hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平均特性と個人間変異の統合による重層的認知制御機構の神経基盤の解明

認知制御における個人間変異の規定因と行動制御、作業記憶、パターン認識、視覚意識における制御の役割を解明するために、5つのプロジェクトを実施した。マインドワンダリング、視覚性作業記憶、図的表現の理解、両眼視野闘争を題材に、fMRI実験、脳波測定、tDCS等の手法を用いて、各現象・課題に関連した脳領域(DMN、頭頂葉、高次視覚領野など)と前頭前野の活動の間の相互作用を明らかにした。認知制御課題の個人差を検討するプロジェクトでは、MSIT課題における干渉効果がドーパミンとアセチルコリンに関連する遺伝子多型に影響されること、遺伝子型が脳領域間の結合性のパターンに影響していることを明らかにした。認知制御の神経基盤について、認知制御に関する課題成績の個人差を大規模サンプルで検討する実験と、視覚作働記憶、行動制御課題、両眼闘争、パターン認識という個別の認知課題の検討を継続した。大規模サンプルによる脳機能の個人差の検討は、MSITという認知の抑制機能を調べる課題を用い、課題時の脳活動、安静時の脳活動から得られるデフォルトモードネットワーク、構造画像から得られる脳の構造特性、遺伝子多型データ、BIS/BAS等の人格特性質問紙のデータの相互関連を解析している。現在までに、CHRNA4,DRD4の遺伝子多型と課題遂行時の脳活動に有意な関連が見出されている。今後、機能的結合性データ等との関連も検討するとともにサンプルを追加する予定である。個別課題については、視覚作働記憶では、刺激の選択的符号化、保持に関する脳波測定とともに、retrocue課題を用いた記憶内容の注意選択実験を実施し、記憶表象に対する注意の継時的切り替えにより全体としての記憶成績が向上することを見出した。行動制御については、マインドワンダリングが反応競合課題に及ぼす影響をtDCSを用いて検討し、DMNの活動がマインドワンダリングと関連することを見出した。また、MRI実験により瞑想時の注意制御過程の基礎的な検討を行った。両眼闘争については、両眼闘争事態における視覚意識の切替に関与する2種類の過程ーレチノトピック、非レチノトピックーを発見した。非レチノトピックな過程を用いて意識と注意の相互作用を検討するfMRI実験を開始した。パターン認識については、表刺激を用いて、ローカル、グローバルの2種類の読解課題を行っているときの脳活動、及び課題切り替え時の脳活動を調べた。その結果、2課題では異なる脳領域が活動すること、また課題切り替えにおいて下前頭接合部が関与することが明らかになった。認知制御の神経基盤について、視覚作働記憶、行動制御課題、両眼闘争、パターン認識という個別の認知課題における制御機構を検討する実験と、認知制御に関する課題成績の個人差を大規模サンプルで検討する実験を実施した。個別課題については、視覚作働記憶では、刺激の選択的符号化、保持に関連する脳活動を脳波測定によって検討し、選択符号化による記憶成績の促進と、低下がそれぞれ質的に異なる脳活動に基づくことを示す結果を得た。行動制御については、報酬を伴う行動選択課題を作成し、課題実行時の脳活動を観測するための予備的な行動実験を行い、MRI実験の実施準備を進めている。両眼闘争については、両眼闘争事態における知覚の交替速度の個人差に着目し、この個人差を反映する脳活動の探索を行い、V2, V3, V4vなどの初期視覚領野が知覚交替の個人差に強く関与していることを明らかにした。パターン認識については、表刺激を用いて、教示による認識モードの変化と脳活動、特に脳活動の機能的結合性の変化を調べるためにそのもととなる行動実験の開発と行動データの収集を行った。大規模サンプルによる脳機能の個人差の検討は、MSITという認知の抑制機能を調べる課題を用い、課題時の脳活動、安静時の脳活動から得られるデフォルトモードネットワーク、構造画像から得られる、脳の構造特性、遺伝子多型データ、BIS/BAS等の人格特性質問紙のデータを収集した。当該年度は、50名のデータを収集し、現在、各指標についての予備的な解析を進めている。今後これらの関連性等の解析を進めていく予定である。さらに、個別認知課題の要素を組み合わせた課題として、記憶と知覚的選択を組合わせた実験課題の開発を行った。こちらについては予備的な行動実験を実施したが、脳波実験やMRI実験に実装するためには行動データをより検討する必要がある。認知制御の神経基盤について、認知制御に関する課題成績の個人差を大規模サンプルで検討する実験と、視覚作働記憶、行動制御課題、両眼闘争、パターン認識の個別認知課題の検討を継続した。脳機能の個人差の検討は、これまで集めた50名のデータ(課題成績、課題中の脳機能イメージ、遺伝子多型、性格特性に関する質問紙)を解析した。さらに分析の精度を上げるために、これまでのデータに加えて、新たに50名のデータを採取した。視覚作働記憶では、刺激の選択的符号化、保持に関する脳波測定実験のデータの追加と分析を行い、、空間的特徴、非空間的特徴の抑制は記憶成績をそれぞれ低下、向上させること、この2つの効果は異なる脳波成分が関与していることを明らかにした。運動制御を要するGo/Nogo課題成績の個人差に関わるセロトニントランスポータ遺伝子の多型の関与を明らかにした。また経頭蓋直流電流刺激法により、注意制御を要する知覚的負荷課題成績が向上すること、およびその効果への後部帯状回および前頭前野内側部の関与を、fMRIにより明らかにした。両眼視野闘争中に視覚的意識が変動する際の視覚野の活動を、fMRIを用いて詳細に調べた。

視覚的意識と、その対象となる視覚刺激をレチノトピックに表象する活動および刺激の呈示されていない周辺視野を表象する領域の活動(ノンレチノトピック活動)の関係を、視覚処理の階層性に注目して解析した。両眼視野闘争には視覚野における異なる2つの処理が関与していることを示唆する結果を得た。大域的読解時に認知的制御に関わる知見に関して、課題の改良を行い追加の分析を行った。その結果、大域的読解時に線条外皮質や尾状核の活動がより高くなること、これらの活動差は、大域的読解時に表を構成するオブジェクト間の競合、課題と関連しない優勢な局所的読解により生じる行為スキーマの抑制が関与することを明らかにした。認知制御の神経基盤について、認知制御に関する課題成績の個人差を大規模サンプルで検討する実験と、視覚作働記憶、行動制御課題、両眼闘争、パターン認識の個別認知課題の検討を継続した。脳機能の個人差については、認知制御の脳内ネットワークの遺伝子多型による違いを検討した。認知制御にはドーパミン機構が関与しており、ドーパミン受容体の遺伝子多型が認知制御課題の個人差に影響を与えることが複数の課題で示された。視覚作働記憶研究では、特徴の組合せの記憶が位置を媒介する時と媒介しないときで異なる機序によっていることを示す脳波データを得た。また、選択的符号化時にも空間特徴と非空間特徴に関して異なる脳活動が関与していることを明らかにした。行動制御課題研究から、これまでに80名の健常成人を対象に経頭蓋直流電流刺激法(tDCS)による下頭頂葉刺激により、マインドワンダリング頻度が減少することを見出した。この成果を踏まえて、60名の健常成人を対象にfMRIを用いて、右下頭頂葉へのtDCSによる脳内ネットワークへの影響を明らかにした。両眼闘争研究では、これまでの成果を拡張し、ノンレチノトピックな処理には、高次視覚野の物体表象が関与しているとの仮説を立て、これを検証するための心理物理実験を進めた。このために従来よりもより広い視野範囲に視野闘争刺激を呈示できるような装置を開発し、見えるあるいは見えない物体画像によってプライミング効果が視野位置依存的に起こるかあるいは非依存的に起こるかを検証する実験を行った。パターン認識研究では、表の読解時の認知的制御メカニズムに関するfMRI実験を行った。その結果、読解の準備段階で大域的方略の場合は右の島と前頭前野弁蓋部、局所的方略の場合は右中前頭回の活動が高まることを見出した。認知制御における個人間変異の規定因と行動制御、作業記憶、パターン認識、視覚意識における制御の役割を解明するために、5つのプロジェクトを実施した。マインドワンダリング、視覚性作業記憶、図的表現の理解、両眼視野闘争を題材に、fMRI実験、脳波測定、tDCS等の手法を用いて、各現象・課題に関連した脳領域(DMN、頭頂葉、高次視覚領野など)と前頭前野の活動の間の相互作用を明らかにした。認知制御課題の個人差を検討するプロジェクトでは、MSIT課題における干渉効果がドーパミンとアセチルコリンに関連する遺伝子多型に影響されること、遺伝子型が脳領域間の結合性のパターンに影響していることを明らかにした。
アルコール中毒症の改善作用を有する植物乳酸菌の分子機構解明

以前の研究から、植物由来の乳酸菌(植物乳酸菌) Lactobacillus (Lb.)plantarum SN13Tには、アルコール性肝障害に特徴的なγ-GTPの高値を低減化させること(臨床研究結果)、そして、生菌体を摂取させた場合にのみエタノール摂取による中毒症状が改善されること(動物実験結果)が明らかにされている。この原因として、生菌として腸管内に到達した本株が、自身あるいは共存する腸内細菌叢を介して産生を促進する、あるいは抑制する化合物が関与する可能性を考えた。そこで本研究では、SN13T株生菌体の摂取によってもたらされる、アルコール中毒症の改善機構について、腸内の細菌叢解析とメタボローム解析を用いた動物実験を通じ、その特異的機能性分子と共に明らかにすることを目的とした。実験の結果、エタノール摂取によって有意に上昇する血清ASTおよびALTの値は、SN13T株生菌体の摂取によって低下することが確認された。また、腸内細菌叢解析の結果から、エタノール摂取群ではAllobacullum属およびAkkermansia属細菌の存在比率が減少したが、SN13T株の摂取によりその比率が回復することが観察された。一方、RF32目細菌の挙動については、これらの細菌とは全く逆の傾向を示した。メタボローム解析の結果からは、動物の体組織が腐敗する際に生成されるカダベリンやチラミンといった物質が、エタノール摂取群で上昇することがわかった。さらに、高タンパク質食を摂取している際にアミノ酸発酵の代謝産物として増加するイソ吉草酸やイソ酪酸の上昇も認められた。これらの結果は、過剰なエタノール摂取によって腸内細菌叢の変化が起こり、かつ、腐敗関連物質の産生が進んだことを示唆する。結論的には、SN13T株の生菌体の摂取は、腸内細菌叢の改善を通じて、腐敗物質の産生を抑制したものと考えられる。本年度は新規乳酸菌株の分離を行うと共に、SN13T株生菌体を投与した場合に表現型として観察された、アルコール中毒症状の回避作用と結び付くようなバイオマーカーの探索を中心として研究を進めた。まず、種々の薬用植物や果実より新たな乳酸菌の分離を試み、8株の乳酸菌株を分離・同定することができた。新たに分離した乳酸菌株を含め、SN13T株以外の菌株を用いて同様にアルコール中毒症状の回避作用に対する効果を動物実験により検討した。その結果、菌株により若干の違いは認められるものの、中毒症状の回避作用はSN13T株により特異的であることが明らかになった。続いて、アルコール濃度を増減させ、濃度に応じたマウスにおける中毒症状の変化を評価した。低濃度では症状が起こらず、また一定濃度を超えた場合には、SN13T株の摂取の有無に関係無く、致死的な中毒症状が認められた。アルコール中毒症状改善評価の指標を決定するため、バイオマーカーとして、モデルマウスより回収した血液中の炎症性サイトカインについて測定を行った。IL-1β, IL-6, IL-8,そしてIL-12の各サイトカインについて測定を行ったが、アルコール非摂取群も含め、特異的な変化は認められなかった。しかしながら、高濃度のアルコール摂取群においては、これまでの実験では認められなかった脾臓の委縮がアルコール摂取群に認められる一方で、SN13T株生菌体摂取群では抑制されていることが明らかとなり、中毒症状回避作用機序の解明に結び付く可能性が考えられた。新たに分離した乳酸菌株を含め、SN13T株以外の菌株を用いて同様にアルコール中毒症状の回避作用に対する効果を動物実験により検討した結果、これまでに実験を行った限りにおいては、中毒症状の回避作用はSN13T株に最も特異的であることが明らかになった。また、バイオマーカーとして、特異的に変化している炎症性サイトカインについて確認することはできなかったが、アルコール摂取濃度を変化させることにより、SN13T株生菌体の摂取によって改善される中毒作用のひとつとして、脾臓の委縮という現象を見出すことができた。本年度は、アルコール摂取量を増減させて昨年度に決定した条件を基に、腸内細菌叢解析ならびにメタボローム解析を行うべく、動物実験を行った。今回は、SN13T株生菌体の摂取によるアルコール中毒症状の改善作用を十分に発揮させる為、アルコール摂取開始一週間前より本株の摂取を始めることとした。また昨年度の研究結果から、バイオマーカーとして各種サイトカインの増減が認められなかったため、血液生化学検査をアルコール中毒症状の指標として取り扱うこととした。実験の結果、アルコール摂取によって有意に上昇していた血清ASTやALT,アミラーゼの値が、SN13T株生菌体の摂取によって抑制される事が確認された。飼育期間終了後に各群のマウスより回収した小腸、盲腸、および大腸内容物に含まれる細菌叢の解析結果から、アルコールの摂取によって特異的に増減する細菌群の存在と、それらのうちSN13T株生菌体の摂取によってその変化の一部が抑制されることが確認された。とりわけ小腸における細菌叢の変化は顕著であり、盲腸および大腸の変化は小腸と比べると少なくはあったが、複数の分類群の変化が観察された。全ての部位に共通する変化として、Akkermancia属の変化が注目すべき点であった(アルコール摂取群で著しく減少、但しSN13T株生菌体を摂取させることでほぼ回復)。また、メタボローム解析について、盲腸内容物を対象として実験を行った結果、アルコールの摂取により特異的に増減する化合物の存在が認められた。

具体的には、腐敗アミンや特定の有機酸の量が増加する一方で、解糖系や核酸、胆汁酸やコレステロール代謝に関係する化合物の減少が観察された。腸内細菌叢解析により、アルコールの摂取時に特異的に増減するものの、SN13T株の生菌体を摂取させることでその傾向が抑制される細菌分類群について、消化管のレベル毎に明らかにすることが出来た。また、メタボローム解析によって、盲腸内で細菌叢の変化と共に、内容物にどのような変化が生じているのか、明らかにすることが出来た。これら2つの項目は本年度の実験計画の軸として掲げていた部分であり、現在この部分までの研究成果を取りまとめ、学術論文を執筆中である。以前の研究から、植物由来の乳酸菌(植物乳酸菌) Lactobacillus (Lb.)plantarum SN13Tには、アルコール性肝障害に特徴的なγ-GTPの高値を低減化させること(臨床研究結果)、そして、生菌体を摂取させた場合にのみエタノール摂取による中毒症状が改善されること(動物実験結果)が明らかにされている。この原因として、生菌として腸管内に到達した本株が、自身あるいは共存する腸内細菌叢を介して産生を促進する、あるいは抑制する化合物が関与する可能性を考えた。そこで本研究では、SN13T株生菌体の摂取によってもたらされる、アルコール中毒症の改善機構について、腸内の細菌叢解析とメタボローム解析を用いた動物実験を通じ、その特異的機能性分子と共に明らかにすることを目的とした。実験の結果、エタノール摂取によって有意に上昇する血清ASTおよびALTの値は、SN13T株生菌体の摂取によって低下することが確認された。また、腸内細菌叢解析の結果から、エタノール摂取群ではAllobacullum属およびAkkermansia属細菌の存在比率が減少したが、SN13T株の摂取によりその比率が回復することが観察された。一方、RF32目細菌の挙動については、これらの細菌とは全く逆の傾向を示した。メタボローム解析の結果からは、動物の体組織が腐敗する際に生成されるカダベリンやチラミンといった物質が、エタノール摂取群で上昇することがわかった。さらに、高タンパク質食を摂取している際にアミノ酸発酵の代謝産物として増加するイソ吉草酸やイソ酪酸の上昇も認められた。これらの結果は、過剰なエタノール摂取によって腸内細菌叢の変化が起こり、かつ、腐敗関連物質の産生が進んだことを示唆する。結論的には、SN13T株の生菌体の摂取は、腸内細菌叢の改善を通じて、腐敗物質の産生を抑制したものと考えられる。アルコール中毒症状の回避作用がSN13T株に最も特異的であることが明らかになったため、従って、今後の実験においてはSN13T株を引き続き用いることとし、作用機構の解明に注力することとする。また、炎症性サイトカインについては、他のものについても継続して調査すると共に、体内や血液中の毒素成分や細菌群についても併せて検証する。他については、研究計画に沿って引き続き実験を進める。細菌叢解析の結果から、複数にわたる分類群の増減が認められ、また種レベルでの同定には至らなかった為、現段階でマウス腸内から特定の細菌をピックアップし、特徴解析を行うという計画に進むのは困難と考えた。
付着溶媒分子数を規定した二分子反応--求核置換反応における溶媒効果

今年度の研究実績は次の二点にまとめることができる。1.科学研究費を用いて、求核置換反応における溶媒効果を測定するための実験装置を完成させ、予備的測定を行なう。2.様々な系を用いて付着溶媒分子数を規定した反応の速度-溶媒分子数の効果を測定する。まず第一の目標であるが、現有の真空槽を用いて(1)反応イオン(クラスタ-)の生成部(2)クラスタ-イオン選別部(3)加速・減速レンズ系を新たに加え、付着溶媒分子数を選別したイオン-分子反応装置を製作した。超音速ジェットのノズル直後で電子衝撃によるイオン化-クラスタ-化を行ない、ウイ-ンフィルタ-型の質量選別器で特定の大きさのクラスタ-イオンのみを選別して反応させる。現在はウイ-ンフィルタ-の動作の調整を行なっている。また第二の目標については(1)化学発光を伴うクラスタ-と原子の反応H+(NO)_2を交差分子線条件で行ない、その反応機構・H+NO+Mとの比較などを行なった。また(2)分子内電荷移動反応の例として9.9^1ービアントラセンの極性溶媒-アセトン・アセトニトリルなど-とのクラスタ-の電子励起状態の挙動について測定を行なった。この系では二光子イオン化-質量分析法を併用することで付着したアセトンなどの分子数を規定し、吸収・発光スペクトルのシフト,発光寿命の変化が測定できた。今後は、まず当初の計画どおり、装置の調整を終了させ、溶媒分子数を規定した求核置換反応の測定を行なう予定である。また、9.9^1-ビアントラセンなどの系では、溶媒分子の付着位置など詳細な情報を得る方向も考えている。これによりミクロな分子間の相互作用と溶媒効果の関連が明らかになっていくと思われる。
接着修復手法に及ぼす象牙質歯髄複合体の病態生理の影響

レジン接着に及ぼす象牙質歯髄複合体の病態生理の影響を解析することを目的として、ビーグル犬の生活歯を用いてin vivoおよびin vitroにて象牙質楔状欠損窩洞を形成しレジン接着を施し,術直後,術後3週間後,術後3ヶ月後に接着試料を採取し,微小引張強度測定法(MTBS法),SEM,TEM,XMAおよびSIMSを用いてレジン接着の詳細を検討した。その結果,in vivo術直後にはクリアフィルライナーボンドII(LBII)およびフルオロボンド(FB)ともに30MPa以上の高い接着強度を発揮しており,in vitroの接着強度とも有意差はなかったが,術後3週間後には20MPa以下と有意に低下し,術後3ヶ月後には比較的安定していた。また接着界面の微細形態後は術直後には比較的明瞭であったが,3ヶ月後にはほとんど消失していた。さらにレジンタグ形成は大きく阻害されていたが,チュブリン抗体陽性を示す象牙細管内突起様構造物が多数突出していることが免疫組織学的検索により示唆された。SIMS検索の結果からフルオロアルミノシリケートフィラー配合レジンであるFBの3ヶ月後の接着試料の表層においてフッ素イオンの浸透が確認された。また齲触症の象牙質接着に及ぼす影響についてもin vitroにて詳細に検討した結果,caries-affected dentinにおいてSingle Bondの接着強度が有意に低下することが明らかとなった。さらに,caries-infected dentinに対するセルフエッチングおよびウエットボンディングシステムの接着性を検討した結果,いずれのシステムも20MPa以下であることが判明したが,一部のシステムで象牙細管に残留した齲触細菌をレジンで封鎖することが可能であることが明らかとなり,接着性レジンを用いたシールド・レストレーションの臨床応用の可能性を示唆することができた。レジン接着に及ぼす象牙質歯髄複合体の病態生理の影響の解析を目的として、ヒトと歯牙構造が類似しているビ-グル犬の犬歯および大臼歯を用いて、抜歯前(in vivo)および抜歯後(in vitro)に咬合面牙質窩洞を形成しセルフエッチングレジンを充填し、微小引っ張り試験法(MTS法)を用いてinvivo(直後、3週後、3ヶ月後)およびin vitroにおけるレジンの接着力を測定するとともに接着界面の微細形態をSEMおよびTEMを用いて観察した。in vitroにおいてインパーバフルオロボンド(FB)およびクリアフィルライナーボンドII(LB)のビ-グル犬の犬歯(C)および大臼歯(M)の象牙質への接着力をMTS法を用いて測定した結果、両システムとも30MPa以上の高い値を示し、特にFBのC象牙質への接着力は45MPaと最高値を示した。これに対して、in vivoでは両システムとも接着力が低下し、3週間後ではFBおよびLBのM象牙質への接着力は15MPaと直後に比べて有意に低下した。3ヶ月後においても同様の傾向を示し、両システムの接着力は17-23MPaとin vitroと比較して極めて低い値であった。次いでin vitroでの接着界面を微細形態学的に観察した結果、FBおよびLBともに約1μmの厚さの樹脂含浸層を形成するとともに、健全象牙質にも浸透していることが確かめられた。これに対して、in vivoとくに3ヶ月後においては接着界面にギャップが部分的に生じており健全象牙質への浸透も明確ではなかった。またレジンタグは象牙細管内圧の存在のためほとんど形成されていなかった。以上の結果から、レジン接着の口腔内長期接着性は咬合圧および歯髄内圧の影響により大きく阻害されることが示唆された。

レジン接着に及ぼす象牙質歯髄複合体の病態生理の影響解析を目的として,ヒトと歯牙構造が類似しているビーグル犬の犬歯を用いて,in vivoおよびin vitroにおけるレジン象牙質接着界面の微細形態学的差異を透過型電顕(TEM)を用いて観察した。またX線微小分析法(XMA),微小硬度測定法(MHT)および二次イオウ質量分析法(SIMS)を用いて樹脂含浸層の元素分析と微小硬さの関連性を検討した。in vitroでのインパーバフルオロボンド(FB)およびクリアフィルライナーボンドIIΣ(LB)の接着界面をTEM観察した結果,FB及びLBともに約1μmの厚さ樹脂含浸層を形成するとともにその直下の健全象牙質の23μmの深さまで移行層の存在が確かめられた。これに対してin vivoでは樹脂含浸層の形成が阻害されており,特に3カ月では樹脂含浸層が消失していることが示唆された。XMA及びSIMS分析からは,in vivo3カ月後にFBの接着界面において10μm前後の深さまでフッ素が浸透していることが示された。MHT分析からは,in vivoおよびin vitroで有意な差は認められなかった。以上の結果から,in vivoで形成された樹脂含浸層は中長期的には消失する可能性があることが示唆された。さらにin vivoにおいてレジンから徐放されたフッ素イオンが樹脂含浸層を通過して健全象牙質へ浸透することが示され,中長期的に樹脂含浸層が消失したとしてもその直下の脱灰象牙質が再石灰化することが示唆された。レジン接着に及ぼす象牙質歯髄複合体の病態生理の影響を解析することを目的として、ビーグル犬の生活歯を用いてin vivoレジン象牙質接着界面を免疫組織学的手法を応用したSEMで観察するとともに、抜去予定のヒト第三大臼歯咬合面I級窩洞に最新の市販レジン充填を施し、接着界面のSEM観察と微小引っ張り強度(micro-tensile bond strength)を測定した。全身麻酔を施したビーグル犬の大臼歯歯冠部象牙質I級窩洞にin vivoにてクリアフィルライナーボンドII(LBII,クラレ社)またはインパーバフルオロボンド(FB,松風社)を充填し、3カ月後に接着試料を採取し免疫SEM観察した結果、樹脂含浸層の形態は極めて不明瞭であり、チュブリン抗体陽性を示す象牙細管内突起様構造物が約75%の象牙細管に認められ,突起様構造物の存在によりレジンタグ形成は著しく阻害されていた。さらに抜去予定のヒト第三大臼歯咬合面I級窩洞にLBIIおよびFBを充填し、3カ月後に抜去しSEM観察した結果、樹脂含浸層はほとんど形成されておらずレジンタグの形成も大きく阻害されていた。微小引っ張り強度もLBIIで15.8±3.5MPaであり,FBでは14.5±4.7MPaであり,in vitro健全象牙質での接着強度に比べて有意に低下していた。接着破壊形態としては凝集破壊の割合が大きかった。以上の結果から、in vivoビーグル犬およびヒト生活歯でのレジン接着の耐久性はほぼ同様の傾向を示し、術後3カ月で接着強度が50%以下に大きく減少することが明らかとなった。さらに接着界面の微細形態の経時的変化として樹脂含浸層が不明瞭になるとともにレジンタグが消失することが示唆された。
骨髄細胞クロナリティ解析を用いた寛解期MDS-AMLの質的評価

High risk骨髄異形成症候群(High risk MDS)および同症候群から移行した急性非リンパ性白血病(MDS-AML)の難治性についてその理由を明らかにするために、昨年度に引き続き女性のMDS-AML例について、発症時から形態的骨髄寛解時を経て寛解強化療法終了で経過を追って骨髄細胞を吸引採取し、そのbuffy coat細胞についてHUMARA遺伝子を利用したクロナリティ解析を行った。HUMARA遺伝子を用いたクロナリティ解析が可能で、しかも化学療法により寛解に到達した女性症例は昨年より1例増えて4例となった。対照として、de novoと考えられる急性白血病(リンパ性、骨髄性両者を含む)の4女性例は昨年の症例と同様である。結果は昨年度確認した、(1)発症時においてはde novo急性白血病およびMDS-AMLの全例で明らかな単クローン性造血が観察された。(2)de novo急性白血病においては形態的な骨髄寛解導入成功時に全例で単クローン性造血の消失が認められた。(3)MDS-AMLの3症例においては形態的な骨髄寛解導入成功時には全例で明らかな単クローン性造血の残存が観察された。(4)MDS-AML症例において単クローン性造血の消失が観察されたのは少なくとも寛解強化療法2コース終了後であった、の3点がさらに再確認された。当初の作業仮説の正しさを他のやり方で証明するために、平成11年度には上記MDS-AMLの1例について、白血病細胞表面形質の正常細胞では存在しえない組み合わせを指標とし、その組み合わせを持つ細胞頻度をフローサイトメトリを用いて検出する方法を開発し検討した。その結果、MDS-AML症例においては骨髄が形態的に寛解に至っても異常な細胞表面形質の組み合わせを持つ細胞、すなわち白血病細胞が多数残存していることが判明した。High riskの骨髄異形成症候群(High risk MDS)および同症候群から移行した急性非リンパ性白血病(MDS-AML)の難治性についてその理由を明らかにするために、MDS-AMLの女性例に関して、発症時から形態的な骨髄寛解獲得時を経て寛解強化療法終了時まで経過を追って骨髄細胞を吸引採取し、そのbuffy coat細胞についてhuman androgen receptor(HUMARA)遺伝子を利用したクロナリティ解析を行った。HUMARA遺伝子に多型性がありクロナリティ解析が可能で、しかも化学療法により寛解に到達した女性症例は3例であった。対照として、de novoと考えられる急性白血病(リンパ性、非リンパ性両者を含む)4女性例の骨髄buffycoat細胞について、同様に経過を追ってクロナリティ解析を行った。結果は、(1)発症時においてはde novo急性白血病およびMDS-AMLの全例で明らかな単クローン性造血が観察された。(4)MDS-AML症例において単クローン性造血の消失が観察されたのは、少なくとも寛解強化療法2コース終了後であった。平成10年度終了時点ではいまだMDS-AMLの対象症例数が不十分であるため、まだ結論的なことは言えないが、当初の作業仮説のようにMDS-AML症例においてはde novo急性白血病とは異なり、骨髄寛解導入成功時には腫瘍クローンが強く残存しているために再発の危険性が高い可能性が強く示唆される。
地下堆積層中の微生物によるメタン生成プロセスとその生成速度

本研究の目的は、深部環境の地下水中に見られる微生物の嫌気培養および遺伝子解析を行って、地下帯水層中でのメタン生成プロセスとその生成速度を推定することである。平成19年度は、山梨県南巨摩郡南部町および静岡県島田市の温泉施設が所有する地下1,500mの掘削井戸にて、2ヶ月に1回のペースで地下水を採取し、溶存ガス分析、微生物の嫌気培養および各種遺伝子解析を行った。ガスクロマトグラフィーを用いたガス分析の結果、これらの地下水には大量のメタンが溶存していることが明らかとなった。次に、地下水中のメタン生成菌をターゲットとした嫌気培養を行ったところ、水素と二酸化炭素の混合ガスを加えた培養系においてメタン発生が観察された。また、微生物の遺伝子解析からメタン生成菌に属する細菌が増殖したことが明らかとなった。一方、水素と二酸化炭素の発生源を推定する目的で地下水に有機物基質を添加した嫌気培養を行った。その結果、有機物の分解過程で水素と二酸化炭素を発生する発酵細菌が増殖した。一連の結果より、堆積層中の有機物を分解し水素と二酸化炭素を発生させる発酵細菌と水素と二酸化炭素よりメタンを生成するメタン生成菌とが深部地下帯水層中で共生関係にある可能性が示唆された。特に、発酵細菌の有機物分解過程で発生する水素と二酸化炭素をメタン生成菌がエネルギー源および炭素源として利用している可能性が見出された。上記の微生物の嫌気培養に関連しだ研究結果は、地下圏微生物に関連する国内外の学会にて発表された(Kimura、et al.木村ほか)。さらに、地下帯水層中の微生物の遺伝子解析の結果については、国際学術雑誌にて発表された(Kimura, et al.)。山梨県南巨摩郡南部町の温泉施設が所有する2本の掘削孔(地下150mおよび1,500m掘削)より、メタンを大量に含む地下水を採取した。採取した地下水の陸上での水温、pH、酸化還元電位、電気伝導度は、それぞれ30-32°C、9.4-9.7、-280mV-393mV、46.6-93.9mS/mであった。ガスクロマトグラフィにて地下水に含まれるガス成分を分析した結果、その約98%がメタンによって占められていることが明らかとなった。地下水に含まれる微生物を蛍光染色したのち落射型蛍光顕微鏡で観察したところ、地下150mの堆積層に由来する地下水からは約10^3cells ml^<-1>の微生物細胞が検出された。一方、地下1,500mの堆積層に由来する地下水からは約10^4cells ml^<-1>の微生物細胞が検出された。古細菌の16S rRNA遺伝子をターゲットとしたクローン解析を行ったところ、Methanomethylovorans, Methanotorris, Methanobacterium, Methanosaetaといったメタン生成古細菌に近縁な遺伝子が数多く検出された。さらに、地下水中のメタン生成古細菌を対象とした嫌気培養を行ったところ、20mMの酢酸を加えかつ地下水の現場温度より約10°C高い40°Cにて培養した系において、メタン生成菌の増殖が観察された。以上の結果より、地下150mおよび1,500mの帯水層に由来する地下水中のメタンは、地下圏に生息するメタン生成古細菌によって生成されていることが示唆された。
脳卒中言語障害に対するパラタルリフトを用いた運動療法のための筋電図診断法の開発

本研究の目的は,脳卒中症における音声言語機能障害である麻痺性構音障害の主因である鼻咽腔閉鎖不全症の重症度を口蓋帆挙筋筋電図により評価できるかを検討し,さらにパラタルリフトの長期装着によって鼻咽腔閉鎖機能が受動的に変化し,さらにCPAP療法(鼻腔内陽圧負荷療法)等により運動療法の個別プログラムの構成が可能かを口蓋帆挙筋活動によって評価できるのらからを検討することにある.平成16年度において以下のことを明らかにした.1.運動障害性構音障害を原因として発症した鼻咽腔閉鎖不全症例にパラタルリフトを作成し,装置装着下にCPAP療法を2ヶ月行った結果,2名の被験者において良好な結果が得られた.2.これらの被験者においてCPAP療法開始前,療法中,療法後の口蓋帆挙筋筋電図を採取し,比較した.3.健常者ならびに口蓋裂症例での口蓋帆挙筋活動との比較を行った結果,以下のことを得た.1.blowing時の口腔内圧との相関性は保存されていた.2.最大筋活動は,器質的構音障害例と異なって,最大努力でのblowingではなくspeechにおいて示された.3.最大努力でのblowing時の筋活動とspeechでの筋活動を比較するとspeechでの筋活動が大きく,MSD例での筋活動の予備能の値には負の符号が付いた.一方,予備能の大きさはspeech sample全体の平均値として10%35%(13±5%)であり,B-VPIの方が絶対値は大きい傾向が伺え,また語音との対応性は,S-VPIでは認められなかったが,B-VPIでは保存されていた.4.これらの特徴は,PLP装着下には健常者に近似するようになり,この所見は口蓋裂例でのPLPと同様であった.5.PLP装着下にCPAP療法を行った症例では,装置撤去後も良好な筋活動が得られたが,症例の中には効果が減弱する例も見られた.本研究の目的は,脳卒中症における音声言語機能障害である麻痺性構音障害の主因である鼻咽腔閉鎖不全症の重症度を口蓋帆挙筋筋電図により評価できるかを検討し,さらにパラタルリフトの長期装着によって鼻咽腔閉鎖機能が受動的に変化し,さらにCPAP療法(鼻腔内陽圧負荷療法)等により運動療法の個別プログラムの構成が可能かを口蓋帆挙筋活動によって評価できるのらからを検討することにある.平成16年度において以下のことを明らかにした.1.運動障害性構音障害を原因として発症した鼻咽腔閉鎖不全症例にパラタルリフトを作成し,装置装着下にCPAP療法を2ヶ月行った結果,2名の被験者において良好な結果が得られた.2.これらの被験者においてCPAP療法開始前,療法中,療法後の口蓋帆挙筋筋電図を採取し,比較した.3.健常者ならびに口蓋裂症例での口蓋帆挙筋活動との比較を行った結果,以下のことを得た.1.blowing時の口腔内圧との相関性は保存されていた.2.最大筋活動は,器質的構音障害例と異なって,最大努力でのblowingではなくspeechにおいて示された.3.最大努力でのblowing時の筋活動とspeechでの筋活動を比較するとspeechでの筋活動が大きく,MSD例での筋活動の予備能の値には負の符号が付いた.一方,予備能の大きさはspeech sample全体の平均値として10%35%(13±5%)であり,B-VPIの方が絶対値は大きい傾向が伺え,また語音との対応性は,S-VPIでは認められなかったが,B-VPIでは保存されていた.4.これらの特徴は,PLP装着下には健常者に近似するようになり,この所見は口蓋裂例でのPLPと同様であった.5.PLP装着下にCPAP療法を行った症例では,装置撤去後も良好な筋活動が得られたが,症例の中には効果が減弱する例も見られた.本研究の目的は,脳卒中症における音声言語機能障害である麻痺製構音障害の主因である鼻咽腔閉鎖不全症を,パラタルリフトによって関連筋の疲労を抑制しつつ,CPAP療法(鼻腔内陽圧負荷療法)の効果を増強する運動療法の個別プログラムの構成のための評価方法を検討することを目的としている.この目的のために,平成13年には,予備研究として以下の項目についての資料の整理と分析を開始した.脳卒中の責任病巣の位置,臨床経過とパラタルリフト装着時の口蓋帆挙筋活動との関係1.当部において脳卒中後の運動障害生構音障害により経過観察している症例で既に装着前に口蓋帆挙筋筋電図を採取した症例ならびに新来の患者において筋電図検査が可能であった症例を選択した.2.装着前の筋電図を既に報告した口蓋帆挙筋筋活動の予備能による評価法(日口蓋誌,21:28-34,1996,日口蓋誌,22:24-31,1997.,音声言語医学,38:337-343,1997.,Cleft Palate/Craniofac J. 36:224-232,1999)に基づいて評価し,対象者を装着前の予備能により鼻咽腔閉鎖不全症の重症度ごとに分類した.3.脳幹における責任病巣の位置、範囲,初発後からの医学的介入の時期,内容についての情報の補完を開始した.

4.新来患者については,これまでに報告した標準的作成法に基づいてパラタルリフトを作成し,完成直後に装着時・非装着時の筋電図を採取している.本研究の目的は,脳卒中症における音声言語機能障害である麻痺性構音障害の主因である鼻咽腔閉鎖不全症の重症度を口蓋帆挙筋筋電図により評価できるかを検討し,さらにパラタルリフトの長期装着によって鼻咽腔閉鎖機能が受動的に変化し,さらにCPAP療法(鼻腔内陽圧負荷療法)等により運動療法の個別プログラムの構成が可能かを口蓋帆挙筋活動によって評価できるを検討することにある.この目的のために,平成14年度には以下の項目についての検討した.1.運動障害性構音障害例でパラタルリフト完成後の全ての患者の口蓋帆挙筋活動を採取した.2.旧患にあっては,長期経過中の口蓋帆挙筋筋電図を既に発表している鼻咽腔閉鎖機能の予備能を口蓋帆挙筋活動で検討する方法に準じて,経過期間に応じて予備能の変化について検討した.同様に新患にあっては,装置完成後の口蓋帆挙筋活動をもとに,重症度分類した.4.CPAP開始後,2ヶ月(CPAP第2クール終了時),6ヶ月時に筋電図を採取する.同時に音声言語所見について,内視鏡検査,ナゾメータ検査および聴覚的評価を行っている.本研究の目的は,脳卒中症における音声言語機能障害である麻痺性構音障害の主因である鼻咽腔閉鎖不全症の重症度を口蓋帆挙筋筋電図により評価できるかを検討し,さらにパラタルリフトの長期装着によって鼻咽腔閉鎖機能が受動的に変化し,さらにCPAP療法(鼻腔内陽圧負荷療法)等により運動療法の個別プログラムの構成が可能かを口蓋帆挙筋活動によって評価できるを検討することにある.この目的のために,平成15年度には以下の項目についての検討した.パラタルリフトとCPAPの併用療法開始後の鼻咽腔閉鎖機能の所見変化の確立平成13年度,14年度における初診ならびに再診患者のうち,同意の得られた外傷性頭部障害で鼻咽腔閉鎖不全症を呈した1例について,パラタルリフト装着前後の筋電図所見,装着後にCPAPを2ヶ月間試験的に行い,開始前ならびに開始後の口蓋帆挙筋筋活動について検討した.その結果,パラタルリフト装着後の口蓋帆挙筋活動は,予備能の増大,口腔内圧との相関性が認められるようになり,聴覚印象による言語の評価では開鼻声の改善が認められるようになった.一方,CPAP後の鼻咽腔内視鏡所見は,1ヵ月後にABNQ,2ヵ月後にSBNAを呈するようになり,PLP-CPAP療法が有効であることが伺われた.これらのことから,今後は,効果のあった症例での筋電図所見を検討し,初診時,装着時,CPAP開始前での筋活動上の特徴抽出を行い,筋電図所見にもとづく適応基準の確立と個別プログラムの構成法を検討する.本研究の目的は,脳卒中症における音声言語機能障害である麻痺性構音障害の主因である鼻咽腔閉鎖不全症の重症度を口蓋帆挙筋筋電図により評価できるかを検討し,さらにパラタルリフトの長期装着によって鼻咽腔閉鎖機能が受動的に変化し,さらにCPAP療法(鼻腔内陽圧負荷療法)等により運動療法の個別プログラムの構成が可能かを口蓋帆挙筋活動によって評価できるのらからを検討することにある.平成16年度において以下のことを明らかにした.1.運動障害性構音障害を原因として発症した鼻咽腔閉鎖不全症例にパラタルリフトを作成し,装置装着下にCPAP療法を2ヶ月行った結果,2名の被験者において良好な結果が得られた.2.これらの被験者においてCPAP療法開始前,療法中,療法後の口蓋帆挙筋筋電図を採取し,比較した.3.健常者ならびに口蓋裂症例での口蓋帆挙筋活動との比較を行った結果,以下のことを得た.1.blowing時の口腔内圧との相関性は保存されていた.2.最大筋活動は,器質的構音障害例と異なって,最大努力でのblowingではなくspeechにおいて示された.
HTLV-1性行為感染後の母子感染の機序解明と保健指導の開発

本研究では、HTLV-1キャリア男性およびその配偶者への1保健指導マニュアルの作成、2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定を行い、測定項目・時期の提案を目的としている。本年度までに、マニュアルのパンフレット内容作成および抗体価・プロウイルス量の測定の体制構築は達成している。しかし、当初の研究計画でも懸念されていたキャリアと認識している男性は少ないため、協力者を集めるのは難しく実際に実施するまでに至っていないため苦戦しているが、当初の目的のため、計画を少し変更し遂行している。1保健指導マニュアルの作成については、昨年度パンフレット以外に、情報を提供できる医療者の育成も必要であることが明らかになった。現在、必要であった情報を含む保健指導マニュアルの作成中である。その活用について、行政との調整を進めていく予定である。2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定に関しては、キャリアと認識している男性は少ないため、協力者をのリクルートができていない。現在、県内の1/10の出生数の産科施設外来でポスター等を掲示しているが、苦戦している。今後、協力の周知を施設および関係機関に依頼しを広げるようにしていく予定である。一方、レトロスペクティブになるが今回の研究に対して重要な示唆を与える可能性がある症例を経験した。結果、妊娠期間を通してもWestern Blot法判定保留でPCR検査で陰性であっても母子感染しうることが明らかにできた。抗体値が先に陽性となる可能性があるが、1例だけの結果である。今後、判定保留妊婦へも対象を広げ、その抗体価・プロウイルス量の推移の測定を行っていくことで、結果を増やしていくことにした。研究計画でも懸念していたキャリアと認識している男性は少ないため、協力者を集めるのは難しく実際に実施するまでに至っていない。そこで1保健指導マニュアルの作成については、昨年度、キャリアでないがパートナーがキャリア男性となった仮定での必要な情報について調査し、現在、項目内容等について検討を進めて作成している。2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定に関しては、プロスペクティブな調査を予定していたが、対象者のリクルートに苦戦している。1保健指導マニュアルの作成については、昨年度、キャリアでないがパートナーがキャリア男性となった仮定での必要な情報について調査し、現在、項目内容等について検討を進めている。指導マニュアルについては、医療体制について今後は県行政との調整を行っていく予定であり、平成31年度中に完成を目指す予定で遅れは取り戻せると考えている。しかし、レトロスペクティブになるが今回の研究に対して重要な示唆を与える可能性がある症例を経験した結果から、PCR検査で陰性であってもWestern Blot法が判定保留でも母子感染しうることが明らかにできた。今後、判定保留妊婦へも対象を広げ、その抗体価・プロウイルス量の推移の測定を行っていくこととし、データ数を増やす予定である。平成29年度は1保健指導マニュアルの作成、2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定を計画していた。マニュアルのパンフレット内容作成および抗体価・プロウイルス量の測定の体制構築は達成した。しかし、当初の研究計画でも懸念されていたキャリアと認識している男性は少ないため、協力者を集めるのは難しく実際に実施するまでに至っていない。そこで1保健指導マニュアルの作成については、キャリア男性およびそのパートナーとなる女性になるかもしれない20歳前後の学生を模擬対象として研究を進めた。結婚に際しパートナーからHTLV-1キャリアであるということが伝えられた時点で、知りたい情報項目を自分自身がネット等で十分得られるか、その情報を取得後、結婚観にどれくらい影響を与えるかを調査した。結論としては、情報を得ることで結婚観への影響は低まっていた。サイト検索でも情報はあることができていたが不十分な対象者もおり、医療者から提供を受けられる体制作りも考慮する必要がある。マニュアルに記載する情報はほぼ上位6つのサイトから作成できると考えられた。しかし、パンフレット以外に、情報を提供できる医療者の育成も必要であることが明らかになった。2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定に関しては、プロスペクティブな調査を予定していたが、今回の研究に対して重要な示唆を与える可能性がある症例を経験した。レトロスペクティブな調査の可能性がある。母子感染対策事業でフォローアップしていた症例で、妊娠時検査で、Western Blot法判定保留で、PC法R陰性であった母親から出生した子の3歳時抗体スクリーニングで陽性となっていた。現在、子どものWestern Blot法、母子とものPCR法での測定を行う時期を調整中である。

レトロスペクティブな調査の可能性がある。母子感染対策事業でフォローアップしていた症例で、妊娠時検査で、Western Blot法判定保留で、PC法R陰性であった母親から出生した子の3歳時抗体スクリーニングで陽性となっていた。現在、子どものWestern Blot法、母子とものPCR法での測定を行う時期を調整中である。本研究では、HTLV-1キャリア男性およびその配偶者への1保健指導マニュアルの作成、2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定を行い、測定項目・時期の提案を目的としている。本年度までに、マニュアルのパンフレット内容作成および抗体価・プロウイルス量の測定の体制構築は達成している。しかし、当初の研究計画でも懸念されていたキャリアと認識している男性は少ないため、協力者を集めるのは難しく実際に実施するまでに至っていないため苦戦しているが、当初の目的のため、計画を少し変更し遂行している。1保健指導マニュアルの作成については、昨年度パンフレット以外に、情報を提供できる医療者の育成も必要であることが明らかになった。現在、必要であった情報を含む保健指導マニュアルの作成中である。その活用について、行政との調整を進めていく予定である。2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定に関しては、キャリアと認識している男性は少ないため、協力者をのリクルートができていない。現在、県内の1/10の出生数の産科施設外来でポスター等を掲示しているが、苦戦している。今後、協力の周知を施設および関係機関に依頼しを広げるようにしていく予定である。一方、レトロスペクティブになるが今回の研究に対して重要な示唆を与える可能性がある症例を経験した。結果、妊娠期間を通してもWestern Blot法判定保留でPCR検査で陰性であっても母子感染しうることが明らかにできた。抗体値が先に陽性となる可能性があるが、1例だけの結果である。今後、判定保留妊婦へも対象を広げ、その抗体価・プロウイルス量の推移の測定を行っていくことで、結果を増やしていくことにした。研究計画でも懸念していたキャリアと認識している男性は少ないため、協力者を集めるのは難しく実際に実施するまでに至っていない。そこで1保健指導マニュアルの作成については、昨年度、キャリアでないがパートナーがキャリア男性となった仮定での必要な情報について調査し、現在、項目内容等について検討を進めて作成している。2性行為感染後の抗体価・プロウイルス量の推移の測定に関しては、プロスペクティブな調査を予定していたが、対象者のリクルートに苦戦している。0平成30年度の当初計画にあった講習会を開催し母子保健関係者への啓発を行う。
因果関係に基づいたラマン分光学的組織判別法の創出

現在のがん手術では,がんの全摘除のみならず,非侵襲的術式により術後の患者のQuality of Lifeの維持も需要な治療方針となってきた.その際,末梢神経の温存が重要な役割を担う.そこで本研究では,機械学習を取り入れたラマン散乱分光法を用いることで,末梢神経を含む生体組織の非侵襲かつ的確に検出可能なAI組織判別法の開発を行う.現在のがん手術では,がんの全摘除のみならず,非侵襲的術式により術後の患者のQuality of Lifeの維持も需要な治療方針となってきた.その際,末梢神経の温存が重要な役割を担う.そこで本研究では,機械学習を取り入れたラマン散乱分光法を用いることで,末梢神経を含む生体組織の非侵襲かつ的確に検出可能なAI組織判別法の開発を行う.
IL-2/CD25系に着目したCML幹細胞の維持プログラム同定と臨床的意義の検証

造血幹前駆細胞におけるCD25の割合は初発時には血小板数と貧血に正の相関を示した。またSokalスコアHighの集団ではCD25の割合が有意に高値を示した。続いて病勢との相関として骨髄中のBCR-ABL1のコピー数と造血幹前駆細胞分画におけるCD25陽性細胞の割合を比較したところ正の相関を示し、加えてTKI加療後には著明にその割合は減少していた。これらの結果はCD25陽性CML幹細胞は治療前には特異的な分化・増殖能を示す集団であるが、TKIへの感受性を示し、治療後には消失する分画である事を示した。しかし治療後にも極少数のCD25+CD34+CD38-細胞が存在する事から、患者特異的プライマーを用いてdidital-PCRで評価したところ、BCR-ABL陽性細胞は検出されなかった。以上より、CD25陽性CML幹細胞はTKI治療で消失し、初発時にCML細胞に特異的に発現している表面マーカー全てが治療後の微小残存病変検出に使用できる訳ではない事を示した。慢性骨髄性白血病(CML)は造血幹細胞が唯一の根治療法であったが、チロシンキナーゼ阻害薬の導入によりその予後が劇的に改善した。現在はチロシンキナーゼ阻害薬内服継続により病勢のコントロールは可能になった。しかし若年者の罹患も多いことから、経済的問題や妊婦での催奇形性が問題視されており、根治療法の開発が望まれている。CMLは造血幹細胞にBCR-ABL1変異遺伝子が導入されることで発症する疾患であり、チロシンキナーゼ阻害薬で加療後も、この造血幹細胞分画にBCR-ABL1陽性細胞が残存することで再発する、すなわちCML幹細胞の存在が示唆されてきた。これまでの報告で、CD34陽性分画にその残存白血病幹細胞が存在することが知られていたが、それ以上に細分化された分画を限定するには至っていない。我々はインターロイキン2(IL-2)受容体の一部であるCD25に注目し、まずはマウスモデルで検証した。CD25はマウスCML幹細胞で高発現し、その上流シグナルであるIL-2およびCD25自身を阻害する抗体を使用すると、マウスモデルにおいて生存率が改善しこれを報告した。今回は実際の患者検体を用いて、このCD25が発現しているのか、そしてCML病態そのものにどのように影響しているのかを検証した。未治療のヒト造血幹前駆細胞分画(CD34+CD38-)においてCD25は高く発現し、その発現率(%CD25+)は骨髄中BCR-ABL1コピー数、すなわち病勢と有意に相関した。また%CD25+は初発時の血小板数と有意に相関し、CMLの予後を予想するSokalスコア高値の患者では有意に%CD25+が高い事が分かった。これらの結果は、CML幹細胞の病態形成能にCD25が大きく関与している事を示しており、根治療法の標的として期待できる結果であった。患者検体サンプルは順調に解析できており、結論を導くのに十分量の解析データが得られた。懸念であった初発患者サンプルも十分量得ることができ、初発時の病態形成への関与も解析できた。これまでは未治療患者に重点を置き解析したが、今後は本研究の核心であるチロシンキナーゼ阻害薬加療後の、寛解後の患者検体に焦点をあてて研究を推進する。今日の慢性骨髄性白血病において、微小残存病変の検出のためにはDNA検体を用いてBCR-ABL1変異遺伝子を評価するのが標準である。しかし、患者検体毎に切断点は異なっており、DNA-PCRを行うためにはまず患者毎のBCR-ABL1のシークエンスが必要となる。現在、初発時に保存した腫瘍検体を用いてシークエンスを行っており、今後はそれを基にDNA-PCRを行い、微小残存病変の評価を行っていく予定。