hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超巨大台風下の高潮に対する沿岸都市強靭化戦略としての防潮堤の設計革新

3次元計算のための半陰解法型並列計算コードの開発の3課題を中心に据えた.京都大学では初年度は,上記[3]で開発するコードの性能評価に必要な並列計算機システムの導入を行いつつ,個々の計算技術の開発を進めた.一方,大型波動実験は,[1]極値的越波と衝撃波力に関する可視化実験,[2]極値的越波と衝撃波圧の計測,[3]極値的越波による堤体基礎侵食過程の水理実験の3つの柱から成る.海上・港湾・航空技術研究所では初年度は,PIVシステムを導入し,上記[1]の可視化実験に重点を置いて進めた.得られた成果,すなわち新たな計算技術や実験データに関しては,本報告書の項目10に記載の国際学術誌・学会発表等で公表した.研究実績の概要に記載の項目[1]粒子法の最大の弱点である圧力ノイズの画期的低減を可能とする技術として注目されている高精度粒子法の更なる高度化に関しては,成果を本報告書の項目10に記載の7編の全文審査付き論文(英文4編,和文3編)にまとめた.英文4編はすべて,Web of Science core collectionに属する主要国際journal(具体的にはCoastal Engineering, Computers & Fluids, Coast Engineering Journal, Applied Ocean Research)に掲載された.項目[2]DEM型固液混相流モデルの改良による剛体・流体連成計算の効率化に関しては,成果を本報告書の項目10に記載の4編の全文審査付き論文(英文2編,和文2編)にまとめた.英文2編はいずれも,Web of Science core collectionに属する主要国際journal(具体的にはCoastal Engineering Journal, Journal of Hydraulic Engineering)に掲載された.項目[3]局所3次元計算のための半陰解法型並列計算コードの開発に関しては,本報告書の項目10に記載の論文「DEM-MPS法による砕波帯漂砂過程の3次元計算」に開発途上の成果を活用した.また,大型波動実験に関しては,実施した実験のデータの一部を,本報告書の項目10に記載の論文「高精度粒子法を用いた防波堤の津波越波越流洗掘のための粒子法堆積モデルの開発」に検証データとして活用した.技術開発は順調に進行しており,初年度としては予想以上に多くの成果が得られている.先に述べたとおり,本研究では,京都大学と海上・港湾・航空技術研究所の2拠点で数値波動水槽の高度化技術開発と大規模模型実験によるデータ収集を同時並行的に実施する.2年目となる平成31年度は,初年度に導入した設備・並列計算機システム(京都大学)およびPIVシステム(海上・港湾・航空技術研究所)を活用して効率的に研究を推進する.数値波動水槽に関しては,研究の中心軸である[1]粒子法の最大の弱点である圧力ノイズの画期的低減を可能とする技術として注目されている高精度粒子法の更なる高度化を継続する.初年度に行った[2]DEM型固液混相流モデルの改良による剛体・流体連成計算の効率化を受け,具体的な海岸構造物の津波越流被害のシミュレーションを行い,モデルの適用性を検証する.[3]局所3次元計算のための半陰解法型並列計算コードに関しては,堤体越流時の被覆ブロックの離脱問題など3次元性が顕在化する問題への適用を通して検証を進める.一方,大型波動実験は,初年度後半から取りかかった[1]
小型可搬な広帯域波長可変中赤外レーザーの開発研究

本研究では、プロジェクト開始前に我々が世界で初めて可能とした中赤外域における広帯域波長可変・高輝度光源の小型・可搬化を目指し、励起源となるNd : YAGレーザーのマイクロチップ化とZGP-DFGに必要な3μm域波長可変シード光源のPPMgLNによる全固体化を進め良好な結果を得た。なおその成果の一部を内外で報告したところ、研究代表である平等は2010年に米国光学会(OSA)フェロー、同年第34回(社)レーザー学会業績賞(論文賞)、2011年に米国電気電子学会(IEEE)シニアメンバー、2012年1月には国際光工学会(SPIE)フェローの各賞を受賞するなど高い評価を得た。本研究では、小型・可搬の中赤外域波長可変光源として、セラミックマイクロチップレーザーを励起源としたPPMgLN-MOPA/ZGP-DFGシステム構築する事を目指している。平成21年度は励起光源部の中でもマスターレーザーに、非線形光学波長変換部では3-μm域波長可変部を中心に基盤研究を遂行した。(1)高性能セラミックNd:YAGマクロチップMOPAの研究開発高濃度Nd:YAGセラミックレーザーを用いて、繰り返し周波数1kHz以上の高ビーム品質AO-Qスイッチレーザーを目指し検討した。100Hz以下では約8mJの良好なノーマル発振を得たが、繰り返しを1kHzにまで上げた場合は、1mJ以下と急激に低下した。すなわち、項目としては目標達成の見込みを得たが、高繰り返しで出力エネルギーを改善するには排熱問題の解決が必須であることを確認した。QPM素子にて波長可変動作を行うため、傾斜による光路長変化につき検討した。波長2128nmとのDFGにより512μm波長可変動作を行うには、3-μm域波長可変範囲を26003700nmにする必要がある。そのためにはPPMgLNを少なくとも20°以上傾斜調整しなければならず、そのための分極反転法を開発した。さらに、高出力化のため新材料であるPPMgLTについても検討を行い、その検証として100mJのナノ秒OPOに成功した。本研究では、小型・可搬の中赤外域波長可変光源として、セラミックマイクロチップレーザーを励起源としたPPMgLN-MOPA/ZGP-DFGシステム構築を目指し順次、研究を実施した。以下の項目に従って成果を述べる。(1)高性能セラミックNd:YAGマイクロチップMOPAの研究開発当初、LD励起Nd:YAGマイクロチップレーザーのQスイッチ出力を二台のエッジ励起セラミックマイクロチップで増幅する事を計画していたが、昨年度の高濃度Nd:YAGセラミックレーザーにおいて、Cr:YAGの結晶方位を適切に選択する事で出力3mJの直線偏光レーザー出力を得る事に成功した。計画のMOPO構成よりも遥かに小型で安定動作が期待できる。ZGPによるDFGによる510μm域の広帯域波長動作実現のための励起光源として、ナノ秒動作広帯域連続波長可変高出力PPMgLN/OPOの検討および実験的確認を行った。16mm幅×5mm厚×40mm長の傾斜角20°の傾斜型大口径PPMgLN素子の回転によって、3ミクロン帯全域で連続可変な高出力OPOを実現した。本研究では、小型・可搬の中赤外域波長可変光源として、セラミックマイクロチップレーザーを励起源としたPPMgLN-MOPAIZGP-DFGシステム構築を目指し順次、研究を実施し良好な結果を得た。1.高性能セラミックNd:YAGマクロチップMOPAの研究開発当初、LD励起Nd:YAGマイクロチップレーザーのQスイッチ出力を二台のエッジ励起セラミックマイクロチップで増幅する事を計画していたが、昨年度の高濃度Nd:YAGセラミックレーザーにおいて、Cr:YAGの結晶方位を適切に選択する事で出力3mJの直線偏光レーザー出力を得る事に成功した。16mm幅×5mm厚×40mm長の傾斜角20°の傾斜型大口径PPMgLN素子の回転によって、3μm帯全域で連続可変な高出力OPOを実現した。3.気相クースター赤外分光に向けた510-μm域波長可変ZGP-DFGの展開研究気相クラスター赤外分光のための510μm域の広帯域波長動作を目指したにZGPによるDFGにつき別途検討した。

システムの最適化により通常の利用(2μm<30mJ)でのダメージを低減でき、2000cm^-1において最大値2.6mJが得られただけでなくスペクトル分解能も従来の1.5cm^<-1>から0.4cm^<-1>まで向上できた。
骨・軟部腫瘍の細胞遺伝学的・分子病理学的特性とMMPの発現に関する研究

本研究では,不明の点が多い骨・軟部組織腫瘍の細胞遺伝学的・分子病理学的特性を明らかにし,さらにmatrix metalloproteinase (MMP)の発現について検討した.主要な成果は以下のごとくである。1)脱分化脂肪肉腫の分子細胞遺伝学的分析:本腫瘍は高分化脂肪肉腫の中に低分化の非脂肪性肉腫成分が出現するものであるが,本態および細胞遺伝学的特性については不明の点が多い.我々は脱分化脂肪肉腫の培養細胞をはじめて確立し、multicolor FISH (mFISH)を施行した.本腫瘍の染色体分析では複雑な核型と巨大マーカー染色体がみられ,mFISH分析で巨大マーカーは12番染色体の成分を含んでいることを明らかにした.この巨大マーカーは高分化脂肪肉腫に出現するものと同様のものであることから、脱分化脂肪肉腫は高分化脂肪肉腫の特徴の一部を保持していると考えられる。3)MMPは腫瘍の浸潤・転移に重要な役割を果たすが、末梢神経鞘腫瘍(PNST)においては十分な研究はなされていない。我々は、PNST40例におけるMMP, MMPインヒビター、MMP発現促進因子であるemmprinの発現を検討した。悪性PNST (MPNST)では、良性PNST(神経鞘腫、神経線維腫)に較べて有意に高いemmprin, MT1-MMPの発現を示し、その浸潤性との相関が考えられた。また、MMP-9高発現は神経鞘腫に認められるが、神経線維腫,MPNSTでは見られず、一方、MMP-1高発現は神経線維腫,MPNSTに認められるが、神経鞘腫には認められず、その両者の起源の違いに関連している可能性が推定された。4)我々は類上皮肉腫(ES)で,MMP産生促進因子emmprinが腫瘍細胞の細胞膜に発現し,MMP-2がES細胞とその周囲の線維芽細胞の細胞質に発現していることを発見した.Emmprin陽性のES細胞は,線維芽細胞との共培養系において,MMP-2の発現を有意に増強し,その増強活性は抗emmprinペプチドおよび抗emmprin抗体によって容量依存性に抑制された,共培養系のES細胞には主としてemmprinが細胞膜に発現しており,MMP-2は線維芽細胞に強く発現していた.これらの成績から肉腫においても,emmprinを介した腫瘍・間質相互作用によるMMPの産生調節が行われており,腫瘍の浸潤に重要な役割を果たしているものと考えられ,さらにemmprinが治療標的と成り得ると期待される.本研究では,不明の点が多い骨・軟部組織腫瘍の細胞遺伝学的・分子病理学的特性を明らかにし,さらにmatrix metalloproteinase (MMP)の発現について検討した.主要な成果は以下のごとくである。4)我々は類上皮肉腫(ES)で,MMP産生促進因子emmprinが腫瘍細胞の細胞膜に発現し,MMP-2がES細胞とその周囲の線維芽細胞の細胞質に発現していることを発見した.Emmprin陽性のES細胞は,線維芽細胞との共培養系において,MMP-2の発現を有意に増強し,その増強活性は抗emmprinペプチドおよび抗emmprin抗体によって容量依存性に抑制された,共培養系のES細胞には主としてemmprinが細胞膜に発現しており,MMP-2は線維芽細胞に強く発現していた.これらの成績から肉腫においても,emmprinを介した腫瘍・間質相互作用によるMMPの産生調節が行われており,腫瘍の浸潤に重要な役割を果たしているものと考えられ,さらにemmprinが治療標的と成り得ると期待される.1.脱分化脂肪肉腫:培養細胞系FU-DDLS-1を用いた分子細胞遺伝学的分析脱分化脂肪肉腫は高分化脂肪肉腫の中に低分化の非脂肪性肉腫成分が出現するものであるが,その本態には不明の点が多い.

これを明らかにするために,我々は脱分化脂肪肉腫からはじめて確立した培養細胞系FU-DDLS-1を用いて染色体分析,FISH,CGHおよび種々の免疫染色を施行した.FU-DDLS-1細胞は90代以上継代されており,SCIDマウスへ移植するとMFH様の腫瘍を生じ,原腫瘍の脱分化部と同様であったことから,脱分化脂肪肉腫のモデルとして利用できる.免疫染色ではvimentin,を発現し,一部の細胞はdesminに陽性であった.また培養細胞および移植腫瘍はmdm2およびp53に陽性であり、これらの発現が腫瘍の脱分化に関与している可能性がある.染色体分析ではFU-DDLS-1は複雑な核型と巨大マーカー染色体を有し,FISH分析で巨大マーカーは12番染色体の成分を含んでおり,CGH分析で12q12-q21のgainがあった.これらの細胞遺伝学的異常は,高分化脂肪肉腫と共通しており,脱分化部が高分化脂肪肉腫の細胞から生じたことを示唆する.末梢神経性腫瘍におけるMMP発現に関する研究は極めて限られている。我々は同腫瘍におけるMMPおよびその産生促進因子であるemmprin発現と悪性化および浸潤性との関連と診断への応用の可能性について免疫組織学的に検討した。その結果、emmprinは悪性末梢神経鞘腫瘍(MPNST)の約73%で高発現を認めたが、良性の神経線維腫(NF)では陰性であった。MPNSTの陽性例では、腫瘍辺縁における浸潤腫瘍細胞の同定に有用であった。MMP-9の高発現例は両者ともになく、MMP-2はほぼ全例で発現をみとめた。MT1-MMP発現はMPNSTの50%,NFの約5%に認められた。MMP inhibitorであるTMP-1,2およびRECKの発現に大差はなかった。また神経鞘腫では約60%の症例でMMP-9の高発現を認めており、plexiform typeにおけるNFとの鑑別に有用と考えられた。1.悪性末梢神経鞘腫瘍(MPNST)のcDNA microarray分析:MPNST6例と良性末梢神経鞘腫瘍(BPNST)5例について,cDNA microarrayを用いて遺伝子発現プロファイルを比較検討したところ,MPNSTに発現増強の認められる分子として,survivin, tenascinCが検出された.両分子ともにRT-PCRにても,MPNSTにおける発現増強が認められ,蛋白レベルでも免疫組織化学的に発現亢進が確認された.SurvivinはMPNST腫瘍細胞に発現しており,TenascinCはMPNSTの間質,特に浸潤先端部間質に強く発現していた.これらの結果より,Survivin, tenascinCがMPNSTの増殖,浸潤に関係する可能性が示唆された(日本病理学会誌2005;94:278).2.血管平滑筋腫のcomparative genomic hybridization (CGH)分析:本腫瘍の分子細胞遺伝学的な変化についてはほとんどわかっていない.
船舶姿勢自動計測システムの開発

海洋開発や港湾工事等における海底面形状探索に際してのソナー使用時のソナーデータ補正や船舶姿勢制御等の観点から、船舶姿勢オンライン自動計測システムの開発は重要である。この観点から、本研究課題を遂行する以前に、著者らはヒービング、ローリング及ピッチングの測定をオフラインで行える船舶姿勢自動計測システムを開発した。本研究課題では、上記計測をオンラインで高精度に行いたいという現場の強いニーズに従い、まず初年度は、比較的大型の船舶を念頭に、ヒービングとローリングが測定できる船舶姿勢オンライン自動計測システム開発した。具体的な方法としては、ヒービングとローリングとを適切な線形ダイナミクスモデルで表現し、これらに船舶に適切に配置された加速度センサ出力による観測方程式とを組み合わせカルマンフィルタを適用するオンライン自動計測システムである。しかし、この方式を拡張し、ピッチングの測定をも行える船舶姿勢オンライン自動計測システムを構成しようとすると、ピッチングバイアスの情報が得られず、ピッチングの完全な計測が困難となることがわかった。そこで次年度の研究では、ピッチングバイアスの情報をオンラインで得るために傾斜角センサを用いることにした。しかし動的状態で傾斜角センサを用いると、その加速度(重力加速度以外の)外乱により出力に大きな誤差が生じるので、本研究ではまず傾斜角センサの可動部の動特性を求め、これを利用することにより計測の問題を、測定対象だけでなくセンサ類も含めたトータルシステムに拡げ、目標とする計測システムを開発した。そして、加速度センサ4個、傾斜角センサ1個の5センサ方式及び加速度センサ1個、傾斜角センサ2個の3センサ方式の船舶姿勢オンライン自動計測システムをそれぞれ開発し、これらはいずれも学会誌に投稿中である。なお、本研究課題に関連し、ローリング軸の位置が明白でない場合にも適用可能なロバストな船舶姿勢オンライン自動計測システムも開発した。本年度の研究計画では、海底面のオンライン形状探索及び船舶加速度外乱場での時変重量の自動計測を念頭に、ヒービングが無視できるとしたときの、船舶姿勢(つまり、ヒービング、ローリング及びそれらの加速度成分)のオンライン自動計測システムを開発することであった。まず、上記船舶姿勢のオンライン自動計測システムであるが、推定すべき動的な測定量であるヒービング、ローリングに対し、状態変数(位相変数:phase variable)を導入することにより、各々ダイナミクスを線形システムで記述することができた。これに、船舶に適切に配置された2個のサーボ型加速度センサによる出力を組み合わせることにより、ヒービング、ローリングの測定が線形システムの状態推定問題に帰着できることを示した。この線形システムにカルマン・フィルタを適用することにより、目的とする船舶姿勢オンライン自動計測システムを実現することができた。更に、本計測システムを使用した船舶加速度外乱場での時変重量オンライン自動計測システムについても、タンクと荷重器(センサ)とを適切に配置し、これによる出力を、測定量(重量)について作成した適切なダイナミクス・モデルと結合、他のカルマン・フィルタを適用することにより、目的とする高精度な重量自動オンライン計測システムを実現することができた。なお海底面の形状探索への適用については、本計測システムの有効性は明かであるが、推定精度を更に向上させるため、海底面形状探索のための最適基底関数の決定も併せて考察した。昨年度の研究実績に伴い、本年度は、特にローリング、ヒービングに加えてピッチングのオンライン測定をも可能とする船舶姿勢自動計測システムの開発を行った。これまでのローリング、ヒービングのオンライン計測システムでは、サーボ型加速度センサを船舶に適切に配置し、これらに現れるセンサ出力を適切に情報処理しカルマンフィルタを用いることにより、所望の計測システムを構成したが、ピッチングの測定ともなると、この方式ではピッチングバイアスの情報が得られず、ピッチングの完全な測定が困難となることがわかった。そこで本年度の研究では、ピッチングバイアスの情報をオンラインで得るために傾斜角センサを用いることにした。

しかし動的状態で傾斜角センサを用いると、その加速度(重力加速度以外の)外乱により出力に大きな誤差が生じるので、本研究ではまず傾斜角センサの可動部の動特性を求め、これを利用することにより、計測の問題を測定対象だけでなくセンサ類も含めたトータルシステムに対するものと位置づけ、所望の計測システムの開発を行った。そして、加速度センサ4個、傾斜角センサ1個の5センサ方式及び加速度センサ1個、傾斜角センサ2個の3センサ方式の船舶姿勢オンライン自動計測システムをそれぞれ開発し、これらはいずれも学会誌に投稿中である。なお、本研究課題に関連し、ローリング軸の位置が明白でない場合にも適用可能なロバストな船舶姿勢オンライン自動計測システムも開発した。
プロソディ情報の利用を評価するためのオンライン型英語音声認識テストの開発

学習者が英語音声を聞き取るにあたり、プロソディ情報を利用できているかどうかを自己診断できるような音声認識テストを開発するため、まず英語母語話者に対して「プロソディ情報を利用した文構造認識テスト」を課し、正解率が100%に近い項目を選定して、英語学習者用のテスト項目として使用することにした。テストのオンライン化はHot PotatoesVer.6およびSakai Projectによる学習支援システム(NUCT)を利用して行った。大学生20名にオンライン型英語音声認識テストを受験させた結果、弁別力の最も高い項目はLate/Early Closure文であることが明らかになった。この項目は英語母語話者と上位27%の学習者の正解率は100%であるのに対し、下位27%の学習者の正解率は0%であった。【研究目的】本研究の目的は、音声言語認識テストを開発することにより、学習者が英語音声の認識にどの程度プロソディ情報を利用できているかどうかを自己診断できるようにすることである。テスト開発に向けて、21年度はテスト項目の選定、録音、音声編集、およびパイロットテストを行った。【研究方法】テスト項目は1)統語的曖昧文、2)第三文型と第五文型、3)句動詞、4)複合語、5)内容語と機能語、のペアである。同じ単語や、類似した発音の単語を使用した文のペアを、プロソディ情報の違いのみで聞きわけることができるかどうかを明らかにするため、1)英語母語話者6名、2)上級英語学習者2名、3)中級英語学習者27名に対し文の認識テストを行った。また、別の英語母語話者6名にそれぞれ実験文を読ませ、文ペアが異なるプロソディで発音されるかどうかを確認した。【研究成果】パイロットテストの結果、1)統語的曖昧文と3)句動詞のペアについては英語母語話者・上級英語学習者ともに満1点であった。統語的曖昧文はリズムとイントネーションの違いに加え、ポーズ位置の違いという顕著な手がかりがあるため、中級学習者にも認識されやすい項目であることがわかった。中級学習者は句動詞のペアについてもプロソディ情報の違いで聞きわけることができた。句動詞は、動詞と不変化詞の組み合わせで、プロソディ表象を形成してひとまとまりに記憶されていると考えられる。一方、2)第三文型と第五文型、4)複合語、5)内容語と機能語、の.ペアについては、数は少ないものの英語母語話者であっても認識を誤るケースが見られた。この三つの項目は、ペアの一方が名詞句を構成する作りになっているが、句構造を明示するほどプロソディ情報が顕著ではなかったと考えられる。英語母語話者による録音音声のデータを解析し、プロソディ情報のみで句構造が識別できる項目に今後限定する必要がある。本研究の目的は、学習者が英語音声を聞き取るにあたって、どの程度プロソディ情報を利用できているかどうかを自己診断できるような、音声言語認識テストを開発することである。平成22年度は前年度行った予備テストの結果を論文化し、学術雑誌(ククロス:国際コミュニケーション論集)に投稿した。この論文では1)Early Closure文とLate Closure文のペア、2)SVOC文(結果構文)とSVO文のペア、3)句動詞のペア、4)複合語と二語のペア、5)内容語と機能語の同音異義語ペア、という五つのカテゴリーに属する46文のテスト項目について、英語母語話者による聞き分けの結果を分析した。実験の結果、2)と4)の項目についてはその1割が正しく聞き分けられていなかったため、学習者の能力を診断するためのテスト項目として利用するにはふさわしくないと判断された。プロソディ情報を利用して文構造の違いを聞き分けるテスト項目の他に、高頻度表現を認識するテスト項目についても、英語母語話者による予備テストを事前に行っていたため、その結果を本年度論文にまとめ、『ことばとコミュニケーションのフォーラム』(開拓社)に掲載した。前年度までに行った予備テストの結果により、文構造の違いを聞き分けるテスト項目については38文、高頻度表現を認識するテスト項目については24文を最終的な項目として音声言語認識テストに利用することとした。テストのオンライン化についてはHot PotatoesVer.6のJQuiz形式を利用した。Multiple-choiceで答えを選択した後、不正解の項目については強弱の違いが視覚的にわかるようなフィードバックが与えられ、最終的な正解率とコメントが呈示される。Hot Potatoesを利用したテスト以外に、学習管理システム(Sakai Project)を利用したテストを現在作成中である。
生きる力の育成を目指したインクルーシブ社会における防災・安全教育

宮城教育大学附属特別支援学校の児童生徒の知的障害に合わせて,1危険から安全に避難する,2生き延びる,3生き抜くという3観点から総合的な防災安全教育の具体的な実施方法を提案・検証するための実践を行った。[1]学校の年間における安全防災能力の変動に応じた防災教育として,新しい児童生徒が加わり担当教職員が変わる学校全体の安全防災体制の脆弱な新年度には,避難経路および児童生徒の避難時の特性を把握する基礎的な避難訓練を行い,保護者と協力する引き渡し訓練,実施時期を知らせないミステリー訓練を段階的に行う防災教育計画を実施した。児童生徒にわかりやすい訓練とするために,引き渡し時に土足で体育館に入るための消毒マットの導入,傷病者を想定した車椅子を使った避難の組み入れ,学校内の各所に防災グッズを入れた防災スツールを配備した。[2]避難後の生活能力を高める学習として非常食作り学習を実施した。知的障害児童生徒の理解度に合わせて,一分パスタ・ポリ袋ご飯作りの作成手順を簡単化する工夫をした。避難所を想定して小学部と高等部が協力して,児童生徒各自ができることを協力して行う合同学習を実施した。これらの非常食作りで用いる食材である米・パスタを給食室でローリングストックで備蓄する防災体制を実現した。防災時にも使用可能な防災ピザ窯を制作し,小学部の児童をお客として中学部がピザを提供する学習を実施した。これらの学習の結果として,知的障害のある児童生徒であっても自身の非常食を作ることができ,非常食作りを提供する協力ができれば,災害弱者ではなく,支援する側として協力できる可能性が出てくる。[3]特別支援学校で実践した防災安全教育は通常学校においてもわかりやすいユニバーサルデザイン的な防災安全教育として提案できる。実践成果を普及させるための方法として,Webで活用できるデジタル防災ブックを試作した。大学生を対象にして実践してきた防災教育を特別支援学校の児童生徒を対象にして実施することで,従来の防災教育の中のわかりにくさを明らかにするための多くのヒントが得られた。さらに,児童生徒の特性を理解している担当教員と共同することで,通常学校において,よりわかりやすいユニバーサルデザイン的な防災教育が提案できた。防災ピザ窯の制作により,防災教育につながる日常生活能力の向上に関する学習の提案ができる可能性が出てきた。(1)知的障害児童生徒が支援者側になる可能性を生むための生活力を高めるための学習の提案と実践的な検証を行う。(2)防災ピザ窯を活用した,学部を超えて児童生徒の各自ができることを協力して実施する共同学習を提案する。(3)作って食べる調理学習,日常で使える物を作る作業学習などを防災学習につながる日常的な学習の可能性について提案するともに,実践で検証を進める。(4)特別支援学校における実践で簡単化された学習メニューを通常学校で実践するユニバーサルデザイン的な防災学習メニューとしてまとめ,教員養成大学における学生のための防災教育として利用できるようにする。防災キャンプ研修・炊き出し研修を検討し,教員養成大学の学生を対象にした防災教育の提案をする。(5)防災教育担当者が変わっても,防災教育計画が継続的に実現できるようにするために活用できる防災学習資料を整備する。さらに,その成果をWeb上で提供するための防災電子ブック(Ver.1)を完成し,特別支援学校の担当者に評価をいただき,改良を進める。

(1)知的障害児童生徒が支援者側になる可能性を生むための生活力を高めるための学習の提案と実践的な検証を行う。(2)防災ピザ窯を活用した,学部を超えて児童生徒の各自ができることを協力して実施する共同学習を提案する。(3)作って食べる調理学習,日常で使える物を作る作業学習などを防災学習につながる日常的な学習の可能性について提案するともに,実践で検証を進める。(4)特別支援学校における実践で簡単化された学習メニューを通常学校で実践するユニバーサルデザイン的な防災学習メニューとしてまとめ,教員養成大学における学生のための防災教育として利用できるようにする。防災キャンプ研修・炊き出し研修を検討し,教員養成大学の学生を対象にした防災教育の提案をする。(5)防災教育担当者が変わっても,防災教育計画が継続的に実現できるようにするために活用できる防災学習資料を整備する。さらに,その成果をWeb上で提供するための防災電子ブック(Ver.1)を完成し,特別支援学校の担当者に評価をいただき,改良を進める。
アポトーシスの誘導調節による免疫応答様式制御の解析

Fasは末梢における免疫反応の収束や、自己反応性末梢リンパ球の除去に関わる分子である。本研究では、Fasが免疫監視機構において果たす生理機能および病理機能を明らかにすることを目的とし、本年度はFasシステムが加齢にともなう胸腺の退縮に深く関与することを示した。具体的には、加齢Fasノックアウトマウスでは胸腺の退縮が抑制されていることを、胸腺細胞数の計測・胸腺T細胞の分化解析・胸腺髄質と皮質の組織化学的解析・TCR遺伝子の組換え解析・IL-7遺伝子の転写解析によって明らかにした。また、胸腺上皮細胞上のFasが加齢による胸腺の退縮に関与することを下記の実験によって示した。まず、抗Fas mAb RK8の投与によって、胸腺T細胞だけでなくサイトケラチン陽性の胸腺上皮細胞にもアポトーシスがin vivoで誘導できることを示した。次に、Fas KOとワイルドタイプマウス間で二種類の骨髄キメラマウス(Fas KOマウス→ワイルドタイプマウスは胸腺上皮細胞のみがFasを発現するマウスで、ワイルドタイプマウス→Fas KOマウスは胸腺T細胞のみがFasを発現するマウスである)を作製し、これらのキメラマウスにおける加齢にともなう胸腺の退縮を解析した結果、ワイルドタイプマウス→Fas KOマウスのキメラマウスでのみ胸腺の退縮が阻害されることを示した。胸腺上皮細胞上のFasが加齢にともなう胸腺の退縮に直接関わることを明らかにした。さらに、抗CD 3mAbの投与によって胸腺T細胞を活性化させたときに、胸腺上皮細胞にアポトーシスをFas依存性に誘導できるきること(Fas KOマウスでは誘導できないこと)をサイトケラチンと活性化caspase3抗体やTUNEL法との二重染色法を用いて明らかにし、活性化した胸腺T細胞の発現するFasリガンドが胸腺上皮細胞のFasに作用してアポトーシスを誘導することを示した。
陸上競技用電子音式スタート装置の開発について

トラック競技のスタータはいまだに火薬を使用した機械式の装置を使用している為に種々の問題が生じていた。我々は、トラック競技のスタートからゴール迄の総合的な計測システムを開発することをテーマとして最初に手掛けた装置が選手へのスタートの合図を行なう電子音式スタート装置である。この装置は、従来の装置でおきる様々な問題を電子音を利用した事により解消した。また、この装置はユニバーシャード神戸大会、第41回国民体育大会等に実用されスタートに全く支障ない結果が得られた。しかし、第41回国民体育大会で使用した際は、競技場の周囲はメインスタンド側以外お三方は殆ど開放されており周囲からの反響が少ないために観衆にはともするとスタート音が小さくなり聴感上迫力を欠いた音になった。そこで、この欠点を解消する為に新たに観衆用のスピーカシステムを増設し実験を行なった所観衆へのスタート音と大きくなったがシステム全体が大型化してしまい取り扱い上不便になってしまった。そこで、この不便さを解消する為にホーンスピーカの必要最低周波数でのホーン内部の音響インピーダンスがほぼ0となる位置から先にセパレータを取り付け指向性となった。このスピーカシステムを使用して電子音式スタート装置にて実験を行なった所周囲の構造物に影響なくどの方向からでもスタート音が良く聞こえるようになり陸上競技大会においても十分に使用可能であると思われる。さらに、共同研究者でもある本学体育学科野崎忠信教授(日本陸上競技連盟審判委員会委員)の評でも十分実用になるとの解答が得られた。今後は、スピーカシステムを更に小型化し現在考案中である不正出発発見装置やビデオによる計時装置を連動した総合的なシステムとする所存である。わが国の主要な陸上競技会において、近年、エレクトロニクス機器が導入され、判定や測定に大きく寄与するようになった。トラック競技においても着順や記録は、全自動電気計時装置が使用され、100分の1秒まで容易に計測し得る。しかしスタート時においては、スタータの立つ位置および音の出る位置によって公平さを失なうことが理解できる。(発音体と選手との距離差)そこでこれらを解消させる方法として昭和53年に電動連発式信号器を開発し、日本陸上競技連盟の主催する競技会において正式器具として使用されてきた。しかし、この装置は押圧式でしかも紙雷管を使用するので、人員,降雨対策に難点があった。そこで押圧式から電子音式に進歩させるべく数回の実験を試みた結果、実用化に成功し日本陸上競技連盟の公認が得られ神戸ユニバーシァード大会で全面的に使用された。しかしまだ音質が金属音的であり、またスタンドの観衆に対する音量が不充分であった。さらに、62年10月国民体育大会(かいじ国体)において使用されたが、当会場はメインスタンドのみで三方は殆ど開放されており、観衆の聴感上迫力を欠いた音色,音量となった。そこで至急設計中のスピーカシステムに改良を加え、1、指向特性を改善したホーン形スピーカ2、音色を改善したスピーカシステムの双方を別個に設計し、プロトタイプの試作を行った結果、ホーンの指向特性についてはほぼ充分、音色についてもR【O!】とスピーカシステムを別系統とすることによりほぼ満足し得る結果となったので試作品を発注した。実験は3月15日以後、先づ明星大学キャンパス内で実施し、その後国立競技場で行う予定である。陸上競技のトラック競技は,紙雷管(火薬)を使用した機械式のスタート装置が多く使用されている.しかし,この方式のスタート装置には種々の欠点があったのでその欠点を解消する為に電子音を利用したスタート装置を開発しユニバーシヤード神戸大会や第41回国民体育大会等の陸上競技で使用した.

その結果,各陸上競技場により周囲の構造が異なる為に周囲からの反響が少ない競技場では,観衆へのスタート音が小さくなり聴感上迫力を欠いた音となる結論が得られたので従来のシステムの他に観衆用に昨年度試作したスピーカシステムを設た二系統のスピーカシステムにすることにより周囲の環境に影響されることなく観衆にスタート音が聞える電子式スタート装置の開発を行った.更に,昨年度試作したスピーカシステムから出力する観衆へのスタート音の音色を改良する実験を行った.以上の実験の結果は,従来の電子音式スタート装置に比べスピーカシステムを二系統にしたことにより周囲の環境による影響は少なくなり観衆にスタート音が聞えるようになった.また,観衆用スピーカシステムより出力されたスタート音は音色の改良されたことにより従来の電子音式スタート装置より良との結果が得られた.しかし,スピーカシステムを二系統にしたことによりシステム全体が大型化してしまい実用上多少不便になってしまう結果が得られたので昨年に引きつづき小型化した指向特性の勝れたホーンスピーカを開発しこのスピーカを使用したシステムで実験を行っている.またこの小型化したスピーカは指向特性が従来使用してきたホーンスピーカに比べ良い特性である結果が得られているので観衆へのスタート音は聞えるが周波数特性が昨年度試作したスピーカシステムと比べ悪ので音色の改良が必要であり現在このスピーカで出せる良質なスタート音の実験を行っている.トラック競技のスタータはいまだに火薬を使用した機械式の装置を使用している為に種々の問題が生じていた。我々は、トラック競技のスタートからゴール迄の総合的な計測システムを開発することをテーマとして最初に手掛けた装置が選手へのスタートの合図を行なう電子音式スタート装置である。この装置は、従来の装置でおきる様々な問題を電子音を利用した事により解消した。また、この装置は幾つかの陸上競技大会等に実用されスタートに全く支障ない結果が得られた。しかし、周囲が解放された競技場では周囲からの反響が少なく観衆にはともするとスタート音が小さくなり聴感上迫力を欠いた音になった。そこで、この欠点を解消する為に昭和61年度に観衆用のスピーカシステムを試作し実験を行なった所観衆へのスタート音は大きくなったがシステム全体が大型化してしまい取り扱い上不便になってしまった。そこで、この不便さを解消する為に昭和62年度にはホーンスピーカの必要最低周波数でのホーン南部の音響インピーダンスがほぼ0となる位置から先にセパレータを取り付け指向特性の改善されたスピーカシステムを考案し試作した。本年度はこの試作したスピーカシステムの測定及び実験を行なった。測定結果は指向特性がほぼ無指向性となった。周波数特性は、余り良くないが音質を問題としないので実用上十分である。また、このスピーカシステムを使用した電子音式スタート装置の実験結果は、どの方向からでもスタート音が良く聞こえるようになり競技場の構造に影響なく使用する事が可能であると思われる。さらに、共同研究者でもある本学体育学科野崎忠信教授(日本陸上競技連盟審判委員会委員)の評でも十分実用になるとの解答が得られたので平成元年電気学会全国大会にて発表する。今後は、スピーカシステムを更に小型化し現在考案中である不正出発発見装置等と連動した総合的なシステムとする所存である。
歯周組織における付着上皮の防御機構と接着分子

歯周疾患の進展には上皮付着の破壊が初期に起こる必要があり、一方、治癒過程においては再生付着上皮の歯面への再付着が必須の要因となってくる。付着上皮細胞間や上皮細胞と基底膜を介した結合織との結合、付着上皮細胞とエナメルおよびセメント表面との付着機構に関与する接着分子を検討することは、歯周疾患の病態の理解に極めて重要であると考えられる。本研究の目的は、付着上皮形成過程と、再生付着上皮および歯周疾患罹患後の治癒過程にみられる長い付着上皮における、接着分子とそのリガンドである細胞外マトリックスの発現を検討し、これらが生体防御機構にどのように関与しているかを明らかにすることである。ラットの無処置の正常付着上皮においては、免疫蛍光染色によって、Laminin-5がエナメル質表層の内側基底板に、明瞭な細い帯状となって観察されるとともに、Laminin-5をリガンドとする細胞膜上の接着蛋白で半接着斑の構成要素であるIntegrin-α_6β_4も同様に、付着上皮のエナメル質側の内側基底板に局在していることを確認した。しかし、Laminin-5の局在は内側基底板に局在しており、外側基底板にはみられなかった。そのため、免疫電顕法により詳細な解析を行ったところ、Laminin-5を標識する金コロイド粒子は、内側基底板の暗板に相当すると思われる部分に明瞭な局在を示したが、結合織側の外側基底板にはみられず、内外基底板での明確な局在の違いを示した。ことから、上皮細胞の歯面への接着には、内側基底板へのLaminin-5の分泌が重要な鍵を握ることが示唆された。外側基底板でのLaminin-5の発現については、本研究結果と文献的に異論があることから、Laminin-5のα_<3^->、β_<3^->、γ_2鎖について今後、詳細に検討する必要があると考えられた。本研究の目的は、付着上皮形成過程と、再生付着上皮および歯周疾患罹患後の治癒過程にみられる長い付着上皮における、接着分子とそのリガンドの発現を検討し、これらが生体防御機構にどのように関与しているかを明らかにすることである。ポリクロナールラミニンは、口腔上皮、歯肉溝上皮および付着上皮の結合組織側、すなわち外側基底板では強陽性を示したが、凍結切片及び非脱灰割断標本におけるエナメル側の内側基底板では、明らかな陽性反応は見られなかった。ラット(生後4週)の歯牙形成過程において、エナメル質の沈着と、歯根象牙質の形成に伴って、内側基底板に相当する部のポリクロナールラミニン陽性反応が、暫時消失していることを確認しており、エナメル質と付着上皮との結合には、ラミニンの発現が変化することが考えられた。ラミニン5はラミニンファミリーの一員を構成し、口腔上皮においては基底側や有棘細胞では認められないが、顆粒層から表層の角化層の上皮細胞間に、強い陽性反応を認めた。付着上皮においては、ラミニン5がエナメル質表層の内側基底板に、明瞭な細い帯状となって観察され、ラミニン5が付着

上皮細胞のエナメル質表層との接着と、細胞遊走に重要な役割を果たしていることが示唆された。インテグリンα6β4は、半接着斑を構成する接着タンパクとして、同様の接着タンパクのBP180と共に、基底膜側の細胞膜に局在していることが知られており、ラミニン5は、インテグリンα6β4のリガンドであることから、付着上皮のエナメル質側の内側基底板においては、ラミニン5とインテグリンα6β4が主要な細胞接着分子として働いていることが示唆された。歯周疾患の進展には上皮付着の破壊が初期に起こる必要があり、一方、治癒過程においては再生付着上皮の歯面への再付着が必須の要因となってくる。付着上皮細胞間や上皮細胞と基底膜を介した結合織との結合、付着上皮細胞とエナメルおよびセメント表面との付着機構に関与する接着分子を検討することは、歯周疾患の病態の理解に極めて重要であると考えられる。本研究の目的は、付着上皮形成過程と、再生付着上皮および歯周疾患罹患後の治癒過程にみられる長い付着上皮における、接着分子とそのリガンドである細胞外マトリックスの発現を検討し、これらが生体防御機構にどのように関与しているかを明らかにすることである。ラットの無処置の付着上皮においては、ラミニン5がエナメル質表層の内側基底板に、明瞭な細い帯状となって観察されるとともに、ラミニン5をリガンドとする細胞膜上の接着蛋白で半接着斑の構成要素であるインテグリンα_6β_4も同様に、付着上皮のエナメル質側の内側基底板に局在していることを確認した。このことから、ラミニン5とインテグリンα_6β_4が、内側基底板と半接着斑を形成し、付着上皮細胞のエナメル質表層との接着と、細胞遊走に重要な役割を果たしていることが示唆された。これらの接着分子と細胞外マトリックスの形成機序を観察するために、ラット口蓋側歯肉を麻酔下に切除後、経時的に標本を作製しラミニン5とインテグリンα_6β_4等の局在を免疫組織学的に検索したところ、創面を被覆してエナメル側に伸展するする細胞表面および表層細胞の細胞質内にラミニン5とインテグリンα_6β_4の発現を認め、エナメル表面との接着により、内側基底板部に限局するようになることが観察された。このことから、再生付着上皮細胞においては、細胞の増殖とこれらの接着蛋白および細胞外マトリックスの細胞内での合成が増大する事が考えられた。ラットの無処置の正常付着上皮においては、免疫蛍光染色によって、Laminin-5がエナメル質表層の内側基底板に、明瞭な細い帯状となって観察されるとともに、Laminin-5をリガンドとする細胞膜上の接着蛋白で半接着斑の構成要素であるIntegrin-α_6β_4も同様に、付着上皮のエナメル質側の内側基底板に局在していることを確認した。しかし、Laminin-5の局在は内側基底板に局在しており、外側基底板にはみられなかった。
燃焼プラズマで生じる損失アルファ粒子の検出器設計と開発

損夫アルファ粒子計測器は,シンチレータの発光位置を計測することで,磁力線に対するピッチ角とエネルギーを同時に得ることが可能である.シンチレータの発光像をリレーレンズとファイバー束を介してCCDカメラにより計測する.H18年度は損失アルファ粒子計測器の各種シンチレータの評価を行った.その結果をもとに最も適している多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータに関してH19年度は更に詳細な調査を行った.1.原子炉JRR-3を用いた中性子とガンマ線照射による多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータの発光量に対するデータを取得した.照射により発光量は元の50 60%に減少するが,アニールにより発光量が回復するという結果を得た.2.国際熱核融合炉ITERにおいて考えられる高放射線照射量に対する知見を得るために原子炉BR-2を用いた照射実験を行った.3.ITERで想定されているHeフラックス8×10^<16>m^<-2>s^<-1>に対し,発光量は良い直線性を示した.フルエンスに対しては二桁程度少ない値まで,照射を行い室温より300°Cの方が発光の減少が少ないことが分かった.300°CはITERの第一壁の運転温度であり,好ましい結果を得た.4.シンチレータの時間分解能を明らかにするために発光の減衰時間測定を行った.5.燃焼プラズマ計測時にガンマ線によるバックグランドノイズの評価を行った.6.ITERへの損失アルファ粒子検出器の設置に向けた検討を行った.7.LHD損失イオンプローブに本プロジェクトで開発した多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータを組み込んだ.高時間分解能に対応するため,データ収集系の改良も行った.LHD実験において損失高エネルギーイオンを計測し,ITER損失アルファ粒子検出器のための多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータの有用性を実証することができた.損失アルファ粒子計測器は,シンチレータの発光位置を計測することで,磁力線に対するピッチ角とエネルギーを同時に得ることが可能である.シンチレータの発光像をリレーレンズとファイバー束を介してCCDカメラにより計測する.1.耐熱,耐放射線蛍光体の開発:核燃焼プラズマ計測の要求を満たすいくつかの蛍光体候補を選定した.蛍光体(Ag:ZnS, Ce:Y_3Al_5O_<12>)に関して加速器を用いたイオン照射とそれによる損傷に関して調査を開始した.主に3種類((a)高温用無機バインダーにより金属基板に塗布したCe:Y_3Al_5O_<12>,(b)金属基板に直接塗布したAg:ZnS,(c)多結晶無機Ce:Y_3Al_5O_<12>)の試料に関して,発光強度のビーム電流依存性,温度依存性,照射損傷特性を測定した.中性子とガンマ線に対する照射損傷特性を調べた.未照射試料(c)に関し12時間照射(8.9×10^<17>n/m^2/s),48時間照射(9.6×10^<17>n/m^2/s)のラビット照射を行った.2.損失アルファ粒子検出器の真空容器内の設置位置の検討:損失アルファ検出器は粒子損失位置に設置することが重要である.損失位置を決定するために,粒子軌道を追跡した.今後,リップル磁場やブランケットモジュール等の3次元構造を考慮し,詳細な検出器設置位置の決定が必要である.3.光伝送のための光学設計と検出系:シンチレータ光の受光系の設計は検出器の性能を大きく左右する.ITERでは真空容器壁近傍で光ファイバーを使用することは困難である.従って,ブランケットモジュール内はコーナー部にミラーを設置し,ポートプラグ部まで光を伝送する.光学系の設計と光学コンポーネントの選定は検出器の設置位置に大きく依存するため,より慎重な調査を行う予定である.4.LHD実験:アルフベン固有モードに同期したバースト信号の観測に成功した.損夫アルファ粒子計測器は,シンチレータの発光位置を計測することで,磁力線に対するピッチ角とエネルギーを同時に得ることが可能である.シンチレータの発光像をリレーレンズとファイバー束を介してCCDカメラにより計測する.H18年度は損失アルファ粒子計測器の各種シンチレータの評価を行った.その結果をもとに最も適している多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータに関してH19年度は更に詳細な調査を行った.1.原子炉JRR-3を用いた中性子とガンマ線照射による多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータの発光量に対するデータを取得した.照射により発光量は元の50 60%に減少するが,アニールにより発光量が回復するという結果を得た.2.国際熱核融合炉ITERにおいて考えられる高放射線照射量に対する知見を得るために原子炉BR-2を用いた照射実験を行った.3.ITERで想定されているHeフラックス8×10^<16>m^<-2>s^<-1>に対し,発光量は良い直線性を示した.フルエンスに対しては二桁程度少ない値まで,照射を行い室温より300°Cの方が発光の減少が少ないことが分かった.300°CはITERの第一壁の運転温度であり,好ましい結果を得た.4.シンチレータの時間分解能を明らかにするために発光の減衰時間測定を行った.5.燃焼プラズマ計測時にガンマ線によるバックグランドノイズの評価を行った.6.ITERへの損失アルファ粒子検出器の設置に向けた検討を行った.

7.LHD損失イオンプローブに本プロジェクトで開発した多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータを組み込んだ.高時間分解能に対応するため,データ収集系の改良も行った.LHD実験において損失高エネルギーイオンを計測し,ITER損失アルファ粒子検出器のための多結晶Ce:YAGセラミックシンチレータの有用性を実証することができた.
摂食障害の条件情動反応と自己身体心象に基づく病態診断と治療について

体形に条件づけられた情動反応が神経性無食欲症の病態に関わるとの仮説から、DSMーIII診断による女性患者14名および年齢を統制した健康女性18名から、歪写真法による自己身体像評価測定と摂食に関連した刺激語を用いた事象関連電位(CNV)を記録した。1.自己身体像評価では現実体形と理想体形の評価、ならびに女性体形に類似したコカコ-ラ瓶(対照像)の評価を行なわせた。患者群は健康群に比べ現実体形を肥大した傾向に、理想体形をやせた傾向に評価し、殊に現実体形の評価では両群間に有意差を認めた。さらに対照像でも患者群は有意に肥大した評価をしており、患者の認知異常は自己体形に限らないと思われた。2.摂食関連刺激語に伴う事象関連電位では、患者群の陰性電位が健康群のものよりも増大する傾向を示した。刺激語の種類に関わらず対象者が不快と反応した事象関連電位では患者群のP300と後期CNVが健康群よりも増大し、刺激語の内容では患者群は体形(デブ)と両親(ハハ)で不快反応に類似した変化を示した。3.身体像評価とCNVの関連を調べるために、患者群の自己自体像評価率に基づき、それぞれ過大評価群と過小評価群の2群に分けたところ、過大評価をした患者群と健康群の間には患者群のCNVが有意に増大したが、過小評価をした両群間には有意差を認めなかった。以上の結果から神経性無食欲症患者は自己の体形を過大に評価してこれに対する強い条件情動反応が形成されていることが示唆された。なお平成2年度では神経性無食欲症の嫌悪条件づけ治療の効果を評価する予定であったが、研究代表者の勤務異動にともないその実施が困難となり、この目的を達成できなかった。近年急増する摂食障害の病態診断と治療法の開発のため、摂食や体型に条件づけられた情動反応が自己身体像の認知を障害して摂食異常を憎悪させる循環を生じるという仮説のもとに、今年度は健康な被験者を用いて条件情動反応と自己身体像の測定に関する方法を開発した。1.20歳台前半(平均22歳)の健康女性10名から体型などの医学的情報と共に、条件情動反応に基づく事象関連電位と身体像評価を測定した。2.現実体重(平均49.6kg)と理想体重の間には有意差を認めなかった。3.条件情動反応について:(1)無意味語と非情動語に対する前頭部優位の陰性緩電位変動と、言語刺激に対する潜時400m秒の頭部部優位な陽性波(P400)が出現した。(2)情動刺激に対しては、陽性(快)と陰性(不快)刺激の間で陰性緩電位に差はなかったが、P400潜時は陽性刺激で延長傾向を示した。(3)カテゴリー別の情動刺激では、家族よりも食物に対して最大の陰性緩電位変動を示したが、P400にはカテゴリー間で差異はなかった。(4)体型に関する刺激語では、肥満に対して陰性緩電位変動が殊に頭頂部で増大し、一方、やせに対してはP400が増大した。以上の結果から、摂食や体型に対する情動反応が陰性緩電位変動とP400に反映され、条件情動反応の測定に応用しうる方法と考えられた。4.自己身体像評価について:(1)対照図形よりも自己身体像に対して過大評価を示し、自己の体型には中立的対象とは異なる認知過程が存在すると推定された。(2)対照図形よりも身体像に対する評価は分散しやすく、現実体型は過大評価に、理想体型は過小評価に分布する傾向を認めた。

以上の結果から、ビデオ画像処理装置を用いた身体像評価法で、自己の体型に関する認知過程の歪を測定することが可能であった。摂食障害患者の自己身体像評価と条件情動反応の関連を調べるために健康な若年女性18名とDSM-III-R診断による神経性無食欲症患者14名から以下の結果を得た。1.健康群の平均年齢は21.8歳(標準偏差2.3歳)、平均身長は160cm(3.6cm)、平均体重は50.9kg(3.1kg)であった。一方、患者群では平均年齢23.8歳(3.9歳)、平均身長159cm(5.5cm)、平均体重45.2kg(9.7kg)で、体重は減少傾向(t=1.97,P<0.1)を示した。2.自己身体像測定では、健康群の現実体型評価は7.1%(標準偏差5.3%)、理想体型評価は-4.9%(7.5%)、対照(Cola瓶)評価は2.1%(7.5%)であった。患者群では現実体型7.4%(10.8%)、理想体型-6.4%(16.4%)、対照9.0%(7.7%)であった。現実体型と理想体型の評価では健康群と患者群の間に有意差はなかったが、患者群では両標準偏差と対照評価の増大(t=2.42,P<0.05)を認め、患者群における対象形態の認知異常を示唆していた。3.C_<2->CNV振幅を100msec毎の分画で比較したところ、健康群では無意味・体型・両親・食物・摂食に関する対の刺激語の間で有意差は見られず、体型で最小、摂食で最大のCNV振幅を示した。患者群では両親に関する刺激語間で顕著は差を認め、「母」でCNV振幅が増大した。この他、CNV潜時の遅れが体型(デブ)・食物(イモ)で見られた。また反応時間は刺激語の種類にかかわらず健康群よりも患者群で平均46.2msecほど短く、殊に体型と摂食に関する刺激語ではその差が大であった。従って、神経性無食欲症に関係する刺激語を用いたCNVパラダイムで形成される条件情動反応は患者群で増強する傾向を示し、殊に体型や両親に対する条件情動反応が重要と思われた。体形に条件づけられた情動反応が神経性無食欲症の病態に関わるとの仮説から、DSMーIII診断による女性患者14名および年齢を統制した健康女性18名から、歪写真法による自己身体像評価測定と摂食に関連した刺激語を用いた事象関連電位(CNV)を記録した。1.自己身体像評価では現実体形と理想体形の評価、ならびに女性体形にに類似したコカコ-ラ瓶(対照像)の評価を行なわせた。患者群は健康群に比べ現実体形を肥大した傾向に、理想体形をやせた傾向に評価し、殊に現実体形の評価では両群間に有意差を認めた。さらに対照像でも患者群は有意に肥大した評価をしており、患者の認知異常は自己体形に限らないと思われた。2.摂食関連刺激語に伴う事象関連電位では、患者群の陰性電位が健康群のものよりも増大する傾向を示した。刺激語の種類に関わらず対象者が不快と反応した事象関連電位では患者群のP300と後期CNVが健康群よりも増大し、刺激語の内容では患者群は体形(デブ)と両親(ハハ)で不快反応に類似した変化を示した。3.身体像評価とCNVの関連を調べるために、患者群と健康群の自己身体像評価率に基づき、それぞれ過大評価群と過小評価群の2群に分けたところ、過大評価をした患者群と健康群の間には患者群のCNVが有意に増大したが、過小評価をした両群間には有意差を認めなかった。以上の結果から神経性無食欲症患者は自己の体形を過大に評価してこれに対する強い条件情動反応が形成されていることが示唆された。なお平成2年度では神経性無食欲症の嫌悪条件づけ治療の効果を評価す予定であったが、研究代表者の勤務異動にともないその実施が困難となり、この目的を達成できなかった。