hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタ認知の働きを活用した問題解決能力の育成に関する指導法の開発

小学校理科授業において、問題解決能力をメタ認知的方略として子ども自らが利用できる指導法の開発を行った。その成果として以下のことが挙げられる。(1)小学校理科授業で、プロセス・スキルの視点から子どもたちが利用可能な問題解決能力を明らかにし、授業レベルで利用できる「学び方アイテム」を作成した。(2)全国の小学校教員が利用できる指導法として、子どもたちが「学び方アイテム」をメタ認知的方略として利用するための支援ワークシートを使った授業モデルを考案した。初等理科教育において問題解決の能力を子ども自身が内化し、自らの学習状態を診断的に見つめ、改善するという方略を身につけていくための指導法の在り方を、メタ認知の形成をめざした授業の視点から学校現場での実証的な研究を通して確立し、わが国の初等理科教育の授業改善に資することを目的とした。本年度は、メタ認知の働きを促進する視点から子どもが問題解決の能力(学び方アイテム)を自発的に利用したり自問自答したりできるようになるための基礎的な研究を行った。1、小学校理科の授業レベルで、子どもたちが利用したり自問自答したりすることが可能な問題解決の能力として利用できるツールである「学び方アイテム試案」を、理科の学習過程に即して作成した。そして、作成した「学び方アイテム試案」が利用可能かどうかを、小学校の実際の授業を通して実証的に検討を進めた。その結果、教師の指導をそれほど必要としないでも子どもが利用できる「学び方アイテム」が存在する。その一方、かなり指導を要する「学び方アイテム」の存在も明らかとなった。2、S-APA(Science A Process Approach)のプロセス・スキル視点から授業レベルで利用可能な学び方アイテム試案を作成した。すなわち、「観察」「予想」「測定」「伝達」など11項目のプロセス・スキルに対応する「学び方アイテム試案」を作成した。また、作成した「学び方アイテム試案」の利用可能性の妥当性や信頼性を検討するために、小学生を対象としてアンケート調査を行い、現在統計的に検討を行っている最中である。本年度は、メタ認知の働きを促進する視点から問題解決の能力(学び方アイテム)を子ども自らが自発的に利用したり自問自答したりできるようになるための指導法の実証的研究を行った。(1)メタ認知の働きを促進する視点から「学び方アイテム」を子ども自らが自発的に利用したり自問自答したりできるようになるための教育実践モデル案を作成した。具体的には、「学び方アイテム」に気づかせる授業でデザイン、そしてそれを意識して利用させる授業デザイン、それを使ったときの感覚を評価させる授業デザインを作成し、授業レベルの指導方法を複数開発した。(2)開発した授業レベルの指導方法を基に教育実践グループの在籍校の複数の小学校で実践をした。特に、本年度は、5年生と6年生を対象に「学び方アイテム」に気づかせる指導と使ったときの感覚を評価させる指導に関する実践を行った。その結果、「学び方アイテム」はメタ認知として機能し、学習効果も期待できることが明らかになった。なお、「学び方アイテム」を使ったときの感覚を評価させる指導方法について、今後さらに検討する必要があることもわかった。初等理科教育において問題解決能力を子ども自身が内化し、自らの学習状態を診断的に見つめ、改善するという方略を身につけていくための指導法の在り方として、メタ認知の形成をめざした授業の視点から学校現場での実証的な研究を通して確立し、わが国の初等理科教育の授業改善に資することを目的とした。本年度は、小学校現場の実証的な研究を通して、問題解決能力の一つとして「学び方アイテム」が問題解決場面において有効であることに気付かせ、メタ認知的知識として「学び方アイテム」を獲得させることと、メタ認知的活動として「学び方アイテム」が機能するようにさせるためのスキルのトレーニングに関する指導法を明らかにした。1メタ認知の働きを促進する視点から問題解決能力としての「学び方アイテム」、例えば、「違いはあるかな」「同じにする条件と変える条件は何かな」などを、子ども自らが自発的に利用したり自問自答したりできるようになるための授業モデル案を作成した。具体的には、「学び方アイテム」に気づかせる授業デザイン、そしてそれを意識して利用する授業デザイン、それを使ったときの感覚を評価させる授業デザインを、授業実践を通して作成した。2小学校の理科授業として、「学び方アイテム」支援ワークシートを使った指導方法や予想を考えたり実験や観察を行ったりしている場面で利用できるアイテムの指導法を開発した。また、相互教授に関する指導として、学習者同士で「対象レベル」の認知と「メタレベル」の認知を担当させた話し合い活動を行わせ、「学び方アイテム」が問題解決に役に立っていることを理解させる指導法を開発した。交付申請書の研究計画に記した内容で、教育実践モデルに関する実証的研究の一部がまだ実施できていないからである。

24年度が最終年度であるため、記入しない。教育実践モデルの一部実践できていない内容について実証的研究を進め、問題解決の能力の指導法を定式化し、科学的概念の獲得とメタ認知の働きを促進する問題解決の能力の在り方を明らかにする。そして、その成果を報告書としてまとめていく予定である。
眼球運動と思考プロセスからみた熟練看護師のClinical Graspの特徴

熟練看護師のクリニカル・グラスプ(じっくり注視することなく記憶し、判断に結び付ける情報収集のスタイル)の特徴を眼球運動とフォーカスグループインタビューにより明らかにすることを目的とした。看護場面での新人看護師の注視との比較では、観察時間、注視時間、注視回数に差はなかったが、注視項目と0.2秒以下の注視回数に有意差があり、熟練看護師は0.2秒以下で情報収集を行っていたことが明らかになった。また、結果のフィードバックとインタビューによる思考の言語化は、新人看護師の直感的判断から論理的判断への転換に有効であることが示され、教育によってクリニカル・グラスプが促進される可能性が示唆された。1.Clinical Graspの実験課題映像を作成するために、公募に応じた8名のICU看護師を対象に、課題映像候補の2本の動画と1本の静止画を視聴してもらい、映像の評価をしてもらった。その結果、動画は撮影者の撮影意図に影響されるため視聴者は見る視点を強制される印象を持つ、人の情報を含むと系統的な見方が優先される、見慣れない物があると無意識に視線が向いてしまう、などの意見が出され、(1)静止画、(2)人の情報を含まない、(3)構成する要素は共通性の高いもの、(4)画像に関連する患者情報は事前に提示する等の条件が示された。また視覚情報とともに、触覚情報に関連するClinical Graspエピソードが多く確認され、FingerTPSによる触覚情報を取り入れに関する課題を加えた。2.観察能力が優れていると推薦された看護師2名(E群)と、臨床経験1年目の看護師(N群)2名に映像視聴によるプレテストを行った。(1)28物品のうちN群は平均8.9、E群は7.7物品を注視したが、見にくさ判断のしづらさなど映像としての問題はなかった。観察時間、総注視時間、物品の特性(危険性の有無)には差はなく、先行して行った研究と同様の成果が得られ、実験映像の妥当性が確認できた。(2)E群は0.10.2秒の注視が一番多く(46.9%)、次いで0.20.5秒(43.9%)、0.51.0秒(8.6%)、1.0秒(0.6%)の順であり、注視時間分布に偏りがあった。一方N群は0.20.5秒での注視回数が一番多く(48.7%)、次いで0.10.2秒(40.9%)、0.51.0秒(9.3%)、1.0秒(1.2%)の順番であった。両群で一番多い注視時間帯が異なることは、0.2秒以下の注視にE群のClinical Graspが存在することを示唆するものであり、実験映像の適切性が確認できた。本研究はClinical Graspを表現する実験映像及び課題を作成することが重要であり、実践する看護師の評価・意見を反映しながら課題を作成した。プレテストの実施により熟練看護師と新人看護師の見方の違いを示すことの可能性、眼球運動や触覚からClinical Graspの実態を示すことの可能性の確認を行った。その結果Clinical Graspと眼球運動の間に何らかの関連性があることが確認でき、研究の方向性を見出すことができた。1.模擬病床環境における危険予知を含むClinical Graspの研究を行った。臨床経験10年以上で観察能力が優れていると推薦された看護師(E群)11名と、経験1年未満の新人看護師(N群)10名を対象に、ベッドサイドでの転倒・転落リスクの観察について、眼球運動計測装置を用いて比較した。課題は静止画とし、測定は注視時間、注視回数、注視項目数等とした。両群の観察時間、注視時間、注視回数に有意差はなかったが、注視した項目数と注視回数の分布には差があった。観察開始から5秒以内の0.2秒以下の瞬時の注視の比較からは、E群は危険有への注視を多くし、優先的にリスクの高いエリア・項目を注視することが明らかになった。この結果は昨年度の研究結果と一致し、E群のClinical Graspの特徴と考えられた。日本看護技術学会雑誌の原著として発表した。2.昨年度は課題映像作成の条件を(1)静止画、(2)人の情報を含まない、(3)構成する要素は共通性の高いもの、(4)画像に関連する患者情報は事前に提示、を挙げた。しかしClinical Graspに人の情報は不可欠であり、これを含む救急場面の動画を試作・視聴してもらい、その後面接調査した。E群は常に患者の顔から視線を外さないよう心がけ、「なんとなく」周辺視野でその他の情報を収集し、顔から得た情報を起点として様々な情報を記憶していた。一方、N群は顔を起点とした情報は少なく、医療者の行動やモニターの数値、治療処置そのものに注目して情報を収集しようとし、記憶した情報量は有意に少なかった。昨年度の成果を元に、静止画の実験課題を完成し、視覚情報の基本的データとなる眼球運動計測装置による客観的データを整理した。またその研究成果を学会誌に発表した。さらに今後の研究課題とした人の情報の扱いについて、動画を用いたプレテストを実施し、人の顔への関心・観察の必要性の認識と注視点の一致、記憶情報の占める顔に関連する情報量の割合など、緊急場面におけるClinical Graspの特徴を示唆する結果を得た。

「Clinical Grasp分析のための実験課題映像」を用いた眼球運動の調査に参加した被験者、および危険予知の調査に参加した被験者の合計25名に、書面と口頭発表による研究成果のフィードバックを行った。その上で、結果のまとめ方や研究者による分析・解釈、被験者として研究に参加したことへの感想等について、個別およびフォーカスグループでのインタビュー調査を行った。経験者(臨床経験10年以上で観察能力が優れていると推薦された看護師)13名には、新人看護師とは異なる特徴(注視時間の分布が臨床経験1年未満の新人看護師とは異なり、0.10.2秒に46.9%が集中する)についてインタビューした。その結果「収集する情報量は新人より多い」「1回見ただけで全体の映像が一瞬に脳裏に焼き付く」「見たつもりはないが記憶をたどると言語化できる」といった意見が多く聞かれ、0,2秒以下の注視に熟練看護師のClinical Graspの存在が示唆された。また、調査に参加することにより「目的意識をもって行った観察とは異なる0.2秒以下の注視に気づいた」「自分の思考過程を振り返るようになった」と、何気ない気づきから論理的思考を伴う気づきへの転換や、思考を言語化することにより経験知の形式知化を意識するようになったことなど、映像による教育的効果も確認された。新人看護師12名では、研究参加から2年が経過する中で「観察すべき項目を意識せずに見るようになった」ことや、意識的に見なかった事柄であっても「意識の外でみれるようになった」「意識しなくても、聞かれれば想起できるようになった」など、Clinical Graspにつながる視覚情報の取り込み方法の獲得の可能性を示唆する発言が多数あった。以上よりClinical Graspは経験に伴う後天的能力であるが、教育により獲得プロセスが促進される可能性が確認された。熟練看護師のクリニカル・グラスプ(じっくり注視することなく記憶し、判断に結び付ける情報収集のスタイル)の特徴を眼球運動とフォーカスグループインタビューにより明らかにすることを目的とした。看護場面での新人看護師の注視との比較では、観察時間、注視時間、注視回数に差はなかったが、注視項目と0.2秒以下の注視回数に有意差があり、熟練看護師は0.2秒以下で情報収集を行っていたことが明らかになった。また、結果のフィードバックとインタビューによる思考の言語化は、新人看護師の直感的判断から論理的判断への転換に有効であることが示され、教育によってクリニカル・グラスプが促進される可能性が示唆された。今後はプレテストで用いた実験課題をさらに精選し、現職の看護師を対象に眼球運動、および触覚測定の関連性についての解析を行う。観察方法は当初自由な観察を計画したが、プレテストの結果にもとづき、時間制限の設定、画像との親和性の確認を行う。また、事前事後のインタビューガイドの修正を行い、眼球運動や触覚測定では明らかにできないClinical Graspに関連する思考判断についても調査する。今後はひきつづき人の情報を含む緊急性の高いアセスメント場面における注視の優先性(何をどれだけ注視するか)について検討を加える。さらに、面接調査により注視した内容がいかに記憶され活用に至るのかといった思考プロセスを明らかにする。基礎看護学
In vivoタンパク質複合体形成モニタリングの試み

マウス個体(特に発生過程)でのタンパク質の相互作用変化について高い時空間的分解能を持った解析法を確立することを目的に本研究を行った。タンパク質はそれが相互作用する分子により、異なる機能発揮するが、相互作用分子の研究は試験管内で細胞抽出液中を用いた試験管内での結合を調べるに過ぎなかった。そこで、本研究課題では、in vitroで相互作用することが知られている分子群が、in vivoでは、いつ、どこで相互作用するのかを半定量的にモニターする方法を開発することを目指し、発生工学的手法を用いて蛍光タンパク質の断片との融合タンパク質を発現するマウスを作製、in vivoでタンパク質複合体の挙動をモニタリングする。本研究ではモデルタンパク質としてGemininを用いた。GemininはCDT1とHoxB9に結合することが知られている。そこで、Geminin・CDT1・HoxB9をそれぞれ異なる蛍光タンパク質との融合タンパク質を作製する。これらの融合タンパク質がこれまでに報告されている機能を持つことを培養細胞内で確認するために、NIH3T3細胞にこれらの融合タンパク質を過剰発現し、細胞周期に与える影響と、これまで報告されている結合タンパク質との結合を免疫沈降法で確認した。また、これらの融合タンパク質を共発現し、想定される蛍光がみられることを確認した。
成人の良好な食行動の獲得に有効な集団介入プログラムの開発－収入格差からの検討－

その内容は,成人の野菜摂取量の格差縮小を目的としたweb食教育プログラムのランダム化比較試験の効果を検証したものである.方法は3059歳の社会調査モニター1,500人(web介入群900人,対照群600人)を対象とし5週間(週1回)のweb食教育プログラムを実施した.内容は行動変容段階のステージ順に進めるよう複数の行動科学理論を組み合わせた構成とした.結果は,介入後,低収入層の野菜に関する自己効力感,行動変容段階は改善し,平均野菜摂取量(皿/日)は0.42皿の増加に成功した.介入前にみられた低収入層と中収入層の平均野菜摂取量の差は,介入後に有意な差がなくなった.低収入層において野菜摂取量の増加による中収入層との差のキャッチアップ効果を明らかにした.介入計画に基づき開発した食教育プログラムは,低収入層の野菜摂取に関する一連のプロセスおよび野菜摂取量を増加させ,実用性および有効性が確認された.実践介入研究による野菜摂取量の格差縮小効果を初めて報告した.これまで具体的な解決策が示されていなかった食生活の格差問題の解決にむけたエビデンス構築の一助となる.観察的研究(横断研究)で記述的研究による実態把握・課題抽出,分析的研究成果を土台とした実践介入研究により,食生活の実践分野に不足している,「理論と実践をつなぐ根拠」としてエビデンスの構築に貢献した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。収入などの社会経済的地位の違いによる健康格差の拡大は世界的な課題である.我が国でも収入などの社会経済的要因が不利な集団は食生活などに起因する健康問題が多い.しかし,低収入層の健康問題是正に重要な食生活支援へのアプローチはいまだ十分に行なわれていない.学習者および支援者双方にとって「自分に合った時間や場所」でアクセスでき利便性が高いICTを活用した健康づくり戦略が有効だと考えた.本研究は,収入の違いによる食生活課題の差異を縮小させる健康教育プログラムの教材を開発しその効果を検証することを目的とした.本年度は,野菜摂取行動促進のための行動科学理論に基づいた栄養教育教材の作成および効果を検証した.教材は行動の実践に向けて複数の行動科学理論を組み合わせて作成した.プログラムはwebを用いて行なうため,ホームページ作成の専門業者との打合せを行った.1回につき4ページ分の内容とし,webの利点である写真や図,グラフ等を多く取り入れ,web利用者の特性に合わせて,適切な情報量に調整した.プログラム完成後は管理栄養士,公衆衛生分野の専門家により内容的妥当性,表面的妥当性の検証を行い,試運転後に本介入を実施した.研究デザインは介入群および対照群を設定したランダム化比較対象試験とした.介入期間は5週間(週1回)である.自記式質問調査は介入前,介入後,介入終了3ヵ月後の全3回実施した.調査項目データの収集後,開発教材の効果を検証した.低収入層(300万円未満)と中収入層(3001000万円未満)に分け,1介入群と対照群それぞれの群における介入前後比較,2両群間の介入前後の変化量の比較,3低収入層とそれ以外の層で効果量を比較検証した.その結果,介入後は低収入層の野菜摂取量は増加し,介入前に確認されていた中収入層との差をなくすことに成功した.本年度計画していた介入研究は順調に実施できた.学術論文等の成果発表も進んだ.引き続き次年度に向けて準備を進めている.その内容は,成人の野菜摂取量の格差縮小を目的としたweb食教育プログラムのランダム化比較試験の効果を検証したものである.方法は3059歳の社会調査モニター1,500人(web介入群900人,対照群600人)を対象とし5週間(週1回)のweb食教育プログラムを実施した.内容は行動変容段階のステージ順に進めるよう複数の行動科学理論を組み合わせた構成とした.結果は,介入後,低収入層の野菜に関する自己効力感,行動変容段階は改善し,平均野菜摂取量(皿/日)は0.42皿の増加に成功した.介入前にみられた低収入層と中収入層の平均野菜摂取量の差は,介入後に有意な差がなくなった.低収入層において野菜摂取量の増加による中収入層との差のキャッチアップ効果を明らかにした.介入計画に基づき開発した食教育プログラムは,低収入層の野菜摂取に関する一連のプロセスおよび野菜摂取量を増加させ,実用性および有効性が確認された.実践介入研究による野菜摂取量の格差縮小効果を初めて報告した.これまで具体的な解決策が示されていなかった食生活の格差問題の解決にむけたエビデンス構築の一助となる.観察的研究(横断研究)で記述的研究による実態把握・課題抽出,分析的研究成果を土台とした実践介入研究により,食生活の実践分野に不足している,「理論と実践をつなぐ根拠」としてエビデンスの構築に貢献した.現在、論文投稿中の開発プログラムの介入研究の効果検証の結果について,査読対応を進める.平成29年度は、計画予定の開発プログラムの一般化の検証および成果発表を進めていく予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。
PI3キナーゼを分子標的にした新たな治療戦略の開発

1.ZSTK474の分子機序の解析およびその効果増強法の開発ZSTK474は種々のがん細胞にG_0/G_lアレストを誘導したが、アポトーシスは起こさなかった。ZSTK474によるG_0/G_1アレストの分子機構を解析するために、平成18年度までにZSTK474曝露前後の遺伝子発現変動をGeneChipを用いて解析した。その結果、CDC25Aの発現抑制と、CDKN2Bの発現誘導を同定した。本年度は、これらの遺伝子について詳しい解析を進めた。ウェスタンブロットにより、ZSTK474暴露後3h以内にCDC25A蛋白質の発現が減少したこと、CDC25Aの減少に伴いその脱リン酸化基質であるCDK2蛋白質のリン酸化体が一過的に増加し、核内CDK2が減少したことを示した。また、CDKN2B遺伝子産物であるp15Ink4Bの発現が上昇し、リン酸化pRB蛋白質の減少が認められた。以上のことから、これらの遺伝子の発現変動が協調的に働いてG_0/G_1アレストを誘導しているものと示唆された。平成18年度までに確立したPI3K触媒サブユニットα・β・γ・δの各サブタイプの絶対定量法を利用して、39種類のヒト固形がん細胞株JFCR39での発現レベルを測定した。その結果、α・βは予想通りユビキタスに発現していた。一方、γ・δアイソフォームは造血系細胞で特異的に発現するとされているが、今回、これらが複数の固形がん細胞株で有意に発現していることが判明した。このことから、γ・δアイソフォームのがんへの関与が示唆された。1.ZSTK474の分子機序の解析とその効果増強法の開発【発現解析】ZSTK474によるがん細胞のG1期停止の分子機構解析のため、前立腺がんPC-3細胞についてZSTK474暴露前後の遺伝子発現変動をGeneChipを用いて解析した。その結果、顕著に発現誘導・発現抑制される細胞周期関連遺伝子をそれぞれ1つ同定した。また、これらの発現変動の分子機構を解析するとともに、G1期停止における当該遺伝子の機能的関与を検討した。【プロテオーム解析】39種のがん細胞株(JFCR39)の蛋白質発現をSELDI-TOF MSで網羅的に調べ、PI3K阻害剤感受性と相関を示す蛋白質を探索、LY294002と高い負の相関を示す11.6kDa蛋白質を見出し、リボソームP2蛋白質(RP2)と同定した。面白いことにRP2のリン酸化体は、PI3K阻害剤感受性と逆に正の相関をした。PI3K阻害剤感受性予測のバイオマーカー候補と考えられる。【shRNAライブラリーによる解析】GFP発現レンチウイルスベクターを用い、感染効率の高いがん細胞株を探索し、各々感染効率を最適化した。【効果増強】ヌードマウス移植がんを用いZSTK474と併用効果の高い抗がん剤を2剤見出した。PI3K触媒サブユニットα・β・γ・δの組換え蛋白質を用い、HTRFアッセイ法によるPI3K阻害活性測定系を構築し、ZSTK474のPI3K阻害様式を検討した。サブタイプ特異的阻害剤の探索を開始した。各サブタイプのmRNAの絶対定量法を構築し、JFCR39における発現コピー数を定量した。また、JFCR39におけるPI3Kαサブタイプ(PIK3CA)の遺伝子変異も解析し、既報のホットスポット変異とあらたな変異を認めた。
顎関節内障モデル動物の作成に関する研究

当該年度の研究ではまず多数の家兎の咀嚼運動データをなるべく環境を変えずに取るために、既存のパーソナルコンピューターにADコンバータ-を組み込み、専用のアンプリファイヤーを作製し、飼育室内でデータが取れるようにした。15羽の家兎を実験に供し、7羽に習慣的咀嚼側に対する顎関節円板の前方牽引(同側群)を、6羽に習慣的咀嚼側の反対側に同様の手術(対側群)を、2羽にshamoperation(対照群)をそれぞれ施した。術後4週間、毎週ペレットによる咀嚼運動データを記録した。術後の疼痛による影響を排除するため、そのまま咀嚼させたデータと鎮痛剤静脈内投与後のデータを取り比較した。4週間目に動物を屠殺し、病理組織標本を作成した。4羽の動物が実験期間終了前に死亡した。対照群では実験前後の咀嚼運動に大きな変化はみられなかったが、実験群では同側群、対側群ともに咀嚼サイクルの延長、開口相、かみしめ相の延長傾向がみられていた。いずれの群でも鎮痛剤投与による咀嚼運動の変化はみられなかった。また、同側実験群と対側実験群の間に明らかな差はみられなかった。しかし、病理組織学的には術後4週の時点で円板の穿孔を来さずに円板転位が起こっていたのは同側群の3羽のみであり、他はすべて円板が穿孔し、骨、軟骨の変化が進んでいた。従って、円板の転位を起こさせる術式や経過観察期間などに大きな問題が残ったため、未だ、その結果を学会発表するには至っていない。また、サルを用いて家兎と同様に円板を前方牽引する実験を行ったが、1頭目の動物では牽引糸の張力が不足であったためか十分な牽引が得られず、円板の転位を惹起するに至らなかった。現在、より丈夫な牽引糸を用い、さらに実験的咬合異常も加えての実験を継続中である。
日本の工業化過程における貯蓄と社会基盤

本研究は工業化と持続的な経済発展はいかなる条件下で達成できるのか、また工業化はどのような影響を人々の生活に及ぼすのか、その相互関係はどのようなものかを、アジア最初の工業化国である日本の歴史的経験から検討するものである。日本の工業化では近代化に必要な資金供給は、現在の途上国に多く見られるような海外資本の導入ではなく、貯蓄率の向上によって主に担われた。それは富裕層の貯蓄によってだけでなく、個人零細貯蓄の集積によっても支えられ、郵便貯金・地域銀行・産業組合(現在の農協)に蓄積された。こうした大衆資本はその地域金融機関や大蔵省預金部を通じた地方自治体等の活動に繋がり、地域経済の振興と地域社会における様々なインフラストラクチャーの整備を果たした。2010年度は、前年度の研究により大衆資本の集積過程がいかなるものであったか、20世紀初頭に定着した人々の貯蓄行動の変化がどのような社会的基盤に根ざしていたかが明らかになったとして、更にその先に視野を広げた。集積された資金がいかに利用されたか、それがいかに地域における経済発展と繋がったか、その具体的な過程の例として当研究では産業組合の経営を取り上げ、長野県和村の産業組合の成長を分析しつつある。また、郵便貯金の資金によって形成される大蔵省預金部資金の具体的な動きについても、1914年の緊急融資の事例を取り上げ一次資料に基づき具体的に明らかにしつつある。また、地域経済と地域社会の動きは密接に連動していることから、長野県清内路村などの社会構造とその変化を、近世から近代、そして21世紀現代に至る連続性・断絶性に関する分析も行っている。研究対象とする地域に実際に訪問し一次資料の保全に関しても働きかける事は、歴史的社会遺産の保護という視野からも重要であると考えている。工業化と持続的な経済発展はいかなる条件下で達成できるのか、また工業化はどのような影響を人々の生活に及ぼすのか、その相互関係はどのようなものかを、アジア最初の工業化国である日本の歴史的経験の検討から研究を進めています。近代産業への投資・公共財整備や人的資本の蓄積など、近代化に必要な要素のほとんどは、多くの資金需要を発生させ、また工業化以前の組織や人材に大きく影響を受けますが、工業化初期の日本の場合、貯蓄率の向上がその資金需要に対して解決を供給していました。これらの貯蓄は個人零細貯蓄の集積によってその基盤を支えられていました。本研究はこうした個人貯蓄がどのように収集され、どのように利用されたのかを、ミクロレベルからも明らかにする事を目指しています。具体的には郵便貯金・産業組合・地方銀行・農工銀行といった金融組織や、ある地域の自治体・小学校・郵便貯金・他の金融機関・各種住民組織が貯蓄に関してどんな関係を持ち、どんな活動を行ったのかを、当事者の史料を元に再構成する事を試みています。今年度は主に静岡県三島市で、地域社会がいかに中央政府と連携を持って個人貯蓄の形成を促したのかを検討しました。三島市については逓信総合博物館ていぱ一く・三島市郷土資料館・三島市立南小学校・東小学校を訪問し、沼津市明治史料館や静岡県立図書館にもお世話になりました。他地域についても長野県立歴史館・松戸市立博物館などで史料を収集しました。これらの史料による20世紀転換期における日本の個人零細貯蓄収集過程の分析は、昨年9月に広島で行われた社会経済史学会において、その主な結果の報告を行いました。報告内容は近日中に同学会誌に投稿予定です。現在は収集された貯蓄がいかに利用されたのか、大蔵省預金部というマクロレベルと、実際に資金が利用された産業組合などのミクロレベルの、双方向から分析する作業を行っています。工業化と持続的な経済発展はいかなる条件下で達成できるのか、また工業化はどのような影響を人々の生活に及ぼすのか、その相互関係はどのようなものかを、アジア最初の工業化国である日本の歴史的経験から検討している。それは富裕層の貯蓄によってだけでなく、個人零細貯蓄の集積によっても支えられていた。大衆資本が郵便貯金・地域銀行・産業組合(現在の農協)に蓄積された事は、その地域金融機関や大蔵省預金部を通じた地方自治体等の活動に繋がる形で、地域経済の振興と地域社会における様々なインフラストラクチャーの整備を果たした。2009年度は、郵便貯金の大衆的確立過程のミクロレベルの分析を整理する所から始まり、そこでは中央政府・地方自治体.地域共同体・小学校・地元郵便局が、郵便貯金をはじめとした個人零細貯蓄の形成にあたって、どのような関わり合いを持っていたのかを具体的に明らかにした。同時に、伝統的地域共同体を近代的地域共同体として再編する中で形成された個人零細貯蓄が、どのような形で地域経済と社会に還流され、その経済発展を促したのかについて具体的な調査を開始した。郵便貯金の場合その資金運用は、19世紀末より大蔵省預金部によって決定されており、本年度は主にその制度的起源を考察した。なお預金部資金が地域経済に還元されるにあたっては、日本勧業銀行や各県農工銀行も、大きな役割を果たしており、それらに関しても調査を行っている。また、貯蓄率が向上する20世紀転換期頃から日本全国で発達した産業組合は、そのほとんどが少額金融機関だった。

本研究は1903年に設立された長野県和村(現東御市内)の産業組合を主な事例として調査し、産業組合が地域経済と社会に及ぼした具体的な影響を分析している。本研究は工業化と持続的な経済発展はいかなる条件下で達成できるのか、また工業化はどのような影響を人々の生活に及ぼすのか、その相互関係はどのようなものかを、アジア最初の工業化国である日本の歴史的経験から検討するものである。日本の工業化では近代化に必要な資金供給は、現在の途上国に多く見られるような海外資本の導入ではなく、貯蓄率の向上によって主に担われた。それは富裕層の貯蓄によってだけでなく、個人零細貯蓄の集積によっても支えられ、郵便貯金・地域銀行・産業組合(現在の農協)に蓄積された。こうした大衆資本はその地域金融機関や大蔵省預金部を通じた地方自治体等の活動に繋がり、地域経済の振興と地域社会における様々なインフラストラクチャーの整備を果たした。2010年度は、前年度の研究により大衆資本の集積過程がいかなるものであったか、20世紀初頭に定着した人々の貯蓄行動の変化がどのような社会的基盤に根ざしていたかが明らかになったとして、更にその先に視野を広げた。集積された資金がいかに利用されたか、それがいかに地域における経済発展と繋がったか、その具体的な過程の例として当研究では産業組合の経営を取り上げ、長野県和村の産業組合の成長を分析しつつある。また、郵便貯金の資金によって形成される大蔵省預金部資金の具体的な動きについても、1914年の緊急融資の事例を取り上げ一次資料に基づき具体的に明らかにしつつある。また、地域経済と地域社会の動きは密接に連動していることから、長野県清内路村などの社会構造とその変化を、近世から近代、そして21世紀現代に至る連続性・断絶性に関する分析も行っている。研究対象とする地域に実際に訪問し一次資料の保全に関しても働きかける事は、歴史的社会遺産の保護という視野からも重要であると考えている。
胃粘膜ECL細胞のグアニル酸シクラーゼ系を介したヒスタミン遊離機構と薬物応答

胃粘膜ECL細胞からのヒスタミン放出における細胞内情報伝達系を解析するため,マウス摘出胃標本における胃酸分泌反応とECL細胞からのヒスタミン放出反応を指標に、アデニル酸シクラーゼ系およびグアニル酸シクラーゼ系の両系の関与およびクロストークについて検討を行った。その結果、(1)NO供与薬の低用量では酸分泌の増加があり、この反応はファモチジンで遮断された。高用量ではその酸分泌亢進反応が消失し、ヒスタミンによる酸分泌反応も消失した。NO供与薬はECL細胞からヒスタミンを放出し、胃酸分泌を起こすが、壁細胞にも直接作用し、酸分泌抑制を起こした。(2)内因性NO合成阻害薬の存在下で、コリン作動薬およびガストリンの酸分泌反応が顕著に抑制され、それらの反応にはNOを介するECL細胞からのヒスタミン遊離機構が関与していることが推察された。(3)cGMPとcAMPはともにヒスタミンを著明に遊離させ、ECL細胞のヒスタミン遊離反応における細胞内情報伝達にはアデニル酸シクラーゼ系とともにグアニル酸シクラーゼ系が関与していることが示された。(4)ホスホジエステラーゼ阻害薬IBMXは酸分泌反応を亢進したが、V型ホスホジエステラーゼ阻害薬ザプリナストは作用がなく、酸分泌経路においてV型ホスホジエステラーゼは存在しないか、もしくは酸分泌において関与していないことが示唆された。(5)細胞内カルシウム濃度を上昇させる処置により酸分泌が惹起されたが、細胞外カルシウム濃度が低濃度のときファモチジンにより抑制されるものの高用量では影響を受けなかった。従って、カルシウム感受性は壁細胞よりもECL細胞の方が高いものと推定された。(6)マスト細胞の場合、内因性NO・外因性NOともにヒスタミン放出を抑制し、ヒスタミン放出に対する関与がECL細胞と逆の方向であることが判った。胃粘膜ECL細胞からのヒスタミン放出における細胞内情報伝達系を解析することを目的として、アデニル酸シクラーゼ系およびグアニル酸シクラーゼ系の両系の関与およびクロストークについて検討を行った。研究成果は次の2点に要約された。第1点として、マウス摘出胃標本における胃酸分泌反応を指標に、NO供与薬の酸分泌反応を検討した。これら薬物の低用量では基礎酸分泌の増加があり、この反応はファモチジンで遮断された。より高用量では自身による酸分泌亢進反応が消失するとともに、ヒスタミンによる酸分泌反応も見られなかった。この理由としてNO供与薬は、ECL細胞とは別に、壁細胞にも直接作用し、酸分泌抑制を起こすものと考えられた。一方、内因性NO合成阻害薬の存在下でコリン作動薬およびガストリンの酸分泌反応が顕著に抑制された。従って、それらの反応にはNOを介するECL細胞からのヒスタミン遊離機構が関与していることが推察された.第2点として、ラットECL細胞を用いたヒスタミン遊離実験でECL細胞からのヒスタミン遊離薬であるガストリンのヒスタミン遊離反応はNOS阻害薬存在下で抑制され、同様にコリン刺激薬ベサネコールのヒスタミン遊離反応も抑制された。これらの反応はLアルギニン添加により反転された。一方、サイクリックGMPおよびサイクリックAMPはともにヒスタミンを著明に遊離させた。これらの結果から、ECL細胞のヒスタミン遊離反応における細胞内情報伝達にはアデニル酸シクラーゼ系とともにグアニル酸シクラーゼ系の両系が関与していることが判明した。また、これら両系はECL細胞と壁細胞のいずれにおいても情報伝達機序としての役割をもつので、どちらの細胞がより薬物応答感受性が高いか

比較検討した。その結果、ECL細胞での感受性がより高いことが判明し、両系の情報伝達機序における意義が確かめられた。胃粘膜ECL細胞からのヒスタミン放出における細胞内情報伝達系を解析することを目的として、前年度に引き続いて、アデニル酸シクラーゼ系およびグアニル酸シクラーゼ系の両系の関与およびクロストークについて検討を行った。(1)細胞内cAMP増加薬であるホルスコリン、dbcAMPにより胃酸分泌が誘起され、それらの軽度刺激による酸分泌はファモチジンにより抑制されたが、強度刺激によるものは抑制されなかった。これらの結果は細胞機能の活性化において、ECL細胞の方が壁細胞よりもcAMP感受性が高いことが示唆された。(2)ホスホジエステラーゼ阻害薬であるIBMXとV型ホスホジエステラーゼ阻害薬ザプリナストを用いて胃酸分泌反応を検討した。IBMXは酸分泌刺激を起こしたが、ザプリナストにより酸分泌は得らず、酸分泌経路においてV型ホスホジエステラーゼは存在しないか、もしくは酸分泌反応においてほとんど関与していないことが推測された。(3)細胞内カルシウム濃度を上昇させる処置によっても酸分泌が惹起されたが、細胞外カルシウム濃度が低濃度のときファモチジンにより抑制されるものの、高用量では影響を受けなかった。したがって、ECL細胞は壁細胞と較べてカルシウムによる活性化の閾値が低いものと推定された。(4)ECL細胞以外のヒスタミン含有細胞としてマスト細胞を例にとって検討したところ、内因性・外因性NOともにマスト細胞からのヒスタミン放出を抑制し、ヒスタミンの放出に対する関与が反対の方向であることが判明した。以上の結果より、アデニル酸シクラーゼ系およびグアニル酸シクラーゼ系はともにECL細胞からのヒスタミン遊離には促進的に、マスト細胞からのヒスタミン遊離には抑制的に働くことが判った。
アミ語の記述言語学的研究

4月にイギリスで行われた国際学会、International Conference on Tense,Aspect,Modality and Evidentialityにおいて、アミ語の動詞・名詞と状態アスペクトの関係について学会発表を行った。ここではフィールド調査によって得たデータをもとに、品詞とアスペクトの関係について論じた。その後帰国してすぐに、浜松で行われた学会The English Linguistic Society of Japan 4^<th> International Spring Forumに参加し、アミ語のデータも交えた複数の言語における使役文の特徴について、類型論的な研究発表をおこなった。また、5月には東京外国語大学で行われた第1回文法研究ワークショップ「『形容詞』をめぐる諸問題」で、上記のイギリスで発表した内容に改訂をくわえたものの発表を行った。7月には香港で行われたAssociation for Linguistic Typology 9^<th> Biennial Conferenceで、「雨降り」「肩たたき」などの複合語や、名詞を動詞に組み込む「抱合」と言われる現象について発表を行った。これらの現象では自動詞の主語と他動詞の目的語のみが許容され、他動詞の主語は許容されないという現象が世界各地の言語で見られる。この発表ではなぜそのような現象が世界の言語で現れるのか、その原因について考察を行った。11月には第143回言語学会において、『アミ語の母音連続と挿入規則』というタイトルの口頭発表を行った。この発表では、フィールド調査で得たデータをもとに、従来音素として考えられてきたアミ語の声門閉鎖音を音素ではないと分析し、音素同士の関係と挿入規則のみで声門閉鎖音の存在を説明する試みを行った。また、上記の発表活動と並行して、手持ちのデータの分析(音声データの書き起こしなど)と、博士論文の執筆を行った。9月に台湾において一カ月弱の現地調査を行った。この調査では主に複文に関する調査を行った。その結果は以下に書くように研究会発表、論文と言う形で公にした。11月に日本言語学会第139回大会(於・神戸大学)において、ドイツ語の統語論(疑似抱合)について口頭発表を行った。12月には東ユーラシア言語研究会(於・青山学院大学)において、9月の調査で調べたデータをもとにアミ語の複文に関する発表を行った。その結果をもとにして論文を作成、Language and Linguistics in Oceaniaという雑誌に投稿し、受理された(2010年刊行予定)。また、12月に行われた国際文法記述シンポジウム(International Symposium on Grammar Writing、於・東京外国語大学)において、アミ語の文法記述における問題点について発表を行った。このシンポジウムには海外から著名な学者が何名も参加しており、非常に有益な助言を受けることができた。3月に今年度二回目の現地調査を行うため台湾を訪れた。研究会参加などの都合があり、短め(3週間弱)の調査となった。この調査ではテキストデータの収集と書き起こしの作業を主に行い、様々な録音データおよびテキストを集めることができた。データの分析及び発表は今後行う予定である。今年度前半は主に昨年度に収集した資料・データを元に論文、発表をまとめる作業に費やした。夏休みを利用して博士論文の初めの二章を書きあげた。初めの章はアミ語の文化的背景や話者などの紹介、第2章は昨年度に得た正確で豊富なデータを利用し、音声・音韻の正確な分析を行った。また、『台湾原住民研究』という雑誌に『珍惜台湾南島語言』(李壬癸・著)という書籍の書評を投稿した。これは『台湾原住民研究』14号において刊行済みである。年度後半には前半にまとめた論文・発表の一部を投稿・発表した。11月には日本言語学会141回大会において「アミ語における書き言葉の影響」という題目で口頭発表を行った。話者がいなくなりかけている言語で書き言葉の影響を調べた研究は珍しい。また、"Voice in Amisandthehierarchy of agentivity/patientivity"という題目の論文を学術雑誌Studies in Languageに投稿し、「修正の後受理する」という通知を受けた。現在修正作業中である。

この発表では、フィールド調査で得たデータをもとに、従来音素として考えられてきたアミ語の声門閉鎖音を音素ではないと分析し、音素同士の関係と挿入規則のみで声門閉鎖音の存在を説明する試みを行った。また、上記の発表活動と並行して、手持ちのデータの分析(音声データの書き起こしなど)と、博士論文の執筆を行った。
非天然型生合成マシナリーのデザインと機能化

マクロラクタム抗生物質の天然型生合成マシナリーデータベースを拡充するため、ヒタチマイシン生産菌とSch 38518生産菌のドラフトゲノム解読を行なった。その結果、昨年度までに明らかにしたビセニスタチン、インセドニン、クレミマイシン生合成遺伝子クラスターとの共通的遺伝子と非天然型マシナリーのデザインに有用な経路特異的生合成遺伝子を見いだすことができた。また、特異生合成酵素の機能解析を進め、インセドニン生合成に特異的な新規β-グルタミン酸β-脱炭酸酵素を解明することができた。また、ビセニスタチンのポリケチド合成酵素のチオエステラーゼドメインの基質特異性を検討し、天然物と同サイズの基質の大環状化を触媒することが明らかとなった。さらに、様々なβ-アミノ酸を化学合成し、クレミマイシン生産菌に投与した結果、期待に反し、非天然型のマクロラクタムはごく少量しか生産されなかった。この結果は、ゲートキーパーであるATP依存型リガーゼだけではなく、共通的に働くと考えている生合成酵素も高い特異性を有することを示唆する結果である。現在持ち合わせている知見だけでは、自由自在に非天然型生合成マシナリーを機能化するのは困難であり、さらなる酵素化学的な情報も集積化して検討する必要があることが分かった。アミノグリコシド抗生物質生合成マシナリーに関しては、本抗生物質群の構造多様化に大きく関わると考えられるラジカルSAM酵素を中心に機能解析を進めた。その結果、ネオマイシンB生合成におけるラジカルSAM異性化酵素の詳細な反応機構が明らかとなった。また、トブラマイシン生合成におけるデオキシ化機構も特徴あるラジカルSAM酵素により触媒されることが分かった。従って、これら特異修飾酵素遺伝子を組み合わせた非天然型生合成マシナリーにより、新規アミノグリコシド抗生物質を創製できる可能性がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。大環状ポリケチド抗生物質のうち、マクロラクタム抗生物質ビセニスタチンの生合成酵素機能解析を進め、特異アミノ酸スターターユニットの生合成酵素を明らかにすることができた。ついで類似天然物の生合成遺伝子クラスターを収集し、マクロラクタム抗生物質の天然型生合成マシナリーのデーターベース作成を行なった。その結果、天然物の構造に依存して特異スターター生合成遺伝子が存在することが明らかとなった。すなわち、それらを別のポリケチド生産菌に導入し機能化することができれば、新規マクロラクタム抗生物質を創製できる可能性があることが分かった。一方で、スターター生合成といえども、数段階の基質特異性の高い酵素反応を経て生合成されることが明らかとなり、一筋縄で非天然型生合成マシナリーを機能化できないことも分かってきた。また、天然型マクロラクタム生合成マシナリーの拡充のためにクレミマイシン生合成研究を開始し、そのスターターユニットの特異性を取り込み実験により明らかにした。アミノグリコシド抗生物質に関しては、天然型生合成マシナリーの収集に努め、非天然型マシナリー構築に利用可能な特異生合成酵素遺伝子を見いだすことができた。このうち、臨床上重要なカナマイシン生合成マシナリーにおける2-オキソグルタル酸依存型ジオキシゲナーゼとNADPH依存型還元酵素によりカナマイシンA生合成に特徴的な脱アミノ化反応が触媒されることを明らかにすることができた。すなわち、生合成遺伝子クラスター比較から見いだされる遺伝子の特異性と化学構造の特異性は密接にリンクしており、非天然型マシナリーのデザインに向けて有用な情報を得ることができた。

マクロラクタム系抗生物質の生合成におけるアミノ酸スターターユニットの生合成酵素の機能を解明し、それに基づき、他のマシナリーにおける生合成機構を提唱することができた。また、アミノグリコシド系抗生物質に関しては、天然型生合成マシナリーの比較から見いだしたカナマイシン生合成に置ける特異酵素遺伝子が、カナマイシンの特異構造を形成する鍵酵素であることを明らかにすることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,マクロラクタム系抗生物質とアミノグリコシド系抗生物質の生合成マシナリーに絞って研究を進める。マクロラクタム系に関しては、天然型生合成マシナリー情報を拡充させ、質の高いデータベースを作成する。また、機能解析を進め、非天然型生合成マシナリーをデザインするための特異酵素機能、基質特異性決定因子を特定する。アミノグリコシド系に関しても、質の高い天然型生合成マシナリーのデータベース構築を最終目標とすると同時に、特異生合成酵素の機能を解明し、非天然型生合成マシナリーのデザインに有用な酵素遺伝子の機能を解明する。アミノグリコシド系では、異種株生産菌に特異生合成遺伝子を導入することで非天然型生合成マシナリーを実際に構築し、新規抗生物質の生産も目指す。
QSOの分子観測による高赤方偏移宇宙の大規模構造の研究

分光観測的研究においては、Keck HIRESによる3重QSO系Q1623+269の3QSO、KP76,77,78の高分散スペクトルを解析した。大規模構造形成に関係する水素ライマンアルファフォレスト(LAF)と付随する金属吸収線について、解析ソフトVPFITを用いて吸収線の赤方偏移(z)、柱密度(N(H)あるいはN(金属原素))、ドップラーパラメーター(b)を測定した。測定されたLAFにおけるライマンアルファ(Ly-α)線の総数は、KP76、77,78でそれぞれ153,263,215本である。このうち金属吸収線系が確実に付随しているものは8,8,13系づつある。これらの測定結果を基に以下の主たる結論を得た。(1)N(H)-zの関係から、低分散スペクトルで示唆されていたz=2.08,2.38におけるlogN(H)<14の水素密度の低い領域の存在が、確認された。その視線方向のサイズは11-17h^<-1>Mpcである。また、新たにz=2.50における低密度域の存在も判明した。この低密度領域サイズは下記に述べるCDMモデルでは説明できないものである。(2)単位Z当たりのLy-α線密度(dn/dz)については、logN(H)=13-14のLy-α線では弱い進化を示し、logN(H)>14では強い進化を示すことが判明し、従来の結果と一致した。また、金属吸収線系をもったLy-α線と持たないものとの間には差が無いことも判明した。(3)金属吸収線系の付随するLy-α線のlogN(H)は3QSOにおいてすべて14以上である。これは従来のC IV線の観測限界と、理論計算による水素低密度領域では金属を伴わないということと矛盾しない。(4)N(H)-bの関係より、b>150km/sのLy-α線が観測されたが、これは理論的推定と矛盾しない。現在、これらの結論に関する論文を準備中である。理論的研究においては、CDMモデルに基づいた3次元宇宙論的数値流体計算シュミレーションを銀河形成、超新星爆発、銀河風の要素を取り入れて行い、大規模構造形成と銀河間物質の金属汚染の進化を調べた。主な結論は、(1)金属ガス分布は極めて非一様で銀河の形成されるフィラメント状の高密度領域に沿っており、パッチ状である。(2)低密度領域には金属汚染が発生しない。(3)O VIなどはLy-α線と同程度のbを持つことが予測されたので、LAFに埋もれてこれまで検出できないと考えられていた金属吸収線の測定を見直すべきである。(4)本研究においては上記観測結果(1)で示された低密度領域サイズは、シュミレーションの空間ボックスサイズ20h^<-1>Mpcのためにその存在の説明はできなかった。今後の課題である。

(2)低密度領域には金属汚染が発生しない。(3)O VIなどはLy-α線と同程度のbを持つことが予測されたので、LAFに埋もれてこれまで検出できないと考えられていた金属吸収線の測定を見直すべきである。(4)本研究においては上記観測結果(1)で示された低密度領域サイズは、シュミレーションの空間ボックスサイズ20h^<-1>Mpcのためにその存在の説明はできなかった。今後の課題である。観測データの解析は、ケック望遠鏡高分散分光器(HIRES)によって得られた3重QSO系Q1623+269の3つのQSOスペクトルにおける、水素ライマンアルファフォレストについて行った。吸収線輪郭フイッティングにより、柱密度(N(H))、ドップラーパラメーター(b)、赤方偏移(z)を測定した。このデータについて、まずN(H)-zの関係を調べた。その結果、本データより低分散スペクトル解析において示されたz=2.08,2.38付近における水素吸収線分布の凹みがわれわれのデータにおいても見られた。また、我々のデータにおいては新たにz=2.22付近にも凹みが検出された。このことより3つのQSOの視線間距離(約1Mpc程度)程度のスケールで、銀河間水素雲の分布は密度の大きいものと小さいものではその分布領域に差があり、水素ガスの濃いところと薄いボイド領域の存在を示唆していよう。N(H)-bの関係については、b>150km/sのものが観測されたが、これは理論的な推定と矛盾しない結果であり、水素雲のモデルに制限を与えるものである。今後は、相関なども調べる。また、金属吸収線系についても測定する。理論的研究は、CDMモデルにおける3次元動力学的シミュレーションを用いて、銀河風モデルに基づく銀河間物質の金属富裕化を調べた。その結果、銀河間物質のz=3における金属度(z)は、体積比で12%の銀河間物質しか太陽値の100分の1以上のzをもち得ず、さらに、銀河間物質の無い(あるいは薄い)ボイド領域は金属が存在しないことが判明した。この結果は、これまでの観測とは矛盾しない。また、金属として炭素イオンの分布を調べたが、この分布は、必ずでは無いが、ほぼ銀河の形成される領域と一致していることが示された。さらに、このような領域には周囲の金属度の低い銀河間物質が流れ込み、金属度を薄める作用をすることも示唆された。これらの推定は今後、観測データと付き合わせて、モデルへの制限を得る。昨年測定した3重QSO系Q1623+269の水素Lyαの森のデータを用いて、Lyα雲の単位赤方偏移当りの数密度dn(H)/dzについて解析を行った。3つのQSOともLyαの森の赤方偏移領域は約2.0から2.5であり、この領域で柱密度N(H)を変数としてdn(H)/dzを求めた。まず、測定できたlog N(H)>12.5の全てのLyα雲について求めると、3QSO共にlog dn(H)/dzは2.5以上の値を示す。一方、log N(H)>13の場合に対して求めると、2.2から2.4になる。前者の場合は柱密度の低いLyαの森を含めて考えているので大きくなるのは当然の結果である。後者の結果はこれまで得られている高い柱密度の場合の結果と整合する。つまり、強い進化効果を示すものである。Lyαの森の各々のQSOにおける狭い赤方偏移区間のdn(H)/dzについても調べた。赤方偏移が小さくなると共に値が低くなる傾向が見られたが、赤方偏移領域が0.5程度しかないためはっきりとは確認できなかった。理論的研究では、3次元大規模宇宙論的数値シミュレーションを行い、銀河間物質とその金属汚染の進化について調べた。