループ分けを行った。その結果、ゼニゴケには、シロイヌナズナの1/6にあたる約300の転写因子が存在すること、総数の少なさにも関わらずファミリーは同一の38種類であることが分かった。ゼニゴケは陸上植物の基本的な転写因子のセットを保有しながらも、遺伝的冗長性が極めて低いため、優れた実験系となりうることが示された。陸上植物進化の基部に位置する苔類ゼニゴケは遺伝的冗長性が低い。この傾向は制御因子で顕著である。実験材料として優れた特徴をもつゼニゴケを材料として、ゲノム中の転写因子遺伝子を推定し、その制御系の全体像を理解することを目的とした。まず、ゼニゴケESTデータベースいおよびRNAシーケンスのデータベースからBLAST検索を用いて網羅的に転写因子をコードする遺伝子を推定した。ゼニゴケでは38遺伝子ファミリー、約300個の転写因子がゲノムにコードされていた。ファミリー数はシロイヌナズナと同数であるにもかかわらず、転写因子はシロイヌナズナの約2000個の1/6以下であった。なかでも、特定の転写因子、例えばMADS転写因子のファミリーサイズがシロイヌナズナで大幅に増加していることがわかった。つまり、ゼニゴケは転写因子総数は少ないものの基本的な転写因子レパートリーを保持していた。このことは、植物が陸上進出を果たした時点で転写制御系の原形が確立していたことを意味する。次に、転写因子の網羅的収集を進めた。なかでも、比較的遺伝子ファミリーの規模が大きく、タンパク質相互作用を介した複合体による制御が期待できるbHLH転写因子群、オーキシンの信号伝達に関連する転写因子群を優先し、全長ORFに対応するcDNAクローニングを進めた。また、萌芽研究を単なる基盤整備事業としないために、特定の転写因子を先行事例として機能解析を進めた。当研究室で開発した相同組み換えを利用した遺伝子ターゲティング法により、複数の転写因子遺伝子を破壊した。これらの多くで顕著な表現型が観察されており、転写因子による制御の重要性が明らかとなった。苔類ゼニゴケが陸上植物の進化的変遷や成立を理解するために重要な位置にあることを活かして、陸上植物のシス-トランス転写因子制御の普遍性と多様性の理解を深めることができた。ゼニゴケは、遺伝的冗長性が低いが基本的な制御機構は種子植物と共通であることがわかってきた。配偶体世代(n)が優占的であるといった利点を生かした実験が可能となった。逆遺伝学的な解析や形質転換系統を利用した解析は極めて迅速に行えるようになった。ネガティブマーカーを利用した相同組換え体選抜法をゼニゴケに応用することによって、遺伝子破壊株作成がゼニゴケの日常的な実験ツールとなった。そこで、遺伝子発現制御に重要な転写因子を収集し、系統的に解析する系を立ち上げることにした。ゲノムDNAおよびESTのデータベースを用いてゼニゴケ転写因子をゲノムワイドに抽出した。その結果、転写因子は総数300程度であることがわかった。これは、シロイヌナズナの1/7程度の数である。一方、広義の遺伝子ファミリーとしてはシロイヌナズナ転写因子群(38ファミリー)と同等のものをもつことが明らかとなった。つまり、植物は陸上化した段階で基本的な遺伝子一式を備えていたと考えられる。そこで、現在、順次転写因子ORFに対する遺伝子を順次クローニング中である。また、これら転写因子のゼニゴケ生体内における機能を解析する系の開発を進めた。グルココルチコイド受容体ドメインを転写因子に融合することによって誘導的に発現させることに成功した。また、転写抑制ドメインを付与することによって転写因子をキメラリプレッサー化し系統的に解析する実験系を立ち上げた。両者位の性質を併せ持つ融合タンパク質を発現することによって、誘導的なリプレッサータンパク質発現の系も開発した。本研究では1)ゲノム情報をもとにゼニゴケの全転写制御因子を抽出し、そのcDNAをクローン化する、2)ゲノム情報をもとに比較ゲノム解析によってシス配列の推定と単離を行う、3)カタログ化cDNAライブラリーを用いた酵母0ne-hybridシステムによる転写因子スクリーニング系を開発する、4)カタログ化cDNAライブラリーを用いた植物体における効率的な転写因子の解析系を開発する、5)植物解析系を応用し、プロテオミクス手法により転写複合体や細胞内動態を同定する、という具体的な目標を掲げた。1)の転写因子の情報科学的な抽出は完了し、そのクローン化も計画通り進展した。

2)のcisの抽出については、オーキシン応答遺伝子を中心に抽出を進め、その予想の検証をおこなった。推定し、個別に検証を進める道筋ができた。3)のOne-hybrid解析系は、1)のクローン化の後で行う予定であるが、酵母を利用したゼニゴケ遺伝子機能解析については、一定のノウハウを蓄積した。4)については、研究実績の欄に記入したように、実験系が構築できた。5)については、複合体単離の実験を複数進めており、その研究からのフィードバックが得られ、転写因子の解析にも利用できる段階にある。従って、当初の研究計画は順調に進展したと考えている。上記の項目1)については、ゲノム情報をもとにゼニゴケの全転写制御因子を抽出しは完了した。抽出したデータのデータベースにおける利用をはかる。また、転写因子ORFに対するcDNAのクローン化については、技術支援員の協力の下、効率的に順次進めていく。項目2)については、対象とする現象を広げ、光応答因子や発生制御因子について、ゲノム情報をもとシス配列の推定と検証を進める。項目3)については、カタログ化cDNAライブラリーを発現する酵母ベクターを作成し、個別の遺伝子に対するtrans因子の同定に活用する。項目4)については、初年度に方法は開発済みである。その発展形として、光制御に関わる転写因子やオーキシン制御に関わる転写因子を対象に植物体における機能解析を効率的に進める。項目5)についても、光制御とオーキシン制御を題材にCitrineタグを利用して転写因子複合体を抽出してプロテオミクス手法により転写複合体を同定する。更に、ChIP-Seq法による転写因子の結合部位をゲノム上にマップする実験を加えることにより、項目2)と項目5)の相互的な推進をはかる。初年度の研究費は基本的に計画に従って使用したため、初年度請求額に対しては計画通り使用した。40千円足らずの残額が生じたが、これは全体に対して2%程度であり、研究の計画変更や遅れではなく効率的利用の努力により生じたものである。今年度の研究費は次のように使用する計画である。上記の項目1)の転写因子ORFに対するcDNAのクローン化、項目2)の光応答因子や発生制御因子に対するシス配列の検証、項目3)のカタログ化cDNAライブラリー発現酵母ベクターを作成と個別遺伝子の解析、項目4)の形質転換植物作成、項目5)のタンパク質複合体同定やChIP-Seqには、当初申請の通り、化学薬品、酵素類、培地類、容器類といった消耗品が必要である。また、転写因子cDNAの収集には技術支援員の雇用が有効であるため人件費が必要である。また、これらの成果は、学会における発表と論文化によって発表する。
TH2/TH1を用いた心移植後免疫寛容深度の定量的評価法

心移植後種々の深度の免疫寛容に導入し、TH2細胞とTH1細胞から分泌されるサイトカインを測定することにより免疫寛容の深度を定量評価し、慢性期における冠動脈硬化病変から回避できるかを検討した。C57BL/10マウスをドナー、C3Hマウスをレシピエントとして異所性心移植を行い、1)抗αβT cell receptorモノクローナル抗体(mab)(H57)、2)抗CD80モノクローナル抗体(1G10)と抗CD86モノクローナル抗体(GL1)との併用の2種類にていずれも免疫寛容に導入した。1.移植心に発現されたサイトカインの測定によるTH1/TH2の検討移植後7、14、50、100日目に移植心を摘出し、ホモジネートした後、上清中のIFNγとIL4を測定した。移植早期では、抗αβTCR mab投与群ではTH2優位、抗CD80/86mab投与群ではTH1優位となったが、100日目では両群ともコントロール群の値と同じとなった。2.移植心冠動脈硬化病変の評価移植後50、100日目に移植心を摘出し、内膜肥厚の程度を両群で評価した。抗αβTCR mab投与群では明らかな内膜肥厚を認めたが、抗CD80/86mab投与群では内膜肥厚を認めなかった。3.免疫寛容導入後のalloreactivityの評価移植後100日目にレシピエントよりリンパ球を採取し、cytotoxic assayを行った。抗CD80/86mab投与群ではcytotoxic lymphocyteは誘導されなかったが、抗αβTCR mab投与群ではcytotoxic lymphocyteが誘導された。以上の結果よりTH2/TH1は、免疫寛容導入においては、有用な指標になるかもしれないが、遠隔期の冠動脈硬化病変の指標とはならないと判断された。1.種々のモノクローナル抗体投与による移植心生着期間C57BL/10マウスをドナー、C3Hマウスをレシピエントとして腹腔内に異所性に心移植をおこなった。モノクローナル抗体投与は,1)抗αβ-T cell receptorモノクローナル抗体(100μgを移植当日、1、2日後に投与)、2)抗CD4モノクローナル抗体(50μgを移植前日、当日に投与)、3)抗CD80とCD86モノクローナル抗体(各25μgを移植当日、1、2、3日後に投与)の3種類を行った。1)および3)では全ての移植心が100日以上生着したが、2)では60%が100日以上生着した。2.トレランス導入の確認と深度の評価A.皮膚移植によるトレランス導入の確認;心移植後100日目に心移植のドナーであるC57BL/10とThird partyであるBALB/cの皮膚を移植した。BALB/cの皮膚は1),2),3)とも10日程度で拒絶された。C57BL/10の皮膚は1),3)では全例100日以上生着したが、2)では50%が100日以上生着した。B.Adoptive transferによるトレランス深度の評価;種々のモノクローナル抗体投与により移植心が100日以上生着したレシピエントから、脾細胞を採取し、2x10^6個を移植前日に静脈内投与し、心移植を行った。1),3)ではC57BL/10の移植心は全例100日以上生着したが、2)では全例が拒絶された。以上の結果より、抗αβ-Tcell receptorモノクロナール抗体および抗CD80とCD86モノクローナル抗体投与ではトレランスに導入されることが判明したが、抗CD4モノクローナル抗体では完全にはトレランスには導入されていなかった。今後、抗αβ-Tcell receptorモノクローナル抗体および抗CD80とCD86モノクローナル抗体投与においてTH2/TH1の経時的変化と移植心の冠動脈変化について検討を行う予定である。3.免疫寛容導入後のalloreactivityの評価

移植後100日目にレシピエントよりリンパ球を採取し、cytotoxic assayを行った。抗CD80/86mab投与群ではcytotoxic lymphocyteは誘導されなかったが、抗αβTCR mab投与群ではcytotoxic lymphocyteが誘導された。以上の結果よりTH2/TH1は、免疫寛容導入においては、有用な指標になるかもしれないが、遠隔期の冠動脈硬化病変の指標とはならないと判断された。
人工臓器における大規模集積流路ネットワークの形態設計・評価に関する研究

最終年度は,トップダウン的手法により,流動抵抗最小で且つHepG2の細胞密度が10^7-10^8cells/mlを支持しできる構造を設計した,1)SU-8にて型どりしたPDMS製の角柱群構造,2)アクリル系樹脂の立方体群構造,と3)Tissue Engineeringに一般的に用いられるポリ乳酸多孔質体(平均空孔直径300μm)について,細胞接着能力の評価と流動抵抗測定,培養と計算による細胞支持密度の測定と推定を試みた.即ち,1)については,縦横約30mm×20mm高さ400μmの平板中に40μm角の角柱が2040μmの流路幅の最適化された密度で林立するデバイスを作成し,コラーゲンコートにより細胞接着能力を向上させ細胞を接着させることに成功した.2)は,一辺40μmの立方体が20μmおきに配置された構造を2次元光造形装置により作成し,同じくコラーゲンコートにより細胞接着能力を向上させ細胞を接着させることに成功したが,細胞接着能力は1)に比べて著しく低かった.Scaffoldの流動抵抗の透過率による3者の評価は,1)の構造体では透過率の定義が困難であることから,ダルシー流れを仮定できる2)と3)については,scaffoldの透過率を種々の流速について測定して,1)とまったく同じサイズのデバイスに充填した際の流動抵抗を数値シミュレーションにより推定した.その結果,流量0.4ml/min近傍では,流動抵抗は,1),3)=2)の順番に大きくなった.このことは,構造を最適設計した平板型デバイスの優位性を示している.環流培養によるscaffoldの代謝能力の評価については,培養条件の絞り込みが本年度末までに間に合わず,現在継続中である.さらに,本研究で使用した1)の構造は,constructal理論によるトップダウン的な流路構造で設計したものであるが,常に通常の並列流路が最適となり,ボトムアップ的計算法による結果と一致しなかった.初年度は,流路ネットワーク(循環系)の形状設計のための計算と,流路作成に使う2種類の装置の設計・試作を,ラット程度のサイズの個体に使う人工肝臓のscaffold(細胞担体)内の流路を対象として行った.scaffold内の流路作成については,設計によって得られた形状を忠実に再現する製造法として,1)光造形装置を用いて,ラピッドプロトタイピングで流路を生体吸収性のある光硬化性ポリカプロラクトンに直接造形する,2)観察用の二次元流路の型を作成して発泡性光硬化樹脂を成形する,ことを試みた.1)については,高精度の光造形装置の動作条件に適合した生分解性の光硬化ポリマーを調合し,その光硬化特性を測定した.現在は形状の試作の段階にある.2)については,ポリ乳酸に等価直径300μm程度の連結孔の流路をもつ多孔質体を作成し,その流動抵抗を測定した.さらに,流路の型となる材料の選定と多孔質体への転写の程度を評価した.流路形状の計算については,3種類の計算コードを作成した.即ち,均一な細胞分布を初期値,決められた流路の体積分率を拘束条件として,流路の大きさが流動抵抗を小さくする様に変化するボトムアップ的形状設計と,上記の1)のタイプのscaffoldに対して,物質輸送が対流支配と拡散支配の場合の2種類について,空間的に均一な酸素消費,流路の体積分率を拘束条件とし,constractal理論を応用した流動抵抗が極小となるフラクタル状の流路のトップダウン的に設計手法を開発した.最終年度は,トップダウン的手法により,流動抵抗最小で且つHepG2の細胞密度が10^7-10^8cells/mlを支持しできる構造を設計した,1)SU-8にて型どりしたPDMS製の角柱群構造,2)アクリル系樹脂の立方体群構造,と3)Tissue Engineeringに一般的に用いられるポリ乳酸多孔質体(平均空孔直径300μm)について,細胞接着能力の評価と流動抵抗測定,培養と計算による細胞支持密度の測定と推定を試みた.即ち,1)については,縦横約30mm×20mm高さ400μmの平板中に40μm角の角柱が2040μmの流路幅の最適化された密度で林立するデバイスを作成し,コラーゲンコートにより細胞接着能力を向上させ細胞を接着させることに成功した.2)は,一辺40μmの立方体が20μmおきに配置された構造を2次元光造形装置により作成し,同じくコラーゲンコートにより細胞接着能力を向上させ細胞を接着させることに成功したが,細胞接着能力は1)に比べて著しく低かった.Scaffoldの流動抵抗の透過率による3者の評価は,1)の構造体では透過率の定義が困難であることから,ダルシー流れを仮定できる2)と3)については,scaffoldの透過率を種々の流速について測定して,1)とまったく同じサイズのデバイスに充填した際の流動抵抗を数値シミュレーションにより推定した.その結果,流量0.4ml/min近傍では,流動抵抗は,1),3)=2)の順番に大きくなった.このことは,構造を最適設計した平板型デバイスの優位性を示している.環流培養によるscaffoldの代謝能力の評価については,培養条件の絞り込みが本年度末までに間に合わず,現在継続中である.さらに,本研究で使用した1)の構造は,constructal理論によるトップダウン的な流路構造で設計したものであるが,常に通常の並列流路が最適となり,ボトムアップ的計算法による結果と一致しなかった.
フェノキシ系除草剤の発癌性に関する遺伝毒性学的研究

新潟県の胆道癌(胆嚢及び胆管癌)死亡率は男女とも全国最高であり、胆道癌死亡には地域集積性が認められる。そこで都道府県別農薬出荷量(昭和3750年)を都道府県面積で除した値(環境汚染度)と胆道癌標準化死亡比(昭和50年)との単相関及び順位相関分析を行った。その結果、約300種の農薬のうち、フェノキシ系除草剤MCPAーEester(MCPAーEと略)とMCPBーEester(MCPBーEと略)が正の相関関係を示した。そこで、これらの農薬の動物に及ぼす影響を評価する目的で、マウスを用いMCPAーE、MCPBーEの毒性及びMCPAーEの分解代謝産物であるMCPAの慢性毒性実験を行った。1.MCPAーE及びMCPBーEの亜急性毒性・生後45週齢のICR雄マウスにMCPAーE50200mg/kg、MCPBーE25100mg/kgを6週間及び12週間経口投与した。対照として無処理群、溶媒(コーンオイル)対照群を設けた。動物は1群10匹用いた。その結果臓器重量変化として、MCPAーE6週投与群で肝相対重量の増加を認めた。投与終了後、主要臓器の病理組織学的検索を行い、肝臓については、肝細胞の大小不同化と中心性壊死を認めた。胆嚢については、対照群に較べ投与群で乳頭状構造が顕着になる例を認めた。2.MCPAの慢性毒性試験・生後45週齢のICR雄マウスに、MCPAをコーンオイルに溶解し、405000ppmのエサを作成し自由摂取させた。動物は1群30匹用いた。投与期間は18か月としその後12か月の回復期間を設けた。その結果、MCPA5000ppm群における生存率の低下を認めた。途中死亡又は臨死状態の動物は屠殺後、病理組織学的検索を行った。肝臓については、肝細胞の大小不同化、kupffer細胞の増加、後期結節を認めた。胆嚢については、乳頭状構造の増加傾向を認めた。新潟県の胆道癌(胆嚢及び胆管癌)死亡率は男女とも全国最高である.さらに,我が国の死亡率が世界第1位(男性)であることから,新潟県は世界有数の胆道癌多発地帯と考えられる.我々は胆道癌死亡が「米どころ」に多いことに気づき,疫学的研究を開始するに至った.米づくりとの関連で農薬にまず注目して検討を行った.都道府県別農薬出荷量(昭和3750年)を都道府県面積で除した値(環境汚染度)と胆道癌標準化死亡比(昭和50年)との単相関及び順位相関分析を行ったところ,約300種の農薬のうち,フェノキシ系除草剤MCPA-E(2-methyl-4-chlorophenoxy acetic acid ethylester)とMCPB-E(2-methyl-4-chlorophonoxybutyric acid ethylester)が正の相関関係を示した.そこで, MCPAとMCPBの毒性および発癌性に関する検討を行った.(1)材料及び方法生后45週令ICR雄マウスにMCPA-

E50, 100, 200mg/kg, MCPB-E25, 50, 100mg/kgを6週間及び12週間経口投与した.対照として無処理群,溶媒(コーンオイル)対照群の2群を設けた.なお動物は1群10匹用いた.投与終了後,血清TC, TG, GOT, GPT検査及び主要臓器の組織検査を行った.(2)結果TCはMCPA-E 6週, 50mg/kg群で無処理対照に比べ高値, TGは減少傾向を示した.MCPA-E 6週, 50, 200mg/kg群のGOTは低下, 12週50mg/kg群のGPTは上昇を示した.MCPB-E投与群は対照群と差を認めなかった.臓器重量変化として, MCPA-E 6週, 100, 200mg/kgで肝相対重量の増加を認めた.肝臓の病理組織学的所見として,肝細胞の大小不同化と中心性壊死を認めた.2.MCPAの発癌性に関する検討(1)材料及び方法ICR雄マウスを用いた.MCPAをコーンオイルに溶解, 0, 40, 200, 1000, 5000ppmのエサを作成し,現在投与中.本年度は、昨年度から引続き、フェノキシ系除草剤NCPAの慢性毒性に関する検討を行った。1.材料及び方法、生後45週齢のICR雄マウスに、40、200、1000、5000ppmのMCPA混入飼料を与えた。対照として無処理群、溶媒(コーンオイル)対照群の2群を設けた。なお動物は1群30匹用いた。投与期間は18か月とし、その後12か月の回復期間を設けた。体重測定と摂餌量及び摂水量の測定を週1回行った。途中で志望または臨死の動物について屠殺を行い、肝臓及び胆のうについての病理組織学的検索を行った。2.結果、(1)一般症状については対照群と比較して、1000及び5000ppm群で自発運動量の低下、下痢が認められた。(2)体重変化についてはMCPA投与開始期から約9.5か月まで全群で体重増加した。無処理群に較べ溶媒対照群及びMCPA投与群で増加促進が認められたが、9.5か月以降薬剤投与終了(18か月)までは、体重変化はほとんど認められなかった。回復期(1830か月)では全群で減少があった。(3)(4)肝臓の病理組織学的所見として、Kuoffer細胞の増加、肝細胞核の大小不同化、後期結節の増加が、MCPA投与群で認められた。これらの所見はいずれもMCPAの影響と考えられるが、明らかな量反応関係は見出されなかった。胆嚢については、乳頭状構造の著名化がMCPA投与群で認められた。疑幽門腺化生が対照群とMCPA投与群で数例認められた。
乾癬など炎症性皮膚疾患の背景をなす免疫機構の研究

最近の研究から、乾癬は免疫遺伝病であることが示唆されている。その特有の角層に向かう白血球の遊走現象を引き起こす要因を、一般的に皮膚炎に認められる炎症性サイトカインから、より特異性の高いと考えられる補体系の関与に的をしぼり、表皮における補体産生、角層を中心とする、補体活性化の過程の解析をおこなった。その結果、角層表面に補体C3biが付着し、そこに接着し活性化された白血球はいくつかの単球走化性因子を放出する。ある程度のMip-1alpha、MIP1betaに加えて、別の因子の存在が認められた。この因子は既知のMip-1alpha、MIP1beta,MCP-1など10kDの分子量をもつ既知のケモカインよりも大きな物質であることが確かめられた。さらに、本症では臨床的によく知られた引きがねとなる溶連菌感染との関係から、そのスーパー抗原を含んだ細菌抗原と患者リンパ球との反応を解析し、本症の発症機序を探ろうとした。とくに、β溶血性連鎖球菌が乾癬の発症に関係する可能性が高いため、β溶血性連鎖球菌から得たスーパー抗原を用い、末梢血単核球に与える影響を検討し、β溶血性連鎖球菌由来のスーパー抗原のVβ8,CAPに対して、乾癬患者が正常人に比べ、有意に低い反応性を示すことを見いだした。一方、連鎖球菌より分離したOK-432もスーパー抗原であり、この物質への乾癬患者リンパ球の反応性は低下していることを、私たちはすでに報告している。ところが、このような反応性の低下は、掌蹠膿疱症の患者ではみられなかった。膿疱性乾癬の限局型のアロッポウ稽留性肢端皮膚炎は掌蹠膿疱症と同様に手足に膿疱性病変を生じる疾患ではあるのに明らかに反応性の低下があることから、掌蹠膿疱症は免疫反応の上からは乾癬とは別の疾患であることが示唆された。1動物に人為的に起こした刺激性皮膚炎を用い、皮膚表層の角層、表皮に関連して、角層バリア機能の測定、皮表角層水分含有量計測、pHの測定、dansyl chloride法を用いた角層ターンオーバー時間の測定、FACSを用いた表皮細胞の増殖あるいは分化の状態を検索し、炎症の状態と皮膚の機能変化をと比較した。2アトピー性皮膚炎の患者の皮膚の角層をストリッピングで取り除く物理的刺激に対する角層のバリアの形成を調べたところ、なんら創傷治癒に遅延がないことを確かめた。3アトピー性皮膚炎の患者の皮膚に1%ラウリル硫酸ナトリウム水溶液を塗布すると、正常人に比して、角層のバリアにつよい機能的傷害をきたし、これは1週間後でも修復されていないことを証明した。4瘢痕ケロイドには新鮮な瘢痕とおなじ角層の機能異常があることから、ケロイドの治癒を促進することが報告されているシリコンガーゼを正常あるいは瘢痕に貼付し、角層機能にどのような影響を与えるかを調べた。結果的には、密封性の高いポリエチレンのラップに比しても、ほとんどおおきな影響がなく、むしろ保護的役割が主体であるという結論に達した。5皮膚の硬さや弾力性を指先の感覚と同じように捉える触感センサーは、かるく接触させると角層の乾燥によっておきる皮膚表面の硬さを測定すること、強く接触させると真皮の硬さを測定することを、種々の測定から確かめた。

1.乾癬病変部に白血球の表皮、角層への遊走が観察され、おもに補体由来のC5aとケモカインのIL8の関与が考えられている。C5aは体液の補体が角層により傍系路を介し活性化される。これまで私たちはケラチノサイトが補体の中心的役割をなすC3を産生しうることを確かめた。乾癬には、ソラレン(Psoralen)を投与し長波長紫外線(UVA)を照射するPUVAあるいは、UVB照射が有効であるため、培養ケラチノサイトにソラレンとUVAならびにUVB照射をおこない、C3産生に対する影響を調べた。その結果、PUVAは線量にかかわらず、C3の産生を抑制した。一方、UVB照射は高い線量ではC3産生を抑制したが、線量がすくないと産生を増強することが明らかとなった。2.角層表面での補体の活性化は、炎症を増強し、角層細胞を剥離し、剥離角層片への多核白血球の接着を引き起こす。組織学的に掌蹠膿疱症の病変部の膿庖をおおう角層は、計測してみると周辺の角層に比較し白血球の攻撃により、有意に薄い。現在、角層のこのような変化と、膿庖内および表皮内、ならびに真皮上層の浸潤細胞の種類とを掌蹠膿庖症と膿庖性乾癬とで、計測中である。3.正常人末梢血から分離し、IL-4のもとに培養して得たdermal dendrocyteのモデルといえる樹状細胞に乾癬、膿庖性乾癬の患者血清を作用させ、その影響を調べたが、正常人血清と同様に、CD86の増加がみられたのみで、とくに大きな違いは認められなかった。今年度の研究により、次の点が明らかとなった。1乾癬病変部においては、細胞性免疫反応に基づく自己免疫反応がおきていることが想定されている。上気道感染や皮膚の病原細菌感染が病変の増悪につながることが良く知られている。そこで、免疫反応における細菌毒素の免疫系の活性化の機序を解析し、末梢血から樹立したヒト樹状細胞に対する種々の細菌毒素(LPS,SEA,SPEA)の影響を観察した。その結果、これら細菌毒素は樹状細胞のCD86分子の発現を増強し、抗原提示活性を増強することを明らかにした。乾癬の治療薬のなかでは、デキサメサソンに樹状細胞の活性化を抑制する作用が認められたが、シクロスポリン、レチノイド、活性型ビタミンD3には、その活性を認めなかった。2角層下膿庖内および表皮内、ならびに真皮上層の浸潤細胞を掌蹠膿疱症と膿疱性乾癬とで、免疫組織科学的に観察した。膿疱内には、Tリンパ球、樹状細胞はほとんどみられず、角層近傍に多数集まっている白血球がHLA-DRを発現していること、CD4T細胞は周辺の表皮あるいは真皮上層に多数存在することを見いだした。3角層表面に補体C3biが付着し、そこに接着し活性化された白血球はいくつかの単球走化性因子を放出する。ある程度のMip-1alpha、MIP1betaに加えて、別の因子の存在が認められた。この因子は既知のMip-1alpha、MIP1beta、MCP-1など10kDの分子量をもつ既知のケモカインよりも大きな物質であることが確かめられた。
特養ホームの同一敷地内での建替時における高齢者の環境移行とその影響について

本研究は、建設後35年を経過して老朽化した都市型の特別養護老人ホームにおいて、同一敷地内で施設運営を続けながら、改築工事を段階的に行なった先駆的な事例を通じて、1)環境移行を余儀なくされる高齢者の日常生活行動に影響を及ぼす環境要因を検討するとともに、2)環境移行に伴う介護職員のストレスや介護動線、業務量などの変容も分析した。調査・分析にあたっては、環境行動の視点から建築学を中心としつつも、老年精神医学、老年看護学、老年発達心理学、高齢者介護などの学際的アプローチをとり、それらを総合的に評価することを試みた。結果は以下に示すとおりであった。1)環境条件の悪化に伴う移行によって、ADLや精神機能の高い利用者は,一時的に自室に引きこもるなど自衛的対処行動がみられた。また痴呆の場合でも、移行に伴う極度の不安と緊張の中では、むしろ一時的に痴呆周辺症状が表出しにくい場合もみられた。2)良好な環境条件への移行によって、利用者は公的空間での会話や交流など社会的相互作用の増加を示すとともに、無為行動の減少傾向がみられた。3)工事途中の環境移行によって、早出や夜勤業務職員の介護動線や業務量などが増加した。その結果、介護職員の心身への影響として、血圧や脈拍数などが有意に増加した。4)介護・運営の観点から利用者側への配慮として、工事に伴う騒音や部屋割りなどの情報提供を事前に提供する重要性が指摘された。職員への配慮としては、移行に際する職員間の意見統一や情報共有の重要性、職員間で利用者に対する差異のない対応など、が指摘された。1.目的本研究では、都市部における老朽化した特別養護老人ホームでの、同一敷地内における段階的建替えにおいて、入居者が残存部分に一時的に移動を余儀なくされ、詰め込まれる移動を「一時移行」、さらに新築完成後に入居者が広い空間へ移る移動を「最終移行」とし、これらが入居者の行動に及ぼす影響について検討した。2.調査概要入居者が居室移動する直前、直後、移行後1年後のそれぞれを「一時移行」は調査AC、「最終移行」は調査DFとして計6回で調査した。非参与による行動観察調査を、入居者(調査A:28人、調査BE:27人、調査F:23人)に対して行う。入居者の平均的な1日(7:0019:00の12時間)の行動を10分おきに追跡調査し、居場所と行動内容を記録用紙とプロット図に記入した。入居者の行動内容を身体面(動的・静的)×精神面(自律・非自律)の4つに分類し、居場所は自室、廊下、ホール、食堂、外出の5つに分類してクロス集計を行った。3.調査結果と考察居室面積や延床面積が縮小した「一時移行」調査A・B・Cでは、(1)直後の調査Bで動的・自律行動が減少し、自室での滞在率が増加している。(2)1年後の調査Cの行動内容と居場所の関係が一時移行前の調査Aの状態に近づいている。延床面積が拡大した「最終移行」調査D・E・Fでは、(3)時間の経過とともに動的・自律行動が増加するとともに、居場所は自室の滞在率が減少し、反面、食堂などのその他の公的場所が増加した。居住環境が悪化した「一時移行」の場合は、居室に引きこもる傾向がみられるが、1年後はその環境にも少し適応したことが伺える。居住環境が改善された「最終移行」の場合は、時間の経過とともに行動が活発化するようになり、活動範囲も自室以外に拡大した。居室移動後の環境移行による環境の良し悪しが、動的・自律的な適応過程に影響したことが示唆される。

本研究は、建設後35年を経過して老朽化した都市型の特別養護老人ホームにおいて、同一敷地内で施設運営を続けながら、改築工事を段階的に行なった先駆的な事例を通じて、1)環境移行を余儀なくされる高齢者の日常生活行動に影響を及ぼす環境要因を検討するとともに、2)環境移行に伴う介護職員のストレスや介護動線、業務量などの変容も分析した。調査・分析にあたっては、環境行動の視点から建築学を中心としつつも、老年精神医学、老年看護学、老年発達心理学、高齢者介護などの学際的アプローチをとり、それらを総合的に評価することを試みた。結果は以下に示すとおりであった。1)環境条件の悪化に伴う移行によって、ADLや精神機能の高い利用者は一時的に自室に引きこもるなど自衛的対処行動がみられた。また痴呆の場合でも、移行に伴う極度の不安と緊張の中では、むしろ一時的に痴呆周辺症状が表出しにくい場合もみられた。2)良好な環境条件への移行によって、利用者は公的空間での会話や交流など社会的相互作用の増加を示すとともに、無為行動の減少傾向がみられた。3)工事途中の環境移行によって、早出や夜勤業務職員の介護動線や業務量などが増加した。その結果、介護職員の心身への影響として、血圧や脈拍数などが有意に増加した。4)介護・運営の観点から利用者側への配慮として、工事に伴う騒音や部屋割りなどの情報提供を事前に提供する重要性が指摘された。職員への配慮としては、移行に際する職員間の意見統一や情報共有の重要性、職員間で利用者に対する差異のない対応など、が指摘された。
新規実験システムの構築とそれを用いたα_<IIb>β_3機能制御機構の解析

本研究において、申請者らはインテグリンα_<IIb>β_3に関して新たにリガンドカイネティックアッセイを開発し、種々のアゴニスト刺激におけるα_<IIb>β_3のダイナミックな解析を行った。さらに巨核球系細胞株であるCMK細胞を用いた遺伝子操作可能な実験系も確立した。これらの実験系を用いて、ADP受容体P2Y12は初期のα_<IIb>β_3活性化には必須ではないが、活性化の維持に重要であること、Semaphorin 3A(Sema 3A)は、アゴニスト刺激によるAktの活性化およびRap1Bの活性化を抑制することが明らかになった。以上より、P2Y12がα_<IIb>β_3活性化の維持に必須の分子であり、Sema 3Aが血小板機能の負の制御因子として機能していることが明らかになった。申請者らはインテグリンα_<IIb>β_3に関して、その機能は従来考えられていたよりもダイナミックに変化していることを明らかにしてきた。本研究においては、新たにリガンドカイネティックアッセイを開発し、α_<IIb>β_3のダイナミックな変化を詳細に解析した。その結果、P2Y_<12>欠損血小板の刺激直後のリガンド結合速度は正常コントロールと差を認めなかった。30秒後では、正常コントロールでは結合速度が増加したが、P2Y_<12>欠損血小板ではリガンド結合速度が低下し、150秒後ではその速度は著明に減少した。さらに培養巨核球のみならず巨核系細胞株CMKにおいても生理的なPAR1刺激において35分をピークとして一過性にα_<IIb>β_3が活性化することを明らかにした。この活性化はP2Y_12阻害剤ARC69931MXによっても抑制されなかった。このCMK細胞にP2Y_12を発現させると、α_<IIb>β_3の活性化の持続時間が延長した。以上より、P2Y_12がα_<IIb>β_3活性化の維持に必須の分子であることが明らかになった。本研究において、申請者らはインテグリンα_<IIb>β_3に関して新たにリガンドカイネティックアッセイを開発し、種々のアゴニスト刺激におけるα_<IIb>β_3のよりダイナミックな解析を行った。その結果、ADP受容体P2Y_<12>は初期のα_<IIb>β_3活性化には必須ではないが、活性化の維持に重要であることを明らかにした。さらにそのシグナル伝達において、P2Y_<12>欠損血小板においては刺激初期のRap1Bの活性化は惹起されるものの、その活性化が維持できないことも明らかになった。巨核球系細胞株であるCMK細胞においては、P2Y_<12>の発現は検出されずα_<IIb>β_3活性化は一過性であったが、P2Y_<12>を強制発現させるとα_<IIb>β_3の活性化の持続時間が延長した。以上より、P2Y_<12>がα_<IIb>β_3活性化の維持に必須の分子であり、Sema3Aが血小板機能の負の制御因子として機能していることが明らかになった。
18・19世紀の北大西洋海域における文化空間の解体と再生-「境界域」の視点から-

本研究は、海域史の視点から18・19世紀に北大西洋に出現するワールドの構造に、文化的次元から切り込み、そこにみられた諸関係を全体として捉えるものである。海洋だけでなく、海と陸の境界の地域に、海からのまなざしを照射することで、そこに国家的な枠組みを超えた新たな共時性を映し出せるのではないか。また、海洋を渡る様々なネットワークや結節点に、境界域の小さな共同体を結びつけていくことも可能ではないか。このような着想で、共同の研究会を持ち、各々が現地調査に出た。また、最終年度に、新たなアトランティック・ヒストリーの可能性を模索する国際海洋シンポジウム「海洋ネットワークから捉える大西洋海域史」を開催した。なお、田中きく代、関西学院大学出版会、日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B)研究成果報告書『18・19世紀北大西洋海域における文化空間の解体と再生-「境界域」の視点から-』を、報告書として刊行している。本研究は、18・19世紀に北大西洋に出現するワールドの構造に、文化的次元から、地域コミュニティのレベルから切りこもうとするもので、北大西洋海域の両岸の海岸部あるいは近辺の地域で、古い共同体意識が崩れ、新しい共通意識が創造される過程を、文化人類学の方法を踏まえて、歴史学の立場から実証的に跡付けるものである。研究計画の概要は、アメリカ側の研究者と、ヨーロッパ側の研究者と、カリブ地域の研究者による研究をすり合わせて全体像を描こうとするものである。本研究は、18・19世紀に北大西洋に出現するワールドの構造に、文化的次元から、しかも地域コミュニティのレベルから切りこもうとするものであるが、具体的には北大西洋海域の両岸の海岸部あるいは近辺の地域での共同体の解体と再編、それに付随する共同体意識の変遷を、文化人類学の研究者と協力して、歴史学の立場から実証的に跡付けるものである。大西洋海域における古い共同体が解体され、ヴァナキュラーな共同体意識が崩れていく過程、また自立的に再編され新しい共通意識が創造される過程を、大西洋岸の両岸で検証するが、特に、儀礼や祝祭に見られる新たに生まれた集団アイデンティティすなわち共通の歴史的記憶の創出に注目する。本年度は、研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者による全員のものとして、2回の研究打ち合わせ会、4回の研究会を持った。それぞれの研究報告とともに、テーマの共通理解と、共通のフレームワークの構築にも努力した。第1回の研究会では、18世紀のフランスの海洋とコミュニティのあり様、第2回にはアメリカ合衆国の南部奴隷の抵抗力、第3回では奄美における強い権力との交錯の中で残される共同体儀礼、第4回は海洋空間の歴史的な構築のタイプを、「地中海型」、「インド洋型」、「ミクロネシア型」という三類型に整理し、その上で近世から現代までの、海洋空間の社会的構築の有り様についての報告であった。また、田中きく代、阿河雄二郎、山泰幸は、それぞれの海外調査を行った。本年度は、研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者による全員のものとして、1回の研究打ち合わせ会、4回の研究会を持った。第1回の研究会では、旧デンマーク領カリブ植民地における奴隷制度についてと、市場革命期アメリカの海域における祝祭儀礼について、第2回にはフランス西海岸における海民の世界についてと、共通理解のための海域に関する理論的な枠組みについて(1)、第3回は、伝統漁法石干見をめぐる諸問題と共同体のあり様についてと、共通理解のための海域に関する理論的な枠組みについて(2)、第4回は西インド諸島の砂糖生産と環境の変化についてと、アメリカ南部奴隷のキリスト教化による文化空間の解体と再生について、それぞれ研究代表者或いは研究分担者が報告を行い、質疑応答により、共通理解に務めた。

また、佐保吉一はヴァージン・アイランドに、竹中興慈はアメリカ合衆国に、田和正孝はフランス西海岸で、それぞれの海外調査を行った。本研究は、18・19世紀に北大西洋に出現するワールドの構造に、文化的次元から、しかも地域コミュニティのレベルから切りこもうとするものである。具体的には北大西洋海域の両岸の海岸部あるいは近辺の地域での共同体の解体と再編、それに付随する共同体意識の変遷を、文化人類学の研究者と協力して、歴史学の立場から実証的に跡付けるものである。大西洋海域における古い共同体が解体され、ヴァナキュラーな共同体意識が崩れていく過程、また自立的に再編され新しい共通意識が創造される過程を、大西洋岸の両岸で検証するが、特に、儀礼や祝祭ならびに慣習に見られる共通の歴史的記憶の創出に注目する。本年度は、研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者により、1回の研究打ち合わせ会、4回の研究会を持った。それぞれの研究報告とともに、テーマの共通理解と、共通のフレームワークの構築にも努力した。第1回の研究会では、18世紀のフランスの海洋とコミュニティのあり様、第2回にはアメリカ合衆国の18世紀の海洋ネットワークについて、第3回ではアメリカ合衆国における19世紀の水治療について、第4回では、イギリスのコンウォール地方の船乗りや海民と難波線略奪についての報告であった。また、田中きく代、金澤周作、竹中興慈、鈴木七美は、それぞれの海外調査を行った。さらに、研究報告と同時に、最終年度の国際シンポジウム開催に関して計画し、準備を行った。本研究は、18・19世紀に北大西洋に出現するワールドの構造に、文化的次元から、しかも地域コミュニティのレベルから切りこむものである。大西洋海域における古い共同体が解体され、ヴァナキュラーな共同体意識が崩れていく過程、また自立的に再編され新しい共通意識が創造される過程を、大西洋岸の両岸で検証するものである。特に、儀礼や祝祭ならびに慣習に見られる共通の歴史的記憶の創出に注目する。本年度は、研究組織構成員である研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者により、1回の研究打ち合わせ会、3回の研究会、1回の国際海洋シンポジウムを開催した。最終年度であるので、研究会では、それぞれの研究成果の報告を行った。また、北大西洋をクロスし、より有機的に北大西洋海域史を把握するために、外部のイギリスの海洋交易史の研究者から報告も受けた。こうした成果の概要は、科学研究費補助金プロジェクト報告書にまとめ、3月末に刊行する。さらに、国際海洋シンポジウムでは、研究成果を公開するために、多くの研究組織外の研究者を招いた。パネリストには、フランスとカリブ海からの研究者、日本のアメリカ史研究者を招聘し、主として海洋ネットワークに関する報告を受けた。韓国からの地中海海域の研究者に大西洋と接続する報告も受けた。研究組織の構成員はコメンテイターの役割を果たし、パネリスト、フロアとの相互理解に努めた。このシンポジウムの概要も、報告書としてまとめられて、3月末に刊行される。
線虫C.elegansのdauer幼虫形成制御にかかわる神経回路網の解明

本研究では、線虫C.elegansの感覚受容情報処理によるdauer幼虫(耐性型幼虫)形成制御について、合成表現型(二重変異にして初めて現れる表現型)と神経回路との関係を解析した。既知の神経系変異で合成dauer構成性表現型を示す組合せは、flr遺伝子群の変異以外は、dauer阻害/促進信号が3つの並列の部分から成ると考えると説明できた。最近の他研究室の研究結果を考え合わせると、この3つの信号のうち2つはそれぞれADF,ASI感覚神経の感覚入力による信号、もう1つはこれらの神経に感覚入力がないときに出ているdauer阻害信号と解釈できる。しかし、合成dauer構成性変異の中にはdauer欠損性変異daf-3,daf-5によって抑圧されるものとされないものがあり、後者はADF,ASI以外の経路(ASJ等)にも関係するか、daf-3,daf-5より下流でdauer阻害信号をブロックすると考えられた。セロトニン受容体のアンタゴニストであるケタンセリンの存在下では野性型はdauer構成性にならないが、unc-3変異体がdauer構成性表現型を示すことがわかった。これは、ADF神経がセロトニン作動性であることと一致する。unc-31変異との組み合せで合成dauer構成性表現型を示す44個の新しい変異のマッピングを行ったところ、8個が既知の4遺伝子の変異であり、残りが少なくとも18個の未知の遺伝子にあることがわかった。環境の化学信号が感覚器官amphidの感覚神経に到達できないような構造異常を色素浸透異常で調べたところ4個しかなく、残りの38個の変異では化学信号がamphid感覚神経に到達できるが、その後の受容/信号伝達に関わる機能が異常になっているらしい。44個の変異の中には走化性や高浸透圧忌避が異常なものがあり、合成dauer構成性表現型が感覚受容の変異を容易に分離する方法として有効なことがわかった。
新しいオレフィン系ポリマーの精密合成を可能とする高性能チタン錯体触媒の創製

従来触媒では達成できない新規ポリオレフィンの精密合成を可能とする高性能分子触媒の設計・創製や合成したポリマーの構造・特性解析を主目的として課題に取り組み、期間内に以下の特筆すべき成果を得た.(1)エチレンとかさ高い置換基を有する1置換オレフィンや2置換オレフィン、環状オレフィンとの共重合体の高効率精密合成手法の確立、(2)官能基化ポリオレフィンの精密合成新手法の提案と新規ポリマーの創製、(3)高性能分子触媒の創製と重合機構の解明.従来触媒では達成できない新規ポリオレフィンの精密合成を可能とする高性能分子触媒の設計・創製や合成したポリマーの構造・特性解析を主目的として課題に取り組み、期間内に以下の特筆すべき成果を得た.(1)エチレンとかさ高い置換基を有する1置換オレフィンや2置換オレフィン、環状オレフィンとの共重合体の高効率精密合成手法の確立、(2)官能基化ポリオレフィンの精密合成新手法の提案と新規ポリマーの創製、(3)高性能分子触媒の創製と重合機構の解明.本課題は、従来の遷移金属触媒による配位重合で達成できない新しいオレフィン系ポリマーの創製・精密合成を達成しようとするもので、高性能分子触媒の設計指針の確立とオレフィンの相対反応性の知見の確立、合成したポリマーの構造・特性解析を主目的としている。具体的には、エチレンと各種置換オレフィンや環状オレフィンとの共重合を検討し、モノマーの反応性への配位子効果の知見を確立しようと考えている。平成18年度の成果は以下の通りである。アニオン性配位子やCp配位子上の置換基の異なる各種ハーフチタノセン錯体触媒を用いるエチレンと各種環状オレフィンとの共重合を検討し、特にケチミド配位錯体がノルボルネンやシクロペンテンとの効率共重合に有効で、高い触媒活性を示すことを明らかにした。多置換オレフィンとの共重合におけるCp配位子やアリロキソ・ケチミド配位子上の置換基効果に関する知見を得た。エチレンとスチレンとの共重合における触媒活性やモノマーの相対反応性は、使用するアニオン性支持配位子に大きく依存した。スチレンの立体特異性重合とエチレンとの共重合における触媒活性種は、基本構造は同一であるが価数(3価錯体または4価カチオン錯体)が異なることをはじめて明らかにした(Dalton Trans.誌、Cover Articleに採択)。高性能触媒候補として、助触媒なしで、エチレン重合に高温で高い触媒活性を示すチタン錯体触媒を設計・創製した。今後は触媒の特徴を生かした高機能材料の創製に取り組むつもりである。本課題は、従来の遷移金属触媒による配位重合で達成できない新しいオレフィン系ポリマーの創製・精密合成を指向し、高性能分子触媒の設計指針の確立とオレフィンの相対反応性の知見の確立、合成したポリマーの構造・特性解析を主目的としている。平成19年度の成果は以下の通りである。非架橋ハーフメタロセン型チタン錯体触媒、Cp'TiCl_2(L)[Cp'=シクロペンタジエニル配位子;L=アニオン性配位子]、を用いるオレフィンと非共役ジエンとの共重合と続く化学反応により、従来の(超高圧・高温)条件下よりも格段に温和な条件下で、しかも分子量や組成の揃った極性官能基を有するポリオレフィンを精密合成する手法を確立した。高透明性機能を有する環状オレフィン系共重合体の効率的な精密合成に有用な錯体触媒の配位子設計に関する研究に取り組み、特にCp'配位子やケチミド配位子上の置換基の異なるチタン錯体を合成・同定し、エチレンとノルボルネンとの共重合における置換基の効果や使用するオレフィンへの配位子上の置換基効果に関する有用な知見を得た。シクロペンテンとの共重合に従来触媒より極めて高活性を示す錯体触媒の創製にも成功している。非架橋ハーフメタロセン型チタン錯体のアニオン性支持配位子をフェノキシイミンとした錯体を各種合成・同定し、一部の錯体はX線構造解析で構造決定した。C_5Me_5配位錯体はエチレン重合に高い触媒活性を示し、Cp配位錯体はスチレンの立体特異性重合に高い触媒活性を示すことが明らかになった。助触媒を必要としない重合触媒として、Ti-A12核錯体の合成・同定及び構造決定に関する課題に取り組み、A1上の配位子効果に関する有用な知見を得た。平成20年度の成果は以下の通りである。報告者が見出したアリロキソやケチミド配位子を有する非架橋ハーフメタロセン型チタン錯体触媒を用いると、従来触媒では極めて困難な、エチレンとトリアルキルシリル基を有するオレフィンとの共重合がはじめて効率よく進行した。また、フェノキシ配位チタン錯体触媒のシクロペンタジエニル配位子上の置換基の修飾により、エチレンとtert-ブチルエチレン(TBE)との共重合がはじめて進行した。アリルトリメチルシラン(ATMS)と1-ヘキセンとの共重合が効率よく進行することから、ATMSの挿入が(1-ヘキセンなどと同じ)1,2-挿入で進行することを明らかにした。

これは従来触媒とは異なる傾向で、共重合におけるATMSとTBEとの間に見られるモノマー反応性の違いは、上述の共重合の結果より、挿入形式による違いではなく、配位エネルギー(配位能力の違い)の違いに起因することを明らかにした。アリロキソ及びケチミド配位錯体と架橋ハーフメタロセン型錯体を用い、エチレンと各種置換エチレン(ペンテン)との共重合を詳細に検討し、モノマー反応性への配位子効果に関する知見をまとめた。特にアリロキソ配位錯体では、従来触媒では極めて困難な3メチル1ペンテンとの共重合がはじめて効率よく進行した。
急増する輸入青果物の国内流通とその担い手に関する研究

今年度は、鹿児島市内に店舗をもつチェーンスーパーを対象に輸入青果物の調達構造について分析した。その結果、スーパーの規模と業態による仕入先の違い、すなわち、規模の大きいナショナルチェーンおよびリージョナルチェーンは輸入商社+直輸入、比較的規模の小さいローカルチェーンは卸売市場をそれぞれメインの仕入先としていること、またごく最近になって、大規模なスーパーを中心に、エリアないしは各店舗ごとに仕入れ等の権限をもたせる、いわゆる分権化の動きが顕著であり、国産青果物の仕入れを含めて、地元卸売市場の利用率が上昇していることなどが明らかとなった。こうした成果を昨年度の調査研究ならびに国産青果物に関する流通分析をあわせて総合的に考察し、スーパーを典型とする大規模小売企業による流通再編の構造と論理を解明した。その要諦は以下の通りである。小売企業は他社および専門小売店などとの競争上、差別化商品と価格競争の手段としての通常商品という重層的な品揃え戦略を採用しており、差別化商品については産地直結(輸入の場合には直輸入)を行い、排他的な調達を狙う。他方、通常商品については、低価格・低コストによる調達がポイントとなるため、卸売市場(輸入の場合には輸入商社も含む)の利用が中心となる。このように、現在の流通再編は小売企業の青果物調達システムの構築過程として理解されるのである。本年度はまず、スーパーにおける青果物の取扱状況ならびに仕入方式の調査を、九州北部に店舗展開する全国チェーンならびに地方チェーンスーパーに対して実施し、スーパーにおける輸入青果物の取扱は主要数品目に著しく特化した状況にあること、その仕入れにおいてはスーパーの規模階層による相違が明瞭に現れていることを明らかにした。続いて、宮崎、鹿児島両県に存在する青果物産地に赴き、輸入青果物の急増に対する影響ならびに対抗策についての調査を行った。そのうち、輸入青果物急増の影響としては、特に価格面において高値が出にくくなっているということが指摘され、対抗策としては、輸入物に負けない品質の高位安定化と安定的な継続出荷の重要性が確認された。さらに輸入商社に対する聞き取り調査を行い、まず仕入面については、全量直輸入している商社と、輸入業務自体は総合商社等に依存しながら国内販売に特化している商社が併存していることが解明された。他方、販売面については、卸売市場への販売割合が全体としては高く、スーパーや外食企業への直接販売はまだ低い割合にとどまっている。ただし、この面についても商社による対応の相違が著しく、極めて多様な展開を見せていることが明らかとなった。また、スーパーに直接販売している商社について改めて調査を実施、スーパーからの負担転嫁の状況を分析した結果、スーパーの規模による階層差は確認できないこと、同一のスーパーでも商社ごとに負担転嫁の程度が大きく異なることが分かった。この点については、直接輸入をしている商社とそうでない商社との交渉力の違いが要因でないかという仮説を立てているが、その実証については来年度の課題である。