hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子捕捉療法後組織に生じるＤＮＡ二本鎖切断のγＨ２ＡＸによる検出

ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)では硼素化合物を患者に投与し、熱外中性子を患者の患部に照射する。腫瘍選択的に取り込まれた硼素(10B)に中性子が照射されるとα粒子とLi原子核に分裂するので、その分裂の際に生じる高LET放射線で腫瘍細胞を選択的に破壊する。高LET放射線はγ線などの低LET放射線に比べて修復されない致命的なDNA二本鎖切断(DSB)を生成すると考えられている。本研究ではBNCTで生じるDSBをそのマーカーであるγH2AXを指標にマウス脳腫瘍モデルの免疫組織染色で調べた。BNCTで生じたDSBは24時間後も修復されず残ったが、γ線成分によるDSBは消失した。ヌードマウスに生理食塩水(生食)または10B-para-boronophenylalaine(BPA)を投与後、中性子線を照射した。生食投与群には物理線量で2.0Gy、BPA投与群には4.6Gyが正常脳に照射された。30分後、正常脳に生じたγH2AXの数は生食投与群、BPA投与群ともに1つの細胞あたり5-6個であった。24時間後正常脳に残存したγH2AXの数は生食群で1つの細胞あたり2個、BPA投与群では3.5個であった。24時間後にみられた生食群とBPA群のγH2AXの数の差は中性子と硼素が反応したNα反応によって生じたDNA二本鎖切断によるものだと考えられる。一方正常脳に中性子線照射のときに付与されるγ線(1.1Gy)を照射した場合、30分後のγH2AXは細胞1つあたり2.7個、24時間後は検出できなかった。この結果よりγ線によって生じたDNA二本鎖切断は24時間後には修復されていたと考えられる。中性子線照射後、生食群に24時間後残っていたγH2AXは中性子線と窒素または水素の反応によって生じたDNA二本鎖切断と考えられる。脳腫瘍モデルのマウスに生食、またはBPA投与後中性子線を照射した結果、24時間後脳腫瘍組織に残存しているγH2AXは細胞1つあたり生食群では0、BPA投与群では3.3個であった。生食群に24時間後γh2AXが残っていなかったことは腫瘍組織ではγ線、中性子線と窒素または水素の反応によって生じたDNA二本鎖切断が修復されたことを意味している。腫瘍組織においても中性子と硼素が反応したNα反応によって生じたDNA二本鎖切断が残存していたことは腫瘍を細胞死に導く可能性が高まり臨床的に抗腫瘍効果をもたらすと考えられる。H27年度も原子炉が動かなかったため、原子炉を使わないで本研究に関与する実験を行った。γH2AXの発現に関してはcell lineによって、異なることが知られている。よって本研究ですでに使用した既知のcell line U251以外の、アメリカオハイオ州立大学および金沢大学脳神経外科の手術で摘出したヒトグリオブラストーマ組織より樹立したprimary cultureのcell lineについて、γH2AXの発現を調べる予備実験に取り組んだ。また樹立したcell lineをヌードマウスに移植してヒトと同様のグリオブラストーマを腫瘍形成するかを確認した。今後はこの樹立したprimary cultureのcell lineとそれをヌードマウスに移植した脳腫瘍モデルに中性子線照射を行いγH2AXの解析を進めていく。また、中性子捕捉療法後に正常の脳組織中に生じるDNA二本鎖切断が、時間経過を経た晩期障害(放射線脳壊死)とどう関与するかを明らかにすることが臨床上非常に重要であるため、マウス脳壊死モデルの作成に取り組んだ。マウスの限られた容積の脳に脳壊死を作るために、若狭湾エネルギー研究センターにてブラッグピークを形成する陽子線ビーム(70MeV)を用いて脳壊死モデルを作成した。4 mm SOBP 60 Gyを右脳の5mm×10mmの範囲で照射し、1か月ごとにMRIでフォローアップし、T2強調画像で著名な変化があった時にサクリファイスして脳を摘出、HE染色にて組織を調べた。7-8か月経過するとヒト放射線脳壊死に似た脳壊死が発症することが明らかとなった。今後はマウス脳壊死モデルを用いて照射30分後、24時間後、7日後にγH2AXの発現を調べて脳壊死との関連を探っていく。原子炉の稼働が原子力規制庁の審査により平成26年度5月以降停止しているので、十分なマシンタイムを確保できなかったために当初の計画より遅れている。脳腫瘍学、ホウ素中性子捕捉療法原子炉の運転が再開したのち、マシンタイムを確保しウェスタン

ブロットでγH2AXを定量的に解析する予定である。来年度再開できない、もしくは再開できたとしてもマシンタイムの確保が難しい場合は原子炉同等の強度が得られず、中性子のエネルギーが大きくなるがアメリシウムーベリリウム中性資源を利用することを検討する。マウス脳腫瘍移植モデル、マウス正常脳の中性子線照射後のγH2AXの数を計測し、定量化できた。26年度5月以降原子炉の運転が原子力規制庁の審査により停止し十分なマシンタイムを確保できず解析ができなかったために次年度使用額が発生した。論文を作成する予定である。来年度終盤になる見込みではあるが、原子炉の運転が再開したのちマシンタイムを確保しウェスタンブロットでγH2AXを定量的に解析する予定である。そのために必要な動物実験に必要なマウス、実験器具、試薬等に使用する予定である。
変動する海洋環境下での海鳥による窒素供給が沿岸海洋生態系におよぼす影響の解明

本年度は,昨年度と同様に,ウミネコの繁殖数や繁殖行動の年変動の影響を明らかにした.とりわけ,昨年度に生じた営巣地移動の影響について経時的変化を明らかにすることを目的とした.ウミネコの繁殖期である6月と7月にそれぞれ北海道利尻島を訪れ,ウミネコの繁殖状況調査,営巣地土壌の採集と海洋生物採集を行った.採集した試料は研究室に持ち帰り,乾燥と粉砕の処理を行い,全ての試料の安定同位体分析を行った.その結果,新規営巣地でのウミネコの繁殖数および繁殖場所は昨年と同程度であり,同地でのウミネコによる窒素供給の影響は昨年と同程度であった。一方,これまで営巣地があった場所(旧営巣地)には本年もウミネコが滞在することは無く,窒素供給が完全に途絶えてから一年が経過した.旧営巣地の土壌窒素含量は昨年よりもわずかに減少し,営巣地外とほぼ同様になっていた.土壌中の無機態窒素の含有量は,昨年の営巣地放棄直後に急激に低下した後はほぼ変化していなかった.昨年の分析結果とあわせると,ウミネコの糞由来窒素の無機化,硝化,および脱窒反応は,営巣放棄直からわずか数カ月以内に進行することが明らかとなった.糞由来の窒素の大部分は,溶脱,脱窒,あるいは植物に取り込まれることにより,ウミネコの営巣が無くなってからわずか一年で消失することが示唆された.営巣地直下の磯では,営巣が無くなった一年後においても海藻体内に含有されている窒素の安定同位体比はわずかに低下したのみで,土壌中の窒素とは異なり,磯では営巣地消失後もウミネコ糞由来窒素の影響が継続していた.このことから,磯では営巣地消失後も地下水などを通じて旧営巣地の土壌に蓄積された糞由来の窒素が継続的に染み出していることが示唆された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。北海道利尻島のウミネコ営巣地を、繁殖期である6月と7月,緊殖終了後の11月にそれぞれ訪れ,ウミネコの繁殖状況調査,営巣地土壌の採集と海洋生物採集を行った.毎回の現地調査では営巣地を中心に島を取り囲むように合計5箇所からそれぞれ7種の海藻と3種の固着生物を採集した.6月と7月における営巣地の土壌の窒素同位体比,および営巣地直下の磯に生息する海洋生物の窒素同位体比は,いずれも営巣地外のものよりも高い値となり,それらの場所ではウミネコの糞に由来する窒素が土壌や海洋生物に保持されていることが明らかとなった.また,営巣地から数キロ離れた地点の海洋生物の窒素含有量や窒素同位体比は,営巣地から数十キロ離れた地点のものと変わらぬ値を示し,ウミネコが沿岸海洋に供給する窒素は,近隣地区に拡散されることなく,営巣地直下の生物に取り込まれるか,もしくは沖合域に流出することが示唆された.計画段階では,上記の調査を青森県蕪島のウミネコ営巣地においても実施し,結果を比較することを予定していた.しかし,比較の有効性や調査の効率を考慮し,もう一つの調査地を蕪島から北海道の天売島,および愛知県美浜町に変更した.両調査地には海鳥の一種ウトウとカワウがそれぞれ繁殖しており,利尻島と同様の調査を行うことで,営巣形態の異なる海鳥が周辺環境にそれぞれどのような影響を及ぼしているのかを明らかにできる.ウトウの繁殖期である5月と8月に天売島にて,カワウの繁殖期である4月8月に毎月美浜町にてそれぞれ営巣地土壌と営巣地周辺に生息する生物の採集を行った.その結果,両種の営巣地の土壌や生物は,ウミネコと同様に,糞に由来する窒素を多量に含有しており,それぞれの海鳥が周辺生態系に大きな影響を及ぼしていることが示唆された.本研究は、海鳥の一種であるウミネコが外洋域から輸送してきた窒素が営巣地周辺の沿岸域の海藻類や底生・固着生物の成長や生残に及ぼす影響を、安定同位体分析を用いて明らかにする。課題二年目である平成26年度は、北海道利尻島のウミネコ営巣地において、ウミネコの糞による影響が、繁殖数や繁殖行動の年変動によって年ごとにいかに変わるかを明らかにした。ウミネコの繁殖期である6月と7月、繁殖終了後の11月にそれぞれ北海道利尻島を訪れ、ウミネコの繁殖状況調査、営巣地土壌の採集と海洋生物採集を行った。ウミネコの繁殖数および繁殖場所は昨年(旧営巣地)から大きく変わり、営巣場所はより内陸の牧草地に移動し、営巣数は半減した。旧営巣地の土壌窒素含量は昨年から大きく減少し、営巣地外とほぼ同様になった。土壌中の無機態窒素の測定により、ウミネコの糞由来窒素の無機化、硝化、および脱窒反応は土壌中で数カ月以内に進行することが明らかとなった。糞由来の窒素の大部分は、溶脱、脱窒、あるいは植物に取り込まれることにより、ウミネコの営巣が無くなってからわずか一年で消失することが示唆された。旧営巣地直下の磯では、窒素供給が無くなった一年後においても海藻体内に含有されている窒素の安定同位体比は高く、磯では営巣地消失後もウミネコ糞由来窒素の影響が継続していた。

このことから、磯では営巣地消失後も地下水などを通じて旧営巣地の土壌に蓄積された糞由来の窒素が継続的に染み出していることが示唆された。本年度は,昨年度と同様に,ウミネコの繁殖数や繁殖行動の年変動の影響を明らかにした.とりわけ,昨年度に生じた営巣地移動の影響について経時的変化を明らかにすることを目的とした.ウミネコの繁殖期である6月と7月にそれぞれ北海道利尻島を訪れ,ウミネコの繁殖状況調査,営巣地土壌の採集と海洋生物採集を行った.採集した試料は研究室に持ち帰り,乾燥と粉砕の処理を行い,全ての試料の安定同位体分析を行った.その結果,新規営巣地でのウミネコの繁殖数および繁殖場所は昨年と同程度であり,同地でのウミネコによる窒素供給の影響は昨年と同程度であった。一方,これまで営巣地があった場所(旧営巣地)には本年もウミネコが滞在することは無く,窒素供給が完全に途絶えてから一年が経過した.旧営巣地の土壌窒素含量は昨年よりもわずかに減少し,営巣地外とほぼ同様になっていた.土壌中の無機態窒素の含有量は,昨年の営巣地放棄直後に急激に低下した後はほぼ変化していなかった.昨年の分析結果とあわせると,ウミネコの糞由来窒素の無機化,硝化,および脱窒反応は,営巣放棄直からわずか数カ月以内に進行することが明らかとなった.糞由来の窒素の大部分は,溶脱,脱窒,あるいは植物に取り込まれることにより,ウミネコの営巣が無くなってからわずか一年で消失することが示唆された.営巣地直下の磯では,営巣が無くなった一年後においても海藻体内に含有されている窒素の安定同位体比はわずかに低下したのみで,土壌中の窒素とは異なり,磯では営巣地消失後もウミネコ糞由来窒素の影響が継続していた.このことから,磯では営巣地消失後も地下水などを通じて旧営巣地の土壌に蓄積された糞由来の窒素が継続的に染み出していることが示唆された.調査地のウミネコ営巣地が移動・消失したことにより、当初の計画にあった「ウミネコ繁殖数の年変動効果」がこれ以上ない形で検証できた。また、過去の土壌サンプルの分析により「海鳥営巣地土壌の窒素動態に津波が及ぼす影響」についての原著論文を、さらには文献調査によって「鳥類がもたらす生態系サービス」についての総説論文を発表するなど、本研究課題に関連する業績を複数発表することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度も同様の野外調査を継続する。もしウミネコが旧営巣地にて営巣を再開した場合は、再び糞由来窒素の影響が現れるプロセスを詳細に明らかにする。一方、もしウミネコが旧営巣地で営巣を再開しなかった場合は、磯における糞由来窒素の影響がいつまで継続されるのかを明らかにする。これらの調査によって、ウミネコの繁殖活動の動態によって周辺生態系の生物多様性維持機構がどのように変化するのかを明らかにする。課題最終年度のため、論文執筆も鋭意推進する。初年度は研究体制の構築や調査手法の確立をしながらも,複数の調査地で野外調査を実施できた.調査の効率や学術的な意義を考慮して当初の計画から調査地を変えたが,採集試料や分析手法の変更にも柔軟に対応することで,大きな問題は生じなかった.初年度であるため,主要な結果の論文発表には至らなかったが,関連する海鳥の個体群動態や窒素代謝に関する論文を出版し,着実な成果をあげた。今後は,利尻島における11月の試料を分析して,ウミネコの繁殖が終了し窒素供給が途絶えた際の,土壌や海洋生物の窒素動態を明らかにし,ウミネコによる窒素供給が海洋生物に及ぼす影響の季節変動を明らかにする.また,海鳥3種の結果を比較することで,営巣形態の異なる海鳥が周辺生態系に及ぼす影響を検証する.さらに,平成26年度には同様の調査を継続し,それぞれの海鳥の営巣状況の年変動が周辺生態系の窒素動態に及ぼす影響を解明する.
布地の湿り感知覚における温冷覚と圧覚の寄与率の解明

本研究では、布地と手の皮膚が静的に接触した状態において、布地の湿り感知覚における温冷覚と圧覚の寄与率の解明を目的とした。研究結果から、布の湿り感知覚においては温冷覚が主な要因であることがわかった。さらに湿り感には、接触面積の変化と、吸着を生じさせる素材の表面特性が影響すると示唆された。これら湿り感知覚に関する知見は、布の湿り感をバーチャルに再現するシステムの構築に向け有益であり、布製品の設計や評価、販売の効率化に繋がることを期待する。本研究では、布地の湿り感知覚における温冷覚と圧覚の寄与率を解明し、その知見に基づき湿り感をバーチャルに再現する湿り感呈示システムの実現を目指す。H27年度は、布地の物性計測実験と湿り感評価の被験者実験を行った。湿り感をバーチャルに再現するためには、布地が水分を含んだ際に生じる、物理的な変化を知ることが重要である。本研究では、手の皮膚と布地が接触した後は接触位置を変化させない、静的な触動作のみに限定した。この場合、触覚としては主に温冷覚と圧覚が関与する。そこで、布地と接触後の皮膚表面温度の時間変化、布地の柔軟性に着目し、湿りによる変化を計測した。そして、計測結果を参考に湿り感の評価実験を実施した。まず、温冷覚のみに着目して実験を行った。湿り感にとって温冷覚の寄与率が高ければ、乾燥した布地に触れた時に、湿った布地に触れた場合の皮膚の温度変化を再現することで、湿り感が生じるはずである。まず、ポリエステルスムースを用いて実験した。その結果、乾燥した布の温度を下げた場合に、温度低下量を再現することで湿り感を再現できることがわかった。これらの結果を論文としてまとめ、繊維製品消費科学学会誌に投稿し採録されている。次に、異なる種類の布地を用いた実験を行ったところ、布地の柔軟性が高いほど温度変化により湿り感を再現しやすいという傾向が示唆された。そこで、布地の柔軟性に着目して、布地を重ねた場合の物理量計測と評価実験を行った。結果として、布地の柔軟性を高めることで湿り感の再現が容易になることを確認できた。これらの結果は、1件の国内会議の発表を行った他、国内と国外の学会それぞれ1件ずつの発表予定がある。温冷覚と圧覚の中でも柔軟性に着目し,複数の試料布を用いた計測と評価実験を実施できた。その成果は、1件の査読付き論文誌発表と、1件の査読付き国際会議論文、2件の国内学会発表(1件は予定)がある。これらの実績から、当初の計画以上に進展していると判断した。H28年度は、湿り感評価の被験者実験と物性計測実験により圧覚の影響を評価した。H27年度の研究から、布地に触れたときの温度変化が湿り感に重要であること、また布の柔らかさが影響を及ぼすことがわかった。そこで、布の柔らかさのより具体的な効果を調べるため、湿り感の知覚が生じる温度閾値を調べた。その際、人の柔らかさ知覚に重要であることが知られている、接触面積の変化と押し込みに対する反力に着目し、比較検討した。結果として、布が柔らかく皮膚との接触面積が広くなる場合に、温度変化により湿り感が生じやすくなることが示唆された。これらは、国内学会で2件の、国際会議で1件の発表を行った。布の湿り感の知覚に関わる圧覚として、柔らかさの他にべたつきが考えられる。そこで、布が湿った際に生じるべたつき感の変化を被験者実験により評価した。その結果、布が湿ることでべたつき感が大幅に増加し、湿り感においてべたつきが重要であることがわかった。さらに、べたつき感が生じる原因を調査するために、物理量として評価する方法を検討した。湿りによるべたつきは、布の通気性が低下し皮膚が布に吸着することで生じるという仮説をたて、この吸着を再現する計測システムを構築した。そして、吸着力の評価結果が主観的なべたつき感の評価結果と相関することを確認した。この結果に関して国内学会で1件の発表を行い、優秀講演賞を受賞している。湿り感知覚において、布の柔らかさ変化の影響を調査し、接触面積の増加が重要であることを確認した。これは、湿り感呈示において有益な知見となる。さらに研究計画の範囲を超え、布の湿りがべたつき感に及ぼす影響と、その計測方法の検討を行った。これらの成果として、査読付きの国際会議発表のほか、3件の国内発表を行い、うち1件は優秀講演賞を受賞している。これらの成果から、計画以上に進展していると考える。本研究では、布地の湿り感知覚における温冷覚と圧覚の寄与率を解明し、その知見に基づき湿り感をバーチャルに再現する湿り感呈示システムの実現を目指した。H29年度は、湿り感呈示システムの設計指針を得るため、湿り感知覚のメカニズムを素材の質感の観点からより深く解明すべく、2つの実験を行った。1つは、なぞり動作と押し当て動作による湿り感知覚の比較、もう1つは、布地以外の素材における湿り感知覚である。

なぞり動作と押し当て動作による湿り感知覚の比較は、布地において、冷感と水分それぞれの有無から4つの条件を用意し、それぞれ湿り感を評価することで行った。結果として、なぞり動作時も押し当て動作時と同様に温度変化から、水分を含まない布地においても湿り感を錯覚することがわかった。一方で、水分を含む布の場合、なぞり動作時は摩擦や粗さなど表面の質感が湿り感知覚に影響することもわかった。この結果は国内学会において発表している。布地以外の素材における湿り感知覚の実験では、温度変化による湿り感錯覚現象が金属や樹脂でも生じるかを検討した。素材に触れた際の温度変化や粗さなどの物理特性と、湿り感の評価結果の関係性を解析した結果、温度変化が大きいことの他、表面粗さが小さく一種のべたつき感が生じる素材ほど湿り感が生じることがわかった。これは、H28年次に行ったべたつき感の知見とも一致するものである。この結果は国際会議の予稿として投稿し、採録判定を受け6月に発表予定である。これら2つの研究から、湿り感知覚においては素材の表面特性が影響することが示唆された。さらにH28年度までの研究により、圧覚の寄与を明らかにしている。これら人の湿り感知覚に関する知見は、湿り感呈示システムの構築に向け有益であると考える。布の湿り感のバーチャルな再現が実現することにより、布製品の設計や評価、販売の効率化に繋がることを期待する。本研究では、布地と手の皮膚が静的に接触した状態において、布地の湿り感知覚における温冷覚と圧覚の寄与率の解明を目的とした。研究結果から、布の湿り感知覚においては温冷覚が主な要因であることがわかった。さらに湿り感には、接触面積の変化と、吸着を生じさせる素材の表面特性が影響すると示唆された。これら湿り感知覚に関する知見は、布の湿り感をバーチャルに再現するシステムの構築に向け有益であり、布製品の設計や評価、販売の効率化に繋がることを期待する。H27年度より継続して、湿り感の再現における温冷覚と圧覚の寄与について計測と評価実験を通して検討する。圧覚としては、まず布の柔軟性に着目し、皮膚温度変化量との関連性を明らかにする。さらに、H27年度は扱わなかった、吸着感についても検討する。H28年度までの成果を参考に、湿り感の再現には布に触れた際の接触面積や、手を離す際の吸着が重要であることが示唆された。これらの知見をもとに、布のべたつき感を再現する装置のプロトタイプを構築する。提案する装置の有効性を被験者実験により確認するとともに、人の湿り感の知覚メカニズムに関する知見を得る。情報理工学、衣環境学
分光法による反応生プラズマ内の非発光ラジカル密度測定法の開発

研究目的反応生プラズマの物性的・定量的研究を行うには薄膜形成の前駆物質として重要な非発光ラジカルの密度を正確に測定する必要がある。しかしシランプラズマ内に多く存在するSiH_3やSiH_2非発光ラジカルの密度さえまだ測定されていない。本研究では赤外レーザー吸収法、可視及び紫外レーザー分光法(誘起蛍光法、吸収法)を用いたSiHm(m=0-3)非発光ラジカル密度(絶対値)の測定法を開発して、DC及びRFシランプラズマ内の密度測定及び反応速度定数測定等を行う。またそれらの結果を基により簡便な測定法を確立する。63年度研究成果現在までに次の成果を得、63年度当初の研究計画をすべて達成した。1.赤外レーザー吸収法によるラジカル計測(1)直流パルス変調を利用して、SiH_3非発光ラジカルの密度を世界で初めて測定することに成功し、その密度測定法を確立した。さらにこのラジカルの拡散係数及び反応速度定数を決定した。(2)直流パルスプラズマ内のSiH非発光ラジカルの密度測定及び反応速度定数測定を行い、その測定法を確立した。(3)SiH_2ν_2バンドの赤外スペクトルを測定・解析し、電子基底準位内の振動回転準位の分子定数を決定した。2.可視レーザー分光法によるラジカル計測レーザー誘起蛍光法による密度測定を行うためのYAGレーザー装置を購入し、それを含んだ密度測定装置の設計及び製作を行った。上記1.の研究によりSiHSiH_3非発光ラジカルの同時測定が可能であることが示された。これはアモルファスシリコンの分野で大きな意味を持つと思われる。
葉面糸状菌、好熱性細菌群を活用した木質廃棄物及び家畜排泄物の再資源化

本研究は、木質特にスギ廃棄物および家畜排泄物を具体的に再資源化するために、我々が分離した葉面糸状菌群等に対して、それらの生態・培養特性、特異機能等を解析、評価し、配糖体、酵素剤、完熟堆肥などの製品化システムを確立、実用化することを目標としたものである。以下の5項目を中心に検討した。(1)葉面微生物の生態・生理の解析(2)木質分解菌が生産する糖質分解酵素群およびリグニン分解能の評価(3)微生物相解析手法の確立(4)Pestalotiopsis属糸状菌による家畜排泄物消臭メカニズムの解析(5)実用化への取り組みと産官学共同体制の構築。このうち、(3)に関しては、スギ葉から直接DNAを抽出してPCR-DGGE法を行うことで葉面細菌相解析を試みたところ、バンドが一本のみしか検出されなかったため菌相解析には至らなかった。そこで、BIOLOGのGNマイクロプレートを使用して、スギ葉面に生息する細菌群の資化性を利用する方法で培養を試みた。その結果、ブイヨン寒天培地上では細菌の存在が観察されなかった生葉サンプルにおいても、数ウェルが発色するなどマイクロプレートの有効性が確認できた。このGNマイクロプレートの発色ウェルを利用して、DNA抽出を行い、PCR-DGGE法によりスギ葉面細菌相を観察した。その結果、一本のスギ内においては菌相が類似していることが確認できた。一方、生葉、老化葉、落葉、リターの老化段階別では老化段階が進むにつれて菌相の変化がみられた。この結果は、懸濁法を用いたブイヨン寒天平板培地の様子や、GNマイクロプレートの発色ウェルの数などからも確認できた。また、このPCR-DGGE法を用いて、地域ごとの菌相を比較した。群馬県では、一本一本の木において菌相がばらついた。一方、京都府や千葉県においては、試料採取地点が離れているにも関わらず類似した菌相が観察された。これは、スギにおける生育環境が優れているか否かの要因が関係していると考えられた。(研究1)サンブスギの生葉より分離した葉面糸状菌Pestalotiopsissp.の培養特性各種有用酵素生産糸状菌として知られているAspergillusnigerやスギ担子菌のStrobilurus ohshimaeと比較して、Pestalotiopsis sp.はその伸長速度が速かった。さらに生葉残さまたはスギ木粉と米ぬかを5:1(v/v)で調製した固体培地に植菌し、25°C、10日間培養したところ、両培地において、良好な生育、すなわち、培地全体に菌糸の蔓延が認められた。さらに、培養物に蒸留水を添加し、圧搾濾過することにより得られた培養ろ液中のキシラナーゼ活性を測定したところ、生葉残さにおいて11Units、スギ木粉において14Units生産していた。(研究2)葉面糸状菌Pestalotiopsissp.が清算するキシラナーゼの精製とその酵素学的諸性質Pestalotiopsis sp.のキシラナーゼを精製した。陽イオンおよび陰イオン交換カラムクロマトグラフィー、さらにゲルろ過クロマトグラフィーにより、電気泳動的に単一なキシラナーゼの精製標品を得た。本酵素の分子量25,000、等

電点は9.5、比活性は231μmol/min/mg、至適温度は50°C、至適pHは6.0,pH安定性は112であった。また、キシロビオースやキシロトリオースには作用しなかった。Pestalotiopsis属糸状菌が生産するキシラナーゼの、キシランを供与体としたカテコールに対する培養液の配糖化能を、土壌より分離した糸状菌群と比較した。土壌由来菌株においてはカテコールを配糖化するものが30%弱なのに対し、今回得られた生葉由来菌株のおよそ90%がカテコールを配糖化した。また、カテコール以外にもレゾルシノール、ハイドロキノン、ピロガロール、プロトカテク酸、メタノールなどを配糖化するものも存在した。Pestalotiopsis属糸状菌のキシラナーゼもこれまで我々が検討してきた酵素法による配糖体の合成に利用できることが示唆された。(研究3)葉面糸状菌Pestalotiopsis属糸状菌による牛排泄物(牛スラリー)臭軽減メカニズムの解析1.酵素的作用による可能性:消臭作用がPestalotiopsis属糸状菌の生育に伴う、もしくは酵素的な作用によるものかどうかについて検討した。すなわち、本菌をスギ木粉固体培地で生育させたものを121°C、20分間加熱処理したものに牛スラリーを添加し、処理しなかったものと、消臭能を比較した。加熱処理をしたものにおいても消臭効果は変化せず、本菌による牛スラリーの消臭作用は酵素的な作用によるものでなく、細胞壁への吸着のような物理的な作用によるものであることが推定された。2.物理的作用による可能性:菌体あるいは培養液による牛スラリーの消臭作用について検討した。すなわち、PDB液体培地において本菌を培養して得られた培養物について、菌体と培養液を分離し、それぞれの消臭能を検討した。培養液のみに牛スラリーを添加した場合では消臭効果は認められなかったのに対し、牛スラリーと菌体を混合してその消臭効果を確認したところ、牛スラリーのみのアンモニア系成分量を100%とした場合、14.6%まで減少した。また、オートクレーブ処理した菌体についてもアンモニア系成分が減少していた。さらに、乾燥菌体においても消臭効果が認められたことから、菌体により牛スラリー臭が軽減することが明らかとなった。(研究1)スギ林に生息するPestalotiopsis属糸状菌群による木質成分の利用性とスギ資源の有効活用日本各地のスギ林より分離し、rDNA ITS領域塩基配列の解析により同定したPestalotiopsis属9菌株を、スギ、ブナ各木粉培地に植菌し、比較検討した。その結果、全菌株とも両木粉培地において良好に生育し、キシラン分解酵素およびマンナン分解酵素を著量生産した。またリグニン分解酵素のうちラッカーゼの生産性を示し、代表的な白色腐朽菌Trametes versicolorのおよそ1/3のリグニン分解能を示すことが明らかとなった。また、脱脂したスギおよびブナ材を用いて、リグニン分解能について検討した結果、全菌株で、脱脂スギ木粉培地においてリグニン分解能が未脱脂スギ木粉の場合と比べ上昇することが明らかとなった。このことは、本菌群のリグニン分解能が、スギ材に含まれる脂溶性成分により、何らかの影響を受けている可能性を示すものと思われた。次に、本菌群が生産するキシラン分解酵素およびマンナン分解酵素のカテコールを糖受容体としたときの配糖化活性を比較した。その結果、マンナン分解酵素よりキシラン分解酵素の配糖化
唐代音楽の文献的研究

本研究では、唐代音楽の基礎的文献である『羯鼓録』(南卓著)と『樂府雜録』(段安節著)とを主たる対象とし、それぞれの詳細な訳注を作成して、研究成果報告書の形で取り纏めた。『樂府雜録』の訳注については、天理大学の『中国文化研究』誌上でも逐次連載中である。また齋藤は平成12年秋に中国の武漢大学で開催された唐代文学国際学会において、唐代音楽文献の研究における問題点などを取り上げた、「唐代音楽文化研究叙説」という題の報告を行った。これはいずれ同学会の論文集に収載される予定である。なお、唐代音楽の関係文献目録の作成を行い、その中の主要文献に解題を施して公表することも予定していたが、両書の訳注の作成を優先させた関係で、時間内に完成することができなかった。これについては引き続き努力して、今後の公表を期することとしたい。2年間にわたる研究を通じて、従来ほとんど取り上げられてこなかった両書の内容を詳細に検討し、唐代音楽の文献的な研究の方向付けを行ったことは、唐代音楽文化の研究において一定の貢献をなし得たと考える。今後さらに研究対象を広げてゆく上でも、貴重な足がかりとなった。特に『碧〓漫志』などの宋代の文献の重要性も再認識されたので、引き続いてこれらの文献の検討を行ってゆく考えである。また『教訓抄』など、日本の雅楽に関する文献の研究も視野に収める必要があり、将来的には雅楽の研究者との共同研究も考えてゆきたい。本年度は合わせて5回の研究会を持ち、『楽府雑録』と『羯鼓録』の読み合わせを行った。両書いずれも訳注の下稿がほぼ出来上がり、『楽府雑録』については、中が引き続き天理大学国際文化学部の紀要である『中国文化研究』への掲載を行う一方、『羯鼓録』とともに13年度中に訳注として完成させ、研究報告書の形で一括して公表する予定である。また大学院生に基礎的な調査・整理を委託した唐代音楽の関係文献目録についても、その一次稿が出来、13年度中にそのうちの主要なものに解題を付して完成させ、公表したいと考えている。国内の資料調査は、中が8月に内閣文庫等に出張して関係文献の調査にあたった他、斎藤も内閣文庫所蔵の『教訓抄』『楽書要録』等、必要な文献の複写、収集に努めた。また斎藤は、10月に中国の武漢大学で開催された第10回唐代文学国際研討会に参加して、「唐代音楽文献研究叙説」の題で研究発表を行った。この発表では『楽府雑録』や『羯鼓録』に止まらず、唐代音楽文化の研究に関わる幾つかの問題点を合わせて取り上げた。これは唐代文学学会が刊行する論集に掲載の予定である。なお以前より交流のある揚州大学の王小盾氏は、所用のためこの研討会に参加されなかったが、同様に唐代音楽文化に関する研究を進める数名の学者と意見交換をすることができた。また王小盾氏とは、郵便によって成果や意見の交換を行っている。総じて、ほぼ当初の予定に見合う形で研究が進められたと考える。

これはいずれ同学会の論文集に収載される予定である。なお、唐代音楽の関係文献目録の作成を行い、その中の主要文献に解題を施して公表することも予定していたが、両書の訳注の作成を優先させた関係で、時間内に完成することができなかった。これについては引き続き努力して、今後の公表を期することとしたい。2年間にわたる研究を通じて、従来ほとんど取り上げられてこなかった両書の内容を詳細に検討し、唐代音楽の文献的な研究の方向付けを行ったことは、唐代音楽文化の研究において一定の貢献をなし得たと考える。今後さらに研究対象を広げてゆく上でも、貴重な足がかりとなった。特に『碧〓漫志』などの宋代の文献の重要性も再認識されたので、引き続いてこれらの文献の検討を行ってゆく考えである。また『教訓抄』など、日本の雅楽に関する文献の研究も視野に収める必要があり、将来的には雅楽の研究者との共同研究も考えてゆきたい。
ｉＰＳ細胞からの軟骨分化システムを用いた先天性骨・関節疾患の網羅的解析法の開発

神経堤細胞由来の軟骨前駆細胞分化誘導システムを患者由来iPS細胞に適用し、骨端軟骨板過形成を特徴とする先天性骨・関節疾患の一つであるCINCA症候群の病態再現を試みた。三次元軟骨分化アッセイでは、野生型iPS細胞と比較して変異型iPS細胞由来の軟骨前駆細胞は有意に巨大な軟骨ペレットを形成した。また、免疫不全マウスへの皮下移植によるin vivo軟骨形成アッセイでは変異型iPS細胞由来の未熟な軟骨前駆細胞からなる巨大な軟骨組織が得られ、本症候群の骨・軟骨形成異常を忠実に再現できることが明らかとなった。ヒト多能性幹細胞(ES/iPS細胞)からの3系統の軟骨・骨分化誘導システムのうち、完成度の高い神経堤細胞由来の軟骨前駆細胞を用いた分化誘導システムを用いて、in vitro・in vivoで形成された軟骨・骨の表現型評価法の確立を試みた。ES/iPS細胞をマトリゲルコートした培養ウェル上に付着させ、無血清培養条件下でTGF&#61538;/Nodal/Activinに対する小分子インヒビターSB431542やbFGFを添加し、高い軟骨分化活性を有するCD271+PDGFR&#61537;+ CD73+間葉系細胞を大量に増幅した。この軟骨前駆細胞をPDGF-BB・TGF-β3・BMP-4を加えたin vitro三次元培養に移して34週間培養すると、径1015mmのペレットが形成された。組織学的検討では、ペレットは一様にアルシャンブルー染色・コラーゲン2型の免疫染色が陽性であった。リアルタイムPCR法では軟骨ペレットはSOX9・NKX3.2などの軟骨前駆細胞マーカーや2型コラーゲン・COMPなどの成熟軟骨細胞マーカーが高い発現を示し、肥大型軟骨マーカー10型コラーゲンや骨形成マーカーRUNX2の発現はほとんど認めなかったため、均質な成熟した軟骨組織で構成されていることが明らかとなった。モザイク型CINCA症候群患者の皮膚由来の線維芽細胞から原因遺伝子の変異がある細胞、ない細胞型をサブクローニングし、3または4つのリプログラミング因子を遺伝子導入する事により野生型・変異型iPS細胞を作成した。樹立したiPS細胞は正常核型、未分化マーカー発現、in vitroまたはin vivoでの多分化能を確認した。得られた患者由来iPS細胞から神経堤細胞由来軟骨前駆細胞を分化誘導し、in vitro三次元培養を行うと野生型iPS細胞と比較して有意に巨大な軟骨ペレットが変異型iPS細胞より形成され、軟骨・骨過形成を示す本疾患の病態が忠実に再現されている可能性が示唆された。ヒト多能性幹細胞(ES/iPS細胞)からの3系統の軟骨・骨分化誘導システムのうち、いまだ未完成である側板中胚葉由来の軟骨前駆細胞を誘導する3つのin vitro分化誘導システムを試みた。(1)ES/iPS細胞から胚様体を形成し、BMP存在化で6-8日間培養、(2) ES/iPS細胞とOP9ストローマ細胞と共培養し、6-8日間培養、(3)マトリゲルコートした培養ウェル上にES/iPS細胞を付着させ、無血清培養条件下でBMP4を添加して6-8日間培養した。出現した分化細胞をフローサイトメトリーで解析すると、PDGFRa、VEGFR2、CD34等を発現した細胞がいずれの培養条件でも110%出現し、側板中胚葉由来の前駆細胞が分化誘導されている事が確認された。ES/iPS細胞をマトリゲルコートした培養ウェル上に付着させ、無血清培養条件下でTGF&#61538;/Nodal/Activinに対する小分子インヒビターSB431542を添加して6日間培養すると、CD271+PDGFRa+CD73-神経堤細胞が出現した。続いてこの細胞をフィブロネクチンコートした培養ウェル上に付着させ、無血清培養条件下でbFGF+SB431542を添加すると、高い軟骨分化活性を有するCD271+PDGFR&#61537;+ CD73+間葉系細胞が大量に増幅された。この軟骨前駆細胞を三次元培養に移して小軟骨片を作成し、免疫不全マウスNOD/SCID/gcnullマウスの皮下へ移植した。3ヶ月後に移植片を取り出すと、基質の増加による軟骨組織のサイズ増加を認めた。組織学的検討では、アルシャンブルー染色陽性軟骨組織とアリザリンレッド染色陽性骨組織が混在する像が認められ、軟骨から骨への最終分化に至る過程が再現出来ている事が明らかとなった。神経堤細胞由来の軟骨前駆細胞を用いた軟骨・骨分化誘導システムを用いて、ヒト多能性幹細胞から形成される軟骨・骨の表現型評価法の確立を試みた。ES/iPS細胞を無血清培養条件下でTGF&#61538;/Nodal/ActivinインヒビターやbFGFを添加するとCD271+CD73+間葉系細胞を大量に増幅した。

この細胞を三次元培養すると均質な軟骨ペレットが形成され、免疫不全マウスに皮下移植すると巨大に成長した骨・軟骨ペレットが得られた。病理組織学的検討では軟骨組織と骨組織が混在する内軟骨性骨化が再現されていた。CINCA症候群はNLRP3変異による自己炎症性疾患で、骨端軟骨板過形成が特徴所見の一つである。正常組織におけるNLPR3の発現は血液細胞と軟骨のみであるが、本症候群における骨端軟骨板過形成の機序は不明である。そのため、発生初期の病態を充実に模倣しうるiPS細胞を用いた研究を行うこととした。NLPR3体細胞モザイクを有するCINCA症候群の患者から変異のあるiPS細胞と変異のないiPS細胞を作製した。得られたiPS細胞から分化誘導した軟骨前駆細胞を用いて三次元軟骨分化誘導を行った。野生型iPS細胞と比較して変異型iPS細胞由来の軟骨前駆細胞は有意に巨大な軟骨組織を形成した。軟骨前駆細胞を免疫不全マウスに皮下移植しすると、野生型iPS細胞と比較して、変異型iPS細胞由来軟骨前駆細胞を移植したマウスでは巨大な骨・軟骨組織を形成した。病理組織学的検討では、野生型iPS細胞由来軟骨前駆細胞を移植したマウスではほぼ均一な骨組織を認めたのに対して、変異型iPS細胞由来軟骨前駆細胞を移植したマウスでは幼弱な軟骨細胞の無秩序な増生を認めた。患者由来のiPS細胞を用いることにより、本症候群の骨端軟骨板における過形成を特徴とする骨・軟骨形成異常を忠実に再現できることが明らかとなった。小児科学本研究の主目標の一つはヒトES/iPS細胞から誘導された3系統(沿軸中胚葉・側板中胚葉・神経堤細胞)由来の軟骨前駆細胞を経て分化誘導された軟骨・骨の表現型評価法の開発である。昨年度の検討では、軟骨前駆細胞のin vitro三次元培養により得られた軟骨ペレットを用いた免疫染色やリアルタイムPCRにより、軟骨前駆細胞から成熟軟骨や骨への分化過程における生物学的特性や分化・増殖に関与する転写因子活性の評価法を確立することができた。また、本研究における最大の目標は患者iPS細胞を用いた先天性骨・関節疾患の病態および新規治療法を網羅的に解析する動物モデルの確立であり、平成24年度の検討では軟骨前駆細胞の三次元培養により得られた小軟骨片のNOD/SCID/&#61543;cnullマウスへの皮下移植により、軟骨から骨への最終分化に至る過程が観察され、生体内で観察される内軟骨性骨化を動物モデル内で再現出来ることが明らかとなった。昨年度は先天性骨・関節疾患の一つであるCINCA症候群患者からiPS細胞を樹立し、ES・iPS細胞と同様の分化誘導法を用いて神経堤細胞由来の軟骨前駆細胞を大量増幅し、in vitro三次元培養により成熟軟骨組織の形成が確認された。この結果は本培養システムが先天性骨・関節疾患の患者由来iPS細胞にも適用が可能で、かつその疾患病態を忠実に再現できていることを示しており、疾患特異的iPS細胞を用いた先天性骨・関節疾患の病態解明や新規治療開発への応用に展開するための基盤研究を行う上で大きな進展と考えられる。本研究の第一目標はヒトES/iPS細胞から3系統すべての前駆細胞由来の軟骨分化誘導システムを完成させることである。現時点で沿軸中胚葉・神経堤細胞由来の軟骨前駆細胞の分化誘導システムが確立しているため、いまだ未完成の側板中胚葉由来の軟骨前駆細胞を経て成熟軟骨を形成する分化培養システムの開発が急務である。
断層のDcを決めるものは何か?～高速度カメラを用いた粉体剪断層可視化による解明～

粉体の摩擦法則に関しては、固体地球科学と統計物理の分野で各々ある限定された速度条件で成り立つとされる法則が知られていた。我々は、両者を含むような実験条件で統一的に実験を行った結果、両者がある特徴的すべり速度で切り替わることを発見した。これは支配的な散逸メカニズムが粒子間摩擦から粒子の非弾性衝突へ切り替わることに対応する。後者の速度強化に関しては粉体の数値実験で発見された摩擦法則と良く一致する。本研究では高速度カメラを用いた粉体剪断層の可視化により、粉体の弱化距離すなわちDcを支配する具体的な物理メカニズムの解明を目指す。これまで地球に対してリアリスティックな物質を用いての実験が行なわれていたがDcを支配する物理が何十年も明らかになっていなかった。そこで、物質依存ではなく粉体であることに起因した、Dcを支配する普遍的なメカニズムの解明に焦点を当て、あえて単純な球状粒子(具体的にはガラスビーズなど)を用いて実験を行う。平成21年度は高速度ビデオカメラを用いたその場観察と画像解析システムの構築を行なった。剪断速度を10μm/s3m/sという幅広いレンジでの実験で画像解析を行った結果、剪断されている粉体層内部の平均速度分布の形状は全ての速度で同一であることが分かった。また定常状態の粉体摩擦が低速域での速度の対数に比例した速度弱化から高速域でのベキ的な強い速度強化ヘクロスオーバーすることが観察された。後者のベキ的速度強化に関してはHatano(2007,PhysRevE)による粉体の数値シミュレーションで発見されたベキ的摩擦法則によく一致する。このことから実験でみられた粉体の高速摩擦は多体系のダイナミクスが支配する現象であることが分かった。これらの結果はAmerican Geophysical Union, Fall Meetingで発表した。本年度は昨年度から引き続き粉体の定常状態の摩擦係数について研究を行い、地球科学分野で知られている岩石の摩擦法則と粉体の摩擦法則のつながりを明らかにした。固体地球科学では速度状態依存摩擦法則が知られており一般的に速度弱化である。統計物理では別の経験則が知られており、速度強化を示す。しかし、それらがどうつながるのか(つながらないのか)は、これまで分かっていなかった。今回我々は、両者を含むような実験条件で統一的に実験を行った結果、両者がある特徴的すべり速度で切り替わることを発見した。さらに、この特徴的な速度を定量的に見積るための式を導出した。後者の速度強化に関しては粉体の数値シミュレーションで発見された摩擦法則によく一致する。これらの成果はAmerican Geophysical Union, Fall Meetingで発表し、論文にまとめて投稿中した。この他に、本年度は定常状態だけでなく過渡的状態での摩擦の振舞を調べるために、装置の垂直荷重を一定に保つ機構と小型ロードセルを開発した。
明清時代の内陸アジア諸勢力間関係と青海チベット人支配に関する研究

続いて、『清内閣蒙古堂档』からチベット語及びモンゴル語に翻訳された清朝皇帝の詔とその処理過程を記した文書を見出し、それに基づき清朝とチベット・青海ホシュート部との関係を、清朝の中華王朝的儀礼の側面から検討した。その結果、清朝がチベットや青海に対して詔を頒布する際に、頒布する詔の種類を遺詔や登極詔など皇帝自身に直接関係するものに限定し、またその詔の頒布方法も特にチベットに対して清朝の管理下にあったラマを同行させるなど、一般的な詔の頒布の規程とは異なる方法で頒布していたことを明らかにした。さらに、チベット側ではこれら皇位継承の際に発せられた詔を受け取る際に、先代皇帝への供養を行いチベット仏教の仏事を実施していたことを指摘し、中華王朝的儀礼の適応においても、チベット仏教に基づく関係性が影響を与えていたと結論付けた。そして、この内容を「チベット文遺詔・登極詔の頒布のあり方からみる清朝ーチベット関係の一側面」と題して第61回日本チベット学会大会において口頭発表を行い、それを再構成した論文を『日本西蔵学会々報』に投稿中である。(抄録なし)本年度は,2011年8月23日から2012年3月7日まで中国北京市に滞在し,北京大学図書館にて「王撫遠大将軍奏档」,さらに中国第一歴史档案館にて満文档案の調査を行ない,清朝初期の青海チベット人に関する史料を収集した。また,18世紀初頭のダライ=ラマの転生擁立の背景について研究を進め,従来等閑視されてきた政治的な背景に焦点を当てて検証し直し,以下のような研究成果を得た。まず,18世紀初頭にチャガン=ダンジンら青海ホシュート部首長層がラサン=ハンに対抗して東チベットのリタンから童子をダライ=ラマに擁立した事件の背景を,青海ホシュート部首長層の内部構造に着目して検討した。そして,童子擁立が青海ホシュート部内の権力構造の変容と大きく関連した行動であったことを明らかにした。この内容を,2011年7月1日に歴史人類学会例会において口頭発表し,論文「リタンの童子擁立と青海ホシュート部内の権力構造の変容」を『史境』63号に発表した。更に,1707年のラサン=ハンによる新ダライニラマ六世擁立の背景を検証し,二人のダライ=ラマが出現した当該時期の特質とその要因を分析した。その結果,ラサン=ハンが東チベットにおける経済的利権を獲得しようと試みて新ダライ=ラマ六世を擁立し,それに対抗して青海ホシュート部首長層も東チベットから別のダライ=ラマを擁立していたことを見出した。この内容は,2011年7月16日に野尻湖クリルタイ(日本アルタイ学会)にて口頭発表を行ない,論文「ラサン=ハンによる新ダライ=ラマ六世ガワン=イェシェー=ギャムツォ擁立の背景」を執筆した(『内陸アジア史研究』27号に採録決定)。また来年度は,本年度に調査・収集した史料を用いて明清時代の青海チベット人支配の実態の解明を進める。本年度は,4月16日から6月18日にかけて中華人民共和国北京市に滞在し,中国第一歴史梢案館において「軍機処満文録副奏摺」を重点的に収集し,主に1730年代以降の青海・チベット関係の満文梢案の調査を行った。また,昨年度に重点的に調査・収集した史料を活用して以下の研究成果を発表した。まず,昨年度の研究成果の一環として,18世紀初頭のダライ=ラマの転生をめぐる抗争を,青海ホシュート部内の権力関係から再検討した論文「ラサン=ハンによる新ダライ=ラマ六世ガワン=イェシェー=ギャムツォ擁立の背景」『内陸アジア史研究』27号を発表した。次に,17世紀中葉から18世紀初頭にかけてアムド地方のチベット人の統属関係に関して,清朝・青海ホシュート部・ダライ=ラマ政権の三者間でどのような交渉が展開していたのかを分析した。そして清朝が,当初は権力の及ばなかった地域に対して,明代に作られた辺縞内を自身の領域として青海ホシュート部首長層に認めさせながら,明代にモンゴルに貢納していた辺牆内に居住しているチベット人については青海ホシュート部への貢納を認めたことを明らかにした。また,ジューン=ガルが清朝の西北を脅かし始めた17世紀末になると,明代におけるチベット人の統属関係を問題とせず,領域的に辺牆の内か外かによって統属関係を再規定する主張が現れるようになったことを明らかにした。以上の内容は,The Negotiations about the Amdo Tibetans among the Qing, the Government of the Dalai Lama, and the Khoshut in the Middle of the Seventeenth Centuryと題してthe Third International Seminar of Young Tibetologistsにおいて口頭発表を行った。更に,清朝・青海ホシュート部・チベット・ジューン=ガルといった諸勢力間関係を分析する上で重要な要素となる貿易について,特に雍正年間以降に清朝とジューン=ガルの間で行われた貿易の実態を研究した呂文利「乾隆前期(1736-1750年)の清・ジューンガル貿易における価格・取引方法をめぐる駆け引きとその影響」を翻訳し,『満族史研究』11号への採録が決定している。

その結果、清朝がチベットや青海に対して詔を頒布する際に、頒布する詔の種類を遺詔や登極詔など皇帝自身に直接関係するものに限定し、またその詔の頒布方法も特にチベットに対して清朝の管理下にあったラマを同行させるなど、一般的な詔の頒布の規程とは異なる方法で頒布していたことを明らかにした。さらに、チベット側ではこれら皇位継承の際に発せられた詔を受け取る際に、先代皇帝への供養を行いチベット仏教の仏事を実施していたことを指摘し、中華王朝的儀礼の適応においても、チベット仏教に基づく関係性が影響を与えていたと結論付けた。そして、この内容を「チベット文遺詔・登極詔の頒布のあり方からみる清朝ーチベット関係の一側面」と題して第61回日本チベット学会大会において口頭発表を行い、それを再構成した論文を『日本西蔵学会々報』に投稿中である。本年度は,18世紀初頭の内陸アジア諸勢力間関係に多大な影響を及ぼしたダライ=ラマの転生擁立問題に関して複数の口頭発表を行ない,論文を執筆するなど十分な成果が得られた。また,2011年8月23日から2012年3月7日にかけて行なった中国北京市での満文・モンゴル文档案史料の調査・収集も十分に進展しており,来年度以降に行なう清朝初期の青海チベット人支配に関する研究を行なう上での史料を収集できている。本年度は,当初の計画通り,アムド地方のチベット人の統属関係に関する研究を行い,国際学会において口頭発表を行うとともに,翻訳を含めて複数の論文を発表するなど,十分な成果が得られた。また,本年度に実施した史料調査によって,十分な史料を収集できており,次年度の研究の準備も十分に整っている。さらに,次年度7月にはモンゴル国で開催されるInternational Association for Tibetan Studiesにおいて,雍正年間のチベットのハン号に関する研究について口頭発表することも決定している。本年度に引き続き中国北京市の中国第一歴史档案館及び北京大学図書館において,清朝前期の順治朝から雍正朝にかけての満文・モンゴル文档案史料を調査・収集する。そして,それらの史料とともに,既刊の漢文・チベット文史料を合わせて利用し,青海チベット人支配に関する研究を進めていく。その際,特に以下の点に留意して研究を進める。まず,順治年間の青海チベット人をめぐる清朝・青海ホシュート部・ダライ=ラマ政権間の交渉の重要性とその実態を,当時の内陸アジア諸勢力間関係との関連性に注目して検証する。順治年間の交渉推移は,これまでの研究では明らかになっていなかったが,それを解明することにより,青海チベット人支配が康煕雍正年間へどのように推移し,清朝と内陸アジア諸勢力間関係の変遷にどのような影響を受けていたのかを合わせて検討する。次年度は,本研究課題の最終年度であり,これまでの研究の総括として,これまで集中的に調査・収集した満洲語・モンゴル語史料を重点的に利用して,特に康煕末年から雍正年間にかけて,青海ホシュート部が影響力を喪失していく過程を,ハン号の授与・アムド地方のチベット人支配などの側面から分析し,ロブサン=ダンジンの乱によって権威が喪失したという従来の見解の見直しを図るとともに,それを内陸アジア諸勢力間関係の枠組みから捉え直していき、個別論文の執筆とともに博士論文の執筆に取り組む。(抄録なし)