hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
健康社会を目指した保健教育システムの開発－パブリックヘルスの基準は日本から－

国内外における医療系学生の公衆衛生学的意識及び知識の相違を検証するための調査項目を設定するにあたり、まずは国内の保健教育および米国における標準教育の比較をした。国内の保健教育は文部科学省検定済教科書小学3・4年保健(学研教育みらい、光文書院、大日本図書、東京書籍、文教社)、小学5・6年保健(学研教育みらい、光文書院、大日本図書、東京書籍、文教社)、中学校保健(大修館書店、大日本図書、東京書籍)、高等学校保健(大修館書店2種)の教育内容及び各教育指針、また米国では、日本のような教科書検定制度ではなくCDC(Centers for Disease Control and Prevention)により設定された標準保健教育(National Health Education Standards (NHES))として各学年に終了時に期待される知識および応用のゴールを設定したものを各州、さらには各コミュニティ、各教育機関により参考とする・しないを判断し教育の礎としているためNHESの各学年での教育の大項目との比較、今回は特にカリフォルニア州で推奨するカリキュラムとの比較を行った。ただし、6年生から12年生(中学高校)の間に保健教育が必須な教育機関はカリフォルニアでは67.6%(School Health Profiles 2016、CDC)であり、州内でも一律ではない。項目は1栄養と身体活動2成長、発達と性の健康3傷害の防止4飲酒、喫煙、薬物乱用5心の健康、社会的な健康6個人と地域の健康、とした。日本では小学3年生で性に関する事柄に触れるのに対してカリフォルニア州では小学5年生、また、飲酒、喫煙、薬物乱用に関する教育はカリフォルニア州では幼児教育から始まり恒常的に教育しているのに対して日本では小学5年生以降で教育が始まっている。これら各項目を基に、調査項目の設定を行う。調査項目、質問項目の設定が現在進行中であり、おおむね予定通りです。調査項目、質問項目の設定したものを使用して申請者所属教育機関の医療系学生に対して予備調査として質問票調査を行い、因子分析、α係数による尺度の信頼性及び妥当性の検討を行う。それを基に正式な調査票を作成し、国内および米国をはじめとした国外の医療系学生への意識及び知識調査を行う。その後各国医療系学生の意識を予備知識の相違を基にグローバルコンセンサスの樹立を目指す。(理由)国際学会に参加を予定していたが、より正確で幅広い知見を収集するために参加を延期したため。(使用計画)今年度はこれまでに得られた知見を基に国際学会に参加する。
低原子価有機ケイ素,ゲルマニウム,スズ化合物の合成,構造と機能

本研究課題では、一般に短寿命種である低原子価典型金属化合物、特に、ケイ素、ゲルマニウム、およびスズ化合物を、安定に単離し得るものとして合成し、その期待される特異な物性と反応性を明らかにし、さらに機能性物質創生へと展開することを目的とした。平成2年度は、低温マトリクス中環状ビニルシリレンのマトリクス単離に成功し、その紫外吸収スペクトルに基づいてシリレンの電子状態に及ぼすビニル置換基の効果を考察した。また、1、1、4、4ーテトラキス(トリメチルシリル)ブタンー1、4ージイルジリチウムと塩化スズ(II)の反応によって、嵩高い置換基によって保護された単量体環状ジアルキルスタンレニン(1)の単離にはじめて成功し、その結晶のX線構造解析を行った。平成3年度はスタンニレン1と同じ環構造を有する4価スズ化合物(2)を新たに合成単離し、その結晶構造解析を行った。1と2の分子構造を比較することによって、スタンニレン1の環内炭素ー炭素結合距離の異常性等の構造上の特徴が明確になった。また、1の2、3の反応を見いだした。特に、1が低温テトラヒドロフラン中で可逆的な錯形成をすることをその紫外吸収スペクトルの温度変化によって明かにした。従来、2価14族金属化合物のエ-テル類との錯体形成は、低温マトリクス中においてのみ知られており、溶液中での挙動の解明は本研究がはじめてである。1と同様の置換基を有するケイ素およびムの化合物の合成について、その前駆体であるジハロ化合物の合成まで進行したが、それらの2価化合物への還元にはまだ成功していない。また、ケイ素3価陽イオンであるシリセニウムイオンを、求核性の小さいテトラアリ-ルボラ-トイオンを対アニオンとして合成単離する試みを継続した。単離には至らなかったものの、シリセニウムイオンの溶液中の挙動に関して新しい知見が得られた。本研究課題では、一般に不安定である低原子価典型有機ケイ素、ゲルマニウム、スズ化合物を、短寿命種としてではなく、安定な単離し得るものとして合成し、その期待される特異な物性と反応性を明らかにし、活用することを目的として研究を行った。1,1ービス(トリメチルシリル)エチレンのアルカリ金属による還元的2量化によって得られる新規な1,4ージアニオン、1,1,2,2ーテトラキス(トリメチルシリル)ブタンー1,4ージイルジアニオン(1)と塩化スズ(II)との反応で、立体的にかさ高い置換基を有するジアルキルスタンニレン(2)の合成に成功した。2は空気および湿気に不安定であるが熱的には安定な融点93°Cの濃赤色結晶として得られた。Xー線解析によって、2が結晶中単量体として存在することを明らかにした(最も短いSnーSn間距離は7.35A^^°)。また^<119>SnーNMRなどによって2は溶液中でも完全に単量体として存在することが明らかになった。これまで単量体として存在するスタンニレンはいくつか知られているが、いずれも分子中のヘテロ原子による配位などによって安定化されている。2は特別な安定化のない単量体スタンニレンとして初めてのものであり、これによって2価の有機スズ化学種の固有の性質を研究することが可能になった。次年度はこの新規なジアルキルスタンニレンの物性と反応性の解明、および2と同一の置換基を有する2価有機ケイ素およびゲルマニウム化合物の合成単離を目的として研究を継続する。

また、求核性のないテトラキス(3,5ービス(トリフルオロメチル)フェニル)ボラ-トイオンを対アニオンとする安定なシリセウムイオン塩の合成単離を試みた。目的としたシリセニウムイオン塩を単離できなかったが、シリセニウムイオンはエ-テルやアセトニトリルの様な弱い塩基とも錯形成することが新しく分かった。本研究課題では、一般に短寿命種である低原子価典型金属化合物、特に、ケイ素、ゲルマニウム、およびスズの低原子価合物を、安定に単離し得るものとして合成し、その期待される特異な物性と明らかにし、さらに機能性物質創生へと展開することを目的とした。昨年度、1、1、4、4ーテトラキス(トリメチルシリル)ブタンー1、4ージイルジリチウムとジクロロスズの反応によって、嵩高い置換基によって保護された単量体環状ジアルキルスタンニレン(1)の単離にはじめて成功し、その結晶のX線構造解析を行った。これにより、2価ジアルキルスズ化合物の固有の物性と反応性を研究することが可能となった。本年度は、スタンニレン1と同じ環構造を有する4価スズ化合物、1、1ージクロロー2、2、5、5ーテトラキス(トリメチルシリル)スタンナシクロペンタン(2)を新たに合成単離し、その結晶構造解析を行った。1と2の分子構造を比較することによって、スタンニレン1の環内炭素ー炭素結合距離の異常性等の構造上の特徴が明確になった。また、1の2、3の反応を見いだした。特に、1が低温テトラヒドロフラン中で可逆的な錯形成をすることをその紫外吸収スペクトルの温度変化によって明かにした。従来、2価14族金属化合物のエ-テル類との錯体形成は、低温マトリクス中においてのみ知られており、溶液中での挙動の解明は本研究がはじめてである。1と同様の置換基を有するケイ素およびゲルマニウム化合物の合成について、その前駆体であるジハロゲン化合物の合成まで進行したが、それらの2価化合物への還元にはまだ成功していない。また、ケイ素3価陽イオンであるシリセニウムイオンを、求核性の小さいテトラアリ-ルボラ-トイオンを対アニオンとして合成単離する試みを継続した。単離には至らなかったものの、シリセニウムイオンの溶液中の挙動に関して新して知見が得られた。
チベット医学ならびにネパール・ダウラギリ周辺における天然薬物資源の学術調査

1.調査地における薬物資源の種類を明らかにする目的で,現地調査で採集した薬用植物をはじめとする有用値物の同定を各方面の専門家の協力を得て行ない, 1983年度の調査結果をも加え,ネパール・ダウラギリ及びアンナプルナ周辺における薬物資源調査結果として,有用植物名,現地名,薬用部位,効能,情報提供者などを一覧表にまとめた.さらに,表には現地における有用植物名のリストとしての役割をも持たせ,利用の便を図るためにチベット文化圏とネパール文化圏とに分け,また現地における主要な疾病別にその治療に用いられる薬用植物をまためた.2.現地調査で入手したチベット薬物,漢薬(中国薬物),アーユルヴェーダ薬物などをビンに詰め,資料番号を付して整理した.また広く他の研究者の利用の便宜を図るため,現在富山医科薬科大学和漢薬研究所民族薬物資料館に所蔵されているチベット薬物の一覧表を,過去に蒐集したものをも加えて作成した.なお表には可能な限り,チベット文字による薬物名をも付した.4.今回の調査においてカトマナズで入手したアーユルヴェーダ薬物160種類の,イヌ回虫に対する殺虫活性のスクリーニングを行なった.5.カリガンダキ川上流域における薬用植物の植生と自然環境の相互関係を調査研究し,興味ある知見を得た.それと並行して,マオウ科のEphedra属植物の成育環境の違いによる形態とアルカロイド含量の変化を調査し,その結果環境の悪い土地に成育するものほど節間が短くアルカロイド含量が高い傾向にあるという新知見を得た.6.新薬物資源開発の目的で,ノウゼンカズラ科のOroxylum indicumの果実に由来するアーユルヴェーダ薬物,シソ科のScutellaria scandensの葉および根,マメ科のSophora moorcrofianaの根,ウコギ科のPanax pseudoーginseng subsp.himalaicusの根茎,ならびにオシロイバナ科のBoerhaavia diffusaの根に含有されるフラボノイド成分を始めとする成分研究を行ない,多くの新知見を得た.7.漢薬(中国薬物)「人参葉」の研究の一環として,ヒマラヤ地区に産するPanax pseudoーginseng subsp.himalaicusの地上部を比較組織学的に研究した.8.チベット医学で使用される薬物の基源を解明する目的で,チベット医学に独自な高山性薬物「JAーGOD POE」および「MEーTOG JAーKANG」の原植物を比較組織学的に検討し,それらがキンポウゲ科のDelphinium属植物数種の開花期の地上部に由来するものであることを明らかにした.9.ネパールにおける伝染性疾患の現状を検討し,その正しい治療方法や予防法などを考察し,現地旅行者が心得るべき事項を出版物として紹介した.10.以上の成果を広く一般に公開するため,昭和62年10月22日から一週間,富山市の西武百貨店7階催事場にて展示報告会を開催した.1.調査地における薬物資源の種類を明らかにする目的で,現地調査で採集した薬用植物をはじめとする有用値物の同定を各方面の専門家の協力を得て行ない, 1983年度の調査結果をも加え,ネパール・ダウラギリ及びアンナプルナ周辺における薬物資源調査結果として,有用植物名,現地名,薬用部位,効能,情報提供者などを一覧表にまとめた.さらに,表には現地における有用植物名のリストとしての役割をも持たせ,利用の便を図るためにチベット文化圏とネパール文化圏とに分け,また現地における主要な疾病別にその治療に用いられる薬用植物をまためた.2.現地調査で入手したチベット薬物,漢薬(中国薬物),アーユルヴェーダ薬物などをビンに詰め,資料番号を付して整理した.また広く他の研究者の利用の便宜を図るため,現在富山医科薬科大学和漢薬研究所民族薬物資料館に所蔵されているチベット薬物の一覧表を,過去に蒐集したものをも加えて作成した.なお表には可能な限り,チベット文字による薬物名をも付した.4.今回の調査においてカトマナズで入手したアーユルヴェーダ薬物160種類の,イヌ回虫に対する殺虫活性のスクリーニングを行なった.5.カリガンダキ川上流域における薬用植物の植生と自然環境の相互関係を調査研究し,興味ある知見を得た.それと並行して,マオウ科のEphedra属植物の成育環境の違いによる形態とアルカロイド含量の変化を調査し,その結果環境の悪い土地に成育するものほど節間が短くアルカロイド含量が高い傾向にあるという新知見を得た.6.新薬物資源開発の目的で,ノウゼンカズラ科のOroxylum indicumの果実に由来するアーユルヴェーダ薬物,シソ科のScutellaria scandensの葉および根,マメ科のSophora moorcrofianaの根,ウコギ科のPanax pseudoーginseng subsp.himalaicusの根茎,ならびにオシロイバナ科のBoerhaavia diffusaの根に含有されるフラボノイド成分を始めとする成分研究を行ない,多くの新知見を得た.7.漢薬(中国薬物)「人参葉」の研究の一環として,ヒマラヤ地区に産するPanax pseudoーginseng subsp.himalaicusの地上部を比較組織学的に研究した.8.チベット医学で使用される薬物の基源を解明する目的で,チベット医学に独自な高山性薬物「JAーGOD POE」および「MEーTOG JAーKANG」の原植物を比較組織学的に検討し,それらがキンポウゲ科のDelphinium属植物数種の開花期の地上部に由来するものであることを明らかにした.

9.ネパールにおける伝染性疾患の現状を検討し,その正しい治療方法や予防法などを考察し,現地旅行者が心得るべき事項を出版物として紹介した.10.以上の成果を広く一般に公開するため,昭和62年10月22日から一週間,富山市の西武百貨店7階催事場にて展示報告会を開催した.
血管ホルモンの血管発生における意義と臓器保護再生への血管内分泌学的アプローチ

我々はこれまで、一貫して血管局所で産生される血管ホルモンの血管リモデリングにおける意義に注目し研究を続けてきた。すなわち、血管収縮ホルモンであるアンジオテンシンIIが血管増殖に対し促進的に作用することを報告し、一方強力な血管平滑筋弛緩作用を有するナトリウム利尿ペプチド(ANP、BNP及びCNP)が血管弛緩のみならず血管増殖に対しても抑制的に作用すること、更にCNPが血管内皮細胞において生合成され、一酸化窒素(NO)と並ぶペプチド性の内皮由来血管弛緩因子(EDRF)として作用することを発見し、"血管壁ナトリウム利尿ペプチド系"という新しい概念を提唱した。また、CNPのin vivo gene transferにより血管損傷に対して血管平滑筋細胞増殖抑制、分化誘導が起こることを明らかにした。また、血流刺激を内皮細胞が感知し、内皮由来血管作動性物質が協調的な遺伝子発現制御を受け、血管弛緩、血管増殖抑制の方向に働くことを報告した。一方、最近我々はマウスES細胞(Embryonic Stem Cells)から抗Flk1を用いたFACSによるcell sorting技術により、VEGF受容体の一つであるFlk1陽性細胞から血管を構成する内皮細胞及び血管平滑筋細胞の双方をin vitro培養系で分化誘導できることを明らかにし、ES細胞由来Flk1陽性細胞が"血管前駆細胞(Vascular Progenitor Cells ; VPC)"であることを報告した。動脈硬化症は、血管内分泌学的には内皮細胞の機能低下に伴う血管ホルモン分泌制御機構の破綻の結果と捉えることができる。本研究は、血管ホルモンの血管発生再生における意義を解明し、その成果をもとに我々の同定したES細胞由来血管前駆細胞を用いた新しいアプローチにより血管再生を図り、虚血に陥った臓器の保護再生治療への応用を検討することを目的とした。本研究課題で以下の成果を得た。我々がこれまで開発してきた種々のナトリウム利尿ペプチド系遺伝子改変動物、すなわち、BNPトランスジェニックマウス、cGKトランスジェニックマウス、及びcGKノックアウトマウスを用いて、ナトリウム利尿ペプチド/cGMP/cGMP依存性プロテインキナーゼ(cGK)経路が大腿動脈結紮阻血後血管新生モデルにおいて、血管保護再生に対して促進的に作用することを明らかにした。また我々が発見した内皮由来血管弛緩ペプチドであるCNPのアデノウィルスを用いた生体への遺伝子導入により、静脈グラフトモデルにおいて損傷内皮再生が促進し抗血栓性等内皮機能が回復すること、また大腿動脈結紮虚血部の血管再生を有意に促進することを報告した。in vitroのwoundhealing assayを用いて、このCNPの内皮再生作用の少なくとも一部は内皮細胞の遊走・増殖促進作用であることを明らかにした。また、CNPと同様に血管壁においても産生される血管弛緩ペプチドであるアドレノメジュリン(AM)にも同様の作用が認められることも明らかにした。更に、ナトリウム利尿ペプチド/cGMP/cGK経路による血管保護再生の分子機構についても検討した。その結果、低分子量GタンパクRho及びその下流分子であるRhoキナーゼが血管平滑筋細胞の遊走・増殖を促進すること、更にcGKはRhoを直接リン酸化することで、その機能を抑制することを報告した。一方、培養内皮細胞においてナトリウム利尿ペプチドは、cGKを活性化することにより、MAPキナーゼの一つであるErk1/2及びAktを活性化し、その遊走・増殖を促進することを証明した。一方、我々は同定したES細胞由来VPCの血管再生医療への応用の可能性について検討した。すなわち、マウスES細胞由来VPCをin vitroでVEGF存在下で培養し、内皮細胞と血管平滑筋細胞に分化させVEGF産生の豊富なラットグリオーマ細胞株であるC6腫瘍移植血管新生モデル及び大腿動脈結紮阻害血管新生モデルに移植することにより、ES細胞により血管が構築され、更に移植した局所の血流を改善することを明らかにした。この研究成果は、ES細胞由来血管前駆細胞の移植による血管再生治療の可能性を示唆するものである。

本研究は、血管ホルモンの血管発生再生における意義を解明し、その成果をもとに我々の同定したES細胞由来血管前駆細胞を用いた新しいアプローチにより血管再生を図り、虚血に陥った臓器の保護再生治療への応用を検討することを目的とした。本研究課題で以下の成果を得た。我々がこれまで開発してきた種々のナトリウム利尿ペプチド系遺伝子改変動物、すなわち、BNPトランスジェニックマウス、cGKトランスジェニックマウス、及びcGKノックアウトマウスを用いて、ナトリウム利尿ペプチド/cGMP/cGMP依存性プロテインキナーゼ(cGK)経路が大腿動脈結紮阻血後血管新生モデルにおいて、血管保護再生に対して促進的に作用することを明らかにした。また我々が発見した内皮由来血管弛緩ペプチドであるCNPのアデノウィルスを用いた生体への遺伝子導入により、静脈グラフトモデルにおいて損傷内皮再生が促進し抗血栓性等内皮機能が回復すること、また大腿動脈結紮虚血部の血管再生を有意に促進することを報告した。in vitroのwoundhealing assayを用いて、このCNPの内皮再生作用の少なくとも一部は内皮細胞の遊走・増殖促進作用であることを明らかにした。また、CNPと同様に血管壁においても産生される血管弛緩ペプチドであるアドレノメジュリン(AM)にも同様の作用が認められることも明らかにした。更に、ナトリウム利尿ペプチド/cGMP/cGK経路による血管保護再生の分子機構についても検討した。その結果、低分子量GタンパクRho及びその下流分子であるRhoキナーゼが血管平滑筋細胞の遊走・増殖を促進すること、更にcGKはRhoを直接リン酸化することで、その機能を抑制することを報告した。一方、培養内皮細胞においてナトリウム利尿ペプチドは、cGKを活性化することにより、MAPキナーゼの一つであるErk1/2及びAktを活性化し、その遊走・増殖を促進することを証明した。一方、我々は同定したES細胞由来VPCの血管再生医療への応用の可能性について検討した。すなわち、マウスES細胞由来VPCをin vitroでVEGF存在下で培養し、内皮細胞と血管平滑筋細胞に分化させVEGF産生の豊富なラットグリオーマ細胞株であるC6腫瘍移植血管新生モデル及び大腿動脈結紮阻害血管新生モデルに移植することにより、ES細胞により血管が構築され、更に移植した局所の血流を改善することを明らかにした。この研究成果は、ES細胞由来血管前駆細胞の移植による血管再生治療の可能性を示唆するものである。我々はこれまで一貫して血管局所で産生される血管ホルモンの血管リモデリングにおける意義に注目し研究を続けてきた。すなわち、血管収縮ホルモンであるアンジオテンシンIIが血管増殖に対し促進的に作用すること、一方強力な血管平滑筋弛緩作用を有するナトリウム利尿ペプチド(ANP、BNP及びCNP)が血管弛緩のみならず血管増殖に対しても抑制的に作用すること、更にCNPが血管内皮細胞において生合成され、ペプチド性の内皮由来血管弛緩因子(EDRF)として作用することを発見した。
思考と概念の制度化と反制度化-西洋古代におけるその動態

中畑は、この研究を通じて、哲学のいくつかの重要概念が、プラトンやアリストテレスにおいて何を意味したのか、そしてそれらの意味がその後の哲学においてどのように変容されたのかを明らかにした。たとえば「ロゴス」については、従来は「理性」を意味すると解釈されてきたプラトンの重要な用例が、実際にはそのような個人の思考推論能力を意味せず、むしろ公共的な規範という意味をもっていることを示した。またアリストテレスにとってファンタシアー(phantasia, imaginatio)とは、感覚知覚を構成する要素であることを論じた。さらに新プラトン主義をはじめとする古代後期の哲学において、こうした基礎概念の意味が固定化し、そうした概念を用いた思考が制度化されていく過程を具体的に跡づけた。内山は、ギリシアの哲学者たちにおける思考とその表現形式との関係に注目し、初期ギリシア哲学者たちは各自の思想を表現するためにそれぞれ独特の文体を適切に選び取っていることを明らかにした。またプラトンの著作が対話篇という形式を採っている理由を考察し、対話篇という形式がプラトンの考察を特定の固定した教説となることから保全するものであり、同時に知の客観性を確保するプラトンの積極的な方法であることを明らかにした。中畑と内山は、以上のようなそれぞれの研究を相互に検討し、内山がプラトンまでの哲学者たちが諸概念と教説の固定化をむしろ意識的に排除してきたことを指摘したのに対して、中畑はアリストテレスがいくつかの概念や理論を明確に定式化したこと、そしてその後の哲学においてはそのような概念と思考がさらに制度化され固定化されていったことを確認した。今年度は主としてこの主題に関係する各自の研究をそれぞれに深めることに重点をおいて研究計画を遂行した。中畑は、新プラトン主義者の教育プログラムの内容を解明するとともに、そのプログラムがどのように彼らによる古典的テキストの読解・註解に影響を与えているのかを明らかにし、新プラトン主義における「思考の制度化」というべき事態を具体的に跡づけた。さらに、そのような成果を取り込みながら、「感情」、「志向性」、「ファンタシアー」(phantasia, imagination)などの哲学上の主要概念について、その形成と変容過程をたどった。とりわけ表象や想像を意味するファンタシアーの概念については、その起点となったアリストテレスの思想を従来とは異なる仕方で読み解くことによってファンタシアーの概念の歴史を別の視点から考えることを試みた。内山は、プラトンのテキストの校訂および出版の歴史において一つの時代を画したステファノス版の成立をめぐって、その前史、この版の具体的特質、その影響を分析し、思想の継承と受容におけるテキストの校訂、印刷、出版という具体的基盤の役割を解明した。また他方で、ギリシア初期思想家の思想とその文体との緊密な関係を、テキストに即して具体的に論証した。さらに古代においてきわめて重要な知的営みであった医術および医学思想と哲学的知との関係について、ガレノスの医術文書の解明を進めている。今年度は、前年度の研究成果をふまえて、中畑と内山がそれぞれの研究を発展させるとともに、相互の研究の検討と集約に努めた。中畑は昨年度に引き続いてファンタシアーの概念の分析を進め、とりわけアリストテレスのこの概念の規定の意味を再検討し、それが感覚知覚を構成するという局面をもつことを論証し、その後の変遷をたどった。さらにアリストテレスの心の哲学全般について新プラトン主義者などによる概念の変容過程を追跡した。内山は、思考とその表現形式との関係に注目し、初期ギリシア哲学者たちのそれぞれに独特の文体が各自の思想を表現するために適切に選び取られていることを明らかにした。またプラトンの著作が対話篇として書かれたことの意義の解明という、長年にわたる研究の成果を集約し、対話篇という形式が、特定の固定した教説となることから思考を解放するとともに知の客観性を確保するプラトンの積極的な方法であること、またイデア論・想起説などの基本思想と実際には深く関わっていることを明らかにした。

中畑もこの内山の仕事に呼応して、プラトンのロゴスの概念について再検討し、従来は「理性」を意味すると解釈されてきた重要な用例が、実際にはそのような個人の思考推論能力を意味せず、むしろ公共的な規範とその理解という意味をもつことを指摘した。こうした相互の研究の検討によって、内山はプラトンまでの哲学者たちの知が概念と教説の固定化をむしろ意識的に排除するような特質をもつことを指摘したのに対して、中畑はアリストテレスによるいくつかの概念の定式化および理論化とその意義を解明し、さらにその後の概念の変容と制度化の局面を明らかにした。
内耳蝸牛の特殊電気的環境を規定するイオン輸送の分子実体の解明

1年目では、内耳らせん靭帯組織に発現するタンパク質の網羅的解析を実施した。その結果、当該組織の特異な正の静止膜電位を成立させる分子実態候補として、Na輸送に関わるとされる複数のイオンチャネル・イオン輸送体が同定された。そのうち2種の分子について、ラットらせん靭帯から単離したRNAを用いてクローニングを行い、全長の遺伝子を得た。これらをHEK細胞に遺伝子導入し、強制発現させてホールセルパッチクランプ法によりNa+透過性の有無を調べた。その結果、細胞外液をNMDGを代替として含むNa+-free液に置換したところ、有意に減少する電流成分が確認された。このことから、これらの分子はらせん靭帯において、特異な膜電位維持に関わるNa+透過性を有していることが示唆される。また、最終年度に予定しているらせん靭帯細胞におけるin vivo電気生理学的解析に向けて、マウスの微小な蝸牛に穴を開けてガラス電極を差し込み、蝸牛組織内の電位を測定する実験系を立ち上げた。計画の通り、Na+透過性輸送分子の候補を機能的に同定できた。また、in vivoでの電気生理学的評価に向けて基本的な実験系を立ち上げた。候補分子の活性化剤あるいは阻害剤について、濃度依存性や効果、二種の候補分子それぞれに対する選択性といった性質を強制発現系で評価する。すでに阻害剤の候補分子を一種得ている。これらの化合物は、in vivoにおける候補分子の機能を評価するために活用する。2年目に微小なマウス蝸牛において、組織を傷つけないように薄い蝸牛骨に極小の穴を開ける技術を確立した。この技術を活用し、蝸牛骨の直下に見えるらせん靭帯細胞にガラス電極を当てて、パッチクランプ測定を行う実験系を開発し、蝸牛に直接候補分子の活性化剤・阻害剤を投与することで、当該分子の膜電位維持に対する寄与を測定する。蝸牛内リンパ液の電気・イオン環境は、聴覚成立に必須な役割を果たす。これは、蝸牛側壁の上皮組織「血管条」と結合組織「らせん靭帯」によるイオン輸送により維持されると示唆されている。本研究では、近年我々が見出した、Na輸送に立脚するらせん靭帯の特異な正の静止膜電位を成立させる分子実態同定のため、網羅的タンパク質解析を行う。まず、ラット蝸牛組織から、らせん靭帯に発現するタンパク質を高純度に抽出するため、ビオチンを外リンパ液灌流した。これによって、蝸牛側壁ではらせん靭帯組織のみが標識された。次に、標識した蝸牛らせん靭帯を実体顕微鏡下で蝸牛側壁から分離し、抽出タンパク質をビオチン強親和性ビーズで精製した。この手法で40匹のラットから単離したらせん靭帯のタンパク質サンプルに対して質量分析(LCーMS/MS解析)を行った結果、820種類のタンパク質が同定された。これらの中には、データベース検索により474種類(全体の約58 %)の膜タンパク質が見出された。また、目的のイオン輸送タンパク質の候補として、形質膜に発現する5種類のイオンチャネルと18種類のイオン輸送体を同定することに成功した。この内容は、第64回中部生理学会および第68回北部薬理学会で報告している。初年度に予定していた網羅的タンパク質解析を実施し、目的の候補となるタンパク質を複数同定できた。ラットらせん靭帯の細胞から単離したRNAを用いて、候補分子群の遺伝子クローニングを行う。次に得られた遺伝子を培養細胞に強制発現させ、パッチクランプ法によりNa+透過性の有無や膜電位に対する影響を検討する。これによって、候補分子の絞り込みを行う。絞り込み後、候補分子に対する活性化・阻害剤の効果も検討する。効果的な薬物があれば、in vivo計測でらせん靭帯に投与し、内リンパ液電位に対する影響を調べる。

この技術を活用し、蝸牛骨の直下に見えるらせん靭帯細胞にガラス電極を当てて、パッチクランプ測定を行う実験系を開発し、蝸牛に直接候補分子の活性化剤・阻害剤を投与することで、当該分子の膜電位維持に対する寄与を測定する。
若年子宮頚がん患者の初期治療に対する意思決定を支える看護実践モデルの構築

若年子宮頸がん患者が初期治療を決意する過程を支援する看護とは, (1)患者個々の意思決定内容を確認する,(2)患者個々の決定を支持しつつ,決意の揺らぎや疑問が生じたときには,随時外来へ電話してよいと伝え,相談に応じる,(3)特にがんの再発・転移,術後の流産の可能性およびその他疑問に思うことについては医師に直接聞いてよいと伝え,また聞く力がつくよう支援する,(4)自由に看護師に相談できる窓口を婦人科外来とは離れた場所に設置する,(5)看護師による電話相談のシステム(かける・受けるの双方向)を作り,活用を促す,特に医療費ついて相談にのる,である。本研究の目的は,若年子宮頸がん患者がどのような体験を経て初期治療を受ける決意をしていくのかを半構成的面接法によって得られたデータを質的分析方法(グラウンデッド・セオリー・アプローチ)により明らかにし,明らかにした意思決定過程において必要と考えられる看護実践内容を抽出し,若年子宮頸がん患者め初期治療に対する意思決定を支える看護実践モデルを構築することである。初年度にあたる平成18年度の目的は,若年子宮頸がん患者がどのような体験を経て初期治療を受ける決意をしていくのかを明らかにすることである。この目的達成のために平成18年度実施計画にしたがって半構成的面接謫査によるデータ収集の準備と実施に取り組んだ。.まず,科研採択後に研究計画に対する倫理審査を岡山大学医歯薬学総合研究科倫理審査員会に申請し,承認を得た。承認を得るまでに2ヶ月を要した。その後データ収集フィールドである岡山大学医学部・歯学部附属病院産科婦人科学教室教授・助教授および看護部からデータ収集フィールドとしての許可を得た。さらに婦人科病棟医長からデータ収集フィールドとしての許可を得るともに,現在の婦人科診療体制により則する実施計画となるようアドバイスを受け,申請時の実施計画を一部修正した。また,調査内容(面接内容)については,紹介元の病院があることを念頭に入れ,研究対象者が回答に迷わないよう一部修正した。このような準備を整えだが対象者の条件に合致する候補者が少なく平成18年度中め面接は行うことができなかうた。現在,産科婦人科病棟医長から紹介を得た複数名の対象候補者全員から研究参加への同意を得ているが,手術日等の日程から,面接日は4月初旬5月中旬となる予定であり,データ分析結果については現時点では報告できない。今後平成19年度においては,データ収集をおこない,分析していく予定である。本研究の目的は,若年(30歳未満)子宮頸がん患者がどのような体験を経て初期治療を受ける決意をしていくのかを半構成的面接法によって得られたデータを質的分析方法により明らかにし,明らかにした意思決定過程において必要と考えられる看護実践内容を抽出し,若年子宮頸がん患者の初期治療に対する意思決定過程を支える看護実践モデルを構築することである。2年目にあたる平成19年度の目的は,約10名程度の対象者に面接を行い,データを分析し,結果の一部を日本がん看護学会で発表することであった。平成19年度末の時点で9名の対象者に面接を行った。全てのデータ分析は終了していないが,4名のデータ分析が終了した時点でその結果を予定通り日本がん看護学会にて発表した。発表内容は次の通りである。対象者は20歳代後半の4名であった。分析の結果,対象者の体験として「一瞬の衝撃」「健康回復への希求」「医師への信頼」「躊躇ない決断」「治癒への確信」「今後の妊娠出産への不安」「医療費の心配」「入院期間の心配」の8つが抽出された。これらの結果から,若くして人生終わってなるものかという意気込みと子供のために元気であらねばという使命感を背景に,生命危機回避のためには手術以外選択の余地はない患者の姿が浮き彫りになった。また若いため収入が少なく,医療費への大きな心配を抱えていた。年齢が若いという特徴が、収入の少なさにあることについては,医療者が気づきにくい点であり,看護実践のあり方を考察するための重要な結果を得ることができた。今後平成20年度においてはさらにデータ分析をすすめ,若年子宮頸がん患者の初期治療に対する意思決定過程を支える看護実践モデルを構築する予定である。本研究の目的は,若年(30歳未満)子宮頸がん患者がどのような体験を経て初期治療を受ける決意をしていくのかを,半構成的面接法によって得られたデータを質的帰納的に分析することで明らかにし,明らかになった意思決定過程において必要と考えられる看護実践内容を抽出し,若年子宮頸がん患者の初期治療に対する意思決定過程を支える看護実践モデルを構築することである。平成20年度は,平成19年度中に得られた9名の対象者からのデータを分析し,初期治療までの意思決定過程を明らかにした。

その結果,対象者は,一旦初期治療すなわち手術を受ける決意をしても,その後本当に大丈夫だろうかと心配になる場合があり,しかもその心配を医師には相談できず,1人で抱え込み,インターネット等の手段で解決しようとしていた。さらに,子宮頸がん罹患により,この疾患が性感染症との認識をもつ場合は,「遊んでいる女」とレッテルを貼られ,偏見の目でみられることを恐れ,他人に相談できない状態に陥っていた。自分流の解決を試みても結局心配事を解決できない場合は,子供を産みたい,ならば医師の勧めに従うしかないと考え手術決意をしていた。この結果より,次のような看護実践モデルを提言する。看護実践モデル(1)患者個々の意思決定内容を確認する。看護実践モデル(2)患者個々の決定を支持しつつ,決意の揺らぎや疑問が生じたときには,いつでも外来へ電話して良いと伝え,相談に応じる。看護実践モデル(3)特に,がんの再発・転移,術後の流産の可能性およびその他疑問に思うことについては医師に直接聞いてよいと伝え,また自分で聞ける力がつくよう支援する。看護実践モデル(4)自由に看護師に相談できる窓口を婦人科外来とは離れた場所に設置する。看護実践モデル(5)看護師による電話相談のシステム(かける・受けるの双方向)を作り,広報し活用を促す。特に,医療費について相談にのる。
極低温から高温領域にかけてのFRP材における内部応力評価

CFRP材の強化繊維である炭素繊維材と母材のポリアミドの応力状態をX線応力測定法を用いて評価した.炭素繊維や高分子材料に対して透過X線を用いた応力測定法を採用し,低角領域に出現する回折線を用いてsin^2psi法を適用可能とした.この方法から,板状のCFRP材およびパイプ状のCFRP材の強化繊維および母材それぞれの残留応力評価に成功している.さらに,クライオスタットを用いて極低温状態を作り出し,CFRP材の熱応力その場測定に取り組んでいる.しかし,サンプルの冷却に問題が発生している.予想外の現象であり原因究明と対策を検討中である.現在,ポリアミドを母材とする炭素繊維強化高分子材料の製作を行い,母材であるポリアミドの残留応力測定の基本的測定方法を確認している.これまでの測定実験の結果,ポリアミドの多重ピークにおいても良好なsin2psi線図を得ることができ,精度の高い測定が可能であることが確認されている.これまでの測定により,以下の新たな解決すべき知見が得られている.1)ポリアミドにおいてX線応力測定が可能となるのは塑性ひずみを持っていない,初期状態のシートから切り出した材料のみである.引張試験により塑性ひずみを与えた材料はsin2psi線図において外力に対応した変化を示さないことが確認されている.その理由を今後解明し,塑性ひずみを含むポリアミドにおけるX線応力測定の可能性を探る必要がある.2)炭素繊維強化高分子材料は母材の強度には期待せず,強化繊維である炭素繊維を保持固定するためだけの存在である.したがって,直接外力を負担する炭素繊維の応力状態を調べることが必要となる.現在のところ,炭素繊維からの回折線ピークの位置はポリアミドとは異なる角度に出現しており,X線による応力測定を行うことのできる可能性が高い.また,本研究では極低温状態の応力変化を測定する予定であるが,既にチタン母材をタングステン繊維で強化したW/Ti複合材料の製作に成功し,インドネシア原子力研究所の協力を得て室温から10Kまでの極低温サイクルにおける熱残留応力の変化を中性子を用いたその場測定で連続的に測定評価することに成功している.これらの知見を元に,繊維強化高分子材料(FRP)の応力測定に役立てる予定である.なお,これらの研究成果は平成26年度内の国内発表3件,日本国外での国際会議に参加して発表する予定が4件となっている.*文中のsin2psiはsinψの2乗を意味する.現在,炭素繊維強化高分子材料の製作を行い,母材であるポリアミドの残留応力測定の基本的測定方法の確認を終了した.平成24年度は炭素繊維強化高分子材料の強化繊維(カーボン繊維)の測定に取り組んでいる.これまでの測定により,以下の新たな解決すべき知見が得られている.1)炭素繊維強化高分子材料は母材の強度には期待せず,強化繊維である炭素繊維を保持固定するためだけの存在である.したがって,直接外力を負担する炭素繊維の応力状態を調べることが重要である.現在のところ,炭素繊維からの回折線ピークの位置はポリアミドとは異なる角度に出現しており,X線による応力測定を行うことのできる可能性が高い.2)炭素繊維のX線的弾性定数を測定するために,炭素繊維の機械的な弾性定数の測定が必要である.このため,引張試験をおこない弾性定数の実験測定に取り掛かっている.しかし,測定結果はメーカが発表している材料物性値とは一致せず,引張試験の手法そのものを最検討中である.繊維を固定する接着剤に測定結果が大きく依存することが確認され,接着剤をアクリル系からエポキシ系に変更することで良好な試験結果が得られつつある.3)冷却装置について当初予定していた液体窒素吹付け装置で本実験におけるシステムではいくつかの不具合があることが判明している.このため,本年度にヘリウム循環方式の極低温冷却装置(クライオスタット)を購入し,サンプルを15Kまで冷却することに成功している.今後はこのクライオスタットを使用して冷却実験を行う予定である.これらの知見を元に,繊維強化高分子材料(FRP)の母材および強化繊維双方の応力測定に役立てる予定である.なお,これらの研究成果は平成27年度内の国内発表2件,日本国外での国際会議に参加して発表する予定が3件となっている.現在,炭素繊維強化高分子材料の製作が安定し追加製作がいつでもできる状態である.また,母材であるポリアミドの残留応力測定の測定方法をほぼ確立し,安定した測定が可能となった.炭素繊維強化高分子材料の強化繊維(カーボン繊維)の測定について,弾性定数を測定する際に繊維の破断が問題であったが,チャック部分の接着剤選定と補助金具による固定を考案し解決した.これらの成果から安定したX線その場測定が可能となっている.これまでの測定により,以下の新たな解決すべき知見が得られている.1)炭素繊維強化高分子材料において,炭素繊維からの回折線ピークの位置はポリアミドとは異なる角度に出現するため理論上はX線による応力測定が可能である.しかしながら,透過法による測定が必要なため現在使用しているクロム特性X線では透過力が小さく,X線の回折強度が極めて弱いために測定に時間がかかる.この問題に対して,波長の短いモリブデンの特性X線を使用する計画である.しかしながら,モリブデンの特性X線を使用した場合,波長が短くなるため回折線の出現位置が低角側に移動してひずみ感度が低下する.このため測定精度が問題となるので今後測定精度の検証を行う.

2)ヘリウム循環方式のクライオポンプを改良して試料冷却用装置を製作した.この装置を使用することで,極低温冷却下での引張試験や熱サイクル試験を行うことが可能となった.また,この装置を応力測定専用装置と組み合わせることでX線によるCFRPの極低温その場測定が現在可能になりつつある.今後の改善点は,冷却装置の断熱のため真空状態での運転が必須であり,真空チャンバー内にサンプルをセットする必要がある.この際,X線が入射する窓の材質の検討が重要となる.アルミ薄膜などが一般的であるが,回折線が弱くなり実用には至らなかった.なお,これらの研究成果は平成28年度内の国内発表4件,国際会議発表予定が6件となっている.<目標1>母材のポリプロピレン,強化繊維の炭素繊維のX応力測定法を確立し,複合化された炭素繊維強化複合材料(以下,CFRP)の測定を行う.<1の現状>測定のための基本条件についてはすでにポリプロピレン,炭素繊維のX線的弾性定数は測定済みである.しかし,透過法による回折X線の強度が極めて弱いため,透過力の大きなモリブデンの特性X線の使用を検討中である.モリブデンの特性X線を用いた応力測定の諸条件が出た後に常温測定,冷却測定,高温測定の順に測定を進める.<目標2>極低温下でのCFRPの測定を行うため,クライオポンプを改良した冷却装置内部に小型の引張試験装置をセットしX線その場応力測定を行う.<2の現状>クライオポンプを改良した極低温冷却装置で15Kまでの冷却に成功している.さらに,冷却ヘッド上部にヒーターを設置し,15Kから室温までの温度調整が可能となった.冷却装置のゴニオメータへの設置について,当初は粉末回折用のゴニオメータに冷却装置を取り付ける予定であったが,現在は応力測定専用装置を冷却装置に取り付ける形で測定を進めている.応力測定専用装置の側角範囲が2θで170°から140°のため,120°オフセットを可能とするアタッチメントを製作した.現在は20°から50°までの低角領域の測定が可能となっている.このように装置の改良がほぼ完了した段階であり,今後実際の測定に進むことになる.現在,炭素繊維強化高分子材料の炭素繊維とポリアミド母材の残留応力測定方法をほぼ確立し,安定した測定が可能となっている.特に炭素繊維の測定について,X線的弾性定数を測定するために,炭素繊維試料を小型引張試験機に装着する.この際に炭素繊維の破断が問題となっていた,チャック部分の接着剤選定と補助金具による固定で強度を向上させ,さらに,複数本を束ねることでX線の照射領域を広げることに成功したことで測定時間の短縮が可能となっている.また,透過法による測定に際して,これまで使用してきたクロム特性X線では透過力が小さく,X線の回折強度が極めて弱いために測定に時間がかかる.この問題に対して,波長の短いモリブデンの特性X線を使用し測定を行っている.モリブデンの特性X線を使用した場合,波長が短くなるため回折線の出現位置が低角側に移動してひずみ感度が低下するが,前述の試料を複数本束ねる工夫などにより回折強度が約3倍となることで,測定時間の短縮が可能となると共に測定精度の向上が確認された.
新しい発想を基盤としたインフルエンザウイルス捕捉型感染阻害剤の合成とその応用

ニワトリ卵黄より抽出した糖ペプチドまたは糖ペプチドに糸状菌エンドグリコシダーゼ(エンド-M)を作用して遊離した糖鎖を縮合反応または還元アミノ化反応によりアルギン酸やキトサンに多価に重合した糖鎖結合ポリマーを合成し、糖鎖の非還元末端に存在するシアル酸残基にインフルエンザウイルスを結合させて捕捉する新しい概念の感染阻害剤として応用した。阻害剤について動物細胞を用いたインフルエンザウイルス感染阻害能を調べた結果、高い感染阻害活性を示すことを確認した。本研究はインフルエンザウィルスがシアル酸に結合し、シアル酸を末端に持つシアロ糖鎖に結合することを利用して、インフルエンザウィルス感染阻害剤としてのシアロ糖鎖ポリマーを作成することを目的としている。本年度はニワトリ卵黄中に多量に存在するシアロ糖ペプチドを抽出単離し、これをアルギン酸と化学的に重合させて、シアロ糖鎖を支持体のアルギン酸に多価に付加したシアロ糖鎖ポリマーを作成し、そのインフルエンザウイルス感染阻害活性を調べた。先ず、ニワトリ卵黄よりフェノール抽出によって糖ペプチド画分を得た後、プロナーゼ処理してアスパラギン残基にシアロ複合型糖鎖が結合した糖ペプチドを分離調製した。これをDMT-MM(4(-4,6-Dimethoxy-1,3,5-triazin-2-yl)-4-Methylmorpholinium chloriden-Hydrate)の存在下でアルギン酸と反応し、糖ペプチドのN-末端アミノ酸残基のリジンのアミノ基とアルギン酸の構成糖であるウロン酸のカルボキシル基を縮合させたシアロ糖鎖ポリマーを得た。一方、96穴プレートのウェルにMDCK細胞を培養して細胞を単層に固定化した後、倍々希釈したシアロ糖鎖ポリマーとインフルエンザウィルスを添加してインキュベーションし、ウィルスのモノクローナル抗体を用いた免疫蛍光抗体法によりウィルスに感染した細胞を蛍光顕微鏡によってカウントしてウィルス感染阻害能を評価した。その結果、作成したシアロ糖鎖ポリマーはA型およびB型のいずれのヒトインフルエンザウィルスについても高い感染阻害活性が見られ、有用性が確認された。本研究はインフルエンザウィルスがシアル酸に結合することに着目して、その受容体であるヘマグルチニンを介した結合を阻害する阻害剤を創製しようとするのが目的である。すなわち、ニワトリ卵黄から得られるシアロ糖鎖を天然ポリマーに多価重合し、ウィルスを絡め取るような捕捉型の感染阻害剤を作成することを意図した。昨年度はシアロ糖鎖をアルギン酸に多価重合した阻害剤を作成したが、本年度は簡易に阻害剤を作成する目的で、シアロ糖ペプチドを酵素処理して得られるシアロ糖鎖の還元末端の糖残基を還元アミノ化反応によってキトサンのアミノ基と結合し、ペンダント状にシアロ糖鎖をキトサンに結合させた阻害剤、および3糖のシアリルラクトースを還元アミノ化反応によってキトサンに多価重合した阻害剤を調製して、その感染阻害効果を検討した。シアロ糖鎖はニワトリ卵黄より得た糖ペプチドにMucorhiemalis由来のエンド-β-Nアセチルグルコサミニダーゼ(エンド-M)を作用し、還元末端側にN-アセチルグルコサミン1残基を残したシアロ複合型糖鎖を調製した。シアロ糖鎖およびシアリルラクトースのキトサンへの付加はNaBH3CNの存在下で還元アミノ化反応を行った。ウィルス感染阻害試験は96穴プレートのウェルにMDCK細胞を固定化し、阻害剤とインフルエンザウィルスを混合した反応液をインキュベートした後、パラホルムアルデヒドで固定し、ウィルスのモノクローナル抗体を用いた免疫蛍光抗体法によりウィルス感染細胞を蛍光顕微鏡によってカウントして感染阻害能を調べた。その結果、シアリルラクトースのみによる感染阻害活性は非常に低いが、シアリルラクトースをキトサンに多価に付加した阻害剤は高い感染阻害能を示した。シアリルラクトースの付加率は阻害能に影響することも確認された。また、シアロ糖鎖をキトサンに多価に結合した阻害剤の感染阻害能は遊離のシアロ糖鎖のみによる阻害能に比べて有為に高かった。
労使関係改革が豪州石炭産業の生産性に与えた影響の、DEAと統計的手法を用いた研究

仕事の組織は過去変化を遂げてきた。特に仕事の細分化を減らし、マルチタスクな組織へ移行することは、一つの大きな流れであった。この研究は、組織のマルチタスク化が生産性にどのように、どの程度影響を与えうるのかを、オーストラリアの石炭産業を例にとって研究した。この研究で分かったことは、(1)マルチタスク化は生産性に非常に大きな影響を与えるということ、また(2)生産性上昇のメカニズムは、比較的シンプルなものであるということである。本研究は、1990年代にオーストラリアで起こった「労使関係改革」がオーストラリアの石炭産業の生産性に及ぼした影響を推定することを目的とする。データを収集したところ「労使関係改革」によって、今まで細分化されていた仕事の区分が融合され、マルチタスク(Multi-tasking)な組織へと変化を遂げた炭鉱が多く現れたことが分かった。マルチタスクな組織への移行は、オーストラリア石炭産業のみの変化でなく、ほぼ世界各地で起こった重要な変化である。しかしながら、この変化がどの程度生産性に影響を及ぼしたのかについては決定的な推定結果がない。本年書いた論文で、以下の二つの点を明らかにした。(1)どのような仕事を融合すれば、マルチタスクな組織への移行が効果的に生産性を上昇することができるのか、(2)また、どの程度の生産性上昇を期待できるのか。過去の理論的な研究によれば、マルチタスクへの移行が生産性の上昇につながるためには、相補的な仕事を融合させる必要がある。オーストラリアの石炭産業は、以下の二つのタイプのマルチタスクを推し進めた。まず(I)機械を操縦する仕事と、機械の修理を行う仕事の区分を撤廃すること、次に(II)機械の種類による仕事の区分を撤廃すること、である。私は、前者(I)の仕事は相補的であるが、後者(II)は相補的ではない事を示した。マルチタスクな組織への移行がどの程度生産性を上昇させたか推定したところ、前者(I)の変化は、石炭産出量を33%増加させるが、後者(II)の変化は、生産性の上昇をもたらしていないことが分かった。この推定により、マルチタスクへの移行そのものよりも、どのような仕事が融合されていたのかが、生産性の上昇にとって重要だということが示された。特に、相補的な仕事を融合することが、マルチタスク的な組織が生産性へとつながるために最も重要だということがわかった。オーストラリアは1990年以降労使関係の劇的な変化を経験した。それまで産業別労働組合を主体とした全国レベルでの労使交渉から、エンタープライズバーゲニング(企業別の交渉)へと交渉形態が変化をした。このような変化は、オーストラリアの主要産業である石炭産業にて特に強く感じられた。私は、この労使関係の変化がどのように生産性に影響を与えるのかを石炭産業のデータを使い推定をした。このような労使関係の変化は、石炭産業においては、仕事の組織のされ方をよりフレキシブルにし、仕事の組織の変化をとおして生産性に影響を与えた。私の最初の論文は、仕事の組織の変化の中で、最も重要な変化の一つであったマルチタスク組織への移行がどの程度生産性に影響を与えたのかを実証している。以下が、その論文の要約になる。1990年以降、オーストラリアの石炭産業は、(I)プロダクション系とメンテナンス系の間の仕事上の垣根、(II)プロダクション系内部での仕事の垣根という、二つのタイプの仕事上の垣根(デマーケーション)を取り除き、マルチタスク組織へと変貌を遂げた。この論文は、1985年から2005年までをカバーするオリジナルなパネルデータを用い、このようなデマーケーションを取り除くことが生産性に及ぼす影響を測定し、マルチタスクがどのように生産性に影響を与えるのかに関する幾つかの仮説を検証する。推定結果によると、第一のタイプのデマーケーションを取り除くと石炭の生産量が27%増加するが、第二のタイプのデマーケーションを取り除くことは生産性に全く貢献していないことを示している。マルチタスクは、従業員間の仕事の異動を容易にすることによって、労働稼働率を高めたり、需要ショックに対応する能力を高めたりすることによって生産性を高めると一般的に考えられているが、我々の結果はこのような仮説には非整合的である。マルチタスクは、2度手間やセットアップタイムを省くことによって生産性を上げるという仮説のほうが、我々の推定結果により整合的であることをこの論文は示した。