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難治性急性前骨髄性白血病における新規レチノイド化合物の分化誘導機構の解明

急性前骨髄性白血病(APL)に対するall-trans retinoic acid(ATRA)療法は、分子標的療法である。ATRAと化学療法の併用により高い寛解率が得られるようになった。しかし、ATRA投与により、薬物耐性の出現が問題となった。その原因として、薬物代謝の亢進、耐性遺伝子の出現があげられる。そのため新たな創薬および分化誘導機構の解明が最重要課題である。我々は、分化過程において抗菌ペプチドであるdefensinが誘導されることを見いだした。さらにこの現象を培養細胞においても確認した。急性前骨髄性白血病(APL)のall-transretinoic acid(ATRA)療法は、染色体15 ; 17転座に伴うPML/RAR融合遺伝子を標的とした分子標的療法である。近年、新たなレチノイド化合物Am80(再発・難治性のAPL)およびTAC101(肝細胞癌)が開発された。さらには、RXRアゴニストであるレチノイド化合物(HX630, PAO24)も、分化誘導能を呈することが報告されている(東京医歯大影近弘之教授)。分化誘導療法のメカニズムとして、PML/RAR融合遺伝子と相互作用する転写共役因子の存在が重要である。新規レチノイド化合物とATRAの分子生物学的特性を比較した基礎的な研究はあまり多くない。本研究では、転写共役因子との相互作用およびRARαの標的遺伝子群に対する転写活性の評価を行う。APL細胞における新規レチノイド化合物の分化誘導機構について、ATRAとの差異を明確にする。1ATRA耐性APL細胞(UF-1)において、新規レチノイド(Am80, TAC101, HX630, PAO24)により誘導される標的遺伝子群の網羅的解析UF-1細胞にレチノイド化合物を添加し、誘導される遺伝子群をマイクロアレイにて検討する。現在、添加実験の条件検討を行い、準備段階である。2RAR標的遺伝子群の転写活性実験骨髄球分化に関係する転写因子C/EBPεおよび好中球顆粒蛋白質defensin4のプロモーター領域(上流約500bp前後)をゲノムDNA(BACクローンライブラリ)よりPCR法にて取得した。転写共役因子の発現ベクターを構築する。転写共役因子は、転写に促進に働く共役因子(TRAP, CBP, p300)および抑制的に働く共役因子(N-CoR)を用いる。各遺伝子のPCR法にて取得した。急性前骨髄性自血病(APL)のall-trans retinoic acid(ATRA)療法は、染色体15;17転座に伴うPML/RAR融合遺伝子を標的とした分子標的療法である。新規レチノイド化合物Am80、RXRアゴニストであるレチノイド化合物(HX630,PA024)は、分化誘導能を呈することが報告されている(東京医歯大影近弘之教授)。1 ATRA耐性APL細胞(UF-1)において、新規レチノイ(Am80,TAC101,HX630,PA024)により誘導される標的遺伝子群の網羅的解析UF-1細胞にレチノイド化合物を添加し、誘導される遺伝子群をマイクロアレイにて検討する。2 RAR標的遺伝子群の転写活性実験骨髄球分化に関係する転写因子C/EBPεおよび好中球顆粒蛋白質defensin4のプロモーター領域(上流約500bp前後)を取得し、ルシフェラーゼレポーターに組み込んだ。転写共役因子は、転写に促進に働く共役因子(TRAP,CBP,p300)および抑制的に働く共役因子(N-CoR)の発ベクターを構築した。急性前骨髄性白血病(APL)のall-trans retinoic acid (ATRA)療法は、染色体15;17転座に伴うPML/RAR融合遺伝子を標的とした分子標的療法である。

1 ATRA耐性APL細胞において、新規レチノイ(Am80,TAC101,HX630,PA024)により誘導される標的遺伝子群の網羅的解析APL細胞にATRA添加を行い、誘導される遺伝子群をマイクロアレイにて検討した。その結果、Defensin遺伝子の誘導を認めた。2 RAR標的遺伝子群の転写活性実験骨髄球分化に関係する転写因子C/EBPεおよび好中球顆粒蛋白質defensin4のプロモーター領域(上流約500bp前後)を取得し、ルシフェラーゼレポーターに組み込んだ。転写共役因子は、転写に促進に働く共役因子(TRAP,CBP,p300)および抑制的に働く共役因子(N-CoR)の発現ベクターを構築した。
超音波パルスドプラ信号の補間に関する実験的研究

生体内の血流観測などに応用されている超音波パルスドプラ法では、測定できる速度に限界がある。そこで、速度推定に用いるパルスドプラ信号を補間してナイキスト帯域を拡大し、測定できる速度範囲を拡大する方法を検討している。本研究では、提案する補間法を血流観測に適用する場合の問題について、実験的に検討した。このためにまず、心臓が数回拍動する間の信号データを収集するためのシステムを構築した。このデータ収集システムにより、超音波診断装置内で生成されるパルスドプラ信号を、12bitの分解能で約10秒間にわたり収集することが可能となった。収集した信号データは、等間隔にサンプルされたデータであるから、これを適当な間隔で間引いて不等間隔にサンプルされたシミュレーション用のデータを作成した。この後、間引きにより作成したデータを補間し、原信号データと比較した。原信号と、補間して得られた信号の波形はおおむね一致したものの、補間した信号にはサンプルデータの推定誤差(雑音)が大きくなる部分があった。このことは、ドプラ信号を有限個の信号成分の和で近似し、微小時間内の反射体の速度を一定と仮定する本補間法の考え方が、基本的には妥当であることを示している。しかし、サンプルデータの推定において生ずる誤差のために、補間した信号の雑音レベルが、原信号の雑音レベルと比較して約20dB程度増加し、血流からの信号成分の検出を難しくすることが明らかになった。今後は、補間において生じる雑音を大きくしている原因を特定するとともに、雑音の発生しにくい補間法について検討する予定である。
光重合による微細構造体の大面積精密制御と光力学機能フィルムの創製

本研究は,機能性ソフトマテリアルの作製において重要である分子配向制御に着目し,新たな機能性材料の開発を目的としている。機能性ソフトマテリアルの作製においては,優れた機能分子の構造設計などの有機合成的なアプローチのみならず,分子配向を制御し機能化する加工プロセスも重要である。しかしながら,配向制御技術の開発は黎明期にあり,選択できる物質群に制約があるなどの課題が残されている。これまでに,多様な物質郡に適用可能な配向法の開発を目指して,物質拡散を利用した新たな分子配向法である「動的光重合」の確立に取り組んできた。本研究では,この研究過程において見出した自己組織的に形成したマイクロスケールの相分離構造体についての配向制御について検討した。本研究により構造体のサイズや形状の精密な制御を行うことで,従来法では作製困難であった複雑な機能を有する大面積高機能フィルムの創製について検討した。はじめに,サイズ・形状をコントロールした構造体の形成について研究を行った。可動式のフォトマスクを介して光重合を行い作製したフィルムに熱処理を施したところ,一方向に配向した構造体が形成できることを見出した。このとき,試料の架橋剤濃度を変化させることで,構造体の大きさが変化することがわかった。さらに,照射する光の形状や動きの操作が可能なプロジェクターを用いて光重合を行ったところ,光の移動方向に沿った構造体形状の制御に成功した。次に,作製したフィルムの光機能についてレーザー光を用いて評価した。その結果,構造体は光を回折する機能をもつことを見出した。また,構造体を同心円状に配向させたフィルムが集光機能をもつことがわかり,回折レンズとして働くことを明らかにした。本手法は光を用いて複雑に配向した構造体を形成できることから,幅広い機能性材料創製に有用であると期待できる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ウシ栄養膜幹細胞系の確立

ウシの着床および胎盤形成機構を解明するため、そのツールとしてウシ体外受精胚からウシ栄養膜細胞系の確立を試みた。培養基質や培養法を検討し、サイトカインの一種TGF. superfamilyのBone Morphologic Protein 4 (BMP4)を添加培養することにより効率的にウシ栄養膜細胞系を作出する方法を開発した。これまで作出が極めて難しく世界でも2系しか作出されていないウシ栄養膜細胞系を12系新たに確立した。また、確立した細胞系の特性解析に着手し、確立した細胞系は発現する遺伝子および分子特性から少なくとも特性が異なる4特異細胞系を含むことを確認した。また、これらの細胞系は細胞基質を変化させることにより細胞分化の誘導が可能であり、幹細胞を含む細胞譜系の検証に有効なツールを提供すると考えられる。ウシ胎盤の主体となる栄養膜細胞の機能をin vitroで検証するため、その幹細胞となる細胞系を効率的に作成する手法を検討し、栄養膜細胞の分化や機能を検証することを目的とした。20年度は、既に確立しているウシ栄養膜細胞系(BT-1)の増殖および胚盤胞の活性化を確認した骨形成因子4(BMP4)を体外受精胚の培養系に添加することにより、幹細胞系の作出が可能かを検証した。また、後年度に予定していたウシ栄養膜二核細胞に特異的に発現する胎盤性ラクトジェン(PL)およびプロラクチン関連タンパク質1(PRP-1)の上流域におけるメチル化状態を解析した。BMP4の添加は、容量依存的に栄養膜細胞の伸展と増殖を高進した。体外受精により得た胚盤胞にBMP4を1-100ng/ml添加、7日間培養し、その後20%牛胎子血清および100μM beta-mercaptoethanolを含むTCM-199培地に同様のBMP4を添加して6日間継続培養した後、継代維持培養を続けた。添加容量にかかわらず、約80%の受精胚は培養皿に接着、伸展した。その効率は約80%と無添加区の60%に比較して高かうた。また、その後の細胞増殖速度や増殖効率は無添加区に比べ高く、長期間継代可能なウシ栄養膜細胞系の策出を促進するものと推察された。BT-1細胞を用いた栄養膜細胞系特異的な遺伝子PLおよびPRP-1の上流域のメチル化動態をバイサルファイト法および脱メチル化剤を用いて検証し、両遺伝子は同じ細胞に発現するが、メチル化状態を変化させた結果は、両遺伝子の発現調節にるメチル化の関わりが異なることが示唆された。このことはウシ栄養膜細胞の分化とこれら鐘伝子の発現との関わりを検証する有用なツールおよび情報を提供する。本年度は以下の項について検索し、新しく確立したウシ栄養膜幹細胞系の特性検証が達成できた。1)新規ウシ栄養膜細胞幹細胞系の特性評価前年、20年度に確立した新たなウシ栄養膜細胞系作出方法により、12細胞系を確立、継続して培養、細胞特性の解析に用いた。インターフェロン・タウ(IFNt)、プロラクチン関連たんぱく質(PRPs)、胎盤性ラクトジェン(PL)、CDX2などの発現から、抽出した12の細胞系は大別して3分類した。これら12細胞系はいずれも30代以上の継代および凍結保存が可能であり、長期の継代可能な細胞群であることが明らかとなった。また、これらの細胞は形態学的および上記のたんぱく質発現から、既確立ウシ栄養膜細胞系、BT-1と異なる特性をあわせもつ細胞であることが判明し、今後の研究遂行の対象細胞と重要な要因を内在すると推測される。2)細胞譜系の検証胎盤栄養膜細胞を密度勾配遠心法で採取し、分画層における細胞の特徴を解析し、分画層の上層に主としてdiploid、下層にtetraploidおよびhexaploidの細胞を確認した。各画分における細胞を比較すると、核相が同じであっても異なる特性を有しており、未分化で幹細胞と推測される細胞は、上層のdiploid群に含まれることが、確認できた。また、確立した細胞系の1種には他の細胞系と異なり、未分化マーカーのSOX2を発現する細胞が認められ、今後のウシ栄養膜細胞譜系検証のモデルとして有用であると推察された。3)増殖、分化と多核化要因の検証多核化要因を検証するため、新しく確立したウシ栄養膜細胞の多核化を試み、既知の細胞系、BT-1細胞と同様にコラーゲンゲル上での誘導が可能であることが判明した。また、その効果は少なくとも1週間以上の培養によりより効果的であることが確認できた。この確認できた誘導系と他基質の検証および遺伝子発現を抑制する手法を検討することから分化を調節する要因の有効な検証が可能であると推察された。

本年度は、確立した12細胞系の特性解析並びに分化能について検討した。1)栄養膜幹細胞系の特性解析栄養膜細胞特異的遺伝子を指標として定量的RT-PCR、により12細胞系を解析、bCSH1、bPRP1、bPAG1、bIFNTの4遺伝子すべてを発現する細胞群、bIFNTを除く3遺伝子を発現する細胞群、bIFNTの1遺伝子を発現する細胞群、上記4遺伝子を発現しない細胞群の4群に大別できた。これらの結果はbPLおよびbIFNT抗体を用いたウエスタンブロッテイング並びに免疫細胞染色の結果と一致した。2)栄養膜幹細胞系の分化誘導と機能解析上記で分類した4細胞群から4細胞系(BT-B,BT-C,BT-H,BT-K)を抽出し、3つの異なる細胞基質条件下で、bCSH1およびbPRP1の発現を指標として細胞の分化能を検証した。いずれの細胞系においてもマトリジェル基質上での培養が分化誘導に最も有効であること並びに4細胞系のうちBT-Bが最も高い分化能を有することを確認した。3)栄養膜細胞の遺伝子発現制御研究代表者らが過去に確立、300継代を超す細胞機能が安定しているBT-1細胞に、IFNTおよびPOU5F1をターゲットとする人工的miRNAを導入して遺伝子発現の抑制を試みた。細胞内の両遺伝子の発現量は変化しなかったが、miR-POU5F1導入によりbCSH1遺伝子発現の上昇を認めた。本年度の結果は、確立したウシ栄養膜細胞12系がIFNTおよびbCSH1の発現動態で分類できること、それらの細胞系は発現遺伝子の動態から異なる特性を有すること、マトリジェルを用いた分化誘導法からこれらの細胞系は栄養膜細胞特異的な幹細胞を内在することが示唆された。加えて、未分化マーカーとされるPOU5F1はウシ栄養膜細胞系の分化制御に関与すると考えられる。
顎関節症に対するストレスマネージメントシステムの開発

日中のクレンチングをコントロールし、ブラキシズムによる顎関節症の治療法としての咀嚼筋筋電図(EMG)バイオフィードバックについて検討を行った。平成13年度は小型化した装置の開発を行い、さらに健常者10名を対象にフィードバック信号発生のための閾値設定について検討を行い、最大咬みしめ時の20%のEMGが4秒間持続した場合がもっとも適中精度が高いことを報告した。平成14年度は完成した小型化バイオフィードバック装置を用い、健常者34名を対象に5時間連続記録を行い、個人ごとに最適な閾値を設定する必要があること、そのためにはベースラインデータ記録が不可欠であることを報告した。平成15年度は実際にクレンチング習癖のある18名の被験者を対象として、咀嚼時など機能運動とクレンチングなどの非機能運動のEMGが識別可能となりうる閾値を有効な閾値とみなした。前年度と同様に、日常生活環境下における5時間連続のEMG計測を行った.最大かみしめの10,20,30%の3段階の筋活動量と筋活動持続時間(19s)を組み合わせた27通りの設定閾値について適中精度を調べた.その結果,30%MVC-EMGで筋活動持続時間2sの組み合わせのときの閾値が81.3%と最も高い適中精度を示した.しかし,この閾値が実際に有効な閾値として検出された被験者は18人中9人(50%)であった.このことから,全員へ共通な閾値の設定を行うよりも,個人ごとにベースラインデータを確認し,その傾向やクレンチングの病態を把握したうえで閾値設定を行うことが望ましいといえる.そこで個人ごとに妥当性ある閾値設定を試みたところ,18人中16人(88.8%)に対し有効な閾値の設定が可能であった.これら一連の研究結果から,筋活動量と筋活動持続時間を組み合わせた閾値を設定することで,日常生活環境下において効率の良いEMG-BF療法が行えることが示唆された.日中のクレンチングをコントロールし、ブラキシズムによる顎関節症の治療法としての咀嚼筋筋電図(EMG)バイオフィードバックについて検討を行った。前年度と同様に、日常生活環境下における5時間連続のEMG計測を行った.最大かみしめの10,20,30%の3段階の筋活動量と筋活動持続時間(19s)を組み合わせた27通りの設定閾値について適中精度を調べた.その結果,30%MVC-EMGで筋活動持続時間2sの組み合わせのときの閾値が81.3%と最も高い適中精度を示した.しかし,この閾値が実際に有効な閾値として検出された被験者は18人中9人(50%)であった.このことから,全員へ共通な閾値の設定を行うよりも,個人ごとにベースラインデータを確認し,その傾向やクレンチングの病態を把握したうえで閾値設定を行うことが望ましいといえる.そこで個人ごとに妥当性ある閾値設定を試みたところ,18人中16人(88.8%)に対し有効な閾値の設定が可能であった.これら一連の研究結果から,筋活動量と筋活動持続時間を組み合わせた閾値を設定することで,日常生活環境下において効率の良いEMG-BF療法が行えることが示唆された.慢性の咀嚼筋痛をマネージメントする方策を確立するために、クレンチングやグラィンディングなどの口腔悪習癖をセルフコントロールするうえで必要となる装置の開発と有効な条件設定を探ることが本研究の目的である。また、フィードバック条件設定に関しては、筋活動量と活動持続時間の組み合わせにより食事中の機能的な活動と、食いしばりによる非機能的筋活動を90%以上の認識率で識別できるパラメータを設定し、結果を目本歯科心身医学会雑誌(16巻31-36頁、2001)に発表した。なお、この結果は健常者を対象としたものであることから、次年度はクレンチングが原因で咀嚼筋痛を引き起こしている患者を対象とした閾値設定方法の検討、さらには実際のフィードバック訓練の効果について検討を行い、臨床応用に向けてシステムの確立を目指す予定である。クレンチングやブラキシズム等の口腔悪習癖は顎関節症の寄与因子であることが知られている.しかしながら,これらの口腔悪習癖を抑制する手段は確立されておらず,本人が日常のクレンチングを自覚していない場合も少なくない.

そこで本研究では,筋痛患者に対する日常生活下でのバイオフィードバック訓練の臨床応用に向け,咀嚼等の機能的筋活動と口腔悪習癖による非機能的筋活動を識別する閾値の設定方法を検討した.昨年度開発をおこなった,小型軽量化した携帯型EMGバイオフィードバック装置を用いて,顎関節症状の無い健常者34名(男性18名,女性16名,平均年齢26.6±2.7歳)を被験者として,日常生活環境下での側頭筋筋活動量(EMG)を5時間連続記録した.測定開始時と5時間後に以下の条件で機能運動,非機能運動を行わせた.最大咬みしめを100%MBF咬合力に設定し,10,30,50%MBF咬合力による持続咬みしめを非機能運動,ガム,煎餅咀嚼を機能運動とした.最大咬みしめ時筋活動量を100%EMG閾値レベルとし,10,20,30%EMG閾値レベルの3段階およびEMG閾値持続時間19秒の9段階を組合せた27通りのパラメータに対し,機能的筋活動と非機能的筋活動を識別する上で最適な組合せを求め,測定開始時と5時間後の経時的安定性について検討した.その結果,測定開始時に設定した30,50%MBF咬合力と機能運動を識別する閾値が5時間後まで有効な被験者は34名中30名(90.9%)であり,10%MBF咬合力と機能運動を識別する閾値が5時間後まで有効な被験者は25名(73.5%)であった.また,それぞれの咬みしめ条件において,測定開始時と5時間後では高い相関が認められた.次年度は,クレンチングを自覚する咀嚼筋痛患者を対象に閾値設定を検討する予定である。結論として,EMG閾値レベルとEMG閾値持続時間の組合せにより閾値の設定が可能であることが示唆された.平成15年度はクレンチングの特性に着目し,筋活動量と筋活動持続時間を組み合わせた筋電図(EMG)バイオフィードバック(BF)療法のための有効な閾値設定について,クレンチング習癖者を対象として検討することを目的とした.咀嚼時など機能運動とクレンチングなどの非機能運動のEMGが識別可能となりうる閾値を有効な閾値とみなした.この閾値設定が可能となることは効率の良いBF療法が可能となることを意味する.被験者は18人(男性7名,女性11名,平均年齢36.2±14.8歳)で咀嚼筋に痛みや疲労感があり,クレンチングの自覚のある者とした.これらの被験者に対し前年度に報告した携帯型EMG-BF装置のデータロガー機能を利用して,日常生活環境下における5時間連続のEMG計測を行った.最大かみしめを100%Maximum Voluntary Contraction(MVC)とした場合,設定した3段階の筋活動量(10,20,30%MVC)と筋活動持続時間(19s)を組み合わせた27通りの設定閾値について適中精度を調べた.その結果,30%MVC-EMGで筋活動持続時間2sの組み合わせのときの閾値が81.3%と最も高い適中精度を示した.しかし,この閾値が実際に有効な閾値として検出された被験者は18人中9人(50%)であった.このことから,全員へ共通な閾値の設定を行うよりも,個人ごとにベースラインデータを確認し,その傾向やクレンチングの病態を把握したうえで閾値設定を行うことが望ましいといえる.そこで個人ごとに妥当性ある閾値設定を試みたところ,18人中16人(88.8%)に対し有効な閾値の設定が可能であった.本実験の結果から,筋活動量と筋活動持続時間を組み合わせた閾値を設定することで,日常生活環境下において効率の良いEMG-BF療法が行えることが示唆された.
酸化ストレスによるＩＬ－１１の発現制御と生体恒常性維持における役割の解明

酸化ストレスの亢進は、疾患の増悪を促進する有害な因子となる。一方で、申請者は酸化ストレスにより産生誘導されるIL-11が組織修復を促進因子であることを見出していた。本研究では、酸化ストレスにより誘導されるIL-11の発現制御と生体の恒常性維持における役割を明らかにすることを目的とし、2年度目は特に、(1)親電子分子によって誘導されるIL-11の生体での役割(2)病態モデルマウスを用いたIL-11レポーターマウスの有用性の検討を研究課題とした。(1)親電子物質は、活性酸素種と同様のタンパク質修飾を介して様々な生体応答を誘導することが知られている。そして、親電子物質の一つである1,2-naphthoquinone (1,2-NQ)刺激によりIL-11の有意な産生亢進が見られることを申請者は見出していた。そして今年度、IL-11受容体欠損マウスを用いて解析を進めた結果、IL-11は1,2-NQ投与により生じる毒性に対して抵抗性を示す分子であることが分かった。また、この際に野生型マウスでは腸上皮で細胞増殖などの亢進が見られるが、この現象はIL-11受容体欠損マウスでは減弱していることを見出した。現在、IL-11の下流でこれらの機構に関わる分子経路の同定を試みている。(2)初年度に、申請者はIL-11-GFPレポーターマウスの作製を行った。そこで、このマウスの有用性を検討するために、酸化ストレスの亢進が見られる肝障害モデルを作製し、検討を行った。その結果、肝臓においてIL-11遺伝子およびEGFP遺伝子の発現亢進が見られた。しかし、この系では細胞質の損失を伴う細胞死が短時間で起こってしまうため、細胞質に現れるEGFPタンパク質を指標とした解析が難しいことが分かった。そこで、今後はより長期的な経過観察が可能な酸化ストレスが病態に関与する疾患モデルを用いて解析を行うこととした。26年度が最終年度であるため、記入しない。酸化ストレスは、病態悪化だけでなく、生理的に有益な機能を発揮していることが示されている。この中で、申請者は酸化ストレスによってIL-11が誘導され組織修復に関与することを見出している。本研究ではIL-11の発現制御と生体の恒常性維持における役割を明らかにすることを目的とし、本年度は、研究課題である(1) IL-11遺伝子の発現調節領域と、その制御因子の同定、(2) IL-11の産出細胞をin vivoイメージングできるレポーターマウスの作製を遂行し、以下の成果を得た。(1)親電子物質は、活性酸素種と同様にタンパク質のシステイン残基の修飾を介して様々な生体応答を誘導することが知られている。そこで、親電子物質によりIL-11の産生が誘導されるか検討したところ、環状芳香族ケトンの一つである1,2-naphthoquinone (1,2-NQ)刺激によりIL-11の有意な産生亢進が見られた。また、1,2-NQはMEK-ERK経路の活性化を介して転写因子AP-1の活性化、IL-11遺伝子プロモーター領域上のAP-1結合領域を介してIL-11の転写を誘導しており、特にAP-1の構成因子であるFra-1が重要であることを見出した。(2)大腸菌人工染色体ゲノムクローンを用いて、組織特異的エンハンサー領域を含むIL-11遺伝子プロモーター下で蛍光タンパク質EGFPを発現するように組み換えを行ったIL-11-レポーターマウスを作製した。そして様々な臓器におけるEGFPの発現を調べた結果、その発現量はIL-11の発現量と強い相関が見られることが分かった。また、中でもM-11の強い発現が見られる精巣においては、EGFPの強い発現が光学的観察からも確認された。よって、IL-11産生のイメージングに有効なレポーターマウスが樹立できたと考えられる。

そこで、このマウスの有用性を検討するために、酸化ストレスの亢進が見られる肝障害モデルを作製し、検討を行った。その結果、肝臓においてIL-11遺伝子およびEGFP遺伝子の発現亢進が見られた。しかし、この系では細胞質の損失を伴う細胞死が短時間で起こってしまうため、細胞質に現れるEGFPタンパク質を指標とした解析が難しいことが分かった。そこで、今後はより長期的な経過観察が可能な酸化ストレスが病態に関与する疾患モデルを用いて解析を行うこととした。26年度が最終年度であるため、記入しない。酸化ストレスによるIL-11産生の分子機構についての新しい知見を明らかにしただけでなく、IL-11-EGFPレポーターマウスの樹立も順調にいっていることから、おおむね順調に進展している。In vitroの解析を中心として明らかにした事象を、in vivoのマウスモデルに還元する。具体的には、親電子分子のマウス投与に伴いIL-11やIL-11の産生に関わる分子の発現量亢進や活性化が見られるかを明らかにする。また、親電子分子投与に対するIL-11の働きを調べるためにIL-11の受容体欠損マウスを用いて、その病理的変化を解析することでIL-11の役割を明らかにする。そして、作成したIL-11レポーターマウスを用いて、酸化ストレスの亢進が病態増悪に関与するモデルを作出し、レポーターマウスとしての有用性を調べる。
剥離と再付着を伴う複雑な乱流系における熱輸送機構

剥離した流れが再付着する物体あるいは流路内の熱伝達特性の解明は種々の形式の熱交換器の性能等と密接な関連を有し、熱エネルギ-の有効利用・省エネルギ-の観点から緊急を要するきわめて重要な課題である。これまで、最も基本的と考えられる鈍い前縁を有する平板および円柱を取り上げ、熱伝達特性・流れおよび乱れ特性を解明してきたが、流れは複雑をきわめ、乱流熱輸送機構の詳細はいまだ不明であるといっても過言ではない。また精度の高い測定方法の確立も強く要請されている。本研究は、鈍い前縁を有する平板まわりの二次元流れに関し、剥離域内部から再付着領域、さらに再付着後の境界層発達領域における速度変動と温度変動の高精度の測定方法を確立するとともに、相関分析・スペクトル分析等を通して、剥離と再付着を伴う複雑な乱流系における乱流熱輸送機構う解明しようとするものである。得られた結果の主たるものは次のようである。昭和63年度においては、平均熱伝達特性を明らかにし、剥離域内部の強い三次元性、再付着領域から下流における温度場のすみやかな発達の様相が解明された。温度変動強さは、剥離剪断内部においては速度乱れ強さの最大値を示す位置の外側に極大値を示すこと、温度変動の積分時間尺度およびパワ-スペクトラム・確率密度は流れの様相に著しく依存すること等が明らかにされた。平成元年度においては、スプリットフィルムプロ-ブにより、逆流率・2方向の平均および変動速度特性を測定し、熱伝達率の極大値が平均再付着点の下流に位置すること、速度変動と温度変動の積分時間尺度から乱流渦塊の形状の概略が明らかとなった。さらに、2ワイヤプロ-ブにより、流れ方向乱流熱流速、速度変動と温度変動の相関関数の特性が解明された。剥離と再付着を伴う複雑な乱流系における熱輸送機構を解明する目的のもとに、昭和63年度においては、鈍い前縁を有する平板まわりの二次元流れを取上げ、実験研究を行った。得られた成果をまとめると次のようになる。(1)風洞測定部の改良を行うことより、主流部の乱れ強さが約0.4%の良好な一様流を得ることができた。(2)厚さ20mm、幅200mm、長さ700mmの鈍い前縁を有する伝熱平板を作製し、剥離域内部から再付着領域、さらには再付着後の境界層発達領域における熱伝達特性を明らかにすることができた。これにより、剥離域内部の強い三次元性、再付着領域から下流における温度場のすみやかな発達の様相が解明された。(3)剥離域内部、再付着領域、再付着後の境界層発達領域における温度変動を測定することより、その統計的特性を含め次のことが明らかにされた。(i)温度変動強さは、剥離域内部においては速度乱れ強さの最大値を示す位置(剥離剪断層の中心)の外側で極大値を示すこと。(ii)温度変動の積分時間尺度は剥離泡内の平均速度が零付近で最大値となり、温度変動強さ最大値付着で最小値となること、再付着後の境界層発達領域においてはあまり変化しないこと。(iii)温度変動のパワースペクトラム、確率密度は流れの様相に大きく依存し、剥離域内部、再付着領域、再付着後の境界層発達領域において著しく変化すること。(iv)ゆがみと扁平度の結果は、流れの剥離と再付着がその下流における温度変動の統計的特性に大きな影響を及ぼす。

これまで、最も基本的と考えられる鈍い前縁を有する平板および円柱を取り上げ、熱伝達特性・流れおよび乱れ特性を解明してきたが、流れは複雑をきわめ、乱流熱輸送機構の詳細はいまだ不明であるといっても過言ではない。また精度の高い測定方法の確立も強く要請されている。本研究は、鈍い前縁を有する平板まわりの二次元流れに関し、剥離域内部から再付着領域、さらに再付着後の境界層発達領域における速度変動と温度変動の高精度の測定方法を確立するとともに、相関分析・スペクトル分析等を通して、剥離と再付着を伴う複雑な乱流系における乱流熱輸送機構を解明しようとするものである。平成元年度において得られた結果の主たるものは次のようである。スプリットフイルムプロ-ブにより、逆流率、2方向の平均および変動特性を測定し、熱伝達率の極大値が平均再付着点の下流に位置すること、速度変動と温度変動の積分時間尺度から乱流渦塊の形状の概略とその流れ方向での変化の様相が明らかとなった。さらに、2ワイヤプロ-ブにより、流れ方向乱流熱流束、速度変動と温度変動の相関関数の特性が解明された。また、従来ほとんど使用されていないトリプルスプリットプロ-ブによる速度の測定を試みた。その結果、平均速度に関しては他の方法による結果とおおむね一致するが、乱れ強さ・レイノルズ剪断応力に関しては顕著な相違を生ずることが明らかとなり、今後その解析方法等を含め検討を続けることが必要である。
2次元量子重力と弦理論における可積分構造と無限次元代数

弦理論におけるソリトンは、弦の非摂動的ダイナミクスを理解する上で重要な役割を演じて来ているが、それは、結合定数(string coupling constant)gが小さい領域で、e^<-const/g>の形の非摂動効果を与えると考えられている。このことは、閉弦に関する場の理論を共変で単純な形を持つ作用(汎)函数を用いて構成論的に定義することが難しい、ということを意味している。この問題を回避する可能性の一つとして、「弦よりも基本的な力学変数が存在し、閉弦の基本励起は複数変数によって記述される」ということが考えられる。その際、ソリトンも、その基本的な力学変数により自然に記述されることが望ましい。矢彦沢茂明氏(京大・理学部)と私は、行列模型のdouble scaling limitとして非摂動的に定義の出来ている非臨界弦において検討を行い、確かにこの可能性が実現していること、とくに、時空のフェルミオンがその基本的な力学変数に対応し、弦の場とソリトン場の両方が、(フェルミオン数が0の)双一次形式で表されることを示した。我々はさらに、多重ソリトン解の重ね合わせについても議論を行い、その結果、(i)分配函数にSchwinger-Dyson方程式(W_<1+∞>代数の真空条件)を課すだけでは多重ソリトン解の足し上げの係数は任意であること、(ii)string方程式から得られる結果と一致させるためには分配函数がKPヒエラルヒ-のr函数であることが必要であり、その時には有限個の不定定数のみが残ること、を示した。以上の結果は、弦の基本励起に関するSchwinger-Dyson方程式だけでは系が非摂動的に決められていないことを示唆し、閉弦が基本的力学変数ではないという予想の証拠の一つと考えられる。
重度手指麻痺患者の手の機能回復を目指す「脳波＋ロボット」リハビリテーションの創生

平成30年度は開発したDMBシステムを院内だけでなくデイサービス施設や在宅で施行できるようにするための簡易型脳波計を利用したシステムの小型化・低コスト化に取り組んだ。簡易脳波計としてはマイコンベースのOpen BCIを用い,取得した脳波データをコンピュータからタブレット端末に送信し,リハビリテーションの施行者や患者が視覚的に運動関連脳活動を確認可能なアンドロイドアプリケーションの開発を行った。DMBシステム使用中の脳活動をOpen BCIと医用脳波計(g.tec g.USPamp)で同時計測し,それぞれの脳波データから運動想起の脳活動指標である事象関連脱同期(ERD)を算出して検討を行った。Open BCIが無線システムであることと,DMBシステムにデータを読み込むためにかかる遅延が確認されたため,この遅延時間を考慮したERD強度の解析を行った。7名の健常被験者の結果から,簡易脳波計と医用脳波計のERD強度指標の平均相関係数は0.943,検出されたERD強度の正負の平均一致率は94.3%であり,簡易脳波計によるDMBリハビリテーションの実施が十分な精度で可能であることを示すことができた。脳活動を可視化表示するアプリケーションについては,手の掌屈課題施行中のERDと筋活動を表示する仕様とし,脳卒中患者10名に対して試用試験を行った。使用者アンケートの結果から患者の6割以上が脳活動・筋活動の観察に興味を持ち,今後もアプリケーションを使ったリハビリを行いたいと答え,患者の機能回復への意欲向上に貢献することが示された。また,アプリケーションの使用により計測を完了できた8名中6名で患側ERD強度の増加が確認され,患者の運動時の脳活動を改善する可能性が示された。これらの成果は学会にて発表した。本研究は脳血管障害患者の手の運動意図に同期した感覚フィードバックを付与するロボットシステムの構築を通じて,従来廃用手とせざるをえなかった重度の手指麻痺を回復へ導く自立的なリハビリ技術の確立を目的としている。平成28年度は(1)咀嚼/脳波による運動意図を検出するDMBシステムの作成,(2)運動経路の再構築に最適なフィードバック手法の検討,(3)咀嚼/脳波DMBシステムを用いたリハビリ効果の定量化に取り組んだ。(1)では咀嚼,脳波の両方を入力とするDMBシステムを予定通り完成させ,外来・入院患者30名を対象にDMBの単回施行と2週間の連続施行における運動関連脳活動ならびに手指運動機能の変化についての臨床データを取得した。(2)については(1)で作成した脳波を用いたDMBシステムを対象に,視覚と体性感覚のフィードバックを同時に与える場合と1秒の時間遅れをつけて与える場合とで脳波計測実験を行い,複数感覚入力が時間的な整合性を持ってフィードバックされるBMIが最適であることを明らかにした。(3)では麻痺や痙縮を伴う麻痺手においてもその可動域や指にかかるトルクを定量的に計測することが可能な手指可動範囲計測装置を研究協力者の伊藤工業と共同で開発し,村田病院の協力のもと実際の脳卒中患者に適用して良好な結果を得た。これらの成果は国際会議における招待講演等で発表したほか,BMIリハビリテーションの方法ならびに麻痺手機能の定量的な計測装置の発明として2件の特許出願を行った。DMBシステムは利用患者や病院スタッフからの意見を聴取し,視覚刺激・教示のタイミング・ユーザーインターフェースなどについて数回の改良を行った。医師やリハビリスタッフ単独での操作が可能なグラフィカルユーザーインターフェースを作成したことで,DMBシステムを病院へ常時設置し,多くの患者データを取得できるようになった。また麻痺手の機能回復の要となる運動関連脳活動(事象関連脱同期:ERD)信号を徐々に増大させるためのトレーニングアルゴリズムも新規に開発し,健常者ならびに脳卒中患者での検証実験が進行中である。平成29年度は開発したDMBシステムを慢性期外来患者27名,回復期入院患者9名へ適用し,麻痺・感覚障害の重症度別のDMBリハビリテーションの機能回復効果について検討した。外来患者に対してDMBによる運動想起訓練を単回施行した結果,手指の痙縮(Modified Ashworth Scale: MAS)が有意に改善する結果が得られた。慢性期患者を麻痺の程度(Brunnstrom Stages of Stroke Recovery: BRS)ならびに感覚障害の程度(Stroke Impairment Assessment Set: SIAS)によってサブグループに分類した検討においても,麻痺からの回復ステージに沿ったDMBの有効性が確認された。また,入院患者については運動想起訓練と一般的な理学・作業療法を組み合わせたリハビリテーションを28日間連続で施行し,このうちの前半あるいは後半の14日間ではDMBを用いたニューロフィードバックによる運動想起訓練を行い,残りの14日間ではDMBと同様の外骨格ロボットを装着するが,脳活動にかかわらず麻痺手を受動的に動かす運動想起訓練を行った。DMB使用期間のみで手指伸展筋の痙縮(MAS)ならびに手指機能(Fugl-Meyer Assessment)が統計的に有意に改善し,対照群では有意傾向にとどまった。DMB使用期間では,運動観察実行に伴う患側のERD強度も有意に増加していたことから,運動関連脳活動の強度に応じて生理学的な感覚フィードバックを付与することが患側運動野の運動回路の再構築を促し,高い臨床効果をもたらしたと考えられる。これらの成果は投稿論文や学会抄録論文として発表した。平成28年度にDMBシステムのユーザーインターフェースを構築したことにより,共同研究先病院内のリハビリテーションスタッフによるデータ取得が順調に行われている。

機能回復の要となる運動関連脳活動(ERD)信号を徐々に増大させるためのトレーニングアルゴリズムについても,若年健常者を対象として,外骨格ロボットによる手の動きの固有感覚フィードバック,脳波に同期しない偽フィードバック,脳波に同期するが非生理学的な感覚フィードバック(トーンバースト音)によるERD訓練効果の検討を行った。想起する運動と同等の運動感覚を引き起こす固有感覚フィードバック群のみに有意な訓練効果が認められ,本リハビリテーション手法の優位性が確認された。本研究成果は脳神経科学の国際誌に投稿し,掲載決定している。平成30年度は開発したDMBシステムを院内だけでなくデイサービス施設や在宅で施行できるようにするための簡易型脳波計を利用したシステムの小型化・低コスト化に取り組んだ。簡易脳波計としてはマイコンベースのOpen BCIを用い,取得した脳波データをコンピュータからタブレット端末に送信し,リハビリテーションの施行者や患者が視覚的に運動関連脳活動を確認可能なアンドロイドアプリケーションの開発を行った。DMBシステム使用中の脳活動をOpen BCIと医用脳波計(g.tec g.USPamp)で同時計測し,それぞれの脳波データから運動想起の脳活動指標である事象関連脱同期(ERD)を算出して検討を行った。Open BCIが無線システムであることと,DMBシステムにデータを読み込むためにかかる遅延が確認されたため,この遅延時間を考慮したERD強度の解析を行った。7名の健常被験者の結果から,簡易脳波計と医用脳波計のERD強度指標の平均相関係数は0.943,検出されたERD強度の正負の平均一致率は94.3%であり,簡易脳波計によるDMBリハビリテーションの実施が十分な精度で可能であることを示すことができた。脳活動を可視化表示するアプリケーションについては,手の掌屈課題施行中のERDと筋活動を表示する仕様とし,脳卒中患者10名に対して試用試験を行った。使用者アンケートの結果から患者の6割以上が脳活動・筋活動の観察に興味を持ち,今後もアプリケーションを使ったリハビリを行いたいと答え,患者の機能回復への意欲向上に貢献することが示された。また,アプリケーションの使用により計測を完了できた8名中6名で患側ERD強度の増加が確認され,患者の運動時の脳活動を改善する可能性が示された。これらの成果は学会にて発表した。DMBによるリハビリテーションプログラムのプロトコルをおおよそ決定することができたため,平成29年度以降は計画書の予定に沿って重症度別の機能回復効果の同定ならびに在宅用DMBシステムの開発を行っていく。過去2年間の研究で当初の目的であったDMBシステムの確立がほぼ達成された。平成30年度はより多くのリハビリテーション機会を患者に提供するための在宅用DMBシステムの開発に取り組む。
下肢障害者のための車いす取り付け型サイクリングユニットの開発と評価

4輪型,アップライト型,リカンベント型の3種類の障がい者用自転車を開発した.それぞれの自転車は自転車装置と車いすから構成される.これらの3つの自転車は地面からのクランク軸中心高さ(ボトムブラケット(BB)高さ)が異なっている.電気刺激不使用時(随意運動)および電気刺激使用時(FES運動)の結果を評価した.本研究は,健常被験者に対して下肢関節モーメントに及ぼすBB高さの影響を調査した.FES運動時,随意運動時いずれの場合においてもBB高さの最も高いリカンベント型を使用すると,高強度の運動が行いやすく,一方BB高さの低いアップライト型や4輪型では低い運動強度の運動に適していることが示唆された.下肢に障害を持った方が使用するための車いす取り付け型自転車ユニットを3種類製作した。3種類の自転車ユニットを用いて、リハビリテーション効果の高い乗車ポジションを解明することが目的である。この実験のために4つの高精度3軸型力センサを購入し、新型の6軸型ペダルセンサを開発した。この6軸型ペダルセンサと、3次元動作解析装置(Vicon)を用いて、健常者を対象に、乗車ポジションを変更したときの下肢の関節モーメントを計算した。機能的電気刺激(FES)を使用した場合の関節モーメントと、電気刺激を使用しない場合の関節モーメントを評価した。平成27年度は、予備実験のため、被験者が2名と少なかったが、今後はより多くの被験者を対象に実験を行い、乗車ポジションと下肢関節モーメントの関係を明らかにする。当初は、自転車の改良と、パワーメータによる評価を行う予定であったが、研究費の前倒し請求を行い、当初の予定に加え、平成28年度に行う内容(新型6軸ペダルセンサの開発、健常者による関節モーメントの3次元解析)の一部を27年度に実施できた。これにより、今後、多数の被験者による実験を行うことができるため、新たに得られた知見を確認するための追実験ができると考えている。本研究は、機能的電気刺激(FES)を使用した障害者用車いす取り付け型自転車の開発を目的としており、特にサイクリング運動をしやすい乗車ポジションの評価を行っている。平成28年度は、ペダル位置(高さなど)が異なった3種類の車いす取り付け型FESサイクリングについて、健常被験者を対象に、随意サイクリング運動(FES刺激のない場合のサイクリング運動)とFES刺激サイクリング運動について乗車ポジション評価を行った。使用した車いす取り付け型FESサイクリングは(1)リカンベント型(2)4輪型(3)アップライト型の3種類であるが、(1)のリカンベント型が最もペダル高さが大きく(地面から離れていて)(3)のアップライト型のペダル高さが最も地面に近く低くなっている。(2)の4輪型のペダル高さは、車いすの座面とほぼ同じ高さで、3種類のうち中程度の高さとなっている。実験では、乗車ポジションを変更したときの下肢関節モーメント(股関節モーメント、膝関節モーメント、足関節モーメント)を調査した。実験の結果、随意運動、FES運動いずれの場合も(1)リカンベント型と(2)4輪型ではペダルを踏み込む動作モードでペダリングをしており、一方(3)アップライト型ではペダルを引き上げる動作モードでぺダリングしていることが分かった。特に(3)のアップライト型が最も下肢関節に負担をかけないでサイクリング運動をできる乗車ポジションであることがわかった。以上の内容について論文にまとめ、論文投稿をしているところである。平成29年に論文投稿をする予定であったが、28年度のうちに、これまでの内容について論文にまとめ投稿中である。また、本研究に関連する内容についての論文が受理されていて、順調に研究が推移していると考える。平成27年度に障がい者用自転車の製作、28年度に下肢関節モーメント評価用ペダルセンサの開発を行った。28年度中に健常被験者による随意運動とFES刺激運動の実験を行なった。自転車のクランク軸中心(ボトムブラケット:以下BB)高さを変更した3種類の自転車で実験を行い、それぞれの自転車におけるBB高さ変更が下肢関節モーメントに及ぼす影響を評価した。その結果、座面より低い位置にある場合(upright type)は非常に小さい運動負荷でサイクリング運動が実現できた。一方、BB高さが座面と同じか、高い条件の自転車(four-wheel type、recumbent type)では,より大きい運動負荷(股関節モーメントや膝関節モーメントが大きくなった)が必要であった。以上より、BB高さの変更が、トレーニングやリハビリテーション効果に及ぼす影響が明らかになった。以上の結果を、29年度に英国で行われたIFESS(国際FES学会)で講演発表を行った。発表の結果、非常に有益な質問やコメントを得た。当初の予定では平成29年度に障がい者の被験者による実証実験を行う予定であったが、今回の健常被験者で行った結果を論文にまとめることが必要であると考えた。さらに、得られた知見を日本国内だけでなく、海外にも伝えるために、英語論文での論文発表に取り組んでいる。レフェリーの先生方からの貴重なご意見や、コメントを参考により良い論文になるよう作成・投稿中である。障がい者の被験者での実験は今後の課題とする予定である。4輪型,アップライト型,リカンベント型の3種類の障がい者用自転車を開発した.それぞれの自転車は自転車装置と車いすから構成される.これらの3つの自転車は地面からのクランク軸中心高さ(ボトムブラケット(BB)高さ)が異なっている.

電気刺激不使用時(随意運動)および電気刺激使用時(FES運動)の結果を評価した.本研究は,健常被験者に対して下肢関節モーメントに及ぼすBB高さの影響を調査した.FES運動時,随意運動時いずれの場合においてもBB高さの最も高いリカンベント型を使用すると,高強度の運動が行いやすく,一方BB高さの低いアップライト型や4輪型では低い運動強度の運動に適していることが示唆された.これまで開発した3台のFESサイクリングに関する比較と評価実験に関する論文、およびFESサイクリングの乗車ポジションが下肢関節モーメントに及ぼす効果に関する論文の執筆を予定している。さらに、健常者によるFESサイクリング運動の乗車ポジションと各筋肉の筋電計測との比較検討や、3次元動作解析(ペダル軸の長手方向成分の力を使用した解析)などを計画中である。当初29年度は障がい者を対象にした実証実験とこれまでの内容についての論文投稿の2つを予定していた。しかしながら現在までの研究を広く国際的に発表することと、現在他の研究グループで行われている関連研究の調査をする必要がでてきたため、平成29年7月にイギリス(ロンドン)で行われるIFESS2017で本研究の一部を講演発表することとした。平成29年度はこれに加え、障がい者を対象にした実証実験(予備実験)と論文投稿の以上3つを計画している。さらに現在、筋肉の動作タイミングや、筋力の大きさなどの評価のため、筋電値の調査もあわせて実施しており、今後さらに研究が発展していくことが予想される。機械力学・計測制御平成27年度の研究計画通りに実施した結果、25,278円の差を生じているが、比較的少額であり、適正に支出しているものと考えている。平成29年度7月に国際学会(IFESS2017・イギリス・ロンドン)を計画しておりその渡航費用と、論文の英文校正費用、論文投稿費用が必要と考えましたので、適正に使用していると考えます。FES刺激実験に使用するための表面電極パッド(約20,000円)を購入し、実験に使用する予定である。平成28年度から29年度へ生じた次年度使用額については、特に、英文校正費用、論文投稿費用に充てる予定です。
組織不祥事の言語的アプローチに関する理論的・経験的検討

本研究は、組織不祥事が利害関係者によってどのように語られてきたのかを明らかにするために、言語的アプローチ(Linguistic Approach)の観点から理論的かつ経験的な検討を行った。具体的には、組織不祥事研究における言語的アプローチの可能性を理論的に検討し、具体的な不祥事事例を経験的に検討することを通じて、研究成果を国内外に発信した。本研究の目的は、組織を取り巻く利害関係者がどのように組織不祥事を作り上げているか(かつ、それにどう対処すべきなのか)を明らかにすることである。より具体的には、本研究は組織不祥事を「様々な利害をもつ人々のクレーム申し立て活動を通じて問題化されたもの」と定義し、これを調査するための理論的検討と経験的検討を実施する。初年度となる本年度では、当初の計画通り、組織不祥事の理論的検討を実施した。これらの研究業績は、国内外を問わず、広く発表できた。まず海外では、組織不祥事の理論的アプローチを類型化し、精緻化するための学会報告を行った(Nakahara, 2017)。この理論的アプローチは、次の3つのアプローチに類型化された。第一に、社会規範や組織規範を参照した上で組織不祥事の根絶を目的とする規範的アプローチである。第二に、組織不祥事を根絶させるのではなく、むしろより多くの人々に組織不祥事の存在を知らしめようと定義活動を行う認知的アプローチである。そして第三に、組織不祥事の根絶でも周知でもなく、その語られ方に着目する言語的アプローチである。この学会報告では示唆に富むコメントが少なからず得られたが、現在では、このコメントをもとに加筆・修正を加えて査読付き国際雑誌へ英語論文を投稿中である。国内では、理論的検討を具体的な文脈において議論すべく、東芝クレーマー事件を対象とした学会報告を行った(中原, 2017)。この事件は、東芝のビデオデッキに製品欠陥が見当たらない状況にあっても、東芝が消費者からクレームを受けてしまい、そのクレーム対応の誤りが社会問題化した事例であった。この学会報告では、この事件を対象とした事例記述を通じて、企業側がいかに対応すべきだったのかを再検討した。この学会報告においても、示唆に富むコメントが少なからず得られたが、そのコメントをもとに査読付き論文を執筆した。組織不祥事の経験的検討を行うという目的に対して、その理論的基盤を固めるための理論的検討を行うことができた。特に、言語的アプローチの理論的基盤となる構築主義(constructionism)については、「社会問題の構築主義」を再訪し、この議論をめぐって激化した方法論論争を、現在の議論を包括的に辿りながら再検討した。その結果、この方法論論争の方途には、単に経験的検討を行うための構築主義(エンピリカル・リサーチャビリティ)ではなく、政治性を前提とする構築主義(ポリティカル・リサーチャビリティ)の可能性があることを示した。こうしたポリティカルな構築主義のあり方については、既にミシェル・フーコーやジュディス・バトラーが言及しているものでもあるため、今後はより古典的な議論の再検討が見込まれる。以上を踏まえると、本研究課題は、総合的に、おおむね順調に進展している。この目的に対して本研究は、組織不祥事を「様々な利害をもつ人々のクレーム申し立て活動を通じて問題化されたもの」として再定義し、これを調査するための理論的検討と経験的検討を実施する。まず、研究論文に言及する。次年度となる本年度では、初年度にて国際学会で報告した理論的検討の研究成果を国際雑誌査読付き論文として公刊した。具体的には、組織不祥事研究の言語的アプローチの分析方法として言説分析、内容分析、ナラティブ分析を実施した場合に、どのような分析結果が可能となるのかを既存研究の萌芽的取り組みをもとに検討した。また、組織不祥事研究に隣接する研究としてレジリエンス研究を取り上げ、レジリエンス概念がいかに類型化可能であるのかを理論的に検討した。次に、研究報告に言及する。本年度では、組織不祥事の経験的検討として内容分析を実施した上で、組織不祥事が経時的にどのような出来事とともに変遷しているのかを明らかにした。しかしながら、それはあくまで過去・現在・未来という時間の中で、出来事の発生を必然の産物として捉えているに過ぎないという実証主義的歴史学への批判がある。そこで本研究では、出来事の発生を偶然の産物として捉える解釈主義的系譜学を参照した考察を行い、1990年代の証券不祥事を対象とした事例研究を行った。第一の研究推進方策は、論文収集である。データを分析するに足る雑誌記事、新聞記事、調査報告書等は既に入手しているものの、重要なことは実務的のみならず、学術的にも組織不祥事がどのように語られてきたのかを検討することである。そのため、追加的な論文収集を通じて、それらを熟読しながら実際の分析作業に着手していく。第二の研究推進方策は、古典の再解釈である。既に述べたように、本研究では単なる経験的検討ではなく、政治性を前提とした場合の経験的検討を行う必要がある。

そのため、後者の意味での経験的検討を行っている古典の再解釈を通じて、具体的な分析作業の手がかりを得る。29年度が最終年度であるため、記入しない。経営学29年度が最終年度であるため、記入しない。