hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2種類のアポトーシス抑制性生理活性物質のcDNAクローニング

【研究目的】我々は2種類の癌細胞培養上清に強力なアポトーシス阻害活性の存在を発見し、これらのアポトーシス抑制分子の精製およびそのcDNAクローニングを目的として研究を行ってきた。【研究成果】(1)ある種のマウス白血病細胞培養上清に放射線誘発アポトーシスおよびFas介在アポトーシスを強力に抑制する活性を1995年に発見したことから、まずアポトーシス抑制活性を指標に細胞培養上清から抑制分子の精製を試みた。極めて不安定な物質であり、低温操作と、20%Glycerol含有緩衝液を用いた精製を試みたが、高次構造あるいはオリゴマー構造のためか精製途中で活性が消失するという結果に終わった。次にこのアポトーシス抑制分子に対するモノクローナル抗体作製を計画したが、免疫ラット血清には中和抗体活性が検出されなかった。cDNAへ発現クローニング法についてはアポトーシス抑制分子分泌細胞株の特許権問題があるために、代用細胞として白血病細胞株を20種類近くスクリー二ングしたが、同様のアポトーシス抑制活性は検出できなかった。現在の所、このアポトーシス抑制活性物質については、分子レベルでの追求を中止しており、これまでの研究の途中経過を論文に執筆している。(2)研究分担者のひとりである田中が発見したアポトーシス現象(田中の樹立したマウス白血病細胞が酸化ストレスによリアポトーシスに陥る:Tanaka et al., Eur J Immunol.1994)を強く抑制する活性を、ヒト卵巣癌およびヒト子宮癌細胞株培養上清に認めたことがきっかけである。(1)これまでの諸実験から、本分子は分子量が比較的小さい未知のサイトカインであると予測し、まず直接的なcDNA発現クローニング法を試みた。分泌細胞mRNA由来pCDM8cDNA libraryを作製し、COS7にトランスフェクションし、その培養上清のアポトーシス抑制能を指標にスクリーニングした。5回スクリーニング後に、約200クローンを個別に検討したが、目的とする活性分子は見つからなかった。(2)当初、粗精製アポトーシス抑制分子でマウスを免疫しモノクローナル抗体の作製を試みたが、マウス血清中には中和活性が見い出せなかった。現在は、高純度精製分子を用いてハイブリドーマ樹立を再度試みている。分子クローニングが未成功であるためにまだ予定した論文は完成していないが、現在までに判明した細胞生物学的諸性質を論文にまとめている。我々は、白血病細胞の酸化ストレスによるアポトーシス、子宮内膜上皮細胞のFas抗原介在アポトーシス、子宮癌細胞の放射線誘発アポトーシス等のアポトーシス抑制活性を測定するための3種類の実験システムを開発してきた。この実験システムを用いて、各種培養癌細胞株上清を用いてアポトーシス制御活性を分析し、卵巣癌、子宮頚部腺癌、子宮平滑筋肉腫、リンパ性白血病細胞の癌細胞培養上清に強力なアポトーシス阻害活性を発見した。このアポトーシス抑制活性は常温では短時間で失活する不安定なものであること、活性を有する細胞培養上清によりその性状が異なっていること(すなわち明らかに複数の活性物質が存在している)、活性物質を分泌する癌細胞の培養条件によりその分泌量が大きく変化することなどが明らかとなってきた(論文投稿準備中)。現在は、その生化学的性状の解析を進めながら部分精製を行っている。これまでの生化学的解析から、この生理活性物質はng/mlレベルの低濃度で活性を有する強力な生理活性物質であること、熱不安定性で室温では容易に失活しやすく凍結融解操作でも失活しやすいことから高次構造が活性発現に重要と考えられている。複数の分子が予測されること、用いた細胞株によりその分泌量(アポトーシス抑制活性)の変動に大きな差があることなどから、目下、最も抑制活性が強く、常温でも比較的安定な卵巣癌由来物質の精製に最も力を注いでいる。同時にリンパ性白血病細胞の癌細胞培養上清にみられる、卵巣癌由来物質とは明らかに化学的性状の異なるアポトーシス抑制物質(論文準備中)も精製しているところである。ただし後者は熱不安定であることと、細胞からの分泌量が不安定であることから、研究の進展は若干遅れている。もし、平成10年度内に十分な精製が困難な場合は、発現クローニングを試みると同時に中和活性を指標にモノクローナル抗体の作製にも取り組む計画である。

(2)研究分担者のひとりである田中が発見したアポトーシス現象(田中の樹立したマウス白血病細胞が酸化ストレスによリアポトーシスに陥る:Tanaka et al., Eur J Immunol.1994)を強く抑制する活性を、ヒト卵巣癌およびヒト子宮癌細胞株培養上清に認めたことがきっかけである。(1)これまでの諸実験から、本分子は分子量が比較的小さい未知のサイトカインであると予測し、まず直接的なcDNA発現クローニング法を試みた。分泌細胞mRNA由来pCDM8cDNA libraryを作製し、COS7にトランスフェクションし、その培養上清のアポトーシス抑制能を指標にスクリーニングした。5回スクリーニング後に、約200クローンを個別に検討したが、目的とする活性分子は見つからなかった。(2)当初、粗精製アポトーシス抑制分子でマウスを免疫しモノクローナル抗体の作製を試みたが、マウス血清中には中和活性が見い出せなかった。現在は、高純度精製分子を用いてハイブリドーマ樹立を再度試みている。分子クローニングが未成功であるためにまだ予定した論文は完成していないが、現在までに判明した細胞生物学的諸性質を論文にまとめている。
肢体不自由者の更衣動作を助ける座位姿勢に適したズボンの設計

本研究の目的は、障害者が着脱しやすく、座位姿勢で快適なズボンのパターンを設計することである。本研究では、留め具の使いやすさを筋電図によって評価し、座位姿勢の特徴を立位と座位の下肢寸法の比較によって明らかにした。その結果、脳性まひ等で上肢に障害のある人は、利き手の第2指だけでボタン操作をし、非利き手に強い緊張が現れることがわかった。また、ボタンの種類によって負担は異なり、足の付いたボタンは、掛け外しをする時の指の筋力負担を軽減した。さらに、前後股上の長さ(クロッチライン)を測定すると、座位姿勢のクロッチラインは、立位姿勢よりも短くなることがわかった。(1)指先にマヒのある人が留め具使用で感じる疲労度の測定26年度は、上肢にマヒがある人と健常者を対象に、机上と正面正中線上胴囲位置で形状が異なるボタンをかけ外す実験を行った。ボタンの種類別に動作特徴と手掌部にかかる負担の特徴を明らかにするため、左右手掌部4か所で表面筋電位を測定し、同時にボタンかけ外し時の動作解析、所要時間、官能評価を測定した。ボタンの種類は糸足ボタン、金属足付き平ボタン、金属足付き丸ボタン、リベットボタン、UDボタンの5種類(直径17mm)である。ボタン穴は縦穴と横穴とした。巾2.5cm長さ15cmのベルトを作成し、5種類のボタンをつけたものと、2種類の穴を開けたものを用意し、高さ70cmの机上で10通りのボタンのかけ外しを行った。被験者は健常者10名、上肢にマヒがある障害者10名とし、今年度は健常者5名、障害者2名について実施した。筋電位は手掌部甲側で第2指の延長上と、掌側で第1指延長上を計測し、動作解析と筋電位を同期させて解析した。ただし、障害者については掌側のセンサー部分が動作を妨げたため、現在測定位置を検討している。また、正面胴囲位置におけるかけ外し動作は、障害者1名が膝立ち姿勢で作業し、筋電位測定、重心移動計測、姿勢変化の解析を行った。障害者の筋力負担は、画像解析だけではとらえにくいものであったが、筋電図と併せて解析することによって、負担の部位を把握することが可能となった。(2)座位姿勢に適したズボンパターン設計のための人体計測基盤研究(A)(課題番号25242010研究代表者:大塚美智子)との連携で、平成26年8月に65歳以上の高齢者150人を対象とした身体計測を実施し、座位姿勢のパターン作成に必要な項目として、座位ウェスト高、座位腹部厚径、座位股上高(右脇で測定)、座位胴囲、座位腹囲、座位臀囲の6項目を併せて測定した。(1)指先にマヒのある人が留め具使用で感じる疲労度の負担平成27年度は、指先にマヒのある人が掛け外しのしやすいボタンの形状とボタン穴の関係を明らかにするため、掛け外し時の指先の動作特徴、所要時間、心拍数、表面筋電位の測定を行った。また、リハビリ医療の視点から上肢・母指・第2指の可動域と上肢機能評価を行い、これらの結果を併せて、障害の状態別にボタン掛け外し動作の特徴と生理的負担の大きさを考察した。対象者は母指と第2指の上肢にマヒがある人7名(痙直型脳性マヒ患者5名、アトテーゼ型脳性マヒ患者1名、二分脊椎患者1名)とした。ボタンの種類は被験者の負担を考え、糸足ボタン、金属足付き平ボタン、リベットボタンの3種類(直径17mm)とし、ボタン穴は縦穴と横穴として、巾2.5cm長さ15cmのベルトに1種類ずつ取り付けた。水平位置での動作実験は、高さ70cmの机上で6通りの組み合わせでボタンの掛け外しを行い、垂直位置については正面胴囲位置で同様の実験を行った。さらに、5名を対象に、正面胴囲位置を基準に4cm上と下の高さで同様の実験を行った。一方、被験者の障害の状態把握は、理学療法士との連携で上肢可動域、上肢機能評価(STEF)、座位での重心移動、粗大運動評価を行った。STEF評価の結果から、被験者は上肢機能別に3グループに分けられた。各グループに適したボタンの形状およびボタン穴との組み合わせについて現在分析中である。(2)座位姿勢に適したズボンパターン設計のための人体計測基盤研究(A)(課題番号25242010研究代表者:大塚美智子)との連携で、平成27年7月に熊本大学男子学生141人を対象とした身体計測を実施した。座位姿勢に適したパターン作製に必要な項目として、座位ウェスト高、座位腹部厚径、座位胴囲、座位腹囲、立位股上前後長、座位股上前後長の6項目を加えて測定した。(1)指先にマヒのある人が留め具使用で感じる疲労度の負担当初計画では、障害者の被験者数は710名であり、現在7名まで実験が終わっている。今後も被験者数は増やしていく予定であるが、障害の状態別に被験者を集めることはできないため、27年度の分析結果をみながら被験者数を決定する。

(2)座位姿勢に適したズボンパターン設計のための人体計測大学生男子の身体計測は概ね順調に進み、データ処理まで完了している。全国調査が遅れているため全体傾向は分析できないが、座位姿勢に関するデータ分析を始めた段階である。ズボンパターンの製作は遅れているが、簡易製図ソフトと簡易CADの準備まで完了している。(1)指先にマヒのある人がボタン操作で感じる疲労の測定平成28年度は、マヒのある人が掛け外しをしやすいボタンの形状とボタン穴の関係について解析した。所要時間、感覚評価と筋電図から求めた%MVCとの関係を明らかにするため、26年度に得た健常者(5名)の実験結果を対照群とし、障害者のデータと比較した。しかし、健常者のデータ数が少なく%MVCの個人差が大きかったため、新たに健常者14名の測定を35月の予定で実施した。途中、地震被災のため、実験は一時中断し8月に終了した。その結果、感覚評価が高いほど浅指屈筋の%MVCは低く、ボタン操作に要する時間も短いことがわかった。また、障害者・健常者とも足付きのボタンは掛けやすく、障害が重い人の掛け動作では、軸の固定されたボタンは指の負担を軽減することが示唆された。しかし、健常者がボタンを外す動作では、軸固定のボタンの%MVCが有意に大きくなったため、今後障害者に対しては掛け外しを通した分析を行う。本研究の一部は、2016年11月に日本衣服学会で発表した。(2)更衣の自立を支援する修正ズボンの設計平成28年度は座位姿勢のデータ解析とクロッチライン(股を通り前後ウェスト位置を結ぶ線)の長さと形状を測定し、座位姿勢に適したズボンパターンの設計をめざした。被験者は健常な男子学生とし48月に計測を予定したが、地震被災のため延期となり、データ採取は29年12月に実施した(5名)。本研究では、採型器と3Dカメラを用いて、クロッチラインのカーブを可視化した。また、ラインの中点をマークし、姿勢変化に伴う中点の移動距離を解析した。その結果、座位姿勢では後股上長が増加するが、中点は前パンツ側に大きく移動し、前股上長が著しく減少するため、座位のクロッチラインは立位よりも約4cm短くなることがわかった。今後は修正ズボンを設計し着用テストを行う予定である。本研究の目的は、障害者が着脱しやすく、座位姿勢で快適なズボンのパターンを設計することである。本研究では、留め具の使いやすさを筋電図によって評価し、座位姿勢の特徴を立位と座位の下肢寸法の比較によって明らかにした。その結果、脳性まひ等で上肢に障害のある人は、利き手の第2指だけでボタン操作をし、非利き手に強い緊張が現れることがわかった。また、ボタンの種類によって負担は異なり、足の付いたボタンは、掛け外しをする時の指の筋力負担を軽減した。さらに、前後股上の長さ(クロッチライン)を測定すると、座位姿勢のクロッチラインは、立位姿勢よりも短くなることがわかった。(1)指先にマヒのある人が留め具使用で感じる疲労度の測定当初計画では、協同研究者が所有する計測器を用いて重心移動を測定する予定であったが、予備実験を行っている段階で故障し修理不能となった。研究計画通り実験を進めるためには、重心移動計測器を新規購入する必要が生じ、前倒し申請を行い購入した。それに伴い、表面筋電位センサーを2回に分けて購入することとなり、実験環境を整えるために時間を要して実験開始時期が遅れた。そのため健常者・障害者とも実験数は、26年度の予定に達していない。また、マヒの状態によって測定箇所に支障が生じたため、2か所の測定位置については変更も検討している。(2)座位姿勢に適したズボンパターン設計のための人体計測身体計測は概ね順調に進んでいる。しかし、被験者の年代が高齢者に偏っており、当初予定していた20代男女各50名、6090代男女各50名の割合から外れている。
Bacteroides等の口腔細菌によるマクロファージの活性化と細胞傷害性

歯周病の発症に深い関連性があると考えられている,グラム陰性菌のBacteroides gingivalisとグラム陽性菌のActinomyces viscosusの菌体成分がマクロファージの活性化と細胞傷-性にどのような影響をおよぼすかについて検討した.マクロファージ・骨粉末培養系のグルコース消費を亢進させる菌体としてBacteroides gingivalis,Actinomyces viscosus,逆にグルコース消費を抑制する菌体としてVeillonella parvulaが観察された.同様の傾向が骨の溶解性にも認められた.一方,培養上清中のLDHは, Veillonella parvulaの菌体成分添加で著しい増加を示し,同菌体が細胞傷害性を有していることが示唆された. Bacteroides gingivalisの破壊菌体上清のゲル濾過成分では, proteinの最大ピーク画分付近にグルコース消費の亢進が認められた.一方, Veillonella parvullaのゲル濾過成分では, proteinの最大ピーク(Fraction NO.50)をはさみ広い範囲にLDHを増加させる作用が認められた.逆に, Ca溶出量はこれらのFractionで抑制された.なかでも,この傾向が著しく現われたFractionは, proteinの最大ピーク位置であった.歯周病の発症に深い関連性があると考えられている,グラム陰性菌のBacteroides gingivalisとグラム陽性菌のActinomyces viscosusの菌体成分がマクロファージの活性化と細胞傷-性にどのような影響をおよぼすかについて検討した.マクロファージ・骨粉末培養系のグルコース消費を亢進させる菌体としてBacteroides gingivalis,Actinomyces viscosus,逆にグルコース消費を抑制する菌体としてVeillonella parvulaが観察された.同様の傾向が骨の溶解性にも認められた.一方,培養上清中のLDHは, Veillonella parvulaの菌体成分添加で著しい増加を示し,同菌体が細胞傷害性を有していることが示唆された. Bacteroides gingivalisの破壊菌体上清のゲル濾過成分では, proteinの最大ピーク画分付近にグルコース消費の亢進が認められた.一方, Veillonella parvullaのゲル濾過成分では, proteinの最大ピーク(Fraction NO.50)をはさみ広い範囲にLDHを増加させる作用が認められた.逆に, Ca溶出量はこれらのFractionで抑制された.なかでも,この傾向が著しく現われたFractionは, proteinの最大ピーク位置であった.歯周病の発症に深い関連性があると考えられているグラム陰性菌のBacte-roides gingivalisおよびグラム陽性菌のActinonyces viscosus等の菌体破壊成分が、マウスマクロファージの代謝活性とマクロファージの細胞障害性に、どのような影響を及ぼすかを観察した。マクロファージのグルコース消費量を添加菌体の処理法別に比較すると、破壊菌体上清>破壊菌体>全菌体の傾向が認められた。なかでもActinomyces viscosusが、他の菌株よりも高いグルコース消費率が認められ、一方Veillonella parvulaは培養初期において、他の菌株より低いグルコース消費を示した。マクロファージ・骨粉末培養系からの骨溶解性は、添加した菌種により差異があり、Bacteroides gingivalisとActinomyces viscosusが高く、逆にVeillonella parvulaが低くなる傾向が認められた。また、添加菌体の処理法別による骨粉末溶解性も破壊菌体上清>破壊菌体>全菌体とグルコース消費の傾向と一致した。マクロファージ・骨粉末培養系に5種類の口腔細菌成分を添加したところ、マクロファージの代謝活性を亢進させるものとしてBacteroides gingivalisとActinomyces viscosusが、逆に代謝を抑制するものとしてVeillonella parvulaの破壊菌体上清が認められた。引きつづき、これら菌体上清をSephadexでゲルロ過を行い、各分画成分の代謝活性とその成分の同定を進めている。
国際結婚家族における文化伝承メカニズムに関する学際的研究：言語と宗教を中心に

本研究では、日本・インドネシア、日本・トルコ、そして日本・フィリッピンの3タイプの国際家族での言語・宗教継承について調査した。言語継承では、3タイプの家族で複数の言語が家族で使用されているが、主要言語は共通的に日本語(居住地決定性)である。第2言語としては、インドネシア語、トルコ語、フィリッピン語より英語の方が継承される傾向が判明した(英語の威信性)。宗教継承に関しては、イスラム教、ヒンデュー教、カトリック教の順で継承意識に差あり、前者2宗教に関しては、日本での継承には様々な困難が伴うことも分かった。他方、カトリック教では、他の2宗教ほどフィリッピン母親側に切迫した意識は見られなかった。最終年度は、研究者3名が各々日比家族、日トルコ家族、日インドネシア家族の聞き取り調査および参与観察を継続し、データの整理・分析を行い、その結果の一部を国内の研究会とインドネシアでの国際学会で発表した。調査結果について宗教伝承では、イスラム教、ヒンデュー教、キリスト教の順序で家庭内外での重要性に差異が見られた。これは、カトリック教徒がいる日比家族でその重要低いということではなく、相対的な問題である。日トルコ家族では、いかにして子どもたちをイスラム教徒に育てるかは、親や同胞たちにとって大きな問題である。フィリッピン母親の場合、日本の生活順応程度が高く、クリスマスや復活祭など年中行事を家庭内外で祝っているようなことが目立った。ヒンデュー教は両者の中間である。言語継承では、多言語使用の国際家族にあっても日本語が共通的に第1言語であることが明らかになった。これを「言語の居住地決定性Domiscile Determinant」と呼ぶ。3グループ共通に親の母語(フィリッピン語・英語、トルコ語、インドネシア語・バリ語など)は国際児が幼少時に継承される傾向が高い。結果家庭内や祖国へ里帰りをした際に使用される。だが中学生になるころから、3グループ共通的に英語の重要性が表面化し、広い意味での日英両語バイリンガル児が多くみられた。研究成果は、2013年8月インドネシアのジョグジャカルタで行われたThe 10th Biennial Conference of Asian Association of Social Psychologyと題する国際学会でシンポジウムとして発表した。シンポジウムの標題は"Transmissions of Language and CultureamongInternationalFamilies in Japan and Indonesia"である。平成24年度は、各自が分担した関東、中部及び中国地方で独自の調査研究を行った。新田は、6組のフィリッピン人・日本人の国際結婚家族の聞き取り調査に加え、彼らが所属する教会でのミサ、その他のイベントにも参加し参与観察を実施した。フィリッピン女性は、ほとんどがカトリック教徒であるが、家庭におけるその重要性は様々で、日本人の夫を除いて母子が定期的に教会に行く家族がいれば、左程キリスト教にこだわらない家族もおり、現時点での一般化は難しい。言語伝承も同様で、家庭内ではほとんど日本語を主に話す家族から、英語に加えてタガログ語やヴィサヤン語など2、3カ国語を使う家族もいた。分担者2名の内竹下は、主に名古屋近辺のムスリム・日本人の国際結婚家族の聞き取り調査を行った。インタビュー調査対象者は、外国人ムスリムを夫にもつ日本人妻と子どもたちで、合計約30ケース。以前とは異なり、近年では日本で子どもに、どのようにすればイスラームを伝えることができるのかという工夫を、結婚に際して改宗した日本人妻が行うようになった。彼女たちが、受け身で生活しているのではなく、主体的行為者として、ムスリムとして、そしてムスリムの母として生活をしている様子が明らかになった。もう一人の鈴木は、関東地域に住むインドネシア人・日本人の国際結婚家族を10組ほど調査した。その結果、母親の言語伝承に対する考え方は、国際児の言語修得に関係があることが、部分的に認められた。この傾向は、鈴木がインドネシア国内の同様な家族を調査した際に見られたものと同じである。調査研究初年度の現時点で言えることは、宗教に関してはイスラム教関連の国際家族では、他の家族に比べて宗教伝承に積極的で重要である。言語伝承については、英語が関係する日比家族において顕著であるようだ。ただし、調査家族数がまだ少ないため、一般化するのは困難である。そこで、最近別の件で知り合ったフィリッピン女性で日本人と結婚しているグループにアプローチしたところ、快諾を得た次第である。ただし、彼女たちの場合は、AFWJほどの大規模な組織ではなく、倉敷市および岡山市近辺に散在していることもあり、教会関連も通じてで知り合いの家族を中心に協力者を募りながら、調査を進めている。鈴木と竹下の場合は、以前からそれぞれインドネシア人とトルコ人らが関係する家族の研究をして来たこともあり、調査協力者については、左程問題はない。今後は、調査協力家族を3人の研究者間で、出来る限り均等になるように努力する予定である。

その後、3つのグループすなわちカトリック、ムスリム、及びヒンドウーの調査結果を比較検討し、共通性や差異性そしてそれぞれのグループに見られる特徴などを探る計画である。8月には、インドネシアのジョグジャカルタで開催されるアジア社会心理学会で中間発表を兼ねたシンポジウム形式での発表を提案し、その結果を待っているところである。まず今年度に残額が生じた理由であるが、それは購入を予定していた質的研究支援ソフトMAXQDAを買わなかったからである。すでに別の個所で述べたように、調査協力家族を変更した関係で、調査データが少なく、そのソフトがまだ必要でなかったことによる。次年度使用計画については、概ねすでに提出してある予算計画のとおりであるが、1件学会発表旅費に関して変更がある可能性が出て来た。それは上記ジョグジャカルタで開催されるアジア社会心理学会へのシンポジウム発表のプロポーザルが受理された場合、外国旅費になるということである。その他の研究費使用計画については、予定どおりである。
DNA塩基配列の二次元パターン化による解析

DNA塩基配列を色彩化し、二次元平面上に並べることにより、配列の中に含まれる情報を決まったパターンとして顕在化することを試みた。変換法式としては、それぞれの塩基の種類に対して決まった色をあてはめる方法をとり、様々な配列の解析を試みた。その結果、ヒトのcDNA配列中のアミノ酸配列を決定する領域とそうでない領域の区別がつくことを示すとともに、DNA配列中に含まれる反復配列を繰り返しのあるパターンとして容易に顕在化できることを示した。特に後者では、最近報告された大腸菌のゲノムに関して、反復長が24塩基対から541塩基対までの反復配列が合計42個存在することを見いだした。また、この方法はタンパク質のアミノ酸配列の解析にも応用でき、疎水性の度合などといったアミノ酸残基の性質に応じた色彩化を行うことにより球状やロッド状といった全体的な構造の違いを示すとともに、αヘリックスやコラーゲンヘリックスなどの特徴も顕在化できることが示された。特徴の顕在化において重要となる要素の解析については、円周率などの無理数や循環小数などの有理数を数字列として扱って、この方法を適用することで、文字列の中のどのような特徴が明らかになるのかを調べ、反復配列などの繰り返しのパターンだけでなく、特定の文字や文字のグループの分布の偏りによって色彩パターンが顕在化することが明らかとなった。これらの結果は、日本生物物理学会年会、ゲノムインフォーマティックスワークショップ、国際シンポジウム「DNA解析技術の最近の進歩」等において発表した。
代数幾何学を用いた有限単純群の研究

標数3の閉体上定義された超特異K3曲面で最も特別なArtin不変量が1のものの自己同型群の計算に取り組んだ。この超特異K3曲面はフェルマー型4次曲面と同型であることが知られている。フェルマー型4次曲面上には112本の直線が載っており、また射影変換として有限単純群PSU(4,3)が作用している。本研究においては、この超特異K3曲面のPicard格子を符号(1,25)のユニモジュラー格子に埋め込み、Leech格子の有限幾何を用いて、自己同型群の基本領域を記述しようとする試みである。基本領域の記述は完了し、残された課題は、基本領域の各面に対応した自己同型を構成するものである。興味深いことは、基本領域を定める面の一部にフェルマー4次曲面上の112本の直線に対応するものが現れ、さらに基本領域の対称群として、有限単純群PSU(4,3)が現れることである。このことは、散在型有限単純群の研究で重要なLeech格子と代数幾何学の中で重要な曲面であるK3曲面との不思議な関係を示唆するものであり、今後の研究が大切になってくる。Leech格子の自己同型群をその中心で商を取ると散在型有限単純群の一つコンウェイ群が現れる。コンウェイ群のある部分群としてPSU(4,3)は実現できるが、上述の例は、コンウェイ群のある部分群とあるK3曲面が対応することを示唆するものであり、新しい研究の視点を与えるものと考える。現在までに標数2、3の例はあるが、別の標数の場合の例構成が今後の課題である。$K3$曲面にシンプレクティックに作用する有限群は、複素数体上では、散在型有限単純群の一つである次数23のマシュー群の部分群で24点集合への自然な作用に関する軌道の個数が5以上のものとして特徴づけられるという、向井茂による著しい結果が知られている。一方で、正標数の場合、群の位数が標数で割り切れる場合は、正標数特有の面白い現象が起こり、向井茂による分類に現れないものが登場する。しかしながら正標数の$K3$曲面の研究は1980年代を最後に、特段の進歩は得られていない。このような状況で今年度得られた成果としては、複素数体上の向井茂の分類結果には入らない$K3$曲面にシンプレクティックに作用する新たな有限群の例をいくつか構成したことである。具体的には次数23のマシュー群の極大部分群で24点集合への自然な作用に関する軌道の個数が3であるものは$K3$曲面に自己同型として作用することを示した。特に、次数22および次数11のマシュー群が標数11の$K3$曲面にシンプレクティックに作用できる事を証明した。今後、向井茂の結果の一般化へと結びつけて行くつもりである。証明の方法は、階数24のユニモジュラー格子の理論およびOgusによる超特異$K3$曲面のトレリ型定理を用いるものである。超特異$K3$曲面のトレリ型定理を積極的に用いた結果としては初めてのものでもあり、今後の理論構成への端緒となることを期待している。標数0のK3曲面の場合には、どのような有限単純群が自己同型として作用するかはほぼ分かっている。正標数の場合には標数0では起こりえない大きな有限単純群が作用できる現象があり、この点を明らかにして行くことが研究テーマである。今年度は散在型単純群の一つである次数23のMathieu群の極大部分群が代数多様体の一つである超特異K3曲面のシンプレクティックな自己同型として実現できる論文を雑誌に発表した。格子理論を用いた結果であるが、群の作用の幾何学的実現は今後の課題である。また標数2の超特異K3曲面のさまざまな構成方法を以前Dolgachev氏との共同研究で取り組んだが、今年度は引き続きこのK3曲面の構造を研究した。特に超特異アーベル局面の商として表したり、あるいはHesse pencilとの関係が明らかになってきた。さらに票数3の超特異K3曲面の場合にも同様の問題に着手した。この場合は、有限単純群PSU(4,3)が射影的自己同型として作用しているが、Leech格子の幾何学を用いて全自己同型群の記述問題に取り組み始めた。この曲面はフェルマー型の4次曲面として実現でき112本の直線を含んでいる。超曲面切断がワイルベクトルンの射影として、また112本の直線がLeechルートの射影として実現できることが分かった。この曲面の様々な射影モデルを構成することで全自己同型群の記述に取り組んでいる。他方、正標数の場合のシンプレクティックな有限自己同型群の分類でMathieuの部分群としてどのような群が現れるかについても、部分的な結果を得ている。

基本領域の記述は完了し、残された課題は、基本領域の各面に対応した自己同型を構成するものである。興味深いことは、基本領域を定める面の一部にフェルマー4次曲面上の112本の直線に対応するものが現れ、さらに基本領域の対称群として、有限単純群PSU(4,3)が現れることである。このことは、散在型有限単純群の研究で重要なLeech格子と代数幾何学の中で重要な曲面であるK3曲面との不思議な関係を示唆するものであり、今後の研究が大切になってくる。Leech格子の自己同型群をその中心で商を取ると散在型有限単純群の一つコンウェイ群が現れる。コンウェイ群のある部分群としてPSU(4,3)は実現できるが、上述の例は、コンウェイ群のある部分群とあるK3曲面が対応することを示唆するものであり、新しい研究の視点を与えるものと考える。現在までに標数2、3の例はあるが、別の標数の場合の例構成が今後の課題である。
学習指導と生徒指導の観点から「教育活動としての部活動」を具体化する実証的研究

本研究の目的を達成するために計画した(I)部活動適応感尺度作成,(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究のうち,前年度作成の「部活動適応感尺度作成」と,すでに作成の「部活動学習目標到達度尺度」を,前年度に引き続き本年度も研究協力校(中学・高校一貫校)で実施でき,データ収集(中学生および高校生2,451名)をすることができた。したがって,横断的調査にくわえて縦断的調査を進めることができた。それによって部活動の学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにするための検討を進めることができた。また,当該研究協力校の教員に対して,上述の2つの尺度の活用方法モデルを提案・実施し,その検証として質問紙調査およびヒアリング調査を行い,部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発するためのデータ収集を行うことができた。さらに,当該研究協力校の中核的教員と研究会を実施し,実効性の高い部活動指導の研修プログラムのモデルを作成し,当該研究協力校において学校全体で実施することができた。以上の研究や実践に基づく成果の一部は,著書で発信するとともに,三重県教育委員会の教員研修会,岐阜県中学校体育連盟陸上競技研修会等で取り入れ,実践効果を検討した。本研究の目的を達成するために計画した(I)部活動適応感尺度作成,(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究のうち,本年度までの計画である(I)を達成し,(II)(III)(IV)の実施と検証を行い,それらの成果の一部について著書等により発信を行った。本研究の目的を達成するために計画した(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究について,当初の計画通り研究に取り組んでいく。本研究の目的を達成するために計画した本年度予定の「部活動適応感尺度作成」に向けて,全国の中学校と高等学校の30校,3387名からデータを得て,部活動における集団への適応感を把握できる尺度(部活動適応感尺度)の作成と,その標準化および妥当性の検証を行った。結果として「存在感」と「不安感」の2つの因子(各因子は4項目)で構成される尺度を作成するとともに,民間と協力し,生徒が部活動適応感尺度の質問項目に回答し,その結果を入力すると,生徒個々の状況や集団全体の状況等がプロット図に示されるシステムを開発し,一部学校で試行を始めた。また,そのようにして作成した部活動の適応感尺度と,すでに作成していた部活動の学習目標到達度尺度を,研究協力校(中学・高校一貫校)で実施し,次年度以降も実施する計画を立て,縦断的調査によって部活動の学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究にも,とりかかることができた。さらに,その研究協力校の教員への質問紙調査およびヒアリング調査を行い,上述の2つの尺度を活用した部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究に向けてデータ収集を行うことができた。また,部活動指導の研修プログラムのモデル案を作成し,研究協力校において試行的に実施することができた。なお,これらについては,次年度以降に計画した取組に該当するものであった。以上の研究や実践に基づく成果の一部は,論文及び著書で発信するとともに,三重県教育委員会と共催の教員研修会(3回開催)で取り入れ,効果を検討した。本研究の目的を達成するために計画した(I)部活動適応感尺度作成,(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究のうち,本年度計画の中心であった(I)を達成し,次年度以降計画の(II)(III)(IV)にも取りかかり,それらの成果について論文及び著書により発信を行った。本研究の目的を達成するために計画した(I)部活動適応感尺度作成,(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査

・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究のうち,前年度作成の「部活動適応感尺度作成」と,すでに作成の「部活動学習目標到達度尺度」を,前年度に引き続き本年度も研究協力校(中学・高校一貫校)で実施でき,データ収集(中学生および高校生2,451名)をすることができた。したがって,横断的調査にくわえて縦断的調査を進めることができた。それによって部活動の学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにするための検討を進めることができた。また,当該研究協力校の教員に対して,上述の2つの尺度の活用方法モデルを提案・実施し,その検証として質問紙調査およびヒアリング調査を行い,部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発するためのデータ収集を行うことができた。さらに,当該研究協力校の中核的教員と研究会を実施し,実効性の高い部活動指導の研修プログラムのモデルを作成し,当該研究協力校において学校全体で実施することができた。以上の研究や実践に基づく成果の一部は,著書で発信するとともに,三重県教育委員会の教員研修会,岐阜県中学校体育連盟陸上競技研修会等で取り入れ,実践効果を検討した。本研究の目的を達成するために計画した(I)部活動適応感尺度作成,(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究のうち,本年度までの計画である(I)を達成し,(II)(III)(IV)の実施と検証を行い,それらの成果の一部について著書等により発信を行った。本研究の目的を達成するために計画した(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究について,当初の計画以上に進展している状況に引き続き,それらの研究に取り組んでいく。本研究の目的を達成するために計画した(II)横断的・縦断的調査による部活動学習目標到達度及び適応度の変化や相互作用に及ぼす要因と部活動の種目ごとの特徴・傾向を明らかにする実証的研究,(III)ヒアリング調査・質問紙調査による部活動の学習指導計画・学習指導案の作成法を開発する基礎的研究,(IV)部活動指導の研修プログラムを実践しその効果を評価する実証的研究について,当初の計画通り研究に取り組んでいく。
脳卒中後運動麻痺に対する新たな電気刺激療法と運動療法の併用効果に関する研究

本研究は,脳卒中後重度運動麻痺を改善させるために,電気刺激と運動療法を併用した新たなリハビリテーション介入方法を立案およびその効果を検証することを目的とした。その結果,従来の電気刺激治療よりも手指装着型電極による運動療法と電気刺激の併用治療は標準的なリハビリテーション単独よりも重度運動麻痺を改善させる可能性が示唆された。また,両側性上肢運動と電気刺激療法の併用治療は,従来の電気刺激療法よりもより近位筋の麻痺の改善に有効である可能性が示唆された。脳卒中後に生じる運動麻痺の改善は自立した日常生活活動を営むために,またQOLの改善に重要であるが,重度運動麻痺に対するリハビリテーション介入のエビデンスは圧倒的に不足している。従来より運動麻痺の治療に電気刺激がよく用いられているが,その刺激パラメータの科学的根拠は未だ不十分であり,最も効果的な方法で実施されているかどうかは不明である。本研究の目的は,より中枢神経系を興奮させる特異的な電気刺激パラメータが従来の方法よりも治療効果が高いかどうかを一般の臨床でも容易に実施可能な臨床関連性の高い治療プロトコルにて検証することである。この電気刺激方法と積極的な運動療法を組み合わせることで,改善が難しいとされる重度運動麻痺患者の上肢機能の向上が期待できる。平成26年度は,その予備的段階として重度の運動麻痺を呈した3名の脳卒中患者に対して両側同時上肢運動と電気刺激併用治療の臨床的プロトコルを作成し,その臨床効果を単一事例研究におけるマルチプルベースライン法によって調査した。その結果,伝統的な理学療法単独よりも,両側上肢運動と電気刺激の併用治療の方が運動麻痺を改善させた。重度運動麻痺患者において伝統的な理学療法では改善がプラトーであったにもかかわらず,3症例全て本治療方法にて改善傾向を認めた。本研究の最終目的は,対象患者において臨床的に意味のある効果が得られるのか,実際の臨床に応用可能かどうかを明らかにすることである。したがって,今年度は,より中枢神経系を興奮させる特異的な電気刺激パラメータによってより麻痺肢の機能回復を促進できるかどうかをより質の高い研究デザインにて検証していく予定である。脳卒中後運動麻痺の改善は機能的活動やQOLの改善に重要であるが,重度運動麻痺に対する治療のエビデンスは圧倒的に不足している。運動麻痺の治療に電気刺激がよく用いられるが,その刺激パラメータの科学的根拠は未だ不十分であり,最も効果的な方法で実施されているかどうかは不明である。本研究の目的は,より中枢神経系を興奮させる特異的な刺激パラメータや併用する運動療法の工夫により従来の電気刺激療法よりも治療効果が高いかどうかを質の高い臨床研究にて検証することである。まず初年度には,重度運動麻痺の改善を企図して,従来の方法よりも複数部位を高頻度に随意運動と電気刺激を併用できる手指装着型電極を用いた電気刺激療法を4症例に実施し,従来の方法よりも運動麻痺の改善度が高い可能性を報告した。そして最終年度には,従来の電気刺激療法と,両側性運動と電気刺激療法の併用療法との比較を回復期脳卒中患者3症例にてマルチプルベースライン法を用いて検討した。その結果,3症例全例において手指装着型電極による電気刺激療法の改善度よりも両側性運動と電気刺激療法の併用治療の改善度が高く,特に近位筋の麻痺の改善に有効であることがわかった。また,両側性運動と電気刺激療法の併用治療は痛み,疲労の訴えは少なく,安全かつ臨床実用性のある介入方法である可能性が考えらた。運動麻痺は改善した一方で,手指巧緻性の改善までは困難であり,日常生活での使用度の変化までは得られなかった。今後は,より早期からの介入と最適な介入量,適応範囲を見極めるための研究が必要である。当初の予定では,今年度より多施設共同研究を実施する予定であったが,研究実施協力者の急遽の異動があり,研究実施施設が限られる事態となっている。そのため,本研究課題の臨床研究実施における明確な結果を出すための必要サンプル数に到達できない可能性が生じている。リハビリテーション医学平成26年度において,予備的に新たな電気刺激パラメータによる麻痺肢の神経活動の賦活を検証する予備実験を実施していた。臨床効果に関する若干の知見を得たが,治療の生理学的根拠となる基礎研究におけるデータが未だ不十分である。今年度は電気刺激のパラメータと具体的な治療プログラムの更なる改良を目指す基礎研究を実施し,並行してその新たな治療プログラムの効果を判定する臨床試験を実施していく。臨床効果を決定するための臨床試験に関しては新たな協力者を募り,実施施設の追加を模索する。旅費に関して,研究実施状況に遅れが生じたために予定していた国際学会に演題登録できなかった。そのため,旅費と演題登録費用の予算が必要なくなった。余剰分の経費に関して,研究実施で必要になった物品を追加購入した。

これは,重症脳卒中患者を対象とした予備的介入研究を実施したため,対象者のリハビリテーションケアにおいて必要物品(肩関節亜脱臼を予防する装具や手関節を固定する装具)を統一させたことによる。平成27年度の臨床研究実施に必要となる電気刺激に用いる電極(消耗品)を購入する予定である。
遺伝性大腸がんの発がん機構の解明

1.遺伝性非腺腫症大腸がん(HNPCC)(1)班員の経験した大腸がん症例につき、カルテを調査した結果、HNPCC症例が200家系以上あることがわかり、臨床的に検討した。このうち、HNPCCのA群は大腸がん全症例の約1.5%、B群は約4%であった。(2)検体としてHNPCCの大腸がんを4例、リンパ球を患者4例、家族4例から収集した。がん細胞の培養を試み、現在まで1例の株化に成功した。(3)HNPCCのがん細胞とリンパ球の染色体を解析したが、異常は検出はできなかった。2.家族性大腸腺腫症(FAP)(1)FAPの原因遺伝子のある5番染色体とDCC遺伝子のある18番をヒト大腸がん細胞とマウスがん細胞に導入したところ、共に腫瘍原性の消失などの悪性度の低下がみられた。この結果、5番と18番にがん抑制遺伝子が存在することが証明された。(2)5番染色体に存在するFAPの原因遺伝子(APC)をクロ-ニングした。APC遺伝子の突然変異をFAP患者の正常細胞で検出した。APC遺伝子の突然変異を非遺伝性の大腸がんでも検出し、発症に関与していることを示した。(3)FAP患者では大腸がん以外にも腫瘍ができやすいが、デスモイド腫瘍と副腎腫瘍について染色体の欠失の有無を調べた。その結果これらの腫瘍でAPC遺伝子の近傍に欠失が見つかり、随伴腫瘍でもAPC遺伝子の異常が原因となっていることがわかった。(4)FAP患者のがん・腺腫にp53遺伝子の変異を検出した。
金属-ポドフイロトキシン関連錯体による塩基特異的DNA切断反応

前年の成果を踏まえて、本年度は、ポドフィロトキシン関連化合物として、シリンガ酸(SA)およびデメチルエピポドフィロトキシン(DEPD)の選び、これらの銅(II)錯体によるDNA切断反応を検討した。まず、アガロースゲル電気泳動法によりM13mp18ssDNAを用いて、銅錯体によるDNA切断反応が生ずること、及び銅(II)単独又は薬物単独ではDNA切断は生じないことを確認した。次に、同じ系によりポリアクリルアミドゲル電気泳動を用いてシークエンス反応をおこなった。その結果、SAーおよびDEPDー銅錯体によりDNA切断反応は塩基特異的に生じていること見い出した。すなわち、同系によるDNA切断反応は、シトシン(C)部位で切断が優先的に生じていることが明かとなった。また、チミン(T)やグアニン(G)部位においても切断が見られたが、C部位と比較するとその程度は低かった。アデニン(A)部位ではDNA切断はほとんど生じていないことが判った。次に、ポドフィロトキシンに鉄(III)を共存させ、紫外線照射を行うとDNA切断反応が増大し、かつ反応中に・OHの生成が認められるため、本反応における酸化生成物の同定を試みた。反応を行った後、薄層クロマトグラフィー及び液体クロマトグラフィーにより化合物を分離精製し、NMRを用いて構造解析を試みたところ、現在、4種の化合物を同定することができた。しかし、まだ十分量を得ることが困難であるため、詳細な物性やDNA切断反応を行っていない。この検討を続け、十分量得ること、さらに未同定の化合物の構造決定を行いたいと考えている。これらの知見により、詳細な紫外線照射下における活性酸素生成に関する考察を行うことを計画している。
高速トポロジカルトリガー装置の製作とπ^+π^-原子の寿命測定によるQCDの検証

標準模型を越える現象を発見するという観点から、標準理論である量子色力学(QCD)の実験的検証は非常に重要である。高エネルギーではQCDがよく成立する事が知られているが低エネルギーではクオーク間相互作用が強いので非摂取動的に取り扱わねばならず検証が容易でない。低エネルギーでのQCDの取り扱いであるカイラル摂動論(CHPT)の予言を5%の精度で検証するためにπ^+π^-原子のπ^0π^0への崩壊の寿命を測定する実験(DIRAC実験)を計画した。この実験はCERN陽子シンクロトロンで平成11年からデータ取得を初めているが、標的からくる粒子の中に数mm以内に近接した2個の荷電粒子を100ns以内に正確に判定する事が非常に重要である。この為に重要な検出器として位置測定用のシンチファイバー検出器とdE/dx測定用のSi検出器の開発を実施した。DIRAC実験ではπ^0π^0への崩壊の代わりにそれと競合する解離したπ^+π^-対を測定するがπ^0π^0の直接測定は将来の更に改良した実験としてメリットがありこの為に高性能シンチレーターの開発も実施した。1.早いトリガー回路とシンチファイバー検出器の開発を成功裡に行い実験で使用中である。2.早い応答のdE/dx用Si-strip検出器として、面積64mm×64mm、厚さ300μm、読み出しピッチ1-2mmのSi検出器と早い電荷積分型のプリアンプ(減衰時定数240nm、ノイズ(ENC)^3000e)、および50倍のゲイン全幅50nsに整形する波形整形アンプの開発に成功した。現在の短冊形プラスチックシンチレータと2001年から置き換えたい。3.ガンマ線測定用に応答が早く(<30ns)、重く(1X_0<1.5cm)、放射線に強い(10^7ラドに耐える)高性能シンチレータとしてPbWO_4、Gd_2SiO_5:Ce等の開発を行い大きい進歩があった。高エネルギー(24GeV/c)の陽子が重い標的に衝突する時の二次粒子の中に、非常に近接した(数mm)2個の荷電粒子の存在を判定して100ns以内にトリガーパルスを出す事が、準備中の物理実験の目的達成の為に非常に重要で、この為に位置測定用のシンチファイバー検出器とdE/dx測定用のSi検出器を開発してきた。シンチファイバー検出器は既に開発段階を終わり、今年度は製作を進め実験の最初の段階で用いる検出器は殆ど完成しつつある。高精度のdE/dx測定用のSiストライプ検出器は世界的にも初めてのものでシンチファイバー検出器と比べて新たな開発要素が多く、今年度は多くのエネルギーをこの開発に費やした。Siウェーハァー自体は大きさを65mmx65mmで我慢すれば浜松フォトニクス等に既に技術があり、最初の段階はこれを用いる事にして購入した。最も大きい課題はノイズが3000e(35pF程度の入力キャパシタンスに対して入力換算のσで)以下の電荷積分時定数300ns以下の前置増幅器とそれに続くエレクトロニクスを確立する事で、幾つかの可能性のある前置増幅器を購入または製作依頼により入手してテストした。この結果実験の最初の段階で用い得る性能のもの(HQV802M(LeCroy))が見つかった。

将来の為により良い前置増幅器をClear Pulse社等と共同で開発すると共に(CP2924),当面の検出器を確立する為にHQV802Mの下流のエレクトロニクスを現在開発(試作、テスト)している。平成10年度の終わりには読み出しを含めてSi検出器を組み上げてビームテストを出来る所まで到達したい。高エネルギー(24GeV/c)の陽子が重い標的に衝突する時の二次粒子の中に、非常に近接した(数mm)2個の荷電粒子の存在を判定して100ns以内にトリガーパルスを出す事が、準備中の物理実験の目的達成の為に非常に重要で、この為に位置測定用のシンチファイバー検出器とdE/dx測定用のSi検出器を開発してきた。シンチファイバー検出器は既に製作を終わり10年度7月から実験セットアップに組み込んで11月から予備実験に入っている。読み出しのエレクトロニクスは強いビーム強度に対応して今後iいくらかの改善が必要だが検出器の性能は基本的に所期のものである。dE/dx測定器は当面はプラスチックシンチレーターを用いて物理実験を11年6月からはじめるが、開発中の高精度のSiストライプ検出器に置き換える予定。昨年度購入したSiウェーハーを今年度はプリント基板にマイクロボンデイングでマウントし、前置増幅器、波形整形増幅器を開発してこれを現在(Si検出器)3面分プリント基板上に製作を終えようとしている段階である。11年夏から秋にかけてこれら一式の検出器を全体としてテストしたい。このような応答の早い(30ns)dE/dx用のSi検出器は世界で初めてのもので、このため今年度は多くのエネルギーを前置増幅器、波形整形増幅器の開発に費やしたが幸いノイズ(NEC)が3000e(35pF程度の入カキャパシタンスに対して入力換算のσで)以下で電荷積分時定数250ns以下の前置増幅器(Clearパルス社によるCR2924)とそれに続く整形増幅器のモデルを開発できた。今後テストしてさらに改良する予定である。高エネルギー(24GeV/c)の陽子が重い標的に衝突する時の二次粒子の中に、非常に近接した(数mm)2個の荷電粒子の存在を判定して100ns以内にトリガーパルスを出す事が、物理実験(DIRAC)の成功の為に非常に重要で、この為に位置測定用のシンチファイバー検出器とdE/dx測定用のSi検出器を開発してきた。シンチファイバー検出器は製作を終わり11年度8月からの本実験で初期の性能を発揮している。読み出しのエレクトロニクスは強いビーム強度(測定器上で10MHz)に対応して改善を加えてきた。dE/dx測定器は当面はプラスチックシンチレーターを用いているが、開発中の高精度Siストライプ検出器にやがて置き換える予定。1昨年度購入したSiウェーハーを昨年度はプリント基板にマウントし、前置増幅器、波形整形増幅器を開発したが、今年度は全体を一つの測定器に組み立ててノイズを測定した。電荷積分時定数240nsの前置増幅器(Clearパルス社と共に開発したCR2924)と整形増幅器をSi検出器につないだ最終状態で、ENC(Equivalent Noise Chargeで43pF程度の入力容量に対する入力換算のσ)は現在3300eで目標3000eに近づいた。1チャネル独立で測定すると2500eなので、多チャネルの隣接による浮遊容量がノイズを増加させているらしい。今後ノイズの更なる低減を計る。実験用に3面分(X,Y,X′方向)を量産しアイソトープと宇宙線によるテストを始めているが、その後強いビームで最終テストをする。このような応答が早く(30ns)ノイズの小さいdE/dx用のSi検出器は世界で初めてのもので、是非2000年度には実用化させて2001-2002年の実験では使いたいし、更に性能の向上も行いたい。