hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIV-1の抗原変異に対する細胞傷害性T細胞の認識の研究

本検討において、我々は、以前に同定したエピトープに加え、さらに日本人に頻度の高いHLA Classl分子である、HLA-A11,-A24、-B51拘束性のCTLエピトープを明らかにした。また、感染者体内の抗原特異的T細胞の変動を解析するために、6種のHLA-B35拘束性のCTLエピトープを用いて、4量体HLA-B35/HIV-1エピトープ複合体(HLA-B35/HIV-1 tetramer)を作成した。このHLA-B35/HIV-1 tetramerを用いて、HIV-1感染者の末梢血リンパ球中のHIV-1特異的T細胞の解析を行った。その結果、HLA-B35陽性のHIV-1感染者間で高率にHLA-B35/HIV-1 tetramer陽性細胞が検出された。さらに、多剤併用療法の効果の認められた2症例では、血中HIV-1量の減少と共にエピトープ特異的T細胞の頻度が減少していた。また、測定期間中、臨床症状の悪化と共に。HIV-1特異的T細胞が減少している症例が認められた。この症例については、エピトープの変異により、CTLの認識が変化している可能性も考えられ、今後HIV-1の変異とT細胞の認識との関係を詳細に検討していく予定である。以上、今回われわれが作成したHLA-B35/HIV-1エピトープtetramerはHIV-1感染者体内のHIV-1特異的T細胞の動態解析に有効な手段であることが示された。今後、この方法により、複数のHLA-Class I拘束性のHIV-1エピトープに対するHIV-1特異的T細胞の変化を検討し、HIV-1の変異に対する抗原特異的T細胞の認識の変化を解析する予定である。
歯髄炎の病態形成における象牙芽細胞の細菌由来因子に対する自然免疫機構の解明

近年のう蝕(むし歯)治療において、可能な限り歯髄を保存しようとする機運が非常に高まってきている。そのためには、歯髄炎発症のメカニズムを解明すると同時に、どのような歯髄の状態なら歯髄保存が可能なのかを知ることが重要となる。本研究では、免疫系に対して調節作用を有する因子の一つであるインターフェロンγ(IFN-γ)が、歯髄炎における象牙芽細胞の生体反応において重要な役割を果たしていることを明らかにした。歯髄炎の病態形成における象牙芽細胞の役割が明らかになることで、今後歯髄炎んお病態解明だけでなく、新たな治療法の開発にも応用が期待できる。近年,可能な限り生活歯髄を保存しようとする機運が高まってきており、どのような歯髄の状態なら歯髄保存が可能なのかを正確に知ることは非常に重要な課題である。また、臨床所見に頼らない定量的、定性的な歯髄炎の病態把握が可能になれば、新たな歯髄保存治療の開発にもつながると考えられる。本研究は、免疫系に対して調節作用を有する因子の一つであるインターフェロンγ(IFN-γ)に着目し、ラット象牙芽細胞様細胞(KN-3細胞)を用いて歯髄最外層に存在する象牙芽細胞におけるIFN-γの役割を解明することを目的としている。本年度の研究では、KN-3細胞の自然免疫応答に対するIFN-γの影響を検討するため、KN-3細胞に対しIFN-γおよびPRRsリガンドを一定時間作用させ、培養上清中のIL-6およびCXCL10濃度をELISA法にて測定し、以下のような結果を得た。(1) IFN-γで刺激したKN-3細胞においてCXCL10の産生が認められ、その産生量は濃度依存的に増加した。(2)TLRリガンドのみで刺激したKN-3細胞においてCXCL10の産生はあまり認められず、IFN-γと共刺激させることでも産生量に変化は見られなかった。(3)NODリガンドのみで刺激したKN-3細胞においてCXCL10の産生はあまり認められなかったが、IFN-γとiE-DAPを共刺激させることでCXCL10の産生量がIFN-γ単独刺激に比べてやや増加した。(4)IL-6については、IFN-γ単独刺激によって産生は認められず、PRRsリガンドとIFN-γを共刺激した場合も特に産生量の増加は認められなかった。TLRリガンドのみで刺激したKN-3細胞においてCXCL10の産生はあまり認められず、IFN-γと共刺激させることでも産生量に変化は見られなかった点、IFN-γ単独刺激によってIL-6の産生は認められず、PRRsリガンドとIFN-γを共刺激した場合も特に産生量の増加は認められなかった点など、使用している細胞の反応性が乏しく予想した結果が得られなかった実験もあったが、研究の手技自体は予定通り進展している。近年、可能な限り生活歯髄を保存しようとする機運が高まってきており、歯髄炎発症のメカニズムを解明すると同時に、どのような歯髄の状態なら歯髄保存が可能なのかを正確に知ることが非常に重要な課題となっている。本研究では、免疫系に対して調節作用を有する因子の一つであるインターフェロンγ(IFN-γ)に着目し、ラット象牙芽細胞様細胞(KN-3細胞)を用いて、歯髄最外層に存在する象牙芽細胞における自然免疫応答について検討を行い、以下のような結果を得た。1.IFN-γで刺激したKN-3細胞において、炎症関連メディエーターであるCXCL10の産生が認められ、その産生量はNODリガンドと共刺激を行うことで相乗的に増加した。2.さらに、IFN-γで刺激したKN-3細胞に、NOD1リガンドであるiE-DAPを共刺激させることで、好中球走化性因子であるCINC-2の産生量が相乗的に増加した。3.一方、ヒト歯髄細胞で発現が認められたインドールアミン酸素添加酵素(Indoleamine 2, 3-dioxygenase, IDO)については、KN-3細胞からの発現は確認されなかった。これらの結果から、IFN-γが歯髄最外層に位置する象牙芽細胞のCXCL10やCINC-2産生に影響を与えていることが明らかとなり、IFN-γが歯髄炎における象牙芽細胞の生体反応において重要な役割を果たしていることが示唆されてた。歯髄炎の病態形成におけるIFN-γの役割が明らかになることで、今後歯髄炎の病態解明だけでなく、歯髄炎の診断や新たな治療法の開発にも応用が期待できる。またCXCL3など、ほかの炎症関連メディエーターとIFN-γとの関連についても検討を行っていく。歯科保存学研究成果を学会で発表する予定であったが、日程の関係で翌年度となったため。

引き続き、細胞培養系の実験で必要となる抗体やアッセイキット等の実験試薬を購入する。また、サンプルを冷凍保存するフリーザー等も必要となるため、購入を予定している。研究成果の公表手段となる学会発表等の経費としても使用予定である。
鶴城李氏に見る近世韓国の地域エリート家門の形成過程研究

韓国蔚山の士族である鶴城李氏家門の展開過程を、代々居住する地域(世居地)である蔚山地域の史料から明らかにするため、この間、ソウル大学校奎章閣において17世紀後半18世紀の蔚山府戸籍大帳を多数複写する一方、現地蔚山では、家門の協力を得ていくつかの派や(派内の)小派の世居地を回り、また門中の機関誌により現在世居地とされている地区を確認した。その分析結果および課題は以下の4点である。まず、鶴城李氏の各派の名称は、家門初の大同譜編纂(1668)後に(その主要部分または全体が)居住していた面の名称に由来することが、戸籍大帳により確認できた。次に、戸籍大帳と族譜をクロスして居住地の動きをみると、18世紀を通じて面内の他里に移動する系統・邑内の他面に移動する系統・行方不明になる系統とさまざまであった。蔚山府戸籍大帳があまり多く残存していないことを考えると、行方不明になっている系統も蔚山邑内で移動している可能性が強いが、漢城など邑外に移動している可能性も否定できない。第三に、派内の小派については、17世紀後半の大同譜編纂直後にすでに集住している場合もあれば、18世紀初頭または半ばに他の里に入郷することでその始まりを確認できる場合もあった。そして最後に、鶴城李氏は18世紀には家門全体として始祖李藝を顕彰する動きを始める。李藝を祭る祠廟の建立と移建・文集の編纂・謚号を受けるための謚状の請求がそれであるが、それぞれにかかわる主体となる派・小派は特定できず、その都度異なった。その原因としては、戸籍大帳や郷案などからは十分に読み取れない経済的要因が考えられる。他氏(士)族との婚姻関係の解明とともに、当面の課題である。族譜や文集といった家門の史料だけでなく、戸籍大帳や郷案など地域の史料を用いて、韓国の士族家門の展開を派のレベルまで解明しようとする点が、本研究の意義である。
陽性荷電化卵白アルブミンを用いたラット実験間質性腎炎モデルの作製

我々は,外来抗原である陽性荷電化卵白アルブミンを腎尿細管基底膜とボウマン嚢基底膜へ選択的に結合させる実験モデルを応用し,尿細管基底膜腎炎惹起抗原に依存せず,かつ糸球体病変を伴わない実験的間質性腎炎の作製方法について検討を行ってきた.これまでにWistarラットを用いて,液性免疫導入によるin situ型免疫複合体形成性間質性腎炎の作製を試みた.すなわち,ラットの左腎動脈を経由して左腎を陽性荷電化卵白アルブミン抗原(分子量42kDa,等電点10以上,単量体)を300μg/200μLの容量で灌流し,その7時間後,ウサギ由来の抗卵白アルブミンIgG(3mg/head)を同様な方法にて投与して,尿細管基底膜局所に免疫複合体が存在する状態を誘導した.その後,経時的に投与された抗原および抗体の局在と腎組織の変化を観察した.しかし,この方法では有意な間質性腎炎は発生しなかった.その原因として,経腎動脈的に投与された抗体がpostglomerular flowに流入するが,更に尿細管周囲毛細血管基底膜を越えて,尿細管基底膜上に結合した抗原に到達しなかったためと考えられた.そこで,細胞性免疫の機序を介する間質性腎炎の誘導を試みた.WKYラットを用い,これにメチル化卵白アルブミン100μg/headをFreund完全アジュバントと共に足底部に注射して細胞性優位の免疫を獲得させた.能動免疫の6日後,上述の方法にて尿細管基底膜上へ陽性荷電化卵白アルブミン抗原を定着させた.その結果,抗原投与の24時間後には腎間質へリンパ球主体の炎症細胞浸潤が認められ,間質性腎炎の誘導に成功した.現在,間質への浸潤リンパ球のサブセット,尿細管上皮のMHC抗原(RT1B)発現について経時的に検討中である.我々は,外来抗原である陽性荷電化卵白アルブミンを腎尿細管基底膜とボウマン嚢基底膜へ選択的に結合させる実験モデルを応用し,尿細管基底膜腎炎惹起抗原に依存せず,かつ糸球体病変を伴わない実験的間質性腎炎の作製方法について検討を行ってきた.これまでにWistarラットを用いて,液性免疫導入によるin situ型免疫複合体形成性間質性腎炎の作製を試みた.すなわち,ラットの左腎動脈を経由して左腎を陽性荷電化卵白アルブミン抗原(分子量42kDa,等電点10以上,単量体)を300μg/200μLの容量で灌流し,その7時間後,ウサギ由来の抗卵白アルブミンIgG(3mg/head)を同様な方法にて投与して,尿細管基底膜局所に免疫複合体が存在する状態を誘導した.その後,経時的に投与された抗原および抗体の局在と腎組織の変化を観察した.しかし,この方法では有意な間質性腎炎は発生しなかった.その原因として,経腎動脈的に投与された抗体がpostglomerular flowに流入するが,更に尿細管周囲毛細血管基底膜を越えて,尿細管基底膜上に結合した抗原に到達しなかったためと考えられた.そこで,細胞性免疫の機序を介する間質性腎炎の誘導を試みた.WKYラットを用い,これにメチル化卵白アルブミン100μg/headをFreund完全アジュバントと共に足底部に注射して細胞性優位の免疫を獲得させた.能動免疫の6日後,上述の方法にて尿細管基底膜上へ陽性荷電化卵白アルブミン抗原を定着させた.その結果,抗原投与の24時間後には腎間質へリンパ球主体の炎症細胞浸潤が認められ,間質性腎炎の誘導に成功した.現在,間質への浸潤リンパ球のサブセット,尿細管上皮のMHC抗原(RT1B)発現について経時的に検討中である.
膠芽腫・髄芽腫に対するＩＦＮ－β治療効果への関与が示唆されるｍｉＲ－４３１の解析

前年度までの成果を踏まえ、miR-431のターゲット遺伝子としてSOCS6について解析を進めた。培養細胞に至適濃度のIFN-βを添加した培養液で48時間培養した後、SOCS6の発現量をリアルタイムPCR法で確認した結果、有意な発現上昇を認めた。さらに至適濃度のIFN-β添加と同時にmiR-431 moleculeをトランスフェクションした培養液で48時間培養した後に同様な解析をした結果、SOCS6の有意な発現上昇は認められなかった。次にタンパクレベルの発現解析を行う為に、上記と同条件のサンプルを準備し、ウエスタンブロッティング法を試みた。まずターゲット遺伝子であるSOCS6の発現を確認した結果、IFN-β添加のみで培養した細胞では、SOCS6の発現上昇を認め、IFN-βとmiR-431 moleculeを同時に添加して培養した細胞では、SOCS6の発現上昇は認められなかった。更にSOCS遺伝子群がJAK/STATシグナル経路の伝達抑制に関与していることに注目し、その中でもSOCS6が膠芽腫、髄芽腫において、同様な役割を果たすかどうかを検討した。その結果、SOCS6はJAK1、STAT2の発現抑制を介し、膠芽腫ではMAPK経路を、髄芽腫ではPI3K/AKT経路を抑制させることが分かった。我々は、IFN-βによる細胞増殖抑制メカニズムについて、miR-431発現の関与を強く疑い検討を進めていたが、本研究より膠芽腫、髄芽腫の培養細胞において、IFN-βはmiR-431の発現を有意に減少させ、それによりSOCS6の発現を上昇させる。更にSOCS6はJAK/STATシグナル経路に関与する遺伝子群にも作用し、JAK1、STAT2の発現を抑制させることで、細胞増殖にも深く関与するMAPK、PI3K/AKT経路を調整することが分かった。本研究は、「IFN-βによる細胞増殖抑制にmiR-431が深く関与する」という我々の以前の報告を基に、脳腫瘍の中でも悪性度が強く治療困難例であり、IFN-β治療が試みられているものの無効症例が多い「膠芽腫」「髄芽腫」についても、その抗腫瘍・細胞増殖抑制作用にmiR-431が関与していることを明らかにする目的で研究を開始した。膠芽腫3種類および髄芽腫2種類の培養細胞株を用いて、細胞増殖抑制を認める最適なIFN-β濃度を検討する為に、培養細胞を様々な濃度のIFN-β添加培養液で48時間培養し、その後にMTS Assayにより細胞増殖抑制を評価した。その結果、今後の検討において、IFN-β濃度は100,000 IU/ml(至適濃度)で行うこととなった。培養細胞は、IFN-βが至適濃度で添加された培養液で48時間培養した後回収され、その後各々RNAを抽出し、miR-431の発現解析をリアルタイムPCR法で検討した。その結果、至適濃度のIFN-βが添加された培養細胞群では、コントロール群(非添加群)と比較し、有意にmiR-431の発現が減少していた。miRNAはそれぞれ多くのターゲット遺伝子を持つが、miR-431も例外ではなく、数百種類のターゲット遺伝子が存在する。その候補を挙げるに当たり、我々がこれまで使用した経験のあるウェブ上のTargetScanを基に検討した。特に細胞増殖系、サイトカインシグナル等に関与する遺伝子に注目したところ、SOCS6(suppressor of cytokine signaling 6)に我々は注目することにし、miR-431による発現解析、機能解析を今後進めていく予定である。本研究を開始するに当たり、以前の報告例が非常に有意義なデータとしてあったことから、研究目的も明確に掲げることができ、しかもそれを実行する為の研究手技、方法論もある程度確立し得ていたものを利用することができた。

そのため、当初の予定通り、おおむね順調に進展しているという評価に至った。これまでの検討結果を踏まえ、今後はmiR-431およびそのターゲット遺伝子について、膠芽腫、髄芽腫細胞株におけるそれぞれの作用に関して解析を進めていきたいと考えている。特にターゲット遺伝子については、miR-431のターゲット遺伝子として我々が注目しているSOCS6について解析を進めていく。我々の得られた結果では、培養細胞をIFN-βが至適濃度で添加された培養液で48時間培養した後、miR-431の発現を解析したところ、発現抑制を認めたことから、同じ条件におけるSOCS6の発現量をリアルタイムPCR法で確認する。さらに至適濃度のIFN-βと同時にmiR-431 moleculeをトランスフェクションした培養液でも48時間培養し、SOCS6の発現を解析する。これによりmRNAレベルでターゲット遺伝子の発現量を解析できる。次にタンパクレベルにおける発現解析を行う為に、ウエスタンブロッティング法を行う。上記と同条件で培養細胞を培養し、ウエスタンブロッティング用に48時間後細胞を回収する。まずはターゲット遺伝子であるSOCS6の発現を確認する。SOCS遺伝子は、JAK/STAT Signaling Pathwayに関与する遺伝子の1つであり、特にシグナル伝達の抑制系として作用する。膠芽腫、髄芽腫におけるmiR-431およびSOCS6遺伝子のこのシグナル系に及ぼす作用について、JAK/STATシグナル系の下流に属する様々な遺伝子発現も含めて、ウエスタンブロッティング法で発現解析を行う。今後の研究の推進方策に示した通り、miR-431の機能解析およびターゲット遺伝子の機能解析を行う。その為、mRNAレベルのこれら遺伝子の発現量を検討する上では、リアルタイムPCR関連試薬(SYBER GREEN及びTaqManプローブ等)が必須である。またウエスタンブロッティング法で検討するうえでは、各種抗体の購入は必須である。具体的にはSOCS6、JAK/STAT Signaling pathway関連抗体である。またタンパクの検出機器に対応した検出試薬を購入する必要もある。このように次年度以降の研究費は主にPCR関連試薬、ウエスタンブロット関連抗体および試薬費として使用する予定である。H24年度の研究費について、未使用額が生じた理由について言及すると、比較的高額な研究試料であるリアルタイムPCR関連試薬(タックマンプローブおよびその検出試薬)について、前研究の時に使用していたものの未使用分から使用開始できたため、新規の購入分が申請時の予算に比べ、最終的に少なくて済んだこと。これについては、研究自体がスムーズに進行できたことにも起因する。
偏微分方程式と関数解析・数値解析の研究

本年度に行った研究は、申請書の大分類に従って記すと、次の通りである。1.シュレーディンガー作用素のスペクトル理論・散乱理論。本年度は、実解析・調和解析の手法とスペクトル理論の手法の関連の究明についての基礎研究を主眼とした。問題の所在(固有値分布、重みつきノルム評価と極限吸収原理、一意接続定理)が明らかとなり、研究の方向を定めることができた。また、関連して、複素解析・ポテンシャル論の研究を引き続いて行い、extremal lengthとnet workについての成果を得た。2.非線型方程式の研究。次項に記す方法の非線型熱方程式への適用可能性を探る基礎研究を行った。次年度には、大規模計算の専門家の協力も得て、本格的計算を行う予定である。3.数値計算によるスペクトル構造の解明。時間を含むシュレーディンガー方程式に強制振動項を加えFFTによって固有モードを能率的に励起するという昨年度来の研究は一応のまとまりを得た。引き続き、大規模問題、複雑な方程式への適用などを研究する予定である。関連した計算機による研究として、抽象的な数学を計算機上に実現する研究を行い、6次元までの交代群についての諸結果を計算だけで導く等の成果を得た。4.その他。関連する研究として、レンズ空間の分類に関する位相的研究、解析的数論における加法理論の総合的研究が行われた。4.その他。
国際赤道大気研究センタ-(ICEAR)の運営及び研究課題に関する学際的企画調査

国際太陽地球系物理学科学委員会(SCOSTEP)総会(1990年)でインドネシア地域に設立が勧告された「国際赤道大気研究センタ-」(International Center forEquatorial Atmosphere Reserach=ICEAR)の運営組織・国内支援体制・具体的研究項目に関して,下記の(1)(6)の各項目ごとに分担者が企画・調査した情報・成果を集約した.まず(1)「ICEAR運営体制」の検討から,本拠は日本国内に全国共同利用機関として設立し,赤道レ-ダ-等の観測所とその維持・管理・経営に責任を持つ現地支所とをインドネシア国内に海外施設として設置する形が提案された.また日本が設立・全体運営を負担し,インドネシアが敷地提供と現地組織運営を負担し,SCOSTEP等国際学術組織代表を顧問に加え,研究課題・研究者は広く国際的に公募するのが適当と結論された.また(2)「赤道レ-ダ-システム」については,スマトラ島ブキティンギ市周辺が建設・管理・保安面でも好適と確認され,地形等による測定上の影響,アンテナ・ブ-スの配置,解析システムなど支援装置などが,基礎的ではあるが具体的に提案・検討された.(3)「中層大気力学研究課題」としては非季節変動や波動の未解明が改めて浮き彫りにされ,また(4)「中層大気化学研究課題」では(3)との結合過程としての物質輸送,(5)「下層大気研究課題」に特有の湿潤効果や(6)「超高層大気研究課題」で切り離せない電離効果を含めた,大気圏全体の統一的観測・研究の重要性が初めて明確に認識された.さらに,各分野に共通する認識として,長期的地球大気環境変動の解明のためには既存諸計画による短期集中観測では不充分で,恒久的施設ICEARの設立が緊急に必要であると結論された.以上の成果については,現在申請中の総合研究(A)「ICEAR(国際赤道大気研究センタ-)による赤道域大気研究の新展開」でさらに具体的な研究を行う計画である.国際太陽地球系物理学科学委員会(SCOSTEP)総会(1990年)でインドネシア地域に設立が勧告された「国際赤道大気研究センタ-」(International Center forEquatorial Atmosphere Reserach=ICEAR)の運営組織・国内支援体制・具体的研究項目に関して,下記の(1)(6)の各項目ごとに分担者が企画・調査した情報・成果を集約した.まず(1)「ICEAR運営体制」の検討から,本拠は日本国内に全国共同利用機関として設立し,赤道レ-ダ-等の観測所とその維持・管理・経営に責任を持つ現地支所とをインドネシア国内に海外施設として設置する形が提案された.また日本が設立・全体運営を負担し,インドネシアが敷地提供と現地組織運営を負担し,SCOSTEP等国際学術組織代表を顧問に加え,研究課題・研究者は広く国際的に公募するのが適当と結論された.また(2)「赤道レ-ダ-システム」については,スマトラ島ブキティンギ市周辺が建設・管理・保安面でも好適と確認され,地形等による測定上の影響,アンテナ・ブ-スの配置,解析システムなど支援装置などが,基礎的ではあるが具体的に提案・検討された.(3)「中層大気力学研究課題」としては非季節変動や波動の未解明が改めて浮き彫りにされ,また(4)「中層大気化学研究課題」では(3)との結合過程としての物質輸送,(5)「下層大気研究課題」に特有の湿潤効果や(6)「超高層大気研究課題」で切り離せない電離効果を含めた,大気圏全体の統一的観測・研究の重要性が初めて明確に認識された.さらに,各分野に共通する認識として,長期的地球大気環境変動の解明のためには既存諸計画による短期集中観測では不充分で,恒久的施設ICEARの設立が緊急に必要であると結論された.以上の成果については,現在申請中の総合研究(A)「ICEAR(国際赤道大気研究センタ-)による赤道域大気研究の新展開」でさらに具体的な研究を行う計画である.
漢訳仏典解釈法の基礎的研究-浄影寺慧遠を中心として-

本研究の目的は、中国仏教における仏典解釈の具体的方法とその変遷を究明するための基礎的作業の一環として、隋代の代表的学匠である浄影寺慧遠の仏典解釈の基本的特質を浮き彫りにすることであったが。幸い、諸方面の協力を得てこの目的をほぼ達成することができた。すなわち、われわれは、現存する浄影寺慧遠の仏典注釈書類を逐次解読し、慧遠が漢訳仏典解釈に際して、音訳語をどのような意味において促え、難しい語句や重要な語句、あるいは難解・不自然な文脈をどのように理解し、さらには、どのような仏典を援用しているかといった諸点を可能な限り明らかにしたのである。本報告書には、このうち、慧遠の経典解釈をめぐる諸問題の調査・検討の結果が提示される。これによって、(1)慧遠の〈経〉の基本的な理解の仕方が極めて総合的・体系的であること,(2)音写語の意訳語がかなり固定していること,(3)語義や文法に関する知識も豊かで、おおむね正確ではあるが、問題とされる語句は必ずしも多くはなく、語学的な関心に片寄りが感じられること,(4)『観無量寿経』の注釈態度としては、『涅槃経』や『大智度論』の思想との関連性を重視しつつ、それを正統的な仏教の流れの中に位置づけようとしていること,などが明らかにされよう。また、いくつかの節はそのままで一種の辞典としての役割をもつので、中国仏教学界のみならず、関連諸学界をも少なからず〓益できよう。今後は、この成果を踏まえて、慧遠以外の中国仏教者たちの仏典解釈の方法にも眼を向け、また仏教外の人びとによる中国固有の聖典の注釈の仕方との比較も試みながら、最終的には中国における仏典解釈法の全貌を明らかにすべく努めていきたい。
過放牧自体が内蒙古草原の退行を引き起こした原因なのか？

内蒙古シリンゴロ草原の採草地では放牧地に比べてリン含有率が低いことから、放牧地の採草地化は物質収奪の原因となることを示した。また、調査地の現在の土壌中総リン含有率は1960年代の1/10、優占種Stippa属の総リン含有率は1980年代の(0.23% DM)の1/5程度であることが明らかとなった。そこで、四子王旗の荒漠草原およびシリンゴロ盟典型草原において施肥試験を行い、両地区ともリン酸施肥量に応じて優占植物種草量および総リン含有率が増加することを示した。以上の実験結果から、内蒙古草原の退化への対応策は禁牧が主流であるが、物質循環の回復を含めた草原管理技術の新規開発の必要性が明らかになった。本年度は、研究計画に従い内蒙古シリンゴロ草原の隣接する放牧地と採草地の土壌中リン濃度の比較を行った。5から10年以上採草地として使われている候補草地の中から、管理者が調査および協力を受諾した禁牧地を放牧地を4地点選定し、その草地に隣接する放牧地についても同時に調査を行った。植生、土壌中PおよびN含有率、植物中PおよびN含有率を調査した。調査した4地点の内、典型草原であったのは3地点であったため、典型草原の3地点の分析結果を用いて採草地と放牧地の統計解析を行った。3地点の採草地および放牧地ともにStippa属が優先種であった。土壌中の総N含有率は放牧地に比べて採草地では有意に高かった(それぞれ、1.5および1.8g/kg: p<0.01)のに対し、総P含有率に関しては放牧地に比べて採草地のでは有意に低いことが示された(それぞれ、0.24および0.20 g/kg: p<0.01)。このことから、採草地では家畜の踏みつけなどによる土壌撹乱がないため、シアノバクテリアなどのN固定菌の活動が盛んであること、また、放牧地では家畜の糞尿によるPの還元などにより土壌からのPの収奪が採草地に比べて緩やかである可能性が示唆された。一方、調査地全ての土壌中総リン含有率は、1960年代の記録の1/10程度の値であり、草(Stippa属)の総リン含有率は飼養標準の要求量を下回っており(0.07% DM)、1980年代に記録された含有率の(0.23% DM)の1/5程度であったことから、この地域の土壌中Pは既に枯渇しかけているものと考えられた。以上の結果から、草原保護を目的として現在内蒙古で行われている放牧地の採草地への転換は、長期的には必ずしも植生退化の抑制に寄与しないばかりではなく、収奪的物質循環による重篤な植生退化を引き起こす原因と成り得ることが示唆された。昨年度、内蒙古草原では過去50年間に土壌総リン含有率が約1/31/10に減少した可能性が示唆されたことから、土壌リン含有率低下が草原退化の原因として疑われた。そこで本年度は、当初の研究計画の施肥実験の処理区を新たな目的で再設定し、草量および植物中総リン含有率に及ぼすリン酸・窒素施肥の効果を調べた。調査地を内蒙古四子王旗の荒漠草原およびシリンゴロ盟典型草原内に設定した。重過リン酸石灰および硫安を肥料とした。リン酸およびリン酸・窒素混合施肥区を設定し、0、2.5、5、10および20g/m2リン酸施肥(リン重量)区の5水準(各5m×5m)を、それぞれ、3地点ずつ設定した。リン酸・窒素混合施肥区では、全処理区に窒素重量25g/m2の硫安をした。約90日後、各処理区内に設置した3つのコドラート(1m×1m)内で植物採取および草量測定を行った。最もバイオマスの多い優占植物種(それぞれ、Stippa属およびLeymus chinensis)の総リン含有率を測定した。四子王旗ではリン酸施肥により草量は有意に増加したが、シリンゴロ盟ではリン酸のみの施肥は草量に影響しなかった。両地区ともリン酸・窒素混合施肥区では2.5 g/m2施肥区で有意に草量が増加し、リン酸20 g/m2施肥区では無処理区の約2倍の草量であった。2.520g/m2のリン酸処理区の間には有意差は認められなかった。一方、両地区ともリン酸施肥量に応じて優占植物種中の総リン含有率は増加し、同時にN:P比は大きく減少した。優占植物中の総リン含有率が20g/m2処理区で最大になったものの、1980年代の同生育期の同種の植物種中の総リン含有率の記録値よりも低かった。以上の成績から、植物の生育に必要な元素として、四子王旗ではリン酸が第一制限元素、窒素が第二制限元素であり、シリンゴロ盟では両元素とも不足している可能性が示唆された。シリンゴロ盟の草原保護用採草地および放牧地の土壌を調査し、採草地では窒素含有率が高い一方リン含有率が低いことから、放牧地の採草地化は長期的に物質収奪の原因となり得ることを示した。

また、調査地の現在の土壌中総リン含有率は1960年代の1/10、優占種Stippa属の総リン含有率は1980年代の(0.23% DM)の1/5程度で飼養標準の要求量以下であることから、本地域の土壌中リンが枯渇していることを示した。次に、四子王旗の荒漠草原およびシリンゴロ盟典型草原において草量・植物中総リン含有率に及ぼす施肥の効果を調べた。020gP/m2重過リン酸石灰施肥区(5m×5m)5水準を3地点ずつ、また、リン酸施肥区に25gN/m2の硫安を同時施肥する区を設定した。約90日後、各区内の3コドラート(1m×1m)で植物採取および草量測定を行い、優占植物種(Stippa属、Leymus chinensis)の総リン含有率を測定した。リン酸施肥により四子王旗では草量は増加したが、シリンゴロ盟では影響しなかった。両地区ともリン酸・窒素混合施肥区では2.5 g/m2施肥区で有意に草量が増加し、リン酸20 g/m2施肥区では無処理区の約2倍の草量を得た。2.520g/m2のリン酸処理区の間には有意差は認められなかった。一方、両地区ともリン酸施肥量に応じて優占植物種中の総リン含有率は増加し、同時にN:P比は大きく減少した。優占植物中の総リン含有率が20g/m2処理区で最大になったものの、1980年代の同生育期同種の植物種中の総リン含有率より低かった。以上、植物の生育において、四子王旗ではリン酸が第一制限元素、窒素が第二制限元素であり、シリンゴロ盟では両元素とも不足していることが示された。これまで内蒙古草原の退化の原因は過放牧とされてきたが、草原退化対策の焦点が「禁牧」、「減牧」、「輪牧」等の放牧管理技術だけではなく、物質循環の回復を含めた草原管理技術の開発の必要性が明らかになった。内蒙古シリンゴロ草原の採草地では放牧地に比べてリン含有率が低いことから、放牧地の採草地化は物質収奪の原因となることを示した。また、調査地の現在の土壌中総リン含有率は1960年代の1/10、優占種Stippa属の総リン含有率は1980年代の(0.23% DM)の1/5程度であることが明らかとなった。そこで、四子王旗の荒漠草原およびシリンゴロ盟典型草原において施肥試験を行い、両地区ともリン酸施肥量に応じて優占植物種草量および総リン含有率が増加することを示した。以上の実験結果から、内蒙古草原の退化への対応策は禁牧が主流であるが、物質循環の回復を含めた草原管理技術の新規開発の必要性が明らかになった。初年度に、採草地および放牧地土壌中の総窒素含有率および総リン含有率を調査士、総窒素含有率は放牧地に比べて採草地では高いのに対し、総P含有率に関しては逆に放牧地に比べて採草地では有意に低いことを明らかにし、このことから我々は、採草地では家畜の踏みつけなどによる土壌撹乱がないため、シアノバクテリアなどの窒素固定菌の活動が盛んであること、また、放牧地では家畜の糞尿によるリンの還元などにより土壌からのリンの収奪が採草地に比べて緩やかである可能性を示唆した。さらに我々は、過去のこの地域の記録を追跡し、調査地の現在の土壌中総リン含有率自体が、1960年代の記録の1/10程度であること、優占種Stippa属の総リン含有率は飼養標準の要求量を下回っていること、1980年代に記録された含有率の(0.23% DM)の1/5程度であることを発見し、この地域の土壌中総リンは既に枯渇しかけているという仮説をたてるに至った。もし、この仮説が真ならばリン施肥が草成長量に劇的な効果を有するという作業仮説を昨年度に検証し証明したが、ただし昨年度の結果からは、リンおよび窒素の両方の不足が疑われる結果となった。
顎関節雑音における時間一周波数解析法の三次元表示に関する研究

本研究の目的は、顎関節雑音を定量的に解析法し、顎関節内部の機能診断の一助とすることにある。これまでに、雑音波形の分析は時間一周波数解析法がもっとも有効な手法であることを報告し、それを二次元的に表示する段階に至っている。そこで本年度では、時間一周波数解析の中でもエネルギー分布が比較的表現しやすいSTFTに着目し、雑音波形の三次元表示とその臨床応用の可能性について検討をおこなった。その結果、以下のような研究実績となった。I、顎関節雑音分析システムの改良ソフト面の改良点は、二次元解析データをもとに陰線消去法を応用した三次元パワーアレイ表示を完成した。これにより、開閉口運動時の雑音波形の変化を時系列に観察することが出来た。また、ハード面の改良点は、CPUをグレードアップすることにより、一回の解析時間を6分から約20秒へと短縮し、解析の高速化を可能とした。II、被験者への応用被験者は、臨床所見およびMR画像より顎関節部に相反性クリックを有する顎関節内障群と異常を認めない健常者群を対象とし、各群における三次元パワーアレイ表示の総エネルギー値の比較を行った。その結果、円板の転位量が多くなるにつれて、総エネルギー値は大きくなり、健常者群と顎関節内障群との間では明かな差を認めた。このようなことから、顎関節部の機能診断に雑音波形を用いることの有効性が示唆された。
自閉症における共感性の障害に関する前帯状回機能不全仮説の脳画像的・遺伝学的検証

自閉症の特徴の一つである「対人的相互作用の障害」は共感性の障害に基づくと考えられている。本研究では、自閉症の共感性の障害の神経基盤を探る目的で、機能的磁気共鳴画像(fMRI)により共感が惹起された時の前部帯状回の活動を計測し、自閉症との関連が指摘されているセロトニン・トランスポーター遺伝子多型との関連を検討する。平成21年度は、以下のように研究を進めた。平成20年度において選定した成人自閉症者5例、健常対照5例を対象に、他者の痛みを感じるような画像刺激を提示し、fMRIを撮像した。撮像プロトコルはTE=40msec,TR=3000msec,In-planere solution=3.1mm,スライス厚=7mm,ギャップ=0.7mm,18スライスとした。その結果、「身体的な痛み」、「心の痛み」のいずれを惹起する課題においても、活性化する脳領域に両群で有意な差はなかった。この結果には、例数の不足による検出力低下が影響していると考えられる。今後、さらに対象者を募る予定である。また、共感性の障害において前部帯状回と深く関係する脳部位の一つに海馬があるため、成人自閉症者の海馬における代謝物量を磁気共鳴スペクトル法により測定した。その結果、自閉症者の海馬ではクレアチン、コリン含有物が健常者に比べ増加しており、その増加は自閉症者の攻撃性と有意に正相関することを見出した(Int J Neuropsychopharmacol誌に公表)。本研究では、自閉症の共感性の障害の神経基盤を探る目的で、機能的磁気共鳴画像(fMRI)により共感が惹起された時の前帯状回の活動を計測し、自閉症での異常が指摘されているセロトニン・トランスポーター関連遺伝子の多型との関連を検討する。平成20年度は、以下のように研究を進めた。1.対象の選定本研究の目的・方法、研究の危険性について十分に説明し、書面による同意を得られた者のみを対象者とした。なお、以下の条件を満たさない者は除外した。(1)年齢が1825歳である、(2)薬物療法を受けたことがないか、研究開始前の6ヶ月間以上にわたって薬物療法を受けていない、(3)神経疾患の罹患・既往歴がない、(4)右利きである。さらに、WAIS-Rにより知能指数(IQ)を測定し、IQが85未満の者も除外した。自閉症の診断は、標準的診断法(ADI-R)によった。今年度目標としていた自閉症者と健常対照者、各5名の選定を完了した。2.精神症状の評価3.遺伝子解析セロトニン・トランスポーターの遺伝子多型の解析のために、全ての対象者より全血7mlを採取し、リンパ球を分離し、DNAを抽出した。平成21年度は、これら対象者のMRI計測を順次行う予定である。
ヒアルロン酸混和パクリタキセルによる新しい胃癌腹膜播種治療戦略

腹膜播種に対する腹腔内化学療法の有用性が指摘されている。そこで、薬剤の腹腔からの吸収を緩徐にさせることを意図した基剤として、生体内で安全であることが証明されている高分子量物質ヒアルロン酸、Non-Animal Stabilized Hyarulonic Acid (NASHA)(Q-med社、スウェーデン)を選択し、パクリタキセル・シスプラチンを混合することによる腹腔内停留性、抗癌作用の増強効果を検討した。ヌードマウスでの胃癌腹膜播種モデルに対する腹腔内化学療法を行い、播種結節数を計測すると、5%NASHAを混合した群では、パクリタキセル・シスプラチン単独治療群と比較して顕著な結節数の減少が認められた。また、NASHAは、腹腔内に投与された抗癌剤の腹腔内に停留する時間を延長した。NASHA添加抗癌剤の腹腔内投与は腹膜播種に対する有用な治療法となりうる事が証明された。薬剤の吸収を緩徐にさせることを意図した基剤の追加として、生体内で安全であることが証明されている高分子量物質であるものを探求した結果、非動物由来で、分子同士を架橋構造によって安定化させたピアルロン酸、Nor-Animal Stabilized Hyarulonic Acid (NASHA) (Q-med社、スウェーデン)を選択し、これと腹腔内化学療法に適しているとされているタキサン系抗癌剤であるパクリタキセルを混合することによる腹腔内停留性、抗癌作用の増強効果を検討した。ヌードマウスでの胃癌腹膜播種モデルに対する腹腔内化学療法を行い、播種結節数を計測すると、対照群であるPBS群と、レモフォール+5%NASHA群では形成された腹膜播種結節数に有意差はなかったが、パクリタキセル単独治療群でも対照群に比較し有意な結節数の減少を認めた。しかし、パクリタキセルに5%NASHAを混合した群では、パクリタキセル単独治療群と比較してさらに顕著な結節数の減少が認められた。腹腔投与後に回収された液体残量の経時的変化を、図3に示した。180分後にはPBS単独で投与された群では、投与された液体はほとんど回収ができないのに対し、5%MS温混和群でに投与量の約半量が回収できた。さらに360分後においても、腹腔内での液体貯留がみられ、計測上も有意差をもって高値であった。5%NASHA混和群において回収された液体を3000rpmで5分間遠心を行うと、NASHAが沈殿するのが見られたが、この沈殿量は180分後までほとんど変化が無かった。以上より、NASHAは、腹腔内に投与されたパクリタキセルの腹腔内に停留する時間を延長し腹膜播種に対する有用性を高める事が推測された。徐放薬剤の腹腔内投与が播種性病変に対して有用かどうかを検討する目的で、非動物由来ヒアルロン酸、Non-Animal stabilized Hyarulonic Acid (NASHA) (Q-med社、スウェーデン)とタキサン系抗癌剤であるパクリタキセルを混合した薬剤を作成、腹腔内投与後に、腹腔内での停留性、抗癌作用の増強効果を検討した。ヌードマウスでの胃癌腹膜播種モデルにて、パクリタキセル単独治療群に対し、パクリタキセルに5%NASHAを混合した群では、パクリタキセル単独治療群と比較して有意に顕著な結節数の減少が認められた。5%NASHAの混合は、腹腔内での液体貯留を延長し、播種巣内でのパクリタキセル濃度を高めた。蛍光標識パクリタキセルを使用すると、5%NASHAの存在により、播種巣内のより深部までパクリタキセルが浸透することも確認できた。以上の結果より、NASHAは、腹腔内に投与されたパクリタキセルの腹腔内に停留する時間を延長するだけでなく、腹膜播種巣内への浸透性を高めることによって、播種に対する抗腫瘍効果を高めている事が推測された。NASHA+パクリタキセルの腹腔内投与は胃癌腹膜播種に対する新たな治療戦略として有用であることが証明された。(1)非動物由来で、分子同士を架橋構造によって安定化させたヒアルロン酸、Non-Animal Stabihzed Hyarulonic Acid (NASHA)(Q-med社、スウェーデン)をパクリタキセルに混合した薬剤をマウス腹腔内投与すると、腹腔内停留性、抗癌作用の増強効果を認めた。

(2)パクリタキセルを高分子ポリマーPMB30Wにて溶解したものを、マウス腹腔内投与すると、腹膜転移巣における薬剤の浸透性の増加と抗癌作用の増強効果を認めた。蛍光パクリタキセルを用いて、PMB30W溶解パクリタキセルは播種結節表面より1mmの深部まで直接浸潤し、極めて高濃度の薬剤が集積し,近傍の癌細胞の核断片化をもたらすことが証明した。また、経静脈投与と比べて腹腔内投与はより高濃度の薬剤分布をすることが判明した。
電解法を用いた余剰汚泥基質化活性汚泥法の開発研究

1.研究目的生活や産業からの廃水処理施設より発生する汚泥は廃棄物中最大の割合を占め、その処理・処分に膨大な経費が費やされている。本研究では、活性汚泥工程からの余剰汚泥を基質化し曝気槽へ返送して消滅させる方法として、電解法を適用した汚泥消滅型活性汚泥法の開発を行った。2.原理電解で生成した塩素(次亜塩素酸)により微生物(余剰汚泥)を殺傷し曝気槽へ返送する。殺傷された微生物は、他の微生物により溶菌され、易分解性物質は直ちに消化され、細胞壁成分等の難分解性物質は長い時間を掛けて消化され、消滅する。3.研究成果余剰汚泥にNaClを添加して1%とし、IrO_2皮膜チタン陽極-チタン陰極を用いて、攪拌しながら、3.0V、1.0Aで10分電解して汚泥を殺傷・基質化した。電解による微生物の殺傷率はほぼ100%であった。NaCl添加量及び電解操作の最適化を行った。SRT20日での基質化汚泥投入による曝気槽の負荷増加率は約20%と推定された。MLSSの増加率は対照系より16%高い値でった。細胞壁成分は、日数を掛けて消化されていた。その消化に関与する細菌の馴致には数ヶ月を要した。処理水質を対照系と比べると、BODは同レベルで、COD、TOCが若干増加した。本法により汚泥の発生しない系が成立し、1年間の連続実験を行って稼働性・安定性を確認した。4.今後の課題民間企業と連携して公共の生活排水処理施設で実証実験を行って技術認定を受け、本技術を事業化することが今後の課題である。1.研究目的生物学的廃水処理プロセスでは、余剰汚泥が大量に発生し、この汚泥は産業廃棄物の中で最大の割合を占めている。本研究の目的は、生活・産業排水の活性汚泥処理により発生する余剰汚泥を電解法により基質化し、基質化汚泥を曝気槽へ返送して微生物により消化させ、余剰汚泥の発生しない活性汚泥法を開発することである。2.研究成果(1)電解モジュールの形状及び電極材料を調べたところ、循環タンク・電解槽・循環ポンプより構成されるモジュールが最適で、電極は陽極として酸化イリジウム酸化被膜チタン板及び陰極としてSUS316が電流効率及び耐久性から最適であった。(2)余剰汚泥に食塩を添加(NaCl換算で1%)し、電解で汚泥細胞を殺傷・基質化する最適条件は21Ah/kg-DSSであった。(3)SRT20日の条件で、電解法を用いた余剰汚泥基質化活性汚泥法(実験系)を運転し、従来型活性汚泥法(対照系)と比較した。実験系での基質化汚泥の曝気槽へ投入による負荷増加は、対照系に比べ約20%増加した。MLSSは、対照系より16%高い値であり、細胞壁成分が日数を掛けて消化されていることが推定された。SVIも実験系で増加した。実験系の処理水質を対照系と比べると、BODではほぼ同じであったが、COD・TOCが若干増加した。3.今後の課題今後、約1年間の電解法を用いた余剰汚泥基質化活性汚泥法の連続実験を行い、実施設での実証実験へ向けてのハイロットプラントレベルの装置設計に必要な諸設計因子の決定及び電極の耐久性及び処理水質の安全性を検討する。

本研究では活性汚泥工程からの余剰汚泥を基質化し、曝気槽へ返送して消滅させる方法として、電解法を適用した汚泥消滅型活性汚泥法の開発を行った。2.原理電解で生成した塩素(次亜塩素酸)により微生物(余剰汚泥)を殺傷し曝気槽へ返送する。殺傷された微生物は他の微生物により溶菌され、易分解性物質は直ちに消化され、細胞壁成分等の難分解性物質は長い時間を掛けて消化され消滅する。3.研究成果実験汚泥基質化は、余剰汚泥500mLにNaClを添加して1%とし、IrO2皮膜チタン陽極-チタン陰極により3.0V、1.0Aで10分撹拝しながら電解して行った。結果電解による微生物の殺傷率はほぼ100%であった。NaCl添加量及び電解操作の最適化を行った。SRT20日での基質化汚泥投入による曝気槽の負荷増加率は約20%と推定された。MLSSの増加率は、対照系より16%高い値であり、細胞壁成分が日数を掛けて消化されていた。その消化に関与する細菌の馴致には数ヶ月を要した。処理水質を対照系と比べると、BODは同レベルで、COD、TOCが若干増加した。本法により汚泥の発生しない系が成立し、1年間の連続実験を行って稼働性・安定性を確認した。4.今後の課題民間企業と連携して公共の生活排水処理施設で実証実験を行い、技術認定の後、本技術を事業化することが今後の課題である。
発達過程における原風景やスポーツ原体験の連続性に関する検討

後年のスポーツライフにおける発達早期の原風景やスポーツ原体験などの自伝的記憶の連続性について検討することを主要な目的として、今年度は長期にわたり同一種目を継続した一卵性双生児アスリートの自伝的記憶(エピソード記憶)を手がかりとして、彼らの内的体験の特徴を明らかにしようとした。自由記述および個別面接調査で語られた自伝的記憶の内容を分析した結果、彼らの原風景はいずれも運動要素を多く含む力動性の高い内容であり、双生児間でお互いの存在を含む内容であった。原風景の今への影響については、多くが情緒的側面との関わりに言及し、それらは競技者心性(中込2004)として求められるパーソナリティへと通ずる特徴であった。つまり幼少期の体験が内在化され、アスリートとして活躍する推進力となっていることが考えられた。スポーツ原体験では、多くが後年の競技活動との重なりがみられ、想起された成功および失敗体験等に伴う当時の情動体験は、内的体験としてその後の競技への原動力や推進力となったことが想像された。さらに、それぞれの自伝的記憶の多くに認められた互いの存在から、きょうだい間で体験を共有していることが考えられ、早期の体験ないしは記憶事象が内在化し、後年の高度な競技活動へと繋がる(自己展開する)過程での双方の存在、および競技継続の過程における双生児きょうだいの存在が、早期の体験と後年の有り様との結びつきを強めたことが考えられた。双生児きょうだい間ではお互いが鏡となって刺激しあう相補的な関係であり、同様の自伝的記憶内容であっても、その意味づけの違いが後年の競技活動の取り組みにおける差異を生み出すことにつながるものと思われた。さらに、双生児アスリートのきょうだい間で展開される関係は、アスリートにとっての重要な他者となる指導者にとっては、選手との望ましい関係を考える上でのロールモデルとなるものと考えられた。本研究は、発達早期の自伝的記憶(原風景ならびにスポーツ原体験)における後年のスポーツライフに対する連続性について検討するため、自伝的記憶に関する質問紙調査法ならびに面接法をとおして資料収集を図り、分析・検討を加えるものである。研究実施計画に基づき、本年度は一卵性双生児アスリートの事例検討を通して原風景やスポーツ原体験などの自伝的記憶の後年の競技活動への影響について明らかにしようとした。遺伝的側面や生育環境が類似し、幼少期から長じるまで同じ競技を同じ環境で継続する過程で競技への態度や意欲に異同が生じることとなった一卵性双生児アスリートの自伝的記憶の内容やその意味づけを検討することは、競技活動の推進力としての自伝的記憶の役割を明らかにするとともに、子ども時代のスポーツ活動の在り方を考える上で有益な資料提供となると考えるからである。4組8名の一卵性双生児アスリートの調査面接について、原風景やスポーツ原体験、きょうだい関係などを手がかりに分析を行った。その結果、きょうだい間での競技レベルの高い者の原風景では運動要素を含む力動性の高い内容が報告され、それらは現在の競技へのコミットメントやアスリートしてのアイデンティティとのつながりが窺われるものであった。また、スポーツ原体験の語りからは、幼少期のスポーツ場面での『感動体験』が、その後のアスリートとしての歩みを強く規定していることや、その年代での重要な他者と位置づく『親の関わり』についての自伝的記憶が競技の開始や継続に強く影響していることが考えられた。これらのことから、原風景やスポーツ原体験などへの意味づけの相違は競技への態度や意欲の相違と重なり、それらは双生児間での異なる歩みを生み出す背景となった一方で、その後の競技継続の支えとして位置づいていることも明らかとなった。次年度研究課題としている運動不振者の自伝的記憶の特徴に関する調査に着手できている。本研究は、後年のスポーツライフにおける発達早期の原風景やスポーツ原体験などの自伝的記憶の連続性について検討することを主要な目的としている。各個人にとって選択的に想起された記憶が、その発達過程においてどのような連続性を持ちうるのかを検討することは、アスリートだけでなく、レクリエーションや健康促進を目的とした運動実践者の心理行動面での理解や予測においても重要な視点と言える。今年度は、高校生を対象として運動の内発的動機づけに関わる運動有能感に着目し、運動有能感の高い者の自伝的記憶の特徴について明らかにすることを目的とした。高校生271名を対象に運動有能感尺度と自伝的記憶に関する調査を行った。そして運動有能感尺度の得点平均値からの隔たり(±1.5SD)を手がかりに、運動有能感高群21名(以下、有能感高群)と運動有能感低群23名(以下、有能感低群)を抽出し、彼らの自伝的記憶を両群間で比較検討した。すると、その結果は総じて本研究者らの「学生アスリートと非アスリートの比較」(奥田・中込2016)や、「スポーツに対する態度との関係」(奥田・中込2017)における検討結果とほぼ同様の傾向が認められ、発達年代に差異があっても競技的スポーツ活動の参加者、そしてスポーツに対する積極的あるいは好意的態度を持つ者は、自伝的記憶の内容と現時点でのスポーツ活動への関わりとの間に連続性が認められた。さらに「原体験の自己展開性」(新保2001)の視点からは、運動有能感の高い者は、原風景やスポーツ原体験を始点とした数多くのスポーツに関わる体験において、運動有能感のネットワークを拡大・蓄積してきていると特徴づけられた。総じて現時点での運動に対する自信(有能感)は、原風景やスポーツ原体験を始点とする「原体験の自己展開性」の程度が身体経験の連続性を生み出し、それはアイデンティティの一部を構成していると考えられた。

当初の研究計画の通り、今年度は運動・スポーツ活動を極端に苦手とする青年期にある者の自伝的記憶の特徴を探り、本研究課題である現時点でのスポーツライフとの重なりを確かめるとともに、自伝的記憶の連続性に迫ることができている。しかしながら、体験の連続性という点での確かめに課題を残していることから、計画以上と判断することはできない。後年のスポーツライフにおける発達早期の原風景やスポーツ原体験などの自伝的記憶の連続性について検討することを主要な目的として、今年度は長期にわたり同一種目を継続した一卵性双生児アスリートの自伝的記憶(エピソード記憶)を手がかりとして、彼らの内的体験の特徴を明らかにしようとした。自由記述および個別面接調査で語られた自伝的記憶の内容を分析した結果、彼らの原風景はいずれも運動要素を多く含む力動性の高い内容であり、双生児間でお互いの存在を含む内容であった。原風景の今への影響については、多くが情緒的側面との関わりに言及し、それらは競技者心性(中込2004)として求められるパーソナリティへと通ずる特徴であった。つまり幼少期の体験が内在化され、アスリートとして活躍する推進力となっていることが考えられた。スポーツ原体験では、多くが後年の競技活動との重なりがみられ、想起された成功および失敗体験等に伴う当時の情動体験は、内的体験としてその後の競技への原動力や推進力となったことが想像された。さらに、それぞれの自伝的記憶の多くに認められた互いの存在から、きょうだい間で体験を共有していることが考えられ、早期の体験ないしは記憶事象が内在化し、後年の高度な競技活動へと繋がる(自己展開する)過程での双方の存在、および競技継続の過程における双生児きょうだいの存在が、早期の体験と後年の有り様との結びつきを強めたことが考えられた。双生児きょうだい間ではお互いが鏡となって刺激しあう相補的な関係であり、同様の自伝的記憶内容であっても、その意味づけの違いが後年の競技活動の取り組みにおける差異を生み出すことにつながるものと思われた。さらに、双生児アスリートのきょうだい間で展開される関係は、アスリートにとっての重要な他者となる指導者にとっては、選手との望ましい関係を考える上でのロールモデルとなるものと考えられた。本研究では、発達早期の自伝的記憶(原風景ならびにスポーツ原体験)における後年のスポーツライフに対する連続性について検討するため、引き続き3領域での研究対象者(双生児アスリート、運動不振者、特徴的な運動実施者)について、自伝的記憶に関する資料収集を図り、分析・検討を加える。今後はスポーツ原体験や原風景といった自伝的記憶を始点としたその後の歩みが“何とつながっているのか"や、“どのようにつながっているのか"といった“つながり方"(自己展開性)について、きめ細かく確かめていく必要がある。本研究者らは、これまでに個別の発達過程での主要なエピソードを抽出し、それらのプロセスやつながりを時系列的に図示したスポーツライフヒストリーの「系統樹」を作成する方法を試みてきているが、これらをさらに“つながり方"(自己展開性)に焦点づけた研究資料の収集の工夫や分析結果の表記、あるいは視覚化の工夫が求められることになる。