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冷戦期のアメリカにおける文化外交政策と社会運動の相関―音楽を中心に

本研究は冷戦期のアメリカ合衆国において、音楽が文化外交政策および社会運動の中で果たした役割について比較検討し、その関係を探ることを目的として行った。文化外交、社会運動の担い手となった音楽家や政府関係者、活動家、批評家などの経験や思想を解読し、彼らが音楽を通してどのようなアメリカ像を発信したのか、そしてそれが国内外の受け手にどのように受容されたのかを解明することにより、音楽に付加された意味が交渉される様相を明らかした。本研究の目的は、冷戦期におけるアメリカ合衆国の文化外交政策と、同時期の国内における社会運動の双方において、音楽がどのような役割を果たしていたのかについて比較検討し、その関係を探ることにある。文化外交、社会運動の担い手となった音楽家の経験や思想を解読し、彼らが音楽を通してどのようなアメリカ像を発信したのかを明らかにし、それが国内外の受け手にどのように受容されたのかを解明することを目指している。平成23年度においては、米国での文化外交と社会運動に関する文献および同時期の政治に関連した音楽についての資料を、主に二次文献を中心に収集し分析を進めた。冷戦期の米国文化史に関する研究だけではなく、音楽と政治の関係性に関して、音楽学や社会学、文化人類学、政治学など多岐にわたる分野で行われている研究を広く視野に入れ、論文集やモノグラフなどの講続を通して、理論化の参考とすると同時に学術界での位置づけを明らかにした。このように米国に関する研究については、主に二次文献を収集・整理したが、冷戦期における米国の大衆文化とその海外における受容に関しては、日本を中心として一次資料を収集して分析することができた。特に、1960年代における米国の音楽とそれに関連した大衆文化の日本における受容に関しては、当時の雑誌・新聞記事や当事者の手記、その他の出版物などの一次資料をもとに、米国において反体制的な政治主張を基盤とする音楽が対極とも思われる意味を持って受容された過程を明らかにした。結論の重要な点は、音楽を含めた文化的生産物の意味の不透明性であり、明示的な主張を持つ生産物であっても、受け手により異なった解釈が与えられることであった。またその違いは恣意的なものではなく政治的な意味を持つものであることも明らかになった。研究成果に関しては、国際会議の場などで研究発表を行い、海外の研究者との意見交換を通して議論を深めた。本研究は、冷戦期のアメリカ合衆国において、音楽が文化外交政策および社会運動の中で果たした役割について比較検討し、その関係を探ることにある。文化外交、社会運動の担い手となった音楽家の経験や思想を解読し、彼らが音楽を通してどのようなアメリカ像を発信したのか、そしてそれが国内外の受け手にどのように受容されたのかを解明することにより、音楽に付加された意味が交渉される様相を明らかにすることを目的としている。今年度に入ってからは、これまでに行ってきた文献調査、資料収集、理論の整理を統合する作業を進めながら、調査を続行し、研究成果を発表するための準備を行った。具体的には、1)アメリカ文化外交史における音楽の役割、2)アメリカ社会運動における音楽の役割、3)文化外交、社会運動に携わったアメリカ人音楽家の思想(アメリカ理念、世界観、音楽の有効性について)、4)来日したアメリカ人音楽家の日本における受容について、それらを統合するような形で理論化を行うことが目的であるが、1)と2)に関しては、文献の講読と資料の分析を進めた結果、文化外交と社会運動双方で音楽が果たした役割について、分析と考察を深めることができた。また、3)4)に関しては、さらに資料収集を行う必要があるが、海外で活動を行った個別のアメリカ人音楽家の活動内容や思想と、日本での活動を行ったアメリカ人音楽家に関する報道と評価について、これまでに収集した資料や文献の分析を進めることができ、また実績報告として学術誌への論文掲載も実現した。本年度は、昨年度までに行ったアメリカ文化外交および社会運動に関する文献の解析をさらに継続して発展させ、それに基づく歴史的な概要や理論の整理を踏まえて、昨年度に収集分析を進めた日本の一次資料および今年度米国で収集した一次資料の分析を行った。特に今年度は、海外で活動を行ったアメリカ人音楽家の活動内容について、ワシントンの議会図書館などでの調査を行い、外国に派遣されたアメリカ人音楽家にまつわる報道や手記などの一次資料を分析した。そしてこれらの資料の文化外交と社会運動の歴史的な文脈の中での位置づけを明らかにし、音楽と政治の関連性についての理論化を進めた。

また、米国の音楽家の日本における活動およびその受容については、冷戦期のアメリカ文化の普及と受容という観点から、音楽に付随して日本で発展を見せた服飾文化についても、雑誌・新聞記事やその他の出版物をもとに分析を行って検証するなど、より広範な影響についての研究を進めた。本年度はまた、これまでの研究の成果を国際学会での口頭発表や論文の執筆などによりまとめる作業についても進展を見た。特に、日本および米国で出席した国際学会では、口頭発表と議論を通して、米国を中心とした、海外のアメリカ研究家およびアジア研究家との意見交換を行い、研究の考察を深めることができた。本研究は冷戦期のアメリカ合衆国において、音楽が文化外交政策および社会運動の中で果たした役割について比較検討し、その関係を探ることを目的として行った。文化外交、社会運動の担い手となった音楽家の経験や思想を解読し、彼らが音楽を通してどのようなアメリカ像を発信したのか、そしてそれが国内外の受け手にどのように受容されたのかを解明することにより、音楽に付加された意味が交渉される様相を明らかした。文化外交に関しては、米国議会図書館で収集した資料およびアメリカ国立公文書記録管理局所蔵の資料の分析を通して、文化外交に携わった米国国務省の職員や文化大使として海外で活動した音楽家たちの活動の詳細と評価を明らかにした。また、特にフォークソングに関しては、同時代のフォーク・リヴァイヴァルでトピカルソングなどを通して活動をした音楽家との比較を行い、文化外交の担い手がフォークソングの流動的な定義を利用して脱政治化を行った様相と意義などについて解明した。社会運動における音楽の役割については、音楽の政治的効用に関して歴史学、社会学、音楽学等に偏在していた研究結果を網羅的に収集したうえで統合し、文化外交との比較を行い、殊にプロテストソングの効用性については政治的であることの定義の変容を音楽家の手記などをもとに明らかにした。研究実績については、国際会議への参加と研究発表をすることにより、アメリカ研究者、社会学者、歴史学者、音楽学者など関連分野の国際的な専門家との意見交換を行い、また、海外への論文の投稿を通して成果を国際的に発信することもできた。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究26年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度の途中から一時研究中断があったため、平成23年度はその続きを行った。米国における文化外交と社会運動に関しては、当初予定していた米国での一次資料収集は次年度に回して、二次文献を主に扱い一定の成果をみたが、日本を中心とする海外での受容に関しては一次資料の分析を含めて研究を進めることができた。研究の目標としている、冷戦期における文化外交政策と社会運動のそれぞれにおける音楽の役割とその相関について、文献の講読や資料の分析を進めることで考察が深まり、理論化が進んできていることから。研究再開後にはそれを統合させて一定の結論へと達することが見込まれるため。今年度の課題としていた、米国における一次資料の収集と分析を行うことができたことが大きな成果であった。昨年度までに行ってきた、出版文献の解読や日本における一次資料の収集・分析と合わせて、研究を推進することができた。また、成果発表に関しては、複数の国際会議での発表と議論を通して、海外の研究者と意見交換を行い考察を深めることができた。
人工格子形成シミュレーションと微細加工によるGMR素子の高性能化

磁性人工格子に見出された巨大磁気抵抗効果(GMR)は界面構造に敏感で、その積層方向に電流を加えた(Current Perpendicular to the Plane : CPP)際、最大となる。ナノスケール界面構造のGMR特性・作成条件との対応、CPP-GMRを実現する基板あるいは人工格子薄膜の微細加工法を明確にすることが求められている。本研究では、1)分子動力学法による薄膜形成過程シミュレーション、2)収束イオンビーム(FIB)による基板・人工格子の微細加工、により人工格子の界面構造と作成条件との対応を明確にし、高性能GMR素子の実現を図る。平成12年度の成果は以下の通りである。1)分子動力学法による薄膜形成過程シミュレーション1-1種々の製膜条件における具体的なナノスケール界面モデルを求め、核磁気(NMR)スペクトルの報告例との対応関係についても検討した。製膜条件、積層順序の違いにより上下の界面において異なる構造が見られ、NMRスペクトルと傾向の一致が見られた。本研究の結果はNMRスペクトルから多層膜の構造解析を行う際に用いる多層膜界面のモデルの1つとして、例えば上下の界面の違いをフィッティングするためのモデルとしても利用可能性がある。1-2初期成長過程の膜構造観察より、積層に伴い表面及び表面より数ML内部の層において構造の変化が見られた。また、積層欠陥上に周囲に転移を伴う粒状の構造が形成され単結晶基板上にも結晶粒を生じ得ることを見いだした。2)FIBによる基板・人工格子の微細加工人工格子膜に対し、CPP-GMR成分増加によるMR比増大を目的としてFIBにより微細加工を施した。設計モデルに近い形状に微細加工を行うことができた。また、FIB加工をした際の試料のGa汚染は表面より3nm以内であり、今回の加工寸法では、汚染は非常に小さいと考えられる。MR比測定の結果、微細加工前の試料でMR比4.55%に対し、本試料では8.90%に増大し、資料表面に溝を形成するという比較的簡単な手法でMR比が増大することを確認した。また、本手法は従来のGMR素子における感度ばらつきの調整等にも応用が可能ではないかと考える。磁性人工格子に見出された巨大磁気抵抗効果(GMR)は、超高密度磁気記録の磁気ヘッドとして世界的に苛烈な研究・開発競争が続いている。GMR特性は、人工格子の界面構造に敏感で、その積層方向に電流を加えたCurrent Perpendicular to the Plane(CPP)のとき最大になる。人工格子において、ナノスケール界面構造の製膜条件・GMR特性との対応、CPP-GMRを実現する基板あるいは微細加工法を明確にすることが求められている。本研究では、1モンテカルロ法と分子動力学法を併用した薄膜形成過程シミュレーション、2集束イオンビーム(Focused Ion Beam:FIB)による基板・人工格子の微細加工により、人工格子の界面構造と作成条件との対応を明確にし、高性能GMR素子を実現する。本年度は、分子動力学法を用いた薄膜形成過程シミュレーションにより、(1)製膜条件と原子スケールの微細構造の対応の検討を行った。(2)種々の表面凹凸、面内ひずみを有する下地膜上への積層シミュレーションを行い、下地層内部の面内ひずみの値が主に堆積層の結晶配向やひずみの均一性を決定することを明らかにした。

(3)ナノスケールの構造の検討を行うため、プログラムの高速化により計算サイズの拡張(基板サイズ51nm×51nm相当)を行った。また、多層膜の微細加工モデルおよびFIBを用いた微細加工条件の基礎検討を行い、10nmオーダーの精度でCo/Cu多層膜の加工が行えることを確認した。今後これらの点も含め、多層膜を微細加工することによるCPP-GMR構造実現を目指す。また、更に精度の高いModified-EAMを用いた膜形成シミュレーションプログラムの開発も進めている。磁性人工格子に見出された巨大磁気抵抗効果(GMR)は界面構造に敏感で、その積層方向に電流を加えた(Current Perpendicular to the Plane:CPP)際、最大となる。ナノスケール界面構造のGMR特性・作成条件との対応、CPP-GMRを実現する基板あるいは人工格子薄膜の微細加工法を明確にすることが求められている。本研究では、1)分子動力学法による薄膜形成過程シミュレーション、2)収束イオンビーム(FIB)による基板・人工格子の微細加工、により人工格子の界面構造と作成条件との対応を明確にし、高性能GMR素子の実現を図る。平成12年度の成果は以下の通りである。1)分子動力学法による薄膜形成過程シミュレーション1-1種々の製膜条件における具体的なナノスケール界面モデルを求め、核磁気(NMR)スペクトルの報告例との対応関係についても検討した。製膜条件、積層順序の違いにより上下の界面において異なる構造が見られ、NMRスペクトルと傾向の一致が見られた。本研究の結果はNMRスペクトルから多層膜の構造解析を行う際に用いる多層膜界面のモデルの1つとして、例えば上下の界面の違いをフィッティングするためのモデルとしても利用可能性がある。1-2初期成長過程の膜構造観察より、積層に伴い表面及び表面より数ML内部の層において構造の変化が見られた。また、積層欠陥上に周囲に転移を伴う粒状の構造が形成され単結晶基板上にも結晶粒を生じ得ることを見いだした。2)FIBによる基板・人工格子の微細加工人工格子膜に対し、CPP-GMR成分増加によるMR比増大を目的としてFIBにより微細加工を施した。設計モデルに近い形状に微細加工を行うことができた。また、FIB加工をした際の試料のGa汚染は表面より3nm以内であり、今回の加工寸法では、汚染は非常に小さいと考えられる。MR比測定の結果、微細加工前の試料でMR比4.55%に対し、本試料では8.90%に増大し、試料表面に溝を形成するという比較的簡単な手法でMR比が増大することを確認した。また、本手法は従来のGMR素子における感度ばらつきの調整等にも応用が可能ではないかと考える。
III-V族希薄磁性半導体の成長と量子構造の作製

本研究はIII-V族希薄磁性半導体を用いた量子構造を対象に・分子線エピタキシを用いた結晶成長とスピン物性が顕著になる量子構造の作製方法の確立、・量子構造中のスピンにまつわる電気的、磁気的、光学的特性の評価と制御、を行うことを目的とした。III-V族希薄磁性半導体は半導体でありながら、磁性体の性質も兼ね備えており、将来のエレクトロニクス材料の有力な候補として注目を集めつつある。今までは(In, Mn) Asを中心に研究が進められてきたが、本研究においてIII-V族半導体の中でもっとも電子光デバイスとして活用されているGaAsをベースとした(Ga, Mn) Asを世界に先駆けて結晶成長することに成功した。この(Ga, Mn) Asを中心に電気的、磁気的、光学的評価を進めた。その結果、・強磁性秩序の発生機構はRKKY相互作用と呼ばれる結晶内のキャリアを媒介とした磁性スピン間の相互作用に由来する可能性を持つこと、・磁気光学効果の測定により、大きなファラデー回転角を持つこと、が明らかになった。以上のように本年度の研究目的は達成されたが、新しい物質を対象とした研究であるため、今後も基礎物性の測定と、デバイス材料としての評価を進めていく必要がある。・分子線エピタキシを用いた結晶成長とスピン物性が顕著になる量子構造の作製方法の確立、・量子構造中のスピンにまつわる電気的、磁気的、光学的特性の評価と制御、を行うことを目的とした。
スピングラス/強磁性交換結合膜を用いたスピンバルブ型多値メモリーの研究

リエントラントスピングラスNiMn薄膜を用いたスピンバルブ型の巨大磁気抵抗(GMR)磁気メモリの構築のため、NiMn/Cu/Ni3層膜を作成し、その磁気異方性の膜厚依存性と熱的安定性の評価を行った。さらに磁気抵抗の磁場依存性を測定することによるGMR出現の可能性を検討した。初期真空度10^<-9>Torr(成膜時10^<-4>Torr)の超高真空Arイオンビームスパッタ法を用いて石英基盤上にNiMn/Cu多層膜およびNiMn/Cu/Ni3層膜層膜試料を得た。SQUID磁力計による磁気測定、磁気抵抗測定およびAFMによるCu層界面のラフネスの測定を行った。これまで、NiMn/Cu多層膜において膜厚の減少に伴いサイズ効果による磁気転移温度の減少が観測されてきた。今回、成膜後にアニール処理を行った結果、スピングラス転移温度はほとんど変化しないものの、強磁性転移温度の上昇が観測された。これより、GMR効果に必要な大きさの磁化がより高温領域まで保持され得ることが分かった。また、これまでCu層厚が薄いNiMn/Cu/Ni3層膜において、NiMnおよびNi両磁性層の磁気的な結合によりNiMNの一方向異方性の減少およびNiの保磁力の増大が観測されてきたが、今回、より詳細なCu層厚依存性を調べた結果、Cu層厚が30Å59Åの間で、磁気的結合が生じ始めることが分かった。この結果は両磁性層間で非結合を必要とする3層型のGMR膜構築の際非常に重要な情報となる。また磁気抵抗のCu層厚依存性においても同様な磁気異方性の振る舞いが観測された。しかしながら、非磁性Cu層とNi, NiMn磁性層との抵抗差が小さく、観測された磁気抵抗は主に異方性磁気抵抗効果に起因するものであり、NiMnおよびNiの磁化反転に伴う大きな抵抗変化を確認することはできなかった。作成したNiMn/Cu多層膜では,シャープな界面が得られ,人工周期性がきれいに保たれていることが確認された。NiMn薄膜の組成はリエントラントスピングラス領域にあり,その1方向異方性磁場は数100Oe程度、磁化の大きさはNiの半分程度であることが分かった。すなわち,NiMn薄膜はスピンバルブ膜における強磁性層の磁化と反強磁性層が作る異方性磁場を1層で有する.この結果は,強磁性/反強磁性2層をNiMn膜1層で置き換えた新しい構造を持つスピンバルブ膜の可能性を示唆する.さらに,NiMn膜の膜厚の減少と共に磁化は減少するが,1方向異方性磁場は増大することが分かった.NiMnにNiが接合すると2層は磁気的に強く結合し,1方向異方性磁場は減少するが、Niの保磁力は増大することが分かった。またNiMn薄膜の転移温度は強磁性層との接合により上昇することが分かった。一方,NiMnとNi層間にCu層を挿入するとNiMn薄膜の異方性はCu層膜厚に依存せずほとんど一定であるが,-300Oe付近でNi層の磁化の反転が観測され,Ni層の保磁力に顕著な変化が生じた.以上より、リエントラントNiMn膜を用いたNiMn/Cu/Ni3層からなる新しいスピンバルブ膜の可能性が示唆された。

さらに、試料に対して任意方向に磁場を印加することを可能とする試料回転機溝を持つ磁気抵抗測定用クライオスタットを作成した.今後上記試料の磁気抵抗測定を行い,スピンバルブ効果の検出を試みる.リエントラントスピングラスNiMn薄膜を用いたスピンバルブ型の巨大磁気抵抗(GMR)磁気メモリの構築のため,NiMn/Cu多層膜およびNiMn/Cu/Ni3層膜を作成し,その磁気異方性の膜厚依存性と熱的安定性の評価を行った.さらに磁気抵抗の磁場依存性を測定することによりGMR出現の可能性を検討した.初期真空度10^<0-9>Torr(成膜時10^<-4>Torr)の超高真空Arイオンビームスパッタ法を用いて石英基板上にNiMn/Cu多層膜およびNiMn/Cu/Ni3層膜試料を得た.SQUID磁力計による磁気測定,磁気抵抗測定およびAFMによるCu層界面のラフネスの測定を行った.これまで,NiMn/Cu多層膜において膜厚の減少に伴いサイズ効果による磁気転移温度の減少が観測されてきた.今回,成膜後にアニール処理を行った結果,スピングラス転移温度はほとんど変化しないものの,強磁性転移温度の上昇が観測された.これより,GMR効果に必要な大きさの磁化がより高温領域まで保持され得ることが分かった.また,これまでCu層厚が薄いNiMn/Cu/Ni3層膜において,NiMnおよびNi両磁性層の磁気的な結合によりNiMiの一方向異方性の減少およびNiの保磁力の増大が観測されてきたが,今回,より詳細なCu層厚依存性を調べた結果,Cu層厚が30Å59Åの間で磁気的結合が生じ始めることが分かった.この結果は両磁性層間で非結合を必要とする3層型のGMR膜構築の際非常に重要な情報となる.また磁気抵抗のCu層厚依存性においても同様な磁気異方性の振る舞いが観測された.しかしながら,非磁性Cu層とNi,NiMn磁性層との抵抗差が小さく,観測された磁気抵抗は主に異方性磁気抵抗効果に起因するものであり,NiMnおよびNiの磁化反転に伴う大きな抵抗変化を確認することはできなかった.
ミャンマー、ネパール、スリランカ、ベトナムから日本への若者の移民システムの研究

ミャンマー、ネパール、スリランカ、ベトナムからの若者は日本社会・経済に不可欠な存在となっている。彼ら・彼女らがなぜ日本に来たかということについて、日本との賃金格差や東アジアの経済発展などから説明されることがほとんどであるが、実際はさまざまな選択肢があるなかで日本を選び渡日している。彼ら・彼女らがどのような動機やネットワークを経由して日本へ移民するに至ったかを本研究において明らかにしたい。
発話運動シミュレータを用いた発話障害予測および発話訓練支援システムの研究

本研究では,舌手術による発話障害を予測してその障害の最小化を図ること及び効率的な発話訓練の補助手段を開発することの両面から疾患による発話障害の解決策を求めた.そのため,発話運動シミュレータ(計算モデル)を用いる発話障害予測および発話訓練支援システムを構築することにした本年度では1.計算モデルを用いる舌癌術前後の舌動きの模擬と予測,及びその臨床検証構築した発話運動シミュレータを用い特定患者に対して手術前の舌の動きを模擬することによってシミュレータの有効性を確認した.舌癌切除手術による障害の予測について,計画された切除部位を発話運動シミュレータに入力して動きを模擬した結果を医師より事前評価を行う.その後,患者の状況を追跡して臨床観測によりシミュレータの予測を検証した.その結果、計算モデルによる予測は術後の状況とほぼ一致していることを確認した.2.計算モデルによる音声生成の筋活動パターンの推定方法の開発舌癌切除手術後の発話・嚥下障害は舌筋の損傷によるものが多い.術後の筋活動パターンまたは物理的な損傷による補償動作を推定するため,本研究では,まずシミュレータを用い健常者の発話時のデータに基づいて発話形状から筋の収縮パターンの推定方法を開発した.3.発話運動シミュレータによる音声合成に関する研究入力音声の音響特徴と発話シミュレータによる合成音声のそれとの差を最小化することにより発話状態を推定する。この様式での音声合成において、調音結合の実現は音声の自然さと直接関連している.本研究では,モデルベース学習方法を提案して観測された調音データから音声合成モデルのパラメータを学習した.本研究では,舌手術による発話障害を予測してその障害の最小化を図ること及び効率的な発話訓練の補助手段を開発することの両面から疾患による発話障害の解決策を求めた.そのため,発話運動シミュレータ(計算モデル)を用いる発話障害予測および発話訓練支援システムを構築することにした本年度では1.計算モデルを用いる舌癌術前後の舌動きの模擬と予測,及びその臨床検証構築した発話運動シミュレータを用い特定患者に対して手術前の舌の動きを模擬することによってシミュレータの有効性を確認した.舌癌切除手術による障害の予測について,計画された切除部位を発話運動シミュレータに入力して動きを模擬した結果を医師より事前評価を行う.その後,患者の状況を追跡して臨床観測によりシミュレータの予測を検証した.その結果、計算モデルによる予測は術後の状況とほぼ一致していることを確認した.2.計算モデルによる音声生成の筋活動パターンの推定方法の開発舌癌切除手術後の発話・嚥下障害は舌筋の損傷によるものが多い.術後の筋活動パターンまたは物理的な損傷による補償動作を推定するため,本研究では,まずシミュレータを用い健常者の発話時のデータに基づいて発話形状から筋の収縮パターンの推定方法を開発した.3.発話運動シミュレータによる音声合成に関する研究入力音声の音響特徴と発話シミュレータによる合成音声のそれとの差を最小化することにより発話状態を推定する。この様式での音声合成において、調音結合の実現は音声の自然さと直接関連している.本研究では,モデルベース学習方法を提案して観測された調音データから音声合成モデルのパラメータを学習した.本研究では,舌手術による発話障害を予測してその最小化を図ること及び効率的な発話訓練の補助手段を開発することの両面から疾患による発話障害の解決策を求めるために,発話運動シミュレータを用いた発話障害予測および発話訓練支援システムを構築する.本年度ではATR国際電気通信基礎技術研究所(京都)のMRI装置またはアメリカマリーランド大学歯科研究科のMRI装置を使用した.まず健常者3名を対象にTagged-MRIを用いて舌の大変形を計測した.発話運動と非対称運動における舌内部の変形を計測した.Tagged-MRIを用いて有限要素法により舌変形と筋の収縮パターンの推定方法を検討した.2.三次元生理学的運動シミュレータの構築手術による発話機能の障害を模擬するため,研究代表らの構築した発話機構モデルを基に現有部分三次元モデルを完全三次元モデルに拡張した.解剖的データに従って調音筋の構造を最適化した.3.部分切除による舌変形のモデル再現と非対称メッシュ構造体の計算舌の部分切除において切除部位をマウス操作により三次元生理学的運動シミュレータの形状に反映させ,非対称となった残存舌の運動の計算を実現することができた.4.発話状態の推定における多意性問題の解決に関する研究三次元生理学的運動シミュレータを用いて調音筋空間を遍歴することにより60000セットの調音・音響データを獲得した.この研究結果を音声波から発話状態の逆推定に取り入れるため,混合ガウス分布モデルを用いて母音の調音分布をモデル化した.それに関連して話者の生理学的特徴を用いて話者の識別を行った.研究成果の発表について,電子情報通信学会論文誌(英文)で1件(条件付採択),国際学会での発表は3件(その中,査読付国際学会では1件),国内学会での発表は6件があった.本研究では,古手術による発話障害を予測してその最小化を図ること及び効率的な発話訓練の補助手段を開発することの両面から疾患による発話障害の解決策を求めるために,発話運動シミュレータを用いた発話障害予測および発話訓練支援システムを構築する.本年度ではアメリカマリーランド大学歯科研究科のMRI装置を用い、健常者2名を対象にTagged-MRIを撮影した。それに基づいて、舌の大変形や、発話運動と非対称運動における古内部の変形を計測した。観測データとモデルのシミュレーションにより舌変形と筋の収縮パターンの推定方法を提案した.2.部分切除術後の舌の動きの予測と臨床検証特定患者に対して手術前の計画した切除部位を発話運動シミュレータに入力し、モデルにより術後舌の運動を予測して、その後臨床により検証した。

その結果、モデルの予測は症例と合致していることが確認した.さらに患者のデータを収録してモデルの検証も行っている。3.発話状態の推定における多意性問題の解決に関する研究三次元生理学的運動シミュレータを用いて調音筋空間を遍歴することにより60000セットの調音・音響データを獲得し、発話状態と音声波との関連を調査した。その結果、通常発話状態と異常発話状態の分布を確認した。その結果について音声披から発話状態の推定への有用性を検討した。4.発話運動シミュレータによる音声合成に関する研究入力音声と発話シミュレータによる合成音声との音響特徴を最小化することにより発話状態を推定する。この様式の音声合成について、調音結合の分析とモデル化を中心として研究を行った。研究成果の発表について,国際学会での発表は7件(その中,査読付国際学会では5件),国内学会での発表は6件があった.本研究では,舌手術による発話障害を予測してその障害の最小化を図ること及び効率的な発話訓練の補助手段を開発することの両面から疾患による発話障害の解決策を求めた。そのため,発話運動シミュレータ(計算モデル)を用いる発話障害予測および発話訓練支援システムを構築することにした。本年度では1.計算モデルを用いる舌癌術前後の舌動きの模擬と予測,及びその臨床検証構築した発話運動シミュレータを用い特定患者に対して手術前の舌の動きを模擬することによってシミュレータの有効性を確認した。舌癌切除手術による障害の予測について,計画された切除部位を発話運動シミュレータに入力して動きを模擬した結果を医師より事前評価を行う。その後,患者の状況を追跡して臨床観測によりシミュレータの予測を検証した。その結果,計算モデルによる予測は術後の状況とほぼ一致していることを確認した。2.計算モデルによる音声生成の筋活動パターンの推定方法の開発舌癌切除手術後の発話、嚥下障害は舌筋の損傷によるものが多い。術後の筋活動パターンまたは物理的な損傷による補償動作を推定するため,本研究では,まずシミュレータを用い健常者の発話時のデータに基づいて発話形状から筋の収縮パターンの推定方法を開発した。3.発話運動シミュレータによる音声合成に関する研究入力音声の音響特徴と発話シミュレータによる合成音声のそれとの差を最小化することにより発話状態を推定する。この様式での音声合成において,調音結合の実現は音声の自然さと直接関連している。本研究では,モデルベース学習方法を提案して観測された調音データから音声合成モデルのパラメータを学習した。
"みどりの香り"の酵素的生成機構の解明

緑葉中に存在するLipoxygenase(LOX)の精製を行っているがその精製が成功するまでに同じ13(S)ーHydroperoxideを生成するダイズLOXを用いて基質特異性を調べるために、(ω3Z,ω6Z,ω9Z)を含むC_<12>C_<22>トリエン酸およびそのアルコ-ル体を合成し、そして各々の基質特異性を調べた結果カルボン酸系ではpH9の酵素反応でC_<20>にピ-クをもちω6位の炭素に8090%が立体選択的にO_2を添加しSーHydroperoxideが生成し、一方アルコ-ル系ではC_<15>ピ-クをもちω6位とω10位にR,S体半々の型で立体選択性を保持した酵素反応でO_2が添加していることを明らかにした。アルコ-ル系のC_<15>がこのような特異な挙動を示すのは基質の活性中心のC_8がω,α両側より等位置にあることにより、親水基、疎水基へのCH_3と末端CH_2OHが逆に半々反応することによると推定した。(裏面のペ-パ- Z.Naturforschg)一方上記のようなカルボン酸のHydroperoxiシeを基質として開裂反応を起し、C_6グル-プのみどりの香りとC_<12>グル-プのホルモンへの開裂を触媒するHydroperoxide lyase(HPO Lyase)をチャ生葉よりはじめて精製した。本酵素は葉緑体チラコイド膜に結合している膜酵素で、これは世界で最初である。精製されたLyaseは分子量55kDであり、リノ-ル酸,αーリノレン酸およびγーリノレン酸への開裂活性は100,107,7%であった。(裏面Phytochemistry)緑葉中に存在するLipoxygenase(LOX)の精製を行っているがその精製が成功するまでに同じ13(S)ーHydroperoxideを生成するダイズLOXを用いて基質特異性を調べるために、(ω3Z,ω6Z,ω9Z)を含むC_<12>C_<22>トリエン酸およびそのアルコ-ル体を合成し、そして各々の基質特異性を調べた結果カルボン酸系ではpH9の酵素反応でC_<20>にピ-クをもちω6位の炭素に8090%が立体選択的にO_2を添加しSーHydroperoxideが生成し、一方アルコ-ル系ではC_<15>ピ-クをもちω6位とω10位にR,S体半々の型で立体選択性を保持した酵素反応でO_2が添加していることを明らかにした。(裏面Phytochemistry)
聴覚障害児の英語学習促進を目的とした字幕呈示方法の開発

本研究の主な目的は、聴覚障害児の英語学習促進を支援する手立てとして、英語字幕の呈示方法と授業で使われる英語の視覚化の方法を開発することである。障害者差別解消法の施行を背景とした聴覚障害児支援のあり方と英語教育改革実施を目指す英語教育の変化を視野に、英文を読む際の眼球運動測定の実験や聴覚障害児に聞き取りやすい口頭英語のあり方の実験、小中高の英語の授業の実態把握、聴覚障害をもつ大学生や英語上級者への英語学習経験についての調査を行った。それらの結果に基づいて、「コミュニケーション能力の育成」を目指す新しい英語の授業における聴覚障害児の支援についての提案を行う。本研究の目的は,聴覚障害を持つ小中学生の英語学習支援の手段として,「教育現場で活用できる効果的な英語の字幕呈示方法」を開発することである。平成23年度に小学校高学年で必修化された英語活動は,音声を主体とした英語への慣れ親しみを主な目的とし,これを踏まえて中学校以降の英語教育が行われる。そのため,小中学校で活用できる英語の音声を文字化した情報保障による支援方法の開発が急がれる。本研究初年度の平成23年度は,研究組織全体で研究構想,分担,実験・調査項目等を確認した後,以下の6つを行った。(1)小学校英語活動(5・6年生)および中学校英語(13年生)の授業の観察・基礎調査および分析(2)これまでの研究成果が示す健聴者と対比した「聴覚障害者の日本語の読みの特性」の整理(3)これまでの研究成果が示す健聴者と対比した「聴覚障害者の英語の読みの特性」の整理(4)(2)と(3)の対応による「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集項目等の構築(5)眼球運動測定装置を用いた「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集の開始(6)眼球運動測定装置を用いた「英語母語話者の英語の読みの特性」の基礎データ収集の開始(1)では,聴覚障害児の英語学習で困難さが生じると考えられる項目の分析と整理を開始した。(2)と(3)の対比では,聴覚障害者の英語の読みの特性に関する情報が圧倒的に少ないことだけでなく,その特性が聴覚障害者独自の特性か,または,日本人英語学習者一般に見られる特性かを判断する必要があることが分かった。そのため,(4)では「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集項目を構築し、実験用テストアイテム等を作成して(5)と(6)のデータ収集を開始した本研究の目的は,聴覚障害をもつ小中学生の英語学習支援の手段として,「教育現場で活用できる効果的な英語の字幕呈示方法」を開発することである。小学校高学年で必修の外国語活動(以下,英語活動)は,音声を主体とした英語への慣れ親しみを主な目的としており,これを踏まえて中学校以降の英語教育が行われている。英語教育は英語におけるコミュニケーション能力の育成を目指し,授業で英語が多用されている。こうした状況下では,資料を増やすなどの従来の支援方法は十分ではなく,小中学校で活用できる英語の音声を文字化した情報保障による支援方法の開発が急がれる。平成25年度は、研究組織全体で研究計画,分担,調査・実験項目等を確認した後,以下を行った。(1)小学校英語活動(5・6年生)および中学校英語(13年生)の授業実践の観察・基礎調査とその分析,(2)これまでの研究成果が示す健聴者と対比した「聴覚障害者の日本語の読みの特性」のまとめ,(3)これまでの研究成果が示す健聴者と対比した「聴覚障害者の英語の読みの特性」のまとめ,(4)先の(2)および(3)の対応による「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集項目の確認,(5)眼球運動測定装置を用いた「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集と分析,(6)眼球運動測定装置を用いた「英語母語話者の英語の読みの特性」の基礎データ収集と分析,(7)先の(5)と(6)の対比,(8)眼球運動測定装置を用いた「日本人の日本語の読みの特性」の基礎データ収集と分析((5)の英文に対応する日本文を使用)上記の(1)では,聴覚障害児の英語学習で困難さが生じると考えられる項目の分析と整理の続きを行った。(2)(3)(4)に基づき平成24年度から行っている(5)に加え,(6)は日本人英語学習者の英語の読みの特性を捉える手段として,(7)と(8)を行った。小学校高学年で必修の英語活動は,音声を主体とした英語への慣れ親しみを主な目的とし,これを踏まえて中学校以降の英語教育が行われる。そのため,従来の支援方法では十分でなく,小中学校で活用できる英語の音声を文字化した情報保障による支援方法の開発が急がれる。平成24年度は,研究組織全体で研究計画,分担,実験・調査項目等を確認した後,以下を行った。(1)小学校英語活動(5・6年生)および中学校英語(13年生)の授業の観察・基礎調査と分析,(2)これまでの研究成果が示す健聴者と対比した「聴覚障害者の日本語の読みの特性」の整理,(3)これまでの研究成果が示す健聴者と対比した「聴覚障害者の英語の読みの特性」の整理,

(4)先の(2)と(3)の対応による「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集項目等の検討,(5)眼球運動測定装置を用いた「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集,(6)英語音声認識システムによる英語字幕呈示の試行上記の(1)では,聴覚障害児の英語学習で困難さが生じると考えられる項目の分析と整理の続きを行った。また,平成23年度に開始した(2)と(3)の対比では,聴覚障害者の英語の読みの特性に関する情報が圧倒的に少なく,その特性が聴覚障害者独自の特性か,または,日本人英語学習者一般に見られる特性かを判断する必要があることが判明した。そのため,(4)では,平成23年度に構築した「日本人英語学習者の英語の読みの特性」の基礎データ収集項目の検討を行い,実験用テストアイテム等を整理して,(5)のデータ収集を継続した。(6)は,英語母語話者教員が担当する英語の授業で,英語音声認識システムによる字幕呈示の試行を開始した。本研究の目的は,聴覚障害をもつ小中学生の英語学習支援の手段として,「教育現場で活用できる効果的な英語の字幕呈示方法」を開発することである。小学校高学年で必修の外国語活動(以下,英語活動)は,音声を主体とした英語への慣れ親しみを主な目的としており,これを踏まえて中学校以降の英語教育が行われている。英語教育は英語におけるコミュニケーション能力の育成を目指し,授業で英語が多用されている。こうした状況下では,資料を増やすなどの従来の支援方法は十分ではなく,小中学校で活用できる英語の音声を文字化した情報保障による支援方法の開発は急務である。平成26年度は,研究組織全体で研究計画,分担,調査・実験項目等を確認した後,以下を行った。(1)小学校英語活動(5・6年生)および中学校英語(13年生)の授業実践の観察・調査の続きとその分析,(2)「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が発表され,平成26年度から逐次推進され始めたため,群馬県の英語教育の動向に関する情報収集,(3)群馬県内の聴覚障害児教育に関する情報収集(4)健聴者と対比した「聴覚障害者の日本語の読みの特性」のまとめ,(5)健聴者と対比した「聴覚障害者の英語の読みの特性」のまとめ,(6)眼球運動測定装置を用いた「日本人英語学習者の英語の読みの特性」のデータ収集の続きと分析,(7)眼球運動測定装置を用いた「英語母語話者の英語の読みの特性」のデータ収集の続きと分析,(8)普通学級における聴覚障害児の英語学習支援の手立ての項目に関する検討,(9)次年度の研究計画の確認本研究の主な目的は,聴覚障害をもつ小中学生の英語学習支援の手段として,教育現場で活用できる効果的な英語の字幕呈示方法を開発することである。小学校高学年で必修の外国語活動(以下,英語活動)は,音声主体での英語への慣れ親しみを主な目的とし,これを踏まえて中学校以降の英語教育が行われている。英語におけるコミュニケーション能力育成が目標の今日の英語教育は,授業で英語を多用する。現在進行中の英語教育改革では,高等学校だけでなく,中学校でも英語で英語の授業を行うこととしている。このような状況下では,小中学校で活用できる英語の音声を視覚化した情報保障による支援方法の開発は急務である。また,平成28年度の障害者差別解消法の施行に伴い,インテグレーション環境でどのように聴覚障害をもつ児童生徒の英語学習促進の支援を行うかは,非常に重要な課題である。
統計学における理論と応用の総合的研究

2年度にわたり、日本各地において、統計学に関するさまざまなシンポジウムを行った。詳しくは別紙報告書に記載してあるが、多変量解析、漸近理論、因子分析、共分散構造分析、非線形モデリング、高次元データ解析等の理論的なことから、環境統計データ解析、計量経済・計量ファイナンス、データマイニング、医学・薬学、インターネットの高度利用法の研究、Quality of Life等統計学の理論から、実際に統計学を使う立場の応用の範囲まで、さまざまなシンポジウムを行った。それぞれの研究集会では、多くの研究発表があり、統計理論を実際問題へ適用したときの研究課題等について活発な議論をしながら研究を進めた。また、外国の研究者を招き、諸外国の情報等も吸収しながら、討論と研究を行った。このような研究を通して、理論と応用の統計硫究者間のフィードバックシステムを構成した。最後にこれまでの研究発表の成果をまとめ、1224頁の研究成果報告書を作成した。この2年間、多くの成果をあげて当該研究の目的を十分に達成した。統計学における理論と応用の総合的研究を推進するために、次のようなテーマで研究集会を開催した。「多変量解析と漸近理論に関する新展開」、「環境統計データ解析の研究」、「データマイニングにおける統計的方法に関する研究」、「統計学におけるインターネットの高度利用法の研究」、「計量経済・計量ファイナンスの諸問題」、「多変量グラフィカル法の研究」、「QOL測定における信頼性と妥当性」。それぞれの研究集会では、多くの方々の研究発表があり、統計理論を実際問題へ適用したときの研究課題等にういて活発な議論をしながら研究を進めた。このような研究を通して、理論と応用の統計研究者間のフィードバックシステムを構成し、次年度の研究の方向付けも明確になった。昨年度に引き続き日本各地において、統計学に関するさまざまなシンポジウムを行った。詳しくは別紙報告書に記載してあるが、多変量解析、漸近理論、因子分析、共分散構造分析、非線形モデリング、高次元データ解析等の理論的なことから、環境統計データ解析、計量経済・計量ファイナンス、データマイニング、医学・薬学、インターンネットの高度利用法の研究、Quality of Life等、統計学の理論から、実際に統計学を使う立場の応用の範囲まで、さまざまなシンポジウムを行った。また、海外の統計学研究者を招き、外国での統計学研究の状況等の情報を得ながら、研究者間でさまざまな意見の交換を行った。
線虫C. elegansの嗅覚機構を模倣した乳癌検知システムの研究開発

生物の嗅覚機構を利用しGC分析も並行して行うことで尿中の乳癌バイオマーカーの確定に成功した.このバイオマーカーは難揮発性物質の匂い分子であり,それら化合物が乳癌患者由来の尿(ステージII患者尿)においても存在することを確認した(特許出願中).特定された2種のバイオマーカーについて,モノクローナル抗体(2種)をラットリンパ節法により作製を行った.センシングデバイスとして表面プラズモン共鳴(SPR)バイオセンサを使用し,金ナノ粒子を用いた局在プラズモン共鳴による測定系の開発も行った.バイオマーカの特定を行うために,コントロール研究参加者の尿サンプルを収集した.また,乳癌細胞と乳由来線維芽細胞を用いて培養液を作製した.さらに,癌細胞に由来したバイオマーカの比較を行うことも考慮し,大腸癌細胞と大腸由来線維芽細胞を用いて同様に培養液を作製した.上記作製した細胞培養液について,GC分析を行うために前処理として培養液を濃縮し,その濃縮した培養液について生物嗅覚を用い癌のバイオマーカが存在していることを確認した.乳癌細胞と乳由来線維芽細胞の濃縮した培養液についてGC分析を行い,比較分析を行った結果,癌のバイオマーカの候補成分として14種類を抽出した.次に癌探知犬を用いた実験データより,培養細胞培養液において癌(乳癌および大腸癌細胞株)と正常(線維芽細胞株)の違いの判断が可能であることが確認され,尿や便汁に比較して癌の匂い物質の濃度が高いと考えられるデータが得られた.さらに画像処理による線虫の走化性の定量化を行った.第一に,光源・カメラ・計算機などの画像撮影環境の構築を行った.その際,不要な光の混入を避けながら,線虫部分と背景部の輝度差が十分高く(すなわち高コントラストで)撮影できるように配慮した.第二に,各時刻の画像上で線虫の存在位置を決定するためのプログラムを実装した.結果,マクロ走化性の定量化を実現した.また,嗅覚受容体を培養細胞に強制発現させた嗅覚受容体再構築系の確立を試みた.乳癌のバイオマーカ候補分子に応答するイヌ嗅覚受容体遺伝子(CfOR0012,CfOR0046,イントロン無し)を選択し,イヌゲノムDNAより発現ベクターにクローニングした.高感度センシングデバイスの開発では,SPR(表面プラズモン共鳴)免疫センサを用い,尿中低分子バイオマーカに関して,HVA(小児癌や皮膚癌のバイオマーカ)の検出に成功した.本研究の研究課題である1前向き臨床試験, 2生理学的な解析および原因物質(バイオマーカ)の特定,3走化性の数値化,4匂い受容体を発現させた培養細胞系を用いたセンシング,5超高感度センシングデバイスの開発について,計画通り進展しており,この成果に基づき次年度の成果が期待できる.また,学会・研究会における発表も順調に行われている.生物嗅覚については汎用性を高めるため線虫C.elegansに限定せず,ヒトよりはるかに嗅覚感度の高いイヌ(癌検知犬)の嗅覚も調査範囲に拡張することで,研究の成功を期した.バイオマーカの特定を行うために,コントロール研究参加者の尿サンプルを収集した.また,乳癌細胞と乳由来線維芽細胞を用いて培養液を作製した.その結果,乳癌細胞株培養液中より,正常線維芽細胞株培養液中にはほとんど存在しない特徴的な難揮発性化合物をGC-MS分析により同定することに成功した.このバイオマーカ候補物質は,既存のヘッドスペース回収法では見出されていなかった物質である.加えて,それら化合物が乳癌患者由来の尿においても検出可能であり,正常者(乳癌検査陰性)由来の尿においては,検出されない(あるいは,極微量)ことを見出した.次に癌探知犬を用いた実験については,27年度に引き続き,培養細胞培養液において癌(乳癌および大腸癌細胞株)と正常(線維芽細胞株)の違いの判断が可能であることを再確認すると同時に,幾つかの候補物質を入れた呼気バックでの検証も試みた.さらに画像処理による線虫の走化性の定量化を行った.画像データから走化性指数を算出し,実際の目算に近似するシステムを構築した.線虫の行動を撮像し,動画像解析によって線虫の行動を定量化した.その結果,目視の行動観察と比較して同等程度の定量化を実現できた(マクロ走化性).また,動画で撮影したことで目視では困難であった細かな走化性指数の経過情報(ミクロ走化性)を得ることに成功した.乳癌のバイオマーカ候補を検知する化学受容体として,難揮発性化合物に親和性が高い苦味受容体ファミリーに着目した.25種類のヒト苦味受容体再構築系の確立を試みた.その結果,既知の苦味分子に応答を示し,再構築系が機能することが明らかになった.高感度センシングデバイスの開発では,SPR免疫センサを用い,尿中低分子バイオマーカに関して,HVA(小児癌や皮膚癌のバイオマーカ)の検出に成功した.加えて,上記バイオマーカ候補物質の抗体作製に取り掛かった.本研究の研究課題である1前向き臨床試験, 2生理学的な解析および原因物質(バイオマーカ)の特定,3走化性の数値化,4匂い受容体を発現させた培養細胞系を用いたセンシング,5超高感度センシングデバイスの開発について,課題毎に進捗に差異はあるものの,最終目的のバイオマーカの同定とセンシングデバイスの開発についてはほぼ成功しつつあり,加えて,走化性の数値化については完成を見た.また,学会・研究会における発表も順調に行われている.

生物嗅覚については汎用性を高めるため線虫C.elegansに限定せず,ヒトよりはるかに嗅覚感度の高いイヌ(癌検知犬)の嗅覚も利用し,結果をGC-MS分析と併用することで,研究の成功を期した.特に28年度得たバイオマーカ候補物質は癌という遺伝子変異を匂い成分により捉えた最初の知見であると考えられる.本年度は,生物の嗅覚機構を利用するのみならず,GC分析も並行して行うことで候補化合物の絞り込みを行い,尿検体も増やすことで,尿中の乳癌バイオマーカの確定を行う.また,28年度に見出した候補物質のモノクローナル抗体を作製し,表面プラズモン共鳴(SPR)バイオセンサでの高感度検出を可能とする.以上の研究を行うことで,癌細胞由来の匂いを検出するセンシングデバイスを開発し,これらの成果をもとに必要な特許戦略も策定することを目標とする.結果,これらをほぼ完全に遂行することができた.28年度に続き,これまで着目されていなかった難揮発性物質(尿中に存在)の分析を進めたところ,癌患者と健常者の尿中で明らかに濃度に差がある十種類以上の乳癌由来物質候補が検出され,内2つの物質を特定することに世界で初めて成功した.それら化合物が乳癌患者由来の尿(ステージII患者尿)においても存在することが確認され,正常者(乳癌検査陰性)由来の尿においては,極わずかであることを見出した.続いてセンシングデバイスの開発のため,特定された2種のバイオマーカについて,類似物質をタンパク質(ロコ貝ヘモシアニン)に結合させ,これを免疫原としたモノクローナル抗体(2種)をラットリンパ節法により作製を行った.センシングデバイスそのものについては28年度から,尿中のホモバニリン酸(神経芽細胞腫等のバイオマーカ)をモデルとしてSPRセンサによる免疫測定系を先行して開発してきた.本年度は,より簡便な測定系を実現するために,金ナノ粒子を用いた局在プラズモン共鳴による測定系の開発を進めた.これらの成果を「がん症状の判定方法」(特願2018-53010)にて特許出願した.生物の嗅覚機構を利用しGC分析も並行して行うことで尿中の乳癌バイオマーカーの確定に成功した.このバイオマーカーは難揮発性物質の匂い分子であり,それら化合物が乳癌患者由来の尿(ステージII患者尿)においても存在することを確認した(特許出願中).特定された2種のバイオマーカーについて,モノクローナル抗体(2種)をラットリンパ節法により作製を行った.
がん患者の生活の質向上を目指した「ヘアハット」の設計理論構築に関する調査研究

本研究は、日本人の死因の第一位であるガン患者に対し、治療中にも適応できる機能性(着心地)と美観(見た目の美しさ)に配慮したヘアハットの設計理論構築を目的としている。研究方法は、がん患者の帽子・ウィッグの現状と着用者の意識を海外6か国と比較した。さらに試作品を提示し着用評価も実施した。結果、国によりデザインと意識に差異があった。日本は、編地で無地が多く、肌触りや天然素材にこだわっていた。北欧と米国は、編地と織物、柄ものも多くデザインにバリエーションがあったが素材にこだわりがなかった。中国と韓国では、がん患者の帽子は見られなかった。25年度は、がん患者に配慮した帽子とウィッグの市場調査を国内外で実施した。国内では、独立行政法人国立がん研究センター主催の「がん患者さんの暮らしが広がるアイデア展2013」に参加。彼らの生活に役立つセミナーや製品、アイデアに関して調査を行った。海外では、医療福祉の先進国である北欧(デンマークとスウェーデン)の福祉施設やがん患者センターを訪問。デンマークでは、がんで抗がん剤治療を受けて脱毛した患者に対して、帽子を被る事をあえて進めていない、という意見もあった。スウェーデンでは、国からWigsを1個無償で提供しているとの事。患者からは、洗い替えが欲しい、臭い匂いが取れないなどのクレームが出ているが、その対策は未だ考えられていない。帽子に関しては、がん患者特定の帽子は無く、巻き式のバンダナを付けている人が多いとの事。国により考え方やデザインに差異がある事が明らかになった。アメリカでは、福祉機器展示会や福祉施設、福祉用具店を訪問。福祉機器展示会では、帽子とウィッグを販売している企業が一社のみ出展していた。日本で生産販売されているがん患者のための帽子とウィッグを海外と比較すると、日本の方が素材の質は良いが、海外の方が、織物から編物まで幅広く使用されており、柄物も多かった。デザインに関しても被り式から巻き式まで幅広くデザインされていると思われた。これらの差異は、国の風土や嗜好により生じていると考える。患者のヒアリング調査では、(株)スヴェンソンを訪問し、患者の帽子とウィッグに関しての情報収集を行った。治療中の時期により頭皮と髪の毛の育毛状態が変化するとの意見があり、この点につき考慮する必要があると思われた。これらの調査を踏まえて、がん患者の生活の質を向上させる機能性(着心地)と美観(見た目の美しさ)に配慮した「ヘアハット」の設計理論構築を次年度に向けて遂行していく。平成26年度は、本研究の基礎資料として「ガン患者に配慮したヘアハットに関するアンケート調査」及びヒアリング調査を関西在住の女性31名を対象として実施した。抗がん剤治療を受けた人は、29名の内、脱毛した人は27名、現在治療中の人は12名であった。治療を受けた季節は、冬と夏が多く、夏への対応が必要であると思われた。抗がん剤治療を受けてつらかったことは、身体がだるい、外見が変わる、人目が気になる、の意見が多かった。治療中、癒しになったことは、家族や友人とのメールや会話、がん患者会への参加、音楽、読書、笑う事であった。頭部を覆う行為は、がん患者の脱毛時期になされている事が多く、日常生活の場面により、「がん患者用の帽子」「一般に市販されている帽子」「ウィッグ(かつら)」等、選択し着用していた。「がん患者用帽子で自身が購入したい商品はあるか」の問いに「少ない」と答えた人が半数以上で、デザイン性(色、素材、形状)と機能性(吸湿性、速乾性)、適正価格が求められていた。また、関西在住の女性31名を対象とし着用評価を実施した。内、16名に対し、頭部にフィットする楕円形の帽子を、5種類の快適性に優れた素材を厳選して制作し、2時間かけて着用、その際の頭部の温度と湿度を測定した。結果、それぞれの温度と湿度は、どの素材も快適の範囲に入り、差異はほとんど見受けられなかった。その原因は、調査の時期、調査時間、素材の選択等が関与しているのではないかと考えられる。今後は、更に詳細な資料を分析、考察する予定である。今回の調査を基礎資料として、がん患者に配慮したヘアハットの試作を行い、今後、着用評価を実施ながら製品化を目指していく予定である。本研究は、がん患者に対し治療中にも適応できる機能性と美観に配慮したヘアハットの設計理論構築を目的とする。27年度は、26年度の調査資料を基に帽子の試作品を製作し、治療中で脱毛のがん患者8名と経験者3名の計11名を被験者に帽子の着用評価及びヒアリング調査を1ヶ月間実施した。素材は、絹・綿・毛・カシミアの天然素材を使用し織物と編物(ニット・カットソー)で制作した。デザインは、キャップ型と後ろ結び型。色は、ダーク系とライト系を用いた。帽子は8デザインで、デザイン(被り心地、形体、色等)に対して評価を行った。調査は平成28年2月3月中に実施し、就寝中、自宅内、外出時にそれぞれ1サンプルを1時間以上着用し、どの帽子が適しているのかを5段階で評価し、その理由を明記した。結果は以下のとおりである。素材は、絹ニット、綿ニット、カシミアニットの評価が高く、毛ニット、Wガーゼ、綿カットソー、綿ブロードは低かった。就寝中と自宅内に適しているのが、絹ニット(1本・2本取)と綿ニットであった。