hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱的および化学的に安定な一次元ナノ反応場における単結晶磁性体ナノワイヤの水熱合成

本研究で提案する炭素で被覆された直線状ナノ細孔は炭素の高い熱および化学安定性のため、高温の酸やアルカリを用いた水熱合成の反応場となり得る。この一次元ナノ空間でフェライトなどの磁性体を水熱合成すれば、その空間規制のためサイズの揃った単結晶の磁性体ナノワイヤの生成が期待できる。本年度は次の各過程について研究を行った。1.一次元ナノ空間の創製陽極酸化膜の調製、およびCVD法による膜表面の炭素被覆実験の最適条件を探索し、細孔内で磁性材料を調製するために最適な反応場を創製する。そのため,長さが数十μmの直線状ナノ細孔をもつ陽極酸化膜と100nm程度の短い細孔をもつ陽極酸化膜を合成し,それを炭素で被覆した。2.水熱法による単結晶の磁性体ナノワイヤの合成次世代磁気記憶材料などへのアプリケーションを念頭に置いて、強磁性体Mg-Fe酸化物を数十μmの直線状ナノ細孔をもつ陽極酸化皮膜中で水熱合成する。Mg-Fe前駆体のナノ細孔への導入方法や水熱合成条件の最適化を行っている。これとともにNi酸化物の水熱合成も行い,水熱合成条件の最適化が完了し,単結晶Ni酸化物ナノワイヤの生成機構やサイズの制御が可能になった。3.電気メッキ法による磁性体ナノワイヤの合成金属基板上で100nm程度の短い細孔をもつ陽極酸化膜を合成し,炭素を被覆した。Fe-Ni合金をナノ細孔内で析出させるため,炭素被覆膜を陰極として電気メッキを行った。その結果,メッキ条件を精密に制御することで,ナノ細孔内へのFe-Ni合金の完全充填が可能となった。さらに,細孔内のFe-Ni合金を透過型電子顕微鏡で分析したところ,Fe-Ni合金ナノロッドは単結晶ではないが,非常に結晶性が高いことが明らかとなった。炭素で被覆されたアルミニウム陽極酸化皮膜の直線状ナノ細孔は炭素の高い熱および化学安定性のため、高温の酸やアルカリを用いた水熱合成の反応場となり得る。前年度までは一次元ナノ空間の創製を行い,ナノ空間での水熱法による単結晶のナノワイヤの合成,さらに電気メッキ法による磁性体ナノワイヤの合成に成功した。とくに,電気メッキ法ではすぐれた点が多く,本研究ではこの方法による磁性体ナノワイヤの合成に力を注いだ。前年度までは電気メッキ可能な金属はFe-Ni合金だけであった。しかし、Fe-Ni合金は軟磁性体であるので超高密度磁気媒体には不向きである。そこで,本年度はコバルト,鉄,ニッケルなどの単金属のメッキを試み、ニッケルのメッキに成功した。前年度までの方法ではメッキ前に炭素被覆膜の外表面に堆積した炭素膜だけはあらかじめ酸素プラズマ処理などの方法で取り除いていた。この処理がないと,金属は炭素被覆膜の外表面だけにメッキされ,膜内の炭素被覆一次元ナノ空間には金属が入り込まない。しかし,炭素被覆膜の外表面に堆積した炭素膜は超高密度磁気媒体として利用した場合に潤滑膜あるいは保護膜となり,この炭素膜を取り除かず処理することが望ましい。
百日咳毒素投与下でのアセチルコリンに対する犬パーキンジ線維の電気生理学的変化

成犬と仔犬のパーキンジ線維を用い、百日咳毒素(IAP)非投与下と投与下に、低濃度のイソプロテレノールを負荷しアセチルコリンの濃度を段階的に増量し(10^<-9>10^<-4>M)、前値に対する電気生理学的変化を検討した。仔犬:IAP非投与群(4例)の拍動数は前値50±5に比し、10^<-9>Mで61±5と増加し、10^<-5>Mから47±5と低下する2相性の反応を示した。IAP投与群(8例)の拍動数は前値45±7に比し、増加傾向はみられず、10^<-4>Mから39±7と低下する傾向を示した。APD、MDP、AV、OS、第4相立ち上がり速度は両群とも一定の傾向は認められなかった。成犬ではイソプロテレノール存在下にアセチルコリンはM_2受容体に結合し、GTP結合蛋白質(G蛋白質)を介して、K^+透過性の亢進とadenylate cyclaseの抑制により、負の変時作用と活動電位の延長を起こすが、IAPはG蛋白質を修飾してアセチルコリンの作用を抑制すると考えられる。仔犬ではM_1受容体も存在するため拍動数は2相性反応を示すといわれている。成犬に比べM_2受容体による負の変時作用と活動電位の延長作用は少なく、IPAによる影響も乏しかったが、これは仔犬ではG蛋白質の発達が未熟なためと思われる。検体数が少なく統計処理が不十分なため、更に同様の実験を継続する予定である。
うつ病治療薬の応答性・維持量における遺伝的因子の影響

うつ病と診断された患者を対象として抗うつ薬応答性、および維持服用量に影響する遺伝的因子について検討した。抗うつ薬応答性はうつ症状の増悪、もしくはコントロール不良に伴う薬物の中止により判定し、維持服用量はイミプラミン換算を用いて患者個々のイミプラミン換算値を算出した。抗うつ薬応答性に関しては選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)とCREB1 rs4675690遺伝子多型、維持服用量に関してはCREB1 rs4675690遺伝子多型、および併用されている睡眠薬・抗不安薬の服用量が影響因子として見出された。うつ病の薬物治療では、多くの患者で複数の抗うつ薬や抗不安薬、睡眠薬の併用がなされている。抗うつ薬は効果が得られる服用量(維持服用量)まで十分に増量し、再発を防ぐため6か月以上継続しなければならないが、維持服用量は個々によって異なる。これまで抗うつ薬の服用量と遺伝的因子との関連についての検討は、主に抗うつ薬単剤治療の患者を対象としており、複数の抗うつ薬や抗不安薬、睡眠薬の併用は考慮されていない。そこで本研究では抗うつ薬の応答性や維持量と遺伝的因子との関連について、抗不安薬や睡眠薬を含めて検討することとした。本年度は大うつ病性障害または気分障害と診断され、抗うつ薬(SSRI, SNRI, NaSSA)を服用していた患者71名を対象として、うつ病脆弱性や抗うつ薬応答性に関わるとされる遺伝子多型(セロトニントランスポーター,ノルアドレナリントランスポーター,脳由来神経栄養因子, cAMP responsive element binding protein 1 (CREB1), CYP2C19, CYP2D6における遺伝子多型を解析した。抗うつ薬の応答性は効果不十分による薬剤の中止から判断した。抗うつ薬の維持量は、各抗うつ薬のイミプラミン(IM)換算量を算出し、併用の場合は合算した。また、抗不安薬や睡眠薬の影響を考慮するため、併用薬剤のジアゼパム(DZ)換算量を算出して併せて検討した。抗うつ薬応答性と遺伝子多型との関連は見られなかったが、維持量と遺伝子多型との関連についての検討では、CREB1 rs7569963においてGG型を持つ群がAG型を持つ群に比べて維持量(IM換算量)が有意に高くなっていた。一方でCREB1 rs7569963とDZ換算量の間に有意な差は見られなかった。今回の結果より抗うつ薬の維持量においてCREB1遺伝子多型との関連が示唆された。うつ病における抗うつ薬治療では、抗うつ薬単剤によりコントロールされている患者は全体の7割であり、残りの3割は2剤以上の併用が行われている。また、抗うつ薬に加え、抗不安薬や睡眠薬との併用がなされている患者は全体の7割である。本研究では、こうした実際の臨床現場での治療に基づく抗うつ薬応答性、維持量設定に関連する因子を探索し、診療の手助けとなるバイオマーカーを提供することを目的としている。大うつ病性障害、あるいは気分障害と診断された患者85名を対象として抗うつ薬応答性、および維持量と関連する因子について検討した。応答性については、各患者において効果不十分により抗うつ薬の服用が中止された薬物を非応答薬物として定義した。一方、維持量については、維持期における各抗うつ薬の服用量から抗うつ薬の等価換算であるイミプラミン換算を用いて、イミプラミン換算値を算出した。さらに抗不安薬や睡眠薬の等価換算であるジアゼパム換算を用い、併せて検討した。本年度の検討により、選択的セロトニン再取り込阻害薬(SSRI)応答性とcAMP responsiveelement binding protein 1 (CREB1)のrs4675690遺伝子多型との関連がみられ、効果が不十分で中止された患者群においてTアレルを有する比率が高い傾向であった。一方、維持量においては、85名のイミプラミン換算値の中央値により2群(低用量、高用量)に分類し、患者背景、遺伝子多型との関連について検討したところ、SLC22A3 rs2292334とジアゼパム換算値がイミプラミン換算値との間に関連がみられ、高用量群ではSLC22A3においてCアレルを有する比率、およびジアゼパム換算値が高い傾向であった。また全体の7割の患者が抗うつ薬に加え、抗不安薬や睡眠薬との併用がなされている。本研究では、こうした実際の臨床現場での治療に基づく抗うつ薬応答性、維持服用量に関連する因子を探索し、診療の手助けとなるバイオマーカーを提供することを目的としている。大うつ病性障害、あるいは気分障害として診断された患者85名を対象として抗うつ薬応答性、および維持服用量と関連する因子について検討した。薬物応答については、各患者において効果不十分により抗うつ薬の服用が中止された薬物を非応答薬物として定義した。一方、維持服用量については、維持期における各抗うつ薬の服用量から抗うつ薬の等価換算であるイミプラミン換算を用いて、各患者の服用量をイミプラミン換算値を算出した。抗うつ薬併用の場合はそれぞれのイミプラミン換算値を合算した。さらに抗不安薬や睡眠薬によるうつ改善効果への影響を考慮するため、抗不安薬や睡眠薬の等価換算であるジアゼパム換算を用い、併せて検討した。

本年度は、セロトニン受容体やノルアドレナリン受容体のシグナル伝達に関与するβアレスチン2、およびモノアミンの小胞内輸送に関与するSLC18A2における遺伝子多型について解析し、抗うつ薬応答性、および維持服用量との関連について検討したが、βアレスチン2、SLC18A2遺伝子多型と抗うつ薬応答性、および維持服用量との関連は見られなかった。うつ病と診断された患者を対象として抗うつ薬応答性、および維持服用量に影響する遺伝的因子について検討した。抗うつ薬応答性はうつ症状の増悪、もしくはコントロール不良に伴う薬物の中止により判定し、維持服用量はイミプラミン換算を用いて患者個々のイミプラミン換算値を算出した。抗うつ薬応答性に関しては選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)とCREB1 rs4675690遺伝子多型、維持服用量に関してはCREB1 rs4675690遺伝子多型、および併用されている睡眠薬・抗不安薬の服用量が影響因子として見出された。患者数は85名となり、脳移行性などに関わるタンパク(ABCB1、ABCC1やSLC22A3)における11種類の遺伝子多型について解析を追加して、応答性、維持量との関連について検討している。薬理遺伝学最終年度においても、検体収集を継続しながら、神経伝達物質の生合成、代謝、輸送に関わるタンパク(SLC18A2など)の遺伝子多型の解析を追加し検討を行う。さらに引き続き副作用発症に関わる因子についても検討する。次年度以降についても、引き続き検体収集を行っていく。収集した検体については、これまでの7つのタンパクにおいては、14種類以外の遺伝子多型、また脳移行性に関わるタンパク(ABCB1)などうつ病脆弱性や抗うつ薬応答性に関わる他の遺伝的因子についても解析を行っていく。さらに、抗うつ薬の副作用発症による服用中止の情報も診療録から収集し、抗うつ薬の副作用発症における遺伝的因子の影響についても検討する。
光、超伝導、シリコン、冷却原子といった様々な量子系による万能量子コンピュータが研究されているが、集積された多数の量子ビットの個別制御が難しいという致命的な問題がある。本研究はダイヤモンドのNV中心をプラットフォームとし、レーザ光で各量子ビットにアクセスする手法により、この問題を根本的に解決する。集積されたNV中心にレーザ光を照射して幾何学量子ビットの補助準位を個別に周波数シフト(光シフト)させ、同時照射するマイクロ波に共鳴するNV中心だけを選択的かつ動的にホロノミック量子ゲート操作する。さらに隣接NV間の磁気双極子相互作用を利用すると、多量子ビットの任意の操作が可能な万能量子ゲートに発展する。
ポスト・ビッグデータ時代に向けた次世代交通システムの動学的マネジメント手法の構築

人や車の動きを常時観測して得られるビッグデータから得られる交通関連の知見は,最終的には交通システムのよりよいマネジメントに活用すべきだろう.ビッグデータの高時間精度の常時観測という特長を活かした交通システムの動学的マネジメントは一つの答えである.一方,場当たり的な動学的マネジメントは意図しない不安定な動学的挙動を生み,結果として望ましくない状況を招きかねない.本研究全体での目標は,ビッグデータを用いた動学的な将来予測手法の構築と,それを用いた動学的な安定性を担保した次世代交通システムのための動学的マネジメント手法構築である.平成30年度は3年度目であり,「過年度まで構築の各手法(動学的将来予測手法,ビッグデータモデル,動学的マネジメント手法)の修正」「ケーススタディ用シミュレーションシステムの構築」「動学的マネジメント手法の本構築」を行なった.各手法のうち,特にビッグデータモデルについては,過年度に進捗の遅れがあったが,これについては,サービスレベルデータと量的データの品質の差の考慮により進捗を回復できた.シミュレーション構築は当初計画どおり他プロジェクト(ポスト京アプリケーション開発)の成果活用により行なった.ビッグデータモデルの組み込みに遅れはあるが今年度の序盤でキャッチアップできる見込みである.「動学的マネジメント手法」については,安定性担保の手法とビッグデータモデルを考慮した混雑料金決定手法の構築を行なった.本研究は海外研究者と連携し実施している.Mike Smith氏(ヨーク大学名誉教授),David Watling氏(リーズ大学教授)との共同研究を継続して実施し,その成果についてISTTT(International Symposium on Transportation and Traffic Theory)での口頭発表(競争率10倍前後)が採択されている.「動学モデル」「ビッグデータ」「動学的マネジメント」の各コンポーネントの研究を継続し,平成29年度に引き続いて,全体としてはおおむね順調に成果をあげている.平成30年度は「動学マネジメント」において昨年度に引き続き十分な進捗があり,本研究の最終的な目標を達成するにあたって期待以上の成果が上がっていると考えている.「動学モデル」についても順調である.ビッグデータについては,平成29年度にあがった「「将来予測」という観点からの研究が当初想定よりも多く見当たらない」問題があり,それに影響される形で,当初予定よりやや進捗に遅れがあったが,平成30年度はその遅れをおおむね回復したと考えている.平成30年度が新規着手であったケーススタディ用シミュレーションシステムの構築については,おおむね順調に進めることができたが,ビッグデータモデルの組み込みについては若干の遅れが見られる.しかしこの遅れはもともとあったビッグデータに関する遅れに起因するものであり,令和元年度序盤で十分にキャッチアップできるため,全体の進捗に大きい影響はないものと考えている.以上のようにコンポーネントにより進捗にはばらつきがあるものの,平均的に見れば概ね順調な状況である.基本的には当初計画通りの実施となる.すなわち,動学的マネジメント手法の本構築(平成30年度から継続して実施),ケーススタディ,手法の評価と修正.成果の発信のための国際ワークショップの開催である.ケーススタディ用シミュレーションシステムへのビッグデータモデルの組み込みも,平成30年度から継続して序盤に行う.ケーススタディでは,シミュレーション上の交通現象を「真値」とみなし,その上でビッグデータモデルに従い仮想的な観測を行い,観測の結果を用いて将来予測やマネジメントを行う.ただし「真のメカニズムと予測に用いるメカニズムが同一」ではフェアな評価にならないので,シミュレーションに(予測手法が想定しない)さまざまな外乱を加え,予測のロバスト性を評価する.シミュレーションシステムの構築においては高速計算機の活用が必須であるが,令和元年度の計算資源の確保に問題がある(京のポスト京への移行に伴う停止(8月予定)により全国的な計算資源不足の可能性がある)状況がすでに判明している.この点については平成29年度より準備を開始しており,平成30年度までに準備した手元の計算資源の活用をベースとし,必要に応じて計算資源の追加を行うことを計画している.人や車の動きを常時観測して得られるビッグデータから得られる交通関連の知見は,最終的には交通システムのよりよいマネジメントに活用すべきだろう.ビッグデータの高時間精度の常時観測という特長を活かした交通システムの動学的マネジメントは一つの答えである.一方,場当たり的な動学的マネジメントは意図しない不安定な動学的挙動を生み,結果として望ましくない状況を招きかねない.本研究の研究期間全体(4か年)での目標は,ビッグデータを用いた動学的な将来予測手法の構築と,それを用いた,動学的な安定性を担保した次世代交通システムのための動学的マネジメント手法構築であり,本年度はその初年度である.本研究は大きく「動学モデル」「ビッグデータ」「動学的マネジメント」の3パートからなる.「動学モデル」においては,交通現象の動学モデルと予測の逐次補正手段,動学的将来予測手法の仮構築と評価を行っている.H28年度の時点では手法の仮構築であり,数理モデルとしての理論的課題を整理しつつ,複数のシナリオにおいてその特性の評価を行っている.「ビッグデータ」では最新技術のレビューを行った.ビッグデータとしては,特に,「メールした」「手帳に予定を記した」「時刻表を調べた」など,将来の行動を示唆する行動を含むようなデータを主に想定しつつレビューを行った.結果,Webの検索履歴による将来予測などの事例を見つけ,それらを調査整理した.「動学的マネジメント」では既存マネジメントの手法の整理を行った.本研究は海外研究者と連携し実施している.国際ワークショップを英国で開催したほか,連携している海外研究者の1名であるMike Smith氏(ヨーク大学名誉教授)との共同研究が国際会議International Symposium on Transportation and Traffic Theoryにて採択されている(発表はH29).

「動学モデル」「ビッグデータ」「動学的マネジメント」の各パートの研究に着手し,おおむね順調に成果をあげている.ただし,「動学モデル」については,複数のシナリオ間の連携が十分にとれているとはいえない(数理的解析を試みようとすると,どうしても全要素を同時に考慮することは難しくなるので,数理的解析による連携には困難が伴う).平成29年度以降は,ここで得られた知見を集約しつつ,今年度の研究計画で実施予定である「動学的将来予測手法の構築」に結びつける必要がある.また「ビッグデータ」については,「将来予測」という観点からの研究が当初想定よりも多く見当たらないという問題があった.平成29年度以降は,既存研究の知見に頼るよりも,研究課題内で未来の可能性を予測しつつ独自に提案する必要性が高まっていると考えている.また,ビッグデータに関する技術は進歩の速度が非常に速いため,平成29年度以降も,ビッグデータに関するモデル構築と並行して情報収集を継続することが好ましいと考えられる状況である.人や車の動きを常時観測して得られるビッグデータから得られる交通関連の知見は,最終的には交通システムのよりよいマネジメントに活用すべきだろう.ビッグデータの高時間精度の常時観測という特長を活かした交通システムの動学的マネジメントは一つの答えである.一方,場当たり的な動学的マネジメントは意図しない不安定な動学的挙動を生み,結果として望ましくない状況を招きかねない.本研究の研究期間全体(4か年)での目標は,ビッグデータを用いた動学的な将来予測手法の構築と,それを用いた,動学的な安定性を担保した次世代交通システムのための動学的マネジメント手法構築である.平成29年度はその2年度目であり,「動学的将来予測手法(ビッグデータによる動的データを用いた将来の交通状況の予測とその逐次更新による精度向上のための手法)の構築」「ビッグデータモデルの構築」「動学的マネジメント手法の仮構築」を実施した.1点目については,動学モデルに関連する理論研究を進め,さらに,具体的な予測手法を前提としたモデルの構築を行っている.2点目については昨年度からの調査を継続し,モデル構築のための基礎的フレームの検討を行った.3点目については,安定性を担保するための基礎理論の構築を始めとした理論研究を実施し,安定性担保を実現する汎用的な手法の考案に至る成果を出した.本研究は海外研究者と連携し実施している.Mike Smith氏(ヨーク大学名誉教授),David Watling氏(リーズ大学教授)との共同研究を継続して実施し,その結果として平成31年度開催予定のISTTT(International Symposium on Transportation and Traffic Theory)のアブストラクトが採択されている.
『認知空間の歪み』を定量し運動パフォーマンスの向上に活かす

われわれは運動を行う際に、無意識下で運動が達成可能かどうかを判断しながら行動を選択し遂行している。これに関連し、当該年度は上肢運動の到達可能性を判断させる課題に取り組んだ。実験では、上肢到達運動を行なわずに到達可能性を判断する認知課題と、実際に運動を行う運動課題を実施し、両者を比較した。これにより、身体周辺の近位空間における運動の達成可能性の拡がりが物理空間と異なるか否かを調べた。参加者は椅子に座し身体前方の机上に設置された標的(LEDボタン)への上肢運動を想定した認知課題と、実際の運動課題に取り組んだ。参加者の身体前面に位置する運動開始点から前方および左右45°の方向に、上肢の最遠到達位置(100%)をもとに5つの標的(20、40、60、および80%)を設置した。認知課題では、各LED点灯中に到達可能と判断する可能性が50%となる主観的な等価時間(PSE)を求めた。運動課題では、実際の到達運動時間(RT)を測定した。PSEおよびRTが、標的の距離と運動方向の2つの要因によりいかに影響されるかを調べ、上肢到達運動における主観と客観のずれを定量的に評価した。解析の結果、両課題ともに標的の距離と運動方向による主効果が見られた。PSEとRTは距離とともに伸延し、単位距離あたりの両者は運動に用いる上肢側(右方向)が有意に短くなった。PSEからRTを差し引き主観と客観のずれを評価したところ、身体近くの標的における値が有意に大きく、運動達成の可能性が過大に評価されていることが示唆された。このことから、身体周辺に拡がる運動に関わる認知空間は均質ではなく、いくつかの変数により歪められている可能性が示唆された。我々は三次元空間内で身体を巧みに動かし目的の行為を達成させる。意図した運動を正確に行うには身体周辺の空間を正確に知覚することが必須と考えられる。これまでに得られている様々な知見から、身体周辺に拡がる空間は物理的には一様であっても、認知的には必ずしもそのように知覚されていない様子が示唆される。我々はこのことを『認知空間の歪み』として捉える。仮にこの『認知空間の歪み』が大きければ、中枢神経系における運動生成、そしてそこから出力される運動指令には必然的にエラーが含まれると考えられ、結果として得られる運動パフォーマンスは精度を欠くと想定される。したがって、『認知空間の歪み』は運動パフォーマンスの精度を制約する要因となっているのではないかという疑問を抱くに至った。本研究課題では、3つの目標を掲げた。1)一様に拡がる実空間は、認知的にはどのように捉えられているかを定量的に評価すること、2)認知的に捉えられた空間と運動パフォーマンスとの関連性を明確にすること、そして3)空間知覚能力の特性に基づいた運動パフォーマンス向上の方策を作成しその効果を検証する、である。当該年度は、1)および2)について取り組んだ。その結果、身体の空間内における状況に応じて上肢運動のパフォーマンスが修飾される様子、そしてそれは『認知空間の歪み』に起因すると考えられる客観的な根拠を得た。本研究では、ヒトの認知的な側面が身体運動のパフォーマンスに及ぼす影響を調べることから、心理学、認知科学、運動科学、スポーツ科学といった複数の学問領域にまたがる。換言すれば、ヒトの運動現象を感覚・認知・運動の観点から包括的に理解しようとする試みである。これによって得られる成果は、医学・理学療法学、発育・発達学、スポーツ科学等、様々な学問領域に還元し得る学際性の高い基礎知識になるものと確信する。当該年度は、本研究で掲げた3つの目標のうち、1)一様に拡がる実空間は、認知的にはどのように捉えられているかを定量的に評価すること、2)認知的に捉えられた空間と運動パフォーマンスとの関連性を明確にすること、についていくつかのアプローチを行ってきた。三次元外乱発生装置を用いた研究では、シートに固定された被験者を側方に8度および16度傾斜させ、記憶誘導性上肢到達運動を行わせた。被験者は、頭部前方に設置されたLEDの空間位置を視認した後、記憶された標的位置に向かって到達運動を行う課題に取り組んだ。指の到達位置と標的との誤差から、身体が傾斜させられることによって生じたであろう『認知空間の歪み』が、上肢を用いた運動パフォーマンスに及ぼす影響を調べた。その結果、身体の傾斜が大きくなるにつれて、指の到達位置は身体の傾斜方向にずれることがわかった。この運動現象が『認知空間の歪み』に起因するか否かを確かめるため認知実験を行ったところ、自己を中心とした『認知空間の歪み』が運動の歪みを誘発するという仮説を支持する結果を得た。他方、水平面内における方位の理解には頭部と眼球を用いた回転が有効な手段と考えられるが、それら両者の量的関係性と空間を理解する精度との関係性を、記憶・再現課題を用いて調べた。その結果、水平面における方位の理解には、頭部および眼球運動が適切に混ぜ合わされた制御によりパフォーマンスを促進している様子がうかがえた。このことは、運動遂行が空間認知に歪みを生じさせるという、仮説とは逆向きのはたらきが存在することを示唆し、とても興味深い。今後はこのことについても調べる予定である。重力空間で生活を営む我々が違和感なく目的の行為を達成させることができるのは、重力による作用を運動の生成と出力にうまく取り込んでいるためである。

これにより、身体の長軸方向が重力方向と一致したときはもちろん、身体が傾いた際も特段に意識することなく目的の運動を行うことができる。これまでの先行研究において、視覚に依らない重力空間の知覚(体性感覚や前庭感覚)は、身体の傾斜によって偏倚することが知られている。もし重力空間の知覚が運動を生成・出力する基盤を成していると考えると、身体が重力方向から傾いた場合でも運動を正確に行うことができるのは、視覚に依らない感覚系と視覚系入力の割合が動的に変化しながら運動の生成・遂行に貢献していると言えよう。このことに関して前年度、身体傾斜時の記憶誘導性到達運動の最終到達位置が目標位置からずれる様子を明らかにした。この結果から、安定した運動遂行の下地として、感覚系が協調して機能していることが示唆された。この成果は国際学術雑誌に掲載された(Tani et al. Front Psychol, 2018)。当該年度はこの発想とは逆に、運動を遂行することが重力空間の知覚に影響を及ぶすのではないかと考え調査した。実験では、身体を左もしくは右に16度傾斜させた状態で重力方向を指し示す課題(SVV課題)を行わせた。その際、傾斜中に上肢を前方に伸ばして保持する条件、身体長軸方向に動的に上下させる条件、何もしないコントロール条件を行わせ、SVVの示す主観的重力方向に及ぼす影響を比較した。その結果、上肢を動的に動かした際、身体傾斜に伴う重力空間知覚の歪みが軽減することが解った。このことから、重力空間における運動の遂行は、感覚入力を基盤とした一方向性の情報処理が行われるのではなく、感覚と運動の双方が情報をやり取りしながら目的とする上肢運動を達成させていることが示唆された。本研究プロジェクトを通して我々が最終的にめざすところは、認知空間の歪みを定量的に表し運動の生成と出力に如何に関わっているか明らかにすること、さらにそのことから日常の場面や臨床・スポーツの現場において、運動をより良く出力するための示唆や方策を得ることである。そのために、本研究プロジェクトを3つの段階に設定した。1)一様に拡がる実空間は、認知的にはどのように捉えられているかを定量的に評価する。2)認知的に捉えられた空間と、運動パフォーマンスとの関係性を明確にする。3)空間知覚能力の特性に基づいた運動パフォーマンス向上の方策を作成しその効果を検証する。現在までこの流れに沿って研究を遂行している。これまでに成し得たこと今後成すべきことを踏まえ、現時点がどこにあるかを明確に指し示すことは難しいが、前年度と今年度の研究遂行を通して、少なくとも1と2の課題に関してこれまでにいくつかの成果を得ていると考える。具体的には、重力方向から身体を傾斜させると、視覚に依らない感覚系は身体方向と重力方向に見誤り(歪み)が生じて上肢運動に影響が及ぶというヒトの持つ知覚ー運動系の性質を見出した。さらに、この身体傾斜に依拠する歪みは、身体傾斜を持続させた際に何もしないあるいは上肢を静的に運動させた場合は影響をほとんど受けないが、上肢を動的に動かすと、重力空間の知覚精度が上がる現象を発見した。換言すれば、身体の空間的な状態により認知空間は歪むということ、さらにこの歪みは身体運動と関連するという感覚と運動との関係性が明らかになってきた。
副腎髄質に由来するオピオイドペプチドの機能 ―ストレス,免疫との関連―

ストレス時などにMethionine-Enkephalin(Met-Enk)は副腎髄質クロマフィン細胞においてニコチン受容体刺激に伴ってカテコラミン(CA)と同時に放出されることが知られている.今回の研究はこのMet-Enkの作用と動態について検討することを目的とした.クロマフィン細胞のニコチンで長時間刺激するとCA遊離は一過性であったのに対しMet-Enkは持続的な遊離が認められた.近年クロマフィン細胞からCAを遊離させることが見いだされたpituitary adenylate cyclase-activating polypeptide(PACAP)はCA,Met-Enkともに持続的な遊離を引き起こした.長時間刺激後の細胞内CA含有量はACh刺激では遊離に伴う減少を引き起こした.長時間刺激後の細胞内CA含有量はACh刺激では遊離に伴う減少を補うにとどまったがPACAP刺激では更に増加していた.PACAP刺激によるCA遊離は細胞外Ca^<2+>を必要としたが、電位依存性Ca^<2+>チャンネル抑制剤A-キナーゼ抑制剤、C-キナーゼ抑制剤で抑制されなかった。クロマフィン細胞におけるCA遊離に対する種々のオピオイドアゴニストの作用について検討したが,Met-Enkの親和性の高いμおよびδ受容体の作用薬はCA遊離に影響せず,むしろκ作用薬のdynorphinA(1-13)等が有意な抑制を示した.この抑制はκ特異性または非特異性オピオイド拮抗薬によって拮抗されなかった.これらの結果より,副腎クロマフィン細胞からのCA遊離はMet-Enkを介したauto-regulationを受けず,dynorphinを介した別の系によって制御されていること,短期間の刺激では主としてAChがCA遊離を引き起こし,長時間刺激ではAChの持続的遊離やMet-Enkの産生にPACAPが重要な役割を果たしていることが示唆された.Met-Enkの役割については今後さらに検討が必要である.ストレス時などにMethionine-Enkephalin(Met-Enk)は副腎髄質クロマフィン細胞においてニコチン受容体刺激に伴ってカテコラミン(CA)と同時に放出されることが知られている.今回の研究はこのMet-Enkの作用と動態について検討することを目的とした.クロマフィン細胞のニコチンで長時間刺激するとCA遊離は一過性であったのに対しMet-Enkは持続的な遊離が認められた.近年クロマフィン細胞からCAを遊離させることが見いだされたpituitary adenylate cyclase-activating polypeptide(PACAP)はCA,Met-Enkともに持続的な遊離を引き起こした.長時間刺激後の細胞内CA含有量はACh刺激では遊離に伴う減少を引き起こした.長時間刺激後の細胞内CA含有量はACh刺激では遊離に伴う減少を補うにとどまったがPACAP刺激では更に増加していた.PACAP刺激によるCA遊離は細胞外Ca^<2+>を必要としたが、電位依存性Ca^<2+>チャンネル抑制剤A-キナーゼ抑制剤、C-キナーゼ抑制剤で抑制されなかった。クロマフィン細胞におけるCA遊離に対する種々のオピオイドアゴニストの作用について検討したが,Met-Enkの親和性の高いμおよびδ受容体の作用薬はCA遊離に影響せず,むしろκ作用薬のdynorphinA(1-13)等が有意な抑制を示した.この抑制はκ特異性または非特異性オピオイド拮抗薬によって拮抗されなかった.これらの結果より,副腎クロマフィン細胞からのCA遊離はMet-Enkを介したauto-regulationを受けず,dynorphinを介した別の系によって制御されていること,短期間の刺激では主としてAChがCA遊離を引き起こし,長時間刺激ではAChの持続的遊離やMet-Enkの産生にPACAPが重要な役割を果たしていることが示唆された.Met-Enkの役割については今後さらに検討が必要である.副腎髄質は交感神経興奮時,ニコチン受容体刺激に応じてカテコールアミンと共にオピオイドペプチドを放出することが知られているが,このオピオイドペプチドの作用点,生理的意義等についてはまだまだ不明な点が多い.我々は副腎髄質由来のオピオイドペプチドと,生体のストレスに対する防御機構との関係を知る目的で,まず培養ウシ副腎髄質クロマフィン細胞(以下,クロマフィン細胞)を用い,副腎から放出される主要なオピオイドペプチドであるメチオニン・エンケファリン(以下,ME)の動態を調べ,カテコールアミンの放出との関連について検討した.アセチルコリンおよびニコチン刺激によりMEはクロマフィン細胞より用量依存的に遊離された.また,モルヒネ,U-50,488H等のオピオイド作用薬はニコチン刺激時のMEの遊離を抑制した.また,ストレス刺激に相当する長時間(24h)ニコチン刺激を加え,一旦洗って通常の培養液に戻してから2-6時間後に再びニコチン刺激を加えた細胞では,対照群と比較してカテコールアミン遊離量,ME遊離量は著明に減少した.これらのME遊離量の変動は,カテコールアミン遊離量の変動とよく一致していた.しかし,ニコチン長時間刺激時にオピオイド受容体拮抗薬であるナロキソンを同時に作用させた細胞では,カテコールアミンとMEの比が変化し,二度目のニコチン刺激に伴うMEの遊離量が相対的に増加する傾向が認められた.このことはストレス負荷時に,副腎髄質由来のオピオイドペプチドが副腎髄質自身に作用している可能性を示唆している.

今後,オピオイド受容体刺激やニコチン受容体刺激に伴うクロマフィン細胞におけるオピオイド受容体mRNAの変化について調べ,血中に分泌されたME等のオピオイドペプチドが免疫系細胞等にどのような作用を及ぼすかについても検討する予定である.交感神経興奮時に副腎髄質は血中にカテコールアミンとオピオイドペプチドを内分泌することが知られている.前年度,我々はアセチルコリンあるいはニコチンで刺激した培養副腎髄質クロマフィン細胞がカテコールアミンおよびオピオイドペプチドの一種であるメチオニン・エンケファリンを遊離し,この遊離が長時間のニコチン前処置やオビオイドペプチド自身によって抑制されることを報告した.今年度は,オピオイド類のうち特にこの抑制作用が強かったオピオイドκ,受容体アゴニストの作用を更に検討した.κ受容体の特異的なアゴニストであるU50,488Hやダイノルフィン(1-13)はともに他のオピオイド受容体アゴニストに比べて強い抑制作用を示したが,この作用はκ受容体アンタゴニストであるnor-BNIや非特異的なオピオイド受容体アンタゴニストであるナロキソンによって拮抗されなかった.このことより副腎髄質には,κアゴニストと親和性をもつものの,従来知られているκ受容体とは別の受容体が存在することが考えられる.一方,視床下部で見いだされ,副腎でも髄質よりのカテコールアミン遊離を引き起こすといわれている神経ペプチド,pituitary adenylate cyclase activating protein(PACAP)は,培養クロマフィン細胞でもカテコールアミン遊離を引き起こしたが,この遊離はκアゴニストによって抑制されなかった.今後,アセチルコリンとPACAPの作用機序の違いから,κアゴニストの作用点等についてさらに解析を進める予定である.
セラミックスと高エントロピー合金の複合化による新規高温硬質材料の創製

優れた高温特性を示す硬質材料の開発を目標として、本年度はセラミックスと複合化させる高エントロピー合金(HEA)を構成する5種類の金属元素の選定と、作製したHEAの室温・高温曲げによる機械的特性の評価を行った。具体的には、合金化に際して金属間化合物を形成せずかつ互いに分離しないという観点、混合のエンタルピーやエントロピー、原子半径比などを計算し、その結果から候補となる金属5元素の組み合わせを抽出し、候補となる5種類のHEA(TiNbMoTaW、VCrNbMoTa、TiCrNbMoTa、TiVNbMoTa、CrFeCoNiMo)を決定した。これらの5種類HEAの候補を作製するため、金属粉末の混合成形体を半焼結し、アーク溶融装置を用いることで金属成分を溶解し、合金化を試みた。その結果、TiNbMoTaWは、高融点金属であるタングステン(W)が溶融困難なため合金化困難であることがわかった。また、VCrNbMoTaに関して溶融は可能だが、溶融後のサンプルの酸化が激しく、上記候補として適切でないと判断された。残った3種のHEAに関しては、問題なく溶融でき、合金化後の激しい酸化も見られなかった。そこでこれらの3種のHEAを試験片に加工し、室温と高温曲げ強度の評価を行った。その結果、TiCrNbMoTaは室温から1000°Cまで約400MPa、CrFeCoNiMoは室温から800°Cまで約1000MPaの強度を維持することが分かった。一方、代表的な耐熱・耐酸化材料の一つであるカンタルは室温では1200MPa高強度を示すが、800°Cで100MPa以下の強度に低下する。以上の結果から、セラミックスを複合化させることで優れた高温特性を示す硬質材料を作製するためのHEAとしてTiCrNbMoTaとCrFeCoNiMoが候補になることが期待できる。研究代表者はHEAを構成する金属5元素の組み合わせを選定し、金属粉を混合し、アーク溶融を用いて高エントロピー合金(HEA)を作製し、室温・高温強度を評価した。その結果、セラミックスと複合化させるHEAとしてTiCrNbMoTaとCrFeNiCoMoが有望であると判断した。本結果は、セラミックスと複合化させるHEAの設計と作製および評価を行うことを目標とする平成30年度の目標に合致したものあるといえる。ただし、有望と判断される2種類のHEAがセラミックスとの複合化に適しているかは、実際に複合化し、機械的特性を評価しないと明確には分からず、機械的特性などの評価の結果から一部の元素の追加や取り除き、置き換えなどを検討する必要がある。また、本成果を論文発表や学会発表するには、比較材料の評価や微細構造の観察など学術観点から検討すべき点が残っており、成果発信に関してはさらなる実験的検証が必要である。候補となるHEAと複合化させるセラミックスの選定を行い、候補となるHEAと複合化を行い室温・高温曲げ強度などの機械的特性を評価する。複合化においてHEAの融点が重要な因子となる。比較的融点の低いCrFeNiCoMo(推定融点2066°C)の場合は、液相焼結が想定され、複合化させるセラミックスとCrFeNiCoMoの濡れ性が機械的特性に重要な影響を及ぼすと考えられる。このためCrFeNiCoMoとの濡れ性の優れたセラミックスとして炭化物を中心に探索を行う。一方、融点の高いTiCrNbMoTa(推定融点2595°C)の場合は、固相焼結が想定される。この場合は、TiCrNbMoTaと反応して強度を低下させる化合物を生成しないセラミックスを選定する必要がある。この候補として、酸化物、窒化物、炭窒化物あたりを中心に探索を行う。また、複合化させるセラミックスの候補が決まった場合、機械的特性をさらに向上させるために、候補となるHEA組成(TiCrNbMoTaとCrFeNiCoMo)から一部の元素の追加や取り除き、置き換えなどを行い、曲げ強度などの機械的特性への影響を調べる。

その結果、TiCrNbMoTaは室温から1000°Cまで約400MPa、CrFeCoNiMoは室温から800°Cまで約1000MPaの強度を維持することが分かった。一方、代表的な耐熱・耐酸化材料の一つであるカンタルは室温では1200MPa高強度を示すが、800°Cで100MPa以下の強度に低下する。以上の結果から、セラミックスを複合化させることで優れた高温特性を示す硬質材料を作製するためのHEAとしてTiCrNbMoTaとCrFeCoNiMoが候補になることが期待できる。研究代表者はHEAを構成する金属5元素の組み合わせを選定し、金属粉を混合し、アーク溶融を用いて高エントロピー合金(HEA)を作製し、室温・高温強度を評価した。その結果、セラミックスと複合化させるHEAとしてTiCrNbMoTaとCrFeNiCoMoが有望であると判断した。本結果は、セラミックスと複合化させるHEAの設計と作製および評価を行うことを目標とする平成30年度の目標に合致したものあるといえる。ただし、有望と判断される2種類のHEAがセラミックスとの複合化に適しているかは、実際に複合化し、機械的特性を評価しないと明確には分からず、機械的特性などの評価の結果から一部の元素の追加や取り除き、置き換えなどを検討する必要がある。また、本成果を論文発表や学会発表するには、比較材料の評価や微細構造の観察など学術観点から検討すべき点が残っており、成果発信に関してはさらなる実験的検証が必要である。候補となるHEAと複合化させるセラミックスの選定を行い、候補となるHEAと複合化を行い室温・高温曲げ強度などの機械的特性を評価する。複合化においてHEAの融点が重要な因子となる。比較的融点の低いCrFeNiCoMo(推定融点2066°C)の場合は、液相焼結が想定され、複合化させるセラミックスとCrFeNiCoMoの濡れ性が機械的特性に重要な影響を及ぼすと考えられる。このためCrFeNiCoMoとの濡れ性の優れたセラミックスとして炭化物を中心に探索を行う。一方、融点の高いTiCrNbMoTa(推定融点2595°C)の場合は、固相焼結が想定される。この場合は、TiCrNbMoTaと反応して強度を低下させる化合物を生成しないセラミックスを選定する必要がある。この候補として、酸化物、窒化物、炭窒化物あたりを中心に探索を行う。また、複合化させるセラミックスの候補が決まった場合、機械的特性をさらに向上させるために、候補となるHEA組成(TiCrNbMoTaとCrFeNiCoMo)から一部の元素の追加や取り除き、置き換えなどを行い、曲げ強度などの機械的特性への影響を調べる。人件費に係わる契約職員の雇用の時期が当初の計画よりも遅くなったため、差額が生じた。
ネットワークベースト異機能複数移動ロボットの力協調に基づく作業システムの構築

本年度の研究は,前年度に提案したネットワークベースト異機能の複数ロボット協調作業システムの設計理論に基づき,画像処理能力を有し、無線LANコネクタを搭載する小形自律移動リーグロボットを含む作業ロボットシステムを製作・構築した.それを用いて,提案したホストエージェントと各ロボットの役割分担、通信情報とセンサ情報の分離化基準、共有可能なロボットビヘービアの設計手法および分散オブジェクトベーソトのビヘービア伝送機構の基本システム構成などについての検討及び検証実験を行っている.ホストエージェントと各ロボット役割分担共同で対象物の運搬・組立てなどの協調作業を行う際、個々のロボットの組織化,ロボットシステムの作業目標の指示及び異なる作業形態を実現するためのグループ分けの三つの共通的且つ静的なタスクは基本的にホストエージェントにより実行している。協調作業のために組織化された各ロボットの役割は、自身のビヘービアコントローラにより能力方向への能動特性および非能力方向への受動特性を持たせることをのみ行う。ホストロボットのネットワーク化は作業に付随する情報を管理するネットワークデータベースから行動要素情報及び作業タスク情報の利用に適切かつ効果的という結論を得た。分散オブジェクトベーストのビヘービア伝送システムネットワークで連結されている分散ロボットシステムにおいては、ホストからロボットへ指令情報を伝達すると共に作業情報(task)と行動要素(behavior)も伝送することの可能性を検討した。JAVAの分散オブジェクト環境の上に行動要素の伝送システムの基本機構を構築し、作業に変更と伴う行動要素オブジェクトの取得及び新作業への切替えの基本メカニズムの設計法を提案した。分散ロボットのシミュレーションシステムを用いて検証を行って、妥当性が示した。現在、実複数ロボットシステムを用いて力協調タスクに対しての検証実験を進行している。通信情報とセンサ情報の分離化基準協調作業を行う際、明示的な通信情報とセンサ情報(陰の通信の一種と考えられる)の一部分は、共通性(invariance)が持ち、さらに各種の明示的な通信情報にも協調タスクと「疎」な関係のみもつ情報が存在することを判明した。本年度の研究では、昨年度の成果に基づき、組織化の高度化を主の目的として、ホストとの通信による情報取得とセンサによる情報取得との比較解析を行い、検証実験を行っている。上記の今年度の研究成果は2つの国内学会にて発表した。さらに1つの国際会議で発表する予定である。本年度の研究は主にネットワークペースト異なる機能の複数ロボットシステムの設計理論について検討し、ロボットシステムの中での協調作業に適しているホストエージェントと各ロボットの役割分担、通信情報とセンサ情報の分離化基準、共有可能なロボットビヘ-ビアの設計手法および分散オブジェクトベ-ソトのビヘ-ビア伝送機構の基本システム構成を提案し、基本的な要素に関する検証実験を行った。また、画像処理能力を有し、無線LANコネクタを搭載する自律移動ロボットの設計も完了し、現在製作実験を行っている過程である。ホストエージェントと各ロボット役割分担共同で対象物の運搬・組立てなどの協調作業を行う際、個々のロボットの組織化とロボットシステムの作業目標の指示との二つの共通的且つ静的なタスクは基本的にホストエージェントにより実行している。協調作業中組織化された各ロボットの役割は、自身のビヘ-ビアコントローラにより能力方向への能動特性および非能力方向への受動特性を持たせることを実現する。これによりネットワークがホストとロボット間に導入されでも、各ロボットの制御ループの安定性に影響なく、力協調を含む動的協調が遂行できるという結論が得た。本年度の研究では、異なる情報に基づく複数の協調戦略を設計し、共通のタスクでの協調システムの通信の総量、作業総時間、Speed Up指標および耐故障性などの基準から比較解析を行った。協調における通信のタスク指向性の考えを基づき、通信情報とセンサ情報の分離化の研究を進めている。分散オブジェクトベーストのビヘ-ビア伝送システムネットワークで連結されている分散ロボットシステムにおいては、ホストからロボットへ指令情報を伝達すると共に行動要素(behavior)も伝送することの可能性を検討した。されに、JAVAの分散オブジェクト環境の上に行動要素の伝送システムの基本機構を本年度の研究で構築した。さらにこのような目的のビヘ-ビア設計仕様の基本部を決定し、分散ロボットのシミュレーションシステムを用いて検証を行っている。上記の今年度の研究成果は3つの国内学会にて発表した。分散オブジェクトベーストのビヘービア

伝送システムネットワークで連結されている分散ロボットシステムにおいては、ホストからロボットへ指令情報を伝達すると共に作業情報(task)と行動要素(behavior)も伝送することの可能性を検討した。JAVAの分散オブジェクト環境の上に行動要素の伝送システムの基本機構を構築し、作業に変更と伴う行動要素オブジェクトの取得及び新作業への切替えの基本メカニズムの設計法を提案した。分散ロボットのシミュレーションシステムを用いて検証を行って、妥当性が示した。現在、実複数ロボットシステムを用いて力協調タスクに対しての検証実験を進行している。通信情報とセンサ情報の分離化基準協調作業を行う際、明示的な通信情報とセンサ情報(陰の通信の一種と考えられる)の一部分は、共通性(invariance)が持ち、さらに各種の明示的な通信情報にも協調タスクと「疎」な関係のみもつ情報が存在することを判明した。本年度の研究では、昨年度の成果に基づき、組織化の高度化を主の目的として、ホストとの通信による情報取得とセンサによる情報取得との比較解析を行い、検証実験を行っている。上記の今年度の研究成果は2つの国内学会にて発表した。さらに1つの国際会議で発表する予定である。
大改革期以後のロシアにおける自由民主主義の発展の諸条件と可能性に関する歴史的研究

過去3年間にわたって上記研究課題に関する研究を行い、得られた結論として重要なものは以下のとおりである。農奴制の廃止に際して現実に問題になっていたのは、これに伴う混乱を最小限にとどめ、農民の新しい地位に応じた社会制度の再編を行ない、新しい領地経営と地域管理のシステムへと領主貴族を誘導することであった。また地域管理に関しては、これまでのような警察的手段による直接的なやり方から、一定の行政機能の社会への移譲と通貨の流れの統制による間接的なやり方への移行に伴い、内務省の経済部門の大蔵省への移管が必要になっており、それを円滑に進めることも重要な課題であった。しかし代表制はこのような課題に必ずしも答えるものではなかった。それゆえ大改革期において一部貴族により貴族の政治参加を保障する代表制度の要求が出されたとき、それは広汎な支持基盤をもたなかった。また議会制が円滑に発足するためには、地方と中央を結びつけることのできる地方の指導層(名望家層)の存在が不可欠であった。しかしロシアの領主貴族というのはこの役割を十分果たすことのできるものではなかった。それゆえロシアにおいては自由民主主義の制度的基盤である議会制の発足が円滑に行われなかった。ロシアにおいてこの制度が創設されたときには、既に工業化が進行し、社会構成が複雑になり、地主と農民、農業と工業、都市と農村の対立が深刻になっていた。これを調整することは発足したばかりの議会にとっては重すぎる課題であった。またロシアにおいては貴族主義ジャーナリズムの影響力は小さなものであった。それはそこで取り上げられたのが多くの貴族にとって真に切実な問題ではなかったことによる。ロシアの自由主義はむしろこれと別な流れとして存在した。本年度は、主として対象時期における官僚制の問題と、バルト海沿岸諸県(エストラント,クールラント,リーフラント)のロシア化の問題に絞って研究を行った。官僚制研究に関しては、それが最も進んでいるアメリカ合衆国の研究動向を整理・把握することに努め、論稿を発表した。ここで明らかになったことは、最近のアメリカ合衆国のロシア官僚制研究が、改革派と保守派の対立にすべてを帰着させるような政治的な見方から徐々に離れて、ロシア官僚制の現実の構造と機能・能力、それが担い手となった改革の原因と結果をより多面的かつ客観的に考察するようになってきているということである、帝政期のロシアを、単に抑圧的な官僚制国家とか、西欧諸国より著しく遅れた後進国とだけ規定して議論することの不毛性は今や明らかである。バルト海沿岸諸県のロシア化に関する現在進行中の研究は、こうした認識に立った事例研究であり、ロシアの官僚政府を取り巻く状況をできる限り具体的・多面的に解明することによって、ロシアの官僚政府がその独自の論理に従って発展するときに、どのような政治的未来の種子を胚胎していったかを明らかにしようとするものである。バルト海沿岸諸県のロシア化をめぐる問題というのは、大改革期以後のロシアの政治・行政発展を見る上で重要な論点を集約的に含んでいる。第一に、60年代の大改革の適用範囲の地域的拡大(行政機能の民間依存とそのための条件)、第二に、身分と民族(保守主義と貴族主義)、第三に、ジャーナリズムと政府の関係、第四に、政治と宗教(ロシア正教とカトリック,ルター派)、第五に、国際関係(殊に独露・露仏関係)と国内問題といった論点である。本年度の研究を通じてこれらの論点がかなり具体的に浮かび上がってきた。これは本年度の研究の成果であり、次年度以降の研究はこれらについての認識を深める形で進められるであろう。平成5年度は大改革時代における貴族と貴族主義という観点から研究を進め、一応の成果を挙げることができた。