hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療の質指標(QI)を用いた低リスク出産の医療改善プログラムの検証

この研究では、低リスク出産の医療をより効果的に改善するためにQuality Indicator(QI)を使って測定するプログラムを開発し検証することが目的である。本研究では診療情報に加えて、電子情報集積システムを用いて前向きにQI測定を行う。これまでは低リスク出産QIを開発し妥当性・信頼性を含めた実用可能性を検証し、実用可能性があることがわかった。さらに、先行研究ではQIを用いた医療改善プログラムでは監査とフィードバックだけでは効果的な医療改善がリアルな臨床現場では行われにくいことがわかっている。本年度は、(1)QIのデータ取得と環境整備(2)開発プログラムの計画を行った。(1)QIでは、院内助産や産科病棟でQIのベースラインを測定し、データベースの整備を行った。(2)エビデンスに基づいた医療改善プログラムを計画するために、リアルな臨床現場で利用されるためのアプローチや戦略を先行研究やこれまでの研究結果から整理できた。手本となる1施設でのデータ取得と環境整備を行い、開発プログラムの計画は順調に進んでいる。多施設を対象にした実施は現在進行中である。今後、多施設でのQIのデータ取得と環境整備して、データ収集の改善策を見出し医療改善プログラムを開発する。多施設の調査が今後行われるため、差額分が生じた。
EBV感染腫瘍細胞内におけるウイルスゲノム複製保持機構及び生体反応の解析

EBV関連腫瘍細胞の核内では数十コピーのウイルスゲノムがヒストン蛋白質と結合したヌクレオゾームとして存在しS期に同調して1回複製されることから、染色体DNAと同じようにMCM蛋白質群あるいはCDC6蛋白質,ORC蛋白質複合体等染色体複製開始の制御に関わる蛋白質がEBVゲノムと相互作用することが考えられるようになった。その基礎的解析として上記蛋白質の細胞周期を通した動態を検討した。我々はhMCM蛋白質が6量体を形成すること、又MCM複合体の染色体への結合はおそらくリン酸化によりcdc2によって負に制御されることを示した。hCDC6の蛋白質の量は細胞周期を通じてそれほど変化せずG1期では核に検出される。hCDC6の一部は核構造に強く結合しS期では大部分が細胞質に検出される。しかし核構造に結合したhCDC6の量はほとんど変わらず、G2/M期ではcdc2/cyclinBによって高リン酸化される。hCDC6はhMCMとは異なる制御を受けておりEBV染色体上の結合部位も異なると考えられる。一方、Epstein-Barrウイルス産生状態においては複製開始領域OriLytから複製は始まり少なくとも複製後期にはローリングサークル型複製様式によりウイルスゲノムは複製される。このウイルスゲノム複製伸長を担うウイルス蛋白質としてBALF5蛋白質、BMRF1蛋白質、BALF2蛋白質、BBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質が知られている。DNAヘリカーゼ、DNAプライマーゼ活性を担うと考えられるBBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質は感染細胞内で複合体を形成していることを明らかにした。また各蛋白質間でも複合体形成をすることが確認できた。さらにEBVDNAポリメラーゼホロ酵素とこのヘリカーゼ/プライマーゼ複合体が相互作用していることを証明した。EBV複製フォークでこれらの複製蛋白質はウイルスDNA複製装置を形成してローリングサークル型複製を行なっていると想定される。EBV関連胃癌組織からCD8+T細胞(TIL)の単離培養した。このTILはHLA-A24拘束性にEBV感染細胞を障害することを確認した。末梢血T細胞に比べて、胃癌浸潤T細胞中にはこのような抗原特異的CTLが高頻度に存在することを明らかにした。

hCDC6はhMCMとは異なる制御を受けておりEBV染色体上の結合部位も異なると考えられる。一方、Epstein-Barrウイルス産生状態においては複製開始領域OriLytから複製は始まり少なくとも複製後期にはローリングサークル型複製様式によりウイルスゲノムは複製される。このウイルスゲノム複製伸長を担うウイルス蛋白質としてBALF5蛋白質、BMRF1蛋白質、BALF2蛋白質、BBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質が知られている。DNAヘリカーゼ、DNAプライマーゼ活性を担うと考えられるBBLF4蛋白質、BSLF1蛋白質、BBLF2/3蛋白質は感染細胞内で複合体を形成していることを明らかにした。また各蛋白質間でも複合体形成をすることが確認できた。さらにEBVDNAポリメラーゼホロ酵素とこのヘリカーゼ/プライマーゼ複合体が相互作用していることを証明した。EBV複製フォークでこれらの複製蛋白質はウイルスDNA複製装置を形成してローリングサークル型複製を行なっていると想定される。EBV関連胃癌組織からCD8+T細胞(TIL)の単離培養した。このTILはHLA-A24拘束性にEBV感染細胞を障害することを確認した。末梢血T細胞に比べて、胃癌浸潤T細胞中にはこのような抗原特異的CTLが高頻度に存在することを明らかにした。
動脈硬化症と血小板に関わる病態の包括的解明

1.質量分析を用いた血小板シグナルの検討動脈硬化の成因や,その1帰結である病的、体系的血小板シグナル分子の同定のために質量分析を多用している.血小板の様々な活性化に関与するアダプター蛋白CrkLの新規結合蛋白としてASAP1 (J Biol Chem誌2003年)や3'端しか知られていなかったDOCK180ファミリーに属する新規タンパクの5.6kbからなる全長cDNAをクローニングし,DOCK5に関して詳細な解析を進ノーザンブロティングでは広い組織分布を示していて,本分子が血小板にとどまらず単球系などでも動脈硬化に関連性の深い細胞移動や細胞接着に関与する可能性に関して検討した.2.WAVEタンパク質に関する研究血栓止血の最初期にみられる血小板の粘着後の伸展などにアクチン重合は決定的に重要である.血小板のアクチン重合に低分子量Gタンパク質rac活性化が関与することが示唆されてきたが,そのrac活性化の下流の位置するシグナル分子は全く不明であった.我々はrac制御下にアクチン重合を制御するWAVEの3アイソフォームとも血小板に存在し,中でもWAVE1と2が共に豊富であるが,3者とも伸展血小板の葉状突起先端部に位置すること,WAVE制御タンパク質Abi-1,Sra-1やNap-1などが血小板に存在すること,これらがカルパインに基質であることなど血小板のアクチン重合に関する多くの新知見を得た(Blood誌2005年).1.質量分析を用いた血小板シグナルの検討動脈硬化の成因や,その1帰結である病的、体系的血小板シグナル分子の同定のために質量分析を多用している.血小板の様々な活性化に関与するアダプター蛋白CrkLの新規結合蛋白としてASAP1 (J Biol Chem誌2003年)や3'端しか知られていなかったDOCK180ファミリーに属する新規タンパクの5.6kbからなる全長cDNAをクローニングし,DOCK5に関して詳細な解析を進ノーザンブロティングでは広い組織分布を示していて,本分子が血小板にとどまらず単球系などでも動脈硬化に関連性の深い細胞移動や細胞接着に関与する可能性に関して検討した.2.WAVEタンパク質に関する研究血栓止血の最初期にみられる血小板の粘着後の伸展などにアクチン重合は決定的に重要である.血小板のアクチン重合に低分子量Gタンパク質rac活性化が関与することが示唆されてきたが,そのrac活性化の下流の位置するシグナル分子は全く不明であった.我々はrac制御下にアクチン重合を制御するWAVEの3アイソフォームとも血小板に存在し,中でもWAVE1と2が共に豊富であるが,3者とも伸展血小板の葉状突起先端部に位置すること,WAVE制御タンパク質Abi-1,Sra-1やNap-1などが血小板に存在すること,これらがカルパインに基質であることなど血小板のアクチン重合に関する多くの新知見を得た(Blood誌2005年).1.血小板に対する過酸化LDLの効果の基礎的検討ヒトLDLはSigma社製のものを購入しておよび硫酸銅を使用した方法および次亜塩素酸処理による過酸化LDLの作製はArnholdらの方法(Biomed Biochim Acta. 1991: 50(80):967-73)に従い,作製された過酸化LDLはon iceで保存し一週間以内で使用し切った.500μg/mLの濃度まで,硫酸銅処理による過酸化LDLには単独では血小板凝集,血小板細胞内カルシウムイオン濃度,Cキナーゼおよびミオシン軽鎖キナーゼの活性化さらに蛋白チロシンリン酸化上昇を来たす効果はほとんど認められなかった.一方,次亜塩素酸処理により作製された酸化LDLでは1μg/mLの程度の濃度から,血小板凝集,血小板細胞内カルシウムイオン濃度,Cキナーゼおよびミオシン軽酸キナーゼの活性化さらに蛋白チロシンリン酸化上昇のいずれもが認められ,10-20μg/mLの濃度(異なる過酸化LDLにて多少のバラツキが認められた)で最大効果となった.これらの次亜塩素酸処理により作製された過酸化LDLの効果はビタミンC2.5mM,30分処理を過酸化LDLに加えるとほとんど認められなくなった.以上より過酸化LDLの血小板に対する効果の基礎的検討を終えた.2.質量分析を用いた血小板シグナルの検討血小板の様々な活性化に関与するアダプター蛋白CrkLの新規結合蛋白としてASAP1を同定し,CrkLがASAP1の局在に極めて重要でることを明らかにして(J. Biol. Chem. 2003),新視点から過酸化LDLなどにより惹起されるシグナル伝達を新視点から検討する準備に成功した.1.血小板に対する過酸化LDLの効果の検討昨年に引き続き,次亜塩素過酸化LDLによる血小板シグナル伝達の系の検討を進行させ,硫酸銅処理による過酸化LDLとの効果の異同につき検討を進めている.2.質量分析を用いた血小板シグナルの検討昨年度より、体系的血小板シグナル分子の同定のために質量分析を多用している.皿小板の様々な活性化に関与するアダプター蛋白CrkLの新規結合蛋白として3'端しか知られていなかったDOCK180ファミリーに属する新規タンパクの5.6kbからなる全長cDNAをクローニングし,解析を進めている.

興味深いことに,このタンパクはlipid raftに存在し,低分子量タンパクRacの活性化因子であり,ノーザンブロティングでは広い組織分布を示しているという初期データが得られている.本分子が血小板にとどまらず単球系などでも動脈硬化に関連性の深い細胞移動や細胞接着に関与する可能性につき検討を進めている.3.ノックアウトマウスの検討phosphoinositide3-kinaseは血小板の粘着過程に重要な役割を果たしている事が示唆されている.このp85αサブユニットのノックアウトマウス血小板ではコラーゲン惹起シグナル伝達が特異的に障害されていることを報告した.以上のように,動脈硬化に関連する血小板情報伝達系を多角的包括的に検討継続中である.1.質量分析を用いた血小板シグナルの検討動脈硬化の成因や,その1帰結である病的、体系的血小板シグナル分子の同定のために質量分析を多用している.血小板の様々な活性化に関与するアダプター蛋白CrkLの新規結合蛋白として3'端しか知られていなかったDOCK180ファミリーに属する新規タンパクの5.6kbからなる全長cDNAをクローニングし,昨年度に引く続き詳細な解析を進めているノーザンブロティングでは広い組織分布を示していて,本分子が血小板にとどまらず単球系などでも動脈硬化に関連性の深い細胞移動や細胞接着に関与する可能性についても検討した.2.WAVEタンパク質に関する研究血栓止血の最初期にみられる血小板の粘着後の伸展などにアクチン重合は決定的に重要である.血小板のアクチン重合に低分子量Gタンパク質rac活性化が関与することが示唆されてきたが,そのrac活性化の下流の位置するシグナル分子は全く不明であった.我々はrac制御下にアクチン重合を制御するWAVEの3アイソフォームとも血小板に存在し,中でもWAVE1と2が共に豊富であるが,3者とも伸展血小板の葉状突起先端部に位置すること,WAVE制御タンパク質Abi-1,Sra-1やNap-1などが血小板に存在すること,これらがカルパインに基質であることなど血小板のアクチン重合に関する多くの新知見を得た(Blood誌平成17年4月掲載予定).
若年単身層における生鮮果物消費の促進要因に関する実証的研究

近年、スーパー等の売り場では、多様な品種・産地・価格・数量の生鮮果物が販売され、さらに生産者名や栽培方法、環境負荷等の情報が明記されている。このような状況は、消費者の購買場面において、「情報過負荷(消費者に対して必要以上の情報が提示され、負担が過大にかかることによって、意思決定や判断に逆効果が及ぼされる現象)」をもたらしていることが想定される。そこで、若年層において生鮮果物の消費が低迷している要因の一つに、この「情報過負荷」があると考え、実験的手法により検証するための予備調査を行った。被験者27名(大学生)を2つのグループに分け、モニター上に115種類の商品を提示した場合と5種類の商品を提示した場合、21商品あたり12属性の情報(品種、産地、価格、色、大きさ、JA名、生産者名等)と6属性の情報を提示した場合(いずれも3商品を提示)を対象に、提示画面への主観的な評価(提示された商品が似ている/多いか、提示された情報が多いか/わかりにくいか、を7段階で評価)を把握した。実際のスーパーの売り場を参考に、1ではかんきつ類、2ではイチゴを用いた。1では「提示された商品が多い」と「提示された情報がわかりにくい」に関して、15種類提示された被験者の方が5種類提示された被験者に比べて、より「多い」「わかりにくい」と感じており、店舗での多様な商品展開が購買のしにくさにつながっている可能性が示された。ただし2では提示された情報量による差は確認されなかった。研究代表者が担当する他の研究業務が当初の予定より大幅に時間をとったため、本研究課題が計画通りに実施できなかった。また、実施予定であった日仏比較に関して、調査設計に必要な文献収集に想定以上に時間を要したため、調査の設計に至らなかった。日仏比較については文献収集を進め、アンケート調査あるいはインタビュー調査(在日本フランス人を対象)を実施する。また、若年層が購入しやすい生鮮果物の販売方法の検討に向けて、情報過負荷の発生状況を引き続き明らかにする。その際、心理的な負担を把握するための質問紙調査、インタビュー調査に加えて、アイカメラを用いた視線軌跡計測を行う。1)首都圏在住の20代30代の未婚の男女6名を対象に、日常の食生活及び果物消費に関する面接調査を行った。親と同居している場合(4名)は、男女とも親が購入・調理した果物を朝食や夕食後などに頻繁に食べている(週2,3回毎日)。そのうち男性(2名)は、自分用のカットフルーツを稀に購入する以外は、自分で購入したり調理して食べることはなかった。親と同居している女性(2名)は、自分でも購入・調理をしている。また、男女とも全員、子供の頃から果物を食べる習慣があるとしている。一方、一人暮らしの男性2名については、親と同居していた頃(子供の頃)は頻繁に食べていたが、現在はあまり食べていない。食べていない理由としては、販売単位が大きい、調理の手間が面倒、台所が狭く調理しづらい、果物の価格が高いことが挙げられた。これまで、果物消費には子供の頃の習慣が影響していると指摘されてきたが、子供の頃に食べる習慣があったとしても、調理に関わる環境が整っていない、あるいはライフスタイルに即した商品が提供されないと果物消費の抑制につながる可能性があることが示唆された。2)日本の若年単身層の特徴をより広い観点から把握するため、若年層でも生鮮果物の消費量が多いフランスにおいて面接調査を行った。その結果、昼食でほぼ毎日果物を食べるという人が多いこと、リンゴなどは皮をむかずに食べる場合が多いこと、栄養価が高くビタミン豊富でダイエットに適しているという意識であること等を把握した。当初計画は、国内の若年単身者数名に対して1週間程度の食事・買い物記録調査およびそれに基づく面接を実施することとなっていたが、量的な検証により適したデータを収集するため、次年度にWebアンケート調査を実施することに変更した。なお、面接調査は別途実施し、日常の果物摂取状況及びその背景を把握した。フランスにおいても1週間程度の記録調査とそれを踏まえた面接調査を実施する予定であったが、予算上の都合により記録調査は実施しなかった。ただし、面接調査により普段の食生活に関するデータはある程度収集できた。以上のことから、調査方法に関して計画から変更した部分はあるものの、全体として予定していたデータの収集はできており、そのためおおむね順調に進展しているといえる。1)統計個票の解析による年齢階層別・世代別の生鮮果物消費量の推計総務省家計調査個票を用いて世帯単位での購入数量から個人単位の購入数量を推計する方法を策定した。これをもとに1995年から2015年までの生鮮果物の年齢階層別・世代別消費量(購入数量)を推計したところ、196175年生まれの世代は30歳代後半から40歳代後半において、それまでの減少傾向から維持・増加傾向に転じており、それより新しい世代も今後この年齢階層に差し掛かると消費量を維持・増加させる可能性がある。しかしながら新しい世代になるごとに古い世代よりも消費量自体は少なくなっており、さらに、新しい世代ほど生鮮果物を全く購入しない「消費量ゼロ」の割合が高い。2)フランスの果物消費に関する資料の収集と解析フランスの公的機関から出されている果物消費に関わる資料を収集した。

そのうち、農業省が調査会社に委託して取りまとめた資料「PRATIQUES ET HABITUDES DE CONSOMMATION DE FRUITS ET LEGUMES」(2016年4月)では、野菜・果物の消費習慣を年間6回の消費者調査から明らかにしている。そこでは、野菜・果物摂取の特徴から消費者を5つの類型に区分しているが、1834才の若者は野菜・果物を最も食べない層の中核をなすとされており、全体的には日本よりも果物消費量が多いフランスにおいても、若年層は相対的に少ないことが確認された。日仏の消費者を対象にアンケート調査を行う予定であったが、アンケートの設計を試みたところ、各国の実情に即したアンケート内容とするためにはフランスにおいて再度面接調査が必要となった。しかし研究協力者が渡仏できず十分な調査ができなかったこと、また業務の都合から渡仏時期が12月末と遅くなったためアンケート調査の設計・実施の期間が年度内にとれなかったことから、アンケート調査が実施できなかった。一方で、フランスでの通訳者を通じて、現地の果物消費に関する各種統計資料や文献が入手できたことから、アンケート設計のための基礎資料は確保でき、30年度に実施できる見通しが立った。これらのことから「やや遅れている」といえる。近年、スーパー等の売り場では、多様な品種・産地・価格・数量の生鮮果物が販売され、さらに生産者名や栽培方法、環境負荷等の情報が明記されている。このような状況は、消費者の購買場面において、「情報過負荷(消費者に対して必要以上の情報が提示され、負担が過大にかかることによって、意思決定や判断に逆効果が及ぼされる現象)」をもたらしていることが想定される。そこで、若年層において生鮮果物の消費が低迷している要因の一つに、この「情報過負荷」があると考え、実験的手法により検証するための予備調査を行った。被験者27名(大学生)を2つのグループに分け、モニター上に115種類の商品を提示した場合と5種類の商品を提示した場合、21商品あたり12属性の情報(品種、産地、価格、色、大きさ、JA名、生産者名等)と6属性の情報を提示した場合(いずれも3商品を提示)を対象に、提示画面への主観的な評価(提示された商品が似ている/多いか、提示された情報が多いか/わかりにくいか、を7段階で評価)を把握した。実際のスーパーの売り場を参考に、1ではかんきつ類、2ではイチゴを用いた。1では「提示された商品が多い」と「提示された情報がわかりにくい」に関して、15種類提示された被験者の方が5種類提示された被験者に比べて、より「多い」「わかりにくい」と感じており、店舗での多様な商品展開が購買のしにくさにつながっている可能性が示された。ただし2では提示された情報量による差は確認されなかった。研究代表者が担当する他の研究業務が当初の予定より大幅に時間をとったため、本研究課題が計画通りに実施できなかった。また、実施予定であった日仏比較に関して、調査設計に必要な文献収集に想定以上に時間を要したため、調査の設計に至らなかった。29年度は、28年度に収集した各種データの分析作業を中心に行う。面接調査結果はテキストデータ化した上で、生鮮果物購入の意思決定過程や調理・管理面の負担感、食生活における生鮮果物の位置づけ(熱量・栄養摂取面や満足感の確保に対する果物の評価)等について類型化を行う。これを日仏双方のデータについて行い、両者を比較する。
微小環境下の口腔癌に対して有効な化学療法の確立

口腔癌は強い局所浸潤能や頸部リンパ節転移能を有し、現在のところ口腔癌の転移を抑制する有効な化学療法は確立されていない。本研究の目的は血管新生抑制効果が期待されるセレニウム化合物を用いて、従来の化学療法では対応できなかった口腔癌の血管新生・転移の抑制および低酸素環境下での腫瘍抑制を目指すことを目的とした。口腔癌細胞株においてセレニウ化合物selenite処理により有意な増殖抑制、アポトーシス誘導効果が認められた。また、癌血管新生、癌転移に関わる分子の抑制も認められた。このことからSeleniteはアポトーシス誘導能の他に癌血管新生・転移抑制能を有していることが示唆された。[目的]本研究の目的は新たに血管新生抑制効果が期待されるセレニウム化合物を用いて、従来の化学療法では対応できなかった口腔癌の血管新生・転移の抑制を目指すことである。[方法]セレニウム化合物Seleniteのヒト口腔癌細胞株(HSC-3,-4,SAS)における増殖抑制効果はMTT法、アポトーシス、カスパーゼ活性、小胞体ストレスマーカー、オートファジーマーカーに関してflow cytometricまたはWestern blotにて評価した。[結果]口腔癌細胞株(HSC-3,-4,SAS)においてselenite処理により有意な増殖抑制、アポトーシス誘導効果が認められた。Seleniteに対し感受性の高いHSC-3においてcaspase-3,-8,-9の活性化が認められ汎カスパーゼ阻害剤z-VADにてアポトーシス誘導効果が抑制された。また小胞体ストレスマーカーであるカスパーゼ12、eIF-2αの活性化が認められた。さらに抗癌剤耐性、癌血管新生に関与しているHIF-1α、VEGF-Aに関して5FU、CDDP処理では発現増強が認められselenite処理では抑制された。また、細胞増殖に関わるAkt/PI3K経路を解析したところselenite処理によりAktの活性抑制が認められた。また、Seleniteがオートファジーに関与しているのか調べたところ、オートファジーのマーカーであるLC-3-IIの発現増強が認められ、オートファジー阻害剤である3MA処理によりseleniteのアポトーシス効果増強が認められた。[考察]Seleniteは口腔癌細胞株においてカスパーゼ依存的なアポトーシスを誘導し、HIF-1α、VEGF-Aを抑制したことから局所制御能、転移抑制能に優れていることが示唆された。さらにオートファジーの誘導が認められ、効果増強にはオートファジーの制御が重要であることが示唆された。今年度はまず、セレニウム化合物のアポトーシス誘導機構について解析を進めた。口腔癌細胞株(HSC-3,HSC-4)、肺癌細胞株(A549)において、様々なセレニウム化合物(Se-methylselenocysteine、selenomethionine、selenite)処理で濃度依存的、時間依存的に増殖抑制効果が認められ、さらに、TUNEL assayにてアポトーシス誘導を解析したところ、アポトーシスの誘導が認められた。特にHSC-3におけるselenite処理では顕著なアポトーシス誘導効果が認められた。同条件下でcaspase活性を解析したところ、ミトコンドリア経路に関与するcaspase-9および小胞体ストレスに関与するcaspase12の活性化が認められ、汎カスパーゼ阻害剤によりアポトーシス誘導効果が抑制された。さらに、小胞体ストレスに関与しているeIFのリン酸化を解析したところ、selenite処理で有意にeIFのリン酸化が認められた。また、血管新生に大きな役割を持つVEGF-A、HIF-1αの発現について解析したところ、これらの発現が有意に抑制されていることが分かった。以上のことから、セレニウム化合物(特にselenaite)は口腔癌に対してアポトーシス誘導効果を示し、それにはミトコンドリア経路、小胞体ストレスが大きく関わっていることが示唆された。さらに、セレニウム化合物の癌血管新生抑制効果が示唆された。H24年度の計画として挙げた5つの項目1in vitroにおける血管新生抑制効果の評価2低酸素下でセレニウム化合物が細胞の生存に与える影響3HIF-1活性の測定4HIF-1関連タンパクおよびHIF-1αシグナル経路の解析5低酸素領域でのミトコンドリアの役割のうち4項は達成しており、計画に沿って進行していると評価できる。今後、低酸素条件下でのセレニウム化合物のアポトーシス誘導効果、血管新生抑制効果の解析および既知の抗癌剤との比較を行う。さらに、腫瘍転位モデルマウスを確立し、in vitroのプロトコールを参考にしてin vivoでの移植腫瘍細胞の増殖、血管新生、リンパ節転位に対するセレニウム化合物の効果を検討する。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
高齢期の未来時間展望とWell-beingの関連の解明：幸福な老いのために

本研究は、生涯発達の適応的調整に着目した社会情動的選択性理論の枠組みを用いて、高齢期の未来時間展望と精神的・心理的well-beingの関連を明らかにし、高齢者が無理なく行えるヨガを用いて幸福に老いるための具体的かつ実践的な方法を提案することを目的とする。本研究では、ヨガのポーズを多く取り入れたプログラム(1)と、ヨガの呼吸法と瞑想法を多く取り入れたプログラム(2)をそれぞれ考案し、地域在住高齢者に対し両方のプログラムを実施する。これら2種類の異なるヨガプログラムが対象者の心理面・精神面に与える効果は、未来時間展望の長さの知覚によって異なるという仮説を基に、その効果の検証を行う。
古墳時代の銅鏡の集成と生産・流通・保有に関する総合的研究

弥生・古墳時代の列島出土鏡の網羅的集成を実施し、データの精度・分量・実用度の点で、従来の集成を遙かに凌駕する集成を完成させた。その上で、古墳時代の銅鏡に関する学史的研究、流通と保有の意味の闡究、倭製鏡の出現経緯、鏡の数量的研究、人骨と副葬鏡との相関関係、文献史と考古学からの鏡研究の摸索など、非常に多角的な視点からの研究を実施した。本研究を通じて、資料面・研究視角面の双方において、列島の鏡研究に重要かつ新たな地平を切り開いた。銅鏡は古墳時代の遺物の中核的存在であり、その解明は古墳時代の特質及び歴史的意義の闡明に直結する。本研究は、銅鏡の網羅的な集成と編年作業に立脚して、その生産・流通・保有の様相を総合的に解き明かし、当該期の社会的・政治的諸関係を追究することを目的としている。今年度は弥生・古墳時代の遺跡から発見された銅鏡画像の網羅的集成と、それらの鏡自体のデータ及び出土遺跡の情報データベースの構築を中心的に行った。国立歴史民俗博物館が作成した「日本出土鏡データ集成」と筆者作成の『倭製鏡一覧』及び三角縁神獣鏡データベースをもとに、前者のデータを大幅に修正・刷新・増補した。データベースのいっそうの拡幅と画像とのリンクを作成することが次年度以降の目的となる。また、古墳時代銅鏡に関する文献を悉皆的に集成・検討し、次年度以降に実施する予定である、弥生時代・古墳時代の銅鏡の学史的検討を踏まえた総合的研究の下準備を十全に行った。今年度はデータベース作成を主眼においたため、論文・研究発表はさほど行わなかった。しかし、以下の研究を実施した。まず、論文「鏡の保有と「首長墓系譜」」にて、銅鏡保有の実体を列島の諸地域を対象にして実施し、本研究で推進してゆく銅鏡保有の実態について、基礎的研究を提出した。また、国際日本文化研究センターの研究会において銅鏡保有の意義について口頭発表を行った。考古学研究会関西例会シンポジウムでは、銅鏡の長期保有の開始と古墳時代の開始との密接な関連を解明した。さらに京都府芝ヶ原古墳の報告書では、倭製鏡出現期における様相を実証的に追究した。今年度は研究実施計画に即して、(A)資料集成と(B)分析作業の両面において研究作業を遂行した。(A)資料集成においては、従来の集成数を大きく上回る6200面まで集成数を増やし、画像も5200面まで集めた。集成データについては、出土地・鏡式名・分類作業・共伴遺物などのデータを報告書・論文に即して綿密に仕上げた。残る作業は、集成漏れを減らし、銘文の確認と漢鏡段階の記入することで、より完璧を期すことである。(B)資料分析については、倭製鏡の保有状況、首長墓系譜と鏡保有の関連、古墳出現期の鏡流通・保有の実態について検討を済ませ稿了した。倭製鏡の研究史と総論についても、大量の文献・資料データの検討に立脚して、厖大な原稿(400字詰め1100枚ほど)を作成しているが、完成には今しばらく時間が必要である。研究に深く関わるテーマとして、倭製鏡を中心とする弥生時代古墳時代の保有の実態について、理論と実践の両面から検討し、これを発表した(「国家形成と器物保有」)。また、倭製鏡の出現期の様相については短篇を執筆し(「芝ヶ原古墳出土鏡小考」)、シンポジウムでも若干発展させた内容を発表した(「弥生「龍」の残映ー芝ヶ原古墳出土鏡をめぐってー」)。さらに、鏡の分析は単純ではなく、考古学的な方法論の錬磨が不可欠であるが、それに関して考古学の方法論を主題とした浩瀚な洋書の翻訳を遂行し、これを刊行した(『考古学的思考の歴史』)。今年度は実に重厚で多彩な研究を実施しえた。研究計画に即して記すと、「(A)列島における古墳時代の銅鏡の悉皆集成とデータベース・集成表の構築」は、従来の研究を大きく凌駕する成果を挙げた。これまで5300面程度とされていた弥生・古墳時代の出土鏡を6200面余まで増やし、それらに関する多角的・網羅的な情報を付記した集成表を作成した。写真・図面資料も作成したが、著作権等の問題から、公表は差し控えた。(B)古墳時代中期・後期の倭製鏡の編年と(C)銅鏡の分布の時期的変動の政治的背景の追究については、直接的な検討は実施しなかったが、面数などの緻密な統計分析を実行した。(D)小地域ごとの銅鏡流入の様相の分析と(E)首長墓系譜内での銅鏡の流入・保有の検討については、保有論を軸に据えた論文を投稿し、また当該テーマに関する依頼原稿を執筆した。(F)同時期の中国製鏡・韓半島出土鏡の検討については、春に韓国、夏に中国に旅行し、実物を実見した。とくに韓半島での実見は実りあるものとなった。さらに銅鏡の流通・保有論をより多角的に昇華させるべく、文献史と考古学の双方からの鏡の流通の比較研究、出土人骨と出土鏡の相関関係の検討、江戸期における出土鏡の保有と流通など、従来にない(あるいは従来手薄な)テーマについて先駆的な研究を実施した。最後に(G)成果報告書を編集・刊行については、以上の研究成果を盛り込んだ計1200頁に達する二分冊を刊行し、学界への還元をおこなった。

弥生・古墳時代の列島出土鏡の網羅的集成を実施し、データの精度・分量・実用度の点で、従来の集成を遙かに凌駕する集成を完成させた。その上で、古墳時代の銅鏡に関する学史的研究、流通と保有の意味の闡究、倭製鏡の出現経緯、鏡の数量的研究、人骨と副葬鏡との相関関係、文献史と考古学からの鏡研究の摸索など、非常に多角的な視点からの研究を実施した。本研究を通じて、資料面・研究視角面の双方において、列島の鏡研究に重要かつ新たな地平を切り開いた。予想以上に集成・分析作業が進んでいる。当初は古墳時代の倭製鏡のみの集成を考えていたが、今後の学界により完全かつ有用な集成を提供することが必要と思い改め、弥生時代古墳時代の列島出土鏡の集成を実施し、これが功を奏した。また検討についても、中期・後期倭製鏡の分析がやや遅れているが、出現期倭製鏡、鏡の保有状況、倭製鏡の研究の歴史と課題など、すべてにおいて順調に進んでいる。順調な理由は、過労で倒れない程度に、校務を縫って昼夜兼行で労力を傾注しているからである。考古学現状のままでまったく問題ない。平成27年度は列島出土鏡集成をより高いレヴェルで完成させたうえで、それに立脚して流通・保有・副葬に関する総合的検討を推進する。最終的に集成編・検討編の2分冊の成果報告書を刊行する。本研究の軸となる、列島における古墳時代の銅鏡の悉皆集成とデータベース・集成表の構築(A)は、順調に進んでおり、当初の予定であった古墳時代だけではなく弥生時代も包括して一層有用なデータベースを構築しつつある。小地域ごとの銅鏡流入の様相の分析(D)及び首長墓系譜内での銅鏡の流入・保有の検討(E)については、論文と研究会ですでに梗概を公表している。中国製鏡・韓半島出土鏡の検討(F)については、今春に韓国で銅鏡資料を実見した。以上については当初の予定を上回り、(1)と評価できる。他方、データベース構築を優先しているため、古墳時代中期・後期の倭製鏡の編年(B)及び銅鏡の分布の時期的変動の政治的背景の追究(C)については、殆んど未着手状態であり、(3)と評価できる。以上から総合的に判断して。(2)おおむね順調に進展している、と評価した。計画よりも研究が進捗をみており、成果報告が厚みを増すことになる。そのため、成果報告刊行費用が当初よりも若干上回ることになり、その分を最終年度に回すことにした。平成25年度の研究は、おおむね順調に実施し得た。当初は、古墳時代の銅鏡集成とその保有・流通・製作を通じた歴史的意義の解明を目標に据えていたが、予想よりもデータ集成が順調に進んだため、弥生時代も集成対象に加えて、より総合的・包括的なデータベース構築を目指すべく予定を上方修正する。また、銅鏡研究に関する文献の検討作業が予想よりも進んだため、銅鏡の研究史を悉皆的に踏まえた検討を追加することにする。平成26年度の推進方策は、当初の通り、データ収集と調査を基軸にして進めてゆく予定である。ただし、まずはデータベースの完成を目指し、中期倭製鏡及び後期倭製鏡の編年構築と首長墓系譜内での銅鏡の流入・保有状況の検討などは、秋季以降に本格的に着手することにする。最終年度の成果報告刊行予算に回す。目安としては、列島出土鏡集成の作成に2割、それにもとづく検討のための諸雑費に1割、残余を成果刊行物の作成および刊行に使用する。平成25年度には、未使用金の残額2,820円が生じたが、予定していた中国書などが予定より安く購入できたためである。日本列島出土鏡のデータベースの完成に向け、物品費(図書資料・複写費・ソフト費等)を中心に研究費を使用する予定である。
擬ギャップ状態における対称性の破れの解明

銅酸化物高温超伝導体の30年に渡る膨大な研究において、アンダードープ領域に広く出現する擬ギャップ状態の解明は、現代物理学における最重要課題の一つである。本研究では、近年、新たな展開を迎えている銅酸化物超伝導体の擬ギャップ問題に対し、最高感度の磁気トルク測定を駆使することで、擬ギャップ状態における相転移現象と対称性の破れを解明することを目的としている。本年度の研究では、正方晶構造を有する銅酸化物高温超伝導体HgBa2CuO4+d (Hg1201)において、面内磁気トルクの精密測定を行ない、常磁性磁化率の面内異方性の有無とその温度依存性の精査を行った。その結果、擬ギャップ温度T*において有限の異方性が発達し、電子系が格子系の回転対称性を破る電子ネマティック転移が起きていることが明らかになった。特に注目する点として、Hg1201ではCu-O-Cuのボンド方向から45度傾いたB2g対称性をもったネマティシティが発達しており、これは、これまでにYBa2Cu3O6+dで観測されているB1g対称性をもったボンド方向へのネマティシティとは明確に異なるものである。更にHg1201では低温で電荷密度波状態が形成されるに伴って、ネマティシティの発達が抑制される振る舞いが見られた。これは擬ギャップ状態と電荷密度波が競合関係にあることを示しており、擬ギャップ状態の起源が電荷密度波のそれとは異なることを示唆する。一連の結果は、擬ギャップ状態の微視的起源を明らかにする上で極めて重要な結果と考えられる。Hg1201の擬ギャップ状態において回転対称性を破る電子ネマティック転移が明らかになり、さらにそのネマティシティの発達は、Cu-O-Cuボンド方向から45度傾いたB2g対称性を有することが明らかになった。これらは研究開始当初の予想を超えるものであり、擬ギャップ状態の微視的起源を明らかにする上で極めて重要な結果と考えられる。従って計画は当初の計画以上に進展している。正方晶構造をもつHg1201について、磁気トルク測定による回転対称性の破れの検証を継続するとともに、他の銅酸化物高温超伝導体の測定にも取り組んでいく。また5d系層状ペロブスカイト酸化物であるSr2IrO4について、回転対称性の破れの検証に取り組んでいく。この系は、銅酸化物超伝導体と類似したペロブスカイト構造を持つことに加え、強いスピン軌道相互作用によって反強磁性モット絶縁体状態を示すことが知られている。更にIrサイトをRhで部分置換したSr2(Ir1-xRhx)O4では、ごく最近の実験から隠れた秩序と呼ばれる未知の秩序相が反強磁性モット絶縁体相よりも高温で実現している可能性が指摘されており光学第二高調波の実験から面内回転対称性の破れが、偏極中性子散乱の実験から時間反転対称性の破れが議論されている。これらの特徴は、銅酸化物超伝導体の擬ギャップ相におけるものと酷似しており、Sr2(Ir1-xRhx)O4の隠れた秩序相の存在と回転対称性の破れを熱力学的プローブによって検証することは、銅酸化物超伝導体の擬ギャプ相にも密接に関連する新たな問題と考えられる。

また5d系層状ペロブスカイト酸化物であるSr2IrO4について、回転対称性の破れの検証に取り組んでいく。この系は、銅酸化物超伝導体と類似したペロブスカイト構造を持つことに加え、強いスピン軌道相互作用によって反強磁性モット絶縁体状態を示すことが知られている。更にIrサイトをRhで部分置換したSr2(Ir1-xRhx)O4では、ごく最近の実験から隠れた秩序と呼ばれる未知の秩序相が反強磁性モット絶縁体相よりも高温で実現している可能性が指摘されており光学第二高調波の実験から面内回転対称性の破れが、偏極中性子散乱の実験から時間反転対称性の破れが議論されている。これらの特徴は、銅酸化物超伝導体の擬ギャップ相におけるものと酷似しており、Sr2(Ir1-xRhx)O4の隠れた秩序相の存在と回転対称性の破れを熱力学的プローブによって検証することは、銅酸化物超伝導体の擬ギャプ相にも密接に関連する新たな問題と考えられる。
ポリオウイルスを用いた神経芽腫の新しい治療法の研究

我々はポリオウイルスが神経芽腫細胞に対して抗腫瘍活性を持つ事を報告してきた。研究で用いた細胞は、マウス神経芽腫細胞(N2a)にCD155を導入した細胞であるため、強制発現させたCD155が抗腫瘍免疫の標的になっている可能性がある。CD155tgA/JマウスにN2aを移植すると腫瘤形成を認めたが、抗腫瘍免疫を獲得したマウスにN2aを移植すると腫瘤形成しなかったため、CD155は抗腫瘍免疫の標的になっていない。抗腫瘍免疫を獲得したマウスの脾細胞と神経芽腫細胞と混合培養すると、抗腫瘍効果を認めた。CD8T細胞を除去すると抗腫瘍効果が消失したため、CD8T細胞が抗腫瘍免疫に重要である。進行神経芽腫の予後は不良であり、新しい治療法の開発が強く望まれています。一方、ポリオウイルス(以下PV)は小児麻痺の原因ウイルスで、ポリオウイルスレセプター(以下CD155)を介して脊髄の前角細胞に感染し、アポトーシスを誘導することにより運動神経麻痺を発症します。こうしたPVの神経細胞に対する親和性に着目し、申請者らはPVを神経芽腫の治療に応用しようと試みてきました。これまで申請者らは、マウスを用いた研究でPVは神経芽腫細胞に対して強い抗腫瘍活性を持ち、マウスに移植した腫瘍が消失する事を報告してきました。さらに驚いたことに神経芽腫をPVで治療することで抗腫瘍免疫が誘導されることが示唆されました。今回我々は抗腫瘍免疫獲得の機序の解明を目指しました。まず、CD155が抗腫瘍免疫の標的分子か否かの検討を行うため、PVの中和抗体を獲得後に右側腹部に1x107のNeuro-2aCD155細胞を皮下移植し、7-12日後に150mm3の腫瘤を形成した時点でSabin1の腫瘍内投与を1週間毎日行いました。その後180日間腫瘍サイズをモニターし、腫瘍再発を認めないマウスの左側腹部に1x107のNeuro-2aCD155細胞を移植した後2ヶ月間腫瘤形成の有無を経過観察しました。90%のマウスが180日間の経過観察中に再発を認めず、1st tumor-rechallengeの後に腫瘤形成したマウスは一例も認めませんでした。腫瘍再発を認めないマウスの腹部に1x107のNeuro-2a細胞を移植(2nd tumor-rechallenge)しましたが、すべてのマウスで腫瘤形成は認められず、CD155が抗腫瘍免疫の標的分子になっていないことが明らかになりました。現在まで予定通りに研究を施行し、仮説通りの結果が得られているため、おおむね順調に進展していると考える。こうしたPVの神経細胞に対する親和性に着目し、我々はPVを神経芽腫の治療に応用しようと試みてきました。これまで我々は、マウスを用いた研究でPVは神経芽腫細胞に対して強い抗腫瘍活性を持ち、マウスに移植した腫瘍が消失する事を報告してきました。現在まで予定通りに研究を施行し、仮説通りの結果が得られているため、おおむね順調に進展していると考えられる。これまで我々は、ポリオウイルス(以下PV)は神経芽腫細胞に対して強い抗腫瘍活性を持つ事を報告してきました。これまでの研究で我々が用いた神経芽腫細胞株は、マウス神経芽腫細胞株(Neuro-2a)にCD155をトランスフェクトして発現させた細胞(Neuro-2aCD155)であるため、強制発現させたCD155が抗腫瘍免疫の標的分子になっている可能性があります。そこでCD155を発現していないマウス神経芽腫細胞株(Neuro-2a)を、すでに抗腫瘍免疫を獲得したCD155tgA/Jマウスに移植し腫瘍の形成が認められるか否かを検討したところ、腫瘤形成しませんでした。なお、抗腫瘍免疫を獲得していないCD155tgA/JマウスにNeuro-2aを移植した場合、腫瘤形成は認められました。

このことから、我々がトランスフェクトしたCD155は抗腫瘍免疫の標的分子になっていないことが明らかになりました。次にin vitroでの抗腫瘍効果の実験を行いました。Neuro-2aCD155とNeuro-2aに対し抗腫瘍免疫を獲得したCD155tgA/Jマウスから脾細胞を採取し、神経芽腫細胞株(Neuro-2aとNeuro-2aCD155)と混合培養したところ、上清中LDHの上昇が認められました。しかし、抗腫瘍免疫を獲得していないCD155tgA/Jマウスの脾細胞と神経芽腫細胞株を混合培養した上清中のLDHは上昇していませんでした。さらに、CD4, 8, NKのそれぞれの細胞を脾細胞から除いて腫瘍細胞障害実験を行いましたところ、CD8細胞を除去したマウス脾細胞は神経芽腫細胞株に対し抗腫瘍効果を示しませんでした。このことから、神経芽腫をPVで治療することにより抗腫瘍免疫が誘導されることがin vivoとin vitroの実験で証明され、CD8T細胞が抗腫瘍免疫獲得に重要であることが証明されました。我々はポリオウイルスが神経芽腫細胞に対して抗腫瘍活性を持つ事を報告してきた。研究で用いた細胞は、マウス神経芽腫細胞(N2a)にCD155を導入した細胞であるため、強制発現させたCD155が抗腫瘍免疫の標的になっている可能性がある。CD155tgA/JマウスにN2aを移植すると腫瘤形成を認めたが、抗腫瘍免疫を獲得したマウスにN2aを移植すると腫瘤形成しなかったため、CD155は抗腫瘍免疫の標的になっていない。抗腫瘍免疫を獲得したマウスの脾細胞と神経芽腫細胞と混合培養すると、抗腫瘍効果を認めた。CD8T細胞を除去すると抗腫瘍効果が消失したため、CD8T細胞が抗腫瘍免疫に重要である。ポリオウイルスが神経芽腫に感染することによって作られる、どの物質(タンパク質)が抗腫瘍免疫を惹起するか同定する研究が必要となる。多くのタンパクの中から、目的の物質を見つけることは困難が予想される。そのため、新規物質の同定に長けている施設と共同研究することを検討したい。ポリオウイルスが神経芽腫に感染することによって作られる、どの物質(タンパク)が抗腫瘍免疫を惹起するか同定する研究が必要となる。多くのタンパクの中から、目的のものを見つけるのは困難が予想される。新規物質の同定に長けている施設との共同研究を計画している。小児血液腫瘍これまで申請者らは、ポリオウイルス(PV)は神経芽腫細胞に対して強い抗腫瘍活性を持ち、PVで神経芽腫を治療することにより、抗腫瘍免疫が誘導されることを証明しました。抗腫瘍免疫を誘導する因子(抗原)は、PVが神経芽腫細胞に感染し細胞死が誘導される過程で合成される可能性が高いと考えられます。申請者はPV感染により細胞死を誘導された神経芽腫細胞と、非感染の神経芽腫細胞のそれぞれからmRNAを抽出し、マイクロアレイを用いて遺伝子発現の相違を検討する予定でした。平成27年度中に、上記マイクロアレイを用いた実験を施行できませんでしたので、次年度使用額が生じました。これまで申請者らは、ポリオウイルス(PV)は神経芽腫細胞に対して強い抗腫瘍活性を持ち、PVで神経芽腫を治療することにより、抗腫瘍免疫が誘導されることを証明しました。
C型肝炎ウイルスNS5A蛋白によるインターフェロン阻害作用の分子機序の研究

C型肝炎ウイルス(HCV)NS5A蛋白について、NS5A発現細胞およびHCV RNAレプリコン(NS3-NS5B)複製細胞(レプリコン細胞)を用いて(i)IFN作用分子である2-5A合成酵素とNS5Aが結合すること、(ii)チャレンジウイルスを用いたウイルスレスキュー実験により、両細胞が対照細胞に比較してIFN抗ウイルス活性を抑制すること、などをこれまでに明らかにしてきた。本研究では、このIFN抗ウイルス活性抑制に関与するISDR(IFN sensitivity determining region)内のアミノ酸配列およびIL-8の誘導について検討した。IFN治療により血中HCV RNAが持続的あるいは一時的に消失した患者由来HCV株の解析によりIFN感受性に重要と考えられた244Thr、246His、255IleをそれぞれAla、Cys、Valに同時に置換した変異型レプリコン細胞を作製した。ウイルスレスキュー実験により、この変異型レプリコン細胞はwtレプリコン細胞と同等の抗ウイルス活性抑制を示した。このことからレプリコン細胞におけるIFN抗ウイルス活性抑制にはこれら以外のアミノ酸も大事であることが示唆された。さらに、HCVによるIFN抗ウイルス活性抑制にはNS5Aが惹起するIL-8の誘導が関与するとの報告があることからレプリコン細胞におけるIL-8の誘導について検討した。レプリコン細胞では対照細胞に比較してIL-8のプロモーター活性が約2倍上昇していた。またIL-8 mRNA発現量も対照細胞の約2倍、細胞上清中の分泌IL-8量も約2倍と有意に増加していた。各々のHCV非構造蛋白発現細胞を用いた結果から、レプリコン細胞におけるIL-8発現増加にはNS5AよりNS4BとNS4Aが特に関与していることが示唆された。我々は、C型肝炎ウイルス(HCV)の非構造蛋白NS5Aについて、(i)NS5Aは2-5A合成酵素(25AS)と結合し、インターフェロン(IFN)の抗ウイルス活性を抑制すること、(ii)NS5Aの第37位アミノ酸変異が2-5ASとの相互作用に影響を及ぼすことなどをNS5A発現細胞を用いて明らかにしてきた。本研究では、HCV RNAレプリコン複製細胞(NS3NS5Bを発現)を用い、以下の結果を得た。(1)GSTプルダウン法により、HCVレプリコン複製細胞に発現させたGST融合2-5ASはHCVレプリコン複製細胞内NS5Aと結合することが明らかとなった。(2)HCVレプリコン複製細胞及び対照細胞をIFNで処理あるいは非処理の後、脳心筋炎ウイルスを接種し出現するプラーク数によりウイルス感染価を測定した。対照細胞における産生プラーク数は、IFN 5U/mlで処理した場合、IFN非処理時の約50%まで抑制されたが、HCVレプリコン複製細胞では、約75%までにしか抑制されなかった。IFN 25U/mlで処理した場合にも、HCVレプリコン複製細胞でIFN抗ウイルス活性は有意に抑制された(P<0.05)。(3)血清中HCV RNA量が高値を示すNS5A第37位アミノ酸PheからLeuへの点変異を有するレプリコン複製細胞(F37Lレプリコン)及び、患者由来のHCV株では全く観察されていないAsnへの点変異を有する複製細胞(F37Nレプリコン)の作製を試みた。野生株及びF37Lレプリコンは、共に数百クローン得られたが、F37Nレプリコンは作製できなかった。(4)F37Lレプリコンでも、野生株レプリコンと同様にIFN抗ウイルス活性が抑制されたが、両細胞間でIFN抗ウイルス活性抑制作用に有意な差は観察されなかった。以上より、NS5A第37位アミノ酸はHCVの複製及びIFN抗ウイルス活性抑制に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。

各々のHCV非構造蛋白発現細胞を用いた結果から、レプリコン細胞におけるIL-8発現増加にはNS5AよりNS4BとNS4Aが特に関与していることが示唆された。
トキソプラズマ感染におけるHSP70を介した免疫寛容の誘導

トキソプラズマ由来ストレス蛋白70(T.g.HSP70)の発現が宿主の死亡直前に急激に増加することを明らかにし、T.g.HSP70が宿主防御免疫を強力に抑制する毒性病原分子病原体認識自然免疫リセプターであるToll様リセプター(TLR)のトキソプラズマ感染における役割分析を進め、これ迄に、(1)感染宿主の生体防御誘導にTLR2/MyD88を介するシグナル経路が必須であること、(2)T.g.HSP70刺激によるマクロファージからのnitric oxide(NO)産生にTLR2/MyD88/IRAK-4を介するシグナル伝達系が役割を演ずることがわかった。今回の研究では(1)二回目のT.g.HSP70の刺激によってNO toleranceが誘導され、NO産生などのマクロファージの活性化が抑制されることを明らかにした。又、(2)T.g.HSP70によってTLR4を介するSOCS1の発現がTLR2を介するNO産生のシグナル経路を抑制しtoleranceを誘導することがわかった。さらに、(3)TRIF欠損マウスを用いて、TLR4の下流シグナルであるTRAM/TRIFを介するシグナル伝達系がT.g.HSP70によるNO toleranceを誘導することがわかった。これらの結果から、T.g.HSP70刺激によるマクロファージからのNO tolerance誘導にはTLR4/TRAM/TRIFを介するシグナル伝達系がSOCS1の発現を誘導し、TLR2/MyD88/IRAK-4を介するNO産生を抑制することによってNO toleranceを誘導することが認められた。