hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母国語(中国語)による日本在住の修学生の心理支援に関する研究

1.就学生のメンタルヘルス状況のアセスメント中国語圏から日本にきている日本語習得のための就学生のメンタルヘルス状況を把握するために、某日本語専門学校生徒(1年生、2年生)を対象に、平成17年度(平成17年6月、平成18年2月)、平成18年度(平成19年2月)に、一般健康調査(GHQ30)を実施した。平成17年の結果では、平均的には概ね健康状態は良好であるが、個別的には健康状態が良くない者が結構いること等、平成18年度の結果では、健康状態はあまり良くなく、特に対人関係は深刻であること等が分かった。2.心理支援プログラムの考案と実践一般健康調査(GHQ30)によるメンタルヘルス状況も参考にしながら、某日本語専門学校生徒(平成17年度は1年生=5クラス、平成18年度は2年生=5クラス)を対象に、エンカウンター・グループ方式による心理支援を、平成17年度は4セッション、平成18年度は3セッション、実践した。その結果、グループ体験は概ね肯定的であり、満足度も高く、メンタルヘルス支援の効果が認められた。3.別のプログラムの実践某日本語専門学校生徒だけでなく、近隣の日本語専門学校(10校)に通学中の生徒すべてに開かれたエンカウンター・グループ方式による心理支援を、毎月1回(2時間)、国際交流の場となっているビルで実践した。その結果、参加者のメンタルヘルスに効果が認められた。4.就学生の進学意思決定に関する探索的研究就学生にとっては進学についてどのように意思決定をするかが、非常に大事な問題であり、それがひいてはメンタルヘルスに影響するので、探索的研究として、「教育的進路意思決定尺度」を作成した。1,第1段階(予備的研究)として、中国語圏から日本にきている日本語習得のための就学生のメンタルヘルス状況を把握するために、平成17年7月に福岡市内のA日本語専門学校生徒(1年生約100名、2年生約120名)を対象にGHQ30を実施した。その結果、若干のメンタルヘルスが悪い学生が認められた。また、どのような心理支援を求めているかについてのアンケート調査を行った。その結果、グループ・プログラムによる心理支援へのニーズが高いことが分かった。2.第2段階として、前述の予備的研究を踏まえて、1年生全員(5クラス:約100名)を対象に、メンタルヘルスの増進のために、臨床心理士養成の大学院に在籍中の院生5名がA日本語専門学校の教室に出向いて、母国語(中国語)によるエンカウンター・グループを基盤としたグループ・プログラム(100分間)を実践した。実践は、7月平成18年2月の間に、各クラスに対し45セッション行われた。参加者には、第1セッション直前に参加前の気持ちを問うアンケートを実施した。また、毎セッション直後には、グループ体験を問うアンケートを実施した。アンケートからは、グループ・プログラムがメンタルヘルスに貢献していることが伺える。3.1年生を対象とした本年度最後のグループ・プログラムが行われた2月には、1年生だけでなく2年生に対しても2回目のGHQ30を実施した。4.このグループ・プログラムの対象となっていない2年生には、今回のプログラムのスタッフが福岡市内の国際交流の場となっているところで月に1回開催している「中国人就学生のための中国語による心理支援の会」(120分間)を紹介している。また個別カウンセリングの希望者にはその機会を提供できるという案内を行っている。
ハチドリを規範としたスマート羽ばたき翼

ホバリング可能な小型羽ばたき飛行機の規範としてハチドリに着目し、ホバリング飛行中のハチドリの翼運動と翼形状変形を高速度ビデオカメラで3次元的運動解析した。ハチドリの翼運動を単純かつ軽量な構造で再現する手法として、人工翼の翼面フィルムに「たるみ」を与えて翼面のねじれ変形を大きくした結果、実際のハチドリの自重に相当する平均揚力が発生し、たるみが無い場合にくらべて効率(揚力/入力電力)も向上した。前年度までに,スマート羽ばたき翼の規範とするために実際のハチドリのホバリング飛行を多摩動物公園で4台の高速度カメラで撮影し,翼運動と翼面形状の時間変化を計測した.またこの計測結果に基づいてハチドリと同じ周波数(約30 Hz)で羽ばたく固定羽ばたき機構を製作し,単純な1自由度の羽ばたき翼であっても翼膜にたるみを付けることでハチドリの打ち上げ中の翼と同様の翼面変形と空気力を発生することが分かった.この成果は国際学会と国内学会で発表した.今年度は,羽ばたき翼まわりで生じている非定常空気力学を調べるために,実際のハチドリの翼形状と翼運動に基づいて数値流体シミュレーションを行った.その結果,翼端から放出される渦が羽ばたきストロークごとに下方にリング状の渦を形成し,そのリング渦の内部で空気が下方に強く流れる様子が明らかになった.この成果は国際学会で発表した.ハチドリのような羽ばたきを軽量で単純な機構で実現するために,1自由度で羽ばたく翼に対して,翼面にたるみを与えて受動的に翼面をフェザリング変形させる方法と,前縁フレームの付け根に回転ジョイントを追加して翼全体を受動的にフェザリングさせる方法を試験した.回転ジョイントは,ストッパー機構によって最大フェザリング角を制御した.その結果,たるみ翼面によって空気力を増大し,ホバリングに十分な揚力を発生できることが分かった.また,前縁フレーム付け根の回転ジョイントによって,わずかな回転自由度でも消費電力を減少させることができ,適切なストッパー角度を選ぶことで効率(空気力/消費電力)を向上できることが分かった.この成果は国際学会で発表予定である.ホバリング可能な小型羽ばたき飛行機の規範としてハチドリに着目し、ホバリング飛行中のハチドリの翼運動と翼形状変形を高速度ビデオカメラで3次元的運動解析した。今年度はスマート羽ばたき翼の規範とするために,ハチドリを飼育する多摩動物公園の協力により,実際のハチドリのホバリング飛行中の翼形状を計測した. 4台の高速度カメラで同期撮影することで,少なくとも2方向から同時に画像を取得し,翼の特徴点(付け根,翼端,羽軸の端点)の3次元座標を再構成した.その結果,各羽根の広がり角によって翼面積が時間変化すること,翼面のフェザリング変形(ねじれ)の時間変化に関して打ち下ろしと打ち上げに非対称性があることを明らかにした.この計測結果に基づき,カーボンロッドフレームとたるみを有する翼膜からなる羽ばたき翼を試作し,羽ばたき機構で翼面形状と推力を計測した.その結果,たるみ翼面によってハチドリの打ち下ろし中の翼面変形に似た翼面変形を実現した.また,そのときの推力は計測したハチドリの体重とほぼ一致した.これにより,受動的な翼面変形でハチドリ規範の羽ばたきを実現できることが示唆された.この成果の一部は国内学会で発表し,国際学会に投稿,査読中である.受動的に変形する翼面が飛行安定性に与える影響を調べるために,柔軟なフィルム翼を有する市販の赤外線操縦羽ばたき飛行機を用いて,前進飛行中の吹上突風に対する応答を調べた.計測した翼面変形と飛行運動に基づき,共同研究者の劉(千葉大)の開発した数値解析コードを用いて,翼変形の有無による安定性を数値シミュレーションで比較した.その結果,機体のピッチング運動に関して柔軟な翼の方が大きな静安定性を示した.これはハチドリのホバリング飛行においても観察された翼面の柔軟性が飛行安定性を向上させている可能性を示唆する.この成果は国内学会で発表した.当初の研究計画では予定していなかったが,実際のハチドリの計測が多摩動物公園との共同研究の実現によって可能となり,規範となるハチドリの詳細な計測データが得られたのは大きな成果である.さらにその結果に基づいて羽ばたき翼の試作を行い,規範としたハチドリの体重に一致する推力が得られたことは,生物規範というコンセプトの妥当性を示したという点で需要な成果である.さらに,当初計画に追加して翼面変形の飛行安定性に与える影響を調べる実験も行い,柔軟な翼面が飛行安定性を向上させることを示唆する結果を得られたことは,大きな成果である.一方,実際のハチドリの計測や安定性に関する実験を行ったため,当初計画にあった製作した翼の剛性分布の計測実験は次年度に行うこととした.総合的に見て研究は順調に進んでいるといえる.初年度に製作した翼を発展させ,推力および効率を最適化するような剛性分布の羽ばたき翼を設計,製作する.剛性分布は翼外縁のフレームや翼面内の追加フレームなどで与える.製作した翼の剛性分布は静的荷重試験と動的振動試験で評価する.そのためにロードセルや精密ステージ,加振機などを購入する.

羽ばたき翼の推力の計測には初年度に用いた固定電動羽ばたき機構を用いる.次年度にはさらに効率を計算するために入力電流と入力電圧を計測するためのオシロスコープや電流プローブなどの電流電圧計測機器を購入する.製作したスマート羽ばたき翼の飛行安定性に対する影響を調べるために,自由飛行可能なハチドリサイズの電動羽ばたき機に搭載し,高速度カメラを用いた運動解析を行う.羽ばたき機の製作は,共同研究者の劉らが製作した電動羽ばたき機を基に再設計する.これらの研究を通して,ハチドリサイズの羽ばたき飛行体におけるスマート羽ばたき翼の基本構造と機能を確立する.成果は国内外の学会と論文誌に発表する.参加した国際学会の開催地が今年度は日本国内であったため,今年度は当初計画していたよりも旅費の支出額が小さくなった.これに伴う次年度研究費の使途として,今年度から次年度に移行した翼剛性分布計測実験用のセットアップ(ロードセル,精密ステージなど)の購入にあてる.
p53標的大型介在性非コードRNAの同定と機能解析による消化器発癌機構の解明

p53の直接転写標的となる大型介在性非コードRNA(lincRNA)を同定するため,クロマチン免疫沈降産物の次世代シーケンサー解析(ChIP-seq)およびin silicoでのp53結合モチーフ検索を行った.その結果,p53結合領域の約半数がコード遺伝子間に存在し,その近傍に存在する23のlincRNAがp53により発現誘導されることを見出した.その内3つのlincRNAについて消化器癌細胞でノックダウンを行ったところ,p53誘導アポトーシスが変化し,特定の遺伝子クラスターの発現が促進された.以上からp53とlincRNAが腫瘍抑制において複雑な転写ネットワークを形成することが示唆された.p53は,細胞がDNA障害などのストレスを受けた際に細胞死を誘導する最も重要な癌抑制遺伝子のひとつであり,消化器癌でも高頻度に変異が認められる.そこで,ゲノム網羅的p53結合配列のコンピュータ解析と,次世代シーケンサーによるクロマチン免疫沈降産物解析(ChIP-seq)を組み合わせることで,p53の直接的な転写標的の同定を試みた.まず,p53結合モチーフRRRCWWGYYY+spacer+RRRCWWGYYYを用いたp53結合配列予測アルゴリズムによりin silicoでヒトゲノムの全塩基配列を検索したところ,636,233のp53結合配列候補が同定された.次に,p53が欠失している癌細胞に対してアデノウイルスを用いてp53を導入しChIP-seqを行ったところ,36,089,861のリード配列が得られた.この配列をBowtieソフトウェアを用いてヒトゲノムと照合したところ,48.9%が適切にマッピングされた.マッピングされた配列を元にMACSソフトウェアを用いてリードの積層によるピークを検出したところ,8630領域が認められた.このうちin silicoで同定されたp53結合配列候補を含むものは1447(16.8%)であった.この中には,既知のp53標的遺伝子であるp21やMDM2が含まれていたことから,解析手法に問題はないと考えられた.In silico p53結合配列解析とクロマチン免疫沈降産物の次世代シーケンサー解析(ChIP-seq)により絞り込まれたゲノム上のp53結合領域近傍に存在する約150のlincRNA(大型遺伝子介在非コードRNA,lincRNA)について,その発現量を解析した.p53欠失の肺癌細胞H1299,骨肉腫細胞SaOS2にp53ファミリーをアデノウイルスで過剰発現させた系,および大腸癌細胞HCT116とそのp53ノックアウト細胞のアドリアマイシン処理により内因性p53を活性させた系を用いてlincRNAの発現をPCRで解析した.その結果,22のlincRNAがp53ファミリーにより発現誘導されることが判明した.更に,lincRNAに対するプローブを一部搭載したAgilent社のマイクロアレイを用いて同様の解析を行ったところ4つのlincRNAの発現上昇が認められたが,このうち3つは先の解析と重複しており,合計で23のユニークなp53標的lincRNAが同定された.これらのlincRNAのp53結合部位配列を用いたレポーターアッセイを行ったところ,p53ファミリーの過剰発現およびアドリアマイシン処理により転写活性の上昇が認められた.また,これらのp53結合配列の一部はヒトとマウスの間で保存されていることが判明した.これらの結果から,複数のlincRNAがp53ファミリーの標的となっていることが明らかとなった.今後は,これらのlincRNAの過剰発現やノックダウンを行い,機能解析を進めていく予定である.In silico p53結合配列解析とクロマチン免疫沈降産物の次世代シーケンサー解析(ChIP-seq)により絞り込まれたゲノム上のp53結合領域近傍に存在する約150のlincRNA(大型遺伝子介在非コードRNA,lincRNA)の内,22のlincRNAがp53ファミリーにより発現誘導され,これらのlincRNAのp53結合部位配列を用いたレポーターアッセイを行ったところp53活性化により転写活性の上昇が認められた.これらの結果から,複数のlincRNAがp53ファミリーの標的となっていることが明らかとなった.これらのlincRNAの中で,3つのp53ファミリーすべてで強く発現誘導が認められる3つのlincRNAについて肝癌細胞Hep3Bおよび大腸癌細胞DLD1においてsiRNAを用いたノックダウンを行い,アデノウイルスによりp53導入時のアポトーシス誘導能をフローサイトメトリー,Capspase-3活性の定量およびウエスタンブロットによるPARP-1の断片化を用いて測定した.その結果,2つのlincRNAではそのノックダウンによりp53によるアポトーシス誘導が減弱した一方,もう1つのlincRNAではアポトーシスの増強が認められた.更にp53正常型である大腸癌細胞RKOおよび骨肉腫細胞U2OSにおいてNutlin-3a処理により内因性p53を活性化した系においても,同様の結果が得られた.これらのlincRNAがどのように機能してp53誘導アポトーシスに影響を与えているのかを調べるため,マイクロアレイを用いて網羅的な発現データを取得し,現在,得られたデータの解析を進めているところである.これまで計画通り順調に研究を進めていたが,研究計画の最終項目であるp53標的lincRNAの機能解析に少し時間を要している.このため補助事業期間延長の申請を行い,残りの解析を進めているところである.In silico p53結合配列解析とクロマチン免疫

沈降産物の次世代シーケンサー解析(ChIP-seq)により絞り込まれたゲノム上のp53結合領域近傍に存在する約150のlincRNA(大型遺伝子介在非コードRNA)の内,22のlincRNAがp53ファミリーにより発現誘導され,これらのlincRNAのp53結合部位配列を用いたレポーターアッセイを行ったところp53活性化により転写活性の上昇が認められた.これらの結果から,複数のlincRNAがp53ファミリーの標的となっていることが明らかとなった.これらのlincRNAの中で,3つのp53ファミリーすべてで強く発現誘導が認められる3つのlincRNAについて肝癌細胞Hep3Bおよび大腸癌細胞DLD1においてsiRNAを用いたノックダウンを行い,アデノウイルスによりp53導入時のアポトーシス誘導能をフローサイトメトリー,Capspase-3活性の定量およびウエスタンブロットによるPARP-1の断片化を用いて測定した.その結果,2つのlincRNAではそのノックダウンによりp53によるアポトーシス誘導が減弱した一方,もう1つのlincRNAではアポトーシスの増強が認められた.更にp53正常型である大腸癌細胞RKOおよび骨肉腫細胞U2OSにおいてnutlin-3a処理により内因性p53を活性化した系においても,同様の結果が得られた.これらのlincRNAがどのように機能してp53誘導アポトーシスに影響を与えているのかを調べるため,lincRNAをノックダウンしnutlin-3a処理したHep3B細胞において,マイクロアレイを用いて網羅的な発現解析を行ったところ,nutlin-3aによるp53活性化で発現がlincRNA依存的に誘導される遺伝子クラスターが見出された.p53の直接転写標的となる大型介在性非コードRNA(lincRNA)を同定するため,クロマチン免疫沈降産物の次世代シーケンサー解析(ChIP-seq)およびin silicoでのp53結合モチーフ検索を行った.その結果,p53結合領域の約半数がコード遺伝子間に存在し,その近傍に存在する23のlincRNAがp53により発現誘導されることを見出した.その内3つのlincRNAについて消化器癌細胞でノックダウンを行ったところ,p53誘導アポトーシスが変化し,特定の遺伝子クラスターの発現が促進された.以上からp53とlincRNAが腫瘍抑制において複雑な転写ネットワークを形成することが示唆された.p53標的候補のlincRNAについて,p53による発現誘導が確認されるものが複数同定されており,今後,計画通り機能解析に進む予定であるため.lincRNA
発癌抑制に果たすDNA修復酵素の役割

G:C→T:Aトラスバージョン突然変異の原因となるDNA中の8-オキソグアニンは8-オキソグアニン-DNAグリコシラーゼ(OGG1蛋白質)によって認識され塩基除去修復の過程を経て修復される。このDNA修復酵素が個体レベルで発癌抑制に果たす役割を評価するためにOGG1^<+/->マウス同士の交配で得られたOGG1^<-/->マウスとOGG1^<+/+>マウスを,自然観察(6976週)の後解剖して発生した腫瘍の種類や頻度を比較した。C57BL/6J×129Sv(ES細胞)の遺伝的背景を持つOGG1^<-/->マウスでは11匹中6匹(55%)に肺の腫瘍が観察されたが,OGG1^<+/+>マウスでは20匹中3匹(15%)だった。一方,BDF1×129Svの系統では肺腫瘍の発生頻度はOGG1^<-/->マウスで14匹中2匹(14%),OGG1^<+/+>マウスでは11匹中0匹(0%)でこの肺腫瘍の発生には遺伝的背景が深く関わっていることが示唆された。さらに,酸化ヌクレオチドを分解することで複製過程におけるDNAへの8-オキソグアニンの取込みを抑制していると考えられているMTH1を欠損させることで,さらにDNA中の8-オキソグアニン含量が増加することを期待してMTH1,OGG1二重欠損マウスを作製した。これらについても自然観察の後,解剖して肺の腫瘍発生頻度を調べる予定である(現在進行中)。
大学におけるギーク症候群の実態とインクルーシブ教育の可能性の検証

本研究では、社会性やコミュニケーションの障害を特徴とするギーク症候群(発達障害)の大学における実態を日本とフィリピン共和国を中心に調査し、ギーク症候群的気質を考慮したカリキュラム開発の妥当性を示した。特に英語によるコミュニケーション能力開発が求められる理工系学生においては、基礎数学や科学分野の材料を使用した理工系ESP(English for Specific Purposes)が有効であることを提言した。本研究は、才能と障害の連続性を啓蒙し、多様性を尊重するインクルーシブ教育の理念と大学の統一カリキュラムとの間に乖離が存在することを指摘すると共に、その一対策を提示することに貢献した。新しい国際診断基準により自閉症スペクトラム障害と総称されることになったいわゆる第三の障害は、教育現場においても実態の把握と対応の難しい障害である。大学においても相当数のコミュニケーションを困難とするギーク症候群学生がいるものと推察され、実態の把握と関係者への啓蒙が早急に望まれる。本研究ではこのような問題意識の基に、次の活動を行った。1.大学生の気質と批判的思考性/自己効力性志向に関して、既に標準化されている質問表を中心に精査し、四択に改良した。また、学生の科目嗜好を問う質問を作成し、合計124問からなるアンケート調査表を作成した。2.理工系学部生群(500名)と所属学部を指定しない混合学部生群(200名)を対象に、アンケート調査を行った。両被験者群に気質的傾向の差異はみられないものの、自閉的傾向が共に約7%と高い傾向を示す結果であった。科目嗜好に関しては両被験者群に明らかな相違がみられた。特に理工系学部生群において、苦手科目(語学)と得意科目(数学・物理・化学)の間の大きな乖離は、コミュニケーション能力開発が目的の一つである英語科目の指導法に工夫が必要であることを示唆する結果であった。3.平成25年7月、ジュネーブ(スイス)で開催された第19回国際言語学者会議(The 19th Congress of International Linguists)にて、発達障害に関連するセッションを中心に出席し、本研究の存在意義について広く共感を得た。4.平成26年1月、マニラ(フィリピン)で開催されアジアEFLジャーナル国際学会にて発達性ディスレクシアを中心とする発表を行い、本研究との関連性を説明した。また、同年3月、エクサン・プロバンス(フランス)にて開催されたESPの研究学会に出席し、理工系学部生群の分析結果に基づき、大学における英語教育はESPが効果的であると提言した。本研究の2年目である平成26年度は、「大学生の気質と批判的思考性/自己効力性志向に関するアンケート調査」によるデータの信憑性の向上と相対化を図るため、国内のデータ収集を続行すると共に、調査対象としては報告の少ない途上国に研究活動を拡げた。26年度は、国内外におけるアンケート調査の実施、及び本研究が提起する問題意識の啓蒙を目的とした国内外における発表を中心に、以下の活動を行った。1.前年度に実施した「大学生の気質と批判的思考性/自己効力性志向に関するアンケート調査」を、理工系学部生を中心に続行し、データの信憑性の向上を図った。2.グローバル化の時代を特徴づけるコミュニケーション推進主義と理工系技術者のコミュニケーション困難傾向との間の乖離を問題提起し、非英語圏における効果的英語教育の方法とコミュニケーション能力開発との接点を探った。分野特化型の英語教育がコミュニケーション能力開発の萌芽的役割を果たす可能性を提示した。3.上記の成果を国内外で発表し、コミュニケーション推進主義とコミュニケーション困難現象との間の乖離の存在を問題提起する発表を、国内外で合計7回行った(内3回は25年度中に発表確定として報告済み)。本研究の3年目である平成27年度は、以下に掲げる活動を国内外において遂行した。1.国内においては、理工系学部生を中心に前年度までに実施した「大学生気質、嗜好科目、批判的思考性/自己効力性志向」に関するアンケート調査を続行すると共に、調査対象を理工系以外の学部生にまで拡げ、調査結果の相対化を図った。2.前年度にフィリピン共和国ミンダナオ島の大学にて実施し、得られた約1200名の学生のデータと、上記1で得られた国内のデータを、学生気質と嗜好科目を中心に比較分析を行った。その結果、学生気質には理工系学部と文系学部に在籍するそれぞれの学生群の間に顕著な相違はみられなかった。また、先進国(日本)と途上国(フィリピン)の間にも顕著な差はみられず、大学生一般に若年層特有の自閉的傾向があるという結果が得られた。しかし、専門科目と語学(英語科目)を中心とする嗜好科目調査においては、先進国(日本)の学生は在籍する学部の専門性に強い一方、語学科目には苦手意識を抱いている傾向が明確となった。一方の途上国においては、ほぼ逆の結果となった。このような差の起因を求め、言語環境と思考・認知の発達、ひいては国力に及ぼす言語能力等を巡る新たな研究テーマが発生した。3.国外においては、途上国の調査結果の相対化を図るため、調査対象をマニラ都市部にまで拡大し、400名余りのデータを収集した。途上国の状況をより客観的に解釈するため、フィリピン共和国におけるアンケート調査をマニラ都市部の大学にまで拡大し、2015年12月から2016年2月にかけて実施した。現地の研究協力者によるデータ収集とデータ入力が適正に行われたことの研究代表者による確認作業が日程上2016年3月中旬になったため、本研究の総合分析が翌年度(2016年度)にずれ込むことになった。

このため、当初の本研究補助事業期間(2013ー2015)の延長を申請し、2016年度にすべてを完了することになった。平成28年度は、「大学生気質、嗜好科目、批判的思考性/自己効力性志向」に関するアンケート調査の結果得られたデータの総合分析を完了し、以下の結果を追確認した。先進国(日本)と途上国(フィリピン)の間に顕著な差は存在せず、大学生には一般的に若年層特有の自閉的傾向があること。しかし、履修科目の嗜好性の調査においては、日本の学生は在籍する学部の専門科目に強い嗜好性を示す一方、語学科目(英語)には苦手意識を抱いている傾向があること。一方の途上国(フィリピン)においては、専門科目に強い嗜好性はみられず、英語科目についても苦手意識の強さは確認されなかったこと。この結果は、専門性の深化と英語によるコミュニケーション能力の開発は必ずしも調和するものではないことを示唆している。日比両国におけるこのような差は、自閉性、コミュニケーション能力、言語環境と教育の言語、思考と認知の発達、ひいては国力をも巡る研究テーマに発展する可能性を示唆する結果となった。本研究結果は、ドイツにて開催された国際学会にて発表した。本研究では、社会性やコミュニケーションの障害を特徴とするギーク症候群(発達障害)の大学における実態を日本とフィリピン共和国を中心に調査し、ギーク症候群的気質を考慮したカリキュラム開発の妥当性を示した。特に英語によるコミュニケーション能力開発が求められる理工系学生においては、基礎数学や科学分野の材料を使用した理工系ESP(English for Specific Purposes)が有効であることを提言した。本研究は、才能と障害の連続性を啓蒙し、多様性を尊重するインクルーシブ教育の理念と大学の統一カリキュラムとの間に乖離が存在することを指摘すると共に、その一対策を提示することに貢献した。アンケート調査表の英語版への改良と東南アジア圏での調査協力は順調に進み、また国内における調査の量的な拡大も概ね予定通り進んだ。収集したデータの入力は終わっており、総体として順調に進展している。データ収集は完了した。2016年度は統計的分析(特に気質的傾向と批判的思考力及び自己効力性の志向傾向との相関性に関する分析)を進め、本研究の最終的な完成を目指す。本研究の最終成果を国内外の学会・研究会にて発表し、論文を執筆する。人文学これまで調査対象の中心を理工系学部生にしていたが、最終年度にあたる27年度の前半に他学部生群への調査拡大を可能な限り実行する。また、東南アジア圏で収集したデータの入力は終了しているが、分析自体は未完であり、最終年度は統計的分析を中心とした活動に重点を置く。また、これまでに得られたデータの内、特に気質的傾向と批判的思考力及び自己効力性の志向傾向との相関性の有無の分析を進め、完成を目指す。東南アジア圏のデータに関しては現地の研究協力者との議論をはじめとする連携を深め、異文化圏からのインプットを尊重して分析結果の相対化を目指す。
ヒトiPS細胞からの顎骨ならびに歯の誘導

ヒトiPS細胞はヒトES細胞と同様の多分化能を持つことから同細胞からの顎骨ならびに歯の誘導への利用に期待されるが、株間の差が大きいことが知られている。そこでまず国内で使用可能なヒトES、iPS細胞についてその特性を遺伝子解析などを行って評価し使用する株を選択した。分化誘導においてはまず二次元無血清培養下におけるマルチウェルプレートを用いたアッセイ系を用いて内胚葉への分化と神経系への分化を検討した。さらに、種々のインヒビターなどを用いてヒトES/iPS細胞から神経堤マーカーを発現する細胞集団を得た。しかしながら、顔面領域の位置情報を示す遺伝子発現は見られず、今後、位置情報を有する神経堤の誘導を行うための条件を開発していく必要がある。マウスES細胞から神経堤への分化プロトコールの開発を完成させた。マウスES細胞を胚様体を形成させず、単層無血清培養にて、種々の増殖因子を処理することにより、神経堤のマーカーを発現する細胞集団を誘導することが可能となった。さらにこの細胞集団の分化能を同定したところ、神経堤から分化できる組織への分化が認められた。そこで、これを基礎として、ヒトiPS細胞から顎骨・歯の誘導を行い、ヒトにおける顎・歯の発生メカニズムを解明するために必要なヒトiPS細胞の機能評価と研究に使用するクローンの選択を行った。山中研樹立ヒトiPS細胞201B7、201B2、京都大学樹立ヒトEs細胞khEs-1、khEs-3、ウィスコンシン大学樹立ヒトES細胞H9、成育医療センター樹立ヒトiPS細胞5株について、国際ヒトES細胞イニシャティブプロジェクトによる標準化プロトコールに従って、細胞表面抗原解析、遺伝子発現解析、核型解析、胚様体を作成後のPCR arrayによる遺伝子発現解析などを行った。また、研究者代表者が開発したヒトES細胞用無血清培地h ESF9を用いて、これらの株の培養を試した。以上の解析結果とヒトES細胞を使用してきた経験を含めて総合的に判断し、ヒトES細胞H9、ヒトiPS細胞Ticを、今後の神経堤誘導研究に用いることに決定した。また、ヒト間葉系幹細胞は近年、多分化能を有する可能性が指摘されており、ヒトES細胞やiPS細胞と並んで再生医療に用いやすいソースとして期待が高まっている。そのため、誘導実験に用いることが容易な、遺伝子導入により不死化されているヒト間葉系幹細胞も併せて分化誘導研究に用いることに決定した。今後、これらの細胞を用いて、神経堤細胞や内胚葉への分化誘導実験を行っていく。これまでに、単層無血清培養法を用いたマウスES細胞から神経堤細胞への分化誘導法を確立した。この方法を改良しヒト多能性幹細胞に適用させるために、国際ヒトES細胞イニシャティブプロジェクトによる標準化プロトコールに従い、ヒトES・iPS細胞について解析を行ったところ、ヒトES細胞H9、ヒトiPS細胞Ticを、神経堤誘導研究に用いる細胞株として選択した。22年度は、近年、ヒトES・iPS細胞と並び再生医療のソースとして注目されている間葉系幹細胞(MSC)についても神経堤誘導研究に用いる細胞株として検討した。MSCは、従来ウシ胎児血清を用いた培養法が主流であり、さらに、未分化マーカーが依然はっきりと同定されていない。そこで、ヒト間葉系幹細胞の未分化を維持した比較的均一な細胞集団を得る無血清培養法を確立した。当該研究所のJCRB細胞バンクが所有しているヒト間葉系幹細胞のうち、遺伝子導入により不死化されており、高い増殖能を示したUE7T-13細胞を選択した。これまでに独自開発したヒトES細胞培養用無血清培地hESF9を用い、間葉系幹細胞の増殖に必要な因子を同定したところ、TGF-β1をFGF-2やヘパリンと共に添加するとUE7T-13細胞の増殖が促進されることを明らかにした。決定した培養条件で培養したUE7T-13細胞は、従来の血清添加培地で培養した細胞と同等の増殖能を有し、骨分化能や脂肪分化能を維持していることを確認した。また細胞表面抗原解析や遺伝子発現解析にて評価したところ、間葉系幹細胞特異的な細胞表面抗原やマーカー遺伝子の表現型を示しており、ES細胞未分化マーカー遺伝子および表面抗原の発現も認めた。以上の研究成果より、ヒト間葉系幹細胞UE7T-13を選択し、安定して未分化に維持培養できる実験系を確立し、さらに、次年度より神経堤誘導に応用する。また、ヒトES・iPS細胞からエピブラストへの分化誘導を行い、さらに胚体内胚葉の細胞に分化させることができた。次年度は、選択したH9細胞、Tic細胞およびUE7T-13細胞を用いて、神経堤細胞や内胚葉への分化誘導実験を行い、歯や顎骨への誘導を目指す。

これまでにマウスES細胞から神経堤を誘導することに成功した。また、成育医療センター梅澤ら(研究協力者)により新規に樹立されたヒトips細胞株9株から安定した維持培養及び分化誘導実験が可能な株としてヒトES細胞H9、ヒトiPs細胞Ticを選択し、23年度、分化誘導実験に使用した。選定したヒトips細胞株を用い、マウスES細胞で開発した神経堤分化誘導法を応用し、まず、二次元無血清培養下に分化誘導を行うための細胞分散法、播種細胞密度、細胞接着因子、培地条件などを検討した。これらの研究結果から、胚様体(EB)形成させることなく、二次元無血清培養下に外胚葉、内胚葉への分化誘導法を開発した。この系を用いて分化誘導因子を検討するため、マルチウェルプレートを用いたハイスループットスクリーニング系を開発した。さらに、種々のインヒビターなどを用いてヒトES/iPS細胞から神経堤マーカーを発現する細胞集団を得た。また、研究分担者:川端らはヒトiPS細胞への遺伝子導入により高効率に内胚葉へ誘導する方法を開発し、ヒトips細胞から内胚葉に高効率に分化誘導が可能であることを明らかにした。このように、本研究では試験管内でヒトiPS細胞から神経堤および内胚葉を高効率に誘導できる方法を確立した。しかしながら、顔面領域の位置情報を示す遺伝子発現は見られず、顎骨が誘導できたかどうかは不明である。今後、位置情報を有する神経堤の誘導を行うための条件を開発していく必要がある。頭部神経堤を誘導することが可能となれば、顎ならびに歯胚の発生メカニズムに関与する新しい知見を得られるものと期待される。
イネのシクロブタン型ピリミジンダイマー光修復酵素の生化学的特性と紫外線防御機構

以下に2000年度から2002年度の期間において見出した結果を記す。(1)ササニシキ、農林1号の光修復酵素特性の生化学的・分光学的な解析から、感受性品種農林1号の光修復酵素は、抵抗性品種ササニシキと比べ、CPDと結合し難く、温度安定性も低く、この原因は構造的変異によることをシングルフラッシュ法により見出した。(2)両品種のcDNAから光修復酵素遺伝子のクローニングに成功し、506アミノ酸残基からなる推定アミノ酸配列を決定した。ササニシキの126番目のアミノ酸残基はグルタミンであるが、農林1号ではアルギニンであり、この違いが酵素活性の違いの原因であることを見出した。(3)紫外線抵抗性品種ササニシキ・感受性品種農林1号のCPD光修復酵素遺伝子のクローニングと遺伝子産物の精製:両品種のCPD光修復酵素遺伝子を、光修復遺伝子欠損大腸菌を用いGST-fusion系でタンパク質を精製することに成功し、本酵素が持つ2つの光受容体の一つはFADであることが明らかとなった。(4)CPD光修復酵素発現の光調節反応機構の解析:暗黒下で生育したイネ黄化幼植物からの光修復能力の誘導はフィトクロームによって調節されること、この光修復酵素遺伝子の転写は、フィトクローム、クリプトクロームによって制御されていることを見出した。(5)光修復酵素遺伝子組換え体イネ品種の作出:アグロバクテリウムの系を用いてphr1高発現イネ組換え体を作成中である。(6)イネのUVB防御機構におけるUV吸収物質の役割:紫イネと台中65号(T-65)との戻し交雑により得た準同質系統(NIL)のUVB付加条件での生育は、葉内UV吸収物質含量、アントシアニン含量が高いにも関わらず、T-65に比べ抑制され、葉内CPDレベルも高かった。これは、アントシアニンにより、CPDの光回復に有効なBlue/UVAの遮蔽がCPD生成に有効なUVBの遮断より大きいことによることを見出した。以下に平成12年度の課題とその成果について記す。(1)紫外線抵抗性品種および感受性品種のCPD光修復酵素遺伝子のクローニングと遺伝子産物の精製ます、農林1号の光回復酵素活性低下の要因が細胞内の酵素量の低下によるのか、光修復酵素遺伝子の構造的変異によるのかについて、シングルフラッシュ法により解析した。その結果、農林1号の光修復酵素は、抵抗性品種ササニシキと比較してCPDと結合し難く、温度安定性も低いことから、遺伝子が構造的に変異していることが強く示唆された(Hidema et al.Plant Cell,2000)。この結果を遺伝子レベルで確認するため、ササニシキからCPD光修復酵素をコードする遺伝子のクローニングに成功し、現在その遺伝子産物の精製を行っている。さらに、感受性品種農林1号からの遺伝子のクローニングを行い、その一部は既に明らかにしている。(2)CPD光修復酵素発現の光調節反応機構の解析光回復酵素の活性は、red,blueの光で誘導され、far-redでその活性誘導がキャンセルされることがわかった。さらに、cDNAをプローブに、ノーザン解析を行ったところ、遺伝子発現も同様の結果が得られた。したがって、光回復酵素遺伝子は、ファイトクロームによって光調節されていることがわかった(投稿準備中)。

(3)紫外線吸収物質と紫外線感受性についてUV吸収物質の一つであるアントシアンの蓄積を促進する遺伝子座を導入し、親株よりアントシアンを多く蓄積するイネ系統(準同質遺伝子型系統)を材料に、紫外線感受性試験を行った。その結果、これまで紫外線抵抗性の主要因子であると考えられていたアントシアンを多く蓄積するイネは、親株と比較してUVBによる生育阻害効果が大きく、紫外線抵抗性が一概にUVB吸収物質の蓄積のみでは説明できないことを示した(Maekawa et al.Breeding Sci.2001)。さらに、アントシアン集積イネ品種は、UVB誘導CPDを修復する光修復能力が低いことがわかった。以下に平成13年度の課題とその成果について記す。(1)紫外線抵抗性・感受性品種のCPD光修復酵素遺伝子のクローニング--イネ紫外線抵抗性品種ササニシキのcDNAから、光修復酵素をコードする遺伝子のクローニングに世界で初めて成功し、光修復酵素遺伝子の全塩基配列、並びに推定アミノ酸配列を決定した(投稿準備中)。さらに、感受性品種農林1号の全塩基配列も決定し、2品種間での推定アミノ酸配列を比較したところ、126番目のアミノ酸残基がグルタミン、感受性の2品種ではアルギニンであることが分かり、この1アミノ酸の違いから酵素活性に違いが生じている可能性が考えられた。なお、本研究成果については、現在特許出願中(特願2001-320138)である。(2)抵抗性品種ササニシキ、および感受性品種農林1号の光修復酵素特性の生化学的・分光学的な解析---ササニシキからクローニングした遺伝子を、光修復活性を欠損している大腸菌を用いて、GST-fusion系で大量発現させてタンパク質を精製したところ、シクロブタン型ピリミジンダイマーを特異的に修復する活性を有していることを確認した。本酵素の吸収スペクトル、および蛍光スペクトルを測定した結果、本酵素が持つ2つの光受容体の一つはFADであることがわかった。なお、もう一つの光受容体の同定はできなかった。現在、農林1号からクローニングした遺伝子の遺伝子産物の精製を行っており、精製され次第、光受容体の同定、および酵素活性の比較を行う予定である。またさらに、本酵素の光活性誘導に関する光調節反応機構、および本酵素の細胞・組織内局在性を解析するために、精製した遺伝子産物に対する抗体を作製している。(3)光修復酵素遺伝子組替え体イネ品種の作出---ササニシキの光修復酵素遺伝子配列全長を、cDNA断片が挿入可能なTi-プラスミドベクターであるpPZP2Ha3に組み込み、このベクターをアグロバクテリウムEHA101に導入した。農林1号の種子からカルスを誘導し、アグロバクテリウムをアセトシリンゴン存在下で感染させた。感染し遺伝子が導入されたカルスを、ベクター上に存在していたハイグロマイシン耐性遺伝子をマーカーとし、薬剤耐性により選抜中である。(1):CPD光回復酵素をコードする遺伝子PHR1においては、(1)5'側領域のGC含量の割合が75%、3'側領域のGC含量の割合が50%と、これまでに唯一植物からクローニングされているアラビドプシス(同じType II光回復酵素)と比べGC含量が高い、(2)CPD光回復
結核菌細胞壁の構築阻害を特徴とする新規イミノ糖型治療薬のデザイン合成研究

近年、結核菌の病原性発現には細胞壁の主要構成成分の1つであるL-ラムノースの代謝が重要性であることが示唆されている。本研究課題では、ピロリジン型イミノ糖のL-DMDPから種々のL-DMDP cyclic thiourea誘導体を導き、α-L-ラムノシダーゼ阻害活性に及ぼす影響について検討を行った。最終的に強力かつ選択的な阻害剤として3',4'-dichlorobenzyl L-DMDP cyclic thioureaを見いだした(IC50値0.23μM)。L-DMDP自体は阻害活性を示さないことから、ピロリジン型イミノ糖の環状化が阻害剤開発の新たなデザイン戦略になり得ると考えられる。本研究課題の目標は、結核菌増殖とL-ラムノースとの関連性など、生体におけるL型糖の役割を解析するために最適なイミノ糖のデザイン合成と活性評価である。近年、結核菌増殖とL-ラムノースとの関連性など、希少糖であるL型糖に関する研究の重要性が次第に明らかになってきており、これらL型糖含有構造の生合成を選択的に制御できる化合物が望まれている。本年度はまず、L-ラムノシダーゼの基質であるL-ラムノースを忠実に擬態した1-deoxyrhamnojirimycinがL-ラムノシダーゼに対し、1mMという高濃度を添加しても阻害できないという我々の予備実験結果を元に、化合物のデザイン戦略としてピペリジン型イミノ糖ではなくピロリジン型イミノ糖を基盤とした化合物展開を模索した。天然にも広く存在する2,5-Dideoxy-2,5-imino-D-mannitol (以下、DMDP)およびその光学異性体であるL-DMDPを元に種々の関連化合物についてα-L-ラムノシダーゼに対する阻害活性を検討した。その結果、マンノースフォームを持つ1,4-dideoxy-1,4-imino-L-mannitol(以下、L-DIM)にIC50値が53μMの阻害が認められた。一方、光学異性体であるD-DIMは、本酵素に対1mM添加でも有意な阻害活性は認められなかったもののα-マンノシダーゼに対してはIC50値が4μMと強力な阻害を示した。そこで、現在、L-DIMを基本とし、側鎖の延長および末端の置換基の変更がα-L-ラムノシダーゼ阻害に及ぼす影響を精査している。本研究課題の目標である結核菌増殖とL-ラムノースとの関連性など、生体におけるL型糖の役割を解析するために最適なイミノ糖のデザイン合成を行うためには、まず基本となるイミノ糖の母核構造を決定する必要がある。今年度はラムノースとの相同性が必ずしも必要ではないと判断し、ピペリジン型を基本構造とせずピロリジンあるいはアゼパンなど、環サイズの異なる種々のイミノ糖を系統的に測定していくことで最適な基盤化合物をデザインしていく予定である。今年度はまずピロリジンに着目し、L-DIMを中心とした複数のα-L-ラムノシダーゼ阻害剤を見いだせている。結核菌の病原性の発現には、脂質に富む細胞壁の構造が重要である。近年、結核菌細胞壁のリンカー部位に存在するL-ラムノースが細胞壁の主要構成成分である複合体形成に必須であることが報告され、結核菌増殖におけるL-ラムノース代謝の重要性が次第に明らかになってきている。これまでに我々は、インドリチジン型イミノ糖であるL-swainsonineが同じ部分構造を持つ単環性ピロリジン型イミノ糖L-DIMと比べ約170倍も強いα-L-ラムノシダーゼ阻害を示すことを見いだし報告している。そこで今年度は、ピロリジン型イミノ糖の環状化に着目し、L-DMDPからL-DMDP cyclic thioureaへの変換がα-L-ラムノシダーゼ阻害活性に及ぼす影響について検討をおこなった。その結果、親化合物であるL-DMDPは、α-L-ラムノシダーゼに対して阻害を示さなかった。一方、L-DMDP cyclic thioureaへの変換により阻害活性が発現し、更にthiourea部位にアルキル鎖を導入すると、アルキル鎖の伸長に伴い阻害活性も上昇した。しかし、β-グルコシダーゼを始めとする他のグリコシダーゼに対する阻害活性も上昇する傾向が認められたため、導入する置換をベンジル基に代えたところ選択性が明らかに向上した。更にベンゼン環上に種々の置換基を導入し比較検討した結果、最終的に強力かつ選択的な阻害剤として3', 4'-dichlorobenzyl L-DMDP cyclic thioureaを見いだした(IC50値0.23 μM)。これは、基質類似体である5-epi-deoxyrhamnojirimycinの46倍も強い値である。また、L-ラムノシダーゼに対する結合様式をLineweaver-Burk plotsにより評価した結果、本化合物は競合阻害を示すことも明らかになった。以上の結果から、ピロリジン型イミノ糖の環状化は、従来までの単環性化合物を中心とした阻害剤デザインに代わるα-L-ラムノシダーゼ阻害剤開発の新たな治療戦略であると言える。本研究課題の目標である結核菌増殖とL-ラムノースとの関連性および生体におけるL型糖の役割を解明するためには、阻害剤となるイミノ糖の母核構造を決める必要がある。

昨年度までは、ピロリジン型イミノ糖である1,4-Dideoxy-1,4-imino-L-mannitol (L-DIM)を中心構造とした誘導体展開を行ってきたが、今年度、ライブラリー化合物を用いたスクリーニングを行っていくうちに、L-ラムノシダーゼの活性中心部は、当初想像していたよりも柔軟性が高く、環構造の変化にも対応している傾向が認められた。そこで、同じピロリジン型イミノ糖であるL-DMDPを親化合物とする、L-DMDP cyclic thioureaへの変換を試みたところ、既存の1-デオキシ-L-ラムノシダーゼ(DRJ)を上まわる阻害を示すという知見を得た。これは、当初の想定を超えた阻害の強さであり、今後更に検討を行っていく予定である。結核菌の病原性の発現には、脂質に富む細胞壁の構造が重要である。本研究では、近年、L-ラムノースが結核菌細胞壁のリンカー部位の重要成分であり、結核菌増殖にはラムノシダーゼによる細胞壁構造の分断と、ラムノース転移酵素による再構築が必要であるとの知見を受け、L-ラムノシダーゼ阻害活性に対する系統的な構造活性相関を遂行するとともに、デザインした化合物を活用した効果的な治療薬の開発にもつながる基礎研究を実施を目的としている。今年度は強力なα-マンノシダーゼ阻害剤として知られているインドリチジン型イミノ糖swainsonineの鏡像異性体であるL-swainsonineが細菌由来α-L-ラムノシダーゼに対しIC50 = 0.13 microMという強力な阻害を示すことに着目し、二環構造が阻害活性により適していると判断し、L-swainsonineの構造異性体の合成と活性評価を行った。標的化合物として、L-swainsonineより短行程での可能があり、合成例がない8-epi-L-swainsonineを選択した。合成した8-epi-L-swainsonineは、細菌由来α-L-ラムノシダーゼに対し選択的な阻害を示したものの、IC50値は87 micro MとL-swainsonineより活性が低下し、C8位のOH基の配向が重要性が示唆された。更に活性向上を目的に8-epi-L-swainsonineを基盤とした構造展開を模索した結果、6-C-methyl-8-epi-L-swainsonineでは、阻害活性が更に低下したものの、6-C-benzyl-8-epi-L-swainsonineでは逆に活性が強くなる傾向が認められた。このことからC6位への芳香環の導入が細菌由来α-L-ラムノシダーゼの阻害活性増強のための新たな戦術になると考えている。近年、結核菌の病原性発現には細胞壁の主要構成成分の1つであるL-ラムノースの代謝が重要性であることが示唆されている。本研究課題では、ピロリジン型イミノ糖のL-DMDPから種々のL-DMDP cyclic thiourea誘導体を導き、α-L-ラムノシダーゼ阻害活性に及ぼす影響について検討を行った。最終的に強力かつ選択的な阻害剤として3',4'-dichlorobenzyl L-DMDP cyclic thioureaを見いだした(IC50値0.23μM)。L-DMDP自体は阻害活性を示さないことから、ピロリジン型イミノ糖の環状化が阻害剤開発の新たなデザイン戦略になり得ると考えられる。今年度の成果により、ピロリジン型の場合、L-DIMをベースとした誘導体展開が効果的であると考えている。これまでの知見から、側鎖アルキルの延長及び末端の官能基が阻害活性に影響を与える例がいくつか認められており、詳細について更に検討していく予定である。また、効率的なDIMの合成手法についても合わせて検討していきたい。
地域型組織移植バンクネットワークに関する研究

1.同種組織採取ネットワークの設立研究協力施設を中心として同種組織採取ネットワークを設立した。メンバーは、北海道大学、東北大学、岩手医科大学、秋田大学、埼玉医科大学、東京大学、名古屋大学、日赤中央血液センターである。これらの施設に、同種組織のドナーが現れた際組織採取に出動できるようソフト面ハード面の体制確立を要請し、実現された。2.同種組織の採取・保存東京大学組織バンクを中心に、皮膚を中心とした杏林大学組織バンクチームと密接な連携をとりながら、ドナー情報の獲得につとめた。その結果、組織提供のドナー数はこの3年間で37例に上り、本研究開始前は年平均6例であり、飛躍的に増大する結果となった。3.同種組織の使用・搬送現在までに計100例超の凍結保存同種組織を使用した。本研究開始前はわずかに7例であり、本研究開始によって急激に使用数が増大した。内訳は、大動脈弁26例、肺動脈弁18例、上大・下大・腸骨静脈23例、下行大動脈8例、腹部大動脈3例、大腿動脈4例、大腿静脈17例、門脈4例、大伏在静脈3例である。いずれも組織損傷無く凍結保存状況は良好であった。これら使用組織は主として東大組織バンクに所属する施設(心臓外科、肝臓外科)で使用されたが、全体の3分の1は東大以外の施設にシッピングしたものである。適応疾患は、感染性心内膜炎、感染性仮性動脈瘤、自己肺動脈移植術(Ross手術)が主なものであった。成績は、凍結保存同種組織に起因した死亡はなく、代用組織として(特に感染症例や先天性心疾患において)人工材料では得られない良好な結果が得られた。組織採取の実際の手順を学んでもらうために、各施設の実務者の医師に東大に集まっていただき、豚心臓を用いて心臓弁の摘出とトリミング、解凍の実際を各自に実習形式で研修してもらった。このWet Labにより、参加者の組織採取の技術が向上した。その結果、組織提供のドナー数はこの1年間で14例に上り、2年前の5例、1年前の7例に比し飛躍的に増大し本年も2ヶ月間で既に5例とドナー数は増加し続けている。3.同種組織の使用・搬送現在までに計18例の凍結保存同種組織を使用した。内訳は、大動脈弁7例、肺動脈弁3例、下大・腸骨静脈3例、下行大動脈2例、大腿動脈2例、上大静脈1例である。これら使用組織は主として東大組織バンクに所属する施設(心臓外科、肝臓外科)で使用されたが、18例の内8例は東大以外の5施設にシッピングしたものである。この1年間で2回開催し、参加者の組織採取の技術が向上した。

組織採取の実際の手順を学んでもらうために、各施設の実務者の医師に東大に集まっていただき、豚心臓を用いて心臓弁の摘出とトリミング、解凍の実際を各自に実習形式で研修してもらった。このWet Labにより、参加者の組織採取の技術が向上した。1.同種組織採取ネットワークの設立研究協力施設を中心として同種組織採取ネットワークを設立した。メンバ-は、北海道大学、東北大学、岩手医科大学、秋田大学、埼玉医科大学、東京大学、名古屋大学、日赤中央血液センターである。これらの施設に、同種組織のドナーが現れた際組織採取に出動できるようソフト面ハード面の体制確立を要請し、実現された。2.同種組織の採取・保存東京大学組織バンクを中心に、皮膚を中心とした杏林大学組織バンクチームと密接な連携をとりながら、ドナー情報の獲得につとめた。その結果、組織提供のドナー数はこの1年間で17例に上り、3年前の5例、2年前の7例、1年前の14例に比し飛躍的に増大し続けている。3.同種組織の使用・搬送現在までに計55例の凍結保存同種組織を使用した。昨年までの18例に比し、急激に使用数が増大している。内訳は、大動脈弁7例、肺動脈弁3例、下大・腸骨静脈3例、下行大動脈2例、大腿動脈2例、上大静脈1例である。いずれも組織損傷無く凍結保存状況は良好であった。これら使用組織は主として東大組織バンクに所属する施設(心臓外科、肝臓外科)で使用されたが、18例の内8例は東大以外の5施設にシッピングしたものである。適応疾患は、感染性心内膜炎、感染性仮性動脈瘤、自己肺動脈移植術(Ross手術)が主なものであった。成績は、凍結保存同種組織に起因した死亡はなく、代用組織として(特に感染症例や先天性心疾患において)人工材料では得られない良好な結果が得られた。4.WetLabの開催組織採取の実際の手順を学んでもらうために、各施設の実務者の医師に東大に集まっていただき、豚心臓を用いて心臓弁の摘出とトリミング、解凍の実際を各自に実習形式で研修してもらった。この1年間で2回開催し、参加者の組織採取の技術が向上した。メンバーは、北海道大学、東北大学、岩手医科大学、秋田大学、埼玉医科大学、東京大学、名古屋大学、日赤中央血液センターである。その結果、組織提供のドナー数はこの3年間で37例に上り、本研究開始前は年平均6例であり、飛躍的に増大する結果となった。3.同種組織の使用・搬送現在までに計100例超の凍結保存同種組織を使用した。本研究開始前はわずかに7例であり、本研究開始によって急激に使用数が増大した。内訳は、大動脈弁26例、肺動脈弁18例、上大・下大・腸骨静脈23例、下行大動脈8例、腹部大動脈3例、大腿動脈4例、大腿静脈17例、門脈4例、大伏在静脈3例である。これら使用組織は主として東大組織バンクに所属する施設(心臓外科、肝臓外科)で使用されたが、全体の3分の1は東大以外の施設にシッピングしたものである。