hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マンソン裂頭条虫擬充尾虫が産生する成長ホルモン様物質についての研究

この溶出分画をゲル濾過すると最大ピ-クにGH活性が認められ、血清中のGH結合蛋白を用いたアフィニティ・クロマトグラフィ-で本虫が産生するGH様物質の精製が可能であることが明らかとなった。今後この精製手法で精製したGH様物質を用いてその生理作用を明らかにする予定である。マンソン裂頭条虫擬充尾虫が産生する成長ホルモン(GH)様物質の特性を研究するために次のような実験を行った。まず、家兎血漿中のGH結合蛋白に本虫が産生するGH様物質が結合するのでヒト血漿中のGH結合蛋白(GH-BP)に本虫が産生するGH様物質が結合するか否かを観察した。即に、アフィニティ・クロマトグラフィによってGH-BPを精製した。Western Blott分析で29KDであった。このGH-BPを受容体としてラジオリセプター・セセイを行ったところ、^<125>I-GHとの結合活性が大変低く、GH様物質の添加により、GH-BPと^<125>I-GHとの結合が増加する現象が認められれ、今後の検討課題が生じた。次に、本虫の培養液が株化マクロファージ(A640-BB2株)のNO産生能に及ぼす影響を観察した。培養液マクロファージに加えるとインターフェロンγの有無にかかわらず、マクロファージ細胞質の発育を抑制し、さらにNO産生を若干抑制した。またインターフェロンγでプライミングされたマクロファージに培養液を加えると、対照に比較してNO産生が抑制された。一方、培養液を透析後、凍結乾燥したものを添加するとNO産生が促進した。このような培養液のマクロファージへの作用と培養液中のGH様物質との関係について検討するために、精製したGH様物質を用いて観察中である。また一方、GH様物質の脂質代謝に対する作用を再検討するために、遊離脂肪細胞を用いてAdrenalin-induces lipolysisに対する培養液の影響を観察した。ゲル濾過により分画した培養液の各分画のAdrenalin-induced lipolysisに対する作用は、GH様物質を含む分画は、lipolysisを抑制し、他の1つの分画はlipolysisを促進した。これらの抑制、または促進する物質についてさらなる検討を進める予定である。マンソン裂頭条虫擬充尾虫が産生する成長ホルモン(GH)様物質の特性を解明するために次のような研究を行った。GH受容体に結合し、GHモノクローナル抗体と交叉反応する27kD蛋白がシステインプロテアーゼ様物質であることが判明しているので擬充尾虫産生物質が抗体を切断する可能性が推測された。そこで、虫体抽出液が抗体を切断するか否かを観察するためにビオチン化抗ヒトIgG抗体を虫体抽出液とともにインクベートし、SDS-PAGE後ウエスタンブロッテイングすると、IgG抗体は切断されH鎖、L鎖以外に4本のバンドが認められた。そして、この抽出液のIgG切断能はE64及びLeupeptinで抑制されたが、Pepstatinでは抑制されなかった。さらに、精製27kD蛋白は2本のバンドを形成した。よって、本虫が産生するシステインプロテアーゼである27kD蛋白は宿主抗体を切断することが示唆された。一方、抗体依存性マクロファージの貪喰能に対する虫体抽出液の影響を観察するために、抗ヒツジ赤血球抗体と抽出液とをプレインクベートした後マクロファージを作用させるとマクロファージの貪喰能が抑制された。さらに、27kD蛋白の虫体内局在を明らかにするためにモノクローナル抗体を用いて免疫染色を行ったところ、27kD蛋白は表皮下細胞層と虫体表面が染色され、そして虫体のシェデイング部位も染色された。
HAM病態形成におけるウイルス感染細胞起因の炎症ループ機構に関する時空間的解明

HTLV-1の感染者の一部に発症するHTLV-1関連脊髄症(HAM)は、未だ有効な治療法がない難治性疾患である。その主病態は、HTLV-1感染細胞に起因した脊髄の慢性炎症による神経組織傷害と考えられているが、未だ不明な点が多い。我々の臨床的解析からHAMの脊髄病変部では、浸潤した感染T細胞より産生されるIFNγがアストロサイトからCXCR3のリガンドであるCXCL10産生を刺激し、その脊髄中に高発現したCXCL10はCXCR3陽性炎症細胞の脊髄への遊走を促し、浸潤したそれらの細胞がIFNγを産生して更なるアストロサイトからのCXCL10産生を刺激するという、IFNγ-CXCL10-CXCR3炎症のポジティブフィードバックループを形成することが炎症の慢性化の主軸となり、HAMの脊髄病巣の形成・維持に重要な役割を果たしているという仮説を提唱した。本研究では、HTLV-1感染に起因した炎症ループを再現し本仮説を検証することにより、HAM病態の形成・維持機構を明らかにすることを目的とする。樹立したアストロサイト特異的CXCL10発現多重免疫不全マウス(NSG/GFAP-CXCL10マウス)へのHAM-PBMC移植においてはHAM様の変化が認められなかったことから、平成30年度は、HAM-PBMC移植NSG/GFAP-CXCL10マウスへの実験的自己免疫性脳脊髄炎を誘導することで、HAMで見られる炎症ループを誘導しそれに伴う病態の悪性化を予想し検討をおこなった。行動・形態異常、体重変化、末梢血および中枢神経におけるHTLV-1プロウイルス量変化とヒトCXCL10濃度変化について解析を行った結果、中枢神経におけるHTLV-1プロウイルス量が野生型に比べNSG/GFAP-CXCL10マウスにおいて上昇が認められたが、その他の解析項目においては目立った変化は認められなかった。その主病態は、HTLV-1感染細胞に起因した脊髄の慢性炎症による神経組織傷害と考えられるが、未だ不明な点が多い。最近、申請者らの臨床的解析からHAMの脊髄病変部では、浸潤した感染T細胞より産生されるIFNγがアストロサイトからCXCR3のリガンドであるCXCL10産生を刺激し、そのCXCL10はCXCR3陽性細胞(感染CD4+ T細胞、Th1細胞やCD8+ T細胞など)の脊髄への遊走を促し、浸潤したそれらの細胞がIFNγを産生して更なるアストロサイトからのCXCL10産生を刺激するという、IFNγ-CXCL10-CXCR3炎症のポジティブフィードバックループを形成することが炎症の慢性化の主軸となり、HAMの脊髄病巣の形成・維持に重要な役割を果たしているという仮説を提唱した。本研究では、HTLV-1感染に起因した炎症ループを再現するモデルマウスを樹立し、本仮説を検証することにより、HAM病態の形成・維持機構を明らかにすることを目的とする。平成28年度は、アストロサイト特異的発現遺伝子Glial fibrillary acidic protein(GFAP)のプロモーターを用いて、アストロサイト特異的にCXCL10を発現するトランスジェニック(Tg)多重免疫不全マウスの作製を試みた。本年度は、においてアストロサイト特異的発現遺伝子GFAPのプロモーターにヒトCXCL10 cDNAを連結し、多重免疫不全マウスNOD/SCID/IL2rgKO(NSGマウス)に導入し、アストロサイト特異的hCXCL10発現NSGマウスの作製を行った。作製されたマウスについて、目的遺伝子の十分量の導入数をサザンブロットで確認した。また、作製マウスの各組織タンパク質を抽出し、Cytokine Beads Array法を用いて導入遺伝子hCXCL10のタンパク質発現について解析を行った結果、GFAPプロモーターが発現する組織である脳、脊髄特異的にhCXCL10のタンパク質発現が確認された。従って、モデルマウス作製に必要となるアストロサイト特異的hCXCL10発現NSGマウスを取得できた。最近、我々の臨床的解析からHAMの脊髄病変部では、浸潤した感染T細胞より産生されるIFNγがアストロサイトからCXCR3のリガンドであるCXCL10産生を刺激し、その脊髄中に高発現したCXCL10はCXCR3陽性細胞(感染CD4+ T細胞、Th1細胞やCD8+ T細胞など)の脊髄への遊走を促し、浸潤したそれらの細胞がIFNγを産生して更なるアストロサイトからのCXCL10産生を刺激するという、IFNγ-CXCL10-CXCR3炎症のポジティブフィードバックループを形成することが炎症の慢性化の主軸となり、HAMの脊髄病巣の形成・維持に重要な役割を果たしているという仮説を提唱した。

平成29年度は、昨年度に樹立したアストロサイト特異的CXCL10発現多重免疫不全マウス(NSG/GFAP-CXCL10マウス)にHAM患者末梢血単核球(PBMC)を移植し、HAM患者由来の免疫細胞およびHTLV-1感染細胞を生着させたマウスの表現型解析を行った。その結果、HAM-PBMC移植NSG/GFAP-CXCL10マウスの中枢神経(脳)においてHTLV-1感染細胞の浸潤が確認された。また、脊髄の病理学的解析から、脊髄の血管周囲および実質組織にリンパ球細胞浸潤を認める所見を得た。現在までに、HAM-PBMC移植後、最長12週間の形態および行動観察においては、四肢の腫れ、歩行障害や麻痺などの異常は認められなかった。これまでにNSG/GFAP-CXCL10マウスを樹立することに成功し、繁殖維持を進め、HAM-PBMC移植実験を行い表現型の解析、中枢神経へのHTLV-1感染細胞の浸潤の確認、中枢神経系(脳、脊髄)の病理学的解析を実施し、さらに詳細な解析を進行中であるため、進行状況はおおむね順調である。HTLV-1の感染者の一部に発症するHTLV-1関連脊髄症(HAM)は、未だ有効な治療法がない難治性疾患である。その主病態は、HTLV-1感染細胞に起因した脊髄の慢性炎症による神経組織傷害と考えられているが、未だ不明な点が多い。我々の臨床的解析からHAMの脊髄病変部では、浸潤した感染T細胞より産生されるIFNγがアストロサイトからCXCR3のリガンドであるCXCL10産生を刺激し、その脊髄中に高発現したCXCL10はCXCR3陽性炎症細胞の脊髄への遊走を促し、浸潤したそれらの細胞がIFNγを産生して更なるアストロサイトからのCXCL10産生を刺激するという、IFNγ-CXCL10-CXCR3炎症のポジティブフィードバックループを形成することが炎症の慢性化の主軸となり、HAMの脊髄病巣の形成・維持に重要な役割を果たしているという仮説を提唱した。本研究では、HTLV-1感染に起因した炎症ループを再現し本仮説を検証することにより、HAM病態の形成・維持機構を明らかにすることを目的とする。樹立したアストロサイト特異的CXCL10発現多重免疫不全マウス(NSG/GFAP-CXCL10マウス)へのHAM-PBMC移植においてはHAM様の変化が認められなかったことから、平成30年度は、HAM-PBMC移植NSG/GFAP-CXCL10マウスへの実験的自己免疫性脳脊髄炎を誘導することで、HAMで見られる炎症ループを誘導しそれに伴う病態の悪性化を予想し検討をおこなった。行動・形態異常、体重変化、末梢血および中枢神経におけるHTLV-1プロウイルス量変化とヒトCXCL10濃度変化について解析を行った結果、中枢神経におけるHTLV-1プロウイルス量が野生型に比べNSG/GFAP-CXCL10マウスにおいて上昇が認められたが、その他の解析項目においては目立った変化は認められなかった。今後、作製したアストロサイト特異的hCXCL10発現NSGマウスにHAM患者PBMCを導入することにより、HAM患者由来の免疫細胞の生着とHTLV-1感染細胞の増殖を可能する。このマウスでは導入遺伝子であるCXCL10が脊髄中アストロサイトで高発現していることから、末梢血中よりも髄液中で高い濃度勾配を示す。
ロボットの動作から生じるドップラー変化を用いた位置姿勢推定に関する研究

本研究の目的は、IMES(屋内GPS送信機)使用下において、ドップラー測位をロボットに適用することであり、大きく以下の二つに分けられる。一つは、移動ロボットにおいてドップラー測位を実用化するために必要なナビゲーション戦略を策定し、その効果を実証的に評価することである。二つ目は、ドップラー測位を手作業中心のロボットに適用するための設計条件をシミュレーションによって最適化し、それを実機を用いた実験にて評価することである。2013年度は、上記目的の前者である移動ロボットのドップラー測位について研究を実施した。目標とするシステムを探索、測位、移動の3つのフェーズに分け、研究開発を行った。まず探索のフェーズでは、CN比(搬送波ノイズ比)を用いて、高精度な測位が期待できる送信機付近への接近を行うよう設計した。複数の部屋での電波環境の調査の結果、探索方法として、CN比を記録しつつ部屋内を走行し、壁や障害物などに衝突した際、ランダムに角度を変えて探索するという手法が比較的有効であるという結論を得た。次に、測位フェーズでは、従来研究であるドップラー測位を用いてロボットの位置を測定した。ドップラー測位は受信アンテナを回転させることで生じるドップラー変化を使用し測位を行うため、アンテナの回転速度の評価を行い、最適な回転速度を決定した。さらに、移動のフェーズではデッドレコニングを利用し、目的地への移動を行うものとした。異なる床面においてデッドレコニングの移動精度を評価し、システムの現実的な使用方法について考察した。最後に、システム全体のデモンストレーションを行った結果、平均的に数10cm程度の精度で移動が可能なことが確認された。
眼瞼異常により引き起こされる骨格異常に関する研究

先天性眼瞼下垂、眼瞼贅皮により眼瞼の挙上が困難な場合、通常下顎を挙上して視野を得ようとする代償が働く。下顎挙上が幼小児期より存在する場合、顎舌骨筋、頤舌筋、顎二腹筋の張力を高め、下顎の成長にある程度の影響を与えると考えられる。年齢12才から25才までの40人を対象にセファロ分析を行い、SNB,Go-Ar,Go-Me,midlineの偏位を測定した。また、同時に撮影したスライド写真から、眼瞼形態、頭位を判定し、統計処理を行った。結果は、眼瞼贅皮を有するグループの方が眼瞼贅皮のないグループよりSNBが小さい傾向が認められたが、有意差は得られなかった。また、Go-Ar,Go-Meにも有意差は認められなかった。しかし、頭位の左右への偏位と、下顎midlineの偏位には相関関係が認められた。つまり、左に傾斜する頭位の場合、下顎は右方に偏位し、頭位が右に傾斜する場合、下顎は左方に偏位する傾向が認められる。下顎挙上による顎舌骨筋、頤舌筋、顎二腹筋の張力は、体位によっても緩和されうるものであり、実際の下顎への影響はわずかなものと考えられる。また、優位眼、眼瞼下垂と頭位の関係の調査では、眼瞼下垂に左右差がない場合、優位眼側が挙上される方向に頭位が偏位することが圧倒的に多かった。しかし、眼瞼下垂の程度に左右差がある場合、優位眼に強い眼瞼下垂が生ずると、頭位で優位眼の視野を確保する代償が働く場合と、優位眼が入れ替わってしまい、下垂側の視野を確保する努力がなされない場合があり、頭を傾ける方向には一定の規則が認められなかった。年齢12才から25才までの若年者40人を対象にセファロ分析を行い、SNB,Go-Ar,Go-Me,midlineの偏位を測定した。【結果】眼瞼贅皮を有するグループの方が眼瞼贅皮のないグループよりSNBが小さい傾向が認められたが、有意差は得られない。また、Go-Ar,Go-Meに有意差は認められない。しかし、頭位の左右への偏位と、下顎midlineの偏位には明らかな相関関係が認められる。下顎挙上による顎舌骨筋、願舌筋、顎二腹筋の張力は、体位によっても緩和され得るものであり、実際の下顎への影響はわずかなものと考えられる。一方、表面筋電図による頭蓋表筋の緊張を計測すると、多くの場合眼瞼下垂側に筋緊張が高い。しかし、眼瞼下垂側と頭位の傾き方向は必ずしも一致しない。これは、下垂が生じている眼が優位眼であるか否かにより、また、下垂が生じたことにより眼球が上転しているか否かにより、頭位は一定していない為である。今後、これらのデータを加味して再度検索し、眼瞼形態あるいは眼瞼下垂と下顎偏位との関連性を明らかにする。
家庭科保育学習における生徒の学びのプロセスの検討－ふれ合い体験学習を中心として－

本研究では、幼児とのふれ合い体験を含む中学校家庭科保育学習において、特に「かかわり方」という視点から学習内容と課題を整理するとともに、ふれ合い体験を中心とした場合の保育学習の学びのプロセスを明らかにした。本年度は、これまでの研究成果を学会誌等で発表するとともに、学校・保育現場へのアウトリーチ活動の一環として、ふれ合い体験事例集『中学校家庭科中学生と乳幼児のふれ合い体験事例集』を制作した。事例集の制作にあたり、教員経験年数の浅い中学校家庭科教員(以下、若手教員)へのインタビュー調査を行い、若手教員が必要としているふれ合い体験を含む保育学習に関する情報を整理した。調査の結果、若手教員は教師として働き始めた後に保育領域に関する研修等の学習の機会がほとんどなく、授業づくりのための情報源として教科書の指導書やインターネット上で公開されている数少ない指導案を参考にしていることが明らかになった。求めている情報として、ふれ合い体験時の活動の流れの詳細や、幼児と中学生が一緒に活動できる遊びの例、保育学習全体の授業計画、ふれ合い体験の実施手続きに関する情報を求めていた。これらの結果は事例集の内容構成に反映した。また、すでにふれ合い体験の実施経験がある中学校教員や乳幼児側の施設にとっても参考となる事例集になるよう、インターネット上で公開されているふれ合い体験の実践報告を整理し、ふれ合い体験を4つにパターン化(I型:乳幼児施設訪問型、II型:地域交流拠点訪問型、III型:園児来校型、IV型:親子来校型)するとともに、それぞれの型について実施中学校・実施園(施設)の協力を受け、実際の実践事例を収録した。完成した事例集は、学会で配布し、現場の教職員に活用いただいている。また、令和元年夏にはPDF化した事例集をインターネット上で公開し、より多くの学校、保育現場で活用できるような環境を整えていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、ふれ合い体験を含む中学校家庭科保育学習において、特に「かかわり方」という視点から中学生のふれ合い体験における学習内容と課題を整理するとともに、ふれ合い体験を中心とした場合の保育学習の学びのプロセスを明らかにした。「ふれ合い体験時における中学生の課題」として、中学生を対象とした調査より、次の3点が明らかになった。1ふれ合い体験時における体験の中身の組み立て方の重要性。2ふれ合い体験だけでは学びきれない保育学習の内容の指摘。3中学生の幼児とのかかわりの場としてふれ合い体験を設定しても、すべての中学生が目の前の幼児の姿を自然に受け入れ、適切なかかわりができるわけではないという課題点。「社会的にみた保育学習の課題」として、保育者・乳幼児の保護者を対象とした調査より、次の2点が明らかになった。1保育者が課題として挙げていたふれ合い体験中の中学生の行動や態度、言葉遣いは、乳幼児の保護者の不安としても挙げられた。さらに乳幼児の保護者は安全面に関する不安を持っていた。2乳幼児の保護者はふれ合い体験への期待として、幼児への教育の機会、中学生への憧れや尊敬の気持ちを持つ機会となることを挙げており、幼児の手本となるような中学生の態度を求めていた。「ふれ合い体験を含む保育学習の学びのプロセス」については、保育学習の授業カリキュラムの分析により、次のことが明らかになった。事前学習・ふれ合い体験・事後学習の各時点で、中学生は乳幼児理解に関する異なる学びを深めていることが明らかになった。ふれ合い体験が保育学習の一部としてカリキュラムの中に位置づけられていることの重要性が示されたといえる。また、ふれ合い体験を含む保育学習は、保育の対象である乳幼児のことだけではなく、養育する立場である親という存在についても中学生が考える機会となっていることがわかった。本年度は当初の研究計画どおり収集済のデータについて整理をし、得られた研究成果について学会発表・学会誌への論文投稿を行った。また、これまでに得られた研究成果について「ふれ合い体験事例集」として学校現場で活用できる形にまとめるため、研究実施計画を立て、研究を進めている。すでに予備調査を含め現場教員らの研究協力者から必要な情報を得ることができ、計画通りに研究が進んでいる。

また、すでにふれ合い体験の実施経験がある中学校教員や乳幼児側の施設にとっても参考となる事例集になるよう、インターネット上で公開されているふれ合い体験の実践報告を整理し、ふれ合い体験を4つにパターン化(I型:乳幼児施設訪問型、II型:地域交流拠点訪問型、III型:園児来校型、IV型:親子来校型)するとともに、それぞれの型について実施中学校・実施園(施設)の協力を受け、実際の実践事例を収録した。完成した事例集は、学会で配布し、現場の教職員に活用いただいている。また、令和元年夏にはPDF化した事例集をインターネット上で公開し、より多くの学校、保育現場で活用できるような環境を整えていく。前年度に引き続き、「ふれ合い体験事例集」の作成に必要な情報を収集し、事例集として冊子にまとめる。完成した事例集は、学校現場や保育現場で広く活用していただくため、家庭科教員や保育者らが多数参加する学会での配布、インターネット上でのPDFでの配布を予定している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アウトリーチ活動の一環として、研究成果を学校教育・保育現場向けにまとめた『中学校家庭科中学生と乳幼児のふれ合い体験事例集』を制作した。
統計的機械学習アプローチに基づく多種データの統合利活用技術

統計的機械学習アプローチに基づく最尤推定の枠組みで、多種データを統合利活用する研究を課題として取り組み、その成果を論文にまとめ、論文誌および国内外の学会にて発表を行った。特に高く評価できるのは、データカテゴリの時系列的変化を明確に示し、それらを複数カテゴリ間で比較することを目的とした、出現順位を用いた統計量によるデータ変換手法である。この変換手法は、人工データを用いた異常検知の側面から、トレンド分析の定量的評価法として有効であることを示し、現実データを用いた実験においても、スケールの大小やバースト・周期性の有無に左右されることなく、各カテゴリの長期的な傾向変化と、カテゴリ間の勢力関係の変化を定量的に示すことができた。よって、この手法は勢力変化可視化法と有意な勢力変化をするカテゴリ検出法という二つの機能を兼ね備えているため、時系列データの新たな視覚化手法として大いに期待できる状況にある。さらに、これまで提案してきた多項分布型レジームスイッチング検出手法をさらに改良し、事前に設定するパラメータを一切無くした全自動アルゴリズムを提案した。この新たなレジームスイッチング手法は、単純な時系列データのみならず、周期的な特性を持つ時系列データを周期ごとで細分化したデータに対しても有効に働くことが大規模データによる実験によって分かったため、多様な時系列データに対する分析手法として有用性が期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。統計的機械学習アプローチに基づく最尤推定の枠組みで,多種データを統合利活用する技術の開発を行い,その成果を論文にまとめた.まず,条件付き確率をリンクとした完全確率ネットワークにおける,尤度最大化問題の定式化とその解法,及びそれらに基づいたネットワーク生成法を提案し,国内外の学会と学会誌にて報告を行った.提案法は,観測データに対して考えられる様々な条件付き確率を組み合わせて容易に拡張することができるため,観光スポットのレビューデータを用いた重要拠点抽出や,動画のソーシャルタグデータを用いたタグの機能分析など,幅広い利用が期待される.次に,多次元データオブジェクト集合におけるオブジェクトの特徴を,オブジェクト間距離分布の形状を用いて表現する方法を提案し,国内の学会にて報告を行った.提案法による実験結果は,多次元データクラスタリングの最終的な結果の推定や,クラスタリングの向き不向きといった判定は,与えられたデータの全てのデータ間距離を計算した時点で,ある程度実現できるという仮説を見出した.この仮説の証明が進めば,多次元データクラスタリングの計算時間の大幅な短縮が期待できる.そして,複数カテゴリーを有する時系列データの分析を目的として,スイッチング回帰(レジームスイッチング)を尤度最大化問題として定式化し,その効率的な解法と有効な視覚化手法について,国内の学会にて報告を行った.提案法は,大規模かつ雑多な時系列データを,有意な時刻区間で分割することにより,各カテゴリーの出現確率の変遷が分かるように変換するものである.この変換を用いた視覚化とクラスタリングは,レビューサイトのレビュー評点や,アクセスログデータなど,時間的変化が考えられる様々なデータに対して有効である.また,この内容については国外の学会での口頭発表も決定している.統計的機械学習アプローチに基づく最尤推定の枠組みで、多種データを統合利活用する研究を課題とし取り組んだ.そして,大規模データによる実験結果と考察を土台に,ある程度の解精度や計算時間を保証するなど,理論的にも実用的にも優れたアルゴリズムを独自に考案し,手法として確立できた点が特に高く評価できると考えられる.提案法の基本性能に関する評価実験では,その有効性を実証するとともに,幾つかの興味深い知見も同時に導き出し,それらをまとめた博士論文は学内の「学長賞」を受賞した.さらに,複数カテゴリーを有する時系列データの分析に関する研究では,レジームスイッチングを尤度比最大化問題として提案し,提案法は人工データの真のモデルパラメータを精緻に推定できるとともに,大規模レビューデータにおける実験結果から,時系列データの新たな視覚化手法として大いに期待できる状況にある.よって,現在までの進捗状況は「おおむね順調に進展している」と評価する.統計的機械学習アプローチに基づく最尤推定の枠組みで、多種データを統合利活用する研究を課題として取り組み、その成果を論文にまとめ、論文誌および国内外の学会にて発表を行った。今後は,尤度最大化問題として帰着させたスイッチング回帰(レジームスイッチング)の解法の改良を行うとともに,新たな時系列データの変換技術として,時系列データの値や出現確率が,任意の時刻以前と以後で有意に増加(または減少)していることを明確にする手法を開発する予定である.

レジームスイッチングの解法の改良については,現在採用している尤度比とカイ二乗検定の組み合わせによる処理から,AICやBICといった情報量基準による処理への変更を予定している.これにより,現在の提案法のアルゴリズム終了条件として必要とされているカイ二乗検定の危険率を設定する必要がなくなるため,与えられた観測データのサイズによって自動的に終了条件が設定される.すなわち,この改良手法は使用者に統計の基礎知識を要求することが無いため,幅広い活用が期待できる.開発を予定している新たな時系列データの変換技術は,ラプラス分布を仮定した最尤推定の枠組みでデータを変換し,データ値の増減の時間的変化を明確にすることを目的としている.この手法は,データを任意の時刻以前と以後に分割したときの尤度の変化量をその時刻の指標とするものであるため,各時刻による分割の妥当性が視覚的に解釈可能となることが期待される.また,ラプラス分布の対数尤度最大化は絶対偏差の最小化であり,その最尤推定量は中央値となるため,頑健性が高い手法と言える.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
不斉場における光-光制御

1キラルなアゾベンゼンの異性化反応不斉置換基を持つアゾベンゼンを合成し、光照射による分子楕円率の変化を測定した。310nm付近のアゾベンゼンの吸収帯を光励起すると、光異性化が観測され、その量子収率は約0.2であった。アゾベンゼンの吸収付近では顕著な分子楕円率がみられなかったが、フェニル基吸収の近傍ではおよそ1mdegの分子楕円率があり、この分子ではむしろフェニル基の吸収が支配的であることが分かった。2スルホキシドの不斉反転反応光誘起不斉反転色素として、(+)-R-p-トリル-1-ピレニルスルフォキシド(R-TPS)を合成した。合成したS-TPSのモル吸光係数は353.2nmにおいてε=3.68×10^4M^<-1>cm^<-1>、またモル楕円率[θ]=6×10^3deg m^2mol^<-1>と求められた.トルエン,クロロホルム,アセトニトリル,ベンゼン)を用いてS-TPSの溶液365nmの光を照射した.ところ、光不斉反転によるセラミ化が観測され、その量子収率は約0.2であった。一方、ポリスチレン、PMMAにドープしたR-TPSの反応の量子収率もほぼ溶液中と同じであり、スルホキシドの不斉反転のような小さな分子運動でおこる反応は、ポリマーのような自由体積の小さな媒体中でも効率よくおこることが分かった。この固体試料を20Kに冷却し、色素レーザーを照射し、光化学ホールバーニングをおこなったところ、ホール形成が観測された。そのホール形成の量子収率は10-7程度であり、極低温におけるマトリックスの影響か、不斉反転を経ない光物理過程によることが考えられる。
病弱児に対するクラスメイトの共感性向上のためのプログラム開発とその実証

本研究では,健常児の慢性疾患を持つ子どもに対する知識・共感性を向上させることを目的とし,以下の成果を得た。(1)慢性疾患を持つ子どもの在籍しないクラスで授業を行い,知識・共感性の向上が認められた。(2)慢性疾患を持つ子どもに対して,自らが疾患を理解し,説明できる力を獲得するためにデジタルコンテンツを活用した説明を行い,その効果と課題を把握した。(3)慢性疾患を持つ子どもが在籍するクラスで慢性疾患を持つ子どもの説明を行った特別支援学校の教師にインタビュー調査を行い,現状と課題を把握した。近年、小児医療のめざましい発展により、病弱児の病気の治癒率は確実に高まり、患児が前籍校に復帰する機会が増加している。それと共に、病弱児のQOL(Quality of Life)の向上に関しては、以前に増して高い関心が向けられるようになりつつある。本研究の目的は、通常学級の健康な子ども対象にデジタルコンテンツを使用した授業を実施し、授業前と授業後の病弱児に対するクラスメイトの知識・意識の変容を比較し、検討することであった。研究手続きとして、先にデジタルコンテンツを用いた授業を実施する介入クラスと光後に授業を実施する待機クラスを設定し、介入クラス・待機クラスとも前期測定・後期測定の授業終了後において、3項目(入院中の病弱児に関する理解尺度項目・復学後の病弱児に関する理解尺度項目・病弱児に対する共感性尺度項目)から成る質問紙を実施した。前期測定時期と後期測定時期の間は3ヵ月間設けた。分析の結果から、デジタルコンテンツを用いた授業は、病弱児に対するクラスメイトの知識・意識の向上に関しては、一定の効果を示すことが推察された。特に、共感性項目については、デジタルコンテンツ内容とは直接関連の少ない内容であったにも関わらず、授業前と授業後に有意な差が認められた。したがって、本研究にて実施された授業は、健康な子どもの病弱児に対する共感性の向上、および実際の援助行動の促進に関して効果的であることが推察された。本研究の今後の展開として、介入効果の縦断的な検討、効果測定における時期と場所への配慮、実際に病弱児がクラスに在籍するケースでのプログラム実施の検討の必要性が指摘された。近年の著しい小児医療の進歩は,多くの難治性疾患の長期予後を著しく改善し,治癒率は確実に高まり,入院する前に通っていた学校に復帰する患児が大幅に増加している。多くの病弱児は退院後も外来治療を必要とするが,彼らが通常の学級で適応的な生活をおくるにあたって,クラスメイトの患児に対する意識や知識の向上は重要な要因となる。本研究では,デジタルコンテンツの活用によって,クラスメイトの病弱児に対する共感性の向上、および実際の援助行動が促進されることを示唆してきた。本研究では,さらにデジタルコンテンツの効果をより高めるための,その活用法の課題の検討を行った。その結果,プログラムの中でのデジタルコンテンツを用いるタイミングが中心的な課題としてあげられ,デジタルコンテンツに過度に依存するのではなく,患児自らが疾患を理解し,主体的にクラスメイトに疾患の説明をすることも有用であることが推察された。本研究で用いたデジタルコンテンツは,患児自身が病気のことを理解するための内容も含まれている。小児がん患児の集団を対象として,疾患の理解を促すことを目的にプログラムを計画した。対象者は,当日参加を含めた6名の小児がん患児であったが,年齢の範囲が幅広く,視覚障害のある患児も含まれていた。患児が疾患を理解し,主体的な説明が可能となるためには,個々の多様性に応じたプログラムを実施し,自らサポートの必要性を説明できる力の獲得を主眼に置いた内容が必要であることが示唆された。今後は,デジタルコンテンツのメリットを活かしながら,実際に病弱児がクラスに在籍する場合の効果的なプログラム構築を視野に入れている。前年度までのプログラム開発およびその実証は,病弱児の在籍しないクラスでのデジタルコンテンツを用いた成果であった。本年度は,過去の成果と,実際に病弱児の在籍するクラスでデジタルコンテンツを活用した授業から導かれた課題等とを併せてプログラム開発を試みた。まず,病弱児が入院治療終了後に復学する学校において,デジタルコンテンツを活用して授業を行った経験のある特別支援学校(病弱)の教師を対象にインタビュー調査を行った。その結果,復学直前にクラスメイトに説明する内容を検討する際には,医療者との話し合いは必ずしも必要でないが,病弱児本人および,家族との話し合いを綿密に行う必要があることが報告された。また,クラスメイトに説明することで病弱児への支援の必要性の意識や共感性が向上しやすい内容として,周囲に感染する疾患ではないこと,入院中の治療が心身におよぼす苦痛,それらを乗り越えるためにクラスメイトの応援が有意義であったことが多く指摘された。さらに,クラスメイトの説明は,復学直前のみならず,入院直後にも行うことが有益であるとの示唆も得られた。

保護者と連携しながらクラスメイトに病弱児のおかれている概況を説明し,クラスメイトを主体とする話し合いの時間を設けることによって,クラスメイトが自発的に入院中の患児へのサポートを提案し,継続したサポートがなされやすいことが報告された。過去で得られた知見を総合すると,クラスメイトの病弱児に関する知識や共感性を向上するためにデジタルコンテンツを活用することは,説明する者の力量に左右されにくい長所を備えている一方で,病弱児個々の背景に応じながらデジタルコンテンツを使用する箇所や,そのタイミング等を考慮したプログラムが重要であることが明らかとなった。
B7/Fasキメラ遺伝子導入による抗腫瘍免疫遺伝子療法の開発

T細胞の活性化の補助シグナル分子であるB7-1の細胞外ドメインとアポトーシスを媒介するFas分子の細胞膜および細胞質内ドメインからなるキメラ遺伝子を作製し、これを腫瘍に遺伝子導入することにより腫瘍の増大、浸潤、転移を効率的に抑制できるか否かを検討する。腫瘍細胞に導入されたキメラ遺伝子が腫瘍細胞表面上にB7-1を発現させ、あたかも抗原提示細胞として作用し、クラスI拘束性T細胞上のCD28と結合して、キラーT細胞の活性化と増殖を引き起こす。同時にB7-1がCD28により架橋され、B7-1と結合したFasのデスドメインを介して、腫瘍細胞にアポトーシスを誘導するというシナリオである。腫瘍細胞の絶対量を減少させると同時にアポトーシスにおちいった腫瘍細胞は、周辺のマクロファージに貪食されクラスIIにより抗原提示され、ヘルパーT細胞の活性化・増殖を惹起し、キラーT細胞の増殖を助けることが可能となる。アデノウイルスベクターを用いてB7/Fasキメラ分子をin vivoで遺伝子導入することにより、腫瘍細胞のアポトーシス誘導とキラーT細胞の活性化を介して、担癌動物の生存を有意に延長することができた。腫瘍細胞上に発現したB7分子がキラーT細胞上のCD28分子と結合し、キラーT細胞の活性化および増殖を促すことができた。一方でCD28と結合した腫瘍細胞上のB7が架橋されると、B7に結合したFasを介してデスシグナルが伝達され、腫瘍細胞のアポトーシスが促進された。B7/Fasキメラ分子を用いた遺伝子治療の有効性が示された。しかしながら腫瘍細胞によっては、Fas下流の刺激伝達系がブロックされており、本キメラ遺伝子を用いた治療では一定の制限があることも明らかとなった。
コミックのデジタル・アーカイブを地域文化資料として活用するための実践的研究

本研究では、コミックを中心とした児童向け出版物のデジタル・アーカイブを地域文化資料として活用するための実践的な研究を行った。研究の素材として、戦後復興期に急速な都市化が進行し、児童の生活環境を含んだ地域コミュニティーに大きな変化がみられた東京都品川区大井町の品川区立大井第一小学校が所蔵する、昭和2030年代の雑誌付録コミック、児童文学、メンコなど当時の児童文化を象徴する児童向け出版物数百点を用い、なかでも特にコミックに着目し、次の手順で研究を実践した。(1)適切なコミックの整理法と保存法を検討し、(2)資料が流通していた当時の大井町周辺地域の調査・研究を行い、(3)高精細なデジタルカメラによる撮影作業によって画像データをデジタル化し、(4)上記研究成果(1)(2)(3)で得られたデータを、PC内にデジタル・データとして格納、統合し、PC上で閲覧できるようにした。平成17年度については、(1)および(2)を中心に研究活動を行った。(1)について、保存に関しては、原資料の非破壊という基本方針のために中性紙の保存箱への封入による現状維持にとどまったものの、整理作業および整理法については、コミックの書誌情報を網羅する整理カードの作成などにより進展をみた。また(2)に関しても、不明であった寄贈者情報や流通当時の地域情報の獲得に大きな成果を得た。平成18年度については、(3)および(4)に関する作業を行った。(3)の撮影作業によってコミックの画像デジタルデータを作成し、これに(1)および(2)で得られたコミックの書誌データと地域データをあわせてPC内に統合して格納し、本研究のためにカスタマイズした専用ビューワーで閲覧できるようにした。なお、本研究の成果については、資料所蔵機関である大井第一小学校内のPCにも移植し、同小学校において活用できるようにした。本年度は、対象となる品川区立大井第一小学校所蔵資料について、(1)整理・分類および(2)デジタル化を実施した。(1)の整理作業に際しては、専用の調書を開発し、原資料の持つ必要なデータ(出版年、保存状態、著者、図柄、印刷状況、紙質など)を採取した。この作業は、近代以降の資料整理に関して専門の知識を持った人材を臨時に雇用し、所蔵先の小学校で実施した。なお、所蔵機関からの申し出を受け、対象となる全資料を、一時的に東京大学へ貸借できることになったのも大きな成果であった。上記作業を経た上で、全資料を適切な中性紙のボックスに一時収納し、保管をする環境が整備できた。(2)については、1000万画素を超える高性能のデジタルカメラを用いて資料を撮影し、デジタル・データを作成した。精緻な撮影作業を用いたため、点数は数点にとどまったが、劣化したコミックの撮影についての方法を確立することができた。さらに、資料を所蔵している大井第一小学校において、現在では記録が失われてしまった資料寄贈者に関する調査を実施した。大井第一小学校の協力をえ、過去の児童の在籍台帳などを丹念に調査した結果、資料寄贈者の特定に成功した。今後は寄贈者本人から、資料に関する具体的な記憶や、小学校に一括寄贈した際の状況などに関する情報を得る作業に入る。また、昭和20年代を代表するコミック・シリーズであるカバヤ児童文庫・カバヤ児童マンガブック全点のデジタル・アーカイブを実施している岡山県総合文化センター、さらにはカバヤギャラリーを併設するカバヤ食品株式会社(本社)に赴き、担当者からカバヤ文庫に関する閲覧やデジタル化の現況を聴取した。
明治初期の言説空間と近代詩

今日「近代詩」と呼ばれる知の枠組みが、同時代のいかなる文化的条件と関って形成されたのかを、近代詩の起源と目されてきた『新體詩抄初編』から明治二十年代前半までの詩をめぐる状況を対象として明らかにすること(A)、並びに、明治初期の言説空間における様々な知の枠組みを「近代詩」という焦点を通して浮き彫りにすること(B)、この二点が本研究の目的である。今年度は前年度に引き続いて、『詩抄』の「詩」語観の位置測定に関わる作業の派生的位置づけにある、明治初期の「言語」をめぐる知の分析を中心とした研究活動(→Bの系列に対応)を行ない、その成果として、「「発話」と「書記」をめぐる問題系-明治初期の「言文一致」論に注目して-」を公表した(『近代文学会北海道支部会報』6号、2003年5月。※前年度に公表した「「文字」をめぐる問題系-明治初期の「文字」改良論に注目して-」[『國語國文研究』123号]の続編的性格を持つものである)。同論文が分析対象としたのは幕末から明治十年代半ばにかけてのいわゆる「言文一致」論の言説である。従来、「言文一致」論は、「言」に「文」を一致させようとする構図として検討されることがほとんどであり、「言」と「文」を(双方向的に)一致させようとするというもう一つの構図についての検討はなおざりにされてきたのだが、本論では、幕末から明治十五年頃までの「発話(言)」と「書記(文)」の「一致」或いは「乖離」をめぐる発言群を分析することを通じて、この二つの「言文一致」の構図が同時代の言説空間の中でほとんど同等な価値を持ちつつ存在していたことを確認、その上で、前者と後者の「言文一致」論としての相違-その一例を挙げるならば、前者の「言文一致」論においては「言」と「文」を《表象されるもの/表象するもの》という構図に当てはめた上で「言」を「文」に対してより根源的なものと価値付ける見方が存在しているのだが、後者の「言文一致」論においてはそのような見方が存在しない、など-を明らかにした。今年度は、『詩抄』の「詩」語観の位置測定に関わる作業の一環として、明治初期の「言語」をめぐる知の分析作業を行ない(→Bの系列に対応する作業となる)、その成果として、論文「「文字」をめぐる問題系-明治初期の「文字」改良論に注目して-」を公表した(『國語國文研究』123号)。同論が分析対象としたのは、明治初年代十年代半ばまでの「文字」改良論の言説である。そこでは、同時期の文字改良論の言説の多くが「音声中心主義」的な構図-文字とコトバ=音という二項対立を前提としつつ、前者が後者を表象=代行するものと位置づける構図-を共有していることを指摘した上で、それらの言説が、関係する(言説上の)コンテクストの違いにより、三つの系列に分化していたことを記述。その上で、同時代の文字改良論がすべて「音声中心主義」的な構図に従っていたわけではないことにも注目し、文字とコトバを<表象/表象されるもの>という関係でとらえない非「音声中心主義」的な文字観において、文字改良が志向されるような線-いわゆる「やはらげ」的な実践につならる線-も存在していたことを明らかにした。

従来、「言文一致」論は、「言」に「文」を一致させようとする構図として検討されることがほとんどであり、「言」と「文」を(双方向的に)一致させようとするというもう一つの構図についての検討はなおざりにされてきたのだが、本論では、幕末から明治十五年頃までの「発話(言)」と「書記(文)」の「一致」或いは「乖離」をめぐる発言群を分析することを通じて、この二つの「言文一致」の構図が同時代の言説空間の中でほとんど同等な価値を持ちつつ存在していたことを確認、その上で、前者と後者の「言文一致」論としての相違-その一例を挙げるならば、前者の「言文一致」論においては「言」と「文」を《表象されるもの/表象するもの》という構図に当てはめた上で「言」を「文」に対してより根源的なものと価値付ける見方が存在しているのだが、後者の「言文一致」論においてはそのような見方が存在しない、など-を明らかにした。
標識化バフィロマイシン誘導体の合成を基盤とした液胞型ATPアーゼ阻害機構の解明

本研究では液胞型プロトンーATPアーゼ(V-ATPase)を特異的に阻害するバフィロマイシン(Baf)に着目し、化学合成を基盤とした複合体構造解析を実施することで、阻害機構の解明を目指した。まず固体NMR測定に必須となるフッ素標識化Bafの合成および活性評価を行い、活性を保持した誘導体の創生に成功した。続いて合成した活性誘導体と不活性誘導体の脂質膜中での挙動解析を行った結果、顕著な運動性の違いを見出し、これが異なる活性の強さの要因である可能性を初めて示唆することに成功した。さらにV-ATPase含有試料を調製し、合成したフッ素標識化Bafを用いた固体NMRによる複合体構造解析を実施した。本研究では液胞型プロトンーATPアーゼ(V-ATPase)を特異的に阻害する天然物であるバフィロマイシン(Baf)に着目し、化学合成を基盤とした複合体構造解析を実施することで、阻害機構の解明を目指す。まずは固体NMR測定法としてREDOR法を適用することを考慮し、Bafの適切な位置に19Fや13C標識を導入した誘導体の調製を行うこととした。本年度はまず新たなフッ素標識体として、2位のメトキシ基をフッ素原子で置換したBaf誘導体の合成を行い、その活性を確認した。2-F-Bafは天然物の全合成例を参考に3つのセグメントを順次連結することで合成した。すなわち、まず文献既知のアルデヒドに対してフルオロオレフィン化反応を用いてフッ素原子を導入することでフッ素置換セグメント(C1-11)を合成した。その後、これと文献既知のC12-17セグメントをStilleカップリングにより連結し、加水分解の後、山口条件で環化させることでマクロラクトンセグメントを構築した。さらに得られたマクロラクトンセグメントから数段階を経てアルデヒド体へと変換後、別途調製したC18-24セグメントとアルドール反応により連結し、最後に脱保護を行うことで2-F-Bafの合成に成功した。続いて合成した2-F-Bafの生物活性を評価した。酵母液胞膜を用いたV-ATPase阻害活性試験を実施した結果、2-F-Bafは天然物に匹敵する強力な阻害活性を保持していることが示された。これによりマクロラクトンの配座解析を行うために必須である、活性を保持したフッ素標識化Baf誘導体を得ることに成功した。本研究の主たる目的は、化学合成によってのみ調製可能なBaf標識体を駆使し、巨大で複雑な膜タンパク質であるV-ATPaseとの複合体構造を明らかにすることである。今年度において、まずは第一関門である活性を保持したフッ素標識体の調製に成功した。これにより、実際に固体NMR構造解析に用いる19F, 13C二重標識体の合成法をほぼ確立したと言えるので、研究はおおむね順調に進展していると言える。前年度までに固体NMR測定に必須である、強力な活性を保持したフッ素標識化Baf誘導体(24-F-Bafおよび2-F-Baf)の合成に成功した。そこで平成28年度は、固体NMRの異種核間距離測定法の一つであるREDOR法を適用するために、19F, 13C二重標識体の合成を検討した。また同時に固体NMR測定に必要なタンパク質試料の調製の検討も行った。まず、合成のし易さおよび分子内距離測定により得られる情報の有用性を考慮し、24-F-1,2-13C-標識体を合成標的とした。合成スキームについてはすでに24-F-Bafの合成で確立しているので、残る課題としてC1,C2位を増炭する試薬の13C標識体の合成法を確立することを検討した。ブロモ酢酸を出発原料とし、4段階でα-ジメトキシ酢酸メチルへと変換後、五塩化リン、亜リン酸トリイソプロピルで処理することで、望むC2ユニットを有するホスホン酸試薬の調製に成功した。これにより、目的とする24-F-1,2-13C-標識体の合成法を確立した。続いて標的タンパク質であるV-ATPaseを調達すべく、まずは大量培養が容易な出芽酵母(S. cerevisiae)を用い、V-ATPaseを含む液胞膜小胞の単離精製を検討した。酵母を対数増殖期で集菌し、酵素処理により細胞壁を破壊してスフィロプラストとした後、遠心分離により液胞膜の単離を検討したが、望む膜成分は得られなかった。しかしながら遠心分離後、沈殿物の方にV-ATPase活性があることを確認した。これによりV-ATPaseを含むタンパク質試料を得ることに成功した。今年度において、実際に固体NMR構造解析に用いる24-F-1,2-13C-標識体の合成法を確立した。さらにV-ATPaseを含むタンパク質サンプルの調製も達成したので、研究はおおむね順調に進展していると言える。

前年度までに固体NMRのREDOR法を適用するための、Bafの19F, 13C二重標識体の合成法を確立した。また同時に粗精製物ではあるが固体NMR測定に使用可能なV-ATPaseを含むタンパク質試料の調製に成功した。今年度はまず、すでに合成を達成している活性を保持したフッ素標識化Baf誘導体(24-F-Bafおよび2-F-Baf)と活性の無い誘導体(デスメチル24-F-Baf)を用い、固体NMR測定を行うことで、膜中での挙動解析を行った。POPCのリポソーム中にBaf誘導体を添加しF-NMR測定を実施したところ、まずStaticな条件において、24F-Bafおよびデスメチル24-F-Bafそれぞれについて、CF3由来のシグナルを観測した。このシグナルからオーダーパラメーターSmolの値を算出したところ、24F-Bafがデスメチル24-F-Bafよりも運動性が低いことが明らかとなった。さらにマジック角回転下でサイドバンドの解析を行った結果、両誘導体とも運動性の異なる2成分の存在が示唆され、それらの割合が両者で異なることが明らかとなった。以上のことから、両化合物の膜中での挙動が大きく異なることが示唆され、これが両者の活性の違いに影響している可能性を示唆する結果を得た。巨大な膜タンパク質と小分子の相互作用を議論する際、化合物の膜中での挙動とタンパク質への結合の両過程を区別して観測することは通常困難である。今回、固体NMRを適用することで、前者の情報を選択的に取得することに成功し、また本過程が活性の違いを引き起こす要因の一つである可能性を初めて示唆することに成功した。本研究では液胞型プロトンーATPアーゼ(V-ATPase)を特異的に阻害するバフィロマイシン(Baf)に着目し、化学合成を基盤とした複合体構造解析を実施することで、阻害機構の解明を目指した。まず固体NMR測定に必須となるフッ素標識化Bafの合成および活性評価を行い、活性を保持した誘導体の創生に成功した。続いて合成した活性誘導体と不活性誘導体の脂質膜中での挙動解析を行った結果、顕著な運動性の違いを見出し、これが異なる活性の強さの要因である可能性を初めて示唆することに成功した。さらにV-ATPase含有試料を調製し、合成したフッ素標識化Bafを用いた固体NMRによる複合体構造解析を実施した。前年度までに強力な活性を保持した2種類のフッ素標識化Baf誘導体(24-F-Bafおよび2-F-Baf)の合成に成功したので、平成28年度は、実際に固体NMR測定を行うために19F, 13C二重標識体の合成を行う。まずは比較的合成しやすい24-F-1,2-13C-標識体を合成標的とした。24-F-Bafの合成で確立した合成法を適用し、炭素13標識については、C1,C2位を増炭する試薬の13C標識体を調製して用いる予定である。また同時に固体NMR測定に必要なタンパク質試料の調製も行う。まずは大量培養が容易な出芽酵母(S. cerevisiae)を用い、V-ATPaseを含む液胞膜小胞の単離精製を検討する。続いて得られた液胞膜中に含まれるV-ATPaseの量を定量し、固体NMR測定が可能な純度と量が確保されているかを判断する。もし不十分である場合は、サブユニットaのC末にTAPタグを発現させた菌株を培養し、V-Apaseを含む膜成分を単離・可溶化することでさらなる精製、および必要であればVoドメインの単離についても検討する予定である。
青年期ＡＳＤ者のコミュニケーションを支援する心理運動療法

一流大学において就職、進学などが停滞している大学生、大学院生11人に対して、心理運動療法のプログラムに導入した。治療者は、毎回リーダとなる治療者一人、助手2名程度で月1回行われた。内分けは、心理的理由によるひきこもり、ステューデントアパシーなどの学生が5人、ASDの学生が4人、ASDであったと既往からは考えられるが、現在は改善しているように思われる学生1人、どちらであるかがわからない学生が1人だった。自由運動のラバン動作分析からは、effortの項目において、ASDが確診である学生は全員、運動がlightではなくboundとなり、ASDにneurologicalな運動の問題があることが推測された。ASDの学生では、治療者の指示に従うことができ、他人のcueに合わせることができても、自分から自発的な運動を繰り出すことに困難が見られた。またイメージ課題、たとえば水の中で身体を動かすことを想像して動くなどの課題でも困難を認めた。後者はセッションが進むにつれて改善を見た。学生どうしの自由な運動のやりとりも、特にASD圏では困難があり、運動がフリーズしてしまう場面も見られた。また、自己運動の言語的振り返りで困難なASD学生も存在した。2年間の間に心理的ひきこもり群の全員が復学か就職をしたのに対し、ASD群では、2人が職を得るに留まった。なお参加者は就職支援のグループでも援助を受けている。結論として、1)心理運動課題から社会的ひきこもり群とASD群を分けることがほぼ可能であること、2)ASD群も、セッションを維持することができるが、彼らの困難点の改善は限定的であることが言える。診断学的に、社会心理的要因により学業が停滞したり、ひきこもり状態になっていると思われる学生数名と、ASD(自閉症スペクトラム障害)の病理が背景にあって、大学内で孤立状態に陥っていると思われる学生数名とを集めてグループ心理運動療法を開始した。本邦には両者が合併しているとされる重ね着症候群のような概念もあるが、今回のグループでは、ムーヴメントの質と、ムーヴメントに対する言語的振り返りの質から両者がほぼはっきりと分かれた。第一に、自由なムーヴメントを行っているときに、前者は、ラバン運動解析における用語で言うとfreeなムーヴメントが現れ、後者にはboundなムーヴメントが現れた。後者はASDの人の小脳レベルの、あるいは皮質レベルでのsoft neurological signである可能性があり、ムーヴメントの特性に注目することを診断に生かすことができる可能性が示唆された。第二に、セッションのムーヴメントに対する感想の質が両者で異なっていた。前者のグループでは、「このような自由な感じはあまり普段味わっていなかった」など、セッションの状態をメタフォリカルに実生活に結びつける発言が見られたが、後者のグループでは、「このムーヴメントのどこが難しかった」などといった、ムーヴメントを実際に行い得たかどうかに間する感想しか出てこなかった。ムーヴメントを行うという点では、各人がセラピストとミラージュを行う、他のメンバーと同時にある動作を息を合わせて行うなどのムーヴメントにほぼすべての参加者が加わることができた。ただし、特にASDの人のムーヴメントには、自発的に自分からしかけるムーヴメント、ASDの人どうしの相互作用が欠如し、イメージ課題を与えたときにそれに応じたムーヴメントを行うことにも困難があった。しかしイメージ課題については、セッションの進行につれて、かなりの改善が見られた。社会的ひきこもり群とASD群のムーヴメント上の差異、及び両群のセッションの意味づけの差異は明確になったと思われる。ASD群の人がムーヴメントを行うときの困難はかなり明らかになったが、それを改善する、ないしは改善が困難ならばそれを日常生活で補うようなムーヴメントを作り出すこと、また、言語的感想を求められたときの反応が非常に遅延してしまうことに対する介入方法はより工夫していく必要がある。