hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量分析を用いた糖脂質解析法の確立と先天性代謝異常症の診断への臨床応用

そこで、スフィンゴ糖脂質の網羅的定量解析系を確立することにより、スフィンゴ糖脂質の各分子種の代謝変動の解析し、糖脂質代謝の生理的・病理的意義の解明につなげることを目標とし研究を行った。本研究では、主に有機合成物における光学異性体分析に用いられているキラルカラムを用いることにより、従来用いられている疎水カラムでは難しかった糖鎖構造およびセラミド骨格構造の違いによりスフィンゴ糖脂質を分離可能な条件を見出した。これらの成果は幾つかの国内学会で発表済みである。また、高感度分析に資する超微量注入法(nano-flow)を長時間安定的かつ簡便に行うためにTriversa NanoMateも既に導入し、スフィンゴ糖脂質の高感度検出のための詳細な設定を検討している段階である。また生体サンプルへの適応として、HeLa細胞およびマウス脳より抽出した総脂質を用いて中性糖脂質およびガングリオシドおける脂肪酸分子種ごと(炭素数C14-C30,二重結合0または1を有する脂肪酸)の定量解析を行った結果、以前に報告のあった分子種以外の分子種も多く存在することが確認できた。現在、キラルカラムを用いたスフィンゴ糖脂質の分離系の確立について論文を執筆中である。今後、糖脂質の網羅的定量解析系が確立されれば、スフィンゴ糖脂質の蓄積が要因と考えられる先天代謝異常疾患のライソゾーム病やペルオキシソーム病をはじめとする疾患の新規発症前診断のマーカーや創薬ターゲットの発見が期待でき、臨床応用に貢献するものと思われる。本研究では、スフィンゴ糖脂質の網羅的定量解析系を確立することにより、スフィンゴ糖脂質の各分子種の代謝変動の解析をする事を目的にした。主に有機合成物における光学異性体分析に用いられているキラルカラムを用いることにより、従来用いられている疎水カラムでは難しかった糖鎖構造およびセラミド骨格構造の違いによりスフィンゴ糖脂質を分離可能な条件を見出した。また生体サンプルへの適応として、HeLa細胞およびブタ脳より抽出したスルファチド中のスフィンゴ糖脂質における脂肪酸分子種ごとの定量解析を行った結果、以前に報告のあった分子種以外の分子種も多く存在することが確認できた。これまでにメタノールを用いてタンパク除去による脂質の抽出を試したが、クロロホルムーメタノール混合溶媒による抽出方法ほか,イソプロパノールーヘキサンー水系、固相抽出、二酸化炭素による超臨界抽出方法も検討する予定である。また、28年度前期までにカラムの検討を終えた後、それまでに確立した解析法に従い、正常マウス、および副腎白質ジストロフィーモデルであるALDPノックアウトマウスの生体内サンプルを用いて脳、脊髄、その他臓器から糖脂質を抽出し、糖脂質の網羅的解析を行う実験に着手する。これまでに確立したキラルカラムを用いたLC-MS/MSによる分離測定系のデータをまとめ、投稿論文を書いているところである。近いうちにこれを完成させ、結果を投稿する予定である。また、これまでに生体サンプルとして、HeLa細胞からのメタノールによる脂質抽出を試しているが、クロロホルムーメタノール混合溶媒による抽出方法ほか、イソプロパノールーヘキサンー水系、固相抽出、二酸化炭素による超臨界抽出方法も検討する予定である。また、副腎白質ジストロフィーモデルであるALDPノックアウト
肥満細胞と癌細胞との相互作用に関する研究一膜抗原ADIによる癌細胞の増殖の抑制を中心として

ラット肥満細胞には、皮膚や腹腔に存在する結合織型の細胞(CTMC)と、腸管粘膜に存在する粘膜型(MMC)の2つのサブタイプが存在する。肥満細胞と癌細胞との相互作用を検討するためには、Secrefugougueに対する活性化の相違等、この2つのサブタイプの挙動の差を究明することが必要である。そこで、MMCであるRBL-2H3 (rat basophilic leukenia)細胞とCTMCであるラット腹腔内肥満細胞を使用して、ADI抗原の存在を免疫沈降法とウェスタンブロッティングにて検討した。50-60KDaの〓糖鎖を含む幅広いバンドを認め、抗原に対するモノクローナル抗体は2つの細胞の活性化を有意に抑制した。また癌発生の増強因子であり、プロティン・フォスファターゼ抑制剤であるオカダ酸の影響を検討した。オカダ酸は、MMCであるRBL-2H3細胞に対して、そのヒスタミン遊離能を著明に抑制し、かつそのカルシウム流入やその細胞接着能を抑制し、18KDaと68KDaのタンパクリン酸化を増強した。これに対して、オカダ酸は、結合織型CTMC肥満細胞のヒスタミン遊離能を著しく増強した。これらは、肥満細胞におけるリン酸化、脱リン酸化のダイナミックスの存在を示すとともに、癌化に伴ない肥満細胞が異なる挙動を示すことを示している。これらは従来の報告(JNCi 1982,69,1305,JEH 1991,174,103)にみられる肥満細胞の役割の不確かさに、新たなアプローチを示唆するものと思われる。現在、我々はイヌ小腸原発の粘膜型肥満細胞とイヌ皮膚原発の結合織型肥満細胞の継代培養細胞様を樹立して、その挙動の差を、検討中である。すでにフローサイトメトリーにて、ADI抗原の細胞膜上の存在を確認しておりそれらの及ぼす影響(eg細胞活性化能、運動能、遊走能、転移能)を、調べている。
振動式力センサを有するマイクロフローセルを用いた高速細胞特性計測

本研究では,振動式力センサを有するマイクロフローセルを用いたハイスループットな細胞の力学特性計測を実現する.申請者はこれまでに,マイクロ流体チップに機械式の力計測プローブを実装し,細胞の力学特性を計測する研究を推進してきた.細胞の力学特性は,細胞周期遷移や分化状態などによる内部構造変化を直接定量できる重要な指標である.一方で,従来技術では,個々の細胞をターゲットとした定量的かつ高速な計測が実現できていない.そこで,マイクロフローセルに振動式力センサを実装する技術,ならびに,調和振動子を用いた動的力計測技術を開拓することで,細胞を連続供給し,高速高効率な細胞の力学特性の計測を実現する.本研究では,振動式力センサを有するマイクロフローセルを用いたハイスループットな細胞の力学特性計測を実現する.申請者はこれまでに,マイクロ流体チップに機械式の力計測プローブを実装し,細胞の力学特性を計測する研究を推進してきた.細胞の力学特性は,細胞周期遷移や分化状態などによる内部構造変化を直接定量できる重要な指標である.一方で,従来技術では,個々の細胞をターゲットとした定量的かつ高速な計測が実現できていない.そこで,マイクロフローセルに振動式力センサを実装する技術,ならびに,調和振動子を用いた動的力計測技術を開拓することで,細胞を連続供給し,高速高効率な細胞の力学特性の計測を実現する.
水中フルボ酸標準試料の調整と保証データの作成

天然水中に存在する「フミン物質」は、生体成分の分解産物から化学的、生物的に合成された高分子化含物であり、地球表層の全ての環境中に存在する。近年、有害有機化合物による環境汚染が指摘されているが、これら有害有機物は水環境中でフミン物質と、吸着・分配・可溶化などの相互作用をするため、環境中での動態を研究するには、フミン物質との相互作用を検討することが必須である。しかし、現在市販されているフミン物質は、すべて泥炭から抽出したと推定され、水環境中のフミン物質と化学的性質が全く異なることが知られている。日本の代表的な水環境試料として、琵琶湖湖水を選び、水中フルボ酸標準試料の調製を行った。琵琶湖の環境基準点の一つ「北小松湖辺局」を採水場所に設定した。DAX-8樹脂の超大型カラム(φ50cm,樹脂20kg)・3種連結フィルター(10、1.0、0.45μm;50cm)・酸混合カラム・ダイアフラムポンプからなる水中フミン物質の自動濃縮システムを試作し湖水中のフミン物質を濃縮した。10μmフィルターは毎日、10μmは4日毎、0.45μmは8日毎に交換し、濾過した湖水に塩酸を自動注入してpH2以下にし、DAX樹脂カラムに流下させ、フミン物質を吸着させた。2001年10月中旬から11月上旬と、2002年4月中旬から5月上旬の間にそれぞれ約150トンの湖水を処理した。フミン物質を吸着したDAX樹脂を研究室に持ち帰り、アルカリ溶出してフミン物質を回収し、pH1.2にしてフルボ酸と腐植酸を分離した。再び小型カラムに吸着溶出する処理を繰り返してフルボ酸の精製を行い、琵琶湖フルボ酸標準試料(2001年秋試料約18gと、2002年春試料約15g)を得た。得られた試料について、元素分析、官能基分析(カルボキシル基、フェノール基、カルボニル基、全水酸基)、^<13>C-NMR、^1H-NMR測定、酸塩基滴定、分子量分布測定(HP-SEC)、熱分解質量分析、蛍光分析を行った。天然水中に存在する「フミン物質」は、生体成分とその分解産物から化学的、生物的に合成された高分子化合物であり、地球表層の全ての環境中に存在する。近年、有害有機化合物による環境汚染が指摘され、その移動、拡散を防止し、排除する必要に迫られている。これら有害有機物は水環境中でフミン物質と、吸着・分配・可溶化などの相互作用をするため、環境中での動態を研究するには、フミン物質との相互作用を検討することが必須である。日本の代表的な水環境試料として、琵琶湖湖水を選び、水中フルボ酸標準試料の調製を試みた。そのため琵琶湖の環境基準点の一つ「北小松湖辺局」を採水場所に設定した。

湖水中のフミン物質を濃縮するため、DAX-8樹脂の超大型カラム(φ50cm,樹脂20kg)・3種連結フィルター(10、1.0、0.45μm;50cm)・酸混合カラム・ダイアフラムポンプからなる水中フミン物質の自動濃縮システムを試作した。10μmフィルターは毎日、1.0μmは4日毎、0.45μmは8日毎に交換し、流出する湖水に塩酸を自動注入してpH2以下にし、DAX樹脂カラムに流下させ、フミン物質を吸着させた。本システムの試水処理能力は910トン/日であった。10月中旬から11月上旬の間に156トンの湖水を処理した。フミン物質を吸着したDAX樹脂を研究室に持ち帰り、アルカリ溶出してフミン物質を回収し、pH1.2にしてフルボ酸と腐植酸を分離した。再び小型カラムに吸着溶出する処理を繰り返してフルボ酸の精製を行い、約18gのフルボ酸標準試料を得た。得られた試料について、元素分析、官能基分析(カルボキシル基、フェノール基、カルボニル基、全水酸基)、^<13>C-NMR、^1H-NMR測定、酸塩基滴定、分子量分布測定(HP-SEC)、熱分解質量分析、蛍光分析を行った。天然水中に存在する「フミン物質」は、生体成分とその分解産物から化学的、生物的に合成された高分子化合物であり、地球表層の全ての環境中に存在する。近年、有害有機化合物による環境汚染が指摘され、その移動、拡散を防止し、排除する必要に迫られている。これら有害有機物は水環境中でフミン物質と、吸着・分配・可溶化などの相互作用をするため、環境中での動態を研究するには、フミン物質との相互作用を検討することが必須である。しかし、現在市販されているフミン物質は、すべて泥炭から抽出したと推定され、水環境中のフミン物質と化学的性質が全く異なることが知られている。日本の代表的な水環境試料として、琵琶湖湖水を選び、水中フルボ酸標準試料の調製を試みた。そのため琵琶湖の環境基準点の一つ「北小松湖辺局」を採水場所に設定した。DAX-8樹脂の超大型カラム(φ50cm,樹脂20kg)・3種連結フィルター(10、1.0、0.45μm;50cm)・酸混合カラム・ダイアフラムポンプからなる水中フミン物質の自動濃縮システムを用いて湖水中のフミン物質を濃縮した。10μmフィルターは毎日、1.0μmは4日毎、0.45μmは8日毎に交換し、ろ過した湖水に塩酸を自動注入してpH2以下にし、DAX樹脂カラムに流下させ、フミン物質を吸着させた。4月中旬から5月上旬の間に151トンの湖水を処理した。再び小型カラムに吸着溶出する処理を繰り返してフルボ酸の精製を行い、約15gのフルボ酸標準試料(2002年春試料)を得た。得られた試料について、元素分析、官能基分析(カルボキシル基、フェノール基、カルボニル基、全水酸基)、^<13>C-NMR、^1H-NMR測定、酸塩基滴定、分子量分布測定(HP-SEC)、熱分解質量分析、蛍光分析を行い、2001年秋試料と比較した。さらに、1月中旬から2月上旬の間に約200トンの湖水を処理しフミン物質を濃縮した。
ダイオキシン環境暴露が小児の社会情動発達に及ぼす影響

ベトナム共和国ダナン市の高濃度および中等度ダイオキシン汚染地域の地域病院にて出生した新生児230名を登録し、生後4ヶ月、1歳、3歳時に追跡調査を行なった。高暴露児は、認知や運動だけでなく、社会情動・適応行動の点数も低く、社会情動発達にもダイオキシンの影響が示唆された。また、母親の一日ダイオキシン摂取量は低く、母乳中ダイオキシンとの関連はなかったが、食習慣調査より、魚や卵の摂取パターンと暴露との関連性が明らかとなった。ベトナム共和国ダナン市の高濃度ダイオキシン汚染地域と対照地域の地域病院にて出生した新生児(汚染地域150名、対照地域80名)を登録、コホート集団とし、生後1ヶ月、4ヶ月時に追跡調査を行ない、体格および脳神経発達についてデータ収集を行なった。また、汚染地域については、生後1ヶ月時に収集した母乳中のダイオキシンの17の異性体についての測定を終了し、体格および脳神経発達尺度と母乳中ダイオキシン濃度との関連性について検討した。その結果、(1)出生時の頭囲腹囲比は汚染地域の男児で有意に低く、汚染地域出生児の中では、母乳中HxCDD濃度が高いほど低かった。(2)出後1ヶ月時の男児の体重および肥満度は、汚染地域で対照地域と比べ有意に低く、汚染地域出生児の中では、母乳中PCDDsや全ダイオキシン濃度の高いほど低かった。(3)出生後1ヶ月間の体重の増加量は、母乳中の多くの異性体ダイオキシン濃度および全濃度が多くなるにつれ少なくなることが、男女児共に観察された。また、生後4ヶ月時にベーリー発達尺度を行いて、認知・言語、情動、および運動発達についての評価を行った結果、(1)言語発達、特に表出言語のスコアが対照地域と比べると汚染地域で有意に低下していた。(2)運動機能についても、特に粗大運動のスコアが汚染地域で低下していた。(3)汚染地域内では、母乳中全ダイオキシン濃度が高いほど、認知機能、微細運動のスコアが低かった。これらのことから、母乳中ダイオキシン濃度が高く胎内暴露および出生後の母乳による曝露の多い児の出生後早期の成長や脳神経発達が抑制されることが示唆された。今後さらなる追跡調査によりダイオキシンの小児への健康影響が明らかにされることが期待される。[研究実施内容]ベトナム共和国ダナン市の高濃度ダイオキシン汚染地域と対照地域の地域病院にて出生した新生児(汚染地域150名、対照地域80名)を登録、コホート集団とし、生後1ヶ月、4ヶ月時に続き、1歳時に追跡調査を行ない、体格および脳神経発達についてのデータを収集、データベースを作成した。また、高濃度汚染地域については、3歳に達した者について体格および脳神経発達についての調査を行なった。さらに、対照地域の母乳中のダイオキシンの17の異性体についても測定を終了したため、小児の発達指標と母乳中ダイオキシン濃度を暴露指標としたデータ解析を行った。[得られた知見](1)4ヶ月までの体格、脳神経発達については、汚染地域および対照地域で追跡できた計200名について母乳中ダイオキシン濃度群間による相違を検討し、毒性等価指数TEQが高い群では男児の体重やBMI、体重増加率が低いこと、脳神経発達、特に表出言語発達も低い傾向にあることを見出した。しかし、女児については出生時の頭囲が大きかったものの、脳発達についてはダイオキシン濃度との関連を認めず、ダイオキシンの脳発達への影響には内分泌撹乱作用を背景とした性別による影響の相違があることが明らかになった。(2)汚染地域については、母親の職業、収入、井戸水の使用、食習慣と母乳中ダイオキシン濃度との関係を検討し、ダイオキシン濃度の高い母親は、井戸水の使用経験があり、魚や卵の摂取パターンに特徴のあることを見出した。[意義・重要性]周産期ダイオキシン暴露の次世代影響、特に高次脳機能への影響を明らかにし、ベトナムの現場に適合した汚染対策を実施するための基礎資料を得ることができた。[研究実施内容]ベトナム共和国ダナン市の高濃度ダイオキシン汚染地域と対照地域の地域病院にて出生した新生児(汚染地域150名、対照地域80名)を登録し、コホート集団として生後1ヶ月、4ヶ月、1歳時に続き、3歳時に追跡調査を行ない、児の体格および脳神経発達についてのデータを収集、データベースを作成した。さらに、両地域の母乳中のダイオキシンの17の異性体についても測定し、小児の脳神経発達指標と母乳中ダイオキシン濃度を暴露指標としたデータ解析を行った。[得られた知見]14ヶ月の脳神経発達については、汚染地域および対照地域で追跡できた計200名について母乳中ダイオキシン濃度との量効果関係について検討し、TCDD、総毒性等価指数TEQ、乳児ダイオキシン一日摂取量DDIが高くなるにつれ、認知、言語、運動に関する脳神経発達の点数が低い有意に低いことを見出した。

23歳時検査では、総毒性等価指数TEQが高い(75パーセンタイル以上)の児の脳神経発達検査の内、認知や運動の点数が有意に低く、社会情動・適応行動に関する質問票の結果からも、概念的行動や学習に関する項目の点数が低く、日常生活行動にも影響が生じていることが示唆された。3汚染地域についての解析より、井戸水の使用経験や肉や魚、卵の摂取パターンは母乳のダイオキシンの増加に関与しているが、最も寄与の高い因子は居住歴であることを明らかにした。[意義・重要性]周産期ダイオキシン暴露の幼児期まで続く次世代影響、特に高次脳機能への影響を明らかにし、ベトナムの現場に適合した汚染対策を実施するための基礎資料を得ることができた。コホートの設定や追跡調査がベトナム研究者の協力の元に順調に行なえたこと。また、ダイオキシンとの脳神経発達調査結果との関連性についての解析が進んでおり、予想した知見が得られているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ダイオキシン定量分析の精度管理を行い、精度の高いデータベースを構築した上で、データの統計解析を進め、ダイオキシンの小児脳神経発達、特に社会情動発達についての影響を明らかにしていく。また、論文を作成し、知見を広く世界に発信する。
携帯端末を対象とした生体認証の信頼性に関する研究

本研究は,スマートフォンやタブレットPCなどの携帯端末において,個人の身体的特徴あるいは行動的特徴に基づき本人確認を行う生体認証システムの信頼性対策技術について検討することを目的とし,リソースに制約のある端末でのユーザの利便性やシステムの信頼性の維持,利用環境の変化に対する高い頑健性,適切な生体情報の保護機能の具備の三点を柱とする従来にはない携帯端末に適した生体認証システムの実現を目指している.平成30年度の主要な研究実績は,1.携帯端末での利用を前提とした生体認証アルゴリズムとテンプレート保護技術の開発および評価,2.開発した生体認証システムの携帯端末への実装に向けた検討の二点である.1.については,前年度に引き続き,システム自身がその場に適した認証方式を適応的に選択するというコンセプトに基づくコンテキストアウェアネスなマルチファクタ認証システムに関する検討を実施した.特に,平成30年度は,当該システムの中核技術である利用環境認識機能に基づき,携帯端末を利用するユーザの正当性を継続して確認する継続認証の一手法であるシームレスな認証の安全性と利便性について考察した.また,前年度に引き続き,携帯端末を対象とするテンプレート保護技術に関する検討を実施し,当該技術の確立に必要不可欠な生体ビット列を,より実際の利用環境に適した条件下で筆記情報と音声から生成するアルゴリズムについて考察した.一方,2.については,1.の各検討内容の有効性をPCおよび携帯端末上でのシミュレーション実験により評価する際,前年度よりも携帯端末上での評価機会を増やすことにより,開発した生体認証システムを携帯端末へ実装する際の課題を明らかにした.なお,当該年度の研究成果は,国際会議での講演,国内の主要な研究会やシンポジウムでの講演という形で発表を行った.平成30年度は,1.携帯端末での利用を前提とした生体認証アルゴリズムとテンプレート保護技術の開発および評価,2.開発した生体認証システムの携帯端末への実装に向けた検討の二点を主要な検討項目に設定した.1.の前半については,コンテキストアウェアネスなマルチファクタ認証システムの中核技術である利用環境認識機能に基づき,シームレスな認証の安全性と利便性を向上させる新規アルゴリズムの提案とその評価という形で一定の成果を挙げ,当初の目標を達成することができた.さらに,当初の計画を上回る実績として,現在,携帯端末で広く利用されているジェスチャーパターンに,生体情報の一つである筆記情報を組み合わせた安全性と利便性を両立する新たなユーザ認証アルゴリズムの検討に新規着手し,その有効性を評価した.また,1.の後半については,当該技術の確立に必要不可欠な生体ビット列の生成に主眼を置き,筆記情報については前年度までの署名やイニシャルと比較してよりユーザビリティに優れたフリック入力からの生体ビット列の生成,音声については実際の利用環境に近い多様な雑音環境下での発話内容に依存しない生体ビット列の生成についてそれぞれ検討を行い,新規アルゴリズムの提案とその評価という形で一定の成果を挙げ,当初の目標をほぼ達成することができた.一方,2.については,当初目標としたフィールドでの評価には至らなかったものの,1.の各検討内容の有効性を評価する際,実際の利用環境に近い携帯端末上での評価機会を増やし,開発した生体認証システムを携帯端末へ実装する際の課題を明らかにすることで今後の評価に備えた.以上の点から,2.の携帯端末への実装に向けた検討についてはやや計画を下回ったものの,それ以外の検討項目については当初の計画をやや上回る実績が得られたことから,研究全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる.平成31年度(令和元年度)は,前年度までの検討状況を踏まえ,開発した生体認証システムの携帯端末への実装に向けた検討を引き続き推進する.また,最終年度であることを踏まえ,研究実施期間内に得られた全ての研究成果をとりまとめ,内外で開催される研究会およびシンポジウムにて発表するとともに,関連分野の学術雑誌に論文として投稿する計画である.本研究は,スマートフォンやタブレットPCなどの携帯端末において,個人の身体的特徴あるいは行動的特徴に基づき本人確認を行う生体認証システムの信頼性対策技術について検討することを目的とし,リソースに制約のある端末でのユーザの利便性やシステムの信頼性の維持,利用環境の変化に対する高い頑健性,適切な生体情報の保護機能の具備の三点を柱とする従来にはない携帯端末に適した生体認証システムの実現を目指している.平成28年度の主要な研究実績は,1.研究で使用する生体情報データベースの整備と実験システムの構築,2.コンテキストアウェアネスなマルチファクタ認証システムの提案,3.携帯端末から取得可能な生体情報に基づく生体ビット列生成手法の提案の三点である.1.については,携帯端末に標準的に具備されるセンサから取得可能な顔画像,音声,筆記を生体情報として収集し,研究に必要な生体情報データベースを整備した.また,仕様の異なる複数の携帯端末を導入して生体情報の収集と認証アルゴリズムの評価に使用する実験システムを構築した.2.はシステム自身がその場に適した認証方式を適応的に選択するという新たなコンセプトに基づく認証システムの提案であり,利用環境の変化に対して高い頑健性を有する認証システムを実現するための中核技術の一つと位置付けられる.3.は携帯端末から取得可能な筆記情報と音声を用いて,個人の特徴を反映した生体ビット列を生成するアルゴリズムの提案であり,生体情報を保護するテンプレート保護技術に必要不可欠な基盤技術の一つと位置付けられる.ここで,2.と3.については,実際の利用場面を想定した複数の異なる入力環境で取得した生体情報に基づくシミュレーション実験を行い提案手法の有効性を明らかにした.なお,当該年度の研究成果は,学術雑誌への論文掲載,内外の研究会やシンポジウムでの講演という形で発表を行った.

平成28年度は,1.研究で使用する生体情報の収集と実験システムの構築,2.認証時における生体情報の取得環境の変化が認証精度に与える影響についての評価の二点を主要な検討項目に設定した.1.については,現時点で必要最小限度のデータベースは整備されているが,今後実施予定のさまざまな信頼性評価実験への利用を考慮すると規模はまだ十分とはいえず,今後も継続的にデータベースの拡充を図っていく必要がある.また,当初の計画では,データベースの整備遅延に備え,既存の研究用データベースを導入する予定であったが,データベースの選定作業に時間を要したため,現時点では導入に至っていない.以上の状況を踏まえて,生体情報を管理するためのストレージデバイスや認証アルゴリズムを開発・評価するためのPCについては,実験システムの拡充を図る翌年度以降に導入を見送った.一方,2.については,実際の利用場面を想定した生体情報のさまざまな入力環境を用意し,モダリティごとに認証精度やなりすましに対する耐性を評価した.この過程において,システム自身がその場に適した認証方式を適応的に選択するという新たなコンセプト(コンテキストアウェアネス)に基づく認証システムの着想を得,現在,このアイデアの具現化に向けて研究を展開している.さらに,当初,次年度に予定していたテンプレート保護技術の開発に関する検討では,計画を前倒しし,当該技術の確立に必要不可欠な携帯端末から取得可能な生体情報に基づく生体ビット列の生成手法を新たに提案し,その有効性を評価した.以上の点から,データベースの整備と実験システムの構築についてはやや計画を下回ったものの,それ以外の検討項目については当初の計画をやや上回る実績が得られたことから,研究全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる.本研究は,スマートフォンやタブレットPCなどの携帯端末において,個人の身体的特徴あるいは行動的特徴に基づき本人確認を行う生体認証システムの信頼性対策技術について検討することを目的とし,リソースに制約のある端末でのユーザの利便性やシステムの信頼性の維持,利用環境の変化に対する高い頑健性,適切な生体情報の保護機能の具備の三点を柱とする従来にはない携帯端末に適した生体認証システムの実現を目指している.平成29年度の主要な研究実績は,1.携帯端末での利用を前提とした生体認証アルゴリズムの開発と評価,2.携帯端末での利用に適したテンプレート保護技術の開発と評価の二点である.1.については,前年度に提案したシステム自身がその場に適した認証方式を適応的に選択するというコンセプトに基づくコンテキストアウェアネスなマルチファクタ認証システムの検討を引き続き実施した.また,検討の一環として,当該システムの中核技術である利用環境認識機能に基づき,プロセッサの性能やバッテリ,メモリの容量など使用可能なリソースに制約のある携帯端末での利用を想定した新たなユーザ認証アルゴリズムを提案し,その中で利便性・安全性・リソースのバランスについて考察した.一方,2.については,携帯端末を対象とするテンプレート保護技術への適用を想定し,携帯端末で取得可能な筆記情報と音声から,個人の特徴を反映した生体ビット列を生成するアルゴリズムの検討を引き続き実施した.
HIV変異ペプチドによる免疫逃避機構の構造基盤

ウイルス感染を制御する受容体は、主要組織適合性抗原(MHC)を認識するNK細胞受容体KIR群やLILR群である。本研究ではHIV変異ペプチドを提示したMHCとLILR群との複合体の低分解能結晶構造解析の結果、ペプチドの変異によるLILR結合活性への影響は低いように思われ、結合実験の結果はこれを支持した。他方、KIRについて、異なるペプチドの結合が変化する構造基盤が明らかとなってきた。平成22年度から繰り越した期間については、混合比などを工夫することにより変異HIVペプチドを提示させたLILRB2-HLA-B27複合体について針状微結晶を再現性よく得ることができるようになったことを踏まえ、X線回折データ測定を行い、条件検討した。十分な放射光測定時間を得ることはできなかったものの、蛋白質結晶である事を確認したが、回折データを取るまで院は至らなかった。今後は、LILRB2のコンストラクトの再検討やLILRB2とHLA-B27との一本鎖化等を検討し、回折データの取れる結晶を目指したいと考えている。本年度は、混合比などを工夫することにより変異HIVペプチドを提示させたLILRB2-HLA-B27複合体について針状微結晶を再現性よく得ることができるようになったことを踏まえ、X線回折データ測定を行い、条件検討を進めた。その結果、蛋白質結晶である事を確認したが、回折データを取るまでには至らなかった。他方、LILRB2受容体を巻き戻し系で調製後、NMR解析で良好なHSQCスペクトルを得るために様々な条件検討を行った結果、一部の変異導入と溶媒の組成などを工夫する事で大幅に改善する事がわかってきた。今後は、複合体を遺伝子工学的に一本鎖化することや変異導入等の検討を行い、より安定な複合体を形成させ、回折データの収集に進めたいと考えている。本年度は、変異HIVペプチドを提示させたLILRB2-HLA-B27複合体については条件検討を進めたが、回折点が得られないままでまだ検討を続けている。他方、LILRB1とHLA-G複合体について、結晶が得られ、構造解析に十分な回折像を得ることに成功した。決定した立体構造からLILRの認識はHLAに依存するのではなく、受容体自身が決定していることが明確になった。次に、KIR群とHLA-CーHIVペプチド複合体の新たな結晶が得られた。これについては、予想外にペプチドの結合様式が変異によりずれることがわかり、ペプチドによる制御をデザインすることの難しさを感じる結果となった。今後は、これらの結果を基に如何に合理的に有効なペプチドを設計できるかについて、一般的な法則を見出したいと考えている。LILRB2蛋白質の性質改善に広く条件検討を行った結果、より可熔性の高い変異体を見出す事に成功した。これを基にすでに得られているLILRB2-HLA-B27複合体と予想される結晶について、高分解能データを収集できる方向性が見出せてきてる点にある。また、複合体結晶を得るために、他の蛋白質の例を参考に実績を積み重ねてきているので、この背景もいかせるので、平成24年度中には複合体結晶を得ることができると期待している。24年度が最終年度であるため、記入しない。安定な複合体結晶形成のため、遺伝子工学的にLILRB2とHLA-B27を一本鎖化する事を推進する。同時に、結合部位同定のため、NMR測定も合わせて行う予定である。
新しい液相反応による無機質超微粉体の合成と高性能先端材料への応用

本研究における超微粉体調製の基本的特徴は,ヒドロゾル中の水和金属酸化物コロイド粒子を界面活性剤と結合させて親油性に変え,その粒子に有機溶媒を加えてオルガノゾルにしたのち,溶媒との分離および減圧加熱によって,金属酸化物超微粒子を得ることである.この手法によって調製したアルミナ超微粒子は,粒子径が10nm以下(平均約5nm)であって可視光の波長よりも小さく,アモルファス状態であり,界面活性剤で覆われていて親油性であり, 40-170°Cの温度域で自由水,吸着水および構造水が離脱し, 200-250°Cで界面活性剤の分解が起こることを電子顕微鏡観察, X線回折測定,赤外分光測定,熱重量測定,示差走査熱量測定,熱分解ガスクロマトグラフィ等によって明らかにした.この種のアルミナ超微粒子は,多くの有機溶媒や樹脂中に透明な状態で容易に分散し,種々の特性をもつ透明複合系材料の開発への応用が可能である.上と同様の手法によってチタニア界面活性剤系超微粒子を調製できるが,その粒子の耐候性(紫外線照射に対する安定性)に難点が認められたので,チタニアーアルミナ系超微粒子の調製による耐候性の向上を試みた.その試みの過程で,陽極酸化皮膜を形成させたアルミニウム板を水和チタニアのヒドロゾル中で二次電解し,酸化皮膜の細孔中に水和チタニアを析出させる白色皮膜形成法を開発した.このさい,チタニアゾルの代りに,アルミナゾルを含む電解浴を用いて,電解酸化皮膜の細孔中に水和アルミナを析出させると,優れた耐候性をもつ白色皮膜が形成されることを示した.この種の皮膜の白色度については,アルミナーカルシア系ヒドロゾルを含む電解浴を用いて交流定電圧電解処理を行う白色皮膜形成法が最も満足できるものであり,この方法による皮膜中には水和物としてのアルミニウム成分と少量のカルシウム成分が析出していることを示した.本研究における超微粉体調製の基本的特徴は,ヒドロゾル中の水和金属酸化物コロイド粒子を界面活性剤と結合させて親油性に変え,その粒子に有機溶媒を加えてオルガノゾルにしたのち,溶媒との分離および減圧加熱によって,金属酸化物超微粒子を得ることである.この手法によって調製したアルミナ超微粒子は,粒子径が10nm以下(平均約5nm)であって可視光の波長よりも小さく,アモルファス状態であり,界面活性剤で覆われていて親油性であり, 40-170°Cの温度域で自由水,吸着水および構造水が離脱し, 200-250°Cで界面活性剤の分解が起こることを電子顕微鏡観察, X線回折測定,赤外分光測定,熱重量測定,示差走査熱量測定,熱分解ガスクロマトグラフィ等によって明らかにした.この種のアルミナ超微粒子は,多くの有機溶媒や樹脂中に透明な状態で容易に分散し,種々の特性をもつ透明複合系材料の開発への応用が可能である.上と同様の手法によってチタニア界面活性剤系超微粒子を調製できるが,その粒子の耐候性(紫外線照射に対する安定性)に難点が認められたので,チタニアーアルミナ系超微粒子の調製による耐候性の向上を試みた.その試みの過程で,陽極酸化皮膜を形成させたアルミニウム板を水和チタニアのヒドロゾル中で二次電解し,酸化皮膜の細孔中に水和チタニアを析出させる白色皮膜形成法を開発した.このさい,チタニアゾルの代りに,アルミナゾルを含む電解浴を用いて,電解酸化皮膜の細孔中に水和アルミナを析出させると,優れた耐候性をもつ白色皮膜が形成されることを示した.この種の皮膜の白色度については,アルミナーカルシア系ヒドロゾルを含む電解浴を用いて交流定電圧電解処理を行う白色皮膜形成法が最も満足できるものであり,この方法による皮膜中には水和物としてのアルミニウム成分と少量のカルシウム成分が析出していることを示した.1.新しい液相反応による酸化物超微粉体の合成条件の解明まず含水酸化アルミニウムのヒドロゾルに界面活性剤を加えて酸化物超微粒子と結合させ、さらに有機溶媒を添加してフラッシングを行ったのち、有機溶媒を除去し、減圧乾燥を行って酸化アルミニウム-界面活性剤系複合超微粉体を得るための諸条件を定量的に調べ、生成ゲルの解膠条件、界面活性剤の種類や添加量と酸化物超微粒子捕獲率の関係、有機溶媒の種類とフラッシング効率等を解明した。同様に含水酸化ジルコニウム超微粉体の液相反応による合成法を明らかにした。異種金属酸化物の混合系については、ゾル生成の水素イオン濃度域が互に大きく離れている酸化バリウム-酸化チタン系などに上と類似の合成反応を適用することが困難であった。2.新しい液相反応による酸化物超微粉体のキャラクタリゼーション上記の反応によって合成した酸化アルミニウムや酸化ジルコニウムと界面活性剤との複合超微粉体は、アモルファス状態であり、室温180°Cの温度域で自由水と構造水の脱離が起こり、200250°Cでドデシルベンゼンスルホン酸塩等の界面活性剤が分解し、金属酸化物成分は500°C付近の温度まで加熱してもアモルファス状態を保持していることが、高感度高温示差走査熱量計、熱分解ガスクロマトグラフ(ともに補助金による購入備品)、示差熱分析、X線回析測定などの結果から明らかになった。3.新しい液相合成法による複合酸化物超微粉体の応用特性の検討

酸化チタン-酸化アルミニウム系複合酸化物超微粉体の電極触媒能を調べるために導電性の調節を試みる過程で、その系による白色皮膜の形成が可能であることを見いだし、陽極酸化皮膜を形成させたアルミニウム板を水和酸化チタンのゾル中で二次電解して酸化皮膜の細孔中に水和酸化チタンを析出させる白色皮膜形成法を開発した。
53BP1をターゲットとしたDNA損傷修復の可視化と癌治療戦略

DNA損傷応答に関与する癌抑制因子53BP1は、DNA二本鎖切断損傷(DSB)部位へと急速にリクルートされ、損傷フォーカスを形成する。53BP1に変異を導入することで細胞内に安定的に発現できるGFP-53BP1融合タンパク質を見出し、DNA損傷を検出するバイオセンサーを開発した。さらに、共発現させたPCNA-DsRedの核内局在パターンにより細胞周期の移行を同定できるシステムを構築した。これら2つの蛍光タンパク質を発現するU2OS細胞株(U2RDP-LE53-21)を用いることにより、異なる細胞周期で生じるDNA損傷を生きた状態で観察することが可能となった。本研究では、通常培養と3つのDNA損傷誘導薬剤を用いた場合においてライブセルイメージングを行い、細胞周期の違いにより損傷フォーカスがどのように誘導されるかを検証した。U2RDP-LE53-21は細胞周期依存的なDNA損傷の検出が可能であり、今後抗がん剤開発や放射線増感剤開発に役立つ可能性を示した。細胞に起きるDNA損傷とその修復過程は、細胞の癌化の過程で重要な役割を果たすとともに、PARP阻害剤を始めとする癌化学療法や放射線治療増感剤のターゲットになっている。我々は放射線損傷部位に集積する53BP1の性質を利用し、細胞内に安定で発現できる53BP1-GFP融合タンパク質を用いたDNA損傷を検出するバイオセンサーを開発した。具体的には、緑色蛍光タンパク質GFPと融合した変異53BP1タンパク質と、赤色蛍光タンパク質DsRedと融合させたPCNAを共発現するU2OS細胞(U2RDP-53BP-21)を用いることで、細胞周期とDNA2本鎖切断損傷の生成・修復過程を可視化し、それらを定量解析することが可能となった。細胞を生きたままタイムラプス観察を行うことで、細胞周期の変化を定量化し、またDNA2本鎖切断損傷の検出が可能となり、これらのバイオセンサーが機能することが実証された。さらに、DNA損傷を引き起こす薬剤のうち、細胞周期に依存せずにDNA2本鎖切断損傷を引き起こすNeocarzinostatin(NCS)、および細胞周期の特にS期において特異的にDNA2本鎖切断損傷を引き起こすTopoisomeraseI阻害剤であるCamptothecin(CTP)、さらにはTopoisomeraseII阻害剤であるNK314を投与し、細胞周期依存的に生じたDNA損傷の生成・修復過程を観察した。自然条件下で認められる細胞周期のプロファイルと比較するとともに、これらの薬剤による引き起こされる細胞周期の移行、細胞周期チェックポイントとDNA修復の関連性を明らかすることに成功した。一方、53BP1-GFP融合タンパク質を発現するマウス個体の作出に成功し、その継代維持を行っている。今後マウス由来の組織を用いた観察法を樹立し、組織でのDNA損傷の動態を解明する基盤を確立していく。我々は放射線損傷部位に集積する53BP1の性質を利用し、53BP1に変異を導入することで細胞内に安定で発現できる53BP1-GFP融合タンパク質を用いた、DNA損傷を検出するバイオセンサーを開発した。53BP1を用いて生きた細胞でのDNA損傷の挙動を観察することで、異なる細胞周期におけるDNA損傷と53BP1の挙動を明らかにし、HR修復を制御する53BP1をターゲットとする癌の化学療法・放射線治療増感剤の開発を試みる。本年度は、細胞周期とDNA2本鎖切断損傷の生成・修復過程を可視化し、定量解析することを目標とした。緑色蛍光タンパク質GFPと融合した変異53BP1タンパク質と、赤色蛍光タンパク質DsRedと融合させたPCNAを共発現するU2OS細胞(U2RDP-53BP-21)において、生きたまま細胞周期をタイムラプス観察できる条件の検討と、DNA2本鎖切断損傷を検出するバイオセンサーが機能するかを検証した。DNA損傷を引き起こす薬剤のうち、細胞周期に依存せずにDNA2本鎖切断損傷を引き起こすNeocarzinostatin(NCS)、および細胞周期の特にS期において特異的にDNA2本鎖切断損傷を引き起こすTopoisomeraseI阻害剤であるCamptothecin(CTP)を投与し、細胞周期依存的に生じたDNA損傷がどのような動態を呈し、修復されていくかを観察した。自然条件下で認められる細胞周期のプロファイルと比較するとともに、細胞周期の以降、細胞周期チェックポイントとDNA修復の関連性を明らかにした。

細胞周期とDNA2本鎖切断損傷の生成・修復過程を可視化できるU2OS細胞(U2RDP-53BP-21)において、自然培養下で37時間にわたり150の時間ポイントを、各ポイントでz軸スライス7枚ずつ、計1050枚の顕微鏡タイムラプス撮影を行い、自動解析を進めた。その結果、自然培養下での個々の細胞がどのように細胞周期を移行しているかのプロファイル化に成功した。さらに、Neocarzinostatin(NCS)、およびCamptothecin(CTP)の二つの異なるDNA損傷誘導剤を用いて、細胞周期依存的なDNA損傷の誘発ならびに修復の動態を明らかにすることに成功した。予定していたBleomycine以外の実験はほぼ成功しており、おおむね順調に進展した。1)DNA2本鎖切断修復に関わるメジャーな2つの修復系路である非相同末端(NHEJ)修復と相同組換え(HR)修復の阻害剤を用いて、バイオセンサーで検出されるDNA損傷の動態がそのように変化するかを検討する。異なった細胞周期で生じているDNA損傷が、どちらの修復経路で修復が行われているかのバランスを調べることは、癌細胞における化学療法・放射線治療の効果、あるいは放射線感受性増感剤の効果を予測し、その修復のメカニズムを理解する上できわめて重要な知見となり得る。2)細胞周期チェックポイントに重要な働きを有するATMの阻害剤(KU-55933)を用いて、細胞周期チェックポイントを不活化させることにより、どのようにDNA修復の動態が変化するかを、53BP1センサータンパク質を用いて検討を行う。3)DNA損傷を検出するバイオセンサーを発現するトランスジェニックマウスの作出と維持継代を行う。変異53BP1-GFP融合タンパク質を発現するマウスを作製するため、CAGプロモーター下に変異53BP1-GFPを発現するベクターを構築し、受精卵前核細胞にマイクロインジェクションを行っている。現在、蛍光を発する1系統を含む全部で5系統のトランスジェニックF1マウスを得ている。今後、これらのマウスを継代・維持して、安定にトランスジーンを保持するマウスを作出するとともに、バイオセンサーが十分に観察できる条件を検討して行く。これにより、各組織にて異なるDNA損傷修復の過程を生きたまま観察できるシステムを構築する。また、高発がんマウスとこのマウスを掛け合わせることにより、発がん過程で重要なゲノム不安定性とDNA損傷の生成頻度を組織ごとに検討して行く。次年度使用額が発生した事由は、研究補助員の雇用ができなかったことが要因である。これに関しては、翌年度より雇用を開始する予定である。翌年度の必要な経費は、細胞培養関連試薬やガラスボトムディッシュなどの消耗品と研究補助員の雇用費用である。また、マウスの維持・管理の費用を計上している。その他に、研究成果を学会等で発表するための旅費、成果を論文として発表するための校正・印刷費も必要である。
新型スイッチド・リラクタンスモータの進み角自動設定に関する研究

スイッチド・リラクタンスモータ(以下SRM)の制御法の確立を目指し,以下のような研究を行った。(1)進み角制御を導入し,特性の改善を図った。本電動機では,回転子の位置に同期して励磁を切り替える必要がある。しかしながら,励磁を開始しても瞬時には電流が立ち上がらないため,特に高速運転時においては,早めに固定子に励磁電流を印加する,進み角制御を導入した。(2)パルス幅制御を導入し,特性の改善を図った。各相に励磁した方形波電圧により流れる電流は,励磁を終えても瞬時には切れず流れ続けてしまう。この電流は逆トルクを発生させ,特性を低下させるため,励磁電圧を早めに切る,パルス幅制御を導入した。(3)最適制御パラメータ(進み角・パルス幅)自動設定制御の導入。(1),(2)の実験データより明らかになった制御パラメータを実測速度を基にそれに応じた最適パラメータを自動設定するルーチンを作成し,特性の向上を実現した。(4)バイポーラ駆動用トランジスタ・インバータの作成本実験対象の新型SRMは,q軸に鉄心とともに短絡巻線が施されている。その新型SRMの特性を生かすとともに上記制御法を使用する最適なインバータを作成し,その有用性を実験により,明らかにした。(5)有限要素法解析を行った。本SRMは,q軸に鉄心と短絡巻線を持つために,解析を行う場合,その短絡巻線の取り扱いが問題となる。そこで,各巻線のインダクタンスを求め,電圧方程式を解くことにより,回転子巻線に誘導される短絡電流を求めトルクの算出を試みた。以上,本年度において,特に高速時における新型SRMの特性改善を行い,有限要素法により特性解析を試みた。また,今回の研究による成果を応用し,トルクを最大にする,もしくは高効率を得るなど目的に応じた各々の最適制御法を確立するとともに,q軸鉄心と巻線を持たない従来のSRMとの実験や特性解析による比較を行っていく予定である。
昆虫細胞の温度反応特性の解析

1.カイコの培養細胞BmNにおいて、細胞の増殖速度に及ぼす温度の影響について調べた。その結果、培養細胞においても昆虫の発育で知られている有効積算温度の法則が成立することが推測された。すなわち、増殖零点温度より上において、細胞の増殖速度と温度との比例関係が認められた。2.カイコ4齢幼虫の体重増加を指標にして温度との関係を調べ、培養細胞と比較した結果、培養細胞の低温時の発育零点温度は生体より高く、高温の限界温度は生体より低いことが明らかになった。このことから、細胞の温度反応特性は細胞の種類によって異なること、あるいは生体では細胞・組織の相互作用が温度反応性に関与することが考えられた。一方、カイコでも品種によって反応性が異なり、高温の限界温度に関しては鐘音と大造に著しい差が観察された。しかし、低温の発育零点は2品種で同じであった。3.細胞増殖曲線を基に、培養細胞の温度反応性を詳細に調べた結果、最適温度は30°C付近にあり、低温限界は18°C、高温限界は33°C付近と推定された。しかし、このような温度反応性は初期の細胞濃度などによって変化しており、細胞の温度反応性には種々の要因が関与することが推測された。4.高温における細胞増殖の低下並びに停止要因を解析する目的で、細胞の生死、形態変化、MTT法で示される細胞代謝活性、DNA合成能などへの温度の影響を解析した。その結果、これらの反応性は細胞増殖性とほぼ一致していた。しかし細胞が増殖を停止した温度においても、生存細胞が存在することが示唆された。
近代教育学における<自律性>概念の成立と展開に関する歴史的教育人間学的研究

平成17年度は、本研究の最終年度ということで、国内の複数の研究者によるレビューを受けることを通して研究成果に関する外的評価と検討を加え、研究の総括を行うとともに、成果の発表に向けて力を注いだ。まず、18世紀から20世紀初頭にかけて西洋で活躍した代表的な教育思想家のテキスト分析を通して、<自律性>概念の成立過程について、母性概念の教育学的機能の変遷と関連づけながら考察した。この成果は、「教育学的概念としての<母性>」という主題で、2006年度発行の学会誌に投稿することにしている。次に、<自律性>概念を巡る今後の展開について考察した結果を、「ケアの場における<かたり-聴くこと>、そして<書くこと>」(『ケアリングのとき-こころと手-』、2005)という論文にまとめ、発表した。ここでは、主体として自律的に行為する人間を支えるには、<かたる-聴く>あるいは<書く-読む>の連鎖的ネットワークを形成する必要があることを指摘した。こうした研究を通して、新たな課題も見出された。それは、教育思想そのものの自律性という問題である。これまで教育思想に関する歴史的研究といえば、ある時代の教育思想について同時代の政治的・経済的・社会的・文化的な文脈や思想家の個人史的な背景に照らしつつ教育思想のテキスト分析を行うという手法が一般的であった。しかし、教育思想の社会的影響力は、多くの読者の存在があってこそ発揮されるものである。読者が教育思想の解釈や社会的な位置づけ、そして著者による修正や改訂にどのような影響を与えたか。この問題に関する考察は、国際的にもまだほとんど見られない。今後はこの課題に取り組んでいきたい。今年度は、J.-J.ルソー、J.H.ペスタロッチ、F.W.A.フレーベル、J.F.ヘルバルトなど、18世紀から19世紀にかけて活躍した近代教育学の代表的な思想家について、彼らの教育思想および関連する史資料(和文・欧文双方を含む)を収集するとともに、それらの文献・史資料をもとにテキスト分析を行った。この成果は、来年度初期にまとめる予定である。また、2004年1月に渡航したドイツにおいて、歴史的教育人間学に関する最新の著書および論文を収集した。これらの講読と分析は、来年度の課題である。さらに、近代以前の教育思想における<自律性>概念の内実および<他者性>概念の位置づけに関する考察も進めた。考察に際しては、精神的な修養と身体的な習練とを関連づけて捉え、かつ、その修養・習練の過程を習う者の年齢や成長の程度などに即して体系的に論じている世阿弥の稽古論を手がかりとした。この考察から、子どもが自律的な主体へと成長するためには「他者」という契機が必要なこと、また、子どもの成長の段階に応じて必要とされる「他者」が異なることが導出された。そして、「他者」とは具体的にどのような存在をさすのか、また、その「他者」を具体的にどのようにして教育実践場面に位置づけるかが、今後の課題として指摘された。研究成果としては、教育思想史学会紀要『近代教育フォーラム』第12号に掲載された論文「『非有』という視座」(2003年9月)と、日本体育学会第54回大会体育原理シンポジウムBにおける口頭発表「マナーの教育論-『まなび』と-『まねび』を中心に-」(2003年9月)がある。今年度は、国内に存在する<自律性>および<他者性>概念の成立と展開に関連する文献・資史料を、教育学を中心に哲学・社会学の領域にも目を配りながら収集した。現在、国内研究者5名のレビューを受けつつ、それらの分析考察を進めているところである。加えて、昨年度に海外で収集してきた歴史的教育人間学研究に関連する文献を講読し、それを通して研究方法に関する吟味も並行して行っている。また、昨年度の研究実績報告のなかで、「他者」を子どもが自律的な主体へと成長するための必要不可欠な契機として位置づけ、教育実践場面に現れる「他者」の分析の必要性を指摘した。今年度は、引き続き、<自律性>および<他者性>が教育実践場面では具体的にどのような現象として生起するのか、またその際いかなる理論的・実践的問題が附随するのか、について検討した。その結果、教育実践場面では豊かな意味を生み出している<他者>が、教育学の領域における実践研究・理論研究いずれにおいても十分に考慮されてはいないこと、また、それが近代以降の教育に特徴的な<自律性>の重視・強調と密接に関連していることが、あらためて明らかにされた。研究成果としては、「マナー教育における<教える-教えられる>関係に関する考察--自律的な身体の形成に向けて--」(『体育原理研究第34号』、日本体育学会・体育原理専門分科会、2004年、27-36頁)および「教育における自律性」(田井康雄編著『探究・教育原論』、学術図書出版、2005年4月出版予定・印刷中)がある。

次に、<自律性>概念を巡る今後の展開について考察した結果を、「ケアの場における<かたり-聴くこと>、そして<書くこと>」(『ケアリングのとき-こころと手-』、2005)という論文にまとめ、発表した。ここでは、主体として自律的に行為する人間を支えるには、<かたる-聴く>あるいは<書く-読む>の連鎖的ネットワークを形成する必要があることを指摘した。こうした研究を通して、新たな課題も見出された。それは、教育思想そのものの自律性という問題である。これまで教育思想に関する歴史的研究といえば、ある時代の教育思想について同時代の政治的・経済的・社会的・文化的な文脈や思想家の個人史的な背景に照らしつつ教育思想のテキスト分析を行うという手法が一般的であった。しかし、教育思想の社会的影響力は、多くの読者の存在があってこそ発揮されるものである。読者が教育思想の解釈や社会的な位置づけ、そして著者による修正や改訂にどのような影響を与えたか。この問題に関する考察は、国際的にもまだほとんど見られない。今後はこの課題に取り組んでいきたい。