hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
面不斉を有するヘテロ環分子の創製とその応用

面不斉ヘテロ中員環分子の化学を開拓すべく,多様な面不斉分子の開発とそれらの変換,および不斉合成について検討した.その結果として,1)面不斉9員環ジアリルアミドの多様な立体特異的変換法の開発,2)白金錯体を用いた面不斉9員環ジアリルアミドの特異な官能基変換法の開発,3)面不斉9員環ジアリルアミドのエナンチオ選択的不斉合成法の開発,4)面不斉環状ケトンとそのエノレートの合成と応用,5)面不斉[7]オルトシクロファンの合成と応用,等を達成した面不斉ヘテロ中員環分子の化学を開拓すべく,多様な面不斉分子の開発とそれらの変換,および不斉合成について検討した.その結果として,1)面不斉9員環ジアリルアミドの多様な立体特異的変換法の開発,2)白金錯体を用いた面不斉9員環ジアリルアミドの特異な官能基変換法の開発,3)面不斉9員環ジアリルアミドのエナンチオ選択的不斉合成法の開発,4)面不斉環状ケトンとそのエノレートの合成と応用,5)面不斉[7]オルトシクロファンの合成と応用,等を達成した・面不斉発現の構造必要要件の解明と立体化学的安定性の制御:多様なヘテロ中員環分子の合成に対応しうる汎用性の高い合成法を開発し,それを駆使してヘテロ環分子の環員数,環構成元素を種々変化させた分子を合成するとともに面不斉挙動を評価した.これにより,面不斉現象に関する系統的な知見を得ることに成功した・面不斉ヘテロ環分子の不斉合成法の開発:面不斉ヘテロ環分子をエナンチオ選択的に不斉合成することに初めて成功した.具体的には,アキラルな環化前駆体に対してキラルなアルコキシドを作用させるという手法を開発した.これにより,環化反応を高立体選択的に行い,面不斉アミン類を高い光学純度で合成する事に成功した・面不斉白金錯体の創製と合成的利用:(E,Z)-ジアリルアミン系面不斉分子1にPtCl_2(2,4,6-trimethylpyridine)-(η^2-ethylene)錯体を作用させると,白金がE-オレフィンに配位した面不斉白金錯体2が選択的に得られることを見出した.また,この錯体形成により,従来法では困難であった1のZ-オレフィン部位を選択的に官能基変換することにも成功した・面不斉カルボニル化合物の創製と立体化学挙動に関する研究:環状ケトン(E)-5-cyclononen-1-oneが動的面不斉を有することを,またこれをエノールエステルに誘導すると立体化学的に安定な面不斉分子となることを見出した.さらに光学活性なエノールエステルの調製とその立体特異的変換反応の開発にも成功した本研究では,従来にない面不斉ヘテロ中員環分子に関して,構造-立体化学挙動の相関を明らかにするとともに,その光学活性体を効率的に合成するためのエナンチオ選択的合成手法の開発とそれにより得られる光学活性面不斉ヘテロ中員環分子の応用研究を目的としている.本年度は特に,下記2項目について検討し,成果を得た.○面不斉ヘテロ環分子の不斉合成法の開発:昨年度の本研究において,不斉活性化剤として糖由来のキラルアルコキシドを用いることで,面不斉ヘテロ環分子をエナンチオ選択的に不斉合成することに初めて成功した.しかしながらその手法では不斉反応剤を等量以上必要とした.これに対して本年度は,この不斉合成法を進化させて,不斉反応剤が触媒量で足る「触媒的不斉合成法」とすることを検討した.その結果,アキラルな環化前駆体に対してキラルパラジウム触媒を作用させることで目的の環化反応が収率良く,高立体選択的に進行し,面不斉ヘテロ環分子を触媒的に不斉合成することに成功した.○面不斉ヘテロ環分子を活用した不斉合成法の開発適切な置換基・官能基を有する面不斉ヘテロ環分子を合成し,不斉合成素子,不斉反応剤,不斉配位子として活用することを検討した.その結果,1)不斉合成素子としての利用に関する基礎研究として,面不斉から中心性不斉への各種変換反応,特に立体特異的な渡環型反応を開発することに成功した.2)不斉合成素子としての実用として,標的化合物としてメラノコルチン受容体(MC4R)のアゴニストであるキラルペプチドを設定し,その全合成を面不斉ヘテロ環分子から行うことに成功した.本研究では,従来にない面不斉ヘテロ中員環分子に関して「構造ー立体化学挙動の相関を」明らかにするとともに,その光学活性体を効率的に調製する手法の開発とそれにより得られる光学活性面不斉ヘテロ中員環分子の応用研究を目的としている.本年度は特に,下記の2項目について検討し,成果を得た.1.面不斉オルトシクロファンの創製:本研究ではこれまでに, E,Z-ジアリル骨格を有する面不斉9員環分子を研究対象として種々検討を行ってきたが,この分子は熱的に不安定であるという欠点を有していた.そこで今回,新たにアンサ鎖にE-アルケンを有するオルトシクロファンを設計し,その合成と立体化学挙動について検討した.その結果,アンサ鎖にアミド基,もしくはエーテル基を有する[7]オルトシクロファンの合成に成功するとともに,それらが安定な面不斉と熱的安定性を合わせ持つことを明らかにした.さらに,アンサ鎖にヘテロ原子を持たない

[7]オルトシクロファンにも室温で単離可能なエナンチオマーが存在することを見出した.2.光学活性な面不斉ヘテロ中員環分子の調製法の開発:昨年度に引き続き,面不斉ヘテロ中員環分子の触媒的不斉合成法について検討し,環化前駆体の構造と立体選択性の相関,および用いるキラルパラジウム触媒の構造必要要件について多くの知見を得た.また,それら検討の結果として,E,Z-ジアリル骨格を有する9員環分子を極めて高い光学純度で触媒的に不斉合成することに成功した.一方,立体化学的に不安定な面不斉[7]オルトシクロファンに関しては,キラル固定相を用いたカラムによるエナンチオマーの分離と加熱によるラセミ化を組み合わせることで,光学活性体を効率的に調製する新手法を開発した.現在,これら2つの手法について更なる改良を行うべく検討を続けている.本研究で目標としている「面不斉ヘテロ環分子の不斉合成法の開発」と「面不斉ヘテロ環分子を活用した不斉合成法の開発」について,特に含窒素ヘテロ環分子に関して良好な成果が得られた.今後はそれらの成果をもとに当該研究を更に深化,展開させるとともに,面不斉カルボニル化合物の化学を開拓する計画である.24年度が最終年度であるため、記入しない。○面不斉ヘテロ環分子を活用した不斉合成法の開発:適切な置換基・官能基を有する面不斉ヘテロ環分子を合成し,不斉合成素子,不斉反応剤,不斉配位子として応用展開する.○面不斉カルボニル化合物の創製と立体化学挙動,変換反応に関する研究:面不斉を有する多様な環状カルボニル化合物の創製とその反応について精査する.具体的には,(E)-5-cyclononen-1-oneから誘導されるケトエステル類や,類似骨格を有するラクトン,ラクタム類を対象分子として検討する.○面不斉ヘテロ環分子の汎用的触媒的不斉合成法の開発:環化前駆体とキラル遷移金属触媒について再設計・再検討し,より多様な面不斉ヘテロ環分子の不斉合成に適応可能な汎用的手法の開発を検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
日本における在宅高齢者生活支援体制の歴史研究

今年度は、1前年度末に開始した家政婦紹介所の聞き取り調査を継続、2これまで行ってきた調査の成果発表を中心に行った。1家政婦紹介所の聞き取り調査...今年度は大阪府内1ヶ所、京都市内5ヶ所、京都府北部1ヶ所、神奈川県内3ヶ所の家政婦紹介所、および関連団体2団体に聞き取り調査を実施した。その結果、地方によっては勿論のこと、同一地方でも都市部と地方によって昨今の家政婦紹介所の経営基盤やエリアの違い、それに伴う家政婦紹介所の抱える課題などが大きく異なることが明らかになった。都市部では比較的在宅派遣の割合も高く、現在でも富裕層を中心に在宅派遣のニーズがある。しかしながら、全国的には病院の付添の割合が高い。なかでも沖縄では、旧来より病院付添の割合が9割強と非常に高かった。そのため、1996年に病院付添が廃止になると、急速に家政婦紹介所は顧客が減少、経営難に陥ったのだった。このように、地域間でも実態に差異が大きく、多様性が見られた。2本土復帰前沖縄のメイドについて...2017年3月末に予備的調査として、沖縄県沖縄市内全34自治会に調査を依頼し、同会経由でメイド経験者13人にインタビュー調査を実施した。今年度はこのインタビュー調査の結果を分析し、一言で「メイド」と言っても兵舎内で一般兵を相手にしていた「兵舎メイド」と将校向けの家庭用住宅で働いていた「家庭メイド」がおり、両者ではその労動実体が全く異なっていたこと。「兵舎メイド」と「家庭メイド」におけるその後のライフコースの差異...メイドの職を辞した後の両者のライフコースが大きく異なり、後者の多くはその後も軍作業員を続けていたものの、前者にそのような者は一部を除き殆どいなかった。そしてその背景には、両者における語学力(英語)の差が大きく影響していたことの2点について明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当年度の研究計画は、1、訪問介護サービスの福祉ニーズの変遷について、全国各地方の図書館や公文書館での文献資料収集、行政サービスや実施主体の関係者・担い手へのインタビュー調査をとおして明らかにすること、これが完了次第、2、同様に家政婦サービスの調査にも着手することであった。1、については北海道札幌市・沖縄県を中心に調査を実施、それぞれ国内学会にて発表を行った。札幌や本土復帰前沖縄の訪問介護サービスの成り立ちについて明らかにしたその成果は、戦後日本の在宅福祉政策の歴史が、法制度の変遷のみでは回収できない、地域間による独自性・個別性を有していることを実証するものであり、またこれまで省みられてこなかった地域での展開に光を当てた点に於いて、地域史研究としての意義も大きい。なお札幌市にについては首都大学東京南大沢キャンパスにて開催された日本社会福祉学会秋期大会にて、沖縄については東京大学本郷キャンパスに開催された日本社会学会大会に、それぞれて口頭発表を行いその成果を発表した。2、については家政婦サービス関しては紹介所や組合の成り立ちを中心に、業界全体の歴史について膨大な資料、データを入手した。その結果、業界全体の歴史的展開を俯瞰できた。そもそも、家政婦紹介所に焦点を当てたこの職業に関する体系的な歴史研究は、これまで十分に為されてこなかった。したがってこの研究は、いわば「盲点」であり、家事労働研究、女性史研究、ジェンダー研究など他分野にわたって、その学術的意義は図り知れない。当初の目的通り、全国各地方の図書館や公文書館での文献資料収集、行政サービスや実施主体の関係者・担い手へのインタビュー調査をとおして、1、訪問介護サービスの福祉ニーズの変遷、2、家政婦サービスのニーズの変遷について、通年に亘って精力的な調査を敢行した。1、については北海道札幌市・沖縄県を中心に調査を実施、国内学会にて発表を行った。札幌市については家庭奉仕員が市職員の労働運動の中心的存在となり、待遇改善が図られていったこと、事業の展開にあたって民間活力も積極的に活用していたことなどが判明した。このように当市の独自性が明らかにしたことで、「後発地域」の研究意義を示した。また、沖縄県は本土復帰前を中心に在宅高齢者福祉政策の展開について調査を進めた結果、当時の沖縄の高齢者福祉政策は在宅サービスが中心であることが明らかになった。2、については、家政婦紹介所へのインタビュー調査、資料調査を実施した。まず業界団体に調査を依頼し、記念誌、総会資料などを入手した。収集した資料からは病院付添と在宅派遣の割合、在宅の場合は住込・通勤の割合など、地域間によってその実態に差違があることが判明した。団体に紹介を依頼し、各地域での家政婦紹介所にインタビュー調査を実施した。その結果、かつて介護保険制度が実施される以前は出稼ぎや季節労働の手段として家政婦の職が利用されていたことが明らかになり、家政婦紹介所を媒介に地方から都市部への女性の家事労働力・ケア労働力の広域間移動がなされていたことが示された。以上、当年度は当初の計画通り調査を中心に資料・データの収集に充て貴重な資料・データの収集に成功した。その結果,翌年度に予定していた博士論文執筆に向けて、大きな足がかりを築くことができた。よって当年度の研究進捗状況について、「当初の計画以上の進展があった」と評価する。

今年度は、1前年度末に開始した家政婦紹介所の聞き取り調査を継続、2これまで行ってきた調査の成果発表を中心に行った。1家政婦紹介所の聞き取り調査...今年度は大阪府内1ヶ所、京都市内5ヶ所、京都府北部1ヶ所、神奈川県内3ヶ所の家政婦紹介所、および関連団体2団体に聞き取り調査を実施した。その結果、地方によっては勿論のこと、同一地方でも都市部と地方によって昨今の家政婦紹介所の経営基盤やエリアの違い、それに伴う家政婦紹介所の抱える課題などが大きく異なることが明らかになった。都市部では比較的在宅派遣の割合も高く、現在でも富裕層を中心に在宅派遣のニーズがある。しかしながら、全国的には病院の付添の割合が高い。なかでも沖縄では、旧来より病院付添の割合が9割強と非常に高かった。そのため、1996年に病院付添が廃止になると、急速に家政婦紹介所は顧客が減少、経営難に陥ったのだった。このように、地域間でも実態に差異が大きく、多様性が見られた。2本土復帰前沖縄のメイドについて...2017年3月末に予備的調査として、沖縄県沖縄市内全34自治会に調査を依頼し、同会経由でメイド経験者13人にインタビュー調査を実施した。今年度はこのインタビュー調査の結果を分析し、一言で「メイド」と言っても兵舎内で一般兵を相手にしていた「兵舎メイド」と将校向けの家庭用住宅で働いていた「家庭メイド」がおり、両者ではその労動実体が全く異なっていたこと。「兵舎メイド」と「家庭メイド」におけるその後のライフコースの差異...メイドの職を辞した後の両者のライフコースが大きく異なり、後者の多くはその後も軍作業員を続けていたものの、前者にそのような者は一部を除き殆どいなかった。そしてその背景には、両者における語学力(英語)の差が大きく影響していたことの2点について明らかにした。これまでどおり調査・資料収集を継続して行っていくが、次年度はこれまでの調査で得た成果発表を中心に据えて研究活動を続けていく。当初の予定どおり、家政婦サービスについての調査をすすめ精力的な聞き取り調査、資料収集を敢行する。特に東北や北海道など、これまで訪問介護サービスの研究にて調査対象値に設定してきた、都市部でない地域の家政婦紹介所に調査を依頼し聞き取り調査を実施する。それによって、訪問介護サービスの歴史の類型によって、家政婦サービスの歴史にも一定の法則性・類型化が見いだせるのか解明していきたい。並行して、今年度実施した調査の分析結果について学会発表や論文執筆を進めていき、博士論文の執筆・提出に繋げていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
小児腎疾患の病態におけるmetallo proteinaseの役割

【はじめに】MMPはZn, Caを補酵素とする蛋白分解酵素であり、メサンギウム細胞の培養上清中に存在し、基底膜の主成分であるtype4コラーゲン、type5、type7コラーゲンやゼラチン等を分解する活性を有し、糸球体内のマトリックスや基底膜の代謝に関与すると考えられている。近年、動物実験において腎疾患にMMPが関与することが報告された。しかしながら、腎炎の発症や増悪とMMPの関係について臨床的に検討した報告は少ない。今回、腎炎の発症もしくは増悪の時期において、MMPの果たす役割を臨床的に検討した。【材料と方法】腎生検で得られた組織から糸球体を採取し、得られた糸球体を96穴マルチウェルに移し無血清状態で48時間培養した後、MMP活性を検討した。さらに、尿のMMP活性を検討し、組織病変との関連性についても検討した。【結果】1.慢性腎炎患者の尿中に、MMP-9と考えられる分子量92Kのバンドを認めた。2.腎炎患者の糸球体培養上清においてMMP-9活性を認めた。3.免疫沈降法により、92Kのゼラチン分解活性はMMP-9であることが確認された。4.巣状変化群ではzymogram法でMMP活性を認めなかったが、びまん性変化群では8例中7例にMMP-9活性を認めた。5.慢性腎炎患者の病勢と尿中MMP-9量は平行し、急性期では高値を示し、寛解期で減少した。【考察】小児慢性腎疾患患者の糸球体培養上清および尿においてMMP-9を認め、また病態と平行して推移したことは、病態を解析する上で貴重な結果であると考えられた。MMP-9は、糸球体に浸潤してきた好中球かマクロファージ、糸球体上皮細胞、メサンギウム細胞により産生された可能性がある。今後小児慢性腎炎患者においてMMP-9の由来する細胞を検討し、病態について解析したい。動物実験において腎疾患にmatrix metalloproteinase (MMP)が関与することが報告され、注目されている。しかしながら、臨床医学の場において、腎炎の発症や増悪とMMPやMMPの阻害物であるtissue inhibitor of metalloproteinase (TIMP)の関係について検討した報告はない。MMPは基底膜構成成分である4型コラーゲンをはじめとするマトリックスを分解する酵素で、マトリックスの産生と分解のバランスが障害されれば、腎炎や糸球体硬化をきたすことが明らかになっている。現在、我々はMMPやTIMPがヒトの腎炎の発症、増悪の次期においてはたす役割について検討している。泌尿器科の協力を得て腎摘出患者の健常部のサンプルを得、これをマイクロダイセクションして糸球体培養上清中のMMP,TIMPの産生量を検討した。健常腎の糸球体培養上清ではMMP活性は認めなかった。次に、腎生検の際に得られた小児腎炎患者の糸球体を培養し、zymogramを行ったところ、MMP-2,MMP-9と考えられるバンドが検出された。また、MMP-2,MMP-9の存在はウエスタンブロット法でも確認された。尿中MMP-2は健常人でもみられたが、MMP-9は増殖性腎炎患者でみとめられた。健常腎糸球体に認められないMMR-9が増殖性腎炎の糸球体で出現していることが示唆された。【はじめに】

MMPは、Zn,Caを補酵素とする蛋白分解酵素であり、メサンギウム細胞の培養上清中に存在し、基底膜の主成分であるtype4コラーゲン、type5、type7コラーゲンやゼラチン等を分解する活性を有し、糸球体内のマトリックスや基底膜の代謝に関与すると考えられている。近年、動物実験において腎疾患にMMPが関与することが報告された。しかしながら、腎炎の発症や増悪とMMPの関係について臨床的に検討した報告は少ない。今回、腎炎の発症もしくは増悪の時期において、MMPの果たす役割を臨床的に検討した。【材料と方法】腎生検で得られた組織から糸球体を採取し、得られた糸球体を96穴マルチウェルに移し無血清状態で48時間培養した後、MMP活性を検討した。さらに、尿のMMP活性を検討し、組織病変との関連性ついても検討した。【結果】1.慢性腎炎患者の尿中に、MMP-9と考えられる分子量92Kのバンドを認めた。2.腎炎患者の糸球体培養上清においてMMP-9活性を認めた。3.免疫沈降法により、92Kのゼラチン分解活性はMMP-9であることが確認された。4.巣状変化群ではzymogram法でMMP活性を認めなかったが、びまん性変化群では8例中7例にMMP-9活性が認めた。5.慢性腎炎患者の病勢と尿中MMP-9量は平行し、急性期では高値を示し、寛解期で減少した。【考察】小児慢性腎疾患患者の糸球体培養上清および尿においてMMP-9を認め、また病態と平行して推移したことは、病態を解析する上で貴重な結果であると考えられた。MMP-9は、糸球体に浸潤してきた好中球かマクロファージ、糸球体上皮細胞、メサンギウム細胞により産生された可能性がある。今後小児慢性腎炎患者においてMMP-9の由来する細胞を検討し、病態について解析したい。
発話計画における処理単位についての実験的研究:日本語における分節・拍・音節処理

日本語の音韻体系では,伝統的に子音と母音の二つの分節(CV)からなる拍(mora)が言語処理の基本単位と考えられていたが、スピーチエラーの解析やメタ言語的データからの知見であり、実験心理学的アプローチはない。そこで本研究では日本語の実時間発話における拍の役割を、プライミングの手続きを使って検討した。およそ100名の被験者を対象に実験を行った。潜在プライミングでは,発語反応ターゲットとなる単語の音韻を概念から生成することが必要となる言語連想課題などで,ターゲット単語群に音韻的重複プライムのある実験条件と,重複のない統制条件を設定し,反応潜時を条件間比較する。その結果、語頭分節のプライミングでは効果が認められなかった(CVC)。また、母音の前に半母音を付加した刺激を使っても効果が認められなかった(CjV)。しかし、母音をプライムに付加することによって始めて効果が現れた(CVC)。また、母音の後に続く同じ音節の子音(CVC)は、1分節であるにもかかわらず単独で効果が認められた。これは語頭の子音とは異なって、単独でも拍になるためであると考えられる。これらの結果は、日本語話者の音韻的符合化のプロセスが拍単位であることを強く示すものであり、最初の子音が独立し、母音と最後の子音が強くまとまる音節構造をもつ欧米言語話者の結果と極めて対照的である。日本語の音韻体系では,子音と母音の二つの分節(CV)からなる拍(mora)を言語処理の単位と考えるのが一般的である。CV構造の拍を自立拍と言うが,拍には二重母音"かい/kai/"(CVV)"のような,音韻的長さの単位としてはそれだけで一拍分になりうる特殊な拍が存在する。しかし,特殊拍は拍の単位としては独立していても、音節の単位としては独立しない特徴がある。本研究は日本語の発話では拍が単位となっているのか、あるいは欧米言語と同様に音節が単位となっているのかを解明する実験的研究である。本年度は,プライミングを使った命名課題を45名の被験者を対象に実施した。刺激セットには2つのカテゴリーからなる合計24枚の線画を使用し,披験者には絵の正確な名前がすぐに答えられるようにあらかじめ学習をしてもらった。刺激カテゴリーは自立拍だけからなる単語(例:「からす」「からて」)と特殊拍を含む単語(例:「そうこ」「そうじ」)である。次にコンピュータ画面上にこれらの刺激絵を一枚づつ提示し,出来るだけ早くその名前を答えてもらい,反応時間を測定した。プライムは刺激絵にわずかに先立って(40160ミリ秒)平仮名文字で提示されるが,3条件からなる。(1)刺激絵と音韻的に「関連」するプライム(例:「から」「そう」),(2)「無関連」プライム(例:「てす」「けい」),そして(3)「中性」プライム(例:「%&」「$#」)である。日本語の発話計画が拍を単位にしていれば、何れの刺激カテゴリーも同じ量のプライミングを受け,条件間に差は見られないはずである。しかし音節を単位にしていれば、自立拍だけからなる単語の方が特殊拍を含むものよりもプライム量が大きくなると予想される。結果は後者,すなわち音節単位の発話を支持するものとなった。
神経情報伝達の可逆的制御による運動学習制御メカニズムの解析

テトラサイクリン遺伝子発現調節システムを利用した、可逆的に小脳顆粒細胞からの神経伝達物質の放出を阻害させることのできるトランスジェニックマウスを用いて、小脳依存性の運動学習の一つである、瞬目反射行動実験を行った。アメリカBio-Serv社から、マウスDoxycycline飼料、control飼料を購入し、マウスに経口投与することにより、またSigma社からDoxycyclineを購入した後、水に溶解して飲料水として、別途購入した遮光した容器に入れて投与することにより、小脳顆粒細胞からの情報伝達が阻害されていない場合、阻害した場合、阻害後回復した場合の条件を作成した。それぞれの条件における瞬目反射の学習効率を7日間測定したところ、野生型マウスは、連日、試行を繰り返すにつれて学習効率が上昇したが、情報伝達を阻害したトランスジェニックマウスは、野生型のマウスに比べて瞬目反射の学習効率が低いままであった。また、阻害と回復の条件、学習試行の開始の条件を組み合わせた行動実験を行った。情報伝達を阻害後、回復させたマウスは、阻害時の学習効率が低いままにもかかわらず、回復させた後に再学習実験を行うと、再学習実験初日にもかかわらず高い学習効率示した。これは、情報伝達が阻害されたにもかかわらず、小脳顆粒細胞とプルキンエ細胞間以外で学習の獲得が行われたことを示している。さらに、小脳プルキンエ細胞の出力先であり、瞬目反射にかかわっている小脳中位核を、電気的に破壊した。中位核を破壊すると、阻害後回復させたマウスにおける再学習実験初日の学習効率は低いままであった。瞬目反射学習の獲得部位は、小脳中位核である可能性を示唆している。テトラサイクリン遺伝子発現調節システムを利用した、可逆的に小脳下流細胞からの神経伝達物質の放出を阻害させることのできるトランスジェニックマウスを用いて、小脳依存性の運動学習の一つである、瞬目反射行動実験を行った。それぞれの条件における瞬目反射の学習効率を測定したところ、情報伝達を阻害したトランスジェニックマウスのみ、野生型のマウスに比べて瞬目反射の学習効率が低かった。また、in vivo電気生理実験系を確立し、小脳顆粒細胞からの情報伝達が阻害された場合において、覚醒下トランスジェニックマウスの小脳プルキンエ細胞から自発発火を測定した。小脳プルキンエ細胞には二種類の入力が入っており、一つは小脳顆粒細胞由来の単純発火、もう一つは、登上繊維由来の複雑発火であり、この二つは発火の形状によって区別することが可能である。トランスジェニックマウスの小脳プルキンエ細胞では、複雑発火のみ観察され、単純発火は観察されなかった。野生型マウスでは、単純発火と複雑発火の両者を記録することが可能であった。これは、小脳顆粒細胞からの情報がプルキンエ細胞に伝達されていない事を示している。さらに、瞬目反射行動実験系を、in vivo電気生理実験系に組み合せた実験系を確立し、瞬目反射を行っているマウスの小脳プルキンエ細胞からの電気生理実験が可能となった。
学習方略の使用促進および定着と学習に対する動機づけの向上を目指した研究

本研究は,学習者が良い学業成績を得られるような適切な勉強方法(学習方略)の使用促進および定着のために,どのような要因に注目すべきかを明確にすることを目的としてた。研究代表者(山口)は,ある学習方略を使用することに対する効果的であるという認知(有効性の認知)と面倒であるという認知(コスト感)に注目した。2013年度には複数の調査によって,有効性の認知に「いつ」「どのように」使用するかといった詳細な条件を加えてその役割を明確にした。2014年度には調査によって,学習方略の使用と課題に対して抱く憶えられるという判断(学習容易性判断)との関係性を仮想的な検討を行った。また,メタ記憶の枠組みを用いて,憶えることが容易だと判断した項目ほど学習方略の使用量が減るということが明らかとなった。加えて,この関係性や学習容易性判断と記憶成績の関係性が動機づけの種類やその強さによって変化することを示した。2015年度には続きとなる実験を行った。まず,課題への目標志向性を教示によって操作した。さらに,学習内容への事前知識の操作も加えた検討を行った。学習容易性判断と記憶成績との関係に対しては,課題への目標の方向付けの効果がみられた。課題に取り組む方向付けが消極的な場合,憶えられると判断した項目ほど思い出した。また,学習の対象をリストとして,学習方略を体制化とした検討を行った。分析の結果,課題内容を身につけるよう方向付けられ,自身が低い学習者および身につけられないのを避ける目標が高い学習者において,有効性の認知と体制化の関係性がみられた。有効性の認知がもつ方略使用への影響について,どのような条件で効果がみられるかが本実験を通して明確になった。本実験の知見より,教育実践への介入をより精緻に計画することが可能となるだろう。27年度が最終年度であるため、記入しない。山口(報告者)の研究の大きな目的は,中高生および大学生が,課題に適切な学習方略を選択して使用できるように,そのメカニズムの解明や介入方法の提案をすることである。平成25年度は,学習方略の使用を促進・定着させる規定要因の解明,見いだされた要因への介入およびその効果検証,の2点について検討した。本年度の研究では,使用することが効果的であるという"有効性の認知"と使用するのは面倒であるという"コスト感"について,方略使用に対するメタ認知的な知識の中の条件知識の一部として捉え, "どのようなときに"効果的だと思うのか,面倒だと思うのかを調査してきた。有効性の認知については,次のテスト/生涯という条件と常に使い続ける/適切な場面で使うという条件の2×2条件の組み合わせから検討し,次のテストに向けて常に使い続けることが効果的だと思っているほどよく使用していることが明確になった。コスト感にっいては, "面倒である"という表現を変え,いくつかに細分化した結果,使用される方略の質によって影響が変化する可能性が示された。これにより教育実践への知見として,先行研究の多くは動機づけに働きかけるような,学習者が興味関心を向けるような授業をする,という物であったが,効果的な学習方略の使用を指導する重要性と効果の可能性を示している。上述の結果の要因を操作し効果を検証することが必要である。しかし,先行研究の多くが示してきた動機づけを操作する実験も行う必要があると考える。そのため,ある動機づけに方向付けることで使用する方略や記億成績が異なるか検討した。まず,もともと持っている動機づけの影響としては,使用する方略の頻度と関係性はみられなかったが,他者より優りたいという動機づけが強いひとほど記憶成績が良かった。また,他者より優りたいという動機づけに方向付けた場合は,記憶成績ではなくある方略の使用頻度が向上した。本研究は,学習者がよい学業成績をえられるような,適切な勉強方法(学習方略)の使用促進および定着を目指した研究である。山口は,ある学習方略に対して効果的であるという認知(有効性の認知)と面倒であるという認知(コスト感)に注目し,学習方略の使用促進・定着を検討した。2013年度には複数の調査によって,どのようなときに有効性の認知が高まるか,その結果学習方略の使用が促進されるか否かを検討した。2014年度は2013年度の調査結果を踏まえ,学習者がもつ学習に対する認知に注目し,調査による仮想的な検討をし,その調査で効果が見込まれた要因を操作した実験を行った。大学生を対象に二つの調査を実施した。どちらも,試験日を基準に,どれくらい学習を終えているか,残りの範囲を学習することは容易か否かなど,仮想的な場面を設定した。一つ目の調査は予備的なもので,測定方法の検討を行った。二つ目の調査では,一つ目の調査の結果を踏まえて,各仮想的場面で二つの方略(意味理解,丸暗記)の使用程度が異なるか検討した。つまり,学習者は自身が置かれた状況によって用いる勉強方法が異なるかを明確にしようとした。結果として,学習者は状況によって学習方略を使い分けているという回答が得られた。これより教育実践では,学習者に場面によって適切な学習方略を教授することで,学業成績の改善が見込まれる可能性が示唆された。大学生を対象に実験を実施した。

ここでは,学習が容易か否かの判断がもつ学習時間への影響が,学習に対する自身や目標の持ち方によって変わったことを示した。学習者の適性に合わせた介入が必要である可能性が示唆された。なお,調査の結果は2015年度に開催される複数の国内学会で,実験の結果は実験系の心理学者が多く発表する国際学会での発表が決まっている。発表し議論することで,2015年度の研究遂行に活かされることを期待している。本研究は,学習者が良い学業成績を得られるような適切な勉強方法(学習方略)の使用促進および定着のために,どのような要因に注目すべきかを明確にすることを目的としてた。研究代表者(山口)は,ある学習方略を使用することに対する効果的であるという認知(有効性の認知)と面倒であるという認知(コスト感)に注目した。2013年度には複数の調査によって,有効性の認知に「いつ」「どのように」使用するかといった詳細な条件を加えてその役割を明確にした。2014年度には調査によって,学習方略の使用と課題に対して抱く憶えられるという判断(学習容易性判断)との関係性を仮想的な検討を行った。また,メタ記憶の枠組みを用いて,憶えることが容易だと判断した項目ほど学習方略の使用量が減るということが明らかとなった。加えて,この関係性や学習容易性判断と記憶成績の関係性が動機づけの種類やその強さによって変化することを示した。2015年度には続きとなる実験を行った。まず,課題への目標志向性を教示によって操作した。さらに,学習内容への事前知識の操作も加えた検討を行った。学習容易性判断と記憶成績との関係に対しては,課題への目標の方向付けの効果がみられた。課題に取り組む方向付けが消極的な場合,憶えられると判断した項目ほど思い出した。また,学習の対象をリストとして,学習方略を体制化とした検討を行った。分析の結果,課題内容を身につけるよう方向付けられ,自身が低い学習者および身につけられないのを避ける目標が高い学習者において,有効性の認知と体制化の関係性がみられた。有効性の認知がもつ方略使用への影響について,どのような条件で効果がみられるかが本実験を通して明確になった。本実験の知見より,教育実践への介入をより精緻に計画することが可能となるだろう。2013年度は当初の研究計画よりも多くの計画を遂行することができた。学習方略の使用促進および定着を研究の目的としており,学習方略の使用を促進する要因を複数の調査により明確にすることができたと考えている。それに伴い2014年度は,当初の計画よりも更に進展した目的を果たすべく計画を遂行した。進展した目的とは,なぜ学習者がその学習方略を用いることにしたのか,といった学習方略の選択過程を明確にすることである。一連の研究ではあるものの,新たな要因の検討,それに合わせて異なったアプローチを行う必要があったため,2013年度ほどの進展は望めなかった。しかしながら,2014年度は二つの調査と一つの実験を実施することができた。これらの計画を遂行することにより,方略の選択に関わる要因について示唆が得られた。最終的に学習方略の選択過程を明確にするための,足場を固める役割である。2015年度にはさらなる検討が可能となるため,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
頻尿モデルラットに対する仙骨部鍼刺激の作用機序に関する機能形態学的解明

頻尿モデルラットを用いた過活動膀胱に対する鍼治療の尿意伝達機構における作用機序について、機能形態学的な検討を行った。酢酸誘発頻尿モデルラットおよび塩酸誘発の膀胱炎頻尿モデルラットにおいて、仙骨部鍼刺激は刺激直後の排尿間隔を延長させた。また膀胱粘膜の所見では仙骨部鍼刺激を行うことにより治癒課程に変化が見られた。仙骨部鍼刺激は薬物とは異なる作用機序により頻尿を改善する効果があり、薬物抵抗性の過活動膀胱に対する効果が期待できる。本研究は、過活動膀胱により引き起こされる頻尿に対する鍼刺激の効果および作用を検討することを目的に、動物頻尿モデルに対して仙骨部鍼刺激を行った。過活動膀胱に対しては、薬物治療の他にNeuromodulationの一つとして鍼治療が行われているが、治療効果の作用機序は明らかになっていない。我々はこれまでに仙骨部鍼刺激が膀胱の求心性カプサイシン感受性C線維の抑制により、酢酸誘発の頻尿を改善させる可能性を報告した。頻尿モデルラットに対する仙骨部鍼刺激による頻尿改善は最大膀胱内圧に影響を与えず、過活動膀胱の治療薬として一般的に用いられる抗コリン剤やα1遮断薬による求心性知覚神経C線維の抑制効果とは異なる作用機序である可能性が示唆された。C線維を介した仙骨部鍼刺激の抑制作用は膀胱平滑筋に対する抑制ではなく、知覚求心路の情報伝達に対するnon-adrenergic,non-cholinergic suppressionである可能性が考えられた。また鍼刺激効果に対するモデル依存性の比較として、酢酸誘発頻尿モデルに比べて炎症の関与が強い塩酸誘発による膀胱炎頻尿モデルラットを対象に同様の実験を実施した。その結果、仙骨部鍼刺激は塩酸誘発の頻尿に対しても鍼刺激直後の排尿間隔を延長させた。しかし酢酸誘発頻尿モデルと異なり単回刺激ではその効果は持続せず、施術後の時間経過とともに効果が減退することが明らかになった。薬物により誘発した頻尿モデルを対象に、頻尿に対する鍼治療の効果および過活動膀胱治療薬との併用効果を検討した。昨年度の研究結果より、塩酸誘発の慢性頻尿モデルラットに対する仙骨部鍼刺激は排尿間隔を延長させることから、頻尿症状に対して直後効果が認められるものの、持続的な効果は得られないことが明らかとなった。この所見を元にさらに詳細な検討を実施した結果、炎症の初期段階においては頻尿に関して仙骨部鍼刺激の効果は低いものの、継続して刺激を加えることにより、頻尿を引き起こす膀胱症状の改善を認めた。膀胱粘膜の組織学的所見では、仙骨部に鍼刺激を行うことにより治癒課程に変化が見られた。また、治療薬と鍼治療の併用効果を検討するため、酢酸誘発の頻尿モデルラットに対して過活動膀胱の治療薬として一般的に用いられる抗コリン剤およびα1遮断薬の投与に加え、仙骨部鍼刺激を併用して行ったところ、仙骨部鍼刺激や各種薬剤単独の効果と比較して、頻尿症状のさらなる改善が認められた。これにより既存の治療である薬物と仙骨部鍼刺激の併用により、薬物抵抗性の過活動膀胱に対する効果が期待できる。炎症初期段階では抗炎症作用のある薬物の方が効果的であるが、より重傷度の高い膀胱粘膜および平滑筋への変化が認められる状態の頻尿モデルでは、仙骨部鍼刺激を併用した場合に頻尿の改善効果が高かった。仙骨部への鍼刺激は薬物とは異なる作用機序により頻尿を改善する効果があり、薬物抵抗性の過活動膀胱に対する効果が期待できるとともに、薬物治療効果をさらに補完する可能性を期待できる。
歯肉微小循環動態からみた喫煙による歯周組織の破壊機序

喫煙の歯肉微小循環動態に及ぼす影響を解明することを目的として本研究を行った。まず、従来のレーザードップラー血流測定プローブを改良し、歯肉の異なった部位の血流量を同時に測定するための基礎的検討を行った。測定には、レーザープローブ先端径2mmの中に送光ファイバを1本、受光ファイバ2本を送光ファイバとの間隔が3mmおよび7mmに配列したものを使用した。プローブを固定するためのステントには、プローブと歯肉表面との位置関係を定量化するために、矯正治療に用いる急速拡大装置のエクスパンジョンスクリューを埋入した。測定誤差はステントを使用した場合は約6%であったが、フリーハンドの場合は13%であった。2本の受光ファイバから得られた値について、7mm間隔の受光ファイバから得られた値から3mm間隔の受光ファイバから得られた値(BF-S)を引いた値(BF-D)を算出し、様々な条件下で、BF-SとBF-Dの変化を比較的した。この結果、BF-Sの変化は歯肉表層の血流量を、BF-Dの変化は歯肉からより深い部位の血流量の変化を示していると考えられた。次に改良したプローブを用いて、喫煙直後のBF-SおよびBF-Dを測定した。9名の被験者に対して擬似喫煙および喫煙後の変化を調べた。収縮期血圧と心拍数は喫煙後に有意に増加したが、BF-SおよびBF-Dには共に有意の変化は認められなかった。しかしながら、6名では喫煙直後にBF-Sが低下したのに対し、BF-Dの上昇が6名に認められ、両方の変化が4名の歯肉で同時に認められた。以上のことから、喫煙直後には歯肉表層の血流が減少し、反対に、歯肉深層では増加する傾向にあることが示された。また、改良したプローブを用いての歯肉血流量の分画測定が可能であり、今後の歯肉微小循環機能測定における有用性が示唆された。喫煙の歯肉微小循環動態に及ぼす影響を解明することを目的として、本研究を行った。まず、レーザードップラー血流計プローブについて、歯肉における測定について検討した。その結果、同一のプローブを用いて臼歯部と前歯部を測定できるように、先端部分で屈曲したタイプのプローブを考察した。また、歯肉の測定において、安定した出力を得るためにはプローブの固定が必須であるが、口腔内測定においては、歯牙へのレジンステントを用い、プローブを強固に固定することにより、安定した出力が得られることが判明した。次いで、喫煙の歯肉微小循環に及ぼす影響について、歯肉の微小循環形態が歯肉の表槽からの深さでみた場合に均一ではないことから、歯肉の表面からの深度別に血流量が測定できるように、歯肉血流量測定プローブの開発を検討した。その結果、同一のプローブにファイバを4本配置し、照射および受光ファイバ間のピッチを変えることにより、0.31.0mmの範囲で6段階の測定深度が選択可能となるプローブを開発することができた。一方、歯周ポケットの酸素分圧については、歯周ポケット底部の酸素分圧が測定が可能なように、プローブ径が0.4mm、プローブ先端から0.3mmの所に測定感度があり、しかも、温度補正機能がある歯周ポケット測定用のプローブを開発した。上記装置を用いることにより、ヒトおよびイヌにおいて、レーザードップラー血流計による歯肉血流量の測定および歯周ポケット酸素分圧の測定が可能であることを確認した。

今後、喫煙、ニコチンの影響について検討を加える計画である。喫煙の歯肉微小循環動態に及ぼす影響を解明することを目的として本研究を行った。まず、従来のレーザードップラー血流測定プローブを改良し、歯肉の異なった部位の血流量を同時に測定するための基礎的検討を行った。測定には、レーザープローブ先端径2mmの中に送光ファイバを1本、受光ファイバ2本を送光ファイバとの間隔が3mmおよび7mmに配列したものを使用した。プローブを固定するためのステントには、プローブと歯肉表面との位置関係を定量化するために、矯正治療に用いる急速拡大装置のエクスパンジョンスクリューを埋入した。測定誤差はステントを使用した場合は約6%であったが、フリーハンドの場合は13%であった。2本の受光ファイバから得られた値について、7mm間隔の受光ファイバから得られた値から3mm間隔の受光ファイバから得られた値(BF・S)を引いた値(BF・D)を算出し、様々な条件下で、BF・SとBF・Dの変化を比較した。この結果、BF・Sの変化は歯肉表層の血流量を、BF・Dの変化は歯肉からより深い部位の血流量の変化を示していると考えられた。次に改良したプローブを用いて、喫煙直後のBF・SおよびBF・Dを測定した。9名の被験者に対して疑似喫煙および喫煙後の変化を調べた。収縮期血圧と心拍数は喫煙後に有意に増加したが、BF・SおよびBF・Dには共に有意の変化は認められなかった。しかしながら、6名では喫煙直後にBF・Sが低下したのに対し、BF・Dの上昇が6名に認められ、両方の変化が4名の歯肉で同時に認められた。以上のことから、喫煙直後には歯肉表層の血流が減少し、反対に、歯肉深層では増加する傾向にあることが示された。また、改良したプローブを用いての歯肉血流量の分画測定が可能であり、今後の歯肉微小循環機能測定における有用性が示唆された。
若年胆管細胞癌の遺伝的な発症リスクの検証

印刷所胆管癌の原因化学物質とされるジクロロメタン、1,2-ジクロロプロパンのうち前者および後者(の類似物質)はヒトの胆管上皮細胞に分布する薬物代謝酵素glutathione S-transferase theta 1(GSTT1)により解毒されると考えられている。我々は、GSTT1の遺伝子型のうち非活性型(genotype null)では胆管癌は発症しない、という仮説を立てた。胆管細胞癌は、早期診断が難しく、術後5年生存率は22ー44%と予後不良な疾患である。平成24年に大阪市内の印刷会社で起こった化学物質による若年胆管細胞癌に関する報道がなされた。我々は、印刷所胆管細胞癌の発症原因は化学物質の代謝過程にあり、代謝酵素の働きには遺伝的な個人差があると考えている。胆管細胞癌の発症機序を解明する上で印刷所症例と非印刷所症例の比較は有用と考えられる。我々は、平成27年度より若年胆管細胞癌の発症リスクに関して印刷所胆管細胞癌症例を含む肝組織および血清を検体とする解析、(1)若年胆管細胞癌の診断マーカー探索(RNAマイクロアレイによる網羅的解析)、(2)(1)の結果のうち化学物質の代謝酵素と関連するRNAの定量的解析(若年胆管癌細胞の発症機序の推定)を行なうこととした。平成27年度、若年胆管細胞癌の外科的切除検体を使ったRNA(mRNAおよびmicro RNA)のマイクロアレイを、平成28年度、主成分解析により若年胆管癌の発症と関連する遺伝子発現を絞り込んだ。これまでのところ代謝酵素と関わる遺伝子発現異常は特定できていないがNCBIが癌原遺伝子として公表している数種のmRNAの発現亢進を示唆する現象が確認された。我々は前述の若年胆管細胞癌のうち当院において外科的切除された組織検体を保管しており、利用可能である。我々は、genotypingアッセイの代わりにRNAのマイクロアレイ解析を検体数を絞って行うこととした。(in vivoの方法)保管する肝組織検体において可能な解析として、(1)若年胆管細胞癌の診断マーカーとなるRNAの探索(mRNAおよびmicro RNAのマイクロアレイによる網羅的解析)、(2)(1)で得られる結果のうち化学物質の代謝酵素mRNAの定量的解析(若年胆管細胞癌の発症機序の推定)を行なうこととした。24例の肝腫瘍[胆管細胞癌10例(うち4例が印刷所症例)、対照として肝細胞癌10例および良性胆道腫瘍4例]の全検体から得たRNA抽出液を2分した。これを前述(1)のmRNA、micro RNAのマイクロアレイ用の検体とした。現在、micro RNA、mRNAのマイクロアレイの結果を基に若年胆管細胞癌における遺伝子発現異常に関する解析を行なっている。平成27年度、若年胆管細胞癌の外科的切除検体を使ったRNA(mRNAおよび、これを制御するmicro RNA)のマイクロアレイを行なった。平成28年度、主成分解析により若年胆管癌の発症と関連する遺伝子発現を絞り込んだ。結果、24個のmicro RNAと170個のmRNAが抽出された。このうち既報のない20個のmicro RNAとこれが制御するmRNAの関係をweb上のデータベースより特定した。このうち数種のmRNAについて胆管癌由来細胞株に導入し、増殖アッセイを行なった。NCBIが癌原遺伝子として公表している数種のmRNAの発現亢進を示唆する現象が確認された。平成29年度の方針として、有意な増殖アッセイの結果について検証を行なう。確かな癌遺伝子について同細胞株への導入(DNA・RNA同時あるいはmicro RNA・mRNAのsiRNA)およびさらにmicro RNAの定量的PCR解析および同定した代謝酵素の機能解析を行なう。以上から若年胆管細胞癌と関連する遺伝的リスクを探索する。(発現異常がみられる代謝酵素と関連するRNAの検証)我々は、in vitroの方法として分化度の異なるヒト胆管癌細胞株に対して若年胆管細胞癌の発症に関連すると考えられるmicro RNAのノックインあるいはノックアウト(対象となるmRNA発現の検証)またはmRNAあるいは、これを制御するmicro RNAを用いた遺伝子導入(正常胆管細胞の誘導の検証)を行なう。これらRNAの関連する代謝酵素の機能解析(超高速液体クロマトグラフィー質量分析)を若年胆管細胞癌の肝組織検体を用いて行なう。また、発現異常がみられる代謝酵素と関連するRNA(mRNAおよび、これを制御するmicro RNA)と胆管細胞癌の関係を年齢階層別に解析し、若年胆管細胞癌を規定するRNAマーカーの抽出を目指す。若年胆管細胞癌症例の血清検体においても同様に、RNAマーカーの抽出を目指す。(臨床応用について)本計画の実験および解析により若年胆管細胞癌の遺伝的リスク(mRNAおよび、これを制御するmicro RNAの発現異常)を反映する血清マーカーとなるものが抽出できていれば当院の胆管細胞癌検診外来および肝胆膵内科(当科)外来、同外科外来において採血を行ない、胆管細胞癌発症の高リスク症例の拾い上げに用いる。高リスク症例に対しては胆管細胞癌スクリーニングを強化する。これらに遺伝子導入用試薬や細胞株を購入する。

RNAの関連する代謝酵素の機能解析(超高速液体クロマトグラフィー質量分析)を若年胆管細胞癌の肝組織検体を用いて行なう。分析用カラムを購入する。若年胆管細胞癌症例の血清検体においても同様に、RNAマーカーの抽出を目指す。血清用遺伝子抽出試薬を購入する。胆管細胞癌は、早期診断が難しく、術後5年生存率は22ー44%と予後不良な疾患である。平成24年に大阪市内の印刷会社で起こった化学物質による若年胆管細胞癌に関する報道がなされた。我々は、印刷所胆管細胞癌の発症原因は化学物質の代謝過程にあり、代謝酵素の働きには遺伝的な個人差があると考えられる。胆管細胞癌の発症機序を解明する上で印刷所症例と非印刷所症例の比較は有用と考えられる。我々は、平成27年度より若年胆管細胞癌の発症リスクに関して印刷所胆管細胞癌症例を含む肝組織および血清を検体とする解析、(1)若年胆管細胞癌の診断マーカー探索(RNAマイクロアレイによる網羅的解析)、(2)(1)の結果のうち化学物質の代謝酵素と関連するRNAの定量的解析(若年胆管癌細胞の発症機序の推定)を行なうこととした。平成27年度終了時、若年胆管細胞癌におけるRNA(mRNAおよび、これを制御するmicroRNA)のマイクロアレイを行ない、遺伝子発現異常に関して解析を行なっている。今後の方針として、発現異常のみられる代謝酵素と関連するmRNAおよびmicro RNAの定量的PCR解析および同定した代謝酵素の機能解析を行なう(平成28年度)。平成29年度は、発現異常が予想される代謝酵素に関連するmRNAおよびmicro RNAと発癌リスクの関係を年齢階層別に解析する予定である。以上から若年胆管細胞癌と関連する遺伝的リスクを抽出する。印刷所胆管癌の原因化学物質とされるジクロロメタン、1,2-ジクロロプロパンのうち前者および後者(の類似物質)はヒトの胆管上皮細胞に分布する薬物代謝酵素glutathione S-transferase theta 1(GSTT1)により解毒されると考えられている。我々は、GSTT1の遺伝子型のうち非活性型(genotype null)では胆管癌は発症しない、という仮説を立てた。平成27年度、我々はJSPSに助成頂いた基金を用いて若年胆管細胞癌の発症リスクに関する研究を開始した。我々は前述の若年胆管細胞癌のうち当院において外科的切除された組織検体を保管しており、利用可能である。これらを用い、当初の仮説を検証する為、原因と考えられる化学物質の代謝酵素の遺伝子多型を解析する予定であった。しかし解析に要する検体数を学内の推計学教室協力のもとに算出した結果、利用可能な検体数が必要なサイズに満たなかった。そこで我々は、genotypingアッセイの代わりにRNAのマイクロアレイ解析を検体数を絞って行うこととした。(in vivoの方法)保管する肝組織検体において可能な解析として、(1)若年胆管細胞癌の診断
局所火炎構造に基づく希薄乱流予混合燃焼の非線形制御

本研究では,乱流火炎構造と燃焼器内圧力変動の非線形な関係を利用した非線形能動制御を用いた高効率・低環境負荷燃焼器を実現するために,燃焼モニタリングセンサー,制御デバイス及び燃焼制御アルゴリズムを総合的に開発することを目的としている.この目的を達成するために,世界最先端の複合レーザ計測法を用いて受動的に制御された乱流予混合火炎の火炎構造や乱流構造,それらと燃焼器内圧力変動及び燃焼騒音との関係を明らかにするとともに,すでに開発した半導体レーザ吸収分光センサーの情報と火炎構造等の関係を明らかにし,能動制御アルゴリズムの構築を行う.構築した制御アルゴリズムと半導体レーザ吸収分光センサー及び制御デバイスとして二次燃料噴射を用いて,乱流燃焼場の能動制御技術を確立する.平成19年度は,実験的研究では,研究代表者らのこれまでの研究で燃焼騒音とNOx排出量の低減が実現されている受動制御を受けたモデル燃焼器の乱流予混合火炎の構造解明に重点をおいて,数値的研究では,これまでに構築した乱流予混合火炎のLESのためのSGS乱流燃焼モデルを希薄予混合火炎に拡張することに重点をおいて研究を行った.実験的研究では,燃焼器内圧力変動とステレオ投影粒子画像流速計の同時計測を行い,それらの結果から,圧力変動と大域的な乱流変動との関係を検討し,火炎近傍に形成される再循環領域の変動と圧力変動のパターンに関連があることを明らかにした.数値的研究では,従来よりも高レイノルズ数の希薄乱流予混合火炎の直接数値計算を行い,それらの結果を用いて希薄条件でのSGS燃焼特性と火炎面のフラクタル特性を明らかにするとともに,これまでに開発したSGS乱流燃焼モデルの希薄条件への適合性を検証した.本研究では,乱流火炎構造と燃焼器内圧力変動の非線形な関係を利用した非線形能動制御を用いた高効率・低環境負荷燃焼器を実現するために,燃焼モニタリングセンサー,制御デバイス及び燃焼制御アルゴリズムを総合的に開発することを目的としている.この目的を達成するために,世界最先端の複合レーザ計測法を用いて受動的に制御された乱流予混合火炎の火炎構造や乱流構造,それらと燃焼器内圧力変動及び燃焼騒音との関係を明らかにするとともに,すでに開発した半導体レーザ吸収分光センサーの情報と火炎構造等の関係を明らかにし,能動制御アルゴリズムの構築を行う.構築した制御アルゴリズムと半導体レーザ吸収分光センサー及び制御デバイスとして二次燃料噴射を用いて,乱流燃焼場の能動制御技術を確立する.平成19年度は,実験的研究では,研究代表者らのこれまでの研究で燃焼騒音とNOx排出量の低減が実現されている受動制御を受けたモデル燃焼器の乱流予混合火炎の構造解明に重点をおいて,数値的研究では,これまでに構築した乱流予混合火炎のLESのためのSGS乱流燃焼モデルを希薄予混合火炎に拡張することに重点をおいて研究を行った.実験的研究では,燃焼器内圧力変動とステレオ投影粒子画像流速計の同時計測を行い,それらの結果から,圧力変動と大域的な乱流変動との関係を検討し,火炎近傍に形成される再循環領域の変動と圧力変動のパターンに関連があることを明らかにした.数値的研究では,従来よりも高レイノルズ数の希薄乱流予混合火炎の直接数値計算を行い,それらの結果を用いて希薄条件でのSGS燃焼特性と火炎面のフラクタル特性を明らかにするとともに,これまでに開発したSGS乱流燃焼モデルの希薄条件への適合性を検証した.