hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性ユビキノンプローブの合成と光親和性標識法に基づく標的膜タンパク質の解析

ミトコンドリアNADH-ユビキノン酸化還元酵素(複合体-I)は、ATP合成の駆動力となる自由エネルギーの約半分を生産する、呼吸鎖電子伝達系の中でも最も重要な役割を担う酵素である。ヒトでは複合体-Iの機能傷害によって生じた酸化ストレス等が原因となって、パーキンソン病などの神経変性疾患や種々のミトコンドリア病が発症することが報告されている。また、複合体-Iは合成農薬や抗寄生虫薬の有力なターゲットとしても位置づけられていることから、基礎研究のみならず応用的研究の対象としても有望である。H20年度は、前年度に引き続き、複合体-Iのユビキノン還元部位に関する情報を得るため、特異的阻害剤であるキナゾリンを鋳型とした光親和性プローブ[125I]AzQを合成し、ウシ心筋ミトコンドリアに対する光親和性標識実験を行った。各種2次元電気泳動と質量分析を組み合わせて放射能標識されたタンパク質の解析を進めた結果、[125I]AzQは複合体-Iの親水性領域の49kDaサブユニット、および膜貫通領域のND1サブユニットの両者をおよそ4:1の比率で特異的に標識することを明らかにした。[125I]AzQの主たる標識部位となった49kDaサブユニットについては、2006年に明らかになった好熱細菌(T.thermophilus)複合体-Iの部分結晶構造から、このサブユニットはプロトン輸送を司る膜貫通領域との接続部に位置し、ユビキノンの結合ポケットを構成していると考えられている。そこで、49kDaサブユニットをさらに詳細に解析した結果、Asp41-Arg63の23残基が[125I]AzQの結合部位であることを明らかにした。この領域は結晶構造から予想されていたユビキノン結合ポケットの構成領域であり、位置特異的変異によって示唆されている酵母(Y.lipolitica)複合体-Iのユビキノン還元反応に関わる重要アミノ酸をカバーする領域であった。以上のように、本研究では複合体-I阻害剤の結合部位を初めてアミノ酸レベルで明らかにし、かも阻害剤結合部位がユビキノン反応部位の近傍に存在することを証明した初めての報告である。ミトコンドリア電子伝達酵素であるNADH-ユビキノン酸化還元酵素(複合体-I)は、ユビキノンを基質とする酸化還元酵素の中でも極めて重要なエネルギー変換酵素である。分子量1MDa、総サブユニット数45の巨大膜タンパク質である複合体-Iは、パーキンソン病に代表される各種神経性疾患との因果関係が指摘されながらも、その複雑さゆえに基礎研究が最も遅れている呼吸鎖酵素の一つである。H19年度は、複合体-Iのユビキノン還元部位に関する情報を得るため、特異的阻害剤であるアセトゲニンを鋳型とした光親和性標識プローブ([125I]TDA)を合成し、ウシ心筋ミトコンドリアに対して光親和性標識実験を実施した。その結果、[125I]TDAの持つ放射活性の殆どが30kDaのタンパク質に特異的に導入される事が判明した。各種電気泳動法・免疫化学的手法を駆使して標識タンパク質の解析を進めた結果、ミトコンドリアゲノム由来のタンパク質であり、複合体-Iの膜貫通領域を構成するND1サブユニットを標識タンパク質として同定した。この実験事実は、ND1サブユニットが阻害剤の結合部位を構成し、ユビキノン還元反応において中心的な役割を果たしている事を証明する結果と言える。ND1サブユニットは先に記した各種神経性疾患における遺伝子変異が集中する部位であり、その重要性は従来からも示唆されていたが、ユビキノン還元反応への寄与を示す決定的な実験事実は報告されていなかった。本研究による成果はユビキノン還元反応におけるND1サブユニットの寄与を最も直接的に示す初めての実験事実であり、生物有機化学によるアプローチが極めて有効な研究手法である事を改めて証明する結果と言える。

そこで、49kDaサブユニットをさらに詳細に解析した結果、Asp41-Arg63の23残基が[125I]AzQの結合部位であることを明らかにした。この領域は結晶構造から予想されていたユビキノン結合ポケットの構成領域であり、位置特異的変異によって示唆されている酵母(Y.lipolitica)複合体-Iのユビキノン還元反応に関わる重要アミノ酸をカバーする領域であった。以上のように、本研究では複合体-I阻害剤の結合部位を初めてアミノ酸レベルで明らかにし、かも阻害剤結合部位がユビキノン反応部位の近傍に存在することを証明した初めての報告である。
「美味しさ」を競争力とするデザインマネジメント：戦略×デザイン×人モデルの解明

日本の料理店を取り巻く環境は、世界的にも異質である。例えば、良い料亭やレストラン情報や評価は口コミで共有されており、良い料理店の評判はシェフよりも料理「店」に対する評価であり、老舗店が高い評価を得ることが多い。若い時期のシェフ修行も老舗で長年じっくり型が多い。だが実は、これは世界では特殊である。本年度は、和食料理店の経営学を、特に伝統的な日本料理の中心地である京都の和食料理店を対象として実施することを目的として、学会発表の準備、論文執筆と並行して、和食店への聞取り調査を行った。本年度は、ミシュラン料理店を対象として、京都と東京、大阪、の料理店の比較を経営学的観点から実施し、日本感性工学会全国大会にて学会発表した。学会発表で得られた知見をもとに、論文を加筆修正し、感性工学会の学会誌で論文を発表した。更に情報を加筆し、年度末に日本感性工学会感性商品研究部会で発表した。また、本研究の視点を地域資源経営の観点から位置づけることを目的とし、日本地域資源開発経営学会でもIBECモデルの中で本研究を位置付けた発表を行った。年度後半では、和食店店主に対する聞取り調査に着手した。聞取り調査の結果については聞き起こしを作成し、現在分析中である。2019年度に学会発表を行う予定である。この調査を行うために、海外の共同研究者を招聘し、料理店の参与観察を行った。日本人にとっては特段意識しないことに対する着眼があったり、外国人からみた日本の食文化という視点を取り入れることができた。調査は今後も継続して実施する。年度前半はデータの整理や予備調査を実施していた。年度後半において、実際の店舗との聞取り調査を開始した。和食料理店を対象として聞き取りしているが、アポイントを取るのが予想していた以上に大変難しく時間がかかる。人を介してアポイントを取る必要が多く、今後もネットワークの構築に務めていく。現在、和食料理店を中心としたヒアリングを実施中である。今後もヒアリングを継続すると共に、データの分析をして、随時論文として発表していく。年度末に購入したパソコンで業者からキャンペーン価格を提示されたため、繰越予算が発生した。次年度において、聞き起こしの経費として使用予定である。
認知的理解学習モデルの構築とCAIシステムへの応用

平成4年度にひきつづき、1)小学4年生理科の“つりあい"問題に関する一連の認知学習実験を完了し、2)その結果を解析・考察し、3)その知見を利用してCAIシステムのアルゴリズム(問題解決の逐次的進行に関する教示-インストラクション-の与え方の規則)をつくり、4)同システムのシミュレーション実験を行ってその有効性を確認した。5)そしてこれを総括して報告書を作成した。CAIシステムのアルゴリズム作成の場合、まず問題理解のレベルで学習者がしばしば駆動する標準的な自己理解スキーマをリスト化しておき(これには認知的学習実験の結果が大いに役立った)、その個々のスキーマに予め対処方略をリンクさせておく。そして学習者が誤りをおかした場合のインストラクションの与え方は、学習者のそのときの理解スキーマがそのどれであったかを判定し、次にこれとリンクされている他の対処方略を選択して学習者に与え実行させるという方式をとった。理解スキーマと対処方略のリンキングについては、ファジィ理論におけるメンバーシップ関数とニューラルネット理論を援用した。その適切性・妥当性の評価は、それがシステム全体の要であるだけに、重要である。従って例えば、このシステムを現場に持ち込み、実際に駆動して検討することも必要である。そして、もしメディアの側に問題がある場合には、映像も含め、改善に向けてシステムの調整的再構築を行うことが望ましい。以上を総合して報告書が作成された。そこでは、第I部「つりあい問題の認知学習」、第部「CAIシステムの構築」、第部「同シミュレーションと総括」と分けて記述されている。まず、認知的理解学習モデルの構築とCAIシステム作成のための作業として、小学校4年理科教材「ぼうのつり合い」と同小学4年国語「ごんぎつね」のテキストについて、前者ではステップ式、後者では情報単位(文字・語句・文節等ごとの)分割式の学習問題を作成し、小学4年生を被験者対象として逐次解決型学習実験を行なった。そして得られたデータにもとづき、「学習者が理解できない、ないしは困難を感じる部分はどういう点で、どのような内容のものか」、そして「そのとき学習者は解決に向けてどのような思考図式をもっているか」などについて情報を集め、これを分析整理して各理解レベルに応じて起こりうる〈標準的な理解スキーマ〉をリスト形式で設定した。次に、そのそれぞれの場合に有効な〈対処の仕方〉を定め、これとリンクさせておく。これを学習者に対する“computer aided instruction"として利用することにして、その媒体を作成した。すなわち、computerは、学習者がある水準で誤答したり、あるいは解答をだせず立往生したとき、現段階で彼がどのようなスキーマ(〈自己スキーマ〉と呼ぶ)のなかにあるかを推定し、これともっともよく対応する〈標準的理解スキーマ〉を選択的に抽出し、代替させ、これとリンクされている“対処の仕方"を教示するわけである。学習者が誤答や立往生するレベルや質の違いは個人差が大きく、またそこには計量化できない“あいまいさ"の要因がある。そこでファジィ理論のメンバーシップ関数を利用を試み、〈標準的理解スキーマ〉や〈対処の仕方〉の、適切で円滑な選択が行なわれるようにした。とくに国語の理解学習では、各学習者の“漢字の理解度"や“文字の上手さ"・“書きぐせ"などを評価するシステムまでファジィ理論に準拠して作成した。その成果は(裏面にあるように)すでに発表してある。
表面粗度のある振動円柱周りの粘性流場に関する研究

振動する円柱の表面粗度が、その円柱に働く流体力に及ぼす影響を明らかにするために、本年度は粗度密度を7.3%から53.4%まで変化させ、また粗度高さも変化させた円柱計六本について強制振動実験を実施して、円柱の抗力係数および付加質量係数の計測、粗度の中を流れる流体の流速の計測、流れの可視化を行った。その結果、以下の結論が得られた。(1)同一Kc数において、粗度円柱の強制振動周期を変化させて流体力の計測を行った結果、いずれの粗度密度においても抗力係数および付加質量係数のレイノルズ数影響は現れない。すなわち、両係数はKc数および粗度の関数となる。(2)付加質量係数には粗度密度の影響はほとんど現れず、粗度高さを含めた代表直径を使えば付加質量係数はほぼ一本にまとまる。(3)抗力係数は粗度密度がある程度以下になると急激する。本実験においては、粗度密度が7.3%と2.8%との間にその変化が現れた。(3)表面粗度の密度によって円柱まわりの境界層の速度分布が変化することが確かめられた。(4)抗力係数が減少するようになると、粗度の内部を流れる流速が大きくなることが実験的に確かめられた。また、この現象を流れの可視化によって確認した。このことから、振動円柱に働く抗力への表面粗度の影響を考える上で、粗度間の流れの有無が重要となることが予想される。
公私立保育所に勤務する保育者の保育労働に関する比較研究

公私立保育所に勤務する保育者の保育労働は、質・量ともに同質と考えられてはいるが、一般の評価や利用者の印象は異なる部分がある。例えば利用者に対して、親切か否か、保育への取り組みの姿勢が熱心か否か等、保育活動そのものにも影響するであろう内容に及んでいると考え、その要因を解明るための研究を続けている。平成11年度の、保育現場の保育者の職務内容及び保育業務の分析等の先行研究に引き続き、平成12年度では、調査のための準備及びプリテストを計画し、実施した。その結果を検討し、次年度の本格的な調査の準備をした。平成13年度は、「公私立保育者の保育意識に関する調査」を実施し、集計分析をして報告書をまとめた。調査時期:2001年7月20日8月30日、調査対象:厚木市・相模原市・秦野市・伊勢原市公立保育所32カ所,661名、私立保育所54カ所1859名に対して郵送による調査を実施、回収率:744名40.02%集計結果は1.設置主体は公立46.2%、私立53.4%2.年齢は、20-24 26.6%,25-29 25.9%,30-34 12.7%,35-39 8.9%,40-44 11.4%,45-49 8.9%,50-54 3.2%,55以上1.7%3.経験年数は、0-4 38.4%,5-9 25.0%,10-14 13.4%,15-19 8.3%,20-24 8.5%,25以上6.4%4.雇用形態は、常勤86.6%,非常勤12.1%5.転勤の有無は、無61.8%,有35.5%,不明2.7%因子分析の結果保育者としての意識の構造を知るために、因子分析を試みた。因子分析は主因子・パリマックス法を用いた結果、5因子解を適当と判断した。5因子による累積寄与率は44.6%であった。因子名は第1因子、専門性、第2因子労働条件、第3因子職場環境、第4因子自己充実感、第5因子社会的承認とした。作業仮説のうち、保育観と専門性は、やや未分化であっため、専門性と自己充実度に分け、保育観は専門性に含まれると考えると、おおむね作業仮説にそった因子を見いだすことができた。設置主体による差異が、どの因子に現れるかを因子得点の平均値で見たところ、第4因子をのぞいて他の4因子に有意差が認められた。その他、年齢や経験においても各因子に有意差がみられた。

保育所の機能は社会経済の進展にともない、多様な変化を遂げてきている。児童福祉法の改訂にともない、保育所は親が選んで利用する児童福祉施設となってきた。親が選択するに当たって一番の関心事は、保育者の子どもへの関わり方であると考え、保育者の保育に関する専門的力量や専門職としての意識及び保育要求を持つ親の理解の仕方等について公立・私立保育所に所属する保育者の相違をあきらかにしようと試みている。研究の主な内容は以下の通りである。(1)公、私立保育所保母の専門職としての差異の要因を解明する。(2)公、私立保育所保母の専門職としての成長過程を明確にする。(3)労働条件の差違が保育労働に与える影響について解明する平成11年度は研究の初年度であるので、研究計画に沿って、保育現場の保育者の職務内容及び保育業務の分析についての先行研究をブックレビューを中心におこなった。保育は一見子どもの世話と遊びにほとんどの時間を過ごしているように見えるので、その労働の特色を明確にすることがまず必要であると考えて、その資料を以下のジャンルに分けてパソコンに入カし、研究しやすい環境を整えた。(1)保育労働の特色についての研究(2)保育士(保母)養成、教育(卒業生についての調査等)の研究(3)保育士(保母)の労働実態(労働条件、労働環境等)に関する研究・調査等公私立保育所に勤務する保育者の保育労働は、質・量ともに同質と考えられてはいるが、一般の評価や利用者の印象は異なる部分がある。例えば利用者に対して、親切か否か、保育への取り組みの姿勢が熱心か否か等、保育活動そのものにも影響するであろう内容に及んでいると考え、その要因を解明るための研究を続けている。平成11年度の、保育現場の保育者の職務内容及び保育業務の分析等の先行研究に引き続き、平成12年度では、調査のための準備及びプリテストを計画し、実施中である(平成13年2月から3月)。調査に先立ち、類似の調査の検証、調査手法の検討、調査仮説の設定、調査項目の検討、調査協力者の選定などを行い、調査票を確定し、福島県内の3保育所及び東京都内の2保育所の保育者100名に対して、試験的な調査を実施している。この試験的な調査は、公私立保育所の保育者の保育労働と保育内容に関する専門性の差異について、納得のいく因子が抽出できるかどうかを見ることを目的としている。この調査の結果、仮説が証明される因子が出ているかどうかの見通しがついたところで、来年度は調査対象を1000名に拡大して、本格的な調査をしたいと考えている。また、今年度、これからの保育園に期待される保育者のあり方について、保育者としての専門性を修練するだけでなく、他の専門職とも協働できる柔軟さや、開かれた専門性に関しての論文を「福島県保育連絡会」の機関誌に発表した。平成13年度は、前年度のプリテストの分析をもとに、質問内容を調整して「公私立保育者の保育意識に関する調査」を実施し、集計分析をして報告書をまとめ、学会報告の準備をした。調査時期:2001年7月20日8月30日、調査対象:厚木市・相模原市・秦野市・伊勢原市公立保育所32カ所,661名、私立保育所54カ所1859名に対して郵送による調査を実施、回収率:744名40.02%集計結果は1.設置主体は、公立46.2%、私立53.4%。2.年齢は、20・24 26.6%,25・29 25.9%,30・34 12.7%.35・39 8.9% 40・44 11.4% 45・49 8.9%.50・54 3.2% 55以上1.7%3.経験年数は、0・4 38.4%,5・9 25.0%,10・14 13.4%,15・19 8.3%,20・24 8.5%,25以上6.4%4.雇用形態は、常勤86.6%,非常勤12.1%5.転勤の有無は、無61.8%,有35.5%,不明2.7%因子分析の結果保育者としての意識の構造を知るために、因子分析を試みた。作業仮説は保育者の意識は、保育観、2.専門性.3.勤務条件.4.職場環境.5.社会的承認度によって構成されていると考えた。本調査のによると、因子分析は主因子・パリマックス法を用いた結果、5因子解を適当と判断した。5因子による累積寄与率は44.6%であった。
医・工学連携による臨床三次元画像処理アルゴリズムの開発と評価に関する研究

平成11年度と平成12年度において、下記研究を行なった。(1)臨床三次元画像処理アルゴリズムと臨床画像の整備パソコンなどの研究設備一式を導入し、これまで我々が開発したソフトウエア、市販のソフトウエア・ライブラリや共同研究先で収集した各種臨床画像を一括して管理・運営することにより、臨床画像処理ソフトウエアの新規開発や改良・改善が容易にでき、かつ臨床画像の再利用が容易となる環境としてのソフトウエア資産を整備した。(2)統合開発環境の構築(1)の整備により、Windows環境下で、一元的に臨床三次元画像処理アルゴリズムが開発できるソフトウエア統合間発環境を構築した。(3)臨床三次元画像処理アルゴリズムの開発(1)、(2)により、下記のアルゴリズムを開発した。(1)時空間多次元生体信号の解析および可視化アルゴリズムの開発時系列生体信号としての腎核医学画像を時空間において定義し,三次元ボクセル空間を構成し,画像解析を加えた後、ボリュームレンダリングにより、可視化を試み,逆流などの尿流現象としての生理機能を動態観察するためのアルゴリズムを開発した。(2)インフォームド・コンセントのための三次元画像構成法の研究一般にX線CTなどから構成された三次元画像は情報量が膨大で、遠隔医療で活用しようとすると通信上の大きなネックとなっている。そこで、インターネットにより、インフォームド・コンセントに用いる三次元画像を効率的にやりとりするための情報圧縮と画像構成のためのアルゴリズムを開発した。(4)インターネット上への公開と臨床評価上記(3)で開発した各種アルゴリズムについては、共同研究先の遠隔地キャンパスである医学部からインターネットを介し,臨床評価を受け、その結果を反映させ,アルゴリズムに変更と改善を加えた。完成したアルゴリズムについてはホームページに掲載し,広く公開し,評価を受けた。平成11年度においては下記の研究を進めた。(1)研究設備の導入研究設備として東海大学開発工学部と同医学部にパソコンー式を導入し、インターネット環境の下に、医学と工学の両者間の研究が効率的かつ迅速に推進できる体制を整えた。(2)臨床三次元画像処理アルゴリズムと臨床画像の整備これまで我々が開発したソフトウェア、市販のソフトウェア・ライブラリや臨床現場で収集した各種医用画像を一括して管理、運用することにより、各種画像処理ソフトウェアの新規開発や改良・改善が容易にでき、かつ画像の再利用が容易となる環境を(1)に基づいて整備した。そのために、既に開発したボリュームレンダリング、軟部組織のセグメンテーションなど各種アルゴリズムに対し、手法を体系化し、これを画像処理ソフトウェアライブラリとして構築した。また、X線CTやMRIなどの臨床画像についても体系化し、医用画像データベースを構成した。なお、これらはいずれも汎用データベースソフトAccessを利用した。(3)統合開発環境の構築(2)の整備により、Windows環境下で、一元的に臨床三次元画像処理アルゴリズムが開発できる統合開発環境を構築した。その際、新規のソフトウェア開発にあたってはアルゴリズム等の再利用性、拡張性を考え、オブジェクト指向言語Delphiを用いて開発した。このような環境のもとで、三次元画像に対するレンダリング・アルゴリズムの開発に着手し、インターネットにより医学部と緊密な連携をとり、臨床面からの評価を受けた。今後、これらのアルゴリズムについては、ホームページ上に公開し、さらに広く臨床評価を受ける予定である。平成12年度は平成11年度に開発した統合開発環境(既存の医用画像処理アルゴリズムと臨床画像データを体系的に整備)とインターネット環境を利用し,以下に示す研究・開発を推進した。(1)臨床三次元画像処理アルゴリズムの開発(1)時空間多次元生体信号の解析および可視化アルゴリズムの開発時系列生体信号としての腎核医学画像を時空間において定義し,三次元ボクセル空間を構成した。

次に,この多次元空間に対し,画像間減算などの多次元画像解析を加えた後,ボリュームレンダリングにより、可視化を試み,逆流などの尿流現象としての生理機能を動態観察するためのアルゴリズムを開発した。(2)インフォームド・コンセントのための三次元画像構成法の研究近年、インフォームド・コンセントに三次元CTなどの三次元画像が使われ,効果を得ている。しかし、一般にX線CTなどから構成された三次元画像は情報量が膨大で、遠隔医療で活用しようとすると通信上の大きなネックとなっている。そこで、インターネットにより、インフォームドコンセントに用いる三次元画像を効率的にやりとりするための情報圧縮と画像構成のためのアルゴリズムを開発した。(2)インターネット上への公開と臨床評価上記(1)で開発した各種アルゴリズムについては、共同研究先の遠隔地キャンパスである東海大学伊勢原キャンパスの医学部からインターネットを介し,臨床評価を受け、その結果を反映させ,アルゴリズムに変更と改善を加えた。完成したアルゴリズムについてはホームページ上に公開し、広く評価を受けている。
逆遺伝学的アプローチによる線虫UNC-18ファミリーの系統的機能解析

Secl/Munc-18ファミリーは酵母から哺乳類神経系に至るまで進化的に保存された小胞輸送機能分子である。線虫ゲノム上には6つのSecl/Munc-18蛋白質が見い出されている。申請者は逆遺伝学的解析が適用できる線虫をモデル動物として用いることによりSecl/Munc-18蛋白質の系統的な機能解析を行い、多細胞系の膜輸送におけるSecl/Munc-18ファミリーの生理的役割について明らかにしていくことを計画した。過去2年間で申請者はゴルジ体から液胞/リソソームへの膜輸送に関与すると考えられるvps45ホモログ(Ce-vps45)について当初研究計画に基づいて実験を行い、以下のような結果を得た。Ce-vps45::EGFP融合遺伝子をレポーターに用いたトランスジェニック解析によりほぼすべての発生ステージにわたり神経、筋肉、表皮、腸管等多くの組織で発現が認められた。Ce-vps45のこのようなubiquitousな発現パターンはvps45がリソソームへの膜輸送に関与するという知見と矛盾しないように思われる。Ce-vps45の機能を明らかにするためTMP/UV法を用いてコード領域に約1.2kbの欠失を持つ変異体tm246を分離した。欠失は開始コドンを含んでいるため、おそらくnull型変異であると推測された。遺伝学的解析からtm246は母性効果のある温度感受性劣性幼虫致死変異であることを見い出した。tm246ホモ接合体は低温生育下では生存可能であるが、高温生育下ではほぼL1期に発生停止となった。この時期は自家蛍光物質の蓄積などで推測されるリソソームが発達する時期に一致している。また、制限温度で生育した変異体の腸管細胞内ではリソソームマーカーである線虫カテプシンD/EGFP融合蛋白質の異常なaggregatesが認められ、リソソーム経路の機能障害が示唆された。我々は多細胞系でのSecl/Munc-18ファミリーの機能を明らかにするため系統的な発現解析と機能解析を行っている。本年度の研究実施計画に基づきSecl/Munc-18ファミリーの1つC44C1.4について(1)cDNA塩基配列決定とレポーターアッセイによる発現解析および(2)欠失変異体分離と表現型解析を行った。(1)cDNA塩基配列を明らかにしC44C1.4が547アミノ酸をコードし酵母のVps45およびマウスVps45ホモログと高い相同性を示すこと(40-47%同一性)を見い出した。Vps45はゴルジ体から液胞への分泌経路で働くためC44C1.4(CeVps45と命名)はゴルジ体からリソソームへの経路に関与することが予想された。CeVps45の発現はリソソームの発達している腸管細胞で特に高く、その他多くの細胞でも発現が認められた。(2)さらにCeVps45の機能を明らかにするため我々が開発した高効率な欠失変異体作成法を用いてTMP処理株のプールからコード領域に約1.2kbの欠失をもつ変異体(tm246)を分離した。tm246は温度感受性劣性幼虫致死であり母性効果のあることがわかった。現在制限温度でのゴルジ体-リソソーム経路の異常を詳しく検討中である。
論証に関する推論能力に着目した説明的文章読解カリキュラムのスパイラル構造化

本研究は、論証に関する推論能力に着目し、説明的文章読解指導のためのスパイラルカリキュラムの構築を目的とする。日常的な推論は偏向しているため、論証に関する推論においては論理構築だけでは十分でなく、意味内容形成、コンテクスト分析も必要である。そこで、3つの下位能力を設定し、日常的な推論の偏向に対応する論理的認識力を概念規定した。3つの下位能力を往還的かつ相互補完的に機能させることが重要であることを明らかにし、3つのStrandによって構成されるスパイラル型の説明的文章読解カリキュラムを構築した。本研究は、説明的文章の読解スパイラルカリキュラムを構築することを目指すものである。平成25年度には、論証に関する推論能力を論理的認識力として設定し、その能力構造を措定した。まず、論理的認識力の重要なファクターである論理的思考力の再構造化を行った。論理的思考力の概念規定は研究者によって様々であり、再構造化する必要があるからである。本研究においては、論理をテクストのマクロ構造における因果関係と捉え、狭義の論理的思考力をテクストの根幹となる主張と根拠の因果関係を把握するときに働くものと限定した。ちなみに、説明的文章の場合、主張と根拠の関係を強化するために、「理由づけ」や「裏づけ」がメゾ構造やミクロ構造に存在するが、それらの構造は様々な関係性によって構成されている。そこで、狭義の論理的思考力は、メゾ構造やミクロ構造における関係性を解釈する能力と統合的に機能し、広義の論理的思考力を構成していると考えた。第2には、認識の限界に応ずるための下位能力の設定を行った。認識主体が、論理的思考力によってテクストを解釈したとき、その意味内容の真偽性や妥当性を検討するにはメタ的に対応する必要がある。そんなとき、認識主体は自らの既有知識や経験を引き出し、実感的に自らの解釈を再構成したり、批判的に検討したりする。この過程で、論理的思考力を再び機能させ、自らの解釈に問題があるのか、テクストそのものに問題があるのかを追究する。そして、この追究の先には自らの認識内容と認識方法との再構成が行われると考えられる。このように自らの認識の限界に向き合い、検討し、認識内容と認識方法とを再構成する能力を「意味内容を創造し、検討する能力」として位置づけた。このような理論的な検討と共に、自らの授業実践記録や、他の実践研究者の実践記録を元にした検証など、実践的な検討も並行して行っている。本研究は説明的文章の読解スパイラルカリキュラムを構築することを目指し、平成26年度には次のような研究を進めた。1)論理的認識力の下位能力に関する概念規定を完成させた。論証能力に関するこれまでの概念規定ではカバーされていなかった認識の限界を克服するための能力をも射程に入れ、必須の下位能力を明らかにした。それは、1論理構築能力、2意味内容形成能力、3コンテクスト分析能力であり、これらが往還的・相互補完的に機能した時、主体が認識を再構成していく様相を実践的に明らかにした。2)スパイラルカリキュラムを長年、運用している、アメリカ合衆国およびカナダのスタンダードカリキュラムの検討をとおして、目標群がどのように構造化されているのかを検討し、Strand構成のあり方について考察した。どちらの国のカリキュラムも、読解能力を総合的な能力とみて、必須の下位能力をスパイラルに高めていく仕組みをもっていること(下位能力群を分類し、配列してStrandを構成し、有機的に関係づけていること)が明らかになった。3)小学校国語科教科書を検討して下位能力の系統を明らかにした。具体的には、日本の小学校国語科教科書所収の説明的文章読解教材は、論理的認識力からみて、マクロ構造には因果関係(原因ー結果、根拠ー主張)に関する能力の系統が見られ、メゾ・ミクロ構造には基本的な結束性(順序,類別,比較,因果関係,抽象ー具体,全体ー部分)に関する能力の系統が見られることを明らかにした。4)カナダの教師および授業を分析し「授業づくり」に対してカリキュラム作成上、配慮すべきことを明らかにした。カリキュラム作成の哲学を明示すること、教師の主体性を保障するためにあまり詳細にまで踏み込まないことの重要性を指摘した。そして、1)4)の研究成果をもとに、小学校国語科における説明的文章読解のためのスパイラルカリキュラム案を作成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。国語科教育26年度が最終年度であるため、記入しない。「論理的認識力」を育成する実践的研究は様々に行われてきたが、「論理的認識力」の概念規定を行う研究は、これまで避けてこられた傾向にある。つまり「論理的認識力」の概念規定を明らかにすることなく、その育成を目指す実践的研究がなされてきた実態があり、研究が積み上がっていかない問題があった。しかし、論理的認識力の概念規定はその育成のためのカリキュラム構成に欠くことができない。

したがって、先行研究の成果を批判的に継承して、論理的認識力の能力構造を明らかにすることは、スパイラルカリキュラムの内容を決めていく上で、避けては通れないことであった。この大きな関門を突破するために、平成25年度には、論文発表、学会発表、実践現場での共同研究を通して、以下のように理論の再構築を進めてきた。【論文の主なもの】1「Strand概念の導入による読解カリキュラム改善の可能性ー要点・要旨把握指導に焦点をあててー」(青山之典、2013、『広島大学大学院教育学研究科紀要』第1部第62号、pp.99ー107)/2「論理的認識力ー日常の論理の偏向に対応する認識能力の構造ー」(青山之典、2013、『比治山大学現代文化学部紀要』第20号、pp.135ー143)/3「説明的文章の授業における「論理的認識力」設定の意義ー論理的で豊かな意味内容の創造と検討を実現するためにー」(青山之典、2014、『国語教育思想研究』第8号、国語教育思想研究会、pp.)【学会発表】「説明的文章読解カリキュラムにおけるStrandの構成に関する一考察ー説明的文章読解カリキュラムのスパイラル化に向けた検討ー」(全国大学国語教育学会第124回弘前大会、自由研究発表)/「論理的認識力(1)ー「論理的認識力」を概念規定する必要性ー」(全国大学国語教育学会第125回広島大会、自由研究発表)以上の実績から、おおむね順調に進展していると判断した。平成25年度の実績を踏まえて、今後は次のように研究を推進していく予定である。まず、論理的認識力の下位能力のうち、現在検討中である「表現主体の背景を検討する能力」についての研究を進め、概念規定を完成させる。その上で、小学校国語科教科書における各学年の教科書教材をもとにした授業を構想する試みを通して、各学年における目標を検討する。その結果をもとにStrandの構成について再検討して、カリキュラムを措定する。この研究にあたっては、平成25年度に試験的に取り組んだ授業研究の手法を本年度も批判的に継承し、各学年の目標を具体的に考えていく。また、それぞれの学年の児童の実態をもとにして、論理把握の方法などについて、工夫すべき点を取り入れるようにする。例えば、これまでの研究において明らかにした、論理把握のための図化方略論などの研究成果を活かしていくようにしたい。また、アメリカ合衆国の国語科教科書とアメリカ合衆国のスタンダードカリキュラムであるCommon Core State Standards for English Language Artsとの関係について検討し、スパイラルカリキュラムにおける目標群がどのように構造化されているかをつかんで、学習者の実態に応じたStrandの構成に取り組みたい。そして、新しいカリキュラムをもとにした、論者(青山)以外の授業者を主にした共同授業研究および協議を通して、カリキュラム構造および目標のわかりやすさ、授業への具体化の現実性など、さらに具体的な検討を進め、Strandの構成について再検討していく。
先天性心疾患に対する経カテーテル微細手術法の開発と臨床応用

この研究の目的は、様々の形態を持つ先天性心内欠損孔に対し、画一的な閉鎖栓によらず、外科手術のように柔軟に対応できる経カテーテル微細心腔内手術法を開発することである。本研究年度においては、初めに術者の目となる心腔内超音波断層装置(ICUS)による心内構造物の3次元立体描出法の開発に当たった。まず心室中隔欠損(VSD)の病理形態を正確に描出することを試み、水槽内に沈めた剖検心の内腔にICUSを挿入、多層断層画像を収録後、コンピューター処理により3次元再構築像(3DR)を作成し、VSDの正面像を正確に描出した。これは世界で初めてVSDの形態を直視以外で正確に描出した方法として、1993年の米国心臓学会(AHA)などで発表された。またこれを臨床に応用し、初めてVSDの形態が心収縮に伴ってダイナミックに変化することが発見された。さらに心房中隔欠損(ASD)についても、遠くの解像度が改善されたICUS探触子が開発され、ASDの3DRが生体において描出可能となった。心電図同期を取ることで心収縮の全時相にわたるASD孔の動画像を得ることもでき、ASD孔もまた心周期とともに大きく形状を変化させることが分かった。この成果は、1995年3月のAmerican College of Cardiology学術集会などで発表された。一方、心腔内微細手術用具の開発は、研究協力企業との間で検討され、心周期によりダイナミックに形状を変化させるASD孔に対応できるような縫合器ならびに補填材の特許出願が行われた。現在プロトタイプの作成によるベンチテストの段階である。今後は,ICUS・3DRのスピード・アップのための、機器とコンピュータ・プログラムの改良により、本法を経カテーテル微細閉鎖手術中のモニターとして使用できるようにするとともに、開発された経カテーテル微細心腔手術用具の動物実験を施行する。平成5年度の研究目標は、まず経カテーテル微細心腔内手術を行う術者の目となる心腔内超音波断層装置(ICUS)による心内構造物の3次元立体描出法の開発にあった。まず剖検心による予備実験で、心室中隔欠損(VSD)の病理形態を正確に描出することを試みた。水槽内に沈めたVSDを持つ剖検心の内腔にICUSを挿入、段階的に多層断層画像をビデオテープに収録、コンピュータ処理による3次元再構築像を作成した。それによって、VSDの正面像を、あたかも肉眼視するが如く、正確に描出できた。これは、世界で初めて、VSDの形態を肉眼視以外の方法で正確に描出した方法として、平成5年9月の日本心臓病学会ならびに平成5年11月の米国心臓学会(American Heart Association Meeting)で口演発表され、高い評価を得た。さらに同じ方法を臨床にも応用し、VSDの形態が心収縮に伴ってダイナミックに変化することも発見されたが、この知見は世界初である。さらに、微細心腔内手術のもう1つの対象である心房中隔欠損(ASD)についても、新たなICUS深触子が開発され、深触子から遠くの画像の解像度を改善することで、生体においてASDの3次元再構築像が描出可能となった。これは、来る7月の日本小児循環器学会で発表予定である。

これらと同時に、心腔内微細手術用具の開発にも、研究協力企業との間で、アイデアの検討がなされ、ASD縫合閉鎖のための、縫合器ならびに心房中隔欠損補填材の特許出願(特願平5-321353号、344357号)が行われた。このアイデアに基づき、現在プロトタイプが作成されているが、ベンチテストの段階であり、いまだ公表は差し控えられている。以上が、本研究の平成5年度実績である。平成6年度の研究は特に心房中隔欠損(ASD)閉鎖術に向けられた.経カテーテルASD閉鎖術は,すでに幾つかの方法が発表されている.いずれの方法も傘を開くように広げた円板からなる閉鎖栓で,心房中隔を挟んで欠損孔を閉鎖するものである.しかし,いずれも欠損孔径の2倍以上の径の円板を使用しなければ閉鎖栓が脱落する危険があることが経験的に知られており,これらの方法で閉鎖できる欠損孔は比較的小さなものに限られる.このような制限が何に由来するかを解明することが必要と思われた.そこでまずASD孔の生体内での形状を描出するために,われわれが昨年度に開発した心室中隔欠損(VSD)孔を描出するための心腔内超音波断層画像三次元再構築法(ICUS・3D)をASD用に改良した.VSDの場合よりも超音波探触子から離れた位置にあるASDを描出するために,VSDで使用された20MHz探触子よりも診断深度の大きな10MHz探触子が新たに開発された.この探触子によりASDの生体内での形状が初めて描出され,成果は平成6年7月の第30回日本小児循環器学会総会ならびに同年11月の日本超音波医学会第64回研究発表会で報告された.さらに心電図同期を取ることで,心収縮の全時相にわたるASD孔の動画像を得ることが試みられた.現時点では,かなり繁雑な手順と時間を要するものの,その画像からASD孔が心周期とともにダイナミックに形状を変化させ,欠損孔面積は150%以上も変化することがあることが分かった.これでは傘型の閉鎖栓が容易に脱落することがよく理解される.この成果は,平成7年3月のAmerican College of Cardiology第44回学術集会で発表された.この新知見に基づき,昨年度に我々が特許出願した経カテーテルASD閉鎖術式は改良され,新たな特許出願が行われた.今後は,ASDのICUS・3Dのための機器とコンピュータ・プログラムの改良による実時間性の向上により,本方がASDの経カテーテル微細閉鎖手術中のモニターとして使用できるように改良を加えるとともに,心周期とともにダイナミックに形状を変化させるASD孔に対応できるような術式を開発して行くこととなる.
DNA複製関連遺伝子の分子生物学

(1)ショウジョウバエPCNA(DNAポリメラーゼdelta補助因子)遺伝子発現制御エレメントの個体レベルでの解析:PCNA遺伝子のプロモーターとその上流域を含む種々の配列をlacZ遺伝子と連結し,P-エレメント法により多数の遺伝子導入ハエを作成し,lacZ発現の変化を調べることにより、発生段階特異的な発現にとって必要な制御配列を明らかにしつつある。卵巣における発現に必須であるのは転写開始点より上流86bp以内の基本プロモーターであり、DRE(PCNAおよびDNApolymerase alpha遺伝子のプロモーター上流に存在する、共通の8bpのパリンドローム配列)はそれを増強する。初期胚での転写には、DREが必須となり、さらに幼虫期での発現には、DREおよびそのさらに上流50bpまでにある第2の調節配列が必要であることがわかった。(2)DREに結合する転写因子DREFのcDNA及び遺伝子のクローニング:DREFをDNAラテックス粒子を利用して精製し、部分アミノ酸配列を決定し、リバースPCR法にてcDNAと遺伝子を単離した。DREFcDNAは2193bpのORFを有し、731アミノ酸残基よりなる83kDaのタンパク質を支配する。アミノ酸配列には既知のタンパク質との類似性は認められない。このタンパク質のN端約1/3は塩基性アミノ酸に富み、中央約1/3は酸性アミノ酸を多く含む。また、両者の間にはプロリンに富む短い領域が存在する。大腸菌で産生した組み換え体DREFを用いて、塩基性アミノ酸に富む領域(46-270番)がDREへの結合ドメインを含むことを証明し、発生過程におけるDREFmRNA量の変化がDNA polymerse alpha、epsilonやPCNA等の複製遺伝子のそれとほぼ一致することを見い出した。この結果はDREF遺伝子発現量の変化がDNA複製遺伝子の基本的な発現にとって重要性を持つことを示唆する。なおDREF遺伝子の染色体座位は30F31Aにマップされた。
機能複合化による生体機能光制御中分子の創製

セラノスティクスとは、治療と診断を複合化した新たな医療技術であり、個々の病態を反映するバイオマーカーを観察しながら治療の最適化を行えることから注目を集めている。一方、H2O2をはじめとする活性酸素種(ROS)は、高い転移能を有するがん細胞に過剰発現するバイオマーカーであり、近年では、セラノスティクスを指向し、ROS応答性イメージング分子と抗がん剤を連結したハイブリッド分子の開発が精力的に行われている。しかし、既往の分子では、標的としたがん組織以外に内在するROSにも応答し、薬剤を放出してしまうため、薬効の低下及び副作用の誘発が解決すべき課題として残されている。そこで本研究では、転移能が高いがん細胞に過剰発現する活性酸素種(ROS)に応答して、蛍光分子を放出し、かつ特定波長の光照射下で細胞毒性を与えるセラノスティック分子のデザイン、合成、及び機能評価を行った。すなわち、1ROSの一種であるH2O2応答性のボロン酸部位、2OFF/ON蛍光プローブ(レゾルフィン)、及び3光感受性分子(アントラセン)を連結した機能複合型中分子をデザイン、合成した。次に、H2O2を過剰発現しているマウスメラノーマ細胞B16F10を用いてハイブリッド分子の機能評価を行った。その結果、本ハイブリッド分子が正常細胞内では応答せず、B16F10細胞内のROSに応答して選択的に高い蛍光を発現することを見出した。さらに、本分子をB16F10細胞に投与後、人体に無害な長波長紫外光を照射した結果、光照射依存的に顕著な細胞毒性を発現することを見出した。以上の結果より、デザイン・合成した本分子がH2O2を過剰発現する生細胞のイメージングを可能にし、かつ光照射選択的に細胞毒性を発現する新たな機能複合型の生体機能光制御中分子であることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。生体内における糖化反応(メイラード反応)は、D-グルコースなどの還元糖が高濃度に存在した場合、還元糖とタンパク質とが非酵素的に結合し、最終糖化生成物(AGEs)を与える反応である。近年、このAGEsの生成・蓄積が、認知症、癌、糖尿病合併症、及び動脈硬化症などに密接に関与していることが明らかにされてきており、AGEsの生成を効果的に阻害する新手法や新規阻害剤の開発が強く求められている。そこで本研究では、高濃度の還元糖の存在が糖化反応の原因であることに着目し、還元糖に対して特異的に相互作用し、かつ特定波長の光照射下、還元糖のみを選択的に光分解することでAGEsの生成を抑制する新たな生体機能光制御分子のデザイン、合成、及び機能評価を行った。分子デザインに際し、還元糖が有する鎖状アルデヒドと特異的に結合可能な認識部位として、ヒドラジド基を選択した。また、糖光分解部位には、人体に無害な長波長紫外光の照射下、生体高分子を効果的に光分解することが当研究室で見出されたアントラキノン誘導体を選択し、これらを連結したアントラキノンーヒドラジドハイブリッド1をデザイン、合成した。次に、1の長波長紫外光(365 nm, 100 W)の照射下における、各種糖に対する光分解活性を評価した。その結果、1が、非還元糖と比較して、還元糖を選択的かつ効果的に光分解することを初めて見出した。さらに、1が光照射下、還元糖を選択的かつ効果的に光分解しAGEsの生成を抑制する新たな生体機能光制御分子であることを見出した。本研究の目的である、機能複合化分子により、目的とする糖類を光分解する新しい機能性分子が順調に創製されているため。また、結果として、予想以上の高機能を有する複合化分子が創製できたため。

以上の結果より、デザイン・合成した本分子がH2O2を過剰発現する生細胞のイメージングを可能にし、かつ光照射選択的に細胞毒性を発現する新たな機能複合型の生体機能光制御中分子であることを明らかにした。引き続き、本研究の目的である、機能複合化分子により、目的とするタンパク及び糖類を光分解する新しい機能性分子を創製する。今年度の結果より、特に、今後の研究の障害となる問題点はない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
強震地震応答における連層耐震壁の変形制御能の評価に関する研究

連層耐震壁を含む鉄筋コンクリ-ト造建築物を設定し、地震応答解析によって壁の架構変形制御能を壁および連成する柱梁架構の剛性、強度を変数として評価した。RC造では高層な14層建物(高さ45m)を解析モデルとして設定した。基本断面寸法等の実建物の数値に即して定めた。モデルの連層壁の縦横長さ比はRC造低層建物に設けられる柱と同程度であり、本モデルの壁は面材ではなく、線材として捉えた方が適切な形状である。解析は、開発を継続してきた架構を構成する柱・壁・梁の各部材の弾塑性特性に基づき架構の弾塑性状態を定めて応答を求める手法によった。本年度は以下の3点に注目し、変数をパラメトリックに採る解析を行った。1.連層耐震壁を架構内に計画することにより、地震時架構応力の応力再配分をどの程度行ってよいか。2.壁・柱梁架構の連成骨組の地震応答変形を均一にするには梁部材にどのような強度分布を計画すればよいか。3.架構の変形を連層壁によって規約するには、架構内にどの程度の量の壁(壁量)を計画する必要があるか。本研究において、各項目について以下の結論が得られた。1.ある程度剛強で、かつ終局時降伏形が壁脚曲げヒンジの壁が計画されれば、応力再配分には特に制限を設けなくともよい。壁周辺で総和として梁の終局強度が確保されれば、層にわたった応力再配分をしてもよい。2.梁部材の剛性(寸法)に依存するが、壁周り境界梁の部材強度を等しく計画すると、梁部材の応答塑性率が均一化する。壁上部に曲げ戻し効果が期待され、架構の変形が各層で均一化し、望ましい変形性状を呈する。3.必要壁量は、壁強度ならびに柱梁架構強度の組合わせにより個々定められる。本研究では、架構の変形を定量化する評価指標を提案し、指標に限界値を設定することより、必要な壁量を算定する過程を提案した。蓮層耐震壁を含む鉄筋コンクリート(RC)造の中層建物例として8階建物の解析対象モデルを設定した。解析モデルの数値の設定にあたっては、設計図書等の資料に基づき、実建物の断面を参照して定めた。開発を進めてきた架構を構成する柱・壁・はりの各部材の弾塑性特性に基づき骨組架構の弾塑性状態を定めて解析を行う手法(電算プログラム)を用いて、主として次の2点を本年度は採り上げ、状態変数をパラメータとして設定し、モデル建物の弾塑性地震応答解析を行った。第1点として、RC造建築物の終局時降伏形として望ましい"はり降伏"先行の機構が形成される場合の、連層に設けられた耐震壁に取り付くはり(境界梁)の強度分布が骨組架構の変形(層間変形)分布に及ぼす影響を解析した。本解析より、上層部に取り付くはり部材強度を大きく採ると、壁頂部が拘束されることにより、骨組架構全体の変形が抑制されるものの、その抑制量は全体変形の数%程であり、降伏ヒンジが形成される境界梁の強度和が一定であれば、剛性・強度ともはり・柱に比して大きな耐震壁が芯棒とした架構全体の変形を規約し、壁体のモードに一致するよう変形を制御する特性を有することが明らかにされた。第2点としては、耐震壁を含む有壁フレーム架構と柱・はりから構成されるフレーム架構を連成させ、連成組合せをパラメータとする解析を行った。全体骨組架構中にしめる壁の剛性と強度が全体変形におよぼす影響を数値的に対比し、骨組架構を連層壁の変形モードに規約するに必要な壁の剛性と強度の組合せを検討した。本年度の解析では、壁下基礎の拘束条件をピン支持とした場合について行った。さらには、研究を進めるに当って、解析プログラムに修正を加え、解析の精度向上を図った。得られた成果の概要については、これを日本建築学会の研究発表会において発表し、ひろく成果の公表を行った。

壁周辺で総和として梁の終局強度が確保されれば、層にわたった応力再配分をしてもよい。2.梁部材の剛性(寸法)に依存するが、壁周り境界梁の部材強度を等しく計画すると、梁部材の応答塑性率が均一化する。壁上部に曲げ戻し効果が期待され、架構の変形が各層で均一化し、望ましい変形性状を呈する。3.必要壁量は、壁強度ならびに柱梁架構強度の組合わせにより個々定められる。本研究では、架構の変形を定量化する評価指標を提案し、指標に限界値を設定することより、必要な壁量を算定する過程を提案した。
早期英語教育指導者に望まれる英語運用力と指導者養成・研修に関する研究

平成23年度は、指導者養成・研修プログラムの枠組み構築に向けて、特に指導者に望まれる英語運用能力に焦点を絞り、(1)熊本県を中心とした小学校等の協力を得て授業観察・分析、指導者との面談等の調査を行い、(2)早期英語教育指導者のための手引き書の作成を行い、(3)学会等に成果発表及び現職教員への研修を実施する予定であったが、調査対象の教育機関の都合により調査が遅延し、手引き書等の作成準備は進めたが、研究費の繰越を行った。平成24年度は、病休・休職のため補助事業を実施することができず、平成25年3月29日付けで廃止承認を受けている。プロジェクトの初年度に当たる平成22年度は、前プロジェクト(課題番号19320085)で実施した小学校教員を対象とする意識調査結果をさらに深く追求するため、ケース・スタディを実施した。対象者は、前プロジェクト遂行の過程で協力体制を築いてきた教育機関及び熊本県内の小学校の中から2-3の機関を募った。当該調査の目的は、(1)早期英語教育指導者の実態のより精密な掌握と(2)指導者に望まれる英語運用力の特定の2点で、手法としては授業観察・分析を用いた。具体的には授業をビデオに収録し、理論的枠組みに照らし、指導方法・教育活動・指導者の英語使用等を分析した。教室活動の観察に加え、前プロジェクトで分析した『英語ノート』の指導者言をさらに仔細に分析すると同時に、市販のビデオによる模範授業中の指導者言を分析し、教室活動の録画データと比較検討し、指導者の英語使用について探求した。これまでの研究活動の成果を実際の指導者研修の場で実践に結び付けることを目指し、熊本県、広島県、千葉県、東京都において、主として小学校英語活動に関わる指導者を対象とするセミナー及びワークショップを開催した。平成23年2月20日には、早期英語教育の第一人者を講師として招聘し、「小学校英語次の一歩、そして次の一歩」と題する講演会を熊本大学黒髪キャンパスで開催し、間近に迫った小学校5,6年生の英語活動必修化に向けて、現場の教師や関係者が強く関心を寄せるテーマに関する啓蒙活動を行った。既に前プロジェクトの研究活動の一環として、執筆活動と編集会議を重ねてきた早期英語教育指導者向け手引書『Catch It Alive』を刊行した。(695字)平成23年度は、指導者養成・研修プログラムの枠組み構築に向けて、特に指導者に望まれる英語運用能力に焦点を絞り、(1)熊本県を中心とした小学校等の協力を得て授業観察・分析、指導者との面談等の調査を行い、(2)早期英語教育指導者のための手引き書の作成を行い、(3)学会等に成果発表及び現職教員への研修を実施する予定であったが、調査対象の教育機関の都合により調査が遅延し、手引き書等の作成準備は進めたが、研究費の繰越を行った。
卵巣癌におけるアクチビンのシグナル伝達に関する研究

TGF-βやアクチビンのシグナル伝達においては、type Iレセプターとtype IIレセプターが複合体を作り、シグナル伝達を行う。また、細胞内においてはSmad蛋白がserine-threonine kinaseの下流でシグナル伝達物質として作用している。今回の研究で、上皮性卵巣癌より確立されたcell lineであるOVCAR3とSKOV3のほかに正常卵巣上皮細胞(OSE)にもアクチビン/インヒビンサブユニット(α、βa、βb)およびアクチビンレセプター(Ia、IIa、IIb)が発現していることがRT-PCR法にて確認された。また、OCVAR3、SKOV3、OSEいずれにもアクチビンレセプターtype IIa、type IIbの蛋白が発現していた。type llaはいずれも80kDaの大きさであったが、type llbは、SKOV3とOSEでは50kDaであったが、OVCAR3では60kDaであった。Smad2,4については、ともにOVCAR3、SKOV4にmRNAが発現していることがノーザンブロット法にて確認された。Smad2は、2.9Kbと4.0Kbのバンドが認められたがOVCAR3では、アクチビン50ng/mlの添加で2.9Kbのみ72時間後にcontrolの約2.5倍にまで増加した。Smad2の4.0KbおよびSmad4では変化は見られなかった。アクチビンのシグナル伝達においてSmad2は正のシグネル伝達に関与しているとされているが、特に、2.9Kbのバンドに認められるmRNAが関与している可能性が示唆された。TGF-βやアクチビンのシグナル伝達には、Smad2やSmad3がリン酸化されSmad4とへテロ複合体を形成し核内へ移行して転写を活性化しているとの報告がある。また、Smad6、7がそのシグナル伝達に抑制的に作用しているとの報告もなされている。今回の研究により、上皮性卵巣癌より確立されたcell lineであるOVCAR3とSKOV3にも、アクチビン/インヒビンサブユニット(α、βa、βb)およびアクチビンレセプター(Ia、IIa、IIb)が発現していることがRT-PCR法とノーザンブロット法により確認された。また、Smad2、4のmRNAが発現していることもノーザンブロット法にて確認された。Smad2のmRNAは、2.8Kbと4Kbの2本のバンドが認められた。その発現レベルが、アクチビンによりどのように誘導されるかをtime courseで検討した。アクチビン50ng/ml添加により、4kbのバンドは添加後48時間まで、ほぼ一定のレベルを示した。2.8Kbのバンドは24時間後に1.34倍、48時間後に1.76倍と増加傾向にあった。アクチビンの正のシグナル伝達にはSmad2のとくに2,8Kbのバンドで認められるmRNAが関与している可能性が示唆された。今後、Smad6、7による抑制の状態も検討しSmad2とのinteractionや、ヒト卵巣癌組織における検討を進めアクチビンのシグナル伝達について研究する予定である。