hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病変部蛍光イメージ自動識別機能付き近紫外線励起固有蛍光診断装置の開発

他の2例ではプロトポルフィリン、亜鉛プロトポルフィリンの標準試料とは異なる移動時間を示していた。病変イメージング蛍光診断装置FLP-700(浜松ホトニクス社製)を開発した.装置は,橋本ら,村井らが開発した近紫外線励起固有蛍光診断装置をもとに,同装置の1)診断患部を診断時に記録できない,2)装置が大きくベットサイドでの診断が困難,などの欠点を改良したものである.装置は,4チャンネル気管支内視鏡,光源部,光学系検出部,画像制御部,画像処理部より構成され,これら装置を570X1790X750mmの可動製のシステムラックに内蔵しており患者ベットサイドでの診断が可能になっている.今回の研究において,悪性腫瘍は628nmと668nmに特徴的な蛍光皺形を認めた.対象部は,特徴的な蛍光波形は認めず,蛍光強度において腫瘍部と対象部は顕著な差異を認めた.前癌病変である白板症においては,悪性腫瘍とその蛍光波形は,対象的であり658nmに極大を認めた.蛍光強度において,悪性腫瘍症例に比べ対象部との差は少なかった.本装置は従来の装置と同様の精度での診断の可能性が示唆された.しかし,蛍光強度は診断に光を利用するため診断面と診断ブローブとの距離や角度に大きく左右され蛍光強度値に再現性をもとめることは困難であった.今回装置を小型化し移動可能にしたことより癌検診にも対応できるようになり,データファイリングに汎用性の高いフォーマットを採用したことで通信ネットを利用したオンラインでの対診も可能で,遠隔地での診療にも対応できる.本装置は,励起光の導光路を外部挿入にした.これにより診断に様々な励起光を使用でき,最近の研究による齲蝕歯の蛍光診断や,研究中である反射光を利用した口腔顎顔面病変の診断に対しても応用が可能である.今後症例をかさね,さらなる改良もおこなって行く.病変イメージング蛍光診断装置FLP-700(浜松ホトニクス社製)を開発し臨床応用を行った。前年度の報告においてその有用性を報告し、その詳細を論文報告した(口腔病変イメージング)蛍光診断装置の開発.日本レーザー歯学会誌10(1):34-38 1999)。またその中で診断結果としての蛍光強度は診断に光を利用するため診断面と診断プローブとの距離や角度に大きく左右され蛍光強度値に再現性をもとめることは困難であった事など本装置の改善点も述べた。今年度は、これらの欠点を改善すべく診断面と診断プローブの距離、角度を一定することが可能なキャップを作成した。結果として診断結果に再現性を持たせることは可能になったが、そのために普通照明下での診断時に外部光の影響を受けることになった。現在、この問題を解決するために、診断光とイメージング光とのチョッピングや新たなキャップの開発、内部積分値の是正を検討している。さらに、これら研究成果を先進させた、機器の小型化と簡便性を考慮した、最近開発された405nmの半導体レーザーとカラーICCDカメラの組み合わせによる新たな機器の開発も考えている。また、今回は、光線力学的治療時の光感受性物質のモニタリングに本装置を応用した。結果は、本装置により光感受性物質の生体内動熊を非観血的に知ることが可能であり、さらに蛍光物質の光劣化の状態も治療中に観察が可能であった。この詳細は、論文報告した(蛍光診断装置のモニタリング下に光線力学的療法を行った口腔病変の2症例.日本レーザー歯学会誌:11(1)2000)。
福岡県西方沖の地震の強震動と構造物被害の関係に関する調査研究

平成17年3月20日に発生した福岡県西方沖の地震(気象庁マグニチュード7.0)は、平成7年兵庫県南部地震以降初めて大都市近傍で発生したM7クラスの地震である。大都市には鉄筋コンクリートから木造まで、様々な種類の構造物があり、統計的解析に耐える被害調査を行うことにより、建物等の被害軽減に資するデータを得ることが可能となる。本研究の主な研究内容と得られた成果は以下の通りである。1)K-NET、KiK-net、気象庁震度計、自治体の設置した震度計の情報および民間の観測記録を収集し、臨時に観測した余震観測記録等も用いて、本震の震源破壊過程とそれによる強震動の空間分布を推定した。その結果、強震動を生成したアスペリティは比較的単純で震源の南東に位置していること、そのアスペリティからの強震動が警固断層の北東側での厚い第四紀層による増幅で大きくなり、福岡市中心部で大きくなっていたことが判明した。2)被害の集中していた地域に限定して全数建物被害調査を行い、構造種別・階数・建築年代別による被害特性を把握した。同時に建物被害と人的被害との関連に関し地域内の人的被害・室内被害も調査した。また埋立地における港湾設備等の被害についても調査した。その結果、警固断層の北東側で建物被害率が大きくなっていること、古い建物ほど被害が大きいこと、室内被害は階数の影響が大きいこと、新しい建物でも靱性設計されていた建物では非構造部材に被害が多く発生することが報告された。3)推定強震動と観測被害とを比較することにより、強震動入力に対してどれくらいの被害が予測されるか経験的非線形応答解析モデルを用いて検討した。その結果、兵庫県南部地震で構築された応答解析モデルでは被害が大きめに推定されること、実建物の特性でチューニングした応答解析モデルでは実被害と対応した結果が得られることがわかった。以上のことから、少なくとも中破レベル程度までは実構造物の耐力は表面上の耐力よりもずっと大きいものと推定され、より正確な被害予測に向けその定量化が急務である。

その結果、警固断層の北東側で建物被害率が大きくなっていること、古い建物ほど被害が大きいこと、室内被害は階数の影響が大きいこと、新しい建物でも靱性設計されていた建物では非構造部材に被害が多く発生することが報告された。3)推定強震動と観測被害とを比較することにより、強震動入力に対してどれくらいの被害が予測されるか経験的非線形応答解析モデルを用いて検討した。その結果、兵庫県南部地震で構築された応答解析モデルでは被害が大きめに推定されること、実建物の特性でチューニングした応答解析モデルでは実被害と対応した結果が得られることがわかった。以上のことから、少なくとも中破レベル程度までは実構造物の耐力は表面上の耐力よりもずっと大きいものと推定され、より正確な被害予測に向けその定量化が急務である。
超低線量小児心臓動態CTと冠動脈CT-FFRを応用した非侵襲的な肺血流測定

本研究の基盤となる技術として、3歳未満児において収縮期・拡張期の両方を含む心臓CTを、320列CTと模擬心電図を用いて任意のタイミングの最小曝射幅心臓CTで撮像できることをPediatric Radiology誌に投稿している。本研究の第一段階は、冠動脈と小児肺動脈の形態的類似性を応用して、最小曝射幅の小児心臓CTから、成人冠動脈CTの領域で用いられる機能的血流予備比(CT-FFR)を算出する手法に当てはめて肺動脈のCT-FFRを算出することである。当院CTより、肺動脈狭窄を伴う児で収縮末期と拡張末期が含まれる症例を抽出し、心位相ごとに再構成を行うことで連続画像のセットを作成した。そのうちの数症例に対し、CT-FFR算出アプリケーションを用いて肺動脈のFFRの算出を行ったが、去年に引き続き同程度の狭窄であっても得られる値にばらつきが大きく、また計算できずにエラーとなることもあるため、新たな解析方法として、CTで得られた形状を通常の数値流体解析ソフトウェアにて解析し、左右の肺動脈それぞれにおける血流比率を算出した。これは機能血流予備比とはやや異なる概念であるが、先天性心疾患に伴う肺動脈狭窄では片方の肺動脈起始部に狭窄があることが多いため、片方が正常径であれば、相対的な血流の低下率を調べることができる。平成29年7月末以降研究者の病気に伴い、研究のペースが落ちているが、研究自体は再開しており、当初の予定より遅れながらも研究計画を遂行している。通常の数値流体解析ソフトウェアを用いて研究を進める一方、冠動脈CT-FFRを小児肺動脈CT-FFRに適応して適切な計算を行うために何が必要であるか、引き続き検討を続ける。代表的な肺動脈狭窄の形態に対して解析ができた場合、またCT-FFRを肺動脈に対して用いるための調整に成功した場合は、結果は学会報告、論文で報告する。そのうちの数症例に対し、CT-FFR算出アプリケーションを用いて肺動脈のFFRの算出を行った。すると同程度の狭窄であっても得られる値にばらつきが大きく、また計算できずにエラーとなることもあるため、改善方法を検討している。また、成人冠動脈CT-FFRはRCA、LAD、LCXに対応する3枝を選択する必要がある。先天性心疾患に伴う肺動脈狭窄は通常肺動脈起始部にあるが、多彩な分岐を示す肺動脈では、3枝の選び方を変えるとFFRの値が変わるため、標準化法を検討している。平成29年7月末に研究者が体調を崩し、半年程度研究ができない状況にあったため、研究が滞っていた。平成30年2月以降、以前より少しペースを落として再開している。冠動脈CT-FFRを小児肺動脈CT-FFRに適応するのに必要な、呼吸運動の補正や数値流体解析による検討を行う。安定的に肺動脈CT-FFRが測定できるようになったら、結果は学会報告、論文で報告する。研究者が体調を崩し、予定していた海外学会への参加と論文投稿ができなかったため。次年度使用額は、次年度の論文投稿費に充当する予定である。研究者自身の病気により研究計画が遅れているため。
7員環オキソカーボンの新規合成法の開発

CnOn^<2->で表される2π芳香族化合物群の中でn=7の化合物は未知である.この研究ではC_7O_7H_2やC_7O_7^<2->を合成することを目的とし, 1)七員環へ酸素官能基の導入.2)七員環酸素官能基の酸化.の二点を主に検討した.これらの点を解決する過程でa)加溶媒分解によるポリアセトキシ及びポリヒドロキシトロポンの合成, b)2-アセトキシトロポン類のアセトトロピー, c)官能基を持ったp-トロポキノンの合成と酸化能評価, d)陽極酸化によるトロポキノンアセタール類の合成と反応,に関して,幾つか知見を得た.以下詳述すると, a)では無水酢酸-無水トリフロロ酢酸-酢酸混合溶媒(ATA)中ハロおよびアルコキシトロポンを加熱すると,好収率で対応するアセトキシトロポンが得られた.この方法でヘキサアセトキシトロポンが合成され,鉱酸で容易に加水分解できた. b)では従来イオン性中間体を経由するといわれていたアセトトロピーが協奏機構の〔1,9〕シグマトロピーで進行することを明らかにした.従ってヘキサアセトキシトロポンではアセチル基が七員環上を連続して移動するカスケード機構の七回対称〔1,9〕シグマトロピーという興味ある機構で進むことが判った. c)では新たに幾つかのp-トロポキノンを合成し,サイクリックポルタンメトリーで酸化還元電位を求め,性質を調べた. d)ではトロポノイドの酸化に陽極酸化を初めて応用した.ジアルコキシトロポンから対応するトロポキノンビスアセタールを良好な収率で得ることができた.この他,トロポキノンビスアセタールの配座異性現象や光転位反応並びにトロポキノンの構造要素をもつ機能性物質の合成など少なからず興味ある結果が得られたと思われる.今後はこれらの研究成果を基盤にすればC_7O_7^<2->の合成が実現されると信じる.CnOn^<2->で表される2π芳香族化合物群の中でn=7の化合物は未知である.この研究ではC_7O_7H_2やC_7O_7^<2->を合成することを目的とし, 1)七員環へ酸素官能基の導入.2)七員環酸素官能基の酸化.の二点を主に検討した.これらの点を解決する過程でa)加溶媒分解によるポリアセトキシ及びポリヒドロキシトロポンの合成, b)2-アセトキシトロポン類のアセトトロピー, c)官能基を持ったp-トロポキノンの合成と酸化能評価, d)陽極酸化によるトロポキノンアセタール類の合成と反応,に関して,幾つか知見を得た.以下詳述すると, a)では無水酢酸-無水トリフロロ酢酸-酢酸混合溶媒(ATA)中ハロおよびアルコキシトロポンを加熱すると,好収率で対応するアセトキシトロポンが得られた.この方法でヘキサアセトキシトロポンが合成され,鉱酸で容易に加水分解できた. b)では従来イオン性中間体を経由するといわれていたアセトトロピーが協奏機構の〔1,9〕シグマトロピーで進行することを明らかにした.従ってヘキサアセトキシトロポンではアセチル基が七員環上を連続して移動するカスケード機構の七回対称〔1,9〕シグマトロピーという興味ある機構で進むことが判った. c)では新たに幾つかのp-トロポキノンを合成し,サイクリックポルタンメトリーで酸化還元電位を求め,性質を調べた. d)ではトロポノイドの酸化に陽極酸化を初めて応用した.ジアルコキシトロポンから対応するトロポキノンビスアセタールを良好な収率で得ることができた.この他,トロポキノンビスアセタールの配座異性現象や光転位反応並びにトロポキノンの構造要素をもつ機能性物質の合成など少なからず興味ある結果が得られたと思われる.今後はこれらの研究成果を基盤にすればC_7O_7^<2->の合成が実現されると信じる.前年度において無水酢酸-無水トリフロロ酢酸-酢酸混合溶媒(以下ATA溶媒と略す)を用いる加溶媒反応がポリアセトキシトロポン(AcO)nTrp(n=26)の新しい合成法として有用であることと、その適用限界を明らかにした。更に、この方法はアルキル置換体についても適用できるが、副反応が伴うことが判った。この様にして合成した(AcO)nTrpについて、アセトトロピー現象を系統的に調べ、その反応機構が従来の主張と異なる協奏的な〔1,9〕シグマトロピーで進むことを見出した。61年度はこのアセトトロピー現象に対する溶媒効果を調べ、〔1,9〕シグマトロピー機構が正しいことを証明した。この様に、トロポロン核上のアセチル基が容易に七員環上を移動できることは、(AcO)nTrpから七員環オキソカーボンの最もよい前駆体と考えられるポリヒドロキシトロポン(HO)nTrp(n=26)へ容易に誘導できることになる。事実、【(HO)_6】Trpを除く(HO)nTrpの合成は好収率で達成した。以上述べた合成研究と並行して、(HO)nTrpの酸化条件を探る基礎的な研究として、七員環キノン及びそのハイドロキノン体の電気化学的な挙動について検討した。更に、置換基を持つ七員環キノンを合成し、酸化環元電位に対する置換基の影響を調べた。
運動による健康づくりを通した国家資源を無駄遣いしない社会システム構築のための提言

20世紀の高度科学技術工業化社会が残した、単なる個人的興味や時局的な価値判断を最優先した行動が誘導した「自然環境破壊や生物圏存続へのリスク」「生活習慣病蔓延」「超少子超高齢社会進行」に伴う年金や要介護要看護者への給付金など、へ「社会保障福祉費増や人間の無駄遣い増」などの現役世代への負担増加が、世代間乖離のリスクを強めていくに違いない。このような時代認識に基づき、本研究では以下の成果が確認された。◆「ニコニコペースの運動]の習慣的継続は安全、かつ、内部環境の恒常性維持機能の正常化に役立つ。また、傷害を予防するために「体制に合致した正しい動き」の教育が必要である。◆運動の開始や継続を促す新たなアプローチとして、行動変容技法を活用した郵送による非対面式指導プログラムを開発しその有効性を実証した。◆共働きが必然化し、男女共同参画が不可欠な爾後の社会環境にあっては、年金世代が生き甲斐として実施する『自分自身の健康づくりと社会貢献メニューとを融合したプログラム』を、豊富な経験者や種々NPOなどの社会資源の協力を得て企画・運営・事業化し、運営管理指導できる「高度の教育専門職」が必要不可欠である。◆生活習慣病のリスクファクターや継続的運動を含めた保険制度時代が需要する「環境保全や世代間融和に役立つ行動」などをプログラム化できる新しい高度健康運動指導者の育成と誕生が待たれる。彼らが現在の健康管理スタッフに付加されることによって、健康づくりや運動療法等が、単なる治療や健康回復に終わらないで、多くの障害者や高齢者などが積極的に社会参加し貢献することが可能になる。その結果、超少子超高齢化社会において、高齢者層が若年者層の負担となることはなく、逆に、彼らが地域の保育園や幼稚園、学校保育等で17時過ぎの幼少年の世話を引き受け、若年者層を支援し、社会の好循環と持続性を形づくることができるであろう。ヒト、モノ、カネ、情報が無駄遣いされるのは、社会および社会構成員が理念や理想像を持ち得ぬからである。無駄遣いの最たるものである国民の生活習慣病を、予防し治療する方法として学術的に認められている「ニコニコペースの運動(厚生省「健康づくりのための運動所要量」に示された、最大酸素摂取量のおよそ50%に相当する運動強度の運動を一日30分以上行う)」実践を支援する社会システムを構築するために、「国家資源を無駄遣いしない社会システム」に関わる既存の理論を、運動生理学、経済学、運動心理学、運動哲学の各専門分野ごとに再検討し、整合を図り、新たな理論を展開するために次のような追究をしている。運動生理学的アプローチでは、人間にとって、ニコニコペースの運動が健康維持のために不可欠であるとする根拠を、人間の構造や運動に対する急性ならびに慢性適応(競技力や健康づくり、運動療法)に関する運動生理学や医学的知見から、動物としての人間の完成度の高さを示す証拠を挙げることによって証明する論文を書いている。その動物人間にとって不可欠なニコニコペースの運動を、さらに「共存や共生社会の構成員としてはもちろん、生物圏の経営管理能力に必要な素質を備えた完成度の高い、いわゆる高等生物として陶冶していけるスポーツや自然を保護する行為と融合させた健康行動の創出を運動心理学的に、人間の行動変容モデルのステージ理論を援用し構築しつつある。地域住民の身体観、健康観、自然観、労働観をアンケート調査で明らかにし、今後我々が考案した健康行動による介入実験への導入手順と介入前後の哲学的変容を究明できるよう準備しつつある。また、このような健康行動への住民のインセンティブを高められるような健康保険の導入につなげるように、ニコニコペースの運動を地域住民と企業従業員に実践させ医療費の面から便益・効果分析を実施し、経済的理論構築をしつつある。ニコニコペースの運動は、無駄遣いの最たるものである国民の生活習慣病を、予防し治療する方法として学術的に認められている。その運動とは、厚生省「健康づくりのための運動所要量」に示された、最大酵素摂取量のおよそ50%に相当する運動強度の運動を一日30分以上行うことである。本年度は、運動の実践を支援する社会システムを構築するために、「国家資源を無駄遣いしない社会システム」に関わる既存の理論を、運動生理学、経済学、運動心理学、運動哲学の各分野ごとに再検討を行った。運動生理学的には、生活習慣はもとより劣悪な環境条件から引き起こされる小児喘息児や肺気腫患者に関する情報収集を行った結果、運動による「生活の質(QOL)」の改善の可能性が示唆された。また、過去と現在とで生活の場における自然環境に変化が少ない山間部を調査した結果、親世代と子ども世代とでは全身持久力の低下が認められ、それは遠距離通学者の通学時に車での送迎があったり、テレビゲームなどの普及による児童期の身体活動量の減少に起因していることが考えられた。運動哲学的には、一般市民を対象としたアンケート法による調査の結果、スポーツを通した共存や共生社会に対するニーズや、それを支援するためのネットワークの必要性が明らかとなった。運動心理学的には、運動の必要性と健康づくりのために、行動変容技法を用いた目標設定や行動の原則等を学習することが、運動行動の継続や身体活動量の維持に有効である可能性が示唆された。経済学的には、専門家の管理下における軽強度の運動の継続は、医療費の低減に寄与する可能性が示唆された。

以上の結果から、健康への市民の関心は非常に高く、分野ごとの垣根を取り除いた「国家資源の無駄遣いをしない社会システム」構築の必要性が明らかとなった。20世紀の高度科学技術工業化社会が残した、単なる個人的興味や時局的な価値判断を最優先した行動が誘導した「自然環境破壊や生物圏存続へのリスク」「生活習慣病蔓延」「超少子超高齢社会進行」に伴う年金や要介護要看護者への給付金など、へ「社会保障福祉費増や人間の無駄遣い増」などの現役世代への負担増加が、世代間乖離のリスクを強めていくに違いない。このような時代認識に基づき、本研究では以下の成果が確認された。◆「ニコニコペースの運動]の習慣的継続は安全、かつ、内部環境の恒常性維持機能の正常化に役立つ。また、傷害を予防するために「体制に合致した正しい動き」の教育が必要である。◆運動の開始や継続を促す新たなアプローチとして、行動変容技法を活用した郵送による非対面式指導プログラムを開発しその有効性を実証した。◆共働きが必然化し、男女共同参画が不可欠な爾後の社会環境にあっては、年金世代が生き甲斐として実施する『自分自身の健康づくりと社会貢献メニューとを融合したプログラム』を、豊富な経験者や種々NPOなどの社会資源の協力を得て企画・運営・事業化し、運営管理指導できる「高度の教育専門職」が必要不可欠である。◆生活習慣病のリスクファクターや継続的運動を含めた保険制度時代が需要する「環境保全や世代間融和に役立つ行動」などをプログラム化できる新しい高度健康運動指導者の育成と誕生が待たれる。彼らが現在の健康管理スタッフに付加されることによって、健康づくりや運動療法等が、単なる治療や健康回復に終わらないで、多くの障害者や高齢者などが積極的に社会参加し貢献することが可能になる。その結果、超少子超高齢化社会において、高齢者層が若年者層の負担となることはなく、逆に、彼らが地域の保育園や幼稚園、学校保育等で17時過ぎの幼少年の世話を引き受け、若年者層を支援し、社会の好循環と持続性を形づくることができるであろう。
内部磁気圏高エネルギー粒子のダイナミックス

太陽風中のエネルギー、運動量、粒子が流入することにより、内部磁気圏では高エネルギー粒子の変動が観測される。本研究では、地上・衛星観測データの解析を行い、内部磁気圏での高エネルギー粒子の加速、消滅機構について、新しい知見を得ることを目的としている。また、内部磁気圏高エネルギー粒子のもととなると考えられる太陽風中の高エネルギー粒子の生成過程についても研究を行った。(1)内部磁気圏内での高エネルギー電子の振る舞いを理解する上で重要な電子の消失過程を調べるため、極軌道衛星SAMPEXの1MeV電子データを用いて、内部磁気圏(L=28)での降下電子バーストの特性を統計的に調べた。降下電子現象は、全地方時、磁気圏活動度の強弱にかかわらず観測されるが、バーストの時間特性は地方時、磁気圏活動度に依存することがわかった。特に磁気嵐の回復相では、午前側領域で時間スケールが1秒以下(電子のバウンス周期程度)の変動を伴う電子の降下現象(マイクロバースト)が起こることが明らかとなった。得られたマイクロバーストの特性は、電子降下がプラズマポーズの回復時におきるサブストームに伴って発生するコーラス波との共鳴によって発生することを示唆している。(2)1998年8月18日に起きた二つのXクラスフレアについて解析した。足元の硬X線源のスペクトルは14-93keVのエネルギー域で、ほぼ一つのべき乗型スペクトルでフィットされ、加速された非熱的電子による放射で説明できる。これに対して、ループ上空の硬X線源はそれに比べて相対的にソフトなスペクトルをしていて、50keV程度のエネルギー域に折れ曲がりがあり高エネルギー側でスペクトルの傾きが急になっている。この結果は、太陽フレアモデルの粒子加速メカニズムに対して重要な制限/ヒントを与えることになる。太陽、太陽風、磁気圏、電離層データの揃った典型的なサブストーム/磁気嵐の例についての惑星空間磁場の向き、太陽風の圧力に対する夜側磁気圏の応答を調べた。その結果、夜側磁気圏での磁力線再結合によって起こる粒子加速領域の空間スケールが、サブストーム各相で変化することを示した。また、磁気圏の応答時間を考慮して太陽風電場と磁気圏電場の解析を行った結果、内部磁気圏でも惑星空間電場に5駆動される電場変動が存在することを示した。また、極軌道衛星SAMPEXの1 MeV電子データを用いて、磁気嵐に伴う内部磁気圏(L=2-8)での粒子分布の変動を統計的に調べた。磁気嵐の主相時には、急激な電子フラックスの現象が見られる。環電流発達に伴う磁場変動が引き起こす捕捉粒子軌道の変化とSAMPEXの1 MeV電子変動との関係を環電流のモデルを使って統計的に調べた。その結果、Lが大きい領域の減少ほどの環電流の影響を上まわる減少が起こることがわかった。このことは、放射線帯の外部境界領域での粒子の磁気圏外への放出、あるいは急激な内側への輸送を示唆している。サブストーム/磁気嵐に伴う地球近傍内部磁気圏におけるプラズマ輸送過程の研究を行った。磁気圏尾部での磁力線のつなぎかえが起きると、磁気圏内にプラズマの対流が引き起こされ、磁気圏尾部から地球近傍へとプラズマ(粒子)が輸送されると考えられている。その結果、地球近傍の内部磁気圏には、この輸送によって進入してきた粒子と、既に地球近傍に捕捉されていた高エネルギー粒子が混雑するはずである。あけぼの衛星とジオテイル衛星により取得される磁気圏粒子に関するデータ、および計算機シミュレーションを用いて、粒子が磁気圏尾部から地球近傍にどのように輸送されているか、また、二つの粒子成分(もとから捕捉されていた成分と尾部から輸送されてきた成分)が地球近傍でどのように分布しているか、という問題に焦点をあてて研究を行った。

この研究で開発された計算機シミュレーションの方法は、計算に必要な入力パラメータ(電離層電場など)に経験的得られた値を与えるのではなく、実際の観測値(地上磁場変動)から導出される値を用いているので、現実には短い時間で急激に変動するサブストーム時の磁気圏粒子のふるまいを調べる際に、ひじょうに有効な方法となっている。この地上磁場変動から電離層電場などのパラメータを導出する手法は、本研究の分担者の上出らにより開発されたものである。この手法により、短時間だけ存在する空間的には小さな電位差が磁気圏粒子の輸送に大きく影響を与えていることが分かってきた。この計算機シミュレーションがリアルタイムで処理できるようになれば、リアルタイムで磁気圏粒子の状態を予測することが可能になり、将来的に宇宙天気予報の研究にも発展できるであろう。この部分については、現在、取り組み中である。太陽風中のエネルギー、運動量、粒子が流入することにより、内部磁気圏では高エネルギー粒子の変動が観測される。本研究では、地上・衛星観測データの解析を行い、内部磁気圏での高エネルギー粒子の加速、消滅機構について、新しい知見を得ることを目的としている。また、内部磁気圏高エネルギー粒子のもととなると考えられる太陽風中の高エネルギー粒子の生成過程についても研究を行った。(1)内部磁気圏内での高エネルギー電子の振る舞いを理解する上で重要な電子の消失過程を調べるため、極軌道衛星SAMPEXの1MeV電子データを用いて、内部磁気圏(L=28)での降下電子バーストの特性を統計的に調べた。降下電子現象は、全地方時、磁気圏活動度の強弱にかかわらず観測されるが、バーストの時間特性は地方時、磁気圏活動度に依存することがわかった。特に磁気嵐の回復相では、午前側領域で時間スケールが1秒以下(電子のバウンス周期程度)の変動を伴う電子の降下現象(マイクロバースト)が起こることが明らかとなった。得られたマイクロバーストの特性は、電子降下がプラズマポーズの回復時におきるサブストームに伴って発生するコーラス波との共鳴によって発生することを示唆している。(2)1998年8月18日に起きた二つのXクラスフレアについて解析した。足元の硬X線源のスペクトルは14-93keVのエネルギー域で、ほぼ一つのべき乗型スペクトルでフィットされ、加速された非熱的電子による放射で説明できる。これに対して、ループ上空の硬X線源はそれに比べて相対的にソフトなスペクトルをしていて、50keV程度のエネルギー域に折れ曲がりがあり高エネルギー側でスペクトルの傾きが急になっている。この結果は、太陽フレアモデルの粒子加速メカニズムに対して重要な制限/ヒントを与えることになる。
フォトクロミック反応を用いたマイクロカプセル紫外線線量計の開発

カプセル膜材としてゼラチン,尿素樹脂,メラミン樹脂,ウレタン樹脂,ポリウレア樹脂を候補とした。カプセルはいずれも乳化攪拌法で調製した。試料にマイクロカプセル線量計を添加後,静止状態および混合状態で紫外線を照射し,マイクロカプセル線量計の測定値から求めた線量分布と計算で求めた線量分布とを比較することにより,開発した線量計を用いた線量計算の妥当性を評価した。その結果,混合系で紫外線を照射した場合,個々のカプセルに照射される紫外線線量はおおむね均一となることからヒストグラムはシャープとなった。一方,静止系で紫外線を照射した場合は個々のカプセルに照射される線量に分布(5023mJ・cm^<-2>)が生じることからヒストグラムがブロードになった。また,平均紫外線照射線量をヒストグラムの中央値から算出したところ,混合系で35mJ・cm^<-2>,静止系で33mJ・cm^<-2>となり,計算値(35mJ・cm^<-2>)とほぼ一致した。以上の結果から開発したマイクロカプセル紫外線線量計で紫外線照射線量分布を測定できることが示唆された。現在,特許申請中であるため,以下の内容の公表を差し控えさせて頂きたく,要望書を添付いたします。1.フォトクロミック材料の選定紫外線線量計としてフォトクロミック化合物を用いるとき求められる具備要件としては,(1)単位紫外線照射線量あたりの吸光度の変化量が大きい(2)紫外線照射線量と吸光度との間に直線関係がある(3)ダイナミックレンジが広い(4)可視光の照射で発消色しないなどが挙げられる。本研究ではスピロピラン類,ジアリールエテン類,ビオロゲン類およびロイコ染料類など33種類のフォトクロミック化合物を17種類の溶媒に溶解した溶液に低圧・中圧紫外線を照射し,吸光度の変化量から発色性を評価した。また,多くのフォトクロミック化合物で可視光による消色反応が認められたため,紫外線照射後に24時間可視光を照射してから吸光度を測定し,消色性について評価した。その結果,発色に伴う吸光度の変化量が大きく,消色速度が遅いフォトクロミック材料としてBLMB(10-benzoyl-N,N,N',N'-tetramethyl-10H-Pheno-thiazine-3,7-diamine)が,また,BLMBを溶解する溶媒としてはtoluene,2-butanone,2-propanolが適していることが明らかとなった。BLMBの吸光度と紫外線照射線量との間には低線量域(5mJ/cm^2)から高線量域(120mJ/cm^2)まで高い直線関係が認められ,また,紫外線照射以外の要因による発色あるいは消色は認められなかった。2.マイクロカプセル化カプセル膜材としてゼラチン,尿素樹脂,メラミン樹脂,ウレタン樹脂,ポリウレア樹脂を候補とした。候補カプセル膜材の紫外領域における吸光度を調べたところゼラチンおよび尿素樹脂の値が低かった。また,カプセルに内包する溶液としては,tolueneを溶媒とすると乳化攪拌法で効率良く直径5μmのマイクロカプセルを成形できることを見出した。特許の追加出願申請中であるため,以下の内容の公表を差し控えさせていただきたく,要望書を添付いたします。昨年度確立した方法で作製したマイクロカプセル紫外線線量計に紫外線を100mJ-cm^<-2>照射し,十分発色させた後にフローサイトメータで測定した。光源として用いられるArレーザー(λ=488nm)とHe-Neレーザー(λ=633nm)を比較したところ,本線量計はHe-Neレーザーを用いることにより高感度に計測できた。しかし,紫外線を照射しないマイクロカプセル紫外線線量計をフローサイトメータで測定したところ,平均粒径が5μmとなるようにマイクロカプセル化したものの,粒径分布に幅が認められ,フローサイトメトリの側方散乱ヒストグラムがブロードとなってしまった。紫外線線量はマイクロカプセル紫外線線量計の散乱光の変化量から求めるため,紫外線を照射していないマイクロカプセル紫外線線量計の散乱光のヒストグラムがブロードであると線量分布を求めることはできない。

そこでフローサイトメータのソーティング機能を用いてマイクロカプセルの粒径を均一にすることを試みた。フローサイトメータでソーティングする前にマイクロカプセル紫外線線量計を懸濁させた溶液を目開き40μmおよび20μmのナイロンメッシュ(NY-20HC ; NYTAL)で濾して20μmよりも大きな粒子を除去した。そしてフローサイトメータに導入し,分画分解能を優先するモードで前方散乱光および側方散乱光の5μm粒子相当チャンネルにゲートをかけてソーティングした。その結果,前方散乱光および側方散乱光のヒストグラムの半値幅をソーティング前の約10分の1とすることができた。ソーティング後のマイクロカプセル紫外線線量計に低圧紫外線を照射すると紫外線照射線量が増加するに従って側方散乱光が増加し両者の間には高い直線関係が認められた。得られた側方散乱光のヒストグラムの半値幅は10チャンネルであり,開発した紫外線照射線量測定法の分解能は7mJ-cm^<-2>と算出された。1.開発したマイクロカプセル線量計の性能評価試料にマイクロカプセル線量計を添加後,静止状態および混合状態で紫外線を照射し,マイクロカプセル線量計の測定値から求めた線量分布と計算で求めた線量分布とを比較することにより,開発した線量計を用いた線量計算の妥当性を評価した。その結果,混合系で紫外線を照射した場合,個々のカプセルに照射される紫外線線量はおおむね均一となることからヒストグラムはシャープとなった。一方,静止系で紫外線を照射した場合は個々のカプセルに照射される線量に分布(5023mJ・cm^<-2>が生じることからヒストグラムがブロードになった。また,平均紫外線照射線量をヒストグラムの中央値から算出したところ,混合系で35mJ・cm^<-2>,静止系で33mJ・cm^<-2>となり,計算値(35mJ・cm^<-2>)とほぼ一致した。以上の結果から開発したマイクロカプセル紫外線線量計で紫外線照射線量分布を測定できることが示唆された。また,二重管型紫外線照射装置にマイクロカプセル紫外線線量計を流通させ,線量分布を調べたところ,流動計算から求められた理論値とほぼ一致することを確認した。2.成果の公表
ケミカル・ダイレクト・リプログラミングに基づく代謝疾患の再生治療

糖尿病の患者から褐色脂肪細胞を作出して自家移植できれば、新しい細胞治療を提供できる可能性が考えられる。最近我々は、線維芽細胞にC/EBP-βとc-myc遺伝子を導入し、褐色脂肪細胞に直接コンヴェーとさせることに成功した。得られた褐色脂肪細胞はUCP1の発現が高く、極めて高機能であり、糖尿病マウスに移植するとインスリン抵抗性等を著明に改善した。そこで、さらに安全性が高い誘導法を確立することが期待される。本研究では、ヒト線維芽細胞に褐色脂肪細胞様のフェノタイプを誘導する化合物を探索した。その結果、遺伝子導入に換えて小分子化合物を用いて、ヒト褐色脂肪細胞を線維芽細胞から誘導することに成功した。褐色脂肪細胞は、高度の肥満、脂質異常症、糖尿病の患者ではほとんど活性が認められない。そこで、糖尿病の患者から褐色脂肪細胞を作出して自家移植できれば、新しい細胞治療を提供できる可能性が考えられる。少数の既知因子を遺伝子導入することで、体細胞の運命転換が可能であることをiPS細胞研究が示して以来、リプログラミング技術を用いた様々な細胞種の創出が可能になりつつある。最近、我々はヒトの褐色脂肪細胞を、線維芽細胞から直接誘導することに成功した(ダイレクト・リプログラミング)。得られた褐色脂肪細胞はUCP1の発現が高く、極めて高機能であった。さらに、この褐色脂肪細胞を糖尿病マウスに移植すると、糖尿病を抑制できる。このような高機能な褐色脂肪細胞の誘導は報告がない。しかし現状では遺伝子導入で誘導しているので、実用化にさらに近づけるためには、安全性が高い誘導法の確立が望まれる。そこで本研究では、この技術に基づき、遺伝子導入に換えて小分子化合物を用いて、機能的かつ安全な、ヒト褐色脂肪細胞を線維芽細胞から誘導する技術を開発することを目的とした。その結果、ヒト線維芽細胞に褐色脂肪細胞様のフェノタイプを誘導する化合物を見出すことに成功した。本研究の成果は、糖尿病に対する新しい再生医療をもたらす可能性がある。代謝学
肝細胞増殖因子(HGF)による胸腹部大動脈瘤術後対麻痺治療の確立

胸部大動脈瘤および胸腹部大動脈瘤手術は心血管系手術の中でも最も困難な領域である。この領域の手術において、死亡率とともに特に発生頻度が高く深刻な合併症の1つに脊髄虚血障害がある。周術期における脊髄障害(いわゆる対麻痺)の発生頻度は、体外循環の使用、脳脊髄液ドレナージ法の使用、Naloxoneなど各種薬剤の使用、MD-CTやMRIなど画像診断の進歩により改善されているものの、現在なお脊髄障害の発生頻度は5%から10%と高率であり、完全な予防策がないのが現状である。また、一度対麻痺を発症した場合にはCSFの挿入や高血圧管理などが重要であるが、完全に治療することはできていないのが現状である。以前より、HGFは肝臓、腎臓や心臓などの臓器で障害が起こった際の内因性修復因子として知られており、HGFが重要な役割を担っていたことは知られていたが、神経細胞に対する効果は不明であった。研究分担者の慶応大学整形外科所属の岩波らにより、外傷性脊髄損傷に対するHGFの、ニューロンとオリゴデンドロサイトの遅発性細胞死である二次損傷を最小限に食い止める役割を担っていることが証明された。そして臨床において2014年6月より脊髄損傷急性期患者に対し、HGFを脊髄腔内投与した時の安全性および有効性を確認するPhase I/II試験が当院を含めた二施設で開始された。本研究では、ラット虚血脊髄障害モデルを用いて虚血脊髄におけるHGFの推移を測定し、治療への応用性の検討を行なった。虚血性脊髄障害においてHGFの関与が認められ、HGF投与による治療効果、予防効果の可能性が示唆された。ウサギを用いての虚血性脊髄障害に対しての実験を計画をした。しかし、ウサギでは個体差が大きく、また遮断時間や体温、血圧などの他の要因による影響を受けやすい。そのため前段階としてラットを用いての脊髄障害モデルを用いて検討を始めた。ラットを用いた虚血性脊髄障害モデルは様々あるが、われわれは全身麻酔下にて開胸を行った後大動脈を鎖骨下動脈分岐部末梢にて遮断することで脊髄障害とするモデルを作成した。常温にてヘパリンを静注した後に大動脈を10分遮断したが、手術終了後対麻痺とはならず病理学的にも脊髄への障害はほとんど見られなかった。遮断時間を13分、15分と延長すると、15分遮断することで遮断解除後死亡することなく対麻痺を起こすことを確認した。また、20分の遮断では全身性のacidosisとなり術後生存はしなかった。神経学的所見を手術後、12、24、48時間、7日, 14日後の各時点において評価をした。また、それぞれの時点でウェスタンブロット法にてHGFおよびc-Metの発現を評価し、RT-PCRを用いてHGF mRNAおよびc-Met mRNAを定量化した。手術後、HE染色したのち光学顕微鏡で病理組織学的検索を行った。当初の予定では、A群, B群, C群の3群に分け、A群をcontrol群、B群を複製不全ヘルペスウイルスベクター(HSV-1)のみ投与群, C群をHSV-HGF投与群とし、全身麻酔下、自発呼吸下にて硬膜内にB群、C群にはそれぞれ200μlのHSV-LacZおよびHSV-HGFを投与する予定であったが、現在まではコントロール群のみの実験系を行っており、今後さらにHSV-1投与群とHSV-HGF投与群で同様の実験を行い、3群比較する必要がある。また、コントロール群に関しても個体数が少ないために今後増やしていく必要があると考える。また、HGF投与に関しては、現在の予定では、全身麻酔下、自発呼吸下にて手術を行い、腹伏位にてL5/6のレベルでCSFカテーテルを硬膜内に挿入し、B群、C群にはそれぞれ200μlのHSV-LacZおよびHSV-HGFを投与するつもりであるが、虚血性の脊髄障害の範囲は非常に広範囲であることが見込まれるため注入方法や注入量に関しても検討を行う必要がある。前年度で構築した虚血性脊髄障害モデルを用いて検討を行った。大動脈の遮断時間については、体温による影響が大きく、適切な保温方法と遮断時間の模索を行い、術中だけでなく、術前後も保温を行うことで体温を一定に保ち、その上で15分間遮断することで、安定した虚血モデルが構築できた。さらに、モデルラットの術後12時間、24時間、2日、3日、4日、7日、14日、28日の各時点の病理学的検討をHE染色、LFB染色に加えて抗HGF抗体及び抗c-Met抗体による免疫染色を行い、脊髄の各レベルの障害の程度を解析した。またELISA法によるHGF及びc-Metの定量を行い、傾向の分析を行っている。また、モデルラット及びコントロールラットに対して脊椎後方アプローチによるlaminaectomyを行い、脊髄腔内にカテーテルを挿入、浸透圧ポンプによる薬剤投与実験を行った。モデルラット作成において、術中だけでなく術前後の環境(特に室温)が体温に影響を与えていることが観察され、体温保持方法の改良を行った。また各実験において脊髄の病理学的検討、脊髄内のHGF及びc-Met定量において、各時点においてその都度ラットを安楽死する必要があり、個体数が多く必要である上、モデル改良後、サンプリングを一からやり直す必要が生じた。

今後HGFを脊髄腔内に投与していく予定であるが、当初は複製不全ヘルペスウイルスベクター(HSV-1)を用いた投与を予定していたが、現在リコンビナントヒトHGF(rhHGF)が入手可能であり、外傷性脊髄損傷におけるHGF研究においても、すでにrhHGFが使用され有効性が認められていることから、本研究でも脊髄腔内に浸透圧ポンプを用いてrhHGFを直接投与し、コントロール群ではPBSを投与する予定である。今後は、実験系及び評価方法は現在の方法を維持し、個体数を増やし解析していく。胸部大動脈瘤および胸腹部大動脈瘤手術は心血管系手術の中でも最も困難な領域である。この領域の手術において、死亡率とともに特に発生頻度が高く深刻な合併症の1つに脊髄虚血障害がある。周術期における脊髄障害(いわゆる対麻痺)の発生頻度は、体外循環の使用、脳脊髄液ドレナージ法の使用、Naloxoneなど各種薬剤の使用、MD-CTやMRIなど画像診断の進歩により改善されているものの、現在なお脊髄障害の発生頻度は5%から10%と高率であり、完全な予防策がないのが現状である。また、一度対麻痺を発症した場合にはCSFの挿入や高血圧管理などが重要であるが、完全に治療することはできていないのが現状である。以前より、HGFは肝臓、腎臓や心臓などの臓器で障害が起こった際の内因性修復因子として知られており、HGFが重要な役割を担っていたことは知られていたが、神経細胞に対する効果は不明であった。研究分担者の慶応大学整形外科所属の岩波らにより、外傷性脊髄損傷に対するHGFの、ニューロンとオリゴデンドロサイトの遅発性細胞死である二次損傷を最小限に食い止める役割を担っていることが証明された。そして臨床において2014年6月より脊髄損傷急性期患者に対し、HGFを脊髄腔内投与した時の安全性および有効性を確認するPhase I/II試験が当院を含めた二施設で開始された。本研究では、ラット虚血脊髄障害モデルを用いて虚血脊髄におけるHGFの推移を測定し、治療への応用性の検討を行なった。虚血性脊髄障害においてHGFの関与が認められ、HGF投与による治療効果、予防効果の可能性が示唆された。コントロール群での個体数を増やした上で、複製不全ヘルペスウイルスベクター(HSV-1)のみ投与群であるB群, HSV-HGF投与群のC群に対しても行う。手術は全身麻酔下、自発呼吸下にて手術を行なう。腹伏位とし、L5/6のレベルでCSFカテーテルを硬膜内に挿入し、Th7のレベルまで挿入する。B群、C群にはそれぞれ200μlのHSV-LacZおよびHSV-HGFを投与する。B群、C群に対してもそれぞれ投与3日目に再び全身麻酔下とし、正中切開で開胸、大動脈を鎖骨下動脈分岐部末梢にて10分間遮断する。神経学的所見を手術後、12、24、48時間、7日, 14日後の各時点において評価をする。また、それぞれの時点でウェスタンブロット法にてHGFおよびc-Metの発現を評価し、RT-PCRを用いてHGF mRNAおよびc-Met mRNAを定量化し3群間で比較する。手術後、HE染色したのち光学顕微鏡で病理組織学的検索を行い、一部の組織は固定後、電子顕微鏡でDNAのfragmentationについて検討する。TUNEL methodを用い、DNA fragmentation, Apoptic bodyの有無を調べる。さらに、今回使用した対麻痺モデルを用いて、術後対麻痺の評価した後にHSV-HGFを硬膜内カテーテルより投与する。12、24、48時間、7日, 14日後の各時点において運動機能を評価することで、対麻痺に対するHGFの治療薬としての効果を評価する。
浴衣の着装体験が温泉地域の活性化やファッションセラピーに及ぼす影響

「浴衣の着装体験が温泉地域の活性化やファッションセラピーに及ぼす影響」は平成27年(2015年)10月から平成29年度までの計画で採択された。今回は10万円ほどの残額を残し、平成30年度に論文投稿のためにかかる掲載費用やカラー印刷代に使った。平成30年度掲載論文は3点である。論文3編の題目は(1)「手ぬぐいで制作した人形浴衣の嗜好傾向」,(2)「中学生の和装意識と浴衣の嗜好傾向に関する実態分析」,(3)「温泉浴衣の類型化と色・柄に抱く年齢意識」である。(1)手ぬぐいで制作した人形浴衣を提示し、嗜好傾向を分析した。試料は18種人形浴衣である。人形浴衣の印象は「かわいい(45.1%)」、「キレイ(12.4%)」「柄(11.6%)」であった。『かわいい』の回答は女子だけで見れば54.3%であった。全体的にポジティブな意見や浴衣を着たくなったという意識が多かった。人形浴衣の嗜好傾向は男女で違いがみられた。被験者は346名の男女。(2)男女中学3年生152名を対象に『和装文化に関する意識(30項目、6件法)』を検討した結果、「個性表現」、「着装意欲」、「知的探求」の3因子構造であった。いずれの因子においても、女子は正の因子得点、男子は負の因子得点を示した。15着の実物温泉浴衣の視覚評価による嗜好傾向では、性別で違いがみられた。男子中学生は幾何学模様の寒色系の渋い色調、女子中学生は花柄のパルテル系の明るい色調が好まれた。(3)温泉浴衣に抱く年齢意識では、華やかな配色の浴衣は若年層に似合うと、渋い配色の浴衣は中高年層に似合うと考えられていることが示唆された。被験者は296名男女大学生。平成27年度は浴衣の着用イメージと、ファッションセラピーとしての浴衣着用の効果を検討した(合計870名)。その結果(1)温泉宿用浴衣のイメージにつぃて、男子は落ち着く>涼しい>楽な、と感じている。女子は温泉浴衣をゆったり>楽な>快適・落ち着く・涼しい、と感じている。(2)イベント用浴衣のイメージについて、男子女子共に、大人っぽいと感じている。また、女子はわくわくと感じ、心理的な楽しさの快適性を感じている。一方、男子は涼しい>爽やかなどの生理的な快適性を感じていることが示唆された。(3)「浴衣の意識・行動」の構造方程式モデリング(SEM)では、「浴衣の意識・行動」の2潜在変数(latent constructs:「おしゃれ・浴衣の装い」「気分転換・ファッションセラピー」)と8観測変数(manifest variables)が構成された。モデルの適合性はGFI=0.939, AGFI=0.884,RMSEA=0.000となり、当てはまりの良さが示された。これらの成果を国内外の学会に公表することを目指す。(4)温泉地でゆかたの着装行動を観察するフィールドワークを行った。東京都の「大江戸温泉物語」、「箱根ホテル小涌園」、石川県「瑠璃光」、富山県「延楽」など。現場で貸出サービスしているゆかた107種をサイズ、品揃え、色相・柄、性別、イメージなどをもとに分類した。庶民的で手の届く範囲にある和文化。色柄を選べる浴衣サービスは若者と外国人の利用客に人気を集めている。日本人が思う日本の魅力と外国人が感じる魅力は違う。意外なところが外国人には日本の魅力として映る。満足度の高い浴衣サービスを提供すれば、観光地域づくりに貢献できる。以上、持続可能な浴衣(スローファッション)サービスの質を高めるために必要な色や柄の好みや、浴衣着用評価の測定尺度を作成する客観的な情報が得られた。平成27年度は以下の調査を実施した。(1)男女762名を対象に「温泉宿の選択基準」20項目6件法、「温泉ゆかたの装い行動」30項目6件法、「温泉浴衣と気分」に関する自由回答を求めた。(2)男女108名を対象に「イベント浴衣と温泉浴衣に抱くイメージ」を自由記述で用語を抽出し、上位項目をイメージ測定項目に用いた。(3)フィールドワークを行い現場の温泉地の浴衣を107種撮影した。以上で得られた成果を外部発表した(紀要1件、学会2件、国際会議1件)。以上の結果を踏まえて、「浴衣の意識・行動」項目を修正し、温泉地宿泊客(多様な地域・年齢層)を対象にゆかたの体験に関する質問項目を作成した。すでに富山県宇奈月温泉の「延楽」旅館、石川県「瑠璃光」、神奈川県「箱根ホテル小涌園」などから協力が得られる体制になっている。さらに、感性の違いをみるため、国際比較による着装実験を実施する計画である。2020年東京オリンピック開催で、外国人観光客が見込まれる。そこで和文化を気軽に体験できる温泉浴衣に着目した。本研究はファッションセラピーとしての温泉浴衣着装体験の解明とその応用モデルの構築を目指す。平成27(2015)年度に引き続き平成28(2016)年度においては、(1)温泉浴衣による「装いの行動」38項目と「浴衣の嗜好」30種についてその構造と地域と都心部の比較を検討した。若者375名、温泉宿利用客515名の調査を分析した。

その結果、温泉浴衣をポジショニングマップにより2次元軸「現代的なー伝統的な」「渋い配色ーはなやかな配色」で可視化した。さらに総合的にみるために、「浴衣の嗜好」の観点から被験者を5群に類型化し、各群の「浴衣の装い行動」の特徴を明らかにした。(2)女子大学生60名に実物6種の浴衣を畳んだ状態とトルソに着せた状態とでみせ、SD法11形容語によるイメージ評価を行い、温泉浴衣の評価条件がもたらす印象評価を明らかにした。その結果トルソに着せた方が多様なイメージを抱いている。さらに各種の浴衣でもっともギャップがみられたのは「女らしいー男らしい」であり、温泉宿では性別で館内着を区別したサービスが好ましいという結果になった。(3)「国際家政学会IFHEWORLD CONGRESS2016にて2件発表、論文を1件掲載した。また、図書「装いの心理と行動」2017刊行、「第6章集団と装い」、「第12章心のケアと装い」を分担執筆した。6章は集団で着る浴衣に抱く気分や感情を、第12章はファッションセラピーとして着装体験を述べた。以上、温泉浴衣のサービスは、若者・外国人にとって手軽な和文化体験となり、高揚感を与えることが示唆された。またファッションセラピーとしての温泉浴衣の着衣行動が明らかになった。今後温泉地域観光の活性化にも期待できる。これまでの検討から、「温泉浴衣の嗜好」「温泉浴衣の行動」の特徴を明らかにする重要な研究知見が蓄積しつつある状況にある。今後もより確かな研究知見を積み重ねるべく、引き続き調査、検討を行っていく予定である。最終年度においては温泉浴衣を多次元で分析し、和文化体験がファッションセラピーになり得る可能性を明確化する検討を進める予定である。2020年東京オリンピック開催を前に、和文化を気軽に体験できる温泉浴衣に着目した。本研究はファッションセラピーとしての温泉浴衣着装体験の解明とその応用モデルの構築を目指す。2017年度には「手ぬぐい」布で製作したペットボトルサイズの人形浴衣と温泉浴衣の実物の印象評価を行った。また、晴れの浴衣よりカジュアルで着やすい温泉浴衣について、好みや意識の調査を行った。調査対象者は中学生と大学生である。温泉宿での宿泊者を対象にした調査結果は現在投稿中である。以下は東京・大阪・富山の大学生309名を対象とした研究の成果を示す。(1)『浴衣の装いの行動』は「I癒し・ゆったり」、「II外国人に体験」、「III多様な浴衣」、「IV気分の高揚」、「V印象評価」の5因子が得られた。さらに構造方程式モデリング(SEM)により「多様な浴衣」を好む女子学生ほど「気分の高揚」を感じていることがわかった。(2)『好みの浴衣』は「I紺地古典柄」、「II明るいピンク」、「III明るい緑青」、「IV派手な地色」、「V紺地紫花」、「VI変形モダン」、「VII幾何学花」の7因子が得られた。(3)『好みの浴衣』の7因子の各因子得点の平均値を基に、女子学生を5群に類型化した。(4)女子用の浴衣18種をポジショニングマップにより2次元(「現代的ー古典的」、「はなやかな配色ー渋い配色」)で可視化した。女子学生は現代的ではなやかな配色、現代的で渋い配色イメージの浴衣を好んでいた。(5)総合的にみるために、『好みの浴衣』の各因子の因子得点を基に、女子を5クラスターに群分け、各群の『浴衣の装い行動』の特徴を検討した。