hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強相関電子系の非線形・非平衡状態の理論

本研究では遷移金属や有機導体などの強相関電子系における非平衡相転移現象をミクロなモデルから出発して理論的に解析した。また、併せて新しい計算手法の開発をおこなってきた。(1)モット絶縁体の絶縁破壊現象の密度行列繰り込み群による研究(共同研究者;青木秀夫):強相関電子系における非線形伝導のメカニズムを調べるために一次元ハバードモデルの電場下での時間発展を数値的に追った。その結果、多体Landau-Zener機構というメカニズムの提案に至った。(2)強相関電子系における光誘起相転移の密度行列繰り込み群による研究(共同研究者;青木秀夫):一次元モット絶縁体に対して強力なレーザー光を照射すると金属状態が生じることがポンプ・プローブ実験によって知られている。我々はこの金属状態の特性をより深く調べるために密度行列繰り込み群を用いて非平衡定常状態における光学相関関数の計算をおこなった。その結果、金属状態は電子相関によって繰り込まれた線形分散を持ち、朝永=ラッティンジャー液体として集団的に振る舞うことが分かった。(3)実時間量子モンテカルロ法の構築(共同研究者;A. Millis,P. Werner):強相関系の非平衡相転移現象を調べる方法として有力視される非平衡動的平均場理論の構築に不可欠な実時間量子モンテカルロ法の構築をおこなってきた。そのためにHirsch-Fye法、および連続時間モンテカルロ法の非平衡分布への拡張をおこなった。電荷秩序系の非線形伝導や相転移現象を利用した抵抗変化メモリの設計など、強相関電子系における輸送問題の研究が現在活発に行われている。本研究課題ではこの問題に対して理論的立場から大規模計算機を利用した数値計算を用いて研究を行っている。特に実時間、実空間における計算手法を重視しており、実験結果と比較できる研究を行っている。1:時間依存密度行列くり込み群を用いて電荷密度励起の時間発展を計算した。これは強相関界面において電場を印可した後の緩和過程と密接に関連する現象である。電子(電荷の多い励起)と正孔(電荷の少ない励起)が衝突すると対消滅が起きることが確認された。流体力学的方程式を用いてこの結果を理解できるかどうかを検討している。2:二次元拡張ハバードモデルにおける輸送現象を実時間モンテカルロ法(確率平均場理論)に基づいて解析することを目指している。この手法では時間依存平均場近似で無視されている二体散乱の効果をランジュバン雑音を利用して取り込むことが出来る。また、大きな特徴として、虚時間法を用いて有限温度の平衡系だけでなく、実時間の時間発展を追跡することにより非平衡系を見ることが可能である。初年度である本年度はプログラムの構築をおこない、現在はテスト段階にある。今後電荷秩序系などへの応用を行っていく。今後の展開として、4月より米コロンビア大のMillisのグループと共同研究を行い、相転移点近傍での強相関電子系の非線形輸送現象について解析的計算とも比較しつつ研究を継続する予定である。
イソフラボン代謝産物の産生能に関わる因子と疾病予防効果に関する研究

植物エストロゲンと呼ばれる大豆イソフラボン(ISO)は、ホルモン依存性がんや、その他の生活習慣病予防効果をもつことで知られている。しかし、その生体内利用や他の食事因子の影響に関する研究は少なく、特にISOの代謝産物については未知の部分が多い。本研究ではプレバイオティクスのフラクトオリゴ(FOS)とdaidzein (Da)代謝産物との関係に着目し、どのような条件下においてFOSがDaから生理作用の強いequol (Eq)産生能を増加させるのかを検討した。平成15年度はラットにISO-FOSを2週間併用摂取させ、解剖前12時間の絶食で腸肝循環によるEq産生が高まる可能性を仮定し血中Eq濃度を測定したところ、FOS投与による影響はみられなかった。平成16年度は約1週間のFOS摂取をさせたラットにISO配糖体を胃内単回投与し、Eqおよびもう一つのDa代謝産物のO-desmethylangolensin (O-DMA)についても血中および尿中の経時変化より観察したところ、Daの殆どがEqに代謝されることを確認した。さらにEqの骨量減少に対する直接的な抑制効果について卵巣摘出骨粗髪症モデルマウスを用いて確認した。17年度はISO投与後の糞便中ISO代謝産物濃度の測定と腸内フローラの解析を行ったところ、糞便中でもEqとO-DMA濃度は血中動態を反映しており、FOS摂取により増加した糞便中フローラはT-RFLP解析とReal-time PCRにより、いずれの時間帯でもBifidobacterium属、Lactobacillus murinus (L. animalis)と同定された。また、別途光岡法に準じ、盲腸内容物中のフローラについて解析したところ、盲腸内容物フローラ分析においても、糞便と同様にBifidobacteriumおよびLactobacillus属の顕著な増加がみられた。ビフィズス菌はDa配糖体の糖鎖を切る酵素の活性を上昇させるため、間接的にEq産生に関与することは確実であるが、既報のEq産生菌の明らかな変動は認められず、糞便培養の結果においても培養上清中のEqは検出されなかった。以上の結果から、FOSにより増加するEq産生能には今回同定された腸内フローラ構成菌以外の因子も関与する可能性が示唆された。【目的】エストロゲンと構造が類似していることから植物エストロゲンとも呼ばれる大豆イソフラボンは、エストロゲン関連のがんや、その他の生活習慣病予防効果をもつことで知られている。しかし、その生体内利用や他の食事因子の影響に関する研究は少なく、特にイソフラボンの代謝産物については未知の部分が多い。daidzeinの代謝産物であるequolはdaidzeinよりも強いエストロゲン様作用を示し、疫学研究において、乳がんのリスクを低下させる物質として知られている。しかしながらヒトではequol産生能に強弱があり、この違いは各個人の腸内細菌叢によるところが大きく、equolの産生能を高くもつことは疾病罹患のリスク軽減につながる。そこで本研究では、equolと、腸内細菌叢を変化させ大腸からのミネラル吸収を促進させることで知られるフラクトオリゴ糖(FOS)との関係に着目し、どのような条件下でFOSがdaidzeinからのequol産生能を増加させるのかをラットを用いて検討した。【方法】

幼若SD系雄ラットを、大豆胚軸由来でdaidzein優位のイソフラボン配糖体の単独摂取とFOSとの併用摂取の2群に分け、さらに各々を屠殺前の12時間絶食または非絶食に分け、計4群とし、2週間の飼育観察を行った。イソフラボンの腸肝循環は摂取後約6時間から開始されるため、絶食時の血中イソフラボン(daidzein, genistein)濃度およびdaidzeinからのequol産生に及ぼすFOSの影響を観察した。飼育終了前24時間の糞尿を採取し、解剖時に盲腸内容物重量およびpHの測定も行った。また、盲腸内容物の一部を腸内細菌叢解析のため、採取した。【結果】FOS併用摂取ラットでは盲腸内容物重量は増加し、内容物のpHは明らかに低下していた。血中daidzeinおよびgenistein濃度は12時間の絶食により減少したが、絶食の有無に関わらず、FOS摂取により増加した。daidzeinでは、12時間絶食をかけないラットでのFOS摂取による血中濃度増加率が高かったが、genisteinについては、絶食をしたラットでのFOS摂取による濃度増加率が高かった。equol濃度ではFOS併用摂取による変化はみられず、先の実験の結果との再現性が得られなかったため、尿中濃度も把握し、その後の再検討が必要と思われる。現在、盲腸内容物および糞中の腸内細菌叢を解析中である。【目的】難消化性糖質であるフラクトオリゴ糖(FOS)が、生体内で大豆イソフラボン配糖体の糖鎖の切断および吸収後の腸肝循環を促進することを既報にて示唆したが、その代謝産物の動態については未試験であった。equolはdaidzeinの生体内代謝産物であり、daidzeinよりもエストロゲン様作用が強く、天然のSelective Estrogen Receptor Modulator(SERM)である可能性が高い。そこで昨年度は、2週間のイソフラボン配糖体とFOS併用摂取によりequol産生能が変化するかを検討したが、イソフラボン配糖体単独摂取群との間に明確な差は現れなかった。そこで、本年度ではイソフラボン配糖体胃内単回投与後のequolの血中および尿中経時変化が、FOS摂取により変動するか否かを、もう一つの代謝産物であるO-desmethylangolensin(O-DMA)の変化と共に検討した。また、卵巣摘出(OVX)マウス用いてequolを皮下投与(0.5mg/kg体重/日)し、equolの骨に対する直接的な影響を検討した。【方法】被験動物として初体重220g前後のSD系雄ラットを2群に分け、AIN-93G飼料もしくはAIN-93G+5%FOS添加食を投与した。その2日後に中心静脈カテーテル留置手術を行い、更に3日後、イソフラボン配糖体(100mg/kg体重)を胃内単回投与し、1、3、6、12、24、48、72時間後に無麻酔・無拘束下で中心静脈より採血を行った。また、投与後0-24、24-48、48-72時間の尿も採取した。血清中および尿中equolおよびO-DMAは時間分解蛍光免疫法(TR-FIA)により測定を行った。
立体配座および立体配位を考慮した界面活性剤の自己組織化構造制御理論の構築

1)界面活性剤の自己組織化構造に及ぼす光学異性の影響立体配置がanti型とsyn型のジェミニ型界面活性剤を合成し、親水基の立体配置が界面物性へ与える影響を検討した。2)アゾベンゼン修飾界面活性剤を用いた光粘性制御系における分子集合体の構造変化レシチンが形成する逆紐状ミセル溶液に種々のアゾベンゼン誘導体を添加した系を用いて、有機溶媒中での可逆的な光粘性制御について検討した。3)難水溶性有機化合物の添加による界面活性剤分子吸着膜の形態変化界面活性剤が固/液界面で形成する吸着膜に光応答性物質を可溶化させ、その構造に及ぼす光異性化反応の影響について原子間力顕微鏡を用いた検討を行った。1)アミノ酸系界面活性剤の自己組織化構造に及ぼす光学異性の影響の解析光学活性分子であるN-アシルAla塩と水および長鎖アルコール混合系の自己組織体の構造が、ある組成で生成する液晶においてのみ分子由来の光学異性を反映した高次の不斉構造を生成するという現象について、その機構解析を行った。本年度は、キラル界面活性剤として、N-アシルAlaのエステルを用いた系について、cyro-、Freeze Fracture透過型電子顕微鏡を用いたキラル液晶構造の直接観察、ならびに小角X線散乱(SAXS)による構造解析を行った。2)アゾベンゼン修飾界面活性剤を用いた光粘性制御系における会合体構造変化機構の解析我々は、カチオン界面活性剤であるセチルトリメチルアンモニアブロミド(CTAB)と可逆的にtrans/cis異性化を示す光応答性界面活性剤であるAZTMAの混合水溶液中での溶液粘性の光制御についてこれまで報告してきた。本年度は、有機溶媒中でレシチンが形成する逆紐状ミセル溶液に種々のアゾベンゼン誘導体を添加した系を用いて、有機溶媒中での可逆的な光粘性制御について検討した。その結果、不飽和結合を有するレシチンが形成する逆紐状ミセルに対して、疎水性の強いアゾベンゼン誘導体を添加した系について、光照射による粘性変化を高効率で誘起することに成功した。3)難水溶性有機化合物の添加による界面活性剤分子吸着膜のモルフォロジー変化界面活性剤が固/液界面で形成する吸着膜に光応答性物質を可溶化させ、その構造に及ぼす光異性化反応の影響を評価した。その結果、界面活性剤として上述のCTABを用い、光異性化物質として桂皮酸やスピロピラン誘導体を用いた時に、吸着膜の構造がその光化学反応によって、球状、シリンダー状などの間を可逆的に構造変化することが分かった。1)界面活性剤の自己組織化構造に及ぼす光学異性の影響の解析立体配置がanti型とsyn型のオレイン酸系ジェミニ型界面活性剤を合成し、親水基の立体配置が界面物性へ与える影響を検討した。親水基にカルボン酸基を有し立体配置の異なるanti-/syn-DC-10-ODEsを合成し、希薄水溶液物性の評価を行ったところ、syn型はanti型に比べて気/液界面における分子占有面積が大きく、これにより表面張力の低下能に優れ、cmcは高くなることが明らかになった。anti-/syn-DC-10-ODEs /水の2成分系相挙動からは、anti型に比べてsyn型でより低濃度領域からラメラ液晶相が形成され、より曲率の小さな液晶相へ転移しやすいことが明らかとなった。2)アゾベンゼン修飾界面活性剤を用いた光粘性制御系における分子集合体の構造変化前年度に引き続き、有機溶媒中でレシチンが形成する逆紐状ミセル溶液に種々のアゾベンゼン誘導体を添加した系を用いて、有機溶媒中での可逆的な光粘性制御について検討した。その結果新規に合成したアゾベンゼン誘導体(4-Butoxy-4′-(phenoxyazo)butanol)を用いた時にもっとも効率的に粘性変化を誘導できることを見出した。さらに、水溶液中でアゾベンゼン修飾界面活性剤が形成するミセル構造の光照射による変化を小角中性子散乱測定により詳細に評価することに成功した。3)難水溶性有機化合物の添加による界面活性剤分子吸着膜のモルフォロジー変化界面活性剤が固/液界面で形成する吸着膜に光応答性物質を可溶化させ、その構造に及ぼす光異性化反応の影響について検討を行った。原子間力顕微鏡、水晶振動子マイクロバランス法、エリプソメトリーなどの手法を用い、吸着膜のモルフォロジー、厚さ、水和量などの評価が可能となった。1)アミノ酸系界面活性剤の自己組織化構造に及ぼす光学異性の影響の解析

我々はこれまでに、光学活性分子であるN-アシルAla塩と水および長鎖アルコール混合系の自己組織体の構造が光学異性体およびラセミ体間でほぼ同等であるが、ある組成で生成する液晶においてのみ分子由来の光学異性を反映した高次の不斉構造を生成することを発見した。そこで本年度は、電荷遮蔽用界面活性剤としてキラル界面活性剤であるN-アシルAlaのエステルを用いた系の相状態を検討した。さらに、キラル高次構造形成条件の解析を行った。2)アゾベンゼン修飾界面活性剤を用いた光粘性制御系における会合体構造変化機構の解析我々はこれまでに、セチルトリメチルアンモニアブロミド(CTAB)が形成する高粘性の紐状ミセル溶液に対して、光照射により可逆的にtrans/cis異性化を示すアゾベンゼン修飾界面活性剤(AZTMA)を少量加えた系において、AZTMAがtrans体の時には紐状ミセルの形成を保持するのに対して、紫外光照射によりcis体が形成すると、紐状ミセル構造が崩壊し、粘性が著しく低下することを見いだしている。本年度は透過型電子顕微鏡、小角X線散乱などの解析手法を用いて自己組織化構造の光誘起変化の機構について検討した。さらに、新規にアゾベンゼン修飾二鎖型界面活性剤を利用した溶液物性の光制御についても検討した。3)難水溶性有機化合物の添加による界面活性剤分子吸着膜のモルフォロジー変化幾何学的分子曲率の異なる二種類の界面活性剤(モノメリック型、ジェミニ型)を同時添加し、固/液界面に混合吸着膜を形成させると、その吸着モルフォロジーは両者のモル分率を考慮するだけでは説明のつかない劇的な変化を遂げることがわかった。さらに、固/液界面に形成された界面活性剤吸着膜の難水溶性有機化合物の可溶化現象について検討した。1)「アミノ酸系界面活性剤の自己組織化構造に及ぼす光学異性の影響の解析」については、アミノ酸を親水基として有するジェミニ型界面活性剤の希薄系水溶液物性について系統的な検討を行うことができた。また、アミノ酸を親水基とするモノメリック型両親媒性分子を用いた固体微粒子の表面改質ならびに分散性向上についても検討を行った。2)「アゾベンゼン修飾界面活性剤を用いた光粘性制御系における会合体構造変化機構の解析」については、油剤中で形成する高粘性の逆紐状ミセルに対して、各種のアゾベンゼン誘導体を添加し、そのtrans/cis光異性化反応を行うことにより、有機溶媒中での粘性の可逆的光制御に始めて成功した。3)「難水溶性有機化合物の添加による界面活性剤分子吸着膜のモルフォロジー変化」については、固/液界面に形成された界面活性剤吸着膜への光応答性難化合物の可溶化現象について原子間力顕微鏡や水晶振動子マイクロバランス法による詳細な検討を行い、さらに可溶化挙動に及ぼす光照射の影響についても知見を得ることができた。「1)アミノ酸系界面活性剤の自己組織化構造に及ぼす光学異性の影響の解析」については、アミノ酸をビルディングブロックとするジェミニ型界面活性剤の開発にも成功し、その相挙動や、紐状ミセル形成挙動について新規な成果を得ることができた。キラリティーを分子集合体のレベルで発現させる検討については、24年度更に検討を行う予定である。「2)アゾベンゼン修飾界面活性剤を用いた光粘性制御系における会合体構造変化機構の解析」については、二鎖型構造を有するアゾベンゼン修飾界面活性剤を合成し、これが水中でベシクルを形成すること、ならびにその形成が光照射により制御であることを示すことができた。また、有機溶媒中での逆紐状ミセル形成についても検討を行った。
Fcレセプターによる免疫記憶の制御

Fcレセプターか即時型アレルギーに重要であることは昔から知られていたが、近年、II型III型アレルギーの発症に重要であることが明らかになり、抗原ム抗体複合体を介する自己免疫疾患などに重要に関わっている。しかし、細胞性免疫を中心とするIV型については解析されていなかった。本研究では、IV型反応である遅延型過敏症におけるFcRの関与をFcRg欠損マウスを用いて解析した。その結果、FcR欠損マウスではDTH反応が強く抑えられていた。より早期のT細胞増殖やIL-2産生においても抑制していた。この抑制の原因として、T細胞、APC機能、あるいはprimingのどれかに差があると考えられた。それぞれを解析した結果、T細胞のプライマリー反応、およびAPCの抗原提示能は正常であるが、T細胞の二次応答は抑制されることが判明した。一方、抗体を欠損しているマウスでも同様にDTHおよびT細胞反応が低下していたことから、FcR欠損マウスでは、Ag-Ab免疫複合体(IC)による免疫増強反応が欠損しているためであると考えられた。当初、免疫後相当な時間を経てのみFcR欠損マウスで抑制が見られる結果を得、免疫記憶の制御の一翼を担っていると考えたが、免疫応答の相当初期にでも免疫複合体が形成され、T細胞反応の亢進を誘導することが判明し、より一般的にIC-FcRを介するT細胞反応調節の機構か明らかになった。
ジュリオ・ロマーノの宗教画－思想的背景の検討

16世紀のイタリアの芸術家ジュリオ・ロマーノによる宗教画研究として、マントヴァ、サンタンドレア聖堂ボスケッティ(サン・ロンジーノ)礼拝堂の装飾について研究調査を実施した。本礼拝堂の装飾は、ボスケッティ家の注文によってジュリオ・ロマーノが構想、制作を行った空間である。内部の装飾は、同聖堂に保管される聖血の聖遺物と、マントヴァに聖血をもたらした聖ロンギヌスをテーマに、15361537年頃に実施された。祭壇画には《羊飼いの礼拝》(現在、パリ、ルーヴル美術館所蔵)、右側壁には《磔刑》、左側壁には《聖血の発見》が表されている。筆者は、これらの装飾の中でも、とりわけ《聖血の発見》に着目し、同地に伝わる聖血の発見に関する典拠について検討し、礼拝堂壁画との具体的関連を考察した。また、礼拝堂装飾に見られる聖遺物容器ならびに聖ロンギヌスの描写が、礼拝堂装飾の注文者と同時代のゴンザーガ家公爵と結びつく可能性についても、独自の考察を深めた。こうした研究調査を通じて、聖血の発見についての記述を含む、マントヴァ年代記のテクストを比較検討し、ジュリオ・ロマーノが宗教画制作の際に接していた可能性の高いテクストについて一考察を加えることができた。また、ゴンザーガ家およびその周辺の自己表象と宗教主題との結びつきについて、新たな提起を行うことが可能性が開かれたと言える。こうした一連の調査の結果については、令和元年度中に雑誌論文として公刊する予定を見越している。ジュリオ・ロマーノによるマントヴァの宗教画について、小規模ながら研究調査を実施し、独自の結果を導くに至ったため。当初計画していた宗教思想・哲学思想との関連という観点での調査は十分には実施できなかったが、代わりに15世紀から16世紀のマントヴァ年代記についての調査を行い、作品との具体的関係を考察することができた。引き続きジュリオ・ロマーノの宗教画について、今後は彼の構想に基づき他の芸術家が制作した作品についても視野を含めつつ研究を実施していく。本年秋にはマントヴァにてジュリオ・ロマーノの比較的大規模な展覧会が開催される予定であるため、同地で最新の研究動向を踏まえ、さらなる調査研究を推進してくことを目指す。
カーボンナノチューブの溶媒への可溶化戦略と新機能開発

カーボンナノチューブが、多彩な芳香族分子(ポリマー、低分子)、DNA、飲料茶などにより溶媒中に可溶化されることを示すとともに、それらの電子状態、ナノ構造、従来にない光機能、触媒特性の開発、レーザー応答機能を明らかにした。さらに、新しい原理に基づき、ナノチューブのカイラリティ分離に成功した。カーボンナノチューブ(CNT)は強くバンドルしており、溶媒にまったく不溶である。CNTのバンドルをほどき溶媒に溶かすことができれば「カーボンナノチューブの化学」(化学的アプローチ)が展開できる。本研究では、「CNTとの親和性が高い多核芳香族基をもつ低分子あるいはポリマーの物理吸着による可溶化プラス機能化」という基本コンセプトをベースとした研究を推進することを目的として研究を推進している。本年度の成果は次のとおりである。まず、極めて効率的に単層CNT(SWNT)を分子溶解し、さらにCNT機能を制御出来る可能性がある新しい可溶化剤としての全芳香族ポリイミド型CNT可溶化ポリマーを合成しその特性を調べた。次に、新しいコンセプトの可溶化剤"反応性CNTポリマー"を分子設計し、交互共重合ポリマーにアントラセンを導入した。この化合物が反応性CNT可溶化ポリマーとして機能することを見出した。また、長鎖基を持つベンゼンジアゾニウム化合物を合成し、ミセル溶解CNTと反応させ、速度論分割手法により、金属製SWNTと半導体性SWNTの分離が可能であることを見出した。一方、一本鎖RNAで可溶化したCNTを素材として、交互積層法を用いて基板上にCNT/RNA超薄膜形成が可能であることを見出した。また、二重らせんDNAを用いたCNT可溶化のメカニズムを明確にするために、可溶化条件を種々変化させた実験を行い、可溶化の要因として、DNAの集合構造がDNA可溶化に大きな影響を及ぼすことを見出した。また、可溶化CNTのカイラリティ識別能についての知見を得た。カーボンナノチューブ(CNT)は強くバンドルしており、溶媒に不溶である。CNTのバンドルをほどき溶媒に溶かすことができれば「カーボンナノチューブの化学」が展開できる。本研究では、「CNTとの親和性が高い多核芳香族基をもつ分子の物理吸着による可溶化ならびに機能化」という基本コンセプトで本研究を展開している。本年度の成果は以下の通りである。まず、「反応性CNT可溶化剤」という新しいコンセプトに基づく可溶化剤を3種類合成した。具体的には無水マレイン酸を含むコポリマーと多核芳香族基を含むアルコールを反応させた。これらの可溶化剤は、CNTを極めて良好に孤立溶解すること,また可溶化後に無水マレイン酸部位を化学変換が可能なことを示し、コンセプトの正しさを実証した。次に上記の可溶化溶液に近赤外パルスレーザー照射実験を行った。近赤外光は生体組織を透過しやすいため、バイオイメージングや光線療法への適用が期待されている。CNTはこの近赤外域に吸収をもち、造影剤あるいはフォトサーマル素子として利用できる可能性を持っている。本研究ではSWNT/ポリマー可溶化水溶液への近赤外パルスレーザー一照射の効果を調べたところ、照射はSWNTの凝集を誘起することを見いだした。パルスレーザー光照射による沈殿の形成は通常の加熱よりも低温で速やかに進行することがわかった。CNTのパルスレーザー光吸収による局所的かつ過渡的な温度上昇は、CNT分散状態変化などの反応を局所的に開始するためのトリガーとして用いることができることがわかった。金属性CNTと半導体性CNTのバルク分離実験を行った。まずCNTをコール酸ミセルに孤立溶解させ、長鎖アルキルベンゼンジアゾニウム化合物を加え、金属性SWNTのみに反応する条件を探索した。この条件下で金属性CNTと未反応の半導体性SWNTの分離が可能であることを見いだした。切断CNT水溶液とアンモニウム型脂質二分子膜水溶液を混合し、生じた沈殿(コンプレックスI)を得た。コンプレックスIは有機溶媒に可溶であり、それらの溶液を高湿度下(60RH以上)でガラス上に展開としてキャストフィルムを作製した。走査型電子顕微鏡観察の結果、キャストフィルムはハニカム構造を形成することを見いだした。ハニカム構造のボアサイズは、溶媒の種類や湿度でコントロール出来た。これらのナノチューブハニカムフィルムは絶縁性であったが、イオン交換により、高い導電性をもつナノチューブハニカムフィルムへ変化させることに成功した。多核芳香族基をもつポリフェノールがCNT可溶化能を有すると考え実験を行なった。ポリフェノールを含有する緑茶および緑茶のポリフェノールの主成分であるエピガロカテキンを用いてCNT可溶化実験を行った。近赤外吸収および蛍光分光、ならびに原子間力顕微鏡などを用いて可溶化状態を検討したところ、いずれもCNTを孤立溶解する能力があることを見いだした。

飲料茶は、最も安価で安全なCNT可溶化剤として位置づけられる。多核芳香族基をもつポリマーであるポリベンズイミダゾール(PBI)を用いてCNT可溶化能を検討したところ、このポリマーが優れたCNT可溶化能があることがわかった。この可溶化溶液からCNT/PBI複合フィルムを作成し、その機械的な特性を評価したところ、微量のCNT添加により、ヤング率の向上が認められた。カーボンナノチューブ(CNT)は強くバンドルしており、溶媒に不溶である。CNTのバンドルをほどき溶媒に溶かすことができれば「カーボンナノチューブの化学」が展開できる。本研究では、「CNTとの親和性が高い多核芳香族基をもつ分子の物理吸着による可溶化ならびに機能化」という基本コンセプトで本研究を展開している。本年度の成果は以下の通りである。切断CNT水溶液とアンモニウム型脂質水溶液から生じた沈殿(コンプレックスI)の溶液を高湿度下(60RH以上)でPETフィルム上に展開し、ハニカム構造を形成させた。ハニカム構造のボアサイズは、溶媒の種類や湿度でコントロール出来た。これらのナノチューブハニカムフィルムは絶縁性であったが、イオン交換により、高い導電性をもつナノチューブハニカムフィルムへ変化させることに成功した。多核芳香族基をもつポリマーであるポリベンズイミダゾール(PBI)を用いてCNT可溶化させ、これに白金ナノ粒子を形成させ、これらのナノ構造の解明、ならびに燃料電池触媒としての機能を解明した。ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)は電場、温度、光などの様々な外部刺激に応答した体積相転移を示す。PNIPAM/CNT複合体ゲルを作成した。このゲルに、近赤外レーザーを照射させると、速やかに体積相転移が起こし、照射を停止すると速やかに元の形状に戻ることを見いだした。このゲルは1000回のレーザーのOn/Offに対して安定であった。CNT/UV硬化樹脂に添加した複合樹脂を作成し、この樹脂のナノ構造を解析した。極微量のCNT添加で、この複合体は、高い電導性を発現することを見いだした。また、この材料を用いて、ナノインプリンティングを行なった。
遷移金属酸化物における軌道・スピン秩序とその揺らぎの実験的研究

1.(A_<1-x>B_x)MnO_3型ペロブスカイト構造のx=0.5の試料においてAイオンとBイオンを層状に交互に積層させることにより、CE型電荷秩序がこれまで知られていた出現温度の中でより遙かに高温で形成されることを明らかにした。2.Ni酸化物のx=0.5の試料ではストライプ秩序に先立って非常に高温で市松模様型の電荷秩序が形成されることを証明した。また、Ni酸化物における絶縁体・金属転移は直接的にはストライプ秩序と関係はなく、市松模様型電荷秩序との入れ替わりとして生じていることを明らかにした。3.マグネタイトのVerwey転移の機構を1軸応力効果を用いて研究し、異方的なひずみと結合する電子-格子相互作用が重要であることを明らかにした。4.新しいピストンシリンダーの開発によって高圧下のNMR測定に成功し、梯子格子銅酸化物の圧力下で出現する超伝導がp波の可能性があることを指摘した。5.酸化物超伝導体のストライプ構造と超伝導相との相関を静水圧と1軸圧を用いて明らかにした。6.超伝導を示すパイロクロア酸化物Cd_2Re_2O_7について、Reサイトの核四重極共鳴とCdサイトの核磁気共鳴を行い、200Kと120Kでの2つの構造相転位において結晶の局所的な対称性の変化を考察し、前者は基本的にバンドの一部消失を伴うバンドヤーンテラー効果として理解できることを示した。7.飽和磁化の1/8、1/4、1/3で磁化プラトーを示す2次元直交ダイマー系SrCu_2(BO_3)_2について強磁場・低温下(28テスラ、35ミリケルビン)のNMRを行い、1/8磁化プラトー状態でのスピン超構造を決定するとともに、この状態への相転移が一次転移であること、また転移点より低磁場でスピン励起にギャップが生じていることを見出した。3.磁場下で輸送現象を測定できる新しい低温・超高圧発生装置の開発を行いラダー系超伝導体の臨界磁場の異方性を明らかにした。4.新しいピストンシリンダーの開発によって高圧誘起ラダー超伝導体のNMR測定に成功した。6.超伝導を示すパイロクロア酸化物Cd_2Re_2O_7について、Reサイトの核四重極共鳴とCdサイトの核磁気共鳴を行い、200Kと120Kでの2つの構造相転位において結晶の局所的な対称性の変化を考察した。また2GPaまでの高圧化において、超伝導転移温度や低温相の構造に関するパラメータがどのように変化するかを測定した。7.飽和磁化の1/8、1/4、1/3で磁化プラトーを示す2次元直交ダイマー系

SrCu_2(BO_3)_2について強磁場・低温下(28テスラ、35ミリケルビン)のNMRを行い、1/8磁化プラトー状態でのスピン超構造を決定するとともに、この状態への相転移が一次転移であること、また転移点より低磁場でスピン励起にギャップが生じていることを見出した。
看護職者の生涯学習支援システム構築に関する研究

本研究の目的は、看護職者の生涯学習を支援するシステムを、看護職者が労働ないし生活をおくる拠点である地域において構築するための基礎資料を得ることである。看護職者がおかれている現状を把握するために、最近5年間に2県の看護協会が主催した看護管理者研修(ファーストレベル)プログラム受講者全員(T県265人、K県277人)を対象とした質問紙調査と一部追加の聞き取り調査を実施した。回収率はT県65.3%、K県72.9%であり2県の結果を集計した。その結果と先行研究から学習の実態や学習を阻害する要因等を把握し、学習支援システム構築への問題点と課題を明確化した。調査結果からは、看護職者は専門的な知識や技術を更新する必要から、多様な学習機会にアクセスし学習する意欲を強くもっているが、それを阻害する要因として仕事や家事の忙しさ、身近に施設や学習機会の場がないこと、家族や職場の理解のなさなどを指摘していた。また、学習情報や学習相談など、学習を支援するシステムの活用が十分できないこともあげられていた。受講者は学習成果を高く認知しているものの、職場においては昇給や昇任などの面で成果の活用は全く効果がなかったとする者が多い結果であった。今後、看護職者の生涯学習支援システムを構築するには、研修の入力と出力両面からのシステムの整備の不十分さや学習を支援するシステムの未整備、学習を側面より支援する学習相談事業の活用についてのPRの不足などの現状が明らかとなった。これからは、職場において学習を継続しやすい制度の導入や、学習成果の評価システムについての早急な検討を必要としており、これらの問題点や課題をふまえ組織的・系統的な生涯学習支援システムを看護職者の起居する地域において構築することの必要性が示唆された。【目的】本研究の目的は、看護職者の生涯学習を支援するシステムを、看護職者が労働ないし生活の拠点である地域において構築することである。【方法】先行研究および看護職者がおかれている現状から問題点を抽出するとともに、看護職者がもつ学習へのニーズ、学習実態、学習阻害要因などを実態調査から把握する。それらをもとに地域において看護職者の生涯学習を支援するシステムを構想する。【現在までの成果】看護職者の生涯学習に関する先行文献検討および、学習に関するニーズや学習阻害要因などに関する実態調査を終了し、以下のことが明らかとなった。1.看護職者の養成教育制度上の問題と課題2.インサービスエデュケーションの系統的・組織的学習体制の問題と課題3.インサービスエデュケーションでの学習の成果を評価するシステムの未整備4.地域における学習相談や情報提供機関の未整備今後、これらの問題点や課題をし、生涯学習支援システムの構想について検討する。【目的】看護職者の生涯学習を支援するシステムを、看護職者が労働ないし生活をおくる拠点である地域において構築するための基礎資料をえることである。【方法】看護職者がおかれている現状を把握するために、最近5年間に2県の看護協会が主催した看護管理者研修(ファーストレベル)プログラム受講者全員(T県265人、K県277人)を対象とした質問紙調査と一部追加の聞き取り調査を実施した。【結果】看護職者は専門的な知識や技術を更新する必要から、多様な学習機会にアクセスし学習する意欲を強くもっているが、それを阻害する要因として仕事や家事の忙しさ、身近に施設や学習機会の場がないこと、家族や職場の理解のなさなどを指摘していた。

また、学習情報や学習相談など、学習を支援するシステムの活用が十分できないこともあげられていた。受講者は学習成果を高く認知しているものの、職場においては昇給や昇任などの面で成果の活用は全く効果がない者が多かった。【成果】看護職者の生涯学習支援システム構築には、研修の入力と出力の両面からのシステム整備の不十分さや、学習を支援するシステムの未整備、学習相談事業の活用についてのPRの不足などの現状が明らかとなった。このような状況からは、職場において学習を継続しやすい制度の導入や、学習成果の評価システムについての早急な検討を必要としており、これらの問題点や課題をふまえ組織的・系統的な生涯学習支援システムを看護職者の起居する地域において構築する必要性が示唆された。
骨ミネラル輸送体TRPM7を介した歯槽骨形成及び再生機構の解明

本研究の目的は、TRPM7に着目することにより歯槽骨形成のメカニズムと再生療法によって誘導される骨新生機構を解明し、より効率的な歯槽骨再生療法を導き出すことである。TRPM7はCa2+,Mg2+透過型陽イオンチャネルであり、ミネラル輸送を行う一方で、多様な生理作用を示すaキナーゼ領域を持つことが知られている。本研究ではaキナーゼ変異マウスを用いてin vivo及びin vitro実験系によりTRPM7が、脛骨および顎骨の骨質に与える影響を評価した。今日の歯科治療では様々な生体材料による歯槽骨再生が図られているが、再生療法による骨新生やその後の骨リモデリングへの受け渡し等のメカニズムは詳細には判明していない。TRPM7はCa2+,Mg2+透過型陽イオンチャネルであり、ミネラル輸送を行う一方で、独特のキナーゼ活性領域を持つユニークな分子で、多様な生理作用を示すことが知られている。私は、既にTRPM7が歯の石灰化に関わることを示唆するデータを得ており、硬組織形成に関わる分子として注目している。本研究の目的は、TRPM7に着目することにより歯槽骨形成のメカニズムと再生療法によって誘導される骨新生機構を解明し、より効率的な歯槽骨再生療法に結び付けることであり以下の3点を明らかにすることを目標としている。1TRPM7が、脛骨および顎骨の骨質に与える影響を評価する。2骨組織の成長・発達におけるTRPM7の役割を解析する。3再生された歯槽骨に対するTRPM7の応答を詳細に解析する。骨補填材としては、ハイドロキシアパタイト(HA)やリン酸三カルシウム(b-TCP)を応用したものが代表的であり、骨芽細胞の接着性・増殖能および骨芽細胞分化誘導に関する研究はなされているが、その際にどのような細胞内シグナルが関与しているのか解明されてはいない。TRPM7は、単なるミネラルの輸送体として機能するのでなく、様々な生理作用を持つと推測されるキナーゼ活性領域を有するイオンチャネルである。さらに、完全に欠損すると胎生致死となる因子であることが分かっており、その生体への影響の大きさが伺い知れるため、骨代謝に関与する研究において今後重要な因子となる可能性は高い。今回の、研究で歯槽骨形成・石灰化のメカニズム解明の一端を担うことができれば、歯槽骨再生の領域に新しいポジティブな知見をもたらすことができると考える。TRPM7はカルシウムイオン,マグネシウムイオン透過型陽イオンチャネルであり、ミネラル輸送を行う一方で、aキナーゼ領域の機能により、多様な生理作用を示すことが知られているユニークな分子である。私は、既にTRPM7が歯牙石灰化に関わることを示唆するデータを得ており、硬組織形成に関わる分子として注目している。本研究の目的は、TRPM7に着目することにより歯槽骨形成のメカニズムと再生療法によって誘導される骨新生機構を解明し、より効率的な歯槽骨再生療法に結び付けることである。本研究ではaキナーゼ変異マウスと細胞特異的なTRPM7欠損マウスを用いてin vivo及びin vitro実験系により以下の3点を明らかにしたい。歯科医療に用いられている骨補填材としては、ハイドロキシアパタイト(HA)やリン酸三カルシウム(b-TCP)を応用したものが代表的であり、骨芽細胞の接着性・増殖能および骨芽細胞分化誘導に関する研究はなされているが、その際にどのような細胞内シグナルが関与しているのか解明されてはいない。TRPM7は、単なるミネラルの輸送体として機能するのでなく、aキナーゼ活性領域の作用により生体において重要な生理作用を担うことが示唆されている分子であるため、歯槽骨形成・石灰化のメカニズムにおける役割を解明できれば、歯槽骨再生の領域に有益な新知見をもたらすことができると考える。TRPM7aキナーゼ変異マウスを用いた解析において、研究課題1."TRPM7が、脛骨および顎骨の骨質に与える影響の評価"に関しては、データの収集が進みつつある。研究課題2."骨組織の成長・発達におけるTRPM7の役割の解析"は、本学の動物実験施設における受け入れ体制が整うまでの期間が長引き、様々な週齢のマウスを十分数揃えることができず、解析は当初のスケジュールより遅れている。研究課題1についても確定的な結論を導くには、もう少しサンプル数を増やす必要があると思われるが、直ちに実行できる状態ではない。マウスの導入遅れにより研究課題1,2に関しては、実験スケジュールが計算しにくい状況となったため、計画を変更し研究課題3"再生された歯槽骨に対してTRPM7が示す応答の解析"に取り組んだ。

まずは、細項目"マウス歯槽骨再生モデルの構築"を優先して開始し、in vitroの実験系の確立に努めた。細胞培養用b-TCPディスク上に骨芽細胞を培養し、石灰化誘導を行った状態でのTRPM7等のカルシウムトランスポーターおよびNAPI-IIa,Pit1等のリン酸トランスポーターの発現をPCRにて解析した。27年度が最終年度であるため、記入しない。歯学in vitroの実験を優先的にすすめ、western-blottingやELISAも行う。また、間葉系幹細胞を使用するなど、その他の細胞株の動態の解析を行うこととする。現在は、b-TCPを利用した解析を行っているが、ハイドロキシアパタイト等の骨補填材やマトリゲル等の素材を用いた実験も追加して行う。In vivoの実験系の確立は、in vitroの実験と並行して進めていくこととする。最終的には、マウス歯槽骨の再生モデルを確立すべきであるが、まずは頭蓋骨の骨欠損モデルを作製し、TRPM7・aキナーゼの変異がもたらす影響を解析する方向でアプローチする方が実験系の立ち上げは円滑に進むと思われる。頭蓋骨欠損モデルに関しては、研究室内に十分な技術を持った人間が複数所属しているため、相談・協力は容易にできる状態にある。また、TRPM7aキナーゼ変異マウスの導入の遅れに伴い、コンディショナルノックアウトマウスの作製も遅れているため、作製に成功した時点で速やかに解析に用いることとする。
溶液中及び固体状態で近赤外領域に強い蛍光を示す新規色素の開発

新規な蛍光色素であるピラジンホウ素錯体およびチアゾールホウ素錯体を合成した.ピラジンホウ素錯体は導入した置換基により蛍光波長F_maxおよび量子収率Φ_fが変化した(溶液中: F_max: 472-604 nm, Φ_f: 0.28-0.71,固体状態: F_max: 496-624 nm, Φ_f: 0.03-0.32).チアゾールホウ素錯体は通常の蛍光色素とは異なり,溶液中(F_max: 440-459 nm, Φ_f<=0.04)よりも固体状態(F_max: 495-508 nm, Φ_f: 0.23-0.26)において強い蛍光を示した.新規な蛍光色素であるピラジンホウ素錯体およびチアゾールホウ素錯体を合成した.ピラジンホウ素錯体は導入した置換基により蛍光波長および量子収率が変化した(溶液中:蛍光波長: 472から604 nm,量子収率: 0.28から0.71,固体状態:蛍光波長: 496から624 nm,量子収率: 0.03から0.32).チアゾールホウ素錯体は通常の蛍光色素とは異なり,溶液中(蛍光波長: 440から459 nm,量子収率0.04以下)よりも固体状態(蛍光波長: 495から508 nm,量子収率: 0.23から0.26)において強い蛍光を示した.新規な蛍光色素であるピラジンホウ素錯体およびチアゾールホウ素錯体を合成した.ピラジンホウ素錯体は導入した置換基により蛍光波長F_maxおよび量子収率Φ_fが変化した(溶液中: F_max: 472-604 nm, Φ_f: 0.28-0.71,固体状態: F_max: 496-624 nm, Φ_f: 0.03-0.32).チアゾールホウ素錯体は通常の蛍光色素とは異なり,溶液中(F_max: 440-459 nm, Φ_f<=0.04)よりも固体状態(F_max: 495-508 nm, Φ_f: 0.23-0.26)において強い蛍光を示した.新規な近赤外蛍光材料の開発を目指して、ピリミジンの単核および二核錯体の合成を行った。無置換、トリフルオロメチル基、ジメチルアミノ基が導入されたピリミジン単核ホウ素錯体1-3はジクロロメタン中で以下の最大蛍光波長および量子収率を示した(1:428nm, 0.01, 2: 425 nm, 0.01, 3: 526 nm, 0.76)。また、1-3は固体状態でも蛍光を示した。興味深いことに、1(525 nm, 0.13)および2(488 nm, 0.15)は通常の蛍光色素とは異なり、溶液中よりも固体状態において高い蛍光量子収率を示した。またジメチルアミノ基が置換されたピリミジン単核ホウ3(629 nm, 0.20)は赤色の強い蛍光を示した。電子供与基および電子求引基の導入は固体状態での最大蛍光波長にそれそれ短波長化および長波長化の影響を与えることが明らかになった。無置換およびジメチルアミノ基とトリフルオロメチル基が導入されたPush-Pull型のピリミジン二核ホウ素錯体4および5を合成した。4の生成は単結晶X線構造解析により明らかにした。4および5はジクロロメタン中で以下の最大蛍光波長および量子収率を示した(4:490 nm, 0.55, 5: 655 nm, 0.02)。4および5は固体状態においても蛍光を示した。4は赤色の蛍光を示した(641 nm, 0.07)。また、Push-Pull型の二核錯体5は近赤外領域に固体蛍光を示した(716 nm, 0.01)。新規な蛍光色素の合成に成功した。これらの色素は溶液中で最大蛍光波長425nmから655nm、量子収率0.01から0.76を示した。また、固体状態においても蛍光を示し、その最大蛍光波長は488nmから716nm、量子収率0.01から0.20であった。量子収率は低いものの当初目標にしていた固体状態で近赤外状態に蛍光を示す新規色素を初年度中に合成できた。量子収率の向上については今年度検討する予定である。今年度は以下の二点について検討する。1.最大蛍光波長の長波長化2.固体状態での蛍光量子収率の向上1については、DFT計算により、長波長化が期待されるピラジンの検討および置換基の検討について行う。2については、ホウ素原子上に嵩高い置換基を導入することで消光の原因であるπーπ相互作用の抑制について検討する。研究費は主に以下のものに使用する予定である。・蛍光色素を合成するための試薬および溶媒・ガラス器具・学会発表のための旅費
沖縄語音韻史研究の基盤構築・整備

沖縄語の通時的研究は、その共時的研究に比して、遅れていると言わざるをえないという認識の下に、(音韻史に関して)その基盤構築・整備のための研究を進めてきた。その目標の八割ぐらいは実現できた。ハングル資料・漢字資料に関してはほぼ達成できたが、いくつかの仮名資料及びアルファベット資料に関しては、後日を期すものが生じた。作業は継続し、相応のまとめをする予定である。ハングル資料「語音翻訳」「漂海録」に関しては、影印・翻刻を初め、本文・語彙索引及び分析にいたるまで、今回の研究で最終的なものが示せた。漢字資料に関しては、『琉球譯』の分析が保留となったが、本文の検討と語彙索引の作成によってある程度の成果が得られた。その他の漢字資料「中山伝信録」「琉球入学見聞録」等については、ほぼ完成したものが得られた。仮名資料に関しては、辞令文書・碑文記を中心に研究の骨格となるものが示せた。が、本文入力は終了しながら語彙索引作成・分析にまで到れなかったものが、いくつか存在する。その最たるものが『沖縄對話』(1880)である。進行中の語彙索引が完成すれば、研究の進展に寄与すること大である。アルファベット資料に関して言えば、「クリフォード琉球語彙」を基に研究の基盤が整備された。「チェンバレン琉球語彙」と称して収録した「チヤンバレーン氏増訂琉球会話」の語彙索引は、有効な資料となろう。『ベッテルハイム琉球語文典』から抜粋した「ベッテルハイム琉球語彙」の語彙索引も今後作成されるので、合わせて利用すれば相当の効果が得られる。報告書(1)・(2)を基に、前述の保留資料も整備して、『沖縄語の歴史(音声・音韻)』としてまとめる構想を持っている。研究の更なる発展を目指す。沖縄語音韻史研究のモデルを構築・提示し、研究の更なる発展を目指す目的のために、今年度は、(文献らしい文献の存在するようになった)16世紀の資料の整備(「定本」の作成)・索引・語彙集の整備及び音声・音韻に関する実証的研究を行った。「報告書(1)」の目次をもってその概要を示すことにする。序章=分析対象資料一覧、第I章15世紀以前の沖縄語の音韻及び沖縄語の音声・音韻の変化過程、第II章=16世紀の沖縄語の音声・音韻<母音(短母音)、半母音(ヤ行音・ワ行音)、子音(カ行音・ガ行音・タ行音・ダ行音・ハ行音・バ行音・サ行音・ザ行音・マ行音・ナ行音・ラ行音)、その他(撥音・促音・口蓋化と破擦音化)<資料編>本文・語彙索引(語音飜訳、琉球館訳語、陳侃『使琉球録』中の「夷語」、郭汝霖『使琉球録』中の「夷語」、『音韻字海』中の「附録夷語音釈」、簫祟業『使琉球録』中の「「夷語」、夏子陽『使琉球録』中の「夷語」、碑文記、田名文書)影印・翻刻(語音飜訳、琉球館訳語、陳侃『使琉球録』中の「夷語」、郭汝霖『使琉球録』中の「夷語」、『音韻字海』中の「附録夷語音釈」「附夷字音訳」、簫祟業『使琉球録』中の「「夷語」、夏子陽『使琉球録』中の「夷語」、碑文記、田名文書)

以上により、沖縄語の16世紀前後の音声・音韻については、その研究の基盤が整備されたと言える。これを基にして、「報告書(2)」(19年度)において、7世紀以降の沖縄語の音声・音韻に関して同様の分析・研究を行い、合わせて沖縄語音韻史の全体像を示す予定である。沖縄語音韻史研究のモデルを構築・提示し、研究の更なる発展を目指す目的のために、今年度は、17世紀20世紀の資料の整備(「定本」の作成)・索引・語彙集の整備及び音声・音韻に関する実証的研究を行った。「報告書(2)」の目次をもってその概要を示すことにする。序章=分析対象資料一覧、第I章=17世紀の沖縄語の音声・音韻、第II章=18世紀の沖縄語の音声・音韻、第III章=19世紀の沖縄語の音声・音韻、第IV章=20世紀の沖縄語の音声・音韻<資料編>本文・語彙索引(田名文書11号16号、『仲里間切旧記』、徐葆光『中山伝信録』、潘相『琉球入学見聞録』、『琉球譯』、『琉球・呂宋漂海録』、「クリフォード琉球語彙」、「琉球官話集」、『南島八重垣』、チェンバレン『琉球語文典』等)影印・翻刻(徐葆光『中山伝信録』、潘相『琉球入学見聞録』、『琉球譯』、『琉球・呂宋漂海録』等)以上により、沖縄語の17世紀から20世紀の音声・音韻について、その研究の基盤が整備されたと言える。
犯罪の訴追・予防を目的とする情報の収集と利用に対する法的規制のあり方

本年度は,下記の3つの研究班を構成して,調査研究を進めた。1犯罪訴追目的での情報の継続的収集班(班長:井上,班員:田中,佐藤,成瀬,神田)は,GPS捜査,民間業者に対する特定の個人に関するデータの保存要請,ドイツのオンライン捜索(対象者が使用するコンピュータ等の端末に秘密裡にソフトウェアをインストールし,一定期間にわたり,端末でのデータ処理の状況を監視する手法),スマートフォン・パソコン内に保存されている大量のデジタルデータの解析を主な研究対象とした。研究内容としては,これらの処分によって侵害される利益の内容は何かということとの関係で,プライバシーの利益の内容を再検討するとともに,それを,既存の強制捜査と任意捜査の区別の枠組みにどのように適合させるのかについて考察した。2犯罪訴追目的での情報の蓄積・利用班(班長:酒巻,班員:池田,稻谷,川島)は,指紋やDNA型のデータベース,監視カメラを主な研究対象とした。研究内容としては,個人情報保護法など他の法分野における規律内容も踏まえつつ,そもそも,情報を蓄積し利用することにより,取得とは独立した権利侵害が生じるのか,その内容はいかなるものなのかということを,問題となる情報ごとに検討した。3犯罪予防目的での情報の収集・利用班(班長:川出,班員:笹倉,大谷,朝村)は,諸外国の諜報機関(アメリカのCIAやNSA,ドイツの連邦憲法擁護庁等)がテロ行為の未然防止を目的として行っている膨大なデータの収集・蓄積やテロ対策データベースの作成・利用を主な研究対象とした。研究内容としては,これらの手法の具体的な内容を把握するとともに,犯罪の「予防」という目的の相違が法的規制のあり方に与える影響及びその理論的根拠を考察した。そして,年度末に研究代表者の大澤が主催して全体会合を行い,各研究班が獲得した知見を全員で共有し理解を深めた。本研究の目的は,1犯罪の訴追を目的とした個人情報の大量かつ継続的な収集,2直接には当該犯罪の訴追で利用する以外の目的で収集・蓄積された情報の犯罪訴追目的での利用,3犯罪予防目的での情報の収集・利用の3つを検討対象とし,情報の蓄積・利用がもたらす権利侵害の内実を明らかにするとともに,目的(犯罪訴追,犯罪予防)の相違がもたらす影響をも考慮しながら,これらに対する法的規制の在り方を包括的に検討することである。今年度の研究成果は,この目的に対して,以下のような意味を持つ。まず,1犯罪訴追目的での情報の継続的収集については,それによって侵害される利益の内容は何かということとの関係で,プライバシーの利益の内容を再検討するとともに,それを,既存の強制捜査と任意捜査の区別の枠組みにどのように適合させるのかという問題についても解決の方向性を得ることができた。次に,2直接には当該犯罪の訴追で利用する以外の目的で収集・蓄積された情報の犯罪訴追目的での利用については,個人情報保護法など他の法分野における規律内容も踏まえつつ,そもそも,情報を蓄積し利用することにより,取得とは独立した権利侵害が生じるのか,その内容はいかなるものなのかという問題について,緻密に考察することができた。さらに,3犯罪予防目的での情報の収集・利用については,問題となる手法の具体的な内容を把握するとともに,犯罪の「予防」という目的の相違が法的規制のあり方に与える影響及びその理論的根拠について諸外国の立法例から重要な示唆を得ることができた。その上で,年度末に開催された全体会合において,各研究班の知見を研究分担者全員で共有することにより,次年度の海外現地調査に向けた準備を整えることができた。以上の通り,今年度の研究成果は本研究の目的に対してそれぞれ重要な貢献をするものであるので,上記の自己評価をした。令和元年度は,昨年度に引き続き,3つの研究班(1犯罪訴追目的での情報の継続的収集研究班,2犯罪訴追目的での情報の蓄積・利用研究班,3犯罪予防目的での情報の収集・利用研究班)を構成して,調査研究を進める。具体的な研究方法は,以下の通りである。第1に,昨年度に引き続き,各研究班は,外国文献の精読により,これらの問題が盛んに議論されている諸外国において,各手法がどのように用いられているかを明らかにするとともに,それらに対する立法及び判例による規律につき網羅的な検討を行う。第2に,各研究班から一人ずつ選出する形で,アメリカ・ドイツ・イギリス・韓国の4カ国に対する海外調査グループ(一国あたり3名)を構成し,現地調査を実施する。現地調査においては,第1の文献調査で得られた知見を踏まえつつ,各手法の利用実態とそれに対する規律の実情について具体的に把握することを目的として,現地の実務家や研究者に対しインタビューを実施する。昨年度と同様に,各研究班ないし各海外調査グループによる個別的な研究が中心となるが,研究代表者が,各研究班の進行管理と調整を行うとともに,各海外調査の実施を支援することによって,研究活動全体を総括する。また,研究分担者全員が参加する研究会を数回開催することによって,各研究班・各海外調査グループの得た知見を全員で共有し,各自が問題意識を深められるように工夫する。最終年度である令和2年度は,まず,前2年間にわたる文献調査・海外現地調査を通じて各研究班・各海外調査グループが得た知見を総合して,13の検討対象に対する法的規制の共通点・相違点や相互関係について理論的検討を行う。その上で,情報の蓄積・利用がもたらす権利侵害の内実を明らかにするとともに,目的(犯罪訴追,犯罪予防)の相違がもたらす影響をも考慮しながら,13の検討対象に対する法的規制の在り方を包括的に提示する。