hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌における転移先臓器特異性決定遺伝子群による制御機構の解析

ヌードマウス(Balb/c-nu/nu)の肺,肝,腎,副腎,骨,骨格筋を約1 mm厚の組織片とし,これらの臓器上で各細胞株を7日間培養し割面上に生着して増殖し得た細胞を回収した.この操作を複数回施行し臓器上から回収した細胞株の遺伝子発現をマイクロアレイで評価した.臓器上培養から得られた各細胞株の遺伝子発現について,肝から回収された細胞株の発現変動と他の5臓器から回収された細胞株の発現変動を比較し,t検定にて有意差(p<0.05)が認められ,かつoriginalに比し平均で1.5倍以上の変動が確認された遺伝子を肝転移の臓器特異性を決定する候補遺伝子として抽出した.検討を行った28869遺伝子のうち肝組織において特異的増強を示したものが167遺伝子,特異的な減少を示したものが45遺伝子で,うち最も強い変動はEDIL3の増強であった.EDIL3は肝細胞癌において腫瘍の増殖・進展に関与することが知られている.そこで,遺伝子導入によりEDIL3を強制高発現させた安定細胞株PC-9/EDIL3を作成してヌードマウスに移植し,転移能をoriginalのPC-9と比較した.結果,心腔内投与及び皮下投与(n=16)では,どちらの細胞も肝転移の形成は確認できなかった.次に,肝への直接接種(n=24)を行ったところ,originalのPC-9では生着が見られなかったが,PC-9/EDIL3においては,接種後2 weekで4/6,4 weekで5/6において腫瘍の形成が確認された.肺癌の肝転移形成過程において,EDIL3発現は癌細胞が肝実質へ到達した後の生存と増殖・進展に関与していると推測される.動物実験における遠隔転移モデルの確立に予想以上の困難性があり、試行錯誤が必要であった.最終的には、本実験系における理論検証により相応しい局所接種モデルを採用することで、研究を進捗させることができた.遺伝子導入の方法論が安定したため,次年度以降は,新規遺伝子導入株の樹立と,すでに樹立ずみの遺伝子導入株の動物実験による検証の両方を並行して進めていく.転移モデルの確立の検証を進める.現在、次の候補遺伝子の導入は完了しているため、次回も局所接種モデルを用いて検討を進めることとする。遺伝子導入操作に予想以上の時間を有し,年度内に動物実験が行えなかった.転移モデルの確立が遅れたため,以降の検証へ進めなかった.動物実験モデルの確立が遅れたためである。現在、解決しており、このまま検討を進める。動物実験による検証を進める.転移モデルの確立は完了したため,次年度は予定通り検証を進める.
ダム構造物が流域の物質循環・生態系に与える影響とその修復手法の開発

ダム構造物が流域の物質循環や生態系に与える影響に関する解明と生態系を修復する手法を開発した.ダムが物質循環に及ぼす影響に関してはダムの背後に貯留される落葉が嫌気化して分解がされにくい過程を解明できた.また遡河回遊魚がダムによって遡上を阻まれる実態についてヤツメウナギやサクラマスで明らかにし,そのことが河畔の陸上生態系に与える影響に関して窒素安定同位体比分析で明らかにすることができた.こうしたダムの弊害を緩和する手法としてダムのスリット化が挙げられ,既存のダムの切り下げ試験を行政との共同で行い,その有効性について実証できた.さらに高落差のコンクリート構造物ではなく現地発生の木材を利用して防災的機能を発揮させつつも,魚類の生息場としても機能できるログダム,デブリキャッチャーなどの構造物を開発した.またアメリカ・カリフォルニア州でダム撤去の現場を実際に訪れ,技術的な問題点や行政的な課題などの情報収集を行った.ダム構造物が流域の物質循環や生態系に与える影響に関する解明と生態系を修復する手法を開発した.ダムが物質循環に及ぼす影響に関してはダムの背後に貯留される落葉が嫌気化して分解がされにくい過程を解明できた.また遡河回遊魚がダムによって遡上を阻まれる実態についてヤツメウナギやサクラマスで明らかにし,そのことが河畔の陸上生態系に与える影響に関して窒素安定同位体比分析で明らかにすることができた.こうしたダムの弊害を緩和する手法としてダムのスリット化が挙げられ,既存のダムの切り下げ試験を行政との共同で行い,その有効性について実証できた.さらに高落差のコンクリート構造物ではなく現地発生の木材を利用して防災的機能を発揮させつつも,魚類の生息場としても機能できるログダム,デブリキャッチャーなどの構造物を開発した.またアメリカ・カリフォルニア州でダム撤去の現場を実際に訪れ,技術的な問題点や行政的な課題などの情報収集を行った.近年資源が激減しているヤツメウナギの遡上に及ぼすダムの影響を評価するため,石狩川支流においてダムの形態とヤツメウナギの種類について調査を行った.ダムの落差が1m以上ある河川では下流にはカワヤツメの幼生が多く生息しているにもかかわらず,上流ではスナヤツメの幼生しか観察されない場合が多くみられ,遡上を決定づけるダム落差は0.5m以上1m以下であると推測された.次にダム構造物の切り下げによる修復工事が,渓流生態系に及ぼす影響について調査を行った.ダム切り下げが行われる以前にはダム上下流において礫洗掘による基岩の露出と細粒砂の堆積が顕著にみられた.ダムを切り下げた結果,礫構成が多様になり,とくに小中礫が幅広く出現した.またダムが落葉分解に及ぼす影響に関して,ダムにおける落葉の分解実験とそれに付随した飼育実験を行った.実験の結果,渓流に移動したダムの落葉は,ダム内の落葉に比べると分解は速く進行したが,ダムに堆積していない渓流の落葉と比較すると遅かった.落葉に定着した底生動物の種組成は,ダムの落葉と渓流の落葉で異なった.ダムではユスリカ科が多く出現したのに対し,渓流では破砕食者のタキヨコエビが多く出現した.出現個体数は,ダムの落葉のほうが渓流の落葉よりも少なかった.リターバッグを設置した地点の溶存酸素量はダムが渓流の約1/9であった.ダム内では溶存酸素量と葉に定着した破砕食者の少なさが,渓流と比較したときの56日後の破砕量の少なさに結びついていると考えられた.さらにサケ科魚類の遡上はかる河川再生の事例として,アメリカ西海岸,カリフォルニア州の北部を訪れ,NOAAとCalifornia Fish and Wildlife, California Coastal Consevancyなどが行っているFish Passage Projectとダム撤去に関する情報収集を行った.2005年、2006年にスリット化された留萌管内の渓流において河川地形変化と土砂流出について調査を行った.スリット工事はダム中央部の幅3m、高さ2m程度を台形に切り下げるもので、下流部には落差を解消するため直径0.51m程度の現地産出の大礫を扇形に配置し、上流から流下してくる砂礫を埋積することでスムーズな河床を形成させることを目的とした。礫径の分布状況は、ダムの未スリット化区間とスリット施工区間で、礫径組成に著しい違いがあった.未スリット化区間は、砂や泥、115cm未満の小礫が集中する傾向がみられ、一方スリット化実施区間では、礫径は変動幅が大きく多様性があることが明らかになった.多様な礫径の存在は、スリットにより上流部からの礫移動がスムーズに行われた結果であると考えられる.上流からの多様な礫径が流下することにより、河川に自然的な蛇行が生じ、河川流路の多様性が生じていた.ダム切り下げによる地形的な影響は流路周辺に留まっており、渓岸の安定性を損なわないとみられる.また後志管内尻別川において、ダム構造物がサクラマス親魚の遡上に及ぼす影響について調査を行った.ダム構造物直下のプールの有無に着目し、構造物直下の水深が30cm以下の場合とこれ以上の場合に分け、堤高と遡上率との相関を取り、線形近似曲線からそれぞれの遡上限界を解析した.この結果、ダム下流部にプールが存在する場合の遡上限界は1.8mであるに対し、プールのない場合は1.5mに低下し、遡上限界に30cm程度の差が認められた.このことから.構造物下流部にプールが存在する事で、サクラマスの遡上率が向上することが明らかになった.

20052007年度にスリット化された留萌管内の渓流において,河川地形変化と土砂流出について調査を行った.施工の結果,ダム下流部に配置された巨石は上流から流下した小礫を貯留し,連続的な河床面を形成する効果が見られた.またダムの未切り下げ区間と切り下げ済み区間において礫径組成に著しい違いがみられた.切り下げ実施区間では,礫径は変動幅が大きく多様性があるが,未切り下げ区間の礫サイズは,砂や泥,岩盤が分布する傾向がみられた.切り下げによる多様な礫径の存在は,上流部からの礫移動がスムーズに行われた結果である.また上流からの多様な礫が流下することにより,河川に蛇行が生じるなど河川流路の多様性が生じていた.こうした切り下げ施工によるコストは魚道設置の10分の1程度であり,将来的にダム渓流環境修復を行う上での工法の一つになると考えられた.つぎに2000年にコンクリートダムによらない構造物の設置を行った網走管内の渓流において,木製構造物の機能や耐久性について調査を行った.設置後8年を経過しているが,河川内においては木製構造物は十分耐久性があることが実証された.その防災機能に関しては,河床勾配を緩和し縦浸食を抑止し,流木捕捉により流木災害を防ぐという点から有効であった.また生態的機能については,淵の増加は魚の生息場の増加に寄与しており,ヤマメなどの魚類も他の区間より高密度であることから,この木製構造物は魚類にとって良好な生息環境を作り出すことができると考えられた.総合的に見ると,渓流生態系において木製構造物は防災機能と生態系保全を調和させる修復工法であるといえる.
食事療法が成長期の軟骨内骨化に与える影響

成長発育期の骨形成に十分なCa摂取が必要であることは周知の事実である。しかし、わが国の国民栄養調査をみると、慢性的にCa摂取不足の状態にある。また、成長発育期に骨塩量を高めることが将来の骨粗鬆症の予防に重要であり、近年では、骨吸収抑制および骨量増加作用を有しているイプリフラボン(IF)が、注目されている。本研究では、CaとIFが成長発育期の軟骨内骨化に果たす役割について光顕的、超微形態的、微細構造学的に観察を行った。成長発育期にCa摂取不足に陥ると骨組織は虚弱状態になり、その後、Ca含有量の高い食餌を摂取しても、十分な回復所見は得られなかった。高Ca食と同時にIFを摂取すると、光顕的所見では、肥大帯軟骨細胞層における石灰化基質の増加およびそれを侵食する軟骨吸収細胞の増加が顕著にみられ、骨基質では、骨芽細胞の増加による軟骨組織から骨組織への置換促進がみられ、骨梁が軟骨細胞層にほぼ垂直に走行していた。超微形態学的所見では、ラット下顎頭軟骨細胞細胞層は、石灰化球が癒合して縦走基質を形成し、軟骨小腔底部は石灰化球とコラーゲン原線維が癒合していた。骨基質では、広範囲に骨基質形成がみられ、多数の骨小腔とその周囲を一定方向に走行するコラーゲン原線維束がみられた。微細構造学的所見では、骨芽細胞の増加が著しく、細胞質中ではゴルジ装置、ミトコンドリアなどの細胞小器官の発達がみられ、活性化の様相を呈していた。破骨細胞は、ruffled borderが扁平化し、骨基質より遊離しており、骨吸収を抑制していた。骨細胞は、大型の核を有し、核・細胞比率の大きい成熟タイブの細胞が増加していた。以上の結果より、IFをCaと同時に摂取する食事療法により、下顎頭軟骨層の成長促進、軟骨基質の石灰化促進に引き続き、骨基質では,骨吸収抑制および骨形成促進が行われ、軟骨内骨化における骨構築は促進されているを明らかにした。我が国はCa摂取不足状態にあるが、骨塩量がピークを迎える1820歳までに十分量のCaを骨に貯える必要がある。近年、大豆から抽出されたイソフラボン誘導体であるイプリフラボン(IF)は、骨量減少治療薬として承認され、破骨細胞吸収抑制作用、骨量増加作用があると報告されている。本研究では、このIFが、成長発育期の骨基質形成にどのように作用するのか、さらにCaの作用とあわせ、電子顕微鏡学的検索を行った。生後5週齢のWistar系雄ラットを対照群、Ca欠乏食群、Ca欠乏食+標準食群、Ca欠乏食+高Ca食群、Ca欠乏食+高Ca食・IF添加標準食群の5群に分けて飼育した。4週間飼育完了後、下顎頭を摘出し、走査型電顕試料と透過型電顕試料をそれぞれ通法に従い作製し、観察を行った。走査型電顕所見では、Ca欠乏により、軟骨小腔の区画の不明瞭化、小腔壁の縦走基質の断裂部、コラーゲン原線維の未石灰化部の増加がみられ、軟骨下骨形成帯では広範囲に骨吸収面がみられた。その後のCa摂取だけでは、充分な回復所見はみられなかったが、さらに、IFを摂取することにより、軟骨小腔は明瞭となり、石灰化小球は密に癒合していた。

軟骨下骨形成帯では、骨小腔が多数みられ、一定に走行するコラーゲン原線維によって平滑面を呈していた。透過型電顕所見では、Ca欠乏により、骨芽細胞の減少、特に破骨細胞の増加、活性化が顕著であった。その後のCa摂取により前骨芽細胞様細胞、骨芽細胞および幼若骨細胞の増加がみられ、さらに、IFの投与により骨芽細胞の活性化、破骨細胞の活性抑制が認められ、核・細胞質比率が大きい骨細胞が認められた。Ca摂取不足により成長発育期に骨虚弱状態に陥っても,その後のCa摂取とIF摂取により破骨細胞による骨吸収抑制作用,骨芽細胞への骨量増加作用を誘発し,軟骨内骨化における骨形成促進が微細構造学的観察によって示唆された.成長発育期の骨形成に十分なCa摂取が必要であることは周知の事実である。しかし、わが国の国民栄養調査をみると、慢性的にCa摂取不足の状態にある。また、成長発育期に骨塩量を高めることが将来の骨粗鬆症の予防に重要であり、近年では、骨吸収抑制および骨量増加作用を有しているイプリフラボン(IF)が、注目されている。本研究では、CaとIFが成長発育期の軟骨内骨化に果たす役割について光顕的観察を行うとともに電子顕微鏡学的検索では追加実験を行った。Ca摂取不足なると骨虚弱状態に陥り、その後、Ca含有量の高い食餌を摂取しても、十分な回復所見は得られなかった。高Ca食と同時にIFを摂取すると、光顕的所見では、肥大帯軟骨細胞層における石灰化基質の増加およびそれを侵食する軟骨吸収細胞の増加が顕著にみられた。骨基質では、骨芽細胞の増加による軟骨組織から骨組織への置換促進がみられ、骨梁が軟骨細胞層にほぼ垂直に走行していた。超微形態学的所見では、ラット下顎頭軟骨細胞層は、石灰化小球が癒合して縦走基質を形成し、軟骨小腔底部は石灰化球とコラーゲン原線維が癒合していた。骨基質では、広範囲に骨基質形成がみられ、多数の骨小腔とその周囲を一定方向に走行するコラーゲン原線維束がみられた。微細構造学的所見では、骨芽細胞の増加が著しく、細胞質中ではゴルジ装置、ミトコンドリアなどの細胞小器官の発達がみられ、活性化の様相を呈していた。破骨細胞は、ruffled borderが扁平化し、骨基質より遊離しており、骨吸収を抑制していた。骨細胞は、大型の核を有し、核・細胞比率の大きい成熟タイプの細胞が増加していた。以上の結果より、IFをCaと同時に摂取することにより、下顎頭軟骨層の成長促進、軟骨基質の石灰化促進に引き続き、骨基質では,骨吸収抑制および骨形成促進が行われ、軟骨内骨化機構は回復していることを明らかにした。
イオンビーム・プラズマ援用超微粒子加速衝撃法によるダイヤモンド状膜の形成

1.超微粒子衝撃コーティング法における磁界・高周波電界援用効果と形成膜の特性超微粒子衝撃コーティング装置の成膜領域に変更を施し,電極形状を改良し,DC高電界の印加に加えて高周波(RF)及び磁界(マグネトロンスパッタ効果(MS))の重畳が可能な方式とした.この装置を用いて,DLC膜の成長効率,形成膜の微細構造及び境界摩擦特性について究明した結果,(1)膜成長速度は,MSのみ援用の場合で従来比の約11.3倍(新電極にDCのみ印加した場合の約2.5倍),MSとRFを両用した場合で従来比の約14.7倍(同じく約3.2倍)と著しく向上した.(2)成膜領域の電磁界条件をDC印加のみ,MS援用,MS・RF援用と変化させると,膜成長効率は次第に低下するが,膜の抵抗率とその温度係数は高くなりアモルファス構造化が進む.(3)膜質と境界摩擦特性の関連については,アモルファス相の含有率が高いDLC膜では,表面ガスの吸着量は少ないが吸着熱が高く,境界潤滑効果がより長く持続する.2.超微粒子ビー厶加工法におけるイオンビー厶援用効果及び膜形成機構に関する検討超微粒子衝撃エネルギの定量化に不可欠な帯電量測定実験を実施し,電子ビーム照射帯電装置(試作)の基本性能と凝集超微粒子の均一分散化供給法について究明した結果,(1)帯電装置における大電流の安定的出力を確認した.(2)超微粒子の均一分散化供給法として,(1)凝固させた超微粒子分散溶剤の真空中気化によって供給する方法は,真空度低下を生じるので問題がある.(2)静電的噴霧微細化供給法は帯電実験に適用可能である.3.まとめ超微粒子衝撃コーティング法における磁界・高周波援用DLC膜形成について,膜成長効率,膜微細構造及び潤滑性に関する評価を行うことができた.超微粒子ビーム加工法については,超微粒子の帯電実験法を確立した。今後,電子ビーム照射条件と帯電量の関係,静電加速による衝撃エネルギと膜成長の関連及び膜質改善へのイオンビーム援用効果を究明する.1.超微粒子衝撃コーティング法における磁界・高周波電界援用効果と形成膜の特性超微粒子衝撃コーティング装置の成膜領域に変更を施し,電極形状を改良し,DC高電界の印加に加えて高周波(RF)及び磁界(マグネトロンスパッタ効果(MS))の重畳が可能な方式とした.この装置を用いて,DLC膜の成長効率,形成膜の微細構造及び境界摩擦特性について究明した結果,(1)膜成長速度は,MSのみ援用の場合で従来比の約11.3倍(新電極にDCのみ印加した場合の約2.5倍),MSとRFを両用した場合で従来比の約14.7倍(同じく約3.2倍)と著しく向上した.(2)成膜領域の電磁界条件をDC印加のみ,MS援用,MS・RF援用と変化させると,膜成長効率は次第に低下するが,膜の抵抗率とその温度係数は高くなりアモルファス構造化が進む.(3)膜質と境界摩擦特性の関連については,アモルファス相の含有率が高いDLC膜では,表面ガスの吸着量は少ないが吸着熱が高く,境界潤滑効果がより長く持続する.2.超微粒子ビー厶加工法におけるイオンビー厶援用効果及び膜形成機構に関する検討超微粒子衝撃エネルギの定量化に不可欠な帯電量測定実験を実施し,電子ビーム照射帯電装置(試作)の基本性能と凝集超微粒子の均一分散化供給法について究明した結果,(1)帯電装置における大電流の安定的出力を確認した.(2)超微粒子の均一分散化供給法として,(1)凝固させた超微粒子分散溶剤の真空中気化によって供給する方法は,真空度低下を生じるので問題がある.(2)静電的噴霧微細化供給法は帯電実験に適用可能である.3.まとめ超微粒子衝撃コーティング法における磁界・高周波援用DLC膜形成について,膜成長効率,膜微細構造及び潤滑性に関する評価を行うことができた.超微粒子ビーム加工法については,超微粒子の帯電実験法を確立した。今後,電子ビーム照射条件と帯電量の関係,静電加速による衝撃エネルギと膜成長の関連及び膜質改善へのイオンビーム援用効果を究明する.1.RFプラズマ援用超微粒子衝撃コーティングによる高品質DLC膜形成従来の成膜領域でのDC高電圧印加による方法に加えてRF及び磁場(ECR条件)の重畳が可能な膜形成装置を設計試作し,成膜の高品質化と効率化を検討した.その結果,(1)膜成長速度は従来に比べて1桁向上し,表面清浄化(イオンエッチング効果)による粒子付着確率の向上が顕著に認められた.(2)膜成長速度の向上への磁場援用の効果は大きいが,RFプラズマ援用の効果は低かった.これについては,RF投入パワーの適性条件の把握を含め,さらに検討を進める必要がある.(3)Arイオンエッチング効果としての膜質変化は顕著でなく,今後は水素による化学的エッチングについて検討する.2.イオンビーム援用超微粒子ビーム加工装置の動作確認炭素超微粒子を超高速に加速するために不可欠な高帯電化の課題を究明するため,帯電実験専用の装置を設計製作し,大電流電子ビーム照射装置(試作)の基本性能と凝集超微粒子の分散化供給法について検討した.その結果,(1)電子ビーム照射装置は従来よりも高電流密度の発生が可能であり,その電流電圧特性を理論的に把握できた.

(2)既成の凝集状態の超微粒子を分散状態で安定供給するために,ある溶剤中に均一分散後に冷却凝固させた試料を真空中で昇華させることによって超微粒子を供給する手法を提案した.(3)前記の超微粒子供給法について,高濃度の超微粒子を高度に分散させた試料からの効率的供給が可能なこと,試料温度調整による供給量制御が可能なことを明らかにした.来年度は,電子ビーム照射装置による超微粒子の帯電実験(帯電量測定)を行う.1.磁界・高周波援用超微粒子衝撃コーティング法による効率的DLC膜生成の検討従来の超微粒子衝撃コーティング装置(DC高電界のみ印加)を,高周波(RF)及び磁界(マグネトロンスパッタ効果(MS))の重畳が可能なものにとし,成膜領域の電極形状も変更した.その結果,膜成長速度は,1)MSのみ援用の場合で従来比の約11.3倍(新電極にDCのみ印加した場合の約2.5倍),2)MSとRFを両用した場合で従来比の約14.7倍(同じく約3.2倍)と著しく向上した.2.超微粒子の衝突条件に対する膜成長速度(粒子付着確率)の検討超微粒子の衝撃エネルギ定量化に不可欠な帯電量測定実験を継続し,電子ビーム照射帯電装置へのカーボンブラック粒子の均一分散供給法を究明した.昨年度に提案した,凝固溶剤の真空昇華によって分散超微粒子を供給する方法は,真空度低下を生じて問題があった.そこで,静電的噴霧微細化供給法を試み,帯電実験に適用できる可能性を見いだした.今後は,電子ビーム照射条件に対する帯電量を把握し,静電加速における衝撃エネルギと膜成長の関連を追及する.3.形成膜の膜質と特性評価形成DLC膜は超微粒子の衝撃変性に応じてアモルファス構造化し,抵抗率とその温度係数が高くなる.この特性を利用して膜質と膜形成条件の関係を明らかにした.さらに,大気中の同一軌道上での繰返し摩擦実験によって,膜質と境界摩擦特性の関連についても調べた.その結果,1)MS援用さらにMS・RF援用すると,膜成長速度は低下するが,アモルファス構造化が進む.これは,超微粒子からの炭素スパッタ及び形成膜からのグラファイト相の選択的除去によるものと推察される.2)アモルファス相の含有率が高いDLC膜では,表面ガスの吸着量は少ないが吸着熱が高く,境界潤滑効果が長く続く.4.研究成果のまとめ磁界・高周波援用超微粒子衝撃コーティング法によるDLC膜形成について,膜成長効率,膜微細構造及び潤滑性に関する従来法を含めた総合的評価を行うことができた.
ストリゴラクトン生合成経路から分岐する真の枝分かれ抑制ホルモン

ストリゴラクトン(SL)は根圏における根寄生植物(寄生して養水分を奪う植物)とアーバスキュラー菌根菌(共生してリン酸を供給する菌類)の宿主認識シグナルとして働く。また、植物体内では枝分かれを抑制する植物ホルモンとして機能している。農業生産において重要な生理作用をもつSLであるが、その生合成経路の全貌は明らかにされていない。本研究では、SL生合成酵素であるMAX1とLBOの機能について解析した。その結果、植物には、MAX1とLBOに導かれる2環性SL誘導体の生合成経路が存在することが示された。これまでに研究代表者は、植物の枝分かれ抑制ホルモンであるストリゴラクトン(SL)の生合成経路で働くMAX1酵素の機能を世界に先駆けて明らかにした。MAX1はSL前駆物質カーラクトン(CL)のC-19位をカルボキシル基まで酸化してカーラクトン酸(CLA)を生成する酵素であった。そのメチルエステル体(MeCLA)は推定SL受容体AtD14と直接相互作用することも明らかにした。この結果から、完全なSL骨格を有しないCL誘導体が枝分かれ抑制ホルモンの活性体として機能している可能性を初めて示した。本研究では、枝分かれ抑制ホルモンの活性体として他のCL誘導体が植物に存在するかどうかを明らかにすることを目的としている。酵母インビトロ合成系を用いて、イネ、トウモロコシ、トマト、ストライガのMAX1タンパク質によるCLの変換を調べた結果、それらすべてからシロイヌナズナのMAX1と同様にCLAの生成が確認された。これにより根寄生植物ストライガは自身でもSL中間体であるCLAの生合成能をもつことが明らかとなった。一方、CLから4環性のSL基本骨格をもつ4-deoxyorobanchol(4DO)への変換は、5つあるイネのMAX1ホモログのうちCYP711A2のみで確認された。CYP711A2によるCLから4DOへの変換は既に報告されているが、本研究において、他のMAX1ホモログと同様にCYP711A2はCLからCLAも生成することが明らかとなった。また、CYP711A2にCLAを基質として与えると4DOへ変換することも明らかとなった。しかしながら、他のMAX1ホモログにCLAを与えても4DOへの変換は認められなかった。したがって、SL生合成経路におけるMAX1の基本的な触媒反応はCLからCLAへの変換であると考えられた。カルボキシル基をもつ植物ホルモンの中で、アミノ酸縮合体として存在するものにオーキシンやジャスモン酸などが知られている。オーキシンのアミノ酸縮合体は不活性型で貯蔵体としての役割が推測されているが、ジャスモン酸の活性本体はその受容体であるCOI1と結合することができるジャスモン酸-イソロイシン縮合体である。そこで本研究では、CLAはアミド化合物としても植物に存在しており、活性体として機能しているとの作業仮説を立ててその証明を行うことも進めた。当初、CLA-アミノ酸縮合体はCLAとアミノ酸の縮合反応により用意する予定であったが、共同研究者からCLA-ロイシンを供与していただいた。その枝分かれ抑制活性および根寄生植物種子発芽促進活性を調べたところ、両アッセイともに有意な活性は認められなかった。したがって、CLAのアミノ酸縮合経路は存在していても生理的に重要な経路ではなく、そのメチルエステル体(MeCLA)へ流れる経路が活性本体への主流であると推測された。そのことを証明する結果は、オーストラリアクイーンズランド大学のChristine Beveridge教授との共同研究から得られた。MAX1よりも下流で働くと推測された新規酵素LBOの機能を調べた結果、本研究においてLBO酵素の基質はMeCLAであることが明らかとなった。この成果は、当初予想していたものではなかったが、SL生合成経路の解明において重要な発見となった。これまでに研究代表者は、植物の枝分かれ抑制ホルモンであるストリゴラクトン(SL)の生合成経路で働くMAX1酵素の機能を明らかにした。シロイヌナズナのMAX1はSL前駆物質カーラクトン(CL)のC-19位をカルボキシル基まで酸化してカーラクトン酸(CLA)を生成する酵素であった。そのメチルエステル体のカーラクトン酸メチル(MeCLA)はSL受容体AtD14と相互作用することも明らかにした。これらの結果から、典型的な4環性のSL骨格を有しない2環性のCL誘導体が枝分かれ抑制ホルモンの活性体として機能している可能性が示された。本研究では、真の枝分かれ抑制ホルモンを明らかにすることを目的としている。イネのMAX1ホモログの一つであるCYP711A2はCLから4環性の4-デオキシオロバンコール(4DO)へ変換させることが明らかになっている。CYP711A2を酵母のミクロソームにおいて発現させて、CLを基質としてインキュベーションさせ、その代謝物を探索した。その結果、18-hydroxyCLAと推定される代謝物が検出された。その推定代謝物は、シロイヌナズナのMAX1によるCL代謝物には検出されないことから18-hydroxyCLAはCLAから4DOへの環化反応の中間体であると考えられた。オーストラリアクイーンズランド大の協同研究者によってMAX1の下流で働く新規SL生合成酵素遺伝子LBOが単離された。LBOタンパク質を大腸菌において発現させ、代謝実験を行った。その結果、LBOはMeCLAを基質として、16 Daが付加された代謝物を生成することが明らかとなった。

さらに、重水素標識したMeCLAを用いた代謝実験を行った。その結果、LBOはMeCLAのメチルエステルのメチル基を水酸化することが明らかとなった。当初は、ジャスモン酸のように、CLAのアミノ酸縮合体が活性本体である可能性を調べる研究を進めていた。しかしながら、昨年度の研究結果により、CLAのアミノ酸縮合経路は存在していても活性化段階に重要な経路ではなく、そのメチルエステル体であるMeCLAへ流れる経路が活性本体への主流であると推測された。そして、MeCLAを水酸化してさらに活性を上昇させる新規SL生合成酵素LBOの存在を明らかにした。この発見は、SL生合成経路の解明において重要な発見となり、その研究成果は米国アカデミー紀要に掲載された。ストリゴラクトン(SL)は植物の枝分かれを制御する植物ホルモンである。また、根圏におけるSLの作用として、アーバスキュラー菌根菌の菌糸分岐誘導やストライガやオロバンキなどの根寄生植物に対する種子発芽刺激作用がある。典型的なSLの化学構造は3環性のラクトン(ABC環)とブテノライド(D環)がエノールエーテル結合したものである。一方、近年、様々な植物種からBC環を持たない非典型的なSLも単離されている。いずれのSLもカロテノイドから生合成される。まず、all-trans-β-caroteneがD27、CCD7およびCCD8酵素によりSL前駆体であるcarlactone(CL)に変換される。研究代表者は、シロイヌナズナのシトクロムP450酵素MAX1(CYP711A1)は、CLのC-19位をカルボキシル基まで酸化してcarlactonoic acid(CLA)に変換させる酵素であることを明らかにしている。一方で、イネのMAX1ホモログの一つ(CYP711A2)はCLからSL基本骨格をもつ4-deoxyorobanchol(4DO)に変換させる機能があることが報告されている。昨年度までに、トウモロコシ、トマト、ポプラ、ストライガなどの他の種子植物のMAX1ホモログはシロイヌナズナと同様にCLをCLAへ変換するが、4DOの生産能はないことを明らかにしている。そこで、本研究では、MAX1の機能についてさらに進化的な考察を行うために、維管束植物として最も初期に分岐したヒカゲノカズラ植物であるイヌカタヒバのMAX1の酵素機能を調べた。その結果、イヌカタヒバのMAX1ホモログはイネCYP711A2と同じようにCLを4DOに変換する機能があることが明らかとなった。このことから、種子植物とヒカゲノカズラ植物の共通祖先のMAX1の機能はCLから4DOを生産する機能だったと推測された。ストリゴラクトン(SL)は根圏における根寄生植物(寄生して養水分を奪う植物)とアーバスキュラー菌根菌(共生してリン酸を供給する菌類)の宿主認識シグナルとして働く。また、植物体内では枝分かれを抑制する植物ホルモンとして機能している。農業生産において重要な生理作用をもつSLであるが、その生合成経路の全貌は明らかにされていない。本研究では、SL生合成酵素であるMAX1とLBOの機能について解析した。
咬合音の高周波成分による早期接触歯の同定

今回,咬合音の高周波成分を用いた早期接触歯の同定の可能性の検討を行うにあたり,複数点同時計測による震源探査の原理を考慮し,上顎各歯からの距離差が比較的大きい左右の耳珠前方3cmの頬骨部より加速度計を加圧し咬合音を採取した。歯と咬合音採取部位との距離は歯列形態や顔面の大きさなどにより個人差が認められるので各被験者毎に上顎全歯を加振し,被験者固有の歯別の咬合音伝達時間差を求めた。歯別の咬合音伝達時間差は,各被験者間で個人差がみられるものの,いずれの被験者においても臼歯から切歯に移行するにつれて徐々に減少する傾向がみられた。この傾向は左側,右側とも同様であった。いずれの被験者においても歯別の咬合音伝達時間差にはすべて有意差(P<0.01)が認められ,個々の歯の識別が可能と考えられた。次に,干渉装置を用い実験的早期接触歯の同定を試みた。加振による個々の被験者の歯別の咬合音伝達時間差と実験的早期接触歯による咬合音伝達時間差の比較による同定を試みたところ,すべて同定することができた。以上,本研究は咬合音の高周波成分を用いた歯別の咬合音伝達時間差によって個々の歯を明確に識別できることを明らかにし,その歯別の咬合音伝達時間差を用いることで全歯にわたって早期接触歯が同定できることを示したものであり,早期接触が顎機能に与える影響を考えると咬計を加圧し採取した。今後,早期接触部位の性状の違いによる周波数の変化の検討を行い,各歯内における早期接触部位の同定の可能性を検討する予定である。
バレエ文化史研究の基盤整備

他の芸術分野に比べて、舞踊学は大きく遅れをとっており、とくにバレエに関する学術研究はまだ乏しい。私たちはそれを打開すべく、バレエ文化史研究の発展のための基盤整備に取り組んだ。本研究の最大の成果は、近代バレエが生まれた19世紀初頭においてバレエ発展の中心であったパリ・オペラ座の全上演記録データベースの作成であるが、この世界初の試みを無事完成させることができ、その成果の一部を舞踊学会にて発表した。他の研究成果についてはすべてウェブサイトに掲載することができた。これによって、わが国のバレエ研究に大きく貢献したと自負している。(1)7月に、来日中の、1990年代に世界最高のバレリーナと賞讃されたグルジアのニーナ・アナニアシヴィリを招聘し、講演会を開催(法政大学総合科目「身体表現論」との共同主催)。世界トップクラスのバレリーナの目から見たバレエ芸術の本質について、ひじょうに興味深い話を聞くことができた。(2)10月には、第二次大戦後のわが国の前衛芸術運動において重要な役割を果たした「実験工房」が催した「実験バレエ劇場」に関するシンポジウムを開催し、これまで日本バレエ史においてまったく注目されてこなかった実験バレエ劇場について、専門家の西澤晴美氏(神奈川県立近代美術館)、舞踊評論家の山野博大氏、うらわまこと氏、バレエ史家の川島京子氏から、実り多い話を数多く聞くことができた。このシンポジウムの記録は25年度に公表する。(3)本研究の柱のひとつである「パリ・オペラ座データベース」のための、オペラ座日誌の入力(デジタル化)をほぼ終えることができた。また、足りなかった元データも、パリ滞在中の大学院生に依頼し、入手できた。データベースは26年度の完成をめざしている。(4)『バレエの歴史』出版に向けて、11月から『Apollo's Angels』の読書会を開始し、毎月一回ずつ継続している。毎月一章ずつ読むことをめざし、第1章は市瀬陽子(研究分担者)、第2章と第3章は森立子(協力者)、第4章は鈴木晶(研究代表者)、第5章は海野敏(研究分担者)が担当した。この読書会は25年度も継続する。平成24年度に開始したパリ・オペラ座データベースの入力作業は平成25年度に終了し、バグの点検も終了した。現在、公開に向けて準備中である。ただし、パリ・オペラ座図書館で入手した(現在は部分的にgalicaで公開されている)Journal Operaと、オペラ座のウェブサイトで公開されているmemoperaとの間には10年間ほどのブランクがあり、これをどうやって埋めるか、現在検討中である。上記を作成した際のノウハウを利用して、バレエ・リュスの全公演日程データベースの作成に取りかかった。これは、もとの資料(いくつかある)自体に不明箇所がかなりあるため、統計学的手法によって隙間を埋める必要があり、その方法を検討中である。平成25年6月、4名にて、ロシア・サンクトペテルブルクに調査出張をおこなった。マリインスキー劇場にてコンダウーロワの個人リハーサルを見学することができた。またワガノワ・アカデミーではいくつかのクラスと卒業公演のリハーサルを間近に見学でき、また日本人卒業生がマリインスキー劇場バレエに入団したというニュースを入手、帰国後、日経新聞、読売新聞にて報告した。その他、18世紀バレエ研究のためにエカテリーナ宮殿を見学、4名の内2名はたまたまマリインスキー劇場で公演中のバトシェバ舞踊団のメンバーにインタビューをおこない、2名は第2マリインスキー劇場を見学することができた。平成26年4月1日にヴァーチャルな研究拠点としてウェブサイトを開設した。まだコンテンツが乏しいが、これは26年度中に充実させる予定である。平成24年度から25年度にかけておこなった連続研究会(読書会)はいったん終了した。26年度は別の形での研究会を開催する予定である。26年度は研究代表者の鈴木と分担者の海野が在外研究であった(前者は半期、後者は1年)。そのため、ヨーロッパおよびアメリカでの調査(図書館、アーカイヴでの調査と、公演の調査。とくに海野はイギリスにおける現代バレエの現状調査、鈴木は19世紀20世紀初頭のバレエに関するアーカイヴ調査)は予想以上にはかどったが、反面、国内での研究はいくつかの面で思うようにすすまなかった。とくに、本課題の最重要成果となるべき「パリ・オペラ座データベース」の作成は、最終段階に入ったものの、以上の理由により、完成が遅れている。入力したデータの集積・統合はすべて済んでいるが、最終チェック段階で、作品名のスペルのチェックに予想以上に時間がかかってしまったためである。また、ひとつの作品のデータに、いくつかの異なる版のデータが混じっているのを取り除く作業に、思ったよりも時間をとられてしまった。それでも2-3月にかけて、外部のバレエ団の公演を除去する作業を終えることができた。研究全期間を通じて、定期的に研究会を開催する予定で、24年度、25年度には計画以上の研究会を開催することができたが、上と同じ理由で、26年度には定期開催ができなかった。ウェブサイトもいまだに内容が貧弱である。アップロードすべきコンテンツはいくつかそろっているのだが、それをアップロードできないままになっている。ウェブサイトに掲載予定のいくつかのデータベースも、ファイルを完成させるところまでいったが、まだ実際にはアップロードできずにいる。研究者および分担者の、課題に関連した個人研究は、全体的に順調に進んでいるといえる。

本科学研究の中心的な課題のひとつである、パリ・オペラ座の全上演演目データベースを26年度にほぼ完成し、その成果の一部として、上演回数上位10のバレエに関する考察を、27年6月、舞踊学会研究例会にて、鈴木晶・海野敏の連名で、「パリ・オペラ座バレエのレパートリー、とくに上演頻度上位の作品の経年変化全上演記録の分析をもとに」と題して、発表した。このデータベースの基礎になったのは、パリ・オペラ座図書館所蔵の「オペラ座日誌」(Journal l'Op&#233;ra)である。本研究が始まる前に、研究代表者がパリ・オペラ座図書館において、マイクロフィルムをコピーした(一部は手で写した)現在、この「オペラ座日誌」はフランス国立図書館デジタルアーカイヴ「ガリカ」にアップされているが、当時はまだアップされていなかった。これを、フランス語・フランス文学関係の大学非常勤講師(複数)に依頼してデジタル化した。この発表において、本研究の具体的内容とその意義について、次のように公表した。1)全公演記録のデータ化。これはインターネットで公開する。2)上演回数上位演目の抽出。ランキングについてはすでにアイヴァ・ゲストが作成したものがあるが、それは2000年12月31日までのデータにもとづいたものであり、それ以降は考慮に入っていない。3)上演回数上位演目の経年変化のデータ化については、前例がまったくない。われわれの作成したデータが世界初である。代表者の家庭の事情で研究会を継続することができなかったので、分担を決めて、それぞれの研究成果を、本研究の特設ウェブサイトに随時掲載することにした。アップロードはほぼ完成し、28年4月中に完成の予定である。他の芸術分野に比べて、舞踊学は大きく遅れをとっており、とくにバレエに関する学術研究はまだ乏しい。私たちはそれを打開すべく、バレエ文化史研究の発展のための基盤整備に取り組んだ。本研究の最大の成果は、近代バレエが生まれた19世紀初頭においてバレエ発展の中心であったパリ・オペラ座の全上演記録データベースの作成であるが、この世界初の試みを無事完成させることができ、その成果の一部を舞踊学会にて発表した。他の研究成果についてはすべてウェブサイトに掲載することができた。これによって、わが国のバレエ研究に大きく貢献したと自負している。「パリ・オペラ座データベース」は、担当者である鈴木晶・海野敏がいずれも在外研究だったために、完成が遅れている。入力したデータの集積・統合は済んでいるが、最終チェック段階になって、作品の原綴の統一に予想以上に時間がかかってしまったからである。また、同じ理由で、継続的な研究会の継続的開催ができなかった。また、ウェブサイトも未だに内容が貧弱である。アップすべきコンテンツは集まっているが、ウェブサイトへのアップロードが遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。舞踊史「パリ・オペラ座データベース」の完成を急ぎ、6月に開催される舞踊学会例会で研究発表する。と同時に、舞踊学会の機関誌である「舞踊学」に投稿する。これについてはすでに4月初旬より集中的に作業をすすめており、スケジュール通りに進行できる予定である。
映像情報データベースの開発

映像データーベース構築のアルゴリズムの開発1.社会調査結果の映像化データーベースとして、調査終了後のデータを保存し、必要に応じて調査項目を検索のキーワードとしたとき、その反応結果をビジュアルに取り出すことの出来るデーダーベース構築のためのアルゴリズムを研究した。2.ファジィ理論を用いてデーダーベースを構築するためのアルゴリズムを試案した。あいまいな情報から対話形式により、検索内容を当初の意図へと絞り込むことの可能なシステムであり、ファジィ演算を用いることにより、幅広い検索が可能となった。3.各種のファジィ演算の過程をプログラミングし、モジュールとして体系化した。4.画像処理の他の方法として似顔絵で顔の特徴を抽出し、画像の線画化と言語による表現を用いる方法を考案した。教育場面における映像データーベースの応用1.森欧外を中心とした明治期の文学を題材にして、ビデオディスクとコンピュータを統合したインタラクティブな教材「文京文学館」を作成した。この教材は「文京ゆかりの文人たち」という映画の文脈を背景としながら、ビデオディスクに乗せた映画そのものと、映画の内容に関連してそれらを発展させる情報を、静止画や地図、音声、文字等の多様なシンボル・システムを用いて統合したものである。2.中学校理科の学習に役立つことをめざし、力学分野の事象とプロセスを学習するための教材「サイエンス・ハイパーキューブ」を作成した。3.さまざまな交通の状況に関する映像やアニメーションを、統計資料などと合わせて提示するハイパーメディア教材システム「交通安全教育」を作成し、歩行者の立場、自転車の立場、自動車の運転手の立場から、システム内の情報を探索しつつ、交通事故の原因や交通ルールについて学習する模範授業を小学校4年生を対象として実施し、データーベースの教育場面における応用について考察した。
後期中等教育費負担意識の総合的研究

本研究では、高等学校の生徒と保護者を対象として、就学にかかる負担について、経済面だけでなく心理面にも注目した。そして、現時点での状況に至るまでの学校設置の構成と入試方式の中長期的動向を検証した。その結果、都道府県単位ではなく市町村単位での学校設置や入試方式の変化が、授業料負担や通学負担への生徒や保護者の見解に影響を与えている可能性を指摘した。広域化する高校通学区の現状では、私立学校無償化への是非や高校生活での寮や下宿への支援を市町村単位で検討することが必要になる。研究課題として掲げた三つの項目別の実績概要は次の通りである。第一に、歴史調査については兵庫県での動向を対象として、県議会議事録、教育委員会議事録、新聞記事を閲覧収集した。その成果として姫路市での「姫路方式」の実態と廃止過程を明らかにした。詳細は、神戸大学教育学会で発表した。兵庫県では、各市町村で独自施策がなされたため、他府県とは異なった混合型の高校入試方式が展開された。市町村別の動向を把握することの重要性を確認した。これまで都道府県教育行政の動向からしか分析されてこなかった高校入試について、市町村教育行政からの視点を初めて設定することになる。第二の保護者生徒調査については、実施に向けてアンケート項目を精査した。同時に調査協力校の拡大を図り、高知県や長崎県の私立学校に交渉を行った。アンケートについては、本年度に兵庫県の入試制度が大きく変更されたことも踏まえ、新しい通学区域と入試方式の影響も考慮した項目を設定する必要を認識した。また、公立高等学校を対象とするだけではなく、中等教育学校や私立高等学校も対象としうる質問項目の設定をするため、使用する概念の精査を実施した。これにより、公立高等学校入試方式の変化が、中等教育学校や私立学校に及ぼす影響も視野に入れたアンケート調査になる。公立私立だけではなく、中等教育学校も対象に含めた調査は、教育調査では初めてとなる。第三の都道府県調査は、対象である佐賀県で知事選があり、知事が交代したため、当初の計画を保留にした。すでに実施している大阪府と京都府でのデータ収集に励んだ。政治的動向にも左右されるが、無償化政策の影響と展開を全国的にとらえようとしている。兵庫県内の国公立高等学校2校と高知県の私立学校1校、長崎県の私立学校1校で高校生と保護者対象のアンケート調査を実施した。対象とする自治体での調査を達成した。学校側の協力もあり、生徒からの回答率は9割以上を確保できた。さらに保護者からのアンケート調査票の返信については、3割前後を達成した。これは当初予定よりも高い回答率である。高知県の私立高等学校での学籍簿調査について、入力作業をおこなった。当初の計画通り、2016年度中の分析作業に向けて、データの精査を実施した。データの欠損があり、すべての在籍者を網羅できなかったが、9割がたの生徒データを入力した。入力項目は、兄弟順、出身小学校、保護者情報、保証人情報、学力、身体データ、進路である。昭和30年代から40年代に、兵庫県の高校入試を担当した元公立学校長へのインタビュー調査に向けて対象者の選定と連絡先の確認を仲介者の協力でおこなった。兵庫県の高校入試制度に関する新聞記事収集と兵庫県議会の記録の検証をおこなった。昭和23年度から昭和61年度までの約40年間の高校入試に関する記事については、地方紙である『神戸新聞』および全国紙である『朝日新聞』の閲覧をおこなった。兵庫県内の高校入試については、姫路市で実施された『姫路方式』の実態に関する検証をおこなった。これまで不明であった市町村独自の合格者配分方式である『姫路方式』の特徴として、単独選抜の手続きで受験した高校入試合格者を近隣の定員割れの公立高校へ就学指定させるものであったことを明らかにし、これが総合選抜制度の一形態であったことを示した。これは、都道府県教育行政とは別の市町村教育行政の意思が反映した行政施策であったことを指摘した。計画として設定していた作業である、「高校アンケート調査」「学籍簿調査」「新聞記事」「インタビュー調査」の進捗状況については、次の通り。「高校アンケート調査」は、兵庫県内の国立大学附属中等教育学校1校、公立大学附属高等学校1校、高知県内の私立高等学校1校、長崎県内の私立高等学校1校で調査を実施した。これは、当初の予定通りである。ただし調査対象校は、少人数教育の高校を含んでいるため、データ総数は750人程度である。「学籍簿調査」は、大正期から終戦直後までの800人余の生徒についてのデータ入力を終了した。入力については、これまでの先行研究で検証された項目を設定している。配慮すべき人権項目については、入力時において慎重に確認をしている。「新聞記事」は、昭和23年から昭和61年までの新聞記事を約2000記事収集した。そのうち、兵庫県の入試動向の特徴を端的に記した記事については、ワード文書として打ち込み中である。「インタビュー調査」については、調査協力者からインタビュー調査対象になるうる元校長先生たちの紹介を受けた。インタビュー調査にむけての聞き取り項目の精査を実施中である。本研究の研究課題として掲げた3つの項目別に実績概要を述べる。第一に、歴史調査について、兵庫県での入試状況の中長期的変遷を明らかにした。とりわけ、これまで不明であった市町村別の取り組みについて、姫路市で実施されていた「姫路方式」という合格者の通学先配分方式の実体とその限界を明らかにした。

戦後の高校入試では、「学校選択」が社会過程から惹起して生徒と保護者の通念として定着した。それに対して、行政団体では生徒と保護者の反応にいち早く対応した市町村教育委員会とそうでない市町村教育委員会とに分化した。さらに兵庫県教育委員会は、市町村教育委員会別の対応の違いを一元化せずに、通学区ごとに多様な選択に委ねさせたことで、他府県とは異なった混合型の高校入試方式が展開されたことを指摘した。第二に、生徒保護者へのアンケート調査を兵庫県・高知県・長崎県の計4校で実施した。近年の教育改革として市立高等学校無償化政策についての見解も問う質問項目に、これまでの科研費調査で実施した学校満足度調査と通学負担に関する項目を質問しに盛り込んだ。その結果、志望校進学や無償化の恩恵を得られるのならば、通学の負担については優先度を下げる傾向があることを明らかにした。さらに、学校寮や下宿の利用についても、それ自体が学校選択する際の重要項目とはいえなかった。これは、通学区の広域化による「通学」に対する生徒保護者の意識の変化を示していると考える。第三の都道府県調査では、当初の対象地である佐賀県は知事が交代したことで実施できなかった。その代替として兵庫県と姫路市との教育費の中長期的変遷、高知県の公立学校と私立学校の構成と教育費の中長期的変遷を調べた。この作業を通じて、対象地域特有の進学経路の特性をみる枠組み形成を試み、私立学校無償化政策の有効性を検討できるような理論構築に努めた。本研究では、高等学校の生徒と保護者を対象として、就学にかかる負担について、経済面だけでなく心理面にも注目した。そして、現時点での状況に至るまでの学校設置の構成と入試方式の中長期的動向を検証した。その結果、都道府県単位ではなく市町村単位での学校設置や入試方式の変化が、授業料負担や通学負担への生徒や保護者の見解に影響を与えている可能性を指摘した。広域化する高校通学区の現状では、私立学校無償化への是非や高校生活での寮や下宿への支援を市町村単位で検討することが必要になる。昭和30年から昭和61年までの兵庫県内の公立高等学校の入試動向を示す資料を収集した。高知県の入試動向について、高知県内の私立高校の入試動向を示す資料を収集した。これまで不明であった姫路市での高校入試方式の独自性についての資料を入手し、『姫路市史現代史編』に記述した。兵庫県内の入試動向をまとめて神戸大学教育学会で研究発表をおこなった。学会の質疑応答で得られた知見から、分析概念の精査を行った。高知県の私立高等学校でのアンケート調査実施の内諾を得られた。アンケート調査票の項目内容を精査中である。内申書の評価過程を調べるため、高校入試の担当者であった元教員にインタビュー調査をすることになった。対象である佐賀県については、知事選挙があったことから、当初の計画をいったん保留にした。「高校アンケート調査」については、SPSSを用いて分析作業を進める。生徒と保護者について、県別学校別の違いを明らかにする。「学籍簿調査」については、SPSSを用いて分析作業を進める。