hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経変性疾患モデルハエを用いた神経変性とエネルギー代謝異常に関わる分子機構の解明

本研究では、神経変性発症に関わる普遍的な分子機構を探ることを目的として、エネルギー代謝異常と疾患発症機構との関連性に着目し、ショウジョウバエを用いて、in vivo RNAiにより組織・時間特異的に、パーキンソン病、及び筋萎縮性軸索硬化症2型(ALS2)の責任遺伝子のショウジョウバエホモログdparkin、及びdals2をノックダウンすることが可能な神経変性疾患モデルを作製し、解析を行った。それぞれの病態モデルにおいて、有意な寿命の短縮、及び行動量の減少が認められることを明らかにした。また、ALS2モデルを用いた生理学的・病理学的機能について遺伝学的解析から、dALS2が神経変性・神経細胞死に対する抑制作用をもつことを示唆する結果を得ており、現在、詳細なエネルギー代謝異常との関連性について機能解析を進めている。本研究では、多くの神経変性疾患に共通してみられ、その発症メカニズムとの関連性について不明な点が多い病態としてエネルギー代謝異常に着目し、逆向き遺伝学が最も発達した多細胞生物であるショウジョウバエを用いて解析モデルを作製し、神経変性発症に関わる普遍的な分子機構を探ることを目的とする。本年度は、ヒト神経変性疾患モデルとして、in vivo RNAiにより組織・時間特異的に神経変性疾患責任遺伝子をノックダウンすることが可能なトランスジェニックショウジョウバエ系統の作製を行った。パーキンソン病、及び筋萎縮性軸索硬化症2型(ALS2)の責任遺伝子のショウジョウバエホモログdparkin、及びdals2について、UAS配列を含むプロモーターの下流に責任遺伝子cDNAをinverted repeatに連結したP-elementベクターをショウジョウバエゲノム上に挿入した系統(RNAi系統)を確立した。これらのRNAi系統と神経組織特異的にGAL4タンパク質を発現する系統(elav-GAL4系統)を交配し、F1世代において、GAL4/UASシステムを用いたin vivo RNAiを行い、その病態表現型(原因遺伝子の機能抑制による致死性、行動異常など)を解析した。その結果、神経特異的dparkin,及びdals2ノックダウン疾患モデル系統(elav>dparkin-IR、及びelav>dals2-IR)では、コントロール系統(elav>lacZ-IR)と比較して、有意な寿命の短縮、及び行動量の減少が認められることを明らかにした。現在、さらに神経・筋肉の変性、異常蛋白の蓄積、神経細胞死、ストレス感受性、エネルギー代謝変化などについて組織学的、形態学的、生化学的解析を行い、対応するヒト神経変性疾患の病態を再現しうるショウジョウバエの疾患モデル系統の確立を進めている。我々は、ヒト神経変性疾患モデルとして、in vivo RNAiにより神経組織特異的に神経変性疾患責任遺伝子をノックダウンすることが可能なトランスジェニックショウジョウバエ系統の作製を行った。パーキンソン病、及び筋萎縮性軸索硬化症2型(ALS2/Al sin)の責任遺伝子のショウジョウバエホモログdparkin、及びdal s2のノックダウン系統を作製し、これらの病態表現型(原因遺伝子の機能抑制による致死性、行動異常など)を解析した。その結果、神経特異的dparkin、及びdal s2ノックダウン疾患モデル系統(el av>dparkin-IR、及びel av>dal s2-IR)では、コントロール系統(el av>lacZ-IR)と比較して、有意な寿命の短縮、及び行動量の減少が認められることを明らかにした。また、ALS2/Al sinの生理学的・病理学的機能について明らかにする目的で、dal s2を複眼特異的に発現させたトランスジェニックショウジョウバエ系統(GMR>dal s2)を作製し、解析を行った。その結果、dALS2がショウジョウバエの細胞死促進因子Reaperによる神経細胞死を抑制し、神経保護因子として作用することを明らかにした。
糖転移酵素遺伝子欠損マウスを用いた発癌・転移における糖鎖機能の解析

癌細胞の表面には特徴的な糖鎖構造が見い出されており,それらが細胞のがん化や浸潤・転移に関連していると言われている。実際,癌細胞特異的な腫瘍抗原の多くは糖鎖抗原であり,腫瘍マーカーとして診断にも利用されている。しかし,今までの研究はこれらの糖鎖構造と細胞のがん化やその悪性度との相関関係を調べたものがほとんどであり,糖鎖が癌細胞の性質にどのような影響を与えているかはよくわかっていない。本研究では,我々が作製したβ-1,4-ガラクトース転移酵素-I(GalT-I)KOマウスを用いて,ルイス(Le)抗原などの腫瘍糖鎖抗原の構造の変化が,細胞のがん化と形成された腫瘍細胞の増殖や浸潤,転移などの性質に与える影響を明らかにする。そのために,本年度はこのマウスにおける基幹糖鎖構造の解析を行うと共に,化学発がん剤による誘発腫瘍から得た腫瘍細胞株の単離を行い,GalT-I遺伝子を再導入して双方の細胞株の性質の解析を行った。GalT-I KOマウスにおける血清糖タンパクの基幹糖鎖構造を調べたところ,GalT-1が合成に関与する2型糖鎖の合成量が低下していることに加え,通常は殆ど合成されていない1型糖鎖の合成量が顕著に増加していた。そこで,GalT-IKOマウスの皮膚に化学発癌剤を塗布して得た腫瘍から細胞を分離・株化し,その性状を解析した、発癌剤塗布により誘発したGalT-IKOの腫瘍に比べ,対照群では増殖の早い腫瘍が多い傾向が見られた。しかしながら腫瘍から細胞を株化して比較寸ると,増殖速度の差はむしろ株間の性質の多様性に負うところが大きかった。そこでGalT-IKOマウス由来腫瘍細胞株にGalT-1遺伝子を導入して比較したところ,細胞接着能に差は見られなかったが,in vitroでのmigration活性やinvasion活性は導入GalT-1遺伝子の発現量と相関した活性低下が観察された、今後はin vivoでの浸潤や転移能を解析して,どのような糖鎖構造ががん細胞の性質に影響を与えているかを明らかにしていく予定である。
最適性理論に基づく日英語アクセント体系の共時変異と通時変化に関する統合モデル研究

本研究は,制約に基づく文法理論である最適性理論の枠組みから,日英語のアクセント体系に見られる共時変異および通時変化を適正に捉える統合モデルの構築を目標とする。この枠組みにおけるアクセントに関する先行研究では,日英語の体系を同じ土俵で比較対照させて,その共通性と相違を明らかにするという観点は皆無であった。また,日本語の全ての語種(和語・漢語・擬声語・擬態語・外来語・それぞれの複合語)を射程に入れた研究もない。本年度の成果として,1)日本語アクセント体系の全体像や詳細な論点に関して,最適性理論の立場から整理しつつ音韻理論上の意味合いを明らかにし,次ページ論文1("The Geneses of Japanese Accentual Grammar:Its Synchronic Architecture and Diachronic Change")にまとめ,出版したこと,2)特に,英語のアクセントやリズムが文節音現象にどのような影響を与え,逆に文節音現象のメカニズムがいかにアクセントやリズムに関する原理から説明されるかについて,論文2,4(「英語の弱化母音脱落とその随意適用を司る韻律原理について」「音からせまる言語学」)などで最新の成果を発表したこと,3)昨年度に引き続き,今年度もブリティッシュコロンビア大学において最適性理論の最先端の知見を得つつ現地にてフィールドワークを行い,英語アクセントの共時変異や進行中の変化に関する資料を蓄積したこと,などが挙げられる。こうした状況にあって,本研究の今年度の成果は次のようにまとめられる。すなわち,1.日本語における平板化アクセントを含めた体系的な変異と歴史変化の説明・単純語アクセントと複合語アクセントの関係・英語アクセントとの比較などの点を解明したこと,2.特に,日本語における和語・漢語・擬声語・擬態語・外来語などの単純語アクセントとそれぞれの複合語アクセントとの関係を明らかにしたこと,3・音韻論・形態論を専門とする教官が在籍しておらずこの分野の図書が極めて少ない状況にあったが,本研究の遂行と他教官や学生に益するため,この種の図書を充実させたこと,4.本年度は日本語を中心に計画を遂行したが,来年度は英語に焦点を置くため,ブリティッシュコロンビア大学において最適性理論の最先端の知見を得つつ,現地にてフィールドワークを行い資料を蓄積したこと,などが挙げられる。このような成果は来年度からの展開に生かすための基盤であり,日本語と英語の単純語と複合語のアクセントの対照研究,特に英語アクセントの共時変異や通時変化メカニズムの分析を更に進めるための布石である。次年度では,その成果を研究代表者が出版予定の『アクセントとリズム』(英語学モノグラフシリーズ,研究社)に成果を組み込み,その意義を広く世に問うつもりである。同時に,学会や研究会の出席・発表による努力なくして研究の発展は見込めないので,国内外での調査は特に継続的に重視する予定である。特に,海外での調査の場合には,英語アクセントの進行中の変化を調査するフィールドワークも当然ながら含まれる。また,これら2言語の共時変異や通時変化を射程に入れた研究や,日本語の全ての語種(和語・漢語・擬声語・擬態語・外来語・それぞれの複合語)を考慮に入れた研究もない点で,本研究の視点はユニークなものと言える。

すなわち,1.日英語アクセント体系の全体像や詳細な論点に関して,最適性理論の立場から整理しつつ音韻理論上の意味合いを明らかにし,『音韻理論ハンドブック』(英宝社)や『アクセントとリズム』(研究社)などにまとめ,出版したこと,2.特に,英語アクセントの性質や分布が,1960年代から現在までの音韻理論の進展に伴って,どのような問題を残しどのように解決されてきたかを明らかにし,最新の成果を発表したこと,3.昨年度に引き続き,今年度もブリティッシュコロンビア大学において最適性理論の最先端の知見を得つつ現地にてフィールドワークを行い,英語アクセントの共時変異や進行中の変化に関する資料を蓄積したこと,などが挙げられる。なお,来年度は本年度に得られた知見を基盤として,日本語と英語の単純語と複合語のアクセントに関する統合モデルをさらに進展させ,その成果を『日英対照音韻論』の形で出版し,その意義を広く世に問うつもりである。同時に,学会や研究会の出席・発表による努力なくして研究の発展は見込めないので,国内外での発表や調査は特に継続的に重視するつもりである。海外に場合には,英語アクセントの共時変異や進行中の変化を調査するフィールドワークも当然ながら含まれる。本研究は,制約に基づく文法理論である最適性理論の枠組みから,日英語のアクセント体系に見られる共時変異および通時変化を適正に捉える統合モデルの構築を目標とする。この枠組みにおけるアクセントに関する先行研究では,日英語の体系を同じ土俵で比較対照させて,その共通性と相違を明らかにするという観点は皆無であった。また,日本語の全ての語種(和語・漢語・擬声語・擬態語・外来語・それぞれの複合語)を射程に入れた研究もない。本年度の成果として,1)日英語アクセント体系の全体像や詳細な論点に関して,最適性理論の立場から整理しつつ音韻理論上の意味合いを明らかにし,『音韻理論ハンドブック』(英宝社)や『アクセントとリズム』(研究社)などにまとめ,出版したこと,2)特に,英語アクセントの性質や分布が,1960年代から現在までの音韻理論の進展に伴って,どのような問題を残しどのように解決されてきたかを明らかにし,最新の成果を発表したこと,3)昨年度に引き続き,今年度もブリティッシュコロンビア大学において最適性理論の最先端の知見を得つつ現地にてフィールドワークを行い,英語アクセントの共時変異や進行中の変化に関する資料を蓄積したこと,などが挙げられる。なお,来年度は本年度に得られた知見を基盤として,日本語と英語の単純語と複合語のアクセントに関する統合モデルをさらに進展させ,その成果を『日英語対照音韻論』の形で出版し,その意義を広く世に問うつもりである。海外の場合には,英語アクセントの共時変異や進行中の変化を調査するフィールドワークも当然ながら含まれる。
春の光阻害は常緑針葉樹の生存を決める要因となる

本研究は、常緑針葉樹であるトドマツを対象として、遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析を行うことで開葉直前に光阻害感受性が増大する原因を生理生化学的側面から特定し、春季の光阻害が樹木へ与える影響を解明することを目的とする。平成30年度は、異なる光環境で生育したトドマツ苗木を対象として春の光阻害を測定した。光環境は全天および庇陰(相対照度:約12%)とした。トドマツ苗木は平成29年度春に5Lポットに移植し、全天および庇陰処理下で1年間生育させたものを用いた。光阻害の測定はそれぞれの光環境下で展開、成熟した1年生シュートを対象とした。すなわち、測定に用いたシュートは全天環境に適応した葉陽、および庇陰環境に適応した陰葉となる。また、庇陰処理下で生育したトドマツポット苗の一部は4月6日に全天環境に移し、上木伐採による暗所から明所への光環境の変化を想定して光阻害の影響を調べた。光阻害の指標として、クロロフィル蛍光反応測定によって得られる光化学系IIの最大光化学効率(Fv/Fm)を用いた。4月初めからFv/Fmの値は上昇を続け、冬季の休眠状態からの光合成活性の回復が示唆された。一方で、「全天」、「庇陰」、「庇陰から全天」のすべての処理において、5月7日から11日にかけてFv/Fmの一時的な低下が観測され、本研究で着目する春の光阻害を確認することができた。そこで、全天環境で生育した苗木を対象として、光阻害が生じる前後のRNAシークエンス解析およびメタボローム解析を実施した。本研究では、常緑針葉樹であるトドマツを対象として、春季に光阻害感受性が特異的に増加する原因を解明することを目的としている。そこで、遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析を行う際に重要となるのは、光阻害感受性が増加したタイミングおよびその前後でトドマツ針葉のサンプルを確保することである。平成30年度は、当初の予想通りに春季の光阻害感受性の増加を観測するとともに、その前後で針葉のサンプリングを行い、RNAシークエンスならびにメタボローム解析を行うことができた。データは現在解析中であり、研究計画に沿っておおむね順調に進展している。平成31年度も30年度と同様に、春季の光阻害感受性の増大の原因を解明するため、クロロフィル蛍光反応測定によるFv/Fmの連続測定(4月より週2回の頻度)と遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析のための針葉のサンプリングを行う。生育光環境の処理は、平成30年度と同じく「全天」、「庇陰」、「庇陰から全天」とする。また、夏季に光照射下でのクロロフィル蛍光を測定することにより、電子伝達速度を測定し、生育光環境の違いが光合成能力に与える影響を調べる。春の特異的な光阻害は、北海道において報告された晩霜害によるアカエゾマツ既存の葉の枯死、また、冬皆伐によって直射日光にさらされたトドマツ前生稚樹の春季の葉の赤変・枯死を説明するものであるが、残念ながら春季の光阻害が生じるメカニズムについては全く解明されていないのが現状である。本研究は、常緑針葉樹であるトドマツを対象として、遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析を行うことで開葉直前に光阻害感受性が増大する原因を生理生化学的側面から特定し、春季の光阻害が樹木の生存へ与える影響を解明することを目的とする。平成29年度は平成30年度春の光阻害測定のために、異なる光環境に順化したポット苗を作成することを達成目標とした。平成29年4月に、森林総合研究所北海道支所実験林苗畑で生育する4年生トドマツ稚樹を堀取り後、低温貯蔵室に保管し、5月中旬に容量約5リットルのプラスチックポットに移植した。培地は鹿沼土と赤玉土を1:1の割合で配合したものを用い、施肥として遅効性固形肥料(Osmocote Exact Standard 15-9-11 +TE、ハイポネクス社)を20g/ポット与えた。全個体数の1/3にあたる30個体は全天環境で生育を行った。一方で、トドマツ林床の前生稚樹を想定して、残り60個体を庇陰環境で生育させた。庇陰処理は、寒冷紗を用いて小型の庇陰格子を作成し、その中でポット苗を生育させることで行った。光量子センサー(Li-190S、Li-Cor社)による実測の結果、庇陰格子内の光環境は相対照度で約12%であった。この相対照度は比較的明るい林床の光強度と同等で、トドマツ林床の光環境を再現しており、稚樹の成長を妨げない光環境と考えられる。全天、庇陰環境で生育したトドマツの葉はそれぞれ陽葉、陰葉の形態的特徴を示しており、トドマツ苗木がそれぞれの光環境に順化したことが示唆された。全天環境、ならびにトドマツ林内の庇陰環境を模した庇陰格子内で順化させたトドマツ苗木は病害、虫害を受けずに健全に生育した。さらに、冬季の野鼠による食害を避けるためにトドマツポット苗を室温4°Cの冷蔵室に保管して春季の実験に備えた。苗木の状態は良好であり、平成30年度春季の実験を予定通り開始できる状況にある。

本研究は、常緑針葉樹であるトドマツを対象として、遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析を行うことで開葉直前に光阻害感受性が増大する原因を生理生化学的側面から特定し、春季の光阻害が樹木へ与える影響を解明することを目的とする。平成30年度は、異なる光環境で生育したトドマツ苗木を対象として春の光阻害を測定した。光環境は全天および庇陰(相対照度:約12%)とした。トドマツ苗木は平成29年度春に5Lポットに移植し、全天および庇陰処理下で1年間生育させたものを用いた。光阻害の測定はそれぞれの光環境下で展開、成熟した1年生シュートを対象とした。すなわち、測定に用いたシュートは全天環境に適応した葉陽、および庇陰環境に適応した陰葉となる。また、庇陰処理下で生育したトドマツポット苗の一部は4月6日に全天環境に移し、上木伐採による暗所から明所への光環境の変化を想定して光阻害の影響を調べた。光阻害の指標として、クロロフィル蛍光反応測定によって得られる光化学系IIの最大光化学効率(Fv/Fm)を用いた。4月初めからFv/Fmの値は上昇を続け、冬季の休眠状態からの光合成活性の回復が示唆された。一方で、「全天」、「庇陰」、「庇陰から全天」のすべての処理において、5月7日から11日にかけてFv/Fmの一時的な低下が観測され、本研究で着目する春の光阻害を確認することができた。そこで、全天環境で生育した苗木を対象として、光阻害が生じる前後のRNAシークエンス解析およびメタボローム解析を実施した。本研究では、常緑針葉樹であるトドマツを対象として、春季に光阻害感受性が特異的に増加する原因を解明することを目的としている。そこで、遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析を行う際に重要となるのは、光阻害感受性が増加したタイミングおよびその前後でトドマツ針葉のサンプルを確保することである。平成30年度は、当初の予想通りに春季の光阻害感受性の増加を観測するとともに、その前後で針葉のサンプリングを行い、RNAシークエンスならびにメタボローム解析を行うことができた。データは現在解析中であり、研究計画に沿っておおむね順調に進展している。全天環境で生育したトドマツ苗木を対象に、新葉の開葉前後に、光阻害の測定と遺伝子発現解析、メタボローム解析を行う。光合成活性の指標として、光化学系IIの最大効率(Fv/Fm)を測定する。測定及びサンプリングは4月下旬から週2回の間隔で行う。サンプリングした葉からRNAを抽出し、次世代シークエンス分析により遺伝子発現解析を行う。また、一年生葉が光合成産物であるデンプンを蓄える状態から、新葉展開のために放出する状態に変化する際の代謝系に生じる変化を捉えるために、メタボローム解析を行う。平成31年度も30年度と同様に、春季の光阻害感受性の増大の原因を解明するため、クロロフィル蛍光反応測定によるFv/Fmの連続測定(4月より週2回の頻度)と遺伝子発現の網羅的解析と代謝反応の包括的解析のための針葉のサンプリングを行う。生育光環境の処理は、平成30年度と同じく「全天」、「庇陰」、「庇陰から全天」とする。また、夏季に光照射下でのクロロフィル蛍光を測定することにより、電子伝達速度を測定し、生育光環境の違いが光合成能力に与える影響を調べる。学術雑誌Scientific Reportsの掲載料(約2,000 USD)を平成29年度内に支払う予定としていたが、論文掲載の遅れにより掲載料の支払いが平成30年度となったため。平成30年度に、改めて学術雑誌Scientific Reportsの掲載料としての使用を計画している。平成30年度にRNAシークエンス解析を外注したが、一部試料が基準を満たさず再調整が必要となったため、再調整の上、平成31年度に改めて外注に出す必要が生じたため。
糖鎖および糖修飾生体分子・細胞の化学ラベリング法の開発

糖鎖は生体内において、細胞やウイルスなどの表面で目印として働く重要な物質であり、その機能は細胞間シグナル伝達や免疫応答など、多岐に渡ることが知られている。しかし、糖鎖の構造は直鎖型、分岐型など非常に複雑であり、糖鎖の詳細な機能については明らかとなっていない点が数多く残されている。本研究では、このような糖鎖や、糖鎖修飾タンパク質を選択的に検出/同定することを目的として、糖鎖を認識するタンパク質であるレクチンを化学修飾し、人工機能化レクチンとして利用する方法論の開発をおこなう。具体的には、アシル転移反応触媒であるDMAPを、当研究室で開発された蛋白質化学修飾法を用いてレクチンに部位特異的に導入した、DMAP触媒連結レクチンを作製する。これまでに申請者は、効率的にこの機能化レクチンの作製に成功しており、いくつかのDMAP連結レクチンを獲得してきた(シアル酸結合レクチン:WGA、ガラクトース結合レクチン:CongII、マンノース結合レクチン:ConAなど)。実際にこれらレクチンを用いて、様々な種類の糖タンパク質を、試験管レベルで選択的に蛍光標識することに成功してきた。さらに現在、小麦胚芽由来レクチンであるWGAをDMAP修飾し、細胞表層のシアル酸が翻訳後修飾されている糖タンパク質を、細胞表層で特異的に蛍光修飾およびビオチン修飾する事に成功した。今後は様々な細胞種へ本系を適用するとともに、細胞表層で特異的に化学修飾された糖タンパク質の同定をおこなっていく。これらの成果については論文執筆中であり、近日中に公開する予定である。研究目的として挙げた細胞表層での糖タンパク質の選択的な化学修飾について成果が出ており、おおむね順調に進展している。今後様々な細胞種での検討や、糖タンパク質の同定等をおこなう必要がある。現在までの成果をもとに、今後は様々な細胞種での糖タンパク質の網羅的な化学修飾を達成する。また、得られた化学修飾糖タンパク質がどのようなものであるか、2次元電気泳動法や質量分析法などを駆使して、同定することが出来れば、細胞表層糖鎖の役割の解明に繋がるのではないかと期待される。本研究では、タンパク質の糖修飾やタンパク質間相互作用などの複雑な生命現象を直接解析する、画期的な蛋白質修飾法の開発を目指す。この目的を達成する足がかりとして申請者は、当研究室で開発されたアシル化反応を触媒するDMAPを連結したリガンド分子を用いた、天然タンパク質の化学修飾法に着目した。当該年度は、本技術を応用し、糖結合蛋白質であるレクチンを^<19>F NMR/MRIプローブで修飾し、レクチンを糖蛋白質の^<19>Fバイオセンサーへと改変することに成功した。構築した^<19>Fバイオセンサーは、ガラクトース結合蛋白質であるCongerin IIを基盤としており、ガラクトースが末端に修飾されたAsialofetuinなどの糖タンパク質を、NMRシグナルのOFF/ONスイッチングによって検出することに成功した。またこのシグナル変化は、MR画像によっても確認され、「レクチン一糖タンパク質」というタンパク質間相互作用を、MRIによってIn situで画像化することにも成功した。この化学修飾法は、リガンド分子の変更に伴い、他の様々なレクチンへの適用できることが実証されており、糖タンパク質の網羅的なイメージングへの展開が期待される。この化学修飾法は、レクチン以外の他の様々なタンパク質への適用も期待できる。実際に申請者は、様々な薬剤ターゲットと考えられているGタンパク質共役型受容体(GPCR)を標的として研究を進めてきた。具体的には、これまでに用いてきたDMAP触媒をGPCRに直接導入し、GPCR間での相互作用に基づきタンパク質修飾を行う系の構築を行っている。本系の確立により細胞表層でのタンパク質間相互作用検出をリアルタイムに行うという、これまでにない画期的な技術になると期待される。

研究目的として挙げた細胞表層での糖タンパク質の選択的な化学修飾について成果が出ており、おおむね順調に進展している。今後様々な細胞種での検討や、糖タンパク質の同定等をおこなう必要がある。現在までの成果をもとに、今後は様々な細胞種での糖タンパク質の網羅的な化学修飾を達成する。また、得られた化学修飾糖タンパク質がどのようなものであるか、2次元電気泳動法や質量分析法などを駆使して、同定することが出来れば、細胞表層糖鎖の役割の解明に繋がるのではないかと期待される。
日米独の多文化にひらかれた大学教員と授業に関する研究: 日本語教育の場合

(1)文化の多様性にひらかれた態度を持つ大学教員は、いかなる生育・職場環境の下で育まれ、どのような文化観を持って授業に臨んでいるのか。エスノグラフィック・インタビュー、参与観察、質問紙調査を通して、日米独の3か国における国際比較を行い、多文化にひらかれた教員を取り巻く社会的・文化的背景や各国での日本語教師の立ち位置などを明らかにするとともに(2)平成1921年度の萌芽研究で提唱・開発した調査者の観点に配慮した質的研究の新しい研究手法の確立を目指した(1)文化の多様性にひらかれた態度を持つ大学教員は、いかなる生育・職場環境の下で育まれ、どのような文化観を持って授業に臨んでいるのか。エスノグラフィック・インタビュー、参与観察、質問紙調査を通して、日米独の3か国における国際比較を行い、多文化にひらかれた教員を取り巻く社会的・文化的背景や各国での日本語教師の立ち位置などを明らかにするとともに(2)平成1921年度の萌芽研究で提唱・開発した調査者の観点に配慮した質的研究の新しい研究手法の確立を目指した本研究は、カルチャー・ステレオタイプの危険性を認識し、文化の多様性にひらかれた態度を持つ教員はどのような生育・職場環境の中で育まれ、外国人学習者に対してどのような文化観をもち、授業に臨んでいるのか、国際比較を行うことを1つの大きな目的としている。ここでは3カ国比較の観点の重要性に鑑みて、日米に、多文化主義の必要性が高等教育改革の中でも重視されているドイツを加えることとした。ドイツはグローバル化に対応した市民育成のためのシティズンシップ教育が進んでおり、多文化主義的視点が重視されている。戦後の経済復興の労働力として外国人労働者を受け入れ、多文化社会へと移行している点で、多民族国家アメリカとは異なる多文化主義の過程を歩んでおり、日本に示唆を与える事が多くあると考えられたからである。初年度にあたる平成22年度は、平成21年度の科研においてアメリカで収集したデータをさらに精査し、比較可能な調査結果を抽出するとともに、ドイツにおける多文化にひらかれた大学教員を対象にしたライフ・ヒストリー研究、並びにフィールドワークを実施することにより、アメリカ及びドイツの大学の多文化にひらかれた大学教員及び彼らを取り巻く社会的・文化的背景、各国における日本語教育の置かれている立ち位置、多文化主義が日本語教育に与える影響関係などについて分析を行った。同時に本研究の第2の目的である、平成1921年度の萌芽研究で着手した質的研究の新しい研究方法を確立するため、海外の研究協力者の協力を得て、インタビュー調査に着手した。本研究は、カルチャー・ステレオタイプの危険性を認識し、文化の多様性にひらかれた態度を持つ教員はどのような生育・職場環境の中で育まれ、外国人学習者に対してどのような文化観をもち、授業に臨んでいるのか、国際比較を行うことを1つの大きな目的としている。ここでは3カ国比較の重要性に鑑みて、従来行なってきた日米研究に、多文化主義の必要性が高等教育改革の中でも重視されているドイツを加えた。ドイツはグローバル化に対応したシティズンシップ教育が進んでおり、多文化主義的視点が重視されている。戦後の経済復興の労働力として外国人労働者を受け入れ、多文化社会へと移行している点で、多民族国家アメリカとは異なる多文化主義の過程を歩んでおり、日本に示唆を与える事が多くある。平成23年度は、平成22年度の科研においてドイツで収集したデータを精査し、比較可能な調査結果を得るために、日本における多文化にひらかれた大学教員を対象にしたライフ・ヒストリー研究、並びに教室での授業観察を実施することにより、日本とドイツの大学の多文化にひらかれた大学教員及び彼らを取り巻く社会的・文化的背景、各国における日本語教育の置かれている立ち位置、多文化主義が日本語教育に与える影響関係などについて分析するためのデータ収集を行った。同時に本研究の第2の目的である、平成1921年度の萌芽研究で着手した質的研究の新しい研究方法を確立するため、海外の研究協力者の協力を得て、3者間インタビュー調査を実施した。20072009年度の科研の挑戦的萌芽研究では、米国の大学で多文化に開かれた日本語教員の背景とその授業に関する調査・分析を実施した。その研究を継続・発展させるために本研究では、(1)日本とドイツにおける多文化にひらかれた大学教員の背景とその授業に関する調査を実施し、先に行った米国での調査結果との比較を行うことにより、日米独の日本語教師とそれを取り巻く社会的・文化的背景及び、各国における多文化主義の日本語教育への影響等を明らかにした。本研究の結果として、米国・ドイツにおいては、日本語を含めた外国語教育・教員に対する位置づけが日本に比べて非常に低く、西洋の伝統的な学問分野における序列化による専門教育分野のヘゲモニーが顕著に現れそれが外国後教育や教員にも強く反映してくることが明らかになった。特に本研究では日独におけるフィールドワークを実施したが、ドイツはまさにボローニア計画の渦中にあり、大きな大学制度改革の中で翻弄される外国語教育・教員の実態が明らかになった。むろん日本語教員もその例外ではない。日本では明治の大学誕生以来西洋の学問を移植する伝統の影響と昨今のグローバリゼーションの影響に伴い、外国語教育・外国人教員(特に英語ではそれが顕著)に一定の価値を置く傾向が維持されており、日本語教育においても大学院の日本語教育関連分野で専門的な知見を得た者が、大学における日本語教育分野の要になる傾向が定着している。今後は、上記の研究に韓国を加え、4カ国比較を実施する所存である。

(2)加えて、萌芽研究で着手した質的研究の新しい研究方法としての「3者間インタビュー」を海外の研究協力者の協力によって施行することによって、エスノグラフィにおける、より多声的なデータ分析のあり方を示すことができた。今後は教育分野における質的研究の発展のためにも、この手法を周知させていく必要があると認識している。研究分担者が実施予定であったドイツの大学生に対するアンケート調査の分析、インタビューdataの分析、参与観察のまとめが、計画どおりに進展してないため、やや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は3カ国でのフィールドワーク(インタビュー、授業の参与観察)によるdata収集の補完を行い、結果を分析して、報告書の形にまとめるとともに、新しい研究方法を確立させるために不可欠なインタビューに関しても、データ収集の足りない部分を補足し、3名の研究者が行なった分析結果をそれぞれ第3者の視点から、再分析して、報告書にまとめる。報告書作成においては、インタビューのみではなく、授業観察や、学生に対するアンケート調査の結果も分析結果に盛り込んでいく。また、本研究が終局的に目指している国境を超えた多文化にひらかれた大学教員のネットワーク構築をインタビューや観察と並行して進めるつもりである。
次世代陽子崩壊探索実験のための新型光センサーの原理検証

本研究では、次世代の陽子崩壊探索実験のための水チェレンコフ検出器用光センサー開発の基礎的な研究を行っている。具体的には、従来の光電子増倍管のダイノードの代わりにシンチレーターを設置し、光電子の打ち込みによって得られるシンチレーション発光を、近年開発されたガイガーモードAPD半導体素子で検出する、という新しい原理の検証を目指している。平成18年度においては、以下のように研究が進展した。1)光電管出力部に設置するシンチレーター物質の調査上記の原理に最適となる発光時間が短くかつ発光量が多いシンチレーター物質の調査を行った。近年、PET装置等の開発と関連して注目されているLSOやYAPといった新種のシンチレーター物質にも注目してサンプルを入手し、これらを封入した試験用電子管の製作に着手した。3)APD素子の性能試験ガイガーモードAPDに関して、ロシアや国内メーカーから供給される素子サンプルの性能試験を行い、ゲイン、量子効率、ノイズレートのスレッショールド依存性などの基礎特性の測定を行った。
有機分子触媒による未来型分子変換

本領域研究は、研究グループ間の共同研究を促進することで「有機分子触媒」をキーワードとする有益な知的基盤を共有・統合化し、学問領域として確固たる地位を確立するとともに、革新的な科学技術の開拓に基づいた「モノづくり」の新たな未来像を創出することを目的とした。有機合成化学者を主体とする研究チームを組織し、1)有機分子触媒の制御システム設計開発(A01)、2)有機分子触媒による分子変換システム開発(A02)、3)有機分子触媒による実践的有用物質合成(A03)の3つの研究項目を設定して理論化学者との連携のもとで総力を挙げた開発研究を行い、先進的な研究成果を挙げた。有機合成化学は、医薬品、農薬からファインケミカル、さらに機能性材料等の様々な有用物質の合成法を提供することにより、医学、薬学、農学、材料科学などの分野に大きく貢献し、高度文明社会を支えてきた。高度な「モノづくり」の原点を支える基礎的かつ重要な研究分野である有機合成化学は、日本の「お家芸」とまで言われるようになってきた。しかし、天然資源の乏しい我が国の将来にとって、現段階の学術・技術水準に甘んじることなく、今世紀の最大命題である「希少・枯渇資源の有効利用と再生可能資源の活用促進を原則とした元素戦略」、「持続可能な循環型社会の確立」に即した最先端の「モノづくり」(高付加価値の新機能性材料や医薬品の創製)の科学と技術を確立し、科学技術創造立国として、21世紀も世界的優位性を保つことが肝要である。本領域研究では、研究グループ間の共同研究を促進することで「有機分子触媒」をキーワードとする有益な知的基盤を共有・統合化し、学問領域として確固たる地位を確立するとともに、革新的な科学技術の開拓に基づいた「モノづくり」の新たな未来像を創出することを目的とする。有機合成化学者を主体とする研究チームを組織し、1)有機分子触媒の制御システム設計開発(A01)、2)有機分子触媒による分子変換システム開発(A02)、3)有機分子触媒による実践的有用物質合成(A03)の3つの研究項目を設定して理論化学者との連携のもとで総力を挙げた開発研究を行っている。総括班ではこれら研究項目内、研究項目内の人的交流ならびに研究推進を促すため23年度は9月に本学術領域研究のキックオフシンポジウムを、また、24年1月には第一回公開シンポジウムを開催した。これらのほかに、有機分子触媒に関する研究のセミナー、シンポジウムを協賛することで、本領域研究に関わる研究者間の人的交流を積極的に促した。総括班ではこれら研究項目内、研究項目内の人的交流ならびに研究推進を促すため25年度は5月に本学術領域研究の第一回国際会議を、また、11月には日本プロセス化学会との合同シンポジウムを開催した。これらのほかに、有機分子触媒に関する研究の若手セミナーを9月に、本領域研究に関連するシンポジウムを2件協賛することで、研究者間の人的交流を積極的に促した。しかし、天然資源の乏しい我が国の将来にとって、現段階の学術・技術水準に甘んじることなく、今世紀の最大命題である「希少・枯渇資源の有効利用と再生可能資源の活用促進を原則とした元素戦略」、「持続可能な循環型社会の確立」に即した最先端の「モノづくり」の科学と技術を確立し、科学技術創造立国として、21世紀も世界的優位性を保つことが肝要である。

有機合成化学者を主体とする研究チームを組織し、1)有機分子触媒の制御システム設計開発(A01)、2)有機分子触媒による分子変換システム開発(A02)、3)有機分子触媒による実践的有用物質合成(A03)の3つの研究項目を設定して理論化学者との連携のもとで総力を挙げた開発研究を行っている。総括班ではこれら研究項目内、研究項目内の人的交流ならびに情報交換を促すため26年度は6月には新学術領域「分子活性化」の公開シンポジウムと合同でジョイント公開シンポジウムを開催し、また、11月には第二回国際会議を開催し、国内外の研究者間の交流を図った。これらの他に、有機分子触媒に関する研究の若手セミナーを9月に、本領域研究に関連するシンポジウムを協賛することで、領域の推進を図った。有機合成化学は、医薬品、農薬からファインケミカル、さらに機能性材料等の様々な有用物質の合成法を提供することにより、医学、薬学、農学、材料科学などの分野に大きく貢献し、高度文明社会を支えてきた。高度な「モノづくり」の原点を支える基礎的かつ重要な研究分野である有機合成化学は、日本の「お家芸」とまで言われるようになってきた。しかし、天然資源の乏しい我が国の将来にとって、現段階の学術・技術水準に甘んじることなく、今世紀の最大命題である「希少・枯渇資源の有効利用と再生可能資源の活用促進を原則とした元素戦略」、「持続可能な循環型社会の確立」に即した最先端の「モノづくり」の科学と技術を確立し、科学技術創造立国として、21世紀も世界的優位性を保つことが肝要である。本領域研究では、研究グループ間の共同研究を促進することで「有機分子触媒」をキーワードとする有益な知的基盤を共有・統合化し、学問領域として確固たる地位を確立するとともに、革新的な科学技術の開拓に基づいた「モノづくり」の新たな未来像を創出することを目的とする。総括班ではこれら研究項目内、研究項目内の人的交流ならびに情報交換を促すため今年度は平成27年5月(沖縄)ならびに平成28年1月(大阪)で公開シンポジウムを2回開催した。12月にはPacifichem 2015で国際会議のセッションを企画し、国内外の研究者間の交流を図った。これらの他に、9月には有機分子触媒に関する研究の若手セミナーを開催するとともに、関連するシンポジウムを協賛することで領域の推進を図った。本領域研究は、研究グループ間の共同研究を促進することで「有機分子触媒」をキーワードとする有益な知的基盤を共有・統合化し、学問領域として確固たる地位を確立するとともに、革新的な科学技術の開拓に基づいた「モノづくり」の新たな未来像を創出することを目的とした。有機合成化学者を主体とする研究チームを組織し、1)有機分子触媒の制御システム設計開発(A01)、2)有機分子触媒による分子変換システム開発(A02)、3)有機分子触媒による実践的有用物質合成(A03)の3つの研究項目を設定して理論化学者との連携のもとで総力を挙げた開発研究を行い、先進的な研究成果を挙げた。
上皮間葉転換および幹細胞関連分子発現プロファイルに基づく口腔扁平上皮癌の新分類

上皮間葉転換および幹細胞様性質は癌の悪性度及び治療抵抗性を規定する重要な現象であり、CD44は多くの上皮性腫瘍における代表的な癌幹細胞様マーカーとされている。われわれは、CD44のバリアントアイソフォーム(CD44v)を発現している口腔扁平上皮癌細胞が、シスチントランスポーターであるxCTの活性に依存し、その酸化還元状態を制御していることを示した。さらに、xCTを標的とする治療によりCD44v陽性である未分化癌細胞が減少し、分化傾向の高い細胞ではEGFR標的治療を含む従来の治療への感受性が高まることがわかった。舌癌の各組織型について、また予後良好群・不良群においてCD44の免疫染色をおこなったところ、すべての症例でCD44の発現が見られた。しかし、同一検体においても発現強度に違いがみられたことから、口腔癌細胞株(HSC-2,HSC-3,HSC-4,0SC-19)を用いて、CD44が単なる標識だけではなく機能的な意義を持つかについて機能的解析を行っている。CD44をRNA干渉法(RNAi)で発現制御(抑制)し、どのような形質・機能変化を示すか(再発・転移などのイベントが抑制されるか、すなわち正常化するか否か)について、増殖、浸潤能、マウスにおける腫瘍形成能などの因子の解析中である。上皮間葉転換および幹細胞様性質は癌の悪性度及び治療抵抗性を規定する重要な現象である。本研究では、口腔扁平上皮癌においてすでに特定した10-20の候補分子群の発現を解析し、再発・転移や化学放射線療法の有効性を予測できる発現プロファイルを構築することを目的とする。具体的には、CD44,E-cadherin,各種keratin,twist,snai1,vimentin,β-catenin,各種matrix metallopeptidase,fibronectin,N-cadherin,hyaluronan synthase,integrin,Wnt,Notch,Hedgehog,Rb,cyclinE,slag,Zeb,pl6などが挙げられる。これらの候補分子群の中から頭頚部癌において幹細胞マーカーとの報告があるCD44において解析を進めた。CD44は20個のエクソンから構成される膜蛋白質であり、その中のエクソン615は選択的スプライシングによって挿入されるバリアントエクソンである。これらの挿入パターンの多様性によって様々なバリアントアイソフォームが存在する。これまで、バリアントの発現が再発や予後の悪さ、転移と相関するといわれており、癌におけるCD44バリアント発現の重要性が示唆されている。舌癌の各組織型について、また予後良好群・不良群においてCD44の免疫染色をおこなったところ、ほぼすべての症例でCD44の発現が見られた。特にバリアントタイプが高発現していることが確認できた。そこでCD44高発現の口腔癌細胞株を用いて、CD44が単なる標識だけではなく機能的な意義を持つかについて機能的解析を行っている。またこれらの細胞株はバリアントの発現量に差があり、バリアントの違いによる腫瘍細胞の増殖、浸潤能、マウスにおける腫瘍形成能などの因子を解析中である。近年、CD44のバリアントアイソフォーム(CD44v)がシスチンのトランスポーターであるxCTを細胞膜上にて安定化し、グルタチオンの生成を亢進させることで、腫瘍の進展や抗癌剤に対する抵抗性に関わっていることが消化器癌で報告された。そこで口腔癌においてもCD44v-xCTの機能的役割について解析を行った。臨床検体を用いて解析を進めると、化学療法を行った群は対照群に比較して明らかにCD44v発現領域が増えていることから、CD44vの発現が抗癌剤抵抗性に関与していることが示唆された。また、CD44vの発現の高い細胞はCDDPに対して抵抗性が高く、また細胞内グルタチオン量が多いことが明らかとなった。さらに、CD44vの発現は腫瘍組織の分化度と相関することがわかり、未分化な細胞でより発現が高いことが確認された。以上の結果から、CD44vの発現は抗癌剤抵抗性や悪性度を規定する因子の一つであることが示唆された。候補分子が同定できたので、実際の臨床症例での解析をさらに進めていく。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請書と解析の順序が変わり、細胞株を用いた分子の解析が先行しており、今後は実際の症例を用いての解析を進めていく予定である。
グローバリゼーションの進展による欧州航空宇宙産業政策の変容

平成15年度の本研究では、展開のめまぐるしい欧州宇宙産業政策を中心に研究、分析を行い、特にEUにおける宇宙政策立案、執行の問題について分析を進めた。その成果として、英語で単著Policy Logics and Institutions of European Space Collaborationを執筆、出版した。また、EUレベルでの制度的な変化を受け、宇宙開発事業団(当時)から複数の委託研究を受け、その報告書を二編執筆した。同時に、『筑波法政』において、EUにおける意思決定メカニズムの分析を行なった論文を発表した。これらの研究の集大成として、11月に行なわれた日本EU学会で欧州における制度の柔軟性と安全保障問題を総合的に取り扱った報告(「EUのかっく台と共通防衛安全保障政策における制度の柔軟性」)を行い、この報告が評価されたことで、来年度の学会紀要に研究論文が掲載される予定になっている。また、欧州における宇宙開発の研究を進めることで、国際的な共同研究に携わる機会も増え、フランス国立宇宙センターを中心とした、比較宇宙政策研究の共同プロジェクトに参加するのみならず、フランス国立科学研究センターにおいて、日本の宇宙政策についての調査分析の報告も行なった。加えて、こうした欧州、日本の研究は国内における諸機関や企業で求められているものでもあり、経済産業省の産業構造審議会を始め、宇宙航空研究開発機構、日本航空宇宙工業会などで日欧の宇宙政策に関する報告なども行なった。平成14年度の本研究では、展開のめまぐるしい欧州宇宙産業政策を中心に研究、分析を行い、欧州宇宙機関と欧州連合の制度的関係の展開に着目して分析を行なった。その成果として日本EU学会年報論文を発表した。ここでは欧州宇宙戦略の展開によって、より一層グローバルな市場変化に欧州各国が一丸となって対応し、競争力をつける施策を分析した。また、グローバリゼーションの展開が欧州と日本とでどのように影響の差が出ているかを見るため、日本の宇宙政策にも言及し、フランス語雑誌であるHERMESに日本の宇宙政策と社会状況の連関性を論じた論文を発表した。ここでは、日本の宇宙政策が内向きの論理にとどまっており、グローバリゼーションに対する認識の低さが明らかにされた。さらに、グローバリゼーションの一形態である欧州統合の進展を踏まえ、欧州宇宙政策の変容を捉えるために、EU拡大と制度の柔軟性の導入に焦点をあわせた、理論的研究も行なった。その成果は筑波法政に掲載される予定である。また、同様の研究を対外的に発進するため、3月29日にアメリカEU学会(European Union Studies Association)にて報告する予定である。これらの研究では、欧州各国の国家的政策目標が欧州レベルに媒介されているが、EUの制度的硬直性により、政治的な意思が尊重されないメカニズムが固持されていることによって、戦略的な産業政策である宇宙産業政策の柔軟な展開が困難になっており、その結果、欧州宇宙機関と欧州連合の関係の整合性がとりにくくなっていることを指摘した。
言語化が暗黙知の獲得に及ぼす影響-潜在学習パラダイムを用いた実験的検討-

2つの実験によって,潜在的なプロセスが関わるとされる洞察課題の遂行時に,言語的な振り返りを行うことが及ぼす影響を検討した。なお,今年度は,言語化の仕方の違いに着目し,言語化の影響の出方を検討した。実験1では,Kiyokawa & Nakazawa(2006)において,思考の言語化による妨害効果が生じたTパズルを用いて,同じ言語化でも「このようにやっていては解決しないのではないか」と考える点について言語化すること,すなわち反省的言語化を行うことの効果を検討した。具体的には,課題への取り組みを一旦中断して,「このようにやっていては解決しないのではないか」と思う点について言語化する「反省的言語化条件」と,課題とは無関連な内容を説明する「無関連言語化条件」の成績について比較を行った。指標としては,(1)制限時間内での解決率と(2)解決を阻害している不適切な制約の緩和度を用いた。その結果,解決率には明確な差が認められなかったものの,反省的言語化条件において解決を阻害している制約の緩和が促進されていることが明らかとなった。実験2では,Schooler, Ohlsoon, & Brooks (1993)で言語化による妨害効果が示されている言語的洞察課題を用いて,記述的言語化および反省的言語化の影響を検討した。具体的には,実験1と同じ2条件に加えて,「どのようにして問題に取り組んだか」を言語化する「記述的言語化条件」を設定し制限時間内での解決率を比較した。その結果,7間中「睡蓮」問題でのみ,記述的言語化による妨害効果が示された。また,反省的言語化による促進効果は,いずれの問題に関しても見られなかった。以上より,言語化をすれば必ず妨害効果が生じるわけではなく,反省的な言語化であれば促進的な効果が得られる可能性もあることが明らかとなった。また,「洞察問題」として一括りにされている問題の中でも言語化の影響の出方が異なることが示唆された。2つの実験によって,解決プロセスを言語化することが困難であり,また,解決にとって言語化が必須ではない課題,すなわち,潜在的なプロセスが関わる課題の遂行時に,言語的な振り返りを行うことが及ぼす影響を検討した。実験1では,洞察問題のような高次の課題でも言語隠蔽効果が生じるかについて検討した。Tパズルを用いて,取り組みを一旦中断して,「どのようにして課題に取り組んだか」を説明する「記述的言語化条件」と,課題とは無関連な内容を説明する「無関連言語化条件」の比較を行った。その結果,解決率に関しては明確な差が見られなかったものの,記述的言語化条件では,解決を阻害している対象レベルの制約の緩和が抑制されていることが示された。このことから,洞察問題のような高次の課題に関しても,言語隠蔽効果が生じることが明らかとなった。実験2では,言語化の効果を言語化の構えという観点から検討した。具体的には,言語化が妨害的に作用することが想定される潜在学習課題であっても,自らの解決プロセスの問題点に着目して言語化すれば促進効果が得られるという仮説についての検討を行った。砂糖工場課題を用い,取り組みを中断して言語的な振り返りを行う際に,「うまくいかなかった」と思う点に着目する「失敗焦点言語化条件」,「うまくいった」と思う点に着目する「成功焦点言語化条件」,課題とは無関連な内容について言語化する「無関連言語化条件」の3条件を設定し,遂行成績の比較を行った。その結果,他の2条件に比較して,失敗焦点言語化条件で遂行成績が高いことが示された。このことから,言語化であっても,自らの取り組みの中でうまくいかなかった点に着目した形で行うのであれば,潜在的なプロセスが主として関わる課題に関しても促進効果を生み出しうることが明らかとなった。

その結果,7間中「睡蓮」問題でのみ,記述的言語化による妨害効果が示された。また,反省的言語化による促進効果は,いずれの問題に関しても見られなかった。以上より,言語化をすれば必ず妨害効果が生じるわけではなく,反省的な言語化であれば促進的な効果が得られる可能性もあることが明らかとなった。また,「洞察問題」として一括りにされている問題の中でも言語化の影響の出方が異なることが示唆された。
『羣經音辨』第六巻の研究

『羣經音辨』第一巻第五巻と『羣經音辨』第六巻に重出する文字について,その記述を比較することにより,第一巻第五巻の辨字同音異はいわば『經典釋文』注音法の解説のようなものになっているが,卷六は多音字の形態論的分析のようなものになっていることを明らかにした。次いで,『羣經音辨』巻六所載の字について、字ごとに,その記述が『經典釋文』の注音状況とどの程度合致しているのか,調査した結果,『經典釋文』とは合致しない部分が少なくなく,多音字の音義關係を系統的、體系的なものとして記述すべく,『釋文』の反切について時に牽強附會といわざるをえないような解釋をすることもあることが明らかになった。この研究課題は、従来、主に音韻学的見地から研究対象とされてきた多音字の音注について訓詁学的観点からこ新たに見直すとともに、やはり従来看過されてきた音注の史的変遷についても明らかにすることを目指すものである。多音字の音注は、その字の発音を示すことにより意味を示すために付されることが多い。『經典釋文』は、隋唐までに蓄積されてきた多音字の音義関係のデータを集大成したものだが、經注での出現順に字を配列しているため、字ごとの音と義の対応がわかりにくいという難点があった。そこで、字ごとに多音字の音義の関係を整理した資料が現れたが、その中の代表的なものが『羣經音辨』である。これまでも、訓詁学的観点からの研究がなかったわけではないが、その多くは、『羣經音辨』やそれを承けた『經史動静字音』の解釈をそのまま鵜呑みにし、その經典における附注例を部分的に挙げて終わりというものである。つまり、従来は原資料の『經典釋文』ではなく、その解釈の整理という二次資料を用いたものが大半だったのである。その結果、見過ごされてきた問題の一つが、時代による変遷に対する視点である。資料を読む際に、多音字に音注があれば、その音が示す意味を『羣經音辨』やそれに拠った後世の資料などで確かめるということがしばしばあるが、それらの資料には時代による違いなどは全く記されておらず、宋代以降の整理によって作られた人為的な音義関係も混在している。この課題の最終的な目的は、多音字の音注解釈の際に参考にされる二次資料の代表的なもので、以後の多音字の解釈に大きな影響をもたらしたと思われる『羣經音辨』第六巻の記述の当否について網羅的に調査、考察し、訓詁学上における『羣經音辨』の意味を明らかにすることである。従来の多音字研究では原資料である実際の音注よりも二次的な『羣經音辨』や『經史動静字音』などの記述を拠り所にしその解釈を踏襲するだけのものが多かった。『羣經音辨』は辨字同音異、辨字音聲濁、辨彼此異音、辨字音疑混、辨字訓得失の五門に分かれており,辨字同音異は卷一から卷五に,辨字訓得失は卷七に,その他の三門は卷六に収められている。分量的には七卷のうちの五卷を占める辨字同音異が最も多いが,後世に及ぼした影響では卷六の三門に及ばない。しかし、『羣經音辨』卷六の記述は時に宋代以降の品詞観によって『經典釋文』の音注について牽強付会な解釈をした部分もあるこの課題の最終的な目的は、多音字の音注解釈の際に参考にされる二次資料の中で代表的なもので、以後の多音字の解釈に多大な影響を与えたと思われる『羣經音辨』卷六の記述の妥当性について調査・考察し、訓詁学史上における『羣經音辨』の意味を明らかにすることである。今年度は、本研究課題の基礎データとなる『羣經音辨』収録字の音注と釋義と引用される用例をすべて表計算ソフトに入力した。本課題の調査対象は巻六の収録時であるが、卷一卷五に卷六と重複して収録される文字があるため,その記述の違いを見やすい形にするため、すべての収録字を入力した。データ入力後、卷一卷五と卷六の記述を比較し、卷六が後の世に強い影響力を持ったのかについて考察した。その報告は『富山大学人文学部紀要』59に掲載予定である。従来の多音字研究では原資料である実際の音注よりも二次的な『羣經音辨』や『經史動静字音』などの記述を根拠にし,その解釈を踏襲するだけのものが多かった。