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家族・経済・超越――近現代日本の文脈からみた共同体論の倫理学的再検討

2018年度は、本研究の主要達成課題のうち、「各層(家族・経済・超越)の各思想の内在的理解」を中心とする研究がなされた。近現代日本の共同体論を再検証するにあたっては、2017年度で取り組まれた「和辻共同体論の参照軸化」に加え、家族・経済・超越それぞれの層に関連する思想を巡る形成の背景に対しても、テクストに内在した読解を通じて光を当て直す必要がある。以下、そうした問題意識のもとに取り組まれた、2018年度の関連実績のうち主要なものを列挙する。(1)研究代表者の熊野純彦は、著書『本居宣長』において、近世から現代に至るまでの代表的な思想家たちによる宣長の思想の受容過程を丹念に整理・検証することで、それを近代日本の精神史の一齣として提示することを試みた。それを踏まえたうえで改めて宣長のテクストの読解を行い、今日の時代のなかでその思想の全体像を捉えかえそうとしたところに、本業績の特徴がある。(2)研究分担者宮村悠介は、主に本研究の研究分担者からなる研究会(2018年9月)にて、研究報告「家族は人格ではない和辻共同体論のコンテクスト」を行い、和辻倫理学の形成過程におけるシェーラーの影響と対話の形跡を、具体的にテクストをあげつつ剔抉した。これは、翌年度の課題である「思想交錯実態の解明」にとってもモデルケースとなる試みである。(3)超越部会では台湾の徐興慶氏(中国文化大学教授)を招聘、大陸朱子学と、幕末から近代に至るまで様々な思想に陰に陽に影響を及ぼしてきた水戸学の影響関係について知見をあおいだ(「「中期水戸学」を如何に読み解くべきか徳川ミュージアム所蔵の関係資料を視野に」2018年)。これにより、広く東アジアの思想伝統と近世以降現代に至るまでの日本思想の受容・対話の形跡を実証的に検証することの重要性を改めて共有できたことは、本研究の趣旨に照らしても重要な意義を持つと思われる。(1)全体的評価「研究実績の概要」で関連実績を概説した通り、2018年度の試みは当初の目標に照らして一応の成果を見ており、おおむね順調に進展してきたと見なすことができる。また、一部には翌年度の計画である「思想交錯実態の解明」とも直接にリンクするものが含まれており(たとえば宮村悠介「家族は人格ではない和辻共同体論のコンテクスト」等)、その意味ではむしろ当初の想定を超えるようないわば発展的な成果があがっていることは、特記されなければならない。(2)課題ただし、上記のような発展的な成果はなお断片的・部分的なものに留まっており、研究分担者間全体の連携とネットワーク化を経ているものとは言い難い。2019年度以降は、こうした成果を相互にフィードバックするとともに、2018年度中に試みられた方法論をモデルケースとして共有して、より具体的な思想交錯実態の解明につなげることが求められる。各思想の交錯実態の解明にむけて2019年度は、2018年度の課題を一部継続して、近現代日本の共同体論の背景となる思想の内在的理解をより深化させていく。他方、そうした背景が具体的に近現代日本の共同体論内部でいかに交錯してきたかについても、詳細な検証がなされる予定である。そのためには下記のいくつかの点が留意されなければならない。(1)専門分野を超えたネットワーク化の促進本研究の強みの一つは、地域・時代の枠を超えた幅広い研究分担者を擁している点であるが、過去2年間の研究ではそれぞれの研究を有機的に連携させる方法論という点ではなお課題を有していた。2019年度以降は、研究分担者の荒谷大輔らを中心に日本倫理学会にて専門間対話のプラットフォーム作りが推し進められる予定であり、そこで蓄積された方法論は本研究にもフィードバックされる予定である。(2)上記の情報交換のためにも、2019年には、研究分担者全体が集合しての研究会の開催頻度をより拡張する必要がある。平成29年度は、本研究の主要達成課題のうち、「和辻倫理学の参照軸としての設定」を中心とする研究がなされた。近現代日本の共同体論の再検証でとりわけ重要となる和辻倫理学は、その周知ぶりに反し、なおその背景/形成過程に不明な点を抱えている。今回の研究では、ひとまずその一端を解明することに焦点を当て、テクストとしては『人間の学としての倫理学』に先行する著作「初稿倫理学」などを中心に取り上げた。また、平成30年3月には、その仕上げとして、当該テクストの編者らを招聘して、研究会「和辻倫理学の形成『初稿倫理学』をめぐって」を開催、当該テーマについての討論も実施した。この結果、和辻倫理学の背景に、当時最新の哲学研究・哲学的人間学研究などとの交流の成果を認めることができた。これは、和辻倫理学が近代日本の東西の思想研究との交錯のなかから生まれたものであることを改めて実証するものとして、相応の意義を有するものであると言える。また、この一連の研究・討論を通じ、研究者間での和辻倫理学の背景をめぐる大枠に加え、問題意識の共有も行うことができた。この観点からすれば、今年度の取り組みは一応の成功をおさめたと言える。なお、上記の全体での取り組みに加え、今年度は部会単位で個別のテーマをめぐる検討会も実施した。

平成29年10月には、「超越部会」の主催で、国外の研究者を招聘して、「日本神話における主体性」をテーマに、近代の主体ならびに共同体形成における「神話」の持つ意義を再検証した。平成29年12月には、「経済部会」と研究会「哲学/倫理学セミナー」の共催で、近代社会における資本主義の精神の背景を討論するワークショップを実施した(哲学/倫理学セミナー第122回例会「「資本主義の精神」とは何か?」)。これらはいずれも、来年度以降に本格的になされる共同体論の倫理学的再検討の、モデルケースとなるものである。平成29年度の取り組みの中心である「和辻倫理学の参照軸としての設定」は、大きな滞りなく進み、また一応の成果を見たと言える。18人にも及ぶ西洋思想・日本思想の専門家が、それぞれの専門をまたいで和辻倫理学の再検証を行うというのは、それ自体、近年にまず類を見ない試みであったが、これが首尾よくなされた結果として、とりわけ近代日本の文脈と照合させつつ近代西洋思想との交流の足跡を解明したことの意義は、特筆に値する。また、この成果は和辻倫理学の問題意識ーマルクスの批判的継承、ヘーゲルの「人倫」をめぐる所論の受容等々ーを浮き彫りにするものともなっているが、これらはいずれも来年度以降の研究の起点となりうるものであり、来年度への課題継承という点でも研究はおおむねスムーズに進んでいると言える。また平成29年度には、共同体論をめぐる二つの個別のテーマ研究も実施することができたが、これは(限定的な規模であったとはいえ)当初の目標を超える成果であったと言える。2018年度は、本研究の主要達成課題のうち、「各層(家族・経済・超越)の各思想の内在的理解」を中心とする研究がなされた。近現代日本の共同体論を再検証するにあたっては、2017年度で取り組まれた「和辻共同体論の参照軸化」に加え、家族・経済・超越それぞれの層に関連する思想を巡る形成の背景に対しても、テクストに内在した読解を通じて光を当て直す必要がある。以下、そうした問題意識のもとに取り組まれた、2018年度の関連実績のうち主要なものを列挙する。(1)研究代表者の熊野純彦は、著書『本居宣長』において、近世から現代に至るまでの代表的な思想家たちによる宣長の思想の受容過程を丹念に整理・検証することで、それを近代日本の精神史の一齣として提示することを試みた。それを踏まえたうえで改めて宣長のテクストの読解を行い、今日の時代のなかでその思想の全体像を捉えかえそうとしたところに、本業績の特徴がある。(2)研究分担者宮村悠介は、主に本研究の研究分担者からなる研究会(2018年9月)にて、研究報告「家族は人格ではない和辻共同体論のコンテクスト」を行い、和辻倫理学の形成過程におけるシェーラーの影響と対話の形跡を、具体的にテクストをあげつつ剔抉した。これは、翌年度の課題である「思想交錯実態の解明」にとってもモデルケースとなる試みである。(3)超越部会では台湾の徐興慶氏(中国文化大学教授)を招聘、大陸朱子学と、幕末から近代に至るまで様々な思想に陰に陽に影響を及ぼしてきた水戸学の影響関係について知見をあおいだ(「「中期水戸学」を如何に読み解くべきか徳川ミュージアム所蔵の関係資料を視野に」2018年)。これにより、広く東アジアの思想伝統と近世以降現代に至るまでの日本思想の受容・対話の形跡を実証的に検証することの重要性を改めて共有できたことは、本研究の趣旨に照らしても重要な意義を持つと思われる。(1)全体的評価「研究実績の概要」で関連実績を概説した通り、2018年度の試みは当初の目標に照らして一応の成果を見ており、おおむね順調に進展してきたと見なすことができる。
胎児期における環境要因・バイオマーカーによる生後の健康度の予測

胎児期の環境要因は、児の出生時のみならず、小児期さらには成人期の健康度にも大きな影響を及ぼす。妊娠期の母親の生活習慣、栄養状態、化学物質の曝露と児の出生後の体重、身長などの小児の成長の指標との関連を検討し、生後の健康度を予測し、疾病予防・健康増進に役立てることを目的として、本研究を実施した。妊婦・小児を対象とした既存コホートを研究対象とし、妊娠12週前後に、質問紙調査を実施し、居住地や職業による化学物質の曝露、喫煙・飲酒などの生活習慣、カフェイン・イソフラボン・魚介難の摂取などを調べた。児の成長の指標として、出生時の体格(体重、身長、胸囲、頭囲)を測定した。個体要因は、母親側の異物、葉酸、ステロイドの代謝能と関連のある酵素、炎症性サイトカインの遺伝子多型を調べた。母親の環境化学物質の曝露の指標として、血中PCB・ダイオキシン類、有機フッ素系化合物の測定を行った。COMT遺伝子V158M多型のM/M型を持つ母親から生まれた児の低出生体重、子宮内発育遅延のリスクはいずれも有意に上昇し、CYP17A1遺伝子-34T>C多型のT/T型では同様の傾向が認められ、M/M型とT/T型を併せて持つ場合は、さらに低出生体重、子宮内発育遅延のリスクが上昇した。妊娠初期の母親の血清葉酸値、妊娠時喫煙・飲酒状況と新生児の出産時体重、身長、頭囲、胸囲との関連を調べたところ、血清葉酸値5.7ng/ml以下の群、喫煙群、飲酒群で、いずれも減少または減少する傾向が認められた。母親の遺伝子型を考慮すると、喫煙群のCYP2E1遺伝子CYP2E1^*5多型C1/C1型の母親から生まれた児の出生時体重及び身長と、NQO1遺伝子P187S多型のP/P型の母親から生まれた児の出生時体重、身長及び頭囲は、いずれも非喫煙群に比べて有意に減少した。今後、さらに解析を継続し、遺伝・環境交互作用を検討する予定である。妊婦・小児を対象とした既存コホートを研究対象とし、妊娠12週前後に、質問紙調査を実施し、居住地や職業による化学物質の曝露、喫煙・飲酒などの生活習慣、カフェイン・イソフラボン・魚介類の摂取などを調べた。個体要因は、母親側の異物、葉酸、ステロイドの代謝能と関連のあるAHR、CYP1A1、GSTM1、GSTT1、COMT、MTHFR遺伝子多型を調べた。喫煙群の母親から生まれた児の出生時体重、身長は、非喫煙群と比べると有意に減少した。喫煙群のAHR遺伝子野生型、CYP1A1遺伝子変異型、GSTM1遺伝子欠損型の母親から生まれた児の出生時体重、身長は、いずれも非喫煙群のその他の遺伝子型に比べて有意に減少した。AHRとCYP1A1遺伝子、CYP1A1とGSTM1遺伝子の組み合わせで、出生時体重、身長の減少はさらに大きくなった。COMT遺伝子の低活性アリルをホモ接合(Met/Met)に持つ女性の低出生体重、子宮内発育遅延に対するオッズ比はいずれも有意に上昇した。母親の血清葉酸値5.7ng/ml以下の群で出生時体重との間に負の関連がみられた。また、血清葉酸値5.7ng/ml以下の群と5.8-7.0ng/mlの群で、子宮内発育遅延に対するオッズ比はいずれも有意に上昇した。葉酸値の低下が子宮内発育遅延のリスクを上昇させることが示唆された。COMT遺伝子V158M多型のM/M型を持つ母親から生まれた児の低出生体重、子宮内発育遅延のリスクはいずれも有意に上昇し、CYP17A1遺伝子-34T>

C多型のT/T型では同様の傾向が認められ、M/M型とT/T型を併せて持つ場合は、さらに低出生体重、子宮内発育遅延のリスクが上昇した。妊娠初期の母親の血清葉酸値、妊娠時喫煙・飲酒状況と新生児の出産時体重、身長、頭囲、胸囲との関連を調べたところ、血清葉酸値5.7ng/ml以下の群、喫煙群、飲酒群で、いずれも減少または減少する傾向が認められた。母親の遺伝子型を考慮すると、喫煙群のCYP2E1遺伝子CYP2E1^*5多型C1/C1型の母親から生まれた児の出生時体重及び身長と、NQO1遺伝子P187S多型のP/P型の母親から生まれた児の出生時体重、身長及び頭囲は、いずれも非喫煙群に比べて有意に減少した。今後、さらに解析を継続し、遺伝・環境交互作用を検討する予定である。
メタボローム解析による術中MRS精度の検証

神経膠腫手術において、術中MRS所見と関心領域から摘出した腫瘍組織の比較をおこなったところ、残存腫瘍の同定には、cholineおよびcholine/NAA比が有用であった。術中MRS所見と摘出組織のメタボローム解析結果の比較では、有意な相関はみられなかった。MRSボクセルサイズに比し摘出腫瘍が小さく、また、代謝物含有量が少ないためと考えられた。術中MRS関心領域の設定には、さらなる工夫を要する。本研究は、ブレインシフトの影響を完全に排除した術中MRスペクトロスコピー(MRS)の手法を使用し、術中MRS画像と摘出組織の比較から術中MRSの精度を検証し、その臨床的有用性を確立することを目的としている。神経膠腫症例を対象として研究をすすめている。術中MRI装置はMAGNETOMSkyra(Siemens)、ナビゲーションシステムはCurve CM(Brainlab)、画像統合システムはBUZZ・iPlan Net(Brainlab)を使用した。神経膠腫手術症例では、腫瘍摘出中または腫瘍摘出後に術中MRIを撮像しているが、その際、FLAIR高信号を呈する部位の残存、あるいは造影効果を認める部位の残存など、病変の残存がうたがわれる場合、術中MRSを追加しておこなった。術中MRSの関心領域はsingle voxelで設定し、voxel size:15mm ×15mm ×15mmとした。術中MRS撮像後、ナビゲーション上に術中MRS関心領域を描写し、同部位の組織を正確に摘出して、病理組織学的検討をおこなった。研究開始当初は、術中MRS撮像時の条件設定に時間を費やした。関心領域が不均質である、関心領域がMRI装置の中央から離れているなど、術中MRSの撮像が困難な条件が確認されたが、対象となる症例は順調に増えている神経膠腫症例を対象とし、術中MRスペクトロスコピー(MRS)を用いて、残存病変の評価が可能かどうかについて検討をすすめてきた。術中MRI装置はMAGNETOMSkyra (Siemens)、術中撮像用コイルはOR Head Holder and Coils (Noras)、ナビゲーションシステムはCurve CM (Brainlab)、画像統合システムはBUZZ・iPlan Net (Brainlab)を使用した。神経膠腫症例では、腫瘍摘出中または腫瘍摘出後に術中MRIによる評価をおこなうことがあり、その際、FLAIR高信号を呈する部位の残存、あるいは造影効果を認める部位の残存など、病変の残存が疑われる場合、術中MRSを追加した。術中MRSの関心領域はsingle voxelで設定し、voxel sizeは15mm ×15mm ×15mmとした。術中MRS撮像後、ナビゲーションを用いて術中MRS関心領域を描出し、同部位の組織を正確に摘出して、病理所見との比較をおこなった。2017年3月までに術中MRIを用いておこなった神経膠腫手術症例は31例であり、そのうち、術中MRSによる解析が可能であったのは、12症例15関心領域であった。12症例の内訳はWHO grade 2が2例、grade 3が2例、grade 4が8例であった。MRSデータはLCModel version 6.3 (Stephen Provencher)を用いて解析したところ、Cho/NAA比は0.68 ±0.15、Cho/Cr比は0.44 ±0.06であった。病理組織学的検討により得られたMIB-1は6.1 ±1.8% (0 - 20.7%)であり、Cho/NAAとの有意な相関がみられた(p=0.047)。術中MRSは、神経膠腫手術において、術中の方針決定の一助になると考えられた。LC modelを用いて術中MRS画像の解析をおこない、IDH変異に関連した代謝産物である2-HGを計測する。一方で、術中MRS関心領域を、ナビゲーションを用いた手術で正確に摘出し、ガスクロマトグラフィー/質量分析計(GS/MS)を使用して組織内の2-HG代謝物量を調べる。両者を比較検討し、術中MRSの精度を検証し、臨床的有用性について考察する予定である。脳神経外科当初の予定より検体数が少なく、ガスクロマトグラフィー/質量分析計(GS/MS)を用いた代謝産物に関する検討がおこなえなかったため。術中MRS関心領域を、ナビゲーションを用いた手術で正確に摘出し、ガスクロマトグラフィー/質量分析計(GS/MS)を使用して組織内の2-HG代謝物量を調べ、術中MRS所見との比較検討をおこなう。
カントの絶対的価値概念の現代的定式化

平成28年度は、平成27年度の課題遂行の結果として得られた課題、1.カントにおいて多元主義的価値の観点から絶対的価値概念を捉え直すこと、2.そうして捉え直したカントの価値概念と近年の内在的価値概念とを比較検討すること、という課題遂行を目標に研究を行ってきた。まず、1については、以前から指摘してきたように、多元主義的価値を捉えることが極めて難しく、やはり継続して多元主義価値を理解することを試みなくてはならなかった。平成27年度に行った『判断力批判』における趣味判断に関する研究を進展させ、カントの多元主義のあり方を明らかにした。これについては、上智大学哲学会での口頭発表「カントの多元主義ー理論的領域における展望ー」、新規環境美学研究会での口頭発表「カントを趣味のエリート主義から真に解放する」、『美学』「趣味判断が誤るときー『判断力批判』における情感的意識の観点から」において報告した。多元主義および多元主義的価値ついての研究には大きな進展があり、絶対的価値に代わるものとして見なす余地が開けたと考えられる。ただし、多元主義的価値を絶対的価値に置き換えることを口頭発表や論文というかたちで客観的に論証するまでには至らなかった。つぎに、2については、幾つかの研究会を通じて部分的な遂行を行った。とくに、名古屋商科大学の山蔦真之専任講師との研究会では、カントの実践哲学と美学における価値概念に関する二次文献の通読とそれに関する議論を通じて、平成27年度までに把握・理解してきた内在的価値概念と、1の課題の遂行によって得られたカントの新たな価値概念との比較を行った。ただし、2の課題の遂行についても、進展は限定的であった。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、カントの価値概念の骨子あるいは価値概念の核である絶対的価値概念が展開される『道徳形而上学の基礎づけ』(1785)と、多元主義の概念が展開される『判断力批判』(1790)、およびそれらに関する二次文献を読解・考察・整理した。前者の遂行に関しては、近代倫理学研究会主催の連続企画「『基礎づけ』研究の今」におけるH.クレメ教授(ハレ大学・ドイツ)の論文に関する報告(6月,1月に計二回)、加えて、学術振興会特別研究員(PD)の山蔦真之氏主催のH.クレメ教授を招いた国際WS(3月)における提題("Die “performative Deduktion“als transzendentales Argument? ")を通じて、理解を深めることができた。その結果、あらゆる観点・コンテクストにおいて妥当する絶対的価値(人間の尊厳)をそのままの形で主張することにはかなりの困難がつきまとうという仮定的見解が得られた。また、後者の遂行に関しては、美学会東武例会における口頭発表「純粋趣味判断の客観とは何であるのか?ー『判断力批判』における把捉作用の解明に基づいて」、および近代倫理学研究会における口頭発表「「趣味の主観主義」を拡張するー『判断力批判』における「認識一般」概念を手がかりに」を通じて、理解を深めることができた。その結果として、趣味判断の主観的普遍性から、多元主義、つまり各人が自身の価値判断への賛同を他のあらゆる人に要求し、論争し合えることを許容する空間が析出されるという見通しが得られた。さらに、群馬大学の小谷英生准教授と定期的に開催している現代内在的価値理論に関する研究会では、G.E.ムーアの内在的価値の古典的定義を理解し、それを巡る最新の議論を検討することができた。平成27年度は、平成26年度の課題遂行の結果として得られた課題、つまり、1.『判断力批判』をさらに細かく読解し、趣味判断の主観的普遍性の解明を通じて、多元主義を厳密に定義する。2.趣味判断という価値判断の多元主義と絶対的価値概念との関係を検討する。3.内在的価値概念とそれに関する議論を現在進行形でより正確に把握し、整理する、という課題を遂行してきた。次に2については、受入研究者の加藤泰史教授が主催するワークショップに定期的に参加することを通じて、カントの絶対的価値ないし尊厳概念、および尊厳概念一般の現代的再展開を確認しつつ、『道徳形而上学の基礎づけ』を読解し、カントの絶対的価値(尊厳)概念を改めて検討した。さらに、趣味判断を可能にする制約と道徳的実践判断の制約に類似性を見出し、趣味判断から絶対的価値概念を捉え直す見立てを立てた。最後に3については、群馬大学の小谷英生准教授と協力することで、定期的に研究会を開催し、内在的価値概念をめぐる古典的な議論から最近の議論までを検討し、より正確で詳細な理解を得ることができた。平成27年度は、平成26年度の研究遂行として残した課題、つまり1.『判断力批判』をさらに細かく読解し、趣味判断の主観的普遍性の解明を通じて、多元主義を厳密に定義する。3.内在的価値概念とそれに関する議論を現在進行形でより正確に把握し、整理する、という課題をおおむね遂行することができた。とりわけ、『判断力批判』における多元的な価値判断である趣味判断の構造分析に関しては、学会誌への投稿が認められるなど内的にも外的(公的)にも進展することができた。

また、絶対的価値概念あるいは尊厳概念に関しても、最新の文献や著名な研究者のワークショップを通じて、直近の現代的観点を学びながら、それを前提に再考することができた。さらに、趣味判断を詳細に分析した副次的な成果として、カントの認識論を「感情」というタームから再構成する可能性が開けたと考えられ、こちらについても新たな研究が期待できる。平成28年度は、平成27年度の課題遂行の結果として得られた課題、1.カントにおいて多元主義的価値の観点から絶対的価値概念を捉え直すこと、2.そうして捉え直したカントの価値概念と近年の内在的価値概念とを比較検討すること、という課題遂行を目標に研究を行ってきた。まず、1については、以前から指摘してきたように、多元主義的価値を捉えることが極めて難しく、やはり継続して多元主義価値を理解することを試みなくてはならなかった。平成27年度に行った『判断力批判』における趣味判断に関する研究を進展させ、カントの多元主義のあり方を明らかにした。これについては、上智大学哲学会での口頭発表「カントの多元主義ー理論的領域における展望ー」、新規環境美学研究会での口頭発表「カントを趣味のエリート主義から真に解放する」、『美学』「趣味判断が誤るときー『判断力批判』における情感的意識の観点から」において報告した。多元主義および多元主義的価値ついての研究には大きな進展があり、絶対的価値に代わるものとして見なす余地が開けたと考えられる。ただし、多元主義的価値を絶対的価値に置き換えることを口頭発表や論文というかたちで客観的に論証するまでには至らなかった。つぎに、2については、幾つかの研究会を通じて部分的な遂行を行った。とくに、名古屋商科大学の山蔦真之専任講師との研究会では、カントの実践哲学と美学における価値概念に関する二次文献の通読とそれに関する議論を通じて、平成27年度までに把握・理解してきた内在的価値概念と、1の課題の遂行によって得られたカントの新たな価値概念との比較を行った。ただし、2の課題の遂行についても、進展は限定的であった。平成26年度の主要課題は、多元主義の文脈におけるカントの価値概念ないし価値判断(判定)の定式化であった。当初の予定では、その課題を、『純粋理性批判』(1781/87)、『道徳形而上学の基礎づけ』(1785)、『判断力批判』(1790)の読解を通じて遂行するはずであったが、実際には、カントの価値概念の骨子あるいは価値概念の核である絶対的価値概念が展開される『基礎づけ』と、多元主義の概念が展開される『判断力批判』、およびそれらに関する二次文献の吟味に終始してしまった。(『純粋理性批判』「演繹論」よりも『判断力批判』の方に「心的態度(評価態度)」が読み取れる叙述が多かったからである)。とはいえ、それら二つに関する研究は、国内での発表や国内外の研究者とのやり取りを通じて、かなりの理解度に達したと考えられ、現在の進行状況として、ならびに、平成27年度の研究実施のための下地としては十分であると言える。今後の課題としてあげられるのは、1.カントにおいて多元主義的価値の観点から絶対的価値概念を捉え直すこと、2.そうして捉え直したカントの価値概念と近年の内在的価値概念とを比較検討すること、である。
溶液中における種々のクラウンエーテルと金属イオンとの錯体に関する研究

ベンゼン/水間で、温度変化法により次の3つの系の熱力学的パラメーター(ΔH(エンタルピー変化),ΔS(エントロピー変化))を決定した。(1)ピクリン酸陰イオン(【A^-】)によるテトラアルキルアンモニウムイオン(【R_4】【N^+】;R=Me,Et,Pr,Bu)のイオン対抽出。(2)18-クラウン-6(18C6)によるアルカリ金属(Na,K,Rb,Cs)ピクリン酸塩の抽出。(3)18C6自身の分配。ここで、Me,Et,Pr,Buはそれぞれメチル,エチル,プロピル,ブチル基を示す。ベンゼン相へ抽出されたすべての18C6錯体は、1:1:1錯体(アルカリ金属イオン(【M^+】:18C6:【A^-】)であった。MAの18C6による抽出のΔHおよびΔSは、いずれもすべての系で負の値を示した。【R_4】NAのイオン対抽出のΔG,ΔH,ΔSを、【R_4】【N^+】中の炭素原子数に対してplotした結果、いずれのパラメーターについても極めて良好な直線関係が得られた。ここで、ΔGはGibbsの自由エネルギーを示す。このことから、-【CH_2】-について、ΔG,ΔH,ΔSのいずれについても加成性が成立することが示される。【A^-】による18C6-【M^+】錯体のイオン対抽出のエンタルピー変化(△Hip)とエントロピー変化(ΔSip)の値を、(2)と(3)のdataを用いて算出した。ΔHipおよびΔSipの値は、いずれも、アルカリ金属イオンの種類によってかなり変化している。18C6-【K^+】錯体と【Bu_4】【N^+】との大きさは、ほぼ等しいにもかかわらず、ΔHip(18C6-【K^+】)<0,ΔHip(【Bu_4】【N^+】)>0,ΔSip(18C6-【K^+】)【!】0,△Sip【Bu_4】【N^+】)>>0であり、なおかつピクリン酸陰イオンによるイオン対抽出は、18C6-【K^+】錯体では、完全にエンタルピー支配で、【Bu_4】【N^+】は、完全にエントロピー支配であるという極めて対照的な結果が得られた。【Bu_4】【N^+】が水溶液中で、構造形成因子として作用することから推定して、18C6-【K^+】錯体は、水溶液中で構造破壊因子として作用しているものと思われる。
D-A系の光誘起電子移動反応における分子環境制御と超交換相互作用の効果

ポルフィリン亜鉛錯体とビオローゲンの連結系をLB膜として電極に固定し、0.1T以上の磁場を加えると光電流に15%にも達する増分が見られた。さらに、ポルフィリンとビオローゲンを結ぶスペ-サの長さ調節により、磁場効果に顕著な違いが現れた。この結果は、生成したラジカル対の消失速度が外部磁場によって抑制される度合いがスペ-サ長で変化する現象とよく合致し、三重項ラジカルが光電流のスイッチとして機能することが明らかになった。(2)ビオローゲンによるルテニウム錯体の電子移動消光と疎水環境の効果ビオローゲンにアルキル基を介してカルバゾールを結合させた連結化合物を電子受容体として、水中でルテニウムトリスビピリジン光励起種の消光を行ったところ、メチルビオローゲンよりはるかに大きな効果を示した。さらに、上記の連結化合物の酸化還元電位はメチルビオローゲンより0.1V正側にあるが、アセトニトリル中では両者が同一になる。よって、カルバゾールの疎水環境がビオローゲンの脱水和を介して、電子移動反応の制御を可能にしていることが実証された。(3)アルコオキシアゾベンゼンの関与する界面SHGアゾベンゼン骨格を連結した両親媒性ビオローゲンを石英基板に吸着させ、ヘプタン中に浸してYAGレーザーの基本波を照射したところ第二高調波発生(SHG)が明確に認められた。さらに、アゾベンゼン骨格をシス体に光異性化させるにつれて、SHG強度が大きく増大した。ビオローゲン骨格のみを石英基板に吸着させて、種々の4、4'-ジアルコキシアゾベンゼンノヘプタン溶液に浸しても、同様なSHGおよび光異性化の効果が観測される。シス体によるSHGがトランス体の関与する場合よりはるかに強くなるはじめての例である。
測地VLBI観測のための国際互換システムの構築

1フォーマット相互互換インターフェース回路の試作:関連研究者、メーカー等と開発打ち合わせを行い、基本回路設計の検討を行った。本研究費にて必要部品を購入し、Mark-III/K-4フォーマット相互互換インターフェース回路を試作した。昨年立ち上げたDR-101A記録部に接続して、疑似信号による動作試験を行った結果は良好であった。本試作回路の概念は、後述するマルチ・フォーマット互換インターフェースの開発に応用可能である。2Mark-IV方式の世界展開:上記の開発試作の過程で、米国NASA/GSFCグループが進めるMark-IV記録方式の世界展開が本格化し、平成9年には世界の主な測地VLBI局がMark-IVに更新される事になった。一方極地研究所が中心となって推進している南極VLBI観測の相関処理は国立天文台の担当となり、カナダで開発されたS2方式との混用になるため、それへの対応も緊急の課題となった。これらの状況を踏まえ、本研究の目的遂行のために当初計画を拡張しMark-IV、K-4、S2相互の「マルチ・フォーマット互換システムの構築」として、以下のように実施する事とした。b)S2フォーマットへの対応:新たにS2フォーマット・インターフェースの開発を進める。S2レコーダの導入は南極観測計画の中で折り込み済みである。3以上の新たな技術的進展に対応するためのマルチ・フォーマット互換インターフェースの開発は、本科学研究費の成果を用いて平成9年度以降に実施すると共にシステムの評価を行い、国際観測の定常化に繋げる。3月下旬、クリミア天体物理観測所の25mアンテナとMark-III記録システムによる実験観測を計画し、準備中である。本研究グループは、観測スケジュールの作成に責任を持つとともに、データ送信など基盤整備を行った。また、本科学研究費では、観測記録用K-4型磁気テープおよび米国の相関センターに送付して相関処理を行うためのMark-III型磁気テープを購入した。3)Mark-III記録とK-4記録の双方向記録形式変換装置の開発準備:a.Mark-III型記録方式からK-4型記録方式への変換システムの制作(平成9年度予定)のための技術打ち合わせを国内関連研究者およびメーカーと行い、基本概念を決定した。b.Mark-III方式記録形式とK-4方式の記録形式の相互的な変換システム開発のための基本設計を国内関連研究者と打ち合わせを行いながら進めるとともに、部品等を購入した。4)測地VLBIの国際観測網の拡張のため、国際調整を行った。その結果、ドイツとは平成9年度から研究・観測協力を開始する運びとなった。その他、米国、アルゼンチン、南アフリカなどと、研究協力の打ち合わせを継続中である。1.フォーマット相互互換インターフェース回路の試作:関連研究者、メーカー等と開発打ち合わせを行い、基本回路設計の検討を行った。(2)S2フォーマットへの対応:新たにS2フォーマット・インターフェースの開発を進める。
電子・スピン相転移を制御した固体蓄熱材料の創生

エネルギーバリューチェーン施策において重要な位置付けにある「蓄熱」に新たな展開をもたらすために、“溶けない"ソリッドステート相変化型蓄熱材(Solid-State Phase Change Material:SPCM)を開発する。電子系の強相関に由来する電子相において、電荷・スピン・軌道に由来して相転移を生じると、パラフィンや有機材に匹敵する吸放熱が実現できる。さらに相転移を外場で誘起することで必要な時に蓄熱をスイッチできる“アクティブ駆動"の方針を確立する。さらに部材としての“固体"に活かす形状付与を視野に入れ、物性物理ー熱マネージメントー材料科学が融合した蓄熱材料開発に挑戦する。
高齢者歯科治療時の異常高血圧を予測する無侵襲モニターの開発に関する研究(VI)

高血圧症、虚血性心疾患、心臓弁膜疾患、不整脈、糖尿病、慢性腎疾患を有する高齢者において、循環系を閉ループに見立てた場合に、それに対する外乱要因として、アドレナリン含有局所麻酔薬、フェリプレシン添加塩酸プロピトカインを投与した場合の、血圧・心拍数へのインパクトに関する基礎的検討を行った。その結果、フェリプレシンは収縮期・拡張期血圧を上昇させる可能性が高く、血圧上昇は投与量依存であり、その上昇は平均で<10mmHg程度であるが、心拍数には影響しないことが明らかになった。一方、アドレナリンは収縮期・拡張期血圧を低下させるが、心拍数を上昇させ、投与量依存性である可能性が高いことが明らかとなった。高齢者の歯科治療では様々な全身的偶発症が発生するが、なかでも異常高血圧は非常に多い。異常高血圧は単に血圧が上昇するだけでなく重篤な不整脈、心筋虚血、脳卒中などに進展しうるため、その予防は高齢者歯科治療で重要な意味を持つ。異常高血圧を予防するには精度の高い予測が必須となるが、これまで有用な手段がなかった。そこで、血圧をリアルタイムに制御している生体の複雑な循環制御系をシステム同定という工学的手段により解析し、数学モデルとして現すことにより、異常高血圧を予測できるのではないか、という仮説を立てた。本研究の目的はシステム同定を用いて、高齢者歯科治療における異常高血圧の精度の高い予測方法を確立することである。循環系の基本パラメータである、血圧および心拍から、閉ループの同定法により、インパルス応答・伝達関数の算出を行い、CUDAによる演算速度改善のための解析系の構築を行った。循環制御系には主に4つの生理的結合が存在する。すなわち、2つの自律神経を介した結合(1圧受容体における血圧変動と心拍数変動間の結合、2瞬時肺容量変動と心拍数変動の結合)、2つの機械的な結合(3心室収縮とそれによる動脈圧波形の形成における結合、4瞬時肺容量変動と動脈圧変動の結合)が考えられる。平成26年度は、高血圧症、虚血性心疾患(冠状動脈疾患)、心臓弁膜疾患(感染性心内膜炎)、不整脈、糖尿病、慢性腎疾患(CKD)を有する有病高齢者において、循環系を閉ループに見立てた場合に、それに対する外乱要因として、1/8万アドレナリン含有局所麻酔薬、フェリプレシン0.03単位添加3%塩酸プロピトカインを投与した場合の、血圧ならびに心拍数へのインパクトに関する基礎的な検討を行った。各種生体信号は12bit AD変換し、LabView(National Instlements TM)を用いて記録・解析を行った。その結果、フェリプレシンは収縮期・拡張期血圧を上昇させる可能性が高く、血圧上昇は投与量に依存している可能性があり、その上昇は平均で<10mmHg程度であるが、心拍数には影響しない可能性が高いことが明らかになった。アドレナリンは収縮期・拡張期血圧を低下させる可能性があるが、その血圧低下は投与量に依存している可能性があるが、その低下は平均で<10mmHg程度である。一方、心拍数を上昇させる可能性が高く、投与量に依存している可能性が高いことが明らかとなった。異常高血圧は高齢者の歯科治療における全身的偶発症の中では特に多い。異常高血圧は単に血圧が上昇するだけでなく重篤な脳血管障害、不整脈、心筋虚血などに進展しうるため、その予防は重要な意味を持つ。平成27年度は基礎データを収集するために、65歳以上ののべ14048症例を対象として、観血的歯科治療における高血圧危機を中心に全身的偶発症の発生状況,背景、対応等について解析を行った.平均年齢は76.1(5.5)歳で,男性6639症例,女性7407症例であった.全身的偶発症は平均で11%に発生していた.そのなかで循環器系合併症は最も多く、なかでも高血圧危機の頻度は高かった.高血圧危機は全身的偶発症の約半数を占めていた。病歴に高血圧を有する患者に多く、対応としてはその35%で経口あるいは頚静脈的に降圧剤を使用していた。また、外気温との有意な関連は認められなかった。有病高齢者の観血的歯科治療における全身的偶発症は循環器系,なかでも高血圧危機が特に多く,降圧剤や抗不整脈薬投与を含むリスクマネジメントが必要であることが示された.

高血圧症、虚血性心疾患、心臓弁膜疾患、不整脈、糖尿病、慢性腎疾患を有する高齢者において、循環系を閉ループに見立てた場合に、それに対する外乱要因として、アドレナリン含有局所麻酔薬、フェリプレシン添加塩酸プロピトカインを投与した場合の、血圧・心拍数へのインパクトに関する基礎的検討を行った。その結果、フェリプレシンは収縮期・拡張期血圧を上昇させる可能性が高く、血圧上昇は投与量依存であり、その上昇は平均で<10mmHg程度であるが、心拍数には影響しないことが明らかになった。一方、アドレナリンは収縮期・拡張期血圧を低下させるが、心拍数を上昇させ、投与量依存性である可能性が高いことが明らかとなった。平成26年度は、高血圧症、虚血性心疾患(冠状動脈疾患)、心臓弁膜疾患(感染性心内膜炎)、不整脈、糖尿病、慢性腎疾患(CKD)を有する有病高齢者において、循環系を閉ループに見立てた場合に、それに対する外乱要因として、1/8万エピネフリン含有局所麻酔薬、フェリプレシン0.03単位添加3%塩酸プロピトカインを投与した場合の、血圧ならびに心拍数へのインパクトに関する基礎的な検討を行った。各種生体信号は12bit AD変換し、LabView(National Instlements TM)を用いて記録・解析を行った。その結果、フェリプレシンは収縮期・拡張期血圧を上昇させる可能性が高く、血圧上昇は投与量に依存している可能性があり、その上昇は平均で<10mmHg程度であるが、心拍数には影響しない可能性が高いことが明らかになった。アドレナリンは収縮期・拡張期血圧を低下させる可能性があるが、その血圧低下は投与量に依存している可能性があるが、その低下は平均で<10mmHg程度である。一方、心拍数を上昇させる可能性が高く、投与量に依存している可能性が高いことが明らかとなった。予測を実現するために上記のパラメータ間の線形の関連に加えて、システム同定によるさらなる解析を行う予定である。医歯薬学予測を実現するために、新規の方法論によるシステム同定を用いたさらなる解析を行う予定である。平成25年度は圧受容体における血圧変動と心拍数変動間の結合について、TASK FORCE MONITOR (CNSystems Medizintechnik AG)を用いて、体位変換時のBaroreceptor Sensitivity (Sequence Method)について検討した。対象は若年者6名、高齢者4名とした。以上の結果、圧受容体における血圧変動と心拍数変動間の結合において、安定した解を得ることができなかった。研究対象の例数が少なく、解析に用いたソフトウエアが、原データにアクセスできないことと、解析方法、区間を変更できないことがその大きな理由と考えられた。平成26年度は既存の設備を用いた生体情報信号記録ならびに解析を主体としたため次年度使用額が生じた。平成26年度は解析対象を増やし、原データの解析区間を設定し直すなどの対策を改めて行い、結果の精度を向上させる予定である。平成27年度は新たなシステム同定解析手法を確立するために、ソフトウエア開発ならびにオーバーヘッドの少ないマルチスレッド処理を実現するハードウエア購入を行う予定である。平成25年度はソフトウエア作成に必要なパラメータ等、諸条件が十分に確定できなかった。このため、ソフトウエア作成の依頼ができなかったためである。
非線形H∞制御理論による制御系設計論の構築と高速移動体制御への応用

本年度は,まず,申請者のこれまでの研究結果である非線形システムの安定化補償器のパラメトリゼーションを用いることによって,目標値応答とフィードバック特性に関する達成可能なクラスを,パラメトリゼーションの形で与える導出ができた段階である.しかし,非線形2自由度構造に対する理論的構築に向けた研究では,現段階ではフィードフォワードとフィードバックの非線形システムにおける役割が明確に解析できていない.これは,線形システムと非線形システムの大きな相違によるものであり,別方向からのアプローチが必要であると考える.また,以上の研究と平行して,非線形システムのゲイン特性を評価するために必要な,L_2ゲインのハミルトン・ヤコビ偏微分方程式による特徴づけを行った.さらに,RCヘリコプタを簡単にモデル化した,2ローター浮上システムを製作し,システム同定およびホバリング,軌道追従などの基礎実験を行った.特に,高速移動制御を目指す観点から,まずは,動的な状態フィードバックによる厳密な線形化法を適用した非線形ロバスト制御系を構築し,その有効性を,近似線形システムをもとに設計した線形ロバスト制御系と,実験的な観点から比較検討した.その結果,厳密な線形化手法では,近似線形システムに基づく制御系の場合より,十分広い領域で安定化が達成されていることが確認できた.また,ある程度の速度,加速度を有する目標軌道の場合でも有効であることが確認できた.本年度は,まず,申請者のこれまでの研究結果である非線形システムの安定化補償器のパラメトリゼーションを用いることによって,目標値応答とフィードバック特性に関する達成可能なクラスを,パラメトリゼーションの形で与える導出ができた段階である.しかし,非線形2自由度構造に対する理論的構築に向けた研究では,現段階ではフィードフォワードとフィードバックの非線形システムにおける役割が明確に解析できていない.これは,線形システムと非線形システムの大きな相違によるものであり,別方向からのアプローチが必要であると考える.また,以上の研究と平行して,非線形システムのゲイン特性を評価するために必要な,L_2ゲインのハミルトン・ヤコビ偏微分方程式による特徴づけを行った.さらに,RCヘリコプタを簡単にモデル化した,2ローター浮上システムを製作し,システム同定およびホバリング,軌道追従などの基礎実験を行った.特に,高速移動制御を目指す観点から,まずは,動的な状態フィードバックによる厳密な線形化法を適用した非線形ロバスト制御系を構築し,その有効性を,近似線形システムをもとに設計した線形ロバスト制御系と,実験的な観点から比較検討した.その結果,厳密な線形化手法では,近似線形システムに基づく制御系の場合より,十分広い領域で安定化が達成されていることが確認できた.また,ある程度の速度,加速度を有する目標軌道の場合でも有効であることが確認できた.
イギリスにおける教職専門家自治組織のシステムと社会的役割に関する研究

研究対象であるイギリスの教職専門家自治組織GeneralTeachingCouncilは、1965年スコットランドの創設を起源として、2000年に入りイギリス全地方に設立され、その後国際的な広がりを見せている。これらは、専門職としての教職を確立するため、教師の資質能力向上を目的とした研修と職能組織としての登録制度を共通の機能としている。それぞれの権限や自治の在り方の違いが、その社会における教職に対する認識や位置付けに強く結びついている。本研究の目的と全体の構造は、専門家自治組織のGTCの解明から始まり、最終的には日本の文脈における示唆や提言に至る一連の過程である。まず、教育制度が異なるイギリス四地域(イングランド、ウエールズ、北アイルランド、スコットランド)に設けられたそれぞれのGTCを調査し、社会的背景を踏まえて分析する中で、共通点と特徴を整理することから始めた。文献やインターネットを通した調査は順調に進んだが、研究代表者の健康上の問題で必要な現地調査は最小にとどめ、翌年に繰り越すこととなった。主な実績は次のようになる。・平成22年2月スコットランド現地調査・平成21年-22年長野県信濃教育会現地調査基本的な文献や資料の収集は21年度で終えているため、現地調査終了後にそれぞれの検証を行い、研究成果としてまとめることとする。平成22年度は研究2年目の年にあたり、本格的な現地調査やこれまでの研究成果の発表を行った。1年目の平成21年度は研究計画を変更する状況になり平成22年度に現地調査を中心とした研究費の繰り越しを行ったため、結果的に研究内容が膨らむかたちになった。また、イギリス政府の政権交代により教育政策が大きく変化したため、調査対象の専門家自治組織の動向調査が必要となった。全体的には、1年目の準備段階を踏まえた本格的な研究調査段階にあたったため、1年目の文献調査を踏まえた国内外の現地調査が中心となった。・平成22年6月北アイルランド現地調査・平成22年6月日本連合教育会、東京都教育会現地調査・平成22年-23年長野県信濃教育会現地調査・平成23年2月オーストラリア現地調査また、学会を中心にこれまで確認できた研究成果の発表も行った。・平成22年8月日本教育学会「専門職としての教師と教職専門家自治組織の可能性-イギリスGeneral Teaching Councilと国際的動向-」本研究の目的と主な内容は、2000年にイギリスで創設された教職の専門家自治組織であるGeneral Teaching Council (GTC)の役割や機能を明らかしにして存在意義を検証するとともに、そこにおける教職専門性の在り方や資質能力向上の方策を解明し、日本の文脈における専門家自治の可能性を探ることにある。調査では、イギリス4地域(イングランド、ウエールズ、北アイルランド、スコットランド)のGTCの文献調査を行い共通点と特徴を整理して、その結果を基に、最も規模が大きいイングランドと、最も歴史が古いスコットランドを中心に現地調査を行った。また、その過程で明らかになった、諸外国における同様の組織(teachingcouncil)の創設と国際的連携という新たな動向に注目し、研究対象にオーストラリアを追加した。さらに、日本の同様の組織と考えられる教育会の歴史と現状を文献および現地調査し、信濃教育会を事例に、GTCと日本の専門家自治組織の文化的歴史的違いを解明した。医師会や弁護士会のような専門家自治組織を教職に求めた1966年ユネスコ勧告以来、同様の組織の創設を求める教員や地域の声にこたえて、行政主導で設立されたのがGTCである。これら組織に共通する主たる機能は、教員の登録と現職を中心とした職能向上における役割である。組織の方向を決めるカギとなった職域の自治の問題では、具体的な権限や機能がそれぞれの地域や時代、また分野においても異なり、その違いが国や地域における専門職としての在り方に直接反映されていると思われる。また、研究期間中に発生した、イングランドGTCの廃止決定、スコットランドGTCの完全自治化政策、オーストラリアTCの強化整備、信濃教育会の法人化といった動向は、専門家自治組織の本質や存続に関わる問題であり、その経緯と結果、今後の方向の現実が上記の内容を裏付ける形となり、激変の過程を調査内容に組み込むことができたことで貴重な研究結果を得ることができた。
フォトクロミック分子複合構造における光スピン機能物性と革新的磁化制御手法の研究

スピントロニクスから派生したスピンオービトロニクスと呼ばれる研究領域において,電流ースピン流変換現象によって駆動されるスピン軌道トルクは,次世代の磁化制御技術の候補として注目されている.本研究課題は,フォトクロミック分子を中心とした有機分子膜と磁性体積層膜の複合構造を利用することで,界面・表面のスピン軌道相互作用,スピン流ー電流変換およびスピン軌道トルクの光による制御を目指すものである.研究開始後2年目に当たる本年度は,これまで有機分子膜修飾によって得られているスピン軌道トルクに対する変調効果の増大を目指し,前年度までに蓄積した知見を基にさまざまな有機分子/常磁性体/強磁性体複合構造を作成し,電流ースピン流変換を系統的に調べた.その中で,金属薄膜に対して有機分子膜を修飾することで,「表面」のスピン軌道相互作用が変調されることにより,スピン流ー電流変換効率の大きさが変化することが明らかとなった.金属系の表面のスピン軌道相互作用を介したスピン流ー電流変換とその変調は,これまでのバルク及び界面を中心としたスピン流ー電流変換の研究では積極的に活用しようという意識が無かった.本研究成果は表面のスピン軌道相互作用を介したスピン流ー電流変換の重要性を指摘するとともに,有機物による表面のスピン軌道相互作用をコントロールする新しいルートを切り拓くものであり,有機物スピンオービトロニクスの研究を加速するものと期待される.研究開始後2年目の研究では,これまでに有機分子膜修飾によって得られているスピン軌道トルクに対する変調効果の増大を目指し,さまざまな有機分子/常磁性体/強磁性体複合構造を作成し,電流ースピン流変換を系統的に調べた.その中で,金属表面のスピン軌道相互作用の大きさが有機分子修飾によって変化し得ることが明らかとなった.このような新しい知見を見出した意義は大きく,次年度の展開に繋がる研究成果と考えられ,本研究はおおむね順調に進展している.また,昨年6月に研究代表者の所属が変わったため,実験装置の移設や再立ち上げを行った.現在,移設前とほぼ同等の実験が遂行可能な状況となっている.常磁性体薄膜に対して有機分子膜を修飾することで,表面のスピン軌道相互作用の大きさが変調されることに起因して,スピン流ー電流変換の大きさが変化し得ることが本年度の研究により実験的に明らかとなった.このような表面あるいは界面のスピン軌道相互作用を利用することで,今後は全真空下での分子複合膜試料作成をさらに行い,より幅広い材料系での界面及び表面のスピン軌道相互作用の制御を目指す.作成した試料については,これまでと同様,磁気抵抗測定やスピンポンピング,スピントルク強磁性共鳴法を併用することで,スピン蓄積ー電流変換について系統的に調べる.本研究は,界面スピン軌道相互作用及びスピン流ー電流変換の光による制御を目指すものである.申請者らの「ラシュバ・エデルシュタイン磁気抵抗効果」の発見によって,界面スピン軌道相互作用によるスピン流ー電流相互変換を介した磁気抵抗効果の存在が初めて明らかとなった[H. Nakayama et al., Physical ReviewLetters 117, 116602 (2016).].本研究では,フォトクロミック分子/常磁性体/強磁性体積層構造とスピン流ー電流変換型の磁気抵抗効果を利用することで,光によるスピン流ー電流変換現象の制御手法確立とその観測を目指す.研究開始後初年度に当たる本年度は,有機分子の自己組織化プロセスを用いて有機分子/常磁性体/強磁性体積層構造を作成し,スピンポンピング誘起逆ラシュバ・エデルシュタイン効果と,スピン流ー電流変換型の磁気抵抗効果(ラシュバ・エデルシュタイン磁気抵抗効果)を系統的に調べた.その結果,スピンポンピングにより誘起される逆ラシュバ・エデルシュタイン効果による電圧信号及び,ラシュバ・エデルシュタイン磁気抵抗効果の大きさが,修飾された有機分子の極性に応じて変化することが明らかとなった.さらに,有機分子としてフォトクロミック分子を用いることで,電流とスピン流の間の変換効率を光学的に制御することも可能であることを明らかにした.以上の結果は,従来物質固有と考えられていた金属スピントロニクス素子におけるスピン流ー電流変換現象を有機物修飾や光照射によって制御する道筋を拓くものであり,スピンオービトロニクスの研究を今後加速するものと期待される.初年度の研究では,有機分子/常磁性体/強磁性体複合膜を作成し,スピンポンピングとスピン流ー電流変換型の磁気抵抗効果を系統的に調べた.その結果,スピンポンピングにより誘起される逆ラシュバ・エデルシュタイン効果による電圧信号及び,ラシュバ・エデルシュタイン磁気抵抗効果の大きさが,修飾された有機分子の極性に応じて増減することが明らかとなった.さらに,有機分子としてフォトクロミック分子を用いることで,電流とスピン流の間の変換効率を光学的に制御することも可能であることを明らかにした.以上の研究成果について論文を執筆し,Science Advances誌に掲載された.このような進捗状況から,本研究は順調に進展しているものと評価するに至った.スピントロニクスから派生したスピンオービトロニクスと呼ばれる研究領域において,電流ースピン流変換現象によって駆動されるスピン軌道トルクは,次世代の磁化制御技術の候補として注目されている.本研究課題は,フォトクロミック分子を中心とした有機分子膜と磁性体積層膜の複合構造を利用することで,界面・表面のスピン軌道相互作用,スピン流ー電流変換およびスピン軌道トルクの光による制御を目指すものである.研究開始後2年目に当たる本年度は,これまで有機分子膜修飾によって得られているスピン軌道トルクに対する変調効果の増大を目指し,前年度までに蓄積した知見を基にさまざまな有機分子/常磁性体/強磁性体複合構造を作成し,電流ースピン流変換を系統的に調べた.