hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人の肝星細胞、肝癌細胞に及ぼすPPARα activatorの役割

本年度は肝癌細胞株を用いてin vitroによるPPARαactivatorの脱分化抑制効果を検討する予定であったが,core蛋白transgenic(whole body)マウスに直接フェノフィブレート(PPARαactivator)を投与したin vivoの実験系を確立できたので、以下のような実験を行っている。1)数百種類の脂肪成分解析が可能であるlipomicsを導入して、肝臓内の脂質成分の変化を解析する。2)肝の超微形態観察を含む組織的検討を行う。3)Western法などを駆使して肝細胞の細胞周期関連因子の発現変化を検討する。これらの点を解析しC型肝炎,ウイルスと肝細胞内脂肪変性,肝発癌との関連を現在検討中である。その他、高脂血症を伴う脂肪肝症例について、フェノフィブレート(200mg/day)を36ヶ月間投与し、治療前後の血清脂質を含む血清生化学検査、X線断層CT、超音波検査、一部の症例には肝生検を施行し、フェノフィブレートによる脂質の変化、画像診断の改善度、肝組織の脂肪変性や肝線維化の改善の程度を解析中である。来年度も引き続き、肝組織中のPPARαのmRNA、蛋白発現の変化を検討する予定である。本年度は、ヒト肝星細胞におけるフェノフィブレートの効果を検討した。ヒト肝星細胞にCOX2 promoterまたはNF-κB responsiveelementにルシフェラーゼ遺伝子を融合させたレポータープラスミドを導入後、炎症性サイトカインであるIL-1βで処理しpromoterおよびresponsive elementを活性化させ、フェノフィブレートの効果をルシフェラーゼ活性として検出した。ヒト肝星細胞においてはヒト平滑筋細胞とは異なり、フェノフィブレートによるCOX2 promoterおよびNF-κB responsive elementの活性抑制は認められなかった。一方、強力な発癌プロモーターであるPMAによるこれらのプロモーターの活性化はフェノフィブレートにより抑制を受けていた。これらの結果は両細胞の細胞内環境の相違により、COX2 promoterおよびNF-κB responsive elementの活性化経路に関わる因子群に違いがあるためと考えられる。今後、分化度の異なる肝癌細胞株を用いてフェノフィブレ-トの脱分化抑制影響を評価する予定である。それぞれの細胞株に対してCOX2の発現量およびPPARαの発現量の変化がフェノフィブレートによりどのように変化するか、またフェノフィブレートがCOX2の発現量に与える影響と細胞株の分化度に相関があるか否か検討する。Bart Stealsらはperoxisome proliferator-activator receptor (PPARα)activatorがNF-κBのシグナルを抑制することでcyclooxgenase-2 (COX2)の転写活性を抑えることを報告した。最近ではフェノフィブレートなどPPARαactivatorが各種細胞内での炎症の活性化,脂肪の変性・蓄積を抑制することも報告されている。肝臓においては酸化ストレスを介して、肝細胞が脂肪変性を来たし、ひいては肝発癌へ進展することも示唆されている。組織学的にも前癌病変といわれるC型肝炎ウイルスによる慢性肝炎・肝硬変や早期肝癌に於いても組織中に脂肪蓄積をみることがあり、C型肝炎ウイルスと肝細胞内脂肪変性,肝発癌との深い関与が推測される。一方、C型肝炎ウイルス蛋白の一部であるcore蛋白はPPARαに結合することが知られており,core蛋白自らが肝細胞内の脂質代謝に影響する可能性も考えられる。そこで、本年度は分化度が異なる肝癌細胞株を用いてin vitroによるフェノフィブレートの脱分化抑制効果を検討する予定であったが,core蛋白transgenic(whole body)マウスに直接フェノフィブレートを投与したin vivoの実験系を確立できたので、これらのマウスの肝臓を採取し、併せてフェノフィブレート非投与マウスからも肝組織を採取し、以下のような実験を行っている。これらの点を解析しC型肝炎ウイルスと肝細胞内脂肪変性,肝発癌との関連を現在検討中である。
生体内酵素反応解析用光ファイバセンサシステムの開発とその発癌機構解明への応用

本研究は、光ファイバセンサを用いて生体中の酵素をin vivoで検出する新技術を開発し、これを発癌機構の解明へ応用することを目的に、北海道工業大学と北大獣医学研との共同研究として主に次のような2つのプロジェクトとして進められた。(1)ファイバセンサシステムの開発と装置の試作であり、主に、北海道工業大学において行った。(2)試作されたシステムを用い、このシステムの発癌機構解明への適用について、北大獣医学研において行なった。その結果、(1)の成果として、これまでにない新しい酵素検出システム(Ver.1)を構築することに成功した。本装置を用いて、発癌物質であるbnzopyrenなどを投与したラットの肝臓におけるCYP1A1の発現を観察したところ、日を追って、酵素活性が高まっていく状況、発癌物質の濃度による差異などを高感度に検出することに成功した。また、controlにおいても微量な酵素による反応も捉えることができた。本装置では、反応の進捗を実時間で追跡することが可能であり、酵素反応機構を克明に解析できるようになった。また、(2)の成果として、発癌を引き起こすと考えられている要因として紫外線暴露をラットの耳表皮に与えたときのCYP1A1の発現状況とその知見に基づく、発癌の確率、治癒率などを定量的に計測評価できる見通しを得た。さらに、(1)で開発されたシステムに改良を加え、さらにパフォーマンス100程度改善したシステムの開発に成功した。これらの成果は、酵素の動態に関する知見が癌の発症前に発癌の診断に使えるという可能性を示したものであり、本システムは癌診断装置という方向で応用できることを意味するものである。代謝酵素cytochromeP450は発癌のイニシエーション過程と密接に関連する分子種(CYP1A1など)があることが知られているが、発癌機構での機作はあまりよく解明されていない。そこで、本研究では、光ファイバセンサを用いて生体内での酵素反応をin vivoで検知・解析できるセンシング技術の開発及び装置の試作を行い、発癌機構の解明に応用しようとするのが目的である。本研究は平成11年度12年度の2年間にわたる研究であり、11年度は主にCYP1A1をターゲットとした装置の開発を行い、試作装置の性能を実験的に評価した。光ファイバセンサには注射針内部に2本の細径なプラスチック光ファイバを内蔵させて作成した。このセンサを生体の必要部位に挿入して使用する。2本の光ファイバのうち1本からレーザー光を入射させ、他方の光ファイバにより蛍光を検出する。評価実験では、誘導剤を投与したラットの肝臓を用い、活性化した酵素に試験薬を接触させたときに発生する蛍光を計測して酵素の動態を検知できることを利用して装置の感度、直線性、安定性、再現性、応答速度などを評価した。評価実験の結果、従来の蛍光測定装置に比較し格段に広いレンジで優れた直線性が得られた。また実時間応答性、安定性にも優れており、発癌機構研究に要求されると思われる仕様をほぼ満たしていることが確認できた。次年度は、このシステムを用いて発癌機構の解明に関する研究を進める計画である。

本装置を用いて、発癌物質であるbnzopyrenなどを投与したラットの肝臓におけるCYP1A1の発現を観察したところ、日を追って、酵素活性が高まっていく状況、発癌物質の濃度による差異などを高感度に検出することに成功した。また、controlにおいても微量な酵素による反応も捉えることができた。本装置では、反応の進捗を実時間で追跡することが可能であり、酵素反応機構を克明に解析できるようになった。また、(2)の成果として、発癌を引き起こすと考えられている要因として紫外線暴露をラットの耳表皮に与えたときのCYP1A1の発現状況とその知見に基づく、発癌の確率、治癒率などを定量的に計測評価できる見通しを得た。さらに、(1)で開発されたシステムに改良を加え、さらにパフォーマンス100程度改善したシステムの開発に成功した。これらの成果は、酵素の動態に関する知見が癌の発症前に発癌の診断に使えるという可能性を示したものであり、本システムは癌診断装置という方向で応用できることを意味するものである。
X線ナノCTによる脳神経ネットワークの生後発達解析

中枢神経系における神経回路網は、様々な高次脳機能を実現している。本研究課題では、放射光を光源とした高分解能X線顕微鏡を用いて、3次元脳神経回路地図を作成することを目的とした。ナノ分解能の性能を持つ結像型X線顕微鏡を用いて、マウス大脳皮質に含まれるシナプスを解像することが可能であった。また、X線位相CTにより、大脳皮質の高分解能3次元再構築に成功した。今後は、ナノ分解能X線顕微鏡を応用することで、脳神経回路の配線図が解読され、生後発達解析が進むことが期待される。C57BL/6Jマウスの大脳皮質第一次体性感覚野を観察対象とし、高分解能X線顕微鏡を用いて、皮質カラム内の神経細胞(ニューロン)及びシナプス構造の可視化を行った。まず始めに、SPring-8のBL20XUビームラインにおいて、X線吸収投影像を用いたマイクロCT法により、直径1mmの円柱サイズに含まれる大脳皮質ニューロン(ゴルジ染色)の観察を試みた。このときの空間分解能は1μm程度であり、その理由としてX線の回折及び検出器のボケなどが分解能を規定することが分かった。続いて、空間分解能を向上させるために、結像型のX線位相差顕微鏡を構築し、同様にCT法を組み合わせて、ニューロンの3次元再構築を行った。本光学系においては、空間分解能を200nm程度にまで上昇させることができ、上記の染色法を用いることで、ニューロンの3次元再構築を光学顕微鏡レベルの分解能で行うことが可能であった。しかし、さらに空間解像力が必要なシナプス部位の可視化までは到らなかった。分解能はX線顕微鏡に用いる光学素子(フレネルゾーンプレート)の精度に拠ることがわかっており、この光学系では、理論上の空間分解能は122nmであった。その後、理論分解能が55nmのX線結像顕微鏡を組み上げ、大脳皮質の超薄切片を用いた観察を行ったところ、細胞内小器官であるミトコンドリアとシナプス後肥厚部を同定することが可能であった。本光学系にCT装置を組み合わせることで、50nm分解能での3次元観察が可能となり、神経線維とシナプスの両方を3次元空間内に再構築することができる。それにより、神経回路の配線を追跡することが可能となり、神経ネットワークに基づく脳高次機能の作動原理を解明する糸口になることが期待される。放射光X線またはレーザープラズマX線を光源とした高分解能X線顕微鏡を用いて、マウス大脳皮質カラム内のニューロン及びシナプス構造の可視化を行った。活動している神経細胞を選択的に染色する手法を考案し、ゴルジ染色と組み合わせることでコントラストを増強することが可能になった。SPring-8のBL20XUビームラインにおいて、X線吸収投影像を用いたマイクロCT法により、直径1mmの円柱サイズに含まれる大脳皮質ニューロンの観察を行い、1μm程度の分解能で3次元可視化に成功した。本染色法を洗練化していくことで、神経ネットワークの構造を評価することが可能となり、生後発達における構造変化を定量的に解析する礎が整うと期待される。立命館SRセンター内に設置されている軟X線顕微鏡においては、鉛染色を主とした大脳皮質の超薄切片(厚さ:200nm)を用いた観察を行ったところ、ミトコンドリアとシナプスを同定することが可能であった。また、直径1μmの円筒状サンプルを用いて軟X線顕微鏡によるCT計測を行い、非破壊的な内部構造観察を行った。また、東北大学多元物質研究所内に設置されているEUV顕微鏡を用いて、大脳皮質の薄切片(厚さ:500nm)を用いた観察を行ったところ、光学顕微鏡とほぼ同等な分解能ながらも、30ナノ秒で良好なコントラストのある画像を取得することが可能であった。今後、本手法により神経回路の配線を追跡することが可能となれば、神経ネットワークに基づく脳高次機能の作動原理を解明する糸口になることが期待される。米国カリフォルニア州バークレーにあるAdvanced Light Sourceの放射光ビームラインBL6.1.2に設置されている結像型軟X線顕微鏡において、鉛染色を主とした大脳皮質の超薄切片(厚さ:200nm)を用いた観察を行ったところ、シナプスを含む細胞小器官を同定することが可能であった。今回のX線顕微鏡の空間分解能は25nmであり、シナプスを解像するのに十分な性能を持つことが示された。

また、東北大学多元物質研究所内に設置されているEUV顕微鏡を用いて、大脳皮質の薄切片(厚さ:500nm)を用いた観察を行ったところ、無染色の生体標本であっても、光学顕微鏡とほぼ同等な分解能で、良好なコントラストのある画像を取得することが可能であった。結像系の開発により、空間分解能が向上すれば、無染色標本のX線画像が取得可能であることが示唆された。これらの結果から、X線顕微鏡を用いることで、生体を染色せずに、しかも高い空間分解能で観察可能であることが明らかになった。今後、X線顕微鏡が高度化するに従い、生きている状態に近い生体の3次元微細構造をX線CTを用いて解析することが可能になると考えられる。同時に、本手法により神経回路の配線を追跡することが可能となれば、神経ネットワークに基づく脳高次機能の生後発達機序を解明する糸口になることが期待される。
病院会計準則の病院経営への有用性に関する調査および実証研究

本研究は、2004年8月に改正された病院会計準則が病院経営に有用であるかどうかを調査することにあった。結論的に、最大の成果は、病院会計準則は「有用である」ということを導出できたことである。具体的には、アンケート調査、ヒアリング調査を中心として、意見・意識を収集する過程で、内部管理的な目的に資することもさることながら、制度枠・ルールとして財務諸表作成目的、外部報告目的に有用性が認められた。1研究の目的の達成度本研究は,最終的な課題として,病院経営の現状等,病院会計準則の浸透性,病院会計準則の理論的整合性,病院経営に対しての有用性などを十分に検討することを目的としていた。初年度としてはその目的のための基本的な調査を位置づけたこともあり,順調に達成されてきていると思われる。2研究実施計画との照合(1)初年度の基礎的な調査として,病院へのインタビューによる調査,あるいはヒアリング調査を積極的に実行することを計画していた。当初の目標数には届かなかったものの,インタビュー・ヒアリング調査は確実に行い,有用な示唆が得られた。(2)病院に対してアンケート調査を協力,実施する計画については,すでに実施している段階であり,現在進行中である。対象調査数は,協力病院団体・学会あるいはこれまで研究代表者が面識のある病院等へお願いし,できる限りのデータを収集する努力を継続しているところである。(3)改正病院会計準則に対しての理論的な考察については,その内容の確認を論文の形として結実させることができた。ただし,公益法人会計基準,社会福祉法人会計基準など,病院と類似する性格を持つ周辺領域の会計主体にかかわる会計制度・会計基準との比較検討は次年度の課題としている。また,本研究を進める上で,東京医科歯科大学教授河原和夫先生には貴重な示唆をたまわり,ご指導いただいた。特筆させていただきたい。最後に,本研究は,当研究費の補助なくしては結実されず,大変ありがたいことと感謝している。なお,当然のことながら,研究費は適切な支出であったことを付言しておくことにしたい。1研究の目的の達成度本研究は、最終的な課題として、病院経営の現状等、病院会計準則の浸透性、病院会計準則の理論的整合性、病院経営に対しての有用性などを十分に検討することを目的としていた。最終年度としては目的のためのアンケート集計、結果の分析など順調に達成されてきたと考えられる。また、本研究をさらに発展させる課題についても見通すことができ、一成果を残すにとどまらず、今後の糧としての研究として有用であったと確信している。2研究実施計画との照合(1)最終年度も病院の経営実態、病院会計準則の利活用度、有用性を検討するために、インタビュー・ヒアリング調査の実地調査を継続して行い、有用な示唆が得られた。(2)病院に対してアンケート調査を実施、回収、現在は取りまとめ、分析をおこなっており、できるかぎり統計的な分析を実施中であり、最終段階である。(3)改正病院会計準則の病院経営における有用性は、アンケート結果から財務会計的、管理会計的からの2方面からおおむね有用であることが確認され、所期の意図と一致した。(4)この間に、論文等で成果を報告したほかに、有用性として経営分析システムの構築が導き出せたことで、今後の研究の課題が浮き彫りとなった。(5)成果を海外に発信するため、論文を英訳する作業に取り組んでおり、海外ジャーナルにアプライする予定である。また、本研究を進める上で、東京医科歯科大学教授河原和夫先生には貴重な示唆をたまわり、ご指導いただいた。最後に、本調査研究は、当研究費の補助なくしては結実できず、深謝させていただきたい。最後になるが、当然のことながら、研究費は適切な支出であったことを付言しておくことにしたい。
非線形性の発現・操作によるナノ・マイクロマシーンの高性能・高機能化に関する研究

近年,ナノマイクロマシーン技術が注目され,これまでにないセンサーやアクチュエータの開発が進み,幅広い分野でその利用が期待されている.本研究ではナノマイクロマシーンの重要な基本要素の一つであるカンチレバー(片持ち梁)の特性をコントロールする手法を提案した.このときカンチレバー自体が持つ非線形性によるダイナミクスへの影響やその非線形特性の積極的な利用により,カンチレバーの高機能化(たとえば振幅を自在に制御すること)が可能であることを理論的並びに実験的に明らかにした.近年,ナノマイクロマシーン技術が注目され,これまでにないセンサーやアクチュエータの開発が進み,幅広い分野でその利用が期待されている.本研究ではナノマイクロマシーンの重要な基本要素の一つであるカンチレバー(片持ち梁)の特性をコントロールする手法を提案した.このときカンチレバー自体が持つ非線形性によるダイナミクスへの影響やその非線形特性の積極的な利用により,カンチレバーの高機能化(たとえば振幅を自在に制御すること)が可能であることを理論的並びに実験的に明らかにした.ナノ・マイクロマシーンの高性能および高機能化を目的とした新しい制御法の提案の一つとして、本年度は積分制御によるカンチレバーの自励発振とその振幅制御法に関する研究を行った。カンチレバーは原子間力顕微鏡(AFM)による原子表面計測や原子分子操作に利用される基本的な機械要素であり、そのダイナミクスを自由にコントロールできれば、それらの高機能・高性能化につながる。自励振動は、システムのパラメータ変動にともなう固有周波数の変化に関わらず、つねに発振振動数は固有周波数であり、非常に効率のよい発振方法として知られている。しかしながら、振幅は時間とともに増大するため、微小領域での対象物とカンチレバーとの接触を防ぐためには、振幅の制御が必要不可欠であった。本研究では、先に提案したvan de Pol型の自励発振を適用して振幅制御を行う新たな方法を提案した。カンチレバーが微小であり、固有周波数が高いため、変位信号の微分操作は、高周波雑音の増加を伴うため事実上不可能である。そこで本研究では、積分器のみを利用した積分制御によるvan der Pol型の自励発振法を新たに提案し、その妥当性を理論的に示すとともに、実際のAFM装置に付属するマイクロカンチレバーに適応し、その有効性を実験的に検証した。実験の結果、振幅10nm以下の定常自励発振ガ実現できることが確認された。さらにAFMとして、自励発振型カンチレバーを用いた際の発振周波数の試料表面とカンチレバーとの距離に対する依存性を測定し、液中での生体試料観察用にvan der Pol型カンチレバーを利用可能であることが明らかになった。ナノ・マイクロマシーンの高性能および高機能化を目的とした新しい制御法の提案とその有効性の検証を引き続き行った.前年度まではマイクロカンチレバーの自励発振法とその振幅の低減化のための制御手法の提案およびその積分制御による実装法が提案され,試作AFMでの実験検証がおこなわれた.本年度はさらに実機への有用性を示すため,前年度に提案された非線形フィードバックを用いたvan der Po1型自励発振を利用したマイクロカンチレバーを用いたAFM(原子間力顕微鏡)の有用性を実験により検討した.すなわち,市販AFMの画像処理部分を利用し,サンプルステージの制御法,マイクロカンチレバーの制御法は本研究で提案したものを用いて,試料観察を行った.フォースカーブを実験により求め,原子間距離に応じたマイクロカンチレバーの固有周波数変動を明らかにした.自励発振したマイクロカンチレバープローブの操作において,より振動振幅を小さくした方が,固有周波数変動が感度よく測定できることが明らかになった.さらに,液中観察時のマイクロカンチレバーの挙動を調べた.有効質量と粘性の増加によって固有周波数が大気中に比べて30から50%低下することを実験により明らかにした.また,液中環境で従来法(強制加振法)により周波数応答曲線を求めた場合には大きなスプリアスが見られ,マイクロカンチレバーの等価固有振動数を正確に見積もることは不可能であることを実験により指摘した.これに対して,提案手法による自励発振ではその応答波形は等価固有振動数に一致した単一の周波数成分からなり,固有周波数推定は高精度で達成できることが明らかになった.ナノ・マイクロマシーンの高性能および高機能化を目的とした新しい制御法の提案の一つとして、本年度は昨年度に引き続き積分制御によるカンチレバーの自励発振とその振幅制御法に関する研究を行い、さらに、高次モードでマイクロカンチレバーを自励発振させるための方法を理論的に提案した。高次モードでの自励発振を可能にする方法として、強制加振による引き込み現象を使った方法を提案した。正帰還速度フィードバックでマイクロカンチレバーに自励発振をさせる場合、どのモードが発振するかは予想ができない。高次モードはモード減衰が大きいため多くの場合は1次モードで自励発振するが、より高次モード(より高周波数で)で自励発振させた方が周数特性に優れたAFMを作ることができる。そこで、2次モードの固有周波数で確実に発振させる手法として、引き込み現象を利用した方法を理論的に提案した。
居住環境における室内ペットによる病原性空気汚染

近年,ペットを室内で飼育することが多くなり,ペットが保有する微生物やペットアレルゲンなどによってアレルギー性疾病を引き起こすことが考えられる。また,住宅の高気密化により,室内で発生した汚染物質は,窓開け換気等を行わなければ速やかに外に排出されない。このような現状から,ペット由来の汚染物質が室内環境汚染を引き起こすことが懸念される。そこで,本研究では,ペットを飼育している住宅を対象に,揮発性有機化合物(VOCs),粒子状物質,パスツレラ属菌,ペットアレルゲン等を中心とした室内空気汚染物質の実測を行い,ペット由来の室内環境汚染の実態を把握し,その対策について検討することを目的とした。本年は,住環境の違い,とりわけ,住まい方の異なる住宅による差異について検討を行うために,気候の異なる中国,台湾においてアレルゲンの測定を行った。東京における住宅の測定と,近年急激的に住環境が変化した中国・上海,1年中温暖な環境にある台湾・高雄の住宅を対象とした。結果として,季節による差異は,冬季に比べダニの活動時期である夏期のアレルゲンDer1量が多いことが確認された。また,住まい方による差異としては,調査時期が異なることから,秋期に測定した上海の住宅内のダニアレルゲン量がそれほど多くなく,春前の高雄のおける住宅内のDer1の量は東京の夏期と同程度であった。また,東京(夏期),上海,高雄における住宅内のDer1の測定結果の間に顕著な差が見られなかった。よって,ペットアレルゲンについては,季節の差ではなく,住宅の床仕様の違いによる差があった。従って,ペットアレルゲンの対策は1年中行う必要があると考えられる。更に,室内でペットを飼育している室内におけるVOCsや粒子による汚染への対策を検討するために,家庭で一般的に可能な対策として空気清浄機と電気掃除機,そして換気扇,窓開けの効果について検討を行った。まず,空気清浄機による粒子状物質の除去傾向について検討を行った。空気清浄機では,比較的大きな粒子の方が除去しやすい傾向にあり,サブミクロン粒子についても,理想相当換気回数と同様か又はそれに近い値であった。また,低減対策について,空気清浄機の使用,窓開け,掃除機の効果についても,検討を行い,それぞれの除去特性について,昨年度の成果と共に検討を行った。結果として,ペットを飼う場合,ペットとの接し方について節度を持つことが重要であると同時に,換気や空気清浄機の活用などの対策を心がける必要があると思われる。

そこで,本研究では,ペットを飼育している住宅を対象に,揮発性有機化合物(VOCs),粒子状物質,バスツレラ属菌,ペットアレルゲン等を中心とした室内空気汚染物質の実測を行い,ペット由来の室内環境汚染の実態を把握し,その対策について検討することを目的とした。室内で犬又は猫を飼育している4住宅において,上記の室内汚染物質の実測調査を行った。冬期及び夏期の季節毎の違い,終日の連続測定を行うことにより,汚染物質の挙動について検討を行った。また,室内空気汚染物質の低減対策について,空気清浄機の使用,窓開け,掃除機の効果についても,検討を行った。実測調査の結果として,換気回数の少ない住宅においては,TVOC濃度,ダニ・ネコアレルゲン,細菌・真菌濃度及びニオイ値が高い値を示したことから,換気の影響が考えられる。また,堆積じん中のアレルゲン量は,床の在室によって異なった。また,同住宅においてペットのいる日及びいない日においても測定を行った結果,粒子濃度に違いがあることが判明した。ペットの行動により,室内中の2.0μm以上の比較的大きな粒径の粒子濃度が上昇したため,ペット又はペットの動作により巻き上げた粒子が発生し,空気中に浮遊したものと考えられる。室内汚染物質の低減方法として,窓開け換気をすると,外気由来の0.02μm以上の超微粒子濃度が上昇するものの,浮遊アレルゲン濃度,VOCs濃度,TVOC濃度,ニオイ値は低減することから,ペット由来の汚染物質の低減には効果があるものと考えられる。また,空気清浄機の稼働により,TVOC濃度,浮遊微粒子濃度及びアレルゲン濃度の低減が認められたため,物質によってはその効果があるものと考えられる。なお,今回の測定では,バスツレラ属菌はペット及び居住者の口腔内,空気中からは検出されなかった。近年,ペットを室内で飼育することが多くなり,ペットが保有する微生物やペットアレルゲンなどによってアレルギー性疾病を引き起こすことが考えられる。また,住宅の高気密化により,室内で発生した汚染物質は,窓開け換気等を行わなければ速やかに外に排出されない。このような現状から,ペット由来の汚染物質が室内環境汚染を引き起こすことが懸念される。そこで,本研究では,ペットを飼育している住宅を対象に,揮発性有機化合物(VOCs),粒子状物質,パスツレラ属菌,ペットアレルゲン等を中心とした室内空気汚染物質の実測を行い,ペット由来の室内環境汚染の実態を把握し,その対策について検討することを目的とした。本年は,住環境の違い,とりわけ,住まい方の異なる住宅による差異について検討を行うために,気候の異なる中国,台湾においてアレルゲンの測定を行った。東京における住宅の測定と,近年急激的に住環境が変化した中国・上海,1年中温暖な環境にある台湾・高雄の住宅を対象とした。結果として,季節による差異は,冬期に比べダニの活動時期である夏期のアレルゲンDer1量が多いことが確認された。また,住まい方による差異としては,調査時期が異なることから,秋期に測定した上海の住宅内のダニアレルゲン量がそれほど多くなく,春前の高雄のおける住宅内のDer1の量は東京の夏期と同程度であった。また,東京(夏期),上海,高雄における住宅内のDer1の測定結果の間に顕著な差が見られなかった。よって,ペットアレルゲンについては,季節の差ではなく,住宅の床仕様の違いによる差があった。
トリパノソ-マ由来物質による抗腫瘍活性の増強効果について

Trypanosoma brucei gambiense(Tg)のWellcome株原虫のin vitro短期培養上清を種々な系統のマウス(BALB/c,C3H/He,C57BL/6)に投与すると、投与後12日をピ-クとして一過性にIFN活性が出現するとともに、それに付随する形でYACー1細胞を標的とするNK活性が2ー3日をピ-クとして脾内に増強されて来ること、そのIFN活性出現のパタ-ンはマウス系統間で差はないが、NK活性の増強には相異があり遺伝的支配をうけていること、IFNは抗α/β抗体で中和され、NK活性は抗asialo GM1抗体で中和される等が明らかになった。また、この上清の投与により外来抗原に対するIgE抗体産生や接触性過敏反応が抑制されることがマウスの系でしめされた。次に、この上清中の作用物質の同定を試みたが、上清中に遊離されてくる活性の収量は低く不安定であったため、原虫の分裂可能なin vivo培養に相当する感染マウス血清よりの回収を計り、その血清投与によるIFNーNK活性の誘導を検討したところ、極めて高い安定した誘導活性を認めた。この活性は限外濾過法やゲル濾過法により分子量約3000の低分子分画と約100万の高分子分画に分布していることが明かになったが、いずれも56°C30分処理やトリプシン処理によって不活性化されることから蛋白を構成成分としているものと考えられた。in vitro培養上清、原虫のホモジネ-トあルいは原虫感染したX線照射マウスの血清から回収した低分子分画にはこの活性が認められないので、上記感染血清中の低分子分画の活性は感染宿主由来のものである可能性が示唆された。それぞれの分画の活性因子については、現在種々な生化学的技法を用いての純化精製が進行中である。その結果、TSF(0.10.2ml)をマウスの腹腔に投与すると1から2日で血清中のinterferon(IFN)α/β活性が一過性に上昇することや、BALB/CとC3H/HeマウスのそれはC57BL/6マウスのそれよりも高く、IFNインデュ-サ-であるpoly I.C.100μgの投与後のそれと同程度であることが明らかとなった。他方、YAC-1細胞を標的細胞する脾細胞のNK活性は、上記と同様、TSFの投与後、1、2、3日と漸次増強するが、その程度はBALB/CとC3H/HeマウスではC57BL/6マウスよりも強かった。BALB/Cマウスの脾細胞を抗血清と補体によって処理し、活性増強に関与する細胞の表面抗原について解析を加えたところ、asialo GM1抗原+、Thyl抗原±であった。P815細胞を標的細胞とする脾細胞のLAK活性は、BALB/C3H/Heマウスのいずれにおいても有意な増強を認めなかった。以上のことから、TSFにはIFNの誘導能があり、NK活性を増強させること(LAK活性は増強させない)、種々なマウスにおいて誘導されたIFN力価とNK活性の増強に相関がみられることやIFNによるNK活性の増強は遺伝的支配を受けていることが明にされた。

Trypanosoma gambiense(Tg)原虫の培養上清中に見出されるIFNα/βーNK活性の誘導因子が蛋白としてはごく微量であり、またその収量が不安定であることが判明したので、今年度は対象を原虫感染マウス血清および原虫のホモジネイト成分中に含まれる低分子活性物質に切り換え、その性状及び免疫系への影響を検討した。Tg原虫(Wellcome株)3×10^4個をBALB/cマウス(6ー8週令)の復腔内に感染させた後3日目の血清を採取し虫体を除去したものをTg感染血清とする一方、Tg感染血からDEAEセファロ-スにより分離した10^9個の虫体を凍結融解後、ホモジナイザ-にかけその遠沈上清を虫体ホモジネイト成分とした。このTg感染血清及びホモジネイト成分を同系マウスに静脈内投与すると、同マウスの血清中には投与後1ー2日目をピ-クとする高いIFNα/β活性が検出され、脾中にもNK活性が同調して誘導された。感染血清中には感染により生じたINFα/β活性が含まれているので、抗IFNα/β抗体を加えてその活性を完全に中和したが、同血清のIFNα/β活性ーNK活性の誘導能に影響はなかった。また感染血清では10^8倍まで高度に希釈してもその活性を認めたが、ホモジネイト成分では40倍希釈により有意な活性は検出されなくなった。次に両者を限外瀘過法(モルカットII)によって分画し、各分画について活性を調べたところ感染血清では、その主な活性は分子量5,000以下の分画に認められたが、ホモジネイト成分では分子量5,00010,000以上の分画にのみその活性が検出された。以上の結果、感染血清およびホモジネ-ト成分には、比較的低分子量のIFNα/βーNK活性の誘導因子が存在することが明らかになったが、さらに両者の活性の収量や分子量の比較より原虫感染によりマウス血中にマウス由来の低分子活性物質がde novoに誘導されて来ることが示唆された。なお、感染血清中には有意なILー4活性は検出されなかったが、ILー6活性が誘導された。現在カラム操作によりこの活性因子の分離精製を試みている。Trypanasoma brucei gambiense(Tg)原虫に感染したマウス血清中にはIFNα/βの誘導能があり、その活性が限外濾過を用いた血清の分離により分子量的2000の低分子分画と、約6万以上の高分子分画の両者に存在することを明かにして来たが、本年度はこの血清中のIFN誘導因子の性状や、更にはその作用機序について検討を加えた。その結果1)感染マウス血清によるIFN誘導能の移入はマウス間では有効であるが、他種属のラットには無効である。2)同作用は血清中の56°C30分の加熱やトリプシン消化によって失活する。3)同血清の5075%硫安処理により沈澱する。4)上記高分子のIFN誘導能は、分子量6万以上100万にいたる迄の広い範囲に分布している。5)各分画のIFN誘導能とNK活性増強は、感染あるいは感染清投与の場合と同じパタ-ンを示す等が明かになった。また、840rad X線照射マウスの感染血清では、分子量約6万以上の高分子分画には同誘導能を認めたが、低分子分画には検出しえず、前者は主として原虫由来であるが、後者は宿主のX線感受性の細胞から産生・放出されたものである可能性がしめされた。このことは原虫培養上清や原虫ホモジネ-トの可溶性高分子分画はIFN誘導能を認めるが、その低分子分画にその作用を認めないことからも裏付けられた。他方、感染血清によるIFN誘導の機序について、in vitroで正常マウス血球に同血清を作用させて、充分洗浄後、その血球を正常マウスに投与すると、原虫感染あるいは感染血清投与と同じパタ-ンでIFNが血中に誘導されたことから、マウスのvariable surface glycoproteinをはじめとする原虫由来の成分あるいはマウス由来の低分子成分がマウス血球と反応してそれを異物化し、それによってmφ系の細胞が刺激され、IFNを産生・放出するというメカニズムが考えられた。
顎関節リウマチ患者に対するCAD/CAE/CAM人工顎関節の緩衝機構

滑走運動獲得を目的とした顎関節全置換システムの開発と、シミュレーションによる応力や強度について検索した。方法1.三次元ソリッドモデルの作成方法についてヒト顔面頭蓋骨CTデータを画像処理し、三次元CADソフトで三次元ソリッドモデルを完成させた。2.有限要素モデルCADモデルを要素分割し、三次元有限要素モデルを作成した。3.材料定数それぞれの材料に対し、過去の報告をもとに弾性係数とポアソン比を設定した。4.拘束および荷重条件頭蓋骨の固定と、下顎の側方移動を制限するように拘束した。荷重は、後上方へ45°の角度で50Nを設定した。5.解析方法解析は線形静解析にて行った。.評価は、von Misesの相当応力にて行った。結果骨について頬骨弓は側頭骨頬骨突起基部で荷重負担しており、ネジ止め部周囲は前方部ほど応力集中が顕著であった。下顎骨は反時計回りに僅かに回転し、ネジ止め部周囲は応力集中を認めた。人工顎関節についてFossa layerは後方部に応力集中を認めた。Disc layerではシャフトの前面で引張応力、後面で圧縮応力の集中を認めた。Condylelayerでは、内面のネジ穴周囲に応力の集中を認めた。ネジは骨との間隙部で応力集中が認められた。本解析における最大von Mises応力はCo-Crが218.4MPa(500MPa)、Titaniumが31.7MPa(825MP a)、高分子ポリエチレンが11.5MPa(20MPa)、骨が4.7MPa(68.4MPa)であった《()内は降伏応力》。このことから本解析における人工顎関節の設計は妥当であると考えられた。本解析では潤滑を考慮していない点や静力学的解析であるため、今後更に検討を加えていく予定である。本研究は,現存する顎関節全置換システムの種々の欠点を解消すべく,構造学的な骨頭の滑走運動獲得をチーフコンセプトに,独創的なデザインを持つ顎関節全置換システムを開発する基礎的,臨床的データの集積を重ねることであり,過去において第43,44回,日本口腔外科学会総会において報告している.今回,今まで報告してきた顎関節全置換システムを個々の症例に応じてコンピュータ上で事前にシミュレーションし,サイズや設置部位を決定するシステムを開発したので,第45回日本口腔外科学会総会(平成12年10月12,13日,千葉)において報告した.三次元ソリッドモデルの作成は,撮影したCTデータから三次元ソリッドモデルに変換した.人工顎関節は,同じくTemporal partsとMandibular partsからなるモデルを作成した.有限要素モデルの要素数は81,718,節点数は16,796とし,荷重は下顎枝下縁に後上方へ45゚の角度で50Nを設定した.解析は線形静解析にて行い,評価はvon Misesの相当応力にて行った.結果は,骨についてはネジ止め部周囲は応力集中を認め,下顎骨は開口方向に極僅かに回転していた.人工顎関節については,Fossa layerの後方部に応力集中が認められ,骨との間隙部のネジに応力集中を認めた.Disc layerでは前面で引張応力,後面で圧縮応力の集中を認めた.Condyle layerでは,内面のネジ穴周囲とネジ本体に応力の集中を認めた.本研究に応用した個々の材料の降伏応力と本解析における最大von Mises応力から,材料工学的に人工顎関節の設計は妥当であり,荷重負担とともに開口運動が誘発されることから,滑走運動が獲得されやすい構造と考えられた.本発表は,第45回日本口腔外科学会総会において学会賞(ポスター賞)を受賞した.滑走運動獲得を目的とした顎関節全置換システムの開発と、シミュレーションによる応力や強度について検索した。
マイクロチャンネルを流れるガス流の摩擦係数に関する研究

本研究では,ガス流の管摩擦係数を求めるのに必要な温度を他の物理量から間接的に求める方法についての理論的研究および温度測定実験を実施した.1)ガスの温度を圧力から算出する式を見出し,測定した圧力からガスの温度を算出できることを明らかにした.2)ガス流量と圧力を測定する実験を行い,ガス温度算出式から求めた温度を用いて摩擦係数を求めた.3)内部に数枚のバッフル板を設けた全温測定筒を用いればマイクロチューブから流出するガス噴流の全温を測定できることを明らかにした.4)マイクロチューブから流出する噴流の蛍光強度から静温を求め,噴流が層流であれば数値解析結果とほぼ一致することを明らかにした.圧縮性流体の場合,摩擦係数を求めるには圧力差だけでなく温度の情報も必要であるが,マイクロチャンネルの場合,温度の測定が容易でないことから等温流れを仮定し,測定した流量と圧力差とから摩擦係数が求められている.しかし,マイクロチャンネル内では加速により流体の温度が低下し,等温流れの仮定が成り立たない.等温流れの仮定を用いないで摩擦係数を求めることが本研究の目的である.昨年度,LIF法の蛍光強度から求めた静温と熱電対で測定した温度に差異がみられ,本年度は,1)その差異の原因の究明を行い,レーザー光の強度が一様でないことに原因があることを見出し,レーザー光の強度の非一様性を考慮した蛍光強度から静温を求める校正曲線を求めた.2)マイクロチューブ出口の静温を求めるため,マイクロチューブから噴出する噴流の静温をLIF法を用いて測定した.すなわち,ヨウ素を混入した窒素ガスの噴流に523nmのレーザー光を照射し蛍光強度を測定し,静温を求めた.蛍光強度から静温への換算には1)の校正曲線を用いた.現在,測定結果を数値解析結果と比較するため数値解析を行っている.3)ついで,内部に数枚のバッフル板を設けた発砲スチロール製の全温度測定筒をマイクロチューブ出口部に取り付けマイクロチューブから噴出するガスの全温を測定し,理論出口温度と比較した.その結果測定された全温は理論温度より最大0.5K程度高いことがわかった.現在,両者のずれの原因について数値解析を行い検討している.本研究では,ガス流の管摩擦係数を求めるのに必要な温度を他の物理量から間接的に求める方法についての理論的研究および温度測定実験を実施した.1)ガスの温度を圧力から算出する式を見出し,測定した圧力からガスの温度を算出できることを明らかにした.2)ガス流量と圧力を測定する実験を行い,ガス温度算出式から求めた温度を用いて摩擦係数を求めた.3)内部に数枚のバッフル板を設けた全温測定筒を用いればマイクロチューブから流出するガス噴流の全温を測定できることを明らかにした.4)マイクロチューブから流出する噴流の蛍光強度から静温を求め,噴流が層流であれば数値解析結果とほぼ一致することを明らかにした.流体が圧縮性流体の場合,摩擦係数を求めるには圧力差だけでなく温度も必要であるが,マイクロチャンネルの場合,温度の測定が容易でないことから等温流れを仮定し,測定した流量と圧力差とから摩擦係数が求められている.しかし,マイクロチャンネル内では加速により流体の温度が低下し,等温流れの仮定が成り立たない.本研究では,等温流れの仮定を用いないで摩擦係数を求めることが本研究の目的である.本年度は,1) LIF法による静温測定のために必要な蛍光強度と静温の校正曲線を求める実験を行った.ヨウ素を混入した空気に523nmのレーザー光を照射すると温度に逆比例した強度の蛍光を発する.鉛直に設置したペルチェ素子の高温面を伝熱面とする自由対流場を形成し,その境界層内の温度を蛍光強度から求め,熱電対で測定した温度と比較した.その結果,伝熱面近傍の両者はよく一致したが,伝熱面から離れると両者に差異が見られ,この原因について検討中である.2)ついで,圧縮性流れの連続の式およびエネルギー式を詳細に検討したところ,熱的に絶縁されたマイクロチャンネルの場合には圧力からガスの温度を求めることができることを見出し,マイクロチューブのガス流のシミュレーションデータを用いてそのガス温度算出法の検証を行い,見出したガス温度算出法を用いればガスの温度を予測できることを明らかにした.3)さらに直径500ミクロンのマイクロチューブに圧力タップを3点設け流量と圧力を測定する実験を行い,摩擦係数を算出しシミュレーション結果と比較し,両者がよく一致することを明らかにした.流体が圧縮性流体の場合,摩擦係数を求めるには圧力差だけでなく温度も必要であるが,マイクロチャンネルの場合には温度の測定が容易でないことから等温流れを仮定し,測定した流量と圧力差とから摩擦係数が求められている.しかし,マイクロチャンネル内では加速により流体の温度が低下し,等温流れの仮定が成り立たない.本研究の目的は直接あるいは間接的に求めたガス温度を用いて摩擦係数を求めることである.本年度は1)昨年度行ったLIF法の蛍光強度から求めたマイクロチューブから流出する噴流の静温を数値解析の静温と比較検討した.

2)昨年度行った内部に数枚のバッフル板を設けた全温測定筒で測定した全温と理論温度とのずれの原因がマイクロチューブ内での熱伝達であることを数値解析によって明らかにした.研究期間全体を通じて得られた成果は1)熱的に絶縁されたマイクロチャンネルのガスの温度を圧力から求めるガス温度算出式を連続の式およびエネルギー式から導出し,マイクロチューブのガス流のシミュレーションデータを用いてそのガス温度算出式の検証を行い,本研究で見出したガス温度算出式を用いればガスの温度を予測できることを明らかにした.2)直径500ミクロンのマイクロチューブに圧力タップを3点設け,流量と3点の圧力を測定する実験を行い,さらにガス温度の算出式から求めた温度を用いて摩擦係数を求め,シミュレーション結果と比較し両者がよく一致することを明らかにした.3)内部に数枚のバッフル板を設けた全温測定筒を用いればマイクロチューブから流出する噴流の全温を測定できることを明らかにした.4) LIF法の蛍光強度から求めたマイクロチューブから流出する噴流の静温は数値解析の静温と定性的には一致するが,定量的にはさらなる研究が必要であることを明らかにした.機械工学当初の予定では本年度内に実験およびその検証を終わらせる予定であったが,研究実績の概要で述べたように,検証のための数値解析結果との比較が完了していない.しかし,マイクロチューブから噴出する噴流の静温をLIF法を用いて測定できるようになった.また,ガスの全温も全温度測定筒を用いて測定できるようになった.現在,測定結果を検証するため数値解析を行っているところで数値解析結果が得られれば,これまでに得られた結果の取りまとめができる.研究実績の概要で述べたように,蛍光強度から求めた温度と熱電対で測定した温度との間に差異が見られ,その原因の究明が課題である.その原因としてシート状のレーザー光に強度分布があり,補正はしているものの補正しきれていない可能性がある.光学系を工夫することでより強度分布の少ないレーザー光を作り,レーザー光の強度分布が原因か否かを確かめており,研究はおおむね順調に進展している.今年度が本研究の最終年度なので,今後は1)測定結果を検証するため数値解析を7月頃までに終わらせ,2)必要があれば追加実験を行い,これまでに得られた結果の取りまとめを行う.今後は1)まず,蛍光強度から求めた温度と熱電対で測定した温度との差異の原因を究明する.2)また,これまではヨウ素の濃度の影響を調べていないので,ヨウ素濃度を変えて蛍光強度と静温の校正曲線を求める.3)蛍光強度と静温の校正曲線が得られたら,初めは比較的大きなミリサイズの長方形のミニチャンネルを用いて,摩擦係数を測定する.実験では貯気槽圧力および流量の測定,LIF法による静温測定,圧力タップによる圧力の測定を行う.LIF法による静温測定ではヨウ素を混入したチッソガスに523nmのレーザー光を照射し,ガスの蛍光強度を冷却CCDカメラで測定し,蛍光強度と静温との校正曲線からガスの静温を求める.得られた結果から摩擦係数を求め,等温流れの仮定を用いて得られる摩擦係数との比較検討を行い,結果の取りまとめを行う.計画の立案,実験装置の設計および製作を前期中に行い,年度内に実験を終わらせる予定である.
行政法における私人の地位の位置づけの研究

本年度は、問題を国・地方公共団体以外の主体による行政的活動に対する法的規律に対する行政法理論の対応という見地に絞り、昨年度行った日本、明治期(美濃部達吉を中心とする)、イギリスにおける議論の検討をさらに進めた。日本については、法的規律の適用対象範囲という意味において、作用法における行政主体概念の意義の検討を行った。いわゆる行政組織法における行政主体論と異なり、行政作用法の領域においては主体の要素については従来、あまり関心が払われてこなかった。しかし、そのことは主体の要素が無意味であることを意味するものではなく、いくつかの理論的前提(行政主体概念、委任行政等)が存在し、それによって主体・活動が理論的に体系付けられることで、考慮しなくてもよい状態に置かれていたのに過ぎないことを明らかにした。逆に言えば、それらの理論的前提によって作用法的規律の適用範囲は形成されていることになるが、それらの理論は主として明治期の美濃部達吉の公法理論、公法人論を基礎としているものであり、現代においては再検討の対象となる部分も存在することを明らかにした。イギリスについては、ロンドンの金融市場における自主規制的組織であるパネルの法的規律が問題とされたデータフィン判決を噛矢とする司法審査の範囲に関する議論について判例、学説の検討を行った。判例の大勢は従来の理論の延長線上にあるものと結論づけられたのに対し、一部の判例及び学説では、主体に対する法的規律について、民事法学等との連続性を持たせる形での新しい理論の構築が積極的に行われていることを明らかにした。この学説の検討について一部は、書評という形で公表した。本研究の目的は、行政法学の対象となる行政上の主体の多様化に対する理論の構築にあるが、それは具体的には、現在有力な「行政主体論」の分析、批判、克服を通して行われる。本年度は第一に、行政主体論の構造理解のために、行政主体論の基礎をなし、また現在の実定制度にも影響を与えている美濃部達吉の公法人論の分析、検討を行った。その結果、美濃部の公法人論は、その参照する年代、議論のコンテクスト等により非常に多面的な性格をもっていたのであり、その射程・有効性についてはそれらを踏まえて判断する必要があるにもかかわらず、現在の行政主体論には一面的な理解に止まっていることを明らかにした。第二に、本研究の問題意識の契機となった指定確認検査機関に関する最高裁決定が出されたため、その判例分析を行い、研究会において報告した。この判例の分析については今後、公法人論・行政主体論についての理論的研究と結びつけられる。第三に、比較法としてイギリスにおける司法審査論の検討を開始した。イギリス行政法においては基本的に「国家」の概念は用いられない、つまり公法原理が主体概念とは直接的に関連づけられておらず、日本を含む大陸法諸国とは対照的である。民営化等による行政上の主体の多様化に対する対処においても、主体概念を基本的に用いずに理論を発展させる一方で、大陸法的な主体論の考え方を導入する動きもあり、行政法学上の主体論の位置づけを検討する上で有益な素材と理解した。今後、日本の行政主体論との構造比較を行う予定である。
ペロブスカイト型酸化物薄膜の軌道制御とそのスピン秩序への影響の研究

ペロブスカイト酸化物薄膜においてレーザーアブレーション法による試料の作製を行った。基板をSrTiO_3(001)にし、マンガン酸化物R_<1-x>A_xMnO_3(x=0.4)においてAを2価イオンとなるSr、Rを3価イオンとなるLa、Pr、Ndとしたところ、面内格子定数aを基板の格子定数d=3.905Åに固定することができた。Rは固体中で互いに全域固溶するので混晶を作ることで、Rの平均イオンサイズをLa(大きいもの)からNd(少さいもの)へと連続的に、しかも精密に制御することが可能となった。このとき面に垂直方向の格子定数cはイオン半径と関連する値となり、その結果c/aすなわち格子の異方性をドープ量を保ったままに変化させ、純粋に結晶場の大きさだけを制御することに成功した。薄膜の物性はAサイトがPrより大きい時は強磁性、小さいときは反強磁性とクロスオーバーが起こり、この組成域では全域強磁性体であるバルク結晶とは本質的に異なり、この作製法による物性コントロールが非常にユニークであることが示された。放射光を用いた実験では共鳴X線散乱が軌道秩序よりはむしろヤーンテラー的な結晶の異方性を見ている可能性が強まり、ほぼ80%程度以上のヤーンテラー秩序から来る寄与が、従来見られていた放射光実験での軌道秩序説はむしろあまり関与していないことが判明した。基板をSrTiO_3(001)にし、マンガン酸化物R_<1-x>A_xMnO_3(x=0.4)においてを2価イオンとなるSr、Rを3価イオンとなるLa、Pr、Ndとしたところ、面内格子定数aを基板の格子定数d=3.905Åに固定することができた。Rは固体中で互いに全域固溶するので混晶を作ることで、Rの平均イオンサイズをLa(大きいもの)からNd(小さいもの)へと連続的に、しかも精密に制御するとが可能となった。薄膜の物性はAサイトがPrより大きい時は強磁性、小さいときは反強磁性とクロスオーバーが起こり、この組成息では全域強磁性体であるバルク結晶とは本質的に異なり、紺の薄膜作製法による物性コントロールが非常にユニークであることが示された。放射光を用いた実験では共鳴X線散乱が軌道秩序よりはむしろヤーンテラー的な結晶の異方性を見ている可能性が強まった。この点については平成14年度に詳細に研究を進める予定である。基板をSrTiO_3(001)にし、マンガン酸化物R_<1-x>A_xO_3(x=0.4)においてAを2価イオンとなるSr、Rを3価イオンとなるLa、Pr、Ndとしたところ、面内格子定数aを基板の格子定数d=3.905Åに固定することができた。Rは固体中で互いに全域固溶するので混晶を作ることで、Rの平均イオンサイズをLa(大きいもの)からNd(小さいもの)へと連続的に、しかも精密に制御することが可能となった。

放射光を用いた実験では共鳴X線散乱が軌道秩序よりはむしろヤーンテラー的な結晶の異方性を見ている可能性が強まり、ほぼ80%程度以上のヤーンテラー秩序から来る寄与が、従来見られていた放射光実験での軌道秩序説はむしろあまり関与していないことが判明した。