hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アレルギー炎症性疾患の病態形成に寄与するマスト細胞機能とＮｏｔｃｈシグナルの役割

マスト細胞が作るサイトカインはアレルギー炎症性疾患の病態形成・増悪化において重要な役割を果たしている。本研究では、マスト細胞によるTh2サイトカイン及び炎症性サイトカインの産生が、細胞表面に発現するNotchレセプターを介したシグナルによって直接的及び間接的に増強される分子的メカニズムを解明した。また、粘膜型マスト細胞の細胞成熟にNotchシグナルが寄与している可能性を示し、その分子的メカニズムの解析を行った。平成25年度は、24年度から引き続きNotch受容体を介したシグナルがマスト細胞のサイトカイン産生を増強する機序についての解析を行い、得られた結果を論文にまとめ学術雑誌に投稿した。Notchシグナルはマスト細胞のIgE受容体架橋刺激に伴うTh2サイトカイン産生を増強させる。解析の結果、Notchシグナルはマスト細胞の活性化を抑制するホスファターゼSHIP-1の発現量を低下させた。SHIP-1発現量が減少することでMAPキナーゼのリン酸化を介した活性化シグナルが増強され、間接的にサイトカイン産生量が増加する機序を明らかにした。また、NotchシグナルはIL-4遺伝子の発現制御領域CNS2を介して直接的にIL-4産生を増強することも示した。また、25年度はNotchシグナルが粘膜型マスト細胞の成熟を促進する機序についても解析を行った。これまでにNotchシグナルが粘膜型マスト細胞のマーカーとなる複数の分子の発現を誘導することを明らかにしてきたが、25年度の研究から、この発現誘導にはIL-3が必須であり、特にIL-3受容体下流の転写因子STAT5の活性化に依存していることが示された。粘膜型マスト細胞の分化過程や分化を誘導する分子的なメカニズムはほとんど知られていないことから、本研究で得られた知見は、粘膜型マスト細胞についての理解と、粘膜型マスト細胞が強く関与する粘膜組織におけるアレルギー反応の病態についての理解を深めるために有用なものであると考えている。平成24年度は、マスト細胞表面上に発現するNotch受容体を介したシグナルが、マスト細胞のサイトカイン産生を増強するメカニズムについて主に解析を行った。Notchリガンドでプライミングされたマウスマスト細胞は、IgE受容体の架橋刺激によって誘導されるTh2サイトカイン及び炎症性サイトカインの産生が増強される。IgE受容体の発現量に変化がないことから、細胞内のシグナル伝達系に焦点を当てた解析を行い、IgE受容体架橋刺激により誘導されるMAPキナーゼの活性化が亢進していることを見いだした。また、NotchシグナルがMAPキナーゼの活性化を亢進させる機序として、マスト細胞の活性化を負に制御する因子SHIP-1の発現量低下が寄与していることを示した。さらに、NotchシグナルはTh2サイトカインの一つであるIL-4の発現を顕著に増強させることから、Il4遺伝子発現制御領域欠損マウス由来マスト細胞を用いて解析を行った。その結果、NotchシグナルはCNS2と呼ばれる発現制御領域を介してIL-4発現を増強することが明らかになった。本年度の研究により、NotchシグナルはSHIP-1の発現量低下を介してIgE受容体架橋刺激によって誘導されるサイトカイン産生を全体的に増強するとともに、Il4遺伝子のCNS2領域を介してIL-4産生を顕著に増強する機序が明らかになった。これらの結果は、γ-secretase阻害剤などを用いたNotchシグナルの遮断がマスト細胞依存的なアレルギー反応の低減に有効である可能性を示している。平成26年度は、平成25年度に雑誌へ投稿した論文のリバイス実験を行い、本論文はJournal of Immunology誌に受理された。本論文において、マウスマスト細胞表面に発現する受容体Notch1及びNotch2を介したシグナルがIl4遺伝子のCNS2エンハンサー領域に作用し、IgE受容体FcεRIの架橋刺激によって誘導されるIL-4産生を顕著に増強させることを明らかにした。また、Notch2を介したシグナルはFcεRIシグナルの負の制御因子SHIP-1の発現量を低下させ、FcεRIの架橋刺激を細胞内に伝えるMAPキナーゼの活性化を増強することでTh2サイトカイン産生を全体的に底上げすることも明らかにした。本研究により、アレルギー反応時のマスト細胞によるTh2サイトカイン産生にNotchシグナルが関与していること、及びその分子機構が明らかとなった。また、Notchシグナルが粘膜型マスト細胞の発生にも関与していることを見出したことから、Notchシグナルの阻害がアレルギー疾患の病態に与える影響について解析を行った。卵白アルブミン(OVA)に対する食物アレルギーマウスモデルを作製し、Notchシグナル阻害剤DAPT投与の効果を検討した結果、アレルギー反応に伴って誘発される下痢及び腸管粘膜へのマスト細胞の集積がDAPT投与により有意に抑制されることを明らかにした。これらの研究成果から、マスト細胞におけるNotchシグナルがアレルギー疾患治療のターゲットになりうることが示唆された。アレルギー学現在、「1: Notch受容体を介したシグナルがマスト細胞のサイトカイン産生を増強する機序」についての論文を学術雑誌に投稿し、査読者から指摘された実験を追加した改訂原稿を作成中。

「2: Notchシグナルが粘膜型マスト細胞の成熟を促進する機序」についても順調に成果が得られており、26年度中に論文としてまとめることができると考えている。また、26年度は「3:マスト細胞がMHC class IIを発現することの生理的意義」についての解析も行う。これまでに、Notchシグナルがマスト細胞にMHC class IIの発現を誘導し、抗原提示細胞としての機能を付与することを明らかにしている。本研究では、MHC class II欠損マウスの骨髄細胞から分化・誘導させたマスト細胞をマスト細胞欠損マウスに移植して、マスト細胞のみがMHC class IIを欠損したマウスを作成し、食物アレルギーを誘導する実験系を用いてマスト細胞の抗原提示機能を解析する。すでにマウスモデルの作成と実験系の構築が完了しており、予備的な検討を行っている。その過程で、当初想定していなかった結果も得られていることから、より時間をかけた慎重な解析が必要であると感じている。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断している。現在、Notchシグナルがマスト細胞のサイトカイン産生を増強させるメカニズムの解析がほぼ終了、論文原稿も作成済みであり投稿準備の段階であることから、本研究に関しては順調に進展していると考えている。また平成24年度には、Notchシグナルが粘膜型マスト細胞の分化・成熟を促進させる分子的メカニズムの解明を目指した解析も行った。本研究に関しては「今後の研究の推進方策等」の欄に記したとおり、一部研究計画を変更したため当初の予定よりも進行が遅れている。しかし、問題点はほぼ解決できており、新たな発見を加え研究成果を論文にまとめることができると判断している。まずは、現在投稿中の「Notch受容体を介したシグナルがマスト細胞のサイトカイン産生を増強する機序」についての論文の改訂原稿を早急に作製し、再投稿することを最優先課題として行う。次に、「Notchシグナルが粘膜型マスト細胞の成熟を促進する機序」について、すでに良好な結果が得られており研究の方向性も定まっていることから、必要なデータを追加してなるべく早い時期に論文制作に取りかかる予定である。「マスト細胞がMHC class IIを発現することの生理的意義」の研究課題に関しては、実験系の構築が完了しているためできるだけ多くの実験をこなしてデータを得て、26年度中には論文作製のための目処を付けたいと考えている。これまでの研究から、Notchシグナルが粘膜型マスト細胞の成熟を示す複数のマーカー分子の発現を顕著に増加させることを明らかにしている。さらにNotchシグナルが細胞内pHの調節に関与する分子Tescalcinの発現を増加させることも見いだした。粘膜型マスト細胞の成熟に関わる分子的機序についての知見はきわめて少ないため、平成24年度の研究ではTescalcinに焦点を当てた成熟機序の解析を試みた。
中継輸送の効率的な活用による少子高齢化社会を配慮したロジスティクスシステムの研究

平成30年度研究計画は,ロジスティクスについての定義,先行研究についての文献研究を行ったうえで,以下のように進めた。トラック運転手不足に対応する中継輸送の増加によるネットワークの再編の検討を行った。すなわちトラック運転手不足及び長時間労働の解消を念頭に置きながら,中継輸送の積極活用による輸送ネットワークの再編について物流事業者,各県トラック協会からヒヤリング調査,アンケート調査を行った。さらに物流管理評価指標の活用を念頭に置いた帰り荷確保の検討を行った。トラック運送業界の情報基盤ネットワークを活用しつつ,物流管理評価指標(積載率,空車率,実働率,運行効率)の現状値,理論値,目標値を実測及び設定することで帰り荷の確保を戦略的かつ効率的に行う方策を検討した。加えてトラック運転手の乗務シフトの効率化と輸送安全マネジメントの充実の両立について検討した。中継輸送におけるトラック運転手の乗務シフトの効率化を輸送安全マネジメントの視点から安全・安心に配慮しつつ実現するためのモデル構築を行った。構築したモデル上で中継輸送の活用の拡大により利益が向上する条件を明確化した。同時に安全・安心を考慮したシミュレーションモデルの解析と検証を行った。研究成果を踏まえ,輸送効率化におけるコストメリット,スケールメリットと輸送安全マネジメントの充実の両立を可能とする現実的な方策を明らかにし,論文発表・学会誌掲載をとおして提案した。平成30年度研究計画は,中継輸送の効率化についての実地調査を行ったうえで,以下に示す4つの基本研究項目について研究を進めた。1.ロジスティクス効率化のためのモデル化前年度に提案した中継輸送ネットワーク整備による効率化策に基づく改善案に加え,帰り荷確保における荷積み,荷卸しの作業時間の短縮の効果検証を目的として,コンピュータシミューションを実施するため,実態に合わせたシミュレーション規模や条件の決定,並びに定式化の研究を行った。2.輸送先作業時間短縮のプロセスの明確化輸送先での作業時間短縮のプロセスを明確化し,パレット荷役の導入による改善案の提案につなげた。あわせてパレット荷役導入による作業時間短縮のための方向性を検討した。3.乗務割作成プロセスの明確化トラック運転手の乗務割作成プロセスを明確化し長時間労働の解消が可能となる改善策を明示した。トラック運転手に負荷のない乗務シフトの作成を念頭に群知能アルゴリズムの研究にも着手した。4.シミュレーションモデル解析とモデルの解析及び検証提案した荷積み,荷卸し作業の改善策及びトラック運転手の乗務割の効率化策のモデル化を行い,シミュレーションにより検討するための実データを収集した。実際の輸配送の実態に合わせた規模や条件によって定式化し,シミュレーションを行い,その数値結果を解析し,改善策及び効率化策の効果の検証を開始した。加えて1.から3.までの研究成果を踏まえ,輸送効率化におけるコストメリット,スケールメリットと輸送安全マネジメントの充実の両立を可能とする現実的な方策を明らかにし,論文発表・学会誌掲載をとおして発表した。本研究によりトラック運転手不足という課題への対応策として,次の2点が有効策として考えられるようになった。まずトラック運転手のシフトスケジューリングに加え,入出荷先などの待ち時間を最小限に抑えるためのトラックバース予約システムを構築することである。本研究を通して入出荷バースとシフトスケジューリングの連携をいかに体系的に進めていくかということが今後の研究における重要なテーマとなることが明らかになった。次にトラック運転手が荷物の積み卸しについて,手荷役で処理している現場がいまだに多い現状を認識し,パレット及びかご台車の導入を積極的に図ることによりどれくらいの作業効率化が図れるかを調査する必要があることがわかった。荷物をパレットに載せると,それによりトラックの積載効率は低下することになる。そのため一度に運ぶことができる全体量は減少することになる。ただしその一方で積込み,荷卸しの作業効率は向上し,トラック運転者の負担は大幅に軽減される。そこで積載効率と作業効率がトレードオフの関係にあることを踏まえて,中継輸送におけるパレット荷役導入について、より精緻な現場の状況をヒヤリング調査、アンケート調査を行い、検証し、シミュレーションモデルの改善並びに高度化を進めていくこととしたい。中継輸送の定義,特徴及びトラック輸送システムにおける効率的な帰り荷の確保にあたっての課題を明らかにした。少子高齢化社会の到来により,長時間労働によるトラック運転手の負担の大きくなる中,勤務間インターバルを念頭に,中継輸送をより積極的に導入することで,トラック運転手の負担を軽減することで高齢者,及び女性の活用を図る。さらにシフト管理の視点からも運転手の労働環境の最適化を行い,帰り荷情報の可視化を徹底させれば輸送効率の向上をより一層推進できるのではないかという仮説を立てた。そしてそのうえでトラック貨物の中継輸送システムの導入について仮説を構築する。トラック運転手不足及び長時間労働の解消を目的とする効果的な輸送システムの構築,及びその効果を検証した。効率的なトラック運転手の乗務割を作成することで,中継輸送システムにおける労働負担をいかに軽減できるか,どれくらい労働力を確保することが可能になるかを勤務条件別のシナリオを立て,乗務員数,人件費を算出し,少子高齢化社会に適応した輸送システムを明らかにするという作業も行った。トラック運転手不足に対応する中継輸送の増加によるネットワークの再編の検討.物流管理評価指標の活用を念頭に置いた帰り荷確保の検討,トラック運転手の乗務シフトの効率化と輸送安全マネジメントの充実の両立についての検討,並びに安全・安心を考慮したシミュレーションモデルの解析と検証を行った。トラック運転手不足に対応する中継輸送の増加によるネットワークの再編の検討については、予定通り、対象企業などにヒヤリング調査などを行うことができた。

またあわせて物流センター、トラックターミナル見学などのフィールド調査も行った。物流管理評価指標の活用を念頭に置いた帰り荷確保の検討についても帰り荷の確保を効率的に行う方策を予定通り検討した。トラック運転手の乗務シフトの効率化と輸送安全マネジメントの充実の両立については、中継輸送におけるトラック運転手の乗務シフトの効率化を実現するためのモデル構築を行った。なお、モデルについては今後さらに綿密化する予定である。安全・安心を考慮したシミュレーションモデルの解析と検証については、輸送効率化におけるコストメリット,スケールメリットと輸送安全マネジメントの充実の両立を可能とする現実的な方策を明らかにし,日本ロジスティクスシステム学会,日本情報ディレクトリ学会などで研究発表・学会誌掲載をとおして提案することができた。平成30年度研究計画は,ロジスティクスについての定義,先行研究についての文献研究を行ったうえで,以下のように進めた。トラック運転手不足に対応する中継輸送の増加によるネットワークの再編の検討を行った。すなわちトラック運転手不足及び長時間労働の解消を念頭に置きながら,中継輸送の積極活用による輸送ネットワークの再編について物流事業者,各県トラック協会からヒヤリング調査,アンケート調査を行った。さらに物流管理評価指標の活用を念頭に置いた帰り荷確保の検討を行った。トラック運送業界の情報基盤ネットワークを活用しつつ,物流管理評価指標(積載率,空車率,実働率,運行効率)の現状値,理論値,目標値を実測及び設定することで帰り荷の確保を戦略的かつ効率的に行う方策を検討した。加えてトラック運転手の乗務シフトの効率化と輸送安全マネジメントの充実の両立について検討した。中継輸送におけるトラック運転手の乗務シフトの効率化を輸送安全マネジメントの視点から安全・安心に配慮しつつ実現するためのモデル構築を行った。構築したモデル上で中継輸送の活用の拡大により利益が向上する条件を明確化した。同時に安全・安心を考慮したシミュレーションモデルの解析と検証を行った。研究成果を踏まえ,輸送効率化におけるコストメリット,スケールメリットと輸送安全マネジメントの充実の両立を可能とする現実的な方策を明らかにし,論文発表・学会誌掲載をとおして提案した。平成30年度研究計画は,中継輸送の効率化についての実地調査を行ったうえで,以下に示す4つの基本研究項目について研究を進めた。1.ロジスティクス効率化のためのモデル化前年度に提案した中継輸送ネットワーク整備による効率化策に基づく改善案に加え,帰り荷確保における荷積み,荷卸しの作業時間の短縮の効果検証を目的として,コンピュータシミューションを実施するため,実態に合わせたシミュレーション規模や条件の決定,並びに定式化の研究を行った。
化学発癌における活性中間体の動態と標的臓番DNA傷害ー臓器よおび種特異性との関連

PhIPを投与するとラットにおいてのみ肝チトクロムP4501A2が誘導されたが、マウス、ハムスター、モルモットでは誘導が認められず、一方、腎ではP4501A2が誘導されずP4501A1のみがラットで誘導された。DinydoroxybenzanthraceneのDNAの付加体生成は幼若ラットでは高く、成熟ラットではきわめて低い点および硫酸抱合酵素の阻害剤で阻害される点から硫酸抱合の関与が立証された。l-Nitropyreneの腹腔内投与により腫瘍原性が陽性なCDラット、CD-1マウスおよびA/Jマウスでは乳腺、肝および肺に付加体が見出されたが、腫瘍原性が陰性なB6C3F1マウスでは肝および肺に還元性付加体が見出されなかった。肝に腫瘍を作るMeIQx投与群では肝のBrdU-Labeling Index(LI)が増加するが、腫瘍が発生しない腎や大腸ではLIは増加しなかった。一方、大腸に腫瘍を作るPhIP投与群では大腸においてLIは増加するが、肝および腎ではLIは増加せず、発癌臓器特異性はDNA付加体生成の外に細胞増殖が深く関与していることが明らかにされた。N-Hydroxyarylamineの硫酸エステル化を行う酵素(HAST)をラット肝より精製、クローニングし、COS-1細胞に発現し、DNA付加体を生成することを確認した。マウスのO^6-メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼの遺伝子のクローニングに成功し、またそのcDNAを大腸菌で大量に発現させ、ジーンターゲテイングの実験およビ抗体作成を進行させた。癌原性物質は多様であり、その代謝的活性化に関与する酵素、中間活性化体の安定性、反応性などが異なる。これらが癌原性物質の臓器特異性や種差などに密接に関係していが、本研究の結果からも示されたように単にDNA adductの生成量ばかりでなく、DNA修復能や細胞増殖刺激能なども重要と思われた。
乗員の生体情報に基づく超小型車両の乗り心地評価手法の開発と制御への応用

現在の自動車産業では近距離移動の手段として超小型車両の需要が高まっている。超小型車両は小型軽量であるため振動が乗り心地に及ぼす影響は大きく、乗員の不快感は増大する。この問題を解決するため、著者らはこれまでに超小型電気自動車に搭載可能なアクティブシートサスペンションを提案している。一方、車両の乗り心地を向上させるためには、座面の振動加速度を小さくすることに加えて、運転者の気分や心理状態に基づいて振動を制御する必要がある。本研究では走行実験を行い、生理学的、心理的情報を評価することにより、乗り心地に及ぼす上下振動の影響を調べた。1.発話などによる心電図の乱れを呼吸から評価車両に搭載したアクティブシートサスペンション(ASS)を利用し加振実験を行った。発話による心拍変動の変化は、その長さとタイミングを変化させることにより把握した。呼吸に対する心拍変動の変化量を定義し、振動状態の切り替えシステムを構築した。上記システムを実走行実験に関して検証を行った。実験協力者は20名とした。10分の走行において制御を行い、ハンズフリーのトランシーバにて発話を要求した。2.脳波・心電図による振動制御システムの構築砂利路を走行した際、入力される振動周波数の3Hzを低減させつつ、乗り心地感覚の異なる10Hzを入力する振動状態の切り替えを行い、一定の振動周波数が入力された場合と振動周波数を切り替えた場合の心理状態の変化を脳波データから分析し、心電図と脳波を併用した制御システムの有効性を検証した。なお振動以外の運転環境から生じる心理状態の変化についても1パイロンを用いた走行条件、2急ブレーキをかけるようにトランシーバにより教示した。振動制御にて振動以外により生じた心理的ストレスの緩和と瞬間的に発生する生体情報の反応を含めた制御システムの基礎的な構築を行った。心理状態推定に用いる生体情報にはそれぞれ特徴があり、外乱が入力された際の状態に対する適切な生体情報を取得する必要であった。しかし、計画では比較的簡易的な検討から開始し、生体情報を効果的に使用できるように検討を進めていくことができ、制御の構築まで行うことができた。よって、当初の計画はおおむね順調に進展している。【最終年度に実施した研究の成果】筋電位による長時間運転時の肉体的疲労評価とシステムへの適用前年度の結果(発話などによる心電図の乱れを呼吸から評価、脳波・心電図による振動制御システムの構築)を踏まえ、振動が乗員に与える影響を心理だけでなく肉体的な面について筋電位を測定し、評価を行った。乗員が長時間振動に曝された際の頭部保持のために筋力を発揮する頸部および運転操作に必要な腕の筋電位を測定し、肉体的疲労の評価を行い、肉体的疲労が生じた際の心電図の変化も同時に評価することで肉体的疲労から生じる心理的変化を明らかにした。なお身体の各部分の動きを検出するため、ビデオカメラに加えて小型加速度ピックアップ(4個:頭部、肩部、腰部、腕部)を用いた。これを基に、これまで心理的な面からのみを適用していた制御システムに対して、肉体的疲労から生じる心理的変化を制御システムに反映させることでより乗員の多角的な生体情報を用いた新たな制御システムを構築した。実験は室内にて60分間のその場加振実験を行い、その際の乗員の頸部、腕の筋電位および心電図を現有の2台の測定装置を用いて肉体的状態を評価し、制御システムへの適用を検証した。【研究期間全体を通じて実施した研究の成果】複数の生体計測データから時々刻々と変化する乗員の心理状態を推定し、フィードバックする新しい乗り心地制御システムを構築し、さらに肉体的疲労の評価および制御システムの提案へと展開した。【筋電位による長時間運転時の肉体的疲労評価とシステムへの適用】前年度の結果を踏まえ、振動が乗員に与える影響を心理だけでなく肉体的な面について筋電位を測定し、評価する。生体計測工学、心理工学、メカトロニクス当初予定していた脳波計測装置の購入を見送り、現有のセンサ類および購入した部品により当該計測装置を代用作製し、走行実験を行ったため。次年度の実験においては上記の代用計測装置では、長時間の走行実験には不向きであるため、当初予定していた装置の購入を行う予定である。
燃焼合成プロセスの移動現象解析

得られた研究成果は以下の3項目である。1.燃焼着火条件の定量化本研究で対象とするマグネシウム-ニッケル系合金は生成熱が比較的小さいため着火が容易ではなく、着火か否かはその金属相互の粒子径の組み合わせ、混合方法、圧粉方法に大きく依存することが予備実験で明らかになった。特に混合方法は乾式よりも、湿式、さらに超音波使用のホモジナイザーが効果的であった。2.燃焼合成における固相-固相反応の直接観察とそのモデル化総合的な燃焼合成の数学的モデルを開発するためには、燃焼速度を正確に評価する必要がありそのためには反応(2Mg+Ni=Mg_2Ni)モデルの構築が重要であった。なぜならば、興味深いことに反応界面(reaction front)は熱伝播の面(front of heat wave)と同一ではなく少し遅れて伝播していくことが報告されているからである。しかしながら一般に現状では近似的に1次反応の形で整理している報告が多く十分ではない。これは粒子径が通常10-100ミクロン程度と小さく、隣接する粒子の接触点という極めて微視的領域において反応が生じ超高温となるために、その現象の観察が困難であり、反応機構の解明が遅れる原因となっている。3.着火実験と移動現象論に基づく解析高純度不活性ガス(アルゴン)中で円筒形試料の一端を着火し、熱電対により軸方向の非定常温度変化をデータ・アクイジション・システムを介して高速スキャン測定するとともに、石英窓から着火、燃焼、伝播、製造完了の一連の現象を高速ビデオ撮影した。また、着火前後の熱伝導率、比熱、物理的特性(密度、細孔径、気孔率等)を各種機器により測定した。得られた成果を移動現象論に基づき数式により表現し、スーパーコンピュータを駆使し数値解析を行った。
希釈磁性化合物のグリフィス相における異常緩和現象の研究

Ni_xMg_<1-x>(OH)_2はNi^<2+>イオンがc面内に三角格子を形成し、面内強磁性、面間反強磁性作用を有する反強磁性体である。Ni^<2+>イオンを非磁性イオンMg^<2+>で置換した希釈磁性体が低温で興味ある磁性を示すので、磁化の履歴や緩和現象を実験的に調べ、グリフィス相の可能性を探った。グリフィス相はランダムな希釈磁性体における異常な常磁性相であり、近年スピングラスの常磁性相に類似の相が存在すると指摘され、注目されている。いくつかのNi濃度の試料についてSQUID磁束計により、系統的な磁化測定および交流磁化率測定を行い、次のような結果を得た。(1)Ni濃度の広範囲の領域の試料でゼロ磁場冷却と磁場中冷却の磁化に反強磁性転移T_Nより高温側T_Gより不一致が生じる。(2)熱残留磁化が時間のベキ乗で現象する長時間緩和がT_Gより低温域でみられる。(3)交流磁化率の周波数依存を調べるためCole-Coleプロット解析を行った。まず、周波数依存で特徴的なこととして、T_N境にχ"の周波数依存が逆転しており、T_Nの上下で緩和現象が異なることが伺えた。解析により求まった緩和時定数、緩和時間の平均値の温度依存をイジング型スピングラスの結果と比較すると転移点以上の高温域の異常な緩和現象(スローダイナミクス)が定性的に一致していることがわかった。この共通性とRanderiaらの理論すなわちスピングラスのグラス転移点より高温域での異常緩和はグリフィス相の存在を示すという論拠から、この希釈磁性体の中間相がグリフィス相であることが明らかになった。Ni(OH)_2はNi^<2+>イオンがc面内に三角格子を形成し,面内に強磁性,面間に弱い反強磁性相互作用を有する擬二次元磁性体である.Ni^<2+>イオンを非磁性イオンMg^<2+>で置換した希釈系Ni_xMg_<1-x>(OH)_2の磁性はかなり以前から調べられている.我々は,Ni濃度xが0.1の低濃度領域まで反強磁性的な磁気秩序が存在することに注目し,この希釈磁性体における磁化の履歴や緩和現象を実験的に調べ,グリフィス相の可能性を探った.グリフィス相は1969年に理論的に提案されたランダムな希釈磁性体における異常な常磁性相であり,近年スピングラスの常磁性相に類似の相が存在すると指摘され,この相の性質が注目されている.いくつかのNi濃度の試料についてSQUID磁束計により系統的な磁化測定および交流磁化率測定を行い,次のような結果を得た.(1)広範囲のNi^<2+>濃度の試料において零磁場冷却と磁場中冷却の磁化にNeel温度T_N(X)より高温側T_G(X)から不一致が現れる.(2)熱残留磁化が時間のべキ乗で減少する長時間緩和がT_G(X)以下で見られる.(3)交流磁化率の周波数依存性を調べたところ,in-phase成分x'T_G(x)以下で大きな周波数依存を示すが,out-of-phase成分X"は周波数依存がほとんどない.これらの実験からT_N(X)以上の常磁性相のスピングラス相とは異なる異常緩和現象が見られた.

常磁性相(T>T_G)と反強磁性相(T<T_N)との間に異常な緩和減少を示すグリフィス相の存在が考えられる.Ni_xMg_<1-x>(OH)_2の代表的なNi濃度x=0.5の試料について,スピングラスなどでみられる磁気緩和現象を調べるために交流磁化率の周波数依存を調べCole-Coleプロット解析を行った.外部磁場ゼロのもとで交流磁場振幅2 Oe,交流磁場周波数を0.01Hzから1kHzまで変えて測定結果を得た.周波数依存で特徴的なことは,T_<AF>を境にχ"の周波数依存が逆転していることが明らかになった.つまり低温では低周波の方がχ"成分が大きいが,高温側では高周波の方が大きくなっている.これによりT_<AF>を境に磁気相が変化していることが伺える.転移点近傍でのχ'(ω),χ"(ω)の周波数依存性からCole-Coleプロット解析により緩和時定数α,緩和時間の平均値τ_cの温度依存性および各温度における緩和時定数の分布関数g(τ)の様子が得られた.これらのパラメタや分布関数の温度依存性をイジング型スピングラスの実験と比較すると転移点以上での振る舞いは定性的によい一致を示しているといえる.すなわちスピングラスの転移点より高温域の緩和現象と我々の希釈磁性体における反強磁性転移点より高温のそれとは同様の異常な緩和現象(スローダイナミクス)を示していると考えられる.この共通性とRanderiaらの理論すなわちスピングラスのグラス転移点より高温域での異常緩和はグリフィス相の存在を示すという論拠から希釈磁性体Ni_xMg_<1-x>(OH)_2の中間相がグリフィス相であるということがCole-Coleプロット解析から推論された.
ドイツ近代文学の伝統批判・形成における宗教的修辞の系譜、その文体論的研究

本研究は、宗教的修辞の伝統をドイツ近代文学史において跡づけることを目的とした。その際に私は、伝統の批判や伝統の保持・形成にかかわる宗教的な修辞を具体的に指摘し、系譜的に記述すべく努めた。通常の文学史は、古典主義、ロマン主義、写実主義、自然主義と、時代区分によって特徴付けをおこなう。しかし、そのような方法は採らず、宗教や伝統の培ってきたイメージ・形象が、どのような文体を導くかを問題とし、問題を影響史的にたどった。このようにして、これまでの文学史の枠組みを再検討し、また新たな枠組みを提示することに努めた。この問題の探求のために、これまであまり日本では顧みられなかった17・18世紀の宗教的な資料を探求することから始め、これを調査・研究した。特に賛美歌集や、説教、自伝、教義書などの文献を扱った。それらの書物における比喩を抜き出し、解釈することに努めた。さらに、その世俗的な文学への影響を文学史の観点から跡づけた。こうした作業と並行して、18世紀から19世紀に至る詩学や文芸学の問題を、神学や哲学、神話学の文献に照らしつつ明らかにした。最後段階では、これまでの研究の報告を執筆し、刊行するに至った。そこでは関連分野の研究者との協議の結果をも含め、本研究の作業方法で達成した部分をまとめた。ルターやハーマン、また近代の文学や音楽を対象としたが、文学としての新約聖書や古典古代の伝統をもまた扱った。将来の研究への展望を統一的、また発展的に記述することに努めた。本研究の目的は「批判」と「保持・形成」に与る宗教的修辞の伝統の根の深さを、ドイツ近代文学史という歴史のスパンの中で系譜的に跡づけることである。具体的には、宗教や伝統の培ってきたイメージ・形象が、どのようなトポスを形成し、どのような文体を導くかを影響史的にたどる。1.初年度はまず、伝統の「批判」と「保持」の両義性について、すなわち伝統の「否定・捨象」の営みが実は伝統の「保持・形成」をも胚胎しているその事情について、これまでの自分の研究を批判的に検証し、深化することから始めた。併せて、信仰や宗教的言説が広い意味での「啓蒙」を促しつつ、むしろ「批判」を質的に深めていく、その過程をまだ未取得の批評文学、ことに「宗教」と「啓蒙」を主題とする18・19世紀の文献(「理神論」「覚醒運動」関係図書など)に照らして、実証的に跡づけることに務めた。この項、J・G・ハーマンに関係する部分は、まとまりがよいので途中成果を公にすべく研究成果報告書を準備中(平成13年度に刊行予定)。2.1の課題追求の際に、重要な鍵となる比喩形象や修辞法については、その関係と系譜を俯瞰できるよう、網羅的に跡づけることに務めた。近年CD-ROMで多く提供され始めたこの時代の文献を、コンピュータを用いて検索を行い、複数の項目の錯綜する関わりをも追求した。この項目は次年度へと継続予定である。3.その後、こうした伝統の淵源を探るために、これまであまり日本では顧みられていない17世紀の宗教資料、特に賛美歌集を中心としつつ、説教、自伝、教義書、などの文献を購入し、その研究に入った。それらを、伝統の「批判」と「保持・形成」という主題に照らして読み解き、比喩形象を抽出しつつ、その一般の世俗的文学に与えた影響を文学史の観点から跡づける作業を行った。本研究の目的は、「批判」と「保持・形成」に与る宗教的修辞の伝統の根の深さをドイツ近代文学史とう歴史のスパンの中で具体的に指摘し、系譜的に跡づけることである。

古典主義、ロマン主義、写実主義、自然主義という風に通常の文学史が主題として採る巨視的な特徴付けよりも、個々の場で宗教や伝統の培ってきたイメージ・形象が、どのようなトポスを形成し、どのような文体を導くかを影響史的に問題とし、その筋道をたどる。1.本年度はまず、昨年度の継続として、こうした伝統の淵源を探るために、これまであまり日本では顧みられず、そのためあまり資料の集められていない17世紀の宗教資料、特に讃美歌集を中心としつつ、説教、自伝、教義書などの文献について、その研究を行った。それらの書物を、伝統の「批判」と「保持・形成」という主題に照らして読み解き、比喩形象を抽出しつつ、その一般の世俗的文学に与えた積極的また消極的影響を文学史の観点から跡づける作業を行った。2.さらに、その過程で抽出されてくる、伝統を批判しつつ形成する主要な概念・形象・イメージを聖書や神話の多様なイメージの中で位置づけ、その関連を探った。この過程において、コンピュータの自動検索機能を用いて、主要な概念・形象については、コンコルダンスを形作ることを目指した。3.また平成12年度に達成した成果を、問題のより広い学問的地平の中において検討した。そのために、18世紀から19世紀に至る詩学・文芸学の問題を、神学あ哲学、神話学の文献に照らしつつ、宗教的修辞の持つ「批判」と「保持・形成」の側面を明らかにすべく努めた。平成14年度は、研究目的に記した問題を以下の項目について順に跡づけた。1.信仰や宗教的言説がを広い意味での「啓蒙」を促しつつ、むしろ「批判」を質的に深めていく、こうした伝統の淵源を探るために、これまであまり日本では顧みられず、そのためあまり資料、の集められていない17世紀の宗教資料、特に賛美歌集を中心としつつ、説教、自伝、教義書、などの文献の研究をさらに続けた。2.その際に、伝統批判・形成の重要な鍵となる重要な比倫形象や修辞法については、その関係と系譜を俯瞰できるように網羅的に跡づけた。この時代の文献でCD-ROMで提供されているものについては、パーソナルコンピュータ用読み取り機を用いて検索を行い、複数の項目の錯綜する関わりをも追求した。3.また平成13年度に達成した成果を、問題のより広い学問的地平の中において検討した。そのために、18世紀から19世紀に至る詩学・文芸学の問題を、神学や哲学、神話学の文献に照らしつつ、宗教的修辞の持つ「批判」と「保持・形成」の側面を明らかにした。4.以上の調査・研究をふまえて、ドイツ文学ことにその宗教伝統との関わりにおいて、17世紀以降の比喩形象・修辞の果たした積極的な意義を検証した。それらが、啓蒙以降の批評文学の伝統において啓蒙と宗教の関わりを浮かび上がらせる、その仕組みを明らかにした。さらには、ドイツ近代文学における伝統の批判と保持に関する文体論的研究、このような問題設定が、近現代全般における「詩と思想」の関わりの問題にいかなる展望を開くか、例えば、宗教的啓示と「うた」の発生・起源の問題にどのような視点を開くか、その射程を検討した。5.4・5年に一度の間隔をおいて催される「国際ハーマン・コロキウム」が先年度の終わりドイツで開催された(3月、ハレを会議場とした)。これまでの成果をその場で公表して、ドイツの研究水準に照らした評価を受けたが、これをうけて、その際に得た成果を研究にさらに盛り込むように努めた。この会議で情報を交わした日本の研究者たちとさらに何度か研究会を行った。本研究の目的は、「批判」と「保持・形成」に与る宗教的修辞の伝統の根の深さをドイツ近代文学史という歴史のスパンの中で具体的に指摘し、系譜的に跡づけることであった。
4・7T実験用MRIを用いた虚血性脳損傷超急性期の新しい治療法に関する研究

血栓溶解のメカニズム(線溶系)についての研究で、血管内皮上のAnnexin IIという物質について最近解明が進んでいる。本研究ではラットの脳梗塞モデルに対するAnnexin IIの血栓溶解作用を、動物実験用高磁場MRIを用いて評価した。また病理組織学的評価との比較を行った。予めAnnexin IIを投与しておいたラットの頸動脈に、自家血栓を注入し脳梗塞を作成したところ、非投与群に比べ3時間後の拡散強調画像では、見かけの拡散係数(ADC)の低下した範囲が減少する傾向を認めた。灌流画像において非投与群では、血栓注入の30分後と3時間後で灌流低下領域は不変であったが、投与群においては3時間後に低灌流領域の改善を認めた。また撮影終了後に抽出した脳の病理組織学的標本で確認された梗塞範囲と、ADCが低下した範囲は非常に良く相関していた。一方で血栓注入後にAnnexin IIを投与した群を非投与群とくらべたところ、画像上のADC低下領域と病理標本の梗塞範囲は、両群でほぼ同程度であった。以上のことからAnnexin IIは、その血栓溶解作用により閉塞血管の再開通を促し、脳梗塞の範囲縮小、進展阻止に有用である可能性が示唆された。またその投与は脳梗塞発症前に行うことが効果的であると考えられた。現時点では症例数が少ないため有意差は明かでないが、今後実験を継続することで非投与群との差は有意なものになると認識している。また今後投与量を変化させ、至適投与量についても検討する予定である。さらに投与群、非投与群について、脳梗塞作成前後で迷路実験を行い、学習及び行動的側面からも評価を行うことで、Annexin IIの有用性を検討する予定である。
接着性修復材料の臨床応用に関する研究

1組成、構造的に変化した象牙質に対する接着強さ歯頚部磨耗症や齲蝕により影響を受けた象牙質面、レーザー照射を行なった象牙質に対しては、接着シスラムの違いにより、接着強さが健全象牙質に比べ、低下する場合があった。2酸処理後の象牙質面の連続的三次元解析リン酸エッチングによる象牙質面の変化は、処理後のエアー乾燥により、脱灰コラーゲン層が大きく収縮する事が判明した。脱灰コラーゲン層に接着性モノマーが十分に浸透するために、脱灰層の収縮を防ぐ方法が理想的であることが示唆された。3エナメル質に対する接着性の再評価セルフエッチングプライマーはリン酸に比べて前処理効果が約40分の1程度であることが判明し、プライマーの繰り返し塗布によりエナメル質に対して十分な前処理を行なうことが臨床上必要である事が示唆された。また、非切削表層エナメル質に対するセルフエッチングシステムの接着強さは、切削エナメル質面に対するそれと比較して有意に低いことが分かった。4接着界面の観察接着界面の樹脂含浸層の厚さと、接着強さとの間には相関は認められなかった。接着強さには樹脂含浸層の厚さよりもその機械的性質が大きく影響すると考えられる。5各種臨床的条件が接着性能におよぼす影響温度、湿度が接着強さにおよぼす影響について検討し、湿度92%の条件において接着強さの著しい低下がみられた。また、セルフエッチングプライマーを用いるシステムにおいては仮封材の影響を受け、非汚染面に対する接着強さに比べて有意に低下した。さらに、歯肉治療の各種薬液(NaOCl.H_2O_2)処理は、セルフエッチングプライマーを用いたシステム以外に接着強さの低下させる作用がみられた。6コンポジットレジンインレー修復に対する接着性の評価コンポジットレジンインレーと窩底象牙質との接着強さは直接充填の場合と比較して低い値を示したが、窩洞形成後内面をレジンコーティングすることにより接着強さが向上することが明らかとなった。以上のように、被着象牙質の組成や構造、臨床的条件、接着システムの違いにより、その接着強さや、樹脂含浸層の性状は異なることが判明した。今後は、さらに様々な症例、被着象牙質の状態などを考慮し、それに対する最適の修復技法の確立を追究する必要がある。齲蝕や歯頚部の摩耗症などの構造的、組成的変化を受けている象牙質に対して接着性修復材料が十分な接着性を発揮するかという事と、現在のエナメル質前処理法が適切であるかという事の二点を明らかにするため、以下のような研究が行われた。1齲蝕象牙質に対する接着強さの測定(中島が担当)齲蝕を有する歯牙について齲蝕象牙質第二層に対する接着性レジン材料の接着強さを測定したところ、材料により接着力が低下するものとしないものがあることがわかった。2歯頚部磨耗症に対する接着強さの測定(佐野が担当)人抜去歯の歯頚部磨耗症により露出した象牙質面に対する接着性レジン材料の接着強さを測定した。結果、用いた全ての材料において健全象牙質に比べ接着力が低下することがわかった。

3被着象牙質面の挙動の連続的三次元解析(猪越、田上が担当)レーザー顕微鏡による観察により、象牙質に対するリン酸処理において、水洗後乾燥させることによりコラーゲン線維層が収縮することが経時的かつ三次元的に解明された。4エナメル質に対する接着性の評価(山田、稲井が担当する)人抜去歯の歯頚部に様々な前処理法により接着性修復を施し、サーマルサイクル試験とサーボパルサによる荷重負荷試験とを行った後、修復物断面からの界面の観察を行い、特にエナメル質接着界面の耐久性を評価した。今後は、接合界面について加齢歯、歯根部、歯頚部など様々な象牙質についても検討を加え、間接法修復についての接着性の評価も行い、各症例に対する最善の修復法を確立する予定である。齲蝕や歯頚部の摩耗症などの構造的、組成的変化を受けている象牙質に対して、接着性修復材料が十分な接着性を発揮するかという事と、現在のエナメル質前処理法が適切であるかという事の二点を明らかにするために、以下のような研究が行われた。1歯頚部摩耗症に対する接着強さの測定ヒト抜去歯の歯頚部摩耗症により露出した象牙質面に対する接着性レジン材料の接着強さを測定した。結果、用いたすべての材料において健全象牙質に比べ、接着力が低下する事がわかった。2エナメル質に対する接着性の評価従来のリン酸エッチングと比較して、セルフエッチングプライマーが、エナメル質に対する接着性能に及ぼす影響を調べた。セルフエッチングプライマーはリン酸処理に比べて前処理効果が弱く、エナメル質に対する接着には不十分である事が示唆され、処理時間や処理剤の適用方法などの改善が必要であると考えられる。3関節法コンポジットレジンインレー修復に対する接着性の評価近年人歯に対するレジンボンディングシステムの接着強さの測定に用いられているマイクロテンサイルボンド法により、コンポジットレジンインレーと窩底象牙質との接着強さを測定をおこなった。結果、窩洞形成後内面をレジンコーティングすることにより接着強さが向上する事が明らかとなった。今後は、接合界面について加齢歯、歯根部など様々な象牙質についても検討を加え、各症例に対する最善の修復法を確立する予定である。齲触や歯頚部摩耗象牙質などの構造的、組成的変化を受けている象牙質に対して、接着性修復材料が十分な性能を発揮する方法の確立と、エナメル質への接着の再評価を行うにあたり、マイクロテンサイル試験、せん断接着試験を用い以下の研究が行われた.1.頚部摩耗象牙質に対する接着性修復歯頚部摩耗象牙質に対する接着性レジンの接着強さの測定を行ったところ、健全象牙質に対する接着強さより低い値を示した。しかし、セルフエッチングプライマーを繰り返し塗布を行うことによって,接着強さは健全象牙質と変わらない値を示すことが分かった。2.齲触象牙質に対する接着性修復齲触により影響を受けた象牙質に対しての接着性レジンの接着強さに、リン酸エッチング材の濃度およびウエットボンディング法の与える影響について評価した。その結果、ウエットボンデイング法を用いた場合と30%以上のリン酸を用いた場合には、接着強さが健全象牙質の場合と比較して低下することがなかった。3.レーザー照射象牙質に対する接着性修復齲触除去にEr:YAGレーザーを応用した場合を想定し、レーザー照射を行った象牙質面に対する接着強さの測定を行ったところ、セルフエッチングプライマーを用いるシステムの場合は低下、リン酸エッチングを行う場合は健全象牙質の場合と変化がないことが分かった。4.各種臨床的条件が接着性能に及ぼす影響
電界効果による磁性金属の磁化緩和機構の能動的制御

磁化(電子スピン)を情報伝達に利用するスピントロニクスデバイスの高性能化に向けて、磁性体中での磁化の緩和機構を制御することが必要不可欠である。本研究では、磁化緩和機構を特徴づけるダンピング定数の、材料やデバイス構造などによる決定論的な制御ではなく、ゲート電圧による能動的・系統的制御を目指す。超短パルスレーザーを用いた超高時間分解磁気光学測定による実空間における磁化挙動の追跡と、コプレーナ導波路を用いた強磁性共鳴法による周波数領域でのダンピング定数の精密測定により、磁化緩和機構における電界効果の影響を多角的に究明する。
視覚系における3次元オブジェクトの時空間表象

1.陰影による図地の分離ある光源から照らされた円盤群を,異なる光源から照らされた円盤群の中に配置すると,互いの群は領域を持ってまとまってみえる.本研究ではこの知覚特性を利用し,両群の光源方向が異なる場合の領域形状判断処理について検討した.実験では,上方(または下方)光源から照らされた円盤群で構成されたアイテムを,下方(または上方)光源から照らされた円盤群で構成された背景から探索するという視覚探索課題を行なった.その結果,上方光源アイテムは,下方光源アイテムに比べ有意に迅速に探索されることが明らかとなった,また,図地判断課題を用いて,上方光源円盤領域,下方光源円盤領域のどちらが図として知覚されやすいかを検討したところ,前者は図として,かつ手前に知覚されることがわかった.以上の結果は,陰影による3次元構造の復元は,視覚探索課題ならびに図地判断課題など比較的高次の情報処理に強く影響することがわかった.これらの成果は,Perception誌に掲載された.(Kawabe, T.,& Miura, K.(2004).Perceptual grouping in shape fromshading. Perception,33,601-614.)2.テクスチャによる重畳面分離ある領域A隣接する領域Bが異なる方位や空間周波数をもつ場合,AとBは分離して見える.この現象はテクスチャ分離と呼ばれる.本研究では,テクスチャ面分離が,重なった面にも適用されるのか,適用される場合どのようなメカニズムが関与しているのかを検討することを目的とした.刺激は,ガボアパッチで構成された円形領域が部分的に重ねられたものであった.被験者の課題は,提示された刺激が,2つの重なった面に見えたか,それとも3つの隣接する領域に見えたか否かを判断することであった.その結果,円形領域間の空間周波数差が大きい場合には,2つの円形領域に知覚される確率が上昇した,また,重なっていない領域のテクスチャエッジが存在しない場合には,重なった面の分離は生じなかった.これらの結果は,テクスチャエッジ検出機構が重なった面分離に関与し,異なるインプットを与えられることにより,重なった面表象が実現される可能性を示唆している.本研究では,視覚情報処理過程における3次元手がかりと視覚的記憶表象の関係を明らかにすることを目的とした.【研究1】陰影刺激が図と地の分離に及ぼす効果について検討し,成果を基礎心理学研究第22巻1号p.10-17へ発表した.陰影の施された円刺激をルビンの壺図形を形成するように配置した.顔領域が凸で構成された場合,壺領域は凹で構成され,逆のパターンも用意した.測度は,提示された刺激について凸・凹領域いずれが図として知覚されたかの割合であった.その結果,短時間提示条件においても凸領域は安定して図として知覚されることがわかり,陰影による奥行きが比較的視覚情報処理の早い段階で処理されている可能性を示唆した.また,顔・壺領域間の境界線を黒色線でマスクした場合は短時間提示の場合,図と地の分離は明確でなかった.この結果は,陰影による奥行き復元処理には境界での処理と面内部での処理の2通りが存在することを示している.【研究2】キャストシャドウによる奥行き知覚が運動予測に与える影響を検討し,眼球運動との関連についても検討した.成果をJapanese Journal of Psychonomic Science,22,1,25-26に報告した.刺激は回転する物体をCRT上にシミュレートしたもので,ある一定の位置に光源を設けて光があたるようにした.その際,キャストシャドウが存在する条件と存在しない条件を設けた.物体は4フレームにわたって回転した.その際,1-2,2-3フレームの回転角度は一定であったが,3-4フレームの回転角度を小さいものから大きいものまで7段階セットした.観察者は3-4フレームの運動がそれまでのフレームに比べ大きいものであったか小さいものであったかを2者強制選択法により報告した.その結果,眼球運動により追跡しない場合は,キャストシャドウの有無にかかわらず,先行研究と一致して運動の過少報告が生じたが,眼球運動が伴う場合はキャストシャドウが存在する場合には正確な運動予測がなされた.この結果は,視覚系が眼球位置の変化情報を運動予測に用い,さらにキャストシャドウなどの奥行き情報も考慮していることを示していることから,運動の予測は知覚(絵画的奥行き知覚)と行動(眼球運動)の統合後に行われる可能性を示唆している.1.陰影による図地の分離ある光源から照らされた円盤群を,異なる光源から照らされた円盤群の中に配置すると,互いの群は領域を持ってまとまってみえる.本研究ではこの知覚特性を利用し,両群の光源方向が異なる場合の領域形状判断処理について検討した.実験では,上方(または下方)光源から照らされた円盤群で構成されたアイテムを,下方(または上方)光源から照らされた円盤群で構成された背景から探索するという視覚探索課題を行なった.その結果,上方光源アイテムは,下方光源アイテムに比べ有意に迅速に探索されることが明らかとなった,また,図地判断課題を用いて,上方光源円盤領域,下方光源円盤領域のどちらが図として知覚されやすいかを検討したところ,前者は図として,かつ手前に知覚されることがわかった.以上の結果は,陰影による3次元構造の復元は,視覚探索課題ならびに図地判断課題など比較的高次の情報処理に強く影響することがわかった.これらの成果は,Perception誌に掲載された.(Kawabe, T.,& Miura, K.(2004).Perceptual grouping in shape from

shading. Perception,33,601-614.)2.テクスチャによる重畳面分離ある領域A隣接する領域Bが異なる方位や空間周波数をもつ場合,AとBは分離して見える.この現象はテクスチャ分離と呼ばれる.本研究では,テクスチャ面分離が,重なった面にも適用されるのか,適用される場合どのようなメカニズムが関与しているのかを検討することを目的とした.刺激は,ガボアパッチで構成された円形領域が部分的に重ねられたものであった.被験者の課題は,提示された刺激が,2つの重なった面に見えたか,それとも3つの隣接する領域に見えたか否かを判断することであった.その結果,円形領域間の空間周波数差が大きい場合には,2つの円形領域に知覚される確率が上昇した,また,重なっていない領域のテクスチャエッジが存在しない場合には,重なった面の分離は生じなかった.これらの結果は,テクスチャエッジ検出機構が重なった面分離に関与し,異なるインプットを与えられることにより,重なった面表象が実現される可能性を示唆している.
キセノンパルス光照射による選択的腫瘍細胞殺傷・非腫瘍細胞機能活性化作用機序の解明

1.目的クセノンパルス光直接照射及び間接(培養液)照射による選択的腫瘍細胞破壊傷害現象の解析。2.材料・装置3.実験方法1各群細胞をDMEM(GIBC011965-092)・10%FBS/・1%Penicillin-Streptmycinにて24 well plate (1x10E5cells/wellにCO2 5%下で24時間培養。2FB200発光部より8cmの距離にて、0回、5秒(3.2Jx56Hx5秒=896J)、10秒(1792J)、20秒(3584J)40秒(7168J)、80秒(14336J)、100秒(17920J)を、直接細胞照射群、間接(培養液)照射群として、Propidium Iodideにて細胞の生死判定。照射前後で3次元観察。3光照射後継続培養24時間後の細胞生存率を解析。4.結果照射後24時間後で、直接照射群では、照射エネルギー量に比例して20秒でほぼ100%腫瘍細胞のみ死滅し、非腫瘍細胞は90%以上生存していた。一方間接照射群でも、同様な結果が得られた。5.考察間接(培養液)照射群でも直接照射群と同様に腫瘍細胞のみが死滅(照射量に比例して)したことは、クセノンパルス光が培養液中の血清成分(? )に変化をもたらした可能性が考えられるが、間接(培養液)照射群の作用機序は未解明である。これが解明できれば、がん治療への応用の可能性が示唆され、加うるに非腫瘍細胞の機能活性化が証明出来れぱ、間接的照射でも腫瘍細胞選択殺傷・傷害、非腫瘍細胞の活性化を同時に図ることが可能となり、新たな治療戦略の一つとなるものと確信する。