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日本の外国語教育改革:韓国の第七次教育改革と欧州言語共通参照枠を中心に

(平成19年度)平成19年度の当初の研究計画は、(1)国際英語論・英語の現状と今後の展望、(2) EUのCEF及び教育支援プロラムの研究、そして(3)韓国第七次教育課程の研究の三大項目を挙げていた。(1)と(3)の研究はほぼ予定通りに遂行できたが、(2)のEUでの実地研究は、公務の関係で実現が不可能だった。以下にその研究成果の概要を述べる。国際英語論・英語の現状と今後の展望に関しては、2007年4月に21世紀の英語科教育(開隆堂出版)を上梓した。さらに、その中の第一章で16ページを費やして、このテーマに関して詳細に述べた。韓国での実地調査に関しては、2007年9月11日-14日まで韓国の大田、論山、儒城の公立初等学校三校の英語授業を実地調査した。さらに、同年11月26日-28日はソウルの公立初等学校、私立初等学校において英語授業、CBI(Content Based Instruction)導入の英語授業を実地調査した。韓国第七次教育課程に関しては、2007年11月17日JACET東アジア外国語教育研究会において口頭発表した。(発表タイトル:韓国の初等学校英語教育-第七次教育課程と忠清南道の現状-)さらに2008年2月、鹿児島大学附属小学校において関連する口頭発表をした。さらに、この発表内容を2008年3月、鹿児島大学教育学部研究紀要人文・社会科学編第59巻に論文として発表した。その他の外国語教育政策に関する研究活動として、2007年11月3日-11日までカリフォルニア州教育庁(サクラメント市)における英語教育担当者3名とのインタビューを行った。その後、University of MarylandのNFLC(National Foreign Language Center)へ出向いてCAL(Center for Applied Linguistics :アメリカ応用言語学センターWashington D.C.)、DI(Department of Intelligence)からのスタッフを含むBriefingへ出席した。これは、翌年20年度のアメリカでの研究の布石として先方の担当者の先生方との打ち合わせをも含めるものだった。翌年2008年2月には京都大学での多言語教育の国際シンポジウムにも参加した。その結果、多言語教育に関する様々な意見が存在すること。そして特に大学における多言語教育の重要性が国力に大きく関わっていることを再認識した。(平成20年度)平成20年度の研究計画は、(1)米国における実地調査、(2)韓国修学能力検定試験の研究、(3)日本の外国語教育政策の研究、そして(4)国際比較における日本の外国語教育改革の研究の四つの研究の柱を中心として当初計画していた。米国における実地調査に関しては、米国の外国語教育政策研究のために、2008年7月29日-9月8日までUniversity of Marylandにおいて資料収集、文献研究論文執筆を行った。その間、Washington D.Cのアメリカ応用言語学センターにおけるDirector Dr. Donna Christian氏との2時間ほどのインタビューを実施した外国語教育政策に関する論文、資料も多く収集できた。論文2編を提出して、9月中旬にはJACET大学英語教育学会全国大会(早稲田大学)において前年度に実地調査した「韓国初等学校英語教育」に関する口頭発表を行った。10月14日-10月20日までMinnesota州のSt. Paul市において開催されたイマージョン教育国際学会に出席した。そこでDr. Myrian Mett氏とのインタビューを通してイマージョン教育の諸問題、可能性などを聞き出すことが出来た。さらにイマージョン教育に関して同学会の分科会、全大会において貴重な発表録音、資料の収集ができた。韓国修学能力検定試験の研究に関しては、韓国の研究者より関連資料を入手したさらに、12月5日-7日まで、ソウル大学での韓国応用言語学会に参加した。Dr. Park Mae-ran氏から韓国イマージョン教育の研究開発は大変貴重な情報であった。日本におけるイマージョン教育の可能性、問題点等を研究する必要を痛切に感じた。2月9日-11日まで東京British Councilでの資料、文献収集,さらに静岡の加藤学園のイマージョン教育、Bilingual Educationの授業を視察した。ミネソタ州でのイマージョン教育国際学会でお会いしたDr. Bostwic氏との再会を通じて加藤学園のイマージョン教育を話し合えたことは今後の研究への大きな一歩だった。上記のような積極的な活動を通して、二年目の研究を終えることが出来た。概ね当初の計画を遂行できたものの、EUの外国語教育政策, CEFRを含めてまだまだ取り残した部分は少なくないので新たに科研費の申請を行った。

韓国での実地調査に関しては、2007年9月11日-14日まで韓国の大田、論山、儒城の公立初等学校三校の英語授業を実地調査した。さらに、同年11月26日-28日はソウルの公立初等学校、私立初等学校において英語授業、CBI(Content Based Instruction)導入の英語授業を実地調査した。韓国第七次教育課程に関しては、2007年11月17日JACET東アジア外国語教育研究会において口頭発表した。(発表タイトル:韓国の初等学校英語教育-第七次教育課程と忠清南道の現状-)さらに2008年2月、鹿児島大学附属小学校において関連する口頭発表をした。さらに、この発表内容を2008年3月、鹿児島大学教育学部研究紀要人文・社会科学編第59巻に論文として発表した。その他の外国語教育政策に関する研究活動として、2007年11月3日-11日までカリフォルニア州教育庁(サクラメント市)における英語教育担当者3名とのインタビューを行った。その後、University of MarylandのNFLC(National Foreign Language Center)へ出向いてCAL(Center for Applied Linguistics :アメリカ応用言語学センターWashington D.C.)、DI(Department of Intelligence)からのスタッフを含むBriefingへ出席した。これは、翌年20年度のアメリカでの研究の布石として先方の担当者の先生方との打ち合わせをも含めるものだった。翌年2008年2月には京都大学での多言語教育の国際シンポジウムにも参加した。その結果、多言語教育に関する様々な意見が存在すること。そして特に大学における多言語教育の重要性が国力に大きく関わっていることを再認識した。(平成20年度)平成20年度の研究計画は、(1)米国における実地調査、(2)韓国修学能力検定試験の研究、(3)日本の外国語教育政策の研究、そして(4)国際比較における日本の外国語教育改革の研究の四つの研究の柱を中心として当初計画していた。以下にその研究成果の概要を述べる。米国における実地調査に関しては、米国の外国語教育政策研究のために、2008年7月29日-9月8日までUniversity of Marylandにおいて資料収集、文献研究論文執筆を行った。その間、Washington D.Cのアメリカ応用言語学センターにおけるDirector Dr. Donna Christian氏との2時間ほどのインタビューを実施した外国語教育政策に関する論文、資料も多く収集できた。論文2編を提出して、9月中旬にはJACET大学英語教育学会全国大会(早稲田大学)において前年度に実地調査した「韓国初等学校英語教育」に関する口頭発表を行った。10月14日-10月20日までMinnesota州のSt. Paul市において開催されたイマージョン教育国際学会に出席した。そこでDr. Myrian Mett氏とのインタビューを通してイマージョン教育の諸問題、可能性などを聞き出すことが出来た。
2色2レーザー照射による三次元金属ナノ粒子アレイ作成技術の研究

三次元加工は電子機器の機能向上のためには欠くことのできない重要な技術と考えられている。本研究においては、独自の原理に基づく三次元光加工技術を開発した。この技術は2つの異なる波長のレーザーの交点において特殊な光化学反応を起こし、金属ナノ粒子を形成するというものである。交点を動かすことによって媒体中に金属ナノ粒子を作製することができる他、レーザー強度を調整することにより、空孔やトンネルを作製することができる。本年度は前年度から継続して2色2レーザーを用いた三次元極微配線技術の研究を行った。具体的には、前駆体および金属イオンを含む媒体に、波長の異なる2つのレーザー光を照射することで、その交点に励起ラジカルを生成させ、それにより金属イオンを還元して金属ナノ粒子を作成する。交点を動かすことによって自在に金属ナノ粒子アレイを作成することができるため、三次元配線技術として応用できる。前年度の研究では励起ラジカルとしてベンゾフェノングチルラジカルの励起状態を採用したが、単色レーザー(第1レーザー)照射によって生じる基底ラジカルも非効率ながら金属イオンを還元してしまうという問題点があった。この問題を解決するため、単色レーザー照射時と比較して2色2レーザー照射時の金属ナノ粒子の生成効率が圧倒的に高い系として2色2レーザーで動作する還元サイクルの構築を試みた。また、単色レーザー照射によって生じるラジカルを還元剤として用いて金属イオンを還元し、様々な金属ナノ粒子/高分子フィルム複合材料を作成する方法を研究した。光照射によって容易に作成できるベンゾフェノンケチルラジカルを還元剤として用い、poly(vinyl alcohol)(PVA)フィルム中において金/銅複合ナノ粒子の作成を行った。金イオンと銅イオンが共存するフィルムに光照射を行うと、金ナノ粒子の外層を銅が薄<覆った形の金/銅複合ナノ粒子が形成していることがわかった。これに対し、金イオンとニッケルイオンを共存させた系に置いて同様の実験を行った結果、ニッケルイオンは還元されず金ナノ粒子の表面に吸着することがわかった。吸着したニッケルイオンを利用しナノ粒子表面の修飾を行うことに成功した。本年度は前年度から継続して2波長2レーザーを用いた三次元配線技術の研究を行った。この技術は、前駆体および金属イオンを含む媒体に波長の異なる2つのレーザーを照射し、レーザーの交点に励起ラジカル等の反応活性種を生成させることによって金属イオンを還元して金属ナノ粒子を作成するというものである。今年度は、前年度までの研究で得られた基礎データを生かして2波長2レーザー導入加工装置を開発し、実際にポリ酢酸ビニル、ポリメチルメタクリルレート等の樹脂中において三次元的に金属ナノ粒子を作成することに成功した。2波長2レーザーの照射により媒体中に自在に金属ナノ粒子を作成することができることを確認した他、レーザー強度を調整することにより、樹脂中に空孔やトンネルを作成することができることを発見した。一連の研究成果から、2波長2レーザーを用いることにより、従来法では困難であった様々な光加工が可能となることが示された。これらの成果は、国内では読売、日経、朝日、日刊工業等の新聞各紙で取り上げられるなどの大きな反響をよんだ。同時に国際的な企業コンサルタント会社であるFrost & Sullivanで注目の最新技術として取り上げられ、産業的な見地からも価値のある技術であることが示された。また、米国の学会誌であるMRS Bulletinや、Nature Publishing Groupにより運営されるインターネット上の論文紹介サイトであるNPG Asia Material等で紹介される等、学術的にも高く評価された。
超高純度かつ高結晶性半導体カーボンナノチューブの迅速分離法の開発と伝導特性評価

28年度が最終年度であるため、記入しない。
高歪みシクロプロペニルカチオン類を利用する有機合成

芳香族性の高歪み三員構造をもつシクロプロペニルカチオン類を三炭素構造ブロックとして合成に利用し、効率の良い有用な新合成法を開発する目的で課題について重点的に研究した。概要は以下の通りである。1.ジチオカルバミンサン塩およびキサントゲン酸塩からチオフェン誘導体の合成:溶媒にアセトニトリル、塩化メチレン,ベンゼンを用い、シクロプロペニルカチオン(1)とジチオカルバミンサン酸ナトリウム(2)を室温で1時間反応させると、(1)式に示すようにチオフェン誘導体が定量的に得られることを見いだした。この反応は、1と2が固体状態でも効率よく進行した。スルフィン酸塩およびモノチオカルボン酸塩から、α、β-不飽和カルボニル化合物の合成:求核試剤にArSO_2Naを用いて1と反応させ、開環で生じるビニルカルベンによるs-O結合の切断を経て、α、β-不飽和カルボニル化合物を得る新反応を確立した.また、1とPh-COSKとの反応では、PhCO基がビニルカルベンへ転位してα、β-不飽和カルボニル化合物が生成することを明らかにした(式2、3)。ここで得られた結果については、J.Heterocyclic ChemistryおよびJ.Chem.Soc.,Chem.Commun.に報告した。芳香属性の三員環構造をもつ高歪み化合物であるシクロプロペニルカチオン類を用い、求核試薬の付加と環開裂反応により、種々の生成物への誘導を行った。即ち、トリス(アルキルチオ)シクロプロペニルカチオン類と求核試薬から生じるビニルカルベン中間体を利用して、以下の高効率新反応を確立することに成功した。1.ビニルカルベン中間体を経る複素環化合物の新規合成法の開発(a)オキサゾール類およびイソニトリルカルバニオン類からピリジン誘導体の合成(b)ベンゾイミダゾールおよびベンゾオキサゾール類から縮合ヘテロ環系化合物の合成2.酸素転位を利用するalpha,beta-不飽和カルボン酸類の合成以上、1の(a)及び2についてはJ.Heterocycl.Chem.及びJ.Chem.Soc.,Chem.Commun.にそれぞれ報告した。また、1-(b)については日本化学会で発表した。これについても学術雑誌に発表する予定である。芳香族性の高歪み三員環構造をもつシクロプロペニルカチオン類を三炭素構造ブロックとして合成に利用し,効率の良い有用な新合成法を開発する目的で本年度は以下の課題について重点的に研究した。1.ジチオカルバミン酸塩およびキサントゲン酸塩からチオフェン誘導体の合成溶媒にアセトニトリル,塩化メチレン,ベンゼンを用い,シクロプロペニルカチオン1とジチオカルバミン酸ナトリウム(2)を室温で1時間反応させると,(1)式に示すようにチオフェン誘導体が定量的に得られることを見出した。この反応は,1と2が固体状態でも効率良く進行した。2.スルフィン酸塩およびモノチオカルボン酸塩から、α,β-不飽和カルボニル化合物の合成求核剤にArSO_2Naを用いて1と反応させ,開環で生じるビニルカルベンによるS-O結合の切断を経て,α,β-不飽和カルボニル化合物を得る新反応を確立した。また,1とPh-COSKとの反応では,PhCO基がビニルカルベンへ転位してα,β-不飽和カルボニル化合物が生成することを明らかにした。(式2,3)。ここで得られた結果は日本化学会および国際学会等で発表した。また,近日中に学会誌に投稿する予定である。
ブタ鎖肛発症における責任遺伝子とその機能

方法:鎖肛ブタ家系を維持し、離れた系であるメイシャンブタを導入して純系に近い鎖肛ブタに対し人工授精を行った。得られたF1を鎖肛ブタに戻し交配し(backcross)、またF1同志も交配した(intercross)。以上の鎖肛メス雌ブタ、メイシャンブタ、F1、戻し交配に使った鎖肛ブタ、戻し交配で発症した鎖肛ブタからDNAを抽出し、ブタの各染色体上に分布する92個の多型の証明されているマイクロサテライトマーカーを用いてABI 377 sequencerにて遺伝子のパターンを調べた。Linkage解析はCRI-MAP 2.4を用いて行った。結果と考察:61.9%と高頻度に鎖肛が発症する鎖肛ブタ家系のブタと正常メイシャンブタとの交配により出生したF1での鎖肛発症率が0%であることから1つまたはそれ以上の劣性遺伝が鎖肛の発症と関連していることが明らかなった。F1同志の交配での発症率が1.5%と低率であることとbackcrossでの発症率が8.0%であることから、鎖肛の発症には複数の遺伝子が関与していることが示唆された。Linkage解析で得られた鎖肛遺伝子と連鎖するブタのmicrosatelliteマーカーSW2072はブタ染色体15q13上にある。これヒト・ブタ比較遺伝子マップによるとヒト染色体2q14に相当する。マウスにおける鎖肛遺伝子の解析によるとGLI2(Sonic Hedgehog responsivetranscription factorをコードするlocus)との関連が指摘されており、この領域はヒトでは2q14上にあり我々の鎖肛ブタの遺伝子解析による15q13領域に相当する。このGLI2遺伝子はantero-posterior axisの形成や、hindgutの発生におけるShh(Sonic hedgehog)の機能に重要とされ、直腸肛門の発生以外にもさらに重要な機能を持つことが予測されさらに詳細な働きが解明する必要がある。1.我々はヒト鎖肛の動物モデルとして自然発症の鎖肛ブタ(肛門の欠損に加えてオスでは直腸尿道瘻、メスでは肛門前庭瘻あり)を生後直ちに根治手術行うことにより救命し交配可能な状態にしている。これにより15年以上にわたり自然発症の鎖肛ブタ家系を維持してきた。鎖肛では複数の遺伝子の関与が我々のブタのモデルなどで予測されたが、複雑な遺伝様式であり遺伝子レベルでのlinkage解析はこれまでに報告がなかった。我々のグループは鎖肛ブタの遺伝子解析にむけて、離れた系であるメイシャンブタを導入して純系に近い鎖肛ブタとの人工授精に成功し遺伝子解析な3世代のブタの材料を得た。従来の鎖肛同志の近親交配により生じたブタ検体とともに、F1を鎖肛ブタに交配する(バッククロス交配)によるF2の検体をえた。またF1同志の交配(インタークロス)によりF2の検体を得た。我々のこれまでの研究によりブタにおける鎖肛はoligogenicであるかpolygenicな背景を持つことが明らかとなった。遺伝子連鎖解析により、ブタ染色体15番上(ブタmicrosatelliteマーカーSW2072にてlodスコア2.7)に鎖肛の発症と関連するlocusの1つが存在することが示唆された。現在さらに主としてF2検体を増やしてこの遺伝子付近にあると予測されるの機能的遺伝子(Gli2など)の検索に努めている。2.鎖肛ブタ家系の維持鎖肛ブタ同志の交配により高頻度に鎖肛を得ることができた。特にオスの鎖肛は、出生直後に死亡するため緊急手術により救命した。オス・メス鎖肛ブタは13年度は6頭を選び生育させている。

また遺伝子解析用のF1ブタは4頭飼育中であり現在これらのブタは十分な繁殖能力を持っている。方法:鎖肛ブタ家系を維持し、離れた系であるメイシャンブタを導入して純系に近い鎖肛ブタに対し人工授精を行った。得られたF1を鎖肛ブタに戻し交配し(backcross)、またF1同志も交配した(intercross)。以上の鎖肛メス雌ブタ、メイシャンブタ、F1、戻し交配に使った鎖肛ブタ、戻し交配で発症した鎖肛ブタからDNAを抽出し、ブタの各染色体上に分布する92個の多型の証明されているマイクロサテライトマーカーを用いてABI 377 sequencerにて遺伝子のパターンを調べた。Linkage解析はCRI-MAP 2.4を用いて行った。結果と考察:61.9%と高頻度に鎖肛が発症する鎖肛ブタ家系のブタと正常メイシャンブタとの交配により出生したF1での鎖肛発症率が0%であることから1つまたはそれ以上の劣性遺伝が鎖肛の発症と関連していることが明らかなった。F1同志の交配での発症率が1.5%と低率であることとbackcrossでの発症率が8.0%であることから、鎖肛の発症には複数の遺伝子が関与していることが示唆された。Linkage解析で得られた鎖肛遺伝子と連鎖するブタのmicrosatelliteマーカーSW2072はブタ染色体15q13上にある。これヒト・ブタ比較遺伝子マップによるとヒト染色体2q14に相当する。マウスにおける鎖肛遺伝子の解析によるとGLI2(Sonic Hedgehog responsivetranscription factorをコードするlocus)との関連が指摘されており、この領域はヒトでは2q14上にあり我々の鎖肛ブタの遺伝子解析による15q13領域に相当する。このGLI2遺伝子はantero-posterior axisの形成や、hindgutの発生におけるShh(Sonic hedgehog)の機能に重要とされ、直腸肛門の発生以外にもさらに重要な機能を持つことが予測されさらに詳細な働きが解明する必要がある。
宗教と移動をめぐる人類学的研究：現代中国の越境的ムスリム・ネットワーク

本研究の目的は、中国内陸部から中国沿岸部にアラビア語通訳として出稼ぎに行く回族と呼ばれるムスリム・マイノリティの移動に焦点を当て、中国政府による「一帯一路」構想の推進に伴う中国とイスラーム諸国との間での経済交流の促進が人々の移動の活発化をもたらし、イスラーム復興を促進してきたプロセスを参与観察と聞き取り調査を中心とする現地調査から明らかにするとともに、宗教とモビリティをめぐる理論的モデルを提示することである。
不確実性を考慮した電力系統ネットワークモデルの開発

日本の電力系統ネットワークの脆弱性評価を可能とするエネルギーモデルを開発するために、電力供給計画の概要における連系系統概要マップに、発電所、主要変電・開閉所、周波数・交直変換設備、需要地をノードとし、送配電網をリンクとした日本の電力系統ネットワークモデルの設計を行った。電力系統ネットワークの「脆弱性」を測る適切な指標とは何か、日本の電力系統ネットワークはどの程度脆弱性を有しているか、特に脆弱な箇所はどこか、脆弱性を効果的に低減する方策と何か、検討を行った。日本のエネルギー政策において原子力と比較して再生可能エネルギーおよび電力系統への研究開発投資がほとんど行われてこなかったことを定量的に示した。さらに、エネルギーセキュリティ確保のための電力系統ネットワークの在り方が、エネルギー供給源の多様化に貢献することを定量的に検証することができた。日本の将来の電力需給について、下記のシナリオ検討を行った。1.基本シナリオ(BAUシナリオ)、2.大規模電源(原子力)脱落シナリオ(電力供給の不確実性を考慮したシナリオ)、3.事故・災害リスク等による送配電網分断シナリオ、4.周波数変換設備(FC)増設シナリオ、5.需要地における蓄電システム導入シナリオ(電力需要の不確実性を考慮したシナリオ)、6.再生可能エネルギー等の分散電源導入シナリオ(電力供給の不確実性を考慮したシナリオ)さらに、電力系統ネットワークの「脆弱性」を測る適切な指標とは何か、日本の電力系統ネットワークはどの程度脆弱性を有しているか、特に脆弱な箇所はどこか、脆弱性を効果的に低減する方策と何か、検討を行った。平成22年度電力供給計画の概要における連系系統概要マップに、電力系統利用協議会(ESCJ)データ(送電線名とその概略系統図)を付加し、より詳細な最新の日本の電力系統ネットワークモデルを構築した。発電所、主要変電・開閉所、周波数・交直変換設備、需要地をノードとし、送配電網をリンクとした日本の電力系統ネットワークモデルの設計を行った。モデルのテストシミュレーションと、感度解析を行った。感度解析の結果から、開発したプログラムが設計どおりにモデルを正しく表現しているか、妥当性等についてモデルのパラメータと構造の検証を行った。本研究の成果によって、日本のエネルギー政策の策定・立案について、特に将来の電力系統の在り方とスマートグリッドや再生可能エネルギー導入といった多様な選択肢を検討するための科学的知見を提供することができた。今後の課題として、電力需給の不確実性を考慮した電力系統ネットワーク分析を行い、スマートグリッドや蓄電システム等の導入に適した地点を推定するための方法論を構築している。さらに、様々なエネルギー源(太陽光、風力、コージェネレーション、蓄電等)や、制御システムの規模(家庭内、工場内、小規模コミュニティー内等)に柔軟に対応できる電力系統システムモデルとして、地理情報システム(GIS)等を利用した地域性による制約(気象条件、地理的条件等)を組み合わせた評価への応用研究に取り組んだ。平成24年10月より研究代表者の不測の病気(入院・胆石手術)のため、平成25年1月までの約4か月間、モデルの研究開発が中断を余儀なくされ、遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。電力系統にかかる情報データは、電力系統利用協議会によって管理されている。本研究に用いるデータは、電力系統利用協議会(ESCJ)による審査及び承認を通過しなければ、研究成果として外部に公開することができないため、データ整備及び分析に非常に多くの時間と労力が必要となる。今後は、電力中央研究所に研究協力を依頼して、手続き的な煩雑さを軽減する方策を検討中である。
パラコンシステント論理プログラムに基づくルート構築に関する研究

パラコンシステント論理プログラムExtended Vector Annotated Logic Program with Strong Negation(EVALPSNと略す)による蓋然性推論、論争義務推論などを利用したネットワークにおけるマルチルート構築プロトコルの論理モデル化を行った.このモデルを使ったルーティングシミュレーションシステムは構築中である.パラコンシステント論理プログラムExtended Vector Annotated Logic Program with Strong Negation(EVALPSNと略す)による蓋然性推論、論争義務推論などを利用したネットワークにおけるマルチルート構築プロトコルの論理モデル化を行った.このモデルを使ったルーティングシミュレーションシステムは構築中である.本研究の目的は、スマートアンテナを用いて空間利用効率を向上させる効果的な自律分散型直交ルート構築および複数ルート構築を行うためEVALPSNの論争推論機能を利用した直交ルート構築アルゴリズムおよび複数ルート構築アルゴリズムを展開し、それらを分析・評価する。さらにその結果を踏まえ、パラコンシステント論理プログラムEVALPSNの電子回路化を念頭に置いたEVALPSNに基づくルート構築方式の実装実験の可能性を検討することである。平成20年度の研究では、中松(代表者)と渡辺(分担者)が共に無線アドホックネットワークにおけるいくつかの問題点について議論し、それぞれの立場よりルート構築方式の詳細分析を行い実装における問題点を明確にすることが中心となった。その結果、現時点において直交ルート構築については、指向性アンテナの物理的性能など諸々の条件を考慮すると、直交ルート構築に基づくスマートアンテナを用いた空間利用効率向上は困難であると結論付けることになった。従って平成21年度からは複数ルート構築に的を絞り研究を行う。またEVALPSNの論争推論機能の複数ルート構築への利用に関して、EVALPSNの交通ネットワーク、パイプラインネットワークなどへの既存の応用結果を基に検討したところ、複数ルート構築については論争推論より複雑な蓋然性推論を利用した方が有効であろうという結論が得られた。さらに、ネットワークルーティングへのEVALPSNプロセス前後関係処理機能の応用可能性についても他の応用例を考慮し検討した結果、応用可能であると結論付けられた。これらの研究成果は論文3編、図書1編、学会発表1件として公表さ一並ている。本研究の目的は、スマートアンテナを用いて空間利用効率を向上させる効果的な自律分散型直交ルート構築および複数ルート構築を行うためEVALPSNの論争推論機能を利用した直交ルート構築アルゴリズムおよび複数ルート構築アルゴリズムを展開し、それらを分析・評価する。平成21年度は、昨年度の研究成果を踏まえ、直交ルート構築アルゴリズムを対象より外し、複数ルート構築プロトコルのEVALPSNモデル構築に的を絞り研究を行った。中松(代表者)と渡辺(分担者)が共に議論し、最も基本的なネットワークプロトコルであるDSR(Dynamic Source Routing Protoco1)をそれぞれの立場よりルート構築方式の詳細分析を行い、そのメッセージ制御方法をEVALPSNによりモデル化した。また、DSRの拡張である複数ルートを制御するプロトコルMulti-DSRのEVALPSNモデル構築も行った。現在は他の複数ルートを扱うプロトコルも含め、EVALPSNモデルの特色である蓋然性推論、論争推論の効果的適用が可能かを検討中である。並行してEVALPSNモデルに基づくシミュレーター構築についても検討中である。これらの研究成果は論文2編として平成22年度中に公表予定である。本研究の目的は、スマートアンテナを用いて空間利用効率を向上させる効果的な自律分散型直交ルート構築および複数ルート構築を行うためパラコンシステント論理プログラムEVALPSN(Extended Vector Annotated Logic Program)の論争推論機能を利用した直交ルート構築アルゴリズムおよび複数ルート構築アルゴリズムを展開し、それらを分析・評価する。平成22年度は、平成21年度研究成果である基本的なネットワークルーティングプロトコルの一つであるDSR (Dynamic Source Route Protocol)のEVALPSNを用いたモデル化を踏まえ、複数ネットワークルートプロトコルMDSR(Multi-DSR)のEVALPSNによる論理モデル化を行った。その際に昨年度より検討中の蓋然性推論、論争推論の最適ルート選択への適用を考慮したが、単純なMDSRのモデル化において、その実装を考慮した場合、システムがより複雑になり実装効果が少ないと判断された。しかし、同じEVALPSNによる他の複数ルートプロトコルをEVALPSNによってモデル化し、同一ネットワーク上に複数のルーティングプロトコルを実装し実時間でネットワークの混雑具合などに基づきプロトコル選択を行うシステムを考えればこれらの推論のEVALPSNに基づく実装も有効であると結論した。これらの成果については雑誌論文1編、国際会議論文1編として公表済み。また、シミュレーションシステムについては構築途中である。
テラヘルツ電磁波発生への応用を目指した有機非線形光学結晶の開発とその物性評価

テラヘルツ電磁波発生に有用な非線形光学結晶の開発に向けて、N-benzyl 2-methyl 4-nitroaniline(BNA)結晶に着目して研究を行った。昨年度の研究成果から、より大型のBNA結晶がTHz波発生に適している事が明らかになったので、結晶の大型化を目指した。その結果、これまでよりも大きな結晶が得られる結晶成長条件を発見し、効率的な大型結晶成長技術を実現した。THz波の常温検出器による検出が可能なレベルまでTHz波強度の増大が実現しており、今後、議論を深めて論文投稿の予定である。さらにテラヘルツ波発生に用いられる有機非線形光学材料は大きな非線形性と共に、超高速光学応答を示す事が知られており、物質の非線形性の起源を解明するためには超高速分光や非線形光学分光による光物性学的な研究が不可欠である。昨年度、有用なπ共役電子系非線形光学材料であるβ-カロテンの共役鎖長が異なる一連の誘導体を有機化学合成法により調製し、非線形光学応答のポリエン型π電子共役鎖長依存性を調べた。分光方法としては過渡回折縮退四光波混合法と第三次高調波発生分光法を用いた。その結果、基底状態にカップルする分子振動の位相緩和が熱浴からの摂動によって主に引き起こされる事を明らかにし、各分子振動モードの位相緩和寿命を決定した。また、これらの物質の非線形性が、最低一光子禁制状態への二光子共鳴ではなく、最低一光子許容励起状態への三光子共鳴によって引き起こされる事を明らかにした。本年度は国際学会での発表と様々な研究者との意見交換をもとに論文を作成し、それぞれの結果をPhysical Review Bに掲載する事ができた。テラヘルツ電磁波発生に有用な非線形光学結晶の開発に向けて、N-benzy1 2-methyl-4-nitroaniline(BNA)結晶に着目して研究を行った。ナノ秒パルスレーザー励起KTP使用光パラメトリック発振器を波長可変光源とすることで、差周波発生法によりBNAから0.1から15THzまでの広帯域THz電磁波の発生を実証した。この結果は当該分野において大きなインパクトを与え、世界的な速報雑誌であるOptics Lettersに掲載された。さらに、有機非線形光学材料の非線形光学特性を調べるために、大きな3時非線形性で知られるカロテノイド色素に着目して研究を行った。π電子共役鎖長の異なる一連のカロテノイドに対してコヒーレント過渡回折分光法を適用し、カロテノイドのエネルギー散逸が主にC=C二重結合振動によって引き起こされる事を明らかにした。さらに共役鎖長の短いカロテノイドではC=C振動によってエネルギー散逸が起こるのに対して、共役鎖長の長いカロテノイドではC=C振動以外のモードからもエネルギー散逸が生じる事を示した。この事は物理学的には、共役鎖長が長くなるにつれて分子振動が基準振動極限としてよく近似される事をも示している。さらに、これらのカロテノイドの第3次高調波発生(THG)に関わる2次の分子超分極率γ(-3ω;ω,ω,ω)の絶対値・位相スペクトルを定量的に決定した。その結果、従来の極性置換基をカロテノイドに導入する方法比べて、共役鎖長を伸ばす事によって光学非線形性を増大させるりほうが吸収端のレッドシフトを小さく保ったままで大きな光学非線形性が得られることを示した。さらに、電子構造は極性官能基の有無によって変化しないにもかかわらず、光学非線形性の発現メカニズムはまったく異なる事を示した。これらの結果は光学非線形性を増大させるまったく新しい手法を提案するものである。
わが国における都市レクリエーション空間の在り方に関する研究

本研究は、わが国において真に楽しめる都市レクリエーションの活動形態の特質と、それを支える都市レクリエーション空間の在り方を明らかにすることを目的とする。初年度には、近世後期における名所や盛り場など都市レクリエーション地での活動内容や空間形態に関して調査・考察を行った。また次年度においては、遊園地、博覧会、盛り場(代表としての浅草公園)の3者を対象に、近代、特に明治から昭和初期における都市型レクリエーション空間や活動の変遷プロセスとその特徴について調査を行った。注目すべき内容として、下記の点が特記される。1.レクリエーション空間の構成・水系との関連性が大変深く、全ての対象地で、何等かの関わりが見られる。具体的なレクリエーション活動の場や素材とする他、アプローチ(空間面、活動面)の演出、場のイメージ形成の要素などの面でも重要な位置づけがなされていた。・レクリエーション活動自身が未分化な状態であり、付帯する諸活動をも含めて、複合的に「時間」を楽しむ演出がなされていた。行楽的要素として、「休み茶屋」「料理茶屋」が付帯し、都市化(市街化)の進展した地区では、遊興要素としての「岡場所」「見世物」が、「名所」や「宗教空間」と一体的に形成されていた。2.レクリエーション活動の変遷(娯楽形態の変遷)・興行・装置の分析を通し、6タイプ、16種類の娯楽形態を抽出した。・近代以降の娯楽形態は、「楽しみ方」の面では単純なものからより高度化してゆく傾向にあり、「楽しみ方」の面では複合的なものからより分化する傾向にあることが明らかとなった。この(単純+複合)から(高度+単一)へのベクトルは、参加型で主体的に楽しむ娯楽から受動的な娯楽への変化とみることができる。本研究は、わが国において真に楽しめる都市レクリエーションの活動形態の特質と、それを支える都市レクリエーション空間の在り方を明かにすることを目的とする。2年研究の初年度である今年度は、近世後期における名所や盛り場など都市レクリエーション地でのレクリエーション活動や空間形態に関して調査・考察を行った。(1)レクリエーション空間の立地と構成・水系との関連性が大変深く、全ての対象地で、何等かの関わりが見られる。(2)レクリエーション活動の形態・レクリエーション活動自身が未分化な状態であり、付帯する諸活動をも含めて、複合的に「時間」を楽しむ演出がなされていた。準備やアプローチなどすら、活動の一環として楽しんでいたと言える。(3)管理・運営のシステム・幕府による空間整備や、イベント、その他の広報活動が行われ、現代における利用促進策と同質の内容が既に確認できた。次年度以降においては、それらの形態や特質が、近代以降どの様に変容してゆくかを明らかにする。欧米化、近代化の影響を強く受け始める明治期以降の、レクリエーション空間や活動形態の変遷プロセスを調査すると共に、その過程で変質するもの、不変なものを明らかにして、わが国における都市レクリエーションの特質を考察する。2年目に当たる今年度は、遊園地、博覧会、盛り場の代表としての浅草公園の3者を対象に、近代、特に明治から昭和初期における都市型レクリエーション空間や活動の変遷のプロセスとその特徴について調査を行った。1.レクリエーション空間の変遷・盛り場:明治維新前後は仮説小屋における見世物や道端の大道芸が中心であったが、明治後期になって徐々に常設建築に近代設備が結びついた空間へと変質していった。・遊園地:料亭と庭園による空間が、盛り場や博覧会の影響の下に、種々の楽しみが同居する空間へと変貌する。

大正後期以降、私鉄によるより楽しみに特化した郊外型の遊園地が成立する。・博覧会:事物を秩序立てて見せるという博覧の経験を与える空間を提供すると同時に、明治中期以降、新しい遊びの感覚を積極的に生産する遊技機械がパイロット的に出現した。2.レクリエーション活動の変遷(娯楽形態の変遷)・興行・装置の分析を通し、6タイプ、16種類の娯楽形態を抽出した。・近代以降の娯楽形態は、「娯楽装置」の点では単純なものからより高度化してゆく傾向にあり、「楽しみ方」の面では複合的なものからより分化する傾向にあることが明らかとなった。この(単純+複合)から(高度+単一)へのベクトルは、参加型で主体的に楽しむ娯楽から受動的な娯楽への変化とみることができる。
人口減少社会に対応した日本版コモンコア教育環境の開発

人口減少社会を背景に、多くの自治体で、公共施設を再編し、面積を削減することが課題となっている。このような状況に対し、本研究は、欧州を中心とした、学校の核となる共有空間(コモンコア)に着目し、自治体の負担を軽減することと、児童生徒の自律的な学習や活動を支えることを両立させた、豊かな教育空間像を提示することを目的としている。
変異CALR遺伝子によるサイトカイン受容体活性化の分子基盤の解明

フィラデルフィア染色体陰性の骨髄増殖性腫瘍(MPN)は、造血幹細胞の異常によって一系統以上の骨髄性細胞のクローナルな増殖をきたす血液疾患である。2005年に、MPN患者において、サイトカイン受容体シグナル伝達において中心的な役割を果たす、チロシンキナーゼJAK2を恒常的に活性化する変異が見出された。この発見により、少なくともJAK2変異を有するMPN患者では、サイトカインシグナル伝達系の機能亢進によりMPNが発症していることが強く示唆され、その後のJAK2阻害薬の開発と、MPN患者への使用へと結びついた。しかしJAK2阻害薬は、患者の全身症状や脾腫を改善するものの、腫瘍細胞を完全に排除することができないことから根治に至らない。MPNの根本的な治療法としては、骨髄移植があるが、治療関連死のリスクや、移植不適応症例が多いことなどから、実際に移植の行われる症例はごくわずかである。これらのことから、MPN発症メカニズムの理解に基づき、完治を目指す新たな治療戦略の開発が望まれている。本研究課題では、MPNの新規治療戦略の立案に必要な、MPN患者の一部に共通して見出される、機能不明のCALR遺伝子変異によるMPN発症メカニズムの解明に取り組んでいる。これまでに、変異型CALRが、変異型蛋白質に特異的に存在するドメインを介して相互作用することでホモ多量体化すること、ホモ多量体化により惹起される構造変化が、トロンボポエチン受容体MPLとの相互作用と、下流のチロシンキナーゼJAK2の恒常的な活性化に必須であることを示した。これらの解析により、「変異型蛋白質によるサイトカイン受容体の恒常的な活性化が引き起こす細胞の腫瘍化」という、腫瘍生物学における新しい概念が打ち立てられた。本研究課題では、MPNの新規治療戦略の立案に必要な骨髄増殖性腫瘍発症の分子基盤を明らかにすることを目的として、MPN患者の一部に共通して見出される、機能不明のCALR遺伝子変異によるMPN発症メカニズムの解明に取り組んでいる。これまでに、変異型CALR遺伝子をUT-7/TPO細胞に導入し、細胞がサイトカイン非依存性に増殖すること、このような腫瘍性増殖にTPO受容体MPLが必須であること、変異型CALR蛋白質がMPLと相互作用すること、さらには、その相互作用が変異型CALRに特異的に存在するカルボキシル末端のアミノ酸配列に依存して生じることを明らかにした。これらにより変異型CALRがどのような分子と協調して細胞を腫瘍化していることが示された。変異型CALR遺伝子がサイトカイン非依存性の細胞増殖を引き起こすこと、MPLと協調的に働くことを見出し、論文として報告をしたことから、研究は当初の計画以上に進展している。これまでに、変異型CALRが特異的に、トロンボポエチン受容体MPLと相互作用し、下流のチロシンキナーゼを恒常的に活性化していることを示している。さらに、MPLとの結合を定義しているドメインを同定し、構造解析を行い、変異型CALRによる細胞の腫瘍化を原子レベルで解明することを目指している。変異型CALR

遺伝子がサイトカイン受容体MPLとの特異的な相互作用を介して、細胞を腫瘍化することを明らかにしていること、さらに、ドメイン解析の情報を元に、構造解析にも着手していることなどから、本研究は当初の計画以上に進展している。フィラデルフィア染色体陰性の骨髄増殖性腫瘍(MPN)は、造血幹細胞の異常によって一系統以上の骨髄性細胞のクローナルな増殖をきたす血液疾患である。2005年に、MPN患者において、サイトカイン受容体シグナル伝達において中心的な役割を果たす、チロシンキナーゼJAK2を恒常的に活性化する変異が見出された。この発見により、少なくともJAK2変異を有するMPN患者では、サイトカインシグナル伝達系の機能亢進によりMPNが発症していることが強く示唆され、その後のJAK2阻害薬の開発と、MPN患者への使用へと結びついた。しかしJAK2阻害薬は、患者の全身症状や脾腫を改善するものの、腫瘍細胞を完全に排除することができないことから根治に至らない。MPNの根本的な治療法としては、骨髄移植があるが、治療関連死のリスクや、移植不適応症例が多いことなどから、実際に移植の行われる症例はごくわずかである。これらのことから、MPN発症メカニズムの理解に基づき、完治を目指す新たな治療戦略の開発が望まれている。本研究課題では、MPNの新規治療戦略の立案に必要な、MPN患者の一部に共通して見出される、機能不明のCALR遺伝子変異によるMPN発症メカニズムの解明に取り組んでいる。これまでに、変異型CALRが、変異型蛋白質に特異的に存在するドメインを介して相互作用することでホモ多量体化すること、ホモ多量体化により惹起される構造変化が、トロンボポエチン受容体MPLとの相互作用と、下流のチロシンキナーゼJAK2の恒常的な活性化に必須であることを示した。これらの解析により、「変異型蛋白質によるサイトカイン受容体の恒常的な活性化が引き起こす細胞の腫瘍化」という、腫瘍生物学における新しい概念が打ち立てられた。今後は、変異型CALR遺伝子が、どのようにしてMPLと相互作用し、下流シグナルの活性化を引き起こしているのか、さらに詳細な分子メカニズムを解明していく予定である。現在行っている、構造解析をさらに進めるとともに、解明された構造から相互作用を阻害する分子の設計を行い、培養細胞系を用いて、当該疾患の治療薬の可能性を示す予定である。予定していた一部の試薬の購入を見送ったため。研究の進展に伴い、当初予期し得なかった新たな知見が得られ、これを使用してより高度な研究成果を得るために、新たな知見の分析を行う研究計画の変更が必要になった。MPLとの結合を定義しているドメインを同定し、構造解析を行い、変異型CALRによる細胞の腫瘍化を原子レベルで解明する。研究の進捗に合わせて、試薬を購入する予定。
MRIによる分子拡散計測法を用いた眼内水循環動態の解明

眼組織は、内部が液体で満たされているという特殊性があり、眼内の水の動きを解明する事は、病的な水動態によって惹起される緑内障、裂孔原性網膜剥離や続発性網膜剥離をはじめ数々の疾患の病態解明に役立つと考えられる。しかしながら、現実の生体眼球内の水の動きを捉える方法はこれまで無かった。有色家兎生体眼をStejskal-Tunnerのパルス系列でMRI拡散強調画像を撮像し、眼軸方向と眼軸垂直方向の硝子体内水分子拡散係数を算出した。正常眼の硝子体内水分子拡散係数は、眼軸方向で2.93×10^<-3>mm^2/sec、眼軸に垂直な方向で2.56×10^<-3>mm^2/secとなり、測定方向で拡散係数が異なった。つまり眼軸方向と眼軸垂直方向では、その拡散の程度に差があり、わずかながら眼軸方向への拡散が大きく、diffusion anisotropyすなわち拡散の異方性の存在が推測できた。硝子体内拡散係数は、水に比べて大きい値を示し、何らかの生体機能が関与していると考えられた。しかし異方性の存在が認められなかった群もあり、その存在の証明はできなかった。毛様体で産生された房水の一部が、硝子体を通って網脈絡膜および視神経へと流れ込む、postiridial flowが想定されている。今回のdiffusion anisotropyが、この流れを捉えているかどうかは確認できないが、毛様体における房水産生および網膜色素上皮の水輸送機能を反映している事は確かであろう。一方、臨床面では、実際の網膜剥離症患者のMRI拡散強調画像を撮像すると、被験者の体動と眼球運動によって、計測結果が大きく影響され、信頼性に疑問が持たれた。計測時間を短時間に設定するとmotion artifactは抑えられるが、信号強度が低くなり、拡散係数の測定精度が低下する。一方、充分な信号強度を得られる時間に設定すると、その間の眼球運動の影響が強くなってしまい、これを解決するには、生体のままの眼球そのものの固定方法の開発と、眼球運動の影響を受けない程に高速な撮像法の開発が必要である。一群の有色家兎を対象に、その生体眼をStejskal-Tunnerのパルス系列でMRI拡散強調画像を撮像し、眼軸方向および眼軸垂直方向、それぞれの硝子体内水分子拡散係数を算出した。結果は、正常眼の硝子体内分子拡散係数は、眼軸方向で2.93×10^<-3>mm^2/sec、眼軸に垂直な方向で2.56×10^<-3>mm^2/secとなり、測定方向で拡散係数が異なった。つまり眼軸方向と眼軸垂直方向とでは、その拡散の程度に差があり、わずかながら眼軸方向への拡散が大きく、diffusion anisotropyすなわち拡散の異方性の存在が推測できた。しかし、別の一群の有色家兎の硝子体内分子拡散係数は、眼軸方向で2.71×10^<-3>mm^2/sec、眼軸に垂直な方向で2.70×10^<-3>mm^2/secとなり、測定方向での拡散係数の差は僅かとなった。また、硝子体内拡散係数は、水に比べて大きい値を示し、何らかの生体機能が関与していると考えられた。

従来より、眼球内には、前方から後方へと流れる水の経路があると推測されている。すなわち、毛様体で産生された房水の一部が、硝子体を通って網脈絡膜および視神経へと流れ込むもので、postiridial flowと呼ばれている。今回のdiffusion anisotropyが、この流れ(postiridial flow)を捉えているかどうかは、更に検討されなければならないが、毛様体における房水産生および網膜色素上皮の水輸送機能を反映している事は、ほぼ間違い無いと思われる。一方、臨床面では、実際の網膜剥離症患者のMRI拡散強調画像を撮像すると、被検者の体動と眼球運動によって、計測結果が大きく影響され、信頼性に疑問が持たれた。平成6年度に行った有色家兎を対象とした実験では、眼内水拡散の異方性が認められた一群と、認められなかった一群があった。本研究の目的の一つは、異方性の存在を証明する事にあるので、本年度は、この点に関し、追試を行ってみた。前年度と同様の結果が得られ、はっきりと異方性の存在を証明できなかった。この理由は、主としてMRI拡散計測プログラムの問題による。すなわち、現在の計測時間では対象動物の体動・眼球運動による影響が強く出る為である(motion artifact)。計測時間を短時間に設定するとmotion artifactは抑えられるが、信号強度が低くなり、拡散係数の測定精度が低下する。一方、充分な信号強度を得られる時間に設定すると、その間の眼球運動の影響は強くなってしまい、眼球内の水の動きを計測する予定が、その器である眼球そのものの動きによって修飾される結果となった。これを解決するには、対象動物の固定のみならず、生体のままの眼球そのものの固定方法の開発と、眼球運動の影響を受けない程に高速な撮像方の開発が必要である。前者については、アクリル樹脂等による固定具を開発中であり、後者については、エコープランナー法等を用いた高速撮像プログラムを開発中である。よって、平成7年度は、当初予定していた実験は行えず、実験手法の改良に携わっていた。拡散計測プログラムに信頼がおけないままに新たな実験は始められない。現在は、動物実験、臨床研究ともに一時中断し、測定方法の改良を行っている段階である。
硬化した筋の回復を加速させる方策　アスリートへの実践的研究

本研究は、申請者が確立してきたストレッチングとマッサージの基礎的手法によって一時的に硬くなった筋が回復(リカバリー)する過程を比較/検証するものである。本研究の目的およびテーマは、1)硬くなった筋からの回復は両手技によって加速するか?、2)両手技の繰り返しは回復の加速に影響するか?、3)同一筋内のどの部位から回復は起こるのか?、4)回復した筋の硬さはパフォーマンスの向上に寄与するのか?の4点であり、当該年度は1)および2)にて正確にストレッチングを実施するための装置開発と、3)の検証、4)の予備実験を行なった。スポーツ障害が集中する下肢筋群を対象筋に設定し、同じ(ランニング)動作を長時間反復するフルマラソン競技を対象種目とした。筋の硬さ評価には超音波エラストグラフィ装置を用いた。1)と2)で用いるストレッチングの装置に関して、従来は安価で使い勝手の良い装置が用いられるが、角度設定が3-5度刻みと詳細設定に向かないこと、実施中に加わえられる力が不明なこと、が指摘されている。そのため、詳細な角度設定が可能な装置の開発に着手し、装置完成の目処を立てることができた。次年度からの実験で運用する。3)においては、フルマラソン後の同一筋内の硬さ変化に差異はないか?を明確にするため大腿直筋内部(近位・筋腹部・遠位)における硬さ変化の比較を行った。筋の硬さが最も硬くなるマラソン1日後において、遠位部は近位部や筋腹部よりも有意に硬いことが明らかとなり、同一筋内でもリカバリーの反応が異なる可能性が高まった。4)においては、これまでも測定してきた機能特性のひとつである筋力や可動域測定はそのままに、文献渉猟の結果からパフォーマンスの指標として垂直跳びを採用し、予備的実験を行なった。その結果、硬さ変化のパターンと同様に顕著な差が見られたため、次年度からの測定に反映する準備が整った。上述のように、本研究はこれまでに蓄積された評価法などの知見を用いて一時的に硬くなった筋が回復する過程の比較/検証に焦点を絞っている。したがって当該年度においては、【研究実績の概要】で述べた4つ全てのテーマの段階的な着手ではなく、4つのテーマを同時並行にて遂行することができた。当該年度対象種目となったフルマラソン競技の大会は、秋から冬にかけて開催されるものが多く、当該年度が明けてから十分な準備期間を設けることができた。これにより、対象となる大会を運営する組織との現場調整にも時間を割けたため、ゴール付近にブースを構えることができた。しがたって、フルマラソン完走直後(60分以内)のデータ取得が可能となっている。スポーツ競技や臨床現場に還元されやすい研究デザインを常に念頭に置くことで複雑化する要因をシンプル化できる。また、これまで測定を行う現場において、データを取得した際に都度行わなければならなかった粗解析を、その場ではなく、後日、解析することが可能になったことも計画の順調な進行に貢献しており、同時並行での遂行を可能にした理由と考える。これらの理由により、全体的には計画通り進行できている。次年度は、当該年度と同じく、上述テーマの1)4)全ての実験を同時並行にて実施し、多くのデータを取得する。リカバリーの過程を検証するために取得する筋の硬さ変化に関する膨大な材質データと、それらの時間依存的な時系列データに加え、骨格筋の機能・形態特性との相互作用検証に必要なパフォーマンス関連項目を測定することで両手技の実施による回復の加速化を多角的に比較/検証する。また、今年度着手した“立位でストレッチングする際の足関節角度を1度刻みで詳細に設定する装置"の運用とマッサージ(圧刺激)によって、アスリートにおけるパフォーマンスへの影響を客観的かつ定量的に明確化する。すでに次年度に対象とするマラソン大会の選定を終え、当該大会を運営する組織との調整を進めている段階であり、今年度と同じ環境設定の確立に向け準備が進んでいる。秋から冬にかけて集中的なデータ取得を行ったあとは、順次、材質特性の位置情報に関するデータ解析に着手する。上述のように、測定を行う現場ではなく、後日解析することが可能になったため次年度末を解析期間に設定する予定である。