hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希薄大気中での空中静止を可能にするローターダイナミクスの空力的革新

本研究は,感圧・感温塗料に寿命法を適用し,パルス光励起による発光減衰から高速で回転するローターの表面圧力場とせん断応力場を求める手法を実現し,空気力発生のメカニズムを明らかにすることを目的とする.今年度は研究の第一段階として,アスペクト比2の矩形平面のローター2枚からなる回転翼模型を製作し、感圧塗料の寿命法による圧力分布計測を試みた.感圧塗料には,低圧環境下での試験に適しているバインダ(PTMSP)と白金ポルフィリン(PtTFPP)からなる感圧塗料を調合して使用し,光源にはパルス駆動が可能なUV-LEDを,カメラにはマルチゲート機能を持つCCDカメラを用いた.ブレードがレーザービームを横切るときのフォトセンサーの出力波形をUV-LEDおよびカメラのトリガー信号とし,回転位置を位相固定しCCDセンサーに光信号を蓄積した.実験に際しては,励起光のパルス幅,ゲートの幅および露光タイミングを事前にチューニングし,信号雑音比が最大になるよう調節した.真空チャンバーの実験では,内圧を10kPaまで減圧し,ローターの回転数は2,400rpmに固定した.この時のレイノルズ数はRe = 8,300となる.この条件下でピッチ角0°から20°までピッチ角を増大させた場合の計測を行った.その結果,翼前縁部に形成された剥離渦による低圧領域と翼端付近での翼端渦との干渉によるものと思われる低圧領域が観測された.これらの結果は,昇華性化合物を利用して行ったブレード表面のせん断応力場の可視化画像とも良く一致しており,希薄大気中でのローターの推力発生に前縁剥離渦が大きく関与していることが明らかになった.今後の課題としては,定量性の改善が挙げられる.そのためには今回は考慮しなかったPSPの温度補正を行う必要がある.次年度はその対策に取り組み,計測精度を向上させた実験を行う予定である.初期実験で流れ場の概要が把握できた.実験は順調に進展していると言える.次年度はまず,感温塗料を用いた温度補正法の開発に取り組み,その後,チャンバー内圧や回転数を変え,レイノルズ数,マッハ数など相似パラメータを変えたときのデータを取得する.これらの実験で得られた知見から,それぞれの相似パラメータと空気力発生メカニズムとの相関を明らかにする.本研究は,感圧・感温塗料に寿命法を適用し,パルス光励起による発光減衰から高速で回転するローターの表面圧力場とせん断応力場を求める手法を実現し,空気力発生のメカニズムを明らかにすることを目的とする.今年度は研究の第一段階として,アスペクト比2の矩形平面のローター2枚からなる回転翼模型を製作し、感圧塗料の寿命法による圧力分布計測を試みた.感圧塗料には,低圧環境下での試験に適しているバインダ(PTMSP)と白金ポルフィリン(PtTFPP)からなる感圧塗料を調合して使用し,光源にはパルス駆動が可能なUV-LEDを,カメラにはマルチゲート機能を持つCCDカメラを用いた.ブレードがレーザービームを横切るときのフォトセンサーの出力波形をUV-LEDおよびカメラのトリガー信号とし,回転位置を位相固定しCCDセンサーに光信号を蓄積した.実験に際しては,励起光のパルス幅,ゲートの幅および露光タイミングを事前にチューニングし,信号雑音比が最大になるよう調節した.真空チャンバーの実験では,内圧を10kPaまで減圧し,ローターの回転数は2,400rpmに固定した.この時のレイノルズ数はRe = 8,300となる.この条件下でピッチ角0°から20°までピッチ角を増大させた場合の計測を行った.その結果,翼前縁部に形成された剥離渦による低圧領域と翼端付近での翼端渦との干渉によるものと思われる低圧領域が観測された.これらの結果は,昇華性化合物を利用して行ったブレード表面のせん断応力場の可視化画像とも良く一致しており,希薄大気中でのローターの推力発生に前縁剥離渦が大きく関与していることが明らかになった.今後の課題としては,定量性の改善が挙げられる.そのためには今回は考慮しなかったPSPの温度補正を行う必要がある.次年度はその対策に取り組み,計測精度を向上させた実験を行う予定である.初期実験で流れ場の概要が把握できた.実験は順調に進展していると言える.次年度はまず,感温塗料を用いた温度補正法の開発に取り組み,その後,チャンバー内圧や回転数を変え,レイノルズ数,マッハ数など相似パラメータを変えたときのデータを取得する.これらの実験で得られた知見から,それぞれの相似パラメータと空気力発生メカニズムとの相関を明らかにする.年度末にカメラが故障し,その修理が年度越しになった.それまでの間の実験はJAXAから同型のカメラを借用して行った.
遊走細胞と神経細胞の極性形成を制御する分子ネットワーク

生体を構成する種々の細胞は特徴的な極性を獲得し、固有の生理機能を担っている。遊走細胞や神経細胞、上皮細胞がその顕著な例である。細胞がいかにして極性を獲得し維持するか、その分子機構の理解は未だ限定的であった。本研究では、遊走細胞や神経細胞をモデルシステムとし、両システムの特徴を生かして細胞極性の獲得・維持機構を制御するシグナル伝達機構を解明した。また、細胞極性の形成に関与する細胞骨格・接着と選択的蛋白質・小胞輸送の制御機構を解明した。生体を構成する種々の細胞は特徴的な極性を獲得し固有の生理機能を担っている。遊走する細胞、神経細胞や上皮細胞がその顕著な例である。細胞極性の獲得と維持は生体機能に必須であるものの、その分子基盤には不明の点も多い。本研究では、(1)遊走細胞と(2)神経細胞をモデルシステムとし、細胞極性の獲得・維持機構を制御するシグナル伝達機構の解明を行う。また、細胞極性の形成に関与する細胞骨格と選択的蛋白質・小胞輸送の制御機構の解明を目指す。さらには、(3)両システムに関連したプロテオミクス解析やシミュレーションモデルの作成により包括的な理解を目指す。本研究では遊走細胞と神経細胞をモデルシステムとして、細胞極性の獲得・維持機構を制御するシグナル伝達機構の解明を目指す。1.遊走する細胞の極性形成機構の解析我々は以前に、遊走細胞が極性を獲得する過程で、前方への微小管再配向にIQGAP1が重要な役割を果たすことを示した。本年は、急速凍結免疫エッチングレプリカ法を用いて細胞膜近傍のIQGAP1と細胞骨格の超微形態の観察を行った。その結果、IQGAP1は主にアクチンフィラメントの近傍にオリゴマーやダイマーを形成しながら局在し、さらに微小管とアクチンフィラメントの交差点や微小管の側壁に局在することが分かった。このことは、IQGAP1が微小管の配向を決定しているという我々の仮説と一致する。また、RhoのエフェクターであるRho-キナーゼが、Rhoの不活性化因子のひとつであるp190RhoGAPをリン酸化してその活性を抑制することを示唆するデータを得た。遊走細胞において前後軸を維持するには後方でRhoの活性を高く保つことが必要と考えられるが、Rho-キナーゼによるp190RhoGAPの抑制はその機構のひとつと考えられる。2.神経細胞の極性形成機構解析神経軸索/樹状突起への選択的輸送は神経細胞の極性形成・維持に重要であるが、そのメカニズムは不明の部分が多い。我々はCRMP-2がSlp1を介してRab27,Trk受容体と結合し、神経細胞において小胞上で共局在することを示した。CRMP-2,Slp1,キネシン-1の軽鎖の機能をRNNi法により抑制し、軸索におけるTrk受容体を含む小胞輸送を解析したところ、軸索近位方向へのTrk受容体の輸送に変化は無いが、軸索遠位方向へ輸送される小胞の数が減少していた。したがって、CRMP-2はTrk受容体を含む輸送小胞の軸索遠位方向への輸送を調節し、その結果軸索形成や極性形成を制御すると考えられる。本研究では遊走細胞と神経細胞をモデルシステムとし、細胞極性の獲得・維持機構を制御するシグナル伝達機構の解明を行う。また、細胞極性の形成に関与する細胞骨格(主に微小管)と選択的蛋白質・小胞輸送の制御機構の解明を目指す。1.遊走する細胞の極性形成機構の解析我々は、遊走細胞の前後軸形成や維持に関わる+TipsであるCLASP2がIQGAP1に結合すること、両者の結合がGSK3βによるCLASP2のリン酸化により抑制されることを見出した。CLASP2とIQGAP1は遊走細胞のリーディングエッジで共局在するが、リン酸化CLASP2はリーディングエッジや微小管成長端に濃縮しなかった。以上のことより、遊走細胞前方では微小管成長端がCLASP2を介してリーディングエッジのアクチンメッシュワークに存在するIQGAP1にターゲティングすることでアクチン繊維と相互作用し、この相互作用はGSK3βにより調節されていることが示された。我々はこれまでにCRMP-2が軸索の順行性のモーターであるキネシン-1と結合して順行輸送に関わることを示してきたが、今回キネシン-1以外に逆行性のモーターである細胞質ダイニンにも結合することを見出し、CRMP-2が逆行

輸送の調節を介しても軸索の形成や維持に役割を果たすことが示唆された。生体を構成する種々の細胞は特徴的な極性を獲得し固有の生理機能を担っている。遊走する細胞、神経細胞や上皮細胞がその顕著な例である。本研究では遊走細胞と神経細胞をモデルシステムとし、細胞極性の獲得・維持機構を制御するシグナル伝達機構の解明を行う。また、細胞極性の形成に関与する細胞骨格と選択的蛋白質・小胞輸送の制御機構の解明を目指す。本年度は遊走細胞の前後軸形成や維持過程における接着斑のダイナミクスに注目し、解析を行った。我々は接着斑の主要な構成分子であるTalinにRacの活性化因子であるTiam1が結合することを見出しており、接着(インテグリン)依存的なRacの活性化にTiam1のTalinへの結合が必要であることを示した。一方で、Tiam1の結合は接着斑のターンオーバーに影響を及ぼすことも示した。Talinは全ての接着斑に存在するが、Tiam1はリーディングエッジのやや後方部の接着斑に多く局在しており、この部分でRacを活性化してアクチンメッシュワークの伸展を誘導するものと推測される。さらに、FAKを介してPar3やPI3キナーゼが接着斑に局在することも見出しており、接着斑がRacのシグナルの起点として重要な役割を果たすことが示唆される。また、微小管の+Tipsの1種であるcLIP-170がAMPKによってリン酸化され、その結果微小管のダイナミクスに影響を与えることを見出した。AMPKの阻害や非リン酸化型CLIP-170の発現によって細胞の遊走能が低下し、接着斑のサイズが増大した。このことより、CLIP-170のリン酸化を介してAMPKが微小管や接着斑のダイナミクスを制御していることが示された。生体を構成する種々の細胞は特徴的な極性を獲得し、固有の生理機能を担っている。本研究では遊走細胞と神経細胞をモデルシステムとし、細胞極性の獲得・小胞遊走の制御機構の解明を目指す。本年度は神経細胞で一本の軸索が選択される分子機構に着目し、解析を行った。我々は、微小ピペットを用いて複数本の等価な神経突起のうち一本のみをニュートロフィンで刺激するとその突起が伸長し、将来軸索になることを見出した。また、ニュートロフィン刺激がIP_3受容体を介した一過的な細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を引き起こすこと、それに伴ってCaMKKが活性化されることを明らかにした。一方、IP_3-Ca^<2+>-CaMKKシグナル伝達経路が生体内の軸索形成にも必須であることを見出しており、この経路が軸索運命決定に重要であることが示唆された。さらに、極性を獲得する際の、実験データに基づいたシミュレーションモデルの構築に成功し、伸長する神経突起の先端に因子が輸送・集積することが極性獲得に重要であることが示唆された。また、Rho-キナーゼ阻害剤と脱リン酸化酵素阻害剤で処理した細胞抽出液からリン酸化蛋白質をアフィニティー精製し、LC/MS/MSによってRho-キナーゼ基質やそのリン酸化部位をプロテオーム的手法で解析した。新規Rho-キナーゼ基質として121個の候補蛋白質を同定し、Par-3の新規リン酸化部位が実際に細胞内でRho-キナーゼによりリン酸化されることを見出した。この方法は基質の網羅的同定を可能とし、キナーゼが極性を制御する分子機構の包括的な理解が進むと期待される。
DNA複製酵素遺伝子の発現制御を担う共通の転写因子DREF

(1)DREFのDNA結合ドメインと二量体形成ドメインはN端近くの90アミノ酸残基(16-115aa)が担っていることを証明した。また、モノクローナル抗体の一つがDNA結合ドメインを認識し、DNA結合活性を抑えることを、証明した。(2)組換え型DREFを用いて、DREのコンセンサス配列が、TATCGATAであることをキャステイング法で明らかにした。ただし、中心のCGを除く5′,3′側の各3bpのうち1bpのみが変異してもin vitroでは、DREFが結合可能であった。この結果は、トランスジェニックフライを用いて行ったin vivoでのDRE配列の要求性とよく合致した。(3)DREF遺伝子のプロモーター領域の解析により、DREF遺伝子自身の発現制御領域にも、3つのDREが存在し、いずれも正の調節配列として機能していることをCATアッセイで明らかにし、また、これらのDRE配列にDREFが結合することをゲルシフト法で証明した。このことは、DREF遺伝子の発現が自己制御されていることを示す。(4)DRE/DREFシステムを介して、形態形成遺伝子のひとつであるzerknulltが、複製関連遺伝子を抑制的に制御することを明らかにしてきたが、DREF遺伝子プロモーターがzerknulltによって抑制されることを証明した。(5)ウエスタンブロット法で、DREFタンパク質は、未受精卵では低く、受精後は胚発生の進行に伴って増加することを明らかにした。これは、受精後新たに起こるDNA複製関連遺伝子の発現に対応していると思われる。また、DREFは、成虫や蛹でも比較的高く発現されており、DNA複製関連遺伝子以外の遺伝子も制御している可能性が示唆される。(6)DREFは,受精後約2.5時間の胚から核に局在するようになり、DNA複製遺伝子のzygoticな発現誘導に寄与していることが推測された。
中国長白山の巨大噴火年代と渤海に関する年輪年代学的研究

1.現生のマンシュウカラマツによる暦年標準パターンの作成本研究の開始前、試行的研究期間中において作成していたマンシュウカラマツの平均値パターン(18361992)を長白山の西麓で採取したコア標本で1804年まで延長できた。しかし、これから古い年代部分については古建造物からの試料が無くこれ以上古く延長する作業は困難と思われる。2.炭化材による標準パターンの作成試行的研究期間中に作成した炭化材の平均値パターンは379年分であった。本研究では、これを標準パターンにするために更なる炭化材の収集をおこなう計画であったが、長白山山麓での火砕流堆積物中の炭化材の採取は、中国と北朝鮮との国境付近での緊張関係の勃発や、記録的な大洪水の発生などのため、年輪年代学的検討に耐える良好なものは収集できなかった。3.長白山のマンシュウカラマツの年輪パターンを青森県下北半島のヒバの年輪パターンが一致していることから、青森ヒバの暦年標準パターンを西暦700年あたりまで、作成できれば、炭化材の年輪パターンを照合が可能となる。その作成作業をおこなった結果、その先端を814年まで延長できた。今後はさらに年輪データの補充とその延長作業を続けなければならない。4.渤海国の考古学的調差では、長白山山麓に所在する光塔や宝馬古城跡、黒龍江省上京龍和泉府遺跡や博物館を訪ね、当時の遺構構造や出土遺物からわが国の古代都城跡や出土遺物との深い関係を知り得た。本年度は、1997年9月初旬に主に長白山の西麓で現地調査を行ない、現生のマンシュウカラマツの老齢樹からコア標本の採取や、新たにトネリコ類やナラ類などの標本採取をおこなった。火砕流堆積物中に埋没している炭化樹幹を4日間にわたって探し回ったが、確実に埋没していると推定していた箇所はほとんどすべて、現地人による軽石採取のため、地中深く荒らされてしまい、年輪年代学の調査研究に適した試料は数個しか採取できなかった。そこで、過去2回にわたって採取した場所は、北朝鮮との国境付近であったので、今回もその場所での試料採取を試みようとしたが、現在緊張関係にあるからきわめて危険であるとの指示があったため、断念せざるを得なかった。採取した現生試料の年輪年代学的検討の結果、過去2回にわたって作成していたマンシュウカラマツの平均値パターン(18361992)を18041997年まで前後に延長できた。さらに採取した数個体の炭化材の年輪パターンは複雑すぎて良好な年輪データとはなり得なかった。一方、青森県下の出土材で作成していたヒバの暦年標準パターンは、岩手県下の出土材1点でその先端を814年まで古く延長できた。これをさらに700年あたりまで延ばす必要がある。今回採取したトネリコ類とナラ類が年輪年代学研究に適用可能がどうか検討した結果、両樹種とも可能であることが判明した。今後これらの樹種でもって長期の暦年標準パターンを作成していくことも重要となってきた。考古学的に渤海に関わる調査では、長白山々麓に所在する渤海国の磚積み五重塔である光塔や宝馬古城跡を訪ね、それらが唐文化の影響を強く受けていることを印象づけた。また黒龍江省上京龍泉府遺跡や博物館を見学して、その遺構構造や出土遺物からわが国の古代都城跡との深い関係を知り得て、当国の盛衰を明確にすることの重要性を実感した。本年度は、1998年8月末から9月初旬にかけて長白山の南西山麓で現地調査を行う予定で中国へ出かけたが、共同研究者の趙先生(沈阻応用生態研究所)から「今年は大洪水の影響で現地での炭化材収集作業は大変危険である」との説明を受け、急速、長白山の北西約700km離れた小興安嶺に変更し、中国での年輪ネットワークを作成するため、そこでの現生樹木標本を採取することとした。

現地(末林自然保護区)では主にカラマツの老齢樹から直径5mmの棒状標本を採取し、年輪年代学的検討をおこなった。その結果、1758年1998年までの平均値パターンを作成した。長白山のカラマツを含め、2ヶ所の年輪ネットワークの拠点ができた。つぎにこの度、長白山の火砕流堆積物中の炭化材を最新の放射性炭素年代測定法で年代測定をおこなった。結果は、西暦895年より新しい可能性はほとんどないというものである。ところが、以前、秋田県下に所在する平安時代の胡桃館遺跡(十和田砕流で埋没した遺跡)から出土した机の天板の年輪年代は西暦902年をさかのぼらないという結果を得ていた。したがって、その直上の長白山火山灰も同様に10世紀をさかのぼることはあり得ない。つまり、最新の機器を使った放射性炭素年代測定法でも長白山の噴火年代を正確に求めることはできないことが判った。真の噴火年代は本研究が目的とした年輪年代法を応用するしかないことになる。今後も良好な試料を探索し、巨大噴火年代を明らかにしたい。渤海関連では、北京大学考古研究室、中国歴史博物館、遼寧省博物館において、7世紀末から10世紀初にかけて栄えたといわれる渤海国の出土品を見学し、わが国の810世紀の古代都市遺跡からの出土品との比較調査をおこない、昨年にも増して、わが国での古代都城遺跡との関わりを強くした。
拡張現実感技術を利用した電磁場教育のための半仮想実験システムの開発

電磁場教育の現場では、初学者に対して目に見えない電磁場のイメージを持たせることが重要である。本研究では、拡張現実感技術を利用することで、初学者に電磁場を直感的に理解させる半仮想実験システムの開発を行った。本システムは、磁石や線電流の模型をカメラで動画撮影して計算機内に読み込み、計算機シミュレーションによってその空間の電磁場解析を行い、拡張現実感技術を利用して撮影対象と電磁場分布を合成しリアルタイムでディスプレイ上に表示する可視化システムである。本研究では、電磁場可視化の新しい手法として実験とシミュレーションを融合させた半仮想実験システムを提案し開発を行った。本システムの実現によって、対象物(磁石や鉄など)とその周辺に分布している電磁場が正にその場に分布しているように観察することが可能となり、対象物を実際に手で移動させた際に電磁場が変化する様子もリアルタイムで観察可能となり、初学者が電磁場を理解することを支援できる。本研究では拡張現実感技術を電磁場解析と融合させ、それぞれ独立に高度化されてきた技術の結合による新しい半仮想実験システムを提案し、以下の成果を得た。1.電磁場のリアルタイムシミュレーション手法の開発まず2次元場のシステム開発に取り組んだ。その結果、電流や磁石の複数のソースが作る場をリアルタイムに解析し磁束線等を描画し合成表示できるシステムを開発した。また、磁性体が存在する2次元場においても、有限要素法のメッシュのトポロジを変化させずに物体の移動を模擬する手法を提案しリアルタイム解析と可視化を実現した。しかしながら、3次元でのシステム開発は、物体認識、リアルタイム解析の面で課題が残り、実現には更なる検討が必要であることが明らかとなった。2.電磁場教育上の効果の基礎的な検証開発したプログラムを中学生に体験してもらいその効果の基礎的な検証を行った。その結果、本システムによって磁場に関するイメージが具体的に持てるようになることを確認した。また、中学校の理科教員に本システムを提供し授業で活用してもらう試みを開始した。本研究は、実験とシミュレーションを融合させた半仮想実験システムを提案し開発することを目的としている。近年の電磁場シミュレーションに関連する技術は極めて高度化されてきており、今後も大規模化・高精度化を目指した研究が盛んに行われていくものと思われる。これに対して、本研究は、リアルタイムに電磁場シミュレーションを行い、対象物と電磁場分布を観察者に提示する半仮想実験システムを構築することで、電磁場シミュレーション技術の新しい発展性を提案するものである。このようなシステムを早期に提案することで、電磁場シミュレーション技術及び、拡張現実感技術の双方の分野に新しい応用の可能性を示唆することができると考える。本年度は、研究初年度にあたり、拡張現実感技術と電磁場シミュレーション技術を応用した電磁場教育に有用な半仮想実験システムの基礎的な構築を行った。この基礎的な検討システムでは、(1)カメラで対象となるコイルや磁石を動画撮影し、(2)対象物が何であるかを画像認識を用いて識別する。そして、(3)識別された対象物をモデル化し計算機シミュレーションによる電磁場解析を行い、(4)撮影された対象物と電磁場解析で求まった等電位線や磁束線を重ねて描画し学習者に提示する。これらの要素技術の検討によって、(i)対象物とその周辺に分布している電磁場が正にその場に分布しているように観察することが可能となり、(ii)対象物を実際に手で移動させた際に電磁場が変化する様子もリアルタイムで観察可能であることを確認した。これらの検討内容は、国内外の学会で発表を行い、電磁場シミュレーション技術の新しい発展性を早期に提案するという当初年度の目標は達した。さらに、このシステムを中学校での理科教育へ活用する可能性も探るべく、実際に中学生に本システムを体験してもらい、その教育効果を検証する試みも開始した。本年度は、電磁気学教育の初段階で活用可能な、「拡張現実感技術を利用した電磁場可視化システム」の基礎開発を行った。拡張現実感技術は、近年様々な分野に応用されている手法で、ウェブカメラ等の撮影機器で撮影された現実世界に、文字や図形などの情報を付加した拡張現実世界をユーザに提示する技術である。本年度の検討では、対象物(例:磁石、コイルなどのモック)をウェブカメラで撮影し、撮影対象とその磁束線分布をリアルタイムで重ねて描画することで、初学者に磁場を観察させることが可能であることを検証した。これにより、ユーザは拡張現実世界において、磁場を観察し学習することができ得ることを示した。さらに本システムでは、ユーザはモックを自由に移動・回転させることができ、さらに磁石と線電流などの複数のソースが作る磁場が干渉する様子もリアルタイムで観察可能な手法を提案した。また、磁束線を高速かつ精度よく描画するために、磁束線を用いたアダプティブ有限要素法に関する提案も行った。これらの研究成果を、学術論文2件、国際学会2件、国内研究会2件で発表を行い、その研究成果を公表した。初年度の成果を踏まえ、(1)磁性体を含む解析領域でのリアルタイムシミュレーション(2)

3次元空間内に配置された対象物とその周辺の電磁場を重ねて描画、の2点の実現を目標とする。3次元電磁場シミュレーションは、2次元電磁場シミュレーションに比べて格段に計算コストがかかり、アダプティブ有限要素法を採用してもリアルタイムで解析を実行することは不可能であることが予想される。そこで、3次元空間を対象とした半仮想実験システムでは、あらかじめ対象物が移動した複数ケースの電磁場シミュレーション結果をデータベースとして保有しておき、対象物の位置状態に応じてデータベースから類似の状態を検索し、補間によって解析結果を推定することでリアルタイム性を実現するという工夫を行い検討する。このために、複数の計算機からアクセスできる電磁場シミュレーション結果データサーバを立ち上げ、端末となる計算機では、画像入力および画像合成・出力を行うのみとし、計算負荷を軽減する。解析結果のデータサーバとしては、新規に備品として購入するものを使用し、膨大な量になることが予想される解析結果データを蓄積する方法を検討する。さらに、3次元可視化装置を購入し、臨場感のある3次元磁場観察システムを構築する。該当年度は、3次元空間中に対象物が存在するときの半仮想実験システムの開発についての成果と課題等を明確にし、随時、国内学会や研究会、国際学会(CEFC 2012)において発表する予定である。本研究では、計算機を利用した半仮想実験システムの構築を目的としているため、その研究の大半を計算機によるプログラム開発が占めることになる。また本システムでは、画像認識、画像描画等が高速に実現できる必要があり、これを実現するための設備備品としてマルチCPU及び高性能グラフィックカード搭載した計算機を購入し、システム開発環境を整備する。また、3次元空間中に存在する対象物を画像認識して高速に電磁場シミュレーション結果と合成の合成画像を得るために、電磁場シミュレーション結果を蓄えておくサーバを必要としておりこれを購入する。なお、初年度にシステムのプログラム開発を重点的に行い基礎的な検討を行ったため、3次元解析のための計算サーバの購入を行っていない。このため、次年度の研究費と合わせて、計算サーバを購入する。また、3次元の可視化装置を購入し、より臨場感のあるシステムの構築を検討する予定である。すなわち、次年度研究費については、計算機サーバの購入、3次元の可視化装置の購入、国際学会参加費、国内旅費、論文投稿料に使用することを計画している。
ホルマリン固定組織へ応用可能な多重遺伝子発現解析に基づく乳癌の再発予測法の開発

乳癌の再発予測法の開発は、術後補助化学療法の適応を決定する上で臨床現場のニーズが高く近年欧米では多重遺伝子診断法が開発され臨床応用されている。我々は本邦初の多重遺伝子診断法として、乳癌術後再発予測法「Curebest 95GC」を開発し2013年に実用化した。しかしながら本法では生検体:RNAlater浸透組織や凍結乳癌組織(-80°C)を必要とするためその保存の煩雑さが普及の妨げとなっている。そこで、本研究の目的は、Curebest 95GCをホルマリン固定パラフィン包埋組織検体(以下、FFPE検体)にも応用可能なように改良し、日常診療でより利用し易い簡便な検査法としてその普及を図ることである。前年度までの検討1FFPE検体からのRNA抽出条件の最適化:ホルマリン濃度や浸透時間の調整等によってFFPE自体の制作過程を見直し、FFPE専用に最適化した遺伝子抽出プロトコールを作成した。4FFPE検体専用のマイクロアレイデータ正規化法refRMAの構築:我々は新たな1症例を正確に客観的に予測診断するためのFFPE検体用正規化法(refRMA)を確立した。本年度の検討5上記プロトコールの独立したValidationとして、56例の癌原発巣検体を正中切開して、片面から凍結検体、もう片面からFFPE検体をペアで作成し、それぞれ95GCを解析し、ペア間で高い一致率を得た。現在論文投稿中である。研究実績の概要乳癌の再発予測法の開発は、術後補助化学療法の適応を決定する上で臨床現場のニーズが高く近年欧米では多重遺伝子診断法が開発され臨床応用されている。我々はマイクロアレイを用いた再発予測法「Curebest 95GC」を開発し2013年に実用化した。そこで、本研究の目的は、Curebest 95GCをホルマリン固定パラフィン包埋組織検体(以下、FFPE検体)にも応用可能なように改良することである。本年度は以下の検討を行った。1FFPE検体からのRNA抽出条件の最適化ホルマリン濃度や浸透時間の調整等によってFFPE自体の制作過程を見直し、更に薄切切片の厚みによる脱パラフィンの条件や、検体破砕方式、カラム抽出時の試薬選択や反応時間等を検討し、FFPE専用に最適化した遺伝子抽出プロトコールを改善し、FFPE検体からRNAを崩壊少なく抽出できる手法を確立した。また遺伝子をより効率よく増幅し得るランダムプライマーの選定を行った。2FFPE検体由来の変性したRNAからの予測モデルの作成Curebest 95GCに使用する数十数百個程度の遺伝子群の中から、より多くの凍結検体/FFPE検体ペアを互いに比較して、FFPE検体においてRNAが崩壊しやすい遺伝子群を同定し、それらを引いた残りの遺伝子群を用いて改良・再構築を行い、新たにFFPE検体専用の各種多重遺伝子診断法を作成することを試みた。詳細な検討の結果、Curebest 95GCに関しては、崩壊しやすい遺伝子群を引く必要性に乏しく、95個全ての遺伝子群を用いてFFPE検体用の予測モデルを作成することにした。理由本研究計画では、主に下記の5項目を予定している。このうち、12の検討をほぼ終えており、おおむね順調に進展していると考える。我々は網羅的遺伝子発現解析用マイクロアレイ(以下、アレイ)を用いた再発予測法「Curebest 95GC」を開発し2013年に実用化した。本研究の目的は、Curebest 95GCをホルマリン固定パラフィン包埋組織検体(以下、FFPE検体)にも応用可能なように改良し、日常診療でより利用し易い簡便な検査法としてその普及を図ることである。前年度までは以下の検討を行った。1FFPE検体からのRNA抽出条件の最適化:ホルマリン濃度や浸透時間の調整等によってFFPE自体の制作過程を見直し、更に薄切切片の厚みによる脱パラフィンの条件や、検体破砕方式、カラム抽出時の試薬選択や反応時間等を検討し、FFPE専用に最適化した遺伝子抽出プロトコールを作成し、FFPE検体からRNAを崩壊少なく抽出できる手法を確立した。2FFPE検体由来の変性したRNAからの予測モデルの作成:前述のように我々は、凍結検体を対象とした多重遺伝子診断法としてCurebest 95GC、IRSN23(化学療法効果予測法)、GNI(腋窩リンパ節転移予測法)等を開発してきた。これらの多重遺伝子診断法に使用する数十数百個程度の遺伝子群の中から、より多くの凍結検体/FFPE検体ペアを互いに比較して、FFPE検体においてRNAが崩壊しやすい遺伝子群を同定し、それらを引いた残りの遺伝子群を用いて改良・再構築を行い、新たにFFPE検体専用の各種多重遺伝子診断法を作成することを試みた。現在まで、5.研究実績の概要における14の検討は予定通り進んでいる。本年度は以下の34を行った。3生物情報学(Bioinformatics)における検討:低品質の遺伝子発現データを除去する数学的フィルタリングや、外れ値を検出する主成分分析図法等の研究開発によって、FFPE検体においても凍結検体の予測結果を忠実に再現できるように、Bioinformaticsの面からも調整を試み、独自のQuality control systemを確立した。4

FFPE検体専用のマイクロアレイデータ正規化法refRMAの構築:データ正規化法refRMAとは、学習用コホートで予め計算した全ての「係数」をファイルとして保存し(refRMAモデル)、学習用コホート以外の新たな1検体にその「係数」をあてはめる手法である。これは新たな1症例を正確に客観的に予測診断する際に必要な計算法である。我々はFFPE保存検体200例程度の学習用コホートおよび50例程度の評価用コホートで発現マイクロアレイ測定を行い、実用化に向けたFFPE検体用正規化法(refRMA)を確立した。乳癌の再発予測法の開発は、術後補助化学療法の適応を決定する上で臨床現場のニーズが高く近年欧米では多重遺伝子診断法が開発され臨床応用されている。我々は本邦初の多重遺伝子診断法として、乳癌術後再発予測法「Curebest 95GC」を開発し2013年に実用化した。しかしながら本法では生検体:RNAlater浸透組織や凍結乳癌組織(-80°C)を必要とするためその保存の煩雑さが普及の妨げとなっている。そこで、本研究の目的は、Curebest 95GCをホルマリン固定パラフィン包埋組織検体(以下、FFPE検体)にも応用可能なように改良し、日常診療でより利用し易い簡便な検査法としてその普及を図ることである。前年度までの検討1FFPE検体からのRNA抽出条件の最適化:ホルマリン濃度や浸透時間の調整等によってFFPE自体の制作過程を見直し、FFPE専用に最適化した遺伝子抽出プロトコールを作成した。4FFPE検体専用のマイクロアレイデータ正規化法refRMAの構築:我々は新たな1症例を正確に客観的に予測診断するためのFFPE検体用正規化法(refRMA)を確立した。本年度の検討5上記プロトコールの独立したValidationとして、56例の癌原発巣検体を正中切開して、片面から凍結検体、もう片面からFFPE検体をペアで作成し、それぞれ95GCを解析し、ペア間で高い一致率を得た。現在論文投稿中である。今後の研究の推進方策上記、15の項目のうち、下記項目を予定している。3生物情報学(Bioinformatics)における検討:低品質の遺伝子発現データを除去する数学的フィルタリングや、外れ値を検出する主成分分析図法等の研究開発によって、FFPE検体においても凍結検体の予測結果を忠実に再現できるように、Bioinformaticsの面からも調整を試み、独自のQuality control systemを確立する。4FFPE検体専用のマイクロアレイデータ正規化法refRMAの構築:データ正規化法refRMAとは、学習用コホートで予め計算した全ての「係数」をファイルとして保存し(refRMAモデル)、学習用コホート以外の新たな1検体にその「係数」をあてはめる手法である。Simon Katzらの論文(BMC Bioinformatics 2006, 7:464)によると学習用コホートに100200例、評価用に50例を用いた場合、RMAと相関が0.99以上となるrefRMAモデルを構築できたと報告している。これを踏まえて、FFPE
炭素ナノシート積層膜を用いた超選択的水素分離

炭素の単層ナノシートに酸素官能基が結合した酸化グラフェン(Graphene oxide: GO)は、幅広い応用への適用が可能なスーパーマテリアルとして注目を集めている。本研究では、混合導電性GO膜を用いた超選択的水素分離技術を開発する。GO積層膜におけるナノシートのサイズ、酸素含量、層間距離、膜厚を制御し、プロトンおよび電子導電性を詳細に調べることで、キャリア(プロトンおよび電子)伝導モデルを提案する。次に、GO積層膜に触媒を塗布した電気化学式水素分離膜を作製し、水素の超選択分離の可能性を実証する。資源的制約の無い炭素ベースの分離膜による水素の高純度化は水素社会の実現にとって意義がある。
環境からの風覚刺激によるVR体験の強化

HMDを利用したVRの体験を拡張させる場合に触覚は有効な手段の一つである.そのためさまざまな触覚デバイスが開発されているが一般的にはこれらのデバイスは人体に装着して利用する.そのため,デバイスから直接的に触覚を与えることとなり,デバイスの脱着の手間や装着後の身体の自由度などに問題が生じる.本研究ではより自由度の高い触覚として環境からの風による触覚(風覚)を利用したシステムを提案する.HMD内での風を提示するコンテンツの表示と,実際にファンで生成した風をあてる方向のズレを積極的に利用し,従来より少ないファンの数でさまざまな方向からの風を提示することを可能とする.HMDを利用したVRの体験を拡張させる場合に触覚は有効な手段の一つである.そのためさまざまな触覚デバイスが開発されているが一般的にはこれらのデバイスは人体に装着して利用する.そのため,デバイスから直接的に触覚を与えることとなり,デバイスの脱着の手間や装着後の身体の自由度などに問題が生じる.本研究ではより自由度の高い触覚として環境からの風による触覚(風覚)を利用したシステムを提案する.HMD内での風を提示するコンテンツの表示と,実際にファンで生成した風をあてる方向のズレを積極的に利用し,従来より少ないファンの数でさまざまな方向からの風を提示することを可能とする.
新生児の血栓・DICの病因解明と治療法開発の基礎および臨床的研究

新生児血栓症および播種性血管内凝固(DIC)の全国調査を行った。新生児血栓症の多くは、中心静脈カテーテルに合併し、カテーテル管理法と抗血栓処理の開発が急務である。治療はtPA使用が増加した。新生児DICの病因は、新生児仮死と敗血症に大別され、両群の止血検査に有意な差異がみられた。しかし、D-dimerの標準化が必要である。新生児仮死に伴うDIC治療にトロンボモジュリン(TM)が有用で、中枢障害の改善も得られた。他の関連事項も合わせ検討した。凝固・線溶に関与するトロンビン活性化線溶抑制因子(TAFI)は新生児では極めて低値であった。1.新生児DICの基礎疾患、診断基準と治療法に関して、日本産婦人科・新生児血液学会会員および新生児医療連絡会会員にアンケート調査した。新生児DICの基礎疾患は、敗血症および仮死が重要な疾患であることが明らかとなった。診断基準は、白幡の新生児DIC診断基準を採用している施設が77%で、河合の診断基準を採用している施設は14%であった。DIC診断には、臨床所見を重視する施設が多く、検査項目ではフィブリノゲン、血小板数、FDP、PTなどが挙げられていた。治療は、基礎疾患の治療に加え、ATに加え蛋白合成阻害薬(FOY,Futhan)ヘパリンの順であった。また、個別解析で、敗血症と新生児仮死では、検査結果が異なることが示された。2.新生児血栓症、新生児脳梗塞、新生児動静脈瘤における臨床像ならびに凝固・線溶ならびに抗血栓因子の関与を報告した。平成21年度に実施した研究の成果1.新生児の血栓形成に及ぼす線溶機構を研究した。生後早期は、凝固亢進および線溶亢進の状態にある。しかし正常新生児では血栓形成はまれである。また、凝固・線溶因子の量的バランスは成人とは全く異なるが、成長とともに成人のバランスに発達する。新生児はビタミンK依存性凝固因子量の低下が見られるが、TEGでは全血凝固時間は短縮し、止血機能の低下はない。一方、第XIII因子(XIII)の低下があるが、D-dimerは高値を示し、トロンビン・XIIIで形成されたフィブリン(Fbn)はt-PAで容易に溶解し線溶は亢進している。また、この亢進をin vitroで再現した場合、XIII低下では説明は困難である。そこでTAFI(トロンビン活性化線溶阻止因子)の動態を詳細に調べた。ところ、TAFI活性の著明な低下が確認された(日本血栓止血学会等で発表した)。したがって、TAFIはFbn塊のリジン残基を切断しt-PAやプラスミノゲン吸着が阻害し、線溶抑制に作用する。TAFIの低下はt-PAやプラスミノゲン結合を容易にさせてFbn栓を容易に溶解することで、分娩のストレスで、凝固亢進状態で、血栓形成に傾く状況の改善につながることが考えられた。2.新生児の血栓症の実態を、日本産婦人科新生児医学会、日本周産期新生児医学会会員施設および新生児医療連絡会(約300施設)に血栓症発症の実態を発症頻度、発生場所、治療について、本学倫理委員会の承認のもと、全国調査した(現在データ;クロネコ便で発送)。現在データ解析し論文作成中。また本学での血栓症発生例にHIT、ADAMTS-13を含め・検索した。同時に発症おトリガーとしてストレスの関与も検討した。3.新生児のDIC発症例について全国調査し、基礎疾患では新生児仮死、敗血症、出血、感染症が重要な要因で、前2者は凝固系・線溶系検査で異なる特徴があることが判明した。結果は日本小児科学会日本産婦人科新生児学会、日本血栓止血学会で報告し、日本産婦人科新生児学会に論文を投稿した。DICに関する臨床論文を作成中である。新生児の血栓・DICは、最も重症度が高く治療に難渋する血液疾患である。全国の新生児医療機関の協力も得て、5年間の新生児血栓症の発症頻度と病因・病態、診断、治療を再調査し、2004年の第1回全国調査と比較し報告した。結果は、発症頻度や報告施設数が増加し、新生児血栓症への認識が高まった。発症頻度も2倍に増加した。しかし、欧米の報告と比較し発症は少なく、人種的背景があると考えられる。病因は中心静脈カテーテルが最も多く、管理と抗血栓カテーテルの開発が急務である。治療にtPAの使用が増加した。今後安全な使用指針が必要である。DICの全国調査を行った。新生児DICの病因は、新生児仮と敗血症に大きく分かれる。

他に出血も重要な病因である。治療は従来の治療法に加えトロンボモジュリン(TM)が有用であった。特に重症仮死後のDICには、DICの改善に加え中枢性障害の改善が得られた。本研究終了後も、重症新生児仮死の治療につなげたい。新生児抗血栓カテーテルの開発はin vitroでの効果は得られたが、動物実験には至っていない。抗血栓薬のin-vitroの効果をTEGで評価した。FOY、Futhan、TM、APCとATはその抗血栓効果に明らかに差異を認めた。TMは極めて有用性が高いと考えられた。DICへの治療効果を全血を用いTM、APC、Futhan、ATと比較しその特徴を明らかにした。血栓症・DICでは血小板減少が問題となる。新生児血小板減少症を調査し、血小板輸血製剤の安定性の基礎研究を行った。血小板は核を有しないが、製剤中には核蛋白のHMGB-1が多く存在した。製剤輸注後の肺疾患が問題となっており関連性を調査する必要がある。出血症で重要な新生児頭蓋内出血について調査した.さらに新生児の血液疾患で、かつ肝疾患でもあるTAMのGATA-1遺伝子解析と肝線維症の新たな治療法を報告した。
受容体シグナリングを活性化する機能性食品因子のケミカルバイオロジー

神経成長因子(Nerve Growth Factor ; NGF)は神経細胞の分化を促進し、その生存を維持する作用のある一群のタンパク質である。NGF受容体TrkAの過剰発現細胞を樹立し、TrkAの脱リン酸化に関与するプロテインチロシンフォスファターゼ(PTP)の同定を行った。方法としてはPTP発現系を用い、NGF刺激によるTrkAのリン酸化を免疫ブロットにより調べた。その結果、TrkAリン酸化の制御にプロテインホスファターゼPTP1Bが関与していることを初めて明らかにした。環境有害成分、機能性食品成分、さらには脂質代謝物など、身の回りには内因性および外因性のレドックス感受性(活性化状態にある)分子が数多く存在する。それらの中には、ある種の病態において異常な生成・蓄積を示すものもあれば、生活習慣病に対して予防効果を示す機能性食品因子として積極的な摂取を促されるものもあり、我々の健康や寿命と深く関わっている。当研究グループでは、受容体刺激に伴うシグナル伝達に影響を与える内因性および外因性脂溶性物質の研究を行ってきており、それらの活性物質の多くがレドックス感受性であることが判明している。最近の研究から、こうした脂溶性生理活性物質の中に神経成長因子(NGF)の作用を増強する化合物が見いだされてきている。本年度の研究により、PC12細胞を用いたNGF受容体(TrkA)を介したシグナル伝達活性化の評価系として、神経突起伸張によるアッセイ系を構築した。この系を用い、NGF受容体を介した神経細胞内シグナル伝達に対する植物野菜類に含まれる種々の生理活性物質の影響を検討し(これには、すでに抗酸化性などの機能性が明らかになっている緑茶成分、柑橘類、および油糧種子成分を含む)、活性物質としてワサビの主要成分である6-メチルスルフィニルヘキシルイソチオシアネート(6-HITC)、およびレモンポリフェノールとして知られるエリオディクチオールを同定した。さらに、NGF受容体(TrkA)過剰発現細胞の作成にも成功し、現在神経突起伸張の分子メカニズム解明を進めている。本年度の研究により、申請者のグループにおいて作製済されたTrkA発現ベクターをラット副腎髄質褐色細胞腫由来PCl2細胞にトランスフェクトし、TrkA過剰発現細胞株を樹立した。TrkAは自己リン酸化(チロシン残基)により活性化されることが知られている。従って、TrkAの脱リン酸化は神経細胞分化における重要な制御ステップとなっている。しかし、その脱リン酸化に関わるPTPは全く明らかになっていない。そこで、TrkA過剰発現細胞を用い、TrkAの脱リン酸化に関与するPTPの同定を行った。申請者の研究グループでは、受容体刺激に伴うシグナル伝達に影響を与える内因性および外因性脂溶性物質の研究を行ってきており、それらの活性物質の多くがレドックス感受性であることが判明している。本研究では、生理生体調節機能を有する生理活性物質に着目し、神経成長因子(NGF)受容体シグナリング活性化の分子機構に関し、「標的タンパク質の同定」および「分子機構の全容解明」を目標とした"ケミカルバイオロジー"研究を行うことを主眼としている。前年度までに、NGF受容体TrkAの脱リン酸化に関わるプロテインホスファターゼとしてPTP1Bを同定した。本年度は、さらにTrkAとPTP1Bのタンパク質間相互作用についてサブストレートトラッピング法を用いて詳細に解析し、PTP1BがTrkAの基質であることを直接的に証明した。

また、2次元電気泳動法などを用い、NGF作用増強因子のPTP1Bへの作用機構を解析した結果、PTP1Bの酸化的修飾を介した活性低下作用が主要因であることが予想された。それを裏付ける証拠としてPTP1Bにおける酸化修飾が確認されたほか、N-アセチルシステインなどの抗酸化剤投与によりPTP1B活性低下が有意に抑制された。
改革期インドネシアにおける共有地返還運動の社会文化的研究-ミナンカバウ社会の事例を中心として-

12年度はインドネシア、西スマトラ州における共有地返還運動に関する全般的な情報の収集に努め、アンダラス大学、パダン国立大学、LBH(法律援助協会)などで指導的な立場にいる人々とインタビューを行った。平成13年度は前年の成果に基づき、共有地返還運動の代表的な事例である3つのケースについてLBHの協力の下、集約的な調査を行った。平成14年度は、13年度で確認した問題を更に深める調査を行った。西スマトラにおけるこうした集約的な調査のほか、Jurnal Antropologiという雑誌を発行している機関の主宰するシンポジューム(2001年7月、アンダラス大学、西スマトラ;2002年7月、ウダヤナ大学、バリ)で研究成果を二度発表し、インドネシア人研究者のみならず、インドネシアを研究するオーストラリア、オランダ、アメリカ人研究者などとの交流を図った。また、2001年4月から2003年3月まで、「植民地主義の再検討」という研究会を、法政大学比較経済研究所のプロジェクトとして主宰し、研究代表者の行っている「共有地返還運動」が、スハルト政権の開発政策の正当性を問う運動であることを報告して、より抽象性の高い議論として展開した。次に、ミナンカバウにおける共有地(Tanah Ulayat)問題に関する先行研究を収集した,その中でも1998年5月スハルト退陣直後にピークに達したパリアマン県における共有地返還運動に関する修士論文を収集し、その内容を精密に検討した。そこで資料としての重要性を確認すると同時に、分析概念の不備と同時に、他の問題との関連性を検討する必要性を痛感した。さらに、フィールドワークの候補地として考えているソロック県の共有地問題を検討し、同時にそこで実施されたばかりの「地方自治」Otonomic Daerahの可能性も検討した。オトノミー・ダエラーとはスハルト時代のあまりにも中央集権化した地方行政機構を民主化する手段の一つである。ミナンカバウでは1979年以来廃止されたナガリと呼ばれた慣習法共同体が復活し、デサという全インドネシア共通の地方行政単位が廃止された。こうした動きは「共有地(タナー・ウラヤット)」返還運動にも大きな影響を与えると思われるので、今後十分追跡する必要性を痛感した。1.2001年7月20日より8月30日まで、西スマトラ州にて現地調査。調査は、ソロック県、パダン・パリアマン県、リマプル・コタ県など4個所で行なった。2.ソロック:タナー・ウラヤット保有の主体が、カウム(母系リネッジ)であり、20世紀初頭オランダ企業のプランテーションとされた。それが1966年以降軍と地方政府の事実上の所有とされた。当該カウムは正当な保証を求めて提訴しているが、地方自治法の下で復活したナガリ(母系慣習浩村)の代表者は、その運動に冷淡で、地方自治の復権が住民の権利拡大につながらないケース。3.パダン・パリアマン:経過はソロックに似ているが、タナー・ウラヤット「所有」の主体がナガリである。ところがタナー・ウラヤットの利権をめぐりナガリ内で対立しており、ナガリが分裂している。4.リマプル・コタ:オランダ時代から牧畜業に利用されてきた。1970年代から、西ドイツの資本を導入して、商業用牧畜が行なわれ、従来農民も利用可能だった唯一の水源が、軍と政府系企業に独占され、農民の農業用水、飲料水が不足した。改革時代になって、農民が権利を主張し出したら、警察の激しい弾圧を受け、こうした局面でスハルト時代はまだ終わってはいないことがわかる。5.2001年5月24日、ある研究会で、タナー・ウラヤット問題をポストコロニアル・ディスコースの観点から捉えた。また2001年8月28日、国立パダン大学で、"Tanah Ulayat dan Kebijaksanaan Pembangunan"(タナー・ウラヤットと開発政策)と題して調査報告を行なった。平成14年度は、昨年度に引き続き、夏休みに3週間の現地調査を行った。

インドネシア、西スマトラ州パダン市にあるLBH(法律援助協会)というNGOの協力を仰いで、西スマトラ州内の共有地問題で係争中の3箇所(ムンゴ、ケパラ・ヒララン、ブキット・ゴンポン)について、現地に赴き、聞き取り調査を行い、また、関連資料の収集を図った。ムンゴでは係争中の裁判の傍聴を行った。現地調査の直前に、バリ島、ウダヤナ大学で行われたANTROPOLOGI INDONRSIA主催の国際シンポジウムの「土地問題と開発」という分科会で昨年度までの研究結果について発表を行った。4日間にわたって行われたシンポジウムでは、分科会参加者と同じホテルで起居を共にし、インドネシア人研究者のみならず、オランダ人、オーストラリア人、アメリカ人研究者らとも親交を深めた。さらに、このときの発表を元にしながら、夏休み調査の成果を付け加えて、法政大学国際文化学部の紀要にこれまでの研究成果を発表した。また、ポスト・コロニアリズム研究の理論的な研究にも力を入れ、法政大学比較経済研究所のプロジェクト「植民地主義の再検討」を今年度も主催し、インドネシアの事例を他の事例と比較し、より抽象度の高い研究になるよう努めた。