hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真空紫外線による常温無触媒脱硝法の開発

室温・無触媒の新しい脱硝装置を開発した。この装置は,船舶や発電用ディーゼルエンジンの窒素酸化物低減に有効である。窒素酸化物と水蒸気を含む排ガスに,波長172 nmの紫外線を照射すると,窒素酸化物は容易に硝酸に転換することを明らかにした。これは,紫外線によって生じるOラジカルやOHラジカルによって窒素酸化物が酸化されるためである。低温かつ硫黄存在下で動作する革新的な脱硝法の開発が求められている。本研究では,触媒(レアメタル)を用いない低温脱硝法の開発に挑戦する。すなわち,アンモニアから生成する励起化学種が脱硝反応の低温化に大きく寄与する原理を利用して,排ガスに波長172 nmの真空紫外線を直接照射する革新的な低温無触媒脱硝法を開発する。実験により,NO/NH3/O2モデル排ガスに真空紫外線を照射すると,常温・常圧で高い脱硝率を示すことを確認し,脱硝率に及ぼす排ガス流量,酸素濃度,NH3/NOモル比の影響を調べ,前年度に特許出願を行なった。しかし,NH3/NOモル比を高くすると,未反応NH3とO2の光反応によって,亜酸化窒素(N2O)が副生成することもわかった。そこで,本年度はNOの参加還元反応経路を素反応シミュレーションにより詳細に検討し,N2Oが生成しない光脱硝反応を探索する実験を行なった。H2Oに光照射することによりOHラジカルを生成させ,NOを常温常圧で硝酸化(HNO3)して脱硝する新たな反応法を見いだした。HNO3は水に可溶なため,スクラバーなどで容易に回収できる。NO/O2/H2O系のモデル排ガスにおける光脱硝法においては,H2O=0%の時は脱硝率40%程度であるが,H2O=2%以上で脱硝率は急激に上昇し,H2O=3%では脱硝率はほぼ100%となった。H2O=3%以上の条件では,脱硝率は172nm紫外線から照射されるフォトン数に支配され,フォトン数/NO分子数=1.0以上の条件では脱硝率は100%となることを明らかにした。本研究では,真空紫外線をアンモニアに照射した時に生成する励起化学種が脱硝反応の低温化に大きく寄与する原理を利用して,常温無触媒脱硝法を開発することを目的とする。今年度は,波長172 nmまたは190 nmの真空紫外線をNO/NH3/O2雰囲気ガスに直接照射し,脱硝特性および副生成物の特性を調べた。研究成果の概略は次のとおり。(1)ガス流量が低いほど,すなわち反応器内のガス滞留時間が長いほど脱硝率は増加し,ガス流量1 L/minの時,波長172nm照射で脱硝率100%を得た。(2)172nmと190nmを比較すると,172nmの方が脱硝率は高かった。これは光子エネルギー(フォトン)の違いから説明できる。(3)副生成物としてN2O(亜酸化窒素)が生成した。これは窒素と励起酸素が反応した結果と予想された。172nmの方がより濃度の高いN2Oを生成した。N2O生成を抑制する反応法の開発が今後の重要な課題となる。(4)脱硝反応は,NOがN2に還元される反応ルートとNOとNH3が直接反応して硝酸アンモニウムを生成する反応の二つの反応パスがあることがわかった。この反応パスは,脱硝反応において新規であり,今後反応メカニズムを解明していく。本研究の当初目標は,(1)波長172 nmまたは190 nmの真空紫外線を模擬排ガスに照射した時の脱硝率に及ぼす反応パラメーターの影響を調べ,(2)低温無触媒脱硝特性とその反応速度を明らかにすることにより,その反応メカニズムを解明する,ことにある。本年度は(1)の目標をほぼ達成したため,おおむね順調に進展していると自己評価する。(1)光分解反応時に生成する化学種の解明脱硝反応メカニズムを素反応レベルで解明するヒントを得るために,単純な系で各化学種に真空紫外線を照射した時に生成する安定化学種を測定する。例えば,NH3-N2系とNH3-Ar系の光分解反応の比較実験では,NH3の分解とその生成物に関する反応速度データが得られ,さらにN2の影響も明らかにできる。反応系として,(NO, NO2, SO2, NH3, O2)×(Ar, N2)のコンビネーションを設定し,反応メカニズム解明の基本データを取得する。(2)脱硝メカニズムの解明素反応シミュレーターを駆使し,本反応場での反応メカニズムを解明する。メカニズム検討には,汎用化学反応シミュレーターChemikin-Proを使用する。(1)反応ガス・校正ガス250千円(2)配管部品300千円(3)シミュレーター250千円(4)学会発表など旅費ほか300千円
FI-STMによる新機能発現の基礎研究(金属表面の触媒機構)

Cu(111)面においてC_<60>は吸着量が小さいときはステップに偏折し、吸着量が増すにつれて、1原子層の二次元島を形成する。STM/STSの結果より、Cu表面からC_<60>へのかなりの電荷の移動が観察された。Cu(111)面上の吸着したC_<60>は安定に吸着していて、Vs=-V+2Vの範囲でバイアス依存性を示すC_<60>の内部構造が観察された。吸着の規則性はほぼCu(111)-4×4-Cu_<60>でlatticemismatchも2%と非常に小さく、misfitの大きいCu(100)、Cu(110)面では見られないsingle domainの成長が得られる。Cu(111)面では、Si表面と同様にC_<60>と基板が強く結合して、この様な内部構造が観察されると考えられ、Cu表面の触媒作用とも関連して興味深い知見が得られた。STM像において3回対称性を示しているトンネル電流は主として182番目のバンドが寄与していると考えられ、C_<60>の6環鎖が中心になるように吸着していると考えると良く説明できる。また、STM像において3回対称性を示している3個の明点はC_<60>の3つの5環鎖に対応することが結論できる。さらに、いくつかのドメインを示しているSTM像の詳細に解析して、Cu(111)面上においてはC_<60>の1個の6環鎖が基板面に平行に吸着しているとするとこれらのSTM像が矛盾無く説明できることが明らかになった。
生体を加工するためのホログラフィックフェムト秒レーザー加工システムの開発

フェムト秒レーザー加工は,高分解能,高精度,3次元内部加工を特徴とする.課題は,加工スループット,均一性,エネルギー利用効率の向上である.本研究の目的は,これらの課題に対し,加工対象に応じて,加工点数や加工エネルギーなど柔軟な加工パラメータを可能にするホログラフィックフェムト秒レーザー加工を提案し,実証することである.ホログラフィックフェムト秒レーザー加工とは,空間光変調素子上の計算機ホログラムにより生成した複数のビームにより高スループットな並列加工を実行手法である.本研究において,計算機ホログラムの設計法の改良によって,10並列ビームにおいて計算機内再生の均一性(最大ピーク強度に対する最初ピーク強度の割合)を99.7%まで向上できた.光学系では,空間光変調素子の特性やビーム強度分布を考慮したホログラム設計法を考案し,均一性を95%と向上した.更なる均一性向上を目指して.ホログラムの加工光学系での光学再生の結果におけるピーク強度のバラツキを補正するようにホログラムを設計する手法を開発した,その均一性の最高値は98%に達した.最大加工点数は.235個であった.さらに,生体のような曲面と凹凸,動きを有する対象に加工を行うために,フェムト秒レーザー加工システムに加工対象の位置を検出する機構を組み込み,加工位置のフィードバック制御を実現した.非点隔差を有するビームによる表面位置検出と記録メディア表面の反射照明像のパターンマッチングによる横方向の移動検出とにより,記録メディアの3次元の移動を検出する.許容誤差を5μmとすると,横方向で225μm/s,光軸方向で125μm/sの速度の移動を追跡可能である.これにより,未知の表面形状を持つ材料や,動きを有する材料への加工が可能となった.フェムト秒レーザー加工は,高分解能,高精度,3次元内部加工を特徴とする.課題は,加工スループット,均一性,エネルギー利用効率の向上である.本研究の目的は,これらの課題に対し,加工対象に応じて,加工点数や加工エネルギーなど柔軟な加工パラメータを可能にするホログラフィックフェムト秒レーザー加工を提案し,実証することである.ホログラフィックフェムト秒レーザー加工とは,空間光変調素子上の計算機ホログラムにより生成した複数のビームにより高スループットな並列加工を実行手法である.本研究において,計算機ホログラムの設計法の改良によって,10並列ビームにおいて計算機内再生の均一性(最大ピーク強度に対する最初ピーク強度の割合)を99.7%まで向上できた.光学系では,空間光変調素子の特性やビーム強度分布を考慮したホログラム設計法を考案し,均一性を95%と向上した.更なる均一性向上を目指して.ホログラムの加工光学系での光学再生の結果におけるピーク強度のバラツキを補正するようにホログラムを設計する手法を開発した,その均一性の最高値は98%に達した.最大加工点数は.235個であった.さらに,生体のような曲面と凹凸,動きを有する対象に加工を行うために,フェムト秒レーザー加工システムに加工対象の位置を検出する機構を組み込み,加工位置のフィードバック制御を実現した.非点隔差を有するビームによる表面位置検出と記録メディア表面の反射照明像のパターンマッチングによる横方向の移動検出とにより,記録メディアの3次元の移動を検出する.許容誤差を5μmとすると,横方向で225μm/s,光軸方向で125μm/sの速度の移動を追跡可能である.これにより,未知の表面形状を持つ材料や,動きを有する材料への加工が可能となった.フェムト秒パルスレーザーは,多光子吸収過程によって透明物質内部にサブミクロンサイズの微細加工を可能にする.また,エネルギー注入時の熱拡散に要する時間に比べてレーザー光のパルス幅が非常に短いため,加工部周辺への熱損傷が少ない.そのため,フェムト秒レーザー加工は,3次元光デバイスの作製に適用される.3次元光デバイスの作製は膨大な数の加工点を必要とし,加工の高速化は重要である.また,フェムト秒レーザー加工技術を用いた爪への情報記録では,加工対象である爪が動くため,瞬間的に高速な加工が必要とされる.高速な加工として,レーザーをガルバノミラーにより高速に走査させて逐次的に加工を行うスキャニング加工法や,干渉を用いて1度に複数の加工を行う並列加工がある.ホログラフィック加工は,並列加工の1種で,任意のパターンを瞬間的に高速に加工できる.さらに,空間光変調素子を用いることで可変な加工を実行できる.本研究では,空間光変調素子をフェムト秒レーザー加工に適用する.空間光変調素子には計算機ホログラムが形成され,読み出し面にフェムト秒レーザーを照射し,レンズにより光学的フーリエ変換することで,加工パターンを形成する.形成された加工パターンはレンズと対物レンズ(40倍,開口数0.65)によりサンプルに縮小結像される.フェムト秒レーザーは,再生増幅型のチタンサファイアレーザーであり,中心波長800nm,パルス幅150fsである.サンプルは,水とエタノールで超音波洗浄を行ったスライドガラスを用いる.加工例として,0次光から外れた位置に9点の加工を同時に行うホログラムを用いてガラス表面に加工した場合,入射エネルギーは11.6μJの場合,9点の直径の最大は2.04μm,最小は1.46μm,平均は1.84μmであった.加工パターンはホログラムを書き換えることで可変にできることも実証した.

フェムト秒レーザー加工は,高い空間分解能を有し,ターゲットに対する熱的損傷の低減や,多光子吸収過程を介して透明材料内部へのマイクロボイドや屈折率変化の形成を可能とするため,3次元構造を有する光デバイスの作製に用いられる.デバイスの作製には,膨大な数の加工点を必要とするため加工の高速化は重要である.本研究では,加工の高速化を目指して,フェムト秒レーザーパルスをホログラムで任意の多数のビームに分割して並列の加工を実行するホログラフィックフェムト秒レーザー加工を開発する.ホログラムに多重化された位相フレネルレンズを用いることにより,単一パルス照射による3つの異なる深さに同時並列の加工やレンズ径の調節による回折ビーム強度の独立制御を実現した.単一パルス照射による3次元並列加工では,ガラスの表面,深さ20mm,深さ40mmに合計15点の加工を行った.CGHの回折効率は58.5%,サンプル面での加工エネルギーは8.42mJであった.ホログラムの設計では,フーリエ反復法に加えて,最適回転角度法を実行し,回折ビームの更なる均一化を実現した.得られたCGHの均一性エラーは,0.3%,回折効率は99%であった.実験による均一性エラーは13%であった.この結果は,従来の均一性エラー42%を大きく低下させた.また,生体のような曲面と凹凸,動きを有する対象に加工を行うために,フェムト秒レーザー加工システムに加工対象の位置を検出する機構を組み込み,加工位置のフィードバック制御を実現した.縦方向の位置変化は,共焦点レーザー光学系により,横方向の位置変化は,高速イメージセンサーにより検出した.加工システムは,横方向の移動は270μm/sの速度まで,光軸方向の移動は15μm/sの速度までの対象の移動に追従できる.フェムト秒レーザー加工において,加工スループット,均一性,エネルギー利用効率の向上を可能とするホログラフィックフェムト秒レーザー加工の研究を行っている.ホログラフィックフェムト秒レーザー加工は,空間光変調素子上の計算機ホログラムにより複数のビームを生成することにより並列加工を実現する.重要な課題の1つは,その並列ビームの光強度の均一化である.計算機ホログラムの設計法の改良によって,10並列ビームにおいて計算機内の再生において,均一性(最大ピーク強度に対する最初ピーク強度の割合)を99.7%まで向上できた.しかし,実際の光学系では,その品質は低下した.そこで,昨年度実施した,空間光変調素子の特性やビーム強度分布を考慮したホログラム設計法に加えて,ホログラムの加工光学系での光学再生の結果におけるピーク強度のバラツキを補正するようにホログラムを設計する手法を開発した,その均一性は,これまでの最高値95%に対し,9896を実現した.これは,レーザーのパルスごとのエネルギーのバラツキと同程度になった.また,生体のような曲面と凹凸,動きを有する対象に加工を行うために,フェムト秒レーザー加工システムに加工対象の位置を検出する機構を組み込み,加工位置のフィードバック制御を実現した.光軸方向の位置検出は,非点隔差を有するビームにより行い,横方向の検出は,加工対象の反射照明像のパターンマッチングにより行った.検出系の改良により,許容誤差を5μmの時,横方向で225μm/s,光軸方向で125μm/sの速度の移動を追跡可能となった.
事例ベース並列プログラミングの研究

本研究では、仮想共有メモリ並列マシンKSR-1用の事例ベース並列プログラミングシステムを試作し、数種類の問題に対して、事例ベース並列プログラミングを実際に行って、その有効性を評価した。(1)事例ベース並列プログラミングシステムの試作対象とする問題を解析して、その特徴を示すインデックスをユーザと対話的に作成する部分を詳細に検討し、試作した。また、類似事例の検索部、修正部を作成し、システム全体を完成させた。なお、事例ベースには現在までに、22個の事例が登録されている。(2)事例ベース並列プログラミングの実験と評価ナップサック問題、文字列照合(BM法)、ロンバーグ積分、ビジネル暗号、ランレングス圧縮、画像データの蓄積を対象として、事例ベース並列プログラミングの実験を行った。各々の問題に対して、類似事例を事例ベースから検索し、それを修正して目的の並列プログラムを作成した。次に、事例の再利用度をスレッド、同期、タスク分割、及び単位計算の観点から評価した。その結果、スレッドと同期は殆どがスケレトンから再利用でき、単位計算は逐次プログラムから抽出して利用できることが分かった。タスク分割については一部のみ再利用でき、その他はユーザによる修正・新規作成が必要であった。すなわち、並列プログラムの骨格部分(スレッド、同期)は類似事例を再利用でき、ユーザの負担を軽減できることが判明した。(3)分散共有メモリ並列マシンExemplarへの並列プログラムの移植現在、KSR-1上で作成した並列プログラムをExemplar上へ移植している。全ての並列プログラムを移植した後、グラフ構造、サーチングなどの新たな並列プログラムを作成し、事例ベースを充実させていく予定である。さらに、Exemplar用のシステムを試作したい。本研究では、事例ベース並列プログラミングシステムを試作し、数種類の問題に対して、事例ベース並列プログラミングを実際に行って、その有効性を評価した。(1)事例ベース並列プログラミングシステムの試作対象とする問題のインデックスを、ユーザと対話的に作成する部分を詳細に検討し、試作した。(3)今後の課題:タスク分割の部品化タスク分割が最もユーザの修正を要する部分であることが分かったので、代表的なタスク分割を部品として用意することが今後の課題である。

次に、事例の再利用度をスレッド、同期、タスク分割、及び単位計算の観点から評価した。その結果、スレッドと同期は殆どがスケレトンから再利用でき、単位計算は逐次プログラムから抽出して利用できることが分かった。タスク分割については一部のみ再利用でき、その他はユーザによる修正・新規作成が必要であった。すなわち、並列プログラムの骨格部分(スレッド、同期)は類似事例を再利用でき、ユーザの負担を軽減できることが判明した。(3)分散共有メモリ並列マシンExemplarへの並列プログラムの移植現在、KSR-1上で作成した並列プログラムをExemplar上へ移植している。全ての並列プログラムを移植した後、グラフ構造、サーチングなどの新たな並列プログラムを作成し、事例ベースを充実させていく予定である。さらに、Exemplar用のシステムを試作したい。
海溝型連発大地震も視野に入れた我が国沿岸域の耐震性再評価と地盤強化技術の検討

日本の重要な社会資本は,沖積平野や海上埋立人工地盤といった地震被害が懸念される軟弱地盤上に多く蓄積されている.本研究では,特に沿岸域に立地する社会基盤施設を対象に,長周期成分を含み継続時間が数分にも及ぶ海溝型巨大地震が発生した際の耐震性再評価と耐震強化技術の再検討を実施した.既往の被害予測手法は地震時安定性評価に主眼が置かれ,地震後の長期継続する地盤変状を予測することはできない.「地盤に何が起こるかを教えてくれる」本解析技術による評価を既往手法と並行して実施することで,予測精度の向上とともに,被害の見落としを防ぐ役割を果たすことを示した.日本の重要な社会資本は,沖積平野や海上埋立人工地盤といった地震被害が懸念される軟弱地盤上に多く蓄積されている.本研究では,特に沿岸域に立地する社会基盤施設を対象に,長周期成分を含み継続時間が数分にも及ぶ海溝型巨大地震が発生した際の耐震性再評価と耐震強化技術の再検討を実施した.既往の被害予測手法は地震時安定性評価に主眼が置かれ,地震後の長期継続する地盤変状を予測することはできない.「地盤に何が起こるかを教えてくれる」本解析技術による評価を既往手法と並行して実施することで,予測精度の向上とともに,被害の見落としを防ぐ役割を果たすことを示した.埋立地盤や沖積地盤など,各種軟弱地盤上に建つ構造物の地震時安定性を静的/動的水土連成有限変形プログラムGEOASL4を用いて評価した,GEOASIAを用いることによって,対象地盤の精密なモデル化と地震前地震中地震後の一貫した解析が可能となり,耐震強化ポイントの抽出と地盤強化技術が耐震性向上に及ぼす効果の明瞭な算出が可能となった,今年度得られた主な研究成果は以下の通りである.(1)表層が砂質土と粘性土,2通りの軟弱地盤上に設置された仮設構造物の地震時安定性を評価した.その結果,仮設構造物転倒の主たる原因は,単に加速度の増幅(最大加速度)ではなく,(1)仮設構造物の固有振動数と地盤の卓越振動数の一致に伴う揺れの増幅と,(2)表層地盤の液状化による支持力低下とそれに伴う構造物の不同沈下にあることがわかった.転倒対策としては,構造物の固有振動数と地盤の卓越周波数を一致させないことが重要であるが,例え揺れが増幅されるとしても,仮設構造物直下に敷設板を設置することが,簡単で効果的な対策となることを数値解析的に示した.(2)地表付近が液状化の危険性の高い地盤では,液状化に起因する地盤流動が原因となって上部構造物が不安定となる.液状化層厚が厚いと加速度の減衰によって構造物は大きく揺れないが,液状化層厚が薄いと,減衰の程度が小さため,上部構造物の安定性が低くなることを数値解析によって示した.また,地表付近が粘土の場合,液状化に起因する支持力低下は解消されるものの,粘土層で加速度が増幅され,構造物の揺れが大きくなってしまうことも示した.(3)傾斜地盤盛土は,水平地盤盛土に比べて地震時に不安定であることを数値解析的に指摘するとともに,能登半島地震(2007)などで観測された地震後遅れて盛土が崩壊する特徴的現象を再現した.崩壊モードは入力地震波によって異なるが,遅れ崩壊は,地震中に盛土内で負の過剰間隙水圧が発生することによる吸水軟化が原因であることを示した.沿岸域重要施設の具体事例として,名古屋港内の浚渫土砂埋立地(名港ポートアイランド)および高潮防波堤(知多堤),羽田D滑走路人工島,上越火力人工島,名古屋港南五区耐震護岸,若狭・舞鶴自動車道盛土,等の耐震性を数値解析的に再評価した.地盤のモデル化では,海底地盤の掘削・埋立や盛土の施工,構造物の建設など,実際の施工履歴を有限要素メッシュ追加の手法を用いて可能な限り忠実に模擬している.こうすることによって,埋立等の大荷重によって生じる地盤の性状変化を追従することができ,自然地盤および人工地盤の複雑な弾塑性プロファイルを精密に記述することができる.以下のような成果を得た.・直下に軟弱な沖積粘土層厚が厚く堆積する高潮防波堤は,サンドドレーン工法を用いて建設されている.サンドドレーン工法では,高潮防波堤建設時の圧密促進効果は期待できるものの,地震中地震後の沈下量は抑制することはできない.主に粘土層が地震中に乱される影響で,地震中から地震後にかけて大沈下を生じる危険性を指摘した,・現状の名古屋港ポートアイランドを忠実にモデル化した地震応答解析結果から,レベル1地震動では築堤は大きな崩壊はしないものの,レベル2地震動発生時には築堤が大きく滑り崩壊してしまうことを示した.浚渫土砂の仮置き場として利用されているポートアイランド埋立地盤は現在,海抜15mにまで達しており,築堤崩壊時には仮置き浚渫土が航路を埋めてしまい,主要国際貿易港としての機能を低下させてしまう危険性を指摘した.・沖合の軟弱地盤上に建設された羽田D滑走路では,サンドコンパクションパイル工法やサンドドレーン工法によって軟弱地盤を改良したあと,管中混合固化処理工法を用いて海上空港用地を造成している.忠実なモデル化の後で,各種地震波を用いて地震時応答特性調べた結果,これら地盤改良の効果を確認することができた.

東日本大震災で甚大な液状化被害が発生した浦安市や高速道路盛土の崩壊現場から採取した土をもとに詳細な地盤のモデル化を行うとともに,深部地盤構成や基盤傾斜の影響が表層液状化に及ぼす影響や締固め度の違いが盛土の地震時安定性に及ぼす影響について,系統的に検討した.1液状化層以深に堆積する粘土層の存在が,地震波をやや長周期の範囲で増幅させ,液状化しにくい中間土であっても液状化しうること,2深部傾斜境界の存在によって,地層傾斜部では局所的なせん断変形が卓越して液状化が非一様に発生すること,等の新しい知見を示すと同時に,特に重要構造物の耐震性評価においては,弾塑性力学に基づく最新の計算地盤力学の必要性を示唆した.耐震強化技術の効果の再検討として,砂圧入式静的締固めによる周辺地盤および近接構造物に及ぼす影響を,3次元水土連成有限変形解析により検討した.砂圧入式静的締固め施工時の,1周辺砂地盤の地表面および地中発生変位の距離に伴う減衰(距離減衰)や,2近接構造物に与える地盤反力(側圧)分布は施工位置からの距離に応じて減少すること,などを示した.「締固め」を原理とした地盤改良工法の周辺地盤・構造物に及ぼす影響については,事前に定量的に予測/評価することが非常に困難であり,これまでは実績や逆解析的な手法に頼る場合がほとんどであった.本研究成果では,施工過程をできる限り再現して周辺影響を検討できるため,施工条件を解析的に照査することができることを示した.OpenMPによる並列化,またそれを利用するためのソースコードスキームの改良,解析結果の入出力を支援するソフトウェアの拡張を行った.これにより,地盤の複雑なモデル化や三次元解析等,計算の大容量化と高速化に対応可能となった.海溝型Strong Ground Motionが及ぼす特別な効果として,従来はあまり注視されてこなかった,1)軟弱粘土地盤の地震被害,2)深部地層構成が表層の液状化に及ぼす影響,について興味深い知見を得ている.また,沿岸域重要施設の耐震性再評価として複数の具体事例を終えており,おおむね順調に研究が進んでいると判断している.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在,地盤構造物の設計においても性能設計の思想が導入されている.性能設計では,最終的に出来上がる構造物の要求性能は,基本的にユーザーによって決められ,技術者はこれに応じて,要求性能を満足させる設計を行う必要がある.地盤構造物の性能設計を開発・実施する上で,従来の対象を決めてから対象毎に使い分ける解析技術では果たすことができず,「地盤に何が起こるかを教えてくれる」本解析技術でしか果たすことができない役割と位置づけを整理し,本解析技術の利用法を検討する.具体の解析事例から得られた知見をまとめることで,従来の設計指針の問題点と改良点を抽出していく.また本研究課題では,地震中の安定問題だけに留まらず,地震発生直後から数十年にわたって継続する変形挙動までも追っている.従来の設計指針では十分に考慮されてこなかった地震後の変形挙動までも考慮にいれた新しい性能設計法の提案・確立を目指す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
振動を用いた秒速DNA増幅装置の開発

本研究では、高温での熱変性に代わる手法として、本研究者が見いだしたDNAの振動変性を用い、超高速かつ室温での等温PCRを目標とした。定量評価として、DNA/RNA分析用マイクロチップ電気泳動装置(Multina)を使った実験を行った。基準振動から周波数が増加するにつれ、スペクトルの積分強度が増大し、DNAが増幅していることが分かった。一方、周波数の低い領域では、低サイズにピークが生じ、DNAが振動により分解している可能性を示唆した。したがって、適度な周波数と振幅が存在すると思われる。本研究は、DNA水溶液の入ったプラスチックチューブ全体を可聴周波数で高速に振動させることにより、DNA増幅を高速かつ低温で実施可能な新技術を開発することを目的としてきた。重要点は、従来のポリメラーゼ連鎖反応(PCR)法で用いられている100°C近い高温加熱を用いたDNAの熱変性に替わり、本研究者が見いだした振動法によるDNAの変性を用い、それに続くアニーリング・伸長反応による新しい手法のPCR法である。DNA増幅の進行温度は、37°Cという生命体恒温温度を維持した等温で実施した。これにより、従来技術で指摘されていたDNAや酵素の損傷を防ぐことが期待でき、更に、増幅完了までに要する時間が従来の23時間から秒単位へと桁違いに短縮することが原理的に可能となる。具体的な実験構成は、試薬入りチューブを高速振動させる振動子装置を自作し、これを用いて、まず、λDNAの振動変性実験を実施し、変性を確認することから行った。ゲル電気泳動後のSYBRGreenI及びSYBRGreenIIによる染色を経て、λDNAの振動による変性を再現性良く確立していることを確認した。ここから、振動装置の改良のために、この変性実験と振動子の周波数や振幅との関係を変性機構に絡めて理解する必要があるため、この現象の理論と変性実験との比較検討を行った結果、下記のようなモデルを提案した。振動によりDNAが受け取った全エネルギーは、振動子の周波数の三乗、及び振幅の二乗に比例することを見出し、検証を行った。なお、振幅の大きさは、レーザードップラー振動計により実測した。最も強力で広く用いられているDNA増幅法はPCR法(熱PCR法)であるが、通常、94°C:熱変性、54°C:アニーリング、72°C:伸長の3種の温度間で熱サイクルが必要となる。とくに、DNAを変性させるために、94°Cという高温加熱を必須としている点が問題となっており、この高温下での化学反応のため、DNAや酵素の損傷、及び熱サイクルを用いることにより長時間を有し、長時間高温にDNAがさらされることで更に損傷が進む等の大きな問題が指摘されている。一方、等温でのDNA増幅法である他の手法も用いられているが、65°C程度の高い温度で等温維持が必要であり、増幅時間も1時間程度であることから、PCR法と同様の問題を有している。これら従来技術に対して、本研究課題では、熱に替わり、振動によるPCR法(振動PCR)を見出し、検証実験を行ってきた。この振動PCRで用いた水溶液試薬内容は以下のものを基礎とした。バッファ、dNTP Mixture、Control Primer (Control PrimerA:配列番号1、Control Primer B:配列番号2)、Klenow Fragment、λDNA(鋳型DNA)、H2O。なお、配列番号1の配列は、5'-GATGAGTTCGTGTCCGTACAACT-3'、配列番号2の配列は、5'-GGTTATCGAAATCAGCCACAGCGCC-3'である。上記反応液マイクロチューブに入れ、1サンプルとした。サンプルである核酸水溶液に振動板からの振動が鉛直方向に伝達する状態において、130Hz(波形サイン波)で、15秒振動を与え、その後、15秒静止した。振動15秒、静止15秒を1サイクルとし、3、5、7のサイクル数で実験を行った。温度は37°Cに一定に保って行った。振動を与えないサンプルと比較してサイクル数の増加とともにより明るく、即ち増幅した結果を得た。感染症ウイルスや細菌検査などは、疾病原因の早期発見、早期治療に繋がり、罹患者の生命が守られ、感染の拡大を抑えることが可能となる。そのために、正確で早いDNA分析が望まれるが、現状では、高精度でかつ短時間(1時間以内)で増幅可能なDNA増幅法は実現されていない。ウイルスや細菌の同定には、通常、PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)法により大量にDNAを増幅させる。しかし、現状のPCR法では高速で高精度な増幅は実現しておらず、誤診断や長時間検査の要因となっている。PCR法では3種の温度間で熱サイクルを実施するが、申請者らはこれまで、この熱サイクルを正確かつ高速に実施可能な熱応答性の極めて高いペルチェ素子と駆動電源を提案・開発し、市販PCR装置に比べ特異性の高いDNA増幅に成功した。しかしながら、熱サイクルを使う限り、i)温度昇降に時間を要し、ii)高温熱変性によるDNAや酵素へのダメージと酵素の失活が避けられず、結局、大幅な時間短縮は原理的に難しいと判断するに至った。検体を37°C近傍の低温に維持し、DNA溶液自体を振動させることでPCRを行う技術を開発した。上記の着想を踏まえ、37°Cでの振動PCR法によるDNA増幅を実証した。

原理的に、通常のPCRと同様に25サイクルを行う場合、1検体当たり12.5秒によりターゲット部のDNAの増幅が完了することが理論上可能であり、従来速度に対し、1/1000に時間短縮できることを意味する。また、レーザードップラー振動計(LDV)により振動子の振幅の周波数依存性を明らかにし、振幅、周波数、時間を変化させたときの振動変性を理論式と照らし合わせ、明らかにした。本研究では、高温での熱変性に代わる手法として、本研究者が見いだしたDNAの振動変性を用い、超高速かつ室温での等温PCRを目標とした。定量評価として、DNA/RNA分析用マイクロチップ電気泳動装置(Multina)を使った実験を行った。基準振動から周波数が増加するにつれ、スペクトルの積分強度が増大し、DNAが増幅していることが分かった。一方、周波数の低い領域では、低サイズにピークが生じ、DNAが振動により分解している可能性を示唆した。したがって、適度な周波数と振幅が存在すると思われる。37°Cという生命体の活動温度でのDNA増幅を可能とするため、水溶液中のDNAや酵素などへの熱的ダメージが大幅に減少することが期待できる。また、単細胞、動植物及び人の体温近傍に反応温度を維持するため、酵素が最も活発に反応することを利用できる点も大きい。現在本研究で使用している酵素は大腸菌由来のKlenowであるが、これはボルテックスなどの振動による高加速度状態に置かれると3次構造が壊れ、失活することが分かっている。この影響を軽減あるいは回避するために、酵素の安定性と活性のバランスを取るため、[Mg2+]と[Na+]濃度を調整したオリジナルバッファの適用を使用する。一方で、このKlenow Flagmentは、大腸菌由来のDNAポリメラーゼ酵素であり、大腸菌内での複製スピード1000bp/secが期待できる。この数値から見積もると、通常のPCRと同様に25サイクルを行う場合、1検体当たり10秒程度によりターゲット部のDNAの増幅が完了することが理屈上可能となる。即ち、従来速度に対し、1/1000に時間短縮できることを意味する。ただし、この数値は、アガロースゲル電気泳動で検出・確認するために十分バンドが明るくなることを前提としている。実際には、振動により酵素が漸次不活化する可能性が考えられるため、効率が落ちることを考慮し、60秒を切る時間での実現をまずは目標としたい。今後は、短いDNAに対しては、高精度なDNA/RNA分析用マイクロチップ電気泳動装置を用いて確認することも予定している。半導体工学応用購入を予定していた実験に必須の機器を購入した以外は、経常予算によってまかなうことができたので、若干の残額が生じた。複数の酵素類を混合させる実験計画を立てたため、そのための消耗品費として使用する予定である。
熱帯地域の酸性土壌における肥料溶脱と土壌流亡の防止に関する土壌保全

酸性土壌は,硫酸酸性にとどまらず熱帯地域においても広く分布しており農業生産性が悪い。この原因として酸性による影響だけではなく表層土が少なく貧栄養であるためである。また,播種前後には被植率が小さく降雨により表層土が流去しやすい。熱帯地域における土壌の酸性化,貧栄養,易侵食性を改善することは持続的農業を行う上で必要不可欠である。そこで,「熱帯地域の酸性土壌における肥料溶脱と土壌流亡の防止に関する土壌保全」の技術パッケージを提案することを目的に,(1)土壌の保肥性,団粒安定性,排水性そして土壌流亡抑制などへの効果,(2)降雨に伴って生じる土壌表面クラストの発生メカニズムへの影響,(3)土壌流亡抑制効果の持続性を明らかにする。熱帯の森林伐採地域において、a)降雨に伴う土壌流亡および栄養分の流去を抑制させ、森林生態系の維持、b)土壌団粒の安定性を目的とし既存の改良材である肥料や作物残渣よりも持続性の高いバイオ炭を用い、土壌保全における管理の効率化、c)熱帯地域に多く見られる土壌の酸性化を抑制し、作物や植生の生育の促進、などが研究の意義である。今年度は,土壌団粒の安定性を目的として,既存の土壌改良材である肥料や作物残渣よりも持続性の高いバイオ炭を用いて実験を行った。土壌保全における管理のための降雨に伴う土壌流亡を防止するために,土壌の保肥性や土壌の団粒安定性の実験を行った。また,砂質土壌にバイオ炭を混合して,その物理特性とトーモロコシ栽培への有機物のバイオ炭化の影響についても,博士課程の学生とともに実験を行い,Soil Use and Managementなどの国際誌に投稿し,受理された。酸性土壌は,硫酸酸性にとどまらず熱帯地域においても広く分布しており農業生産性は良くない。今年度は,酸性土壌への土壌改良材としてバイオ炭を使用し,降雨に伴う土壌流亡の実験を行った。降雨に伴って生ずる土壌流亡および土壌クラストの発生メカニズムへの影響を明らかにするために,別途購入したノートパソコンと新規に購入した解析用カメラと画像解析用ソフトを用いて解析を開始した。降雨装置は乾燥地研究センターのアリドドームに設置された人工降雨装置を使用した。また,保水性,保肥性を明らかにするために,室内実験で,円筒カラムを使用して,基礎的な実験を行った。その結果を土壌水分ワークショップで発表した。土壌保全における管理のための降雨に伴う土壌流亡を防止するために,土壌の保肥性や土壌の団粒安定性の実験を行い,基礎的なリーチング実験による流亡栄養分の流出液に対して,化学成分を測定した。これまでの実験結果を米国のASA国際会議に口頭発表した。さらに,Journal of Soil and Water Conservationなどの国際誌に投稿し,受理された。

熱帯地域における土壌の酸性化,貧栄養,易侵食性を改善することは持続的農業を行う上で必要不可欠である。そこで,「熱帯地域の酸性土壌における肥料溶脱と土壌流亡の防止に関する土壌保全」の技術パッケージを提案することを目的に,(1)土壌の保肥性,団粒安定性,排水性そして土壌流亡抑制などへの効果,(2)降雨に伴って生じる土壌表面クラストの発生メカニズムへの影響,(3)土壌流亡抑制効果の持続性を明らかにする。熱帯の森林伐採地域において、a)降雨に伴う土壌流亡および栄養分の流去を抑制させ、森林生態系の維持、b)土壌団粒の安定性を目的とし既存の改良材である肥料や作物残渣よりも持続性の高いバイオ炭を用い、土壌保全における管理の効率化、c)熱帯地域に多く見られる土壌の酸性化を抑制し、作物や植生の生育の促進、などが研究の意義である。今年度は,土壌団粒の安定性を目的として,既存の土壌改良材である肥料や作物残渣よりも持続性の高いバイオ炭を用いて実験を行った。土壌保全における管理のための降雨に伴う土壌流亡を防止するために,土壌の保肥性や土壌の団粒安定性の実験を行った。また,砂質土壌にバイオ炭を混合して,その物理特性とトーモロコシ栽培への有機物のバイオ炭化の影響についても,博士課程の学生とともに実験を行い,Soil Use and Managementなどの国際誌に投稿し,受理された。
助産師の専門職アイデンティティの発達を促す教育プログラムの開発と検証

助産師取得資格前後の助産師における専門職アイデンティティの発達を促すために、ナラティプアプローチを用いた教育プログラムを開発することを目的とし、平成23年24年にかけて【研究1】として、新人助産師の印象深い体験が専門職アイデンティティの発達に与える影響を明らかにすることを目的とし、千葉県看護協会主催の新人助産師研修「リフレクション」の参加者のうち、研究参加の同意が得られた入職後7か月の新人助産師33名(平成23年度21名、平成24年度13名)を研究対象に研究に取り組んだ。助産師であることの誇りややりがい、あるいは困難さや課題を感じた最も印象深い出来事の想起によるグループディスカッションの逐語録より、出来事の背景、事例の概要、助産師の言動、他者の関与、関連する出来事を要約して「助産師の体験」とした。また、体験から生じた思いや考えを要約して「体験の認知」とし、「助産師の専門職アイデンティティ」に関連する部分を抽出した。「助産師の体験」を同質性・異質性により分類し、アイデンティティとの関連を記述した。「助産師の体験」のうち、「助産師であることの誇りややりがいを感じた体験」は、助産師の責務やあるべき姿を明確にし、自己の成長を希求するという屑デンティティ発達につながっていた。「助産師であることの困難さや課題を感じた体験」は、助産師の責任の重さや助産師であることの恐怖、自信のなさ、助産師であり続けることへの思いが吐露され、アイデンティティ発達にマイナスに作用していた。新人助産師の専門職アイデンティティの発達を促す体験とは、「一つの事例に継続的にじっくりと関わる体験」、「自己の成長や看護の喜びを実感できる体験」、「先輩助産師のサポートにより、問題解決や成長への糸口が見いだせた失敗した体験」であり、これらの体験を内省し、価値づけられるナラティプアプローチを用いた教育プログラムの必要性が示唆された。助産師資格取得前後の助産師における専門職アイデンティティの発達を促すために、ナラティブアプローチを用いた教育プログラムを関発することを目的とし、平成23年度は【研究I】として、助産師資格取得前後の助産師における専門職アイデンティティ発達プロセスとその関連要因を明らかにすることを目的に、新人助産師とおおむね2年の助産師経験を終えた助産師を対象として研究に取り組んだ。新人助産師を対象とした研究では、千葉県看護協会主催の新人助産師研修「リフレクション」の参加者のうち、研究参加の同意が得られた入職後7か月の新人助産師21名を研究対象とした。グループディスカッションにより語られた「助産師であることの誇りややりがい、困難さや課題を感じた体験」を分析対象とし、意味内容を損なわないように要約し、意味内容の同質性・異質性に基づき分類した。語られた体験は、「助産師であることの誇りややりがいを感じた体験」が4、「助産であることの困難さや課題を感じ体験」が17であった。困難さや課題を感じた体験のうち、体験が自己の成長につながったと意味づけられていたものは2のみであった。現在、報告された体験と専門職アイデンティティとの関係について分析をすすめている。おおむね2年の助産師経験を終えた助産師を対象とした研究では、研究対象者をネットワークサンプリングにより抽出した。半構成的インタビューにて語られた「助産師経験2年を終えた時点での助産師としての行動を決定している規範となる価値観、信念、姿勢と、現在の専門職アイデンティティに影響を及ぼしている体験」を分析対象とし、意味内容を損なわないように要約し、個々の専門職アイデンティティに影響した体験と体験に伴う感情や思いを時系列に整理したのち、全対象者の専門職アイデンティティに影響した体験を類別し、関連要因として整理する。現在もデータ収集と分析を継続中である。

新人助産師の専門職アイデンティティの発達を促す体験とは、「一つの事例に継続的にじっくりと関わる体験」、「自己の成長や看護の喜びを実感できる体験」、「先輩助産師のサポートにより、問題解決や成長への糸口が見いだせた失敗した体験」であり、これらの体験を内省し、価値づけられるナラティプアプローチを用いた教育プログラムの必要性が示唆された。【研究I】のおおむね2年の助産師経験を終えた助産師を対象とした研究において、ネットワークサンプリングにより研究対象者の抽出と研究依頼を行っているが、研究対象者の抽出に時間を要しているために、現在も対象者の抽出およびデータ収集と分析を継続している状況である。このため平成23年度に達成目標としていた「助産師の専門職アイデンティティの発達モデル」の作成ならびに「ナラティブアプローチを用いた教育プログラム」の考案が、計画より遅れている。平成24年度は、【研究I】の分析と並行しながら、【研究II】専門職アイデンティティの発達を促すためのナラティブアプローチを用いた教育プログラムの考案をすすめる。【研究III】として、【研究II】で考案した教育プログラムを助産師学生と新人助産師に対して実施し、実施した教育プログラムに対する評価を行う。平成24年度は、助産学生に対しては、助産学実習前と実習後(卒業前)の時期に、新人助産師に対しては入職6か月後と910か月後に教育プログラムを実施する計画である。教育プログラムの内容は、1グループ5名程度の小グループを編成し、【研究I】および【研究II】で明らかにされた専門職アイデンティティに関連する体験について各自が記述したものを題材とする。研究者によるファシリテーターのもとグループディスカッションを行い、体験を意味づけていくものであり、1回90分にて実施する計画である。1.【研究I】の面接調査の継続および【研究III】の教育プログラム実施のための費用として、面接調査を実施するための交通費・謝金、同様に教育プログラムを実施するための交通費・謝金、面接および教育プログラム実施内容の録音内容のテープ起こし(業者委託)を計上する。2.【研究II】において教育プログラム試案における専門家からの意見聴取を行う際の専門家に対する交通費・謝金を計上する。3.【研究III】教育プログラムの実施に向けて、研究メンバーのファシリテーターとしての能力を向上させるために、コーチングトレーニング研修に参加するための研修費および交通費を計上する。4.研究成果発表および教育プログラムに関する情報収集のために、学術集会に参加するための交通費・日当・宿泊費を計上する。
高速液体クロマトグラフィーによる糖の高感度蛍光分析法の開発

昭和59年度は、糖組成分析のための水解条件、ピリジルアミノ化による螢光標識、螢光標識された単糖の逆相カラムを用いたHPLCの分離条件を検討し一応0.1ナノモルの試料を用いて糖組成分析が出来る様になった。今年度は前年度に続きさらに次の点を改良し、さらに方法の自動化と高感度化を行いほぼ目的を達成した。1)分析操作中不純物として混入するグルコースの除去。分析試料を加えないで、水解、ピリジルアミノ他、脱塩をしてHPLCで分析すると約200ピコモルのグルコースが検出されていたが、赤熱し有機物を分解した水解用の試験管を用い、蒸留直後の水を使用することにより、グルコースのピークがHPLCで全く検出されないように改良した。この条件下で分析を行うと4060ピコモルのグルコースが検出された。これは試料中に混入していると思われる。2)G2000PWカラムを用いた脱塩の自動化。ファーマシア製のFRAC-100フラクションコレクターとベックマン332HPLC装置を用いて自動的に脱塩出来る様にした。3)HPLCによる糖分離の改良ならびに自動化。ウルトラスフェアー-ODS(0.46×25cm)のカラムの代りにウルトラスフェアー-ODS(1.0×25cm)のカラムを用いることにより、従来グルコース、マンノース、キシロースの分離が不充分であったのが、定量出来る程度に分離出来た。またウォーターズ710Bオートインジェクターとベックマン332HPLC装置を用いてサンプルを自動的に分析出来るシステムを作った。
強度間伐によるヒノキの衰退・枯死メカニズム：風を主要因とする複合環境変化への応答

送風処理と乾燥処理に対するヒノキ苗木での生理・成長応答について把握すると同時に、次世代シーケンサーを用いて関連する候補遺伝子を探索した。送風処理によりキャビテーション発生は増加したが、最大光合成速度や気孔コンダクタンスに変化は見られなかった。成長に関しては、有意な差は確認されなかったが、送風処理により側方への成長が促進される傾向が得られた。無処理区に対し発現量が2倍増加した転写産物は、送風・乾燥区で2572個、湿潤・送風区で1185個となった。また、ヒノキ成木を対象とした実験では、送風環境下においてキャビテーション発生が増加し、樹液流の増加だけでなく、風による樹体振動の影響が示唆された。ポットに植栽されたヒノキ苗木を対象として、風および乾燥ストレスに対する生理応答について測定を行った。風処理は送風機を用いて苗木に風を当て、乾燥処理では実験開始から灌水を停止した。処理区は十分な灌水を行い風処理を行わない対照区のほか、風処理区(十分な灌水)、乾燥処理区、風+乾燥処理区の4処理とした。測定項目は、水ポテンシャルのほか、最大光合成速度、気功コンダクタンス、最大量子収率とした。風処理区では、対照区と比較して水ポテンシャル、生理特性に変化は見られなかった。一方、乾燥処理区、および風+乾燥処理区では、実験開始から時間が経過するにつれて対照区よりも低い水ポテンシャル、光合成速度、最大量子収率を示した。また、風+乾燥処理区は乾燥処理区よりも早い時点から水ポテンシャル、光合成速度、最大量子収率の低下が確認され、乾燥処理に追加された風処理が水ポテンシャル、光合成速度、最大量子収率の低下を促進させた。同時に測定されたポット重量の変化からも追加的な風処理が水分の消失を増大させた傾向が観察され、風が地表面からの蒸発を含めた蒸発散を増大させたと考えられる。これにより乾燥処理区と比較して早期により乾燥した環境になったことが要因と考えられる。十分な土壌水分がある場合には、生理特性への風処理の影響は確認されなかったが、今後の研究で遺伝子発現およびキャビテーション発生れべるでの風処理の影響評価を試みる。成木を対象とした環境変化に伴う生理応答測定が準備段階であるほか、遺伝子発現解析を次年度に繰り越したため。ポットに植栽されたヒノキ苗木を用いて、風および乾燥ストレスに対する生理応答についての測定を行ったほか、苗木の成長調査を行った。また、林縁および林内に生育する成木を対象に、樹液流速度と環境要因の測定を行った。苗木の生理応答試験では、十分な灌水を行い風処理を行わない対照区のほか、風処理区(十分な灌水)、乾燥処理区、風+乾燥処理区の4処理区として、水ポテンシャルとガス交換測定を行った。昨年同様に、十分な灌水がある場合には、生理特性への風処理の影響は見られなかった。苗木成長試験では、灌水間隔の異なる2処理に加え、送風機からの距離を変えることで風速を4段階に設定した(強風、中風、弱風、対照区(無風))。灌水間隔の違いによる成長への影響は明らかではないが、弱風区における伸長成長がその他の処理区と比較して大きくなる結果となった。遺伝子発現解析が準備段階であるため。ポットに植栽されたヒノキ苗木を用いて、風および乾燥ストレスに対する生理応答について測定を行うと同時に環境ストレスに対する遺伝子発現解析を行ったほか、苗木の成長調査を継続して実施した。また、成木を対象に、樹液流速度とキャビテーション発生、環境要因の測定を行い、樹体振動による通水機能への影響について検討した。苗木成長試験では、灌水間隔が長い乾燥区では成長が抑制される傾向にあり、強風区では上方への成長よりも側方への成長が優勢となる傾向が見られた。苗木・成木ともに、風および樹体振動によりキャビテーションの発生が増加した。一方で、樹液流への影響は苗木と成木で異なり、苗木では樹液流への影響は確認されなかったが、成木では樹液流が促進される結果も見られた。各ストレス処理区より採取した針葉よりtotal RNAを抽出し、RNA-seqによる網羅的な発現遺伝子の収集を行った結果、全ての処理区を合わせて約75,000の転写産物を得ることができた。また、これらの転写産物の発現解析をおこない、無処理区に対し発現量が2倍増加した転写産物は、風・乾燥処理区で2572個、無風・乾燥処理区で885個、風・湿潤処理区で1185個であった(処理区間の重複は除く)。成木を対象とした環境変化に伴う生理応答測定を実施すると同時に、苗木実験を進める。

また、遺伝子発現解析を行い、環境ストレスおよび生理応答との関係について整理する。遺伝子発現解析を行い、環境ストレスおよび生理応答との関係について整理する。森林科学次世代シークエンサーによる塩基配列の取得については外部委託を計画しており、初年度はこの解析を延期したため。次世代シーケンサーによる塩基配列の取得について外部委託を次年度に延期したため。次年度と合わせて、2年目には塩基配列の解析を進める予定である。今年度に塩基配列の解析を進める。