hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強誘電性高分子の分極反転の時空間制御と不揮発性ポリマーメモリーの構築

微小な結晶内において反転分域の核生成がおこっていること、個々の結晶内においてはほぼ単一核成長によって反転が完了することなど、これまでのマクロなスイッチング測定では確定できなかった成長過程が極めて明瞭になった。さらに、電場範囲は限定的ながら、分極反転速度の電場依存性についての測定をおこない、前述の高電場域における知見と対応させて、強誘電性高分子における分極反転機構についての踏み込んだ考察をおこなった。一方、半導体高分子膜上に強誘電性高分子薄膜を形成し、電極にも導電性高分子を用いた全有機メモリー素子を作成して、成膜条件や処理条件を検討した結果、メモリーとしての基本的な特性を発現することに成功した。半導体と強誘電体の界面のおける電荷の挙動の詳細な解析をおこなって、メモリー特性に及ぼす要因の解明を進め、実用化に向けた指針を得た。
がん分子標的に特異的に作用する天然薬物の開発

研究代表者らはこれまでに、広範な天然資源より種々の分子標的阻害物質を数多く見い出しており、そのいくつかは新しい医薬リード化合物として開発研究が展開される一方、生体機能解明のためのバイオプローブとして利用されている。本研究では、海洋生物、植物、微生物などの広範な天然資源を素材として、チューブリン、トポイソメラーゼ、ヒストンデアセチラーゼ、チロシンキナーゼ、等の分子標的に対するスクリーニングを行うことにより、新しいがん分子標的阻害物質を見い出すことを目的とし、以下の研究を行った。放線菌Nocardiabrasiliensisより単離した免疫抑制物質ブラシリカルジンAのアナログを調製し構造活性相関について研究を行った。現在、ビオチン誘導体を用いて、分子標的の特定を行っている。一方、アクチンファイバーの安定化を促進させる作用を有する海洋共生渦鞭毛藻由来マクロリド化合物・アンフィジノリドHの溶液中のコンホメーション解析を行うとともに、関連抗腫瘍性マクロリドとしてアンフィジノリドB4およびB5を単離構造決定した。また、沖縄産群体ホヤEudistoma cf.rigidaより単離した抗腫瘍性マクロリド化合物・イエジマリド類の絶対立体配置を決定した。今後、活性を示した化合物については、構造活性相関を通じて、より特異性の高い分子標的阻害物質を分子設計する予定である。さらに、得られた分子標的阻害物質について、分子標的に対する詳細な活性評価、および各種ヒト腫瘍パネルに対するin vitro、in vivoでの活性評価を行い、新しいがん分子標的治療薬の開発についても検討する予定である。
F因子DNA分配に関与する大腸菌遺伝子の検索

大腸菌F因子のmini-F領域上、複製に必須な遺伝子群の左側にDNAの分離に関与すると考えられる遺伝子letA(ccdA)、letD(ccdB)、resD、右側に分配に関与すると考えられている遺伝子sopA、sopB(letB)、incDが存在する。本研究は、上記F因子遺伝子群のコードする蛋白質は、大腸菌の蛋白質、あるいは構造体と一体となって、複製の終了したF因子DNAの分離と娘細胞への分配の為の装置を構築しているものとの考えの基に、sopA、sopB(letB)遺伝子のコードする蛋白質の機能の発揮に必須な宿主大腸菌の蛋白質とその機能を明らかにするという方向から、大腸菌におけるDNA分配装置と分配過程を明らかにすることを目標としたものである。1.sopA、sopB遺伝子作用に関与する大腸菌遺伝子の同定申請者らが分離したsopB遺伝子変異letB84(am)を持つF因子は、Su^-宿主菌に導入すると宿主菌の増殖を阻害する。この増殖阻害を抑圧し得る宿主変異株(sIb変異株と命名)を分離、Tn10挿入変異との連関性より大腸菌染色体上15分にマップされる第1群、83分にマップされる第2群、55分に位置する第4群、位置未決定の残りの2群の連関群に分類することが出来た。第1群変異株についてクローン化、相補性試験を行ったところペニシリン結合蛋白質5をコードするdacA、ペニシリン結合蛋白質2をコードするpbpA、細胞の形態に関与するrodA遺伝子に変異を持つことが明かとなった。これら遺伝子は細胞の伸長と隔壁形成の調節に関与する遺伝子で、この結果はDNA分配にペプチドグリカン形成が関与する可能性を示唆するものである。2.F因子letB遺伝子変異株による増殖阻害機構の解析我々の分離したsopB遺伝子変異letB84(am)は宿主菌の増殖阻害をする。一連の欠失変異株を分離することにより、F因子上2分から44.84分の間に増殖阻害に増殖阻害遺伝子が存在することを示唆する結果を得た。現在トランスポゾン挿入変異株を分離し遺伝子の同定を行っている。
光合成明反応の作動状況を認識する２種ヒスチジンキナーゼの機能解析

酸素発生型の光合成を行うシアノバクテリアにおいて、光を含む環境変化への遺伝子発現応答系の中枢には高度に保存された2成分制御系群が機能している。これらは明反応の機能状態と密接な関係をもって制御されるが、実際に検知されるシグナルをはじめ、制御系の実体には不明な点が多く残されている。本課題では、シアノバクテリアに高度に保存された3種ヒスチジンキナーゼ(Hik2、Hik34、NblS)の機能解明を目指した研究を実施した。Hik2とHik34はどちらもレスポンスレギュレーターRre1のリン酸化を介して、下流のシャペロン遺伝子群の転写調節に関わっている。hik34欠失株では制御下流遺伝子の高温発現誘導が起こらないことから、研究開始時にはHik34を高温センサーと想定した。しかし、今回の研究によりhik34から誘導された抑圧変異株では、Hik34を欠くにも拘らず正常の高温発現誘導が回復することを明らかになった。一方で、Rre1下流の遺伝子発現は明反応系のレドックス変化にも応答するが、この発現誘導はHik34欠損により大きな影響を受けていた。以上のことから、Rre1リン酸化を正に調節しているのはHik2であり、Hik34はこのリン酸化に対する負の調節を解除する働きを持つことが示唆された。NblSは下流のレスポンスレギュレーターRpaBのリン酸化に関わるヒスチジンキナーゼであり、低温や強光ストレス時にRpaBを脱リン酸化することでストレスに応じた転写を誘導している。本研究ではNblSが細胞内でチラコイド膜に局在し、PSII関連の複合体と共局在することを突き止めることに成功した。また、細胞内でNblSを過剰発現させると通常時でも下流遺伝子発現が活性化されることが示され、複合体形成とNblS活性制御の関係性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。シアノバクテリアで高度に保存された2種ヒスチジンキナーゼHik2、NblSは光合成明反応系の機能調節・最適化システムの中核にあり、本研究ではこれらキナーゼの活性調節機構の解明を目指している。Hik2は、レスポンスレギュレーターRre1のリン酸化を介して主要なシャペロン群の発現を調節しており、Rre1の直接制御下にあるhspA遺伝子の発現でその活性をモニターすることができる。hspAの発現は明条件から暗条件へのシフト、DBMIB添加等のプラストキノン(PQ)還元条件で誘導されることから、還元されたPQがHik2活性化シグナルとして想定される。しかし、hspAはPQ酸化を誘導するDCMU添加時にも誘導されることから、単純なモデル設定が困難となっていた。H29年度の研究ではHik2と共にRre1リン酸化に関与するヒスチジンキナーゼHik34機能の解析を行い、DCMU添加時のhspA誘導がHik34に依存することを見出した。これによりPQ還元とHik2活性化の相関はさらに強固となったが、一方でHik2は細胞質の可溶性タンパク質であることが細胞分画法による局在解析により示された。PQは膜内の電子伝達物質であることから、その情報伝達機構が今後との課題となる。NblSは2回膜貫通型のキナーゼであり、様々なストレスに応答するがその活性調節機構は殆ど解明されていない。H29年度の研究では細胞内局在解析を行い、NblSがチラコイド膜に局在することを示した。また、直接の制御下流にあるhliA遺伝子発現を指標とした解析で、NblSが明所でのDCMU添加により速やかに活性化されることが示された。また、タンパク質合成阻害剤によりPSII活性中心タンパク質の損傷を誘導してもhliAは誘導される。以上の解析結果により、NblSがPSII内部状態の何らかの変化の認識に関わることが示唆された。Hik2の活性化はRre1リン酸化として下流に伝えられるが、Rre1はHik34にもリン酸化される。hik34も必須遺伝子であるが、部分変異株の経代培養によりサプレッサー変異の存在下で完全欠損株の取得が可能である。hik34欠損株を複数株独立に取得したところ、これら変異株は熱ショックによるRre1下流遺伝子群の誘導能を失っており、Hik34がヒスチジンキナーゼとして熱ショック誘導に関わることが示された。さらに、Hik34により熱ショック誘導される必須のシャペロンDnaK2(Hsp70)の過剰発現により熱ショック誘導の低下が観察され、DnaK2がHik34活性の負の調節因子であることが示唆された。上記hik34の欠損株を用いることで、Hik2に依存したシグナル伝達を明確に観察することが可能となり、PQ還元条件とHik2活性化との相関をより強く示すことができた。今後の解析ではより直接的なin vitroのリン酸化系の確立が重要であるが、既に大腸菌を用いたHik2およびRre1の発現系、精製系を構築してアッセイ系の準備を整えている状況にある。また、Hik2のシグナル認識に関わると想定しているGAFドメイン、キナーゼドメインへの部位特異的変異導入等、変異型Hik2を用いた解析の準備も進めている。NblS機能解析については、上記のようにSynechococcus7942株を用いた解析により、少なくとも強光ストレスへの応答にはPSII本体からのシグナルが感知されることを示唆できた。

PSIIの関与を更に調べるためにはPSIIの変異株が取得できるSynechocystis 6803株の利用が便利であるため、現在6803株にも対象を広げ、幾つかのPSIIサブユニット変異株の取得を進めている。酸素発生型の光合成を行うシアノバクテリアにおいて、光を含む環境変化への遺伝子発現応答系の中枢には高度に保存された2成分制御系群が機能している。これらは明反応の機能状態と密接な関係をもって制御されるが、実際に検知されるシグナルをはじめ、制御系の実体には不明な点が多く残されている。本課題では、シアノバクテリアに高度に保存された3種ヒスチジンキナーゼ(Hik2、Hik34、NblS)の機能解明を目指した研究を実施した。Hik2とHik34はどちらもレスポンスレギュレーターRre1のリン酸化を介して、下流のシャペロン遺伝子群の転写調節に関わっている。hik34欠失株では制御下流遺伝子の高温発現誘導が起こらないことから、研究開始時にはHik34を高温センサーと想定した。しかし、今回の研究によりhik34から誘導された抑圧変異株では、Hik34を欠くにも拘らず正常の高温発現誘導が回復することを明らかになった。一方で、Rre1下流の遺伝子発現は明反応系のレドックス変化にも応答するが、この発現誘導はHik34欠損により大きな影響を受けていた。以上のことから、Rre1リン酸化を正に調節しているのはHik2であり、Hik34はこのリン酸化に対する負の調節を解除する働きを持つことが示唆された。NblSは下流のレスポンスレギュレーターRpaBのリン酸化に関わるヒスチジンキナーゼであり、低温や強光ストレス時にRpaBを脱リン酸化することでストレスに応じた転写を誘導している。本研究ではNblSが細胞内でチラコイド膜に局在し、PSII関連の複合体と共局在することを突き止めることに成功した。また、細胞内でNblSを過剰発現させると通常時でも下流遺伝子発現が活性化されることが示され、複合体形成とNblS活性制御の関係性が示唆された。Hik2に関しては、還元型PQにより実際にキナーゼが活性化されるのか。されるのであれば、如何にして細胞質局在のセンサーが膜中のPQレドックスを感知するのかが重要なポイントである。その目的に向けて以下の研究を推進する。1)シアノバクテリアでは明反応系と炭素異化系が同じ電子伝達系を共有しており、PQのレドックス状態が予想外の動きをしている可能性がある。キナーゼ活性調節との相関解析の精度を上げるため、細胞から抽出したPQのレドックス実測データを増やしていく。2)in vitroでのHik2->Rre1リン酸化系の構築し、酸化状態、還元状態のPQに対応したアナログを添加することで、Hik2による感知機構の解析を行う。同様の実験は葉緑体でのPQレドックスセンサーとされるCSKでの成功が報告されており、有効な情報が得られる可能性が高い。3)現状ではどのようにしてHik2がPQを認識するのか?Hik2以外の因子は不要であるか?は不明のままである。この問題への遺伝学的アプローチとして、hik2遺伝子(生育必須)へのlocalized mutagenesisを行い、温度感受性変異の単離からの機能解明を試みる。Hik34に関してはシアノバクテリアにおける主要な熱ショックセンサーであることが示唆された。
PNHの赤血球前駆細胞におけるGPIアンカー膜蛋白の発現とアポトーシスとの関連性

我々は、PNH症例の骨髄血由来のBFU-Eコロニーから得られた赤芽球を対象として、TUNEL法を用いてアポトーシスの評価を行った。その結果、1.培養0,6,12,18,24時間のいずれの顆粒球の生細胞実数もPNH症例と健常者間において有意差を認めなかった。2.培養0,6,12,18,24時間のいずれの顆粒球においても、AnnexinV法と7-AAD法を用いた場合PNH症例と健常者間においてアポトーシス細胞の割合には有意差を認めなかった。3.骨髄異形成症候群症例の抹消顆粒球はAnnexinV法と7-AAD法のいずれにおいても健常者、PNH症例と比較してアポトーシス耐性であることを確認した。4.上記13の所見をもとに現在、Caspase-3 activityおよびCD95の発現を検討中であり、今後これらの内容をまとめ学術雑誌に投稿予定である。1.現在の進行状況本年度は基礎的検討として、イムノビーズ法を用いて骨髄血のCD34陽性細胞を採取したが、純度が低いことが判明した(最高の純度は約60%)。従って、我々はCD34・CD45およびCD59モノクローナル抗体を用いたフローサイトメトリーによるThree-color analysisにより、PNH前駆細胞におけるGPIアンカー膜蛋白の発現を検討した。その結果、健常者(n=3)のCD59の発現からみたCD34陽性細胞は、強陽性の単一ポピュレーションから構成されていたのに対し、PNH症例(n=7)のCD34陽性細胞はPNH赤血球のphenotypeとは無関係に、全例negative,intermediateおよびpositive populationから構成されていた。CD34の輝度により分化度を分類してCD59の発現を検討すると、CD34^<dim>群はCD34^+群に比してpositive populationの割合が高いことが判明した。また、アポトーシスについてはPNH・骨髄異形成症候群および再生不良性貧血各症例におけるアポトーシス(in vivo)の頻度を評価するため、骨髄クロットないし生検標本を用いてTUNEL法により検討を行った。その結果、再生不良性貧血症例において、TUNEL陽性細胞の頻度が高かった。各症例における骨髄生検施行時のサイトカイン定量のため血清を採取し、現在保存してある。2.今後の実施計画来年度は当施設にcell sorterが設置されるので、種々のモノクローナル抗体を組み合わせることによりPNH症例の赤血球前駆細胞を直接的に採取し、これらの細胞におけるアポトーシスの評価をフローサイトメトリー法により行うとともに、GPIアンカー膜蛋白の発現も検討する。さらに、赤血球前駆細胞のアポトーシスを誘導する可能性のある生理的物質に加え、一部の薬剤も使用してアポトーシスの誘導実験を行う予定である。これらの結果により、アポトーシス誘導によるPNHクローンに対する選択的治療が可能かどうか判明することになる。目的:PNH(Paroxysmal nocturnal hemoglobinuria)の造血動態を知るために、我々はPNH血球のGlycosylphosphatidylinositol(GPI)結合蛋白の発現とアポトーシスとの関連性について検討する。結果:当初、赤血球前駆細胞を対象として行う予定であったが、アポトーシスの評価法で多くの時間を費やすことになった。造血細胞の場合、サイトスピン標本でTUNEL法を行うと部位による染色のばらつきが目立ち、評価が困難であることが判明した。また、Apo-2.7抗体を用いたフローサイトメトリーによるアポトーシスの評価もDigitonin処理による膜透過性を亢進させる方法は不安定で、フローサイトメトリーによるアポトーシスの評価は不適切であった。現在、我々は顆粒球を対象としてAnnexin-VとPIとを用いたフローサイトメトリーによるTwo-color analysisがアポトーシスの評価法として優れていることおよび7-AADによるアポトーシスの評価法も利用できることを確認した。最近、PNH症例の顆粒球を用いて上記の方法でアポトーシスの評価を予備的に施行したところ、必ずしもPNH顆粒球はアポトーシス耐性とは限らないことが判明した。しかし、PNHの顆粒球においてはGPI結合蛋白の発現とアポトーシスとは無関係であることが示唆された。今後は本来の目的である赤血球前駆細胞のアポトーシスについて検討を行う予定である。本研究とは少し異なるが、我々は本研究費の一部を用いてInab phenotype、先天性CD59欠損症および100%PNHIII型赤血球からなるPNH症例の赤血球を対象として、補体溶血感受性試験により補体感受性の検討を行った。

その結果、CD59の単独欠損症の赤血球はPNHIII型赤血球とInab phenotypeとの中間の補体感受性を示した。従来、CD59の単独欠損があればCD55の有無とは無関係にPNHIII型赤血球の補体感受性が得られると考えられていたが、この結果は、両蛋白の欠損がPNHIII型赤血球の補体感受性には必要であることを明確にする所見と思われた。
バクテリアべん毛スイッチタンパク質の構造解析

スイッチタンパク質の構造解析のために、高純度精製及び精製したタンパク質の結晶化の条件の検討を行った。FliNは従来の方法で比較的容易に大量かつ純度の高い試料を得ることができるので、国立遺伝学研究所の白木原康雄助教授との共同研究によって、その結晶化条件の検討を行ってきた。しかし、従来の方法で精製したタンパク質では同条件下でも擬結晶ができたり、できなかったりしたため、再度精製条件の検討を行う必要が出てきた。新たに検討した条件では、細胞質中に大量生産されたタンパク質を精製することを目的とし、擬結晶を得るための条件を探索した。その結果、以前とほぼ同じ条件で擬結晶が得られることを確認した。今後はこの系をさらに発展させることにより、FliNタンパク質のX線による構造解析を行う予定である。また、FliMに関しては、従来の方法で高純度のタンパク質の精製を実現したが、自己集合的な反応により溶解度の問題が生じてしまい、溶解度の向上を目指す必要が出てきた。一方、FliMについてはタンパク全長を扱うのではなく、機能ドメインを含む領域の精製を目指すべく、その探索を進めていく予定である。最後にFliGについては、精製条件の検討を行う予定であったが、ほとんどできないまま計画期間が過ぎてしまった。このタンパク質についても今後さらに研究を進めていくことにより、構造解析を目指していく。電子顕微鏡による構造解析や原子間力顕微鏡による観察についても、研究を継続しているが、今年度内には目立った成果は得られなかった。しかし、べん毛の機能に関する他のタンパク質については、一応の成果が得られ、雑誌論文に発表した。新たに検討した条件では、細胞質中に大量生産されたタンパク質を精製することを目的とし、擬結晶を得るための条件を検索した。
細胞増殖阻害因子の分子的多様性と生理的役割

生体内に存在する増殖阻害因子の分子的多様性と生理的役割を明らかにするため、各班員が異なる生体材料に存在する増殖調節因子について研究を行い、以下の結果を得た。1)ウサギの血清から、cytostaticな増殖阻害因子(RSGI;Mr56k)と、不活性型で存在し、37°Cでの処理で活性化される2種の細胞障害性因子(Mr18kと36k)を単離した。これらの因子は酸や熱に不安定還元剤に安定な蛋白質で、種々の癌細胞の増殖を阻害した。(宮崎)2)ヒト線維芽細胞が産生する腫瘍変性因子TDFの精製を進めるとともに、フィブロネクチンのTDF活性抑制作用を解折した。(今西)3)抗腫瘍多糖体の投与によってマウス血清中に誘導される腫瘍退縮因子TRFが血管内皮細胞に対する増殖阻害活性と好中球誘導能を有りすることを明かにした。(国元)4)種々のポリアミンが血管新生活性を、一方の2種のコラ-ゲナ-ゼインヒビタ-(TIMP,TIMPー2)が血管新生阻害活性を有することを明らかにした。(鈴木)5)ヒト線維芽細胞が分泌する骨髄性白血病細胞分化誘導因子(Mr27k)を単離し、この物質がILー6極めて類以する物質であることを明らかにした。(武田)6)ヒト神経線維腫組職にグリア細胞増殖抑制印子(GGIF)が存在することを見いだし、この因子(Mr約100k)部分精製した。(田中)7)センチニクバエの蛹の体液細胞の膜表面に存在する分子量200kの蛋白質とそれに対する抗体を調製し、この蛋白質が蛹の体液細胞による幼虫細胞破壊作用に関与することを明らかにした。(名取)8)すでに単離して部分構造を決定した新生期マウス由来の増殖阻害因子NBCF(Mr62k)の各種脳腫瘍細胞に対する増殖阻害作用を解折した。(三羽)9)bFGFに対する中和モノクロ-ナル抗体を用いた解折から、数腫の癌細胞によるbFGFの産生は自己の増殖よりも血管新生の誘導に関係することを示した。(西川)生体内に存在する増殖阻害因子の分子的多様性と生理的役割を明らかにするため、各班員が異なる生体材料に存在する増殖調節因子について研究を行い、以下の結果を得た。(西川)生体内に存在する細胞増殖阻害因子の多様性と生理的役割を明らかにするために、各班員が異なる生体材料に存在する増殖阻害因子あるいはその関連因子の性質を調べた。1)ラットの悪性形質転換細胞RSV-BRLが多量に分泌する増殖阻害因子を精製し、部分構造を決定した結果,この因子(分子量25kのホモダイマー)はTGFβであると考えられた。また、この因子は細胞外に、分子量120kと30kのペプチドに結合した不活性な複合体として分泌されることを明らかにした。(堀尾)2)ヒト線維芽細胞が産生する腫瘍変性因子TDF(分子量)の無血清培地での産生法を確立するとともにその精製を進めた。(今西)3)抗腫瘍多糖体の投与によってマウス血清中に誘導される腫瘍退縮因子が牛肺動脈内皮細胞の増殖を阻害することを見出し、この検定系を用いて精製をさらに進めた。(国本)4)軟骨由来抗腫瘍因子(CATF)

産生細胞株(HSC-2/8)を樹立するとともに、この細胞が産生するCATFを部分精製した。(鈴木)5)SV40で形質転換したヒト線維芽細胞が分泌するマクロファージ分化誘導因子を精製し、N末端構造を分析した結果、N末端のプロリンが欠落している以外はinterleukin-6の構造と一致した。(武田)6)ラットのグリア細胞が産生する神経芽細胞増殖抑制因子(分子量71k)をほぼ完全に精製し、現在構造解析を進めている。(田中)7)センチニクバエの胚由来の培養細胞から40個のアミノ酸からなる新しい抗菌蛋白質(Sapecin)を精製し、構造を決定した。(名取)8)新生期マウス由来の脳細胞の分泌物から各種脳腫瘍細胞の増殖を強く阻害する新しい因子NBCF(分子量62k)を精製し、その部分構造を決定した。(三羽)9)ウシの脳から精製した線維芽細胞増殖因子bFGFに対する中和モノクローナル抗体を作製した。この抗体はウシ脳由来血管内皮細胞のin vitroでの増殖を強く阻害した。(西川)生体内に存在する多様な細胞増殖阻害因子の生理的役割を明らかにするために、各班員が異なる生体材料に存在する増殖阻害因子については以下の研究を行った。1)ウサギの血清に存在する腫瘍細胞増殖阻害因子を約3000倍に精製した。この因子は分子量60k-70kの、酸や熱に不安定な蛋白質で、0.5ng/ml以上の濃度で種々のヒト癌細胞の増殖を阻害した。(宮崎)2)ヒト線維芽細胞が産生する腫瘍変性因子TDFとミドリ十字社が見いだした細胞障害因子の異同を検討した結果、両者は異なる因子であることが分かった。(今西)3)抗腫瘍多糖体の投与によってマウス血清中に誘導される腫瘍退縮因子を、牛肺動脈内皮細胞に対する増殖阻害能を指標にしてさらに精製を進めた。(国元)4)軟骨由来抗腫瘍因子(CATF)の産生細胞株として、幼弱マウス成長助軟骨より新しい細胞株MGC/TI.4を樹立した。(鈴木)5)TGF-β1がTNFやIGN-αと協調的に単球性白血病細胞の増殖を阻害し、マクロファ-ジへの分化を誘導することを見いだした。(武田)6)ラットおよびヒトのグリア細胞が産生する神経芽細胞増殖抑制因子(前者の分子量は71k、後者は10k)をほぼ完全に精製した。(田中)7)センチニクバエの蛹の体液細胞による幼虫細胞破壊作用に、体液細胞の膜表面に存在する分子量200kの蛋白質が関与することを見いだした。(名取)8)新生期マウス由来の増殖阻害因子NBCF(分子量62k)の14個のアミノ酸配列を決定した結果、この因子が既知の蛋白質ではないことが判明した。(三羽)9)線維芽細胞増殖因子bFGFに対する中和モノクロ-ナル抗体が、ヌ-ドマウス体内でヒト扁平上皮癌細胞A431やラット線維肉腫細胞の増殖を強く阻害することを見いだした。(西川)生体内に存在する増殖阻害因子の分子的多様性と生理的役割を明らかにするため、各班員が異なる生体材料に存在する増殖調節因子について研究を行い、以下の結果を得た。1)ウサギの血清から、cytostaticな増殖阻害因子(RSGl;Mr 56k)と、不活性型で存在し、37°Cでの処理で活性化される2種の細胞障害性因子(Mr 18kと36k)を単離した。
光学活性ルテニウム(II)錯体による水素分子活性化機構の解明

高循環性が要求される触媒反応において、中心金属と配位子間あるいは錯体と基質間での円滑かつ合目的的な電子移動の制御がその効率増強の鍵となる。本研究者らは、複雑なレドックス系をもつルテニウムのなかでも、とくに高い水素分子活性化能力を有する2価ルテニウムに着目し、反応の基底状態から遷移状態への移行にともなう構造変化に柔軟に対応できる「構造の動的しなやかさ」と「活性種の単一化」に効果的な2,2′-ビス(ジフェニルホスフィノ)-1,1′-ビナフチル(BINAP)を配位子とするルテニウム(II)錯体を考案し、近傍に配位性ヘテロ原子を有する種々の不飽和化合物をて高いエナンチオ選択性で水素化する方法論を開拓した。これまでに、エナミド構造をもつ2-アシル-1-アルキリデン-1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリン類の水素化を取り上げ、イソキノリンアルカロイドの一般不斉合成法を確立するとともに、BINAP-Ru錯体の電子的・立体的構造の触媒活性・立体選択性に及ぼす影響、反応基質構造とエナンチオ選択性との相関性の調査、エナミド基質の基底状態構造の精密解析、分子モデリングのよる高エナンチオ選択性発現理由の考察を行い、エナンチオ面選択機構に対する理解を深めてきた。平成7年度では、これらの研究路線をさらに押し進めるとともに、速度論実験装置や簡易H2/HD/D2分析装置の制作、核磁気三重共鳴法によるアイソトポマーの帰属法などの技術的基盤を構築し、詳細な水素化および重水素標識実験の結果からエナミド類の水素化の反応経路を明らかにすることができた。
高Ic高温超伝導線材の創出のための磁気科学的材料エンジニアリング

第2年度である平成30年度では、双晶を含む高温超伝導物質であるREBa2Cu3Oy(RE123, y7)粒子の磁気異方性の向上を実現するために、第一の実施項目として、酸素アニール条件を制御因子としてRE123粒子の双晶制御の可能性を検討した。具体的には、包晶温度直下で本焼成し十分に粒成長させたのち微細粉砕したDy123粉末を用いて、4種類の異なる酸素アニールプロセスを適用させ配向度の比較を行った。酸素アニールプロセスを導入したDy123粒子はすべて間欠回転磁場(110テスラ)中で二軸配向することがわかった。一方で、酸素アニールプロセスの違いが与える二軸配向度への影響については、通常の酸素アニールレベルでは顕著な差として現れなかった。第2の実施項目として、Dy123と磁化軸が異なるEr123やDy123と磁化軸が一致するが磁気異方性が低いY123に対して、新しい回転変調磁場として首振り回転磁場を取り入れ、首振り回転角度などの制御因子と配向度の関係をエポキシ樹脂中での配向実験から明らかにした。首振り回転角度の制御により、静磁場および回転磁場エネルギーの分配制御が可能となり、同一の磁場印加強度でも首振り回転角度の最適化により2軸配向度が向上することを見出した。第3の実施項目として、双晶組織の微細組織観察方法の確立にも取り組んだ。RE123粒子の双晶組織観察については、FIBで加工し薄片化するという一般的な方法が、エポキシ樹脂中で二軸配向させたDy123粉末配向体にも適用可能であることを見出した。実際、複数の配向粒子の双晶組織を観察した結果、各粒子はすべて所望のc面を向いていて、且つ双晶界面の方位がほぼ一致し2軸配向していた。また、2種類存在するドメインの存在比に不均質が生じている可能性が見出された。透過型電子顕微鏡による双晶組織観察については、薄膜試料で行う試料加工法と同一の方法で行えることが明らかになり、当該研究グループがもつ既存技術の延長線上で対応可能となった。実際に、配向したDy123粒子の双晶組織の観察が可能となり、観察領域のドメイン比を算出した。今後、2軸磁場配向試料を利用できることから、電子線回折を用いたドメイン内の結晶方位と磁場印加方位の関係など、磁場配向試料ならではの新たな知見が得られるようになると期待できる。双晶組織を有するRE123粒子と磁場配向体に関する研究についてもほぼ計画通りに進められている。第3年度について、基本的に研究計画通りに遂行する。引き続き、RE種、合成条件、アニール条件粉砕工程などを制御因子として双晶組織制御の検討およびそれを活用した磁場配向度向上方法の開発を進める。また、首振り回転磁場および直線運動の回転変調磁場を用いた磁場中コロイドプロセスによるRE123配向グリーンシートの作製し、配向度向上や焼結性向上に向けた課題を抽出する。第1年度である平成29年度では、RE123の結晶粒レベルの磁気異方性の制御を実現するため、まず双晶が配向度へどの程度影響を与えるのか明らかにした。双晶を含むRE123粉末(RE=Y,Er,Dy)と双晶を含まないRE124粉末(RE=Y, Er)について、様々な間欠回転条件でエポキシ樹脂中、室温で配向させ粉末配向体を作製した。過去に研究代表者が得た双晶を含まない場合のRE247相の磁気異方性がRE123相およびRE124相にも適用できると仮定して、双晶の影響を無視した配向エネルギーを算出した。XRD測定(極点図)から粉末配向体の配向度と上記の配向エネルギーの関係を明らかにした。その結果、双晶を含むRE123粉末の配向に必要な配向エネルギーがRE124粉末にそれに比べて10倍以上必要であることがわかった。定性的には、双晶の存在によって、粒子のもつ結晶粒レベルの磁気異方性が低下し、必要な配向エネルギーが高エネルギー側にシフトしたものと理解できる。RE123粒子の双晶組織の観察に向けて、第1年度では、透過型電子顕微鏡を用いてRE123粉子の双晶組織を明らかにするには観察用の樹脂の中でc軸配向させることが効率的であると判断し、磁場配向に向けた樹脂の硬化条件など試料調製条件の探索を進めた。具体的には、試料加工時においてRE123粒子と樹脂の強度が近いことが望ましいため、高い磁場配向度を実現できる熱硬化性樹脂の前処理温度を決定した。また、三軸配向成型体作製に必要な緻密化プロセス開発に向けて、第1年度では大気中での固相焼結条件を明らかにした。透過型電子顕微鏡による双晶組織の観察については、観察すべき面がab面で決まっていることから、観察試料作製の工夫により効率的なab面観察が可能となると判断し、磁場配向+樹脂埋めの方法を選択した。現時点では磁場配向可能な硬化前の樹脂の粘性制御などの試料調製条件の最適化を進めている段階にある。第1年度での双晶組織の観察には至っておらず進捗としては若干遅れている。

一方で、双晶を含むRE123粉末(RE=Y,Er,Dy)と双晶を含まないRE124粉末(RE=Y, Er)について、様々な間欠回転条件でエポキシ樹脂中、室温で配向させた粉末配向体を作製し、双晶の有無によるRE-Ba-Cu-O粒子の配向挙動の違いを明らかにした。これについては、当初の計画通りに進められている。また、三軸配向成型体の作製に向けてもう一つの重要なプロセスである緻密化については、大気中での熱処理温度と相対密度の関係についての理解が順調に進んでいる。また、211相の微量添加による粒径制御と緻密性の実現の可能性についても進展があった。これらの研究成果について全体的に見れば、おおむね順調に研究が進められていると判断できるものと考えている。第2年度である平成30年度では、双晶を含む高温超伝導物質であるREBa2Cu3Oy(RE123, y7)粒子の磁気異方性の向上を実現するために、第一の実施項目として、酸素アニール条件を制御因子としてRE123粒子の双晶制御の可能性を検討した。具体的には、包晶温度直下で本焼成し十分に粒成長させたのち微細粉砕したDy123粉末を用いて、4種類の異なる酸素アニールプロセスを適用させ配向度の比較を行った。酸素アニールプロセスを導入したDy123粒子はすべて間欠回転磁場(110テスラ)中で二軸配向することがわかった。一方で、酸素アニールプロセスの違いが与える二軸配向度への影響については、通常の酸素アニールレベルでは顕著な差として現れなかった。第2の実施項目として、Dy123と磁化軸が異なるEr123やDy123と磁化軸が一致するが磁気異方性が低いY123に対して、新しい回転変調磁場として首振り回転磁場を取り入れ、首振り回転角度などの制御因子と配向度の関係をエポキシ樹脂中での配向実験から明らかにした。首振り回転角度の制御により、静磁場および回転磁場エネルギーの分配制御が可能となり、同一の磁場印加強度でも首振り回転角度の最適化により2軸配向度が向上することを見出した。第3の実施項目として、双晶組織の微細組織観察方法の確立にも取り組んだ。RE123粒子の双晶組織観察については、FIBで加工し薄片化するという一般的な方法が、エポキシ樹脂中で二軸配向させたDy123粉末配向体にも適用可能であることを見出した。実際、複数の配向粒子の双晶組織を観察した結果、各粒子はすべて所望のc面を向いていて、且つ双晶界面の方位がほぼ一致し2軸配向していた。また、2種類存在するドメインの存在比に不均質が生じている可能性が見出された。透過型電子顕微鏡による双晶組織観察については、薄膜試料で行う試料加工法と同一の方法で行えることが明らかになり、当該研究グループがもつ既存技術の延長線上で対応可能となった。実際に、配向したDy123粒子の双晶組織の観察が可能となり、観察領域のドメイン比を算出した。今後、2軸磁場配向試料を利用できることから、電子線回折を用いたドメイン内の結晶方位と磁場印加方位の関係など、磁場配向試料ならではの新たな知見が得られるようになると期待できる。双晶組織を有するRE123粒子と磁場配向体に関する研究についてもほぼ計画通りに進められている。第2年度について、基本的には研究計画通りに遂行する。第2年度には、粒径およびアニール条件を変数としてRE123粒子の双晶制御を行うとともに、RE種に応じた緻密化条件の探索を進める。また、双晶組織観察に向けたc軸配向させた観察用試料の調製条件についても確定させる予定である。第3年度について、基本的に研究計画通りに遂行する。引き続き、RE種、合成条件、アニール条件粉砕工程などを制御因子として双晶組織制御の検討およびそれを活用した磁場配向度向上方法の開発を進める。また、首振り回転磁場および直線運動の回転変調磁場を用いた磁場中コロイドプロセスによるRE123
医療用重粒子線のトラック構造直接測定システムの開発と系統的な実験データの整備

マイクロパターンガス検出器の技術を応用することにより、低圧の人体組織等価ガス中で医療用重粒子線の飛跡に沿って生じる3次元の電離分布を直接測定することを目的とした測定システムの開発を行った。具体的には、マイクロパターンガス検出器の一つであるガス電子増幅器(Gas Electron Multiplier : GEM)を用いて、組織等価ガス中での動作特性を調査し、タイムプロジェクションチェンバー(Time Projection Chamber : TPC)として使用するための基礎実験を行った。近年、がん治療の分野において高エネルギーの陽子や重粒子を利用した治療が始まり、陽子線や重粒子線と人体組織との相互作用に関する精度のよい物理モデルの構築が求められるようになった。粒子線によって物質中で生じる電離の空間分布等の極微小スケールの物理現象は、従来直接観測することが困難であり、そのため現在までに考案された相互作用の物理モデルには実験データによる裏づけがほとんどない。そこで本研究では、マイクロパターンガス検出器の技術を応用することにより、低圧の人体組織等価ガス中で医療用重粒子線の飛跡に沿って生じる3次元の電離分布を直接測定することを目的として研究を行った。具体的には、マイクロパターンガス検出器の一つであるガス電子増幅器(GasElectron Multiplier ; GEM)を用いたタイムプロジェクションチェンバー(Time Projection Chamber ; TPC)を中心とした検出器システムを製作し、実験を行うことを予定している。初年度である平成20年度は、テストチェンバーの製作とGEM検出器の動作テストを主な目標として研究を行った。テスト用チェンバーは、九州大学で所有している真空チェンバーに必要な加工を施したものを使用し、GEM及び信号読み出し回路を製作してチェンバー内に設置した。最終的な検出器システムでは、GEMを組織等価ガス中で低圧で動作させる必要があるため、標準線源を用いて様々な圧力条件の下で動作特性を調査した。また、従来用いられている比例計数管用混合ガスを用いて同じ圧力条件で測定し、動作特性を比較した。その結果、検出器システムの設計に必要な基礎データを得ることができた。得られた成果の一部は、学会で発表を行った。粒子線によって物質中で生じる電離の空間分布等の極微小スケールの物理現象は、従来直接観測することが困難であり、そのため現在までに考案された相互作用の物理モデルには実験データによる裏付けがほとんどない。具体的には、マイクロパターンガス検出器の一つであるガス電子増幅器(Gas Electron Multiplier : GEM)を用いたタイムプロジェクションチェンバー(Time Projection Chamber : TPC)を中心とした検出器システムを製作し、実験を行うことを予定している。二年目に当たる平成21年度は、昨年度に製作したテストチェンバーを用いて様々な基礎特性の調査を行った。一般的に用いられている組織等価ガスとしてメタンベースのものとプロパンベースのものを使用し、様々なガス圧の下で標準線源を用いたテストを行った。調査した特性は、各ガス圧条件下でのガス増幅率とエネルギー分解能である。また、使用した線源は主としてFe-55・X線源である。一連の調査により、最終的な検出器システムの使用条件を決定するのに必要な基礎データを得ることができた。また、低ガス圧下における疑似パルス発生現象を確認し、その発生原因について考察した。得られた成果の一部は、国際会議で報告を行った。具体的には、マイクロパターンガス検出器の一つであるガス電子増幅器(Gas Electron Multiplier : GEM)を用いたタイムプロジェクションチェンバー(Time Projection Chamber : TPC)を中心とした検出器システムを製作し、実験を行う。最終年度に当たる平成22年度は、昨年度までに製作したテストチェンバーを用いた調査を行った。使用した検出器ガスは主としてプロパンベースの組織等価ガスを使用し、様々なガス圧の下で標準線源を用いた測定実験を行った。

調査した特性は、各ガス圧条件下でのガス増幅率、エネルギー分解能のほか、入射粒子線による電離の3次元位置測定の基礎となる電離電子のドリフト時間特性等である。また、位置読み出しのための2次元位置読み出し電極の製作も行った。一連の調査、開発により検出器システムをTPCとして動作させ、入射重粒子による電離の3次位置分布の測定が可能となった。今後、得られた成果を国内外の学会で報告するとともに、学術論文誌に投稿する予定である。また、検出器システムは今後も維持し、継続して実験を行っていく予定である。
イネ光合成過程におけるCO2拡散効率の多様性とデータに基づいたモデルの確立

本研究課題の目的は植物の種間や品種間の葉内のCO2拡散効率を効率よく測定するシステムを確立し、大量のデータを取得しそれを基にモデルを提案することであった。またCO2拡散効率に影響を及ぼしていると考えられている主な要因として乾燥や光強度があるが、本研究では乾燥が及ぼす短期的な影響や長期的な影響について調べた。植物の葉内のCO2拡散効率を効率よく測定するシステムはほぼ確立しており現在内容をまとめ研究論文として公表する予定である。主に研究対象としてイネを用いたが、品種の異なるイネを栽培をして同齢の植物を大量に測定することが特に困難であり公表できるデータは未だに取得できていないのが現状である。植物の水利用効率は乾燥ストレスの指標として用いられ、炭素の取り込みと水の損失によって決定される。決定要因の1つは、光合成過程のCO2の通導性であり、従来は葉の表面に存在する気孔の開閉によって制御をしていると考えられてきた。近年の研究で葉の内部の通導性が植物のバイオマス獲得にとって気孔と同程度かそれ以上に重要な要因であることが解明されつつあり、そのデータの蓄積とメカニズムの解明が必要とされている。イネ科の草本は葉内の制御の幅が大きく品種間差が大きいことがこれまでの研究によって提唱されているが、実際にイネ科のデータは少ない。本研究では、レーザー分光法を応用し、これまでの方法と比較して数十倍の効率で葉のCO2の内部通導性を測定する技術を70%程度確立した。イネやシダ植物を用いて実験室内の測定によって、精度の検証を行った。多サンプル測定を達成するために葉チャンバーを5連で実装した光合成・蒸散測定システムを組み上げた。レーザー分光装置と連結し、チャンバーからのサンプルを自動で切り替えながら、レーザー分光装置に流しCO2の安定同位体比を直列で測定するシステムを組み上げ、制御はPC経由で自動でチャンバーの切り替えなどが行うことが可能なシステムを作成した。また取得したデータをリアルタイムで見ることを可能にしたことによって、実験中の精度を確認することができるシステムである。現在のところ、イネについてはこれまでの手法と比較すると10倍程度の効率で測定を行うことが可能になった。本研究課題の目的の1つは、植物の種間や品種間の植物の葉内へのCO2の拡散効率を測定しその相違の要因を調べることである。昨年度は測定システムの作成を主として行い、今年度はその精度の確認を行った。遺伝背景の異なる数品種のイネを用いて精度の確認を行い、測定システムの動作の確認を行った。環境パラメータ(光強度、飽差)を変化させて品種ごとの応答を調べた。得られた結果を元に今後発表を行う予定である。また、CO2の拡散効率を大きく変化させている要因の一つとして乾燥ストレスが挙げられる。木本植物の多くが生育する場所では、水の供給を自然の降雨に依存している場所が多いことなどが原因で水ストレスにさらされている場所が多い。そのため木本植物を調べることは他の植物の水ストレスの原因の解明にも多くの知見を与えられることが示唆される。そこで研究の目的の一つとして、世界的にも珍しい実験を行っているスイスValais州のPhynwaldの森林で行われている散水実験に参加した。また、研究所内でのモデル実験設備で同様な散水実験設備を作成し、同様な測定を行った。具体的にはWSLの森林成長解析グループのArthur Gessler教授のグループと、これまでの実験によって得られた知見に関する議論を行った。本年度は、数十品種のイネ品種の光合成パラメータを蓄積することは主な目的であった。しかしながら、測定システムの性能上数十品種のイネ品種の生育ステージをそろえて測定することが困難なことからデータの蓄積ができなかった。昨年度目的としていた測定技術の開発と精度の高度化は1年かけて達成されたと考えている。また応用に向けては植物の育成と測定者の確保など人材が不足しているために本年度達成することはできなかった。世界のイネコアコレクションを全てカバーすることはできなかったが、日本のイネ品種に関してはデータは蓄積されつつあると考えている。さらにデータを蓄積するには、測定をさらに簡易化して、未経験者でも測定可能であるシステムの確立と人材の確保が必要であると考えている。本研究の最終的な目的である、「大量データに基づいた光合成モデルの構築」のために必要なデータが、現時点の測定システムでは集積ができない。問題の解決としては、1イネ品種の生育ステージをそろえて測定するための生育方法を改善する。2チャンバーをさらに増設する。などして改良を加える予定である。光合成本年度は独立行政法人農業資源生物研究所のジーンバンク『世界のイネコアコレクション』を用いて実験を行う予定であった。実験システムの確立と精度の確認などで育成する時間を確保することが不可能であった。

当初の目標は達成できなかったが、世界のイネコアコレクションは69品種あり、この品種を全て1シーズンで測定するのは、当研究所では不可能であるために、今後は光合成における気孔コンダクタンスに特徴のあるイネ品種を選抜してそれらの品種を集中的に測定を行っていきたいと考えている。
遺伝的組換えの分子機構に関する調査研究

遺伝的組換えは親とは異なる新しい遺伝子の組み合わせを編成した、子に伝える過程のことで、あらゆる生物に普偏的に備わっている。しかしこの過程は単に、後の世代のための遺伝情報の再編成という役割だけではなく、細胞の機能の発現においても中心的な役割をしていることが明らかになってきている。更に、現在高等真核生物では、取り出した遺伝子を元の染色体の位置の戻す、いわゆる遺伝子タ-ゲッティングが難しく、高等真核生物の組換え系や、その制御系を明らかにすることも重要なテ-マになっている。このような状況を踏まえ、我が国におけるこの分野の研究を格段に促進させるための施策を作成するために、班会議(全体会議)1回の他、連絡会議1回、各委員長による連絡会議1回、幹事会1回、研究動向を探るためにワ-クショップの開催を行なった。そして計画に促進する研究テ-マとして、(1)遺伝子組換え機能の分子的基礎(2)生理機能の発現と組換え機構の制越を現在我が国でとれる最高のメンバ-8名ずつをきめ、3年間研究を遂行することにした。前者では、主として普偏的組換えのほか、部位特異的暗換え、トランスポゾン、組換え酵素等の研究がおこなわれる。また後者では、細胞分化と遺伝子の再編成、性に時異的な組換え、染色体分配と組換え、遺伝子タ-ゲッティング等の研究がおこなわれる。また十数件の公募研究を採用し周辺分野との関連にも配慮して研究を進めることにする。これらの研究テ-マが解明されれば、その及ぼす効果は絶大で、高等真核生物の未知の機構の解析が加速され、生命科学の第2の飛躍期を迎えることは必至となろう。
唾液腺腫瘍に対するモノクロ-ナル抗体の作製と抗体の腫瘍分類への応用に関する研究

ヒト唾液腺腫瘍細胞(HSG)特異的ノキクロ-ナル抗体を作製した。得られた90種類のモノクロ-ナル抗体のうち25種類が免疫組織化学に応用可能であった。これらのモノクロ-ナル抗体は全て正常唾液腺と反応し、その反応様式によりType1:唾液腺のすべての上皮成分と反応するもの、Type2:唾液腺終末部(腺房から介在部(一部線条部)導管)上皮と反応するもの、Type3:唾液腺非終末部(線条部導管以後の大きな導管)上皮と反応するものの3つにTypeに分類された。尚、顎下腺の粘液産生細胞には反応しなかった。これらのモノクロ-ナル抗体と種々の唾液腺腫瘍組織との免疫組織化学的検討を行ったところ次のような結果を得た。1.多形性腺腫はすべてのTypeの抗体と反応した。但し、導管様構造を形成する細胞すべてのTypeの抗体と反応したが導管様構造を被覆する部や充実性増殖部を形成する細胞はType3の抗体とは反応しなかった。更に、粘液腫様部や軟骨様部を形成する細胞はどのTypeの抗体とも殆ど反応せず、特にType3の抗体とは全く反応しなかった。2.Warthin腫瘍はType2の抗体とは反応しなかった。3.腺様嚢胞癌はType3の抗体とは反応しなかった。4.粘表皮腫はすべてのTypeの抗体と反応した。但し、類表皮細胞はType1及びType2の抗体と、粘液産生細胞はType3の抗体と反応した。以上の結果から唾液腺腫瘍は次のように分類される。1群(Type1、Type2、Type3の全ての抗体に陽性):多形性腫瘍、粘表皮腫、2群(Type1、Type2の抗体に陽性):腺様嚢胞癌、3群(Type1、Type3の抗体に陽性):Warthin腫瘍、等々。次に、モノクロ-ナル抗体の認識する抗原は解析の結果、分泌型のもの9種、非分泌型のもの10種、判定不能のもの6種であり、全てが還元状態で分子量35.4Kd及び30.6Kdであった。ヒト唾液腺介在部導管上皮由来の造腫瘍性細胞株であるHSGを免疫源として、マウス抗HSGモノクローナル抗体を作製した。すなわち、HSG及びヒト胎児線維芽細胞由来Fluw 2000の固定化プレートを用いたELISAによるスクリーニングと、限界稀釈法によるクローニングを組合せることにより、現在まで、HSGに特異的なモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマが90株樹立された。これらモノクローナル抗体のうち免疫組織化学に応用可能なもの20種について、更に、正常耳下腺及び各種唾液腺腫瘍に対する反応性を検討した。その結果、以下の事柄が明らかとなった。1.すべての抗体は正常唾液腺と反応し、その反応態度により(1)唾液腺のすべての上皮成分に反応性を有するもの、(2)腺房から線条部導管上皮にかけて反応性を有するもの、(3)線条部から以後の大きな導管に反応性を有するもの、の3つのタイプに大別された。(以下、それぞれをタイプ1、タイプ2、タイプ3とする。)2.タイプ1に属する1種の抗体(ASG5)はどの唾液腺腫瘍とも反応しなかった。3.多形性腺腫と粘表皮腫はすべてのタイプの抗体と反応した。4.腺様嚢胞

癌はタイプ1及びタイプ2の抗体と反応し、タイプ3の抗体とは反応しなかった。5.Warthin腫瘍はタイプ1及びタイプ3の抗体と反応し、タイプ2の抗体とは反応しなかった。以上の結果から、本研究で得られたモノクローナル抗体は唾液腺腫瘍の組織由来を研究するうえで有用な手段になると考えられ、更に、これら抗体の組織由来にもとづく唾液腺腫瘍分類への応用の可能性が示唆された。昭和63年度に得られたHSG特異的モノクロ-ナル抗体のうち25種類が免疫組織化学に応用可能であった。これらのモノクロ-ナル抗体は全て正常唾液腺と反応し、その反応様式によりType1:唾液腺のすべての上皮成分と反応するもの、Type2:唾液腺終末部(腺房から介在部(一部線条部)導管)上皮と反応するもの、Type3:唾液腺非終末部(線条部導管以後の大きな導管)上皮と反応するものの3つにTypeに分類された。尚、顎下腺の粘液産生細胞には反応しなかった。これらのモノクロ-ナル抗体と種々の唾液腺腫瘍組織との免疫組織化学的検討を行なったところ次のような結果を得た。1.多形性腺腫はすべてのTypeの抗体と反応した。但し、導管様構造を形成する細胞すべてのTypeの抗体と反応したが導管様構造を被覆する部や充実性増殖部を形成する細胞はType3の抗体とは反応しなかった。更に、粘液腫様部や軟骨様部を形成する細胞はどのTypeの抗体とも殆ど反応せず、特にType3の抗体とは全く反応しなかった。2.Warthin腫瘍はType2の抗体とは反応しなかった。3.腺様嚢胞癌はType3の抗体とは反応しなかった。4.粘表皮腫はすべてのTypeの抗体と反応した。但し、類表皮細胞はType1及びType2の抗体と、粘液産生細胞はType3の抗体と反応した。以上の結果から唾液腺腫瘍は次のように分類される。1群(Type1、Type2、Type3の全ての抗体に陽性):多形性腺腫、粘表皮腫、2群(Type1、Type2の抗体に陽性):腺様嚢胞癌、3群(Type1、Type3の抗体に陽性):Warthin腫瘍、等々。次に、モノクロ-ナル抗体の認識する抗原は解析の結果、分泌型のもの9種、非分泌型のもの10種、判定不能のもの6種であり、全てが還元状態で分子量35.4Kd及び30.6Kdであった。