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教師・中上級学習者のための日本語記述文法書・複文編作成に関する総合的・基礎的研究

総合的な研究の成果としては、日本語記述文法書・複文編(試作版)をほぼ完成させた。全体の構成は、次のとおりである(< >内は予定頁数、( )内は執筆者)。第1章複文の概観<20>(前田直子)第2章補足節<30>(阿部忍)第3章名詞修飾節<40>(高橋美奈子)第4章条件節<70>(前田直子・野田春美)第5章時間節<70>(塩入すみ)第6章目的節<10>(前田直子)第7章様態節<10>(前田直子)第8章等位節・並列節<50>(白川博之)その一部である「条件節」「時間節」を、見本原稿として報告書の第3部に収録してある。それも含めた全編についても、公刊予定である(日本語記述文法研究会編『現代日本語文法6第11部複文』くろしお出版、2004年予定)。基礎的な研究の成果としては、次頁に挙げた6編の論文がある。このうち、以下の4編を報告書に収録してある。白川博之(2002)「記述的研究と日本語教育-『語学的研究』の必要性と可能性-]阿部忍(2003)「補文標識『の』『こと』に関する若干の考察」塩入すみ(2002)「ノ・コト節と中止節・条件節との誤用について」岩崎卓(2001)「ノデ・カラ節事態と主節事態の時間的前後関係について」総合的な研究の成果としては、日本語記述文法書・複文編(試作版)をほぼ完成させた。白川博之(2002)「記述的研究と日本語教育-『語学的研究』の必要性と可能性-]阿部忍(2003)「補文標識『の』『こと』に関する若干の考察」塩入すみ(2002)「ノ・コト節と中止節・条件節との誤用について」岩崎卓(2001)「ノデ・カラ節事態と主節事態の時間的前後関係について」1.総合的研究(1)基本方針の検討「日本語学習者・教師のための文法」という理念を実現するために、具体的にどのような点に留意して記述すべきか、また、基礎的な研究との関係はどうあるべきかについて検討した。→白川(2001,2002)(2)概要の検討記述文法書・複文編の記述対象として必要な項目を網羅的に洗い出し、体系的に整理するための構成案を決定した。章・節・小節レベルまでのタイトル、および、それぞれの個所で取り上げる項目、および、内容の概要が決定した。2.基礎的研究(1)条件節について:条件表現の使い分け、および、理由表現の時制を中心に、詳細な記述をした。→蓮沼ほか(2001)、塩入(2002a)、岩崎(2001b)(2)時間節について:複文の時制について、体系的整理を試みた。→岩崎(2001a)(3)連体節について:修飾節内での主語の表わし方を中心に、分析・記述の要点を整理した。→高橋(近刊)(4)補足節について:認識動詞の補足節を中心に、分析・記述をした。→阿部(2001)(5)並列節について:名詞句の並列表現について、分析・記述をした。→前原(2001,2002)1.総合的研究(1)基本方針の検討「日本語学習者・教師のための文法」という理念を実現するために、具体的にどのような点に留意して記述すべきか、また、基礎的な研究との関係はどうあるべきかについて検討した。→白川(2002)(2)構成案の検討日本語学習者・教授者の立場から複文の類型がどのように整理されるか考察し、日本語記述文法書・複文編の構成案の妥当性を検討した。→上田(編)(2002)所収の前田論文「複文の類型と日本語教育」(3)教育現場とのフィードバックの検討カリキュラム開発の観点から、海外の教育現場へ(から)の示唆について検討した。→塩入(2002)2.基礎的研究(1)従属節全般について:複文の類型について、体系的整理を試みた。→上田(編)(2002)所収の前田論文

(2)条件節について:条件表現と主題との関連を中心に、分析・記述をした。→高橋(2002)(3)様態節について:「ように」を中心に、分析・記述の要点を整理した。→前田(2002,2003)(4)補足節について:補文標識「の」「こと」を中心に、分析・記述をした。→阿部(2002)1.総合的研究(1)記述原理の研究「日本語学習者・教師のための文法」という理念を具現化するためには具体的にどのような点に留意して記述すべきか、特に、旧来の日本語学的な研究とどのように違っていなければならないかについて、原理的に考察した。→白川(2004予定)(2)記述文法書の執筆暫定版の見本原稿を作成し、それについて、内外の日本語教育関係者(非母語話者を含む)を対象にしてモニター調査を行った(コメントの聴取)。→前田・野田(2004)、塩入(2004)また、それを踏まえて、記述文法書・複文編全編についても、執筆が進行中である。→日本語記述文法研究会(編)(2004予定)2.基礎的研究(1)様態節について:「ように」を中心に、様態節の分析・記述をした。→前田(2004)(2)補足節について:「こと」「の」「と」「か」を中心に、補足節を整理をした。→阿部(近刊a, b)
運動学習の動物モデルを用いたリハビリテーション技術確立のための基礎研究

本研究は,リハビリテーションに重要な運動学習を客観的方法で捉え,かつ動物モデルでの脳の神経基盤を明らかにすることを第一の狙いとする.また,得られた成果に基づき,障害者の治療・訓練技術の確立のための基礎研究とする.特に近年の運動学習の研究ではドーパミン,セロトニン,アセチルコリン系などの神経伝達や,小脳,基底核,視床,前頭前野等の局在部位との関連が報告されており,我々の開発した動物モデルに抗精神病薬の投与により神経伝達を操作することで,それら脳機能の関連を比較検討する.本年度は,加速度波形で捉えた運動学習の過程をより客観的に定量評価するために相互相関係数の概念を用いて分析した.さらに,ドーパミン系のアンタゴニスト(ハロペリドール),セロトニン系のアンタゴニスト(クロザピン),また近年運動学習や記憶等と関連が注目されているノルエピネフリンのアンタゴニストを投与することで運動学習の過程を調べた.週齢9週のウイスター系雄ラットに3つのレバーを順番にかつ設定時間内に押すオペラント課題を行わせ,その際のラットの身体の動きを加速度計で計測した。1実験は1日60分,週5回の頻度で,計80回行った。課題の成功(強化)数,強化数に対する効率,所用時間,波形の類似性について検討した結果から,(1)強化数は実験5回目以降に150回以上を維持した.(2)効率は実験15回目以降に50%以上を維持した.所要時間は実験の繰り返しにより短縮し,実験10回目以降におおよそ一定となった.加速度波形は1実験ごとに50個の波形を重ね合わせたところ,視覚的に重なり波形の類似性が確認された.さらに加速度波形を標準化しその波形の類似性を相関係数で検討したところ,実験の繰り返しで相関係数は高くなり,30回目以降に0.5以上の値で収束した.薬物投与の結果については解析結果を投稿予定である.本研究は,リハビリテーションに重要な運動学習を客観的方法で捉え,かつ動物モデルでの脳の神経基盤を明らかにすることを第一の狙いとする.また,得られた成果に基づき,障害者の治療・訓練技術の確立のための基礎研究とする.特に近年の運動学習の研究ではドーパミン,セロトニン,アセチルコリン系などの神経伝達や,小脳,基底核,視床,前頭前野等の局在部位との関連が報告されており,我々の開発した動物モデルに抗精神病薬の投与により神経伝達を操作することで,それら脳機能の関連を比較検討する.本年度は,実験箱を1台増設し4群同時に実験を行い,また,実験データをLabVIEWにより作成した解析プログラムで行えるようにして実験の効率化を図った.ラットに行わせるオペラント課題は,3つのレバーを定めた順序で押すもので,レバーの時間間隔を制御することですばやい動きを行わせる.これまでの我々の結果から,0.5秒以内の時間設定で課題の遂行が可能であった.そこで,この結果をより確実なデータとするため計24匹で可能な実験設定を確認した.結果は0.3秒まで課題を遂行することが可能であったが,効率を維持できたのは0.6秒までであった.その後,運動学習を獲得した実験動物(同一のラット)に投与するドーパミン系のアンタゴニストとしてハロペリドールをまたセロトニン系のアンタゴニストとしてクロザピンを用いて,その薬理作用から運動学習に対する影響を検索中である.本研究は,リハビリテーションに重要な運動学習を客観的方法で捉え,かつ動物モデルでの脳の神経基盤を明らかにすることを第一の狙いとする.また,得られた成果に基づき,障害者の治療・訓練技術の確立のための基礎研究とする.特に近年の運動学習の研究ではドーパミン,セロトニン,アセチルコリン系などの神経伝達や,小脳,基底核,視床,前頭前野等の局在部位との関連が報告されており,我々の開発した動物モデルに抗精神病薬の投与により神経伝達を操作することで,それら脳機能の関連を比較検討する.本年度は,加速度波形で捉えた運動学習の過程をより客観的に定量評価するために相互相関係数の概念を用いて分析した.さらに,ドーパミン系のアンタゴニスト(ハロペリドール),セロトニン系のアンタゴニスト(クロザピン),また近年運動学習や記憶等と関連が注目されているノルエピネフリンのアンタゴニストを投与することで運動学習の過程を調べた.週齢9週のウイスター系雄ラットに3つのレバーを順番にかつ設定時間内に押すオペラント課題を行わせ,その際のラットの身体の動きを加速度計で計測した。課題の成功(強化)数,強化数に対する効率,所用時間,波形の類似性について検討した結果から,(1)強化数は実験5回目以降に150回以上を維持した.(2)効率は実験15回目以降に50%以上を維持した.所要時間は実験の繰り返しにより短縮し,実験10回目以降におおよそ一定となった.加速度波形は1実験ごとに50個の波形を重ね合わせたところ,視覚的に重なり波形の類似性が確認された.さらに加速度波形を標準化しその波形の類似性を相関係数で検討したところ,実験の繰り返しで相関係数は高くなり,30回目以降に0.5以上の値で収束した.薬物投与の結果については解析結果を投稿予定である.
社会組織の防災力に関する研究

自然災害に対しては、国・自治体を始め、企業体、学校、自主防災組織などが、それぞれ計画を立て、災害発生に備えている。そこでは、常になんらかの「防災力」を暗黙に想定しているが、その概念は明瞭でない。本研究は、広く各地域の災害対策の実態を調査し、その基礎にもとづいて、各地域の社会組織がもつ「防災力」と呼ぶものの構成条件を探ることである。なお、災害時における、地域自治体を中心とする自主防災組織や学校・企業体などの綿密な連携の有無・内容を特に重視した。本年度は、研究の最終年度であり、これまで集積した多くの知見を整理・総合する作業を行うと同時に、なお必要と考えられる補助的な調査を追加して検討を進めた。すなわち、前年度に実施した、市町村、自主防災組織、小・中学校、企業体など、基本的な分析を終えた各種の調査に対し、重要と考えられる問題点の細部を探るための補助的な各種調査を実施した。その中では、地域住民の防災に対する意識・態度などのソフト面は、きわめて重要である。住民の防災意識の現状と関心を高める方策など、改めて一部の地域を選定し住民の防災意識・態度の現状を把握するための調査を加えた。これまでの地域災害対策は、住民の避難、救急活動などの問題に対して実際の災害状況の“ケ-ス研究"の成果に頼ることが多かった。しかし、農漁村部のような場合と異なり、複雑な構造をもつ大都市圏に対しては、不適切な内容も多かったといえる。本研究では、広く都市部や農漁村部を含み、被災未経験の地域をも含めた諸調査により、防災の現状を展望して、有効と認められる防災対策の多くを具体的に見出すことができた。しかし、その内容は、しばしば問題点が残される場合もある。たとえば、効果の評価についても、研究者の災害観・価値観によって差異が生じ易い。その意味でも検討過程で行った多くの調査結果などを、広く災害関係諸方面の参考に供する。
授業者視点映像を活用した授業リフレクション法の開発

教職1年目の小学校教師の頭部にアイカメラを装着し、その教師の視点から2回の授業を録画した。その映像を見ながらその教員と指導教員が視線の向け方についてリフレクションを行った。その結果、指導教員から、全く視線を向けない場所があること、視線の移動が多いこと、子どもの方を見ているが一人ひとりの学習状態を把握できていないことなどが指摘された。2回目の授業とリフレクションから、1回目に指摘された課題は少し改善されたが、まだ残された課題は多いこと、また、授業力を上げるためには新たな課題があることが指摘された。教師が自らの授業を振り返ることは、授業技能の向上のためにも重要である。これまで、振り返りの方法として自由口述法を用いたが、まんべんなく振り返るには一定の枠組みが必要であることがわかった。そこで本年度は、教師が自らの授業を振り返る際に活用できるチェックリストの作成を目的とし、授業者視点映像の特長も活かすために、既存のチェックリストに改訂を加えることにした。授業者の視点から撮影された算数の授業を香川県内の公立学校の教師に観察させ、大阪府、愛媛県、香川県の各教育委員会が作成した「教師による授業の自己評価チェックリスト」について意見を聴取した。その結果に基づき、「教師による授業チェックリスト」を作成した。区分として、「教授行動」、「指導」、「教師の表情・話し方」を設けた上で、「教授行動」区分の中に、「発問・助言」、「指名の仕方」、「発言の取り上げ方」、「机間指導」、「板書」、「ノート指導」、「グループ学習」の7観点を設け、観点ごとに26の質問項目を設けた。また、「指導」区分の中に、「『考える力』を育てる指導」、「『話し合う力』を育てる指導」、「個に応じた指導」の3観点を設け、観点ごとに34の質問項目を設けた。そして、「教師の表情・話し方」の区分に、「声の大きさや話すスピードは適当か」「身振りや手振りを交えて話しているか」といった教師自身の話し方や表情を問う11項目を設けた。中でも、「子どもの表情を見て、反応を確かめながら話しているか」、「子どもの発言は顔を見ながら聴けているか」、「机間指導の時の視線の向きは適切か」という3項目は、通常の教室後方から撮影した映像では判断しがたい項目であり、授業者視点映像の特長が活かされるチェック項目であると言える。「導入」、「展開」、「終末」の学習指導過程ごとに評定を行うことができる計47項目からなる新しいチェックリストを作成することができた。平成25年度は、新任教員が自らの視点から録画した授業映像をもとに,指導教員とともに授業を振り返ることによって,2回目の授業での視線の向け方やリフレクション内容がどのように変化するかについて検討することを目的とした。研究協力者は,教職1年目の小学校新任教員1名とその指導教員1名の計2名であった。1回目の国語の授業を録画し,その後リフレクションを行ってもらった。授業録画にあたっては,1授業者の頭部にアイカメラを着け、授業者の視点から授業を録画した,2指導教員には授業を参観してもらった。その後のリフレクションでは,授業者視点の映像を提示し,授業者の教員と指導教員が一緒に,授業者の視線の向け方を中心に、リフレクションを行った。リフレクションの内容はICレコーダーに録音した。1週間後に同様の手続きで2回目の授業とリフレクションを実施した。ICレコーダーの録音内容をもとに逐語録を作成した。その結果,指導教員は,授業を振り返る際の着目点,当該教員の視線の向け方の特徴や癖について気づいたことを助言した。新任教員は,その助言に従って,リフレクションを行った。また,授業者視点映像については,1秒単位で視線の向きや移動を観察記録した。観察カテゴリーは,1特定児童,2机間指導中の児童,3広範囲の児童,4黒板,5教卓,6その他,7移動中の視線,の7カテゴリーであった。その結果,1回目の授業では,1授業者の視線はほとんどの場合,教室の右側から左側へ移動する傾向があること,2教室左側の列の児童にはあまり視線が向けられないこと,3広範囲の児童を見るときの視線の動きがkなり速いことなどがわかった。そうした傾向は2回目の授業である程度改善された。教師が自らの授業を振り返る(リフレクションする)ことは、教師の技能向上のためにも重要な行為であると言われている。本研究では、本年度、小学校の教師が自らの授業を振り返る際に参考とする映像の視点によって、リフレクションの内容がどのように異なるかについて検討することを目的とした。映像の視点は2種類あり、1つは参観者の視点から撮影した映像であった。この参観者視点条件では,教室の後ろから実験者がビデオカメラを持ち,できるだけ広範囲が映るように,そして授業者が映像の中心となるように授業を撮影録画した。

もう1つの条件は、授業者の視点から撮影した映像であった。この授業者視点条件では、授業者の左耳の上に小型CCDカメラを着け,授業者の見ている光景を撮影録画した。そして、授業実施日の放課後に,録画された映像を再生,呈示しながら,授業者に自己リフレクションを求めた。その際,「誰を見ていたか、なぜ見ていたか,その時何を考えたか」など,映像を見ながら思い出したり,気づいたりしたことを逐一発言してもらい、録音した。香川県内の公立小学校の教師2名を授業者とし、2つの条件で各1回ずつ算数の授業の撮影とリフレクションを行った。ついで、発言内容を書き起こし,発言内容ごとに頻度や内容について分類した。合計頻度は参観者視点条件(126回)の方が授業者視点条件(117回)より多い傾向にあった。発言内容の分類カテゴリーは、「教材設定・教材解釈」「指導技術」「児童・生徒同士の学び合いへの支援」「児童理解」「授業展開」とした。また、授業者視点条件については、児童の発言と教師の視線の向きとの関連について、リフレクション内容と関連づけて分析した。遅れた理由は、リフレクションの方法を自由口述法からチェックリスト法に変更したためである。当初は、「対話リフレクションを継続的に実施することによって授業者の課題を発見し,その後の授業改善にどのような効果を及ぼすかについて検証する」ために自由口述法を用いる計画であった。しかし、授業者視点映像の特長を生かし、かつ対話リフレクションを円滑に行うためには、リフレクションのための新たなチェックリストの作成が必要となった。そこで本年度は、小学校の教師が自らの授業を振り返る際に用いるチェックリストを作成することを目的とした。来年度はこのチェックリストを活用して、研究の遅れを取り戻し、当初の研究目的を達成する予定である。小学校教員に対して2種類の撮影条件下での授業とリフレクションを行ってもらうこと、ならびにリフレクションの内容を分析して、撮影条件の違いを検討するという方法論が妥当であることは2人の教師に適用して確認できた。しかし、当初の計画では算数と国語の各8授業について検討するという予定であったが、研究代表者が年度途中に職務が変更になり、新しい職務の遂行に時間を割かざるを得ず、研究時間の確保がきわめて困難であったため、計画したデータ収集ができなかった点で遅れを生じた。新たに授業者視点映像の特長を生かした対話リフレクションを継続的に実施することによって授業者の課題を発見し,その後の授業改善にどのような効果を及ぼすかについて検証する。方法としては、1同じ小学校に所属する若年教師とベテラン教師のペアを構成する。2セッション1として若年教師に算数もしくは国語の2回分の指導案を準備してもらう。3若年教師に指導案に基づいて1回目の授業を行ってもらう。その際,教師にヘッドセット・カメラを装着してもらい,授業者の視点から授業を撮影・録画する。4授業日の放課後,プロジェクターによって小型スクリーンに投影した授業者視点映像を手掛かりとして,授業者とペアを組むベテラン教師の2人に別々にチェックリストを用いて授業評価を行わせる。その結果を基に対話リフレクションを行わせる。5セッション2として、セッション1と同様の手続きで2回目の授業、授業評価、そして対話リフレクションを行う。
バングラデシュの妊婦へのプロバイオティクス経口投与による出生体重と乳児成長の効果

低出生体重は重要な公衆衛生的問題である。低出生体重の影響は生涯に渡り、生活習慣病発生に関連する。泌尿生殖器感染症が低出生体重の要因として知られている。正常細菌叢の維持が種々の感染症予防に有用なことは知られているが、胎児成長や出生体重への影響については報告がない。そこで本研究では、妊婦にプロバイオティクス補填することが、泌尿生殖器感染症を予防し胎児成長を促して、出生体重や乳児の成長に効果があるか、明らかにすることを目的とした。試験薬群とプラセボ群で低出生体重児の割合には統計学的に有意な差はみられなかった。しかし、妊娠期の体重増加は9.9kgと推奨されるレベルに増加していた。平成27年5月に代表研究者が渡航し、ICDDR,Bの研究協力者らと打ち合わせを実施し、7月には共同研究のための業務委託契約書を交わした。現地のラボスタッフ、フィールドスタッフに対して、トレーニングを実施した。ヘルスワーカーが家庭訪問し、妊娠初期(12週まで)の妊婦で、研究参加を承諾した者のリクルートを開始した。研究同意は2ステップで行った。1回目は妊娠早期の適切なリクルートをするために、家庭訪問を月1回行い、前月に無月経で妊娠の可能性あった際、尿による妊娠テストを実施する同意を取得する。最終月経日がわかっており、妊娠初期であることを確認できた者について、第2回目の同意書を取り、研究参加となる。リクルート後はプロトコールに従い、妊婦健診、体重測定、膣内棒検査(Nugentスコア)を実施した。早朝中間尿を採取、ICDDR,Bのラボにて顕鏡、培養検査を実施した。試験薬摂取コンプライアンスを記録した。妊娠24,30、36週クリニック訪問にては、妊婦健診、体重測定を実施した。24週と36週に膣内棒検査(Nugentスコア)と早朝中間尿による顕鏡、培養検査を実施した。新鮮便を採取しすぐにICDDR,Bのラボに搬送し、乳酸桿菌とビフィズス菌の培養を行った。また便の細菌数カウントをFISH法にて実施した。妊娠経過はすべての妊婦健診時に記録するとともに、BV以外の疾患で病院での治療が必要な際には、病院にての治療につなげ、治療経過をフォローした。予定日の2-3日前、もしくは破水した際には、病院もしくは近隣のマタニテイクリニックでの分娩につなげ、ヘルスワーカーが分娩施設を訪問し、経過をフォローした。研修参加登録のリクルートを平成28年の半ばに終了する計画であるが、平成27年度終了時のリクルート数からおおむね順調に進展している。ヘルスワーカーが家庭訪問し、妊娠初期(12週まで)の妊婦で、研究参加を承諾した者のリクルートを行った。研究同意は2ステップで行なわれ、1回目は妊娠早期の適切なリクルートをするために、家庭訪問を月1回行い、前月に無月経で妊娠の可能性あった際、尿による妊娠テストを実施する同意を取得した。最終月経日がわかっており、妊娠初期であることを確認できた者について、第2回目の同意書を取り、研究参加となった。リクルート後はプロトコールに従い、妊婦健診、体重測定、膣スメア(Nugentスコア)を実施した。また便の細菌数カウントを実施した。平成28年度前半に、210人の妊婦リクルートを終了し、すべてフォローアップとなった。出生が確認されると、出生児体重が記録され、出生直後の新生児から便検体が採取された。身体計測と疾病罹患について、15、30、90と180日後のモニタリングが継続中である。妊婦参加登録の100%を平成28年度の前半に終了し、すべて出生後のモニタリングとなっている。この状況からみて、おおむね順調に進展している。妊娠初期(12週まで)の妊婦で、研究参加を承諾した者のリクルートを行った。リクルート後はプロトコールに従い、妊婦検診、体重測定、膣スメア(Nugentスコア)を実施した。早朝中間尿を採取、ラボにて顕鏡、培養検査を実施した。妊娠24,30、36週クリニック訪問にては、妊婦検診、体重測定を実施した。24週と36週に膣スメア検査(Nugentスコア)と早朝中間尿による顕鏡、培養検査を実施した。

新鮮便を採取しすぐにラボに搬送し、乳酸桿菌とビフィズス菌の培養を行った。妊娠経過はすべての妊婦検診時に記録するとともに、感染性膣炎以外の疾患で病院での治療が必要な際には、病院にての治療につなげ、治療経過をフォローした。予定日の2-3日前、もしくは破水した際には、病院もしくは近隣のマタニテイクリニックでの分娩につなげ、ヘルスワーカーが分娩施設を訪問し、経過をフォローした。210人の妊婦リクルートを終了し、フォローアップとなった。出生が確認されると、出生児体重が記録され、出生直後の新生児から便検体が採取された。身体計測と疾病罹患について、15、30、90と180日後のモニタリングを実施し29年度にすべてのフォローアップを終了した。介入試験グループコードを開示せずに、プライマリアウトカム(出生体重)について解析を行ったところ、2群間には統計学的に有意な差はなかった。セカンダリアウトカム(尿生殖器感染症/便検体中の乳酸桿菌・ビフィズス菌)についての解析を進めている。低出生体重は重要な公衆衛生的問題である。低出生体重の影響は生涯に渡り、生活習慣病発生に関連する。泌尿生殖器感染症が低出生体重の要因として知られている。正常細菌叢の維持が種々の感染症予防に有用なことは知られているが、胎児成長や出生体重への影響については報告がない。そこで本研究では、妊婦にプロバイオティクス補填することが、泌尿生殖器感染症を予防し胎児成長を促して、出生体重や乳児の成長に効果があるか、明らかにすることを目的とした。試験薬群とプラセボ群で低出生体重児の割合には統計学的に有意な差はみられなかった。しかし、妊娠期の体重増加は9.9kgと推奨されるレベルに増加していた。平成28年の半ばにリクルートを終了し、フォローアップとなる。出産後のフォローアップを開始したところであり、フォローアップの脱落率を抑えるため、きめ細やかな参加者とのコミュニケーションをとる必要がある。出産後のフォローアップが90日、180日と長くなると、脱落率が上がる傾向がある。きめ細やかな参加者とのコミュニケーションをとり、参加を促す必要がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。臨床疫学、小児科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
聴覚可塑性における大脳皮質回路のスクラップ＆ビルドの役割

発達期に特定の周波数の音を継続的にマウスに聴かせると、大脳皮質一次聴覚野(AI)にその周波数の音に反応する領域が周波数軸方向に拡大するが、この可塑的変化に聴覚皮質がどのように関与するか、一次聴覚野以外の領野にも可塑性が見られるかは不明である。本研究では、これらの問題を解明することを目的とした。まず、聴覚皮質の発達の様子を解明した。光イメージング法を用いて、生後14日(P14)からP60まで、AIと前聴覚野(AAF)の発達の様子を可視化し、発達に従って、1)両者の周波数軸がなす角度が小さくなることと、2)両者の周波数軸間の距離が長くなることを明らかにした。これらのことから、AIとAAFは生後発達に従って、両方とも大きくなることが分かる。一方、上記のように機能的に同定したAIとAAFの境界をマークし、組織切片において検査したところ、その境界は海馬の先端に対応することを見出した。この結果は、脳スライス標本において、AIとAAFを同定するために重要である。可塑性を誘導するために、P12からP15まで中間周波数の純音に暴露すると、AIとAAFの境界が移動することを見出し、AIのみならず、AAFにも経験依存的な可塑性が存在することが示唆された。可塑性に伴う聴覚皮質内の詳細なメカニズムを知るためには、特定の周波数に応答する皮質細胞を標識する必要があるが、活動依存的分子マーカーをエレクトロポレーション法を用いて、第2/3層の皮質細胞に導入し、標識することに成功している。この方法とマルチパッチ法を組み合わせて、脳スライス標本において、可塑性に伴う聴覚皮質内の詳細なメカニズムに関する解析を進めている(Luo et al., 2017)。本年度に聴覚野に関する論文を発表する(Nishimura et a., 2018)と同時に、関連論文も発表した(Wu et al., 2018)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。発達期に特定の周波数の音を継続的にマウスに聴かせると、大脳皮質聴覚野にその周波数の音に反応する領域が周波数軸方向に拡大するが、この可塑的変化に聴覚皮質がどのように関与するかは不明である。本研究では、周波数軸方向において、興奮性細胞は興奮性細胞との結合を強める一方、抑制性細胞との結合を弱める仮説を立てて検証し、発達期聴覚可塑性における聴覚皮質の寄与を探索することを目的とした。その実現のために、まず特定の周波数に応答する皮質細胞を標識する必要がある。そのために、東京大学尾藤晴彦博士より供与を受けたESARE-d2Venus-EPGK-FP635を、プラスミドまたはウイルスベクターで皮質細胞に導入することを試みた。ウイルスベクターを脳室に注入し、皮質の広い領域への導入が期待できるため、まずAAV2ベクターを試みたが、脳実質への導入を示すFP635の発現が見られなかった。ベクターをAAVdjおよびAAVdj8に変更した結果、皮質の広い領域の細胞にFP635の発現が見られたが、不明な理由で刺激に応じて発現するはずのd2Venusの発現は見られなかった。そこで、エレクトロポレーション法を用いてプラスミドを胎生期に導入した。その結果、第2/3層の細胞または第4層の細胞にFP635を導入でき、刺激に応じてd2Venusの発現も見られた。今後、脳スライス標本を用いて、可塑性誘導前後の皮質局所回路の変化を明らかにしていく。そのために必要なマルチパッチ法の準備は完成しており、野生型動物の大脳皮質局所回路に関する論文(Luo et al., 2017)を発表した。その他、関連する論文を2編発表した。ESARE-d2Venus-EPGK-FP635を含むウイルスベクターを脳室に注入し、聴覚皮質を含む広い皮質に導入する計画だったが、複数種類のウイルスベクターを試みても、期待通りの結果が得られなかった。一方、エレクトロポレーション法を用いてESARE-d2Venus-EPGK-FP635プラスミドを第2/3層、または第4層の皮質細胞に導入することに成功しており、活動依存的なd2Venus発現も見られた。しかし、聴覚皮質を含む広い皮質領域に導入できる成功例が少なく、実験の効率が低いため、研究がやや遅れている。局所回路を調べるためのマルチパッチ法は順調に進み、論文発表に至っている。

この結果は、脳スライス標本において、AIとAAFを同定するために重要である。可塑性を誘導するために、P12からP15まで中間周波数の純音に暴露すると、AIとAAFの境界が移動することを見出し、AIのみならず、AAFにも経験依存的な可塑性が存在することが示唆された。可塑性に伴う聴覚皮質内の詳細なメカニズムを知るためには、特定の周波数に応答する皮質細胞を標識する必要があるが、活動依存的分子マーカーをエレクトロポレーション法を用いて、第2/3層の皮質細胞に導入し、標識することに成功している。この方法とマルチパッチ法を組み合わせて、脳スライス標本において、可塑性に伴う聴覚皮質内の詳細なメカニズムに関する解析を進めている(Luo et al., 2017)。本年度に聴覚野に関する論文を発表する(Nishimura et a., 2018)と同時に、関連論文も発表した(Wu et al., 2018)。エレクトロポレーション法やウイルスベクターを用いる方法の低効率の問題を解決するために、トランスジェニックマウスを用いることを計画している。岐阜大学の山口教授がArc-dVenusマウスを作成されており、神経活動依存的にdVenusを発現させることが出来、本研究の目的に合致するため、それを利用する。すでにMTAの締結を進めているところである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞分裂における染色体-微小管相互作用の新機構の解明

本研究では、植物の紡錘体形成機構、特に紡錘体微小管と染色体の相互作用の原理を解明する。染色体による微小管誘導は動植物の紡錘体形成で共通するメカニズムだが、植物の紡錘体形成における役割はわかっていない。微小管動態を詳細に解析することにより、従来考えられている“search and capture"と異なる染色体の捕捉機構が見つかると考えられる。また、核膜の役割に注目することで新規の染色体配列機構が見つかると考えられる。本年度は、核膜、染色体、動原体の3標識細胞を作製し、北大・電子研の二光子共焦点スピニングディスク顕微鏡で3Dタイムラプス観察することにより、染色体の配列過程の段階分けに成功した。まず核膜と動原体はいっしょに発達中の紡錘体中央に集まり、その後で核膜は分離して動原体は赤道面に配列した。微小管、動原体の2標識細胞で赤道面配列過程を観察したところ、対になっている動原体の片側に微小管が結合し、引っ張り運動により移動する様子が観察された。これは、一対の動原体の両側に微小管が結合して、両側の力のバランスにより染色体が配列するという従来の配列原理を覆すものであった。そこで、この過程を詳細に解析するため、研究計画を変更して動原体と微小管の結合を可視化するマーカタンパク質の遺伝子クローニングと発現ベクター作製を行った。現在、細胞の形質転換中である。さらに、どのようにして動原体の片側に微小管が結合するのかを明らかにするため、核膜と微小管の2標識細胞を作製し、3Dタイムラプス観察を行った。微小管の分布変化の解析から、染色体集団は核膜近傍に存在し、微小管はその内側で重合するため、紡錘体の中央側を向いた動原体が優先的に微小管と相互作用するメカニズムが示唆された。イメージング解析により、新規の染色体配列メカニズムが見つかった。また、2標識、3標識の細胞作製と3Dイメージングも順調に進捗した。動原体の片側結合と引っ張りという新規の染色体配列メカニズムが見つかったので、その解析を重点的に行う。当初計画にあった微小管出現箇所のイメージング解析は、片側結合の起こる原因につながるので重点的に行う。一方、核膜裏打ちタンパク質のクローニングは中止し、染色体集団の内側で微小管を誘導する候補因子としてオーロラキナーゼと動原体タンパク質に着目して解析を行う。
都市地下空間の土壌・地下水汚染物質挙動に関れる水分・有機炭素・土壌成分の影響評価

地下空間の汚染に対する効果的な浄化法である「ガス抜き浄化法」を実施する際に問題となる,土壌中でのガス挙動を明らかにするためには「土壌間隙水」,「有機炭素量」,「土壌成分」などの要因を除外して考えることはできない.このうちガス挙動に最も影響を与える要素は「土壌成分」への吸着である.その土壌への影響を評価するために次のような測定を行った.(1)ガラスビーズ,硅砂,赤玉土,鹿沼土,黒ボク土,グランドの土,畑土等を採取しそれぞれの成分ごとに,トリクロロエチレンガスの土壌への吸着係数を測定し,比較検討した.(2)一部の土壌については,粒径別に吸着係数を測定し,粒径による吸着の度合いについて検討を行った.(3)更に.ガラスビーズと赤玉土,赤玉土と鹿沼土等の異なる土壌を混合した場合の吸着係数についても測定を行った.得られた知見としては,土壌成分により56桁程度の吸着係数の違いが見られた.これは,土壌の比表面積に関係していると考えられる.また,粒径が小さくなるほどの吸着係数が大きくなる傾向が明らかになった.また,土壌間隙水の存在により,ガス移動の遅れが確認された.しかしながら,3%程度の土壌間隙水の場合には気相から固相への吸着に比べ小さな影響しか与えないことも分かった.混合土壌の場合の吸着係数については,単一粒径の場合,複数粒径混合の場合についても今後検討を行っていく予定である.地下空間の汚染に対する効果的な浄化法である「ガス抜き浄化法」を実施する際に問題となる,土壌中でのガス挙動を明らかにするためには「土壌間隙水」,「有機炭素量」,「土壌成分」などの要因を除外して考えることはできない.このうちガス挙動に最も影響を与える要素は「土壌成分」への吸着である.その土壌への影響を評価するために次のような測定を行った.(1)ガラスビーズ,硅砂,赤玉土,鹿沼土,黒ボク土,グランドの土,畑土等を採取しそれぞれの成分ごとに,トリクロロエチレンガスの土壌への吸着係数を測定し,比較検討した.(2)一部の土壌については,粒径別に吸着係数を測定し,粒径による吸着の度合いについて検討を行った.(3)更に.ガラスビーズと赤玉土,赤玉土と鹿沼土等の異なる土壌を混合した場合の吸着係数についても測定を行った.得られた知見としては,土壌成分により56桁程度の吸着係数の違いが見られた.これは,土壌の比表面積に関係していると考えられる.また,粒径が小さくなるほどの吸着係数が大きくなる傾向が明らかになった.また,土壌間隙水の存在により,ガス移動の遅れが確認された.しかしながら,3%程度の土壌間隙水の場合には気相から固相への吸着に比べ小さな影響しか与えないことも分かった.混合土壌の場合の吸着係数については,単一粒径の場合,複数粒径混合の場合についても今後検討を行っていく予定である.主要な土壌・地下水汚染物質の一つであるトリクロロエチレン(TCE)の不飽和土壌中での挙動に影響を与える要素である「土壌水分」「土壌への吸着」について実験的に研究を行った.「土壌水分」については1次元カラムを用いてモデル土壌(ガラスビーズ,珪砂)に水分を含有させた完全被覆状態のモデル土壌について濃度測定を行った.「土壌への吸着」については,遅れ係数を吸着係数を含んだ形で表現し,吸着係数は各土壌についてバッチ実験により求めた.さらに,1次元カラム実験において乾燥状態のモデル土壌(ガラスビーズ,珪砂,赤玉土,鹿沼土)について濃度測定を行った.得られた知見を以下に示す.(1)基本的に吸着の生じないガラスビーズに水分を保持させたモデル土壌においてもガス拡散挙動に遅れが生じていることがわかった.これは数%程度の土壌水分が存在することで,TCEガスの拡散挙動は遅れ現象を生じていることを示しており,これはTCEガスの土壌水分への溶解によるものと考えられる.(2)ガラスビーズ,珪砂,赤玉土,鹿沼土に対してTCEガスの土壌への吸着係数を求めた.ガラスビーズでは吸着係数が十分小さくガス挙動に与える影響が微細であるが,赤玉土,鹿沼土では今回の実験ではガラスビーズより3桁以上大きな値を示しており,遅れ係数としても大きな値となっており,無視できない吸着現象が生じることがわかった.(3)1次元カラム実験により吸着係数を考慮した遅れ係数を用いることで,拡散現象に遅れが生じることを十分表現できることがわかった.地下空間の汚染に対する効果的な浄化法である「ガス抜き浄化法」を実施する際に問題となる,土壌中でのガス挙動を明らかにするためには「土壌間隙水」,「有機炭素量」,「土壌成分」などの要因を除外して考えることはできない.このうちガス挙動に最も影響を与える要素は「土壌成分」への吸着である.その土壌への影響を評価するために次のような測定を行った.(1)ガラスビーズ,硅砂,赤玉土,鹿沼土,黒ボク土,グランドの土、畑土等を採取しそれぞれの成分ごとに,トリクロロエチレンガスの土壌への吸着係数を測定し,比較検討した.(2)一部の土壌については,粒径別に吸着係数を測定し,粒径による吸着の度合いについて検討を行った.(3)更に.ガラスビーズと赤玉土,赤玉土と鹿沼土等の異なる土壌を混合した場合の吸着係数についても測定を行った.得られた知見としては,土壌成分により56桁程度の吸着係数の違いが見られた.

これは,土壌の比表面積に関係していると考えられる.また,粒径が小さくなるほど吸着係数が大きくなる傾向が明らかになった.混合土壌の場合の吸着係数については今後研究が必要である.
免疫学的プロファイリングによる間質性膀胱炎の病態解明と新規診断ツールと治療法開発

間質性膀胱炎の患者に対し、文書によるインフォームドコンセントを行い同意を得たうえで、随時尿検体を採取した。また、対照として正常人、膀胱癌、尿路感染症の患者の検尿所見を採取し-80°Cにて冷凍保存している。採取した尿検体は今後、主に、イムノコンプレキソーム解析に使用する予定である。一部の尿中生化学検査および標的尿中産生物質に関してはすでに検討が済んでおり、間質性膀胱炎患者では正常人と比較して、尿中酸化ストレスの産生が著明に亢進していたことが判明した。また同時に、腰椎麻酔下に行った膀胱水圧拡張時に得た膀胱組織検体を採取しており、得られた検体は免疫組織化学染色およびWestern Blot法、in situ hybridizationを行い、ヒト間質性膀胱炎患者における血管新生、アポトーシス、免疫機能などについてその関連因子に注目して解析を進めている。この中でも一部は既に解析が済んでおり、間質性膀胱炎患者の膀胱組織では炎症所見が強く、膀胱水圧拡張術の回数や罹患期間が長い症例では特に、膀胱線維化が強いということが判明している。また免疫組織化学染色上の炎症所見の重症度は間質性膀胱炎症状スコアおよび問題スコアの重症度と比較的強い正の相関があることを突き止めた。さらにWestern Blot法でも間質性膀胱炎患者では正常膀胱粘膜と比較し、炎症所見が強いことを確認できた。またWestern Blot法でも免疫組織化学染色法と同様に、炎症所見の重症度と間質性膀胱炎症状スコアおよび問題スコアの重症度とに正の相関があることが分かった。当初の計画通りに検尿検体、免疫組織化学染色、western Blot法にて解析が進んでいる。今後はこれまでに実験で得られた結果と、イムノコンプレキソーム解析との結果を比較検討する。また、動物モデルでの解析を進め、間質性膀胱炎における新たなマーカーの検出や治療標的因子の同定に努める。平成30年度は、必要物品としてELISA、免疫組織化学染色、Western blot法の抗体などといった物品の請求で、費用的に、安価であった。平成31年度は本格的にイムノコンプレキソーム解析を行うため、費用がかさむことが予想され、イムノコンプレキソーム解析における費用に充てたいと考えている。
頭蓋骨形成における低分子量Gタンパク質Cdc42の機能の解析

歯槽骨を含む顔面頭蓋の骨格の多くは膜性骨化によって形成される。申請者らは、Rhoファミリータンパク質であるCdc42が個体レベルでの骨・軟骨形成において、軟骨内骨化での正常な軟骨細胞の肥大化や軟骨基質の石灰化、肢芽形成期での軟骨細胞の凝集およびパターニングに重要な役割を果たしていることを明らかにした。一方、Cdc42が個体レベルの膜性骨化において果たしている機能は未だ不明な点が多い。そこで、頭蓋における間葉細胞特異的にCdc42遺伝子を欠損させたコンディショナルノックアウトマウスの表現型の解析を行ったところ、野生型マウスと比較して頭蓋縫合部の骨形成が有意に減少していたものの、細胞増殖および細胞死マーカーの発現に有意差は認められなかった。Cdc42コンディショナルノックアウトマウスの頭蓋においては、血管新生の低下とそれに伴う浮腫の形成が認められ、頭蓋縫合部の石灰化を制御するIhh、Bmp2およびBmp4の発現減少が認められた。これらの結果から、Cdc42が頭蓋における血管新生を制御し、間接的にIhhおよびBmpシグナルを制御することにより、頭蓋骨形成において重要な役割を果たしていることが示唆された。Cdc42コンディショナルノックアウトマウスの頭蓋における骨形成・分化マーカーについて検討したところ、ALP、OCN、Runx2などの発現減少が認められた。さらに、Cdc42が欠損した細胞でGFPが発現するマウスの作製を行い、Cdc42欠損細胞の単離、解析を試みている。研究計画初年度に計画していた研究がおおむね実施できたため。作製したコンディショナルノックアウトマウスの頭蓋組織からGFPを指標にCdc42欠損細胞を単離し、網羅的解析を行う。調達方法の工夫などにより、当初計画より経費の節約ができたため。当該金額は補助事業を誠実に遂行した結果生じたものであり、より研究を進展させるために平成28年度に物品費として使用する。
タウのタンパク質老化と毒性機序

この計画班ではタウタンパク質の生理機能が加齢に伴い神経変性を引き起こす凝集体形成を行うまでの分子機構を明らかにすることを目的にしている。タウリン酸化に関して霊長類モデルとして使用されているマーモセットの内在性タウについて調べた。リン酸化に関して生後直後に増大し成体になるとリン酸化タウの減少が観察された。タウの配列、アイソフォームの観察からマーモセットには霊長類特有の配列が欠損し、アイソフォーム変化も齧歯類と同様の変化を示した。ヒト脳では生体においても4R,3Rタウのアイソフォームが存在している。これらタウアイソフォームの役割を調べたところ4Rタウノックインのホモマウスにおいて、有意に成体神経新生細胞数が減少することを見出した。またタウノックアウトマウスでは新生細胞の移動距離が増加しており、このことはタウが微小管の安定化を促進することより、タウの喪失によって新生神経細胞の移動性が増加することを反映していると推測された。タウの分布についての検討ではタウは主に無髄線維およびオリゴデンドロサイトに局在し、タウ病変が好発する錐体細胞では相対的なタウの発現量は低かった。タウの発現制御機構について転写因子としてSOX11/12を同定した。転写によって生成されたタウmRNAはRNA結合タンパク質と複合体を作り細胞体、樹状突起に存在している。神経過活動によりmRNAからの翻訳活性化が起こり、後シナプス領域でタウ発現が起こる。このタウの役割を調べるためグルタミン酸刺激後のAMPA受容体の1分子観察を行った。その結果、グルタミン酸刺激によってAMPA受容体の移動速度は増大するがタウがないと細胞内への取り込みが阻害されシナプス外でのAMPA受容体の移動が阻害されることが明らかになった。このことからシナプスにおけるタウの増大はAMAP受容体を取り込み神経過活動を抑制する補償機構として作用し得ることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。この研究計画では認知症の神経原線維変化として知られる細胞内凝集体の構成成分であるタウタンパク質に注目し、その生理的役割から加齢に伴うタンパク質の生化学的変化、凝集に至るカスケードを明らかにし、認知症に至る機構を解明することを目的として、下記項目を遂行した。1マウスタウとヒトタウの双方を認識する抗体を3種類(anti-tauN (rabbit polyclonal), RTM38, RTM53(いずれもrat monoclonal))、ヒトタウを特異的に認識する抗体を3種類、作成した。これらの抗体を用いて、内在性に発現するタウは軸索に存在するが、過剰発現するとsomatodendriteに発現する事を示した。2FUSがタウのalternative splicingに関与し4Rタウ増大が起こる事に注目し、タウKOマウスの両側海馬に蛍光タグ標識をしたヒトRD3 (0N3R), RD4(0N4R)を発現するAAV (AAV9)をそれぞれ導入し、4Rタウ、3Rタウの役割を明らかにした。3Phos-tag法を用いたタウのリン酸化解析法を確立し、アルツハイマー病(AD)モデルマウスとヒト脳タウのリン酸化について解析を行った。4タウ凝集阻害剤の検討からCys残基を化学修飾する事で毒性タウ形成が阻害される事を示した。詳細な検討からタウ凝集初期では、Cysを介したジスルフィド結合が主となってオリゴマー形成に寄与していることを明らかにした。5APP Tgマウス(J20)が対照マウスと比べて、前頭前野の神経活動の低下と海馬の過活動が起きているという結果を基に質量分析顕微鏡解析を行い、神経活動変化と共に変化する分子群を得た。タウ発現マウスにおいて、内在性マウスタウは正常な軸索局在を示すのに対し、外来性ヒトタウでは細胞体、樹状突起に局在することを神経軸索局在についてマウスを用いて調べ、内在性タウタンパク質は生後1週齢で発現のピークとなり、その後緩やかに減少すること。またmRNAは生後1週齢から2週齢の間に減少することを見出した。タウの軸索局在は神経細胞の成熟に伴うmRNAの発現制御がタウタンパク質の軸索局在に重要であると考えられた。変異タウ発現マウスを用いたphos-tag法によるリン酸化解析では、凝集したタウで過剰リン酸化が確認され、可溶性タウではリン酸化亢進は観察されなかった。このことは過剰リン酸化がタウ凝集の要因となることを示唆している。タウ凝集阻害剤開発から化合物を得、その作用機序からタウのシステイン基がタウ凝集開始に非常に重要な役割を果たしていることを見出した。さらに、神経変性が起こる時、タウがsomatodendrite局在になる機構について調べたところ、タウmRNAはCamKIIなどのシナプスタンパク質と同様RNPと結合して樹状突起、シナプス領域に存在し、刺激によって樹状突起でタウタンパク質の過剰発現が起こる事を見出した。このことは老化に伴う神経の過興奮がタウのsomatodendrite局在を引き起こし神経細胞死へと導く要因であると考えられた。この神経過興奮はFUSKDマウスにおいても観察された。FTLDの原因の一つであるFUSのMapt exon10選択的スプライシングによるタウアイソフォーム(3R・4R)比率を制御する。FUS KDマウスにおいて、MnMRI解析を行ったところ、海馬で特異的にMnの取り込みが増強していることを見出した。

このことは認知症における過興奮と類似する現象であり、神経脱落が生じる前の月齢で撮像したことを考え合わせると、4Rタウの増大は早期の神経機能障害を反映しているものと考えられた。タウタンパク質の生理機能と老化に伴う局在変化機構についてはほぼ明らかになってきた。過剰リン酸化とタウ凝集との関係ではリン酸化が凝集に先んじて起こることから過剰リン酸化の必要性を明らかにしている。タウタンパク質のアイソフォームの意義についても神経過興奮の原因となることが示され、当初の目標を達成しつつある。一方、ベータアミロイドからタウにつながる分子を見出すプロジェクトは条件検討に時間を要している。計画研究班はアルツハイマー病研究の初期からタウタンパク質が認知症を引き起こす原因であると考えてこれまで研究を行い、タウを過剰にリン酸化する酵素の発見、タウ凝集機構を明らかにしてきた。認知症治療を考える上で加齢に伴う正常タンパクから病原タンパクへと転換するタンパク質老化機構を明らかにする目的で研究を行っている。今年度、タウは軸索だけではなく後シナプスにも存在すること。この局在機構としてタウmRNAが後シナプスまで運ばれ興奮性刺激に応じて後シナプス、樹状突起で翻訳されることを見出した。この興奮性刺激によるタウの局所翻訳増大は神経変性時に引き起こされるタウのsomatodendrite局在を説明する。老齢期マウス、MCI患者では海馬の過活動が観察されており神経過活動がタウタンパク質老化の要因の一つであることが示された。遺伝子改変マウスを用いた解析からタウの軸索局在には厳密な発現制御が重要な事、異所性に発現されたタウは局在異常を呈する事を明らかにした。神経の成熟と共にタウmRNA量が急速に減少しタウは軸索へと局在する事を認めた。この発現パターンを模倣することで外来性タウの軸索局在を可能とした。軸索局在にはproline richregion 2が必要であることを見出した。さらにalternative splicingによるタウisoformの変化がFTLD様の行動異常、成体神経新生抑制を引き起こすことを明らかにし、論文にまとめた。タウ過剰リン酸化に関与するタウリン酸化酵素GSK-3βのIn vivo活性測定を可能にする方法を確立した。またイメージング質量分析(IMS: Imaging Mass Spectrometry)法を用いたアミロイドタンパク質イメージング法の基盤技術の確立を行った。本年度1回の計画班内ミーティングを学習院大学で行い、互いの研究進捗、アイデアを共有し、タウタンパク質の生理機能、リン酸化から凝集に至る機構を明らかにするため共同研究が進められた。石垣、高島、久永らはこれまでの成果を論文にまとめ報告し、残る新たなテーマに取り組んでいる。宮坂、池川は現在論文投稿中である。池川らのイメージング質量分析のアミロイドイメージングには成功したものの分子量の大きいタウへの応用は技術的な問題が大きく宮坂グループと共同で技術開発を進める。
細胞外シグナル因子による遺伝子発現制御の解析

本年度は、ショウジョウバエの翅・脚の原基が胚期に形成されるときに、EGFレセプターを介したシグナルが重要な役割を果たしていることを明らかにした。細胞外シグナル因子Wingless(Wg)によって翅・脚共通の前駆細胞が誘導されたのち、違う種類の細胞外シグナル因子Decapentaplegic(Dpp)の濃度の差によって翅または脚の運命に決定される。EGFレセプターの突然変異体では、この運命決定の過程に異常が生じて、脚原基が正常に形成されなくなった。また、EGFレセプターのリガンドであるSpitzの変異体や、レセプターの下流で働いていると考えられているMAPKカスケードの変異体でも同様の表現型を示したので、Spitz-EGFR-MAPKカスケードというセットが、脚の運命決定に必要であることがわかった。