hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海底洞窟における非造礁性六放サンゴ類の進化学的研究

今回は、これまでの分類規準に従い新種と同定したが、これは洞窟という陰性的環境に適応するため、枝状のサンゴ体をもつ種が塊状となったものかどうかは今後の研究課題である。3.今回Desmophyllum属に同定したサンゴには、属の識別に関するこれまでの一般認識では説明できないサンゴ体が含まれている.つまり芙の構造、サンゴ個体の外形は全く同じでありながら、同じ洞窟内で単体と群体が共存している.この事実は属の分類形質の同検討をうるがすものである。4.今回、海底洞窟の現生元放サンゴの他に、第四系琉球層群中にみられる化石海底洞窟の古生物学的研究を行った。沖縄本島南部の港川層には更新世の化石海底洞窟があり、硬骨海綿を多産する。元放サンゴ類は未発見であったが、この事実は、現世の海底洞窟において、洞窟入口付近に硬骨海綿が多く生息し、元放サンゴ類は一般に洞の奥に生息していることと符合している。
ニンジンによるカドミウム等汚染のモニタリングの妥当性と問題点

沖縄を除く日本全土46都道府県から373本のニンジンを集めた.ニンジン試料373サンプルのカドミウム濃度の分布範囲は湿重量で2.117.9ng/gであった.この分布は左に偏るため,パラメータとして幾何平均値(GM)と幾何標準偏差(GD)も算出し,それぞれ24.4ng/gと2.2であった.算術平均値±標準備差は32.2±25.4ng/gで,他の研究者の報告値とほぼ等しい値であった.九州北部および四国・中国地方瀬戸内海側のニンジン試料のカドミウム含有量は,他の地域より高かった.全日本の九つの地方のニンジンカドミウム含有量の平均値の多重比較は,中国(36.7ng/g)と東北地方(36.1ng/g)が,北陸(15.8ng/g)と近畿地方(18.9ngg)より有意に高かった(p<0.05).土壌型別のニンジン試料群の平均値は,Histosolsのそれが最高で41.1ng/g,Fluvisolsのそれが最低で22.3ng/gであった.これらの平均値の差は有意であった(t検定、P=0.03).この結果は,土壌分類におけるHistosols土壌のカドミウムの含有量が最も高いことと一致した.県レベルおよび地方レベルのコメ試料カドミウムの平均値とニンジン試料のそれとの間には有意な相関が見られなかった.コメのデータのうち,20サンプルの産地は市町村のレベルで判明していたので,これらの試料と同じ産地のニンジン試料のカドミウム含有量との間には,有意な相関がみられた(r=0.492,P<0.05).日本は多様な土壌型を持つ山国であるため,同じ都道府県内でも,より小さく市町村でみると,その土壌型,潅漑用水,および土壌汚染度などが,より近似しているので,コメとニンジンのカドミウムの相関が大きくなるものと考える.沖縄を除く日本全土46都道府県から373本のニンジンを集めた.ニンジン試料373サンプルのカドミウム濃度の分布範囲は湿重量で2.117.9ng/gであった.この分布は左に偏るため,パラメータとして幾何平均値(GM)と幾何標準偏差(GD)も算出し,それぞれ24.4ng/gと2.2であった.算術平均値±標準備差は32.2±25.4ng/gで,他の研究者の報告値とほぼ等しい値であった.九州北部および四国・中国地方瀬戸内海側のニンジン試料のカドミウム含有量は,他の地域より高かった.全日本の九つの地方のニンジンカドミウム含有量の平均値の多重比較は,中国(36.7ng/g)と東北地方(36.1ng/g)が,北陸(15.8ng/g)と近畿地方(18.9ngg)より有意に高かった(p<0.05).土壌型別のニンジン試料群の平均値は,Histosolsのそれが最高で41.1ng/g,Fluvisolsのそれが最低で22.3ng/gであった.これらの平均値の差は有意であった(t検定、P=0.03).この結果は,土壌分類におけるHistosols土壌のカドミウムの含有量が最も高いことと一致した.県レベルおよび地方レベルのコメ試料カドミウムの平均値とニンジン試料のそれとの間には有意な相関が見られなかった.コメのデータのうち,20サンプルの産地は市町村のレベルで判明していたので,これらの試料と同じ産地のニンジン試料のカドミウム含有量との間には,有意な相関がみられた(r=0.492,P<0.05).日本は多様な土壌型を持つ山国であるため,同じ都道府県内でも,より小さく市町村でみると,その土壌型,潅漑用水,および土壌汚染度などが,より近似しているので,コメとニンジンのカドミウムの相関が大きくなるものと考える.緒言世界で約10万トン近く生産されるカドミウムCdを使用している製品はなお数多く、使用と廃棄物処理に伴って、将来にわたる環境汚染の蓄積が憂慮される。Cdのリスク評価に環境モニタリングが必要であり、従来日本ではそれはもっぱらコメのCd測定で行われてきた。コメによる環境モニタリングは米食民族では適しているがコメを主食としない民族では適当でなく、世界に共通な指標食品が望まれる。ニンジンは世界中で栽培、身近で自給消費され、土壌の影響を受けやすい根菜なので、Cd汚染の指標食品としては適しているのではないかと考え検討した。方法日本の沖縄を除く46都道府県あるいは232の市町村の産地から373のニンジン試料を集めた。土壌地図で産地の土壌型を大分類で同定した。ニンジン中のCdを、乾燥、湿式灰化、原子吸光分光高度計分析で測定した。同時に既に集めて分析してあったコメの測定値を使い、両者の相関を求めた。結果373のニンジン試料のCd濃度の算術平均値は24.4ng/g、範囲2-179ng/gであった。これは、他の研究者の報告値とほぼ一致した。ニンジン試料の平均Cdは東北と中国地方で最も高く、北陸と近畿地方で最も低かった。コメのそれは北陸地方でとび抜けて高かったのでニンジンの場合とは異なっていた。土壌型のうちヒストゾルのニンジンのCdが最も高値であった。

コメとニンジンのCd値の相関は、地方平均値と県レベルでは有意でなかったが、市町村間では有意(r=0.492,p<0.05)であった。土壌中のCd濃度は様々な原因で局地的な変動が大きいものと推定された。沖縄を除く日本全土46都道府県から373本のニンジンを集めた.ニンジン試料373サンプルのカドミウム濃度の分布範囲は湿重量で2.117.9ng/gであった.この分布は左に偏るため,パラメータとして幾何平均値(GM)と幾何標準偏差(GD)も算出し,それぞれ24.4ng/gと2.2であった.算術平均値±標準備差は32.2±25.4ng/gで,他の研究者の報告値とほぼ等しい値であった.九州北部および四国・中国地方瀬戸内海側のニンジン試料のカドミウム含有量は,他の地域より高かった.全日本の九つの地方のニンジンカドミウム含有量の平均値の多重比較は,中国(36.7ng/g)と東北地方(36.1ng/g)が,北陸(15.8ng/g)と近畿地方(18.9ngg)より有意に高かった(p<0.05).土壌型別のニンジン試料群の平均値は,Histosolsのそれが最高で41.1ng/g,Fluvisolsのそれが最低で22.3ng/gであった.これらの平均値の差は有意であった(t検定、P=0.03).この結果は,土壌分類におけるHistosols土壌のカドミウムの含有量が最も高いことと一致した.県レベルおよび地方レベルのコメ試料カドミウムの平均値とニンジン試料のそれとの間には有意な相関が見られなかった.コメのデータのうち,20サンプルの産地は市町村のレベルで判明していたので,これらの試料と同じ産地のニンジン試料のカドミウム含有量との間には,有意な相関がみられた(r=0.492,P<0.05).日本は多様な土壌型を持つ山国であるため,同じ都道府県内でも,より小さく市町村でみると,その土壌型,潅漑用水,および土壌汚染度などが,より近似しているので,コメとニンジンのカドミウムの相関が大きくなるものと考える.
社会階層構造を規定する教育・雇用・社会保障制度の東アジア比較

本研究は、教育・雇用・社会保障に関する制度的条件がどのような報酬格差を生み出し、各国の社会階層構造をどのように形作っているのかを、日本・韓国・台湾の東アジア比較を通じて考察した。本研究では、これらの条件がすべて作用し、かつ日本社会、ならびに部分的には韓国社会に特徴的な正規職/非正規職間格差、ならびに企業規模間格差の問題に焦点を絞り、これらの格差の性格を理論・実証の両面から明らかにした。本研究の二つの柱となる「1.教育・雇用・社会保障制度の比較分析」と「2.教育・雇用・社会保障制度の特徴を考慮した計量的な社会階層分析」のうち、まず後者に関しては、2005年SSM調査の日本・韓国・台湾データ等の比較分析をインテンシブに行い、それぞれの社会の階層構造の特徴究明を試みた。この結果、日本では企業規模・雇用形態、ならびに年齢が個人の社会経済的地位に与える影響が大きく、これらの作用を形作る雇用制度への着目が必要である一方、韓国では個人の学歴効果が大きく、教育と仕事・報酬を結び付ける制度的条件が特に重要であること等が明らかになった。一方、台湾ではこれらの効果は全般的に弱い反面、職種の効果が卓越しているなど、報酬配分における市場メカニズムの強さが示唆された。このような比較計量分析により、各社会の階層構造の特徴が明確な形で示され、また今後着目すべき制度的条件の所在が明らかになったものと評価されうる。一方「1.制度の比較分析」に関しては、以上の知見をふまえつつ、先行研究の整理と韓国・台湾において行った資料調査・聞き取り調査を通じて、高等教育と学校から仕事への移行に関する諸制度、ならびに年功制や雇用形態区分など、労働市場制度の比較検討を進めた。これらを通じ、重点的に検討すべき制度の絞り込みが可能となり、今後の研究の方向性を固めることができた。さらに、これらを通じ、「制度と市場の相互関係とそれが報酬配分にもたらす影響」について理論的な観点からの検討を並行して行う必要があることも明らかになった。中間年度となる本年度には、韓国にて行った文献調査・ヒアリング調査、先行研究成果の批判的検討、さらには国内外の韓国・台湾研究者と積極的に行ったディスカッションなどを通じ、ひとびとの間に報酬格差をもたらす可能性のある教育・雇用・社会保障制度の比較分析に当たった。その中でも特に「非正規雇用問題」を生み出す主因である雇用制度に重点を置き、その性格が日本・韓国・台湾の間でどのように異なるのかを、それぞれの労働市場の特徴を視野に入れながら考察した。これらの考察結果をふまえつつ、2005年SSM調査データや人口センサスデータの計量分析を通じ、それぞれの教育・雇用・社会保障制度の特徴が社会階層構造に及ぼしている影響を分析した。ここでは特に「日本型雇用慣行」に代表される生活保障型報酬制度の受益者選別性が、東アジアの社会において大きな報酬格差をもたらしている可能性に着目しつつ、それぞれの社会の不平等構造の分析を行った。以上の考察結果を、国内外、特に米国において行われた研究会等にて積極的に報告し、他の研究者からのフィードバックを得た。この結果、制度的条件が報酬不平等をもたらすメカニズムについてより精緻な理論的枠組の構築が必要であることが明らかになり、米国において盛んに研究が進められてきた経済社会学の成果を参照しつつ、その構築にあたった。これまで東アジアの報酬格差を理解するための視座は経済学的視点から築かれることが多かったが、東アジアの報酬不平等には制度的条件も強く作用しているため、それらの独自性を十分に考慮しうる社会学的視点に立った理解が特に求められる。本年度の以上の成果は、このような東アジアの報酬不平等を理解するための社会学的視座の構築に対して、大きな意義を持つものと考えられる。最終年度となる本年度には、本研究の二つの柱となった「1.教育・雇用・社会保障制度の比較分析」と「2.教育・雇用・社会保障制度の特徴を考慮した計量的な社会階層分析」の成果をふまえ、東アジア各社会における教育・雇用・社会保障に関する制度的条件がどのような報酬格差を生み出しているのか、そしてそれはいかなるメカニズムによるものなのかについて、理論と実証の両面からの考察を行った。その結果、特に日本社会において(そして部分的には韓国社会においても)大きなものと認められる正規雇用/非正規雇用間、あるいは企業規模間の報酬格差は、正統派経済学理論によっては必ずしも十分に説明され得ないことが確認され、これを受けて本研究では、社会学的観点から、これらの格差を説明するための仮設的な視座の構築を行った。具体的には、これらの格差を「正当化」する規範・ロジックの特定とこれが実際の格差に結びつくメカニズムの解明を試みると共に、各社会における教育・選抜システムと社会保障・生活保障システムの特徴がこれらの格差生成メカニズムに与える影響について考察を行った。さらにこれらをふまえた上で、計量的な階層分析を行い、その妥当性を確認した。本研究の以上の成果をまとめ、国内外における学会・研究会・ワークショップにおいて積極的に成果の報告を行った。特に海外では、米国(2回)、韓国(3回)、カナダ(1回)の報告機会を得た。

これらの報告は概して聴衆から大きな関心を持って受けとめられ、本研究が日本社会、あるいは東アジア社会の理解のために、またこれらの社会における社会階層理解のために、少なからぬ貢献をなし得るものであることが確認された。
ルーメン内培養不能・機能性細菌群の探索と培養化へのチャレンジ

本研究はルーメン細菌の大半を占める未培養菌がもつ役割を推定するため、非培養法(分子生物学的手法)を駆使してこれらの生態と生理を知ろうとするものである。ルーメンに浸漬した難分解性基質に付着する細菌の遺伝子ライブラリ解析から次のような成果を得た。(1)データベースには無い新規細菌が数多く検出され、それらをグループ化すると、3つの未知グループ(U1-U3)に分類できた。U1はBacteroidesを網羅する大きな系統群、U2は木材成分分解に関与するとされるClostridium aldrichに近縁なグループ、さらにU3はルーメン内ヘミセルロース分解菌Eubacterium ruminantiumに近縁なものであった。(2)U2およびU3のみ特異的増幅を保証するプライマーセットをデザインし、これらを両群定量のためのリアルタイムPCR系確立に供した。初めて確立した定量系は極めて高感度かつ高精度で、迅速に定量が可能なものであった。(3)本定量系を利用して茎部への付着速度や付着壁の変遷などを明らかにした。U2はルーメンで浸漬培養した稲わら茎部に優先的に付着し、稲わら茎部上で最重要繊維分解菌Fibrobacter succinogenesと酷似した動態を示し、同菌種に次ぐバイオマスを示した。この結果はU2が繊維分解に関与していることを強く示唆するものであった。(4)同稲わら茎部サンプルの電顕観察により、細胞外側に突起構造をもつClostridium属様かん菌が高頻度で見られたことから、これらがU2グループと思われる。従ってU2の分離には稲わら茎部上で集積したあと、同属菌の耐熱性を利用した分離培養の試みが有効かもしれないというヒントが得られた。マメ科およびイネ科牧草片(アルファルファとオーチャードグラス茎部)をナイロンバックに封入後、ひつじルーメン内に浸漬し、短時間に植物片上に優先して付着するルーメン菌群を植物片とともに回収した。これらから総DNAを抽出し、細菌の16SrDNAの共通配列からデザインしたPCRプライマーで付着菌群の16SrDNAライブラリーを作成した。2つのライブラリーの構成員(個々の付着菌)を明らかにすべく、両ライブラリーから合計92クローンのDNA配列を解読した。データベース上の既知塩基配列と比較したところ、既知菌との塩基配列相同性が97%以上であったクローンは21クローン(22.8%)であった。そのうち17クローンはButyrivibrio fibrisolvensなどの菌種に属しており、これらの細菌が繊維分解に関与していることを明示した。一方、71クローン(77.2%)は既知菌との相同性が96%以下であり、そのうち39クローン(42.4%)は90%以下の相同性であった。この結果から繊維分解に関与する細菌の多くが未知の細菌で占められていることを明らかにした。これらのうちアルファルファ付着菌群由来の未同定クローン群を標的としたプライマーをデザインし、この未知菌群の動態をPCRで追跡した。これら未知菌群のPCR物は粗飼料多給ひつじのルーメン内容から抽出したDNAを鋳型とした場合、増幅バンド強度が強くなった。すなわち本未知菌群は、繊維分解に関与している細菌群である可能性が高いことを示した。イネ科牧草片(茎)をナイロンバックに封入後、ヒツジルーメン内に浸漬し、植物片上に優先して付着するルーメン菌群を回収した。これらからDNAを抽出し、付着菌群の16SrDNAライブラリーを作成した後、ライブラリー構成員(個々の付着菌)のDNA配列を解読した。データベース上の既知配列と比較し、新規性の高い未同定のものをグループ化すると主に3つの未知グループが特定でき、これらをU1,U2およびU3グループとした。

U1はBacteroidesを幅広く網羅する大きな系統群、U2は木材成分分解に関与するとされるClostridium aldrichに近縁なグループ、さらにU3はルーメン内へミセルロース分解菌Eubacterium ruminantiumに近縁なものであった。U2およびU3のみ特異的増幅を保証するプライマーセットを作成でき、これらを両群定量のためのリアルタイムPCR系確立に供した。作成した定量系はいずれも極めて感度が高く(定量下限10-100コピーの16SrDNA)、高精度(測定内および測定間誤差とも10%内外)で、かつ迅速性のあるものであった(PCR開始から計算結果取得まで2-3時間)。このようにルーメンから未だ分離されたことのない2つの菌群の動態を追跡可能な信頼度の高い定量系をはじめて確立した。本定量系を利用して植物片への付着速度や付着量の変遷などを明らかにし、未知菌の付着特性をおさえた。その結果、U2およびU3グループとも、ルーメンに浸漬した稲わらに優先的に付着し、とくに前者はルーメン内最優先繊維分解菌Fibrobacter succinogenesと近似した付着動態を示し、かつ同菌種に次ぐバイオマスを示した。これらの結果はU2グループがルーメン内繊維分解に大きく関与していることを強く示唆するものである。
多次元可変ディジタルフィルタの実現と応用に関する研究

本研究では,画像・映像信号処理を行う多次元ディジタルフィルタを対象とし,高精度な可変の多次元周波数特性を有するフィルタ構造を実現することを目的としている.1.状態空間表現による高精度IIR可変ディジタルフィルタの実現法を提案した.2次最適実現と平衡形実現,最小ノルム実現に周波数変換を行い,可変ディジタルフィルタを実現する.このとき,係数行列要素の更新に要する計算量を削減するために,周波数変換後の係数行列要素に対して線形近似を行う.このように可変ディジタルフィルタを実現することで,高精度のフィルタ特性を実現できる.提案手法により実現した可変ディジタルフィルタと,直接形II構造と並列全域通過構造のそれぞれの可変ディジタルフィルタのフィルタ特性を比較した.その結果,2次最適実現と平衡形を用いた可変ディジタルフィルタは,線形近似によるフィルタ特性劣化と,係数量子化によるフィルタ特性劣化がともに小さいことを明らかにした.2.プロトタイプフィルタとして2次元分母分離形伝達関数を用いた2次元可変IIRディジタルフィルタの設計法を提案した.ここでは,複素係数並列全域通過構造を基本構造とする.この構造は,係数感度が非常に低く,並列1次全域通過区間に分解することができることが知られている.このため,この構造に周波数可変特性をもたせるため周波数変換を適用することが容易となる.係数更新のための計算量を削減するためテイラー級数展開の線形近似が適用される.これによって得られる2次元可変IIRフィルタは,安定判別が容易であり,高精度な周波数可変特性をもつ.本研究では,画像・映像信号処理を行う多次元ディジタルフィルタを対象とし,高精度な可変の多次元周波数特性を有するフィルタ構造を実現することを目的としている.1.状態空間表現による高精度IIR可変ディジタルフィルタの実現法を提案した.2次最適実現と平衡形実現,最小ノルム実現に周波数変換を行い,可変ディジタルフィルタを実現する.このとき,係数行列要素の更新に要する計算量を削減するために,周波数変換後の係数行列要素に対して線形近似を行う.このように可変ディジタルフィルタを実現することで,高精度のフィルタ特性を実現できる.提案手法により実現した可変ディジタルフィルタと,直接形II構造と並列全域通過構造のそれぞれの可変ディジタルフィルタのフィルタ特性を比較した.その結果,2次最適実現と平衡形を用いた可変ディジタルフィルタは,線形近似によるフィルタ特性劣化と,係数量子化によるフィルタ特性劣化がともに小さいことを明らかにした.2.プロトタイプフィルタとして2次元分母分離形伝達関数を用いた2次元可変IIRディジタルフィルタの設計法を提案した.ここでは,複素係数並列全域通過構造を基本構造とする.この構造は,係数感度が非常に低く,並列1次全域通過区間に分解することができることが知られている.このため,この構造に周波数可変特性をもたせるため周波数変換を適用することが容易となる.係数更新のための計算量を削減するためテイラー級数展開の線形近似が適用される.これによって得られる2次元可変IIRフィルタは,安定判別が容易であり,高精度な周波数可変特性をもつ.1.状態空間表現による高精度IIR可変ディジタルフィルタの実現法を提案した.丸め誤差が最小な2次最適実現に周波数変換を行い,可変ディジタルフィルタを実現する.このとき,係数行列要素の更新に要する計算量を削減するために,周波数変換後の係数行列要素に対して線形近似を行う.このように可変ディジタルフィルタを実現することで,高精度のフィルタ特性を実現できる.提案手法により実現した可変ディジタルフィルタと,直接形II構造と並列全域通過構造のそれぞれの可変ディジタルフィルタのフィルタ特性を比較した.結果,2次最適実現を用いた可変ディジタルフィルタは,線形近似によるフィルタ特性劣化と,係数量子化によるフィルタ特性劣化がともに小さい.2.画像信号のような2次元信号のフィルタリングを行うとき,信号の特性にしたがってフィルタの周波数特性を変えたいときがある.このような要求を満たすフィルタとして,可変フィルタが挙げられる.プロトタイプフィルタとして2次元分母分離形伝達関数を用いた2次元可変IIRディジタルフィルタの設計法を提案した.2次元分母分離形フィルタの伝達関数を並列1次全域通過区間に分解する.その後,周波数可変特性をもたせるため周波数変換を適用する.最後に,係数更新のための計算量を削減するためテイラー級数展開の線形近似が適用される.これによって得られる2次元可変IIRフィルタは,安定判別が容易であり,高精度な周波数可変特性をもっている.本研究では,画像・映像信号処理を行う多次元ディジタルフィルタを対象とし,高精度な可変の多次元周波数特性を有するフィルタ構造を実現することを目的としている.1.状態空間表現による高精度IIR可変ディジタルフィルタの実現法を提案した.2次最適実現と平衡形実現,最小ノルム実現に周波数変換を行い,可変ディジタルフィルタを実現する.このとき,係数行列要素の更新に要する計算量を削減するために,周波数変換後の係数行列要素に対して線形近似を行う.このように可変ディジタルフィルタを実現することで,高精度のフィルタ特性を実現できる.提案手法により実現した可変ディジタルフィルタと,直接形II構造と並列全域通過構造のそれぞれの可変ディジタルフィルタのフィルタ特性を比較した.その結果,2次最適実現と平衡形を用いた可変ディジタルフィルタは,線形近似によるフィルタ特性劣化と,係数量子化によるフィルタ特性劣化がともに小さいことを明らかにした.2.プロトタイプフィルタとして2次元分母分離形伝達関数を用いた2次元可変IIRディジタルフィルタの設計法を提案した.

ここでは,複素係数並列全域通過構造を基本構造とする.この構造は,係数感度が非常に低く,並列1次全域通過区間に分解することができることが知られている.このため,この構造に周波数可変特性をもたせるため周波数変換を適用することが容易となる.係数更新のための計算量を削減するためテイラー級数展開の線形近似が適用される.これによって得られる2次元可変IIRフィルタは,安定判別が容易であり,高精度な周波数可変特性をもつ.
‘contents tourism’を通した文化の伝播と受容に関する国際比較研究

平成30年度は科研費補助研究期間の最終年(5年目)にあたり、研究グループは以下のような成果をあげた。最終年の主なプロジェクトは、国際シンポジウムの開催と学術書(論文集)の執筆であった。国際シンポジウムは、6月7日から10日の日程で東京外国語大学にて開催し、18名(国内から代表と分担者4名、海外から13名)が研究発表を行った。このシンポジウムでの発表を論文集に取りまとめ、Channel View Publications(英国)と出版契約を調印、2020年に出版予定である(2019年3月に査読通過済)。また、International Journal of Contents Tourismにおいても、研究ノートを5本刊行した。その他、数本の査読付き論文も発表している。口頭発表としては、メンバーはシェフィールド(9月)、メルボルン(9月)、ヴェネツィア(11月)、サンホゼ(11月)、横浜(3月)において、研究成果を発表した。3月にシートンは、ロンドン(SOAS)で基調講演を行い、その講演内容はYouTubeでも一般公開されている。平成30年度は研究期間の最終年であったため、研究代表者ならびに分担者によるフィールドワークは多く行われなかったが、英国と広島で実施している。また、6月のシンポジウム発表者のうち、数名の研究者が日本滞在を延長し、フィールドワークを実施した。例えば、スー・ビートン教授は、松尾芭蕉に関するフィールドワークを行い、上述の学術書(論文集)のチャプターとして取りまとめている。なお、研究成果の教育プログラムへの還元については、これまで実施してきた北海道大学のほか、複数の大学へと実践を拡大した。具体的には、研究代表者ならびに分担者が、東京外国語大学、東北大学、広島大学、横浜国立大学においても、コンテンツツーリズムに関する授業を実施している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は科研費補助研究予定期間5年のうちの1年目であるが、科研費補助前より、本研究の実施に向け、本研究チームが自主的に実施してきた予備研究成果の一部が、以下の出版物として刊行された。まず、Japan Forumの特集号である。次に、北海道大学メディア・コミュニケーション研究院の報告書である。2013年にビートン・山村・シートンが発表した英語論文の和訳、西川の前書き、6本の研究ノート。また、このほかに、研究グループのメンバーが個人的に論文の発表を行っている。本年度より大規模調査を2件開始した。一点目は、北海道の全市町村(179自治体)を対象とした、自治体のコンテンツ・ツーリズム戦略とその実態に対するアンケート調査である。二点目は、海外でのジャパン・コンテンツ関連イベントにおけるファンの旅行行動に関する調査である。本年度は、パリで開催されたジャパン・エキスポ2014の会場にて、調査を実施した。北海道大学東京オフィスで会議を行った(2014年9月24日)。今後のプロジェクト計画について議論した。翌日には、三鷹市のジブリ美術館で実地取材ならびに関連資料収集を行った。平成27年度は科研費補助研究予定期間の2年目にあたる。1年目に実施したフィールドワークならびにシンポジウム発表の成果を、以下の出版物として刊行した。まず、「コンテンツツーリズムの射程国際研究の可能性と課題」である。2015年3月に開催されたシンポジウムにおいて発表した論文を論文集としてまとめたものである。さらに、海外から二人の研究者を招き実施したフィールドワークの成果を、International Journal of Contents Tourism上で研究ノート二本として公開した。海外のポップカルチャーイベントに関する現地調査も継続して実施しており、研究成果を逐次IJCTで発表している。研究発表会にも参加した。シートンがJapan Studies Association of Canadaの研究発表会(東京、5月)で発表。ビートン、シートン、山村、須川がTravel and Tourism Research Association(アジア太平洋支部)の研究発表会(東京、12月)でキーノートパネル発表を行った。シートンが日本財団の招へいで、カナダ3都市(トロント、ウォータルー、バンクーバー)でレクチャーツアーを行った(3月)。ポップカルチャーイベントの調査も継続実施した。ロンドン(シートン、7月)、サンフランシスコ(山村・張、7月)、ポズナン(ヤヴォロヴィッチ・ジムニ10月)、ルカ(須川、10月)に行ってきた。北海道大学の教育プログラムと連携し、研究成果の教育への還元も積極的に推進した。北海道大学現代日本学プログラムの集中講義として、TOYAKOマンガ・アニメフェスタにおけるコンテンツ・ツーリズムに関する実践的演習を実施した。この演習プログラムは平成28年度も継続して実施する予定であり、2年間の成果をまとめ、本年度中にIJCTにて発表する予定である。グループのメンバーも個人的に研究成果を出版した(岡本、『コンテンツツーリズム研究』など)。概要:プロジェクト2年目の活動はほぼ計画通りに行われた。上述の業績のほか、以下の通り、補助期間の後半に発表可能な調査研究を具体的に推進した有意義な準備期間でもあった。1)専門書執筆が進み、第一稿が5月31日に完成する予定である。平成28年度中に出版される見込みである。2)富山県南砺市で開催される国際シンポジウム(4-5月)と英国日本研究協会・北大メディア・コミュニケーション研究院共同開催国際シンポジウム(7月)の準備が整い、補助期間3年目の2つの大規模国際シンポジウムとなる。3) International Journal of Contents Tourism上で研究ノート2本を公開したが、28年度は既に何本かが査読を経て掲載準備中であり、今後さらに掲載論文が増える見込みである。

4)時間をかけてポップカルチャーイベントでデータ収集を進めている。プロジェクト最終年までに成果を発表できるよう作業を進めている。5)平成27年にTTRAで行ったキーノートパネルが高い評価を得たことで、本年度も発表会に招聘されている。1年目の報告書において2年目の計画としていた『マッサン』に関するシンポジウムは、諸般の事情から実現ができなかった。しかしながら、TTRAのオファー(キーノートパネル)があったため、代わりにそこでマッサン研究の成果を発表することとなった。以上のように、今後大きな成果を生むであろう項目の基礎を順調に築いていっている。平成28年度は科研費補助の3年目に当たり、研究グループでは以下のような成果を上げた。口頭発表としては、二つの国内中型研究発表会を開催した。2016年4月に富山県南砺市で産官学共催フォーラム「地方発世界:地方における文化・観光・事業の創造」を開催、2016年7月には、北海道大学において英国日本研究協会ミニ研究発表会の一部としてセッション(半日)を開催した。海外での研究発表会でも発表を行い、ロンドン(9月)、ソウル(11月)、カリフォルニア(3月)へグループとして参加し発表を、英国、中国、香港へは個人として参加・発表を行っている。フィールドワークも継続して実施した。夏期に海外研究協力者を一人招聘し、日本国内事例の調査に当たってもらい、その成果の一部を3月の研究発表会(カリフォルニアにて)で発表した。各研究分担者は、国内外の調査を継続実施している。また、主に英国のコンテンツ(ジェーン・オースティンなど)の調査を本格的に開始した。ポップカルチャーイベント調査も継続している。2016年度は、ロンドン、ロサンゼルス、ボルチモアのイベントで調査を行った。また、研究成果の教育還元としては、昨年度に引き続き、6月にTOYAKOマンガ・アニメフェスタで北大生のため授業を実施し、教育プログラムの一層の充実を図った。28年度は以下の通り当初目的を達成することができた。専門書の出版、International Journal of Contents Tourism, Volume 1の発行、二つの国内研究発表会の開催、複数の国際研究集会でのパネル発表・個人発表などを無事に終了した。当初計画に比して、一部進捗に遅れの見られる項目もある(北海道内の調査、ポップカルチャーイベント調査のデータ分析など)。その一方で、当初予定していなかった研究機会にも恵まれ、成果を上げることができた。特に、出版した専門書が高い評価を得たため、UC Berkeleyで出版記念シンポジウムが開催されたことは、研究成果発信の面で大変効果的であった。
感染時の制御性T細胞誘導に関わる新規サイトカインネットワークの解明とその治療応用

原虫感染時におけるTreg細胞の誘導および機能を解明し、新規サイトカインであるIL-27およびIL-35を介したTreg細胞をとりまくサイトカインネットワークについて明らかにする。そこで、IL-27サブユニットp28欠損マウス、およびIL-27とIL-35に共通のサブユニットであるEBI-3欠損マウスにL.major感染を行い、それぞれのマウスにおける感染に対する抵抗性の違いについて検討した。その結果、EBI3欠損マウスは野生型と同様の病態を示したのに対し、p28欠損マウスでは感染病態の増悪化が認められた。また、L.major感染4週目において、野生型およびEBI3欠損マウスは感染による腫脹が終息したのに対し、p28欠損マウスは8週目まで腫脹が亢進したことから、p28サブユニットが感染の病態形成に深く関与していることが示された。また、感染後期においてIL-27のp28サブユニットが感染の病態形成に強く影響することが示唆された。IL-27受容体欠損マウスでは、L.major感染に対する抵抗性が減弱することは既に報告している。しかし、2種類のIL-27サブユニット欠損マウスにおける本実験から、IL-27を構成するサブユニットがそれぞれ異なる生体防御を誘導することが明らかとなった。
着用型人間計測システムの開発と生理指標および動作の解析

このプロジェクトの主な成果はInertial Measurement Unit(IMU)WB-4の開発したことである.IMUは加速度センサ,ジャイロセンサ,および地磁気センサから構成されており,寸法は20x17[mm],質量は2.0[g]で現在のところ,世界最小で最も性能が優れている.このプロジェクトでIMUは,以前開発したWB-2やWB-3と共に,以下のような様々なアプリケーションに適用された.あ)腹腔鏡検査:動作計測とスキル評価.い)神経外科:動作計測.う)咀嚼:咀嚼パターンと食物判別の分析.え)歩行分析:健常者と身体障害者の動作計測とスキル評価.われわれが提案している手法の有効性は,多数の学会誌掲載や受賞,および実験の実績によって裏づけされており,様々なアプリケーションで成功を収めた.このプロジェクトの主な成果はInertial Measurement Unit(IMU)WB-4の開発したことである.IMUは加速度センサ,ジャイロセンサ,および地磁気センサから構成されており,寸法は20x17[mm],質量は2.0[g]で現在のところ,世界最小で最も性能が優れている.このプロジェクトでIMUは,以前開発したWB-2やWB-3と共に,以下のような様々なアプリケーションに適用された.あ)腹腔鏡検査:動作計測とスキル評価.い)神経外科:動作計測.う)咀嚼:咀嚼パターンと食物判別の分析.え)歩行分析:健常者と身体障害者の動作計測とスキル評価.われわれが提案している手法の有効性は,多数の学会誌掲載や受賞,および実験の実績によって裏づけされており,様々なアプリケーションで成功を収めた.本研究の目的は,日常生活での他者や環境とのインタラクションにおけるユーザの身体および心理状態の客観的計測が可能な装着可能な人間計測システムを開発することである.この目的のためにこの一年,早稲田人間計測システム(WB-2:Waseda Bioinstrumentation system No.2)の改良を進めた.新たなシステムはWB-2R(Waseda Bioinstrumentation system No.2 Refined)と名づけた.このシステムは次の2つの計測装置から構成される.a)モーションキャプチャ:全身(頭部,胴体,腕部,脚部)の運動計測.b)生理指標計測:胸式,腹式呼吸,発汗,脈波,心電.これらを組み合わせて,人間の心理状態の計測を可能とする.また,本システムはワイヤレス接続を備えており,装着者の不快感を軽減する.さらに,俳優の感情的演技におけるそのときの内的状態(生理)およびタスクに関連した外的状態(基本的には,絶対空間における彼らの静的および動的な身体の姿勢)を表すパラメータを計測した.我々は全身運動についての2つの演技シナリオをデザインした.1)特定の感情が生じる相手を迎える.2)特定の感情を抱きながら机の上に小さい物体を置く.この予備実験では,6名の俳優の演技について,4つの感情(恐れ,悲しみ,喜び,怒り)と統制状態(無感情)ごとに調べた.加えて,3)トレーニング中の俳優によって通常行われた"Gamma"運動(何もしない状態で,感情の大きさを0%から100%まで上げていく)についても計測した.これらのデータは現在解析中である.本研究の目的は,日常生活での他者や環境とのインタラクションにおけるユーザの身体および心理状態の客観的計測を可能とする装着型人間計測システムの開発である-2008年度は,早稲田人間計測システム(WB-3:Waseda Bioinstrumentation system No-3)の開発を行った.このシステムは次の2つの計測装置から構成される. a)モーションキャプチャ:全身(頭部,胴体,腕部,脚部)の運動計測. b)生理指標計測:胸式,腹式呼吸,発汗,脈波,心電.これらを組み合わせて,人間の心理状態の計測を可能とする.2007年度に開発した人間計測システムWB-2は,性能は十分だったものの,大きさから実用には向かなかった.そこで2008年度は小型慣性測定装置(lMU)を開発した.これは小型(20x20[mm])かつ軽量(2, 9[g])で3軸加速度センサ(LIS3LVO2DL), 2軸レートジャイロ(IDG300), 1軸レートジャイロ(LSIY300AL), 3軸地磁気センサ(HMC584)を内蔵している.医療器具にも装着でき,外科医の自然な動きを妨げることなく計測できるうえ, IMUの分解能を15[deg]から1[deg]と高精度化したことでより信頼性の高い計測を実現した.2008年度は高度な手技が必要とされる外科医の手技の中でも,特に難易度の高い神経外科医の基本手技であるピックアンドプレースの評価を行った.また20個のIMUと生理指標計測システムを内蔵した測定スーツも改良し、軽量化(総重量は900[g]. -40%)により着用時間の大幅な短縮(着用時間は12[min.], -70%)を実現した.2009年度はさらにグローブも開発中である.
時分割小角X線散乱測定による高分子結晶の微細組織形成過程の追跡

ポリエチレンテレフタレート(PET)の非晶試料を等温結晶化させて、その結晶化過程をシンクロトロン放射光を用いた小角X線散乱により追跡した。その結果、X線散乱曲線が結晶化に伴い次のように3段階に変化することが見いだされた。まず、結晶化の初期には単調に減少する曲線が見られ、小角側の散乱強度が時間と共に増加した(stageI)。その後、散乱曲線にピークが現れ、ピーク位置が時間と共に小角側へシフトして(stageII)、光学異方性の出現する時間域(光散乱法により別途得られている)でX線散乱強度の急激な増大が見られた(stageIII)。S tageIにおける散乱曲線のGuinear理論に基づく解析結果から、不規則なラメラより成る数十nmの結晶ドメインが形成され、それが百nm程度まで大きくなることが示唆された。S tageIIにおいて散乱ピークが出現することから、このstageでラメラが規則正しく形成されると考えられる。また、散乱曲線より求めた自己相関関数から、stageIIにおいて時間とともにラメラ間距離が12nmから8nmへと短くなり、stageIIIにおいて積分強度及びラメラ間の相関の強さが著しく増加することがわかった。この結果から、stageIIにおいて既存のラメラ間に新しいラメラが入り込みながらラメラの積層体が形成され、S tageIIIにおいてこのラメラの積層体が増し、それに伴いラメラの配向秩序が増加することが考えられる。以上のように、放射光を用いた小角X線散乱法により、PETの結晶化中のnmオーダーでの微細組織形成過程を明らかにすることができた。
イミン又はニトリルからの触媒的ナイトレン錯体生成法の開発とその合成反応への利用

前年度までに、ο-メチル-α-フェニルアセトフェノンオキシムに対し、塩基としてt-ブトキシカリウムを作用させると、2-フェニルインドールがその3位で酸化的二量化を起こした生成物が中程度の収率で得られることがわかった。反応機構として、塩基によってオキシムのα位水素が引き抜かれて生じるN-カリウムエナミンから、メトキシ基のα脱離によりナイトレン中間体が生じ、これが分子内の適切な位置にあるベンゼン環を含んだ電子環状反応を起こす、またはベンゼン環の炭素-水素結合への挿入を起こすことで2-フェニルインドールを与え、これが酸化的二量化を起こしたものと考えられる。そこで本年度は本反応の収率向上を目指し、種々反応条件等について検討を行った。その結果、酸素原子上にメチル基を持たないオキシムを用いて反応を行うと、同様の二量化生成物はまったく得られずに、2-フェニルインドールが低収率ながら得られることを見いだした。これは、前述した反応機構に従い、目的のナイトレン中間体を経由して得られたものと考えられる。また、α位フェニル基が存在しない基質を用いて同様にナイトレン中間体を発生させ、分子間あるいは分子内での捕捉を種々試みたが、いずれも原料が回収されるにとどまったことから、ある程度の酸性度を持つα水素の存在が必須であることが明らかとなった。以上のように、一般性等について今後のさらなる検討が必要であるものの、オキシム誘導体を原料とするナイトレン中間体発生法を見いだすことができた。イミン又はニトリルからの触媒的ナイトレン錯体生成法を確立するにあたり、まずこれらの類縁体であるオキシム誘導体からの触媒的ナイトレン錯体形成について検討を行った。オキシム誘導体は炭素-窒素二重結合を有し、かつ窒素原子上には脱離基となりうる酸素原子を有している。そこで、適切なオキシム誘導体に対し炭素求核剤(遷移金属反応剤)を作用させれば、オキシム炭素上への求核付加が進行することで遷移金属アミド錯体が生じた後、遷移金属からの電子の押し込みによってオキシム酸素が脱離することで、ナイトレン錯体が形成されるものと考えた。また、生じるナイトレン錯体は、分子内の適切な位置に反応部位を有するオキシムを設計することで効率的に補足できるものと考えた。このような考えに基づき、種々のオキシム誘導体に対し、アリールホウ酸エステル類とロジウム、銅触媒からトランスメタル化により生じる求核的アリールロジウム、銅反応剤を作用させた。その結果、O-メチル-1-フェニルアセトフェノンオキシムに対し、塩基としてt-ブトキシカリウム存在下、フェニルホウ酸エステルとロジウム触媒を作用させたところ、2-フェニルインドールがその3位で酸化的二量化を起こした生成物が中程度の収率で得られることがわかった。またその後の検討により、本反応にロジウム触媒、ホウ酸エステルは関係なく、t-ブトキシカリウムを作用させるだけで同じ生成物が生じることがわかった。現在反応機構として、塩基によってオキシムのα位水素が引き抜かれて生じるN-カリウムエナミンから、メトキシ基のα脱離によりナイトレン中間体が生じ、これが分子内の適切な位置にあるベンゼン環を含んだ電子環状反応を起こす、またはベンゼン環の炭素-水素結合への挿入を起こすことで2-フェニルインドールを与え、これが酸化的二量化を起こしたものと考えている。今後、本反応の反応機構の解明ならびに、目的の炭素求核剤の付加によるナイトレン形成を目指し、検討を行っていく予定である。
マクロカチオン-ポリオキソメタレート配列制御によるナノ空間の構築

アニオン性金属酸化物クラスターであるポリオキソメタレートを構成ブロックとした多孔性固体の構築を行った.これまでに,Keggin型ポリオキソメタレート(マクロアニオン)をアルカリ金属イオンやカチオン性遷移金属錯体(マクロカチオン)とイオン性相互作用により複合化すると,親水性空間を有するイオン性固体が得られることがわかっている.一方,有機物質の貯蔵・変換プロセス開発の観点からは,イオン性固体のナノ空間への疎水性の付与が重要である.Keggin型ポリオキソメタレート[α-SiW_<12>O_<40>]^<4->,マクロカチオン[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H_2O)_3]^+及びK^+の複合化により,イオン性固体K_2[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H_2O)_3]_2[α-SiW_<12>O_<40>]・3H_2O...[1a]が得られた,1aは結晶水を含む親水性チャネルと,マクロカチオンのプロピオン酸イオン架橋配位子に囲まれた疎水性チャネルを併せ持つ.1aを真空排気すると,結晶水が脱離してゲストフリー相1bが得られる.1aは1bとほぼ同じ構造を有した.1bの収着等温線を測定したところ,全相対圧において水よりもC1C3アルコールを多く収着し,一方で疎水性分子であるメタンやクロロカーボンは収着せず,1bは両親媒的な収着特性を示した.相対圧0.6における1bの水収着量の経時変化は一次の速度式で再現され,得られた速度定数は水分子の親水チャネルへの収着に対応すると考えられる.一方,エタノール収着量の経時変化は速度定数の異なる一次式の和として再現され,二つの速度定数はそれぞれ親水チャネル,疎水チャネルへの収着に対応すると考えられる.また,1bの収着エタノール分子のin situ IRスペクトル(OH伸縮振動領域)には二つの吸収帯が観察され,3290cm^<-1>の吸収帯強度は低相対圧から増加して相対圧0.4程度で一定になるのに対し,3470cm^<-1>の吸収帯強度は低相対圧では小さく,相対圧0.5を超えると急激に増加した.OH伸縮振動の吸収帯位置は水素結合の形成により低波数シフトすることから,3290cm^<-1>,3470cm^<-1>の吸収帯はそれぞれ,、親水チャネル,疎水チャネルへ収着したエタノール分子に由来すると考えられる.従って,エタノール分子は低圧(相対圧<0.5)では主に1bの親水チャネルに,高圧(相対圧>0.5)では疎水チャネルに収着されることがわかった.アニオン性金属酸化物クラスターであるポリオキソメタレートを構成ブロックとした多孔性固体の構築を行った.これまでに,Keggin型ポリオキソメタレート(マクロアニオン)をアルカリ金属イオンやカチオン性遷移金属錯体(マクロカチオン)とイオン性相互作用により複合化すると,親水性空間を有するイオン性固体が得られることがわかっている.一方,有機物質の貯蔵・変換プロセス開発の観点からは,イオン性固体のナノ空間への疎水性の付与が重要である.Keggin型ポリオキソメタレート[α-SiW_<12>O_<40>]^<4->,マクロカチオン[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H_2O)_3]^+及びK^+の複合化により,イオン性固体K_2[Cr_3O(OOCC_2H_5)_6(H_2O)_3]_2[α-SiW_<12>O_<40>]・3H_2O...[1a]が得られた,1aは結晶水を含む親水性チャネルと,マクロカチオンのプロピオン酸イオン架橋配位子に囲まれた疎水性チャネルを併せ持つ.1aを真空排気すると,結晶水が脱離してゲストフリー相1bが得られる.1aは1bとほぼ同じ構造を有した.1bの収着等温線を測定したところ,全相対圧において水よりもC1C3アルコールを多く収着し,一方で疎水性分子であるメタンやクロロカーボンは収着せず,1bは両親媒的な収着特性を示した.相対圧0.6における1bの水収着量の経時変化は一次の速度式で再現され,得られた速度定数は水分子の親水チャネルへの収着に対応すると考えられる.一方,エタノール収着量の経時変化は速度定数の異なる一次式の和として再現され,二つの速度定数はそれぞれ親水チャネル,疎水チャネルへの収着に対応すると考えられる.また,1bの収着エタノール分子のin situ IRスペクトル(OH伸縮振動領域)には二つの吸収帯が観察され,3290cm^<-1>の吸収帯強度は低相対圧から増加して相対圧0.4程度で一定になるのに対し,3470cm^<-1>の吸収帯強度は低相対圧では小さく,相対圧0.5を超えると急激に増加した.OH伸縮振動の吸収帯位置は水素結合の形成により低波数シフトすることから,3290cm^<-1>,3470cm^<-1>の吸収帯はそれぞれ,、親水チャネル,疎水チャネルへ収着したエタノール分子に由来すると考えられる.従って,エタノール分子は低圧(相対圧<0.5)では主に1bの親水チャネルに,高圧(相対圧>0.5)では疎水チャネルに収着されることがわかった.
14.15世紀におけるチェコの社会構造とその特質

神聖ローマ皇帝カ-ル4世は、選挙侯の独立性を認めることによって皇帝選挙に伴う分裂を回避し、中世後期から近代に至るまでの帝国の支配体制を築いた人物として知られるが、一方で彼は、チェコ王としての立場から、チェコ王国、特にその「首都」プラハをルクセンブルク家の権力基盤として位置付け、これを中心に帝国統治を行うことも試みていた。この努力は、カ-ルの死後に皇帝権が次第にルクセンブルク家の手を離れていったために短命なものに終り、結果として神聖ローマ帝国に「首都」を創る試みは挫折した。しかしカ-ルの在位中の短い期間だけであるが、プラハが制度的にも人的にも帝国統治の最も重要な拠点になっていたことは、P.モラフの研究によって明らかにされている。さらにこの時期が英仏百年戦争と重なっていたこともあり、カ-ルは北イタリアからライン下流を結ぶ通商路を、チェコを経由するように変更させようとした。プラハで行われた大規模な都市改造、拡張プランは、これらの目的に沿うものであった。しかし同じ時代にパリやロンドンなどがそれぞれ自立的な王国の首都として発展していったのと比較して、プラハの場合には神聖ローマ帝国の首都として位置付けられることを困難にする要因がいくつかあったと考えられる。経済的に帝国の中心に位置していなかったことのほかに、ドイツ人の勢力圏の東の端にあり、ドイツ系、スラヴ系住民の混淆する地域であったことも重要である。それだけに、カ-ルがこの都市を一種のコスモポリタンな都市として発展させる構想を抱いていたことは注目される。ヨーロッパにおける地域の発展の一例として、中世後期から近世まで視野を広げてその社会構造を今後も考えていきたい。