hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小画分の窒素固定速度定量-海洋窒素ミッシングソースを求めて-

現在の海洋における結合態窒素収支のアンバランスを解決するために、過小評価されていると考えられている「窒素固定フラックス」について、申請者らが開発した「高感度^<15> N-PON(粒状有機態窒素)・^<15> N-TDN(溶存態窒素)法」を用いて見直しを行った。従来の低感度^<15>N-PON法では出来なかった微小画分〔0. 7mm以下のPON+TDN〕への窒素固定速度定量を行うことにより、正確で精度の良い窒素固定フラックスの定量を試み、過小評価分を評価した。新しく開発された「高感度15N-PON(粒状有機態窒素)・15N-TDN(溶存態窒素)法」を使って、現在の海洋における結合態窒素収支のアンバランスを解決するために、過小評価されていると考えられている「窒素固定フラックス」の見直しを行った。平成22年度は、貧酸素層での結合態NのN2化速度が大きいことから、それを補う窒素固定速度も大きいと考えられる太平洋に焦点をあて、初夏の西部北太平洋の北緯10゚から北緯40゚までの海域を調査する航海に参加し、窒素固定速度の定量を行った。海水試料を深さ方向に6層採取し、総PONやTDNの窒素同位体組成の変化速度を定量する少容量培養実験を行った。また、窒素固定速度の時間変化を調べるために、12,24,48時間培養を行った。特にTDN(大部分がDON)画分への窒素固定率に着目し、生物種や環境因子(栄養塩濃度、水温、日射量等)との関係の解析を行った。その結果、西部北太平洋の低緯度から中緯度域では窒素固定が活発に行われていることが分かった。さらに、従来は無視されていたTDN(大部分がDON)画分への海洋窒素固定速度を、新分析法により初めて直接定量化することに成功し、その速度はPON画分への海洋窒素固定速度に匹敵する大きさであることが見積もられた。特に北緯30゚40゚におけるTDN画分への窒素固定率は4分の3程度と大きく、生物種の解析から主にトリコデスミウムによって固定された窒素が培養期間中に二次的に放出された結果であることが考えられた。これらの結果より、海洋の総窒素固定量の見積値は、従来の倍前後に増大する可能性があることが示唆された。調査は、貧酸素層での結合態NのN2化速度が大きいことから、それを補う窒素固定速度も大きいと考えられる太平洋やインド洋で行った他、日本海や陸水環境でも行った。海水試料を深さ方向に6層採取し、総PONやTDNの窒素同位体組成の変化速度を定量する少容量培養実験(12,24,48時間培養)を行い、窒素固定速度の定量を行った。また、一次生産の新指標である溶存酸素の三酸素同位体組成や窒素循環の指標となる硝酸の同位体組成の定量も行った。窒素固定速度の見積もりの際、特にTDN(大部分がDON)画分への窒素固定率に着目し、生物種や環境因子(栄養塩濃度、硝酸の同位体組成、一次生産、水温、日射量等)との関係の解析を行った。初夏の西部北太平洋の北緯10°から北緯40°までの海域調査の結果、西部北太平洋の低緯度から中緯度域では窒素固定が活発に行われていることが分かった。特に北緯30°40°におけるTDN画分への窒素固定率は4分の3程度と大きく、生物種の解析から主にトリコデスミウムによって固定された窒素が培養期間中に二次的に放出された結果であることが考えられた。インド洋や日本海については、調査時期において、窒素固定が殆ど行われていない結果となった。
接着タンパク制御による新たなインプラント材料の解明

チタンディスクを作成し、表面研磨およびサンドエッチング・ブラスト処理を施したチタンディスクの試料を作成した。また、マラッセ上皮遺残細胞を12継代まで培養を行い、経時的加齢モデルとして実験に用いた。マラッセ細胞は試料上にて培養し、通常培養と比較して細胞増殖の割合、細胞形態の伸展に変化が認められ、接着関連タンパクであるTotal-ErkおよびFocal adhesive kinaseの発現が減少した。本研究の目的は、接着タンパク制御による新たなインプラント材料を解明することである。歯科インプラントは口腔内に露出しているため、粘膜上皮との界面から感染が容易に起こる。そのため粘膜上皮とも密に接着する形状を検索し、生物学的封鎖の向上、および経時的加齢にも対応したインプラントを開発する必要がある。平成21年度の研究成果について、直径15mmのチタンディスクを作成し、表面研磨およびサンドエッチング・ブラスト処理を施したチタンディスクの試料を作成した。また、上皮組織を想定してマラッセ上皮遺残細胞を12継代まで培養を行い、経時的加齢モデルとして実験に用いた。また、歯槽骨骨髄細胞を想定した大腿骨骨髄細胞を4週齢および80週齢の雄性ラットより採取し、機能変化をPCR法にて骨関連タンパクmRNA発現量を検索した。さらにマラッセ細胞は試料上にて培養し、経時的変化を蛍光抗体法にて細胞形態を形成するactin filament、接着関連タンパクであるTotal-ErkおよびFocal adhesive kinese、免疫関連タンパクであるβ-Defensin、インターロイキン(1,2および6)のタンパク発現を検索した。チタン試料上での培養は、通常培養と比較して細胞増殖の割合、細胞形態の伸展に変化が認められ、接着タンパクの発現が減少した。また、継代数を重ねた細胞は免疫関連タンパクの発現が減少した。骨髄細胞のPCRでは、細胞増殖および骨形成因子であるBMI-1およびcbfa1-α発現量に変化が認められ、P57遺伝子発現変化から細胞老化が認められた。以上の結果より、チタン試料を用いて経時的加齢を想定した実験が可能であった。本研究の目的は、接着タンパク制御による新たなインプラント材料を解明することであり、インプラント体と口腔粘膜上皮との生物学的封鎖の向上、および経時的加齢の変化について研究を行った。平成22年度の研究成果について、経時的上皮組織の加齢を想定してマラッセ上皮遺残細胞を12継代まで培養を行い実験に用いた。また、歯槽骨骨髄細胞を想定して、大腿骨骨髄細胞を4週齢および80週齢の雄性ラットより採取し、機能変化をPCR法にて骨関連タンパクmRNA発現量を検索した。マラッセ細胞は試料上にて培養し、細胞形態をactin filament、接着関連タンパクであるTotal-ErkおよびFocal adhesive kinese、免疫関連タンパクであるβ-Defensin、インターロイキン(1,2および6)のタンパク発現を蛍光抗体法による形態観察を行った。また、加齢モデルの細胞は免疫関連タンパクの発現が減少した。骨髄細胞のmRNA発現量は、細胞増殖および骨形成因子であるBMI-1およびcbfal-α発現量に変化が認められ、P57遺伝子発現変化から細胞老化が認められた。以上の結果より、チタン試料上での加齢モデルを用いた実験が可能であり、加齢による変化として接着タンパクの減少、および骨関形成関連因子の減少が認められた。
参加人数の違いがインタラクションの主導権に与える影響

この研究は、家具を組み立てる作業の中で、参加人数を15人と変化させた場合に、何名以上ならば作業にそれほど熱心に従事しなくなる参加者が生じるのかという社会的手抜きの発現する参加人数を明らかにすることを目的とした。社会的手抜きを知る上の手がかりとして、作業の成否・作業に従事した時間・参加者が作業で使う材料に触れた時間の長さという行動の指標と、参加者の作業への満足度・貢献度および参加者同士の親密度という心理的な指標を用いた。比較分析の結果、主に行動の指標から、家具の組み立て作業では、参加人数が増えるにしたがって社会的手抜きの生じる可能性が得られた。平成27年度は、直接対面での共同作業として塔作成型のマシュマロ・チャレンジ課題を選び、参加者が3名の場合における課題達成度/作業満足度と、序盤・中盤・終盤における参加者の言語・非言語行動との相関関係について7組のデータを分析した。さらに、ステップワイズ法による重回帰分析を行なった。分析の結果、制限時間内に自立してかつ高さのあるマシュマロ・タワーを作成するという課題達成度には、共同作業の序盤の6分間において参加者が課題遂行のために何らかの提案を行ない、他の参加者の提案に対して同意を示す発話時間の長さが寄与すると考えられる。一方、課題の過程における参加者間のやりとりに対して高い満足度を得るという作業満足度には、序盤の6分間で参加者間でお互いに均等に視線を向けあうこと、および中盤の6分間で他の参加者に課題遂行のために何らかの指示を行なう発話時間の長さが貢献すると考えられる。また、参加者が35名におけるマシュマロ・チャレンジ課題の予備実験を6組規模で実施した。この予備実験では、同一の参加者が同一の組み合わせで2回連続して課題に取り組んだ。1回目の試行時と2回目の試行時における塔の高さやマシュマロへの接触回数・時間を比較した。その結果、試行1回目よりも2回目に高いマシュマロ・タワーが作成できるとは限らないものの、いずれの試行時でもマシュマロを手に取る時間が高いタワーの作成に影響を及ぼしていることが示唆された。塔作成型の共同作業課題を実施し、分析に着手しているものの、参加人数の違いとインタラクションの主導権の関係についての結果が得られていない。平成28年度は、直接対面型の共同作業である1)マシュマロチャレンジ課題、および2)家具組立課題の計2種類の課題について検討を行った。1)マシュマロチャレンジ課題制限時間内に自立してかつ可能な限り高い塔を作成するという目標達成型の課題である。参加者が3名の場合における6組のデータを分析し、分析結果を査読付き国際会議および国内研究会で発表を行った。また、参加者が2名の場合を3組、3名の場合を3組、4名の場合を4組の規模でそれぞれ予備実験を実施し、データを収録した。2)家具組立課題制限時間は設けず、市販の組立家具を完成させるという目標達成型の課題である。参加者が15名の場合について、それぞれ57組規模で実験を実施し、データ分析を行っている。参加者が1名・2名・5名の場合について比較検討した。課題の成否については、1名では家具の組立が完成まで至らない場合が多く、5名では全ての組で完成することができた。課題終了時間については、1名・2名の場合よりも、5名の場合の方がより短かい時間で終了していた。1分あたりに組み立て部品を手に取る時間については、1名・2名の場合よりも、5名の場合の方がより短い時間となっていた。これより、家具の組立においては、参加人数の多い方が各参加者の負担が少なく、かつ短い時間で完成にまで至るのではないかという可能性が示唆された。これらについては、査読付き国際会議で発表予定である。また、国内の研究発表については、査読結果を待っている状態である。2種類の共同作業課題を実施し、分析・比較検討を進めている。参加人数の違いについては比較分析結果から知見を得つつある。さらに分析を進め、インタラクションの主導権への影響についても検討を行っていく予定である。平成29年度は主に、直接対面型の共同作業である家具組立課題について検討を行った。この研究における家具組立課題とは、制限時間は設けずに市販の組立家具を完成させるという目標達成型の課題である。参加者が15名の場合について、それぞれ57組規模で実験を実施し、比較分析を行った。課題の成否については、1名では家具の組立が完成まで至らない場合が多く、3名・5名では全ての組で完成することができた。課題終了時間については、12名の場合よりも、25名の場合の方がより短かい時間で終了していた。1分あたりに組み立て部品を手に取る時間については、参加人数が多いほど短い時間となっていた。一方、作業満足度については、1名の場合よりも2名以上の場合に高い値を示した。また、課題終了時における実験参加者の組み立て家具に対する接触行動の有無を調べたところ、参加人数が多い組ほど家具に対して軽く叩く・手を添える・なでるといった接触行動が多く引き出されていることが観察された。これより、家具の組立においては、参加人数の多い方が各参加者の負担が少なく・作業満足度が高く・課題終了時の接触行動が多く、かつ短い時間で完成にまで至るのではないかという可能性が示唆された。他に、参加人数が13名の場合におけるドラムによる多人数インタラクションが参加者の生理反応に与える影響および聞き手の態度や話者の母国語がコミュニケーション方略に与える影響についても検討を行った。

この研究は、家具を組み立てる作業の中で、参加人数を15人と変化させた場合に、何名以上ならば作業にそれほど熱心に従事しなくなる参加者が生じるのかという社会的手抜きの発現する参加人数を明らかにすることを目的とした。社会的手抜きを知る上の手がかりとして、作業の成否・作業に従事した時間・参加者が作業で使う材料に触れた時間の長さという行動の指標と、参加者の作業への満足度・貢献度および参加者同士の親密度という心理的な指標を用いた。比較分析の結果、主に行動の指標から、家具の組み立て作業では、参加人数が増えるにしたがって社会的手抜きの生じる可能性が得られた。今後は、参加者が24名の場合における塔作成型の共同作業課題の実験をさらに実施するとともに、参加人数の違いとインタラクションの主導権に関する分析を進めていく予定である。今後は、マシュマロチャレンジ課題については、1名の場合と2名の場合における言語・非言語行動の比較検討を行う予定である。家具組立課題については、参加者が3名・4名の場合についてもデータの分析を行い、この課題における最適な参加人数および主導権の発現について検討を行う予定である。認知科学平成27年度途中に追加採択していただいたため、参加者への謝金が必要な大規模なデータ収録を実施する機会がなかった。同様の理由で国内外での学会における対外発表も行わなかったため、旅費を支出する機会がなかった。平成28年度に行った家具組立実験は、共同研究者の研究室に所属する学生の卒業研究として実施したため、実験参加者の謝金は共同研究者の所属大学の研究費から支出した。実験補助者およびデータ分析補助者の費用についても同様の理由により、科研費からの支出を行わなかった。研究計画にしたがってデータ収録を行ない、実験参加者の謝金や実験補助者への人件費として使用する予定である。また、国際会議での発表が確定しているため、旅費等としての使用も予定している。家具組立実験のデータ分析については、来年度については実験補助者およびデータ分析補助者を雇用する予定があるため、人件費として使用する。
回転体ミラーによる次世代軟X線ナノビーム形成法の開発

本研究は、回転体ミラーを用いた次世代の軟X線集光システムの開発を目的としている。特に、回転体ミラーを有効利用するため、回転体ミラーの照明光学系にリング集光ミラーを利用することを提案している。さらに、本研究では効率的に研究を推進させるため、東京大学における高次高調波施設とSPring-8の軟X線ビームラインの2か所においてミラーの評価を行う。実験頻度の高い高次高調波施設で得た基礎的な検討結果をSPring-8での集光実験に活用する。平成29年度の目標は、SPring-8の軟X線ビームラインにおいて、当初の光学設計に近い、回転体ミラーの性能を確認すること、リング集光ミラーと回転体ミラーの形状修正を可能にすることであった。前者に関して、平成29年度前半、SPring-8の集光実験において集光システムの温度環境安定化と制御系の改善を進めた結果、波長4nmの軟X線を集光サイズ約150nmに集光することに成功した。また、平成29年度後半では、位相回復法の一つであるタイコグラフィ法による集光波面計測を導入し、回転体ミラー内面の形状評価を可能とした。後者に関して、平成29年度前半、マグネトロンスパッタ法による形状修正を可能とし200mm長の範囲において形状修正を実施した。後半では、追加成膜法により回転体ミラー内面の形状修正が可能であることも実験的に実証した。さらに、回転体ミラーの内面の形状計測のために、既存の真円度計測装置を改造し3次元的な形状誤差の評価を可能とした。平成28年度において、すでに高次高調波施設での集光実験において、300nmサイズ以下の集光サイズが確認でており、さらに、平成29年度にはSPring-8の軟X線ビームラインにおける集光実験において、波長4nmで150nmという従来報告されていない集光サイズが確認できているため。これまで、マンドレル作製、形状転写による回転体ミラーの作製技術を確立した。さらに、回転体ミラー内面の形状修正を可能とした。今後、ミラーの精度向上には、ミラー形状計測手法の開発が重要である。本研究では、タイコグラフィ法による集光波面計測を導入しており、SPring-8での正確な形状評価が可能となった。実験頻度の高い高次高調波施設でも可能となれば、回転体ミラーの形状精度向上に活用できる。また、2段集光システムの前段に相当するリング集光ミラーをすでに作製をしている。SPring-8の軟X線ビームラインにおいて、リング集光ミラーの特性について評価を行なう。最終的に、リング集光ミラーと回転体ミラーによる2段集光システムを構築する。1年目の研究項目は、高精度なミラー作製システムの開発と光学設計を含めた集光システムの構築に分けられる。反転形状を有するマンドレルを作製し、電鋳法により高精度に転写することで、回転体ミラーが作製される。回転体ミラーの高精度化のため、マンドレル作製と転写精度の向上とともにミラー内面の形状修正が必要である。平成27年度、イオンビームスパッタ法による内面形状修正法を確立した。イオンビームスパッタによるミラー内面成膜特性を調査した。成膜条件の検討と内面成膜が可能であることを実証し、更に、ミラー内面の形状修正が可能であることを明らかにした。リング集光ミラーは新規に開発する必要があり平成27年度に試作を行った。SPring-8での評価実験を想定し形状設計を行った。PV約100nmの精度で作製した。集光システムの評価は東京大学にある高次高調波発生施設とSPring-8の軟X線ビームラインで行うため、回転体ミラーの必要アライメント精度の検討を行った。その検討に基づき、二つの施設に設置する集光光学系を設計した。SPring-8では試作したリング集光ミラーの性能を評価した。波長4nmの軟X線のリング集光を確認した。高次高調波の集光実験では、試作の回転体ミラーにより波長13nm20nmの光を2μmサイズに集光可能であることを確認した。光学設計では、2つの施設にあわせた集光光学系の設計を行い現状達成可能な集光性能を計算した。波動光学計算と光線追跡計算により、リング集光ミラーを回転体ミラーの照明光学系として利用することは有用であることを明らかにした。ミラー製造プロセス開発では、リング集光ミラーの試作に成功した。このミラーはSPring-8での使用を想定しており、形状誤差100nm(P-V)である。イオンビームスパッタ法による内面形状修正システムを改良し、回転体ミラーの内面の形状修正が可能であることを確認した。さらに、SPring-8では試作したリング集光ミラーの性能を評価した。

以上のように、研究計画通りに二つのミラーの開発が進み、さらに、集光光学系の構築、集光実験を実施できており、おおむね順調に進展している。本研究は、回転体ミラーを用いた次世代の軟X線集光システムの開発を目的としている。特に回転体ミラーを有効利用するため、回転体ミラーの照明光学系にリング集光ミラーを利用することを提案している。さらに、本研究では効率的に研究を推進させるため、東京大学における高次高調波施設とSPring-8の軟X線ビームラインの2か所においてミラーの評価を行う。実験頻度の高い高次高調波施設で得た基礎的な検討結果をSPring-8での集光実験に活用する。平成28年度の目標は、高次高調波施設とSPring-8の軟X線ビームラインに前年度構築した集光システムを利用し回転体ミラーの性能を評価すること、リング集光ミラーと回転体ミラーの高精度化のための加工計測システムを構築することの二つである。平成28年度前半において、回転体ミラー作製プロセスにおけるマンドレルの形状精度を大幅に向上させ、より高精度な回転体ミラーの作製に成功した。その結果、高次高調波施設において、平均波長15nmの高次高調波光を約300nmに集光することに成功した。また、SPring-8の集光実験においても、波長4nmの軟X線を集光サイズ約250nmに集光することに成功した。ミラーの高精度化では、リング集光ミラーの作製を目的に、ピンホールを用いた形状修正成膜装置を開発した。本装置により、空間分解能100μm、精度1nmの形状修正が可能となった。回転体ミラーの高精度化に不可欠なマンドレルの3次元形状計測法を完成させた。回転体ミラーの開発において、SPring-8および高次高調波の評価が始まり、両施設において従来にない300nmサイズ以下の集光サイズを確認した。また、両ミラーの加工計測プロセスが完成したため両ミラーの更なる精度向上が可能であり、集光性能の大幅な向上が期待できる。特に、回転体ミラーを有効利用するため、回転体ミラーの照明光学系にリング集光ミラーを利用することを提案している。平成29年度の目標は、SPring-8の軟X線ビームラインにおいて、当初の光学設計に近い、回転体ミラーの性能を確認すること、リング集光ミラーと回転体ミラーの形状修正を可能にすることであった。前者に関して、平成29年度前半、SPring-8の集光実験において集光システムの温度環境安定化と制御系の改善を進めた結果、波長4nmの軟X線を集光サイズ約150nmに集光することに成功した。また、平成29年度後半では、位相回復法の一つであるタイコグラフィ法による集光波面計測を導入し、回転体ミラー内面の形状評価を可能とした。後者に関して、平成29年度前半、マグネトロンスパッタ法による形状修正を可能とし200mm長の範囲において形状修正を実施した。後半では、追加成膜法により回転体ミラー内面の形状修正が可能であることも実験的に実証した。
共焦点レーザ偏光顕微鏡を利用したナノ微小球配列3次元光メモリに関する研究

最終年度の科学研究費助成により,共焦点レーザ偏光顕微鏡を利用したナノ微小球配列3次元光メモリに関する研究を行い,下記に挙げる成果を得ることができた。(1)微小球配列三次元光ディスクの作製直径500nmサイズの微小球を干渉露光によって形成した2次元格子上へ3次元に均一配列させる方法として,引き上げ法や凝固法を検討してきたが,一度に大面積のディスクを3次元形成するには界面活性剤(ドデジル酸使用)を利用した基板の濡れ性の向上が必要であることが分かった.結果,微小球懸濁液にドデジル酸をドープし,濡れ性の向上を図ることにより,小面積ではあるが3次元微小球光ディスクの作製に成功した.(2)再生光学系の設計微小球をダウンサイズして容量を稼ぐには記録時の光学系よりも再生時のそれが非常に重要であることが分かった.対物レンズの開口数と焦点深度によって制限を受ける通常の共焦点光学顕微鏡では得られる分解能が高々500nm程度となり,これをクリアしない限り,微小球のダウンサイズは難しいことが分かった.但し,最終年度において,光軸方向のみではあるが,分解能の壁を打破できる新技術開発の糸口をつかんだ.そのブレークスルーとして今年度は非線形散乱を利用した光波混合型の共焦点干渉計の導入を試み,ほぼ原理的には十分実用に耐えうるシステムであることが証明できた.この成果について高インパクトファクタで有名なOptics Letters誌に投稿した.最終年度の科学研究費助成により,共焦点レーザ偏光顕微鏡を利用したナノ微小球配列3次元光メモリに関する研究を行い,下記に挙げる成果を得ることができた。(1)微小球配列三次元光ディスクの作製直径500nmサイズの微小球を干渉露光によって形成した2次元格子上へ3次元に均一配列させる方法として,引き上げ法や凝固法を検討してきたが,一度に大面積のディスクを3次元形成するには界面活性剤(ドデジル酸使用)を利用した基板の濡れ性の向上が必要であることが分かった.結果,微小球懸濁液にドデジル酸をドープし,濡れ性の向上を図ることにより,小面積ではあるが3次元微小球光ディスクの作製に成功した.(2)再生光学系の設計微小球をダウンサイズして容量を稼ぐには記録時の光学系よりも再生時のそれが非常に重要であることが分かった.対物レンズの開口数と焦点深度によって制限を受ける通常の共焦点光学顕微鏡では得られる分解能が高々500nm程度となり,これをクリアしない限り,微小球のダウンサイズは難しいことが分かった.但し,最終年度において,光軸方向のみではあるが,分解能の壁を打破できる新技術開発の糸口をつかんだ.そのブレークスルーとして今年度は非線形散乱を利用した光波混合型の共焦点干渉計の導入を試み,ほぼ原理的には十分実用に耐えうるシステムであることが証明できた.この成果について高インパクトファクタで有名なOptics Letters誌に投稿した.今年度の科学研究費助成により,フォトクロミック色素ドープナノ微小球配列光ディスクについての研究開発を主に行った.その結果,下記に挙げるいくつかの成果を得ることができた。レーザ色素としても知られるローダミンB色素を500nmのポリスチレン微小球にドープし,3次元ディスク化する技術を構築した.ポリスチレン微小球を色素溶媒中で高温膨潤させ,色素を拡散熱ドープすることに成功した.今年度は色素の微小球への膨潤ドープが可能か否かを調べるため,耐温度特性の優れたヒートモード色素を用いたが,次年度以降はフォトクロミック色素を実際にドープして,ディスクの3次元構造化を試みる.ドープ可能な色素濃度,基盤への微小球吸着の安定性など実用に十分耐えうるものであることが実証された。加えて,微小球光ディスクを高空間分解で再生可能な非線形偏光干渉共焦点顕微鏡の設計も行った.この顕微鏡の有用性を調べるために,同顕微鏡を基本構成光学系を使って,試作したヒートモード光ディスクの3次元屈折率分布計測を行い、非常に高いコントラストにて微小の配列状態を計測することができた。極微小領域での3次元屈折率分布を捕らえることに成功した。ところが、設計した共焦点顕微鏡のz軸方向での空間分解能は3um程度であり,LD光源のコリメート光学系における各種収差等まで含めた総合的な考察が今後の課題である.ただし,本研究の付加的成果ではあるが,同顕微鏡は3次元光メモリの再生光学系としてのみならず,タンパク質等のナノ微小吸収媒体の3次元非線形計測などにも非常に有用であると考えられ、今後の医光学領域研究への波及効果も大いに期待できる。今年度の科学研究費助成により,共焦点レーザ偏光顕微鏡を利用したナノ微小球配列3次元光メモリに関する研究を行い,下記に挙げるいくつかの成果を得ることができた。(1)パーコレーションを利用した高分子微小球への色素ドープナノ微小球中にいかに高濃度で色素をドープできるかが,記録再生時のSN向上の鍵となる.色素を微小球中に高濃度で添加するにはナノ微小球の直接合成が最適ではあるが,実際屈折率を制御するのが非常に難しく,そのために既存ポリマー微小球中に色素をパーコレーション添加する方法を検討し,比較的高濃度までのドープが可能となった.(2)微小球の高分子基盤への三次元配列ナノサイズの微小球を干渉露光によって形成した

2次元格子上へ均一配列させる方法として,LB法と同様の引き上げ法を検討してきたが,欠損をできるだけ少なくするには微小球および基板の濡れ性の向上が必要であることが分かった,微小球懸濁液にドデジル酸等の界面活性剤をドープすることにより,濡れ性の向上を図ることに成功した.(3)記録再生光学系の設計記録時には非共鳴な波長領域での2光子吸収過程を,再生時には共焦点レーザ顕微鏡による1光子過程を利用することを念頭に光学系の設計を行った.特に再生時にはナノサイズの微小球からの散乱信号を高速で計測するため,再生信号に畳重するジッターが大きな問題となることが分かった.次年度はこれをクリアするために非線形散乱を利用した光波混合型の共焦点干渉計の導入を試みる.最終年度の科学研究費助成により,共焦点レーザ偏光顕微鏡を利用したナノ微小球配列3次元光メモリに関する研究を行い,下記に挙げるいくつかの成果を得ることができた。(1)微小球配列三次元光ディスクの作製直径500nmサイズの微小球を干渉露光によって形成した2次元格子上へ3次元に均一配列させる方法として,引き上げ法や凝固法を検討してきたが,一度に大面積のディスクを3次元形成するには界面活性剤(ドデジル酸使用)を利用した基板の濡れ性の向上が必要であることが分かった.結果,微小球懸濁液にドデジル酸をドープし,濡れ性の向上を図ることにより,小面積ではあるが3次元微小球光ディスクの作製に成功した.(2)再生光学系の設計微小球をダウンサイズして容量を稼ぐには記録時の光学系よりも再生時のそれが非常に重要であることが分かった.対物レンズの開口数と焦点深度によって制限を受ける通常の共焦点光学顕微鏡では得られる分解能が高々500nm程度となり,これをクリアしない限り,微小球のダウンサイズは難しいことが分かった.但し,最終年度において,光軸方向のみではあるが,分解能の壁を打破できる新技術開発の糸口をつかんだ.そのブレークスルーとして今年度は非線形散乱を利用した光波混合型の共焦点干渉計の導入を試み,ほぼ原理的には十分実用に耐えうるシステムであることが証明できた.この成果について高インパクトファクタで有名なOptics Letters誌に投稿した.
高齢者の精神的健康と「情報ボランティア」―生涯発達心理学的検討―

本研究は,身体的には比較的元気な高齢者に精神的健康をもたらす要因の一つとして,高齢者自身が行う「ボランティア活動」を取り上げ,検討を行った.特に,ボランティアの中でも「情報ボランティア」に注目した.「情報ボランティア」とは,作業的に「コンピュータ等の情報機器の操作,情報の伝達方法についての援助」と考え,それに携わる人々の精神的健康の様相を多側面より検討した.調査対象は,「情報ボランティア」に関わる原則として65歳以上の高齢者であった.手続きとして,「情報ボランティア」の担い手と受け手の双方に,半構造化面接を行い,ボランティア観や精神的健康に関する調査を実施した.その結果,情報ボランティアの担い手も受け手もともに,精神的に不健康な方向に変化した者はおらず,生活満足度はこうした活動により維持・上昇すると考えられた.特に「情報ボランティア」の担い手は,比較的はっきりした目的をもって活動している場合が多く,目的意識の高さが満足感の高さにつながっていた.さらに「情報ボランティア」の場合,担い手のサポートの効果,および受け手の情報処理技術の到達度が,結果として目に見えやすい事も,双方の満足感を向上させる事に寄与していた.こうした達成的な満足感は,受け手と担い手の双方にとって,活動当初には特に大きな影響を与えていた.しかし,その活動の維持・継続においては,技術的な達成のみならず,活動に伴う人間関係の広がりなどの対人的な満足感が重要である事も示された.同時に受け手にとっては自分自身がボランティアの担い手になることができるという役割の変化も,生活満足度にとって重要な意味を持っていた.つまり受動的にサポートを受ける事だけが精神的健康を向上させるのではなく,自らがサポートをする立場になることも当人の精神的健康に大きな影響を与えている事を示唆するものであった.ただし,パーソナリティに代表される個人差の問題や,活動する場・団体などによる差異も散見されるため,現在より詳細な分析を行っている.目的:本研究では,身体的には比較的「元気」な高齢者に精神的健康をもたらす要因の一つとして,高齢者自身が行う「ボランティア活動」-特に「情報ボランティア」-に注目する.「情報ボランティア」とは,作業的に「コンピュータ等の情報機器の操作,情報の伝達方法についての援助」と考えてみたい.本研究では実証的データに基づいて高齢者の「情報ボランティア」の実状をまず探る.そして,それに携わる人々の精神的健康の様相を,さらに「情報ボランティア」の交換可能性と精神的健康の関わりについて検討する.すなわち本研究では高齢者自身による「情報ボランティア」の問題を検討することを手がかりに,高齢者の精神的健康を保ち,増進していく可能性について生涯発達心理学的研究を進めるものである.方法:調査対象者は,現在「情報ボランティア」を実際に行っている高齢者,および「情報ボランティア」の受け手である高齢者であった.手続きとして,原則的に面接調査を行った.質問紙に従った半構造化面接により,情報ボランティアの実態を探った.さらに,ボランティアの受け手でありかつ担い手である高齢者自身の精神的健康に関しても同時に調査を行った.結果:「情報ボランティア」は他のボランティアよりも,比較的,目的や行うべき事が明確なボランティアで,結果がすぐに目に見えやすいという特徴がある.そのため,特に結果が明白である場合に,ボランティアの担い手はサポート提供の満足度が高まる傾向にあった.受け手の側も同様に,目的や結果が明確であるため,何かができるようになるに連れ,ボランティアに対する満足度が,上昇する傾向にあった.また受け手から担い手への移行も見られ,担い手の側の方が相対的に満足度や充実感が高い傾向にあった.ただし,全ての受け手が担い手になる訳ではない.また精神的健康にも大きな個人差が見られた.つまり,それらに個人的特性や所属するボランティア団体の特徴など様々な要因が関連している事が示唆された.分析の詳細を含め,研究は現在も継続中である.本研究は,身体的には比較的元気な高齢者に精神的健康をもたらす要因の一つとして,高齢者自身が行う「ボランティア活動」を取り上げ,検討を行った.特に,ボランティアの中でも「情報ボランティア」に注目した.「情報ボランティア」とは,作業的に「コンピュータ等の情報機器の操作,情報の伝達方法についての援助」と考え,それに携わる人々の精神的健康の様相を多側面より検討した.調査対象は,「情報ボランティア」に関わる原則として65歳以上の高齢者であった.手続きとして,「情報ボランティア」の担い手と受け手の双方に,半構造化面接を行い,ボランティア観や精神的健康に関する調査を実施した.その結果,情報ボランティアの担い手も受け手もともに,精神的に不健康な方向に変化した者はおらず,生活満足度はこうした活動により維持・上昇すると考えられた.特に「情報ボランティア」の担い手は,比較的はっきりした目的をもって活動している場合が多く,目的意識の高さが満足感の高さにつながっていた.さらに「情報ボランティア」の場合,担い手のサポートの効果,および受け手の情報処理技術の到達度が,結果として目に見えやすい事も,双方の満足感を向上させる事に寄与していた.こうした達成的な満足感は,受け手と担い手の双方にとって,活動当初には特に大きな影響を与えていた.しかし,その活動の維持・継続においては,技術的な達成のみならず,活動に伴う人間関係の広がりなどの対人的な満足感が重要である事も示された.同時に受け手にとっては自分自身がボランティアの担い手になることができるという役割の変化も,生活満足度にとって重要な意味を持っていた.つまり受動的にサポートを受ける事だけが精神的健康を向上させるのではなく,自らがサポートをする立場になることも当人の精神的健康に大きな影響を与えている事を示唆するものであった.
新規ガス性生理活性物質硫化水素の生理機能

硫化水素(H2S)が生理活性物質として認識され、その生理機能の研究と医療への応用が進んでいる。本研究ではH2Sについて、1、生産酵素の活性制御、特に、補酵素及び補因子の同定、2、強い光刺激障害から網膜を保護する働きの解明、3、H2S感受性分子の同定、4、血管内皮由来平滑筋弛緩因子機能の解明、5、H2Sイメージングプローブの開発を行った。本年度は、アストロサイト局在H2S感受性分子とD-cysteineからのH2S合成について重点的に研究を進めた。アストロサイト局在H2S感受性分子ついては、H2Sからpolysulfidesが生成し、脳内に約20 microM存在し、TRPA1チャネルを活性化することを発見した。成果をFASEB J fj.12-226415, 2013に発表した。D-cysteineからのH2S合成については、ネガティブコントロールとして使用したD-cysteineからH2Sが発生し、D-amino acid oxidase (DAO)/3-mercaptopyruvatesulfurtransferase (3MST)経路を発見した。この経路は小脳と腎臓に局在しており、特に腎臓においてはL-cysteineよりも80倍の効率でH2Sを生産することが分かった。さらに、D-cysteine経口投与により、腎臓虚血再還流障害がL-cysteine投与より効率良く抑制することが明らかになり、腎障害治療法開発につながる成果と確信する。Nature Communications 2371, 2013に発表した。また、H2S合成酵素cystathionine gamma-lyase (CSE)のカルシウムによる制御を解明した。低濃度のカルシウムで活性化され、高濃度カルシウムでは浴せ視されることを明らかにし、成果をBiochem. Biophys. Res. Commun. 431, 131-135, 2013に発表した。また、共同研究による成果をMol. Cell. Endochrinol. 350, 31-38, 2012とAntioxid. Redox Signal.17, 11-21, 2012に発表した。昨年度、アストロサイト局在H2S感受性分子を研究中に、H2Sからpolysulfidesが生成し、脳内に約20 microM存在し、TRPA1チャネルを活性化することを発見し、FASEB J 27, 2451-2457, 2013に報告した。このpolysulfidesについてKeap1・Nrf2系制御について明治薬科大との共同研究を進めた。2012年に他のグループからH2SがKeap1を過硫化することによって、Nrf2が核内移行し、抗酸化関連遺伝子のupregulationされることが報告された。ただ、H2SとKeap1のシステイン残基の酸化数が同じであるため、反応は起りえないという矛盾を抱えていた。これに対して、polysulfidesでは酸化数が0で理論的にも無理はない。本研究において、polysulfidesによって、Keap1が過硫化され、抗酸化遺伝子のupregulationが起り、神経保護作用を示すことがあきらかとなった(FEBS Lett. 587, 3548-3555, 2013)。本年度はまた、polysulfides生成過程、3-mercaptopyruvate sulfurtransferase (3MST)ノックアウトマウスのコロニーを確立し、解析を始めた。D-cysteineからのH2S合成経路、D-amino acid oxidase (DAO)/3-mercaptopyruvate sulfurtransferase (3MST)は小脳と腎臓に局在しており、、D-cysteine経口投与により、腎臓虚血再還流障害をL-cysteineより効率良く抑制し、腎障害治療法開発につながる成果で、Nature Communications 2371, 2013に発表し、治療応用に向けて研究を進めている。最終年度にあたり、2つの総説にまとめた(Neurochem. Int. 63, 492-497, 2013; Antioxid. Redox Signal. 20, 783-793, 2014)。今後は、当該年度に発見した、1. polysulfidesについて、TRPA1チャネルの活性メカニズムについて検討をおこない、2. D-cysteineからのH2S合成と腎臓保護作用について検討を進める。1については、TRPA1チャネルの活性は、このチャネルの活性調節部位として提案されているアミノ末端のシステイン残基をスルフヒドリル化することによるという仮説を立て、これを証明する。2については、3MSTノックアウトマウスのコロニーをすでに確立しており、このノックアウトマウスの小脳及び腎臓ではD-cysteineからH2Sを合成できないことと、D-cysteine経口投与によっても腎臓虚血再還流障害を抑制できないことを検討する。計画に掲げた5項目のうち、現在進行中である2項目、3.アストロサイト局在H2S感受性分子を同定する。

アストロサイトが、TRPV4が発現していることを確認しており、H2SはアストロサイトのTRPV4に働き、細胞内カルシウム濃度を上昇させると予想される。TRPV4のH2Sに対する反応性をHEK293細胞に発現させて検討し、アストロサイトのH2S反応性に対するTRPV4-RNAiの抑制効果を調べる。4.3MSTは血管内皮に局在している。血管内皮からどのようなメカニズムによってH2Sが放出されるかを解明する。血管平滑筋におけるH2S生産酵素は1997年に申請者らが報告して以来、平滑筋に存在するCSEのみと考えられていた。しかし、一昨年申請者らは、新たに見つけた生産経路をなす3MSTとCATが血管内皮に局在し、H2Sを生産することを見出し、EDRFのコンポーネントの可能性を提案した。これらについて論文発表を目指して、研究を進める。初年度及び当該年度はともに予想以上に、研究が順調に進み、良い成果を挙げることができた。そのため、次年度に使用する予定研究費に充てることが可能になった。これと翌年度以降に請求する研究費と合わせ、進行中の研究を推進していく。国外学会からの招待講演も3つ予定されており、国内学会における発表も増えることが予想される。次年度における研究消耗品費等に加え、これら学会への参加費、旅費等及び論文発表にも充当する。初年度は予想以上に、研究が順調に進み、良い成果を挙げることができた。
西フリジア語文法記述完成のための最終的研究-ゲルマン語類型論の構築に向けて

本研究の目標は北海ゲルマン語の唯一の後裔であるフリジア語、とりわけオランダ・フリースラント州で約3540万人の話者に用いられる西フリジア語(Westerlauwersk Frysk)の包括的な記述文法を完成させ、他のゲルマン諸語との比較を交えることによってゲルマン語類型論構築のための基礎固めをすることにある。フリジア語は西ゲルマン語と北ゲルマン語の中間の位置を占め、ゲルマン語類型論の観点から重要な存在だが、国内外ともに研究者が手薄である。本研究の成果は、平成15年12月に北海道大学に受理された筆者の博士論文『西フリジア語文法-現代北海ゲルマン語の体系的構造記述とゲルマン語類型論構築のための基礎的研究』とその後に発表した論文として結実した。これは筆者の十年あまりの現地調査と文献研究に基づき、フリジア語学の研究成果をほぼ網羅的に反映させて完成させた世界最大のフリジア語文法であり、従来のゲルマン語学の不備を補い、日本のフリジア語学を世界的水準に一挙に引き上げるものである。また、ヨーロッパ統合の潮流にあって、ヨーロッパ少数言語の擁護に寄与する点でも国際的な意義がある。とくに北ヨーロッパの研究機関の研究者と積極的に交流し、日本では皆無に近いフリジア語学・ゲルマン語学の参考文献を数多く入手したことが有益だった。今年度は、西フリジア語文法記述の中で残る動詞の部分にかんする考察を進め、裏面の雑誌論文としてまとめた。扱ったのは分離動詞と非分離動詞である。分離動詞については、(1)分離動詞の「分離」という概念の扱いに従来、混同が見られ、それが基本語順と表層の語順のずれという統語論的な操作に由来し、語形成の問題ではないこと、(2)西フリジア語ではドイツ語やオランダ語で非分離動詞となっているものが分離動詞であることが多いが、近年のオランダ語との接触を通じて話者の言語意識に揺れが見られること、などを論じた。また、非分離動詞については、(1)西フリジア語のbe-動詞の使用範囲がオランダ語やドイツ語のbe-動詞よりもかなり広いこと、(2)その歴史的類型論的意義がどこに由来するかということ、(3)fer-動詞、mis-動詞、te-動詞の分布がオランダ語やドイツ語とどのように対応するかということなどを論じた。とくに(2)は従来の研究では十分には指摘されていなかった点である。資料収集はドイツ、オランダ、北欧の最新の学術書やデータベースを中心に行った。また、パソコンを購入して電子メールを活用しながら、現地の研究者との交流に心掛けた。とくに、西フリジア語とオランダ語のバイリンガルであり、筆者のかつての恩師であるオランダ・フローニンゲン大学言語学科音声学教授のデ・フラーフ博士が北大を訪れるという幸運に恵まれ、以前から依頼してあったオランダ語とフリジア語の例文について母語話者としての立場から膨大な調査結果を得ることができ、それについて詳細な議論をする機会が労せずに与えられたことが最大の収穫だった。このような偶然に恵まれ、また、資料収集に予想以上の金額を費やし、複数の出版社と研究成果出版の交渉のために国内旅費を利用したこともあって、予定していた海外旅費の使用は控えた。今年度は、西フリジア語文法記述の中で最終的に残った動詞の部分にかんする考察を進め、裏面の雑誌論文としてまとめた。扱ったのは派生動詞、現在分詞、過去分詞、不定詞である。派生動詞については、「接尾辞」による派生動詞と「品詞転換」による派生動詞を区別し、後者を「ゼロ品詞転換」と「加音つき品詞転換」に分類して、さらに「加音-ig」とは別の「gje-動詞」を峻別することによって、従来の西フリジア語の動詞派生方法の混乱を明晰に分析した。

また、不定詞については、「第1不定詞(e-不定詞)」「第2不定詞(en-不定詞)」「第3不定詞(命令形不定詞)」について従来の文法書の扱いを大きく上回る詳細な記述を施し、とくに「te-第2不定詞」を「第2不定詞」から独立させて別個に論じ、その使用に4つの類型を設定するなど、現代言語学の方法論を積極的に採用してモダンな分析を心掛けた。資料収集はドイツ、オランダ、北欧の最新の学術書やデータベースを中心に行い、電子メールを活用しながら、現地の研究者との交流に心掛けた。とくに、西フリジア語とオランダ語のバイリンガルであり、オランダ・フローニンゲン大学言語学科音声学元教授のデ・フラーフ博士を学術振興会を通じて北海道大学に招聘し、オランダ語とフリジア語の例文について母語話者としての立場から貴重な調査結果と助言を得ることができた。このような事情に恵まれ、資料収集に予想以上の金額を費やしたために、予定していた海外旅費の使用は控えた。研究年度の最終年度にあたる今年度は、西フリジア語文法記述に残った最後の動詞の部分にかんする考察を進め、裏面の論文としてまとめた。扱ったのは動詞群の語順と否定である。これをもって同言語の文法記述は終了した。続く論文では、これまでの同言語の文法記述にかんする諸論文について、あとがき、参考文献、目次を添えて締めくくりとした。また、文法記述の背景をなすフリジア語群の歴史的発達と今日の言語政策・言語擁護といった歴史言語学的・社会言語学的考察として、第3の論文をまとめた。また、これと平行して、西フリジア語に近年、言語干渉による多大な影響を与えているオランダ語について、これまでの研究成果を生かして、裏面にある文法書を単行本として刊行した。最後に、これまでの約十年間にわたる西フリジア語文法記述研究の集大成として結実し、昨年度に北海道大学に提出した博士論文に大幅な手を加え、分量的にも内容的にも学術書としての体裁を整えて、「西フリジア語文法-現代北海ゲルマン語の体系的構造記述」と題した約740ページほどの単行本として、現在、学術振興会に刊行助成金を申請中である。
エンドサイトーシスとエキソサイトーシスにおける小胞輸送の新しい制御因子の機能解析

真核細胞のエンドサイトーシスとエキソサイトーシスにおける小胞輸送を制御する分子と考えられているHrsおよびその結合蛋白質(Hbp)について解析を行い以下の結果を得た。1.Hrsの初期エンドソームへの局在ドメインを明らかにするために、種々のHrs変異体を細胞に発現し解析した。その結果、フォスファチジールイノシトール(3)リン酸に結合するドメインであるFYVEフィンガードメインは、初期エンドソームへの局在には関与しないこと、C末側のプロリンとグルタミンに富むドメイン内のN末側領域が局在に関与していることが明らかになった。2.EGF受容体およびPDGF受容体とGFPとの融合蛋白質を作成し、これらの受容体の細胞内動態におけるHrsの関与について解析した。融合蛋白質をPAE細胞に導入し、安定に発現する細胞株を取得した。これらの細胞にHrsおよびHrsの種々の変異体を導入し、受容体とGFP融合蛋白質の細胞内動態をGFPの蛍光発色により観察した。その結果、Hrsは内在化した増殖因子受容体の初期エンドソームからの移行の選別に役割を果たしていることが示唆された。3.HrsとHbpが、肥満細胞における分泌小胞からの物質分泌において機能しているか否かについて解析を行った。Hrsとの結合ドメインであるcoiledcoil motifあるいはSH3ドメインを欠損するHbpを、肥満細胞株RBL-2H3に安定に発現し、脱顆粒に対する影響をβ-ヘキソサミニダーゼの遊離を指標にして調べた。その結果、IgE受容体による脱顆粒が欠損変異体発現細胞において顕著に阻害された。したがってHbpはHrsおよびSH3ドメイン結合蛋白質と相互作用することによりこの脱顆粒反応において機能することが示唆された。1.Hrsは初期エンドソームに局在し、Hbpと複合体を形成して細胞増殖因子・受容体複合体の初期エンドソームを介するエンドサイトーシスを制御していると考えられている。したがってHrsの初期エンドソームへの局在はその機能に重要であると考えられる。そこでHrsの初期エンドソームへの局在ドメインを明らかにするために、種々のHrs変異体を細胞に発現し解析した。その結果、フォスファチジールイノシトール(3)リン酸に結合するドメインであるFYVEフィンガードメインは、初期エンドソームへの局在には関与しないこと、またHbpとの結合はHrsの初期エンドソームへの局在には必要でないことが明らかになった。種々の欠損変異体の解析の結果、Hrsの初期エンドソームへの局在には、C末側のプロリンとグルタミンに富むドメイン内のN末側領域が関与していることが明らかになった。2.Hrsのホモログ(Hrs-2)がSNAP25と相互作用して、シナプス小胞からの神経伝達物質のエキソサイトーシスを制御することが報告されている。そこでHrs-2と類似の構造を持つHrsも同様の機能を持つかを明らかにするために、HrsがSNAP25と相互作用するかをPC12細胞を用いて解析した。抗体による共沈実験により、HrsはHbpとは結合したが、SNAP25との結合は認められなかった。またより感度のよい方法である酵母two-hybrid法およびGST-pull down法を用いて解析したが、HrsとSNAP25との結合は見られなかった。したがってHrsがSNAP25と相互作用してエキソサイトーシスに機能している可能性は低いことが示唆された。

真核細胞のエンドサイトーシスとエキソサイトーシスにおける小胞輸送を制御する分子と考えられているHrsおよびその結合蛋白質(Hbp)について解析を行い以下の結果を得た。1.EGF受容体およびPDGF受容体とGFPとの融合蛋白質を作成し、これらの受容体の細胞内動態におけるHrsの関与について解析した。融合蛋白質をPAE細胞に導入し、安定に発現する細胞株を取得した。これらの細胞にHrsおよびHrsの種々の変異体を導入し、受容体とGFP融合蛋白質の細胞内動態をGFPの蛍光発色により観察した。その結果、増殖因子で刺激しない細胞において野生型のHrsを導入した場合、受容体が初期エンドソームに蓄積した。しかしZnの結合能を失ったFYVEフィンガードメインをもつHrsを導入した場合では蓄積は観察されなかった。これらの結果はHrsは内在化した増殖因子受容体の初期エンドソームからの移行の選別に役割を果たしていることを示唆している。2.HrsとHbpが、肥満細胞における分泌小胞からの物質分泌において機能しているか否かについて解析を行った。Hrsとの結合ドメインであるcoiledcoil motifあるいはSH3ドメインを欠損するHbpを、肥満細胞株RBL-2H3に安定に発現し、脱顆粒に対する影響をβ-ヘキソサミニダーゼの遊離を指標にして調べた。その結果、IgE受容体による脱顆粒が欠損変異体発現細胞において顕著に阻害された。しかしカルシウムイオノフォア処理による脱顆粒はあまり阻害が見られなかった。したがってHbpの欠損変異体はIgE受容体による脱顆粒反応に対してドミナントネガティブ分子として作用することが明らかになった。またHbpはHrsおよびSH3ドメイン結合蛋白質と相互作用することによりこの脱顆粒反応において機能することが示唆された。