hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子の水平伝播ワールドにおける細菌分類の指標探索

本研究は大陸移動により他の大陸から隔離され、特殊な環境(極低温、貧栄養、白夜/極夜の特殊な日照条件など)に変容した南極大陸上の湖沼生物圏を構成する細菌のゲノム構造における多様な遺伝子の水平伝播と16S rRNAなど一部の遺伝子配列情報に基づく系統解析を整理し、ゲノム情報を網羅的な遺伝型として、その表現型との関連性により、南極の特殊環境における細菌の進化と分類に関する新たな指標探索を目的としている。その解析対象となる細菌株として世界中に広く分布し、ヒト病原菌、植物病原菌、窒素固定菌、植物の生育促進菌、難分解性物質の分解菌など機能的にも環境的にも多様な適応進化と種分化が研究され、ゲノム情報の蓄積が最も多いPseudomonas属細菌を中心に、Rhizobium属、Brevundimonas属、Polaromonas属、Shingomonas属、Rhodoferax属、Flavobacterium属など、日本の昭和基地に近い湖沼底の生物圏を構成する様々な細菌分離株についても他の大陸の近縁種との比較ゲノム情報解析を行った結果、系統解析からは同種とみなされるものの、南極株においてはゲノム上の約34割の遺伝子は水平伝播により獲得されたことが示唆され、その割合は他の大陸株と比較すると顕著に高いことが明らかとなった。また、水平伝播遺伝子の機能としては、窒素循環、炭酸固定、光応答、接合伝達など代謝やエネルギー循環に関わる遺伝子群の存在と共に、機能未知の遺伝子群も多く、これらの遺伝子の機能推定や解析が今後の課題として示唆された。また、Pseudomonas属細菌で示唆された南極株と他の大陸株の間で保存された遺伝子におけるアミノ酸組成の変化や使用コドンの変動も、Pseudomonas属以外の細菌においても同様の傾向が示唆され、ゲノムレベルでの南極の低温環境への適応進化の可能性が示唆された。当初の研究計画では、フェノタイプ(表現型)マイクロアレイと呼ばれる最大で1920通りの培養条件(培養液組成)での細胞応答を調べる実験システムにより、南極株とその近縁の他の大陸株での比較解析実験までを行う予定であったが、その比較解析に最適な細菌株の選定と、そのゲノム解析、培養条件(培養液組成、温度)の検討についてPseudomonas属細菌を中心に、Rhizobium属、Brevundimonas属、Polaromonas属、Shingomonas属、Rhodoferax属、Flavobacterium属などで行った。これは比較解析株の選定が、今後の本研究の成否に大きく関係すると考えられたからである。その結果、比較解析(特に情報解析)の諸条件を考慮すると、Pseudomonas属細菌に優位性が認められ、南極株と他の大陸株の一部を用いてフェノタイプ(表現型)マイクロアレイの予備検討を実施した。南極株は低温域(15度以下)で良好な生育能を示し、他の大陸株は中温域(30度付近)で良好な生育能を示すため、同一条件下での比較解析実験の条件検討に時間を要した。本研究は大陸移動により約1,400万年前には他の大陸から隔離され、極低温、貧栄養、白夜/極夜の特殊な日照条件など、他の大陸とは異なる気候環境に変容した南極大陸上の生物圏において、一部の露岩域の湖沼底にのみ存在が確認されているコケ坊主生態系を構成する細菌の多様な遺伝子の水平伝播に着目し、細菌の進化と分類に関する新たな指標探索を目的としている。
解が初期値にリプシッツ連続的に依存する微分方程式系に対する適切性理論の構築

本研究は,解が初期値にリプシッツ連続的に依存する微分方程式系に対する適切性定理の確立を課題とし,それをリプシッツ作用素半群の生成の問題に翻訳して考察した。成果は,リプシッツ作用素半群が抽象的コーシー問題の軟解を与えるための必要十分条件を与えたこと,及び,正則半群の非線形摂動として表されるリプシッツ作用素半群の特徴づけを与えたことである。特色は,解の初期値に関する連続的依存性を保障する準消散条件を提案するために,距離に似た非負なリプシッツ連続汎関数を用いた点である。Kirchhoff方程式を代表とする準線形双曲型方程式に対する混合問題の時間大域的適切性の問題は,多くの場合,方程式のもつ特性を生かしながら,個別的に研究されている。これらの個別的な考察から系統的な性質を見い出し,統一的な適切性理論を展開できないかという問題は興味深い。これらの問題を,リプシッツ作用素半群の考察を通して,解明していくことが本研究の目的である。準線形双曲型方程式の混合問題に対する研究手法として,加藤教授により考案された理論がある。これは,時間局所的な古典解を求めるための強力な理論として位置づけられている。本研究は,この理論を,非線形な消散項を伴う準線形双曲型方程式に対する混合問題の時間大域的適切性にも適用できるように拡張するという意味も持つ。2つの解の差を測るものとして,ノルムが用いられることが多く,その方法に対応する理論が単調作用素の理論である。加藤理論を含むような一般化として,リプシッツ作用素半群の理論建設が強く望まれており,無限小生成作用素が連続な場合の理論は完成している。本研究では,局所リプシッツ作用素半群の無限小生成作用素が必ずしも連続とは限らない場合を考察した。まず,解の初期値に関する連続的依存性を保障する条件として,距離に似た,非負なリプシッツ連続汎関数により表現される新たな消散条件を提案した。この消散条件のもと,局所リプシッツ作用素半群が非線形発展方程式の軟解を与えるための必要十分条件を与えることに成功し,得られた理論をCarrier equationの混合問題へ応用した。本研究の目的は解が初期値にリプシッツ連続的に依存する微分方程式系に対する適切性理論を構築することである。特に,平滑性のある解をもつ方程式に関する適切性定理へ適用可能なリプシッツ作用素半群の生成定理を考察することが主目的である。本年度の研究は,平滑性を持つリプシッツ作用素半群の無限小生成作用素が,正則半群の生成素の非線形摂動として表現される場合から考察しようというものである。複素Ginzburg-Landau方程式は,その解作用素が平滑性を持ち,しかも,正則半群の生成素と非線形作用素の和により支配されていることから,本研究を進める上で,重要なモデルである。本研究の目的を達成するための接近方法として,研究課題を無限小生成作用素が正則半群の生成素の非線形摂動として表されるリプシッツ作用素半群の特徴づけの問題に翻訳して考察した。これは本研究の特色の1つである。得られた結果は次の通りである。無限小生成作用素が正則半群の生成素の非線形摂動として表されるリプシッツ作用素半群は,距離に似た汎関数とそれを用いて表現される安定性条件,及び,基礎空間のノルムより強い,正則半群の生成素の分数ベキのノルムを用いて表現される放物型劣接線条件により特徴付けられる。この特徴づけを複素Ginzburg-Landau方程式に応用し,岡澤,横田による適切性定理と解の平滑性に関する先行研究結果を,我々の得た解は正の時刻に対して1回連続的微分可能であるという点で改良した。また応用の際に,抽象結果に現れる距離に似た汎関数の構成が行われた点も特色の1つである。(1)平滑性を期待できる半線形発展方程式は,積分方程式へ書き換えられ,ハーティ・リトルウッド・ソボレフの不等式,L^p-L^q評価などの援用により,その適切性が考察されていた。一方,平滑性をもつ半線形発展方程式を組織的に取り扱う方法として,正則半群の非線形摂動の理論が,正則半群の生成素の分数ベキをもとに展開されていた。両者の特性を生かした枠組みとして,L^p-L^q評価を抽象的に組み込んだ汎関数の導入とそれによる半線形安定性条件の提案を行い,平滑性を持つ半線形発展方程式を組織的に取り扱う新たな方法を与え,drift-diffusionsystemの適切性の問題へ応用した。(2)リプシッツ作用素半群の生成定理と密接に関係する抽象的コーシー問題には,古典解の一般化である,軟解(=抽象的発展方程式に対する後退差分方程式の解の一様収束極限として得られる解)の概念がある。

ノルムによる準消散条件のもとに,軟解から形成される解作用素は初期値に関して縮小的であり,軟解はベニランによるintegral solutionであることが知られている。そこで,ベニランによるintegral solutionを暗示させる,準消散条件と劣接線条件を組み合わせた条件を提示し,その条件のもとでリプシッツ作用素半群の生成定理を考察したという点が本研究の特色である。(3)ギンツブルグ・ランダウ方程式に関して,非線形のベキに制限を設ける場合に,L^2適切性の問題が,平滑性を証明する手段として効果的な劣微分作用素を用いて表現される抽象的コーシー問題へ変換され考察されていた。その後,ギンツブルグ・ランダウ方程式に対するL^p適切性の問題が提示された。この種の問題を,リプシッツ作用素半群の生成の問題へ翻訳し考察したことが本研究の特色である。実際,ギンツブルグ・ランダウ方程式を支配する微分作用素が,距離に似た汎関数により表現される準消散条件を満たすことを証明し,先行研究とまったく異なる,リプシッツ作用素半群的接近方法を与えた。
疾患モデル動物を用いたin vivo薬物効果path  way解析

本年度は、昨年度に引き続き、作製したラット腎臓標準化cDNAマイクロアレイチップを用い、スフィンゴシン1リン酸、抗糸球体基底膜抗血清投与による、ヒト糸球体腎炎によく類似したラット糸球体腎炎モデルの腎臓組織における発現変動遺伝子を解析した.さらに、アドレナリン受容体変異動物、バソプレッシン受容体変異動物についても心不全モデルを作成し、組織における発現変動遺伝子を解析した。糸球体腎炎モデル解析の結果、チップ上のすべてのスポットから、Cy5およびCy3にそれぞれ由来する蛍光シグナルが検出された。チップ上のすべてのスポットについてCy5とCy3の蛍光シグナル強度をプロット解析した結果、多くのスポットについてはシグナル強度比は1にほぼ等しかったが,47個のスポットについてはシグナル強度比が2.0以上となり,遺伝子の発現上昇が認められた。特にosteopontin遺伝子では、正常群に対する糸球体腎炎誘発群の発現量比は11.114.1に達し、発現の顕著な上昇が認められた。また、cDNAマイクロアレイチップによる遺伝子発現変動の解析結果は、RT-PCR法により検証した。その結果、検証対象とした何れの遺伝子においても、RT-PCR法により発現上昇が確認された。心不全モデルでは、シグナル強度比が2.0以上の発現上昇が認められた遺伝子の数は35個であった。これらの遺伝子については、今後RT-PCR法により発現上昇の確認をしていく予定である。以上の結果より、心不全や腎疾患の病態形成、病状の悪化や治療のターゲットに関連する可能性の極めて高い遺伝子群を見出すことができた。今後さらに、得られた結果と薬理データとの相関から、心不全、腎疾患の根治療法につながる創薬ターゲットを絞り込むことができると期待される。薬理学において、従来疾患モデル動物として薬効評価に用いられている動物モデルはラット、マウス、モルモットが主であり、その遺伝子解析はヒトと比して著しく遅れており、遺伝子情報も乏しい。このような背景の疾患モデル動物における体系的かつ網羅的な遺伝子発現解析が可能となれば、従来蓄積されている疾患モデル動物を用いた膨大な生理、生化学薬理データを遺伝子変動と関連して有効に活用することができる.本年度は、作製したラット腎臓標準化cDNAマイクロアレイチップを用い、抗糸球体基底膜抗血清投与による、ヒト糸球体腎炎によく類似したラット糸球体腎炎モデルの腎臓組織における発現変動遺伝子を解析した.解析の結果、チップ上のすべてのスポットから、Cy5およびCy3にそれぞれ由来する蛍光シグナルが検出された.チップ上のすべてのスポットについてCy5とCy3の蛍光シグナル強度をプロット解析した結果、多くのスポットについてはシグナル強度比は1にほぼ等しかったが,47個のスポットについてはシグナル強度比が2.0以上となり,遺伝子の発現上昇が認められた.特にosteopontin遺伝子では,正常群に対する糸球体腎炎誘発群の発現量比は11.114.1に達し,発現の顕著な上昇が認められた.また,cDNAマイクロアレイチップによる遺伝子発現変動の解析結果は,RT-PCR法により検証した.その結果、検証対象とした何れの遺伝子においても,RT-PCR法により発現上昇が確認された.以上の結果より、腎疾患の病態形成,病状の悪化や治療のターゲットに関連する可能性の極めて高い遺伝子群を見出すことができた.今後さらに,得られた結果と薬理データとの相関から、腎疾患の根治療法につながる創薬ターゲットを絞り込むことができると期待される。さらに、他のモデル動物(アドレナリン受容体変異動物、バソプレッシン受容体変異動物)についても作成を行っているので、疾患モデルを作成し解析を行う予定である。薬理学において、従来疾患モデル動物として薬効評価に用いられている動物モデルはラット、マウス、モルモットが主であり、その遺伝子解析はヒトと比して著しく遅れており、運伝子情報も乏しい。

このような背景の疾患モデル動物における体系的かつ網羅的な遺伝子発現解析が可能となれば、従来蓄積されている疾患モデル動物を用いた膨大な生理、生化学薬理データを遺伝子変動と関連して有効に活用することができる.本年度は、昨年度に引き続き、作製したラット腎臓標準化cDNAマイクロアレイチップを用い、抗糸球体基底膜抗血清投与による、ヒト糸球体腎炎によく類似したラット糸球体腎炎モデルの腎臓組織における発現変動遺伝子を解析した.さらに、アドレナリン受容体変異動物、バソプレッシン受容体変異動物についても心不全モデルを作成し、組織における発現変動遺伝子を解析した.糸球体腎炎モデル解析の結果、チップ上のすべてのスポットから、Cy5およびCy3にそれぞれ由来する蛍光シグナルが検出された.チップ上のすべてのスポットについてCy5とCy3の蛍光シグナル強度をプロット解析した結果、多くのスポットについてはシグナル強度比は1にほぼ等しかったが,47個のスポットについてはシグナル強度比が2.0以上となり,遺伝子の発現上昇が認められた.特にosteopontin遺伝子では,正常群に対する糸球体腎炎誘発群の発現量比は11.114.1に達し,発現の顕著な上昇が認められた.また,cDNAマイクロアレイチップによる遺伝子発現変動の解析結果は,RT-PCR法により検証した.その結果、検証対象とした何れの遺伝子においても,RT-PCR法により発現上昇が確認された.心不全モデルでは、シグナル強度比が2.0以上の発現上昇が認められた遺伝子の数は35個であった.これらの遺伝子については、今後RT-PCR法により発現上昇の確認をしていく予定である.以上の結果より、心不全や腎疾患の病態形成,病状の悪化や治療のターゲットに関連する可能性の極めて高い遺伝子群を見出すことができた.今後さらに,得られた結果と薬理データとの相関から、心不全、腎疾患の根治療法につながる創薬ターゲットを絞り込むことができると期待される。
高等植物におけるファイトアレキシン産生のもう一つの意義

近年の研究から光屈性はオーキシンの偏差分布だけでなく、特に初期応答では光照射側組織で生成した成長抑制物質の関与の可能性も示唆されてきた。興味深いことにその多くは各植物固有のファイトアレキシンであった。本研究では植物の生体防御機構の一つであるファイトアレキシン産生と光屈性反応が機能的にクロストークしている可能性を明らかにする目的で研究を行った。光誘導性成長抑制物質(以下、光屈性制御物質と呼ぶ)の細胞伸長抑制メカニズムの解明、光屈性反応とファイトアレキシン産生との関連性を中心に検討を行い、得られた結果は光屈性刺激の初期応答反応は生体防御応答反応と関連していることを強く支持するものとなった。植物が光の方向に屈曲・運動する「光屈性」は植物の環境応答反応の代表的な生物機能である。この現象のメカニズムとして植物が光屈性刺激(横からの青色光照射)を感受すると植物ホルモン・オーキシンが光側組織から影側組織へ横移動することで偏差成長が生じ、影側組織の生長が促進された結果、屈曲が起きるという説(Cholodny-Went説、1937年)が古くから提唱されてきた。しかし近年の研究から光屈性の誘導にはオーキシンだけでなく光側組織で新たに生成した成長抑制物質も関与していることが明らかになった(Bruinsma-Hasegawa説、1991年)。さらに様々な実験植物から成長抑制物質が単離・同定された。興味深いことにそれらの成長抑制物質候補の多くは各植物固有のファイトアレキシンとして機能する物質であることが明らかになった。この成長抑制物質の生理作用としてオーキシン作用の抑制、ならびにcell wall stiffnessと呼ばれる細胞壁の一時的な硬直化が知られている。したがって、光屈性反応と植物防御応答反応には何らかのクロストークが存在している可能性が示唆された。今年度はシロイヌナズナ芽生えを用いて青色光照射による内生物質の変化をメタボローム解析により明らかにした。また、昨年度実施できなかった青色光照射ならびにエリシター処理によるシロイヌナズナ芽生えを用いたマイクロアレイ解析に資する予備検討を行った。植物が光の方向に屈曲・運動する"光屈性"は、植物の環境応答反応の代表的な生物機能である。この現象のメカニズムとして、植物が光屈性刺激(横方向からの青色光照射)を感受すると植物成長ホルモン・オーキシンが光側から影側組織へ横移動することで偏差成長が生じ、影側組織の成長が促進された結果、屈曲が起きるという説(1937年)が古くから提唱されてきた。しかし近年の研究から光屈性の誘導にはオーキシンだけでなく、光側組織で新たに生成した成長抑制物質も関与していることが明らかになった。さらに、様々な実験植物から成長抑制物質が単離・同定された。興味深いことに、それらの成長抑制物質候補の多くは植物固有なファイトアレキシンとして機能する物質であることが明らかになった。この成長抑制物質の生理作用として、オーキシン作用の抑制、ならびにcell wall stiffnessと呼ばれる細胞壁の一時的な硬直化が知られている。今年度はトウモロコシの幼葉鞘切片を材料に、トウモロコシ由来の光誘導性成長抑制物質であるDIMBOAならびにMBOA、さらには類縁体のDIM2BOAを用いて、オーキシン誘導性のトウモロコシ幼葉鞘切片の伸長に及ぼす影響、さらに光屈性に関与すると考えられているZmSAUR遺伝子の転写レベルに及ぼす効果を検討した。その結果、DIMBOAならびにMBOAはオーキシン誘導性の伸長促進作用を濃度依存的に抑制したが、類縁体のDIM2BOAにおいては顕著化抑制作用は認められなかった。一方、オーキシンによって誘導されたZmSAUR2遺伝子の転写レベルはDIMBOAならびにMBOAを同時に投与することで抑制された。なお、類縁体のDIM2BOAにおいては顕著な変化が認められなかったが、次年度に再度条件を設定し、効果の有無について検討することとした。植物が茎を光の方向に屈曲させる光屈性、および反重力方向に屈曲させる重力屈性の誘導メカニズムは、オーキシンの光側組織から影側組織あるいは上側組織から下側組織への移動によって引き起こされる偏差成長に起因すると古くから説明されてきた。一方、光屈性においては青色光照射によって光側組織で生成する成長抑制物質が誘導する直接的な、あるいはオーキシン活性抑制をともなう成長抑制作用が引き金となる説も提唱されて今日に至っている。我々は後者の説に基づいて、単子葉・双子葉植物を材料として数多くの光誘導性成長抑制物質の単離・同定を行ってきた。興味深いことに、単離された物質の多くはそれぞれの植物の主要なファイトアレキシンとして報告されているものであった。トウモロコシ芽生えの光屈性に関与する光誘導性成長抑制物質として単離されたベンゾキサジノイド(DIMBOAおよびMBOA)はオーキシン活性の抑制だけでなく、活性酸素(H2O2)の生成、それに伴うリグニンの蓄積によるcell-wall stiffnessの誘導にも関与していることが明らかにされている。さらに近年、重力屈性刺激を与えたトウモロコシ芽生え中でベンゾキサジノイドの内生量が増加することも報告されている。そこで本研究ではトウモロコシ芽生えの光屈性ならびに重力屈性におけるベンゾキサジノイドの役割を明らかにすることを目的とした。黄化芽生えに一方向から青色光を照射(光屈性刺激)、あるいは芽生えを水平方向に傾け(重力屈性刺激)、ベンゾキサジノイドの内生量変化をHPLC-PDAにより調べた。

また、tissue-printing法によりH2O2の蓄積の様子を経時的に比較、検討した。さらに、リグニン生合成関連遺伝子の発現量変化を調べ、光・重力屈性刺激に伴うリグニン蓄積の関与を支持する結果を得た。植物の環境応答反応の代表例に光屈性がある。近年の研究から光屈性はオーキシンだけでなく光側組織で生成した成長抑制物質の関与も示唆されてきた。その後、様々な実験植物から当該物質が単離・同定された。興味深いことにそれらの多くは各植物固有のファイトアレキシンであった。さらに、この物質の生理作用として、オーキシン活性の抑制、ならびにリグニンの蓄積をともなう細胞壁の一時的な硬直化であることが明らかになった。これらの知見を基に、本研究では植物の生体防御機構の一つであるファイトアレキシン産生が、光屈性という別の生物機能にも利用されている可能性を解明するために、1)光誘導性成長抑制物質(以下、光屈性制御物質と呼ぶ)の細胞伸長抑制メカニズムの解明、2)光屈性反応とファイトアレキシン産生との関連性を示す手ががりを得るための生理化学的分析、を中心に検討を行った。成長抑制メカニズムについて、トウモロコシの光屈性制御物質ならびにファイトアレキシンとして知られるBx化合物を中心に研究を行い、Bx化合物がオーキシン誘導性遺伝子(ZmSAUR1およびSAUR2)の転写レベルの発現を抑制することを見出した。さらに、光屈性刺激により増加したBx化合物と細胞壁の硬直化との関連性を、過酸化水素の蓄積ならびにリグニンの蓄積を調べることで証明した。次に、光屈性反応と生体防御応答反応とのクロストークを検討するために、光屈性刺激(一方向からの青色光照射)を加えたシロイヌナズナ芽生えと無処理芽生えとの代謝物の内生量の比較をLC-MS分析により行った。この結果から、光屈性刺激によって内生量変化を示した二次代謝物の多くは植物の生体防御反応で内生量変化が予想されていたものであった。これらの結果は、光屈性刺激の初期応答反応は生体防御応答反応と関連しているという当初の予想を強く支持するものとなった。近年の研究から光屈性はオーキシンの偏差分布だけでなく、特に初期応答では光照射側組織で生成した成長抑制物質の関与の可能性も示唆されてきた。興味深いことにその多くは各植物固有のファイトアレキシンであった。本研究では植物の生体防御機構の一つであるファイトアレキシン産生と光屈性反応が機能的にクロストークしている可能性を明らかにする目的で研究を行った。光誘導性成長抑制物質(以下、光屈性制御物質と呼ぶ)の細胞伸長抑制メカニズムの解明、光屈性反応とファイトアレキシン産生との関連性を中心に検討を行い、得られた結果は光屈性刺激の初期応答反応は生体防御応答反応と関連していることを強く支持するものとなった。当初予定していた計画のうち、リグニンの蓄積に関わる遺伝子発現に関する実験については終了し、非常に興味深い結果を得ることができたが、ファイトアレキシンを誘導するエリシターの実験が期間延長承認申請書に記載した事情により年度内に終了できなかった。植物生理化学現在、新たに依頼合成中の試薬の納品待ちの状況で、届き次第当初予定していたエリシター関連の実験を実施する予定である。
定年退職前後の仕事、地域社会・家族との関わりの変化と高齢者の健康の関係

わが国は超高齢社会の到来を迎えつつあり、医療財政の持続可能性を高めるためには、高齢者の健康状態を適切に予測、さらには良好に保つ必要がある。そこで本研究では、退職が高齢者の健康状態に与える影響について、退職前の働き方(労働時間など)や地域・家族との関わり方によってどのように異なるのかを明らかにする。この研究目的のため、本年度は厚生労働省が実施している「中高年者縦断調査」の個票情報を利用して実証分析を行った。退職がその後の高齢者の健康に与える影響について、正確な因果効果を測定するために平均処置効果推定を用いている。特に本研究では、退職前の観察開始時点で長時間労働か否か、さらに社会活動に多く参加していたか否かでそれぞれサンプルを分けて推定を行った。平均処置効果推定による推定の結果、以下の結果が得られている。第一に、退職は身体的健康を悪化させるが、精神的健康に与える影響については確認されなかった。第二に、退職が身体的健康に与える負の影響は、労働時間が長かったグループと少なかったグループ間で差がない。第三に、退職が身体的健康に与える負の影響については、社会参加活動が少なかったグループで観察されたが、社会参加活動が多かったグループでは観察されなかった。これまでに得られた分析結果からは、退職前の労働時間よりも、退職前に社会活動に参加していたかどうかのほうが、退職後の健康に差を生じさせることがわかっている。退職後は、会社中心から家庭あるいは地域中心の生活になるため、このような結果が得られたと考えられる。会社における労働時間の管理は政策的に介入可能であるが、社会参加活動については私的な部分が多く、政策的な介入が難しいことが問題点としてあげられ、どのような対応が可能か今後検討していく。研究第2年度目(平成30年度)の当初計画と進捗状況は以下の通りである。(1)退職過程が高齢者の健康状態に与える影響のパネル分析(平成30年48月)前年度に構築した「中高年者縦断調査」のデータセットを使い、定年退職前の仕事、地域社会・家族との関わり方が、高齢者の健康状態に与える影響についてパネルデータを生かした分析を行った。健康状態については精神的健康については日本版K6を、身体的健康については日常生活活動の際の困難の有無を用いた。推定方法には平均処置効果推定を用い、正確な因果効果の測定に取り組んだ。(2)研究成果の中間報告(平成30年4月平成31年3月)平成29、30年度に行った、退職前の仕事、地域社会・家族との関わり方によって、退職が健康状態に与える影響がどのように異なるのかの分析結果について、欧州人口会議2018(European Population Conference 2018、ブリュッセル、2018年6月8日)で口頭報告を行った。欧州の人口関連研究者からコメントをもらうなど有益な情報収集の機会となった。さらにその後、本研究成果について国内の研究会でも報告を行い、改善点などについて議論を行うことができた。これらの報告成果をまとめて、海外の査読付き学術雑誌への投稿準備を行った。(3)「中高年者縦断調査」の利用再申請からデータセット構築(平成30年6月平成31年3月)当初の計画では「中高年者縦断調査」の初回の利用申請では、利用期間を平成29年9月から平成30年8月までの1年間とする予定であった。しかしながら、利用できるデータは限定されるが、研究期間終了まで(平成31年度まで)の複数年にわたって利用できることになった。したがって、再申請を行う必要はなくなり、再申請やデータ構築にかかる時間を省略することができ、分析と論文執筆に時間をかけることができた。研究の進捗は計画通りであるため大きな変更はないが、より意義のある研究にするため、研究最終年度にあたる平成31年度は以下のように進めていく。データ分析については引き続き「中高年者縦断調査」のデータセットを使い、退職前における仕事、地域・家族との関わり方によって、退職がその後の健康状態に与える影響の違いについて、詳細なパネル分析を行う。既に一定の知見を得ているが、異なる健康指標を使うことや、異なるサブサンプルを用いた分析も行うことで、さらに知見を積み増す計画である。また、こうした分析に加えて、他国の健康に関するデータを用いて同様の分析を試み、国際比較分析も行いたいと考えている。具体的には、研究成果の報告過程でコネクションのできたウィスコンシン大学マディソン校のCenter for Demography of Health and Agingが有するデータを利用し、米国あるいは南米諸国との比較分析を行う予定である。そうした比較分析によって、より日本の現状に対する理解が深まると考えられる。研究のレベルを高めるためには、分析結果に対する第三者による評価が不可欠であることは言うまでもない。そこで平成31年度は、米国人口学会2019(オースティン、2019年4月11-13日)、米国老年学会2019(オースティン、11月13-16日)など関連する学会に参加し、報告を行うなど情報収集を行う予定である。また、ウィスコンシン大学マディソン校のCenter for Demography of Health and Agingにおいて成果報告を行う予定である。同センターは健康と高齢化の人口学に関する優れた研究機関であり、そこでの研究報告と議論は論文の改善に大きく役立つと予想される。また、今後の研究ネットワークの構築という意味でも意義のある研究報告になると考えられる。わが国は超高齢社会の到来を迎えつつあり、医療財政の持続可能性を高めるためには、高齢者の健康状態を適切に予測、コントロールする必要がある。そこで本研究は、退職が高齢者の健康状態に与える影響について、それまでの働き方や地域・家族との関わりによってどのように異なるのかを明らかにする。

この研究目的のため、厚生労働省が実施している「中高年者縦断調査」の個票情報を利用して実証分析を行った。推定にあたって、退職行動は健康状態と内生的な関係にあり、通常の推定方法では、偏った結果が得られてしまうことが知られている。そこで、研究初年度の分析では、退職行動について処置効果推定を行うことで内生性をコントロールし、退職が健康に与える影響について正確な推定値を得ようと試みた。また、観察開始時点の週あたり労働時間40時間の前後、社会参加活動の種類が3の前後でそれぞれサンプルを分けて推定を行った。従属変数として身体的健康としてADLを、精神的健康としてK6を用いた。処置効果推定による推定の結果、以下の結果が得られている。第一に、退職はADLおよびK6を悪化させ、これは男女双方で確認された。第二に、退職がADLに与える負の影響は、労働時間が少ないグループ、社会参加活動が少ないグループのほうが大きく、これも男女双方で確認された。第三に、退職がK6に与える負の影響については、女性では労働時間が長いグループ、社会参加活動が少ないグループのほうが小さく、仮説とは逆となっている。男性については、ADLと同様に仮説通りの結果となっている。現在の分析結果からは、特に男性においては、退職前に労働時間が多い場合、退職後の生活に適応するのが難しく、身体的・精神的に状態が悪化することがわかった。このことからも、男性は退職前の仕事中心の生活から日常生活や社会参加を視野にいれた生活に移行しておくことが重要であることを意味している。研究開始初年度の計画と進捗は以下の通り。(1)「中高年者縦断調査」の利用申請および入手とデータ構築(平成29年410月)本研究で主として利用する「中高年者縦断調査」は、統計法第33条に基づく調査票情報の提供を通じて、厚生労働省から入手する必要があった。こうした政府統計の個票情報に関しては、利用申請からデータ入手まで一定の時間が必要となるが、研究代表者は平成24年度に、同省が行っている「21世紀成年者縦断調査」の申請手続きおよびデータ入手を経験していたため、順調に申請手続きを進め、予定通り8月にデータを入手することができた。(2)データセットの構築と退職前後における仕事、地域社会・家族との関わりの変化のパネル分析(平成29年10月平成30年3月)想定どおりデータを入手することができ、その後、個票情報を分析に使用できるように整備した。縦断調査については、調査年ごとに質問票の選択肢が異なっている場合があり、その部分について統一的なコーディングを行い、公表データとの比較を行った。データセットの構築を済ませた後、退職前における仕事、地域・家族との関わりの違いが、退職がその後の健康に与える影響にどのような差異を生み出すのか、試験的な推定を行った。
尿路関連リンパ組織の発見から展開する新たな腎泌尿器免疫学

我々は、マウス腎盤の深部に新たな免疫関連組織“尿路関連リンパ組織(UTALT)"を発見した。本研究は疾患モデル動物と臨床検体(伴侶動物、産業動物、ヒト)のUTALTを解析し、その形態機能と病態意義の解明および臨床応用性の検証に挑む。近年、全身に散らばる微小リンパ組織は治療標的として注目されている。予備解析で、UTALTは自己免疫性腎炎モデルマウスで発達した。自己免疫疾患やそれに付随する慢性腎臓病(CKD)は難治性であり、その新規治療法の開発には新たな研究戦略が必要である。UTALTは“炎症を基礎病態とするCKDの新規治療標的"としての可能性を秘め、本申請課題はその医科学的エビデンスを追求する。
PD-1/PD-L1抗体により微小環境を標的とする難治性口腔がん治療の開発

放射線治療は口腔癌の標準治療の一つであるが,局所再発により予後が低下する.そのため,放射線治療後に腫瘍が再発する機序を理解することが重要である.本研究では,マウスモデルとOSCC患者の組織標本を用いて,放射線照射により生じる腫瘍微小環境変化を検討した.放射線照射により腫瘍内は低酸素になり,CD11b陽性骨髄由来細胞の流入を認め,それらがCD11b+/F4/80+マクロファージやCD11b+/Gr-1+骨髄由来抑制細胞へ分化していた.PD-1/PD-L1に関しては再発腫瘍で陽性細胞の増加を認めた検体もあったが,一定の傾向は認めなかった。小さな細胞集団であるため更なる解析が必要と考えられた。本研究は,口腔癌の放射線照射後の再発制御を目標として行った。われわれは以前に脳腫瘍において,放射線照射によりCD11b陽性骨髄由来細胞(CD11b+骨髄細胞)が腫瘍内へ流入し再発に寄与することを報告した(Kioi et al, 2010).またさまざまながん種において,腫瘍内に骨髄系細胞群であるマクロファージやMyeloid-derived suppressor cell(MDSC)が浸潤し血管新生や腫瘍免疫抑制を介して腫瘍の悪性化に寄与していることが報告され,がん微小環境を構成するこれらの非腫瘍細胞は新たな治療の標的として注目されている(Jain et al, 2008).一方で,近年免疫チェックポイント阻害薬の抗PD-1/PD-L1抗体薬が注目され,再発転移または遠隔転移を有する頭頸部癌におけるPD-1抗体薬ニボルマブの使用が国内承認された.PD-1,PD-L1はそれぞれ主にT細胞,腫瘍細胞上で発現し,抗腫瘍免疫抑制を解除し効果的な免疫応答を誘導するものであるが,一部の報告で単球やマクロファージ,MDSCなどの骨髄由来細胞上での発現が示されている(Norman et al, 2014).そこで本研究では,放射線照射後の口腔癌における微小環境変化と骨髄由来細胞の関与を検証し,それらの細胞群におけるPD-1/PD-L1の発現を検討した。そして放射線照射後の微小環境変化をターゲットとする抗PD-1/PD-L1抗体薬を用いた新たな治療法の確立を最終目標とした.H28年度は,口腔扁平上皮癌マウスモデルと口腔扁平上皮癌患者の臨床検体を用いて,放射線照射後の口腔癌における微小環境変化を検証した。放射線照射による血管損傷と低酸素により,マクロファージやMDSCの腫瘍内への誘導が生じることを免疫染色で示した。臨床検体とマウスモデルの両方を用いて,放射線照射後の口腔癌における微小環境変化を検討した.その結果,マクロファージやMDSCなどの骨髄系細胞群が放射線照射後の口腔癌再発に寄与する可能性を示唆することができた。しかしながら,モデルの確立や免疫染色の条件検討が難航したため、PD-1,PD-L1の発現の検討まで行うことができず遅れを生じた。われわれは以前に脳腫瘍において,放射線照射によりCD11b陽性骨髄由来細胞(CD11b+骨髄細胞)が腫瘍内へ流入し再発に寄与することを報告した(Kioi et al, 2010).またさまざまながん種において,腫瘍内に骨髄系細胞群であるマクロファージやMyeloid-derived suppressor cell(MDSC)が浸潤し血管新生や腫瘍免疫抑制を介して腫瘍の悪性化に寄与していることも報告されている。昨年度は,口腔扁平上皮癌マウスモデルと口腔扁平上皮癌患者の臨床検体を用いて,放射線照射後の口腔癌における微小環境変化を経時的に解析した。その結果,放射線照射による血管損傷と低酸素により,マクロファージやMDSCが腫瘍内へ誘導されており,これらの非腫瘍細胞が放射線照射後の再発を制御する際の新たな治療標的になり得ることが示唆された.H29年度はこれらの細胞群におけるPD-1,PD-L1の発現を検討し,免疫チェックポイント阻害薬の抗PD-1/PD-L1抗体薬による同細胞群の阻害を目標とした。昨年度と同様に口腔扁平上皮癌マウスモデルと患者の臨床検体を用いて免疫染色を行ったが,再発検体においてPD-1,PD-L1の染色陽性を認めるも有意差は得られなかった。またPD-1,PD-L1を発現するマクロファージやMDSCのFACSでの単離も試みるも,放射線照射後の腫瘍塊は死細胞が多い上,そこへ流入する骨髄系細胞数はさらに少ないため単離は困難であった。さらに抗PD-1/ PD-L1抗体薬以外の阻害方法を検討すべくクロドロン酸リポソームの投与を試みたが,毒性が強くマウスの衰弱をもたらした。以上より,研究方法の改善が必要と考えられた。

小さな細胞集団であるため更なる解析が必要と考えられた。今後は放射線照射後の口腔癌再発への寄与が示唆された骨髄系細胞群におけるPD-1、PDーL1の発現の検討を行い,PD-1,PD-L1抗体薬によりそれらの阻害が可能であるかを検討する。可能であればin vivoの系での検討を加える。29年度が最終年度であるため、記入しない。外科系歯学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト辺縁性歯周炎病巣におけるメタロプロテアーゼの発現状況の解明

辺縁性歯周炎罹患歯肉におけるメタロプロテアーゼの発現状況を解明するために、まずヒト歯肉組織の収集を行ない、これまでに9人の患者から歯肉を採取し、無固定で、あるいは固定ののち凍結してから-80°Cの冷凍庫で保存中である。それら材料に、ヒトのメタロプロテアーゼに対する抗体を用いた免疫染色を行なうことを試みたが、免疫染色用抗メタロプロテアーゼ抗体は市販されていないため、現在までのところ、抗メタロプロテアーゼ抗体を使用した免疫染色を実施できない状況である。ただし、本邦のある研究者がヒトのメタロプロテアーゼに対する抗体を作製し、それを使った免疫染色のデータを発表しているのをつい最近になって知ったので、その抗体を供与してもらう交渉を行なう予定であり、もし、その抗体が入手できれば直ちに収集した歯肉材料に免疫染色を行なう予定である。また、メタロプロテアーゼのmRNAの発現状況をin situハイブリダイゼーションにより組織切片上で観察するため、in situハイブリダイゼーションの手技に関する文献を集め、さらにその手技を習得するため有料の講習会にも参加した。それから得た知識を元に、in situハイブリダイゼーション用の標識合成オリゴヌクレオチド、標識オリゴヌクレオチド検出試薬等を内外の業者に発注した。しかし、1ケ月以上も前に発注したにもかかわらず、海外のある業者からは薬品類がまだ送られてこないため、in situハイブリダイゼーションを実施できない状態である。in situハイブリダイゼーション用の薬品類が整ったら、直ちにメタロプロテアーゼの一つであるコラゲナーゼのmRNAの発現状況を組織切片上で検出、観察する予定である。
テトラサイクリン系抗生物質の不斉全合成

テトラサイクリン系抗生物質は、四大抗生物質の一つとして非常に広く実用されたが、有機合成化学的にも、その構造の複雑さもあって、はやくから注目され、1962年のR.B.Woodwardらの最初の全合成以来、数グループがその全合成に成功している。しかし、それらの全合成はすべてラセミ体の合成であり、天然型の光学活性体の全合成は、形式全合成を含めていまだに報告されておらず、困難とされてきた。そこで、本研究の主目的は、代表物質であるテトラサイクリンの光学活性体の不斉全合成であり、そのための方法論の開発にある。糖質を不斉炭素源として用いる経路1と、不斉マイケル付加反応を鍵反応として用いる経路2の二つの合成経路を検討した。経路1(A環+CD環)として、まず、CD環ユニットの合成を行った。1,5-ジヒドロキシナフタレンに安息香酸を作用して得られるキノン誘導体を還元および臭素化して後、MeMgBrを反応させ、酸化、芳香族化、イソプロピリデン化などを経て、CD環ユニットに相当するブロモナフタレン誘導体を得た。つぎに、A環ユニットの合成を行った。D-マンノースから得られる分枝糖質を経てオレフィンを有するオキシムを得た。これを、相当するニトリルオキシドに導いて後、オレフィンとの分子内〔3+2〕環状付加反応を立体選択的に起こさせて、シクロヘキサノール誘導体を得た。これを、さらに、ポリヒドロキシ体を経て、A環ユニットのアルデヒド体に導いた。上述のCD環ユニットのリチオ体との反応により相当する結合体が得られた。別に、経路2(光学活性ニトロ酢酸エステル+BCD環)として、Gurevichらの方法に従って合成されたBCD環ユニットにニトロ酢酸の種々の光学活性誘導体をマイケル付加させた。その結果、ニトロ酢酸の(+)-8-フェニルメントールエステルが比較的有効な立体選択性を与えた。そこで、三級水酸基を脱水し、ニトロ基を還元してアミノ体を得た後、相当するフタリミド体に導いた。その主生成物は、X線結晶解析により、予想通り、天然型の絶対配置をもつことが判明した。
シロイヌナズナにおけるキネシン様モーター蛋白質遺伝子の構造と発現制御機構

高等植物シロイヌナズナからは、既にキネシン様モーター蛋白質であるKatAKatCが同定され,いずれも細胞分裂の進行に深く関与することが示唆されている。今回、シロイヌナズナの花器を材料にして作製したcDNAライブラリーから、キネシン重鎖モータードメインに対応する遺伝子プローブを用いて新たにkatDを単離した。katDは全長2964bpのORFからなり、コードされる蛋白質の分子サイズは約110kDと推定された。ゲノムDNAの塩基配列との比較により、katDのゲノムDNA中には18個のイントロンが介在することが示された。KatD蛋白質の中央部にはモータードメインと高い相同性を示す領域が存在したが、他のKat蛋白質群のそれとは系統分類学的な距離が認められた。このモータードメインを含む領域を大腸菌内で過剰発現させた蛋白質はAMP-PNPに依存した微小管への結合能を示した。予測されるKatDの二次構造には二量体の形成に必要なa-ヘリックスコイル構造が認められないことから、単量体で機能することが予想された。モータードメインからC末端にかけては、他のKat蛋白質にはみられない機能未知の約230アミノ酸からなる領域が存在した。KatD抗体を用いたイムノブロット解析により、KatD蛋白質の花器特異的な蓄積が認められた。また、RNAブロット解析により、この器官特異性は転写レベルで制御されていることが示された。以上より、KatDは他のKat蛋白質とは構造的および機能的に大きく異なり、花器で特異的に発現する初めてのキネシン様蛋白質であることが明らかとなった。
障害児の里親養育拡充をめざして－日中比較調査とライフストーリーワークによる支援

障害児の里親養育拡充をめざして日中伊の法・制度の整備状況や運用実態と比較し、また里親家庭で可能な子ども支援の方法としてのライフストーリーワークLSWについて検討した。1国内の里親、ファミリーホームの調査では、里親の過半数は障害児養育への意欲が高く有望な社会的資源として期待できるが、養育上の困難に直面して疲弊している里親も3割近くに上り、地域で学校や市町村と連携することが喫緊の課題である。2中国の上海、香港、青島、重慶、北京、イタリアのフィレンツェなどの各地で子どもの権利擁護のための里親研修や早期の委託・縁組が行なわれており、学ぶべき点が多い。3LSWへの関心が広がり、実践・研究が進んでいる。1.国内の社会的養護の現場における障害児の養育事例の当事者のうちから、措置解除あるいは解除のおそれのある10人にインタビューを実施し、得られたデータの解析に着手した。KJ法による質的解析を行ない、障害児の里親養育の有用性だけでなく、困難な点や危険性についても重点的に考察している。2.中国の中でも先駆的な取り組みをしている香港、広州、青島、上海の4か所の機関と施設を訪問し、聞き取り調査を実施した。香港基督教服務処里親委託業務担当者および救世軍港澳軍区平田児童之家ソーシャルワーカーの聞き取り調査を通じて、香港では「子どもの家庭復帰」という明確な目標のもとに里親養育に取り組んでいることが明らかになった。また広州児童福利院の院長、青島児童福利院の主任、華東師範大学教授などへの聞き取り調査から、里親養育を拡充するためには、里親家庭への手厚い支援が最も重要と示唆された。いずれの地域・機関・施設においても、子どもの権利条約を基盤に据えて遵守しながら子どもたちの養護に当たっていることが明らかとなった。3.ライフストーリーワーク(LSW)については、米国から、英国のSACCSで長年多大な困難を抱えた子どもたちのケアに携わってきた元職員を招聘してのシンポジウムを養子と里親を考える会と共同で開催し、LSWの適用例や具体的手法まで講演していただくことができた。川名はつ子(研究代表者):特別研究機関の適用を受けてイタリアに1年間滞在することになったため、連携研究者の金潔氏とともに中国の上海で近郊の里親村を訪問調査する予定を変更し、急遽次の3研究に切り替えた。1イタリアの養親・養子の全国的自助組織ANFAAのフィレンツェ支部を数次にわたって訪問し、定例会や研修会に参加して実態調査を行なった。また国内・国際養子縁組している5ケースについて、養親にインタビューした。2インノチェンティ捨児養育院で入手した、19世紀末の養子の証言を録画したDVDを、研究・教育の資料として使用する許可を製作者の学芸員から得ることができた。日本語字幕の作成中である。3イタリアで実現している真の統合教育の一例として、フィレンツェの公立小・中学校で7年間学んでいる日本人のダウン症女児とその母、支援教師等へのインタビュー調査や中学校の見学等を行ない、ライフストーリーワーク(LSW)の一環に位置付けることとした。平田修三(研究協力者):LSWは,社会的養護の子どもが自らの生い立ちを理解し,前向きに生きていくことを支援するための取り組みである。近年、日本でも実践報告が増えつつあるが、そもそもLSWとはどのような実践なのか共通理解が不十分なままである。研究を深めていくためには種々の実践を包括的に説明しうるような枠組みの整備が必要であると考え、ナラティヴ・アプローチの諸理論を援用しつつLSWの理論的検討を行なった。その際、研究とLSW実践との乖離が生じないよう、「第2回LSW実践・研究交流会(2014年2月奈良県帝塚山大学)」に参加して研究内容を報告すると同時に、全国の先駆的LSW実践者たちと交流した。そこでは全国のLSW実践について多くの貴重な情報を得ることができると同時に,本研究の意義を改めて確認することができた。1.中国上海市の華東師範大学を9月に訪問し、中国の要養護児童について曽凡林教授(特殊教育・臨床心理部門の担当責任者)から概説していただき、子どもの権利を基盤に据えた共同研究に備えて打ち合わせを行なった。2.里親養育推進モデル事業の都市型を担って成果をあげている中国上海市の児童福利院を訪問し、里親委託管理事務所のソーシャルワーカーから、具体的な取り組みについて連携研究者*とともに聞き取り調査を実施した。3.カナダで7月に開かれた第16回世界里親大会(IFCO)に参加し、障害児の里親養育に関する国際的な動向調査に着手した。カナダやオセアニアで採用され効果をあげている親族里親や、ファミリーグループカンファレンスなどの知見を得た。日本からの多数の参加家族との交流も活発に行なうことができた。4.国内の社会的養護の現場(里親家庭、養子縁組家庭、ファミリーホームおよび乳児院や児童養護施設)を訪問し、障害児の養育事例のインタビュー調査を実施。

子ども対象の項目も設け、ライフストーリーワーク(LSW)の視点に立った支援のあり方と課題について探索的な検討を開始した。5. LSWの視点に立った支援を先駆的に行っている児童相談所、研究会を対象に、支援の具体的内容や実施状況、課題等を調査するため支援現場の観察、支援者へのインタビューを実施した。6.2009年度日本グループホーム学会調査の自由記述欄を解析し、結果を同学会の報告書に掲載した。*連携研究者の金潔は、2011年4月から大正大学人間学部に所属変更となった(2010年の申請時には岡山県立大学保健福祉学部に所属)。研究代表者の川名はつ子が2013年度イタリア滞在中に収集した以下のデータをまとめ中。/イタリアの養子里親の全国組織(ANFAA)フィレンツェ支部における定例会や研修などの見学した。/ANFAAに集う養親たちへの個別インタビューから1国内養子と国際養子とでは手続きが異なる、2国内の要保護児童は里親に委託し、2年以内に実親家庭に復帰できない時は未成年裁判所の審判により国内養子縁組の手続き開始、3アフリカや中近東、ロシアなどから流入する子どもは国際養子縁組の手続きを踏んで登録済みの養親に斡旋、4いずれの場合も子どもは安定した地位を得て、好ましい成長をしている。/ダウン症をもつ日本人女児が、フィレンツェ市で小1中1まで市のサービスを受けながら暮らしている様を、放課後の自宅・近隣における補助教員の支援と、学校における支援教員の観察を通して調査した。これらのサービスの根拠になっている統合教育のためのガイドライン(1991年教育大臣発出)を入手して第61回日本学校保健学会(2014年11月金沢)で紹介した。/「子どもたちのルネッサンスーフィレンツェインノチェンティ捨児養育院の養護の歴史とライフストーリーワークの試み」と題して、2014年10月、早稲田大学において院長アレッサンドラ・マッジ氏と主任学芸員ステーファノ・フィリッポーニ氏によるセミナーを開催した。活発な質疑応答の記録を収録した報告書を作成中である。・2014年9月、金潔氏とともに上海・成都・重慶の児童福利院・里親宅等を訪問し、上海の曾凡林教授の協力を得てインタビュー調査を実施した。その逐語録を作成中である。・第6回ライフストーリーワーク(LSW)実践・研究交流会を、2015年2月に2日間、早稲田大学で開催した。平田修三氏が実行委員長を務め、関西からも実践記録を携えて多数の参加者があり、東西の交流が進んだ。社会福祉学連携研究者や補助者の協力を得て、ほぼ予定通りに国内外での調査は進んでいる。しかし、下記のように一部に遅れが生じる一方、予想外の成果もあった。1.里子の措置解除を巡る里親の聞き取り調査の結果を学会誌に投稿する予定が遅れている。2.上海で、里親養育の拡大に成功している現場を訪問し、里親へのインタビューも実施する予定だったが、連絡の行き違いのため来年に持ち越しとなってしまった。3.一方、代表研究者が所属する他の研究会との共催で、来日した英国SACCSの元職員(米国に転職)をシンポジウムに招き、LSWについて体験を交えた詳細なお話を聞くことができたのは、予想外の成果であった。
鶏の卵胞成長に伴う性ステロイド合成酵素遺伝子の転写調節機構

産卵鶏における卵巣ステロイド合成が卵胞成長に伴ってどのように変化するか、ステロイドホルモンとステロイド合成酵素メッセンジャーリボ核酸(mRNA)の量を成長段階の卵胞膜ごとに定量し、組織特異的な合成酵素遺伝子発現が存在するかどうか、その調節がどのように行なわれているかを明らかにするために行った。15EA02:比較的規則的正しく産卵を繰り返す産卵鶏を用い、排卵前黄色大卵胞の内第4から第1卵胞を採取し、卵胞壁の顆粒膜層、卵胞膜内層、卵胞膜外層とに分離し、各組織のエストラジオール(E)、テストステロン(T)、プロゲステロン(P)含量、P450_<17>αhydroxylase(17α)mRNA、P450 arom atase(arom)mRNA量を測定した。卵胞成長に伴い、卵胞膜内・外層におけるE含量は減少した。顆粒膜層にはほとんど含まれなかった。T含量は卵胞膜内層でやや高く、次いで外層に含まれ、卵胞成長と共に減少した。P含量は、卵胞膜内・外層はほとんどみられなかったが、卵胞成長と共に増加した。P450_<17>αmRNA量は第4第3卵胞の卵胞膜内層で多く、第1卵胞では低かった。また、卵胞膜外層では極めて少量しか含まれていなかった。P450arom mRNA量は第4卵胞の卵胞膜内層で多く含まれているが、卵胞膜外層では成長と共に減少した。卵胞の成長に伴うことのような組織特異的、時期特異的遺伝子発現を明らかにするためin vitro条件下で卵胞膜組織を培養し、LH、forskolin、P及びTを投与し、各mRNA量を定量した結果、卵胞膜外細胞層は独自にLH効果やセカンドメッセンジャー(C-AMP)系を活用しているというよりは、他の卵胞膜に依存、さらに言及すればE産生のためにその前駆物質(かつP450 aromの基質)に依存しているのであろうと結論した。また、in situ hybrldization解析の結果、黄色小卵胞では、卵胞膜内細胞層にはP450_<17>αmRNAが、卵胞膜外細胞層にはP450arom mRNAの局在性が明らかとなった。鶏の卵巣ステロイドホルモンは、性成熟と卵黄・卵白合成に不可欠である。その主要ホルモンであるプロゲステロン(P)、アンドロゲン(A)及びエストロゲン(E)は、卵胞成長の過程で産生量が変化する。小卵胞ではEを、中卵胞ではAを、大卵胞ではPを産生する。このことは、PからAに代謝する酵素P-450 17αヒドロキシラーゼが小卵胞で多く、大卵胞では少ないことを意味する。事実、酵素活性を指標にした証拠によって支持されている。しかしながら、酵素というタンパク質合成は遺伝子のレベルで調節されていると思われるが、そのような研究報告はなされていない。よって本研究は、卵胞成長に伴う各卵胞膜細胞層のP-450 17αヒドロキシラーゼ及びアロマターゼメッセンジャーRNAの動態を解析することによってステロイド合成調節を検討した。