hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネットを利用した日本語多技能学習支援システムの研究

本研究は,日本語学習者の日本語力を,読む・書く・聞く・話すの四技能に加えて、社会言語学的能力や異文化対応力も射程に入れながら多面的に拡大する学習支援システムに(CALL)の開発をその目的とする。平成9年度は,誰でも簡単に文字・映像・音声をパッケージ化して送受信出来るシステムの開発に力点を置き,ビデオ映像を送受信するパッケージプログラムを開発した。非常に短い映像なら,トラブルなく送受信できたが,試用の結果,学習者が利用させるには,ユーザーインターフェース上の工夫がもっと必要と判断された。そこで,平成10年度は映像や音声を送受信するのではなく,ホームページに載せて提供する方向に転換した。これを,1995年度から継続的している,日本語電子メールでのコミュニケーションプロジェクトと並行して実施した。ホームベージ作成は,平成9年度もメルボルンで試みたが,平成10年度は,メルボルン・東北の双方でそれぞれ作成することにした。メルボルン大学では、学内教育改暴プロジェクトとして技官等のサポートもあり,かなり充実した作品が出来上がった。東北側では自己紹介を写真とともに載せるにとどまったが,1学期に作成したのでメルボルンの学生にとって手近な見本を提供することができた。どちらの参加者にもメディアリテラシーの問題があり,映像は,一部のホームページ以外では利用できなかったが,互いに各自の写真や関心事をホームページ経由でアクセスし合うことで,電子メール通信の相手を顔の見える存在として意識し,より親密な気持ちを持ってコミュニケーションするようになることが確認された。各自がそれぞれ関心あるテーマについてのホームページを作り上げる場合でも,充分なオリエンテーションがあれば,日豪間での情報収集についての協力や,連携の可能性など,もっとダイナミックなインタラクションを行うことも可能であるという感触が得られた。本研究は,日本語学習者の日本語力を多面的に拡大する学習支援システム(CALL)の開発をその目的とする。「多面的拡大」とは多技能の向上,すなわち,読む・書く・聞く・話すの四技能,および社会言語学的能力と異文化対応力等の養成を意味する。海外の日本語学習者に対し,インターネットによるリアルタイムのコミュニケーション機会を含む多様で多角的な学習コースウエアを提供し,不利な環境要因の克服を支援しつつ,日本語能力の多側面からの拡大を目指す。この目的を踏まえ,平成9年度は,誰でも簡単に文字・映像・音声をパッケージ化して送受信出来るソフトウエアの開発を第一の目標とした。これについては,インマンがビデオ映像を送受信するパッケージプログラムを開発し、メルボルン大学とサウスバンク大学の間で試験的な通信を実施,ユーザーインターフェースの検討,動作確認,解像度の調整,送受信の問題などについて検討した。非常に短いビデオなら,このプログラムを利用することにより,比較的簡単な手続きで送受信できることが確認されたが,試用評価の結果,日本語学習者が自律的に映像を送受信するには,やはりある程度の技術指導を避けて通ることができないため,もっとフレンドリーなユーザーインターフェースが確保できないうちは,別の方策を採るほうが妥当であろう,という結論となった。よって,平成10年度は,映像や音声をプロジェクト参加者間のみで通信するのではなく,日本語学習者と日本人双方,あるいは共同で作成したホームページに載せて提供する形を採用することとなった。1995年度から引き続き実施している,日本語学習者と日本人学生による日本語電子メールでのコミュニケーションプロジェクトの中に,メルボルン大学と東北大学の双方の参加者が作成するホームページを組み込んでみる予定である。日本語の四技能に加えて,異文化対応能力や社会言語学的能力を養成するための素材として,マルチメディアを利用することが前年度の課題であったが,開発したツールの利用が「誰でも簡単に」という形ではできなかったので,平成10年度は,ホームページを利用し,できればそこに映像や音声による情報を載せてみることにした。メルボルン大学では学内プロジェクトとの関係もあって,学習者がグループで共同作業としてホームページを作成することになったので,東北大学側では学習素材を提供するというコンセプトで10年度の計画がスタートした。

具体的には,1995年以来継続してきた電子メールによる日本語での通信を行いながら,1学期に東北で2学期にはメルボルンで,双方の学生たちがそれぞれホームページを作成する,というデザインである。平成10年度は,これまでの共同研究で初めて東北大学側も第1学期の授業の一環として,メルボルン大学との通信を行う形をとった。これにより,1学期中のメール交換は活発に行われたが,授業外のボランティア活動となった2学期にはメール発信数が大幅に減るという問題点が現れた。どのような形で日本人学生の参加を組み込むのがよいのかについては,今後も検討が必要である。ホームページ作成については,メルボルン大学の学生たちの作品はいずれも充実したもので,1学期からのていねいな動機づけとオリエンテーションがあればかなりの仕事量の要求されるタスクでも充分達成されることが示された。東北側では予期せぬ事態により,参加学生の自己紹介ページを開くにとどまったが,これもメルボルンの学生たちにとって,自己紹介文の雛型として働くと同時に,質的に凌駕することが容易なサンプルとして,その動機づけに役立ったものと判断される。
心室細動の発現メカニズムの解明:新しい心臓突然死予知法の確立に向けて

心臓突然死は現代医学における重要なテーマとなっている。臨床試験の結果から、心臓突然死を予防するには植込み型除細動器(ICD)が有効であることが示されている。心臓突然死の多くは心室細動によって引き起こされることが知られている。本研究では、心室細動の発現に関与する因子を明らかにし、心臓突然死を予知する手法を確立することを試みた。初年度では、心室細動の発生に関与する電気生理学的因子をコンピュータシミュレーションと動物実験から得られたマッピング解析で評価した。結果として、心室細動の発生には再分極異常のほうが脱分極(伝導)異常に比べて関連しやすいことが示された。中間年度では、初年度の結果を基に最も関与する再分極異常指標を検討したところ、T-wave alternans(TWA;T波の交互現象)が最も心室細動の発生・維持に関与するかことが判明した。最終年度では、TWAのみならず、加算平均心電図によるlate potentialsやheart rate turbulenceなどの他の予知指標の有用性も臨床例(心筋梗塞後や拡張型心筋症など)で評価した。その結果、再分極異常を反映するTWAがSCDの予知に有用であることが示された。初年度では、まず心室細動の発生に関与する電気生理学的指標の有用性をコンピュータシミュレーションで評価した。次に、その結果が動物実験で得られた心室細動中の興奮波に応用できるかをマッピング解析で検証した。1.コンピュータシミュレーションによる評価:心筋細胞の最新数学モデルとされるLuo-Rudy (Phase 3)モデルを用いて、数十万個のユニットからなる心室形状モデルを作成した。このモデルは、複雑な心筋構造を想定した壁の厚い領域と薄い領域が混在したものである。解析は、国立循環器病センター研究所のスパーコンピュータを用いて行われた。脱分極(QRS波)異常または再分極(T波)異常に関与するパラメータの設定を変更すると、電気刺激による心室細動の誘発が簡易になり、典型的な心室細動波形が認められ、持続しやすくなることが示された。2.実験的評価:上記のコンピュータシミュレーション解析で得られた結果および知見を参考に、以前に動物心臓(イヌ心室筋)を用いて得られていた心室細動中の興奮波の伝播パターンを詳細に解析した。その解析は、杏林大学に設置されてある高分解能のマッピング装置を用いて行った。脱分極異常(伝導障害)でも典型的な心室細動が認められたが、それよりも再分極異常のほうがより典型的な心室細動をきたすことが示された。心室細動、すなわち心臓突然死には脱分極異常よりも再分極異常のほうが関与しやすいと考えられた。次年度は、本年度と同様にコンピュータシミュレーションとマッピング解析を行うが、同時に臨床例において電気生理学的指標、特に再分極異常指標の有用性を評価する予定である。初年(21年)度では、心室細動の発生に関与する電気生理学的指標の有用性をコンピュータシミュレーションで評価し、そのデータが動物実験で得られた心室細動中の興奮波に応用できるかをマッピング解析で検証した。その結果、心室細動の発生には再分極異常のほうが脱分極(伝導)異常に比べて関連しやすいことが示された。動物実験で得られた実際の心室細動のマッピングデータもそれを裏付ける結果であり、電気生理学的因子のなかでは再分極異常が心室細動の発現にもっとも関与することが明らかとなった。本年(22年)度では、これまでのコンピュータシミュレーションおよび動物実験によるマッピング解析を詳細に解析した。結果としては、再分極異常を反映する因子(指標)のなかでT波の交互現象(T-wave alternans)が最も心室細動の発生・維持に関与するかことが判明した。この結果を基に、予備評価としてT-wave alternansの有用性を臨床例において評価した。対象は、植込み型除細動器が既に挿入されたハイリスク患者であり、心筋梗塞後や拡張型心筋症などの器質的心疾患患者のみならず、特発性心室細動やBrugada症候群などの非器質的病態を有する患者も含まれた。

結果は、器質的心疾患患者では多くはT-wave alternans陽性であったが、非器質的病態を有する患者では逆に多くは陰性であった。以上の結果から、再分極異常を反映するT-wave alternansは、基礎疾患によって有用性が大きく異なることが明らかとなった。最終年(23年)度では、T-wave alternansのみならず、加算平均心電図によるlate potentialsやheart rate turbulenceなどの他の予知指標の有用性も臨床例で評価したいと考えている。そして、心室細動の発現(心臓突然死)を高い確率で予知できる新しい電気生理学的手法を確立したい。平成21年度平成23年度にかけて、新しい心臓突然死予知法の確立に向けての心室細動の発現メカニズムに関する研究を行った。以下に、本研究から得られた研究成果の概要を記載する。平成21年(初年)度では、心室細動の発生に関与する電気生理学的指標の有用性をコンピュータシミュレーションで評価し、そのデータが動物実験で得られた心室細動中の興奮波に応用できるかをマッピング解析で検証した。結果として、心室細動の発生には再分極異常のほうが脱分極(伝導)異常に比べて関連しやすいことが示された。動物実験で得られた実際の心室細動のマッピングデータもそれを裏付ける内容であった。平成22年(中間年)度では、これまでのコンピュータシミュレーションおよび動物実験によるマッピングデータを詳細に検討し、初年度の結果を再検証した。その結果、再分極異常を反映する因子(指標)のなかでT波の交互現象(T-wave alternans)が最も心室細動の発生・維持に関与するかことが判明した。平成23年(最終年)度では、T-wave altemansのみならず、加算平均心電図によるlate potentialsやheart rate turbulenceなどの他の予知指標の有用性も臨床例で評価した。対象は、心筋梗塞後患者、拡張型心筋症患者、Brugada症候群患者、特発性心室細動患者であった。器質的心疾患患者の多くはT-wave altemans陽性であったが、非器質的病態を有する患者においては逆に陰性が多かった。このように、疾患の違いで電気生理学的指標の検出率が異なることが示された。以上の結果から、心室細動の発現(心臓突然死)を予知するには、再分極異常を反映するT-wave altemansの活用が推奨される。しかし、基礎疾愚の違いでその有用性が異なる可能性が高い。
がん化防御に重要なDNA組換え修復装置の構造および機能解析

二重鎖DNA切断は、細胞内で日常的におこるDNA損傷であり、未修復の二重鎖DNA切断はがん化の主要な原因の1つである。正常細胞では、二重鎖切断部位は無傷の染色体DNAを鋳型とした相同組換え反応を経由して正確に修復される。そのためには、切断を受けたDNA部位の塩基配列と相同な配列が、無傷の染色体DNAの中から探し出される必要がある。この過程を相同的対合反応というが、これまでに真核生物においては、バクテリアRecAのホモログであるRad51とDmc1が、試験管内で相同的対合反応を触媒することが報告された。本研究で我々は、ヒトRad51(HsRad51)の活性化因子と考えられているヒトRad52(HsRad52)が、HsRad51非存在下で相同的対合反応を触媒することを見出した。そして、HsRad52の高次構造を、X線結晶構造解析や電子顕微鏡解析によって調べた結果、HsRad52は、DNA存在下でリング状の多量体構造を基本としたフィラメント構造を形成することが明らかになった。また、同様のフィラメント構造を、Rad51 paralogタンパク質群において見出した。Rad51 paralogは、ヒトにおいて5種類見出されており、それらはXrcc2, Xrcc3, Rad51B, Rad51C, Rad51Dで、HsRad51との間に20-30%のホモロジーを有する。Xrcc3-Rad51C複合体およびXrcc2-Rad51D複合体をそれぞれ精製し、生化学的な解析を行った。その結果、これらのタンパク質複合体がHsRad52と同様にフィラメント構造を形成し、相同的対合反応を触媒することを明らかにした。そして、これら相同的対合反応を触媒するリングタンパク質の中からHsRad52を選び、その立体構造をX線結晶構造解析法により2.8オングストロームの分解能で解明した。
島嶼保全のためのサンゴ再生技術の研究開発

近年の海水温上昇に伴うサンゴの白化・死滅は世界のサンゴ礁を荒廃させている。荒廃がもたらす最大の危機はリーフ上面域のサンゴの消滅、つまり島の沈降とリーフの侵食対策の担い手の消滅である。また基礎生産を行うサンゴの消失は生物多様性の高いサンゴ礁生態系を消滅させる。本研究では、外洋に面したリーフ上面のサンゴ再生のために、高強度型サンゴ着床具を開発し、それを用いた再生技術を石西礁湖とインドネシアのブナケン国立海洋公園(マナド)の海域実験で完成させた。日本最大のサンゴ礁「石西礁湖」で高波浪海域のサンゴ再生技術の研究開発を行う。その技術をインドネシアのマナド海域に応用してサンゴ再生実験を行うとともに、熱帯海域のサンゴ再生マニュアルの開発に資する。本研究は、石西礁湖でリーフ上面域(高波浪域)のサンゴ再生技術の研究開発を行い、インドネシアのマナド海域で再生実験を行って、熱帯海域のサンゴ再生マニュアルの開発に資することを目的とする。サンゴは海洋の基礎生産者であり、なおかつ防波堤機能を有するサンゴ礁の侵食を補修してきた。しかし石西礁湖ではリーフ上面域のサンゴは既に死滅している。この状況は世界的に問題化しており、それに対処できるサンゴ再生技術の開発を目指す。平成20年度は、高強度型着床具の開発、石西礁湖でのリーフ上面域でのサンゴ再生のための基礎調査、マナド海域での実験海域の予備調査等を行なった。高強度型着床具はスラグセラミックを素材として開発を行ない、ほぼ満足できる強度のものを製作できた。石西礁湖ではリーフ上面域の稚サンゴの生残成長過程の研究と着生実験を開始した。石西礁湖では礁湖内のサンゴが度重なる白化で死滅し、この10年間で、サンゴ幼生の供給源が礁湖中央から南部海域であったものが、北側のリーフに移動した。これに伴い幼生の着生適地も移動した。こうした海域のサンゴ生息域の変化に対応できるサンゴ再生技術の開発を進めた。マナド海域では、ブナケン国立公園とマナド周辺の海岸各所でサンゴの群集構造調査と稚サンゴの加入量調査を行ない、着床具への幼生着生海域、静穏な育成海域、再生実験海域の選定を行なった。平成21年度は、前年度に開発した高強度型着床具を用いた海域実験を、前年度に行った海域予備調査の結果をもとに、石西礁湖とマナド海域で開始した。高強度型着床具を用いたサンゴ着生実験と移植実験を石西礁湖の高波浪海域で行うとともに、石西礁湖のアウターリーフ上面域で自然に着生した1才の稚サンゴの生残と成長を明らかにするための追跡調査を開始した。マナド海域ではまだ一斉産卵時期について正確なデータは得られていないが、石西礁湖と同様に5月の満月の可能性が高いと考えた。高強度型着床具を4月にマナド市の護岸提に設置してサンゴ幼生を着生させ、8月に静穏なブナケン国立公園(16km沖)まで移動し再設置した。石西礁湖では礁湖内のサンゴが度重なる白化で死滅し、この10年間で幼生の供給海域が激変した。かつては供給源が礁湖中央から南部海域であったが、そのサンゴは1998年からの4回の白化を経て2009年時点でほぼ死滅した。変わって1998年の白化で死滅し、2009年現在は再生した北側のリーフが幼生供給源となった。マナド海域においても同様の現象が起きており、サンゴが豊かなブナケン国立公園では幼生が殆んど加入していないため、マナド護岸提を着床具への幼生着生海域、そしてブナケンを静穏な育成海域として利用したものである。本研究は、石西礁湖でリーフ上面域(高波浪域)のサンゴ再生技術の研究開発を行い、その技術をインドネシアのマナド海域に応用してサンゴ再生実験を行うとともに、熱帯海域のサンゴ再生マニュアルの開発に資することを目的とする。

この状況は世界的に問題化しており、それに対処できるサンゴ再生技術の開発を目指す。平成22年度は、高強度型着床具を用いた海域実験を石西礁湖とマナド海域で行った。石西礁湖ではサンゴの一斉産卵前の4月に着床具を設置して3ヶ月後に回収してサンゴの着生数を計測した。また北側のアウターリーフ上面域で自然に着生したミドリイシ属の1才サンゴを2才半まで追跡し、その生残と成長を明らかにした。マナド海域では前年度までの実験で一斉産卵時期は4月と推定された。そこで4月に4ヶ所の海域に着床具を設置し、6ヶ月後に一部を回収して実験室に持ち帰り、着生サンゴの概略分類と着生数を計測した。また21年度に実験的に設置していた着床具に育った稚サンゴを用い、小規模な移植実験を行った。石西礁湖では礁湖内のサンゴが度重なる白化で死滅し、1998年の白化を契機に幼生の供給源が変化した。かつては供給源が礁湖中央から南部海域であったが、2007年以降は全滅後に再生した北側リーフが供給源となった。マナド海域においても同様の現象が起きており、サンゴが豊かなブナケン国立公園では幼生が殆んど加入していないため、21年度はマナド護岸提を着床具への幼生着生海域ブナケンを静穏な育成海域として利用した。しかし22年度の調査で護岸提のミドリイシの着生数は激減し、新たな着生海域を探す必要があると判断された。1、高強度セラミックの運用法の開発と改造平成22年度に試作した高強度型サンゴ着床具を用い、外洋波浪の影響を受けるアウターリーフで、ミドリイシ属サンゴの一斉産卵で生まれた幼生を着生させ、3ヵ月後に回収し着生数や着生状況を観察した。また平成22年度の一斉産卵時の幼生を着生させた高強度型着床具を用い、ミドリイシ属サンゴが育った着床具を砕波体のリーフに移植して経過観察を行った。これらの成果をもとに、新しい高強度型着床具を開発した。最大の改良点は、波浪の影響を軽減させるための小型軽量化と、高波浪なリーフでの移植後の流失を防ぐための固定法の追加であった。従来は着床具の脚部をリーフに接着固定する方法であったが、それに加え着床板部に2個の穴をあけて、ステンレス釘などで固定を補強できるようにした。2、石西礁湖でのサンゴ再生技術の研究開発高波浪な環境にあるリーフに設けた実験区において、一斉産卵で加入した稚サンゴと着床具に育った移植サンゴの成長・生残について追跡調査を行い、ミドリイシ属サンゴの1才から3才までの成長と生残を明らかにした。3、マナド海域のサンゴ再生実験マナド海域の4ヶ所に設置した着床具に育ったサンゴを用い、ブナケン島東岸で160個を移植して追跡調査を開始した。またスラベシ島北端のリクパン海域には、少数ではあるがマナド海域で着生・育成したミドリイシ属サンゴの移植を行った。こうした実験を行うため、北スラベシ州海洋水産部や地元のサムラトランギ大学ほか2大学と研究協力体制を構築した。また移植用のサンゴを着生させる着生海域、清浄静穏な育成海域、再生海域(ブナケン島、リクパン)間の着床具を容易に移動する方法も確立できた。
比較映画史研究―無声映画期における反古典的形式の形成と展開―

本研究では、第一に、1910年代の無声映画期における主要な映画産業国を対象に、古典的ハリウッド映画形式の確立へと至る従来の進歩史観に従うのではなく、インターナショナルな映画形式とナショナルな映画形式の対峙の様相を比較映画史として記述することを目指した。第二に、演劇・美術・音楽・舞踊・文学といった隣接する諸芸術と映画界の多様な連関が開花していった1910年代において、大衆芸術としての映画の形成プロセスを分析し、映画言語の固有性および映画作品の作家性をめぐる新たなアプローチを実践した。その成果は、研究書『映画の胎動ー1910年代の比較映画史』として人文書院より上梓した。本研究は、19世紀末から1920年代における無声映画の美学的形式を実証的・多角的に解明するものである。本研究では、ヨーロッパ、日本、アメリカという三つの主要な映画産業を中心に、比較映画史を新たに記述するとともに、演劇、美術、音楽、文学といった隣接する諸芸術と映画の多様なかかわりを捉え直すことを実践している。また、同時代に勃発した第一次世界大戦を通じて、産業・社会・技術の変革の観点から、芸術としての映画を歴史的・包括的に記述していくことも目指している。本年度は、研究計画に即して帝政期のロシア映画研究に重点をおいた。また、第一次世界大戦百周年を記念する学術事業への参加にも力を入れた。成果は以下の通りである。(1)本年度の研究計画にもとづく成果として論文「映画と視覚芸術ー帝政期ロシア映画形式の美学ー」を執筆した。(2)海外の一次資料収集と映画調査のため、ボローニャ国際復元映画祭に参加した。本映画祭では、とりわけ100年前の映画特集に注目し、1914年製作のイタリア映画『カビリア』のオーケストラ付きの復元上映に参加した。本上映の調査をもとに、論文「ダンヌンツィオと第一次世界大戦期のイタリア無声映画」を執筆した。国内に関しては、東京国立近代美術館フィルムセンターおよび早稲田大学演劇博物館にて調査を行った。(3)ルール大学ボーフム(ドイツ)およびルーヴァン大学(ベルギー)にて、第一次世界大戦と日本映画に関する報告を行った。(4)京都文化博物館およびベルリンの映画館「バビロン」にて第一次世界大戦と無声映画に関する特集上映およびレクチャーを行った。本研究は、19世紀末から1920年代にかけて、主要な映画産業国の映画形式の変遷と他芸術との関連を実証的・多角的に解明するものである。本年度の成果は以下の通りである。(1)本研究の出発点である博士学位論文『1910年代の比較映画史研究ー初期映画から古典的映画への移行期における映画形式の形成と展開』をもとに、研究書『映画の胎動ー1910年代の比較映画史』を人文書院より上梓した(2016年2月)。(2)海外の一次資料収集と映画調査のため、ボローニャ国際復元映画祭(6月)およびポルデノーネ無声映画祭(10月)に参加した。本映画祭では、とりわけ100年前の映画特集に注目し、まとまった復元成果を分析することができた。(3)ルーヴァン大学(ベルギー)にて、上記研究書に関する報告を行った。また日本映像学会第41回大会にて、第一次世界大戦と日本映画に関する研究報告を行い、それを発展させた英語による講演をトリニティ・カレッジ・オブ・ダブリンにて行った。海外の映画祭および研究機関において資料調査を実施し、多くの映画フィルムおよび一次史料を発見すると共に、これまでの成果をまとめて、研究書を上梓することができた。その間に国内外で複数の研究報告も行うことができたため、研究は当初の計画以上に進展していると判断する。本研究は、19世紀後半から20世紀前半におけるヨーロッパおよび日本における無声映画の美学的発展を、他の隣接芸術領域(演劇、美術、文学など)との関連で実証的に解明するものである。本年度は映画と大衆演劇の関係に注目し、主としてドイツ語圏を中心に相互の交流を考察することに集中した。本年度の成果は以下のとおりである。(1)海外の映画アーカイブにおける一次資料収集と最新の無声映画復元成果を調査するため、ボローニャ国際復元映画祭(6月)およびポルデノーネ無声映画祭(10月)に参加した。ボローニャ国際復元映画祭と同時期にイタリアの主要な映画アーカイブの一つであるチネテーカ・ディ・ボローニャで開催された映画フィルムの保存に関わるシンポジウムに参加し、関連する映画研究者らとの交流を深めることが叶った。国内に関しては、早稲田大学演劇博物館および同大学中央図書館で資料を収集した。(2)1930年代の映画とオペレッタの演出上の比較に関して、フィルム・アルヒーフ・オーストリアにおける試写、オーストリア演劇博物館およびオーストリア国立図書館音楽部門における一次資料調査、ウィーン・フォルクスオーパーでの舞台分析を行い、論文を執筆した(7月)。本論文には、歌役者へのインタビューも併せて掲載した。(3)ウィーン大学日本学科にて、先年度に上梓した、本研究課題の成果の一つである研究書『映画の胎動:1910年代の比較映画史』(人文書院、2016年)の紹介報告を行い、海外の研究者と議論を深めた(1月)。海外の映画祭やアーカイブにおいて資料収集および研究者との打ち合わせを実施し、多くの映画フィルムを調査することができ、その成果を論文として刊行できたため、研究は順調に進んでいると判断する。最終年度に当たる本年の成果は以下の通りである。(1)本研究課題にもとづく論文「初期日本映画における外国映画のリメイク:『憲兵モエビウス』から『大尉の娘』へ」

北村匡平・志村三代子編『リメイク映画の創造力』(水声社、2017年12月)を刊行した。時代や国境を越えて再創造される映画のダイナミズムをひもといたリメイク映画論である本書において、日本映画における最初のリメイク映画をとりあげ、映画および演劇における再生産の過程を比較文化史的に論じた。(2)人文研アカデミー2017連続レクチャー上映会「ロシア革命百周年記念映画祭ー映像に刻まれたロシア革命ー」にて、「革命前後のロシア映画、ロシア・ソ連映画の日本受容:京大人文研所蔵山本明資料の紹介」と題した報告を行った(2017年11月)。報告前半は、本研究課題に即した以下の内容である。映画は原作の文学とどのような関係をつむいできたのか、革命勃発によりその関係はどう変化したのか、文芸映画を中心にロシア・ソ連映画史の過程を報告したものである。(3)その他に、本研究課題に関連する成果として、シンポジウム「日本映画の現在/日本映画研究の現在:国際的な視座から」(東北大学大学院国際文化研究科)において、「映画史と映画上映史の交差:海外における戦前の日本映画受容をめぐって」と題した講演を行った(2018年3月)。内容は、戦前の日本映画の海外における受容、戦後の日本映画の海外進出、フィルム・アーカイヴと復元映画祭の歴史について、映画史と映画上映史とが生産的に交差する場としての機能に注目したものである。本研究では、第一に、1910年代の無声映画期における主要な映画産業国を対象に、古典的ハリウッド映画形式の確立へと至る従来の進歩史観に従うのではなく、インターナショナルな映画形式とナショナルな映画形式の対峙の様相を比較映画史として記述することを目指した。第二に、演劇・美術・音楽・舞踊・文学といった隣接する諸芸術と映画界の多様な連関が開花していった1910年代において、大衆芸術としての映画の形成プロセスを分析し、映画言語の固有性および映画作品の作家性をめぐる新たなアプローチを実践した。その成果は、研究書『映画の胎動ー1910年代の比較映画史』として人文書院より上梓した。海外の映画祭において資料調査を実施し、多くの映画フィルムおよび一次史料を発見すると共に、その成果の一部を論文として執筆することができ、国内外で複数の研究報告も行うことができたため、研究は順調に進んでいると判断する。来年度も引き続き海外での資料調査を行い、かつ映画祭に参加し、初期のヨーロッパ映画の試写および一次史料を収集する予定である。また、その成果にもとづき論文の執筆を行う。本年度も引き続き海外の研究機関において資料調査を行う。最終年度であるため、成果の取りまとめをしつつ、次なる研究課題の構想も準備していく予定である。本研究課題で取り組んだことを踏まえて、今後はとりわけ映画と大衆演劇(喜歌劇、カバレーを含む)の関係に焦点を合わせて研究を発展させていきたい。映画史来年度も引き続き海外での資料調査を行い、かつ映画祭に参加し、無声期のヨーロッパ映画の試写および一次史料を収集する予定である。また、その成果にもとづき論文の執筆を行うと共に、それを研究書として公刊する準備を進めていきたい。
加速度系の量子場とハドロン物理

一様な加速度系を記述するRindler時空での量子場について、特に地平面近くでのその振舞いを研究した。スカラー場、ベクトル場(電磁場)およびテンソル場(重力場)の伝播関数を計算し、これらの場で記述される粒子の交換による力のポテンシャルの性質を調べて、その虚数部とRindler時空で知られているUnruh効果との関係を明らかにするとともに、地平面付近での物質の安定性を考察した。この研究はPhys. Rev. D誌に出版されている。さらにスカラー場の場合に、その熱力学的性質を調べた。固有モードのエネルギースペクトルにRindler時空特有の縮退があることにより、熱力学特性関数には空間2次元の特徴が現れることなどがわかった。この研究に関する論文は、現在準備中である。一様加速度系における量子場の研究は、ブラックホールの地平面近くでの現象を調べる上で重要であるとともに、有限温度でのハドロン物理とも密接に関連している。今年度は特に加速度系において、粒子交換による相互作用がどのように変更されるか、また、その相互作用による束縛系がどのように振舞うかを調べた。粒子交換による相互作用はその粒子の伝播関数によって与えられる。通常問題になる静的相互作用は、時間に依存する伝播関数における振動数0のフーリエ成分で定まる。一様加速度系での時間に依存する伝播関数は、慣性系からの座標変換で求まるから、静的相互作用はそれを加速度系での時間変数について積分することにより得られる。具体的な計算は、質量のないスカラー粒子、ベクトル粒子(光子)およびテンソル粒子(重力子)に対して行った。どの場合も、慣性系では距離に反比例するポテンシャルで与えられ、加速度系でも近距離ではそれと一致するが、距離が増すにつれて粒子のスピンに依存する変更が生じ、虚数部分が現れることがわかった。虚数部分は、0エネルギー粒子の吸収、放出によるものであり、それは、慣性系では、加速されている源から放出される粒子に対応することも明らかになった。加速度系では、粒子交換力に加えて慣性力も働くが、そのために安定な束縛状態は存在しない。水素型原子の場合に加速度による寿命の変化を計算し、地平面付近での物質の安定性を議論した。この研究は、ドイツ、エルランゲン大学のレンツ名誉教授、東京大学の太田名誉教授を研究協力者として進めているが、今年度はレンツ教授を8週間、理研に招聘し、共同研究を行って、上のような成果を得た。これを論文としてまとめ、欧文誌に投稿して、掲載が決定している。加速度系における量子場の研究において、昨年度は一様加速度系を記述するRindler時空での粒子交換相互作用とそれによる束縛状態の安定性を調べ、欧文誌(Physical Review D)に発表した。その研究では、Rindler時空が持つ地平面近くでの量子場の振舞いが重要なテーマであったが、今年度はこのテーマを発展させ、地平面を持つ時空の対称性による量子場の固有モードや伝播関数の特徴づけと、地平面近くでの近似法としてのRindker時空の拡張を試みた。宇宙の初期や終末期を記述するとされるdeSitter時空は、1次元高いMinkowski時空に埋め込まれているため、対称性の考察が簡単である。この時空で静的座標(static coordinate)を選ぶと地平面が現れることも知られている。このことを用いて、静的座標での対称性とその変換演算子を調べ、スカラー場の固有モード、粒子スペクトル、伝播関数に対称性がどのように反映されるかを研究した。地平面を持つ時空の多くは球対称性を持つが、地平面近くでの近似として頻繁に用いられるRindler時空はこの対称性を持たない。そのため、近似の使える範囲が角度変数の狭い領域に限られる。我々は球対称性をもつ類似の時空として、(1+1)Minkowski時空と球面との積空間でMinkowski部分をRindler座標に変換した擬似Rindler時空を考え、この時空での量子場を考察した。特にスカラー場の固有モードや伝播関数は、この時空でも、上で述べた静的座標でのde Sitter時空でも解析的に求まるので、両者の地平面近くでの振舞いを調べ、近似的に一致することを確かめた。これは擬似Rindler時空が球対称な地平面を持つ時空の地平面ちかくでの近似として有効であることを示唆している。さらに、この時空でのスカラー場のエントロピーを計算して、地平面近くでの熱力学的性質を研究した。現在、こうした成果を論文としてまとめる作業を行っている。この研究は、ドイツ、エルランゲン大学のレンツ名誉教授、東京大学の太田名誉教授と協力して進めていいるが、今年度は研究代表者がエルランゲン大学へ出張し、太田教授も合流して共同研究を行った。

平成24年度は主として事象の地平面付近における量子場の研究を行った。地平面を持つもっとも簡単な時空として、一様な加速度系を記述するRindler時空におけるスカラー場の伝播関数や熱力学特性関数の研究を進めてきたが、後者では従来の計算に不適切な近似が使われていることがわかり、正しい近似の下での計算を行って、地平面付近での振る舞いを詳細に調べた。Rindler時空におけるスカラー場の固有モードには、特徴的な対称性があり、これがエネルギースペクトルに反映されているが、従来の計算ではこの特徴が考慮されていない。本研究ではこの特徴を活かすことにより熱力学特性関数に対して比較的簡単な近似的表式を得た。得られた結果は、地平面付近での振る舞いや面積に比例するなどの定性的性質は従来の計算と同じであるが、定量的には大きく異なることがわかった。現在、この研究についての論文を作成中である。また、Schwarzschildブラックホールをはじめとして、地平面を持つ多くの時空は球対称であるが、簡単な例として、Rindler時空を球対称な地平面を持つように変更した擬Rindler時空や静的座標でのdeSitter時空におけるスカラー場にたいしても同様な研究を進めている。この研究はドイツ、エルランゲン大学のLenz名誉教授、太田東京大学名誉教授との共同研究で進めているが、平成24年8月には研究代表者と太田名誉教授がエルランゲン大学を訪問し、上で述べた熱力学特性関数の計算における従来の近似を検討した。また、同年10月中旬から12月初旬にかけてLenz名誉教授を理化学研究所に招へいし、正しい近似の下での計算を行うとともに、球対称な時空でのスカラー場の研究を進展させた。一様加速度系を記述するRindler時空での量子場の振舞いを詳細に研究し、Unruh効果の機構解明と有限温度でのハドロン系への応用が目的であったが、これまでの研究で量子場の固有モードや伝播関数、それに基づく粒子交換相互作用を研究して欧文誌に発表し、さらに地平面近くでの現象の研究に発展させた。ハドロン物理との結びつきはまだ十分ではないが、今後重力/ゲージ場対応やRindler時空でのWilson loopの計算などを通して結びつきを強められると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度はこの研究の最終年度になるので、これまでの研究をさらに進めるとともに、今年度の成果とその発展を論文にまとめて欧文誌に発表する予定である。具体的には、今年度行ったde Sitter時空での対称性や地平面近くでの量子場の考察を、重力/ゲージ場対応で問題になるAnti de Sitter時空およびそれにブラックホールを加えた時空に広げ、球対称な擬似Rindler時空を用いて、地平面近くでの物理現象を考察する。特にエントロピーなどの熱力学関数の振舞いを調べ、重力1ゲージ場対応を用いて、有限温度のハドロン物理への手がかりとする。また、地平面を持つ時空でのWilson loopの計算もハドロン物理の研究に有効であると考えている。
運動初心者のニーズとフィットネス理論に基づく中高年向け健康運動プログラムの開発

本研究では,健康づくりの一環としてなされる運動実施に着目し,中高年者のニーズを明らかにした上で,フィットネス理論に基づく健康運動プログラムを開発した。アクションリサーチが行われ、関心期ステージにある中高年の男女1000名を対象にニーズ調査が実施された。病気や障害を防ぐニーズが最も多く、トライアンギュレーションを踏まえてプログラムが開発された。中高年の健康と仲間づくりに有効なプログラムが構築され、健康運動を促進させる事業に活用できる可能性が示唆された.本研究は、健康づくりの一環としてなされる運動実施に着目し、運動・スポーツ実施の行動変容ステージが低い中高年者のニーズを明らかにした上で、フィットネス理論に基づく健康運動プログラムを開発することを目的としている。平成25年度は、関心期ステージにある60歳以上の中高齢者を対象にヒアリング調査を行い、質的データから健康運動プログラムに対するニーズを明らかにした。男性4名女性10名を対象した成果については、四国・体育スポーツ科学学会にて研究発表「中高年を対象とした健康運動プログラムのニーズにおける質的研究」を行い、現在も継続して行っている。質問紙調査の項目抽出にあたり有用な情報が得られたが、「実際にプログラムを受講してみないとわからない」等の意見がヒアリング対象者から得られたこと、さらに、運動処方に関するRPEや運動頻度の項目については実際のプログラム受講者を対象にヒアリングを行うことがより適切であると思われたことから、平成26年度に予定していたプログラムを今年度に前倒しして実施し、質問紙調査を平成26年度に実施することにした。プログラム実施は参与観察とアクションリサーチの研究手法をとり、平成25年8月1日より開始し、現在までに延べ200名以上の中高年が参加している。平成26年度文部科学省科学技術週間(平成26年4月14日20日)のプログラムとして一般市民にも公開された。今年度の開催地である高知市曙町周辺は、健康運動プログラムを実施している運動・スポーツ施設が少なく、地域住民のニーズは非常に高いことが判明した。本研究は、学術的貢献はもちろんのこと、運動初心者が運動・スポーツを採択する機会を提供する極めて有効な事業であることが示唆された。本研究は、行動変容ステージが低く、現在運動・スポーツをしていないが6ヶ月以内に開始する予定である「関心期ステージ」にある中高年者を対象に、ニーズを明らかにした上で、フィットネス理論に基づく健康運動プログラムを開発することを目的としている。平成26年度については、ヒアリング調査を実施した平成25年度の研究成果を発展させ、プログラムを開発するためのアクションリサーチを始めとした質的研究を行った。フィットネス教室開始時点から起算して、受講者の平均人数は5.2名から18名へと漸次的に増加し、ニーズに基づくプログラムの有効性が確認された。延べ受講者数703名(男性4名、女性699名)の運動初心者からプログラム体験に関するデータが収集され、「楽しさ」「リラックス」「仲間」「健康」「指導者」「情報」「料金」等のキーワードが抽出された。研究成果の一部については、身体運動文化学会関西支部が発行する査読付き学術誌「身体運動文化論攷第14号」(印刷中)に掲載された。また、高知県下にある運動・スポーツ施設6ヶ所においてトレーナー及びスタッフ20名が来館者を対象にヒアリングを行い、収集された情報を基にプログラム内容及び展開方法を修正した。さらに、運動・スポーツ指導者や施設マネジメント担当者を対象とした高知県体育協会主催の講演会を始め、高知県教育委員会及び高知市教育委員会と連携・協働し、各種セミナーや講習会を精力的に行った。以上の活動に注目した新聞社(県内シェア86.5%)より、四国活性化プロジェクトにおけるスポーツ開発とフォーラム参加の依頼があるなど、本研究助成事業によるインパクトは非常に大きいことが示唆される。本研究では、運動・スポーツ実施の行動変容ステージが低い中高齢者を対象に、質的・量的にニーズ調査を行い、フィットネス理論に基づく健康運動プログラムを開発することを目的としている。平成25年度と平成26年度に実施したヒアリング調査及びアクションリサーチに加え、インターネットのモニター会社に登録している60-69歳の男女1000名を対象に質問紙調査を行い、分析・検討した。運動・スポーツに期待する要素としては,「防ぐ」が最も多く、「保つ」「整える」痩せる」等のキーワードが示唆され、病気・怪我等の予防や改善、さらに体型維持や体調を重視する傾向がみられた。運動・スポーツに期待する効果としては、「筋力の維持・向上」「持久力の維持・向上」「バランス機能の維持・向上」といった身体的効果に対しての期待が強く示された。運動・スポーツ実施におけるニーズは、病気や怪我等の予防・改善に加え、アンチエイジング効果や心身の体調を重視する傾向が示されていることが明らかにされた。特に、運動初心者に対するマーケティングでは筋力・持久力などのトレーニング効果をブランディングして伝達する必要性が示唆された。審査付きの学会発表では、多くの質疑応答がなされた。以上の結果を踏まえてさらにプログラムを精選し、体験イベント及び地元新聞社(県内シェア86.5%)と連携・協働した地域住民向けニュースポーツ実践の機会に反映した。住民の評判も良く、新聞や地元季刊誌等関連メディアで報道されるなど一般市民の運動・スポーツ活動の促進に貢献した。

中高年の健康と仲間づくりに有効なプログラムが構築され、健康運動を促進させる事業に活用できる可能性が示唆された.平成26年度は、インタビュー調査を踏まえてプログラム実践を中心に行い、運動初心者である中高年(延べ人数703名:男性4名、女性699名)が自主的に研究に参加した。受講者のニーズは、「楽しさ」「リラックス」「仲間」「健康」「指導者」「料金」等の上位概念に集約され、査読付きの研究論文において研究成果を発表した。本事業による主な講演会・企業セミナー:2015年9月5日:株式会社テルモ主催セミナー「運動初心者向け健康づくりの筋トレ&コンディショニング」、2015年7月30日:高知大学芸西村出前公開講座スポーツ社会学、ダンス・フィットネス平成27年度は、今年度までの研究成果に基づき質問紙調査を実施する。平成26年度までに実施したインタビュー及びプログラム実践における研究成果と合わせ、プログラム実施に必要な構成要素を精査する。また、査読付き学術誌への投稿と学会発表及び体育関連団体における講習会等を通じて研究成果の普及に努める。平成25年度は、関心期ステージにある60歳以上の中高齢者を対象にヒアリング調査を踏まえて質問紙によるニーズ調査を実施することであった。調査結果及び今後の展開から調査方法を若干修正し、平成26年度に予定していたプログラム実践は今年度に前倒し、質問紙調査は平成26年度に行うこととした。プログラム実施による質的研究を優先したため、質問紙調査に関する謝金が残金として残っていますが、平成27年度に支払い予定です。平成26年度は、プログラム実践とヒアリング調査及びプログラム修正を継続して行いながら、質問紙を作成してデータを収集、分析する。質問紙調査協力者への謝金に使用する予定です。本事業による主な講演会・講習会:2014年5月15日(木)高知市スポーツ指導者講習会「生涯スポーツの基本的考え方」、2014年12月14日(日)高知県スポーツ推進委員対象講演会「地域のスポーツ指導者に求められるもの」、2015年1月8日(木)高知市スポーツ指導者講習会「はじめてのやさしいダンス指導」、2015年2月15日(日)高知県体育協会資格更新研修会「中高年者のための運動プログラムについて」ヒアリング調査結果及び今後の研究展開を踏まえ、平成25年度に予定していた質問紙調査は平成26年度に実施、平成26年度に予定していたプログラム実践は平成25年度に行ったため。質問紙調査協力者への謝金及び調査の打ち合わせ旅費に使用する予定です。
肺サーファクタント蛋白質D受容体を介するマクロファージ調節機構の解析

本研究は、肺胞II型細胞で合成、分泌される肺サーファクタント(脂質-蛋白質複合体)に含まれるC型レクチンSP-Dに着目し、肺胞細胞における機能発現、特にマクロファージを介するSP-Dの生理機能の解明を目的とした。以下に述べる新たな知見を得る成果を上げたが、受容体解析については今後の課題となった。1.遺伝子組み換えヒトSP-DをCHO細胞を用いて発現した。発現された遺伝子組み換え蛋白質は分子量、抗ヒトSP-Dモノクローナル抗体との反応性においてNative SP-D)と全く相同であった。ヒト肺胞洗浄液からSP-Dを精製することが非常に困難なことから、大量に調製可能な組み換えSP-D発現によって、その構造・機能解析が容易となった。2.変異導入遺伝子組み換えSP-Dを1と同様にCHO細胞を用いて発現、精製した。変異蛋白質としてはSP-Dの1)コラーゲン領域欠損体、2)ネック領域欠損体、3)N端分子間ジスルフィド結合欠損体、4)CRD領域におけるヒトSP-Aとのキメラ体を調製し、それぞれの構造と検討した。とくに4)において、ヒトSP-Dの糖質結合特異性責任領域からN端へのアミノ酸10残基(Glu310-Pro319)がSP-Dの脂質結合能に関与していることが示唆された。3.^<35>S標識遺伝子の組み換えSP-Dと肺胞細胞ホモジネートとのリガンド結合実験によい、分子量約14万のSP-D結合蛋白質の存在が明らかとなった。現在この蛋白質の解析に取り組んでいる。
くも膜下出血後 EBI と小胞体ストレス応答 UPR の関連についての検討

本研究では、1マウスくも膜下出血モデルにおける小胞体ストレス応答UPRの発現2小胞体ストレス応答の主幹転写因子であるATF6のノックアウトマウスと野生型マウスを用いた比較検討3UPRがくも膜下出血後早期脳損傷EBIへ及ぼすメカニズム検討がメインテーマである。本年はまず、マウスくも膜下出血モデルの作成の安定化を目指した。しかし、勤務異動により動物実験のためのまとまった時間があまりとれなかったこと、それにより作成手技がなかなか成熟しなかったことにより、モデルの安定化に時間を要している。また、所属講座にはモデル作成可能な研究者がおり、適宜モデル作成援助を受ける予定であったが、施設変更や別実験への着手もあり十分な援助を受けるのは困難であった。現在、ATF6の発現の局在に関して蛍光免疫組織染色やqRT-PCRを用いての検討を開始している。また、脳水分含量計測による脳浮腫、Evans blue extravasationを用いた血液脳関門崩壊、神経細胞死の割合、TNF-α・IL-1βによる炎症反応の評価を行い、くも膜下出血群におけるEBIの評価成熟を進めているが評価数が絶対的に足りない現状である。マウスくも膜下出血モデル作成にあたり、動物実験の時間があまりとれなかったこと、作成後の死亡が多かったことにより評価を行うに十分なモデル数がえられていない。まずは、昨年度行った手技と評価方法をより成熟させる。その後、当初の予定通り、マウスくも膜下出血モデルにおけるEBIと小胞体ストレス応答の主幹転写因子ATF6の関連についての検討、ATF6KO群を用いたEBIとATF6の関連についての検討を順次行っていく。実験の時間が多くとれなかったため、物品購入、動物購入が予想より少なかったため
降雨浸透に伴う盛土堤体内の間隙水圧挙動と斜面安定評価に関する研究

降雨に伴う盛土堤体内の浸潤域(飽和域)の発達・拡大過程、並びに斜面内の間隙水圧分布と変形・破壊の挙動を明らかにするため、小型の間隙水圧計を網目状に配置した模型堤体に対し一定の遠心加速度の下で一様強度の雨を降らせる実験を行い、計算値と比較しながら現象解明を目指した。付随して、不飽和土の水分保持特性について遠心装置を用いた実験手法の確立を目指した。この結果、以下のことが判明した。(1)降雨時の浸透挙動には降雨強度r、盛土の透水係数k、斜面勾配、初期飽和度が大きく影響し、飽和域の形成は(k/rに強く支配される)盛土への降雨の流入量と流出量の差で決まることが知れた。(2)降雨時には、雨水がまず盛土表層部の飽和度を高めて浸潤域を形成し、これが経時的に降下して湿潤前線が基盤面に到達すると、斜面表面との鉛直距離が短い斜面先から飽和域が順次形成される。(3)本実験では累積降雨量約150mm、降雨強度30mm/hで堤体斜面に崩壊の前兆が見られ、安全率の著しい低下が確認されたが、この雨量は過去の多くの破壊例で報告された値と対応する。(4)飽和域の形成や安全率低下の動向は堤体の初期飽和度に大きく影響され、降雨が長期継続した後の初期飽和度が高い盛土では、浸潤域の降下速度が大きく飽和域が容易に形成されるため、降雨の初期段階で安全率の著しい低下が見られた。(5)緩勾配の盛土では降雨浸透によって飽和域が形成されやすいが、常時の安全率が高いため、降雨浸透が安定性に及ぼす影響は小さい。(6)水分保持特性に関する遠心実験では、実験時間の短縮、低い水分領域に対する測定、遠心力が供試体全体に作用することによる間隙水のほぼ一様な排水など、従来の1G場の実験手法と比較して多くの利点が認められ、基本的に有効な試験方法であることが確認できた。降雨に伴う盛土堤体内の浸潤・間隙水圧挙動に関する遠心模型実験として、小型の間隙水圧計を網目状に配置した模型堤体に対し一定の遠心加速度の下で一様強度の雨を降らせ、斜面内の浸潤域(飽和域)の発達・拡大過程及び間隙水圧の分布状況を追跡した。

この結果、(1)降雨の浸透挙動には降雨強度r、盛土の透水係数k、斜面勾配、初期飽和度が大きく影響すること、(2)飽和域の形成は盛土への降雨の流入量と流出量(k/rに強く支配される)の差で決まること、(3)降雨の盛土内への浸透挙動は、降雨がまず盛土表層部の飽和度を高め、それから下方へと逐次浸透していき、斜面表面との鉛直距離が短い斜面先から湿潤前線が順次基盤面に到達して飽和域が形成されること、(4)多くの破壊例によると、盛土斜面が崩壊に至るまでの累積降雨量は180500mm程度、最大時間雨量は2030mm/hが最も多いが、本研究でも降雨量約150mm、降雨強度30mm/hで著しい安全率の低下が見られ、実際の現象と対応する結果が確認できたこと、(5)通常の盛土では、降雨の初期段階における安全率の低下はほとんどなく、浸透した降雨は単に盛土の飽和度を上昇させるに留まるが、初期飽和度の高い盛土では降雨の下方への浸透が速いため飽和域の形成が容易であり、降雨初期段階での安全率の低下も大きいこと、(6)緩勾配の盛土では降雨浸透によって飽和域が形成されやすいが、常時の安全率が高いため、安定性に及ぼす降雨浸透の影響は小さいこと、などが判明した。水分保持特性に関する遠心実験では、不飽和土の浸透特性が良好に把握でき、実験時間の短縮低い水分領域に対する測定、遠心力が供試体全体に作用することによる間隙水のほぼ一様な排水など、従来の1G場の実験手法と比較して多くの利点が認められ、基本的に有効な試験方法であることが確認できた。本年度は、(1)斜面が両側に存在する河川堤防等の盛土堤体を対象に遠心実験を行い、降雨浸透による斜面内の浸潤域の発達過程や間隙水圧分布の変動挙動を調べた。また、(2)斜面保護工や補強対策の手掛かりを得るために、表層の透水係数が堤体部と異なる二層構造の盛土に対して降雨浸透実験を行い、均一盛土の実験と比較しながら、表層部の存在が飽和域の形成や堤体の安定性に及ぼす影響を調べた。更に、(3)不飽和土の水分保持特性について材料を変えて実験を追加し、遠心装置を用いた実験手法の確立を目指した。研究を通じて得られた知見を整理すると以下のようになる。(1)河川堤防の洪水時を対象とした降雨浸透実験では、水位上昇時の浸潤面の形状が堤体内のドレーン設置の影響を敏感に受けることが判明した。今回の実験では降雨強度rと透水係数kの比を小さく設定したためか、降雨による天端や斜面の沈下量は堤高の0.03%0.1%程度、浸潤面の上昇も0.1%程度で、明確な影響が見られなかった。(2)表層の透水性が異なる盛土斜面の降雨浸透実験では、均一盛土及び二層盛土とも降雨浸透によって斜面先から飽和域が形成されることが判明した。また、表層被覆層に難透水性材料を用いることで、盛土への降雨の浸透を抑制し安定性の向上が図れるが、その効果は材料の浸透特性に大きく左右されることが知れた。(3)粒度分布の異なる4種類の砂質土について遠心装置を用いた水分特性実験を行った結果では、粒径が細かい試料ほどヒステリシスループの幅が広くなり、サクション値が高くなる傾向が見られた。また、細粒土の実験では毛管現象を防ぐために排水過程から湿潤過程への変換を素早く行う必要があることが分かった。