hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジア及び太平洋地域温暖湿潤造山帯の水文・水資源特性の研究

これら25河川は,Burdekin(Australia)のように流域面積13万km^2から,2000Km^2弱の河川,流域人口も荒川の900万をはじめ,中国,フィリピン,インドネシアなどは数百万から1000万を抱える一方,オーストラシア,ニュージーランドの数万に至るまで多様である.しかし,アジアモンスーン地域の河川は年降水量はいずれも1000ないし3000mmときわめて多く,流域人口も多い.なお,それぞれの河川の社会および文化的特徴も加えられているので,これらによってそれぞれの国の河川の人文および社会科学的特徴の一端も知ることができ,今後それらの点での比較研究の端緒となり,相互理解にも役立つと考えられる.今後2年に1巻ずつ巻を重ね,今回は間に会わなかったラオス,パプアニューギニアなどを加えることによって,この地域の河川情報は逐次充実し,相互比較の精度も高まると期待される.東南アジアおよび東アジアにおける水文学の研究協力のため、その第1回の研究会議が1993年7月16日、横浜市ホテルパシフィコにおいて開催された。この会議はユネスコIHP-PhaseIVのなかでも重要視されているH-5-1プロジェクトの東南アジア太平洋地域の第1回運営委員会として行われたので、韓国,中国,ベトナム,フィリピン,タイ,マレーシア,インドネシア,オーストラリアの代表およびユネスコの本部および東南アジア太平洋地域事業所の代表も招かれた。この会議において、この地域の水文学の基礎情報の交換とそれらの比較検討をまず行うことが定められ、そのためにそれぞれの国の河川カタログ(river catalogue)の収集編集と、水文学的データベース(hydrological database)の整備を取り上げることにした。これらについては、1993年1月のマニラにおけるユネスコ地域会議において原則として合意されており、横浜会議ではその具体的方法が論議された。その結果、日本側がまず吉野川についてカタログの実例を提示し、各国に送付し、各国でそれぞれ23の河川カタログを作成することとなった。次の研究協力会議以前に、各国はそれらカタログを交換して比較検討することとした。以後日本側では虫明、竹内両教授を中心に、河川情報センターなどの協力を得て、吉野川のカタログを完成、1994年3月に各国へ送付した。さらに、高橋、竹内は3月末、ジャカルタのユネスコ事務所へ赴き、次期会議および今後の協力方針を協議した。なお、その際、タイ,インドネシア,パプアニューギニアを訪ね、それぞれの国のIHP委員会委員と会合を持ち、今後の水文学の共同研究の進め方を協議した。東南アジアおよび東アジアにおける水文学の研究協力のため、各国の水文データの整備と情報交換が重要である。この東南アジア地域での研究活動を推進するために、地域会議(RSC)の成立が1993年7月の横浜での会議で決定され、1994年11月に第1回の会議が開催された。
動画像より物体の動きの意味を抽出する行動分析VLSIイメージセンサ・システム

過去に経験した最もよく似た事例の連想・想起により、人間は迅速かつ柔軟にものごとの認識・判断を行っているという「連想原理」に基づき、我々はこれまで脳の機能を模擬した知能VLSIシステムの開発を行ってきた。本研究の主眼は、これまでの静止画像の認識に加え、さらに動画像の意味を理解できるシステム構築の基礎技術確立である。“What is it?"をさらに一歩進め、“What is it doing?"の認識を可能にするシステム高機能化の研究である。動きの理解には、先ず動画像から動きの情報を抽出し、それを特徴ベクトル表現に変換することが必須である。そのため、実時間の動き場生成VLSIプロセッサを新たな回路方式で実現した。アナログVLSIでは、時間領域演算に基づく新たなハードウェアアルゴリズムを導入し、500fpsでのnormal optical flow生成可能なCMOSイメージセンサを開発した。またデジタルVLSIでは、方向性エッジ情報を用いたブロックマッチング法を新規開発し、これにより超高速の高精度動きフィールド生成に成功した。このチップは、2.8GHzCPUを用いたソフトウェア処理と比較して、たった100分の1の遅い周波数動作で1000倍以上高速の高密度動きフィールド生成を実現した。また各瞬間の動きフィールドをコンパクトに表現する動き成分空間分布ヒストグラム(PPMD)ベクトル、さらにPPMDベクトルを時間的・空間的に積分してあるアクション全体を表現するMotion History Vector等のアルゴリズムを開発、前者は隠れマルコフモデルを用いて認識を行い、後者は従来の連想マッチングで認識を行う。これらのアルゴリズムにより、エゴモーションの認識、簡単なジェスチャーの認識、さらに動き物体の追跡がロバストに行えることを実証した。我々はこれまで、「人の様に柔軟に認識・判断の出来る」VLSIシステムの開発を、独自の心理学的脳モデルに基づき進め、「ここに在るのは何か?」を柔軟に認識できるシステムの基礎を創った。本研究課題では、この研究をさらに前進させ、「それが、何をしているか?」といった、動作・行動の意味を理解するシステムの構築を目指す。本年度は、その基本となる「動き解析CMOSイメージセンサVLSI」のハードウェア・アルゴリズムと、動きを検出するための新たなVLSI回路の研究を行った。アルゴリズムの研究では、動画像の一画面を60個の小領域に分割し各々の領域での動きを追跡した。各領域内で画像の縦と横のエッジを検出、これらのエッジフラッグをx, y-軸上に各々投影してエッジヒストグラムを生成、その時間追跡によりローカルな動きを求めた。輝度値ではなくエッジ情報を用いたことにより、計算コストの極めて低い演算方式で、動き検出の精度を劇的に向上できた。さらにこの手法の有効性を示す目的で、Ego-Motion Detection(視覚像の変化から自分の動きを感知する)への応用を行った。小領域で検出した動きを統合して特徴ベクトルを生成、テンプレートマッチングの手法でEgo-Motion Detectionを行った。カメラの前進・後進、左右のパン、上下のティルト等の動作をある場所で学習させ、全く異なる場所でテストを行ったところほぼ100%の正解率が得られた。回路技術としては、CMOSイメージセンサに時間領域での演算機能を備えたアナログ演算ユニットをピクセルごとに配置する方式を新たに提案した。このチップは、時間微分・空間微分を超並列で実行し、結果をデジタル情報として提供する。テスト回路を設計・試作・測定することにより、オプティカルフローを毎秒400フレームという高速で演算処理できることを実証し、本アーキテクチャーの有効性を確認した。前年度は、各部の動きの解析から画面全体のMotion Fieldを抽出し、これをベクトル表現に変換するとともに、これを用いたEgo Motion Detectionシステムの基礎を確立した。今年度は、カメラの動きの速度が変化してもそれに追従できるよう、新たなアルゴリズム開発を行った。毎回画面の4隅の動きの平均値をモニターし、その動き量が±4ピクセルとなる時点を捉えて画面全体のMotion Fieldを抽出しベクトル化する。

これによって、速度が常に変動するようなEgo Motionに対しても正確に動きを認識することが可能となった。さらに視野中に画面全体の動きとは逆方向に動くいわゆるdisturbing objectが存在する場合のego motion detectionのテストを行ったところ、disturbing objectの面積が画面全体の50%を越えると、システムはそのobjectの動きによって自分の動きを逆方向と誤認識した。これは、人間と同様の誤りである。全体の動きとは別に各部の動きを追跡していくシステムの開発も行った。つまり、手、足、ひざといった体の特定部分の位置を連続的にトラッキングするシステムである。エッジ情報のフレーム間差分のヒストグラムを用いてトラッキングすることにより、背景の影響を受けない追跡が可能となった。また対象物の形が移動とともに変化しても、常に捕らえた物体の形状的特徴に着目しながら追跡するので、対象を逃すことがないという特徴を持っている。所定の動作をする人間の動画より抽出したMotion Fieldから、各時刻における動きを表す新たなベクトル表現法を開発した。各微小領域における上下、左右、斜め各方向の動きベクトルの分布をヒストグラム表現したもので、Projected Principal Motion Distribution(PPMD)と呼ぶ。また、動作シーケンス理解のためにハードウェア実装に適したHMMアーキテクチャも開発、これとPPMDベクトルを用いることにより、未だ簡単な動作であるが十分動作認識のできることが確かめられた。本研究は「動作・行動の意味理解」を目指しているが、高精度な動き場の検出が最も基本となる。動画像からの動き場の検出は極めて計算コストが高く、実時間処理実現のため、我々は生体情報処理にヒントを得た独自のハードウェアアルゴリズムを実装したVLSIテップ群を開発した。前処理として4方向エッジ情報(縦・横・±45°)を抽出するが、対象物の大きさ変化にも柔軟に対応できるよう、可変解像度エッジフィルタ処理VLSIを開発した。このチップは、自己相似演算アーキテクチャと呼ぶ新たな演算方式を採用し、同様の演算をフラクタル的に規模を拡大して行うことにより、1/2、1/4・・と順次解像度を落とした画像に対しエッジ抽出が高速に実行できる。64×64ピクセルのチップを試作し、毎秒500フレーム以上の処理性能を実証した。
心リハを行う心不全患者に対する自己管理能力維持のための看護師による介入効果

本研究は心不全患者の自己管理遂行のために看護師の継続支援による効果を明らかにすることを目的とした。2014年8月2015年1月にA病院入院の心リハ導入の心不全患者50名を対象とし、QOL評価としてSF-8TMアキュート版を使用した。属性は男性86%、女性14%で平均年齢は63.8±11.6歳であり、国民標準値と比べ「日常役割機能(精神)」の得点は高く維持され、身体的側面のQOLサマリースコア(PCS)と精神的側面のQOLサマリースコア(MCS)ではPCSは標準値と比べ低い傾向にあったが、MCSは維持されていた。対象患者には精神的側面の支援を行いつつ、身体機能の維持を図る必要があると考える。2010年の人口動態統計によると心疾患は死亡原因の第2位で、そのうち心不全による死亡が約4割を占めている。心不全は心疾患の終末像で、約3割の患者が入退院を繰り返しその度に心機能が低下すると報告されている。再入院予防のためには患者の自己管理能力向上を計ることや支援体制整備、定期的管理ケアなど多職種連携による包括的アプローチが重要である。特に看護師は患者に対し入院時から退院後の生活習慣に対応した自己管理能力維持の啓発が求められている。しかし看護師が退院後の患者に継続的な介入を行うことによる再発予防効果や患者の自己管理行動の変化を調査した研究は少ない。本研究では、心臓リハビリテーション(以下、心リハ)中の心不全患者に対し5か月間の介入を行い、自己管理を継続し重症化・再入院予防のための効果的な介入方法を検討することを目的とした。この目的を達成するために調査対象としてA病院循環器科に心不全で入院し、研究の趣旨を説明し同意を得た心リハを導入している患者10名とした。研究方法は退院時対象者に対し生活指導を行うとともに血圧や体重を記入できる体調管理ノートを配布した。2週間に1回の心リハ来院時に看護師による継続的な保健指導を5か月間行った。その際、慢性期虚血性心疾患患者の自己管理行動評価尺度を参考にした質問紙に沿って自己管理の状況等を聞き、生活上の不安の軽減や自己管理意欲の向上をはかるよう支援した。評価のタイミングは退院時・介入終了時・研究終了時(介入終了から1か月後)とし、介入の効果と再入院の有無について調査した。退院時・介入終了時・研究終了時(介入終了から1か月後)の評価項目は、患者属性、バイタルサイン、心不全症状の有無、検査データ、運動耐容能等、質問紙調査(SF-8健康関連QOL尺度、ミネソタ心不全QOL質問票)とした。この目的を達成するために調査対象としてA病院循環器科に心不全で入院し、研究の趣旨を説明し同意を得た心リハを導入している患者50名とした。退院時・介入終了時・研究終了時の評価項目は、患者属性、バイタルサイン、心不全症状の有無、検査データ、運動耐容能等、質問紙調査(SF-8健康関連QOL尺度)とした。研究対象者を心不全のリスクがある患者にまで範囲を広げ、予定人数の50名へ介入を行ったため。本研究は心臓リハビリテーション(心リハ)を導入している心不全患者が、自己管理遂行のために入院時、退院時、退院後6ヶ月後まで看護師が継続支援することによる効果を明らかにすることを目的とした。調査期間は2014年8月2015年1月の6ヶ月間であり、調査対象はA病院に新規入院し、研究の趣旨を説明し同意を得た心リハ導入の心不全患者もしくは心不全のリスクが高い患者50名とした。調査方法はQOL評価としてSF-8TMアキュート版(iHope International)を使用し、対象者の安静が解除され退院日が決定した時点で回答を得た。患者はSF-8への回答とともに、病棟内での保健指導の受講、心リハプログラムへ参加していただくこととした。対象者の属性は男性86%、女性14%であり、平均年齢は63.8±11.6歳であった。

50名中43名(86%)が虚血性心疾患(IHD)、3名が心不全、その他の4名は弁膜疾患、解離性大動脈瘤、癌性心内膜炎、心臓バイパス術後患者であり、欠損値を除く40症例を対象に分析を行った。SF-8の結果、国民標準値と比べ「日常役割機能(精神)」の得点は高く維持されていた。また、身体的側面のQOLサマリースコア(PCS)と精神的側面のQOLサマリースコア(MCS)をみると、PCSは標準値と比べて低い傾向にあったが、MCSは維持されている傾向にあった。心疾患患者は心機能の低下に伴い活動耐性が低下することや精神的に抑鬱傾向にあることが知られている。調査の結果、今回対象となった心疾患急性期の患者には、精神的側面の支援を行いつつ、身体機能の維持を図る必要があると考える。現在、保健指導では疾病管理や日常生活の留意点について触れ、心リハチームとの連携強化に努めており、これらの活動は患者のQOLの維持に向けての効果が期待できる。今後は、退院6ヶ月後のQOL調査結果と比較し、保健指導や自己管理継続の有無が患者のQOLに及ぼす影響について検討する必要がある。本研究は心不全患者の自己管理遂行のために看護師の継続支援による効果を明らかにすることを目的とした。2014年8月2015年1月にA病院入院の心リハ導入の心不全患者50名を対象とし、QOL評価としてSF-8TMアキュート版を使用した。属性は男性86%、女性14%で平均年齢は63.8±11.6歳であり、国民標準値と比べ「日常役割機能(精神)」の得点は高く維持され、身体的側面のQOLサマリースコア(PCS)と精神的側面のQOLサマリースコア(MCS)ではPCSは標準値と比べ低い傾向にあったが、MCSは維持されていた。対象患者には精神的側面の支援を行いつつ、身体機能の維持を図る必要があると考える。初年度の対象者数を15名程度としていたが、対象の心不全患者が少なく現時点では10名の介入となっているため。介入により得たデータをもとに解析を行い、関連学会で発表を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。臨床看護学現時点では対象の心不全患者が少ないため、心不全のリスクがある患者にまで範囲を広げ対象者の見直しを行う。
ファミリービジネスの競争優位の源泉としてのファミリー性についての研究

本年度は本研究の初年度であり、主に資料収集と事例研究を行った。まず本研のテーマであるファミリー性について文献資料を収集し、概念の明確化を行った。ファミリー性とは「ファミリー,個人およびビジネス間のシステム相互作用から生じる,企業固有の資源並びにケイパビリティーの束」であり、ファミリー企業内の様々な関係性を説明する概念である。この様々な関係性はブラックボックス的に議論されてきたが、Pearson, Carr, and Shaw (2008)は社会関係資本の観点から、このファミリー性を議論した。彼らはファミリー性が構造次元、認識次元、関係性次元の三つの次元により構成され、互いに影響を与え合うものとしてモデル化を行った。これらの先行研究をもとに、事例研究を行った。事例研究としては、エノキアン協会のメンバー企業である岡谷鋼機と月桂冠について分析を行った。岡谷鋼機は企業の社会的責任を重視し、次代へ繋ぐことのできる企業価値の創造を目指している企業である。積極的な事業展開を行い、多角化企業に成長している。月桂冠も同様に、技術革新を重視し、新設備への積極的な投資を行い、多角化企業としての成長を目指している。これらの企業は、それぞれファミリーネットワークによる強い紐帯を維持し、家業存続の経営理念の共有をはかると同時に、外部のネットワークであるエノキアン協会に参加するなどして、長期存続と社会貢献の経営理念の再確認を行っていることが明らかとなってきた。以上の事例研究より、エノキアン協会に加盟している長寿ファミリー企業は競争優位の源泉となる「ファミリー性」を有していることが明らかとなってきた。このような研究成果をもとにインドで開催された学会(Seventh Asian Invitational Conference on Family Business)で報告を行った。当初の計画通り、文献の収集、資料の収集は順調に行われており、これまでのところ研究は順調に進展している。また、他大学の研究者と学会において議論を行い、研究上の問題の絞込みを進めている。統計データの収集やデータベースの構築は、非上場企業が多いファミリービジネスの特性を反映して、若干遅れているが、上場企業を中心として、おおむね順調に進展している。また、現段階の研究アイデアやこれまでの事例研究を学会で報告することができており、学会でのペーパー作成など、研究成果の報告、情報発信、それに基づく意見交換なども順調に進んでいる。以上により、研究はおおむね順調に進んでいると判断できる。今後は収集した文献を読み込み、批判的検討により、問題の更なる明確化を行うと同時に、インタビュー調査実施へ向けた準備を行う。ならびに質問票調査のデザインをさらに精緻に行い、質問票調査の実施に向けたパイロット調査を行う。また学会発表を踏まえて論文を執筆し、研究成果を発信し、得られた発見事実の妥当性を検証していく予定である。

また学会発表を踏まえて論文を執筆し、研究成果を発信し、得られた発見事実の妥当性を検証していく予定である。海外のファミリービジネス経営者との日程調整がうまくいかず、予定していたインタビュー調査が延期になり、旅費に未使用分が生じた。また、未上場ファミリービジネスのデータベース作成のための統計資料が整備されておらず、資料収集のための費用に余分が生じた。次年度は日程調整を進め、海外ファミリービジネスの経営者へのインタビュー調査を進めると共に、非上場企業のデータベースの整備を進める予定である。
白血病細胞における転写因子異常が化学療法の治療効果に及ぼす影響

[目的]ヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)は、核内蛋白質であるヒストン中のアセチル化したリシン側鎖を加水分解する酵素でありヒストンのアセチル化は遺伝子発現活性化に、脱アセチル化は遺伝子発現抑制に関連している。また、HDACの阻害剤は、腫瘍細胞のアポトーシスや分化を誘導し、抗腫瘍効果を発揮することが報告されている。そこで、免疫抑制薬として用いられているサイクロスポリンが血液細胞株のHDAC遺伝子発現に及ぼす影響について検討を行った。[対象]K562(慢性骨髄性白血病)、RAJI(バーキットリンパ腫)、SKM-1(骨髄異形成症候群)、THP-1(急性単球性白血病)細胞株を用いて実験を行った。[方法]細胞培養は、RPMI 1640培地+10% FBSに、サイクロスポリン加えて37°C5%CO_2下で行い、以下の操作を行った。1.RNA抽出:ISOGEN(ニッポンジーン)を用いて行った。5.HDAC活性(核抽出物):[結果・考察]各血液細胞株にサイクロスポリンを投与すると、HDAC遺伝子発現は誘導されるが、HDAC酵素活性は減少を示した。またサイクロスポリン投与により細胞増殖が抑制され、生細胞数が減少したことより、サイクロスポリンが白血病細胞に対する抗腫瘍効果を持つことが示唆された。これらの事よりサイクロスポリンは、白血病治療薬としてのHDAC阻害剤候補の1つになりうる可能性が考えられた。
部分構造論理とその情報科学への応用

部分構造論理を含む非古典論理のセマンティクスおよび証明システムを構築し,非古典論理の理論基盤を整備するとともに情報科学への新たな応用を提案した.時間論理およびパラコンシステント論理に対する証明システムおよびセマンティクスを構築するとともに,それらのソフトウェア科学および人工知能への新たな応用を提案した.時間論理に関する研究では,ソフトウェア検証手法の一つであるモデル検査に関する基礎を与えた.パラコンシステント論理に関する研究では, Webオントロジー言語の基礎を与えるためのいくつかの拡張論理を提案し,それらの基本的性質を明らかにした.本研究の目的は,部分構造論理を含む非古典論理の証明システムおよび意味論を構築し,非古典論理の理論的基盤を構築・整備するとともに情報科学への応用に役立てることである.非古典論理の具体例としては,線形論理,適切論理,BCK論理,等の部分構造論理族および,時間論理,パラコンシステント論理が挙げられる.本研究では,拡張線形論理,拡張時間論理および拡張パラコンシステント論理に対する各種証明システムおよび意味論を構築する.そしてそれらシステムと意味論の基本的性質であるカット除去定理,(強)正規化定理および完全性定理を証明する.また,それらシステムの決定可能性を証明し,決定手続きの計算量を明らかにする.以上の理論的結果を利用することにより,知識ベースシステム,オントロジー記述言語,並行・分散システム,プログラミング言語,等の論理的形式化を実現する.部分構造論理を含む非古典論理のセマンティクスおよび証明システムを構築し,非古典論理の理論基盤を整備するとともに情報科学への新たな応用を提案した.時間論理およびパラコンシステント論理に対する証明システムおよびセマンティクスを構築するとともに,それらのソフトウェア科学および人工知能への新たな応用を提案した.時間論理に関する研究では,ソフトウェア検証手法の一つであるモデル検査に関する基礎を与えた.パラコンシステント論理に関する研究では, Webオントロジー言語の基礎を与えるためのいくつかの拡張論理を提案し,それらの基本的性質を明らかにした.研究目的:本研究の目的は,部分構造論理を含む非古典論理の証明システムおよび意味論を構築し,非古典論理の理論的基盤を構築・整備するとともに情報科学への応用に役立てることである,非古典論理の具体例としては,線形論理,適切論理, BCK論理,等の部分構造論理族および,時間論理,知識論理が挙げられる,特に,線形論理は並行計算や資源依存推論を厳密に扱うための枠組みとしてソフトウェア科学への応用上有用である.時間論理は時間に依存する推論やモデル検査技術への基礎を与える.研究方法:本研究では,まず拡張線形論理および拡張時間論理に対する各種証明システムおよび意味論を構築する.そしてそれらシステムと意味論の基本的性質であるカット除去定理, (強)正規化定理および完全性定理を証明する.以上のような理論的結果を利用することにより,知識ベースシステム,オントロジー記述言語,並行・分散システム,プログラミング言語,等の論理的形式化を実現することを意図している.本年度は,上記目的を達成するための基盤となる理論構築を中心に行った.研究成果:パラコンシステント論理,時間論理および部分構造論理に対する証明システムおよび意味論を構築した.それら証明システムと意味論に対して,埋め込み定理,カット除去定理,強正規化定理,完全性定理を証明した.それら枠組みを使用して,マルチエージェントシステム,資源推論システム,モデル検査技術等に対する論理的基礎を与えた.特に,提案した線形時間無限認識論理の拡張体系を使用して,時間に依存する共有知識推論に対する厳密な論理的形式化を得た.[研究目的]:本研究の目的は,部分構造論理を含む非古典論理の証明システムおよび意味論を構築し,非古典論理の理論的基盤を構築・整備するとともに情報科学への応用に役立てることである.応用上有用な非古典論理の具体例としては時間論理が挙げられる.時間論理は時間に依存する推論やモデル検査技術への基礎を与える.時間論理の代表的体系としては線形時間論理LTLと分岐時間論理CTLがある.これら2つの論理には各々長所と短所があり,互いに相補的な関係にある.LTLは論理式の記述が簡明である一方,モデル検査アルゴリズムの計算量が大きい.CTLはモデル検査アルゴリズムの計算量がLTLより小さい一方,論理式の記述が複雑で扱いにくい.CTLとLTLの両方のメリットを同時に持つような拡張時間論理が望まれている.[研究成果]:CTLとパラコンシステント論理を組み合わせた拡張論理およびLTLとCTLを組み合わせた拡張論理をいくつか構築した.そしてこれら論理に対する証明システムおよび意味論を構築した.それら証明システムと意味論に対して.埋め込み定理カット除去定理および完全性定理を証明した.さらにこれら論理の決定可能性および決定不可能性を証明した.決定可能な論理に対しては,決定手続きの計算複雑さを明らかにした.これら枠組みを使用して,並行・分散システム,知識表現マルチエージェントシステム,プログラミング言語,モデル検査技術等に対する論理的基礎を与えた.CTLとパラコンシステント論理を組み合わせた拡張論理では,矛盾性を許容可能な並行システムを記述することが可能になった.CTLとLTLを組み合わせた拡張論理では,モデル検査アルゴリズムの計算量をCTLと同等に抑えたままLTLの簡明な論理式記述を実現することができた.研究目的:本研究の目的は,部分構造論理を含む非古典論理の証明体系および意味論を構築し,非古典論理の理論的基盤を整備するとともに情報科学への応用に役立てることである.前年度の研究では,いくつかの拡張時間論理を導入し,それらに対する基本的な定理を証明した.本年度の研究では,いくつかのパラコンシステント論理の拡張を導入し,それらに対する基本的な定理を証明した.パラコンジステント論理の応用として有望な分野の一つとしてWebシステムへの応用が挙げられる.特に近年.Webオントロジー言語の基礎としてパラコンシステント記述論理が注目されている.この論理はパラコンシステント論理と記述論理の両方の拡張であり,その理論的基盤の整備が望まれている.

特に,決定可能性や決定手続きの計算量解析が必要とされている.研究成果:本研究では以下の拡張パラコンシステント論理を導入し,その基本的な性質を明らかにした.(1)記述論理をベースにした拡張パラコンシステント論理,(2)代数構造であるトライラティスをベースにした拡張パラコンシステント論理,(3)時間論理をベースにした拡張パラコンシステント論理,(4)従来の伝統的パラコンシステント論理の変種およびリファインメント.特に(1)に関しては,現在まで研究されてきだいくつかのパラコンシステント記述論理のすべての利点を併せ持つよりな新たな拡張パラコンシステント記述論理を構築することができた.この論理に対する椎論システムとしてタブローシステムを構築し,それに対する完全性定理および決定可能性を証明した.さらにこの決定手続きの計算量を明らかにした.これらの結果は,従来の標準的な記述論理への埋め込み定理を利用することによって証明された.[研究の目的および概要]:本研究の目的は,部分構造論理を含む非古典論理のセマンティクスおよび証明システムを構築し,非古典論理の理論基盤を整備するとともに情報科学への応用に役立てることである.本年度の研究では,時間論理およびパラコンシステント論理に対する証明システムおよびセマンティクスを構築するとともに,それらの情報科学への応用を模索した.時間論理に関する研究では,ソフトウェア検証手法の一つであるモデル検査に関する基礎を与えた.パラコンシステント論理に関する研究では,Webオントロジー言語の基礎を与えるためのいくつかの拡張論理を提案し,それらの基本的性質を明らかにした.[時間論理に関する成果]:従来の線形時間論理を,マルチエージェント間のインタラクションを扱うことができるように拡張した.そのような拡張の1つに対して、モデル検査アルゴリズムの存在(決定可能性)を証明した.また,従来の線形時間論理を,多次元空間を表現可能なように拡張し,完全性定理おとびカット除去定理を証明した.従来の線形時間論理の時間軸の範囲を有限に制限した時間論理を提案し,完全性定理,決定可能性,およびカット除去定理を証明した.[パラコンシステント論理に関する成果]:パラコンシステント論理と記述論理の両方の拡張となる,いくつかのパラコンシステント記述論理のセマンティクスを比較した.これらセマンティクスのいくつかは,Webオントロジー言語の基礎として使用されているものである.ここでは,それらセマンティクスの基本的な部分は本質的に同等であることを証明した.証明は,従来の埋め込み定理を修正・拡張することにより行われた.また,それら基本的なパラコンシステント記述論理に対して補間定理を証明した.
水中の薬剤耐性菌による健康影響評価手法の開発と水再利用へのその適用

既存の障害調整生存年(DALY)の計算手法を応用し,薬剤耐性菌による健康影響評価手法を開発した。DALYは症状の重篤さとその継続時間にもとづいて計算されるが,耐性菌に感染した場合には,非耐性菌に比べて治療が困難なため,症状の継続時間が長くなる。この時間差を,感染者の体内薬物動態モデルと曝露される細菌のMIC分布を用いて予測する手法である。開発した手法を適用して,下水処理水が放流される河川での水浴等のシナリオのもとで,下痢症(大腸菌による)と皮膚病(黄色ブドウ球菌と緑膿菌による)の健康影響を評価した。その際,処理水や河川水等からの分離菌株のセフェピムとシプロフロキサシンに対する耐性を考慮した。【研究項目1.抗生物質のPK/PDモデルに関する既存情報の整理】水中に生息する病原微生物の中で,腸管感染症(一部は尿路感染症)を引き起こす代表的な種類である大腸菌と,呼吸器感染症を引き起こす緑膿菌を中心として,感染症の治療で通常用いられる抗生物質のリストを整備した。リストにある抗生物質のいくつかについて, PK/PD理論にもとづいた体内での動態解析に関する既存の研究情報の整理を行った。ただし,本年度ではすべての情報収集ができなかったため,次年度もこの項目を継続して行うこととする。また,大腸菌,緑膿菌に加えて,薬剤耐性が問題となる幾つかの細菌について,Dose-responseモデルの整備を行った。【研究項目2.下水処理場(または畜産排水処理場)における耐性菌の調査】処理場の規模や処理プロセスについてバラエティが高くなるように,国内の幾つかの下水処理場と畜産施設(処理水が放流される水環境も含む),そして,タイの首都バンコクの下水処理場(病院の排水処理施設も含む)を調査対象に選定した。国内のある処理場では,流入下水,初沈越流水,活性汚泥,返送汚泥,終沈越流水から,月1回の頻度で6種類の抗生物質に対する耐性菌の割合の変化を調べた。その結果,アモキシシリン耐性率は流入下水,初沈越流水では低く,活性汚泥,返送汚泥において高くなる傾向がみられたが,それ以外の薬剤については耐性率の変化に明確な傾向は見られなかった。国内のある畜産施設では,処理水中の大腸菌のテトラサイクリン系抗生物質に対する耐性率が,周囲の水環境からの分離株に比べて明らかに高かった。上記の現地調査では耐性試験にディスク拡散法を用いたが,この方法では菌株を死滅させるのに必要な抗生物質濃度(最小発育阻止濃度:MIC)を知ることができないため,幾つかの分離菌株についてはMICの測定も同時に行った。【研究項目1.抗生物質のPK/PDモデルに関する既存情報の整理】前年度に引き続き, PK/PD理論にもとづいた体内での動態解析に関する既存の研究情報の整理を行い,濃度依存性と時間依存性の薬剤があることや,細菌の種類によってMICが異なることに注意してデータベースを作成した。【研究項目2.下水処理場(または畜産排水処理場)における耐性菌の調査】下水処理プロセスにおける薬剤耐性菌の消沈を明らかにするため,2つの調査を行った。金沢市の下水処理場において定期的な試料採取を行い,6種類の抗生物質に耐性を示す大腸菌の割合の変化を調べた。その結果,AMX, CIP, NFX, STでは,流入下水と比べて終沈越流水の耐性率が高くなる傾向がみられた。プロセス別に見ると,初沈越流水→エアレーションタンクにおいて大きく増加する傾向が見られたことから,終沈越流水の耐性菌は,流入下水由来というよりはプロセス内で耐性菌がなんらかの理由により集積されていることが示唆された。鶴岡市の下水処理場では緑膿菌の耐性率を調べたが,同様に幾つかの抗生物質への耐性率が終沈越流水で高い傾向が見られた。消毒後の放流水では緑膿菌の濃度は低かったものの,PIPへの耐性率が全プロセス中で最も高く(80%),放流水の再利用時に注目すべき情報が得られた。【研究項目3.耐性菌による健康影響評価手法の開発】耐性菌による健康影響評価手法の開発の第一歩として,感染が成立する確率Pinfの計算のための用量反応モデルの開発を行った。腸管に感染する大腸菌のモデルはすでに提案されているが,新たに環境中での生残性の強いセレウス菌のモデルを開発した。また,再利用水に最も曝露される皮膚を経由の感染にも注目し,緑膿菌,黄色ブドウ球菌,A群溶血性レンサ球菌のモデルも新たに開発した。また,感染後の疾病の重篤さに関わるDALYの計算の準備も行った。平成27年度に予定していた研究内容をおおむね実施した。【研究項目2.下水処理場(または畜産排水処理場)における耐性菌の調査】昨年度に引き続き,耐性菌の調査を行った。金沢市ではAMX耐性率は畜産関連施設,下水処理場,環境水のいずれでも高く,TCとSTの耐性率は畜産由来の糞便汚染が疑われるところで高かった(4050%)。CIPやNFXに対する耐性菌は環境水や畜産関連施設ではほとんど見られず,下水処理場で比較的高かった(530%)。タイのチャオプラヤ川流域ではTCとSTは広い地域で見られたことから,耐性率の高い薬剤には汚染源と地域による違いが見られた。【研究項目3.耐性菌による健康影響評価手法の開発】

既存の損害調整生存年(DALY)の計算手法を応用し,耐性菌による健康影響評価手法の開発した。DALYは症状の重篤さとその継続時間にもとづいて計算されるが,耐性菌に感染した場合には,非耐性菌に比べて治療が困難なため,症状の継続時間が長くなる。この時間差を,感染者の体内薬物動態モデル(PK/PDモデル)と曝露される細菌のMIC分布を用いて予測する手法である。なお,作用機序が異なる濃度依存性の薬剤と時間依存性の薬剤で,別々の手法として開発した。【研究項目4.処理水の再利用における健康影響評価】項目3で開発した手法を適用して,処理水が放流される河川での水浴のシナリオのもとで,下痢症(大腸菌を原因とする)と皮膚病(黄色ブドウ球菌と緑膿菌を原因とする)の健康影響を評価した。評価には,項目2で収集した処理水および河川水における細菌濃度と,そこで分離された菌の2種類の抗生物質(セフェピムとCIP)に対するMIC分布を利用した。ブ菌の場合には,1耐性菌の存在により疾病負荷が上昇し,2処理水を受容する河川での水浴が疾病負荷を高めるという,予想通りの結果が得られた。一方,大腸菌と緑膿菌については,河川水よりも処理水での水浴の方がより安全であった。既存の障害調整生存年(DALY)の計算手法を応用し,薬剤耐性菌による健康影響評価手法を開発した。この時間差を,感染者の体内薬物動態モデルと曝露される細菌のMIC分布を用いて予測する手法である。開発した手法を適用して,下水処理水が放流される河川での水浴等のシナリオのもとで,下痢症(大腸菌による)と皮膚病(黄色ブドウ球菌と緑膿菌による)の健康影響を評価した。その際,処理水や河川水等からの分離菌株のセフェピムとシプロフロキサシンに対する耐性を考慮した。研究項目1での抗生物質のPK/PDモデルに関する既存情報の整理では,一部アクセスが難しい情報もあり,本年度ではすべての情報収集が完了しなかったものの,その他については当初の計画の通りに順調に進展している。当初の計画通りに研究を推進する。平成28年度は最終年度であることを意識して,最終的な目標である「薬剤耐性菌による健康影響評価手法の開発と水再利用へのその適用」を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。水環境工学研究項目1での情報収集は次年度も継続して行う。その他については,研究計画を変更する必要はない。研究成果を発表するための適当な国際学会が開催されなかった。タイの処理場における調査について,研究代表者が受けている他の科学研究費補助金の研究課題の調査と合同で実施するように工夫したため,旅費の支出額が当初よりも少なかった。また,当初は外部専門機関での抗生物質の分析費用を見込んでいたが,研究分担者の所属機関で分析できる状況となり,「その他」の支出額が大きく削減された。主に,成果発表旅費と消耗品の購入に使用する。次年度は国内外での現地調査を充実させ,できるだけ多くの処理場で薬剤耐性菌のプロファイルを取得する(研究項目2)。主にそのための「物品費」と「旅費」として使用する。
タンパク質表面での反応を制御するペプチドの構造機能化

タンパク質表面での反応を制御するペプチドの構造機能化をめざし、橋頭位置換基の水素結合による窒素ピラミッド化構造の変化の基礎的な構造論の研究を推進した。非平面アミドのカルボニル酸素上の電子密度は平面アミドと比べて減少しているため、水素結合(プロトン化)は主に窒素上で起こると考えられていた。7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタンアミドは、二環性骨格の架橋C-N-C原子で形成される平面からアミドが傾き窒素がピラミッド化した非平面アミド構造を取る。溶液構造の検討を行った。NMRを用いて橋頭位のヒドロキシル基の水素の温度依存性を求めると、水素結合を形成していることが分かった。(1)ニトロソアミンのトランスニトロソ化と膜タンパク質との作用の研究創製したプロリン誘導体のNーニトロソアミンがタンパク質のS-NO化を介して機能制御が可能であることを、Sーニトロソ化によって開口するイオンチャネルとしてTRPチャネルに対して開口活性があるかどうか調べる。一部研究を実施し、1の誘導体がTRPチャネルの中でS-ニトロソチオール(SNAP)で開口する7種類のチャネル(TRPC1,C4,C5,TRPV1,V3,V4,TRPA1)の中でTRPA1のみを開口することが分かり報告した。(2)生細胞応用可能な光切断型NO発生構造の最適化:プロリン誘導体Nーニトロソアミンから可視光照射依存的なNO生成を見い出したので、細胞内滞留性等の細胞生化学への応用性を付加した化合物の構造を最適化した。光によるNOの発生が細胞内で起きるかを検証した(投稿準備中)。今後はさらに細胞機能に与える効果を調査する計画である。(3)プロリン様アミノ酸のオリゴマー構造のアミド結合のシス-トランス動的平衡の固定を確立する:本研究者はプロリン様二環性構造の橋頭位への置換基導入によりシス-アミド構造への平衡固定を行いオリゴマー化により新しいヘリックス分子創製に成功した橋頭位置換基の位置を変更することによりトランス-アミドへ平衡固定が可能であり、新たな構造規則性を有するヘリックス構造が創製できると考え実施し、ホモオリゴマーにおいてトランスーアミドへの固定が可能であることを明らかにし報告した。シスアミドとトランスアミドの動的固定が実現した。本研究の目的は、1)タンパク質ータンパク質間で起きるタンパク質表面認識であるヘリックス-ヘリックス相互作用と2)それに引き続くタンパク質表面反応であるトランスニトロソ化反応を、それぞれ制御する生体アミノ酸の機能を超越するプロリン様アミノ酸の構造機能化を研究し、タンパク質表面上の反応を人工的に制御する化学基盤を構築することにある。Sーニトロソシステインより安定だかトランスニトロソ化能を有するプロリン誘導体のNーニトロソアミンの機能化や生体にあるαヘリックスとは異なる構造規則性を有するヘリックス構造を多様化し創製し、タンパク質の表面での相互作用を介して特異的なSーニトロソ化を起こし、タンパク質の機能を制御するための基礎となるタンパク質の表面認識および表面反応の基盤化学を構築することにある。本年度の研究では特に(1)シス-アミドを優先することがホモオリゴマーで判明したプロリン様アミノ酸とαーアミノ酸を結合したヘテロオリゴマーミミックの合成を実施し溶液構造を解析した。特にアミドのシス構造優先性の一般性の検証、またアミド異性化が引き起こす近接アミノ酸構造への影響を調べた。(2)プロリン様アミノ酸とαーアミノ酸を結合したヘテロオリゴマーの溶液構造における水素結合の有無とアミド窒素ピラミッド化の連関を調べた。(2)生細胞応用可能な光切断型NO発生構造の最適化を行った。Nーニトロソアミンに細胞応用性を付加する。AMエステルを分子内に導入して細胞内滞留性を上げ、細胞内での可視光照射によるNO産生を、生体由来NO検出系を組み込んだ細胞で観測した。(3)トランスニトロソ化反応の一般性を研究するため有機溶媒中での反応を解析することにした。トランスニトロソ化能を有するニトロアミン構造の重要な置換基を同定した。世界で初めて、アミド窒素ピラミッド化が制御可能であることを論文発表した。また論文発表には至っていないが、他の成果についても基礎となる学会発表を行った。本研究の目的は、1)タンパク質-タンパク質間で起きるタンパク質表面認識であるヘリックス-ヘリックス相互作用と2)それに引き続くタンパク質表面反応であるトランスニトロソ化反応を、それぞれ制御する生体アミノ酸の機能を超越するプロリン様アミノ酸の構造機能化を研究し、タンパク質表面認識・反応を人工的に制御する化学基盤を構築することにある。Sーニトロソシステインより安定だかトランスニトロソ化能を有するプロリン誘導体のNーニトロソアミンの機能化や生体にあるαヘリックスとは異なる構造規則性を有するヘリックス分子の構造を多様化し創製し、タンパク質の表面での相互作用を介して特異的なSーニトロソ化を起こし、タンパク質の機能を制御するための基本となるタンパク質の表面認識・反応の基盤化学を構築する。S-ニトロソシステインとαーヘリックスという天然αーアミノ酸が構成する生体機能構造を、より高機能で予測可能なロバストな分子構造で置き換えることを実施する。特定のタンパク質表面と選択的に相互作用する仕組みとして、非生体ヘリックス分子との相互作用やリガンド結合を利用し、標的タンパク質の表面のシステインのSーニトロソ化を実現する分子を合成する。相互作用・反応点のモデリングによる事前評価を行い、本研究者が創製したNーニトロソアミンのトランスニトロソ化反応と光切断型NO発生反応を特定タンパク質の表面反応として利用する方法論を有機合成研究と細胞を使った研究で確立・検証を行った。

タンパク質表面での反応を制御するペプチドの構造機能化をめざし、橋頭位置換基の水素結合による窒素ピラミッド化構造の変化の基礎的な構造論の研究を推進した。非平面アミドのカルボニル酸素上の電子密度は平面アミドと比べて減少しているため、水素結合(プロトン化)は主に窒素上で起こると考えられていた。7-アザビシクロ[2.2.1]ヘプタンアミドは、二環性骨格の架橋C-N-C原子で形成される平面からアミドが傾き窒素がピラミッド化した非平面アミド構造を取る。溶液構造の検討を行った。NMRを用いて橋頭位のヒドロキシル基の水素の温度依存性を求めると、水素結合を形成していることが分かった。計画したテーマについての論文発表を順調に行っている。また成果の一部を含む学会発表を多数行っている。しかし論文化にはデータの整理と方向性の明確化が必要である。本年度得られた成果は計画の妥当性を示しているが、さらに内容を深化させよりインパクトある論文として発表したい。論文化するためにさらに現在までに得られたデータを先鋭化し、さらに光刺激NO放出をin vivoで検出し、またαーアミノ酸の構造化にアミドーシス指向性二環性分子を組み込んだ分子の溶液構造をさらに解析する。また比較化合物を合成して、構造制御の可能性を明快に示す。最終年度のため論文化を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。化学系薬学(有機化学)今後、現在までに行った内容を深化すべく、タンパク質表面現象への関連づけを行うべく応用的な展開を行う。特異的なヘリックス構築研究をp53-MDM2の相互作用系等のタンパク質表面の相互作用に応用する予測計算を実施できる環境を整備し推進する。
レーザー縦電場による直接電子加速

レーザー光の縦電場を利用して電子の直接加速を試みた。加速用レーザーの高出力化・短パルス化、大型軸対称偏光制御板の製作、および多焦点集光レーザーによる相互作用長の擬似的伸張により、電子加速への有用性を確認した。また、3次元相対論的粒子コードを開発し、それによって偏光制御された超短パルスレーザーを用いることで、単色に近い電子加速が可能であることを明らかにした。本研究の目的は、レーザーの縦電場を利用して粒子の直接加速による加速エネルギーを増大させることである。レーザー光の位相と偏光を制御することで加速長の増大させると同時に、レーザーの縦電場を用い加速電場勾配そのものを増やし、それらを合わせて加速エネルギー増加を目指している。そのため今年度は、縦電場による粒子加速の有用性の原理実証を目的として、加速実験用レーザーの高出力化、真空中での使用を考慮した縦電場発生のための大型軸対称偏光制御板の製作、相互作用長を擬似的に伸ばす多焦点集光レーザーを発生させるための位相板の設計を行い、希ガス中での粒子加速実験を行いつつある。加速実験用レーザーの高出力化については、半導体レーザー励起Nd:ガラスレーザー増幅器によるチャープパルス増幅を行った結果、スペクトル幅3.7nmの場合でパルスエネルギー2.4Jを達成した。また、大型の誘電体回折格子を用いてパルス圧縮を行った結果、約2psまでのパルス圧縮を確認した。スペクトル幅10nmの光源を用いた場合で、パルス幅約800fsの短パルス化を達成した。また、加速エネルギーの理論的予測を目的として開発した、縦電場を扱える3次元相対論的粒子コードによる数値計算とあわせて、これら高出力レーザー、軸対称ビームを用いて発生する電子エネルギーを計測することで加速の検証を行っている。レーザー光の位相と偏光を制御することで加速長の増大させると同時に、レーザーの縦電場を用い加速電場勾配そのものを増やし、それらを組み合わせて加速エネルギー増加を目指している。縦電場による粒子加速の有用性の原理実証を目的として、加速実験用レーザーの高出力化、真空中での使用を考慮した縦電場発生のための大型軸対称偏光制御板の製作、相互作用長を擬似的に伸ばす多焦点集光レーザーを発生させるための位相板の設計を行った。加速実験用レーザーについては高出力化を進めると共に、安定した電子加速を実現するためにレーザー装置の安定化を行った。フロントエンド部分を新たにYb添加ファイバーで構成される発振・増幅器にすることで、パルス幅300fs、パルスエネルギー1mJ、繰り返し周波数10kHzの出力を達成するとともに、出力安定性0.4%rmsを実現した。更にアンプ数を増やすことで最終的に2.4Jのパルスエネルギーが得られている。また、プラズマに対して周期的な密度の粗密分布を発生させるために、空間位相変調器を導入した。
口腔扁平上皮癌StageI,IIにおける頚部センチネルリンパ節生検

センチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node : SLN)の概念は,さまざまな領域の癌手術で導入されつつあり,口腔癌においてもSLNの概念が成立するか否か,さらにSLN生検はcN0症例に対する頸部郭清術の適応の指標となる可能性を検討した。口腔扁平上皮癌T1-T2,cN0症例20例を対象に,^<99>Tc-フチン酸による術前リンフォシンチグラフィおよび術中ガンマプローブガイド下に頸部SLNを同定し,SLNを摘出,迅速生検を行った。また一部の症例では色素法(ICG)による同定法を併用した。SLNおよびSLN以外の頸部郭清リンパ節への病理組織学的転移の有無を,H-E染色およびサイトケラチン(AE1/AE3)免疫組織染色により検索した。その結果,20症例すべてにおいて,RI法により,それぞれ1-2個のSLNが同定可能であった。SLNの迅速生検(H-E染色)において2例にリンパ節転移を認めたため,続いて頸部郭清術を施行し,SLN以外のリンパ節にそれぞれ1個の組織学的転移を認めた。SLN生検で転移を認めなかったが選択的頸部郭清術を施行した4例においては,すべての郭清リンパ節の免疫組織染色でも転移陰性であった。SLN生検で転移を認めず,頸部郭清術を行わなかった14例の全SLNを免疫組織染色により検索した結果,1例に遊離腫瘍細胞(Isolated Tumor Cell)を認めた。この14例は術後も放射線療法や化学療法を加えず,最低1年以上経過観察しているが原発巣再発および頸部リンパ節転移を認めていない。以上の結果より,口腔癌においてSLNの概念が成立し,RI法によるSLN生検はcN0症例に対する頸部郭清術の適応の指標となることが示唆された。センチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node : SLN)の概念は,さまざまな癌手術の領域で浸透しつつあり,われわれも2002年12月から口腔扁平上皮癌患者を対象に,^<99m>Tc-phytateを用いてSLNの同定を試みてきた。そして,SLN及び頸部郭清リンパ節の病理組織学的検索により,口腔癌においてSLNの概念が成立するか否かを検討し,RI法によるSLN生検はcNO症例に対する頸部郭清術の適応の指標となる可能性を報告してきた。今回,これまで当科においてSLNの同定を試みた口腔扁平上皮癌患者cNO症例14例(頸部郭清術を行わずSLN生検のみ施行した症例9例,選択的頸部郭清術を施行した症例5例)を対象に,SLN及びSLN以外の頸部郭清リンパ節への転移の有無を,H-E染色およびサイトケラチン(AE1/AE3)の免疫組織染色により検索した。その結果,14症例すべてにおいて,それぞれ12個のSLNが同定可能であり,そのうち1例はSLNとSLN以外の頸部郭清リンパ節にそれぞれ1個の組織学的転移を認めた。また,頸部郭清術を行わずSLN生検のみ施行した9例のSLNの免疫組織染色のうち1例に遊離腫瘍細胞(Isolated Tumor Cell : ITC)を認め,SLNに転移を認めなかったものの選択的頸部郭清術を施行した4例においては,免疫組織染色でもすべてのリンパ節が転移陰性であった。以上の結果より,口腔癌においてSLNの概念が成立し,RI法によるSLN生検はcNO症例に対する頸部郭清術の適応の指標となることが示唆された。尚,本概要は第6回アジア口腔顎顔面外科学会・第49回日本口腔外科学会総会(2004年10月:千葉)において発表した。

センチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node:SLN)の概念は,さまざまな領域の癌手術で浸透しつつあり,われわれは2002年12月から口腔扁平上皮癌患者を対象に,^<99m>Tc-phytateを用いたSLNの同定を試みた。SLNおよび頸部郭清リンパ節の病理組織学的検索し,口腔癌においてSLNの概念が成立するか否か,さらにRI法によるSLN生検はcNO症例に対する頸部郭清術の適応の指標となる可能性を検討した。2006年2月までに当科においてSLNの同定を試みた口腔扁平上皮癌患者cNO症例21例(頸部郭清術を行わずSLN生検のみ施行した症例15例,選択的頸部郭清術を施行した症例6例)を対象に,SLNおよびSLN以外の頸部郭清リンパ節への転移の有無を,H-E染色およびサイトケラチン(AE1/AE3)の免疫組織染色により検索した。その結果,21症例すべてにおいて,それぞれ1-2個のSLNが同定可能であり,そのうち2例はSLNとSLN以外の頸部郭清リンパ節にそれぞれ1個の組織学的転移を認めた。また,頸部郭清術を行わずSLN生検のみ施行した15例のSLNの免疫組織染色のうち1例に遊離腫瘍細胞(Isolated Tumor Cell : ITC)を認め,SLNに転移を認めなかったものの選択的頸部郭清術を施行した4例においては,免疫組織染色でもすべてのリンパ節が転移陰性であった。また最近は術中SNLの同定に色素法(ジアグノグリーン)を併用し、リンパ節生検時の摘出リンパ節の確認が容易になったがRI法と必ずしも一致しない症例があり今後の検討を要する。以上の結果より,口腔癌においてSLNの概念が成立し,RI法によるSLN生検はcNO症例に対する頸部郭清術の適応の指標となることが示唆された。本概要は第6回アジア口腔顎顔面外科学会・第49回日本口腔外科学会総会(2004年10月:千葉)において発表した。