hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無限生成の対象の研究（１ー２次元の野性的空間と基本群）

(1)の非可換スペッカー現象については、可算のtorsionfree群とくに有限表示群でさえn-slender群でないものがあるため、n-slender群であるかないかが、可換群の場合とまったく異なるという側面がわかった。このことは、大きな進歩であり、今後、有限表示でtorsionfree群のn-slendernessの特徴付けという問題を提起した。(2) 2次元のPeano continuaの研究は、実施状況の書いた結果は、当初の大きな予想の正しさを支えている。この結果の他、Hawaiian tori-wedgeに関する結果を得たがこれは、よく知られている2-dimensional Hawaiian earringと全く異なる結果で当初の目標とは異なる方向ではあるが、大きな展開をしたといえる。(3),(4)については、ある程度の進歩であり、(5)についてては論文を投稿した以外の変化はない。(6)の連結全順序空間については、上條良介(共同研究者、大学院生)により進展があり、その結果が石宇哲也のAronzajn lineに関する結果を生んでいる。(7)のAsymptotic coneについては研究に手をつけていない。実績に書かなかったものとして、有限生成自由群の逆極限の分類の結果も得ており、課題の周辺に研究が広がっている。研究目的(3)に関しては、多様体にHawaiian earringのコピーを稠密につけてできる空間の基本群から多様体ができるという結果を得ているがこのプレプリントを昨年度中に完成させる予定であったが、これは遅れており今年度に書き始める予定である。研究目的(5)のGrope群に関しては、Residualpropertyを研究対象とする。これについてはM. Cenceli, A. Vapteticとの共同研究である。研究目的(6)は連結全順序集合が関係するため、集合論が不可欠で、集合論研究者(石宇哲也)との共同研究をすすめる。(4)に関して、まずプレプリントCut points in groupsを投稿すること、次にLocal cut pointを完成させる予定である。その後、ほとんどのsurface groupsがn-slender群となっていることを使い、covering spaceの基本群として新たな群Gで空間X(G)の基本群がGとなる群を構成する研究をする。5月1日から3ヶ月は、別研究費によりUtah州Brigham Young大学に滞在し、本研究の内容についても研究を続ける。この際、本研究における重要な共同研究者であるH. FischerのBallState大学を訪問する。これらは研究実績に述べた結果の延長上にあり、2014年度の研究費使用計画に関係する。2013年11月20日から11月30日までリュブリャナ大学においてD. Repovs, M. Cenceli, A. Vaptetic, Z. VirkらとWild spaceのAlgebraic TopologyおよびGrope groupについて共同研究をする。
フレキシブルな治工具を用いる知能ロボットの基礎研究

1.ロボットによって組立てられるプログラマブル治具フィクスチャーの開発.基本モジュールの組合せにより多種多様な治具フィクスチャーが更正されるモジュール治具フィクスチャーを開発し,ロボットを用いて自動組立を行った.またロボットの動作指令のためのプログラミングツールを開設した.さらに自動車用の電装部品や板金部品の組立作業を対象として,デモンストレーションを行って本方法の実現可能性を検証した.2.状態ネットワークを用いた組立作業解析と治具の配置設計に関する研究.組立作業の動作計画と用しる治具の配置設計の自動化を目標として,治具フィクスチャーを用いた組立作業の運動学的力学的解析ツールを開発した.すなわち組立部品の治具による案内と拘束の基礎的理論を確立するとともに,接触状態に注目した状態遷移ネットワークによって組立過程を記述表現した.ついで個々の動作の難易度を導入し,最適作業計画ならびに最適治具配置問題をグラフ上のパス探索問題に帰着させて解いた.特に組立過程で問題となる部品のくいつき減少について解析し,くいつきを回避するための作業戦略と治具の活用方法について調べた.3.汎用グリッパーに関する研究.フレキシブル治具の考え方をグリッパー(把握装置)に応用し,多種類の物体が把握できる汎用グリッパーを開発研究した.また上記2の物体の拘束に関する理論を応用し,確実な物体把握を実現するための指配置の計画問題あ解くとともに,実際的作業に応用した.4.計算機援用作業計画システムの開発.上記の作業計画,治具設計ならびに組立作業戦略の生成に関する理論と手法を総合し,計算機援用作業計画システム開発した.1.ロボットによって組立てられるプログラマブル治具フィクスチャーの開発.基本モジュールの組合せにより多種多様な治具フィクスチャーが更正されるモジュール治具フィクスチャーを開発し,ロボットを用いて自動組立を行った.またロボットの動作指令のためのプログラミングツールを開設した.さらに自動車用の電装部品や板金部品の組立作業を対象として,デモンストレーションを行って本方法の実現可能性を検証した.2.状態ネットワークを用いた組立作業解析と治具の配置設計に関する研究.組立作業の動作計画と用しる治具の配置設計の自動化を目標として,治具フィクスチャーを用いた組立作業の運動学的力学的解析ツールを開発した.すなわち組立部品の治具による案内と拘束の基礎的理論を確立するとともに,接触状態に注目した状態遷移ネットワークによって組立過程を記述表現した.ついで個々の動作の難易度を導入し,最適作業計画ならびに最適治具配置問題をグラフ上のパス探索問題に帰着させて解いた.特に組立過程で問題となる部品のくいつき減少について解析し,くいつきを回避するための作業戦略と治具の活用方法について調べた.3.汎用グリッパーに関する研究.フレキシブル治具の考え方をグリッパー(把握装置)に応用し,多種類の物体が把握できる汎用グリッパーを開発研究した.また上記2の物体の拘束に関する理論を応用し,確実な物体把握を実現するための指配置の計画問題あ解くとともに,実際的作業に応用した.4.計算機援用作業計画システムの開発.上記の作業計画,治具設計ならびに組立作業戦略の生成に関する理論と手法を総合し,計算機援用作業計画システム開発した.1.物体の案内と拘束に関する運動学的力学的解析治具フィクスチャーは対象とする部品を、所定の位置に案内して位置決めの補助を行う。これの効果的な利用や設計を行うには、まずその機能を理論的に解明する必要があるので、運動学的力学的解析ツールを開発した。すなわち治具フィクスチャーによって物体が運動の拘束を受け、所定の位置に案内されてゆく過程を、状態ネットワークによって記述・表現するとともに、最適な物体の案内方法を、ネットワーク上の最適パスを求める問題として定式化した。これによっ治具フィクスチャーの働きが明確に把握され、設計や計画問題の基礎が確立された。2.モジュール形治具4ィクスチャーの試作とロボットによる自動組立実験基本モジュールの組合せにより多種多様な治具フィクスチャーが構成されるモジュール形治具フィクスチャーを試作し、実際にロボットを用いて自動組立を行った、特に自動車用電装部品の取付け作業を対象としたデモンストレーションを行って本方式の実現可能性を検証した。3.計算機援用治具フィクスチャー設計システムの開発1の理論解析にもとづいて治具フィクスチャーの設計を評価したり、その自動組立の作業計画を行う計算機援用治具フィクスチャー設計システムの開発に着手した。スーパーマイクロコンピュータと3次元グラフィックターミナルを用い、治具フィクスチャーの幾何学モデルの構築、上記1の状態ネットワークの自動生成、並びに治具フィクスチャーの配置を評価したり、ロボットの運動軌道を自動的に発生するアルゴリズムを開発した。これによって次年度に計画している治具フィクスチャー設計エキスパートシステムの開発に一応の目処が得られた。
流量と酸素飽和度の同時計測に基づく新しい歯髄血流測定器の開発

流量と酸素飽和度の同時計測に関連した計測システムを構築し、測定を行い以下の成果を得た。1.ヒト抜去上顎中切歯と末梢血を用いた歯髄血流モデルについてレーザードップラー血流測定を行い、レーザードップラー血流計を用いた歯髄血流の測定範囲に関して以下の成果を得た。1)天蓋が歯頸部から2mm以上根尖寄りに位置する根管からは血流信号はほとんど記録されなかった。2)天蓋が歯頸部から1mm程度根尖寄り、あるいは歯冠に位置する場合、血流信号を記録でき、測定された血流値は天蓋が切縁側に移動するに従って増大した。2.あらかじめ根管拡大済みのヒト抜去歯に末梢血液を注入したもの、および成人の健全上顎中切歯を測定対象としてヒト歯髄酸素飽和度測定に関する以下の成果を得た。1)末梢血液と抜去歯を用いた測定では、緑色光源によって血液の濃度に相関した透過光強度が得られたのに対し、赤色光源で得られた透過光強度は酸素飽和度の変化を反映した。2)ヒト歯髄からの脈波導出では、赤色光源での脈波は緑色光源でのそれに比較し脈波振幅は小さく、その波形も異なるものであった。本研究の結果から、酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンの散乱強度の差が大きい赤赤色光源を用いることで、歯髄内の血液の酸素飽和度を反映する透過光光電脈波を導出することが示唆された。以上の成果は、これまで明らかにされたことがない研究成果であり、学会発表を行うと共に、その一部は既に学術雑誌に掲載済みである。市販のレーザードップラー血流計を用いたヒト歯髄血流測定に関し、歯周組織血流由来のノイズの混入が問題となっている。そこで本年度の研究は、口腔内での測定に先立ち、まず、ヒト抜去歯と末梢血液および定量送液ポンプを用いたヒト歯髄血流モデルを作り、レーザードップラー血流計での測定範囲の解析を行った。その結果、市販のレーザードップラー血流計を用いたヒト歯髄血流測定では、上顎中切歯の場合、歯頚部から2-3mm程度根尖方向の部分の歯髄血流の測定が可能であること、それよりも根尖よりの部分の歯髄の血流測定は困難であることが明らかになった。更に規格化した根管模型であっても、血流量の指示値は抜去歯により変動することが示され、異なる個体間での絶対量の比較が困難であることも明らかになった。以上の成果は、これまで明らかにされたことがない研究成果であったので、学会発表を行うと共に、学術雑誌への論文投稿を準備中である。さらに、本年度は市販の機器の光源に比し歯周組織へ散乱しにくいと考えられる緑力レーザー光を照射光源とした、歯髄専用の血流測定器の試作を開始した。これは通常の近赤外レーザー光を光源として併用し、緑力レーザー光を光源とした血流測定と同時に血液の酸素飽和度を測定するものである。緑色レーザーを用いた場合、エナメル質表面での散乱、特に後方散乱が赤外レーザー光に比較し非常に強いため、cpuでの演算処理を適正なものに改造する必要があり、現在ヒト上顎中切歯測定用に機器の改造を行っている。尚、指尖での血流測定および抜去歯を用いた歯髄血流モデルでの測定は達成した。流量と酸素飽和度の同時計測に先立ち、各々のパラメータに関する計測システムの構築を行った。1)血流測定レーザードップラー血流計を用いたヒト歯髄血流測定に関し、歯周組織血流由来のノイズの混入の削減に取り組んだ。まず、ヒト抜去歯、ヒト末梢血液、および定量送液ポンプを用いたヒト歯髄血流モデルを作り、レーザードップラー血流計での測定範囲の解析を行ない、口蓋側からの血流測定が信号強度を増加させることを発見した。更に、これをヒト歯髄での測定で行ない、SN比の向上を確認した。

2)酸素飽和度測定歯髄以外での生体での酸素飽和度測定は、指尖や耳たぶを対象としパルスオキシメーターを用いた計測が通例である。こうした市販の計測器の歯髄への応用は困難であり、本研究では新たに歯髄を対象とした測定システムの開発が必要である。特に照射光源の波長の選択、照射及び採光の経路に関して、新たなシステムを構築しなければならない。そこで、ヒト歯髄での測定に先立ち、透明アクリルブロック、シリコンチューブ、ヒト末梢血液、および定量送液ポンプを用いたヒト歯髄血流モデルを作り、酸素飽和度測定の基礎資料を求めた。その結果、酸素ガス注入によって酸化させた血液にはほぼ100%の酸素飽和度を、2酸化炭素注入によって還元させた血液には90%程度の値を示すシステムを構築した。今後は、抜去歯と血液循環システムを用いた歯髄血流モデルを対象として測定を行い、実際のヒト歯髄での測定に対応したシステムの構築を完成させる予定である。流量と酸素飽和度の同時計測に関連した計測システムを構築し、測定を行い以下の成果を得た。1.ヒト抜去上顎中切歯と末梢血を用いた歯髄血流モデルについてレーザードップラー血流測定を行い、レーザードップラー血流計を用いた歯髄血流の測定範囲に関して以下の成果を得た。1)天蓋が歯頸部から2mm以上根尖寄りに位置する根管からは血流信号はほとんど記録されなかった。2)天蓋が歯頸部から1mm程度根尖寄り、あるいは歯冠に位置する場合、血流信号を記録でき、測定された血流値は天蓋が切縁側に移動するに従って増大した。2.あらかじめ根管拡大済みのヒト抜去歯に末梢血液を注入したもの、および成人の健全上顎中切歯を測定対象としてヒト歯髄酸素飽和度測定に関する以下の成果を得た。1)末梢血液と抜去歯を用いた測定では、緑色光源によって血液の濃度に相関した透過光強度が得られたのに対し、赤色光源で得られた透過光強度は酸素飽和度の変化を反映した。2)ヒト歯髄からの脈波導出では、赤色光源での脈波は緑色光源でのそれに比較し脈波振幅は小さく、その波形も異なるものであった。本研究の結果から、酸化ヘモグロビンと還元ヘモグロビンの散乱強度の差が大きい赤赤色光源を用いることで、歯髄内の血液の酸素飽和度を反映する透過光光電脈波を導出することが示唆された。以上の結果は、これまで明らかにされたことがない研究成果であり、学会発表を行うと共に、その一部は既に学術雑誌に掲載済みである。
味覚誘発脳磁界反応を利用した鼓索神経障害の他覚的評価と予後診断

舌の電気刺激誘発脳磁界反応において、電気刺激により誘発される「味覚」に対する反応を「触・痛覚」などの体性感覚に対する反応から分離して評価する方法を検討した。その結果、1従来汎用されてきた等価電流双極子を用いた検討では純粋に味覚誘発反応を分離して評価するが難しいこと、2最近導入されたtime-frequency解析を用いることにより両者に対する反応を同時に評価しえること、が明らかになった。舌表面の電気刺激により誘発磁界が記録されることは知られているが、味覚と同時に体性感覚である知覚も刺激されるため、両者を分離して評価することが問題点の一つとなっていた。本研究では、鼓索神経障害の他覚的評価法の確立を目的に、舌の電気刺激による電気味覚を他覚的検査法である舌電気刺激誘発脳磁界の計測により評価する方法を検討する。平成23年度は、1舌鼓索神経分布部位の電気刺激装置の作成(舌を挟むピンチタイプの刺激電極)と、2舌(前2/3)電気刺激誘発磁界の測定(正常人、予備実験)を検討した。前年度の研究結果をもとに、本年度(平成24年度)、同刺激による誘発脳磁界をさらに検討したが、同条件の刺激では体性感覚に対する反応が優位である可能性が少なくないことが判明した。そこで、本年度は電極と刺激電流の改良の検討を行い、より味覚刺激が優位になる条件を探索する目的で、1)刺激様式の影響(双極刺激のほか単極刺激を検討)、2)刺激電極の舌接地面積の影響、3)刺激電流の刺激時間と強さと味覚誘発の関係、について検討した。その結果、自覚的な味覚誘発は、同じ電流刺激量であれば、一定以上の接地面積と持続時間で、単極刺激を行うと良好である傾向が示唆された。一方、舌電気刺激により誘発される脳磁界反応においては、通常の加算波形から味覚誘発反応と体性感覚誘発反応を完全に正確に分離することには、限界があることが示唆されたが、最近汎用されるようになった、周波数解析の手法を用いると、複数の信号源に関する解析がより正確にできる可能性があり、同手法に用いた解析も検討を開始したところである。(本年度の成果)昨年度までの検討で、電気刺激誘発脳磁界反応では、電気刺激そのものによるアーティファクト、舌に分布する三叉神経支配の体性感覚(知覚)、鼓索神経に支配される味覚の分離が問題となっており、3者を分離するために、様々な電極(皿電極、針電極など)、刺激方法(刺激時間、対極の設置場所など)を検討してきたが、3者の分離には限界が示唆されていた。本年度は、電流刺激のパターンと異なった解析方法による信号源同定をさらに試みた。その結果1)短時間刺激(0.02ms以下)の電気刺激を用いた場合、ほとんど味覚は惹起されず、純粋に耐性感覚に由来すると思われる誘発磁界を記録できること、2)持続時間を200ms以上にすると、比較的低レベルの電流刺激で味覚が惹起され、明らかに三叉神経刺激単独刺激とは異なる信号源を有する反応が記録されたが、波形の再現性や普遍性には限界があることも示唆された。その大きな原因としては、味覚と同時に知覚も同時に刺激されており、両者のバランスで推定される信号源が影響を受ける可能性が考えられた。3)前述のように、通常の信号源推定を用いた解析では限界があると考えられたため、周波数解析法を導入し解析を試みたところ、前述の推察のように、味覚惹起時にも三叉神経による知覚も同時に刺激されている可能性が示唆された。(研究期間全体の成果)研究期間全体の成果を総括すると以下の通りとなる。1)電気刺激による味覚誘発時には、程度の差はあるが三叉神経を介した知覚も刺激されるため、通常の信号源推定法では両者の分離は困難である。2)周波数解析法を用いると、味覚と知覚の誘発反応の信号源が広く示され、信号源の分布パターンから客観的な味覚障害の評価が可能になることが示唆されるが、予後診断への応用の可能性については、さらに症例を重ねて検討する必要がある。舌表面の電気刺激により誘発磁界が記録されることは知られているが、味覚と同時に体性感覚である知覚も刺激されるため、正常人を対象とした検討では、それらを分離して解析することは厳密には困難であった。研究では、正常人とともに中耳手術で鼓索神経の切断が余儀なくされた症例を対象に検討を行い、味覚と知覚の分離を行うことにより、電気刺激による鼓索神経障害の他覚的評価法の確立を行う。本年度は、(1)舌鼓索神経分布部位の電気刺激装置の作成と、(2)舌(前2/3)電気刺激誘発磁界の測定(正常人、予備実験)を検討した。電気刺激装置の作成では、当初、各被験者の口型に合わせたマウスピースの舌接触部に電極を設置した刺激装置を作成したが、将来の臨床検査への応用を考えると、現実的ではなく、舌を挟むピンチタイプの刺激電極を作成した。

また、配線では、脳磁図記録への電気的アーティファクトの混入が問題となったが、陰陽両極のへの配線を"こより"状にすることで、問題が解決されることが判明した。また、試作した電極を用いて、正常者(研究者内被験者)を対象に、電気刺激誘発磁界の測定について、電気刺激条件(双極刺激、単極刺激、電流、刺激時間刺激間隔など)を予備的に検討した。現在までのところ、主に、持続時間0.2msの2層パルスを0.7 Hzの頻度で提示した条件で検討を行ったが、同電気刺激に対する間隔閾値の2-5倍の強さの電流刺激を行うと、比較的良好な再現性のある電気刺激誘発脳磁界が記録できることが示されている。当初は、電気刺激誘発脳磁界反応の加算波形による解析を念頭に進めていたが、同方法では限界があることが示唆されたため、当初予定していなかった新たな解析法も導入し、検討を進めており、全体としては、研究期間で当初の目的達成のために、順調に研究は遂行できているものと考える。東日本大震災の影響もあり、脳磁図測定の開始が予定より遅れたが、当初の研究計画である、電気刺激装置の試作と、同装置を用いた電気刺激誘発磁界の予備的計測については、ほぼ予定通り、研究遂行できたと考えている。平成23年度、24年度の研究結果をもととに、研究計画の最終年として、舌電気刺激誘発脳磁界による鼓索神経誘発味覚の他覚的評価法の確立を行う。平成25年度は、24年度に開始した舌電気刺激誘発脳磁界の周波数解析による信号源解析に関する検討をすすめ、鼓索神経誘発味覚の他覚的評価法の確立と3年間の研究を総括する予定である。平成24、25年度には、予定通り、ボランティアの正常被験者、ならびに、鼓索神経切断症例を対象にした、電気刺激誘発磁界の測定をすすめ、研究目的である、電気刺激による鼓索神経障害の他覚的評価法の確立を行う。また、当初は、現有のMEGシステムにある信号源推定ソフトのみを使用して、誘発反応の信号源を推定する研究計画であったが、より正確な信号源推定の可能性がある、BESAシステムも利用し、多面的な信号源の検討を行う。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度の請求額と合わせ、平成25年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。来年度の研究費は、脳波記録用電極、刺激用電極、成果発表、調査研究のための旅費、被験者謝金、論文校閲料などに使用予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度の請求額と合わせ、平成24年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。特に、上記の研究計画のように、次年度は当初の研究計画に加えBESAシステムによる信号源推定も行う予定。そのためには、当初の研究計画では予定していなかった3次元画像抽出ソフトウエア(BESA-MRI)が必要になるが、収支報告書の次年度使用額で示された研究費も使用して購入する予定。このほか、来年度の研究費は、被験者謝金、刺激電極作成費(被験者ごとに作成)、成果発表のための旅費、機材使用料などに使用する予定。
ニホンジカにおける放射性物質の移行・蓄積過程の解明とその遺伝的変異への影響

本研究は、福島第一原発事故により飛散した放射性物質の生態系への影響およびニホンジカの遺伝的変異の経年的変化の解明を目的とした。土壌、餌植物および筋肉等の組織は、2012年から2017年まで収集し、セシウムCs濃度を測定した。6年間のシカの血液および肝臓のCs濃度は50 Bq/kg以下であった。シカの筋肉中のCs濃度は、2012から2014年までは食品の安全基準100 Bq/kgより高かったが、2015年までに徐々に減少した。シカの血液を用いた染色体異常率には、2004年の私達の報告と比べて有意差は認められなかった。シカの肝臓のCs濃度とmtDNA突然変異率において関連性は認められなかった。2013年9月に栃木県日光市の男体山(標高2,488m)南斜面(シカの越冬地)において、餌植物であるミズナラ(堅果と葉:1か所)、カラマツ(樹皮:1か所)、ミヤコザサ(当年葉と前年葉:8か所)の試料を採取し、放射性セシウム(Cs)濃度を測定した。また、2014年2月に奥日光(27頭)で、3月に足尾(90頭)で計117頭のシカを捕獲し、奥日光では全頭から、足尾では60頭から、それぞれ筋肉および臓器(心臓、腎臓、肝臓)、消化管内容物(第一胃内容物、直腸内容物)、血液を採取し、Cs濃度の測定を行った。本年度は、2012年と2013年に日光と足尾で捕獲したシカから、筋肉、臓器類等(9部位)と冬季の餌植物8種類を採取し、Cs濃度を測定した。筋肉等9部位のCs濃度は、両地域ともに直腸内容物が最も高く、次いで第一胃内容物、筋肉、腎臓、肝臓、心臓、肺、胎児、羊水の順であった。このことから、放射性Csはシカの体内全体に蓄積していることが明らかになった、また、直腸内容物は、第一胃内容物や餌植物よりも高い濃度であったことから、放射性Csは採食、消化、吸収を通じて、シカの消化管内で濃縮され、体内に一定の濃度で蓄積されるものの、多くは体外へ排泄されていることが示唆された。細胞遺伝学的影響を見るために、微量全血法により培養した血液細胞から常法に従い染色体標本を作製し、数的および構造的異常(異数性、転座など)の有無を解析した。その結果、ニホンジカの染色体数は2n=68であり、異数性、転座などの変異は見られなかった。血液の放射性Cs濃度は、2012年と比較すると2013年は約半量に減少していた。また、いずれの年においても染色体の変異が見られなかったことから、空間線量60kBq/m2以下の地域では子孫への影響は極めて少ないものと考えられた。1、森林生態系における土壌-植物(ササ)-動物(シカ)系の構成要素間での放射性Csの定量2014年2、3月に採取したシカの筋肉と各臓器類の全Cs濃度を測定した。また、2014年11月にササとススキの葉、並びに土壌(A層0-5cm、A層5-10cm)を採取し、Cs濃度を測定した。2015年2、3月に調査地で69頭のシカを捕獲し、試料を採取した。2、シカおけるミトコンドリアDNAにおける遺伝的変異の解析遺伝子変異の蓄積を評価するために、mtDNAのD-loop領域を解析し、各ハプロタイプの経年的変化について検討した。201114年に捕獲した88頭の筋肉からDNAを抽出し、PCRによりmtDNA D-loop領域約1100 bpを増幅し、これらの部分の塩基配列をシークエンスにより決定し、比較解析した。日光と足尾で捕獲したシカのハプロタイプ分布:A,B,C,D,Eとヘテロプラスミー(H)の6種類のハプロタイプに分類した。原発事故前の2011年足尾ではハプロタイプCとHの2種類が、事故後の2013年足尾ではハプロタイプB,C,D,Hの4種類が確認された。事故前の2011年日光ではハプロタイプA,C,E,Hの4種類が、事故後の2014年日光ではハプロタイプA,C,D,E,Hの5種類が確認された。2)ヘテロプラスミーの分類:1)よりヘテロプラスミー個体が複数発見されたことから、さらに4つに分類した。2004年からの過去のデータも加えて比較すると、新たに発見されたハプロタイプはBとDの2種類であることが示された。足尾と日光間の地域集団間に有意差は認められず、年度間で比較すると、事故前と事故後では、P値は0.05963±0.00695を示し(AMOVA)、危険値0.05では有意差は認められなかったが、ハプロタイプ多様度は事故前の2011年より2013、2014年で高い数値を示した。1、森林生態系における土壌-植物(ササ)-動物(シカ)系の構成要素間での放射性Csの定量2015年2、3月と11月に採取したシカの筋肉と各臓器類のCs-134およびCs-137の濃度を測定した。

また、2015年11月に男体山(標高2,486m)南斜面の土壌(A層0-5cm)を標高別に8サンプル採取し、Cs濃度を測定した。2016年2、3月に調査地で23頭(オス12頭、メス11頭)シカを捕獲し、試料を採取した。肝臓における放射性セシウム量は、2012年から2013年において約半量へと減少し、2014年以降は検出限界である低値を推移しており、ヘテロプラスミーの出現率との相関は認められなかった。また筋肉における放射性セシウム量は、1頭において562.1±13.4と高い値を示した。この1頭を除くニホンジカにおいては、肝臓より高い傾向ではあるが検出限界である低値で推移するという同様の結果となった。2、シカのミトコンドリアDNAにおける遺伝的変異の解析2015年2-3月に捕獲されたニホンジカ20頭および2015年11月に捕獲されたニホンジカ10頭の肝臓および筋肉からDNAを抽出し、mtDNA D-loop領域の塩基配列を解析した。また2016年2ー3月に採取したニホンジカ23頭の解析を予定している。ニホンジカ20頭の肝臓から抽出したDNAを用いたミトコンドリアDNA解析では、6頭においてヘテロプラズミーが認められ、これまでのヘテロプラスミーの出現率は2012年36.4%、2013年26,7%、2014年40.4%、2015年30.0%であり、同程度で推移していることが明らかとなった。筋肉から抽出したDNAを用いたミトコンドリアDNA解析では、特徴のある変異は認められなかった。森林生態系における土壌-ササ-シカ系の構成要素間での放射性セシウムの移行と蓄積状況については、定量的に基礎データを収集することができた。一方、排泄された糞から土壌への循環に貢献するフン虫については、採集量を確保するために直接採集法からトラップ法へと採集方法を変更する必要があることが明らかとなった。また、昨年度の課題であった測定方法については、シカの体内の蓄積量が経年的に低下してきたため、現在使用しているNaI(TI)シンチレーション式ガンマ検出器では検出限界(36Bq/kg)が高く、より高い精度が期待できるゲルマニュウム半導体検出器を用いることとした。その結果、検出限界を下げることができ(4,000秒で4Bq/kg以下)、精度の高い結果を得ることができるようになった。1、森林生態系における土壌-植物-動物系の構成要素間での放射性Csの定量2016年4,7,10月に採取したシカの筋肉と臓器のCs-137の濃度を測定した。また、ミヤコザサの葉部を8月に採取し、Cs濃度を測定した。肝臓のCs濃度を測定できた個体は2016年は17個体であった。放射性Cs量の計測には、ALOKA AccuFLEX7000およびSEIKO EG&G SEG-EMS GEM30-70を用いた。シカの肝臓における放射性セシウム濃度の測定結果より、各年ごとに平均値±標準偏差を算出したところ、その平均値は2012年から50 Bq/kg以下と検出限界程度であった。それぞれ2012年では45.9±14.1、2013年では23.5±9.5、2014年では29.1±10.4、2015年では23.5±14.1および2016年では19.3±7.7であった。その結果2012年では有意差は認められなかったものの他の年より高い傾向を示した。これは134Csの半減期が2年である事に起因するものと考えられた。2、シカのミトコンドリアDNAにおける遺伝的変異の解析2015-2016年に採取した42個体の肝臓からDNAを抽出し、mtDNA D-loop領域をPCRで増幅した後、塩基配列を解析した。次にGENETYX ver.12を用いて、ハプロタイプ型の分類を行った。解析では、2012年からの101個体を含めて解析した。ハプロタイプN1N5およびH(へテロプラズミ:変異)の6タイプが観察された。各年においてハプロタイプN1の出現率が最も高く、次がHで全て他は10%以下で出現していた。
集合動産担保を活かしうる取引枠組みとは～担保法史と現代実務の横断的研究

本研究課題を遂行するため、法制史、経済史、経営史研究者を交えた担保史研究会を創設した。第1回研究会を2018年10月28日に開催した。本研究課題に関連して次のような問題意識が共有された。まず集合動産担保に多い、倉庫を利用した担保権設定の場合、誰が管理したか?これは集合動産担保普及にとって重要である。これまでの研究で接した多くの事例では担保権設定者側の施設に保管される例が多い。そうした事実は近世以前から問題となってきた。例えば大坂に集中して存在した蔵屋敷である。蔵屋敷ではこれを管理する藩が米の裏付けなく、米切手を発行する例が頻発した(高槻泰郎『近世米市場の形成と展開幕府司法と堂島米会所の発展』(名古屋大学出版会、2012年)に詳しい)。現在でも設定者側が管理する事に起因する、杜撰な管理や不正事例が報告されている(この辺については河﨑晋太郎「「物流金融型ABL」の実現を萎むABL実績、金融機関は「物流金融型ABL」の実現を:金融機関と倉庫会社の連携による在庫管理スキームの構築を急げ」金財3528号30頁以下)。上記のような問題を防ぎ、集合動産担保を適切に実施するためには設定者に適切な助言をするといったモニタリングが必要である。一方で健全な主体にモニタリングを目的にした担保権設定の発想はない(必要がない)、ともいわれる。以上から、集合動産担保を機能不全にさせかねない古今を通じた阻害要因の1つとして、設定者側による担保目的物の保管が挙げられる事が一層明確になった。その他近年は知的財産権に対する担保権設定が注目されているという知見を得ており、実務関係者への調査をしている。関連文献においては一般的に知財権自体の価値に着目して担保権設定をするというよりは、他の企業財産と一緒に担保権設定することで、弁済をより確実にすることにある、と説明されている。現在、実態調査中である。昨年度中に調査完了予定だった事項が未了であるのと(例えば、譲渡担保の生成原因)、次年度以降に着手予定であった事項に進展があり(前述した集合動産担保普及の阻害要因)、平均してこのような自己評価とした。遅れている調査事項として挙げた譲渡担保の生成原因についてであるが、これについては他人和与という親族等血族、一族以外の者への和与(現行においては贈与に相当)において、取戻し代金を定めるという構成で譲渡担保相当の取引が行われていたことが判っている。しかもそのような事例は13世紀前半まで遡れる。しかしながら、そのような取引が券面上において明確な古文書は極端に少なく、同種事例に接することが難しい。これに加えて、そのような取引の誘引となった事由、例えば何らかの法や社会変化の存在を突き止める必要がある。これらの困難さに起因している。ただ仮説としては質よりも贈与という所有権移転を伴う法形式をとった融資の方が多くの資金融通を受けられるからであろうと考えている。という訳は、そうした動機による所有権移転型の担保融資は現代でも行われているし、また中世においてもみられるからである。この点については引き続き調査を続行する。遅れている調査事項については、要はサンプル量の不足と背景となる社会・制度調査が主であるから、引き続きこれらの点の調査を続行する。進展している事項については優先してエフォートを注入する。特に担保目的物を設定者側に管理させることで生じる弊害は古今同じであるが、それでも近世においては集合動産担保は特に蔵屋敷を中心として普及していた。ところが現代ではこの点が普及を妨げている。現代との違いはどの辺にあるのかを今後の検討課題として行きたい。恐らくは近世と現代とでは米の経済的位置付けが全然違った事と(近世以前における米は物品貨幣に相当していた)、蔵屋敷が藩という公的機関によって運営されていたことが一因としてあると仮説を立てている。恐らくはこれだけではないであろうが(他に幕府や米関係の民間組織による関与による制度による下支え等)、このような方針で検討をして行きたい。こうした調査は、集合動産担保専門の公営倉庫の必要性を提言することに繋がる可能性がある。そして同様の発想は渋沢栄一がかつて持ち、明治10年に大蔵省に対して「貸倉場創設ノ儀ニ付願書」(早稲田大学所蔵)を出している(しかし実現せず、自ら集合動産担保金融のための倉庫会社を設立している)。このような提言をする場合、既存の民間倉庫会社との摩擦についての考察も必要になるだろう。担保関係だと、質屋と公益質屋との関係が参考になるかもしれない。公益質屋は既存質屋との多くの摩擦が生じさせ、やがて消滅した。公営倉庫を設立すれば、成功するかどうか、この点も慎重に検討する必要が出てくるだろう。

蔵屋敷ではこれを管理する藩が米の裏付けなく、米切手を発行する例が頻発した(高槻泰郎『近世米市場の形成と展開幕府司法と堂島米会所の発展』(名古屋大学出版会、2012年)に詳しい)。現在でも設定者側が管理する事に起因する、杜撰な管理や不正事例が報告されている(この辺については河﨑晋太郎「「物流金融型ABL」の実現を萎むABL実績、金融機関は「物流金融型ABL」の実現を:金融機関と倉庫会社の連携による在庫管理スキームの構築を急げ」金財3528号30頁以下)。上記のような問題を防ぎ、集合動産担保を適切に実施するためには設定者に適切な助言をするといったモニタリングが必要である。一方で健全な主体にモニタリングを目的にした担保権設定の発想はない(必要がない)、ともいわれる。以上から、集合動産担保を機能不全にさせかねない古今を通じた阻害要因の1つとして、設定者側による担保目的物の保管が挙げられる事が一層明確になった。その他近年は知的財産権に対する担保権設定が注目されているという知見を得ており、実務関係者への調査をしている。関連文献においては一般的に知財権自体の価値に着目して担保権設定をするというよりは、他の企業財産と一緒に担保権設定することで、弁済をより確実にすることにある、と説明されている。現在、実態調査中である。昨年度中に調査完了予定だった事項が未了であるのと(例えば、譲渡担保の生成原因)、次年度以降に着手予定であった事項に進展があり(前述した集合動産担保普及の阻害要因)、平均してこのような自己評価とした。遅れている調査事項として挙げた譲渡担保の生成原因についてであるが、これについては他人和与という親族等血族、一族以外の者への和与(現行においては贈与に相当)において、取戻し代金を定めるという構成で譲渡担保相当の取引が行われていたことが判っている。しかもそのような事例は13世紀前半まで遡れる。しかしながら、そのような取引が券面上において明確な古文書は極端に少なく、同種事例に接することが難しい。これに加えて、そのような取引の誘引となった事由、例えば何らかの法や社会変化の存在を突き止める必要がある。これらの困難さに起因している。ただ仮説としては質よりも贈与という所有権移転を伴う法形式をとった融資の方が多くの資金融通を受けられるからであろうと考えている。という訳は、そうした動機による所有権移転型の担保融資は現代でも行われているし、また中世においてもみられるからである。この点については引き続き調査を続行する。遅れている調査事項については、要はサンプル量の不足と背景となる社会・制度調査が主であるから、引き続きこれらの点の調査を続行する。進展している事項については優先してエフォートを注入する。特に担保目的物を設定者側に管理させることで生じる弊害は古今同じであるが、それでも近世においては集合動産担保は特に蔵屋敷を中心として普及していた。ところが現代ではこの点が普及を妨げている。現代との違いはどの辺にあるのかを今後の検討課題として行きたい。恐らくは近世と現代とでは米の経済的位置付けが全然違った事と(近世以前における米は物品貨幣に相当していた)、蔵屋敷が藩という公的機関によって運営されていたことが一因としてあると仮説を立てている。
神経障害及び炎症時における神経ペプチドの研究-サブスタンスP受容体と他の受容体との相互作用

A.神経障害モデル(Bennett model)ラットの作成:末梢神経神経幹を露出し,クロム縫合糸にて3ヶ所を軽く結紮した.1-2週間後hyperethesiaの症状を呈した.B.電気生理学的実験:麻酔したラットの脳幹または脊髄を露出して非動化後、金属微小電極を三叉神経感覚核または脊髄後角へ刺入した.単一の体性感覚侵害受容ニューロンの電気活動を記録し、各ニューロンについて受容野へ機械,熱、電気刺激を与え,(1)受容器の種類の同定、(2)受容野の位置、大きさ、(3)受容野への電気刺激に対する潜時の測定を行い,これらに基づいて入力一次求心性神経線維の同定を行った。C線維の入力があると推定されるニューロンについて,(1)上位中枢への投射,(2)末梢への各種刺激にたいする反応様式の検索を行った.反応を記録しつつ,そのニューロンを各種薬物(agonist. antagonist)で灌流して各種刺激に対する反応の経時的変化を追跡した.antagonistsとして,NMDA, Kinate, AMPA受容体に対して6-cyano-7-nitroqinoxaline-2, 3-dione, D-2-amino-5-phosphovalerate, MK-801, NK-1受容体に対してはRP-57580等を用いた.鉄イオンによる記録位置のマークからニューロンの局在を明らかにした。以上の実験を(1)正常動物,(2)神経障害モデル(Bennett model),について行った.その結果,(1)正常動物では,非投射ニューロンのC放電はNK-1 antagonistsによって有意に抑制されたが,視床投射ニューロンのそれは抑制を受けなかった.他のantagonistsはすべてのニューロンのA, C放電を抑制した.一方,(2)神経障害モデル非投射ニューロンについては,反応様式,また各antagonistsの作用は,正常動物と比較して有意の差はなかった.以上の結果は,C放電にはNMDA, KA, AMPA受容体が関与し,非投射ニューロンについては,さらにNK-1受容体が関与することを示唆する.A.神経障害モデル(Bennett model)ラットの作成:末梢神経神経幹を露出し,クロム縫合糸にて3ヶ所を軽く結紮した.1-2週間後hyperethesiaの症状を呈した.B.電気生理学的実験:麻酔したラットの脳幹または脊髄を露出して非動化後、金属微小電極を三叉神経感覚核または脊髄後角へ刺入した.単一の体性感覚侵害受容ニューロンの電気活動を記録し、各ニューロンについて受容野へ機械,熱、電気刺激を与え,(1)受容器の種類の同定、(2)受容野の位置、大きさ、(3)受容野への電気刺激に対する潜時の測定を行い,これらに基づいて入力一次求心性神経線維の同定を行った。以上の実験を(1)正常動物,(2)神経障害モデル(Bennett model),について行った.その結果,(1)正常動物では,非投射ニューロンのC放電はNK-1 antagonistsによって有意に抑制されたが,視床投射ニューロンのそれは抑制を受けなかった.他のantagonistsはすべてのニューロンのA, C放電を抑制した.一方,(2)神経障害モデル非投射ニューロンについては,反応様式,また各antagonistsの作用は,正常動物と比較して有意の差はなかった.以上の結果は,C放電にはNMDA, KA, AMPA受容体が関与し,非投射ニューロンについては,さらにNK-1受容体が関与することを示唆する.
人工電子伝達蛋白複合体の構築と分子間電子移動メカニズムの化学

一般的に、溶液中でフリーの蛋白質分子同士の間で起こる分子間電子伝達反応では、その電子移動反応が起こる際にそれら分子同士で瞬間的に準安定な複合体を形成し、その短時間内に様々な電子移動機構に関わる反応・変化がそれぞれの分子内部で起こる。しかしながら、その不安定さから複合体状態のままで解析することが困難なため、今も未解明な部分が多い。そこで、本研究では電子伝達パートナー分子同士を人工的に共有結合で結ぶ、あるいは天然でそれらが融合した試料を用いて、そのX線結晶構造解析ならびに物理化学的解析を行い、これまで未知の領域であった“蛋白質複合体形成時に起こる電子伝達反応機構"について新しい知見が得られた。一般的に、溶液中フリーの蛋白質分子同士の電子伝達反応では、その電子移動反応が起こる際にそれら蛋白質同士で瞬間的(半減期: μsec)に準安定な複合体を形成し、その短いタイムスケール中に様々な電子移動メカニズムに関する反応・変化(例:蛋白分子構造の変化、酸化還元電位の変位の変化、等)がそれぞれの蛋白質間(内)で起こる。しかしながら、その半減期の短さから複合体状態のままで詳細にそれらの反応を解析することは非常に困難であるとされている。そこで、本研究では電子伝達パートナー同士を人工的に共有結合で結ぶことで安定な複合体を構築し、その複合体のX線結晶構造解析、酸化還元電位測定、そしてストップトフロー法等による電子伝達反応速度論的解析を行う事で、これまで未知の領域であった“蛋白質複合体形成時に起こる電子伝達メカニズム"についての新しい知見を得ることを目的とした。平成24年度は、昨年度得られた結晶のX線回折データを収集し構造解析を行った。X線回折実験はSPring-8で行った。構造解析により得られた立体構造情報と基礎データ(電子移動速度や酸化還元電位)とを総合して詳細な分子間電子移動メカニズムの解析・解明を行った。現在、その解析途中である。一般的に、溶液中フリーの蛋白質分子同士の分子間電子伝達反応では、その電子移動反応が起こる際にそれら蛋白質同士で瞬間的(半減期:μ秒)に準安定な複合体を形成し、その短いタイムスケール中に様々な電子移動メカニズムに関わる反応・変化がそれぞれの蛋白質内で起こることが知られている。しかしながら、その半減期の短さから複合体状態のままで詳細にそれらの反応を解析・追跡することが困難とされる。本研究では電子伝達パートナー分子同士を人工的に共有結合で結ぶことで安定な複合体を構築し、その複合体のX線結晶構造解析と電子移動反応速度論的解析を行う事で、これまで未知であった“蛋白質複合体形成時に起こる電子伝達反応メカニズム"について新しい知見を得る事を目的とした。本年度は最終年度にもあたり、新たに新規な天然融合型電子伝達蛋白質の構造機能解析ならびに新規な過渡的電子伝達蛋白質複合体の構造解析を行い、さらにそれら結果と一昨年度から蓄積した研究結果を併せて検討し本研究の総括を行った。その結果、全体を通して、分子間電子伝達反応に関するいくつか重要な知見が得られたので、その概略について述べる。まず1つめに、人工的に分子同士を繋ぐ場合、不適切な設計で人工的に複合体を作成すると予期せぬ分子間相互作用および立体構造変化が見られ、それら結果を直接、本来の機構にフィードバックすることは不可能であった。すなわち、リンカーの長さならびにダイナミクスが相手分子の配向ならびに複合体立体構造に大きく影響を及ぼす事がわかった。また、3種類の天然融合型酵素の立体構造と機能について比較解析した結果、酸化還元に伴いダイナミックに分子間相互作用変化を起こすことで電子伝達反応を制御する新機構の存在を示唆させた。これらの新たな結果は、学術的に非常に有意義であり、これまでに学術論文として6報発表し、さらに2報、投稿準備中である。一般的に、溶液中フリーの蛋白質分子同士の分子間電子伝達反応では、その電子移動反応が起こる際にそれら蛋白質同士で瞬間的(半減期:μ秒)に準安定な複合体を形成し、その短いタイムスケール中に様々な電子移動メカニズムに関わる反応・変化(例:蛋白質分子構造の変化、酸化還元電位の変化等)がそれぞれの蛋白質内で起こることが知られている。しかしながら、その半減期の短さから複合体状態のままで詳細にそれらの反応を解析・追跡することが非常に困難なため、今もなおその詳細については未解明な部分が多い。そこで、本研究では電子伝達パートナー分子同士を人工的に共有結合で結ぶことで安定な複合体を構築し、その複合体のX線結晶構造解析、酸化還元電位測定、そしてストップトフロー法等による電子移動反応速度論的解析を行う事で、これまで未知の領域であった"蛋白質複合体形成時に起こる電子伝達反応メカニズム"について新しい知見を得る事を目的とした。本年度は大きく分けて2つの実験を遂行した。1つ目は、Grabarekらのクロスリンク法を参考に電子伝達パートナー分子同士を共有結合で結んだ人工電子伝達

蛋白複合体を構築し、その単離と精製、そして結晶化を試みた。その結果、小さいながらも良質な六角柱状晶を得ることに成功した。今後、さらなる結晶化条件の検討しX線回折実験を行う予定である。2つ目は、天然に存在する電子伝達パートナー融合蛋白質におけるドメイン間での電子移動反応時にどのような分子内構造変化が起きているのかを解析するために、レーザー光を反応トリガーとした白色ラウエ法による時分割X線結晶構造解析を試みた。その結果、様々なタイムスケールで収集した各回折イメージを詳細に調べた結果、光照射後μ秒オーダーの時間領域で明確な回折強度変化を捉える事に成功した。現在、そのデータを用いた構造解析の最中である。本研究をおおむね計画通り遂行していく中で予想通りの結果と、それとは別に新たな知見も得られ、今後さらなる解析に期待が持てた。本年度は限られた時間内で可能な限り結晶化条件の探索を行ったことで計画よりも早期に蛋白質結晶を得る事に成功した。また、国内だけに限らず海外の実験施設も利用することでより本研究課題を進行させることができた。<人工電子伝達蛋白複合体のX線結晶構造解析と電子移動メカニズムの解明>平成25年度は、平成24年度同様、まず平成2324年度に得られた結晶のX線回折データを収集し構造解析を行う。構造解析により得られる立体構造情報と基礎データ(電子移動速度や酸化還元電位)とを総合して詳細な分子間電子移動メカニズムの解析・解明を行う。以上、三カ年で得られた結果をとりまとめ、成果の発表を行う。今後の推進方策として、さらなる良質な結晶化条件の探索とX線回折実験を遂行する。得られた高精度な立体構造情報と、次年度に計画している酸化還元電位や電子移動反応の測定結果を照らし合わせ、より信憑性の高い電子伝達メカニズムについて検討を行う。平成25年度は、主に、消耗品とSPring-8を利用したX線回折実験のための旅費、そして成果発表(国際、国内学会発表など)のために使用することを計画している。本年度に海外実験施設の使用を優先させたため、複合体状態での酸化還元電位を測定するための電気化学測定システムを次年度以降に購入することを計画している。
膵移植における乳頭括約筋運動の変化に関する研究-拒絶反応の早期診断に向けて

【目的】膵移植片モデルを作成し、乳頭括約筋(SO)運動に及ぼす影響について調べた。【方法】イヌを用いて膵及び十二指腸第1、2部を神経郭清し、胃十二指腸動静脈のみの血流支配とした遊離膵十二指腸片を作成し移植片モデルとした。これを空腸に端側で吻合し、乳頭括約筋の対側に内圧測定用のトーマスカニューラを植えた。空腹期の乳頭括約筋運動を低圧潅流内圧法で測定し、血中モチリン濃度との関係を調べた。さらにコレシストキニン(CCK)に対するSOの反応を調べた。トーマスカニューラのみ植えたイヌをコントロールとした。【結果】正常犬でSOは十二指腸の伝搬性強収縮波群(MMC)と協調運動を示すが、移植片モデルではMMCは消失し、短周期の周期的運動を示した。この周期運動は血中モチリン濃度と相関関係があった。正常犬と比較し移植片モデルではSOの平均基礎圧(9.5±0.9vs.16.2±1.1mmHg,p=0.002)、平均収縮波圧(63.9±5.2vs142.8±9.8mmHg,p<0.001)は上昇し、motility in dex(integral of pressure per minute)も増加した(992±45vs.2125±208mmHg/min,p<0.001)。CCKに対し正常のSOでは基礎圧が下がるが、移植片モデルのSOではparadoxical responseが出現し、基礎圧は上昇した。【総括】膵十二指腸領域神経郭清により空腹期のSOの基礎圧及び運動能は上昇した。またCCKによるparadoxical responseは膵液排出を促進した状態で乳頭括約筋の抵抗を増すことになり、この結果、脾管圧上昇、膵の線維化、膵機能障害を来すことが予想される。実際の膵移植でも乳頭括約筋機能異常による膵炎から移植片機能不全が起こっている可能性がある。イヌ膵十二指腸denervationモデルの作成1外因性神経の切断膵付着部の十二指腸から膵に沿った漿膜を全て切断し、脾臓と胃の間の短胃動静脈を切離して膵臓を血管、脾臓、十二指腸以外からは完全に遊離した状態にした。即ち膵臓への血行は胃十二指腸動脈からの分枝、門脈からの分枝のみとした。これらの血管は近傍の漿膜を剥きあげて併走する神経の切断に努めた。その結果、膵尾部が血行障害に陥ることが判明し、膵尾部は切除することとした。肝十二指腸じん帯で胆管を切離した。2内因性神経の切断十二指腸を膵付着部の口側、肛門側で切離した。胃十二指腸動脈は幽門輪近傍を走行し、これを十二指腸側につけて温存するため、口側の切離腺は幽門輪直上、またはそれより胃側となった。遊離した十二指腸は上部小腸と端側吻合を行った。十二指腸第3部と胃を吻合し、この十二指腸に胆嚢を吻合して胆道バイパスとした。

十二指腸と上部小腸との端側吻合は吻合部の小腸が狭窄しやすくGambee縫合で細かく縫合することが必要であった。3十二指腸カニューラの挿入、電極の埋め込み現在、入手可能なイヌが少型大のみで、遊離膵の血行障害、吻合部狭窄により長期生存大が少ないため、カニューラの挿入、電極の埋め込みに至っていない。平成11年に入りかなり大型犬の入手が可能になってきたため測定に着手できる予定である。イヌを用いて膵・十二指腸自家移植を行い、乳頭括約筋運動を測定し、以下の結果を得た。(1)自家移植により乳頭括約筋の基礎運動能を示す基礎圧及び収縮圧はいずれもコントロール群と比較し有意に高かった。(2)運動の活発さを表すMotility Indexは、自家移植群で有意に高かった。(3)消化管ホルモンの一種であるコレシストキニン投与により、コントロール群では乳頭括約筋が弛緩するのに対し、自家移植群では興奮反応を示した。いずれの反応にも膵管内圧上昇による膵炎、膵機能不全を惹き起こす可能性があり、膵移植後の乳頭括約筋機能異常が移植片機能不全の原因の一つである可能性が考えられる。現在、自家移植片の周期的運動を調整していると思われるモチリンをラジオイムノアッセイにより測定している段階である。