hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
絨毛性腫瘍機構に関する研究

細胞融合により得られた6クローンの造腫瘍性は抑制されると推定され本実験による絨毛癌抑制機構へのアプローチが可能となる。細胞融合により得られた6クローンの造腫瘍性を、軟寒天培地でのコロニー形成及びヌードマウス上での腫瘍形成で評価し、子宮内膜癌、絨毛癌親細胞のそれと比較した。その結果親細胞が高い造腫瘍能を示すのに対し、融合細胞のそれは完全に抑制されることが判明したため、絨毛癌細胞では子宮内膜癌と全く異る癌抑制機構からの離脱が重要であることが示唆された。同時に異る腫瘍間での相補実験により、癌抑制機構へのアプローチが可能であることも示唆された。現在絨毛癌細胞への微小核融合を行い、その抑制機構の解明を試みている。1.pSV2neoにより標識された1ー22番ヒト染色体を単一で保有するA9細胞ライブラリ-の中から特定のクロ-ンを選択しヒト子宮内膜癌細胞との間で微小核融合を行い融合細胞の造腫瘍性を評価した結果、ヒト1番染色体に子宮内膜癌抑制遺伝子が存在することが示唆された。2.子宮内膜癌、絨毛癌における癌抑制機構が同一であるか否かを調べるため、ヒト子宮内膜癌HHUA細胞に6ーチオグアニン耐性、G418耐性という選択マ-カ-を賦与し、ヒト絨毛癌細胞CC1との間で全細胞融合を行った。融合細胞の造腫瘍性を1)軟寒天培地中でのコロニ-形成能2)ヌ-ドマウス上での造腫瘍能で評価した結果融合細胞の造腫瘍性は完全に抑制されることが判明した。このため子宮内膜癌化及び絨毛癌化の際作動する癌抑制機構あるいは癌抑制遺伝子は全く異なり、その細胞融合により癌化に伴い欠失した遺伝子の補充が行われていることが示唆された。3.2の結果は新たに絨毛癌抑制遺伝子の検出を微小核融合を用いて遂行すべきであることを示唆したため、pSV2neoにより標識されたヒト染色体単一保有A9細胞を用い、絨毛癌抑制にかかわる染色体の同定を行った。本ライブラリ-の中から、1、2、6、7、9、11番染色体を含むA9細胞を選択し、コルセミド処理による微小核形成後CC1細胞との間で細胞融合を行いG418耐性クロ-ンを選択した。各クロ-ンでのヌ-ドマウス上での造腫瘍能、軟寒天培地中でのコロニ-形成能等の造腫瘍能評価により7番染色体単一移入G418耐性微小核融合細胞のみが造腫瘍性の完全な抑制あるいは腫瘍形成までの潜伏期延長を示した。このため7番染色体上にCC1の造腫瘍性抑制にかかわる遺伝子の存在が強く推測されている。従来の研究から絨毛癌化に関与する癌抑制遺伝子の存在が明らかとなったため、本年度は1.同遺伝子群の局在する染色体の同定、2.mRNAサブトラクション法等による同遺伝子クロ-ニングを目的とした。1.のためにマウスA9細胞ライブラリ-から正常1,2,6,7,9,11番染色体を含むクロ-ンを選択し、CC1絨毛癌細胞と微小核融合を行い、それぞれの融合クロ-ンについて1)ヌ-ドマウス皮下移植後の腫瘍形成率、2)腫瘍増殖速度、3)足場非依存性増殖、4)細胞培加時間、5)血清要球性、6)細胞飽和密度、を比較検討した。その結果、ヌ-ドマウスでの腫瘍形成率は親細胞、1,2,6,9,11番単一移入クロ-ンで有意差を認めず、足場非依存性増殖・細胞培加速度においても有意差はなかった。しかし7番染色体単一移入6クロ-ンで腫瘍形成率の低下を認め、足場非依存性増殖・細胞培加速度も有意に低下した。一方血清要求性、細胞飽和密度は、親細胞と各種微小核融合クロ-ンとの間で有意差を認めなかった。以上の結果から7番染色体上には絨毛癌の抑制に関与する優性な遺伝子が存在することが推測される。
全ギリシア的祭典古代ギリシアの国際関係に及ぼした影響に関する研究

まず初めに全ギリシア的四大祭典の開催地の内、オリンピアとデルフォイの発堀報告書を使用して、両神域およびそこでの祭典の管理・運営の実態を追求した。オリンピアがエリスの管轄下にあったこと、デルフォイは隣保同盟(アンフィクティオニア)によって管理・運営されていたことは周知であるが、それぞれの管理・運営の内容の詳細に立入って調べると、それがギリシアに特有のポリスの原理・理念が効力を及ぼし得ない場であったことが明らかとなった。前471年までエリスはポリスとしての組織化を果しておらず、アンフィクティオニアの構成単位もポリスではなく、エトノスであった。これは、両神域の成立がポリス形成以前であったことを示すとともに、両神域にはギリシア世界古来の社会組織の構成原理が働いていたことをも伝える。神域の運営はこの原理に基くことが望ましいとされ、その後に出現した新たな組織であるポリスによる編成への変更は行われなかったのであろう。このような結論を得てから、アテナイの国家祭儀であり、全ギリシアから信者を集めていたエレウシスの秘儀に注目し、この秘儀開催時に実施された「神聖休戦(スポンダイ)」とオリンピアの「神聖休戦(エケケイリア)」とを比較し、それぞれの国際関係における機能の仕方を史料分析によって明らかにし、両制度が類似しながらも明確に異なっていたとの結論を得た。これら2種の制度の相違は、ギリシア人の国家に対する考え方と宗教意識とが、アーケイック期の間に変化したことを示していると推定される。そして、この変化が、ギリシア世界の社会組織の変化と関連しているとの想定も上の研究成果から十分可能となった。さらにこの社会組織の変化は、アテナイの姦通法が示唆するように、オイユスと国家との関係の変化と相関していることも、本研究課題である宗教的側面とは直接関連してはいないが、本研究遂行の際に附随して得られた成果であった。
染色デザインの世界的連環―「きもの」文化を中心に

2018年9月に海外調査を遂行。(9/3オランダ・ヘルモント市・フリスコ社において同社アーカイブ調査。9/4ベルギー・ルーベン大学で研究発表。9/5オランダ・アムステルダム市においてアンティークショップ聞き取り調査。上記フリスコ社へ染色用型紙を納品した経緯の聞き取り。9/6英国・マンチェスター・メトロポリタン大学図書館で特別コレクションの調査。9/7英国・ハイド市で日本の染色用型紙とアフリカン・プリントを調査。9/8英国・マンチェスター市Central Library Archivesで所蔵品の調査。9/12英国・ウォーリック大学で研究発表。)国内調査としては、桐生の横振りミシンと、それを利用したスカジャンなどの製品についての聞き取り調査を進めた。また京都・浜松・福山その他の地で、染色産業従事者の聞き取り調査をしたほか、文献および資料調査を進めた。また、大同マルタコレクションの研究を続行した。2018年度の調査・研究の大きな部分は、英国及びオランダを拠点とした、アフリカン・プリント関連企業の構造的変化に焦点を当てた。英国企業はこの産業分野のキープレイヤーとして、長年、後続の諸外国企業に様々に対処してきた。しかしこれは、日本・中国が英国のアフリカへの関心の持ち方に影響を与えてきたとも換言できる。今回、これまで看過されてきた英国の対日本・中国関係という視点から、アフリカン・プリント貿易を再考した。これまで、近代京都の捺染産業とオランダのアフリカン・プリント企業、及びインドネシアのバティックの関係を研究してきたが、2018年度は、十分な検討がなされてこなかった英国のアフリカン・プリント企業も視野に入れ、染色デザインの世界的連環についてより多極的に考察することができた。2018年度の研究実施計画に記入した国際シンポジウム“Gendered Threads of Globalization: 20th Century Textile Crossings in theAsia-Pacific (カナダ・ビクトリア大学にて開催)は、先方の都合によりキャンセルとなったため、企画していた京都染色産業に関わる展示は実現不可能となった。しかし、それ以外の調査・研究は、おおむね予定通り進捗している。伝統的な「きもの」産業の地である京都や桐生と他地方・海外との繋がりに着目し、グローバルなデザインの連環の中に「きもの」文化を位置づけ、その意味を再検討している。従来の「和装」史・京都産業史では見えてこない、グローバルな広がりのある「きもの」文化を考察するため、研究対象である、関与するエージェントが多義にわたり、その関係も複雑である。その「複雑さ」を丁寧に追及することにより、近現代の繊維産業とそこにおけるデザインのあり方を記述することを心掛けている。また同時に、染色技術・服飾史についても理解を深めるよう努めている。2019年度は、当初の予定通り京都での調査を継続するとともに、アロハシャツについて重点的に海外調査を遂行する予定である。ホノルル美術館のテキスタイル学芸員の協力のもと、アロハシャツの研究や製造業者の聞き取り調査、およびアーカイブ調査を遂行する予定で、現在調整中ある。また、当初2020年に計画していたインドネシア調査は、先方の、インドネシア国立博物館の受け入れの都合により、今年度8月になる予定。そのため、スカジャンについての海外調査は、2020年度になる可能性が高い。また、2018年度の調査により、これまで十分な検討がなされてこなかった英国のアフリカン・プリント企業も視野に入れ、染色デザインの世界的連環についてより多極的に考察することができたが、マンチェスターではまだまだ調査が必要な大量の資料の存在にも気づかされた。2020年度には再度渡英し、マンチェスターでより長期の調査が必要であると考えており、2020年度の研究実施計画は様々に変更しなければならない可能性が高い。今年度は、当該研究の成果の一端を以下の形で発表する計画である。(1)9月に開催のICOM(The International Council of Museums) Kyoto 2019で共同発表(査読有)をする。(2)経営史学会第55回全国大会(2019年10月27日・査読有)でパネル発表の後、2020年3月刊行予定の本に論文として寄稿する。(3)学術雑誌『Textile History』に論文投稿する。

これまで、近代京都の捺染産業とオランダのアフリカン・プリント企業、及びインドネシアのバティックの関係を研究してきたが、2018年度は、十分な検討がなされてこなかった英国のアフリカン・プリント企業も視野に入れ、染色デザインの世界的連環についてより多極的に考察することができた。2018年度の研究実施計画に記入した国際シンポジウム“Gendered Threads of Globalization: 20th Century Textile Crossings in theAsia-Pacific (カナダ・ビクトリア大学にて開催)は、先方の都合によりキャンセルとなったため、企画していた京都染色産業に関わる展示は実現不可能となった。しかし、それ以外の調査・研究は、おおむね予定通り進捗している。伝統的な「きもの」産業の地である京都や桐生と他地方・海外との繋がりに着目し、グローバルなデザインの連環の中に「きもの」文化を位置づけ、その意味を再検討している。従来の「和装」史・京都産業史では見えてこない、グローバルな広がりのある「きもの」文化を考察するため、研究対象である、関与するエージェントが多義にわたり、その関係も複雑である。その「複雑さ」を丁寧に追及することにより、近現代の繊維産業とそこにおけるデザインのあり方を記述することを心掛けている。また同時に、染色技術・服飾史についても理解を深めるよう努めている。2019年度は、当初の予定通り京都での調査を継続するとともに、アロハシャツについて重点的に海外調査を遂行する予定である。ホノルル美術館のテキスタイル学芸員の協力のもと、アロハシャツの研究や製造業者の聞き取り調査、およびアーカイブ調査を遂行する予定で、現在調整中ある。また、当初2020年に計画していたインドネシア調査は、先方の、インドネシア国立博物館の受け入れの都合により、今年度8月になる予定。そのため、スカジャンについての海外調査は、2020年度になる可能性が高い。また、2018年度の調査により、これまで十分な検討がなされてこなかった英国のアフリカン・プリント企業も視野に入れ、染色デザインの世界的連環についてより多極的に考察することができたが、マンチェスターではまだまだ調査が必要な大量の資料の存在にも気づかされた。2020年度には再度渡英し、マンチェスターでより長期の調査が必要であると考えており、2020年度の研究実施計画は様々に変更しなければならない可能性が高い。今年度は、当該研究の成果の一端を以下の形で発表する計画である。(1)9月に開催のICOM(The International Council of Museums) Kyoto 2019で共同発表(査読有)をする。
アルツハイマ-病の脳病変の発生機序に関する研究

アルツハイマ-病脳を電子顕微鏡で詳細に観察することにより、老人斑の芯を構成するアミロイド線維は血管基底膜の部分で線維として作られており、免疫電顕の手抜でセリンプロテア-ゼの一種であるα1ーアンチキモトリプシンがアミロイド線維が形成される部分で活性を持っていることが証明された。アミロイド線維の超微構造は急速凍結した試料を割断し、レプリカを作ることにより直径約30nmのsubuunitが5個でone turnをなす螺旋状配列をした構造であることを証明した。アルツハイマ-病の脳に多数観察される神経原線維変化は神経細胞の脱落に密接な関連を持っていると考えられており、その形成メカニズムや超微構造の解明は広範な神経細胞消失を知る上で重要である。従来、原線維の超微構造は二本のフィラメントが螺旋状に配列したpaired helicalfilamentとされてきたが、今までの超博切片よりも更に薄い切片を加速電圧100Kvで電顕的に観察することにより、直径約35nmの顆粒状のsubunitから成る8本のprotofilamentが約800nmの関隔で緊縮部を持つ、特殊な構造であることが証明された。神経原線維変化は種々の溶媒に不溶性であることが知られているが、特に緊縮部の各subunit間の結合の強さが不溶性の原因をなしている可能性がある。アルツハイマー病脳の血管周囲のアミロイド線維についてはその微細構造を急速凍結法により示したが実際の脳包埋標本では確かめていなかったことから、脳そのものをエポン包埋し電子顕微鏡によって検索した。その結果、アミロイド線維は全体には中空状をなすが約30〓の直径を持つ類球状の顆粒が螺旋状に繋がったものでありone turnが約5個から構成されていることが明らかとなった。この所見は急速凍結法によるレプリカによって示されたものと一致するものであり、アミロイド線維の超微細構造を明らかにしたものである。さらにアミロイド線維が血管の基底膜の部位で結晶化されることも証明された。以上のことはアルツハイマー病の脳に生ずる重要な老人斑の生成の解明に大きな示唆を与えたものと考えられる。12例のアルツハイマ-病の脳の側頭葉、後頭葉からパラフィン包埋ブロックを作成し、連続切片に銀染色、PAS染色、Congo-red染色、ペルドロ-染色を行って光学顕微鏡で観察した。その結果、多数の老人斑の中に毛細血管を見いだすことができるが、全く無関係に見えるものも存在した。しかし、無関係に見える老人斑の一個一個を連続切片で観察すると、いずれかの切片で老人斑の中に毛細血管を証明することができた。また、Congo-red染色でみると、いずれかの切片においてアミロイド線維は毛細血管と連続し、密接に関連していた。ここで得られた所見は、今までに我々が報告してきたごとく、老人斑のアミロイド線維は毛細血管壁において産生されることを示している。今後はアミロイド線維がきわめて小量しか出現しないために、通常の銀染色やCongo-red染色では検出困難な老人斑においても、アミロイド線維は毛細血管の基底膜で産生されることを電子顕微鏡を用いて証明する。アルツハイマ-病では老人斑と共に、神経原線維変化(NFT)も特徴的な所見である。その構造は従来、直径約10nmの微小な線維が二本で螺旋状に配列していると考えられており、paired helicalfilament(PHF)と呼ばれてきた。しかし、これはアルツハイマ-病脳から抽出したNFTを基にして得られた所見であり、抽出過程での種々の物理的、化学的操作により本来の形態を損なっている可能性が否定できない。我々は組織をそのまま固定、包埋して得られた超薄切片を電顕的に観察することにより、次の結果を得た。NFTの超微細

構造は直径約3.5nmの小球状のsubunitが縦につながった約8本のprotofilamentが螺旋状に配列している管状構造で、70ー80nm間隔で周期的なconstrictionがみられた。したがって、今後PHFの名称はなくなっていくと考えられる。アルツハイマ-病脳を電子顕微鏡で群細に観察することにより、老人斑の芯を構成するアミロイド線維は血管基底膜の部分で線維として作られており、免疫電顕の手技でセリンプロテア-ゼの一種であるα1ーアンチキモトリプシンがアミロイド線維が形成される部分で活性を持っていることが証明された。アミロイド線維の超微構造は急速凍結した試料を割断し、レプリカを作ることにより直径約30nmのsubuunitが5個でone turnをなす螺旋状配列をした構造であることを証明した。アルツハイマ-病の脳に多数観察される神経原線維変化は神経細胞の脱落に密接な関連を持っていると考えられており、その形成メカニズムや超微構造の解明は広範な神経細胞消失を知る上で重要である。従来、原線維の超微構造は二本のフィラメントが螺旋状に配列したpaired helicalfilamentとされてきたが、今までの超博切片よりも更に簿い切片を加速電圧100Kvで電顕的に観察することにより、直径約35nmの顆粒状のsubunitから成る8本のprotofilamentが約800nmの間隔で緊縮部を持つ、特殊な構造であることが証明された。神経原線維変化は種々の溶媒に不溶性であることが知られているが特に緊縮部の各subunit間の結合の強さが不溶性の原因をなしている可能性がある。
狂犬病ウイルスによる自然免疫回避機構の新概念「ストレス顆粒形成抑制」の分子基盤

抗ウイルス自然免疫に重要なウイルスセンサー蛋白質・RIG-Iは、ウイルスRNAを捕捉するにあたりストレス顆粒(Stress granule)とよばれる構造に集積することで、ウイルスセンサーとして機能することが明らかとなり、注目されている。狂犬病ウイルス弱毒株(Ni-CE株)感染細胞ではSGが形成され自然免疫応答が発動するのに対し、強毒株(西ヶ原株)感染細胞ではストレス顆粒がほとんど形成されない。前年度の研究では、どの遺伝子がストレス顆粒抑制に関わるか明らかにするため、西ヶ原株の遺伝子を一つずつNi-CE株のものに置換したキメラウイルスを作出した。その結果、M遺伝子がNi-CE株のもののみ、感染細胞にストレス顆粒を形成したため本年度はM遺伝子の機能の違いに注目して研究を実施した。その結果、Ni-CE株及び西ヶ原株のゲノムのうちM遺伝子をNi-CE株のものに置換したキメラウイルスNi(CEM)株が、感染細胞に細胞死を引き起こすのに対し、西ヶ原株は起こさないことを確認した。興味深いことに、Ni-CE株のM遺伝子を持つ株(Ni-CE株、Ni(CEM)株)は強い細胞膜破壊を誘導するのに対し、西ヶ原株及びNi-CE株のゲノムのうちM遺伝子を西ヶ原株のものに置換したキメラウイルスCE(NiM)感染では、アポトーシスの特徴であるホスファチジルセリンの反転は引き起こすものの、細胞膜破壊の程度が低かった。すなわち、M遺伝子はSG形成だけでなく細胞死シグナルにも何らかの影響をもたらしている可能性が示された。狂犬病ウイルスM遺伝子の機能について、細胞死シグナルへの影響を示すことができた。M遺伝子にコードされるM蛋白質の関与する細胞死シグナルとSG形成能のクロストークについて、分子レベルで明らかにする。具体的には、M蛋白質が関与する細胞死シグナルパスウェイを特定するとともに、SG形成シグナルとの関与を考察していく。一方、細胞死誘導とSG形成が関与しない独立した事象である可能性も考慮し、SG形成シグナルについてもM蛋白質単独発現系など用いて追求していく。また、動物実験によってM遺伝子キメラウイルスが宿主に及ぼす影響についても検討する。我々は、狂犬病ウイルス弱毒株(Ni-CE株)感染細胞ではSGが形成され自然免疫応答が発動するのに対し、強毒株(西ヶ原株)感染細胞ではストレス顆粒がほとんど形成されないことから、狂犬病ウイルスの病原性発現機構の一つとして「ストレス顆粒形成の回避・抑制」を想定し、検証を進めている。今年度は、1.由来の異なる細胞にそれぞれの狂犬病ウイルス株が感染した場合のストレス顆粒形成についての検証、2.Ni-CE株感染によって誘導されるストレス顆粒へのRIG-I蓄積の検証、3.キメラウイルスの作成、の3項目を実施した。1.ヒト神経系由来SYM-I細胞および、ヒト腎由来293T細胞へ西ヶ原株およびNi-CE株を感染させ、固定・蛍光抗体による染色を行うことでストレス顆粒の形成を検証した。その結果、両細胞株ともにNi-CE株がストレス顆粒形成を誘導したのに対し、西ヶ原株は誘導しなかった。すなわち、本事象は細胞の種類によらないことが示唆された。2.Ni-CE株感染SYM-I細胞を、ウイルス抗原、ストレス顆粒マーカー分子(G3BP)およびRIG-Iに対する抗体で3重染色した結果、.Ni-CE株感染によって形成されるストレス顆粒にRIG-Iが蓄積される像が観察された。3.どの遺伝子がストレス顆粒抑制に関わるか明らかにするため、西ヶ原株の遺伝子を一つずつNi-CE株のものに置換したキメラウイルスを作出した。M遺伝子がNi-CE株のもののみ、感染細胞にストレス顆粒を形成した。ストレス顆粒にRIG-Iが蓄積していることを示すことができたことは、本課題の開始段階で立てた仮説を支持するものであり、重要な結果と考えている。さらに、M遺伝子が重要なウイルス遺伝子である可能性がみえてきた。

すなわち、M遺伝子はSG形成だけでなく細胞死シグナルにも何らかの影響をもたらしている可能性が示された。狂犬病ウイルスM遺伝子の機能について、細胞死シグナルへの影響を示すことができた。得られたキメラウイルスを順次培養細胞へ感染させ、ストレス顆粒形成能やストレス顆粒に関わる関連分子の活性化などを測定する。自然免疫応答や病原性との関わりについても追求していく。M遺伝子にコードされるM蛋白質の関与する細胞死シグナルとSG形成能のクロストークについて、分子レベルで明らかにする。具体的には、M蛋白質が関与する細胞死シグナルパスウェイを特定するとともに、SG形成シグナルとの関与を考察していく。一方、細胞死誘導とSG形成が関与しない独立した事象である可能性も考慮し、SG形成シグナルについてもM蛋白質単独発現系など用いて追求していく。また、動物実験によってM遺伝子キメラウイルスが宿主に及ぼす影響についても検討する。物品費として予定していた抗体・酵素について、前年度に購入したもので充足したため。次年度は最終年度のため、論文投稿にかかる費用(英文校閲、掲載料)にも充てていく。
磁気発熱材料の開発と医療への応用

本研究の成果をまとめると次の様になる。1.温熱療法インプラント材料のFe-Pt合金の耐食性は非常に良いことが分かったが、長期間生体内に放置されると、非常にわずかな(1.0×10^<-4>g/cm^2・month)Feの溶出が起こることが白色家兎の実験で明かになった。2.Fe-Pt合金の溶出を防止するために、シランとりん酸を使用して、生体適合性のあるSiO_2で被覆する方法を確立した。アノード分極曲線の測定で、被覆によって耐食性が著しく改善されることが判明した。3.ヒステレシス損による磁気発熱材料として、Fe-Pt合金の粉末が、適していることを見い出した。さらに、Fe-Pt合金粉末の粒子をSiO_2で被覆するスプレードライング法を考案した。しかし、スプレードライング法で被覆した粉末試料の発熱量が小さくなり、今後は発熱量の改善が必要である。4.生体適合性のあるCaO-Mgo-Fe_2O_3系のセラミックス粉末材料を作製し、磁性と発熱特性を測定した。その結果、(MgO)_1-x(Fe_2O_3)x系ではx=0.525、(CaFe_4O_7)_1-y(MgFe_2O_4)y系ではy=1.0が最もヒステレシス損と発熱量が大きいことが判明した。y=1.0とx=0.525は従来材料のFe_3O_4と比較して、キューリー温度(Tc)が低く、発熱量が数倍大きく、新しいセラミックス粉末磁気発熱材料として有望であることが分かった。今後の課題として、Tcの改善をはかる必要がある。5.Fe-Pt合金インプラントを使用して、悪性脳腫瘍と舌がんの温熱療法の臨床的応用研究を行なった。脳腫瘍では温熱療法の効果が45.5%、舌がんでは100%の効果があることが分かった。今後は同合金の被覆インプラントの臨床的応用研究が必要である。試料振動型磁力計本体を購入し、低磁場における磁気ヒステレシスとキュ-リ-温度を測定することができるように作製した。そして、FeーPt系磁気発熱材料の針状試料を作製し、キュ-リ-温度と磁気ヒステレシスの測定を行なった。その針(Tc=69°C)を生体(ラビット)の大腿部の正常組織と癌組織の中に挿入し、針の周囲の温度を測定し、正常組織内では42°C以上の範囲は約5mmであり、癌組織内では約10mmであることが判明した(学会発表)。次に、FeーPt合金の生体適合性を調べる目的で、腐食実験と溶出試験を行なった。まず腐食実験では、硫酸5%溶液と生理食塩水中のアノ-ド分極曲線をFeーPt合金とステンレスについて測定した。その結果、いずれの場合もFeーPt合金は耐食性が優れているが、不動態の形成はステンレスより弱いことが判明した。溶出実験では生理食塩水中で1ケ月間浸した時の減量を調べ、針1本当り、24.3μg/yearの減量であり、ステンレスよりも大きいことが判った。また、溶出イオンについても検討した。そして、溶出を避けるために針表面をガラスでコ-ティングする方法を検討した。シランと酸を混合して、針を浸してから乾燥する方法で4μm程度の薄いガラスの膜が形成されることが判明した。

次に、ヒステレシス損発熱を起こすFeーPt粉末試料について成型法と形状異方性を検討した。レジンで成型した針状粉末試料の発熱では針の軸方向が磁場に平行と垂直で到達温度に10°Cの差が生じた。この差は臨床的見地から大きいといえる。これは粉末粒子がお互いに接触して渦電流損が生じたためであると考え、粉末のガラスコ-ティングを上記の方法を改良して行ない、粉末を球状のガラスでコ-トできた(学会発表)。以上の他にセラミックス材料についても試料を作製して磁気測定を行なった。当該年度の研究成果は次の様にまとめられる。まず、材料開発では、(1)Fe-Ptインプラント合金の耐食性は医療用ステンンレスの約2倍程度良い。(2)合金は生理食塩水中及び生体中では非常に少量ではあるがFeまたはPtの溶け出しが起こる。(3)溶け出し防止のため、酸性溶液と有機シランの混合液中に合金を浸して、適当な熱処理を行なうとかなりの強度を持ったSiO_2で被覆できるというコ-ティング法を開発した(平成3年10月ハイパ-サ-ミア学会発表)。これは合金の生体適合性に関する画期的成果である。(4)微粉末のフェライト系インプラント材料では生体適合性を持つ元素のみで作製できる。MgFe_2O_4とCaFe_4O_7の固溶体を作製し、ヒステレシス損で発熱する新材料を開発した(キュ-リ-温度は300400°C)(平成3年10月ハイパ-サ-ミア学会発表)などが挙げられる。次に医療用システムでは、我々はすでにインプラントヒ-ティングシステム(IHS)として発表しているが、その場合空心コイルからの電磁波の生体に及ぼす影響を取り除く必要があるので、(1)フェライトコアの高周波磁場発生装置を作製することを試みた。市販されているコア材料では高周波損失が非常に大きく、コア自身が高温になるために人体安全上問題があることが判り、空心コイルの電界による人体への悪影響を避ける方法を検討する必要があることが判った。(2)インプラント周辺の温度分布の計算機グラフィックスのプログラムを開発し、2次元のグラフィックスができるようになった。最後に臨床応用であるが、すでに合金針の脳腫瘍、舌癌の治療への応用は学会誌等で発表しており、非常に治療効果が上がっている。(脳腫瘍40%、舌癌70%、平成3年10月16日付けの読売新聞で報道)。今後、コ-ティング針と現在開発中のフェライト材料を使った臨床基礎実験を行なっていく。本年度の研究成果は次のようにまとめることができる。(1)従来材料の鉄(Fe)-白金(Pt)合金(針状)を生体適合性のあるセラミックスによって完全被覆するための研究を行なった。80°Cのシランと酢酸と水の混合液に試料を浸してから120°Cで24時間乾燥後、350°Cで3時間の焼成することによって針状試料を全体にわたってほぼ完全にSiO_2の被覆ができることが判った。そのアノード分極曲線を測定し、従来の被覆方法よりかなり改善された耐食性を得ることができた。また、その試料を約一ヶ月間、白色家兎の癌組織中に埋め込み、試料周辺組織内における溶出実験を行ない、FeまたはPt元素の溶出がないことを確認した。(2)つぎにFe-Pt合金の球状粉末を作製し、上述の溶液を使ったスプレーによる繰り返し噴霧法を考案し、被覆を試みた。2550回の繰り返し噴霧によって粒子を被覆できることが判ったが、粒子同士のの接触がある場合は接触粒子全体で被覆されており、個々の粉末粒子を別々に被覆するための検討が必要である。(3)生体にとって危険な元素を含まない、新しいセラミックス粉末感温磁性材料の開発を行なった。粉末材料は成型が自由で、腫瘍に直接塗布することもでき、臨床応用の範囲が一段と拡大できる。生体適合性に主眼をおいた開発である。
生殖器官形成における細胞壁構築関連遺伝子群の機能解析

シロイヌナズナのXTH遺伝子ファミリーのメンバーの中で、AtXTH28遺伝子だけが自動自家受粉の能力に寄与する雄蕊形成に寄与していることを明らかにした。AtXTH28遺伝子が欠損した突然変異体(atxth28)の花においては、自家受粉の効率が下がることにより、稔性が低下する。本研究によって、atxth28の花では、雄蕊の花糸が適切なタイミングで伸長していないこと、雄蕊が雌蕊から離れていること、葯の裂開面が柱頭に向いていないことが明らかになった。以上の3つの原因によって、atxth28では、生殖時期に葯と柱頭の空間的な位置が離れ、自動自家受粉ができないことが証明された。またAtXTH28遺伝子の詳細な発現解析を行ったところ、葯と花糸の接合部、花糸の維管束、花糸と花托の接合部で強い発現が確認された。以上の結果から、AtXTH28が、自家受粉のために必要な雄蕊の形態形成を担う細胞壁構築・再編過程で機能していることが明らかになった。また遺伝子発現プロファイル情報を利用して、AtXTH28遺伝子と共発現する細胞壁関連遺伝子を解析したところ、2次細胞壁構築に関わるセルロース合成遺伝子と協調的に働いていることが示された。雄蕊形成におけるXTHの機能について、植物種間での普遍性を調べるため、シロイヌナズナとは異なる多糖類から成る細胞壁を持つイネのXTHを解析した。この結果、AtXTH28と同じXTH遺伝子サブファミリー(クラスIII)に属するOsXTH19が雄蕊の花糸に局在することが明らかになった。またOsXTH19がシロイヌナズナのクラスIIIXTHと同じ酵素活性を持つことをin vitroの解析で明らかにした。植物細胞壁の基本構造の構築や再編に関わるキシログルカン転移酵素/加水分解酵素(XTH)遺伝子ファミリーのうち、花器官において重要な役割を担うと考えられていたXTH28遺伝子の発現や機能解析を中心に研究を進めた。in situハイブリダイゼーション法及びプロモーターGUS形質転換体を用いた解析により、XTH28遺伝子は、花の発生プロセスに依存して雄蕊で発現していることが明らかになった。XTH28遺伝子は、雄蕊形成の初期段階では花糸全体で発現しているが、花糸伸長後は、花糸基部、花糸上部の維管束、葯と花糸の境界部位などの限定された細胞で発現していることが確認された。またXTH28遺伝子が欠損した突然変異体を用いて、花の器官形成や生殖過程におけるXTH28の機能解明を試みた。xth28突然変異体では、組織の欠損などの表現型は見られなかったが、生殖成長へ移行直後の花(1-5番目の花)において著しく稔性が低下していることが明らかになった。この稔性の低下の原因を詳細に解析したところ、雄蕊成長の遅延などによって、葯と柱頭が接するタイミングを失い、自家受粉の効率が低下していることが明らかになった。また本年度は、植物の2次細胞壁形成に関わる細胞壁関連遺伝子群の包括的な発現解析により、雄蕊の形成に関わると考えられる細胞壁関連遺伝子群(セルロース合成酵素遺伝子、リグニン関連遺伝子等)を同定した。これらの遺伝子の雄蕊における発現を解析したところ、発生プロセスに依存した発現様式を示したが、XTH28遺伝子とは異なる発現プロファイルであった。今後は、これらの遺伝子の突然変異体を用いて、生殖機能への影響を解析して、雄蕊形成における2次細胞壁関連遺伝子の機能解明を目指す。
角度分解光電子分光によるスピン配列した磁性薄膜における電子状態

本研究は、パルス磁場によってスピン配列させた磁性薄膜における高分解能角度分解光電子分光測定により、電子とスピンの相互作用が磁性に果たす役割を、スピン配列による電子状態の変化を通じて直接的に観測する事を目的とする。磁性薄膜における角度分解光電子分光測定をパルス磁場によってスピン配列した環境下で行うという本研究の目的を実現するために、平成19年度は、パルス磁場発生装置、磁化測定系の立ち上げ作業および分子線ビームエピタキシー(MBE)装置による高機能磁性薄膜の作成を行い、作成した磁性薄膜において角度分解光電子分光測定を行ってきた。以上の現状について詳細を以下に示す。1.スピン配列した磁性薄膜におけるin situ磁化測定系の立ち上げ磁性薄膜における磁気状態をスピン配列する前後で直接観測するために、パルス磁場発生装置、および磁化測定用カー光学系の試料準備槽への設置をすすめている。テスト測定および性能評価を経て、平成20年度夏頃に磁性薄膜における角度分解光電子分光をスピン配列した環境下で行う予定である。2.磁気的性質の異なる強磁性機能薄膜における系統的角度分解光電子分光研究強磁性薄膜Eu0において強磁性転移温度(Tc70K)前後で放射光角度分解光電子分光測定を行った。その結果、Eu4f電子と伝導電子の間の混成強度が強磁性転移温度前後で急激に変化する明かになった。今後スピン配列の条件が系統的に変化する系における角度分解光電子分光測定を行うために、ナノスピンエレクトロニクス材料として重要な巨大磁気抵抗を伴い強磁性相転移温度が急激に増大する、電子ドープ(Eu->Gd、Eu->La置換)したEu0単結晶磁性薄膜のMBE作製を現在すすめている。本研究を遂行するために、平成17年度は磁性薄膜における角度分解光電子測定をパルス磁場によってスピン配列した環境下で行うための環境を整えるために、極端紫外光研究施設に既存の超高分解能角度分解光電子分光測定装置の改良を進めてきた。現状を以下に示す。1.超高真空中の試料を磁化させるためのパルス磁場発生システムの開発低温クライオスタット上の試料に真空・低温下でパルス磁場を印加するためにパルス磁場発生装置の開発を行った。φ2mmの銅線により作成したコイルでパルス磁場の発生性能確認の作業を現在進めており、目標の500V印加で1テスラ以上を達成するために更なる改良を進めている現状にある。2.試料磁化測定用の磁気光学カー測定装置の設計および開発磁気光学カー測定装置の設計がおわり、設置作業および性能評価を現在行っている。特に、パルス磁場印加によりスピン配列した試料表面の磁化を高精度で観測するために、パルスモータ制御型の高分解能測定システムの導入を行った。平成18年度初頭から、上記のシステムの最適化を行い、試料準備槽に設置する。その後、分子線ビームエピタキシー装置の光電子分光装置への接続およびテスト試料の測定を順に進めていく予定である。磁性薄膜における角度分解光電子分光測定をパルス磁場によってスピン配列した環境下で行うという本研究の目的を実現するために、平成18年度は、分子線ビームエピタキシー(MBE)装置による磁性薄膜作成、および作成した磁性薄膜における角度分解光電子分光測定を行ってきた。また、パルス磁場発生装置、およびカー光学測定系の整備を現在進めている状態にある。以上の現状について、詳細を以下に示す。1.MBE装置による磁性薄膜作成典型的強磁性半導体(TC=70K)として知られるEuOの単結晶薄膜の作製に成功した.この系はこれまで多結晶試料において物性測定が多数行われてきたが、物性と電子状態の関わりについては、ほとんど明らかになっていない。今後、Gdをドープした系についても、単結晶磁性薄膜の作製を系統的に行っていく予定である。2.磁性薄膜における角度分解光電子分光測定単結晶強磁性薄膜EuOにおいて、放射光角度分解光電子分光を用いた3次元的電子状態の実験決定を行った.その結果、Eu4f電子は伝導電子と強く混成して遍歴バンドを形成している事が明らかになった.3.パルス磁場発生装置、およびカー光学測定系の整備作製した試料の磁気物性を真空チャンバー内で評価するために、パルス磁場発生装置およびカー光学測定系の整備をすすめている。前者については、500Vパルス電圧印加装置を作製し、後者については、光学系を真空チャンバーに直接設置するためのステージを設計中である。平成19年度は、MBE装置により作成した、巨大磁気抵抗を示す磁気薄膜EuOにおいて、(1)スピン配列した磁性薄膜におけるin situ磁化測定、および(2)同様の系におけるin situ角度分解光電子分光測定を順次進めていく予定である。

磁性薄膜における角度分解光電子分光測定をパルス磁場によってスピン配列した環境下で行うという本研究の目的を実現するために、平成19年度は、パルス磁場発生装置、磁化測定系の立ち上げ作業および分子線ビームエピタキシー(MBE)装置による高機能磁性薄膜の作成を行い、作成した磁性薄膜において角度分解光電子分光測定を行ってきた。以上の現状について詳細を以下に示す。1.スピン配列した磁性薄膜におけるin situ磁化測定系の立ち上げ磁性薄膜における磁気状態をスピン配列する前後で直接観測するために、パルス磁場発生装置、および磁化測定用カー光学系の試料準備槽への設置をすすめている。テスト測定および性能評価を経て、平成20年度夏頃に磁性薄膜における角度分解光電子分光をスピン配列した環境下で行う予定である。2.磁気的性質の異なる強磁性機能薄膜における系統的角度分解光電子分光研究強磁性薄膜Eu0において強磁性転移温度(Tc70K)前後で放射光角度分解光電子分光測定を行った。その結果、Eu4f電子と伝導電子の間の混成強度が強磁性転移温度前後で急激に変化する明かになった。今後スピン配列の条件が系統的に変化する系における角度分解光電子分光測定を行うために、ナノスピンエレクトロニクス材料として重要な巨大磁気抵抗を伴い強磁性相転移温度が急激に増大する、電子ドープ(Eu->Gd、Eu->La置換)したEu0単結晶磁性薄膜のMBE作製を現在すすめている。
インプラント周囲の角化粘膜は有用か：細菌学的エビデンスの構築に向けて

口腔内の常在細菌叢のバランスが崩れることがその発症・進行に関連していると考えられているう蝕や歯周炎と同様に、細菌の関与が疑われるインプラント周囲炎にも、インプラント周囲粘膜溝の細菌叢に含まれる細菌構成の変化が関連していると考えられる。この変化の一因として、インプラント周囲の角化粘膜の有無という視点からその関連を調べた研究はなく、本研究ではこの点に着目し、インプラント周囲粘膜溝の細菌叢について16S rRNA遺伝子配列解析を行い、細菌叢と周囲粘膜の性状の関連性を検証する。角化粘膜と炎症状態や細菌構成の変化に連関があれば、角化状態を指標とした検査方法の開発へとつながり、その療臨床的意義は大きい。
コミュニティ学習コーディネーターの養成・研修カリキュラムの策定

現在、市民の持続的な活動・学習を支えるしごとは、自治体の一般行政職・社会教育指導員など非常勤職員・NPOや財団職員等、様々な立場の人たちが担っている。本研究では、学習支援を行う人たちが実践をふりかえり、異なる経験を交流することにより力量形成していくカリキュラムの策定をめざした。そのような学習支援者の力量形成を可能にする大学の役割、認証機構の組織について研究を進めた。本研究費を基盤とした日本社会教育学会プロジェクト研究における活動を通して、実践のふりかえりを通じた職員の力量形成にかかわる事例と、その交流を実現し、実践と研究の新たな関係を展望している。本研究は、コミュニティ学習コーディネーター(仮称)の養成・研修のためのカリキュラムおよびその認定基準の策定と、認定のための機構の組織化をめざしている。2014年度は、日本社会教育学会のプロジェクト研究「学びあうコミュニティを支えるコーディネーターの力量形成」の共同研究に参加し、六月集会「コーディネーターの力量形成とその組織ー社会教育職員の実践を通して」及び研究大会「コーディネーターの力量形成とその組織2ー街づくり・学校・ボランティアの実践を通して」、会場校企画「学びあうコミュニティのコーディネーターの力量形成とその組織ー福井からの報告」の実施にかかわった。また全国社会教育職員養成研究連絡協議会(社養協)の研究大会「コミュニティ学習支援コーディネーターの実践力とその養成」で研究代表者平川が報告をし、定例研究会「地方自治体における社会教育主事資格活用の実態」では、東京都、神奈川県等の主事資格の発令・任採用等の実態を確認した。さらに、職員の力量形成の実践の一環として、福井大学教職大学院と東京ラウンドテーブル実行委員会(首都圏のインターユニバーシティで構成)が実施したラウンドテーブル「学びあうコミュニティ」に、社会教育職員・大学教員・院生・学生が参加した。実践と研究の場を往還するこうした取り組みから、長いスパンを持った実践の省察が年間のリズムに合わせて深められ、自分の実践について関心を持って聞いてくれる聴き手との出会いの中で、職員としての役割や学習の展開にかかわる認識が培われている。2015年度は、日本社会教育学会プロジェクト研究プロジェクト研究「学びあうコミュニィを支えるコーディネーターの力量形成とその組織」において以下の研究活動を行った。1六月集会「コーディネーターの力量形成とその組織(3)ー課題整理と今後の展望ー」では、これまでの事例をふり返り、論点を整理し、また社会教育学研究における位置づけを吟味したうえで、今後の研究課題と展望を提起し、議論することが目指された。報告と簡単な質疑応答の後、5 6人の小グループで意見交換が行われた。2研究大会「実践の展開とコーディネーターとしての力量形成のプロセスを語る」では、各地で長期的実践を進めている職員・実践者に実践報告を依頼した。46人の小グループに分かれて、12人の報告者が実践をじっくりと語り互いの経験を交流する、ラウンドテーブルというやり方で実施した。3定例研究会を実施し、プロジェクトメンバーにより、京都市本能自治会館を見学し、「本能学区」における住民のまちづくりへの取り組み、京都市まちづくりアドバイザー制度について、インタビューを行った。3年間のプロジェクト研究の中間まとめを六月集会で行い、これまでに蓄積してきた事例研究をふまえて、過去の社会教育実践論・職員論からの理論的展開の再吟味を行った。また、従来一方的な「発表」型の研究報告が多かった学会でのコミュニケーションにおいて、非会員の実践者を数多く招いて、ラウンドテーブルとして対話的なコミュニケーションによる実践交流が行われたことは、学会全体においても大きな成果といえるのではないか。12月に中央教育審議会答申「新しい時代の教育や地方奏請の実現に向けた学校と地域の連携・協働のあり方と今後の推進方策について」が出され、学校と地域をつなぐコーディネーターの役割が注目されるようになり、今後の研究課題がさらに明確化している。この人たちは専門職として養成されていない場合が多く、研修の機会もなく、孤立して、手探りで仕事に向かっている。また日本では成人の学習にかかわる国家資格は社会教育主事に限られているが、社会教育主事の養成においては座学が多く、実践的な学習支援の力量を高めていくカリキュラムは必ずしも十分に構想されていない。本研究では、ラウンドテーブルにおける小グループでの実践交流により、異なる領域、異なる経験の実践者と研究者がともに実践をふり返ることをとおして、実践と研究の新たな関係を展望している。とくに日本社会教育学会プロジェクト研究における活動において、実践のふりかえりを通じた職員の力量形成にかかわる事例の交流を実現してきた。学習支援の力は、知識や技術の増加としてよりも、自ら取り組んできた実践をふり返ることにより培われていくものと考えられる。科学研究費の活用により、実践者が全国各地から学会の研究大会に参加し、ラウンドテーブルにより互いの実践を交流させていったことは、学会のコミュニケーションをも変えていく意味を持った。このような学習支援者の力量形成が地域において持続的におこなわれていくためには、各地の大学の役割が重要になる。学習支援者の活動のリズムに合わせて、実践と省察を往還するカリキュラムの策定にむけて、提案を行った。またそれを可能にする大学の役割について事例収集と分析を行い、大学間で相互にチェックする認証機構の組織について研究を進めた。

本研究では、学習支援を行う人たちが実践をふりかえり、異なる経験を交流することにより力量形成していくカリキュラムの策定をめざした。そのような学習支援者の力量形成を可能にする大学の役割、認証機構の組織について研究を進めた。本研究費を基盤とした日本社会教育学会プロジェクト研究における活動を通して、実践のふりかえりを通じた職員の力量形成にかかわる事例と、その交流を実現し、実践と研究の新たな関係を展望している。2015年度の計画として、1学習支援者の力量形成に関する文献研究と事例調査、2新資格コミュニティ学習コーディネーター(仮称)のカリキュラムと認証機構の策定、3上記2を実現するためのラウンドテーブルの実施、4上記2による実践記録の公開のための冊子作り・ウェブサイトの設置・運営をあげたが、1、2、3については予定通り進行しており、4については各大学で実践記録の冊子作りが始まっている。とくに3にかかわって、日本社会教育学会のプログラムの中で、従来、報告者とフロアのように一方通行の関係であったものを、小グループに分かれて話し合う取り組みに変えてきたことに、大きな変化が認められる。実践者と研究者の小グループでの交流の中で、互いの実践経験が応答していく過程は、実践研究の新たな地平を切り開いているものと考える。日本社会教育学会プロジェクト研究の、2016年六月集会の内容は、以下の通り。テーマ:学びあうコミュニティを支えるコーディネーターとその組織(その5)ー学校・学区を核にしたコミュニティづくりの視点からー、報告1「地域のまちづくり推進に果たすまちづくりアドバイザーの役割」、報告2「教師の実践的力量形成と学び合うコミュニティとしての学校」、報告3「地域学校協働本部における統括・地域コーディネーターに期待する役割」9月に研究大会での研究活動を予定しており、現在準備中である。また、学会年報の作成を希望しているが、諸事情により2018年度の発行予定である。このほかに、研究メンバー各自が取り組む「コーディネーターの力量形成」において、各種のカリキュラムの策定と実施が予定されている。教育学基本的に、日本社会教育学会と社養協での組織的な研究活動を継続していく。そのなかで、コミュニティ学習コーディネーターに相当する新資格の設置に向けて、2017年度は、複数の大学で職員研修の取り組みが始まった。またすでに福井大学では履修証明プログラムを実施している。これらの取り組みにおけるカリキュラムでは、実践の長い取り組みを語り聴くこと、実践記録にまとめていくことにより、実践をとらえる認識の枠組みを問い直していくことにおいて共通している。このようなカリキュラムの共通性を相互に認証していくシステムの構築が求められている。省察的実践論、組織学習論等の文献研究、各地の職員研修の事例研究を継続しつつ、上記のような実践的な取り組みをもとに、カリキュラム案の作成を目指していく。福井
グルタミン酸作動性ニューロンの分子多様性とその生理学的意義の解明

グルタミン酸は哺乳類中枢神経系における主要な興奮性神経伝達物質である。申請者は、ニューロンのグルタミン酸放出能を規定するタンパク質であるシナプス小胞型グルタミン酸トランスポーター(VGLUT)の3つのイソ型を同定した。本研究は、VGLUTに焦点をあて、VGLUTイソ型に起因するグルタミン酸作動性ニューロンの分子多様性とその生理機能関する新しい知見を得ることに成功した。また、VGLUTによるグルタミン酸輸送の新たな決定因子を発見した。<結果>(1)VGLUT1結合タンパク質の解析:VGLUT1のC末に結合するタンパク質として知られるエンドフィリン(Endo)イソ型の解析を行ったところ、VGLUT1-Endo1の相互作用はカルシウム依存性を示さないのに対して、VGLUT1-Endo2の相互作用は低濃度のカルシウムにより阻害されることを見いだした。Endo1/2の神経内分布を見ると、Endo1はVGLUT1終末特異的であるが、Endo2はVGLUT2に多く発現していることがわかった。したがって、VGLUT1ニューロンとVGLUT2ニューロンの機能的差異は、Endoイソ型が持つカルシウム感受性の有無に起因する小胞プールやエンドサイトーシス機構である可能性が示唆された(Shiobaraら、論文投稿準備中)。(2)グルタミン酸取込の決定因子の解明:従来、グルタミン酸の小胞への取込機構は、生物物理学的な解釈が困難な塩素イオンの依存性が観察されていた。我々は、昨年度までに、VGLUT1タンパク質が塩素イオンの透過性を示すことを見いだした。本年度は、VGLUT1含有リポソーム内腔に高濃度の塩素イオンが存在すると、グルタミン酸輸送が顕著に増大することを明らかにした。小胞がエンドサイトーシスされた直後は、細胞外の高濃度の塩素イオンを取り込む可能性が高いことから、小胞内のグルタミン酸量は、細胞外の塩素イオン濃度により規定されている可能性を提唱した(Schenckら、論文投稿中)。本研究計画は、グルタミン酸放出能を規定する分子本体であるVGLUTの3つのイソ型に焦点を当て、グルタミン酸作動性ニューロンの分子多様性と、その生理学的意義の解明を目指して企画された。以下に、平成17年度の主要な研究成果を挙げる。(1)三量体G蛋白質によるVGLUT活性の制御:VGLUT活性は塩素イオン濃度が数mM時に最大活性を示すが、その詳細な制御機構は不明である。我々は、複数のGα欠損マウス(Gαo1,Gαo2,Gαq, Gα11)を解析し、Gαo2欠損シナプス小胞では、塩素イオンによるVGLUT制御機構が欠落していることを見いだした。この結果は、グルタミン酸の小胞輸送活性を制御する新しい分子機構を提唱し、J.Neurosci誌の"In the current issue"欄に、注目論文として掲載された。(2)VGLUT1特異的結合蛋白質の性状解析:VGLUTイソ型特異的な機能を示唆するVGLUT1のC末端をbaitとしたyeast two hybridscreeningによりエンドフィリン1(Endo1)を得た。本年度は、VGLUT1とEndo1の結合部位の特定及びイソ型特異性を解析した。また、海馬培養細胞では、Endo1はVGLUT1陽性グルタミン酸シナプスのみに特異的に存在することを発見した(未発表)。(3)VGLUT1欠損シナプス小胞画分を用いたグルタミン酸取込機構の解析:VGLUTを介したグルタミン酸輸送の詳細なメカニズムは不明である。本研究では、VGLUT1欠損マウスから得られたシナプス小胞を用いて、そのグルタミン酸輸送活性及び内腔酸性化活性を調べた。VGLUT1欠損小胞画分では、グルタミン輸送活性のみならず、塩素イオンによる内腔酸性化活性も顕著に減少している。VGLUT蛋白自身が塩素イオン透過活性を有する可能性が示唆された(未発表)。興味深いことに、哺乳類中枢神経系のグルタミン酸作動性ニューロンはVGLUTイソ型を使い分けている。本研究は、VGLUTに焦点をあて、グルタミン酸作動性ニューロンの分子多様性とその生理学的意義の解明を目指す。Endo1/2の神経内分布を見ると、Endo1はVGLUT1終末特異的であるが、

Endo2はVGLUT2に多く発現していることがわかった。したがって、VGLUT1ニューロンとVGLUT2ニューロンの機能的差異は、Endoイソ型が持つカルシウム感受性の有無に起因する小胞プールやエンドサイトーシス機構である可能性が示唆された(Shiobaraら、論文投稿準備中)。(2)グルタミン酸取込の決定因子の解明:従来、グルタミン酸の小胞への取込機構は、生物物理学的な解釈が困難な塩素イオンの依存性が観察されていた。我々は、昨年度までに、VGLUT1タンパク質が塩素イオンの透過性を示すことを見いだした。本年度は、VGLUT1含有リポソーム内腔に高濃度の塩素イオンが存在すると、グルタミン酸輸送が顕著に増大することを明らかにした。小胞がエンドサイトーシスされた直後は、細胞外の高濃度の塩素イオンを取り込む可能性が高いことから、小胞内のグルタミン酸量は、細胞外の塩素イオン濃度により規定されている可能性を提唱した(Schenckら、論文投稿中)。