hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
余命および活動的余命からみた高齢期における至適血清コレステロールレベル

血清総コレステロールが,余命や生活機能等の地域在宅高齢者の健康指標に及ぼす影響を解明し,高齢期における血清コレステロールの至適レベルを明らかにすることを目的に横断研究および縦断研究を行い,以下の知見を得た.(1)地域在宅高齢者の総コレステロールの平均値は,男性が175.0mg/dLに対し,女性では201.2mg/dLと有意に高値を示した.(2)地域在宅高齢者の血清総コレステロールは,収縮期血圧,拡張期血圧ともに対し負の関連を示した.また,Body Mass Indexおよび体脂肪率は,総コレステロールが75%tile以上で有意に高かった.血清アルブミンは総コレステロールと有意な正の関連を示した.老研式活動能力指標得点および短縮版GDS得点と総コレステロールには有意な関連を認めなかった.(3)在宅自立高齢者1086名の6年間の総死亡の関連要因を比例ハザードモデルにて検討した結果,総死亡の危険因子として,血清アルブミン低値,男性の喫煙,女性前期高齢期での,やせが抽出された.既知の危険因子を調整した上での至適血清総コレステロールレベルは,男性前期高齢者では156182mg/dlであったが,男性後期高齢者では総死亡との関連を認めなかった.女性では,血清総コレステロール183mg/dl未満が総死亡と有意に関連しており,高脂血症診療ガイドラインの適用が有害となる可能性が示唆された.(4)平均72.8歳の男性443名,平均73.5歳の女性620名に対し3年間のコホート研究を行い,生活機能低下の関連要因を多重ロジスティックモデルにて検討した結果,生活機能の低下と総コレステロールレベルに有意な関連を認めなかった.生活機能の関連要因としては,老研式活動能力指標得点で示されるような高次生活機能,運動習慣,握力など生活機能そのものの水準あるいは体力要因が重要であることが示された.血清総コレステロールが,余命や生活機能等の地域在宅高齢者の健康指標に及ぼす影響を解明し,高齢期における血清コレステロールの至適レベルを明らかにすることを目的に横断研究および縦断研究を行い,以下の知見を得た.(1)地域在宅高齢者の総コレステロールの平均値は,男性が175.0mg/dLに対し,女性では201.2mg/dLと有意に高値を示した.(2)地域在宅高齢者の血清総コレステロールは,収縮期血圧,拡張期血圧ともに対し負の関連を示した.また,Body Mass Indexおよび体脂肪率は,総コレステロールが75%tile以上で有意に高かった.血清アルブミンは総コレステロールと有意な正の関連を示した.老研式活動能力指標得点および短縮版GDS得点と総コレステロールには有意な関連を認めなかった.(3)在宅自立高齢者1086名の6年間の総死亡の関連要因を比例ハザードモデルにて検討した結果,総死亡の危険因子として,血清アルブミン低値,男性の喫煙,女性前期高齢期での,やせが抽出された.既知の危険因子を調整した上での至適血清総コレステロールレベルは,男性前期高齢者では156182mg/dlであったが,男性後期高齢者では総死亡との関連を認めなかった.女性では,血清総コレステロール183mg/dl未満が総死亡と有意に関連しており,高脂血症診療ガイドラインの適用が有害となる可能性が示唆された.(4)平均72.8歳の男性443名,平均73.5歳の女性620名に対し3年間のコホート研究を行い,生活機能低下の関連要因を多重ロジスティックモデルにて検討した結果,生活機能の低下と総コレステロールレベルに有意な関連を認めなかった.生活機能の関連要因としては,老研式活動能力指標得点で示されるような高次生活機能,運動習慣,握力など生活機能そのものの水準あるいは体力要因が重要であることが示された.平成13年7月にA県N村の65歳以上の全住民1383名を対象とした基本健康診査を受診した1051名に本研究への参加を募った.本研究の説明の上,参加に同意した1036名について,基本健康診査項目に加え血清アルブミンおよび体脂肪率を測定し,既往歴,現病歴,服薬状況,食品摂取頻度,老研式活動能力指標,飲酒・喫煙状況,労働状況,運動習慣等に関する聞き取りを行った.内部および外部精度管理を実施している検査機関にて随時静脈血の血清総コレステロール(TC)およびHDLコレステロール(HDL)を測定した.血清コレステロールとその他の健康指標および聞き取り項目との関連を,一般線形モデルおよび多重ロジスティックモデルを用いて検討した.TCは性別に四分位で群別化し(男:<154,154173,174193,194mg/dL≦,女:く181,182199,200219,220mg/dL≦)検討した.

年齢は,'男女ともTCとは負の相関(男r=-.085,女r=-.117)を示したが,HDLとは関連しなかった.収縮期血圧,拡張期血圧,BMI,Hb_<AlC>,体脂肪率,血色素量,白血球数,血清アルブミン,中性脂肪,HDL,牛乳摂取頻度は,年齢を調整した後でもTCと有意な正相関を認めた,男性のTC<154mg/dL群の糖尿病既往は有意に少なかった(1.0vs7.5%)が,尿潜血陽性は有意に多かった(21.8vs8.0%).女性では,TC<200mg/dL群の心疾患の既往が有意に高かった(21.5vs13.2%).TCと老研式活動能力指標得点の間には有意な関連を認めなかった.TCと既知の総死亡の危険因子との間に密接な関連が認められたため,今後これらの因果関係を検討するとともに,余命および活動的余命とTCとの関連を検討する際にはこれらの既知の関連要因を調整する必要があることが明らかとなった.研究初年度(平成13年)に,N村の65歳以上の全住民1383名の内,本研究への参加に同意した1036名に平成14年度の研究への参加を募った.本研究の説明の上,参加に同意した895名に対し,留め置き調査にて,既往歴,現病歴,服薬状況,食品摂取頻度,老研式活動能力指標,飲酒・喫煙状況,労働状況,運動習慣等に関する現況を把握した.また,会場招待型の総合健康調査を実施した.総合健康調査では,体格,体脂肪率を測定し,内部および外部精度管理を実施している検査機関にて随時静脈血の血清総コレステロール(TC)およびHDLコレステロール(HDL),血清アルブミンを測定した.初年度からの1年間の血清コレステロール値の変化量の関連要因を一般線形モデルにて検討した.また,1年間の高次生活機能の変化と初年度の血清コレステロールとの関連を一般線形モデルおよび多重ロジスティックモデルを用いて検討した.TCは性別に平成13年度の値の四分位で群別化し(男:<154,154173,174193,194mg/dL≦,女:<181,182199,200219,220mg/dL≦)検討した.平成13年度の研究にてTCは,年齢,血圧,BMI,体脂肪率,血清アルブミンなどの既知の総死亡の危険因子と有意に関連していることが判明したため,これらを調整要因としてモデルに投入した.TCは,1年間で男性で2.2mg/dl,女性で1.7mg/dlわずかではあるが有意に増加したが,年齢は負に関連していた(B=-0.74).また初年度のTCレベルが低いほどTCの増加傾向は大きかった.老研式活動能力指標からみた高次生活機能は,年齢が高くなるほど,1年間の減少傾向が大きかった(B=-0.076)が,初年度のTCレベルとの関連は認めなかった.また,横断的に見てもTCと老研式活動能力指標得点の間には有意な関連を認めなかった.TCレベルは総死亡には関連しているが高次生活機能の変化との関連はないことが示唆された.研究初年度に本研究への参加に同意したN村の1036名に,2年後の研究への参加を募った.本研究に同意した766名に対し,留め置き調査にて,疾病状況,生活習慣,生活機能に関する現況を把握し,さらに健康調査により,体格,体脂肪率,血圧,握力,脈拍,血清総コレステロール(TC)およびHDLコレステロール(HDL),血清アルブミン(Alb)を測定した.2年間の生活機能の変化および総死亡と初年度のTC,HDLとの関連を一般線形モデルおよび多重ロジスティックモデルを用いて検討した.TCは性別に4群に群別化し検討した.初年度の研究にてTCと年齢,血圧,BMI,体脂肪率,血清アルブミンなどの既知の総死亡の危険因子との関連が判明したため,これらを調整要因としてモデルに投入した.2年間のTCの変化量に有意に関連していた要因は,性別(男性B=-7.9).年齢(B=-0.26).初年度TC(B=-0.30)であった.生活機能の指標としての老研式活動能力指標は初年度のTCレベルが低い群の低下がやや大きい傾向であったが統計学的有意差はみられなかった.過去8年間でみた総死亡の有意な危険因子は,男性前期高齢者では,脈拍数,低握力,喫煙,女性前期高齢者では,最大血圧,低握力,低Alb,男性後期高齢者では,低Alb,飲酒,喫煙,女性後期高齢者では,年齢,TC低値,抑うつ度,脈拍数,低Albであった.
非線形力学系としてのスイッチング電源の解析と設計への応用

近年の情報化社会の到来に伴い,携帯端末をはじめとする情報機器の多くはより小型,軽量なものが求められる.また,環境問題の意識への高まりから,消費電力の小さい高効率な電子機器の開発が必須となる.このような背景のもと,電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型高効率化が特に重要である.また,一層の高周波数化,低電圧大電流化が求められている.本研究ではスイッチング電源を非線形力学系の1つとみなし,非線形力学系の解析技術を応用しながらスイッチング電源の解析,設計を行う,そして,そこに生じる非線形現象や動作特性を明らかにする.具体的な解析例としてMOSFETの寄生容量の非線形特性がDE級増幅器に与える影響を解析的,数値的に明らかにした.一方,低電圧大電流のスイッチング電源を実現するためには,複数のスイッチングコンバータを並列に結合インターリーブ法が注目され,研究されている.この系は発振器の完全結合系とみることができ,それに関する研究は非線形力学系の解析として重点的に取り組まれている.そこで,E級コンバータについてインターリーブ型位相制御E級dc/dcコンバータを提案した.提案回路は従来の手法と比較して低電圧大電流を高効率のもとで達成できることを示し,さらに位相制御の特性を明らかにした.一方,回路の設計は,解析によって得られた波形式から周期性を保障し,所望の仕様,動作を満足するパラメータを決定する問題として帰着できる.これは非線形回路において分岐条件を満足するパラメータを導出する問題に近い.本研究では電源回路を,計算機を用いて自動的に設計するアルゴリズムを提案し,計算機上での実装を試みた.特にSPICE上で本アルゴリズムを実装することに成功し,本手法の実用化の道が大きく開かれた.近年の情報化社会の到来に伴い,携帯端末をはじめとする情報機器の多くはより小型,軽量なものが求められる.また,環境問題の意識への高まりから,消費電力の小さい高効率な電子機器の開発が必須となる.このような背景のもと,電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型高効率化が特に重要である.また,一層の高周波数化,低電圧大電流化が求められている.本研究ではスイッチング電源を非線形力学系の1つとみなし,分岐,カオス現象などの解析に用いられる解析技術を応用し,スイッチング電源の解析を行う.そして,そこに生じる非線形現象や動作特性を明らかにする.具体的な回路例として,E級dc/dcコンバータ,DE級dc/dcコンバータを対象に解析,設計を行う.このコンバータは強制外力により周期的なスイッチングを繰り返す発振器のひとつとみなせるため,カオス発振器の解析手法を応用し,そこに生じる非線形現象や,動作特性などを解析的に明らかにした.一方,低電圧大電流のスイッチング電源を実現するためには,複数のスイッチングコンバータを並列に結合インターリーブ法が注目され,研究されている.この系は発振器の完全結合系とみることができる.発振器の結合系に関する研究は非線形力学系の解析として重点的に取り組まれている.そこで,E級コンバータについて並列結合型電源の回路構成を提案し,提案回路に結合系発振器に対する解析技術を応用し,パラメータミスマッチングの問題に対応する.一方,回路の設計は,解析によって得られた波形式から周期性を保障し,所望の仕様,動作を満足するパラメータを決定する問題として帰着できる.これは非線形回路において分岐条件を満足するパラメータを導出する問題に近い.本研究では電源回路を,計算機を用いて自動的に設計するアルゴリズムを提案し,計算機上で実装する.近年の情報化社会の到来に伴い,携帯端末をはじめとする情報機器の多くはより小型,軽量なものが求められる.また,環境問題の意識への高まりから,消費電力の小さい高効率な電子機器の開発が必須となる.このような背景のもと,電子機器の中で電力消費の占める割合が大きいスイッチング電源回路においては,小型高効率化が特に重要である.また,一層の高周波数化,低電圧大電流化が求められている.本研究ではスイッチング電源を非線形力学系の1つとみなし,非線形力学系の解析技術を応用しながらスイッチング電源の解析,設計を行う,そして,そこに生じる非線形現象や動作特性を明らかにする.具体的な解析例としてMOSFETの寄生容量の非線形特性がDE級増幅器に与える影響を解析的,数値的に明らかにした.一方,低電圧大電流のスイッチング電源を実現するためには,複数のスイッチングコンバータを並列に結合インターリーブ法が注目され,研究されている.この系は発振器の完全結合系とみることができ,それに関する研究は非線形力学系の解析として重点的に取り組まれている.そこで,E級コンバータについてインターリーブ型位相制御E級dc/dcコンバータを提案した.提案回路は従来の手法と比較して低電圧大電流を高効率のもとで達成できることを示し,さらに位相制御の特性を明らかにした.一方,回路の設計は,解析によって得られた波形式から周期性を保障し,所望の仕様,動作を満足するパラメータを決定する問題として帰着できる.これは非線形回路において分岐条件を満足するパラメータを導出する問題に近い.本研究では電源回路を,計算機を用いて自動的に設計するアルゴリズムを提案し,計算機上での実装を試みた.特にSPICE上で本アルゴリズムを実装することに成功し,本手法の実用化の道が大きく開かれた.
自由な分娩体位の安全性に関する研究-施設内の導入に向けて-

1国内調査[研究方法]:総合病院1施設,助産所3施設のフリースタイル分娩者729例を,分娩台長・カルテより分娩時体位,分娩所要時間,新生児の状態,分娩時出血量等を収集し,体位ごとに比較した.[結果]:初産294例において,水平体位よよ垂直体位や四つんばいが,仰臥位より有意に分娩時出血量が少ない結果であった.2国内調査[研究方法]:不意r-スタイル分娩の実施施設35施設,未実施施設67施設にアンケート協力を依頼した.同意の得られた実施病院21施設(459)人,未実施病院23施設(257人)の助産師を対象に調査(分娩体位の安全性に対する調査)を実施した.[結果]:有効回答数は368人(回収率51.4%)であった.フリースタイルは,実施施設の60%以上の助産師が行っており,約80%以上は今後も勧めていく意思がある.未実施施設では90%以上の助産師がフリースタイルを良いことだと感じており,60%程度が導入の意思があるものの,約17%が導入への問題を示唆していた.助産師学生時に,フリースタイルに関する講義を半数近くが受けているが,助産技術への不安をもつ助産師は,実施施設で約65%,未実施施設では約80%と高率であった.3海外調査[研究方法]:ドイツのフライブルグ市,ストゥットゥガルト市の開業助産師2名,バースセンター助産師1名,助産師学生1名に分娩体位と助産師教育に関する面接調査を実施した.[結果]:助産師教育課程でフリースタイル分娩の介助を行い,自由な体位を生理的と捉え,異常時の対応も自由な体位を問題視していないことがわかった.助産師自身の助産技術に不安もなく,2006年度に行ったイギリスの助産師への面接結果と同じ傾向を示した.1.文献検討(国内・海外文献約70件程度)分娩体位と助産の安全性について文献よりこの研究の方向性や研究方法について検討した.分娩体位と母児に対する影響,および満足度調査等の文献により,一般に仰臥位などの水平位より坐位や立位,スクワットや膝垂位などの垂直位のほうが産婦の主体性がある,満足なお産の体験に結びついている,胎児、・新生児の健康状態がよいことや会陰の損傷が少ないことが明らかになっている.また,助産師がこれらの垂直位の分娩様式をどのように導入してきたかについて海外の文献では,助産師が介助したフリースタイルの分娩事例と医師の介助による仰臥位分娩と上記内容の比較を行うことによりフリースタイル分娩のメリットを検証する内容が多くみられた.日本ではフリースタイル分娩の導入は助産院以外での施設で充分ではなく,導入への問題点もほとんど23の文献でしか扱われていないのが現状である.このことから国内調査により,分娩の安全性を明らかにし,導入については海外の面接調査をもとに日本で導入するための問題点を見いだすことが本研究の2007年度の課題となった.2.国内調査(分娩台帳からの数値データ収集と分析)フリースタイル分娩実施病院等施設を2箇所程度,助産院は5箇所程度を予定したが,2006年度は諸都合により2007年2月に1箇所助産院のみの調査を実施した.調査は,スタッフの協力により10例の産婦の入院から娩出までの体位の変化を記録したもので,分娩所要時間や会陰の状態は垂直位の方が良好な結果であった.しかし,統計的な分析は充分行われていないので2007年度に他の施設調査で統計的解析を実施する.3.海外調査(アクティブバース実施施設等の助産師を対象とした面接調査)海外調査は,2007年1月2日より7日間でドイツフライブルグ市のEvangelisches Diakoniekrankenhausと開業等の助産師計5名,イギリスのレスター市でThe Leicester Royal Infirmary MIS Trust, St Mary's Maternity Unit Melton Mowbray等の施設助産師計10名に対し自然分娩をどう捉えているか,フリースタイル分娩の利点,欠点,導入に対する不安の有無やその内容に関する面接調査を行った.その結果,全員がフリースタイルの導入に関して特別な助産ケアへの不安はなく,仰臥位分娩より安全で産婦にとって主体的であり推奨するものとして捉えていた.ただし清潔野の作成や会陰保護の方法や是非については意見が異なる部分があった.医師の分娩への考え方の違いもあったが,正常分娩は助産師のみで介助する構造となっていることが両国ともほとんどであり,フリースタイル分娩実施に関して影響はないという結果であった.ドイツの調査が5名のみとなったため,2007年度に再度調査を実施する予定である.1国内調査[研究方法]:総合病院1施設,助産所3施設のフリースタイル分娩者729例を,分娩台長・カルテより分娩時体位,分娩所要時間,新生児の状態,分娩時出血量等を収集し,体位ごとに比較した.[結果]:初産294例において,水平体位よよ垂直体位や四つんばいが,仰臥位より有意に分娩時出血量が少ない結果であった.2国内調査[研究方法]:不意r-スタイル分娩の実施施設35施設,未実施施設67施設にアンケート協力を依頼した.同意の得られた実施病院21施設(459)人,未実施病院23施設(257人)の助産師を対象に調査(分娩体位の安全性に対する調査)を実施した.[結果]:有効回答数は368人(回収率51.4%)であった.

フリースタイルは,実施施設の60%以上の助産師が行っており,約80%以上は今後も勧めていく意思がある.未実施施設では90%以上の助産師がフリースタイルを良いことだと感じており,60%程度が導入の意思があるものの,約17%が導入への問題を示唆していた.助産師学生時に,フリースタイルに関する講義を半数近くが受けているが,助産技術への不安をもつ助産師は,実施施設で約65%,未実施施設では約80%と高率であった.3海外調査[研究方法]:ドイツのフライブルグ市,ストゥットゥガルト市の開業助産師2名,バースセンター助産師1名,助産師学生1名に分娩体位と助産師教育に関する面接調査を実施した.[結果]:助産師教育課程でフリースタイル分娩の介助を行い,自由な体位を生理的と捉え,異常時の対応も自由な体位を問題視していないことがわかった.助産師自身の助産技術に不安もなく,2006年度に行ったイギリスの助産師への面接結果と同じ傾向を示した.
諸分野に現れるアファインはめ込みの研究

3次元射影空間内の曲面は,局所的に4次元ベクトル空間内の中心アファイン極小曲面から構成できることを示した.それがアファイン球面に展開可能な曲面になるための条件を調べた.また,中心写像の像が原点を含む平面内にあるような中心アファイン線織面を決定した.統計多様体について断面曲率を定義し,正則断面曲率一定の正則統計多様体内のCR統計部分多様体が,ケーラー多様体内のCR部分多様体と類似の性質をもつことをいくつか確認した.また,佐々木多様体や剱持多様体を基礎多様体としてもつ統計構造を定式化し,興味深い例を発見した.(1)藤岡敦,佐々木武と協力して,3次元射影空間内の任意の非退化曲面について,4次元等積中心アファイン空間(4次元ベクトル空間)内の局所リフトとして,余次元2の中心アファイン極小はめ込みが存在することを示した.さらに,3次元射影空間内の不定値曲面でアファイン球面に展開可能なものについて,4次元等積中心アファイン空間内の局所リフトとしてアインシュタイン条件をもつものが存在することによって特徴づけられることを示した.また,余次元2の中心アファインはめ込み(余次元2の前正規化されたブラシュケはめ込み)について,その射影変形に関するいくつかの等積中心アファイン不変量の変換公式を得た.(2)統計多様体について断面曲率を定義した.これにより,既存の定曲率という概念(黒瀬俊による)を拡張した新しい定曲率の定義を得た.その新たな意味で定曲率となりかつ以前の意味で定曲率ではないような統計多様体の具体例を構成した.さらに,定曲率という概念の複素幾何学版として,正則断面曲率一定の正則統計多様体という概念を得た.長谷川和泉,M. Milijevicと協力して,正則断面曲率一定の正則統計多様体内のCR統計部分多様体について研究した.CR部分多様体は,実超曲面や全実部分多様体等を含む概念である.既存のケーラー多様体内のCR部分多様体論の研究を参考にし,それらがもつ性質と類似の性質をいくつか確認した.上記の定式化をとると,既存の研究をCR統計部分多様体について応用することが容易になるという利点がある.(1)4次元以上の射影空間の非退化超曲面が,あるアファイン超球面と射影合同であるための必要十分条件は,非退化超曲面のあるリフトの誘導する統計構造が定曲率であることを示した.ここで,リフトとは,ベクトル空間への余次元2の中心アファインはめ込みであり,射影により考えている非退化超曲面になるものをさす.これは,昨年度,藤岡敦,佐々木武と協力して行った3次元の場合(曲面の場合)の研究成果の進展にあたる.さらに,1次元多様体から2次元アファイン空間へのアファインはめ込みの研究を行った.とくに,平面曲線に対してアファイン弧長パラメータの定式化を研究した.すなわち,平面曲線に対してアファイン変換で不変な弧長という概念をどのように構成すべきかを検討した.射影弧長パラメータの理解の深化を目標とすると,各種の幾何学に付随する弧長パラメータという概念を再考することは価値がある.(2)長谷川和泉と協力して,正則統計多様体のCR統計部分多様体論の研究を行った.とくに,昨年度得られた統計多様体に対する断面曲率の概念を用いて,次の性質を明らかにした.正則断面曲率一定の正則統計多様体のラグランジュ部分多様体は,形作用素と双対形作用素が可換ならば一定の断面曲率をもつ.そのほか,既存のケーラー多様体のCR部分多様体論を参考にして,統計部分多様体の対応する性質を調べた.また,統計多様体のある種の積に対して,上述の断面曲率がどう振る舞うか調べた.(1)射影微分幾何学に関する研究.当初の目標に関してはあまり進展していないが,関連する成果が得られている.(2)統計多様体論に関する研究.当初の目標に関してはあまり進展していないが,関連する成果が得られている.長谷川和泉,奥山幸彦,佐藤公威,Mohammad Hasan Shahidと協力して,統計多様体とその部分多様体の研究を行った.偶数次元の幾何学を考えると,ケーラー多様体の統計多様体版として正則統計多様体なる概念が既に得られていた(これは特別ケーラー多様体の一般化と理解できる).一方,奇数次元においては,佐々木多様体が重要で活発に研究されている.本年度の研究では,佐々木多様体の統計多様体版として,佐々木統計多様体なる概念の定式化を行った.佐々木統計構造は,従来の佐々木構造(正規概接触計量構造)に適切なアファイン接続を付随させたものである.奇数次元球面にあるアファイン接続を実際に構成して,佐々木統計多様体の例を得た.統計多様体の意味のある例としてコンパクトなものはあまり知られていなかったので,この例は貴重なものと言ってよい.さらに,正則統計多様体の実超曲面に対して,いつ佐々木統計構造が誘導されるかを考察した.リーマン多様体の超曲面論では,第2基本形式と形作用素は等価な情報を持っているが,統計多様体の超曲面論ではそれは期待できない(アファインはめ込みの研究の場合と同様な状況であるといってよい).正則統計多様体の実超曲面が佐々木構造をもつための必要十分条件を第2基本形式と形作用素のみたすべき条件として決定した.このとき,正則統計多様体が正則断面曲率一定とすると,佐々木統計超曲面もφ断面曲率が一定となることを示した.

この断面曲率の概念は,統計多様体用に前年度に導入した概念である.当初の目標は,アファインはめ込みを用いた射影微分幾何学的研究および統計多様体論的研究を行うことだったが,本年度は後者に予想外の進展があったため,そちらに集中して研究した.前者の研究に関して進展はないが,総合的に判断すると順調である.藤岡敦と協力して,中心アファインはめ込みの研究を行った.中心写像の像が原点を含む平面内にあるような中心アファイン線織面を決定した.また,中心写像の像が曲線上にあるような中心アファイン線織面を調べた.そのような例が豊富にあることを示し,同一の中心写像をもつ曲面の1パラメータ族を構成し,具体例を図示した.ここで,中心写像は,中心アファインはめ込みに関して定義される写像で,像が原点になる場合は,そのはめ込みが原点を中心とする固有アファイン球面になる.長谷川和泉,奥山幸彦,佐藤公威と協力して,統計多様体とその捩じれ積の研究を行った.概接触計量多様体のよい例として剱持多様体が知られている.この統計多様体版として剱持統計多様体なる概念を導入した.前年度の研究によって得られた佐々木統計多様体が奇数次元球面をその基礎多様体とする例を含むことと対照的に,剱持統計多様体は奇数次元双曲空間を基礎多様体とする例を含む.剱持多様体はケーラー多様体から直線との捩じれ積を取ることによって構成されることが知られているが,同様な性質を考察するために統計多様体に関する捩じれ積の概念の整備を行った.統計多様体の捩じれ積については,統計多様体の例を構成する上で応用が期待でき,重要である.研究期間全体を通じて,固有アファイン球面論の周辺として,中心アファイン空間および射影空間の部分多様体とくに曲面を調べ,特別ケーラー多様体論の周辺として,正則統計多様体とそのCR統計部分多様体,佐々木統計多様体,剱持統計多様体などの性質を明らかにした.3次元射影空間内の曲面は,局所的に4次元ベクトル空間内の中心アファイン極小曲面から構成できることを示した.それがアファイン球面に展開可能な曲面になるための条件を調べた.また,中心写像の像が原点を含む平面内にあるような中心アファイン線織面を決定した.統計多様体について断面曲率を定義し,正則断面曲率一定の正則統計多様体内のCR統計部分多様体が,ケーラー多様体内のCR部分多様体と類似の性質をもつことをいくつか確認した.また,佐々木多様体や剱持多様体を基礎多様体としてもつ統計構造を定式化し,興味深い例を発見した.(1)射影微分幾何学に関する研究.予定通り進展している.(2)統計多様体論に関する研究.アファインはめ込みと関連する部分の課題は進展しなかったが,周辺の内容について興味深い題材を発見しその研究が進展した.研究協力者との連携を考慮しながら,(1)と(2)とを継続的に研究する.引き続き,統計多様体とその部分多様体の研究に重点を置いて行う.とくに接触構造,複素構造をもつ統計多様体について研究協力者と連携して推進する.微分幾何学
子宮内膜症および子宮内膜癌の浸潤・進展形式とpump-1その他MMPの関与形態について

【1】マウス子宮線筋症において、異所性内膜組織の浸潤により正常子宮組織の構築破壊の著明な腺筋症では分子量20-30kDのMMPの発現が認められ、ヒトMMP-7cDNAから選択したprimerを用いRT-PCRを行った結果、目的の配列が増幅され、MMP-7と推定された。southern blot法でも同様の結果が得られた。【2】ヒト子宮腺筋症、正常内膜、子宮内膜癌組織を用い同様にRT-PCRを行った結果、目的の配列が増幅され、MMP-7mRNAの発現が確定できた。MMP-7cDNAよリペプチドを合成し、抗ラビットポリクローナル抗体を作製しwesternblot法を行ったところ、ヒト子宮腺筋症、内膜癌組織では発現を認めたのに反し、正常子宮内膜組織ではほとんど認められなかった。免疫組織染色では、子宮腺筋症、内膜癌組織の腺細胞でMMP-7の強い発現を認めたが、正常子宮内膜腺細胞では増殖期でごく弱い発現を認め、分泌期ではほとんど認められなかった。In situ hybridizationによるMMP-7mRNAの各組織の局在を検討した結果、上記すべての組織で発現が認められたが、局在部位は異なっていた。【3】MMP-2、MMP-9は子宮内膜癌細胞、周囲の間質にも発現していたが、正常子宮内膜組織では月経周期にかかわらずほとんど発現はなく、子宮腺筋症では両組繊の中間的な発現傾向を認めた。MMP-2、MMP-9mRNAの組織内局在性はMMP-2、9の発現部位と同様であったが、子宮腺筋症の異所性内膜細胞におけるMMP-2、9mRNAの発現が腺細胞に隣接した内膜間質に認められた。【4】今回のわれわれの成績は子宮腺筋症の進展が子宮内膜癌細胞と同様なMMPs、MMP-mRNAs発現様式を示す異所性内膜細胞の特性、および異所性内膜の腺-間質細胞のMMPsを介する相互作用による可能性を示唆している。1.マウス子宮腺筋症、正常子宮、正常腎組織からmRNAを抽出しcDNAを作製後、ヒトpump-1のcDNAからprimerを選択CRT-PCRを行った結果、期待される増幅産物が得られた。ヒト子宮内膜癌、子宮腺筋症、正常子宮組織においても同様の結果が得られた。2.ヒトpump-1cDNAよりペプチドを合成し、ウサギに免疫して作製したantirabbit polyclonal antibodyを用いwestern blotting法を行い、マウス子宮腺筋症、正常子宮組織、ヒト子宮内膜癌、子宮腺筋症、正常子宮組織中のpump-1の存在を検討した。マウス、ヒトの子宮腺筋症組織、ヒト子宮内膜癌組織では陽性のバンドが検出されたが、正常子宮内膜組織においては検出されなかった。3.ヒト子宮内膜癌、子宮腺筋症、正常子宮内膜組織におけるpump-1の組織内局在を検討するためにヒトpump-1cDNAよりペプチドを合成し、ウサギに免疫して作製したantirabbit polyclonal antibodyを用い免疫組織染色を行った。子宮内膜癌、腺筋症組織では陽性であったが、正常子宮内膜組織では月経周期により差がみられた。4.以上よりlowmolecular weight MMP/pump-1はmRNAレベルでは正常子宮内膜、子宮腺筋症、子宮内膜癌組織において発現が認められたが、タンパクレベルでは子宮内膜癌、子宮腺筋症組織における発現は認めたが、正常内膜組織での発現は認められなかった。

子宮内膜癌、子宮腺筋症組織ではMMP/pump-1のタンパク合成が活性化され、その浸潤に関与している可能性もあると考えられた。1.ヒトpump-1cDNAからprimerを選択後、この増幅産物をプローブとしin situ hybridizationを施行し、ヒト正常子宮内膜、子宮腺筋症、子宮内膜癌組織中のpump-1(MMP-7)の発現形態を観察した。各組織に対して行ったRT-PCRの結果と一致し、上記すべての組織に発現が認められた。正常内膜組織に比べ、内膜癌組織における発現が強く、腺組織に局在していた。2.子宮内膜癌の浸潤機序と同様、子宮腺筋症、子宮内膜症の進展にMMPが関与していると考え、組織homogenateを用い、zymographyを行った結果、上記組織中のMMPが認められたが、組織内でのゼラチン消化活性を観察する目的で、in situ zymoraphyを行った。内膜癌組織では強い消化活性を認め、子宮腺筋症、子宮内膜症では比較的弱い消化活性を認めた。3.子宮腺筋症、子宮内膜症の進展にMMPなどproteinaseが関与する一方、異所性内膜組織の増殖能を検討する目的で、正常子宮内膜、子宮腺筋症組織に対し、抗PCNA抗体、抗MMP-7抗体を用い免疫組織学的に発現形態を検討した。正所性内膜細胞に比べ異所性内膜細胞においてMMP-7の発現は強く、発現率も高かったが、増殖能の指標と考えられるPCNAの発現は大きな差は見られなかった。4.子宮腺筋症における異所性内膜細胞の走査型、透過型電顕像所見を観察すると、ciliaの異常など分泌能に関与すると考えられる異常所見が認められた。これは異所性内膜細胞の培養細胞においても同様の結果であった。5.以前の我々の報告も含め考察すると、pump-1(MMP-7)はmRNAレベルでは正常子宮内膜、子宮腺筋症、子宮内膜癌組織において発現が認められたが、タンパクレベルでは子宮内膜癌、子宮腺筋症組織における発現のみ陽性で、正常内膜組織での発現は認められなかった。子宮内膜癌、子宮腺筋症組織ではpump-1のタンパク合成が活性化され、その浸潤に関与している可能性もあると考えられた。【1】マウス子宮腺筋症において、異所性内膜組織の浸潤により正常子宮組織の構築破壊の著明な腺筋症では分子量20-30kDのMMPの発現が認められ、ヒトMMP-7cDNAから選択したprimerを用いRT-PCRを行った結果、目的の配列が増幅され、MMP-7と推定された.southern blot法でも同様の結果が得られた.【2】ヒト子宮腺筋症,正常内膜、子宮内膜癌組織を用い同様にRT-PCRを行った結果、目的の配列が増幅され、MMP-7mRNAの発現が確定できた.MMP-7cDNAよりペプチドを合成し、抗ラビットポリクローナル抗体を作製しwestern blot法を行ったところ、ヒト子宮腺筋症、内膜癌組織では発現を認めたのに反し、正常子宮内膜組織ではほとんど認められなかった.免疫組織染色では、子宮腺筋症、内膜癌組織の腺細胞でMMP-7の強い発現を認めたが、正常子宮内膜腺細胞では増殖期でごく弱い発現を認め、分泌期ではほとんど認められなかった.In situ hybridizationによるMMP-7mRNAの各組織の局在を検討した結果,上記すべての組織で発現が認められたが、局在部位は異なっていた.
古代エジプトにおける巨像の切り出し方法と労働体制に関する建築学的研究

中部エジプトのザーウィヤト・スルターン地区に広がる石灰岩の石切り場に残る未完成巨像の調査研究を実施した。考察の結果として、掘削手順に関しては、「多人数の労働者を効率的に導入し、作業を円滑に進めるための周到な施工計画が練られていたこと」、地下で発見されたデモティック文字とギリシア文字に関しては、「文字は幅×奥行き×高さという3つの数字の組み合わせで、約53.7cmという単位長により、赤線で囲まれた範囲の掘削量を計算して労働管理を行っていること」を明らかにした。本年度は、8月に約3週間の間、中部エジプト・ミニア県近郊に滞在し、ザーウィヤト・スルターン地区の石切り場に残存する未完成巨像の調査をおこなった。当該の石切り場には、長辺の長さが約22m、短辺の長さが約8mのエジプト最大級の巨像が、切り出し途中の段階で放棄されており、巨像のための大型石材をどのような手順に基づいて切り取ろうとしたかをうかがい知る上で貴重である。地表面においては、王の立像を刻線で下書きした痕跡が認められるが、実測調査により全体を1真上から見た形の平面図を作成した。初めて作成された正確な平面図であり、王の顔の部分で目や耳の書き直しがなされたこと、両足は交差して二重に描かれていること、像の手前と後ろには、真っ直ぐに引かれた基準線が存在することが明らかとなった。巨像のための大型石材は、周囲に深さ9mの溝を掘削し、地下では石材を切り離すために高さ70cmほどの水平なトンネルを掘っている。この地下のトンネルに潜り、天井面を見ると、巨像を切り出そうとした時に記された文字が多数確認された。現在これらの文字について、詳しい写真記録とトレース図の作成を進めている段階であり、以後、文字の解読をおこなう予定である。3月にはルクソール近郊における石灰岩の石切り場とアスワーンの花崗岩の石切り場にて観察調査をおこなった。いずれの石切り場も未完成の巨像が残る石切り場と同様に、採石活動を管理することが目的と思われる文字と赤線が、石材を切り出した後の壁面や天井面などに多数残っている。今回の調査では、それらの写真記録と部分的な計測をおこない、比較史料をより充実させることができた。また、アスワーンの花崗岩の石切り場では、近年現場の発掘調査を指揮するA.Kelany博士と面会し、採石技術についての意見交換をおこなった。2007年度は、8月に約3週間の間、中部エジプト・ミニア県近郊に滞在し、現地調査をおこなった。主な調査対象は、ザーウィヤト・スルターン地区に広がる石灰岩の石切り場に残存する未完成の巨像である。巨像のための大型石1材は、周囲に深さ9mの垂直溝を掘り、地下では巨像を切り離すために高さ70cmほどの水平なトンネルを掘削している。調査では、このトンネルの天井面に残存するデモティック文字とギリシャ文字の全106点を記録し、文字と伴って無数に引かれた赤線の実測を完了した。記された文字の内容について解読を進め、周辺の石切り場にも残存する文字の記述方法を考察した結果、「この巨像の所有者がプトレマイオス3世である可能性が高いこと」、および、「文字は基本的に3つの数字の組み合わせであり、赤線で囲まれた範囲でなされた掘削量を計算しているらしいこと」、「掘削量の計測には王朝時代の1キュービット=52.5cmに近い値が物差しの単位として用いられたこと」が判明した。また、2007年度は、同地区から北に約15kmに位置するアコリス遺跡南の石切り場において、ザーウィヤト・スルターンの未完成巨像とほとんど同じ大きさの巨大な石材を獲得しようとした遺構の調査を開始した。双方の遺構は、極めて類似した現状を示しており、当時における採石技術の詳細と工程を理解するためには、双方を合わせて検討をおこなうことが重要である。この点に関しては、2008年度に追加調査を実施し、比較考察を行う。2008年3月にはルクソール近郊において、巨石の運搬方法に関わる資料調査をおこなった。残存例から判断して、運搬は石切り場において巨像全体のおよその形を完成させてから行われたと考えて良い。巨像の運搬に関わる技術的な方法は、今後さらに詳しい研究の必要がある。2008年度は、8月に約3週間の間、中部エジプト・ミニア県近郊に滞在し、現地調査をおこなった。ザーウィヤト・スルターン地区に残る未完成の巨像については、2007年度までに作成した実測図面の最終確認と細部詳細図の作成をおこない、当初の目的としていた調査内容を全て完了した。調査にはエジプト考古最高会議のミニヤ地区の査察官も同行し、文化遺産としての認識を深めるために情報共有を図った。

未完成巨像の地下で発見された全106点のデモティック文字とギリシア文字に関しては、国内作業として、文字史料のデジタルトレース図を作成し、3つの数字の書き方についてカタログ的な集成となる一覧表を作成した。筆記法に関する考察の結果としては、「デモティック文字は記された数字の向きが掘削方向と対応して統一性が見られるが、ギリシア文字の向きには規則性が見られず、デモティック文字の後に「治世年」、「日付」、「人名」を入れて、数字を転記した可能性があること」を指摘した。また、掘削量の計測に用いられた尺度を、全106点の文字から分析した結論として、「1キューピット=約53.7cmという値」を導いた。本考察結果は、学術論文として公表を行った。ザーウィヤト・スルターンから北に約15kmに位置するアコリス南の石切り場の類例遺構については、ザーウィヤト・スルターンの未完成巨像を実測した時と同じ方法により、2008年度の調査において平面図および断面図などの正確な図面を作成した。試掘調査により地下に掘られた切り離しのトンネルが新たに発見されたことで、大きさだけでなく、切り離しの手順もザーウィヤト・スルターンの未完成巨像と完全に一致していることが判明した。この考察結果としては、「プトレマイオス王朝時代の同一の王が一対の像として計画をした可能性が高い」ことを指摘した。調査継続中であるが、本考察結果については、学会発表で公表を行った。
実乗法をもつモチーフの新しい対称性の研究

J. Nekovar氏とA. Scholl氏によって提起されたplectic予想は,実乗法をもつモチーフの研究に革新的影響を及ぼすものと思われており,総実体上の整数論の未解決問題への応用が期待されている.しかしながらこの予想は実際には基本的なことを含めて多くのことが未解決である.本研究ではプレクティック構造のHodge実現に焦点をあて,まずMixed plectic Hodge structureの圏の整備を行なった.そしてこの圏をweight filtrationと多重Hodge filtrationの言葉で記述することに成功した.この成果は具体的応用を考える上で重要である.今年度は分担者である慶応大学の坂内健一氏,山本修司氏,大阪大学の安田正大氏,および慶応大学の山田一紀氏,萩原啓氏との共同研究で、Hodge実現におけるplectic構造の研究を行った.実乗法をもつモチーフには、plectic構造が存在するというNekovarとSchollによるplectic予想があり,この予想が解決するとHilbert保型形式と結びつく加藤オイラー系の構成などに応用があることが期待されている.そしてこのようなオイラー系の存在がわかるとミレニアム問題であるBirch and Swinnerton-Dyer予想を特別な場合として含むBeilinson-Bloch予想およびBloch-Katoの玉河数予想に対して、著しい応用があることが知られている.また近年多重ゼータ値との関係も研究され始めている.しかしながらこの予想は提唱されて日が浅いこともあり、実質的にはほとんどが未知の状況にある.本年度はこのplectic予想のHodge実現に焦点を絞り研究を行った.具体的成果としては次を得た. Gをmixed Hodge構造の淡中基本群とし, gを自然数とする.このときGのg個の積G^gの表現を, weight filtrationとg個のpartial Hodge filtrationの言葉で特徴づけた.とくにmixed plecticカテゴリーのExtension群を計算する明示的な複体を構成することに成功した.この結果はplectic予想に関する成果としては,ほんの始まりの一歩にすぎないが,この予想に関しては世界的にみてもほとんど結果も出版論文もない状況なので,価値のある一歩であると思われる.今年度はこの成果をプレプリントとしてもまとめた.挑戦的テーマにふさわしくすべてが手探りの状況であったが,大きくはないが数学的に確かな結果を得て確実に前進している.パリ大学のJ. Nekovar氏とケンブリッジ大学のA. Scholl氏によって提起されたプレクティック予想は,実乗法をもつモチーフの研究に革新的影響を及ぼすものと期待されている.そしてこの予想が解決すると、総実体上の整数論の未解決問題への応用(例えばStark予想、加藤Euler系の総実体上への一般化など)が期待されている.しかしながらこの予想は実際には基本的なことを含めて多くのことが未解決である.本研究ではプレクティック構造のHodge実現に焦点をあてて研究を行った.昨年度に引き続き混合プレクティックHodge構造の圏の整備を行なった.具体的には、この圏をweight filtrationと多重Hodge filtrationの言葉で記述することに成功した.またこの圏のextension groupを計算する明示的な複体を構成することに成功した.これは総実体のL-関数の特殊値とプレクティック構造との関係を調べるなど、整数論の問題への具体的応用を考える上で非常に重要である.今年度はこの成果を経て、具体的な応用への道筋をつけるべく,総実体のL-関数の特殊値,プレクティック構造,新谷の方法の3つの関係を明らかにする研究を行った.具体的な成果は分数イデアルに付随する空間の商スタックのコホモロジーと特殊値を結びつけるために、まず特殊値の反復積分表示を考察した.その結果,新谷の方法により,この空間の有理微分形式から出発して多重積分を反復することで目的の特殊値が表されることが分かった.J. Nekovar氏とA. Scholl氏によって提起されたplectic予想は,実乗法をもつモチーフの研究に革新的影響を及ぼすものと思われており,総実体上の整数論の未解決問題への応用が期待されている.しかしながらこの予想は実際には基本的なことを含めて多くのことが未解決である.本研究ではプレクティック構造のHodge実現に焦点をあて,まずMixed plectic Hodge structureの圏の整備を行なった.そしてこの圏をweight filtrationと多重Hodge filtrationの言葉で記述することに成功した.この成果は具体的応用を考える上で重要である.前年度に得た結果を国際研究集会を含めて様々なところで発表し意見交流を行う.また引き続き定期的に研究連絡を行う.整数論調整がうまくいかず研究連絡や出張を何回か延期したため大学の講義がない期間をうまく利用して研究連絡を行う.
シリコンイオン液体中での過渡回折格子法による短寿命ラジカル種の拡散係数の測定

イオン液体は,実質上ゼロの蒸気圧,イオン伝導性,高い溶解力などユニークな性質を持っている。しかしながら,イオン液体は一般に高粘性流体である。この高い粘度は,拡散に支配されるようなプロセスには大きな欠点である。我々はシリコンオイル中での拡散係数は,分子性混合溶媒やイオン液体中での拡散係数に比較して,約10倍程速い速度定数であることを見出した。この結果から,シリコンオイルを構成しているポリシロキサン構造をもつ溶媒中では,反応分子が速く拡散できることが示唆された。そこで,ポリシロキサン構造を持つイオン液体を合成し,拡散係数を測定した。本年度は、シロキサン構造を持つピロリジニウム系シリコンイオン液体を新規に合成した。そして、その液中での拡散係数を、レーザー光を利用した過渡回折格子(Transient grating ; TG)法により測定を行った。N-Methylpyrrolidineとシリル基を持つ塩化物を反応させて、塩素イオンをアニオンとするイオン液体を合成した。得られたイオン液体をジクロロメタン中でアニオン交換を行い、目的とするシリコンイオン液体を合成した。TG法にはジフェニルシクロプロペノン(DPCP)の光解離反応を利用した。DPCPを355nmで光励起することでジフェニルアセチレン(DPA)と一酸化炭素(CO)が生成する。これらの分子のイオン液体中での拡散係数をTG法により測定した。COのような小さな分子の拡散係数はストークスアインスタイン式の予測値より遥かに大きな拡散係数となることがわかった。この要因として、イオン液体は大きなサイズのカチオンとアニオンから成るため、分子間の空隙が大きく、COのような小さな分子はその空隙を拡散することが一つの大きな要因と考えた。そこで,イオン液体中の小さな分子の拡散に、空隙率の効果を取り入れるため、充填層内流れに使われるKozeny-Carmanのモデルを考えた。拡散係数は空隙率を考慮することにより比較的よく相関できることが分かった。本研究ではシリコンオイルでは分子拡散が早いことに着目し、シリコンオイルと同じシロキサン構造を持つシリコンイオン液体をいくつか新規に合成してきた。そして、その液中での拡散係数を、レーザー光を利用した過渡回折格子(TG)法により測定を行った。またイオン液体は上述した問題点やコスト面を考慮し、有機溶媒と混合して使用される事例が多い。そこで、本研究ではイオン液体と有機溶媒の混合比率を変化させることで拡散係数がどのように変化するかをTG法により測定した。合成にはpyrrolidine及びImidazoleを用い,側鎖にはシラン構造(-Si-)を持つ3-Chloropropyltrimethylsilaneを用いた。一般的に流体中の拡散係数はStokes-Einstein(SE)式に従うが、イオン液体中のCOの拡散係数はSE式より遥かに大きくなること、その中でもシリコンイオン液体中のCOの拡散係数は他のイオン液体よりも少し大きくなることが分かった。その理由として、イオン液体は大きなサイズのカチオンとアニオンから成るため、分子間の空隙が大きく、COのような小さな分子は拡散しやすいためと考えられる。シランやシロキサン構造がある場合はさらに分子間の空隙が大きくなる。混合溶液中のCOの拡散係数と粘度の逆数は指数関数関係で、どの混合溶液でも拡散係数と粘度の逆数の関係はほとんど変わらなかった。シリコーンイオン液体中のCOの分子拡散は速くなることが分かった。混合溶液においてイオン液体や有機溶媒が変わっても拡散係数の粘度依存性は変わらないことが分かった。本研究の目的は,側鎖にシリコンオイル状のポリシロキサンを持つ新規イオン液体を合成し,その中での分子拡散係数を測定し,ポリシロキサンの効果を検討することである。本年度は,カチオンとしてイミダゾリウムを構造に持つイオン液体の合成を行った。初めにイミダゾールと側鎖として用いるシロキサンを加熱還流して反応させることにより,塩素をアニオンとするシリコンイオン液体を合成した。反応温度,反応時間,合成に用いる有機溶媒の種類などを種々検討し,最適な反応条件を見出した。生成物の確認はH-NMRおよびC-NMRにより行った。次にLi-TFSA塩と混合して陰イオン交換を行い,目的とするTFSAをアニオンとするイオン液体を合成した。上記で合成したシリコンイオン液体を用いて,過渡回折格子法により分子の拡散係数を測定した。プローブ溶質分子としてジフェニルシクロペノン(DPCP)を用いた。この分子は355nmの光を吸収すると結合が開裂して,ジフェニルアセチレン(DPA)と一酸化炭素COが生成される。

従って,比較的サイズが大きな分子DPAと小さな分子COの拡散係数を同時に測定できるというメリットがある。得られた拡散係数をストークスアインスタインの関係式から得られる拡散係数と比較した。比較的分子半径の大きなDPCPやDPAでは,ストークスアインスタインの関係式から予想されるように,拡散係数は粘度の逆数に比例して変化した。一方,比較的小さな分子であるCOの拡散係数は,粘度の変化にほとんど依存せず,またストークスアインスタインの関係式から予想されるよりも100倍程拡散係数が大きいことを見出した。研究計画当初に予定していたイオン液体の合成に成功し,4種類の新規イオン液体を新たに合成した。そして,そのイオン液体中での分子拡散係数を過渡回折格子法を用いて測定に成功している。また,拡散する分子の大きさの違いにより,流体力学的近似が適用可能な場合と適用できない場合とを見出しており,おおむね順調に進行している。本研究の目的である側鎖にシリコンオイル状のポリシロキサンを持つ新規イオン液体を合成するために最適な合成条件を見出し,比較的高いモル収率で目的とするイオン液体を合成できた。また,その新規に合成したイオン液体中での分子拡散係数を過渡回折格子法により測定し,ポリシロキサンの効果を検討できた。本年度は,カチオンとしてイミダゾリウムを構造に持つイオン液体の合成を行う予定であり,目的通りのイオン液体を合成できた。上記で合成したシリコンイオン液体を用いて,過渡回折格子法により分子の拡散係数を測定した。プローブ溶質分子としては,予定していたジフェニルシクロペノン(DPCP)を用いた。この分子は比較的サイズが大きな分子DPAと小さな分子COの拡散係数を同時に測定できるというメリットを生かした測定が可能であった。これまでは主にイオン液体のカチオン構造に着目した研究を進めてきた。今後は,アニオンの分子構造に着目した研究を予定している。特に,これまで用いてきたNTf2アニオンは,窒素原子を中心として左右対称構造であるが,最近,窒素原子を中心として非対称分子構造のアニオンを用いることにより,イオン液体の粘度を低かさせることが出来る事が報告されている。そこで,これまでに合成したイオン液体のなかで,アニオンを非対称とした構造の新規イオン液体を合成し,そのイオン液体中での分子拡散係数を測定する。今後は,異なるイオン液体のカチオンからなる新規シリコンイオン液体を合成する。カチオンとしてはピロリジニウム構造のイオン液体を合成する。合成に適した,温度条件,反応時間,水分の影響,適した有機溶媒などについて検討する。また,アニオンとしてはこれまでに用いてきた対象構造のTFSAの他に,非対称構造をもつアニオンを新規に合成して,先に合成したシリコンを側鎖にもつイオン液体カチオンと組み合わせることにより,非対称性の効果について検討する。拡散係数の測定には,これまでと同様過渡回折格子法を用いる。得られた拡散係数と粘度,およびイオン液体の分子構造の影響について検討を行う。