hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全国を対象とした淡水魚類生息地ポテンシャルの時空間解析と流域再生支援システム

1)魚類生息情報の最終確認。→淡水魚データベースの中から統計処理可能な捕獲数の得られている種を選定し,種名調査・位置調査年,該当種の有無,調査年等を入力パラメター化した。2)生息地属性の空間的結合→魚類生息地点から最短距離かつ同じ河川区間に存在する水質調査地点を自動抽出し,環境属性情報として追加した。さらにこの環境情報を基に生息適地ポテンシャル推定モデル(一般化線形回帰モデル)を開発した。ここで対象種の生息地条件として必要な項目とその重要度に関してパラメター中の寄与率を決定し,生息環境の劣化(または改善)項目の整理を行った。3)最終年度の研究成果取りまとめ→生息地ポテンシャルの計算システムに対し,過去のデータ(ダムによる流域分断の有無やダム建設後の経過年数,またその当時の水質等)を与え,過去の生息地環境を逆推定した。最終的に,過去と現在の生息地ポテンシャルの差分と推定の際に選択された生息地環境要因を基に議論を進め、最終成果をGISを用いて全国的に地図化した。
超臨界エリプソメトリーで切り開く形状敏感ナノデバイスプロセス創製

超臨界流体は気体と液体の中間の性質を有する高密度の溶媒である。超臨界流体中に有機金属錯体を溶解し反応により固体を析出させると細孔内へ原料が凝集して細孔内にのみ選択的に物質を充填でき,微細プロセス限界を凌駕できると期待できる。本研究ではこの現象を理解するため,超臨界流体中での吸着・凝集現象を観測する超臨界エリプソメトリーを構築した。実際に凝集の観測に成功するとともに,サブナノ細孔の評価にも適用した。また堆積の評価も行った。本研究では,超臨界二酸化炭素中で地の幾何学的形状のみを利用して高アスペクトのナノ構造に選択的かつ自己整合的あるいはボトムアップ式に金属や化合物を析出・充填することを目的としている。そのの原理確認とモニタリングのため,実時間で偏光解析を行う「超臨界二酸化炭素中その場偏光解析装置」の開発を行った。超臨界二酸化炭素中その場偏光解析装置を開発し,新規導入解析ソフトを併用して,以下の成果を得た。・偏光解析用セルを用いて偏光解析を行う場合,同セル内の圧力及び温度変化による影響を受ける。特に温度変化に伴うΔの変化は大きい。これは圧力及び温度変化に伴い同セルの窓の屈折率が変化するためと考えられる。そのためその場偏光解析法を行うには,同セル内の温度及び圧力を一定にする必要がある。超臨界二酸化炭素中でその場偏光解析法を行いCu(dibm)2の吸着・凝集過程について検討し,以下の成果を得た。・超臨界二酸化炭素に溶解したCu(dibm)2は供給されると同時に微細孔内へ吸着・凝集する。またCu(dibm)2の供給中で超臨界洗浄も起こる。・高温の場合,吸着・凝集と超臨界洗浄が平衡状態である。Cu(dibm)2の量が少なくなり,平衡状態が崩れると洗浄され脱離する。・低温の場合,供給量よりも洗浄量の方が多いため,凝集するが洗浄され脱離しやすい。・Cu(dibm)2の量が多い方が,微細孔内の凝集量は多い。・以上より,吸着・凝集は超臨界二酸化炭素中のCu(dibm)2の濃度に依存していると考えられる。本研究で得られた成果は超臨界成膜法の形状敏感堆積メカニズムの基礎データとして有用であると考えられる。しかし形状敏感メカニズム解明にはその場偏光解析法を用いて更なる基礎検討が必要である。特に本研究では一定の温度(150°C)以上で検討を行っていないため検討の余地がある。また形状敏感堆積は下地依存性や原料依存性等も影響していると考えられ同様に検討する必要がある。本研究は,超臨界流体中での反応により,下地の幾何学的形状のみを利用して,高アスペクトのナノ構造に選択的に金属や化合物を析出・充填する。その細孔凝縮(吸着)検出手段としてのエリプソメトリ手法を開発することが目的である。分光エリプソメータを導入し多波長解析を行うことにより,取得情報の増大ならびに測定精度の向上を図った。吸着メカニズムに関する基本的な知見を得るため,吸着剤に多孔率の水準を変えた多孔質薄膜を用い,さらに吸着子としてこれまでの金属錯体に加えて,アルコールやアセトンなどを利用し,吸着条件と吸着量との対応関係をより詳細に調査した。具体的には吸着子濃度を110%程度,環境温度を40150°Cと変えて行い,反射偏光パラメータをその場測定した。その結果,濃度と偏光パラメータの間に正の相関があること,吸着応答は極めて早い=すなわち吸着が平衡過程で,浸透速度が律速となっていないことを見出した。本研究では、超臨界流体中その場偏光解析法を用いた、サブナノレベル構造体内への材料の選択凝集の観測と機構について検討した。その結果、以下の成果を得た。・超臨界流体環境中におかれた薄膜サンプルの偏光解析を行うための光学的補正法ならびに測定技術を開発した。・細孔内の凝集は超臨界流体の状態や吸着子、細孔構造に依存しており、偏光パラメータの変化や浸透・凝集時間の変化から評価が可能である。細孔径が小さな薄膜ほど浸透・凝集が起こりにくい。・多孔質薄膜では多孔度が大きいほど浸透・凝集過程が飽和するまでの時間及び変化量が大きいことが分かった。・流体の密度が高い条件で浸透・凝集が起こりやすい。・極小細孔(<1nm)を持つ多孔質膜薄膜でも迅速に浸透・凝集が起こる条件を見出した。測定環境と多孔質膜の細孔構造には密接な関係があることが分かり細孔の径や連結度の簡便な解析法としても利用できる可能性が示された。本研究の範囲内では極小細孔の微細な構造を決定するまでには至らなかった。

しかし、陽電子対消滅分光法で得られたスーパーミクロ細孔構造のデータと比較したところ細孔径、閉孔度に対してよい整合性が見られたことは、本手法の大きな有用性を示す成果である。本研究で得られたデータをもとに、今後超臨界二酸化炭素中その場偏光解析を用いた細孔構造の測定法が確立することが期待される。
マルチスライスＸ線タイコグラフィによる広視野・高分解能・三次元バイオイメージング

観察領域100×100×100 um3、空間分解能10×10×10 nm3での3次元観察を行うためには、Crowther limitの見積もりから30000を超える試料角度での測定が必要となり、1方向のタイコグラフィ測定で1時間程度要している現状では、実現不可能であることが明らかとなった。そこで、解析的に再構成に必要な測定角度数を低減することが可能か検討した。通常の3次元再構成計算法では、各角度で測定した試料全体の投影像から3次元像を再構成するため、マルチスライス位相回復計算で再構成された複数層の試料像から3次元再構成する場合には、各層を積算する必要があった。そこで、各層を積算することなく3次元再構成するために、逐次近似法とマルチスライス位相回復計算を融合した再構成アルゴリズムを開発した。本手法では、原理的には必要な角度数を(Crowther limit)/(分割層数)まで低減させることが可能である。開発した位相回復計算法を利用して、スチレン・ブタジエンゴムと金ナノ粒子から構成される3次元モデルを利用した計算機シミュレーションを行ったところ、3次元再構成に必要な測定角度数がCrowther limitの1/6程度の場合、-5°5°の制限角度下での測定を想定した場合の両方において、FBPや加算型ARTなどの従来法に比べ、信頼性の高い試料像の再構成が可能であることが明らかとなった。また、SPring-8においてIntel社製CPUのタイコグラフィ測定を21の試料角度で行い、新たに開発した計算法を利用した再構成計算を実行したところ240 nm間隔で配置された多層配線の微細構造を可視化することに成功した。開発したアルゴリズムと現在、建設が計画されている東北放射光でのタイコグラフィ測定により、目標とする視野・分解能を両立した3次元観察が現実的な時間で達成可能になると期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、観察領域100×100×100um3、空間分解能10×10×10nm3での観察を可能にする三次元X線タイコグラフィの実現を目標としている。本年度では、以下の2点を中心に研究を進め、成果を得た。(1)高スループットX線タイコグラフィ観察の実現高スループットX線タイコグラフィ観察の実現に向け、高カウントレートのピクセルアレイ検出器を導入した。また、検出器に移動機構を持たせた測定装置を開発し、単体のピクセルアレイ検出器ではカバーできない高角散乱の測定を可能とした。さらに、測定中は高強度なX線照射により実験室内部へのアクセスが不可能であるため、実験室外部からタイコグラフィ測定を統括的に行うための制御プログラムを作成した。これらに加え、部分コヒーレントX線が利用可能な集光光学系・位相回復計算法を用いることで、従来の6倍程度の測定スループットを実現することに成功した。(2)ランダムアレイを利用したマルチスライスX線タイコグラフィの高分解能化X線タイコグラフィにおいて達成可能な分解能は、取得可能な回折強度パターンの最大散乱角だけでなく、試料厚さによっても制限されるが、マルチスライス法を位相回復計算に導入することでこの問題を解決することができる。本手法では、試料が複数の層からなると仮定し、その層間での波動場の変化を考慮して位相回復計算を行うことで試料像を再構成する。マルチスライスX線タイコグラフィにおいて、分割する層間が理論分解能よりに近づくにつれ、位相回復計算の収束性が悪化することが知られている。そこで、試料上流に構造体を配置し層間での波動場の変化を大きくすることで、各層の再構成が容易になると考えた。計算機シミュレーションを行ったところ、構造体を配置しない場合に比べ、像質の良い試料像を取得することができ、モデル画像とほぼ同等の試料像を再構成することに成功した。数百の入射X線角度での測定が現実的な測定時間で見込めるようになったことが理由の1つとして挙げられる。マルチスライスX線タイコグラフィを用いた三次元観察の実現には、数百の入射X線角度でのタイコグラフィ測定が必要である。現状では、一方向のタイコグラフィ測定で数時間要しており、三次元観察の実現には、タイコグラフィ測定の高スループット化が必須である。測定スループットは、現状では主に検出器のダイナミックレンジで制限されており、高カウントレートのピクセルアレイ検出器の導入した測定光学系を構築することで、従来の6倍の測定スループットを実現することに成功した。本研究では、観察領域100x100x100um3、空間分解能10x10x10nm3での3次元観察を可能にするマルチスライスX線タイコグラフィの実現を目標としている。本年度は、以下の2点を中心に研究を進め、成果を得た。(1)プリセッションマルチスライスX線タイコグラフィによる多層配線の観察マルチスライスX線タイコグラフィは、試料中での波動場の広がりから光軸垂直方向の試料断面像を取得することができ、新たな3次元イメージング法としての可能性を秘めている。しかし、1方向の測定のみでは光軸方向の分解能が面内方向と比較して4桁程度下回っており、これまでにマルチスライスX線タイコグラフィとプリセッション測定を組みわせることで光軸方向の分解能の向上が可能であることを実証してきた。本手法をTEG基盤が積層された多層配線に適用したところ、1.4um間隔で積層された各層を観察することに成功した。

また、それらを重ね合わせた像から配線ズレを10nm以下の分解能で観察することに成功した。(2)逐次近似法を応用したマルチスライス3次元再構成アルゴリズムの開発及び実証通常のCTで利用されている3次元再構成計算では各角度で測定した投影像を利用するが、マルチスライスX線タイコグラフィでは分割した複数の層の試料像が再構成されるため、これらを利用した3次元再構成を行うことでより少ない測定試料角度で3次元観察が可能になると期待される。そこで、逐次近似法を応用した3次元マルチスライス位相回復計算法を開発し、計算機シミュレーションによる本手法の有用性を実証した。また、SPring-8においてIntel CPUのタイコグラフィ測定を21の試料角度で行い、新たに開発した位相回復計算を実行したところ100 nm間隔で配置された複数の多層配線の微細構造を可視化することに成功した。マルチスライスX線タイコグラフィで対象にしている10um以上の厚さの試料の高分解能3次元観察を実現するためには1000以上の入射X線角度でのタイコグラフィ測定が必要であり、実用的な測定時間内で3次元観察を実現するためには、測定スループットの向上だけでなく、そもそも3次元再構成に必要なタイコグラフィ測定数を低減させることが求められる。今年度は逐次近似法とマルチスライス位相回復計算を組み合わせた新たな3次元再構成アルゴリズムの開発により、より少ない測定数で3次元観察が可能になることを実証しており、マルチスライスX線タイコグラフィによる高分解能3次元観察に向けて着実に進捗しているといえる。観察領域100×100×100 um3、空間分解能10×10×10 nm3での3次元観察を行うためには、Crowther limitの見積もりから30000を超える試料角度での測定が必要となり、1方向のタイコグラフィ測定で1時間程度要している現状では、実現不可能であることが明らかとなった。そこで、解析的に再構成に必要な測定角度数を低減することが可能か検討した。通常の3次元再構成計算法では、各角度で測定した試料全体の投影像から3次元像を再構成するため、マルチスライス位相回復計算で再構成された複数層の試料像から3次元再構成する場合には、各層を積算する必要があった。そこで、各層を積算することなく3次元再構成するために、逐次近似法とマルチスライス位相回復計算を融合した再構成アルゴリズムを開発した。本手法では、原理的には必要な角度数を(Crowther limit)/(分割層数)まで低減させることが可能である。開発した位相回復計算法を利用して、スチレン・ブタジエンゴムと金ナノ粒子から構成される3次元モデルを利用した計算機シミュレーションを行ったところ、3次元再構成に必要な測定角度数がCrowther limitの1/6程度の場合、-5°5°の制限角度下での測定を想定した場合の両方において、FBPや加算型ARTなどの従来法に比べ、信頼性の高い試料像の再構成が可能であることが明らかとなった。また、SPring-8においてIntel社製CPUのタイコグラフィ測定を21の試料角度で行い、新たに開発した計算法を利用した再構成計算を実行したところ240 nm間隔で配置された多層配線の微細構造を可視化することに成功した。
腸管利用尿路変向におけるシスプラチンの体内動態-ラットモデルを用いて-

1.回腸導管モデルの作成;当初,ラットに対し両側回腸導管を作成し10匹の長期実験モデルを作る計画であった.51匹に手術を施行したが,多くの例で自らの歯でストーマを傷つけ出血死し,モデルとして完成したのは5匹であった.以上の結果からラットでの長期実験モデルとしての回腸導管作成は困難と判断し,計画を変更し下記実験を行った.2.急性期実験;対象:雄Wistar rat(300500g)を用い回腸導管群6匹,コントロール群6匹に対し実験を行った.方法:自作のアダプターを用い,遊離した10cmの回腸と膀胱を接続し回腸経由で採尿する回腸導管モデルとし,コントロール群は膀胱に回腸を接続せず直接膀胱から採尿した.シスプラチン1mg/kgを尾静脈より投与.投与後20分で採血を行い,下大静脈(IVC),門脈(PV)内のシスプラチン濃度と同時に蓄尿した尿量・尿中濃度・尿中排泄量を測定.結果:体重・尿量・尿中濃度・尿中排泄量・尿中排泄率には差を認めなかった(p=0.44,p=0.70,p=0.53,p=0.92,p=0.98).両群間でIVC・PV中のシスプラチン濃度に明らかな差は認めなかったが,IVC/PV比として比較したところ回腸導管群で濃度差が大きかった(p=0.04).考察:回腸導管群で濃度差が大きかった原因は,水の再吸収が多かった可能性とシスプラチン尿中濃度が血中濃度を上回る時間が少なく,受動輸送が基本であるシスプラチンの再吸収が少なかった可能性の二つが考えられる.今回の実験で回腸導管内を通る尿中のシスプラチンがある程度の修飾を受けており,体内動態に影響を与えていることが観察された.これが長期間の観察でどのように変化するのか,また抗腫瘍効果として影響を与えうるのかという点については今後も検討を続けるべき課題であると考えられる.1.回腸導管モデルの作成;当初,ラットに対し両側回腸導管を作成し10匹の長期実験モデルを作る計画であった.51匹に手術を施行したが,多くの例で自らの歯でストーマを傷つけ出血死し,モデルとして完成したのは5匹であった.以上の結果からラットでの長期実験モデルとしての回腸導管作成は困難と判断し,計画を変更し下記実験を行った.2.急性期実験;対象:雄Wistar rat(300500g)を用い回腸導管群6匹,コントロール群6匹に対し実験を行った.方法:自作のアダプターを用い,遊離した10cmの回腸と膀胱を接続し回腸経由で採尿する回腸導管モデルとし,コントロール群は膀胱に回腸を接続せず直接膀胱から採尿した.シスプラチン1mg/kgを尾静脈より投与.投与後20分で採血を行い,下大静脈(IVC),門脈(PV)内のシスプラチン濃度と同時に蓄尿した尿量・尿中濃度・尿中排泄量を測定.結果:体重・尿量・尿中濃度・尿中排泄量・尿中排泄率には差を認めなかった(p=0.44,p=0.70,p=0.53,p=0.92,p=0.98).両群間でIVC・PV中のシスプラチン濃度に明らかな差は認めなかったが,IVC/PV比として比較したところ回腸導管群で濃度差が大きかった(p=0.04).考察:回腸導管群で濃度差が大きかった原因は,水の再吸収が多かった可能性とシスプラチン尿中濃度が血中濃度を上回る時間が少なく,受動輸送が基本であるシスプラチンの再吸収が少なかった可能性の二つが考えられる.今回の実験で回腸導管内を通る尿中のシスプラチンがある程度の修飾を受けており,体内動態に影響を与えていることが観察された.これが長期間の観察でどのように変化するのか,また抗腫瘍効果として影響を与えうるのかという点については今後も検討を続けるべき課題であると考えられる.回腸導管モデルの作成について当初,8週令以上の雄性Wistar ratを用い,両側回腸導管を作成し10匹の長期実験モデルを作る計画であった.実際の手術はすべて拡大鏡下に行うことが可能であった.回腸導管遊離後の腸管同士の端々吻合には7-0吸収糸,膀胱と腸管の吻合・ストーマの形成には6-0吸収糸を用い手術を行った.現在まで51匹に手術を施行し,術中死はなかったがその多くが術後7日以内に死亡し,7日以上生存したのは5匹であった.原因は実験初期には,感染やイレウスによる死亡が目立ったが,それぞれ術後の管理を検討した結果,問題を解決する事ができた.しかしその後の死因として最も大きな原因となったのは出血である.形成したストーマ部分を口で舐める為,歯がストーマを損傷し,その結果術後23日で出血多量により死亡する例が多かった.術後腹部をカバーで覆うなどの工夫を重ねたがいずれも確実なストーマの保護効果はなかった.以上の結果よりラットによる長期観察モデルとしての回腸導管作成は困難と判断し,実験計画を再検討することとなった.現在,実験を急性期観察モデルとしたうえで血中濃度の比較を行うべく,その方法を検討中である.今年度の計画変更に基づき,急性期実験を行い次の結果を得た.対象:雄Wistar rat1012週令,回腸導管群5匹・コントロール群5匹に対し実験を行った.

方法:計画通り回腸導管モデルとコントロール群を作成.シスプラチン1mg/kgを尾静脈ルートよりbolus投与.投与後20分の時点で切開を上腹部まで伸ばし,下大静脈(IVC)と門脈(Portal Vein)を露出させ,IVC,Portal V.からそれぞれ1mlずっ採血.同時に20分間の蓄尿も行った.lVC, PortalV.のシスプラチン血中濃度と蓄尿検体の尿量,尿中濃度,尿中排泄量を測定.またPortal V.の血中濃度をIVC血中濃度で除し,P/l比として算出.それぞれコントロール群と回腸導管群を対応のないt検定で比較した.結果:体重は両群で差を認めなかった(p=0.51).シスプラチンのIVC・Portal V.濃度は回腸導管群よりコントロール群で高い傾向が見られたが,有意差はなかった(p=0.06,p=0.08).P/l比・尿量・尿中濃度・尿中排泄量に関しても両群に差はなかった(p=0.14,p=0.55,p=0.54,p=0.94).考察:有意差はなかったがコントロール群で血中濃度が高い傾向にあったのは,回腸導管群ではシスプラチンの再吸収以上に水の移動が大きかった可能性がある.この結果,門脈内のシスプラチン濃度が高くならず,結果として全身血である下大静脈との間に濃度差が現れなかったと推測される.今回の実験からは急性期には血中濃度として大きな変化がないと推察出来るかもしれない.しかし,尿路変向を行った状態では何度も排泄と再吸収を繰り返す事を勘案すると,長期的な観察で血中濃度の遷延化が起こる可能性がある.
多機能メタロプロテアーゼによる概日リズム制御機構の解明

我々はメタロプロテアーゼNRDCが細胞局在に依存した多機能性(細胞表面:シェディング調節、核:転写調節)を有することを明らかにしてきた。今回、核におけるNRDCの転写制御機能をより詳細に検討するため、作製した抗NRDc抗体を用いて肝臓のクロマチン免疫沈降シーケンス(ChIP-Seq)解析を行ったところ、数多くの時計遺伝子の転写開始点付近にNRDCの結合ピークを認め、網羅的な結合モチーフ解析の結果、時計遺伝子の転写制御に重要なE-boxが上位に検出された。したがって、本研究はNRDCによる概日リズム制御機構の解明を目的とした。NRDCがいかにして概日リズムを制御しているのか、細胞実験、および、マウス実験で検討したところ、NRDCは核内でいくつかの時計タンパク質と複合体を形成し、その機能調節を介して概日リズムを制御していることが明らかになった。我々はメタロプロテアーゼNRDcが細胞局在に依存した多機能性(細胞表面:シェディング調節、核:転写調節)を有することを明らかにしてきた。今回、核におけるNRDcの転写制御機能をより詳細に検討するため、作製した抗NRDc抗体を用いて肝臓のクロマチン免疫沈降シーケンス(ChIP-Seq)解析、および、網羅的な結合モチーフ解析を行ったところ、時計遺伝子の転写制御に重要なE-boxが上位に検出され、数多くの時計遺伝子の転写開始点付近にNRDcの結合ピークが認められた。以上の結果から、NRDcは概日リズム制御に関わっている可能性が示唆された。NRDcによる概日リズム制御機構の解明に向け、まず、NRDc欠損マウス(NRDc-/-)の肝臓における時計遺伝子のmRNA発現リズムの検討を行った。具体的には、NRDc-/-と野生型マウス(NRDc+/+)の肝臓を経時的に採取し、時計遺伝子(Clock、Bmal1、Per、Cryなど)のmRNA発現リズムをリアルタイムPCR法により比較検討した。その結果、NRDc+/+と比べてNRDc-/-では時計遺伝子のmRNA発現量、発現リズムともに顕著な違いがみられた。今後、NRDcと時計タンパク質との複合体形成の検討や、NRDcによる時計遺伝子の転写制御を検討し、NRDcによる概日リズム制御機構の全容解明を目指す。現在までのところ、予定通り進んでいる。上述したように、NRDcは時計遺伝子の転写開始点付近、おそらくはE-boxに結合することが示唆されている。そこで、NRDcが時計遺伝子上流のE-boxに存在するのか、ChIP-PCRで検討したところ、いくつかの時計遺伝子上流のE-boxにNRDcが存在することが分かった。次に、NRDcがE-boxで時計タンパク質と複合体を形成しているのではないかと考え、細胞強発現系の免疫沈降実験(IP)を行った。具体的には、293T/17細胞にNRDcと時計タンパク質(CLOCK、BMAL1、PER2、CRY1など)を強発現させ、IPにより複合体形成を検討したところ、いくつかの時計タンパク質と複合体を形成することが分かった。現在までのところ、おおむね予定通りに進んでいる。今後、NRDcによる概日リズム制御機構の全容解明に向け、NRDcと時計タンパク質との複合体形成の検討や、NRDcによる時計遺伝子の転写制御の検討を行う予定である。今後、NRDcによる時計遺伝子の転写制御をレポーターアッセイなどで検討し、NRDcによる概日リズム制御機構の全容解明を目指す。
血液凝固の分子機構の研究

1:前年度、ウシのIX因子とVII因子の第1EGF様ドメインの中に新しい糖鎖(Xyl)_2ーGlcを見い出したが、引続きヒトIX因子、VII因子、プロテインZ、ウシプロテインZについて、そうした糖鎖の存在を調べた結果、いずれの凝固因子にも含まれることが明らかとなった。さらにウシIX因子由来の糖鎖ペプチドを用いて構造解析を進め、この糖鎖がXylαー1ー3Xylα1ー3ーDーGlcーSer(53)から成るトリサッカリド構造であることを決定した。また、血小板のα顆粒中に含まれるトロンボスポンジンのEGF様ドメインにも、同じ糖鎖のあることを発見した。2:内因系凝固の開始反応が、血漿中に存在する各種の阻害物質により制御されていことを明らかにしてきたが、今回、ウシ血漿よりこれらの阻害物質を3種類精製し、それらのうち、1つはβ_2ーglycoproteinI、もう1つはプロテインCインヒビターであることを同定した。3:クサリヘビ毒(RVV)より3種のプロテインCインヒビターA、A'、Bを単離し、それぞれの一次構造を決定した。4:昨年から本年度にかけて発見された分子異常症患者の血液から凝固因子を分離し、以下に示す構造異常を明らかにした。
eラーニングを利用した医療安全に関する効果的な教育手法の開発

医療安全教育では、基本的臨床知識に加え、危険予知能力、問題解決能力、チームワーク力等を医療従事者に教授することが重要である。そこで、本院や他院で経験されたインシデントを参考に、多職種の医療チームにおけるコミュニケーションや連携に重点を置いた状況再現型シナリオを3種類((1)医療従事者間での情報伝達、(2)チームによる処方確認、(3)薬剤投与時のヒューマンエラー)を作成した。院内に導入したeラーニングシステムは、学習者の利便性を考慮し、病院情報システム端末及び医学部医局にある個人用パソコンからアクセスできるようにし、個人認証は病院情報システムのID・パスワードで行なった。「医療従事者間での情報伝達」に関しては、Eラーニングで提供できるようにアニメーション化し、内容評価のためのアンケート調査を実施した。Eラーニング受講状況は、強制力及び学習期間を限定しないで実施したところ、試行開始後8ケ月間で、医療安全クイズが122人(対象者の7.7%)、医療従事者間での情報伝達アニメーションが55人(3.5%)であり、以後受講者数は頭打ちの状況であった。一方、他病院で同教材を用いて半強制的に1.5ケ月に限定して実施したところ受講者は424人(26.5%)であった。インストラクショナルデザインと呼ばれる教育目的にあった適切な教育方法、教材開発、教育効果の評価等が求められているが、本研究により、eラーニングにおけるクイズやアニメーションを用いた状況再現型シミュレーション教材は、医療安全に関する実践的知識及び技術を教育するための有用な方法であると考えられた。ただし、eラーニングを用いた医療安全の教育効果向上のためには、「教材開発システム(関係領域の専門家の関与、予算確保、学習対象者・時期・内容の体系化等)」と「教育管理システム(職員マスタ管理、学習履歴の管理、学習促進のための工夫等)」の両方が不可欠である。eラーニング用のコンテンツ(教材)として開発した「医療安全確保のための医療従事者間のコミュニケーション」に関するスクリプト(脚本)を用いて、病院の医療従事者を対象として、(1)シナリオの提示・熟読、(2)シナリオを用いたロールプレイ・鑑賞、及び(3)Eラーニング用画面(アニメーション)の上映・観賞を行ない、Kirkpatricモデルを参考にしたアンケート調査によりスクリプトの評価を行った。本スクリプトでは、悪い例とその解説、「SBAR状況報告」と呼ばれるコミュニケーション技術の説明、良い例とその解説を示した。いずれの方法においても、「おもしろかった」「新しい知識が習得できた」「実践で応用してみたい」「実践において効果的である」と答えた者が68割であった。また、従来の講義形式の教育に比ベロールプレイやEラーニングを用いた教育の方が効果的であると答えた者が約7割であった。平成18年12月に本スクリプトを用いてEラーニングによる医療安全教育の試用を開始した。eラーニングシステムはユーザーの利便性を考慮し、病院情報システム端末及び医学部医局にある個人用パソコンからアクセスできるようにし、個人認証は病院情報システムのID・パスワードで行うこととした。試行開始後1ヶ月の時点では受講職員は30名であったが、「おもしろかった」「新しい知識が習得できた」「実践で応用してみたい」「実践において効果的である」と答えた者はそれぞれ8割以上であった。受講者からは、アニメーション化したリアリティの高い教材で学習することや、業務多忙の医療現場ではEラーニングによる学習は効率的である等のコメントが得られた。以上のことから、医療安全教育において、アニメーション等によるシミュレーション型教材の使用は効果的な手法であり、Eラーニングシステムの利用は教育・研修の場として、従来の集合学習より優れていることが明らかにされた。

Eラーニング用教材として、多職種の医療チームにおけるコミュニケーションや連携に重点を置いた、状況再現型シナリオである「チームによる処方確認」と「薬剤投与時のヒューマンエラーと患者・薬剤確認」を作成した。また、研修医のインシデントレポートを分析し、危険予知能力を向上させるための教育上の主要領域を抽出しイラスト化した。本院職員のEラーニング受講状況は、強制力及び学習期間を限定しないで実施したところ、導入以後8ヶ月間で、医療安全クイズが122人(対象者の7.7%)、SBAR状況報告アニメーションが55人(3.5%)で、以後受講者数は頭打ちの状況であった。一方、他病院で半強制的に1.5ヶ月に限定して実施したところ受講者は424人(26.5%)であった。以上のことから、eラーニングを用いた医療安全の教育効果向上のためには、「教材開発システム」と「教育管理システム」の両方が必要であると考えられた。質の高い教材開発には、関係する領域の専門家の関与と予算確保が不可欠である。また、学習対象者(職種、経験年数等)、学習時期、学習内容等の体系化と適正化も必要である。さらに、職員へのeラーニングシステムの周知、学習履歴の管理・推進、職員の出入りの激しい病院での職員マスターの更新等のためには、人員配置を含む教育管理システムが必要であり、自己学習の強制力やモチベーション附与の方法は今後の検討課題である。医療安全教育では、基本的臨床知識に加え、危険予知能力、問題解決能力、チームワーク力等を医療従事者に教授することが重要である。インストラクショナルデザインと呼ばれる教育目的にあった適切な教育方法、教材開発、教育効果の評価等が求められているが、eラーニングにおけるクイズやアニメーションを用いた状況再現型シミュレーション教材は、医療安全に関する実践的知識及び技術を教育するための有用な方法であると考えられた。
食鳥肉における豚丹毒菌の汚染状況と汚染機序の解析

食鳥処理場に搬入された鶏(ブロイラー)750羽におけるErysipelothrix属菌の保有状況ならびに食鳥肉解体施設で採取した鶏肉153検体における本菌汚染状況を検討するとともに、鶏ならびに鶏肉から分離されたE.rhusiopathiaeの鶏に対する感染実験を行い、本菌の鶏に対する感染性ならびに病原性を検討し、以下の成績を得た。1.鶏におけるErysipelothrix属菌の分離率は皮膚15.7%(118/750)、皮下7.3%(27/372)、咽頭1.9%(12/630)および羽59.2%(106/179)で部位によっては極めて高率であったが、脾臓からは本菌属は分離されなかった。また、本菌属は養鶏場66ヶ所中55ヶ所(83.3%)の鶏から分離され、広く養鶏場に浸淫していた。また、鶏から分離されたErysipelothrix属菌の血清型は、E.rhusiopathiaeでは型別不能が59.9%(178/297)で最も多く、次いで6型(11.1%)、5型(7.4%)、2型(6.4%)、8型(5.1%)21型(0.7%)の順であった。E.tonsillarumでは3型(5.1%)と7型(3.0%)がみられた。2.鶏肉のErysipelothrix属菌の分離率は32.0%(49/153)で極めて高かった。部位別の分離率は、ササミ53.1%(17/32)、胸肉28.0%(14/50)、もも肉25.3%(18/71)の順で高かった。分離菌の血清型は、E.rhusiopathiaeでは2型(17.9%)の割合が最も高く、次いで6型(16.4%)、21型(11.9%)、8型(10.4%)、12型(10.4%)、5型(4.5%)、4型(3.0%)の順であった。型別不能は16.4%で、上述の鶏(59.9%)に比べると著しく低かった。E.tonsillarumでは、3型(1.5%)と7型(1.5%)がみられた。3.鶏および鶏肉由来E.rhusiopathiaeは、供試した各血清型28株中4株のみが鶏に対して致死毒性を示した。一方、マウスに対しては供試28株中22株が致死毒性を示した。また、感染実験の結果、皮膚の羽根部がE.rhusiopathiaeの鶏への感染経路として重要な役割を果たす可能性の高いことが示唆された。4.以上、得られた成績は、本菌の自然界における生態および公衆衛生学的意義を把握し、本菌感染症の予防対策を図る上で極めて貴重な知見を提供するものと思われる。3.鶏および鶏肉由来E.

rhusiopathiaeは、供試した各血清型28株中4株のみが鶏に対して致死毒性を示した。一方、マウスに対しては供試28株中22株が致死毒性を示した。また、感染実験の結果、皮膚の羽根部がE.rhusiopathiaeの鶏への感染経路として重要な役割を果たす可能性の高いことが示唆された。4.以上、得られた成績は、本菌の自然界における生態および公衆衛生学的意義を把握し、本菌感染症の予防対策を図る上で極めて貴重な知見を提供するものと思われる。食鳥処理場に搬入された食鳥鶏の豚丹毒菌の保有状況、鶏肉における本菌の汚染状況および食鳥解体施設の環境調査などを行い、以下の成績を得た。1.鶏における豚丹毒菌の保有状況:1)長野県下の1食鳥処理場に66農家から搬入された鶏750羽における豚丹毒菌の保有率は、皮膚(15.7%)、皮下(7.3%)、呼吸器(1.9%)、脱羽毛(59.2%)で極めて高率であることが明らかになった。2)豚丹毒菌の農家別分離状況は、豚丹毒菌がまったく分離されなかった農家が11軒(16.7%)、ロットによって分離状況に違いが認められた農家が21軒(31.8%)、常に豚丹毒菌が分離された農家が34軒(51.5%)で、本菌が養鶏場に高率に浸淫していること、浸淫状況には農家集積性がみられることが判明した。3)鶏から分離された豚丹毒菌の血清型は、型別不能(UT)が66.6%で最も多く、次いで6型(10.3%)、5型(5.2%)、2型(4.9%)、3型(4.7%)、8型(4.5%)の順であった。豚に比べてUTが著しく多かった。4)以上のことから、本調査により初めて鶏が豚丹毒菌を高率に保菌していることが明らかとなり、鶏は自然界において本菌のレゼルボアの役割を担っている可能性の高いことが示唆された。2.鶏肉における豚丹毒菌の汚染状況ならびに汚染機序:1)食鳥処理場の隣接解体施設において採取した鶏肉における豚丹毒菌の汚染率は極めて高率で、部位別にはササミ(72.2%)で最も高く、次いでヤキトリ用鶏肉(62.5%)、ムネ肉(50.0%)、モモ肉(41.5%)の順であった。2)鶏肉から分離された豚丹毒菌の血清型は、6型(21.8%)が最も多く、次いで12型(21.0%)、8型(13.4%)、UT(11.4%)、2型(10.9%)、21型(7.6%)の順で、鶏に比べUTの分離率が著しく低かった。3)鶏肉の豚丹毒菌の汚染は、搬入された鶏の処理を通じてまず解体器具類が汚染され、その汚染が鶏肉に新たな二次汚染をもたらすという悪循環によって拡大されているものと思われた。平成8年度の研究で鶏および鶏肉から分離したErysipelothrix rhusiopathiaeの鶏に対する感染性と病原性を検討した。鶏および鶏肉由来E.rhusiopathiaeは、供試した各血清型28株中4株のみが鶏(7日齢)に対して致死毒性を示した。一方、マウス(4週齢)に対しては供試28株中22株が致死毒性を示した。感染実験において、強毒株(AKO株)を鶏(7日齢)の羽を抜いた羽根部に接種した場合、菌接種後7日目まですべての個体の諸臓器等から接種菌が回収され、21日目には敗血症死する個体も観察された。筋肉内接種の場合、接種菌は菌接種後7日目まで接種部や脾臓、肝臓、腎臓などの臓器から回収される個体が認められたが、死亡する個体はみられなかった。経口投与および皮膚(正常部、創傷部)に塗布の場合、接種菌はほとんどの個体で接種後3日目以降体内からまったく回収されず、死亡する個体もみられなかった。弱毒株では、接種菌はいずれの接種経路の場合とも、接種後3日目以降体内からまったく回収されず、死亡する個体もみられなかった。また、強毒株では経口以外の接種経路では接種菌に対する抗体価の上昇が観察されたが、弱毒株ではいずれの接種経路の場合とも抗体価の上昇はみられなかった。これらのことから、鶏由来E.rhusiopathiaeには鶏に対し病原性を有する菌株が少数ながらも存在すること、ならびに皮膚の羽根部がE.rhusiopathiaeの鶏への感染経路として重要な役割を果たす可能性の高いことが示唆された。しかし、鶏および鶏肉由来株はほとんどの株がマウスに対して致死毒性を示したことから、鶏および鶏肉にみられる本菌は公衆衛生学的観点から軽視できないものと思われる。
演劇を用いたシミュレーション授業と教材開発に関する研究

本研究の目的は、演劇を活用した授業が看護学生にどのような教育効果をもたらすかを明らかにすることである。看護学生、助産学生、保育学生に対し、産褥期の母親及びその家族が直面する様々な問題を劇化した教材を、生演劇と、ナレーションや字幕等の説明をつけDVD化した映像メディアで鑑賞させ、それぞれに対する思いや気づき、感じたことなどの感想を授業評価として記述させた。その内容を分析した結果、演劇を活用した授業では、対象となる人物の情緒面への理解が深まる傾向がみられ、特に生演劇においてその傾向が強かった。これにより、看護という人を対象とする領域の教育の教材として演劇の活用は有用であることが示唆された。本研究の目的は、看護教育における対象理解を促すための教授戦略として『演劇』を教材としてシミュレーション授業を実施し、その効果を評価すること、さらには、生きた教材である『演劇』を看護教育に活用することの可能性について探求し、新しい看護教育の教材開発につなげることである。本研究では「演劇」という教材を看護教育に取り入れるという新しい試みを行うため、1年目(2015年度)は、授業評価研究の先駆者を講師として招聘して学内研修会を開催するとともに、教材化に関するスーパーバイズを受けながら研究を進めた。初年度(2015年度)は学習者の特性別(分析視点1)の授業評価として、1看護学生/2助産学生対象に演劇を教材とした母性看護学/助産学の授業展開を行った。1看護学生を対象とした授業評価研究として、演劇鑑賞後のグループワークの感想を質的・記述的に分析した結果、看護学生は初めての育児に取り組む初産婦と家族について、【育児は大変】【産後の母親はつらい状況にある】【育児には周囲の理解や支えが必要である】【家族にはそれぞれの立場によりいろいろな思いがある】【世代間に育児に対する考え方に違いがある】【家族間の調整や家族全体に対する支援が必要である】などの気づきを得ており、母子とその家族の生活状況について実感を伴って理解していた。また、家族メンバーそれぞれの立場や思いに共感し、母性看護上の課題に気づいており、授業目標であった「母性領域における対象理解ための学生の“気づく"能力を高めること」を目標とした演劇をという教材を用いたシミュレーション授業は一定の効果が見られたと評価できた。2助産学生対象では、紙面事例と演劇による授業の比較を行い、シミュレーション授業は、家族アセスメントにおいて重要な家族の関係性の把握など、紙面上の家族では得られにくい教育効果を持つことが示された。当初、最終年度の3年目(平成29年度)に計画していたDVD教材開発に関しては、医学教育教材作成企業とのコラボレーション企画が成立し、産学共同体制で1「母性看護のためのアセスメント事例集Vol.1初めての赤ちゃんを育てる:産科退院後の生活」2「母性看護のためのアセスメント事例集Vol.2初めての赤ちゃんを育てる:家族との生活」((株)医学映像教育センター平成28年3月発刊)として看護教育用視聴覚教材が完成した。学習者の特性別(分析視点1)の授業評価として実施した1看護学生対象の母性看護学授業展開の評価は『シュミレーション授業の教材に演劇を用いた母性看護学演習の効果-』(聖マリア学院大学研究紀要第6巻平成27年)として報告した。2助産学生対象の授業評価研究については、平成27年56月の助産学生に対して授業実践を行い、その結果は第23回日本家族看護学会(平成28年度8月於山形)において『家族看護学の授業評価紙面上の家族とシミュレーション授業による家族アセスメントの比較』として発表を予定している。本研究の目的は、看護教育における対象理解を促すための教授戦略として『演劇』を教材としてシミュレーション授業を実施してその効果を評価すること、さらには生きた教材である『演劇』を看護教育に活用することの可能性について探求し、より教育効果の高い教材の開発につなげることである。2016年度には「演劇」教材の看護教育への活用を推進する目的で第18回日本母性看護学会学術集会にて全国の母性看護/助産教育担当教員、臨床助産師、看護学生、助産学生対象に模擬授業を行い、好評を得た。DVD教材の評価研究については、1・2年目(2015・2016年度)ともに看護学授業評価研究の先駆者を招聘し、看護教員の看護教育実践者としての授業評価方法について研修会を開催した。開発教材を活用した授業評価については初年度(2015年度)は学習者の教材提示方法別(分析視点2)の授業評価としてi)演劇とii)紙媒体(紙上事例)、iii)DVDを教材とした授業を実施し、その教育効果を比較した。2年目(2016)には1年目に開発したDVD教材を用いた対象別評価(文責視点1)として看護学生、助産学生の授業に実施するとともに、教材活用の対象範囲を拡げ、保育士学生や一般市民(母親支援ボランティア、祖父母)対象に模擬授業・研修会を実施し、教材活用の可能性について検討した。看護学生の授業評価研究の結果、学生はDVD教材に映し出される子育て生活の現状から登場する家族メンバーに共感的理解を示し、劇のストーリーから感じ取った夫婦や家族の関係性を目の当たりにして産科入院中に必要な母親・家族への退院支援の課題に気づいていた。学生はDVD教材から実習では体験できなかったような学びを得ており、演劇を基にして作成したDVD教材は実習を補完できるような対象理解の教育効果が期待できることが示唆された。3年目(2015年度)に計画していた教材開発(母性看護学教材用DVD2巻の作成)が初年度に終了.

1・2巻に引き続き、2年目(2016年度)にも医学教育教材作成企業との産学共同体制で第3巻「母性看護のためのアセスメント事例集Vol.3初めての赤ちゃんを迎える:産科入院中の生活」(株)医学映像教育センター(平成29年2月発刊)」として看護教育用視聴覚教材が完成し、当初予定していた以上の成果を得ることができた。最終年度(2017年度)にむけて第4巻目のDVD(家族看護に関するシミュレーション教育教材)作成を計画している。開発したDVD教材を活用した授業評価研究については、学習者別(分析視点1)および教材提示方法別(分析視2)の授業評価は予定通りに進行している。2年目後半からは教授方略別(分析視点3)へと順調に進行しており、最終年度には計画を完遂できる見込みである。本研究の目的は1『演劇』を教材としたシミュレーション授業を実施しその効果を評価すること、2生きた教材である『演劇』の看護教育へ活用し、新しい看護教育の教材開発につなげることである。授業評価の分析視点:1学習者の特性別、2教材提示方法別、3教授方略別のうち当該年度は看護学生対象から適用範囲を広げ、臨床助産師対象の研修会、幼児教育課程の授業、一般対象の公開講座を実施し、学習者の特性別に教材評価を行った。1)臨床助産師の研修会で、ストーリー性を持った現実生活が疑似体験できるDVD教材は、育児負担に追い詰められた初産婦の家族生活の実態を理解するのに有効であった。2)保育学生の授業評価には「こんな家族もあると気づいた。保育園に来る親の心が少しは理解できるかも」「細かい実写がなされていた。感じたことを保育者の実践につなげていきたい」など対象理解の視点を含む感想が多く挙げられた。3)孫育て世代の対象に実施した公開講座では「若い母親の大変さと支える大事さがわかった」「離れて暮らす子育て夫婦の生活も思いやる必要を感じた」など世代間ギャップを埋める対象理解の感想が挙がっていた。いずれの対象においても、劇化された映像教材は視聴者の“気づき"を促し、学習者の特性に応じた対象理解に有効であった。映像教材視聴後はディスカッションやロールプレイへの参加が活性化され、学生の主体的な学習が促進されたと評価できた。映像教材開発の狙いは看護学生以外の対象においても達成されたと評価できた。看護者以外の対象(保育学生、シニア世代対象の講座)においても授業評価は概ね肯定的であった一方、保育学生の69名中19名(27.5%)に「将来の仕事に役に立つとおもわない」という評価もみられた。対象者の特性に応じた授業の目的、教材の使い方などの授業デザインに課題を残した。本研究の目的は、演劇を活用した授業が看護学生にどのような教育効果をもたらすかを明らかにすることである。看護学生、助産学生、保育学生に対し、産褥期の母親及びその家族が直面する様々な問題を劇化した教材を、生演劇と、ナレーションや字幕等の説明をつけDVD化した映像メディアで鑑賞させ、それぞれに対する思いや気づき、感じたことなどの感想を授業評価として記述させた。
グローバル社会変動下のリスクとくらし：先端ミクロ計量経済学を用いた実証・政策研究

第一の研究である「高齢化リスク研究」については、日本の「くらしと健康の調査(JSTAR)」のデータ分析と中国・韓国における主観的幸福度の比較研究を行い、さらにクロスカントリーのマクロデータを用いた国際比較を通じて高齢化と技術の関係について議論した。成果の一部は2019年1月に開催されたG20準備会合のシンポジウムにおいて報告した(https://www.g20fukuoka2019.mof.go.jp/en/meetings/20190117.html)。第二の研究においては、日本とフィリピンにおける被災者を対象としたフィールド実験の2回目を2017年度から2018年度にかけて実施し、1回目の実験データと接合した実験パネルデータを構築、解析した。得られた成果の一部をAmerican Economic Associationの2019年年次大会において“Motivations for Prosocial Behavior: Evidence from Disaster Survivors in the Philippines"を報告した。第三の研究では、フィリピン・リサール州の貧困者再定住地におけるライフスキル構築のためのフィールド介入実験を継続するとともにデータ解析をすすめた。また、ラグナ州における長期貧困ダイナミクスの研究を実施した。インドにおけるITベンチャー企業・伝統零細における企業家精神・リーダーシップに関するフィールド実験のデータ分析を継続し論文執筆を行った。韓国における孤児院とボランティア活動における向社会的行動の研究については、構造推定モデルを用いることで論文“Enhancing Prosocial Attitudes: Evidence from the Scholarship Program Reform by Korea University"を仕上げた平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、先進国の超高齢化による「人口オーナス」の問題と、「人口ボーナス」を享受する発展途上国が次々と先進国経済にキャッチアップすることで生じているグローバル社会の変動を、高齢化リスク・災害リスク・貧困リスクという三大リスクの視点から分析するものである。日本と途上国における緻密なマイクロデータの収集・データベース構築と先端的な計量経済学を用いた政策分析とを統合し、学術研究に基づいたエビデンスとして蓄積し国際公共財とすること、人口ボーナスを享受する発展途上国におけるリスクと暮らしの関係についての新たなエビデンスを蓄積することが目的である。H26年度は、こうした研究目的に従い、三つの研究を行った。まず第一に、中高年個人を追跡調査するパネルデータ構築として「暮らしと健康の調査(JSTAR)」を広島市において実施するとともに、その国際比較を行うことで、日本の超高齢化の経験を明らかにする研究を推進した。第二には、JSTAR調査とともに、東北の東日本大震災被災地調査・諸外国での自然災害・人的災害への被災調査を拡張する研究に着手した。具体的には、JSTARの仙台調査のデータ入手、双葉町住民対象のアンケート調査の実施、四川省地震被災学童データの分析、カンボジアにおける対人地雷被災の研究を行い、防災先進国である日本の災害後の生活復興経験を学術研究に基づいたエビデンスとして蓄積する作業を推進した。第三には、いくつかの発展途上国におけるフィールド調査・フィールド実験を継続・拡大し、人口ボーナスを享受する発展途上国において、ボーナスの渦中にある若年層が直面するリスクと暮らしの関係についての新たなエビデンスを蓄積した。具体的には、ラオス・フィリピン・インドを対象としてミクロデータの収集を準備・推進した。この研究目的に従い、H27年度は三つの研究を行った。第一に、中高年個人を追跡調査する「暮らしと健康の調査(JSTAR)」を基に日本の超高齢化の経験を明らかにする研究を推進し、H28年度の調査準備を進めるとともに、本研究と韓国・中国との国際比較研究を行い学術論文としてまとめた。第二に、JSTAR調査とともに日本と諸外国での自然災害・人的災害への被災調査の拡張と既存データを解析する研究を行った。第三に、日本といくつかの発展途上国におけるフィールド調査・フィールド実験を継続・拡大し、人口ボーナスを享受する発展途上国における人的資本蓄積を推進するための基礎研究として、ボーナスの渦中にある若年層が直面するリスクと暮らしの関係についての新たなエビデンスを蓄積した。具体的な研究については「進捗状況」に詳述する。研究目的達成のため、H27年度は3つの視点で分析を推進。第一は、中高年個人を追跡調査する「暮らしと健康の調査(JSTAR)」を基に日本の超高齢化の経験を明らかにする研究を推進し、H28年度の調査準備を進めた。同様のパネルデータを収集する韓国(KLoSA)・中国(CHARLS)と本研究の国際比較研究を行い、学術論文をまとめ、関連の研究成果を取り入れて、Japanese Economic Review特集号“Conference on Economics of Aging in Japan and Other Societies"をGuest editorとして取りまとめた(2016年度掲載予定)。第二は、JSTAR調査と共に、日本と諸外国での自然・人的災害の被災調査拡張と既存データを解析する研究を行った。福島県双葉町・郡山市、日本の金融危機、フィリピン自然災害被災者、モンゴル遊牧民、四川省地震被災学童、ベトナム自然災害、バングラデシュ中洲貧困地域等の研究を実施、学術研究に基づいたエビデンスとして蓄積する作業を推進した。

研究成果の一部はWorld Development特集号のGuest editorとして編集し、2016年度中に公表の予定。第三は、フィリピン・スラム地域のライフスキル構築研究と都市周辺地域の長期貧困ダイナミクスに関する研究、バングラデシュの認知能力・非認知能力改善のための介入研究と女性のエンパワーメント介入研究、インドの胎児期起源仮説の検証と企業家精神介入研究、中国の基礎教育の介入研究、日本の在日韓国・朝鮮人大学生と日本人大学生の向社会的行動に関する実験を実施しミクロデータ収集と解析を推進。NGOや企業CSR活動と連携したプロジェクトは計画以上に進展。中間的成果を議論するため8つ国際研究集会を開催。以上の進捗状況から、プロジェクト全体が概ね順調に進展している。第二の研究においては、日本と諸外国での被災調査の拡張と既存データを解析する研究を行った。得られた知見として、第一に自然災害への被災が個人の選好・向社会的行動・社会心理状況を変化させること、特に双曲割引の傾向(現在バイアス)を強め、人々の行動を歪めることがわかった。成果の一部はWorld Development誌に“Natural Disaster, Poverty, and Development,"として掲載された。第三の研究では、フィリピン・スラム地域におけるライフスキル構築研究と都市周辺地域における長期貧困ダイナミクスについて、バングラデシュにおける認知能力・非認知能力改善のための介入と女性のエンパワーメント介入、インドにおける胎児期起源仮説の検証とベンチャー企業・伝統零細における企業家精神の介入、中国における基礎教育の質改善のための介入実験、日本人大学生の向社会的行動についての実験、韓国における孤児院における向社会的行動の研究を実施し、ミクロデータの収集と解析を推進した。成果の一部については、Asian Society of Agricultural Economists (ASAE)で報告された。さらに、東日本大震災の津波の高さと人口高齢化率のほかにソーシャルキャピタル(社会関係資本)の多寡が、津波による死亡率を左右する重要な要因であり、防潮堤が必ずしも有効に働かなかったことを発見したAldrich and Sawada (2015)論文は、顕著な研究成果としてJapan Timesなどの主要メディアで報告されるとともに、Science、Nature, PNASに次ぐ主要な一般的な科学学術雑誌であるPlosOneに掲載された論文を含む22の研究で引用され、顕著な業績として知られている。