hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青年期ＡＳＤ者のコミュニケーションを支援する心理運動療法

しかし、ASD圏の人も継続してセッションに参加しにきていることには、何か彼ら自身にセッションに期するものがあると考えられる。1)ASDの参加者のムーヴメントの評価をより詳細に行う。具体的にはステッフと重心動揺系を用い、巧緻性と平衡感覚のどの側面にASDのムーヴメントの問題があるかを評価する。2)イメージ課題に対する反応性を増進する。3)大きな問題である間主観的ムーヴメントの障害と自発的な言語的、運動的活動の欠如への対策を考える。最終目標はASDの学生が生きやすくなることであり、このセッションの場所が安心してムーヴメントに取りくめる場所であることを維持し、ASDの人に可能な遊びなども導入したい。また、言語的振り返りとムーヴメントがもう少しスムーズにつながるような介入を考えたい。ASDの人の神経学的評価を行う器具を購入する。文献を購入し、海外発表のための翻訳料を使用する。発表のための旅費を次年度より使用する上の4項目について次年度使用する
カバノキ科樹木成分、ジアリルヘプタノイドの抗酸化能とその機能の高度利用

樹木資源の有効利用法開発法の一つとして、食品や医薬品工業に資する新抗酸化剤を得るべく、アサダ材(カバノキ科)のジアリルヘプタノイドのような約80種の木材抽出成分をテストし、評価した。評価は2つのテスト結果、リノール酸メチル過酸化による生成物量と1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジルラジカルに対するラジカル補足時の吸光度変化量とによった。さらに、抗酸化能と抽出成分の構造との相関関係についても考察した。テストの結果、トリデオキシアサダニンのようなジアリルヘプタノイドと共に、高い抗酸化能を有する多くの抽出成分の、スチルベン類のオキシレスベラトロールやレスベラトロール、フラボノイドのロビネチン、ミリセチン、ケェルセチン、ジアリルブタノイドのビス-(P-ヒドロキシフェニル)-1、3-ブタジエンが効果的な天然性抗酸化剤として発見され、評価された。また、抗酸化能と抽出成分の構造との相関関係に関する考察からは、高い抗酸化能を有する抽出成分は、複数の芳香族性水酸基(隣接した水酸基)、芳香環と共役した炭素二重結合(上記スチルベンやブタジエンのように)、C-C直結した芳香環(上記トリデオキシアサダニンのように)などを保有していることが判明した。活性酸素や脂質過酸化物による酸化と、老化、発癌、動脈硬化、炎症等の疾患や食品の変質との係わりが指摘されている。昨今、これらの問題に関して“抗酸化"の観点からの研究が行われており、天然起源の優れた医薬品や抗酸化剤の開発が期待されている。本研究では森林資源の高度利用法開発の一端として、樹木起源のフェノール性抽出成分類の抗酸化能を系統的に調べ、新たな成分を選別し、利用法を考えることにしている。予備実験で検討したカバノキ科樹木の成分であるジアリルヘプタノイド(C6-C7-C6型成分)に加え、芳香環部分の酸素化パターンの違いも踏まえたC6-C6,C6-C1-C6,C6-C2-C6(スチルベン),C6-C3-C6(フラボノイド),C6-C4-C6,C6-C5-C6(ノルリグナン),C6-C6-C6(リグナン)型成分類、約80種類について抗酸化試験法、改良Willis法で実験し、結果を考察、評価した。次いで、上記の試験においてα-トコフェロール(現在実用中の天然起源の成分)と同等あるいはそれ以上の抗酸化能を有するものについては1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジル(DPPH〓)によるラジカル補足能把握に関する試験を実施し、別途、考察、評価した。その結果、前者の方法で評価できたものは、若干、能力順位に変動はあるものの、前者での場合と同様の結果が得られ、一連の試験における結果を確認することとなった。さらに、現在、良い評価の得られた成分については、将来の具体的な利用法実施に備え、それぞれを含む樹木の蓄積量と成分含有量に関する資料を作成中である。以上、当初計画した樹木のフェノール性抽出成分類の抗酸化能評価について予定通り、実験を終えることができたことを報告する。昨今、脂質の過酸化物や活性酸素が、食品の変質並びに老化、発癌、動脈硬化、炎症等の疾患と係わっていることが指摘されている。これらの問題に関して“抗酸化"の観点から盛んに研究が行われており,その結果、天然起源の成分が注目され、天然物による優れた抗酸化剤や医薬品の開発、利用が期待されている。本課題では、森林資源の高度利用法開発の一端として、樹木起源のフェノール性抽出成分の抗酸化能を系統的に調べ、新たな有力成分を見出だし、その利用法開発に繋げることを研究目的とした。実験はまず、ショウガ科植物の成分であるクルクミン(ジアリルヘプタノイド(C6-C7-C6型成分)の1種)の抗酸化能に着目し、カバノキ科樹木の成分であるアサダニンに代表されるジアリルヘプタノイドについて抗酸化試験(改良Willis法)を実施した。

次に、芳香環部分の酸素化パターンの違いも踏まえたC6-C6、C6-C1-C6,C6-C2-C6(スチルベン),C6-C3-C6(フラボノイド),C6-C4-C6,C6-C5-C6(ノルリグナン),C6-C6-C6(リグナン)型の天然性フェノール成分、約70種についても同様に実験し、多くの有望な成分を選別した。さらに、上記実験においてα-トコフェロール(現在使用中の天然成分の1種)と同等あるいはそれ以上の抗酸化能を有したものについて、合成ラジカルである1,1-ジフェニル-2-ピクリルヒドラジル(DPPH)に対するラジカル補足能を調べ、抗酸化能を別途、評価した。その結果、前法で評価したものは、一部の能力順位に変動はあったものの、本実験でも同様の良い結果を示した。また、成分の構造と抗酸化能発現の関係について考察したり、良い評価の得られた成分について、各々を含む樹木の蓄積と成分含有量について考察し、将来の具体的な利用を予想した。以上、樹木のフェノール性抽出成分の抗酸化能評価について、予定通り、実験を終了したことを報告する。
開発と人口変動―ラオス中南部農村地域50年の比較

本研究ではラオス南部の3つの農村地域でおこなった計441人の母親の出産歴調査に基づき、過去50年間における出生率、ならびに5歳未満児死亡率の経時変化を明らかにし、その人口再生産パタンの変化と各地域の社会経済的・文化的条件との関連の解明を試みた。その結果、とりわけ1990年代に始まる農村開発の地域的な特徴の違いが、各地域の現在の人口学的属性に大きな影響を与えていることが明らかになった。現在、この分析結果を論文にまとめている。また、分析材料にした人口データベース、ならびに調査分析手法のマニュアルをWebで公開すべく準備中である。本研究は世帯復元の手法により、過去の人口記録をもたない、ラオス中南部の農村地域における人口変動の復元を試みた。そうして得られた人口動態を地域の歴史や、人口再生産と食料生産にかかわる行動・制度の変容と関連付けて考察し、人口変動と環境変化の相互関係を地域の文脈において明らかにすることを目指した。本年度は3回ラオスへ出張し、現地調査員とともに長期追跡データの整備に取り組んだ。2012年7-8月には、サワナケート県の山村20村を訪問し、住民5,000人分の人口データを更新するとともに、120村の村落保健ボランティアを招集し、各村の現状について聞き取りを行った。また、2012年9月には、世界銀行ラオス事務所などで研究分野・対象地域を同じくするラオス国内外の研究者・実務者と本研究の進捗と展望に関する詳細な情報交換を行うとともに、調査地で前回調査での聞き洩らしやあいまいな点に関する補足調査を行った。これにより、成果取りまとめに向けた重要な情報と知見が得られた。そして、2013年1-2月には調査地を再訪し6村169世帯で人口データを更新した。これらの調査結果は、文化人類学会第46回研究大会(2012年6月23-24日@広島大学)、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・共同研究「社会開発分野におけるフィールドワークの技術的融合を目指して」(2012年7月1日@東京外国語大学本郷サテライト)、また、長崎大学熱帯医学研究所・熱帯医学研究拠点研究集会「熱帯地域における人口登録・動態追跡調査システム(HDSS)を用いた複合分野横断研究」(2012年10月27日@総合地球環境学研究所)等で研究発表を行い、人口変動を通してみた地域史の特徴について討議した。同時に、調査結果に基づく論文執筆にも着手した。本年度は、過去の人口記録をもたない小集団人口を対象に、現地での聞き取り調査から過去の人口変化を復元するために必要な質問表を作成し、それをもとに調査員をトレーニングしたのち、4名の調査員といっしょに実際に現場でのデータ収集に取り組んだ。その結果、2地域・7集落における441人の女性の再生産歴に関するデータ、ならびに1集落16世帯の悉皆調査による過去50年間の人口変化に関するデータが得られた。一方で、これらのデータを効率的に集計・解析するためのデータシートの開発にも取り組んだ。従来は人口学的諸属性を個人ごとに並べただけであったため、分析のたびに、目的に応じて手動で計算しなおす必要があったが、新しい集計シートにより、必要な指標が容易に計算できるようになった。また、このような人口データ収集システムの整備と並行して、地域住民の生業・生活の変化に関する聞き取り調査も実施し、詳細なデータを得た。その結果、保健センターの開設や出稼ぎの本格化といった重要な出来事が、出生率や乳幼児死亡率の変化と対応しており、それらの人口学的指標によって裏付けられることが明らかとなった。これらの調査研究の成果は、ラオスで開催された2つの国際研究会議(H23年6月ならびに9月)や生態人類学会(H24年3月)をはじめ、いくつかの研究会で発表した。そこでの国内外の研究者との討議から、データ収集の精度を向上させる技術的な工夫や、研究枠組みと今後の方向性に関する重要な示唆が得られた。さらに、タブレットパソコンの導入により、データ収集そのものを電子化する試みにも着手した。現地調査員の訓練が当初の期待以上にうまく行ったため、初年度としては十分なデータを収集できた。また、集計シートを改良したことも、大量のデータを処理する上で大きな効果があった。この工夫により、収集データを短時間で成果報告に加工できるようになったため、専門家の意見を短時間のうちにフィードバックして、その都度、課題設定をすることが可能になった。一方、悉皆調査で集落を丸ごと、人口復元する計画は、時間の都合で1村しかできなかったが、この調査により、調査手順の効率化に向けた見通しが得られたことは大きな収穫だった。今後は現場でのデータ収集から、集計・分析までを一体的に電子化したデータシステムの構築に取り組むとともに、集落の悉皆調査による人口復元データのサンプル数を増やし、それを通じて調査手順を確立する。

本年度使い残した研究費は、電子データ収集システムの開発と、集落の悉皆調査に必要な質問票作成、調査員トレーニング、ならびに現地調査実施のための費用であり、次年度の研究費と合わせてこの2つの事業に集中的に取り組む。
葉の枯死タイミングの決定メカニズムに関する研究

これまでの研究により、土壌中の窒素が光合成を律速する場合とそうでない場合とで、葉が枯れるタイミングとメカニズムが異なることを明らかにした。窒素が律速する場合、葉はまだ光合成できる能力を有したまま枯死したが、葉の枯死に伴う新葉への窒素の転流により個体の光合成は最大化された。一方、窒素が十分にある場合、葉は自身の光合成がゼロになったときに枯死し、個体の光合成を最大化しなかった。なぜ個体の光合成は最大化されなかったのか。窒素のシンク力が強くなければ、加齢した葉から窒素を転流することができず、個体の光合成を最大化する最適なタイミングで葉を枯らすことができない、という仮説をたてた。シンク力を変える操作として、高濃度の二酸化炭素(CO2)とオゾン(O3)の付加を行った。一般にCO2の付加は新葉の生産を促し、O3は葉の生産を抑制する。以下の仮説を検証した。(1)高CO2下ではシンク力が強く、窒素が十分にあっても葉は最適なタイミングで枯れる。(2)高O3下では、シンク力が小さく、葉は最適なタイミングよりも遅れて枯死する。材料は、根粒を形成し、窒素に律速されにくいダイズを用いた。野外開放型ガス付加装置でダイズを生育させた。発芽時から種子成熟期にかけて、ダイズを高濃度CO2とO3に暴露した。毎月、群落内の光環境と葉の光合成特性を測定した。群落光合成モデルを用いて、様々な齢の葉の炭素収支を推定した。群落内の光環境と葉の光合成特性の測定を行い、様々な齢の葉の1日あたりの炭素収支を推定した。いずれの処理区においても、枯死直前の葉の炭素収支はゼロあるいはマイナスの値を示した。また、処理間に有意な差は見られなかった。これは、「葉は生理的能力を有したまま枯れる」という最近の報告とも、「シンク力の違いによって葉の枯死時の炭素収支が異なる」という本研究の仮説とも異なる結果である。この結果は、葉の枯死タイミングの決定機構は当初考えていたよりも複雑であり、このような研究をさらに多くの植生タイプや種、環境条件下で行う必要があることを示している。葉の寿命は種や生育条件によって大きく異なる。古くから、葉の枯死を引き起こす主要因として、葉の受光量の低下と、古い葉から新しい葉への窒素転流が提唱されてきた。Oikawa, et. al.(2005,2006)は、これらの両方が葉の枯死に強く関与していることを明らかにした。また、葉の枯死タイミングは、貧栄養条件下では、個体の炭素獲得を最大化するように決定されることが明らかとなった(Oikawa, et. al.2008)。しかし、富栄養条件下では、これらの機構から予測される枯死タイミングは実際のそれよりも遅かった。葉の枯死には、葉間の窒素の転流が密接に関与する。これまでは、転流する側の葉の事情ばかりが着目されてきており、転流される側の葉の事情に着目して葉の枯死タイミングを解析した例がない。葉の生産には、骨格を形成するために炭素もまた多量に必要とされ、葉の生産には窒素の炭素の両方がバランスよく供給される必要がある。そのため、展開中の葉に炭素が十分に供給されない場合は、その葉の窒素の要求量も少ないと予測できる。結果として、たとえ土壌からの窒素供給が少ない場合でも、古い葉からの窒素の回収は促進されず、枯死は遅れるかもしれない。このように、単なる「土壌からの窒素供給の不足」ではなく、「新しい葉における炭素に対する相対的な窒素の不足」が葉の枯死のタイミングを決めると考えた。オオオナモミ群落を2つ作成し、1つを通常の光条件下で生育させ、もう1つは生育途中で被陰した。被陰は光合成速度による炭素供給を減らし、窒素の要求量を低下させた。例え貧栄養条件下であっても、被陰によって炭素供給量が減少した場合には、個葉の枯死が最適より遅くなるのかどうかを数理モデルによって解析中である。また、安定同位体でラベルした窒素(15N)を与えることにより、新葉の窒素要求に対する古葉の窒素供給の貢献を定量した。近日中に分析が終了する予定である。光が十分に当たっている時、葉の窒素濃度(N)と光合成速度(P)は正の相関がある。一方、光が十分でなければ、Nを葉に投資してもPは増加しない。Nが律速する条件では、葉の受光量に比例するようにNが分配された場合に、個体のPは最大となる。茎を垂直方向に伸長させる植物では、新葉が茎の先端に作られると、古葉の光条件は悪化し、古い葉のNは新葉へと転流される。新葉のN利用効率(P/N)ε_nに対する古葉のN利用効率ε_oの比が、N回収効率R_Nよりも低くなるとき(ε_o/ε_n<R_N)に古葉を枯らすと、個体のPが最大となる(Escudero&Mediavilla 2003;Oikawa et al.2008)。一方、茎や枝を水平方向に伸長させる植物では、新しい葉の光環境が古い葉よりも良いとは限らない。そこで、以下の仮説を検証した:新葉の受光量が古葉よりも小さくなる場合、ε_o/ε_n>R_Nとなるときに葉を枯らすと個体のPが最大となる。

また、以下の疑問に答える。個体のPを最大化するために、葉間のN移動はどれくらい可塑的か?新葉の受光量が古葉よりも少ないとき、新葉から古葉へNは移動するか?葉間のN移動によって、個体のPは最大化されるか?Fast-とslow-glowing speciesとでは、N転流の可塑性はどう違うのか?Slow-growing speciesのほうが古葉へのN転流が顕著か?5月上旬、アサガオ、キュウリ、キヅタ、ポトスをポットに植え、貧栄養条件で生育させた。茎を水平に這わせた。本葉が5枚作られた時点で、半数の個体に被陰処理を施した:新葉ほど暗く、古葉ほど明るくなるように被陰格子を設置。展開中の葉に^<15>Nを与えた。新葉と古葉の日光合成速度を測定した。成熟葉と枯葉のNの差から、N回収効率(R_N)を計算した。日光合成速度とNの比として、日窒素利用効率(NUE)を計算した。今後、古葉のNUE(ε_o)と新葉のNUE(ε_n)の比と、R_Nを比較し、最適なタイミング(ε_o/ε_n>R_N)で葉が枯れたのかどうかを検証を行う。また、葉間のN転流の定量化を行う。これまでの研究により、土壌中の窒素が光合成を律速する場合とそうでない場合とで、葉が枯れるタイミングとメカニズムが異なることを明らかにした。窒素が律速する場合、葉はまだ光合成できる能力を有したまま枯死したが、葉の枯死に伴う新葉への窒素の転流により個体の光合成は最大化された。一方、窒素が十分にある場合、葉は自身の光合成がゼロになったときに枯死し、個体の光合成を最大化しなかった。なぜ個体の光合成は最大化されなかったのか。窒素のシンク力が強くなければ、加齢した葉から窒素を転流することができず、個体の光合成を最大化する最適なタイミングで葉を枯らすことができない、という仮説をたてた。シンク力を変える操作として、高濃度の二酸化炭素(CO2)とオゾン(O3)の付加を行った。一般にCO2の付加は新葉の生産を促し、O3は葉の生産を抑制する。以下の仮説を検証した。(1)高CO2下ではシンク力が強く、窒素が十分にあっても葉は最適なタイミングで枯れる。(2)高O3下では、シンク力が小さく、葉は最適なタイミングよりも遅れて枯死する。材料は、根粒を形成し、窒素に律速されにくいダイズを用いた。野外開放型ガス付加装置でダイズを生育させた。発芽時から種子成熟期にかけて、ダイズを高濃度CO2とO3に暴露した。毎月、群落内の光環境と葉の光合成特性を測定した。群落光合成モデルを用いて、様々な齢の葉の炭素収支を推定した。群落内の光環境と葉の光合成特性の測定を行い、様々な齢の葉の1日あたりの炭素収支を推定した。いずれの処理区においても、枯死直前の葉の炭素収支はゼロあるいはマイナスの値を示した。また、処理間に有意な差は見られなかった。これは、「葉は生理的能力を有したまま枯れる」という最近の報告とも、「シンク力の違いによって葉の枯死時の炭素収支が異なる」という本研究の仮説とも異なる結果である。この結果は、葉の枯死タイミングの決定機構は当初考えていたよりも複雑であり、このような研究をさらに多くの植生タイプや種、環境条件下で行う必要があることを示している。
つるの巻き付きを防止する生理活性物質を含む植物の探索と作用物質の同定

ガーナ、ケニヤ、スーダン、カメルーン、カンボジア、マレーシア、ベトナム、トルコ、イラン、ロシア、中国の雲南省、内モンゴル自治区などに出張したり現地研究者と連絡研究を行い、アレロパシー活性の強い植物を検索した。選抜した植物を重力屈性阻害活性、蔓の巻き付き防止活性を検定する系で検定した。アメリカネナシカズラを用いるつるの巻き付きを防止する検定法を開発した。これらの系によりクズ、シラゲクサフジ、アメリカネナシカズラ等のつる植物のつるの巻き付きを阻害する物質を数種見出した。これらの物質が実際にクズのつるの巻き付きを阻害する検定試験を実施し、現地においても蔓の巻き付きを阻害する活性のある成分を得た。現地の研究者の協力を得て、植物園、国立公園、山林、農地等で植生調査し植物を採取した。サンドイッチ法、ディッシュパック法等でアレロパシー活性を検定した。現地の大学の研究者に手法を伝授し、現地で検定を継続してもらった。検定結果を活性解析プログラムを用いて計算した。活性の強い物質については、作用成分の推定を行った。1回の出張は23週間とし、この間に100200種程度の植物を採取して現地で検定を行った。検定は各国の研究者に継続してもらい結果を信してもらった。調査した国とその内容は次のとおり:1.イランでフェルドウシ大学のアジジ教授らと共同で実施した結果、サフラン等に強い植物成長阻害活性を見出した。サフランに含まれる作用成分の本体はサフラナールであった。中国雲南省で、雲南農業大学等の協力で実施し、少数民族が利用している薬用植物から有望な植物数種を得た。3.マレーシアでマラヤ大学等の研究者の協力を得て実施した結果、ボルネオ島の植物に候補植物を見出した。4.カメルーンの研究者と連絡研究を実施し、アフリカで新たに発見されたトウダイグサ科植物の活性を調査した。5.パキスタンの研究者と連絡研究を実施し、タマリンド等のマメ科植物の活性を調査した。国内では、昭和薬科大学植物園の協力で日本国内で栽培されている薬用植物の検定を行った。セリ科薬用植物に強い活性を見出した。国内における試験で、インゲンやアメリカネナシカズラのような蔓植物を用いたつるの巻き付き防止試験を行い作用を検定した結果、重力屈性に影響を及ぼす物質がつるの巻き付きを阻害することが分かった。1.共同研究している各国に東京農工大の担当者が現地出身の留学生とともに検定に必要な器具を携えて出張し、現地の研究者の協力を得て、植物園、国立公園、山林、農地等で植生調査し植物を採取し、現地でサンドイッチ法、ディッシュパック法を用いてアレロパシー活性を検定した。調査した国と内容は次のとおり:(1)イランのフェルドウシ大学と共同で実施し、薬用植物を中心に検索し、活性のある植物について共同で現地で検定および分析を行った。今年度新たにセリ科の植物に活性の強いものを見出した。(2)中国雲南省の雲南農業大学、雲南省植物園、雲南漢方薬大学、華南農業大学の協力を得て実施した。雲南省出身の留学生の協力でシーサンパンナ等の少数民族居住地を訪問し利用されている薬用植物から探索を行った。(3)ベトナム、ペルーアマゾン、パキスタン、ガーナ、カメルーンで現地研究者が植生調査と探索を実施した。ベトナムでは嗜好品に利用される植物、ペルーアマゾンではアカネ科の植物、パキスタンではナス科薬用植物、カメルーンではトウダイグサ科植物に高い活性が見られた。2.活性の高い植物の一部について、その成分の分析を開始した。生物検定法には、従来の方法に加えて新たに開発したヘアリーベッチのつるを用いた検定法も用いた。3.これまでに得られた有望な植物から、つるの巻き付きに関与する物質を検定する手法を用いて作用成分の単離を開始した結果新たな活性物質を2種見出しした。生理活性の顕著な成分については合成した純物質を用いてトランスクリプトーム解析により遺伝子に及ぼす影響とプロトプラストを用いた細胞への影響を調べた。イラン、中国雲南省、ベトナム、ペルー、パキスタン、カメルーン等において探索研究を行い、これらの国から留学している学生の案内で、現地研究者と共同研究して作用活性のある植物を複数見出すことができた。これらの植物の中で日本の植物園に栽培されている植物を用いた研究も行った。その一部については物質の同定を行った。調査先はほぼ研究計画どおりである。また、次年度に調査する予定のブラジル、スーダン等についても現地研究者による予備調査を実施することができた。イラン、中国雲南省、マレーシアおよび日本国内の薬用植物園において探索研究を行い、現地の研究者と、現地から日本に留学している学生の協力により、作用の強い植物を複数見出すことができ、その一部については、成分も同定することができた。

海外で活性の強い植物で日本国内の薬用植物園に栽培されている植物体を用いた研究も行った。その一部については、物質の同定も行った。出張先は、留学生と相手国研究者の都合もあり、次年度(平成27年度)に調査する予定であった地域を先に調査することとなったが、ほぼ想定どおりの成果を得ることができた。次年度はブラジル、インド、パキスタン等で連絡試験や植生調査を実施する。またこれまでの研究で有力な植物が発見されたイラン、現在留学生がおり現地の大学の研究者の協力も得られるスーダン、ケニア、ガーナにおいても調査を実施する。日本国内で作用成分の同定を進め、作用の強い物質を絞り込む。活性のある物質については巻き付き抑制機構を推定する。化学生態学南米のペルー、ブラジル、東南アジアのベトナム、インドネシア、タイ、ミヤンマーでの探索を実施する。留学生がいるスーダン、ガーナ等での検索も検討する。作用の強い植物について、これまでに開発したつるの巻き付き防止検定法により作用を確認する。作用の強い植物から成分の分離・同定を試みる。重力屈性に影響を及ぼす物質がつるの巻き付きを阻害することが分かったので重力屈性阻害活性試験も併用して検索する。旅費で多額の費用が発生することが見込まれたため、物品費を節約した結果残額が生じました。次年度は、ブラジル、スーダン、ケニア、ガーナ、イラン、インド等の調査を実施する予定であり、繰り越した予算は主にこれらの旅費に充当致します。
相転移を行う遷移金属酸化物の探索とそのスピンダイナミックスの研究

1.CuGeO_3が無機物質としては初めてスピン・パイエルス転移をする事を我々のグループが見つけたのであるが,この物質に関しては今年度主として不純物添加により反強磁性が生じるので,この現象に関する研究を行った.帯磁率の異方性,スピン・フロップ転移の観測等からまず反強磁性相であることを確定し,さらに中性子回折によりスタガード・モーメントを直接観測し,反強磁性相であることを確固たるものにした.さらに,不純物としてZn=(S=0)を入れた時とNi(S=1)を入れた時の違いを明らかにしつつある.この特異な(つまり不純物により誘起された)反強磁性相の特性をBrookhaven National Laboratoryとの共同研究で,中性子回折と中性子非弾性散乱を用いて明らかにしつつある.2.CuGeO_3の周辺物質の研究この物質が基底状態としてスピン-重項状態であることを,帯磁率の温度変化と磁化率の磁場依存性から明らかにした.この物質は結晶構造からは,一次元zigzagスピン鎖構造をしていると予想されたにもかかわらず,さらに詳しい解析により,スピン状態は基本的にはdimerで近似され,弱いdimer間相互作用のある系であることが明らかになった.中性子散乱の測定も行い,その結果上に述べたモデルが正しいことが立証された.Cu_3WO_6は立方晶構造の物質である.最近接のCuだけを取り出すとCuが6個からなる環をなす(正確には3個づつが同一平面上に乗っている).この物質の帯磁率の温度変化から基底状態がやはりスピン-重項状態であることをみいだした.中性子散乱の実験から上に述べた6個のスピン環で近似的に表されるが,環の間の相互作用も無視できない系であることが示された.1.CuGeO_3が無機物質としては初めてスピン・パイエルス転移をする事を我々のグループが見つけたのであるが,この物質に関しては今年度主として不純物添加により反強磁性が生じるので,この現象に関する研究を行った.帯磁率の異方性,スピン・フロップ転移の観測等からまず反強磁性相であることを確定し,さらに中性子回折によりスタガード・モーメントを直接観測し,反強磁性相であることを確固たるものにした.さらに,不純物としてZn=(S=0)を入れた時とNi(S=1)を入れた時の違いを明らかにしつつある.この特異な(つまり不純物により誘起された)反強磁性相の特性をBrookhaven National Laboratoryとの共同研究で,中性子回折と中性子非弾性散乱を用いて明らかにしつつある.2.CuGeO_3の周辺物質の研究この物質が基底状態としてスピン-重項状態であることを,帯磁率の温度変化と磁化率の磁場依存性から明らかにした.この物質は結晶構造からは,一次元zigzagスピン鎖構造をしていると予想されたにもかかわらず,さらに詳しい解析により,スピン状態は基本的にはdimerで近似され,弱いdimer間相互作用のある系であることが明らかになった.中性子散乱の測定も行い,その結果上に述べたモデルが正しいことが立証された.Cu_3WO_6は立方晶構造の物質である.最近接のCuだけを取り出すとCuが6個からなる環をなす(正確には3個づつが同一平面上に乗っている).この物質の帯磁率の温度変化から基底状態がやはりスピン-重項状態であることをみいだした.中性子散乱の実験から上に述べた6個のスピン環で近似的に表されるが,環の間の相互作用も無視できない系であることが示された.
方位制御したウィスカーで強化したマイクロパーツの造形

本研究は,長手軸方向を揃えたウィスカーで強化したマイクロ部品を光造形法で製作することを目的としている.液体の紫外線感光性樹脂とウィスカーの混合物に電界を印加し,電界方向にウィスカーの長手軸方向をそろえた後,樹脂を所望の形状に硬化させることによって,ウィスカー方位のそろったマイクロ部品を製作した.ウィスカーは直径が1ミクロン,長さが数十ミクロン程度の円柱形状をしており,微小寸法で高強度,高硬度であるため,マイクロ部品の強化材として使用するために適している.光造形法では,液体の紫外線感光性樹脂を固体へと硬化させる際に収縮し,これが製作誤差になる.硬化した樹脂の周囲の液体樹脂を溶剤で除去する際にも,溶剤が硬化した樹脂に対して,エッチングのような作用を起こすために,さらに収縮する.部品のサイズが小さくなるほど,部品の体積の割に表面積が大きくなるため,後者の影響はより,顕著になる.すなわち,マイクロ部品になるほど,収縮による誤差が大きくなる.そこで本研究では,樹脂でできたマイクロ部品をウィスカーで強化して収縮を抑制することを行った.まず,この手法でウィスカー方位をそろえることができることを計算と実験の両面から確かめた.次に,樹脂中でウィスカー方位をそろえることによって収縮を抑制できることを計算と実験の両面から検討した.樹脂のみでは7%収縮するのに対して,ウィスカーを体積含有率でわずか1%,方向をそろえて混合するだけで,ウィスカー方向については,収縮を2%に抑制することができた.次に,機械的な強度について調べるため,ウィスカーの方向を揃えて強化したマイクロ造形物の引張試験を行った.その結果,ウィスカーを揃えた方向についての引張強度が最も向上し,機械的な強度の面からも,ウィスカーの方向を揃えることの有効性を確かめることができた.本研究は,長手軸方向を揃えたウィスカーで強化したマイクロ部品を光造形法で製作することを目的としている.液体の紫外線感光性樹脂とウィスカーの混合物に電界を印加し,電界方向にウィスカーの長手軸方向をそろえた後,樹脂を所望の形状に硬化させることによって,ウィスカー方位のそろったマイクロ部品を製作した.ウィスカーは直径が1ミクロン,長さが数十ミクロン程度の円柱形状をしており,微小寸法で高強度,高硬度であるため,マイクロ部品の強化材として使用するために適している.光造形法では,液体の紫外線感光性樹脂を固体へと硬化させる際に収縮し,これが製作誤差になる.硬化した樹脂の周囲の液体樹脂を溶剤で除去する際にも,溶剤が硬化した樹脂に対して,エッチングのような作用を起こすために,さらに収縮する.部品のサイズが小さくなるほど,部品の体積の割に表面積が大きくなるため,後者の影響はより,顕著になる.すなわち,マイクロ部品になるほど,収縮による誤差が大きくなる.そこで本研究では,樹脂でできたマイクロ部品をウィスカーで強化して収縮を抑制することを行った.まず,この手法でウィスカー方位をそろえることができることを計算と実験の両面から確かめた.次に,樹脂中でウィスカー方位をそろえることによって収縮を抑制できることを計算と実験の両面から検討した.樹脂のみでは7%収縮するのに対して,ウィスカーを体積含有率でわずか1%,方向をそろえて混合するだけで,ウィスカー方向については,収縮を2%に抑制することができた.次に,機械的な強度について調べるため,ウィスカーの方向を揃えて強化したマイクロ造形物の引張試験を行った.その結果,ウィスカーを揃えた方向についての引張強度が最も向上し,機械的な強度の面からも,ウィスカーの方向を揃えることの有効性を確かめることができた.本申請者らはこれまで,光造形法を応用して,さまざまな形状のマイクロ部品を製作し,製作の際の精度も検討してきた.光造形法では,液体の紫外線感光性樹脂を固体へと硬化させる際に収縮し,これが製作誤差になる.硬化した樹脂の周囲の液体樹脂を溶剤で除去する際にも,溶剤が硬化した樹脂に対して,エッチングのような作用を起こすために,さらに収縮する.部品のサイズが小さくなるほど,部品の体積の割に表面積が大きくなるため,後者の影響はより,顕著になる.すなわち,マイクロ部品になるほど,収縮による誤差が大きくなる.そこで本研究では,樹脂でできたマイクロ部品をウィスカーで強化して収縮を抑制することを行った.ウィスカーは直径が1ミクロン,長さが数十ミクロン程度の円柱形状をしており,微小寸法で高強度,高硬度であるため,マイクロ部品の強化材として使用するために適していると考えられる.本研究では,ただ単にウィスカ一で強化するのではなく,ウィスカーの長手軸を所望の方向に揃えてマイクロ部品の強化を行なう.液体の樹脂とウィスカーの混合物に電界を印加し,電界方向にウィスカーの長手軸方向をそろえた後,樹脂を所望の形状に硬化させることによって,ウィスカー方位のそろったマイクロ部品を製作した.まず,この手法でウィスカー方位をそろえることができることを計算と実験の両面から確かめた.次に,樹脂中でウィスカー方位をそろえることによって収縮を抑制できることを計算と実験の両面から検討した.樹脂のみでは7%収縮するのに対して,ウィスカーを体積含有率でわずか1%,方向をそろえて混合するだけで,ウィスカー方向については,収縮を2%に抑制することができた.本研究は,光造形法で製作するマイクロ部品を方向を揃えたウィスカーで強化することを目的としている.

液体の樹脂とウィスカーの混合物に電界を印加し,電界方向にウィスカーの長手軸方向をそろえた後,樹脂を所望の形状に硬化させることによって,ウィスカー方位のそろったマイクロ部品を製作した.光造形法でマイクロ部品を精度良く製作するためには,硬化させる部分には,十分なエネルギーの光が照射され,硬化させたくない部分には,光が照射されないことが必要である.このために,樹脂中の照射エネルギーの分布という観点から造形精度を検討した.光造形法でマイクロ部品を製作するためのおもな手法として,マスクパターン転写法と集束ビーム描画法があげられる.この両手法について,造形時の照射エネルギー分布を光の回折,樹脂中での光の吸収,硬化時の樹脂の収縮を考慮して計算した.そして,得られる造形物の形状を実験で確かめた.その結果,集束ビーム描画法のほうが,硬化させる部分と硬化させない部分の照射エネルギーの差が大きくなり,精度の良い硬化形状を得られることがわかった.造形精度が悪化したマスクパターン転写法においても,樹脂中でウィスカーの方向を揃えて硬化させることにより,造形精度を向上させることができた.次に,機械的な強度について調べるため,ウィスカーの方向を揃えて強化したマイクロ造形物の引張試験を行った.その結果,ウィスカーを揃えた方向についての引張強度が最も向上し,機械的な強度の面からも,ウィスカーの方向を揃えることの有効性を確かめることができた.
一方向結合した非線形連続時間システムにおける移流不安定性の抑制

一方向結合システムに生じる不安定化現象は、パイプの中を流れる液体に生じる乱流などの物理現象と非常に似通っているため、双方の現象とも同じメカニズムを有していると推測されている。本研究の目的は一方向結合システムの不安定化現象のメカニズムを理論的に解明し、その抑制法を提案することである。本研究の実績は以下の通りであり、全て学術論文として国際的なジャーナルに出版されている。(1)一方向結合Lorenzシステム:このシステムに不安定化現象が生じることを理論的・数値的に確かめ、さらに遅延時間制御法でその抑制が可能であることを確認した。この理論的解析にはH無限大ノルムを用いている。(2)一方向CML・Chua回路:一方向CMLと一方向Chua回路を電子回路で実装し、これらのシステムに生じる不安定現象を実験的に観測した。また、遅延時間制御による抑制効果も実験的に確認した。これらの実験結果は、本研究の一連の解析的結果を実証するものである。(3)一方向結合システムを双方型(環状型一方向結合システム)に拡張し、遅延時間結合に伴うAmplitude Death現象との関連を理論的に示した。その結果、各システムが奇数条件を満足している場合、Amplitude Death現象は生じないことが明らかになった。代表者は、以前、離散時間力学系に生じる移流不安定現象を抑制する手法を提案していた。本研究では、この制御手法を連続時間システムに適用し、実システム(電子回路)での実験的検証を行うことを目的としている。平成13年度での実績を以下にまとめる。1)一方向結合したLorenzシステムに生じる移流不安定現象を確認し、これを抑制する制御手法を提案した。2)この結果を上海で行われた「カオスの制御と同期に関するシンポジウム」で発表し、さらに米国物理学会論文誌Physical Review Eで公表した。3)一方向結合システムを電子回路で実装し、回路に生じる移流不安定現象を抑制する制御実験に成功した。1)2)で用いた制御手法は、OGY法に基づいたものであり、層流状態の情報が必要であった。したがって、来年度はこの情報が不要な遅延時間制御法に基づいた手法を確立したいと考えている。また、3)については、現在、結果を吟味し、論文を作成している段階である。
タクロリムスの赤血球・血漿分布比に対するトランスポーター遺伝子多型の影響の解析

【背景】免疫抑制剤タクロリムスは、その体内動態において個体間、個体内変動が大きいこと、併用薬との薬物相互作用が知られており、血中濃度モニタリングはタクロリムスの適正使用において必須である。また、タクロリムスは血液中では赤血球画分に高濃度に分布していることが知られている(赤血球:血漿=98:2)。薬効と相関があるのは遊離型タクロリムスと平衡状態にある血漿中濃度であると考えられるが、臨床的には主として全血中のタクロリムス濃度の測定が行われている。一方、薬物トランスポーターは赤血球にも発現しており、その発現量や活性の個体差はタクロリムスの赤血球・血漿分布比に大きく影響を与えると考えられるが詳細を調べた報告はない。本研究はタクロリムスを基質とする赤血球膜上に発現している薬物トランスポーターを同定することを目的とする。【方法】はじめに網状赤血球からmRNAを調整しRT-PCR法により赤血球に発現している薬物トランスポーターの解析を行うこととした。ヒト全血中から網状赤血球を分離する手法として、OptiPrep(Axis-Shield社)を用いた密度勾配遠心法(Inaba N, et. al.,2003)とPercoll(GE Helthcare社)を用いた密度勾配遠心法(Pawar VB & Prabhu A,1991)を検討した。分画した細胞はニューメチレンブルーを用いた超生体染色法にて観察した。【結果・考察】今回は、いずれの密度勾配遠心法においても、ある程度網状赤血球の割合を増加させることができたが、白血球の混在を排除することができなかった。今後は、Polymorphprep(Axis-Shield社)を用い全血から白血球を分離した後に、網状赤血球を濃縮する2段階の密度勾配遠心法を検討し、網状赤血球の単離法を確立すると共に、タクロリムスを基質する薬物トランスポーターの同定を目指す予定である。
酸化ストレス制御による心不全における運動能力改善を目指した新規治療法の開発

マウスの冠動脈を結紮することにより心筋梗塞(MI)を作成した。MIマウスは、心筋リモデリングおよび心不全を呈した。小動物用トレッドミルを用いて、MIマウスおよび偽手術マウスの運動能力測定および呼気ガス分析を行った。MIマウスでは偽手術マウスと比較して、疲労までの仕事量が低下していた。この時、最大酸素摂取量の低下を伴っていた。同様に最大二酸化炭素産生量も低下しており、呼吸交換比は変化がなかった。さらに、酸素電極を用いて摘出骨格筋から単離したミトコンドリアの酸素消費を観察した。MIマウスのミトコンドリアでADP依存性酸素消費速度(State3)が低下していたが、ADP非依存性酸素消費速度(State4)は変化がなかった。また、骨格筋重量は変化がなく、骨格筋組織学的検討では骨格筋細胞や間質の形態に明らかな変化を認めなかった。また、ルシジェニン化学発光法を用いて、MIマウスの下肢骨格筋でNAD(P)Hoxidase由来の酸化ストレスが増加していることを確認した。次に骨格筋酸化ストレスの役割を検討するために、低濃度のアンジオテンシン2(Ang 2)を慢性投与したモデルを作成した。このモデルでは高血圧・心肥大は認めなかった。また、骨格筋萎縮もなかった。このモデルでは骨格筋酸化ストレスが増加していることが確認された。MIモデルと同様の実験を行った。運動能力は低下し、最大酸素摂取量の低下を伴っていた。ミトコンドリア酸素消費実験ではState3は変化がなかったが、State4の増加があった。さらに、ミトコンドリア複合体活性1および3が傷害されていた。Ang 2慢性投与と同時にNAD(P)Hoxidase活性の抑制剤であるアポサインを投与したところ、運動能力・酸素摂取量・ミトコンドリア機能は改善した。これらの実験より、骨格筋酸化ストレスが運動能力に重要な役割を果たしていることが示された。マウスの冠動脈を結紮することにより心筋梗塞を作成した。心筋梗塞マウスは偽手術マウスに比し、左室径の拡大、梗塞部心筋の菲薄化および非梗塞部心筋の肥大を認め、左室短縮率は低下した。体血圧、心拍数に変化を認めなかったが、左室拡張末期圧の上昇および肺重量の増加を認めた。また、マッソン-トリクローム染色をほどこした心臓組織切片で測定した梗塞サイズは40%から45%であった。したがって、今回のモデルで心筋梗塞後、心筋リモデリングおよび心不全を呈することが確認された。次に小動物用トレッドミルを用いて、心筋梗塞マウスおよび偽手術マウスの運動能力測定および呼気ガス分析を行った。いずれのマウスも疲労するまで運動することが可能であり、最大酸素摂取量を測定することができた。心筋梗塞マウスでは偽手術マウスと比較して、疲労までの仕事量が低下していた。さらに、酸素電極を用いて摘出骨格筋ミトコンドリアの酸素消費を観察した。トレッドミル運動における主要な作動筋である下肢骨格筋を取り出し、ミトコンドリアを単離した。心筋梗塞マウスのミトコンドリアでNADHを基質としたADP依存性酸素消費速度(State3)が低下していたが、ADP非依存性酸素消費速度(State4)は変化がなかった。一方、FADH2を基質とした酸素消費はいずれも変化がなかった。また、ルシジェニン化学発光法を用いて、心筋梗塞後マウスの下肢骨格筋で酸化ストレスが増加していることを確認した。心筋梗塞後心不全マウスの運動能力低下および骨格筋ミトコンドリア障害に酸化ストレスが関与していると考えられた。

さらに、ミトコンドリア複合体活性1および3が傷害されていた。Ang 2慢性投与と同時にNAD(P)Hoxidase活性の抑制剤であるアポサインを投与したところ、運動能力・酸素摂取量・ミトコンドリア機能は改善した。これらの実験より、骨格筋酸化ストレスが運動能力に重要な役割を果たしていることが示された。
癌細胞を標的とする選択的増殖型遺伝子組換えレオウイルスを用いた新規癌治療法の開発

哺乳類オルソレオウイルス(以下MRV)は様々な癌に対して殺腫瘍活性を示し、癌治療への医薬品応用が望まれている。より効果の高い遺伝子改変抗腫瘍MRVを作成する目的で、最も腫瘍溶解性の強いT3D-C株の遺伝子操作系を確立した。次にMRVのSigmaCタンパクにインテグリン結合能を有するRGD配列を挿入した組換えMRVを作製したところ、一部の癌細胞において感染性の向上が認められた。次に外来遺伝子としてルシフェラーゼを発現するNanoLuc_MRVを作製した。このNanoLuc_MRVを癌細胞を移植した担癌マウスに静脈投与したところ、癌部に限局した発光が認められ、腫瘍の生体イメージングに成功した。哺乳類オルソレオウイルス(以下MRV)は様々な癌に対して優れた殺腫瘍活性を示すことから、腫瘍溶解性ウイルスとして、癌治療への医薬品応用が有望視されている。本研究は、MRVで応用が困難であったウイルス遺伝子改変技術を導入・駆使することで、より安全で治療効果の高い腫瘍溶解性ウイルスベクターの開発研究の基盤を目的とする。我々はまず複数のMRV株の抗腫瘍活性を比較し、より腫瘍溶解能の強い株の選定を行った。腫瘍溶解性MRVとしてこれまで3型のT3D-C株が用いられてきたが、他のウイルス株の腫瘍溶解能については検討されていなかった。我々はT3D-C株の他に、T1L株、T3D-F株を用いて、培養癌細胞に対する腫瘍溶解性を比較したところ、T3D-C株が顕著に強い腫瘍溶解性を示した。T3D-C株はReolysinという名称で抗腫瘍剤としての開発が進められており、T3D-C株をベースにしたRG系の確立を試みた。MRVは10本鎖のdsRNAをゲノムとして保持しており、ウイルスRNAの両端にリンカー配列を付加し、UTRを含めたMRV T3Dcd株の全長クローニングを行った。各遺伝子分節をT7プロモーターの下流に結合し、3'端にはD型肝炎由来リボザイム配列を付加した。得られたプラスミドをT7RNAポリメラーゼを発現するワクシニアウイルスを感染させたL929細胞にトランスフェクションし、感染性ウイルスを得ることに成功した。得られた組換えMRVは培養細胞において野生型MRVと同程度の増殖性を示した。また培養癌細胞株において、ウイルス感染時の生存率を調べたところ野生型とRG由来MRVにおいて同程度の腫瘍溶解性を示し、MRV T3D-C株のRG系の樹立に成功した。樹立したRG系を用いて、MRV遺伝子にルシフェラーゼ遺伝子を挿入したところルシフェラーゼを発現するレポーターMRVの作成に成功した。腫瘍溶解性MRVとしてこれまで3型のT3D-C株が用いられてきた。T3D-C株はReolysinという名称で抗腫瘍剤としての開発が進められており、我々はT3D-C株をベースにしたRG系の確立を試みた。T3D-C株の各遺伝子分節をプラスミドにクローニングし、L929細胞内でウイルス遺伝子の発現を行ったところ、感染性のあるT3D-C株を得ることが出来た。この人工遺伝子由来のT3D-C株はin vitro, in vivoにおいて野生型と同程度の抗腫瘍活性を示した。次に外来遺伝子としてルシフェラーゼ遺伝子をMRVの遺伝子に挿入したところルシフェラーゼを発現するレポーターMRVが得られた。レポーターMRVは培養細胞への感染において強いルシフェラーゼ活性を示した。さらにマウスへの感染を行ったところ、感染部位に強いルシフェラーゼ活性が認められ、MRV感染の生体イメージングに成功した。次にT3D-C株を用いて癌細胞に対する感染性の向上を試みた。MRV外層タンパクであるSigmaCにインテグリン結合能を有するRGD配列を挿入した組換えMRVを作製したところ、一部の癌細胞において顕著な感染性の向上が認められた。本研究は、MRVで応用が困難であったウイルス遺伝子改変技術を導入・駆使することで、より安全で治療効果の高い腫瘍溶解性ウイルスベクターの開発研究の基盤を目的とした。我々はまず複数のMRV株の抗腫瘍活性を比較し、より腫瘍溶解能の強い株の選定を行い、最も腫瘍溶解性の強かったT3D-C株をベースにした遺伝子操作系(RG系)の確立を試みた。

次に外来遺伝子としてルシフェラーゼ遺伝子をMRVの遺伝子に挿入したところルシフェラーゼを発現するLuc_MRVが得られた。このLuc_MRVをマウスに経鼻感染したところ、感染部位(肺および腸管)に強いルシフェラーゼ活性が認められ、MRV感染の生体イメージングに成功した。さらにヒト癌細胞を移植した担癌マウスにLuc_MRVを静脈投与したところ癌部に限局した発光が認められ、腫瘍の生体イメージングに成功した。次にT3D-C株を用いて癌細胞に対する感染性の向上を試みた。MRV外層タンパクであるSigmaCにインテグリン結合能を有するRGD配列を挿入した組換えMRVを作製したところ、一部の癌細胞において顕著な感染性の向上が認められた。特にMRV本来の受容体であるJAM-A分子の発現が低下している癌細胞において顕著な腫瘍溶解能の向上が認められた。哺乳類オルソレオウイルス(以下MRV)は様々な癌に対して殺腫瘍活性を示し、癌治療への医薬品応用が望まれている。より効果の高い遺伝子改変抗腫瘍MRVを作成する目的で、最も腫瘍溶解性の強いT3D-C株の遺伝子操作系を確立した。次にMRVのSigmaCタンパクにインテグリン結合能を有するRGD配列を挿入した組換えMRVを作製したところ、一部の癌細胞において感染性の向上が認められた。次に外来遺伝子としてルシフェラーゼを発現するNanoLuc_MRVを作製した。このNanoLuc_MRVを癌細胞を移植した担癌マウスに静脈投与したところ、癌部に限局した発光が認められ、腫瘍の生体イメージングに成功した。本研究では、初年度の研究計画として1)抗腫瘍効果の高いレオウイルス(MRV)株の選定、2)RG系の樹立、3)組換えウイルスの作成を予定していた。(1)については3種のMRV株(T1L, T3D-F, T3D-C)を比較することで抗腫瘍活性の高いT3D-C株を同定した。計画当初はランダム変異導入や2株の同時感染による組換えウイルス作出を予定していたが、すでに抗がん剤として臨床試験が行われていたT3D-C株の顕著な腫瘍溶解能を確認できたため、それ以上の試みは現時点において必要ないと判断した。(2)については、T3D-C株よりクローニングした遺伝子分節を細胞に導入することで野生型と同じウイルスが得られ、RG系の樹立をすることができた。(3)については外来遺伝子としてルシフェラーゼを組み込んだ組換えウイルスが得られ、感染細胞においては基質の添加により発光が認められた。さらにこのレポーターMRVをマウスに感染させたところ、野生型と同様の感染経過を示し、さらに感染部位に強いルシフェラーゼ活性が認められ、MRV感染における生体イメージングに成功した。さらに別の組換えウイルスとしてウイルス外層タンパクsigma 1にRGDモチーフを付加した組換えウイルスを作成した。RGDモチーフは特定のインテグリンに対し強い親和性を示すことが知られている。このRGD-MRVを用いて癌細胞に対する抗腫瘍活性を検討したところ、一部の癌細胞において抗腫瘍活性が顕著に上昇していることが確認された。この癌細胞ではMRV本来の感染受容体の発現が低下していることが判明し、RGDのインテグリンに対する親和性が感染性の向上につながったことが示唆された。
技術と製品ラインの選択に関する実証分析（国際共同研究強化）

プロダクトイノベーションを通じた企業の製品ライン選択と経営形態に着目し、企業の競争力の源泉とその形成プロセスに関するデータ分析を行った。産業が成熟するにつれて、企業は質も高く技術的にも高度な製品を生産するようになり、操業を開始した時に生産していた製品は選択と集中を経て、コアになる製品の生産量を拡大させることが明らかになった。垂直的に差別化された製品の導入には、潜在的な需要は存在するが、技術的な制約を乗り越えなくてならないことをデータが示唆している。複数の個人によるリーダーシップが安定的な場合、企業は様々な戦略を効果的に行い、生産量の拡大だけでなく、多面的に成長できることが明らかになった。内定年度:2015企業レベルの詳細なデータを用いて、企業の製品ライン選択を検証し、そのメカニズムを分析することを研究目的としている。国際共同研究強化では、基課題研究で得られたデータ分析の結果をもとに、企業の製品ライン選択における需要要因と供給要因の役割をデータ分析によって特定し、企業の製品ライン選択に関するメカニズムを明らかにする。研究計画にしたがって、本研究代表者は平成29年3月28日に渡航し、メリーランド大学ロバートH.スミスビジネススクールに研究拠点を移した。平成29年度はメリーランド大学でBraguinsky准教授と共同作業を行うことを通じて、研究の進捗を図る。平成28年度の渡航期間は僅かであり、Braguinsky准教授と共同作業を行う機会が少なかったが、現在までに完了した作業の確認と今後の研究実施の方針を決めた。上述の状況により、平成28年度は平成29年度に行う本格的な共同作業に向けての準備期間とした。主にデータベースの構築と整備、準備的なデータ分析に努力と時間を費やした。特に、準備的なデータ分析により、企業の製品ライン選択のパターンに関して、先行研究で発見されているパターンと先行研究で発見されていないパターンの両方を発見するに至った。具体的には、(1)企業は実験的に様々な新しい製品を市場に投入し、成功した製品の生産に資源を投入するようになる、(2)製品群における質の移動は低品質から高品質へ移動するとは限らない、(3)ある製品群での生産の経験は他の製品群での生産でも移転が可能であるという結果をデータ分析から得た。準備的なデータ分析による実証結果は更なる検証が必要であり、因果関係も含めて、様々な角度からデータの検証が必要となる。これらの作業は、研究計画通り、平成29年度の研究作業となる。本研究代表者が平成29年3月28日に渡航したため、平成28年度における国際共同研究強化に関する活動は限られている。平成29年3月28日以降に行ったことは、Braguinsky准教授と研究打ち合わせを行い、研究に関する現状の確認と平成29年度の研究の実施方法について話し合いを行った。平成28年度は、平成29年度の研究活動に向けて、主にデータベースの整備と準備的なデータ分析を行った。この点に関してはおおむね研究計画通りに進んでいるが、更なるデータ収集と電子化の作業の必要性が生じた。この作業を平成28年度中に終了することができずに、平成29年度の4月に引き続き行うことになった。この作業の遅れは全体の進捗を阻むものではなく、平成29年度の研究計画に支障ないと判断できる。本研究の目的は、企業の製品選択のデータ分析を通じて、企業の競争力と産業発展の源泉を明らかにすることである。国際共同研究加速の目的を達成するために、メリーランド大学に研究拠点を移し、共同研究の進捗を図った。製品選択に関するデータ分析と並行して、詳細なデータ分析に必要な取締役会の役員、販売ネットワーク、使用されている機械に関するデータベースの作成を行った。データベースの構築自体に学術的価値があり、本研究だけでなく、他の研究にも利用が可能である。データ分析の主な結果は、製品の質の向上を伴う垂直的なプロダクトイノベーションと製品の質の向上を伴わない水平的なプロダクトイノベーションでは、製品化し、生産規模を拡大するには乗り越えなければならない制約に違いがあることをデータで裏付けた。前者の場合は技術的制約が重要となり、後者の場合は需要の制約が重要となる。既存の研究では、供給要因と需要要因が区別されておらず、企業の製品創出の源泉を明らかにしたのが本研究の学術的貢献となる。新たな研究シードを見つけ、発展させることも国際共同研究加速の目的の一つであった。メリーランド大学の研究者とチームを組んで、新たな国際共同研究を行った。具体的には、国際共同研究加速の研究課題を通じて構築した綿糸紡績産業のデータベースを利用して、取締役会の構成の変化が企業成長にどのような影響を与えるかについて分析を行った。分析の主な結果は、トップマネジメントチームが安定的で目標を共有していると、企業の生産成長率と労働や資本などの企業資源の成長率が高いことがデータで裏付けられた。この研究成果は研究会を通じて報告し、論文としてまとめ、学術誌に投稿した。また、マネジメントと組織に関する研究について、アメリカのセンサス局や各国の統計当局が集まる会議に参加し、共同研究などを国際的な枠組みで行うことを検討し、研究を進めることになった。