hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒヒ類の社会構造の変化に関する生態学的・遺伝学的研究

本研究の目的は、アフリカの角と呼ばれる地域からアラビア半島にかけて分布しているヒヒ類の適応放散に関する歴史の解明と、その過程で生じた社会構造上の変化を適応放散の過程で晒された生態的環境と関連づけることである。その中でマントヒヒとゲラダヒヒはいずれも重層社会を形成するが、ゲラダヒヒは母系、マントヒヒは父系とその構造は根本的に異なっているとされてきた。霊長類の中で特異な重層社会が、どのように進化してきたのかを知ることも本研究の具体的目標となる。当然、社会構造は行動型の組み合わせでもたらされ、その行動型はサルの場合遺伝子によって主に変わる。従って、本研究では、フィールドにおける社会・生態学的観察と同時に、個体群の隔離年代と血縁関係を知るために遺伝学的分析も併用された。エチオピアの地溝帯より南部に残存するゲラダヒヒの小個体群は、本課題以前の研究から地溝帯北部に棲息する主個体群とは異なった社会・生態学的特徴を備えていることが分かっていた。しかし、本研究によりさらに、群の再編成がかなり頻繁に生じ、彼らの社会構造が本来の母系制社会から多少はずれたものであることが示唆されることとなった。その変異は、餌及び水資源量の少なさ、高捕食圧の環境と密接な関係にあると推察された。他方、本研究において主たる調査対象となったサウジアラビアに棲息するマントヒヒについても、その生態や社会構造が深く解明された。彼らはアフリカ本土のマントヒヒ社会と基本的には同じ生態および社会構造をもっているものの、サウジアラビアの特殊な地形、捕食圧などによると思われる微妙な変異を獲得していた。また、いわゆる子殺し行動はここにも存在するが、その特有の遺伝子は存在しないと示唆される観察結果を得た。さらに、遺伝学的な血縁分析により、彼らのハレム型の社会ではリーダーオスの交代が極めて速いスピードで生じているという結果を得た。上記の観察結果であるゲラダヒヒの早いユニットの再構成速度と考え合わせると、両種の社会構造は知られているよりずっと類似したものである可能性が指摘される。集団遺伝学的分析により、ゲラダヒヒの地溝帯より北部の個体群と南部の個体群の分離の年代は約35万年前と推定された。さらに、マントヒヒの適応放散の経路について一つの仮説が得られた。すなわち、これまでの説とは逆に、アヌビスヒヒに近い祖先がサウジアラビアでの隔離によりマントヒヒ種となり、それがアフリカに広がったという説である。以上、本課題では詳細な生態・社会・遺伝学的分析により、この両種についてのこれまでの常識を覆す、いくつかの貴重な知見を得ることができた。今年度は、主としてサウジアラビアのマントヒヒを対象にして、3回の海外調査を行った。

森明雄は6月8月にかけて社会学的調査を行い、タイーフ市のゴミ捨て場群、640頭の群れの社会構造及びオスによるメスの統率行動を観察した。この群れでは、これまでエチオピアやサウジアラビアの他の群れで知られているより、オスのメスを集めようとする傾向が弱いこと、メスはユニットから独立に動き回る傾向が強いこと、幼児の拐かしによるユニット生成が希なこと等、特徴的な社会構造をもつことが明らかになった。これは、複雑な岩場に棲むという生息環境の特殊性によるものと思われるが、社会構造の環境可変性という観点から重要な観察結果である。庄武孝義と山根明弘が9月11月にかけて行った遺伝学的調査では、サウジアラビア北部の個体群15頭の血液と、タイーフ市のダムサイト群23頭の血液サンプルを得た。また、昨年度採取していた血液サンプルの、血液タンパク、マイクロサテライトDNA、ミトコンドリアDNAを使った遺伝学的分析を行い、アフリカの個体群との比較を行った。アフリカ、アラビア半島の個体群の間には明確な遺伝的差異が見られず、またアラビア半島個体群の方が遺伝的多様性が大きかった。これは、マントヒヒの種の起源についての貴重な情報を与える。岩本俊孝・山根明弘は10月12月にかけて生態学的調査を行い、タイーフ市ダムサイト群(360頭)における人間の餌への依存状態、自然餌の組成、活動リズム、社会構造などについて観察を行った。その結果、およそ2/3の栄養を人工餌に頼っている状態であること、かなり多くの毒素を含む植物が採食されていること、乾燥地帯を生き抜く活動パターンが明確に出ていること、ユニット間のメスの移動がかなり頻繁である可能性が高いこと等の結果を得た。今後、生態的な特徴について、アフリカの個体群との比較分析を行う。岩本はエチオピアを短期間訪れ、共同研究者と来年度以降の調査についての研究連絡及び調整を行った。また、1999年1月に犬山開催されたオナガザル科の国際シンホジウムにおいて、上記結果をそれぞれ発表した。本年度はエチオピアとサウジアラビアでフィールド調査を行った。エチオピアでは岩本(研究代表者)がアルシ州に棲むゲラダヒヒの小個体群を対象に、20日間の生態学的調査を行った。この個体群については社会・生態的変化を約10年に渡り継続追跡しているが、調査の結果、(1)干ばつのためユニットの集合頻度が低くなっていること、(2)ユニット内の過剰なオスの割合が低くなっていること、(3)捕食者に対する警戒心が鈍くなっていること、などの結果を得た。また、視認可能な全ユニットの終日移動とアクティビティのデータを連続的に得たので、前年までに得た資料との比較分析を現在行っている。サウジアラビアでは、山根(研究協力者)が庄武(研究分担者、しかし別予算で渡航)と共に捕獲・採血調査を行った。昨年23頭の捕獲を行ったダムサイトでは新たに46頭の個体を捕獲し採血後、35個体にタグをつけることが出来た。そこから約10km離れたゴミ場群で12個体捕獲し同様の処置を行った。これらの捕獲からマントヒヒ社会におけるユニット構成の変化速度、ユニット内外間の血縁関係などを知ることが出来る。さらに低地海岸沿いの地域個体群から8個体を捕獲し採血を行った。これから、アラビア半島及びアフリカ大陸個体群との類縁関係を知ることが出来る。現在、マイクロサテライトDNA及びmtDNA塩基配列を分析中である。
反復的全力運動におけるパワーの持続能力を改善するトレーニング処方の開発

本研究では、反復的全力運動における筋出力増大の為のトレーニング処方開発を目的として2種の実験を企画し実施した。実験Iでは反復的全力運動時の筋出力及びエネルギー供給系の動員様式における変化を検討する為に、(A)10秒間の全力ペダリング作業を休息時間の長さを変えて、(B)休息時間を20秒間として作業時間を変えて、それぞれ実施し、各作業条件での出力パワー、仕事量、酸素摂取量(作業期、休息期、回復期)、及び血中乳酸濃度を測定した。実験IIでは、実験Iの結果に基づき、作業時間10秒-休息時間20秒×10セット、という運動条件による自転車エルゴメーターでの全ペダリング・トレーニングを週3日の頻度で2ケ月間にわたり実施した。被検者は実験I及びIIとも男子体育大生であった。その結果、(1)反復的全力運動においては、作業期と休息期の時間配分によって、エネルギー供給系の動員様式が異なり、作業期に対し休息期が相対的に長くなるにつれ、無酸素性機構のエネルギー出力への依存度が高まり、逆に短くなると有酸素性機構の貢献度が増す、(2)反復的全力運動における筋出力増大の為のトレーニングを処方するにあたっては、作業形態として同じく反復的全力運動を用いた場合に、作業期と休息期の時間配分によりトレーニング後の筋出力は特異的に変化すると考えられる、(3)作業そのものは1回の試行としてみれば無酸素性のエネルギー供給系の動員によるものであっても、それを間欠的に反復し、且つ作業期と休息期の時間配分を考慮することにより、非乳酸性機構から有酸素性機構までの広範囲にわたるエネルギー供給系の強化が可能である、という以上3点が主に明らかになった。全力運動時の持久能力を高めるトレーニングとして広く行われているレペテイショントレーニングとインターバルトレーニングに注目し、それぞれのトレーニング形態を模放した自転車ペダリング作業を行わせ、その時の出力パワーおよび生体負担度について検討した。作業内容は3種類のペース配分、すなわち(1)全力ペース:作業開始から終了まで最大努力で作業を120秒間持続する,(2)一定ペース:(1)の作業時の仕事量を基準とし、その平均パワーで作業を120秒間持続する,(3)漸増ペース:(1)の作業時の発揮パワーを20秒毎6区間に平均し、最も低いパワーレベルから逆にペースを上げていく,の各ペース配分で自転車ペダリングを行った。測定項目は、作業中の総仕事量,出力パワー,酸素摂取量,酸素負債量,酸素消費量,および血中乳酸濃度の6項目であった。その結果、総仕事量は被検者によって全力ペースあるいは一定ペースで最大となり、漸増ペースが最小であった。酸素摂取量,酸素負債量,総酸素消費量および血中乳酸量は、全力ペースが他のペースに比べ有意に高い値であった。またこれらの測定項目について一定ペースと漸増ペースとを比べると、前者が酸素消費量,総酸素消費量において後者より有意に高い値であった。以上の結果から、ハイ・パワーの持続を要求される運動において、最大のパフォーマンスを得るためには、漸増ペースより全力または一定ペースでの運動遂行がよいといえる。さらに生体負担度に関する測定結果から、無酸素性および有酸素性のエネルギー出力を高めるトレーニングの内容として、全力ペースでの反復が、一定ペースおよび漸増ペースより効果的であることが示唆される。昭和62年度は全力運動時における運動時間の長短に伴う無酸素性および有酸素性のエネルギー供給量の推移および休息時間の長さが間欠的全力運動時における出力パワー,無酸素性および有酸素性のエネルギー供給量に及ぼす影響について重点的に検討した.実験内容は,まず運動時間の長短が及ぼす影響については, 7種類の運動時間(5, 15, 30, 45, 60, 90, 120秒)を設定し,それぞれの時間で自転車エルゴメーターの全力ペダリングを行った.

休息時間の影響については,作業内容が10秒間の全力ペダリングを10試行繰り返すというものであり,各試行間の休息時間を, 10, 30, 50秒の3種類に設定した.各作業中の機械的パワーおよび有酸素性エネルギー供給量の指標として酸素摂取量を,無酸素性エネルギー供給量の指標として酸素負債量と血中乳酸をそれぞれ測定した.その結果,運動時間の長さを変えた場合に,乳酸値は運動時間が長くなるにつれ曲線的に増加するが60秒以上になるとほぼ一定値を示した.単位時間当りの乳酸の発生量は, 05秒および515秒の2つの時間帯で最も大きく,それ以後は経時的に急速に低下し, 60秒以後ではほとんど発生がみられなくなった.このことより最大努力作業の場合,乳酸性機構によるエネルギー供給は作業初期の15秒間が最も大きく,その後時間経過に伴い急速に減少し60秒以後ほぼ終了することが示唆される.また休息時間を変えて間欠的に全力運動を行った場合に,休息時間に関係なく運動時間が一定であると酸素摂取量はほぼ同レベルであるが,酸素負債量は休息時間が長くなるにつれ大きくなる傾向が認められた.このことは休息時間が長くなるにつれ無酸素性のエネルギー出力の占める比率が高くなることを示すものと考えられる.昭和62年度の作業時間および休息時間の長短が、運動中の筋出力及びエネルギー代謝の動員様式における変化に関する研究結果に基づき、昭和63年度では、反復的全力運動時の筋出力増大の為のトレーニングを処方しその効果について検討した。トレーニング内容は、自転車エルゴメーターを用い、10秒間の全力ペダリングを20秒間の休息をはさみ10セット反復するというものであった。トレーニング頻度は週3日であり、2ケ月間にわたり実施した。被検者は男子体育大生であった。その結果、トレーニングにより各セット毎の出力パワー及び総仕事量は有意に増加した。エネルギー代謝の指標として測定した最大酸素摂取量、反復的全力運動実施中の酸素摂取量(作業期、休息期、回復期)は、作業期の酸素摂取量をのぞきいずれも有意に増加した。昭和61年度から63年度までの一連の研究結果より、(1)反復的全力運動においては作業期と休息期の時間配分によりエネルギー供給系の動員様式が異なり、作業期に対し休息期の時間が相対的に長くなるにつれ無酸素性機構のエネルギー出力への依存度が高まり、逆に短くなると有酸素性機構の貢献度が増す、(2)反復的全力運動における筋出力増大の為のトレーニングを処方するにあたっては、作業形態として同じく反復的全力運動を用いた場合に、作業期と休息期の時間配分によりトレーニング後の筋出力は特異的に変化すると考えられる、(3)作業そのものは1回の試行としてみれば無酸素性のエネルギー供給系の動員によるものであっても、それを間欠的に反復し、且つ作業期と休息期の時間配分を考慮することにより、非乳酸性機構から有酸素性機構までの広範囲にわたるエネルギー供給系の強化が可能である、と結論した。
メラノソームの色素細胞内輸送における低分子量GTP結合蛋白質の機能解析

培養した色素細胞に対し、メラノソームを特異的に認識するMel-5抗体と抗Rab8抗体による二重染色を行い、Rab8とメラノソームの局在をコンフォーカル免疫蛍光法で解析したところ、両者の局在部位は一致しなかったものの、色素細胞の樹枝状突起先端部にRab8の存在が確認出来た。次に、Rab8が樹枝状突起の形成と何らかの関連を持つか否かを検討するために、Rab8のアンチセンスオリゴマーを作製して(Huber et al.,1995)、正常色素細胞の培養液中に添加しRab蛋白の発現を抑制した後、一般に色素細胞の樹枝状突起形成を促進することが知られているα-MSHを添加し、色素細胞の樹枝状突起形成の様子を観察した所、コントロールにはセンスオリゴマーを用いた場合に比べ、アンチセンスを用いた場合の方が、樹枝状突起形成に抑制効果が見られた。まづ、マウスおよびヒト培養色素細胞の抽出物から、超遠心分離器を用いた数段階の遠心とショ糖密度勾配法を用いてサブセルラーフラクショネーションを行い、メラノソーム画分を分離・精製した(Seiji et al,1963)。このメラノソーム画分を含む全画分に対して、抗Rab2、Rab3A、Rab5、Rab7、Rab8、Rab10抗体によるイムノブロットを施行し各蛋白質の細胞内局在を検討したところ、特にRab3Aがメラノソーム画分にのみ限局して存在することが明らかとなった。また、神経細胞のシナプス小胞から精製され(Shirataki et al,1992)、Rab3Aの標的蛋白質と考えられているRabphilin-3Aや、Rab3Aの細胞質内チャペロンと考えられているRabGDIに関しても同様にイムノブロット法にてメラノソーム画分にのみ限局して存在することが明らかとなった。そこでさらに電子顕微鏡を用いた金コロイド免疫法でRab3Aの細胞内分布を検討したところメラノソームの膜上に金コロイドの集積を認めた。培養した色素細胞に対し、メラノソームを特異的に認識するMel-5抗体と抗Rab3A抗体による二重染色を行い、Rab3Aならびにメラノソームの局在をコンフォーカル免疫蛍光法で解析したところ両者の局在に一致がみられた。Rab3Aは神経シナプスにおいて、シナプス小胞がシナプス膜に輸送され融合した後に神経伝達物質を放出する過程に関与していると考えられているため、私共の結果からRab3Aがメラノソームの細胞内輸送機構にも神経系と同様に関与している可能性があると考えられるた。
インターネットを利用した臨床試験データ管理・情報提供システムの研究

膵臓癌の補助化学療法の臨床試験を対象にして、WWWを用いた症例登録・割付システムを作成して、その評価を行った。WWWを用いたシステムは、1)ハードウエア、OSに依存しないシステムを構築可能であること、2)ネットワークを介したリモートシステムの開発が容易にできること、3) GUIを用いた操作性のよいインタフェイスが容易に構築できることがすぐれた特徴であり、特にコンピュータ環境の異なる多施設診療試験では、1)の特徴は不可欠である。3施設計30名の医師による評価を受けたが、使いやすさとスピードの点で高い評価を受けることができ、また運用も安定していた。実用性と運用上の安定性が確認できたこと、またNetScape社によるSLLプロトコールを用いた暗号化HTTPが利用可能となったことから、更に乳酸菌製剤のC型肝炎の臨床試験(1施設試験)のための、包括的臨床試験管理システムを開発し、現在これを利用して、実際の臨床試験の症例登録・割付及び追跡データの収集管理を行っている。毎日、動作を管理者逐次チェックしながら行っている点でまだ実験的な要素を含んでいるが、実際の臨床試験でネットワーク上で紙を一切使わないで行う試みは世界で初めてである。暗号を利用したHTTPプロトコールの改良については、当初独自のプロトコールを開発して、サーバーとクライアント側に実装することを予定していたが、医療機関はファイア-ウオール上のプロキシーサーバーを介して通信を行うことが通常のため、クライアントとクライアント側プロキシ-、サーバーとサーバー側プロキシ-間は通常のHTTPを用いて、両プロキシ-の間に暗号を利用したHTTPを利用する方針に変更した。現在、プロトコールの試案の作成の終了しているが、まだプログラムはまだ完成していない。
外傷性脳損傷者の復職指導に関する研究－「職業の認知的要求尺度」作成の試み－

職業の認知的要求度を調査するために「仕事中の記憶など認知的負担に関するアンケート」を作成し,就労している高次脳機能障害者15名を対象として実施した.対象者の認知機能は神経心理学的検査と外来診察時の観察により評価し,アンケート結果と比較検討した.認知的能力とアンケート結果とを認知的領域別にプロフィール化して対比すると,ボトルネック・パタン8名,マッチ良好パタン3名,マッチ不良パタン4名に大別された.「仕事中の記憶など認知的負担に関するアンケート」は,高次脳機能障害者の認知機能の側面別に負担感を調査するのに有用であり,就労前の職務内容の調査にも応用できる可能性がある.本年度までの蓄積症例20名を対象として,神経心理学的検査のうち遂行機能検査に注目して分析検討した.遂行機能検査は主に前頭葉損傷との関連が想定され,外傷性脳損傷で障害が現れやすい.しかし,記憶検査と比べると,遂行機能検査がみている脳機能はそれぞれの課題内容に依存して多岐に渡っている.遂行機能検査のテストバッテリーとして我が国で使用できるものは「遂行機能障害症候群の行動評価BADS」のみである.本研究では,これに加えて,セットの転換能力を調べるWisconsin Card Sorting Test(WCST),処理速度・注意・ワーキングメモリをみるTrail Making Test(TMT)を実施した.遂行機能検査間の成績の相関(Spearmanの順位相関)は,TMT Part Bの所要時間とBADSの年齢補正した標準化得点との間でのみ負の相関が認められた(ρ=-0.77,p<0.001).WCSTの達成カテゴリー数(1回目)はTMT Part Bの所要時間とBADSの年齢補正した標準化得点のいずれとも相関がみられなかった.知能の影響については,BADSの年齢補正した標準化得点がWAISの動作性IQと相関を示した(ρ=0.46,p<0.05).TMTとWCSTの成績はIQと相関がなかった.BADSの全般的区分は,20名中,「障害あり」が2名,「境界線」が3名であり,他は「平均」または「平均の下」であった.「障害あり」の2名と「境界線」の1名は,単純作業ながら復職していた.遂行機能検査は課題内容が多岐にわたり,多数例の検討においては,記憶検査よりも就労と復職の予測に対する有効性が低い可能性がある.しかし,BADSの下位検査を含めて内容を吟味することによって,本研究における「職業の認知的要求尺度」との対応が取れる可能性がある.1.神経心理学的検討と就労指導外傷性脳損傷による高次脳機能障害患者は平成26年度末までに26例が集積された.障害内容は多様であり,障害の程度もWMS-Rの記憶指標で50未満119,WAISのIQで49125と幅が広い.就労は10例であり,一般就労5例,自営業2例,一般非正規雇用1例,障害者非正規雇用2例であった.一般就労がやや多く見えるが,完全な復職は1例のみであり,障害を申告しての復職2例(単純作業1例,家族経営の会社員1例),障害を申告しての就職1例(単純作業),負荷の少ない仕事に転職1例となっている.就労にあたっては,高次脳機能障害の内容と程度を本人・家族に説明し,求人情報等から得られる職業の認知的要求とのすり合わせを行った.継続的就労は,1回の就職ではなかなか得難かった.「職業の認知的要求尺度」の確定には,さらなるデータ収集が必要と判断している.本年度は,びまん性軸索損傷の5例についてIomazenil SPECTを検討する機会を得た(検査実施は,「脳外傷後高次脳機能障害に対するIomazenil SPECT共同研究(研究代表者東北大学森悦郎)」によって行われた).3D-SSPでみた大脳皮質の集積低下は,前頭葉背外側面3例,同内側面2例,同眼窩面(+脳梁膝周囲)1例,頭頂葉外側面1例,後部帯状回2例であった.Iomazenil SPECTで皮質細胞脱落が示唆される皮質部位は,MRI上で陳旧性点状出血が散在する大脳白質を覆う部位に対応しない場合も多かった.MRI所見が比較的豊富であるが,神経心理学的に障害を認めなかった1例では,認知機能と関連の深い大脳皮質にIomazenil SPECTの集積低下を認めなかった.Iomazenil SPECTにおける後部帯状回の集積低下と記憶障害との対応は良好と思われた.外傷性脳損傷者の就労・復職を支援するための「職業の認知的要求尺度」を作成する目的で,本年度は,これまでの蓄積症例を中心に11例を対象として,神経心理学的検査結果の内容検討から着手した。記憶障害では,前向性健忘が明らかでない場合でも,物語を覚える論理的記憶成績が復職・就労に影響を与える。ウエクスラー記憶検査WMS-Rの論理的記憶Iのパーセンタイルが20未満であり,聞いた話をわずかしか覚えられない者は5名であった。就労しているのは2名であり,1名は労災事故後に土木作業員として上司の監督下で復職し,もう1名は受傷から8年後に就労支援を受けて,障害者枠で店舗販売員として就労していた。他の3名のうち1名はパートで就労したが,作業効率の悪さから解雇されている。残りの2名のうち,1名は専門学校を中退し,1名は大学在学中であるが成績不良であり,いずれも就労に向けての調整が必要である。

論理的記憶Iのパーセンタイルが3050の者は5名であり,パーセンタイル30台の2名が復職していたが,記憶障害によるストレスを訴えていた。また,1名は家業の自営業において,家族の見守りのもとで役割を果たしていた。他の2名は,それぞれ行動決定の障害と気分の障害のため,就労できても継続できなかった。最後の1名は論理的記憶Iのパーセンタイルが70と高く,他の神経心理学的検査成績も良好であったが,対人技能が乏しく,障害者枠での就労を継続できなかった。以上のように,論理的記憶障害は復職・就労を困難とする一因であるが,より幅広い神経心理学的評価と行動面に関る心理評価が必要と考えられた。遂行機能検査については,評価の内容が課題によって異なり,また,症例によって障害プロフィールも異なっていた。遂行機能障害がある場合,障害内容と復職・就労の作業内容のすり合わせるためには,より多数の外傷性脳損傷例の分析が必要と考えられた。本年度は「仕事中の記憶など認知的負担に関するアンケート」を作成し、主に外傷性脳損傷による高次脳機能障害患者に対して実施した。アンケート作成にあたっては、まず、認知機能を記憶、注意、遂行機能、行動、知識、視空間能力、処理速度の分野に分け、さらに各分野の機能細目と神経心理学的検査との対応をとった。さらに、認知的な機能細目を要求する代表的な仕事内容を想定して質問を作成した。回答は、平均的な仕事内容の一日を想定して各質問について「ない/少ない、やや少ない、どちらともいえない、やや多い、多い」の5段階から選んでもらう形式とした。例えば、記憶の分野うち、複数の文からなる話を聞きながら整理して覚える「論理的記憶」の細目は、ウエクスラー記憶検査WMS-Rの論理的記憶課題で測定され、仕事内容の1例としては「電話で仕事のやり取りをすることがありますか?」と言う質問に答えてもらうこととした。主要な質問事項は38項目あり、一部に、補足的な質問事項を加えた。対象は、神経心理学的検査と画像診断により高次脳機能障害ありと診断され、その後、就労に至った13名である。平均年齢は43.5歳(範囲2162、標準偏差11.6)、就労状況は、一般就労(復職)6名、一般就労(新規)3名、障害者枠就労2名、自営業1名、福祉的就労1名である。障害内容は、論理的記憶障害6名、対人関係の障害2名、遂行機能障害1名、全般性記憶障害+動作性知能低下1名、視覚性記憶障害+動作性知能低下1名、論理的記憶(遅延)障害+言語性知識・理解の障害であった。もっとも多く認められた論理的記憶障害の6名のアンケート結果を例示する。3名は論理的記憶とワーキングメモリの負荷が少ない仕事をしていた。他の3名はこれらの負荷がやや高い仕事に従事しており、そのうち2名が強いストレスを訴えていた。今後、対象を追加して総合的に分析を進める予定である。本年度は「仕事中の記憶など認知的負担に関するアンケート(以下、アンケート)」の既実施分についてデータの確認を行い、対象例の追加を行った。その結果、外傷性脳損傷等による高次脳機能障害患者15名分について分析可能となった。就労形態は、一般雇用10名、障害者雇用3名、就労継続支援A型事業所2名であった。神経心理学的検査は、対象者の症状に応じて実施されたWAIS-III、ウエクスラー記憶検査WMS-R、標準言語性対連語性学習検査S-PA、遂行機能障害症候群の行動評価
イギリスの児童福祉政策における児童ソーシャルワーカー制度の再検討に関する研究

今年度は、Assessment Farameworkの整理、SCRからの課題の整理、ASYE実践者へのインタビュー分析をおこない、児童SWの直面する課題について、日英比較の視点を踏まえつつおこなった。英国では、子どもと家族が必要とする支援を特定するため、子どもの発達ニーズ、保護者の能力、家族・環境要因の3つの側面から構成される共通の「Assessment Framework」が使用されている。SWは子どもの安全を守る責任があり、深刻な児童虐待死事件を契機に、機関間・専門職間連携の欠如、入職後の導入教育や資格取得後の訓練不足が指摘され、政府の一定の関与の下で、継続的能力・職能開発基準及びフレームワークの整備が行われてきた。入職1年目の子ども・家庭領域のソーシャルワーカーを対象としたASYEは、KSS及びPCFを踏まえて、最終評価がなされる。PCFは、キャリアレベル(学生(4段階)→実践者(3段階)→上級→戦略レベル)に対応し、5段階目にASYEが位置づけられている。ASYEの特徴的な点は、国の資金提供、雇用者主導のプログラム、循環的な学習プロセスの中で批判的省察を行うことが重要視されていること、評価に利用者・他専門職からのフィードバックが求められることなどである。SWに話を聞くと、X州では、導入訓練や、NQSW・同僚からの公式・非公式のサポートが助けになっているという利点が示された。日本においても専門職間・機関間連携は課題である。英国では方策の1つとして入職者研修の整備に力を入れてきた。日本では、2007年の資格法改正で社会福祉士の「資質向上の責務」が追加されたが、基本的に研鑽のありようは、個人に任されてきた。2018年からは「児童福祉司」の入職後研修が義務化されたが、英国のASYEの形式は、SWの質保証を考える上で1つの示唆を与えてくれると考える。・子どもが虐待やネグレクトにより死亡した際に、「Local Safeguarding Children's Boards」によって実施されるケースレビュー(SCR)を読み込み、テキスト分析のためのデータの整理をおこなった。SCRに対しては、その質が多様であること、実践者が皆SCRを良く知っているわけではないこと、SCRから得ることができる他領域からの学びを用いていないことがあることなどが指摘されていることがわかった。そのため、SCRの質を向上させる、また、実践におけるSCRの利用法を改善させる革新的な方法を開発し、施行することを目的としてLiPPが実施されている。・英国のソーシャルワーカーの継続的能力・職能開発をめぐる制度的変遷と現状を明らかにするとともに、HCPCの継続的能力・職能開発の基準について、その内容の検討をおこなった。その結果、規制機関の基準は、公衆や政府などの意見をふまえながら、「学習者主導型」で、登録更新と関連づけられるような基準として整備されていったことが明らかになった。また、規制機関の効率化を目指す政策と、ソーシャルワーカーの「質の向上」を目指す政策が、平行して検討されるなかで、複数の継続的能力・職能開発に関する基準やフレームワークが整えられていったことが明らかとなった。「Working Together to Safeguard Children」の記述内容を読み込み、英国の児童虐待防に関連する機関、専門職の役割とその連携のありかたや、彼らに対して実践から学ぶことがもとめられていること、LSCBによるSCRの手順などを確認することができたこと、また、ソーシャルワーカーの継続的能力・職能開発の基準について資料論文としてまとめることができたことから、上記の区分とした。本研究の目的は、イギリスの児童福祉政策において再検討されている児童ソーシャルワーカー制度の構造を、明らかにすることである。また、(2)8月に英国の児童ソーシャルワーク関連機関を訪問し、ソーシャルワーカーを対象に、研修のあり方や研修における学び、多職種・他機関との連携についてインタビュー調査をおこなった。その他、ソーシャルワーカーのPrincipalへのインタビュー調査、Children's Centreへの訪問・聞き取り調査などを行った。英国においてインタビュー・訪問調査および資料収集を実施したこと、イギリスにおけるSCRの検討結果について論集にまとめたこと、英国の初年次研修の制度について収集データをもとに検討し、学会発表を行ったことなどを踏まえ、上記の区分の評価とした。

日本においても専門職間・機関間連携は課題である。英国では方策の1つとして入職者研修の整備に力を入れてきた。日本では、2007年の資格法改正で社会福祉士の「資質向上の責務」が追加されたが、基本的に研鑽のありようは、個人に任されてきた。2018年からは「児童福祉司」の入職後研修が義務化されたが、英国のASYEの形式は、SWの質保証を考える上で1つの示唆を与えてくれると考える。今後は、SCRの読み込みを続けるとともに、SCRに記載されている内容について専門職関連の視点から分析を進める。また、SCRから関係機関、職種間のコミュニケーションや意思決定にどのような課題があるのかを整理した英国の調査結果を資料としてまとめる。また、英国において、児童福祉実践領域に関係する機関・実践家にインタビュー調査を実施する。昨年度、今年度の調査研究によりIーIIIについては、概ねデータおよび資料収集をおえている。来年度は、それらの分析結果の発表をおこなう予定である。その上で、日本の制度的な状況と比較し検討をおこなう。インタビュー対象者の変更にともない、今年度予定していた国内でのインタビュー調査を、来年度に予定しているイギリスでの調査に統合した結果、インタビュー調査旅費および謝礼が発生しなかったため。今年度実施したイギリス調査についての研究成果発表に関連する経費(国内旅費・研究成果発表費用)についての一部を、研究成果の十分な検討をおこなうために、来年度へ繰り越した。来年度は、これまでの調査研究の成果についてとりまとめを行う予定である。次年度予定されているイギリスでの訪問調査において、増えた訪問先への旅費、インタビュー対象者への謝礼として使用する予定である。
液体アンモニアを利用したリチウムのリサイクル

今年度では、前年度の結果をさらに発展させ、液体アンモニアに溶解した金属リチウムを連続的に回収できるプロセスの構築を目指した基礎的実験を行った。具体的には、リチウムイオンに関して導電能のある固体電解質を介して、液体アンモニアを廃棄電池溶解室と回収室に分離し、外部電源を用いて、溶解室から回収室へ連続的にリチウムを移動させることを試みた。このことにより、溶解室で液体アンモニア中へ溶解した廃棄リチウム電池中のリチウムイオンのみを連続的に回収室へ移行させることが可能になる。ここで、本年度は、上記目的を達成させるためのキーポイントとなるリチウムイオン導電体の液体アンモニア中での性能評価を行った。グラファイトは、リチウムイオンがインタカレート可能である一方、電子伝導性を有することが知られている。この場合、溶解室のリチウム濃度が抽出室に比べて高い場合、外部電源がなくても、リチウムイオンの伝導が起こることが期待され、そこで本研究の第一段階として、種々のグラファイト隔膜を作成し、溶解室から回収室へのリチウム移動に関する基礎実験を試みた。しかしながら、これらのグラファイト隔膜は純液体アンモニア中では比較的安定であったのに対して、金属リチウムが溶解した液体アンモニア中では、極めて短時間のうちに崩壊する現象が認められ、本目的に適しないことが判明した。そこで本研究では次に、窒化リチウムを隔膜とした実験を行った。この場合、低温でのリチウムイオンの伝導度がそれほど大きくないため、隔膜厚さを1mm程度以下とする必要があったが、溶解室から回収室へリチウムイオンを移動させることに成功した。液体アンモニアは、外装物などの電池構成材を溶解せずに、リチウムのみを金属状態で、安定に溶かす。従って、廃棄リチウム1次電池中の金属リチウムのみを抽出し、アンモニアを蒸発させることにより、(1)金属リチウムを金属状態のまま回収することが可能であり、(2)水素ガスの発生なしで、安全にリチウム電池を処理することができる。金属リチウムの液体アンモニアへの溶解速度は極めて速く、その意味では、廃棄リチウム1次電池からのリチウムの抽出は容易であると考えられるが、1次電池の正極物質に使用されているMnO_2はリチウムイオンをインタカレーションできるため、抽出したリチウムが、MnO_2にインターカレートすることにより、消費されることが懸念された。そこで、この問題について詳細に検討するために、液体アンモニアに溶解したリチウムとMnO_2の反応速度を実験的に導出した。具体的には、(1)-40°C-60°Cで保持した0.0070.015mol%程度のリチウムを含むアンモニア溶液に、円柱状MnO_2を浸漬し、溶液中のリチウム濃度の減少速度をその場連続測定した。次ぎに、(2)MnO_2を円柱状に成形し、これを連続的に回転数を変化できる支持棒に取り付け、反応の律速過程を定量的に評価した。これらの実験事実から、MnO_2とリチウムの反応速度は、温度の低下とともに急激に減少し、例えば、-60°Cでは、1.8ksの反応時間でもわずか14%のリチウムが反応により消費されるにすぎないことがわかった。また、上記実験の速度論的解析結果から、反応の律速過程は、MnO_2表面での化学反応が主である可能性が高いことが判明した。
異種溶媒間の電位比較法の開発ー夜間電位差の新評価法の応用

非水溶媒を有効に利用するためには,反応や平衡に対する溶媒効果を定量的に評価し,最適の溶媒を選択することが望ましい。イオンの溶媒和及び酸塩基,酸化環元などの諸反応に対する溶媒効果の評価には,異種溶媒間の電位の比較を含む電気化学測定法が有用である。しかし從来は,異種溶媒間の電位の比較に,溶媒の影響を受けないと考えられる電位基準系を用いる方法と,異種溶媒間の液絡で生じる液間電位差を無視する方法とが採用されてきた。これらの電位比較法は,何れも非熱力学的な仮定に基づくものであり,その信頼性は十分とは言えない。研究代表者は,最近,異種溶媒間の液間電位差の新しい評価法を提案した。この方法は,液間電位差を構成する三成分をそれぞれ別々に,理論と実験に基づいて見積もる方法である。本研究は,この液間電位差の評価法を用いて,新しい異種溶媒間の電位比較法を開発し,非水溶液化学への応用に資することを目的とするものである。本研究で以下の成果を挙げることができた。1)液絡の電解質としてアルカリ金属塩を用いても,從来検討したテトラアルキルアンモニウム塩の場合と同様に,三成分法による液間電位差の見積りが可能なことを示した。2)液絡両側の電解質が異なる場合にも,同種電解質の液絡と同様に三成分法による見積りが可能なことを示した。3)三成分法による液間電位差の見積りの結果を,從来からの間接法による結果と詳細に比較検討し,三成分法の信頼性の良好なことを示した。4)本研究による異種溶媒間の電位比較法の応用として,イオン電極をセンサ-とするイオン溶媒和の研究を行った。とくに,リチウム電池の基礎研究として行った炭酸プロピレンージメトキシエタン混合溶媒中のリチウムイオンの溶媒和の研究と,水素イオンの溶媒間移行活量係数の研究では,重要な知見を得ることができた。
バイオベース高性能高分子からなるディンプル型微粒子の調製

本研究では、植物から得られる化学物質(バイオマス)の一つであるフェルラ酸を原料とし、表面に凹凸のある直径5ミクロン程度の球状微粒子の調製方法を確立する。具体的には、微粒子のもつ特異形状の形成機構の解明、およびその機構に基づく形態制御や収率向上を目指す。この微粒子はバイオマス由来であるにもかかわらず450度程度まで分解することはないため、高温など過酷環境下での使用可能なバイオマス材料として産業応用も期待できる。
神経ペプチドPeptide HI(PHI)とVIPの細胞内共存と生合成機序

ヒト神経芽細胞腫培養細胞系NB-OK-1は、VIPを特異的に産生、放出し、dibutyryl cAMP存在下において特にそれが顕著に促進されることを既に明らかにしているが、更に本細胞系のVIP前駆体cDNA構造解析によりVIP前駆体中にPHI配列が共存することを見出した。この事実はVIPおよびPHIの2つの生理活性ペプチドが生理学的に密接な関係をもつことを示唆するものである。本研究では、まずVIPならびにPHI関連合成ペプチドを免疫抗原として作製した部位特異抗血清を用い、特異免疫化学的微量測定系を確立し、これによりヒト神経芽細胞腫培養細胞系におけるVIP/PHI関連ペプチドの産生と放出をdibutyryl cAMPと発癌促進物質12-O-tetradecanoyl-13-acetate(TPA)の存在下で追求し、さらにその分子型を検討した。本培養細胞系において、VIP-28およびPHI-27が同時に産生されるが、それらは化学量論的ではないことを証明した。さらに、cAMPやTAPによるVIP/PHIの生合成促進効果は必ずしも完全な翻訳後プロセシングの過程にまで及ばず、VIP/PHI関連大分子型ペプチドの生成をより顕著に増大することを明らかにした。
「大腸腺腫のK-ras,p53遺伝子突然変異率からみた大腸癌危険因子の検討」

1.対象:内視鏡的ポリペクトミ-を行なった大腸腫瘍のうち軽度・中等度異型腺腫を対象とした。2.方法:(1)ホルマリン固定,パラフィン包埋後の組織切片より腺腫の部分を切出して試料とした。DNAを抽出し,c,-ki-ras2のcodon12を含む108bpをPCRにて増幅.(2)Suganoらの方法によりNonradioisotopic SSCP法でc-ki-ras 2のcodon12の点突然変異を検出.(3)p53遺伝子産物抗体CM1を用いてS-AB法で免疫組織染色を行なった.(4)大腸癌の食生活関連危険因子(肉類,アルコール,食物線維など),大腸癌の既往,家族歴などについて調査した.3.研究成果:(1)温度,反応時間等の条件設定について種々の検討を行ない,ホルマリン固定後のパラフィン包埋ブロックから薄切した切片より腺腫部分のDNAを抽出し,c-ki-ras2のcondon12を含む108bpをPCRにて増幅する方法を確立した.(2)SSCPにおける泳動パターンの再現性を確認した.(3)c-ki-ras 2のcondon12の点突然変異は現在までに解析した8病変中1病変(12.5%)に認められた.(4)p53の過剰発現は8病変中1病変(12.5%)に認められた.(5)ki-ras2に点突然変異のみられた症例は,週4,5日肉食で,タバコおよびコーヒーは週6日以上摂っていたが,イモ類は週6日以上摂り,大腸癌の既往および家族歴はなく,アルコール摂取もなかった.(4)p53過剰発現のみられた症例は,線維に富む食品の摂取は週1日程度で,タバコおよびアルコールは週6日以上のんでいたが,肉食は週2,3日で,大腸癌の既往および家族歴はなかった.今後の計画:現在までに43病変の標本ブロックを作製した.今後,4050病変程度を解析し,大腸癌危険因子との関連性について明らかにする予定である.1.対象:内視鏡的ポリペクトミ-を行なった大腸腫瘍のうち軽度・中等度異型腺腫を対象とした。DNAを抽出し,c,-ki-ras2のcodon12を含む108bpをPCRにて増幅.(2)Suganoらの方法によりNonradioisotopic SSCP法でc-ki-ras 2のcodon12の点突然変異を検出.(3)p53遺伝子産物抗体CM1を用いてS-AB法で免疫組織染色を行なった.(4)大腸癌の食生活関連危険因子(肉類,アルコール,食物線維など),大腸癌の既往,家族歴などについて調査した.3.研究成果:(1)温度,反応時間等の条件設定について種々の検討を行ない,ホルマリン固定後のパラフィン包埋ブロックから薄切した切片より腺腫部分のDNAを抽出し,c-ki-ras2のcondon12を含む108bpをPCRにて増幅する方法を確立した.(2)SSCPにおける泳動パターンの再現性を確認した.(3)c-ki-ras 2のcondon12の点突然変異は現在までに解析した8病変中1病変(12.5%)に認められた.(4)p53の過剰発現は8病変中1病変(12.5%)に認められた.(5)ki-ras2に点突然変異のみられた症例は,週4,5日肉食で,タバコおよびコーヒーは週6日以上摂っていたが,イモ類は週6日以上摂り,大腸癌の既往および家族歴はなく,アルコール摂取もなかった.(4)p53過剰発現のみられた症例は,線維に富む食品の摂取は週1日程度で,タバコおよびアルコールは週6日以上のんでいたが,肉食は週2,3日で,大腸癌の既往および家族歴はなかった.今後の計画:現在までに43病変の標本ブロックを作製した.今後,4050病変程度を解析し,大腸癌危険因子との関連性について明らかにする予定である.
広い植物種への高効率形質転換を可能にする次世代型スーパーアグロバクテリウムの開発

形質転換技術は、遺伝子機能解析、植物機能強化、ゲノム編集技術など植物基礎科学や植物分子育種分野で幅広く利用されている。しかしながら、十分な形質転換効率が得られないことがあり、この点が律速になっている。本研究は、広い植物種への高効率な形質転換系を構築し、この律速を解消する。申請者はこれまでに、植物が発生する形質転換阻害物質に着目し、その除去能力をアグロバクテリウムへ付与した。この結果、いくつかの難形質転換作物種で形質転換が可能になった。本研究では、これまでよりもさらに多種多様な植物種への形質転換を可能にすることを目指し、植物免疫機構に着目した次世代型スーパーアグロバクテリウムの開発を試みる。
日本の教師はアメリカの授業をどうみるか-教師の実践的知識を支える信念の抽出

○研究1について現職教師特異だと感じた箇所については、全般に、授業の内容(教材の適切性や、授業の展開)に関することよりも授業の形態に関することが多かった。特に、集団を前提とせず、教師対子どもという関係に終始することが多いこと、例えば指名の仕方、教師の発言が多いことなどが現職教師にとって特異に感じられたようであった。しかし学生は、学級の雰囲気、生徒の様子など、表面的な事象に注目することが多く、授業を批評する観点が形成されていないように思われた。しかし、提示したアメリカ授業の中で特に特異だと思われる程度が高かったものはなかった。○研究2についてアメリカ授業に関する現職教師の批評として目立ったものは、理解の遅い子ども側にたった批評であった。例えば、全般的に授業の展開がリズミカルである一方、理解の遅い生徒にとっては展開がはや過ぎること、また展開がリズミカルとはいえ単調で、例えば子どもに考えさせるというよりも正答がでるまで片っ端から指名していたり、逆に理解の速い子のみに指名が片寄ったりしがちであることなどが多く指摘されていた。しかし、多少の例外が認められるとはいえ、学生の批評は研究1と同様に表面的なものが多く、全般的に教職経験の豊富な教師は、集団づくりやそれを前提とした話し合いが学習者の理解へ及ぼす肯定的な影響についての信念を持っているようであった。今後の課題として、アメリカの授業を批判する用語(実際、現職教師はタクト、揺さぶり、練り上げ、山場など授業作りにかかわる専門的用語を多数用いてした)と日本の授業を批評する用語の差異を明確化し、より質的な分析の必要性があるようだ。
Aurora-Bを介したキナーゼカスケイドの染色体分配における役割

分裂期における染色体動態の制御には、Cyclin-dependent kinase 1 (Cdk1)、Aurora-Bなどの分裂期キナーゼ群が重要な役割を担っている。逆に、Chk1はG2/Mチェックポイントの際にCdk1の活性化の抑制を通じて、間接的に分裂期キナーゼ群の活性化を抑制している。最近、Chk1が分裂期にthいてAurora-Bの活性化に関与するという報告もなされ、分裂期におけるChk1の制御がどのようになされているかについては大きな疑問が残されていた。以前、我々は、分裂期において、Cdk1がChk1のセリン286およびセリン301をリン酸化することを報告してきた。今回、分裂期においてChk1が分裂前期の進行とともに核から細胞質に移行することを見出した。また、分裂前期細胞において、外来性のChk1のWTは細胞質および核に局在するにも関わらず、S286A/S301Aの局在はほとんど核内にしか認められなかった。さらに、細胞の分裂期への進行は、S286A/S301Aの誘導によって著しく遅延することが判明した。以上の結果は、1)Cdk1がChk1のセリン286およびセリン301をリン酸化することでChk1を核から細胞質に移行させていること、2)このChk1の核外排出により、細胞がより円滑に分裂期へ進行しやすくなっていることを示唆するものである。つまり、分裂期においてChk1はむしろ負に制御されており、Aurora-Bの活性化を引き起こしてはいないのではないかと考えられる。以前、我々は、分裂期においてChk1のセリン286およびセリン301がサイクリン依存性キナーゼ1(Cdk1)によってリン酸化されることを報告した。今年度、分裂期における細胞内局在の変化の可能性について検討をするため、抗Chk1抗体を用いた細胞染色を行った。その結果、今回用いた3種類の抗体いずれにおいても、分裂前期に、Chk1が核から細胞質に移行している染色像が得られた。このChk1の核外移行は、分裂前期の進行とともに徐々に進行することが判明した。次に、この核外移行がリン酸化反応と関連があるかについて検討するため、セリン286/301をアラニンに置換したChk1変異体(S286A/S301A)またはChk1の野生型(WT)をテトラサイクリン依存性に発現する細胞を確立した。その結果、分裂前期細胞において、WTは細胞質および核に局在するにも関わらず、S286A/S301Aの局在はほとんど核内にしか認められなかった。また、細胞の分裂期への進行は、S286A/S301Aの誘導によって、著しく遅延することが判明した。これに対して、リン酸化反応を模倣する変異体(S286E/S301E)では、分裂前期細胞において発現蛋白質が細胞質に認められる傾向がWTより顕著となり、分裂期の進行もWTより促進することが判明した。さらに、キナーゼ活性を持たないS286A/S301A変異体(K38M/S286A/S301A)は、分裂前期においてS286A/S301Aと同様にほとんど核内にしか局在しないにもかかわらず、細胞の分裂期への進行は全く阻害されないことが判明した。以上の結果は、1)Cdk1がChk1のセリン286およびセリン301をリン酸化することでChk1を核から細胞質に移行させていること、2)このChk1の核外排出により細胞がより円滑に分裂期へ進行しやすくなっていることを示唆するものといえる。
難治性頭頸部扁平上皮癌に対するFDG-PET/CTと感受性試験による治療法開発

背景は、平成21ー23年度「頭頸部癌における抗癌剤感受性と癌幹細胞の治療法開発」と平成24ー26年度に「頭頸部癌におけるFDG-PETと抗がん剤感受性試験による治療法開発」の科学研究費で難治性頭頸部扁平上皮癌を予測しうる病理学や生物学的所見、さらにシスプラチン感受性がFDG-PETによる糖代謝亢進と関連し、FDG集積が生命予後を予測し得ると報告した。そこで、FDGーPET/CTによる糖代謝亢進という難治性頭頸部扁平上皮癌の治療抵抗性メカニズムの分析や治療法開発を主目的とした。研究過程で難治性メカニズムや他の予後因子とFDG集積を比較した。成果は、FDG集積の腫瘍体積因子をMTVやTLG、さらにSUVpeakと算出し、初回治療例の下咽頭扁平上皮癌で病理学的因子と比較し予後因子と報告した。次に下咽頭癌のFDG高集積と肺転移や遠隔転移との関連を多施設研究で明示した。また救済手術例でも咽喉頭癌でTLGが予測因子である事を検証した。病理学的因子では、リンパ節転移についてlymph node densityに着目し下咽頭癌や甲状腺乳頭癌で検討した。原発腫瘍の病理学的腫瘍体積や大きさによる予後予測を口腔癌や粘膜悪性黒色腫で、併存症や肉眼的腫瘍体積についても粗生存や局所再発の予後予測と鼻副鼻腔癌で検討した。生存率のみならず術後合併症や再建手術を要する口腔悪性腫瘍で経口摂取などの機能予測因子と、治療期間も喉頭癌で予後因子と検証した。治療開発では、口腔癌で病理学腫瘍体積とFDG-PET/CTによる糖代謝腫瘍体積が密接に関連し、UICC8版の病理学的病期で調整後もSUVpeak 14.1以上が予後因子であると多変量解析により明示し、高いSUVpeakを有す症例は、強度の高い術後化学放射線治療が生存予後改善に必要と示した。さらに大唾液腺癌でもUICC8版で調整後もFDG集積が予測因子と明示した。平成28年度は、「難治性頭頸部扁平上皮癌に対するFDG-PET/CTと感受性試験による治療法開発」という研究課題に対して、「頭頸癌におけるFDG-PET/CT等の画像情報による診断能や予後予測に関する研究」という課題名で愛知県がんセンター倫理審査委員会に許可を得た上で、まず難治性頭頸部扁平上皮癌の生命予後予測に関する研究を遂行した。頭頸部癌は、上顎癌や下咽頭癌などの原発部位が多岐にわたる事を念頭に実施した。筆頭著者として国際英文誌の掲載された3本と受理され掲載予定である1本が、英文論文による研究成果となった。上顎癌を対象とし併存症を数値化したCharlson cmorbidity Indexによる予後予測の研究成果は、国際英文誌であるJapanese Journal of Clinical Oncologyに平成28年7月に刊行された。下咽頭癌を対象としFDG-PET/CTによるVolumeparameterによる予後予測に関する研究成果は、Oncology Lettersに平成28年8月に刊行され、同じく下咽頭癌を対象として病理学的因子であるLypmh node densityによる予後予測の研究成果は、Eur Arch Otorhinolarungologyに平成28年12月に刊行された。さらに、化学放射線治療後の救済手術症例を対象とし、生命予後のみならず、術後感染や術後合併症に関する予後予測の研究成果は、Auris Nausus Larynxに平成28年12月に受理され掲載予定となり、またこの合併症に関する研究は、第117回日本耳鼻咽喉科学会総会において優秀ポスター賞に採択された。平成28年度は、「難治性頭頸部扁平上皮癌に対するFDG-PET/CTと感受性試験による治療法開発」の研究課題に対して、愛知県がんセンター倫理審査委員会に「頭頸癌におけるFDG-PET/CT等の画像情報による診断能や予後予測に関する研究」の課題名で許可を得た上で研究を実施した。頭頸部癌の原発部位は、上顎や下咽頭などと複数存在しており、対象症例を各原発別として遂行した。その成果は、複数の国際英文誌に掲載された。これは、疾患対象や予後予測因子に関する研究プロトコールが、国際英文誌のpeer reviewにおいても認められた水準に達しているものと考えた。また、研究成果の論文以外の公開もすすめており、複数の国内学会で発表した。国際英文誌に掲載された研究成果以外にも本研究で新たな知見が複数得られており、複数の英文論文を作成し、国際英文誌に投稿している。さらに、平成28年度には、FDG-PET/CTによる多施設共同研究を愛知県がんセンターと名古屋大学で倫理審査委員会にて承認を受け実施しており、研究の目的に対しておおむね順調に進展しているものと考える。平成29年度は「難治性頭頸部扁平上皮癌に対するFDG-PET/CTと感受性試験による治療法開発」という研究課題に対して「頭頸癌におけつFDG-PET/CT等の画像情報による診断能や予後予測に関する研究」という課題名と「頭頸部癌に対するFDG-PET/CTの予後予測に関する後ろ向き多施設共同研究」で愛知県がんセンター倫理審査委員会に許可を得た上で遂行した。平成28年度に引き続き頭頸部癌には原発部位が多岐にわたる事を念頭に実施し、また生命予後予測の手法を術後合併症や嚥下機能などの予後予測にも応用し発展させた。筆頭著者として国際英文誌に掲載された3本と、受理された2本が英文論文による研究成果となった。