hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2500年前の宇宙線強度の年変動測定と宇宙線スペクトルの研究

本研究は、約2500年前の鳥海山噴火により埋没した古木年輪中の宇宙線生成核種である放射性炭素C-14の濃度を1年輪毎測定しその濃度年変動のプロファイルを求め、11年周期変動に着目して解析することにより古代の宇宙線スペクトルを調べることを目的としている。本研究によって得られた新たな知見等は以下のようである。1.液体シンチレーション測定のための大量ベンゼン(10.5g)試料合成法を確立し、実験の系統誤差を0.11%以下にできた。2.極低バックグランド液体シンチレーションカウンターQuantulusによるC-14測定の長期安定性が5ケ月間調べられ、統計変動1σで安定していることが分かった。3.合成ベンゼン中の不純物によるクエンチングのC-14計数に与える影響は、開発したC-14ベータ線測定スペクトルの評価より0.2%以下であることが分かり測定精度0.2%の計測ができることが分かった。4.鳥海神代杉の計数率は約8cpm/gベンゼンであり、年輪試料の中心部、中間部、外周部の3点測定とStuiverの年代比較曲線より試料の歴史年代はB.C.485年±10年であった。5.この年代での11年にわたる1年毎のC-14濃度データは、まだ無く我々によって初めて8点得られた。平均値からの標準偏差は0.3%であり、最大変動は±0.5%であった。これらから11年周期変動を議論することはできないが宇宙線強度変動が30%変動した場合、3ボックスモデルから0.3%の変動が期待できる。また、宇宙線のエネルギースペクトルは10GeV以下で太陽活動の変調を受けるため、古代宇宙線強度変動はC-14の濃度変動測定から推定可能であることが分かった。
在日韓国・朝鮮人一世から二世への生活文化の形成および世代間継承の研究

本研究は、移民世代研究および生活文化研究として、在日コリアンの生活文化の混淆的形成の形および、生活文化の実践または解釈の長い過程における日本生まれの在日2世の意味づけの変化を、生活経験のライフストーリーから明らかにした。得られた知見は主に次の3つである。1つに、2世は、朝鮮半島の伝統文化を親から継承するだけではなく、彼/彼女が自ら築いた経済的基盤や人生観に基づいて新たな生活文化を形成してきた。2つ目に、そこに至るには家族内の葛藤、家族生活外での経験や出来事、再解釈の過程があった。最後に、それら各ライフストーリーは、在日2世が生きてきた戦後日本社会という緩やかな共通の文脈で捉えられる。本研究は、在日コリアン第1世代から第2世代への、日常の暮らしにおける生活文化の混淆的形成と継承に焦点を当て、一つは移民研究の世代論、2つには生活文化研究として接近するものである。初年度は、9月に大阪、2月には愛媛県の在日コリアン集住地域で共同インタビュー調査を行い、「食」に焦点を当てた研究ノートおよび「時の語り」を分析した論文を共同執筆した(後者論文は審査中)。大阪調査では、在日1世と2世各4人ずつ、合計8人の協力を得た。研究チーム構成員の以前からの調査フィールドである利点を生かし、土地勘があり、信頼関係がすでにある中でスムーズにスタートを切ることができた。愛媛調査でもインタビュー協力者は2世3名と少人数ながら、幼少期に始まる対象者たちの人生の物語に深く迫ることができた。調査から見えたポイントなり課題は、(1)現実の世代間関係の複雑さ、(2)実生活の生活文化認識のゆれ、(3)1世の生活文化世界の現代的示唆である。(1)については、世代間の絆や葛藤というだけではなく、親の生活文化に対する2世の評価が子どもの頃と当時をふり返る現在とでは変化があることがうかがえた。その要因として、例えば親子を取り巻く社会環境に目を向ける必要がある。(2)家での食事を例にとると、実際に食べたり作ったりしたものは、一般にイメージされる朝鮮料理と半ば別物だった。その意味で、「料理しなかった」という語りが見えなくする食生活のリアリティを注意深く読み取る視点が、重要になる。(3)1世の生活観には、困難を越えて生き抜いた実績を裏打ちするような力強さがある。それに気づいて語ることのできる2世に出会ってきたが、逆に言うと、そうではない2世へのインタビューは容易でない。生活文化の継承と変容の光と影の部分をどう位置づけるか、意識して調査していくことが求められるだろう。助成2年目となる平成27年度は、インタビュー調査とその記録整理が中心であった。主な共同調査地は神奈川県川崎市、韓国済州島、兵庫県姫路市であり、主な対象を在日コリアン2世とし、その家族・親族・知人の人々にもインタビュー協力を得た。また9月に川崎で、3月には東京で検討会議を持ち、共同調査から見えてきたことの確認に加え、個別に実施した調査の報告・共有をおこない、最終年度のまとめ作業に向けて話し合った。調査活動や研究成果発表により、次のような示唆を得た。(1)「世代」の実際上および分析概念としての複雑さ。世代という概念は一般に、コーホートないし社会イベントによる人々のカテゴリー区分の意味で用いられるが、移民研究では移住何代目という別の用法であるというように、別物として当初捉えていた。しかしインタビューで頻出する「時代」という言葉や時の表現の分析から、両者を統合して理解する視点が浮上してきた。(2)個人の語りとマクロな社会的・文化的背景の関係。複数のインタビュー協力者(の親)の故郷である済州島現地調査を通じて、一見断片的な語りが、時間的・空間的に連続する現象に見えてきた。渡日や食習慣は、個人的経験あるいは家族の過去の語りであるにとどまらず、実は出身地の多くの人が経験していたり、1世の渡日前の家族および日本で形成した家族の生活との間で連綿と続く関係を説明したりすることがある。アウトプットの際にはこの点について改めて考察することになるだろう。昨年度同様、少ないインタビュー件数ながらも質的に深いインタビューができた。各調査者が日常的に築いてきた人脈やフィールドの資源が有効に生かされ、インタビュー時点だけでなくその後も経過や追加情報を得ている。これは最終年度に研究成果を還元する際の重要な布石になる。1年目と2年目の間で調査計画を若干修正して進めてきたが、当初予定した通り2年目でインタビュー調査をほぼ終えることができた。2年目までに集めてきた事例全体をおおまかに振り返り、フォローアップ・インタビューの必要性の検討を含めて様子を見ながら、アウトプットの段階に本格的に入ったところである。ただし理論的検討はまだ手薄であり、文献・資料収集の余地が残されている。助成3年目であった2016年度は、調査データに基づく考察と研究成果発表に取り組んだ。成果の共同まとめ作業には相当の時間がかかると見込まれることから、年度開始前後の検討会議において執行期間を1年延長する方針を立て、慌てずに進めることができた。具体的活動としては、(1)各研究分担者それぞれが所属学会等で口頭発表したり、それを文章化して学会誌に投稿したりした。(2)これまでのインタビュー事例を個々の記録冊子にまとめる作業を分担して進め、協力者本人への提示及び再インタビューを順次始めた。

(3)調査データを博物館展示資料として加工し、広く一般に情報発信する構想を持っていたが、それが十分にできるだけの時間と協力者と機会を確保するのは難しいことが分かってきた。そこで(3)は断念し、(1)(2)に注力してきた。内容面では、少しずつだが着実に知見を蓄積しつつある。例えば、家族儀礼としての祖先祭祀の柔軟な実践、事例横断的にみた在日2世女性のジェンダー類型、家族役割と生活文化の語りに現れる2世アイデンティティ、「世代」概念の再検討など、本研究課題から生起したさまざまな視点から実証的・解釈的研究の公表を重ねた。そこで見えてきたのは、儀礼、移住2世女性、民族的家族的アイデンティティ、世代間関係などの、一定の定義やイメージで理解されてきた社会事象が、かなり柔軟に解釈・実践されていたり、幅や含みのある語られ方をしたり、いくつかのタイプ分けが可能であったりして、状況依存的に複雑な現実が生きられている様子である。また、個別に作成した生活文化物語冊子を本人に見せてコメントをいただいた際、最初のインタビューでは見えなかった面が強調されることがあった。ここから、在日1世である親から継承しただけではない、2世が築いた生活や活動の実績に注意を喚起され、本研究が、素朴な「継承」物語には終われないことを痛感した。本研究開始時に予定していた3年間という目安は過ぎたが、事業実施期間を1年延長したことで、落ち着いて研究に取り組むことができている。初動のインタビュー調査はほぼ終了し、現在、フォローアップ・インタビューをできるところから始めている(初動インタビューの結果、これから追加対象者としたい人物も浮上した)。個々の事例の全体像を文章化し、フィードバックを受けて修正する作業に時間がかかっている。また理論的検討は事例研究と並行して進めているが、研究対象全体を説明する枠組みはまだ十分に提示できていない。4年目には、これまでの成果を集積して1冊にまとめた報告書を作成できるよう、個別の作業と全体を踏まえた焦点化との両輪を回していきたい。本研究は、移民世代研究および生活文化研究として、在日コリアンの移住1世から2世への生活文化の混淆的形成と継承について、日常生活経験の語りから明らかにしようとした。その結果、日本生まれの2世は、朝鮮半島の文化を親から継承するだけではなく、彼/彼女が自ら築いた基盤や生活・人生観に基づいて新たな生活文化を形成してきたこと、またそこに至るには家族内の葛藤、家族生活外での経験や出来事、再解釈の過程があること、そしてそれら個別のライフストーリーは在日2世の生きてきた日本社会という場の緩やかな共通性の上で捉えられることがみえてきた。本研究のフィールド調査は、5つの共同現地調査(大阪、愛媛、神奈川、兵庫、韓国済州島)と、個別事例をまとめた上でインタビュー協力者を再訪するという2段構えでおこなった。全期間で、主たる研究対象である在日2世へのインタビュー調査11件のほか、その親または親族への発展的インタビュー5人、在日1世へのインタビュー3件、その他関係者への聞き取り4件余りを実施し、複数の角度から研究課題に迫ることができた。研究成果としては、研究論文・研究ノート計9本、学会発表6件、書籍化(アンソロジーに収録)1点、そのほかインタビュー事例をまとめた個人別小冊子9冊(さらに2冊準備中。すべて非公刊)を作成した。
強相関電子系におけるフラストレーションの効果の理論的研究

バナジウムスピネル酸化物AV_2O_4(A=Zn,Mg,Cd)における構造転移と磁気転移の機構を研究した。磁性をもっバナジウムイオンはパイロクロア副格子を形成しており、その格子上のスピン系は絶対零度まで長距離磁気秩序を示さないと考えられている。我々は、バナジウムイオンのd電子のスピンに加えて軌道自由度を考慮して低エネルギー有効模型を構築し、その平均場解析およびモンテカルロシミュレーションにより相図を決定した。その結果、構造転移が軌道秩序に対応し、それが引き起こす磁気相互作用の異方性により低温で磁気秩序の発現が可能になることを明らかにした。カゴメ格子上の遍歴電子系の電子状態と磁性を調べた。単一バンドハバード模型で電子密度がhalf fillingの場合を考察し、動的平均場近似によって電子グリーン関数および動的磁気相関関数を計算した。その結果、電子が局在して絶縁体になるモット転移はフラストレーションの無い場合に比べて遙かに大きな電子間斥力が必要で、金属相が安定であることを示した。さらに、転移点近傍の絶縁体領域においては1次元的なスピン揺らぎが発達することを発見し、電荷揺らぎに伴う多スピン過程がこの特異なスピン相関を強めている可能性を指摘した。飽和磁場近傍のフラストレートした量子スピン系に関しても研究を行った。これらの格子に特徴的な有限領域に局在したマグノンを双対格子上の格子ガスとして取り扱う模型を提唱し、厳密解の構成およびモンテカルロシミュレーションを行い、低温かつ飽和磁場近傍のほぼ厳密な相図および臨界指数の決定を行った。磁場の低下に伴うマグノン結晶状態への相転移の存在を示し、異なる格子における普遍クラスの違いを示すと共に、いくつかの格子における結晶状態の1次元的なスライディングの特徴を明らかにした。パイロクロア格子上のスピンと軌道揺らぎに相互作用による秩序過程について詳細な数値的研究を行った。バナジウムスピネル化合物において連続しておこる構造相転移と磁気相転移の起源に関して、幾何学的フラストレーションが存在する環境における軌道自由度とスピン自由度の相互作用の重要性を指摘し、これらの相転移について既に平均揚近似に基づく理論を以前提唱していた。今年度は、平均場近似を超えて熱揺らぎおよび量子揺らぎの影響を定量的に調べ、相互作用の強さと温度の関数として相図を決定した。具体的には、スピン、軌道、格子歪の相互作用を表す有効モデルについて、有限温度における様々な物理量をモンテカルロ法によって計算した。その結果、温度を下げていくと、まず格子歪を伴う軌道秩序の1次転移がおこり、さらに低温で磁気秩序の2次転移がおこることを発見した。また磁気構造を決定し、中性子回折で同定されたものと一致していることを示した。特に磁気秩序の発現において、軌道秩序の存在によるフラストレーションの部分的解消が本質的な役割を果たしていることを示し、さらに量子揺らぎの効果を取入れると磁気モーメントの実験値を説明できることを示した。カゴメ格子の磁場下の熱力学を研究した。特に飽和磁場、零温度近傍の振る舞いを詳細に調べた。絶対零度においては、磁場を強くしていくと飽和磁場のところで磁化が有限のジャンプを示す1次転移がおこる。この転移は、カゴメ格子中の6員環の局在したマグノンがボーズ凝縮するために起こる。この局在マグノンの熱力学を低温極限では、hard hexagon模型で記述できることを証明し、低温の漸近領域で厳密に熱力学量を計算することに成功した。その結果、有限温度においてもマグノンのボーズ凝縮する相転移が存在し、熱力学量の特異性は3状態ポッツ模型の普遍クラスに属することが判った。スピン1の三角格子反強磁性体、NiGa2S4の磁性を研究した。低温における比熱および帯磁率の温度変化から、低エネルギーの磁気励起が存在するにもかかわらず、中性子散乱より磁気長距離秩序が存在しないことを示した。

これらの結果をもとに、この物質がスピン液体的振る舞いを示すことを明らかにした。さらに、スピン液体的振る舞いが隠れた長距離秩序によってもたらされている可能性を追求し、スピンネマティック秩序の存在を理論的に提唱した。スピンネマティック相における量子揺らぎの効果を考察し、現象論的なBilinear-Biquadratic模型をモデルとして用いて、ボゾン化法によって素励起のエネルギーエネルギーと、磁気的熱的熱力学量、およびスピン双極子・四極子の動的揺らぎを計算し、実験結果を定性的に説明できることを示した。また、カゴメ格子上の伝導電子の示すフラストレーション効果を理論的に研究した。カゴメ格子の結晶構造を反映した3サイトクラスターを用いることにより、相関効果をクラスター動的平均場近似によって取り込み、half fillingの場合の金属絶縁体転移と転移点近傍の磁気的性質を研究し、特異的な1次元スピン相関が現れることを発見した。さらに、チェッカーボード格子反強磁性量子スピン系の磁場曲線のプラトーを研究した。正方形の空隙に局在したマグノンが結晶化する転移の熱力学を、有限距離のハードコア相互作用をもつボーズ粒子系にマップできることを発見した。その有効ボーズ量子系をモンテカルロシミュレーションにより熱力学を調べ、相転移が存在するが通常の2次元磁気秩序相は存在しないことを示した。スピン1の量子スピン系で可能性を指摘した反強スピンネマティック状態の研究を継続して行った。3副格子構造を保つ、よりシンプルな系として、ジグザグ梯子構造を持つ1次元格子上でスピン1のBilinear-Biquadratic模型を考察した。具体的には、密度行列繰り込み群(DMRG)と厳密対角化の2っのアプローチで数値計算を行い、絶対零度における基底状態を求めた。その結果を用いてBilinear相互作用とBiquadratic相互作用の強さの比αと最近接相互作用J_1と次近接相互作用の比J_2の2個のパラメータ空間における基底状態相図を決定した。その結果、従来知られていたHaldane相、doubleHaldane相、さらにセントラルチャージc=2の量子液体相に加えて、trimer相が出現することを示した。この相においては、並進対称性が破れて周期3となり、基底状態と励起状態の間に有限のエネルギーギャップが現れるが、最も主要な相関は通常のスピン双極子の相関ではなく、スピン4重極子の相関であり、以前の研究で明らかにした三角格子上における反強スピンネマティック状態の1次元版となっている。我々は、パラメータ空間上で相境界の位置を決定すると共に、量子液体相からの転移がKT型であるとともに、Haldane相からの転移が1次転移であることを明らかにした。また、チェッカボード格子に加えてパイロクロア格子上の量子ハイゼンベルグスピン系の飽和磁場付近の熱力学を研究した。これらの低エネルギー部分が、双対格子上の短距離斥力をもつ格子ガス模型によって記述されることを示し、この有効模型のモンテカルロ計算を実行した。
人間の感性を考慮した空気圧騒音の評価

空気圧機器から発生する空気圧騒音は,高周波数成分が多くかつ非定常に発生する特性であり,うるさい騒音である。一般的に,空気圧騒音を定量的に評価する場合,騒音レベルが広く用いられる。しかし,騒音レベルを低下した空気圧騒音をうるさく感じる場合があり,新たな評価量を検討する必要がある。そこで,12年度の研究では,空気圧騒音を聞いた人間の脳波に,うるささの感情が反映するものと考え,これに基づく騒音の新たな評価方法,すなわち感性評価を取り入れた方法を提案することを目的とした。空気圧用消音器により減衰した騒音を音刺激として被験者に加えたとき,脳電位を測定した。α波とβ波に周波数分析した結果,音刺激がある領域では,α波が抑制され,β波の低周波成分であるβ1が,広い領域で連続的に高い電圧を示した。特に非定常音では,定常音に比べ被験者に与える不快感が強い。不快感が前頭連合野の皿電極で得られたβ1の脳電位に反映されると考え,まず定常音ついて考察した。感覚の強さと,人間に加えられる刺激の強さはスティーブンスのべき関数で表される。前者にβ1の電圧を,後者に音圧を代入し,この関係式を求め,定常性の空気圧騒音に対するうるささの比較が可能となった。また,13年度の研究では,定常性の空気圧用消音器から発生する騒音が,人間の自律機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。空気圧用消音器により減衰した騒音を被験者に聞かせると,騒音のない場合と比べ,心拍数が上昇し,R-R間隔変動係数CV_<R-R>は大きくなる。さらに,呼吸数が増加し,精神性の発汗が認められた。音刺激による脳への入出力を考えることにより,上述の自律機能の変化を考察した結果,空気圧消音器から発生する騒音が人間に不快な情動を生じさせ,心拍,呼吸,発汗などの自律機能へ影響を与えることを明らかにした。今後、非定常性の空気圧騒音についてさらに検討する。空気圧機器から発生する空気圧騒音は,空気力学的に発生する音を原因とするものが多く,これを消音器により減衰した音とともに高周波数成分が多い特性であり,やかましい騒音である。一般的に,空気圧騒音を定量的に評価する場合,騒音レベルが広く用いられている。しかし,騒音レベルがやかましさの感覚をあらわす評価量とはいえず、空気圧騒音の場合,やかましさの評価量を新たに検討する必要があると考える。そこで,本年度の研究は,空気圧騒音を聞いた人間の脳波に,やかましさの感情が反映するものと考え,これに基づく騒音の新たな評価方法,すなわち感性評価を取り入れた方法を提案することを目的とする。音刺激を加えたとき,脳電圧はその振幅変化より,3つの時間領域に分割でき,第2期の脳電圧をα波とβ波に周波数分析した結果,音刺激がある領域では,β波の低周波成分であるβ1が,広い領域で連続的に高い電圧を示した。感覚情報は大脳辺縁系の扁桃核に入り,ここで快・不快をもたらし,大脳皮質においてβ波が発生することが報告されている。さらに,人間の大脳皮質の前頭連合野は思考,感情,情操などの高次の精神活動を司っていることが知られている。

これより,この前頭連合野に近い皿電極で得られたβ1の脳電圧について着目した。感覚生理学で明らかにされているように,人間に加えられる刺激の強さSと,感覚の強さIはスティーブンスの式(1)で表される。本研究では刺激の強さSは,音圧であり感覚の強さIはβ1の電圧である。この式において,S0は人間の最小可聴値20μPaであり,nとkは刺激の種類により異なる定数である。β1の電圧と音圧Sとの関係を調べ,スティーブンスの式におけるnとkの値を求めた。この式より空気圧騒音に対するうるささの比較が可能となった。人間のからだの内部環境は脳で維持・管理されている。維持・管理の情報は,脳から自律神経系,内分泌系,免疫系を経て,からだに送られ,内部環境はホメオシタス(恒常性の維持)をはかっている。しかし,外部環境からからだに危機がおよぶと感じた場合,これを乗り切るために3つの系において応答の速い自律神経系が働き,からだが緊急に反応する。前年度の研究で明らかにされたように,圧縮空気が空気圧機器から大気中に排気されるとき,強い騒音が生じ,不快感や不安感を生じる。このような情動の発生は自律機能に影響を与え,からだにストレスを生じさせると予想される。そこで本年度の研究では,空気圧用消音器から発生する騒音が,人間の自律機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。空気圧用消音器により減衰した騒音を被験者に聞かせると,騒音のない場合と比べ,心拍数が上昇する。さらにR-R間隔変動係数C_<VR-R>を求めると,その値は大きくなる。また,空気圧用消音器により減衰した空気圧騒音により呼吸数が増加し,精神性の発汗が認められた。騒音刺激による脳への入出力を考えることにより,上述の自律機能の変化を考察する。まず脳へ入力系では,空気圧騒音は聴覚器官を経て,脳内の視床下部,大脳辺縁系,大脳新皮質に伝わる。視床下部は,自律神経により全身の内臓の動きをコントロールする。大脳辺縁系は,空気圧騒音を受け取り,不快感や本能的な情動を生じる。この情報は,大脳新皮質においてα波の消滅やβ波の発生として脳波にあらわれる。いっぽう脳からからだへの出力系では,大脳辺縁系によって不快と判断された情報は視床下部から,自律神経の交感神経を経て,個々の内臓に伝達する。この結果,心拍数,呼吸数が増加し,発汗したと考えられる。以上をまとめると,空気圧消音器から発生する騒音が人間に不快な情動を生じさせ,心拍,呼吸,発汗などの自律機能へ影響を与えることが明らかになった。
睡眠の質が身体機能と身体能力に及ぼす影響

睡眠は、健康な生活を送る上で欠かすことのできない生活リズムの一部である。しかし、近年の研究では、成人の5人に1人が不眠の訴えを持っていることが報告されている。睡眠質の低下による不眠は、様々な日中障害を引き起こすことや、高血圧発症のリスクを増加させることが示されている。本研究では、「睡眠の質」に着目し、睡眠質の低下が身体機能と身体能力に及ぼす影響を検討することを目的とした。今年度は、昨年度に検討した睡眠環境(睡眠質を低下させる条件)を用い、睡眠・覚醒リズムに障害のない若年男性を対象として、環境を制御したヒューマン・カロリーメータ室にて、睡眠質の低下が翌日の身体機能と身体能力に及ぼす影響を検討した。その結果、高照度光照射により睡眠質を低下させた睡眠で、血圧、動脈スティフネス、血管内皮機能により評価した翌日の血管機能には有意な変化は認められなかった。一方、睡眠質を低下させた睡眠により、ストループテストで評価した翌日の安静時および運動中の認知機能はどちらも有意に低下した。これらの結果から、睡眠障害のない若年者における急性の睡眠質の低下は、翌日の血管機能には影響を及ぼさないが、安静時と運動中の認知機能を低下させる可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。しかし近年の研究では、成人の5人に1人が不眠の訴えを持っていることが報告されている。睡眠の質の低下による不眠は、仕事中や運転中の事故の原因となるなど、様々な日中障害を引き起こすことが考えられる。さらに、不眠は高血圧発症のリスクを増加させることも示されており、心血管疾患の発症と関連する可能性が考えられている。すなわち、睡眠の質の低下による不眠は、血管機能をはじめ、認知機能、学習能力、運動能力などの様々な身体機能や身体能力に好ましくない影響を与える可能性が想定される。本研究の目的は、「睡眠の質」に着目し、睡眠質の低下が身体機能と身体能力(血管機能、認知機能、学習能力、運動能力)に及ぼす影響を検討することである。本年度は、環境を制御したヒューマン・カロリーメータ室を利用し、主に睡眠の質を低下させる睡眠環境の確立に取り組み、若年者の睡眠状態を評価した。睡眠は、睡眠時ポリグラフ(脳波)とともに、アクチグラフ、自律神経活動、メラトニン濃度などにより総合的に検討した。これらの検討により、睡眠前に高照度の光照射を行うと、睡眠質が低下する可能性が示唆された。また、高照度の光照射により睡眠質を低下させた条件と正常の睡眠条件(対照実験)の2条件をヒューマン・カロリーメータ室で行い、翌日の身体機能と身体能力を比較する検討も進めた。来年度は、引き続き、高照度の光照射が身体機能と身体能力に及ぼす影響を検討する。本研究の研究目的に対する達成度は,おおむね順調に進展していると考えられる。平成25年度の前半では、研究を遂行するために必要な様々な実験手法(睡眠時ポリグラフ装着および分析など)の獲得を行い、平成25年度の後半からは「睡眠の質を低下させる唾眠環境の確立」と「睡眠質の低下が身体機能・能力に及ぼす影響」に関する検討に取り組めたため。平成26年度は、引き続き、平成25年度に得られた睡眠の質を低下させる高照度の光照射が、翌日の身体機能と身体能力に与える影響について、対象数を増やして、検討する予定である。
水和イオン液体及び高分子化イオン液体を基礎とする生命科学用“場”の設計

凝集したタンパク質を高濃度で溶解し、そのまま条件を変えることなくリフォールディングを可能にする水和イオン液体について、今年度はさらに機能改善を進めた。種々のイオン液体(IL)を使用し、水を添加して比較したところ、凝集タンパク質の溶解にはアニオンよりもカチオンの影響が大きいことを見いだした。また、カチオンの総アルキル鎖長が凝集タンパク質溶解の重要な因子の一つであることも実験的に示した。さらに、水和ILの含水量を増大させるにつれ、凝集タンパク質の溶解度が低下することを見出した。選択されたイオンを用い、適切な含水量に調整した水和ILを用いることで、種々の凝集タンパク質を高濃度に溶解可能であることを確認し、学術論文として報告した。また、下限臨界溶解温度(LCST)型の相分離挙動を示すIL/水混合系において、相溶状態を経て二相分離させることで、種々のタンパク質が一方の相に分配されることを報告してきた。チトクロムc(cyt.c)は、その酸化還元状態により各相への分配率が大きく異なることが経験的に認められていたので、Cyt.cの酸化還元状態を電位で、IL/水の相状態を温度で制御することで、cyt.cの水相とイオン液体相における分配率を制御することができた。さらに、LCST型のILを高分子化することで、温度に応じて水との親和性を自由に制御できる高分子電解質を改良し、緩衝液中でもイオン交換しないゲルの設計を行った。リン酸緩衝液の構成成分と同じリン酸二水素をアニオンに有するポリカチオン型高分子電解質ゲルを作成し、ミオグロビンとcyt.cの吸脱着挙動を分光学的に解析した。その結果、温度に応じた吸脱着挙動が観察でき、その温度応答性はタンパク質の特性を反映して異なることを認めた。2年目も計画通りに研究を推進することができた。さらに、一部の実験では計画を超えた知見も得られた。凝集タンパク質を高濃度に溶解し、条件を変えることなくリフォールディングを可能とする水和イオン液体の構造や含水率について詳細な知見をまとめることができた。カチオン種、特にカチオンの総アルキル鎖長が溶解度に大きく影響することを明らかにできた。水和イオン液体を用いて溶解、リフォールディングさせた凝集タンパク質の活性が回復していることから、凝集状態から分散状態に移行し、さらに本来の高次構造にまで回復していることが強く示唆された。また、水和イオン液体の中性子散乱測定から、凝集体を高濃度で溶解するイオン液体中では水の構造形成を示す結果が得られた。構造形成とタンパク質溶解能の関連は次年度の課題とした。温度に応答して水和状態が変化する高分子電解質ゲルを改良し、緩衝液中でもイオン交換せず、繰り返し温度応答性を示すゲルを作成した。このゲルを用いて、タンパク質の吸脱着を検討したところ、温度に依存した吸脱着挙動が確認でき、選択分離の可能性が認められた。凝集タンパク質を高濃度に溶解し、リフォールディングも可能にするイオン構造が明らかになったので、種々の凝集タンパク質への適応を意識しつつ、ポリマー化や低密度ゲル化を検討する。その際に、共存する水の構造形成を保持できるよう高次構造の検討も行う。タンパク質の大きさや表面電荷密度などの性質によっては、異なるイオン構造の選択が必要になると考えられる。これらを考慮しながらターゲットとするタンパク質を選択し、溶解後のタンパク質の構造や活性の変化あるいは維持を確認しながら適切な水和イオン液体構造の知見集積を行う。また、温度に応答してタンパク質を吸脱着できるゲルについて、3次元から2次元への次元制御を行う。具体的にはゲルの成分を薄いシート状にしたり、ガラス基板またはビーズにオリゴマー状のイオン液体を固定したりする。こうして得られたイオン液体層の水和状態の温度応答性を評価した後、タンパク質を含む生体分子との親和性を評価し、選択的吸脱着や他の機能化を検討する計画である。すでに明らかにしている金属イオンの吸脱着系をさらに掘り下げ、相転移に伴う配位状態やエネルギー変化が金属イオンの濃縮・放出に及ぼすメカニズムを解明することにも注力する。糖鎖認識タンパク質であるコンカナバリンAを熱変性させて凝集体を形成させた。この凝集体を溶解することのできる水和イオン液体を広く探索した。凝集体の溶解能力と、カチオン構造、アニオン構造、さらには含水率などとの相関を解析した。この実験過程において、凝集体を溶解させた後、リフォールディングを誘導する水和イオン液体も見出した。このような水和イオン液体中に溶解させ、リフォールドさせたコンカナバリンAは、水溶液中に希釈後、糖鎖認識能が回復していることを確認できた。上記の凝集タンパク質の溶解・再生法はこれまでにない簡便な手法であることから、特許出願を行った。また、親疎水性バランスを適切に制御することで、温度に応じて水との親和性を自由に制御できる高分子電解質の設計指針を得ることができた。通常のイオン液体と、構成イオンを共有結合で結んだ双性イオンとでは、温度応答性が大きく異なるので、これらの構造と、温度応答性を詳細に調べ、室温付近で水和状態が大きく変化する候補を選択した。次いで、適切な構造を持った双性イオンを重合して高分子電解質を作成した。これを架橋して塩水溶液中でもイオン交換しないよう設計したゲルを作成できた。このゲルの温度応答に対応したタンパク質の吸脱着を評価した。

さらにゲル内部に補足された様々な物質の吸脱着の可能性を評価するために、重金属イオンであるRuイオンの吸脱着を解析した。適切な配位子を用いた場合にRuを繰り返し吸脱着させることができた。当初の計画通りに研究を推進することができた。さらに、研究成果の一部では計画を超えた知見が得られている。タンパク質凝集体を溶解可能なイオン構造や含水率についての知見を得た。溶解後のタンパク質は自由水が存在しない水和イオン液体中でフォールディング状態を形成することを分光学的にも確認できた。この水和イオン液体を用いた凝集タンパク質の溶解・再生法は、これまでにない簡便な手法であることから、特許出願を行った。さらに、温度に応答して水和状態が変化する高分子電解質ゲルを作成できた。タンパク質によってゲルとの親和性が異なることなども見出され、タンパク質の性質に応じて選択分離の可能性も見出すことができた。また温度応答性高分子ゲルを用いて各種タンパク質やRuイオンを吸脱着させることに成功した。凝集したタンパク質を高濃度で溶解し、そのまま条件を変えることなくリフォールディングを可能にする水和イオン液体について、今年度はさらに機能改善を進めた。種々のイオン液体(IL)を使用し、水を添加して比較したところ、凝集タンパク質の溶解にはアニオンよりもカチオンの影響が大きいことを見いだした。また、カチオンの総アルキル鎖長が凝集タンパク質溶解の重要な因子の一つであることも実験的に示した。さらに、水和ILの含水量を増大させるにつれ、凝集タンパク質の溶解度が低下することを見出した。選択されたイオンを用い、適切な含水量に調整した水和ILを用いることで、種々の凝集タンパク質を高濃度に溶解可能であることを確認し、学術論文として報告した。また、下限臨界溶解温度(LCST)型の相分離挙動を示すIL/水混合系において、相溶状態を経て二相分離させることで、種々のタンパク質が一方の相に分配されることを報告してきた。チトクロムc(cyt.c)は、その酸化還元状態により各相への分配率が大きく異なることが経験的に認められていたので、Cyt.cの酸化還元状態を電位で、IL/水の相状態を温度で制御することで、cyt.cの水相とイオン液体相における分配率を制御することができた。さらに、LCST型のILを高分子化することで、温度に応じて水との親和性を自由に制御できる高分子電解質を改良し、緩衝液中でもイオン交換しないゲルの設計を行った。リン酸緩衝液の構成成分と同じリン酸二水素をアニオンに有するポリカチオン型高分子電解質ゲルを作成し、ミオグロビンとcyt.cの吸脱着挙動を分光学的に解析した。その結果、温度に応じた吸脱着挙動が観察でき、その温度応答性はタンパク質の特性を反映して異なることを認めた。2年目も計画通りに研究を推進することができた。さらに、一部の実験では計画を超えた知見も得られた。凝集タンパク質を高濃度に溶解し、条件を変えることなくリフォールディングを可能とする水和イオン液体の構造や含水率について詳細な知見をまとめることができた。カチオン種、特にカチオンの総アルキル鎖長が溶解度に大きく影響することを明らかにできた。水和イオン液体を用いて溶解、
津・湊の復原的研究に基づく中世南九州地域像の再検討

今年度は主として、九州現地における実地調査と資料収集につとめた。訪れた場所は、鹿児島県鹿児島市・垂水市・加世田市・川辺郡坊津町・日置郡金峰町・大島郡宇検村、福岡県福岡市などである。主要な目的は、中世に湊のあった地域、および中国人居留地関連地名を残す地域の景観復原に必要な基礎資料の収集であった。そのために現地のフィールドワークを実施したほか、江戸時代に描かれた古地図の調査、役場・地方法務局における地籍図(小字図)の調査を重点的に行った。また、考古学情報の収集につとめ、各自治体の埋蔵文化財担当者から遺跡現地において説明を受け、発掘調査報告書を多数入手した。これらの調査によって、景観復原作業を行う際の基礎的資料を多数得ることができた。また、昨年度たてた、唐坊(当房・唐房)という地名を残す場所は中世前期の宋人居留地であったという仮説の裏付けを一層確実にすることもできた。調査時には、ビデオ撮影を行っており、それを編集の上、上映して講義などで活用した。これらの成果は、現在、論文にまとめつつある。また、中世国家の西(南)の境界であった南九州地域を視野に入れつつ、東(北)の境界地域であった東北地方についての論考を公表した。一方、地域へ研究成果を還元すべく、金峰町町報に2000年8月2001年1月のあいだ6回にわたり、「万之瀬川から見える日本・東アジア」という題の連載を行った。1,主たるフィールドとした鹿児島県金峰町・加世田市・川辺町で実地調査を行った。その結果、中世前期の陸上交通路・寺院等について新たな知見を得ることができた。調査地については、ビデオ撮影を行い、景観を映像に記録することができた(以下の調査についても同様)。2,中世前期南九州の港を文献史料から検出する作業を行い、さらに考古学的情報・立地条件等々を勘案して、各港の地域内における役割を考え、また各港間の相互関係について検討した。その結果、万之瀬川河口部の重要性を確認することができた。一方、中世前期の坊津が従来考えられているような貿易港とは見なし難いという結論も得た。3,九州各地残る唐坊(表記が変化した場所も含む)という地名が,中世前期の中国人居留地を示すという見通しのもと地名の検出作業を行い,五ヶ所(福岡県津屋崎町、佐賀県唐津市、鹿児島県川内市、同加世田市,同垂水市)を見出した。また、当該地について実施調査を行い、立地条件・歴史的条件等で共通点が多いことを確認した。また、それらが戦国時代以降にあらわれる唐人町とは断絶したものであり,歴史的性格を異にするということを明確化した。以上によって従来の日宋貿易研究を批判的に検討を加える足がかりを得た。4,以上の成果は別項の論文にまとめた。また、12月4・5日に金蜂町主催で行われた歴史シンポジウム「万之瀬川から見える日本・東アジア-阿多忠景と海の道-」で報告し、地域に対して研究成果を還元した。
黒潮流域のサンゴ骨格年輪による過去数百年間の水循環変動解析

前年度に継続して琉球列島与那国島において採取したPorites属塊状サンゴ群体の酸素同位体組成を測定した。また、継続して琉球列島石垣島において採取した体高約6mのサンゴ群体の酸素同位体組成を測定した。石垣島のサンゴ群体の酸素同位体組成から約1000年前は、現在とほぼ同じ年平均水温・年較差であったことがわかった。また2000年7月にパラオ諸島において採取したサンゴ群体の最近3年間の酸素同位体組成および定期的に採水した海水および降水の酸素同位体組成から、同海域においては水温変化よりもむしろ海水変化の効果が支配要因として大きいこと、降水の同位体組成の変化が海水の同位体組成に及ぼす影響が小さく、塩分と海水の酸素同位体組成がきわめて高い正相関を示すことを明らかにした。サンゴ年輪が塩分の復元手段として利用可能であることがわかった。石垣島サンゴ群体の結果の一部はSedimentary Geology誌に投稿中である。また、本研究であらたに開発されたスキューバタンクを用いたボーリング装置の詳細についてMarine Science and Technology Journal誌に投稿中である。また、パラオのサンゴ群体の酸素同位体組成の結果についてはGeophysical ResearchLetters誌に印刷中である。琉球列島与那国島において、体高約1.5mのPorites属塊状サンゴ群体を水中ボーリング機にて採取した。また、琉球列島石垣島において、体高約6mのサンゴ群体を新たに発見したため、これを油圧ボーリング機にて採取した。またパラオ諸島において体高約2mのサンゴ群体を採取した。これら採取した試料について、研究室内で平板化→X線写真撮影→粉末試料採取を行い、一部について酸素同位体測定を行った。また石垣島サンゴ群体については年代決定のためのC-14年代測定を行った。石垣島及びパラオ諸島において定期採水を行っている水試料の塩分及びその酸素同位体組成の測定を行い、海水の変化がサンゴ年輪にどのように記録されているかについて調べた。石垣島においてはサンゴ年輪に与える海水の変化の影響は小さく、サンゴ骨格の酸素同位体組成は塩分補正によって水温変動の復元に十分利用可能であることを確認した。パラオ諸島のサンゴ年輪については、水温変化よりもむしろ海水変化の効果が大きく骨格の酸素同位体組成を支配していること、塩分と海水の酸素同位体組成がきわめて高い正相関を示すことから、サンゴ年輪が塩分の復元手段として利用可能であることがわかった。これらの成果は、2000年9月に米国で行われたSubmerged Coral Drilling Workshop、10月にインドネシアで行われた第9回国際サンゴ礁学会で発表した。また、石垣島サンゴ群体の結果の一部は7月にイスラエルで行われた第17回Radiocarbon Conferenceにおいて発表し、同内容は現在Radiocarbon誌で印刷中である。
精巣における転写因子機構の解明と男子不妊症遺伝子治療に向けた基礎的研究

本研究では、精子形成細胞と、セルトリ細胞とライディッヒ細胞を共培養し1カチオニックリポフェクション法、2エレクトロポレーション法、3アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行うことと、遺伝子導入後の精原細胞変化について検討することが、当初の目的であった。昨年に引き続き条件設定を変えながら行ってきた。本年は、アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行った後、遺伝子導入による遺伝子発現の変化について併せて検討した。遺伝子発現の変化が明らかになったものに関しては定量的RT-PCRにより発現量を定量したが、発現量が一定しなかった。そこで、実際にラットを用いて行った。精巣への遺伝子導入方法としては、精巣へ直接陰嚢を経由して導入する方法(精巣内直接注入法)と精巣網からマイクロガラス管を用いて逆行性に精細管内に注入する方法(精細管注入法)を用いて行った。アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行った。Ad4BP/SF-1およびDax-1を遺伝子導入することにより、発現量および発現期間を確認した上で造精機能への影響を検討したが、アデノウイルスベクター自体の毒性のためか、むしろ造精機能障害を認めた。(1)マウスセルトリ細胞およびライディッヒ細胞の初代培養8ー10週齢のICRマウスにブズルファンを投与し、完全に精母細胞、精子細胞、精子を精巣から除去し、2ヶ月後に屠殺し、精巣を摘除した。白膜を除去しコラゲナーゼ処理を行った後、ほぐれた精細管を洗浄し、トリプシン処理した後FCS培地に懸濁。コラーゲンゲル上で精祖細胞と分離して、セルトリ細胞とライディッヒ細胞を抽出することができた。(2)培養細胞下での精巣細胞への遺伝子導入精子形成細胞と、セルトリ細胞とライディッヒ細胞を共培養し1カチオニックリポフェクション法を用いて、Ad4BP/SF-1の遺伝子導入を行った。しかしながら、本方法では、セルトリ細胞とライディッヒ細胞への遺伝子導入は不可能であった。そこで、2エレクトロポレーション法による遺伝子導入方法を試みた。様々な条件設定を試みたものの、現在のところ効率的な遺伝子導入ができていない。したがって、アデノウイルスベクター法によるセルトリ細胞とライディッヒ細胞への遺伝子導入方法を検討するため、準備中である。今後は、遺伝子導入することによりSertoli細胞分泌物質であるactivin、inhibin、plasminogen activator、cyclin protein2、NO、lactateなどの発現量をウエスタンブロッティング、定量RT-PCRにより測定し、本遺伝子のセルトリ細胞における働きと造精機能における役割を検討する予定である。しかしながら、1カチオニックリポフェクション法では、その細胞特性と考えられるが、セルトリ細胞とライディッヒ細胞への遺伝子導入ができなかったものと思われる。したがって、この遺伝子導入法は、セルトリ細胞とライディッヒ細胞への遺伝子導入が難しく、不適切とかんがえられた。またエレクトロポレーション法では、おそらく細胞への障害が強く、セルトリ細胞とライディッヒ細胞が死滅してしまったことが理由と考える。さらなる条件設定が必要であると考えられた。アデノウイルスベクター法は効率的な遺伝子導入が期待され、本方法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行うこととする。(1)マウスセルトリ細胞およびライディッヒ細胞の初代培養:昨年に引き続き、8ー10週齢のICRマウスより、セルトリ細胞とライディッヒ細胞を抽出することができた。(2)培養細胞下での精巣細胞への遺伝子導入:1カチオニックリポフェクション法:昨年と同様精子形成細胞と、セルトリ細胞とライディッヒ細胞を共培養しを用いて、昨年と条件の設定を変更し、Ad4BP/SF-1の遺伝子導入を行った。しかし、やはり本方法では、セルトリ細胞とライディッヒ細胞への遺伝子導入は不可能であり、精巣体細胞への遺伝子導入法としては不適切と考えられた。2エレクトロポレーション法:昨年と引き続き遺伝子注入濃度を含めて、条件設定を変えてはみたが、現在のところ効率的な遺伝子導入ができていない。細胞障害の程度も強く、エレクトロポレーション法では限界があると考えた。3アデノウイルスベクター法:セルトリ細胞とライディッヒ細胞への遺伝子導入方法に成功した。遺伝子導入することによりSertoli細胞分泌物質であるactivin、inhibin、plasminogenactivator、cyclin protein2、NO、lactateなどの発現量を測定したところ、濃度は一過性の減少を認めたものの、遺伝子発現期間に比して短期であった。(3)精巣内遺伝子導入:私たちがこれまでに開発した、精巣へ直接陰嚢を経由して導入する方法(精巣内直接注入法)と精巣網からマイクロガラス管を用いて逆行性に精細管内に注入する方法(精細管注入法)を用いて行った。1カチオニックリポフェクション法では、in vitroと同様導入不可能であった。

2エレクトロポレーション法、3アデノウイルスベクター法を用いて、遺伝子導入を行ったところ、2ではあらゆる細胞に、アデノウイルスベクター法ではライディッヒ細胞への遺伝子発現が確認された。本研究では、精子形成細胞と、セルトリ細胞とライディッヒ細胞を共培養し1カチオニックリポフェクション法、2エレクトロポレーション法、3アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行うことと、遺伝子導入後の精原細胞変化について検討することが、当初の目的であった。昨年に引き続き条件設定を変えながら行ってきたが、1カチオニックリポフェクション法、エレクトロポレーション法では、難しいと考えた。アデノウイルスベクター法は効率的な遺伝子導入が可能となりAd4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行うことが可能となった。当初の予定では、アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行った後、cDNAチップを用いてマイクロアレイによる網羅的遺伝子解析を行い、遺伝子導入による遺伝子発現の変化について併せて検討するはずであったが、上記のように様々な条件設定が必要となり、予定以上の時間を要した。昨年に引き続き条件設定を変えながら行ってきた。本年は、アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行った後、遺伝子導入による遺伝子発現の変化について併せて検討した。遺伝子発現の変化が明らかになったものに関しては定量的RT-PCRにより発現量を定量したが、発現量が一定しなかった。そこで、実際にラットを用いて行った。精巣への遺伝子導入方法としては、精巣へ直接陰嚢を経由して導入する方法(精巣内直接注入法)と精巣網からマイクロガラス管を用いて逆行性に精細管内に注入する方法(精細管注入法)を用いて行った。アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行った。Ad4BP/SF-1およびDax-1を遺伝子導入することにより、発現量および発現期間を確認した上で造精機能への影響を検討したが、アデノウイルスベクター自体の毒性のためか、むしろ造精機能障害を認めた。アデノウイルスベクター法を用いて、Ad4BP/SF-1およびDAX-1の遺伝子導入を行った後、cDNAチップを用いてマイクロアレイによる網羅的遺伝子解析を行い、遺伝子導入による遺伝子発現の変化について併せて検討する。遺伝子発現の変化が明らかになったものに関しては定量的RT-PCRにより発現量を定量する。また、マウスへの遺伝子導入法を用いた転写因子Ad4BP/SF-1・DAX-1の精巣内遺伝子導入も合わせて進める。精巣への遺伝子導入方法としては、私たちがこれまでに開発した、精巣へ直接陰嚢を経由して導入する方法(精巣内直接注入法)と精巣網からマイクロガラス管を用いて逆行性に精細管内に注入する方法(精細管注入法)を用いて行う。
ベンゾジアゼピン系薬剤の効果に影響を与える因子について-receptor binding assayとストレスホルモンからの解析-

1.インフォームドコンセントの得られた健康成人男子10名を対象とした。午前9時にボランティア一人につき15mlずつ採血した。・末梢血リンパ球(T細胞)の受容体数Bmaxと解離定数Kdの解析1)EDTA処理した末梢血から,遠心分離と磁気ビーズによって,T細胞を分離精製した。3)スキャッチャード解析により,T細胞の受容体数Bmaxと解離定数Kdを求めた。2.ミダゾラム0.075mg/kg投与し,1時間後まで鎮静程度と平衡機能を検査した。投与から30分後と60分後の時点で採血し,投与前の採血と併せて,コルチゾール測定用キット(日本DPC社製)とACTH測定用キット(ユカメディアス社製)を用い血漿コルチゾール,およびACTH濃度をラジオイムノアッセイ法で測定した。corticotropine releasingfactor(CRF)の測定にはEIA for CRF(peninsula社)を用い酵素抗体法で測定した。3.以下の結果が得られた。・ACTH濃度はミダゾラム投与前と比較して30分後の時点で有意に低下していた。ミダゾラム投与前のACTH濃度はミダゾラムの臨床効果との関係が示唆されたが,統計学的に有意ではなかった。・コルチゾール濃度はミダゾラム投与前と比較して30分後と60分後のいずれの時点でも有意に低下していたが,ミダゾラムの臨床効果との相関は認められなかった。・ミダゾラムによるコルチゾールの抑制はACTHの分泌抑制を介することが示唆された。・CRFは経時的に減少傾向にあったが,有意差は認められなかった。正確にCRFの変化を調べるには採血の時期を早くする必要があると思われた。・末梢血リンパ球(T細胞)の受容体数Bmaxと解離定数Kdの解析1) EDTA処理した末梢血から,遠心分離と磁気ビーズによって,T細胞を分離精製した。3.それぞれの結果の相関を調べた。以下の結果が得られた。・リンパ球上のPBRでは解離定数が小さな症例ほどミダゾラムの効果が弱いという関係が認められた。・受容体数はミダゾラムの臨床効果との間に相関関係は認められなかった。・コルチゾール濃度はいずれの結果も正常範囲内であったが,ミダゾラム投与前と比較して30分後60分後のいずれの時点でも有意に低下していた。ミダゾラムの臨床効果との相関は認められなかった。・ACTH濃度はいずれの結果も正常範囲内であったが,ミダゾラム投与前と比較して30分後の時点で有意に低下していた。
高圧処理による好熱性好酸性菌芽胞の耐熱性弱体化

本研究では、果汁飲料における好熱性好酸性菌芽胞の高圧処理を用いた新規殺菌技術に関する基礎的な検証を目的としている。平成30年度では中温中高圧処理による好熱性好酸性菌芽胞の殺菌に関する研究を遂行した。好熱性好酸性菌(Alicyclobacillus acidoterrestris)が形成した芽胞を対象として、中温中高圧処理(65 °C・100 MPa)による殺菌効果へ菌懸濁液のpHが与える影響について調べた。なお、本実験では菌懸濁液としてクエン酸ナトリウム溶液(pH 3.5-5.0)を、対照区として生理食塩水を用いた。中温中高圧処理の圧力保持時間を5分として行った場合、生理食塩水で1.1 log程度の菌数減少が示されたのに対し、クエン酸ナトリウム溶液では2.3 log以上の菌数減少が示された。また、クエン酸ナトリウム溶液では溶液pHの低下に伴い処理による菌数減少が促された。そのため、溶液成分や溶液pHを調整することで、中温中高圧処理による好熱性好酸性菌芽胞に対する殺菌効果を促進できる可能性が示唆された。また、処理の圧力保持時間を延長した場合、菌数減少量が大きくなった。一方、圧力保持時間を30分以上延長してもその増加幅は小さくなったため、圧力保持時間の過度な延長を行っても殺菌効果の促進に対してあまり効果的ではないものと思われる。中温中高圧処理では処理中に65°Cの熱も加えるため、本研究の最終目的である果汁飲料品質の熱劣化を考慮した場合、圧力保持時間は最小限とするようにした方が良いものと考えられる。平成30年度では400 MPaの圧力保持を可能とする高圧処理装置について購入予定であったが、装置の価格から購入を断念した。代替措置として、農研機構食品研究部門より高圧処理装置を譲り受け、修繕することで研究の遂行を継続する形に研究計画に変更した。なお、高圧処理装置の購入費用については移設および修繕費用に充てたが、余剰予算については消耗品等の購入に充てる形で用いた。また、譲り受ける高圧処理装置については事務の手続き上の問題から移設は未だ行っていないが、7月中の移設を目標に関係各所と調整中である。したがって、平成30年度ではこれまでに用いてきた中高圧処理装置を用いる形で研究を遂行した。以上のように予定外のことも発生したため、平成30年度については当初の予定よりやや遅れた結果となった。平成31年度については研究の遅れを取り戻していく予定である。平成31年度については、平成30年度と同様に中温中高圧処理による好熱性好酸性菌芽胞の殺菌へ菌懸濁液が及ぼす影響について研究を遂行していく。また、高圧処理装置が移設され次第、高圧処理(>100 MPa)による好熱性好酸性菌芽胞の殺菌に関する研究を並行的に行い、平成30年度の不足分について補えるように注力していく。

平成31年度については、平成30年度と同様に中温中高圧処理による好熱性好酸性菌芽胞の殺菌へ菌懸濁液が及ぼす影響について研究を遂行していく。また、高圧処理装置が移設され次第、高圧処理(>100 MPa)による好熱性好酸性菌芽胞の殺菌に関する研究を並行的に行い、平成30年度の不足分について補えるように注力していく。進捗状況に記載した通り、高圧処理装置について平成30年度での購入ではなく、平成31年度中の修繕・移設に切り替えた。平成30年度では250万円の予算が計上されていたが、約120万円を高圧処理装置の修繕・移設費用に充てる目的で未使用としている。