hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
治療的司法論の理論的展望と日本的展開：当事者主義司法の脱構築に関する学融的研究

実践例の分析を通じて「治療」のビルトインが可能な刑事手続を構想するための課題が見え始め、治療的司法の素地を有する日本の家庭裁判所の実情を基に、治療的司法の実践のための課題が明らかになった。【治療と福祉班】概ね研究計画どおりに進んでいる。治療法学の理論的な基盤と現実的な実践活動とをどのように関連づけていくか、グループワークや個別のインタビューから「他罰性」「他者非難」「被害者批判」「犠牲者攻撃」等の暴力加害者の特性の明確化が課題となった。【理論・応用班】概ね順調に推移している。【加害・被害班】やや遅れている。治療的司法に加えて幅広い視点で推進しているが、執筆というかたちで知見を出すには十分とはいえない。平成26年度は、合計3回に及ぶ研究チームの合同研究会を中心として、研究代表者並びに研究分担者8名において、論文総数18本、刊行書籍は2冊、海外学会報告3件、国内学会報告13件に及び、極めて高い研究パフォーマンスを示している。とりわけ国内学会報告は研究分担者がセッションないしシンポジウムのオーガナイザーとして複数の学会の大会で治療的司法に関連するテーマで企画が立てられており、法学、心理学、社会学等の複数の分野の多くの研究者がこの研究プロジェクトに触れていることが明らかで、社会科学人文科学の世界に治療的司法という新しい刑事司法観が相当程度広がったことが大きな成果と呼べるであろう。また、本研究プロジェクトからスピンアウトしたプロジェクトとして、研究分担者の一人である石塚伸一(龍谷大学)を代表として、社会技術研究開発センター(RISTEX)研究開発領域採択プロジェクト「安全な暮らしをつくる新しい公/私空間の構築」に「多様化する嗜癖・嗜虐行動からの回復を支援するネットワーク(ATA-net)の構築」なる新しい研究プロジェクトが誕生し(平成28年10月平成31年9月)、その一環として成城大学に治療的司法研究センターを設立に至った。このセンターを中心として今後我が国での治療的司法研究が更に推進することが期待されている。加えて、平成29年9月1日には、犯罪関連5学会合同シンポジウムが東京で開催されるが、その際、治療的司法理論の生みの親であるデイビッド・ヴェクスラー教授が来日講演されることが決まっており、この研究プロジェクトの成果が社会的にも大いに注目を集めると期待されている。第一に、法学、心理学、社会学、精神医学など多様な学問領域の専門家による「治療的司法」概念の検討が多角的に進められ、刑罰重視型より更生支援型刑事司法が再犯防止に有効という海外の先行する知見が、我が国においても通用することが明らかした。第二に、更生支援を具体的に進めるための支援や治療を提供する社会的資源となる「プロバイダー」が各所に存在し活動を進めているが、治療的司法観を共有することができることがわかった。第三に、刑事被告人や被疑者に最も近接する立場にある弁護人が、相当程度現行の刑事司法制度の中でも治療的司法に基づいた処分や処遇を進めることが可能であることが明らかになってきた。(1)研究会の順調な開催・・・東京と関西での開催を交互におこない両地域の関心を持つ研究者や実務法曹の参加を促している。特段の広報はしていないが、当研究プロジェクトのインパクトや可能性が伝わって毎回新たな参加者を集めている。(2)各チームの順調な研究遂行・・・国内、海外での研究調査活動の他、編著書の刊行、論文の出版など、積極的に活動が進められている。
水輸送を担うアクアポリン水チャネルの機能と制御機構

機能未知のアクアポリン(AQP)の生体内での役割を明らかにするために、遺伝子改変マウスを作成しその形質を解析し、多くのAQPが病態と関わる事が判明した。またAQPの機能制御の分子基盤を、AQP分子を取り巻く蛋白複合体を同定し明らかにした。この成果により、AQPを制御する方法についての知見を得ることができ、今後のAQP阻害役の開発に道を開いた。1.AQP1とAQP11のダブルノックアウトマウスを作成し、AQP11単独欠損の場合との比較を行った。AQP1の有無にかかわらず嚢胞腎が形成され違いは認められなかった。この結果は嚢胞腎形成には水輸送が大きく関与していないことを示唆していう。さらにAQP11ノックアウトマウスの嚢胞腎形成のメカニズムをあきらかにする目的で細胞増殖、アポトーシス関連のタンパクの発現について免疫組織学的に検討した。ともに野生型マウスに比べて発現が増加しておりこれまで報告されている嚢胞腎の病態に類似していた。さらに炎症関連遺伝子の発現が増加していることがマイクロアレイで明らかになった。2.AQP11とAQP12を酵母に強制発現させvesicleの水透過性をストップフロー法で検討した。AQP11で水透過性の上昇を認めたがAQP12では認めなかった。AQP11による水透過性の上昇もAQP2と比べて非常に小さく水輸送が本来の機能でないことが示唆された。3.優性遺伝形式の腎性尿崩症を引きおこすAQP2変異体を発現するノックインマウスを作成し腎性尿崩症になることを確認し、in vivoにて病態メカニズム、治療法検証を行った。4.生体内で機能の不明なAQP7についてノックアウトマウスを作成し、腎臓でのグリセロール再吸収を司っていることを明らかにした。5.AQP2とは生体内で同じ集合管細胞に存在し、反対側の基底側に存在するAQP3について、基底側局在シグナルを同定すべくMDCK細胞系にて検討し、N末端内の局在シグナルを同定した。6.ラージスケールでのイムノアフィニティクロマトグラフィによりAQP2には、SPA-1とアクチン以外にさらに11種類のアクチンダイナミクスを制御する蛋白が結合し、複合体を形成していることを認めた。AQP2と各種結合蛋白との分子間相互作用について一分子レベルでの解析を行っている。1.2次元結晶の電子顕微鏡解析により、AQP4の2種類のスプライスバリアントの内、短い方が細胞膜で同種のものから成る碁盤の目様の集積を形成し(orthogonal array)、さらに向かい合うAQP4同士も短い細胞外ループで結合することを示した。この結合が細胞同士の接着に働き、脳での血流調節などに働く可能性が示唆された。2.AQP11を昆虫細胞で大量発現させリポゾームに構築すると水透過性が認められた。酵母での発現でも同様の水透過性が認められ、AQP11は細胞内小胞で水チャネルとして働くことが分かった。3.AQP11のノックアウトで生じる近位尿細管由来の多発性嚢胞腎の原因については、ERストレス、それに続くアポトーシスが関与していることがマイクロアレイや組織染色で明らかになった。また嚢胞形成がrapamycinで抑えられることも明らかになった。4.優性遺伝形式の腎性尿崩症を引きおこすAQP2変異体を発現するノックインマウスでの解析で、変異AQP2蛋白は側底膜にミスソーテングされ、さらにドミンナントネガテブ効果を示すことも判明した。このマウスを疾患モデルとして使用し、治療薬の検索を行いphosphodiesterase IV阻害薬が有望であることを見つけた。5.AQP7ノックアウトマウスの解析では、AQP7は精巣に豊富に発現するが、精子機能や精巣の形態に影響を与えないことを示した。6.AQP2とは生体内で同じ集合管細胞に存在し、反対側の基底側に存在するAQP3について、MDCK細胞系にてN末端内の局在シグナルを同定した。7.同定したAQP2結合蛋白の内、actinとAQP2の分子間相互作用について一分子レベルでの解析を行っている。蛍光相関分光法(FCS)と蛍光相互相関分光法(FCCS)を用いて解析すると両者の相互作用が明瞭に認められ、さらにcAMPで相互作用に変化が認められた。AQP遺伝子改変マウスの作成とその解析。・AQP7は精巣に多く発現し、成熟精子にも存在するため、AQP7ノックアウトマウスにおける生殖能を検討した結果、特に野生型に比して異常は認めら得なかった。精巣に存在する他のアクアポリン(AQP8など)による代償が、異常が見られない原因の一つと考えられた。・AQP11ノックアウトマウスにおける多発性のう胞腎の形成機序を中心に研究を継続し、生後7日の時点で、AQP11ノックアウトマウスの腎臓においては野生型に比しアポトーシスを示す細胞が増加していること、更にそのアポトーシスがER stressによって惹起されていることなどを見出し、学会発表を行った。・膵臓特異的なAQP12のノックアウトマウスの解析を継続中である。

高コレステロール血症といった予想外の異常を示し、AQPの機能との関連性を主としてコレステロールの消化管での吸収に焦点を当てて解析中である。AQP2の細胞内ソーティング機構についての解析。・AQP2が細胞内で管腔側膜へ移動するにはそのリン酸化が必要であるが、リン酸化に関わる分子の詳細は依然明らかでない。Yeast two hybrid法にて、AQP2に結合する新たな蛋白としてAKAP220を同定した。AQP2はAKAP220存在下でそのリン酸化の効率が増大すること、実際の腎臓乳頭部でAKAP220とAQP2が共存していることから、AKAP220はAQP2にとって生理的に重要なAKAPであることが示された。・AQP2の細胞内輸送に関しては、細胞膜直下のエンドサイトーシス、エクソサイトーシスに関しては徐々にその分子メカニズムが明らかになってきたが、ゴルジ体での制御に関しての情報はほとんどない。今回PI(4)P結合蛋白であるFAPP2という蛋白がAQP2のPKA依存性のapical側へのソーティングにトランスゴルジで必須であることを、FAPP2をノックダウンした細胞にて明らかにした。・プロテオミクスの手法で明らかになったAQP2結合蛋白を用いてAQP2を動かしている直接の機序の解明を試みた。蛍光相互相関分光法でMDCK細胞の特定箇所でリアルタイムに1分子レベルでの分子間相互作用を測定したところAQP2の輸送経路においてGアクチンとの強い結合を認め、cAMP刺激およびAQP2のserine 256でのリン酸化で解離することが認められた。培養細胞系およびリコンビナント蛋白のプロテオリポソーム再構成系において、AQP2はGアクチンと結合し、リン酸化で解離しトロポミオシンと結合するようになり、アクチンが脱重合することが認められた。1.AQP2に結合する蛋白としてAKAP220を同定した。両者は生体内で集合管の同一細胞内ベジクル内に共存し、機能実験ではAKAP220存在下ではAQP2のフォルスコリン存在下でのリン酸化が著明に増加し、AQP2のリン酸化制御に重要なAKAPであることが示された(Kidney Int 2008)。2.AQP2の細胞内移動はPKAによるリン酸化によって制御されているが、リン酸化によりアクチンとトロポミオシンが相補的にAQP2に結合し、その細胞内移動を制御していることを明らかにした(JCB2008)。3.水チャネルAQP11を欠損するマウスは多嚢胞腎を発症するが、その機構が不明である。野生型マウスとAQP11欠損マウスの腎臓で発現の変化している遺伝子や蛋白を網羅的に調べた。その結果、細胞分化やアポトーシスに関連した遺伝子が増加しており、多発性腎のう胞に類似した遺伝子の発現パターンであった。また, HEK細胞にAQP11を強制発現させると、細胞内カルシウムの制御に変化がみられることが明らかになった。4.FAPP2というIP4結合蛋白がAQP2のapical側膜ヘソーティングに関わるかをMDCK培養細胞系にて検証した。MDCK細胞は内因性にFAPP2を発現しているため、shRNAにてノックダウンし、AQP2のフォルスコリン刺激時のapicalへの移動を定量的に測定した。
階段状水路におけるNappe flowの空気混入流特性

階段状水路は急傾斜地に設置された水路,ダムや堰などの落差を伴う河川構造物から流出する高速流を減勢させるための方法として有効である。また、越流面が平坦な傾斜水路よりも階段状水路の方が高速流の減勢効果が高いことを直感的に理解できるが,その減勢効果を定量的に評価することはできなかった.なぜならば,階段状水路では空気混入流が形成され,目視による水面の決定が困難であり,水深・流速の評価が不可能であったためである.本研究では,階段状水路での空気混入流の水深,流速,およびエネルギー評価法を開発し,水路傾斜角度θ=19°,30°のNappe flowの空気混入率と流速分布の特性,およびエネルギーの大きさを解明した.この成果は,階段状水路の水理設計法を発展させるものである.階段状水路は急傾斜地に設置された水路,ダムや堰などの落差を伴う河川構造物から流出する高速流を減勢させるための方法として有効である。また、越流面が平坦な傾斜水路よりも階段状水路の方が高速流の減勢効果が高いことを直感的に理解できるが,その減勢効果を定量的に評価することはできなかった.なぜならば,階段状水路では空気混入流が形成され,目視による水面の決定が困難であり,水深・流速の評価が不可能であったためである.本研究では,階段状水路での空気混入流の水深,流速,およびエネルギー評価法を開発し,水路傾斜角度θ=19°,30°のNappe flowの空気混入率と流速分布の特性,およびエネルギーの大きさを解明した.この成果は,階段状水路の水理設計法を発展させるものである.階段状水路は急傾斜地に設置された水路およびダムや堰などの落差を有する構造物から流下する高速流を減勢させる方法として有効である。階段状水路の水理設計のためには階段状水路を流下する空気混入流の水深、流速、エネルギー特性の解明が必要である。従来の研究では、skimming flow(各ステップ隅角部で常に渦が形成される流況)を対象とした空気混入流の流速および空気混入率についての検討があるものの系統的検討はなされておらず、限定された範囲での実験結果が提示されているにすぎない。また、nappe flow(各ステップ隅角部でエアーポケットが形成される流況)についての検討はなされていない。本研究課題は階段状水路のnappe flowの空気混入流特性を解明することを目的としている。平成19年度の研究実績を以下に示す。階段状水路は急傾斜地に設置された水路およびダムや堰などの落差を有する構造物から流下する高速流を減勢させる方法として有効である。また、階段状水路上の流れは空気混入流となるため、景観に配慮した水路としての利用も有効である。従来、skimmng flow(各ステップ隅角部で常に渦が形成される流況)を対象とした空気混入流の流速および空気混入率についての検討があるものの、水路傾斜角度θ=30°と50°の限定されたステップ高さSの範囲での空気混入率と流速の測定結果が示されているにすぎない。また、nappe flow(各ステップ隅角部でエアーポケットが形成される流況)については、空気混入率、流速、および空気混入流のエネルギーの検討はなされていない。本研究課題は階段状水路のnappeflowの空気混入流特性を解明することを目的としている。平成20年度の研究実績を以下に示す。平成19年度に検討を行った水路傾斜角度θ=19°よりも角度の大きいθ=30°を対象に、広範囲な相対ステップ高さS/dc=0.38.0(S :ステップ高さ、dc :限界水深)について実験的検討を行い、S/dcの変化が空気混入率分布、流速分布、およびエネルギー水頭におよぼす影響を明らかにした。平成19年度に解明した水路傾斜角度θ=19°の階段状水路の空気混入流特性を含めて、典型的なnappe flowと典型的なskimming flowの流況特性を比較した結果、以下の知見が得られた。・nappe flowの空気混入率Cの値はskimming flowのCの値に比ベて大きい。平成19年度および20年度に実施した研究の結果、広範囲な流量規模のもとで空気混入流の水深および流速を求める事が可能となった。
教師の知恵に基づくベイズネットワークによる評価システム

1.ベイズネットワークモデルの解析に必要なベイズ統計理論、またその分析を可能とする数値的方法(ギブスサンプリング)の技法を完成させた。学習者の内的状態を知るためには、複雑なモデルが必要であるが、しかし、利用できるデータは、せいぜい、カテゴリカルデータである。このため、カテゴリカルデータの下に、潜在変数を所与とする測定モデル、その下に、潜在変数の発生モデル、さらにその下に、母数の事前分布を持つような階層モデルが必要である。また、このような複雑なモデルにおいて、安定した推定値を得ることは普通難しいが、ギブスサンプリングによって安定した事後分布を得ることができた。2.ベイズネットワークモデルによる具体的な分析として、引き算のバグルールを珍断し、学習者がどの段階にあるかの学習地図を明らかにするシステムを設計した。すなわち、各学習者が、どのようなルールで計算しているかについて、データに基づき、その確率を計算するシステムを設計した。また、その応用として、医療診断に使うためのベイズネットワークモデルに連続変数を組み込む方法を開発した。このシステムは、そのまま、教師のための診断システムとして、使うことが出来る。3.テスト情報から、教師のために有用な情報を引き出す手段として、正答だけでなく、誤答選択肢をも考慮する項目応答モデルを構成し、それに基づく分析方法を開発した。この分析によって、同じ得点の被験者間の学力を識別できること、また、各項目の特徴を2値データの分析の場合よりも詳細な分析か可能になることが明らかになった。本年度は、項目応答理論にネットワークモデルの考え方を導入した複雑なモデルの母数に関する推論方法について大きく進展した。植野、大西、繁桝(1994a)では、教授行動の最適化のための新しいテスト理論を開発した。具体的には、学習者個人の知識(理解)状態を少数の項目を実施することによって推測することを目的とし、以下の提案を行っている。1.教師モデルを導入し、学習者についての理解状態の推論機構をBayesian Networkを用いて表現した。2.教師モデルに基づく項目の情報量としてEVINI、テスト情報量としてEVTINを提案した。その実用的利点として、1.モデル構築のために必要とされるデータが少数で良い。2.推論される目標が、学習者個人の理解状態であり、教育的フィードバックを与える。3.教師の持つドメイン知識を推論メカニズム自体に利用することができ、予測効率を高めることができる。4.教師モデルに対する知識の追加、変更が容易である。植野、大西、繁桝(1994b)では、さらに提案した手法を実データに適用することによって、本手法の推論例を示し、出題方略について項目応答理論と比較し、その理論的考察を行った。また、ベイズ的アプローチを基礎とし、ギブスサンプリングという数値的方法を有効に用いて、項目応答理論の母数に関する推論を有効に行う方法を確立しつつある(教育工学会、教育心理学会発表)。これらの知見を踏まえて次年度は実際の教授行動の最適化に役立つシステムを開発することになる。2.ベイスネットワークモデルによる具体的な分析として、引き算のバグルールを診断し、学習者がどの段階にあるかの学習地図を明らかにするシステムを設計した。

3.テスト情報から、教師のために有用な情報を引き出す手段として、正答だけでなく、誤答選択肢をも考慮する項目応答モデルを構成し、それに基づく分析方法を開発した。この分析によって、同じ得点の被験者間の学力を識別できること、また、各項目の特徴を2値データの分析の場合よりも詳細な分析が可能になることが明らかになった。
交代浴が疲労した握力の回復に及ぼす影響

本研究では、交代浴における冷浴と温浴の時間配分の違いが、筋疲労の回復過程に及ぼす影響について、疲労した握力の回復過程から考察し、その効果及びメカニズムを明らかにすることを目的とした。被験者は女子学生9名とし、握力把握運動により疲労困憊となった手指及び前腕部に対し、同一被験者に対し異なる4条件の交代浴と、交代浴を行わない無処置群の計5条件について実験を行った。交代浴の内容は、浴槽温を冷浴5°C、温浴42°Cとし、条件1〔(冷浴4分+温浴1分)×4セット〕、条件2〔(冷浴1分+温浴4分)×4セット〕、条件3〔(温浴4+冷浴1分)×4セット〕、条件4〔(温浴1分+冷浴4分)×4セット〕とした。測定項目は、握力、筋硬度、末梢部血流量、皮膚温とした。握力の測定は、TTM社製握力計を用いて測定した。筋硬度の測定は、井元製作所製の筋弾性計を用いて前腕部5ヶ所の筋硬度を測定し、その平均値を算出した。末梢部血流量の測定は、オメガウェーブ社製OMEGA FOL FLO-C1を用いて、示指における皮膚血流量を測定した。皮膚温の測定は、Gram社製データ収集型ハンディタイプ温度計LT8を用いて、前腕部の皮膚温を測定した。これらの各種測定は、把握運動開始前、運動後、処置後、処置後からは15分おきに75分後まで合計8回め測定を行った。その結果、無処置群と比較し、特に冷浴の時間配分の多い条件1、条件4の交代浴において、有意に高い握力の回復率を示した。また、無処置群と比較し、交代浴各群における筋硬度が有意に低い値を示した。しかし、皮膚温、血流量と、握力の回復における関連性については、明らかにはならなかった。よって、疲労した握力に対し、交代浴を実施することは、筋硬度の低下をもたらし、その結果、握力が回復することが示唆された。被験者は女子学生6名で、握力把握運動により疲労困憊となった手指及び前腕部に対し、同一被験者に対し異なる4条件の交代浴を実施し、交代浴を実施しない無処置群の合計5条件について実験を行った。測定項目は、握力、筋弾性、末梢部血流量、皮膚温とした。筋弾性の測定は、井元製作所製の筋弾性計を用いて前腕部5ヶ所の筋弾性を測定し、その平均値を算出した。これらの各種測定は、把握運動開始前、運動後、処置後、処置後からは15分おきに75分後まで合計8回の測定を行った。その結果、無処置群と比較し、特に冷浴の時間配分の多い条件1、条件4の交代浴において、有意に高い握力の回復率がみられた。今後は、被験者数を増やすとともに、皮膚温、筋弾性、血流量との関連性についての分析を行い、交代浴の有効性について検討したい。

これらの各種測定は、把握運動開始前、運動後、処置後、処置後からは15分おきに75分後まで合計8回め測定を行った。その結果、無処置群と比較し、特に冷浴の時間配分の多い条件1、条件4の交代浴において、有意に高い握力の回復率を示した。また、無処置群と比較し、交代浴各群における筋硬度が有意に低い値を示した。しかし、皮膚温、血流量と、握力の回復における関連性については、明らかにはならなかった。よって、疲労した握力に対し、交代浴を実施することは、筋硬度の低下をもたらし、その結果、握力が回復することが示唆された。
線維筋痛症患者に対する運動療法の効果の検証:脳内ネットワークの変化を指標として

本研究の目的は、線維筋痛症患者を対象とした短期集中型運動プログラムが、身体、認知、心理に与える影響を調査するとともに、脳内ネットワークの変化との関連性を検証することにある。平成31年3月までに合計13名の患者の運動療法、評価、計測を終了し、分析を行っている。2018年の第23回日本ペインリハビリテーション学会学術学会では、2演題を報告した。発表では高齢FM患者に対する短期集中型運動プログラムが疼痛、抑うつ、QOLの改善につながり、背外側前頭前野(DLPFC)の血流量の質的、量的な脳活動変化を伴ったこと、理学療法士が患者の不安傾向を踏まえ、運動内容を漸増的に行っていたことや規則正しい生活を守らせたことが運動療法の導入と継続につながったことを報告した。慢性痛改善に対する運動療法の効果(EIH)については、慢性痛患者の広範な脳領域の機能障害の発生機序と運動介入効果の機序を解明していくことが重要である。今年度、慢性痛における脳内ネットワークとEIHの機序について、第40回日本疼痛学会(仙波)、Nep Academy、17th World Congress on Pain(仙波)、第11回痛み研究会(仙波)で講演を行った。また、EIHに関する総説を大阪行岡医療大学紀要(仙波)、ペインクリニック(仙波)、Clinical Neuroscience(仙波)、日本臨床(藤田、仙波)、モダンフィジシャン(仙波)で執筆した。本研究のMRI画像の分析結果については、本研究の研究者間で情報共有のために研修会を開き、「線筋痛症に対する運動療法の効果のrs-fMRIによる検討」(寒)で運動プログラム介入前後の機能的結合について健康成人との比較、また患者の運動プログラム介入前後の比較でみられた頭頂葉や側頭葉の機能的結合の変化などが報告された。現時点で患者13名の計測が終了しているので、MRIを除いたデータについて統計学的な検討を行い、年度内に成果の発表を行いたいと考えている。運動プログラム前後のFM患者のMRI画像については、さらに10名程度の撮像が必要であるため、今年度も引き続き、短期集中型運動プログラムを行っていく。現在、線維筋痛症の患者に対して集学的治療が主として行われているが、運動療法の効果についてのエビデンス、特に脳内のネットワークの変化に関する検証が行われていない。よって本研究では、3週間入院による短期集中型の運動療法を行い、その効果の検証を行っている。平成28年度においては、研究の対象である"慢性疼痛と線維筋痛症"に関するこれまでの研究の知見、および臨床現場からの体験などを共同研究者、および、行岡病院(当初は行岡病院で患者様の運動療法を行う予定であったため)の理学療法士で共有するために、勉強会を行岡病院で3回行った。(5月30日第1回「痛みと運動:基礎研究からの知見」、8月1日第2回「慢性疼痛と集学的治療の実際」、11月29日第3回「痛みと運動療法:理学療法」)線維筋痛症患者の3週間の入院で行う運動療法について、平成29年3月までに2名の患者に対して千里山病院で実施することができた。3週間の運動療法の効果を検証するために、治療介入前後において、MRIの撮像、運動能力、生活QOL、前頭前野の血流量、生活活動量の測定、うつ・睡眠のアンケートやインタビューなどを実施した。MRIについては、研究期間中の全データ集積後の解析となるため、結果はまだ出ていない。この2名において、MRI以外の測定結果を検証したところ、運動療法の介入により痛みの変化は見られなかったものの、運動能力や前頭前野の血流量、生活QOL,うつ傾向については明らかな改善が見られ、生活活動量についても一部変化が見られた。これらの結果について平成29年度の学会で発表を行う予定にしている。これまでの研究、および臨床経験の知見を共同研究者の間で共有するとともに、線維筋痛症患者の運動療法の実施、および、2名だけではあるが、介入結果についても明らかにすることができた。介入を行う病院施設に変更があり、新たな病院の選定に時間要したこと、研究に協力していただける患者様の選定と患者様から承諾をいただくのに非常に時間がかかること、また、研究協力をお願いしている千里山病院の理学療法士の人数も限界があり、平成28年度は3か月に1名の患者に対して治療を実施するペースとなっている。線維筋痛症を対象に疼痛軽減や心理状態の改善を目的とした3週間入院の短期集中型運動療法を行い、脳内ネットワークの変化を検証するため、運動開始前と運動終了後に1MRIとNIRSによる脳機能の計測、2運動能力、生活QOL、生活活動量計による日常生活活動量の計測、3心理療法士によるインタービューと鬱、痛み、睡眠の質問紙調査を行った。平成30年3月までに合計8名の患者の3週間入院による運動療法、および評価、計測を終了し、分析を行っている。昨年度の第22回日本ペインリハビリテーション学会学術大会では、3演題を報告した。「線維筋痛症4症例に対する3週間入院運動療法プログラムの試み運動療法介入による脳血流量の変化とQOLの改善について」では運動療法実施後に4名中3名の患者の左側前野前野の血流量が右側よりも上回り、認知機能面も向上していることが机上のテストで確認されたこと、生活面ではQOLが向上する傾向がみられたことを報告した。「線維筋痛症2症例に対する3週間入院運動療法プログラムの試み

心理的側面からの検討」では異なるタイプ(恐怖回避型と忍耐反応型)に対して行われた運動療法がそれぞれの患者に心理的に良い効果をもたらした結果を示し、理学療法士が患者個々に適切な対応を行うことが重要であることを報告した。「線維筋痛症2症例に対する3週間入院運動療法プログラムの試み運動が困難な患者に対する介入方法について」では、入院前に痛みが強く運動に抵抗感のあった線維筋痛症患者について、運動に対する抵抗感を軽減し痛みがある中でも運動を可能にするための指導の工夫について報告された。第9回日本線維筋痛症学会では「線維筋痛症患者に対する3週間入院プログラムの試み中等度以上の運動負荷が可能であった症例」において、中等度以上の運動負荷で疼痛軽減の効果がみられた患者の文献的考察を含めた報告が行われた。現在、線維筋痛症患者8名の評価の実施を終えているが、MRIの撮像による運動療法の効果を検証するためには合計15名以上の撮像が必要である。また、H29年度に研究協力をお願いしていた病院の施設建て替え工事により、患者の入院による運動療法が継続できなくなり、新たに別の病院に協力をお願いした経緯があり、患者の臨床データの収集がやや遅れている。本研究の目的は、線維筋痛症患者を対象とした短期集中型運動プログラムが、身体、認知、心理に与える影響を調査するとともに、脳内ネットワークの変化との関連性を検証することにある。平成31年3月までに合計13名の患者の運動療法、評価、計測を終了し、分析を行っている。2018年の第23回日本ペインリハビリテーション学会学術学会では、2演題を報告した。発表では高齢FM患者に対する短期集中型運動プログラムが疼痛、抑うつ、QOLの改善につながり、背外側前頭前野(DLPFC)の血流量の質的、量的な脳活動変化を伴ったこと、理学療法士が患者の不安傾向を踏まえ、運動内容を漸増的に行っていたことや規則正しい生活を守らせたことが運動療法の導入と継続につながったことを報告した。慢性痛改善に対する運動療法の効果(EIH)については、慢性痛患者の広範な脳領域の機能障害の発生機序と運動介入効果の機序を解明していくことが重要である。今年度、慢性痛における脳内ネットワークとEIHの機序について、第40回日本疼痛学会(仙波)、Nep Academy、17th World Congress on Pain(仙波)、第11回痛み研究会(仙波)で講演を行った。また、EIHに関する総説を大阪行岡医療大学紀要(仙波)、ペインクリニック(仙波)、Clinical Neuroscience(仙波)、日本臨床(藤田、仙波)、モダンフィジシャン(仙波)で執筆した。本研究のMRI画像の分析結果については、本研究の研究者間で情報共有のために研修会を開き、「線筋痛症に対する運動療法の効果のrs-fMRIによる検討」(寒)で運動プログラム介入前後の機能的結合について健康成人との比較、また患者の運動プログラム介入前後の比較でみられた頭頂葉や側頭葉の機能的結合の変化などが報告された。現時点で患者13名の計測が終了しているので、MRIを除いたデータについて統計学的な検討を行い、年度内に成果の発表を行いたいと考えている。今年、すでに2名の患者の治療が予定されている。この患者を含め、平成29年度は約8名程度の患者の運動療法を実施することを目標にしている。また、9月に行われる日本ペインリハビリテーション学会での発表を計画している。今年度は7名の患者の運動療法を予定している。
子どもの論理・数学的認識の獲得において認知的矛盾が果たす役割に関する発達的研究

研究期間中に行われた4つの実験調査「割合の観念における認知的矛盾」、「四則演算の可逆性における認知的矛盾」、「選言文解釈における認知的矛盾」、「条件型命題論理における認知的矛盾」)によって明らかにされた知見は以下の通りである。1.論理数学的認識の矛盾には質的に異なる2タイプの矛盾が存在しており、1つは認知システムにとって外在的に矛盾が確認される場合であり、もう1つは認知システムにおいて内在的に矛盾が感じられる場合である。前者は自然科学的認識において理論的予測が実験結果と合わない場合に、後者は科学理論内部にあるいは科学諸理論間に矛盾が存在している場合に対応している。2.認定的矛盾が認知システムにとって外的に確認される場合、矛盾の存在を認めることは容易であるが、矛盾自体はその源泉がどこにあるかを明らかにするものではないため、主体は試行錯誤に頼らざるを得ず、それだけでは矛盾を除去し、認知システムの再体制化を促す力としては弱い。3.認知的矛盾が認知システムの内部に存在する場合、矛盾が感じられるかどうかは主体の発達水準そのものに依存し、より初歩的な水準においては認知システムは矛盾そのものを感じることがない。つまり、矛盾の認知そのものが発達的所産となる。この場合、認知システムはその内部において矛盾を矛盾として措定しうるだけの認知的道具(概念的シエマ)を備えていることを示しており、矛盾は認知システムの再体制化を促す力となり得る条件を整えている。4.認知的矛盾を利用して論理数学的認識の獲得を促進することは可能だが、その場合、矛盾そのものは認知システムの再体制化への方向づけを与えるものではないため、教授学習においてはその方向づけを与えるための何らかのガイドが必要となるであろう。本年度の研究実施計画における実験I「選言文解釈における認知的矛盾」については、当初の計画通りに調査を終了した。実施計画にあるもう1つの実験II「包含の量化に関する認知的矛盾の研究」については、見かけ上同じように見える子どもの反応にも論理的正答と経験的確かめによる正答という2つのレベルがあることが小人数のパイロットスタディーによって分かった。当初の実験計画ではこの点の区別をはっきりさせておらず、そのまま調査を続行しても十分な成果を期待できなかったので、代わりに次年度の研究計画で予定していた「四則演算の可逆性における認知的矛盾」を実験IIとして先行させた。実験I、IIともに当初の予定通り都内の区立小学校の児童72名(各学年12名×6学年)を対象に、筆者および実験補助者が個別的に面接方式によって調査した。本年度は論理的認識にかかわる矛盾のみを調査するという当初の研究計画は、「包含の量化に関する認知的矛盾の研究」を実施できなかったので、不十分にしか達成できなかったが、次年度に予定していた「数学的認識における認知的矛盾の研究」の一部も今年度に達成できたので、次年度も含めて全体としてみれば、当初に計画した研究計画とほぼ同じ程度の調査を実施することができたと言えるであろう。本年度実施した実験I、IIの研究成果に関しては、現在その結果を集計、分析中なので断定的なことは言えないが、とりあえず明らかにされたことは(1)実験Iのように経験的確かめのできない認知的矛盾に関しては矛盾の認知そのものが子どもの認知発達水準に依存していること、(2)実験IIのように経験的確かめが可能な認知的矛盾に関しては矛盾の認知そのものは早期から可能だが、矛盾の源泉をどこにもとめるかという点に関してはやはり子どもの認知的水準に依存しているということである。本年度の研究実施計画における実験I「割合の観念における認知的矛盾」については、当初の計画通りに調査を終了した。但し、調査をもう少し年少児にも拡大する必要が生じたので、小学生の被験児数を当初の計画より減らし、代わりに幼稚園児をも調査対象に加えた。

現在その結果を集計、分析中なので断定的なことは言えないが、適切な手法を使って被験児の側に認知的矛盾を誘発してやれば、割合の大小を経験的に確認する手段がなくても、割合の観念の形成を促進しうるということが示唆された。実施計画における実験II「条件型命題論理における認知的矛盾の研究」は中学生、高校生に対して実施する計画であったが、中学生レベルでは命題論理以前の命題解釈で既につまづき、これでは解釈と推論との矛盾を追求することができないので、中学生を被験者とすることを途中からやめ、大学生18名を被験者として実験IIを実施した(そのため、高校生を被験者とする実験は来年度の研究計画にまわされた)。まだ、高校生のデータを欠いているので、結果を発達的に解釈することはできないが、少なくとも大学生レベルでは、論理的推論と命題解釈との矛盾を実験者が示唆してやるだけで、論理的推論の誤りを認め、それを解釈と整合的になるように自己修正しうることが明かとなった。前年度実施した実験「四則演算の可逆性における認知的矛盾」については、そのデータを集計、分析して、論文『演算順序の可逆性に関する発達的研究』として国立教育研究所研究集録に発表した。この実験の最も重要な知見は、経験的確かめが可能な認知的矛盾に関しては、矛盾の認知そのものは早期から可能だが、矛盾の源泉がどこにあるかを教えるものではないため、新しい解釈方略を探る契機にはなり得ても、それだけでは矛盾の解消に到ることは困難だということである。本年度の実験調査については、当初の研究実施計画通り、高校1年生18名について「条件型命題論理における認知的矛盾の研究」を個別的調査によって実施した。この調査では条件型命題論理として4枚カード問題を用いたが、この問題は大人でも極めて困難であることが知られている。実際、被験者18名中最初から正反応した者は1名にすぎなかったが、その理由を追求することによってさらに4名が、カードの反対側について仮説を立てさせることによってさらに5名が、つまり、合計10名が難解とされる4枚カード問題に、実験者の側で解答を直接教示していないにもかかわらず、正反応することができるようになった。この結果は前年度実施した大学生を被験者とする調査結果と整合するものであり、条件文を条件法的に解釈できさえすれば、最初の論理的推論の誤りを認め、それを解釈と整合的になるように被験者自信が自己修正し得ることが明かとなった。前年度実施した実験「割合の観念における認知的矛盾」については、そのデータを集計、分析して、論文『割合比較課題にみる認知システムのダイナミズム』として国立教育研究所研究集録第34号に発表した。この実験の第1の知見は、被験児の発達水準が異なれば、認知システムが取り組む課題は異なるものの、認知的撹乱に対する認知システムの対応様式そのものは類似のパターンを持っていること、従って認知システムは直接的なコースに従って発達するのではなくラセン的円環を描きながら発達すること、第2の知見はシステムにおける下位システム間の矛盾の追求は認知システムの再体制化に有効だが、そのためには被験児の側の矛盾の認知が不可欠の条件となることである。
システムの構造決定のための最適入力設計とその応用

システム同定においては、システム構造の決定がシステムパラメータ推定と同様に重要である。そこでシステムのモデル構造の決定をより効率的に行うための最適な同定入力の設計に関して系統的考察を行い、確率システムのモデル構造決定のための最適入力を導出して、その有効性を示すとともに、システムの異常検出・診断をより効率的に行うための補助入力設計についても考察した。まとめると1.確率システムのモデル構造決定のための最適な同定入力の設計に関する考察確率システムのモデル構造決定問題を複数個のモデル識別問題に変換し、Kullback情報量規範に基づき、確率システムのモデル識別をより効率的に行うための最適同定入力を導出し、その有効なることをディジタルシミュレーションにより実証した。2.システムの異常検出・診断のための最適補助入力設計システムの異常はシステム構造の変化を伴うことが多いことから、Kullback情報量規範に基づいて導出したモデル識別のための最適入力設計の考え方を応用し、異常検出・診断をより速やかにかつ誤りなく行うための補助入力を導出し、その有効性を検証した。
14世紀における認識理論の諸相

「14世紀における認識理論の諸相」を明らかにしていくために,2018年度も二つの観点から研究を遂行した。一方の観点では,昨年度に引き続き,ニコール・オレームの認識理論の分析を行ない,『デ・アニマ問題集』第3巻を中心として,『驚くべき事柄の諸原因について(De causis mirabilium)』での議論とも照合させながら,オレームの知性認識論について精密なテクスト分析と詳細な理論的枠組みの検討を行った。その結果,基本的には,ビュリダンが支持していたアリストテレス主義的な枠組みを維持しながらも,同時に,カトリック神学的な主張も行なうといった,アンビバレントな側面も見られた。他方の観点では,オッカムのウィリアムの神学的な側面を中心として検討を進めて,成果報告を行った。具体的には,第77回日本宗教学会,および,第67回中世哲学会において,オッカムの原罪論と救済論との関係を提示した。ここで明らかになった神学的な枠組みを基礎として,今後,人間の認識能力の限界と可能性について,オッカムがどのように考えていたのかを明らかにしていくことができると考えている。以上,二つの観点を通して,2018年度の研究は,概ね予定通りに進めることができたと考えている。なお,2019年度も引き続き,基本的なテクストの読解と二次文献の収集・調査に努めながら,ニコール・オレームの認識理論の全体像を詳らかにしていく。その際には,これまでの研究成果を踏まえながら,スコトゥスとオッカムについては,今度は,哲学的な要素を意識したうえで,また,ビュリダンとオレームについては,アリストテレス主義と神学的要素との距離感を見定めながら,彼らの認識理論の全体を比較しつつ,明らかにしていくことが必要になると想定される。2018年度の研究目的は,ニコール・オレームの『デ・アニマ問題集』における知性認識論の基本構図を抽出することと,オッカムのウィリアムの神学的な視座と哲学的・認識論的視座との交錯を見据えることの二点であった。前者に関しては,『デ・アニマ問題集』第3巻の主要問題について,翻訳と分析が終了し,基本的にはアリストテレス主義的な主張を押し進めながらも,同時に,キリスト教神学的な主張も保持するという,非常にアンビバレントな姿勢を浮き彫りにすることができた。後者に関しては,オッカムの原罪論と救済論を中心とする神学的な議論の検討を行い,その結果,人間の認識能力の限界と可能性を示唆すると考えられる神学的な枠組みを看取することができた。以上のことから,ニコール・オレームの知性認識論の析出,および,オッカムのウィリアムにおける人間の認識能力の議論と繋がる神学的な枠組みの抽出という二点において,当該目標をおおよそ達成できたと考えることができる。2019年度は,これまで検討してきたニコール・オレームの『デ・アニマ問題集』を中心とした認識理論の全体について,様々な研究発表の場で披瀝していく必要があると考えている。また,その際には,同じく,アリストテレス主義的な基本線を維持しているジャン・ビュリダンの認識理論との異同を確認することを通じて,オレームの独自性を際立たせることが必要になると考えられる。他方で,昨年度に引き続き,14世紀に活躍した神学者・哲学者たちの見解を整理して,比較検討しながら,14世紀の認識理論の全体像をマッピングする作業を,継続して遂行する。具体的には,ドゥンス・スコトゥス,オッカムのウィリアム,ジャン・ビュリダンの三者について,彼らの魂論から,認識理論に至るまでの全体的な構図をまとめて,比較検討しつつ,ニコール・オレームの認識理論をそのマッピングの中に位置づけていく。以上の作業を論文として形にしていくことが,本年度の重要な研究推進の方策になると考えている。「14世紀における認識理論の諸相」を明らかにしていくために、2016年度は2つの観点から研究を遂行した。一方の観点は、ヨハネス・ブリダヌスの認識理論の整理を行いながら、近年出版された『自然学問題集』のテクストとの内容の異同を確認した。その結果、ブリダヌスの理論組みは、『デ・アニマ問題集』と『自然学問題集』との間で、齟齬をきたしていないことを確定した。他方の観点は、ドゥンス・スコトゥスの認識理論を通して、当時一般的に議論された「知性による個物の認識」について、その問題点とスコトゥスの解決方法を明らかにした。後者に関しては、第246回京大中世哲学研究会において発表し、様々な角度からの質問や指摘を受けることができた。そして、基本的な想定として考えていた「知性による個物の認識理論」の一般化が、14世紀のスコトゥスから徐々に現れ始めた点については動かしえないであろうということは担保できたけれども、他方で、スコトゥス自身の解答に関しては、少し微調整を行う余地があることが判明したため、こうした点を鑑みながら、2017年度には論文の形でまとめていくことになる。以上、2つの観点を通して、2016年度の研究は、概ね予定通りに進めることができたと考えている。なお、2017年度も引き続き、基本的なテクストの読解と二次文献の収集・調査に努めながら、14世紀半ばに活躍したニコール・オレームの認識理論の分析に着手していくことになる。その際には、2016年度の成果を踏まえながら、14世紀の認識理論の外枠を明らかにすることが必要になってくると想定されるのである。

2016年度の研究目的は、ヨハネス・ブリダヌスの『デ・アニマ問題集』における認識理論の構図が、『自然学問題集』という別の著作においても一貫して維持されていることを確認することと、ブリダヌスより少し前の時期に活躍したドゥンス・スコトゥスの『デ・アニマ問題集』の認識理論から、14世紀において一般に問題化されてきたテーマを抽出することの2点であった。そのテーマは、「知性による個物の認識」をどのような仕方で説明するのかということであり、まさにその点こそが特徴的であったことが明らかになった。つまり、13世紀の認識理論においては、基本的には「知性は普遍を認識する」というテーゼが支配的であったのに対して、14世紀ではむしろ「知性が個物を認識する」という事実認定の方に強調点がおかれるようになってきたのである。もちろん、その理由の一つには、「純粋知性である神による個物認識の理論化」という神学的な要請を見過ごすことはできないであろうが、他方で、哲学者アリストテレスのテクストを基にした『デ・アニマ問題集』においても、「人間の知性による個物認識の理論化」の要請が行われるようになってきたことに焦点を当てたのが2016年度の研究であり、その成果は、研究会においても基本的な賛同をえることができた。したがって、14世紀以降の基本的な認識理論の流れとして、哲学的側面からも、「人間の知性による個物の認知」が理論化されてきており、それは、人間の基本的な経験に基づいて導出されてくるようになってきたという点に、14世紀の認識理論の特質があるという想定が担保されたということから、本研究は概ね順調に進展していると言えるであろう。「14世紀における認識理論の諸相」を明らかにしていくために,2017年度は2つの観点から研究を遂行した。一方の観点では,ニコール・オレームの認識理論の分析に着手し,『デ・アニマ問題集』第2巻を中心として,オレームの感覚知覚論について詳細な検討を行った。他方の観点では,ドゥンス・スコトゥスとオッカムのウィリアムの神学的な側面と,ドゥンス・スコトゥスの認識理論を基にした倫理学的側面の概要を明らかにした。後者に関しては,第76回日本宗教学会において,スコトゥスとオッカムの原罪論がどのような概略を持って後代に受け継がれたのかを,ガブリエル・ビールの整理から抽出し,また,上智大学中世思想研究所主催の講演会(2018年3月3日開催)において,スコトゥスの原罪論と倫理学との関係性を浮き彫りにした。以上,2つの観点を通して,2017年度の研究は,概ね予定通りに進めることができたと考えている。なお,2018年度も引き続き,基本的なテクストの読解と二次文献の収集・調査に努めながら,ニコール・オレームの知性認識論(『デ・アニマ問題集』第3巻を分析の中心とする)について,検討を加えていくことになる。その際には,2016年度と2017年度の研究成果を踏まえながら,スコトゥスとオッカムについては,神学的な要素を意識したうえで,また,ビュリダンとオレームについては,アリストテレスからの距離を見定めながら,認識理論の外枠を明らかにしていくことが必要になると想定される。2017年度の研究目的は,ニコール・オレームの『デ・アニマ問題集』における感覚知覚論の基本構図を抽出することと,ドゥンス・スコトゥスとオッカムのウィリアムの神学的な視座と哲学的・認識論的視座との交錯を見据えることの2点であった。前者に関しては,『デ・アニマ問題集』第2巻の主要問題について,翻訳と分析が終了し,形象(species)を核とした外部感覚理論と内部感覚理論との抽出がほぼ完成した。
敷地環境の点群データを活用した３次元設計教育手法の開発

敷地環境の点群データを活用した3次元設計教育手法の開発として、被験者による設計実験を行い、設計過程における点群データの活用性を分析した。分析対象のデータとして、エスキス毎に作成された設計図書、エスキス毎に記入されたチェックシート、設計完了後の設計作品の評価情報とヒアリング結果の4種類である。結果として主に以下の2点が明らかとなった。1高性能なPC環境でなくとも、敷地環境の観察に相応しい密度の点群データを参照しながら設計作業を進めることが可能である2点群データを活用することで、スケール感の把握や町並み景観との関係理解等、より実態に即した設計案の検討が行いやすくなる本研究の目的は、建築設計の初期段階で敷地やその周辺環境の点群データを活用する事によって3次元設計教育にどのような効果を与えられるかを確認することである。2年目の研究計画として、学部3年生の学生(10名程度)を対象として設計実験を行い、その設計実験のプロセスの記録や分析を通して点群データの活用効果を抽出・整理すること、及び点群データ自体や作業環境に対する課題等を整理することを挙げていた。これに対し、12名の学部3年生(被験者)を対象とし、設計実験を行うことができた。設計実験では、点群データの活用方法が異なる4つのグループに被験者を分け、設計検討を行う度にチェックシートに点群データ使用の有無や利用時間や目的等を記録してもらった。結果、設計検討作業における点群データの利用頻度や利用特性、グループ間での利用特性の相違などを確認することができた。上記した4つの被験者グループとは、(A)点群データを参照しない設計者、(B)点群データの参照のみ可能且つ手書きエスキス中心の設計者、(C)点群データの参照のみ可能且つCADエスキス中心の設計者、(D)点群データの中で3次元エスキスが可能な設計者、である。グループ間の違いとして、(D)のグループが点群データの利用時間が長いこと、グループ間の共通点として、外構計画やランドスケープ、アプローチ等、建物内部よりも外部に関係する内容の検討時に点群データの使用率が高いこと等が明らかとなった。また、(C)のグループはCADソフトとは別に点群データ閲覧ソフトを併用する必要があり、非力なノートPCでは点群データの処理速度が遅いため、比較的閲覧回数が少なかったことが分かった。平成24年度は被験者を伴った点群データを利用した設計実験を行い、一定の効果を確認したが、点群データ閲覧と設計モデル作成を同一作業空間で展開できる環境下での実験サンプルが不足していた。よって25年度はそのような作業環境での設計展開を必須とした設計実験を中心に、計9名の被験者に設計実験を実施してもらい、前年度と同様の方法で記録と分析を実施した。結果、被験者によって点群データの閲覧特性は様々であった。例えば、設計時間に対する点群データ閲覧時間が1%に満たない被験者から10%近くまで達した被験者もいた。また、早い段階から点群データを閲覧する被験者もいれば、中盤まで全く閲覧しない被験者も見られた。点群データ閲覧のメリットとしては、1スケール感の把握、2周囲の景観特性の理解、3周辺建物との高さ関係の確認、といった点で共通して評価が高かった。前年度の分析結果との相違点として1の評価が高いことが確認された。これは敷地周辺を表す点群データと設計案を表す3次元モデルを同じ座標空間で閲覧することで、スケール感が感じとり易くなったと考えられる。ハード面の評価としては、比較的ロースペックのPC環境下でも1000万点程度の点群データを開きながらモデリングを進めることができることも明らかとなった(点群データが不要な時は非表示にして作業できる)。但し、設計の進行とともに構成要素数が増えていくことで、点群データと設計モデルを同時に表示した状態でのビューイング操作の負荷が高まることも確認された。研究の開始時に計画していた、多人数授業での定量的な点群データ利用による設計実験については諸事情により断念したが、一方で、当初の計画になかった3次元オブジェクトCAD上での点群データ利用方法を詳しく調査し、平成25年度の被験者実験に応用することができた点は、今後の設計環境のBIM化の一助になると考えられる。1高性能なPC環境でなくとも、敷地環境の観察に相応しい密度の点群データを参照しながら設計作業を進めることが可能である2点群データを活用することで、スケール感の把握や町並み景観との関係理解等、より実態に即した設計案の検討が行いやすくなる平成23年度は設計実験の準備作業を中心に研究を進めた。その進捗状況について、当初の研究計画に含まれる4つの項目について具体的に下記する。(1)設計実験対象敷地の選定とレーザー計測の実施:3年生の設計演習授業の課題と連動させることを意図し、その1つである「ランドスケープと一体化した図書館」を選定し、その敷地の周辺環境についてレーザー計測を実施し、CAD上における敷地周辺モデルとしての点群データを取得した。