hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たにクローニングされたステロイド硫酸基転移酵素に関する研究

昨年度は発現部位をin situ hybridization法により解析し、SULT2B1aは主として神経組織に、SULT2B1bは表皮での強い発現を認めることを明らかにした。この結果をもとに蛋白レベルでの発現を検討すべく、アミノ酸配列を異にするN端のペプチドを合成しSULT2B1aおよび2B1bに対するポリクローナル抗体を作成した。In situ hybridization解析の結果から中枢神経系におけるSULT2B1aの発現は弱いことが予想されており、同抗体を用いた免疫組織学的検討においてもいまだ確実な発現を見出すにいたっておらず、検出感度を高める工夫が必要と考えられた。いっぽう、SULT2B1bに関しては、タンパクレベルでも表皮であきらかな発現を認めた。2.ウサギSULT2B1のクローニング申請者らはこれまでの研究結果からSULT2B1と動脈硬化症発症との関連に着目し、動脈硬化症および脂質代謝研究に多用される動物種であるウサギのSULT2B1のクローニングを試みた。degenerated primer法および5'/3'RACE法によりcDNAを単離した。リコンビナントタンパクを作製、酵素活性を有することを確認した後、RT-PCR法により組織分布を解析、大動脈および大静脈での発現を確認した。さらに詳細にその発現部位を検討するべくポリクローナル抗体を作製、免疫組織学的検討において血管内皮細胞にタンパクレベルでの発現を認めた。3.マウスSULT2B1aおよび2B1bの遺伝子発現調節それぞれの転写開始点上流約2kbのゲノムをPCR法により単離し、ルシフェラーゼコンストラクトを作製した。SULT2B1bに関してマウスケラチノサイト細胞株であるPAM212細胞を用いて活性の変化を検討し、対照に比し、約10倍の活性の上昇を認めた。平成15年度基盤研究(C)(一般)研究計画調書に基づき平成15年度に以下の研究を行い成果を得た。1.マウスSULT2B1aおよび2B1bの組織分布マウスSULT2B1aと2B1bは、ひとつの遺伝子より第一エクソンを異にする選択的スプライシングにより生ずるタンパクである。申請者は、SULT2B1aと2B1bを特異的に認識するプライマーを用いてRT-PCR法により組織分布を検討し、SULT2B1aは神経系に、SULT2B1bは表皮を含む上皮系に強く発現していることを明らかにした。さらに、詳細に組織分布を検討すべく、サブファミリーに属するSULT2A1を含め、特異的オリゴプローブを用いてin situ hybridization法を行った。用いた検体は胎生18日目のマウスならび生後7日目と成人マウスの中枢神経系である。SULT2A1は胎生18日目のマウスで軟骨組織ならびに胃上皮での発現を認めたが中枢神経系での発現は認めなかった。SULT2B1aは胎生18日目ではSULT2A1と同様軟骨組織および胃上皮に発現を認めた。中枢神経系においては、生後7日目では海馬、嗅脳および大脳皮質において、成人においては前述の部位に加え、小脳にもその発現を認めた。一方、SULT2B1bは胎生18日目では軟骨組織、胃上皮に加え表皮での強い発現を認めた。中枢神経系での発現は成人小脳において弱い発現を認めた。つぎに、特異的アミノ酸配列を持つN端に対する合成ペプチドを作成、家兎に免役しポリクローナル抗体を作成した。この抗体を用いて免疫組織化学的検討を行う予定である。2.マウスSULT2B1aおよび2B1bの発現調節おのおのについて転写開始点上流約2kbのゲノムをPCR法により単離し、種々の長さのゲノムDNAをルシフェラーゼ発現ベクターに連結しプロモーター・エンハンサー解析発現ベクターを作成した。

SULT2B1aについては、数種の中枢神経由来の細胞株での発現をRT-PCR法により検討したが、いまだ発現細胞を同定していない。胎児中枢神経細胞を用いた初代培養系での検討が必要と考えている。SULT2B1bについてはマウスケラチノサイト細胞株での発現が確認できたので、この細胞株を用いて発現調節機構を検討する。昨年度は発現部位をin situ hybridization法により解析し、SULT2B1aは主として神経組織に、SULT2B1bは表皮での強い発現を認めることを明らかにした。この結果をもとに蛋白レベルでの発現を検討すべく、アミノ酸配列を異にするN端のペプチドを合成しSULT2B1aおよび2B1bに対するポリクローナル抗体を作成した。In situ hybridization解析の結果から中枢神経系におけるSULT2B1aの発現は弱いことが予想されており、同抗体を用いた免疫組織学的検討においてもいまだ確実な発現を見出すにいたっておらず、検出感度を高める工夫が必要と考えられた。いっぽう、SULT2B1bに関しては、タンパクレベルでも表皮であきらかな発現を認め、今後表皮の分化過程における発現の変化を検討していく予定である。2.ウサギSULT2B1のクローニング申請者らはこれまでの研究結果からSULT2B1と動脈硬化症発症との関連に着目し、動脈硬化症および脂質代謝研究に多用される動物種であるウサギのSULT2B1のクローニングを試みた。degenerated primer法および5'/3'RACE法によりcDNAを単離した。リコンビナントタンパクを作製、酵素活性を有することを確認した後、RT-PCR法により組織分布を解析、大動脈および大静脈での発現を確認した。さらに詳細にその発現部位を検討するべくポリクローナル抗体を作製、現在免疫組織学的検討をおこなっている。3.マウスSULT2B1aおよび2B1bの遺伝子発現調節それぞれの転写開始点上流約2kbのゲノムをPCR法により単離し、ルシフェラーゼコンストラクトを作製した。現在、SULT2B1bに関してマウスケラチノサイト細胞株であるPAM212細胞を用いて活性の変化を検討している。
レチノイン酸合成酵素の多様性とその特性並びに生理的役割

我々は、レチナ-ルからレチノイン酸を合成する酵素に細胞質局在の仮名レチナ-ル酸化酵素を精製単一蛋白質としその特性を調べた。その結果、レチナ-ル酸化酵素はこれまで生理作用が不明とされていたアルデヒ-ド酸化酵素と同一酵素であることを発見した。レチナ-ル酸化酵素は鉄とモリブデンをキレートした金属フラビン酵素であるが、キサンチン脱水素酵素(キサンチン酸化酵素)とは全く別の酵素である。また、細胞質には少量ではあるが、レチノイン酸を合成するレチナ-ル脱水素酵素が存在している。一方、ミクロソームにはレチナ-ルモノオキシゲナーゼ系(シトクロムP-450依存性モノオキシゲナーゼ系)が存在していることを我々は発見した。このレチナ-ルモノオキシゲナーゼ活性が3-メチルコランスレンにより誘導されることより、3-メチルコランスレン誘導のラット肝臓のミクロソームよりレチナ-ルモノオキシゲナーゼ(シトクロムP-450_<RA>)を精製し、このアイソザイムの性質を決定した。この仮称シトクロムP-450_<RA>(以下略P-450_<RA>)が3-メチルコランスレンにより著明に誘導されること、又精製したP-450_<RA>を使用してこのシトクロムP-450依存性モノオキシゲナーゼ系の再構成系を作り、xenobioticsの代謝活性を測定した。ベンツピレンの水酸化活性が強く、又アミノ酸残基の配列、即ちP-450_<RA>のタンパク質の1次構造並びにP-450_<RA>の阻害実験の結果よりP-450_<RA>がα-ナフトフラボンにより特異的に阻害されること、P-450_<RA>のN末端より30番目のアミノ酸残基までがP-4501A1に一致することより、レチナ-ルモノオキシゲナーゼ系は、末端酵素にシトクロムP-4501A1を持っていることを証明した。このものはミクロソーム局在のアルデヒド酸化酵素(MAIDO)的働きをするP-450との異同について検討中である。
多孔質体を用いた海洋温度差発電用プレート式熱交換器の開発

海洋温度差発電は、再生可能エネルギーのひとつであり、利用しても地球環境に影響を及ぼすことがなく、低リスクで安全性が高いため、今後の活躍が期待されている。本研究課題は、海洋温度差発電のコア技術である高効率プレート式熱交換器の開発を目的とする。多孔質体の使用による伝熱面積増加、流れ場の攪拌、発泡点の増加の効果による沸騰熱伝達率増加に着目し、伝熱面上に多孔質体を付与したプレート式熱交換器を開発する。従来の熱交換器と比較し熱通過率を向上させることを主要な研究目標とする。本研究課題で得られる知見により、海洋温度差発電をはじめとする低温度差発電の導入促進、発電システム全体の小型化、発電コストの削減につながり、ひいては、エネルギー問題、地球環境問題の解決に寄与することが期待できる。研究では、多孔質型プレート式熱交換器開発の基礎となるデータの取得が必要となる。そこで、平滑な表面を有する金属板を伝熱面とするプレート式熱交換器を設計、製作し、伝熱特性の調査を行った。作動流体にはフロリナートFC-72を用いた。また、プレート式熱交換器内部を可視化するため、熱交換器外側のカバーに透明なアクリルを用いた。温水により作動流体を熱交換器内で加熱することで作動流体を沸騰させ、測定データから熱通過率を算出した。測定と同時に、透明な熱交換器カバーを通して観察できる沸騰様相の静止画および動画をデジタルカメラで撮影することで可視化し、流動様式線図を作成した。本研究によって、プレート式熱交換器の基本的な熱流動特性を明らかにした。
新しい腫瘍親和性SPECT用製剤を用いた腫瘍診断および治療効果判定

脳腫瘍(神経膠腫)の治療効果予測における^<99m>Tc-MIBI(テクネチウム99m-2メトキシイソプチルイソニトリル)SPECTの有用性を検討し,^<18>F-FDG(フルオロデオキシグルコース)PETと^<11>C-MET(メチオニン)PETの結果と比較した。対象は,膠芽腫5例,退形成性星細胞腫2例,良性神経膠腫3例,計10例で,^<99m>Tc-MIBI(600MBq)による腫瘍SPECT撮像を30分後(早期像)と4時間後像(後期像)の2回行った。早期像と後期像から,腫瘍への集積率を腫瘍/健側比(L/Ne,L/Nd)により求め,腫瘍からの洗い出し率(L/Nwr)を算出した。^<18>F-FDG PETでは薬剤投与38分後像を,^<11>C-MET PETでは薬剤投与28分後像を撮像し,^<18>F-FDGと^<11>C-METの集積は,standardized uptake value(体重で補正した投与量に対する集積)を用いて評価した。10例すべてにおいて手術後あるいは生検後に放射線化学療法が行われた。放射線化学療法に対する効果を,4週間後MR画像により評価したところ,悪性群では,治療効果によりminimal response(MR;4例)とno change(NC;3例)の2群に分類された。9例では免疫組織化学的手法によりP-糖蛋白の有無も調べたが,4例でP-糖蛋白(+),5例でP-糖蛋白(-)であった。L/Ne値,L/Nd値は,P-糖蛋白(+)群,(-)群間に有意差を認めたが、FDG集積,MET集積は2群間に有意差を認めなかった。L/Nwr値は,MR群,NC群間に有意差を認めたが、FDG集積,MET集積は,2群間に有意差を認めなかった。以上よりP-糖蛋白の存在と治療効果との関連性が示唆され,^<99m>Tc-MIBI SPECTは悪性神経膠腫の放射線化学療法に対する治療効果予測に有用であることが示された。腫瘍患者18例(肺癌16例、縦隔腫瘍2例)に対し、^<99m>Tc-MIBIによる腫瘍SPECTの撮像を15分後(早期像)と2時間後(後期像)の2回行った。腫瘍への^<99m>Tc-MIBI集積の認められた15例のうち手術によって組織が得られた肺癌10例の早期像と後期像より腫瘍への集積率(腫瘍/健側)および腫瘍からのwashout rateを算出し、抗癌剤(ADR,MMC,VSD,VP-16,CPA,CDDP)感受性との相関を検討した。また、腫瘍組織のP-糖蛋白質発現との相関も検討した。結果として^<99m>Tc-MIBIの早期集積率とMMC感受性、腫瘍からのwashout rateとMMC・VP-16感受性とに相関を認めた。しかしながら、P-糖蛋白質発現例(2例)と非発現例(8例)とには集積率・washout rateに有意差を認めなかった。以上より肺癌では、^<99m>Tc-MIBI腫瘍SPECTにより、P-糖蛋白質の発現・非発現にかかわらず、非侵襲的に腫瘍のMMC・VP-16への感受性予想ができる可能性が示された。今後、症例数をさらに増やすとともに、塩化タリウム腫瘍SPECT検査およびフッ素18標識フルオロデオキシグルコースを用いたポジトロンCTとの対比、病理組織学的診断との対比による解析等を行い、化学療法を施行した患者については経過観察のための検査を予定している。

L/Ne値,L/Nd値は,P-糖蛋白(+)群,(-)群間に有意差を認めたが、FDG集積,MET集積は2群間に有意差を認めなかった。L/Nwr値は,MR群,NC群間に有意差を認めたが、FDG集積,MET集積は,2群間に有意差を認めなかった。以上よりP-糖蛋白の存在と治療効果との関連性が示唆され,^<99m>Tc-MIBI SPECTは悪性神経膠腫の放射線化学療法に対する治療効果予測に有用であることが示された。
慢性疼痛における養育スタイルと生物心理社会的メカニズム

慢性の広範囲痛および慢性の限局痛と家族機能の関係における差異を検討した。慢性の限局痛患者に比べ、慢性の広範囲痛患者は「役割」と「情緒的関与」における機能が低かった。本研究で慢性の広範囲痛患者の家族機能は慢性の限局痛患者くらべより適応的でない家族機能を有していることを示した。幼少期の養育と成人後の慢性疼痛の重症度の間の関係について検討した。1)慢性疼痛のない一般住民、2)慢性疼痛のある一般住民、3)外来慢性疼痛患者、4)入院慢性疼痛患者の4つの群において両親のケアと過干渉を比較した。両親とも望ましくない養育スタイル(低ケアと過干渉)の頻度は1)群から4)群まで段階的に優位に増加した。九州大学病院心療内科の外来・入院患者約100名に対して,医学的評価とともに,質問紙による慢性疼痛関連指標、被養育体験、心理的特性・状態の評価を実施した。また、血漿オキシトシン濃度の安定的な測定手技を確立し測定を開始。同時に血漿テストステロンなどの関連ホルモン・自律神経機能の測定を約30名実施し,さらに症例数を増やし解析する。上記データと当科で過去に収集した一般住民のデータを使用し「慢性疼痛の重症度と幼少時の両親の養育態度の差異について」検討した。【方法】対象者は性・年齢をマッチさせた地域一般住民で,痛みのない群(以下,一般健常群:n=114),6ヶ月以上続く慢性疼痛をもつ群(一般疼痛群:n=114),九州大学病院心療内科外来の慢性疼痛患者群(外来群:n=57),同入院患者群(入院群:n=57)の4群とし, Parental Bonding Instrument(PBI)にて16歳までの両親の養育態度(ケア・過干渉)を評価、養育パターンの頻度の解析にはロジスティック回帰分析を行い,婚姻状況,教育年数,痛み強度で調整。【結果】父親に「低ケア/過干渉」の養育パターンを有するオッズ比は、一般健常群を対照とし、一般疼痛群1.44 (95%CI:0.74-2.82),外来群2.35 (1.10-5.02) ,入院群3.66 (1.77-7.57) ,母親に[低ケア/過干渉]の養育パターンを有するオッズ比は、一般疼痛群1.82 (0.88-3.81),外来群2.99 (1.33-6.73) ,入院群3.49 (1.56-7.77)。傾向性の検定はp<0.01で有意であった。「低ケア/過干渉」な両親の養育態度は慢性疼痛が重症になるにつれ多くなっていた.以上から,幼少期の両親の養育態度が慢性疼痛の重症化に関連していることが示唆された。九州大学心療内科外来・入院患者約150名に対して、医学的評価、質問紙による慢性疼痛関連指標、被養育体験、心理的特性・状態の評価、血漿オキシトシン濃度、自律神経機能の測定を実施。上記のデータから心拍変動解析を用いて自律神経機能と疼痛関連指標、精神症状、被養育体験の関連について検討した。【方法】慢性疼痛の主訴で九州大学心療内科に入院した93名を対象に、心拍変動測定(APGハートレーターSA-3000P(東京医研)を使用し5分間測定)、および以下の質問紙(簡易型McGill痛み質問表:SF-MPQ、疼痛生活障害評価尺度:PDAS、The Center for Epidemiologic Studies Depression Scale:CES-D、状態・特性不安検査: STAI、被養育体験の質問紙Parental Bonding Instrument: PBI)を実施した。心拍変動分析の心拍変動標準偏差(SDNN)、トータルパワー(TP)、低周波領域(LF)、高周波領域(HF)、LF/HF比と、慢性疼痛関連質問紙の各因子との関連について性、年齢、婚姻状況、教育年数を調整し偏相関解析を行った。【結果】疼痛VASはSDNNの低下と弱い関連が見られた(p=0.07)。SFMPQ-A(痛みの感情成分)はSDNN・TP・LF・HFの低下と有意に関連した(p<0.05)。PDAS総点(生活障害)はLF低下と有意に関連した(p<0.05)。STAI-II(特性不安)とCES-D(抑うつ)はLF/HF比の低下と有意に関連した(p<0.05)。PBI(養育因子)の父親のケアの低さはSDNNの低下に有意に関連した(p<0.05)。以上から慢性疼痛患者における自律神経機能の低下は痛みの強さ・痛みの感情成分・生活障害・被養育体験因子に関連し、交感神経活性の低下は抑うつ・特性不安症状に関連が示された。九州大学病院心療内科の外来・入院患者約150名に対して、医学的評価とともに、質問紙による慢性疼痛関連指標、被養育体験、それに関連する現在の家族機能、心理的特性・状態の評価、同時に血清オキシトシン、テストステロンなどの関連ホルモン、自律神経機能の測定を実施した。上記データと当科の期間内・過去のデータを使用し「現在の家族機能と慢性疼痛患者における身体的・心理的機能障害との関連」について検討した。【方法】対象は慢性の疼痛を主訴に当科初診した209名(男/女=55/154名,平均年齢48.1 ±16歳)。

痛みによる生活機能障害をPain Disability Assessment Scale、抑うつ症状をCenter for Epidemiologic Studies Depression scale、痛みの破局化をPain Catastrophizing Scale、現在の家族機能をFamily Assessment Device(6つの下位尺度:問題解決、意志疏通、役割、情緒的反応、情緒的関与、行動統制)を用いて評価した。生活機能障害および抑うつ症状を目的変数として、家族機能を説明変数、年齢・痛みの持続期間・痛みの破局化を調整因子として重回帰分析を男女で層別化しそれぞれにつき実施。【結果】男性においては、痛みの破局化で調整前は、「意志疏通」と生活機能障害、「情緒的関与」と抑うつ症状の間で有意な関連がみられた。痛みの破局化で調整後、前者の関連は有意に残り、後者の関連は消失した。女性においては、痛みの破局化で調整前は、「情緒的関与」と生活機能障害および抑うつ症状と関連がみられたが、痛みの破局化で調整するといずれの関連も消失した。【結論】慢性疼痛患者の身体的・心理的機能において、家族機能が関連しており、その関連は男女差がみられ、一部は痛みの破局化が媒介している可能性が示唆された。医学的評価、質問紙による慢性疼痛関連指標、被養育体験、心理的特性・状態の評価についてはおおむね順調にデータが蓄積されている。血清オキシトシンなどの関連ホルモン、自律神経機能の測定のデータ収集がやや遅れいている。現在、オキシトシンをより簡便に測定する手技の改良に着手している。九州大学病院心療内科の外来・入院患者約350名に対して慢性疼痛関連指標、被養育体験、家族機能、心理特性・状態の評価を実施。また、血漿オキシトシン濃度、自律神経機能も測定した。1)慢性疼痛の重症度と幼少期の両親の養育態度の差異についての検討【方法】地域一般住民で痛みのない群(一般健常群:n=114)、慢性疼痛を持つ群(一般疼痛群:n=114)、当科外来の慢性疼痛患者群(外来群:n=57)、当科入院患者群(入院群:n=57)の4群とし、16歳までの両親の養育態度(ケア・過干渉)を評価。養育パターンの頻度の解析にはロジスティック回帰分析を実施。【結果】「低ケア/過干渉」の養育パターンを有するオッズ比は一般健常群を対照とすると、父親においては一般疼痛群1.44(95%CI: 0.74-2.82)、外来群2.35( 1.10-5.02)、入院群3.66(1.77-7.57)、母親においては、一般疼痛群1.82(0.88-3.81)、外来群2.99(1.33-6.73)、入院群3.66(1.56-7.77)であった。【結論】幼少期の両親の養育態度が慢性疼痛の重症化に関連していることが示唆された。2)慢性疼痛患者における家族機能と機能障害との関連についての検討【方法】当科外来慢性疼痛患者209名(女154名)に対し生活機能障害、抑うつ症状、痛みの破局化、現在の家族機能(問題解決、意思疎通、役割、情緒的反応、情緒的関与、行動統制)を評価。生活機能障害・抑うつ症状を目的変数、家族機能を説明変数として重回帰分析を男女で層別化し実施。【結果】男性では「意思疎通」と生活機能障害、「情緒的関与」と抑うつ症状、女性では「情緒的関与」と生活機能障害・抑うつ症状との間で有意な関連が見られた。【結論】慢性疼痛患者の機能障害に家族機能が関連しており、その関連には男女差がみられた。慢性の広範囲痛および慢性の限局痛と家族機能の関係における差異を検討した。
ハーム・リダクションの可能性に関する研究：刑事司法に依存しない薬物政策のために

本研究では、まず1“War on Drugs"政策終焉以降のアメリカにおける薬物政策とドラッグ・コート政策およびアメリカ国内のハーム・リダクション政策について調査および研究を行うことを第一目標とし、2国際的なハーム・リダクション政策との関係の中で欧州の薬物政策、とくに社会的資源の役割と諸問題について刑事司法に依存しない薬物政策を検討することが第二目標とした。さらに、3上記1および2を検討することで近年の危険ドラッグ対策のように規制によってのみ対応することの問題点と刑事司法に依存しない日本の薬物政策について検討を行うことを第三目標とし、調査研究及び研究報告を行った。本研究では、まず1“War on Drugs"政策終焉以降のアメリカにおける薬物政策とドラッグ・コート政策およびアメリカ国内のハーム・リダクション政策について調査ならびに研究を行うことを第一目標としている。そして、2国際的なハーム・リダクション政策との関係の中で欧州の薬物政策、とくに社会的資源の役割と諸問題について刑事司法に依存しない薬物政策を検討することが第二目標としている。最後に、3上記1および2を検討することで近年の危険ドラッグ対策のように規制によってのみ対応することの問題点と刑事司法に依存しない日本の薬物政策について検討を行うことを第三目標としている。上記の目標達成のために情報収集や調査として、平成27年度は主にポルトガルおよびオランダの薬物政策調査を行った。オランダは大麻使用について限定付きで使用できる場を提供することでハーム・リダクションを実現している国として著名であり、同時に治療等を実施する体制を整えている。ポルトガルは2001年に全ての依存性薬物について非刑罰化するなどの世界でも稀に見る革新的な薬物政策に挑戦している。これらの国々で調査を行うことで、ハーム・リダクション政策に関する情報を入手するのみならず、人と人のつながりができたことが今後の調査においても重要になると思われる。また、International Drug Policy Conferenceに参加し、依存性薬物を合法化することのメリット・デメリットについて世界中の研究者が参集する学会に参加し交流を深めた。しかし、以上の調査は1および2の目標達成ためには大きく寄与しているが、3については十分に調査および活動が行えていない。そのため、引き続き28年度には目標3に関する調査を行う予定である。研究実績の概要で示したように、概ね当初の目標を達成している。とくに目標の2である国際的なハーム・リダクション政策との関係の中で欧州の薬物政策、社会的資源の役割と諸問題について刑事司法に依存しない薬物政策を検討することについては、ポルトガルとオランダの調査を実現できたことに意義があると思われる。また、アメリカで開催されたInternational Drug Policy Conferenceに参加し、合法化に向けた活動家たちの動きを間近で見ることができた。しかし、本研究では、当初の目標の3である近年の危険ドラッグ対策のように規制によってのみ対応することの問題点と刑事司法に依存しない日本の薬物政策について検討を行うことの検討が不十分であると思われる。そこで、とくに28年度は目標1と3の充実に向けた研究を行う予定である。本研究では、まず1“War on Drugs"政策終焉以降のアメリカにおける薬物政策とドラッグ・コート政策およびアメリカ国内のハーム・リダクション政策について調査および研究を行うことを第1の目標とし、そして、2国際的なハーム・リダクション政策との関係の中で欧州の薬物政策、とくに社会的資源の役割と諸問題について刑事司法に依存しない薬物政策を検討することが第2の目標としている。さらに、3上記1および2を検討することで近年の危険ドラッグ対策のように規制によってのみ対応することの問題点と刑事司法に依存しない日本の薬物政策について検討を行うことを第3の目標としている。1の調査を行うためにアナハイムにおいて開催された全米ドラッグ・コート専門家会議(National Association of Drug Court Professionals)に参加し情報収集を行った。2の調査のためにドイツを訪問し、薬物政策を調査するとともにミュンスターで開催されたヨーロッパ犯罪学会において日本の薬物政策について報告を行った。3の調査については、具体的な施設や団体を訪問したわけではないが、一部執行猶予制度が開始されたことに伴った諸問題を検討するために文献収集を行い、学会報告等を行った。薬物問題については日本の現状を踏まえた実践的学術研究は十分とはいえない。引き続きドラッグ・コートおよびハーム・リダクション政策を採る諸外国の動向や日本の現状を踏まえ、綜合的かつ具体的な薬物対策の提案を目指し研究を進める。本研究は、刑事規制を中心とした薬物政策が目指されるのか、もしくは、ハーム・リダクション政策を中心とした薬物政策が目指されるのか、その薬物政策の意義と諸問題を明らかにすることで、日本の薬物政策の在り方を検討することにある。それは、学際性、実用性、および国際性において特色ある研究であると思われる。研究計画においては、以下のように計画を立てていた。すなわち、「第1に全米薬物統制局が発した「施設収容に頼らない薬物政策」がドラッグ・コート政策なのか欧州型のハーム・リダクションなのかを検討することを挙げていることから、まず、毎年開催される全米ドラッグ・コート専門家会議(NADCP)に参加しアメリカ国内の薬物政策の動向を調査する。第2にポルトガルやオランダといったハーム・リダクション先進国での調査を行う。さらに、アメリカ国内での嗜好的使用のマリファナ合法化を行ったワシントン州およびコロラド州を調査訪問する。

第3に、日本国内の調査として、ダルク(DARC)の調査が中心となるが、その特色が表れている茨城ダルク(治療共同体としての活動に特化)、三重ダルク(薬物使用の背後にある嗜癖研究に特化)、などへの聞き取り調査を踏まえ、日本での社会的資源の可能性について考察する」という計画である。これらのうち、過去の2カ年で全米ドラッグ・コート専門家会議への参加、ポルトガルおよびオランダへの訪問調査は行えている。しかし、日本国内での調査については、引き続き文献のみでなく様々な支援団体を訪問し聞き取り調査を行う必要があると思われる。特に、刑の一部執行猶予の対象となる人が現実にダルクなどの支援団体と関わるのが29年度からになるために、29年度においては日本国内を意識した調査が必要であると考える。全国にあるダルクは、同じ「ダルク」という名称であってもその組織運営や特色が異なる。たとえば、三重ダルクは初期の薬物使用に至るまでの嗜癖問題の解決に特化したプログラムを行う特色をもち、さらには地域生活に根差した事業を行っている。本研究では、こういった特色あるダルクを中心に国内調査を行い刑の一部執行猶予がこれらに与える影響を調査していく。本研究では、まず1“War on Drugs"政策終焉以降のアメリカにおける薬物政策とドラッグ・コート政策およびアメリカ国内のハーム・リダクション政策について調査および研究を行うことを第一目標とし、2国際的なハーム・リダクション政策との関係の中で欧州の薬物政策、とくに社会的資源の役割と諸問題について刑事司法に依存しない薬物政策を検討することが第二目標とした。さらに、3上記1および2を検討することで近年の危険ドラッグ対策のように規制によってのみ対応することの問題点と刑事司法に依存しない日本の薬物政策について検討を行うことを第三目標とし、調査研究及び研究報告を行った。第一の目標に向けて、治療的司法の創始者であるDavid Wexlerにコンタクトをとり、インタビュー調査を行うなどの理論面での裏付けについて研究を行なった。第二の目標に向けて、刑事司法に依存しない薬物政策のあり方について調査を行うことに焦点を置いた。2017年度は具体的に薬物政策を行なっている場に調査を行うことができなかったが、7月にはプラハの国際学会に出席し、各国の薬物政策との差異について議論を行い、9月にはカーディフにおいて行われた国際学会に出席し、最先端の情報収集を行うことができた。第三の目標に向けて、特にダルクはその支援団体への調査を行いつつ、各地のダルクや支援団体から講演等を依頼されることが多く、理論と実践の差異について多くの意見交換が行われた。特に、2016年から始まっている刑の一部執行猶予については、現場でも抱えている問題が多く、理論と実践の架け橋となるような意見交換がなされた。最終年度である2017年度においては、主にこれまでの研究成果をアウトプットする場として位置付けており、国際学会2つ、国内学会では3つの報告を行い、雑誌論文は3つ公表し、著書は2冊を公刊している(詳細は業績欄を参照)。
マウス精子形成幹細胞で機能する遺伝子群の系統的探索

本研究は、ほ乳類の精子形成幹細胞に焦点を絞り、ゲノム生物学的解析により解析している。精子形成幹細胞を含む未分化型精原細胞は精巣内で少数である上に、特異的に発現、機能する遺伝子がほとんど知られていない。そこでこのような遺伝子を検索、その機能解析を進めている。bHLH因子1P19の未分化型精原細胞特異的発現と機能解析。本特定領域研究の中で見出してきた、bHLH因子1P19の発現を詳細に検討した結果、この遺伝子がごく少数の未分化型精原細胞に特異的に発現する事、その細胞は中程度に長い細胞周期を有する集団である事を明らかにした。また、胎児精巣移植により、1P19欠損マウスの精子形成能を検討し、精子形成に必須ではないものの、量的に正常で健全な精子形成の確立や維持に関わることが示唆された。精原細胞cDNAライブラリーを、多くの転写関連因子と結合するコアクチベーターCBPをbaitとして用いた酵母two-hybrid法及びin situ hybridizationにより検討した結果、興味深い2遺伝子を同定した。一つは未分化方精原細胞に比較的広く発現し、もう一つは少数の未熟な制限細胞に限局した発現が認められた。未分化型精原細胞(c-Kit陰性)特異的遺伝子の検索1P19の転写制御領域を用いた、未分化型精原細胞の生体内ラベル。1P19遺伝子のゲノム領域を用いてトランスジェニックマウスを作製、未分化型精原細胞を蛍光タンパク質で特異的にラベルし、未分化型精原細胞の純化および特異的遺伝子の検索を行っている。
理科における気候変動教育のための学習モジュールの開発とその国際比較

理科の枠組みで行う気候変動教育の学習モジュールを開発し,その効果測定を実施した.その結果,理科の枠組みで行った場合,学習者の科学的な理解を深めることはできるが,行動パターンや意思決定には必ずしも期待した効果が得られないことがわかった.また,諸外国では気候変動教育が,市民教育の一環として実施されていることも多いことがわかり,今後,理科の枠組みを越えた気候変動教育のカリキュラムの構築が必要であることがわかった.理科の枠組みで行う気候変動教育の学習モジュールを開発し,その効果測定を実施した.その結果,理科の枠組みで行った場合,学習者の科学的な理解を深めることはできるが,行動パターンや意思決定には必ずしも期待した効果が得られないことがわかった.また,諸外国では気候変動教育が,市民教育の一環として実施されていることも多いことがわかり,今後,理科の枠組みを越えた気候変動教育のカリキュラムの構築が必要であることがわかった.国内における気候変動などに関する多くの講演会に参加して,それぞれの講演内容について分析した.その結果,現象の説明が中心であり,「不確実性」に関する説明がほとんどなされていない事がわかった.日本の一般向け講演会と"informed citizen"の育成を目指す米国における気候変動教育の違いが明確となった.今後,本研究では「不確実性」指導のための学習モジュールの開発が必要であると判断された.「オゾン層」と「地球温暖化」と「風力発電」に関する学習モジュールを作成し,高校生向け体験講座や教員研修会,大学の講義などで実践し,参加者の理解や学習モジュールの効果を分析した.体験講座に参加することで,大気環境に対する理解が深まり,気候変動に対する意見や態度が明確になることが示された.また,教員研修会における事前・事後クイズの分析から,理科教員においても気候変動などの大気環境に関する知識が曖昧であること,研修の効果が必ずしもプラスに働かないことが判明し,研修の実施方法を改善する必要があることがわかった.気候変動対策としては,再生可能エネルギーの利用が必要となるので,太陽エネルギーの学習モジュールを開発した.内容は太陽エネルギーの利用形態として,太陽熱と太陽光発電を示し,定量的にその短所と長所を学習するものである.気候変動教育は「持続可能な社会の構築」と関連し,「緩和」と「適応」という概念を指導する必要がある.しかし,何故「緩和」と「適応」が必要なのかについては,十分に指導されているとはいえないことがわかった.また,気候変動教育を国際比較した場合,この「緩和」と「適応」のバランスが,先進国と発展途上国では異なり,学習モジュールの作成において注意が必要であることがわかった.研究実施計画では「学習モジュールの開発」と「国際比較の調査」を今年度の研究課題とした、「学習モジュールの開発」では,ソーラーオーブン模型を利用した太陽エネルギーの学習モジュールの実践と学会発表を行い,欧州気象学会では「Outstanding Poster Award」受賞し,その有効性が確認できた.また,ソーラーオーブン模型を利用した学習モジュールは,高価な機材を必要としないために,発展途上国も含め多くの国で実践可能かことが特徴である.また,気候変動教育の効果測定では,プラス面だけでなく,マイナス面に働くことも確認され,気候変動教育の難しさが確認された.気候変動教育の国際比較では,日本と英国と米国の初等教育を中心に調査し,大きな違いがあることがわかった.例えば,英国では理科ではなく地理の中で天気と気候,気候の変化が学習されている.日本の初等教育でも,教科「社会」で気候が取り扱われているが,その意味や定義の説明はなく,科学的な説明のなされている英国とは大きく異なることがわかった.また,日本の理科では気候について学習しないが,環境の変化の学習では地球温暖化などが取り扱われており,気候変動教育における問題点が把握できた.欧州や米国における気候変動教育の中心的課題は「不確実性の伝達」であり,学会では科学コミュニケーションの重要性が活発に議論されていた.また,学校教育だけでなく,新聞やTVのニュースなどメディアの果たすべき役割についても議論されており,日本とは気候変動教育の社会的背景が大きく異なることがわかった,そして,先進国(日本,米国,英国)と発展途上国(バングラデシュ)における気候変動教育を比較すると,先進国では緩和に,発展途上国では適応に重点が置かれていることがわかった.つまり,先進国で開発された気候変動教育の教材は,そのままでは発展途上国に応用できないことがわかった.本研究の目的は,気候変動教育の学習モジュール作成と理科の枠組みで行う場合の問題点と解決策を探ることである.研究実施計画では,開発した学習モジュールの実践と気候変動教育に関する国際比較の結果や学習モジュールを外部発信していくことを目標とした.実践面では日本学術振興会の支援を受けた高校生のための環境科学講座「オゾン層と気候変動の科学」を開催した.この講座では観測データを利用した学習モジュール「地球温暖化の検証」と「沈む氷の実験」を追加した.

また,神奈川県立総合教育センターの「環境学習のための研修講座1」が本学で開催され,その中の「環境とエネルギーをテーマにした体験的な学習活動」(講義・実験)を担当し,本研究の成果を実践した.再生可能エネルギーの変換効率に関する学習モジュールを利用して,その指導上の留意点を解説した.外部発信面では「気候変動教育の国際比較」については日本科学教育学会で,「地球環境問題に対する理解や気候変動教育の効果」については,気候変動に関する国際会議や欧州気象学会で発表した.本研究で開発する学習モジュールは,単なる気候変動に関する知識理解ではなく,気候変動に対する学習者の意思決定に影響し,生活スタイルの転換に導くことを目的としていた.しかし,成果発表のための効果分析から,理科の枠組みで行う気候変動教育によって,学習者の理解が深まることは確認できたが,学習者の行動パターンや意思決定が指導者側の意図した方向に向かうとは限らないことも確認された.最終年度の研究実績の概要をまとめると,気候変動教育の目的の達成には,理科の枠組みを越えた取り組みが必要であることがわかった.また,諸外国では気候変動教育が市民教育の一環として実施されていることも多いことがわかった.今後,理科の枠組みを越えた気候変動教育のカリキュラムの構築が必要であると考えられる.自己点検の評価の理由は,主に次の2点である.第一は,本研究で開発・実践してきた学習モジュールの効果を国内外の6つの学会で発表することができ,研究結果に対するフィードバックを受けることができ,最終年度の完成に向け,方向性が明確になった.第二は,国際会議における交流などを通して,英国を含む欧州と米国という先進国と典型的な発展途上国であるバングラデシュに関する情報を入手することができ,国際比較のための多くの材料を入手することができたことである.そして,最終年度に発表する研究成果がまとまりつつある状況から,「研究の目的」の達成度については,「おおむね順調に進展している」と評価した.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては,最終年度の活動は次の2点に重点を置く.第一は,研究成果の広報・普及のための学会と論文作成である.第二は,これまで国際比較に関する研究を踏まえて,気候変動教育分野における国際交流に寄与することである,国際交流に関しては,米国とバングラデシュをその対象とする.米国においては,コロンビア大学とNASAゴダード宇宙科学研究所が共同で運営する気候システム研究センターのアウトリーチプログラムとの連携を深める.バングラデシュにおいては,現在進行中のカリキュラム改訂で気候変動教育が組み込まれることになり,その実現に向けたJICAの支援プロジェクトに協力することで,本研究の成果の利用と深化を図る.気候変動教育における国際交流においては,本研究の将来に向けた方向性と発展性を検討する場とを考えている,24年度が最終年度であるため、記入しない。
光感受性機能領域ペプチドを用いた興奮収縮連関におけるシグナル伝達領域の同定

骨格筋興奮収縮連関・機能共役領域である骨格筋DHP受容体II-IIIループの領域に光ラベル基を導入した光感受性機能領域ペプチドの合成検討を行った。昨年は目的ペプチドN末端にCysを導入し、光感受性試薬マレイミド型ベンゾフェノンをカップリングしようとしたが、精製がうまくいかなかった。そこで当初の計画に立ち戻り、Fmoc-Bpaを用いてペプチド内に光ラベル基を導入することにした。こちらは合成と精製が順調に進み、解析に供する目処がついた。また、光ラベルペプチドを効率良く精製し、かつ微量で解析できる一般的手法の開発を行い、ほぼ確立した(投稿準備中)。なお、ごく最近、遺伝子工学的解析によって骨格筋リアノジン受容体上のDHP受容体相互作用部位の同定について、2つの研究グループから報告がなされた。したがって、有機化学・生化学的手法を駆使する本研究の結果を、遺伝子での結果と対比させることによって、目的とする相互作用部位についての総合的な解釈ができると考えている一方、昨年に引き続き、先に我々が見いだした骨格筋リアノジン受容体を特異的に活性化する新規サソリ毒について、モジュレーター分子を介する活性化機構のより詳細な解析を行った。その結果、このモジュレータ分子が、リアノジン受容体と複合体を形成していると報告されているトリアジンである可能性が極めて高いことが明らかとなった。さらに、東北大・薬・大泉教授らのとの共同研究で、このトリアジンが骨格筋リアノジン受容体を抑制的に調節していること(Biochemistry,1998)を明らかにし、この結果を踏まえて検討した結果、本サソリ毒は、このトリアジンによるチャンネル抑制効果を解除する(Biochem.J.,印刷中)という興味深い結果を得た。本年度は骨格筋リアノジン受容体上のDHP受容体相互作用部位の同定を行うに必要な分子ルーツの作製を行った。骨格筋E-C coupling・機能共役領域である骨格筋DHP受容体II-IIIループの領域に光ラベル基を導入した光感受性機能領域ペプチドをアミノ酸自動合成機と有機合成によって作製した。ラベル可能なアミノ酸をペプチド内に導入する予定であったが、親和性のことを考慮して、N末端にCysを含むネイティブな配列を作製し、これに二価性架橋試薬を用いてラベル基の導入を行った。現在、精製を行っているが、副生成物が多く、反応効率も必ずしも良くない。したがって、当初の計画のように、合成の際にラベル可能なアミノ酸をペプチド内に導入する必要があると考えている。一方、我々が見いだした骨格筋リアノジン受容体を特異的に活性化する新規サソリ毒についていくつかの検討を行った。この毒は骨格筋E-C couplingに作用すると考えられることから、毒の作用機序の解明を目的として、毒の活性成分同定と標的タンパク質の解析を行った。まず、HPLC分画した7kDaの活性ペプチドをプロティンシークエンサーによりアミノ酸配列分析を行い、N末端より約25残基を決定した。既に報告のある他のイオンチャネルの阻害するサソリ毒とホモロジーの比較を行った結果、興味深いことに電位依存性Naチャンネルを阻害するアフリカ産サソリの毒成分の一つと非常に高い相同性を示した。また、チャンネルの活性化機構について[^3H]リアノジン結合活性を指標に調べた結果、リアノジン受容体に直接、結合して作用するものではなく、モジュレーター分子を介して活性化することが明らかとなった。SDS-PAGEによる解析の結果、分子量100kDaの分子が有力な候補として、浮かび上がってきており、現在、その一次構造の解析を進めている。
時空間変換光信号処理によるパルス列自動整形処理技術

毎秒テラビットの超高速光信号を電気的に処理することは、帯域制限から困難である。しかし、時空間変換信号処理を行えば、テラビット領域の信号処理が可能になる。これまで筆者等は、超高速光TDM通信への応用を目指し、アレイ導波路回折格子(AWG)による時空間変換信号処理を用いた光パルスシンセサイザを開発してきた。しかし、現状の光パルスシンセサイザは、任意のパルス列整形や分散補償のための振幅・位相制御パラメータを試行錯誤で決めねばならない点に問題があった。本特定領域公募研究では、こうした背景を踏まえ、波形測定器の出力を光パルスシンセサイザにフィードバックする自動制御技術の確立を中心に検討を進め、原理確認実験により、任意の振幅、位相を持つコム光源から、理想的な光パルスを合成可能なことを実証した。具体的には、最初に光パルスシンセサイザの制御電流と振幅および位相変化の詳細な検討、および光信号波形観測装置のインタフェース改造によるフィードバック系の構築を行った。また、フィードバック処理用のソフトウェア開発として、遺伝的アルゴリズム、およびシミュレーティドアニーリングを検討した。合成した光パルスの一例として、帯域375GHz、モード間隔12.5GHzで任意の位相、振幅をもった光周波数コム光源から、幅4psのGaussianパルス波形を整形した。このときのFT積は0.52で、理想値0.42にほぼ近い値となっていた。
細胞の癌化におけるCキナーゼと癌遺伝子の相互作用

私共は昨年度までの本研究で、細胞の癌化におけるCキナーゼと癌遺伝子との相互作用について解析を行ってきた。その結果、Cキナーゼがある種の細胞増殖因子の細胞内伝達系として働き、C-mycやC-fos遺伝子の発現を介して細胞周期のG_0/G_1移行を促進させることを明らかにしている。本年度は、CキナーゼによるC-for遺伝子発現の制御機構を解明する目的で、構成的に活性化されるCキナーゼのcDNA構築し、活性型Cキナーゼによるc-fos遺伝子の発現系を確立した。活性型Cキナーゼはジグリセリドに非依存性に細胞内で常に活性型であり、血清反応性エレメント(SRE)を介してc-fos遺伝子を発現させることを明らかにした。また、ras癌遺伝子産物(rasp21)はpc-12細胞においてCキナーゼやAキナーゼとは非依存的にSREを介して、C-fos遺伝子を発現させることも明らかにした。一方、私共はrasp21に類似する低分子量GTP結合蛋白質(G蛋白質)をウシ大脳から多数分離し、そのうちの4種類を精製することに成功した。これらのうちの2種類は既知のKi-rasp21とrho遺伝子産物であったが、他の2種類は新しいG蛋白質であり、私共はこれらのcDNAを単離して一次構造を決定し、それらをsmgp25Aとsmgp21と命名した。smgp25Aは神経系組織に特異的に発現しており、また、PC-12細胞が神経細胞様へ分化するのに伴って増加した。一方、smgp21は種々の組織に分布しており、rasp21のエフェクター領域と同じアミノ酸配列を有していた。以上の結果から、低分子量G蛋白質は細胞内伝達系の一部を形成し、Cキナーゼを介する受容伝達系とも密接に関連している可能性が高い。今後、これらのG蛋白質とCキナーゼの関連を解析する予定である。以上、本年度は予想以上の研究成果を達成することができた。
負傷競技者の「心と身体の臨床モデル」に関する実証的研究

本研究では、負傷競技者がスポーツ傷害を受容するプロセスを明らかにし、このプロセスに影響を及ぼす要因について検討することを目的とした。その結果、重要な他者から実行されたソーシャル・サポートの程度が、負傷競技者が行う心理的苦痛(情動)の調整の仕方に影響することが明らかとなった。また、実行されたソーシャル・サポートの程度により優位に機能する情動調整行動の要因が異なり、このことから、スポーツ傷害を受容するプロセスにも異なるパターンが存在していることが明らかとなった。本研究の目的は、傷害受容の心性を中核とした臨床モデルを実証的に検討し、傷害受容を方向目標とする支援のあり方を考察することにある。この目的に対応するための具体的な検討課題は、次の4点である。(1)傷害受容を心理査定する観点の抽出、(2)傷害受容に影響を及ぼす個人変数及び状況変数の同定、ならびに、(3)傷害受容を促進させる心理社会的サポートの検討、(4)傷害受容の心理プロセスがリハビリテーション行動とその成果に及ぼす影響過程(臨床モデル)の総合的検証。初年度は、前年度までに実施した2種類の質問紙調査に基づき、まずは、課題1に対応する「傷害受容の診断評価の観点の同定」に取り組んだ。この結果、傷害受容が2因子で評価できること、また、その先行因に4つの心理社会的回復要因を認め、双方からなる心理過程を「傷害受容プロセス」と名称づけた。なお、これらの研究過程は、2つの国際学会にて順次報告を行い、それぞれの研究成果は原著及びプロシーディングとして、学術誌に掲載された。また、作成した2本の論文の内の1本はさらに内容を発展させ、2014年度に原著として学術誌に掲載予定にある。次に、次年度課題としていた課題2に試験的に迫るために、個人変数に感情調整に関わる変数を同定し、傷害受容との関連を検討した。この結果、自己の感情を他者に対して的確に描写できるか否かに関わる感情レベルの特性が傷害受容に間接作用することが明らかとなった。なお、この研究は、1つの国際学会で経過報告し、2014年度には、さらに発展させた研究報告を国際学会で行う予定にある。最後に、課題1の作業過程では、傷害受容プロセスを質的に検討する必要性が新たに生じた。この課題に対応するために、年度後半より予備的な面接調査を同時進行させ、本調査に向けた面接構造の検討と共に、臨床モデルの妥当性の検討をも併せて行った。本研究の目的は、スポーツ傷害受容を中核に据えた臨床モデルを質問紙法に基づく調査により実証的に検討することにある。この目的に対応する具体的な検討課題として、傷害受容を心理査定する観点の抽出(課題1)、傷害受容を左右する個人変数と状況変数の同定(課題2)、傷害受容を促す心理社会的支援の検討(課題3)、傷害受容プロセスがリハビリテーション行動とその成果に及ぼす影響過程(臨床モデル)の総合的検証(課題4)、の4点を申請時に掲げた。平成26年度はまず、前年度に実施した課題1の研究成果である「傷害受容プロセス」の詳細をスポーツ医学系の国際学会にて報告した。なお、この学会での報告を含む論文1本及び関連論文1本が理学療法学系の国際誌に掲載された。次に、同じく前年度に取り組んだ課題2の関連研究の成果を行動医学系の国際学会にて報告した。この報告では、課題1で明らかにされた「傷害受容プロセス」の構成要因に影響する個人変数として情動調整に関わる特性に着目する有効性が示唆されたものの、ここで扱われた情動特性と傷害受容プロセスとの関連性を十分に証明するには至らなかった。上述を受け、結論として、情動調整に関しては、研究対象がリハビリテーション期間に採用した「自己の情動調整行動」を個人変数とし、「他者から受領したソーシャルサポート」を状況変数として取り上げ、双方の相互作用を加味した観点から、傷害受容プロセスとの関連を検討するのが妥当と判断した(課題2)。そこで、新規に両変数を捉えた尺度を含む質問紙を作成し、質問紙調査を国内の学生競技者を対象に実施した。平成27年度には、課題2に関連する研究報告を心理学系及びスポーツ心理学系の国際学会にて行う予定である。なお、この調査に先立つ質問紙作成の過程では、ソーシャルサポートの構造を検討したパイロット研究をスポーツ心理学系の国際学会にて報告した。本研究の検討課題は、スポーツ傷害受容(以下、傷害受容とする)を心理査定する観点の抽出、傷害受容を左右する個人変数と状況変数の同定、傷害受容を促す心理社会的支援の検討、傷害の心理的受容過程(以下、傷害受容過程とする)がリハビリテーション行動に及ぼす影響過程の検討の4点であった。平成27年度は、前年度に実施した質問紙調査に基づく分析経過の学会発表、分析の完遂及び研究論文の執筆、3年間の研究成果の発表及び研究論文の執筆を行った。まず、負傷選手の情動調整と傷害受容過程との関連を検討した研究成果(Tatsumi, 2015a)を欧州スポーツ心理学会にて報告した。なお前年度までに、傷害受容過程の影響を左右する状況変数として、第三者が負傷選手に対して付与しているソーシャルサポートを同定することの有効性が示唆されていた。そこで同学会では、負傷選手が必要と考えているサポート内容を検討した予備的な研究の成果(Tatsumi & Bai, 2015)も報告した。この他、負傷選手の情動調整に関わると仮定される感情特性(感情伝達の困難さ)が傷害受容及び復帰後の心理的適応に及ぼす影響を検討した研究成果(Tatsumi, 2015b)を欧州心理学会にて報告した。

以上の学会発表を通じた国外研究者との意見交換により、傷害受容過程に影響する個人変数には、負傷選手自らが採用している情動調整を、状況変数には、第三者から付与されるソーシャルサポートを加味することが妥当であることを追認した。そこで、さらなる分析を進め、この結果に基づく研究論文の完成を目指した。最後に、この3年間の研究成果のまとめとなる総説論文(Tatsumi, Fukumoto, & Bai, 2015)を執筆し、この論文は畿央大学紀要に掲載された。なお、この総説論文の概要は、平成28年7月に開催される国際心理学会で発表する予定にある。本研究では、負傷競技者がスポーツ傷害を受容するプロセスを明らかにし、このプロセスに影響を及ぼす要因について検討することを目的とした。その結果、重要な他者から実行されたソーシャル・サポートの程度が、負傷競技者が行う心理的苦痛(情動)の調整の仕方に影響することが明らかとなった。また、実行されたソーシャル・サポートの程度により優位に機能する情動調整行動の要因が異なり、このことから、スポーツ傷害を受容するプロセスにも異なるパターンが存在していることが明らかとなった。平成26年度のスタート時、傷害受容の心理プロセスがアスレチック・リハビリテーション行動に及ぼす影響過程の検証を終えていた。申請時に提示した臨床モデルの根幹部分が妥当と判明されたことから、年度早々から傷害受容プロセスに影響を及ぼす先行因(個人変数と状況変数)の検討を可能にしていた。また、情動調整に関する特性要因として計画当初に仮定していた変数のもつ効力の是非に関しても、前年度の取り組みから半ば明瞭になっており、この検討を容易にした。個人変数としての情動調整を特性の視点からではなく、リハビリテーション期間に採用していた情動調整行動の実態から捉え、受領していたソーシャルサポートの実態を状況変数に同定し、双方の相互作用が傷害受容プロセスに及ぼす影響過程を検証するという代替案(課題2)の成立をみた。この代替案により、課題3「傷害受容を促進させる心理社会的支援の検討」は課題2に吸収された。なお、既に平成26年度内にこの課題に接近することを目的とした質問紙調査や分析を済ませており、成果の一部を平成27年度の学会にて報告する計画にあり、成果の全容に関する論文に関しても現在、執筆しているステージにある。一方、今年度に計画していた訪問インタビュー調査に関しては、大きな進展をみることができなかった。当初、2名を対象とした訪問インタビュー調査を計画していたが、1名のみの遂行となった。定量的検討に定性的検討を加味することにより、立体的な情報を現場に提示できるものと思われ、この点に課題を残す。スポーツ心理学交付申請時の実施計画を概ね踏襲できているが、訪問インタビュー調査の遂行状況に課題を残している。2015年度は、課題2に関する定量的検討を推進し、この課題に絡む研究発表を2演題行う。加えて、課題2に関する総括的な論文を1本執筆する。また、課題2の論文を構成する2種類の研究(予定)を次年度に開催される学会のサブミッションにあてる予定である。次に、初年度より積み重ねてきた論文及び研究発表をふまえ、課題