hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高い移植片対白血病効果を発現するヒト白血球抗原半合致移植の研究

steroidを併用したHLA半合致移植は、私共が独自に開発してきた移植法で、特に非寛解期症例に対して有効で、高いGVL効果が得られることを報告してきた。その機序を明らかにするため、私共は、独自にMHC半合致移植のマウスモデル(BDF1(H- 2b/d)からB6C3F1 (H-2b/k)へ移植)を構築した。この系は、ヒトのHLA半合致移植と同様に、GVH/HVGの双方向にHLA半合致であり、従来にはなかった新しいマウスモデルである。さらに、GVL効果をみるため、レシピエントの造血幹細胞に、キメラ遺伝子を導入することによって、移植可能なレシピエント由来の白血病細胞を樹立した。このモデルにおいて、dexamethasone (Dex)の予防的投与が、GVLおよびGVHDに与える影響を解析した。その結果、Dexの投与は、GVL効果に影響を与えることなく、GVHDを有意に抑制することが判った。さらに、リンパ造血組織における免疫細胞の動態を解析したところ、GVHDの場である腸間膜LNなどのsecondary lymphoid organでは、樹状細胞から抗原提示を受け、donor T cellは増殖する(antigen-driven proliferation)が、Dexにより完全に抑制された。一方、GVLの場である骨髄(primary lymphoid organ)では、door T cellはhomeostatic cytokineに誘導されるhomeostatic proliferationにより増殖するが、Dexの影響を全く受けなかった。この骨髄で増殖するdonor T cellが、白血病に対するCTL活性を有することをin vitroで証明した。このように、骨髄とリンパ節でのT細胞の増殖様式の相違が、GVHを伴わないGVL効果をもたらすことが判明した。同種造血幹細胞移植における最終目標は、GVHDを伴わないGVL効果の実現である。一方、steroid併用のHLA半合致移植は、私共が独自に考案し、築き上げてきた治療法である。炎症性cytokineを抑制することで高いGVL効果を実現してきた。しかし、その詳細な機序は不明である。本研究の目的は、独自に構築したMHC半合致移植のマウスモデルで、腸間膜リンパ節、脾臓、骨髄の3つのリンパ造血組織における、免疫細胞のhomingとその活性化、機能をdynamicにかつ詳細に解析することによって、炎症性cytokineを抑制したMHC半合致移植が高いGVL効果を生み出す機序を明らかにすることである。この機序を明らかにするため、BDF1(H-2b/d)からB6C3F1(H-2b/k)に移植を行う、MHC半合致移植のマウスモデルを構築した。GVL効果を観察できるように、レシピエント由来の白血病細胞クローンをキメラ遺伝子を導入することによって、樹立した。この白血病細胞株を移植時に、レシピエントマウスに投与することによって、GVL効果と同時にGVHDも観察可能になる。さらにこの系では、前処置の全身放射線照射の強度を調節したり、ドナー脾細胞の投与量を調節することによって、アロ免疫の強さをコントロールすることが可能である。その上で、移植後、day 5まで連日、dexamethasoneをレシピエントの腹腔内へ投与する群と、steroidを投与しないコントロール群とを比較することで、移植前後のcytokine stormの発生が、GVHDやGVL効果に及ぼす影響を解析する。MHC半合致移植のマウスモデル、BDF1(H-2b/d)→B6C3F1(H-2b/k)を独自に樹立した。この系では、donorから骨髄細胞1 x 107、脾細胞3 x 107を移植する時、前処置の全身放射線照射(TBI)量を5 Gy以上照射するとdonor由来の造血細胞の生着が得られる。さらに、TBI量を5-13 Gyの間で調節することにより、移植後に生じる移植片対宿主病(graft-versus-host disease=GVHD)の重症度をコントロールすることができる。すなわち、TBI 13 Gyでは、recipientマウスがGVHDのため、全例移植後70日以内に死亡するのに対して、TBI 5Gyでは、軽いGVHDの発症のみで全例70日以降まで生存できる。一方、recipientマウス(B6C3F1)由来の骨髄造血幹細胞分画に、MLL-AF9 (ヒト由来白血病惹起キメラ遺伝子)を導入し、移植可能な白血病株を樹立した。この白血病細胞株を上記の移植の系にchallengeすることで、同時にGVL効果も観察することが可能になる。現在までに、TBI量や投与する脾細胞(ドナーT細胞source)の量を調節することで、GVHDとGVH効果を同時に観察できる条件を決めることができた。また、この条件下、移植後day 5まで、dexamethasoneを腹腔内へ投与することで、GVHDを伴わないGVL効果の発現を観察することができた。同種造血幹細胞移植における最終目標は、GVHDを伴わないGVL効果を実現することである。一方、治療強度を減量した前処置とsteroidを併用したHLA半合致移植は、私共が独自に開発してきた移植法で、非寛解期症例においても、高いGVL効果が期待できることを報告してきた。本研究の目的は、このHLA半合致移植で得られる高いGVL効果発現の機序を解明することである。そのため、私共は、独自にMHC半合致移植のマウスモデル(BDF1(H-2b/d)からB6C3F1 (H-2b/k)へ移植)を構築した。

このモデルは、ヒトのHLA半合致移植と同様に、GVH方向/HVG方向の双方向にHLA半合致であり、従来のマウスモデルにはなかった新しいものである。さらに、GVL効果を観察できるように、レシピエントの造血幹細胞に、キメラ遺伝子を導入することによって、移植可能なレシピエント由来の白血病細胞を樹立した。この白血病細胞株を移植時に、レシピエントマウスに投与することによって、GVL効果と同時にGVHDも観察可能になる。そして、移植前後のcytokine stormを制御する目的で、dexamethasoneの腹腔内投与が、GVLおよびGVHDに与える影響を解析した。その結果、dexamethasoneの投与は、GVL効果に影響を与えることなく、GVHDを有意に抑制することが判った。この系を用いて、腸間膜リンパ節、脾臓、骨髄の3つのリンパ造血組織における、免疫細胞の動態を解析した。GVHDの場である腸間膜リンパ節におけるドナーT細胞の増殖は、dexamethasoneにより、極めて強く抑制されたのに対して、GVLの場である骨髄において、dexamethasoneはほとんど影響をもたらさなかった。現在、その機序を詳細に解析している。MHC半合致移植のマウスモデル、BDF1(H-2b/d)→B6C3F1(H-2b/k)を独自に樹立した。この系において、前処置として全身放射線照射(TBI)を13Gy照射した後、ドナーからT細胞を除去した骨髄細胞5 x 106とT細胞源としての脾細胞2 x 107を移植し、day 1に白血病細胞を1 x 106輸注した。このようにすると、大半のレシピエントマウスは、GVHDため死亡するが、白血病死するマウスはいなかった。この系に、移植前後に腹腔内にdexamethasoneを投与すると、GVHD死亡は有意に、かつ顕著に抑制されたが、白血病死は有意に増加することはなかった。以上から、移植前後のcytokine stormの抑制が、GVL効果を維持しつつ、GVHDを抑制できる系が完成した。次に、腸管GVHDをもたらすドナーT細胞の活性化は、腸間膜リンパ節で起こるので、腸間膜リンパ節におけるドナーT細胞の動態を解析した。その結果、dexamethasoneの投与は、有意にかつ強く、その増殖と活性化を抑制した。これが、臨床的なGVHDの軽減をもたらしたと考えられた。一方、GVLの場は骨髄である。同様に、骨髄でのドナーT細胞の動態を解析した結果、dexamethasoneはその増殖や活性化に影響を与えないことが判った。そのため、GVL効果が維持されたと考えられた。steroidを併用したHLA半合致移植は、私共が独自に開発してきた移植法で、特に非寛解期症例に対して有効で、高いGVL効果が得られることを報告してきた。その機序を明らかにするため、私共は、独自にMHC半合致移植のマウスモデル(BDF1(H- 2b/d)からB6C3F1 (H-2b/k)へ移植)を構築した。この系は、ヒトのHLA半合致移植と同様に、GVH/HVGの双方向にHLA半合致であり、従来にはなかった新しいマウスモデルである。
高精度薬効評価システム確立のためのスマートエレクトロニクスシートの開発

本研究は、高精度な薬効評価システムの構築により、創薬コストの削減を目的としている。薬効評価の対象とする組織として、細胞シート工学により構築された、ヒトiPS細胞由来の三次元細胞組織を利用し、構築した細胞組織の電気的なシグナルの状態を高精度にモニタリングすることが可能な、厚さがナノメートルオーダーの薄膜センサの開発を行う。組織の状態を高精度にモニタリングしながら、薬効評価を行うことで、臨床試験前にヒトの疾患に対し効果的な薬剤を、効率的に発見することが可能になることが期待される。
新規造影剤ソナゾイドを用いた膵腫瘍の造影超音波内視鏡診断の開発

新規超音波造影剤ソナゾイドを用いた造影超音波内視鏡検査の膵充実性腫瘍における鑑別診断能を評価する目的で本研究を施行。膵充実性腫瘍133例が解析対象となり、造影バターンと組織学的最終診断を対比した結果、膵癌と他の膵腫瘍の鑑別診断能は感度94%、特異度:89%、正診率92%と良好な結果であった。ソナゾイドを用いた造影超音波内視鏡は膵腫瘍の鑑別診断に有用であると結論づけた。ソナゾイドは粒径2.32.9ミクロンの気泡で、超音波信号は空気に反射するため、ソナゾイドを注入した血管は通常の血管に比べ、反射波の輝度が高くなる。その結果、血流信号が増強されるとともに、腫瘍への流入血管の特定や腫瘍全体の組織染影が可能になる。しかしながら、当施設が所有していた超音波観測装置アロカProsound α-5には組織と造影剤からの二次高調波を弁別する機能が備わっていなかったため、組織の染影を観察することができないことが判明した。一方、超音波観測装置Prosound α-10は通常のハーモニックイメージングより高感度に超音波造影剤を検出できるExtended pure harmonic detection modeを搭載しており、超音波内視鏡でも組織染影を描出できることが報告されている。そのため、平成21年4月にアロカ社より造影ハーモニックモードを搭載した超音波観測装置Prosoundα-10の貸与を受け、数例にソナゾイドを用いた造影EUSを行い、正常膵や膵内腫瘍性病変に流入する造影剤の描出が確認された。本結果より、急遽Prosound α-10を購入するに至り、9月に当施設に導入された。実際の症例集積は9月16日より開始し、平成22年3月31日の時点で48例の膵疾患に対する造影超音波内視鏡検査を行った。疾患の内訳は膵癌7例、慢性膵炎・腫瘤形成性膵炎・自己免疫性膵炎9例、膵管内乳頭粘液性腫瘍12例、膵内分泌腫瘍3例、膵漿液性嚢胞腫瘍2例、膵粘液性嚢胞腫瘍1例、膵内副脾1例、その他13例であった。うち、組織学的確定診断が下されている症例はごく少数であり、データーの解析には平成22年度も引き続き症例の集積を要すると考えている。」ソナゾイドは粒径2.32.9ミクロンの気泡で、超音波信号は空気に反射するため、ソナゾイドを注入した血管は通常の血管に比べ、反射波の輝度が高くなる。その超音波造影剤を高感度に超音波造影剤を検出できるExtended pure harmonic detection modeを搭載したアロカ社制超音波観測装置Prosoundα-10を平成21年9月に導入し、平成21年9月16日より平成23年3月31日までに膵疾患を対象とする造影超音波内視鏡検査を計150例(平成21年度:60例、平成22年度:90例)施行した。疾患の内訳は膵癌43例、慢性膵炎・腫瘤形成性膵炎・自己免疫性膵炎29例、膵管内乳頭粘液性腫瘍32例、膵内分泌腫瘍10例、膵漿液性嚢胞腫瘍6例、膵粘液性嚢胞腫瘍1例、転移性膵腫瘍5例、その他24例であった。現在も症例集積とデータの解析中であり、平成22年度内に学会発表や論文発表は行っていない。その超音波造影剤を高感度に超音波造影剤を検出できるExtended pure harmonic detection modeを搭載したアロカ社制超音波観測装置Prosoundα-10を平成21年9月に導入し、平成21年9月16日より平成24年3月31日までに膵疾患を対象とする造影超音波内視鏡検査を計150例(平成21年度:60例、平成22年度:90例,平成23年度:120例)施行した。そのうち、本研究の解析対象となった膵癌、腫瘤形成性膵炎、内分泌腫瘍、転移性膵腫瘍等の膵充実性腫瘍は133例であった。これら対象の造影バターンと組織学的確定診断を対比した結果、造影超音波内視鏡検査による膵癌と他の膵腫瘍の鑑別診断能は感度94%、特異度:89%、正診率92%と良好な結果であった。以上の結果を2011年10月に福岡市で開催されたJDDW2011で「膵腫瘍性病変における造影EUSの検討」として報告した。

さらに、統計学的解析を加えた内容を第83回日本内視鏡学会総会(平成24年5月東京都にて開催)および日本超音波医学会第85回学術集会(平成24年5月東京都にて開催)で報告予定である。
浮遊型マルチプローブAFM

本研究の目的は、急峻な形状を有する、例えば球形細胞などの形状を高速かつ非接触で計測するための浮遊型マルチプローブAFM技術の確立である。急峻な段差形状を計測するために、独立した浮遊プローブを光圧力により捕捉し位置姿勢を制御する浮遊型マルチプローブAFMを提案する。本手法では、各プローブが独立していることから、各光束による光圧力を操作することにより急峻な段差や側面計測も可能である。また、2次元の振動計測技術として、ストロボ位相差方式を提案する。これは、2次元観察が可能であるCCDカメラを受光デバイスとして用い、プローブの固有振動数と同期してストロボ撮影することにより、差周波数のみを2次元で同時計測する技術である。また、マイクロレンズアレイや液晶波面補正技術等による、マルチ集光光束制御技術について研究を行う。既に我々は、数μm間隔の近接した2点に集光光東を照射して浮遊単一細胞を回転制御する近接2光束ピンセット技術を確立している。また、光音響変調素子(AOMI:Acoustic Optical Modulator)により光束をチョッパリング操作し、単位時間当たりの照射時間を変化させて回転速度を制御する技術も確立している。更に,培養液中に浮遊させた桿状マイクロプローブを2光束の間隔を操作することで、プローブの姿勢を制御することにも成功している。本申請では、バネ質量ダッシュポットの制御力学モデルを構築し、高精度なプローブの多自由度制御技術の確立を行った。○研究の背景と目的本研究の目的は、急峻な形状を有する、例えば球形細胞などの形状を高速かつ非接触で計測するための浮遊型マルチプローブAFM技術の確立である。○全体構想急峻な段差形状を計測するために、独立した浮遊プローブを光圧力により捕捉し位置姿勢を制御する浮遊型マルチプローブAFMを提案する。また、高周波振動励起技術として、光音響効果による振動励起手法を提案する。これは、光圧力が集光位置への求心力を働かせることが可能であることからこれをバネカとして、光音響効果により外力を与えて固有振動数で振動ざせる手法である。既に我々は、数μm間隔の近接した2点に集光光束を照射して浮遊単-細胞を回転制御する近接2光束ピンセット技術を確立している。また、光音響変調素子(AOM:Acoustic Optical Modulator)により光束をチョッパリング操作し、単位時間当たりの照射時間を変化させて回転速度を制御する技術も確立している。更に、培養液中に浮遊させた桿状マイクロプローブを2光束の間隔を操作することで、プローブの姿勢を制御することにも成功している。本申請では、バネ質量ダッシュポットの制御力学モデルを構築し、高精度なプローブの多自由度制御技術の確立を行う。
開心術後癒着に対する心膜再生型癒着防止シートの開発

心臓大血管外科の再手術時では、縦隔内癒着により胸骨再正中切開や癒着剥離操作による心血管組織の損傷を引き起こし、出血などの致命的な合併症を招くことがある。また、心臓と周囲組織の癒着は、左室拡張障害による心不全の原因となりうることから、癒着を予防あるいは低減することの臨床的意義は大きい。心膜の構成細胞は中皮細胞で、中皮細胞が分泌する心嚢液がフィブリン析出(癒着)を阻害する中心的役割を担っている。本研究では、物理的な遮蔽膜だけでなく、中皮細胞を再生させることによって癒着を妨げる、新たな心膜再生型癒着防止シートの創出を試みる。
ヒト単球IL-8産生を刺激する血管内皮細胞表面分子とその遺伝子の解析

1単球・内皮共培養によって誘導される接着分子(Cardiovasc.Res.1996)共培養によって内皮細胞上にICAM-1,VCAM-1が誘導されるが、これは部分的に同時に産生されるTNFとIL-1による。これは単球・内皮細胞相互作用を増強するpositive feedbackとして機能していると考えられる。単球が内皮細胞と接着し血管外へ遊走するときに、その両細胞間相互作用によってGM-CSFが産生され、これが遊走する単球の機能に大きな影響を与えている。単球が血管外へ遊走する際に内皮細胞との相互作用によってIL-8産生が誘導される。これは内皮と接触する前の約3倍にあたる。このようなIL-8産生誘導は既知の接着分子に対する抗体では阻止できず、未知の分子が関与していることが推定された。4単球・内皮共培養IL-8産生を誘導する未知の分子とその遺伝子われわれは共培養誘導IL-8産生抑制するヒト臍帯静脈内皮細胞をマウスに免疫して樹立した5種類のモノクローナル抗体を得たが、これらのなかでとくに90%以上の抑制率を示す2B10(IgG2a)を選び、^<125>Iを用いた免疫沈降法によってその分子量の決定を試みたが、再三の実験にもかかわらず沈降せず、免疫沈降には適さない抗体であった。現在は他の抗体を使い再度の分子量の決定を試みている。また分子クローニング法による認識抗原の同定については、実験の開始からまだ半年のため現在そのシステムを立ちあげたところであり、現在利用可能な抗体を使い実験は進行中である。共培養によって内皮細胞上にICAM-1,VCAM-1が誘導されるが、これは部分的に同時に産生されるTNFとIL-1による。
遺伝子改変マウスを用いたインターフェロンの生理機能の解析

Con A誘導肝炎は、T細胞から分泌されるサイトカインによって引き起こされる病気で、ヒトのウイルス性肝炎のモデルとして重要である。先に、我々はIFN-γKOマウスや1prマウスを用いて、この系ではIFN-γがFasシステムを活性化することにより肝実質細胞アポトーシスを引き起こしていることを明らかにした。ヒトのウイルス性肝炎の場合もIFN-γの亢進が認められることから、同様の機構が働いている可能性が考えられる。本年度はIFN-γ及びTNF-α,IL-1の各KOマウスを用いて、IFN-γ誘導アポトーシスの機構について検討した。Con A誘導肝炎に対してIFN-γKOマウスは低感受性を示したのに対し、TNF-α、IL-1α/βKOマウスでは発症が抑制されなかった。Con A投与のコントロールマウスでは、Fasの下流のプロテアーゼとして知られるICEの発現が2倍に上昇し、IFN-γKOマウスではその上昇は見られなかった。以上のことから、Con A肝炎において、TNF-αやIL-1は発症に関係していないことがわかり、さらに、fasの発現亢進だけでなく、IFN-γによるICEの発現誘導がCon A肝炎におけるFasシステムの感受性を高めている可能性が示唆された。さらに、ウイルス性急性肝炎患者の生検の病理解析よりCon A誘導肝炎同様に肝臓細胞のアポトーシスを確認した。最近、その他の多くのウイルスにおいても感染細胞のアポトーシスが報告されており、ウイルスが感染すると個体を守るためにIFNが産生されるのだが、そのIFNは宿主細胞のアポトーシスを誘導し炎症を引き起こす原因になっている可能性が考えられた。また、IFN-γKOマウスはマウス肝炎ウイルス(MHV)感染に対して高感受性を示し、肝臓におけるウイルス感染の防御にIFN-γが重要な働きをしていることもわかった。
巧みなハンドリングに寄与する触覚機能の解明：皮膚変形の時空間分布再現を起点に

形状や柔軟性の異なる道具・物体のハンドリングにおいて,ヒトは対象に加わる力の大きさや方向,摩擦感や硬軟感などの触感の違いを多指を介して把握し利用している.本研究課題では,皮膚刺激の時間・空間分布を提示する装着型触覚ディスプレイの開発および評価を通じて,仮想・遠隔環境における巧みな物体・道具のハンドリングに対する皮膚感覚の寄与を明らかにする.今年度は,吸引圧分布刺激による皮膚変形(高解像度空間パターン)提示方法の構築に主に取り組んだ.指先に装着可能な小型軽量な吸引圧触覚ディスプレイを設計した.ディスプレイの設計パラメータとして,指先皮膚に接触する面に配置する吸引口群の口径および口間距離があり,心理物理実験に基づくそれらのパラメータの最適化を実施した.口径および口間距離が異なる条件で,複数吸引口からの吸引圧刺激を,独立した点刺激群ではなく面状の刺激とヒトが知覚する条件を,弁別課題を実施することで調査した.その結果,吸引口径および口間距離が1.7 mmおよび2.8 mmが適していることを示した.また,装着者自らの触動作に応じた刺激分布提示を実現するため刺激分布を実時間で計算するシミュレータとの統合も実施した.統合したシステムの基礎的な特性として,指先押し込み変位に応じて計算圧力および提示圧力の分布が正常に応答していることを示した.また,接触面に対する指の姿勢に応じた圧力分布の変化を計測するとともに,接触対象の硬さ弁別実験を通じて構築したシステムによって硬軟感の提示が可能であることを示した.吸引圧分布刺激を用いた触覚ディスプレイに関して,パラメータの最適化とそれに基づく設計,実時間シミュレータとの統合が完了した.また,統合したシステムを用いた評価実験も実施することができた.さらに,これらの成果は,国際会議論文の採択として結実することができた.振動触覚ディスプレイとの統合,および相互作用の検証を実施する.また,仮想環境もしくはロボットを用いた遠隔操縦環境において,触覚提示の有効性評価を実施する.形状や柔軟性の異なる道具・物体のハンドリングにおいて,ヒトは対象に加わる力の大きさや方向,摩擦感や硬軟感などの触感の違いを多指を介して把握し利用している.本研究課題では,皮膚刺激の時間・空間分布を提示する装着型触覚ディスプレイの開発および評価を通じて,仮想・遠隔環境における巧みな物体・道具のハンドリングに対する皮膚感覚の寄与を明らかにする.今年度は,吸引圧分布刺激による皮膚変形(高解像度空間パターン)提示方法の構築に主に取り組んだ.指先に装着可能な小型軽量な吸引圧触覚ディスプレイを設計した.ディスプレイの設計パラメータとして,指先皮膚に接触する面に配置する吸引口群の口径および口間距離があり,心理物理実験に基づくそれらのパラメータの最適化を実施した.口径および口間距離が異なる条件で,複数吸引口からの吸引圧刺激を,独立した点刺激群ではなく面状の刺激とヒトが知覚する条件を,弁別課題を実施することで調査した.その結果,吸引口径および口間距離が1.7 mmおよび2.8 mmが適していることを示した.また,装着者自らの触動作に応じた刺激分布提示を実現するため刺激分布を実時間で計算するシミュレータとの統合も実施した.統合したシステムの基礎的な特性として,指先押し込み変位に応じて計算圧力および提示圧力の分布が正常に応答していることを示した.また,接触面に対する指の姿勢に応じた圧力分布の変化を計測するとともに,接触対象の硬さ弁別実験を通じて構築したシステムによって硬軟感の提示が可能であることを示した.吸引圧分布刺激を用いた触覚ディスプレイに関して,パラメータの最適化とそれに基づく設計,実時間シミュレータとの統合が完了した.また,統合したシステムを用いた評価実験も実施することができた.さらに,これらの成果は,国際会議論文の採択として結実することができた.振動触覚ディスプレイとの統合,および相互作用の検証を実施する.また,仮想環境もしくはロボットを用いた遠隔操縦環境において,触覚提示の有効性評価を実施する.
合成語音による語音聴力検査法の研究

PDP11/23電子計算機の制御のもとで,音声合成装置DECtalkを駆動し,日本オージオロジー学会制定の57式語音表ならびに67式語音表収載の日本語語音を合成した.この際,合成される語音の持続時間(200ms)と語音間の間隔(2秒)は,日本オージオロジー学会作成の音盤のそれらを一致させた.これらの語音はフロッピーディスクにデイジタル記録するとともに, PCMレコーダに収録し,編集した.次いでPDP-11/73電子計算機上でソフトウエアシステムILSを駆動し,上記で合成した語音について各種の時間歪みを加え,時間歪語音列を作成,記録した.得られた語音列を用いて,健常成人について語音聴力検査を施行した.先ず,母音のみについてみると,無歪の場合, 57式合成語音列によっても, 67式合成語音列によっても, 100%の語音明瞭度を得た.これは従来の57式ならびに67式音盤を用いて得られる値と同じであり.合成語音を聴力検査に利用することの正当さを示すものの一つと考えられた.次いで子音を含む語音全体についてみると, 57式音盤による語音明瞭度が97%であったのに比べ, 57式合成語音の明瞭度は82%であり,合成語音では自然語音よりも冗長度が低下しているものと考えられた.67式合成語音によっても,ほぼ同様の結果が得られた.時間歪語音列を用いる語音聴力検査では,語音の持続時間が14msec以下になると明瞭度が著明に悪化した.また合成した無歪および時間歪語音列による語音聴力検査を,聴覚障害者に対して施行してみると,自然語音による場合とよく似た明瞭度曲線が得られたが,明瞭度は自然語音によるものよりも低く,またconfusion matriaでは異聴の範囲が自然語音よりも拡大していた.以上の成績から,合成語音による語音聴力検査は,臨床上有用であると考えられた.PDP11/23電子計算機の制御のもとで,音声合成装置DECtalkを駆動し,日本オージオロジー学会制定の57式語音表ならびに67式語音表収載の日本語語音を合成した.この際,合成される語音の持続時間(200ms)と語音間の間隔(2秒)は,日本オージオロジー学会作成の音盤のそれらを一致させた.これらの語音はフロッピーディスクにデイジタル記録するとともに, PCMレコーダに収録し,編集した.次いでPDP-11/73電子計算機上でソフトウエアシステムILSを駆動し,上記で合成した語音について各種の時間歪みを加え,時間歪語音列を作成,記録した.得られた語音列を用いて,健常成人について語音聴力検査を施行した.先ず,母音のみについてみると,無歪の場合, 57式合成語音列によっても, 67式合成語音列によっても, 100%の語音明瞭度を得た.これは従来の57式ならびに67式音盤を用いて得られる値と同じであり.合成語音を聴力検査に利用することの正当さを示すものの一つと考えられた.次いで子音を含む語音全体についてみると, 57式音盤による語音明瞭度が97%であったのに比べ, 57式合成語音の明瞭度は82%であり,合成語音では自然語音よりも冗長度が低下しているものと考えられた.67式合成語音によっても,ほぼ同様の結果が得られた.時間歪語音列を用いる語音聴力検査では,語音の持続時間が14msec以下になると明瞭度が著明に悪化した.また合成した無歪および時間歪語音列による語音聴力検査を,聴覚障害者に対して施行してみると,自然語音による場合とよく似た明瞭度曲線が得られたが,明瞭度は自然語音によるものよりも低く,またconfusion matriaでは異聴の範囲が自然語音よりも拡大していた.以上の成績から,合成語音による語音聴力検査は,臨床上有用であると考えられた.
新規高強度ハイドロゲルーテトラPEGゲルの医用構造材料へ向けた評価と機能性の付与

新規高強度ゲルであるTetra-PEGゲルの医用構造材料への応用へ向けて、生体適合性の評価、薬物放出挙動の評価、分解性の付与をおこなった。原材料・ゲル作製過程・作製されたゲルの生体適合性を調べ、生体内でon-siteで作製可能なゲルであることを確認した。分子量の異なる高分子モデル薬物のゲルからの放出挙動を調べ、ゲル網目がモデル薬物の放出挙動に及ぼす影響を明らかにした。新たな分子設計によりゲルの分解挙動を制御する事に成功した。プレート底面に作製したTetra-PEGゲルにMC3T3-E1, NIH3T3, ATDC5を播種し、24時間インキュベートした。その後、顕微鏡による細胞の形態観察、MTTアッセイによる細胞増殖活性の評価を行った結果、いずれの細胞腫においても、ゲルへの接着は認められなかった。この結果より、Tetra-PEGゲルは細胞接着性の非常に弱いゲルであることが明らかになった。細胞接着性を制御するために、任意の量のRGDペプチドを導入した結果、細胞接着が確認され、細胞接着性をRGDペプチドの導入量により制御できることが明らかになった。厚さ1mmのゲル膜をFITC-Dextran溶液(Mw = 4-70 kg/mol, 1.5 mg/mL)に浸漬し、2週間FITC-Dextranを吸収させた後、FCSを用いて拡散係数(D)の評価を行った。異なる網目サイズを有するTetra-PEGゲルに対して拡散係数の評価を行ない、拡散係数に及ぼす網目サイズと拡散物質サイズの影響を定式化した。分解性を制御したTetra-PEGゲルは分解に対して、非分解性ユニットの分率を変えて作製したゲルをpH 7.4, 37°Cのバッファーに浸し、膨潤度の時間変化を測定した。膨潤度からFlory-Rehner仮説を用いて、有効網目密度(ν)の時間変化を算出し、ユニット間の結合率(p)を擬一次過程と仮定し、樹状構造理論を用いてpよりνの時間変化を予測した。実験データは理論的予測に従い、分解部位の分解速度定数、分解時の臨界結合率を求めた。それらの結果より、分解部位の導入量により分解時間を精密に制御することが可能となった。高分子網目構造の均一性に由来した高い力学特性を有する新規なハイドロゲルであるTetra-PEGゲルの医療応用を目指し、医用構造材料に求められる(1)生体適合性、(2)高い力学特性、(3)薬物放出能、(4)分解制御性の評価・付与を行うことを目的とする。これまでの研究により、Tetra-PEGゲルは(2)を満たしていると考えられるため、(1)、(3)の評価、(4)の付与を目的とする。具体的な研究内容は以下の3点である。a.原材料・ゲル作製過程・作製されたゲルの生体適合性の評価b.高分子モデル薬物のゲルからの放出挙動の評価c.分解性ユニットを有するTetra-PEGゲルの分解挙動の評価本年度は、主にa、cについての検討を行った。aについては、原材料・ゲル作製過程・作製されたゲルの生体適合性の評価を行い、細胞毒性がないことを確認した。また、ゲル上での細胞増殖実験を行い、細胞接着が低いレベルに抑えられることを明らかにした。これらの特性は、バイオマテリアルとしての応用を考えた際には極めて有効な特性である。cについては、まず、ゲルの形成ユニットである非分解性ユニットと分解性ユニットの合成に成功した。次に、ゲル形成ユニットを任意の割合で混合することにより、ゲルを作製し、その力学特性が分解性に依存せず一定であることを確認した。また、その分解性が制御可能であること、また予測可能であることを確認した。cの内容に関しては、すでに英文学術雑誌にて発表を行った。具体的な研究内容である3点の内の、2点に関してはほぼ結果が得られており、1点に関してはすでに英文学術雑誌に掲載されている。また、残りの1点についてもプレリミナリーな結果は得られており、極めて高い分子ふるい能を有することが明らかとなってきている。以上より、残りの1年で十分に当初の目的を達成できると考えられる。来年度はaのテーマについてより詳細に検討し、物性を変化させたゲルにおける細胞接着性の評価をあわせて行う。また、bについては現段階でプレリミナリーな結果も出ており、モデル化の検討もすでに開始しているために、現状の検討をさらに進めていきたいと考えている。来年度は、ゲルの材料費、拡散挙動を調査するためのモデル物質としてのDNAや量子ドット、学会発表のための旅費を使用することを計画している。
地域子育て支援におけるファミリーサポートセンターのコーディネート機能に関する研究

岡山県内ファミリーサポートセンター依頼会員調査からセンター活動の活用状況や期待および課題を捉え、さらに全国アドバイザー調査からはセンター活動の支援状況や支援プロセスおよび今後の課題等を把握した。また、事例を通して地域子育て支援活動としてセンター活動が果たすコーディネート機能について検討した。依頼会員は、子育てへの安心感(緊急支援)を得ることやワークライフバランスを図るために登録をしている。提供会員には、子どものケア・ニーズへの対応とともに、親のニーズへの対応も期待している。地域住民参加型の子育て支援ネットワークづくりへの依頼会員の貢献が今後の課題である。アドバイザー調査からは、センター活動がひとり親、障害のある親、外国人の親等多様な家族を支援する実態がみえる。支援活動の質を左右するマッチング場面のアドバイザー同席は半数である。提供会員研修には、手どもの育ちや応急手当等と子育て不安への理解等親関連の内容も含まれる。センターが地域関連機関との間で情報交換をするのは、保健所や保育所が最も多く、次に子育て支援センターや主任児童委員等である。個別ケース支援の連携もあり、アドバイザーのコーディネート機能による地域連携活動として、くらしが不安になる離婚前後での支援や親の精神的不安が強い時期の支援等の事例がみられる。今後の課題は、提供会員の量的拡大と質的向上、関連機関との連携の充実、アドバイザーの知識・技術の向上等である。適切で柔軟なコーディネートができるアドバイザーの質的向上のための研修体制・スーパービジョン体制の確立が重要である。子育て家族が抱える課題を共通理解し、地域で子どもと家族を支援するチームとして支援者と親が協働で活動することが今後のセンター活動の展望を切り開く。岡山県内のアドバイザー聞き取り調査から、市町村規模、設立経緯、運営主体によって活動規模、援助内容、コーディネート方法が異なることが明らかとなった。開所10年を経た都市部では子育て家族の暮らしが大きく変化し、子どもと親のニーズに即した支援のあり方を検討する時期にある。市部では、障害児支援に力点をおく地域やNPO等地域資源の特徴を生かした運営がみられ、町村部は子育て支援センターや福祉センター等併設の小規模・地域密着型が多い。現在のサービス内容の評価および子育てへの影響の検討を目的とした提供会員へのグループインタビューからは地域の子どもを育てる喜びが語られ、地域子育て支援ネットワークの重要性を認める反面、子育てサポーター養成と研修内容の充実を図る必要性が指摘された。次に、子育て家族のセンター活動への期待・現状把握と適切な支援となるための課題検討にあたり依頼会員へアンケート調査を実施した。登録理由は、子育てへの安心感を求めての「緊急時支援」が40%、次いで「仕事のための援助」である。依頼会員は乳幼児のいる核家族が大半で、残業や土日祝日勤務を含むフルタイム、パートタイムの者が多く、家庭と仕事のバランスを保つために「仕事のための援助」を主な理由としての利用経験者が60%いる。登録のみで未利用の理由として、「今のところ援助依頼の必要がない」が多いが、料金面や手続き面での利用しにくさもあげられている。さらに提供会員には、子どもの発達を理解し「子どもが好き」に加えて、「子育てのしんどさの理解」など親のニーズ対応への期待がある。改善点として半数が「料金面の負担軽減」、次に「提供会員、援助時間の充実」、「会員交流の場の増加」をあげている。研修会や交流会への参加は「特にしていない(60%)」が多く、地域子育て支援活動としてのさらなる発展の視点から、依頼会員の参加方法と次代への貢献に対する実践の確認が必要となる。ファミリーサポートセンターの地域子育て支援におけるコーディネート機能の検討にあたり、全国のセンターアドバイザーを対象としてアンケートを実施し、以下が明らかになった。対象地域人口は20万人未満が7割で、アドバイザーの6割は支援エリアとして適した広さとしている。利用者は、ひとり親、障害児の親、障害のある親、外国人の親等含んで、多様なライフスタイルをもつ子育て家族への支援となっている。

個別支援でのマッチング状況は8割強は子どもが同席しているが、アドバイザー同席は半数である。子どもと家族によりよい支援を提供するためには、アドバイザーの増加による同席のマッチングが求められる。サポーター研修では子どもの育ちや応急手当等子どものニーズの対応とともに、子育て不安への理解等親のニーズに対応する内容もみられる。子どもと家族への支援の適切性の検討に欠かせないケース会議は、困難ケースは半数弱のセンターが実施しているが、定期的に実施しているセンターは3割弱に過ぎない。地域子育て支援ネットワークの一翼を担うセンターとして、保健所と保育所との情報交換を6割が行っている。それ以外に地域子育て支援センター、主任児童委員・民生児童委員、社協等が続く。加えて個別ケース支援での連携もある。アドバイザーのコーディネートによる地域連携活動としては、家族のくらしが不安定になる離婚前後での支援や親の精神的不安が強い時期の支援等多くの事例がみられる。今後の取り組み課題として、サポーターの量的拡大のみならず質的向上、他機関他職種との連携の充実、アドバイザーの知識・技術の向上等があげられた。センター間の情報交換システムの開発によるセンター活動の質的向上を図ることが急務である。以上のことから、この研究を通して得られた住民参加型子育て支援活動としてファミリーサポートセンターの活動内容の充実と各地域へのさらなる広がりが望まれる。
乳牛の亜急性ルーメンアシドーシスによる繁殖機能低下要因の解明と代謝機能改善効果

平成30年度は、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関係について検討した。A農場ホルスタイン種乳牛17頭、ジャージー種7頭、B農場ホルスタイン種乳牛39頭を供試し、分娩後3日、4、8、12週にルーメン液の採取、採血を実施した。ルーメン液中のVFA濃度、LPS濃度を測定し、血中血液生化学性状、LPS、IGF-1、ハプトグロビン濃度を測定した。また、分娩後に週2回採血を実施し、プロジェステロン濃度を測定した。さらに繁殖成績についても調査した。そのうち、乳量水準8000kg、粗濃比が57:43で飼養されているA農場のホルスタイン種乳牛17頭とジャージー種4頭の測定が終了した。その結果、ルーメン内LPS濃度は個体または分娩後週数ごとにばらつきが認められ、ホルスタイン種とジャージー種でその差が大きかった。そこで、ホルスタイン種17頭のみで解析を実施し、分娩後4週時でのLPS濃度が中央値より高い群を高LPS群(n=8)とし、低い群を低LPS群(n=9)として区分し比較検討した。その結果、分娩後4週および8週時でのIGF-1濃度は低LPS群に比べ高LPS群で有意に低く、またルーメン液中の酢酸/プロピオン酸比は高LPS群で低い傾向にあった。さらに、両群間で初回排卵日数に有意な差は認められなかったが、初回授精日数は高LPS群で有意に長かった。一方、ルーメン内LPS濃度と血中LPS濃度との間に有意な相関は認められなかった。以上のことから、濃厚飼料多給でない牛群においてもルーメン内LPS濃度の上昇が繁殖成績に影響を及ぼす可能性が示唆された。当初の計画では、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能の解析を予定していたが、使用していたLPS測定キットの供給が停止し、販売再開の目処が二転三転したため、解析が滞っている。現在、LPS測定について、別メーカーのものに変更し、測定条件がようやく整ってきている。サンプリングやLPS以外の測定項目については、概ね計画通りに進んでいる。今後の研究については、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関連に重点を置いて研究を進める。まずは、変更したキットによりLPS濃度の解析を進める。その後、乳量水準や濃厚飼料の給餌方法が異なる2牛群でのルーメン内LPS濃度の違いや繁殖機能との関連について解析を進める。また、血中の炎症関連物質と急性相タンパクに関する解析、ルーメン内LPSやVFAと各種パラメーターについて、詳細に検討をしていく。本研究では、エネルギー不足を補うための濃厚飼料多給に起因したルーメン内エンドトキシン(リポポリサッカライド:LPS)濃度上昇と肝臓でのLPS解毒処理能力が繁殖機能に与える影響を検証するために以下の研究を実施した。1.亜急性ルーメンアシドーシスモデル牛によるルーメン内LPS上昇後のLPS分布動態の解析乳牛4頭を用いて、対照群はチモシー主体の飼料で飼養し、濃厚飼料多給群はエネルギー充足率を100%とし、飼料乾物中の粗飼料を40%から30,25,20%となるようにチモシーを段階的に毎週減らして(4週間)、トウモロコシ、大豆粕主体の飼料で飼養した。発情同期化処置を行い、発情前後の末梢血中プロスタグランジンF2α代謝産物(PGFM)、ハプトグロビン(Hp)、腫瘍壊死因子-α(TNF-α)、LPS、LPS結合蛋白(LBP)を測定した。また、ルーメン液、卵胞液、子宮灌流液、肝門脈・肝静脈血中のLPS濃度を測定した。ルーメン液中のVFA濃度を測定した。その結果、Hpは濃厚飼料多給前に比べて4週間後に有意に上昇し、対照群に比べ濃厚飼料多給群で酢酸/プロピオン酸比は有意に低下した。ルーメン内LPS濃度は対照群で12.8EU/Lから濃厚飼料多給群で30.8EU/mlに変化した。一方、ルーメン内LPS濃度と卵胞液や子宮灌流液、肝門脈・肝静脈血中LPS濃度、PGFM、TNF-α、LBPとの間には明らかな関係は認められなかった。このことからルーメン内LPS濃度が上昇したとき、炎症によりHpが上昇したものと推察された。2.泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関係泌乳牛25頭からルーメン液を分娩後約3日、4、8、12週に採取した。その結果、ルーメン内LPS濃度が50EU/Lを超える個体が一部存在した。亜急性ルーメンアシドーシスモデル牛によるルーメン内LPS上昇後のLPS分布動態の解析については当初の研究計画で予定していた実験内容が順調に進められている。一方、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関係については、サンプリングについては概ね計画通りに進んでいるが、LPS測定キットの供給一時停止に伴い、解析が滞っている。

ルーメン液中のVFA濃度、LPS濃度を測定し、血中血液生化学性状、LPS、IGF-1、ハプトグロビン濃度を測定した。また、分娩後に週2回採血を実施し、プロジェステロン濃度を測定した。さらに繁殖成績についても調査した。そのうち、乳量水準8000kg、粗濃比が57:43で飼養されているA農場のホルスタイン種乳牛17頭とジャージー種4頭の測定が終了した。その結果、ルーメン内LPS濃度は個体または分娩後週数ごとにばらつきが認められ、ホルスタイン種とジャージー種でその差が大きかった。そこで、ホルスタイン種17頭のみで解析を実施し、分娩後4週時でのLPS濃度が中央値より高い群を高LPS群(n=8)とし、低い群を低LPS群(n=9)として区分し比較検討した。その結果、分娩後4週および8週時でのIGF-1濃度は低LPS群に比べ高LPS群で有意に低く、またルーメン液中の酢酸/プロピオン酸比は高LPS群で低い傾向にあった。さらに、両群間で初回排卵日数に有意な差は認められなかったが、初回授精日数は高LPS群で有意に長かった。一方、ルーメン内LPS濃度と血中LPS濃度との間に有意な相関は認められなかった。以上のことから、濃厚飼料多給でない牛群においてもルーメン内LPS濃度の上昇が繁殖成績に影響を及ぼす可能性が示唆された。当初の計画では、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能の解析を予定していたが、使用していたLPS測定キットの供給が停止し、販売再開の目処が二転三転したため、解析が滞っている。現在、LPS測定について、別メーカーのものに変更し、測定条件がようやく整ってきている。サンプリングやLPS以外の測定項目については、概ね計画通りに進んでいる。亜急性ルーメンアシドーシスモデル牛によるルーメン内LPS上昇後のLPS分布動態の解析については、対照群に比べ濃厚飼料多給群で酢酸/プロピオン酸比とルーメン内LPS濃度が有意に上昇したが、卵胞液や子宮灌流液、肝門脈・肝静脈血中LPS濃度、PGFM、TNF-α、LBPとの間には明らかな関係は認められず、亜急性ルーメンアシドーシスの予防効果の検証が難しいと考えられる。このことから今後の研究については、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関連に重点を置いて研究を進める。まずは、LPS濃度の測定キットを別メーカーのものに変更し、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関係の解析を行う。その後、乳量水準や濃厚飼料の給餌方法が異なる2牛群でのルーメン内LPS濃度の違いや繁殖機能との関連について解析を進める。今後の研究については、泌乳牛のルーメン内LPS濃度と繁殖機能との関連に重点を置いて研究を進める。まずは、変更したキットによりLPS濃度の解析を進める。また、血中の炎症関連物質と急性相タンパクに関する解析、ルーメン内LPSやVFAと各種パラメーターについて、詳細に検討をしていく。当初予定していた研究打ち合わせについては、別の用務と合わせて実施したため、旅費の支出を行わなかった。また、使用していたLPS測定キットの一時供給停止により購入ができなかったため次年度使用額が生じた。次年度使用額の使用計画としては、実験に使用する消耗品の購入、研究打ち合わせのための旅費、論文投稿用の校閲料、投稿料用として使用する計画である。当初予定していた研究打ち合わせについては、別の用務と合わせて実施したため、片道分の支出とした。また、使用していたLPS測定キットの供給停止により購入ができなかったため次年度使用額が生じた。
がん性サルコペニアに対する特異的マーカーの確立とHMGB1標的化による抑制

本研究はマウス結腸癌発癌モデルと皮下腫瘍モデルを使用した。結腸癌発癌モデルはC57BL/6マウス(5週令・オス)を使用し、1,2- dimethylhydrazine (DMH)を40 mg/kgを腹腔内に週1回を10週間注射にて播種し作成した。皮下腫瘍モデルにおいては、BALB/cマウスの肩甲骨間の皮下に同系の大腸癌細胞株であるCT26を1×10^7 / 0.2 mLを投与し作成した。各モデルにはPBSを使用した対照群も作成し、比較検討した。各モデルの骨格筋萎縮とHMGB1の関係を検証するため、腫瘍内、血中、筋内の炎症性サイトカイン、HMGB1の濃度を測定した。また骨格筋特異的にはHMGB1レセプターであるHMGB1受容体(RAGE)やTLR4、骨格筋萎縮の指標としてオートファジー関連タンパクの検索やミトコンドリアの代謝を検索した。またこれらの実験は適宜培養実験においても検証を実施した。骨格筋は発癌モデル、腫瘍モデルで萎縮を誘導した。腹水中のHMGB1、TNF-aは高値を示した。オートファジー誘導ストレスタンパク質HMGB1の発現は、マウス悪液質モデルの筋肉において増加した。この効果は、終末糖化産物最終産物に対するHMGB1受容体(RAGE)を介した、筋肉中のピルビン酸キナーゼPKM1およびピルビン酸キナーゼ活性の発現低下と関連していた。骨格筋では、HMGB1の添加によりリン酸化mTORの低下とオートファジー実行タンパク質発現増加によりオートファジーが誘導された。その結果、血漿グルタミンは増加し、癌細胞におけるグルタミン取込みとグルタミンからのWarburg効果が促進された。本実験結果より、腫瘍から放出されるHMGB1が骨格筋のオートファジーを促進し、癌におけるエネルギー代謝を促進することが確認された。これらの所見は、HMGB1ががん関連骨格筋萎縮と癌進展をもたらす原因である可能性を示唆すると考えられた。マウスモデルにより、HMGB1が悪液質・骨格筋萎縮にオートファジーを介して関連することを明らかにした。次年度は、ヒトにおけるHMGB1の悪液質・骨格筋萎縮におけるマーカーの可能性を検討する。
わが国企業の経営活動の中国展開とコスト・マネジメントのハイブリッド化の実態と課題

本研究は、中国の経営環境(原材料、労働、金融、製品・サービス、情報の5市場)の変化と在中日系企業の原価管理のハイブリッド化を考察した。経営環境の変化では、分析枠組の提示と共に、中国企業の経営者への2003年と2013年の面談調査の結果、幾つかの経営環境特性が観察された。次に在中日系企業の原価管理のハイブリッド化では、中国を中心に台湾とインドを比較考察に加えた結果、中国では中央政府や省政府の指導・助言など政府との関係が、他の諸国と比べ、殊の外重要なことが明かになった。また中国ではコスト管理は非常に厳格で、業績評価も個人的色彩が強く、国際移転価格税制も国内法が整備され、厳格化の傾向にある。本年度は次のような研究を行った。1)これまでの研究の整理と資料の収集を継続、2)名古屋大学で開催された国際学会(第9回アジア太平洋管理会計研究学会:APMAA)に参加、アジア諸国の会計学者との交流や関連資料収集、3)日本経営学会、日本管理会計学会、日本会計研究学会に参加、資料収集を行った。海外調査については、台湾(中華民国)台北市でPANASONIC台湾、CWT物流会社の工場見学と面談調査を行った。5)嘉義市ではNAG(日東紡ASCOガラス繊維(株)へ質問票に基づく面談調査を実施した。また国立中正大学系家学部では黄徳瞬教授(管理会計論)との日本・台湾・中国(大陸)企業のマネジメントとグローバル管理会計の最近の課題について意見交換と関連資料収集を行うと同時に、社会人・大学院生対象にリサーチ・セミナー「日本的管理会計の特徴と課題」を行い、日本企業と台湾企業のマネジメントと管理会計の異同と両岸関係について討議・意見交換を行った。5)日本と台湾双方の客員教授(APU、拓殖大学、輔仁大学等)の陳世宗教授と、日本企業、台湾企業、中国(大陸)企業のマネジメントとコストマネジメントの異同とその連携と相互交流の在り方について意見交換と資料収集を行った。6)インド共和国デリー市で、ネルー大学、インド国立公共財務・政策研究所と香川大学共催の「公共財務・と経済政策」に関する国際シンポジュームに参加・資料収集をすると共に、7)インドのコンサルティング企業(大規模・国営企業:Engineers India Limited)と中堅企業(ドイツとの合弁企業: Lahmeyer International India Pvt. Ltd)のトップマネジメントへの面談調査を行った。8)JETROニューデリーで、日系企業のマネジメントと管理会計(業績評価、国際振替価格)の面談調査と資料収集を行った。本年度は、次のような研究・調査を行った。1)これまでの研究の到達点の整理、資料の収集、国内の国際研究集会(アジア太平洋会計学会(第13回)やアメーバー経営シンポジュームに参加、意見交換や資料収集を行った。新しいモデル(ステイクホルダーズ資本主義化における会計モデル)や、アメーバ管理会計の方向性などに示唆を受けた。2)メインテーマである中国進出の日系企業の調査研究を、中国の上海と大連を中心に実施した。同時に日中の部品メーカを集めた上海博覧会を視察し、日中両国における部品調査・製品市場などの現状に触れた。3)日本経営学会、日本会計研究学会、日本管理会計学会、日本原価計算学会で、関連資料とその動向を調査研究した。4)地元岡山や香川の産業振興財団において、地場の中小企業のグローバル展開(アジア展開)について、専門家に面談すると共に関連資料を収集した。5)JETROやアジア経済研究所における最近のトレンドと研究の動向、資料収集をした。6)同時に研究分担者は、別途、大阪で開催された「第2回アントレナーシップ・コンファランス」にへ参加すると共に、関連資料の収集を行った。7)また研究分担者は別プロジェクトで、春休期間に中国企業を訪問し、工場見学と企業トップとの面談調査並びに関係資料を収集した。8)研究分担者の于琳は、「中国成長企業と成熟企業における経営環境に比較ー経営者に対する調査による実証分析ー」というテーマで、これまでの調査研究を日本経営学会で報告した。その概要は、経営環境の分析フレームワークを提示し、経営者への面談調査のデータに基づき、中国の成長企業と成熟企業の原材料市場、労働市場、金融市場、製品・サービス市場、情報市場との取引関係と政府関係、他企業関係等の経営環境の比較を行い、中国企業の経営環境の特徴を解明した。本年度は3年計画の最終年なので、これまでの研究調査およびアーカイブ・データ・資料の整理を行うと共に、以下の研究報告や論文の作成、研究ノートの作成を行っている。1)研究分担者の于琳は、日本経営学会第88回全国大会(国士舘大学)と中国経済・経営学会〔第1回大会:東京大学)で研究報告を行うと共に、その成果を『経営学論集第85集』と『岡山商科大学論叢(50周年記念号)』に論文として掲載した。