hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高スループット光プローブによる高速ナノ光計測

非破壊・非侵襲でのナノ分解能光計測を可能とするための原理検証と装置開発を実施した。数値計算により、極小光スポットの励起原理とその特性を確認し、高効率の光励起と低雑音計測を可能とするプローブ構造を見出した。開発した計測装置は、空間分解能3.0ナノメートル、測定再現性1.0ナノメートルの測定性能を示すことを実験で確認した。本技術は年間の優れた技術100選に送られる2014R&D100 Awardを受賞するに至った。また、高速計測装置の開発を行い、毎秒1.8フレームの計測が可能な性能を確認した。査読付論文3篇と学会発表5件(招待講演1件)、受賞1件の成果。本研究は、新たな高度光計測を確立し、科学および産業の発展に寄与することを目標に掲げている。この目標実現のためには新たな計測技術や独自の計測装置を開発する必要があり、以下を実施した。(1)プローブ顕微鏡開発:高速ナノ光計測のベースマシンとして光学系を組み込み可能なプローブ顕微鏡を独自設計し、ハードウェアの構築を進めた。また、高速計測に欠かせない高速フィードバック制御用の回路とソフトウェアの開発を行った。ハードウェア・ソフトウェアの両面において、要素開発は完了した。(2)高効率光プローブ開発:プローブ構造の検討を行うため、FDTD数値シミュレーション環境を確立し、高精度シミュレーションが行えるような緻密なモデルを構築した。これらの環境を活用してプローブにおける導光特性や近接場励起の条件を検討し、プローブ構造の具体的設計を実施した。(3)サンプル準備:電子線リソグラフィー等の微細加工を駆使することで、サンプルを安定して作製可能なプロセスを確立した。また、高空間分解能の顕微磁気光学計測を確立し、作製したサンプルの評価も実施した。ナノスケールのダイナミクスを非破壊・非侵襲で計測可能とするために、計測原理の理論検証と計測装置開発、および計測対象の作製と評価を実施した。FDTDシミュレーションを実施し、近接場光を先鋭化されたプローブ先端へ光を導く「近接場ー近接場結合」によるナノメートル光スポットの励起を確認した。また、プローブに用いる材質の伝導度と形状による光スポットの励起効率の検討を行い、高効率の光スポット励起と高SN比計測が可能なプローブ構造を見出した。現状、近接場励起に用いる励起光と同等の電場強度を有するナノメートル近接場光スポットを励起が可能であるとの結果を得ている。計測装置開発を実施し、非破壊・非侵襲の光学計測で、空間分解能3.0ナノメートル測定再現性1.0ナノメートルを実験で確認した。この研究開発で培った技術を用いることにより、非破壊ナノ光計測装置として、年間の優れた技術開発100選に送られる2014R&D100 Awardを受賞した(日立製作所中田俊彦氏、馬場修一氏と協同受賞)。さらに、高速計測を目指して開発したプロトタイプ計測装置は、1.8フレーム毎秒の計測が可能な性能を出せるまで開発が進んだ。この計測速度は当初目的を達成する性能である。計測対象であるマイクロメートルスケールの磁気ディスクを作製し、顕微偏光計測によって磁気ディスク内の磁化が渦構造を示すこと確認した。本磁気ディスクを用いた磁気渦構造の光制御をめざし、作製したサンプルへ高強度テラヘルツパルスを照射する実験を実施した。そして、磁気渦構造をピコ秒の時間スケールで制御できる可能性を示唆する結果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。光計測26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)プローブ顕微鏡開発:ベースマシン開発においては要素開発が済んでおり、細部の調整と全体連動動作を実現するのみであり、目標は概ね達成している。(2)高効率光プローブ開発:緻密なシミュレーション環境を確立して構造最適化を実施していることより、目標は概ね達成している。(3)サンプルの準備および評価に関しては、予定を前倒しで完了した。今後はナノ光計測に必須の光学系を設計・開発し、高速プローブ顕微鏡に組み込むことでプローブ顕微鏡を完成させる。これと平行して高効率光プローブを試作する。これらが完了した段階で、各要素を組み合わせることによって目的であるナノ光計測を実現する。装置組立てなどの研究開発空間を確保するにいたらなかったため、計画していた環境整備に当てる予算が繰越となった。新たに研究開発空間を確保するにいたったため、装置の構築や計測に必須の除振台等の設備導入や研究環境の整備に用いる。
ヒト・レトロウィルス(HIV,HTLV-I)の抗原構造の解析

後天性免疫不全症(AIDS)ウイルスや成人T細胞白血病(ATL)ウイルス(HTLV-I)の抗原構造の相互の関連性を調べるために、AIDSの2型ウイルス(HIV-2,GH-1株)遺伝子由来の各種蛋白に対する抗体を作製した。1.2種のgag抗原p26,p15に対する単クロン抗体、それぞれ20種と13種作製し、これらの抗体のHIV-1、各種猿AIDウイルス(SIV)、HTLV-Iとの反応性を検討した。この結果と、抗体競合試験の成績から、p26は少なくとも5種の、p15は8種の抗原決定基を持つことが判った。抗p26抗体の一部はHIV-1と交差反応したが、抗p15抗体はHIV-1とは反応しなかった。両抗体群の一部はSIVと交差反応した。しかし、いずれの抗体もHTLV-Iと反応しなかった。これら抗体を用いてHIV及びSIV群の血清学的同定が可能になった。また、細胞内抗原の消長を検索するのに有力な手段を提供している。2.HIV-2外被を構成する抗原(env)の膜通過性蛋白gp32に対する単クロン抗体5種作製した。また、HIV-2増殖に中心的役割を果たしていると考えられるtatの遺伝子構造から推定した2種の合成ペチプドに対するウサギ抗体を作製した。これら抗体の特異性を検討中である。今後は、更に単クロン抗体の種類を充実させると共に、合成ペプチドを用いたエピト-プマッピングを行う。
Al-Pd-Mnの準結晶--準結晶相転移のX線臨界散乱とその場観測

Al-Pd-Mn正二十面体相の準結晶--準結晶相変態のメカニズムの解明であるが,Al_<71>Pd_<21>Mn_8付近の組成において,F型,F2型とF2M型の3種類の準結晶関連構造が報告され,F2M型にも注目して研究する。F型は800°C付近で安定で,6次元超立方格子が面心対称なのでF型正二十面体相と呼ばれている。F2型はF型の6次元格子定数がさらに2倍の6次元ダイヤモンド格子の正二十面体相として理解できる。我々が中間相とした回折対称性が不明なF2M型構造の特徴とF2・F2M型の形成条件を明らかにし,準結晶の構造安定性に対する知見も得る。F2M型構造の特徴正二十面体対称の5回軸が失われ,2回軸と3回軸のみ保持された回折対称性の低下と3回軸に沿って固有の衛星反射の存在を確認した。F2・F2M型の形成条件第1段階の803806°Cで50時間焼鈍した後,2300°C/hで第2段階焼鈍温度へ冷却して調べた。“(1)"第2焼鈍温度・時間を602°C・100hとし,第1から第2段階への冷却が200°C/hより速いとF2型,遅いとF2M型ができた。“(2)"200°C/hで冷却し焼鈍せず,728°C以上からの焼入れでF型,676°C以下でF2型ができた。第2焼鈍温度・時間が708728°C・5282hではF2型になった。“(3)"200°C/hで冷却し,第2焼鈍温度・時間を739°C・41hとするとF2M型ができた。この結果はF2M型が真の低温相説を支持していると思われる。F型からF2型への変態は1h以下と短時間なのに,F2M型の形成には740760°Cの狭い温度領域で数時間の焼鈍が必要なので,F型からF2M型への変態は,まずF2型ができ,その後F2M型へと2段階であると考えられる。F2M型は低温側で正二十面体対称性は壊れているが,準周期性は保持した構造で,X線回折研究を行うため,mm角大の試料作成に取り組んでいる。
清代の西方政策と西方陸運ルートによる物質・商品流通、及び山峡商人との関係

中国近世社会にあって、南北兩地域間の物資・商品の流通は、「大運河」を軸として展開されてきた。その状況については、大運河各地に設置された清代の内国税関(=常関)の機能状況を通して、ある程度窺うことが出来た。(「清代の常関制度の研究」学位論文東北大学平成六年度、未刊)。この縦軸と連結していた東西間の流通状況については、淮河・長江・銭塘江といった諸河川を利用する形態については、設置されていた常関制度を通して考察可能であった。(同上)。しかし、黄河以北の河南陝西甘粛、河北張家口蒙古、山西殺虎口蒙古の諸陸運ルートによる流通状況は、農耕中国社会と周辺遊牧世界との関係という大きな問題と深い関わりがあったはずであるが、これまで十分に研究されてはいない。本報告は、この東西地域間の物資・商品の流通状況と、それが全中国の経済発展にどのように係わっていたかを考察することを目的とした。清代前期において、東西間の物流最大の契機になったのは、対ジュンガル政策の展開であった。清朝は数次にわたってジュンガル勢力との戦争のために大軍を進発させたが、その際には食糧を始めとする大量の軍需物資を確保し、これを各運営へと運送する必要があった。また、平時にあっても、前線基地や中間基地に配備されていた戦力維持のため、軍需品の補給は不可欠であった。本報告にあっては、康熈中期から乾隆中期にかけての期間、戦時及び平時に必要とされた各種軍需物資や軍事経費の総量、及び西路各運営の「内地化」、北路の軍需物資輸送のシステム等について述べ、投入された銀貨幣が辺境地帯に特需景気をもたらすと共に、清代前期の好景気の一因となったことを論じた。(同上)。本年度は、三年計画の初年度に当たるため、課題関連史料の系統的蒐集と整理、及びデータベース化に作業の重点を置いた。なお、体調を崩し、予定していた国内外の史料まで、調査の手を広げることが困難であったため、主として手元にある史料からの関連史料の系統的抽出と整理を行なった。即ち、課題とする清代の東西間の物資・商品の動きは、時の政治的・軍事的動向と密接な関係があるが、国家的必要から推進された物資・商品の確保・集積・移動は、やがて流通経路の確保、需要の創出、民間ペースの商品流通の活発化をもたらし、さらには地域的特性を生かした生産面での発展という地域的経済構造の変化をももたらした。現在、対ジュンガル部作戦に見られる清朝政府の西方政策の展開にともなう人・物の動きに焦点をしぼり、『宮中档康煕・擁正・乾隆朝奏摺』からは、西方政策と東西間の商品流通関係史料を中心とし、さらにそれを支えた全中国的な商品流通に関係する史料の抽出を行い、(1)、必要部分をコピーにとるとともに(2)、抽出した関係奏摺の題目及びキーワードのパソコン入力を行なってきた(3)。現在の進行状況は、(1)についてはほぼ終了しているが、(2)及び(3)については、現在のところ乾隆代の半ばまで終了した段階にある。94年度の前半まではかかる見込みである。なお、清朝政府の政治的・軍事的動きについては、『宮中档』に加えて、『実録』・『方略』・『上論档』等からも史料を蒐集し、現在分析中である。

なお、課題の背景となる全中国的商品流通については、11項所載の論考一点を発表し、総合研究報告書(研究代表者神田信夫氏)に清代档案史料紹介一点を発表したほか、筆者のこれまでの研究を中心とした著書『清代常関制度研究』を作成中である。本年度は3年計画の2年目に当たり、次の二分野が作業の中心となった。一、史料の蒐集と整理。二、蒐集した史料の分析と研究報告作成の準備。先ず第一点として、昨年に続いて「宮中档」・「乾隆朝上論档」等の档案類、及び関係地方志等からの関係史料の蒐集と、蒐集史料の表題・概要のパソコン入力、及びコピー作成の作業を継続した。また本年度入手した第一歴史档案館所蔵の「朱批奏摺財政類」の『関税』部門のマイクロフィルムより、リーダープリンターによるプリントを行なっており、間もなく乾隆末年までの史料プリントを終了する予定である。ついで第二点としては、清代における商品流通の実態を、それを管理する国家機関である内国税関を軸として考察した「清代常関制度の研究」を作成し、学位論文として東北大学に提出して学位を授与された。この研究は、課題である西方への物資・商品の流通の背景となった全中国的商品流通の状況を、主に大運河を用いた南北間の流通状況を中心に考察したものである。現在著書として出版するための手直しを行っている。また、昨年夏に第一歴史档案館所蔵の清代黄冊を調査し、数点の税関の「銭糧冊」のマイクロフィルムを入手した。現在分析中であり、近く論文として発表する予定である。直接課題に関する研究としては、昨年より手懸けていた「西方作戦の展開にともなうフホホト経済構造の変化」があるが、その後に蒐集した史料によって補筆を行なっている。また、同様に西方軍需によって経済構造が大きく変化した事例を見いだし、併せて検討中である。また、長期間にわたる膨大な軍需費用投入の経済効果については、いわゆる黄冊を通して清朝国家の財政構造を検討する必要があり、国内で入手できる史料には限界があるため、中国における史料調査が効果的と考えている。今年度は、三年間の研究期間終了年次にあたるため、(1)史料蒐集の継続、(2)蒐集史料の整理、(3)史料の分析と報告書作成作業、の三つの作業を平行して行なってきた。(1)としては関連史料の購入の外に、主に康煕・雍正・乾隆三代の「宮中档」中の課題関連史料、及び中国東半・北半地域から北西地域にかけての地域の物質・商品流通に関する史料を中心に、必要史料の抽出・コピー作成・タイトルのパソコン入力を行ない、また各種文献中の課題関連史料についても、同様作業を行なった。(2)としては、国際共同研究の一員として北京で史料調査を行なった際、本課題関連の史料として、第一歴史档案館当局のご好意により、同館所蔵の「雍正三年戸部銀庫大進黄冊・大出黄冊」等清代前期の財政史料若干点のマイクロフィルムを入手することができ、これをリーダープリンターでプリントした。これらの各種プリントは項目別に分類整理を行なった。(3)として、史料の分析を進めつつ報告書の一部とする論文作成作業を行なってきたが、中国で蒐集した膨大な上記の「黄冊」類や「〓批奏摺」等の新入手史料の読解分析が進むにつれ、発表を予定していた論文の手直しの必要が生じたため、論文として発表するのを見合わせ、本報告書に収めるべく現在手を加えつつある。
西欧の歴史世界とコミュニケーション

本研究は、人類の歴史において多様な形式で成立し、展開された「コミュニケーション」に注目し、ヨーロッパ世界の形成を、このコミュニケーションという視覚から読み解く試みであった。社会内存在としての人間の営みは、多様なコミュニケーションの総体として歴史世界を形成するとの認識のもとに、1)人的・物的な交通手段、2)言語、その他による情報授受、3)よりミクロで濃密な人的結合、の3領域のいずれかに注目し、研究に着手した。研究分担者はそれぞれに、海外での資料収集を精力的に進め、研究会や学会等での報告を活発に実践し、論文等の発表も鋭意行い、また、データベースの作成、公開も行った。分析対象としたコミュニケーションのあり方は、異文化との接触、商業活動、情報伝達手段、社会的結合関係、言語媒介とした接触・交流、等々きわめて多岐におよぶことになり、その総合に際しては、最近の歴史学において急速に発展しつつある理論や方法を援用した。このようにして研究分担者たちは3年間にわたり実証的研究を進め、さらに、相互に長時間に及ぶ議論を展開させながら、研究の深化を図った。歴史世界が、人々の多様なコミュニケーションによって複雑におりなされて形成されるに至った経緯が、古代から近代までの長いタイムスパンの中で明らかとなり、ヨーロッパ世界におけるコミュニケーションの多様性と、それに対応した社会・文化の形成の特徴を、研究成果としてここに提示することができた。本研究は、ヨーロッパの歴史世界の形成過程を「コミュニケーション」という視角から考察することを主眼とする。すなわち、本研究は、人口に膾炙しているこの「コミュニケーション」の語にあらためて着目し、昨今歴史学において急速に発展しつつある新たな理論・方法論を援用することで、ヨーロッパの歴史世界をコミュニケーションという視座から読み解いてみようという試みである。「コミュニケーション」という語の意味するものは広範にわたるが、本研究では当初以下の3つの領域を設定した。第1に人的・物的な交通手段としてのコミュニケーションであり、ここでは、陸上・水上交通による運輸・輸送手段の歴史的展開が考察すべき問題となる。第2には、人的・物的な移動を随伴せずに実現するコミュニケーション、つまり情報授受の様態についてである。第3には、よりミクロなかつ濃密な関係としての人的結合形態(歴史学の用語で言うところの社会的結合関係=ソシアビリテsociabilite)のなかで成立するコミュニケーションの形である。今年度は、これら3領域およびその隣接諸科学の最新の事例研究・学説史を遍く収集し、その検討を行った。上記作業の過程で、最近の歴史学界が、第3の領域、すなわち社会的結合関係の検討に関心を集中させており、これに対して第1の交通史、第2の情報伝達の歴史については、祀利刮目すべき研究が比較的手薄であること、さらには3つの分野を総合するようなコミュニケーション論がきわめて少ないことが明らかとなった。次年度は、こうした研究動向を踏まえた上で、研究代表者・分担者がおのおののフィールドで個別研究を進め、得られた成果を研究会等で報告する予定である。本研究は、昨今歴史学において急速に発展しつつある新たな理論・方法論を援用することで、ヨーロッパの歴史世界の形成過程を「コミュニケーション」という視角から考察することを主眼としている。第1に人的・物的な交通手段であり、ここでは、陸上・水上交通による運輸・輸送手段の歴史的展開が考察すべき問題となる。第2には、人的・物的な移動を随伴せずに実現する情報授受である。第3には、よりミクロかつ濃密な関係としての人的結合(歴史学で言うところの社会的結合関係=ソシアビリテsociabilite)のなかで成立するものである。平成10年度には、これら3領域およびその隣接諸科学の最新の事例研究・学説史を検討した。

その過程で、最近の歴史学界が、第3の領域、すなわち社会的結合関係の検討に関心を集中させており、これに対して第1の交通史、第2の情報伝達の歴史については、刮目すべき研究が比較的手薄であること、さらには3つの分野を総合するようなコミュニケーション論がきわめて少ないことが明らかとなった。11年度には、こうした研究動向を踏まえた上で、研究代表者・分担者がおのおののフィールドで個別研究を進め、海外での資料収集や研究会等での報告を行った。また、各人が、「社会的結合」、「ネットワーク」、あるいは「コミュニケーション」の視点を中心とした研究業績の発表を始めた。本研究課題の集成となる12年度には、これまでの成果を文字媒体・研究会などで発表する一方で、構築したデータベースを公開することになる。「本研究は、昨今歴史学において急速に発展しつつある新たな理論・方法論を援用することで、ヨーロッパの歴史世界の形成過程を「コミュニケーション」という視角から考察することを主眼とした。「コミュニケーション」という語の意味するものは広範にわたるが、本研究では当初以下の3つの領域を設定した。第1:人的・物的な交通手段、第2:人的・物的な移動を随伴せずに実現する情報授受、第3:よりミクロかつ濃密な関係としての人的結合(歴史学で言うところの社会的結合関係=ソシアビリテsociabilite)のなかで成立するもの、の3領域である。平成10年度には、これら3領域およびその隣接諸科学の最新の事例研究・学説史を検討し、最近の歴史学界が、第3の領域、すなわち社会的結合関係の検討に関心を集中させており、これに対して第1の交通史、第2の情報伝達の歴史については、乱目すべき研究が比較的手薄であること、さらには3つの分野を総合するようなコミュニケーション論がきわめて少ないことが明らかとなった。11年度には、こうした研究動向を踏まえた上で、研究代表者・分担者がおのおののフィールドで個別研究を進め、海外での資料収集や研究会等での報告、討論の積み重ねた。本研究課題の集成となる12年度は、前年度の成果に基づき、第1,第2領域において新たな理論の構築に向けてデータの分析を行い、また、陸上・水上交通による運輸・輸送手段の歴史的展開および情報の授受がもたらす文化的変容について考察を進めた。さらに、これらの成果を試論として積極的に発表して、第3領域をも取り込む総合的なコミュニケーション論とすべく理論の補強に務めるとともに、構築したデータベースを公開した。
人間・動物関係論の再構築-70年代以降の倫理学的動物論と哲学的動物論の影響関係

論文「肉食忌避・ベジタリアニズム・動物:倫理学的動物論と人間・動物関係論」(『叢書アレテイア』第14巻、2012年)では、現代ベジタリアニズムが、(1)動物倫理学的背景(2)環境倫理学的背景、(3)栄養学的背景を持つことを明らかにした。その上で、西洋思想史における肉食忌避の系譜が、ヘシオドス、プルタルコス、ポルピュリオス、ルソー、シェリーらにまで遡りうることを示した。論文「なぜ捕鯨問題は解決できないのか」(『日本の論点2012』、2011年)では、捕鯨問題を、ドイツおよびスイス憲法における動物の位置づけの変化を念頭に、環境問題、「動物の権利」論、応用倫理学から多面的に分析した。従来、捕鯨論において十全に扱われてきたとは言い難かった、問題の思想的背景について、哲学的および倫理学的方面から、1970年代以降の動向に焦点を当てつつ、論点を提示した。この作業を通じ、「人間・動物関係論」という総合的視点から、「動物の権利」や「人間中心主義批判」といったこれまで一般に用いられてきた枠組みを超えて、捕鯨問題を考察するための概念枠組みを示した。本研究課題の目的は、第一に、従来分離して研究されてきた倫理学的動物論と哲学的動物論を統合的に考察しつつ、1970年代以降の両者の相互影響関係を明らかにすること、第二に「人間・動物関係論」という新しい学問領域を構築することである。以下本年度の研究成果について具体的に報告する。(1)1970年代以降のベジタリアニズムの問題:1970年代はゴドロヴィッチ/ハリス『動物・人間・道徳』(1971年)やシンガー『動物の解放』(1975年)に代表されるように、動物思想史上、大きな転回となった時期である。この時期、ベジタリアニズムは倫理学的動物論と哲学的動物論が鋭く交錯する思想的概念として重要度を増した。論文「肉食忌避・ベジタリアニズム・動物:倫理学的動物論と人間・動物関係論」では、ステファン・R・L・クラークの70年代の著作『動物の道徳的地位』(1977年)における、動物肉の人肉による代替というカニバリズム的思考実験を検討の端緒に置き、ベジタリアニズム概念の意義を論じた。その際2000年代のコーラ・ダイヤモンドによる倫理学的動物論批判についても見た。さらに、これらのベジタリアニズムをめぐる哲学的対立を、ヘシオドス、プルタルコス、ルソー、シェリーなどのベジタリアニズム思想史上重要な古典を援用しつつ再検討した。これらの作業は1970年代以降、今日に至るまでの動物論の発展史を、さらに遡る時代の思想史的遺産を念頭に入れつつ再構成していく上で、重要な意義を持つ。(2)1970年代以降、思想問題化した捕鯨論の歴史的背景の検討:70年代以降、急速に国際問題化した捕鯨論の背景に存在している思想史動向について、倫理学的・哲学的動物論の観点から、論文「なぜ捕鯨だけが攻撃されるか」において分析を加えた。この作業は「人間・動物関係論」をめぐるアカデミズムの現状を提示するという重要な意義を持つものである。前年度23年度末に発表した論文「肉食忌避・ベタリアニスム・動物:倫理学的動物論と人間・動物関係論」は、動物論との関係で、近年急速に哲学的議論として浮上している現代ベジタリアニズムの問題を、倫理学的見地のみならず、思想史的観点から検討した。また同23年度末に発表した論文「なぜ捕鯨問題は解決できないのか」では、捕鯨問題を、法律レベルでの動物の位置付けの変化、環境問題との関連、哲学的動物論との多面的関係の中から総合的に検討した。両論文により、従来動物を論じる上で十分に考慮されてこなかった思想的背景について明らかにすることができた。また「人間・動物関係論」という総合的視点がいかなる領域横断的研究であり、これまでの倫理学的方面から展開されてきた動物論といかなる差異を有するかについても示すことができた。しかし23年度の上記成果を踏まえた、本24年度の資料収集、分析、整理作業の進展とともに新たな課題が浮上してきた。

すなわち動物を西洋思想史の枠内で論じるにあたっての神学的含意の重大性であり、今日「動物の尊厳」論として議論されつつある一連の問題系である。人間・動物関係論を包括的な視点から構築するにあたり、本研究活動スタート支援で設定した、哲学的動物論と倫理学的動物論という二項対立には一定の限定が付されねばならないことが自覚された。平成25年度ー平成27年度に交付が内定した科研費「神学的動物論と倫理学的動物論の相互影響関係ー1910年代以降の「動物の尊厳」論」(若手研究B:課題番号25770030)においては、今回の研究活動スタート支援に基づく2年間の研究で発見し、しかし解決することができなかった神学的見地からの動物論の研究を進める。本研究課題の計画に沿う形で、二つの論文、(「肉食忌避・ベジタリアニズム・動物:倫理学的動物論と人間・動物関係論」「なぜ捕鯨だけが攻撃されるか」)を発表した。人間・動物関係論のアウトライン構築作業は計画通り進んでいる。倫理学的動物論、哲学的動物論の双方について、文献の収集・整理作業は、英語圏・仏語圏・独語圏のそれぞれにおいて順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。倫理学的動物論の初期資料について、収集が充分でない点が存在するので、図書館ILLサービスや、電子アーカイヴなどのサービスを活用しつつ、補完に努める。また人間・動物関係論関連文献目録についてウェブ上で情報提供をするための準備も進める。
任意形状のモアレ縞の発生方法の開発とデザインへの応用

1.任意の希望するモアレパターンを発生させる理論の確立モアレの位相は基準格子と変形格子の位相の差であることを利用して変形格子の形状を決める方法の理論を明らかにした.任意の希望するモアレ縞を発生させるための変形格子の形状を決める方法を確立した.この方法をモアレグラフィとよんでいる.この理論を逆に使うと,印刷やテレビの分野で嫌われていたモアレを防止することも可能である.2.プログラムの作成任意の画像から,そのパターンのモアレグラフィの変形格子を作るプログラムを制作した.このプログラムでは,テレビカメラで撮影した画像から,すぐに,変形格子を作成し,プリンタで出力できる.モノクロ画像だけでなく,カラー画像などのモアレパターンを発生させることができる.このプログラムとシステムを用いて,わかやま産業博覧会にて実演をし,参加者にその場で,自分の顔のモアレグラフィを作成し,配付した.このプログラムを広く公開し,インターネットを通じて誰もがアクセスできるようにした.3.モアレパターン作品の制作顔画像の作成だけでなく,服飾衣料の分野におけるデザインも作成した.変形格子を描いた布地で作った服の上から,基準格子に相当する上着を重ね着をすることにより,新たな美しいパターンを発生するファッションデザインを生み出した.また,A0サイズの大きなポスターとして,モアレグラフィを作成した.迫力ある画像が現れ,看板広告などに使える.今後,このモアレグラフィが実社会で使われることを期待している.1.任意の希望するモアレパターンを発生させる理論の確立モアレの位相は基準格子と変形格子の位相の差であることを利用して変形格子の形状を決める方法の理論を明らかにした.任意の希望するモアレ縞を発生させるための変形格子の形状を決める方法を確立した.この方法をモアレグラフィとよんでいる.この理論を逆に使うと,印刷やテレビの分野で嫌われていたモアレを防止することも可能である.2.プログラムの作成任意の画像から,そのパターンのモアレグラフィの変形格子を作るプログラムを制作した.このプログラムでは,テレビカメラで撮影した画像から,すぐに,変形格子を作成し,プリンタで出力できる.モノクロ画像だけでなく,カラー画像などのモアレパターンを発生させることができる.このプログラムとシステムを用いて,わかやま産業博覧会にて実演をし,参加者にその場で,自分の顔のモアレグラフィを作成し,配付した.このプログラムを広く公開し,インターネットを通じて誰もがアクセスできるようにした.3.モアレパターン作品の制作顔画像の作成だけでなく,服飾衣料の分野におけるデザインも作成した.変形格子を描いた布地で作った服の上から,基準格子に相当する上着を重ね着をすることにより,新たな美しいパターンを発生するファッションデザインを生み出した.また,A0サイズの大きなポスターとして,モアレグラフィを作成した.迫力ある画像が現れ,看板広告などに使える.今後,このモアレグラフィが実社会で使われることを期待している.
上皮誘導における細胞接着およびシグナル伝達関連因子カテニンの役割

本研究では昨年度作成したαカテニン欠損F9細胞を用いてαカテニンが上皮分化、上皮の形態形成及び細胞増殖において果たす役割の解析を行った。昨年度αカテニシ欠損F9細胞は形態的には上皮組織を構築できないことを報告したが、本年度はまず分化マーカーを用いてαカテニン欠損F9細胞の上皮細胞への分化を検討した。αカテニン欠損細胞の細胞集塊においても分化誘導後数日で上皮細胞の分化マーカーであるサイトケラチン18やオクルディン、AFPなどの発現が観察された。結果としてαカテニン欠損細胞においても細胞は細胞集塊の最外層という特定の場所で、特定の時期に上皮細胞が分化すること、αカテニンは上皮細胞の分化ではなく形態形成において重要な役割を果たしていることが示された。一方、αカテニン欠損細胞の細胞集塊を上皮誘導条件下におくと多くの細胞が細胞集塊から離脱し、その内の一部の細胞が典型的な印鑑細胞の形態を示すことが観察された。これらの細胞は上皮分化マーカーを発現し、さらに生体内での印鑑細胞癌と同様PAS染色で陽性を示した。結果としてαカテニンの機能不全は癌細胞が分散型の形態を示す原因になるだけではなく、印鑑細胞癌の原因にもなっていることが強く示唆された。最後にαカテニン欠損F9細胞とそこにαカテニンを再発現させた細胞の増殖能について検討した。通常の単層培養条件下でこの2種類の細胞の増殖能に大きな差はみられなかったが、細胞集塊を上皮分化誘導条件下におくとαカテニンを発現している細胞の細胞集塊はαカテニシ欠損細胞の細胞集塊に比べて有為に成長が抑制されることが分かった。結果として上皮誘導条件下においてはαカテニンは顕著な増殖抑制活性を示すことが示唆された。
圧縮ドメインにおける楽曲アノテーションに関する研究

本研究課題では, MPEG-4 audioの圧縮過程から算出されるパラメータ,あるいは楽曲圧縮データのビットストリームに格納されているパラメータを用いた楽曲アノテーションに関する研究を実施した.本研究課題の成果として, 1)圧縮過程で算出される自己相関係数系列を用いた楽曲の構造分析手法,2)ビットストリームに格納されたLSPパラメータから算出されるLPCケプストラム系列を用いた楽曲のジャンル分類手法, 3)ビットストリームに格納されたLSPパラメータ系列を用いた楽曲に対する印象語付与手法の提案を行った.本研究課題では, MPEG-4 audioの圧縮過程から算出されるパラメータ,あるいは楽曲圧縮データのビットストリームに格納されているパラメータを用いた楽曲アノテーションに関する研究を実施した.本研究課題の成果として, 1)圧縮過程で算出される自己相関係数系列を用いた楽曲の構造分析手法,2)ビットストリームに格納されたLSPパラメータから算出されるLPCケプストラム系列を用いた楽曲のジャンル分類手法, 3)ビットストリームに格納されたLSPパラメータ系列を用いた楽曲に対する印象語付与手法の提案を行った.課題1:楽曲にジャンルタグを付加するアノテーション技術の開発としては,楽曲を短時間(数十秒程度)の部分に分割し,分割された部分楽曲に対するジャンル分類を試みた.具体的には,バロック,ボサノバ,ダンス,ヒップホップ,ジャズ,マーチ,オールディーズ,ロック,タンゴ,ワルツの10種類のジャンル,計2,196曲にTwinVQ圧縮を実行し圧縮データを用意した.さらに,各楽曲のビットストリームを2048フレーム(48秒相当の長さ)毎に分割し,各部分楽曲に対してジャンルアノテーションを行い,ジャンル分類性能を求めた.先行研究からLPCケプストラムが,ジャンル分類に有効であることがわかっているため,圧縮データ中のLSPパラメータから算出されるLPCケプストラム列を用いた.LPCケプストラム列を2048フレーム(48秒相当)毎に分割し,長さ2048フレームのLPCケプストラム列に対して,ウェーブレット変換による多重解像度解析を実行し,ウェーブレット変換を用いた特徴量を算出した.算出した楽曲特徴量によるジャンル分類の性能を評価するため,部分楽曲全体をトレーニングデータ、テストデータに分け判別分析を行った.トレーニングデータでの平均ジャンル分類正答率88.5%,テストデータでの平均ジャンル分類正答率82.3%が得られ,提案した特徴量は楽曲ジャンル分類のための特徴量として有効であることが分かった.課題2:楽曲の部分にタグを付加するための楽曲構造に基づくアノテーション技術の開発としては,ビットストリームに格納されているLSPパラメータ,LSPパラメータから算出される線形予測係数,LPCケプストラム,自己相関係数などを用いた楽曲の繰り返し構造抽出を試みた.しかし,構造抽出対象曲としてハードロックとしたため,楽譜上では繰り返しとして表現されていても,繰り返し区間の演奏時間が違い繰り返しとして抽出できないという問題が現れ,楽曲繰り返し構造抽出として良好な結果を得ることができなかった.研究課題の目的は,楽曲圧縮ドメインにおける楽曲内容に基づいた楽曲へのアノテーション技術の開発である.本研究課題は,国産のMPEG-4 Audio規格であるTwinVQ楽曲圧縮に着目し,楽曲圧縮過程中に算出される,あるいは圧縮データのビソトストリームに格納されているパラメータを用いた楽曲へのアノテーション,およびアノテーションに基づいた楽曲検索手法に関する研究を行うというものであった.本年度の課題は,1)楽曲構造に基づくアノテーション技術の開発,2)楽曲への印象語アノテーション技術の開発であった.楽曲構造に基づくアノテーション技術の開発としては,TwinVQ圧縮過程で算出される自己相関係数列に着目し,自己相関係数列から,楽曲を分割するための分割長の抽出手法,抽出した分割長を用いた楽曲分割手法,楽曲分割手法によって分割された楽曲の各区間の繰り返しに着目した楽曲の階層構造抽出手法を提案した.この研究成果を国際会議IEEE PCM2010で発表した.楽曲への印象語アノテーション技術の開発としては,TwinVQ圧縮データのビットストリームに格納されているLSPパラメータに着目し,LSPパラメータ系列に対してウェーブレット変換を施し,ウェーブレット係数に基づいた楽曲特徴量による印象語付加の評価実験を行った.評価実験として,「明るい」,「落ち着く」,「楽しい」,「穏やか」,「寂しい」,「騒がしい」の6つの印象語に対して,それぞれ68曲,140曲,52曲,74曲,24曲,52曲を用意し,評価実験を行った.評価実験の結果,印象語アノテーションとして60.45%の正答率を得た.平成23年度では,LSPパラメータから算出されるLPCケプストラム列,自己相関係数列などから抽出した特徴量に対して,印象語アノテーションの評価実験を行う予定である.研究課題の目的は,楽曲圧縮ドメインにおける楽曲内容に基づいた楽曲へのアノテーション技術の開発である.本研究課題では国産のMPEG-4 Audio規格であるTwinVQ楽曲圧縮に着目し,楽曲圧縮過程中に算出される,あるいは圧縮データのビットストリームに格納されているパラメータを用いた楽曲へのアノテーション,およびアノテーションに基づいた楽曲検索手法に関する研究を行うことであり,本年度の課題は,楽曲への印象語アノテーション技術の精度を高めるというものであった.昨年度,楽曲への印象語アノテーション技術の開発として,TwinVQ圧縮データのビットストリームに格納されているLSPパラメータに着目し,LSPパラメータに基づいた楽曲特徴量による印象語付加の評価実験を行った.印象語6語,被験者1人における評価実験では,印象語付与として60.45%の正答率を得た.

本年度は,10対の印象語「陽気な-陰気な」,「うきうきした-しんみりした」,「楽しい-悲しい」,「コミカルな-泣ける」,「激しい-穏やかな」,「にぎやかな-静かな」,「騒がしい-落ち着いた」,「軽い-重い」,「力強い-弱々しい」,「明るい-暗い」を用いて,被験者5人が1416曲に対して印象語を付与した.圧縮楽曲データからは,LSPパラメータ系列に対して,ウェーブレット変換を実行し,ウェーブレット分解の各レベルにおいて,近似係数列の平均と標準偏差,差分係数の平均と分散を算出した.算出された近似係数の平均と分散,差分係数の平均と分散の組み合わせることにより,楽曲特徴量ベクトルを生成した.さらに,楽曲特徴ベクトルと被験者の楽曲に対する印象を結びつけるため,判別分析を用いた.ただし,判別分析に用いるトレーニングデータの数を各印象語に対して,20曲とし,それ以外のデータをテストデータとした.本実験では,被験者により判別率に多少の差があるが,判別率として最も悪い被験者でも80.1%,被験者5人の平均として84.6%を得た.このことは,圧縮ドメインにおいて楽曲に印象語を付与できたことを示している.
海洋生理活性物質を用いたカルシウムチャンネルの精密構造認識と機能発現の研究

哺乳動物細胞(骨格筋など)の筋収縮連関の引き金となる筋小胞体からのカルシウムイオンの遊離には。カフェイン感受性のカルシウムチャンネルが関与していることが知られている。Eudistoma属のホヤより単離したeudistomin類の筋小胞体カルシウム遊離促進作用に着目して、カフェインの100倍の活性を示す7-bromoeudistominD(BED)を既に合成している。そこで、BEDのピリジン環の窒素原子の活性への寄与を調べる目的で、BEDのピリジン環の窒素原子を炭素原子で置き換えたカルバゾール化合物や、BEDのピリジン環の窒素原がα位に位置するα-カルボリン化合物を種々合成し、これらの化合物の筋小胞体カルシウム遊離促進作用を調べた。その結果カルボリン骨格のピリジン環の窒素を2位から1位に移してもCa^<2+>遊離活性にほとんど影響を与えなかったが、2位の窒素を炭素に置換すると活性が弱まると同時にCa^<2+>感受性が減少した。ベンゼン環の5位と7位臭素もCa^<2+>遊離活性に関与しており、その一方を除くかあるいは塩素と置換すると活性を抑制する傾向が現れた。また、ピリジン環の3位に置換基として臭素が入ると活性が著しく減少した。これらの結果に基づいて、カルボリンの一位の窒素を炭素に換え、7位の臭素を除き、3位に臭素を導入したカルバゾール化合物を実際に合成して活性を調べたところ、Ca^<2+>-inducd Ca^<2+>releaseを強く抑制した。以上の結果は、BEDのCa^<2+>遊離には、β-カルボリン骨格の2位の窒素、及び5位と7位の臭素が重要であり、3位の臭素はCa^<2+>遊離抑制に関与することを示している。
借腹生産の効率化に向けた始原生殖細胞の性質に関する研究

今年度行った研究を以下に示す。1)PGCsの移動能変化(ゼブラフィッシュ)10体節期、15体節期、20体節期、25体節期、それぞれの胚からPGCsを単離して胞胚期の胚に移植を行い、各発生段階のPGCsの移動能力に差が認められるか検討した。その結果、発生段階が進行するにしたがい、PGCsの移動率が低下することが明らかとなった。PGCsの移動能力はPGCs内在因子によって決定される事が示唆される。2)cxcr4による移動能力延長の試み。cxcr4遺伝子を強制発現させることによりPGCsの移動能力の延長を試みた。GFP・cxcr4 3'UTR mRNAを合成し、PGCsでのcxcr4の強制発現を行った。cxcr4を不活化した卵へこのRNAを顕微注入したところ、PGCsの移動能をレスキューできた。しかし、このcxcr4-PGCsを単離し移植したところ、移動能力の延長は認められなかった。PGCsの移動能力持続期間はcxcr4以外の要因も関与することが示唆される。3)異魚種に移植されたPGCsの移動能と生殖腺形成の有無ゼブラフィッシュ、キンギョ、ドジョウ、パールダニオ、ウナギ、メダカのPGCsを可視化・単離し、ゼブラフィッシュ胞胚期胚盤へ移植した。この結果、キンギョのPGCsは59.8%の移動率を示したものの、ゼブラフィッシュ同種間の移植では28.4%の移動率しか認められず、系統関係とは無関係な移動率の値を示した。各魚種の卵径と移動率を比較したところ、多きな卵を持つ魚種のPGCsは高率で移動する傾向を示した。一方、キメラの系統的距離が離れるにしたがって配偶子の形成不全が生じたことから、生殖腺形成能に関しては生理的条件が類似していることが重要であることが分かった。今年度は単一PGCsを移植する「SPT法」により、生殖腺に定着した後のPGCsがどのように増殖し、配偶子形成に寄与するか解析した。実験は大きく2つに分けられる。1.生殖腺到達後のPGCsの動態GFP-nosl 3'UTR mRNAの顕微注入により可視化されたゼブラフィッシュのPGCsは、2週間ほどGFP蛍光を維持することが明らかとなった。このPGCsを経時的に観察することにより、生殖腺形成域に定着したPGCsがどの段階で増殖するのかを観察した。その結果、受精後79日で生殖腺に定着したPGCsが増殖することが明らかとなった。また、SPT法で移植したPGCsもこの期間に増殖した。各PGCsの増殖率に大きな違いはないものと思われた。2.単一PGCの配偶子形成への寄与率SPT法により移値された一個のPGCが、生殖腺上でどのように増殖し、配偶子形成に寄与したかを調べた。野生型由来のPGCをSPT法により色素欠損系統の胚へ移植した。このキメラは、自らの50個ほどのPGCsに加え、1個の野生型PGCを持つことになる。野生型のPGCがどの程度生殖腺中で増殖し、配偶子形成に寄与しているかは、キメラと色素欠損個体との交配実験を行うことにより推察することができた。すなわち、移植された野生型に由来する配偶子の子孫は野生型の表現系を呈する。その割合を調べた結果、各PGCに由来する配偶子の割合は045%と大きく差ができた。この結果は各PGCsが均一な増殖を行わない可能性を示唆した。
難治性うつ病と感情表出(EE)との関連についての研究

28例の難治性うつ病患者においてFMSSを用いてEEを評価した。その結果11名が強いEE、17名が弱いEEと判定された。強いEEの場合には、うつ病相の反復回数が多く、ハミルトンおよびSDSうつ病評価スケールで高得点をとる傾向にあった。強いEEは男性患者に有意に多く認められた。その内、心理教育を受けた者は、強いEE5名(H[+]群)、弱いEE7名(L[+]群)であった(同様に心理教育を受けなかった強いEE群6名をH[-]群、弱いEE10名をL[-]群とする)。心理教育終了直後に行ったFMSSでは、H[+]群中の2名が弱いEEに変化していた。一方L[+]群7名はそのまま弱いEEでとどまっていた。両うつ病評価スケールでは、心理教育の前後において変動は少なかった。1年後に施行したFMSSでは、H[+]群の内、心理教育によって弱いEEに変化した者の内1名だけは弱いEEにとどまっていた。一方L[+]群の内1名は強いEEに変化していた。心理教育を受けなかった群においては、H[-]群の6名の、内、脱落した2名を除いた4名の内1名は弱いEEへ変化していた。一方L[-]群の10名の内、脱落した3名を除いた7名は全て弱いEEでとどまった。同時点においてハミルトンスケールが10点以下に低下した者は、H[+]群2名、H[-]群1名、L[+]群2名、L[-]群3名であった。L[+]群におけるSDSのみが有意に低下していた。しかし症状形成には多くの要因が関与しており、心理教育の効果を結論づけることはできない。以上の結果から、心理教育は短期的にみた場合、強いEEを弱いEEへと変化させるために有用であることが示唆されたが、中期的には効果が認められなかった。また、うつ病症状に及ぼす心理教育の効果については確認できなかった。これまで28例の難治性うつ病患者において、FMSS(感情表出に関する5分間スピーチサンプル)を用いてEE(感情表出)を評価した。また、精神症状についてはHamiltonおよびZungのうつ病評価スケールを用いて評価した。これまでに得られた結果としては、1.EEの高い場合には、うつ病相の反復回数が多い傾向にあった。2.EEの高い場合には、うつ病評価スケールで高得点をとる傾向にあった。これらの結果からは、高EEとうつ病相数およびうつ病症状の重篤度との関連が推測される。しかし、高EEが病相数の増加つまり再発の原因となり、症状悪化の原因ともなるのかどうか、すなわち、高EEがうつ病の病因および病像形成因であるのか、あるいは全く逆に、病相の増加や症状の悪化によって2次的にEEが影響を受けるのかどうかについては判断できない。この点に関しては、今後の心理教育がEEに与える影響、症例の抑うつ症状の経時的な評価を観察し、慎重に検討する必要がある。現在、一部の症例において心理教育を実施しているが、これは対象者からは全般的に正の評価で受け入れられている。この心理教育によって高EEを有する者のEEの値をどの程度低下させることが可能であるかどうか、さらには、それによって患者の症状にどのような影響を与えることが可能であるかを検討することを今後の研究の課題としたい。28例の難治性うつ病患者において、FMSSを用いてEEを評価した。その結果、11名が高EE、17が低EEと判定された。

その内、心理教育を受けた者は、高EE5名(H[+]群)、低EE7名(L[+]であった(同様に心理教育を受けなかった高EE群6名をH[-]群、低EE10名をL[-]群とする)。理教育終了直後に行ったFMSSでは、H[+]群中の2名が低EEに変化していた。一方、L[+]群7名そのまま低EEでとどまっていた。HamiltonおよびZungによるうつ病評価スケールでは、心理教育の前後において変動は少なかった。心理教育を受けた群は9カ月後に再びFMSSを施行した。H[+]群の内、心理教育によって低EEに変した者の内1名だけは低EEにとどまっていた。一方、L[+]群の内1名は高EEに変化していた。心理教を受けなかった群においては、H[-]群の6名の内、経過観察中に脱落した2名を除いた4名の内1名は低Eへ変化していた。一方、L[-]群の10名の内、経過観察中に脱落した3名を除いた7名は全て低EEでどまった。うつ病症状に関しては、FMSSによるEE最終評価時点において、Hamiltonスケールが10点以下に低下した者は、H[+]群2名、H[-]群1名、L[+]群2名、L[-]群3名であった。以上の結果から、心理教育は短期的にみた場合、高EEを低EEへと変化させるために有用であることが示唆されたが、中期的には効果は認められなかった。また、うつ病症状に及ぼす心理教育の効果については、統計的確認できなかった。
拡散テンソル画像を用いた末梢神経障害における新たな画像診断法の確立

末梢神経障害に対してMRIでの拡散テンソル画像が有用な評価法か否かについての研究を行った.末梢神経ファントムを作成し,撮像条件を変化されることにより拡散テンソル画像からの測定値に影響が出ることを確認した.撮像条件を一定にし,健常ボランティアの手関節レベル正中神経を撮像し,神経伝導速度測定と比較した.拡散テンソル画像と神経伝導速度測定には相関関係があることを確認した.正中神経障害患者での拡散テンソル画像の撮像を行い,正常正中神経とは測定値に差が認められた.この結果は,MRIによる画像評価のみならず,拡散テンソル画像からの測定値によっても末梢神経障害を評価することが可能であるとする結論となった.3T MRIを使用し,拡散テンソル画像の撮像条件の検討を行った.まず,末梢神経にみたてた植物を用いたファントムを作成し,撮像コイルの検討を行った.撮像コイルによって植物のADC値,FA値,fiber trackingに違いが出ることが明らかになった.さらに撮像スライス厚,b値,加算回数,印加軸数を変化させて撮像を行い,こられの違いによってもADC値,FA値,fiber trackingに影響が出ることが明らかになった.続いて,健常ボランティアを用いて撮像条件を固定させて手関節部の正中神経でのADC値,FA値を計測し,fiber trackingを観察し,b値の検討を行った.b値によってもこれらに大きく影響があることが明らかになり,ADC値,FA値の計測,fiber trackingの観察に最適なb値を決定した.撮像コイル,撮像条件を固定し,健常ボランティア40名余りを撮像した.3T MRIを使用し,拡散テンソル画像の撮像条件の検討を行い,ヒト手関節部正中神経の評価における至適撮像条件を検討し,固定化した.健常ボランティア40名余り,2050代で各世代10名程度になるように両側手関節部を撮像し,正中神経の評価を行った.同時に前腕部での神経伝導検査を行い運動神経伝導速度(MCV),感覚神経伝導速度(SCV)を測定した.MRIでは橈骨遠位端を基準点として橈骨遠位端,その遠位,その近位の計3点でADC値,FA値を計測した.MRIで計測したADC値,FA値と神経伝導検査で計測された運動神経伝導速度(MCV),感覚神経伝導速度(SCV)との相関性を検討した.検定の結果,MRIよりのFA値と感覚神経伝導速度(SCV)に強い相関関係があることが分かった.その他のFA値と運動神経伝導速度(MCV),ADC値と運動神経伝導速度(MCV),ADC値と感覚神経伝導速度(SCV)に相関関係は認めなかった.つまり神経伝導検査において感覚神経伝導速度の低下がみられた場合にMRIでのFA値に低下が確認されることがわかった.末梢神経障害患者においては感覚神経伝導速度(SCV)の低下が初期ではみられるため,末梢神経障害患者に対する非侵襲的な検査法としてMRIでの拡散テンソル画像を用いてFA値を測定することの有用性が示唆される結果となった.また,正中神経障害患者での撮像も行っているが,まだ患者数が少ないため,今後,患者数を増やしていく予定である.健常ボランティア40名のMRIからの正中神経部のADC値,FA値と神経伝導速度測定との比較検討を行い,現在解析中であるが,60歳未満での評価を行ったが,60歳以上でのデータを集積すべきという考えもあり,ボランティア収集を追加する可能性が出てきている.また,末梢神経障害患者について収集を当院神経内科を介して行っているが,MRI,神経伝導速度測定の両者の検査に同意していただける患者が当初の予定よりも少なく,末梢神経障害患者でのデータ収集及び解析が遅れ気味である.末梢神経障害に対してMRIでの拡散テンソル画像による評価が可能か否かについて検証を行った.まず,末梢神経にみたてた自作ファントムを作成し,一般に臨床で使用されている3T MRIを用いて末梢神経に対して拡散テンソル画像の撮像が可能であることを検証した.撮像コイル,撮像条件設定を変化させて撮像を行い,その違いにより拡散テンソル画像から得られる測定値に影響が出るか否かの検証を行った.撮像コイル,撮像条件設定を変化させることにより,拡散テンソル画像における測定値に違いがでることを確認した.続いて,前述の検討より得られた結果をもとに,撮像コイル,撮像条件設定を固定し,健常ボランティア40名(20歳以上,男性20名,女性20名)の正中神経に対して拡散テンソル画像を撮像した.同時に神経伝導速度測定を行い,拡散テンソル画像から得られた測定値と神経伝導速度測定より得られた測定値に強い相関があることを確認した.更に,10名ほどの正中神経障害患者での拡散テンソル画像の撮像を行った.正中神経障害患者では神経伝導速度測定で異常があることを確認した.拡散テンソル画像の撮像による健常ボランティアの正中神経との比較では,正中神経障害患者では測定値に有意な差が認められた.この結果は,拡散テンソル画像を用いた末梢神経障害の評価が,神経伝導速度測定と強く相関し,MRIによる占拠性病変などの有無についての画像評価のみならず,正中神経から得られる測定値からも末梢神経障害を確定することが可能であるとする結論となった.末梢神経障害に対してMRIでの拡散テンソル画像が有用な評価法か否かについての研究を行った.

末梢神経ファントムを作成し,撮像条件を変化されることにより拡散テンソル画像からの測定値に影響が出ることを確認した.撮像条件を一定にし,健常ボランティアの手関節レベル正中神経を撮像し,神経伝導速度測定と比較した.拡散テンソル画像と神経伝導速度測定には相関関係があることを確認した.正中神経障害患者での拡散テンソル画像の撮像を行い,正常正中神経とは測定値に差が認められた.この結果は,MRIによる画像評価のみならず,拡散テンソル画像からの測定値によっても末梢神経障害を評価することが可能であるとする結論となった.人体での正中神経の拡散テンソル画像を撮像するにあたって,撮像条件の検討が重要であったが,まずは植物を用いたファントムを用いて撮像コイル,撮像スライス厚,b値,加算回数,印加軸数がADC値,FA値,fiber trackingに与える影響について検討することができた.この結果をもとに,人体での正中神経を評価するのに最適な条件の検討を行うことができ,健常ボランティアを募って撮像条件を固定して撮像することができた.健常ボランティアでのADC値,FA値の検討,fiber trackingの描出について検討を進めているところである.健常ボランティア40名の手関節MRI拡散テンソル画像から収集したADC値,FA値と神経伝導検査との解析から,当初は60歳未満での解析で十分かと考えていたが,60歳以上でもデータの収集が必要になると考えている.まずは,健常ボランティアでの拡散テンソル画像,神経伝導検査についての結果を磁気共鳴医学会,技術学会で発表する予定である.また,来年度の国際磁気共鳴医学会にもエントリーする予定である.さらに,末梢神経障害患者を神経内科を介して集めるように再度働きかける.また,同時に頸髄神経など他の末梢神経でも同様な方法が可能かについても検討を行っていきたい.放射線診断学平成27年4月までに当初予定していた健常ボランティア40名の拡散テンソル画像の撮像は終了した.撮像の終了した健常ボランティアでの両側手関節部の正中神経の拡散テンソル画像からADC値,FA値,fiber trackingの描出について画像処理及び解析を行う.同時に末梢神経を良好に描出するための画質向上に向けた撮像法についても検討を行っていく.また,当院を受診する正中神経障害患者での拡散テンソル画像の評価を行っていく.健常ボランティア40名余りへの謝礼については支出は完了しているが,データ収集が不十分な場合に残しておいた費用が残っているため.健常ボランティアを放射線科ホームページ上で募集したが,予想以上に応募がなく,健常ボランティアの集まりが遅れた.健常ボランティアを追加する予定があり,謝礼費用として繰越金は使用する予定である.また,関連した国際学会への参加,学会での発表を予定しており,学会参加費,旅費,英文校正費,印刷代などに使用する予定である.平成27年4月までの時点で,平成26年度に予定していた健常ボランティア40名が集まり,平成26年度分からの繰越金はすべて使用することになっている.平成27年度は予定通り研究を進めていく.