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中世・近世移行期における守護所・城下町の総合的研究

研究集会を合計13回開催した。各集会では、レジメ集冊子を刊行し、現地見学会を催した。毎回、10名前後の報告者に登壇いただき、それぞれの地域の特徴、全国的な視野からする最新の研究発表などがなされた。研究代表者、研究分担者だけでなく、多くの研究者の学問的な相互交流が実現し、比較研究の実をあげることができた。16世紀から17世紀初頭の城下町には地域ごとの違いが大きいことが明らかになった。先行する港町・宿、宗教都市のあり方、大名権力の性格、地形、流通・経済の発展度合いなどが城下町の空間構造や社会構造を規定した。いわゆる「豊臣大名マニュアル」の限界性にも注目することが必要である。(1)研究集会は、守護所シンポ2「新・清須会議」のプレシンポを、2013年12月1日に岐阜で開催した。美濃・尾張の6つの城下町に関する報告があった。同じく守護所シンポ2の準備のための見学検討会を、鳥取(10月)、愛知犬山(12月)、愛知岡崎(1月)、愛知清須(2月)で開催し、各地の城下町構造の特徴を検証した。この他、1617会高知例会(1月)、平安京・京都研究集会「聚楽第」(10月)、同「山科」(3月)も本科研の関連行事として開催した。これら一連の行事をつうじて、室町・戦国時代から織豊期にかけての守護所・城下町についての特徴、発展段階、地域的偏差などの解明を進めた。武家の政治拠点のみならず、港町・寺内町など他種の都市が、城下町とどのように関係しながら展開していたかについても意識的に分析した。それぞれの研究会・見学検討会において、研究代表者はコーディネーターをつとめ、また研究分担者・連携研究者多数が参加した。豊臣期大坂の城と城下町をあつかう連続講演会(3月)も関連行事として催し、多くの市民の参加を得た。(2)守護所・城下町関連都市法令については、15世紀後半から17世紀初頭にかけて、全国規模での収集を開始した。収集するべき史料の基準、データベース化にむけたデータのあつかい方について議論をかさねた。(3)守護所シンポ2終了後に開始する、本科研独自の研究集会である「城下町科研」については、徳島(11月)、大分中津(2015年1月)、福井(2015年)などで計画している。地元の研究者の方々と相談し、地域の特質があらわれる研究集会とするべく相談を重ねている。守護所シンポジウム2「新・清須会議」を平成26年8月23日(土)・8月24日(日)、清須市清洲市民センターにて開催した。研究発表は、「基調報告;尾張からの問題提起」鈴木正貴(愛知県埋蔵文化財センター)、「濃尾地域の総括」内堀信雄(岐阜市教育委員会)、「総論ー守護所・戦国城下町の空間構造と社会の全体構造ー」仁木宏(大阪市立大学)など。15世紀末から16世紀にかけての全国の守護所、城下町の事例をもとに、共通する発展段階、地域による偏差などについて議論した。城下町科研・徳島研究集会「阿波の守護所・城下町と四国社会」を平成26年11月22日(土)24日(月・休)、徳島大学常三島キャンパスにて開催した。研究発表は、基調報告・石井伸夫(徳島県立鳴門渦潮高等学校)「阿波の守護所・城下町趣旨説明をかねて」、山村亜希(愛知県立大学)「勝瑞から一宮・徳島へ」、重見高博(藍住町教育委員会)「守護町勝瑞遺跡の発掘調査成果」、基調報告・仁木宏(大阪市立大学)「守護所・戦国城下町の構造と変遷」など。阿波国における中近世移行期の社会変動と、城下町を中核とする地域変動が密接にリンクしていることを具体的事例のなかで解明した。城下町科研・中津研究集会「中世都市の黄昏と近世城下町の曙光」は、平成27年2月21日(土)22日(日)、中津市立小幡記念図書館にて開催した。研究発表は、「豊後府内の黄昏と近世府内城下町の曙」五十川雄也(大分市教育委員会)、「大内氏の城下町・周防山口の黄昏」丸尾弘介(山口市教育委員会)、「中世都市博多の終焉と周辺地域における都市的な場の様相」水野哲雄(福岡市)、など。関門海峡をはさむ複数国の事例から中近世移行期の城下町の変容についてはきわめて多様な様相があったことを明らかにした。この他、平成27年度の研究集会の準備として、奈良(葛城市)、福井市で準備会を開催した。・城下町科研・福井研究集会「中近世移行期越前国における都市・地域・権力ー一乗谷から北庄(福井)へー」6月20日(土)21日(日)、福井市地域交流プラザ。「中世後期越前における都市と地域編成」松浦義則(福井大学(名誉教授))、「平泉寺の地域編成と勝山・大野・北庄への転成」阿部来(勝山市教育委員会)、「西山光照寺と町・町人ー一乗谷・安波賀と北庄ー」宮永一美(福井県立一乗谷朝倉氏遺跡資料館)、「越前朝倉氏領国を石造物(笏谷石)と山城から考える」赤澤徳明(福井県教育庁埋蔵文化財調査センター)、「北庄(福井)城下町の発達」御嶽貞義(福井県教育庁埋蔵文化財調査センター)、「領域編成と権力構造ー「郡」と「領」ー」

長谷川裕子(福井大学)、「16世紀における都市と権力ー全国からみた越前ー」仁木宏・城下町科研・大和研究集会「16・17世紀大和国における都市と権力ー城下町・陣屋町の成立と変容ー」10月31日(土)11月2日(月)、葛城市歴史博物館。土平博(奈良大学)「大和国の近世城下町と陣屋町」、山川均(大和郡山市教育委員会)「筒井城・多聞城・郡山城と城下町」、冨田真二(高取町役場)「高取城と城下町の成立」、辻本宗久(宇陀市教育委員会)「宇陀松山城(秋山城)と城下町の変遷」、葛本隆将(平群町教育委員会)「中世龍田城から龍田陣屋町へ」、福島克彦(大山崎町歴史資料館)「寺内町と城下集落ー今井町・八木と十市氏ー」、岡村喜史(本願寺史料研究所)「陣屋町としての近世寺内町」、清水琢哉氏(田原本町教育委員会)「田原本寺内町について」、山崎竜洋(五條市教育委員会)「二見城と五條・新町」、仁木宏「中近世移行期における大和国の特徴」以上、2回の研究集会を開催し、越前国・大和国における中近世移行期の地域社会の変容を、城下町を中心とする都市の変容から解明することができた。これまで2年半の期間で、合計5回の研究集会を実施し、それぞれの地域における中近世移行期の地域社会の変容を、城下町を中心とする都市を中心課題に解明してきた。それぞれの地域の個性と、全国的に普遍的な動向を看取することができつつある。それぞれの研究集会には、数十名の参加者があり、実施地域のみならず、全国から多くの研究者に集まっていただいている。市民の参加も多い。こうした研究者の方々に他地域の歴史を学んでいただくことで、それぞれの地元について客観的な判断をしていただけるようになるものと期待される。研究集会の機会以外にも、研究分担者、連携研究者のみなさんには、実地研修をしていただくなどして最終年度の総括シンポジウムの準備をしていただいている。・城下町科研金沢研究集会「中近世移行期前田家領国における城下町と権力ー加賀・能登・越中ー」6月18日(土)19日(日)、金沢歌劇座、石川県文教会館、室山孝「加賀の守護所と野々市」、田村昌宏「遺跡からみた加賀の守護所」、川名俊「戦国期七尾・府中地域の変遷と大名権力」、庄田知充「金沢城下町遺跡にみる近世初期の都市形成」、木越隆三「金沢の惣構と空間類型再考」、高岡徹「16世紀後半の越中における都市形成ー城郭との関わりを中心にー」、萩原大輔「近世城下町富山の形成と前田家権力」、野垣好史「考古学的成果からみた富山城下町の形成・変容」、仁ヶ竹亮介「城下町高岡の形成・変容」・城下町科研米子研究集会「中近世移行期の山陰東部における都市・地域・権力ー因幡・伯耆・出雲ー」11月19日(土)20日(日)、米子市福祉保健総合センター「ふれあいの里」、仁木宏「16世紀における都市と権力ー全国からみた山陰ー」、長谷川博史「月山富田城から松江城へ」、濵野浩美「米子城の城郭構造」、佐伯純也「米子城下の発掘調査」、岡村吉彦「因幡・伯耆における政治拠点と権力」、西尾秀道「大山寺の形成と展開」、中森祥「天神山城から鳥取城へ」・城下町科研美濃研究集会「中世・近世移行期における美濃の様相拠点的な場の形成と変容」、12月3日(土)4日(日)、可児市広見東公民館、可児市文化創造センター、長沼毅「1516世紀における可児地域の動向と美濃金山城」、石川美咲「戦国期美濃後斎藤氏の権力構造」、三宅唯美「16世紀東美濃の領主層の動向」、内堀信雄「拠点的場の広域空間構造変遷試案」、島田崇正「中濃の中世集落の動き」、森島一貴
ツイストされたN=4の中心電荷を含む超空間と格子上の超対称性

本研究では,素粒子論における場の理論の,より統一的な記述へ向けた具体的な理論の定式化を目的として,格子上での超対称理論の導入を行い,次いで,解析的,もしくは数値的な方法によって,その性質の解析を行うことを目的としてきた.格子上の超対称性は,場の理論の正則化として構成論的に重要であるとともに,理論の非摂動的な解析への観点からも重要であり,これまでにいくつかの定式化が提唱されてきた.本研究,およびその直接の先行研究においては,格子上の超対称性が満たすべき超対称代数に立脚した独自の定式化によって,2次元の時空を考える簡単化した場合においては,具体的に格子上の超対称理論が構築されることを議論してきた.この定式化の理論的な整合性を,解析的,数値的な計算によって明らかにすること,また,より重要な4次元の場合へと拡張することが具体的な課題である.本年度は,このような観点から,まず上述の定式化の整合性を検証し,非可換な超空間においては,整合的な理論が得られることが明らかになってきた.これは主に海外での共同研究等を通して進められた.これにより,この定式化は,超対称性の正則化にはある種の非可換性が本質的であることが示唆される.非可換な場の理論に関しては,これまでに様々な研究がなされてきているが,これらの結果を本研究の観点で考察することが重要であると考えられる.また,4次元の場合にも,本質的な構造は同様であり,非可換性な超空間において,整合的に理論が定式化できることが明らかになりつつある.数値計算的な検証は今後の課題であるが,これらの解析から,本研究における定式化によって,格子上の超対称性に関する新たな知見が得られたと考えている.本研究では,素粒子論における場の理論の,より統一的な記述へ向けた具体的な理論の定式化を目的として,格子上での超対称理論の導入を行い,次いで,その理論的,数値的な解析を行いたいと考えている.本研究への直接の先行研究において,格子上の超対称性が満たすべき超対称代数に立脚した独自の定式化によって,2次元の時空を考える簡単化した場合においては,具体的に格子上の超対称理論が構築されることが提唱されている.本研究は,この定式化の理論的な整合性を,解析的,数値的な計算によって明らかにすると共に,より現実的な4次元の場合へと拡張することを中心に目指している.本年度は,このような観点のうち,まず解析的な計算によって,上述の定式化の整合性を検証してきた.これは主に海外での共同研究等を通して進められた.これにより,この定式化は,適当な時空の非可換性を本質的に伴わなくてはならないこと,もしくは,適当な行列模型による構成論的な定式化を伴わなくてはならないこと,などが明らかになりつつある.これらのことは,関連する研究で明らかにされている結果と関係はするが,新しい知見であり、格子上の超対称性は同時に非可換性を要求することを示唆している.一方で,これらの結果は,上述の定式化はそのままでは完全ではなく,より詳細な議論が必要であることを示している.現在は,このような結果を受けて,議論をまとめているところである.現在の解析を採り入れることで,2次元の場合の格子上の超対称理論は,より厳密な意味で定式化されると考えている.本研究では,素粒子論における場の理論の,より統一的な記述へ向けた具体的な理論の定式化を目的として,格子上での超対称理論の導入を行い,次いで,解析的,もしくは数値的な方法によって,その性質の解析を行うことを目的としてきた.格子上の超対称性は,場の理論の正則化として構成論的に重要であるとともに,理論の非摂動的な解析への観点からも重要であり,これまでにいくつかの定式化が提唱されてきた.本研究,およびその直接の先行研究においては,格子上の超対称性が満たすべき超対称代数に立脚した独自の定式化によって,2次元の時空を考える簡単化した場合においては,具体的に格子上の超対称理論が構築されることを議論してきた.この定式化の理論的な整合性を,解析的,数値的な計算によって明らかにすること,また,より重要な4次元の場合へと拡張することが具体的な課題である.本年度は,このような観点から,まず上述の定式化の整合性を検証し,非可換な超空間においては,整合的な理論が得られることが明らかになってきた.これは主に海外での共同研究等を通して進められた.これにより,この定式化は,超対称性の正則化にはある種の非可換性が本質的であることが示唆される.非可換な場の理論に関しては,これまでに様々な研究がなされてきているが,これらの結果を本研究の観点で考察することが重要であると考えられる.また,4次元の場合にも,本質的な構造は同様であり,非可換性な超空間において,整合的に理論が定式化できることが明らかになりつつある.数値計算的な検証は今後の課題であるが,これらの解析から,本研究における定式化によって,格子上の超対称性に関する新たな知見が得られたと考えている.
貴金属ナノ微粒子担持炭素材料調製法のブレイクスルー<錯体化学的アプローチ>

シュウ酸錯体の自己酸化還元能を利用して、余分な還元剤を用いることなく、パラジウムナノ微粒子担持炭素材料(Pd/C)およびロジウムナノ微粒子担持炭素材料(Rh/C)を調製することに成功した。また、オクチルアミンあるいはオレイルアミンで保護されたパラジウムナノ微粒子を担持した炭素材料(それぞれoctyla-Pd/C、oleyla-Pd/Cと略記)も調製できた。これらPd/C、Rh/C、octyla-Pd/Cおよびoleyla-Pd/Cを触媒として、フェノールの水素化反応における触媒特性を評価し、市販のPd/CおよびRh/Cとの比較をした。本研究の目的は、配位化合物の特徴を巧みに引き出すことによって、有機溶媒や余分な還元剤を使用せずに「貴金属ナノ微粒子あるいは貴金属合金ナノ微粒子を均一に担持した炭素材料の簡便かっ効率的調製法の確立」をめざすことである。具体的には、(1)「自己酸化還元能を有するシュウ酸錯体」を用いて、パラジウム、ロジウムなどの貴金属ナノ微粒子(以下、Pd/C、Rh/Cと略)および貴金属合金ナノ微粒子を担持した炭素材料を、簡単に調製できる新しい手法を提案すること、(2)調製した貴金属ナノ微粒子および貴金属合金ナノ微粒子担持材料の触媒特性を評価して、本調製法の実用化の可能性について検討することである。初年度の22年度では、21年度までの予備実験で得られたPd/Cの調製に関する結果を詳細に検討し、Pd/Cを簡単に調製できる新しい方法を確立することができた。本研究で確立した方法では、パラジウム(II)のシュウ酸錯体である(NH_4)_2[Pd(C_20_P4)_2]-2H_20の水溶液に活性炭粉末を浸漬した後、空気中200°Cで熱処理するだけでよい。また、一般的な従来法とは異なり、特別な還元剤を使用せず、配位子であるシュウ酸イオンの還元能を利用する。このシュウ酸イオンは、最終的には、二酸化炭素として系外に放出されるので、他の還元剤のように分離・除去操作の必要がなく最も効率的で自然にやさしい還元剤である。さらに、調製したPd/Cのフェノール水素化反応における触媒能を調べた結果、予備実験のとおり、市販のPd/Cに比べて、繰り返しの使用が可能であった。TEM観察の結果、市販のPd/Cは、一回の使用でPdナノ微粒子の焼結がかなり進んでサイズが大きくなっているのに対し、本法のPd/Cでは、数回の繰り返し使用後でも微粒子の焼結がほとんど認められなかった。本研究により、耐久性に優れたPd/Cの簡便な調製法を確立できた。貴金属ナノ微粒子を担持した炭素材料の調製には、従来から有機溶媒や還元剤を使用する方法が主流であり、環境にやさしい方法とは言い難い。そこで、本研究では、有機溶媒や余分な還元剤を使用せずに、「貴金属および貴金属合金ナノ微粒子を均一に担持した炭素材料の簡便かつ効率的調製法の確立」をめざす。具体的には、(1)錯体化学では周知の「自己酸化還元能を有するシュウ酸錯体」を用いて、パラジウム、ロジウムなどの貴金属ナノ微粒子担持炭素材料(以下、Pd/C、Rh/Cなどと略す)を簡単に調製できる手法を提案すること、(2)調製した貴金属ナノ微粒子担持炭素材料の触媒特性を評価して、本調製法の実用化の可能性を探ることである。初年度の22年度では、パラジウムのシュウ酸錯体((NH_4)_2[Pd(C_2O_4)_2])を水溶液中で生成させ、この水溶液に活性炭粉末を入れ、撹搾・ろ別した後、空気中200°Cで熱処理することによって5wt%Pd/Cを調製することができた。本年度は、22年度と同様の方法でロジウムのシュウ酸錯体((NH_4)_3[Rh(C_2O_4)_3])を水溶液中で生成させ、これに活性炭粉末を入れることによって5wt%Rh/Cの調製を試みた。しかしながら、この方法では、ロジウムの担持を確認することができなかった。調製した試料を触媒として用いてもフェノールの水素化がほとんど進行しなかったことからも担持されていないものと思われた。そこで、(NH_4)_3[Rh(C_2O_4)_3]の水溶液に活性炭粉末を入れ、これを乾燥した後、200°Cで熱処理して5wt%Rh/Cを調製した。この試料のTEM観察、EDS分析をした結果、粒径が3nm程度のロジウムナノ微粒子が活性炭上に分散していることがわかった。この5wt%Rh/Cを触媒として、フェノールの水素化を行った結果、60分でフェノールの反応率はほぼ100%であった。

今回調製した5wt%Rh/Cの触媒能を前年度の5wt%Pd/Cと比較すると、60分後のフェノール反応率は今回の5wt%Rh/Cを触媒として用いるほうが高いことがわかった。平成24年度は、平成22、23年度に続いて、シュウ酸錯体の自己酸化還元能を利用して、貴金属ナノ微粒子担持炭素材料を簡便かつ効率的に調製する方法の確立をめざし、それらの触媒特性を評価した。また、アルキルアミン類で表面保護された貴金属ナノ微粒子を担持した炭素材料を調製し、それらの触媒特性についても評価した。触媒特性は、フェノールの水素化反応により調べた。結果の概要は以下のとおりである。1予め合成・単離した(NH4)2[Pd(C2O4)2]2H2Oを水に溶かし、活性炭を混合後、取り出して熱処理することでPd/Cが調製できた。2Rh/Cは、1と同じ方法では調製できなかったが、Rh2O3粉末に、Rhに対して3倍モルの(NH4)HC2O4を含む水溶液を加えて透明水溶液にし、これに活性炭を混合して濃縮乾固した後、熱処理することで調製できた。3Pd/Cを触媒として用いた場合、反応時間12時間でフェノールの転化率は100%となり、シクロヘキサノールの選択率は20-30%であった。これに対して、Rh/Cでは、2時間でフェノールの転化率が100%となり、シクロヘキサノールが96%の割合で生成した。すなわち、Rh/Cのほうが、活性、選択性ともに高かった。4本法で調製したPd/Cは、繰り返しの使用でも高い触媒活性を維持し、市販のPd/Cに比べて耐久性に優れていることがわかった。5オクチルアミンあるいはオレイルアミンで保護されたパラジウムナノ微粒子を担持した炭素材料(octyla-Pd/Cあるいはoleyla-Pd/C)を調製した。octyla-Pd/Cとoleyla-Pd/Cの場合、反応時間が48時間でフェノールの転化率が100%となった。このように、触媒活性は、1および2のPd/CやRh/Cに比べて低かった。しかしながら、シクロヘキサノン生成の選択率が90%以上と高かった。初年度(22年度)の段階で調製するまでに至らなかったRh/Cを調製することができた。さらに、フェノールの水素化触媒としては、Pd/Cよりも反応率を高める効果が高いことを示唆する結果が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。初年度のPd/Cの調製法と同様の方法でRh1Cを調製することができなかったので、今年度は、水中における(NH_4)_3[Rh(C_2O_4)_3]の濃度を変化させるなど、Rhの担持条件をもう少し詳しく検討する。また、保護分子を用いて予めPdナノ微粒子を合成し、そのナノ微粒子を活性炭に吸着させてPd/Cを調製することを試みる。このようにして調製したPd/Cの触媒能を、これまでに確立できたシュウ酸錯体を用いる方法で調製したPd/Cと比較する。さらに、PETなどのフレッキシブル基板上に貴金属ナノ微粒子担持炭素の薄膜を形成させた薄膜触媒を作製し、新しい薄膜触媒材料を開発する手がかりとする。
行列模型と標準理論を越える物理

本年度当初は、USp行列模型のSchwinger-Dyson方程式による解析を通じて4次元時空が生成する可能性を、前年度に引き続き追求する予定であったが、技術的な困難のためもう少し現象論的な方向に変更した。Usp行列模型にあらわれるYang-monopoleとRandall-Sundrum5次元時空との関係を検討中である。またOvrut et al.によるheterotic M theoryが与えるコンパクト化のtypeI dualの構成も現在検討中である。これらはひもが与える新たな時空及び物質の描像とみなされる。
魚類の互恵的利他行動の実証：しっぺ返し戦略によるＤｅａｒ　ｅｎｅｍｙ現象を使って

Dear enemyが互恵的利他行動であった場合、その関係を維持していくコストを上回るベネフィットも受け取っているはずである。N. pulcherを用い、単独で生活している、Dear enemyを構築した隣人と生活している、Dear enemyを構築していない未知個体と生活している個体を5日間の絶食状態で飼育し、体重の減少量と攻撃に費やしている時間を比較した。結果、Dear enemyは縄張り防衛のコストを下げるが、単独で生活をするのに比べるとコストを支払っていることが分かった。以上から、Dear enemyの維持にかかるコスト<Dear enemyによる縄張り防衛コストの削減となり、Dear enemyが互恵的利他行動として成り立つ可能性があることが示唆された。タンガニイカ湖でダイビングによる調査を行い。Variabilichromis mooriiが野外においてDear enemyを構築し、それがTit for Tatによって成り立っているのかを調査した。Dear enemyを構築していない未知個体が侵入した場合、実験個体は自分の縄張りの中だけでなく、他人の縄張りの通り過ぎても侵入した未知個体を追いかけまわした。さらに、一度未知個体を追い払った後に再びその未知個体の姿が見えると、たとえ他人の縄張りの向こう側であろうが飛び出して行って攻撃を加えた。以上の結果から、Dear enemyを構築した隣接個体の侵入に対する攻撃と、Dear enemyを構築していない未知個体の侵入に対する攻撃は質の違うものであり、前者は互恵的利他行動を維持するためのTit for Tatにおける「罰」としての機能があるのではないかと予想された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Dear enemyが互恵的利他行動であった場合、その関係を維持していくうえでコストを払い続けていることが予想される。一方、そのコストを上回るベネフィットも受け取っているはずである。そこで、N. pulcherを用い、単独で生活している個体、Dear enemyを構築した隣人と生活している個体、Dear enemyを構築していない未知個体と生活している個体を5日間の絶食状態で飼育し、その間の実験の個体の体重の減少量と他個体への攻撃に費やしている時間を比較した。結果、Dear enemyを構築した隣人と生活している個体の体重の減少量は、構築していない個体と生活している個体に比べて優位に少なかったが、単独で生活している個体よりは優位に多かった。また、Dear enemyを構築した隣人と生活している個体の攻撃に費やした時間は構築していない個体と生活している個体と比べて優位に少なかった。このことから、Dear enemyを構築することで縄張り防衛のコストを下げ、エネルギーを節約することは出来るが、単独で生活をするのに比べるとやはりコスト(エネルギー)を支払ってDear enemyを構築した個体と関係を持っていることが分かった。本研究は国際学会Behaviour2017でポスター発表を行った。また、本種におけるTit for Tatを確認するために、追加実験を行った。実験の結果、本種は自分の縄張りに侵入した未知個体が自分の縄張りの外に出たとしても継続して攻撃し、Tit for Tatが未知個体には適応されないことを示した。この研究はFrontiersに掲載された。2017年9月から12月にかけてタンガニイカ湖でダイビングによる調査を行い。方法は複数のDear enemyを構築した隣接個体によって囲まれた実験個体を除去し、隣接個体・未知個体の自発的な侵入を促し、その後実験個体をもとの縄張りに戻すことで、実験個体が侵入者に対してどのような行動をとりかを観察し、記録を取った。結果として、誰も侵入しなかった・Dear enemyを構築した隣接個体が侵入した・Dear enemyを構築していない未知個体が侵入した、の3パターンが確認された。誰も侵入しなかった場合、実験個体は自分の縄張りに戻っても誰も攻撃しなかった。次に、Dear enemyを構築した隣接個体が侵入した場合、実験個体は侵入した隣接個体に対してだけ攻撃を行った。しかし、その隣接個体が自分の縄張りに戻るとそれ以上攻撃することはなかった。最後にDear enemyを構築していない未知個体が侵入した場合、実験個体は自分の縄張りの中だけでなく、他人の縄張りの通り過ぎても侵入した未知個体を追いかけまわした。

Variabilichromis mooriiが野外においてDear enemyを構築し、それがTit for Tatによって成り立っているのかを調査した。Dear enemyを構築していない未知個体が侵入した場合、実験個体は自分の縄張りの中だけでなく、他人の縄張りの通り過ぎても侵入した未知個体を追いかけまわした。さらに、一度未知個体を追い払った後に再びその未知個体の姿が見えると、たとえ他人の縄張りの向こう側であろうが飛び出して行って攻撃を加えた。以上の結果から、Dear enemyを構築した隣接個体の侵入に対する攻撃と、Dear enemyを構築していない未知個体の侵入に対する攻撃は質の違うものであり、前者は互恵的利他行動を維持するためのTit for Tatにおける「罰」としての機能があるのではないかと予想された。前年度の研究で、Dear enemyのコストがベネフィットを上回っており、またTit for Tatは複数の隣接個体がいる野外においても用いられていることが示された。また、裏切った隣接個体に対する攻撃と、未知個体の侵入に対する攻撃は異なるものであり、裏切って侵入した隣接個体に対する攻撃は「罰」として働いている可能性が示唆された。これにより、互恵的利他行動の条件「1裏切りに対する罰がある。2コストとベネフィットの計算ができる。」は示された。今後、Deare enemyが互恵的利他行動であることを示すためにはやはり、条件3「最初にコストを支払ってからベネフィットを受け取るまでに時間差がある」ことを示さねばならない。そのためにも摂餌縄張りを持つ藻食いによるDear enemyの構築過程において個体間でどのようなインタラクションがあるのかを観察する必要があると考えられる。これは、今まで行われてきたDear enemyの研究と異なり、世界で初めてこの現象の構築過程に着目した研究になる。予想としては、縄張りの境界にいて寛容になる際に、隣接する縄張りの片方の個体が先に相手に対する攻撃を軟化させ、Dear enemyを構築し始める。しかし、その間攻撃を軟化させた個体は一方的に攻撃される、あるいは縄張りの境界を押し込まれることが予想される。これが初期に支払うコストになる。しかし、その後Dear enemyから得られるベネフィットが大きいため、この関係は維持されると予想される。
糖鎖と血管内皮細胞の接着分子とを用いたがん転移の危険性の予測診断法の開発

糖鎖性の腫瘍マーカーのうち、1型基幹糖鎖グループの代表であるシアリルLe^aと、2型基幹糖鎖の代表であるシアリルSSEA-1は、血管内皮細胞の細胞接着蛋白質のリガンドであり、これらの糖鎖抗原は、がんの血行性転移を媒介し促進すると考えられる。このことは、これらの腫瘍マーカーが陽性の患者は、単に腫瘍が存在するというばかりでなく、転移をおこしやすく予後不良であることを示す。E-セレクチンに対する単クローン抗体を用いて、酵素免疫測定による血中E-セレクチンのサンドイッチ測定系を用い、大腸癌をはじめとして広範ながん患者血清中のE-セレクチンを測定した。その結果、健常人の血中にも有意のE-セレクチン(平均34.3ng/ml,n=100)が検出された。このことは、健常人でも、体内の血管の一定の部分は、ほぼ恒常的にE-セレクチンを発現していることを示している。大腸癌患者では、転移を有する患者はE-セレクチンが高いことが多く(77.4ng/ml,n=12)、また、逆に転移が陰性の患者は血清E-セレクチンが低い傾向が観察され(47.1ng/ml,n=34)、両群間に有意差(P<0.05)が見いだされた。さらに、上記の測定と同時にシアリルLe^a抗原濃度を並行測定し、両者陽性のものを血行性転移危険群とし、患者の予後と血行性転移の頻度を調査して、各々が陰性の患者群と予後を比較したところ、癌細胞のリガンド糖鎖と血清E-セレクチン発現の両因子がともに陽性の患者では88%と高率に転移を有していた。癌細胞のリガンド糖鎖のみ陽性の患者および血中E-セレクチン高値のみの患者では39%に転移がみられた。これに対して両方とも陰性の患者では25%に転移を見るにすぎなかった。セレクチンに関連した危険因子の増加とともに血行性転移が増加する傾向にあった。
人の消化管活動の日内及び年間変動についての比較研究-大都市と地方都市-

本研究は、食事中の糖質が人の消化器官において消化・吸収されずに大腸に達すると、大腸の細菌叢により代謝・醗酵され、それにより生じた水素ガス(メタンガス)が呼気中に排出され、その量を一定時間測定することにより、糖質の消化・吸収の効率を推測し、その季節変化を検討することを目的としている。さらに、胃の電気的活動をモニターする、胃電計を用いて、同じ実験参加者の、胃の電気的活動の季節変化についても検討した。また、本研究では、日本に比べ、季節の環境変化が大きい、ポーランド・北東部の都市、ポズナンにおいても、同じ呼気ガス分析により、糖質の消化・吸収の効率の季節変化を測定して、それにより、日本とポーランドでの季節変動の違いを考察して、人の消化器官の環境適応能についての知見を得ようとした。平成15,16年度で得られたデータにつき、平成17年度ではその解析を行ない、(1)大阪と長野においては、糖質の消化・吸収効率の季節変化に有意な差が見られなかった。(2)大阪と長野のデータを総合して分散分析により解析すると、糖質の消化・吸収効率の季節変化に有意な差が見られ、その効率はよい順に、秋>春>夏>冬となった。(3)秋の効率と冬の効率には、有意な差があり、冬においては、摂取した食事中の糖質の少なくとも10%が消化・吸収されなかった。また、平成17年度の初めに完結したポーランド・ポズナンにおける糖質の消化・吸収効率の季節変化についても解析・日本の結果と比較・検討したところ(4)日本人の実験参加者の非消化性オリゴ糖のk口-盲腸通過時間はポーランド参加者のそれに較べ、有意に長い(5)ポーランドにおいても糖質吸収の季節性が存在する(6)夏においては、ポーランドの未消化糖質の量が日本のそれ較べて有意に低いという結果を得た。若年者の胃の電気的働きの季節性の解析を行なったところ、(7)胃の電気的活動には季節性のないことが分かった。高齢者についても、平成15年、16年度に若年者に行った同じ実験を大阪、長野でも行ない、糖質吸収の季節性を検討した結果、(8)高齢者は春が一番吸収率がよく、秋は若年者とほぼ同じであった。本年度は、まず、本研究の目的である、人の消化管活動の日内及び年間変動についての比較を行なうため、調査実験のプロトコールの確定と実験協力者の選定を兼ねて予備実験を行なった。プロトコールの決定には、まず、日常食の消化・吸収を測定するための食事として、呼気中に水素ガス・メタンガスを排出しやすく、また簡単に調理が可能な、レトルトタイプのミネストローネを主食とした献立を用いることとした。また、腸管の微生物叢の変動を調べるためラクトスクロースを水に溶かしたものを摂取することとした。ラクトスクロースを飲んだ場合、腸内細菌叢の変動があることもあるので、第1日に通常食を、第2日にラクトスクロースを摂取して、糖質の消化・吸収効率の指標である呼気中排出ガスの測定、並びに、胃の動きをモニターするため胃電図を測定することとした。

また、調査前1週間は体調を整え、生活活動をある程度一定にするため、ライフコーダを装着し、その生活記録をとることとした。以上のことを基礎として予備実験を行ない、一日の実験プロトコールとして、8時30分に入室、胃電計の電極装着、呼気ガス採取開始、9時、朝食摂取、呼気ガスを20分ごと採取、呼気ガスの測定をそのつど行い、2時までに呼気ガスの上昇が見られたら、1時30分に昼食、見られなかった場合、2時30分に昼食とし、その後、3時間、呼気ガスの採取を行なうこととした。このようなプロトコールを確立した後、朝食後呼気中にガスを適量排出する実験協力者の選定を行ない、長野、大阪でそれぞれ14人の協力者を確定した。また、本研究では、海外共同研究者の登倉尋實教授の参加により、ポーランドでの調査も行なうこととなり、12月にポーランド・ポズナンに出張し、呼気ガス測定装置を持参して当地の研究参加者に我々が確定したプロトコールの説明を行い、人の消化管活動の日内及び年間変動についての比較を、大阪、長野、ポズナンで行なうこととした。以上の準備を終えて、長野、大阪では、2月から3月にかけて、それぞれ14人の冬季での消化管活動の指標を得、現在、その結果を解析中である。また、ポーランド・ポズナンでは、1月に予備実験を行ない、実験協力者、12名の選定を行なった。現在、冬季のデーターを収集中である。来年度、56月、89月、1112月、同様な調査・実験を行ない、人の消化管活動の年間変動についての結果を得る予定である。本研究は、食事中の糖質が人の消化器官において消化・吸収されずに大腸に達すると、大腸の細菌叢により代謝・醗酵され、それにより生じた水素ガス(メタンガス)が呼気中に排出され、その量を一定時間測定することにより、糖質の消化・吸収の効率を推測し、その季節変化を検討することを目的としている。さらに、胃の電気的活動をモニターする、胃電計を用いて、同じ実験参加者の、胃の電気的活動の季節変化についても検討している。また、本研究では、日本に比べ、季節の環境変化が大きい、ポーランド・北東部の都市、ポズナンにおいても、同じ呼気ガス分析により、糖質の消化・吸収の効率の季節変化を測定しており、それにより、日本とポーランドでの季節変動の違いを考察して、人の消化器官の環境適応能についての知見を得ようとしている。平成16年度では、平成15年度の冬(2004年1,2月)の計測に続いて、日本国内の、春(4,5月)、夏(7,8月)、秋(10,11月)の糖質の消化吸収・胃の電気活動のデータを得た。また、ポーランドにおいては、夏(7,8月)、秋(10,11月)、冬(2005年、1,2月)の計測が終了した。現在、それらのデータの解析を行なっているが、日本国内の糖質の消化・吸収効率については以下の結果が得られ、現在、Chronobiology International誌に投稿中であり、また、2005年6月の第53回日本生理人類学会に発表する。(1)大阪と長野においては、糖質の消化・吸収効率の季節変化に有意な差が見られなかった。(2)大阪と長野のデータを総合して分散分析により解析すると、糖質の消化・吸収効率の季節変化に有意な差が見られ、その効率はよい順に、秋>春>夏>冬となった。(3)秋の効率と冬の効率には、有意な差があり、冬においては、摂取した食事中の糖質の少なくとも10%が消化・吸収されなかった。これらの結果は、時間生物学分野での先行研究の結果と矛盾するものではないことが文献検索の結果分かった。また、ポーランド・ポズナンにおける糖質の消化・吸収効率の季節変化については、日本の夏と秋のデータについて比較・検討した結果、以下のことが、明らかになった。
麹菌の細胞間連絡の制御機構解明と有性生殖への応用

日本の伝統的な醸造産業に用いられてきた麹菌は多細胞生物である。麹菌の菌糸において、隣接する細胞は隔壁にあいた小さな穴(隔壁孔)を通じて細胞間連絡を行っている。本研究では、この細胞間連絡に関与する隔壁タンパク質が細胞融合や有性生殖に関連することに着目し、これと相互作用するタンパク質を新たに見いだして細胞間連絡や細胞融合における機能を解明した。また、糸状菌の有性生殖に関与する新規転写因子を同定した。今後、これらの作用機構を解明することによって糸状菌の有性生殖に関する知見が得られ、有性世代が見つかっていない麹菌における有性生殖の効率化による交配育種の開発に貢献することが期待される。日本の伝統的な食品醸造に用いられている麹菌は、多細胞生物である。本研究では、細胞間連絡を制御する分子機構を解明し、麹菌でまだ見つかっていない有性生殖におけるメカニズムとの関連を見いだすことにより、有性世代を発見することを目的とする。糸状菌特異的なオルガネラであるWoronin bodyは、通常、隔壁に繋留されているが、菌糸損傷時に隔壁孔をふさぐことにより、溶菌の伝播を防ぐ働きをもつ。本年度は、Woronin bodyを隔壁に繋留するタンパク質AoLAHを同定し、隔壁孔をふさぐ機能に関与することを明らかにした。AoLAHは5727アミノ酸からなる巨大なタンパク質であるが、他の糸状菌の相同タンパク質の間でアミノ酸配列が保存されていない中間領域(約2700アミノ酸)について、隔壁孔をふさぐ機能に関与することを見いだした。一方で、細胞間連絡を制御する分子機構をより詳細に調べるため、パルスレーザーで任意の細胞を切断し、溶菌の伝播を防いだ細胞が修復して再生長をする機能について解析する実験系を確立した。隔壁孔局在タンパク質AoFus3およびAoSOについて解析を行った結果、これらが溶菌後の再生長の機能に関与することを明らかにした。有性生殖では異なる接合型株の菌糸どうしが融合する必要があるが、麹菌の菌糸融合に関しては、1950年代の坂口謹一郎らの報告を最後に、ほとんど研究が行われてこなかった。本研究では、栄養要求性の相補を利用して、融合した細胞を高感度で検出する実験系を確立した。この手法を利用して、隔壁孔局在タンパク質AoFus3およびAoSOが菌糸融合に必要であることを明らかにした。これは、麹菌において菌糸融合に必要なタンパク質を同定した初めての成果である。日本の伝統的な食品醸造に用いられる麹菌は多細胞生物である。本研究では、細胞間連絡を制御する分子機構を解明し、麹菌でまだ見つかっていない有性生殖におけるメカニズムとの関連に着目することにより、有性世代を発見することを目的とする。Woronin bodyを隔壁孔に繋留するのに必要なタンパク質AoLAHについて、他の糸状菌との間で保存されていない中間領域(約2700アミノ酸)が、隔壁をふさぐ機能に関与することを見いだしている。本年度は、配列が保存されているC末側領域(約1000アミノ酸)に対して部分欠損体の解析をすることにより、隔壁への局在に必要な領域を明らかにした。また、研究代表者らは昨年度、麹菌の細胞融合能を解析する実験系を確立し、細胞融合に必須のタンパク質としてAoSOおよびAoFus3を同定した。さらに、これらと相互作用するタンパク質として同定しているもののうち、AoFus3と相互作用するFipA、AoSOと相互作用するSoiAおよびSoiBが細胞融合に関与することを見いだした。これらのタンパク質は研究代表者らにより、細胞間連絡の制御にも関与することを明らかにしており、麹菌の多細胞としての働きに共通して機能するものとして興味深い現象であると考えられる。一方で、有性生殖を発見するための研究については、菌核形成制御遺伝子や有性生殖関連遺伝子の破壊もしくは過剰発現を行った。その結果、菌核の内部に有性生殖器官の形態的特徴をもつ構造が麹菌で初めて観察された。日本の伝統的な醸造産業に用いられてきた麹菌は多細胞生物であり、その菌糸において隣接する細胞は隔壁にあいた小さな穴(隔壁孔)を通じて細胞間連絡を行っている。研究代表者らは前年度までに、栄養要求性の相補を利用して麹菌の細胞融合能を定量的に解析する実験系を確立し、細胞間連絡に関与するものとして同定したMAPキナーゼAoFus3が細胞融合に必須であることを明らかにした。本年度は、AoFus3と相互作用するタンパク質として同定したもののうち、機能未知タンパク質FipCおよび転写因子Ste12のオルソログであるAoSte12の解析を行った。酵母ツーハイブリッド解析と共免疫沈降法により、AoFus3、FipC、AoSte12のいずれの組み合わせにおいてもタンパク質間相互作用が確認された。

さらに、fipC、Aoste12それぞれの遺伝子破壊株では細胞融合能が低下するとともに、細胞融合関連遺伝子のmRNAレベルが減少していた。これらのことから、FipC、AoSte12が細胞融合関連遺伝子の転写制御を介して細胞融合を調節することが示唆された。一方で昨年度、菌核の内部に有性生殖器官の形態的特徴をもつ構造を麹菌で初めて観察した。本年度は、より効率よく有性生殖を誘導するために、麹菌の転写因子遺伝子破壊株ライブラリーをスクリーニングすることで、菌核形成を制御する多数の転写因子を見いだした。現在、これらの転写因子が菌核形成のみを特異的に制御するか、有性生殖にも関与するかどうかの検討を行っている。研究代表者らは前年度までに、麹菌の細胞融合能を解析する実験系を確立したとともに、細胞融合に必要なタンパク質MAPキナーゼAoFus3を同定した。本年度は、AoFus3と相互作用するタンパク質として機能未知のタンパク質FipCを同定し、細胞融合に関与することを明らかにした。糸状菌においてFus3型のMAPキナーゼが細胞融合に必要であることは以前より知られていたが、その作用機序はほとんど明らかになっていなかった。このようなMAPキナーゼとFipCの機能的な関連を見いだしたのは本研究が初めてであり、糸状菌における細胞融合のメカニズムの解明、さらには麹菌の細胞融合能の向上に貢献する可能性がある。また前年度、麹菌で有性生殖を人為的に誘導することに初めて成功し、有性世代が発見されず不完全菌とされてきた麹菌における画期的な研究成果を得た。本年度は有性生殖器官を内部に形成する菌核に着目した実験を行い、この形成に関わる転写因子を多数同定した。なかには機能未知のものが含まれており、これらの作用機構を解明することによって糸状菌の菌核形成や有性生殖のような分化機構に関する知見が得られることが期待される。以上のように有性生殖に関連する知見が蓄積することで研究は大きく進展しており、次年度予定している麹菌における有性生殖の効率化に貢献することが期待される。日本の伝統的な醸造産業に用いられてきた麹菌Aspergillusoryzaeは多細胞生物であり、その菌糸において隣接する細胞は隔壁にあいた小さな穴(隔壁孔)を通じて細胞間連絡を行っている。本研究では、細胞間連絡を制御する分子機構を解明し、麹菌でまだ見つかっていない有性生殖におけるメカニズムとの関連に着目することにより、有性世代を発見することを目的とする。研究代表者らは前年度までに、菌核の内部に形成された有性生殖器官様構造を麹菌で初めて観察し、麹菌の転写因子遺伝子破壊株ライブラリーから、遺伝子破壊により菌核形成数が増加するものを28株、減少するものを54株見いだした。平成28年度は、遺伝子破壊によって分生子形成には影響を与えず、菌核形成は完全に抑制されるものなかから、機能未知の2つの転写因子を選び機能解析を行った。DNAマイクロアレイを用いて網羅的遺伝子発現解析を行った結果、両遺伝子破壊株で全遺伝子の1割前後において転写産物量が増加もしくは減少し、その大部分が両遺伝子破壊株に共通して変動していた。また、両遺伝子破壊株において共通して転写産物量が変動しているもので、菌核形成を負に制御すると考えられる転写因子遺伝子は3個が増加し、正に制御すると考えられる転写因子遺伝子は4個が減少していた。
妊娠時のインスリン抵抗性惹起因子の同定:脂肪組織の関与

妊娠後半期においてヒトおよび齧歯類においてインスリン抵抗性の生じることは明らかとなっているが、その機序については依然解明されていない。本研究では妊娠時のインスリン抵抗性に関与する因子を同定することが目的である。最近2型糖尿病や肥満のインスリン抵抗性に関与する因子がいくつか同定されており、その中でもアデイポネクチンの低下がインスリン抵抗性に関与することが報告されている。今回我々は、妊娠マウスを用いてアデイポネクチンの遺伝子発現と血中レベルを検討した結果、妊娠末期に本遺伝子発現および血中のレベルの低下を明らかにすることができた。すなわち、非妊娠マウスを対照とした場合、妊娠15および18日目において、血中アデイポネクチン値および腹腔内脂肪組織におけるアデイポネクチンmRNAレベルの低下を認めた。また脂肪細胞の大きさは妊娠末期において初期よりも大ききなることも証明し、肥満や2型糖尿病の際の病態に類似することが判明した。すなわち本結果は妊娠末期のインスリン抵抗性の機序にアデイポネクチンの発現低下が関与する可能性を示唆するものである。本結果をまとめて論文を作成し、論文発表した。また現在マイクロアレイを用いて妊娠時に変化する遺伝子群を解析中である。昨年、人員の減少により実験を行う時間が制限されたが、今後、妊娠末期においてアデイポネクチン遺伝子の発現調節因子を調べるために、in vivoおよびin vitroで各種妊娠性ホルモンの影響を検討したい。さらに遺伝子発現調節の機序を調べるために、培養細胞を用いてレポーターアッセイも行い、アデイポネクチン遺伝子調節の機序につき検討したい。最近肥満あるいは2型糖尿病の発症に関する機序が分子レベルで解明されつつあり,現在までに既に40種以上の肥満関連遺伝子が報告されている.さらに,脂肪細胞は以前は単に中性脂肪の貯蔵所と考えられていたが,現在では高血圧の危険因子であるアンジオテンシノーゲンやレプチン,tumor necrotic factor-α(TNF-α)や血栓形成の危険因子であるplasminogenactivator inhibitor-1(PAI-1)などのホルモン/サイトカインを分泌する生体内で最大容量の内分泌器官として機能することも知られている.妊娠時のインスリン抵抗性に関する機序については現在のところ未だグレーゾーンである。そこで妊娠時のインスリン抵抗性に関与する脂肪細胞由来の因子を同定することが本研究の目的である。初年度はまず既知因子であるレジスチン、アデイポネクチンについて検討を行った。その結果、アデイポネクチンなるインスリン抵抗性に対する一種の防御因子のよう作用する因子の遺伝子発現や血中のタンパクレベルの減少が妊娠末期に生じることを発見し、これが妊娠末期のインスリン抵抗性の生じる一つの原因である可能性を示し、現在論文を投稿中である。一方レジスチンは妊娠時に変化は認められず、その直接的関与は否定された。さらにマイクロアレイを用いて妊娠末期の脂肪組織で特異的に変化している遺伝子の検討も行っている。今回我々は、妊娠マウスを用いてアデイポネクチンの遺伝子発現と血中レベルを検討し、妊娠末期に本遺伝子発現および血中のレベルの低下を明らかにすることができた。また脂肪細胞の大きさは妊娠末期において初期よりも大きくなることも証明し、肥満や2型糖尿病の際の病態に類似することが判明した。本結果をまとめて論文作成し、現在印刷中である。

さらに今後、妊娠末期においてアデイポネクチン遺伝子の発現調節因子を調べるために、in vivoおよびin vitroで各種妊娠性ホルモンの影響を検討したい。さらに転写調節を調べるために、培養細胞を用いてレポーターアッセイも行い、アデイポネクチン遺伝子調節の機序につき検討したい。妊娠後半期においてヒトおよび齧歯類においてインスリン抵抗性の生じることは明らかとなっているが、その機序については依然解明されていない。本研究では妊娠時のインスリン抵抗性に関与する因子を固定することが目的である。最近2型糖尿病や肥満のインスリン抵抗性に関与する因子がいくつか同定されており、その中でもアデイポネクチンの低下がインスリン抵抗性に関与することが報告されている。今回我々は、妊娠マウスを用いてアデイポネクチンの遺伝子発現と血中レベルを検討した結果、妊娠末期に本遺伝子発現および血中のレベルの低下を明らかにすることができた。すなわち、非妊娠マウスを対照とした場合、妊娠15および18日目において、血中アデイポネクチン値および腹腔内脂肪組織におけるアデイポネクチンmRNAレベルの低下を認めた。また脂肪細胞の大きさは妊娠末期において初期よりも大ききなることも証明し、肥満や2型糖尿病の際の病態に類似することが判明した。すなわち本結果は妊娠末期のインスリン抵抗性の機序にアデイポネクチンの発現低下が関与する可能性を示唆するものである。本結果をまとめて論文を作成し、論文発表した。また現在マイクロアレイを用いて妊娠時に変化する遺伝子群を解析中である。今後、妊娠末期においてアデイポネクチン遺伝子の発現調節因子を調べるために、in vivoおよびin vitroで各種妊娠性ホルモンの影響を検討したい。さらに遺伝子発現調節の機序を調べるために、培養細胞を用いてレポーターアッセイも行い、アデイポネクチン遺伝子調節の機序につき検討したい。本研究では妊娠時のインスリン抵抗性に関与する因子を同定することが目的である。
企業結合における取得原価の配分とのれんに関する実証研究

本研究の目的は、企業結合により生じる正ののれんの会計上の性質を実証的に解明することにある。とりわけ、企業結合における識別可能資産および負債の時価評価の問題に着目し、多くの先行研究や会計基準で「超過収益力」と表現されてきた正ののれんの会計上の性質を実証的に解明することをねらいとする。2018年度は前年度に引き続き、先行研究の整理、データの収集およびパイロットテストを行った。特に、米財務会計基準審議会(FASB)および国際会計基準審議会(IASB)がのれんの規則償却の再導入について議論を行うことが報じられたことを受けて、のれんの規則償却や減損をめぐる先行研究について追加的にレビューした。また、有価証券報告書の注記情報を用いて実証分析のために必要なデータの蓄積を行った。交付申請書では研究成果をまとめて学術論文の投稿を行う計画であったが、正ののれんが生じた案件を手作業で収集する作業に遅れが生じており、パイロットテストを行うにとどまっている。そのため、本研究は「やや遅れている」と判断した。実証分析のために必要なデータの収集を早急に行い、各検証課題について分析を行う。とりわけ、企業結合における識別可能資産及び負債の時価評価の問題に着目し、多くの先行研究や会計基準で「超過収益力」と表現されてきた正ののれんの会計上の性質を実証的に解明することをねらいとする。研究初年度である平成27年度は、先行研究の整理およびデータの収集を行った。データの収集にあたっては、財務データベースのみならず、個々の企業結合案件の情報や、有価証券報告書の注記情報および適時開示情報が必要となる。そうした情報が収録されるデータベースを契約し、複数の情報源から手作業でマッチングすることによって、実証分析のために必要なデータの蓄積を行った。本研究におけるデータ収集の多くが手作業となるが、正ののれんが生じた案件は多く存在し、現在までに行われた企業結合について、全てのデータを集約することができていないため、今後も引き続き作業を行う必要がある。研究2年目である平成28年度は、前年度に引き続き先行研究の整理およびデータの収集を行った。そうした情報が収録されるデータベースを購入し、複数の情報源から手作業でマッチングすることによって、実証分析のために必要なデータの蓄積を行った。本研究におけるデータ収集の多くが手作業となるが、正ののれんが生じた案件は多く存在する。平成28年度は、健康上の理由もあり、現在までに行われた企業結合について全てのデータを収集することができていないため、今後も引き続き作業を行う必要がある。平成29年4月1日平成30年3月31日:産前産後の休暇及び育児休業に伴う中断本研究におけるデータ収集の多くが手作業となるが、正ののれんが生じた案件は多く存在する。中断前の年度において、健康上の理由もあり、データの収集に遅れが生じたため、今後も引き続き作業を行う必要がある。分析結果を得られてから遠方での学会報告を行うこととしたため。また、平成27年度はすでに所有しているPCを使用したため。健康上の理由で予定していた調査出張を行うことができず、次年度使用額が生じた。また、所有していたPCを使用し、PCを購入しなかった。中断前の年度においてPCを購入予定だったが、既に所有しているもので代替した。また、健康上の理由により予定していた調査出張を行わなかった。

未使用額は、平成30年度請求額と合わせ、PCおよびデータベース購入等の費用とする計画である。PCを購入予定であったが、すでに所有しているPCを利用できたため使用しなかった。また比較的高額なデータベースを購入予定であったが、データ収集の進捗状況から見て次年度に購入することが効果的であると判断したため、購入を次年度へ見送った。平成28年度中に学会報告を行うとともに、PCを購入予定である。28年度に延期した調査出張を行うとともに、本研究に使用する物品およびデータベースの購入に用いる。
STM観察とシミュレーションによるリチウムデンドライト電析のナノスケール制御

本研究では、リチウムの検討に入る予備段階として亜鉛を取り上げ、デンドライト発生条件下においてSTM観察した亜鉛の電析形態と、シミュレーションにより得られた形態を比較し、デンドライト析出初期の形態を明らかにすることを試みた。STM観察には、電気化学STMを使用した。電流密度1.2mA/cm^2,電析時間30秒において、特異的な、デンドライト析出初期の形態と考えられる。一部分に集中した突起状の形態が観察された。同じ条件下で長時間電析してSEM観察を行ったところ、電析時間240秒では針状、420秒ではデンドライト状の析出形態が確認された。よって、特異的な析出部分が、デンドライト状に成長していくものと考えられた。一方、電析形態のシミュレーションは、定電流電析を想定した。これまでのモデルをもとに、亜鉛イオンの溶液からの拡散および亜鉛イオンからの吸着原子の発生条件を改善し、さらに亜鉛イオンの拡散条件、析出面に存在するキンクやステップ近傍での亜鉛イオンの存在確率等を考慮に加えた。電流密度1.2mA/cm^2の条件下でシミュレーションを行ったところ、電析時間5秒から15秒にかけての初期の段階で、すでに亜鉛の析出が集中している形態が得られた。このような形態は、核生成による析出よりも活性点で直接放電し、析出する方が実際のデンドライト析出に近いと想定したときに得られた。さらに、電析時間30秒では、一部分が盛り上がっているような析出形態が観察された。得られたSTM観察結果とシミュレーション結果を比較すると、その形態は、一部に析出が集中して盛り上がっているところなど、同様な形態となり、さらに析出物の最大高低差と中心線平均粗さを比較したところ、よい一致が見られた。また、リチウムのデンドライト観察については、グローブボックスを用いて、アルゴン雰囲気下で、リチウムデンドライトの発生する条件を探索している。