hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語教員の質的水準の向上を目指した養成・研修・評価・免許制度に関する統合的研究

2007年度は、教員免許更新制と英語教員の資質能力に関する全国調査を行った。結論(提言)を次の6点にまとめた。1.現職教員の意見を十分に反映した教員免許更新制制度の運用、2.教員に求められる基準の明確化、3.体系的な教員養成、新任教員研修、現職教員研修のシステムの構築、4.教員評価・研修のための独立機関の設置、5.大学及び教育機関の連携協力の促進、5.教育予算の拡大。2008年度は、英語教師の研修と評価の新しい枠組みを求めて全国の教育委員会に対する調査と教員養成に関する調査を大学の英語科教育法担当者を対照に行った。前者に関する主な結果は次の4点である。1.英語科教員対象の免許更新講習・評価について:更新講習の体系的な運用とともに、教員の専門性基準の策定と研修・評価の新しい枠組み作りが、緊急の課題であることが確認された。2.英語教員研修について:研修内容とそれに適した教師の経験段階の関係において、指導主事の意識の共通性がある程度把握できた。これらの共通性を参考に、経験に応じた研修項目のモデルを策定することが可能であると考えられる。3.英語教員の研修評価について:授業力向上に結びつく実践的な内容で、教員が主体的。自律的に関わる研修項目は、教員評価制度の中で評価の対象にすべきであることが示唆された。4.英語教員の段階別評価について:段階別評価に関する結果は、更新講習のあり方や、今後の教師教育のパラダイムシフトに向けた基準作りのひとつのたたき台として意義があり、将来的に段階別評価を策定することは可能であると言える。後者に関する主な結果は次の2点である。1.英語科教育法の指導法の変化:少人数クラスの「ゼミ式」授業を展開し、指導案作成や模擬授業とその録画などの実践や省察を通して、実践的な外国語(英語)指導法を身につけることを目指した英語科教育法の内容を設定する傾向がある。2.学習指導要領の改訂や政府の指針の影響:平成23年度から必修となる小学校英語活動の影響で、小学校英語教育に特化した科目の設置や、英語科教育法で早期英語教育を重点分野とする大学・短大の増加が顕著である。2009年度は、英語教師の成長につながる日本版EPOSTL(European Portfolio for Student Teachers of Languages)の開発に向けての研究を行った。EPOSTLの日本への文脈化をはかることにより、日本の英語教師教育、特に、英語教職課程履修生のための到達目標となる自己評価Can-do項目を含むポートフォリオを開発し、それを普及することを目的とすることとした。その弟1段階として、本研究ではEPOSTLの自己評価Can-do項目の翻案を、英語教師教育のために作成することを目標とした。

教員の資質能力基準、養成・研修プログラム、評価システム、免許制度の基本的枠組み等に関して、統合的な研究を開始した。本年産は以下のような国内研究調査と海外研究調査を行った。(1)国内調査1)教員免許更新制と教員教育について2)英語教員の資質能力について質問紙発送総数は9458通、回答数は2897通(回収率30.6%)であった。(2)海外調査1)アメリカ合衆国の教員免許制に関する文献や報告書の研究および訪問調査2)カナダとイギリスにおける先進的な教員養成・研修・評価システムに関する文献や報告書の研究および訪問調査'結論として、以下の提言をまとめた。1.現職教員の意見を十分に反映した教員免許更新制度の運用をすべきである。2.教員に求められる基準の明確化をはかるべきである。3.体系的な教員養成、新任教員研修、現職教員養成システムの構築をすべきである。4.教員評価・研修のための独立機関の設置が必要である。5.大学および教育機関の連携協力を促進すべきである。6.教員の質的水準の確保、研修制度の充実等のために教育予算の拡大が必要である。本年度の主な国内・海外調査について報告する。国内調査としては次の2点があげられる。「英語教師の研修と評価の新しい枠組みを求めて」と題するアンケート調査を全国の103教育委員会を対象として行った。回収数は32であった。この結果、更新講習の体系的運用とともに、教員の専門性基準の策定と研修・評価の新しい枠組み作りが、緊急の課題であることが確認された。「教員養成に関するアンケート調査」の対象は外国語(英語)の課程認定を受けている大学の英語科教育法担当者であった。439通を送付したところ、101通の回答を得た。その結果、英語科教育法の指導法の変化がみられた。小人数クラスで授業を展開し、指導案作成や模擬授業中心の実践的な指導法を身につけさせる傾向にあることが判明した。平成23年度から必修となる小学校英語活動の影響で、小学校英語教育に特化した科目の設置や、早期英語教育を重点分野とする大学の増加が顕著であった。海外調査の主なものをあげる。「ヨーロッパ言語ポートフォリオ(ELP)」の現況の調査に、オーストリアのグラーツ市にあるヨーロッパ現代語センターに赴いた。ELPは、日本の言語教育政策の再検討を促し、外国語の教室に積極的な影響を与える可能性がある。全米外国語教育協会(ACTFL)の年次大会に出席し、日本への示唆を得た。協同的で多様な研修の機会を提供することの必要性や教員専門職基準に基づいた研修プログラムを開発することの重要性が浮かび上がった。米国アリゾナ州の北アリゾナ大学で指導教員(mentor)の調査を行った。初任者研修における指導教員の役割が明確となった。研究目的は、英語教師の成長につながる日本版EPOSTL開発に向けての研究であった。EPOSTL(European Portfolio for Student Teachers of Languages)は、言語教育にたずさわる教員養成課程履修学生の成長を促すために開発されたリフレクション用教育実践ツールである。
粒子分散型セラミック複合体の靱性に及ぼす界面効果の解明と強靱化の最適設計

粒子分散型セラミック複合体の最も基本的なモデルとして、ガラスマトリックスに粒子が分散した2相複合体を研究対象に選び、複合体構成相間に存在する各種の性質のミスマッチがマイクロクラッキングその他の各種のエネルギ-散逸機構の発現に及ぼす効果を基礎的に追究し、靱性に及ぼす界面効果の解明を試みた。1.ガラス-アルミナ粒子複合体における破壊機構とR曲線挙動の評価平均粒径26μmの球状アルミナ粒子をアルミナよりも熱膨張係数をもつソ-ダ石灰ケイ酸ガラスに30体積%の割合で分散させた2種のガラス-アルミナ複合体を合成した。合成複合体の破壊靱性をISB(Indentation Strength-in-Bending)法により測定し、またそのさいに得られた曲げ強度を押込み荷重に対して両対数でプロットすることにより、R曲線挙動の評価を試みた。その結果、マイクロクラッキング機構が破壊過程中に作用する複合体では明らかな上昇型R曲線挙動が認められること、またこの挙動は理論予測に一致することが分かった。2.マイクロクラッキング機構に関する基礎的研究破壊過程中にマイクロクラッキング機構が発現し、その機構を純粋な形で取り出して考察できる複合系として、構成相間に熱膨張ミスマッチのみが存在するガラス-シリカ粒子複合体を選んだ。平均粒径6および26μmの球状シリカガラス粒子をそれよりも熱膨張係数の大きなソ-ダ石灰ケイ酸ガラスに045体積%の割合で分散させた複合体を合成し、破壊靱性、曲げ強度を測定した。分散粒子の増加に伴う破壊靱性の変化を考察し、マイクロクラッキング機構の発現の分散粒子径依存性、この機構による靱性上昇レベルに関する基礎的な知見を得た。
マイクロ/ナノスケール放電プラズマ発生装置の試作とその材料プロセシングへの応用

(1)マイクロ/ナノスケールワールドのプラズマ発生装置の試作『マイクロ/ナノスケール放電プラズマ発生装置』の試作を行い、μmからnmオーダーの精密制御された電極間-"ナノスケール/マイクロスケール(メゾスコピック)空間"-で、放電プラズマの発生に成功した。本装置は、電極間距離制御の移動機構には、ピエゾモーターを試作・利用し、また、その電極間距離の測定・制御には、STM仕様のピエゾアクチュエーター(μmからnmオーダー)および、容量式位置センサー(μmからサブμmオーダー)が用いられており、以上のメインパートは高圧容器内(最大圧力100気圧)に収められている(高圧チャンバー)。得られた、各種、微小スケールプラズマについて、プローブ診断法による、プラズマ診断の初期実験を行い、「低温高密度(10^<13>個/cc)プラズマ」といった、これらのプラズマの特異的な物性を明らかにした。(2)マイクロ/ナノスケールワールドプラズマ電極用マルチプローブの試作上記微小プラズマ発生電極/診断プローブを目指した、ナノプラズマ用マルチプローブの試作を試みた。光学顕微鏡下での絶縁膜ウエットコーテイング法により、数μm程度の大きさの電極用プローブの作製に成功した。(3)プラズマ環境STMの開発ナノプラズマの診断方法として、プラズマ環境STMを提案し、その試作に着手した。計測系,真空系などは完成し,そのプラズマ下での動作確認まで行った。(1)『マイクロ/ナノスケール放電プラズ発生装置』の試作および。最大高圧100気圧のチャンバーを用いた微小空間発生装置を試作した。またこの装置を利用し、高圧STM装置も試作した。(2)マイクロ/ナノスケール放電プラズマの世界に先駆けた創生ミクロンからサブミクロンの微小ギャップ直流プラズマ(窒素、空気)を初めて発生することに成功した。(3)そしてその物性測定上記プラズマの電子密度、電子温度を微小ラングミュアー方により測定し、その高密度性を実証した。(4)ナオプラズマ用マルチプローブの試作上記微小プラズマ発生電極/診断プローブを目指した、ナノプラズマ用マルチプローブの試作を試みた。ゾルゲル法および選択性エッチング法により、先端1ミクロンオーダーのみ伝導部で、その他の部分は絶縁膜コーテイングしたものであり、ナノプラズマ技術の基板技術となるものである。(5)プラズマ環境STMの開発ナノプラズマの新たな診断方法のとして、プラズマ環境STMを提案し、その試作に着手した。(1)マイクロ/ナノスケールワールド放電プラズマ発生装置の試作とそのエッチングへの応用『マイクロ/ナノスケール放電プラズマ発生装置』の試作を行い、μmからnmオーダーの精密制御された電極間-“ナノスケール/マイクロスケール(メゾスコピック)空間"-で、100気圧までの高圧環境下での微小放電プラズマの発生に成功した。得られた、各種、微小スケールプラズマについて、プローブ診断法。による、プラズマ診断の初期実験を行い、「低温高密度(10^<13>個/cc)プラズマ」といった、これらのプラズマの特異的な物性を明らかにした。また、その微小エッチングの応用を試み、サブミクロンエッチングに成功した。光学顕微鏡下での絶縁膜ウエットコーテイング法により,数μm程度の大きさの電極用プローブの作製に成功した。
植物性システインプロテイナーゼとそのインヒビターの構造修飾と特殊機能の開発

システインプロテイナーゼは通常のタンパク質分解反応のみならず、非通常反応であるタンパク質のアミノ基転移をも有効に触媒するので、これを利用すればタンパク質分子にアミノ酸エステルをペプチド結合状に転移させることができる。筆者らは、パパインを用い、ゼラチンにロイシンドデシルエステルを導入して新しい界面活性剤を開発した。このものは水溶液中で水の過冷却を安定化、不凍性を維持する機能を示した。しかし、このような物質を作製するとき、パパイン反応を調節するためのインヒビターの使用が必須であった。筆者らのグループは、食品起源のシステインプロテイナーゼインヒビターの発見を意図して種々検索を行った結果、コメ種子中にそれが存在することを見いだし、オリザシスタチンと命名して詳細な研究に入った。オリザシスタチンはコメ(中生新千本)胚乳部に存在し、リン酸緩衡液抽出、硫安塩析、各種クロマトグラフィーによって容易に精製された。分子量は11,500の小型タンパク質で、pHおよび熱に対して安定であり、工業規模でのパパイン反応を調節する上にきわめて有用であると考えられた。次いで、イネ未熟種子からmRNAを抽出し、逆転写によってcDNAライブラリーを作製した。オリザシスタチンの部分一次構造をコードするオリゴヌクレオチドをプローブとし、このライブラリーからオリザシスタチンcDNAを単離し、クローン化に成功したので、塩基配列の解析から、オリザシスタチンの全一次構造を決定した。さらに、このcDNAの5′末端および3′末端を削除したものを大腸菌に導入し、N末端およびC末端の切断されたオリザシスタチンを造成した。これにより、さらに小型のパパインインヒビターを大量に入手することが可能になった。現在、上記したパパイン触媒転移反応の調節にこの種の小型オリザシスタチンを適用し、満足すべき結果を得つつある。システィンプロティナーゼを特異的に阻害するタンパク質(シスタチン)は動物を感染症から防御する機能を有する.コメ種子にはシスタチンが存在し,種子タンパク質生合成および発芽過程でのプロテオリシスを調節する.本研究はシスタチンを精製し,その性質をしらべることを目的とした.イネ種子抽出物を硫安分画した後,各種クロマトグラフィーに供し,電気泳動的に単一なオリザシスタチンを0.12mg/Kgの収率で得た.精製したオリザシスタチンはpI5.3,分子量11,500の単純タンパク質で,熱に対して極めて安定であり,100°C,30分の炊飯条件で100%の活性を保持していた.オリザシスタチンはセリンプロティナーゼおよびペプシンを全く阻害せず,パパインおよびフィシンを完全に阻害した.パパインに対しては等モル比で阻害が完成し,Kiは10^<-9>Mのオーダーであった.オリザシスタチンのポリクローナル抗体を作成し,これを用いてコメ種子の登熟えよび発芽過程におけるオリザシスタチンの消長を追跡したところ,開花後4週間で生合成は完了し,発芽後3週間で消失することが判明した.約25種のjaponicaおよびindicaのいずれにもオリザシスタチンが存在した.精製オリザシスタチンを金属エンドペプチダーゼで処理した後,高速液体クロマトグラフィーで水解断片を分取した.そのうち6個を分析し,アミノ酸配列をKPVDASANA,KPWMDF,FAVTEH,KLYEA,KVW,KELQEFと決定した.システインプロテイナーゼは通常のタンパク質分解反応のみならず、非通常反応であるタンパク質のアミノ基転移をも有効に触媒するので、これを利用すればタンパク質分子にアミノ酸エステルをペプチド結合状にて転移させることができる。

筆者らは、システインプロテイナーゼの代表例であるパパインを用い、ダイズタンパク質にメチオニンエチルエステルを導入して栄養価を改良し、ゼラチンにロイシンドデシルエステルを導入して新しい界面活性剤を開発したが、パパイン反応を調節するためのインタビターの使用が必須であった。筆者らのグループは、食品起源のシステインプロテイナーゼインヒビターの発見を意図して種々検索を行った結果、コメ種子中にそれが存在することを見いだし、オリザシスタチンと命名して詳細な研究に入った。オリザシスタチンはコメ(中生新千本)胚乳部に存在し、リン酸援衝液抽出、硫安塩析、各種クロマトグラフィーによって容易に精製された。分子量は11,500の小型タンパク質でPHおよび熱に対して安定であり、工業規模でのパパイン反応を調節する上にきわめて有用であると考えられた。次いで、イネ未熟種子からmRANを抽出し、逆転写によってcDNAライブラリーを作製した。オリザシスチンの部分一次構造をコードするオリゴヌクレオチドをプローグとし、このライブラリーからオリザシスタチンcDNAを単離し、クローン化に成功したので、塩基配列の解析から、オリザシスタチンの全一次構造を決定した。さらに、このcDNAの5^1-末端及び3^1-末端を削除したものを大腸菌に導入し、N末端およびC末端の切断されたオリザシスタチンを造成した。これにより、さらに小型のパパインインヒビターを大量に入手することが可能になった。現在、上記したパパイン触媒転移反応の調節に、この種の小型オリザシスタチンを適用し、満足すべき結果を得つつある。
遺伝子配列を材料素子とする河川水中有害物質の簡易測定系構築

遺伝子配列は4つの塩基から構成されているだけであるが、その配列は多様な情報を伝達する事が出来、様々なタンパク質を創り出すことが出来る。しかし近年、この遺伝子配列(DNA配列)そのものの多様性を利用し、遺伝子配列を機能性材料として用いる事が試み始めている。本申請研究はこの"DNA多様性"をセンサー材料として利用し、石油化学物質・環境ホルモンによる水質汚染の評価を総合的に行うことを目的とする。準備として、現在までにベンゼン資化性微生物由来のベンゼン認識遺伝子配列を蛍光発光タンパク質と組み合わせた微生物を構築し、その発色強度より水中のベンゼン系化合物(キシレンやクロロトルエン)の濃度測定を可能にしている。これを足掛かりに、(最終的には微生物を用いずに)ベンゼン系の類似構造を持つ化学物質の分析を可能にする測定系の開発を行う。また"DNA自身"を機能材料として用いた研究は現在までは殆ど行われていない。何故なら、現在までは個々の遺伝子(DNA)配列から翻訳されたタンパク質の機能を解明するものが中心であったからである。"DNA多様性"に関する研究は遺伝子増幅技術polymerase chain reaction (PCR)法の発展に伴い次第に注目を浴びるように変化してきた。現在まで、抗体などのタンパク質をセンサーとして用いたケースは多く知られている、しかしその生産には微生物を用いた煩雑操作が必要であり、結果的に高価格であった。しかしDNAは試験管内にてPCR法にて容易に増幅させることが可能であり、工業的な側面を考えた場合に、DNA素子のセンサー化が可能であれば、そちらの方がセンサーとして経済的であると考えられる。このような背景より(1)大腸菌内でのDNA多様性を用いたベンゼン系化合物検出システム、(2)DNA自身をセンサー素子として利用し、フェノール系化合物を認識するDNAセンサーの開発を推進した。(1)に関しては環境庁指定の排出規制基準程度のベンゼン系化合物の検出が可能になり、更に多サンプルの同時測定が可能な培養系の構築を完了した。今後はこのシステムを用いて河川水の環境汚染評価を行っていく予定である。(2)に関しては、昨年決定した探索条件にてフェノール認識DNAアプタマーの探索を終了することが出来た。そして、水晶振動子を用いた分子間相互作用評価より、高い結合を示すDNAアプタマーを同定することが出来た。今後、この遺伝子配列の分子解析を行っていく予定である。"DNA多様性"に関する研究は遺伝子増幅技術polymerase chain reaction(PCR)法の発展に伴い次第に注目を浴びるように変化してきた。(1)に関しては環境庁指定の排出規制基準程度のベンゼン系化合物の検出が可能になったが、どの化学物質であるか物質の特定にまでは至っていない。次年度は、この点に着目して研究を遂行する予定である。(2)に関しては、DNAセンサー素子の探索条件を決定することが出来た。この探索条件にて、フェノール認識DNAアプタマーの一次的な探索も終了することが出来た。次年度は、これらのデータを基に、詳細な解析を行っていく予定である。

また"DNA自身"を機能材料として用いた研究は現在までは殆ど行われていない。何故なら、現在までは個々の遺伝子(DNA)配列から翻訳されたタンパク質の機能を解明するものが中心であったからである。"DNA多様性"に関する研究は遺伝子増幅技術polymerase chain reaction (PCR)法の発展に伴い次第に注目を浴びるように変化してきた。現在まで、抗体などのタンパク質をセンサーとして用いたケースは多く知られている、しかしその生産には微生物を用いた煩雑操作が必要であり、結果的に高価格であった。しかしDNAは試験管内にてPCR法にて容易に増幅させることが可能であり、工業的な側面を考えた場合に、DNA素子のセンサー化が可能であれば、そちらの方がセンサーとして経済的であると考えられる。このような背景より(1)大腸菌内でのDNA多様性を用いたベンゼン系化合物検出システム、(2)DNA自身をセンサー素子として利用し、フェノール系化合物を認識するDNAセンサーの開発を推進した。(1)に関しては環境庁指定の排出規制基準程度のベンゼン系化合物の検出が可能になり、更に多サンプルの同時測定が可能な培養系の構築を完了した。今後はこのシステムを用いて河川水の環境汚染評価を行っていく予定である。(2)に関しては、昨年決定した探索条件にてフェノール認識DNAアプタマーの探索を終了することが出来た。そして、水晶振動子を用いた分子間相互作用評価より、高い結合を示すDNAアプタマーを同定することが出来た。今後、この遺伝子配列の分子解析を行っていく予定である。
女性移民・人身売買被害者支援運動の変容とその多元的リアリティの解明：タイを事例に

本研究は、女性移民および人身売買被害者に関する言説を、国際レベル/送り出し国内レベル/支援運動の現場レベルに区分して分析した上で、それらの言説と女性移民および人身売買被害当事者の多元的なリアリティとの関係性を明らかにすることを目的としていた。今年度は、女性移民・人身売買被害者支援運動の多元的リアリティに関する調査研究を行った。前年度に行った資料収集・分析を踏まえ、支援運動のモデルとして「国際ネットワーク連携モデル」および「コミュニティ・ノーマライゼーションモデル」を設定し、具体的に二つのグループについて検討した。前者として取り上げたグループは、日本の市民団体や国際NGOと連携し、国境を越えた支援活動を展開してきたグループである。支援スタッフに加え、帰郷した当事者がメンバーとして活動し、相互支援活動等を行ってきた。このグループでは、当事者の経験が「被害経験」として再構築されることによって支援の対象とされる一方で、当事者間の交流の結果、支援運動を相対化する視点を得たり、「被害経験」とは異なる語りが展開するなど、「支援者ー被支援者」関係が固定化せず、揺らいでいることがうかがわれた。後者として取り上げたグループは、代表者や事務所を持たず、問題が生じたときに対応する形をとっており、地域コミュニティに溶け込む形で活動してきたグループである。このグループにおいては、コミュニティで共有されているコンテクストから外れる体験は語られにくい側面があり、活動過程における「支援者ー被支援者」という関係と地域コミュニティ内部の上下関係が連関していることが推察された。本研究の目的を達成するには、これらのグループについてさらなる調査を行った上で、前年度の資料調査の成果と総合して考察する必要があったが、研究代表者の一身上の都合により、研究継続が困難となったため、やむを得ず補助事業の廃止申請を行うに至った。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、女性移民および人身売買被害者に関する言説を、国際レベル/送り出し国内レベル/支援運動の現場レベルに区分して分析し、それらの言説と女性移民および人身売買被害者当事者の多元的なリアリティとの関係性を明らかにすることである。平成25年度は女性移民・人身売買被害者支援運動の展開についての資料調査を行った。1990年代以降の女性移民・人身売買被害者支援運動について、支援運動組織レベル・タイ社会レベル・国際社会レベルの資料を収集し整理した。1.支援運動組織レベル:タイにおいて女性移民・人身売買問題に取り組んでいるNGOなど支援運動組織による出版物、報告書、ニュースレター等を収集し、整理・分析した。多様化する近年の支援活動を捕捉するため、タイ以外の国々を対象とする組織についても資料を収集し、比較の視点を得た。2.タイ社会レベル:この問題に対するタイ政府およびタイ社会の認識を、官公庁資料と主要新聞から整理した。3.国際社会レベル:国際移住機関や国際労働機関など、国際機関によるタイ人女性移民・人身売買にかかわる調査報告書等を収集し、国際社会レベルの背景、問題認識、論理を整理した。以上より、女性移民や人身売買被害者への支援活動は様々なレベルで行われているが、様々な組織の設立経緯や運動の主体、活動理念等を整理すると、この問題がタイを含む送り出し社会の文脈から提起されているばかりでなく、日本や米国などの先進国から異なる文脈で提起されていることが明らかとなった。すなわち、支援活動は必ずしも当事者のニーズに基づいて行われてはおらず、国家間の政治的思惑や特定の宗教的価値観などにより方向付けられている。女性移民や人身売買の被害者という存在は、女性の移動の自由と女性の身体の管理・保護といった問題をめぐるアリーナとなっている点など、主に資料調査で得られた言説の分析を進めた。

平成25年度は、女性移民・人身売買被害者支援運動の展開について、1.支援運動組織レベル、2.タイ社会レベル、3.国際社会レベルの三つのレベルで資料調査を行う計画であった。1.支援運動組織レベルでは、当初の計画通り資料収集と分析を行うことできたほか、資料の収集範囲をやや拡大修正し、タイ以外の国々を対象とする組織についても資料収集し比較の支援を得ることができた。2.タイ社会レベルでは、主要新聞記事の整理に予想以上に時間がかかったため、当初の計画より若干遅れている。3.国際社会レベルでは、当初の計画通り資料収集と分析を行うことができた。以上、三つのレベルの資料調査の進捗状況を踏まえ、本研究課題の達成度を「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究課題の今後の研究の推進方策は次の二つである。第一に、タイ社会レベルの資料収集を行ったあと、女性移民・人身売買被害者支援運動の多元的リアリティについての調査研究を行う。筆者がこれまでのフィールドワークで築いてきた関係を利用して、女性移民・人身売買被害者にアクセスし、当事者が支援活動をどのように認識し、関わっている(いた)か、支援活動の外ではどのような社会関係を結び、それらの関係は支援活動とどのように連関しているかといった調査をもとに、彼女らの帰国後の生活世界のダイナミズムを描き出す。この作業は同時に、当事者の関わる支援運動が、決して支援する側の一方的な論理に染まりきらず、支援を利用しつつも、単なる「被害者」としてではなく主体的に生きる女性たちとのコミュニケーション過程によって揺さぶりを受けており、多元的リアリティを構築していることを描き出す作業となることが見込まれる。第二に、平成25年度と平成26年度の調査研究の成果を総合した考察を行うことが挙げられる。女性移民および人身売買被害者に関する各レベルの言説と、当事者運動の多元的なリアリティとの関係性を明らかにすることが課題となる。26年度が最終年度であるため、記入しない。
外来化学療法を受けて生活するがん患者のサバイバーシップを支援する看護モデルの開発

平成23年は全国がん診療連携拠点病院で外来化学療法を受けるがん患者を対象に、実態調査を行った。回収できた826名のデータから、身体側面では痛みやその他症状の実態、精神・心理側面では不安・うつの実態、社会側面では就業・同居家族の実態が、それぞれ明らかになった。またQOLの実態も明らかにした。平成24年は回収データの統計分析を行い、QOLと各問題との関連に基づいてケアの方向性を考察した。平成25年は具体的なケア方法を探求し、身体症状への看護介入として「症状マネジメントの統合的アプローチ」、不安・うつへの予防的看護介入として「がん体験の語り」が有用であると考察した。今後の課題は有用性の検証である。1.実施平成23年度に実施した全国調査(対象はがん診療連携拠点病院で外来化学療法を受けて生活する壮年期がん患者で、830名分回収)の粗データについて、平成24年度は統計的分析(ソフトを用いて基本統計量を算出し、各項目間の関係性を確認)した。これらの分析結果を基に報告書の作成と取り組んだ。また今後のケアモデル開発にあたり、ケアの方向性について考察した。2.結果統計的分析(項目間の関係性)の概要は、身体側面では、「痛み」と「痛み以外の症状」が「買い物」「掃除・洗濯」「清潔・整容」に影響していた。精神・心理側面では、「痛み」と「痛み以外の症状」が「不安」「うつ」に影響していた。生活の質(QOL)については、「痛み」と「痛み以外の症状」、「生活基本動作の自立」、「不安・うつ」が「活動性」「身体活動」「精神・心理活動」「社会性」の全カテゴリに影響していた。その他「同居者」は「社会性」カテゴリと、「就業」は「活動性」カテゴリと関連性がみられた。報告書は完成し、研究協力施設(全国がん診療連携拠点病院388施設)あてに送付した。ケアの方向性については、生活の身体側面では症状のマネジメントが必要であり、知識・技術の教育・指導および社会資源が利用できるよう情報提供やサポートが重要である。精神・心理側面では不安を受けとめる場の構築が必要であり、場を通じて不安・うつの予防的サポートが重要である。社会側面では就業、家族役割の変化、社会的孤立等への対策が必要であり、社会資源が利用できるよう情報提供やサポートすると共に自己尊重・自己効力を促す方向からの支援が重要である。1.最終年度に実施した研究成果前年度に検討したがんサバイバーのケアの方向性を基に、具体的なケアの方法を検討した。結果、身体症状のマネジメントの重要性から「症状マネジメントの統合的アプローチ」が有効と思われ、その効果を検証する必要性が導き出された。また精神・心理ケアでは不安を受け止め、うつ発症を予防する重要性から、「がん体験の語り」が有効と思われ、その効果を検証する必要性が導き出された。身体症状および精神・心理状態が改善することで社会性の改善も期待できると思われる。2.研究期間全体を通じて実施した研究成果がん治療の進歩によりがん生存者の増加し、がんは慢性疾患として位置づけられるようになった。しかしがんサバイバーが、がんと共に生き抜く意味からサバイバーシップを支援する看護モデルは見あたらない。本研究はがんサバイバーシップを支援する看護モデルの開発である。初年度において実施した全国調査により、がんサバイバーの生活上の問題として身体症状の存在と不安・うつの存在が明らかになった。身体症状の存在は精神・心理状態を悪化させて不安・うつ発症に影響していることが示唆され、さらに身体症状の存在と精神・心理状態の悪化が相乗的に社会性を低下させていることが示唆された。がんサバイバーシップを支援するケア方法として、身体症状をマネジメントするために「症状マネジメントの統合的アプローチ」を取り入れたケアの必要性が導き出され、精神・心理状態を改善するために「がん体験の語り」を取り入れたケアの必要性が導き出された。身体症状および精神・心理状態の改善により、社会性の改善が期待できると思われる。今後の展望として、「症状マネジメントの統合的アプローチ」および「がん体験の語り」を取り入れた看護モデルの効果検証を行う必要性がある。<対象>全国がん診療連携拠点病院(388施設)で外来化学療法を受けて生活するがん患者(30-60歳)3880名に質問紙を配送し、830名回収できた(回収率21.4%)。性別は男43%・女56%、年代は30歳代8%・40歳代22%、50歳代48%・60歳代22%、就業は常勤41%・パート11%・無職45%であった。<結果>

身体側面では、「痛みの有無と程度」「痛みに対する対処と効果」「痛み以外の症状の有無」、「生活基本動作の自立」について問うた。結果、痛みは皮膚・筋肉痛、骨・関節痛、胃腸などの内臓痛、頭痛であった。対処は内服薬、貼用薬、擦る、温罨法であった。痛み以外の症状は体力低下、全身倦怠感、吐き気・嘔吐、指尖神経麻痺、食欲低下であった。生活基本動作で介助を要するのは買い物、掃除・洗濯、活動・移動であった。精神・心理側面では、「HADS」を用いて不安と抑うつの存在を測定した。結果、不安は13%、抑うつは18%、総合得点から不安・抑うつは30%に存在した。社会側面では、「QOL-ACD」を用いて総合的QOLを測定した。結果、活動性や身体活動は高い90%を占めたが、精神・心理活動では高い79%・中間19%、社会性は高い30%・中間39%・低い31%であった。全体的QOLでは高い67%・中間25%・低い8%であった。<意義>外来化学療法を受けて生活するがん患者の生活の実態について、身体側面、精神・心理側面、社会側面から明らかになった。今後、サバイバーシップを支援する看護モデルの開発の基礎資料として大いに参考にできる。1.研究分担者の変更(削除)により実質上単独研究となってしまい、粗データの統計的分析が少し遅れたが、報告書の完成までを一通り終えることができた。2.研究協力施設(全国がん診療連携拠点病院388施設)あてに調査報告書を送付することができた。3.ケアの方向性について考察することができた。4.調査結果とケアの方向性までのまとめ成果を、国際学会で発表する予定でおり、既に採択されている。実態調査の開始が各対象施設での倫理委員会受審などの理由により、予定より1カ月程度遅れていたが、その後順調に回収・集計を終えることができ、平成24年4月中には報告書の作成を終える予定である。1.平成25年度は、がん患者のサバイバーシップを支援する看護モデルを完成する。2.平成2324年度の実態調査およびケアの方向性までの成果を国際学会で発表する。<平成24年度>は、実態調査の結果を整理・統合し、がん患者の「生活上の問題と生活の質」を生活者の視点から全人的に考察。また、がんサバイバーシップを支援する看護モデルの概念枠組みを構築する。<平成25年度>は、がん患者の生活上の問題解決を支援することを通して、がんサバイバーシップを支援する看護モデルを作成。試用を通じて完成させる。ケアモデル試用協力施設での説明会開催に係る交通費、英論文作成費(英文校正費、英訳証明書費など)、成果発表に係る旅費(国際学会での発表を予定)<平成23年度>は、実態調査報告書の作成までを計画していたが、回収と単純集計を終えるところまでとなってしまった。したがって報告書作成に係る費用を次年度持ち越しとした。<平成24年度>は、研究者会議費(2回予定)、欧文論文作成費(英文校正費、英訳証明書費など)、報告書作成(研究協力施設配布用)、成果発表に係る費用(学会発表を予定)
いもち病菌におけるレトロトランスポゾンの探索

筆者らはすでに、イネいもち病菌ゲノムDNAよりレトロトランスポゾンを分離、クローニングし、MAGGYと命名した。そこでまず、MAGGYが、他のさまざまな植物から分離されたいもち病菌に存在するか否かを検討した。すなわち、さまざまないもち病菌からゲノムDNAを抽出し、Pstlで切断、電気泳動後、MAGGYをプローブとしてサザンハイブリダイゼーションを行った。その結果、本因子はイネ菌、アワ菌、エノコログサ菌には多コピー存在するが、コムギ菌、シコクビエ菌、オヒシバ菌、メヒシバ菌、Digitaria horizontalis菌、およびミョウガ菌には全く存在しないことが明らかとなった。以上のことから、イネ菌はアワ菌ならびにエノコログサ菌と近縁であることが示唆された。つぎに、いもち病菌集団において未報告のレトロトランスポゾンを探索した。すでに報告されているレトロトランスポゾンの逆転写酵素のアミノ酸配列を参考にプライマーを作成し、さまざまないもち病菌のゲノムDNAを鋳型としてPCRを行ったところ、未報告のレトロトランスポゾンのものと思われるバンドが検出された。このPCR産物をプラスミドベクターにクローニングし、これをプローブとしていもち病菌ゲノムライブラリーをスクリーニングしたところ、4つのポジティブクローンを得ることができた。現在これらのクローンの解析を行っている。
複雑なデータ環境に適用できるタグチメソッドの研究

SN比解析や田口流実験計画法に関して次の研究を行った.(1)一対比較法を用いた新たな手法を提案し,他システムに比べて優位性があることを示した.(2)複数のプレイヤーが存在する状況で,場内品質コストを管理するプレイヤーをエージェント,市場品質コストを管理するプレイヤーをプリンシパルと捉え,プリンシパル=エージェント問題の枠組みで製品の品質の決定を提案した.MTシステムに関して,次の研究を行った.(1)状況に応じて異常が変化する条件付き異常検出問題に対して,使用状況を示すカテゴリカル変数と監視対象を示す連続変数が観測された場合の条件付き異常検出方式を提案し,条件付き異常を精度よく検出できることを確認した.(2)2群のサンプルサイズが不均衡だと,判別精度が落ちることが知られている.そこで,サンプルサイズを意図的に増加させる新たなSMOTEの方法を提案し,アンサンブル学習の精度を上げる研究を行った.(3)方向データに適用できるT法を開発し,その種々の性質や性能を研究した.(4)一変数時系列データを行列変換して重回帰分析のデータ形式にしたうえで,T法を適用する手法を開発し,予測精度を検討した.(5)T法を用いて欠測値補完を行う方法論を開発し,欠測値補完の精度を検討した.(6)単位空間が高次元で,その汚染度も高い場合に,スパースなモデリングをしてさらにロバストとなる手法を開発し,性能を検討した.(7)T法を拡張して多変量回帰分析を適用するデータに適用できる方法を提案し,提案手法の予測精度を検討した.(8)支配的な固有値が存在する共分散構造をもつデータに対して,MT法に基づく新たな解析プロセスを提案した.スパース・ベイズ推定を通して,主成分数を決定することなくMT法を適用できる.(9)T法における推定量の漸近正規性を示した.SN比解析や田口流実験計画法の研究については,研究成果が2つとやや物足りない.一般線形モデルの研究に着手したので,今後はこれを発展させたい.一方,MTシステムの研究については,十分多くの研究成果を出すことができた.また,多くの研究成果を論文や査読付き国際会議などで発表することができた.今後は,国際会議で発表した成果を論文化するとともに,拡張的な研究を行っていきたい.引き続き,より複雑な状況におけるSN比解析や田口流実験計画法,そしてMTシステムの研究を考えていく.特に,新たなSNに基づくロバストパラメータ設計の提案とその評価,スパースな状況下での予測問題と異常検知問題,機械学習の方法論を取り組んだ手法の提案と検討などを中心に研究を行っていきたい.SN比解析や田口流実験計画法に関して次の研究を行った.(1)一対比較法を用いた新たな手法を提案し,他システムに比べて優位性があることを示した.(2)複数のプレイヤーが存在する状況で,場内品質コストを管理するプレイヤーをエージェント,市場品質コストを管理するプレイヤーをプリンシパルと捉え,プリンシパル=エージェント問題の枠組みで製品の品質の決定を提案した.MTシステムに関して,次の研究を行った.(1)状況に応じて異常が変化する条件付き異常検出問題に対して,使用状況を示すカテゴリカル変数と監視対象を示す連続変数が観測された場合の条件付き異常検出方式を提案し,条件付き異常を精度よく検出できることを確認した.(2)2群のサンプルサイズが不均衡だと,判別精度が落ちることが知られている.そこで,サンプルサイズを意図的に増加させる新たなSMOTEの方法を提案し,アンサンブル学習の精度を上げる研究を行った.(3)方向データに適用できるT法を開発し,その種々の性質や性能を研究した.(4)一変数時系列データを行列変換して重回帰分析のデータ形式にしたうえで,T法を適用する手法を開発し,予測精度を検討した.(5)T法を用いて欠測値補完を行う方法論を開発し,欠測値補完の精度を検討した.(6)単位空間が高次元で,その汚染度も高い場合に,スパースなモデリングをしてさらにロバストとなる手法を開発し,性能を検討した.(7)T法を拡張して多変量回帰分析を適用するデータに適用できる方法を提案し,提案手法の予測精度を検討した.(8)支配的な固有値が存在する共分散構造をもつデータに対して,MT法に基づく新たな解析プロセスを提案した.スパース・ベイズ推定を通して,主成分数を決定することなくMT法を適用できる.(9)T法における推定量の漸近正規性を示した.SN比解析や田口流実験計画法の研究については,研究成果が2つとやや物足りない.一般線形モデルの研究に着手したので,今後はこれを発展させたい.一方,MTシステムの研究については,十分多くの研究成果を出すことができた.また,多くの研究成果を論文や査読付き国際会議などで発表することができた.今後は,国際会議で発表した成果を論文化するとともに,拡張的な研究を行っていきたい.引き続き,より複雑な状況におけるSN比解析や田口流実験計画法,そしてMTシステムの研究を考えていく.特に,新たなSNに基づくロバストパラメータ設計の提案とその評価,スパースな状況下での予測問題と異常検知問題,機械学習の方法論を取り組んだ手法の提案と検討などを中心に研究を行っていきたい.海外出張が予定よりも少なかったこと,また,論文掲載料などが次年度以降にずれ込んだことにより,使用計画よりsも所要額が少なくなった.
血中滞留性の向上を目指した血清アルブミンによる可逆的被覆リポソームの開発

本研究では、リポソームの血中滞留性の向上を目指して、生体内に豊富に存在し、血中滞留性の高い血清アルブミンによって覆われるリポソームを開発することを目的としている。具体的には血清アルブミン結合性リガンドを表面に修飾することにより、血清アルブミンと混合するだけで被覆されるリポソームを開発する。以下に平成29年度の研究から得られた成果をまとめる。平成28年度に得た、鎖長の異なるアルキルをそれぞれ修飾したリポソーム3種類に対して、リガンドの量を増やし、塩溶液中における分散安定性を調べた。さらにその中から、血清アルブミンと強く相互作用する可能性の高いリポソームに関して、マクロファージからの取り込みを調べた。3種類のリポソームのうちの1つであるオクタデカン二酸を修飾したリポソームは、塩溶液中において血清アルブミン非存在下では凝集し、血清アルブミン存在下では安定して分散した。このことから、オクタデカン二酸はリポソーム表面に露出することが示唆され、その疎水性の高さから3種類のリポソームの中で、最も血清アルブミンと強く結合する可能性が高いと考えられた。そこで、オクタデカン二酸修飾リポソームの、マクロファージからの取り込みについて調べた。血中滞留性の高いリポソームであることが報告されている、ポリエチレングリコールを全脂質量に対して5 mol%修飾したリポソームと比較したところ、取り込みに差がみられなかった。さらに、血清アルブミンを物理吸着させたリポソームと比較したところ、オクタデカン二酸修飾リポソームでは取り込みの抑制が確認された。オクタデカン二酸修飾リポソームはマクロファージからの取り込みが抑制されたため、血中を長期循環することが期待される。また、血清アルブミンにより被覆されるリポソームは、血清アルブミンに対するレセプターを介したがん組織へのターゲティングにも利用できる可能性がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。以下に平成28年度の研究から得られた成果をまとめる。まず、リガンドとしてアルキル鎖に焦点を当て、鎖長の異なるアルキル鎖を用いてリガンド修飾リン脂質を3種合成した。次に、得られたリガンド修飾リン脂質を用いてリポソームを調製し、血清アルブミンによる被覆の実証を行った。当初予定していた手法では血清アルブミンによる被覆は観察できなかった。しかし、塩溶液中における分散安定性を調べると、2種類のリポソームについては、血清アルブミン非存在下では速やかに凝集し、血清アルブミン存在下では安定して分散することが分かった。これは、血清アルブミン非存在下では疎水性の高いリガンド同士がリポソーム間で疎水性相互作用し、架橋点となって凝集したことが考えられる。一方、血清アルブミン存在下ではリガンドが血清アルブミンと会合したため、リガンド同士の疎水性相互作用が抑制されたことが考えられる。本結果からリポソームの血清アルブミンによる被覆が示唆された。また、アルキル鎖長が最も長く、疎水性の高いリガンドを修飾したリポソームに関しては、塩溶液中でも安定して分散していたことから、リガンドがリポソーム膜内に埋没してしまう可能性があることが示唆された。次に、1種類のリガンド修飾リポソームを用いてマウスにおける血中滞留性を評価した。優れた血中滞留性は観察されなかったが、脾臓へ多く集積していることが明らかとなかった。この原因として、血中投与後、リガンドが血清アルブミン以外のタンパク質と会合し、粒径が増大したことが考えられる。血清アルブミンによるリポソームの被覆が示唆される結果は得られたものの、当初予定していた手法で確認できず、被覆している血清アルブミンを定量的に評価できなかった。そのため、各リガンド修飾リポソームの血清アルブミンに対する親和性を比較できていない。一方、マウスにおける血中滞留性の評価については、当初平成28年度に行う予定だったが、前倒しして本年度行った。塩溶液中で凝集することが見出されたため、血清アルブミンと予め混合することにより凝集を抑制するという手法を確立することができた。

3種類のリポソームのうちの1つであるオクタデカン二酸を修飾したリポソームは、塩溶液中において血清アルブミン非存在下では凝集し、血清アルブミン存在下では安定して分散した。このことから、オクタデカン二酸はリポソーム表面に露出することが示唆され、その疎水性の高さから3種類のリポソームの中で、最も血清アルブミンと強く結合する可能性が高いと考えられた。そこで、オクタデカン二酸修飾リポソームの、マクロファージからの取り込みについて調べた。血中滞留性の高いリポソームであることが報告されている、ポリエチレングリコールを全脂質量に対して5 mol%修飾したリポソームと比較したところ、取り込みに差がみられなかった。さらに、血清アルブミンを物理吸着させたリポソームと比較したところ、オクタデカン二酸修飾リポソームでは取り込みの抑制が確認された。オクタデカン二酸修飾リポソームはマクロファージからの取り込みが抑制されたため、血中を長期循環することが期待される。また、血清アルブミンにより被覆されるリポソームは、血清アルブミンに対するレセプターを介したがん組織へのターゲティングにも利用できる可能性がある。今後の研究では、血清アルブミン選択的に被覆されるリポソームの開発を目指す。そこで、血清アルブミン以外の血中に存在するタンパク質とリガンドの会合についても調べる予定である。また、アルキル鎖の長さと血清アルブミンに対する選択性を調べ、血中滞留性との相関を調べる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
レーザー処理象牙質面の性状解析とレジンの接着性向上に関する研究

新鮮抜去牛前歯に形成されたクサビ状欠損窩洞表面を,Er : YAG(アーウィン^<【○!R】>,60mJ,10pps)及びCO_2レーザー(トパル^<【○!R】>,1W,0.3s)を照射し,Clearfil Mega Bond/AP-XあるいはSingle Bond/Z100を修復後,37°C水中に24時間保存した。それらについて微小引張り試験法により接着性の検討を行うと共に,光学,走査電子,透過電子顕微鏡やサーモグラフを用いてレーザー処理象牙質表面の性状を解析した。また,レーザー処理象牙質平坦面におけるレジンの接着強さを測定し,C-factorが接着強さに及ぼす影響を検討した。さらに,レーザー処理象牙質における齲蝕検知液の染色性についても検討した。レーザーによる象牙質蒸散により構造欠陥や熱変性層が生じ,レジンの接着性は有意に低下した。いわゆる「レーザーエッチング」による接着促進効果は認められなかった。また,平坦面に比しクサビ状欠損窩洞では,レジンの初期接着性は低下し有意差が認められた(p<0.01)。一方,齲蝕検知液はレーザー処理健全象牙質を染色することも明らかとなった。Er : YAGまたはCO_2レーザー照射は,レジンの象牙質接着性を阻害することが判明した。レーザー処理象牙質におけるレジンの接着性の評価時には,平坦面のみならずC-factor値の大きい窩洞においても検討する必要があり,さらにサーモストレスや繰り返し負荷を与えるなどの接着耐久性を含め総合的に考察を加える必要性があると考えられた。また,レーザー処理象牙質面に対し安定したレジンの接着を獲得するには,現段階ではこれらの構造欠陥や熱変性層を除去する必要があると思われた。さらに,現時点では,レーザーによる象牙質齲蝕治療のガイドライン確立に先立って,種々の問題を解決しなければならないことが明らかとなった。レーザー処理象牙質に対するレジンの接着機構を検索する目的で,Er : YAGおよびCO2レーザー処理された象牙質表面や表層の様相を超微細構造学的ならびに分析化学的に検討した。原子間力顕微鏡観察によりEr : YAGレーザー処理象牙質表面には,幅約1.0μm,深さ約1.5μmの亀裂や約1.3μmの高低差をなす層状構造物が,CO2レーザー処理象牙質表面には,幅径約5.0μm,深さ1.02.0μmのクレバス状を呈した亀裂の発生が認められた。また,未脱灰試料を透過電子顕微鏡観察したところ,いずれのレーザーにおいても,酸エッチングされたような表層の形態学的変化は認められず正常象牙質とほぼ同様で,いわゆるレーザーエッチングといわれるようなエッチング所見は確認されなかった。一方,脱灰試料においては,Er : YAGレーザーでは表層約1015μmに概形不明瞭でかつ横紋構造の消失したコラーゲン線維と思われる無定形の物質が認められ,その下層の正常象牙質部分との境界は比較的明瞭であった。また,CO2レーザーにおいても同様に,変性したコラーゲン線維を含む無定形の物質が表層に認められたが,Er : YAGレーザーとは異なり境界は移行的であった。さらに,X線光電子分光装置による表面分析の結果,いずれのレーザーにおいてもC1sおよびN1sピークの明らかな減少が認められ,レーザー照射による象牙質最表面におけるコラーゲン線維の破壊が分析化学的にも明らかとなった。

Er : YAGおよびCO2レーザー処理象牙質表面および表層には,亀裂や層状構造物等の構造欠陥が形成され,また,横紋構造が消失し概形不明瞭のコラーゲン線維を含む無構造な層が生成されていることが判明し,これらがレジンの接着性を阻害している可能性が示唆された。レーザー処理象牙質に対するレジンの接着強さを,窩洞形態を変化させて測定し,C-factorが接着強さに及ぼす影響を検討した。また,レーザー処理象牙質における齲蝕検知液の染色性についても検討した。新鮮抜去牛前歯の歯頸部象牙質に平坦面(#600仕上げ)とクサビ状欠損窩洞を調製し,Er:YAGレーザー(Eewin【○!R】,モリタ,先端出力60mJ/min,10pps)を照射後直ちにレジン修復(Mega Bond/AP-X)を行い,37°C水中に24時間保管した。次いで,ダンベル型試片を調製し微小引張り接着試験により接着性を検討した。レーザーによる象牙質蒸散によりレジンの接着性は有意に低下し,いわゆる「レーザーエッチング」による接着促進効果は認められなかった。また,平坦面に比しクサビ状欠損窩洞では,レジン修復物の初期接着性は低下し有意差が認められた(p<0.01)。これらのことから,レーザー照射面の構造欠陥や熱変性層は,レジンの接着性に悪影響を及ぼすことが判明し,さらにC-factorの影響が顕著に出現することが明らかとなった。また,齲蝕検知液はレーザー処理健全象牙質を染色することも明らかとなった。Er:YAGレーザー照射は,レジンの象牙質接着性を阻害することが判明した。レーザー処理象牙質におけるレジンの接着性の評価時には,平坦面のみならずC-factor値の大きい窩洞においても検討する必要があり,さらにサーモストレスや繰り返し負荷を与えるなどの接着耐久性を含め総合的に考察を加える必要性があると考えられた。また,レーザー処理象牙質面に対し安定したレジンの接着を獲得するには,現段階ではこれらの構造欠陥や熱変性層を除去する必要があると思われた。さらに,現時点では,レーザーによる象牙質齲蝕治療のガイドライン確立に先立って,種々の問題を解決しなければならないことが明らかとなった。
ゲノム情報を基盤とした次世代アレルギー戦略

我々はIL-4遺伝子内でTh2分化に伴いクロマチンレベルで構造変化が見られる領域を指標として、GFPをレポーターとしたトランスジェニック(Tg)マウスを作製した。これら解析よりT細胞におけるTh2特異的IL-4遺伝子の発現は、哺乳類間でよく保存されている3'下流に位置するConserved Non-cording Sequence (CNS-2)と呼ばれる領域が関与していることが明らかにされた。本年度の解析から、IL-4遺伝子の下流に位置するCNS-2エンハンサーは、Notchシグナルを介して、メモリー型CD4T細胞やNKT細胞等ユニークなT細胞サブセットにおけるTh2サイトカインの産生を制御していた。今回のGFP Tgマウスを用いた解析により、Th2分化におけるNotchシグナルの本質的働きを明らかにすることが可能となった。また、GFPを指標としてメモリー型CD4T細胞を生体内から取り除いてしまうと、IgE産生や機動性過敏反応が顕著に抑制されることから、このIL-4を産生するメモリー型CD4T細胞は、アレルギー疾患を制御する上で、重要な働きを持つT細胞サブセットであることが明らかにされた。次に我々はこのCNS-2領域を欠失させたマウスを作製し、そのマウスにおける免疫反応を観察したところ、このマウスでは抗原刺激に伴うTh2反応が顕著に抑制された。ところが、このマウスはIL-4の存在下ではTh2反応を示すことから、メモリー型CD4T細胞によるIL-4産生の重要性が確認された。また、同様のGFP Tgマウスを用いた解析では、Th2サイトカインを産生する肥満細胞と好塩基球では、Th2細胞とは異なる特定のHS領域が、異なるメカニズムを介して特異的にIL-4産生を制御している事を明らかにした。これら解析よりT細胞におけるTh2特異的IL-4遺伝子の発現は、哺乳類間でよく保存されている3'下流に位置するConserved Non-cording Sequence(CNS-2)と呼ばれる領域が関与していることが明らかにされた。本年度の解析から、生体においてTh2反応が効率よく誘導されるためには、記憶型T細胞およびNKT細胞から産生されるIL-4が必要であり、CNS-2領域はこれら細胞におけるIL-4産生において必須の制御領域であった。ナイーブT細胞が初期抗原刺激を受ける際48時間以内にIL-4存在するがある。また、CNS-2領域がエンハンサー活性を示すためには、Notchシグナルが重要な働きを持つことが今年度の解析から明らかにされた。以上のことから、Notchシグナルを介するCNS-2エンハンサーは、初期抗原刺激に起こる記憶型T細胞からのIL-4産生を制御することにより、Th2型の免疫反応を制御していた。実際この記憶型T細胞を生体内より取り除いたマウスでは、卵白アルブミン特異的に起こる喘息病態を完全に抑制することができた。また、CNS-2領域によるエンハンサー活性は、ナイーブT細胞がTh2細胞へと分化する過程で一度消失したが、分化したTh2細胞では再び認められた。このエンハンサー活性は、Th2特異的に発現する転写因子GATA-3によって制御されている事が明らかとなってきており、同一の制御領域がT細胞の分化過程で異なる転写因子で制御されていることを示唆していた。