hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表皮の恒常性維持における亜鉛の役割の解明

最近我々は、腸性肢端皮膚炎(Acrodermatitis Enteropatica)患者の皮膚において、ランゲルハンス細胞(LC)が消失している」という知見を得た。そこで、亜鉛欠乏マウス(ZDマウス)について検討したところ下記の実験結果を得た。1コントロール群では表皮内にLCが多数認められたが、ZDマウス表皮内ではLCが著明に減少していた(フローサイトメトリーおよび蛍光顕微鏡)。また、脾臓ではCD11c陽性の樹状細胞数に変化はなかった。さらに、ZDマウスの表皮内thy-1陽性樹状表皮内T細胞数もコントロール群と比べて有意な減少は認められなかった。2リンパ節には多数のCD11c+,Ia+細胞が観察されたが、ZDマウスではコントロール群と比べて有意にな差は認められなかった(フローサイトメトリー)。3接触皮膚炎モデルにおいて、ZDマウスではクロトンオイルに対する刺激性接触皮膚炎が増強していたが、アレルギー性接触皮膚炎は減少していた。4ZDマウス皮膚の刺激性接触皮膚炎におけるケモカイン産生パターンは正常マウスに比べて、全く異なっていた(マイクロアレイ)。これらの知見より、腸性肢端皮膚炎は亜鉛欠乏患者における刺激性接触皮膚炎であると考えられた。また、この異常な刺激性接触皮膚炎は皮膚におけるケモカイン産生異常に基づくものであると推測された。亜鉛は人体の必須微量元素のひとつであり,その欠乏はさまざまな病態・症状を引き起こす。腸性肢端皮膚炎(AE)は血中亜鉛濃度の低下により開口部及び四肢末端に皮膚炎を生じる疾患で、腸管に分布するZIP4蛋白をコードするSLC39A4の変異により発症することが報告されている。我々は最近経験したAE患者においてSLC39A4の新たな変異を見出して報告した。現在までAE患者における細胞性免疫機能低下が報告されているが、そのメカニズムについては不明な点が多い。最近我々は、「AE患者の皮膚において、ランゲルハンス細胞(LC)が消失している」という知見を得た。そこで亜鉛欠乏マウス(ZDマウス)について検討したところ下記の実験結果を得た。1)コントロール群では表皮内にLCが多数認められたが、ZDマウス表皮内ではLCが著明に減少していた(フローサイトメトリーおよび蛍光顕微鏡)。2)リンパ節には多数のCD11c+,Ia+細胞が観察されたが、ZDマウスではコントロール群と比べて有意にな差は認められなかった(フローサイトメトリー)。3)接触皮膚炎モデルにおいて、ZDマウスではクロトンオイルに対する刺激性接触皮膚炎が増強していたが、アレルギー性接触皮膚炎は減少していた。4) ZDマウス皮膚の刺激性接触皮膚炎におけるケモカイン産生パターンは正常マウスに比べて、全く異なっていた(マイクロアレイ)。
蛍光着色土砂粒子による飛散侵食土砂の移動距離の測定について

昨年度では,筆者が開発した任意の土砂粒子を蛍光着色する方法により,蛍光着色土砂粒子を作成し,これをトレーサーとして,雨滴による飛散移動土砂粒子の移動距離について検討した.本年度では同方法を風による土砂移動現象である飛砂に応用し,飛砂現象における土砂粒子の移動距離について風洞実験を行い,以下の結果を得た.(1)飛砂の1回の跳躍距離について小粒径階の粒子は移動すれば,その跳躍距離は長いものの,移動しない確率が高く,移動しない粒子の距離も含めると,砂表層構成土砂よりやや大きい粒子の跳躍距離が長くなる.(2)一定時間内の平均移動距離砂表層構成土砂の粒径よりやや大きい蛍光粒子の移動距離が長くなるが,これは砂表層構成土砂の粒径よりやや大きい粒径の粒子の蛍光粒子設置ラインに残留する割合が少ないためである.単位時間当りの移動距離に関する次のような実験式を得ることができた.L/d=α(V_*^2/g・D)式中, Lは単位時間当りの移動距離, d, Dはそれぞれ蛍光粒子と構成土砂の粒径, V_*はマサツ速度, gは重力の加速度である.更に,上式をd/D別に整理し,砂表層構成土砂の1.2倍の大きさの蛍光粒子の移動距離が最も長くなることを明らかにした.(3)平均移動距離と経過時間との関係吹風時間の経過にともなって,平均移動距離の増加割合は小さくなり,特に,小粒径階の粒子ではその傾向が早期に生じ,小粒径の粒子ほど砂表面状態の影響を受けやすい.昨年度では,筆者が開発した任意の土砂粒子を蛍光着色する方法により,蛍光着色土砂粒子を作成し,これをトレーサーとして,雨滴による飛散移動土砂粒子の移動距離について検討した.本年度では同方法を風による土砂移動現象である飛砂に応用し,飛砂現象における土砂粒子の移動距離について風洞実験を行い,以下の結果を得た.(1)飛砂の1回の跳躍距離について小粒径階の粒子は移動すれば,その跳躍距離は長いものの,移動しない確率が高く,移動しない粒子の距離も含めると,砂表層構成土砂よりやや大きい粒子の跳躍距離が長くなる.(2)一定時間内の平均移動距離砂表層構成土砂の粒径よりやや大きい蛍光粒子の移動距離が長くなるが,これは砂表層構成土砂の粒径よりやや大きい粒径の粒子の蛍光粒子設置ラインに残留する割合が少ないためである.単位時間当りの移動距離に関する次のような実験式を得ることができた.L/d=α(V_*^2/g・D)式中, Lは単位時間当りの移動距離, d, Dはそれぞれ蛍光粒子と構成土砂の粒径, V_*はマサツ速度, gは重力の加速度である.更に,上式をd/D別に整理し,砂表層構成土砂の1.2倍の大きさの蛍光粒子の移動距離が最も長くなることを明らかにした.(3)平均移動距離と経過時間との関係吹風時間の経過にともなって,平均移動距離の増加割合は小さくなり,特に,小粒径階の粒子ではその傾向が早期に生じ,小粒径の粒子ほど砂表面状態の影響を受けやすい.蛍光着色粒子をトレーサーとして用い,本年度は雨滴衝撃力によって飛散した土砂粒子の移動距離について,人工降雨装置下で実験的検討を行った。また、盛土のり面における侵食土砂の粒径分布を測定し、人工降雨装置下で得た結果の検討を行った。検討事項は(1)蛍光粒子の1回の跳躍距離について,及び(2)降雨時間と平均移動距離について、である。これらについて,実験斜面が砂で構成さた場合と,その構成砂上を布で被った斜面の場合について検討した。得られた結果について以下に示す。イ.蛍光粒子の1回の跳躍距離について実験斜面が砂及び布で被われた場合のいずれにおいても、1回の跳躍距離は蛍光粒子の粒径が小さいものほど長い。2.降雨時間と平均移動距離について実験射面が布で被われた場合には小粒径階の粒子ほど移動距離が長く,1の結果が適用できる。しかし、実験斜面が砂で構成された場合には,1の傾向は成立せず、斜面構成土砂の中央粒径より小さい粒径階の蛍光粒子の移動距離が短く、それより大きい粒径階の蛍光粒子では長い。特に、構成土砂粒子よりやや大きな粒径階に属する蛍光粒子の移動距離が著しく長い。これらの傾向は盛土のり面における侵食土砂の粒径分布を調べた結果とも一致していることが確認された。さらに、降雨時間に対する移動距離の増加割合は、降雨時間の経過にともなって減少する。これらの現象から,侵食土砂の移動距離を実験式で表示する場合、斜面構成土砂の粒径(D)と蛍光粒子の粒径(d)との相対値(d/D)が重要な指標となることが明らかとなった。このd/Dを指標として,蛍光粒子の平均移動距離を求める無次元の実験式を求めることができた。
モバイル世代向けの実践的韓国語モバイルラーニングの構築

本研究では,モバイル世代向けに,本質的な双方向型授業と授業外の主体的学修を目指すための実践的スマートデバイス活用法を一提案する。また,提案手法の評価とその効果は,韓国語検定試験の聞取り対策授業での実践活用を通して調べる。なお,本研究では韓国語検を題材にして本質的な双方向型授業と授業外の主体的学修,すなわち能動的学修を目指す教材の構成・実装を行っているが,教育内容と方法の工夫によって,他教科にも適用可能なものである。したがって,提案手法は,大学を含め,ネットワーク環境と学習管理サーバの設備が十分に整ってない小中高の学校でも能動的学修が容易に展開できることも大いに期待できる。平成25年度に計画した研究は、以下に示す(1)センサーネットワークとデータベースの構築と、(2)学習マネジメントのアプリケーションの開発であった。(1)ネットワークとデータベースの構築と評価:学習支援システムの起動と同時に複数グループ毎にネットワークの自動接続法を開発した。また、スマートデバイスごとのデータが効率よく管理可能かつ最適するSQLiteデータベースの設計した。これらの方法で構築したネットワークとデータベースの動きを試験的に運用しその有効性について評価した。(2)対面授業時の学習マネジメントのために、1習熟度・学習目標別の多様な学習に対応する電子教材の開発、動画・音声・録音を組み込んだマルチメディアの活用、モバイル端末用に最適化した電子教材を作成した。2毎回の授業後、無線ネットで小テストを配信・受信・自動採点するフィードバック実施、学習者の問題理解や解決方法を提示、学生個人の成績管理関する理解度把握システムを開発した。3学生参加型・誘導型の授業環境を構築、学生同士がペアまたはグループを組み、主体的な学びを導く授業環境システムを開発した。これらの研究成果は、査読付き論文(4本:電気学会論文誌、電子情報通信学会論文誌、教育システム情報学会論文誌、日本韓国語教育学会論文誌)と査読付き国際会議(1本:International Conference on Computers in Education)にまとめて公表した。平成26年度に計画した研究は、以下に示す(1)ドリル型暗記システムの開発、(2)対面授業での学習コンテンツ、(3)授業外時の学習内容の把握であった。(1)ドリル型暗記システムの開発:モバイル端末のデータベースを用いて、授業で使用する指定教科書の語彙(約1,000単語)全てが言語別、品詞別、問題数別などでドリル学習できるシステムを開発した。(2)対面授業での学習コンテンツ:平成25年度に確立したBluetoothを用いたツリー型ネットワークによって、教室での単語試験と模擬試験などの学習コンテンツの配布と回収が容易になった。また、教員はこれらの学習コンテンツの結果も即時に参照でき、学習者の理解度を把握しながら適切な指導も可能になった。(3)授業外時の学習内容の把握:授業始めに構築できるBluetoothのツリー型ネットワークを介して、教員のデータベースに学習者の授業外時の学習記録の自動収集が可能になった。教員はこれらの学習記録を参照しながら、授業外時の学習について適切な指導もできる。以上の研究成果は、査読付き論文(2本:電気学会論文誌、韓国語教育研究)として公表した。本研究では,モバイル世代向けのために,授業外学修はもちろん対面授業中でも活用できる実践的モバイルラーニングの構築を目的とした。対象とした授業は,韓国語検定試験の対策授業で,本質的な双方向型授業と授業外の学修活動拡大のためのスマートデバイスを用いた一つの活用方法を開発した。開発したモバイルラーニングのシステムはネットワーク環境や外部支援などに頼らず,スマートデバイスの基本機能のみを用いて,双方向授業と授業外の学修活動を促す授業,さらに教材の設計・構築を行う。例えば,従来の紙媒体の練習問題と教員の肉声やCDプレイヤーの音声をディジタル化し,スマートデバイスのマルチメディア機能に組込む。練習問題の自動採点は,スマートデバイスのBluetooth通信とデータベースSQLを用いて行い,即座に学生の理解度把握とフィードバックもできる。授業外での事前準備と事後展開を促すために,スマートデバイスに,練習問題の復習,単語学習,自習テストの学習機能を提供する。また,提案手法を授業で実践活用しながら,使用前後のアンケート調査を行う。その結果を通して,提案手法が学生の主体的な学び,すなわち能動的学修活動にどのような効果を与えたのかを調べる。本研究では,韓国語検定試験の聞取り対策を題材に提案手法の授業と教材の設計・構築を行っているが,教育内容と方法の工夫によって,他教科にも適用可能なものである。また,提案手法は,大学を始め,ネットワーク環境と学習管理サーバの設備が十分に整ってない小中高の学校でも能動的学修が容易に展開できることも大いに期待できる。なお,本研究を通して得られた研究成果は,1冊の書籍分担執筆,1編の国外学術論文誌,6編の国内学術論文誌、3編の国外学会、11編の国内学会で,公表している。

平成26年度に行った(1)ドリル型暗記システムの開発、(2)対面授業での学習コンテンツ、(3)授業外時の学習内容の把握に関する目標達成は以下である。(1)に関して、予備実験を行い、学習者は自分の生活パターンに合わせて語彙のドリル学習を行ったことが確認した。また、学習者から単語以外の文法や長文などのドリル学習内容追加の要望を検討し、平成27年度の研究で反映する予定である。(2)に関して、画像と音声などのマルチメディアを用いた単語と模擬試験の学習コンテンツを開発済みであった。動画に関する学習コンテンツは十分といえないが、概ね学習内容は揃えたと考えられる。(3)に関して、Bluetoothのツリー型ネットワークの特性について、様々な実験を行った。これらの結果をシステム開発に適用し、教員と学習者の間で学習内容の把握が容易になった。外国語教育平成27年度は本研究課題の最終年度であり、これまで開発した学習コンテンツなどを用いて実践的な韓国語モバイルラーニングを完成する。また、韓国語モバイルラーニングを利用した場合の学習者の学習効果を確かめるために、正規授業で韓国語モバイルラーニングの実践活用を行う。具体的な研究項目は以下である。1想定している研究内容として、ハングル能力検定試験の対策の授業での実践活用を挙げられる。その際に、普段教室で学習しにくい聞取り問題の対策に重点をおき、動画を強化したマルチメディアの積極的な利活用を行いたい。2実践活用後にアンケート調査を行い、これらの集計結果とハングル検定試験の得点結果を統計的な手法を用いて、韓国語モバイルラーニングの学習効果を明らかにしたい。2腕時計のウェアラブル端末を用いて、韓国語モバイルラーニングの学習支援システムの活用範囲を拡大したい。平成25年度に計画した研究は、(1)センサーネットワークとデータベースの構築と、(2)学習マネジメントのアプリケーションの開発であった。研究計画(1)に関しては、2013年9月から11月の間、正規の韓国語授業で実践活用を行い、提案したシステムの評価も参加した学生からアンケート方式で確かめた。現在、その結果をまとめ、統計的分析を行っている。研究計画(2)に関しても、対面授業中で実践活用を行い、学生の理解度が即時に把握でき、学生間の協調学習支援ができたと考えられる。今後は、これらの実践活用から得られたアンケートデータを分析し、平成26年度の研究開発に反映する予定である。平成26年度では概ね計画した予算が執行できたが、新たなウェアラブル(腕時計型)端末の発売が遅れることに伴い、若干の予算を次年度に見送った。平成26年度では、主に授業外学修時の学習マネジメントの開発を行う予定である。その開発項目は以下である。
事業再生の多様化とその理論的基礎――法的最低要求は何か？――

本年度は、全体の研究の基礎固めを行なった。まず、比較法研究として、アメリカ合衆国におけるチャプター・イレブン(=更生)手続不要論の文献のほか、英国の会社任意整理(Company Voluntary Arrangement)や債務再編計画(Scheme of Arrangement)およびドイツの保護傘手続や倒産前の企業の再生についての文献収集を行った。これらのうち英国法との比較において、ドイツの倒産前の企業再生手続の展開を提案する文献については、文献紹介を著した。その際、ドイツ法では、英国のCVAやSAとは異なり、裁判所が重要な役割と形成的な効力を持つこと、裁判所の監督に服する監督人もいることが重要な相違であり、こうした手続構造上の相違を注意深く考慮して、わが国の議論を展開する必要があることを明らかにした。また、わが国においてもっぱら倒産ADRのみを活性化する議論をするのであれば、それは債権者に法的な手続を保障するという観点からは非常に問題であって、むしろ裁判所の関与の下で、株主自治を排除し、組織の再編にまで至る法的手続を保障しておくことが求められている、との帰結にも至った。また、判例研究としては、非典型担保の処遇や小規模個人再生に関する研究を行ない、あわせて最近の判例の評釈を公刊した。前者の非典型担保に関する研究を通じて、今日の企業金融の一端について理解を深めることができた。また、後者の小規模個人再生は、あくまでも個人の倒産処理に関するものであって、事業再生に関するものではないが、この「回り道」は、それとの対比で裁判上の企業再建手続の構造を明らかにする上できわめて有益であった。さらに、具体的な事件を取り扱った代理人弁護士の話を聞く機会を得たほか、指導的な倒産実務家と意見交換をして、わが国の問題状況について、より知識と正確な理解を得ることができた。平成30年度の研究を通じて、本研究のサブテーマのうちの2つ、すなわち(i)裁判上の制度としての倒産手続の基本的特色と(ii)法的整理と私的整理との境界、および、両手続間での移行に際して問題となる実体法上の諸問題に関して、ひととおりの理論的整理に至ることができたから。今日の事業再生の実務においては、私的整理の活発な利用とこれに伴う法的整理の利用の著しい減少が見られる。このことは、ともすれば裁判上の企業再建手続、特に会社更生手続の不要論にも向かいかねない。しかし、例えば会社更生手続を見てみると、組織的側面での再編というのが、この手続の不可欠の要素となっている。そして、この点に、裁判所による強制を伴った事業再生手続の存在意義を見出すことができる。今後、この点を1つの軸にして、わが国の法的整理の手続の全体構造と存在意義とを明らかにする予定である。その上で、従来の破産手続に横並びの議論としてではなく、再建型手続に即した形で、債権の優先性や劣後化の問題を検討する。さらに、企業への金融の多様化、債権回収の多様化、担保関係の多様化、さらには手続に関与するプレイヤーの多様化といった諸現象に目を向けながら、私的整理との連続性や現実の手続の動態性を組み入れる形での法的整理の理論を明らかにしたい。

そして、この点に、裁判所による強制を伴った事業再生手続の存在意義を見出すことができる。今後、この点を1つの軸にして、わが国の法的整理の手続の全体構造と存在意義とを明らかにする予定である。その上で、従来の破産手続に横並びの議論としてではなく、再建型手続に即した形で、債権の優先性や劣後化の問題を検討する。さらに、企業への金融の多様化、債権回収の多様化、担保関係の多様化、さらには手続に関与するプレイヤーの多様化といった諸現象に目を向けながら、私的整理との連続性や現実の手続の動態性を組み入れる形での法的整理の理論を明らかにしたい。購入を予定していた洋書につき、現在改訂中との情報を得たため、購入を延期した。最新版が出るか、当該文献を引用する論説の執筆時期かの兼ね合いを踏まえて、近々購入の予定。
筋感覚と歯根膜感覚による咀嚼力の自動調節能に関する研究

1.咀嚼力調節の整理機構を明らかにするために、麻酔したウサギの大脳皮質誘発性の顎運動を咀嚼時の顎運動のモデルとして用いた。咀嚼する物体の硬さを変化させた場合、咀嚼力、筋活動および顎運動パターンにどのような影響が生じるかを定量的に評価し、さらに、三叉神経の上顎神経と下歯槽神経を切断したときの影響について分析した。2.垂直方向の咀嚼力を測定するために、下顎の第1、2臼歯の歯冠を削除した部位に小型の圧力トランスデューサーを装着した。顎運動中に上顎臼歯と圧力トランスデューサーの間にテスト試料を挿入して、咀嚼力、咬筋と顎二腹筋の筋電図および顎運動を同時記録した。テスト試料にはポリウレタンを用いて作製した硬さの異なる5種類の小片を用意した。3.咀嚼力への影響としては、1)ピーク値と力積はともに挿入された試料の硬さに応じて変化した、2)咀嚼力の立ち上がり速度は噛ませるテスト試料の硬さが硬いほど速くなった、しかし、3)持続時間は試料の硬さを変えても著しくは変化しなかった。4.咬筋の積分活動量および活動持続時間は、いずれも試料が硬くなるに伴い増大した。5.試料が硬くなるに伴い、最小開口度(上下顎間距離)は増大したが最大開口度自体は有意に変化しなかった。咬合相における下顎の側方運動は、試料挿入により増大したが、試料の硬さに応じては変化しなかった。6.咀嚼力、筋活動および顎運動の各項目は神経切断後においても試料の硬さに応じて変化した。しかし、以下の分析値は神経切断によって有意に減少した。1)咀嚼力の持続時間および立ち上がり速度;2)咬筋活動の持続時間;3)最大開口度、開閉口距離および側方運動距離。以上の結果より、咀嚼力は咀嚼する物体の硬さに比例して変化すること、また口腔内の感覚受容器、おそらく歯根膜受容器は、物を噛むときの咀嚼力の急速な立ち上がりに関与しており、一方、口腔外の感覚受容器、おそらく閉口筋中の筋紡錘は、咀嚼力のその後の漸進的な形成に関与しているのであろう。試料の硬さに応じて変化する咀嚼力は、その大部分が筋紡錘の働きによると考えられる。
ソフトウェア開発における成果物間の依存関係から成果物の変更順を導出する方法の研究

平成16年度は、前年度までに得られた「ソフトウェア成果物間の依存関係から成果物の変更順を導出する方法」に関する研究成果の応用として、「ソフトウェア成果物間の依存関係解析を利用した効率的なソフトウェアテスト法」に関する研究成果を得た。オブジェクト指向ソフトウェア開発では、ソフトウェアの各部品は別々の人によって開発されることが多い。そのようなソフトウェアのテストは、まず、部品ごとの「単体テスト」を行なった後、全部品の「統合テスト」を行なう、という順に進む。効率的な統合テスト法の開発は、ソフトウェア保守の効率化の観点から重要である。さて、ソフトウェア部品に対するステートチャート図から、統合テストにおけるテスト系列を生成する手法(SC統合テスト法)が既に存在する。そこで、本年度は、前年度までに得られた「ステートチャート図の群の意味的な独立性を考慮した構造化法」を用いた、効率的SC統合テスト法を開発した。構造化法によって、統合テストの際の「必須統合領域」が得られる。効率的SC統合テスト法は、いくつかの必須統合領域に対してのみSC統合テストを行なう。本年度の研究では、効率的SC統合テストの正当性、すなわち、同一のソフトウェアに対し、全体に従来のSC統合テストをする場合と、効率的SC統合テストをする場合とで、結果が一致することを証明した。さらに、テストがどれだけ効率化されるかを解析した。テスト系列の長さは統合した(直積を取った)ステートチャート図の状態数によって定まる。統合されるステートチャート図の数と状態数の最大値の2つをパラメータとして、全体の統合の場合と、いくつかの必須統合領域の統合の場合に対し、統合後の状態数を求めた。その結果、多くの場合に後者のほうが値が小さくなることが示された。以上より、本年度の研究により、ソフトウェアの効率的な統合テストの方法が得られたと結論する。平成14年度は、UML図のうちステートチャート図(以下SC図と略す)に着目し、SC図の間の依存関係から、SC図の変更順を導出する手法を考案した。まず、2つのSC図の依存関係を次のように定義した:SC図AのアクションがSC図Bにおけるイベントであるとき、かつそのときに限りBはAに依存する。すなわち、BがAに依存するとは、Aの動作の結果、Bが動作するということである。この定義の下で、SC図の間の依存関係を表す有向グラフが構成される。次に、得られた有向グラフの強連結成分をすべて検出する。有向グラフにおける強連結成分の検出アルゴリズムはよく知られている。ここで得られた強連結成分は、相互依存する図を最大限にまとめたものといえる。さて、強連結成分を改めて一つのSC図とみなすとき、依存グラフはDAG、すなわち、有向木の複合形となる。依存関係が有向木で表されるように再構成されたSC図の群は、SC図の変更順を明確に与える。基本的には、有向木の矢印の向き、すなわち、動作の影響元から影響先へと変更する。ただし、有向木の複合形であるという点は注意を要する。入力枝を二つ以上もつような節点(図)では、入力となる図の変更の全てを待たなければならない。このような考え方により、依存関係が有向木の複合形で表されるSC図の群に対し、ペトリネット的な変更順のグラフを導出することができる。なお、現在、上記内容に関する雑誌論文の投稿準備中である。平成15年度は、平成14年度に行なった研究をさらに発展させ、UML図の一つであるステートチャート図(以下SC図と略す)に対し、SC図の間の依存関係をより精密に解析する手法を開発した。2つのSC図間の依存関係は次のように定義している:SC図AのアクションがSC図Bにおけるイベントであるとき、かつそのときに限りBはAに依存する。開発した手法は、この依存関係を「無いとみなせる」かどうかを解析する手法である。いま、SC図Aの遷移で、そのアクションがSC図Bのイベントであるもの全てが「無限にしばしば」発生すると仮定する。このとき、そのようなイベントを持つBの遷移は必ず起きることが保証される。そこで、そのようなBの遷移からイベントを消去する。AとBの協調動作のタイミングは考えずに、Bを単独で見た場合は、このようにイベントを消去しても、Bは元のものと等しく動作する。このような場合にAとBの間の依存関係を無いとみなすのである。SC図におけるある遷移が無限にしばしば発生することの検証は、ω-オートマトンの理論を用いて可能である。本年度に開発した解析手法は、前年度の成果である、「SC図間の依存関係を表す有向木の導出手法」に付加できる。解析の結果、依存関係を無いとみなせる場合があれば、有向木は分割され、複数のより小さい有向木の群となる。前年度の成果にあるように、SC図の変更は有向木の矢印の向きに成される。有向木が分割されることは、変更作業の独立性が高くなること、すなわち、ソフトウェア開発作業の効率が高くなることを意味する。平成16年度には、現実規模のソフトウェアに対し、これまでの理論的成果の適用によってどの程度開発作業が効率化されるかを検証することを考えている。なお、現在、平成14年度、15年度の成果をまとめた雑誌論文の投稿準備中である。

オブジェクト指向ソフトウェア開発では、ソフトウェアの各部品は別々の人によって開発されることが多い。そのようなソフトウェアのテストは、まず、部品ごとの「単体テスト」を行なった後、全部品の「統合テスト」を行なう、という順に進む。効率的な統合テスト法の開発は、ソフトウェア保守の効率化の観点から重要である。さて、ソフトウェア部品に対するステートチャート図から、統合テストにおけるテスト系列を生成する手法(SC統合テスト法)が既に存在する。そこで、本年度は、前年度までに得られた「ステートチャート図の群の意味的な独立性を考慮した構造化法」を用いた、効率的SC統合テスト法を開発した。構造化法によって、統合テストの際の「必須統合領域」が得られる。効率的SC統合テスト法は、いくつかの必須統合領域に対してのみSC統合テストを行なう。本年度の研究では、効率的SC統合テストの正当性、すなわち、同一のソフトウェアに対し、全体に従来のSC統合テストをする場合と、効率的SC統合テストをする場合とで、結果が一致することを証明した。さらに、テストがどれだけ効率化されるかを解析した。テスト系列の長さは統合した(直積を取った)ステートチャート図の状態数によって定まる。統合されるステートチャート図の数と状態数の最大値の2つをパラメータとして、全体の統合の場合と、いくつかの必須統合領域の統合の場合に対し、統合後の状態数を求めた。その結果、多くの場合に後者のほうが値が小さくなることが示された。以上より、本年度の研究により、ソフトウェアの効率的な統合テストの方法が得られたと結論する。
現代ベルギー・フランス語圏文化の総合的研究

ベルギー・フランス語圏の文学・文化をめぐる基本的研究文献を探索し、重要な書籍の多くを入手し読むことで、通史的な理解を深めることができた。そこで得た知見を背景として、一方ではベルギー・フランス語圏で現在活躍する代表的な作家、詩人、批評家たち(ジャン=フィリップ・トゥーサン、ジャン=リュック・ウテルス、アンヌ・ペンデルス、ジャック・ド・デケール)と直接にコンタクトを取り、独自の文学的達成を示すその活動を間近に取材するとともに、他方では今日の演劇状況をめぐって、「二十世紀劇団」や「グルポフ劇団」といったもっとも注目される劇団のメンバーに話を聞き、過去の歴史の反省に基づく意欲的創作のあり方に触れることができた。駒場キャンパスにおける、ジャン=フィリップ・トゥーサンを囲むベルギー文化シンポジウムの開催、アンヌ・ペンデルス講演会の開催をはじめ、これまで日本においてかえりみられることの少なかったベルギー・フランス語圏の文学者たちの仕事を紹介する機会を作り得たこと、日仏バイリンガル雑誌LesVoix(レ・ヴォア)におけるベルギー文化特集号の編集に加わることができたこと、そしてまたベルギーで刊行されたフランソワ・ダヌマルクの意欲的な翻訳詩集のプロジェクト-33カ国の研究者、翻訳家たちによるダンヌマルク作品の翻訳の試みを一冊に結集する-に参加することができたこと等、萌芽研究として充分に満足のいく成果をあげられたものと自負している。ベルギー・フランス語圏で現在活躍している作家、批評家たちの何人かと接触を持ち、ベルギー・フランス語圏文化の現状についてリサーチを行うとともに、彼らの作品の一部を翻訳・紹介することができた、本邦初紹介という点で多少の意義を主張できるであろう。具体的には、まず新進女性作家・写真家・美術家であるアンヌ・ペンデルス氏が来日したのにあわせ講演会を開催、インタビューを行うとともに、その作品Une solitude nomadeの一部を翻訳した。ついで中堅小説家でありかつべルギー・フランス語共同体文化担当官でもあるジャン=リュック・ウテルス氏に書面でインタビューを行い、同氏の最新作La Compagnie des eauxを翻訳した。以上の成果は、日仏バイリンガル雑誌Les Voix, n,94,2001において活字化された。さらに2002年3月末には国際交流基金の招きで来日するベルギー王立アカデミー事務局長ジャック・ド・デケール氏と会見しインタビューを行う予定である。ベルギー文学・文化関係の書籍の収集に努めたが、絶版書が多く必ずしも思い通りに運んでいるわけではない。今後も継続すべき作業である。なお現地への調査旅行を2001年秋に計画していたところ、テロ事件の影響で中止せざるを得なくなったのは残念であった。しかし2002年3月に改めて調査旅行が実現。2002年度にもそれを補完すべく現地に出張し、ベルギー文化のアクチュアリティをさらに掘り下げるつもりである。
持続血液濾過透析施行患者におけるバンコマイシン母集団薬物動態パラメータの算出

【背景・目的】持続的血液濾過透析(CHDF)は、救急領域において敗血症患者などに施行される腎代替療法の一つである。CHDF施行中において、治療域が狭くかつ個体内・個体間変動の大きい薬物の体内動態を制御するためには密なモニタリングが必須となる。一方、CHDFの施行条件は多様であり、各条件別の薬物クリアランスに関する情報は少なくTDM対象抗菌薬の中でもエビデンスが多いバンコマイシン(VCM)でさえ投与設計の明確な指標がない。そこで我々は、CHDF施行患者でのVCM投与設計指標を構築することを目的に、本年度はCHDF施行時のVCMクリアランス(CL)の評価を行った。【方法】2008年4月から2013年3月までにCH1.0N膜(PMMA膜膜面積1.0m2)を用いたCHDF施行中にVCMクリアランスを評価した症例をレトロスペクティブに調査した。CL_<CHDF>に与える影響としてQ_B、濾液流量(Q_F)およびCinとの相関性を検討した。本研究は千葉大学大学院医学研究院倫理審査委員会の承認を得て行った。【結果】【考察】これまでにCH1.0N膜条件下でのVCMのCL_<CHDF>を評価した報告はない。過去の報告では膜面積2.1m2のPMMA膜でQ_D : 1000mL/hrの施行条件下で算出したCL_<CHDF>は、14.7mL/minと報告しており、我々の算出したCL_<CHDF>では1.5倍高かった。今回用いたCH1.0N膜の表面積は、1.0m2であり、膜面積の拡大はCL_<CHDF>の増加には寄与しないと考えられる。また、算出したCL_<CHDF>は16.0mL/minから30.9mL/minとばらつきが認められ、Q_B、Q_<D+F>、CinなどのCHDF施行条件が除去率に影響する可能性が考えられた。
肺高血圧症における一酸化窒素(NO)吸入療法の臨床的研究

強皮症とその関連疾患135例において,心エコー法ないし右心カテーテル法によって肺高血圧症(PH)を診断し,胸部レ線所見と呼吸機能検査値によってPHの原因を判定した。その結果,近位皮膚硬化症例に合併するPHは肺線維症が主因であるが,ときに肺血管病変が原因であり,全身性エリテマトーデスと多発筋炎の重複症例に合併するPHは肺血管病変である事が判明した。我々はさらに,これらPH症例の呼気中一酸化窒素(NO)を測定し,肺におけるNO産生動態を検討した。呼気中NOの多くは鼻咽頭粘膜由来であるが,マウスピースや鼻クリツプの使用による測定は、下気道からのNO産生を反映し,肺血管内皮機能の解析に有用と考えられる。PHを合併する強皮症関連疾患18例と正常対照15例を対象とした。18例中13例はPHの原因が肺血管病変であり,5例は肺線維症であった。安静座位,座位自転車による運動漸増負荷中にNO濃度と排出量を測定した。被験者の呼気中NO濃度を化学蛍光法によるNO濃度測定器で測定した。呼気ガス分析器により呼気量を連続的に記録し,NO濃度の平均値と分時換気量を乗じ,NO排出量を求めた。その結果,正常対照群ではNO排出量が運動負荷で安静時と比べて有意に増加したが,肺血管病変群では有意な増加がみられなかった(P<0.001)。肺線維症群においては安静時,運動負荷時共に,NO排出量は対照群,肺血管病変群と比べて有意に低く(P<0.01),肺血管床の減少が原因と考えられた。PHを合併する症例で運動負荷時にNO排出量の有意な増加がないのは,運動負荷による末梢血管床の増加が不充分なことが原因と考えられた。これらの症例ではNO吸入により肺血管抵抗を減じ,PHに対する補充療法となり得る可能性がある。実際の投与方法やNO濃度が,今後の研究課題である。〔目的〕最近呼気中に一酸化窒素(NO)が含まれ,測定可能であり,気管支喘息患者ではその値が高いことが分かった。呼気中のNOについては、肺線維症や肺高血圧症などにおける生理学的な意義はまだ検討がなされていない。肺高血圧症患者において,NOの肺内での産生が低下しているといういくつかの報告がある。NOは血管拡張作用があるため,肺高血圧症患者にNO吸入療法も試みられている。肺高血圧症患者の呼気中NOを測定することは,病態の解明ないし治療法の確立に,有益な情報をもたらすと考えられる。〔対象〕現在までに6例の肺線維症を合併する膠原病患者(うち肺高血圧症合併3例),サルコイドーシス2例,計8例(女性5例,男性3例,平均年齢54±13才)に対して,呼気ガス中のNOを測定した。〔方法〕被験者はマスクを装着し、安静座位にて自然な状態で呼吸をする。NOをほとんど含まない空気をボンベよりreservoir bagに送り,それを吸入させる。Silver社製NO分析計NOAにより,呼気と吸気中のNO濃度を連続的に測定する。(測定可能範囲:3-100mmp)〔結果〕安静時の呼気中の平均NO濃度は,対象患者において29.1±5.6(SD)ppmと,正常者の20.7±4.8(SD)ppmに比して有意に(p<0.005)増加していた。

肺高血圧症合併例と被合併例では有意差はなかった。今後,膠原病症例8-10例,肺線維症,肺高血圧症合併例8-10例を目標として,症例を蓄積する予定である。VE,VE/VCO_2などの呼気ガス結果,血中NO濃度も測定してあるが,今回は症例が少ないためまとめなかった。我々は膠原病に合併する肺高血圧(pH)症例の呼気中一酸化窒素(NO)を測定し,肺におけるNO産生動態を検討した。呼気中NOの多くは鼻咽頭粘膜由来であるが,マウスピースや鼻クリップの使用による測定は下気道からのNO産生を反映し,肺血管内皮機能の解析に有用と考えられる。pHを合併する強皮症とその関連疾患18症例,正常対照例15例(平均年令44±11歳)を対象とした。18例中13例(51±13歳)ではpHの原因が肺血管病変であり、5例(47±9歳)は肺線維症であった。安静座位,座位自転車による運動漸増負荷(6W/sec)中にNO濃度,排出量を測定した。マウスピースの先に呼気ガス分析器に付属する熱線流量計を付け,連続的に呼気量を測定した。被験者の呼気を流量計の部分につけたサンプリングチューブで集め,そのNO濃度をchemiluminescence法によるNO濃度測定器(米Sievers社製,NOA)で測定した(測定可能範囲:3ppb-100ppm)。呼気ガス分析器(ミナト社製,RM-280)より呼気量を連続的に記録し,呼気中NO濃度の平均値と分時換気量を乗じ,NO排出量を求めた。その結果正常対照例では,NO排出量が運動負荷で安静時と比べて倍以上に増加したが,肺血管病変群では有意な増加がみられなかった(P<0.001)。肺線維症群においては,NO排出量は安静時,運動負荷時共に,対照群,肺血管病変群と比べて有意に低値を示し(p<0.01),肺血管床の減少が原因と考えられた。pHを合併する症例で運動負荷時にNO排出量の有意に増加しないのは,運動負荷時の毛細血管床の増加が不充分である事が原因と考えられた。これらの症例ではNO吸入が肺血管抵抗を減じ,pHに対する補充療法となる可能性がある。実際の投与方法やNO濃度が今後の研究課題である。
血液中における微細気泡の生成条件と成長機構に関する基礎的研究

血管内に気泡が形成し、血管内腔が閉塞されるガス塞栓は、開心術、血管造影時等における合併症として発症するほか、潜水病等の成因ともなる。また、体外衝撃波結石破砕術時における副作用の要因として、衝撃波による血液中のキャビテーション発生が指摘されている。さらに、職業病の一つである振動性疾患(白ろう病等)についても、その発症機序には加振される血液中の生成気泡が関与する説が有力視されるなど、血液中における気泡形成の問題は、医工学上極めて重要な研究課題となっている。本研究では、液中における微細気泡の発生条件を検討するため、円板回転・減圧型気泡発生装置を試作し、気泡発生に及ぼす円板回転速度および減圧度の影響について実験を行った。また、キャビテイの様相の観察、気液二相流計測システムを用いたボイド率の計測を行い、次の結果を得た。1.高回転速度では、低減圧域で気泡が発生する。減圧度の増加と共に、低速度で気泡が生成しうる。例えば、減圧度を50mmHgとした場合、気泡発生時の速度は2.8m/sとなる。2.減圧度が大きくなるに従ってボイド率が増加する。山羊新鮮血(ヘマトクリット25%)中のボイド率は、減圧度80mmHg、速度1m/sで約1%である。3.低減圧度では、発生する気泡サイズは小さく、その成長も緩慢である。しかし、減圧度が300500mmHgでは直径12.5mm程度の気泡が形成され、気泡間の合体も促進される。気泡力学に基づく血液中の気泡挙動に関する理論的研究を行うことにより、次の結果を得た。気泡の振動は、衝撃的な圧力の発生を伴い、その圧力の大きさは生体損傷の要因となり得る。また、発生圧力は、ヘマトクリットが大きいほど低下する。
隣接分野との比較照合を通したメタ形而上学的構図の再編成

最終年度となる2018年度においては、これまでの研究蓄積を踏まえた上で特に物理主義という存在論的・形而上学的立場に焦点化し、その擁護可能性を形而上学的実在論タイプとデフレ主義タイプの二つに場合分けした上で検討を進めた。その結果、物理主義については奇跡論法に代表される科学的実在論擁護論証を適用することができないため、少なくとも形而上学的実在論タイプの主張としては維持することが極めて困難である、と結論するに至った。この点については、2019年度に一橋大学哲学・社会思想学会@一橋大学(6月1日)、ガブリエル・シンポジウム(仮)@ボン大学(6月4、5日)の両学会で異なる強調点で報告を行う予定であり、またその後、英語で編集される論文集の一部として出版が決まっている。研究機関全体の成果としては、現在投稿中のものも含め全4報の原著論文と複数の学会発表において、科学的実在論論争とメタ形而上学論争との間の平行関係や議論の援用可能性を多くの論点に関して確立できたことがまず挙げられる。また、現在もっとも有望な存在論的立場とみなされている物理主義に関しては、それが哲学的自然主義を前提とせざるをえないこと、またそのことを一つの理由として形而上学的実在論の形では主張できないことを明らかにしたことは大きな成果であり、実際、この結果を受けてさらなる発展的な研究課題が創出可能になると考えられる。例えば、現在もっとも有望な存在論的立場である物理主義についてその有力な形態と考えられていた形而上学的実在論タイプのものが阻却されたことを受けて、唯一残された形態である「デフレ主義的物理主義」についてその解明と是非評価を進める、という従来に見られなかった課題が重要なものとしてクローズアップされるに至った。また、物理主義への説得的な批判は、それとは異なる形而上学的立場の探求に対する動機付けを与えることになるはずである。平成27年度は、メタ形而上学、特にメタ存在論に関するサーベイを行い、メタ存在論的実在論とメタ存在論的デフレ主義の中心的対立点の一つが存在論的主張の客観的評価可能性--主観的要因に依存して妥当性や真理値が変化しないこと--を認めるか否かという点にあることを明らかにした。また、現在の論争における主要なアプローチの一つとしてメタ存在論におけるカルナップ的アプローチを取り上げ、自然主義との親和性を確認することを通してその現代的意義を再確認しつつ、その元にメタ存在論的実在論とメタ存在論的デフレ主義を位置づけ、それぞれを支持するためにはどのような論証を組まねばならないかを明らかにした。その結果、挙証責任が課せられる実在論側に説得的な支持論証が現時点でないことを根拠とした暫定的結論としてメタ存在論的デフレ主義が支持されうることを明らかにした。この研究成果は、すでに論文化を終えており、The Monist誌におけるCarnap's Metaphilosophy特集号への投稿準備を進めている。また、これと並行して、科学的実在論論争と形而上学的実在論論争との関係性についての研究も前倒しで進め、科学的実在論の支持根拠を形而上学的実在論の支持根拠として援用できるとするexplanationismの妥当性を検討した。その結果、すでに多くの先行研究が(様々な角度から)指摘しているように、explanationistの援用論証には多くの欠陥があることを確認した上で、この論点を先述のメタ存在論におけるカルナップ的アプローチの元に位置づけ直すことで、これらの研究成果を同じ文脈で議論可能な形に接続した。サーベイが順調に進んでおり、一定の成果を出すところまで行っていること、また、それと並行しつつ、平成28年度に行うべき作業にも前倒しで取り組みを始められていることが、「おおむね順調に進展している」と判断する理由である。科学的実在論論争とは、科学における観察不能な理論的措定物の存在論的身分を巡る論争であり、「それらは世界のうちに実在する」と主張する科学的実在論とそれに反対する反実在論(道具主義/経験主義)、そしてこの問題を哲学固有の問題として扱うことを拒否する自然な存在論的態度(NOA)などの諸立場が論争を展開されている。さて、この論争は、主題を科学的主張に限定してはいるものの、明確な存在論的・形而上学的問題意識のもとで展開されているため、本研究が取り組むメタ形而上学的主題に対して様々な示唆を与えるものになっている。この背景を踏まえて、本年度は、科学哲学と形而上学との比較を通して実在論の擁護可能性についての検討を行った。日本科学哲学会のワークショップ「哲学的主義のメタ哲学的評価」において「哲学的自然主義は何を排除するのか?」と題する報告を行い、科学哲学及び形而上学においてベースとなるべき自然主義的要請の内容について吟味を行った。次いで、日本現象学会のワークショップ「媒介論的描像を抜け出して多元的実在論へ:ドレイファスとテイラーの現象学」において「多元論的で頑強な実在論には(どの程度)見込みがあるのか?」と題する報告を行い、ドレイファスとテイラーによる科学的実在論の議論を形而上学や倫理学に転用する試みの是非を吟味し、否定的な結論を出すに至った。さらに東北大学大学院文学研究科哲学・倫理学研究室主催のKNSネットワーク研究会において「外部問題はすでに自然化されているーメタ存在論的デフレ主義と自然主義の関係」と題する報告において、ネオカルナピアニズムに基づいた形而上学構想の整備検討を行った。本年度に実行する予定であった課題を順調に消化しているため。

哲学的自然主義がある種の対応説的真理観の放棄を出発点としていることを踏まえ、それと両立可能な真理観・実在観を同定するとともに、物理主義や科学的実在論といったいわゆる「自然主義的存在論」がどのような形をとりうるかについて検討を進めた。その結果、しばしば見られる形而上学的実在論プラス物理主義や形而上学的実在論プラス科学的実在論という組み合わせは維持できず、物理主義や科学的実在論についての理解は修正される必要がある、という結論に達した。この結論の一部は井頭昌彦「哲学的自然主義の内と外」『現代思想総特集◎分析哲学』2017年12月号(青土社)として公刊されている。これに加えて"External problem naturalized" "Minimal constraint of naturalism and transcendental argument"と題した二本の論文を執筆し投稿中である。前者はカルナップの内部問題/外部問題の区別が自然主義と両立不能であるとする先行研究を踏まえてその難点がすでに回避されていることを論証するものであり、後者は自然主義の範囲内で許容可能な超越論的論証の形態を同定するために科学的実在論における「奇跡論法」の再検討を試みたものである。さらに、上記論文「哲学的自然主義の内と外」において部分的に展開した物理主義の許容可能な形態についての考察については、ある種の物理主義と自然主義の間に一定の緊張関係があるという事実を論証する論文を執筆中である。真理論についてのサーベイはまだ十分な段階に至っていないが、メタ存在論的論争と科学的実在論論争との比較検討に関しては論文執筆が十全に進んだことでそれを補うことができている。最終年度となる2018年度においては、これまでの研究蓄積を踏まえた上で特に物理主義という存在論的・形而上学的立場に焦点化し、その擁護可能性を形而上学的実在論タイプとデフレ主義タイプの二つに場合分けした上で検討を進めた。その結果、物理主義については奇跡論法に代表される科学的実在論擁護論証を適用することができないため、少なくとも形而上学的実在論タイプの主張としては維持することが極めて困難である、と結論するに至った。この点については、2019年度に一橋大学哲学・社会思想学会@一橋大学(6月1日)、ガブリエル・シンポジウム(仮)@ボン大学(6月4、5日)の両学会で異なる強調点で報告を行う予定であり、またその後、英語で編集される論文集の一部として出版が決まっている。研究機関全体の成果としては、現在投稿中のものも含め全4報の原著論文と複数の学会発表において、科学的実在論論争とメタ形而上学論争との間の平行関係や議論の援用可能性を多くの論点に関して確立できたことがまず挙げられる。また、現在もっとも有望な存在論的立場とみなされている物理主義に関しては、それが哲学的自然主義を前提とせざるをえないこと、またそのことを一つの理由として形而上学的実在論の形では主張できないことを明らかにしたことは大きな成果であり、実際、この結果を受けてさらなる発展的な研究課題が創出可能になると考えられる。例えば、現在もっとも有望な存在論的立場である物理主義についてその有力な形態と考えられていた形而上学的実在論タイプのものが阻却されたことを受けて、唯一残された形態である「デフレ主義的物理主義」についてその解明と是非評価を進める、という従来に見られなかった課題が重要なものとしてクローズアップされるに至った。
曲面群の指標多様体の写像類群作用による力学系的分解の幾何学

曲面Σの基本群πからリー群Gへの表現全体の空間Hom(π,G)には群Gが共役により作用する。この作用による幾何学的不変式論の意味での商空間Xを指標多様体という。この指標多様体を、表現の像が離散群になる部分とそうでない部分に分割すると、前者はΣのG構造の変形の空間とみなすことができる。特にGがSL(2,C)の場合は双曲幾何構造の変形空間であり、重要な研究対象である。また、指標多様体には曲面Σの写像類群が自然に作用し、この作用の複雑さによっても指標多様体は2つに分割される。これら2つの関係は未解明な部分が多い。上記のSL(2, C)の離散部分群はクライン群と呼ばれる。平成30年度においては、SL(2, C)の要素であって放物型と呼ばれるもの2つによって生成される群をランダムに発生させた場合に、それがどのような確率でクライン群になるか、という問題の研究を行った。まず、放物型のSL(2, C)の要素全体の空間はコンパクトな空間ではないので、そこに幾何学的に意味のある確率密度関数を与えることが問題になるが、これについては先行研究があり、これを採用することにした。すると残りの問題は離散性の判定となるが、特別なSL(2, R)の場合には理論的なアプローチを、より一般のSL(2, C)の場合には計算機実験によるアプローチを行い、それぞれの場合においての確率の評価を得ることに成功した。特に後者の場合においては、本研究代表者が行ってきた離散性判定に関するアルゴリズムを効果的に利用することに成功した。当初の計画においては、平成30年度に指標多様体内で写像類群の作用による力学系が安定になる部分の研究を行う予定であった。放物型の元で生成されるクライン群に関する研究結果を得ることにより、このような研究を進展させることができた。そのため、上記の区分とした。平成30年度に得られた研究結果は、2つの放物型の元により生成される離散群を考察することで得られていた。今後はこれをさらに広げて2つの楕円型の元により生成される離散群を考察していく予定である。そのための最初のステップとして、ランダムな楕円型の元を与えるための確率密度関数や、それらに関連した楕円型の元の性質に関する研究を進めて行く予定である。平成29年度においては、2つのSL(2, C)の要素によって生成されるクライン群のヨルゲンセン数の実現問題の研究を行った。ヨルゲンセン数はクライン群のある種の複雑さを表しているとみなすことができ、1以上の実数になることが古典的に知られていた。しかし、どのような実数がヨルゲンセン数の値になり得るのかについては、佐藤宏樹氏らの先駆的な研究以外にはあまり行われておらず、未解明となっていた。本研究代表者は、学習院高等部の山崎亮介氏とともにこの問題を解決し、実際1以上の任意の実数がヨルゲンセン数として実現されることを示した。用いた方法を簡単に説明すると、上で述べた指標多様体における離散群に対応する部分集合の解析を、対角スライスと呼ばれる部分集合において詳細に行うことで、1以上4以下のヨルゲンセン数の実現問題を解決し、4以上の場合についてはライリースライスと呼ばれる指標多様体内の別の部分集合に関する考察により解決した。また、関連した計算機実験も行い、今回与えたもの以外の実現方法がさらに多く存在することを予想している。当初の計画においては、平成29年度に指標多様体内で対応する表現の像が離散群になる部分の研究を行う予定であった。ヨルゲンセン数の実現問題に関する研究結果を得ることにより、このような離散群の研究を進展させることができた。

まず、放物型のSL(2, C)の要素全体の空間はコンパクトな空間ではないので、そこに幾何学的に意味のある確率密度関数を与えることが問題になるが、これについては先行研究があり、これを採用することにした。すると残りの問題は離散性の判定となるが、特別なSL(2, R)の場合には理論的なアプローチを、より一般のSL(2, C)の場合には計算機実験によるアプローチを行い、それぞれの場合においての確率の評価を得ることに成功した。特に後者の場合においては、本研究代表者が行ってきた離散性判定に関するアルゴリズムを効果的に利用することに成功した。当初の計画においては、平成30年度に指標多様体内で写像類群の作用による力学系が安定になる部分の研究を行う予定であった。放物型の元で生成されるクライン群に関する研究結果を得ることにより、このような研究を進展させることができた。そのため、上記の区分とした。平成29年度に得られた研究結果は、特定の離散群を考察することで得られていた。今後は2元生成群を何らかの意味でランダムに発生させることにより、いつそれらが離散群になるのかなどの点について、研究を進めて行く予定である。そのための最初のステップとして、ランダムなSL(2, C)の要素というものをどのように定義するのかということが問題になるが、これを要素が放物型である場合を中心に研究を進めて行く予定である。平成30年度に得られた研究結果は、2つの放物型の元により生成される離散群を考察することで得られていた。今後はこれをさらに広げて2つの楕円型の元により生成される離散群を考察していく予定である。そのための最初のステップとして、ランダムな楕円型の元を与えるための確率密度関数や、それらに関連した楕円型の元の性質に関する研究を進めて行く予定である。海外出張で使用を予定していた分が、旅費・宿泊費などの援助を得られたため。計画していた旅費などについて、先方負担のケースがいくつかあったことなどで、予定額との差が生じたため。計画していた今年度の旅費と物品費(主に書籍購入)に充てる予定である。