hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視覚センサを利用した三次元計測システムの検討

○研究目的殺人事件や交通事故が発生すると,最初に現場見分作業が行われ,現場状況図面が作成されるが,現状では,計測,作図ともに手作業で行っており,時間,手間ともかかっている。今回,普及型のデジタルカメラでも1000万画素を越える高性能タイプのものが市販されており,画像計測の視覚センサとして必要十分の性能を有していることや,また,パソコンの処理能力も向上しており,高画素画像に対する画像処理も可能になってきていることから,これらを利用し,計測及び作図作業の省力化を目的とした三次元計測システムの検討を行う。○研究方法本研究では,視覚センサのひとつとして,全方位視覚センサを使用する。このセンサは,双曲面形状を持つ全方位ミラーとデジタルカメラを組み合わせたもので,一度の撮影で周囲360度の広範囲の画像を取り込むことができるものである。本研究では,このセンサを左右に平行移動させて,1組のステレオ画像を取り込み,ステレオ視による三次元情報の計測を行った。作成した計測用ソフトウェアを用いて,撮影した1組のステレオ画像に対して,一方の画像から,ソーベル処理により特徴点(エッジ点)を抽出した後,抽出された各点に対して,他方の画像上で対応する点を画像処理(パターンマッチング)により,順次探索し,三次元情報を求めた。○研究成果今回の検討した三次元計測システムでは,センサの特性上,センサから離れるにつれて計測誤差が大きくなるが,今回の計測例では,半径約10mの範囲について±10%以内の誤差で計測が可能であった。全方位視覚センサを利用するステレオ視では,少ない撮影回数で,広範囲の位置や距離に関する三次元位置情報の計測が可能であり,交通事故現場のような広範囲の図示に有効であると考える。
核内イノシトールリン脂質代謝は何をもたらすか

1。核内イノシトールリン脂質代謝の役割1-1。イノシトールリン脂質による遺伝子の転写調節我々はヒストンH1が、PtdIns(4,5)P2結合蛋白質であることを見い出した。また、ヒストンH1によるRNAへの転写抑制作用をptdIns(4,5)P2は阻害することが判明した。このことは、核においてもイノシトールリン脂質が存在し、核特有の現象である転写制御に関与していることを示している。1-2細胞増殖に関与するホスフォリパーゼC(PLC)δ4の核内発現ラット再生肝ライブラリーからcDNAクローニングしたPLCδ4は、血清刺激によって核に発現が誘導される。今回種々の細胞でのPLCδ4を検討した所、ラット肝癌細胞であるAH7974細胞をはじめ、C6グリオーに局在していることが明らかになった。1-3。PLCδ4のプロモーター領域の解析細胞増殖との相関が示唆されるPLCδ4の発現機構を検討した。まずマウスゲノムDNAを単離し、その一次構造を決定した。17個のエクソンから成る28kbpにおよぶゲノム解析の結果、第一に、PLCδ4には、スプライシングアイソフォームが3種類存在し、PLC活性、特にδタイプの活性を負に調節することがわかった。次にPLCδ4のプロモーター活性には、約120bpの領域が必須であり、この領域には、既存の転写因子の結合部位がないことから、未知な因子が介在することが示唆された。第三に、PLCδ4の発現がどの様に調節されているのかを検討した。PLCδ4の発現は血清中の主な増殖因子であるリゾホスファチジン酸の他、ブラジキニンそして、カルシウムイオノフォア等で強く誘導された。更に細胞内カルシウム濃度を上げるthapsigarginで活性化する反面、カルシウムキレートのBAPTA/AM,EGTA/AMで阻害されることから、PLCδ4の発現は細胞内カルシウムの上昇が引き金になる可能性が高いことが明らかになった。1。1-3。イノシトールリン脂質代謝系は従来、細胞膜直下に存在する情報伝達系の一つと考えられてきたが、近年、核内でも細胞膜と同様のイノシトールリン脂質代謝系が存在していることが示唆されてきている。我々も最近、増殖に伴い核に特異的に発現してくる新たなPLCδ4のcDNAを単離することに成功した。又、核内にPtdlns(4,5)P2がヒストンに結合した状態で多量に存在していることを見い出している。本研究ではイノシトールリン脂質代謝系が核内でどの様な生理的機能を持っているかを解析することを目的として、まず第一に、PLCδ4の局在を決定していると思われるpleckstrin homology(PH)domainのin vitroでのリン脂質、イノシトールリン酸との結合性を検討した。PLCδ1のPHdomainがPtdlns(4,5)P2、lns(1,4,5)P3と結合するのに対し、PLCδ4のPH domainは、Ptdlns(4,5)P2やPtdlnsと特異的に結合したが、lns(1,4,5)P3とは結合しなかった。次に、PLCδ4の発現が血清で誘導され、細胞内カルシウムがその発現に関与していることが予想されたので、PLCδ4のマウスゲノムを単離して、そのプロモーター活性を検討した。

マウスゲノムをルシフェラーゼ発現ベクターにつなぎ、種々のカルシウム動員試薬で処理した所、IGF-1、ブラジキニン等で発現が誘導されることが明らかになった。このことは、細胞内カルシウムの上昇が、PLCδ4の発現誘導に重要であることを示している。PLCδ4は核内に発現が見られるので、PLCδ4による核内でのPtdlns(4,5)P2の分解が、核内カルシウムの上昇をもたらし、CREsiteを介したfosの発現等を引き起こすと考えられ、PLCδ4の発現、PLCδ4の活性調節、そしてPLCδ4による核内カルシウム量の制御など、PLCδ4がカルシウム代謝に深く関わっていることが示唆された。1。核内イノシトールリン脂質代謝の役割1-1。イノシトールリン脂質による遺伝子の転写調節我々はヒストンH1が、PtdIns(4,5)P2結合蛋白質であることを見い出した。また、ヒストンH1によるRNAへの転写抑制作用をPtdInS(4,5)P2は阻害することが判明した。このことは、核においてもイノシトールリン脂質が存在し、核特有の現象である転写制御に関与していることを示している。1-2細胞増殖に関与するホスフォリパーゼC(PLC)δ4の核内発現ラット再生肝ライブラリーからcDNAクローニングしたPLCδ4は、血清刺激によって核に発現が誘導される。今回種々の細胞でのPLCδ4を検討した所、ラット肝癌細胞であるAH7974細胞をはじめ、C6グリオーに局在していることが明らかになった。1-3。PLCδ4のプロモーター領域の解析細胞増殖との相関が示唆されるPLCδ4の発現機構を検討した。まずマウスゲノムDNAを単離し、その一次構造を決定した。17個のエクソンから成る28kbpにおよぶゲノム解析の結果、第一に、PLCδ4には、スプライシングアイソフォームが3種類存在し、PLC活性、特にδタイプの活性を負に調節することがわかった。次にPLCδ4のプロモーター活性には、約120bpの領域が必須であり、この領域には、既存の転写因子の結合部位がないことから、未知な因子が介在することが示唆された。第三に、PLCδ4の発現がどの様に調節されているのかを検討した。PLCδ4の発現は血清中の主な増殖因子であるリゾホスファチジン酸の他、ブラジキニンそして、カルシウムイオノフォア等で強く誘導された。更に細胞内カルシウム濃度を上げるthapsigarginで活性化する反面、カルシウムキレートのBAPTA/AM,EGTA/AMで阻害されることから、PLCδ4の発現は細胞内カルシウムの上昇が引き金になる可能性が高いことが明らかになった。
低次元カラビ・ヤウ多様体の形式群の研究

本研究の目的は、正標数の体上定義され、K3曲面や楕円曲線によるファイブレーションを持った3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群の特徴を調べることである。考察の中で現れる形式群はいずれも1次元の形式群であり、高さと呼ばれる量によって分類される。本研究においては、各ファイバーの形式群と本体の形式群との間にどのような関係性があるかを調べた後、ファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群の高さがとりえる値について考察する。研究初年度の平成30年度は、楕円型ファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体を研究対象とした。重さ付きDelsarte型多様体を用いて具体的な計算を行いながら、各ファイバーの形式群と本体である3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群との関係性を考察した。研究協力者の由井典子氏(カナダ・クイーンズ大学教授)との2回の打ち合わせ(東京とカナダ)を通して、平成30年度は次のような成果を得た。(1)楕円型ファイブレーションを持つK3曲面に関する既存の理論(例えば、ArtinやBeukers-Stienstraの結果)を再吟味し、楕円曲線の形式群の係数を1変数多項式から2変数多項式へ拡張することによって、上記の結果を部分的に3次元カラビ・ヤウ多様体に拡張した。(2)Delsarte型多様体やBorcea-Voisin型3次元カラビ・ヤウ多様体を用いて、楕円曲線の形式群の高さと3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群の高さとの関係性を不等式の形で記述し、計算ソフトMagmaを利用して、それぞれの形式群の高さを具体的に計算した。また、平成30年12月に「函館数論幾何ワークショップ2018」を函館で開催し、研究発表を行うとともに多くの研究者と情報交換を図った。平成30年度は、楕円型ファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体を研究対象とし、既存の結果を3次元に拡張することと、各ファイバーの形式群と本体である3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群との関係性を調べることを目標としていた。既存の理論を楕円型ファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体に拡張するという目標に対しては、いくつかの克服すべき課題を残したものの、おおむね当初の目標を達成することができた。また、ファイバーと本体の形式群との関係性については、いろいろな種類の3次元カラビ・ヤウ多様体を用いて、ファイバーと本体の形式群の高さにおける関係性を求めることができた。さらに、平成30年12月に「函館数論幾何ワークショップ2018」を函館で開催することができたことと、国際研究集会等において2度の研究発表を行うことができたことから、研究全体としては、おおむね順調に進展していると判断する。(なお、上記ワークショップは平成31年度に開催を予定していたものであり、当初平成30年度に予定していた「Workshop on Calabi-Yau Varieties and related topics」については平成31年度の開催に変更した。)今後もおおむね当初の計画通りに研究を進める予定である。研究計画の2年目に当たる平成31年度は、K3曲面によるファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体を扱い、各ファイバーの形式群と本体の形式群との関係性を考察する。一般に、K3曲面の形式群を具体的に記述することは難しいので、本研究では、多様体のゼータ関数を利用する研究方法を取り入れ、K3曲面と3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群に適用することとする。現段階で既存の理論の再吟味と拡張に少し遅れが生じているので、これに係る問題の解決が難しいようであれば、研究の方向性を少し変更してBorcea-Voisin型多様体やデルサルト型多様体といった具体的な3次元カラビ・ヤウ多様体の考察に焦点を当てることとする。それによって、形式群をより具体的かつ詳細に分析することが可能となる。研究協力者の由井氏とは、平成31年度もメールによって定期的に連絡を取り合い形式群に関する助言を求める。由井氏との集中的な打ち合わせは、函館と北米で1回ずつ行う予定である。成果発表は、国内と国外で1度ずつを予定している。

(2)Delsarte型多様体やBorcea-Voisin型3次元カラビ・ヤウ多様体を用いて、楕円曲線の形式群の高さと3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群の高さとの関係性を不等式の形で記述し、計算ソフトMagmaを利用して、それぞれの形式群の高さを具体的に計算した。また、平成30年12月に「函館数論幾何ワークショップ2018」を函館で開催し、研究発表を行うとともに多くの研究者と情報交換を図った。平成30年度は、楕円型ファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体を研究対象とし、既存の結果を3次元に拡張することと、各ファイバーの形式群と本体である3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群との関係性を調べることを目標としていた。既存の理論を楕円型ファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体に拡張するという目標に対しては、いくつかの克服すべき課題を残したものの、おおむね当初の目標を達成することができた。また、ファイバーと本体の形式群との関係性については、いろいろな種類の3次元カラビ・ヤウ多様体を用いて、ファイバーと本体の形式群の高さにおける関係性を求めることができた。さらに、平成30年12月に「函館数論幾何ワークショップ2018」を函館で開催することができたことと、国際研究集会等において2度の研究発表を行うことができたことから、研究全体としては、おおむね順調に進展していると判断する。(なお、上記ワークショップは平成31年度に開催を予定していたものであり、当初平成30年度に予定していた「Workshop on Calabi-Yau Varieties and related topics」については平成31年度の開催に変更した。)今後もおおむね当初の計画通りに研究を進める予定である。研究計画の2年目に当たる平成31年度は、K3曲面によるファイブレーションを持つ3次元カラビ・ヤウ多様体を扱い、各ファイバーの形式群と本体の形式群との関係性を考察する。一般に、K3曲面の形式群を具体的に記述することは難しいので、本研究では、多様体のゼータ関数を利用する研究方法を取り入れ、K3曲面と3次元カラビ・ヤウ多様体の形式群に適用することとする。現段階で既存の理論の再吟味と拡張に少し遅れが生じているので、これに係る問題の解決が難しいようであれば、研究の方向性を少し変更してBorcea-Voisin型多様体やデルサルト型多様体といった具体的な3次元カラビ・ヤウ多様体の考察に焦点を当てることとする。それによって、形式群をより具体的かつ詳細に分析することが可能となる。研究協力者の由井氏とは、平成31年度もメールによって定期的に連絡を取り合い形式群に関する助言を求める。由井氏との集中的な打ち合わせは、函館と北米で1回ずつ行う予定である。成果発表は、国内と国外で1度ずつを予定している。次年度には185,474円が繰り越されることとなった。その主な要因は、パソコンの更新を延期したことと、それに伴って計算ソフトMagmaのライセンス更新を遅らせたことによる。パソコンの更新を延期したのは、実行中の計算をできる限り継続させたかったためである。また、謝金を伴う研究依頼の必要も生じなかった。上記繰越金については、平成31年度にパソコンの購入及び計算ソフトMagmaのライセンス更新に充てたい。
骨の機械的特性に関するアスコルビン酸の生理的役割

骨粗鬆症では、骨強度の低下による骨折が頻発することから、骨の力学的強度に対する薬効を評価することが望まれている。骨の破断試験による機械的特性を調べることは、骨の化学的および組織学的評価と共に、骨の状態をより総合的に評価し得る。骨の主要成分はヒドロキシアパタイトとコラーゲンであり、骨粗鬆症におけるそれら成分の異常と骨強度の低下は相関していると考えられる。ビタミンC(VC)は、コラーゲン合成に必須の成分で、その欠乏が骨の機械的特性に与える影響を把握することは、このタイプの骨粗鬆症の薬効評価に極めて重要な知見が得られるものと考えられた。本研究は、遺伝的にVC合成能の欠如したod/odラットを用いて、VCの欠乏が大腿骨の機械的特性に及ぼす影響を三点曲げ破断試験により検討した。さらに骨密度および骨形成への影響も調査し、このビタミンの骨における意義を検討した。VC(0.2%)を含む飲料水を与えて育てられた13週齢od/odラットを二分して、一方の群の飲料水を蒸留水(-VC群)に変えて、さらに4および5週間飼育した。-VC群では、血中アスコルビン酸濃度およびアルカリホスファターゼ活性が著しく低下した。また、酒石酸低抗性酸ホスファターゼ活性も僅かに低下した。骨においては、骨形成の低下、総骨塩量の減少が認められた。しかし、その乾燥重量あたりの灰分比率については変動がみられなかった。また、組織学的にも脛骨骨端の骨密度の著しい低下が認められた。骨の機械的特性としては、4週間飼育した-VC群の大腿骨においては、強さ(破断に要した最大の力)、粘り強さ(破断エネルギー)および柔らかさ(最大のたわみ)が低下した。しかし、弾性(たわみにより生じた力)は対照群との間に有意差を示さなかった。さらに、VC欠乏が5週間と長期化すれば弾性も低下し、骨は著しく脆くなることが示された。
環境にやさしい水中空気酸化触媒プロセスの創生

本研究では、環境にやさしい酸素酸化触媒系の創生を目的として、1.ピリジン部位が酸化反応を良好に進行させることを見出した。特に、ビピリジンを用いた場合、カルボン酸まで酸化されることが明らかとなった。2.反応系中に添加剤を加え、種々検討した結果、添加剤はいずれも効果が見られ、基質によって組み合わせを検討することにより、収率が向上することが確認された。3.光エネルギーの利用は次世代に向け、非常に重要な研究課題と考る。そこで、光酸化触媒としてクロリン誘導体を用いて光誘起酸化反応について検討を行った。種々の検討の結果、リサイクル溶媒としてベンゾトリフルオリド中において、酸化反応が良好に進行した。研究計画に従い、前周期遷移金属のバナジウムによる、水系酸化反応について検討した。多核の複核錯体としてポリオキソメタレートであるヘテロポリ酸に着目し、実験を行ったところ、アルコール酸化反応が中程度の収率で進行することが明らかとなった。さらに、銅錯体による酸化的イミン合成を行ったところ、水溶媒、過酸化水素酸化剤下において収率80%を超える反応系を見出し、国際雑論文掲載に至った。本反応系では工業的な展開が早道と考えられる過酸化水素水を用いており、しかも市販の30%のものを水溶媒でさらに薄めて用いているため、非常に安全な酸化反応系であると言える。これに加え、いまだ十分な検討を行っていない酸素ガスを用いた反応系や、空気を用いた酸化反応系にも引き続き挑戦している。これに加えて反応触媒となる銅錯体についても、いくつかの銅錯体のX線結晶構造解析に成功しており、収束精度が良いものについては、学会、報文を通して発表予定である。また、近年のLEDランプの発展を考慮して、光誘起酸化反応についても検討するため、ポルフィリンーバナジウム錯体を合成し反応を試みた。しかしながら触媒ポルフィリンが水溶媒に全く溶解しないためと考えられるが、現在、反応は進行ていない。そこで、工業的な展開を目指し、トルエンおよび回収性溶媒のベンゾトリフルオリド中での反応を行ったところ、中程度で酸化的イミン合成が可能であることが明らかとなった。本研究では、環境にやさしい酸素酸化触媒系の創生を目的として、以下の3つの条件を満たす酸化プロセスの確立を目指した。(1)安全で、かつ無尽蔵に存在する空気(または酸素)を共酸化剤に用いる。(2)環境にやさしい溶媒である水を反応場として取り上げる。(3)人体への害が無く、容易にリサイクル可能な錯体触媒の開発を行う。1.ピリジン部位が酸化反応を良好に進行させることを見出した。これはビピリジンの配位によってバナジウム中心の酸化力が向上していると考えられるため、反応条件を環境調和型の酸化条件である大気圧酸素下、水溶媒の条件に変えて検討を行った。酸化されやすい基質であるベンズヒドロールを用いて実験した。その結果、m-Me、p-tBu置換基を有するビピリジン配位子において高収率で反応が進行した。特にp-tBu置換ビピリジン配位子において原料が完全に消費されることが明らかとなった。2.本研究では反応系中に添加剤を加え、反応の進行性から効果を調べた。種々検討した結果、添加剤はいずれも効果が見られ、基質によって組み合わせを検討することにより、収率が向上することが確認された。3.光エネルギーの利用は次世代に向け、非常に重要な研究課題と考えられまたイミン類は化成品工業の中でも重要な中間体である。バナジウムでのアルコールの酸化反応について収率の向上が見られた。さらに、銅錯体を試みたところ、酸化的イミン合成において、水溶媒、過酸化水素酸化剤という、工業的にも環境低負荷の酸化反応系を見出すことに成功した。これはバナジウム錯体触媒を種々合成している中で発見した触媒によるもので、これまで様々に調べら尽くされてきた銅錯体の酸化反応への利用に対し、大きく研究領域を展開することが可能となった成果と考えている。さらに本学では有機EL、LEDランプを用いた植物生産など、光に着目していることから、酸化反応に適用したところ、光誘起酸化反応が可能であることが明らかとなり、しかも大量生産に十分に耐え得る反応系を構築しつつある。これらのことから、本研究は大幅に進展していると判断している。有機合成化学今後は、研究計画に従って、アジピン酸やフェノール合成に挑戦するとともに、本研究で新たに見つかったヘテロポリ酸系と光誘起反応系にも注力する予定である。

また、研究推進の課程において、色素製造企業からの問い合わせがあり、現在、環境問題から国内では製造が困難となっているトリフェニルメタニウム系の色素について酸化的合成の可能性について実験を始めており、本研究成果の社会還元についても検討していく予定である。
乾燥環境下における外来植種の排他的侵入特性と地下水文系のヘテロ性との関連

スーダンでの現地調査、国内解析を実施してきた。数カ所において、メスキート群落内でボーリングを行い、観測井を設置した。日照時間に応答したメスキートの地下水からの吸水が観測され、晴天時の正午頃には日中低下現象(Midday depression)も見られた。根長は樹高の10倍ほどであった。ニューラル・ネットワークによる地下水吸水の数値モデルが開発された。発芽試験では、メスキートは迅速に根を伸長させることが示された(2cm/day)。リモセンにより、メスキートの分布域を判別し降雨量・土壌水分などの水環境との関連を解析した。メスキートの侵入・拡散に対し、地下水の存在がきわめて有意である。I.現地調査調査活動Bahri(Al Kadar)農地に地下水位計設置し、データを得た。Al Rawakeebワジで物理探査を実施し、その結果によりボーリング・さく井を行った。また、既存井戸の修復により観測井を得た。得られた結果1.ワジでの浅層地下水: Al Rawakeebワジで侵入過程のメスキートの水源として、同地で主要な地下水帯水層である80m深のヌビア帯水層は深すぎると推察されていたが、同地区には20-30m深に浅層地下水が散在することが物理探査結果からわかった。同地区のメスキートはこの浅層地下水が水源であると推察される。この浅層地下水は規模が小さいので、これらの帯水層の地下水賦存量を解明することが今後の課題である。また、浅層であるので、降水やワジ流出からの涵養が想定され、ワジ流域の水文過程とメスキートの侵入・定着との関係が定量的に評価されることが期待される。2.メスキート吸水による地下水位変動:樹高2-3mのメスキートが23m深の地下水面から吸水していた。これは下記の国内栽培実験の結果(根の長さは地上部の10倍)と一致するものであった。メスキートの地下水からの吸水は日照量に連動するものであったが、日中低下(midday depression)現象により、正午前後に地下水位回復が見られた。II.国内研究室内メスキート栽培実験1.根の伸長メスキートは1ヶ月半で1.5m根を伸長させた。また、根の長さは地上部の10倍になった。2.発芽に必要な水分量:発芽には雨量換算で50mm以上の灌水が必要であるが、発芽に最適な水分量があり、過多の場合は発芽が阻害される。スーダン降水量時系列解析季節(雨期・乾期)変動、周期変動昨年度は購入した降水量データを解析し、季節(雨期・乾期)変動、周期変動を解明し、それによりスーダン全土を4つの雨域に分割できることがわかった。上記の発芽に必要な50mm以上の月雨量出現にも周期性があることがわかった。乾燥環境下で在来植生を駆逐する外来植種メスキートの排他的侵入特性と地下水文系のヘテロ性(heterogeneity)との関係を工学・農学・理学を融合した広範な観点から定量的に評価するために、以下の3つの取組みを行った。2.メスキート生理・生態特性評価:発芽・根の伸長・吸水性・耐乾性・耐塩性:共同研究者である依田清胤・辻渉・井上知恵により実験が行われ、結果は国際誌に投稿中である。3.マクロスケール経年侵入・定着特性評価:衛星画像によるメスキート分布域の評価と降水量・気温等:衛星画像によるメスキート分布の評価は共同研究者である星野仏方により研究中である。降水量時系列については、スーダン・ガダーリフの降水量時系列について解析をまとめ、末尾のリストにあるLeeほか、水文・水資源学会誌27 (1): 29-33 Jan. 2014により刊行済みである。1.メスキートの地下水からの吸水特性に見られたMidday depression現象:設置したメスキート群落中の観測井により、メスキートの地下水からの吸水特性が評価された。日照時間内に吸水が行われるが、Midday depressionにより、正午前後数時間にわたり吸水が低下することが確認された。結果は、国内学術誌で刊行された。さらにこれを発展させ国際学術誌に投稿し、現在査読後改訂中である。2.浅層・深層地下水からのメスキートの吸水:メスキート分布ワジ地区で、物理探査を実施したところ、100m深近傍のNubia Aquiferに加え、浅層(10-30m深)に高水分域が存在した。現地のメスキートがこの浅層高水分域から吸水していることが想定されるが、乾季の終了時には水分が低下していることが観測された。3.メスキートの耐乾性についての栽培実験:乾燥地におけるメスキートの発芽に対する水分条件を確認するために、栽培実験を実施した。特定降雨強度相応の水分が発芽に必要であることが観察された。結果を国際学術投稿した。4.スーダン国内降水量時系列解析着手:メスキートの侵入・拡散に対し、降雨の変動が大きな影響を及ぼす。スーダン全土11観測点の降雨量時系列につき、解析を行った。雨季は限定されており、非常に季節変動が大きいことに加えて、経年変化も大きく、豊水と渇水が継続的に出現することが確認された。結果は、国内誌2報として刊行された。

また、中東部ガダーリフは天水灌漑による農業が行われているガダーリフの降水量時系列につき、解析を行い、水文・水資源学会誌に投稿し、現在、査読校正中である。5.衛星画像によるメスキートの侵入・拡散:メスキートの拡散は衛星画像における特定波長から抽出されることが判明した。これを土壌水分分布と参照して、数値モデルを構築中である。現地調査:2014年12月現地出張し、Al Rawakeeb, Al Kadaruでデータ回収。2015年3月現地出張し、Al Kadaruのメスキート群落内に新たに観測井を掘削した。研究経緯:メスキートの地下水吸水:外来種メスキートの地下水吸水の観察結果は昨年度、国際学術誌により刊行されたものであるが、日変動、日中低下現象(Midday depression)などの変動をフーリエ近似とニューラル・ネットワークによりシミュレーションを行った。今年度の観測結果と併せて国際学術誌に投稿したい。メスキートの発芽に対する水分条件:メスキートの発芽に対し、土壌水分が極めて有意であることが解明されている。ある特定の水分域での発芽が確認され、正規分布の形状である。必ずしも土壌水分が多いほど発芽が促進されるものではないことが判明した。リモセンによるメスキート拡散解析:リモセンにより、メスキートの分布域を判別し降雨量・土壌水分などの水環境との関連を解析した。ある土壌水分域でメスキートの分布が高密度になっていた。水分との関係はやはり正規分布であった。結果をまとめて論文準備中。降雨量時系列解析:昨年に引き続き、スーダン全域の降雨量時系列につき解析を行った。全球海水面温度と関係を統計的に解析し、予測モデルに適用した。正負の相関を持つ海域(Dipole)の海水面温度差が降雨に対し有意な相関を呈すことを証明した。結果を国際誌に投稿中。研究経緯:メスキートの発芽に対する水分条件:メスキートの発芽に対し、ある特定の水分域での発芽が確認され、正規分布の形状である。生物種拡散モデルと水分モデルを連立させるプログラムが開発された。樹体内水分移動の観測:メスキート樹体内水分の移動を直接計測し、結果が得られた。これを国際学術誌で刊行した。メスキートの侵入拡散に対して、水分は絶対的に必要である。自然状態では地下水が根群域に存在することが必要条件であるスーダンでの現地調査、国内解析を実施してきた。数カ所において、メスキート群落内でボーリングを行い、観測井を設置した。日照時間に応答したメスキートの地下水からの吸水が観測され、晴天時の正午頃には日中低下現象(Midday depression)も見られた。根長は樹高の10倍ほどであった。ニューラル・ネットワークによる地下水吸水の数値モデルが開発された。発芽試験では、メスキートは迅速に根を伸長させることが示された(2cm/day)。リモセンにより、メスキートの分布域を判別し降雨量・土壌水分などの水環境との関連を解析した。メスキートの侵入・拡散に対し、地下水の存在がきわめて有意である。水文観測:地下水位観測:当初の2ー3年で測定したものであるが、Al Kadaruの観測井では損傷もあり観測が中断した。本年度に新規さく井し、新たな観測を開始した。
実証・実態研究の統合による「地域学としての竹島研究」の構築

従来の竹島をめぐる議論の大部分は、領有権論議(国家の枠組みに準拠した視角)に収斂され、竹島という存在に影響を受けざるを得ない地域・人々の問題をなおざりにしてきた。一方、竹島を行政区域に含む地方自治体は、地域の実情ではなく、国家のレベルの事象において竹島をめぐる行態を左右させてきた。竹島周辺海域は印象的に語られるほど豊富な漁場ではない。李承晩ラインにより拿捕された日本漁船のほとんどすべては、竹島周辺海域に出漁したものではない......等々。本研究は既存研究に潜む多くの問題を修正しようと努めてきたのみならず、神話化された既存言説の誤りを実証的に明らかにした。本研究課題は,(1)近代以降の第一次文献を中心に,政府・地方自治体・民間がいかに竹島を捉え,いかなる価値を付与してきたのかを考察し,(2)日韓会談文書の詳細な分析を進め,両国政府における「竹島の取り扱い」を明らかにし,(3)島根県の竹島を巡る動態を,島根県総務課所蔵文書を基に分析を進め,(4)上記の結果を補強・同定すべく,竹島周辺海域への出漁経験者に対する聞き取り調査を行い,(5)日本の朝鮮植民地期及び戦後の竹島周辺海域における日韓双方の漁獲量の推移を定量的かつ通時的に把握し,(6)(5)の時期の竹島周辺海域の漁業水域,操業ルール,出漁に纏わる各種制約・条件,出漁漁船の増減,トラブルの変化等を調査した上で,日韓両国の政府,地方自治体,民間の対応を明らかにすることを通じて,戦後の竹島の位相を明らかにし,「地域学としての竹島研究」の構築を目指すものである。今年度は、主に(1)(6)までの分析・考察を進めるための基礎を築くべく,第一次文献の整理,日韓会談文書のレビュー,島根県総務課所蔵文書の収集と整理,国内(島根県庁,隠岐の島,鳥取県境港など)調査及び外国(韓国ソウル,浦項,欝陵島)調査を敢行し,所期の目的を達成した。特に,資料収集では,従来検討に付された形跡がなく一般公開されていない島根県総務課所蔵文書の全部を収集することができた点,日韓漁業協定の改定にまつわる内部資料を入手した点に成果が大きく,これを分析することにより,(1)(3)(6)について有益な事実を抽出できることが予想される点に意義と重要性が見出せる。また現地調査では,竹島周辺海域を巡る日韓の漁業問題が必ずしも「竹島問題」に収斂されないことが,日韓両国の現地調査で確認できた点,竹島周辺海域での日韓双方の漁獲量に関するデータの所蔵先を特定できた点に成果が大きく,これにより現時点で可能な限りの(5)の目的を達成する見通しが立った点に意義と重要性が見出せる。本研究課題は、(1)近代以降の第一次文献を中心に、政府,地方自治体・民間がいかに竹島を捉え、いかなる価値を付与してきたのかを考察し、(2)日韓会談文書の詳細な分析を進め、両国政府におけるを進め、(4)上記の結果を補強・同定すベく、竹島周辺海域への出漁経験者に対する聞き取り調査を行「竹島の取り扱い」を明らかにし、(3)島根県め竹島を巡る動態を、島根県総務課所蔵文書を基に分析を進め、(4)上記の結果を補強・同定すべく、竹島周辺海域への出漁経験者に対する聞き取り調査を行い、(5)日本の朝鮮植民地期及び戦後の竹島周辺海域における日韓双方の漁獲量の推移を定量的かつ通時的に把握し、(6)(5)の時期の竹島周辺海域の漁業水域、操業ルール、出漁に纏ねる各種制約・条件、出漁漁船の増減、トラブルの変化等を調査した上で、日韓両国の府地方自治体、民間の対応を明らかにすることを通じて、戦後の竹島の位相を明らかにし、「地域学としての竹島研究」の構築を目指すものである。今年度は、主に(1)(6)までの分析・考察を確立するために、追加的資料収集、諸資料の関連づけと検討、国内調査及び海外調査を敢行し、所期の目的を達成した。特に、資料収集では、漁場別統計を入手した点に成果が大きく、これを分析することにより、(1)(5)(6)について有益な事実を抽出できることが予想される点に意義と重要性が見出せる。また諸資料の関連づけと検討が進み、(1)(2)に関する成果を発表し、論考にまとめることができた。さらに現地調査においても、(4)(6)を実証解明していく材料が調ってきた点に成果が大きく、これにより現時点で最終成果取りまとめの見通しが立ったところに意義と重要性が見出せる。

本研究課題は、(1)近代以降の第一次文献を中心に、政府・地方自治体・民間がいかに竹島を捉え、いかなる価値を付与してきたのかを考察し、(2)日韓会談文書の詳細な分析を進め、両国政府における「竹島の取り扱い」を明らかにし、(3)島根県の竹島を巡る動態を、島根県総務課所蔵文書を基に分析を進め、(4)上記の結果を補強・同定すべく、竹島周辺海域への出漁経験者に対する聞き取り調査を行い、(5)日本の朝鮮植民地期及び戦後の竹島周辺海域における日韓双方の漁獲量の推移を定量的かつ通時的に把握し、(6)(5)の時期の竹島周辺海域の漁業水域、操業ルール、出漁に纏わる各種制約・条件、出漁漁船の増減、トラブルの変化等を調査した上で、日韓両国の政府、地方自治体、民間の対応を明らかにすることを通じて、戦後の竹島の位相を明らかにし、「地域学としての竹島研究」の構築を目指すものである。最終年度である今年度は、(1)(6)までの分析・考察の総仕上げを行いつつ、これに立脚して、「地域学としての竹島研究」の方法論である「第三の視角」の提示と、それに基づく手法により戦後の竹島の位相を導出し、それによって本研究課題を完遂した。なお、(1)(6)で得た実証・実態研究の成果は、韓国日語日文学会の招待講演の場で、「私の竹島/独島研究」と題して公表した。また、戦後の竹島の位相に疑義を呈し、「地域学としての竹島研究」の重要性を提起する内容の研究成果は、韓国で開催された国際学術会議を通じて公表したほか、日本でも一文を草し公表を行った(『交渉する東アジア-近代から現代まで-』[風響社より2010年6月刊行予定])。
骨芽細胞活性化能を示す新規人工骨による家兎長管骨欠損の再生

骨の主要成分であるリン酸カルシウムの一種であるリン酸オクタカルシウムを人工的に作製し、ゼラチンと混ぜることで新規の人工骨材料を作製した。この材料は、これまでの材料と比較し骨の再生能力に優れ、また、既存の人工骨よりも材料が早く吸収されるため、骨本来の再生能も阻害しないといった利点がある。この材料を用い、兎の下腿骨を用いてその有用性について実験を行った。その結果、作製した新規材料はこれまでの材料と比較して骨の再生能においても材料の吸収能においても優れた材料であるといった結果を得ることが出来た。研究グループでは、人工OCPの合成方法として独自に高温度下連続合成法(特3115642)や室温合成法を開発してきている。実験用豚皮膚由来ゼラチンを用いて前述の条件のOCPと共沈させ、さらに型枠で採型し凍結乾燥させることで様々な形状のOCP-ゼラチン複合体を作成することが可能であった。複合体についてOCP含有比率、電子顕微鏡、X線回析、FTIRを用いた評価を行いOCPの特徴を維持している材料であることが分った。得られた複合体材料が臨床的に使用可能な材料であるかを家兎を用いた動物実験にて評価、検討をおこなった。家兎の脛骨近位部に6mm孔の骨欠損モデルを作成し、OCP/Gelatin複合材料を埋入した群と骨孔のみの群を骨形成率、組織学に比較検討した。その結果、骨形成率は、骨孔のみの群と比較し、4週間で有意に上昇していた。また、骨形成に関与する多核巨細胞様細胞をTRAP染色にて確認したところ、複合材料を埋入した群でTRAP陽性細胞の細胞数が増加していた。この結果は、OCP/gelatin複合体が臨床で使用可能な人工材料である可能性を示唆しており、成果をまとめ2013年10月17日、18日に行われた第28回日本整形外科学会基礎学術集会、2013年5月16日に行われた第14回内郷整形外科合同勉強会で報告した。人工OCPの合成方法は,第2リン酸カルシウムの加水分解による方法(Brown et al,1962)や、CaおよびPO4の等モル存在下、高温度下(60°C)における滴下法(LeGeros RZ,1985)等がある。研究グループは、独自に高温度下連続合成法(特3115642)や室温合成法を開発している.実験用豚皮由来ゼラチンを用いて前述の条件のOCPと共沈させ,さらに型枠で採型し凍結乾燥させることで様々な形状のOCP-ゼラチン複合体を作製することが可能であった.複合体についてOCP含有比率、電子顕微鏡、X線回折、FTIRを用いた評価を行いOCPの特徴を喪失していない材料であることが分かった.得られた複合体材料を,すでに確立された家兎動物実験モデル(K Suzuki et al, 2012)に埋入し骨形成を評価した.サンプル数4で6mm径の脛骨骨欠損部に複合体を埋入し何も埋入しなかったコントロール群と比較した.埋入後4週で回収し,軟X線撮影とマイクロCTを行った所,作製した骨孔は新生骨が増生し縮小していた.脱灰標本を作製し,ヘマトキシリン・エオジン染色を行って組織学的形態を評価した後,骨形成率を測定すると複合体埋入群に高い有意差がみられた.また,TRAP染色を施行し骨形成に関わる重要な細胞とされる多核巨細胞様細胞の有無を確認すると,埋入群に多くのTRAP陽性細胞を確認できた.これらの研究成果を,2013 /1/26-29に開催された2013 Orthopaedic Research Society AnnualMeeting, San Antonio, Texasにて報告した.我々の研究グループは人工OCPの合成方法として独自に高温度下連続合成法(特3115642)や室温合成法を開発している。実験用豚皮由来ゼラチンを用いて前述の条件のOCPと共沈させ、さらに型枠で採型し凍結乾燥させることで様々な形状のOCP-ゼラチン複合体を作製することが可能であった。複合体について、電子顕微鏡、X線解析、FTIRを用いた評価を行いOCPの特徴を維持している材料であることが分かった。得られた複合体材料を、すでに確立された家兎動物実験モデル(K Suzuki et al,2012)に埋入し骨形成を評価した。埋入後2・4・8週での骨孔のみのコントロール群、ゼラチン単体群、β-TCP群と比較検討をおこなった。μ-CTを用いた肉眼的な所見では他材料と比較してOCP-ゼラチン複合体は早期よりけ欠損部の皮質骨に連続性を認めた。HE染色を行い組織学的形態を定量解析した結果においても、材料の吸収率で、β-TCP群と比較し有意差を認めた。

また、骨形成率においてもゼラチン単体・β-TCP群と比較し2週目から有意に骨の形成を認めた。以上の結果よりOCP-ゼラチン複合体は材料吸収性に優れ、且つ、骨形成に優れているため優れた人工骨材料になりえると考えられる。この結果は、2014年12月6日に行われた整形外科バイオマテリアル研究会、2015年2月7日に行われた東北骨代謝・骨粗鬆症研究会において報告した。また、2014年10月9日おこなわれた第28回日本整形外科学会基礎学術集会の招待講演にて報告した。整形外科学分野作製したOCP-ゼラチン複合体の評価を進めており、実際に動物へ複合体を埋入し骨形成がなされることを確認した。複合体は骨形成を生ずる材料であり、動物実験モデルも骨形成を評価することが可能であることがわかった。骨形成を評価する時期として12週までの長期の成績を評価した。また、材料の比較・対照としてゼラチン単体と既に臨床で使用されている市販のリン酸カルシウムを用いて動物実験を行い評価している。作製したOCP-ゼラチン複合体の材料はすでに評価が終わっており,実際に動物へ複合体を埋入し骨形成が成されることを確認した.複合体は骨形成を生ずる材料であり,動物実験モデルも骨形成を評価することが可能であることが証明された.2014年度はさらなるOCP-ゼラチン複合体の材料の操作性をあげるためゼラチン濃度の調整とOCP含有量の調整をはかり、機械的強度の検証、生体親和性の評価を進めていく。今後、骨形成を評価する時期(タイムポイント)をさらに8週,12週と増やして長期の成績を評価していく.また,材料の比較・対照としてゼラチン単体と既に臨床で使用されている市販のリン酸カルシウムを用いて動物実験を行い評価する.平成25年度の検討の中で生体応答性および材料の操作性の観点から,材料の仕様を追加で検討するため,機械的強度やリン酸カルシウム含有量の最適化の研究に注力した.そのため,本年度一部のin vivo実験の消耗品経費を次年度経費とした.材料の仕様を決定し,in vivoにおける骨欠損への埋入によって骨修復の評価を進める.材料の仕様によっては生体応答性が予想と異なってくる可能性があると考えられる.標本の組織像を確認しながら埋入期間の妥当性を検討しつつin vivoの計画を進めていく予定である.動物実験に必要な日本白色家兎,市販されている人工骨,標本を評価するための顕微鏡・カメラ・ソフトウェア,染色に必要な試薬等の購入と,学会での研究発表に必要な旅費などに使用する予定である.
粒界性格・量子構造制御によるセラミックスの設計

本研究では、粒界性格を制御しかつドーパント種や量を制御したwell-definiteなバイクリスタルおよびトリクリスタルを作製するとともに、これらの粒界の原子・電子構造(量子構造)を定量的に評価した。粒界性格は小角粒界、対応粒界、大角粒界を含むよう系統的に制御し、ドーパントとしては主に希土類酸化物を選択した。また、各試料の高温特性の評価はサーマルグルービング法およびクリープ試験によって行ったが、ドーパント濃度を変えた微量元素添加材も対象として、各粒界エネルギーおよびそのすべり挙動を系統的に計測した。その結果、単一粒界のクリープ挙動は、粒界方位関係に依存して粒界すべり量が大きく変化し、その粒界すべり速度の差は最大で約100倍となることを見出した。本結果は、粒界すべり挙動とその粒界整合性やエネルギーとは一定の相関性を示さないことを示したものであり、単一粒界の粒界すべり速度の粒界性格依存性がΣ値で表される粒界幾何学には単純には従わないことを突き止めた。一方、粒界の量子構造評価は、HREM, EELS, STEM-HAADF法によって行い、格子静力学計算および第一原理計算を用いて定量的な解析を行った。その際、同一箇所の電子エネルギー損失スペクトルを計測し、得られたスペクトルを第一原理計算ならびに分子軌道法によって定量的に解析した。その結果、粒界性格に依存して粒界コア構造における原子数密度が著しく異なることが明らかとなった。クリープ実験で得られた各単一粒界のクリープ速度とコア構造における原子数密度との関連性を調べたところ、両者には良い相関関係があることが見出され、粒界コア構造とその原子密度が粒界すべり挙動に対する重要因子であることをはじめて見出した。また、ドーパントはその周囲の陽イオンと陰イオンの電子状態を変化(電荷移動によるイオン結合性の増大)させることにより、粒界特性を制御できることも明らかにした。これら一連の実験より得られた結果から、粒界特性-粒界性格-粒界エネルギー-原子構造-電子状態の相関性を明らかにした。これより、セラミックスの粒界特性に対する粒界量子構造の重要性を定量的に示すことに成功し、新しい粒界設計指針を構築することができたといえる。本年度は、アルミナの<0001>および<1100>傾角粒界、ジルコニアの<110>および<100>傾角粒界を有するバイクリスタルを作製し、各粒界にYとLuをドーパント材として添加した試料の作製を行った。また、各試料についてトリクリスタルの作製も行い、同様のドーパント添加材を作製した。なお、トリクリスタルの粒界は、高角度粒界、低角度粒界、対応粒界の種々の組み合わせを利用して作製した。これより得られた試料を高温で圧縮試験することにより高温変形特性を評価し、粒界塑性速度の温度・応力・粒界性格依存性を系統的に計測評価した。また、一部粒界の変形前後の組織を新型ポールピースを用いた高分解能電子顕微鏡法およびエネルギー分散型X線分光法で評価・解析した。本年度の具体的な研究内容は以下の通りである。(1)粒界性格・量子構造制御試料の作製・アルミナの<0001>

および<1100>傾角粒界、ジルコニアの<110>および<100>傾角粒界を有するバイクリスタルの作製とYおよびLuの粒界への添加(0.1mol%)・ジルコニアおよびアルミナのトリクリスタルの作製とYおよびLuの粒界への添加(0.1mol%)(2)高温変形挙動の評価上記より作製した試料について高温圧縮変形(粒界は圧縮軸に対して45°傾斜)を行い、粒界すべり挙動を計測・評価した。これより、粒界すべり速度の応力・温度・粒界性格依存性を評価し、高温変形パラメータを導出することにより、粒界すべり機構を考察した。(3)試料の変形前後の粒界を高分解能電子顕微鏡法およびエネルギー分散型X線分光法で評価し、粒界すべりに伴う原子構造変化、偏析挙動および粒界三重点における応力緩和過程についての解析を行った。この結果を高温変形挙動と比較することにより、原子レベルから粒界すべり機構を考察した。本年度は、昨年度作製したアルミナの<0001>傾角粒界およびジルコニアの<110>傾角粒界を有するバイクリスタルを用いて、粒界原子構造と粒界すべり特性との相関性、粒界における不純物偏析効果について主に調べた。以下に本年度得られた結果を要約する。(1)小角粒界は、完全転位ではなく分解した2つの部分転位と積層欠陥から形成された転位列によって構成されていることが分かった。その分解距離は転位間に働く弾性反発力と積層欠陥領域を縮めようとする引力とのバランスによって決定されることを明らかにし、これらの小傾角粒界においては部分転位に分解して存在する方がエネルギー的に有利であることを実証した。(2)全ての粒界は幾何学的には対称傾角粒界であるが、粒界方向に並進成分を持つため原子レベルでは非対称な構造を有していることが分かった。また、大部の粒界が比較的大きな原子空隙をその構造中に含んでいること、粒界構造はΣ値よりもむしろ粒界面に強く依存していることなどについても明らかにした。さらに、粒界エネルギーは粒界性格と相関性があることを実験的に明らかにした。(3)各粒界の原子構造に注目することにより、粒界極近傍の原子密度とすべり速度との間に相関性が見られ、粒界を形成する原子密度が小さいほどクリープ変形が起こりやすいことが明らかとなった。(4)不純物を偏析させたアルミナバイクリスタルを作製し、HRTEM観察と圧縮クリープ試験を行った結果、Yの偏析によって粒界原子構造は変化しないが、その粒界すべり挙動は無添加粒界と比較して大きく抑制されていることが分かった。また、格子静力学計算によるとYは粒界の原子スペース近傍に偏析することが明らかとなり、偏析によって粒界構造変化が起こらないことが理論的にも示唆された。Ti添加粒界は無添加の場合と比べてかなりクリープ変形速度が大きくなったことから、Tiが粒界に偏析し粒界すべりを促進していることものと予想される.申請最終年度である今年度は、これまで得られたデーターの整理と、とりまとめのための補足実験を行い、以下の知見を得た。アルミナ[0001]結晶軸を回転軸とする対称傾角粒界からなる双結晶を種々作製し、高温クリープ試験を行い、各単一粒界の粒界すべり挙動について系統的に調べた。単一粒界のクリープ挙動は、粒界方位関係に依存して粒界すべり量が大きく変化し、その粒界すべり速度の差は最大で約100倍となることを見出した。従来は、この様な粒界特性は、粒界の幾何学的整合性という画一的な解釈のもとに理解・整理されてきた。
体育科における社会的態度育成の可能性に関する実証的研究

本研究では,1)スポーツ教育モデルを基に,我が国の体育授業において,小・中・高校の発達段階を考慮し規範や社会的な態度の育成に焦点を当てた授業を実践した。2)組織的観察法を用いて社会的な態度を表出している子どもたちの授業中の行動を評価し,授業中の社会的な行動とこれらの行動に対する子どもたちの意識の変化を分析した。3)体育授業を通じて社会的な行動を定着させ,継続して社会的な態度や意識を変容させることで,体育授業以外での子どもたちの社会的な態度の育成がどのように促されるか検討した。4)また,その発達段階による差異や特徴についても検討した。本研究では,1)スポーツ教育モデルを基に,我が国の体育授業において,小・中・高校の発達段階を考慮し規範や社会的な態度の育成に焦点を当てた授業を実践する。2)組織的観察法を用いて社会的な態度を表出している子どもたちの授業中の行動を評価し,授業中の社会的な行動とこれらの行動に対する子どもたちの意識の変化を分析する。3)体育授業を通じて社会的な行動を定着させ,継続して社会的な態度や意識を変容させることで,体育授業以外での子どもたちの社会的な態度の育成がどのように促されるか検討する。4)また,その発達段階による差異や特徴についても検討することが本研究の目的である。初年度である平成26年度は,体育授業におけるスポーツ教育モデルの社会的な態度の育成に関する学習形態・教材・学習指導方略・教師行動(特にフィードバック)の具体化させるべく,倫理教育や社会的な態度の育成に焦点を当てた体育授業の授業モデルであるスポーツ教育モデルにおける社会的な態度の育成に関する学習形態・教材・学習指導方略・教師行動(特に教師のフィードバック)について検討し,具体化し,スポーツ教育モデルを中核にした実験単元を作成し,小(中高学年)・中・高校で実施し,発達段階に応じた学習形態・教材・学習指導方略・教師行動(特に教師のフィードバック)を明らかにすることを研究の中心に据えた。そこで,アメリカ合衆国ネバダ州の小学校2校,日本各地の小学校中学校高等学校を訪問し,情報収集を中心に行った。そして,それらの成果を韓国の国際学会にて発表することができた。4)また,その発達段階による差異や特徴についても検討することとしている。2年目である本年は,「体育授業における社会的な態度の育成に関する学習形態・教材・学習指導方略・教師行動(特にフィードバック)の継時的取り組み」というテーマで,初年度の検証結果をふまえ,1単元から実施期間を延ばし,1学期間あるいは1年間の様々な単元領域を通じての変容とその移行について,小(中高学年)・中・高校で1単元実施と同様に検証する。さらに,1学期間あるいは1年間を通して複数単元行うため,それらの教材によっての差異と教師のフィードバックが学習者に与える影響も教師の逐語記録と学習者の形成的授業評価の関係から検証する予定であった。残念ながら高等学校での1単元実施はできなかったが,中学校にてスポーツ教育モデルを適用させたベースボール型授業を実施することができた。この実証結果は平成28年度中に学会発表し,論文にまとめて投稿していく。さらに,表現運動系及びダンスの授業において,教師の指導言語の逐語記録から,教師間の差を分析した結果,その内容と回数が学習者の成果や評価に影響していることが明らかにできたので,この結果もまとめて論文にしていきたい。また,初年度平成26年度に国際学会にて発表した内容を論文にまとめ,投稿した。平成27年度の予定は,初年度の検証結果をふまえ,1単元から実施期間を延ばし,1学期間あるいは1年間の様々な単元領域を通じての変容とその移行について,小(中高学年)・中・高校で1単元実施と同様に検証する。さらに,1学期間あるいは1年間を通して複数単元行うため,それらの教材によっての差異と教師のフィードバックが学習者に与える影響も教師の逐語記録と学習者の形成的授業評価の関係から検証することであった。高校での実験単元を行うことはできなかったが,中学校にてスポーツ教育モデルを適用したベースボール型授業を単元で行い,データ収集することができた。また,初年度26年度に国際学会で発表した内容を投稿し,現在掲載待ちである。一番の成果は、11月に台湾の国立台湾師範大学で行われた、東アジアスポーツ教育学会において、ポスター発表を2本行えたことである。その内容の1つは、ゴール型の新しいエリアボールという教材を開発し、その実験単元を行なってデータ分析した結果である。この教材は人のいる場所をエリアで区切ることによって、自分がいつどこに動けば良いのか可視化でき、学習指導要領のボールを持たない時の動きの学習指導実現に最適であると考えられる。もう1つの発表もゴール型教材の実験単元の結果をまとめたものであるが、こちらは教師行動の児童への言葉かけ(ベテラン教師と新任教師の差を参考にして)に特に着目し、児童の技能向上と社会的態度育成のための教師の言葉かけを明らかにした。