hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細粒分の多い自然砂質土の液状化特性に及ぼす諸要因の影響とその評価法に関する研究

例えば、標準貫入試験結果に基づいて液状化強度を判定する際に用いる関係式は、細粒分の多い砂質土の場合には極めて限定されたデータに基づいて設定されており、必ずしもその妥当性は明らかになっていない。実務で最も信頼性の高いサンプリング手法として用いられている凍結サンプリングも、細粒分の多い砂質土の場合は透水性が低いため、凍結速度が大きすぎる場合には、間隙水の膨張によって試料が乱されてしまうおそれがある。このような乱れの程度の評価法についても確立された技術は存在しない。人工的な埋立て地盤では、近年の地震で細粒分の多い砂質土が液状化した例が数多く報告されている。一方で、自然砂地盤の場合には、細粒分の多い砂質土が液状化した例は限定的である。この違いの理由として、年代効果や強い土粒子構造の発達などが考えられているが、十分な説明はいまだなされていない。これらに対して、再構成試料を用いて液状化試験を行うと、細粒分が多くてもその液状化強度はあまり高くないことが知られている。以上の背景のもとで、本研究では、細粒分の多い自然砂質土の液状化特性に及ぼす諸要因の影響を系統的な実験により明らかにして、その定量的な評価法を提案することを目標とする。本年度は、室内再構成試料と凍結サンプリング試料を対象に、50%程度の大きなせん断ひずみレベルまでの繰返し中空ねじり液状化試験を系統的に実施した。また、これらの試料の繰返し三軸試験も昨年度に継続して実施し、凍結サンプリング試料を解凍する際の拘束圧が液状化強度に及ぼす影響などについて検討した。自然状態で存在する砂地盤には細粒分含有率の高いものもあるが,その液状化特性については未解明な点が多い。例えば,標準貫入試験結果に基づいて液状化強度を判定する際に用いる関係式は,細粒分の多い砂質土の場合には極めて限定されたデータに基づいて設定されており,必ずしもその妥当性は明らかになっていない。実務で最も信頼性の高いサンプリング手法として用いられている凍結サンプリングも,細粒分の多い砂質土の場合は透水性が低いため,凍結速度が大きすぎる場合には,間隙水の膨張によって試料が乱されてしまうおそれがある。人工的な埋立て地盤では,近年の地震で細粒分の多い砂質土が液状化した例が数多く報告されている。一方で,自然砂地盤の場合には,細粒分の多い砂質土が液状化した例は限定的である。この違いの理由として,年代効果や強い土粒子構造の発達などが考えられているが,十分な説明はいまだなされていない。これらに対して,再構成試料を用いて液状化試験を行うと,細粒分が多くてもその液状化強度はあまり高くないことが知られている。以上の背景のもとで,本研究では,細粒分の多い自然砂質土の液状化特性に及ぼす諸要因の影響を系統的な実験により明らかにして,その定量的な評価法を提案することを目標とする。本年度は最終年度であり,砂質土の液状化挙動に影響を及ぼす要因について,主に堆積年代の違いと微小変形特性に着目して行った室内試験の結果をとりまとめた。原位置で凍結させて採取した年代効果を有する試料と,これと同じ材料を用いて室内で再構成した年代効果のない試料を対象として,動的および静的な測定方法で微小変形特性を計測しながら液状化試験を行ない,さらに一部の試験では数十パーセントを超える大ひずみ領域まで試験を実施した点に特徴がある。
イネの代謝する,抗いもち菌活性を有する酸化型不飽和脂肪酸の化学合成と生理作用

イネは,いもち菌にり病すると体内においてリポキシゲナーゼ活性が激増し,抗いもち菌活性を有する酸化型不飽和脂肪酸が代謝されることを我々は既に明らかにした.一方,動物の白血球,その他の動物組織からも類似の部分構造をもつフアラキドン酸由来の酸化型不飽和脂肪酸が単離,同定されている.これらはLTB_4に代表されるように,動物体内において特異な生理作用を示す.本研究は,酸化型不飽和脂肪酸を化学的に,あるいは酵素的に合成し,合成品が動物に対して如何なる生理作用を示すかを調べることを目的とする. 62年度においては不飽和脂肪酸の選択的官能化反応について研究した.α-リノレイン酸を図示したルートにより相当する過酸に誘導し,分子内エポキシ化反応を調べた. α-リノレイン酸にmcpbaを作用させると非選択的にエポキシ化されるが,分子内エポキシ化反応では,かなりの選択性をもって15-エポキシ体が得られることがわかった.このようにして調整したモノエポキシドをmcpbaして酸化すると相当するジエポキシドが得られる.ジエポキシドはLDAの作用により,容易に環開裂が起り,ジオールに誘導可能である.ジオールは動物の白血球に対して化学郵遊走性や血管透過性を示すLTB_4と類似の構造をもっており,白血球に対する生理作用に興味がもたれる.これまでの予備テストで,合成品のいくつかは抗LTB_4作用をもつことがわかった.イネは,いもち菌にり病すると体内においてリポキシゲナーゼ活性が激増し,抗いもち菌活性を有する酸化型不飽和脂肪酸が代謝されることを我々は既に明らかにした.一方,動物の白血球,その他の動物組織からも類似の部分構造をもつフアラキドン酸由来の酸化型不飽和脂肪酸が単離,同定されている.これらはLTB_4に代表されるように,動物体内において特異な生理作用を示す.本研究は,酸化型不飽和脂肪酸を化学的に,あるいは酵素的に合成し,合成品が動物に対して如何なる生理作用を示すかを調べることを目的とする. 62年度においては不飽和脂肪酸の選択的官能化反応について研究した.α-リノレイン酸を図示したルートにより相当する過酸に誘導し,分子内エポキシ化反応を調べた. α-リノレイン酸にmcpbaを作用させると非選択的にエポキシ化されるが,分子内エポキシ化反応では,かなりの選択性をもって15-エポキシ体が得られることがわかった.このようにして調整したモノエポキシドをmcpbaして酸化すると相当するジエポキシドが得られる.ジエポキシドはLDAの作用により,容易に環開裂が起り,ジオールに誘導可能である.ジオールは動物の白血球に対して化学郵遊走性や血管透過性を示すLTB_4と類似の構造をもっており,白血球に対する生理作用に興味がもたれる.これまでの予備テストで,合成品のいくつかは抗LTB_4作用をもつことがわかった.
下水処理水の消毒方法の相違による放流先水域でのコリフォージの生存特性変化

下水処理水中には最終沈澱地で除去されない懸濁物質が多数含まれており、病原性細菌やウイルスなどが吸着存在している可能性も高い。さらに、これらの懸濁物質へ吸着した病原性微生物は処理放流水の消毒過程において、吸着していない状態と比べて塩素消毒に抵抗性を示すことも明らかになっている。このような状況において、下水処理水の放流水には大腸菌群数で3000個/mlの排水基準が設定されており、はたして放流水のように懸濁物質が存在するような試料において、細菌数の測定値がどのような統計的な意味をもつかはっきりした検討がなされていない。そこで、本研究においては、放流水中の塩素消毒後の大腸菌群数および新しい指標としての腸球菌群数の測定値の統計的意味を明らかにするために、懸濁物質のモデルとしてカオリンフロックを用いて実験を行い次のような結果が得られた。両細菌群数の平均値はカオリンフロックが存在するときかなり減少し、その程度は大腸菌群のほうがより大きい。しかし、大腸菌群の場合、カオリン濃度の増加に伴ってフロック数が増加するにもかかわらず、平均値が減少せず、カオリン濃度が50mg/lのとき最も平均値が高くなった。一方、腸球菌群はカオリンフロックの増加に伴って平均値が減少した。このことより、大腸菌群は腸球菌群に比べて、カオリンフロックとの親和性が強く、フロックへの吸着能が大きいことがわかった。また、大腸菌群の場合、カオリン濃度が50mg/lのときフロック径が最大で、フロックの比表面積が最も小さくなり、このとき大腸菌群数の平均値が最大となったことも考えると、上記実験結果を支持するものである。さらに、両細菌群数の変動係数はカオリンフロックが存在すると大きくなる傾向にあり、両細菌群数ともデータのばらつきが大きくなることを示している。したがって、懸濁物質が存在するような下水放流水などの試料水においては、細菌数の信頼区間が広くなり、データの信頼性が低下することが明らかになった。
電子カルテから有害事象を検出するためのオントロジー構築とその評価

医療費削減と定額支払制度の拡大に伴い,看護職員の人件費の根拠を明らかにすることが急務となっている。そのような根拠の1つとして,看護職員配置と有害事象の関係が注目されており,様々な有害事象の発生を多施設で効率的に検出する手法が必要とされている。これらの有害事象は,一般に自主的な報告制度によって収集されているが,この方法では多種多様な有害事象を収集することが困難である。このような有害事象を電子カルテシステムから自動的に収集する手法を開発することが本研究の目的である。電子カルテの文字情報をコンピュータが自動的に処理するには,臨床で使われている用語を収録した用語体系(オントロジー)が必要である。しかし,既存の看護・医学用語集は,翻訳語が多く,収録されている用語数が少ない。本研究では,平成18年度に臨床で使用されている表現の中で有害事象検出に必要となる用語を7162語収集した。平成19年度では,それらの抽出用語のオントロジーを作成するために,海外で作成されたICNP(Internationa ICIassificatiion for Nursing Practice看護実践国際分類)とのマッチングを行った。マッチングのために,用語のn-gramを文字長と出現頻度によって点数化するアルゴリズムをシステム化し,評価した。マッチングアルゴリズムの一致率は67%であったが,収集用語を同義語として追加することによって精度が改善することが示唆された。今後このようなオントロジーを用いて,実際の有害事象検出のための実証試験を行う必要がある。医療費削減と定額支払制度の拡大に伴い、看護職員の人件費の根拠を明らかにすることが急務となっている。そのような根拠の1つとして、看護職員配置と有害事象の関係が注目されており、様々な有害事象の発生を多施設で効率的に検出する手法が必要とされている。これらの有害事象は、一般に自主的な報告制度によって収集されているが、この方法では多種多様な有害事象を収集することが困難である。電子カルテの文字情報をコンピュータが自動的に処理するには、臨床で使われている用語を収録した用語体系(オントロジー)が必要である。しかし、既存の看護・医学用語集は、翻訳語が多く、収録されている用語数が少ない。そこで、本研究では、臨床で使用されている表現の中で有害事象検出に必要となる用語を、クリティカルパス、処置伝票、温度板、標準看護計画などから収集した。収集にあたっては、茶筌(ChaSen) version 2.1 for Windows+IPADIC2.4辞書を用い、基本的な形態素に分割し、表示された結果から看護用語を1語ずつ登録した。その結果、標準看護計画データなどから複合語を含めて7162語の用語を抽出した。収集にあたっては、専門語とみなせる一般語(「現実問題」「おさまり」「音楽」)といった用語や、また、実際の電子カルテのデータから分析することを考慮し、誤字(「抹消温」正しくは「末梢温」、「眼検結膜」正しくは「眼瞼結膜」)も誤字として登録した。さらに、異表記情報(「癌」「がん」「ガン」)、類似情報(「サーボ」「人工呼吸器」「バルンカテーテル」「尿道留置カテーテル」)を行った。今後このようなオントロジーを用いて、実際の有害事象検出のための実証試験を行う必要がある。
発がんにおけるDNA損傷の発現および細胞起源

まずマウスのDNA除去修復遺伝子がクローン化された。この遺伝子はヒトの修復欠損高発癌生遺伝病である色素性乾皮症A群の修復欠損を補うものであった。これをもとにしてヒトの修復遺伝子の解明へとすすんでいる。枯草菌において微量アルキル化剤の誘導によって発現するアルキル化DNA修復遺伝子を発見しクローン化した。さらにこの構造決定へとすすんでいる。さらにアルキル化剤高感受性のマウス白血病細胞、ハムスター細胞、線虫が単離された。さらにこれらの修復欠損機構の解明へとすすんでいる。誤り修復に関与するmucAB遺伝子の生産するたん白に対する抗体を作成した。これによって大腸菌のみならず枯草菌においても発現するmucABの生産物を同定した。さらに哺乳動物培養細胞での発現を追求している。ヒト培養細胞でチミン飢餓などのストレスによって誘導されるDNA二重鎖切断が規則的な構造をもつことを発見した。さらにストレスによる細胞死や遺伝子再編成との関連を追求している。マウス皮膚をベータ線で反復連続照射することにより100%発癌させることができた。このときの1回当たりの線量に闘値が存在することが示唆された。1回照射では線量を上げても発癌しない。個体中での潜在生損傷の維持性、誤りを含む修復、含まない修復との関連をさらに追求している。マウス全身照射による白血病発生の際、正常骨髄細胞を移植すると白血病の発生が抑制され、同時に移植細胞と宿主細胞との間に烈しい、置換がおこること、NK細胞を欠損してもこの抑制が可能であること、白血病発生の起源として血液幹細胞の1ケの変化が原因となり種々の分化過程で発現することが見出された。原爆被曝者の皮膚より得た培養細胞の中に染色体転座を有するものがあり、培養とともにクローナルに増殖し始めることを見出した。ヒト個体におけるDNA損傷の40年の潜在持続性と最近発見された皮膚癌との関連が示唆された。
JAK-STAT経路を不活化するため，ウイルスが採用する様々な戦略の分子機構解析

今回私達は, ITC測定を用いてMeV-VがSTAT1よりSTAT2に対して特異性が高いことを明らかにした。そこで,STAT2を主な標的としてType I IFNシグナル経路を阻害していると考えた。STAT2は, Type I IFNシグナル経路において,リン酸化,ヘテロ複合体化,核移行,転写活性化という過程を経る。この過程の中でMeV-VがSTAT2に干渉してシグナル伝達を阻害することを考えると,メカニズムとしてリン酸化阻害,ヘテロ複合体化阻害,核移行阻害,転写活性化阻害が考えられた。リン酸化阻害について, STAT2のリン酸化前後でMeV-Vの結合親和性が変化するか検証することを考え,大腸菌TKB1でSTAT2を調製することを試みた。しかし, STAT1と同じ精製法でSTAT2を精製することはできなかった。また,リン酸化させたSTAT2は非常に凝集しやすい性質であった。バッファーや精製条件の検討により,リン酸化STAT2の調製を試みたいと考えている。したがってMeV-VのSTAT2に対する結合がリン酸化阻害に関わっているか不明であるが, Type I IFN経路阻害メカニズムとして現在多くの研究者に受け入れられているのは, MeV-VによるSTAT1やSTAT2のリン酸化阻害である(Chambers R. et al., 2009; Audsley M. D. et al., 2013)。私達が組換え調製したpY-STAT1を使ったITCによる相互作用解析では, MeV-Vとの相互作用が観測できなかった。これは,非リン酸化STAT1の時に露出していた相互作用面がリン酸化に伴うコンホメーション変化によって隠れてしまったものと考えられ, MeV-Vはリン酸化を受ける前のSTAT1に対して特異的に結合する。ヘテロ複合体化阻害について考えた。SEC-MALSの結果から, STAT1は二量体, STAT2は単量体ということが分かった。そこで, STAT2とIRF9の複合体化について着目した。Rengachariらの報告により, STAT2のcoiledcoil domain (CCD)とIRF9-IADの相互作用領域が明らかになり, ISGF3複合体の構造が予測できるようになった(Rengachari S. et al., 2018)。この報告を基に, IRF9-IADの調製に試み, STAT2との結合親和性を求めることができた。STAT2coreとIRF9-IADの結合親和性は強力で, STAT2 (またSTAT2core)とMeV-Vとの結合親和性と同等であった。全長とcore領域で結合親和性に違いがあるのは, STAT2coreでは欠損させているSTAT2のN-domainの運動性が影響しているのではないかと考えている。なぜなら, N-domainとSTAT2core領域の間はリンカーで繋がれいるため,自由な運動が可能であると考えられるためである。Type I IFN経路阻害メカニズムを考察するため, MeV-VとIRF9-IADが競合的にSTAT2に結合するかSPRを用いて検証し,競合的に結合することを明らかにできた。MeV-VはIRF9-IADより強力な結合親和性で,また,これらの2分子は競合的にSTAT2のCCDに結合することが示唆された。つまり, MeV-Vは, IRF9より強く競合的にSTAT2と結合することで, IRF9の結合を介するType I IFN経路を阻害し,自然免疫を不活化する分子メカニズムが示唆された。これまでのパラミクソウイルスのアクセサリー蛋白質による自然免疫阻害メカニズムは, MDA5などのRLRsに働いてType IIFN産生を阻害するメカニズムや, STAT分子の分解促進, STAT分子のリン酸化阻害などが知られている。MeV-Vは,今までの報告のどれにも当てはまらない, IRF9と競合的にSTAT2に結合することでISGF3複合体形成を阻害するという新しい分子メカニズムで自然免疫を抑制している可能性がある。しかし,仮説を立てるにあたり参照したRengachariらの報告では, IRF9とSTAT2が結合できないことが,どうして下流へシグナルを伝達できないという結果につながるのか説明できない。STAT2のDBDが, DNAを特異的に認識する能力を欠いている(Qureshi S. A. et al., 1995)ため, IRF9が無ければISREの特異的な配列に結合できないことが,シグナルを正常に下流へ伝えることができない原因の一つではないかと考えているが,詳細な説明は現時点ではできていない。MeV-VによるType I IFN経路下流のJAK-STAT経路阻害のさらなる詳細なメカニズムの解明のため, MeV-VがSTAT2のどの部位に結合するのか,原子レベルで明らかにすることが今後の課題であると考えている。狂犬病は、狂犬病ウイルス(RABV)が引き起こす人獣共通感染症である。RABVは、ラブドウイルス科リッサウイルス属に分類される(-)一本鎖RNAウイルスである。すべての食肉目に感染する非常に広い宿主域を持つうえ、発症後の治療法は確立されておらず、発症すればほぼ100%が死に至る。そのため、すべての大陸に渡って年間55,000人の死者を出している。RABVの感染を感知した宿主細胞は、JAK-STAT経路を活性化させ、RABVの排除を試みる。一方、RABVゲノム中にコードされるP蛋白質は、STAT分子との相互作用によりJAK-STAT経路を不活化し、免疫逃避により自らの増殖に有利な環境へと誘導する。

しかし、STAT分子とP蛋白質の詳細な結合構造は明らかになっておらず、STAT分子をP蛋白質が認識、不活化する機構は不明である。私達はRABVが宿主のJAK-STAT経路を阻害する仕組みを解明するため、STAT分子やP蛋白質を高純度で精製し、相互作用解析を始めとした分子レベルでの研究をおこなってきた。蛍光偏向解消法を用いて相互作用解析を行った結果、DNAに結合したpYSTAT1にRVP-CTDが結合しない可能性を見いだし、pYSTAT1二量体におけるRVP-CTD結合部位はDNA結合部位とオーバーラップしているモデルが考えられた。同法を用いてpYSTAT1の推定結合部位であるRVP-CTDの疎水ポケットの変異体を用いて解析を行った結果、pYSTAT1との相互作用が低下した。これらの結果はウイルス因子特異的な抗ウイルス薬開発を考える上でも重要な情報を提供する。本研究の実現には,高純度の対象蛋白質を調製する事が不可欠である。これまで,大腸菌及びHEK293T細胞を使用して多くの分子調製系が確立できた。ゲル濾過クロマトグラフィと多角度光散乱(MALS)を組合せた測定から,リン酸化pY-STAT1は正しい活性化ホモ二量体を形成することがわかった。また,STAT2-IRF9やSTAT1-STAT2-IRF9のホモオリゴマーに関しても,調製条件の検討をすすめることができ,実際にウイルス蛋白質との相互作用解析に供することが可能となっている。相互作用解析においては,一部に熱収支が観測できないものがあるため,等温滴定型熱量計の使用ができなかった。また,表面プラズモン共鳴を利用した相互作用測定(biacore 3000使用)においては,チップとの非特異的相互作用が無視できないものもあり,そのようなものは表面プラズモン共鳴法の使用を控えた。蛍光標識を分子に導入し,蛍光偏光解消法による相互作用解析は,再現的に相互作用を定量化することができた。今回私達は, ITC測定を用いてMeV-VがSTAT1よりSTAT2に対して特異性が高いことを明らかにした。そこで,STAT2を主な標的としてType I IFNシグナル経路を阻害していると考えた。STAT2は, Type I IFNシグナル経路において,リン酸化,ヘテロ複合体化,核移行,転写活性化という過程を経る。この過程の中でMeV-VがSTAT2に干渉してシグナル伝達を阻害することを考えると,メカニズムとしてリン酸化阻害,ヘテロ複合体化阻害,核移行阻害,転写活性化阻害が考えられた。リン酸化阻害について, STAT2のリン酸化前後でMeV-Vの結合親和性が変化するか検証することを考え,大腸菌TKB1でSTAT2を調製することを試みた。しかし, STAT1と同じ精製法でSTAT2を精製することはできなかった。また,リン酸化させたSTAT2は非常に凝集しやすい性質であった。バッファーや精製条件の検討により,リン酸化STAT2の調製を試みたいと考えている。したがってMeV-VのSTAT
新しい災害互助システム「被災地のリレー」の構築に向けた現場研究

東日本大震災で確認された「被災地のリレー」(過去の被災地の人々が現在の被災地の人々を支援する現象)の社会心理学的意義を解明し、歴史・文化・民俗的文脈に位置づけて、新しい災害救援・復興支援モデルへと結実させるためにアクションリサーチを展開した。救援を受けたことに対する負債感が、救援を惹起し、リレーによって、救援側の復興が推進されることを確認した。多様な分野の文献を渉猟し、文化の影響を考慮すべきこと、リレーの全貌把握が困難であることを結論した。「被災地のリレー」の拡充を目指したアクションリサーチからは、リレーによって形成された個人的な関係に注目すべきこと、実践的には資金面に問題が明らかになった。1.「被災地のリレー」に関する現場研究(恊働的実践)まず、1-1型(刈羽→野田)について、リレーの始点である新潟県刈羽村、終点である岩手県野田村において聞き取り調査を複数回実施し、始点においては、震災時に阪神・淡路大震災の被災地から救援を受けたことに対する負債感が返礼として野田村への救援を惹起したことを確認しただけでなく、野田村を救援することによって、刈羽村の復興が再構築されていることを明らかにした。また、野田村では、「被災地のリレー」という言葉が一定範囲に普及し、将来の災害時にこれを実施する機運を確認した。次に、1-0型(野田→興津)については、始点である野田村、終点である高知県興津地区において聞き取り調査を実施し、野田村には「被災地のリレー」の試行として認識する人々はあるが、まだ広がってはいないこと、興津においては、現在進められている防災活動の活性化に一部寄与するものの、「被災地のリレー」は、まだ強く意識されるには至っていないことを確認した。最後に、0-1型(上町台地→野田)については、始点である上町台地での聴き取り調査を終え、被災地になった場合の救援活動を受けることへの期待の存在は確認したが、一過性の活動であったことも認めざるを得なかった。1ー1型については、論文としての取りまとめを行ったが、他の型を含めた総合的な考察は来年度に行うこととした。2.「被災地のリレー」に関する文献調査グループ・ダイナミックス研究会の場を活用し、互助関係の連鎖に関する文献を国内外の社会心理学はもとより、進化生物学や民俗学などの関連分野にわたって検討した。ただし、研究会の開催頻度を高めることができず、個々に文献を収集するに留まったため、理論的整理と被災地のリレーに関する理論モデル構築は、来年度に継続することとした。1.「被災地のリレー」に関するアクションリサーチ前年度の成果に基づき、対象地域を限定し、被災地のリレーの生成・維持・変容過程を把握し、リレーの改善に向けてアクションリサーチを展開した。具体的には、1-1型(刈羽→野田)について、その返礼にあたる野田→刈羽の企画を実施し、その前後の聞き取り調査を実施して、リレーの継続には返礼が効果的であることを確認した。一方、同型のリレーについては、小千谷市塩谷集落→福島県南相馬市のリレーを実現し、その維持過程に伴う困難を把握して、同型の改善に必要な事項を整理した。なお、1-0型(野田→興津)および、0-1型(上町台地→野田)については、前年度の成果を再整理するに留めた。なお、1-1型については、英文学術雑誌に成果を発表した。2.多様な理論仮説の導出グループ・ダイナミックス研究会において、前年度の恊働的実践の成果を整理し、理論的検討を行った。その結果、2つの発展的方針を立てることができた。具体的には、理論的整理として、利他主義をキーワードに哲学、社会学、教育学、行動経済学などとの相互交流を推進することで、被災地のリレーをより一般的に捉えることができることから、研究会の設立を試行した。また、具体的に展開する研究としては、その方法として、シミュレーション研究の可能性が示唆されたので、文献の渉猟と、ソフトウェアの選定などの作業を行い、今後の展開に備えた。ボランティア行動学当初の計画以上に進展している部分と、改善の余地を残した部分が混在することから、計画全体については、おおむね順調だと評価した。具体的には、現場研究では、計画段階で想定していた範囲を超えた知見を得るに至っているが、一方で、文献調査では、文献そのものの収集や整理は順調に進んでいるものの、文献調査の結果をもとに「被災地のリレー」に関する斬新な理論モデルを構築するには、未だ至っていない。グループ・ダイナミックス研究会の開催頻度が低かったことも理由の1つであり、今後は、この点に改善の余地が残った。初年度の現場調査をもとに、刈羽村と野田村を主な対象地として、被災地のリレーに関するアクションリサーチを推進する。

その際、初年度に収集した文献からの知見を整理し、理論モデルを構築することを急ぎながら、同時並行的に、アクションリサーチを実施していく。本計画では、現場調査と文献調査によって、今後の大規模な研究計画に対して、多様な論点を抽出し、仮説的な言説を生成することが目的であるので、グループ・ダイナミックス研究会の開催頻度を高めて、最終年度内の取りまとめを行う。研究代表者と研究分担者が、現場調査の対象地をそれぞれ分担しつつも、代表者が分担者の担当する地域でも分担者とともに聴き取り調査を実施する必要が出てくる可能性に備えていたが、実際には、分担者によって十分な聴き取り調査が実施されたので、代表者の当該地域での現地調査を実施しなかったこと。文献調査においては、代表者と分担者のこれまでの研究の蓄積から、費用を要する整理などが計画よりも少なかったこと。これら2つの点から、次年度使用額が生じることになった。次年度は、現場においてアクションリサーチを展開し、グループ・ダイナミックス研究会を通じて構築される理論モデルについて、現場に赴いてその精緻化を図り、多様な仮説的言説を導出して、計画を取りまとめる必要がある。次年度使用額が生じたことを積極的に活用し、初年度に実施しなかった分担者の担当地域への代表者の訪問を実施したい。、
消費社会の教師役割-学校機能縮小論と共同性確立論の間で-

学校の正統性の危機が指摘される現在、学校の機能と教師をめぐって、「学校機能縮小論」と「共同性確立論」という相対する二つの議論が展開されている。本研究は、こうした相対立する指摘を視野に入れながら、消費社会において教師が担うべき役割についての有益な提言を行うことを意図している。平成10年度の知見は、教師-生徒間でプライベートな情報を介在して行われる相互作用が、生徒には「安心して育つ場」を、教師には「仕事のやりがい」を与えていることを指摘し、「学校機能縮小論」への短楽な傾倒に疑問を投げかけた。また同時に、教師と生徒のゆとりを持った交流の増加が、学校と教育を再生させる契機になる可能性をも示唆した。しかしながら現状では、教師-生徒間で、こうした関係は容易には築けない。そこで平成11年度は、組織や活動の側面から、その阻害要因を探ることにした。典型的な二つのタイプの学校を取り上げ、学校現場の組織化の程度や教師の活動、「多忙」化の現実教職への意味付け等について、エスノグラフィー調査を再分析し、比較検討した結果、より機能的に組織された学校では、表面化はしないものの、教師の活動にゆとりや奥行きを与えるような配慮が失われつつあることが明らかになった。すなわち、時間と空間を、教育目標の効率的な達成のために合理的に組み立てるという学校の制度化過程が、学校から無駄と冗長を排除し、そのために学校の息苦しさを高め、教師にも生徒にも教育のプロセスを楽しむゆとりを喪失させていることがうかがえるのである。こうした知見をサブタイトルの議論に関連づけるならば、「学校機能縮小論」は、こうした機能の合理化・単純化の延長線上にあり、根本的な問題を解消すると言うよりは、より促進するのではないかと予測される。上述した成果の一部は、編著本『教師の現在・教職の未来』教育出版1999年8月所収にまとめられた。豊かな社会における学校の正統性の危機が指摘される現在、学校の機能と教師の役割をめぐって、「学校機能縮小論」と「共同性確立論」という相対する二つの議論が展開されている。本年度は、エスノグラフィーの手法を用いて、教師の日常の教育行為、とりわけ教師-生徒関係に焦点を当てた学校の内部過程と教師役割を把握することに努めた。消費社会の影響を受けた子どもが、教師に何を要求しているのか、教師の対応がそのような要求に応えうるものになっているのかを探るためである。平成10年6月から実施し、現在も継続中のエスノグラフィーによって得られた知見のなかで特徴的なことは、1)学校現場では教師-生徒間でプライベートな情報のやりとりが頻繁に行われていたことである。また、こうして出来上がった関係性を通じて、2)生活指導の場面では情緒に訴える指導が有効に機能していた。一方、「生徒理解」とは名ばかりの生徒操作は、たちどころに生徒によって見抜かれ非難されていた。ところで、3)時間・空間を共有する教師とのプライベートな情報のやりとりは、生徒の側から見れば次のような意味を有していると推測された。第一に、大人世代の価値・態度に接することにより、将来像に係わるある種のモデルを形成している、第二に、その教師がどのような人間であるのかを見極めて、教師の指導の内容の真偽性の判断や、それが受けとめるに足るものなのかどうかの判断の根拠にしている。

わが国の教育においては「絆」「心に触れる」という様な言葉で表現される教師-生徒の信頼関係が基本にあるという指摘があるが、生徒の成長という側面からも、フォーマルな教育内容の伝達という面からも、プライベートな情報のやりとりをつうじて形成される教師-生徒関係は、現時点においても有効に機能していると思われる。近年、中学校では、フォーマルな約束事が基準となって指導が行われるような傾向があるが、日常的に行われている教師-生徒関係のこのような「関係性」の実際と機能について十分に認識する必要があるだろう。なお、上述した知見は、「中学校における教師-生徒関係」というタイトルで1998年10月に開催された日本教育社会学会第49回大会で発表した。学校の正統制の危機が指摘される現在、学校の機能と教師の役割をめぐって、「学校機能縮小論」と「共同性確立論」という相対する二つの議論が展開されている。本研究は、こうした相対立する指摘を視野に入れながら、消費社会において教師が担うべき役割についての有益な提言を行うことを意図している。前年度の知見は、教師-生徒間でプライベートな情報を介在して行われる相互作用が、生徒には「安心して育つ場」を、教師には「仕事のやりがい」を与えていることを指摘し、「学校機能縮小論」への短楽な傾倒に疑問を投げかけた。また同時に、教師と生徒のゆとりを持った交流の増加が、学校と教育を再生させる契機になる可能性をも示唆した。しかしながら現状では、教師-生徒間で、こうした関係は容易には築けない。そこで平成11年度は、組織や活動の側面から、その阻害要因を探ることにした。典型的な二つのタイプの学校を取り上げ、学校現場の組織化の程度や教師の活動、「多忙」化の現実教職への意味付け等について、エスノグラフィー調査を再分析し、比較検討した結果、より機能的に組織された学校では、表面化はしないものの、教師の活動にゆとりや奥行きを与えるような配慮が失われつつあることが明らかになった。すなわち、時間と空間を、教育目標の効率的な達成のために合理的に組み立てるという学校の制度化過程が、学校から無駄と冗長を排除し、そのために学校の息苦しさを高め、教師にも生徒にも教育のプロセスを楽しむゆとりを喪失させていることがうかがえるのである。こうした知見をサブタイトルの議論に関連づけるならば、「学校機能縮小論」は、こうした機能の合理化・単純化の延長線上にあり、根本的な問題を解消すると言うよりは、より促進するのではないかと予測される。平成11年度のこうした知見は、編著本『教師の現在・教職の未来』教育出版1999年8月所収にまとめられた。
動脈硬化症におけるHDL受容体の臨床的意義

血中HDLレベルと動脈硬化性疾患とが逆相関すること、および多くの研究成果よりHDLが抗動脈硬化作用を有することが報告されている。HDLの抗動脈硬化作用は、末梢よりコレステロールを引き抜く(reverse cholesterol transport RCT)によっている。そこで第一の目的は、動脈硬化病変を形成する細胞群にHDL受容体の存在を証明することである。今回は血管平滑筋細胞を使ってHDL受容体の発現を確認して、また様々なサイトカインが動脈硬化に関与することが報告されていることより、HDL受容体発現に及ぼす影響についても検討した。その結果、血管平滑筋細胞にHDL受容体が発現されており、IFN-γにより発現が減弱することをつきとめた。またヒト血小板を分離し、細胞表面のHDL受容体の発現をFACSにて定量化した。さらに動脈硬化性疾患を有する患者および年齢を合わせた健常人における血小板内のコレステロールエステルおよび遊離コレステロールの測定をした。またレーザ散乱粒子計測型血小板凝集能測定装置を使用して血小板の微量な凝集能について検討した。その結果、血小板表面にHDL受容体が発現されており、発現量はコレステロールエステルおよび凝集能と逆相関を示していた。また動脈硬化性疾患を有する群において有意にHDL受容体の発現が低下しており、動脈硬化疾患とHDL受容体の発現には密接な関係があった。以上の結果より、HDL受容体は動脈硬化を形成する細胞群に発現されており、動脈硬化巣形成に重要な役割を担っていることが推察された。またscavenger receptorのfamilyであるSRAが血管平滑筋細胞に発現されており、血管平滑筋細胞の増殖因子であるGas6によって誘導されることが判明した。またその情報伝達はAktであることが判明した。今後、血管平滑筋細胞にHDL受容体の役割、特に動脈硬化症との関係において重要な知見が得られた。現在、血管平滑筋細胞にHDL受容体を過剩発現されて、動脈硬化形成に及ぼす影響について検討している。
DNAチップを用いた病態解析法の開発

本研究は、外来性に特定の遺伝子を発現させる等の操作を行った培養細胞の遺伝子発現データを用いて、疾患の遺伝子発現を理解する基盤を構築し、病態の把握や病因の解明に役立てる手法を開発することを目的としている。この目的のため、主に急性骨髄性白血病(AML)を対象とし、DNAチップ(マイクロアレイ)を用いて以下の解析を行った。1.白血病キメラ転写因子が引き起こす遺伝子発現異常の解析:白血病キメラ転写因子AML1-MTG8がマウス骨髄系細胞株L-Gに引き起こす遺伝子発現変化を解析し、前骨髄球以降の分化を阻害することを示した。2.好中球分化に伴う遺伝子発現変化の解析:マウス骨髄系細胞株L-GMを用いて、G-CSFにより分化を誘導する系と、転写因子C/EBPα、C/EBPε、PU.1の発現により分化を誘導する系を構築し、分化に伴う遺伝子発現変化を解析することで、分化制御パスウェイの一端を明らかにした。3.小児AMLの遺伝子発現解析:61症例の小児AML臨床検体の遺伝子発現を解析し、AMLの遺伝子発現パターンがt(8;21)、inv(16)、11q23再構成、+21等の染色体異常により強く規定されていること、少ないながら予後と相関する遺伝子発現シグナチャが存在することを明らかにした。4.白血病の病態解析法の開発:3.において明らかになった分化パスウェイ特異的遺伝子の発現を比較することで、各分化パスウェイの活性化状態を把握するシステムを開発し、白血病発症に働いている分化阻害機構を予測できる可能性を示した。5.細胞の形質転換に関わる遺伝子の解析:白血病以外の悪性腫瘍の解析を行う基盤として、Srcプロテインキナーゼが正常細胞を形質転換する時に発現変動する遺伝子の解析を行い、基質非依存性増殖に関わる遺伝子と、運動能に関わる遺伝子を同定した。白血病には特異的な染色体転座が数多く見られ、多くの場合これらの転座によりキメラ転写因子が産生される。本研究は、DNAチップによる遺伝子発現プロファイリングを用いてキメラ転写因子の下流における転写制御ネットワークを解明し、発症機構解明の効率的な方法を開発することを目的としている。AML1-MTG8キメラ転写因子を産生するt(8;21)転座急性骨髄性白血病を当初の対象とし、Affymetrix社製のoligo DNAチップにより12,000遺伝子の発現を解析した。レトロウイルスベクターを用いてAML1-MTG8をマウス骨髄系細胞株L-Gにstableに発現させ、コントロール細胞と遺伝子発現パターンを比較することによりAML1-MTG8の下流遺伝子を同定した。その結果、TisllbやGATA-2のように転写制御に関与するもの、G-CSF receptorやPAC-1のようにシグナル伝達に関与するものを含め、約70遺伝子が同定された。次に、AML1-MTG8により直接制御を受けている遺伝子を同定するため、AML1-MTG8をメタロチオネインプロモーターにより誘導発現可能なL-G細胞を構築し、発現誘導後経時的に遺伝子発現をモニタリングした。その結果、11遺伝子が直接制御を受けていると推定された。また、AML1-MTG8により直接制御され、転写制御に関わっていると考えられるTis11bとGATA-2をL-G細胞にstableに発現させ、コントロール細胞と遺伝子発現パターンを比較することによりこれらの因子の下流遺伝子を同定した。、これらの下流遺伝子とAML1-MTG8発現誘導後の経時的な遺伝子発現変化を考え合わせることにより、部分的にではあるが.AML1-MTG8の下流転写制御ネットワークを明らかにした。1.白血病キメラ転写因子AML1-MTG8の下流における遺伝子発現制御ネットワークの解析

これまでの解析からAML1-MTG8により直接制御されている予測された遺伝子の中で、発現制御に関わるTIS11bやGATA-2を、マウス骨髄系細胞株L-Gに発現させその下流遺伝子を同定した。この結果から、AML1-MTG8の下流で働く発現制御ネットワークの一部が明らかになり、TIS11bやGATA-2を介した新たな好中球分化制御機構が存在することが示された。AML1-MTG8は、G-CSFによるL-G細胞の成熟好中球への分化を阻害することから、G-CSFの分化シグナルの伝達機構を変化させていることが予想された。そこで、DNAチップを用いてG-CSF刺激に対する初期応答遺伝子を解析し、AML1-MTG8がG-CSF receptorの発現上昇を介してG-CSFシグナル全体を増強させるとともに、その機構は不明であるがSTAT1を介するシグナルを特異的に抑制することを明らかにした。3.転写制御領域解析ソフトウェアの開発DNAチップ解析により同じ転写制御を受けていると予想される遺伝子群が明らかになっても、ゲノム塩基配列データから転写制御領域やその制御に関わる転写因子を予測することは困難である。一方、重要な転写制御機構はマウスとヒトなど異なる生物種間においても保存されていると考えられる。そこで、転写制御領域の解析を容易にするため、種間で保存されているorthologous遺伝子の周辺塩基配列を比較し、その転写因子結合部位、CpG island、coding領域などの情報を2次元プロット上に選択表示させるソフトウェアを開発した。本研究は、骨髄系培養細胞の遺伝子発現をDNAチップを用いて解析することにより、そこに働く遺伝子発現制御ネットワークを解明し、急性骨髄性白血病等の疾患の遺伝子発現データを解析する基盤を構築することを目的としている。本年度は、G-CSF刺激による好中球分化過程の遺伝子発現制御ネットワークを解析した。まず、G-CSFにより成熟好中球へと分化するL-G、32D等の細胞株を用い、G-CSF添加後、0時間、3時間、6時間、9時間、12時間、1日、2日、3日、5日、7日、9日の遺伝子発現をDNAチツプを用いて測定して、この過程の遺伝子発現変化を網羅的に解析した。次に、L-G細胞に予め白血病キメラ転写因子AML1-MTG8またはFUS-ERGを発現させて、好中球分化を抑制した状態でG-CSF刺激を与え、この時に起きる遺伝子発現変化を解析した。さらに、骨髄系前駆細胞の好中球分化に関わることが知られている転写因子C/EBPαとPU.1をmethallothioneinプロモーターの制御下で誘導発現可能なL-G細胞を構築し、Zn^<2+>による発現誘導後、0時間、3時間、6時間、9時間、12時間、1日の遺伝子発現を測定して、C/EBPα、PU.1により制御される標的遺伝子を同定した。これらの結果から、好中球分化に伴う遺伝子発現変化の全体像が把握され、AML1-MTG8により抑制される分化経路とFUS-ERGにより抑制される分化経路は異なること等が明らかになった。また、以上の培養細胞を用いた解析に加え、急性骨髄性白血病患者試料のDNAチップを用いた遺伝子発現解析も行い、これまでに患者試料64検体の遺伝子発現を測定した。
新生児慢性肺障害に対するエイコサペンタエン酸(EPA)の予防効果に関する研究

【目的】新生児慢性肺障害の病因には、高濃度酸素による肺損傷が強く関与している。高濃度酸素を吸入するとO_2^-をはじめとする活性酸素により内皮細胞が破壊されるとともに、気道に浸潤した炎症細胞からロイコトリエン(LT)B_4などのケミカルメディエーターが産生・放出され肺障害が進展していくと考えられている。一方、omega3系の脂肪酸であるエイコサペンタエン酸(EPA)には、LTB_4の産生抑制作用のあることが指摘されている。今回、高濃度酸素による肺障害に対するEPAの予防効果について検討した。【方法】プロトコール:ハムスターをI群:EPA非投与、非酸素投与群、II群:EPA投与、非酸素投与群、III群:EPA非投与、酸素投与群、IV:EPA投与、酸素投与群に分け、EPA投与群ではEPA300mg/kgを14日間連日経口投与した。酸素負荷群では85%酸素を48時間吸入させた。その後、気管支肺洗浄(BAL)を行ない、BALFで好中球数およびLTB_4,LTB_5を測定した。なお、腹腔内白血球で白血球の脂肪酸分析を行なった。【結果および考案】EPA投与群では。非投与群に比して白血球のEPA/アラキドン酸比は高値をとった。BALF中の好中球数は酸素負荷群(III,IV)では比酸素負荷群(I,II)に比して高値をとり、酸素負荷群では、IV群では、III群に比して低値をとった。BALF中のLTB_4およびLTB_5は酸素負荷群では非酸素負荷群に比して高値をとり、またLTB_5/LTB_4はEPAを投与したIV群では投与しなかったIII群より高値をとった。これらのことから、EPAを前投与して高濃度酸素を負荷すると、BALF中の好中球数は減少し、LTB_5/LTB_4比は増加した。EPA由来のLTB_5はLTB_4に比して、好中球遊走、凝集などの生理活性が低く、LTB_4の作用を競合的に阻害することが報告されている。従って、今回の結果から、EPAはLTB_5の産生増加をもたらし気道への好中球浸潤を抑制することにより高濃度酸素による肺障害を予防する可能性が示唆された。
錯体反応場の精密分子設計による均一系および不均一系選択酸化触媒の創製

炭化水素類の酸化に活性な均一系及び不均一系錯体触媒の開発を行った。オキサゾリンからなるキレート配位子を用いてアルカン酸化に活性なニッケル錯体触媒を開発した。またイミダゾールを配位基とする2座キレート配位子とピラゾールを配位基とする3座キレート配位子を用いて酸素分子活性化能を有する単核鉄錯体を合成した。これら一連のキレート配位子を基本構造とする固定化錯体触媒を開発し、配位子と無機酸化物担体のリンカーである有機官能基の導入量を調節することで活性点構造および触媒活性を制御することに成功した。炭化水素類への位置および立体選択的な酸素添加反応に活性な人工酸化酵素の創出を最終到達目標として、均一系及び不均一系錯体反応場の開発を行っている。2014年度は、均一系錯体反応場の構築を中心に研究を推進した。不均一系錯体反応場への展開を視野に入れて、オキサゾリニル基を基軸とするキレート配位子の設計・開発およびその錯体触媒における金属支持配位子としての適用性を検討した。市販のキラルオキサゾリン配位子を用いたニッケル錯体が、有機過酸化物を酸化剤とするアルカン水酸化活性に活性を示すことを確認した。そして活性を示した金属支持配位子に対して、固体担体上に固定するための連結基となるトリアゾリル基を組み込んだ新規配位子を設計・開発し、これをニッケル錯体に誘導したところ、液相均一系において酸化触媒として機能することを明らかにした。また2種類のキレート配位子を組み合わせることで、酸素分子を結合・活性化するサイトを持つ単核鉄およびコバルト錯体を合成し、これらが酸素分子を可逆的に結合・解離することを明らかにした。そして各種分光法により、鉄およびコバルトに付加した活性酸素種は酸素分子の1電子還元種であるスーペルオキシドであることを各種分光法により明らかにした。また鉄スーペルオキソ錯体は、水素原子供与体と反応してヒドロペルオキソ錯体に変換されることを明らかにした。ポルフィリンを支持配位子とはしない非ヘム鉄錯体において、配位不飽和な低原子価鉄中心に酸素分子が酸化的に付加して生じたスーペルオキソ錯体種と、これが水素原子供与体と反応して生じたヒドロペルオキソ錯体種の双方を同定できた例はこれまでになく、本研究が初めての達成例である。またこれら活性酸素錯体の同定は、鉄中心の電子状態と反応特性の相関を解明する上で重要な知見であり、今後酵素反応の機構解明や触媒設計にも活用されることが期待される。炭化水素類への酸素添加反応に活性な人工酸化酵素の創出を最終到達目標として、均一系及び不均一系錯体反応場の開発を行っている。2015年度は、前年度の研究成果に基づき、キラル配位子を基盤とする錯体反応場の触媒反応特性の解析と、酸素分子活性化能を有する錯体分子の触媒への適用性を検証した。有機過酸化物を酸化剤とするアルカン水酸化活性に活性を示すことが確認された、市販のキラルビスオキサゾリン配位子を用いたニッケル錯体について、反応特性を詳細に解析した。facial型の3座あるいは4座配位子であるポリピリジルアミンを支持配位子とするニッケル錯体触媒と比較して、一連のキラルビスオキサゾリン配位子錯体は触媒活性が低く、酸素共存下では失活しやすいことが明らかとなった。またアルキンとアジド化合物の環化付加反応(クリック反応)を利用することで、メソポーラスシリカの細孔壁にキラルビスオキサゾリン配位子を固定することで調製した固定化錯体触媒について、銅触媒による立体選択的なシクロプロパン化反応が進行することを確認し、固体担体表面に不斉反応場が構築されていることを確認した。酸素分子を可逆的に結合・解離する単核コバルト錯体において、活性点を構成する2種類の支持キレート配位子上の金属中心から離れた位置に存在する置換基を系統的に変化させた一連のコバルト錯体の酸素親和性を評価し、金属中心に直接配位しない、いわゆる第二配位圏の官能基の立体構造や電子的特性を考慮した分子設計を行うことで、錯体反応場の酸素分子活性化能の制御が可能であることを実証した。また鉄錯体及びコバルト錯体を触媒前駆体とする芳香族アルカンの酸素酸化反応への適用性を検証したところ、コバルト錯体の場合には酸素親和性と触媒活性の序列が一致していることが判明した。当初計画に沿って、均一系錯体触媒と不均一系固定化錯体触媒の開発が同時に進行している。過酸化物を酸化剤とする炭化水素酸化に活性な錯体触媒のうち、立体選択的な反応への展開を視野に入れたニッケル錯体触媒については、市販品として入手容易なキラルビスオキサゾリン配位子を用いた場合に得られる錯体では活性および安定性が低いことが判明した。この低活性の理由として、用いた配位子が2座あるいはmeridional(平面)型3座配位子であることが考えられたことから、オキサゾリンを金属配位基とするfacial型3座あるいは4座キレート配位子を設計し、それらによる錯体触媒開発に着手している。不斉点を持たないジメチルオキサゾリンを配位基とするキレート配位子を用いたニッケル錯体については、facial型3座および4座のいずれの配位子の場合にも、モデル基質に対する触媒反応速度は速いことを確認している。

酸素分子活性化能を有する単核鉄およびコバルト錯体については、酸素親和性の支配因子や活性化された酸素種の電子状態と金属支持配位子の構造及び電子的特性の相関を明らかにしてきた。さらにこれらの単核錯体が酸素分子を酸化剤とするアルカン酸化触媒の前駆体となることを見出しているが、とりわけコバルト錯体の場合、その触媒速度は鉄錯体に劣るものの、酸化雰囲気における錯体分子自体の安定性に優れていることが判明した。また固定化錯体触媒に適用することを目的として設計した多官能基化金属支持配位子の合成経路や、単一担体表面を2種類の異なる官能基で化学修飾する手法も確立した。また有機官能基で化学修飾を施したメソポーラスシリカ担体上に、酸素分子の活性化に有効な金ナノ粒子触媒を効率的に構築することにも成功した。したがってこれらの成果を活用していくことで、固定化錯体触媒については多様な活性点構造の構築可能であると見込まれる。炭化水素類への酸素添加反応に活性な人工酸化酵素の創出を最終到達目標として、均一系及び不均一系錯体反応場の開発を行った。4座キレート剤として機能するトリスオキサゾリニルアミンを支持配位子としたニッケル錯体は、同様な骨格構造を持つトリスピリジルアミン配位子錯体よりも有機過酸化物を酸化剤とするアルカン水酸化反応に対し高活性であることを見出した。またメソポーラスシリカの細孔壁に2個のキラルオキサゾリニル基と1個のトリアゾリル基からなるキレート配位子を固定することで調製した固定化錯体触媒について、銅触媒による立体選択的なシクロプロパン化反応が進行することを確認し、固体担体表面に不斉反応場が構築されていることを確認した。また固定化ニッケル錯体触媒は、配位子の分子構造が同一のニッケル錯体を液相均一系反応に対して触媒とした場合よりも高活性であることを見出した。2種類のキレート配位子を組み合わせることで単核非ヘム鉄およびコバルト錯体を合成し、これらが酸素分子を可逆的に結合・解離することを明らかにした。各種分光法を用いた解析の結果、単核金属中心に付加した活性酸素種は酸素分子の1電子還元体であるスーペルオキシドであり、さらにこれが水素原子供与能を持つ有機化合物と反応してヒドロペルオキソ錯体に変換されることを明らかにした。またキレート配位子上の金属中心から離れた位置に存在する置換基を系統的に変化させた一連のコバルト錯体の酸素親和性を評価し、金属中心に直接配位しない、いわゆる第二配位圏の官能基の立体構造や電子的特性を考慮した分子設計を行うことで、錯体反応場の酸素分子活性化能の制御が可能であることを実証した。またこれらの錯体において金属支持配位子として用いられてきた二座キレート配位子と水酸基からなるパラジウム(II)錯体がアルコール類の酸酸化触媒として活性であることを明らかにした。炭化水素類の酸化に活性な均一系及び不均一系錯体触媒の開発を行った。オキサゾリンからなるキレート配位子を用いてアルカン酸化に活性なニッケル錯体触媒を開発した。またイミダゾールを配位基とする2座キレート配位子とピラゾールを配位基とする3座キレート配位子を用いて酸素分子活性化能を有する単核鉄錯体を合成した。これら一連のキレート配位子を基本構造とする固定化錯体触媒を開発し、配位子と無機酸化物担体のリンカーである有機官能基の導入量を調節することで活性点構造および触媒活性を制御することに成功した。当初計画に沿って、均一系錯体触媒と不均一系固定化錯体触媒の開発が同時に進行している。