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10-14世紀シリアにおける知的空間の変容に関する思想史的研究

2018年度の研究においては、初期ドゥルーズ派の思想形成とスンナ派(特にサラフ主義者)における反シーア派論が主な研究対象となった。前者に関してはドゥルーズ派がシリアに拠点を移す直前に創始者であるハムザ・イブン・アリーが執筆したと思われる書簡を翻訳し(雑誌論文1)、特定個人の神格化や二元論的な宇宙論など特徴的な教義を明らかにした。この教義は極端派系シーア派に特有のものであり、シリアにおける彼らの活動を考える際の、あるいは同じ地域で活動してきたアラウィー派と比較する際の基本的な土台となるだろう。サラフ主義者の反シーア派思想については、2019年度中に刊行される予定の共著『東大塾社会人のためのイスラーム講義』において、サラフ主義の祖とも言えるイブン・タイミーヤの記述などを主な資料としドゥルーズ派のようなシーア派系極端派とシーア派の主流派である十二イマーム派がどのようにスンナ派によって描かれているかを示した。イブン・タイミーヤは歴史的シリアの隣人であるアラウィー派、ドゥルーズ派を激しく攻撃すると共に、現代サラフ主義者に多大な影響を与え、彼らにとっての参照対象であり続けており、本研究における最重要思想家の一人である。この研究成果においては、14世紀のイブン・タイミーヤの反シーア派思想が「イスラム国」のような現代の過激派にも継承されていること、しかし、後者においてはイブン・タイミーヤにはなかったような単純化がおこなわれていることが判明した。2018年度中の刊行には間に合わなかったものも含めると当初の予定以上の研究成果を提示することができた。現在までのところ研究は順調に進展しているので、このままの調子で進めていきたい。今年度の研究を通じて10-14世紀の歴史的シリアにおける思想的変遷を辿るためにはスーフィズムからの分析も必要となることが分かったため、この時期のスーフィズムを専門とする井上貴恵氏を研究分担者に迎え、研究全体の充実化を図る予定である。
フッ素-炭素クラスター錯体の生成とπ電子系の物性制御、機能発現

2.組成とC-F結合の性質xが30程度のC_<60>F_x、C_<70>F_xのXPS C_<1s>スペクトルは同一分子中に3種類の異なった電子状態(E_B=284.5、287、289eV)が存在していることを示している。一方、XPS F_<1S>スペクトルは単一のピークを示すことから、C-F結合はすべて等価であることがわかる。これらの結果はC_<60>、C_<70>にフッ素が付加するときのフッ素-フッ素原子間の強い反撥を緩和するために、球状炭素骨格を形成しているC-C結合距離が著しく伸長していることに由来すると考えられる。3.リチウム電池正極特性4.電荷移動錯体C_<60>-AsF_6の生成C_<60>とAsF_5/F_2混合気体との反応によって深青色の電荷移動錯体C_<60>・(AsF_6)_xが生成した。グラファイト層間化合物と対応させると、AsF_6^-のドーピングによって半導体→金属のバンド構造の変化が期待され、構造、物性を調べつつある。X線結晶構造解析により、C_<60>F_x、C_<70>F_xのいずれも室温では各分子が自由に回転してfcc構造をとり、フッ素付加により格子定数はC_<60>、C_<70>よりもそれぞれ3A程度大きくなることが明らかにされた。
頚髄圧迫症例における脊髄動態の評価と臨床症状の相関に関する研究

本研究の目的は臨床例において、脊髄圧迫時の動態の変化をMRIにより定量的に評価し、臨床症状との相関を評価することにある。脊髄圧迫症例25例において、脊髄動態の計測を行った。脊髄動態の計測はスピンエコー法の位相画像を用いて行い、傾斜磁場強度の調整により1.8cm/secの速度が180度の位相変化となるようにパルス系列を設計し、このパルス系列を用いて心電図同期下で脊髄の横断画像を3断面撮像した。データ収集の開始もタイミングを心電図のR波から25msecずつずらして撮像し、合計16点でのデータを収集した。これらのデータを臨床症例のスコアと比較・検討を行った。脊髄の上下動の時相の変化は、圧迫例においては正常例と比較して遅れる傾向を示したものの臨床スコアとの相関は明らかなものではなかった。フーリエ解析によるものでも統計的に有意な相関は得られなかった。これは傾斜磁場印加による速度計測が約28msecの平均であることにより時相変化を定量評価するには時間分解能が不足していると考えられる。この問題の解決にはより高い傾斜磁場が必要であり、EPIに対応したMR装置が必要であろう。一方上下方向の最高速度は軽度圧迫例で正常よりも速くなる、という結果が得られた。これは正常脊髄が上下方向のみならず前後方向にも動いており、軽度の圧迫により前後方向の動きが制限されるためベクトルとして上下方向の成分が増すものと推察された。中等度以上の圧迫ではこれに加えて上下方向の動きにも制限が加わると考えられる。これらの軽度圧迫症例の速度の増分と手術後の回復の度合いの相関の評価が課題であると考えられる。
体節の周期的分節パターン確立機構の解析

我々脊椎動物の分節性は発生過程で形成される体節の分節性に依存する。体節形成に関与する遺伝子の異常は脊椎融合症などのヒトの疾患遺伝子として同定されている。体節形成過程ではHes7という転写抑制因子の振動が時計として機能することは示されていたが、その時間情報を体節の分節境界の形成、また個々の体節における前後極性の形成という実際の形態変化に結びつける機構に関しては不明の点が多かった。我々は転写因子Mesp2の機能、発現制御機構の解析を通じて、この転写因子が主に体節時計と形態形成をつなぐ鍵因子であること、また糖鎖修飾酵素L-fngを介したNotchシグナルがMesp2の発現パターンを設定することにより、体節の分節性が確立することを明らかにした。脊椎動物の分節性(繰り返しパターン)の形成及び、分節境界の形成に関わる分子機構の解明を目指している。我々は未分節中胚葉後方ではNotchのシグナルそのものが振動しており、それが未分節中胚葉前方部で安定化することを見出した。そのNotchシグナルはDll1-KOマウスでは消失し、Lunatic fringe (L-Fng) -KOマウスでは逆に活性が上昇しているとともに、振動も見られなかった。よって後方部におけるNotchシグナルはDll1により誘導され、L-Fngにより負の制御を受けていると考えられる。一方、Notchシグナルは分節境界においてMesp2により抑制されることによりNotchシグナルの境界面が形成されこれが将来の分節境界を形成することがわかった。またこのときMesp2はL-Fngを誘導しており、それがNotch活性の抑制に寄与すると考えた。このように体節形成を通して重要な役割をになう、L-FngはNotchの糖修飾により、シグナルの強度を制御すると考えられるがそのメカニズムは不明な点が多い。我々はNotchレセプターを可視化するために、YFPを融合したNotch遺伝子をノックインしたマウスを作成した。そのマウスはホモで生存可能であり、Notch-YFPは生体内で機能していると考えられた。今後そのマウスを用いて体節形成過程におけるNotch受容体の合成や局在がL-fngやPofut-1などの糖修飾によってどの様な調節を受けているか解析するよていである。そのNotchシグナルは未分節中胚葉でL-Fngにより負の制御を受けることにより振動すると考えられる。一方、Notchシグナルは分節境界においてMesp2により抑制されることによりNotchシグナルの境界面が形成されこれが将来の分節境界を形成する。このときMesp2はL-Fngを誘導しており、それがNotch活性の抑制に寄与すると考えた。我々は体節形成過程におけるL-fngの機能を明らかにする目的で、未分節中胚葉のみでL-fhgを発現するトランスジェニックマウスを作製し、Notchの振動及び分節境界に及ぼす機能を分離することを考えた。その目的のために、Hes7プロモーターにL-fngをつないだ遺伝子を作製し、マウスに導入しトランスジェニックマウスを作製した。そのマウスとL-fng-KOマウスを交配し、内在性のL-fngを消失させた。その結果、得られたマウスは興味深いことに分節境界の形成は正常であった。ところがそのマウスにおいては脊椎骨の融合がみられ体節の前後極性に異常があることが示唆された。現在その分子機構解明に向けて解析している。今年度は、体節形成におけるNotchシグナル系が細胞間相互作用を介して実際にどのような遺伝子発現を制御して体節時計や分節境界形成、体節の前後極性の確立に関与するかを検討するため、モザイク解析を行なった。対象として、Notchシグナルの受容が完全になくなるPofut1(Notch受容体の糖修飾酵素)、NotchリガンドであるDll1,Notch受容体の糖修飾酵素でNotchシグナルを制御することが知られているLunatic-Fringeの3種類のノックアウト胚を用いた。特に興味深い結果がDll1ノックアウト細胞と野生型細胞とのキメラ解析で得られ始めている。NotchシグナルのリガンドであるDll1は周囲の細胞に発現するNotchレセプターを介してシグナルを伝える。

Dll1は細胞非自立的に機能するため、野生型の細胞の存在により個体レベルでの欠損はレスキューされることが期待されたが、実際はキメラであっても、Dll1ノックアウトマウスと同様な欠損をしめした。この結果はいろいろな解釈が可能であり、現在その解析を進めている。興味深いことにDll1は細胞自立的にも機能している可能性、すなわちNotchシグナルが逆行性に入る可能性が示唆されており、これが細胞の同調性の確立に関与しているのかもしれない。現在、Dll1の細胞外及び細胞内を認識する抗体をもちいて、Dll1蛋白質の挙動に着目した解析を行なっている。脊椎動物の分節性(繰り返しパターン)の形成及び、分節境界の形成に関わる分子機構の解明を目指している。今年度は、Notchシグナルの修飾を介して分節時計や分節境界形成に重要な機能をもつことが知られている糖鎖修飾酵素であるL-fngの体節形成過程における必要性を検討した。L-fngの発現パターンは複雑で、未分節中胚葉の後方では、振動パターンを示し、これがNotchシグナルの負の因子として機能してNotchシグナルの振動をうみだす。一方、未分節中胚葉の前方では安定的な発現を示し、ここでの活性が体節の分節境界の形成に重要であると考えられていた。今回この2つの発現を分離できるトランスジェニックマウスを作成し、それらをL-fng欠損マウスと交配し、内在性のL-fngがない状態で解析し、どちらの発現がどのような機能をレスキューできるかを検討した。その結果、Hes7-プロモーターでドライブしたL-fng(すなわち、後方の振動をつくりだすL-fng)のみで正常な体節の分節及び体節の前後極性の確立に必要・十分であることが明らかになった。また前方のL-fngはNotchの切断には必要であることが分かったが、その結果分節境界に形成されるNotchの切断は分節境界の形成には必要ではないことが明らかになった。また我々はコンピューターシュミレーションを用いて、Notchシグナルの振動が分節境界の形成や体節の前後極性の確立に必須な分子であるMesp2の転写制御に必須であり、そのためにL-fngが機能していると結論づけた。その結果、Hes7-プロモーターでドライブしたL-fng(すなわち、後方の振動をつくりだすL-fng)のみで正常な体節の分節及び体節の前後極性の確立に必要・
中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズム～生産設備自社開発からのアプローチ

中小製造業者においては、特に製造面でのイノベーションが求められている。先行研究では、中小製造業者のイノベーション創出には問題解決能力の向上がカギとなっていることまでは明らかにされているが、具体的にどのように問題解決能力を向上させているかについてまでは明らかにされていない。生産設備の自社開発の取組みは問題解決能力の向上が具体化されたものであると考えられる。そこで本研究では、生産設備の自社開発に成功した中小製造業者の事例研究を通じて、生産設備自社開発に関わる中核人材、設備メーカーなどとの企業間連携、経営者の役割という3つの視点から中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズムを探った。本研究では、生産設備の自社開発に成功した中小製造業者の事例研究を通じて、生産設備自社開発のプロセスを整理するとともに、中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズムについて探っている。平成26年度は次年度の本調査に向けて、先行研究を整理しつつ、主に中国地方における生産設備の開発に積極的な中小製造業者へのインタビュー調査をパイロット的に実施し、調査を行ううえでの視点を明確にした。調査対象としは、当初は機械金属関連の中小製造業者のみを想定していたが、地方の中小製造業者にも広く適用できる研究を行うことを狙いとして、食品製造業者も調査対象に含めることとした。調査項目としては、生産設備自社開発のプロセスについて、経営者の関与、生産設備の開発を担う中核人材、設備メーカー、主力販売先など外部との連携などを中心に調査した。平成26年度は先行研究を整理しつつ、生産設備の開発に積極的な中小製造業者へのインタビュー調査をパイロット的に実施し、調査を行ううえでの視点を整理した。平成27年度は、1生産設備自社開発に関わる中核人材、2設備メーカーなどとの企業間連携に着目し、主に地方の中小製造業者の生産設備の自社開発の取組みについて調査を行った。その中で地方の中小製造業者特有の取組みについても考察を行った。中核人材については、中核人材が配置される組織が顧客企業から上がってくる様々な製品面での課題を生産設備の開発という形で具体的に解決するプロセスを示した。設備メーカーなどとの企業間連携については、設備メーカーとのやりとりの中で生産設備に関する技術を蓄積し、中長期的視点に立って自社内での問題解決能力の向上を図りつつ、自社独力で生産の革新に取り組む領域を増やしていることを示した。また地方の中小製造業者は、地理的な制約から主力販売先や設備メーカーなどからの製造面に関するサポートを受けにくい状況にあるため、自社内での技術的な対応に迫られる必要性が高く、地方において自社のアイデンティティを確立するためにも自社内で積極的に技術的な対応を図ることが求められていることなどを示した。これらの研究を進める過程においては,論文投稿の前段階として学会報告を通じて成果を公開することにも努めた。生産設備の開発に積極的な中小製造業者へのインタビュー調査を通じて、中核人材、企業間連携などの観点から生産設備自社開発のプロセスを整理することができた。平成28年度は、引き続き1生産設備自社開発に関わる中核人材、2設備メーカーなどとの企業間連携に着目し、地方の中小製造業者の生産設備の自社開発の取組みに関する調査を継続した。その中で地方の中小製造業者特有の取組みについても考察を深めた。中核人材については、人材の配置と組織的な位置づけに特徴的な取組みがみられた。具体的には中核人材が配置される組織が顧客企業から上がってくる様々な製品面での課題を生産設備の開発という形で具体的に解決するプロセスを示した。また、地方の中小製造業者は、地理的な制約を克服するために自社内で技術的な対応を行おうとする傾向が強いことや、人材の確保が非常に厳しい状況にある中、地方において自社のアイデンティティを確立するためにも自社内で積極的に技術的な対応を図ることが求められていることを示した。これらの研究を進める過程においては,学会報告や学会誌への査読論文執筆を通じて成果を公開することにも努めた。生産設備の開発に積極的な中小製造業者へのインタビュー調査を通じて、生産設備自社開発に関わる中核人材、設備メーカーなどとの企業間連携などの観点から生産設備自社開発のプロセスを整理し、学会誌に査読論文を掲載することができた。本研究課題は、生産設備の自社開発に成功した中小製造業者の事例研究を通じて、生産設備自社開発のプロセスを整理するとともに、中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズムを探ることを目的としている。これまで生産設備自社開発に関わる中核人材、設備メーカーなどとの企業間連携に着目し、中小製造業者の生産設備の自社開発の取組みについて調査を行ってきた。その過程で地方の中小製造業者特有の取組みについても考察を深めていった。

本年度は、中小製造業者の生産設備自社開発の具体的事例に基づき、開発における経営者の役割や、設備メーカーとのコミュニケーションの中身についても踏み込んだ考察を行った。中核人材については、人材の配置と組織的な位置づけに特徴的な取組みがみられることを示した。設備メーカーなどとの企業間連携については、設備メーカーとの間で長期的な信頼関係に基づく情報のやりとりがみられており、その中で自社生産設備に関する技術を蓄積し中長期的視点に立って自社内での問題解決能力向上を図っていることを示した。経営者の役割については、中核人材の確保、能力開発、配置や、企業戦略の一環として問題解決の方向性を示し中核人材への権限移譲を行っている点に整理された。また、地方の中小製造業者は、人材の確保が非常に厳しい状況にある中、自社のアイデンティティを確立するためにも自社内で積極的に技術的な対応を図ることが求められている点や、人材確保面の制約が大きい中で行政や支援機関などの制度の活用を積極的に行っている点を示した。以上により、中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズムについて,包括的に研究することができた。中小製造業者においては、特に製造面でのイノベーションが求められている。先行研究では、中小製造業者のイノベーション創出には問題解決能力の向上がカギとなっていることまでは明らかにされているが、具体的にどのように問題解決能力を向上させているかについてまでは明らかにされていない。生産設備の自社開発の取組みは問題解決能力の向上が具体化されたものであると考えられる。そこで本研究では、生産設備の自社開発に成功した中小製造業者の事例研究を通じて、生産設備自社開発に関わる中核人材、設備メーカーなどとの企業間連携、経営者の役割という3つの視点から中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズムを探った。ほぼ最初の計画通り、順調に推移している。生産設備の開発に積極的な中小製造業者のリストアップについて、中国地方の企業を中心として行政、研究機関等から協力を得られており、研究計画どおり調査研究を進めることができた。ただし、地方の中小製造業者にも広く適用できる研究を行うことを狙いとして、機械金属関連の中小製造業者だけではなく食品製造業者も調査対象に含めて調査を実施していく。これまでは企業事例の対象業種や生産品目の選定を幅広く行ったことから、今後は対象業種や生産品目を揃えて考察を行っていく。とくに地方の中小製造業者にも広く適用できる研究を行うことを狙いとして、食品製造業者における生産設備自社開発に対して深い考察を行っていきたい。また、調査項目としては、生産設備の開発を担う中核人材だけでなく、経営者の役割と能力形成との関連についても踏み込んだ調査を行う予定である。さらに、研究の最終年度を迎えるにあたり,中小製造業者の生産設備自社開発のプロセスの整理を通じた中小製造業者の問題解決能力向上のメカニズムついて、総合的に捉えていくことも意識している。
電荷注入式静電フィルタの特性解析

電荷注入式静電フィルタの浄化速度は,注入電極の突起数密度の増加,印加電圧の増加,突起先端と平滑電極の距離の減少,油温の上昇に伴い増加するが,印加電圧の増加や油温上昇に伴い,浄化速度が飽和する傾向がある.本研究は,このような特性を解明することを主たる目的として,2次元形状の静電フィルタモデルを製作し,内部の流れ場を実験によって測定するとともに,数値解析も行い比較検討した.また,これまでは電極対のみからなる単純なフィルタモデルを用いて研究を行っているが,実際の汚染油には金属摩耗粉のような導電性汚染物も含まれている.導電性汚染物を捕捉するために電極間に挿入するフィルタエレメント(コレクタ)の形状や挿入位置が浄化速度に及ぼす影響を明らかにすることも本研究の目的である.本研究により以下の結果が得られた.(1)注入電荷に作用するクーロン力により流れ(イオンドラッグ流れ)が生じ,突起先端から平滑電極へ向かう.その流れは,印加電圧の増加に伴い強くなり,電極間隔の減少に対しては弱くなる.また,負電荷注入時には正電荷注入時より強い流れが生じる.(2)温度上昇に伴い電荷注入量は増加する傾向があり,イオンドラッグ流れは強くなる.(3)平滑電極に捕捉された粒子層の厚さが厚くなると,また,イオンドラッグ流れが比較的強いと平滑電極上の粒子が離脱することを観察により明らかにした.以上より,印加電圧と油温の上昇に伴う浄化速度の飽和傾向は,強くなったイオンドラッグ流れによる粒子離脱によるものであることが明らかとなった.(4)数値解析結果は測定結果と定性的には一致した.今後計算精度を向上させることで実際の3次元形状のフィルタ内の流れを予測できるようになると考えられる.(5)浄化速度はコレクタの形状と挿入位置の影響を受けるが,突起先端付近にコレクタを挿入するのが浄化速度向上に有効である.電荷注入式静電フィルタの浄化速度は,注入電極の突起数密度の増加,印加電圧の増加,突起先端と平滑電極の距離の減少,油温の上昇に伴い増加するが,印加電圧の増加や油温上昇に伴い,浄化速度が飽和する傾向がある.本研究は,このような特性を解明することを主たる目的として,2次元形状の静電フィルタモデルを製作し,内部の流れ場を実験によって測定するとともに,数値解析も行い比較検討した.また,これまでは電極対のみからなる単純なフィルタモデルを用いて研究を行っているが,実際の汚染油には金属摩耗粉のような導電性汚染物も含まれている.導電性汚染物を捕捉するために電極間に挿入するフィルタエレメント(コレクタ)の形状や挿入位置が浄化速度に及ぼす影響を明らかにすることも本研究の目的である.本研究により以下の結果が得られた.(1)注入電荷に作用するクーロン力により流れ(イオンドラッグ流れ)が生じ,突起先端から平滑電極へ向かう.その流れは,印加電圧の増加に伴い強くなり,電極間隔の減少に対しては弱くなる.また,負電荷注入時には正電荷注入時より強い流れが生じる.(2)温度上昇に伴い電荷注入量は増加する傾向があり,イオンドラッグ流れは強くなる.(3)平滑電極に捕捉された粒子層の厚さが厚くなると,また,イオンドラッグ流れが比較的強いと平滑電極上の粒子が離脱することを観察により明らかにした.以上より,印加電圧と油温の上昇に伴う浄化速度の飽和傾向は,強くなったイオンドラッグ流れによる粒子離脱によるものであることが明らかとなった.(4)数値解析結果は測定結果と定性的には一致した.今後計算精度を向上させることで実際の3次元形状のフィルタ内の流れを予測できるようになると考えられる.(5)浄化速度はコレクタの形状と挿入位置の影響を受けるが,突起先端付近にコレクタを挿入するのが浄化速度向上に有効である.電荷注入量と油の物性値(粘度と導電率)の関係,電荷注入による浄化速度の向上の程度と物性値の関係,および,注入電極材質と浄化速度の関係について調べ,また,フィルタモデル内の粒子の運動の様子を観察した.電荷注入量の測定はきわめて困難であるため,注入電荷量の大きさを代表する量としてイオンドラッグポンプの発生圧力に注目し,2次元形状のイオンドラッグポンプを製作し,物性値の異なる種々の油を用いて発生圧力を測定した.突起を有する注入電極材質をステンレス,アルミニウム,銅で製作し,浄化速度を比較した.また,平滑電極に透明電極を用いた小形のフィルタモデルを製作し,シート光を照射して内部の粒子の動きを高速度CCDカメラにより観察し,PTV法により粒子の運動の定量的解析を試みた.以下の結果と考察を得た.(1)同一の油の場合,電荷を注入するエミッタ電極を負極としたときが正極としたときよりも発生圧力が大きく,また,導電率の高い油ほど発生圧力が高くなる傾向が認められる.粘度と発生圧力との相関は認められない.(2)ただし,電荷注入による浄化速度の向上の程度は,注入極性の影響をあまり受けず,また,導電率や粘度との関連はまったく認められない.(3)上記のことから,電荷の注入量と汚染物粒子に吸着する電荷量は関連がないものと判断される.(4)浄化速度に及ぼす注入電極の材質の影響は極めて小さい.(5)注入電極の突起先端から平滑電極に向かう流れ(イオンドラッグ流れ)が観察され,突起の上下で渦対が形成される.(6)その流れの大きさは,突起先端と平滑電極の間隔を小さくし,印加電圧を大きくすると大きくなる.

(7)この流れは汚染物粒子を平滑電極に速く到達させるため浄化速度を向上させる作用がある一方,その流れが平滑電極上の汚染物粒子を引き剥がす負の作用も持っていると考えられる.浄化速度を高めるのに適した内部構造や運転条件の決定などのために,電荷注入式静電フィルタの特性を明らかにすることを目的として,H19年度は,以下の二つの項目について研究を実施した。1.電荷注入に伴うイオンドラッグ流れとフィルタ性能の関係2次元形状の突起を有する可視化用モデルを用いて,印加電圧と電極間距離を種々変えて,注入電極の突起先端近傍から生じるイオンドラッグ流れを実験により調べた。また,数値解析も実施して実測結果と比較した。測定と数値解析の結果,イオンドラッグ流れの強さは油種により異なり,正極性よりも負極性の電荷注入時により強くなること,また,印加電圧と電極間隔の増加に伴い強くなることを明らかにした。また,平滑電極面上に捕捉された粒子の挙動観察より,捕捉された粒子がイオンドラッグ流れにより離脱されることがわかった。以上の結果から,浄化速度が電圧の増加に対して飽和する傾向を示し,電極間隔の低下に対しては単調に増加するのは,イオンドラッグ流れにより粒子の捕捉が妨げられるか否かに依存しているとの結論を得た。数値解析結果は実測値と傾向は一致するが,定量的には十分ではなく,電荷注入量やイオン移動度の電界依存性について調べていく必要がある。2.コレクタの形状、配置方法の影響突起電極と平滑電極の間に挿入するコレクタ(円形または矩形状の穴あきステンレス平板)の形状、配置について種々のものを試作し,その挿入位置が変えられるフィルタモデルを試作して浄化実験を実施した。突起先端の延長線上が開口部となる形状のコレクタを,突起先端近傍に配置した場合に浄化速度が最も速くなることを明らかにした。
逐次手法の効率性の研究とその応用

1.位置母数と尺度母数が未知な2母数指数分布の二標本問題において,2つの位置母数の一次結合の信頼区間問題を考察した。前もって与えられた信頼係数と区間幅を満たす最小の標本数には未知な尺度母数が含まれるので実用上利用できない。そこで三段階法を用いて平均標本数及び被覆確率の2次の漸近展開式を与えた。2.未知な位置母数と尺度母数を持つ2つの指数分布を考え,2つの位置母数の一次結合の有界リスク点推定問題を考察した。リスクが,前もって与えられた上限以下になるような最小標本数には未知な尺度母数が含まれる。そこで三段階法を用いて平均標本数及びリスクの2次の漸近展開式を与えた。正規分布及び指数分布に関する信頼区間問題,最小リスク問題,有界リスク問題について,2段階法,3段階法,純逐次法などの逐次手法を効率性の観点から比較を行うことが研究目的であった。今年度は特に指数分布について2段階法と逐次手法のそれぞれの長所を兼ね備えた3段階法を考察することにした。3段階法についてこれまでに得られた結果を整理し,さらにこの3段階法に関する情報収集を行った。その結果,未知な位置母数と尺度母数をもつ2つの指数分布において,位置母数の差を含む,2つの位置母数の1次結合に関する信頼区間問題を研究することにした。条件として信頼区間の幅と信頼係数が前もって与えられたとき,位置母数の差の信頼区間の構成については3段階法を用いた構成方法と区間幅が十分ゼロに近いときの被覆確率の2次の漸近展開式が先行結果で得られていることが分かった。そこで,より一般的である2つの位置母数の1次結合の信頼区間を3段階法を用いて構成し,その被覆確率の2次の漸近展開式を求める研究を進めた。まず,与えられた条件を満たす最小の標本数を具体的に求める必要がある。今年度の研究実績としてこの最適な標本数を具体的に求めることができた。最適な標本数には未知な尺度母数が含まれているので実際には用いることができない。そこで3段階法を導入してこの問題を解決することにした。具体的にどのような3段階法を定義すればよいのか,今年度の研究では結果を得ることが出来なかった。正規分布及び指数分布の母数に関する信頼区間問題、最小リスク問題、有界リスク問題を考察することが研究目的であった。特に、2段階法、3段階法、純逐次法の逐次手法を効率性の観点から比較することが目的である。昨年度は2段階法と純逐次法のそれぞれの長所をもつ3段階法について考察し、先行結果の調査と情報収集を行った。今年度は未知な位置母数と尺度母数をもつ2つの指数母集団に限定して、位置母数の差や平均位置母数を含む、より一般的な2つの位置母数の1次結合に関する信頼区間問題を考察した。信頼区間の幅と信頼係数が前もって与えられたとき、この条件を満たす2つの位置母数の1次結合に対する信頼区間問題について3段階法を定義し、区間幅が十分ゼロに近いときの被覆確率の2次の漸近展開式を導くことが今年度の目的であった。昨年度に得られた最適な標本数には未知な尺度母数が含まれるため実際には利用できない。そこで、今年度は3段階法を定義して被覆確率の2次の漸近展開式を導くことを試みた。この結果、3段階法の具体的な定義を与えて被覆確率の漸近展開式を求めることができた。しかし、最終目的である2次の漸近展開式を導くにはいくつかの問題を解決しなければならないことが分かった。この問題の解決は次年度の研究目標である。第一の問題として,位置母数と尺度母数が未知な2母数指数分布に関する二標本問題において,2つの位置母数の一次結合の信頼区間問題を考察した。まず,前もって与えられた信頼係数と区間幅を満たす最小の標本数を求めることを試みた。その結果,一次結合の係数に関する条件により異なる最小標本数を明示的に求めることができた。しかし,この最小標本数には未知な尺度母数が含まれているため実際には利用できない。そこで,この問題を解決するために標本抽出回数が高々3回である三段階法を用いることにした。この三段階法はMukhopadhyay and Padmanabhan (1993)が提案したものである。この三段階法を用いて平均標本数および被覆確率の2次の漸近展開式を与えた。第二の問題として,未知な位置母数と尺度母数を持つ2つの指数分布を考え,2つの位置母数の一次結合の有界リスク問題を考察した。まず,各母集団から無作為に標本を抽出して1次結合の推定量を定義した。損失関数として2乗損失関数を与え,その平均をリスクとし,このリスクを前もって与えられた上限以下になる最小の標本数を明示的に求めた。この最小標本数は係数の条件により異なり,また未知な尺度母数を含むので実用的でない。そこで,標本抽出回数が高々3回である三段階法を定義し,この三段階法を用いたときの平均標本数およびリスクの2次の漸近展開式を導いた。この三段階法では近似的にリスクが上限を超えてしまうことも分かった。また,Isogai and Futschik(2010)が与えた純逐次法との比較も行った。

1.位置母数と尺度母数が未知な2母数指数分布の二標本問題において,2つの位置母数の一次結合の信頼区間問題を考察した。前もって与えられた信頼係数と区間幅を満たす最小の標本数には未知な尺度母数が含まれるので実用上利用できない。そこで三段階法を用いて平均標本数及び被覆確率の2次の漸近展開式を与えた。2.未知な位置母数と尺度母数を持つ2つの指数分布を考え,2つの位置母数の一次結合の有界リスク点推定問題を考察した。リスクが,前もって与えられた上限以下になるような最小標本数には未知な尺度母数が含まれる。そこで三段階法を用いて平均標本数及びリスクの2次の漸近展開式を与えた。未知な位置母数と尺度母数を含む2つの指数分布において,位置母数の差や平均位置母数を含む,より一般的な2つの位置母数の1次結合についての信頼区間問題を考察した。条件として区間幅と信頼係数が前もって与えられたとき,最適な標本数を具体的に求めなければならない。本年度の研究ではこの最適標本数を具体的に求めることができた。最適な標本数には未知な尺度母数が含まれているので、最適標本数を具体的に利用することができない。そこで3段階法を定義してこの問題を解決することにした。本年度では具体的に3段階法を定義することが出来なかったので次年度に3段階法の定義を試みる。次年度も今年度行った研究である、2つの指数母集団の1次結合に関する信頼区間問題を継続して行う。被覆確率の漸近展開式を求めることができたが、最終目的である2次の漸近展開式を導くにはいくつかの問題を解決しなければならないことが分かった。次年度はこの問題の解決に取り組む。数物系科学今年度に進めた研究(2つの位置母数の1次結合についての信頼区間問題)を継続する。まず,最適な標本数を具体的に求めることができたが,未知な尺度母数を含むので実際には利用できない。そこで3段階法を具体的に定義し,平均標本数と被覆確率の2次の漸近展開式を導出する試みを行う。年度末に行われる国際フォーラムに同僚とともに参加する予定であったが、同僚が急病のため同僚とともに参加できなくなり、この旅費が次年度の繰り越しになった。国内における情報収集のための研究旅費の未使用額の発生,大学の図書館にある図書などを利用したことによる物品費の未使用額の発生,投稿料の不必要などが当該年度の次年度繰り越しにつながった。次年度に得られる予定の研究結果を国内外の学会等で発表する旅費や研究打ち合わせ旅費などに使用する。次年度に得られる研究成果を国内外の学会等で発表する旅費や研究打ち合わせ旅費としての研究旅費,投稿料,最新の図書購入費などに使用する。
高温馴化ラットの飲水作動に及ぼす運動トレーニングの影響

本研究では、暑熱環境下での運動トレーニングにおいて、より効果的な水分補給法を明らかにすることを目的とし、高温馴化したラットに運動トレーニングを負荷し、温熱脱水負荷後の回復過程において水と食塩水を選択的に摂取させ、水分と塩分の代謝ならびにsalt appetiteにおよぼす高温馴化と運動トレーニングの影響について検討を加えた。実験は室温25°Cにて約8週間の運動を行わせたものを運動群とし、また、高温馴化として室温32°Cに曝露し、約4週間の運動を行わせたものを馴化運動群とした。上記の2群のラットに約8%の脱水負荷を行い、16時間の回復過程において水道水と1.8%NaClを自由に摂取させ、同時に尿を採取し、ラットの選択するイオン濃度を測定した。脱水で失われた水分量(運動群8.14±0.39%、馴化運動群8.19±0.36%)の回復は、運動群では約13.5時間を要し、その後16時間の経過で約107%の回復を示した。馴化運動群では、16時間の経過で約93%の回復しか認めなかった。その際に摂取するNaイオン濃度は2群共4つの濃度経過を示し、運動群では、はじめの2時間を約42meq/1、25時間を約118meq/1、58時間を約32meq/1、8時間以降を約124meq/1で摂取し、また、馴化運動群では、はじめの2時間を約23meq/1、24時間を約102meq/1、413時間を約29meq/1、13時間以降を約169meq/1と2群共に希釈して飲水を行い、脱水回復過程においてsalt appetiteが関与することが認められた。次に、回復過程において摂取した水分量および摂取イオン濃度から排泄された尿量とイオン濃度を差し引いた、体内に貯留した水分量とイオン濃度の関係からみると、運動群においては16時間の経過で腎機能により適切に脱水前の値へと回復したが、馴化脱水群では413時間中にみられる希薄な食塩水の摂取によりイオン濃度は負のバランスを示し、16時間の経過では脱水前の値の約60%の回復に止まった。これは運動時および高温馴化時に増加するとされる血液量および血液性状の変化によるものと考えられ、今後これらと飲水行動の関係について研究を進める予定である。
培養細胞を用いての細胞内Ca^<2+>シグナリングに関する分子細胞生物学的研究

神経インパルス,神経伝達物質,活性ペプチド,ホルモン,オータコイド,細胞増殖因子などは,神経細胞において,シナプス膜,形質膜に存在する受容体を刺激し,細胞内に細胞外からのシグナルを伝達している。その反応は,受容体に構成されたイオンチャネル,電位依存性イオンチャネル,代謝性受容体刺激によるいわゆるセカンドメッセンジャーの産生,チロシンキナーゼ活性化反応など多岐にわたっている。本研究では,とくに受容体刺激に基づくCa^<2+>の細胞内反応に焦点をしぼり,生体内での機能的な面から明らかにすることを目的とした。したがって,よりin vivoに近い反応を調べるために,初代培養細胞(海馬ニューロンの培養細胞,大脳皮質アストロサイト,小脳穎粒細胞),確立した細胞系(PC12細胞,NG108-15細胞,インスリノーマ細胞,GH3,HEC-1B細胞,脳切片(海馬脳切片),器官培養を用い,種々の刺激因子による細胞内Ca^<2+>上昇に続く細胞内反応を調べた。CaMキナーゼIIiとCaMキナーゼIVは,脳においてもっとも高濃度に存在し,脳内に広く分布している。両酵素ともに多機能性キナーゼともよばれ,広い基質特異性を有し,Ca^<2+>を介する多くの反応に関与している。CaMキナーゼIIは自己燐酸化能を有し,Ca^<2+>/カルモデュリンに対す.る依存性を消失し,Ca^<2+>非存在下で活性が発現する。CaMキナーゼIVは,CaMキナーゼキナーゼ(CaMKK)によって燐酸化され,活性化される。CaMキナーゼIVはとくに細胞核での局在が知られている。CaMキナーゼII,IV,CaMKKのいずれもがCa^<2+>/カルモデュリンによって活性化される。細胞刺激にともなって細胞内に上昇しCa^<2+>の機能的発現がどの酵素の活性化を介し発揮されるのか,酵素活性の動態,自己燐酸化反応,基質蛋白質の燐酸化反応および活性化反応を把握して,細胞機能への関与を明らかにすることを努めた。神経インパルス,神経伝達物質,活性ペプチド,ホルモン,オ-タコイド,細胞増殖因子などは,種々の細胞において,シナプス膜,形質膜に存在する受容体を刺激し,細胞内に細胞外からのシグナルを伝達している。細胞内低濃度のカルシウムイオン(Ca^<2+>)は細胞刺激に反応して上昇し,セカンドメッセンジャーとしての地歩を確立して,細胞機能に多様な作用を有することが知られている。本研究では,a)初代培養細胞:ラット海馬ニューロン,小脳顆粒細胞など,b)継代培養細胞:ラット大脳から調製したアストロサイト,c)確立した細胞系:インスリノーマ細胞,PC12細胞,NG108-15細胞,線維芽3Y1細胞,d)ラット脳切片を用い,細胞刺激によるCa^<2+>シグナリングを調べた。Ca^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼ(CaMキナーゼ)はIIV,キナーゼキナーゼが知られ,細胞内Ca^<2+>濃度上昇によって活性化され,そのうち,I,IV,KKはCaMキナーゼカスケードを形成している。

1)適当なプライマーを作製し,PCRを用いて,CaMキナーゼIIα,β,γ,δサブユニットアイソフォーム,CaMキナーゼキナーゼのcDNAを作製した。また,いずれのサブユニットアイソフォームも哺乳動物細胞発現ベクターに組み込むことができた。小脳のCaMキナーゼIIアイソフォームを調べ,核移行シグナルを持つδアイソフォームを同定した。2)ラット海馬ニューロン初代培養に対する脳由来細胞増殖因子(BDNF)の効果を調べた。BDNFは細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させ,CaMキナーゼIIを活性化した。一方,BDNFはMAPキナーゼ活性化反応を増強させた。細胞刺激因子,例えば神経伝達物質,活性ペプチド,ホルモン,オータコイド,細胞増殖因子などは,種々の細胞において,シナプス膜,形質膜に存在する受容体を刺激し,細胞内に細胞外からのシグナルを伝達している。細胞内低濃度のカルシウムイオン(Ca^<2+>)は細胞刺激に反応して上昇し,セカンドメッセンジャーとしての地歩を確立して,細胞機能に多様な作用を有することが知られている。本研究では,a)初代培養細胞:ラット海馬ニューロン,小脳顆粒細胞など,b)継代培養細胞:ラット大脳から調製したアストロサイト,c)確立した細胞系:インスリノーマMIN6細胞,PC12細胞,NG108-15細胞,線維芽3Y1細胞,d)ラット脳切片を用い,細胞刺激によるCa^<2+>シグナリングを調べた。Ca^<2+>/カルモデュリンプロテインキナーゼII(CaMキナーゼII)はα,β,γ,δサブユニットを持っている。とくに,δサブユニットに注目した。1) δサブユニットC末端部位ペプチドを用い,特異的抗体を作製した。本抗体は,α,β,γサブユニットを認識せず,δサブユニットのみ反応した。2)小脳顆粒細胞には,細胞質,核の両方にδサブユニットが存在した。3)初代培養小脳顆粒細胞からRNAを抽出し,PCR法を用いてδサブユニットアイソフォームを検索した。塩基配列を解析し,δ1,δ3,δ4であることが明らかになった。δ3は核移行シグナルを持っており,δ3のほかに,核移行シグナルを持つδ3.1,δ3.4が検出された。私達は,10数年来Ca^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナーゼII(CaMキナーゼII)を研究し,最近はとくに,細胞外からの神経伝達物質,細胞増殖因子の刺激に反応して活性化されることを,初代培養細胞や確立した細胞系を用いて明らかにした。また,シナプス伝達長期増強にともなった酵素活性の増強を調べた。培養細胞を用いることで,in vivoに近い系での酵素活性化反応と細胞機能を研究することができる。本年度は,種々の培養細胞を用い,別のCaMキナーゼであるCaMキナーゼIVに注目し,その活性化反応を検討した。CaMキナーゼIVはCaMキナーゼキナーゼ(CaMキナーゼK)によって活性化され,核に局在している。1)海馬初代神経細胞を用い,グルタミン酸刺激に反応して,CaMキナーゼIVはリン酸化された。2)リン酸化反応のピークは,刺激後約3分にピークを認め,急速に減少した。3)グルタミン酸受容体の作動薬,拮抗薬の研究から,CaMキナーゼIVリン酸化反応に関与するグルタミン酸受容体はNMDA受容体であることが明らかになった。4)グルタミン酸刺激後,細胞をホモジナイズし,CaMキナーゼIVに対する抗体で免疫沈澱し,沈殿物について酵素活性を測定した。CaMキナーゼIVは,リン酸化反応に伴い,活性化されていることがわかった。
西アフリカにおけるサメ資源保全ガバナンスの構築

昨年度に引き続き、国際的保護動物であるラッコと漁業者との共存をテーマにラッコの生態と社会・経済調査を行った。ラッコによる食害について、多様なアクターが話し合いにつくためには、ラッコの生息数の把握と一日にどの程度海産物を食べているのか、数量的な把握が不可欠である。そこで、NPO法人エトピリカ基金の協力のもと、陸上からの生態調査を実施し、個体識別法の確立と食性にかんするカウント調査を試みた。結果、鼻の傷には大きな個体差が見られ、そのことにより根室市沿岸部の漁港では少なくとも6頭が餌場として利用していることが判明すると同時に、これまで魚介や甲殻類を対象とする肉食動物と考えられていたラッコがコンブや海藻類を食することが確認された。また、2018年5月にはほぼ100年ぶりに北海道本島での繁殖が確認されるなど、ラッコの生息域の拡大が予想される。海鳥エトピリカと並び町の観光シンボルとしたい浜中町では、現時点ではラッコのえさ場とウニの養殖場が重なっていない。また、ラッコによる養殖ウニの食害が確認された根室市内の漁業組合では、今のところ、大きな被害は確認されておらず、漁師からの不満もあがっていないという。しかしながら、ラッコに対し害獣といったイメージを持ち続けている漁業者も少なくない。ラッコの生息域は拡大しつつあり、観光の目玉となりうると同時に漁業者との大きな軋轢にもなりかねない。野生動物との共存には市民の理解が不可欠である。普及啓発のために、調査で撮影したラッコの写真をパネルにした写真展を開催した。来場者の関心は高かったため、今後もラッコの生態・社会・経済調査とともに引き続き行っていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。サメ資源に対する地域住民のかかわりについて、文献調査と現地への電話インタビューを行った。過去の文献を調査した結果、第二次大戦以前に西アフリカ諸国でサメが消費された事実は見つからなかった一方、1960年代には隣国のガンビアでガーナ人漁師が油と肉を対象にサメの漁獲を行ってきた記述を見つけることができた。70年代に入り、主に東南アジアでふかひれの需要が高まったことにより、ほとんどすべてのサメが漁獲対象となった。この時代に西アフリカの富の象徴であるノコギリザメが生息数を減少していったと思われるが、これを裏づける記述は見つからなかった。カザマンス地方にいつからガーナ人漁師が定着したかは定かではないが、1990年代に勃発したカザマンス紛争がきっかけと推測される。隣国ガンビアにはガーナ人漁師による季節村がいくつかあり、その家族が移住してきたものという。調査対象地であるエリンキン村では、ガーナ人に加え、地域外のセネガル人が加わることで問題も生じている。サメの解体時に流出するアンモニアによって水の確保が難しくなっているという。とりわけ、水が重要な稲作農家や家畜の水飲み場を確保したい放牧民との関係が悪化しており、しばしば諍いが起こっている。また、アンモニアが放つ悪臭は観光業にも影響を与えている。セネガル国立公園局はエコツーリズムによる地域社会の貢献を掲げているが、サメの漁獲は資源保全の面でも悪臭の面においても頭の痛い問題となっている。サメ資源の乱獲をきっかけとした社会経済面のコンフリクトは、土壌や水質汚染といった問題に飛び火し、さらには地場産業の衰退といった負の連鎖を起こしかねないという状況が電話インタビューで判明した。調査対象予定地であったセネガル共和国カザマンス地方は当初政治状況が芳しくなく渡航を見合わせていた。状況が安定してきた2016年末以後に現地調査を予定していたが、舌癌を発症したために渡航を取りやめることになったため、文献調査と電話によるインタビューを中心に実施した。2018年1月に舌癌を発症し、再発・転移の可能性がもっとも高い術後一年間は数週間おきに経過観察が必要であり、医療設備の貧弱なアフリカ地域の渡航は避けるよう医師から指示があったため、西アフリカのサメ資源については文献調査にとどめた。代替の研究課題として、国際的保護動物ラッコの増加による社会・経済的影響が大きいと思われる北海道厚岸郡浜中町を調査地に選び、漁業被害と観光振興の可能性、ラッコに対する地域社会の人びとの思いなど、社会・経済調査を行った。ラッコの生息数について、NPO法人エトピリカ基金では船舶による海上調査(主に繁殖状況の確認)と岬からの定点観察を行っており、同行し、ラッコの撮影を行った。本年度は最大3頭が確認され、その大きさから雄1頭と雌2頭が定住したものと考えられる。NPO法人エトピリカ基金の記録によれば、浜中町で最初にラッコが確認されたのは1985年である。その後は数年おきに一日もしくは数日観察された程度のきわめてまれな動物であったが、2012年以後は毎年見られ、その期間も長期化し、定住傾向にあったことがわかった。浜中町では漁業被害とツーリズムの影響について聞き取りを行った。浜中町は年間30万人の観光客を受け入れているが、そのほとんどが日帰り観光客であり、ラッコの観光資源化への期待は少なからずある。しかしながら、ラッコによるツーリズム振興を期待し観察小屋を花咲港近くに設置した根室市では、ラッコはときおり観察できるものの、ほとんど利用されていない状況にあった。浜中漁協ではラッコの漁業被害の認識はなかった一方、落石漁協では総会で議題にのぼるなど懸念する声が高まっている。

また、ラッコに対する住民の思いについて、アマチュア写真家および新聞記者に釧路市に現れた田子に対する当時の市民の熱狂ぶりについて聞き取りを行った。病気のため、当初の計画からの大幅な遅れが見込まれたが、代替の調査地において調査協力者が多数見つかり、インタビューや文献調査が順調に進んでいる。昨年度に引き続き、国際的保護動物であるラッコと漁業者との共存をテーマにラッコの生態と社会・経済調査を行った。ラッコによる食害について、多様なアクターが話し合いにつくためには、ラッコの生息数の把握と一日にどの程度海産物を食べているのか、数量的な把握が不可欠である。そこで、NPO法人エトピリカ基金の協力のもと、陸上からの生態調査を実施し、個体識別法の確立と食性にかんするカウント調査を試みた。結果、鼻の傷には大きな個体差が見られ、そのことにより根室市沿岸部の漁港では少なくとも6頭が餌場として利用していることが判明すると同時に、これまで魚介や甲殻類を対象とする肉食動物と考えられていたラッコがコンブや海藻類を食することが確認された。また、2018年5月にはほぼ100年ぶりに北海道本島での繁殖が確認されるなど、ラッコの生息域の拡大が予想される。海鳥エトピリカと並び町の観光シンボルとしたい浜中町では、現時点ではラッコのえさ場とウニの養殖場が重なっていない。また、ラッコによる養殖ウニの食害が確認された根室市内の漁業組合では、今のところ、大きな被害は確認されておらず、漁師からの不満もあがっていないという。しかしながら、ラッコに対し害獣といったイメージを持ち続けている漁業者も少なくない。ラッコの生息域は拡大しつつあり、観光の目玉となりうると同時に漁業者との大きな軋轢にもなりかねない。野生動物との共存には市民の理解が不可欠である。普及啓発のために、調査で撮影したラッコの写真をパネルにした写真展を開催した。来場者の関心は高かったため、今後もラッコの生態・社会・経済調査とともに引き続き行っていく。癌の進行状況にかんする定期的な検査があるため、西アフリカへの渡航は非常に困難となったことから、主に文献調査と電話インタビューを主体とすることとした。西アフリカのサメ資源ガバナンスを考えるうえで非常に参考になると思われる北海道浜中町のラッコ問題の現地調査を行い、地域社会におけるラッコの社会経済的意義を比較検討することで、より汎用的な水産資源管理手法の提言につなげる。漁業被害について、最も大きな被害を受けていると思われる漁業協同組合や漁業者への聞き取りに未着手のため、早期に日程調整を図りたい。フランスのメルカントゥール国立公園にあるオオカミ保護施設Alphaを訪れ、所員に聞き取りを行ったが、ラッコの問題と非常に類似点が多かった。恐ろしいやかわいいといった人の動物に対する感情が保護か駆除かという選択肢にもつながっていることから、比較事例として調査を行っていきたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
リポソーム包埋インターフェロンβ遺伝子による進行期悪性黒色腫の遺伝子治療臨床研究

正電荷リポソーム内にインターフェロンβ遺伝子発現プラスミドを封入した製剤を悪性黒色腫の皮内・皮下転移巣へ局注し、有害反応の有無、安全性を評価するとともに、局所的・全身的効果を検討する第I/IIa相の臨床研究を実施した。当初の予定通りに、5症例への実施を終了した。対象症例は病期IVが4例、病期IIIが1例であった。これらの患者の皮膚転移巣に1転移巣あたりDNA量として径1cmまでのものには10ug、それ以上で径2cmまでのものには30ugのインターフェロンβ遺伝子を週3回、計6回局注した。径1cm以下の小型の転移巣が多発する場合には、各10ugの遺伝子を3個の転移巣へ注入した。総合的効果判定は、MR(mixed response)が1例、NC(no change)が1例、PD(progressive disease)が3例であった。MRの1例では遺伝子注入転移巣が完全消失したのみでなく、複数の非注入転移巣の退縮も認められた。しかし、他方で転移巣の新生がみられた。NCの1例は右下肢皮膚、右下大動脈周囲後腹膜腔リンパ節に転移を多発していたもので、右大腿の皮内転移巣への1回10ugのインターフェロンβ遺伝子の注入により、当該転移巣の増大が止まり、治療4週間後まで他の転移巣も増大を示さず、転移の新生もみられなかった。また、全例でとくに問題になる有害反応は認められず、本遺伝子治療の安全性が確認された。本年度の研究実績を以下に記す。1.名古屋大学医学部附属病院遺伝子治療製剤調整室にて作製した遺伝子製剤IAB-1(インターフェロンβ遺伝子発現プラスミドpDRSV-IFN-βを正電荷多重膜リポソームに包埋した製剤)を凍結乾燥製剤として信州大学皮膚科へ運搬した。その活性をELISA法にて測定し、品質が保持されていることを確認した。2.信州大学医学部附属病院遺伝子治療臨床研究審査委員会にて適格と判定された63歳男性の患者に対し、同年1月19日より左臀部の皮膚転位巣(5.4x3.2mm)へIAB-1の局注を開始した。DNA量として1回10μgを1週間に3回、計6回、腫瘍巣内とその周囲へ注入した。その結果、以下のような効果がえられた。(1)注入転移巣は4回目の注入頃より痂皮を生じ、平坦化してきた。投与終了8日目には痂皮が脱落し、軽い線維化様の浸潤を触れるのみとなった。3月2日(投与終了後33日目)にこの部を生検したところ、組織学的には泡沫状の組織球浸潤と線維化が主体の所見であり、腫瘍細胞は完全に消失していることが確認された。(2)左大腿前面に多発していた微小な皮膚転移巣は、製剤投与中は新生が止まり、一部のものは周囲に発赤を生じ、痂皮を付した。生検にてリンパ球のかなり強い浸潤(CD4:CD8=1:1)と腫瘍細胞の顕著な変性像が認められた。免疫染色にて治療前は陰性であったHLA-classIIの発現が腫瘍細胞にみられた。(3)左大腿前面の微小皮膚転移巣は治療終了10日目頃から再び増数し始めた。また画像上、新たな転移の出現はみられなかったが治療開始前から存在していた縦隔・肺野の転移巣が終了4週後にはやや増大していた。(4)以上、この第1例目では局所効果は顕著に認められたが、全身的効果としてはPD(進行)と判定された。厚生労働省ならびに信州大学医学部附属病院遺伝子治療臨床研究審査委員会の承認をえて、プロトコールにしたがって、平成16年1月より患者エントリーを開始し、現在までに3例に本遺伝子治療を実施した。