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組織間原価管理と統治構造の諸要因との関連性に関する実証研究

それゆえ、本研究はおおむね順調に進展していると判断することができる。本研究課題の最終年度にあたる平成28年度では、まず、これまでの包括的な文献調査を基礎として、組織間での原価管理の実施と統治構造の設計との関連性にかかわる質問票と送付先リストを作成し、質問票調査を実施した。また、関連する質問票データを用いて統計的に分析し、組織間での契約の諸側面(範囲の広さ、詳細さ、協働志向など)の関連性だけでなく、これら組織間での契約の諸側面と原価管理活動の実施との関連性に関わる仮説について経験的に検証した。さらに、これまでの研究活動から生じた研究成果を国内だけでなく海外の学会において報告した。これらの研究成果は、次の点で有益であると考えられる。一つは、組織間での公式の統治構造と原価管理活動との関連性を実証的に検討した点である。組織間での統治構造と原価管理活動の実施との関連性について、欧米の先行研究では、組織間関係の「構築」の側面と、組織間関係の管理の「実施」の側面というように、それぞれ区分して検討する傾向が強かった(Anderson and Dekker, 2009)。こうした両側面の関連性に注目し、データを用いて実証的に接近した点において、本研究の価値は高いと考えられる。もう一つは、組織間での契約の諸側面の関連性など、公式の契約に大きく注目した点である。これまでの日本の先行研究では、組織間原価管理に注目する傾向が強く、公式の契約について検討したものは限定されていた(坂口・河合・上總, 2015)。こうしたわが国の研究の限界を克服し新たな視座を提供した点でも、本研究の貢献は大きいといえる。企業の枠を超えた原価管理実務である組織間原価管理は、単独の企業組織での原価低減に限界があることを受けて、管理会計の主要な課題として国内でも盛んに検討されている。しかし、組織間原価管理の基礎となる組織間でのコントロール・システムについては、研究の蓄積が海外において近年見られるものの、わが国では十分に進展していない。さらに、こうした諸要因が組織間原価管理に与える影響については、未だ着手されていない状況にある。そこで本研究は、組織間原価管理の基盤となる統治構造の諸要因について整理し、これらの諸要因と組織間原価管理との関連性について実証的に接近し、両者の関連性に関わる知見を獲得した。研究実績の概要にもあるように、初年度に当たる平成26年度では、組織間における契約がどのように記述され、かつ、検討されているのかについて、管理会計領域の先行研究だけでなく、隣接する経済学や経営学の他の領域の先行研究を対象に含め、より包括的に調査した。その結果、欧米の組織間マネジメント・コントロール研究において記述されている契約の内容が様々な側面へ拡大していること、また、こうした傾向が関連領域の先行研究においても見受けられることを確認した。このように、初年度において包括的な文献調査に着手し、さらに、これを通じて先行研究の動向を把握したことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断することができる。本研究課題の最終年度にあたる平成28年度では、これまでの研究成果や入手したデータを基礎として、組織間での契約の設計と原価管理活動の実施との関連性について実証的に検討することを計画している。先行研究によると、組織間での契約は、取引相手の行動を制御するといった側面以外にも、組織間での多様な情報の共有や非公式なやり取りを促進するといった側面を有することが指摘されてきた(
発生工学的手法を用いたレジスチンの個体における機能と受容体・情報伝達機構解明

レジスチンの生理学的・病態生理学的意義を明らかにするために、肥満のインスリン抵抗性惹起におけるレジスチンの意義やインスリン分泌や中枢に対する作用を検討した。インスリン感受性アディポカインの代表であるアディポネクチンの欠損マウスにおけるPPARγアゴニストの抗糖尿病作用を検討した。ob/obマウスにPPARγアゴニストであるピオグリタゾンを10mg/kgの用量で投与したところ、有意に耐糖能障害を改善させたのに対し、アディポネクチン欠損ob/obマウスでは耐糖能障害の改善は認められなかった。一方、ピオグリタゾンを30mg/kg投与した場合、ob/obマウスにおいてもアディポネクチン欠損ob/obマウスにおいても耐糖能障害が改善された。このことから、PPARγアゴニストによる抗糖尿病作用にはアディポネクチン依存性の経路に加え、アディポネクチンを介さない作用も存在することが証明された。興味深いことに、レジスチンは、10mg/kgの投与で変化せず、30mg/kgの投与によってはじめて低下した。また、高脂肪食誘導時にはβ細胞のインスリン分泌能が低下するが、β細胞量が代償的に増加することによりインスリン抵抗性に適応するが、この適応が障害されているグルコキナーゼヘテロ欠損マウスにおいてもレジスチンの役割を検討している。レジスチンの細胞内情報伝達に関しては、アディポネクチンの細胞内情報伝達を障害させていることを見出し、その上流あるいは下流に関して新たなシグナル分子を探索している。また、レジスチンが抑制するアディポネクチンの中でも高分子量のアディポネクチンが高活性型であることを明らかにした。興味深いことに、血中においては高分子量、中分子量、アルブミンに結合した低分子量の形態でアディポネクチンが存在していることを明らかにした。さらに、脳脊髄液中においては、このアルブミンに結合した低分子量の形態でアディポネクチンの多くが存在していることも明らかにした(投稿後、論文推敲中)。レジスチンが脳脊髄液中でどのような立体構造をとっているのか、アディポネクチンの作用を中枢でも抑制しているのか、検討している。PPARγアゴニストは、脂肪細胞分化の促進による小型脂肪細胞の増加と肥大脂肪細胞のアポトーシスの促進による肥大化脂肪細胞の減少により、インスリン感受性アディポカイン(アディポネクチンなど)を増加させ、インスリン抵抗性惹起性アディポカイン(レジスチンなど)を低下させることにより、そのインスリン抵抗性改善作用を発揮することを報告してきた(J.Biol.Chem.,276:41245,2001)。今年度は、PPARγアゴニストによるインスリン抵抗性改善作用におけるインスリン感受性アディポカインとインスリン抵抗性惹起性アディポカインの相対的寄与を明らかにする目的で、先ず、インスリン感受性アディポカインの代表であるアディポネクチン欠損マウスにおけるPPARγアゴニストの抗糖尿病作用を検討した。PPARγアゴニストの一つであるピオグリタゾンを10mg/kgの用量で、肥満・2型糖尿病のモデルであるob/obマウスに投与したところ、有意に耐糖能障害を改善させるのが認められたのに対し、アディポネクチン欠損ob/obマウスにおいては、耐糖能障害の改善は認められなかった。これらの結果より、PPARγアゴニストによる抗糖尿病作用において、実際に生体内において、アディポネクチン依存性の経路が存在することが、初めて証明された。

一方、興味深いことに、30mg/kgの用量でピオグリタゾンを投与した場合は、ob/obマウスにおいても、アディポネクチン欠損ob/obマウスにおいても、耐糖能障害が改善されるのが認められた。このことから、PPARγアゴニストは、アディポネクチンを介さない作用も確かに介して、抗糖尿病作用を発揮していることが、初めて示された。興味深いことに、レジスチンは、10mg/kgの投与で変化せず、30mg/kgの投与によってはじめて低下しているのが認められた(J.Biol.Chem,281:8748,2006)。レジスチンの過剰発現マウスがインスリン抵抗性を示し、レジスチン欠損マウスはインスリン感受性が良い傾向にあることは、既に論文を投稿し、推敲しているところである。また、レジスチンの細胞内情報伝達に関して、インスリンの情報伝達のみならず、アディポネクチンの情報伝達も障害させていることを見出している(投稿後、論文推敲中)。レジスチンの生理学的・病態生理学的意義を明らかにするために、肥満のインスリン抵抗性惹起におけるレジスチンの意義やインスリン分泌や中枢に対する作用を検討した。先ず、インスリン感受性アディポカインの代表であるアディポネクチンの欠損マウスにおけるPPARγアゴニストの抗糖尿病作用を検討した。PPARγアゴニストであるピオグリタゾンを10mg/kgの用量で、肥満・2型糖尿病のモデルであるob/obマウスに投与したところ、有意に耐糖能障害を改善させるのが認められたのに対し、アディポネクチン欠損ob/obマウスにおいては、耐糖能障害の改善は認められなかった。一方、興味深いことに、30mg/kgの用量でピオグリタゾンを投与した場合、ob/obマウスにおいてもアディポネクチン欠損ob/obマウスにおいても耐糖能障害が改善された。このことから、PPARγアゴニストによる抗糖尿病作用にはアディポネクチン依存性の経路に加え、アディポネクチンを介さない作用も存在することが証明された。興味深いことに、レジスチンは、10mg/kgの投与で変化せず、30mg/kgの投与によってはじめて低下していた(J.Biol.Chem.,281:8748,2006;Diabetes 55 Supp1.2:S32,2006;J.Clin.Invest.,116:1784,2006)。また、高脂肪食誘導時にはβ細胞のインスリン分泌能が低下するがβ細胞量が代償的に増加することによって、インスリン抵抗性に適応するが(J.Clin.Invest.,117:246,2007)、この適応が障害されているグルコキナーゼヘテロ欠損マウスにおいてもレジスチンの役割を検討している。昨年度、レジスチンの細胞内情報伝達に関して、アディポネクチンの細胞内情報伝達を障害させていることを見出し(投稿後、論文推敲中)、今年度はその上流あるいは下流に関して新たなシグナル分子を探索している。また今年度は、レジスチンが抑制するアディポネクチンの中でも高分子量のアディポネクチンが高活性型であることを明らかにし、報告した。興味深いことに、血中においては高分子量、中分子量、アルブミンに結合した低分子量の形態でアディポネクチンが存在していることを明らかにし、報告した(BBRC,356:487,2007)。
義務教育9年間にわたる日本の子どものための日本伝統音楽カリキュラムの開発

本研究の目的は,学校における音楽授業において,日本音楽の伝統的な特性を生かした義務教育のカリキュラムを開発することにある。研究の概要は以下の通りである。○まず,日本語を話す日本の子供が持つ音楽的感性や音楽的・身体的特性,日本人の音楽創造・音楽把握の在りようについて考察するとともに,日本伝統音楽のとらえ方について,再検討を行い,伝統音楽を生み出す身体を基盤とし,動き・息,ことば・ふし,音色といった視点からのカリキュラム構成を行い,「日本音楽のカリキュラム構築にむけて日本人の認識法や音楽的感覚によるアプローチ」として『新潟大学教育人間科学部紀要第9巻第1号』等に論文としてまとめた。○この理論をもとに本年度は最終年度として,小学校及び中学校における授業実践を行い,理論と実践の統合を試み,具体的な提案を行った。・新潟大学教育人間科学部附属長岡小学校2年生に対する実践「日本の子どものための音楽プログラムその6こくごをうたうことばに出して動いてみようふしぎとうたがとびだすよ」・新潟大学教育人間科学部附属長岡中学校1年生に対する実践「発見!日本の伝統的なうたの魅力長唄橋弁慶」一連の研究により,小学校から中学校までの日本音楽の授業について具体的に提示するとともに,ことばや身体といった視点を示すことにより,いわゆる音楽の諸要素とは異なる日本音楽へのアプローチ法を提案している。○これらの研究成果は,日本音楽教育学会プロジェクト研究,同日韓シンポジウム,第七回中日音楽比較研究国際シンポジウムなどで発表するとともに,論文,著書として公開している。本研究の目的は,学校における音楽授業において,日本音楽の伝統的な特性を生かした義務教育9年間にわたるカリキュラムを開発することにある。本年度の実践概要は以下の通りである。1.これまでなされてきた音楽学の研究を基に,日本伝統音楽の音楽特性について理論的に捉えた。リズム・旋律(音律)・音色・合奏様式等の側面からその全体把握の枠組みを提示した。2.音楽特性を音楽授業のカリキュラムに援用する枠組みと構成原理を示した。明らかにされた音楽特性を学校の音楽授業において実践するために,現行の学習指導要領の指導事項に照らし合わせて対応させ,以下の事項として指導内容として位置づけた。<構成要素・表現要素>・言語的な特性(発語の工夫,言葉のリズムや抑揚)・音色の特性(多彩な音色,発音の工夫,個性的な音色の集合体)・時間的な特性(拍節的なリズムと自由リズム,速度の漸次的変化,リズム型,拍子,拍,拍の伸縮,間など)・旋律的な特性(単旋律志向,多彩な旋律装飾,音組織,旋律型,相対的な音階など)・構成(段,序破急,物語・祭礼・式典等に従った構成)・特性のさまざまな組み合わせ(不即不離の合奏(唱)様式,空間的な音楽配置など)<文化歴史,他の芸術との関連>・文化的側面(物語・美術的要素・身体的要素,自然・歴史,信仰・祭礼・生活,共同体,感性・美意識など)<自然音,環境音>・自然の音,生活の音,意図的な生活音,描写音・象徴音3.これらの研究の一方,日本語を話す日本の子供が持つ音楽的感性や音楽的・身体的行動,日本人の音楽創造・音楽把握の在りようについて考察するとともに,日本伝統音楽のとらえ方について,再検討を行った。その結果,伝統音楽を生み出す身体を基盤とし,動き・息,ことば・ふし,音色といった視点からのカリキュラム構成を提案した。4.これらを受けて,新潟大学附属小・中学校における授業を実施した。日本語を話す日本の子供が持つ音楽的感性や音楽的・身体的行動,日本人の音楽創造・音楽把握の在りようについて考察するとともに,日本伝統音楽のとらえ方について,再検討を行い,伝統音楽を生み出す身体を基盤とし,動き・息,ことば・ふし,音色といった視点からのカリキュラム構成を行い,「日本音楽のカリキュラム構築にむけて日本人の認識法や音楽的感覚によるアプローチ」として『新潟大学教育人間科学部紀要第9巻第1号』に論文としてまとめた。また,この研究成果を以下において発表した。なお,民俗音楽の背景研究として,講義用に「民俗音楽の世界を解体する」と題したテキストもまとめている。・日本民俗音楽学会主催第5回民俗音楽研究会「捉えようのない民謡の何を捕らえるか」(東京学芸大学)・文部科学省主催の平成18年度伝統音楽研修会事例発表(国立劇場)・日本音楽教育学会プロジェクト研究「日本音楽をどのように捉えたらいいのかその1場伝える身体」(千葉大学)以上のカリキュラム研究をもとに,授業実践を行った。中心となるのは,新潟大学教育人間科学部における「日本のこどものための音楽プログラムその5発見!長岡甚句のおもしろさ」と題した授業で,日本の民謡の教材性と授業構成について研究の成果を一般教員に還元するとともに,小学校4年生と対象をした授業実践を行った。なお,授業に当たっては,長岡甚句について,長岡祭りや長岡甚句の関係者に取材をしている。これに加え,研究協力員の授業も実施し,カリキュラムの検討をし,来年度に向けた課題を明らかにした。

○まず,日本語を話す日本の子供が持つ音楽的感性や音楽的・身体的特性,日本人の音楽創造・音楽把握の在りようについて考察するとともに,日本伝統音楽のとらえ方について,再検討を行い,伝統音楽を生み出す身体を基盤とし,動き・息,ことば・ふし,音色といった視点からのカリキュラム構成を行い,「日本音楽のカリキュラム構築にむけて日本人の認識法や音楽的感覚によるアプローチ」として『新潟大学教育人間科学部紀要第9巻第1号』等に論文としてまとめた。○この理論をもとに本年度は最終年度として,小学校及び中学校における授業実践を行い,理論と実践の統合を試み,具体的な提案を行った。・新潟大学教育人間科学部附属長岡小学校2年生に対する実践「日本の子どものための音楽プログラムその6こくごをうたうことばに出して動いてみようふしぎとうたがとびだすよ」・新潟大学教育人間科学部附属長岡中学校1年生に対する実践「発見!日本の伝統的なうたの魅力長唄橋弁慶」一連の研究により,小学校から中学校までの日本音楽の授業について具体的に提示するとともに,ことばや身体といった視点を示すことにより,いわゆる音楽の諸要素とは異なる日本音楽へのアプローチ法を提案している。○これらの研究成果は,日本音楽教育学会プロジェクト研究,同日韓シンポジウム,第七回中日音楽比較研究国際シンポジウムなどで発表するとともに,論文,著書として公開している。
並列言語CAF向け動的通信最適化技術の開発

並列コンピュータ上で動作する並列プログラムでは、別々に動作する複数のプロセス同士が通信を行いながら実行を進める。この通信の手順について、実行中の状況に応じて最適なものを選択することにより所要時間を減らし、効率の良い並列処理を可能とする動的通信最適化技術について提案、実装した。実験の結果、提案手法によって効率よく最適な手法が選択できていることを確認した。本年度は、最適通信手段選択技術の開発を行った。開発に当たっては、米国Rice大学で配布されているCAF開発環境をダウンロードし、用いた。この開発環境のソースコードを解析し、大域メモリアクセスから下位レベルの通信命令に変換している部分を見つけ出し、その部分において、通信の最適化を行うような改変の手段について検討を行った。また、個々の通信最適化技術自体について、サンプルプログラムを用いて実装し、効果を検証した。このうち、NAS Parallel Benchmarks等で頻繁に用いられる通信の定型パターンである集団通信を対象とした、実装アルゴリズムの自動選択技術については、冗長通信の削除や複数通信の一括実行を組み合わせたアルゴリズムを複数用意しておき、それらを実行時に試行しながら最適なものを自動選択することにより、効率のよい並列実行が行えることを確認した。また、アルゴリズムを試行する際、予め作成しておいた各アルゴリズムの性能予測モデルを用いて対象のアルゴリズムを絞り込むことによりアルゴリズムの自動選択技術に伴うオーバヘッドを大幅に低減できることを示した。さらに、科学技術計算において多用される疎行列とベクトルの積計算において行われる通信パターンについて、各プロセスの通信コストとその直前の計算コストから総合的に最適なプロセスへの分割手段を実行中に探索する技術についても、研究開発を行い、効果を示した。研究開発環境として、当初は九州大学情報基盤研究開発センターの計算機群、東京大学のT2Kシステム、および本研究費で購入する計算サーバを想定していたが、研究発表に伴う旅費が想定していたよりも増額したため、東京大学のT2Kシステムについては利用できなかった。しかしながら、九州大学情報基盤研究開発センターのシステムだけでも十分多様性のある実験が行えた。本年度は、アプリケーションのメモリアクセスパターンをもとに通信最適化を行う技術について、研究開発を行った。アプリケーションのメモリアクセスパターとしては、個々のプロセスがほぼ規則的な一連の一対一通信を何度も繰り返すものと、集団通信と呼ばれる全プロセスによる通信を行うものが多かったため、これらの通信について最適化手段を検討した。一対一通信では、通信路における衝突が原因となって、アプリケーションの性能を低下させる事例が多かったため、この衝突を回避する手段として、ランク配置の最適化技術について研究開発を行った。従来、通信衝突を回避する手段としては、すべての通信について通信量と通信距離の積を計算し、その総和が最少になるようにランク配置を行う手法が提案されてきた。しかしこの手法では、実際にどのタイミングでどの通信が発生したか、という時間軸での情報が欠けており、正確な衝突回避が行えない。そこで、同時に発生する可能性のある通信の間で、同じ通信路を用いる通信を割り出して、ランク配置を行う手法を開発した。このランク配置最適化による効果を、従来の時間軸を考慮しない最適化と比較し、Tree構造のトポロジにおいて、より高い効果が得られることを示した。一方、メッシュ構造のトポロジでは、パケット優先度に関する想定が実機と計算式で異なったため、十分な効果が得られなかった。今後、計算式の改良により、メッシュやトーラス構造でも効果を確認する予定である。一方、集団通信では、内部の実装アルゴリズムの選択が性能に大きく影響することが分かった、また、アルゴリズムの優劣が、プロセス数やメッセージサイズだけでなく、プロセスの配置やネットワークの混雑状況で変化することも分かった。今後、これらを加味して最適なアルゴリズムを選択する技術の研究開発をする予定である。今年度は、動的通信最適化技術として、ランク配置に応じて集団通信アルゴリズムを選択する動的最適化技術を研究開発した。集団通信は、CAFやMPIのような分散メモリ型の並列処理環境で行われる通信のうち、多数のプロセス群が参加して行う定型パターンの通信で、特に科学技術計算で多用される。そのため、集団通信の高速化は、並列計算機の効率的な利用に不可欠である。昨年度は、この集団通信の実装アルゴリズムの優劣が、ランクの配置によって変化することを確認した。そこで今年度は、ランク配置とトポロジの情報に基づいたアルゴリズムの性能予測技術と、実行時の計測によるアルゴリズムの選択技術を組み合わせた動的最適化技術を実装し、効果を検証した。アルゴリズムの性能予測では、実行開始時に取得したランク配置の情報と、予め取得していたトポロジの情報から、実行時に律速となるリンクの平均バンド幅を算出し、それに基づいて各アルゴリズムの所要時間を見積もる。その結果、他のアルゴリズムよりも大幅に遅いと予測されるアルゴリズムを選択肢から除外した上で、Farajらが提案したStar-MPIと呼ばれるシステムと同じ技術を用い、選択肢に残ったアルゴリズムのうち最速のものを選択する。提案手法による集団通信の例として、理化学研究所のRICC (Riken Integrated Cluster of Clusters)を対象として動的アルゴリズム選択を行うAlltoall通信関数を実装した。

RICCでは、1つのジョブ中のランクを予め定めた連続的なノード群に割り当てるのでは無く、空いている計算ノードに配置してジョブの充填率向上を図っているため、ジョブ毎に相対的なランク配置が異なり、最適なアルゴリズムが変化する。これに対して提案手法は、高い精度で最適なアルゴリズムを選択できることを実験で示した。また、事前にランク配置に応じた性能予測によって選択肢を絞り込むことにより、遅いアルゴリズムを計測対象から排除でき、低オーバヘッドでの動的最適化を実現することが出来た。
癌抑制遺伝子APCの機能解析

癌抑制遺伝子APCは家族性腺腫性ポリポーシスの原因遺伝子として単離され、さらに散発性大腸癌のほとんどの症例でも変異がみられることが知られている。最近我々はAPC結合新規蛋白質として低分子量GTP結合蛋白質のRhoファミリーに対するヌクレオチド交換因子(GEF)をコードする遺伝子を見出しAsefと命名した。また、APCはAsefのGEF活性を正に調節し、MDCK細胞においてAsefを介した細胞膜のラッフリングやラメリポディアの形成を誘導することを明らかにしている。そこで、我々はAsefが細胞形態や細胞運動に与える影響を検討したところ、Asefは上皮由来細胞の細胞間接着を減衰させると共に運動能を顕著に活性化する働きがあり、さらにこれらの働きは変異APCにより制御されていることが明らかになった。また、変異APCを発現する大腸癌細胞の運動能は、Asefと変異APCの結合を阻害する変異体やAsefあるいはAPCの発現を低下させるRNAiを用いることにより抑制される。これらの知見から、大腸癌細胞の異常な運動の亢進は変異APCとAsefが複合体を形成することが原因の1つとして可能性があると考えられた。現在は、様々なシグナル伝達経路におけるAsefの生理的意義をより詳細に明らかにするために、yeastを用いたtwo-nybrid screening、あるいはAsefと共沈する因子をペプチドシークエンスすることによりAsefと相互作用する因子を検索している。また、固体・組織レベルでAsefの機能を解析するために、現在ノックアウトマウスを作製中である。また、変異APCを発現する大腸癌細胞の運動能は、Asefと変異APCの結合を阻害するdominant-negative mutantにより抑制されることも見出した。これらの知見から、大腸癌細胞の異常な運動性は変異APCとAsefが複合体を形成することが原因の1つとして可能性があると考えられた。現在は、様々なシグナル伝達経路におけるAsefの生理的意義をより詳細に明らかにするために、yeastを用いたtwo-nybrid screeningによりAsefと相互作用する因子を検索している。
制動輻射の断面積の非等方性を用いた高温プラズマ中の電流分布計測

今年度は、TRIAM-1M真空容器下部に設置された既設の7chの硬エックス線検出列と同一視線をもつ硬エックス線検出器をTRIAM-1M真空容器下部に1ch設置した。既設も新設の検出器列も大半径方向に移動可能である。だたし既設の硬エックス線検出器は25mm間隔でアルミニウムの計測用薄膜が設置されているので25mmにしか計測できない。また、上部はポートの開口部の関係で±40mm範囲でしか計測できないため実質的には-25mm.0mm.+25mmの3箇所について計測を実施した。計測対象はプラズマ真空容器中心にプラズマ中心を制御されたLHCDプラズマである。計測はゲート幅1秒で行ない、最低限10ショット分のデータを積算した。使用した検出器の感度校正は線源を用いて実施すると共に、同一視線で観測すれば差が生じない磁気軸上のデータを用いで実施した。結果は以下の通りである。1)まったく同じ検出器を25mm移動させて磁気軸上の観測データとの比較を実施したところ100keV以上の硬エックス線で差を観測することができた。この差の方向はプラズマ電流がつくるポロイダル磁場によって生じるピッチ角のずれで予想される方向と一致している。2)この差はLHCDプラズマではほとんどなく、OH電場がプラズマ中に残留している時間帯でのみ観測された。このことは半径25mm程度の磁気面内に流れている電流はLHCDの場合よりもOH電場が残留しているLHCDプラズマの場合に大きいことを示していると考えられる。このことはOH電場による電流駆動がプラズマ抵抗の少ないプラズマ中心部で起こりやすい性質を示していると考えることができる。3)LHCDのパワー吸収分布を計算すると、今回の実験条件ではプラズマ中心部では吸収がほとんど起こらない結果となった。この結果からもLHCDプラズマの場合には中心部にOH電場が残留している場合に比べて大きな電流が流れていないと考えることは妥当である。今年度は、TRIAM-1Mでの硬エックス線計測による電流密度分布計測の可能性を探るためにこれまで実施していた波高分析をやめて強度の時間変化の計測をTRIAM-1Mで実施した。このときプラズマ電流や密度が大きく変化する自励振動現象が起こり、その際に電流分布が時間的に変化している兆候を観測できた。この振動は周期が500ms程度でこれまで実施していた波高分析ではこのような周期で繰り返す現象の観測は困難であった。この振動を起こすためには、入射している低域混成波の位相速度を調整することが必要である。このことは完全非誘導低域混成波電流駆動プラズマの電流分布を調整していることに相当しているため、この振動を自励的に起こすためには電流分布をある状態にすることが不可欠であることを示している。この振動の起こる前には内部輸送障壁(ITB)がプラズマ中に形成されており、振動の最中にはITBの消滅と生成を繰り返していることがわかった。ITBの形成には電流分布が大きく関与していることが知られており、電流分布の変化がITBの形成、消滅の繰り返しのキイパラメータであること充分想定される。硬エックス線観測から推定して電流分布の変化は、振動も起こる直前にプラズマ中心の電流が現象していることを示しており、またこのときITBの位置がプラズマ中心に移動している。これは磁気シアが負になる場所が電流分布の変化によってプラズマ中心側に移動し、その結果輸送障壁に位置もプラズマ中心側に移動したと考えるとつじつまが合う。この推論を確定するためには特性のそろった対となるシンチレータ及び光電子増倍管を同じ視線上に設置して計測する必要がある。今年度は特性のそろった対となるシンチレータ及び光電子増倍管作するための準備を実施し、来年度設置して測定を開始する予定である。
インターネットを使って形態学的検査のコントロールサーベイを実施する研究

1.インターネットを介して判定用画像を配布し形態検査のコントロールサーベイを実施することの妥当性を検証するため、29名の研究協力者を加えて、一般検査、血液検査、微生物検査、免疫血清検査、生理検査、病理細胞診の各分野の典型画像を収集し、平成10年9月16日17日に各種端末装置で表示させて画質の評価を行った。また試作中の超高精細液晶表示装置を借用し、平成10年10月29日に追加実験を行った。2.その結果、多くはスライド写真とくらべ遜色のない画質が得られ、十分実用的であることが確かめられたが、一部はより高い解像度を必要とすることが明かとなった。その一方で、表示装置に予想以上の機種間差を認め色の再現性の相違などが判定あるいは診断に重大な影響を及ぼす恐れがあることが明らかになった。3.そこで急遽研究計画を変更し。「診断等価性」という独自概念を導入することにより、その問題に対する技術的解決策を開発し、平成11年7月29日に研究代表者名で特許出願した。4.その問題は臨床検査領域だけに限られず、医療全体にかかわると考え、平成11年5月8日・9日に「第1回デジタル医用画像の「色」シンポジウム」を共催した。その結果、本研究班が中心となって、「第2回デジタル生体医用画像の「色」シンポジウム」を企画すると共に、新たにデジタルバイオカラー研究会の設立を企画・推進し、経緯を研究会ホームページ(http://biocolor.umin.ac.jp/)で公開した。5.30名の研究協力者を加えて、一般検査、寄生虫検査、血液検査、染色体検査、微生物検査、免疫血清検査、生理検査、病理細胞診の各分野の典型画像を収集し、平成11年12月から平成12年2月にかけて、第3回形態検査インターネットサーベイを実施した。6.これら研究成果を国内外の学会や学術雑誌あるいは専門医会誌で発表・展示するとともに、詳細に研究班ホームページ(http://survey.umin.ac.jp/)で公開した。(1)インターネットを介して判定用画像を配布し形態検査のコントロールサーベイを実施することの妥当性を検証するため、29名の研究協力者を加えて、一般検査、血液検査、微生物検査、免疫血清検査、生理検査、病理細胞診の各分野の典型画像を収集し、各種端末装置で表示させて画質の評価を行った。(2)その結果、多くはスライド写真とくらべ遜色のない画質が得られ、十分実用的であることが確かめられたが、一部はより高い解像度を必要とした。(3)その一方で、表示装置に予想以上の機種間差を認め、色の再現性の相違などが判定あるいは診断に重大な影響を及ぼす恐れがあることが明らかになった。(4)そこで急遽研究計画の一部を変更してその対策を検討し、技術的解決策を見いだしたので、特許出願を計画しその技術開発のために新たな研究費を申請した。そのため本報告書では具体的内容の公表を見合わせることとする。(5)本研究成果の啓蒙のため、来年度開催される第25回日本医学会総会および第48回日本臨床衛生検査学会の展示会に出展を計画した。(6)本研究班の成果を他の医学領域全般に普及させるため、本来全く同一であるべきデジタル医用画像が、表示装置の機種間差のため同じ色に表示されないという問題の解決を目指して来年度開催される、「第1回デジタル医用画像の「色」シンポジウム」の共催を計画した。

1.初年度の成果を臨床検査領域に啓蒙する目的で、平成11年5月12日14日に開催された第48回日本臨床衛生検査学会の展示会に出展した。2.初年度に明かとなった、本来全く同一であるべきデジタル医用画像が、表示装置の機種間差のため同じ色に表示されないという問題に対する技術的解決策を、「診断等価性」という独自の概念を導入することにより開発し、科学技術振興事業団の有用特許出願制度を利用して、平成11年7月29日に研究代表者名で特許出願した。その問題に対する技術的解決策を開発し、平成11年7月29日に研究代表者名で特許出願した。3.その問題は臨床検査領域だけに限られず、医療全体にかかわると考え、平成11年5月8日・9日に「第1回デジタル医用画像の「色」シンポジウム」を共催した。4.その結果、同じ問題が他の診療科でも深刻化しつつあるという共通認識が得られると共に、医学系と工学系の学際的共同研究を継続的に推進するべきであるという気運が高まり、本研究班が中心となって、「第2回デジタル生体医用画像の「色」シンポジウム」を企画すると共に、新たにデジタルバイオカラー研究会の設立を企画・推進し、経緯を研究会ホームページ(http://biocolor.umin.ac.jp/)で公開した。5.30名の研究協力者を加えて、一般検査、寄生虫検査、血液検査、染色体検査、微生物検査、免疫血清検査、生理検査、病理細胞診の各分野の典型画像を収集し、デジタイズしたうえホームページに設問と共に掲載して、平成11年12月から平成12年2月にかけて、第3回形態検査インターネットサーベイを実施した。6.これら研究成果を国内外の学会や学術雑誌で発表するとともに、詳細に研究班ホームページ(http://survey.umin.ac.jp/)で公開した。
ナノ空間中に内包された配位分子・イオンの新しい外場応答現象の探求

層状ケイ酸化合物であるNa-オクトシリケートおよびH-,Li-,Na-,K-ケニヤアイトを合成し、粉末試料の複素インピーダンス測定を行って各化合物のプロトン伝導度を見積もった。Figure 1は、各ケニヤアイトの伝導度の相対湿度依存性を示している。いずれの化合物に於いてもプロトン伝導度は相対湿度の増加に伴って急激に大きくなっていき、特にLi-ケニヤアイトでは相対湿度100%で3.2×10^<-3>Scm^<-1>にも達した。この値は実用として用いられているナフィオンの10^<-2>Scm^<-1>の3分の1という極めて高い値である。熱重量分析の結果、Li-ケニヤアイトは他のケイ酸化合物の10倍近い水を保持していることが明らかとなった。これらの結果から試料中の水分子がプロトン伝導に直接関与していることがわかる。これは、プロトン伝導が水分子間の水素結合を通して起こるものであることを強く示唆している。Li-ケニヤアイトでは、低湿度下においても水分保持量は多く、プロトン伝導度の低下率も低いため、周囲の環境の湿度変化による伝導度の変動が少なく、優れた材料であるといえる。この化合物は酸性基としてはシラノールしか持っておらず、きわめて弱い酸であるために、このシラノールプロトンが電荷キャリアとして伝導を担っているとは考えにくい。実際、酸プロトンを2倍量含有するH-ケニヤアイトではLi型に比べて全相対湿度領域で伝導度が3桁以上低い値を示している。このことは、この化合物中では酸プロトンよりもむしろ塩基性によって生じたヒドロキシイオンが伝導を担っていることを示している。
ＨＳＰ７０ｍＲＮＡ導入樹状細胞を用いた肝細胞癌術後補助療法の開発

肝細胞癌術後補助療法としての肝細胞癌術後HSP70mRNA導入樹状細胞療法(DC)を用いた第I/II相ランダム化臨床比較試験を行った。DC群と手術単独群の2群に分け、安全性と予後を検討した。最初の9例を第I相試験とし安全性を評価した。1第I/II相試験:安全性を確認した。現在進行中(DC群18例、手術単独群9例)、全例生存中である。2免疫反応の評価(1)NK細胞やB細胞などの非特異的な免疫反応の増加の可能性が示唆され(2)ELISpot assayでは、術後(フェレーシス2回目)のspot数は一旦減少し、その後増加傾向となった。HSP70に対する特異的な免疫反応の可能性が示唆された。肝細胞癌術後補助療法としてのHSP70mRNA導入樹状細胞療法の安全性と有効性を証明するために、肝細胞癌術後再発予防を目的としたHSP70mRNA導入樹状細胞療法の第I/II相ランダム化臨床比較試験を計画した。術後樹状細胞療法群と手術単独群の2群に分けて行い、樹状細胞療法は周術期にHSP70mRNAをエレクトロポレーション法にて導入した3x107(10の7乗)個の樹状細胞を計3回皮下注することとした。Primary end pointは1年無再発生存で、Secondary end pointは安全性と全生存率とした。術後樹状細胞療法群は30例、手術単独群を10例の計45例の登録ならびに治療を行い、その予後ならびに安全性と両群間の免疫学的反応を評価の解析を行う予定である。また、最初の9例を第I相試験として特に安全性を評価することとした。肝細胞癌術後補助療法としてのHSP70mRNA導入樹状細胞療法の安全性と有効性を証明するために、肝細胞癌術後HSP70mRNA導入樹状細胞療法を用いた第I/II相ランダム化臨床比較試験を計画した。肝切除樹状細胞療法群(DC群)と手術単独群の2群に分けて行った。樹状細胞療法は周術期にHSP70mRNAをエレクトロポレーション法にて樹状細胞に導入し、3x107個を計3回皮下注射した。Primary end pointは1年無再発生存率、Secondary end pointは安全性と全生存率とした。特に最初の9例を第I相試験とし、安全性について検討した。DC群は30例、手術単独群は15例の計45例の登録を目標とした。治療成績ならびに安全性と共に、免疫学的反応の評価を行った。1.第I/II相試験:登録数は27例。DC群18例、手術単独群9例。第I相試験である9例については施行終了し、肝切除術後における本樹状細胞療法に関する有害事象のないことを確認し、安全性を確認した。現在、DC群に1例再発を認めているが、手術単独群には再発例はない。生存に関しては全例生存中である。2.免疫反応の評価:(1)肝細胞癌術後補助療法としてのHSP70mRNA導入樹状細胞療法において、免疫学的機能を評価するために、治療前、樹状細胞投与1回目、2回目、3回目のフェレーシス時及び、投与終了1ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後にPBMCの表面マーカーを測定した。その結果、CD3, CD4, CD8では治療前後で大きな変化は認めなかった。一方で、CD20, CD56, HLA-DRは治療とともに増加傾向であり、NK細胞やB細胞などの非特異的な免疫反応の増加の可能性が示唆された。(2)本試験において、HSP70特異的な免疫反応を確認するため、1.と同時期にELISpot assayを行った。その結果、術後(フェレーシス2回目)のspot数は術前と比し減少したがそれ以降、増加傾向となった。このため、HSP70に対する特異的な免疫反応の可能性が示唆された。【目的】当教室における平成2023年度基盤C(20591612)による研究により、肝細胞癌に対するHSP70mRNA導入樹状細胞療法の安全性と有効性が確認されたことに基づき、さらにHSP70mRNA導入樹状細胞を用いた肝細胞癌術後補助療法の有効性と免疫反応について検討する。【研究実施計画】mRNA導入樹状細胞療法第II相試験として本治療法の効果と安全性および免疫反応について検討する。対象:Stage2、3、4肝細胞癌術後患者のうち同意の得られた症例。方法:肝切除術後にHSP70mRNA導入

樹状細胞を3x10(7乗)個、計3回投与する。エンドポイント:(1)primaryendpoint:無再発生存率とし、過去の当教室における術後無再発生存率と比較検討する。(2)secondaryendpoint:生存率とし、過去の当教室における術後生存率と比較検討する。有害事象発生割合を確認し安全性を評価する。(3)免疫学的検討を行う。現在、症例の登録を行い、治療開始段階である。現在、12例の登録、治療を行っている。第I相試験としての9例は終了しており、術後補助療法としてのHSP70mRNA導入樹状細胞療法の安全性は確認された。症例の集積が不十分であるため。当科においては年間約50例近くの肝切除症例があり、その中で肝細胞癌症例から、さらに適応症例の集積を行い、その予後と免疫学的反応について解析する予定である。症例の集積を行う。治療による免疫学的検討を行い、さらに安全性を確認する。術後の経過観察を定期的に行う。免疫学的評価を免疫染色ならびにフローサイトメトリーにて行う予定であり、この際の薬品および抗体に研究費を使用する予定である。また、情報収集のための学会参加費に研究費を使用する予定である。1.平成23年度の研究内容を継続し、結果の解析を行う。2.免疫学的検討を継続し行う。研究費は、免疫学的評価・解析を行うために必要となる消耗品の購入に充てる。また、検討のために必要な情報収集のための旅費に充てる。昨年度の繰越金については、症例集積が十分にできなかったためである。本年度、検討症例が集積されれば、本年度経費と併せて消耗品として必然的に使用されます。
小学校英語活動のカリキュラム作りに関する研究-学級担任ができる英語活動にむけて

平成15年度は,文献研究から始めた。小学校英語,児童英語に関するこれまでの研究書,実践報告書などを詳細に検討した。この年は,千葉大学教育学部小学校教員養成課程において,本研究の研究代表者らが中心となって,小学校英語に特化した新たな選修(「異文化コミュニケーション選修」)を立ち上げたこともあり,その新たな取り組みも研究の一環となった。この取り組みに関しては,児童英語教育学会,大学英語教育学会,外国語教育学会で,その都度新たなデータを示し,研究発表を行った。さらに,小学校英語のカリキュラム作りに向けて小学生を対象にアンケート調査をおこなった。その結果,現在の小学生は英語学習に関し,大きな関心・意欲を持っており,英語の知識も語彙・音声面ですでにいくらか有していること,すなわち,中学になってまっさらな状態で英語学習を開始するのではないということが明確に分かった。次に,小学校の教員及び中学校の英語科の教員を対象に小学校英語に関する意識調査も行った。この結果から,英語教育に関して小・中の連携の必要性を小・中の教員がともに共有していることがわかった。9月にはアメリカにおいて,第2言語としての英語教育の実態を視察し,教授法につき示唆を得たほか,教材などを入手した。平成16年3月及び11月に小学校英語の先進国である韓国の小学校を視察し,小学校英語の授業観察を行うともに,韓国の教育者らと意見交換した。平成16年度は昨年度の成果を活かし,小学校教員のためのセミナー開催した。学会発表としては小学校英語教育学会(8月)で研究発表し,この論文が『小学校英語教育学会紀要』に掲載された。さらに,12月には大學英語教育学会関東甲越地区大会において,3人の研究協力者を得て,「これからの小学校英語カリキュラム作成への提言」というシンポジウムを組み,これにより小学校英語カリキュラムへの包括的な示唆ができた。小学校英語のカリキュラム作りに向けて,現在の小学生が国際理解ないし,英語に関しどのような知識と関心を持っているかを調査するために小学生を対象にアンケート調査をおこなった(H15年5月実施。サンプル数762名)。その結果,現在の小学生は英語学習に関し,大きな関心・意欲を持っていることが分かった。そして,英語の知識も語彙・音声面ですでにいくらか有していること,すなわち,中学になってまっさらな状態で英語学習を開始するのではないということが明確に分かつた。次に,小学板の教員及び中学校の英語科の教員を対象に小学校英語に関する意識調査も行った(H15年10-11月実施。サンプル数102名)。さらに研究代表者は9月にアメリカにおいて,移民に対する第2言語としての英語教育の実態を視察し,教授法につき示唆を得たほか,教材などを入手した。また,平成16年3月には小学校英語の先進国である韓国の小学校を視察し,小学校英語の授業観察を行うともに,韓国の教育者らと意見交換した。この間,研究代表者は,上記の調査だけでなく,小学校英語に関し諸方面から文献研究を行い,平成15年度中には3回の学会発表をし,関連記事や論文等も執筆した。これらの研究から得られたデータ・及び知見は来年度のカリキュラム作りに向けた大いなる資料となると思われる。本年度は昨年度の成果を活かし,小学校教員のためのセミナーを開催した。まず,夏に「夏季セミナー」を開催し,70名ほどの参加者があった。この会を契機にして,2ヶ月に一度,定期的に小学校英語に関するセミナーを開き,それぞれの学校での取り組み例を紹介したり,教授法に関するワークショップの機会を設けた。

学会発表としては小学校英語教育学会(8月)において昨年度の韓国訪問の成果をもとに,「韓国小学校英語最新事情」として研究発表した。また,これをもとにした論文が『小学校英語教育学会紀要』に掲載予定である。さらに,12月には大學英語教育学会関東甲越地区大会において,3人の研究協力者を得て,「これからの小学校英語カリキュラム作成への提言」というシンポジウムを組み,多くの聴衆の関心と注目を得た。このシンポジウムによって,小学校英語カリキュラムへの包括的な示唆ができたものと信じている。昨年に引き続き,11月に韓国を訪問し,韓国の小学校の先生方と意見交換をしたり,授業参観をし,日本の小学校英語に関する多くの知見を得た。また,私の研究室には韓国の小学校の教員が教員研修生として,この一年間研修していたので,この先生と共に,日本の小学校を訪問したり,また韓国の英語教育事情との比較検討などの機会が多くあった。この韓国人教師は「日本における小学校英語教育事情-韓国との比較において-」というレポートをまとめ上げたが,この執筆にも協力した。そのほか,この2年間の研究成果を活かした内容の文章を教育雑誌等で発表した。
部分システム同定と制御系分散最適化

数少ないデータから、機械学習的な手法を援用することにより,ノンパラメトリックなモデルを得るシステム同定手法についての検討をさらに進めた.精度の良いモデルを得るためには,同定実験のための入力設計が重要となる.特に,制御の観点からは周波数特性が重要となるため,この特性を考慮した入力設計法について考察した.特定の条件下では最適な解を得ることができる.これらの成果の一つを国際学術誌で発表している.種々の観点からの入力設計は今後取り組むべき大きな課題の一つであると思われる.不安定システムにも適用可能な閉ループの同定手法については,これまでの成果を整理し,従来の閉ループ安定化手法との差異を明確にするとともに,非線形システムにも有用であることを明示した形で,この成果を国際会議で発表した.これに関しては,海外の同定のトップ研究者達から,いくつかのフィードバックを得ることができた.一方,部分空間法の枠組みで,モデルの次数を決めやすい核ノルム最小化をもちいる手法については,部分空間の選定にあたって,外部信号の情報が必要であるが,この点を回避することが今後の課題の一つであることも分かってきた.制御に関する分散化については,マルチエージェントシステムのフォーメーション制御を対象として,分散化の基礎となる階層化手法の成果をまとめて,国際会議で発表した.非線形システムに対応可能なパラメータチューニングについては,カーネル関数を用いる手法について継続して検討し,種々の非線形システムにも有効であることを数値的に確認した.全体の一部であるサブシステムのモデルを構築する場合、当該システムに加わる入力信号と出力信号のデータのみからモデルを構築するシステム同定が必要となる。また、サブシステム間のネットワーク結合のため、閉ループ系として取り扱う必要があるが、他のサブシステムは未知であるため、これらの詳細情報を必要としない閉ループ同定手法が必要となる。線形部分システムの閉ループ同定について、H28年度は基礎的な手法の構築について考察した。第一段階として、部分サブシテムの入力信号に、同定用の信号が印加できる場合について検討した。特に多入力多出力システムを扱える部分空間同定法の枠組みで考察し、その中でもモデル次数の選択が容易な核ノルム最小化を利用する手法に着目した。この手法は、閉ループ環境内にあるシステムを直接同定できることが期待されるが、その有効性については数値検証もこれまでになく、不明であった。そこで、まず種々のシステムについて、数値検証を行い、データ数が少ない場合には、ある程度有効であることを確認した。一方、閉ループ同定の非線形モデルへの拡張についても基礎検討をおこなった。H28年度はまず、システムの構造は既知で、そのパラメータのみが不明であるという前提で、システム同定する手法について検討した。その結果、観測出力とモデル出力の誤差を単に最小化するのではなく、これを安定化するメカニズムを付加して最小化することが有効ではないかと気づき、実際その有効性を数値的に確認した。線形システム部分の閉ループ同定に関して、他のサブシステムの情報を全く必要としない手法について、基礎的結果を得た。また、非線形システムの閉ループ同定に関しても、これを扱える簡易な方法を提示できた。全体の一部であるサブシステムのモデルを構築する場合、サブシステム間のネットワーク結合のため、閉ループ系として取り扱う必要がある。他のサブシステムは未知であるため、これらの詳細情報を必要とせず、当該サブシステムに加わる入力信号と出力信号のデータのみからモデルを構築するシステム同定が必要となる。H29年度は、長いデータを圧縮して用い、核ノルム最小化によりモデル次数を適切に選択する手法について、データ圧縮の適切な方法を含め、一定の枠組みを提示した。一方で、数少ないデータから、機械学習的な手法を援用することにより、ノンパラメトリックなモデルを得るシステム同定手法についても新たに検討した。まだ基礎段階であり、開ループシステムを前提としたものであるが、モデル精度向上に有益なシステム同定用の入力信号選択法について、知見を得た。これはあるクラスの非線形システムにも拡張できるものである。スケーラブルな分散最適化については、マルチエージェントシステムのフォーメーション制御を例に取り、分散化の基礎となる手法を提案し、数値検証を含めその有効性を確認した。さらに。この手法を階層化して適用することにより、スケーラビリティーが確保できることを数値例により検証している。また、制御パラメータチューニングに関して、カーネル関数を利用する新たな方法を提案し、基礎検討をおこなった。これは原理的には非線形システムにも適用可能な手法である。線形システム部分の閉ループ同定に関しては、他のサブシステムが非線形システムであっても、そのモデルを構築する手法について、その有効性の検証をすすめた。また、最適化チューニングおよび分散化について、あらたな成果を得られつつある。数少ないデータから、機械学習的な手法を援用することにより,ノンパラメトリックなモデルを得るシステム同定手法についての検討をさらに進めた.精度の良いモデルを得るためには,同定実験のための入力設計が重要となる.特に,制御の観点からは周波数特性が重要となるため,この特性を考慮した入力設計法について考察した.特定の条件下では最適な解を得ることができる.これらの成果の一つを国際学術誌で発表している.種々の観点からの入力設計は今後取り組むべき大きな課題の一つであると思われる.不安定システムにも適用可能な閉ループの同定手法については,これまでの成果を整理し,従来の閉ループ安定化手法との差異を明確にするとともに,非線形システムにも有用であることを明示した形で,この成果を国際会議で発表した.これに関しては,海外の同定のトップ研究者達から,いくつかのフィードバックを得ることができた.

一方,部分空間法の枠組みで,モデルの次数を決めやすい核ノルム最小化をもちいる手法については,部分空間の選定にあたって,外部信号の情報が必要であるが,この点を回避することが今後の課題の一つであることも分かってきた.制御に関する分散化については,マルチエージェントシステムのフォーメーション制御を対象として,分散化の基礎となる階層化手法の成果をまとめて,国際会議で発表した.非線形システムに対応可能なパラメータチューニングについては,カーネル関数を用いる手法について継続して検討し,種々の非線形システムにも有効であることを数値的に確認した.今後は、得られた結果を基礎として、予定どおりに研究を進める。特に、制御に関する分散最適化に関しても並行して研究を開始する予定である。今後は、得られた結果を基礎として、研究を進める。特に、制御に関する分散最適化に関してさらに進展させる。非線形システムに対応可能なパラメータチューニングについても検討を継続する。一部の旅程が短縮されたため。29年度にみこんでいた成果発表旅費に関して、当初予定よりも日程を短縮せざるをえなかったため。次年度の成果発表旅費の一部に繰り入れる予定である。次年度の旅費に加算する。