hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫応答の制御に関与するプロモータの網羅的な構造特徴の抽出とモデル化

免疫システムの遺伝子発現制御の大規模解析を転写階層とエピジェネティクス階層について行った。転写因子ペアによるコンビナトリアル制御および転写因子の結合し易い領域を解析する手法を開発した。また、樹状細胞での転写因子のエンハンサーへのコンビナトリアル結合を解析した。さらに樹状細胞でのヒストン修飾およびRNAポリメラーゼII結合を実験的にゲノムワイドで検出し、リポ多糖刺激後のそれらの変化を解析した。平成24年度はLPS刺激時の樹状細胞内におけるクロマチンの経時的状態変化を調べることを目的とし、次世代シーケンサを用いたChIP-seqを大規模に行った。インデックス付加によるマルチプレックス化および免疫沈降ステップ最適化により、多くの修飾について効率良くデータを得ることが可能となった。これを用いて、RNA Polymerase II, H3K4me1, H3K4me3, H3K27me3, H3K36me3についてのChIP-seqの計測を行った。データ解析の面では新規実験データの解析に着手し、このデータと、以前同じ細胞種に対し同様の刺激を加えて取得しておいた別種の計測データ(RNA-seqおよびTSS-seq)、および25種の転写因子に対する公開データ(Chip-seq)とを統合した。この解析結果は興味深く、今後の解析に大きな示唆が得られた。一方、本研究でのデータ解析のための手法も整備し、論文として発表した。転写因子による組み合わせ依存的な制御の計算による予想方法を開発し、樹状細胞においてNK-κBおよびC/EBPαに組み合わせ依存的に制御されている遺伝子群を同定し、実験により検証した(BMC Genomics 2012、およびInCoB2012にて口頭発表)。また、転写開始点やヒストン修飾部位などの基準点に対し特定の距離に局在化した転写因子結合部位の予測を行う方法を開発し、免疫刺激後の樹状細胞において発現が変化する遺伝子群など、多くのデータセットに適用した(BMC Bioinformatics 2013)。さらに、新規公開された転写因子のChIP-seqデータを解析して、結合転写因子の違いによって定義されるエンハンサーとプロモーターのサブクラスを決定した。現在はこれらのサブクラスの機能の違いを解析している。本年度はヒストン修飾などの網羅的、経時的データの取得およびデータ解析手法の開発を目指した。まず、RNA polymerase IIの染色体上での分布を調べるために、クロマチン免疫沈降法(ChIP)の条件の最適化を行った。基本的にはYoungらの方法に従い、細胞数などに基づいてformaldehydeによる固定時間、超音波処理の強度、回数などの検討を行い、良好な条件を得ることができた。一方、H3K4me1, H3K4me3, H3K27me3, H3K27Acなどに関しても予備実験を行い、同様に最適化された方法を確立した。一方、予算的な制約を克服するべく、シーケンシングのmultiplex化を目指し、種々のキットの条件の最適化を行った。これにより予算内でより多くのヒストン修飾データをより短期間に得ることができると期待される。一方、データ解析手法の確立を目指し、既存のChIP-seqデータと未発表の転写開始点シーケンシング(TSS-seq)データを用いて種々のクロマチン構造、すなわち活性および非活性プロモータ、エンハンサー、または閉じたクロマチンなどの構造を決定する配列の特徴抽出を試みた。まずTSS-seqピークの有無、すなわち転写活性の有無およびH3K4me1, H3K4me3, H3K27me3といったヒストン修飾によってゲノム配列を分類した。その後各クラスタについてDNA配列の特徴抽出を行った。結果、転写因子PU.1がプロモータおよびエンハンサーを決定するのに重要であることを確認できた。一方AP-1モチーフがエンハンサー配列において有意に多く存在し、プロモータにおいては有意には存在しないことが判明した。さらなる解析から、全ゲノムのエンハンサー配列はPU.1とAP-1がともにあるもの、もしくはPU.1またはAP-1しか持たないものに分類できることが示唆された。予算内でより多くのサンプルに対するデータ取得を行うための条件検討を行ない、平成24年度より実験データ取得を開始したが、ヒストン修飾データにおいてS/N比不良の問題が発生した。このため、当初計画よりも実際のデータ取得に遅れが生じてしまったが、RNAPolymeraseII, H3K4me1, H3K4me3, H3K27me3, H3K36me3についてのシーケンス実験は完了させることができた。平成25年度に、残るH3K27Ac, H3K9K14acのChIP-seqおよびFAIRE-seqを実施する。実験と並行して、予備的解析のために公開データを用いた新しい方法論の開発を行い、2つの研究成果を公表した。ひとつは、転写因子の組による組み合わせ依存的な転写制御を解析したものであり、もうひとつはゲノム内の基準点から特定の距離にある転写因子結合部位のエンリッチメント解析のための新しい方法の開発についてである。また、結合転写因子が異なるエンハンサーとプロモーターのサブクラスを解析している。

現在、我々は得られた実験データの解析に同様の手法の適用をすすめており、転写制御とエピジェネティクスによる制御との相互作用について明らかになりつつある。本年度は1)ヒストン修飾などの網羅的、経時的データの取得および2)データ解析手法の開発を行うことを予定していた。1)については未だデータを得ていないものの、クロマチン免疫沈降法(ChIP)の条件の最適化を行い、細胞数などに基づいてformaldehydeによる固定時間、超音波処理の強度、回数などの検討を行い、PolII, H3K4me1, H3K4me3, H3K27me3, H3K27Acなどに関して良好な条件を得ることができた。さらに、予算的な制約を克服するべくシーケンシングのmultiplex化を目指し、種々のキットの条件の最適化を行うことで、予算内でより多くのヒストン修飾データをより短期間に得ることができる方法を確立した。2)については、既存のChIP-seqデータと未発表の転写開始点シーケンシング(TSS-seq)データを用いて種々のクロマチン構造、すなわち活性および非活性プロモータ、エンハンサー、または閉じたクロマチンなどの構造を決定する配列の特徴抽出を試みることで、今後得られるデータを用いた解析の基礎を確立した。ゲノム配列をヒストン修飾やTSSの有無によってクラスタリングしし、各クラスタについてDNA配列の特徴抽出を行うことで、転写因子PU.1がプロモータおよびエンハンサーを決定するのに重要な役割を持っていることを確認できた。一方、AP-1モチーフがエンハンサー配列において有意に多く存在し、プロモータにおいては存在しないことが判明した。さらなる解析から、全ゲノムのエンハンサー配列はPU.1とAP-1の組み合わせがあるもの、もしくはPU.1またはAP-1しか持たないものに分類できることが示唆された。これらの結果から、一定の方法論の確立に成功したと考えられる。平成24年度は、H3K27Ac, H3K9K14acについてのChIP-seqおよびFAIRE-seqを実施し、今までのデータと合わせて特徴抽出を行う。免疫刺激後の遺伝子発現、エピジェネティックマーカー、転写因子結合における変化について計算による解析を行う。転写因子結合とヒストン修飾変化の相互作用について特に考慮する必要がある。ChIP-seq経時変化データの利用によって、転写因子結合とヒストン修飾の間の因果関係、および、それらがどのように遺伝子刺激後の遺伝子発現を制御しているかを推定する。具体的には、プロモーター領域およびエンハンサー領域の定義、および刺激後のこれらの領域のヒストン修飾変化の解析から始める。これをDNAモチーフ解析と公開されている転写因子結合データと統合することで、エピジェネティックな変化と転写因子結合の可能な相互作用を同定する。重要な変化をとらえ、エピジェネティックおよび転写による制御に基づく遺伝子発現を予想できるようなモデルを開発する。また、我々の研究成果を公表し、同分野の研究者が利用可能なデータベースの公開を準備する。
多層ディラック電子系の熱物性に関する研究

本研究では圧力下でグラフェンと同様の線形分散を持つディラック電子系が実現している有機導体α-(BEDT-TTF)_2I_3の圧力下比熱測定を行い,ディラック電子の示す特異な比熱の振る舞いを明らかにした.低温での温度依存性はおよそ∝T^2となり,磁場依存性は磁場とともに増加した後減少に転じ,その後飽和することが分かった.これらの振る舞いは線形分散に加えディラック電子系特有のゼロモード(ランダウ指数N=0のランダウ準位)とそのスピン分離を仮定するとうまく解釈でき,報告されている磁気抵抗の結果とも非常に良く対応している.本研究では圧力下でグラフェンと同様の線形分散を持つディラック電子系が実現している有機導体α-(BEDT-TTF)_2I_3の圧力下比熱測定を行い,ディラック電子の示す特異な比熱の振る舞いを明らかにした.低温での温度依存性はおよそ∝T^2となり,磁場依存性は磁場とともに増加した後減少に転じ,その後飽和することが分かった.これらの振る舞いは線形分散に加えディラック電子系特有のゼロモード(ランダウ指数N=0のランダウ準位)とそのスピン分離を仮定するとうまく解釈でき,報告されている磁気抵抗の結果とも非常に良く対応している.本研究ではバルクでありながら圧力下でグラフェンと同様の線形分散を持ち,質量ゼロのディラック電子系が実現していることが最近分かった有機導体α-(BEDT-TTF)_2I_3を用いて圧力下比熱測定を行い,ディラック電子系の示す特異な熱物性に関する研究を行う.本研究はグラフェンでは非常に測定困難で現在までにまったく報告のないディラック電子系の比熱測定を可能にするもので,ディラック電子系の示す熱力学的特性を初めての実験的に解明しようとするものである.研究初年度である平成21年度は従来のクランプ型圧力セルを用いてまず圧力下での電気抵抗測定を行い,本研究室での圧力下測定系を立ち上げた.次に,圧力セル(圧力媒体;ダフニオイル7373)に温度計,試料,ヒーターをセットし,まず常圧下での比熱抵抗測定を行った.参照試料としてインジウムを用い,従来のac測定を用いて比熱測定を行ったところ,インジウムの超伝導転移点での比熱異常を捉えることに成功した.しかしながら,圧力媒体を通した熱流出の効果により感度はそれほど良くはなかったため,中沢ら^1によって報告されているように,ヒーター入力電流に方形波を用いることによって,その応答を1fモードで測定し,これにより感度を大幅に上げることができた.次年度はこれらの手法をα-(BEDT-TTF)_2I_3に適応し,ディラック電子系の熱物性の解明を目指す.本研究ではバルク結晶でありながら圧力下で単一原子層のグラフェンと同様の線形分散を持ち,質量ゼロのディラック電子系が実現していることが最近分かった有機導体α-(BEDT-TTF)_2I_3を用いて圧力下比熱測定を行い,ディラック電子系の示す特異な熱物性に関する研究を行う.本研究はグラフェンでは非常に測定困難で現在までにまったく報告のないディラック電子系の比熱測定を可能にするもので,ディラック電子系の示す熱力学的特性を初めての実験的に解明しようとするものである.研究初年度である平成21年度はクランプ型圧力セルを用いてまず本研究室での圧力下電気抵抗測定系を立ち上げた.またac法を用いて参照試料(インジウム)の比熱測定を行い,圧力下での超伝導転移における比熱異常を捉えることに成功した.平成22年度以降はこれらの手法をα-(BEDT-TTF)_2I_3に適応し,前年度までに確立した圧力下比熱測定法により,低圧領域では電荷秩序による明確な比熱異常が観測され,加圧にともなって低温側にシフトする様子が確認された.またディラック電子系が実現する高圧下の測定では,温度依存性がC∝T^<1.8>となることが分かった.これは線形分散を仮定した場合に期待される比熱の温度依存性(∝T^2)と良く一致している.また面垂直磁場下では,比熱は磁場の増加にともなって初めは増加し,その後減少に転じる様子が観測された.低温領域で求めた電子比熱係数γ値に関しても同様の振る舞いが観測された.これらの結果は報告されている磁気抵抗の結果と非常に良く対応しており,フェルミエネルギーにおけるディラック電子系特有のゼロモード(N=0のランダウ準位)の状態密度が磁場とともに初めは増加し,スピン分離の効果が大きくなると減少することを反映していることを強く示唆している.以上の結果は本物質でのディラック電子系の存在を示す初めての熱力学的証拠であるとともに,ディラック電子系の比熱の振る舞いを実験的に示した初めての例である.
算数・数学の授業設計自己学習支援情報システムの開発

教育実習生が授業設計で用いる各種資料のデータベースを作成し,授業に関わる実践的能力を育成・向上する自己学習支援情報システム開発の基礎研究を行う事を目的とした.教育実習生が授業設計で必要とする資料を知るため,「算数」の授業を基に,教育実習の指導教員・実習終了直後の学生などに調査を実施し,それぞれの所属する各学校種と実習生,指導者である教員との分析比較をした(研究分担者の論文を参考).その一方教科の内容にかかわる事柄や背景の学問や関係の資料,先行実践の結果も必要であり,重要と考える.調査結果の現実の要求と教員に必要な専門性を備えるよう、学生指導・支援を充実させたいと考えている.研究は(1)函館校に蓄積されてきた教育の先行研究成果のデータベース化(2)教科書の指導書・授業に関する直接的資料(授業指導案など)やその他文献などの資料に示されていない授業設計の手がかりや蓄積されにくい授業に関するスキル(暗黙知から形式知への明示化)の資料化(3)算数・数学教材の構造化,目標,授業の分析結果や教師によるコメント,メッセージ,発問等のデータベース化(4)談話タイプの数学学習プログラム「HASH」の(数学)教材を授業設計に活用をテーマとた。その結果,(1)算数・数学の授業設計を支援する教材情報システムの教材データベース構造の決定(2)教材の構造図と授業の意図・構想図及び学習プログラムの開発(事例の蓄積)(3)数学学習のための辞書整備拡充(4)数学的帰納法学習が数学学習プログラム「HASH」の構文解析の仕組みで実現可能などを得るに至った.今後は,教員免許法認定公開講座での利用を取り入れ、教員による評価を得ながら充実をはかる。今回は「算数」の授業を基にした調査をしたが,今後,本研究の考え方や方法を他教科へも拡大適用すること(教科教育研究)の可能性追及が課題である.教育実習生が授業設計で用いる各種資料のデータベースを作成し,授業に関わる実践的能力を育成・向上する自己学習支援情報システム開発の基礎研究を行う事を目的とした.教育実習生が授業設計で必要とする資料を知るため,「算数」の授業を基に,教育実習の指導教員・実習終了直後の学生などに調査を実施し,それぞれの所属する各学校種と実習生,指導者である教員との分析比較をした(研究分担者の論文を参考).その一方教科の内容にかかわる事柄や背景の学問や関係の資料,先行実践の結果も必要であり,重要と考える.調査結果の現実の要求と教員に必要な専門性を備えるよう、学生指導・支援を充実させたいと考えている.研究は(1)函館校に蓄積されてきた教育の先行研究成果のデータベース化(2)教科書の指導書・授業に関する直接的資料(授業指導案など)やその他文献などの資料に示されていない授業設計の手がかりや蓄積されにくい授業に関するスキル(暗黙知から形式知への明示化)の資料化(3)算数・数学教材の構造化,目標,授業の分析結果や教師によるコメント,メッセージ,発問等のデータベース化(4)談話タイプの数学学習プログラム「HASH」の(数学)教材を授業設計に活用をテーマとた。今回は「算数」の授業を基にした調査をしたが,今後,本研究の考え方や方法を他教科へも拡大適用すること(教科教育研究)の可能性追及が課題である.教師の実践的能力向上を目指すため、マイクロティーチングの方法を用いて育成する試みがなされて来た。これらの実証的研究からマイクロティーチングは、教授スキル訓練のみに焦点をあてるのではなく、授業実施の事前の準備活動である教材研究や授業設計と組み合わせることにより、一層効果があるとの知見を得ている。児童の実態、授業における教材や内容構成等に関する理解が十分でない実習生が授業設計し実施していく事は、教育学や教科教育等の学習が進んでいない状況を考えると、実習校だけで実習の成果を挙げるのは困難であると考える。そこで、授業を中心とした教育活動を行う一方で、[観察(生活、授業等)→児童理解→教材研究・教材教具作成・検討→授業準備→実地授業→評価・検討」なる授業の設計・準備・実施・評価のプロセスにおける内容の理解とその方法論の獲得等能力の向上を目指すため、本学函館校でのCAI研究の成果と結合させた「教育実習支援のための情報システム」の開発するため、具備するべきデータベースやその構造化等についての研究を進めている。本研究のテーマである「授業設計」に必要とする資料等の情報とそのデータベース構築の資料を得るために前提調査を、「算数」の授業を対象とし、教育実習の指導教員・実習終了直後の学生などに実施した。先行実践の記録や知見で、実習生が授業設計をするにあたり、まず教科書の指導書や授業の構成に関する直接的資料・文献に頼ろうとする。しかし、これら資料に記述されていない授業設計の手がかりを知るため、本学函館校では毎年教育実習の機会に指導案の収集を行い、それを学生に対してプリントサービスをしてきた。このような活動の蓄積にあって、我々は算数・数学の授業設計の訓練のために、授業資料のデータベース化を図った。

また、システム実現の祭の学習環境に生かすため、現職教員が自身の能力向上のために希望している学習・研修の形態についても情報収集し、評価した。教育実習生が授業設計で用いる各種資料のデータベースを作成し,授業に関わる実践的能力を育成・向上する自己学習支援情報システム開発の基礎研究を行う事を目的とした.教育実習生が授業設計で必要とする資料を知るため,「算数」の授業を基に,教育実習の指導教員・実習終了直後の学生などに調査を実施し,それぞれの所属する各学校種と実習生,指導者である教員との分析比較をした(研究分担者の論文を参考).その一方教科の内容にかかわる事柄や背景の学問や関係の資料,先行実践の結果も必要であり,重要と考える.調査結果の現実の要求と教員に必要な専門性を備えるよう、学生指導・支援を充実させたいと考えている.研究は(1)函館校に蓄積されてきた教育の先行研究成果のデータベース化(2)教科書の指導書・授業に関する直接的資料(授業指導案など)やその他文献などの資料に示されていない授業設計の手がかりや蓄積されにくい授業に関するスキル(暗黙知から形式知への明示化)の資料化(3)算数・数学教材の構造化,目標,授業の分析結果や教師によるコメント,メッセージ,発問等のデータベース化(4)談話タイプの数学学習プログラム「HASH」の(数学)教材を授業設計に活用をテーマとした。その結果,(1)算数・数学の授業設計を支援する教材情報システムの教材データベース構造の決定(2)教材の構造図と授業の意図・構想図及び学習プログラムの開発(事例の蓄積)(3)数学学習のための辞書整備拡充(4)数学的帰納法学習が数学学習プログラム「HASH」の構文解析の仕組みで実現可能などを得るに至った.今後は,教員免許法認定公開講座での利用を取り入れ,教員による評価を得ながら充実をはかる.今回は「算数」の授業を基にした調査をしたが,今後,本研究の考え方や方法を他教科へも拡大適用すること(教科教育研究)の可能性追及が課題である.
巨大アンサンブルデータ同化を基としたマルチスケールデータ同化手法の開発

アンサンブルカルマンフィルタでは、計算資源制約上アンサンブル数は一般的に100程度に限られており、限られた資源で効果的に観測の情報を同化することが必要となる。課題代表者が提案したマルチスケールデータ同化手法は、複数の局所化スケールを用いることで異なるスケールの誤差相関構造を考慮することが可能でる。このマルチスケールデータ同化手法を、粒子によってPDFを再現する粒子フィルタに応用し、少ないアンサンブル数ながらも従来のアンサンブルカルマンフィルタを上回る精度となる手法の研究開発を進めた。具体的には、粒子フィルタはアンサンブルカルマンフィルタより小さい局所領域内で実行し、背景誤差が非正規分布であるときにアンサンブルカルマンフィルタの解析値と混ぜ合わせる。これにより誤差分布が正規分布の場合は従来通りアンサンブルカルマンフィルタが計算され、非正規分布の場合には粒子フィルタの効果が含まれるようになる。用いたモデルは全球簡易大循環モデル(解像度はT30/L7、水平解像度はおよそ400 km)で、アンサンブル数は320とした。観測データはモデルの出力結果から複数地点を抽出し、正規分布に基づく乱数を上乗せしたものとする。結果は、背景誤差分布が非正規であるほど、粒子フィルタの効果が現れ、従来のアンサンブルカルマンフィルタより解析精度が高くなることを確認した。今後は、数学的な整合性を整理し、粒子フィルタの実装方法をより現実的なものとなるよう検討を続ける。本研究課題の実施中に二度の所属変更があり、それに伴うデータ同化システムの対応に時間を要している。衛星観測データのための鉛直局所化の影響調査について、論文を投稿予定である。マルチスケールを応用し、粒子フィルタを組み込んだアンサンブルカルマンフィルタは、背景誤差が非正規分布であるほど、データ同化の精度を高めることに成功した。しかしながら当該実験は簡易大気大循環モデルを用いた実験であり、現実的な大気モデルを用いた場合には、モデルに含まれている誤差やバイアスの悪影響を強く受けるため、より詳細な調査が必要である。また粒子フィルタの実装方法は簡便な方法を用いているため、より現実的な実装方法及び数学的整合性を考慮して、さらなる改良が必要である。当初計画を変更し、2年度目に実施予定であった衛星観測データ同化のための鉛直局所化について研究を行った。アンサンブルカルマンフィルタでは、計算資源制約上アンサンブルメンバー数は一般的に100程度である。さらに、衛星観測データの同化に必要な鉛直局所化関数については最適な関数が不明であるため、通常はガウス関数等を用いている。本研究では、サンプリング誤差の影響を抑え鉛直局所化の影響を調べるため、すでに実施済みの10240メンバーアンサンブルデータ同化実験の結果に高速放射伝達モデルを適用し、現実大気の鉛直誤差相関を調べた。その結果、アンサンブルメンバー数が1000程度で鉛直局所化が不要であろうと推定されたので、実際に201280メンバーを用いて鉛直局所化がデータ同化に与える影響について調査した。本研究では、解像度112 km、鉛直40層のNICAM-LETKFシステムを用いた。アンサンブルメンバー数は20,40,80,160,320,640,1280である。ゾンデ等の従来観測として米国国立環境予報センターで用いられている観測データ、及び衛星観測としてマイクロ波放射計データを用い、6時間毎に同化した。CTRL実験は全ての観測に鉛直局所化を適用、TEST1実験は全ての観測に鉛直局所化を適用していない。その結果、TEST1実験は1280メンバーを用いてもCTRL実験より解析精度は悪化した。そこで衛星観測にのみ鉛直局所化を適用しないTEST2実験を追加で行った。その結果、TEST2実験は40メンバーでCTRL実験より解析精度が上がり、良好な結果を得た。鉛直積算量を観測する衛星観測は、誤差相関スケールが従来観測より長いため、鉛直局所化を適用しないことにより効果的に衛星観測を同化できたものと考えられる。関連して、単純な全球モデルを用いた局所化の影響を研究し成果を論発表した。当初計画では、初年度に(1)現実大気におけるマルチスケールデータ同化手法の評価、2年度目以降に(2)衛星観測データ同化のための鉛直局所化関数最適化に取り組む予定であった。しかしながら、年々スーパーコンピュータ技術が発展している中、本研究で用いる「京」コンピュータが計算性能優位性を世界的にも維持できている現環境下で、より多くの計算資源を費やす(2)は学術的にインパクトが高いと判断し、初年度に繰り上げ実施した。なお(1)(2)は互いに独立しているため、本計画変更による問題は発生しない。鉛直局所化の影響調査では、ゾンデ等の従来観測及び衛星観測データに鉛直局所化の適用・不適用の実験をした。またアンサンブルメンバー数を変化させた時の感度についても評価した。本実験は膨大なファイルI/Oが発生するため、「京」コンピュータに障害をもたらしたものの、現在はプログラムコードを修正したため問題は解決している。現状としては、最も計算資源を消費する1280メンバーの実験が一部残っているが、平成29年度中に終了予定である。本研究では良好な結果が得られており、総じて順調に推移している。現在論文執筆中である。マルチスケールデータ同化手法は平成29年度に着手予定である。前年度から行っていた衛星観測データのための鉛直局所化の影響調査について、未完了の実験は本年度で終了した、論文を準備中である。ほかに、現実大気におけるマルチスケールデータ同化手法について研究を行った。

アンサンブルカルマンフィルタでは、計算資源制約上アンサンブルメンバー数は一般的に100程度に限られており、限られた資源で効果的に観測の情報を同化することが必要となる。課題代表者が提案したマルチスケールデータ同化手法は、複数の局所化スケールを用いることで異なるスケールの誤差相関構造を考慮することが可能でる。マルチスケールデータ同化手法はモデル誤差のない完全モデル実験で評価されてきたが、本研究では、現実大気のデータ同化システムNICAM-LETKFに応用し、実際の観測を同化することで、マルチスケールデータ同化手法を評価した。本研究では、解像度112 km、鉛直40層のNICAM-LETKFシステムを用いた。アンサンブルメンバー数は40である。ゾンデ等の従来観測として米国国立環境予報センターで用いられている観測データ、及び衛星観測としてマイクロ波放射計データを用い、6時間毎に同化した。CTRL実験は従来通りの局所化(局所化スケール300km)、Dual1実験はマルチスケール局所化(局所化スケール300km+500km)、Dual2実験はマルチスケール局所化(局所化スケール300km+800km)とした。その結果、Dual1実験は、実験開始3週間程度はCTRL実験よりも成層圏で解析誤差を低減できるが、3週間以降はCTRL実験より悪化する。さらに対流圏おいては実験期間を通してCTRL実験より解析誤差が大きい。またDual2実験についてはDual1実験よりも悪い結果となっている。以上より、現実大気にマルチスケールデータ同化手法を応用する際には、さらなる工夫が必要とされる。当初計画では、初年度に(1)現実大気におけるマルチスケールデータ同化手法の評価、2年度目以降に(2)衛星観測データ同化のための鉛直局所化関数最適化に取り組む予定であった。しかしながら、年々スーパーコンピュータ技術が発展している中、本研究で用いる「京」コンピュータが計算性能優位性を世界的にも維持できている現環境下で、より多くの計算資源を費やす(2)は学術的にインパクトが高いと判断し、前年度(初年度)に繰り上げ実施、(1)を本年度に実施し、ともに完了した。また本年度は、所属機関を理化学研究所から気象研究所に変更したため、今後はNICAM-LETKFを用いないが、大気微量成分のデータ同化システムに応用可能なマルチスケールデータ同化システムの研究に着手する予定である。アンサンブルカルマンフィルタでは、計算資源制約上アンサンブル数は一般的に100程度に限られており、限られた資源で効果的に観測の情報を同化することが必要となる。このマルチスケールデータ同化手法を、粒子によってPDFを再現する粒子フィルタに応用し、少ないアンサンブル数ながらも従来のアンサンブルカルマンフィルタを上回る精度となる手法の研究開発を進めた。
小学校外国語活動における電子黒板を用いた読み聞かせ教材の開発と効果的活用法の検証

1研究の目的本研究の目的は、小学校外国語活動における電子黒板を用いた絵本の読み聞かせ教材を開発し、その教材の効果的な活用方法について検証することである。2研究の方法東京都公立小学校高学年児童109名(実験群50名、統制群59名)を対象に、実験群では電子黒板を用い、統制群では電子黒板を用いずに授業を行った。授業前、各授業後、3回全ての授業後にアンケート調査を実施し、調査結果について直接確率計算、分散分析、x^2検定を用いて分析した。3研究の成果(1)英語や外国への興味・関心に関する児童の意識の変容実験群、統制群ともに、「英語はおもしろい」「英語を勉強するのは楽しみ」「英語を話す人と仲よくなりたい」「たくさんの人と英語で話してみたい」の4項目において、授業前より授業後の方が有意に高くなった。よって、本研究で用いた教材は英語や外国に対する児童の興味・関心を高めることが明らかになった。(2)各活動に対する児童の意識各活動内容に対して具体的に12項目をあげて調査した結果、全ての項目において両群ともに肯定的回答が有意に多くなった。また、両群を比較したところ、7項目において実験群が有意に高くなり、絵本に関する項目では全て実験群が有意に高かった。よって、本研究で用いた電子黒板を用いた読み聞かせ教材は、高学年の児童に適していることが明らかになった。(3)各授業後の児童の評価各授業評価振り返りシート6項目「楽しかった」「わかりやすかった」「はじめて知ったことがあった」「話をよく聞けた」「進んで参加した」「外国を知りたい」の全てにおいて、両群ともに肯定的回答が多かった。よって、両群ともに児童は各授業に対して高い評価をしたことが明らかになった。また、両群の比較においては、全ての項目で実験群が有意に高かった。このことから、電子黒板を用いた授業に対して、児童はより高い評価をしたことが確認できた。
日常生活における麻痺手の使用を促すための行動変容システムの開発研究

2018年度は,前年度に引き続き,腕時計型加速度計(以下,加速度計)を用いて日常生活における有目的もしくは無目的な活動を測定するための基礎研究を更に発展させた.成人男女を対象に,加速度計を両側に装着した状態で,日常生活活動における有目的な活動13項目(食事,シャツの着脱,書字など)と,無目的な活動3項目(歩行,階段昇降など)を行ってもらい,その動画や得られた姿勢角と合成加速度の値を分析して,有目的と無目的を判別するアルゴリズムを推定した.ROC曲線によって真陽性率および真陰性率を求め,それぞれ平均74.6%.96.1%だった.また加速度計を1日装着した場合,男女とも平日のほうが休日より有目的な活動の割合が高かった.これらのデータをもとに,さらに人数を増やし,現在アルゴリズムの調整を行っている.一方,損傷手の生活での使用を促すためのアプリ(ADOC-H)を,手の外科領域でも使用可能かどうか検証するために,橈骨遠位端骨折後の掌側ロッキングプレート固定術を施行した8例に対してADOC-Hを使用して患側上肢の日常使用を検討したところ,重度認知症を呈する1例を除いて全例が適応可能だった.またADOC-Hを使用することで,対象者との生活上の手の使用における対話が増え具体的な問題解決が可能となること,それによって患者の不安が軽減されるなどのポジティブな面があるといった意見が上がった.平成27年度については,加速度計の測定域と測定幅を明らかにするためのアルゴリズム作成,および腕時計型アプリの開発を中心に研究を実施した.対象は健常人5名,両手首に3軸加速度計(TSND21)を装着したまま,Motor activity logより抜粋した11種類の活動場面を周波数100Hzで計測した.計測した100Hzの合成加速度の生データから,1Hz,5Hz,10Hz,20Hz,25Hz,33Hz,50Hzの間隔で値を抽出し,測定頻度による違いに差があるか,相関関係による判定(級内相関係数),系統誤差による判定(Bland-Altman分析)による判定を行った.級内相関係数の結果から,20Hzまでは許容できる周波数であることが分かった.他の腕時計型活動量測定機器も20Hzを採用しており,妥当な数値であると推察される.しかし今回計測したデータ数は膨大で,type-1のエラーが生じている可能性も否定できず,継続して検証する必要がある.また,Apple Watchのアプリ開発も行った.iPadで選択した項目がApple Watchでリマインダー表示されるようになったものの,バッテリー駆動時間が短く,活動量測定には不向きであることが分かった.現在,他の機器を検討中である.開始当初に予定していた内容にそって概ね進んでいる.実際の片麻痺患者で計測できていないが,次年度に実施する予定である.ADOC-Hの臨床応用では,導入当初はセラピスト主導で「頭を洗う」,「服をたたむ」などを提案し,日々一定量の麻痺手の使用を確保した.導入から3週目になると,患者自らアプリを見ながら「この場面でも(手を)使えそう」と主体的に選択していくようになった.3週間の集中訓練後,上肢機能は向上しさらに6ヶ月後でもその機能は維持されていた.このような事例を数例経験しており,今後前向きの前後比較研究などが必要である.また加速度計の計測では,より正確な麻痺手の活動量を測定する目的で,健常人を対象に,まず片側上肢のみに加速度計を設置して算出された数値と,両手に設置した加速度計の値から前胸部に設置した加速度計の値を除算した場合の数値とを比較した.その結果,後者の3点で加速度計で測定したほうがより正確な値が算出できることが明らかとなった.CI療法前後の麻痺手の使用頻度については,従来の上肢機能と加速度計の値はともに変化を認めた.特に,訓練後は両手を用いた活動において麻痺手の使用割合が向上したことが示され,今後訓練内容を考える上でも参考になるデータが得られた.今後は,健常人のデータを更に増やしていくとともに,このデータをクラウドで集積できるシステムの構築を行っていく.加速度計による上肢機能測定は進行中だが,そのデータをクラウドで収集するシステムの構築が,IT企業との調整がうまくいかず,当初の予定より遅れている.開発したアプリを不具合等の修正を行った.また今年度は,東京工科大学コンピュータサイエンス学部の研究協力者と9軸加速度計の開発ならびに解析ソフトの開発を行った.加速度計は,上肢使用頻度を測定するために長時間使用できるよう改良した.また,本加速度計を使用し,上肢使用に関する基礎実験を行った.本大学学生を対象に,上肢使用時の姿勢角や加速度について検証した.具体的には,日常生活における手を使用する作業活動14項目(スプーンで食べる,洗髪,字を書く,ドアを開ける,等)を模擬的に実施し,姿勢角,角速度,加速度のデータから,有意味の上肢活動と無意味の上肢活動(歩行や体動に伴う上肢の動き)を判別するアルゴリズムを検証した.基本的には,姿勢角x軸(矢状面上)

のー90+90度の範囲にて,上肢使用最頻値を求め,その範囲内での合成加速度を計測した.また,無意味な上肢活動として,歩行,階段昇降,立ち上がりなどの基本動作を計測し,規則的な動作を検出し,それらを除外するアルゴリズムを検討した.提携を結んでいた企業の協力体制が得られず,機器開発に時間を要しているため.2018年度は,前年度に引き続き,腕時計型加速度計(以下,加速度計)を用いて日常生活における有目的もしくは無目的な活動を測定するための基礎研究を更に発展させた.成人男女を対象に,加速度計を両側に装着した状態で,日常生活活動における有目的な活動13項目(食事,シャツの着脱,書字など)と,無目的な活動3項目(歩行,階段昇降など)を行ってもらい,その動画や得られた姿勢角と合成加速度の値を分析して,有目的と無目的を判別するアルゴリズムを推定した.ROC曲線によって真陽性率および真陰性率を求め,それぞれ平均74.6%.96.1%だった.また加速度計を1日装着した場合,男女とも平日のほうが休日より有目的な活動の割合が高かった.これらのデータをもとに,さらに人数を増やし,現在アルゴリズムの調整を行っている.一方,損傷手の生活での使用を促すためのアプリ(ADOC-H)を,手の外科領域でも使用可能かどうか検証するために,橈骨遠位端骨折後の掌側ロッキングプレート固定術を施行した8例に対してADOC-Hを使用して患側上肢の日常使用を検討したところ,重度認知症を呈する1例を除いて全例が適応可能だった.またADOC-Hを使用することで,対象者との生活上の手の使用における対話が増え具体的な問題解決が可能となること,それによって患者の不安が軽減されるなどのポジティブな面があるといった意見が上がった.計画当初,平成28年度は腕時計型端末のアプリを開発する予定になっており,リマインダーとして表示する程度のプロトタイプは開発を進めていたが,当初使用を予定していたApple Watchのバッテリー駆動時間が予想外に短く,麻痺手の活動量測定の機器としては使用することが困難な状況にある.そのため,麻痺手の活動量測定においては代替機器を用いることとする.2017年度は,このままIT企業と打ち合わせを重ね,プロトタイプの作成,臨床データの収集まで行いたいが,場合によっては1年延長もやむ無しと考えている.企業との協力体制が得られず遅れているが,別に共同研究先が確保でき,現在加速度計を用いて上肢の生活での使用頻度を把握する研究に着手している.30年度で上肢使用頻度測定のためのアルゴリズムを作成を目指す.今年度予定していた,患者の麻痺手の活動量測定ができてなかったため.クラウドシステム構築の作業に遅れが出たため.今年度アプリ開発を委託する予定だった業者との調整ができず,予定金額より余剰金が発生したが,別途研究者との共同開発に当てるため,次年度も予算が必要となる.基本的には,加速度計開発に要する機材代,被験者への謝金,成果発表に要する費用などに当てる予定である.次年度患者への活動量測定の予定はすでに立てており,遂行可能である.今年度はプロトタイプの開発,および臨床での試用まで実施する予定である.
ナノチューブに封入された金属ナノワイヤーの創製とその構造および物性の研究

カーボンナノチューブの中に、Fe-Co強磁性合金、Fe-Niアンバーおよびパーマロイ、Fe、Co、Ni純金属を封入した。Fe-Coナノワイヤーはバルクに比べて保磁力が増大した。Fe-Ni合金で顕著な組成変調が観察され、通常と異なる長周期構造が見られた。Gaをカーボンナノチューブに入れ、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて測定したところ、空のナノチューブでは電気抵抗が単位長さあたり25kOm/mkmであったのに対し、Gaを封入した部分では0.35kOm/mkmと、ほぼ金属的な振る舞いを示した。この現象は、ナノチューブを用いた温度計から電気的に温度を読み取る唯一の方法に可能性を開くものである。本研究は、カーボンやBNのナノチューブへ封入する対象を、MgO、Mg_2O、SiC、Ga_2O_3など、いろいろな無機物へ拡張しつつある。過酸化物MgO_2を入れたBNナノチューブを、電子顕微鏡の中で加熱すると、不安定相のMgO_2はMgOへ転移し、ナノチューブから酸素が放出された。これは、ナノスケールの酸素発生器として応用が可能である。100%純粋なBNナノチューブの高効率合成(1g/日)に、世界で初めて成功した。BNチューブで絶縁したSiC製半導体ナノケーブルは、電界効果トランジスタとしての機能を持っていることがAFM測定からわかった。合成されたBNナノチューブを高機能化し、ナノレベルの化合物ポリマー薄膜を合成する方法を始めて発見した。化合物ポリマー薄膜は、BNナノチューブに挿入されなかった場合と同様の、優れた熱的、および機械的特性を示すことを明らかにした。いろいろな金属およびセラミックスを封入したBN、CおよびSiO2ナノチューブを作製することに成功した。これらナノチューブの物性について、評価を行ったところ、フッ素をドープすることにより、BNナノチューブのバンドギャップを変えることに成功した。また、Gaを封入したCナノチューブ温度計の電気特性を、2端子法により評価し、その結果、このナノチューブを用いてナノスイッチができることを示した。Feを基本とした未知の大きな単位格子を持つ結晶が、閉じこめ効果によりCナノチューブの中に形成されることを発見した。形状記憶合金Fe-Pd、Ti-Niを、カーボンナノチューブへ封入したところ、PdおよびTiに顕著な欠損が見られた。

本研究は、カーボンやBNのナノチューブへ封入する対象を、MgO、Mg_2O、SiC、Ga_2O_3など、いろいろな無機物へ拡張しつつある。過酸化物MgO_2を入れたBNナノチューブを、電子顕微鏡の中で加熱すると、不安定相のMgO_2はMgOへ転移し、ナノチューブから酸素が放出された。これは、ナノスケールの酸素発生器として応用が可能である。BNチューブで絶縁したSiC製半導体ナノケーブルは、電界効果トランジスタとしての機能を持っていることがAFM測定からわかった。シリカ製ナノチューブに封入したInを電子顕微鏡で観察したところ、帯電に伴いInがマイグレーションを起こし高速の質量移動が見られた。水素吸蔵合金LaNi_5について、購入した装置を用いて実験を行ったところ、文献値と一致する結果が得られ、精度が十分であることが確かめられた。本装置で、空のCN_<0.1>ナノチューブについて測定を行ったところ、室温で1wt%以下の水素吸蔵を示すことがわかった。100%純粋なBNナノチューブの高効率合成(1g/日)に、世界で初めて成功した。さらに、合成されたナノチューブを高機能化し、ナノレベルの化合物ポリマー薄膜を合成する方法を始めて発見した。化合物ポリマー薄膜は、BNナノチューブに挿入されなかった場合と同様の、優れた熱的、および機械的特性を示すことを明らかにした。この化合物ポリマー薄膜は、カーボンナノチューブを用いた場合と異なり、完全に無色透明である特徴を有している。また、高分解能電子顕微鏡の中でピエゾ駆動できる探針を用いて、一本一本のBNナノチューブの電気的特性を測定することに成功した。いろいろな金属およびセラミックスを封入したBN、CおよびSiO2ナノチューブを作製することに成功した。これらナノチューブの物性について、評価を行ったところ、フッ素をドープすることにより、BNナノチューブのバンドギャップを変えることに成功した。また、Gaを封入したCナノチューブ温度計の電気特性を、2端子法により評価し、その結果、このナノチューブを用いてナノスイッチができることを示した。Feを基本とした未知の大きな単位格子を持つ結晶が、閉じこめ効果によりCナノチューブの中に形成されることを発見した。Cナノチューブに閉じこめられたFe-Co合金ナノワイヤーにおいて、保磁力がバルクの場合の100倍になっていることを発見した。液体Inクラスターおよび液滴が、シリカナノチューブ表面の内側と外側で移動する様子が捉えられた。
環境評価のための等価光量子計の試作

生物にとって、光の内容は、自分が入手出来るエネルギー源の存在を保証する因子と、そのエネルギー源がそこに存在する事に関する情報源の二つに大別される。一般的に言ってエネルギー源のスペクトルとそれに関する情報源のスペクトルは、必ずしも一致する必要はなく環境としての光の評価には上記の点を含めた方法が望ましい。本研究の目的である等価光量子計は、1)生体の光化学反応は、光量子数に基礎を置いているので、強度の単位は、エネルギーではなく光量子数であること、2)夫々の光受容体に対する、複合波長光である環境光の、各波長の寄与を、受容体の吸光スペクトルによって重みをつけて評価する、3)指標の数は出来るだけ少なくし(出来れば一つ)、しかも異なる受容分子に対する有効性を比較出来るものであること、などを考慮し設計された。全ての波長に於ける光量子を、作用スペクトルや、受容分子の分光によって求めたスペクトルを用い、その受容分子の吸収極大波長の光量子数に換算し、"極大波長等価光量子"数と呼ぶ指数を求める装置を作った。この指標は種々の波長の混りあった光が、ある受容分子の吸収極大波長で照射したばあい、どれだけの光量子数と等価になるかを示すものである。光平衡があると考えられる二色素系に於いては、"極大波長等価光量子"数を用いて二つの色素の平衡時の相対濃度が求められる。また稲の葉の葉緑素のように吸収極大波長での光学濃度がフィールドでの測定から推定出来る場合には総吸収光量子の"極大波長等価光量子"数を得る事が出来る。代表的な二色素光受容系(ロドプシンとナタロドプシン)を持つ、ショウジョウバエにおいて、複雑なスペクトルを持つ螢光燈の光を照射した後に両色素の定量を行ない、この値を本研究の装置"極大波長等価光量子"計によって求めた"極大波長等価光量子"数から予測することができた。この指数の有効性が実験によって確認された。
ヒトLH/CG受容体遺伝子の構造に関する研究 -特に調節領域の解析を中心に-

ヒトLH/CG受容体(LH/CG-R)の、ゲノム遺伝子のクローニングを以下のように行った。最初にラットおよびブタLH-Rに共通なsequenceのprimerを用いたPCR法にてヒト卵巣顆粒膜細胞cDNAよりヒトLH/CG-R cDNA断片を増幅した。これをprobeとして、λMG3 human genomic libraryより同遺伝子のcloningを行なった。陽性クローンを制限酵素消化しLH/CG-R cDNAをprobeとしてSouthern blot hybridizationで解析した。さらにそれぞれのexonを含んだ断片をpBSIIおよびM13にsubcloningした後、dideoxy法にてexon-intron境界および5 ́調節領域と考えられる部分の塩基配列を決定した。この方法で5 ́調節領域約5kbと全てのexonを含む複数のDNA断片が得られた。これらを解析したところヒトLH/CG-Rは11個のexonによって構成され、intronを含めた全体の大きさは、60kbを越えることが判明した。第1から第10exonは各々がLeucine Rich Repeatsをモチーフとするほぼ同一の大きさのユニットで構成され、7個の膜貫通部位は全て第11exonに存在した。各々のexon-intronの境界は、ラットLH-Rの報告と一致した。翻訳開始コドンの上流約1kbまでの塩基配列を決定したところ160bp上流にTRE類似配列が存在した。またcyclic AMP responsibleelementCRE.1が、328bp上流に、Spl CS2が119bp及び78bp上流に認められた。
「不利益情報」の開示と組織マネジメント

本研究における「不利益情報」とは、自らにとって必ずしもプラスにならないネガティブな事象、事件や事故の経緯・状況等についての情報のことで、会社(組織)やステークホルダーに対し、近い将来損失を与えかねない事実についての情報すべてを含む、きわめて広範な概念である。本研究では、組織内外の「情報と伝達」(必要な情報が組織や関係者に適切に伝えられること)に焦点を当て、「不利益情報」の開示、共有、および管理の現状と組織体制等について、1.企業(組織)外のステークホルダーとのコミュニケーションの重要性、2.企業(組織)内部における適切な情報と伝達(のための組織体制および風土、意識)、という2つの視点から組織マネジメントの実態を調査し、現状における諸問題を実証的に検討することとした。さらに、管理可能な「見える」測定指標づくりを指向した。本年度の研究は、次のとおり実施した。1.研究協力企業の絞り込みと予備調査・20社程度の訪問調査対象企業とテーマ(課題)の絞り込みを行う具体的には、以下の企業のCSR/広報担当者との面談調査を行った・東京電力、三菱重工業、日本オラクル、日本商工会議所、鹿島建設、富士テレコム、日本ハム、、NECネッツエスアイ、出光石油、アサツーディ・ケイ、新日本監査法人2.調査ならびに分析のためのフレームワークの決定・企業人(10名)をメンバーとした研究会を組織し、定期的、継続的な会合を持った3.次年度以降の課題を明確化を図った・現状の視察、各企業の資料収集などのため、各社のCSR担当者だけでなく社員各層への聞き取り調査に取り組む。・日本版SOX法導入後の内部統制の実施状況について整理する。以上本研究における「不利益情報」とは、自らにとって必ずしもプラスにならないネガティブな事象、事件や事故の経緯・状況等についての情報のことで、会社(組織)やステークホルダーに対し、近い将来損失を与えかねない事実についての情報すべてを含む、きわめて広範な概念である。以上
持続可能な在宅生活のための住環境要因に関する研究－縁側プロジェクト－

本研究の目的は,65歳以上の高齢者が居住する個人住宅に試行的に日本古来の縁側を設置することで,高齢者と地域(人)との社会的なつながりを促進させることとなり,ひいては健康的な在宅生活を持続させることに結びつく可能性を検証するものです.研究期間の3年間で,計5件の縁側を設置しました.設置後34ヶ月ごとに当該高齢者に対する聞き取り調査を行った結果,1縁側を介した外部空間との出入り行動が増える,2外部からの訪問が容易になる,3縁側における活動としては,訪問客への接客,洗濯物干し,読書等が増える,4居住者の日常生活活動には変化を及ぼさない,ということが推察されました.平成23年度に実施した「在宅で暮らし続けるための住環境要因調査」結果から抽出した対象者の内,24年度は2人に対して縁側を設置した.累計3人の対象者に対して3ヶ月ごとに自宅へ訪問し,縁側設置前後の生活状況について「聞き取りシート」に基づき調査を実施した(年間計4回,延べ12回).≪結果≫1縁側設置に伴う生活全般への縁側の貢献具合については,全員が役立っていると答えた.2外出行為に関して,縁側を利用した外出が多くされるようになってきている.その理由として,玄関からの外出に比べて「行為の容易(靴の脱ぎ履き行為)」さが挙げられていた.3生活における作業内容が縁側設置により変化が認められている.具体的には,知人とのお茶飲みや創作活動を縁側で行うようになった,等である.4外出頻度には明らかな変化はみられていない.≪郵送アンケート≫24年7月20日8月20日の一ヶ月間を調査期間として,23年度調査で経年調査への同意を得られた115人に対する郵送調査を実施し,51人から回答を得た(回収率44.4%).現在,23年度の同調査結果との比較を行うため,詳細な分析作業を行っている.また,先行の23年度調査結果について,詳細な分析を行った.≪23年度調査結果の概要≫現在の居住環境の違いを高齢群と中年群で比較した結果,「寝室の階層」「玄関以外の出入口の有無」「玄関扉の形状」で有意な差があった.今後の居住への意識では,高齢群は中年群に比べて「杖が必要になった場合でも」「起居要介助になった場合でも」「認知症になった場合でも」,今の住宅に住み続けられると考えていることが明らかとなった.以上より,今の家でいつまでも暮らしていくための居住環境要因には,年代による差と現在の居住環境の違いがあることが示唆された.【目的】本研究の当初の目的は,個人住宅に対してモデル的に「縁側」を設置することで地域(人)とのつながりを促進させることとなり、ひいては健康的な在宅生活を持続させることに結びつく可能性を検証することでした。つまり,縁側の設置は地域住民に対するご近所意識の向上につながることが予測され,居住する本人の社会的交流の拡大にもつながるものと考えました.具体的には,1健康の3要素である身体・精神・社会を住環境の側面からその機能を維持,改善させることが可能であること,2現代家屋では玄関の上がり框の高さが低くなっている状況から高齢者には好ましくないことが予想され,このことは高齢者の外出動作(社会機能)を阻害するとも考えられます.この点から,地面からの高さが約400mmである縁側は腰を掛けての靴脱着が可能であり,外出動作を容易にする機能もあり,縁側は外出という社会機能を促進させる機能を有すること,3縁側が持続的な在宅生活に寄与できることが証明されることで,介護保険制度による住宅改修項目に「縁側の設置」を新たに付け加えることを提案すること,でした.【結果】1平成23年度平成25年度の3年間で,当初予定していた5件の縁側を試行的に設置することができました.設置後約34ヶ月ごとに訪問面接による聞き取り調査(計23回)を実施した結果,1縁側を介した外部空間との出入り行動が増える,2外部からの訪問が容易になる,3縁側における活動としては,訪問客への接客,洗濯物干し,読書等が増える,4居住者のADL(Activities of Daily Livings=日常生活活動)には変化を及ぼさない,ということが推察されました.2また,本研究に関連して実施した事前調査対象者に対する2年間の居住継続意識調査では,高齢者と中年者での違いが明らかとなりました.3本研究に関する「研究成果報告書」を発刊しました.本研究の目的は,65歳以上の高齢者が居住する個人住宅に試行的に日本古来の縁側を設置することで,高齢者と地域(人)との社会的なつながりを促進させることとなり,ひいては健康的な在宅生活を持続させることに結びつく可能性を検証するものです.研究期間の3年間で,計5件の縁側を設置しました.設置後34ヶ月ごとに当該高齢者に対する聞き取り調査を行った結果,1縁側を介した外部空間との出入り行動が増える,2外部からの訪問が容易になる,3縁側における活動としては,訪問客への接客,洗濯物干し,読書等が増える,4居住者の日常生活活動には変化を及ぼさない,ということが推察されました.平成23年度(研究計画1年目)は,68月の3ヶ月間で対象者選定のための目的を含む「在宅で暮らし続けるための住環境要因」調査を,対象地域(福島県須賀川市)内計10ヶ所において実施した.