hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
訪問支援のための、統合失調症に対する認知行動療法の開発及び効果検証

2018年度は、本研究のテーマである「訪問支援のための、統合失調症の認知行動療法」の効果を検証するにあたり、介入者(実践者)を養成しするために必要な研修プログラムの開発の洗練を中心に研究を推進した。この過程は、介入者(実践者)の質を一定に担保するために丁寧に実施する必要があり、研究協力者と意見交換をしながら実施した。後述の進捗状況にて記載した通り、プログラムに必要な要素を研究協力者と検討・開発していくなかで、当初予定の倍のコンテンツが必要との結論に達した。これは、介入の質を担保するためには、講義での学習と同程度に演習(技術の練習と習熟)が必要とされるからであり、この演習を実施するための資料作りが新たな作業として追加された。この演習資料には、訪問支援の実践においてよくみられる利用者の状況に関する事例(2・3例)、それらの事例に対応した練習用ダイアログ(対人コミュニケーション)の作成、定式化(フォーミュレーション)に必要なワークシートの作成(実践例を含む)、技法の活用に有用なワークシートの作成、などが含まれている。これらは、講義による理論の理解と平行して行われるものとしてプログラムに組み込まれ、「統合失調症の認知行動療法」としての介入の質担保に大きく寄与するものと考えられる。また、上記以外に、国内学会にて数多くのの研究者と情報交換及び意見交換を行い、特に最近の訪問支援(精神障がい者アウトリーチ、精神科訪問看護)の動向を把握に務めた。精神科訪問看護の量的拡大はさらに進んでいるものの、その技術開発については依然として模索が続いていることが明らかになった。2018年度は「訪問支援のための、統合失調症の認知行動療法」研修資料の開発を推進し、外部専門家によるチェックを済ませた上でプレテストまでを予定していた。しかし、実践に活用できる(介入者としての質を担保できる)プログラムに必要な要素を研究協力者と検討した結果、当初の予定の倍のコンテンツ(演習を含む)が必要との結論に達した。そのため、プログラムの見直しを含め、開発に時間を要したことが遅れている理由である。研修プログラムの開発はドラフト版まで完了しているため、外部専門家によるチェックを前期に済ませ、開発の第一段階を完了させる。その後、倫理審査を受審したうえで、プレテストを1箇所(訪問看護ステーション)にて実施し、必要なプログラム修正を行う予定である。前期で完成したプログラムを用い、後期からは本介入のリクルートを開始し、準備が整いしだい介入を進める予定である。既に本研究は、平成28年度にCBTpの理論的背景及び精神科訪問看護への応用可能性について計4回の勉強会及び研究会議を実施し、課題整理や研究計画についての議論を進めていた。平成29年度はCBTpの理論に沿った訪問支援に最適化した研修プログラムおよびマニュアルの開発を行った。主な研究実績は以下のとおりである。1. CBTpに関する系統的文献レビュー:統合失調症に対するCBTプログラムに関する国内外の文献を系統的に収集しレビューした。2.文献レビューを踏まえ、専門誌に投稿し出版された。(「訪問支援のための、統合失調症に対する認知行動療法の開発」木戸芳史,松田陽子.Medical Science Digest.44(2).60-62. 2017)3. CBTpを受けた経験がある方からのヒアリング:先駆的に統合失調症患者CBTpを実践している国立精神・神経医療研究センターの協力を得て、CBTpを実施している医療従事者から「統合失調症患者にCBTpを効果的に実施する際のポイント」「研修プログラムの受講対象者やプログラム構成に関するポイント」について、それぞれヒアリングを行った。4.訪問支援者用CBTpマニュアルの作成:13から得られた知見を基に、新たに訪問支援者用CBTp研修プログラムを作成した。本マニュアルではCBTpを患者と協同で取り組む際の基礎となる「治療関係の構築と維持」に重点を置き、治療効果を得るために最も重要となる患者との関係構築のポイントを事例を用いて解説している。また、CBTp実施時に重要となる「妄想の範囲内での働きかけ」に基づく認知行動的アプローチの実際についても事例や具体例を取り入れた実践的な研修マニュアルを開発した。当初の予定していた有識者へのヒアリング、研修プログラムの開発は達成することができた。しかし、開発した研修プログラムを用いてプレテストを実行することができず、次年度に持ち越しとなった。

これらは、講義による理論の理解と平行して行われるものとしてプログラムに組み込まれ、「統合失調症の認知行動療法」としての介入の質担保に大きく寄与するものと考えられる。また、上記以外に、国内学会にて数多くのの研究者と情報交換及び意見交換を行い、特に最近の訪問支援(精神障がい者アウトリーチ、精神科訪問看護)の動向を把握に務めた。精神科訪問看護の量的拡大はさらに進んでいるものの、その技術開発については依然として模索が続いていることが明らかになった。2018年度は「訪問支援のための、統合失調症の認知行動療法」研修資料の開発を推進し、外部専門家によるチェックを済ませた上でプレテストまでを予定していた。しかし、実践に活用できる(介入者としての質を担保できる)プログラムに必要な要素を研究協力者と検討した結果、当初の予定の倍のコンテンツ(演習を含む)が必要との結論に達した。そのため、プログラムの見直しを含め、開発に時間を要したことが遅れている理由である。平成30年度に研修プログラムの試行とプレテストを実施し、本介入へ向けたプログラム修正を行う予定である。同時に本介入のプロトコルを作成し、研究参加者のリクルートを開始する予定である。このスケジュールでは、平成31年度より本介入を実施することが可能であり、予定している4年間の事業期間で当初の目標は達成できると考えている。研修プログラムの開発はドラフト版まで完了しているため、外部専門家によるチェックを前期に済ませ、開発の第一段階を完了させる。その後、倫理審査を受審したうえで、プレテストを1箇所(訪問看護ステーション)にて実施し、必要なプログラム修正を行う予定である。前期で完成したプログラムを用い、後期からは本介入のリクルートを開始し、準備が整いしだい介入を進める予定である。平成29年度に成果物の1つとして国際誌に論文を投稿しており、Article Publishing Charge(APC)として予算を確保していた。当該論文は平成30年4月現在3回目の査読に入っており、平成29年度の受理とならなかったものの、間もなく受理され研究費からAPCを執行する予定である。2018年度は「訪問支援のための、統合失調症の認知行動療法」研修資料の開発を推進し、外部専門家によるチェックを済ませた上でプレテストまでを予定していたが、実践に活用できる(介入者としての質を担保できる)プログラムに必要な要素を研究協力者と検討した結果、当初の予定の倍のコンテンツ(演習を含む)が必要との結論に達した。そのため、プログラムの見直しを含め、開発に時間を要したため、外部専門家へのコンサルトにかかる経費や、プログラム資料の印刷等にかかる経費、被験者謝礼を含むプレテストに必要な経費等の執行ができなかった。次年度は、遅れているもののこれらを実行する予定であるため、2018年度に執行しなかった経費が執行される予定である。また、研究プロトコルの出版する計画であり、投稿料が執行される可能性が考えられる。
地域高齢者の閉じこもり予防と生活支援に関する研究

山間地域高齢者の閉じこもりの状況を明らかにするため、(一次調査)外出頻度に関する調査を行った。その結果、非外出群(1週間に1回以下の敷地外に外出しない)は全体の11.9%で、女性が約70%を占めた。80歳以上では32.7%が非外出群であった。家族構成、交通量の多さや坂の有無による差はなかった。非外出群は日常的に介護は必要ではないが、家から遠くへの外出には介助が必要、身近な人との交流はあり、生活の満足感もあるが、広く社会との関わりや、主体的な生活という点で非外出群の方が低いことが明らかになった。次に非外出群の生活実態を明らかにするために面接調査(二次調査)を実施した。その結果、身辺自立はしているが外出しにくい前期高齢者にはなじめない虚弱な高齢者像が明らかになり、年齢や障害を考慮し、移動手段を確保したサービスが必要であることが示唆された。それを受け運営(送迎も含む)を住民主体とした後期高齢者対象のサロンを開催し、1年後再調査(三次調査)を実施し生活変化を把握した。80歳以上では、重篤な既往歴があったり、ADL要介助であった人は、身体状態が悪化していた。仕事、役割のある人は、外出頻度は少なくても意欲的な生活をしていた。主体的に暮らしている人は、家族(同別居を問わず)が定期的に外出機会を作る等の支援があった。外出希望のある人は、送迎手段の確保やサロンの内容、健康状態によって外出継続の可否が左右された。非外出群の運動量(歩数)は同年代の約30%であり、これらの人の健康支援のあり方が課題である。後期高齢夫婦世帯では他者との接触が少ないが夫婦間でコミュニケーションが多く行動を共している傾向があった。またサロンの世話役(ボランティア高齢者)の面接調査を実施した結果、運営に対する責任と不安でストレスが多いが、参加者から生きがいや楽しみをもらっていることに気づく過程が、ボランティア自身の地域との連帯感や思いやりを生み出していく過程でもあった。男性の参加が少ないことに関して、農作業ができること=健康というという価値観がベースにあること、個々に役割がないと参加しにくいこと、金・飲食等の付加価値がつくことが動機づけになること、世話役のアドバイザーが必要であること、他地域との情報交換や活動発表できる場を作ることにより活性化、PRにつなげ地域に根付いた活動の工夫が必要である。次にサロン参加者の質問紙調査の結果参加の動機づけは、誘われる等、後押ししてくれる人の存在が大きいこと、主な継続要因は、楽しさ、健康によいという認識であること、参加前後でCGCモラール得点の変化に有意差はなかった。また参加によって外出する機会の増加には繋がらなかったが、他の集まりの参加意欲に繋がった。

次にサロン参加者の質問紙調査の結果参加の動機づけは、誘われる等、後押ししてくれる人の存在が大きいこと、主な継続要因は、楽しさ、健康によいという認識であること、参加前後でCGCモラール得点の変化に有意差はなかった。また参加によって外出する機会の増加には繋がらなかったが、他の集まりの参加意欲に繋がった。【目的】高齢者の外出頻度中心に生活の実態を明らかにし今後の基礎的資料とする。【方法】S, N地区の65歳以上の全高齢者721人を対対象にアンケート調査を行った。郵送により配布し、2週間後に回収を地区役員に依頼した。回収数711(98.6%)有効回答数541(75.0%)を分析対象とした。【結果】1週間に1回以下の敷地外に外出しない人を非外出群とした。非外出群は全体の11.9%で、そのうち女性が約70%を占めた。80歳以上では32.7%が非外出群であった。家族構成による差は認められなかった。日常生活動作能力については、特に「公共の乗り物を使っての外出」「20分以上の歩行」「日用品の買い物ができる」の項目が3050%台で非外出群の方が低率であった。外出時介助が必要な者は非外出群では外出群に比べ8倍であった。つまり日常的に介護は必要ではないが、家から遠く離れたところへの外出には介助が必要な虚弱高齢者が多いことが予測できた。身体的には心臓が苦しい、めまい、見えにくさ、関節の動きにくさなど移動時に負担になる症状が高率であった。モラールや生活満足感、幸福感、生活の安心感、身近な他者との関わりに関しても差は無く高率でプラス傾向が見られた。しかし生活の主体性に関連する項目、社会との関わりに関する項目は非外出群はマイナス傾向が見られた。つまり非外出群でも身近な人との関わりはあり、それなりに生活の満足感もあるが、広く社会との関わりという点や、主体的な生活という点で非外出群の方が低いことが明らかになった。住居環境では、交通量の多さや坂の有無など外出頻度と関係が無かった。福祉サービスは非外出群の約30%が利用していた。2.研究の進捗状況1)外出頻度の少ない高齢者の訪問面接調査1回目終了し分析中及び2回目面接調査中。2)外出頻度の少ない高齢者及び75歳以上の人を対象に月1回の集いの場の開催(現在5回実施)。3)高齢者の個別健康学習の実施(毎月1回6ヶ月間実施後1年後の経過検討、現在5回目実施)。1.モデル地区の外出頻度の少ない高齢者に対する第1回面接調査の結果(1)普段の生活は自立しているが、一人で遠くに外出するには家人に依存している虚弱高齢者が多い(2)限られた交流範囲ではあるが、家族以外とのコミュニケーションの機会をもっている(3)生き甲斐といえるものを答えることができる(4)後期高齢者の人は前期高齢者の人に対して様々な面で違和感をもち、既存の老人クラブや健康教室等は80歳代の人にとっては物理的にも、心理的にも参加しにくいものである以上のことから、介護が必要になると施設か街に住む子供夫婦の所に引っ越すため在宅に残るのは、身辺自立はしているが外出しにくい虚弱な高齢者像が明らかになり、高齢者の年齢や障害を考慮し、移動手段も確保したサービスが必要であることが示唆された。2.モデル地区の外出頻度の少ない高齢者に対する第2回(1年後の変化)面接調査の結果(1)80歳以上ではすでに重篤な既往歴があったり、日常生活に介助が必要であった人は、身体状態が悪化していた。
郵便局を情報拠点とする発災後の情報伝達システムの可能性

1.はじめに阪神・淡路大震災においても情報が混乱した実態を鑑み、本研究は、市民の視点からみた阪神・淡路大震災での情報の発受信についての問題点を明らかにし、それらの問題解決をめざし、かつ既存システムを利用した新しい情報伝達システムを提案するものである。2.結果本震災下で、被災者は必要な情報を分け合ったり、新聞販売員から新聞と一緒に配達途中で見たり聞いたりした情報を教えてもらうなど、人と人とが有機的につながる伝達方法によって情報をやりとりした。そこで、日常時から有機的につながり、個別的に情報発信・受信をしている既存システムに注目し、それを災害時に応用することを試みた。本提案でとりあげる新聞販売店と郵便局では、配達を行う人が配達先の住人や家の名前や道路などの地域を日常時から知っている。しかし、全国規模で全国均一に拠点が存在する点、日常時から配達のための住民個人を認識できる情報を保有している点、災害時に個人を特定するような情報を扱わなければならない点、政府機関であるため災害時に応援を頼みやすい点、独自の規準で施設を設計している点などにより、最終的には郵便局に焦点をしぼり、双方向にやりとりが可能な情報伝達システムの全体像を提案した。このシステムにより本震災で市民にとって問題となった多くが解決されることがわかった。また、実用化に向けて現郵便配達システムとの調整を関係者へのヒヤリングなどにより行った結果、実現性が高いことを検証した。3.今後の研究課題阪神・淡路大震災での問題点や災害時に渇望された「(1)情報集配拠点、(2)情報ネットワーク拠点、(3)総合災害対策拠点」の役割をどのようにすれば果たせるのかについて考察し、システム運用を可能にするために、郵便システムの詳細な調査を行い、情報システムの具体的かつ実際的な提案を行う必要がある。
白葉枯病菌TALエフェクター群によるイネの感受性誘導機構とその多様性に関する研究

白葉枯病菌は構造が極めて類似した10数種のTALエフェクターをイネ細胞内に分泌する。本エフェクターは各々異なるイネ遺伝子の発現を活性化することにより、本細菌への感受性、あるいは逆に抵抗性を高める。本研究では本細菌MAFF311018系統のもつ15種類のTALエフェクターのうち、ショ糖排出に関わるイネ遺伝子を標的とする2つを欠損させた場合、その病原性を喪失することを明らかにした。このことは、これらのTALエフェクターを介したイネ体内でのショ糖の獲得が、本細菌の病原力に必須であることを示唆している。MAFF311018株のもつTALE遺伝子は6つのクラスターにわかれて、ゲノム上に座乗している。本研究ではまず、各クラスターの単独欠損株、および多重変異株を作出し、それらの病原力および非病原力への関与を調べた。その結果、クラスターA欠損株において病原力への低下が認められた。また、そのクラスターに存在するTALE遺伝子を欠損させた変異株を作出することにより、クラスターA内の少なくとも2つの遺伝子が病原力に関与することが明らかとなった。また、クラスターBおよびCについては、それぞれ単独欠損株の病原力は野生株と同様にもかかわらず、それらの二重変異株では著しい病原力の低下が認められた。このことは、それらに含まれているTALE遺伝子は、本細菌の病原力に重要であり、しかも機能的に重複していることが予想された。一方、本菌株のもつTALEsの非病原力因子としての機能を調べたところ、AvrXa3、AvrXa4、AvrXa5、AvrXa8、AvrXa10、AvrXa13としての機能は持たないことがわかった。しかし、AvrXa7、およびAvrXa1としての機能をもつことを示す結果が得られた。ときにAvrXa1については、複数のTALEsがこの機能に関与している可能性が示されている。一般に、イネ白葉枯病菌は構造の類似した10数個のTAL (transcriptional Activator Like)effector(TAL)をもち、これらをType IIIタンパク質分泌装置を介して、植物細胞内に直接導入する。それにより、植物の本細菌に対する感受性を増大させる、あるいは逆に植物の防御応答を活性化させることが知られている。本研究で用いている白葉枯病菌MAFF311018系統は、16個のTAL遺伝子(tal)をもち、これらが6つのクラスターにわかれてゲノム上に座乗している。本研究では、細菌系統がもつ個々のTALの病原力や非病原力への関与について明らかにすること、さらにそれらの機能を明らかにすることを目的としている。これまでの成果は以下のとおりである。(1)これまでに、個々のTALの病原力への関与は大きくないが、複数のtalを欠損させた場合、病原力の低下が認められ、さらにすべてのtalを欠損させた場合、病原力は完全に失われることから、病原力におけるこれらのTALの相加・相乗効果が明らかとした。(2) TAL-A3とTAL-A4、およびTAL-B3とTAL-C1については、個々の欠損は病原力に大きな影響を与えないにもかかわらず、それらの二重欠損は、本細菌系統の病原力大きく低下させ、これらが病原力において重要な役割を果たしていること、これらのターゲットとする防御機構、あるいはそれに関連する植物遺伝子は同一であることが予想された。(3)抵抗性遺伝子Xa1をもつイネ品種に本細菌系統を注入すると、イネの防御応答(HR)が誘導されるが、TALを完全に欠損した変異株ではHRが見られない。さらに、TAL完全欠損株にいずれのtalを導入した株でもHR誘導能が回復されたことから、Xa1を介した防御応答にはTALが関与すること、本防御応答を誘導しない細菌系統では、それを抑制する機構が存在することが予想された。イネ白葉枯病菌は植物の感受性、あるいは抵抗性遺伝子の発現誘導に関与するTAL (transcriptional activator-like)と呼ばれる構造的に類似した十数個のエフェクター群を直接イネ細胞内に分泌する。また、各白葉枯病菌系統で保有するTALが異なっていることが知られている。本研究では日本産白葉枯病菌MAFF311018のもつ16個のTALの病原性への関与を調べ、以下の成果を得た。1.個々のTALの作用は必ずしも大きくなく、それらの単独欠損株は概して野生株とほぼ同程度の病原力を示すが、それらは相加・相乗的、あるいは相補的に機能し、全TAL欠損株では完全に病原力を喪失することを明らかにした。2. TAL-A3およびTAL-A4の二重欠損による著しい病原力の低下を明らかにした。3. TAL-E4とTAL-F1は各々イネの異なるショ糖排出ポンプ遺伝子(SWEET)の発現誘導に関わるが、これらの二重欠損変異株は、イネ品種IR24(Indica系統)に対する病原力を失った。また、TAL-E4が発現誘導するSWEET遺伝子をもたないJaponica品種ではTAL-F1単独欠損株も病原力を示さなかった。本結果は、本細菌の病原力にTALによるイネ細胞から本細菌の存在の場である導管へのショ糖排出が必須であることを示唆している。4.白葉枯病菌MAFF311018を抵抗性遺伝子Xa1をもつイネ品種の葉に注入すると、抵抗性反応の1つである過敏感反応(HR)が生じる。

全TAL欠損変異株はHRを引き起こさなかったが、本変異株にいずれのTAL遺伝子を導入した場合もHRが生じた。本結果は、Xa1を介した抵抗性反応が類似したTAL構造の感知により誘導されること、また、本エフェクターを保持するにもかかわらず本抵抗性を誘導しない系統は、この抵抗性の抑制因子をもつことを示唆している。白葉枯病菌は構造が極めて類似した10数種のTALエフェクターをイネ細胞内に分泌する。本エフェクターは各々異なるイネ遺伝子の発現を活性化することにより、本細菌への感受性、あるいは逆に抵抗性を高める。本研究では本細菌MAFF311018系統のもつ15種類のTALエフェクターのうち、ショ糖排出に関わるイネ遺伝子を標的とする2つを欠損させた場合、その病原性を喪失することを明らかにした。このことは、これらのTALエフェクターを介したイネ体内でのショ糖の獲得が、本細菌の病原力に必須であることを示唆している。本研究で用いているイネ白葉枯病菌系統には、16個のTAL effector遺伝子が存在するが、それらのいくつかについては顕著な病原力への関与があると予想していた。しかし、それらのいずれもが単独での遺伝子欠損では、野生株とほぼ同様の病原力を示し、個々のTAL effectorの病原力への関与がそれほど大きくなかった。そのため、各表現型の解析が困難であったとともに、複数のTAL effector遺伝子を破壊する多重変異株を多数作成し、それらの病原力への関与を調べる必要がでてきた。これらの変異株の作成と病原力への関与の解析に予想外の時間を費やしたため、当初の計画から遅れが生じている。植物病理学これまでに、本研究で用いているイネ白葉枯病菌系統のもつ16個のTAL effectorのうち、少なくともTAL-A3とTAL-A4、およびTAL-B3とTAL-C1がそれぞれ単独の欠損では、病原力に大きな影響を与えないが、二重欠損により顕著な病原力の低下を示すことが明らかとなった。したがって、これらは本細菌系統の病原力にきわめて重要であり、TAL-A3とTAL-A4、およびTAL-B3とTAL-C1は協同して、場合によっては、同一の植物遺伝子をターゲットとしていることが予想された。今後は、これらに焦点を当て、これらのターゲットとなる植物遺伝子を予測し、その確認を行うことにより、各TAL effectorの感受性誘導における機能を明らかにする予定である。一方、抵抗性遺伝子Xa1をもつイネに対して、本研究で用いている細菌系統は抵抗反応HRを誘導するが、すべてのTAL遺伝子を欠損した変異株ではこれを誘導しない。また、本TAL欠損株にいずれのTAL遺伝子を導入してもHR誘導能が回復する。一方、他の細菌系統(Q6809株)では、TAL遺伝子を複数もつにもかかわらず、Xa1に依存した抵抗性を誘導しないことを明らかにした。このことから、Q6809株には、TAL-Xa1に依存した抵抗反応を抑制する機構が存在し、これまで本研究で用いてきた細菌系統にはそれが存在しないとの仮説を立てている。したがって、Q6809株においてランダムトランスポゾン変異株を作出し、TAL-Xa1に依存した抵抗反応を誘導する菌株を選抜することにより、この仮説を証明すること、そして、その機構を明らかにすることを今後の目的としたい。当初の予定においては、病原力および非病原力に関わるTALエフェクター遺伝子の同定を完了する予定であった。
エージェントチームの監視制御におけるタスク委任のための機能状態表示インタフェース

自律型エージェントからなるチームへの適切かつ適時なタスク委任を支援するため,特にマルチ・ロボット競技を具体的対象として,エージェントが担う"機能"の状態を階層的に表示したヒューマン・エージェント・インタフェース設計理論の有効性評価を行った.1.インタフェース評価用認知シミュレーションシステムの構築海外共同研究者との共同研究より,被験者による制御内容およびインタビュー等の基礎データを獲得した.この解析から,オペレータの認知的タスク,オペレータの基本的なメンタルモデル,情報の獲得方策,状況把握の戦略,制御戦略等を同定することで,認知的リソースの推定を可能とする認知タスクネットワークモデルを構築した.2.機能状態表示インタフェースの開発機能状態表示インタフェース設計の基盤となるタスク空間の機能階層構造を構築した.具体的には,チームの2大基本タスクとして"守備"および"攻撃"を定義した上で,各タスクの目標,各ロボットが担う機能,ロボットの情報獲得に関する制約,移動における制約,環境の物理的制約等を明確にした.機能構造モデルを直接的・直感的に知覚可能とする表現フォームを策定した上で,機能状態表示エコロジカル・インタフェースをPC上に実装した.設計の段階で,上記の認知シミュレーションを用いることでパフォーマンスと心理的負荷等の評価を実施した.提案インタフェースの有効性・限界を同定するために,機能表示のないインタフェースとの比較評価実験により,パフォーマンスや心理的負荷,状況認識等の各評価基準による評価を実施した.その結果,提案インタフェースの基本的な有効性を確認するとともに,より有用性を高めるためには戦略の多様性と個人差への対応が不可欠であり,各戦略に応じた情報提供が必要であるとの知見を得た.自律型エージェントからなるチームへの適切かつ適時なタスク委任を支援するため,特にマルチ・ロボット競技を具体的対象として,エージェントが担う"機能"の状態を階層的に表示したヒューマン・エージェント・インタフェース設計理論の有効性評価を行った.1.インタフェース評価用認知シミュレーションシステムの構築海外共同研究者との共同研究より,被験者による制御内容およびインタビュー等の基礎データを獲得した.この解析から,オペレータの認知的タスク,オペレータの基本的なメンタルモデル,情報の獲得方策,状況把握の戦略,制御戦略等を同定することで,認知的リソースの推定を可能とする認知タスクネットワークモデルを構築した.2.機能状態表示インタフェースの開発機能状態表示インタフェース設計の基盤となるタスク空間の機能階層構造を構築した.具体的には,チームの2大基本タスクとして"守備"および"攻撃"を定義した上で,各タスクの目標,各ロボットが担う機能,ロボットの情報獲得に関する制約,移動における制約,環境の物理的制約等を明確にした.機能構造モデルを直接的・直感的に知覚可能とする表現フォームを策定した上で,機能状態表示エコロジカル・インタフェースをPC上に実装した.設計の段階で,上記の認知シミュレーションを用いることでパフォーマンスと心理的負荷等の評価を実施した.提案インタフェースの有効性・限界を同定するために,機能表示のないインタフェースとの比較評価実験により,パフォーマンスや心理的負荷,状況認識等の各評価基準による評価を実施した.その結果,提案インタフェースの基本的な有効性を確認するとともに,より有用性を高めるためには戦略の多様性と個人差への対応が不可欠であり,各戦略に応じた情報提供が必要であるとの知見を得た.自律型エージェントからなるチームへの状況適応的なタスク委任支援を実現するため,特にマルチ・ロボット競技を具体的対象として,エージェントが担う機能の状態を階層的に表示したヒューマン・エージェント・インタフェース設計理論を確立する.1.インタフェース評価用認知シミュレーションシステムの構築海外共同研究者との共同研究として8タイプの異なるインタフェースを使用した認知実験を実施し,被験者による制御内容およびインタビュー等の基礎データを獲得した.この解析から,オペレータの認知的タスク,オペレータの基本的なメンタルモデル(ミッションに対する心理的モデル),情報の獲得方策(情報の形態,情報の内容),状況把握の戦略(状況の評価法),制御戦略(状況ごとの制御ルール)等を同定することで,認知的リソースの推定を可能とする認知タスクネットワークモデルを構築した.同定したモデルの妥当性を評価すべく,ロボット数やインタフェースが異なる各条件においてモンテカルロ・シミュレーションを実施したところ,基本的な特徴において認知実験における主観的評価結果と合致し,各条件間の相違を推定可能であることがわかった.モデルの基本的な妥当性が確認できたことから,今後はその緻密化により,インタフェース評価に十分なレベルまでの精度向上を行う.2.認知タスク解析によるタスク機能構造の同定上記の認知実験データの解析結果を用いることで,機能状態表示インタフェース設計の基盤となるタスク空間の機能階層構造を構築している.具体的には,ミッションを機能の面から解析・整理することで,タスクの目標,各ロボットが担う機能,ロボットの情報獲得に関する制約,移動における制約,環境の物理的制約等の明確化を行っている.今後,階層的な目的-手段記述空間上において,同定した全ての制約を本タスク空間の機能構造モデルとして統合する.自律型エージェントからなるチームへの適切かつ適時なタスク委任を支援するため,特にマルチ・ロボット競技を具体的対象として,エージェントが担う"機能"の状態を階層的に表示したヒューマン・エージェント・インタフェース設計理論の有効性評価を行った.1.機能状態表示インタフェースの設計と構築チームの2大基本タスクとして"守備"および"攻撃"を定義した上で,各タスクの目標,各ロボットが担う機能,ロボットの情報獲得に関する制約,移動における制約,環境の物理的制約等を明確にした.これらに基づき,階層的目的-手段記述空間を用いることで,3層からなる機能階層構造モデルを構築した.次に,機能構造モデルを直接的・直感的に知覚可能とする表現フォームを策定したが,このとき,先に構築したインタフェース評価用認知シミュレーションを用いることでパフォーマンスと心理的負荷等を推定することで,構築前の設計段階での評価を行った.設計した機能状態表示

エコロジカル・インタフェースをPC上に実装し,自律型移動エージェントチーム競技シミュレーションとリンクすることで,認知的評価用の環境を構築した.2.認知実験による機能状態表示インタフェースの評価提案インタフェースの有効性・限界を同定するために,機能表示のないインタフェースとの比較評価実験により,パフォーマンスや心理的負荷,状況認識等の各評価基準による評価を実施した.その結果,提案インタフェースの基本的な有効性を確認するとともに,オペレータごとに多様かつ互いに異なる戦略を用いていること,リアルタイム制御のような時間制約が厳しい状況ではその差が大きいこと,さらに単一デザインのインタフェースでは提示情報の必要十分性に問題があることを明らかとした.これより,より有用性を高めるためには,戦略の多様性と個人差への対応が不可欠であり,各戦略に応じた情報提供が必要であるとの知見を得た.
人工的な画像を含む多階調画像のベクターグラフィックスを用いた画像符号化方式

多階調静止画像からグラデーションメッシュと呼ばれるベクター表現の一つに変換する研究を行った.昨年度までの画像を均等色成分とテクスチャ成分に分解する手法を拡張した.これによりベクター表現による画像符号化の普遍的な位置づけが後述するように明瞭となる.本研究では,ベクター表現として急峻なエッジとグラデーションを再現可能なグラデーションメッシュを新たに採用した.これまで,人手を介してインタラクティブに変換する手法が提案されていた.そこで,非線形最小二乗問題に帰着させる方法に着目し,画像符号化を前提とした初期値を自動的に与える手法を提案した.その結果,人手を介することのない変換を実現し,ベクター表現を用いた画像符号化の実現可能性を示した.また,従来の画像符号化方式では視覚のモデル化を実現していた.これに対して提案する画像符号化方式では,画像に含まれるオブジェクトの形状とこれに起因する不連続性をグラデーションメッシュとして,差分をテクスチャとしてモデル化している.その結果,本研究は符号化歪みを形状劣化とテクスチャ劣化に分けて制御可能な画像符号化であると位置づけられる.さらに,書き込みが可能な電子ペーパーの開発キットを利用して,提案している画像符号化方式の実現性と閲覧性について検討した.その結果,符号化方式としては実現可能であることを明らかにした.しかし,表示の書き換えにかかる時間が長く,電子ペーパーそのものの閲覧性や操作性が高いとはいえない.最後に,曲線特徴量を抽出するDifference of Curvatureアルゴリズムを提案した.この特徴量は画像の縮尺(スケール)に普遍であり,さらに抽出に大きな影響を与えるしきい値が必要ない.また,これまで提案しているベクター変換の手法との整合性が高く,ベクター表現による視覚的に安定した階層符号化が可能となる.多階調静止画像のベクター変換を,動画像に対しても適用するための研究を行った.フレーム間の冗長性を削減するための基本構造を検討し,画像を均等色成分とテクスチャ成分に分解することとした.これは,入力画像に人工画像と自然画像が混在する場合でも破綻が生じない仕組みの基本となる.そこで,動画像符号化に適した均等色成分を抽出する手法を検討した.近年,画像への適用が精力的に研究されている全変動ノルムに着目し,本研究への適用方法や高速化について提案を行った.具体的には,均等色成分の抽出する繰り返し計算において,計算途中の推移を陽にする離散化手法を提案し,再急降下法の適用を実現した.このことにより,従来は制御が困難であった全変動ノルムの数値計算を容易にし,適用可能な分野を拡張した.また,繰り返し計算における処理量の削減と,繰り返し回数の削減を同時に実現した.上記と平行して,静止画像におけるデモシステムを構築し,研究成果実用化の可能性が高いことを確認した.精細度は低いが解像度の高いディスプレイと,解像度は低いが精細度の高いディスプレイを用いて比較実験を行った.その結果,近年市販されている高精細ディスプレイで,十分な性能が得られているため実用化は近いと言える.画像を均等色成分とテクスチャ成分に分解することは,画像が視覚される前段階をモデル化しようとするものである.均等色成分のベクター変換により,画像の拡大や縮小が容易に実現される.なお,従来の周波数分解による画像の分解は,既存の画像符号化の基本原理にもなっており,視覚系のモデル化を実現している.これらの研究を具現化する場として.電子ペーパと呼ばれる高精細ディスプレイや,そのコンテンツである電子書籍が挙げられる.ベクター変換及びベクターグラフィックスは,これらの符号化技術の一翼を担う基礎技術となる.多階調静止画像からグラデーションメッシュと呼ばれるベクター表現の一つに変換する研究を行った.昨年度までの画像を均等色成分とテクスチャ成分に分解する手法を拡張した.これによりベクター表現による画像符号化の普遍的な位置づけが後述するように明瞭となる.本研究では,ベクター表現として急峻なエッジとグラデーションを再現可能なグラデーションメッシュを新たに採用した.これまで,人手を介してインタラクティブに変換する手法が提案されていた.そこで,非線形最小二乗問題に帰着させる方法に着目し,画像符号化を前提とした初期値を自動的に与える手法を提案した.その結果,人手を介することのない変換を実現し,ベクター表現を用いた画像符号化の実現可能性を示した.また,従来の画像符号化方式では視覚のモデル化を実現していた.これに対して提案する画像符号化方式では,画像に含まれるオブジェクトの形状とこれに起因する不連続性をグラデーションメッシュとして,差分をテクスチャとしてモデル化している.その結果,本研究は符号化歪みを形状劣化とテクスチャ劣化に分けて制御可能な画像符号化であると位置づけられる.さらに,書き込みが可能な電子ペーパーの開発キットを利用して,提案している画像符号化方式の実現性と閲覧性について検討した.その結果,符号化方式としては実現可能であることを明らかにした.しかし,表示の書き換えにかかる時間が長く,電子ペーパーそのものの閲覧性や操作性が高いとはいえない.最後に,曲線特徴量を抽出するDifference of Curvatureアルゴリズムを提案した.この特徴量は画像の縮尺(スケール)に普遍であり,さらに抽出に大きな影響を与えるしきい値が必要ない.また,これまで提案しているベクター変換の手法との整合性が高く,ベクター表現による視覚的に安定した階層符号化が可能となる.
多変量統計解析による体力評価研究

この研究は、これまでにも体力評価については様々な評価基準が性・年齢別に設定されているなかで、その多くが体力測定結果の平均値及び標準偏差ないしは分布に基づく、いわゆる1変量の統計的処理による体力評価であること、及び身長と体力の相関から身長の大小を考慮した体力評価であることをふまえて、これらを文献でおさえた上で、体格項目との相関の高い体力項目について多変量統計解析を用いて、体格を考慮した性・年齢を貫ぬく体力評価基準を作成することをねらいとしている。はじめに、体力評価基準の検討という視点での、体力テスト・評価文献の整理という点では、主として日本体育学会測定評価専門分科会の動向をさぐるなかで、ある程度これまでの体力評価方法論を体系的に整理するに至っている。次に、体力テストバッテリ-の作成については、男女10歳から59歳まで共通の6種目構成による体力テストバッテリ-を分析資料として、相関分析を行うとともに、性・年齢段階ごとの種目別分布をも考量して、年齢を通した種目得点及び性・年齢別体力得点をまとめて1表で読みとることのできる体力評価表を作成した。さらに、この評価表について、体格と体力の正準相関の知見から、発育期にある年齢段階において体格の大小を考慮した評価を加えるべくシュミレ-ションを行っている。これからの作業としては、この評価表が高いレベルの妥当性を保ち得るかどうかについて統計的な検討を行う予定である。
抗原感作樹状細胞免疫で誘導される新たなHIV-1感染防御因子の解明と応用

HIV-1の増殖を制御する宿主免疫応答を細胞および個体レベルで解明してゆくことはエイズ制御を達成する上で重要である.我々は、エイズの個体モデルとして正常ヒト末梢血単核球(PBMC)を移植したスキッドマウス(hu-PBL-SCID-spl)のHIV-1感染実験系を立ち上げた.目的は、HIV-1の増殖を正あるいは負に制御する宿主因子を解明し、新たな抗HIV-1感染免疫戦略展開のための基盤を確立することである。新たなhu-PBL-SCID作製法として従来の1/31/6量のPBMC(300万個)をSCIDマウス脾臓内に直接接種する方法を開発した(hu-PBL-SCID-spl)。この方法を用いるとT細胞の生着はマウス脾臓に限局することからマウス肝臓でのGVHDが回避され、腹腔から感染させたR5 HIV-1を増殖させることができた。さらにhu-PBL-SCID-splマウスでは、脾臓内に限局したヒトPBMCの生着が観察され、樹状細胞(DC)を用いることにより外来抗原に対するヒト型の免疫応答を誘導することができた。重要な発見は、不活化HIV-1粒子でパルスした成熟DCで免疫したhu-PBL-SCID-splは、R5 HIV感染に抵抗性を示したことである。このようなマウスにおけるHIV-1感染防御誘導は世界でも初めての観察である。マウス血清には、R5 HIV-1の標的細胞に働いてR5 HIV-1感染を抑制する可溶性因子が存在した。この因子は、betaケモカインとは異なっていた。マウスから得られた人CD4+Tリンパ球を抗原とAPCで刺激したところ同様な因子が産生された。その因子は免疫学的に他のHIV-1抑制因子とは異なり、分子量は100kDa以上のフラクションに存在した。現在、因子の生化学的解析のため因子産生CD4+T細胞の大量培養法を進めている。
情報の読み込みに最適なポルフィリン単分子磁石－グラフェン複合材料の開発

単分子磁石は、一分子でまるで磁石のような性質を示すため、将来のメモリー阻止や量子コンピューターへの応用が期待されている。近年では炭素材料-単分子磁石複合材料でメモリー機能の発言等が報告されており、単分子磁石のデバイス化実現への期待が高まっている。本研究課題ではこれまで、ポルフィリンダブルデッカー型錯体のプロトン付加体とアニオン体、ラジカル体を作り分けることにより、プロトン体のみが単分子磁石性を示さず、プロトンの脱着を利用した単分子磁石性のスイッチングが可能であることを報告している。本年度申請者は、上記のようなユニークな機能を有するポルフィリンダブルデッカー型錯体の表面上での挙動について単一分子レベルで評価することを目指し研究を行ってきた。まず本研究では、平面性の高いオクタエチルポルフィリンダブルデッカー型錯体のプロトン付加体を金の表面上へと吸着させ、超高真空走査型トンネル顕微鏡(UHV-STM)を用いて金表面上でのダブルデッカー型錯体の様子を観察した。その結果、オクタエチルポルフィリンダブルデッカー型錯体のプロトン付加体が、金の表面上において規則的な2次元配列構造を示すことが明らかとなった。さらに、金表面上に配列したプロトン付加体ダブルデッカー型錯体のうち任意の1分子に着目し、STMの探針から一分子にトンネル電流を流し電子注入を行ったところ、ダブルデッカー型錯体の電子状態がプロトン付加体(単分子磁石性OFF)からラジカル体(単分子磁石性ON)へと変化する様子を観察することに成功した。また、非磁性金属を用いてポルフィリンダブルデッカー型錯体を合成し、同様に表面上での挙動を調べることで、ポルフィリンダブルデッカー型錯体の表面上単分子磁石性の制御について詳細を考察した。この結果は、今後の単分子磁石のデバイス化に向けても非常に重要であると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。単分子磁石は一分子で磁石としての性質を示すため、将来のメモリー素子や量子コンピューターへの応用が期待されている。近年では炭素材料-単分子磁石複合材料でメモリー機能の発現等が報告されており、単分子磁石のデバイス化への期待が高まっている。一方、炭素材料上での単分子磁石の詳細な分子配列の考察についてはまだほとんどなされておらず、炭素材料上での単分子磁石の配列構造を明らかにすることは、より高性能なデバイス化を実現するためにも解決すべき課題の一つである。本研究室ではこれまで、プロトンの脱着による単分子磁石性のスイッチングが可能な、ユニークな機能を有するポルフィリンダブルデッカー型錯体に着目し、研究を進めて来た。本年度は、炭素材料上でのポルフィリンダブルデッカー型単分子磁石の配列構造を明らかにするため、まず平面性の高いオクタエチルポルフィリンを用いてダブルデッカー型錯体を合成した。このオクタエチルポルフィリン-Tb<SUP>III</SUP>ダブルデッカー型錯体(Tb(oep)<SUB>2</SUB>)について、プロトン体、アニオン体、ラジカル体という3種類の電子状態の作り分けを行うことにより、単分子磁石性のスイッチングが可能であることを、交流磁化率測定の結果から明らかにしている。さらに、それぞれの電子状態のダブルデッカー型錯体について、高配向性グラファイト(HOPG)上に溶液を滴下し、その配列構造を、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察したところ、いずれの電子状態でもほぼ同じ格子定数を有する規則的な分子配列を示すことが明らかとなった。以上の結果についてのより詳細な磁性測定、STM観察の議論については論文に投稿し、すでに受理されている。また、以上の結果は、国内外の学会発表の際にも評価されている。さらに、最近では単分子磁石のランダムな配列構造の作成にも、テンプレート分子を用いることで成功している。

この結果は、今後の単分子磁石のデバイス化に向けても非常に重要であると考える。本研究では、表面上のダブルデッカー型単分子磁石の配列構造等に着目し、主にSTMを用いて研究を進めてきた。本年度は、平面性の高いポルフィリンを用いたダブルデッカー型錯体の合成と、合成した分子のSTM観察から明らかとなった、表面上でポルフィリンダブルデッカー型錯体が形成する配列構造についての実験結果について、論文に投稿し、すでに受理されている(T. Inose et al. Chem. Eur. J., 20, 11362-11369 (2014))。さらに、国内外の学会においても、国際学会でのポスター賞や国内学会での講演奨励賞という形で研究内容は評価されている。論文受理後も、表面上ポルフィリンダブルデッカー型単分子磁石の研究は継続しており、現在論文に必要なデータを集めながら、新たな論文をまとめているところである。来年度も論文を投稿しながらさらなる実験の継続と新たな結果が期待できる状況であり、研究はおおむね順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究により、平面性の高いポルフィリンを用いてダブルデッカー型単分子磁石を合成することにより、表面上で規則正しい分子配列を有する分子薄膜を形成することが可能であるということを明らかにしている。今後は、この表面上に配列したダブルデッカー型単分子磁石について、STMを用いることで単一分子レベルでの分子操作を試みる予定である。ポルフィリンダブルデッカー型単分子磁石は、プロトン付加体とラジカル体を作り分けることにより単分子磁石性のスイッチングが可能である。一方で、これまでは、この電子状態は、溶液状態でのみ変換可能であり、ポルフィリンダブルデッカー型単分子磁石の応用に向けて、固体状態での電子状態の変換を実現する事が、大きな課題の一つとして挙げられていた。先行研究において、フタロシアニンダブルデッカー型錯体の電子状態を、STMのパルスを用いることにより、アニオン体からラジカル体へと金表面上単一分子レベルで変換することに成功したという報告がすでになされている。今後本研究では、オクタエチルポルフィリンダブルデッカー型錯体のプロトン付加体を金基板上に配列させ、超高真空中で、この分子のプロトン体とラジカル体という電子状態の変換を、単一分子レベルで、可逆に行うことができないか、試みる予定である。これにより、固体状態、単一分子レベルでの磁性スイッチングの実現を目指す。さらに、超高真空中でのSTM測定においては、ダブルデッカー型錯体のフェルミ準位近傍の電子状態について詳細な情報が得る事が可能である。この利点を利用し、電子状態の変換前後での分子の電子状態の変化等についても、詳細な考察を行う予定である。
大腸シンチグラム検査を用いた大腸輸送運動の解析

我々は直腸癌の術後に起こる頻便、下痢といった便通異常の病態解明を目的とし、大腸シンチグラム検査及び直腸肛門マノメトリーを直腸癌術後患者に行い以下に示す結果を得た。対象は肛門温存を伴う直腸癌根治術後の患者を対象に、大腸の輸送運動の測定評価の目的で大腸シンチグラム検査を行った。また、直腸肛門機能の評価には従来より行われている直腸肛門マノメトリーを行った。術後の患者群を排便良好群と不良群に分類したうえで対照群として正常コントロール群に対し同様の検査を行い3群間で比較検討した。研究方法は、大腸を空にした状態で全大腸内視鏡下にガイドワイヤーを挿入し先端を盲腸内に留置した。内視鏡は大腸内の空気を極力ぬきながら抜去し、ガイドワイヤーを利用してポリエチレンチューブを挿入する。その後、ガイドワイヤーを抜去し、RI室に移動し37MBqの^<99m>Tc-DTPA溶液にビサコデイル5mg及び37°C生理食塩水50mlを加えた溶液をポリエチレンチューブより注入した。直後よりガンマカメラにてサンプリングタイム3秒で患者が便意を訴えるまで観察した。また観察は最長1時間とした。盲腸に注入した溶液の各関心領域の移動時間を大腸輸送時間(colon transit time)と設定した。また、被検者が便意を訴えた時点で検査を中止し排便してもらう。排便の前後でのradioactivityの変化から排便率を測定した。結果は、横行結腸での通過時間が術後排便良好群で延長し、下行結腸の通過時間と直腸が描出されてから排便までの時間で排便不良群で短縮していた。また、排便不良群の排便率は低下していた。まとめると術後の排便異常には、直腸肛門機能の低下のみならず、大腸の機能不全も関与していることが示唆された。今後も、デフェコグラフィー等の検査結果も加味しながら、便秘の病態把握等に務め本検査を活用してゆきたいと考える。
自然発症てんかんラットの開発とその薬理学的応用

同型接合のZitterトラット(Zi/Zi)と異種接合のTremoトラット(tm/+)を交配してかられた二重突然変異体である自然発症てんかんラット(Zi/Zi, tm/tm)の欠神様発作および強直性発作に対する数種の抗てんかん薬の効果を検討するために,さらに,自然発症てんかんラットにおけるこれらの発作がヒトの欠神様発作および強直性発作に相当するかどうかを調べるために,脳波学的研究を行った.埋込み電極を用いて大脳皮質前頭領および海馬から自発脳波を連続的に記録した.自然発症てんかんラットは,不動化および凝視状態を示す欠神様発作の期間には大脳皮質および海馬の脳波に,発作性かつ同期性の57Hzからなる棘徐波結合が出現した.この動物はまた,外的刺激を加えることなしに強直性けいれんを示し,この場合には大脳皮質およびエトサクシミドによって抑制れさたが,強直性けいれんは影響を受けなかった.これに対し,フェニトインは欠神様発作に影響することなく強直性発作を抑制した.フェノバルビタールおよびバルプロ酸ナトリウムはこれらの発作を同じ程度に抑制した.また, 0.1%のフェノバルビタールを含む飼料ペレットを生後7周目から自由に摂取させた自然発症てんかんラットでは,外的刺激を加えることなく自然におこる強直性けいれんは,生後815周の間で抑制された.しかし,それ以後では明らかでなかった.フェノバルビタールを与えた自然発症てんかんラットでは,体重は対群に比べて明らかに多く増加した.延命効果もまた,フェノバルビタールを与えた雄性ラットでは認められたが,雌性ラットではみられなかった.これらの成績は,欠神様発作と強直性発作の両者をもった自然発症てんかんラットが,抗てんかん薬の評価にとって有用な動物モデルであることを示すものである.同型接合のZitterトラット(Zi/Zi)と異種接合のTremoトラット(tm/+)を交配してかられた二重突然変異体である自然発症てんかんラット(Zi/Zi, tm/tm)の欠神様発作および強直性発作に対する数種の抗てんかん薬の効果を検討するために,さらに,自然発症てんかんラットにおけるこれらの発作がヒトの欠神様発作および強直性発作に相当するかどうかを調べるために,脳波学的研究を行った.埋込み電極を用いて大脳皮質前頭領および海馬から自発脳波を連続的に記録した.自然発症てんかんラットは,不動化および凝視状態を示す欠神様発作の期間には大脳皮質および海馬の脳波に,発作性かつ同期性の57Hzからなる棘徐波結合が出現した.この動物はまた,外的刺激を加えることなしに強直性けいれんを示し,この場合には大脳皮質およびエトサクシミドによって抑制れさたが,強直性けいれんは影響を受けなかった.これに対し,フェニトインは欠神様発作に影響することなく強直性発作を抑制した.フェノバルビタールおよびバルプロ酸ナトリウムはこれらの発作を同じ程度に抑制した.また, 0.1%のフェノバルビタールを含む飼料ペレットを生後7周目から自由に摂取させた自然発症てんかんラットでは,外的刺激を加えることなく自然におこる強直性けいれんは,生後815周の間で抑制された.しかし,それ以後では明らかでなかった.フェノバルビタールを与えた自然発症てんかんラットでは,体重は対群に比べて明らかに多く増加した.延命効果もまた,フェノバルビタールを与えた雄性ラットでは認められたが,雌性ラットではみられなかった.これらの成績は,欠神様発作と強直性発作の両者をもった自然発症てんかんラットが,抗てんかん薬の評価にとって有用な動物モデルであることを示すものである.1)TremorヘテロラットとZitterホモラットの交配によりえられた【F_1】世代の中からtmヘテロ個体間の交配により【F_2】世代を作成した。この【F_2】世代において、正常型:Zitter型:tremor型:自然発症てんかん(SER)は9:3:3:1の割合でえられた。以後、順次Zitter表型同士を交配し、二重突然変異体であるSERを確実にえられるようになった。2)大脳皮質前頭野および海馬に電極を慢性的に埋込み、行動を観察すると共に脳波を記録した。動物は行動を停止し、空を疑視するような欠神様発作がみられ、これと同期して、大脳皮質および海馬の両者に57Hzの棘徐波結合が認められた。26匹におけるこの平均発作回数は1.29±0.17回/分、1回の平均発作持続時間は9.15±0.98秒であった。この欠神様発作につづき強直性けいれんが認められた。強直性けいれんの間には低振中、20Hz以上の速波が認められ、この速波に低電位の単発性棘波が散在して認められた。26匹における平均発作回数は0.20±0.01/分、1回のけいれん持続は23.8±1.63秒であった。3)小発作治療薬のトリメサジオンおよびエトスキサミド(100mg/kg)は投与45-60分後において欠神様発作を抑制し、強直性けいれんには影響を及ぼさなかった。すなわち、15分間における平均発作持続時間を、それぞれ8.72±2.56秒から1.50±0.61(n=4)へ、7.38±1.42から0.32±0.15秒(n=4)へと減少した。

一方、大発作治療薬であるフェニトイン(20mg/kg)は強直性けいれんを抑制した(平均持続時間5.58±0.97秒/15分から0.76±0.44秒へ減少)が、欠神様発作には影響しなかった。また、欠神様発作および小発作に有効なフェノバルビタールおよびバルブロ酸は強直性けいれんおよび欠神様発作の両者を抑制した。これらの結果からSERにみられる欠神様および強直性けいれんはヒトの小発作、大発作に相当することが示され、てんかん治療研究に有用なモデル動物と考えられる。