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教員養成・研修制度改革に関する総合的研究

教員養成・研修制度改革においては次のことが重要である。(1)教員養成については、教育に関する理論的・歴史的学習を重視することである。(2)教員研修については、二つのことが重要である。第一に、「自由性」「機会均等性」「職務性の公認」の三つの原理の統一的実現をめざすことが重要である。第二に、大学院での研修を軸とする「一定勤務年数での長期研修機会付与制度」を創設する必要がある。(3)中教審答申(2012年8月28日)の「学び続ける教員像」の課題は、前記(2)に基づき、教員の「学問・研究の自由」を保障することである。本研究の目的は、第一に、教員養成及び研修制度改革についての民主党政権案をはじめとした諸案を比較検討し、その影響や諸条件整備課題を考究することであり、第二に、教員養成制度・研修制度改革の基軸を考案することである。平成22年度の研究実績は、次のとおりである。1戦後教員養成・研修制度の歴史的・法的考察を行い、日本教育法学会第40回定期総会において研究報告を行った。養成制度と研修制度を生涯にわたる資質向上制度として捉える視点を提起した。2現職研修制度の改革構想に関する研究を行い、日本教師教育学会20回研究大会において研究発表を行った。文献や学会参加により研究動向・政策動向を把握しながら、分析・考察を加えた。3教員養成制度改革・研修制度改革や教師の自己形成史を研究する学会・研究会、セミナーに参加し、各層にわたる教員と教育行政関係者・研究者の見解把握を行った。4現職教員の大学院等における長期研修の効果と研修要求を把握するために、政令指定都市・中核市立学校の675名の教員を対象に郵送方式による調査を行い、206名からの回答を得た。長期研修要求の実態、教育活動上の効果意識、大学院・教育行政の改善課題を軸に、分析・考察を進めている。5中教審「教員の資質能力向上特別部会」の審議状況を分析し、本学教育学部の「これからの教育学部改革を考える」(研究会)において指定討論者として研究成果に基づき議論に参加した。本研究の目的は、第一に、教員養成・研修制度改革についての民主党政権案と申請者の案を比較検討しながら、必要な諸条件整備を考究することであり、第二に、より適切な改革の基軸を考究することである。実際には民主党政権案ではなく中教審「教員の資質能力向上特別部会」の制度構想を検討対象として、「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の向上方策」という共通の目的を効果的に実現する改革構想を考えてきた。平成23年度の研究実績は次の通りである。1.平成22年度に実施した政令市・中核市立学校教員対象アンケート調査(幼・小・中・高・特支学校教員675名対象、調査用紙回収206名)の結果からの分析・考察を、文科省調査(2010年48月、三菱総研委託)からの考察とあわせて行い、日本教師教育学会第21回研究大会(福井大学)において発表した。2.前記(1)の発表資料を「教員の資質能力向上特別部会」の全委員、文部科学副大臣・政務官、研究者および報道機関(教育担当記者)に参考資料として届けた。3.平成22年度調査結果をふまえて、2011年11月末から2012年1月にかけて「大学院での長期研修が教員の力量形成・教育観等に与える影響に関する調査」を郵送方式により実施した。370名(和歌山大学大学院教育学研究科修了者226名、他大学大学院修了者144名)に依頼し、160名(和歌山大学関係70名、他大学関係90名)から回答を得た。また、回答内容をさらに具体的・詳細に把握するために、平成23年度は沖縄県関係者を中心に10名の聞き取り調査を行った。4.回答者のうち、氏名・住所が記載されている人に対しては、回答集計表を届け、日本教師教育学会第22回研究大会(2012年9月、東洋大学)において分析・考察結果を発表すること、発表資料を送付することを約束した。平成24年度は三つの柱で研究を実施した。第一に、平成23年度に実施した「大学院での長期研修が教員の力量形成・教育観等に与える影響に関する調査」結果に関する分析・考察である。その成果は「「大学院での長期研修が教員の力量形成・教育観等に与える影響」に関する考察ー現職長期研修経験者対象調査からー」と題して、日本教師教育学会第22回研究大会(2012年9月9日、東洋大学)で発表した。骨子は次の4点である。1「大学院における長期研修」は、経験した人たちから研修形態・大学院の如何を問わず高い評価を得ている(「よかった」97.5%)。

2大学院での長期研修は、修了後の教育実践、子ども観・保護者観や教育観、教師としての仕事や教師としてのあり方・生き方に大きな影響を与えている。3大学院修了要件として学位論文を必須としていることについて高い支持がある(84.6%)。4大学院での長期研修をより充実させるためには「一定勤務年数での長期研修機会付与制度」を軸として「教員研修の三つの原理」(機会均等性、職務性の公認、自由性)に基づく制度改革が求められている。第二に、初任者及び非正規教員の研修に関する実態調査と改革課題に関する研究である。研修内容や受動性の問題以外に、初任者(特に小学校)が学級担任をすること(複雑化した教育課題との関係)及びレポート作成・提出の方法(後日提出)による過度の負担の問題が存在する。非正規教員研修についての教育委員会の努力は確認できた。第三に、中教審答申(2012年8月28日)に関する考察である。骨子は次の3点である。1「学び続ける教師像」の「学び」に教育政策の枠内という制約をかけない。2学位論文が果たしてきた役割を教職大学院においていかに継承するかが課題である。3免許状制度を改変する場合に、その取得が教員に開かれたものとなる保障を構築することが重要である。現職教員の研修制度改革構想立案のための調査と分析・考察は、平成23年度にも平成22年度に続く新たな調査を実施し、その成果の学会発表も行い、進捗させているが、教員養成段階の改革構想立案のための本格的な調査・考察を行う点で不十分である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現職教員の研修制度改革について、引き続き考察を深めるとともに、中教審「教員の資質能力向上特別部会」での議論・報告を踏まえて、その検討を行いながら、今年度は、遅れている養成段階での改革構想立案のための研究に力を入れる。
地域包括支援センターの保健師による地域診断活動の推進要因の分析－量的・質的な分析

平成28年及び平成29年度には地域包括支援センター(以下、包括)の保健師・看護師の地域診断の実施状況及び実施能力に関するインタビュー調査を実施した。平成30年度にはインタビュー調査の結果の分析をおこなった。分析の結果、保健師は保健師基礎教育で学習するコミュニティアズパートナーモデルなどのモデルを活用して地域診断を実施しているわけではなかった。既存の資料の活用よりもむしろ、地域に出向いて自身の五感を活用して地域を把握する、いわゆる地区視診を実践していることが分かった。包括の保健師は、高齢者の認知症を地域の課題と捉えていた。さらに、保健師が見出した地域の課題については、民生委員との連携や予防活動を視野に入れ地域住民と共有し、話し合いの場を設けていることも分かった。つまり、コミュニティアズパートナーモデルなどの地域診断モデルを活用するのではなく、地域診断の実践方法の大きな枠組みである、「既存の資料の活用」「地区視診」「住民との話し合い」を実践して、地域と地域の課題を捉えていた。一方で、包括の看護師も地域診断を意識し、見たり住民から話を聞くなどして情報収集に努めていた。特に介護保健や予防事業、教室などの具体的な事業活動を通じて地域を把握したり、データや情報を活用していた。また、本研究を開始してから3年が経過していたため、再度近年の地域診断に関する文献検討も実施した。その結果、近年においても現場の保健師が地域診断の必要性を認識しつつもなかなか実践できていないという状況であることが分かった。地域診断はなかなか実践できないという敷居の高い状況となっている。今後は、インタビューの分析結果から得られた地域診断実施に関わる能力の獲得プロセスを明らかにし、包括の保健師・看護師に対する地域診断の実施と活用の推進のために必要な現場教育と研修等の教育プログラムを提示したいと考える。本研究の目的は、地域包括支援センター(以下、包括)に勤務する保健師の地域診断手法の活用能力の評価尺度を開発し、評価尺度を用いた地域診断の実施と活動の実態把握と実施に関連する要因の解明および地域診断実施能力獲得のプロセスについて、量的および質的に明らかにすることである。平成28年度は、地域診断能力評価尺度の開発の第一段階として、地域診断能力に関するアンケート調査の項目を抽出するためのインタビュー調査を計画した。平成28年11月初旬に倫理審査に計画書を提出し、倫理審査会の承認が得られた平成28年12月下旬からインタビュー調査を開始した。インタビュー対象者は包括に勤務する保健師及び看護師各56名で、地域における勤務経験6年以上を対象としているため、対象に該当する調査協力者の確保は難航した。平成29年3月までに協力を得られたのは、保健師1名、看護師3名である。平成29年3月までに得られたインタビューデータをおおまかにポスター形式にまとめ、平成29年4月の学習会で報告をし、包括および医療機関、福祉施設、行政などで勤務する方たちに聞いていただいた。また、インタビュー調査と並行して、医中誌での検索およびハンドサーチによって、包括の地域診断に係る文献のレビューを行った。その際、保健師・看護師に限定するのではなく、社会福祉士、ケアマネジャーの地域診断やコミュニティーワークに関する研究論文および書籍についても目を通し、包括で行われている地域診断の現状を把握するように努めた。平成28年度に計画したインタビュー調査は、地域診地域診断能力評価尺度の開発の第一段階として、アンケートの調査項目を抽出するためであり、平成28年11月から平成29年1月の調査実施という計画を立てた。しかし、倫理審査会の承認が得られたのが平成28年12月下旬であり、調査開始時期が約2か月ほど遅れた。またインタビュー対象は地域包括支援センターに勤務する保健師及び看護師各56名で、地域での勤務経験6年以上を対象としているため、対象に該当する調査協力者の確保が難航している。現在は調査協力者(看護師2名)の確保を要する状況である。また調査期間についても期間を延長するため再度倫理審査申請中である。平成29年度は、平成28年度から継続して地域診断能力に関するアンケート調査の項目を抽出するためのインタビュー調査を実施した。平成29年度末までに保健師8名、看護師5名のインタビューを実施し、得られたデータはSCATを用いて質的分析を行った。看護師を対象としたインタビューの一部の分析から、地域診断を実施するプロセスの課題について共通する理論記述として「地域の情報収集・分析」「地域診断方法の学習機会」「地域診断結果の活用」が導かれた。このことについては、学会でポスター発表を行った。また、地域診断手法の活用能力の評価尺度の開発のために、先行研究等から抽出された地域診断実施の能力にかかわる17項目(先行研究から8項目、研究者らが検討し作成した9項目)について、インタビューイーの回答を分類し、地域診断実施能力の項目としての妥当性の検討を開始した。保健師と看護師では、項目としての妥当性についての回答にやや違いはあるものの、概ねすべての項目が妥当と考えられるが、妥当と回答された人数が少ない項目があり、文献等でその項目の妥当性を検証している。研究の第一段階であるインタビュー調査の対象者とインタビューを承諾してくれる人が見つからず、データ収集に時間がかかってしまった。

また当初予定より延期したため、倫理審査で了承を得た調査を過ぎてしまい、再度倫理審査にかけたことも遅延の理由の1つである。平成28年及び平成29年度には地域包括支援センター(以下、包括)の保健師・看護師の地域診断の実施状況及び実施能力に関するインタビュー調査を実施した。平成30年度にはインタビュー調査の結果の分析をおこなった。分析の結果、保健師は保健師基礎教育で学習するコミュニティアズパートナーモデルなどのモデルを活用して地域診断を実施しているわけではなかった。既存の資料の活用よりもむしろ、地域に出向いて自身の五感を活用して地域を把握する、いわゆる地区視診を実践していることが分かった。包括の保健師は、高齢者の認知症を地域の課題と捉えていた。さらに、保健師が見出した地域の課題については、民生委員との連携や予防活動を視野に入れ地域住民と共有し、話し合いの場を設けていることも分かった。つまり、コミュニティアズパートナーモデルなどの地域診断モデルを活用するのではなく、地域診断の実践方法の大きな枠組みである、「既存の資料の活用」「地区視診」「住民との話し合い」を実践して、地域と地域の課題を捉えていた。一方で、包括の看護師も地域診断を意識し、見たり住民から話を聞くなどして情報収集に努めていた。特に介護保健や予防事業、教室などの具体的な事業活動を通じて地域を把握したり、データや情報を活用していた。また、本研究を開始してから3年が経過していたため、再度近年の地域診断に関する文献検討も実施した。その結果、近年においても現場の保健師が地域診断の必要性を認識しつつもなかなか実践できていないという状況であることが分かった。地域診断はなかなか実践できないという敷居の高い状況となっている。今後は、インタビューの分析結果から得られた地域診断実施に関わる能力の獲得プロセスを明らかにし、包括の保健師・看護師に対する地域診断の実施と活用の推進のために必要な現場教育と研修等の教育プログラムを提示したいと考える。平成29年度の早い時期に平成28年度から行っているインタビュー調査を完了させ、データをまとめ、12月までにはアンケートを作成し、平成29年度内にアンケート調査を実施できるようにする。インタビューの結果から地域診断実施能力に関わる項目を抽出し、質問紙を作成し、量的な調査を実施する。平成30年8月ごろに質問紙調査を実施できるように準備を進める。インタビュー調査の実施が予定より遅れているためインタビューデータのデータ起こしを業者に委託しなかった。さらに、インタビューから得られた結果をもとにアンケートを作成し、郵送調査を実施する予定であったが、インタビュー調査が遅れていることによって、封筒の購入や後納郵便の手続き等を行っておらず平成28年度に余剰金が発生した。また、平成28年度は情報収集のための学会が都内で開催されることが多く、交通費および宿泊等がほとんどかからなかったため。(理由)
粗面小胞体を用いたアルファ2プラスミンインヒビターの輸送障害のメカニズムの研究

アルファ2プラスミンインヒビター(α2 plasmin inhibitor、以下α2PIと略す)は、線溶系の重要な因子である。日本の一家系の異常は、1塩基の挿入によるフレームシスにより、C末端の12個のアミノ酸が178個の別のアミノ酸に置換(α2PI-Nara)される。発現実験により、欠損症では粗面小胞体のレベルで変異蛋白の輸送が障害されていることが、今回、粗面小胞体の中における分解のメカニズムについて検討した。正常のα2PIとα2PI-NaraのcDNAを、T7のプロモーターを持つベクターpBlueScriptの下流に挿入し、mRNAを合成した。粗面小胞体の調製は、50A_<280>units/mlの最終濃度として使用した。合成したmRNAを網赤血球のライセ-トを用いたin vitro translationの系にて、翻訳を行い、25°Cにて40分蛋白合成させた。変異蛋白(α2PLI-Nara)が正常蛋白より、明らかに分子量の大きな蛋白となるため、蛋白のサイズから移行を確認することができた。また、エンドグルコシダーゼHによる検討より糖鎖の負荷が5ヶ所に確認された。次に、粗面小胞体の小胞体内へ移行した正常ないし蛋白の小胞体内での処理機構について検討した。正常蛋白は翻訳移行後、30°C200分まで観察したが、分解は全くみられなかった。一方、変異蛋白は60分から分解がみられ、90分では、ほとんど分解された。変異蛋白の分解に対する温度の影響を検討したが、4°C、15°Cではほとんどみられなかった。本法法により、粗面小胞体における分解の検討が可能となった。変異蛋白の分解に関与するプロテアーゼについても検討中である。
ナノ空間とバルクの両モルフォロジーを精密制御した多孔性ハードカーボンの創製

蓄電デバイスのエネルギー貯蔵能の向上のため,高精密なナノ空間を有する新規材料が期待されている。本研究では,ハードカーボンのナノ空間とバルク形態のモルフォロジーを同時に精密制御しうる革新的なポーラスカーボンの製造方法を確立することを目的とする。具体的には,アルカリ金属種を含む炭素原料に対して,バルク形態の改質処理の1つである水熱処理を活用することで均質な球状形態をカーボン前駆体に付与し,その後,単純な焼成処理を行うことでアルカリ塩の触媒効果によってカーボン内へのナノ空間の構築・制御を試みる。合わせて,種々のエネルギーデバイス用途を想定した材料設計の最適化及び実用化試験を行う。
癌悪液質の病態改善を目的とした血液浄化法に関する研究

癌末期患者に発症する悪液質は宿主の各種臓器の機能障害として概念づけられている。我々は癌末期患者血漿中の、赤血球に対する機能障害物質(AIS)に注目し、癌悪液質発症との関係について検討を加えた。その結果、1.AISは赤血球膜に結合することにより、赤血球の物性を変化させ、網内系での赤血球補促処理能が亢進し、貧血が増悪すること。また2.免疫担当細胞に結合することにより、細胞性免疫能(Tーリンパ球のmitogen反応性、マクロファージのIL-1産生能)を抑制することを認めた。さらに3.血漿中よりAISを除去することにより、赤血球系免疫担当細胞系への機能障害作用が消失することを認めた。現在までにAISの抗体作製に成功しているが、本研究の目的は、癌悪液質を誘起するAISを除去することにより病態改善を計ることにある。AISは分子量約10万の糖蛋白であり、抗AIS抗体をligandとするaffinity chromatographyによりAISを除去できるが、臨床応用にはAISの処理量及び抗AIS抗体が家兎由来であることの二点より考えて難点がある。そこでAISが生体膜に強い親和性を有することを利用したplasmapheresisによるAISの除去を考えた。その結果、non-coating charcoalカラムを用いた血液浄化により、人血漿中AISは6回の反復吸着によりほぼ完全に除去された。そして吸着処理後の血漿においては細胞性免疫能の改善を認めた。またVX-2移植rabbitによるin vivoの実験でも、処理後の血漿において、AIS活性は消失し、赤血球膜腔弱化能、細胞性免疫抑制能も正常に復した。
LED照射器で重合した間接修復用コンポジットレジンの諸性質

研究目的近年,発光ダイオード(以下LED)を光源とする歯科技工用光重合器が市販されているが,この重合器を用いて硬化させた間接修復用コンポジットレジン(以下CR)の性質を測定した報告は少ない.本研究は,光源の異なる5種類の光重合器を用いて,光源の違いがCRのヌープ硬さ,曲げ強さおよび弾性係数に及ぼす影響について比較検討した.研究方法ヌープ硬さ:透明ガラス板上にステンレス鋼製型枠(直径10mm,厚さ2.0mm)を設置し分離材塗布後, CRを充填した.その後,カバーガラスで圧接し,製造者指示の条件あるいはそれに準じた条件にて光照射を行った.重合後,耐水研磨紙にて未重合層を除去し,ダイヤモンド懸濁液にて鏡面研磨を行った.試料数は,各条件につき5個とした.光照射面および裏面について,ヌープ硬さを求めた.三点曲げ強さと弾性係数:ステンレス鋼製金型(長さ25.0mm,幅2.0mm,厚さ2.0mm)にCRを填入し,荷重5 Nにて圧接後,ヌープ硬さ測定と同様の条件にて光照射を行った.重合後, 37°C, 24時間水中に浸漬し,三点曲げ試験を行った.試料数は各条件につき9個とし,三点曲げ強さおよび弾性係数を求めた.研究成果ヌープ硬さはHyper LIIとα-Light Vの2条件がその他3種より高い値を示し,三点曲げ強さでは有意差は認められなかった.セシードNにおいて,弾性係数はHyper LIIとα-Light IIとの間に有意差が認められた.ハロゲンランプと比較し, LEDおよびメタルハライドを光源とした重合器の使用により,重合時間の短縮およびCRの機械的性質を向上させることが明らかとなった.研究目的近年,発光ダイオード(以下LED)を光源とする歯科技工用光重合器が市販されているが,この重合器を用いて硬化させた間接修復用コンポジットレジン(以下CR)の性質を測定した報告は少ない.本研究は,光源の異なる5種類の光重合器を用いて,光源の違いがCRのヌープ硬さ,曲げ強さおよび弾性係数に及ぼす影響について比較検討した.研究方法ヌープ硬さ:透明ガラス板上にステンレス鋼製型枠(直径10mm,厚さ2.0mm)を設置し分離材塗布後, CRを充填した.その後,カバーガラスで圧接し,製造者指示の条件あるいはそれに準じた条件にて光照射を行った.重合後,耐水研磨紙にて未重合層を除去し,ダイヤモンド懸濁液にて鏡面研磨を行った.試料数は,各条件につき5個とした.光照射面および裏面について,ヌープ硬さを求めた.三点曲げ強さと弾性係数:ステンレス鋼製金型(長さ25.0mm,幅2.0mm,厚さ2.0mm)にCRを填入し,荷重5 Nにて圧接後,ヌープ硬さ測定と同様の条件にて光照射を行った.重合後, 37°C, 24時間水中に浸漬し,三点曲げ試験を行った.試料数は各条件につき9個とし,三点曲げ強さおよび弾性係数を求めた.研究成果ヌープ硬さはHyper LIIとα-Light Vの2条件がその他3種より高い値を示し,三点曲げ強さでは有意差は認められなかった.セシードNにおいて,弾性係数はHyper LIIとα-Light IIとの間に有意差が認められた.ハロゲンランプと比較し, LEDおよびメタルハライドを光源とした重合器の使用により,重合時間の短縮およびCRの機械的性質を向上させることが明らかとなった.
ナノポア計測に向けたX線微小角散乱法の研究開発

X線微小角散乱装置について、2017年度に発生したX線源のトラブルからの復旧を目指して作業を進めた。まず、X線出力値が低下した原因を究明する目的で、X線出力値に影響する電子線レンズ、集光ミラー、モノクロメータの各アラインメントや真空チャンバーの真空度の確認を実施したが、いずれにおいても問題は見当たらなかった。検出器のX線検出動作にも異常は見当たらなかった。これらのことから原因はX線源自身にあると推測し、メーカーの協力を得て調査したところ、X線源のフィラメントの劣化が原因であることが分かった。メーカーの協力を得てフィラメント交換を実施し、正常な動作が得られることを確認した。フィラメント交換には既存の装置類を一時的に撤去する必要があったため、交換作業後に再セットアップを行った。サンプル入射X線の強度、単色性、集光スポットサイズ、ノイズ強度など測定に影響するパラメータを詳細に評価したところ、トラブル前と同等の集光特性が得られていることを確認した。2018年度は当初予定していなかった人事異動によって研究代表者が研究業務に携わる時間の十分な確保が困難となり、想定していた研究成果を得るに至らなかった。そのため、2018年度で終了予定であった本事業の研究期間を延長する申請を行い、2019年度末まで継続することが了承された。この延長期間を利用して、当初予定していた研究成果が得られるよう研究を進める。2017年度にX線源のトラブルが発生し、その復旧作業に時間を費やすことになったため。加えて、当初予定していなかった人事異動が2018年4月2019年3月の期間にあり、2018年度の研究業務への十分な時間が確保できなかったため。2018年度でX線源のトラブルからの復旧が確認できたため、トラブル前に検出に成功した周期構造パターンサンプルからの微小角散乱信号の再取得を試みる。パターン周期、パターン表面状態やX線照射位置などによって得られる信号がどのように変化するのか、傾向を調べる。また、線源サイズの変更による影響も評価する。線源サイズを大きくすると集光スポットサイズが大きくなってエネルギー密度が低下する傾向があるが、トータルの出力は増加するため、場合によっては高効率な信号発生が得られる可能性がある。信号取得条件の最適化を確立することで、ほぼ同じスケールの周期構造をもつナノポアサンプルへの適用を円滑に推進する。研究目的であるナノポア計測に向けたサンプルの準備を進め、既に報告値のあるナノポーラスについての空孔計測を実施し、本手法の妥当性と将来性を検証する。既存のX線微小角散乱装置について、回折信号の最適化および2次元検出器の設置による高度化を実施した。これまで当該装置を用いたナノ周期構造サンプルのピッチ計測に成功していなかったが、回折信号効率の評価、ノイズ源の除去によるSN比向上、回折プロファイル非対称性の解消等により、240nm周期構造サンプルのピッチ計測に初めて成功した。ナノポア径計測には当該装置の信号効率の最大化が課題となる。ナノ周期構造サンプルの計測を通して、装置のアラインメントやサンプル構造の不均一が信号効率に大きく影響することを見出し、これらを改善するためにアラインメント光学系の開発や、電子線描画装置を用いた高精度な周期構造サンプルの準備を進めた。また、これまで回折信号の取得に使用していた点検出器を2次元検出器に取り替えて、回折信号の空間分布情報のシングルショット検出とそれに基づく測定スループットの向上に取り組んだ。年度の中途でX線源のトラブルでX線発生が得られない状況となり、その対応に多くの時間を費やすこととなったが、当研究所開発のX線微小角散乱装置でナノ周期構造サンプルの計測に成功したことは大きな進展であり、今後はこれを用いた基礎評価に基づく装置の改善が見込める。本研究において、ナノポア試料からの弱い散乱信号をいかに高効率に検出するかが成否を分けるとの認識に達しており、X線源トラブル解消後に当該装置の改善をさらに進めることで、本研究目的であるナノポア径および深さ計測の実現に取り組んでいく。平成29年度研究活動中にX線源のトラブルが発生し、X線発生が得られない状態となった。原因究明およびその復旧にはX線源製造者による検査が必要であるが、先方の時間的制約から十分な協力が得られず、年度末時点でいまだ復旧していない。これらの事情から当初計画通りの成果を得るには至っていない。

2018年度は当初予定していなかった人事異動によって研究代表者が研究業務に携わる時間の十分な確保が困難となり、想定していた研究成果を得るに至らなかった。そのため、2018年度で終了予定であった本事業の研究期間を延長する申請を行い、2019年度末まで継続することが了承された。この延長期間を利用して、当初予定していた研究成果が得られるよう研究を進める。2017年度にX線源のトラブルが発生し、その復旧作業に時間を費やすことになったため。加えて、当初予定していなかった人事異動が2018年4月2019年3月の期間にあり、2018年度の研究業務への十分な時間が確保できなかったため。トラブルが発生したX線源の復旧を早急に進め、本研究の再開をまずは目指す。測定が実施できない時間を利用して、ナノポア試料の準備、想定される信号の解析方法の検討やプログラムの作成を進める。X線源復旧後は、新たに入手した周期構造サンプルを用いた信号発生効率の評価と2次元検出器を用いた周期構造のピッチ及び高さ方向情報の取得を試みる。これは散乱強度分布からナノポア試料の径及び深さ情報を得るための予備測定となる。この後、ナノポア試料を用いた散乱信号の発生効率の最適化および評価測定を順次進めていく方針である。2018年度でX線源のトラブルからの復旧が確認できたため、トラブル前に検出に成功した周期構造パターンサンプルからの微小角散乱信号の再取得を試みる。パターン周期、パターン表面状態やX線照射位置などによって得られる信号がどのように変化するのか、傾向を調べる。また、線源サイズの変更による影響も評価する。線源サイズを大きくすると集光スポットサイズが大きくなってエネルギー密度が低下する傾向があるが、トータルの出力は増加するため、場合によっては高効率な信号発生が得られる可能性がある。信号取得条件の最適化を確立することで、ほぼ同じスケールの周期構造をもつナノポアサンプルへの適用を円滑に推進する。研究目的であるナノポア計測に向けたサンプルの準備を進め、既に報告値のあるナノポーラスについての空孔計測を実施し、本手法の妥当性と将来性を検証する。当初予定していなかった人事異動が2018年4月2019年3月の期間にあり、2018年度の研究業務への十分な時間が確保できなかったため予算の未使用が生じた。研究期間延長の申請により、2019年度末までの継続が了承されたため、延長期間中に実施する研究に必要なサンプル調達費などへの使用を予定している。
指向運動における腹側頚筋およびその求心系の役割

目的:ヒト特有の直立姿勢にともない、腹側頚筋は特異な機能を有する。本研究では、側方への指向運動時の眼球と頭部の協調運動を解析し、腹側頚筋胸鎖乳突筋の機能を明らかにすることであった。そのために、耳鼻科領域で胸鎖乳突筋を郭清したヒトの協力をえて、正常のヒトとの比較をおこない、注視運動時の頭部運動の動的・静的な解析を行い胸鎖乳突筋の側方への頭部運動への関与、及びその求心系の役割をしらべた。方法:暗所下で眼前に設置したLEDを視標とし、まず、正面につくLEDを注視させ、それが消灯したときに、左あるいは右の視標LEDを点灯させ、それを注視させるように指示し、その動的な解析と、さらにその視標を直ちに消灯させる場合と、点灯したままの状態での頭部、眼球位置の変化を解析した。結果および考察:胸鎖乳突筋を郭清したヒトの最終的に視標に正確に到達した。正常者と潜時に差はないが、運動速度が遅いため、視標に到達するまでの時間に延長が見られた。一方、離心度の大きい視標に向かって注視運動をした後も、注視し続けるように指示すると、頭部の位置は、視標が消灯しても点灯したままでも一定に保持された。しかし、眼球は条件によって、異なった。点灯したままであれば、眼窩内の眼位は一定であるが、もし、消灯すると、徐々に眼位は鼻側に偏移した。再点灯によりまた保持が可能であった。正常なヒトでは、どの条件でも眼位、頭位ともに一定に保持された。このことは、胸鎖乳突筋が郭清されても光刺激がフイ-ドバックとなって眼位を一定に保てるが、頚部からの求心系の入力が絶たれた状態では、視覚入力が遮断されると、眼筋運動細胞の緊張が低下するために、眼位が保持できないものと考えられた。目的:ヒトの直立2足歩行姿勢に伴って、頭部を中立位に保つためには、背側ばかりでなく、腹側頸筋の働きが重要になり、両者の緊張のバランスが必要となる。そこで、ヒトでは腹側頸筋胸鎖乳突筋が特異的に発達している。本課題では、指向運動時の頭部運動に、胸鎖乳突筋がどのように機能しているかをあきらかにすることであった。被験者:耳鼻科領域で一側胸鎖乳突筋郭清者5名と、正常者5名の協力を得て行った。方法:暗所下で眼前に設置したLEDを視標とし、まず、正面につくLEDを注視させ、それが消灯したのち、左あるいは右のLEDを点灯させ、それを注視させるように指示し、そのときの眼球運動と頭部運動を解析した。結果および考察:眼窩内での眼球可動範囲は外側へ50度程度である。それよりも内側に提示したLED(20,40度)に対しては、正常者、郭清者とも主として眼球運動のみで注視することで、正確に視標を捉えることが可能であった。一方、60度LED視標に対しては、正常者では、約40度あまりを頭部運動に依存し注視した。胸鎖乳突筋の収縮は反対側への頭部運動に関与していることを考えると、郭清と同側への頭部運動は正常と変わらないことが予測されたが、一側の郭清でも両側への視標に対し頭部運動は30度程度までと有意に少なく、眼球運動に依存する割合が増大していた。

そのため、視線の視標到達時間は50-100msec正常者より遅れていた。以上のことから胸鎖乳突筋は外側への頭部運動に関与するが、特に離心度の大きな周辺視野への注視運動に重要な働きがあるものと考えられた。1目的:側方への指向運動は、眼球と頭部の協調運動が必要で、対側への頭部運動時に他の動物と異なりヒトでは胸鎖乳突筋が主動筋となる。初年度、胸鎖乳突筋を郭清したヒトの協力をえて、注視運動時の動的解析を行い胸鎖乳突筋郭清により視線が視標に精確に到達するが時間が延長することが明らかになった。本年度は、注視運動の神経機序を解明するための基礎とするため、頚筋からの求心性入力が注視運動にどのように機能しているかを、固視時の頭部と眼球の動きを記録し検討した。2方法:暗所下で眼前に設置したLEDを視標とし、まず、正面につくLEDを注視させ、それが消灯したときに、左あるいは右の視標LEDを点灯させ、それを注視させるように指示した。さらにその視標を直ちに消灯させる場合と、点灯したままの状態での変化を観察した。3結果および考察:胸鎖乳突筋を郭清したヒトの最終的に視標に正確に到達する。そして、離心度の大きい視標を注視し続けるように指示すると、視標が消灯しても点灯したままでも頭部運動は一定に保持可能であった。しかし、眼球は条件によって、異なった。点灯したままであれば、眼窩内の眼位は一定であるが、もし、消灯してしまうと、徐々に眼位は鼻側に偏移した。また、点灯すると保持が可能であった。正常なヒトでは、どの条件でも眼位は一定に保持された。このことは、光刺激がフィードバックとなって眼位を一定に保てるが、頚部からの求心系の入力が眼筋運動細胞に緊張的な興奮作用をし、眼位を保持しているものと考えられた。
Faigle-Kernの双対貪欲多面体とその一般化の研究

Faigle and Kern (1996)によって導入された双対貪欲多面体と呼ばれる多面体のクラスに対していくつかの理論的成果が得られた.双対貪欲多面体は,左辺の係数行列として半順序集合の反鎖の特性ベクトルを持ち,右辺ベクトルとしてK-劣モジュラ関数とよばれるある種の劣モジュラ関数を持つ線形不等式系によって定義される多面体である.Faigle and Kern (1996)は,双対貪欲多面体上での線形計画問題に対して,双対貪欲算法の有効性を示している.Ando (2002)においては,双対貪欲多面体上での線形関数の最適値として,Lovasz拡張と呼ばれる関数を定義してこの関数の凸性がK-劣モジュラ性を特徴付けることを示した.さらに,与えられたベクトルxが双対貪欲多面体の端点であるかどうかを判定する多項式時間アルゴリズムを与えた.Ando (2003)においては,K-劣モジュラ関数の定義域が根付き森と呼ばれる半順序集合の反鎖集合であるときには,双対貪欲多面体は通常の劣モジュラ多面体のMobius写像と呼ばれる線形変換の像であることを示し,双対貪欲多面体上での最適化問題に関する種々の結果が,この線形変換を用いて明らかにされることを示した.例えば,双対貪欲多面体上での双対貪欲算法の有効性や双対貪欲多面体の交わりの定義不等式系の完全双対整数性に対する簡明な証明を与えた.さらに,Mobius変換の一つの応用として双対貪欲多面体上での最大最小定理を得た.Xを非空な有限集合とし,τ:2^X→2^Xを閉包演算子とする.このとき,対(X,τ)を閉包空間と呼ぶ.τが交換公理を満足するときには,(X,τ)はマトロイドと呼ばれ,τが反交換公理を満足するときには,(X,τ)は凸幾何(アンチマトロイド)と呼ばれる.閉包空間(X,τ)の端点演算子ex:2^X→2^Xとは,ex(A)={pl p∈A,p〓τ(A-p)}(A⊆X)で定義される関数である.閉包空間(X,τ)に対して,L_τ={AlA⊆X,τ(A)=A}と定義する.柏原・岡本(2000)は,(X,τ)が凸幾何であるときにf:L_τ→Rに対してある種の劣ジュラ性を仮定して不等式系x(ex(A))≦f(A)(A∈L_τ)で定義される多面体上での双対食欲算法の有効性を証明した.本研究の第二の目的は「双対貪欲算法が有効な多面体のクラスの拡張」であった.筆者は,柏原・岡本の結果を一般化する一つの方向として,必ずしも凸幾何とは限らない閉包空間(X,τ)に対して,x(ex(A))≦f(A)(A∈L_τ)で定義される多面体の上での双対食欲算法の有効性を考察すべきであると考え,その予備的研究として閉包空間の端点演算子の性質を調査した.その結果,[Ando(2001)]においては,閉包空間の端点演算子が凸幾何のそれであるためのいくつかの必要十分条件を導き,[Ando(2002)]では,閉包空間の端点演算子を特徴付ける公理系を得た.さらに,[Ando(2002)]においては,そこで得られた閉包空間の公理系に別の条件を付け加えることによって,マトロイドの公理系,及び,凸幾何の公理系を導き出した.これらの結果は,柏原・岡本の結果を閉包空間へと一般化する際において,重要な基礎を成すであろう.Faigleand Kern (1996)によって導入された双対貪欲多面体と呼ばれる多面体のクラスに対していくつかの理論的成果が得られた.双対貪欲多面体は,左辺の係数行列として半順序集合の反鎖の特性ベクトルを持ち,右辺ベクトルとしてK-劣モジュラ関数とよばれるある種の劣モジュラ関数を持つ線形不等式系によって定義される多面体である.Faigle and Kern (1996)は,双対貪欲多面体上での線形計画問題に対して,双対貪欲算法の有効性を示している.Ando (2002)においては,双対貪欲多面体上での線形関数の最適値として,Lovasz拡張と呼ばれる関数を定義してこの関数の凸性がK-劣モジュラ性を特徴付けることを示した.さらに,与えられたベクトルxが双対貪欲多面体の端点であるかどうかを判定する多項式時間アルゴリズムを与えた.Ando (2003)においては,K-劣モジュラ関数の定義域が根付き森と呼ばれる半順序集合の反鎖集合であるときには,双対貪欲多面体は通常の劣モジュラ多面体のMobius写像と呼ばれる線形変換の像であることを示し,双対貪欲多面体上での最適化問題に関する種々の結果が,この線形変換を用いて明らかにされることを示した.例えば,双対貪欲多面体上での双対貪欲算法の有効性や双対貪欲多面体の交わりの定義不等式系の完全双対整数性に対する簡明な証明を与えた.さらに,Mobius変換の一つの応用として双対貪欲多面体上での最大最小定理を得た.
精神遅滞児の学習促進に関する視覚認知的検討

1.目的:視線移動から精神遅滞児が視覚情報をどのように取り込み活用しているのかを追跡し、個々の子どもに即した有効な視覚刺激呈示方法をみつけ彼らの学習を促進させる手だてを探ることを目的とした。2.研究成果:個々の課題について得られた知見は以下の通り。(1)図形探索における視線移動の発達的変化:精神遅滞児の視覚認知特性評価に先立ち、6才11才の子どもで幾何学図形探索時視線移動の発達的な変化を検討した。年少児は、頻繁にテンプレート図形を確認し、また一回あたりの凝視時間も長いが、8才ころには効率的な探索が可能になる。(2)精神遅滞児の図形探索:精神遅滞児は個々の凝視点での停留時間が延長し、同じ所を繰り返し見るなど効率的な探索に困難性が認められた。(3)視覚認知特性評価:頭部に装着したCCDカメラで捉えた眼前の視界と視線位置とを重ね合わせ、精神遅滞児が視覚課題をどのように見るかを検討した結果、個々の子どもが対象図形を順次見ている様子はほぼ推定でき、計数や図形を比較判断する経過を一定程度捉えることができた。(4)視野:コンピュータ制御方式の全方位視野計測装置を作成し、16名の精神遅滞児の視野計測をおこなった結果、大半は十分な広さの視野を有していたが、16名中4名は幾分視野が狭くなっていた。(5)周辺視機能:大半の精神遅滞児は十分な周辺視力を有することが確認された。しかし、彼らの視覚認知に活用される視野範囲である有効視野は狭くなっており、人力情報の活用にやや制約があるものと考えられる。3.結論:精神遅滞児の多くで視覚情報入手の基本的機能である視野や周辺視力分布は正常に機能しており、彼らの視覚認知での困難さや制約は、視覚情報の有効利用や中枢での情報処理に起因しているものと考えられる。しかし、狭い視野や周辺視力を示した一部の精神遅滞児には、その視機能状態に応じた教材呈示を工夫する配慮が必要と考えられる。1.研究目的:計算・弁別・判断など視覚認知場面での視線移動から、精神遅滞児が視覚情報をどのように取り込み、活用しているのかを追跡し、個々の子どもに即した有効な視覚刺激呈示方法をみつけることにより彼らの学習を促進させる手だてを探ることを目的とする。2.研究経過:初年度である平成3年度には、高解像度液晶ビジョンを用いて60インチのスクリ-ンに呈示された視覚認知課題を頭部に装着したCCDカメラで画像化し、それを視線位置と重ね会わせるシステムを構成した。このシステムを用いて幾何図形や数課題に取り組んでいる間の注視点を連続的に記録して、子どもが課題解決に達するまでに視覚課題をどのように見ているのかを定量的に検討した。3.これまでに得られた知見は以下のとおり。(1)記録装置の特性上、動きの激しい精神遅滞児については無拘束条下での視線記録は因難であり、その場合顎は固定して記録せざるをえない。(2)比較的容易な課題の場合、刺激呈示した直後にほとんど視線を動かすことはなく回答に至っている。しかし、課題が困難になると刺激図形を比較したり、探索したりするような視線の動きが目だつようになる。(3)遅滞児では個々の凝視点での停留時間が延長しており、探索にあたっても同じ所を繰り返し見るなど効率的な探索に困難性が認められた。4.今後の課題は以下のとおり。

(1)授業など現実的な場面での検討をおこなうため、無拘束状態で記録をおこなえるよう視線検出装置を改良する必要がある。(2)子どもの認知能力や学習課題についての到達度は個人差が大変著しく、子どもの実態に即した課題を呈示するには、種類や程度が異なる刺激・教材を豊富に用意する必要がある。(3)教育現場教師と連携し、的確な子どもの実態把握をする必要がある。1.目的:視線移動から精神遅滞児が視覚情報をどのように取り込み活用しているのかを追跡し、個々の子どもに即した有効な視覚刺激呈示方法をみつけ彼らの学習を促進させる手だてを探ることを目的とした。2.研究成果:個々の課題について得られた知見は以下のとおり。(1)図形探索における視線移動の発達的変化:精神遅滞児の視覚認知特性評価に先立ち、6才11才の子どもで幾何学図形探索時視線移動の発達的な変化を検討した。年少児は、頻繁にテンプレート図形を確認し、また一回あたりの凝視時間も長いが、8才ころには効率的な探索が可能になる。(2)精神遅滞児の図形探索:精神遅滞児は個々の凝視点での停留時間が延長し、同じ所を繰り返し見るなど効率的な探索に固難性が認められた。(3)視覚認知特性評価:頭部に装着したCCDカメラで捉えた眼前の視界と視線位置とを重ね合わせ、精神遅滞児が視覚課題をどのように見るかを検討した結果、個々の子どもが対象図形を順次見ている様子はほぼ推定でき、計数や図形を比較判断する経過を一定程度捉えることができた。(4)視野:コンピュータ制御方式の全方位視計測装置を作成し、16名の精神遅滞児の視野計測をおこなった結果、大半は十分な広さの視野を有していたが、16名中4名は幾分視野が狭くなっていた。(5)周辺視機能:大半の精神遅滞児は十分な周辺視力を有することが確認された。しかし、彼らの視覚認知に活用される視野範囲である有効視野は狭くなっており、入力情報の活用にやや制約があるものと考えられる。3.結論:精神遅滞児の多くで視覚情報入手の基本的機能である視野や周辺視力分布は正常に機能しており、彼らの視覚認知での困難さや制約は、視覚情報の有効利用や中枢での情報処理に起因しているものと考えられる。しかし、狭い視野や周辺視力を示した一部の精神遅滞児には、その視機能状態に応じた教材呈示を工夫する配慮が必要と考えられる。
食道癌のリンパ行性進展に関与する脂質メディエーター分子機構の解明および臨床的意義

食道癌においてリンパ節転移は最も重要な予後規定因子とされている。また、食道癌の進展形式においてリンパ行性進展は最も重要な進展形式である。スフィンゴシン-1-リン酸(Sphingosine-1-phosphate、以下S1P)は細胞情報伝達物質として働く脂質メディエーターであり、S1P産生責任酵素であるスフィンゴシンキナーゼ1型(SphK1)がリン酸化により活性化されることで産生される。このS1Pシグナルは癌のリンパ行性進展に関わることが報告されているが、食道癌における役割は未解明である。本研究の目的は「食道癌のリンパ行性進展におけるSphK1とS1Pの分子制御機構を解明し、その臨床的意義を明らかにして、新たな治療法開発への科学的基盤を確立すること」である。本研究では、術前補助化学療法を施行せずに外科切除が施行された食道癌92症例の手術検体を対象に、活性型のリン酸化SphK1(pSphK1)とSphK1の腫瘍組織における発現を免疫組織化学で評価した。59例(64%)にpSphK1高発現を認め、高発現群では病理学的なリンパ節転移陽性、リンパ管侵襲陽性、壁内転移陽性の頻度が有意に高かった。さらに、pSphK1高発現群の術後5年全生存割合は50.8%であり、低発現群の67.3%と比較して有意に低かった(P = 0.01)。一方、SphK1発現とリンパ行性進展や術後生存期間との有意な関連は認められなかった。活性型のSphK1であるpSphK1発現は食道癌のリンパ行性進展や患者の不良な予後と関連していることが明らかになった。他の固形癌を対象とした研究結果と同様に、食道癌のリンパ行性進展においてもS1Pシグナルが関与している可能性が示唆された。本研究の目的は、「食道癌のリンパ行性進展におけるスフィンゴシンキナーゼ1型(SphK1)とスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)の分子制御機構を解明し、その臨床的意義を明らかにして、新たな治療法開発への科学的基盤を確立すること」である。本年度は、食道癌切除検体におけるリン酸化SphK1の臨床的意義を明らかにすることを目的に実験を行った。食道癌切除検体の原発巣におけるSphK1のリン酸化状態を免疫組織化学で評価し、臨床病理学的因子や患者予後との関連について検討した。実験の条件としては、10 mMクエン酸ナトリウム緩衝液(pH6.0)にて抗原の賦活化を行い、pSphK1抗体(1:100, ECM Biosciences LLC, Versailles, KY, USA)は4°Cにて一晩反応させた。この条件では内部陽性コントロールである血管内皮細胞の染色が薄かったため、抗原賦活化をTris-EDTA緩衝液(ph9.0)に変更したところ、良好な染色を得ることができた。食道扁平上皮癌に対して術前化学療法を行わずに根治的食道切除を施行した21症例の腫瘍組織を対象に、上記の条件による免疫組織化学染色を行った。血管内皮細胞以上の染色を認めた場合を陽性、それ以外を陰性と判定した。21例中7例(33%)がpSphK1陽性であった。pSphK1陽性例の5例(71.4%)にリンパ管侵襲を認め、陰性例と比較して有意に多かった(p = 0.02)。静脈侵襲やリンパ節転移との有意な関連は認められなかった。また、術後再発との有意な関連も認められなかった。この結果から、SphK1のリン酸化は食道癌のリンパ行性進展に関与していることが示唆された。免疫組織化学染色の条件設定に時間がかかり、目標の症例数の染色が終了しなかった。食道癌細胞株を用いたin vitro実験系に着手しておらず、やや遅れている。本年度は、2000年から2008年までに食道扁平上皮癌に対して食道切除術を施行した症例のうち、術前治療を施行していない96例を対象とし、スフィンゴシンキナーゼ1型のリン酸化状態(pSphK1)を免疫組織化学で評価して臨床病理学的因子や患者予後との関連について検討した。方法:前年度の検討からTris-EDTA緩衝液(ph9.0)にて抗原の賦活化を行い、pSphK1抗体(1:100)は4°Cにて一晩反応させた。血管内皮細胞の染色強度より弱い染色を1+、同程度の染色を2+、強い染色を3+と定義した。浸潤先進部にて染色強度を評価し、2+以上を高発現と定義した。結果:pSphK1高発現群61例(63.5%)は低発現群35例(36.5%)と比較して有意に病理学的リンパ節転移(pN0/1/2/3)が高度であった(16/20/14/11例vs. 25/6/3/1例、P<0.01)。リンパ管侵襲陽性(67.2% vs. 17.1%、P<0.01)、壁内転移陽性(26.2% vs. 2.9%、P<0.01)はpSphK1高発現群において有意に頻度が高かった。

多変量解析ではリンパ管侵襲陽性が独立してpSphK1高発現に関連していた(odds ratio = 8.45、P<0.01)。pSphK1高発現群の5年生存率はpSphK1低発現群に対して有意に低かった(50.8% vs. 67.3%、P=0.01)。結論:この結果から、腫瘍組織におけるpSphK1発現は食道扁平上皮癌のリンパ行性進展に関連していることが示唆された。免疫組織化学染色はおおむね目標の症例数での検討を終えることができた。食道癌細胞株を用いたin vitro実験系に着手しておらず、やや遅れている。食道癌においてリンパ節転移は最も重要な予後規定因子とされている。また、食道癌の進展形式においてリンパ行性進展は最も重要な進展形式である。スフィンゴシン-1-リン酸(Sphingosine-1-phosphate、以下S1P)は細胞情報伝達物質として働く脂質メディエーターであり、S1P産生責任酵素であるスフィンゴシンキナーゼ1型(SphK1)がリン酸化により活性化されることで産生される。このS1Pシグナルは癌のリンパ行性進展に関わることが報告されているが、食道癌における役割は未解明である。本研究の目的は「食道癌のリンパ行性進展におけるSphK1とS1Pの分子制御機構を解明し、その臨床的意義を明らかにして、新たな治療法開発への科学的基盤を確立すること」である。本研究では、術前補助化学療法を施行せずに外科切除が施行された食道癌92症例の手術検体を対象に、活性型のリン酸化SphK1(pSphK1)とSphK1の腫瘍組織における発現を免疫組織化学で評価した。59例(64%)にpSphK1高発現を認め、高発現群では病理学的なリンパ節転移陽性、リンパ管侵襲陽性、壁内転移陽性の頻度が有意に高かった。さらに、pSphK1高発現群の術後5年全生存割合は50.8%であり、低発現群の67.3%と比較して有意に低かった(P = 0.01)。一方、SphK1発現とリンパ行性進展や術後生存期間との有意な関連は認められなかった。活性型のSphK1であるpSphK1発現は食道癌のリンパ行性進展や患者の不良な予後と関連していることが明らかになった。他の固形癌を対象とした研究結果と同様に、食道癌のリンパ行性進展においてもS1Pシグナルが関与している可能性が示唆された。食道癌臨床検体におけるpSphK1免疫組織化学染色の条件や評価方法が確立されたため、今後は症例数を100例に増やして実験を継続する。また、D2-40抗体によりリンパ管を染色し、リンパ管浸潤を正確に評価すると共に、腫瘍周囲のリンパ管新生の評価を行う。以上により、臨床検体におけるpSphK1発現の臨床的意義を解明することを優先して行う。並行して食道癌細胞株にS1Pを処理し、遊走能や浸潤能の変化を評価し、臨床検体におけるpSphK1とリンパ行性進展の関係を支持する基礎データを取得する。これらの研究結果については、国際学会での発表や英文雑誌への投稿を予定している。今後はD2-40抗体によりリンパ管を染色し、リンパ管浸潤を正確に評価すると共に、腫瘍周囲のリンパ管新生の評価を行う。また、SphK1全体の発現についても免疫組織化学染色で評価してpSphK1発現との関連を検討する。以上により、臨床検体におけるSphK1の臨床的意義を解明することを優先して行う。臨床検体を用いた免疫組織化学実験を先行し、細胞実験に着手していないことで、若干の次年度使用額が生じた。翌年度分の助成金と合わせて、追加の免疫組織化学用の抗体購入や細胞実験用の費用に充当する。
蝸牛スライス標本を用いた聴覚受容機構の研究

本研究は、哺乳類内有毛細胞の電気生理学的特性を、蝸牛スライス標本を作成することにより明らかにすることを目的とし、本年度の実験で内有毛細胞、外有毛細胞及び一部蝸牛神経終末を含むスライス標本を作成することができた。1.スライス標本の作製:モルモットの蝸牛からコルチ器を含む組織を周囲骨組織からartificial perilymphの中で注意深く取り出した。この際、倒立顕微鏡下で27ゲージの針を用いることにより、容易にかつ素早く周囲組織からコルチ器を取り出すことができた。さらに取りだした組織を、2.5パーセントのアガロース(低温度溶解タイプ)に包理した。冷却し充分に固まった後、バイブラトームを用いて厚さ約100-150μmの標本を作製した。標本を顕微鏡のステージ上のchamberに置き、peristalitic pumpを用いて予め酸素を飽和しておいたartificial perilymphで潅流した。スライス標本はチェンバー上にメッシュで固定した。この方法によりスライス標本は数時間良い条件で維持することができた。2.内有毛細胞の電気生理学的特性の測定:標本断面の挫滅した組織は内径約10μmのガラスのsuction electrodeを用いて除去し、内有毛細胞、及び、外有毛細胞表面を露出させた。一般に細胞を単離する際にはcollage nase,papainと言った蛋白分解酵素を用いるため、細胞の表面がある程度smoothになり、patch electrodeを用いて細胞膜にsealさせることは比較的容易であるが、内有毛細胞は周囲の支持組織が強いため、細胞表面がroughでsealさせることが困難であった。そのため、pipetteからpapainを入れた溶液を細胞表面のシナプス構造を破壊しない程度に吹きかけることにより細胞表面をクリーニングする手法を確立し、今後実験を続ける予定である。