hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
既存鉄筋コンクリート造柱の袖壁補強による連成抵抗機構の評価に関する研究

ひいては,耐震補強だけでなく,設計時の袖壁の耐力評価が可能になり,柔軟な設計が実現できる。平成23年度は、これまでに行った実験結果を取りまとめ、袖壁補強工法の実用的な設計方法を提案した。この設計法は、袖壁部分のアーチ抵抗機構、鉛直接合筋による抵抗機構、既存柱の抵抗機構をそれぞれ算定し加算することで、袖壁補強柱の強度を算定でき、既存柱と補強袖壁が一体的に挙動する鉛直接合筋量が示されるとともに、鉛直接合筋比と袖壁が負担できるせん断応力度の関係を明示的に算定できるようになっている。一方、袖壁補強を施した場合、梁の強度が相対的に弱くなり補強効果が十分に発揮できなくなることが予想され、袖壁補強に合わせて梁補強を行った場合の効果を確認するパイロット実験を行った。袖壁補強された既存の柱・梁接合部は、そこに作用するせん断力が小さくなること、梁を補強することによって袖壁補強の効果を高くすることが出来ることなどが確認された。しかしながら、補強梁を既存梁に梁幅を増やすように接合する場合、両者のせん断伝達に偏心距離が生じ面外にねじれが発生した。せん断、面内曲げ、面外曲げを考慮した補強梁と既存梁の接合方法、接合形式による強度抵抗メカニズムを今後検討する必要がある。
室温強磁性半導体を含む磁性積層構造の作製およびスピン輸送に関する研究

はじめに分子線エピタキシー法による半絶縁性InP (001)基板上へのZnSnAs_2およびZnSnAs_2 : Mn層の成長条件を確定させる実験を行った。結果として、高品質な結晶性かつ室温で強磁性を示すZnSnAs_2 : Mn薄膜を得る条件を決定できた。この条件を用いて、Hanle効果を観測するためのp型InP (001)基板上ZnSnAs_2 : Mnの試料の作製に成功した。一方、Hall効果測定用の素子やHanle効果測定用の素子構造にするためのZnSnAs_2層のエッチング条件を決めるための実験を並行して行った。その結果、硝酸により高速なエッチングが可能であること、硫酸と過酸化水素を混合したエッチャントを用いることで、エッチング速度を制御してZnSnAs_2を加工することができることを見出した。また、硝酸はInP基板と反応しないことから、ZnSnAs_2層のみを選択的にエッチングできることを確認した。さらに、適切なレジスト材料を選択することで、Hall効果測定用のパターンに加工する条件を見出した。(抄録なし)はじめに分子線エピタキシー法による半絶縁性InP (001)基板上へのZnSnAs_2およびZnSnAs_2 : Mn層の成長条件を確定させる実験を行った。(抄録なし)
外国人移民受け入れの比較社会学-英国のシティズンシップテスト制度に着目して-

本研究の対象は英国における移民統合とシティズンシップテストの関係である。シティズンシップテストとは、移民受け入れ国で外国人が国籍を取得(帰化)する際に法的要件(最低居住年数・二重国籍の可否etc.)とともに課される教育的要件のことであり、公用語運用能力と、受け入れ社会に関する知識(歴史・地理・政治・社会制度等)の二種類のテストからなる。米国では20世紀初頭から、多くの欧州諸国(英国含む)では20世紀末以降から徐々に導入され始めている。平成29年は(1)シティズンシップテストに着目する本研究を既存の社会学理論・教育学理論に位置付けるための文献収集及び研究、(2)移民受け入れ国一般におけるシティズンシップテストと帰化行動の関係を統計データの分析を通して明らかにする計量社会学的研究、(3)シティズンシップテストの実施をしている国々の移民受け入れに関する基礎的な情報の収集の計三点を進捗させた。(1)に関しては社会的閉鎖の手段としてのシティズンシップ(国籍)に関する議論(ロジャース・ブルーベイカー)に着目することで研究を深めた。(2)に関しては、独自に構築したカントリーイヤーパネルデータの分析を通して、公用語運用力のテスト導入は帰化率を抑制しない可能性が高いが、受け入れ社会に関する知識のテストの導入は帰化率に強い負の影響を与えることが示された(各国の法・政治・経済的変数の変化も統制済)。分析結果のロバスト性をより多角的な統計的手法により検討し、論文として投稿する準備を進めている。(3)に関しては一部の資料を収集したが、途上である。平成29年9月1日付で特別研究員を中途辞退することとなったため、採用期間中に本研究と密接に関連した論文業績を残すことはできなかった。今後も、研究を進めて行く所存である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
放射線・化学療法で誘発される口内炎のエピジェネティック変化に対する治療法の検討

頭頸部癌に対する放射線・化学療法で発症する口内炎は、粘膜上皮細胞のDNAが直接放射線や化学療法剤で損傷を受ける他に、後天的な遺伝子発現の傷害、いわゆるエピジェネシスによるものと考えられる。エピジェネシスの治療法としてヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤の使用が研究されているが、本研究では、ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤のトリコスタチンAがどの程度粘膜上皮細胞の損傷を抑制するかについて、無血清培地で培養した単層培養口腔粘膜上皮細胞上で検討した。7名の口腔外科外来小手術の被験者から口腔粘膜を採取し、初代培養を行った後、2継代まで可能な細胞2株を用いて実験を行った。化学療法剤のCDDPを投与し粘膜上皮細胞の増殖抑制試験を行った。結果はCDDP100μM投与群で細胞増殖抑制効果が得られた。次にトリコスタチンAの細胞増殖抑制試験を実施した。一回目ではトリコスタチンA100nMを投与した時、50%の増殖率抑制が認められたが、2, 3回目では70%. 80%の幅で抑制効果に差が生じ、安定した濃度が得られなかった。またトリコスタチンA100nMの濃度に固定して2GyのX線照射を行い、コロニー形成能を調べたが、コロニーは全く認められなかった。また同濃度のトリコスタチンAを作用させた後にCDDP100μMを投与し、同様のコロニー形成能実験を行った。結果は放射線と同様にコロニー形成能を認めなかった。今回は得られた試料数が少なかったため、以降の研究は継続出来なかったが、トリコスタチンAの濃度の再検討およびトリコスタチンA以外のHDAC阻害剤での検討も必要と思われた。頭頸部癌に対する放射線・化学療法では、口内炎が必発する。これは治療により直接粘膜細胞のDNAが損傷を受ける他に、後天的な遺伝子発現の傷害、いわゆるエピジェネシスによるものと考えられる。このエピジェネシスの治療法としてピストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤が期待されている。本研究では、HDAC阻害剤の一つであるトリコスタチンAが放射線・化学療法誘発性口内炎の抑制に、どの程度効果を示すかを、無血清培地で培養した単層培養口腔粘膜上皮細胞上で調べる。実験は7名の口腔外科外来小手術の被験者から口腔粘膜を採取し、初代培養を行った。結果は2継代まで可能な検体数は2名のみであり、他の5名の検体は初代培養時にバクテリアによる汚染を生じ、細胞を破棄した。現在培養系のプロトコルの見直しおよび、サンプル組織の前洗浄等の条件を再検討している。培養可能なサンプルを用いて、CDDP投与後の細胞毒性試験を行った。CDDPは1μM,10μM,100μM,250μM,500μMの5条件で投与した。結果は100μM投与の群で細胞増殖の抑制が認められている。現在トリコスタチンAによるX線照射後の細胞障害抑制実験を実施中である。頭頚部癌に対する放射線・化学療法で発症する口内炎は、粘膜上皮細胞のDNAが直接放射線や化学療法剤で損傷を受ける他に、後天的な遺伝子発現の傷害、いわゆるエピジェネシスによるものと考えられる。

化学療法剤のCDDPを投与し粘膜上皮細胞の増殖抑制試験を行った。結果はCDDP100μM投与群で細胞増殖抑制効果が得られた。次にトリコスタチンAの細胞増殖抑制試験を実施した。一回目ではトリコスタチンA100nMを投与した時、10%増殖率の増加が得られたが、2回目以降では細胞の増殖率に0%10%の幅で差が生じ、安定した濃度が得られなかった。またトリコスタチンA100nMの濃度に固定して1Gy2GyのX線照射を行い、コロニー形成能を調べたが、コロニーは全く認められなかった。一方トリコスタチンA100nMを作用させた後にCDDP100μMを投与し、同様のコロニー形成能実験を行った。結果は放射線と同様にコロニー形成能を認めなかった。放射線照射・CDDP投与両群での培養上清を用いてTNF-αの分泌濃度をEHSAにて測定した。トリコスタチンAのみ作用させた群をコントロールとして比較したが、有意な差は認められなかった。
カルシウムイオンによる細胞機能調節の分子機構

カルシウムイオンによる細胞機能の調節機構の研究を、(1)細胞レベルの研究、(2)カルシウムイオンのタ-ゲット蛋白質の研究の2面から進めた。(1)では、増殖因子や抗原による多様な刺激が見かけ上一様に細胞内カルシウム濃度増加につながるにもかかわらず、それに対する細胞の応答は一様ではなく、刺激と応答の間に特異性を与える微細な調節機構が存在する可能性が示された。たとえば、抗原による刺激とロイコトリエンによる刺激はどちらも細胞内カルシウム濃度増加を誘起するが、ヒスタミン放出につながるのは前者による刺激のみである(前山)。培養細胞で最も生存率が高いもののカルシウム濃度は0.3nM位であるという結果(小池)や、Cキナ-ゼ阻害剤が刺激に対する応答を制御するという結果(清水・多久和)は、個々の系にカルシウムの位適濃度を感知する因子の存在、あるいはりん酸化による微調整機構の存在を提起した。イオンチャネル分野(岡田・田沢)では、カルシウム依存性の細胞の容積調節とエキソサイトシスの相関が指摘された。(2)では、細胞の運動や形態変化の調節にかかわるカルシウムイオンのタ-ゲット蛋白質の精製や構造決定がなされた:平滑筋収縮や細胞運動でのカルデスモン(祖父江・小浜)、ライオトニン活性をもつ155K蛋白質(江橋)、粘菌のアクチンキナ-ゼ(秦野)、赤血球形態変化にかかわるアドシン類似の新アクチン結合蛋白質(中尾)、血小板分泌顆粒のリポソ-ム融合活性をもつエンドネキシン類似蛋白質(滝沢)など。カルモデュリン(八木・矢沢・安楽)やトロポニン(大槻)による調節の分子レベルでの研究は、特異的阻害物質のアミノ酸配列の決定(北村)、キナ-ゼIIの自己りん酸化による活性化(宮本・藤沢)とその特異的基質の同定(田中)といった成果を踏まえて、班員間の協同研究による細胞レベルでの刺激・応答機構解明へと進展しつつある。
入力センシング機能を有した2次元触覚インターフェースデバイス

2次元触覚情報提示とセンシングによる入力機能を備えた、新しい入出力インターフェースデバイスを開発する。文字の形(墨字)や図形、また動画情報を触覚ディスプレイで提示することは、多くの視覚障害者へ触読を可能にするだけでなく、触知ピンの凹凸を見ることで視覚情報の提示も可能にできる。触覚ディスプレイにタッチパネル液晶と同じような情報入力機能を付加することで、晴眼者だけでなく視覚障害者も複雑な情報処理を簡単かつ確実に行えるようになる。触知ピンの駆動には、素線径50μm、コイル径200μmの形状記憶合金コイル(以後、SMAコイルと称す)を用いており、また、磁気によるラッチ機構を兼ね備えることで、SMAコイルの過加熱と消費電力を抑えている。昨年度は触知ピンの高密度配列のための試作、評価を行った。また、YAGレーザーによる局所加熱によりSMAコイルを組み付ける装置を立ち上げ、微小はんだ接合を可能にしたことで、高精度で再現性が高い組立方法を確立した。本年度は、入力センシング機構を触覚ピンディスプレイに組み込むことで、指による触知ピンへの入力を検出した。触覚ピンの上下位置検出にはフォトリフレクタを利用し、ピンの位置(上、もしくは下)を検出した。フォトリフレクタは、ピンディスプレイのモジュール基板に実装可能であるため位置合わせが簡単であり、また、処理回路も同基板上に実装できる利点から、小型化・集積化が可能になる。また、2次元に配列されたピンを上下に多段階に動かすことで、高低差を持つ地図などの立体形状が提示できる3次元ディスプレイモジュールを試作し、安定動作させた。試作したモジュールは、3段階の磁気ラッチ機構を有している。それぞれの位置で安定して駆動/固定するための駆動信号の入力方法も検討し、安定した動作が実現された。以上の結果から、入力センシング機能を有した2次元触覚インターフェースデバイスのフィージビリティを確認し、本研究の目的をほぼ計画通り達した。2次元触覚情報提示とセンシングによる入力機能を備えた、新しい入出力インターフェースデバイスを開発している。文字の形(墨字)や図形、また動画情報を触覚ディスプレイで提示することは、多くの視覚障害者へ触読を可能にするだけでなく、触知ピンの凹凸を見ることで晴眼者へ視覚情報の提示も可能にできる。そして、触覚ディスプレイにタッチパネル液晶と同じような情報入力機能を付加することで、晴眼者だけでなく視覚障害者も複雑な情報処理を簡単かつ確実に行えるようになる。触知ピンの駆動には形状記憶合金コイル(以後、SMAコイルと称す)を用い、SMAコイルの過加熱と消費電力を抑えるために、磁気によるラッチ機構を組み合わせている。また、入力センシングのためにMEMS技術によるマイクロ触覚センサを開発する。現在までに素線径50μm、コイル径200μmのSMAコイルにより駆動される触知ピンを高密度配列化し、1.27mmピッチの高密度触覚ディスプレイのモジュールを開発した。磁気ラッチを組み合わせても正常に動作することを確認した。また、触知ピンの高密度配列化に伴い、SMAマイクロコイルを精密かつ再現性よくモジュールに組み付ける必要があるため、レーザーによるスポット加熱によりSMAコイルを組み付ける装置を立ち上げた。本装置と自動ステージを組み合わせることで、来年度開発予定の自動組立装置の開発も可能になる。今後、MEMSによる触覚センサの試作を行い、触覚ディスプレイと組み合わせることで入力機能を付加する。入力センシングのための触覚センサとして、マイクロエンコーダを用いることを検討している。また現在、高低差を持つ地図などの立体形状を、2次元に配列されたピンを上下に多段階に動かすことで提示できる3次元ディスプレイの検討、基礎実験も進めている。以上の結果から、入力センシング機能を有した
量子ドット系での相関効果と伝導特性への影響

半導体の微細加工技術で作られる0次元系(量子ドット)や超微粒子での電子相関効果の解明のため、今年度は次の3つの側面から理論研究を行った。まず量子ドットの集合系での電気伝導特性において、電子間相互作用と干渉効果の両者が競合する効果を究明した。特にスピン軌道相互作用の働く場合、及びドット中の複数レベルの影響が重要な場合に対して計算を進め、電気伝導の磁場依存性を導出した。計算結果は銅微粒子フィルムでのホッピング伝導の実験結果と良く一致することが分かり、また量子ドット集合系でその効果が観測される条件を議論した。その成果をまとめた論文はPhysical Review B誌に掲載予定である。第2に、超微粒子での電子状態とその集団励起への多体効果を調べた。球や球殻構造を持つ導体の光吸収スペクトルへの量子効果を第一原理から計算する方法を開発し、乱雑位相近似の範囲でスペクトルの特性を系統的に調べた。特にピークの幅に量子効果が顕著に現れることを示し、実験結果と比較を行った。その結果は微粒子の国際会議(神戸、9月)で発表し、また論文にまとめた(Physical Review B誌に発表予定)。現在その計算を拡張し、微粒子の環境が光吸収に与える効果を研究中である(H7,3月の日本物理学会で発表予定)。第3に、単一の量子ドットに閉じこめられた少数電子系における多体効果を幅広く調べた。手法としては大規模な数値計算と摂動計算の2つを併用した。特に少数電子系で引力が働く場合に、電子数の偶奇に対する非対称性が現れることを初めて示した。それは有限系での超伝導状態の研究にとって重要なだけでなく、超伝導物質で作製された量子ドットの伝導特性で観測される可能性があることを指摘した。現在その研究の論文を投稿中である。
ハライド系フラックスによる希土類金属の脱酸

希土類金属としてネオジム,プラセオジムを対象とし,ハライド系フラックスとして特にそれらのフッ化物を(NdF_3,PrF_3)を取り上げ研究を行い,以下の知見を得た.1.種々のハライド系フラックスによる予備脱酸実験種々のハライド系フラックスを使用して実際に脱酸実験を行い,脱酸効果に対するフラックス種による影響と本法の有効性を確認した.2. REF_3(RE=Nd,Pr)と平衡する酸素を含む化合物の同定フラックスが溶解する温度の1723Kにおいて,黒鉛坩堝中で溶解したNdF_3あるいはPrF_3中に固体Nd_2O_3あるいはPr_6O_<11>を浸漬させて反応させた後,急冷して得られた試料をX線回折により分析したところ,両相において,NdOF相あるいはPrOF相の存在を確認した.2.の結果を踏まえ1723K,モリブデン坩堝中において,RE-REF_3-REOF系三相平衡実験を行った.この結果とこれまでに当研究室で得られている本系に関する結果をあわせて,RE-REF_3-RE_2O_3系状態図を作成した.また,作成した状態図をもとに,NdF_3あるいはPrF_3によるネオジム,プラセオジムの脱酸反応を推定した.4.脱酸実験ネオジムならびにプラセオジムを対象とし,NdF_3あるいはPrF_3をフラックスとして脱酸実験を行い,推定した脱酸反応の妥当性を確認するとともに,本法が,簡便な脱酸処理であるにもかかわらず,効果的な脱酸方法であることが分かった.希土類金属としてネオジム,プラセオジムを対象とし,ハライド系フラックスとして特にそれらのフッ化物を(NdF_3,PrF_3)を取り上げ研究を行い,以下の知見を得た.1.種々のハライド系フラックスによる予備脱酸実験種々のハライド系フラックスを使用して実際に脱酸実験を行い,脱酸効果に対するフラックス種による影響と本法の有効性を確認した.2. REF_3(RE=Nd,Pr)と平衡する酸素を含む化合物の同定フラックスが溶解する温度の1723Kにおいて,黒鉛坩堝中で溶解したNdF_3あるいはPrF_3中に固体Nd_2O_3あるいはPr_6O_<11>を浸漬させて反応させた後,急冷して得られた試料をX線回折により分析したところ,両相において,NdOF相あるいはPrOF相の存在を確認した.2.の結果を踏まえ1723K,モリブデン坩堝中において,RE-REF_3-REOF系三相平衡実験を行った.この結果とこれまでに当研究室で得られている本系に関する結果をあわせて,RE-REF_3-RE_2O_3系状態図を作成した.また,作成した状態図をもとに,NdF_3あるいはPrF_3によるネオジム,プラセオジムの脱酸反応を推定した.4.脱酸実験ネオジムならびにプラセオジムを対象とし,NdF_3あるいはPrF_3をフラックスとして脱酸実験を行い,推定した脱酸反応の妥当性を確認するとともに,本法が,簡便な脱酸処理であるにもかかわらず,効果的な脱酸方法であることが分かった.希土類金属としてネオジムを,ハライド系フラックスとしてNdF_3を対象にして研究を行い,本年度は以下の知見を得た.1.NdF_3と平衡する酸素を含むネオジム化合物の同定フラックスのNdF_3が溶解する温度の1723Kにおいて,黒鉛坩堝中で溶解したNdF_3中に固体Nd_2O_3を浸漬させて反応させた後,急冷して得られた試料をX線回折により分析したところ,両相において,NdOF相の存在を確認した.1.の結果を踏まえ1723K,モリブデン坩堝中において,Nd-NdF_3-NdOF系三相平衡実験を行った.Nd-NdF_3-NdOF系三相平衡時における,ネオジムの酸素溶解度ならびにフッ素溶解度として,それぞれ,0.407mol%,0.868mol%,NdF_3のNdOF溶解度として17.4mol%を得た.2.の結果とこれまでに当研究室で得られている本系に関する結果をあわせて,Nd-NdF_3-Nd_2O_3系状態図を作成した.また,作成した状態図をもとに,NdF_3によるネオジムの脱酸反応を推定した.4.酸素分析ネオジム中の酸素分析方法は当研究室において既に確立しているので,本研究では,不活性ガス融解・赤外線吸収法によるNdF_3中の酸素分析について,抽出温度や浴組成などの分析条件を検討し,分析方法を確立した.

希土類金属としてプラセオジムを,ハライド系フラックスとしてPrF_3を対象にして前年度と同様の研究を行い,本年度は以下の知見を得るとともに,前年度との結果をあわせて本研究のとりまとめと報告を行った.1. PrF_3と平衡する酸素を含むプラセオジム化合物の同定フラックスのPrF_3が溶解する温度の1723Kにおいて,黒鉛坩堝中で溶解したPrF_3中に固体Pr_6O_<11>を浸漬させて反応させた後,急冷して得られた試料をX線回折により分析したところ,両相において,PrOF相の存在を確認した.1.の結果を踏まえ1723K,モリブデン坩堝中において,Pr-PrF_3-PrOF系三相平衡実験を行った.Pr-PrF_3-PrOF系三相平衡時における,プラセオジムの酸素溶解度ならびにフッ素溶解度として,それぞれ,0.460mol%,0.950mol%,prF_3のPrOF溶解度として16.0mol%を得た.2.の結果とこれまでに当研究室で得られている本系に関する結果をあわせて,Pr-PrF_3-Pr_2O_3系状態図を作成した.また,作成した状態図をもとに,PrF_3によるプラセオジムの脱酸反応を推定した.4.脱酸実験ネオジムならびにプラセオジムを対象とし,NdF_3あるいはPrF_3をフラックスとして脱酸実験を行い,本法が,簡便な脱酸処理であるにもかかわらず,効果的な脱酸方法であることが分かった.
タイ湾沿岸地域の中国式廟に関する基礎研究

本研究は、タイ湾沿岸地域の主要都市における中国式廟に関するデータを収集・整理する事を目的としており、実際に廟を訪れるフィールド調査とタイ語を中心とした文献史料調査を実施するものである。本年度は最終年度にあたり、これまで収集した文献史料を整理し、考察を加えて論考として発表するとともに、補足的に文献資料調査とフィールド調査を実施した。1.バンコクおよびチャチュンサオにて、補足的なフィールド調査を行った。バンコクでは、バーンランプー、ヤワラート、タラート・ノーイ地域、およびトンブリ地域の廟を調査した。またチャチュンサオでも三宝公を本尊とする中国寺や廟を訪れた。2.これまで実施した文献資料調査の成果報告として、平成18年8月2日から5日にかけてシンガポールで開催された国際会議に参加し、19世紀末から20世紀初頭のタイ=中国関係に関する報告を行った。3.また文献資料とフィールド調査を統合させた成果として「シャムにおける中国廟に関する-考察-「廟に関する省令」(1921年)をめぐって」と題された論考を公刊した。1921年に公布された「廟に関する省令」は、中国廟をシャム政府の管理下におくことを目的としたが、この省令が出されるにいたった経緯と、その後の中国人コミュニティの反応、および省令発布時に文書資料に記録された廟の状況と今日における廟の様子から、中国人社会のダイナミズムを読み取り、歴史資料としての廟の位置づけを再考した。本研究はタイ湾沿岸地域の主要都市における中国式廟に関するデータを収集・整理することを目的としており、海外フィールド調査+タイ国立公文書館(在バンコク)所蔵の関連タイ語公文書史料調査がその核心をなしている。本年度は予備調査として、バンコク及びタイ湾沿岸地域でフィールド調査、文献調査を実施した。まず8月末から10月初旬、約6週間をかけてタイ国立公文書館を中心に、19世紀末から20世紀初頭のタイ(シャム)における中国人(華僑)コミュニティに関する文献・史料調査を実施した。首都省の公文書史料を中心に、タイ湾沿岸諸地域における中国人の諸活動に関する史料を収集することができた。20世紀初頭には、廟の土地をめぐる裁判のケースも記録されるなど、興味深い史料を獲得することができた。続いて、12月と2月にもそれぞれ数日にわたりタイを訪問し、文献調査とフィールド調査を実施した。大学図書館などにおける文献資料調査に加え、12月初旬にはバンコクの伯公古廟の年次祭祀を観察し、2月中旬には、チャンタブリーにて3つの廟を訪れて調査をした。前者は、中国廟ながらタイナショナリズムのヒーローを祀る興味深い廟であるが、年次祭祀では、中国的な獅子舞や龍の踊りなどとともに、仏教僧を招いた儀礼やタイダンスの奉納なども見られた。またチャンタブリーにおいては、上座仏教の寺院と中国寺との融合例、タイの神と中国神との並存例が観察された。なおタイ湾西岸、マレー半島の調査は、治安の悪化から今年は断念した。本研究は、タイ湾沿岸地域の主要都市における中国式廟に関するデータを収集・整理する事を目的としており、海外フィールド調査+タイ語文献史料調査を実施するものである。本年度は昨年度収集した文献史料を整理し、考察を加えて論考として発表するとともに、フィールド調査を実施した。1.これまで実施した文献資料調査の報告として、学会や研究会で次の発表を行った。(1)平成17年8月20日から24日にかけて上海で開催されたICAS 4に参加し、"Reappraisal of Studies of Chinese Society in Thailandfroma Historical Perspective"と題された報告をした。また(2)平成17年9月5-7日に華僑・華人研究をテーマに「東南アジアセミナー」を企画、実施し、「東南アジア華僑・華人研究と歴史的手法-G.W.SkinnerとV.Purcellを糸口に-」と題された報告を行った。後者は改訂して『東南アジア研究』43巻4号に掲載した。2.10月中旬にコーネル大学を訪問し、ウィリアム・スキナーをはじめとする北米における1950年代から60年代にかけての研究状況に関する調査を実施した。3.9月および3月に、バンコクおよびチャチュンサオにて、フィールド調査を行った。バンコクでは、バーンランプー、バーンラック、ヤワラート地域、およびトンブリ地域の廟を調査した。またチャチュンサオでも3箇所の廟を訪れた。

1921年に公布された「廟に関する省令」は、中国廟をシャム政府の管理下におくことを目的としたが、この省令が出されるにいたった経緯と、その後の中国人コミュニティの反応、および省令発布時に文書資料に記録された廟の状況と今日における廟の様子から、中国人社会のダイナミズムを読み取り、歴史資料としての廟の位置づけを再考した。
金融不安定性の国際波及とそれに対する政策の理論的分析

1研究の目的(1)銀行行動を含むマクロモデルによって,金融的不安定性が生じる条件を分析すること。(2)そのモデルを二部門モデルに拡張すること。2 (1)(1)におけるモデルの特徴(1)企業の投資資金調達が定式化されている。(2)銀行の自己資金とバランス・シートの調整方程式が安定化されている。(2)長期的な不安定性の主な条件(1)貸出に対する銀行の要求リスクプレミアムと社債保有に対する家計の要求リスクプレミアムが算出・資本比率に関して弾力的である。(2)民間銀行の自己資本比率が低く、貸出供給率が高い。3 (1)二部門モデルの特徴(1)数量調整(独占)部門と価格調整(競争)部門からなる。(2)独占部門は銀行借入と証券発行によって資金調達を行い、競争部門は銀行借入によってのみ資金調達を行う。(3)銀行は独占部門に対して優先的に貸付を行い、競争部門には残余資金を貸付ける。(2)長期的な不安定性の主な条件(1)独占部門の稼働率と証券利子率が両部門の負債・資本比率と銀行の自己資本・資本比率に関して弾力的である。(2)競争部門の交易条件が銀行の自己資本・資本比率に関して弾力的であり、自部門の負債・資本比率に関して非弾力的である。(3)銀行の独占部門に対する要求リスクプレミアムが同部門の負債・資本比率に関して弾力的である。(4)銀行の競争部門に対するリスクプレミアムは同部門の交易条件に関して弾力的である。4研究成果の評価(1)本研究の成果は博士論文(千葉大学大学院社会文化科学研究科へ平成12年2月29日に提出)としてまとめられた。(2)二部門モデルのマンデル=フレミング型の二国モデルへの拡張は今年度中に完成させることとする。1.本年度の研究成果(1)論文「銀行の自己資本の変動と経済の不安定性」(『国際政経論集』(二松学舎大学国際政治経済学部),第7号1999年3月)(2)口頭発表(「銀行の自己資本の変動と経済の不安定性」,ポスト・ケインズ派経済学研究会,1999年3月6日,立教大学)2.研究成果の概要民間銀行の自己資本関数を定式化し,自己資本の変動とマクロ経済の不安定性との関連を分析した。モデルの構成と仮定ならびに結論は次の通りである。(構成)1.企業の投資関数と投資の資金調達。2.家計の資産選択。3.民間銀行の自己資本関数と預金供給関数。4.短期均衡の安定性と比較静学。5.長期的不安定性と金融的要因(仮定)(1)限界投資性向は限界貯蓄性向より大である。(2)民間銀行の自己資本と預金供給は産出・資本比率の増加関数であり,社債利子率の減少関数であ。(3)預金市場の調整は安定的である。(4)民間銀行は利子率セッター・貸出量アジャスターである。(結論)(1)(短期均衡の安定条件)民間銀行の貸出供給率が1より小さい。(2)(長期均衡の不安定条件)(ア)資本蓄積率と預金需要が産出・資本比率と社債利子率に関して弾力的である。(イ)貸し出しに対する銀行の要求リスクプレミアムと社債保有に対する家計の要求リスクプレミアムが産出・資本比率に関して弾力的である。(c)民間銀行の自己資本比率は低く,貸出供給率は高い。1本年度の研究成果(1)論文「中央銀行の行動に関する金融不安定性モデル」(『国際政経』(二松学舎大学国際政治経済学部),第5号,1999年9月)

(2)「テイラー=オコンネルモデルにおける金融不安定性の条件」(『国際政経論集』(二松学舎大学国際政治経済学部),第8号,2000年3月)(3)「金融不安定性の分析」(学位請求論文として千葉大学大学院社会文化科学研究科へ2000年2月29日に提出)2研究成果の概要第1論文企業の投資資金調達と中央銀行の準備供給関数を含むマクロモデルによって,コールレートの変化に対する準備供給の反応度の変化に伴う体系の短期均衡の定性的性質の変化と中央銀行の政策効果についての分析を行っている。第2論文テイラー=オコンネルモデルにおいてLM曲線が右下がりになるための条件とホップ分岐が発生する条件を分析している。第3論文2年間の研究成果をまとめ,さらに大企業と小企業からなる2部門金融不安定性モデルの分析を行っている。
悪性脳腫瘍における光感受性物質の放射線感受性増強効果の検討

5-アミノレブリン酸(ALA)などの光感受性物質は、腫瘍に高い集積性を有し、光線力学療法や悪性脳腫瘍に対する術中蛍光診断に利用されている。本研究では、5-ALAの悪性脳腫瘍に対する放射線感受性増強効果の可能性について、ラットグリオーマ細胞を用いて検証した。5-ALAは、悪性脳腫瘍に対して放射線感受性増強効果を有し、5-ALAによって誘導されるPpIXが、放射線照射下において、細胞内の活性酸素種の発生に重要な役割をしていることがわかった。われわれが、悪性脳腫瘍に対する治療法として着目し、研究を行ってきた光線力学療法とは、光に反応する光感受性物質と、光照射を用いて殺細胞効果を生み出す治療法であり、すでに、肺がん、頭頚部がん、子宮がんなどさまざまな悪性腫瘍に対して臨床の現場で有効な成績が数多く報告されている。光感受性物質は、一方で、放射線感受性を増強させる効果を有することが報告されているが、脳腫瘍に関する報告は極めて少ない。本研究では、すでに臨床応用されている光感受性物質の一つである5-アミノレブリン酸(以下5-ALA)について着目した。これ自身は、光感受性物質ではないが、腫瘍細胞内に取り込まれることでプロトポルフィリンIX(以下PpIX)、が生成され、このPpIXが光感受性物質としての性質を有する。今回5-ALAを用いて、悪性グリオーマ細胞株における放射線感受性増強効果を検討する。極めて難治性といわれる悪性脳腫瘍(グリオーマ)に対し、光感受性物質の放射線感受性増強効果を検討するため、最初に、ラットグリオーマ細胞株を使用しin vitroにて検討を行った。光感受性物質としてすでに臨床応用されている5-aminolevulinic acid(以下5-ALA)を使用。ラットグリオーマ細胞株(9LおよびC6)を用いて、5-ALAを含んだ培養液にて培養(前処理)を行い、放射線治療を行った。コントロール群としては、5-ALAを含まない培養液で同様に培養を行った。一定時間培養後、それぞれ、放射線照射を施行。24時間後にCell viabihtyをMTT assayを用いて検討した。コントロール群(5-ALA未処理)および5-ALA処理群のいずれも、放射線線量が増加するにつれて生細胞数の減少を認めていたが、5-ALA処理群の場合は、コントロール群と比較し有意に生細胞の減少を認めていた。グリオーマ細胞においては、放射線照射単独と比較し、放射線照射と光感受性物質(5-ALA)を併用することにより、より強い殺細胞効果が誘導されることが証明された。本年度の研究において、悪性脳腫瘍に対する光感受性物質の放射線感受性増強効果の可能性が証明された。しかしながら、臨床応用を視野に入れた場合、より効果的な放射線照射方法(分割照射など)、殺細胞のメカニズム、安全性など不明な点が多い。来年度も継続し、この点を重点的に解明していく予定である。昨年度より継続し、極めて難治性である悪性脳腫瘍(グリオーマ)に対し、光感受性物質の放射線感受性増強効果を検討してきた。我々は、すでに、光感受性物質としてすでに臨床応用されている5-aminolevulinic acid(以下5-ALA)を使用し、ラットグリオーマ細胞株(9LおよびC6)を用いて、放射線照射単独と比較し、放射線照射と光感受性物質(5-ALA)を併用することにより、より強い殺細胞効果が誘導されることが証明した。しかしながら、より効果的な放射線照射方法、殺細胞のメカニズムなど不明な点が多い。光線力学療法(photodynamic therapy : PDT)の場合は、活性酸素(一重項酸素)の発生量の観点から光照射強度が極めて重要であることを我々はすでに証明している(Yamamoto et al,Clin Cancer Res,2006)。今回、同様のグリオーマ細胞株を用い、放射線の照射強度を2群(高密度0.54Gy/minおよび低密度0.07Gy/min)に分けて殺細胞効果の検討を行った。いずれの群においても、放射線単独より、5-ALAで処理を行った場合は、前回の研究結果と同様に、強い殺細胞効果が得られたが、照射強度において有意差は見られなかった。このことは、5-ALAの放射線感受性増強効果は、PDTにおけるレーザー照射にて得られる殺細胞効果とは異なる機序が推測される。今回の実験では、照射強度のみ着目し検討してきたが、実際の臨床では、分割照射および定位的照射といった様々な照射方法が行われている。至適照射方法、細胞死のメカニズム、細胞浸潤に対する効果など、まだ不明な点が多く、来年度も継続し、この点を重点的に解明していく予定である。

我々は、すでに、光感受性物質としてすでに臨床応用されている5-aminolevulinic acid(以下5-ALA)を使用し、ラットグリオーマ細胞株(9LおよびC6)を用いて、放射線照射単独と比較し、放射線照射と光感受性物質(5-ALA)を併用することにより、より強い殺細胞効果が誘導されることが証明した。従来、殺細胞効果の評価をMTT assay法を用いて証明してきた。しかしながら、この手法では、障害を受けた細胞が、正常に分裂増殖を行うのか評価するには不十分である。したがって、colony forming assay法での再検討が必要である。また、5-ALAの使用濃度が10mMであり、5-ALAの直接作用を避けるために、低濃度の5-ALA(1mM)でも同様な現象が起こるかどうかの検討が必要である。今回の研究では、まず低濃度5-ALAで処理した細胞株に細胞株内部にプロトポルフィリン(PpIX)が生成されているのかどうかを検証するため、共焦点レーザー顕微鏡を使用し、細胞イメージングを行い、低濃度5-ALAにても細胞株内部にPpIXが生成されていることを確認した。その後、低濃度5-ALA処理と放射線治療との併用にて、得られる殺細胞効果をcolony forming assay法にて評価を行ってきた。中間評価であるが、同様に5-ALAの放射線感受性増強効果を示唆するデータが得られている。来年度も継続し、この点を重点的に解明していく予定である。昨年度より継続し、極めて難治性である悪性脳腫瘍(グリオーマ)に対し、光感受性物質の放射線感受性増強効果を検討してきた。従来は高濃度(10mM)の5-ALAを用いて、MTT assay法で評価を行っていたが、今回は、低濃度の5-ALA(1mM)を使用し、colony forming assay法での再検討を行った。細胞株の種類によって放射線感受性増強効果に若干の差があるものの、5-ALAを前処理することで殺細胞効果が増強されることをわかった。1回の放射線照射による5-ALAの増強効果は低いものの、分割照射をすることにより、その効果が蓄積されることがわかった。5-ALAの放射線感受性増強効果に関するメカニズムを証明した報告はなく、我々は"何らかの活性酸素種が殺細胞効果に影響している"という仮説のもと、共焦点レーザー顕微鏡を使用し、5-ALAの前処理を行った細胞株において放射線治療の際に発生する活性酸素を、DCFDを蛍光試薬として、活性酸素のイメージングを行った。5-ALAで前処理した細胞株においては、そうでない群と比較し、より多くの活性酸素(蛍光)が検出されていた。また、5-ALAから誘導される細胞内PpIXと、活性酸素発生(蛍光)の部位が一致している部位が多いことから、5-ALAに誘導された細胞内PpIXが、放射線照射下において、細胞内活性酸素の発生に深くかかわっており、結果として、5-ALAの放射線感受性増強効果していることが示唆された。
葉緑体における活性酸素種生成の制御によるウイルス病トレランス導入法の開発

ウイルス病耐性植物を作出する目的で,植物病害の発症に重要な役割を果たす活性酸素種(ROS)の生成を制御する遺伝子を必要な時にだけ発現させる系の確立を目指した.まず,葉緑体に遺伝子を導入する安価な法を確立し,ROS制御遺伝子をタバコに導入した.ROS制御遺伝子を病原体が感染した時に発現させるスイッチとなる遺伝子の構成について検討し,このスイッチ遺伝子から作られるタンパク質を葉緑体に運ぶためにタンパク質とRNAの両方の構造が重要であることが分かった.本研究は、葉緑体形質転換法を用い,感染特異的に葉緑体におけるROS消去系,あるいは循環的電子伝達系を増強し,ROSの生成を低減することによって病徴発現を制御することを目的とする.平成27年度は,(1)感染特異的PR1aプロモーター(ProPR1a)の制御下で2種類の葉緑体アスコルビン酸過酸化酵素(APX)を発現する遺伝子導入タバコ(Tgタバコ)の作出と特徴付け,(2) ProPR1a制御下で葉緑体局在型T7RNAポリメラーゼ(T7Rp)を発現するTgタバコの作出と特徴付け,(3) APXをT7プロモーターの制御下に発現する葉緑体形質転換体の作出と特徴付け,および(4)フェレドキシンをT7プロモーターの制御下に発現する葉緑体形質転換ベクターの構築およびタバコへの導入に取り組んだ.(1)については,チラコイド膜局在型(tAPX)およびストロマ局在型(sAPX),および対照としてGFP遺伝子をそれぞれProPR1aの支配下でタバコに導入し,それぞれ6,1,および8系統のTgタバコを得た.サリチル酸(SA)処理による導入遺伝子の発現を検討したところ,EGFPでのみ顕著な発現誘導が認められた.また,これらTgタバコにTMVおよびCMV感染させたところ,病徴発現およびウイルス増殖に導入遺伝子間での差異は認められなかった.また,(2)においても,T7Rpを葉緑体に移行させる目的でRubisco小サブユニットのトランジットペプチド(TP)を用い,一過性発現および安定形質転換体におけるT7Rpの発現をウェスタンブロッティングで検討したが,発現を確認するには至らなかった.これらの結果からProPR1aを用いて葉緑体タンパク質を発現させることが困難であることが示された.また,外来タンパク質を葉緑体に移行させるのに用いるTPについてEGFPとT7Rpを用いて検討したところ,フェレドキシン由来のTPがもっと効率が良く,一過性発現におけるT7Rpの発現を確認した.(3)ではtAPXおよびsAPXの各4系統で遺伝子導入を確認した.(4)では薬剤耐性シュートを得た.葉緑体へのタンパク質の移行はトランジットペプチド(TP)によって支配され,外来タンパク質遺伝子にTP領域の配列を融合することによって,外来タンパク質を効率的に葉緑体に移行させることができることはよく知られている.本研究代表者においても数種類のTPをGFPに融合させることによって,葉緑体に効率よくGFPを局在させることができるのを確認していた.また,T7 RNAポリメラーゼ(T7Rp)を葉緑体で発現させるのに本研究と同様にRubiscoのTPを用いた先行研究もある.それゆえ本研究計画におけるT7Rp発現も何ら問題なく行うことができると考えていた.また,感染特異的PR1aプロモーター(ProPR1a)の制御下でタバコに導入したGFP遺伝子がウイルス感染に応答して発現したことから,転写誘導の段階にも何ら問題はないと考えられた.しかし,ProPR1a::Rubisco-TP::T7RpではT7Rpタンパク質の発現はおろか,T7Rp mRNAの発現誘導もほとんど観察されなかった.翻訳産物の局在性を検討する目的で作成したProPR1a::Rubisco-TP::GFPにおいても同様であった.そこで種々のTPをGFPに融合し,一過性発現系でTPの性能を評価する必要が生じた.最終的にフェレドキシンのTPを用いることでT7Rpの発現を確認することができたが,これらの予定外の検討が必要になったため計画に遅延が生じた.本研究は葉緑体形質転換法を用い,感染特異的に葉緑体におけるROS消去系や循環的電子伝達系を増強し,ROS生成を低減して病徴発現を制御することを目的とする.平成28年度は,(1)継続課題としてT7プロモーターの制御下に葉緑体アスコルビン酸過酸化酵素(APX)およびフェレドキシン(Fd)を発現する葉緑体形質転換体の作出,(2)感染特異的PR1aプロモーター(ProPR1a)制御下で,葉緑体局在型T7RNAポリメラーゼ(T7Rp)を効率良く発現するためのベクター構造の検討を行った.(1)チラコイド型APX(tAPX)およびストロマ型APX(sAPX),4種類のFd遺伝子において,輸送ペプチド(TP)領域を除去したものをT7プロモーターおよびルビスコ大サブユニットの非翻訳領域の下流に導入し,当研究室で確立した手法によってタバコを葉緑体形質転換した.これまでにtAPXおよびsAPXではそれぞれ2および4系統において採種した.また,Fdについても14系統において遺伝子導入を確認し,採種中である.(2)前年度までにProPR1aを用いて葉緑体タンパク質を発現させることが困難であること,外来タンパク質を葉緑体に移行させるのに用いるTPとしてFdのTP(Fd-TP)が好適であることを明らかにした.

28年度はmRNAの5 ́非翻訳領域(5 ́-UTR)がmRNAの細胞内局在,翻訳効率,翻訳産物の輸送効率などに関与する可能性について検証することを目的とし,FdおよびPR1aの5 ́-UTRをProPR1aの下流に配し,その下流に挿入したEGFP,Fd-TP-EGFP,およびFd-TP-T7Rpの発現効率を一過性発現系において検討した.その結果,PR1aの5 ́-UTRは翻訳効率を,Fdの5 ́-UTRは翻訳効率,および葉緑体へのタンパク質輸送効率を改善することが明らかとなった.葉緑体へのタンパク質の移行はトランジットペプチド(TP)によって支配され,外来タンパク質遺伝子にTP領域の配列を融合することによって,外来タンパク質を効率的に葉緑体に移行させることができることはよく知られており,本研究代表者においても数種類のTPをGFPに融合させることによって,葉緑体に効率よくGFPを局在させることができることを確認していた.しかし27年度までの本研究において,数種類の葉緑体タンパク質,およびRubisCOのTPを融合したT7Rpに関して,感染特異的なProPR1aの制御下では,タンパク質の発現はおろか,mRNAの発現誘導もほとんど観察されなかった.この問題を解決する目的で種々のTPによる葉緑体へのタンパク質輸送効率を比較し,Fd-TPが検討した中で最も効率が良いことを明らかにしていた.しかしながら,少なくとも3種類の葉緑体タンパク質の葉緑体への輸送が,ProPR1aの制御下ではそれら自身のTPによっても効率的でなかったことから5 ́-UTRがタンパク質輸送効率に影響する可能性を想起し,FdおよびPR1aの5 ́-UTRによる翻訳効率,およびタンパク質輸送効率を比較検討し,葉緑体タンパク質であるFdの5 ́-UTRがタンパク質輸送効率を高めることを見出した.これまでタンパク質貯蔵液胞などにおいてはmRNAの局在を規定するmRNA上のcis因子がタンパク質輸送効率を規定していることが知られているが,葉緑体タンパク質の輸送効率に5 ́-UTRが関与することを示したのは本研究が世界初である.このことと,当初の研究計画に関しては遅延していることを勘案し,おおむね順調に進展していると判断した.本研究は葉緑体形質転換法を用い,感染特異的に葉緑体におけるROS消去系や循環的電子伝達系を増強し,ROS生成を低減して病徴発現を制御することを目的とする.平成29年度は,(1)これまでに作出したT7プロモーターの制御下に葉緑体アスコルビン酸過酸化酵素(APX)およびフェレドキシン(Fd)を発現する葉緑体形質転換体の採種,(2)前年度に引き続き感染特異的PR1aプロモーター(ProPR1a)制御下で,葉緑体局在型T7RNAポリメラーゼ(T7Rp)を効率良く発現するためのベクター構造の検討を行った.(1) 4種類のFd遺伝子から輸送ペプチド(TP)領域を除去したものをT7プロモーターの制御下に発現する葉緑体形質転換体について,前年度作出し,遺伝子導入を確認した14系統中,9系統において採種中を行った.(2)前年度までにProPR1aを用いて葉緑体タンパク質を発現させることが困難であること,外来タンパク質を葉緑体に移行させるのに用いるTPとしてFdのTP(Fd-TP)が好適であり,さらにFd mRNAの5 ́非翻訳領域(5 ́-UTR)が翻訳産物の葉緑体への輸送効率を高めることを明らかにした.
RT-PCR法を用いた循環血液中腎細胞癌検出の臨床的意義の検討

腎細胞癌には有効なマーカがなく、発見時に既に転移のある場合が少なくない。また、放射線や化学療法のような一般的な治療法は全く効果がないことから極めて予後不良の疾患である。われわれは、腎癌におけるマーカの確立を目的として、高感度RT-PCR法を用いて血中のMN/CA9抗原陽性細胞の検出の基礎的研究(文部省科学研究費基盤研究C,平成9-10年:高感度RT-PCR法による末梢血中腎細胞癌細胞検出法の開発)を行い,患者末梢血および腎静脈血中よりMN/CA9抗原陽性細胞検出を確立した(Brit. J Cancer:81,1999)。その結果、腎細胞癌患者の血液サンプルでは、76%にMN/CA9 mRNAが検出され、病期と相関する傾向が認められ、血液中MN/CA9陽性細胞の検出は、転移の存在などを早期に診断する手段となりうる可能性が示唆された。なお健常人31例では約30%にMN/CA9 mRNAが検出された。これは皮膚にMN/CA9抗原が発現しているためで、経皮的な末梢血の採取には少し問題があることが判明した。そこで、本研究における主な検討項目は、術中腎静脈血におけるMN/CA9陽性癌細胞の検討であった。まず、PCR条件をoptimizeするために、96通りのprimer setsを設計し、sensitivity約70%、specificity約90%の検出法を確立し得た。このアッセイで、実際に術中腎静脈中の癌細胞を検出してみると、コントロールサンプルでは全く検出されなかったが、腎細胞癌患者においては90%と非常に高率にMN/CA9陽性細胞が検出された。これは、ある程度予想できたことであるが、検出率が高すぎるためか、転移の有無、病期、悪性度など予後因子とは有意な関係を見いだせなかった。そこで、転移能に関係する分子として、細胞間接着因子であるCadherin-6(Cad-6)が腎細胞癌において重要であるという報告から、MN/CA9とCad-6の2つの分子に関してprimerを設定し、RT-PCRのダブルアッセイを考案した。Prospectiveに術中腎静脈血を採取し検討したところ、転移のない症例に比べ転移のある症例において有意に検出率が高かった。これらの結果から、MN/CA9およびCad-6を標的分子としたRT-PCR同時アッセイを用いて循環血液中腎癌を検出することは、癌の存在診断だけでなく術後転移の早期発見に有用であることが示唆された。以前より癌関連抗原MN/CAIXを標的分子とした腎細胞癌の診断治療について研究してきた。RT-PCR法を用いた血液中腎癌細胞の検出を目的とした本研究に関して、今年度われわれは、腎摘除術術中に腎静脈血採血を行い、腎静脈血液中の腎癌細胞の検出について検討した。(材料および方法)今年度本研究に登録された症例は平成13年2月までで57例あり、今回そのうち46例について検討した。

血液サンプルは腎細胞癌にて腎摘術を施行した症例より、腎動静脈結紮直前に21G注射針にて腎静脈を直接穿刺し、腎静脈血約10mlをヘパリン採取した。リンホセパールを用いて遠心し、buffy coat層(有核細胞分画)を分離後isogen処置し、抽出キットを用いてRNAを抽出、RT-PCR法にてMN/CA9 mRNAを検出した。また同時に摘出した腎癌組織、正常腎組織からもRNAを抽出しMN抗原の発現を検討した。(結果)46例中43例(93.5%)の腎癌にてMN抗原の発現が認められた。また、腎静脈血サンプルからは43例中39例(90.7%)にMN/CA9陽性細胞が検出されたが、非腎癌患者より得られたコントロール血液サンプルからは、全くMN/CA9陽性細胞は検出されなかった。RT-PCRによるMN抗原陽性強度を14の4段階に分けて臨床病理学的な各種パラメータとの相関について検討したところ、検出された腎癌細胞の発現強度は、強発現が12.5%、中等度が12.5%、軽度発現が65%と大半が軽度発現であった。また、検出の強度と病期や悪性度とは関係なく、手術中では腎静脈血内に非常に高率に癌細胞が存在することが確かめられた。RT-PCR法を用いた血液中腎癌細胞の検出を目的とした本研究に関して、前年度および今年度われわれは、腎細胞癌における腎摘除術術中に患側腎静脈血採血を行い、腎静脈血液中の腎癌細胞の検出について検討した。また、前年度PCRの感度が高く検出率約90%であったことを鑑みてPCR条件をoptimizeすることも課題とした。(材料および方法)登録した症例は平成13年2月までで73例あり、今回そのうち治癒切除と思われる50例について検討した。有核細胞分画を分離後isogen処置し、抽出キットを用いてRNAを抽出、RT-PCR法にてMN/CA9およびcadherin-6(Cad-6)のmRNAを検出した。また同時に摘出した腎癌組織、正常腎組織からもRNAを抽出しMN・Cad-6抗原の発現を検討した。(結果)MNおよびCad-6陽性例は50例中それぞれ21例(42%)、23(46%)あり、MNあるいはCad-6のどちらかが検出されたものは31例(54%)で、MN/Cad-6両方とも陽性であった症例は13例(26%)であった。また、非腎癌患者より得られたコントロール血液サンプルからは、全く両陽性細胞は検出されなかった。転移のある症例15例中12例(80%)にどちらかの発現を認め、転移のない患者の19/35(54%)に比較し有意に高かった。しかし、病期、細胞異型度、脈管浸潤、手術法などには有意な関係は認められなかった。今後の転移の出現とPCR陽性との関係について注意深く経過観察する必要があると思われる。腎細胞癌には有効なマーカがなく、発見時に既に転移のある場合が少なくない。また、放射線や化学療法のような一般的な治療法は全く効果がないことから極めて予後不良の疾患である。われわれは、腎癌におけるマーカの確立を目的として、循環血液中の癌細胞を検出すべく腎癌の約90%に発現している癌関連抗原MN/CA9をターゲットとしたRT-PCR法の開発に取り組んできた。平成12-13年度はMN/CA9が皮膚に発現していることから末梢血採血では約30%の擬陽性を認めたため、術中患側腎静脈より採血し検討した。