hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発泡ポリスチレンのリサイクルによる被覆型導電性ポリマー微粒子の調製

初年度は、(1)発泡ポリスチレンを溶解する溶媒としてジクロロメタンを採用して、発泡ポリスチレン溶液の物性(粘性、密度、界面張力)と、最終的な複合体微粒子の大きさを決定する液・液分散系の諸特性(液滴径、分布)との定量的関係を明らかにするとともに、最適操作条件を確立した。(2)液・液分散系に磁性特性を発現するマグネタイト粉末を添加して、分散液滴表面へ付着する付着量と添加方法(添加量、添加時期)との依存性を明らかにするとともに、最適操作条件を確立した。(3)付着特性を改良するために、シランカップリング剤によりマグネタイト粉末の表面処理を実施して親水性・疎水性の度合いを変化させ、付着量、付着層構造、付着形態、等に及ぼす影響について明らかにするとともに、複合体微粒子の形状的特性について評価した。次年度は、(1)発泡ポリスチレンの溶媒として、環境に負荷を与えないリモネンを採用してポリスチレン溶液を調整し、液・液分散系の特性(滴径分布、平均滴径)と液物性(粘性、密度、界面張力)との定量的関係を明らかにした。(2)マグネタイト粉末を分散相(リモネン溶液)と連続水相にそれぞれ添加して、内部分散型や被覆型の構造の複合体微粒子が生成されることを確認し、それぞれの性状的特性(導電性、比抵抗)について評価した。(3)複合体微粒子の最外層に、光触媒効果を発現する二酸化チタンの付着層を形成させるために、マグネタイトと二酸化チタンの両粉末の添加時期が付着層構造に及ぼす影響を明らかにした。以上の結果より、発泡ポリスチレンを素材としたマテリアルリサイクル法により、機能性複合体微粒子を調整するための操作法を確立するために不可欠の基礎的知見が得られた。本年度実施し、得られた結果および進展状況は以下のようである。(1)廃棄された発泡ポリスチレンを溶解する良溶媒の検討を行い、主として蒸発温度から制約をうける調製法を考慮してジクロロメタン(約500°C)とリモネン(約160°C)が条件に適していることを明らかした。そして、これらの溶媒に発抱ポリスチレンを溶解した溶液を分散相として、この溶液と相溶性のない連統水相とから形成される液液分散系を調整し、最終的に生成される複合体微粒子の幾何学的特性(比表面積、大きさ、形状)を支配する各種の液液物性(界面張力、両相の粘度および密度)を測定した。このような測定を、それぞれの溶媒に対して発泡ポリスチレンの溶解量を段階的に変化させて実施し、溶解濃度と液液物性の定量的関係を導出した。(2)この液液分散系に種々の未処理の導電性固体粉末(ニッケル、マグネタイト)を添加して、分散液滴表面への付着挙動(付着量、付着層構造)を分析、評価した。そして、この基礎データに基づいて、カップリング剤による固体粉末の表面処理により、すなわち、液液系に対する親和性の度合いを種々変化させることにより、付着量と付着構造に及ぼす影響を明らかにした。これらの結果から、固体粉末の液液系に対する接触角と付着挙動の関係を明らかにした。(3)生成された被覆型導電性微粒子の幾何学的特性、付着挙動、性状的特性(導電性)を測定解析し、調製条件(粉末添加量、表面処理の度合い、液液分散系での剪断力強度)との関係を明らかにした。なお、複合体微粒子の導電性の測定には、粉粒体専用の導電性測定セルを作成し、集合体としての値を求めた。本年度実施し、得られた結果は以下のようである。

(1)発砲ポリスチレンの良溶媒として、環境に負荷を与えないリモネンを採用してポリスチレン溶液を調整し、液・液物性(粘性、界面張力、密度)を測定した。そして、この溶液を分散相とした液・液分散系を形成する条件(攪拌動力、界面活性剤濃度、ポリスチレン濃度)と分散液滴特性(滴径分布、平均滴径)との定量的依存性を明らかにした。(2)マグネタイト粉末を分散相に添加する場合と、連続水相に添加する場合について、詳細の検討を実施した結果、前者の場合には内部分散型が、また、後者の場合には被覆型複合体微粒子が生成されることを明らかにした。さらに、被覆型となる構造の複合体粒子表面には、マグネタイト付着層が多層構造となっていることを明らかにした。(3)複合体微粒子の最外層に、光触媒作用を呈する二酸化チタン粉末の付着層を形成するための調整条件を検討した。そして、二酸化チタン粉末の添加時間に最適条件が存在することが判明した。すなわち、マグネタイト粉末の付着層上にさらに二酸化チタンの単一の付着層を形成するためには、一定時間経過することが必要であること、この時間は攪拌強度や連続水相のPHに強く依存することが判明した。以上のことより、発砲ポリスチレンを有効利用するためのリサイクル法が確立された。
糖輸送系とその作動機構に対する神経の調節作用

交感神経系が組織へのグルコ-スの輸送・利用を制御していることを立証し、その作用様式を明らかにする目的で、2ーデオキシグルコ-ス法による各組織への糖の取り込み、サイトカラシンBとの特異的結合による糖輸送体の動態および細胞膜小胞を用いたグルコ-ス輸送活性に及ぼす視床下部の作用、ならびにin vitroでの糖輸送活性に影響を与える諸因子の解析を行い、以下の知見を得た。1.交感神経系の中枢である視床下部腹内側核(VMH)を電気的あるいは化学的に刺激すると、糖の取り込み速度は心筋、褐色脂肪組織および骨格筋でのみ著明に増加した。しかし、視床下部外側核の刺激は無効であった。また、褐色脂肪での糖の取り込み増加は、交感神経切除によってほぼ完全に抑制された。2.VMH刺激後の心筋から形質膜ならびに低比重ミクロソ-ム分画を調製し、糖輸送体の動態を調べたところ、両膜分画の輸送体の数ならびに解離定数に変化は認められなかった。これに対して、イスンリン投与後の心筋では形質膜分画での輸送体数の増加とミクロソ-ム膜分画での輸送体数の減少を認めた。3.他方、VMH刺激後の心筋より調製した形質膜小胞のDーグルコ-スに特異的な輸送活性は有意な上昇を示すことから、VMH刺激による筋組織へのグルコ-スの取り込み速度の亢進は、輸送体分子の活性化に起因すると考えられる。4.骨格筋形質膜小胞を用いて糖輸送活性に影響を及ぼす種々の因子の効果を検討した。その結果、骨格筋の可溶性画分、およびバナジン酸、亜セレン酸がin vitroでの糖輸送活性を促進することが判明した。神経系が組織での糖利用を調節することを立証し、その作用様式を明らかにする目的で、ラットを用い、2-デオキシグルコ-ス法にて糖の組織への取り込みと、サイトカラシンB結合量にて糖輸送体動態に及ぼす交感神経系の作用について検討し、以下の新知見を得た。1).交感神経系の中枢である視床下部腹内側核(VMH)を電気的に刺激すると、心筋、褐色脂肪組織(BAT)での糖の取り込みが著しく増加し、骨格筋でも増加した。しかし、横隔膜、白色脂肪組織では変化がなかった。また、BATでの糖の取り込み増加は、その支配神経を外科的に切除しておくと抑制される。2).上記の糖取り込み亢進が起こる条件下に心筋、BATでの糖輸送体動態を調べたところ、糖輸送体の細胞内プ-ルから細胞膜への移行、すなわち細胞膜画分の糖輸送体数の増加は認められず、また糖に対する親和性にも変化がなかった。これに対し、インスリン投与では、心筋、BATとも細胞膜画分での糖輸送体数の増加と細胞内プ-ル糖輸送体の減少が見られた。3).BATに対する生理的な交感神経刺激ともいえる寒冷暴露では、糖の取り込み亢進が著しかった。数日間の寒冷暴露では細胞膜画分の糖輸送体数の増加を伴うものの、数時間の暴露では糖の取り込み増加が顕著であるにもかかわらず糖輸送体数の増加は見られなかった。この寒冷暴露の効果は、BATの神経切除によって抑制された。これらの成績は、組織での糖利用がインスリン作用に依存しない神経系による調節を受け取ることを明らかにしており、その細胞膜を介する糖の取り込み増加の様式が輸送体そのものの活性変化によることを示唆している。前年度における研究成果から、交感神経系の中枢である視床下部腹内側核を刺激すると、褐色脂肪組織、心筋および骨格筋への糖の取り込みが特異的に亢進することが明らかになった。

またこのとき、心筋や褐色脂肪では、糖輸送体の細胞内プ-ルから細胞膜への移行は起こらないことを示す実験結果を得た。そこで、本年度においては、交感神経の作用様式を解析するため、以下の実験を行った。1.腹内側核刺激後の心筋より形質膜小胞を調製し、Dーおよびー[^3H]グルコ-スを用いて小胞内へのDーグルコ-スに特異的な輸送活性を測定した。その結果、VMH刺激後のラットの筋形質膜の輸送活性は対照動物のそれと比べて有意に上昇していることが判明した。一方、[^3H]サイトカラシンBとの特異結合から算定した糖輸送体数は変化しないので、腹内側核の刺激による糖輸送活性の上昇は形質膜に存在する輸送体分子の活性化に由来すると思われる。2.筋形質膜の糖輸送体活性化のメカニズムを解析するため、ラットの骨格筋より調製した形質膜小胞を用いて、糖輸送活性に影響を及ぼす種々の因子の効果を検討した。その結果、骨格筋の可溶性画分、およびバナジン酸、亜セレン酸がin vitroでの糖輸送活性を促進することが判明した。しかし、これらは膜小胞の物理的性質に影響を与えている可能性もあり、今後の検討が必要である。3.骨格筋への糖の取り込みに対する交感神経の作用をより直接的に証明し、その作用機構を解析するモデルとして、筋弛緩剤投与下の麻酔ラットの座骨神経を電気刺激する実験系の開発をめざした。現在、下肢骨格筋への糖の取り込みを促進する至適条件を検索中であり、今後の研究に引き継ぐことにした。
有糸分裂キネシンEg5の多段階光スイッチ機構を持つ阻害剤を利用した機能制御

キネシンEg5は、細胞周期のM期の進行において細胞有糸分裂に関わる重要な役割を担っている生体分子機械である。Monastrolなどの特異的阻害剤は、抗ガン剤として注目されている。申請者らは、これまでにアゾベンゼンなどのフォトクロミック分子の誘導体が、これらの阻害剤を模倣して光可逆的にEg5の機能を阻害することを明らかにした。本研究では、フォトクロミック分子であるアゾベンゼンとスピロピランの誘導体を融合させた、これまでに無い高効率、且つ多段階の光スイッチ機構をもつフォトクロミックEg5阻害剤の開発を行い、細胞レベルでEg5の活性を光可逆的に制御することを試みる。
極限的液体潤滑の分子熱工学的研究

平行な固体壁面間に挟まれた厚さ数ナノメートルの液膜における熱流体現象を,大規模分子動力学シミュレーションにより解析した。二つの固体壁の相対運動により液膜にせん断を与えることにより、粘性加熱を生じて液膜の温度が上昇し,液膜から固体壁に熱伝導が生じる。マクロなエネルギーの流れとしては,固体壁の運動エネルギーが液膜に流入して流れのエネルギーとなり,それが液膜内で熱エネルギーに変換されて再び固体壁に還流する現象である。大規模な分子動力学シミュレーションにより、これらのエネルギー変換における高非平衡状態の発現や,固液界面や液膜内における熱エネルギーや運動量の輸送特性と,それを支配する液体分子間・液体分子-固体分子間・固体分子間の伝搬機構について現象とメカニズムの詳細を明らかにすることが,本研究の目的である。固体壁は数種の分子スケールの構造を表面に持つものを想定し,液膜を構成する分子としては単原子分子・直線分子・水・直鎖状分子など様々なものを想定して,それらの組み合わせによる多様な系について解析を行った。この解析により,熱流束の構成要素である個々の分子間エネルギー伝搬について,全熱流束に対する分子運動の各自由度の寄与や,界面近傍におけるその寄与の割合の変化などを明らかにした。また,大きな熱流束・運動量流束が固液界面を通過するとき,多くの系においてその通過抵抗は固体表面における格子スケールの分子配置構造(例えば,表面に露出している結晶面の違い)により大きな影響を受けること,この意味において運動量伝搬特性は当該方向の分子運動自由度の熱振動のエネルギーの伝搬と同じメカニズムに支配されていること,なども明らかにした。本研究の成果は,ナノスケールの熱流体現象に新たな知見を加えるだけでなく,求められる特性を持つナノスケールの潤滑システムの構築や,固液界面を多数含むナノデバイス等の設計に応用されることが期待される。高いせん断速度、極薄の潤滑液膜厚など極限的な状態において固体壁間の摩擦特性を決定するミクロな要素として、(1)液膜あるいは液体の性質を一部失った液体分子層における運動量及びエネルギーの伝搬(2)固液界面における(固液間の)運動量及びエネルギーの伝搬や速度・温度ジャンプの2点についてその特性を支配する要因を明らかにするため、分子動力学シミュレーションを行った。まず固体壁-液膜-固体壁の計算系を構築し、液体として今年度は、単純でありながら最低限の回転自由度をもつ分子である直線分子を選択した。2つの固体壁に相対速度を与えて液膜にせん断を加えた状態で発生する運動量流束や、粘性加熱により発生する熱エネルギーが液膜から固体壁に流れる熱流束を詳細に計測し、申請者が提唱する分子間エネルギー伝搬の概念を用いて整理した結果、固体表面から23nm以内の液膜内にあっては、2分子間における回転運動エネルギーの伝搬がマクロな熱流束になす寄与が減殺されて、熱流束は主に分子の併進運動エネルギーが分子間で伝搬されたものであること、特に、温度勾配方向(個液界面に垂直な方向)周りの回転運動エネルギーについては、温度勾配の方向に逆流していること、併進運動エネルギーの伝搬は主に温度勾配方向の運動自由度により行われ、他の自由度の運動はまったく寄与していないこと、などを明らかにした。現在は、界面の性状により固液界面における配向が変化するなど複雑な現象を示し、実用上も重要な水に研究の重点を移し、解析を開始しつつある。2つの固体壁面間にナノメートルオーダの厚さの液膜が存在する状態で固体が摺動して液膜にせん断を与える状況を想定して、液膜を構成する物質(分子種)や固体壁の構造(分子の配置)に様々なものを想定して分子動力学シミュレーションを実施した。

すなわち、液体分子として並進運動の自由度のみをもつ単原子分子、最低限の回転自由度をもつ直線分子、複雑な分子間相互作用をもつ水を選択し、固体壁には白金の様々な結晶面((111)、(110)、(100)の各面)を想定し、これらの組み合わせによる系について固体壁を50100m/sでそれぞれ反対方向に動かして、固体壁から液膜への運動量の伝搬や、粘性加熱により液膜内に発生した熱エネルギーの固体壁への伝搬を解析した。固体壁の速度は、近年ナノ液膜による潤滑が大きな問題となっているハードディスクの周速度として典型的なものである。シミュレーションの結果、単原子分子や直線分子など固体分子との相互作用が比較的弱い液体分子の場合に、固液界面におけるエネルギー(熱エネルギー、流れの運動エネルギー)の伝搬特性が、固体壁面の分子スケールの構造に大きな影響を受けていることが明らかとなった。すなわち、熱エネルギーの伝搬に関係する分子の並進運動の3自由度は、等しくエネルギー伝搬に寄与しているわけではなく、固体分子が密に配置されている(111)面の場合は壁面に垂直な方向の自由度のみが寄与すること、分子列が多少の間隙をもって配置される(110)面の場合は、分子列に垂直で壁面に平行な方向の自由度が大きく寄与することが見出された。これは固体壁面の分子スケールの「粗さ」が分子の運動エネルギーの伝搬に大きな影響を与えることを示しており、この結果、マクロな流れの運動エネルギーあるいは運動量の伝搬も、せん断流れの方向と固体壁面の「粗さ」の方向との組み合わせで大きく変化し、スリップの大小が決定されている。摺動する平行な固体壁面間にナノメートルオーダーの厚さの液膜が存在する状態での熱流体現象を、大規模分子動力学シミュレーションにより解析した。この系では、液膜が固体壁からせん断を受けることにより粘性加熱を生じて温度を上昇させ、液膜から固体壁に熱伝導を生じるが、マクロなエネルギーの流れとしては、固体壁の運動エネルギーが液膜に流入して流れのエネルギーとなり、それが液膜内で熱エネルギーに変換されて再び固体壁に還流する現象である。これらのエネルギー変換における高非平衡状態の発現や、固液界面や液膜内における熱エネルギーや運動量の輸送特性と、それを支配する液体分子間・液体分子-固体分子間・固体分子間の伝搬機構について現象とメカニズムの詳細を明らかにすることが、本研究の目的である。今年度は、各種の分子スケール構造を表面にもつ固体壁と、単純液体・水・直鎖状分子からなる液膜の組み合わせからなる様々な系について、解析を行った。また、マクロな流れの影響を排除して固液界面における熱エネルギーの伝搬を解析するため、静止した固体壁間に温度差を与えて熱伝導を観測する分子動力学シミュレーションも各種パラメータについて実施した。
免疫シンチグラフィ、治療における正常組織集積の低下と腫瘍集積の向上の工夫

免疫シンチグラフィにおいて、標識核種として撮像に適したエネルギ-と半減期を持つ^<111>Inは、肝臓への集積が高く、応用上の問題点となっている。そこで、体内において、抗体から遊離すると思われる^<111>Inを肝臓に摂取される前に除去する目的でDTPAを投与し効果を検討した。^<111>Inは、DTPA anhydride法で抗体にDTPAを結合させ、ゲル濾過精製したDTPA抗体を^<111>InClと反応させ作成した。さらに、ゲル濾過しフリ-の^<111>Inを除去した。^<111>In標識抗体を、人血清中で37°Cでインキュベ-トし、経時的に採取し高速液体クロマトグラフィで分析すると、^<111>Inの放射活性は抗体分画(1)から分子量50000から60000の分画(2)に移り、4日後には約50%の活性が分画(2)に移った。この系にDTPAを添加しておくと分画(2)には放射活性は出現せず、分子量1000以下の分画(3)に放射活性は出現する。蛋白量は経時的は変化は見られなかった。分画(2)は、トランスフェリン分画であり、通常の標識法では血清中で^<111>Inは比較的不安定であり、遊離した^<111>Inは容易にトランスフェリンと結合し肝臓へ取り込まれるものと思われる。DTPAは、遊離した^<111>Inをトランスフェリンよりはがすことが示唆された。そこでラット肝細胞を培養し、肝細胞への標識抗体の取り込みをDTPA存在下に検討した。肝細胞への^<111>Inの取り込みは培養系にDTPAを添加することにより減少したが、摂取された^<111>Inは、DTPAにより除去できなかった。担癌マウスに、標識抗体をluCi/lug/mouse投与後、DTPAを連日、0.52.0mg/mouse腹腔内投与し、経時的に屠殺し生体内分布を検討した。各臓器の%ID/gを比較すると、4日目の、肝臓、賢臓のカウントがDTPA投与群において有意に低下し、かつ、体重当たりヒト換算で臨床に投与しうる0.5mg/mouse投与においても、肝、賢の取り込みは有意に低下し、キレ-ト剤による正常臓器への^<111>In集積の軽減の可能性が示された。
積分方程式による粘性流れ問題の近似解析

境界要素法にならび積分方程式が,粘性流れ問題に対して有効な近似計算手法となり得る可能性を3つの主題に関してさぐり,次のような成果をあげることができた.境界条件への適用性と3次元問題への拡張性を有する原始変数法によるアプローチでは,必要な積分方程式の誘導および基本解の構成を基にして, Newton-Raphson法による解析手法を開発した.キャビティ・フロー問題に対し,提案手法の検証を行い, Re=10^4迄の流れに対しても低次の未知関数による粗い要素分割でも良精度の非定常解が得られることがわかった.なお,現在, Newton-Raphson法を用いることなく高レイノルズ流れをシミュレートできる新しい境界型解法も開発している.渦度法は,上記原始変数法にくらべて未知量を少なくすることに特徴を有するが,境界条件への適用性に問題が残る.こゝでは,流れ関数をテーラー展開してskin boundaryの考え方を導入する手法を提案した.この手法を用いて, 2次元問題に対する適用性と有効性を示した.3.自由表面を有する粘性流れ問題の近似解析粘性流れを対象とするには,まず始めに,ポテンシャル流れの自由表面問題が解決されなければならないという立場で研究を行った.こゝではDoldとPeregrineらが砕波の解析に用いたアルゴリズムを一般の自由表面流れ問題の解析に応用した.関数のテーラー展開を利用することによって,特別な非線形解析手法を必要とすることなく2次元貯槽内の液体スロッシング現象を効率的にシミュレートできることを示し,粘性流れ問題への拡張の足掛りを作った.境界要素法にならび積分方程式が,粘性流れ問題に対して有効な近似計算手法となり得る可能性を3つの主題に関してさぐり,次のような成果をあげることができた.境界条件への適用性と3次元問題への拡張性を有する原始変数法によるアプローチでは,必要な積分方程式の誘導および基本解の構成を基にして, Newton-Raphson法による解析手法を開発した.キャビティ・フロー問題に対し,提案手法の検証を行い, Re=10^4迄の流れに対しても低次の未知関数による粗い要素分割でも良精度の非定常解が得られることがわかった.なお,現在, Newton-Raphson法を用いることなく高レイノルズ流れをシミュレートできる新しい境界型解法も開発している.渦度法は,上記原始変数法にくらべて未知量を少なくすることに特徴を有するが,境界条件への適用性に問題が残る.こゝでは,流れ関数をテーラー展開してskin boundaryの考え方を導入する手法を提案した.この手法を用いて, 2次元問題に対する適用性と有効性を示した.3.自由表面を有する粘性流れ問題の近似解析粘性流れを対象とするには,まず始めに,ポテンシャル流れの自由表面問題が解決されなければならないという立場で研究を行った.こゝではDoldとPeregrineらが砕波の解析に用いたアルゴリズムを一般の自由表面流れ問題の解析に応用した.関数のテーラー展開を利用することによって,特別な非線形解析手法を必要とすることなく2次元貯槽内の液体スロッシング現象を効率的にシミュレートできることを示し,粘性流れ問題への拡張の足掛りを作った.
強相関電子系酸化物での酸素介在磁性電子のＸ線共鳴磁気散乱研究

高エネ研放射光PF-BL-6C実験ハッチ内に放物面多層膜X線ミラーを設置し、移相子と高精度AFC-5u型4軸回折計を制御した。これにより放射光X線を高効率で集光でき、X線共鳴磁気散乱強度が高精度で測定可能となった。フェリ磁性化合物であるマグネタイについて、Fe K吸収端で微弱な共鳴磁気散乱信号を計測した。そのエネルギー依存性から、分光法では観測不可能な電子軌道をA、Bサイト独立に観測できた。その結果は、Feと隣接酸素原子、さらに遠方のFe原子との間で超交換相互作用が存在することを示唆する。更に、共鳴磁気散乱強度をフーリエ合成し、混成軌道が関与する磁性電子密度分布を求めた。放射光X線回折実験ステーションにおいて、移相子を通過した後のX線を集光することを目的として、放物面多層膜ミラーを設計し、そのミラーを用いた放射光集光システムを構築した。X線ミラーは、高エネ研Photon FactoryのビームラインBL-6Cにおいて、移相子と回折計の間に設置することが可能なように設計された。そして、移相子通過後のX線を放物面多層膜ミラーで集光することに成功した。X線共鳴磁気散乱強度は微弱であり、試料結晶のサイズが直径0.1mm程度と小さいため、X線強度を集光して試料に照射することは、S/N比を向上させる上で重要である。ダイヤモンド完全結晶移相子を利用する本研究では、ビームライン設置X線ミラーの利用はX線強度が弱くなり現実的ではない。それとは独立の集光システムが完成し、その集光システムによる円偏光反転が可能になったことの意義は非常に大きい。集光システムの導入と合わせ、4軸回折計を整備した。そのうえで、FeK吸収端での放射光を用いたX線回折技術と計測技術の確立に努めた。放射光の直線偏光をX線移相子で円偏光X線に変換し、単結晶用AFC-5小型4軸回折計に入射することで、多数のブラッグ反射に対し共鳴磁気散乱強度の測定を実施している。共鳴磁気情報を軌道電子の遷移に帰属させ測定波長を決めるため、最初にX線磁気円二色性(XMCD)を測定している。X線回折が電子雲の観察を得意とすることから、今後、Fe 3dや4p電子に係わる酸素電子の寄与も考慮した混成軌道に対し、吸収端での電子遷移メカニズムの解明や不対電子密度の解析が進むものと期待する。放射光X線回折実験用放物面多層膜ミラーを導入したことで、高強度X線が利用できるようになった。高エネ研Photon FactoryのビームラインBL-6Cに設置した4軸回折計の試料位置で、エネルギーが7 keVのX線が設計通りに集光できることを確認した。さらに、4軸回折計に直径が0.1 mm程度の単結晶試料をマウントし、方位マトリックスを精密化した後に、X線共鳴磁気散乱強度を充分なS/N比で観測できることを確認した。X線磁気円二色性(XMCD)効果を利用するとともに、共鳴磁気散乱強度のエネルギー依存性も独立に求め、実験波長を特定の電子遷移に合わせた。その上で、Fe KおよびMn K吸収端で円偏光放射光X線を用い、結晶構造解析用の3次元データ測定を行った。左右円偏光間での共鳴磁気散乱強度の非対称度の観測から、マグネタイトやBaフェライト中のFe原子の磁性電子の磁気モーメントの分布を求めた。X線回折が電子雲の観察を得意とすることから、今後、Fe 3dや4p電子に係わる酸素電子の寄与も考慮した混成軌道に対し、吸収端での不対電子密度の解析を行う。放射光X線用放物面多層膜ミラーを導入し、高エネ研Photon FactoryのビームラインBL-6Cに設置した4軸回折計を用いて、X線共鳴磁気散乱強度を測定した。その結果、Fe K吸収端において、共鳴磁気散乱因子のエネルギー依存を求めることができた。Fe3O4はスピネル構造をとる混合原子価化合物であり、Feイオンが入る4配位Aと6配位Bサイトをもつ。そのイオン分配は、逆スピネル型[Fe3+]A [Fe2+]B [Fe3+]B O4であり、AサイトのFe3+とBサイトのFe3+が超交換相互作用で反平行に配置すると考えられている。Fe K前吸収端のピークは3d磁性電子の非占有軌道が関係する電子遷移に由来し,結晶場の対称性や原子価状態に敏感である。本研究では、希土類磁石による磁場中(磁場:0.18 T)に直径0.13 mmのFe3O4

球状単結晶をセットし、左右円偏光での強度差に由来する共鳴磁気散乱の非対称度を解析し,共鳴磁気散乱因子f"mを求めた。そのf"mは、軌道のスピン分極に対応しており、up-spinで4配位サイトに対応するeとt2軌道分布と、またdown-spinでは6配位サイトのt2gとeg軌道分布とする電子遷移と関係づけられた。この結果はLSDA計算ともよく一致している。更に、その電子遷移に対応するX線で、左右円偏光の回折強度の差を係数としたフーリエ合成を行い、磁性電子に関係する電子密度分布を解析した。このように、円偏光放射光X線を用いて、Fe KおよびMn K吸収端での特定の電子遷移に合わせた実験ができることを確認し、結晶構造解析用の3次元データを得た。左右円偏光間での共鳴磁気散乱強度の非対称度の観測から、マグネタイトやBaフェライト中のFe原子の磁性電子の磁気モーメントの分布を求めるとともに、磁性電子密度解析を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。固体物理・X線結晶学26年度が最終年度であるため、記入しない。放物面多層膜ミラーの導入。4軸回折計および計測に関する技術的確立。放物面多層膜ミラーの導入して、4軸回折計制御システムを立ち上げ、放射光強度測定実験が可能になった。現在、放射光円偏光X線を利用して、酸化物試料で共鳴磁気散乱強度を測定しながら、磁気構造解析を精力的に行っている。今後は4軸回折計を用いた計測技術の向上を目指しながら、X線共鳴磁気散乱の強度測定に集中する。特に、電子軌道の磁気情報に着目した完全構造解析を目指す。研究計画には特に変更はない。4軸回折計により収集されたX線共鳴磁気散乱に関する3次元回折強度を解析し、磁気構造解析を行う。フーリエ合成法を併用しながら、電子軌道の磁気的解析を目指す。共鳴磁気散乱の強度測定を本格化させる。経費の大半は、X線散乱実験のための実験材料や実験小物類などの消耗品と旅費にあてる。直接経費次年度使用額が生じた理由は、X線ミラーシステムの導入に集中したためであり、翌年度の研究費と合わせて共鳴磁気散乱強度測定に使用する計画である。"寒剤等に消耗品費が多くかかる低温実験が当年度には計画より少なくなった。また、人件費や謝金については、その支出を極力抑え、自前での作業に切り替えたためである。旅費の支出が少なかったのは、国際会議がアジアで開催されたためである。当年度少なかった低温実験を翌年度には多く計画しており、消耗品費が増加する。旅費についても、すでにカナダでの国際会議に参加登録しており、翌年度分と合わせて使用する予定である。
世界の家政学領域における「人材育成」・「社会への発信」方法に関する研究

世界の家政学の動向に対応した「人材育成」を担い、かつ、家政学の本質を「社会へ発信」する方法として、ICTと家政学を活用した国際交流プログラムやそれを支援するweb上のプラットホームの開発と実践を行い、その可能性と課題を明らかにした。本研究は、わが国の家政学領域における「人材育成」「社会への発信」方法の改善をめざして、世界の家政学領域における、学会、初等・中等(家庭科の展開)・高等教育機関レベルでの「人材育成」「社会への発信」方法の実態を調べ、今後わが国における具体的な施策の提案と実践、若手(学生を含む)を中心としたわが国からの発信、リーダーシップをとれるような仕組みつくりに着手することを目的にするものである。平成18年度は、まず、フィンランドにおけるThe 5^<th> International Household & Research Conferenceおよびその前日に行われた国際家政学会(IFHE)主催のIFHE Position Statement会議に出席することにより、世界の家政学の動向を知ることができたことが最大の収穫であった。本研究のテーマである家政学における「人材育成」や「社会への発信」は、世界の家政学でも重要なテーマであり、今後、家政学領域の高等教育のあり方、研究・教育のあり方が問われていること、さらに、国際的に協同(コラボレイト)することが求められていることを確認した。今後、学会レベルでは国際家政学会・米国家政学会、初等・中等教育では、フィンランドや日本、高等教育機関レベルでは米国で行われている取り組み事例に焦点をあて、具体的に明らかにすることが有効であると思った。また平成18年度には、ICT、および家庭科のコンテンツを利用した「シンガポールと日本の高校生による国際交流プログラム」(eメール、TV会議、HP作成)および「国際交流授業をコーディネートできる家庭科教員育成のためのプログラム」(高校生の交流授業への参加、情報収集、プログラム企画)の検討・実施を行い、改善点を明らかにした。来年度は、平成18年度で明らかになった課題を追究する研究・実践・提案を行いたい。本研究の目的は、世界の家政学領域における、学会、初等・中等(家庭科教育)、高等教育機関レベルでの「人材育成」「社会への発信」方法の実態を調べ、わが国で家政学領域が進展する仕組みづくりを検討することである。平成19年度に実施した主な研究成果は以下のとおりである。1)国際家政学会において若手研究者育成をめざすYPN(Young Professionals Network)へ参加することでYPNの目的や活動について情報を収集した。その結果、2005年に設立、世界において家政学領域の若手研究・教育者が主体的に仲間と対話しながら、ネットワークを広げ、励ましあいながら、キャリアをつんでいこうとする実態を理解した。家政学領域は今までになく、国際的な連携が進みつつあることを再確認した。2)米国家政学会とともに米国家政学のアーカイブをコレクションしており、旧家政系学部が発展し続けている米国のコーネル大学を視察。旧家政系学部であるヒューマン・エコロジー学部における理念・目標・カリキュラム、エクステンション・サービス、アーカイブの活用方法などについて資料収集、各関係者への直接のインタビュー、アーカイブを実現し長く学部長を務めたFirebaugh教授へのインタビューも行った。その結果、学部名称が変わっても、学部の理念の中に家政学の本質を活かすことの重要性、また、その実現に、家政学の歴史をアーカイブするなどの取り組みが有効に働くこと、(人々の健康を実現するための)政策分析などの分野が重要であることを確認した。研究大学において科学をべースとして家政系学部が生き残る可能性を理解した。3)その他、今後、世界的なレベルで社会貢献できる若い家政学者育成へつながるよう、中等・高等教育機関レベルで、家政学とICTを活用した国際交流プログラムの実践を支援するための準備(国際学会における発表、Web上でのプラットホームの作成、設備の整備、大学における国際的視野をもつ授業の展開など)を行った。本研究の目的は、世界の家政学の動向に対応した「人材育成」を担い、かつ、家政学の本質を「社会べ発信」する方法(場所や機会の提供)を模索し、わが国における家政学領域の発展へ貢献することである。平成20年度に実施した主な研究・実践内容は以下のとおりである。1)国際家政学会のYPN(Young Professionals Networkによるワークショプ(於:スイス。ドイツのセングプロフェッショナルのグループが企画運営。10カ国から約40名が参加)へ参加。世界の若い世代の家政学者のニーズを知り、家政学を次世代へつなぐために、世界レベルで若い世代を育てることの大切さを実感した。2)国際家政学会(スイス、ルツェルン)にて、今までの研究成果を発表することで、他国の家政学者の関心を知り、本研究の展可能性を確認した。3)国際交流プログラムを支援するとともに人材育成と社会への発信の役割を果たすプラットホームのさらなる開発を行った。4)家政学とICTを活用した国際交流プログラムの実施(事例(1)「シンガポールの中学生と日本の大学生による国際交流授業」TV会議、事例(2)「シンガポールの中学生、日本の高校生・大学生(サポーターとして)による国際交流プログラムプラットホームの活用事例」グループワークによる課題解決型学習、掲示板の活用、パワーポイント作成、TV会議)を行い、その課題と発展可能性を考察した。5)名古屋女子大学においで質の高い家庭科教員養成のためのプログラム開発として、国際交流プログラムを視野にいれた授業を行った。7)報告書を完成、印刷した。
肝線維化および肝発がんにおけるTLL1-TGFβ相互活性化機構の解明

C型肝炎治癒後(C型肝炎ウイルス排除後)数年経過後の肝発がんに関連するメタロプロテアーゼTLL1はTGFβ前駆体を活性型に変換する作用と、コラーゲン前駆体を切断し成熟コラーゲン繊維の産生を促進する作用を持つ。反対に、TGFβは初代肝細胞や肝星細胞においてTLL1自身の発現を誘導する。したがって、我々は当初、発がんに関連するTLL1遺伝子多型がTGFβ-TLL1相互活性化機構を増強し、線維化亢進を引き起こすことが肝発がんの原因であると考え研究を行ってきた。一方、詳細な解析の結果、TGFβによるTLL1発現誘導は12時間でピークに達すると速やかに収束するのに対し、TLL1ホモログであるBMP1の発現は長期間持続することがわかった。したがって、当初の予想と異なり、肝線維化に重要なのはBMP1であり、TLL1は補助的に作用することが予測された。一方、in vitroで培養した肝星細胞を継代するとTGFβを添加しない場合でも一過性のTLL1発現誘導が見られた。さらに、TLL1のプロテアーゼ基質として炎症や発がんに関連するサイトカインであるANGPTL2が報告されており、実際に精製TLL1がANGPTL2分子を切断することを確認した。以上から、詳細は不明であるが、TLL1は組織傷害とそれに起因する炎症反応に関連する可能性が出てきた。今後、TLL1発現ベクターによるTLL1遺伝子の強制発現、およびRNA干渉法によるTLL1遺伝子ノックダウン実験を行い、肝星細胞における炎症関連遺伝子やそれらがコードするタンパクがどう変化するかを突き止めることを計画している。肝炎、肝線維化、肝発がんにおけるTLL1の機能は線維化促進そのものではなく、組織傷害や炎症など、一過性の速い生理現象に関連する可能性が出てきた。しかし、TLL1遺伝子発現を誘導するTGFβ以外のサイトカインやシグナル伝達は不明のままである。また組織傷害・炎症におけるTLL1の標的分子も不明であるため、これらを解明するための実験を行う必要がある。TLL1の発現を誘導する各種サイトカイン、シグナル伝達系の探索を行う。またTLL1によって切断されうる標的分子およびTLL1制御下にある遺伝子群を同定するため、TLL1強制発現およびTLL1遺伝子ノックダウン実験を行う。得られたサンプルを用いてmicroarray解析やプロテオーム解析を行い、TLL1制御下の遺伝子群およびTLL1標的分子の同定を試みる。TGFβによるTLL1遺伝子発現誘導が想定より短期間で一過性であったため、その詳細な解析を優先的に行い、TLL1活性測定実験を行わなかった。したがって消耗品予算が未使用となった。次年度は、予定していたTLL1活性測定実験に加え、TLL1新規標的分子の探索のためのプロテオーム解析、マイクロアレイ解析に次年度使用額を充当する予定である。
難治性皮膚疾患・乾癬の免疫病態解析

乾癬は原因不明の難治性皮膚疾患である。本症の病態に自己免疫の機序が関与しているか否かは明確ではない。Corneodesmosin (CDSN)欠損マウスの皮膚病変がヒトの乾癬と類似することを踏まえ、CDSN欠損マウスの皮膚を移植したレシピエントマウスに抗IL-22中和抗体を投与する実験を行った。その結果、抗IL-22中和抗体投与マウスとコントロール抗体投与マウスとの間で皮膚病変に明らかな差異を認めなかった。今後は、Th17系の炎症性サイトカインであるIL-23の関与についても検討する必要がある。表皮ケラチノサイトに発現し、かつ乾癬の疾患感受性遺伝子であるcorneodesmosin(CDSN)遺伝子の生理的機能を明らかにする目的でCDSN欠損マウスを作製したところ、CDSN遺伝子産物が表皮の恒常性維持に必須の役割をもつことが明らかになった。すなわち、CDSN欠損マウスの表皮は角質ケラチノサイトの接着障害によって角質層が容易に剥離・脱落し、マウスは生後早期に死亡した。このことから、角質デスモゾームの構成分子CDSNが表皮の角化のプロセスを制御し、皮膚バリアー機能に必須の役割をもつことが初めて明らかとなった。しかしながらより重要な知見は、CDSN欠損皮膚をヌードマウスの背部に移植してCDSN欠損皮膚の変化を長期に観察したところ、表皮の著明な肥厚、錯角化、表皮への炎症細胞浸潤といったヒトの乾癬にきわめて類似した病理組織所見を認めたことである。これらのケラチノサイトにおいては乾癬に認められるStat3の活性化も観察された。このことから、CDSNは単にケラチノサイト間の接着を担うのみならず、ケラチノサイトの生物学的機能にも重要な役割をもち、その機能障害が乾癬病態に何らかの役割をはたしていることが示唆された。以上の知見を十分な個体数を用いて確認するとともに、これらの病態プロセスに炎症性サイトカインがどのように関わっているかを明らかにする目的で、IL-22に対する中和抗体やIL-12/IL-23の共通構成要素であるp40に対する中和抗体をCDSN欠損皮膚を移植したヌードマウスに投与し、その効果を病理学的に検証する予定である。表皮ケラチノサイトに発現し、かつ乾癬の疾患感受性遺伝子であるcorneodesmosin (CDSN)遺伝子の生理的機能を明らかにする目的でCDSN欠損マウスを作製したところ、CDSN欠損マウスの表皮は角質ケラチイサイトの接着障害によって角質層が容易に剥離・脱落し、マウスは生後早期に死亡した。さらに、CDSN欠損皮膚をヌードマウスの背部に移植してCDSN欠損皮膚の変化を長期に観察したところ、表皮の著明な肥厚、錯角化、表皮への炎症細胞浸潤といったヒトの乾癬に類似する病理組織所見を認めた。そこで、これらの病態プロセスに炎症性サイトカインがどのように関わっているかを明らかにする目的で、IL-22に対する中和抗体をCDSN欠損皮膚を移植したヌードマウスに投与し、その効果を病理学的た検討した。皮膚移植部の肉眼的観察では、IL-22中和抗体投与マウスとコントロール抗体投与マウスとの間で明らかな差異を認めなかった。すなわち、両群マウスともに移植皮膚部の膨隆と毛の脱落を認めた。続いて移植皮膚片を回収し、involucrin、loricrin、keratin 10(K10)等に対する抗体を用いた免疫組織染色によって皮膚の形成状態を評価したところ、IL-22中和抗体投与マウスにおいてはコントロール抗体投与マウスと比較し、明らかに表皮形成状態が良好であった。今後はIL-12/IL-23の共通構成要素であるp40に対する中和抗体との併用効果についても検討する予定である。CDSN欠損皮膚をヌードマウスに移植した際に見られる乾癬様病態に免疫系がどのように関与しているかを調べるため、レシピエントマウスにIL-22/IL-23に対する中和抗体の投与を行い、抗体投与群と非投与群の移植皮膚について病理組織学的評価を行った。これまでの研究から、乾癬の病変部位で過剰産生が知られているIL-22やIL-23の病態への関与が示唆されている。そこで、皮膚移植とともにレシピエントマウスにIL-22に対する中和抗体を隔日投与した(150 microgram/mouse、腹腔内投与)。移植から4週間後、IL-22に対する中和抗体を投与した群と非投与群から移植皮膚組織を採取し、病理組織学的評価を行った。

続いて移植皮膚片を回収し、involucrin、loricrin、keratin 10 (K10)等に対する抗体を用いた免疫組織染色によって皮膚の形成状態を評価したところ、IL-22中和抗体投与マウスにおいてはコントロール抗体投与マウスと比較し、明らかに表皮形成状態が良好であった。今後はIL-12/IL-23の共通構成要素であるp40に対する中和抗体との併用効果についても検討したい。他方、これまでレシピエントマウスとしてT細胞を欠損するヌードマウスを用いているが、乾癬病態における獲得免疫系の関与を明らかにする目的で、CDSN欠損皮膚をヌードマウスに移植した後、レシピエントマウスの腎被膜下に、さらに別のドナーマウスから採取した胎仔胸腺を移植して獲得免疫系(T細胞)を再構築する実験を計画中である。これにより、より生理的に近い免疫システム環境下でCDSN欠損皮膚がもたらす乾癬病態を評価できる。timed-matingによる胎仔皮膚の回収とヌードマウスへの皮膚移植手術といった技術にも精通し、実験はおおむね予定通り進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚バリアー機能に関係する遺伝子の遺伝子改変マウスと交配することにより、CDSN欠損マウスにおける表皮形成障害のメカニズムを検討する必要がある。
LDL受容体欠損家兎におけるin vivo遺伝子修正:標的相同組換えと受容体を介した遺伝子導入による新たな遺伝子治療の試み

ウイルスベクターを用いる遺伝子導入は安全性に問題がある。我々はウイルスベクターを用いずに、新たに開発されたリポソームにリガンドを結合させ、受容体を介して遺伝子を導入する安全な技術を改良した。一方、家族性高コレステロール血症は著明な高コレステロール血症を呈し、若年から冠動脈疾患を惹起する重要な疾患であり、LDL受容体欠損が原因であることがすでに明らかにされている。我々は、本疾患のモデル動物であるWHHL家兎に新たに開発した方法を用いてLDL遺伝子の導入を試みた結果、導入に成功した。LDL受容体cDNA450μg静注投与により、最大10%の低下と3週間の効果持続を確認した(Gene Therapyに掲載予定)。また、リンパ球におけるLDL受容体遺伝子発現を確認した。今後、研究をさらに発展させて、LDL受容体cDNA投与量の増加および操り返しの投与により、LDL受容体遺伝子発現を増加させ、LDLコレステロール低下作用の増加および推持が可能であるか確認したい。transferrin受容体を介したin vivoでのLDL受容体遺伝子導入に成功し、血清コレステロール、LDLコレステロール低下およびリンパ球におけるLDL受容体遺伝子発現を確認した。合成陽性脂質である(+)-N, N[bis(2-hydroxyethyl)-N-methyl-N-[2,3-di(tetradecanoyloxy)propyI]ammonium iodideと中性脂質であるDOPEからなるリポソームに対して、transferrinをリガンドとして結合させたのち、rabbit LDL受容体cDNAを高発現プロモーターを含むベクター(PTARGET)に結合させたconstructを用いてリポソーム-リガンド-DNA複合体をしたうえ、HIHHL家兎に静注投与した後血清総コレステロールおよびLDLコレステロール値を経時的に測定した。LDL受容体cDNA50μg投与で、7日後に最大、総コレステロールは約10%(P<0.05)、LDLコレステロールは約12%(P<0.01)、LDL受容体cDNA100μg投与で、10日後に最大、総コレステロールは約18%(P<0.05)、LDLコレステロールは約20%(P<0.01)の低下を認め、3週間後に投与前値に復した。また、上記のリポソーム-リガンド-DNA複合体をmm家兎に静注投与した後、経時的に採血し、リンパ球におけるLDL受容体mRNAの発現を検討した。LDL受容体cDNA100μg投与後、5日で最大の発現(対照の5倍)を認めた。今回用いた遺伝子導入法は、ウイルスベクターを用いない方法で、安全かつ容易に導入が可能で、他の遺伝子導入にも広く応用できる有用な方法である。我々はウイルスベクターを用いずに、新たに開発されたリポソームにリガンドを結合させ、受容体を介して遣伝子を導入する安全な技術を改良した。LDL受容体cDNA50μg静注投与により、最大10%の低下と3週間の効果持続を確認した(Gene Therapyに掲載予定)。今後、研究をさらに発展させて、LDL受容体cDNA投与量の増加および繰り返しの投与により、LDL受容体遺伝子発現を増加させ、LDLコレステロール低下作用の増加および維持が可能であるか確認したい。
ME導入による生産技術・組織の変革および熟練の移転に関する国際比較

本研究は,国際(日英独)比較の視点からME生産技術の導入・使用と企業経営の諸問題を,工作機械企業を事例にして明らかにしている.具体的には別冊報告書(5月1日提出予定)に示されているとおり,次の点を明らかにしている.第1章「日本,西独,英国の工作機械産業の概要」では,この業界の世界市場で日本が優勢的地位を占めている理由を,精度中位の汎用機(NCI工作機械)の生産に焦点を合わせかつ低価格で生産することに成功したこと等,英独との比較の視点から明確にされている.第2章「製造工程におけるコンピューター化」では, ME生産技術の特徴を純粋に技術的視点から明らかにし,第3章「工作機械産業とME技術」では,個別企業におけるME技術の開発・導入の経過について経営戦略的な観点から分析している.第4章「ME機器導入過程の社会的側面-日独比較-では,アンケート調査に基づき,(1)ME導入の意思決定過程に,経営内の13の各機関ないし各階層の人々がどの程度関与したか,(2)ME導入に対し労働者ないし労働組合が賛成(反対)した場合,さらに(3)ME導入・使用の下で労使関係上コンフリクトが生じたか,生じた場合どんな手段で解決したかを明らかにしている.第5章「ME生産技術の企業内雇用および職務編成に及ぼす影響」では,国際比較の視点から,企業内雇用への影響,職務編成の相違とその理由・背景等を明らかにし,第6章「国際比較に見るME生産技術の導入・使用への労働組合の対応」では, ME技術=ニュー・テクノロジー協定の締結状況と協定の内容を,スカンジナビア諸国,英国,西独,日本を比較し,それぞれの特徴を明らかにしている.本研究は, ME生産技術と企業経営について,工作機械企業を中心にして国際比較の視点から分析している点において斬新であり,学界に裨益するものと確信している.本研究は,国際(日英独)比較の視点からME生産技術の導入・使用と企業経営の諸問題を,工作機械企業を事例にして明らかにしている.具体的には別冊報告書(5月1日提出予定)に示されているとおり,次の点を明らかにしている.第1章「日本,西独,英国の工作機械産業の概要」では,この業界の世界市場で日本が優勢的地位を占めている理由を,精度中位の汎用機(NCI工作機械)の生産に焦点を合わせかつ低価格で生産することに成功したこと等,英独との比較の視点から明確にされている.第2章「製造工程におけるコンピューター化」では, ME生産技術の特徴を純粋に技術的視点から明らかにし,第3章「工作機械産業とME技術」では,個別企業におけるME技術の開発・導入の経過について経営戦略的な観点から分析している.第4章「ME機器導入過程の社会的側面-日独比較-では,アンケート調査に基づき,(1)ME導入の意思決定過程に,経営内の13の各機関ないし各階層の人々がどの程度関与したか,(2)ME導入に対し労働者ないし労働組合が賛成(反対)した場合,さらに(3)ME導入・使用の下で労使関係上コンフリクトが生じたか,生じた場合どんな手段で解決したかを明らかにしている.第5章「ME生産技術の企業内雇用および職務編成に及ぼす影響」では,国際比較の視点から,企業内雇用への影響,職務編成の相違とその理由・背景等を明らかにし,第6章「国際比較に見るME生産技術の導入・使用への労働組合の対応」では, ME技術=ニュー・テクノロジー協定の締結状況と協定の内容を,スカンジナビア諸国,英国,西独,日本を比較し,それぞれの特徴を明らかにしている.本研究は, ME生産技術と企業経営について,工作機械企業を中心にして国際比較の視点から分析している点において斬新であり,学界に裨益するものと確信している.61年度交付申請書の「実施計画」に記述した本年度3つの課題について、つぎのような実績が得られた。1.日本の工作機械企業3社(O社,M社,Y社)でのアンケートとインタビューの結果、マイクロエレクトロニクス(ME)技術導入後の組織変化、導入に際しての教育・訓練方法、人事評価については、3社ともに共通の面が見られたが、ME技術の導入に関する意思決定の態様では、その企業の固有の発展経過、経営者の行動特性の相違等に依拠し、O社では、現場の技術者および研究開発部門からME導入が提案されトップが決定するというボトム・アップ方式が典型的に示されたのにたいして、Y社ではトップ・ダウン方式が典型的であった。また3社の製品戦略を見ると、Y社で多数需要者のための量産品、O社とM社では注文生産を含む精度の高い多品種少量生産の相違が明確に現われた。2.西独,英国の研究者によるそれぞれの国でのケース・スターディーは、英国で2社、西独で1社について行なわれたが、残り3社については次年度夏頃までに連絡を密にとり完全なものにしたいと考えている。3.日本の工作機械産業の動向についての資料蒐集はほぼ終了するとともに、西独についても西独の研究者による調査報告が日本側に寄せられている。英国についても資料蒐集はかなり進んでいるので、日英西独の国際比較の形式で次年度までにまとめられる予定である。さらに本年度は、研究分担者のうち2名が、昭和61年4月末にベルリン自由大学で開催された経営の国際比較に関するシンポジュームに参加し、ME技術導入の職務構造に及ぼす影響、および日本の労働市場に関し報告(使用言語英語)を行ない、裏面に記されている学術雑誌に研究報告を行なっている。