hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分光学的手法による核融合プラズマ中固体水素ペレットの溶発過程に関する研究

LHDにおいて水素ペレットを入射し,水素原子のバルマー系列線を観測した.本研究の最終的な目標はペレット中の水素原子が電離過程を通してプラズマに与える粒子量の空間分布を精密に求めることである.ペレットの溶発雲中では完全局所熱平衡が成立しており,電離と再結合の流れがほぼバランスしていることがこれまでに明らかとなっているが,実際にはそれらふたつの流れのバランスはわずかに崩れているはずで,そのネットの電離方向の流れが,本研究で求めようとしている粒子供給量であると解釈できる.しかしながら,予想されるネットの電離の流れはグロスの電離および再結合それぞれの流れに対して非常に小さく,有意に計測することは困難であると予想された.前年度までの研究において,完全局所熱平衡の仮定のもとで,電子温度および電子密度のみをパラメータとしたフィッティングコードを開発したが,最適なフィッティングが得られるパラメータを用いても,計測結果と理論計算結果の間にわずかな違いが認められた.プロトン密度と原子密度の比を熱平衡における値からわずかにずらすことにより,見かけ上その違いは緩和されるため,その結果として得られる電離および再結合の流れの間の差として,ネットの電離の流れが求められる可能性が見いだされた.熱平衡からのずれを表す量をフィッティングパラメータとして加え再度スペクトルプロファイルのフィッティングを試みたが,電子温度依存性との違いが明確でなく,これまでに得られた実験データからネットの電離量を有意に求めることは困難であることが明らかとなった.本研究の最終目標を達成するためにはさらに精度の高いスペクトルの計測が必要であると考えられる.LHDでの水素ペレット入射実験において水素原子のバルマー系列発光線を観測した.発光線は明らかなシュタルク広がりを呈し,バルマーβ線およびバルマーγ線のプロファイルを理論計算結果と比較することにより,ペレット周辺部の電子密度を精度よく求めることができた.バルマーα線についてはシュタルク広がりから見積もられる電子密度が他の発光線から得られるものより大きくなるが,これは自己吸収の影響であることが明らかとなった.発光線と同時に観測される連続光は,プロトンの輻射再結合過程にともなうものと,中性水素原子への輻射付着過程にともなうものの重ねあわせであることを見いだし,両成分の強度の波長依存性が大きく異なることを利用してその成分比を求めた.その過程においてプラズマの電子温度が得られた.観測系の絶対感度校正を行い,観測された連続光の絶対強度と,これまでに求められた電子密度および温度の値からプラズマの体積と中性水素原子密度を求めた.プロトン密度が電子密度と等しいと仮定すると,中性原子との密度比が,求められた電子温度および密度における完全局所熱平衡のときの値と非常に近いことが明らかとなった.一次元の輻射輸送モデルから,観測されたバルマーα線の自己吸収を説明するプラズマの形状を調べた.あるプラズマの視線上奥行き長さを仮定すると自己吸収プロファイルは観測された発光線プロファイルと良く一致し,その結果はプラズマが磁力線方向に伸長していることを示した.このようなスペクトルを16マイクロ秒ごとに計測し,求められたパラメータの時間変化を求めた.発光強度が増加し,その後減少し観測されなくなるまでのおよそ400マイクロ秒の間,電子温度は時間的にほぼ一定で電子密度は単調増加していることが明らかとなった.LHDにおいて水素ペレットを入射し,水素原子のバルマー系列線を観測した.前年度の研究において,ペレットの周囲に形成される高密度プラズマ,いわゆるクラウドの内部では,完全局所熱平衡プラズマが生成されていることが見いだされており,その場合,連続光やそれぞれの発光線プロファイルを含む発光スペクトル全体は電子温度および密度のふたつの条件により一意的に決定されることを利用し,これらをパラメータとするスペクトルの最小二乗フィッティングを行う計算コードを開発した.これにより,計測されたスペクトルからプラズマパラメータを求めるための解析効率が高くなり,多くのスペクトル解析を容易に行うことができるようになった.ひとつのペレット入射に対するスペクトルの時系列データを解析した結果,電子温度は1.0eVのほぼ一定値で,電子密度が時間とともに上昇することが明らかとなった.また,サイズの異なる2種類のペレットについての多くのスペクトルの解析から,サイズの大きなペレットの方が,より高い電子密度まで到達することが明らかとなった.しかしながら,サイズの小さなペレットの場合,観測された連続光スペクトルが,完全局所熱平衡の条件から予想されるものとは大きく異なるという結果が得られた.これが本当に物理的なものなのか,あるいは2次光や迷光などのような分光器の特性から生じているものなのか,いまのところ明らかとなっていない.これらの計測とは別に,バルマーβ線の高波長分解スペクトルの計測を試みた.この発光線に対するシュタルク広がりは非対称な線スペクトルを呈することが知られているが,まだ実験結果を十分に再現する理論的な計算結果は得られていない.今回計測された発光線スペクトルは他に類を見ないほど非常に精度の高いものであり,理論計算の結果を評価することで,シュタルク広がり理論自体の進展に貢献することができると考えている.LHDにおいて水素ペレットを入射し,水素原子のバルマー系列線を観測した.本研究の最終的な目標はペレット中の水素原子が電離過程を通してプラズマに与える粒子量の空間分布を精密に求めることである.ペレットの溶発雲中では完全局所熱平衡が成立しており,電離と再結合の流れがほぼバランスしていることがこれまでに明らかとなっているが,実際にはそれらふたつの流れのバランスはわずかに崩れているはずで,そのネットの電離方向の流れが,本研究で求めようとしている粒子供給量であると解釈できる.しかしながら,予想される

ネットの電離の流れはグロスの電離および再結合それぞれの流れに対して非常に小さく,有意に計測することは困難であると予想された.前年度までの研究において,完全局所熱平衡の仮定のもとで,電子温度および電子密度のみをパラメータとしたフィッティングコードを開発したが,最適なフィッティングが得られるパラメータを用いても,計測結果と理論計算結果の間にわずかな違いが認められた.プロトン密度と原子密度の比を熱平衡における値からわずかにずらすことにより,見かけ上その違いは緩和されるため,その結果として得られる電離および再結合の流れの間の差として,ネットの電離の流れが求められる可能性が見いだされた.熱平衡からのずれを表す量をフィッティングパラメータとして加え再度スペクトルプロファイルのフィッティングを試みたが,電子温度依存性との違いが明確でなく,これまでに得られた実験データからネットの電離量を有意に求めることは困難であることが明らかとなった.本研究の最終目標を達成するためにはさらに精度の高いスペクトルの計測が必要であると考えられる.
有限要素法を応用した義歯の動態解析に基づく下顎無歯顎堤の3次元的形態分類

1.目的本年度の研究目的は,昨年度開発した、下顎無歯顎堤の3次元形状データから、有限要素(FE)モデルを作成する手法を用いて、咬合力負荷時の義歯の挙動を解析し、その結果から、顎堤形態の分類を試みることである。2.方法被検例は、北海道大学病院歯科診療センター咬合系歯科にて下顎の全部床義歯を新製した16症例である。下顎の作業模型,および試適後の蝋義歯を装着した同模型を,非接触3次元デジタイザLPX-250(ローランドDG(株)製)により形状測定した。データから、C++言語にて自作したソフトにより、半自動的にFEモデルを作成した。荷重条件は、人工臼歯中心溝上で前後的中央に左右各1点の荷重点を設定し、各10Nの垂直方向荷重とした。解析結果から、義歯粘膜面上の代表点3点の変位を変数として主成分分析を行い、主成分得点に基づいた階層的クラスター分析により、顎堤形態の分類を試みた。3.結果主成分分析の結果、義歯の挙動を考察するにあたり、累積寄与率が約84%となる第3主成分までの考慮で統計学的に十分と考えられた。各主成分の固有ベクトルから、第1主成分は義歯の前後的移動、第2主成分は水平面内での回転、第3主成分は臼歯部での沈下と矢状面内での回転が主に関与していると推測された。クラスター分析の結果、6個のクラスターに分類可能であったが、多くのクラスターが1,2例のみで構成されており、顎堤形態の分類を確立するためには、さらに例数を増やす必要があると考えられた。【目的】本研究の目的は,(1)下顎無歯顎堤について、3次元デジタイザによる形状データから、可能な限り自動的に有限要素モデルを作成する方法を開発し、(2)多数の顎堤について、有限要素法により咬合力負荷時の義歯の挙動を解析し,義歯の挙動の特徴から、顎堤形態の分類を試みることである。本年度は,(1)までを行った。【方法】上下顎全部床義歯新製予定の症例について,下顎の作業模型,および試適済みの蝋義歯を装着した同模型を,非接触3次元デジタイザLPX-250(ローランドDG(株)製)により形状測定した。データはDXFファイルとして出力し,パーソナルコンピュータ上にて,以下の手順で義歯の外形を認識させ,有限要素モデルを作製した。なお,プログラムは,C++言語にて自作した。1)顎堤形状の認識:顎堤全体を近遠心的に適切な数に分割し,各々の2次元的な断面形態について,歯肉頬移行部,および口腔底を,曲率が最大となる部位として認識した。なお,認識が困難な部位は,模型面の最下点や隣接する断面での認識結果等も参考とした。2)義歯外形の認識:模型と義歯外形を含む3次元形状データより,水平的に顎堤の範囲と一致する部分を切り出し,義歯外形とした。3)歯槽骨面形状の構築:顎堤粘膜の厚径を一定として,粘膜面の形状を基に構築した。4)1)3)の形状データより,有限要素モデルを構築した。【結果】3次元形状測定結果を基にした有限要素モデルの構築を,ほぼ自動化することができた。今後,形状測定方法やモデル構築方法の細部について,精度や効率の面から検討を加えた後,多数の解析データを蓄積し,顎堤形態の分類を試みる予定である。1.目的本研究の目的は,(1)下顎無歯顎堤の3次元形状データから、短時間で有限要素(FE)モデルを作成する方法を開発し、(2)解析された咬合力負荷時の義歯の挙動から、顎堤形態の分類を試みることである。本年度は,昨年度開発した方法によりFEモデルを作成し、顎堤形態の分類を試みた。

2.方法上下顎全部床義歯新製予定の16症例について,下顎の作業模型,および試適済みの蝋義歯を装着した同模型を,非接触3次元デジタイザLPX-250(ローランドDG(株)製)により形状測定した。データから、C++言語にて自作したソフトにより、半自動的にFEモデルを作成した。荷重条件は、人工臼歯中心溝上で前後的中央に左右各1点の荷重点を設定し、各10Nの垂直方向荷重とした。左右の義歯床後端と、正中線上で義歯床の唇舌的中央の計3点のx,y,z各方向の変位を変数として主成分分析を行い、主成分得点に基づいた階層的クラスター分析により、顎堤形態の分類を試みた。3.結果主成分分析の結果、義歯の挙動を考察するにあたり、累積寄与率が約84%となる第3主成分までの考慮で統計学的に十分と考えられた。各主成分の固有ベクトルから、第1主成分は義歯の前後的移動、第2主成分は水平面内での回転、第3主成分は臼歯部での沈下と矢状面内での回転が主に関与していると推測された。クラスター分析の結果、A:水平的変位が少なく義歯が安定(12症例)、B:前方移動と前方への傾斜(2症例)、C:大きな水平的回転(1症例)、D:義歯の後方移動(1症例)に分類された。しかし、A以外は例数が少ないことから、さらに症例を増やす必要があると考えられた。今後、上顎への応用とともに、顎堤形態を表す指標との関連を調べ、臨床応用可能な診断方法を探索する予定である。
性ホルモンによるカリウムチャネル発現調節機構の解明

性ホルモンによるカリウムチャネル発現調節機構の解明本研究の目的は男性生殖器系組織での男性ホルモン受容体刺激による情報伝達系が、BKチャネル機能発現を制御している可能性と疾患との関連を明らかにすることである。男性ホルモンの影響を調べるため、雄性Wistar/STラットに対して去勢手術を行ったCAST群、擬似手術を施したSHAM群、CAST群にテストステロンを経口投与したTES群、溶媒のみを投与したVehicle群を用いた。ユビキチン系がBKαの分解に寄与し、アンドロゲン受容体刺激により、強く抑制される可能性を示唆する予備的結果を得ていため、ユビキチン連結酵素(E3)のサブタイプの同定を試みた。その結果、Nedd4 mRNAが精管平滑筋において、高発現していた。更に、CAST及びVehicle群で発現が上昇する傾向にあった。共免疫沈降の結果、CASTにおいて、BKチャネルと結合するNedd4のタンパク量がSHAMと比較して有意に多かった。前立腺のアンドロゲン受容体発現に対して、ユビキチンプロテアソーム系の活性化を介した負帰還機構として働く因子に、PMEPA1(Prostate Transmembrane Protein, Androgen Induced 1)が知られている。ラット輸精管においてこのPMEPA1が発現するか、またテストステロンによってその発現量が影響を受けるか否かについて検討した。その結果、CAST、Vehicle群において、PMEPA1 mRNAレベルが有意に上昇していた。この現象はテストステロンの投与によって消失した。これら結果は、去勢によるテストステロンの減少がPMEPA1の発現量の上昇と、ユビキチンプロテアソーム系の活性化を介して、BKチャネル発現量を減少させることを示唆している。ヒト由来の初代培養前立腺平滑筋細胞に対して遺伝子導入あるいはsiRNA等を用いてより詳細な検討を試みた。しかし、この培養細胞ではBKチャネルのタンパク質発現が低かったため、実験を進めることができなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。中枢神経扁桃体において男性ホルモン受容体刺激により大コンダクタンスCa^<2+>活性化K^+(BK)チャネルの機能発現が増大すると言う知見を得た(BBRC2009)。さらに去勢マウスや前立腺がん治療薬のアンドロゲン受容体拮抗薬の投与により、オスマウス扁桃体や輸精管でのBKチャネル発現低下を発見した。また新たな前立腺肥大モデルラットにおいて、間質系細胞の増殖に中コンダクタンスCa^<2+>活性化K^+(IK)チャネルの賦活化が寄与していることを解明した(JPET,2011)。これらの結果から、男性ホルモン受容体活性化によるCa2+活性化Kチャネルの発現調節は、中枢・末梢器官における機能性差や関連疾患を理解する上で極めて重要であると考え、その調節機構を解明しようとしている。当該外国人特別研究員は2012年11月の来日以来、BKチャネル発現に対する男性ホルモンの影響についてラット精管を対象に検討してきた。去勢ラットから摘出した精管平滑渦筋において、BKチャネルの発現が対照群に比べ著しく低下していること、また去勢ラット精管平滑筋における電位依存性Ca2+チャネル(Cav1.2)の発現変化は顕著でなく、BKチャネル発現がかなり特異的に減少していることをまず再確認した。そしてBKチャネル転写抑制よりも、転写後の分解促進による可能性が高いことを見出した。転写後修飾を検討した結果、ユビキチン系によるタンパク分解が男性ホルモン受容体刺激により負の制御を受けている可能性が明らかとなった。さらに、基質タンパクを認識するE3リガーゼのうちNedd4-1の発現がテストステロン受容体刺激により減少していることを、リアルタイムPCR及び共免疫沈降法での解析により、mRNA及びタンパクレベルで明らかにした。本研究の目的は中枢神経の扁桃体などのような組織性差の知られている臟器や男性生殖器系組織でのアンドロゲン受容体刺激による情報伝達系が、カリウムチャネル機能発現を制御している可能性及びその制御機構と疾患との関連を明らかにすることである。当該年度では、BKチャネルの翻訳後修飾に対する男性ホルモンの役割について取り組んだ。前立腺のアンドロゲン受容体発現に対して、ユビキチンプロテアソーム系の活性化を介した負帰還機構として働く因子に、PMEPA1 (Prostate Transmembrane Protein, Androgen Induced 1)が知られている。ラット輸精管においてこのPMEPA1が発現するか、また性ホルモン(テストステロン)によってその発現量が影響を受けるか否かについて検討した。その結果、去勢群において、PMEPA1 mRNAレベルが有意に上昇していた。この結果は、去勢によるテストステロンレベルの減少がPMEPA1の発現tの上昇とユビキチンプロテアソーム系の活性化を介して、BKチャネル発現量を減少させている可能性がある。また、ヒト前立腺平滑筋細胞株からN末端に44アミノ酸が挿入されたBKチャネルαサブユニットをクローニングした。

ユビキチン系がBKαの分解に寄与し、アンドロゲン受容体刺激により、強く抑制される可能性を示唆する予備的結果を得ていため、ユビキチン連結酵素(E3)のサブタイプの同定を試みた。その結果、Nedd4 mRNAが精管平滑筋において、高発現していた。更に、CAST及びVehicle群で発現が上昇する傾向にあった。共免疫沈降の結果、CASTにおいて、BKチャネルと結合するNedd4のタンパク量がSHAMと比較して有意に多かった。前立腺のアンドロゲン受容体発現に対して、ユビキチンプロテアソーム系の活性化を介した負帰還機構として働く因子に、PMEPA1(Prostate Transmembrane Protein, Androgen Induced 1)が知られている。ラット輸精管においてこのPMEPA1が発現するか、またテストステロンによってその発現量が影響を受けるか否かについて検討した。その結果、CAST、Vehicle群において、PMEPA1 mRNAレベルが有意に上昇していた。この現象はテストステロンの投与によって消失した。これら結果は、去勢によるテストステロンの減少がPMEPA1の発現量の上昇と、ユビキチンプロテアソーム系の活性化を介して、BKチャネル発現量を減少させることを示唆している。ヒト由来の初代培養前立腺平滑筋細胞に対して遺伝子導入あるいはsiRNA等を用いてより詳細な検討を試みた。しかし、この培養細胞ではBKチャネルのタンパク質発現が低かったため、実験を進めることができなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。イオンチャネルに関するゲノム解析専門家の当該特別研究員が来日以来、初めて実験動物とその手術を要ずる薬理学的実験に携わり、実験技術を身につけつつ充分な基礎データを得て、E3リガーゼのうちNedd4-1の発現がテストステロン受容体刺激により減少しているという新たな発見をした。テストステロンレベルの減少がどのような過程を経て、ユビキチンプロテアソーム系の活性化を介したBKチャネル発現の減少に結び付くのか明らかになりつつある。E3リガーゼのうちNedd4-1以外のものの発現がテストステロン受容体刺激により変化しているか、またテストステロン受容体活性化とNedd4-1発現調節の関連について、精管平滑筋を用いて更に解明する。前立腺癌の抗男性ホルモン療法時における精管を含む男性器官でのNedd4-1やCa2+活性化K+チャネル発現調節を泌尿器科医師との共同研究において明らかにする。これらは予定通りである。今後は組織あるいは単離細胞に対して、siRNAを用いた関連シグナルタンパクの特異ノックダウンを行い、テストステロンレベルの減少がどのようにして、PMEPA1の発現量の上昇とユビキチンプロテアソーム系の活性化に結び付くのか明らかにする必要がある。同時にこれ以外の経路が関与するか検討する。
がんの骨転移に対する包括的分子生物学治療

四肢や骨盤部および肩甲帯に発生する転移性骨腫瘍に対して低侵襲で有効性の高い治療法の開発は進行期の癌患者のQOLを高めるのに重要である。そのため、磁性体温熱療法およびアクリジン光線力学療法の有効性を検討した。その結果、腫瘍局所制御の効果は長期間維持されていた。患者の活動性はADL評価で著しい向上がみられた。治療後の副作用を全く認めない点に置いて放射線治療群より有用と考えられた。磁性体温熱療法を転移性骨腫瘍患者17人18肢(男性9人、女性8人)に行った。原発がんは肺癌3人、軟部肉腫3人、肝癌2人、腎癌2人、その他7人で、転移部位は上腕骨7例、大腿骨5例、脛骨2例、その他4例である。術後患肢機能評価(MSTS評価法)は良好で、特に合併症は認めなかった。X線評価でも骨転移部位の安定性は極めて良好でコントロール群に比較して有為にすぐれていた。アクリジン光線力学療法を併用することにより極めて低侵襲で安価で安全性の高い治療が可能であることが示された。一方、抗トロンビン薬であるアルガトロバンの骨転移抑制効果も動物実験で確認された。このことは、現在承認されて一般的に使用されている薬剤の中に骨転移を抑制する効果を有するものが存在することを示唆している。さらに、NFkBデコイをヒト乳ガン細胞株(MDA231)に導入することに成功し、その細胞特性の検討を開始した。このことにより骨転移機序の解明から新しい転移治療薬の開発研究が可能となってきた。四肢に発生する転移性骨腫瘍は骨の強度を低下させ骨折の危険度を増す。それに対して低侵襲で有効性の高い治療法の開発はQOLを維持するのに重要である。補助療法として独自に磁性体温熱療法およびアクリジン光線力学療法を開発しその有効性を検討した。磁性体温熱療法を転移性骨腫瘍患者15人17肢(男性8人,女性7人)に行った。原発がんは肺癌4人,軟部肉腫2人,肝癌2人,腎癌2人,その他5人で,転移部位は上腕骨7例,大腿骨4例,脛骨2例,その他2例である。術後患肢機能評価(MSTS評価法)は良好で,温熱負荷時に軽度の疼痛を認めた以外に合併症は認めなかった。X線評価でも豊富な骨形成がみられ,骨転移部位の安定性は極めて良好で,コントロール群に比較して有為にすぐれていた。また,放射線併用群と同等の効果を示した。動物の骨転移モデルにおいて,骨転移を来たした骨や後根神経節でカプサイシンの受容体が亢進していることが明らかとなった。H2ブロッカーが受容体の発現を抑制することが示され,今後の疼痛対策に応用できる可能性を示唆した。四肢に発生する転移性骨腫瘍対して低侵襲で有効性の高い治療法の開発はQOLを維持するのに重要である。独自に開発した磁性体温熱療法およびアクリジン光線力学療法を併用する治療法の有効性を検討した。磁性体温熱療法を転移性骨腫瘍患者21人23肢(男性10人、女性11人)に行った。手術時年齢は27歳から80歳、中央値は63歳である。原発がんは肺癌3人、軟部肉腫3人、肝癌3人、腎癌3人、乳癌2人その他7人で、転移部位は上腕骨10例、大腿骨8例、脛骨4例、腓骨1例である。経過観察期間は3ヶ月から60ヶ月、中央値は10ヶ月であった。術後患肢機能評価(MSTS評価法)は上肢で81%、下肢で76%であった。温熱負荷時に軽度の疼痛を認めた以外に合併症は認めなかった。X線評価でも豊富な骨形成がみられ、骨転移部位の安定性は極めて良好で、85%で良好以上、35%で極めて優れていた。手術のみのコントロール群に比較して有為にすぐれ、放射線併用群と統計学的に同等あるいはそれ以上の効果を示した。磁性体温熱療法にアクリジン光線力学療法を併用することにより極めて低侵襲で安価で安全性の高い治療が可能であることが示された。動物の骨転移モデルにおいて、骨転移を来たした骨や後根神経節でカプサイシンの受容体が亢進していることが明らかとなった。H2ブロッカーが受容体の発現を抑制することが示され、今後の疼痛対策に応用できる可能性を示唆した。
機能性ペプチドSVVYGLRの修飾とその担体材料への固定による骨組織再生への応用

血管新生は内軟骨性骨化において見られる初期の現象として重要である。また、高い血管新生能を有することが明らかになったわずか7残基の機能性ペプチドSVVYGLRは骨分化マーカーであるオステオポンチンのフラグメントである。そこで、本研究では、このペプチドが骨組織生成における細胞分化や機能制御において影響を持つかもしれないという仮説の元、骨芽細胞を用いた細胞機能についてin vitroにて検討を行った。その結果、SVVYGLRは骨芽細胞の接着を有意に高めるものの、細胞増殖や分化には大きな影響を及ぼさないことが確認された。しかし、SVVYGLRの骨欠損部位への応用は血管新生の促進による創傷治癒、結果としての骨再生促進に有効であることが考えられる。また、これまでこのような低分子量で効果の高い薬剤の生体への局所応用について具体的な検討がされていない。そこで、生体吸収性材料(例えば、ポリ乳酸、ポリ乳酸/イプシロンカプロラクトン共重合体)の多孔性制御ならびに新しいペプチド固定化方法を考案し、その有効性について検討をした。その結果、フリーズドライ方法にて作製する多孔質ポリ乳酸/イプシロンカプロラクトン共重合体の冷却速度を変え、氷結晶成長時間を制御することで10-110μmの範囲でポアサイズを制御することに成功した。また、これらポリマー表面への大気プラズマ照射は一般的に疎水性であるポリ乳酸表面に親水性官能基を導入し、結果的に水性溶媒に溶かしたSVVYGLRの固定に有効であることが確認できた。このポリマーを使ったin vivoでの血管新生の検討ではプラズマ照射後SVVYGLRの固定化を行った群において高い血管新生能が確認された。本研究を通して、機能性ペプチドSVVYGLRの効果を維持した材料表面修飾方法ならびにその担体材料の物性や生体吸収性制御が開発され、今後、骨組織欠損部位のみならず、多くの疾病、創傷部位への応用が期待できるようになった。SVVYGLRはアミノ酸7残基からなるオリゴペプチドで、インテグリンα9β1と特異的に結合するドメインとしてオステオポンチン中に見つけられた。オリゴペプチドはその免疫原性や合成コストなどの点から考えて非常に有望な薬品となりうる。最近、我々はこのペプチド単体がin vitroで血管内皮細胞の管腔形成能を促進すること、in vivoで血管新生を高度に誘導することを確認した。そこで、我々は本研究を通してこのペプチドのさらなる効果向上および臨床的に有効な応用方法の確立を目的に研究を遂行している。アミノ酸7残基のうちでもっとも有効となるアミノ酸を確認するためアラニンで1残基ずつ置換したペプチドを固相合成法にて合成、溶解し、チャンバーに入れた状態でマウス背部皮下に埋入した(Alanine Scan Assay)。このチャンバーは両側がメンブレンフィルターで挟まれており、埋入部皮下にてペプチド溶液が徐放される構造を持っている。1週間後、上皮ごと切りだし光学顕微鏡下で観察したところ、SVVYGLR配列中の4番目のYが置換されることで有意に血管新生能が低下することが明らかとなった。さらにこの7残基中で有効なアミノ酸配列部位を特定するため、N末端、C末端から1つずつアミノ酸を取り除いていったペプチドを合成し、その血管新生能を検討したところSVVYGLおよびVVYGLRでは血管新生能を保持したが、それ以上削減されたペプチドでは血管新生能を示さないことが明らかとなった。このペプチドを高率よく利用するうえで、高機能化した生体材料との複合化は有効な手段である。

ハイドロキシアパタイトナノ粒子やプラズマ処理したポリ乳酸表面に静電的相互作用によりタンパク質を結合できることを確認し、また、これら材料を強制的に分解されることで材料の分解にともなうタンパク質の放出が確認できた。このような技術をペプチドに応用されることで、より有効なペプチド効果の発現が期待できる。本年度は,骨関連タンパク質であるオステオポンチンが,トロンビンにより切断された時に現れるSVVYGLRペプチドが,骨代謝に及ぼす影響を骨芽細胞を用いて接着能,増殖能,修復能および分化能について検討した.細胞はマウス骨芽細胞株MC3T3-E1株を用いた.ペプチドはアパタイトやPLCL等の生分解性足場材料にコーティングするためゼラチンに結合させて用いた.in vitro実験での細胞接着能,細胞増殖能および細胞修復能は,濃度依存的に機能することが判明した.特に,細胞増殖の初期の段階(48時間内)での増殖能力が高いことがわかった.一方,分化能については,一般的な分化能指標の一つであるアルカリフォスファターゼ(ALP)活性能にて評価した.その結果,SVVYGLRを作用させた骨芽細胞のALP活性は陰性コントロールとほぼ同じであり分化能は認められなかった.in vivo実験においては,SDラットを用いて以下の2つの実験を行った.最初の実験はSDラット脛骨に人工骨欠損を作製し,ゼラチン単体(対照)とSVVYGLR結合ゼラチンを移植し、2週・4週間後の骨再生能を評価した.術後2週・4週目の組織をヘマトキシレンエオジン染色した.その結果,対照とSVVYGLR結合ゼラチンの両者共に2週目で肉芽組織と仮骨,4週目では欠損部を十分に満たす新生骨が再生されていた.2週目においては,SVVYGLR結合ゼラチンの方が対照と比べて優良な肉芽組織が多く見られた.二つ目の実験は,SDラットの大腿四頭筋部にゼラチン単体とSVVYGLR結合ゼラチンを注入し,4週間後の異所性の骨組織形成能をX線像にて観察した.X線像において,ゼラチン単体とSVVYGLR結合ゼラチン共に硬組織と思われる像は認められなかった.以上の結果より,SVVYGLRペプチドの骨代謝に対する影響はin vitro実験における細胞接着能、細胞増殖能および細胞修復能に対して,特に細胞増殖の初期の段階(48時間内)での細胞増殖能に影響を与えることがわかった.担体材料(生分解性高分子)の形態制御はプラズマ処理によりナノレベルで制御でき,そのナノ構造とSVVYGLRのコンジュゲートは走査プローブ顕微鏡で確認された.担体材料の物性制御は結晶性高分子で有れば成型後の熱処理により制御でき,その分解速度も制御できた.本年度は,機能性ペプチド(SVVYGLR)を固定した生分解性高分子(ポリ乳酸)成形体をSDラットに埋入し,固定したSVVYGLRの生体内での作用(血管新生や骨再生)について検討した.SVVYGLRをポリ乳酸に固定するには,ポリ乳酸をプラズマ処理することが不可欠であることはすでに報告している.固定はプラズマ照射したポリ乳酸試料をSVVYGLR濃度が1μg/mLの水溶液10mL中に37°Cで1時間浸漬して行った.
日本企業における外国籍知識労働者の雇用実態とその意識-欧米系とアジア系知識労働者に関する比較文化論的考案-

今回の調査では、アジア系と欧米系知識労働者とでは、その雇用形態において大きな違いがあることが明らかにされた。前者では正社員としての雇用が一般的であるが、後者では契約、嘱託が中心的であった。また、キャリア意識においては、欧米系は会社を移りながら昇進、出世していくというパターンが一般的とされており、一つの会社に留まろうとしないイメージが強いが、調査結果では、むしろジョブ・ホッピングには消極的なものであった。転職志向は強くなるとしながらも長期の就労は計画していないという事実は、日本での就労が欧米系知識労働者にとっては、それほど魅力的なものとしては受け止められていない事を意味している。とくに、正社員であっても、必ずしも長期的な就労を計画していない事は注目される点である。就業計画においても、最も影響を与えると思われる条件の一つが、昇進可能性であった。就業計画別に昇進の機会と可能性についての満足度を見ていくと、「ある一定の条件を満していれば、できるだけ長く働きたい」とするグループの満足度が、最も高くなっていた。他方、人事担当者から見ても、日本経済のグローバル化に対応して、外国籍知識労働者の活用や管理といった問題は、より重要性をもってくるであろう。しかし、彼らの多くは日本と母国との2カ国間のビジネスにおいて能力を発揮し、戦力になっているにすぎない。英国圏の出身者は、対象領域が多少広いかもしれないが、そのままでは地域スペシャリストにかわりはない。この意味において、彼らの語学能力や外国人としての感性は、現在のところ貴重ではあるがグローバルなものでないことは認識する必要がある。この意味において、彼らの能力を2カ国間の地域スペシャリストではなく、真にグローバルなレベルに高めていく教育システムや能力開発のプログラムが必要となるであろう。日本企業のグロ-バル化に伴い、外国籍の管理者や専門職といった上級人材の管理をどのように行い、マネジメントの現地化を達成していくかという事は重要な問題となってきている。当研究は、日本企業に採用され、かつ日本で働く外国籍知識労働者の処偶と活用に関する調査研究である。今回のヒアリング調査(調査要を含む)では、アジア系知識労働者86名、欧米系51名の合計137名の調査を行った。調査項目は24項目で、主に雇用条件、職場の人間関係、将来の人生設計、キャリア意識及び転職意識等である。調査結果によると、アジア系と欧米係に共通した特徴として、彼らのキャリア意識及び個人主義的行動様式とが日本企業において一般的学内部労働市場や集団的行動様式との関係で諸々のレベルでコンフリクトを引きおこしている事が確認された。とりわけ深刻な問題点は、外国籍知識労働者の日本企業への就職動機が多様であり雇用形態も多岐にわたっているにもかかわらず、企業側の制度的対応が不十分である。また、就職ではなく就社するという日本的慣行は、ともすれば雇用条件を明確にしないまま働き始める事を当然としているが、彼らの場合にはその後の処偶関係で多くのトラブルを引き起すことを意味している。以外な発見は、彼らがアフタ-ファイブでの人間関係や仕事上の接待をあまり嫌ってはいないこと、そしと日本への留学経験や日本語修得レベルが、日本的雇用関係や制度の理解に対して正機能をもっていた。本年度の調査は、一部.二部上場その他の日本企業を対象として、郵送方式による調査を行った。発送が2月上旬であったこともあり、現在サンプル数は300程度である。経済のグローバル化に伴い、金融、貿易そしてメーカーを中心に日本企業の外国籍知識労働者の採用は拡大しつつある。しかし、語学教育や外国語文書の作成、及び国際化のためのイメージアップのレベルから、彼らを組織の戦力や基幹社員として位置づけしようとすると、双方から諸々の問題が生じるようである。

それらの問題点を整理すると次の通りである。1〕外国籍知識労働者では、個人主義とキャリア・ディベロップメントの意識が強く、この点が日本企業にとって一般的な従来の年功型かつ単線型の人事処遇制度と多くの点でコンフリクトを引きおこしている。2〕組織内のコンフリクト状況では、欧米系とアジア系外国籍知識労働者とでは、多少の違いが存在している。後者の方が日本企業で働くメリットが多い事、又文化的同調への志向性が強いこともあって、コンフリクトのレベルは低い。3〕外国籍知識労働者を採用する場合、企業サイドの採用の目的を明確にしておくこと、又雇用条件を双方で確認しておくことが重要である。今後の方向性としては、人事処遇制度を単線型から複線型へ、そして組織活動や意思決定プロセスを出来るだけ明確にしておくことが思ましい。
Transit Timeを補正したASL画像における定量的脳血流評価に関する検討

現在、脳血管障害において脳血流量を測定する際に、最も信頼性の高い検査はSPECTやPETといわれる放射性物質を用いた検査法である。しかし、これらの検査は検査設備を備えている施設が限定されたり、患者は放射性物質からなる検査薬を投与されるため被曝したり、と欠点もあった。今回我々の研究ではMRIを用いたASLと呼ばれる新たな検査法でこの脳血流量を測定して、その有用性について検討した。合計20名の症例においてSPECT、ASL、PETを測定してその相関を統計解析したところ、統計学的有意に相関関係が認められた。本研究の目的は3T(テスラ)核磁気共鳴画像法(magnetic resonance imaging: MRI)を用いて行う、Arterial spin labeling(ASL)法による定量的脳血流量評価の虚血性脳血管障害における有用性を動物モデル、臨床の両面において、15O gas & waterをトレーサーとしたポジトロンCT(PET)と比較することで検証し、本疾患における画像診断技術の発展に貢献することである。現在脳血流量(CBF)の定量的評価は放射性物質を用いた検査がゴールドスタンダードであるが、このASL法によるMRI検査で得られた定量的CBF評価の有用性が証明されれば、将来的には放射性物質を使用せずに脳血流評価が行える可能性がある。今年度は10例の臨床症例数を予定していたが、予定を上回るペースでデータ集積することができた。約16例の臨床データを集積することができた。全例にSPECT検査、ASL法によるMRI検査を施行して定量的脳血流量評価を行った。またこの中で8例にはPET検査も施行することができた。予定を上回るペースでデータ集積できているため、本来は次年度以降に予定されていたデータ解析も一部開始した。CBFを含む各パラメータに対してASL法で得られたCBF定量値との相関解析を行い、その正確性の検討を開始している。信頼性の高い相関解析を行うには十分な症例数ではないので、まだ確定的なことは述べることはできないが、現在のところ良好な相関解析を認めている。また次年度以降に予定されている動物実験に向けてその環境整備を整えている。具体的にはラットの血管操作用のマイクロハサミの購入や麻酔環境の整備である。当初予定していた臨床症例数10例を上回る16例の臨床データを集積することができ、次年度以降に予定されていたデータ解析も一部開始した。しかし、PETデータに関しては8例の集積であり、全体の進捗状況としてはおおむね順調と考えている。本研究の目的は現在多くの医療機関で導入されているMRIを用いてArterial Spin Labeling(ASL)と呼ばれる手法により、定量的な脳血流評価の信頼性を検証することである。現在の定量的脳血流評価のゴールデンスタンダードはSPECTやPETといった放射性物質を用いて行う方法であり、これは信頼性の高い検査ではあるが被曝するという問題がある。ASLによる脳血流評価では被曝の心配がなく、繰り返し検査を行うことが可能となる。しかし、この技術はまだその定量値に信頼性が低く、多くの研究機関で改良が試みられているのが現状である。今回我々はenhanced ASLという独自のアルゴリズムを用いて定量的な脳血流評価を行い、これを従来から用いられている15O gasandwaterをトレーサーとしたPET検査のデータと比較してその信頼性、有用性を検証する。28年度はさらに数例の臨床症例数を得ることができ、全体で約20例のデータを集積することができた。これを疾患別に分けて解析を行い、現在英文論文を作成中である。ASLで得られた脳血流量(CBF)とPETで得られたCBFデータの相関関係はもちろんのこと、PETで得られた酸素摂取率や脳血液量などのパラメータとも比較して新しい知見がないか検討を続けている。また28年度は本研究から派生した脳循環代謝に関係する新しい知見について症例報告という形で論文発表を行った。29年度はこれら論文の完成と雑誌への投稿が目標であり、また同時に国内、国外の学会等にてその研究成果を発表していきたいと考えている。データ解析を行えるだけの症例数を得ることができ、現在データ解析、論文作成を行っている。おおむね予定通りと思われる。最終年度はこれまで収集したデータの解析および検討を行い、論文作成を行った。具体的にはSPECTまたはPETで得られた脳血流量などの各種パラメータとTransit Timeを補正したASL法によって得られた脳血流量を比較して相関関係などについて統計学的検討を行った。またASL法において脳血流量を算出する際に得られるTransit Timeも利用してSPECTまたはPETの定量値と比較して検討した。詳細は論文にて発表する予定であるが、Transit Timeを補正したASL法は従来のASL法と比較して統計学的有意差をもって良好な定量値が安定して得られる結果となった。またPETで得られた酸素摂取率の数値と比較検討することで貧困還流(misery perfusion)の検出にも役立つ可能性があることが示唆された。この知見は新しいものであり、今後さらに詳細に検討する価値があるものと思われる。しかし、それでもSPECT、PETと比べるとその定量性は劣ることも示された。統計学的にはSPECT、PETとASLの間には相関関係が認められたが、ばらつきが大きく、今後のさらなる改良が必要であることも明白になった。ラットを用いた基礎研究に関しては、安定したモデルを作成するのに難渋した。なんとかデータ採取までたどり着けたモデルもあったが、既知の知見を超える発見は得られなかった。これも今後の課題として挙げられる。

本年度の研究実績としては、これまで集積したデータを詳細に検討した結果、現在のASL法の可能性と限界が明確になった。ここまでの研究成果をまとめて論文の形で広く公表する予定である。論文は現在公表できるまでには至っていないが、近日中に公表予定である。現在、脳血管障害において脳血流量を測定する際に、最も信頼性の高い検査はSPECTやPETといわれる放射性物質を用いた検査法である。しかし、これらの検査は検査設備を備えている施設が限定されたり、患者は放射性物質からなる検査薬を投与されるため被曝したり、と欠点もあった。今回我々の研究ではMRIを用いたASLと呼ばれる新たな検査法でこの脳血流量を測定して、その有用性について検討した。合計20名の症例においてSPECT、ASL、PETを測定してその相関を統計解析したところ、統計学的有意に相関関係が認められた。今年度と同様のプロトコールでさらに臨床症例10例を行い、次年度からはラットを用いた基礎データの収集も行う。ラットは次年度5例を予定している。ラットを用いた基礎研究の目的は神経細胞障害の程度とASLデータの関係を検討するためである。ASL画像は脳血流障害の程度によって、得られる画像が過大評価または過小評価されるといった傾向があるため、実際の細胞障害の程度がASL画像データに与える影響について検討する。本研究はおおむね順調に進行しており、現時点で今後の研究方法に大きな変更点はない。当初の研究計画通りに遂行していく予定である。29年度は今まで集積したデータの解析と論文の完成と雑誌への投稿を行う。また同時に国内、国外の学会等にてその研究成果を発表していきたい。脳血管障害今年度は予定以上にPETのトレーサーの在庫があり、物品費の支出が少なかった。また、臨床データ集積に重点を置いたため予定していた学会参加は行わなかった。そのため旅費の使用もなく、次年度使用額が発生したと考えられる。28年度はPETのトレーサーに在庫(予備)があり、物品費の支出が少なかった。また予定よりも学会参加が少なかったため、旅費も使用もなく、次年度使用額が発生した。臨床データは当初の予定計画以上に集まっているため、次年度以降は予定額よりもトレーサー購入費(物品費)の増加が考えられる。次年度使用額の一部はこの物品費に当てたいと考える。またデータ解析も予定より早いペースで行えているため、次年度は当初の予定より学会発表を増やしていち早く有用な解析結果を公表していきたい。次年度使用額の一部はこの旅費の方にも当てたいと考えている。29年度はトレーサー購入費に加え、データ解析のためのパソコン本体や統計解析ソフト、関連図書の購入を考えている。研究最終年度であるため、追加研究の必要性も出てくると思われる。また学会発表も積極的に行っていきたい。次年度使用額はこれらに当てたい。
環境変化における人間活動の役割

日本の近代化過程におけるさまざまな人間活動の様相の急激な変貌を,環境変化の要因として適切に評価できるようにするため,各種産業の変動,流通システムの発達,都市化の進展,および自然改変技術の進歩などの状況を的確にとらえ,その結果を明解に表示することをめざして,研究を進めた.農業および農村地域に関しては,1989年から100年間の主要農作物の作付面積と生産数量の変動および農業近代化の指標としての耕作機械の数量の推移を分析し,その様相を都道府県単位で地図化した.鉱工業に関しては,とくに土地自然環境を大きく改変するものと目される金属・非金属鉱業をとりあげ,明治前期における主要鉱山の空間的分布とその後の生産の動向を明らかにし,図化作業を進めた.都市に関しては,明治期以降120年間の都市域の拡大と人口分布の変動を分析するため,全国の人口2.000人以上の都市について,各種地図・統計類をもとに,基準メッシュによる都市デ-タベ-スを構築する方法を検討した.流通に関しては,近代化開始期においてその重要な推進力であった沿岸・内陸水運の実態の解明と,第一次大戦後の経済成長を支えた鉄道による貨物流動活発化の状況の把握を行った.前者については,1890年における全国の船舶(50石積み以上)の分布を市郡別に明らかにすることに成功した.また後者については,42貨物品目に関する都道府県別起終点行列を用いた空間的流動パタ-ンの解明を通して,考察できた.これら社会・経済活動によって土地自然環境が改変されるインタ-フェイスである自然改変技術のうち,各種用地開発に伴う地形改変のパタ-ン・規模・強度を大きく変える要因となった大型建設機械の進歩・普及状況を復元・検討し,すでに明らかにしている地形改変規模・強度の経年変化とあわせて考察した.これらの成果は,いずれも1992年2月29日の本重点領域第3回公開シンポジウムで発表したほか,一部は1991年8月の環境変化と地理情報システム国際会議でも講演した.日本の近代化過程におけるさまざまな人間活動の様相の急激な変貌を,環境変化の要因として適切に評価できるようにするため,各種産業の変動,流通システムの発達,都市化の進展,および自然改変技術の進歩などの状況を的確にとらえ,その結果を明解に表示することをめざして,研究を進めた.農業および農村地域に関しては,1989年から100年間の主要農作物の作付面積と生産数量の変動および農業近代化の指標としての耕作機械の数量の推移を分析し,その様相を都道府県単位で地図化した.鉱工業に関しては,とくに土地自然環境を大きく改変するものと目される金属・非金属鉱業をとりあげ,明治前期における主要鉱山の空間的分布とその後の生産の動向を明らかにし,図化作業を進めた.都市に関しては,明治期以降120年間の都市域の拡大と人口分布の変動を分析するため,全国の人口2.000人以上の都市について,各種地図・統計類をもとに,基準メッシュによる都市デ-タベ-スを構築する方法を検討した.流通に関しては,近代化開始期においてその重要な推進力であった沿岸・内陸水運の実態の解明と,第一次大戦後の経済成長を支えた鉄道による貨物流動活発化の状況の把握を行った.前者については,1890年における全国の船舶(50石積み以上)の分布を市郡別に明らかにすることに成功した.また後者については,42貨物品目に関する都道府県別起終点行列を用いた空間的流動パタ-ンの解明を通して,考察できた.これら社会・経済活動によって土地自然環境が改変されるインタ-フェイスである自然改変技術のうち,各種用地開発に伴う地形改変のパタ-ン・規模・強度を大きく変える要因となった大型建設機械の進歩・普及状況を復元・検討し,すでに明らかにしている地形改変規模・強度の経年変化とあわせて考察した.これらの成果は,いずれも1992年2月29日の本重点領域第3回公開シンポジウムで発表したほか,一部は1991年8月の環境変化と地理情報システム国際会議でも講演した.
沖縄県宮古諸島における儀礼歌謡の収集・研究とデータベース化

本研究では、宮古諸島で伝承されている儀礼歌謡を良質な映像と音声で記録し、恒久的に保存することを第一の目的として、来間島、池間島、伊良部島、多良間島などで実践した。記録方式としてデジタルビデオ、デジタル録音テープなどの機器を使用した。次に、活字化された歌謡資料や現地で収集した映像・音声資料から歌詞を翻字し「歌詞データベース」を作成した。あわせて、既存の文献に収録されている歌詞を翻字して「歌詞データベース」に加えた。デジタルテキスト化したことで今後の研究に大いに貢献するであろう。次に、「宮古歌謡語辞典」の基盤を整備した。この辞典は「見出し語」「漢字」「語釈」「用例」などが主要な項目を構成する。宮古歌謡語は、方言と同様に各地域で著しく差がある。そのため発音通りの見出し語では、同じ語を同じ項目にまとめることが不可能となる。見出し語を琉球祖語で表記することによってこの問題は解決できる。こうすることで既刊の『沖縄古語大辞典』と比較検討することが可能となった。つまり、他の諸島の歌謡語と同じ次元で比較検討することが可能となったので、研究の飛躍的な進歩が期待できるようになった。だが、祖語に復元できない未詳語が数多く存在する。宮古歌謡語の研究はこの辞典が土台になるのであるから、やむを得ない面もある。研究の出発点を提示して今後多くの研究者のアクセスをまつことにしたい。なお「語釈」においては『宮古島の歌』に記録された注釈が大いに参考になった。次に、明治期に記録された田島利三郎の『宮古島の歌』を翻刻した。この文献は、原本であり、かつ、宮古歌謡研究の嚆矢というべきものであるにもかかわらず、これまで無視されてきた。従来は、原本ではなく、これの写本が尊重されてきたが、文献学的には非常識な扱いであった。今度の翻刻によって、今後はこの原本が活用されるであろう。平成16年度は、(1)既存の文献資料に収録されている歌詞をデータベース化すること、(2)宮古諸島の儀礼を調査し、映像と音声および歌詞の資料収集を行うことを課題とし、それを実施した。(1)では『南島歌謡大成III宮古篇』などの歌詞資料を豊富に収録している文献から歌詞を入力して「歌詞データベース」の基本的な骨格を整えた。また古文献『宮古島旧記』関連の写本類を収集し歌詞の部分を翻刻した。この作業は次年度以降も継続し、パソコン上で整理し「歌詞データベース」を完成する予定である。(2)では宮古諸島の数地点で臨地調査を行い、儀礼の映像と音声による記録を作成した。まず玉城政美、前城淳子と研究協力者仲間恵子は上野村野原の「マストゥリャー」儀礼と下地町来間島の「ヤーマスプナカ」儀礼を調査した。そしてこの資料をもとに儀礼と歌詞の意味について聞き取り調査を行った。また玉城政美、赤嶺政信、大胡太郎、久万田晋、前城淳子は伊良部島の「ユークイ」儀礼を調査した。この儀礼は、五つの集落で同時に行われるので、取材地点を相互に分担した。あわせて、収集した儀礼と歌詞資料をもちより、それらを文学、言語学、民俗学、民族音楽学の専門的な立場から検討し、意見交換を行った。また玉城政美、高橋俊三、前城淳子、仲間恵子、諸見菜々は池間島と狩俣の「旧正月」儀礼を調査した。

その際、旧暦一月十六日に「十六日祭」が実施されることを確認し、玉城政美、赤嶺政信と仲間恵子、諸見菜々が儀礼の観察と民俗学的な聞き取り調査を行った。最後に、以上の調査によって収集した映像と音声資料を整理するとともに歌詞資料のデータベース化を行った。平成17年度は、(1)既存の文献資料に収録されている歌詞をデータベース化すること、(2)宮古諸島の儀礼を調査し、映像と音声および歌詞の資料収集を行うことを課題とし、それを実施した。(1)では『伊良部村史』『平良市史』『城辺町史』などの、歌詞資料を豊富に収録している文献から歌詞を入力して「歌詞データベース」を作成した。この作業は次年度以降も継続し、パソコン上で整理して「宮古歌謡歌詞データベース」を完成する予定である。また『南島歌謡大成III宮古篇』の単語索引を作成して『宮古歌謡語辞典』の基礎を整えた。(2)では宮古諸島の数地点で臨地調査を行い、儀礼の映像と音声による記録を作成した。まず玉城政美・前城淳子・補助員4人で多良間村のスツウプナカ儀礼を調査した。次に玉城・前城・大胡太郎・補助員2人で来間島のヤーマスプナカ儀礼を調査した。次に玉城・大胡・補助員5人で伊良部島のユークイ儀礼を調査した。そしてこれらの調査結果を音声と映像で記録するとともに「歌詞データベース」も作成した。さらに、これらの調査資料に基づいて儀礼と歌詞の意味について聞き取り調査を行った。また玉城・前城・高橋俊三は『宮古歌謡語辞典』を充実させるために、歌謡に所出する宮古島の地名を現地調査してポイントを確認し、その結果を地図などに記録した。その他に、玉城は歌謡語彙の意味について聞き取り調査を行い、『宮古歌謡語辞典』に整理する作業を継続している。平成18年度は、(1)既存の文献資料に収録されている歌詞をデータベース化すること、(2)宮古諸島の儀礼を調査し、映像と音声および歌詞の資料収集を行うことを課題とし、それを実施した。(1)では『池間島のミヤークヅツ』『池間島の民謡』『西原民謡集』『五線譜のあやぐ』などの、歌詞資料を豊富に収録している文献から歌詞を入力して「歌詞データベース」を作成した。この作業は次年度も継続し、パソコン上で整理して「宮古歌謡歌詞データベース」を完成する予定である。また『伊良部村史』『城辺町史』などの単語索引を作成して『宮古歌謡語辞典』の基礎を整えた。まず玉城政美・前城淳子・高橋俊三が宮古島市平良高野で水納島系のスツウプナカ儀礼を調査した。次に玉城・前城・大胡太郎・赤嶺政信が来間島のヤーマスプナカ儀礼と池間島のミヤークヅツ儀礼を調査した。次に玉城・前城・大胡が伊良部島のユークイ儀礼を調査した。平成19年度は、(1)既存の文献資料に収録されている歌詞をデータベース化すること、(2)近世・明治期の写本類を収集・翻刻すること、