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免疫抑制環境や腫瘍再燃に応答する遺伝子改変武装化T細胞の開発

悪性グリオーマは最も予後の悪い癌の一つであり、標準治療では根治を得られない。免疫療法は新しい医療として期待されており、なかでも癌を特異的に認識する抗体と細胞障害性T細胞の活性化因子をシグナルドメインを人工合成したキメラ抗原レセプター(CAR)を用いたCAR-T細胞療法は免疫療法と遺伝子療法を融合させた最新の免疫療法である。我々は悪性グリオーマに発現する抗原を標的とした複数のCARを作成し、グリオーマ発症マウスモデルを用いてその有効性を報告する。また担癌患者の免疫抑制環境を打破すべく、CAR-T細胞療法に新たな遺伝子療法や免疫改変薬を併用し、より強力なCAR-T細胞療法を開発し報告する。EGFRvIII特異的抗体およびCD8, CD28, 4-1BB, CD3zの遺伝子情報をもとにこれらの遺伝子をタンデムにつなげたCAR遺伝子を合成した。同様にmiR-17/92の遺伝子情報をもとに遺伝子を合成した。これらの遺伝子はそれぞれSINベクターに組み込まれ、レンチウイルスベクターとして、ヒトT細胞に遺伝子導入された。CAR遺伝子の発現はフローサイトメトリーにて、miR-17/92の発現はリアルタイムPCRを用いて確認することに成功した。最終的にこの二種類のレンチウイルスベクターを同一T細胞に連日導入することによりCARとmiR-17/92を同時に発現するT細胞を作成することに成功した。CARを発現するT細胞のEGFRvIIIに特異的な細胞障害能はクロム放出試験で確認された。またmiR-17/92を発現するCAR発現T細胞においては化学療法中の患者体内を想定したテモゾロミド存在環境下の腫瘍細胞との共培養において、優れた増殖能を示し、また抗アポトーシス効果を示した。続いてEGFRvIII発現脳腫瘍マウスを用いたCARおよびmiR-17/92発現T細胞による免疫療法を行った。CARを発現するT細胞で治療したマウスの多くにEGFRvIII発現脳腫瘍の消失を認めたが、miR-17/92の導入の有無によるCAR発現T細胞の治療成績に差を認めなかった。しかしながら、EGFRvIII発現腫瘍細胞を治癒したマウスの脳内に再移植する再発モデルにおいて、miR-17/92を発現するCAR発現T細胞で治療した群はmiR-17/92を発現しないCAR発現T細胞で治療した群に比して速やかな免疫応答を示し、腫瘍の再発を予防した。免疫抑制環境や腫瘍再燃に対応する手段としてmiR-17/92のCAR発現T細胞内での発現を試み一定の成果を得たが、他の手段の開発をも目指した。ひとつは近年血液腫瘍の領域においてImmunomodulatorと呼ばれるサリドマイド系の薬剤を併用したCAR発現T細胞療法の強化である。サリドマイド系薬剤は近年血液がんの領域で臨床に使われ始めている。レナリドミドはサリドマイド系の薬剤であり、これをCAR発現T細胞療法と併用することにより相乗効果を認めると仮説を立て、研究を進めた。レナリドミドとCAR発現T細胞療法の併用はCAR発現T細胞の単一療法に比して高い殺腫瘍効果を示し、その機能解明についても一定の結果を得つつあり、途中経過を学会にて報告した。その他には腫瘍再燃の際に起こる腫瘍抗原の陰性化を回避するため新たな腫瘍抗原に対するCARの開発を進めた。これもまた開発に成功し、抗腫瘍効果と、グリオーママウスモデルにおける腫瘍縮小効果をみとめ、途中経過を学会にて報告した。一昨年度に当初の計画を達成し、昨年度より免疫抑制環境や腫瘍再燃に対応する新たな二つのCAR発現T細胞療法の開発を開始した。一つは免疫改変薬と呼ばれる近年臨床領域で有効性が認められたサリドマイド系の薬剤レナリドミドによるCAR発現T細胞の腫瘍免疫能の強化である。インビトロの試験においてレナリドミドを添加されたCAR発現T細胞は腫瘍特異的な活性の増強と殺細胞効果の増強を示した。続いてマウスグリオーマモデルを用いたインビボ試験によって、CAR発現T細胞とレナリドミドの併用療法を行った治療群において、CAR発現T細胞単独治療群をしのぐ治療効果を示した。研究成果を論文にて報告した(Kuramitsu S, Ohno M et. al., Cancer Gene Ther. 2015Oct;22(10):487-9)。腫瘍は免疫回避の手段として腫瘍特異抗原の非発現化がある。そのため我々はもう一つのプロジェクトとしてグリオブラストーマに発現する新たな腫瘍抗原に対するCARの開発を行った。これによりたとえグリオブラストーマに発現するEGFRvIIIが減弱しても、新たな腫瘍特異抗原に対するCAR発現T細胞の投与により腫瘍特異的な腫瘍免疫の持続が可能となる。我々はグリオブラストーマに強く発現するポドプラニンに着目した。Duke大学のBigner教授との共同研究のもとモノクロナール抗体NZ-1の供与を受けこのCARを作成した。NZ-1CAR発現T細胞はポドプラニンを発現するグリオブラストーマ細胞株においてインビトロにおいて腫瘍特異的な殺細胞効果を示し、またマウスグリオーマモデルを用いたインビボ試験においてマウスの生存期間を延長した。結果を論文にて報告した(Shiina S, Ohno M, et. al.,CancerImmunol Res. 2016Mar;4(3):259-68)。

免疫療法は新しい医療として期待されており、なかでも癌を特異的に認識する抗体と細胞障害性T細胞の活性化因子をシグナルドメインを人工合成したキメラ抗原レセプター(CAR)を用いたCAR-T細胞療法は免疫療法と遺伝子療法を融合させた最新の免疫療法である。我々は悪性グリオーマに発現する抗原を標的とした複数のCARを作成し、グリオーマ発症マウスモデルを用いてその有効性を報告する。また担癌患者の免疫抑制環境を打破すべく、CAR-T細胞療法に新たな遺伝子療法や免疫改変薬を併用し、より強力なCAR-T細胞療法を開発し報告する。平成25年度の目標はCAR遺伝子の合成とmiR-17/92遺伝子の合成を行い、それぞれをレンチウイルスベクターに組み込んだ後、ヒトT細胞に導入し、これらの遺伝子の発現を確認することであった、これらの目標は早い時期に達成し、平成26年度の目標に進むことができた。また平成26年度にはin vitroによる実験で作成された、CARの腫瘍特異的な殺細胞効果を確認し、かつmiR-17/92の発現によるアドバンテージを模索し、in vivoによる実験では脳腫瘍マウスモデルを確立した後、CARやmiR-17/92を発現するT細胞を用いた治療を行い、CARの腫瘍特異的な治療効果を確認するとともにmiR-17/92の発現によるアドバンテージを模索する計画であった。これらの計画もまたある程度の結果を得ることができこの結果を元に学会発表を行い、最終的に論文を公表することができた。すなわち研究計画は当初よりも早い時期に達成でき、さらなるCAR-T細胞療法の発展を模索することができた。平成26年度は昨年度にほぼ達成できた当研究を更に進展させることを目標とした。すなわち免疫抑制環境や腫瘍再燃に対応するあらたなCAR発現T細胞療法の開発にまい進した。具体的には2つの異なるプロジェクトを計画した。ひとつは免疫改変薬とよばれる近年臨床領域で有効性が認められたサリドマイド系の薬剤によるCAR発現T細胞の腫瘍免疫能の強化であり、一定の成果を学会報告したが、今後は更に機能解明を含めた実験を進め、論文作成を達成する予定である。その他、腫瘍の免疫回避の手段とし知られている腫瘍抗原の非発現に対して新たな別の腫瘍抗原に対するCARの開発を行っている。こちらもある程度の成果を学会発表にて報告した。今後は更に実験を進め、まとまった結果を論文報告する予定である。平成25年度の目標はCAR遺伝子の合成とmiR-17/92遺伝子の合成を行い、それぞれをレンチウイルスベクターに組み込んだ後、ヒトT細胞に導入し、これらの遺伝子の発現を確認することであった。これらの目標は早い時期に達成し、平成26年度の目標へ進むことができた。また平成26年度にはin vitroによる実験では作成されたCARの腫瘍特異的な殺細胞効果を確認し、かつmiR-17/92の発現によるアドバンテージを模索し、in vivoによる実験では脳腫瘍マウスモデルを確立したのち、CARやmiR-17/92を発現するT細胞を用いた治療を行い、CARの腫瘍特異的な治療効果を確認するとともにmiR-17/92を発現によるアドバンテージを模索する計画であった。
モードフィールド自動整合光導波回路作製技術の研究

異なるモードフィールドを持つ2つの光導波路を位相共役光共振を用いることにより無調整で接続する方法を検討した。その結果以下の点を明らかにした。(1)異なるモードフィールドを持つ2つの光導波路間で発生させた位相共役光は自動的にそのモードフィールドを整合する。(2)2つの光導波路間に故意に間隙や軸ズレを与え、その結合部を通過した光に対する位相共役光反射率を検討し、間隙については反射率低下が無い、軸ズレではコア径で規格化した軸ズレ1程度まで反射率の大きな低下が無い。(3)2つの対向した位相共役鏡間での共振は、その途中に挿入される物体の光減衰率に影響される。その位相共役光共振が安定して持続するための減衰率限界は位相共役鏡の結合係数や結合長で決まるsパラメータによって定まり、現状で入手できるフォトリフラクティブ結晶を用いて約40%である。(4)結合導波回路の作製に位相共役鏡の共振を用いることは、その間に挿入される物体の許容減衰率が40%であることから、動作マージンを考慮すれば実用的に困難である。しかし位相共役光を人為的に発生させることが可能であれば、共振系の減衰率限界を回避できる。DMD型空間光変調器が位相共役鏡への入力素子として機能する。以上の結果より、今後位相共役鏡間の共振において、片方の位相共役鏡をデジタル機器に置き換えることを検討する。すなわち、2つの光導波路の結合部の情報を持つ入射光をCCDカメラで検出する。その情報をコンピュータで処理し、空間光変調器により位相共役光を発生させる。2つの対向した位相共役鏡間での左右に伝搬する2つの共振光は、それぞれが互いに位相共役の関係にある。本研究は、これら2つの位相共役共振光の特徴を利用し、モードフィールドやミスアライメントを自動的に補正して2つの光導波回路を自動的に接続する技術を開発することである。しかしながら、これまで単独の位相共役鏡に対する位相共役光の発振やミラーを含んだ系での共振特性に関する理論や実験の報告例はあるが、対向した位相共役鏡間での共振に関する実験の定量的な報告例が無かった。特に対向した位相共役鏡間での共振を利用しようとすれば、共振系の中に各種の光減衰物を挿入する必要があり、当然共振が持続するための挿入できる減衰率の限界も存在する。ここでは共振系内に光減衰物体がある時の減衰率の許容限界を明らかにすることを中心に、安定共振するための位相共役鏡の特性や入射ポンピング光パワーの条件を実験とシミュレーションで検討した。その結果、共振が安定して持続するための位相共役鏡として用いるBaTiO_3の特性条件、相互励起型位相共役光を2つ用いる場合の外部入射光パワーの関係、共振系内での光減衰率の許容限界等を明らかにした。これによると、用いたBaTiO_3結晶サイズが4mm角で結合係数11cm^<-1>の場合、共振系の許容減衰率は0.37であった。より大きな結晶を用い更に光の結合長を大きくとることにより0.7-0.8の許容減衰率も可能と推定される。その結果以Fの点を明らかにした。

(2)2つの光導波路間に故意に間隙や軸ズレを与え、その結合部を通過した光に対する位相共役光反射率を検討し、間隙については反射率低下が無い、軸ズレではコア径で規格化した軸ズレ1程度まで反射率の大きな低下が無い。(3)2つの対向した位相共役鏡間での共振は、その途中に挿入される物体の光減衰率に影響される。その位相共役光共振が安定して持続するための減衰率限界は位相共役鏡の結合係数や結合長で決まるsパラメータによって定まり、現状で入手できるフォトリフラクティブ結晶を用いて約40%である。(4)結合導波回路の作製に位相共役鏡の共振を用いることは、その間に挿入される物体の許容減衰率が40%であることから、動作マージンを考慮すれば実用的に困難である。しかし位相共役光を人為的に発生させることが可能であれば、共振系の減衰率限界を回避できる。DMD型空間光変調器が位相共役鏡への入力素子として機能する。以上の結果より、今後位相共役鏡間の共振において、片方の位相共役鏡をデジタル機器に置き換えることを検討する。すなわち、2つの光導波路の結合部の情報を持つ入射光をCCDカメラで検出する。その情報をコンピュータで処理し、空間光変調器により位相共役光を発生させる。
シェアリングエコノミーにおける個人請負就労者の労働者保護の範囲に関する研究

個人請負就労者の活用は先進諸国を中心に世界的に拡大している。これまで個人請負就労者(雇われない働き方)の研究では1低所得、不安定就労の実態がある、2一方でどのような個人請負就労者に労働者保護を適用するのかといった統一した基準(理論)がない状況であった。本研究では、シェアリングエコノミーという新たな産業の領域における個人請負就労者の保護政策の枠組みを応募者が開発した三類型の理論を用いて、明らかにしていく。つまり、本研究の目的は、「三類型論」の理論を用い、シェアリングエコノミーにおける個人請負就労者の労働者保護の範囲を確定する理論を解明することである。
皮膚感覚ディスプレイの新展開-疑似運動感覚を生み出す皮膚刺激の解明と応用

本研究の目的は,ヒトの皮膚感覚が「つるつる・ざらざら」などの対象物の性質を捉えるためだけでなく,「押しつけ感・抵抗感・引きずり感」などの自身の運動や力(深部感覚)の知覚にも役立っていることを,触覚ディスプレイ技術を用いて実証し,そのメカニズムを解明することである.また,そのような運動知覚を引き起こす皮膚刺激の条件を明確化し,疑似運動感覚の呈示という触覚ディスプレイの新しい利用法を確立する.本年度は,昨年度開発した触運動の速度,加速度に比例して,振動刺激の振幅を変化させることで,粘性抵抗や慣性を呈示する手法を用いて,携帯型の情報端末上で仮想能動触を介した疑似力覚呈示が可能であることを実証し,その錯覚量を同定した.また,新たに,振動刺激を用いて,バネを引っ張ったときのような弾性力を呈示する手法を開発した.また,振動刺激を用いて硬軟感が呈示可能であることを,心理物理実験によって実証し,皮膚の変形に伴うメルケル小体の活動がヒトの硬軟感の知覚に関与することを示した.更に,ペン状の物体を把持した際に,手指の複数点に加わる圧覚によって,ヒトがペン先に加わる外力の方向と大きさを推定可能であることを,吸引圧を用いた多点皮膚刺激装置を開発して実証した.最後に,昨年度開発した触察運動の皮膚の変形挙動を詳細に観察する装置を利用して.固着・滑り振動を伴う摩擦振動を詳細に解析し,数値シミュレーションによって,触運動や物理因子が振動周波数や振幅に及ぼす影響をモデリングした.このモデルを用いて,固着を伴わない振動現象も考慮した新しい摩擦感呈示法を開発し,その触感の評価を行った.本研究の目的は,ヒトの皮膚感覚が「つるつる・ざらざら」などの対象物の性質を捉えるためだけでなく,「押しつけ感・抵抗感・引きずり感」などの自身の運動や力(深部感覚)の知覚にも役立っていることを,触覚ディスプレイ技術を用いて実証し,そのメカニズムを解明することである.また,そのような運動知覚を引き起こす皮膚刺激の条件を明確化し,疑似運動感覚の呈示という触覚ディスプレイの新しい利用法を確立する.本年度は,触運動のタイミングに対応して触刺激を与えることにより疑似運動感覚を生成する手法について,複数検討を行った.まず,触運動に対して触フィードバックを特定の条件で遅延させることで,触運動を行う腕に抵抗感などの機械インピーダンスの変化が生じることを心理物理実験により検証した。その結果,触速度の加速時・減速時に触フィードバックの遅延を設けることで,機械インピーダンスの変化が生じることが確認された.また,別の手法として,触運動の速度,加速度に比例して,振動刺激の振幅を変化させることで,粘性抵抗や慣性を呈示できることを発見した.一軸アームと力センサを用いて力覚呈示装置を開発し,その力覚に重畳する形で提案する皮膚刺激を実装した.その結果,皮膚刺激を加えることにより,力覚呈示で呈示した粘性,慣性の感覚をより拡大したり,減少させることができることが心理物理実験により実証された.また,触運動時の皮膚変形と神経活動を詳細にモデリングするために,触察運動の観察装置の開発を行った.この観察装置により,皮膚と触対象との速度を制御すると同時に,押しつけ力や接線力,および接触面の変形挙動を観察することが可能になる.本研究の目的は,ヒトの皮膚感覚が「つるつる・ざらざら」などの対象物の性質を捉えるためだけでなく,「押しつけ感・抵抗感・引きずり感」などの自身の運動や力(深部感覚)の知覚にも役立っていることを,触覚ディスプレイ技術を用いて実証し,そのメカニズムを解明することである.また,そのような運動知覚を引き起こす皮膚刺激の条件を明確化し,疑似運動感覚の呈示という触覚ディスプレイの新しい利用法を確立する.本年度は,昨年度開発した触運動の速度,加速度に比例して,振動刺激の振幅を変化させることで,粘性抵抗や慣性を呈示する手法を用いて,携帯型の情報端末上で仮想能動触を介した疑似力覚呈示が可能であることを実証し,その錯覚量を同定した.また,新たに,振動刺激を用いて,バネを引っ張ったときのような弾性力を呈示する手法を開発した.また,振動刺激を用いて硬軟感が呈示可能であることを,心理物理実験によって実証し,皮膚の変形に伴うメルケル小体の活動がヒトの硬軟感の知覚に関与することを示した.更に,ペン状の物体を把持した際に,手指の複数点に加わる圧覚によって,ヒトがペン先に加わる外力の方向と大きさを推定可能であることを,吸引圧を用いた多点皮膚刺激装置を開発して実証した.最後に,昨年度開発した触察運動の皮膚の変形挙動を詳細に観察する装置を利用して.固着・滑り振動を伴う摩擦振動を詳細に解析し,数値シミュレーションによって,触運動や物理因子が振動周波数や振幅に及ぼす影響をモデリングした.このモデルを用いて,固着を伴わない振動現象も考慮した新しい摩擦感呈示法を開発し,その触感の評価を行った.
新規薬剤LOTUSと歩行訓練併用療法による霊長類脊髄損傷からの二足歩行再建

今回の研究では、新規薬剤のLOTUSが皮質脊髄路を伸長させる可能性が示唆された。一方で、小型霊長類においては重度脊髄損傷後に歩行リハビリが四足歩行機能を再建させ、さらにリハビリ群では皮質ー脊髄間の機能的な神経接続が示唆されたものの、リハビリ単独では二足歩行の再建までには至らなかったことがわかった。今後は両者の治療法を組み合わせることで、二足歩行を再建させることが重要であり、現在併用療法を遂行中である。歩行訓練療法の効果検証:申請者はこれまでにマーモセットにおける二足歩行訓練法を開発していたが、実際に脊髄損傷モデルマーモセットを用いて、その効果の検証を行った。第11胸髄圧挫手術(250kdyn)を施行し、下肢筋群の萎縮が顕著となる損傷後2週後から3週間、treadmill歩行訓練を実施し、経時的にハイスピードカメラ画像解析による四肢随意運動の運動機能評価を行ったところ、歩行訓練群(N=2)では非訓練群(N=2)に比べ下肢を高く挙上させ、床から遊脚させリズミックに歩行することがわかった。さらに電気生理学的機能評価では、歩行訓練群では脳と腰髄運動神経間の神経接続が保持されることがわかった。次年度はこの歩行訓練療法と、LOTUS治療法を併用させる。LOTUS投与方法の確立:損傷部にLOTUSを長期間投与する手法として、申請者はアデノ随伴ウイルス(AAV)を用いてLOTUSを持続的にする方法を選び、LOTUS発現AAVを作製した。まずはこのAAVが脊髄でLOTUSを発現させるか確認するために、LOTUS-AAVをラットの脊髄に注入し、感染期間として1週間及び4週間待ち実験殺を行った。今後、ウェスタンブロットにより両者の発現量を比較する。LOTUS投与方法の検証、及び歩行訓練の効果の検証をほぼ予定通りに進行し、次に実際に動物にLOUTS-AAVを投与しをその効果を検証する段階にあるため。計画は概ね予定通りに遂行されているため、次年度も計画に沿って進めていく。まずは、LOTUSを十分発現することを確認した後にそのAAVを用いて、実際に脊髄損傷モデルラットによる治療効果の確認及び投与量の最適化を行う。次に、マーモセットにおいてもその効果を検証した後、平成27年度に確立した歩行訓練療法との併用療法を行う。生理学
「ともに考えるインフォームド・コンセント」実践モデルの提示と有効性の検証

医療に関する決断を行う上での患者-医療者間の共通理解を促進することを目的とした意思決定支援ツールを「文書テンプレート」として開発し、その有効性の検証を行った。既存文献のレビューと多数の関係者からなるワーキングを繰り返した上テンプレートを開発した。開発されたテンプレートの有効性検証のため8施設による多施設共同前後比較研究を行った。エンドポイントとしてDecision Conflict Scale日本語版(DCS)、Decision Regret Scale日本語版(DRS)、意思決定に向かう上での専門家の選好と患者の選好との乖離度を採用し、非介入群87名、介入群88名の患者登録が行われた。初年度のゴールは、“関係性に基づく医療"の実践における具体的な合意形成方法として「ともに考えるインフォームド・コンセント」の手順を提示する。具体的には、合意形成を導くうえでのテンプレートを作成することであった。平成26年度においては、まず近年で発表されているShared Decision Makingに関する国内外の文献のレビューを行い、最新の知見についてまとめた。その上で、妥当な意思決定を支援するうえでどのような介入が適切なのかということについて、文献的考察を行った。文献上は、双方向の情報共有を行う上で、患者の持つ価値を医療者が知ることが適切な意思決定の要件としては重要であるが、現時点ではその有効な手段があまりないことが解った。さらに、実証研究のデザインを設定するうえで、適切と考えられるアウトカムを設定する上での文献的考察を行った。現時点で適切なアウトカムとして設定しているのは、「(過去の意思決定に対する)後悔」「患者側の医療に対する理解」「医療者に自分のことを理解してもらえたかということに関する患者の認識」「医療者に対する信頼」などである。その後、介入としての情報共有テンプレートのひな形の作成に取り掛かった。同時に、テンプレートの内容を評価吟味するワーキングチームを組織した。現時点ではテンプレートの試作品が完成し、今後この試作品を改変したうえ確定する。また、平成27年度後半には実証研究をデザインし開始に向けていく。第二年度のゴールは、"関係性に基づく医療"の実践における具体的な合意形成手法として「ともに考えるインフォームド・コンセント」の手順を提示したうえで、実際のShared Decision MakingのプロセスにおけるDecision Toolとして、ある特定の医療に関する意思決定を行う上で、患者から医療者に伝えるべき情報をまとめるためのひな形としての「意思決定支援テンプレート」を完成すること、さらには、当該意思決定支援ツールの有効性について、比較分析実証研究を開始することの2点であった。前者については、タスクグループによって「意思決定支援テンプレート」が完成し、表面妥当性が評価された。「意思決定支援テンプレート」において、患者は担当医師に、<1>医療を受ける上で、感じている心配していることや不安なこと、<2>今後、医療者(医師や看護師など)に望むこと、<3>医療者(医師や看護師など)にしてもらいたくないこと、あるいは、一番避けたいこと、<4>今後の生活に望むこと、<5>家族の考えや家族からの支援・自分でやろうとしていること、の5項目を伝える構造とした。実証研究を行う上で、6病院をリクルートし、分担施設とした。東京医療センターで研究計画の倫理委員会に申請し、承認を得た。実施段階の分担施設との会議の中で、研究を良好に遂行するために研究計画の一部変更が必要であることがわかった。その変更内容についての協議を繰り返し、倫理委員会に変更内容の承認を受けたのち、患者登録を開始する予定である。初年度の遅れについては研究事業を活発に進捗させることによって一時的には取り戻した。「意思決定支援テンプレート」の完成の後、実証研究事業に参加する施設をリクルートし、研究実施基盤が整った分担施設を確保することに成功したが、十分な基盤を持つ施設を探し、分担研究者と合意を得るまでに時間を予想以上に要した。さらに、平成27年度内に倫理委員会の研究実施に関する承認は受けているが、その後分担施設とのやり取りの中で、一部研究計画を変更したほうがよいと判断したため、研究計画の一部変更をすることとなった。最大のタイムラグはこの部分で発生している。本研究は医療に関する意思決定を行う上で、患者と医療者が相互の意見や価値を交配させるプロセスを推進することを目的とした開発型、および効果検証型の研究である。初年度の調査から「ともに考える臨床意思決定のためのテンプレート」を開発した。その上で、最終年度に入り、検証型の実証研究実施のフェーズに突入した。具体的には当該テンプレートを患者にわたし、そのテンプレートの内容を患者が記載したうえで電子カルテに挿入し、担当医が文書化された患者側の選好や価値観を知ることで、その後のコミュニケーションや、患者の意思決定に関するコンフリクト、意思決定後の後悔の度合いに変化が訪れるかどうかを検証するための介入研究を実施中である。当初の研究計画をもとに他施設で参加施設を募り、現在8医療施設で実証研究を展開中である。すべての分担施設で倫理委員会への申請を行い、施設長の研究実施許可を得たうえで研究が開始されている。研究計画では140例の登録を目標としているが現時点では合計88例の登録が行われた。東京医療センターでは研究事務局およびデータマネジメントセンター機能を行っており、患者データの連結匿名化や、各施設における研究進捗推進支援などについても順調に進行している。2017年9月をめどに患者登録を終え、2018年1月をめどにデータ収集を完了し、2018年3月までに解析を終了する予定である。その後、成果について論文発表、学会での口頭発表を予定している。

当初は2017年度中に実証研究事業を終了する予定であったが、研究に参加を表明した多施設で最終的に研究デザイン等を吟味した結果、科学性および研究実施可能性の面から変更を行う部分が見つかった。そのため、一時倫理委員会で承認された研究計画をいったん変更したうえで再度倫理委員会の申請を行い、承認を得るに至るまでに経過時間を必要とした。また、各施設で倫理委員会の申請から承認までにずれがあるため、その分当初見積もっていた研究計画に対し時期の変更を行う必要があった。本研究は、医療に関する意思決定を行う上で、患者と医療者が相互の意見や価値を交配させるプロセスを推進することを目的とした開発型、および効果検証型の研究である。初年度の調査から「ともに考える臨床意思決定のためのテンプレート」を開発した。その上で、最終年度に入り、検証型の実証研究実施のフェーズに突入した。具体的には当該テンプレートを患者にわたし、そのテンプレートの内容を患者が記載したうえで電子カルテに挿入し、担当医が文書化された患者側の選好や価値観を知ることで、その後のコミュニケーションや、患者の意思決定に関するコンフリクト、意思決定後の後悔の度合いに変化が訪れるかどうかを検証するための介入研究を実施した。研究計画の一年間の延長を行ったことで、当初の研究計画どおり、全8施設の共同研究施設において合計コントロール軍87名、介入群88名の登録を完了した。コントロール群において、登録時のDecision Conflict Scale(以後、DCSとする)平均値に比較し、登録二か月後のDCSの平均値は有意に低下していた。これは、選択肢が提案された時点に比較し、その後の時間経過の中で患者の意思決定コンフリクト感情が軽減されたことを意味する。登録2か月後のDCSおよびDecision Regret Scale (以後DRSとする)の平均値は、患者特性、疾患特性その他初期患者特性別で有意な差を認めなかった。一方、DCSが計時的に20点以上低下している群は、より意思決定に関するその後の医師とのコミュニケーションがスムーズであったと感じていた。介入群とコントロール軍における登録二か月後のDCSおよびDRSの平均値には有意さを認めなかった。一方、登録時に医師側から推奨された治療の選択と最終的な選択の一致割合は介入群で有意に高かった。今後、本研究成果について論文発表、学会での口頭発表を予定している。医療に関する決断を行う上での患者-医療者間の共通理解を促進することを目的とした意思決定支援ツールを「文書テンプレート」として開発し、その有効性の検証を行った。既存文献のレビューと多数の関係者からなるワーキングを繰り返した上テンプレートを開発した。開発されたテンプレートの有効性検証のため8施設による多施設共同前後比較研究を行った。エンドポイントとしてDecision Conflict Scale日本語版(DCS)、Decision Regret Scale
近視性脈絡膜新生血管の発症および病巣径に関連する遺伝因子の解明

近視性脈絡膜新生血管(mCNV)は中心視野障害・視力低下を伴う、強度近視関連眼合併症の代表である。本研究ではまず、近視性脈絡膜新生血管の発症に関連する候補遺伝子座を、コピー数多型(Copy Number Variant)をマーカーとした全ゲノム領域網羅的関連解析によって探求したところ、EPHA3遺伝子やHCN1遺伝子を含む7か所の遺伝子領域の関連が示唆された。強度近視は様々な眼疾患の危険因子であり、近視性脈絡膜新生血管は早期から中心視野障害・視力低下を伴う、強度近視関連眼合併症の代表である。強度近視発症に関連する遺伝因子が明らかになりつつある一方で、近視に伴う脈絡膜変化や近視性脈絡膜新生血管の発症・病巣拡大に関連する遺伝的因子は明らかになっていない。全ゲノム領域を対象として、一塩基多型(Single Nucleotide Polymorphism)やコピー数多型(Copy Number Variant)をマーカーとして用いる関連解析(全ゲノム関連解析)というゲノム学的研究手技は、強度近視関連脈絡膜病変の発症や予後に関与する遺伝子・分子を明らかにしうる。平成28年度は、ゲノム学的研究参加の同意を得て末梢血採取を行った症例について、近視性脈絡膜変化所見の有無・程度評価、脈絡膜厚評価、近視性脈絡膜新生血管有無の評価などの臨床情報収集を後ろ向きに行い、本研究に適したサンプル選定を行うとともに、順次末梢血からのDNA抽出とDNAチップを用いた全ゲノム領域の遺伝子型決定を行った。今年度新規取得および取得済の全ゲノム領域遺伝子型情報を用いて、眼軸長26mm以上の強度近視症例736例と、眼軸長25mm以下の非強度近視1855例で、全ゲノム領域におけるコピー数多型頻度の比較検討を行った。網膜における遺伝子の発現有無なども考慮した結果、7か所の遺伝子領域における配列重複あるいは欠失が、強度近視の有無と関連することが示唆された。これら領域のコピー数多型のうち一部は同時に、近視性脈絡膜新生血管の発症とも有意に関連していた。ゲノム学的研究参加の同意を得て末梢血採取を行った症例について、近視性脈絡膜変化所見の有無・程度評価、脈絡膜厚評価、近視性脈絡膜新生血管有無の評価などの臨床情報収集は、予定通り進行した。新規症例についての全ゲノム領域の遺伝子型決定も、概ね予定通り進行している。得られた遺伝子型を用いた全ゲノム領域関連解析により、強度近視および近視性脈絡膜新生血管発症への関連が示唆される遺伝子領域の同定まで、概ね予定通り進行している。強度近視に伴う脈絡膜変化や近視性脈絡膜新生血管の発症に関連する遺伝的因子は明らかになっていない。全ゲノム領域を対象として、一塩基多型やコピー数多型をマーカーとして用いる関連解析(全ゲノム関連解析)というゲノム学的研究手技は、強度近視関連脈絡膜病変の発症や予後に関与する遺伝子・分子を明らかにしうる。平成28年度は、ゲノム学的研究参加の同意を得て末梢血採取を行った症例について、近視性脈絡膜変化所見の有無・程度評価、脈絡膜厚評価、近視性脈絡膜新生血管有無の評価などの臨床情報収集を後ろ向きに行った。これをもとに眼軸長26mm以上の強度近視症例736例と、眼軸長25mm以下の非強度近視1855例で、全ゲノム領域におけるコピー数多型頻度の比較検討を行い、網膜における遺伝子発現有無なども考慮した結果、EPHA3やHCN1を含む7か所の遺伝子領域が強度近視の有無と有意に関連し、これらの領域のコピー数多型は近視性脈絡膜新生血管の発症とも関連していた。平成29年度は、近視性脈絡膜新生血管の前段階である近視性黄斑症について着目し、まず大規模コホート研究参加者の眼底写真をもとに近視性黄斑症の病期分類を行い、各病期の有病率を明らかにし報告した。次に、ゲノム学的検討により、網脈絡膜組織の萎縮と菲薄化を引き起こす候補遺伝子の1つとしてCCDC102Bを特定した。次に、日本人強度近視症例および海外施設強度近視症例の臨床情報およびDNA試料を用いて、CCDC102B遺伝子について再現性検討を行ったところ、日本人と中国人の強度近視症例における黄斑症と有意な関連を認め、これを報告した。今後は、上記遺伝子と近視性脈絡膜新生血管発症との関連を検討するとともに、近視性黄斑症の発症に関連するメカニズムの検討を進める予定である。平成28年度の検討で強度近視および近視性脈絡膜新生血管発症との関連が示唆された遺伝子領域について、別のサンプルセットを用いた再現性確認を進める。これらの遺伝子領域が、平成28年度に評価を行った近視性脈絡膜変化所見の有無・程度、脈絡膜厚、近視性脈絡膜新生血管の病巣径とも関連するか否かを評価するともに、これらの表現型と関連する他の遺伝子領域が無いか、並行して探索を進める。

眼科平成28年度はゲノム学的研究参加の同意を得て末梢血採取を行った症例について、近視性脈絡膜変化所見の有無・程度評価、脈絡膜厚評価、近視性脈絡膜新生血管有無の評価などの臨床情報収集をまず行い、検討に用いるサンプル選定を行った。その後に、選定された新規サンプルのDNA抽出とDNAチップを用いた全ゲノム領域の遺伝子型決定を行った。概ね予定通りの進捗状況であるが、一部のサンプルの本作業を平成29年早期に行うこととなったため、これにあてる物品費や人件費などを次年度に繰り越すこととなった。繰り越した次年度使用額を用いて、DNA抽出用の実験消耗品や全ゲノム領域遺伝子型決定用のDNAチップおよび消耗品の購入、人件費支払いを行い、平成29年度早期に本作業を完了する。以後は予定通り、得られた結果の再現性確認用サンプルのDNA抽出・全ゲノム領域遺伝子型決定作業を進め、並行して他の表現型と関連する遺伝子領域探索のための統計学的検討を進める。
ローテク教材を使う講義「最先端のトピックス：ミックス・セラミックス」の開発と実践

本研究では、高校生を主な対象とする出張講義「最先端のトピックス:ミックス・セラミックス」を開発・実践する。この講義ではセラミックスの代表格である無機酸化物について詳しく解説するだけでなく、無機酸化物から合成される「複合アニオン化合物=ミックス・セラミックス」の魅力と可能性を紹介する。ミックス・セラミックスの合成・構造・性質を安価な玩具や日用品で作製したユニークな結晶模型を使って解説していく。
取締役の責任の過正性確保についての総合的研究

取締役の責任は、その有無についても、またその大きさについても、(イ)損害の填補と(ロ)違法行為の抑止という、二つの要請と調和したものとなっていることが、法のあるべき姿である。取締役が実際に負担する責任の有無または大きさは、(1)義務違反があったかどうかというレベル、(2)因果関係があったかどうかというレベル、(3)損害額をどのように算定するかというレベル、(4)賠償額を填補することを目的とする保険が認められるかどうかというレベル、(5)立法論としてではあるが、取締役の責任を免除・制限するような会社の自治はどこまで認められるべきかというレベル、さらに(6)取締役の責任を追及する訴訟において和解が認められるかというレベルなど、多面的なレベルで調整されうる。これらのレベルは、個別的検討が必要であるとともに、相互に関連性が認められ、これらを全体として総合的・有機的にとらえる視点が必要である。わが国の現行の理論をこれらの各レベルでそのまま用いると、前期2つの要請との調和という視点から考えて、実際上取締役の責任が過大となる場合が多いのではないかと思われる。結果的に責任の有無および大きさが適正なものとなるよう、上記のレベルのいずれかで、理論的には相当の無理をしていると思われる裁判例が少なくない(特に閉鎖会社の場合)。例えば(1)のレベルで取締役の経営判断を尊重するべき解釈論を深めるとともに、(5)のレベルにおいて、現行法よりも柔軟に、会社の自治で取締役の責任を免除・制限しうる立法措置を検討するというように、前記各レベルの相互関連性に留意しつつ、わが国の会社法全体として、取締役に適正な責任を負担させるための解釈上・立法上の手当てが必要であろう。
戦争被害と健全さの回復:戦争体験者のライフストーリーを用いた教材開発に関する研究

本研究の目的は、広島とパール・ハーバーにおいて戦争被害を受けた日米51名の高齢者へのインタビューデータ分析を通じて、彼らの人生における健康の転換点を見出すことである。広島被爆者からは「被爆者になること」というテーマが、パール・ハーバー生存者からは「時に現れる誇りに思う記憶」というテーマが浮かび上がった。広島被爆者においては生涯持続し更新される健康体験の核を形成し、パール・ハーバー生存者においては折に触れて現れる体験であった。体験や国を超えて、他者とのつながり、平和の希求が一貫して表出された。本研究は、持続的な日米共同研究の蓄積と協力関係の下に実施された平成19年度-20年度の「萌芽研究」を展開するものである。平成21年度は、米国パール・ハーバー生存者協会(PHSA)の協力の下に当時16歳以上だったパール・ハーバー攻撃体験生存者男女合計26名に実施したインタビューと、広島県被団協と被爆者団体協議会東京都支部(東友会)の協力を得て、原爆投下当時13歳以上の広島と東京に在住の被爆者28名に実施したインタビューについての分析を、電子メールの交換とインターネット会議を通して進め、そこから「健康体験の転換点」の抽出とそれらが具体的に表出された引用句の整理、そして、各研究者から出された日米の戦争体験者にみられるそれぞれ独自の視点、日米共通にみられる視点の評定を比較検討し共有化をはかった。その結果、年末までに、すべてのインタビューデータについて基本分析を終了した。また、平成20年のGerontological Society of America(GSA:米国老年学)学会のシンポジウムにおいて発表を行った最初の5例ずつについて、GSAの公式ジャーナルであるJournal of Aging, Humanities, and the Artsに原著論文として投稿し、採択、掲載された。平成22年2月には、ダライ・ラマ法王の米国フロリダ訪問に合わせて計画されたFlorida Atlantic大学のピースウィーク行事の一つとして、共同研究者のPatricia Liehr Florida Atlantic大学看護学部教授とセミナーを開催した。同時に、3D立体絵本などの製作経験を豊富に持つAndrew Binder教育学部准教授と今後の教材作成に関する打ち合わせ、脚本化の可能性の検討、パフォーマンス開催の場所の選定などの議論を行った。日米の戦争体験者を対象として、過去の「健康体験」、その後現在に至るまでの健康被害とその影響を聴き取り、体験の個人差と文化差、およびその後の歩みの中で健全さを回復しようとする強さ(レジリエンス:resilience)に着目した分析を行うことを目的とする。米国パール・ハーバー生存者協会(PHSA)の協力の下に計26名に実施したインタビューと、広島県被団協と被爆者団体協議会東京都支部(東友会)の協力を得て被爆者28名に実施したインタビューについての分析を進め、そこから「健康体験の転換点」の抽出とそれらが具体的に表出された引用句の整理、そして、各研究者から出された日米の戦争体験者にみられるそれぞれ独自の視点、日米共通にみられる視点の評定を比較検討し共有化をはかった。平成22年度は、すべてのインタビューの内容分析を終了し、その内容を2010年9月27日-29日にかけてWashington DCで開催された米国看護学会(2010 State of the Science Congress on Nursing Research)のシンポジウムにおいて日米の研究者4名が発表した。その場には藤崎駐米大使夫人も参加し、活発な質疑を行うことができた。その後、Advances in Nursing Sciences誌に"Alifelong journey of moving beyondwartime trauma forsurvivors from Hiroshima and Pearl Harbor"と題して投稿し、修正稿の査読中である。また、ドラマとしての上演に向けて脚本化を進めるため、米国からKetty Morris Florida Atlantic大学芸術学部博士課程学生を呼び、今後のスケジュール確認、日本での上演方法などについて討論を行った。平成23年度には広島赤十字看護大学で予定されている国際ヒューマンケアリング学会において本テーマに関するワークショップを持ち、看護、ケア研究者との交流を持つこと、中学生向けの教材作成の方法、交渉ルートなどについての討論を進める予定である。[連携研究者]伊東美緒東京都健康長寿医療センター研究所・研究員インタビューデータの質的分析日米の戦争体験高齢者(パール・ハーバー攻撃生存者と広島の被爆者)を対象として、過去の「健康体験」、その後現在に至るまでの健康被害とその影響を聴き取り、体験の個人差と文化差、それらの共通点、およびその後の歩みの中で健全さを回復しようとする強さに着目した分析を行い、その成果をもとに学童、中学生、一般の人々に向けた教材作成、普及活動を行っていくことを目的とする。今年度は米国協力者計26名と、広島被爆者計28名に実施したインタビューについての分析を完成させ、原著論文として掲載された。

広島被爆者からは、1.原爆の投下によって、先が見えない状態のまま終戦を迎えたこと、2.「被爆者」になること、3.かけがえのない平和へと通じる、人生の意味/目的を見出すこと、という3つの大きな転換点が見出され、パール・ハーバー攻撃生存者からは、1.日本軍の爆撃を受けているという事実を理解し、それに何とか対処しようとすること、2.戦争体験の記憶を誇りに思いつつもそれに拘泥せず、日常的ではあるが価値のある活動に従事すること、3.安らぎをもたらし自分を理解してくれる場としての他者との絆を大切にすること、という3つの大きな転換点が見出された。原著論文は、日本語訳をして日本側の協力者、広島と東京の被爆者団体協議会に送付した。また国際ヒューマンケアリング学会において、協力いただいた3名の被爆者の参加も得て成果を発表した。さらに、インタビューデータをもとに朗読劇として脚本化するため、米国Florida Atlantic大学芸術学部博士課程学生のKetty Morris氏に全面協力してもらっている。すでに脚本の原案は完成し、米国フロリダ州において朗読会を開催している。今後正式な上演のスケジュール確認、日本での上演方法などについて検討しているところである。児童向けの教材作成に関しては、米国Florida Atlantic大学芸術学部Andrew Binder准教授の協力を得て、ポップアップ絵本を念頭に置いた製作を開始している。
『山海経』の成立と流伝に関する基礎研究

本研究は『山海経』諸版本を校合して電子データ化するとともに、『山海経』各部分の成立の経緯について研究し、さらに後漢以後の『山海経』流伝の状況についても解明しようとするものであった。『山海経』の電子データはWWW上での公開を予定しているが、検索システムをWWW上で実現することは外字処理の関係で困難があるため、冊子体の郭璞注索引を別途作成する予定である。本年度は昨年度までに行った「海内四経」「大荒・海内経」の成立年代と、そのテキストの由来の重層性を解明する研究、及び『山海経』の全篇を通じて見られる、「爰有」の後に様々な産物を羅列する有韻の表現からその新古を弁別する研究に続き、郭璞以来千年の沈黙を破って再び注釈が書かれた明代における『山海経』の受容・研究のされ方に関する研究を行った。その結果明らかになったのは、朱子学派の王崇慶が「先王の道」の称揚に『山海経』を役立てることを目指して容赦ない本文批判を加え、楊慎は自然や生物などの該博な知識を生かして「実事」の立場からの『山海経』研究を行った。しかし普通の読者にとっての『山海経』は常識外の世界を漫遊する娯楽の書であり、読み手によって分裂した価値を持つ書であったということである。この成果は「日本中国学会第五十一回大会」において発表している。また「海外四経」についても研究を行い、異形の民の姿を描いた絵画的な記事と、帝王の伝説を描いた文章的な記事という異なる由来を持つ部分から成っていることを明らかにした。この成果は富山大学人文学部紀要に発表予定である。『山海経』は同じ部分においても新古の層があり、「平均的な」成立年代を一律に当てはめるのは危険であるということが明らかになったのは、神話・古史研究の資料として『山海経』を役立てることにとって進歩といえよう。本補助金の支給を受けたことに厚く感謝する。本研究は『山海経』諸版本を校合して電子データ化するとともに、並行して『山海経』各部分の成立の経緯について分析研究し、さらに後漢以後の『山海経』流伝の状況についても解明しようとするものであった。まず『山海経』の電子データ化は目下全文の本文及び郭璞注について入力を終え、また本補助金による諸書の購入や、所蔵機関へ出張しての閲覧によって、校勘作業も鋭意進行中である。この成果を利用し、科研費採択以前から行っていた「海内四経」の成立の研究に加えて、「大荒・海内経」の記述について分析を加えた結果、当該部分はいくつかの決まった書式に分類でき、重層的な由来を持ちながら、最終的に一つの世界観に基づいてまとめられたものであること、その世界観は『淮南子』『呂氏春秋』と重なるものがありながら、これらほどには記述が整理されていないことから、主要な部分を戦国末期の成立と見るのが最も妥当であることを確認した。この成果は『富山大学人文学部紀要』第30号に発表している。また『山海経』の全篇を通じて、「爰有」の後に様々な産物を羅列する有韻の表現が、決まって理想郷や帝王の墓所を記す箇所に現れることに注目し、同様の表現が頻出する『穆天子伝』とも比較しながら分析を加えた結果、一定の産物を祝詞のように列挙し、無韻又は不完全な押韻である帝王の墓所の記事から、押韻の形がより整っていて美化が進んでいる理想郷の記事へという発展過程が大筋として認められることを確かめた。これは『山海経』の記事の新古の弁別はもとより、後の辞賦における鋪陳や押韻の技巧の源流を探る上でも重大な事実である。この成果については2000年3月刊行予定の『興膳宏教授退休記念論集』に投稿中である。以上の実績は神話・古史研究の資料として『山海経』を役立てるため、僅かながらも前進となり得たと信ずるものであり、本補助金の支給を受けたことに厚く感謝するものである。

しかし普通の読者にとっての『山海経』は常識外の世界を漫遊する娯楽の書であり、読み手によって分裂した価値を持つ書であったということである。この成果は「日本中国学会第五十一回大会」において発表している。また「海外四経」についても研究を行い、異形の民の姿を描いた絵画的な記事と、帝王の伝説を描いた文章的な記事という異なる由来を持つ部分から成っていることを明らかにした。この成果は富山大学人文学部紀要に発表予定である。『山海経』は同じ部分においても新古の層があり、「平均的な」成立年代を一律に当てはめるのは危険であるということが明らかになったのは、神話・古史研究の資料として『山海経』を役立てることにとって進歩といえよう。本補助金の支給を受けたことに厚く感謝する。
多細胞生物プロテオリシス系の網羅的ポストゲノム解析

線虫C. elegansは300を超えるプロテアーゼ様配列をコードする遺伝子を持つ.C. elegansが持つすべてのプロテアーゼおよびプロテアーゼインヒビター様遺伝子を標的に,RNAiによる機能検索を行った。現在までに約190の遺伝子についてRNAiを行った.C. elegansの生活環に必須のプロテアーゼは,プロテアソーム,シグナルペブチダーゼ,Lonプロテアーゼ,カテプシンL様システインプロテアーゼの1種,トリブシン様セリンプロテアーゼ,ユビキチン特異的プロテアーゼの数種,ミトコンドリアプロセッシングプロテアーゼなどであり,RNAiにより胚致死や幼虫期における致死性を示した.プロテアソームの構成サブユニットはほとんどが必須であるが,Rpn9,Rpn10,Rpn12のRNAiは単独では必須性を示さなかった.しかしRpn10とRpn12の二重阻害は致死性を示す.この他,形態形成に関与するADAMTS1種,脱皮に関与する金属プロテアーゼ2種,生殖巣先端細胞の移動に関与するセリンプロテアーゼ6種などを見出した.これらの個々の分子について,in situ hybridization,免疫染色,GFPをレポーターとした発現実験により発現部位を明らかにした.また,いくつかについては,昆虫細胞でタンパク質を調製し,酵素学的な性状解析を行った.線虫C. elegansは300を超えるプロテアーゼ様配列をコードする遺伝子を持つ.C. elegansが持つすべてのプロテアーゼおよびプロテアーゼインヒビター様遺伝子を標的に,RNAiによる機能検索を行った。現在までに約190の遺伝子についてRNAiを行った.C. elegansの生活環に必須のプロテアーゼは,プロテアソーム,シグナルペブチダーゼ,Lonプロテアーゼ,カテプシンL様システインプロテアーゼの1種,トリブシン様セリンプロテアーゼ,ユビキチン特異的プロテアーゼの数種,ミトコンドリアプロセッシングプロテアーゼなどであり,RNAiにより胚致死や幼虫期における致死性を示した.プロテアソームの構成サブユニットはほとんどが必須であるが,Rpn9,Rpn10,Rpn12のRNAiは単独では必須性を示さなかった.しかしRpn10とRpn12の二重阻害は致死性を示す.この他,形態形成に関与するADAMTS1種,脱皮に関与する金属プロテアーゼ2種,生殖巣先端細胞の移動に関与するセリンプロテアーゼ6種などを見出した.これらの個々の分子について,in situ hybridization,免疫染色,GFPをレポーターとした発現実験により発現部位を明らかにした.また,いくつかについては,昆虫細胞でタンパク質を調製し,酵素学的な性状解析を行った.線虫C. elegansが持つすべてのプロテアーゼおよびプロテアーゼインヒビター様遺伝子を標的に,RNAiによる機能検索を行った.現在までに約170の遺伝子についてRNAiを行い,致死,不妊,生殖巣の形成異常,成長の遅延,形態の異常,脱皮の異常などを見出している.26Sプロテアソームの20Sコアのサブユニット8種についてRNAiを行った結果はいずれも致死であった.また,19S調節因子の17種のサブユニットすべてについてRNAiを行った結果は,Rpn9,Rpn10,Rpn12以外はすべて致死であった.このことから,26Sプロテアソーム,およびそのサブユニットのほとんどはC. elegansに必須である.Rpn9,Rpn10,Rpn12について二つずつ組み合わせて複合RNAiを行った結果は,Rpn10+Rpn12のみ致死であった.この二つのサブユニットは何らかのメカニズムに互いに補い合える機能を持っていると考えられる.(論文投稿中)cDNAクローニングにより新規のADAMTSを同定した.この遺伝子産物の構造はdatabaseに記載されていたGeneFinderによる予測構造とは異なっていた.この遺伝子産物をRNAiによって抑制すると,C. elegansに一過的な運動障害が現れ,また体が寸胴になるという表現型を示した.この遺伝子の転写産物は体壁に発現しており,タンパク質はその外側(下皮側)に分泌されていた.硫酸グリコサミノグリカンへの結合モチーフを持っていることと合わせて,基底膜の構築に関与していることが推定される.(論文投稿準備中)線虫C. elegansが持つすべてのプロテアーゼおよびプロテアーゼインヒビター様遺伝子を標的に,RNAiによる機能検索を行った.現在までに約190の遺伝子についてRNAiを行い,致死,不妊,生殖巣の形成異常,成長の遅延,形態の異常,脱皮の異常などを見出している.ユビキチン特異的プロテアーゼの中で,F38B7.5はRNAiによりF2世代で胚致死となる.この分子はこのプロテアーゼファミリーの中でも線虫に特有の一次構造を持った分子であるが,にもかかわらず必須性を示す点が興味深い.このタンパク質に対する抗体を作製したところ,貯精嚢に染色が見られた.このことはRNAiの影響がF2世代になって現れることと関連していると思われる.また,哺乳類のUCHファミリーに相同性を持つ分子群について,RNAiによって弱い胚致死が見られた.このうちUCHL1に相同性のある分子はGFP発現実験により一部の神経細胞に発現していることが見られた.UCHL1が神経障害に関係していると言われていることと合わせて重要性が感じられる.金属プロテアーゼM12Aファミリーからは脱皮に関わる分子を見つけた.この分子はGFP発現実験により下皮に発現していることが示唆された.

下皮より分泌されて,古いcuticleを脱離するときのタンパク質分解に関与すると考えられる.また,この分子はプロテアーゼドメインの他にCUBドメインとTSP1ドメインという哺乳類でよく見られる.ドメインにより構成されているが,分子全体のドメイン構成は現在までのところ線虫類からしか見出されない.CUBドメインやTSP1ドメインの役割という観点からも重要な研究対象となると考えられる.