hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体テロメアを作用点とした新しいがんの分子標的治療の開発

腫瘍細胞に特異的に存在すると考えられるテロメレースは、新しい抗腫瘍剤の作用点としてきわめて有望な候補の一つと期待される。ヒト・テロメレースはその活性が非常に低いために、高感度かつ特異性の高い検出方法の開発が望まれていたが、我々はテロメレース産物をPCRによって遺伝子増幅し解析することが非常に有用であることを見いだした。そのようにして得られた"Stretch PCR法"は、現在、汎用されている"TRAPassay"と比較すると、感度、特異性のみならず、定量性において大変優れた方法であることが明らかになった(Tatematsu et al., submitted)。すなわち、PCRを用いる場合、反応の基質となるテロメレース産物の量(これは活性と比例すると考えられる)と最終的なPCR生成産物の量とは必ずしも相関しない場合が多いが、我々は反応条件、プライマーの配列を十分に検討することにより、非常に広い範囲のテロメレース活性について良好なdose-response曲線を得ることに成功した。このような検出系の特徴は、たとえば、阻害剤を開発するためにはきわめて重要な要件であると考えられる。次に、我々は慢性骨髄性白血病(CML)、急性骨髄性白血病(AML)および健常者由来の血液細胞について"Stretch PCR法"により、それぞれテロメレース活性を定量化することに成功した(Tatematsu et al., submitted)。その結果、正常末梢血有核細胞にはポジティブ・コントロールとした白血病細胞株U937の1/10^4以下の微量のテロメレース活性しか存在しないことが分かった。CML慢性期においては、正常血液細胞と同程度の活性しか存在しなかったが、急性転化症例ではU937細胞の数+%の強いテロメレース活性が検出された。一方、AMLのうち初発例では、一般に弱い活性しか検出されなかったのに対し、再発例では強い活性が検出された。以上の事実は、テロメレースが正常細胞ではほとんど発現しておらず、腫瘍細胞においてもCMLの急性転化例やAML再発例など、従来の抗がん剤が無効であることの多いいわゆる難治性がんでおきていることを示している。この結果、テロメレースの阻害剤の開発が難治性がんに対する新たな抗腫瘍療法としてますます期待された。以上の平成7年度における我々の成果の上にたち、平成8年度以降においては、テロメレースの活性化機構を明らかにして、阻害開発のための基礎的知見を得ると同時に、薬剤のスクリーニングに適したより簡便な検出系の開発に努める。
軽量性と線材加工性を兼ね備えたハイブリッド超伝導線材の開発

本研究では、3次元溶湯浸透法(3DPC)を応用し、超伝導物質MgB2の新規な複合ビレット製造法により、臨界温度が高く安定した極軽量な超伝導線の製造を試みた。試料作製では、3DPCによりMgB2粒子とAl、Mg、Znおよびこれらの合金との複合ビレットを作製し、その臨界温度と臨界電流密度を詳細に調査し、ほぼ全ての複合ビレットの試料は、25Kから39Kの温度範囲で超伝導転移を示した。また、MgをベースとしAlとZnを添加した母材と複合したビレット試料において、臨界電流密度が向上することを見出した。線材加工では、Alを母材とした複合ビレットで線径1.0mmの超伝導線材の押出に成功した。市販のMgB_2粒子を購入し、バインダーなしでプリフォーム(圧粉体)を作製し、3次元溶湯浸透法によりアルミニウム合金およびマグネシウム合金との複合材料ビレットを試作した。それらの複合材ビレットから、超伝導線材の押出加工を試みた。この作製プロセスにおいて、まずMgB_2粒子の充填率を上げるために、ガス雰囲気を制御した環境下で購入したMgB_2粒子を粉砕および分粒した。このことで押出し前の複合材料ビレット中のMgB_2粒子の体積率を高くし、更に加工率(押出比)を上げることで、線材中の超伝導体積率を改善した。マグネシウム合金の複合材料ビレットでは、添加元素(アルミニウム、亜鉛)と超伝導臨電流密度の相関を詳細に調査した。その結果、アルミニウムを添加すると超伝導臨界温度は低下するが臨界電流は増加することがわかった。さらに、亜鉛を1%添加すると、超伝導臨界温度は変化しないが、臨界電流は更に増加することがわかった。本研究から、MgB_2粒子とマグシウム合金の複合材ビレットから超伝導線材の押出加工が可能であることが明らかになった。また、線材中の超伝導体積率を改善する方法も明らかになった。この結果は、新しい超伝導材料の作製プロセスをもたらしている。更に、MgB_2超伝導粒子の欠点である低い臨界電流密度を改善する方法を見いだした。このことは、MgB_2の実用超伝導線材を作製する上で非常に重要である。亜鉛添加と臨界電流密度の向上に関する因果関係を詳細に調べるため、複合材料ビレットの組織観察が重要である。前年度の研究成果として、3次元溶湯浸透法によりMgB2粒子とマグネシウム合金を使った複合材料ビレットを作製するプロセスを確立した。そのプロセスにより、母相のマグネシウムにアルミニウム(09wt%)と亜鉛(09wt%)を添加した試験試料を作製し、超伝導臨界温度Tcや超伝導臨界電流密度Jcを評価した。その結果、Mg-9wt%A1-1wt%Znを母相とした複合材で最も高いJc値(1.6×10^4A/cm^2,T=5K,B=IT)を得た。亜鉛の添加がJcを高めていると予想されたため、アルミを添加しないMg-Znを母相とする複合ビレットを4種類(1,3,6,9wt%)の試験試料を作製した。その結果、MgB_2/Mg-Zn試料では、TcとJcがほとんど変化しなかった。これまでMgB_2のMgをZnで置換するとTcやJcが向上するという報告があったが、複合材では同類の効果は見られなかった。詳細な調査によりMg-9wt描1-1wt%Znを母相とした複合材でJcが上昇した原因は、Zn添加により析出したMg_17Al_12化合物が磁束のピン止め効果を高めているためと考えている。代表的な試料を選択して比熱測定により超伝導体積率の評価を行った。その結果、超伝導体積率はMgB_2の仕込み量(約50%)とほぼ等しく、3次元溶湯浸透法による複合材作製では、MgB_2がほとんど溶解せず粒子のままバインドされていることを示している。更に、上部臨界磁場Hc2のとJcが強い相関があることから、MgB_2の結晶粒界がピン止め点として働いていることを示唆しており、MgB_2粒子を小さくすることでJcの向上が期待できる。マグネシウム合金を母相とした複合材ビレットを利用した線材押出は困難であった。アルミを母相としたMgB_2押出線材の作製に成功しているので、加工性の改善に取り組む。

試料作製では、3DPCによりMgB2粒子とAl、Mg、Znおよびこれらの合金との複合ビレットを作製し、その臨界温度と臨界電流密度を詳細に調査した。その結果、ほぼ全ての複合ビレットの試料は、25Kから39Kの温度範囲で超伝導転移を示し、この製造プロセスにより超伝導線材を製造することが可能であることを示した。また、MgをベースとしAlとZnを添加した母材と複合したビレット試料において、臨界電流密度が向上することを見出した。原因として、Al-Mg化合物の生成がZn添加により促進され、そのAl-Mg化合物が磁束量子のピン止め効果をもたらしている可能性がある。更に、初期のMgB2粒子を微細化することにより臨界温度および臨界電流密度が向上した。これは、MgB2粒子間の結合性が改善されることが原因と考えられる。線材加工では、Alを母材とした複合ビレットで線径1.0mmの超伝導線材の押出に成功した。臨界電流密度が最も高かったMgB2/Mg-9%Al-1%Zn複合ビレットの押出は、Mgの六方晶結晶構造から大変困難であった。しかし、種々改善の結果、直径10mmのMgB2/Mg-9%Al-1%Zn押出棒の作製に成功した。これらは、MgB2単体と同等の超伝導臨界温度を持ちながら、MgB2を上回る臨界電流密度を持っており、超伝導電磁石の電力リード線として活用を検討している。軽量な超伝導線材を作製する新規なプロセスを確立したことで、主とした研究目的を達成している。アルミニウムを母相としたMgB_2押出線材の作製に成功しているので、加工性の改善に取り組んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。軽量性を追求してマグネシウム合金を母相とした複合材ビレットの作製プロセスに成功したが、マグネシウムの機械的特性により線材押出は困難であった。アルミニウムを母相としたMgB2複合材ビレットの線材押出には成功しているので、加工性と超伝導特性の改善に取り組む。
食品に由来する天然抗酸化抗変異原物質の構造と機能

植物起源の食品を中心に、天然抗酸化物質の検索を行い、分取用HPLCを含む最新の機器を用いて活性物質の単離、精製を行った結果、ゴマ種子からは新しいリグナン配糖体、米種子からはisovitoxinを見いだし、ウワミズザクラのリーフワックスからはpeurusoi A,Bという新しいγ-トコフェロール誘導体を見いだすことができた。さらに、どの様な作用機構でこれらの天然抗酸化物質が抗酸化性を発現するのかESRなどを用いて有機化学的立場からのモデル実験により検討を行うと共に、申請者らがすでに検討中の赤血球の膜(ゴースト)を用いた糸やラット肝ミクロゾームなどをもちいた。invitroの糸により膜透過性も含めて生体機能に対する影響について分子レベルで検討を行い、新しい知見を得ることができた。また、赤血球膜由来の過酸化脂質に基づく変異原性に関しても、大腸菌の変異株Eico1、WP2、WP2S、及びZA5株等を用いることにより検出が可能となったので、各種天然抗酸化物質について評価を行ったところ、脂溶性抗酸化物質と水溶性抗酸化物質では異なった作用機構で脂質過酸化誘導の変異原性を抑制するものと推定されたが、詳細については今後の課題である。このような研究の遂行のためには、さらに、異なったタイプの天然抗酸化物質の単離、精製法の確立が必要である。われわれが、日常摂取する可能性のある食品のうち、食品に関連の高い植物生薬や香辛料、さらには、納豆などの発酵食品という広い範囲の食品を対象に、抗酸化成分の単離、精製を行うと共に、ラジカルスカベンジャーとしての役割も果たしうるが、ESRも含めて有機化学的立場から解析を行うことも必要であろう。
キセノンガス検出器を用いた余剰次元を伝搬するアクシオン探索

現在の素粒子理論に残された課題である強いCP問題とゲージ階層性問題を,余剰次元を伝搬するアクシオン(KKアクシオン)探索を通して解決を試みる.本研究で検出器として用いるキセノンガス検出器( AXEL)ではKKアクシオンが2本のガンマ線に崩壊する特徴的な飛跡を捉えられるため,先行研究にくらべて強い背景事象除去能力を有することが予想される.本研究では, AXELの低放射能化と長期間運用のための整備を施した上で, 2年以上の継続的な測定で先行研究の上限値を更新することが可能である.現在の素粒子理論に残された課題である強いCP問題とゲージ階層性問題を,余剰次元を伝搬するアクシオン(KKアクシオン)探索を通して解決を試みる.本研究で検出器として用いるキセノンガス検出器( AXEL)ではKKアクシオンが2本のガンマ線に崩壊する特徴的な飛跡を捉えられるため,先行研究にくらべて強い背景事象除去能力を有することが予想される.本研究では, AXELの低放射能化と長期間運用のための整備を施した上で, 2年以上の継続的な測定で先行研究の上限値を更新することが可能である.
プリオン病における神経細胞変性死の分子機構解明

本研究では、正常型プリオン蛋白(PrP^C)に対するsiRNAを用いて、異常型プリオン蛋白(PrP^<Sc>)への変換を阻害し、PrP^<Sc>の異常蓄積を減少させるとプリオン病の病態が改善されるかどうか検討した。本研究では、プラスミドベクターを用い、細胞内でsiRNAを作製する方法を使用した。このため、siRNAの標的部位として、PrP翻訳領域内の異なる5カ所を選択し、それぞれの部位に相当するDNAをU6プロモーターの下流に挿入したPrP-siRNA#15を作製した。これらのコンストラクトをChandlerプリオン株に持続的に感染したマウス神経芽細胞(N2a-58)に導入した結果、全てのコンストラクトにおいて、PrP^Cの発現は抑制され、PrP^<Sc>の細胞内蓄積も抑制された。特に、PrP-siRNA#1は、最も強い抑制効果を示した。この効果は、導入したプラスミド量及び導入時間に比例して増強した。興味深いことに、PrP^Cはプラスミド導入後48時間で有意に減少していたが、PrP^<Sc>の抑制は導入後96時間になって認められた。この結果は、PrP^<Sc>の半減期がPrP^Cより長いことを示していると考えられる。さらに、このsiRNAによるPrP^<Sc>の抑制効果が、Chandlerプリオン株以外のプリオン株(福岡-1及び22L)に感染した細胞でも認められるかどうか検討した。その結果、福岡-1や22Lプリオン株感染細胞においても、PrP-siRNA#1はPrP^<Sc>の細胞内蓄積を抑制した。つまり、これらの結果は、今回我々が作製したPrP特異的siRNAが異なるプリオン株に感染した細胞内のPrP^<Sc>の産生を効果的に抑制できることを示した。
特異代数曲線の応用としての符号理論

本年度の当該補助金による研究成果は2つに大別される.1つは特異曲線それ自身についての結果であり,他の1つは代数幾何的視点による符号の分類に関する結果である.以下それぞれについて簡潔に概要を記す.特異曲線非特異曲線の場合には射影直線の2次の被覆となる.いわゆる超楕円曲線は特別な性質を持ち,しかも種々の意味で扱い易いものであった.特異点を持つ場合でもこのような状況は,かなり具体的記述を可能にするものであろうという信念から研究は出発した.しかし,特異点を許容するため,非特異の場合には自明な場合でしか起こらなかった2次の被覆を与える射が純非分離となることがどの種数でも起きる(ただし,標数は2の場合に限る).従って,その射が分離の場合と非分離の場合とに分けて考察する必要がある.前者の場合には具体的"局所方程式"の形で,後者については局所環を与える形で記述した.さらにその記述を用いてWeierstrass点,weightを求めた.符号の分類本研究は慶尚国立大のS.J.Kim.S.Y.Yoon両氏との協同研究である.われわれは,線形符号の類に最小距離よりは細かく,重み多項式よりはあらい不変量を導入し,それを指標として符号の類を分類することに着手した.Cを[n,k,d]_q-符号とする.Sp^*CをCの0ではない符号語のHammingweightのとりうる値すべての集合とする.このとき,1.Cはnondegenerateかつk【greater than or equal】2でSp^*C={d}ならば,それはsimplex codeの繰り返しこれらの事実は代数幾何的手法により,非常に概念的に示された.本年度の当該補助金による研究成果は2つに大別される.1つは特異曲線それ自身についての結果であり,他の1つは代数幾何的視点による符号の分類に関する結果である.以下それぞれについて簡潔に概要を記す.特異曲線非特異曲線の場合には射影直線の2次の被覆となる.いわゆる超楕円曲線は特別な性質を持ち,しかも種々の意味で扱い易いものであった.特異点を持つ場合でもこのような状況は,かなり具体的記述を可能にするものであろうという信念から研究は出発した.しかし,特異点を許容するため,非特異の場合には自明な場合でしか起こらなかった2次の被覆を与える射が純非分離となることがどの種数でも起きる(ただし,標数は2の場合に限る).従って,その射が分離の場合と非分離の場合とに分けて考察する必要がある.前者の場合には具体的"局所方程式"の形で,後者については局所環を与える形で記述した.さらにその記述を用いてWeierstrass点,weightを求めた.符号の分類本研究は慶尚国立大のS.J.Kim.S.Y.Yoon両氏との協同研究である.われわれは,線形符号の類に最小距離よりは細かく,重み多項式よりはあらい不変量を導入し,それを指標として符号の類を分類することに着手した.Cを[n,k,d]_q-符号とする.Sp^*CをCの0ではない符号語のHammingweightのとりうる値すべての集合とする.このとき,1.Cはnondegenerateかつk【greater than or equal】2でSp^*C={d}ならば,それはsimplex codeの繰り返しこれらの事実は代数幾何的手法により,非常に概念的に示された.
近世ドイツにおけるコミュニケーションの歴史

本研究は、近世ドイツにおける帝国郵便と領邦郵便の制度的発展およびその両者の協力関係を明らかにするとともに、郵便がこの当時の最も重要なコミュニケーションツールであり、郵便の発展は、舗装道路を始め、郵便路線図や郵便時刻表の普及をもたらしたことを明らかにした。また郵便の発展は、時間意識と空間意識の変化に大きく貢献し、中世的な時間・空間意識から近代的な時間・空間意識へと変化をもたらす重要なきっかけとなった。近世ドイツにおいてコミュニケーションの重要な手段となった郵便事業の実態を解明し、国制史研究の中にコミュニケーションを位置づけるとともに、当時の政治・社会構造がコミュニケーションと密接に関連していたことを明らかにすること。本年度は、当初の計画に従って、17世紀における領邦郵便の成立の問題を検討し、ブランデンブルク選帝侯領における領邦郵便およびザクセン選帝侯、ブラウンシュヴァイク公、ヘッセン方伯を中心とする北ドイツの諸侯領における領邦郵便の成立の過程および同時代の帝国郵便との関係に関する史料調査を行い、雑誌論文「近世ドイツにおける郵便レガーリア-帝国郵便とブランデンブルク郵便-」を執筆した(2007年4月末刊行予定)。本論文において、独自の領邦郵便を作る一方で、郵便という事業の性格上、広域にわたるネットワークの構築が必要であり、領邦外へあるいは領邦外からの情報伝達のために、近隣の領邦郵便および帝国郵便と提携していく姿を具体的に把握することができた。特に、領邦郵便の誕生にとって、法的な側面で問題だったことは、郵便レガーリアをめぐる問題だった。この問題はさまざまな場面で議論が繰り返されたが、結局解決することはできなかった。郵便の法的権限が未解決なままで、実際の郵便事業は展開し、帝国郵便と領邦郵便が協定の締結を通じて提携関係に入ることが、近世ドイツにおける郵便の特色の一つと言うことができる。本年度はまた、近世ドイツにおけるコミュニケーション革命が引き起こした人びとの意識上の変化に関する問題の検討を新たに始めた。コミュニケーションの技術的発展、郵便組織および道路等のインフラの整備に伴って、同時代の人びとの時間意識および空間意識がどのように変化したかという問題である。本年度は、こうした問題を検討する前段階として、まず研究史の整理を行い、時間意識に関しては、さまざまな都市条例および時刻表を、空間意識に関しては、地図および旅行関係の印刷物(旅行ガイド、旅行記など)を史料として利用することで、意識の変化を具体的に把握することが可能なことが判明した。次年度以降の課題として取り組むことができる。本年度は、昨年度の後半から取り組み始めた時間意識と空間意識の問題の解明にあたった。近世ドイツにおけるコミュニケーション革命は、人々の時間と空間意識を決定的に変化させた。時間意識に関しては、14世紀以降の公共時計の普及が基礎となり、教会の鐘による不定時から時計時間への変化が始まっていたが、時計時間が人々の生活リズムおよび時間意識を変える上で、郵便事業が大きな影響を与えた。郵便集配時間および郵便配達夫は、時計時間によって律せられており、人々は郵便を利用するためにこの時計時間に生活リズムを合わせ、また時計時間によって働く郵便配達夫の姿を見ることで、時間を守ることの意味を知ることになった。こうした時計時間による規律化により、人々が時計時間を意識することで、「より早く」という気持ちが芽生えることになる。社会は加速化の傾向を示すようになる。一方、空間意識の変化は、地図の作成および旅行ガイドブックの発行によってもたらされた。16世紀のヨーロッパは、貴族たちを中心に大旅行ブームの時代であり、旅行者たちは有用な道路地図を必要とした。そのために最初に作られた道路地図が、郵便路線地図だった。郵便路線がある場所は、道路があることを意味し、その郵便路線上には一定の間隔で宿駅が設置されていた。この宿駅で旅行者は、休息や食事をとることができ、また旅行用の馬を調達することができた。当時こうした地図を道路地図ではなく、郵便路線地図と呼んだことが、この当時の郵便の社会的位置づけを物語っていると言うことができる。こうした時間意識と空間意識の変化は、社会の近代化にとって重要な役割を果たしており、コミュニケーションの変化による社会の変化を考察する上で格好の題材である。本年度は、近世ヨーロッパにおける情報の具体的な内容、伝達方法、伝達速度、情報の公開の方法、情報の受け取り方など、今まで取り組んでこなかったコミュニケーションの具体的な形態の解明に取り組んだ。この目的を達成するための具体的な対象として、近世ヨーロッパにおける自然災害を取り上げた。とりわけ広域に被害が及んだ大規模な自然災害において、どのように情報が伝わり、人々はその情報をどのように解釈したのかを検討した。その一つの例として、1755年にリスボンで発生した地震(リスボン地震)がある。当時のヨーロッパの商業の中心地の一つだったリスボンが、マグニチュード8.5と推定される地震に襲われ、壊滅状態になるとともにそれに連動して発生した大火災および津波で、多くの住民が犠牲になった。このリスボン地震は、ヨーロッパの多くの地点で揺れが観測されるとともに、海底地震だったために北アフリカと西ヨーロッパの多くの地点で津波が観測されるとともに、内陸水域でも多くの場所で数位の異常な変化が観測された。

リスボンからの地震情報は、当地に滞在していた多くの外国商人によって、本国および顧客に直ちに伝えられ、それぞれの本国では多くの場合、週刊新聞に掲載されて、多くの人々が知ることができた。こうした新聞を読んだ多くの人々は、その地域で観測された揺れや水位の異常な動きとこのリスボン地震の関連に関心を持ち、これに関する新聞記事、雑誌記事や書籍が相次いで刊行された。こうしたリスボン地震をめぐる情報のあり方から、近世ヨーロッパのコミュニケーションの具体的な姿の一端を明らかにすることができた。今年度の研究において特に重点が置かれたのは、第一に、道路整備の問題である。舗装道路の整備は、ドイツでは16世紀以降徐々に行われることになるが、広い地域で舗装道路が誕生するのは17世紀後半以降のことだった。舗装道路の敷設は、敷設後の維持管理も含め、領邦君主にとって大きな財政負担となる事業であり、これに積極的に着手するか否かは、この当時の経済情勢および政治・財政状勢の判断にかかっていた。この時点で敷設された質の高い舗装道路が、18世紀以降の主要幹線道路になり、19世紀後半以降それに沿う形で鉄道が敷設された。17世紀後半以降の領邦君主の判断が、結果的に、この後の当該領邦/地域の経済発展を左右することになった。この舗装道路には、行き先や現地名を記した道路標識と距離を表示したマイル標示柱が設置された。第二は、移動する人々の権利および義務の問題である。多くの領邦に分かれていた神聖ローマ帝国内にあって、その領邦の境を人々は自由に移動することができたのかという問題である。移動する職人たちは「職人手帳」を持って移動し、外交に携わった人々は君主が発行する通行証を持って移動した。しかしそれ以外の多くの人々がどのような書類等を必要としたのかについては、今年度だけの調査では十分に把握できておらず、今後の課題である。第三は、神聖ローマ帝国の国制レベルでの政治的コミュニケーションの実態の把握である。この点については、17世紀後半以降、帝国議会が常設化していたレーゲンスブルクに焦点を合わせ、帝国議会における審議内容の印刷とその配布状況および帝国議会の出席者である領邦君主の代理人と君主との間の指示書と報告書の印刷と配布状況の調査を行った。この調査もまだ不完全であるが、今年度の検討によれば、レーゲンスブルクがこの当時の帝国に限らずヨーロッパ政治の情報の中心点の一つだったと考えることができる。
組合せ理論における極値的問題の確率的証明手法、及びそのアルゴリズム的側面の研究

ランダムグラフ上のラムゼ-理論を主に研究した。この分野に多いに貢献したB.Bollobas著Random Graphs(1985)は、ランダムグラフ上でのラムゼ-理論にはほとんど触れていない。が、最近の研究によってこの著書もすでに古くなった感があり、ラムゼ-理論の発展と確率的手法,ランダムグラフの研究の進展とともに,近年、ランダムグラフ上でのラムゼ-理論が技術的に可能になってきた。一方で、辺着色されたグラフの全頂点を単色の木で被覆する研究は強く注目をあびているものの古典的ラムゼ-理論の例にもれず,もっとも単純な完全グラフ上においてしかなされていない。今回は,これらの状況をふまえ、この単色木被覆の研究はランダムグラフを融合させる試みを行なった。それによると、2着色の場合、完全グラフにおける(単色木による)被覆数は1、辺を一本除去したグラフは2まであがるが、その後、辺をランダムに除去し続けた場合、かなり辺が減ってしまった場合においても2のままでありつづけ,ある段階で突然無限にとんでしまう。(例えば、ほぼ全てのグラフの被覆数が2である。)また、着色数が3以上の場合、2着色の場合ほど突然ではなく、被覆数がもっと早い段階から増加していることがわかった。完全グラフの場合,2着色と3着色以上でも性質が似ているのに対し、ランダムグラフの場合でははっきりとした差が確認された。この意味でも興味深い。ランダムグラフ上で議論可能なラムゼ-的性質はまだあまり多くはないが、なかでも本研究における単色木被覆の研究は新たにわかった基礎的なラムゼ-的性質であり,本研究が、古典的な完全グラフ上での研究の単なる拡張ではなく、ランダムグラフとラムゼ-の融合による独特の課題であるという点でも意義が認められる。
ワルラス資本形成モデルにおける社会認識の解明-一般均衡理論への思想史的アプローチ

本研究の目標は、ワルラスの資本形成モデルを支える社会認識を解明することであるがそのために必要な作業は大きく分けて、(1)これまでの研究史において指摘されて来た同モデルの特質を確認すること、(2)それらの特質とワルラスの社会観との関係を主にアソシアシオン構想を手掛かりに明らかにすることであった。(1)については、主に、資本家階級と企業者階級の階級規定、言い換えれば投資関数の欠如、また生産費説と純収入率一定の仮定の矛盾、そして純貯蓄の仮定の不要性などを挙げることができた。(2)同モデルの非現実的な階級規定については、貯蓄をする会員が投資と生産に直接たずさわるというワルラスのアソシアシオン構想との関連において説明可能であることを確認することができた。しかし、あとの二つの特質とワルラスの社会認識との関連についての私の議論はまだ仮説の域にとどまっていおり、十分に解明できたとは言いがたい。しかし、この研究によって、ワルラスの一般均衡モデルが、単なる現実経済の描写ではなく、現実には存在しない理想社会のヴィジョンを表すものとして、ある規範性をもつものであるということは少なくとも確認された。ワルラス・モデルにおけるこの規範性と、よく知られている理念型としての性質との併存についてどうとらえればよいのか、今後は考察する必要があるであろう。また、ワルラス・モデルのこのような方法論的特質が20世紀の経済学へ継承あるいは破棄されていった過程についても今後の課題としたい。
対応困難な家族に関する看護の分析を通して有効な家族看護モデルの開発とその検証

1)看護者は、日常の看護業務の中でのさりげない場面から家族の情報を蓄積し、家族を把握していた。そして、看護者は(1)情緒的支援の提供(2)家族への教育(3)橋渡し・代弁(4)ストレス緩和(5)家族関係の調整・強化(6)役割調整、(7)地域社会資源やソーシャルサポートの活用(8)発達課題の達成への働きかけ(9)家族の力の育成(10)危機への働きかけを行っていた。2)対応困難な家族には18の特徴が抽出された。対応困難な家族との関わりの中で、看護者は、(1)専門性を発揮できない状況(2)専門的なテリトリ-を侵入される状況(3)看護者としてのプライドを脅かす状況(4)家族に思うままに働かされそうになる状況(5)働きかけ方法が見いだせない状況に直面した場合に、対応困難と感じていた。3)看護者は、対応困難と感じた時、安心圏を脅かされ情緒的に傷つき、一次的に<逃げ腰になる><決めつける・ラベリングする><心を閉ざす><家族との間に壁をつくる>などの相互回避しながらも、看護者として<自分を正当化する><自分に言い聞かせる><割り切る><慣れる>などの方法で立て直しをしていた。そして、家族に対して<保護的関わり><調整的関わり><攻撃的関わり><戦略的関わり>を行っていた。提供した看護を振り返りることで、体験に何らかの意味づけを行い、看護の学びを得て、成長していた。4)「家族生活の質に関する質問紙」と「家族のセルフケアの質問紙」ともに内部一貫性に信頼係数は確認された。家族の身体的健康度や家族のストレスとの関係も検証された。これらの結果から、ふたつの測定用具の信頼性と妥当性が保証された。本年度は、家族の生活の質を測定する測定用具である「家族生活の質に関する質問紙I」と家族のセルフケア行動を測定する測定用具である「家族セルフケア行動に関する質問紙I」とを開発した。「家族生活の質に関する質問紙I」は、家族の活動性・家族としての自己実現・創造性・家族アイデンティティ・評価・家族の価値観・精神的側面・経済的側面・ソーシャルサポート・自由度・家族関係・豊かさ・審美性・安全性・便利性から構成される70項目の自己記載法による5段階の質問紙である。「家族セルフケア行動に関する質問紙I」は、空気と水分摂取・食物摂取・清潔・休息と活動・孤独と社会的相互作用・危機予防・正常な家族生活の維持・評価・セルフケア能力から構成される80項目からなる自己記載法による5段階の質問紙である。対象は、400世帯に質問紙を配布し協力の得られた224世帯である。各領域と総合得点との相関係数は0.46から0.87であり、いずれも高い相関が認められた。内部一貫性の信頼係数は、家族の活動性0.82、家族の自己実現0.81、創造性0.72、家族アイデンティティ0.84、評価0.87、家族の価値観0.78、精神的側面0.87、経済的側面0.71、ソーシャルサポート0.85、自由度0.53、家族関係0.79、豊かさ0.66、審美性0.59、安全性0.55、便利性0.70、総合の信頼係数0.96であり、内部一貫部のあることが証明された。

家族セルフケア行動においては、各領域と総合得点との相関係数は0.41から0.89であり、いずれも高い相関が認められた。内部一貫性の信頼性係数は、0.540.83であった。現在は、看護者の面接から得たデータを、看護者が対応困難と捉える家族の傾向性や特徴、対応困難家族への看護介入の分類、特徴、問題点、対応困難な家族に対する看護者の葛藤について分析している。対応困難な家族について、看護者に面接を行い、得られたデータを整理し質的分析を行った。ここでは、問題家族が有している特徴、看護者が用いるアセスメントと介入方法について焦点をあてて、得られた結果を論じる。1.問題家族の特徴看護者は、家族のエネルギー、家族境界、問題解決能力、患者の及ぼす否定的な影響などが現れた場合に、問題家族として捉える傾向が見られた。家族のエネルギーに関しては、[圧倒型家族][不動型家族]が、家族境界に関しては[境界強固型家族]が、家族の問題解決能力が欠如している場合として[問題内包型家族]が、そして、家庭が患者にとつて悪影響を及ぼす場合として[患者妨害型家族]が存在していた。2.看護者によるアセスメント方法アセスメント領域としては、【家族のアセスメント】【看護婦の有している資源のアセスメント】【介入に伴う負担のアセスメント】【看護婦の自我のアセスメント】の4つの領域が抽出された。看護婦は、「病者を抱えている家族とはこのようなものである」という前提を有していた。看護者の有していた前提は、“普通の家族がすべての家族を代表している"“子どもの症状が安定してきたら家族も安定する"“入院してきたからには、家族は医療に協力して、看護者の言うことを聞いて当然"“家族は、看護者を頼る存在。看護者には、弱みを見せてくれることを期待している"“家族は子どものことをわかっていない。子どものことは看護者がわかっている"“家族は患者の病状の改善にとってふさわしい道を選ぶべきである。"などがあった。アセスメントは、"普通の家族""望ましい家族""家族と自分との関係性""経験の名かで築いた家族パターン化""患者にとってのメリット・デメリット""看護者自身の患者への思い""家族に対する先入観""とまどい"の8つが抽出された。3.看護者の介入方法看護者は、[自己調製する][家族との間に距離を保つ][家族と患者の間荷立ちふさがる][家族と正面から戦う][看護者の望む方向に押し進める][家族に添う]という6つの介入方法をとっていた。
形状誤差と運動誤差の分離によるエアスピンドルの回転運動精度の超精密測定

数ナノメータの精度でエアスピンドルの回転精度を測定するするために,本研究では,まずナノメートルの精度を持つ直交型混合法用光学式センサを試作し,その基本特性を調べた.センサは直角に配置される変位プローブと角度プローブからなる.試料の真円度形状とエアスピンドルの回転運動誤差をナノメートルオーダの精度で分離して測定するために,分離能が1nmと0.01′′の変位と角度プローブが必要になる.その要求に満たすことのできるものとして,本研究では,臨界角の原理を利用する変位プローブと角度プローブを用いることにした.変位プローブと角度プローブは類似の光学原理のものを利用することで,温度ドリフト特性などを揃えることをもねらう.角度プローブを高感度にするため,臨界角プリズムの初期反射率を0.80にした.また,角度プローブの光ビーム径に合わせるため,変位プローブのワイドレンジを使った.それぞれ容量型変位計と光電式オートコリメータを基準にして,変位プローブと角度プローブをそれぞれ±1.2μm,±25arcsecの範囲で校正した結果,3次近似曲線からの当てはめ誤差はどちらも測定範囲の±0.5%以内となった.なお,プローブの安定性を調べた実験結果から,20秒間の測定時間において,変位プローブと角度プローブとも分解能のレベルの安定性を保てることが分かった.次に,直径1インチのマスター球をエアスピンドルに取り付け,直交型混合法によるエアスピンドルの回転運動誤差及びマスター球の真円度形状の測定を行った.測定結果から,全空間周波数にわたってナノメータの精度で両者測定できる見通しを得た.数ナノメータの精度でエアスピンドルの回転精度を測定するするために,本研究では,まずナノメートルの精度を持つ直交型混合法用光学式センサを試作し,その基本特性を調べた.センサは直角に配置される変位プローブと角度プローブからなる.試料の真円度形状とエアスピンドルの回転運動誤差をナノメートルオーダの精度で分離して測定するために,分離能が1nmと0.01′′の変位と角度プローブが必要になる.その要求に満たすことのできるものとして,本研究では,臨界角の原理を利用する変位プローブと角度プローブを用いることにした.変位プローブと角度プローブは類似の光学原理のものを利用することで,温度ドリフト特性などを揃えることをもねらう.角度プローブを高感度にするため,臨界角プリズムの初期反射率を0.80にした.また,角度プローブの光ビーム径に合わせるため,変位プローブのワイドレンジを使った.それぞれ容量型変位計と光電式オートコリメータを基準にして,変位プローブと角度プローブをそれぞれ±1.2μm,±25arcsecの範囲で校正した結果,3次近似曲線からの当てはめ誤差はどちらも測定範囲の±0.5%以内となった.なお,プローブの安定性を調べた実験結果から,20秒間の測定時間において,変位プローブと角度プローブとも分解能のレベルの安定性を保てることが分かった.次に,直径1インチのマスター球をエアスピンドルに取り付け,直交型混合法によるエアスピンドルの回転運動誤差及びマスター球の真円度形状の測定を行った.測定結果から,全空間周波数にわたってナノメータの精度で両者測定できる見通しを得た.
農村地域住民の生活とスポ-ツに関する研究-北海道芽室町畑作農家の事例-

「地域社会とスポ-ツ」に関する研究については、これまで体育社会学や社会体育論の領域において数お得の研究成果が出されてきた。しかし、それらの研究成果の多くは、地域住民の生産(労働)・生活や地域の社会的分析を欠いたものであった。その反省の上に立って、本研究では、地域住民の生産(労働)・生活や地域社会の構造に深く立入って、地域社会において展開されるスポ-ツ活動を明らかにするものである。今回は、北海道芽室町畑作農家を対象として、スポ-ツ活動の具体的様相や住民の生活においてスポ-ツがどのような位置を占め機能しているのかを、住民の生産(労働)・生活との関連の中で分析を試みることを目的として、以下の調査を実施し分析した。1.対象地域である北海道芽室町及び事例対象地区である芽室町北伏古地区の社会構造を分析した。(沿革・地勢、人口・世帯、産業構造)2.事例対象地域である芽室町北伏古地区の生産・生活組織の概要を分析した。3.芽室町社会体育の変遷と北伏古地区の社会体育の現状分析をした。4.芽室町住民のスポ-ツ活動の実態把握のため、スポ-ツに関するアンケ-ト調査を実施した。5.芽室町北伏古地区農家(畑作)の事例分析に当って、農家を3階層(上層農家、中層農家、下層農家)に分類し、各階層から3世帯づつ抽出して、各農家の家族形態、農業経営状況(農作業過程を含む)、家族の一日の生活時間過程(夏季と冬季に分けて調査した)、家族のスポ-ツ歴及び現在のスポ-ツ活動実態をくわしく調査し分析した。以上の作業は、ほぼ完了に近づき、平成2年度の学会での報告、並びに論文として投稿する予定である。
ヴィクトリア朝期の小説における反帝国主義の流行とそのプロパガンダ的特長の研究

今年度の研究計画はこれまでの研究を土台に博士論文を書き上げるというものであった。平成25年度から行っているこれまでの研究とは1871年に誕生した「侵攻文学」(Invasion Literature)などと呼ばれる英国の小説群の研究をその始まりから10年間に渡って調べ、特に個々の作品の特徴をプロパガンダ的な視点から論じるものであった。今年度は、それらの研究対象となった作品について反帝国主義的な思想との親和性を確認し纏めた。さらに、研究対象を「海峡トンネル危機」(Channel Tunnel Crisis)と呼ばれる英仏海峡トンネル建設に関する国民的な動揺が最も高まった1882年の作品までとし、1871年から1882年までの「侵攻文学」作品を一通り網羅した研究を行った。具体的には、「ドーキングの戦い」('The Battle of Dorking', 1871)、『1883年の侵攻』(The Invasion of 1883, 1876)、『海峡トンネル、つまり英国の破滅』(The Channel Tunnel; or, England's Ruin, 1876)、『50年が過ぎ』(Fifty Years Hence; An Old Soldier's Tale of England's Downfall, 1877)、そして、『トルコの分割』(The Carving of Turkey, 1874)である。さらに、「海峡トンネル危機」が最も高まっていた1882年の作品では、『いかにジョン・ブルがロンドンを失ったか』(How John Bull Lost London, 1882)、『海峡トンネルの話』(“The Story of theChannel Tunnel", 1882)、そして、『ブローニュの戦い、いかにカレーが再び英国のものとなったか』(The Battle of Boulogne:Or, How Calais became English again, 1882)を取り上げ、「侵攻文学」のプロパガンダ的手法と、その反帝国主義的な思想について論じた。今年度はこれまでの研究を元に、上述した今年度の研究結果を加え、研究課題である「ヴィクトリア朝期の小説における反帝国主義の流行とそのプロパガンダ的特長の研究」というタイトルの博士論文を完成させた。27年度が最終年度であるため、記入しない。私の平成25年度の年次計画は英国の軍人George Chesney著の小説The Battle of Dorking (1871)によって成立し、主に英国で第一次世界大戦まで流行したInvasion Literatureと呼ばれる小説群について、そのスタイルを研究することであった。英国の本土を侵攻させるこれら小説のプロットは軍事的なシミュレーションを基に成り立っているが、その多くは読者の恐怖心に訴え本土の防衛力強化を目的とするプロパガンダ小説であることから、それらの作品が流行した経緯を当時の政治的背景に求めた。平成25年度は、11871年当時の英国でドイツ帝国の台頭から防衛力強化を求める世論が存在感を増していたということを背景に、The Battle of Dorkifigが、なぜ、その世論の中心的存在にまでなることができたかを検証し論文を執筆した。2他の列強との宥和政策を支持する政府とメディアがいかにThe Battle of Dorkingを危険視し、どのようなカウンタープロパガンダをこの小説に対して行ったのかを検証した。また、この研究も論文にまとめたが、平成26年4月現在査読中である。3Invasion Literatureの流行は当時の世相を表しているのだけではなく、その流行を牽引した人物や組織が有ったのではないかと考え、英国で資料調査を行った。当時国民的な人気を誇ったフレデリック・ロバーツ元帥(1832-1914)という人物が、その文学ジャンルの代表的な作家たちに軍事の専門的なアドバイスをしていたこと、また、新聞や雑誌などのメディアに強いパイプがあったことを、彼の手紙などから確認した。しかし、この調査はまだ発表しておらず、今度論文にまとめる予定である。1と2に関してはInvasion Literatureの原点となった作品の世論誘導の手法を論じることが、その作品に追従して誕生した作品群をプロパガンダ小説として研究するための基準になると考えられるため意義がある。3については、プロパガンダ小説群の流行の背景を調べることで、それぞれの作品を線で結ぶことができると考えられるため重要であり、今後も継続して調査したい。平成26年度の研究、George Chesney著の「ドーキングの戦い」(`The Battle of Dorking, 1871)以降1870年代の「侵攻文学」(Invasion LIterature)について軍事プロパガンダの一形態として研究した。1870年代の「侵攻文学」については、「ドーキングの戦い」が広く嘲笑の対象とされたことが一つの理由となり、作品数がとても少ない時代であったことから、研究の対象とはされてこなかった。しかし、1880年代のこの文学ジャンルの研究や、第一次世界大戦までの「侵攻文学」全体を時系列的に論じるのに、この時代の研究は有益であると判断し、研究にあたった。1870年代の「侵攻文学」の研究は他の作品を含め、そのプロパガンダ的特長という観点に限定すれば一応完了したと言える。この時代の作品は一般的に、当時存在した東方問題に起因するヨーロッパの情勢不安を使って、他国の英国への侵攻に真実味を増すための工夫が見られる。しかし、作品数が5、6タイトルととても少ない中で作者不詳の『海峡トンネル、つまり英国の破滅』(The Channel Tunnel, Or England's Ruin, 1876)という例外もあり、すでに存在する情勢不安ではなく、国内世論の高まりを新たに作ろうと試みる作品も見られた。

また、東方問題を土台にしながらも設定する主な敵国はロシアではなく、わざわざドイツに設定しているなどの理由から、この時代は1880年代とは違い、ドイツを特に仮想敵国としているという特長もある。毎度の敵国としながら英国に侵攻してくるドイツ人の描写について、1890年代以降の作品に顕著に見られるように読者に憎悪を喚起させる描写はほとんどなく、作者なりの戦闘の予測から、英国の防衛に置ける脆弱性を明らかにしようとする構成となっているということも、その時代の特長と言える。これらが平成26年度の研究のおおよその成果である今年度の研究計画はこれまでの研究を土台に博士論文を書き上げるというものであった。平成25年度から行っているこれまでの研究とは1871年に誕生した「侵攻文学」(Invasion Literature)などと呼ばれる英国の小説群の研究をその始まりから10年間に渡って調べ、特に個々の作品の特徴をプロパガンダ的な視点から論じるものであった。今年度は、それらの研究対象となった作品について反帝国主義的な思想との親和性を確認し纏めた。さらに、研究対象を「海峡トンネル危機」(Channel Tunnel Crisis)と呼ばれる英仏海峡トンネル建設に関する国民的な動揺が最も高まった1882年の作品までとし、1871年から1882年までの「侵攻文学」作品を一通り網羅した研究を行った。具体的には、「ドーキングの戦い」('The Battle of Dorking', 1871)、『1883年の侵攻』(The Invasion of 1883, 1876)、『海峡トンネル、つまり英国の破滅』(The Channel Tunnel; or, England's Ruin, 1876)、『50年が過ぎ』(Fifty Years Hence; An Old Soldier's Tale of England's Downfall, 1877)、そして、『トルコの分割』(The Carving of Turkey, 1874)である。さらに、「海峡トンネル危機」が最も高まっていた1882年の作品では、『いかにジョン・ブルがロンドンを失ったか』(How John Bull Lost London, 1882)、『海峡トンネルの話』(“The Story of theChannel Tunnel", 1882)、そして、『ブローニュの戦い、いかにカレーが再び英国のものとなったか』(The Battle of Boulogne:Or, How Calais became English again, 1882)を取り上げ、「侵攻文学」のプロパガンダ的手法と、その反帝国主義的な思想について論じた。今年度はこれまでの研究を元に、上述した今年度の研究結果を加え、研究課題である「ヴィクトリア朝期の小説における反帝国主義の流行とそのプロパガンダ的特長の研究」というタイトルの博士論文を完成させた。
慢性腎臓病におけるカルシウム代謝異常と線維化の新規可視化手法の確立

慢性腎臓病(CKD)はミネラル代謝異常を発症し、軟部組織の繊維化や異所性石灰化を発症する。本研究では重症度の異なるCKDラットを作製し、赤外およびラマンイメージング、同位体顕微鏡を用いてそのカルシウム(Ca)代謝と線維化について検討しながら、病態の新規可視化手法の開発を行った。その結果、二次性副甲状腺機能亢進症を発症した初期段階では、必ずしも異所性石灰化を発症しないことが示された。また、CKDに伴って骨から溶出したCaが直ぐに異所性石灰化に結び付かないことも示された。新規可視化手法の開発では繊維化の計測方法として配向性の評価法を確立し、更に試料の固定や包埋による影響も示した。本研究は、カルシウム(Ca)安定同位体を一定期間食餌性に摂取させた(CKD)モデルラットの腎臓、骨、心臓、肺、脳、肝臓、血管、腸管、糞尿について同位体顕微鏡観察、顕微ラマンイメージング測定、赤外イメージング測定を行い、病態を可視化、解析する新規可視化手法を確立し、異所性石灰化と組織の繊維化の関連について検討することを目的としている。CKDモデルラットの作製は5/6腎摘出(5/6-Nx)法を検討したが、末期におけるCa代謝をモニタしている途中でラットが死に至る可能性が高いことから、4/5腎摘出(4/5-Nx)ラットCKDモデルを作製し、Ca安定同位体を投与した。5/6-Nx、4/5-Nx、Shamラットから摘出した腎臓、心臓(左心室)、大腿骨、肝臓について光学顕微鏡、赤外イメージング、顕微ラマン、元素イメージング、同位体顕微鏡を用いた比較検討を行った。その結果、5/6-Nx、4/5-Nxの腎臓では肥大とリン酸の蓄積が認められ、Ca沈着も観察された。また、左心室の肥大も観察されたが、4/5-Nxでは5/6-Nxで認められたような過剰なリン酸とそれに伴うCa沈着は確認できなかった。5/6-Nxでは一部繊維化も確認している。5/6-Nx、4/5-Nxの大腿骨では海綿骨と骨端で著しい骨吸収が認められ、部位による骨代謝回転の違いが示された。石灰化度、炭酸塩含有率を調べた結果、5/6-Nxにおいて著しい減少が確認され、骨吸収の程度はCKDレベルに依存し、高代謝回転骨ではリン酸塩に比べて炭酸塩が先に溶け出していることが明らかとなった。一方、Ca安定同位体分布から、CKD末期においても日々骨形成が行われていることが示され、形成時を特定することができた。骨コラーゲンの二次構造を調べた結果、CKDとShamでは異なることが示された。尚、肝臓については、大きな変化が認められなかった。慢性腎臓病では骨ミネラル代謝異常のみならず、軟部組織の石灰化(異所性石灰化)を発症する場合がある。心筋の石灰化は線維化が原因と考えられているが、異所性石灰化のプロセスや線維化との関連は解明されていない。本研究では、慢性腎臓病モデルを作製し、カルシウム(Ca)安定同位体を一定期間食餌性に摂取させた後、腎臓、骨、心臓、肺、脳、肝臓、血管、腸管を摘出し、同位体顕微鏡、顕微ラマンイメージング、赤外イメージングを用いて各組織の構造や病態を可視化、解析する新規可視化手法を確立し、Ca代謝異常で発症する異所性石灰化と組織の線維化の関連について検討することを目的としている。平成24年度は、慢性腎臓病モデルラットの作製と各組織の摘出、骨、腎臓、心臓の赤外イメージング測定と顕微ラマン測定、骨、腎臓の同位体顕微鏡観察を行った。モデル動物の作製において、5/6腎摘出ラット慢性腎臓病(ESKD)モデルは腎機能モニタ途中で死に至る可能性が高いことが明らかになったため、Ca安定同位体は、4/5腎摘出ラット慢性腎臓病(CKD)モデルに投与して腎機能モニタを行った。赤外イメージング測定と顕微ラマン測定は、ESKDとCKDモデルの両方で行った。その結果、ESKDとCKDの腎臓において、リン酸が腎髄質に蓄積することが認められ、特にESKDでは著しいことが明らかとなった。また、ESKDの心臓では、変色部位(石灰化部位)やリン酸の増加を確認したが、CKDの心臓では、わずかな変色部位のみ認められた。一方、大腿骨では、共に海綿骨が減少し、高代謝回転骨となっていた。

これらの結果から、CKDが原因で組織にリンが蓄積する二次性副甲状腺機能亢進症を発症した場合においても、初期段階では必ずしも心臓などに異所性石灰化を発症しないことが示された。また、骨から溶出したカルシウムが直ぐに異所性石灰化に結び付かないことも示唆された。本研究は、赤外イメージング、ラマンイメージング、同位体顕微鏡観察による病態の新規可視化法を確立し、慢性腎臓病(CKD)に伴う骨・カルシウム代謝異常、異所性石灰化、線維化の関連について検討することを目的としている。本年度は、(1)病態の新規可視化法の標準化を行うために、試料の洗浄法、固定化法が赤外イメージに及ぼす影響について検討し、(2)繊維化の計測方法として新たに赤外二色性イメージによる手法を確立した。(1)病態の新規可視化法の標準化では、洗浄法や固定化法を変えた硬組織(大腿骨)と軟組織(心臓・肝臓・腎臓)をそれぞれ用意し、赤外イメージングによる解析を行った。大腿骨皮質骨の赤外スペクトルにおいて、a)未固定、b)エタノール固定、c)エタノール固定+PMMA包埋した試料では、ヒドロキシアパタイト由来のリン酸(PO43-)バンドの形状や吸光度が著しく異なっていた。また、コラーゲン由来のバンドでは、amide IIバンドがPMMA包埋によって高波数側にシフトした。各バンドを用いて骨質を評価した結果、PMMA包埋した試料の石灰化度、結晶化度は高値を示した。一方、赤外イメージングを用いて軟組織のパラフィン包埋切片と凍結切片を比較した結果、包埋剤を除去し易い凍結切片が赤外イメージングやラマンイメージングの試料に適していることが示された。(2)繊維化の計測方法として新たに確立した赤外二色性イメージングを用いて5/6-Nx、4/5-Nx、Shamラットの心臓における繊維化部位を調べた結果、5/6-Nxラットではより組織の繊維化が進み、繊維化した組織の配向性が高まることが示された。また、赤外二色性イメージングを用いて大腿骨コラーゲン繊維の配向性を調べた結果、CKDにより二次性副甲状腺機能亢進症を発症した大腿骨皮質骨では、骨幹端部で配向性が低下することが示された。医歯薬学本研究の目的は、Ca安定同位体を一定期間食餌性に摂取させたCKDラットの腎臓、骨、心臓、肺、脳、肝臓、血管、腸管、糞尿について同位体顕微鏡観察、顕微ラマンイメージング測定、赤外イメージング測定を行い、病態を可視化、解析する新規可視化手法を確立し、異所性石灰化と組織の繊維化の関連について検討することである。既に腎臓、骨、心臓、肝臓については可視化ならび解析を行い、同位体顕微鏡、顕微ラマンイメージング、赤外イメージングを用いた病態の新規可視化手法を確立した。成果については学会発表、論文投稿を行い、特許出願の準備も行っている。平成24年度計の計画では、1.慢性腎臓病動物モデルの作製、2.Ca安定同位体の投与、3.組織の摘出、4.組織の包埋と薄切片の作製、5.赤外イメージ測定の開始、6.ラマンイメージ測定の条件検討、7.同位体顕微鏡観察の条件検討であった。1.慢性腎臓病動物モデルの作製と2.Ca安定同位体の投与に関しては、当初計画していた5/6腎摘出ラット慢性腎臓病モデルに加え、4/5腎摘出ラット慢性腎臓病モデルを作製したために時間を要した。また、4.組織の包埋と薄切片の作製では、組織によっては薄切片を作製するのが難しく、腎臓、心臓、肝臓、骨の薄切作製のみ成功している。さらに、同位体顕微鏡のマシンタイムが詰まっているため、測定時間を見つけるのが難しかった。本研究では、腎臓、骨、心臓、肝臓の他、肺、脳、血管、腸管の病態を可視化、解析することで異所性石灰化と組織の繊維化の関連について検討する予定であった。しかし、これまでの実験において、4/5-Nxでは十分な石灰化が観察されなかったことから、肺、脳、血管、腸管については測定を中止した。