hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変動ジオイド異常場と都市直下型地震・火山噴火の発生に関する研究

ジオイド場は平均海水面に一致する等重力ポテンシャル面となっており極めて安定しており,滅多に変動はしない.しかし,周辺の密度に比べて地下に重い物質があったり,マグマの貫入等があると,起伏や変動を生ずる.これを短波長ジオイド起伏,時間変動ジオイドっといっている.本研究では、三角点上等で干渉GPS測位を実施し,このジオイド起伏の短波長変動成分を従来のストークス積分と重力データを使用しない時間変動を考慮した測地学に基づく理論的方法を開発し検出したものである.特に,変動の大きい火山地帯での,鹿児島地溝の最長するカルデラ壁と桜島噴火口周辺で短波長起伏の変動が著しいことを世界で初めて明らかにした.又,鹿児島地溝と噴火口周辺の起伏の成因については,これらの場で東西圧縮,南北伸びを検出した.プレートの相対変動の関係を示すため,揺らぎ成分として南海トラフの約120年変動(力武,1982)を代入し,その中の変動を求めたとこら,桜島では約50年変動と約16-7年変動が検出され,実測(江頭,1995)の変動にも認められた.このこたは南海トラフ沿い地震の揺らぎも示す.巨大地震予知・火山噴火予知の長期予知に大きな貢献をした.桜島周辺ではジオイド変動に比し地殻変動は約1750倍と評価され,1914年の大正噴火ではジオイド変動は0.9mmで地殻変動は158cmと概算された.この値はダイク貫入結果と一致する.又,ジオイド起伏調査では,Yokohama and Ohkawa(1986)の重力による地下構造と概ね一致する結果が検出され,地質ボーリングによる正断層の落ち込みに相当するジオイド差も併せて検出した.これらの結果は,萌芽研究として,内陸地震・火山の知見を与えたことになる.結果は,1996年シオイド国際シンポジウム(GraGeoMar96)集,日本測地学会誌で報告sれた.ジオイド場は平均海水面に一致する等重力ポテンシアル面のため極めて安定しており、滅多に変動はしない.しかし,周辺の密度に比べて重い物質があったり,マグマの貫入等があると起伏や変動を生ずる.これをジオイド起伏,ジオイド変動といっている.本研究では,このジオイド起伏の短波長変動成分を三角点等上のGPS干渉測位により南九州において検出した.特に,火山のカルデラ壁と一致する場所での短波長起伏が著しいことを世界で初めて検出した.また,桜島周辺では,Yokoyama and Ohkawa(1986)の重力による地下構造と一致するジオイド起伏を検出すると共に鹿児島市と桜島西部との間で地質ボーリングから推定した正断層の落ち込みに相当するジオイド差も併せて検出できた.測地学に基づく時間変動ジオイド理論式を考案し,地殻変動とジオイド変動を分離したところ,桜島周辺ではジオイド変動に比し地殻変動は約1750倍と評価された.1914年時の大正噴火ではジオイド変動は約1.7mmで地殻変動は約3m生じたことが推定された.この値は実測値による茂木モデルから決めた推定値と一致する.この事から,世界で初めて桜島でジオイドが時間変動していることを発見したので,ジオイド時間変動式に実測値を当てはめ,噴火の長期予測と終わりの予測をできるようにした.噴火については,一応の満足できる結果を得た.また,内陸地震については,破壊はジオイド起伏のまわりでそれを発達させないように破壊を生じること,ここでは地震化石(活断層)が発達していることが判った.結果は,1996年ジオイド国際シンポジウム(GraGeoMar96)に提出し,好評であった.ジオイド場は平均海水面に一致する等重力ポテンシャル面となっており極めて安定しており,滅多に変動はしない.しかし,周辺の密度に比べて地下に重い物質があったり,マグマの貫入等があると,起伏や変動を生ずる.これを短波長ジオイド起伏,時間変動ジオイドっといっている.本研究では、三角点上等で干渉GPS測位を実施し,このジオイド起伏の短波長変動成分を従来のストークス積分と重力データを使用しない時間変動を考慮した測地学に基づく理論的方法を開発し検出したものである.特に,変動の大きい火山地帯での,鹿児島地溝の最長するカルデラ壁と桜島噴火口周辺で短波長起伏の変動が著しいことを世界で初めて明らかにした.又,鹿児島地溝と噴火口周辺の起伏の成因については,これらの場で東西圧縮,南北伸びを検出した.プレートの相対変動の関係を示すため,揺らぎ成分として南海トラフの約120年変動(力武,1982)を代入し,その中の変動を求めたとこら,桜島では約50年変動と約16-7年変動が検出され,実測(江頭,1995)の変動にも認められた.このこたは南海トラフ沿い地震の揺らぎも示す.巨大地震予知・火山噴火予知の長期予知に大きな貢献をした.桜島周辺ではジオイド変動に比し地殻変動は約1750倍と評価され,1914年の大正噴火ではジオイド変動は0.9mmで地殻変動は158cmと概算された.

この値はダイク貫入結果と一致する.又,ジオイド起伏調査では,Yokohama and Ohkawa(1986)の重力による地下構造と概ね一致する結果が検出され,地質ボーリングによる正断層の落ち込みに相当するジオイド差も併せて検出した.これらの結果は,萌芽研究として,内陸地震・火山の知見を与えたことになる.結果は,1996年シオイド国際シンポジウム(GraGeoMar96)集,日本測地学会誌で報告sれた.
骨による筋組織制御機構の解明

骨と筋肉からは様々なホルモンが分泌され、相互に影響しあうことが報告されており(筋骨連関)、本検討の目的は骨から分泌されるホルモンと筋肉との関連を検討することである。1スクレロスチンの筋芽細胞分化への影響を検討したが、明らかな筋分化マーカー発現への影響は認めなかった(平成28年度報告)。2骨芽細胞から分泌されるオステオカルシンが筋細胞の分化に影響する可能性がある。筋芽細胞株C2C12にもオステオカルシン受容体GPRC6Aが発現することを見出した。しかし、オステオカルシンの添加によりわずかに筋分化因子であるMyoDの発現増強が認められたものの、myogeninなどの他の因子に影響は見られなかったことから、オステオカルシンが筋分化に強く影響している可能性は低いと考えられた(平成29年度報告)。3Insulin-like growthfactor-I (IGF-I)は骨局所でも産生される増殖因子であり、骨で産生されるIGF-Iが近傍組織である筋肉にも影響する可能性がある。サルコペニアの病態にadvanced glycation end products (AGEs)が関与する可能性がある。本検討では、IGF-I、AGEsの筋芽細胞への影響を検討した。AGEsは筋分化因子であるMyoD、myogeninの発現を有意に抑制し、アポトーシスを増強した。一方、IGF-IはAGEsの筋分化抑制、アポトーシス促進作用を阻害した。高グルコースはAGEs受容体であるreceptor for AGEs (RAGE)の発現を増強し、AGEsによるアポトーシス促進作用を増強した。一方、IGF-Iは高グルコース+AGEsの作用を阻害した。4臨床研究により、筋分泌蛋白であるオステオグリシンと骨密度に有意な負の相関があり、オステオグリシン高値が椎体骨折リスクと関連することを見出した(平成28年度報告)。これまでに骨と筋肉から様々なホルモンが分泌されており、これらが相互に影響することが明らかになりつつある(筋骨連関)。本検討では骨から分泌されるオステオカルシン、スクレロスチンと筋組織との関連性を明らかにすることを目的とし、培養細胞を用いたin vitroの研究とヒトを対象とした臨床研究により検討することとした。1筋芽細胞株C2C12を用いてオステオカルシン、スクレロスチンの筋芽細胞分化への影響について検討を行った。まず、オステオカルシンの受容体として報告されているGPRC6AがC2C12細胞にも発現していることを確認した。予備的実験としてカルボキシル化オステオカルシン、非カルボキシル化オステオカルシンを最終濃度100 ng/mLでメディウムに添加し、筋芽細胞分化マーカーの発現を検討し、いずれのオステオカルシンもMyoD、Myf5、Myf6、myogenin発現を増強する傾向を認めた。一方、スクレロスチン200 ng/mLは想定に反して筋芽細胞分化に影響を認めなかった。2臨床研究により、骨指標として骨代謝マーカー、骨密度、椎体骨折、筋指標として筋肉量(relative skeleal muscle index: RSMI)、筋マーカーとして血中オステオグリシン濃度、血中FAM5C(family with sequence similarity 5, member C)濃度を測定し、これらの関連性を検討した。交絡因子にて補正した重回帰分析で、血中オステオグリシンは骨密度と有意に負の相関を認めた。さらに、ロジスティック回帰分析により血中オステオグリシン高値が椎体骨折の存在と有意に関連することを認めた。一方、血中FAM5Cは骨指標とは有意な相関を認めなかった。細胞細胞を用いた検討では、C2C12細胞を購入し安定して継代培養ができることを確認し、予定通り予備実験が進行している。当初の仮説とは異なりスクレロスチンによる筋芽細胞分化への影響は確認できなかったが、オステオカルシンが筋芽細胞分化を促進する結果を得ている。また、臨床研究は順調に進行しており、筋マーカーであるオステオグリシンとFAM5Cの骨代謝、骨折との関連性についての検討を行い、すでに論文報告している。骨と筋肉からは様々なホルモンが分泌され、相互に影響しあうことが報告されている(筋骨連関)。本検討では骨から分泌されるホルモンと筋組織との関連性をin vitro、臨床データを用いて検討することを目的とした。1スクレロスチンの筋芽細胞分化への影響を検討したが、明らかな筋分化マーカー発現への影響は認めなかった(昨年度報告)。2骨芽細胞から分泌されるオステオカルシンが筋細胞でのインスリンシグナルを増強すると報告されている。我々は筋芽細胞株C2C12細胞にもオステオカルシンの受容体であるGPRC6Aが発現することを見出し、オステオカルシンが筋分化に影響する可能性を想定し検討を行った。オステオカルシン添加によりわずかに筋分化因子MyoDの発現増強が認められたものの、myogeninなどの他の因子に影響は見られなかった。今回のin vitroでの検討では、オステオカルシンが筋分化に強く影響している可能性は低いと考えられた。3Insulin-like growthfactor-I (IGF-I)は骨局所でも産生される増殖因子であり、autocrine/paracrine的に骨代謝を制御する。一方、骨で産生されるIGF-Iが近傍組織である筋肉にも影響する可能性がある。また、近年サルコペニアの原因の一つとしてadvanced glycation end roducts (AGEs)が関与している可能性が考えられている。

そのため、IGF-I、AGEs、IGF-I+AGEsの筋分化への影響を検討した。IGF-Iは有意に筋分化マーカー発現を増強した。さらに、AGEsは筋分化を抑制したが、IGF-Iの同時添加によりAGEsの作用は阻害された。4臨床研究により、筋マーカーであるオステオグリシンと骨密度に有意な負の相関があり、オステオグリシン高値が椎体骨折リスクと関連することを見出した(昨年度報告)。スクレロスチンとオステオカルシンの筋芽細胞への影響は、当初の想定に反して筋分化に強い影響はないと考えられる結果を得た。このため、現在はIGF-Iに焦点を当て、1)IGF-Iの筋分化に与える影響、2)AGEsによる筋分化阻害をIGF-Iが解除しうるかという観点で検討を進めている。現時点で、IGF-Iが筋分化を増強し、AGEsによる筋分化阻害作用を解除しうる結果を得ている。骨と筋肉からは様々なホルモンが分泌され、相互に影響しあうことが報告されており(筋骨連関)、本検討の目的は骨から分泌されるホルモンと筋肉との関連を検討することである。1スクレロスチンの筋芽細胞分化への影響を検討したが、明らかな筋分化マーカー発現への影響は認めなかった(平成28年度報告)。2骨芽細胞から分泌されるオステオカルシンが筋細胞の分化に影響する可能性がある。筋芽細胞株C2C12にもオステオカルシン受容体GPRC6Aが発現することを見出した。しかし、オステオカルシンの添加によりわずかに筋分化因子であるMyoDの発現増強が認められたものの、myogeninなどの他の因子に影響は見られなかったことから、オステオカルシンが筋分化に強く影響している可能性は低いと考えられた(平成29年度報告)。3Insulin-like growthfactor-I (IGF-I)は骨局所でも産生される増殖因子であり、骨で産生されるIGF-Iが近傍組織である筋肉にも影響する可能性がある。サルコペニアの病態にadvanced glycation end products (AGEs)が関与する可能性がある。本検討では、IGF-I、AGEsの筋芽細胞への影響を検討した。AGEsは筋分化因子であるMyoD、myogeninの発現を有意に抑制し、アポトーシスを増強した。一方、IGF-IはAGEsの筋分化抑制、アポトーシス促進作用を阻害した。高グルコースはAGEs受容体であるreceptor for AGEs (RAGE)の発現を増強し、AGEsによるアポトーシス促進作用を増強した。一方、IGF-Iは高グルコース+AGEsの作用を阻害した。4臨床研究により、筋分泌蛋白であるオステオグリシンと骨密度に有意な負の相関があり、オステオグリシン高値が椎体骨折リスクと関連することを見出した(平成28年度報告)。今後は、培養実験をオステオカルシンによる筋芽細胞への影響について焦点を当てて行っていくこととしている。具体的には、オステオカルシンの濃度依存的あるいは時間依存的な筋芽細胞分化への影響や筋芽細胞の増殖能やアポトーシスに与える影響を検討す予定である。
膠原病患者の外来におけるセルフマネジメントの現状及び介入効果の多角的検討

平成30年度は、日本リウマチ財団が登録したリウマチケア看護が実施している日常生活支援の現状を明らかにすることを目的とした。リウマチケア看護師1194名を対象に無記名自記式質問紙で郵送調査した。調査項目は、登録後勤務年数、所属部署、実施している患者支援と実施するその自信の程度(各100mmのVAS)、理想とする活動ができているかの有無とその理由についてであった。分析対象者は468人(回収率40.7%、有効回答率96.3%)で、登録後勤務年数は4.9±2.1年であった。所属部署は外来206人(59.5%)、病棟109人(31.5%)であった。支援内容で最も多かった項目について、関節保護は「痛みを避ける動作」332名(71.7%)、疼痛管理は「痛みを避ける動作」316名(68.1%)、薬は「副作用」381名(81.9%)、口腔ケアは「口腔内観察」161名(34.9%)、フットケアは「靴の選び方」224名(48.3%)、感染予防は「日常生活での感染予防」439名(94.4%)、精神的ケアは「不安に対する傾聴」363名(78.6%)であった。各支援を実施する自信の程度の平均値は感染予防が69.3±19.6で最も高く、口腔ケアが40.3±25.8と有意(p<0.05)に低かった。理想とする活動は、374人(82.2%)ができていないと回答し、活動に対する職場の理解が得られない、外来業務が多忙である、部署異動で活動ができなくなったなどの意見が多数みられた。口腔ケアを実施している者が少なく自信が伴っていないことが考えられ、研修などを行い口腔ケアの知識・技術を強化する必要がある。また、関節リウマチ患者に必要な支援を提供するためには、リウマチケア看護師が専任として活動できるような環境整備が求められる。平成30年度は、上記のように日本リウマチ財団が登録したリウマチケア看護を対象とした外来における日常生活支援の現状を明らかにすることができた。この結果は2019年8月の学会で発表予定である。また、今回の調査結果をもとに口腔ケアに関する介入プログラムの構築に向けての調査を開始している。2019年度は、口腔ケアに関する介入プログラムの構築に向けて、1)関節リウマチ患者の日常生活(特に口腔ケア)に関するセルフマネジメントの実態を明らかにすること、2)健常人を対象として音波歯ブラシ使用による口腔ケアの効果ついて検討すること、3)音波歯ブラシ使用によるRA患者の口腔ケアに関する介入前後の効果を多角的(主観的・客観的指標を用いて)に検討することを目的としている。テーマは,膠原病患者の外来におけるセルフマネジメントの現状及び介入効果の多角的検討である.今回は,膠原病の中でも一番多い関節リウマチ(以下RA)患者を対象にした.RAは,近年の薬物療法の進歩に伴う自己管理方法の複雑・困難さや経済的負担等の新たな課題の中で,外来通院中の患者がセルフマネジメントを獲得するための取り組みが重要視されている.そこで,平成28年度は女性RA患者のセルフマネジメントの実態とそれに関連する要因を明らかにすることを目的とした.A・B病院に通院中のRA患者で調査期間中に研究者が直接対面できた150名を対象に自記式質問紙調査並びに診療録より罹病期間・治療内容について調査した.なお,分析対象は,自記式質問紙の未完成者5名を除く145名であった.セルフマネジメントの実態として,症状に対しては横になって休む,徴候に対しては医師に相談する,ストレスに対しては友人とおしゃべりするが最も多かった.また,セルフマネジメントは,年齢,SF-8の精神的健康度,健康状態に対する満足度,医療者との関係に対する満足度と負の相関を示し,その他の変数とは有意な相関を認めなかった.女性RA患者が症状・徴候・ストレスに対するセルフマネジメントを実施するためには,患者と医療者が症状やセルフマネジメント,客観的徴候について一致した認識を持ち,年齢や罹病状況に応じて互いに相談ができるような関わりが重要であることが示唆された.平成28年度の計画予定に即して、質問紙調査を150名を対象として行うことができ、当初の予定通り研究を進めることができたと思われる。近年、関節リウマチ(以下RA)の治療は進歩し、RAによる症状に対するセルフケアや薬剤の自己管理能力の重要性が増してきている。そこで、平成29年度は、女性RA患者の主体的健康度とセルフマネジメントに対する自信の実態との関係を明らかにすることを目的とした。A病院とB病院に通院中の150名の女性RA患者を対象とし無記名自記式質問紙調査を行った。調査項目は、健康関連QOL(Short-Form8)、セルフマネジメントに対処する自信の程度、基本属性として年齢、罹病期間、病期、機能障害の程度、生物学的製剤の有無を調査した。分析は、有効回答のみ(145名、有効回答率96.7%)を対象に、健康関連QOL(8つの下位尺度、PCS、MCS)及びセルフマネジメント間の関係(Spearmanの順位和相関係数)を分析した。有意水準を5%とした。なお、本研究はA大学の倫理審査委員会の承認を得て行い、研究参加の任意性、結果は全て数値化し個人が特定されないように配慮する、結果の公表などについて説明し、調査票の回答をもって研究参加の同意とした。

女性RA患者のMCS-8は42.98、PCS-8は50.42であり、手塚ら(2016)の変形性膝関節症患者と比較して有意に低値であった。また、ストレスに対する自信の程度が高いほど身体機能、日常的役割機能(身体)、体の痛み、全身的健康感、日常的役割機能(精神)、心の健康が有意に高値であった。しかし、年齢、罹病期間、病期、機能障害の程度、生物学的製剤の有無などの医学的情報とは有意差は認めなかった。女性RA患者の健康関連QOLを高めるためには、患者1人1人の身体的・精神的状態に合わせて日常生活に関する支援を行うことが必要である。また、ストレスに対する自信の程度を高めていくことが患者の健康関連QOLの改善につながる可能性が示唆された。平成29年度は、調査結果について学会にて発表を行った。また、調査結果をもとに現在外来において介入を行うための準備として、多職種との連携(歯科医・看護師・医師など)との調整を行っている。特に、口腔ケアに関してリウマチケア看護師や患者を対象とした調査・介入方法について進める準備を行うことができた。平成30年度は、日本リウマチ財団が登録したリウマチケア看護が実施している日常生活支援の現状を明らかにすることを目的とした。リウマチケア看護師1194名を対象に無記名自記式質問紙で郵送調査した。調査項目は、登録後勤務年数、所属部署、実施している患者支援と実施するその自信の程度(各100mmのVAS)、理想とする活動ができているかの有無とその理由についてであった。分析対象者は468人(回収率40.7%、有効回答率96.3%)で、登録後勤務年数は4.9±2.1年であった。所属部署は外来206人(59.5%)、病棟109人(31.5%)であった。支援内容で最も多かった項目について、関節保護は「痛みを避ける動作」332名(71.7%)、疼痛管理は「痛みを避ける動作」316名(68.1%)、薬は「副作用」381名(81.9%)、口腔ケアは「口腔内観察」161名(34.9%)、フットケアは「靴の選び方」224名(48.3%)、感染予防は「日常生活での感染予防」439名(94.4%)、精神的ケアは「不安に対する傾聴」363名(78.6%)であった。各支援を実施する自信の程度の平均値は感染予防が69.3±19.6で最も高く、口腔ケアが40.3±25.8と有意(p<0.05)に低かった。理想とする活動は、374人(82.2%)ができていないと回答し、活動に対する職場の理解が得られない、外来業務が多忙である、部署異動で活動ができなくなったなどの意見が多数みられた。口腔ケアを実施している者が少なく自信が伴っていないことが考えられ、研修などを行い口腔ケアの知識・技術を強化する必要がある。また、関節リウマチ患者に必要な支援を提供するためには、リウマチケア看護師が専任として活動できるような環境整備が求められる。平成30年度は、上記のように日本リウマチ財団が登録したリウマチケア看護を対象とした外来における日常生活支援の現状を明らかにすることができた。この結果は2019年8月の学会で発表予定である。また、今回の調査結果をもとに口腔ケアに関する介入プログラムの構築に向けての調査を開始している。平成28年度の研究結果をまとめ、論文として投稿予定である。平成29年度以降の計画としては、外来における介入のための準備(多職種との連携の調整、介入媒体の作成)を引き続き行っていく予定である。平成30年度は、引き続き多職種との連携(歯科医・看護師・医師など)を行う予定である。
近代イギリスにおけるフィランスロピーの研究―慈善信託の運用実態を中心に―

本研究は、「小さな政府」ないし「公的救貧行政」といったレッテルのかげでこれまで無視されてきた19世紀イギリス社会におけるチャリティ活動の顕著な盛り上がりに光をあて、とくに当時のチャリティ体系においてきわめて大きな部分を占めていた慈善信託endowed charitiesの実態を、量的および質的なデータの分析を通して明らかにしようとするものである。なお慈善信託とは、富裕者が遺言などによってまとまった財産を基金化し、使途を養老院や教育、現物支給など特定の弱者救済に限定して受託者(個人、教会、自治体など)に半永久的に運用させるタイプのチャリティである。本年度はまず、最新研究のフォローと基礎史料の把握につとめた。前者としては、チャリティに関連するイギリスの研究文献や同時代史料のリプリント版を収集しながら読み進め、背景知識や新たな研究手法の摂取につとめた。後者に関しては1810年代、30年代、70年代に編纂された慈善信託に関する議会調査報告書をごく大づかみに分析した。全国の1万以上の教区から集められた信託データの形態、量、対象範囲、報告書間の差異などを検討し、それらの報告書が全体として一貫したデータを提供しているとの結論を得た。また、質的研究の手掛かりとして、ラヴェナムLavenhamという狭い地域の慈善信託群を調査した。国立文書館および現地の史料館において、信託設置にかかわる法的書類、実践内容に関する評価、関係者の証言などを、当時の出版物や手稿類の中から探索した。
ユーザコンテクスト適応型ネットワーク設計・制御手法の確立

本研究では,ユーザのサービス利用目的・環境や,嗜好・心理状態等のユーザコンテクストに適応する新たなネットワーク設計・制御手法の提案を目指し,(1)ユーザ個々のQoEの定量化手法の確立と,(2)QoE指標に基づいたネットワーク設計・制御手法の構築の2つの研究テーマを進めている.研究テーマ(1)について2018年度は,ユーザコンテクストを反映したQoE推定モデルの検討を進める計画に対して,QoE推定モデルの参照値を得るための主観評価実験が実施可能な専用ブース(防音室)を整備し,ユーザ個々の知覚品質感度を考慮した映像配信レートの品質設計・制御指針を検討した.また,心拍・血圧等の情報通信サービス利用時のユーザの生理的・心理的反応を考慮することでユーザ個々のQoEの違いを評価可能な新たなQoE指標の検討を進める計画に対し,心拍を主対象として映像ストリーミング配信サービス視聴中の満足度を機械学習により推定する手法を検討した.研究テーマ(2)について2018年度は,QoE評価指標を想定したネットワーク伝送容量の解析を進める計画に対して,Webのレスポンス時間に対するQoEを考慮した無線LANの伝送容量を評価し,ユーザ毎のQoEを考慮したネットワーク設計・制御方法の有効性について確認した.また,リアルタイムに把握したユーザコンテクスト情報に基づいてQoEを最大化するネットワーク制御法の検討を進める計画に対して,MPEG-DASHによる映像ストリーミング配信サービスを対象に,QoEに基づいた適応ビットレート制御システムのモデル化を行い,ビットレート変動を抑制可能な制御手法の提案と数値シミュレーションによる有効性の確認を進めた.また,QoEフィードバックシステムにも適用可能なトラヒック制御の遅延補償技術についても取り組んだ.研究テーマ(1)では,映像配信サービスを主対象とし,ユーザコンテクストとして知覚品質の感度に影響を与えるユーザ属性として,年齢,性別,通信環境等を考慮する予定であったが,その前段階として,特定の年齢層・性別の中で知覚品質感度の影響評価を実施することが必要となったため,評価モデルの構築はやや遅れている.ユーザの生理的・心理的反応を考慮した新たなQoE評価指標の検討では,当初計画通り,ユーザの心拍情報から利用中のサービスの満足度を推定可能であることを明らかにし,さらに,次年度に向けて皮膚抵抗計測による評価指標の検討にも着手した.研究テーマ(2)では,無線LANシステムにおいて,Webのレスポンス時間に対するQoEの考慮が伝送容量にどのように影響するのかに関して,当初計画通り,シミュレーション評価によりQoEを考慮することの有効性を検証することができた.また,QoEに基づいた適応ビットレート制御システムのモデル化についても,当初計画通り,QoEを考慮した映像ストリーミング方式としてMPEG-DASHを例にモデル化を進め,QoEを向上させるための制御方式を明らかにした.さらに,次年度の各種制御理論の適用・評価に向けて,遅延補償技術の検討にも着手した.研究テーマ(1)では,ユーザ個々の品質感度に加え,年齢,性別,通信環境等のユーザ属性による品質感度の違いを定量化するため,映像配信サービスを対象に,主に配信レートやその変動,再生停止等に対するQoE評価特性をユーザ属性毎に解明し,QoE評価特性のモデル化を目指す.また,心拍に加えて皮膚抵抗や脳波等の生体信号を活用し,サービスに対する満足度/集中度/興味度を推定する手法について検討し,これらの推定結果を基に配信レートやその変動,再生停止等に対するQoE評価特性を解明していく.研究テーマ(2)では,IEEE 802.11e無線LANプロトコル等のネットワーク制御手法を拡張することにより,QoEに基づくネットワーク制御手法を提案し,その有効性を評価していく.また,2018年度に提案した制御手法のシミュレーション環境をネットワークシミュレータ上に実装するとともに,遅延やパケット損失等のネットワークQoSを考慮したネットワーク制御手法の確立を目指す.さらに,QoE情報のリアルタイムフィードバックを実現可能なシステム構成や制御方式についても検討していく.本研究では,ユーザのサービス利用目的・環境や,嗜好・心理状態等のユーザコンテクストに適応する新たなネットワーク設計・制御手法の提案を目指し,(1)ユーザ個々のQoEの定量化手法の確立と,(2)QoE指標に基づいたネットワーク設計・制御手法の構築の2つの研究テーマを進めている.研究テーマ(1)について2018年度は,ユーザコンテクストを反映したQoE推定モデルの検討を進める計画に対して,QoE推定モデルの参照値を得るための主観評価実験が実施可能な専用ブース(防音室)を整備し,ユーザ個々の知覚品質感度を考慮した映像配信レートの品質設計・制御指針を検討した.また,心拍・血圧等の情報通信サービス利用時のユーザの生理的・心理的反応を考慮することでユーザ個々のQoEの違いを評価可能な新たなQoE指標の検討を進める計画に対し,心拍を主対象として映像ストリーミング配信サービス視聴中の満足度を機械学習により推定する手法を検討した.研究テーマ(2)について2018年度は,QoE評価指標を想定したネットワーク伝送容量の解析を進める計画に対して,Webのレスポンス時間に対するQoEを考慮した無線LANの伝送容量を評価し,ユーザ毎のQoEを考慮したネットワーク設計・制御方法の有効性について確認した.また,リアルタイムに把握したユーザコンテクスト情報に基づいてQoEを最大化するネットワーク制御法の検討を進める計画に対して,MPEG-DASHによる映像ストリーミング配信サービスを対象に,QoEに基づいた適応ビットレート制御システムのモデル化を行い,ビットレート変動を抑制可能な制御手法の提案と数値シミュレーションによる有効性の確認を進めた.また,QoEフィードバックシステムにも適用可能なトラヒック制御の遅延補償技術についても取り組んだ.

研究テーマ(1)では,映像配信サービスを主対象とし,ユーザコンテクストとして知覚品質の感度に影響を与えるユーザ属性として,年齢,性別,通信環境等を考慮する予定であったが,その前段階として,特定の年齢層・性別の中で知覚品質感度の影響評価を実施することが必要となったため,評価モデルの構築はやや遅れている.ユーザの生理的・心理的反応を考慮した新たなQoE評価指標の検討では,当初計画通り,ユーザの心拍情報から利用中のサービスの満足度を推定可能であることを明らかにし,さらに,次年度に向けて皮膚抵抗計測による評価指標の検討にも着手した.研究テーマ(2)では,無線LANシステムにおいて,Webのレスポンス時間に対するQoEの考慮が伝送容量にどのように影響するのかに関して,当初計画通り,シミュレーション評価によりQoEを考慮することの有効性を検証することができた.また,QoEに基づいた適応ビットレート制御システムのモデル化についても,当初計画通り,QoEを考慮した映像ストリーミング方式としてMPEG-DASHを例にモデル化を進め,QoEを向上させるための制御方式を明らかにした.さらに,次年度の各種制御理論の適用・評価に向けて,遅延補償技術の検討にも着手した.研究テーマ(1)では,ユーザ個々の品質感度に加え,年齢,性別,通信環境等のユーザ属性による品質感度の違いを定量化するため,映像配信サービスを対象に,主に配信レートやその変動,再生停止等に対するQoE評価特性をユーザ属性毎に解明し,QoE評価特性のモデル化を目指す.また,心拍に加えて皮膚抵抗や脳波等の生体信号を活用し,サービスに対する満足度/集中度/興味度を推定する手法について検討し,これらの推定結果を基に配信レートやその変動,再生停止等に対するQoE評価特性を解明していく.研究テーマ(2)では,IEEE 802.11e無線LANプロトコル等のネットワーク制御手法を拡張することにより,QoEに基づくネットワーク制御手法を提案し,その有効性を評価していく.また,2018年度に提案した制御手法のシミュレーション環境をネットワークシミュレータ上に実装するとともに,遅延やパケット損失等のネットワークQoSを考慮したネットワーク制御手法の確立を目指す.さらに,QoE情報のリアルタイムフィードバックを実現可能なシステム構成や制御方式についても検討していく.
視線の可視化による看護師と看護学生のがん患者に対するコミュニケーション技術の比較

成人看護学実習ではがん患者を受け持つことが多い。がん患者とコミュニケーションをとった学生は、「がん患者という先入観のため、言葉がけに悩む」「沈黙が苦痛である」と感じており、がん患者とのコミュニケーションに対する困難感があることを明らかにされている。そこで模擬がん患者を設定し、看護学生と熟練看護師の各々が模擬がん患者と会話をする場合の視線計測および自記式質問紙により、看護学生ががん患者との対応に困難を感じるとされる場面を同定し、熟練看護師の会話場面と比較することで、がん患者とのコミュニケーション教育につなげることを目的とする。本来なら、データ分析を終えている時期ではあるが、実習指導等で予想以上に研究に時間を使うことが困難であった。倫理審査、データ収集、分析等計画的に研究を進めることができるよう努力する。また、研究補助をお願いできる方の確保に努める。本研究は、がん患者とコミュニケーケーションをとる際の看護学生、熟練看護師の視線を比較することで、看護学生と熟練看護師の視線の違いを明らかにし、看護学生を対象としたがん患者とのコミュニケーション技術教育プログラムを開発するための基礎資料を得ることを目的としている。平成29年度は、がん患者とのコミュニケーションにおけるシナリオを作成するにあたり、トリガーを設定するため文献検討を行った。医学中央雑誌Web(ver.5)で、検索式(“学生"or"看護学生"and"コミュニケーション"and"がん")とし原著論文のみに限定し検索を行った。結果、70本であった。対象文献の選定条件は、文献の研究対象者が看護学生であること、看護学生のコミュニケーションに関する内容であり、コミュニケーションの対象が成人期から老年期のがん患者であることとした。結果、26本の文献を対象とした。対象文献より、看護学生は患者が「がん」「死ぬ」と発言した際、どのように言葉を返してよいか迷っていた。また、患者とのコミュニケーションの中で「沈黙」を有効に使うことができず、対応に困っていることが明らかになった。研究に用いる動画を作成するにあたり、「がん」「死ぬ」そして患者との間に生まれる「沈黙」をトリガーとする。視線計測の際に使用する刺激画像を作成するにあたり、動画を試作している。動画を作成するにあたり、視線計測機器メーカ担当者に相談しながら動画作製に取り組んでいる。また、本研究の対象者に実施するアンケートにおいても修正、改善をしながら本実験に向け準備をしている。看護学生ががん患者とのコミュニケーションにおいて、戸惑う場面を明らかにするための文献検討を終え、現在は次の段階である視線計測の際の刺激画像とする動画を作製中である。また、本研究対象者に実施するアンケートを作成している。今後、研究対象者の視線計測の際、刺激画像となる動画を作成し、アンケート内容についても完成させる。研究者所属施設の研究倫理審査委員会にて承認を受けた後、データ収集を実施する。現在、研究計画段階である。今年度、視線を計測する際の研究協力者への謝礼や必要物品の追加購入に充当する予定である。研究協力者への謝金や分析に必要なソフトなどの購入に充てる。
安全で高品質な音響空間創造のための散乱係数測定法の開発

建築空間において非常放送などが障害なく伝わる安全で高品質な音響空間を創造するため、壁面の凹凸や物体による音の拡散効果を表す散乱係数を測定する方法について検討した。本研究で得られた成果は以下の通りである。1、壁面の凹凸だけでなく空間に存在する物体の散乱係数も測定できる基本アルゴリズムを確立した。2、壁面や物体の吸音の影響を除去して音の散乱効果のみを定量化する方法を確立した。3、ランダム入射散乱係数だけでなく、垂直入射散乱係数および2次元入射散乱係数の測定法も提案し、それらの音響設計における利用法を示した。4、音場の拡散性を評価する指標として時系列変動係数と周波数変動係数を提案した。駅、空港、学校、スポーツ施設など大規模な公共空間では、災害時の避難誘導など、音声情報を特定方向から明確に伝えることが必要である。そのため空間の残響方向が偏らないように、壁面の凹凸(拡散体)による「音の拡散」を設計することが重要になる。しかし、その設計手法は確立されておらず、空間の本来の音響性能が充分に達成できていないのが現状である。本研究の目的は、安全で高品質な音響空間を創造するための「音の拡散」の設計基盤を構築することである。そのため本研究期間(平成27年度平成29年度)内に、設計の基盤構築に不可欠となる拡散体の性能を表す「散乱係数」の測定法を確立することを目指す。平成28年度は,以下について実施した。1、吸音面が偏在した非拡散音場を利用し,拡散体ありとなしの残響減衰の変化から、試料を回転せずに壁面及び立体の散乱係数を測定する基本アルゴリズムを検討し,コンピュータシミュレーションにより検証した。その結果、考案したアルゴリズムが散乱係数の測定方法として有望であることが確認できた。2、考案アルゴリズムによって実測できるか否か検証するため,1/10縮尺の立方体室を用いて模型実験を実施した。まず,測定精度を確保できるよう7mm厚のアクリル製の立方体室を設計・製作した。その立方体室中の拡散体の種類、大きさ、個数を様々に変化させて実験した。拡散体ありとなしの2条件において残響減衰の変化を測定し,考案アルゴリズムに基づいて散乱係数を推定した。その結果、拡散体の種類、大きさ、個数に応じて散乱係数が系統的に変化したことから,考案アルゴリズムによる散乱係数測定の可能性が示された。平成27年度の研究計画は以下の通りであった。1、理論解析可能な拡散体を設計し、測定結果と比較するための散乱係数のリファレンスデータを計算する。2、立方体を用いて1/10縮尺模型実験を実施する。拡散体ありとなしの2条件において残響減衰の変化を測定する。拡散体の個数は適宜変化させて測定する。3、拡散体ありとなしの残響減衰の変化から、拡散時間および散乱係数を計算するアルゴリズムを検討する。平成27年度中に基本アルゴリズムを完成させる。1を除いて達成できた。1については,幾何音響シミュレーション(音線法)による計算は実施できたが,波動音響シミュレーションによる計算は未実施であった。波動音響シミュレーションの計算プログラムを作成中であり,平成28年前半に完成予定である。1,平成27年度に引き続き,1/10縮尺の立方体室を用いて模型実験を実施し,吸音面が偏在した非拡散音場を利用して試料を回転せずに散乱係数を測定する基本アルゴリズムの有効性の検証を進めた。その結果、拡散体の形状、素材、大きさ、個数に応じて散乱係数が系統的に変化したことから,考案アルゴリズムによる散乱係数測定の可能性が示された。2,立方体モデルを用いた基本アルゴリズムが直方体でも成立するかどうか確認する必要がある。そのため寸法の異なる2種類の直方体模型を作成し、実験を開始した。3,得られた散乱係数を定量的に検証するために、ISO測定法によって得られた値と比較する必要がある。そのため、ISOの回転法を実現するため回転台を含む模型実験システムを構築し、実験を開始した。4,形状が同じでも素材が異なると拡散体の散乱係数に若干の違いが見られた。これは拡散体の吸音の影響と考えられる。そこで、拡散体の吸音の影響を取り除き散乱係数のみを抽出する方法について考案し、模型実験によって検証した。その結果、考案手法によって拡散体の吸音の影響を取り除き散乱係数のみを抽出できることを確認した。5,研究成果を国際会議Internoise2016で発表した。平成28年度の研究計画は以下の通りであった。1、平成27年度に完成させた基本アルゴリズムが直方体でも成立するかどうか確認する。そのため直方体を用いて1/10縮尺模型実験を実施する。2、基本アルゴリズムに問題があった場合、直方体でも成立するように修正し、汎用アルゴリズムを完成させることが平成28年度の目標である。1について2種類の直方体の1/10縮尺模型を作成して実験を開始した。2については、当初の研究計画になかったが、基本アルゴリズムについて2つの課題が新たに浮上した。一つは拡散体の吸音の影響によって得られる散乱係数の値が異なってしまうことである。

これについては、拡散体の吸音の影響を取り除き散乱係数のみを抽出する方法を考案し、模型実験によってその有効性を確認した。二つ目は得られた散乱係数の絶対値の妥当性を検証するため、ISO測定法と比較検証する必要が生じたことである。これについてもISOの回転法を実現するため回転台を含む模型実験システムを構築し、実験を開始した。平成29年度は,以下について実施した。1、平成28年度までに完成させたアルゴリズム(吸音除去含む)が直方体でも成立するかどうか直方体を用いた1/10縮尺模型実験により検証した。その結果、直方体においてもアルゴリズムが有効であることを確認した。2、ISO測定法によって得られた散乱係数と本提案手法の散乱係数を比較して定量的検証を進めた。ISO測定法で得られるのはランダム入射散乱係数であるが、本アルゴリズムで得られる散乱係数は、垂直入射散乱係数および2次元入射散乱係数であることがわかった。3、垂直入射散乱係数および2次元入射散乱係数の音響設計への適用について検討した結果、ランダム入射散乱係数では難しかった壁面拡散の新たな設計の可能性を見出した。4、拡散体の音場への効果を評価するための音場の拡散性評価指標について検討し、有効な指標として時系列変動係数と周波数変動係数を見出した。5、成果を国際会議Internoise2017で発表した。さらにEuronoise2018でも発表予定である。本研究期間(平成27年度平成29年度)で得られた成果は以下の通りである。1、ISO規格による測定法は、壁面を円形に切り取る必要がある、立体的な拡散体の測定ができない、などの制約があったたが、本研究によってそれら制約を受けない散乱係数の測定法の基本アルゴリズムを確立した。2、拡散体の持つ吸音の影響を除去して音の散乱効果のみを定量化して散乱係数を測定する方法を確立した。3、ISO測定によるランダム入射散乱係数とは異なる垂直入射散乱係数および2次元入射散乱係数の測定の可能性を見出し、それらの音響設計における重要性を確認できた。4、音場の拡散性を評価する指標として時系列変動係数と周波数変動係数を見出した。建築空間において非常放送などが障害なく伝わる安全で高品質な音響空間を創造するため、壁面の凹凸や物体による音の拡散効果を表す散乱係数を測定する方法について検討した。本研究で得られた成果は以下の通りである。1、壁面の凹凸だけでなく空間に存在する物体の散乱係数も測定できる基本アルゴリズムを確立した。2、壁面や物体の吸音の影響を除去して音の散乱効果のみを定量化する方法を確立した。3、ランダム入射散乱係数だけでなく、垂直入射散乱係数および2次元入射散乱係数の測定法も提案し、それらの音響設計における利用法を示した。4、音場の拡散性を評価する指標として時系列変動係数と周波数変動係数を提案した。今後の研究推進方策は以下の通りである。平成28年度の研究計画1、平成27年度に完成させた基本アルゴリズムが直方体でも成立するかどうか確認する。そのため直方体を用いて1/10縮尺模型実験を実施する。2、基本アルゴリズムに問題があった場合、直方体でも成立するように修正し、汎用アルゴリズムを完成させる。
量子力学的微視的シミュレーションによる中高エネルギー重イオン核反応の研究

1.入射核破砕片の運動量分布の研究:フェルミ・エネルギー領域でも入射核破砕片の運動量分布は関与者・傍観者型に従うかの如き様相を部分的に示すが、残留相互作用として、クラスターと核子の衝突過程を新たに取り入れれば、実験が再現できることを示した。2.フラグメントと核子のflowの研究:^<12>C+^<12>Cと^<40>Ar+^<27>Alの系で、軟らかい核力のGogny力と硬い核力のSKG2力を用い、フラグメントと核子のflowを計算した。実験の再現は前者では良いが、後者では悪い。この結論は媒質内の二核子衝突断面積を変えても変わらない。大きいクラスターほどflowが大きいという実験結果も再現した。^<12>C+^<12>Cに比べて^<40>Ar+^<27>Alの方がクラスターの動的な形成にcoalescenceの機構が大きく寄与している。3.中高エネルギー陽子非弾性散乱の研究:E_p=90MeV,200MeVのP+^<12>C系とE_p=120MeVのP+^<58>Ni系での非弾性散乱の研究を行った。色々な放出エネルギーの陽子に対する角分布が良く再現された。多段階過程の寄与、媒質中での二核子衝突断面積への依存性、などが分析された。4.AMD理論にΔ粒子の自由度を取り入れること:核子当たり数百MeVの高エネルギー反応を扱う為に、Δ粒子の自由度を取り入れたAMD計算の拡張プログラムコードを作った。この拡張プログラムのテストの意味も含め、Δ粒子生成の反応過程がはっきりと現れる陽子入射の非弾性散乱過程を核子当たり800MeVで研究した。計算はΔ粒子生成の反応過程と準弾性散乱過程を同時に良く再現した。Δ粒子の自由度を取り入れたAMD計算の拡張プログラムコードを用いた重イオン反応の研究を今後は開始する予定である。平成5年度の研究は二つに大別されるので、以下にその各々につき報告する。(1)入射核破砕片の運動量分布。フェルミ・エネルギー領域においても入射核破砕片の運動量分布のピークは入射速度に相当する値に極めて近いことが実験的に知られている。約30MeV/uの^<12>C+^<12>C系をAMDで分析した結果、残留相互作用として二核子衡突に加えて核子・クラスターの衝突項を導入するならば実験を再現できることを示した。(2)クラフターのフロー。最近の実験はクラスター毎のフローを測定し、大きいクラスターほどフローも大きいことが示された。AMDで^<40>Ar+^<27>Al系と^<12>C+^<12>C系を計算しこの実験事実が再現されることを示した。計算はまたバランス・エネルギーの実験値も再現した。^<12>C+^<12>C系の分析で、核子のフローがクラスターのフローより小さいのは二核子衝突が平均場効果を消し去るからであることを確認した。平成6年度の研究は二つに大別され、以下に各々に付いて報告する。(1)フラグメントと核子のflowの研究。初年度(平成5年度)は分析する系が^<12>C+^<12>

Cという軽い質量数の系であったが、核物質の状態方程式(EOS)の議論のためには、より重い質量数の系へと分析範囲を広げねばならない。今年度は^<40>Ar+^<27>Alの系の分析を完成させた。有効核力として軟らかい核力のGogny力と硬い核力のSKG2力を用い、実験の再現は前者では良いが、後者では悪いことが分かった。この結論は媒質内の二核子衝突断面積を変えても変わらないことを確かめた。大きいクラスターほどflowが大きいという実験結果も再現した。^<12>C+^<12>Cに比べて^<40>Ar+^<27>Alの方がクラスターの動的な形成にcoalescenceの機構が大きく寄与していることが分かった。(2)AMD理論にΔ粒子の自由度を取り入れること。核子当たり数百MeVの高エネルギー反応を扱う為に、Δ粒子の自由度を取り入れたAMD計算の拡張プログラムコードを作った。この拡張プログラムのテストの意味も含め、Δ粒子生成の反応過程がはっきりと現れる陽子入射の非弾性散乱過程を核子当たり800MeVで研究した。計算はΔ粒子生成の反応過程と準弾性散乱過程を同時に良く再現した。陽子入射の非弾性散乱過程については核子当たり200MeV以下でも研究し、実験データの良い再現を得、前平衡反応過程について多くの新しい知見を得た。Δ粒子の自由度を取り入れたAMD計算の拡張プログラムコードを用いた重イオン反応の研究を今後は開始する予定である。
第Xa因子阻害薬の薬効・副作用に関する変動要因の解明と個別化抗血栓療法への応用

本研究では、活性型血液凝固第X因子(第Xa因子)阻害薬アピキサバンの体内動態や薬効・副作用に及ぼす患者背景の影響や、薬物輸送タンパク(トランスポーター)や代謝酵素の遺伝子変異の影響を解析した。アピキサバン内服患者から得られた薬物血中濃度や薬理活性の指標である第Xa因子活性を用いて速度論的に解析した結果、アピキサバンの血中濃度は患者の腎機能や体重、排出トランスポーターABCG2や代謝酵素CYP3A5の遺伝子変異によって変動することが明らかになった。また、がんの既往歴のある患者における第Xa因子活性は、がんの既往のない患者と比較して低くなることが示された。近年、上市された直接トロンビン阻害薬や血液凝固第Xa因子阻害薬などビタミンK非依存性経口抗凝固薬の安全性や有効性はワルファリンと同等以上であることが報告されている。しかし、これらの薬物を添付文書に準じて投与しても、重大な副作用である出血症状を高頻度で認められるのが現状である。本研究では、第Xa因子阻害薬アピキサバンの個別化投与設計法の構築を目指し、患者背景や薬物動態関連遺伝子が体内動態や薬効・副作用に及ぼす影響について検討を進めている。平成27年度においては、文書にて同意を取得した患者を対象に、アピキサバンの血中トラフ濃度に及ぼす薬物動態関連遺伝子多型の影響について検討した結果、ABCG2やCYP3A5の遺伝子多型がアピキサバンの投与量に対する血中トラフ濃度の比(C/D比)に影響を及ぼすことが明らかになった。更に、アピキサバンの血中濃度と血液凝固検査項目(PT、PT-INR、APTT)や第Xa因子活性の関係について速度論的に解析した結果、PTやPT-INRはアピキサバンの血中濃度と有意に相関したが、血中濃度上昇に伴うPTやPT-INRの延長作用や、その作用に対する個体間変動は小さかった。一方、第Xa因子活性はアピキサバンの血中濃度の上昇に伴って非線形的に減少し、第Xa因子活性に対するアピキサバンのIC50値の個体間変動は大きい値を示した。従って、ABCG2やCYP3A5の遺伝子多型がアピキサバンの血中濃度の変動要因になり得ること、第Xa因子活性のプロファイルが他の血液凝固検査項目とは異なり、大きな個体差が認められることが示唆された。基礎研究においては、予備検討段階ではあるものの、順調に進捗している。一方、臨床研究においては、当初の計画より早いペースで目標症例数に近い患者から同意を取得することができており、アピキサバンの血中トラフ濃度に影響を及ぼす遺伝子多型を同定できたこと、アピキサバンの薬効の個体差を定量的に評価するなど、一定の研究成果を上げることができた。以上の進捗状況を勘案し、概ね順調に研究が進捗していると考えている。近年上市された直接トロンビン阻害薬や血液凝固第Xa因子阻害薬などのビタミンK非依存性経口抗凝固薬は、ワルファリンと同等以上の安全性や有効性を示すことから、心原性脳塞栓症の予防薬としての使用頻度が高くなっている。しかし、これらの薬物を規定の用法・用量に準じて投与しても、重大な副作用である出血症状を高頻度で認められるのが現状である。本研究では、第Xa因子阻害薬アピキサバンの体内動態や薬効・副作用に及ぼす患者背景や薬物動態関連遺伝子の影響を明らかにし、アピキサバンの個別化抗血栓療法の実践に向けた基盤構築を目的とした。研究最終年度である平成28年度においては、文書にて同意を取得した患者を対象に、アピキサバンの血中濃度の変動要因について、母集団薬物速度論の手法を用いて解析した。その結果、eGFR値、体重、ABCG2やCYP3A5の遺伝子多型がアピキサバンの経口クリアランスの変動要因になることが明らかになった。次に、アピキサバン内服患者における第Xa因子活性の変動要因について、母集団薬物動態/薬力学/薬理ゲノム解析を実施した結果、がんの既往歴のある患者ではアピキサバンのIC50値は低下することが明らかになった。さらに、CYP3A5の遺伝子変異が明確になっている市販のヒト由来の肝ミクロソーム(HLM)を用いて、アピキサバンの代謝実験を実施した。その結果、CYP3A5の遺伝子変異を保有するHLMにおけるアピキサバンの固有クリアランスは、野生型を保有するHLMと比較して低下することが示された。以上の結果は、患者背景や薬物動態遺伝子多型がアピキサバンの体内動態や薬効に影響を及ぼすことを示唆するものであり、科学的根拠に基づく第Xa因子阻害薬の個別化抗血栓療法を確立する上で有用な情報になるものと考える。

平成27年度は概ね順調に研究が進捗していることから、研究計画の変更を特に予定していない。研究最終年度である平成28年度では、臨床研究について、引き続きデータを集積しつつ、アピキサバンの母集団薬物動態/薬力学/薬理ゲノム解析を遂行することで、アピキサバンの体内動態や薬効・副作用に影響を与える変動要因の同定とその影響の大きさを定量的に明らかにしていく。また基礎研究においても、臨床研究と並行して遂行することで、アピキサバンの体内動態の個体間変動を規定する薬物トランスポーターや薬物代謝酵素を明らかにする。これら一連の研究成果を随時関連学会や学術雑誌で公表する。医療薬学平成27年度の直接経費のうち、約10%が未執行になったが、これは購入予定であった試薬類を年度内に納品することが不可能であったことに起因する。平成27年度に購入できなかった試薬類については研究最終年度である平成28年度に購入することから、予算執行上特に問題ないと考える。研究執行に必要な消耗品類は購入可能な状況にあることから、平成28年度配分の研究予算については、当初の計画を特に変更することなく執行する。
ヒト後大腿皮神経の解析による陰部神経叢と仙骨神経叢の層的構成の解明

本研究は今まで我々が明らかにしてきた仙骨、陰部の両神経叢の層的配置について、後大腿皮神経の解析の結果に適合するか確かめることを目的として行った。仙骨神経叢と陰部神経叢をその枝とともに完全に取り出し、後大腿皮神経の線維解析をおこない、本神経の各枝が仙骨神経叢のどの位置から起こっているかについて調査した。本研究には、研究計画に示した4体8側の他に、すでに標本として取り出し保存してあった仙骨神経叢3体5側を用い、水中に固定した標本を実体顕微鏡下にて解析をおこなった。その結果、本神経の各枝は下殿神経、総腓骨神経、脛骨神経から起こっており、また一部は陰部神経の背側面からも起こっていることが確認された。各枝は、下殿神経、総腓骨神経、頸骨神経の各神経より起始する枝は、同じ順で大腿後面の外側部から内側部へと分布し、陰部神経背側面より起始する枝は会陰部の外側部(陰部神経皮枝の分布域の外側)に分布していた。我々はこれまですでに仙骨神経叢の背腹の層的構成について報告した。それらと合わせて、後大腿皮神経の各枝の分布域と神経叢内における背腹の層的関係には相関が見られることが明らかにされた。また、下殿皮神経についても同様の関係が殿部において見られることを確認した。これらの一部については第98回日本解剖学会総会においてすでに発表した。また仙結節靱帯貫通神経は、層的にも位置的にも後大腿皮神経と陰部神経皮枝との間の中間的位置にある神経であることを確認した。これらの神経について、すでに報告した上殿神経の皮枝との関係についても含めて現在論文投稿準備中である。