hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サルの視覚認識地図と側頭葉前腹側部及びTE野神経細胞の応答

複雑な視覚対象の脳内再現法として、「認識細胞仮説」と「群仮説」の何れに近い方法が用いられているのかという問題は未だ明らかにされていない。これまでに、サルの側頭連合野では「群仮説」に近い考えが支持されている。しかし従来の研究では、個々の刺激の類似を「実験者」が決めてきた。被験者の「サル」が固体として複雑な刺激をどの様に認識しているのかを調べ、神経細胞の応答との相関を調べた研究はない。本研究の目的は、個々のサルの行動に基づいた「認識地図」を作成し、側頭葉前腹部とTE野の神経細胞の応答が個体の認識とどの様に相関するのかを調べ、複雑な視覚対象の脳内再現法を明らかにすることである。課題では、サルに最初に提示した見本刺激と同じ刺激を遅延期の後提示した2つの刺激から選ばせる(遅延見本合わせ)。この課題をサルが学習した後、10試行に1回の割合で2つとも見本刺激と異なる刺激の提示される試行を行わせる。これらの試行ではサルがより「似た」刺激を選ぶことが予想される。このように刺激間の類似度を測定し、多次元尺度法を用いて個々のサルの「認識地図」を作成する。「認識地図」を作成できたサルの側頭葉前腹側部及びTE野から神経細胞の活動を記録・解析する。本年度は先ず、実験に必要な装置および課題のプログラムを開発した。複雑な視覚対象の脳内再現法を詳しく調べるためには、2つの領野から同時に神経細胞の活動を記録・解析し、その類似・相違・相関を見ることが望ましい。このため、2ケ所からの同時記録が可能なシステムを開発した。現在、正確な相関関係を調べられるようにシステムを改良中である。現在までに2頭のサルが訓練されている。認識地図作成のためには多くの試行を行わせることが必要である。現在研究を継続中である。
既存脈管構築の特徴からみた舌癌深達度とリンパ節転移との関連性についての研究

舌のリンパ管分布の特徴を解剖実習用遺体を用いてD2-40の免疫組織化学で検討した。さらにStageI舌癌手術症例で、後発転移の有無によるリンパ管分布の差異を検討した。リンパ管密度(LVD)、リンパ管周長計(LVP)ともに舌の前方、中央、後方いずれの部位でも上皮下結合織浅層が最高値で、上皮下結合織深層がそれに次ぎ、筋層では著しく低下したが、筋層の浅層と深層間には差がなかった。またどの深さにおいても舌の前方がLVD、LVPとも最高値であり、後方に向かうに従って低下傾向を示した。舌癌症例については、後発転移の有無でリンパ管分布に差はみられず、癌辺縁の上皮下結合織内にリンパ管増生はみられなかった。口腔癌のTNM分類におけるTカテゴリーは腫瘍の最大径を基準に定められているが、口腔と連続する消化管である食道、胃、大腸においては癌の深達度を基準に分類されており、予後との明瞭な相関を示している。口腔領域でもこれらと同様の基準の下に診断することで、より予後と結びついた評価ができる可能性がある。口腔は部位により深部構造が異なり、一律に深達度をTカテゴリーの基準にすることには様々な課題があるが、舌は筋の塊からなる比較的均質な構造であり、深達度分類の適応が妥当であるかを検討するにはふさわしい臓器である。そこで本研究では予後を左右する転移と関係すると思われる舌のリンパ管と血管構築に着目して、脈管構築からみた深達度分類の妥当性とその意義を探ることを目的とし、血管およびリンパ管の分布状態について免疫組織化学的検討を行っている。現在まで非担癌正常舌の1上皮下表層1/2、2上皮下深層1/2、3筋層表層(上皮直下から約2mmの深さ)、4筋層深層(上皮直下から約10mmの深さ)の4層において、リンパ管同定のため抗D2-40マウスモノクローナル抗体、血管同定のため抗CD31マウスモノクローナル抗体を一次抗体として免疫組織化学的染色を行い、画像解析ソフトを用いて計測している。今後は舌扁平上皮癌の手術切除標本を用いて免疫組織化学的染色を行い、非担癌正常舌と同様にリンパ管と血管の分布状態を検討し、異同を検討する。口腔領域でもこれらと同様の基準の下に診断することで、より予後と結びついた評価が出来る可能性がある。口腔は部位により深部構造が異なり、一律に深達度をTカテゴリーの基準にすることには様々な課題があるが、舌は筋肉の塊からなる比較的均質な構造であり、深達度分類の適応が妥当であるかを検討するにはふさわしい臓器である。そこで本研究では予後と関係すると思われる舌のリンパ管構築に着目して、脈管構築からみた深達度分類の妥当性とその意義を探ることを目的とし、リンパ管の分布状態を免疫組織化学染色結果を用いて画像解析ソフトによる形態計測を行っている。まず非担癌の解剖実習用遺体舌の1上皮下表層1/2、2上皮下深層1/2、3筋層表層、4筋層深層の4層においてリンパ管同定のため抗D2-40マウスモノクロナール抗体を用いて検討を行った。その結果、上皮直下にてリンパ管は最も密に分布しており、筋層内では筋線維束間の血管や神経束に添って疎に分布していること、そしてこれらの分布状況は舌尖部でも舌根側でも大きな差がないことが判明した。また非進行舌癌症例については、癌に関連したリンパ管の密な増生部位(hot spot)は後発頸部転移の有無に係わらず見出すことはできなかった。癌におけるリンパ管の密度や面積の変化は、むしろ局所の炎症や腫瘍の圧迫による変化である可能性が示唆された。口腔は部位により深部構造が異なり、一律に深達度をTカテゴリーの基準にすることには問題があるが、舌は比較的均質な構造からなるので、深達度分類適応の妥当性を検討するのに適した臓器である。本研究では予後を左右するリンパ節転移と関わっていると思われる舌のリンパ管構造に着目し、深達度分類の妥当性を検証する基礎とするため、非担癌舌全体のリンパ管分布状態について形態計測を行った。非担癌解剖実習用遺体の舌11例の前方、中央、後方部それぞれの1上皮下表層1/2、2上皮下深層1/2、3筋層表層、4表面から深さ10mmの筋層深層の4層において、リンパ管同定のための抗D2-40抗体を用いた免疫組織化学でリンパ管の走行の特徴を検討し、単位面積当たりのリンパ管密度(LVD)、リンパ管周長(LVP)を計測した。その結果、LVDとLVPはどの深さにおいても舌前方が最大で、後方に行くに従って小さくなる傾向を示した。

深さでのLVDの違いに関しては舌前方、中央、後方とも上皮下表層が最大値(前方27.6、中央21.1、後方19.7個/mm2)で上皮下深層がそれに次ぎ、筋層では著しく低下した(筋層深層では前方3.8、中央2.4、後方2.1個/mm2)。またLVPにおいても同様の傾向を示した。筋層内では舌のどの部位でも表層と深層との間にはLVD、LVPとも差がなかったが、舌の前方では後方より有意に大きかった。この差は前舌腺の周囲にリンパ管の密集領域が存在することに起因していた。舌のリンパ管分布の特徴を解剖実習用遺体を用いてD2-40の免疫組織化学で検討した。さらにStageI舌癌手術症例で、後発転移の有無によるリンパ管分布の差異を検討した。リンパ管密度(LVD)、リンパ管周長計(LVP)ともに舌の前方、中央、後方いずれの部位でも上皮下結合織浅層が最高値で、上皮下結合織深層がそれに次ぎ、筋層では著しく低下したが、筋層の浅層と深層間には差がなかった。またどの深さにおいても舌の前方がLVD、LVPとも最高値であり、後方に向かうに従って低下傾向を示した。舌癌症例については、後発転移の有無でリンパ管分布に差はみられず、癌辺縁の上皮下結合織内にリンパ管増生はみられなかった。当初危惧されていた解剖実習用遺体標本でのリンパ管マーカーD2-40の抗原性の保持については、問題ないことが確認され、解剖実習用遺体舌、および後発頸部転移のあるものとないものに分けた非進行舌癌症例におけるリンパ管分布の比較検討は概ね順調に進展しており、更に追加して拡大手術を行った進行舌癌症例についても同様の検討を行っている。その過程において舌の上皮下結合組織から筋層に到るリンパ管の走行の特徴についてある程度の知見を得ることが出来たが、脈管増殖因子とそのレセプターに関した検討では、未だに免疫組織化学染色に適した抗体が選択できていないため、予定していた達成度からはやや遅れている。口腔外科血管マーカーのCD34の染色性も安定したので、先行していたリンパ管分布の検討に加え血管分布の検討を早急に行うこととする。また、予定されていた解剖実習用遺体と非進行舌癌手術症例だけでなく、進行舌癌手術症例においても更に症例を追加して同様の検討を行い、癌の深達度と脈管分布の特徴との関連性を追求する。未解決であった脈管増殖因子とそれらの受容体の免疫組織化学染色については、早急に対策を検討する。本研究では非担癌正常舌として解剖実習用遺体舌を用いているが、舌深部までのホルマリン固定の状態が個体差が強く、免疫組織化学的染色のために適切な標本をそろえるために時間を有した。さらに、現在、D2-40抗体を用いたリンパ管分布の検討は完了しているが、血管分布の検討は免疫組織化学的染色に使用する抗体をCD31からより一般性の高いCD34に変更したため、安定した染色結果の得られる市販抗体の選択およびその至適濃度の検討に時間を有した。また、抗VEGFR-1抗体とVEGFR-3抗体の選択入手に手間取っているために、予定していた達成度からはやや遅れている。H26年度使用予定の適切な抗VEGF抗体及び抗VEGFR抗体が未選定であり、これらの抗体の適切な使用条件決定作業に要する人件費・謝金が未使用となっているため、H26年度からの繰越金が生じた。現在計測中の非担癌正常舌の血管およびリンパ管分布状態の画像解析を進めるとともに、舌扁平上皮癌T1及びT2症例をリンパ節転移陽性群と転移陰性群に分け、それらの手術切除標本から、腫瘍最深達部を通る割面と腫瘍から最も離れた切除断端割面を選択し、切除断端部においては、D2-40、CD34、VEGFR-1,3の、腫瘍最深達部においてはこれらに加えてVEGF-A,B,C,Dの免疫組織化学的染色を行う。
ズームイン（高精細）とズームアウト（広視野・深部）観察を可能にする革新技術の開発

個体、器官、組織内の個々の細胞について、その働きに関する時空間パターンを調べる技術を開発してきた。本研究では、細胞周期プローブFucciの開発とその発生、癌研究への応用、レチノイン酸プローブGEPRAの開発とその発生研究への応用、生体固定組織の透明化技術Scaleの開発とその中枢変性疾患研究への応用などを行ってきた。技術間のcrossoverを図ることに努めた。たとえばFucci+Scaleで、マウス胎仔における細胞の増殖と分化の協調パターンを包括的に可視化した。また、Fucci+GEPRAで、魚胚の体節形成における細胞周期とレチノイン酸濃度勾配との関係について理解することが出来た。細胞は、細胞周期を刻みながら分裂を繰り返して増殖する。例えば生物の発生や再生においては、増殖と分化とが見事に絡み合って、組織、器官、そして個体が形成される。そうした協調的制御が破綻して細胞の増殖が無制限に盛んになると、がん(癌)が発生する。細胞周期を蛍光で可視化するプローブFucciは、分裂後からDNA複製前の時期にある細胞の核を赤色の蛍光で、DNA複製から分裂前の時期にある細胞の核を緑色の蛍光で標識する。近年、Fucci技術を活用することにより、生物個体の形態形成、創傷治癒、がん化などのメカニズムに関して新たな知見がもたらされている。またこの技術は、がんの治療評価や診断法開発、さらには移植後の胚性幹細胞(ES細胞)や人工多能性幹細胞(iPS細胞)の増殖をモニタリングする技術の開発に役立つことが期待されている。今回、Fucciの技術を抗がん剤に対する細胞の応答性を調べる研究に活用し、個々の細胞が見せる反応の動態を定量的に観察する事に成功した。古典的な抗がん剤として有名なEtoposide(エトポシド)で処理した細胞の反応を経時的に調べたところ、低濃度ではG2期における細胞周期進行の停止が、中濃度では細胞核の分断化が、また高濃度では細胞分裂をスキップして核DNA量が増大する現象(endoreplication)が観察された。核が分断化した細胞は死に向かうのに反して、endoreplicationを示す細胞は抗がん剤に対する抵抗性を獲得したものとみなされる。抗がん剤を高濃度で投与した場合に、がん組織がより悪性化する可能性を示す結果で、現行の抗がん剤のスクリーニング方法に一石を投じる研究成果であると言える。ニホンウナギの筋肉から緑色蛍光タンパク質をコードする遺伝子を単離した。その遺伝子産物「UnaG」は、クラゲやサンゴ由来の蛍光タンパク質とはまったく異なるしくみで光ることがわかった。UnaGにおいてはビリルビンが特異的に結合し蛍光性発色団として働くのである。ビリルビンは、赤血球に含まれる酸素運搬タンパク質ヘモグロビンの代謝中間産物である。血清中のビリルビンの量が異常に増えると組織に沈着し黄疸症状が表れる。血清ビリルビン濃度は、溶血や肝臓機能を評価する指標で、一般的な健康診断の生化学検査項目に含まれ、また新生児黄疸を診断するうえでも必須の測定値である。ところが、1916年にジアゾ化法が開発されて以来いくつかのビリルビン比色法が開発されているが、いずれも複雑、感度が低い、特異性が低い、時間がかかるなどの問題があった。一方、UnaGを利用する蛍光測定法は簡単迅速に測定ができ、従来の比色法に比べ3桁以上の高感度、2桁以上の高精度の定量法を達成することがわかった。細胞周期プローブFucciを恒常的に発現するトランスジェニックマウスを用いた解析を行った。まず#474/610ラインの血球系細胞の細胞周期進行を詳細に調べたところ、G0期とG1期とが、Fucciの赤色蛍光の強度によって識別できることがわかった。特にリンパ球が休止期状態と活性化状態との間を往復する様子を観察することができた。また、#474/610ラインから調製した造血幹細胞画分及び胎盤形成細胞画分を、独自に開発した細胞培養皿に撒いて長期間タイムラプスイメージングを施行した結果、細胞分化とendoreplication(細胞質分裂をスキップして核DNA量が指数関数的に増大する現象)との連関を観察することができた。キクメイシ由来の蛍光タンパク質KikGRを材料に、非常に結晶化しやすい変異体Xpa「(Crystalizable andphoto-activatable:クリスパ)」を作製した。驚いたことに、生きた細胞の中で大きな結晶を作ることがわかった。Xpaタンパク質を発現する培養細胞をタイムラプスイメージングで観察したところ、細胞質中に広がったXpaタンパク質が一瞬にして集積し、数ミクロン程度のひし形結晶に変身する様子が確認された。結晶を免疫組織学実験および透過型電子顕微鏡観察したところ、リソソームの膜で覆われていることが分かった。

その結晶は、生成後にユビキチン、p62、LC3を介する選択的オートファジーによってリソソームへ取り込まれることが明らかとなった。さらに、細胞1個を材料にX線回折構造解析を行い、Xpaタンパク質の立体構造を2.9オングストロームの分解能で決定することに成功した。蛋白質の構造変化を蛍光シグナルに変換して生体現象を可視化する一分子型センサーについて概説した。蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)および単一蛍光蛋白質に基づくセンサーを網羅し、その原理と技術進化、最新の応用例について解説した。さらに、新たに開発したYCX2.60を発現するトランスジェニックマウスを作製した。細胞周期プローブFucciについて、その利用方法をColdspring harbor BOOKSにて概説した。主には、培養細胞のイメージング設定、Fucciトランスジェニックマウス切片の広範囲イメージング法についてプロトコール詳細を示した。また、G1/S transitionに加えてS/G2 transitionを可視化するFucciprobe (Fucci4)の開発に成功、培養細胞でのvalidationを行った。レチノイン酸と結合するタンパク質(レチノイン酸受容体)のうち、レチノイン酸が結合する部分だけを取り出し、これに蛍光タンパク質を連結した蛍光プローブ「GEPRA(ゲプラ)」を開発、ゼブラフィッシュの胚の前後軸(頭尾軸)に沿ったレチノイン酸濃度勾配を可視化することに成功した。レチノイン酸は合成部位(胚の真ん中)と分解部位(胚の両端)に挟まれた領域でほぼ直線的に分布しており、シミュレーションにより、レチノイン酸が胚の中で素早く拡散することが示唆された。興味深いことに、こうした直線的な濃度勾配は、外から過剰のレチノイン酸を投与しても、あまり影響を受けないことが分かった。現在われわれは、GEPRAをマウスなどに適用し、哺乳類動物の体作りにおけるレチノイン酸の役割の研究に着手している。レチノイン酸はヒトの体の中でリンパ球のホーミング現象や神経シナプスの可塑性に関与しており、これら組織・器官でのレチノイン酸動態を解析できると期待される。また、ヒトの皮膚病やがんの治療にビタミンAが用いられることがあるが、組織におけるレチノイン酸の濃度勾配が分かれば薬の投与方法に関する指針が得られるはずである。こうしたレチノイン酸動態を、個体レベル、細胞レベルで解析するための顕微鏡システムを構築するためにCCDカメラを購入した。またレチノイン酸の代謝酵素を定量するためにリアルタイムPCR機器を購入した。GEPRAの開発によって、遺伝学的あるいは薬理学的な操作がレチノイン酸濃度勾配をどう攪乱し形態形成異常を引き起こすのかを、ゼブラフィッシュ胚を個体丸ごと生きたままで観察できるようになった。GEPRAを哺乳類の発生の解析に応用することを考えているが、組織が不透明性で、母体内で発生が進行することから個体レベルでの解析はかなり困難であると考えられる。むしろ、レチノイン酸が分化誘導試薬として使われていることを考慮し、iPS細胞技術を中心とする再生医療の分野にGEPRAを適用することを考えている。
ナヴィエ・ストークス方程式の解の特異点解析

Navier-Stokes方程式の弱解の正則性を圧力に対するある条件の下で証明した.特に,圧力がLorentz空間に基づくスケール不変な空間において十分小さい場合,換言すれば自己相似的に小さい場合の爆発の可能性を排除した。またこの結果はMHD方程式に対しては,圧力項に加え磁場がスケール不変なLorentz空間に属している場合に同様の結果が成り立つことも示された。ナヴィエ・ストークス方程式の弱解の正則性のための十分条件を圧量の仮定の下で定式化することに成功した。金-小薗(2005)は速度場を用いた定式化によりそれまでの結果を拡張し、十分に小さい解は自己相似解のレートで爆発しないことを示した。詳しくは、スケール不変な弱Lebesgue空間を用いることにより自己相似解のレートを捕らえ、そのノルムが小さければ弱解が滑らかであることを示した。我々の結果は圧力がスケール不変な弱Lebesgue空間で十分小さく、自己相似解的な挙動をすれば速度場についても爆発が起こらないことを証明した。これは金-小薗の結果を圧力に焼き直しただけに見えるが、必ずしもそうではない。一つには、一般に圧力の情報から速度場の情報が得られるかはわからないこと。また、流体力学の観測論的立場からも渦度場や速度場に比較して圧力のほうが扱い易いことを鑑みると、我々の結果は意義があると考えられる。ナヴィエ・ストークス方程式の力学系の問題に取り組んだ。これまでは有界領域だけでアトラクタの存在などが考えられており、非有界領域の場合への拡張を試みた。また回転流体などで現れる消散効果を持つ方程式についても同様の問題を考察した。ドイツ・パダーボルン大学のビョルン・シュマルフス教授との共同研究を行っている。ナヴィエ・ストークス方程式の弱解の正則性を、圧力に対する仮定の下で定式化を行った。それはスケール不変な関数空間において圧力が十分小さければ、速度場も自己相似的な爆発を起こさないことを証明した。対応する結果として速度場に対する仮定の下では既に知られていたが、観測論的立場からも圧力のほうが扱い易いことを鑑みると我々の結果は意義があるのである。またこの結果を磁気流体(MHD)方程式へ応用した。MHD方程式はナヴィエ・ストークス方程式と磁場の方程式の連立であるが、圧力と磁場がスケール不変な空間で十分小さければ弱解が正則であることを示した。確率項付きのナヴィエ・ストークス方程式およびオイラー方程式に対する、力学系の存在・収束・可測性などの研究をドイツ・パダーボルン大学のビョルン・シュマルフス教授を招聘することによりおこなった。確率項の無い決定論的な方程式に対する研究や、確率項付きの熱方程式に対する研究はよく知られているが、それらを合わせた場合にはほぼ結果が得られていない。前者の場合には一般的な手法が広く援用できるがアトラクタを考えるための軌道空間が可分でないために、確率微分方程式に対するランダム・アトラクタの可測性を示すことが困難なためである。この研究は一意性の不明な方程式への応用など意義のあることと考えている。
相補的情報交換法に基づくGPSデータの時空間情報の統合化に関する研究

本研究で取り扱うデータは昨年同様,国土交通省(旧建設省)国土地理院によって敷設された日本国内約1,000地点の,1996年から1998年にかけてのほぼ2年もの間計測された各々の地点の位置である.そのうち比較的データの質がそろっている615地点で観測されたものを解析に利用した.ベイズアプローチによる自動平滑化を利用した,大量時空間データの平均的構造の抽出法と,その構造の数理的モデル化を昨年に引き続き行った.具体的には,ベイズアプローチによるノンパラメトリック平滑化と,残差解析を,時間方向・空間方向に交互に適応し,時間のみに依存した成分(実際には,長期的な季節変動成分に対応する)と,空間成分(短期的な,ローカルな気象条件とその移動がもたらすものに対応)およびそれ以外の成分に,まず逐次的分解するような手法を開発した.示された手法はさまざまな時空間データに適用可能であり,超大規模時空間データセット中の平均的構造への探索的モデル化を可能にできると思われる.つまり平均的構造の時空間依存性を表現する統計モデルの半自動的な発見を支援することが期待される.時間方向の解析と,空間方向の解析を交互に繰り返しながら,各ステップにおいて残差解析を綿密に行うことで相補的に情報を次のステップに組み込めるような,つまり最終的に同時推定することと等価な推定方法になる手法の可能性を探った.如何なる残差解析が適当であるか,それをどのような形で異空間へ持ち込むのが適当なのかを,計算速度のパーフォーマンスの観点を重視しながら研究した.この方向である程度のめどがついたので,少数事例ではあるが最近の集中豪雨の日の気象図をデジタル化し,時空間統計モデルを利用したGPSデータの解析との比較を行った.気象図のデジタル化,及び気象情報と等価的な他のデジタル情報の作成を独自に行おうとしたため十分な解析が行えなかったのが反省点である.研究の途中で,複数のトレンドモデルからの選択に関して有益な結果が得られたので、アメリカ地球物理連合学会にて発表を行なった.本研究で取り扱ったデータは,建設省国土地理院によって敷設された日本国内約1,000地点の,1996年から1998年にかけてのほぼ2年もの間計測された各々の地点の位置である.そのうち比較的データの質がそろっている615地点で観測されたものを解析に利用した.自然現象による伝播遅延の主たる起源は電離層と対流圏であり,対流圏起源のものには大別してa)hydrostatic delayとb)wet delayの二つがある.電離層起源による影響は,同時計測される複数の周波数帯の信号処理を行うことにより,またhydrostatic delayは地上受信点で同時に観測される気圧デー夕を用いることにより予め推定できる.データは,一日1G-Byteもの大量であるため,ある程度の期間のデー夕を超大容量のハードディスクに格納した.電離層起源の影響の解析には,海外共同研究者の知見と,そこで開発されている推定ソフトウェアを利用した.効率よい超大量のデータの格納と,利便性の高いデータの保存方法の開発は,研究分担者の佐藤が行った.各観測点においては刻々と位置情報が収集されるが,まずとりあつかいやすいようにデータを日データに編集した.本来ならば,時間・空間変動を同時に取り扱うモデルを構成し,その枠組みで解析及びデータの解釈を進めるべきである.しかしながら,観測点が600個所超,観測日数が約700日以上ある時空間データに対し,ノンパラメトリックに直接データを表現すると,現在の計算機ではメモリーが不足する.従って本研究ではまず,準備的解析として以下のような,時間変動・空間変動をそれぞれ交互に考察する探索的アプローチをとった.本格的なデータ解析への障害となるデータ欠損と異常値処理は,研究分担者の佐藤が行った.逐次的なアプローチを通しておおよその時空間依存性の特性を明らかにできた.本研究で取り扱うデータは昨年同様,国土交通省(旧建設省)国土地理院によって敷設された日本国内約1,000地点の,1996年から1998年にかけてのほぼ2年もの間計測された各々の地点の位置である.そのうち比較的データの質がそろっている615地点で観測されたものを解析に利用した.ベイズアプローチによる自動平滑化を利用した,大量時空間データの平均的構造の抽出法と,その構造の数理的モデル化を昨年に引き続き行った.具体的には,ベイズアプローチによるノンパラメトリック平滑化と,残差解析を,時間方向・空間方向に交互に適応し,時間のみに依存した成分(実際には,長期的な季節変動成分に対応する)と,空間成分(短期的な,ローカルな気象条件とその移動がもたらすものに対応)およびそれ以外の成分に,まず逐次的分解するような手法を開発した.示された手法はさまざまな時空間データに適用可能であり,超大規模時空間データセット中の平均的構造への探索的モデル化を可能にできると思われる.

つまり平均的構造の時空間依存性を表現する統計モデルの半自動的な発見を支援することが期待される.時間方向の解析と,空間方向の解析を交互に繰り返しながら,各ステップにおいて残差解析を綿密に行うことで相補的に情報を次のステップに組み込めるような,つまり最終的に同時推定することと等価な推定方法になる手法の可能性を探った.如何なる残差解析が適当であるか,それをどのような形で異空間へ持ち込むのが適当なのかを,計算速度のパーフォーマンスの観点を重視しながら研究した.この方向である程度のめどがついたので,少数事例ではあるが最近の集中豪雨の日の気象図をデジタル化し,時空間統計モデルを利用したGPSデータの解析との比較を行った.気象図のデジタル化,及び気象情報と等価的な他のデジタル情報の作成を独自に行おうとしたため十分な解析が行えなかったのが反省点である.研究の途中で,複数のトレンドモデルからの選択に関して有益な結果が得られたので、アメリカ地球物理連合学会にて発表を行なった.本研究で取り扱うデータは昨年同様,国土交通省(旧建設省)国土地理院によって敷設された日本国内約1,OOO地点の,1996年から1998年にかけてのほぼ2年もの間計測された各々の地点の位置である.そのうち比較的データの貢がそろっている615地点で観測されたものを解析に利用した.ベイズアプローチによる自動平滑化を利用した,大量時空間データの平均的構造の抽出法と,その構造の数理的モデル化を昨年に引き続き行った.具体的には,ベイズアプローチによるノンパラメトリック平滑化と,残差解析を,時間方向・空間方向に交互に適応し,時間のみに依存した成分(実際には,長期的な季節変動成分に対応する)と,空間成分(短期的な,ローカルな気象条件とその移動がもたらすものに対応)およびそれ以外の成分に,まず逐次的分解するような手法を開発した.示された手法はさまざまな時空間データに適用可能であり,超大規模時空間データセット中の平均的構造への探索的モデル化を可能にできると思われる.つまり平均的構造の時空間依存性を表現する統計モデルの半自動的な発見を支援することが期待される.時間方向の解析と,空間方向の解析を交互に繰り返しながら,各ステップにおいて残差解析を綿密に行うことで相補的に情報を次のステップに組み込めるような,つまり最終的に同時推定することと等価な推定方法になる手法の可能性を探った.如何なる残差解析が適当であるか,それをどのような形で異空間へ持ち込むのが適当なのかを,計算速度のパーフォーマンスの観点を重視しながら研究した.この方向である程度のめどがついたので,少数事例ではあるが最近の集中豪雨の日の気象図をデジタル化し,時空間統計モデルを利用したGPSデータの解析との比較を行った.気象図のデジタル化及び気象情報と等価的な他のデジタル情報の作成を独自に行おうとしたため十分な解析が行えなかったのが反省点である.研究の途中で,複数のトレンドモデルからの選択に関して有益な結果が得られたので、アメリカ地球物理連合学会にて発表を行なった.
学習活動の数理モデル化とそれに基づく修学指導システムの構築

平成30年度は,まず研究目的の一つ目の『学習管理システムに記録される学生の学習状況、小テストや課題の評点、最終成績、ネットワークにおける行動、出席状況等の情報から、学生や授業ごとの局所的な「地図」の作成』に取り組むことを計画していた。具体的には、学習状態を取得するために、研究代表者の井上と研究分担者の伊達と後藤が所属大学で担当している授業において、(1)学内無線LANを通した学習管理システムの利用、(2)学習管理システム上での自習用演習問題や課題の提示、(3)スマートフォンによる出席情報の把握等を実施することを計画していた。これらの研究計画に基づき、以下を実施した。(1)学内無線LANの整備。研究計画調書に計上していたように、無線LANアクセスポイントを教室だけでなく、アクティブ・ラーニングの場として整備しているピロティ、セミナー室等にも整備し、学生の学習のための接続環境と、その利用状況を把握できる基盤を整備した。(2)学習管理システム上での自習用演習問題や課題の提示。学内に構築している学習管理システム(LMS)上に、研究代表者の井上が担当する授業5科目と研究分担者の伊達が担当する1科目で、授業資料と演習問題を提示した。またSNS(LINE)上で演習問題を解くシステムを開発し、受講者に利用してもらった。(3)スマートフォンによる出席情報の把握。出席管理用のビーコンを導入し、研究代表者の井上と研究分担者の伊達と後藤が担当するすべての授業において、受講者所有のスマートフォンで出席をとるようにした。今年度は、上記のように今後研究を実施するための情報収集の基盤整備を主に実施した。研究実績の概要に述べたように、今年度は今後研究を実施するための情報収集の基盤を整備した。基盤整備により得られた情報を元に、モデルとなる「地図」の作成に取り組むことも計画していたが、基盤整備と情報収集のみに終わった。まず、昨年度実施しなかった収集したデータの分析を行う。その後、当初の計画であった『「地図」を元に学習と教育の全体像(モデル)の構築』を実施する。具体的には、数学的モデルの構築は研究代表者の井上と研究分担者の多川が主に担当する。従来の実践研究での多くは,学習者の学習到達度や知識をなんらかの評価基準で数値化し比較することで,学習到達度を測定していることが多い。テストによる能力の測定や,個々の能力をベクトル化する場合には,いったん数値化した後に評価する必要がある。しかしながら,学習状態を具体的な数値で測定するのが困難な場合もある。そこで位相等の数学的概念を導入する。位相的構造は,集合に要素同士の近さだけでなく,つながり方に関する情報を入れたものである。研究代表者の他機関への異動が年度途中で決定したため、異動先での研究環境の早急な整備を考慮し次年度に繰り越した。
日本における仕事基準賃金の可能性に関する調査研究-外資系企業の事例を手がかりに-

近年、賃金制度の方向性に関して、「ヒト」基準か「仕事」基準かという切り口で論じられることが多い。だが、「仕事」基準賃金の多義性が、「仕事」基準賃金の議論のすれ違いや、意義の確認・課題解決に向けた共通認識の醸成を妨げている。また、外資系企業A社の事例から、賃金の公平性・透明性・納得性を担保するためには、賃金支払基準が「仕事」かどうか、制度設計や職務分析・職務評価の有無、等の外形に注目するだけでは不十分である可能性が示された。現在、従来の「日本型雇用システム」から新たなシステムへの移行に関する研究が、労働問題の大きな課題となっている。当然、これからの「賃金のあり方」も労使双方の重要な論点のひとつである。とりわけ、1990年代以降、賃金の決定基準を「ヒト」基準から「仕事」基準へ変更すべきであるという議論が活発になされるようになっている.とはいえ、当該分野において、国際比較を視野に入れた調査・研究は、まだまだ蓄積の余地がある。そこで、本研究では、(a)日本における「仕事」基準賃金導入に関する過去の議論の整理・検討、(b)「仕事」基準賃金の概念・議論の整理及び従来の「ヒト」基準賃金との比較・検討、(c)「仕事」基準賃金導入の現状と、実際に日本国内で「仕事」基準賃金を採用してきた外資系企業の人事・賃金制度の変遷の3つの側面から、日本における基準賃金導入の意義と限界、そして将来への可能性を探ろうとしている。平成20年度は、次の3つの研究課題を検討・分析するための文献及び各種資料の収集、ヒアリング調査をおこなった。(a)日本における「仕事」基準賃金導入に関する過去の議論の整理・検討(b)「仕事」基準賃金の概念・議論の整理及び従来の「ヒト」基準賃金との比較・検討(c)「仕事」基準賃金導入の現状と、実際に日本国内で「仕事」基準賃金を採用してきた外資系企業の事・賃金制度の変遷また、(a)(c)の作業によって得られた知見を研究会で報告し、他の研究者からの示唆を得ると共に、1年間の成果を論文にまとめた。成果主義人事・賃金制度の限界を乗り越えるものとして、現在、日本の大企業が注目している新たな方向性として、職務・役割等の「仕事」を基準にした人事・賃金制度の構築が挙げられる。いわゆる「仕事基準賃金」を採用することで、日本企業の競争力確保、総額人件費の削減、男女間賃金格差の是正といった多様な効果が期待されているのだ。だが、「仕事基準賃金」が、これらの期待に本当に応えられるか、評価はいまだ定まっていない。そこで、本研究では、19501960年代の横断賃率論争から現在の「仕事基準賃金」論争に至る理論的側面に加えて、職務ベース賃金を1960年代から採用している外資系企業日本法人の事例研究から、「仕事基準賃金」の意義と限界を検討した。今回の研究で、次の点が明らかになった。第一に、これまでの議論の整理によって、「仕事基準賃金」の導入のみで、必ずしも上記の期待に応えられるとは限らないということが示された。むしろ、仕事の割当て方、作業量・ノルマの設定のあり様、査定のあり方といった「働き方」「働かせ方」全体を問い直す作業抜きの議論は、格差を固定あるいは拡大に繋がる可能性も孕んでいる。もしも「仕事基準賃金」が格差の固定・拡大という方向に向かえば、多くの労働者のモチベーション低下、およびそれに伴う企業の生産性の低下が懸念されよう。第二に、事例研究から、「仕事基準賃金」を導入しさえすれば公平性が担保されるわけではないことが明らかになった。制度設計や職務分析・職務評価の有無といった外形に注目するだけなく、制度の運用や制度の公開の度合い等も注視することが求められる。なにより、適用者からみた納得性が那辺にあるかを見定めながら、労使双方の主張をすり合わせて人事・賃金制度を設計・運用していくプロセスこそが重要であると考えられる。
身体投影学の確立による高齢者の手腕の操作範囲と制御能力の拡張

人工の身体を自身の身体と混同してしまうラバーハンド錯覚を各種のプロジェクタを用いて映像投影する複合現実感技術を、手に振懲(ふるえ)のある者のキーボードタイピングタスクに適用し、前年度開発の、手指3次元位置リアルタイム画像計測、指先トラッキンク、ユーザ意図推定、キー動的リマッピングの各機能と手指リアルタイムCG合成表示機能のソフトウェアを、下向設置の液晶モニタディスプレイ、机上投影型プロジェクタが実キーボードを仮想化し投影する机上との中間面にハーフミラーを並行配置する、2層型光学シースルー複合現実感表示系のハードウェアとを統合し、振戦を抑制し矯正するオーグメンティッドヒューマン型デスクワーク環境の実証機を構築した。この実証機に手を不随意に揺動させる外力装置を用いて振戦を模擬した被験者心理実験を行い、前年度の予備実験で得た振動抑箭制御がキータイピングデスクワーク作業を能率を向上させる確証を得た。また、車椅子利用者向け適用として前年度を開発した、通常前輪型のアナログ入力電動車椅子をベースにした拡張手投影機能を有するプロジェクタ搭載スマート電動車椅子1号機を基に、より運動性能の高いオムニホイール前輪型のデジタル入力電動車椅子をベースに2号機を開発し、投影型拡張手を床につけて車椅子自体を移動・旋回する、アンカリングされたラバーハンドをメンタルモデルとする、新規なオーグメンティッドヒューマン型モビリティの移動操作系を構築した。さらに、前年度実装した拡張手ネイティブアプリをクラウド型インターネット上のブラウザアプリに展開、汎用化し、専用ホームページにて一般公開した。これにより、オーグメンティド・ヒューマンの福祉分野への学術展開に留まらず、誰でもいつでもブラウザさえあれば、ユニバーサルかつ遠隔地間の手腕コミュニケーション支援環境を利用できるオープン型の社会貢献基盤を整えることができた。キーボードの特定のキーをタイプしようとする随意運動の作業をユーザが行う時、振戦や外力で不随意に揺れている実手と、システムが予測した随意運動で運動する手指を模倣した仮想手(CG合成)とを、同一場所に視覚的に混合(シースルー重畳)した場合、ユーザは随意で運動する手の方を自らの身体と錯覚し、実手であっても不随意に揺れている手の方を無視する、複合現実感における新規な心理学的知見、加えてそのオーグメンティッドヒューマン型デスクワーク環境のシステム開発、並びに本システムが実際に振戦を抑制し矯正できたという知見を報告した国際雑誌論文と国内雑誌論文の両方がともに論文賞を受賞し、内外から高い学術的評価を受けたため。3カ年とする研究期間において最終年度となる第3年度は、第2年度に構築した実証機をベースに、高齢者だけでなく健常者も含むユニバーサルデザイン化への展開に挑戦する。より実際の職場や福祉施設で行われているデスクワークや遠隔対話に即するよう、一般什器に拡張手を呈示するプロジェクタ等の投影型複合現実感の表示系、手指を観測する小型カメラやタッチセンサ等の観測系、ハブティックフィードバック呈示系の各デバイスを一体的に組み込んだ高品位システムを開発する。この高品位システムに、第2年度に一般提供を開始したクラウド型インターネット上のブラウザアプリを用いて、通信遅延をある現実の遠隔地間(例:大阪大学-奈良女子大学)で、遠隔協調が必要なタスク下でのユーザビリティに関する知見を得る。また、目の前に自身の手が視覚的に存在しても、随意運動する手の存在が不随意運動する手の存在を上書きする、第2年度で発見された複合現実感環境における心理学的知見を、本システムによって初めて成立するようなマルチユーザ作業でも成立するのか、加えて空間座標系や身体座標系よの整合度、ハプティクスフィードバックの寄与等の詳細条件を明らかにしてゆきたい。さらに、操作する手が操作対象を触り、触っている対象の凹凸などの性状に関する触感をその手が得るという、同一手指が行う通常の操作-触覚反応であるホモ身体フィードバック構造を、操作する手が操作対象を触ることはそのままに、触覚だけをもう一方の触っていない方の手が得るという、通常では起こりえない異手の組み合わせとなる、サイバー空間でのみ成立するヘテロ身体フィードバック構造を検証し、頭部姿勢や視線などの各身体モダリティと身体拡張との関係性、ユーザピリティを解明を試み、本研究全体を推進しつつ、第3年度として研究期間において得られた個別の知見の総合化を図るものとする。人工の身体を自身の身体と混同してしまうラバーハンド錯覚を各種のプロジェクタを用いて映像投影する複合現実感技術の初年度構築を、手に振戦(ふるえ)のある者がキーボードのタイピングタクスを想定し、机上投影型プロジェクタが実キーボード上に直接投影し、手指の3次元位置のリアルタイム画像計測を行い、指先をトラッキングすることで、ユーザが意図するキーボードのキーを推測し、実キーの割当を動的に制御する入力モジュールシステムを構築した。これにより、振戦を模擬した被験者の心理実験から、キータイピングデスクワーク作業の機能向上の知見が得られ、振動抑制制御の特性に応じて、タクス達成度が変化している様子を確認できた。並行して投影モジュールの開発を、仮想手のCG表示ソフトウェアの実装から、下向きに天吊平置された液晶モニタディスプレイ、実キーボードを仮想化する机上投影型プロジェクタ、中間面にハーフミラーを並行配置する2層型光学シースルー複合現実感表示系で構成した振戦抑制しシステムとしての矯正型のオーグメンティッドヒューマン型デスクワーク環境を構築でき、次年度以降の被験者実験に備えた。手が伸ぽせない高齢者や車椅子利用者を想定し、電動車椅子に小型プロジェクタにパンチルミラーを組み合わせた広範囲に手腕のインタラクティブCG像を投影できる機能を備えたスマート電動車椅子を開発した。

自身の手腕があたかも伸展し、床や壁の対象を指し示すことができる、拡張型のオーグメンティッドヒューマン型モビリティ環境を構築でき、これにより、一人称感覚で知覚できるプレゼンス感覚の限界条件の一定の解析が行えた。オーグメンティド・ヒューマンの福祉分野への学術展開に留まらず、ユニバーサルな手腕コミュニケーション支援環境の実証が行えた。投影サブシステムの一次構築:投影系設計については、拡張身体像の投影を室内全体表示のため、ブロジェクタの首振り制御と複数投影重畳による連携補正アルゴリズムの知見を得ることが当初の計画以上に行えた。画像処理サブシステムの設計については、手指の3次元位置のリアルタイム画像計測を行い、指先をトラッキングすることで、ユーザが意図するキーボードのキーを推測し、実キーの割当を動的に制御する入力モジュールシステムを構築できたことで、当初の計画以上に行えた。ただし、掌画像の特定個人型認識については、安価なLeapMotion装置で代替できることが判明し、押下判定と押下座標取得が想定以上にロバストに行えることが確認できた。高齢者手指運動特性の計測設計については、投影された映像にしかすぎない手腕の像と実手重畳する二重像であってもラバーハンド錯覚が生起することを確認しつつ、想定ユーザを高齢者として、手腕の様々なシーンでの計測が行えるような計測系のモデリングを行い、抑制フィルタの限界周波数の概要を得ることができた。掌の押下カ基礎計測は、薄型面圧センサで、指先への押下力と水平方向への応力の個人内分布等を明らかにする予定であったが、機器配置構造上の制約が明らかになり、操作手ではない他方の非操作手にハプティクスフィードバックを与える、追加的なアイデアを試行することができた。アンピエントセンササブモジュールの設計と生理計測サブシステムについては、平成29年度の統合チェアの研究室試作に向けての基本設計の準備を行った。人工の身体を自身の身体と混同してしまうラバーハンド錯覚を各種のプロジェクタを用いて映像投影する複合現実感技術を、手に振懲(ふるえ)のある者のキーボードタイピングタスクに適用し、前年度開発の、手指3次元位置リアルタイム画像計測、指先トラッキンク、ユーザ意図推定、キー動的リマッピングの各機能と手指リアルタイムCG合成表示機能のソフトウェアを、下向設置の液晶モニタディスプレイ、机上投影型プロジェクタが実キーボードを仮想化し投影する机上との中間面にハーフミラーを並行配置する、2層型光学シースルー複合現実感表示系のハードウェアとを統合し、振戦を抑制し矯正するオーグメンティッドヒューマン型デスクワーク環境の実証機を構築した。この実証機に手を不随意に揺動させる外力装置を用いて振戦を模擬した被験者心理実験を行い、前年度の予備実験で得た振動抑箭制御がキータイピングデスクワーク作業を能率を向上させる確証を得た。
X線2次元信号のサブミクロン分解能シングルショット計測手法の開発

本研究課題は、1μmを下回る微細構造を持つX線信号を計測する能力を持つX線検出器の開発を目的とした。本検出器のキーデバイスである高空間分解能シンチレーターの開発およびその性能の検証を計2年間で実施した。平成26年度に、申請者が提案する手法:同母材のシンチレーター(Ce添加)・基板(無添加)間を固相拡散接合し、基板の機械強度を利用してシンチレーター層の薄膜化を行うことで、一様な屈折率を持つ4μm厚薄膜シンチレーターの開発に成功した。平成27年度は検出器の空間分解能計測を行うための計測装置を整備した。これを用い、空間分解能は600700 nmに到達することを実証した。平成26年度はセラミックスの固相拡散接合を利用した薄膜シンチレーターを製作した。また、シンチレーターからの2次元信号を結像する光学系を設計構築した。Ce:YAG透明セラミックシンチレーターとNon-doped YAG透明セラミック基板を固相拡散接合で接着剤などの異物を使用せず分子レベルで接合し、その後、化学機械研磨を行う、という薄膜シンチレーターの製作手法を提案・実施した。本手法で製作される薄膜シンチレーター基板の特徴は、シンチレーターと基板が同一の材質であるため、その接合界面の屈折率構造がほぼ一様となり、反射・散乱・収差を光学的に抑制できることにある。この製法で、最薄4 μm厚のCe:YAGシンチレーターの製作に成功した。また、製作した薄膜シンチレーター基板の両面に反射防止膜を施し、周辺雰囲気との界面における反射も抑制している。これにより、シンチレーター上で生じる空間分解能悪化の要因を全て排除し、空間分解能・MTFの大きな向上が期待できる。従来の薄膜シンチレーターの問題点として、その薄さが原因でシンチレーターを透過するX線の量が多いため、放射線損傷の観点からレンズを信号の発光点近傍に設置できない。これは光学系の開口数が制限されることを意味し、結果として空間分解能が落ちるだけでなく、センサーに到達する信号量も小さくなる。前述の製作した薄膜シンチレーター基板のシンチレーター部は薄いが、これを支える基板の厚みは自由に設計できる。今回の製作では基板をmmスケールと厚みを持たせることで、基板内でX線を遮蔽した。これにより、高い開口数のレンズを使用し、高分解能・高感度な結像光学系を実現できた。本研究課題の最終年度である平成27年度は、平成26年度に開発した高空間分解能シンチレーターである5 μm厚の透光化Ce:YAGセラミックスを使用し、最終目標である1 μmを下回る微細構造を持つX線2次元信号を計測することを目標とした。透光化Ce:YAGセラミックス・高開口数およびmm厚の補正環付対物レンズ・高感度カメラをコンポーネントとして、間接変換型検出器の構築を行った。分解能計測用のサンプルとしてタンタルX線吸収パターンを持つX線チャートを使用した。これらを用いて、実験室のX線管とSPring-8のビームラインの2つのX線光源を用い、空間分解能計測を実施した。X線管による評価では、X線チャートをシンチレーターにゼロ距離(接触)でマウントし、X線回折における滲み成分を最小に抑えるようにした。まずは、可視光照明下において、X線チャートに対しフォーカス合わせを実施した。基板の厚みから生じる球面収差による滲み成分もこのとき、最小になるように調整した。ベストフォーカスで250 nmのLine & Spaceが観察でき、可視の光学系として500 nmの空間分解能を持つことを確認した。次に、X線管からのX線を使用し、X線チャートのX線投影像を計測した。これにより、300 nmのLine & Spaceが観察できた。これにより、最終目標である1 μmを下回る微細構造を持つX線2次元信号を計測の実施に成功した。次に、SPring-8のビームラインで同様の評価を行った。高い強度を利用した高品質なデータの取得、供用時に想定するサンプル・シンチレーターが離れたセットアップにおいて性能がどの程度変化するかの確認の2点が目的であった。サンプル・シンチレーター間の距離は10 mmとした。結果として、500 nmのLine & Spaceが観測でき、1 μmの空間分解能を得られることがわかった。平成26年度で、当初の予定である薄膜シンチレーターの開発および結像光学系の設計・構築に加え、平成27年度に予定していた検出器の構築まで達成した。X線検出器平成27年度に残件である、小型密封線源に検出器の評価およびXFELを利用したX線信号のシングルショット高空間分解能計測を平成27年度で実施する。

小型密封線源を使用する環境は整備済みなので速やかに実施できる。XFELを利用したX線信号のシングルショット高空間分解能計測はビームラインの調整枠の一部時間を使用し、実施する。難しい場合はSPring-8でビームタイム申請を行い、そこで空間分解能の計測のみを評価を行う。本研究で必要とする高開口数光学系の設計に変更が生じた。同時に、この光学系の後段に使用する高感度カメラの仕様も変更となり、購入予定であった科学計測用CMOSカメラは平成27年度予算と合わせて購入する必要が生じた。平成27年度に計上していた旅費予算を科学計測用CMOSカメラの購入用の予算に割り当てる。平成27年度の早々に科学計測用CMOSカメラを購入する。
悪性黒色腫における　ＦＯＸＭ１の発現と治療ターゲットとしての可能性

今年度は皮膚がんの調節因子やメラノサイトの機能をさらに深く追求すべく、中国医薬大学(台湾)に1年間留学(研究指導委託として)し、下記の研究を行なった。コンディショナルノックアウトマウスを用いて表皮ケラチノサイト特異的にCK1αをノックアウトすると、p53/KitL/Kitシグナル経路を介してメラノサイトの増殖活性が高まり、皮膚の色素沈着を導けることを解明した。メラニン生成の重要な経路であるPOMC/MC1R/MITF経路は白色人種では遺伝子多型により機能不全になっていることが多く、これが白色人種の肌が白い一因にもなっている。しかし、p53/KitL/Kitシグナル経路はPOMC/MC1R/MITF経路を介さないため、人種に関係なくメラニン生成を増強できる可能性を示唆しており、紫外線による皮膚がんを予防するための重要な戦略となり得る。この結果はPNAS誌に報告した。Chang CH, Kuo CJ, Ito T etal. CK1αablation in keratinocytes inducesp53-dependent, sunburn-protective, skin hyperpigmentation. Proc Natl Acad Sci USA, in press29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。【悪性黒色腫におけるFOXM1発現と治療ターゲットとしての可能性について】1,悪性黒色腫臨床検体60例においてFOXM1の免疫染色および種々の統計学的解析を行い、FOXM1の強発現が予後と有意に相関することを示した。2,悪性黒色腫細胞株を用いてFOXM1のノックダウンが細胞株の増殖・浸潤を有意に抑制すること、さらに同様の効果がFOXM1阻害剤でも得られること、FOXM1阻害下では抗癌剤感受性が改善することを見出した。【血管肉腫におけるFOXM1発現と治療ターゲットとしての可能性について】1,血管肉腫臨床検体125例においてFOXM1の免疫染色および種々の統計学的解析を行い、FOXM1の強発現が予後と有意に相関することを示した。2,血管肉腫細胞株を用いてFOXM1のノックダウンが細胞株の増殖を有意に抑制すること、さらに同様の効果がFOXM1阻害剤でも得られること、FOXM1阻害下では抗癌剤感受性が改善することを見出した。以上の結果を下記の英文学術雑誌において筆頭著者として報告するとともに、国内学会でも報告を行った。すでに英文学術雑誌において筆頭著者として2報を報告し、国内学会でもその成果を報告したため。Chang CH, Kuo CJ, Ito T etal. CK1αablation in keratinocytes inducesp53-dependent, sunburn-protective, skin hyperpigmentation. Proc Natl Acad Sci USA, in press悪性黒色腫、血管肉腫におけるFOXM1の機能をさらに解明し、治療ターゲットとしての可能性を追求する。また、高齢者の外陰部に好発し、外科手術以外の有効な治療が少ない乳房外パジェット病についてもFOXM1の治療ターゲットとしての可能性を追求する。