hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新生代を中心とした巻貝に対する甲殻類の捕食とその進化古生物学的意義

新生代における、軟体動物に対する甲殻類の捕食とその意義を探るため、今年度以下のような研究を行なった。神奈川県藤沢市の湘南海岸において、ダンベイキサゴの月例サンプリングを行ない、その殻に見られる捕食修復痕の頻度の観察、生活史の調査を行なった。その結果、生きている個体には修復痕がほとんど見当たらないにもかかわらず、やや深い場所でトゲトゲツノヤドカリ等によって利用されている死殻には、捕食の結果生じた特徴的な痕跡が認められた。したがって、ダンベイキサゴに対するワタリガニ科のカニ類による捕食は、ほとんどの場合高い確率で成功しているであろうことが明らかになった。沖縄県西表島・石垣島のマングローブ干潟において、同様にキバウミニナの殻に見られる捕食修復痕の頻度の観察を行なった。その結果、ノコギリガザミの捕食によって生産されたと思われる、多数のキバウミニナの死殻の集積する場所の周辺では、捕食修復痕を持つ個体の頻度が、それ以外の場所に比べて相対的に多くなっていることが明らかになった。また、殻形態に関しても、場所によって変異の幅が異なっているであろうことが示唆された。荷重試験機を利用し、成長にともなう殻強度の変化を検討した。その結果、より大型の個体ほど捕食者・被食者の双方にとって、捕食に対して有利であることが示唆された。実際に新生代を通じて、より早く成長するように巻貝類が進化してきたかどうかを、今後検証する必要があると考えている。以上の結果については、日本古生物学会2001年年会シンポジウムで講演(2タイトル)することが決定している。新生代における、軟体動物に対する甲殻類の捕食とその意義を探るため、今年度以下のような研究を行った。現在の浅海環境で、甲殻類が軟体動物を捕食する頻度や、捕食様式、その結果生じる特徴的な捕食痕を明らかにするため、干潟に関しては、沖縄県西表島のマングローブ域において、キバウミニナ(巻貝)に特に注目してフィールド調査を行った。また、潮間帯潮下帯に関しては、神奈川県藤沢市の湘南海岸において、ダンベイキサゴ(巻貝)に特に注目してフィールド調査を行った。それぞれについて、現在統計的考察を行っている。また、この結果を踏まえて、水槽実験環境下での追試を行う予定である。軟体動物、特に巻貝類は、捕食に対する形態的防御戦略として、殻を肥厚させたり、装飾を発達させるなど、殻強度を増すように進化したといわれている。この仮説を検証するため、荷重試験機を導入して、様々な軟体動物の殻の強度について試験を開始した。この試験に関しては次年度以降も引き続き実験を行い、充分数の標本を検討したうえで、結果を公表する予定である。一方で、二枚貝類には積極的な逃避行動や、捕食圧の低い環境への退避など、生態的防御戦略をとるものがみられる。そこで、巻貝にはみられない防御戦略として、穿孔に注目して、その効果を検証した。千葉県館山市および神奈川県横須賀市の完新世の海成堆積物から得られた化石ウチムラサキガイ(二枚貝)について、生息環境と殻の形態変異に関して、多変量解析と破壊の頻度と破壊部位の分析を試み、その結果、少なくとも自分自身の殻長程度にしか穿孔を行わない場合では、捕食に対して自立った効果がないことを明らかにした。以上の研究結果の一部については、論文として公表し、日本古生物学会において講演をおこなった。
幼若期におけるストレス応答に対する快情動形成の役割-快情動モデルラットでの検証

幼若期の社会的隔離によって引き起こされるストレス脆弱性に対する快情動の効果を検証した。仔ラットどうしの遊び(rough and tumble play)をモデルにしたtickling刺激は、50kHz音声の表出と側坐核のドパミン分泌を促し、恐怖条件づけの恐怖反応や自律神経系のストレス応答を軽減させた。これらのことは、幼若期において他個体との相互作用を伴う遊び行動が、快情動形成およびストレス応答性の獲得に影響を及ぼす可能性を示唆する。本研究では、幼若期における情動の形成や脳の発達に対する快刺激の関与を解明することを目的とする。本年度は社会隔離飼育(SI)下の仔ラットを用いて、快刺激のストレス耐性効果を、個体のストレス応答性の変化として捉え検証した。快刺激としては、仔ラット同志の遊び(Rough and tumble play)をモデルにしたtickling刺激法を活用した。快情動の賦活化は、tickling刺激によって表出される50kHzの発声と、接近潜時時間を指標として解析し、評価した。離乳直後(21日齢雄)のF344/Nラットを個別飼育し、継続的に4週間tickling刺激を施した群と対照群の個別飼育群、集団飼育群に対して、恐怖条件づけへの影響を、保持テストのフリージング反応、視床下部-下垂体-副腎皮質(HPA)系および自律神経系への作用によって解析した。我々の先行研究では、SI期間中2週間に渡ってtickling刺激を施したラットにおいて、恐怖条件づけによるストレス応答性が軽減されることを見出した。今回、SI期間中4週間に渡ってtickling刺激を施した仔ラットにおいても、同様にフリージング反応の減少が確認された。このことはtickling刺激が、SIによって生じるストレス反応の亢進を緩和できる可能性を示唆している。一方、HPA系および自律神経系の応答について調べたところ、SIの期間およびtickling刺激期間の長さの違いによって異なった。これらの結果から、発達期における仔ラットでは、隔離飼育される期間に応じて生じるストレス応答性が変化し、それと同時にtickling刺激の効果も変化することが示唆された。本研究では、幼若期における情動の形成や脳の発達に対する快刺激の関与を解明する。隔離飼育ストレスによるストレス脆弱性に対して、快刺激が及ぼす効果を、行動学的指標および分子生物学的指標をもとに明らかにし、仔ラットの成長過程における快情動の役割、効果について検証する。22年度は、離乳直後から成熟期に達するまでの幼若期の持続的な快刺激がストレス耐性効果に及ぼす効果を、恐怖条件づけのストレス応答性の違いによって検証し、隔離飼育下の仔ラットは、快情動(50kHz高周波音声)を伴う遊び刺激(Tickling刺激)を持続的に経験することにより、自律神経系のストレス応答性が軽減されることを明らかにした。恐怖条件づけは学習および消去などの海馬を介する学習・認知能力も関与することから、本年度は、快情動のストレスレスキュー効果の検証として、海馬を介する学習能力にどのように作用するかをモリス水迷路課題による空間認知能力によって検証した。その結果、幼若期の遊び刺激の効果は、成熟直後においては集団飼育群、快刺激群、隔離飼育群ともに空間認知能力に違いは見られなかったが、快刺激終了後の4週間後では快刺激群、集団飼育群は遊び刺激のない隔離飼育群と比較して学習習得日数が有意に短かった。しかし、学習達成後におけるプローブテストは3群ともに差は認められなかった。一方、オープンフィールド課題による新奇性希求能力および強制水泳課題による不安行動を検証したところ、オープンフィールド課題において走行距離などの運動量に差は見られなかったものの、快刺激群はrearing行動が有意に増加した。さらに、快情動とストレスに関与する因子の選別として、海馬のマイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行い、現在解析中である。隔離飼育によるストレス脆弱性に対する快刺激が及ぼす効果を、行動学的指標と分子生物学的指標をもとに検証する。22、23年度は持続的な遊び刺激(tickling)の効果を恐怖条件づけのストレス応答性の違い、空間認知能力や新奇性希求能力によって検証した。隔離飼育下の仔ラットは、快情動(50kHz音声)を伴う遊び刺激を経験することにより、自律神経系のストレス応答性や恐怖反応が軽減され、特に個別飼育によりもたらされた消去の阻害が抑制されており、快情動がストレス耐性効果をもたらす可能性が示唆された。また、モリス水迷路課題において、隔離飼育によって成熟後に顕著化した空間学習の獲得の遅延が、幼若期に遊び刺激を受けることよって正常化することを確認し、快情動が記憶・学習の中枢である海馬に作用することが示唆された。本年度は、さらに海馬を介する作業記憶・参照記憶能力に対する快刺激の作用を放射状迷路課題により検証した。その結果、統計的有意差はないが、成熟後のラットが学習基準に達するまでに要した日数は、隔離飼育により増加し、社空間学習能力を阻害する可能性が示唆された。

しかし、本課題の結果からは、ticklingがその阻害に対して何らかの影響を示すような明確な効果は得られなかった。次に、tickling刺激の脳内報酬系への作用を検証するために、側坐核のドパミン分泌量をマイクロダイリシス法により測定し、tickling刺激が50kHz音声を誘発するとともにドパミンの分泌を促すことを確認した。さらに、ticklingによる音声誘発はドパミン受容体遮断薬を側坐核に直接投与することにより阻害され、特に、flat50kHz音声成分には関与せず、快情動音声の主要成分とされるFM50kHz音声成分のみを減少させることを確認した。東日本大震災の影響により動物飼育施設および行動解析実験室の使用に支障をきたした。そのため、実験への着手が遅くなったために期間内に全ての解析が終了しなかったが、申請書の計画にある実験を実施できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度の本年度は、22年度、23年度の結果をふまえ総括するため、共同研究者間の意見交換の場を設けて各分担者の専門分野から、本研究のテーマである幼若期の快情動の作用部位、作用機構の解明にアプローチする。
話しことばにおける話者間の発話リズムの相互作用に関する研究

1.本研究の目的は、二人の話者の発話リズムがどのように相互に影響を及ぼしあうかを解明することである。発話リズムを最も直接的に反映する音声特徴として、発話速度、ポーズ長、音声の基本周波数と振幅の4つのパラメータに着目し、これらが話者間の相互作用の結果どのように変化するかを明らかにすることを目的とする。平成5年度の研究実施計画は、音声データの収録を行うことであった。そして、計画どおり音声データの収録を完了した。データ収録の際には、被験者に対する指示や発話テキストの表示は、NeXTワークステーション用に開発されたカスタムソフトウエアを使用し、実験はインタラクティブに進めた。発話テキストは、個数の文から成るパラグラフとし、(a)一人の被験者が通してパラグラフを読む、(b)ある特定の話者がパラグラフの一部を読み、被験者がそのあとを続けて読む、という2種類の実験条件のもとで録音を行った。音声データは、DATに録音し、AD変換してワークステーションの外部メモリ(光磁気ディスク)に蓄積した。さらに、収録されたデータの一部について、予備的な解析を行い、いくつかの新しい知見を得ることができた。すなわち、(〓)先行話者をひきついで発話した場合、どの話者も、文長やポーズ長が自分固有の値から逸脱すること、(〓)文長とポーズ長では先行話者の発話の影響の現れかたが異なること、などの点が明らかにされた。本年度の研究成果より、当初の計画に沿って「話者間相互作用」に関する研究を進めることの妥当性・有用性が確かめられた。本年度は、さらに音声の基本周波数と振幅についても解析を行う計画である。そして、最終的には、これら4つの音響パラメータに現れる相互作用の諸相を総合的に捉えた上で、話者間相互作用のメカニズムの定式化を試みたい。
糸状菌における鉄ホメオスタシスのマスターレギュレータHapXの鉄感知の分子機構

鉄は生物にとって必須の元素であるが、鉄過剰は細胞毒性を示す。従って、細胞内鉄濃度は厳密に制御される。HapXは我々が発見した真菌類(カビ、キノコ、酵母など)にのみ存在する転写制御因子(遺伝子スイッチ)であり、鉄濃度制御に関与する。カビは醸造に不可欠なコウジ菌や植物病原菌なども含むため応用上も重要である。本研究ではコウジ菌近縁種を用いて、HapXによる鉄濃度感知の分子機構を解明する。
南極海における海氷の生成と融解が大気-海洋間の二酸化炭素交換過程に及ぼす影響

南極海における海氷の生成と融解が大気-海洋間の二酸化炭素(CO_2)交換過程に及ぼす影響を定量的に評価するため、2009年11月から2010年3月に砕氷艦『新しらせ』を用い、南極海季節海氷域で海氷/海洋観測を実施した。本観測データは、厳しい気候条件により、殆ど観測例がない南極海の海氷域の炭素循環についての有益なデータを提示する事が可能となった。本研究で得られた結果は、南極海の物質循環に関する将来予測研究の進展に大きく貢献できると考えられる。本研究では、南極海における海氷の生成と融解が大気-海洋間の二酸化炭素(CO_2)交換過程に及ぼす影響を定量的に評価し、季節海氷域が炭素循環に果たす役割を明らかにすることを目的としている。上記目的を達成するため砕氷艦『新しらせ』を用い、2009年11月から2010年3月の第51次日本南極地域観測航海に参加し、南極海季節海氷域で氷上現場観測・船舶による海洋観測を実施した。チャンバー法を用い、大気-海氷問のCO_2交換量を実測/定量化した。同時に海氷をアイスコアラーを用い採取し、ポリエチレン製の袋に入れ冷凍庫で保存した。海氷下海水は、簡易型採水器を用い採取した。海氷サンプルは、しらせの低温室でバンドソーを用い、細分した。融解後の海氷、ブライン、海水の物理パラメータ(塩分)の測定を実施した。その他のサンプルは、航海後、国立極地研究所に持ち帰った。生物・化学分析・海氷の結晶構造解析については現在(22年度)に実施中である。上記観測の結果、海氷上積雪と海氷間のスラッシュの存在によって、大気から海氷にCO_2が吸収された。これは、スラッシュのCO_2濃度が大気に対して未飽和であった為であると考えられる。また、CO_2吸収量は観測期間中に変化した。この変化を知る為に現在、生物・化学分析・海氷の結晶構造解析との関係を解析している。本観測データは、厳しい気候条件により、殆ど観測例がない南極海の海氷域の炭素循環についての有益なデータを提示する事が可能となる。上記目的を達成するため21年度の計画として、砕氷艦『新しらせ』を用い、2009年11月から2010年3月の第51次日本南極地域観測航海に参加し、南極海季節海氷域で氷上現場観測・船舶による海洋観測を実施した。22年度は、観測で採取したサンプルの物理、生物・化学分析、データ解析、論文執筆(Journal of Geophysical research, Antarctic Science, Journal of Glaciologyに投稿中:ホームページ参照)を実施した。上記観測及び分析の結果1.海氷上部に存在するスラッシュのCO_2濃度は、大気に対して未飽和となった。これは、スラッシュの温度上昇、塩分及び全炭酸濃度の減少より、主に希釈効果によるものと考えられる。同様な傾向は、CO_2以外のガス成分であるブロモホルムにおいても観測された。2.大気-海洋間のCO_2放出量をチャンバー法を用い定量化した。全てのデータにおいて負の値となった。これは、スラッシュのCO_2濃度は、大気に対して未飽和であるため大気から海氷にCO_2が吸収されたためである。また、CO_2以外のガス成分である硫化ジメチル(DMS)についてもチャンバー法を用い定量化した。その結果、海氷表面からの大気への放出が確認された。
臼歯部用接着性充填材の接着耐久性の評価方法に関する研究

本研究では臼歯部用コンポジットレジンに関する歯質との接着強さについて新しい試験法を提示した.通常のせん断試験法に比べ,より臨床に近い条件で試験するため,本試験法は円柱形窩洞にコンポジットレジンを充填し重合させ,その後圧子で押して接着強さを求める方法である.その結果,新しい打ち抜き試験法により得られた接着強さは,象牙質で1.31MPa,エナメル質で5.82MPaとなり,従来のせん断試験法に比べそれぞれ46%, 26%に低下する.これは重合収縮による寸法変化が大きく関与している.それを明らかにするため,コンポジットレジンと歯質との接着界面に重合収縮によって生じる残留応力を計算によって求め,残留応力の高いことが明らかとなった.また,その残留応力により界面でのはく離が生じ接着強さの低下となっていることを確認した.繰り返し荷重により臼歯部用コンポジットレジンの接着耐久性試験を行なった.箱型,箱型ベベル付き,皿型,皿型ベベル付きの4種類の窩洞に対し通常の一回で充填する方法と, 2回に分けて充填する方法を用いて,コンポジットレジンを充填した.そして充填されたコンポジットレジンに繰り返し圧縮荷重を加え,色素浸透試験を用いて接着耐久性の評価を行なった.その結果,繰り返し荷重により辺縁封鎖性は劣化することが分かった.箱型と皿型窩洞を比較すると皿型のほうが良好な辺縁封鎖性を示し,ベベルの付与により窩洞とも耐久性は向上することが明らかにされた.また, 2回に分けて充填しても1回充填法に比べ耐久性の向上がみられないことが示された.このように,本試験法は,臨床に近い条件を満足させており,したがって,コンポジットレジンの接着強さ及び接着耐久性は臨床に類似した結果として評価できることが分かった.本研究では臼歯部用コンポジットレジンに関する歯質との接着強さについて新しい試験法を提示した.通常のせん断試験法に比べ,より臨床に近い条件で試験するため,本試験法は円柱形窩洞にコンポジットレジンを充填し重合させ,その後圧子で押して接着強さを求める方法である.その結果,新しい打ち抜き試験法により得られた接着強さは,象牙質で1.31MPa,エナメル質で5.82MPaとなり,従来のせん断試験法に比べそれぞれ46%, 26%に低下する.これは重合収縮による寸法変化が大きく関与している.それを明らかにするため,コンポジットレジンと歯質との接着界面に重合収縮によって生じる残留応力を計算によって求め,残留応力の高いことが明らかとなった.また,その残留応力により界面でのはく離が生じ接着強さの低下となっていることを確認した.繰り返し荷重により臼歯部用コンポジットレジンの接着耐久性試験を行なった.箱型,箱型ベベル付き,皿型,皿型ベベル付きの4種類の窩洞に対し通常の一回で充填する方法と, 2回に分けて充填する方法を用いて,コンポジットレジンを充填した.そして充填されたコンポジットレジンに繰り返し圧縮荷重を加え,色素浸透試験を用いて接着耐久性の評価を行なった.その結果,繰り返し荷重により辺縁封鎖性は劣化することが分かった.箱型と皿型窩洞を比較すると皿型のほうが良好な辺縁封鎖性を示し,ベベルの付与により窩洞とも耐久性は向上することが明らかにされた.また, 2回に分けて充填しても1回充填法に比べ耐久性の向上がみられないことが示された.このように,本試験法は,臨床に近い条件を満足させており,したがって,コンポジットレジンの接着強さ及び接着耐久性は臨床に類似した結果として評価できることが分かった.本研究は臼歯部用コンポジットレジンの接着強さおよび耐久性の客観性のある評価を行なう為のものである。六十一年度は前年度に行なった静的な接着力試験を基に、実際にコンポジットレジンを窩洞に充填し、繰り返しの圧縮荷重を加えることにより接着疲労耐久性試験を行なった。ここでは窩洞形熊による耐久性の差を検討するため、箱型窩洞,皿型窩洞さらにそれぞれにベベルを付与したものの4種類の形態を用意した。充填方法は前年度に得られたデータを基に、重合収縮の影響を少なくするべく2回に分けて充填する方法と通常の1回で充填する方法を用いた。耐久性の評価は色素浸透試験を用い、コンポジットレジンと歯質の界面での着色度を4段階にわけて行なった。得られた結果を要約すると以下の通りである。1.窩洞の形態にかかわらず、繰り返し荷重により辺縁封鎖性は劣化した。2.箱型窩洞と皿型窩洞を比較すると、繰り返し荷重による辺縁封鎖性の低下は皿型窩洞の方が少なく良好な耐久性が得られることが明らかになった。3.ベベルの付与により箱型窩洞,皿型窩洞とも耐久性は向上し、両者の差はベベルなしに比べ比較的少なくなった。4.2回に分けて充填した場合の辺縁封鎖性は通常の方法に比べ、逆にやや低下した。
ダイオキシンの免疫B細胞に対する毒性機構

哺乳動物において、LPSがB細胞に引き起こす自然免疫反応は、広い生物種にわたって進化の過程で保持されてきた免疫反応であると考えられている。そのため、この免疫反応系にダイオキシンが及ぼす毒性効果は、人類のみならず野性生物にとっても重要な問題と思われる。我々は、LPSによって自然免疫反応を起こすマウス・プレB細胞CH12.LX細胞株を用いて、サイトカインの産生、及び免疫グロブリン遺伝子の組み替えに関与している遺伝子の転写発現に、ダイオキシンによって活性化されたAhレセプターが、NF-κBを介してどのように影響を受けているかを、分子生物学的手法を用いて明かにすることを試みている。マウス・プレB細胞CH12.LX細胞を2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)処理することにより増加、あるいは減少する遺伝子を検索するために、コントロールの細胞とTCDD処理細胞のmRNAを調製し、Differential Display法により変化している遺伝子を単離同定した。32遺伝子のうち16がリボソーム遺伝子であり、8が未知の遺伝子であり、11が既知の遺伝子であった。既知の遺伝子は、RAMP-2,MHC class1,P198-7 antigen,BMP-4など免疫機能に関与する遺伝子が含まれていた。AhレセプターとNF-kBが相互作用することによって発現が変化する遺伝子を同定し、その機構を免疫沈降法、EMSA法、レポーター遺伝子アッセイ法によって明らかにするため、kBサイトを発現調節領域に持つ遺伝子を検討している。
Women and religious civil society in Japan: Implications for participatory democracy

2018年4月2019年3月の主な活動は調査対象の創価学会、GLAの関係者・信者たちへのインタビューを行った。とくに熊本地震における災害支援活動に参加する女性による応急活動の経験の聴き取り調査した。2016年4月の熊本地震においては応急対応期が実質的に不在であったという声が多数聞かれた。特に被災者の多様性について意識されておらず想定が不十分であった。本研究は宗教団体の創価学会とGLA(ジー・エル・エー)に所属する女性の避難生活や復興支援活動に関する聴き取り調査に基づき、災害時の支援活動に女性の視点を反映させる重要性と課題を検討してきた。熊本地震に焦点を当て、応急活動や支援活動において女性のニーズがいかに把握され、活動へ反映されたのかを明らかにした。結果として女性の視点を含めた応急対応を行った創価学会とGLAが、被災者の多様性を念頭に置いて避難所の生活環境を整え、物資の供給を充実させることに成功した。応急救援の初期から復興に至るまで宗教団体の女性が主体的に参画できる仕組みが整えられていたことで、復興資源への平等なアクセスの必要性がわかったのである。これにより女性の災害脆弱性を高めている構造を救援や復興を通して修正していたことが明らかになった。その結果は学会・研究会に参加して研究上の情報交換と発表を行った。ヨーロッパと南アフリカの宗教・ジェンダー・社会貢献に関わっている研究者とネットワークを作り、データシェーリングや情報交換を行っている。平成30年度の研究業績は学術誌論文5学会発表4(うち国際学会4)。平成30年度は、当初の予定通り進展している。先行研究の検討ては、広く国内外で公刊されているジェンダーの視点からの宗教団体の社会貢献活動・災害支援活動についてレビューし調査のための文献を絞った。減災に関する調査研究において、多様性・ジェンダーの視点を取り入れるとは、具体的に何を意味するのか、多様性・ジェンダーの視点を取り入れた調査研究では、この視点を導入したことによって、どのような学術的成果や政策・実践へのインパクトがあったか、そして、これまで、この視点を明確に意識してこなかった減災の諸研究分野において、どのように多様性・ジェンダーの視点を取り入れることができそうかについて明らかにした。また聞き取り調査に基づいて2016年4月の熊本地震においては応急対応期が実質的に不在であったという声が多数聞かれた。その状況下てジェンダーや多様性への配慮という視点から支援活動を担ったのは被災地域で活動していた宗教団体に属している女性支援グループであった。今後の本研究の目的は熊本地震の事例から見る事情、復興に際して宗教団体に属する女性が貢献できるとすれば、それはどのような場面においてであろうかについて理解、とりわけどのような状態にある人・集団・地域が特に脆弱なのか、レジリエント(脆弱性の対概念)なのか、そこに見られる差異とは何であり、なぜ生しているのかを明らかにする目的である。近年の災害研究は「脆弱性/レジリエンス」パラダイムを採る。被害や復興において差異を生み出す要因はジェンダー、ケア責任の有無・程度、地域の社会的ネットワークなどである。災害にレジリエンスづくるように女性の参画の確保を重要視していることとジェンダーの視点を盛り込むことが必要だと2015年の「仙台防災枠組2015-2030」に定めている。このように、日本は自然災害とジェンダーという分野でリーダーシップを発揮していくとされる。地震・津波などの自然現象そのものではなく、それにより被害を受ける人間社会の構造がもつ脆さと、地域の社会的・文化的資源が生活再建・地域再建に向かうための力を備えているかを問う。そこで自然と人間との関わり、脆弱性/レジリエンスにリンクするものとしての宗教文化に期待が寄せられていることを見ることが必要だ。したがって、本研究では該地域において宗教文化が社会構造とどのように関係し、被害や復興において差異を生み出すジェンダーの局面において発揮されるべき「レジリエンス(復元力・回復力)」にどのように寄与するか、が問われることである。本研究は「ジェンダーの視点からの宗教団体の社会貢献活動・災害支援活動ー参加型開発(participatory development)と民主化(democratization)をめぐる」という研究プロジェクトである。目的は宗教団体による社会貢献活動・災害貢献活動と女性の関与、ボランティア活動を通じた女性の社会参加、社会意識の形成、宗教団体が女性の開発や民主化を作るアクターとしてどのように機能しているのかを調査することである。また、この考察を通じて、日常生活における女性の社会参加、社会意識の向上という点についても検討を加える予定である。今年度は、5年間計画の初年度につき、企画通り研究の実地調査に従事した。28年度の主な活動は文献分析;研究会や学会に参加;宗教団体との初対面及び研究目的の説明と研究協力を得ることであった。現時点で調査対象の日本のカトリック教会、天理教、創価学会、仏教慈済会事業基金會日本分會に本研に関する説明を行い協力への同意を得た段階である。引き続き、真如苑と立正佼成会に本研究協力への同意を得る予定である。29年度の主な活動は文献分析、研究会や学会に参加、そして今後の現地調査(宗教教団やグループへの参与観察:研究対象である宗教運動や教団の活動に積極的に参加し、関係者・信者たちへのインタビューを行う)の予定である。本年度の結果の特徴点として次の二点を意識した。

1.現代日本宗教におけるジェンダーと社会貢献活動に関する研究は少ない:国内外からの研究を望み、比較研究が必要;2.宗教団体による社会貢献活動では女性がメンバーの大多数を占めるとされるが、地域に根差した宗教団体に属する女性ボランティア数と男女比の割合のどちらにおいても実証的データが全体的に不足している。本研究では調査対象団体でのその実証的データを収集することを1つの大きな目的とする。1.本研究は宗教研究とジェンダー研究と社会貢献活動・市民社会研究という3分野に精通し、研究上の交流を行いながら、それぞれの知見を踏まえる上でジェンダー視点からの現在宗教と社会的な役割を解明しようと試みるものである。日本の宗教的背景におけるジェンダーと社会貢献活動に関する研究は進んでいないため、国内外の現代宗教についての研究文献およびジェンダー研究関連書から学ぶ必要がある。2.宗教学会・「宗教と社会」学会、宗教者災害支援連絡会などでは宗教団体による社会貢献活動報告がなされ、日本の宗教団体において、女性がメンバーの大多数を占め、社会福祉事業、災害後の管理、復興、救助に専念したボランティア活動と共に宗教を母体とするボランティア・グループに広範囲にわたって関わっていると知られる。しかし地域に根差した宗教団体に属する女性ボランティア数と男女比の割合のどちらにおいても実証的データが主に全体的に不足している。これにより関与する女性の人数と関わる活動のタイプを明確にすることが難しくなる。この観点からすると調査対象団体でのその実証的データを収集、分析するには時間が必要である。本研究は「ジェンダーの視点からの宗教団体の社会貢献活動・災害支援活動ー参加型開発(participatory development)と民主化(democratization)をめぐる」という研究プロジェクトです。目的は宗教団体による社会貢献活動・災害貢献活動と女性の関与、ボランティア活動を通じた女性の社会参加、社会意識の形成、宗教団体が女性の開発や民主化を作るアクターとしてどのように機能しているのかを調査することです。今年度は、5年間計画の2年度につき、企画通り研究の実地調査に従事した。2017年4月2018年3月の主な活動は調査対象の創価学会、GLA、日本のカトリック教会に本研に関する説明を行い協力への同意を得て、現地調査を行った。現地調査の活動は研究対象である宗教団体の貢献活動を観察し、関係者・信者たちへのインタビューを行った。平成29年度の結果の特徴点として以下を意識した。1.先行文献では国内外のジェンダー視点からの現代宗教による社会貢献活動に関する研究は少ない。多分野にまたがる比較研究が必要;2.宗教教団やグループへの現地調査:研究対象である宗教運動や教団の活動を観察し、関係者・信者たちへのインタビューを行った。インタビューデータによる宗教経験におけるジェンダーの諸相を分析しはじめた。本年度は主に創価学会・熊本支部とGLA東京本部にて(合計8日)調査を行った。3.学会・研究会に参加して研究上の交流を行った。
自己修復機能による高速・低消費電力設計対応IPSプロセッサ開発と標的型攻撃の防御

本研究の目的は,バッテリで長時間駆動が求められるスマートフォンやタブレットPCにおいて情報漏洩やコンピュータウイルス等からの被害を防ぐことです。この研究目的を達成するために必要な高スループットかつ低消費電力において高精度でこれらの問題を検知し,防御するためのプロセッサを開発する必要があります。加えて高精度でこれらの検知を行うために,最新の技術の導入を検討する必要があります。本研究では,RTLレベルで設計が可能である再構成可能なプロセッサのさらなる高スループット化かつ低消費電力処理の達成と標的型攻撃に対応するために,以下について取り組みました。(1)さらなる高速・低消費電力化を実現するために,ウェーブパイプライン化回路の性能を向上させる必要があります。ウェーブパイプライン手法の性能向上のための手法としてファインチューニングがありますが,これまでFPGAのような再構成可能なデバイス上での実現は本研究のみです。本研究ではさらに再構成可能なデバイスの特徴を生かしファインチューニングの自動化を提案しました。そのために必要な経路解析ツールの開発を行いました。(2)今日,標的型攻撃の検知は機械学習が使用されています。機械学習の処理についても高速・低消費電力化が不可欠です。本研究ではこれまで開発してきたRTLレベルで開発可能なFPGAの適用が有益であることを提案しました。(3)国内外の出張先においても,モバイル通信システム,公衆無線LANサービスにおけるセキュリティの状況について調査を行いましたこれまでの成果は,国際会議論文として公表を行いました。本研究の計画段階では,標的型攻撃の検知するために再構成可能なハードウエアの特徴を生かしたサンドボックスを開発することでした。しかし,今日の研究においては,機械学習にて標的型攻撃の検知のほうが検知率とハードウェアコストの観点で有効であり,本研究においてもそのように変更を行ったためです。今後の研究では,自動化ファインチューニング機能を搭載したFPGAの開発と評価を行います。本研究の目的は,安全が担保されていないネットワーク環境下で使用する機会の多い,バッテリで駆動するスマートフォン等のモバイル機器においても適用可能であり,標的型攻撃に対処可能で検知精度が高い,ホストベースのIntrusion Prevention System (IPS)及びIntrusion Detection System (IDS)を実現することです。この目的を達成するために平成28年度においては以下について取り組みました。・FPGAのように再構成可能なハードウェア上で高速・低消費電力動作を実現するウェーブパイプライン手法が重要な鍵を担います。ウェーブパイプライン化回路の,さらなる高速動作を実現するために,ウェーブパイプライン回路の微調整のための回路を作成し,IPSやIDSを実現する上で不可欠な回路は,研究代表者が提案したFPGAアーキテクチャ上に作成しました。加えて,これらの回路に搭載しました。・国内外の出張先においても,モバイル通信システム,公衆無線LANサービスにおけるセキュリティ状況について調査を行いました。・本研究で開発を行なったパケット収集システムを使用してパケットの収集を行いました。・これまでの成果を査読付きの国際会議論文として公表を行いました。初年度においては,研究機関の移動が予定されている中で,評価に必要な回路の作成が完了していることからおおむね順調に進展していると判断しております。本研究では,RTLレベルで設計が可能である再構成可能なプロセッサのさらなる高スループット化かつ低消費電力処理を達成するために,以下について取り組みました。(1)研究代表者が提案したASIC-FPGA協調設計によって開発されたファイアウォールの評価を行いました。この結果,FPGAのみで設計されたファイアウォールのスループットを大幅に上回る384Gbpsで処理可能であることが明らかになりました。(2)研究代表者の研究機関の移動に伴い,プロセッサの開発環境の整備を新たに行いました。現在の研究機関においてもプロセッサの設計およびチップ設計を行えるようになりました。(3)ウェーブパイプラインの自動化設計に有益なな経路解析ツールの開発を行いました。加えて,アルゴリズムレベルで情報漏えいを防ぐために,今日のネットワーク環境やパケットを観測し,問題点および解決策を明らかにしました,具体的には,以下について取り組みました。(4)国内外の出張先においても,モバイル通信システム,公衆無線LANサービスにおけるセキュリティの状況について調査を行いました。(5) Social Networking Service (SNS)アカウントを使用した公衆無線LAN認証システムの問題点を明らかにし,その問題の解決方法を提案しました。これまでの成果は,査読付き論文および国際会議論文として公表を行いました。研究機関の異動に伴い,新たにプロセッサおよびチップ設計環境の構築が必要になりました。新しい環境におけるネットワーク構成等に対応するための設定が必要になり,この設定にCかなりの時間を要した結果,CADの環境整備にかなりの時間を要した。この結果,本年度に実施予定であったチップ設計がおこなうことができませんでした。一方で,ファインチューニングの自動化設計に有益な経路解析ツールの開発が行えたため,「やや遅れている」と判断しております。

本研究では,RTLレベルで設計が可能である再構成可能なプロセッサのさらなる高スループット化かつ低消費電力処理の達成と標的型攻撃に対応するために,以下について取り組みました。(1)さらなる高速・低消費電力化を実現するために,ウェーブパイプライン化回路の性能を向上させる必要があります。ウェーブパイプライン手法の性能向上のための手法としてファインチューニングがありますが,これまでFPGAのような再構成可能なデバイス上での実現は本研究のみです。本研究ではさらに再構成可能なデバイスの特徴を生かしファインチューニングの自動化を提案しました。そのために必要な経路解析ツールの開発を行いました。(2)今日,標的型攻撃の検知は機械学習が使用されています。機械学習の処理についても高速・低消費電力化が不可欠です。本研究ではこれまで開発してきたRTLレベルで開発可能なFPGAの適用が有益であることを提案しました。(3)国内外の出張先においても,モバイル通信システム,公衆無線LANサービスにおけるセキュリティの状況について調査を行いましたこれまでの成果は,国際会議論文として公表を行いました。本研究の計画段階では,標的型攻撃の検知するために再構成可能なハードウエアの特徴を生かしたサンドボックスを開発することでした。しかし,今日の研究においては,機械学習にて標的型攻撃の検知のほうが検知率とハードウェアコストの観点で有効であり,本研究においてもそのように変更を行ったためです。作成した回路の評価後,チップ化を行う予定です。IPSプロセッサのチップ化および標的型攻撃防御システムの開発を行います。今後の研究では,自動化ファインチューニング機能を搭載したFPGAの開発と評価を行います。研究機関の移動を予定していたため,チップ設計に必要な計算機の購入を次年度としたため。本年度に予定していたチップ設計が行えなかったためです。チップ設計およびチップ化およびそれらの成果発表のための旅費に使用します。プロセッサの開発と評価を次年度に実施するため。主な使用用途は開発のための費用及び評価のための費用と成果発表とそのための打ち合わせ旅費に使用します。チップ設計に必要な計算機の購入を予定しています。
Holliday構造DNAの分岐点移動反応の顕微鏡による直接観察

DNAは2本のDNA鎖が撚り合わさった右巻き2重らせん構造をとるが、様々なタンパク質や化学物質の作用によって、らせんのねじれ量が変化する。例えば、DNA上の遺伝情報が転写される際には、転写開始点付近の約10塩基対が解離して約1回転分らせんが巻き戻る。DNAの特異的な蛍光染色剤である臭化エチジウムは(EtBr)、塩基対の間に滑り込むようにして結合し、塩基対間の角度を1分子あたり約26度減少させ、その結果DNAの2重らせんは巻き戻される。これらの構造変化はDNAの密度や電気泳動度の変化から予測されていたが、1本のDNAが構造変化する様子を直接観察した例はなかった。我々は1分子計測技術を用いて、転写開始やEtBrの結合に伴うDNAの巻き戻りを、顕微鏡下で直接観察することに成功した。2本鎖DNAの一端をスライドガラス表面に固定し、他端を微小なポリスチレンビーズに結合させる。DNAにねじれが生じると末端に結合させたビーズが回転する仕組みである。回転が観察しやすいように、ビーズが2個連結した双子ビーズを用いている。また、DNAのねじれが正確にビーズに伝わるように、ビーズの直径(500nm)よりも短いDNA(150nm)を用いている。スライドガラスにDNAを結合させる方法やDNAの高次構造を工夫することで、RNAポリメラーゼの転写伸長反応や、RuvABによる分岐点移動反応を観察することができるようになった。本法を用い、1本のDNAのねじれ運動を計測することで、DNA結合物質がDNAを構造変化させるメカニズムを解析できる。また本法は、ポリメラーゼ、ヘリカーゼ、相同組換え関連タンパク質等がDNAに作用するメカニズムの研究に、大いに役立つものと考えている。DNAの相同組換えの過程では十字型構造をしたHolliday構造DNAが形成され、この十字型分岐点の移動により組換えが進行する。分岐点移動反応にはRuvABタンパク質複合体が関与する。RuvAはHolliday構造に特異的に結合するタンパク質である。RuvBは六量体のリング構造を形成し、RuvAを両側から挟むようにしてRuvAと相互作用する。分岐点の移動はRuvBのATP加水分解エネルギーを利用して行われる。RuvAB複合体によるDNA相同組換えの機構を詳細に解析することを目的として、光学顕微鏡下でHolliday構造DNAの分岐点移動を直接観察する系を開発した。Holliday構造DNAの一端をガラスに固定し、反対側の端に磁気ビーズを付け、RuvABによる分岐点移動時におこることが予想されているDNAの回転をビーズの回転運動として、顕微鏡下で観察することにした。溶液中にRuvABとATPを加えると、予想通りビーズの回転が観察された。ATP濃度を変えて、ビーズの回転を観察した結果、ATP濃度依存的に回転速度の上昇が見られた。Vmax、Kmはそれぞれ1.57回転/秒、65□Mであった。Holliday分岐点がDNA1ピッチ分(10.4bp)進む間にビーズは2回転するはずなので、回転速度から見積もったVmaxは8.2bp/秒である。同じ条件下で、生化学実験から得られたRuvABによる分岐点移動反応の速度は、低濃度ATPにおいては1分子解析で求めた速度とほぼ一致した。このことから、DNAの回転がビーズの回転に正しく伝えられていることが示唆される。しかし、生化学実験で得られたVmaxは20.5bp/秒で、1分子解析の結果の約2.5倍であった。この結果はDNAにつけたビーズが抵抗となることで、分岐点移動の速度が遅くなっていることを示唆している。
慢性腎臓病進行抑制のための医薬連携システムの確立と検証

本研究では、CKD患者における医療機関と院外薬局との間の診療情報提供をより確実かつ具体的に行う医療連携システムにより、CKD患者における服薬管理の向上と、薬剤師によるCKD療養指導の可能性について検証を行い、CKD重症化予防に寄与することを目的とする。平成28年度より、診療報酬で新たに「かかりつけ薬剤師」として、専属の薬剤師が患者のお薬相談にのる制度が確立された。当初予定していた指導介入研究は実施が困難となり、かかりつけ薬剤師制度が開始し、各薬局におけるCKD療養指導に対する取り組みがどのように変容したか個別調査を行う方針とした。平成29年度より、日本腎臓学会による腎臓病療養指導士の認定制度が発足し、薬剤師、看護師、管理栄養士が腎臓病療養を担う資格を有することになった。調剤薬局に勤務する薬剤師も本資格を有することができ、服薬指導に活用されることが期待されている。人口20万人規模の都市の主として調剤薬局に勤務する薬剤師を対象とした地元の薬剤師会の会員192名を対象に、アンケート形式で調査を行った。本調査は筑波大学医学医療系医の倫理委員会の承認を得た。アンケートは192名中87名が返送され、回収率は45.3%であった。性別は男性33名、女性50名、未回答4名で、年代は50代が最も多く、次いで30代であった。調剤の経験年数は平均17.8年であった。服薬指導の時間は患者一人当たり平均6.1分で、回答者の50%はかかりつけ薬剤師を担当していたが、そのうち79%は腎臓病や腎機能に関する指導は以前より増えていないと回答した。腎臓病療養指導士の認知度は32.6%であったが、19.0%は今後取得予定であると回答しており、認知度が高まると取得を目指す薬剤師が増え、腎臓病に関する指導も増えてくることが期待された。平成26年度は地区薬剤師会、地区医師会と連携をとり、研究に参加する医療機関と調剤薬局へ説明を行い、各地域における医薬分業・服薬指導における現状の把握とニーズの検討を、患者・薬剤師へアンケート調査を行い検証した。患者からは、服薬内容に対する関心が高く、服薬指導を薬局でもっと行ってほしい、より知識を深めたいとの要望が多く聞かれた。調剤薬局の薬剤師からは、服薬指導は服薬方法、注意点、服薬アドヒアランスの確認、副作用について、併用薬の注意など多項目にわたりバランスを取りながら指導しており、腎機能に関する情報は指導に有用と理解していた。知りたい腎機能の情報としては、eGFRと腎疾患診断名が最も多く、次いで血清Crの順であった。疑義紹介の内容では投与量、投与日数、禁忌薬が多く、疑義紹介のしやすさについては、「医療機関・医師による」が最も多かった。今後は、医師・薬剤師とのミーティングを定期的に行い、アンケート結果により明らかとなった問題点の解決方法や次年度以降の具体的な服薬指導のあり方を確認する。本研究はCKD患者における医療機関と院外薬局の間の診療情報提供をより確実かつ具体的に行う医薬連携システムにより、CKD患者における服薬管理の向上と、薬剤師によるCKD患者の療養指導を行い、CKDの重症化予防に寄与することを目的とする。平成27年度は平成26年度に引き続き、地区薬剤師会との連携を行った。調剤薬局の薬剤師からは、服薬指導の際に腎機能に関する情報提供があると非常に有用であるとの意見があった。また、お薬手帳の交付と外来における服薬指導が患者の医療費負担になることで、これまでの服薬指導をさらに進めて腎機能の保持により役立つ指導方法の確立が望まれた。一方、平成28年度からは「かかりつけ薬剤師」の新設が示唆され、その実態がどのようなものになるかにより、調剤薬局の指導方法が異なり、研究方法が大きく影響されることが懸念された。このため、介入研究は診療報酬改定の内容が明らかになってから再検討を行うこととした。介入研究の立案を行うにあたり、平成28年度の診療報酬改定により「かかりつけ医薬剤師」が新設され、その動向を確認してから研究計画を立案することとなり、平成28年度に研究立案がずれ込んでいる。平成23年度より、慢性腎臓病において、医療機関と院外薬局の間の診療情報提供をより確実かつ具体的に行う医薬連携システムの構築を行い、慢性腎臓病患者における服薬管理の向上とをはかり、重症化予防につなげるパイロット研究を行ってきた(平成2325年度、基盤研究C)。メリットとして、いつも同じ薬剤師が薬のことをまとめて把握でき、体調の変化の確認や薬の管理も万全になり、夜間や休日などいつでも相談・対応にのることを掲げており、患者の服薬指導をよりきめ細かく行う内容となった。一方、患者につきそれぞれ専属の薬剤師が決まることで、各薬剤師が競って個別指導を行うようになり、薬局の指導方針も重なることから、先行した研究のように指導内容の評価を研究サイドで均質化することが困難となった。そこで今後は、かかりつけ薬剤師制度が開始し、各薬局におけるCKD療養指導に対する取り組みがどのように変容したか個別調査を行う方針として、現在準備を進めている。

平成29年度からは、日本腎臓学会による腎臓病療養指導士の認定制度が発足し、薬剤師、看護師、管理栄養士が腎臓病療養を担う資格を有することができるようになった。調剤薬局に勤務する薬剤師も本資格を有し、服薬指導に活用することが期待されている。今回の個別調査では、こうした療養指導制度に対する薬剤師の意向調査も検討する。平成28年度の診療報酬改定により「かかりつけ薬剤師」が新設され、調剤薬局の服薬指導に与える影響が大きく、指導介入研究から実態調査に研究内容を変換する必要が生じた。平成28年度より、診療報酬で新たに「かかりつけ薬剤師」として、専属の薬剤師が患者のお薬相談にのる制度が確立された。今後は、かかりつけ薬剤師制度が開始し、各薬局におけるCKD療養指導に対する取り組みがどのように変容したか個別調査を行う方針とした。平成29年度より、日本腎臓学会による腎臓病療養指導士の認定制度が発足し、薬剤師、看護師、管理栄養士が腎臓病療養を担う資格を有することになった。調剤薬局に勤務する薬剤師も本資格を有することができ、服薬指導に活用されることが期待されている。今回の個別調査ではこうした療養指導制度に対する薬剤師の意向調査も検討する。平成29年度は薬剤師がCKD療養指導を担うために必要な要件と資材を現在の状況において検討を行った。日本腎臓学会の腎臓病療養指導士は応募資格である講習会受講者数が平成29年度に1203名おり、うち22%が薬剤師であった。同資格取得のためには薬剤師によるCKD患者の服薬管理指導の見学研修の他、看護師によるCKD患者への生活相談や医療福祉制度の紹介、腎代替療法の選択説明、管理栄養士による栄養指導の見学研修を積むことが必要であり、さらにCKD療養指導に関する筆記試験を行い合格者が腎臓病療養指導士に認定される。CKD療養指導全般における知識を共通プラットフォームとして取得した上で、各職種による専門指導を行う体制であった。CKDを広く知るための教材や診療ガイドなど、薬剤師が最新の情報を得るためにどのような媒体が望まれるのか、アクセスとして書籍、電子書籍、Webなどのニーズの調査や、実地研修あるいはそれに準じた研修プログラムの必要性が挙げられた。以上から薬剤師の意向調査の原案の作成を行った。平成28年度より、診療報酬で新たに「かかりつけ薬剤師」が新設され、調剤薬局の服薬指導に与える影響が大きく、指導介入研究から実態調査に研究内容を変換する必要が生じた。本研究では、CKD患者における医療機関と院外薬局との間の診療情報提供をより確実かつ具体的に行う医療連携システムにより、CKD患者における服薬管理の向上と、薬剤師によるCKD療養指導の可能性について検証を行い、CKD重症化予防に寄与することを目的とする。当初予定していた指導介入研究は実施が困難となり、かかりつけ薬剤師制度が開始し、各薬局におけるCKD療養指導に対する取り組みがどのように変容したか個別調査を行う方針とした。
平和貢献活動の国際比較分析-NGO・NPOにみる平和維持と環境保全の位相と変容-

1.本研究の狙いは、平和や環境をめぐる実態と価値観などの国際学術調査を通じて、国際社会における多様性などを比較分析することにより、その位相と変容を構造的に解析する点にある。この目的は、研究の成果が21世紀における国際社会の平和秩序と環境保全のための政策立案などに寄与、貢献することにある。2.具体的な調査研究とその分析手法としては、次の通りである。(1)国際学術調査は、日中仏米の4カ国を対象に、第1次及び第2次に亘って実施した。第1次では平成10年度に日中両国を対象に、平成11年度に仏米両国を対象に、第2次は平成12年度に中国を除く(国策による規制強化で断念)日仏米3カ国を対象に、それぞれ実査を実施した。(2)第1次実査データでは日本の実態分析をはじめ、日中比較、日中仏比較、日中仏米比較を、第2次実査データでは日仏米比較を分析する一方、設問間のクロス分析及び回答グループによるクラスター分析や因子分析などを通して、より複雑、多重な2次加工分析を実施した。(3)環境に関しては、平成10、11年度の理論構築と文献解析を踏まえて、平成12年度には環境財政、とりわけ国民経済計算に占める「環境・経済統合勘定」を中心に、米国の林野行政における生態系環境の政策的管理及び森林認証システムをめぐる生態系環境の経営的管理における日米EU比較を解析した。3.本研究では、国際学術調査と文献解析などを通じて、国際社会における平和と環境をめぐる価値観の多様性を、主として「平和観」と環境財政、とりわけ「環境・経済統合勘定」を中心に多重解析してきた結果、それぞれに多くの新しい知見を得た。「平和観」をはじめ、平和秩序や環境保全をめぐる国際間の価値観の多様性を再確認する一方、その位相と変容の落差の大きさも新発見であり、「環境・経済統合勘定」の新方式の開発に見通しをつけたことも大きな収穫であった。1.本研究の狙いは、国際社会で活躍するNGO・NPOの平和維持と環境保全をめぐる諸活動の実態を調査・分析して、その位相と変容を構造的に考察・解析することにより、21世紀へ向けての平和秩序の創造と維持に寄与・貢献するため、政策提言に役立てることにある。2.そこで、日中仏宋の4ヵ国におけるNGO・NPO諸団体を対象に実査を掛け、国際比較分析を計画、第1年度には日中の実査を実施。現在、集計・分析中で、第2年度に仏米の実査を予定、4ヵ国の集計・分析結果が出揃う第3年度に総合分析を取りまとめる予定である。3.日本の国内調査では、NGO約370団体を対象に実査した結果、全体の約50%、185団体の回答を得ている。中国調査では、中国でのNGO概念が未成熟で、掌握が不可能なため、やむなくNGOに代わる、学識経験者及び知識層300人を無作為抽出、全体の80%、238票の回収率。4.調査内容は、大別して前半は戦争と平和について、後半は自然観や文明観をはじめ、ものの見方・考え方・生活様式と社会規範など、主に価値観や世界観を含め、内面的な属性を調査している。1.本研究の狙いは、日中米仏の4カ国を対象に、平和貢献と環境保全をめぐる諸活動の実態を調査して平和や環境をめぐる価値観の多様性を国際比較分析することにより、構造的な位相と動態的な変容を解析する点にある。

2.初年度には、日中両国での実査を実施、調査結果を集計、分析した結果、平和観や核問題などで日中の学識人の間には大きな落差があることがわかるなど新しい知見を得ることができ、朝日新聞(1999.9.5日付朝刊第2社会面、図付き85行4段見出し)及び読売新聞(1999.8.1日付朝刊第2社会面、61行3段見出し囲み記事)がその成果の一端を相次いで採り上げ、記事化してくれた。3.新しい知見の主な諸点は、次の通り。(1)平和の範囲について、日本では「世界・全人類まで」「地球・自然・宇宙まで」と答えたのが9割を超えたのに対し、中国は約4割に止まった。一方、「所属する国民・国家まで」と答えた人が日本では約3割にも満たなかったが、中国では4割を超えた。(2)戦争に関する考え方では、「いかなる理由があろうと戦争は許されない」と考える人が日本では8割近くいたのに対し、中国では2割足らず。逆に「正当防衛など許される」と答えた人が中国では8割近くいた。(3)核兵器について、日本では6割余りが「廃絶されるだろう」と答えたのに対し、中国では「永遠に廃絶されない」「代わる大量殺りく兵器が登場する」などと答えた人が6割を超えた。4.平成11年度には、予定通り米仏両国の実査に入っており、この調査結果が得られ次第、集計・分析作業に入り、いよいよ日中米仏の4カ国に亘る国際比較分析作業に着手する。この分析結果を見ながら、平成12年度には日中米仏の4カ国に亘る環境・自然・文明等の価値観の多様性を探る最終実査に入り、すでに得ている平和と戦争をめぐる価値観との多重解析作業に入る予定である。1.本研究の狙いは、日中米仏の4カ国を対象に、平和や環境をめぐる価値観の多様性を国際比較分析することにより、構造的な位相と動態的な変容を解析する点にある。特に平和に関しては「平和観」で、環境に関しては「環境財政」とりわけ国民経済計算での「環境・経済統合勘定」で、その位相と変容を多重解析する点にある。2.「平和観」では、平成10年度には日中両国を対象に、平成11年度には米仏両国を対象に、それぞれ実査を実施したのに続いて、平成12年度には次の調査・研究を実施した。(1)日中仏3カ国の比較分析(2)日中仏米4カ国の比較分析(3)日米仏3カ国の第2次実査とその比較分析(中国の実査は、国策の制限強化により断念した)(4)これまでの実査データによる因子分析など、より多重な2次加工分析3.「環境財政」では、平成10、11年度の理論構築と文献解析を踏まえて、平成12年度には次の調査・研究を実施した。(1)環境政策の基本である環境基本計画の推進及びその政策的評価のあり方についての分析(2)環境保全への政策的監査のあり方及び財政的評価の理論構築(3)環境財政、具体的には環境税、デポジット、課徴金、交付金など、欧米における先進事例の分析とその経済的効果の解析(4)国民経済計算での「環境・経済統合勘定」を国連・各国モデルについて分析4.平和と環境をめぐる価値観の多様性を、主として「平和観」と「環境財政」とりわけ「環境・経済統合勘定」で多重解析してきた結果、それぞれに新しい知見を得た。「平和観」をめぐる落差の大きさも新発見であり、「環境・経済統合勘定」では国連・各国モデルの限界を超える新方式の開発に到達したことも収穫である。