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食糧循環と地球温暖化対策の両立を目指す新規な分子標的硝化抑制剤の開発

窒素肥料は農作物の安定的な生産及び品質の維持向上に必要不可欠である。しかしながら、農耕地に投入された窒素肥料の約50%は、水系に流出する硝酸性窒素(NO3-)やCO2の約300倍の温室効果を持つN2Oガスとして環境へ放出されてしまい、農業経営を圧迫している。本研究では、施肥窒素による硝酸性窒素汚染やN2O発生の防止に向け、その原因となるアンモニア酸化細菌の硝化反応の鍵酵素であるヒドロキシルアミン酸化還元酵素の新規な特異的阻害剤のシード化合物を構造ベース創薬法を駆使して創出した。蛍光性電子受容体を利用したヒドロキシルアミン酸化還元酵素(HAO)の新規な高感度蛍光HAO活性測定法を開発した。本測定法は、従来の吸光法と比較して感度が40倍程度向上している。さらに、高速処理に必須な384穴マイクロプレート用にダウンサイズし、ハイスループット薬剤スクリーニング法を確立した。開発した高感度蛍光HAO活性測定法は、精製酵素だけでなく、培養されたアンモニア酸化細菌、さらには、土壌に生息するアンモニア細菌からも直接HAO活性の検出が可能である。10種類の阻害剤候補化合物とHAOの複合体についてX線結晶構造解析を行い、2種類の化合物(アセトアルドキシムとフェニルヒドラジン)のHAO複合体構造を決定することができた。基質構造をミミックするアセトアルドキシムはHAOの活性中心であるP460ヘム上に結合しており、阻害剤として機能することが示唆された。一方、フェニルヒドラジンは、アセトアルドキシムの結合部位に隣接した部位に結合していた。上記の結果を基に、アセトアルドキシムの構造的特徴(水素結合ドナーとアクセプター)およびフェニルヒドラジンの構造的特徴(芳香環)をファーマコファとして、in silicoスクリーニングを行った。約475万化合物から数段階の絞り込みを経て、77種類のHAO阻害剤候補化合物を選抜した。購入することができた40化合物について上記の新規HAO活性測定法で阻害活性を測定し、50%阻害濃度(IC50)が43nMと非常に強力なHAO阻害剤を含む23種類のシード化合物を取得した。いずれの化合物も分子量が小さく、官能基を導入することができる部位も多いため、構造展開の余地が大きい有望なシード化合物である。平成26年度に開発した蛍光性電子受容体を利用した高感度蛍光ヒドロキシルアミン酸化還元酵素(HAO)活性測定法を改良して、アンモニア酸化細菌レベルでのハイスループット薬剤スクリーニング法を確立した。本法を利用して既存の硝化抑制剤(30種類)のドラッグリプロファイリングを行い、生菌に対する薬剤活性を平成26年度に取得した新規HAO阻害剤のシード化合物と比較した。その結果、HAO阻害剤シード化合物は市販薬(10種類)よりも高活性であることが確認された。また、HAO酵素に対する活性とアンモニア酸化細菌に対する活性の相関を指標として、HAO阻害剤シード化合物の構造展開を行って構造ー活性相関を解析し、HAO阻害剤の構造最適化に有用な知見を収集した。土壌中のアンモニア酸化細菌としては、これまでbetaプロバクテリア型(betaAOB)のみが報告されていたが、最近になってgammaプロバクテリア型(gammaAOB)が確認されたことを受けて、betaAOBとgammaAOBから精製した2種類のHAOに対してフェニルヒドラジン(betaAOB由来HAOの阻害剤)の阻害活性を比較した。フェニルヒドラジン10 uMでbetaAOB由来HAOの活性は40%まで低下するのに対して、gammaAOB由来HAOの活性はほとんど影響を受けないことが明らかになった。この結果は、betaAOB由来HAOとgammaAOB由来HAOの両方に効果のある広範囲スペクトラムなHAO標的硝化抑制剤を開発する必要性を強く示唆する。そこで、より多くのアンモニア酸化細菌由来のHAOに対して阻害効果を検証するため、新たに3種類のアンモニア酸化細菌からHAOを精製する方法を確立した。このうち、2種類のHAOについては結晶化に成功し構造解析の準備が整った。本課題の目的は、農耕地で問題となっている窒素養分の流出や温室効果ガスN2Oの発生の解消に向け、その原因となるアンモニア酸化細菌のHAOを標的とする新規硝化抑制剤を開発することである。本年度は、前年度に取得した基質ミミック型HAO阻害剤のシード化合物について構造ー活性相関を解析して構造最適化に目処が立ったこと、広範囲スペクトラムを有するHAO標的硝化抑制剤の開発に向けて新たに3種類の単離菌からHAOを精製する方法を確立することができたこと、さらには、多様な難培養菌を含む土壌レベルでのHAO阻害剤の評価法の開発が進んだことから、当初計画以上に研究が進展していると判断した。農耕地で問題となっている窒素養分の流出や温室効果ガスN2Oの発生の解消に向け、その原因となるアンモニア酸化細菌(AOB)の硝化反応の鍵酵素であるヒドロキシルアミン酸化還元酵素(HAO)を標的とする新規硝化抑制剤の開発研究を行った。まず、農耕地土壌に生息する2種類のアンモニア酸化細菌のHAO (betaAOB由来NeHAOとgammaAOB由来NoHAO)についてX線結晶構造解析と薬剤感受性試験を実施して、両者は全体構造は酷似しているが、薬剤結合ポケットの構造が異なるために薬剤感受性が大きく異なることを明らかにした。そこで、広範囲スペクトラムなHAO標的型硝化抑制剤を開発するために、NeHAOとNoHAOの両者を対象として構造ベース創農薬研究を実施した。

弱いHAO阻害活性を持つフェニルヒドラジンとアセトアルドキシムのHAO複合体のX線結晶構造解析結果に基づいて、両化合物の特徴的な官能基をファーマコファに設定して、530万種の市販化合物ライブラリのファーマコファサーチを実施し、最終的に98種の候補化合物を選抜した。このうち入手できた77化合物についてHAO阻害活性を解析し、500uMの阻害濃度で50%以上の阻害活性(IC50 < 500uM)を持つ化合物を、NeHAOに対して9種類、NoHAOに対して22種類取得した。最も強い阻害活性を持つ分子量122-Daの化合物は、NeHAOとNoHAOに対するIC50がそれぞれ43nMと250nM、生菌阻害活性は1.85uM (Ne菌)と19.3uM (No菌)で、現在使用されている上市硝化抑制剤3種中で最強のニトラピリンの生菌阻害活性に匹敵する新規HAO標的型硝化抑制剤のリード化合物の取得に成功した。さらに、122-Da化合物の構造をもとに膜透過性と生菌阻害活性の向上が期待される新規化合物を分子設計した。窒素肥料は農作物の安定的な生産及び品質の維持向上に必要不可欠である。しかしながら、農耕地に投入された窒素肥料の約50%は、水系に流出する硝酸性窒素(NO3-)やCO2の約300倍の温室効果を持つN2Oガスとして環境へ放出されてしまい、農業経営を圧迫している。本研究では、施肥窒素による硝酸性窒素汚染やN2O発生の防止に向け、その原因となるアンモニア酸化細菌の硝化反応の鍵酵素であるヒドロキシルアミン酸化還元酵素の新規な特異的阻害剤のシード化合物を構造ベース創薬法を駆使して創出した。本課題の目的は、農耕地で問題となっている窒素養分の流出や温室効果ガスN2Oの発生の解消に向け、その原因となるアンモニア酸化細菌のHAOを標的とする新規硝化抑制剤を開発することである。本年度は、プレートリーダーの納入が12月下旬となったことから、当初計画にはなかったin silico薬剤スクリーニングを実施し、新規な基質ミミック型HAO阻害剤のシード化合物23種類を取得することができた。このうち、精製酵素に対するIC50が43nMと非常に高いHAO阻害活性を持つ化合物は、生菌に対しても市販の硝化抑制剤に匹敵する効果を示した(IC50 = 2uM)。さらに、精製酵素だけでなく生菌についても利用可能な高感度蛍光HAO活性測定法を開発することができたことから、当初計画にはなかったセルベースの新規HAO阻害剤ハイスループットスクリーニングも実施することが可能になった。X線結晶構造解析と計算科学的手法を駆使して、基質ミミック型HAO阻害剤シード化合物の構造最適化を行い、広範囲スペクトラムを有するHAO標的硝化抑制剤のリード化合物を創出する。28年度が最終年度であるため、記入しない。構造生命科学X線結晶構造解析と計算科学的手法を駆使して、基質ミミック型HAO阻害剤シード化合物の構造最適化を行うとともに、ハイスループットスクリーニングにより多様な分子骨格構造を有する新規HAO阻害剤を探索する。本年度までに開発した高感度蛍光HAO活性測定法の特許出願(平成28年1月22日)が完了するまで公表を控えたことから、旅費、論文投稿料において未使用金が発生した。
現代俳句の国際化:日本の現代俳句文学・文化の学際研究の世界への発信

現代日本の主要な現代俳人、金子兜太、池田澄子、前田弘、大井恒行、森須蘭、高遠朱音の6名にインタビューを行い、そのインタビューを批評理論を用いて分析すると共に、インタビューおよび作品の英訳を行った。そしてその研究成果を招待講演を含む学会発表や4巻本の学術書の出版によって発表した。また、本研究は平成24年度採択科学研究費補助金基盤研究(C)「現代俳句の有用性:日本の現代俳句研究の国際化と英語教育における活用」(課題番号: 24520628、研究代表者Richard Gilbert)によって発展継続される。09年度(平成21年度)の本研究は、前回の現代俳句についての科研費研究の成果を発展させる形で、以下の段階で行われた。1)テープ起こし・翻訳チームの編成、2)インタビューの字幕翻訳の作成、俳句・散文作品の学術翻訳、3)歴史的・社会的・文化的・伝記的背景の研究と注釈の作成4)機材の購入、5)研究成果の発表:項目1に関しては、新たに研究協力者としてDavid Ostman(熊本県立大学兼任講師)を加え、より専門性を高めた。項目2と3に関しては、現代俳句協会会長である宇多喜代子のインタビューの字幕翻訳を行った。また、新たな翻訳チームで現代俳句協会名誉会長金子兜太の俳句および俳論の翻訳を行った。項目4に関しては、専門的なプロユースの機材を揃え、次年度以降の研究計画に備えた。次年度以降は地域の伝承などを現代俳句を通して再構築するという興味深い試みを行っている俳人である星永文夫のドキュメンタリーを撮影・制作する予定である。2010年度(平成22年度)の本研究は、前年度の研究および前回の現代俳句についての科研費研究の成果を発展させる形で、以下の段階で行われた。1)テープ起こし・翻訳チームの増強、2)アメリカの4つの大学図書館での資料調査3)7人の現代俳人にインタビューを行う、4)3)のインタビュー、俳句作品、論考などに学術的な注釈つきの翻訳を作成する5)学会発表の準備6)学術書の出版準備項目2に関しては、イリノイ大学、シカゴ大学、ナローパ大学、そしてUCLAで資料調査を行った。項目3に関しては、金子兜太(現代俳句協会名誉会長)に個人インタビューを、前田弘、池田澄子、川名つぎお、大井恒行、森須蘭、高遠朱音に座談会形式のインタビューを行った。項目4に関しては、金子兜太を中心にインタビュー、作品、年譜、講演、エッセイ、自伝などを翻訳した。項目5に関しては、2011年8月にシアトルで北米ハイク協会で、2012年3月にTOWPATH haiku groupで講演を行う準備を整えた。項目6に関しては、4冊の学術書の原稿をアメリカの出版社Red Moon Pressに入稿し、出版2011年度の出版準備を整えた。2011年度(平成23年度)の本研究は、以下の段階で行われた。1)テープ起こし・翻訳チームの増強、2)俳句・散文作品の学術的翻訳、3)歴史的・社会的・文化的・伝記的背景の研究と注釈の作成、4)研究成果の発表5)学術書の出版:
細菌細胞の『記憶』現象の解析：Persistence高発現の記憶現象発見を糸口に

パーシスター細胞は、一時的に抗生物質耐性を獲得した特定の細菌細胞小集団である。本研究では、コロニーバイオフィルム培養の大腸菌が、通常の液体培養の菌よりパーシスター細胞を多く生成すること、およびそのパーシスター細胞がバイオフィルム培養を止めても抗生物質を含む栄養豊富な37°Cの培地中で4週間もの長期にわたり保持されることを見出した。この結果は、大腸菌細胞におけるパーシスター細胞状態の記憶効果の存在を示唆する。さらに、このバイオフィルム培養で促進されるパーシスター細胞生成とその記憶現象は、大腸菌種内のみならず他細菌種でも見られることを見出した。またこの現象に関わる数種の大腸菌候補遺伝子を同定した。細菌細胞のpersistenceとは、細菌細胞が生育する際に一定割合の休眠細胞(persister cell)を生じ、その細胞が一時的に抗生物質耐性になる現象である。申請者は最近、1大腸菌を固相培養すると液体培養に比べpersistercell出現率が飛躍的に高まる新現象を見出した。2さらに興味深いことに、この高出現したpersister cellはその後、液体培地に分散懸濁し常温下に置いても長期間維持される=persistence状態が記憶されていることを発見した。そこで本研究では、この12の新現象の機構解析を行うとともに、他の細菌種などを用いて本現象の普遍性を検証する。本研究では、上記の1大腸菌の固相培養によるpersistenceの高発現と2persistenceの記憶現象、という2つの新現象の機構解析を行う(目的1)とともに、大腸菌天然株や大腸菌以外の細菌種を用いて両現象の普遍性を検証する(目的2)ことを目指す。今年度は(目的1)の機構解析として、大腸菌の各種TAシステムの遺伝子破壊株を用いた解析を行った。その結果、複数のTAシステムの遺伝子破壊株で特に液体培養でのpersister cell形成率が変化することを見出した。また(目的2)の普遍性解析として、大腸菌天然株の標準コレクションとして知られるECOR72株(E. coli collection of reference)を用いた、本現象の検証に着手した。本年度は、各株に適切な抗生物質選択の予備実験を行い、良好な結果を得た。当初計画に概ね沿った範囲で遂行できているため。そこで本研究では、上記12の新現象の機構解析を行う(目的1)とともに、大腸菌天然株や大腸菌以外の細菌種を用いて両現象の普遍性を検証する(目的2)ことを目指す。今年度は(目的1)の機構解析として、抗生物質処理直前の固相培養と液体培養時の温度および時間の詳細検討を行った。その結果、液体培養でのpersister cell形成率が温度および時間の変化に敏感に影響を受けるのに対し、固相培養では条件変化にかかわらず一貫して安定した高いpersister cell形成率を保持することを見出した。また(目的2)の普遍性解析として、大腸菌天然株の標準コレクションとして知られるECOR72株(E. coli collection of reference)を用いた、本現象の検証を行った。本年度は、前年度の予備実験の結果を踏まえ、各ECOR株に適切な抗生物質を用いた網羅的解析を行った。その結果、大多数のECOR株においても、我々が実験室株で見出した、上記12の両現象とも再現されることを見出し、その普遍性を証明した。細菌細胞のpersistence (パーシステンス)とは、細菌細胞が生育する際に一定割合の休眠細胞(persister cell=パーシスター細胞)を生じ、その細胞が一時的に抗生物質耐性になる現象である。申請者は最近、1大腸菌を固相培養すると液体培養に比べパーシスター細胞出現率が飛躍的に高まる新現象を見出した。2さらに興味深いことに、この高出現したパーシスター細胞はその後、液体培地に分散懸濁し常温下に置いても長期間維持される=パーシステンス状態が記憶されていることを発見した。今年度は前年度までの結果と進捗状況を踏まえて、(目的1)の機構解析として、抗生物質処理の期間(記憶期間)の検討を行った。その結果、すでに見出していた数日という期間をはるかに超える四週間という極めて長期間にわたって記憶現象が保持されることを見出した。また大腸菌の遺伝子破壊株を用いた解析から、この現象に影響を与える遺伝子の候補をさらにいくつか見出した。次いで(目的2)の普遍性解析として、本年度は、大腸菌以外の細菌種を用いた、本現象の検証を行った。その結果、大腸菌と同様のグラム陰性菌のみならずグラム陽性菌を含めた数種の細菌種においても、我々が実験室株で見出した、上記12の両現象とも再現されることを見出し、その普遍性を証明した。

本研究では、コロニーバイオフィルム培養の大腸菌が、通常の液体培養の菌よりパーシスター細胞を多く生成すること、およびそのパーシスター細胞がバイオフィルム培養を止めても抗生物質を含む栄養豊富な37°Cの培地中で4週間もの長期にわたり保持されることを見出した。この結果は、大腸菌細胞におけるパーシスター細胞状態の記憶効果の存在を示唆する。さらに、このバイオフィルム培養で促進されるパーシスター細胞生成とその記憶現象は、大腸菌種内のみならず他細菌種でも見られることを見出した。またこの現象に関わる数種の大腸菌候補遺伝子を同定した。現在までの進行状況をベースに当初計画に準じて推進していく予定である。微生物学研究の進展状況に応じて柔軟に行うため、ある程度の額を次年度に繰り越した。研究の進展状況に応じて柔軟に遂行するため、ある程度の額を次年度に繰り越した。研究の進展状況に応じて使用する。研究計画の最終年度として、これまでの成果をベースとして最大の成果を出せるように効率的配分をしながら予算を使用する。
慢性疼痛による不快情動ストレス蓄積における神経伝達物質輸送体ニトロシル化の役割

本研究では、痛みによる不安や抑うつ、嫌悪などの不快情動の生成・制御メカニズムを明らかにするため、分界条床核の役割に関して研究を進め、腹側分界条床核におけるノルアドレナリン遊離亢進とβアドレナリン受容体-アデニル酸シクラーゼ-proteinkinase A(PKA)系活性化が痛みによる不快情動生成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。一方、ノルアドレナリントランスポーターの酸化的修飾は、その機能に影響を与えなかった。痛みによる不快情動生成とその制御メカニズムを明らかにするため、分界条床核の役割に関して研究を進め、興奮性神経毒による両側分界条床核破壊により、酢酸腹腔内投与やホルマリン後肢皮下投与により惹起される場所嫌悪性が抑制されることを見いだした。さらに、分界条床核腹側にノルアドレナリン神経が密に投射していることに着目し、腹側分界条床核内ノルアドレナリン神経情報伝達が痛みによる不快情動生成に関与しているか否かを検討した。酢酸腹腔内投与やホルマリン後肢皮下投与により腹側分界条床核においてノルアドレナリン遊離が増大した。また、腹側分界条床核へのβアドレナリン受容体拮抗薬投与は、ホルマリン後肢皮下投与による場所嫌悪性を抑制した。さらに、腹側分界条床核へのβ受容体作動薬投与により場所嫌悪性が惹起された。これらの結果は、腹則分界条床核内におけるノルアドレナリン神経情報伝達の亢進が痛みによる不快情動生成に重要な役割を果たしていることを示唆している。分界条床核におけるノルアドレナリン神経情報伝達が痛みによる不快情動生成に重要な役割を果たしていたことから、ノルアドレナリントランスポーターの機能修飾により、不快情動生成機構が可塑的に変化する可能性があると考え、チオール基のニトロシル化による酸化的修飾がノルアドレナリントランスポーターの機能に及ぼす影響について検討したが、NOドナー処置によりノルアドレナリントランスポーターの活性は変化しなかった。今後は、これら神経情報伝達に関わる別のタンパク質分子について酸化的修飾の影響を検討する必要があると考えられる。痛みによる不快情動生成とその制御メカニズムを明らかにするため、分界条床核の役割に関して研究を進めた。腹側分界条床核内におけるβアドレナリン受容体を介したノルアドレナリン神経情報伝達の亢進が痛みによる不快情動生成に重要な役割を果たしていることを明らかとした昨年度の研究をさらに推し進め、βアドレナリン受容体がG_s共役型受容体であることに着目し、アデニル酸シクラーゼ(AC)-プロテインキナーゼA(PKA)系活性化の不快情動生成における役割を検討した。PKA阻害剤Rp-cAMPSの分界条床核内投与により、痛みによる不快情動生成が抑制されることを示し、分界条床核におけるβアドレナリン受容体-G_s-AC-PKA系の情報伝達活性化が痛みによる不快情動生成に重要な役割を果たしていることを明らかとした。さらに、AMPA型およびNMDA型グルタミン酸受容体拮抗薬、および、神経型NO合成酵素阻害薬、NOスカベンジャーの分界条床核内投与が、痛みによる不快情動生成を抑制することを明らかにし、痛みによる不快情動生成に、分界条床核内グルタミン酸受容体活性化により産生されるNOが関与していることを示した。今後は、痛みによる不快情動生成機構においても、βアドレナリン受容体-G_s-AC-PKA系とグルタミン酸受容体-NO系がどのように相互作用しているかを検討するとともに、そこでのタンパク質ニトロシル化の役割を明らかにする必要があると考えられる。
世界美術史における日本の再評価にジョルジュ・サールが果たした先駆的役割

西洋における日本美術への眼差しや研究の歴史を辿る中で、本研究では、優れた学芸員であり著名な知識人であったジョルジュ・サール(18891966)の思想と功績を明らかにすることができた。サールは、ルーヴル美術館初のアジア美術部門の創設に携わり、次いで同部門の国立東洋美術館(ギメ美術館)への移管を指揮し、そこで1941年より学芸員を務めた。本研究では、20世紀前半のフランスに影響を及ぼした極東美術、とりわけ日本美術の概念やその普及に関わる重要な歴史と発展について考察することができた。ジョルジュ・サールの詳細な経歴を作成することを主な目標とした本研究の最初の数ヶ月で、世界美術史における日本の再評価という観点から見たサールの功績に関する文献の状態を把握し、とりわけ博物館学と、フランスにおける日本美術コレクションの歴史という分野で今後展開していく研究の主な方針を明確にすることができた。また、日本美術の作品やコレクションや、ヨーロッパと日本における極東美術史の発展に関する近年の出版物を入手することで、サールによる日仏芸術交流のための活動を促した歴史的背景をいくつかの点で明らかにすることができた。フランスでの研究滞在では、国立図書館、ギメ美術館附属図書館といった様々な研究所に所属する研究員の協力を得て、サール自身に関するもののみならず、最初の日本美術コレクションのルーヴル美術館での展示からギメ美術館移管に至るまでの歴史に関する多くの資料や情報を入手することができた。サールと、同時代に生きた多くの芸術家との交流を明らかにするこれらの資料は、その多くが日本だけでなくフランスでも未刊資料であるが、この資料により、ヨーロッパにおける極東美術研究やその展示に関するサールの考え方、また芸術の位置づけの世界的な向上と博物館学の発展という点から見た彼の革新的な洞察力への理解を深めることができた。これらの資料については目録作成、写真撮影、和訳を進めており、西洋における日本美術の歴史に関する教育活動では、これらの資料の分析を通し、ルーヴル美術館におけるサールの功績が明らかにされた。最後に、日仏芸術交流、フランスにおける日本美術の評価、そして西洋美術コレクションの国際的な普及に果たしたサールの役割と彼のイニシアチブに関するこうした研究を踏まえ、第13回国際日本学シンポジウム「ヴァン・ゴッホと日本」が構想され、現在準備中である。このシンポジウムは、お茶の水女子大学比較日本学教育研究センター主催で今年7月10日に行われる予定である(htb://www.cf.ocha.ac.jp/ccis/svmpo/index.htm)。ジョルジュー・サールの詳細な経歴の作成を目的とした本研究を継続する中で、世界美術史における日本の再評価という観点から見たサールの功績に関する文献の状態がより明らかになってきた。日本の美術品やコレクション、あるいはヨーロッパや日本における極東美術史の発展に関する近年の出版物を入手することで、フランスにおけるミュゼオロジーや日本美術コレクションの歴史においてサールが成した仕事の詳細が分かってきた。フランスでの研究滞在では、カンディンスキー図書館、ルーヴル美術館附属図書館といった様々な施設や美術館に所属する研究員や学芸員の協力を得て、サール自身に関するもののみならず、ルーヴル美術館における初めての日本美術コレクションの展示からギメ美術館への移管に至るまでの歴史に関する多くの資料や情報を入手することができた。サールと、彼と同時代に生きた多くの芸術家との交流を明らかにするこれらの資料は、その多くが日本だけでなくフランスでも未刊資料であるが、これらの資料により、ヨーロッパにおける極東美術研究やその展示に関するサールの考え方、また芸術の位置づけの世界的な向上と博物館学の発展という点から見た彼の革新的な洞察力への理解を深めることができた。目録作成、写真撮影、和訳を進めてきたこれらの資料を段階的に分析し、西洋における日本美術の歴史に関する授業ではこれを基に、ルーヴル美術館及びギメ美術館におけるサールの功績を紹介した。そして、日仏芸術交流、フランスにおける日本美術の評価、そして西洋美術コレクションの国際的な普及に果たしたサールの役割とイニシアチブに関するこうした研究を踏まえ、お茶の水女子大学比較日本学教育研究センターの主催で、2011年7月10日に第13回国際日本学シンポジウム「ヴァン・ゴッホと日本」開催することができた。(http://www.cf.ocha.ac.jp/ccjs/sympo/index.htm)ジョルジュ・サールの生涯を詳細に辿りながら、世界美術史における日本の再評価にサールが果たした役割を裏付ける資料の現状をより広く把握することができた。日本美術の作品やコレクション、またヨーロッパと日本におけるアジア美術史の発展に関する近年の出版物を入手することで、フランスにおける日本美術コレクション史の中でサールがとった行動を明確にすることができた。フランスでの研究滞在では、いくつかの研究施設や美術館(国立美術館附属図書館、ギメ美術館附属図書館)に属する学芸員や研究員の協力を得て、ジョルジュ・サール自身に関するものだけでなく、最初の極東美術コレクションについて、ルーヴル美術館での展示からギメ美術館への移管に至る歴史に関する多くの情報や資料を、引き続き入手することができた。

また、フランスにおけるアジア美術コレクションの展示の歴史に関する論文の寄稿(「チャンディーガルからパリへフランスの美術館におけるアジア美術受容の変遷への一考察」)、そして一昨年お茶の水女子大学において企画・コーディネートを担当したファン・ゴッホと日本に関するシンポジウム(第14回国際日本学シンポジウム2011年7月10日)の議事録の出版により、日仏芸術交流、とりわけアジア美術と現代美術の分野における世界的ミュゼオロジーの進展にサールが果たした重要な役割を浮き彫りにすることができた。そして昨年、本研究のテーマの一環として、お茶の水女子大学比較日本学教育研究センターの主催で第15回国際日本学シンポジウム(2012年7月8日)「能になった西洋の詩・戯曲」を開催し、西洋における日本文化の受容にみられるサールの思想と功績について、過去と現在の視点から考察することができた。19世紀末から20世紀全体を通して多様に解釈されてきた能は、本研究にとってもとりわけ重要な指標となった。フランスでの数回に渡る研究滞在では、様々な研究施設や美術館(フランス国立図書館、カンディンスキー図書館、ルーヴル美術館附属図書館、ギメ美術館附属図書館)の研究員、学芸員らの協力を得て、美術品コレクター、そして学芸員としてのジョルジュ・サール自身に関することのみならず、ルーヴル美術館・ギメ美術館における最初の極東美術コレクションの歴史に関する非常に多くの情報、資料(私的な古文書、展覧会目録、新聞・雑誌記事、書簡)を収集することができた。これらの資料の目録、写真、和訳によって、大学でこのテーマに関する新しい演習課題を設定し、比較日本学教育研究センターの活動の一環として、日本におけるゴッホの解釈に関する国際シンポジウムを開催することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。資料の収集、ヨーロッパ、特にフランスに保管されるジョルジュ・サールの著作の入手、翻訳、分析を基に、今後はサールや彼の功績に関する文献と彼の経歴を提示していく予定である。
強い外部磁場存在下における分子の反応動力学に関する理論的研究

1.SO_2分子の発光強度に関する外部磁場効果:神谷と松井によって得られた電子状態の計算結果を用い、対称性、遷移密度という観点から振電相互作用、スピン-軌道相互作用を調べることによりSO_2分子の磁場消光について研究を行なった。これらの研究を通し、もっとはっきりした、定量的な結論を出すためにはより正確な数値が必要だということがわかったので新たにこの系に対しab initio法に基づく電子状態の計算を行なった。基底状態の平衡点、垂直励起エネルギーに関する計算結果を実験値と比較してみたところ神谷、松井の結果よりも良い値であることがわかった。現在、C^1B_2状態の平衡点から解離方向にS-O結合距離を伸ばしていった時のポテンシャル曲線を描き、更に振電相互作用、スピン-軌道相互作用などの数値を求めこの系の磁場消光を解明中である。2.強い外部磁場存在下におけるイオン・分子反応:昨年度開発した磁場存在下で遷移確率を計算するプログラムを用い、実計算を行なった。(1)磁場を強くすると全断面積が増加する、(2)衝突エネルギーが低い程同じ強さの磁場であってもその影響は大きい、(3)縮退しているΠ,Δ状態の部分断面積が異なった値になる、という興味深い結果が得られた。また遷移確率が時間の経過と共に振動し、なかなか一定値にならないという問題点を解決するため我々は、特定の状態間の遷移だけが起こる核間距離においては特別なルーチンを用いて高速に時間発展を行なわせるようプログラムを書き直した。この結果新たに、磁場の強さを変化させて行くとゼーマン分裂のエネルギーが状態間のエネルギー差に一致するところで部分断面積が急激に変化することがわかった。これは磁場による分裂のため、対応する2状態のエネルギー準位が入れ替わるためであると考えられる。
溶融金属の層流充填を達成するプレスキャスティング制御システムの構築

鋳造プロセスと先端的システム制御・情報工学技術の融合によって複雑造形・安定品質の金属生産プロセス技術開発を進展させた.金属温度・粘性流動・体積の変動に対応して品質安定を補償するために,力センサ情報処理による環境適応型充填制御システムを構築した.鋳型内の液体の充填挙動を推定し,充填速度を調整して成形品質を向上させる方法を特徴とする.金属加圧充填の実験を行い,提案手法の有用性評価を行った.本研究の主なシステム制御技術は、自動的な鋳型設計と、層流充填の流動挙動予測制御である。鋳型設計の最適化計算アルゴリズムは、三次元流路の形状特徴抽出、ポロシティ量ー形状特徴量の関係解析、乱流要因組合せ最適化の数値計算法を統合化して構築している。キャビティを内包する上鋳型を樹脂材料で製作し、プレス充填テストを実施した。これにより、複雑形状対応の砂型プレスキャスティングの実現性が確認され,さらに乱流に起因する巻込み気泡:ポロシティ量の低減を考慮した鋳型設計の最適化法を提案した。具体的には、乱流現象が招くポロシティ発生箇所を特定し、流路を特徴づける断面積変化・合流箇所・落下流れ・流動中心の遷移に対するポロシティ発生の相関解析を行っている。つぎに、形状特徴量から成る乱流要因評価式を導出した。候補姿勢を与えたキャビティについてスライスした断面形状から予測される流脈線の情報をもとに、乱流要因評価式を計算して組合せ総和が最小化する姿勢を探索できる。これにより、乱流の発生しにくい鋳型を自動的に設計可能となっている。乱流を起こさない層流充填を高速で実現し、同時に金属に付加する充填圧力を制御することで安定した品質を得るプレス制御システムを構築する。鋳型の三次元形状データと金属体積情報から充填圧力を推定する数理モデルの逆システムに加えて、溶湯反力情報に準ずる金属流動のオンライン状態推定法を導出している。鋳造環境変化の金属温度低下を考慮して、温度依存性粘性モデルを導入して充填圧力モデルと統合し、実観測圧力の情報フィードバックによる層流充填挙動推定とオンライン型予測制御システムを構成している。これにより、仮に相変態温度付近の半溶融金属に対しても圧力制御(差込み欠陥抑制)と流動制御(乱流抑制)が機能し、低エネルギプロセスの高度な品質補償を達成できる。申請者がこれまで取り組んできた、制御工学を基礎とする動的モデリング・システムの最適化とインテグレーション法を応用し、また鋳造材料・金属流動に関わる研究協力者および企業技術者の支援のもとで技術向上を図ることで,計画のとおり順調に実施できている.本プロジェクトでは,ものづくり基盤技術である鋳造プロセスと,先端的システム制御・情報工学技術の融合により,高生産能力を維持しながら複雑造形・安定品質を達成する金属製品生産プロセス技術の開発を進めた.本課題で着目するプレスキャスティング法は,従来鋳造法における複雑形状の一発成形の利点を活かしつつ,成形プロセス中の溶解金属充填速度を精密に制御することができる.乱流発生を抑制し,さらに成形保持圧力を適切に制御することで鋳物品質の画期的な向上が可能となる.とくに,プレスキャスティングによる層流充填の安定化を図る数理計画法と充填挙動予測制御系を構築しており,充填プロセスの最適設計法を提案した.実際に高温溶解金属を用いた試験を実施し,提案プロセス制御法の有用性を実証した.構築した鋳造プロセスのスーパーバイザリ制御システムは,プロセス中のさまざまな物理的状態変化を考慮して結果を予測して,適切な制御入力に修正することで良い結果を自動的に得られる.提案システムは,材料や温度に依存する液体の性質を測りながら適切な流動制御を行うため,安定した高品質鋳物を高速成形することを実現する.システムダイナミクス解析,プロセスモデリング,知的センシング・予測システムを統合的に設計することで有効性評価を進めた.鋳型内の液位/流速の充填挙動を事前に予測して流動乱れが極力抑制される鋳型姿勢を自動的に設計して造形する鋳型造形アルゴリズムを構築した.実プロセスでの金属温度・粘性流動・体積の変動に対応して品質安定を補償するために,荷重センサ情報処理による環境適応型の充填制御システムを構築した.実際の充填プロセス中に発生する熱流動や体積誤差をリアルタイム可観測情報から少し未来を予測しつつ,充填速度を調整して成形品質を向上させる工程制御手法である.溶融金属(鋳鉄)を用いて,アクティブな充填制御方式の効果を検証した.鋳造プロセスと先端的システム制御・情報工学技術の融合によって複雑造形・安定品質の金属生産プロセス技術開発を進展させた.金属温度・粘性流動・体積の変動に対応して品質安定を補償するために,力センサ情報処理による環境適応型充填制御システムを構築した.鋳型内の液体の充填挙動を推定し,充填速度を調整して成形品質を向上させる方法を特徴とする.金属加圧充填の実験を行い,提案手法の有用性評価を行った.アルミ・鋳鉄鋳物の重力鋳造法、アルミダイカスト鋳造、その他の素形材プロセスへの技術応用評価を行う。提案する鋳型設計アルゴリズムで導出される最適キャビティ姿勢を内包する鋳型を造形して溶融金属を充填することで、従来設計に対する優位性を確認する。一方でダイカスト鋳造では、従来の射出シリンダ・製品キャビティを用いて、提案制御システムで導出される層流充填制御動作パターンと従来射出動作パターンとを比較し、乱流発生量の差異による品質変化を観察することで提案制御法の有用性を評価する。これにより提案主要技術の各々が産業的有用性と波及効果が見込めることを実証する。低融点金属と半溶融鋳鉄を用いて、鋳型内部流動の直接観察を行い、提案する鋳造プロセスの適用性を検討・評価する。

半溶融状態の金属流動に対する数理モデリングの妥当性検討、モデルの高精度化、予期しない乱流要因による欠陥の対策手法の検証を行う。これらの可視化実験は、主としてプレスプロセス内の提案物理モデルと統合制御システムの検証と改善のために実施する。システム制御工学、鋳造プロセス工学
電力系統における汎用回路解析手法の開発

安定な電力供給に資するため,雷サージ,電気鉄道,配電系統高調波などを解析するソフトウェアおよび解析モデル構築ツールを開発した。回路解析と電磁界解析プログラムを相互補完的に用いて新たな知見を得ると共に,実機・縮小モデルを用いた実験により精度確認を行った。提案法は実用精度を有すると共に,従来と比して高速な解析が可能となり,本研究の成果は安定かつ高品位な電力供給,安全・安心な社会構築に貢献する.安定な電力供給に資するため,雷サージ,電気鉄道,配電系統高調波などを解析するソフトウェアおよび解析モデル構築ツールを開発した。提案法は実用精度を有すると共に,従来と比して高速な解析が可能となり,本研究の成果は安定かつ高品位な電力供給,安全・安心な社会構築に貢献する.ビル・風力発電タワーなどの構造体および接地導体系の縮小モデルを構築し、過渡応答特性のデータを学生の支援を得て採取した。これらの測定結果に基づき,これまでに開発・提案された各部の数値解析モデルの調査を進めると共に,モデルの見直しを進めた。特に構造体に流れる電流分布を表現し得る回路解析モデルを提案し,実測結果,開発したFDTD法電磁界解析プログラムによる解析結果との比較を行い,提案回路解析モデルが実用精度を有することを明らかにした。これらの結果を学会にて発表し,当分野の専門家の意見を伺った。接地インピーダンスについては,これまでに実施した測定結果ならびに従来モデルの解析データの整理を本年度行い,これらをデータベース化した。これにより,外部機関との技術交流が今後より円滑となると考えられる。これと平行して、外部機関と共同で実風力発電タワー雷撃時の雷電流分布を測定し,これまでほとんど測定されることのなかった,接地系からの雷電流逆流現象を明らかにした。研究会での発表により得られた専門家の意見を参考に、今後タワー接地インピーダンスモデル構築を進める。電力品質の低下や電力供給障害を引き起こす,ビル配電系統における高調波を多地点かつ同時に測定できる安価な可搬型測定器を開発し,大学キャンパス内あるいはその近傍で測定を行った。開発測定器は実用精度を有すると共に安価であるため,多地点同時測定に適する。また,この高調波測定器を基にして,瞬時電圧低下などの異常現象.ノイズを測定するプロトタイプ測定器を開発し,実用化が可能であることを確認した。また,これまで活線測定ができなかった,系統背後インピーダンス測定器のプロトタイプ機を開発し,これも実用化が可能であることを確認した。前年度に構築したビル構造体の縮小モデルおよび実風力発電タワーにおいて,雷サージ応答を継続的に測定すると共にFDTD法を用いた電磁界解析によっても検討を加えた。これより,従来あまり知られていなかった雷電流の接地系からの逆流現象が,実測・シミュレーション共に確認された。これは雷害のメカニズム解明に貢献し,近年電子機器への障害要因であるビル・タワー内電磁界低減に寄与すると考えられる。風力タワーに関してはこの電磁界低減法を提案し,その効果をシミュレーションにより検証した。これまでに開発した配電系統高調波多地点同時測定装置を発展させ,背後インピーダンス測定装置を製作した。本装置は,コンセントなど配電線末端にコンデンサを接続したときの過渡電圧変動を,数値フーリエ変換した後演算処理することにより背後インピーダンスの周波数応答を求めるもので,系統を停電させることなく測定が可能となる。この背後インピーダンス等価回路モデルが知られれば,高調波解析からサージ解析に至るまで,幅広くシミュレーションに応用することができる。また,鉄道き電系のシミュレーション技術を確立し,これを応用して電気鉄道の電圧安定化・省エネルギーに貢献する電力補完装置のシミュレーションを実施し装置設計に応用した。実測結果との比較から,提案解析法は実用精度を有することまた実システムの設計に有用であることが明らかとなった。なお,配電系統背後インピーダンス測定装置は鉄道き電系統にも適用可能で,本年度に確立したシミュレーション技術と融合することにより,鉄道の高調波解析に応用することができる。以上の事項は,電力供給障害ならびに電力品質低下の原因を明らかにし,安定かつ高品位な電力供給に貢献すると考えられる。前年度に引き続き,風力発電タワーならびにビル落雷時の雷電流分布・電磁界分布について,回路解析法ならびに電磁界解析法を用いて検討を加えた。我が国では,国土の特徴から外国と比して高構造物への落雷頻度が高く,シミュレーションによる雷害対策の検討は必須である。電磁界解析法はタワー等の立体構造物の形状を考慮した解が得られるが,計算時間が極めて長大となる欠点を有する。これに対して回路解析法は,構造物を直接表現することはできないが,電磁界解析法により得られた結果から導出した等価回路モデルを使用することにより,実用精度を有しかつ高速に雷サージを計算し得る。縮小モデルによる実験結果と電磁界解析結果との比較検討より,回路モデルによっても構造物雷サージ解析がなし得ることを明らかにした。次に,鉄道き電系の架線・レールの回路モデル計算プログラムを開発し,直流特性のみならず,過渡現象をも表現し得ることを確認した。得られた定数は,き電系の電圧変動のみならず地絡などの事故シミュレーションに適用し得,安定な鉄道運行に必須のき電系設備設計に有用である。このき電系モデルを用いて,電圧変動を抑制し回生失効を抑止する電力補完装置のシミュレーションを行った。この補完装置の蓄電媒体に,電気二重層キャパシタ(EDLC)を採用したものも実用化されている。

本研究では,EDLCの非線形電圧電流特性を測定し,これより汎用回路解析プログラムEMTPに導入し得るモデルを開発した。これまでに電池モデルは開発済みであるため,いかなる蓄電媒体を有する電力補完装置であっても開発したき電回路モデルと組み合わせることにより,シミュレーションが可能となった。これにより,補完装置の最適容量,最適配置など,実験では検討することが困難なパラメータが明らかになり,補完装置の実用設計に有効であると考えられる。
土壌水の不攪乱採取手法の開発による林地不飽和土壌中の溶存物質移動現象の解明

雨水や潅漑水の不飽和鉛直浸透に伴う物質の移動量を定量化する目的で,新たな採水装置の開発を行った。この装置では,吸引瓶に接続されたポーラス板を水平に埋設して吸引採水を行うが,その際,ポーラス板直上のマトリックポテンシャルおよび採水断面に隣接する自然状態の断面の同深度におけるマトリックポテンシャルを3秒おきに計測し,両者が一致するように吸引圧を自動制御している。これによって採水断面では,土層上端の境界条件(水分フラックス=降雨強度や潅漑強度)と下端の境界条件(水理ポテンシャル)が自然断面と等しくなるため,自然状態に等しい不飽和土壌水の移動が維持されることになる。開発した採水装置を,京都大学付属演習林内に採水深度30cmで設置した。設置場所の周辺には数種の落葉樹および常緑樹が疎植されているが,ポーラス板を埋設したのは樹冠による被覆の無い場所であった。5月から8月にかけての101日間の連続採水期間中に,410.3mmの降雨が観測され,積算採水量は280.5mmと降雨の68.4%を占めた。採水期間を通して,ポーラス板直上のマトリックポテンシャルと隣接する自然断面のマトリックポテンシャルはほぼ等しく維持され,水分状態の撹乱を最小限に抑えた採水が行えることが示された。採取された土壌水のSiO_2濃度はおよそ20mg/lで,採水期間中に約5g/m^2のSiO_2が風化によって流出したことがわかった。一方,採水期間中に約1.1g/m^2のNO_3^-が降雨によってもたらされるが,植物根系による吸収のため,N03^-は表層30cmの土壌からは流出しないことがわかった。以上のように,本研究で開発した採水装置を用いることで,不飽和土壌中の溶質移動の定量化が可能となった。雨水や潅漑水の不飽和鉛直浸透に伴う物質の移動量を定量化する目的で,新たな採水装置の開発を行った.この装置では,吸引瓶に接続されたポーラス板を水平に埋設して吸引採水を行うが,その際,ポーラス板直上のマトリックポテンシャルおよび採水断面に隣接する自然状態の断面の同深度におけるマトリックポテンシャルを3秒おきに計測し,両者が一致するように吸引圧を自動制御している.これによって採水断面では,土層上端の境界条件(水分フラックス=降雨強度や潅漑強度)と下端の境界条件(水理ポテンシャル)が自然断面と等しくなるため,自然状態に等しい不飽和土壌水の移動が維持されることになる.開発した装置を人工降雨装置を用いた室内実験で試験したところ,採水断面における土壌水分条件が自然断面と等しく維持されること,採水強度の経時変化が自然断面における浸透強度の経時変化にほぼ一致することが示された.これに対して,既存のテンションフリーライシメータもしくはキャピラリーライシメータを用いた採水では,採水断面の土層が自然断面より湿潤な環境となり,採水強度と実際の鉛直浸透強度とは量も波形も異っていた.さらにテンションライシメータを用いて採水を行った場合には,採水断面の水分条件は自然断面とほぼ等しく維持されたが,採水強度は実際の浸透強度よりもかなり小さくなった.野外における試験結果においても,開発した装置によって水分状態の撹乱を最小限に抑えた採水を行えることが示された.5回の降雨イベントに対応する採水量は,降雨波形や降雨前の土壌水分条件を反映した妥当なものであり,20日間の試験期間中に総降雨量(74mm)の63%にあたる46mmの採水量が得られた.雨水や潅漑水の不飽和鉛直浸透に伴う物質の移動量を定量化する目的で,新たな採水装置の開発を行った。
ゴルジンタンパク質によるゴルジ嚢の長さ調節とカーゴ輸送調節の分子機構解明

申請者は、分泌や輸送における中心的な役割を果たす細胞内小器官であるゴルジ体、とその周辺輸送に関わるゴルジンタンパク質群に関して研究を進めている。本研究では、ゴルジンファミリーに属する、Giantinが、細胞内の輸送とゴルジ体形成を調節するということを明らかにした。これらの事実は、Giantinの発現量を変化させることによって細胞内輸送や分泌を調節することができるということを意味する。つまり、Giantinを標的として、分泌調節薬の開発が可能であることを示唆する。平成24年度の研究計画書通り以下の実験を行い、結果を得た。Giantin RNAiによって、上述のアルカリホスファターゼ以外のカーゴ分子の輸送が促進されるかを調べるため、新規に独自のカーゴ輸送アッセイを構築した。アルカリホスファターゼは、分泌酵素、分泌タンパク質の代表的な分子である(システムは理研セルバンクに寄託予定である)。膜タンパク質の輸送アッセイには、広く用いられるVSV(水疱性口内炎ウィルス)由来温度感受性変異型膜タンパク質(VSVG-tsO45)を用いた。これらの輸送アッセイを利用して、Giantin RNAiを行い、輸送の変化を評価したところ、Giantin RNAiによりいずれも輸送が増大することが示された。また、Giantin RNAiが、ノコダゾール処理によるゴルジ体の断片化影響するかを調べたところ変化が見られた。このため、Giantinは、ゴルジ体の組織化に関与するのではないかと考えた。この事実を確かめるために、Giantinを発現していない、まだゴルジ体が組織化していないショウジョウバエ由来のS2細胞に、Giantinの遺伝子を導入したところ、ゴルジ体が組織化した。以上の事から、Giantinは、ゴルジ体の組織化、また細胞内輸送に不可欠であることが示された。最終年に実施したこと:当該研究をまとめ、論文(PLoS One)、学会(細胞生物学会年会、糖質学会年会)で、また申請者のウェブサイトにて公開した。成果を公開することは、競争的資金の性質上重要な意義がある。また、これは研究実施計画通りに行われた。また、一部未発表のデータから、次の競争的資金応募のための材料を確保し、今後本研究を発展させることが可能になった。これも計画通りである。小胞体内で作られた各種成長因子、ホルモン、酵素類の外分泌や、受容体類は、全てゴルジ体へ運ばれ、それぞれの目的地へと輸送される。ゴルジ体は、小胞体から送られたタンパク質に、糖鎖修飾に代表される翻訳後修飾を施す。申請者らは、ゴルジ体のゴルジンタンパク質群の一つであるGiantinをノックダウンすることにより、分泌酵素の輸送が増大することを見出した。本研究では、1)この分泌増大のメカニズムを明らかにし、2) Giantin siRNAの、分泌機能改善薬としての実用化の可能性を追求する。現在、上記の目的を達成するためのデータを得るための解析方法を確立し、データを得はじめたところであり、おおむね計画通りである。予想通り、順調に進んでおり、25年度は、論文発表や学会発表を積極的に行える段階に到達した。当初の計画通りである。結果をまとめ、論文発表、学会発表を積極的に行う予定である。また、次期の科研費の申請できるよう、準備を進める予定である。当初の計画通り進め、期間内での完了をめざす。主に、論文掲載料や、学会旅費などに使う予定である。当初の計画通り、おもに人件費、物品費に当てる予定である
ヒト慢性移植腎症の機序解明へのミクロアレイとマイクロダイセクションの応用

免疫抑制療法の進歩と腎移植をとりまく医療水準の向上により移植腎生着率は飛躍的に良くなっている。現在は移植腎の長期生着に関する諸問題が議論されているが、移植腎の長期予後に大きな影響を与える病態にchronic allograft nephropathy(CAN)があるが、CANは晩期移植腎機能喪失の原因の50-80%を占めていると報告されている。病理組織学的にCANは血管内皮の肥厚、増殖、尿細管間質の線維化、尿細管萎縮、および糸球体硬化像などの非可逆的な像が特徴的に認められる。CANの病態には免疫学的機序とネフロン数の減少に伴うhyperfiltrationを主体にした非免疫学的機序の関与が示唆されているが、現在まで、CANのメカニズムはほとんど解明されていない。今後、移植腎の長期生着にはCANのメカニズムの解明が不可欠である。CANはヒトの腎移植後に認められるヒトに特徴的な病態であり、現在までにCANの実験動物モデル作製が試みられているが未だ困難な状態である。そのためCANの病態の解明にはヒトの移植腎の標本による研究が必要である。本研究ではまず、ヒトの移植腎生検標本の一部より凍結標本を作成した。このうち慢性移植腎症と病理学的に診断された標本からRNAを抽出し、cDNAミクロアレイに使用し、包括的に遺伝子発現プロフィールを検討した。これらの標本においてTGF-β、endothelin-1の発現亢進が確認できた。さらに現時点ではミクロダイセクションの手技の獲得のために正常ラット腎組織を用いてLaser-capture microdissectionシステム(LM200)を用い、標的組織(近位尿細管、遠位尿細管、糸球体、細動脈、)をフィルムに単離、これらの組織よりRNA抽出を行っている。
統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの看護支援プログラムの構築に関する研究

本研究の目的は、統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの看護職の支援の実際と、当事者の支援ニーズを明らかにし、看護支援のガイドラインを作成することである。研究活動として、先駆的な活動のフィールドワーク、128か所の保健医療機関に勤務する看護職への質問紙調査、看護職24名への面接調査、当事者2名の面積調査を行った。その結果、支援ニーズとして、妊娠に伴う投薬の減量による症状悪化、家族基盤の脆弱さ、人との繋がりにくさがあり、妊娠時から当事者・家族が、精神障害と子育てへ適応できるよう、継続的・多面的・多層的に支援する必要があることが明らかになった。研究結果をもとに妊娠前から子育て期までの支援についてケアガイドを作成した。ケアガイドに関する臨床現場の評価は高く、看護職間の共通認識の形成に役立ち、活用されていく方向が示された。統合失調症をもつ人の妊娠・出産・子育てに必要とされる看護支援を明らかにし、看護支援のガイドラインと当事者への看護支援プログラムを開発すること。この研究を通じて以下のことを段階的に明らかにする。(1)統合失調症を持つ人の子育てへの先駆的実践の実際についてフィールドワークを行う。(2)統合失調症を持つ人の出産・子育ての支援に関わった看護職の支援の実際と課題を明らかにする。(3)統合失調症を持ち出産・子育てをしている人の体験と支援ニーズを明らかにする。(4)以上の結果をもとに、統合失調症をもつ人の妊娠・出産・乳児期における子育てに関する看護職のガイドラインと親向けの支援プログラムを開発する。1.支援体制に関するフィールドワークの開始目的:統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの支援に関する先進的な取り組みの実際を知ること。内容:北海道浦河町で行われている「当事者研究」、当事者参加型事例検討会である「応援ミーティング」、子育てに悩む当事者のデイケア「あじさいクラブ」に延べ日数7日間のフィールドワークを行った。多層的、多面的支援の必要性と、当事者・支援者へのエンパワメントの重要性が示唆された。2.医療機関、保健機関に勤務する看護職への郵送による質問紙調査の実施目的:統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの看護支援の実際と課題を明らかにすること。対象:(1)道内24か所の総合病院の精神科・産科に勤務する看護職スタッフ744名(2)道内27保健所、4か所の保健所制令市で母子保健・精神保健福祉活動を担当する保健師232名(3)道内50か所の総合在宅ケア事業団訪問看護ステーションの看護職スタッフ104名(4)上記機関の当該部門の責任者(病棟・外来師長、母子保健部門責任者、ステーション所長等)129名質問紙の内容:看護職スタッフには、基本的属性、統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てに対する認識、支援経験、課題に感じることについて調査した。各機関の当該部門責任者には、過去一年間の支援件数の実態について調査した。現在、看護職スタッフから574部、看護管理者から73部の回答を得ている。また、24名の看護職スタッフから面接協力の承諾が得られ、10機関から事例紹介の協力意向を得ている。現在、質問紙のデータ入力を行っている。1.支援体制に関するフィールドワークの継続目的:統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの支援に関する先進的な取り組みの実際を知ること。内容:北海道浦河町で行われている「当事者研究」、当事者参加型事例検討会である「応援ミーティング」に延べ日数4日間のフィールドワークを行った。当事者の考える力に着目する重要性と、地域で支える人の育成の必要性が示唆された。また、神奈川県川崎市保健センターで行われている前向き子育てプログラムに4回参加し、グループ運営とアセスメントについて具体的な知見を得た。2.看護専門職へのインタビュー目的:統合失調症をもつ人の妊娠・出産・子育てへの看護支援の内容を明らかにすること。対象:平成19年度の調査でインタビューへの協力が得られ、統合失調症をもち出産・子育てをした人を支援した経験のある看護職者と、事例経験のあった施設を通して面接協力者を得て、合計24名に面接調査(看護師7名、保健師10名、助産師7名)を実施した。面接内容:支援の実際、困難であったこと、工夫したこと、統合失調症者の出産・子育てにっいて思うことについて半構造化面接を行った。同意を得て、内容をテープレコーダーに録音した。分析方法:面接内容の逐語録を作成し、これをデータとして、現在、潜在的内容分析を行っている。3.成果報告