hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性酸素リガンド・レセプター反応制御のケミカルバイオロジー

本研究では、脂質などに由来した親電子性アルデヒドによる新しいタンパク質付加反応を見いだすとともに、モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学やLC/MS/MSなどの高感度検出系を用いた付加体の定量法を開発した。タンパク質付加体のdanger signalとしての機能に注目し、自然免疫受容体やスカベンジャー受容体などのパターン認識受容体に対するリガンド機能を明らかにした。親電子化合物のタンパク質付加体を抗原リガンドとして認識する自然抗体に関する研究を行い、アポトーシス細胞除去などの生体防御に関与する自然抗体の多重交差性の分子メカニズムを明らかにした。生物は様々な脂溶性化合物に曝されており、これらの化合物は健康や寿命に大きく影響しているものと考えられる。こうした化合物には、環境中の様々な有機化合物だけでなく、ポリフェノールやイソチオシアネート化合物などの機能性食品成分、酸化ストレスにおいて生成される酸化脂肪酸なども含まれる。こうした脂溶性化合物は細胞膜あるいは細胞内受容体に作用し、受容体刺激による適応応答の誘導に関与することが明らかとなってきている。例えば、核内受容体の天然リガンドとして様々なアラキドン酸代謝産物が同定されているが、これらのリガンドは脂肪細胞分化やマクロファージ泡沫化抑制などの活性を示す。本研究では、食品成分を含めた内因性および外因性の脂溶性物質に関し、増殖因子などによる受容体シグナリングに与える影響を解析する。特に、脂溶性活性種の中に受容体刺激とともに活性酸素産生を活性化するものを見いだしており、センサータンパク質への直接的相互作用を介したシグナリング機構を解析する。タンパク質翻訳後修飾を介した内因性・外因性の脂溶性リガンドによる受容体シグナリング制御機構を解析し、酸素ストレスによる適応応答制御における脂溶性リガンドの機能に関する以下の研究プロジェクトを展開した。(1)脂溶性リガンドによるNGF受容体シグナリングの活性化: PTP1Bについて一過的過剰発現系、及びsiRNAを用いたPTP抑制系などの分子生物学的手法を用いた解析により、NGF受容体刺激によるシグナル伝達機構の詳細な解析を行い、神経突起伸張におけるPTP1Bの関与を確立した。さらにPTP1B変異体を用いたサブストレートトラッピング法により、TrkAとPTP1Bのタンパク質間相互作用を詳細に解析し、PTP1BがTrkAの基質であることを直接的に証明した。また、6-メチルスルフィニルイソチオシアネート(6-HITC)などの脂溶性リガンドがPTP1Bに作用していることを証明し、PTP1Bのセンサーとしての役割を強く示唆する結果を得た。(2)脂溶性リガンド-タンパク質複合体による炎症応答:プロスタグランジンD2代謝物が血清タンパク質への結合を介し、シクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)の遺伝子発現を亢進することを見いだした。その複合体形成は共有結合を介しており、LC-MS/MSを用いた結合部位の同定、結晶化による立体構造解析などを進めている。また、COX-2発現誘導機構の解析を進め、自然免疫に関連した受容体の関与を示唆するデータを得た。(3) 6-HITCなどの脂溶性リガンドの標的タンパク質の同定:クリックケミストリーを用いた6-HITC標的タンパク質の同定を行い、10種類以上のタンパク質を同定した。これらの中で脂溶性リガンドセンサーとしての役割を担う分子の決定を行っている。活性酸素種や脂質アルデヒドと生体分子の反応により生成される修飾付加体は、酸化ストレスの検出において、ほとんど唯一の直接的な手掛かりとなる。そのため、タンパク質やDNAに見られる修飾付加体を酸化ストレスマーカーと捉え、疾病と酸化ストレスの関係性が解析されている。これまでに数々の脂質アルデヒド修飾付加体が報告されているが、脂質アルデヒドとタンパク質の反応が複雑であることに加え、多種多様の脂質アルデヒドが生成されるために、報告されていない修飾付加体が未だ数多く存在すると予想される。疾病と酸化ストレスの関係性を理解するためには、これまでに報告されている修飾付加体以外にも、酸化ストレス状態にわいて生成される未知の修飾付加体を網羅的に検出し、それらの生物学的意義を明らかにしていく必要がある。そこで今年度は、タンパク質修飾付加体に焦点を絞り、新規脂質アルデヒド修飾付加体の探索・構造解析を目的に研究を行い、その結果、過酸化水素を介したn-アルカナールによるタンパク質アシル化反応を発見するとともに、新規2-ノネナールーリジン付加体の構造決定するに至った。さらに、酸化ストレス誘発発癌モデルラット及びマウスを用いたin vivo実験により、発見した修飾付加体が生体内で生成されることを明らかとすることで、酸化ストレスマーカーとしての有用性を示すことができた。こうした化合物には、環境中の様々な有機化合物だけでなく、酸化ストレスにおいて生成される酸化脂肪酸なども含まれる。

本研究では、食品成分を含めた内因性および外因性の脂溶性物質に関し、増殖因子などによる受容体シグナリングに与える影響を解析する。特に、脂溶性活性種の中に受容体刺激とともに活性酸素産生を活性化するものを見いだしており、センサータンパク質への直接的相互作用を介したシグナリング機構を解析する。今年度は、脂溶性リガンド(酸化脂質)惹起による活性酸素(ROS)酸性機構を解析し、ROS産生に関与する分子(タンパク質)としてNADPHoxidaseを同定し、下流のシグナル伝達機構の詳細を解析した。また、脂溶性リガンドを認識する細胞膜受容体に関し、脂溶性リガンド(酸化脂質)感受性センサーとしてLOX-1を同定することに成功した。生物は様々な脂溶性化合物に曝されており、これらの化合物は健康や寿命に大きく影響しているものと考えられる。こうした化合物には、環境中の様々な有機化合物だけでなく、酸化ストレスにおいて生成される酸化脂肪酸なども含まれる。こうした脂溶性化合物は細胞膜あるいは細胞内受容体に作用し、受容体刺激による適応応答の誘導に関与することが明らかとなってきている。本研究課題では、自然免疫系受容体の一つである、レクチン様酸化LDL受容体(lectin-like oxidized LDL receptor-1; LOX-1)に着目し、LOX-1の内在性リガンドの同定を試みるとともに、LOX-1シグナリング活性化機構解明を試みた。LOX-1機能解析のためのモデル細胞として、LOX-1-Myc安定発現CHO株、並びにCFP/LOX-1の発現レベルの異なるLOX-1安定発現CHO株を樹立し、様々な過酸化脂質修飾アルブミンを調整し、LOX-1リガンド活性を調べたところ、HNE修飾アルブミンに強いリガンド活性を見いだした。また、HNE修飾アルブミンに生成したHNE-ヒスチジン付加体がリガンドの本体出ることを明らかにした。そこで、還元的アミノ化反応を利用したピリジルアミノ化によりHNE-ヒスチジン付加体の定量法を確立し、さらに酸化LDLアポリポタンパク質中に生成されたHNE・ヒスチジン付加体の絶対量の測定に成功した。この他、LOX-1への酸化LDLの結合は、LOX-1下流のシグナル伝達経路を活性化し、炎症応答を惹起することが知られている。ことからHNE-ヒスチジン付加体について、内皮細胞などの培養細胞を用いて活性酸素の産生を培養細胞レベルで検討し、NADPHオキシダーゼの関与を明らかにするとともに、HNE-ヒスチジン付加体による白血球接着分子の発現誘導機構の解析を行った。
身体的障がいを持つ子どもと家族へのセクシュアリティ支援に関する研究

性分化疾患や総排泄腔遺残症などにより、膣形成術予定の思春期以後の女性と家族が、恋愛・結婚へと夢をつなぐためのセクシュアリティ支援について、検討した。毎月のストーマ・セクシュアリティ外来において性に関するカウンセリングをし、カンファレンスに参加し、意見を述べた。国内学会での情報収集・情報発信を活発に行ない、韓国の大学病院にて性別適合手術を見学した。障がい者用衣服についての講演会・排泄障がい者の女子会を開催した。研究成果物として、『こころとからだBook』『おつきあいのマナーかるた』『膣拡張用樹脂製ダイレーター』『女性オストメイト用おしゃれ下着』各種パンフレット・小冊子などがある。(1)事例・文献検討月に1回、ストーマセクシュアリティ外来を担当し、医師・外来看護師・創傷・皮膚・排泄認定看護師を交えて、毎回ケースカンファレンスをおこなった。必要時は病棟看護師を交えて、外来と病棟との継続看護について検討をおこなった。(2)情報収集(国内の学会参加)4月関西小児ストーマ研究会、7月第17回日本小児泌尿器科学会、10月日本性科学学会、12月近畿地区小児ストーマ研究会に参加し、他の研究者と情報交換をおこなった。(患者会活動への参加)4月患者会総会に参加7月家族会宿泊キャンプに参加し、性に関するテーマで交流会を開催した。(3)ダイレーターの開発軽量紙粘土を用いて、ダイレーターを個別に作成した。(4)パンフレットの作成ストーマとセクシュアリティに関するもの(ストーマを増設した女性がセックスの際に注意するべき項目や工夫、心理的な支援を含むもの)、半陰陽に関するもの、膀胱炎予防、デートバイオレンス予防、避妊、性感染症予防など、性に関する幅広い情報を提供するためのパンフレットを作成した。(5)講演会の企画・開催臨床心理士・服飾デザイナーが講師になり、親のストレスが軽くなり、身体的障がいがあってもファッションを楽しめる工夫などについて講演会を開催した。性分化疾患カンファレンスには適宜参加した。(2)情報収集・情報発信(国内の学会参加など)6月、韓国のDong A UniversityHospitalの手術室で、膣形成術・豊胸術・陰茎プロステーシスを見学7月、日本小児泌尿器科学会で発表11月、近畿小児ストーマ研究会に参加12月府立母子・都立小児医療センター合同DSDカンファレンスで講演、12月性と健康を考える女性専門家の会近畿支部講演会にて「男の子のセクシュアリティ教育」講演12月関西性教育研修セミナーに参加2月沖縄県助産師会において、「障がいを持つ子どものための性教育」3月GID(性同一性障害)学会に参加(3)膣ダイレーターの開発軽量紙粘土を用いて、ダイレーターを個別に作成した。(4)性教育教材『からだとこころBOOK』の作成(5)講演会の企画・開催9月障がい児のための洋服についての講演会(6)CAH(先天性副腎過形成)の子どもと家族の会を創設1月に第1回の集まりを開催した。今後、GAHの子どもを持つ親のガイドラインを作成し、第2回のミーティング時に配布予定である1.ストーマセクシュアリティ外来前年度から引き続き、月に1回担当し、医師・外来看護師・WOC認定看護師とケースカンファレンスを行った。性分化疾患臨床カンファレンスにも参加した。7月はストーマをもつ子どもと家族のキャンプにボランティアとして参加した。前年度までに作成した『こころとからだBOOK』「女性オストメイト用おしゃれ下着」を指導時に活用した。2.国内の学会発表第27回日本小児ストーマ排泄研究会・第22回日本小児泌尿器科学会(2題)・第32回日本思春期学会・第24回近畿小児ストーマ・排泄・創傷研究会・第2回DSDセミナーin大阪3.総排泄腔遺残症の子どもへのセクシュアリティ支援1小冊子作成『総排泄腔遺残症の子どもを持つ家族のガイドブック』を作成した。2膣拡張のための樹脂製ダイレーターを開発・作成し、膣拡張について指導した。3高校卒業後の女性のための「女子会」を企画・実施した。1前年度から引き続き月に1回、ストーマセクシュアリティ外来を担当し、医師、外来看護師・WOC認定看護師とケースカンファレンスを行なった。また、性分化疾患臨床カンファレンスにも出席した。2国内の学会発表7月日本小児泌尿器科学会、8月アジアオセアニア性科学学会、9月日本小児内分泌学会、11月近畿小児ストーマ研究会で発表をおこなった。

3『CAH(先天性副腎過形成)の子どもをもつ家族のガイドブック』を作成した。CAHの家族会を7月と3月に行なった。大学看護学部4年生も参加し、障がいをもつ子どもと家族への理解が深まった。4女性オストメイト用のおしゃれ下着を企画・制作し、外来カウンセリング時に紹介することで、性に関する相談がより深く具体的になってきた。5前年度に作成した『こころとからだBOOK』を用いて、外来でのカウンセリング場面で活用できた。大阪府教育委員会主催で小中高等学校教員対象の研修「性に関する指導について」で、紹介したところ多数の学校関係者からリクエストがあり、配布することができた。1.平成22年度「服は着る薬」の講演の反響が大きく、フォローアップ講演会を今年度に2回企画したが、1回は悪天候のため中止した。2.性分化疾患カンファレンスから発展し、CAH(先天性副腎過形成)の子どもと家族の会の創設することができた。平成24年度にも、定例会を持つ予定である。3.カウンセリング時に必要になり、性教育教材『からだとこころBOOK』を作成し、効果を上げることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。1『こころとからだBOOK』を多くの小中高等学校に配布することができた。2『CAH(先天性副腎過形成)の子どもをもつ家族のガイドブック』が年度内に完成し、3月の家族会で配布することができた。3学会では、継続して思春期の子どもたちへのセクシュアリティ支援について発表することができた。4総排泄腔遺残の思春期女子のセクシュアリティ支援については、日本小児泌尿器科学会雑誌に投稿し、論文としてまとめることができ、ケアの重要性と手順を示すことができた。1.腹部に手術痕・人工肛門などがある女性のための下着の開発をおこなう。2.『からだとこころBOOK』を使用した効果について評価する。3.CAHの子どもと家族のガイドブックを作成する。4.人工ペニスについて、企業を訪問し、情報収集する。CAHの家族会や家族へのガイドブックと同じように、研究の最終年度として、総排泄腔遺残症の家族会を立ち上げ、ガイドブックを作成する方向で取り組む。今年度の研究実績である1から5については、引き続き続行する。
新しい細胞内分子診断法の開発-蛍光相関分光法の臨床検査への応用-

Fc領域特異的に蛍光色素を標識した抗GFPモノクローナル抗体を、HeLa細胞のPKCβ-GFP安定発現株にマイクロインジェクションした。蛍光相互相関分光法(FCCS)により抗原抗体複合体が確認されたが、PKCβの機能は阻害された。そこで観察対象をprotein 4.1Rに変更し、ハイブリドーマよりモノクローナル抗体を調製、Fab断片を得た。現在細胞内での抗体機能を確認中である。本研究では、蛍光標識した抗体を直接細胞内の標的タンパク質に結合させることで、あるがままの挙動を観測することを目的としている。具体的には、(1)標的タンパク質の機能を損なわない蛍光標識抗体を調製し、(2)マイクロインジェクションで細胞内に導入し、(3)蛍光相関分光法(FCS)で標識分子の動態を観測する。本観測法を確立し、細胞内のタンパク質の翻訳後修飾や異常タンパク質の動態を評価することで、がんや遺伝子疾患など病的細胞の細胞内分子診断に応用する。平成22年度は、本研究の実現性を実証するため、申請者の所属する研究室で実績のあるPKCβを対象とし、培養細胞による研究モデルの構築を目指した。以下の項目を達成し、本研究の基盤を完成させた。(1)抗PKCβモノクローナル抗体について、蛍光標識化条件を選定した。蛍光標識効率および抗体機能の評価にはFCSを利用した。様々な標識法を検討した結果、Fc領域を標的とする蛍光標識化Fab断片を用いる方法により、抗体機能を保持した蛍光標識化抗体を簡便に調製することができた。(2)細胞内へのマイクロインジェクションの習熟を進めた。蛍光タンパク質(GFP)をサンプルとして細胞内に注入しFCSによる計測を行うことで、これらの操作に適した細胞培養条件、サンプル調製条件、観察条件を決定した。(3)細胞内でのPKCβの分子動態(拡散係数)をFCSで計測した。研究モデルとして、PKCβ-GFP遺伝子の安定発現株を調製した(購入物品の倒立型ルーチン顕微鏡を使用)。ホルボールエステルを用いた細胞内局在変化試験を行い、機能が維持されていることを確認した。また、基礎データとなる細胞質および細胞膜上での拡散係数を取得した。平成23年度は、本研究の実現性を実証するため、培養細胞による研究モデルの構築を目指し、以下の項目を実施した。1)HeLa細胞においてGFP-PKCβ安定発現株を取得した。2)市販の抗PKCβモノクローナル抗体を蛍光標識し、この細胞にマイクロインジェクションした。3)細胞内でGFP-PKCβと蛍光標識化抗体が特異的に結合していることをFCSによって確認した。しかしながら、試験した7種の市販抗体は全て細胞内凝集性を少なからず示し、かつPKCβの機能を阻害した(ホルボールエステル刺激による細胞膜集積機能の喪失を確認)。4)このため標的タンパク質を所属研究室で研究実績のあるprotein4.1R(4.1R)に変更し、抗4.1R抗体産生ハイブリドーマよりモノクローナル抗体を調製の上、断片化(Fab化)を試みることとした。二価の結合部位をFab化により一価とすることで、抗原抗体複合体の多量体化を回避する狙いである。5)ハイブリドーマ4株の内3株より調製されたモノクローナル抗体は、それぞれ溶液中で4.1Rと特異的に結合することがFCSにより確認された。また、変異4.1Rタンパク質を用いた結合実験から、それらの結合部位は4.1Rの機能ドメインとは離れた領域であり、4.1Rの機能を阻害しないことが示唆された。6)現在これらのモノクローナル抗体のFab化、および蛍光標識化を進めており、調製でき次第、溶液中での結合実験と、GFP-4.1R発現細胞へのマイクロインジェクションおよび結合確認(FCS)を行う。
マグマ溜り中の気相の移動現象に関する流体力学的研究

マグマの発泡現象および発生した気泡の移動現象を理解するために,気泡や固体粒子の移動とマグマの対流の相互作用に関する実験を行った.粒子と沈積と熱対流の相互作用について,粒子の量が少ない場合についての実験的理論的考察を行った.その結果,粒子の沈降及び対流の様式は粒子濃度に応じて以下の2タイプに分かれることが分かった.粒子濃度が低いときには、粒子は対流によって混合され水槽中に均質に分布しつつ底部で沈積が進行する.この場合、粒子濃度は時間とともに対数関数的に減少する.粒子濃度が一定値を越えると粒子は上澄を形成しつつ沈積し,水槽全体に及ぶ対流は抑えられる.モデル計算によると両タイプの境界は,粒子+流体の総密度が温度勾配に因る流体中の密度不安定に打ち勝つか否かの条件に一致する.この研究結果は,Journal of Volcanology and Geothermal Researchに発表された.また,粘性と密度が違う2流体が安定に成層した水槽において,粒子あるいは気泡を移動させる実験を行い,この粒子(気泡)が2流体の境界に濃集し,密度不安定層を形成し,成層構造が崩壊するという現象が見られることがわかった.さらに,このような不安定が生じる条件を理論的に推定した.この研究結果は,Earth and Planetary Science Lettersに発表された.これらの実験を発展させるために,気泡を電気分解によって発生させ,さらに,電気分解のときの電圧をコンピューター制御し気泡の発生量を時間的に変化させるための装置を作成した.マグマの発泡現象および発生した気泡の移動現象を理解するために,気泡や固体粒子の移動とマグマの対流の相互作用に関する実験を行った.粒子と沈積と熱対流の相互作用について,粒子の量が少ない場合についての実験的理論的考察を行った.その結果,粒子の沈降及び対流の様式は粒子濃度に応じて以下の2タイプに分かれることが分かった.粒子濃度が低いときには、粒子は対流によって混合され水槽中に均質に分布しつつ底部で沈積が進行する.この場合、粒子濃度は時間とともに対数関数的に減少する.粒子濃度が一定値を越えると粒子は上澄を形成しつつ沈積し,水槽全体に及ぶ対流は抑えられる.モデル計算によると両タイプの境界は,粒子+流体の総密度が温度勾配に因る流体中の密度不安定に打ち勝つか否かの条件に一致する.この研究結果は,Journal of Volcanology and Geothermal Researchに発表された.また,粘性と密度が違う2流体が安定に成層した水槽において,粒子あるいは気泡を移動させる実験を行い,この粒子(気泡)が2流体の境界に濃集し,密度不安定層を形成し,成層構造が崩壊するという現象が見られることがわかった.さらに,このような不安定が生じる条件を理論的に推定した.この研究結果は,Earth and Planetary Science Lettersに発表された.これらの実験を発展させるために,気泡を電気分解によって発生させ,さらに,電気分解のときの電圧をコンピューター制御し気泡の発生量を時間的に変化させるための装置を作成した.マグマの発泡現象および発生した気泡の移動現象を理解するために,気泡や固体粒子の移動とマグマの対流の相互作用に関する実験を行った.現在の所,粒子の沈積と熱対流の相互作用について,粒子の量が少ない場合についての実験がほぼ完了し,その理論的考察も行なった.その結果、粒子の沈降及び対流の様式は粒子濃度に応じて以下の2タイプに分かれることが分かった.粒子濃度が低いときには,粒子は対流によって混合され水槽中に均質に分布しつつ,底部で沈積が進行する.この場合,粒子濃度は時間とともに対数関数的に減少する.粒子濃度が一定値を超えると粒子は上澄を形成しつつ沈積し,水槽全体に及ぶ対流は抑えられる.モデル計算によると両タイプの境界は,粒子+流体の総密度が温度勾配に因る流体中の密度不安定に打ち勝つか否かの条件に一致する.この研究結果は、Journal of Volcanology and Geothermal Researchに印刷中である.また,粘性と密度が違う2流体が安定に成層した水槽において,粒子あるいは気泡を移動させる実験を行ない,この粒子(気泡)が2流体の境界に濃集し,密度不安定層を形成し,成層構造が崩壊するという現象が見られることがわかった.このような不安定が生じる条件を理論的に推定した.研究結果は、Earth and Planetary ScienceLettersに印刷中である.現在までの気泡を用いた予備実験結果によって気泡の発生量の時間的変化が対流の様相に大きな影響を与えることがわかった.つまり,気泡の量が時間と共に増加した時に対流は強まるが,減少した場合対流は弱まる.今後これらの現象について系統的な実験を行なうために,気泡を電気分解によって発生させる装置の試作を行なった.また,電気分解のときの電圧をコンピューター制御し気泡の発生量を時間的に変化させるための装置を組立てた.マグマの発泡現象および発生した気泡の移動現象を理解するために,気泡や固体粒子の移動とマグマの対流の相互作用に関する実験を行った.粒子の沈積と熱対流の相互作用について,粒子の量が少ない場合についての実験的理論的考察を行なった.その結果,粒子の沈降及び対流の様式は粒子濃度に応じて以下の2タイプに分かれることが分かった.粒子濃度が低いときには、粒子は対流によって混合され水槽中に均質に分布しつつ底部で沈積が進行する。この場合、粒子濃度は時間とともに対数関数的に減少する.

粒子濃度が一定値を越えると粒子は上澄を形成しつつ沈積し,水槽全体に及ぶ対流は抑えられる.モデル計算によると両タイプの境界は,粒子+流体の総密度が温度勾配に因る流体中の密度不安定に打ち勝つか否かの条件に一致する.この研究結果は,Journal of Volcanology and Geothermal Researchに発表された.また,粘性と密度が違う2流体が安定に成層した水槽において,粒子あるいは気泡を移動させる実験を行ない,この粒子(気泡)が2流体の境界に濃集し,密度不安定層を形成し,成層構造が崩壊するという現象が見られることがわかった.さらに,このような不安定が生じる条件を理論的に推定した.この研究結果は,Earth and Planetary Science Lettersに発表された.これらの実験を発展させるために,気泡を電気分解によって発生させ,さらに,電気分解のときの電圧をコンピューター制御し気泡の発生量を時間時に変化させるための装置を作成した.
超高制御帯域の電流制御系を持つ高性能ACサーボシステムの開発

瞬時空間ベクトルインバータに基づくACサーボシステムにおいて,新しい空間ベクトル変調や, FPGAを用いた制御演算のハードウェア処理などの手法により,制御遅れ時間を短縮することで,非常に高い制御帯域としても安定に動作する電流制御系を構築し,これにより高速応答を実現する高性能サーボシステムを開発した。本研究は,瞬時空間ベクトルインバータの制御遅れ時間の短い制御法を用いて,サーボシステムの電流制御系を超高制御帯域化し,ACサーボシステムの制御性を改善するものである。今年度,研究を遂行し,以下の成果を得ている。1.既存の誘導機サーボシステムを永久磁石同期機サーボシステムに置き換えることで,サーボシステム全体の効率を改善した。また,制御遅れ時間の短い制御法をサーボシステムに適用することで,電流制御系の制御帯域を8000[rad/s]と非常に高くしても,安定かつ高速な電流制御特性が得られることがシミュレーションおよび実験により確認できた。2.従来の瞬時空間ベクトルインバータでは,出力電圧がインバータの出力限界に達した,いわゆる電圧飽和の状態において,出力電圧の位相は変えず,大きさのみを縮小していた。しかし,この手法では,出力電圧の平均値が小さくなるため,高トルクが出力できず,加速特性に限界があった。そこで,制御遅れ時間の短い瞬時空間ベクトルインバータのスイッチング制御法において,電圧飽和時に出力電圧の位相を変化させる簡単な手法を提案した。出力電圧の位相を変えることで,電圧の平均値が大きくなり,電圧飽和時の出力トルクを改善できることがシミュレーションにより確認された。また,実験により,例えば3000[rpm]までのステップ応答における整定時間が26[%]短縮されるなど,良好な過渡応答特性が得られることを確認した。本研究は,制御遅れ時間を短縮できる瞬時空間ベクトルインバータの制御法を基盤とし,電流制御系の制御遅れ時間を可能な限り短縮することで,超高制御帯域を持つ電流制御系を構築し,ACサーボシステムの高性能化を行うものである。今年度,研究を追行し,以下の成果を得ている。1.提案している瞬時空間ベクトルインバータの制御アルゴリズムを,ゲート容量の小さい安価なFPGA (Field Programmable Gate Array)により構築した。これにより,従来のDSP (Digital signal Processor)を用いたシステムにおけるインバータ制御部の制御遅れ時間3[μs]を,0.2[μs]と1/10以下に短縮することができ,電流制御帯域を8000[rad/s]と高くしたときの制御系の安定性を増すことができた。2.FPGAで構築したインバータ制御部に,電圧飽和による電流制御系への影響を抑えるためのアンチワインドアップ制御の機能を加えた。これにより,高速,重負荷運転時など,電圧飽和が生じたときに見られた電流の振動的なふるまいを抑えることができた。3.電圧飽和時の出力電圧の位相を変えることで,より大きな電圧を出力して過渡応答特性を改善することができるため,昨年度の研究において,出力電圧の位相を変える簡単な手法を提案した。今年度は,この手法をFPGAにより実現し,制御遅れ時間の短縮と過渡応答特性の改善を同時に実現した。これにより,定格負荷での350[rpm]から1500[rpm]へのステップ応答において,整定時間を0.79[s]から0.69[s]へと,10[%]以上短縮することができた。本研究は,瞬時空間ベクトルインバータに基づくACサーボシステムにおいて,電流制御系の制御演算を限りなく短縮することで,超高制御帯域の電流制御系を実現し,サーボシステムの高性能化を行うものである。1.瞬時空間ベクトルインバータの制御部に加え,d軸,q軸の電流制御系をFPGA(Field Programmable Gate Array)により構築した。これにより,従来のDSP(Digital Signal Processor)を用いた制御系では,電流検出から出力電圧の変更まで11[μs]を要していたものが,6[μs]と約1/2に短縮された。これにより制御遅れ時間の影響が抑えられ,SPM同期モータのサーボシステムにおいて電流制御帯域を12000[rad/s]と非常に高くしても,オーバーシュートや振動のない安定した動作が得られるようになった。2.電流制御帯域を高くすると,速度急変時などにインバータ電圧飽和が生じやすくなり,ワインドアップ現象によるオーバーシュートや振動が生じる。今回,FPGAにより構築した電流制御器に,アンチワインドアップ機能を加えたことで,16000[rad/s]と非常に高い電流制御帯域であっても,電圧飽和に伴うオーバーシュートや振動がなく,高速かつ安定した電流応答が得られた。3.昨年度までに,電圧飽和時の出力電圧の位相を変えると,より大きな電圧を出力することができ,速度の過渡応答特性が改善できることを確認している。今年度は,電圧飽和を考慮した電流制御系と瞬時空間ベクトルインバータの制御部をFPGAで構築したSPM同期モータのサーボシステムに,電圧飽和時の位相を変える手法を適用した。これにより,超高制御帯域の電流制御系による電流応答の改善に加え,電圧位相の変更による速度応答の改善が同時に実現でき,定格負荷での200[rpm]から2000[rpm]への速度ステップ応答において,整定時間を183[ms]から155[ms]に短縮することができた。
国際民事訴訟法の総合的研究-各国国家管職権の競合とその調整-

従来のわが国際民訴法研究においては、国際裁判管轄・外国判決の承認・執行・国際二重起訴など、若干のトピックのみが、断片的にとり上げられるにとどまっており、それらを統轄する理論的視座としては、半世紀以上も前の田中耕太郎博士の「世界法の理論」第2巻に示された、極めて理想主義的な、言い換えれば、価値観のこれだけ分裂した現在の世界とかけ離れた普遍主義的国際私法観を平行移動させて論ずるものが辛うじてあるのみだった。そこから生ずる国際取引上の実際的諸問題との間のギャップが、国際民訴法上の議論を、多分に現実離れした非効率なものとしていた。だが本研究では、国際法,国際経済法,国際租税法などを含む広汎な領域での問題と、いわゆる国際民訴法上の諸問題とを統轄する理論的視座として、アメリカ独禁法等の域外適用とそれに対する英・豪・加等の諸国の対抗立法の登場という、1980年代のなまなましい現実から抽出された「国家管轄権の一般理論」を据え、そこから種々の問題に新しい光を投げかけるという現実的なアプローチがとられた。その際、とりわけ国際金融取引をめぐって生じている累積債務問題や、コンピュータ・ネットワークを介した国際資金移動(EFT)などの極めて新しい問題が、上記の私の分析視角の正当性を検証する実例としてかなり突っ込んで分析され、それなりの成果が得られた。諸外国でも、本研究のような統一的な理論的視座が、どこまで設定されているかは問題であり、英米法・大陸法・発展途上諸国の法の間で、実にダイナミックな形で生じて来る国際民訴法上の諸問題につき、財産法・家族法を問わぬ形で利用可能な分析枠組を、私は本研究を通して得ることができた。その成果は後掲の著書のうち、とくに「現代国際私法上」(東大出版会刊)の第【II】部に体系的に整序された形で示してある。
小学校施設における空間需要からみた新教育空間の創出に関する研究

本研究では、小学校の教育現場が必要とする[空間需要]を捉え、建築サイドからの[空間供給]の課題を探ることにより、新たな教育空間の必要性、及び次世代の学校施設の整備内容を明らかにすることを目的とした。研究結果として、児童のための場の確保が最重要視されていることが示され、さらに学校が自由に使い方を考えられる空間を有している施設の方が多機能化していることからも、既存空間以上に必要とされている空間がある、すなわち、新たな空間供給の必要性とその内容が見出された。本研究では、小学校の教育現場が必要としている教育内容を、その実現に必要となる場に置き換えた[空間需要]として捉え、教育サイドの[空間需要]を明らかにし、建築サイドからの[空間供給]の課題を探ることにより、新たな教育空間の必要性、及び次世代の学校施設の整備内容を明らかにすることを目的としている。初年度は各都道府県別に無作為抽出した公立小学校325校を調査対象としたアンケート結果をもとに、児童・保護者・地域住民、そして教員の就業環境としての学校施設という視点も含め、総合的な機能整備のあり方と、それに伴って新たに必要とされる空間を見出した。またこの研究結果の一つとして、教員の場の貧弱さが明白となり、整備要望が高いにも関わらず、実際には整備が後回しにされる傾向にあることが捉えられた。よって、特に教員の立場からみた学校施設像にクローズアップし、小学校施設における教員の就業環境としての空間整備課題も併せて調査・分析を試みた。研究結果は、本研究で設定した今後の学校施設に必要と想定される45機能をもとに、機能要求の実態を明らかにした。具体的には、児童のための場の確保が最重要視されていることが示され、さらに学校が自由に使い方を考えられる空間(以下、自由空間)を有している施設の方が多機能化していることから、既存空間以上に必要とされている空間がある、すなわち、そこに新たな空間供給の必要性が見出された。また特に教員のための空間については、行為内容に即して教員自ら空間を確保している工夫と難しさが捉えられ、教員空間計画の基礎を見直す必要があることを明らかにした。教員の立場からみた学校施設として、目的に沿った空間選択を促すためには、教員個人の専用的空間と多目的空間、教員集団利用と歓談のための空間、そして地域との相談の場となる空間をそれぞれ独立的に確保することが重要であること等を示した。本研究では、小学校の教育現場が必要としている教育内容を、その実現に必要となる場に置き換えた[空間需要]として捉え、教育サイドの[空間需要]を明らかにし、建築サイドからの[空間供給]の課題を探ることにより新たな教育空間の必要性、及び次世代の学校施設の整備内容を明らかにすることを目的としている。またこの研究結果の一つとして、教員のための空間の貧弱さが明白となったことから小学校施設における教員の就業環境としての空間整備課題も併せて調査・分析を試みた。今年度はその継続研究として、教員の日々の滞在時間・場所および居場所の詳細を明らかにし、教員の立場別(クラス担任・専科・教務・教頭・校長)および学校規模別に、各自の執務を行う上で重要とされる空間内容を捉えた。また、現状では教員の主たる空間である職員室の整備状況と利用のあり方を捉え、学校施設に付与すべき空間を明らかにすることを目的とした。結果としてクラス担任にとっての職員室は、様々な執務活動が展開されているものの、時間的な面では利用率が低く、かつ快適性が低いとされており、職員室以外の空間を工夫して利用している実態が明らかとなった。規模別の特徴としては、利用方法に大きな差はなかったものの、教員同士のチームワーク向上や生活指導のための空間、また様々な目的において閉鎖性のある空間の重要性が挙げられた。これらに対し、就業環境の充足化を図るためには、教員個人の執務空間の充実、教員同士のやりとりのしやすさや閉鎖性のある空間の整備、歓談や息抜きができる空間の設置等、教員の立場や学校規模に応じた整備が求められる。
出芽酵母におけるゲノムの再構成技術の開発と応用

本研究の目的は、「染色体の分断技術」を利用して出芽酵母の染色体を細かく分断し、それらの種々の組合わせの脱落によって「ゲノムを再構成する技術」を開発することである。しかし、そのためには、ミニ染色体の分配を自在に制御する技術が必要である。本年度は、ミニ染色体の分配制御技術開発に必要な基盤的な知見を得るため以下の研究を行った。出芽酵母では、染色体のサイズが50kb以下になると細胞分裂時に娘細胞へうまく伝達されず高頻度で脱落する。これまでに多コピーでミニ染色体の伝達を安定化させる遺伝子の探索を行い、機能未知の遺伝子YCRO41Wの多コピー化が、ミニ染色体YAC-AWAの脱落率を84%低下させることを明らかにしている。本研究ではYCRO41Wのミニ染色体安定化機能について解析を行った。まず、多コピー型プラスミドpYES2のGAL1プロモーターの下流にYCRO41WのORFのみをクローン化し、YAC-AWAを持つ酵母細胞へ導入した。この形質転換体をガラクトース培地で培養して、2世代間でのYAC-AWAの脱落率を測定したところ、脱落率は35%低下した。また、YCRO41WのORFから開始コドンを除去した場合には脱落率は低下しなかった。このことから、YCRO41Wタンパク質としてミニ染色体の安定化に寄与することが示唆された。以前の研究により、ミニ染色体を持つ細胞は、細胞分裂期において2つの異常を引き起こすことが知られている。ひとつは姉妹染色分体が早期に分離する異常であり、もうひとつは紡錘体の伸張後も姉妹染色分体が共に片方の極に留まる異常である。そこで、YCRO41Wがこれらの異常を軽減させるかどうかを調べた。YCRO41Wを多コピーで導入した細胞において、紡錘極をCFP、ミニ染色体をGFPで標識し、細胞分裂期の様子を蛍光顕微鏡で観察した。その結果、姉妹染色分体が早期に分離する細胞の割合は、34%から16%まで低下した。また、紡錘体の伸張後も姉妹染色分体が共に片方の極に留まる細胞の割合は18%から0%まで低下した。このことから、YCRO41Wは細胞分裂期においてミニ染色体の二方向性の確立を正常化させる機能を持っことが示唆された。しかし、そのためには、ミニ染色体の分配を自在に制御する技術が必要となってくる。そこで、本年度は、ミニ染色体の分配制御技術開発に必要な基盤的な知見を得るため、ミニ染色体がなぜ細胞分裂時に高頻度で脱落するかのメカニズムを解析した。当研究室の以前の研究から、ミニ染色体は高頻度で微小管と一方向性接着のまま分裂後期へ進行し、紡鍾体極の極性に反する娘細胞から母細胞への逆行を伴い、脱落する事が明らかとなっている。まず、紡錘体極の逆行が、細胞周期が後期へ進行してしまった結果引き起こされるのか解析した。そのために、第VI番染色体由来のミニ染色体(30kb)を作成し、ミニ染色体と紡錘体極(Spc42)をそれぞれGFP、CFPで蛍光染色した。そして細胞の分裂後期へ進行に必要なCdc20の発現を抑制して観察した。その結果、一方向性のミニ染色体を持つ細胞の約90%で、なお紡錘体極の逆行が観察され、逆行は分裂中期以前に起こる事かわかった。次に、紡錘体極の逆行が分裂中期での長時間の停止により引き起こされるのかを調べるため、天然の染色体のみを持つ細胞で、Cdc20の発現を抑制し、観察した。その結果、紡錘体極の逆行は見られなかった。従って、紡錘体極の逆行は、分裂中期での停止により引き起こされるのではなく、一方向性のミニ染色体の存在が感知された事により引き起こされる事が示唆された。そこで一方向性を感知するスピンドルアセンブリーチェックポイント(SAC)が紡錘体極の動きに影響するのかを調べた。SACは姉妹染色分体の二方向性、スピンドルの伸長を、それぞれMad1、Mad2、そしてBub2を介して感知する事が知られている。そこでこれら2つ経路の紡錘体極の逆行への影響をMad1、Mad2またはBub2の発現を抑制して調べたところ、Bub2の発現を抑制した細胞では紡錘体極の逆行が見られたのに対し、Mad1、Mad2の発現を抑制した細胞では逆行が見られなかった。従って、SACのMad1、Mad2を介した経路がミニ染色体の一方向性を感知して、紡錘体極の局在(逆行)に影響する事がわかった。

これまでに多コピーでミニ染色体の伝達を安定化させる遺伝子の探索を行い、機能未知の遺伝子YCRO41Wの多コピー化が、ミニ染色体YAC-AWAの脱落率を84%低下させることを明らかにしている。本研究ではYCRO41Wのミニ染色体安定化機能について解析を行った。まず、多コピー型プラスミドpYES2のGAL1プロモーターの下流にYCRO41WのORFのみをクローン化し、YAC-AWAを持つ酵母細胞へ導入した。この形質転換体をガラクトース培地で培養して、2世代間でのYAC-AWAの脱落率を測定したところ、脱落率は35%低下した。また、YCRO41WのORFから開始コドンを除去した場合には脱落率は低下しなかった。このことから、YCRO41Wタンパク質としてミニ染色体の安定化に寄与することが示唆された。以前の研究により、ミニ染色体を持つ細胞は、細胞分裂期において2つの異常を引き起こすことが知られている。ひとつは姉妹染色分体が早期に分離する異常であり、もうひとつは紡錘体の伸張後も姉妹染色分体が共に片方の極に留まる異常である。そこで、YCRO41Wがこれらの異常を軽減させるかどうかを調べた。YCRO41Wを多コピーで導入した細胞において、紡錘極をCFP、ミニ染色体をGFPで標識し、細胞分裂期の様子を蛍光顕微鏡で観察した。その結果、姉妹染色分体が早期に分離する細胞の割合は、34%から16%まで低下した。また、紡錘体の伸張後も姉妹染色分体が共に片方の極に留まる細胞の割合は18%から0%まで低下した。このことから、YCRO41Wは細胞分裂期においてミニ染色体の二方向性の確立を正常化させる機能を持っことが示唆された。
社会指標からみたヨーロッパの地域間格差と近代化-「生活の質」に着目した分析-

この研究は、社会指標を用いてヨーロッパの地域間格差の実態とその変化を解明することを目的とした。とくに19世紀後半のヨーロッパでは、産業化や都市化など近代化による地域の変化が著しく、現在ある地域間格差のベースはこの時期に形成されたと考えられる。そこで、中央・東ヨーロッパにおいて、「生活の質」の地域間格差と、当時の「近代化」という地域変化のプロセスとのかかわりを明らかにすることを課題にした。まず、東ヨーロッパに関する地域研究の視角について論じた。ヨーロッパ研究を行ううえで、東ヨーロッパという地域が西ヨーロッパとは対立する概念とされてきた歴史的背景を踏まえるべきであること、東ヨーロッパでは政治改革後、人々の生活の質は大きく変わっているものの、地域間の格差という点では歴史的な連続性がみられることなどを論じた。また、社会指標として住民の健康状態に着目し、19世紀後半の近代化の時期における地域間較差を、北イタリアの南チロル地方を事例にして検討した。社会指標が地理学研究にいかなる有効性をもつのか、といった点についても考察した。具体的には、とくに地域のアメニティに関する議論にかかわる社会指標の意味について論じた。さらに、そうした生活の質と地域変化の関係について、ハンガリーにおけるドイツ系住民の生活と地域変化との関係を事例にして論じた。2年間の研究補助金の助成期間には、中央・東ヨーロッパにおける社会指標に関するデータおよび地域間格差に関する文献の収集、ハンガリーにおけるドイツ系集団を対象にした現地調査、さらには中央・東ヨーロッパの地域間格差をめぐる外国の研究者との討論に多くの時間を費やした。この地域における地域間格差の歴史的な変化については、ドイツ語圏の研究者の間でも十分な分析がなされておらず、積極的な意見交換ができたのは収穫であった。本研究は、社会指標を用いてヨーロッパの地域間格差の実態とその変化を解明することを目的とし、とくに本年度は、おもに社会指標としてのデータおよび文献の収集と整理、専門研究者との討論を行った。具体的な作業は、20世紀初頭におけるオーストリア・ハンガリー帝国の社会指標として、住民の健康状態、衛生水準、教育水準、余暇活動(観光)に関する統計データを、オーストリア・ウィーンの統計局を中心にして収集した。その際、とくに市郡別のデータおよび主要都市別のデータに重点を置いた。また、今年度はヨーロッパの近代化と、「生活の質」に関する文献の収集(オーストリア国立図書館)、さらに専門研究者との情報交換(オーストリア国立東ヨーロッパ研究所)をも行なった。大学の諸事情により、予定していた期間の現地調査ができなかったが、インターネットによる情報収集でいくらか補足した。収集したデータは、目下整理・分析中である。データをいくらか操作した結果、たとえば中央ヨーロッパでは、首都など大都市を中心にした生活の質の整備が進み、都市と農村の格差がかなり拡大している状況が推察された。また、保養地のように都市からのイノベーションが伝播しやすい場所では、都市規摸が小さくても、生活の質にかかわる環境の整備が非常に早いとの推察が得られた。具体的な保養地を事例にして取り上げ、その発達過程を明らかにすることによって、地域間格差の実態を明瞭にすることができると考えられる。さらに、都市間にもかなりの格差があることが予想される。ウィーンやプラハなどは、早くから基盤整備が進められ、周辺農村の生活水準もある程度高まっている。一方、レンベルクやチェルノヴィッツなど僻遠の地域の都市は、基盤整備が遅れている。都市間の比較により、広い空間での地域間格差を読み取ることができるであろう。

そこで、中央・東ヨーロッパにおいて、「生活の質」の地域間格差と、当時の「近代化」という地域変化のプロセスとのかかわりを明らかにすることを課題にした。まず、東ヨーロッパに関する地域研究の視角について論じた。ヨーロッパ研究を行ううえで、東ヨーロッパという地域が西ヨーロッパとは対立する概念とされてきた歴史的背景を踏まえるべきであること、東ヨーロッパでは政治改革後、人々の生活の質は大きく変わっているものの、地域間の格差という点では歴史的な連続性がみられることなどを論じた。また、社会指標として住民の健康状態に着目し、19世紀後半の近代化の時期における地域間較差を、北イタリアの南チロル地方を事例にして検討した。社会指標が地理学研究にいかなる有効性をもつのか、といった点についても考察した。具体的には、とくに地域のアメニティに関する議論にかかわる社会指標の意味について論じた。さらに、そうした生活の質と地域変化の関係について、ハンガリーにおけるドイツ系住民の生活と地域変化との関係を事例にして論じた。2年間の研究補助金の助成期間には、中央・東ヨーロッパにおける社会指標に関するデータおよび地域間格差に関する文献の収集、ハンガリーにおけるドイツ系集団を対象にした現地調査、さらには中央・東ヨーロッパの地域間格差をめぐる外国の研究者との討論に多くの時間を費やした。この地域における地域間格差の歴史的な変化については、ドイツ語圏の研究者の間でも十分な分析がなされておらず、積極的な意見交換ができたのは収穫であった。
メンタル・スペース理論による日仏英語名詞限定表現の談話機能の対照研究

日本語の裸名詞と英語の定冠名詞句は意味は異なる.ところが,この意味の違いにもかかわらず,驚くべき類似の振る舞いを示す.本研究では,この著しい平行性を,以下のような談話処理のメカニズムに基づいて説明した.言語入力は,一般的知識,発話状況,談話記憶という,3つの異なるデータベースからなる談話資源と関係づけられて処理される.談話記憶はさらに,言語データ記憶,言語理解記憶,長期談話記憶の3つの下位領域に分割される.この5つの領域それぞれに対して,そこに存在する要素を同定する何らかの手段が存在する必要がある.代名詞は,言語データ記憶領域しかサーチできない.指示詞は,発現状況あるいは言語データ記憶をサーチしかできない.とすると,このままでは,一般知識や言語理解記憶,長期談話記憶をサーチするための指令が欠けている.英語の定冠詞名詞句と日本語裸名詞は,大概,パラメータが指定されていない役割を表し,パラメータが指定されるなら,値を与える.しかし,どのように適切なパラメータを同定するかはを教えてくれない.この不完全決定性が,それらの言語表現が談話資源のどの領域でもサーチできるために,まさに必要なのである.どんな言語もこうしたデフォルトサーチの手段が必要であり、また日本語では裸名詞,英語では定冠詞句しかこの役割を果たせないのなら,それらの表現がその機能を担うようになるのは当然のことである.英語定冠詞句と日本語裸名詞の類似の振る舞いは,こうした一般原則から出てくるのである.日本語の裸名詞と英語の定冠名詞句は意味は異なる.ところが,この意味の違いにもかかわらず,驚くべき類似の振る舞いを示す.本研究では,この著しい平行性を,以下のような談話処理のメカニズムに基づいて説明した.言語入力は,一般的知識,発話状況,談話記憶という,3つの異なるデータベースからなる談話資源と関係づけられて処理される.談話記憶はさらに,言語データ記憶,言語理解記憶,長期談話記憶の3つの下位領域に分割される.この5つの領域それぞれに対して,そこに存在する要素を同定する何らかの手段が存在する必要がある.代名詞は,言語データ記憶領域しかサーチできない.指示詞は,発現状況あるいは言語データ記憶をサーチしかできない.とすると,このままでは,一般知識や言語理解記憶,長期談話記憶をサーチするための指令が欠けている.英語の定冠詞名詞句と日本語裸名詞は,大概,パラメータが指定されていない役割を表し,パラメータが指定されるなら,値を与える.しかし,どのように適切なパラメータを同定するかはを教えてくれない.この不完全決定性が,それらの言語表現が談話資源のどの領域でもサーチできるために,まさに必要なのである.どんな言語もこうしたデフォルトサーチの手段が必要であり、また日本語では裸名詞,英語では定冠詞句しかこの役割を果たせないのなら,それらの表現がその機能を担うようになるのは当然のことである.英語定冠詞句と日本語裸名詞の類似の振る舞いは,こうした一般原則から出てくるのである.談話は,新しいものを話題にし,すでに話題にしたことを再び取り上げ新しい属性を加えることで進行する.すなわち,談話とは,話し手と聞き手の共有知識状態の絶え間ない更新であり,メンタル・スペース理論の用語では,増加可能集合ととらえられたメンタル・スペースへの要素の導入と,要素間の関係構造の精緻化である.談話管理の観点からは,名詞句の基本的機能は,新しい要素の導入と,すでに導入された要素の同定である.この2つに機能に対応して,名詞句は不定名詞句と定名詞句に分かれる。不定名詞句は,冠詞をもつ言語では不定冠詞句であり,談話への新しい要素の導入という役割に特殊化している.定名詞句は談話の整合性を保証する役割をもち,ここには,定冠詞句,指示形容詞句,固有名詞句,代名詞句などが含まれる.定名詞句の基本的役割は照応だが、新しい要素の導入も行える.定冠詞,不定冠詞は,要素についての知識が話し手・聞き手に共有されているかどうかを表す.冠詞をもたない日本語では,名詞句自身は定・不定を表現せず,裸名詞は不定名詞句と定名詞句(特に,定冠詞句の用法)の両方の役割を果たす.こうした観点から,日本語とフランス語・英語の名詞句の用法を詳細な対照研究を行ない,日本語の裸名詞句は,フランス語・英語の不定冠詞名詞句と定冠詞名詞句のほぼすべての用法ももち,また,日本語の指示詞名詞句は,フランス語・英語の指示形容詞句の用法をもつことを明らかにし,このことが,談話管理との関係でどのように説明できるかを論じた.成果は,「英語と日本語の名詞句限定表現の対応関係」に発表した.日本語の裸名詞と英語の定冠詞名詞句は意味は異なる.ところが,この意味の違いにもかかわらず,驚くべき類似の振る舞いを示す.本研究では,この著しい平行性を,以下のような談話処理のメカニズムに基づいて説明した.言語入力は,一般的知識,発話状況,談話記憶という,3つの異なるデータベースからなる談話資源と関係づけられて処理される.談話記憶はさらに,言語データ記憶,言語理解記憶,長期談話記憶の3つの下位領域に分割される.この5つの領域それぞれに対して,そこに存在する要素を同定する何らかの手段が存在する必要がある.代名詞は,言語データ記憶領域しかサーチできない.指示語は,発話状況あるいは言語データ記憶をサーチしかできない.とすると,このままでは,一般的知識や言語理解記憶,長期談話記憶をサーチするための指令が欠けている.英語の定冠詞名詞句と日本語裸名詞は,大概,パラメータが指定されていない役割を表し、パラメータが指定されるなら,値を与える.しかし,どのように適切なパラメータを同定するかはを教えてくれない.この不完全決定性が,それらの言語表現が談話資源のどの領域でもサーチできるために,まさに必要なのである.

どんな言語もこうしたデフォルトサーチの手段が必要であり,また日本語では裸名詞,英語では定冠詞句しかこの役割を果たせないのなら,それらの表現がその機能を担うようになるのは当然のことである.英語定冠詞句と日本語裸名詞の類似の振る舞いは,こうした一般原則から出てくるのである.
女性外科医の就労継続と離職者の復職促進を実現する要素の解析

今年度は、愛知医科大学医学部乳腺・内分泌外科から帝京大学医学部外科に異動し、多忙にて残念ながら研究を進めることができませんでした。米国に情報収集に行くことも予定しておりましたが、スタッフ不足・業務多忙にて出張に行ける状況ではなく、米国に行くこともできませんでした。(1)わが国の外科における女性医師支援の実態調査:日本女性外科医会正会員が経験した外科の指導体制の現状と現場のニーズを明らかにし、今後の就労支援・人材育成に有益な情報を整理・抽出することを目的として、メンターシップについて質問紙調査・解析を行った。調査対象は、2011年4月時点で日本女性外科医会に所属する正会員(113名)とした。回答率は48.7%だった。回答者の80%を離職率が増加する3040歳代が占め、また、過半数が既婚者・子育て中で、外科専門医(85%)・学位(60%)取得者、学会の評議員・役員の在職者(35%)が占める割合が高いという特徴があり、必ずしも日本の女性外科医師の現状を反映するpopulationであるとはいえなかったが、今後の女性外科医の就労継続・キャリア形成の支援のために実際に有用な情報が提示されるpopulationであったと考えられた。本調査では、就労継続・臨床・研究においてメンターの存在が有意義だったという回答が占める割合が高く、日本の女性外科医の就労継続を促進するためには、回答者の85%がメンターの存在が必要であると考えていた。また、指導・支援・職場におけるこれまでの問題点とともに、今後メンティにとって望ましい指導・支援・メンター像が具体的に明らかになった。同時に、私達自身が今後の成長のために考慮すべきことや、メンターの立場となった場合の課題も示唆された。(2)離職経験者の服飾支援のニーズ調査および就労継続実現のためのニーズ調査:平成23年度には施行することができなかった。メンターシップ・キャリア形成支援に関する調査については、日本女性外科医会正会員を対象とした質問紙調査で、現状の調査と今後の課題と今後活用可能な情報を得ることができた。2011年の万国外科学会で発表(招待講演)し、その後日本女性外科医会のホームページ上で日本語で結果を公開している。(現在英文論文作成中である。)メンターシップ・キャリア形成支援に関する調査の際に、質問紙調査の設問設定、回答を待つ期間、集計・解析・英文論文作成に予測よりも時間を要し、離職経験者の服飾支援のニーズ調査および就労継続実現のためのニーズ調査を平成23年度中に施行することができなかった。(1)メンターシップ・キャリア形成支援に関する調査現在英文論文作成中である。(2)離職経験者の復職支援のニーズ調査・就労継続実現のためのニーズ調査を行い、得られた情報に基づいて、女性外科医支援先進国である米国の現状調査を行う。(1)メンターシップ・キャリア形成支援に関する調査の結果をまとめた英文論文の、校正・投稿・印刷費に研究費を使用する予定である。(2)昨年度行えなかった離職経験者の復職支援のニーズ調査・就労継続実現のためのニーズ調査(質問紙調査)を行うため、質問紙作成・送付・受信・集計・報告に研究費を使用する予定である。(2)30年前から女性外科医支援を行っている米国における女性外科医就労支援に関する情報収集を行い、米国の実態調査を行うにあたり参考になる情報を得るため、アメリカの女性外科医会のAnnual Meetingに参加する。参加費、旅費に研究費を使用する予定である。