hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜への新しい遺伝子導入法

網膜色素変性は遺伝性網膜変性疾患の代表的疾患であり、本邦における成人中途失明原因の第3位に位置する失明対策上重要な疾患である。本疾患は遺伝性、進行性を基本としており現在のところ有効な治療法はない。本疾患に対して将来有望な治療法として実用化が期待されるものとして遺伝子治療、網膜移植および人工網膜の三者があげられており、それぞれについて基礎的な研究が進められている。本研究は網膜に対する非ウイルスベクター法のひとつであるエレクトロポレーション法を用いた遺伝子治療を目的としており、そのための技術面での検討と導入遺伝子の発現の確認を目標とした。網膜への遺伝子導入では、硝子体を経由したアプローチを選択して、第一段階として硝子体手術と網膜への遺伝子導入の技術の妥当性を検討した。その結果、ウサギ眼球では当初計画した針型電極では網膜への遺伝子導入領域が狭く実用的ではないことが判明した。この点については、電極のカップ型への改良が必要でありこれにより今回提起された問題は克服できるとの感触をえた。引き続き、第二段階として導入遺伝子の発現確認のために、網膜に先んじて結膜にmetalloproteinase 3 cDNAをベクターに組み込んだplasmid constructをエレクトロポレーション法にて導入した。遺伝子発現はベクターに組み込んだGFPの発現を観察し、治療効果はトラベクレクトミーを併施することで、同じ手術を施行した遺伝子非導入眼(対照眼)と術後眼圧を比較した。その結果、術後30日でも遺伝子発現は認められ、降圧効果も大きく、周囲組織での異常反応もみられなかった。以上の結果から、網膜への遺伝子導入の前段階として結膜への遺伝子導入には成功し、安全性や短期での有効性が確認され、今後さらに網膜への遺伝子導入へと発展する可能性が示されたとともに、緑内障手術に対する遺伝子治療の応用の可能性についても派生的に示された。網膜色素変性は遺伝性網膜変性疾患の代表的疾患で5000人に1人の頻度で発症し、本邦における成人中途失明原因の原因疾患の第3位に位置する失明対策上重要な疾患である。本疾患は遺伝性、進行性を基本としており現在のところ有効な治療法はなく患者や家族が被る心理的、肉体的苦痛は大きな社会問題となっている。本疾患に対し将来根本的な治療法として実用化が期待されるものとして遺伝子治療、網膜移植および人工網膜の三者があげられており、。それぞれについて基礎的な研究が進められている。とくに遺伝子治療は近年本邦においても安全性が確認されつつある。眼科領域でも遺伝子治療えお目的として様々な研究が行われてきたが、遺伝子導入法としてウイルスベクターを用いたものや非ウイルスベクターを用いたものが検討されているほか、ex vivo法ないしin vivo法を用いた方法が検討されている。本研究は将来網膜色素変性に対して臨床的に施行可能な遺伝子治療を考案するために必要な網膜への遺伝子導入法を確立するものである。今年度は遺伝子導入の準備、実験的に遺伝子導入する動物の選定、導入遺伝子の決定、検出法の検討を行った。まず網膜への遺伝子導入法として硝子体手術併用エレクトロポレーションを行うこととし、その準備のためエレクトロポレーターを購入した。実験動物として手術操作の関係上ウサギを用いること予定しているが、検討の結果ラットに変更する可能性があることが話し合われた。検出法はGFAPを用いた蛍光検出を行う予定とし、次年度に導入遺伝子の作成と遺伝子導入を行うことを計画している。網膜色素変性は遺伝性網膜変性疾患の代表的疾患であり、5000人に1人の頻度で発症し、本邦における成人中途失明原因の第3位に位置する失明対策上重要な疾患である。

本疾患は遺伝性、進行性を基本としており現在のところ有効な治療法はなく患者や家族が被る心理的、肉体的苦痛は大きな社会問題となっている。本疾患に対して将来根本的な治療法として実用化が期待されるものとして遺伝子治療、網膜移植および人工網膜の三者があげられており、それぞれについて基礎的な研究が進められている。とくに遺伝子治療は近年本邦においても安全性が確認されつつある。眼科領域でも遺伝子治療を目的として様々な研究が行われてきたが、遺伝子導入法としてウイルスベクターを用いたものや非ウイルスベクターを用いたものが検討されているほか、ex vivo法ないしin vivo法を用いた方法が検討されている。本研究は将来網膜色素変性に対して臨床的に施行可能な遺伝子治療を考案するために必要な網膜視細胞への遺伝子導入法を確立するものである。今年度は昨年度に引き続き、ウサギ眼球を用いて硝子体切除を行い、人工的に網膜剥離を作成後網膜下に目的遺伝子を含む溶液を注入し2点電極の電気パルスを作用させた。この方法では手術操作上、電極の固定に問題があることが判明し、次ぎの段階として黄斑部強膜側を陰極、角膜側を陽極とする電気パルス電極を作成する必要があることとなった。網膜色素変性は遺伝性網膜変性疾患の代表的疾患であり、3500人に1人の頻度で発症し、本邦における成人中途失明原因の第3位に位置する失明対策上重要な疾患である。本研究は網膜に対する非ウイルスベクターであるエレクトロポレーション法を用いた遺伝子治療を目的としており、そのための技術面での検討と導入遺伝子の発現の確認を今年度の目標とした。まず、網膜への遺伝子導入であるが、網膜への到達経路として硝子体を経由したアプローチを選択して、第一段階として硝子体手術と網膜への遺伝子導入の技術の妥当性を検討した。その結果、ウサギ眼球では人工的網膜剥離を作成するのが困難で、当初計画したピンセット型電極ではなかなかうまく網膜へは導入できないことが判明した。この点については、電極の改良が必要であり将来の課題として残された。引き続き、第二段階として導入遺伝子の発現確認のために、網膜に先んじて結膜にmetalloproteinase 3 (MMP3) cDNAをベクターに組み込んだconstructをエレクトロポレーション法にて導入した。遺伝子発現はベクターに組み込んだGFPの発現を観察し、また効果はトラベクレクトミーを併施することで、同じ手術を施行した遺伝子非導入眼(対照眼)と術後眼圧を比較した。その結果、術後30日でも遺伝子発現は認められ、降圧効果も大きく、周囲組織での異常反応もみられなかった。以上の結果から、結膜への遺伝子導入の前段階として結膜への遺伝子導入には成功し、安全性や短期での有効性が確認され、今後さらに網膜への遺伝子導入へと発展する可能性が示された。
ネイション・ビルディングの社会過程に関する研究

本研究の独創性は,自生的には西欧にのみ自生した国家というモダニティに焦点をあてるさい,「近代学校装置」(洋風学校建築)に焦点をあてた点にある。初期明治政権は「学政」をもって,伝統的自然村に切りこみ,新奇な「装置」を建設することを求めた。それは在来のものではない,一つのモダニティであった。この西欧の「装置」は,建築法の根本的変革を要求し,コストも相対的に高かった。旧村共同体は,否応なく,このモダニティ・プラントを建設することを強制され,その費用のために,自然村・旧村共同体は,その自足性を喪失し,次第に行政区の下地になっていった。つまり,内容ではなく設備,西欧的教育のための装置が,自然村とその自立性を喪失させ,明治政権を主権とする国民=国家=民族形成すなわらネイション・ビルディングが完遂したのである。平成11年度は、(1)全国データからの分析ならびに(2)明治維新発祥の地である元天領五條県の設置・廃止の資料収集により、日本におけるネイション・ビルディングの形成過程を検討した。以上の量的・質的分析の結果、ネイション・ビルディングにあたっての学区制度の意義(これは千葉正志『学区制度の研究』にすでに示唆されているところである)が浮き彫りになり、この方向性で平成12年度の研究を進めてゆく予定である。所期の予定どおり研究が順調に進行した。具体的には、質的研究としては、「天誅組の乱」によって、明治維新の発祥の地の一つとなった、現奈良県五條市をフィールドにして、郷土資料・私家文書によりながら、天領であった五條が、維新後「五條県」となるにいたった経緯、そのご奈良県をも含めて廃止され、「堺県」に吸収され、のちまた奈良県が発生する過程(五條県は廃止されたまま)を、究明した。そこには維新初期、天領共同体ならびに明治維新発祥の地としての五條圏の威信がまずあり、ついで明治政権による地方制度(すなわち自立自存的共同体であった封建的共同体つまり自然村の秩序を言うなれば「武装解除」させ、政府の末端機関である行政村に変形する過程)を追求・推進(ローカル=地方のプロブンス=地域・地区化と命名したが)する、国家・国民・民族の同期的形成である「ネイション・ビルディング」が、いかにして、五條というフィールドを舞台に展開したか、その概要が明らかになった。手短にこれを述べるならば、天領-明治維新発祥という「特権」を、明治政権は府県制のマクロ定義をつうじて、そぎ落としていったのである。他方、量的研究としては、法社会学者・千葉正士博士の『学区制度の研究』をもとに、『文部省年報』からデータを収集し、町村と学区(小学区)との関連を分析し、学区編成と地方制度との維新政府方針上の相関を、数値データで明確にした。なお、本研究の報告書は、両者をマクロレベルで統括する一種の「国家論」のかたちで、市販される学術図書のなかの一つの章としておさめられることになっている。
コンピュータ支援による一般教育の基礎的研究-マルチメディア・ネットワーク環境に対応した双方向的学習教材の開発に向けて-

本年度は4月より7月にかけて、昨年度の試行的実験を踏まえながら、天貝が主として、いわゆる「共有ウィンドウ」を使用したテレビ会議システムを利用し、研究室段階でマルチメディア化された模擬的授業を佐藤と行い、佐藤が、主として本短期大学の学生に対して、従来型のLL形式の授業とCD-LOMによるマルチメディアを利用したCALLの授業を個別並びに一斉授業の形式で行い、それぞれの分野に関わる関連データを収集した。天貝の実験的授業では、本学のコンピュータ設備のハードウェアが、現時点において完全にマルチメディアに対応しておらず、また天貝の提案する「共有ウィンドウによって特徴づけられたテレビ会議システムを利用したラウンドテーブル型授業」を実現するものとして取り上げたソフトウェアもきわめて小規模な参加者しか処理できず、本学の現状における一般教育の受講全員を処理するものとはなっていないことが明確になり、それゆえ本年度に予定していた学期を通してのマルチメディア化された一般教育の授業を行うことができなかったため、天貝の提案する「ラウンドテーブル型授業」に関しては、提案の域にとどまることとなった。8月から平成10年3月にかけては、天貝、佐藤によるマルチメディアを利用した実験的授業から得られたデータの分析・議論を坂田を含めた3人によって行い、天貝が、一般的な人文科学系の授業を念頭におきながら、「共有ウィンドウ」機能によって特徴づけられたテレビ会議システムによる授業に関わる教材とその利用法に関してきわめて基礎的な形態についての考察をまとめ、また佐藤が、マルチメディアを利用した一般教育としての英語教育の有効性について学習者要因からの検証結果をまとめた。本年度は4月より7月までの期間に、天貝・佐藤両研究室に、マッキントッシュ端末機を整備し、両研究室を結ぶネットワークを構築した。7月以降このネットワーク上で、クイックタイムコンファレンシング・キットを使ったいわゆるテレビ会議形式による授業形態の模擬的試行を継続的に行った。また同時に市販されている英語および美学・美術史関連のCD-ROM教材を収集し、さらにインターネット上のWWWサイトから、音声、静止画像、動画像などの学習用資料を収集した。9月以降英語担当佐藤がCD-ROM形式の教材を中心に批判検討を行い、マルチメディアを使用した学習については、リスニングならびにリーディングの個別学習に関して従来のLL学習と同等以上の有効性が認められるとの結論を得られた。また美学・美術史担当の天貝は、ネットワークを利用したテレビ会議形式を中心に学習形態の分析を行い、その結果、使用したアプリケーションの機能にかなりの制限があることを現段階においては否定できないものの、クイックタイムコンファレンシング・キットに備わる「共有ウインドウ」機能を用いることによって、従来の視聴覚メディアを利用した学習では実現できなかったブレーン・ストーミング形式の授業が可能になるとの認識を得た。「共有ウインドウ」機能では、ウインドウ上で参加者(クリックタイムコンファレンシング・キットでは8名まで可能)全員のテキスト入力が可能であり、一つの問題に関して参加者全員の意見が一覧でき、新しい共同作業の可能性が見られるのである。本年度は、この共同作業による授業形態を「ラウンドテーブル」型授業と仮に名付け、その標準形態とともにこの形態に対応した学習教材の基本形式を探るにとどまった。
干渉露光による3次元フォトニック結晶欠陥導波路の形成に関する研究

干渉露光法で形成した3次元フォトニック結晶中に欠陥を導入して導波路とする光導波路の形成方法を提案し、実証した。2光束干渉の3重露光法を提案開発し、この手法で面心立方格子および、これを1/4周期ずらせて重畳することでダイヤモンド構造結晶も形成した。干渉露光で形成した3次元フォトニック結晶の透過率解析を実効屈折率法で行い、波長に対する透過率の曲線中に、フォトニック結晶の特徴であるバンドギャップが出現したことを確認した。・導入予定であったArイオンレーザ(連続発振、363.4nm)から、YVO4レーザの3逓倍波レーザ(パルス発振、355nm)へ変更した。本機は空冷方式であるため、干渉露光系の振動が懸念されたが、メーカーからダミーの空冷機構を借用して行った実験の結果、干渉縞に揺れが検出されなかったので、導入レーザの変更に踏み切った。・導入したUVレーザの可干渉距離をマッハツェンダー干渉計で測定した結果、約±1.5mmと予想を一桁以上下回る値であった。使えるものの、取り扱いの容易さから言えば、センチメートルオーダあって欲しいので、メーカーと改善策を検討する。・欠陥導波路の埋め込み方法として提案している、高吸収波長である325nm波長のHe-Cdレーザでのパターン描画の実験を行った。予備実験として、描画後再塗布を行わず、2光束干渉の3回露光でフォトニック結晶を作成した。電子顕微鏡では、描画された導波路部が盛り上がっているのが観察された。これは架橋反応時に周囲からモノマーを引き込んでいるためと思われる。これらの実験は旧来の441.6nmのHe-Cdレーザで行った。・3重露光によって結晶を形成するが、1、2、3回目で露光量を変えなければ各々の干渉縞を一定に記録できないことがわかり、各回の露光量を適正化した。・2光束干渉の3重露光による3次元フォトニック結晶形成の理論解析はほぼ完了し、14種全てのブラベー格子構造が形成できる。但し、実際の光学系が形成出来るかを詳細に検討する必要がある。・理論解析と初期実験結果を、OSAとEOSのtopical meetingで学会発表した。また、欠陥導波路の埋め込み方法については新聞取材を受け掲載された。・今期は、プロセスの細部を詰めるための研究を主体とした。1.フォトレジストの現像が3次元の深い底面まで進まない問題に関しては、現像液を新しい液に交換して現像することを数回繰り返すことで、リンス効果が得られ改善された。今後液温管理、超音波バスによる攪拌制御等を試みる。2.導入したUVレーザの可干渉距離をマイケルソン干渉計で容易に測定できるよにした。コヒーレンス長をセンチメートルオーダーに改善するため、エタロンを共振器中に入れる構成に変更した。3.空気中から入射出来ないためプリズムカプラーを用いざるをえず、マッチング液にオイルは使えないので、屈折率のマッチングしない純水を用いて来たが、屈折率のマッチングするポリエチレン・グリコールが水溶性であるので現像液に影響しないことを見いだし、これに変更して行く。・2光束干渉の3重露光による3次元フォトニック結晶形成の理論に関しては、実際の光学系の構成を14種のブラベー格子毎に検討し、構成し易い光学系を探索した。・ピエゾ素子でピストン駆動される反射鏡を導入し、干渉計の一方の光路の位相を制御できるようにした。これにより、ダイヤモンド構造に加え、ウッドパイル構造も形成できるようになった。・4光束干渉法で作成できる格子定数の数を入射光の順列組み合わせから求めた。1.材料・プロセスの改良:現像が深部まで進まない問題に対して、現像、リンス、エアーブローを、リンス後のレジストに白濁が無くなるまで繰り返す手法で進展を見た。2.位相シフトによるダイヤモンド構造の3次元フォトニック結晶の形成:波長板の回転、ピエゾミラーの電圧駆動のいずれでも所望の位相シフトが得られることを確認した。{1,1,1}型面心立方格子の露光配置で、2光束干渉縞を露光した後、一方の干渉光をπ/2位相シフトして再露光し、さらに感光体を回転することを3回繰り返し、合計6回の露光を重畳することでダイヤモンド構造を形成できた。この手法でのダイヤモンドライク結晶の形成は世界初である。3.2光束干渉の3回露光方式の理論および初期実験結果(菱面体構造結晶)を米国光学会のTopical Meeting on Digital Holographyで発表した。また、実効屈折率法を用いた干渉露光で形成した3次元フォトニック結晶の透過率解析をMicro Optics Conference '09で発表した。4.結晶性を高めるための露光・現像方法の改良:コヒーレンスは若干短いがエタロンを入れたい状態のレーザーをハイパワーで使用することで、露光時間を0.1秒以下に短縮できた。

これにより深部までの形成ができ結晶性が改善された。短時間露光は露光中の光路揺らぎの影響を受けにくくなり結晶性改善に効果があったと考えられる。5.いくつかの格子構造に関しての実験的形成:今年度は{1,1,1}型面心立方格子の作製を通して露光・現像条件を探った。3回露光の各回で最適露光エネルギーが異なるとの知見を得た。6.ゾル・ゲル法による材料置換:基本的な手法について検討し、必要なプロセス、準備するべき化学実験室等を把握した。
コンピューターによる中世英国韻文ロマンスのコンコーダンス編纂

我々はこの2年間に上記4作品のテキストのコンコーダンス編纂の問題点を研究の上、大阪大学言語文化部言語工学部門の汎用コンピューターを用いて電子化とコンコーダンス編纂を完了した。各作品のコンコーダンスは、それぞれKWIC concordance,word index,ranking frequency list,reverse word list,rhyme word listよりなり、これらの作品の様々な面にアプローチできるようにした。これらの作品は、ロマンスの中で重要かつ人気のあるサイクルに属しているので、このような多面的なコンコーダンスは、出版されれば、その作品群の研究に有用な道具として歓迎されるものと思われる。なお、汎用コンピューターでのコンコーダンス編纂と同時に、我々は最近益々身近な研究用具となってきたパソコンでのコンコーダンス編纂の試みも行った。Micro-OCPによる編纂にほぼ目途がついたことは大きな収穫である。我々は平成4年度から2年間の予定で「コンピューターによる中世英国韻文ロマンスのコンコーダンス編纂」の課題によって、上記文部省科学研究費補助金(一般研究(C))を受け、中英語韻文ロマンスの内の"Eustace-Constance-Florence-Griselda"の作品群の主要作品4篇のコンコーダンス編纂計画を推進している。2年計画の初年度である平成4年度はSir Eglamour of Artois(14世紀中葉、1330行)、Sir Triamour(14世紀後期、1719行)の2作品を取り上げた。これらの作品は、我々がこれまで研究したことがなかった作品であることや、前回3年計画で取り上げた「シャルルマーニュ大帝伝説」の作品群と同様にテキストの版本や研究書が少ないために、作品研究とテキスト研究・検討に予想以上に時間がかかり、本年度の大半を費やした。本年度も助成金によって、ロマンス関係の文献を購入でき、以上の研究・検討に大きな力となった。平成4年12月からテキストのコンピューター入力作業を始め、今年度も大学院生をアルバイトに雇うことができ、入力、校正、特に後者の点で大いに助かった。上記の作品にそれぞれKWIC concordance,word index,ranking frequency list,reverse word list,rhyme word listを作成し、これらの作品に多面的にアプローチできるように配慮した。従って、我々のコンコーダンスはこれらの作品研究の大変有用な道具になるものと期待される。我々は平成4年度、平成5年度の2年間に「コンピューターによる中世英国韻文ロマンスのコンコーダンス編纂」の課題によって、文部省科学研究費補助金(一般研究(c))(課題番号:04610280)の交付を受け、中世英国韻文ロマンスのうちいわゆる「“Eustace-Constance-Florence-Griselda"伝説群」の主要作品のコンコーダンス編纂を推進してきた。初年度の平成4年度にはSir Eglamour of Artois(14世紀中葉、1335行),Sir Triamour(14世紀後期、1719行)の2作品のコンコーダンスを編纂した。2年計画の最終年度である本年度は,Sir Torrent of Portyngale(14世紀後期、2668行),The King of Tars(14世紀初期、1228行)を取り上げて、そのテキストの電子化とコンコーダンス編纂を推進した。これらの2作品はこれまで十分研究していなかった作品であり、コンコーダンス編纂の問題点を探るための作品研究とテキストの検討に時間を取られたが、幸い言語文化部言語工学部門の汎用コンピューターを用いてコンコーダンス編纂を完了することができた。このような多面的なコンコーダンスは、出版されれば、その作品群の研究に有用な道具として歓迎されるものと思われる。前年に引き続いて、汎用コンピューターでのコンコーダンス編纂と同時に、我々はパソコンでのコンコーダンス編纂の試みも行った。Micro-OCPによる編纂に目途がついたことは大きな収穫である。
エピトープの決定を必要としないT細胞ワクチン療法

カチオン性リポソームと共に免疫し、癌免疫を誘導させる蛋白質抗原を決定する為のcDNAライブラリーの構築を試みたが、この課題用に開発した高効率に抗原を発現させるエピゾームベクターへの変換が出来なかった。OVAのcDNAを用いた検討では、このリポソームを用いたCTLの誘導には種特異的糖鎖が必要との結論となった。その為、腫瘍選択的なCTLを誘導するワクチンとして、大腸癌細胞であるMC38細胞と肺がん細胞である3LL細胞に対して、自殺遺伝子による腫瘍の崩壊によってCTL活性が誘導するモデルを作成し、OVAのcDNAに対するCTLの誘導を出来るモデルを作製した。同時に、腫瘍の拒絶も確認できた。初年度である本年はB16メラノーマの抑制活性を持つCTLを誘導する癌抗原のスクリーニング法の開発に取り組んだ。理研のファントムライブラリー(pFLCIII)と入れ替える為に、本研究室で既に開発されているpSTR系ベクターのマルチクローニングサイトを改変してた。またモデル系のcDNAをpFLCIIIに導入し、変換のモデルを作成した。この際、ライブラリーのかなりのクローンのcDNAの構造がI-Ceu,PI-SceIの制限酵素による入れ替えが不可能である事が判明し、当初の計画以外の方法による変換が必要となった。全てのcDNAに含まれているSfiIによる変換もATTATGGCCという配列がオープンリーディングフレームの前に有る為、コザックルールの関係で使用が不可能であった為、大腸菌の相同組み換え関連遺伝子を用いて行うベクターのコンバージョンのシステムによる解決を試みた。コストおよび効率性を考慮するとラムダファージのexo/bet/gam遺伝子産物によるin vitroの相同組み換え法であるSLICE法が適当と考え、前述遺伝子産物を含む、組み換え活性を持つ大腸菌の作成を試みた。この大腸菌の抽出液を用いた相同組み換えを行う事は出来なかった。また、この大腸菌への電気削孔法による組み換えも不可であったので、他の組み換えの方法(Gibson Assemblyなど)を検討中である。また、更なるSLICE法の検討も行っている。リポゾーム自体の解析、および改良は順調に行われ、抗原を発現させる際にある種の低分子化合物を添加するすると抗原のCTL誘導能が増加する知見が得られ、この観点からの解析を進めており、一部は学会に報告した。OVA蛋白質を改変したモデル蛋白質による発現クローニングの条件の決定の為、前年度に作成したベクターを用いて、大腸菌、ヒト哺乳類細胞によって、抗原蛋白質を発現させ、カチオン性リポゾームと混合し、マウスへの免疫を行い、CTL誘導能を計測した。その結果、ヒト由来、大腸菌由来のOVA蛋白質はニワトリ由来の抗原よりもCTL誘導能が低い事が確認され、様々な糖鎖修飾酵素の阻害剤の存在下で発現した抗原もCTL誘導能の違いが認められなかった。本課題のアジュバントを用いるに当たって、ニワトリ由来の糖鎖構造が重要であることが確認されたため、ニワトリ細胞を用いるレトロウイルスを用いた発現系の確立し、評価を行っている。cDNA抗原のスクリーニングの為のライブラリー構築に関して、前年度で作成したベクターはコザックルールの関係もあり、モデルcDNAでは良好に変換できたが、実際に複数のクローンをバルクで変換するには、変換効率が足りなかった。大きな問題はカナマイシン耐性に関連した形質転換効率の低さであり、これを克服する為、両薬剤耐性を持つ発現ベクターを作成し、カナマイシンで選択した際にアンピシリンを用いた時と同じ効率を示す事が確認された。一時ライブラリーのバルクでの増殖でクローン間の増殖の差が問題となっているが、この問題を克服できるかどうか評価を開始した。本アジュバントを用いた際の糖鎖構造の重要性が確認されたため、より強力なCTL誘導能を持つ蛋白質抗原を作成する事が細胞融合により可能になるとの治験が得られたので、そのモデル系として蛍光たんぱく質と薬剤耐性が異なるレトロウイルスを作製した。細胞に導入後、細胞融合法の確立とCTL誘導の評価を開始しており、癌免疫の為の新しいワクチン手法の確立を目指している。一番重要な理研のファントムライブラリーのバルクでの発現ベクターへの変換がライブラリーのプラスミドを含んだ大腸菌の割合が異なる事、およびコザックルールによりSfiIのみの入れ替えでは目的のcDNAが発現できない事などの理由によりcDNAのバルク処理によるライブラリーの変換が困難である事が判明したが、新しいベクターと変換の手法の開発に時間がかかった。しかしながら、細胞融合による新しい癌免疫誘導法の可能性が浮かび、実用的な手法の開発が期待でき、効率的な開発が必要とされる。本課題のアジュバントを用いるに当たって、ニワトリ由来の糖鎖構造が重要であることが確認されたため、ニワトリ細胞とモデル細胞の細胞融合を行い、その溶解液を抗原として、アジュバントと共に免疫する方法の評価を目指した。まずニワトリの蛍光たんぱく質を発現する細胞をレトロウイルスにより作成した。そして異なる蛍光蛋白質を発現させ、異なる薬剤耐性を持つマウス消火器癌由来の細胞を作製し、その細胞融合の方法を検討した。

検討した結果、不活化したセンダイウイルスを用いると効率良く細胞融合が出来たが、両薬剤に耐性なステーブルなクローンをとる事は出来なかった。その為、ニワトリ細胞とモデル細胞の融合を行い、細胞融合の翌日に溶解液を作成し、マウスに免疫する事でOVAに対するCTL活性を検討した。その結果、融合した細胞の抽出液とアジュバントの投与により,CTLが誘導できる事を見出し、消火器癌に対するワクチン療法への応用を検討している。また、ニワトリOVA自体が特殊なアジュバント活性が予測されるので、クロスリンカーにより、蛋白質を共有結合で連結し、その複合体とアジュバントの投与による利用法も同時に検討している。一番重要な理研のファントムライブラリーのバルクでの発現ベクターへの変換がライブラリーのプラスミドを含んだ大腸菌の割合が異なる事、およびコザックルールによりSfiIのみの入れ替えでは目的のcDNAが発現できない事などの理由によりcDNAのバルク処理によるライブラリーの変換が困難である事が判明したが、新しいベクターと変換の手法の開発に時間がかかった。しかしながら、細胞融合による新しい癌免疫誘導法の可能性が浮かび、実用的な手法の開発が期待でき、効率的な開発が必要とされる。カチオン性リポソームと共に免疫し、癌免疫を誘導させる蛋白質抗原を決定する為のcDNAライブラリーの構築を試みた。元のライブラリーの変換に適した構造を持ち、高効率に抗原を発現させるエピゾームベクターを作製した。元のライブラリーの構造による問題があり、解決を試みたが、発現ベクターへのバルク的な変換を行う事が出来なかった。その為、cDNAスクリーニングを行う事が出来なかった。その為、自殺遺伝子療法を用いたCTL誘導法の検討を行った。C57BL/6由来のマウス大腸癌であるMC38細胞に自殺遺伝子(チミジンフォスファターゼ、もしくは単純ヘルペス由来のチミジンキナーゼ)をステーブルに発現させた細胞を樹立した。この細胞をC57BL/6マウスの皮下に移植し、腫瘍を形成させた後に対応する薬物をマウスに投与し、腫瘍を消失させた所、移入した細胞に対するCTL活性が誘導されていた。また、この抗腫瘍活性は導入した自殺遺伝子に対してのみでなく、遺伝子導入前の親株であるMC38に対しても抗腫瘍活性を持っており、再移入に対して拒絶を行った。また、自殺遺伝子とOVA蛋白質を同時に発現させて、マウスに移植し、治療を行うと、腫瘍の拒絶を行うようになると共に、OVAのMHCクラスIエピトープに対するCTLの活性も誘導されている事を確認した。また、このCTL活性は3か月以上も保持されていた。本課題で用いているリポソームはTh1優位に免疫を誘導する事が判っているため、全細胞抽出液と共に免疫する事により、自殺遺伝子を用いたCTL活性の増強効果が見込めるため、併用した治療法の開発の有用性が示唆された。カチオン性リポソームと共に免疫し、癌免疫を誘導させる蛋白質抗原を決定する為のcDNAライブラリーの構築を試みたが、この課題用に開発した高効率に抗原を発現させるエピゾームベクターへの変換が出来なかった。
循環型社会に向けた環境・資源情報システムに関する研究

衛星データを用いた環境・資源情報の把握のため,各種の衛星データについて検討をおこなった。広範囲の地域を長期間にわたりモニタリングするのに適したNOAA衛星のAVHRRデータから月最大NDVI値を用い,土地利用や植生区分をおこなう手法について検討した。データベースが未整備な国々でもこの方法で容易に土地利用区分などができる。タイや中国など対象に適用し、その有用性について検討した。複数年間のデータを用いて分類をおこなう場合、NDVI値が年降水量や平均気温など気候の年変動に大きく左右されるため、土地利用が変化していない地点でも、年により分類クラスに差異が生じる。その対処策として、データの月別の標準化を行い、それらを用いた分類方法や各分類クラスへの帰属度を考慮した分類方法について検討した。その結果、生のデータを用いた分類に比べ、年変動の影響をある程度除去することができた。また、イコノスの高解像度衛星データおよび航空機ライダーによる標高データを用いた土地利用区分について引き続き検討した。比計算によるイコノス衛星データの影の処理方法がある程度有用であること,ライダーデータから求まる植生などの表面高の平均、標準偏差、最大値、最小値等の基本統計量とイコノスデータの植生指数やバンド情報を併用する分類手法が有効であることがわかった。一方,グランドトゥルースの位置合わせなどのため、GPSに測位方法による精度や正確度の比較、野外調査における位置情報取得のための支援システムに関して検討した。単独測位でもナビゲーションには充分であること,高解像度の衛星に対応するためにはDGPSが必要であることなどがわかった。生物資源や自然環境のモニタリングのための技術として,高解像度衛星写真を用いた資源環境情報収集について検討した。最初に,ランドサットTMなど従来の衛星写真による分析方法によりイコノス高解像度衛星写真での情報収集をおこなった。イコノスはRGBと近赤外の4バンドである。事例としたマングローブ林の判別では80%ほどの精度があり,航空機MSS(78%)やASTERデータ(76%)を用いた場合と比較し,必ずしも飛躍的な精度の向上は見られなかった。その原因は,高解像度であるためピクセルが従来のデータと比較しミクセルが少なくピュアピクセル多く出現するためと考える。そのため今後フィルタリングや従来の衛星写真での補完など新たな解析手法の検討が必要である。また,グランドトゥルースの位置合わせのためにDGPSによる測量などをおこなったが,解像度が1mであるため僅かな誤差も許されないので,位置の計測が非常に重要であることが判明した。地球的規模での環境資源情報を収集し整理するため,地理情報システムを導入した。とりわけインターネットを利用した資源環境情報の発信が多くおこなわれてきているため,インターネットベースの地理情報システムについて検討をおこなっている。また,国連の地球環境計画などで作成されたデータベース,世界農業機関(FAO)等の資源データベースなど多くの機関や国が公表している資源環境情報について,インターネットによる自動情報収集についても検討している。さらに森林のモニタリング調査に関する文献調査をおこない,資源の持続的利用と炭酸ガスの削減にむけた環境・資源情報システムのあり方について検討している。国土数値情報,環境庁の植生調査,国土地理院の地図情報など既存の公表されているデータをもとに基準メッシュ単位でのデータベースを構築した。このデータベース用いて次の3つ分析をおこなった。ひとつは,わが国の流域の特徴を明らかにするため,市町村単位で構成される大流域を対象に森林資源の現況,土地利用の特徴,社会経済条件などで流域をクラスわけしその特徴について分析した。ふたつ目は,巨樹・巨木の育成に関わる自然条件を明らかにするため,樹種別に基準メッシュ単位で分析をおこない,その特徴を明らかにした。さらに,森林の持続的な利用のため,木材生産林として活用が可能な森林地域のゾーニングをおこなった。これらの分析をとおして,環境・資源情報システムとして,データベースが不可欠であり,その拡充が重要であることが再認識された。

衛星データを用いた環境・資源情報の把握のため,1kmメッシュ単位でのNOAAの月最大NDVI値を用い,土地利用区分の可能性と植生区分の可能性について検討をおこなった。用いたデータは1995年から2002年までの日本を対象としたものである。年単位で分類を行い,おおまかな土地利用区分(市街地,農地,森林等)には充分利用できることがわかった。更に,森林地域を細区分し,先のデータベースと比較検討をおこなった結果,ある程度の細分類が可能であることがわかった。このことから,データベースが未整備な国々でも、容易にこの方法により広くNOAAデータから土地利用区分などのデータベース作成ができると考える。現在、地球地図が整備されているタイを対象に,地球地図とNOAAデータから作成したデータベースとの整合性について検討を進めている。衛星データ等を用いた資源環境のモニタリング手法の検討を行った。都市近郊を対象に、イコノスの高解像度衛星データおよび航空機ライダーによる標高データを用い解析を行った。イコノスの衛星データからは植生指数を計算し、緑地とそれ以外に区分した。ライダーデータは1平方mあたり2-5点の地表面座標(平面および標高)が得られる。一定範囲内のライダーデータをもとに、標高の平均、標準偏差、最大値、最小値等の基本統計量を算出し、それらを変数としたクラスター分析により、土地利用区分を試みた。ライダーデータだけでは孤立木・疎林と住宅地、水田と広場などの識別は困難であった。しかし、イコノスの植生情報を附加することで、これらの問題は解決することができた。ライダーデータを取り扱う場合、任意の地点で任意の半径の円内に入るデータを効率よく探索することが必要である。そのため、地表面座標データをランダムファイルとし、平面座標でブロック化し、ブロックに属するデータ番号をブロック番号でランダムファイル化することで、探索し統計量を算出する方法をとった。これにより効率よく、柔軟に対応できるようになった一方、1kmメッシュ単位でのNOAAの月最大NDVI値を用い,土地利用区分の可能性と植生区分の可能性について昨年に引き続き検討をおこなった。土地利用を年単位で各月のNDVI値を変数に、ランダムにサンプリングしたデータを用いクラスター分析を行い、その結果を用い全体を分類した。NDVI値は気候の年変動に大きく左右されるため、土地利用が変化していない地点でも、年により分類に差異が生じる。そこで、データの標準化を行い、それらによる分類を試みた。その結果、生のデータを用いた分類に比べ、年変動の影響をある程度除去することができた。衛星画像の解析にはクラスター分析が一般に用いられる。クラスター分析では、各ピクセルは各分類クラスの中心までの距離が最短距離のクラスに分類される。
テレビ視聴と職業観・勤労観の発達：キャリア教育へのメディアリテラシーの観点の導入

キャリア教育やテレビ視聴が、中学生・高校生・大学生の勤労観や職業不決断、働くことに対する価値観に及ぼす影響を検討した。また、テレビドラマで描写される勤労観や働くことに対する価値観に関する内容分析を行い、それらを視聴することによる影響を検討した。分析の結果、キャリア教育によるポジティブな効果が示された。また、テレビ視聴による影響は、年齢や性別によって異なることが示された。本研究の目的は、テレビ視聴が子どもの勤労観や働くことに対する価値観にどのような影響を及ぼすのかを検討することである。そのために、テレビ番組の内容分析を行い、番組内で描写される勤労観・働くことに対する価値観を明らかにする。また、中学・高校生を対象とした縦断調査を行い、テレビ視聴の影響を検討する。さらに、家庭や学校でのキャリア教育はテレビ視聴の影響をどのように変えうるのか、その調整効果について検討する。得られた結果を踏まえ、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うべきなのかを考察する。本年度は、高校生を対象としたインターネット上での2波パネル調査を実施した。分析の結果、テレビ視聴が多いほど勤労観は低下する傾向がみられた。この影響は、特に調査期間中に特定の職業の人に会う機会が多かった子どもでみられた。働くことに対する価値観については、ドラマ視聴が多いほど「活動志向」が高まる傾向がみられた。この影響は、特に家族と仕事について話をする機会の少ない子どもにみられた。また、学校でのキャリア教育を多く受けている子どもにもそのような傾向がみられた。「ステイタス志向」については、家族と仕事について話をする機会の少ない子どもはドラマ視聴が多いと志向が高まり、機会の多い子どもは志向が低まる傾向がみられた。以上ように、学校や家庭における職業や仕事に関する情報への接し方によってテレビやドラマ視聴の影響が異なる可能性が示唆された。得られた結果を踏まえ、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うのが望ましいかを考察する。本年度は、中学・高校生を対象とした2波パネル調査を実施した。3都県18校の協力により、中学生1・2年生1152名、高校生1・2年生653名から回答を得た。また、大学生を対象とした調査も実施し、442名から回答を得た。分析の結果、中学生・大学生では、平日のテレビ視聴が多いほど勤労観が低下すること、高校生では学校でのキャリア教育に積極的に取り組むほど勤労観が高まる傾向があり、職業不決断性が低下すること、中学生・大学生では、友人と進路や将来についてよく話すことが勤労観を高めること、いずれの年代でも家族と進路や将来についてよく話すことが職業不決断性を低下させることなどが明らかになった。これらは、年代によって勤労観等に影響を及ぼす要因が異なることを示唆しているといえる。また、調査期間に放送されたテレビドラマの録画を並行して行い、内容分析の実施準備を進めた。近年、より早期からのキャリア教育の重要性が指摘され、学校現場を中心に推進されてきた。また子どもにとっては、家族などの身近な人間関係を通して職業情報を得る機会も多い。一方で、職業に関する情報を獲得させる役割が相対的に大きいといわれるメディアの影響については十分に検討されてこなかった。そこで本研究では、もっとも身近なメディアのひとつであるテレビ視聴が子どもの勤労観や働くことに対する価値観にどのような影響を及ぼすのかを検討した。初年度は高校生を対象としたweb上での縦断調査を実施した。分析の結果、テレビ視聴が多いほど勤労観が低下する傾向があることや、ドラマ視聴が多いほど働くことに対する価値観のひとつである「活動志向」が高まる傾向がみられた。また、学校や家庭における職業や仕事に関する情報への接し方によってメディアの影響は異なる可能性が示唆された。次年度は中学生・高校生・大学生を対象とした縦断調査を実施した。分析の結果、学校や家庭でのキャリア教育やテレビ視聴の影響は年齢や性別によって異なり、学校でのキャリア教育に積極的に取り組むことが、高校生男子において職業モラトリアムを低下させる効果をもつことや、テレビ視聴が中学生男子の働くことに対する価値観への期待を高める一方で、中学生女子では期待が低まることなどが明らかになった。最終年度は、ドラマの中で描かれる勤労観や働くことに対する価値観について内容分析を行った。縦断調査の結果に基づき、中学生・高校生からの視聴率が高かった53本のドラマを選出し、主要な登場人物が持つ勤労観や働くことに対する価値観について分析を行った。そのような描写がないものが多かったものの、描写がある場合には、「他愛性・自律性・能力活用・達成」に対して肯定的な価値観を持つよう描写されていることが多かった。また、ある価値観に対して否定的な考えを示す描写はほとんどみられなかった。

本研究では、テレビ番組の内容分析と縦断調査を組み合わせ、テレビ視聴が子どもの勤労観や働くことに対する価値観にどのような影響を及ぼすのかを検討することを目的としている。特に、家庭や学校でのキャリア教育による調整効果に着目する。最終的には、得られた結果を踏まえ、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うべきなのかを考察し、キャリア教育におけるメディアリテラシーの観点の導入のあり方について提案していく。縦断調査においては、中学・高校生を対象とした3波パネル調査を計画していたが、昨年度の検討において、テレビ番組は時期によって内容が大きく変わるものであることを考慮し、2波パネル調査を2度行うよう計画を修正していた。それに基づき、本年度は2回目の縦断調査を実施した。また、大学生を対象とした調査も実施し、年代による影響の違いをより幅広く検討できるようになった。これらの調査に並行して内容分析研究の準備も進めていった。以上のことから、最終目的への到達度として、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。社会心理学今後の研究の推進方策として、1中学生・高校生・大学生を対象とした縦断調査データの分析、2内容分析の実施、3内容分析と縦断調査に基づく因果関係の検討が挙げられる。さらに、これらの検討を経て、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うのが望ましいかを考察していく。縦断調査においては、中学・高校生を対象とした3波パネル調査を計画し、本年度はその1波目調査を行う予定であった。しかしながら、テレビ番組は時期によって内容が大きく変わることから、2波パネル調査を2度行い、調査時期の違いを超えた結果を得ることの方が重要であると判断し、計画を修正した。また、学校単位で協力を依頼する質問紙調査を計画していたが、キャリア教育は学校や学級単位で実施され、回答者間の差が出にくいことから、調整変数としての役割を考慮し、インターネット調査に方法を変更した。それに伴い調査費用の見積りにも変更が生じたため、本年度は高校生を対象とした調査を行った。調査対象は高校生のみとなったものの、当初計画では本年度は相関関係の結果しか得られない予定が、因果関係の検討ができるようになった。また、次年度の研究に向けた課題も抽出できたことから、最終目的への到達度として、おおむね順調に進展しているといえる。昨年度の研究推進において、1回目の縦断調査の方法を学校単位での郵送調査からインターネット調査に変更したことに伴い、予算の繰り越しが生じていた。
木造家屋のための免震構造用積層ゴム支承の開発

(1)中空断面積層ゴム支承の曲げ剛性を解析的に検討し、初めてこれを明らかとした。また、実用的な近似式を提案した。(2)中空断面を有する積層ゴム支承の座屈荷重は大変形後も安定しており、円形断面積層ゴム支承の大変形領域での座屈荷重低下と比較すると、座屈後の安定性が顕著であることを実験により検証した。(3)実験結果を物理的に説明するために、幾何学的非線形性を考慮した曲げ-せん断座屈モデルを考察し、その結果、既往研究から得られた成果を覆す下記の解析予想が得られた。(1)扁平な積層ゴム支承は、大変形領域で座屈荷重が急激に低下する。(2)細長い積層ゴム支承の座屈荷重は小さいが、大変形領域での座屈荷重変動は極めて小さい。(3)変形の増大によって座屈荷重が低下する場合と逆に増大する場合が存在し、その条件を解析的に明らかとした。(4)2次形状係数(免震構造用積層ゴム支承では大きいほど良いとされ、通常3以上の値を用いる。)の小さい方が、大変形領域での座屈安定性が高くなる。(4)以上の解析ならびに実験研究の成果により、中空断面を有する積層ゴムに限らず、積層ゴム支承の座屈荷重が大変形領域で安定である条件を導き、木造家屋を対象とした積層ゴム支承のプロトタイプを考案した。その結果を、特許出願した。(5)上記、解析ならびに実験研究の成果は、日本建築学会構造系論文集に投稿し、3篇の論文にまとめられている。既往研究では解明されていなかった中空積層ゴム支承の曲げ剛性に関する理論解を始めて明らかとした。解析的な結果は次の3点に集約される。(1)円形断面積層ゴム支承の鉛直剛性ヤング率と曲げ剛性ヤング率は約3倍の開きがある。しかし、中空断面積層ゴムでは両者はほぼ同等であることが解明された。この結果、中空積層ゴム支承の座屈荷重は従来予想よりもかなり高く、安定していることが推定される。(2)中空断面の穴の最適値は、直径の約60%程度である。この場合、鉛直剛性ヤング率と曲げ剛性ヤング率は、ほぼ同等であり、しかも、円形断面と比較した場合に遜色の無いことが推定される。(3)3次元弾性理論に基づく精密な解が求められたことにより、従来の円形断面積層ゴム支承の曲げ剛性についても、再評価を行った。この結果、従来から用いられてきた解析値は精密解よりも20%程度、高めの値を示している。この結果は、一般に普及している免震構造用積層ゴム支承の座屈荷重の評価は、若干危険側であることを示しており注意が必要である。既往の研究では解明されていなかった中空積層ゴム支承の座屈荷重に対して、初めて実験的なデータを示し、かつ、解析的な考察を加えた。(1)中空断面積層ゴムの中空断面の影響により、せん断剛性が低下する。この事実は、円形断面の積層ゴム支承についても成立するはずであるが、既往の研究では指摘されることが無かった。(2)ゴム材料のせん断弾性係数Gを、捩り自由振動実験により高精度で求める実験手法を示した。鉛直剛性実験から求めたGの値と捩り自由振動実験から求めたGの値は、良く一致することを確認した。(3)中空積層ゴム支承の座屈荷重は、水平変形量の増大によって影響を受けない。この点は、中空積層ゴム支承の座屈安定性の高さを示すものであり、積層ゴム支承の水平変形能力を大幅に改善できる可能性が実験的に示された。(4)既往研究では、積層鋼板の厚みが座屈荷重に与える影響が考慮されてこなかったが、本実験研究の結果、積層鋼板の厚みは、座屈荷重に重大な影響を与えていることが判明した。

この結果は、現在一般に流通している免震構造用積層ゴム支承の規格を見直す必要性を示唆しており影響が大きい。(1)中空断面を有する積層ゴム支承の座屈荷重は大変形後も安定しており、円形断面積層ゴム支承の大変形領域での座屈荷重低下と比較すると、座屈後の安定性が顕著であることを実験により検証した。(2)実験結果を物理的に説明するために、幾何学的非線形性を考慮した曲げ-せん断座屈モデルを考察し、その結果、既往研究から得られた成果を覆す下記の解析予想が得られた。(1)扁平な積層ゴム支承は、大変形領域で座屈荷重が急激に低下する。(2)細長い積層ゴム支承の座屈荷重は小さいが、大変形領域での座屈荷重変動は極めて小さい。(3)変形の増大によって座屈荷重が低下する場合と逆に増大する場合が存在し、その条件を解析的に明らかとした。(4)2次形状係数(免震構造用積層ゴム支承では大きいほど良いとされ、通常3以上の値を用いる。)の小さい方が、大変形領域での座屈安定性が高くなる。(3)以上の解析研究の成果により、中空断面を有する積層ゴムに限らず、積層ゴム支承の座屈荷重が大変形領域で安定である条件を導き、木造家屋を対象とした積層ゴム支承のプロトタイプを考案した。その結果を、特許出願した。上記、解析ならびに実験研究の成果は、日本建築学会構造系論文集に投稿し、2編の論文にまとめられている。一編は、平成17年7月に掲載予定である。
がんミサイル療法を目的とするneocarzinostatin型化合物の合成研究

Neocarzinstatinクロモフォアおよび関連中員環アセチレン誘導体をエナンチオ選択的に合成し、クロモフォアそれ自身の絶対配置を明確にすると共に、これ迄関心の払われることのなかったキラリティーと抗腫瘍性との関連を求めがんミサイル療法に有効な薬剤を開発することを目的として本研究を行った。すなわち、neocarzinstationクロモフォアを形成している9員環エンジインを含む2環性5ー9員環システムおよび最近見出され構造的に関連するcalichemicin類やesperamicin類の共通基本構造である10員環エンジインシステムを共通のエナンチオ選択的手法によって組み立て各種関連光学活性体を得、これらの抗腫瘍性を検討するものとした。まず入手容易なシクロペンタジェンダイマーを酸化的にアセトキシ化し、得られるラセミ基質をリパーゼを用いる酵素化学的な速度論支配下の加水分解により分割し光学的に純粋な3環性基質を得た。さらに別途合成法を検討し入手容易な6炭糖、Dーマンニトールからディールス・アルダー反応を鍵とする合成手法も確立した。9員環および10員環エンジイン環を形成するためにここで得た光学活性な基質から前駆体に相当する各末端ジアセチレン型化合物を合成した現在エチレン単位とのクロスカップリングを含む閉環を検討中であるが、これに関しては今迄のところ成功を収めていない。しかしながら、この間に見出したシクロペンタジェンダイマー単位へのキラリティー導入法の確立によって多様の適用を可能にする極めて有用なキラル合成素子を得ることが出来、これにより新規モルヒネ型天然アルカロイドを含む生理活性天然化合物数種の効率的エナンチオ選択的合成法を確立した。Neocarzinostatinクロモフォアならびにcallーchemicinおよびesperamicin類のデオキシ糖部も生理活性に大きな影響を及ぼしていると思われるが、キラル0__ーベンジルグリシドールを基質としてこれに到達し得るエナンチオ選択的合成手法を確立した。