hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
合成レチノイドによる核レセプターを介した肝癌細胞クローン除去機構に関する研究

我々はレチノイドによる肝発癌抑制をテーマとして研究を進めてきた。この3年間の本研究における最も重要な成果は、(1)非環式レチノイドによる肝発癌の抑制が生存率につながるという臨床的な発見と、(2)非環式レチノイドの作用機序が、核レセプターを介してまず前癌(あるいは非顕性癌)細胞のクローンに分化を誘導し、最終的にはアポトーシスによってこのクローンが除去されるという、クローン除去(clonal deletion)の基礎的機構の解明である。具体的な成果としては以下の事項を上げることが出来る。1)7年間という長期の臨床的追跡調査により、非環式レチノイドが二次原発性肝癌の発生を抑制するのみならず、肝癌の発生を抑制することにより患者の生命予後をも改善することを明らかにした(N Engl J Med,340:1046-1047,1999)。2)その作用機序に関しては、関連する核内受容体のひとつであるレチノイドXレセプターが正常肝組織中と肝癌組織中ではリン酸化の状態や、代謝の速度に差があることが明らかになり、これが肝細胞の癌化と強く結びついている可能性が示唆された。3)分化誘導された肝癌細胞におこるアポトーシス(slow apoptosis)のカスパーゼならびにミトコンドリアを介する経路が明らかになった。細胞の状態によってはトランスグルタミナーゼの活性化を起こし、アポトーシスを誘導する系が存在することも明らかとなった。4)非環式レチノイドとインターフェロン-α,-βを加えることにより相乗的にアポトーシス誘導を高めることが明らかになった。この機序のひとつとして非環式レチノイドが、IFN受容体の膜表面への表出を誘導することもわかった。これらの知見はアポトーシスからすり抜けた癌細胞を再度分化させてアポトーシスに導くという、大きな発癌予防の戦略を支持するものとして、極めて重要と考えられる。我々はレチノイドによる肝発癌抑制をテーマとして、一貫して研究を進めてきた。その結果、根治療法後の二次肝癌の発生を有意に抑制できることを1996年に発表し得た(N Engl J Med 334:1561-1567,1996)。またその作用機序をさらに明らかにするため、本年度は微細な肝癌細胞の移植の系を確立し,分化誘導とアポトーシス誘導の機序の検討を進めた。本年度の重要な成績は、以下の2点である。1臨床成績のさらに長期間の検討により、非環式レチノイドが二次肝癌の発生を抑制するのみならず、それにより患者の生命予後をも改善することを明らかにした(N Engl J Med,(in press)1998)。2その作用機序に関しては、非環式レチノイドの責任受容体である核レチノイドXレセプター(RXR)のプロセッシングに肝癌組織では変異を来していること、分化誘導後のゆっくりしたアポトーシス(slow apoptosis)はカスパーゼを介して起こることを明らかにした。これらの知見は、変異を来したRXRという分子を標的として、そのリガンドである非環式レチノイドを用いることにより、アポトーシスからすり抜けたガン細胞が再度分化してアポトーシスするようにするという、大きな発癌予防の戦略を支持するものとして、極めて重要である。現在、RXRのプロセッシング異常の原因について、DNA変異、スプライシング異常の両面から解析を進めると同時に、RXRの分化誘導ならびにアポトーシス誘導それぞれに対する作用の違いについて検討中である。

その結果、根治療法後の二次肝癌の発生を有意に抑制できることを1996年に発表し得た。その作用機序をさらに明らかにするため、微細な肝癌細胞の移植系の確立と、分化誘導とアポトーシス誘導の機序の検討を進めている。本年度の重要な成績は、以下の4点である。1)7年間という長期の臨床的追跡調査により、非環式レチノイドが二次原発性肝癌の発生を抑制するのみならず、肝癌の発生を抑制することにより患者の生命予後をも改善することを明らかにした(N Engl J Med,340:1046-1047,1999)。2)その作用機序に関しては、非環式レチノイドの責任受容体である核レチノイドXレセプター(RXR)が肝癌組織中では変化していることが明らかになった。この違いは、遺伝子の突然変異によるものではなく、リン酸化状態の変化によることが明らかとなった。3)分化誘導された肝癌細胞におこるゆっくりとしたアポトーシス(slow apoptosis)は、カスパーゼ-8、ミトコンドリア、カスパーゼ-9、カスパーゼ-3という経路を介して起こることが明らかとなった。細胞の状態によってはトランスグルタミナーゼの活性化を起こしアポトーシスを誘導する系が存在することも明らかとなった。4)非環式レチノイドとインターフェロン-α,-βを加えることにより相乗的にアポトーシス誘導を高めることが出来ることが明らかになった。これらの知見は、肝癌細胞内で変化を来したRXRという分子を標的として、そのリガンドである非環式レチノイドを用いることにより、アポトーシスからすり抜けた癌細胞を再度分化させてアポトーシスに導くという、大きな発癌予防の戦略を支持するものとして、極めて重要と考えられる。我々はレチノイドによる肝発癌抑制をテーマとして、一貫して研究を進めてきた。その結果、根治療法後の二次肝癌の発生を有意に抑制できることをまず1996年に発表した。さらに非環式レチノイドが二次原発性肝癌の発生を抑制するのみならず、肝癌の発生を抑制することにより患者の生命予後をも改善することを1999年に発表し得た。その作用機序をさらに明らかにするため、分化誘導とアポトーシス誘導機序の検討を進めている。本年度の重要な成績は、以下の通りである。1)この非環式レチノイドは、単一の核内受容体にリガンドとして結合するのではなく、かなり広範囲の核内受容体と結合することが明らかとなった。また核内受容体のノックアウト細胞においては分化やアポトーシスの誘導ができないことより、分化誘導やアポトーシス誘導機序を考える上でも、今後の薬剤デザイン上も重要と考えられた。2)関連する核内受容体のひとつであるレチノイドXレセプターが正常肝組織中と肝癌組織中ではリン酸化の状態や、代謝の速度に差があることが明らかになり、これが肝細胞の癌化と強く結びついている可能性が示唆された。3)分化誘導された肝癌細胞では、次第にカスパーゼの活性化が起こり、アポトーシスが認められるようになる。これは他の選択的な核内受容体リガンドによる組み合わせ実験でも再現できることが明らかになった。また細胞の状態によってはトランスグルタミナーゼの活性化を起こしアポトーシスを誘導する系も存在している。4)非環式レチノイドとインターフェロン(IFN)-β加えることにより相乗的にアポトーシスの誘導を高めることが出来る。
テープヒータ電力線を利用した園芸農業無線センサデバイス用非接触給電システム

本研究では、テープヒータの低周波電力に高周波微小電力を重畳して送電し、その高周波電力を効率よく受電し、それを省電力センサデバイスに供給するための電力とすることを特徴としている。特に電力を受電するための電磁誘導素子構造と受電用電子回路の設計手法とその性能評価を確立することが重要な研究要素となる。このことについて2018年度は、2017年度の研究で課題となった以下の点を中心に解析と実験を実施した。1)受電システムの重要構成要素となる電磁誘導素子の構造に関して、有限要素法による電磁界解析シミュレーションのための物理モデルを、2017年度の成果を基に再作成して詳細な解析・評価を行えるようにした。2)電磁誘導素子の試作実験では解析結果を基に試作し、電磁誘導素子の動作機能検証を行った。トロイダル・コアを使用したコイル構造において、受電性能のコアサイズの影響などについて試作実験である程度明らかにしたが、評価試験の手法に不十分な点があり、評価用測定機器の選定、準備などを行った。なお、2017年度までの研究成果を学内研究紀要にまとめ報告した。評価試験法の手法が確立できておらず、電磁誘導素子の実証実験データの取得が不十分である。また、論文などの成果発表では研究紀要の発表のみで不十分であった。しかし、シミュレーションに使用する物理モデルの構築や基礎実験データの積み重ねはできたので、「やや遅れている」とした。以下に問題となっている項目を示す。1)電磁誘導素子構造では、性能向上の指針はある程度明確になったが、試作実験による評価手法など不十分で、設計手法の確立に至っていない。2)テープヒータ電力に高周波微小電力を重畳する電子回路についてシミュレーションでの動作検証はできているが、実装実験での確認に至っていない。3)受電用電子回路に関しては、想定した性能を達成できることを回路シミュレーション、実装実験で明らかにできているが、受電能力を最適にする各回路素子のパラメータを決定する設計手法の確立に至っていない。電磁誘導素子構造のより詳細な解析と試作実験評価手法の確立を優先事項として、テープヒータ電力線を利用した非接触給電システムの設計手法の確立を目指す。無線計測センサデバイスに結合実装し、ビニールハウス等の農業施設環境での実証実験を最終目標としているが、現在までの進捗状況で述べた課題を解決するための評価手法を明確にすることにより、農業施設環境での実証実験は簡易化できると考えている。本研究では、テープヒータの低周波電力に高周波微小電力を重畳して送電し、その高周波電力を効率よく受電し、センサデバイスに供給するための電力とすることを特徴としている。特に電力を受電するための電磁誘導素子構造と受電用電子回路の設計手法を確立することが重要な研究要素となる。このことについて2017年度は、以下の解析と実証実験を実施した。1)微小電力重畳回路方式に、商用電源への通信信号の重畳方式として確立されているコンセントLANに使用されている回路方式の適用を考え、その妥当性を検討した。公開されているコンセントLANの電子回路を参考にテープヒータ電力に高周波微小電力を重畳する電子回路を設計し、電子回路シミュレーションにより動作解析を行った。その結果、本研究対象にこの回路方式を適用した場合の機能検証ができた。2)受電システムの重要構成要素となる電磁誘導素子の構造に関して、有限要素法による電磁界解析シミュレーションのための物理モデルを作成し、電磁誘導素子の動作機能検証を行った。基本構造として、トロイダル・コアを使用したコイル構造が妥当であることが確認できた。

試作実験では、受電電力量を最大にすることを目的に適正な構造について検討し基本動作を確認した。しかしながら、十分な受電性能は得られておらず見直しを行っている。3)受電用電子回路は同調回路、整流回路と蓄電回路を基本的な構成としている。電子回路シミュレーションにより、主に整流回路方式、蓄電能力の面から、受電用電子回路の消費電力低減化技術に関して検討を行った。整流回路では倍電流整流方式が有効であることが確認できた。各回路素子のパラメータ最適化のため、シミュレーションと並行し受電電子回路基板を試作し、実験によりその問題点を明確にした。評価試験法や実験準備の不手際で実証実験データの取得が出来ておらず、論文などの成果発表に至っていない。しかし、シミュレーションに使用する物理モデルの構築や基礎実験データは得られたので、「やや遅れている」とした。以下に問題となっている項目を示す。1)テープヒータ電力に高周波微小電力を重畳する電子回路についてシミュレーションでの動作検証はできたが、実装実験での確認に至っていない。2)電磁誘導素子構造では、想定した最低限の性能はシミュレーション、試作実験ともに達成できたが、受電電力を増加させる構造の検証や最適な受電構造に関する検討が不十分である。3)受電用電子回路に関しては、想定した性能を達成できることを回路シミュレーション、実装実験で明らかにできたが、受電能力を最適にする各回路素子のパラメータを決定する手法に関しての検討が不十分である。電磁誘導素子構造のより詳細な解析と試作実験評価手法の確立を優先事項として、テープヒータ電力線を利用した非接触給電システムの設計手法の確立を目指す。無線計測センサデバイスに結合実装し、ビニールハウス等の農業施設環境での実証実験を最終目標としているが、現在までの進捗状況で述べた課題を解決するための評価手法を明確にすることにより、農業施設環境での実証実験は簡易化できると考えている。当初計画では、2018年度には、前年度に設計した電磁誘導素子構造と受電用電子回路を無線計測センサデバイスに結合実装し、ビニールハウス等の農業施設環境での実証実験を目標としていたが、まずは前年度に未達成の課題を解決することに注力する。ただし、今回使用したセンサデバイスのビニールハウス等の農業施設環境での実証実験に関しては電力供給技術とは別の研究課題で進めることができたため、本研究の主目的であるセンサデバイスへの非接触電力供給技術が確立できれば最終的な目標を達成できるものと考えている。試作した電磁誘導素子の評価手法に不十分な点があったため、評価用測定器の購入に予算を充当し、実験準備を行った。旅費、人件費、物品費(試作費)などの使用を控えたため予算執行額に余剰を生じた。次年度(2019年度)は、電磁誘導素子(コア)の試作や評価実験用材料の使用を予定しているため、予算が必要となる。電磁誘導素子の試作では、既成のトロイダルコアにより基本特性を確認した。その次の段階でトロイダルコアの加工、試作等を考えていたが、基本特性が不十分であったためトロイダルコアの試作にまで至らなかった。
統計的推測理論とその応用に関する研究

最近、統計的推測理論はその応用も含めて著しく発展している。本研究においては、種々の統計的推測の問題を小標本論および大標本論の観点から幅広く検討し、吟味して総合的成果を得ることを目指した。特に重要と思われる10の研究課題を設定し、各課題について研究分担者を中心に広範囲の協力者を得て研究班をつくり、研究集会等を開催し広い角度から総合的に研究を進め、この分野の研究に貢献することを意図した。研究課題は次の通りである。(1)推定と検定における最適性、(2)時系列解析における理論と応用、(3)情報量と統計的推測理論、(4)実験計画法における統計的推測と応用、(5)多変量統計解析の理論と往用、(6)計画数字におけるモデル化と解析、(7)統計的グラフィックスとその応用、(8)サンプリング・リサンプリング理論とその応用、(9)統計的漸近理論とその応用の研究、(10)統計的検定問題とその周辺。これらの各課題について研究集会を開催し、多くの協力者の参加を得ることができ、非常に多くの新しい研究結果が発表され、活発な討論が行われ、いずれも有意義な集会となった。報告書の冊子において、これらの各課題についての研究成果をまとめた。その抜粋は次の通りである。推定量および検定の改良、ノンパラメトリック法により推測、点過程、拡散過程における推定、定常におよび非定常時原列回帰モデルの推定と検定、情報量基準とブ-トストラップ、エントロピ-、実験の比較、交互作用の多重比較、ある要因計画の最適性、共分散構造をもつ多変量モデルの統計的推測、最良選択問題、ゲ-ム理論、信頼性理論、数理計画法、種々の推定量、検定統計量の漸近的性質に関する結果等。これらの成果は統計的推測理論とその応用分野に大きく貢献するものであり、今野の発展がさらに期待される。統計的推測理論において、本年度は特に次の6課題に焦点を当てて研究を行った。(i)推定と検定における最適性、(ii)時系列解析における理論と応用、(iii)情報量と統計的推測理論、(iv)実験計画法における統計的推測と応用、(v)多変量統計解析の理論と応用、(vi)計画数学におけるモデル化と解析。上記の各課題の研究集会が開催され、問題点の提起、研究の経過報告が行われ、活発な意見交換、討論等も行われた。各課題に関する研究内容は以下の通りである。(i)については多変量正規分布に従う標本に基づく推定量、検定の比較および改良、共分散構造の解明、散布モデル等に関する研究、(ii)については爆発過程の条件付推測、単純自己修正点過程における強度レベルの推定、時系列解析におけるノンパラメトリック手法等に関する研究、(iii)については情報量基準とブ-トストラップ、実験の比較、非可換解析と相対エントロピ-等に関する研究、(iv)については実験計画法の頑健性、交互作用の多重比較、ある種の釣合い型要因計画の最適性、ある実験計画の情報行列等に関する研究、(v)についてはカテゴリカルデ-タのスペクトル解析、判別関数の性質、多変量二段階法による同時信頼区間の構成、共分散構造をもつ多変量成長曲線モデルにおける信頼領域、分散行列のランクの片側検定、多変量解析諸手法のモデル再現性の実験等に関する研究、(vi)については時間平均コストに対する確率微分ゲ-ム、ある多期間在庫モデルの最適政策、順序制約付逐次過程、グリ-ドイド上のグリディアルゴリズムと離散決定過程との関係、ファジ-推移の極限、二項過程によるルックバックオプションの評価等に関する研究。

以上の研究は統計的推測理論全般に貢献するものであり、今後の発展がさらに期待される。統計的推測理論において、本年度は特に次の4課題に焦点を当てて研究を行った。(i)統計的グラフイックスとその応用、(ii)サンプリング・リサンプリング理論とその応用、(iii)統計的漸近理論とその応用の研究、(iv)統計的検定問題とその周辺。上記の各課題の研究集会が開催され、問題点の提起、研究の経過報告が行われ、活発な意見交換、討論等も行われた。各課題に関する研究内容については以下の通りである。(i)については非対称類似性デ-タのベクトル場表示、外的基準のないデ-タに対する曲線のあてはめ、デ-タ省察用グラフィックスの開発、多重比較検定とグラフィックスの対峙と調整、相関の視覚表現、連結ベクトル図による検定統計量等の研究、(ii)については一般化層別によるサンプリング・デザインと推定、判別分析における統計的リサンプリング、欠測値、外れ値の処理、比推定問題におけるジャックナイフ法、ブ-トストラップ法によるワイブル過程のパラメ-タの推測、リサンプリング法を利用した情報量基準の適用範囲等に関する投究、(iii)については成長曲線モデルにおけるランダム効果分散構造の検定、確率密度関数とその導関数の逐次推定量の漸近的性質、対称群上の距離から導かれる統計量の漸近分布、確率分割、正規化変換としての符号付尤度比、線型正準リンク回帰モデルにおける推測、多変量極値統計量の漸近収束の理論とその応用等に関する研究、(iv)については推定方程式を用いた均一性の検定、時系列解析における2標本検定問題、時系列の頑健ノンパラメトリック回帰、分散の多変量成分に対する尤度比検定の性質、スティ-フェル多様体上の検定問題、共分散行列に対する多重決定問題等に関する研究。以上の研究は平成2年度の5課題に継続して行われたもので、これらは統計的推測理論全般に貢献するものである。また今後のこの分野の発展に大きく寄与することも期待される。
情動が報酬獲得行動に及ぼす作用の単一ニューロン活動基盤

情動は、報酬によって誘発される心理的・行動学的・身体的反応であるといわれる。本研究は、報酬に対する行動学的・身体的反応が相関することを、サルを用いた実験で初めて示した。また、報酬獲得課題を遂行中のサルの島皮質から単一ニューロン活動記録を行い、島皮質が報酬期待と関係した活動を示すことを明らかにした。これらの結果は、報酬によって島皮質に生起した内受容が、情動やモチベーションの基盤となりうることを示す。この結果を米学術誌に報告した。生存の確率を変化させる外部要因を報酬と呼ぶ。環境中で報酬に遭遇すると、動物の心・体・行動は報酬の獲得に最適な状態に一時的に遷移する。我々はこの変化の総体を情動として体験する。情動は種や個体の生存の確率を最大化するのに重要な機能であるが、単一ニューロンレベルの実体は未だ明らかになっておらず、この解明に資すことが本研究の目的である。情動の心的側面は言語を通じてしか観察できないが、ニューロン活動は動物実験によってしか明らかにできないという問題がある。このジレンマを解消するため、本研究では、所定のタイミングでバーから手を放すのに成功すると報酬が与えられる課題をサルに行わせ、その最中の心拍数とニューロン活動を記録した。心拍数の変化は情動の身体的側面とよく関係することが既に報告されている。またニューロン活動は、情動の身体的反応を内受容を介して表象するとされる島皮質から記録した。その結果、心拍数と単位時間当たりの課題成功率に負の相関があることがわかった。報酬の属性以外の要因(身体覚醒度)がモチベーションに影響を及ぼしうる可能性を示した点は、情動の身体起源説や、ソマティック・マーカー仮説などとも合致し興味深い結果と思われた。また、島皮質のニューロンが、報酬期待と関係した系統的な活動を示すことを初めて明らかにし、英論文1報に発表した。島の活動は内受容の知覚と不可分でるとされる。したがってもし同様のニューロン活動が誘因なく発生すれば、「原因と実体なき心悸亢進の知覚」というパニック発作と類似の状態に至ると考えられ、同疾患の病態説明に一定の貢献ができたと思われた。さらに副次的な成果として、本研究での波形解析の過程で、ニューロン活動の波形には、帯域制限に伴うフーリエの不確定性原理の影響が大きいことを見出し、その成果を啓蒙的知見として英論文誌上で報告した。情動に関するニューロン活動が島皮質に存在するか否かの検証が、本研究の目的である。多試行報酬スケジュール課題を遂行中に記録した、サル島皮質の131個の単一ニューロン活動に対して、それら記録ニューロン全ての総合的な反応特性について解析を行った。その結果、反応するニューロン数は、報酬イベントに向かって顕著に増大していた。また、報酬試行と無報酬試行を弁別可能なニューロン数も、同様に増大していた。この結果は、salientな事象(本課題においては報酬イベント)が差し迫っているときに、身体覚醒度の変化に伴う内的知覚の変調に応じ、島皮質が活動するという、近年の仮説に合致するものであった。本研究は、この仮説に合致する所見を、単一ニューロンレベルで得ることができたとも考えられる。また、多試行報酬スケジュール課題を遂行中の、サルの正答率と身体覚醒度の相関を検証した。身体覚醒度は情動表出の身体的側面を構成するとされる。身体覚醒度を表す指標として、従来にならい、本研究でも心拍数を用いた。島皮質は内的知覚の表象に与るとされることから、当初の予想では、試行最後の報酬に向かって増大する島皮質ニューロン活動と、心拍数の変動とが相関するのではないかと考えた。しかし試行内で報酬イベントに向かって心拍数が変動する様子は認めなかった。一方、試行の成功率の推移と心拍数の変化は完全に逆相関していた。このことから、当初の予想とは異なるものの、報酬獲得行動の動機付けの程度を、身体覚醒度から推定することが可能であることが分かった。情動は報酬に直面した際に喚起される一過性の心身の反応であり、報酬への接近行動を伴う。動機付けは行動誘発を促進する因子で、情動と不可分な心的機能である。我々は初めて、報酬と情動の関係を、動機付けという側面からの評価に成功し、霊長類を用いた情動反応記録実験が、展開・発展可能であることを確認した。初年度の目標は概ね達成できた。ニューロン活動記録についてはJournal of Neurophysiology誌に掲載が決定した。しかしニューロン活動と身体覚醒度の直接的な関係性の確認には至らなかった。当初は、試行内で身体覚醒度が変動すると推測しており、これを確認するために実験系を最適化していた。しかし実際には試行内の変動は顕著ではなく、複数の試行にまたがる(数分から1時間におよぶ)長時間の変動が行動とよく相関していることが明らかになった。

このこと自体は思わぬ成果であったものの、当初の仮説に基づいて、ニューロン活動記録と身体覚醒度の変化との因果関係を、多試行報酬スケジュール課題を用いて確認することはむしろ困難となった。当初の予定通り、課題の調整を行う。今後は、島皮質のニューロン活動と身体覚醒度のより直接的な関係性を確認できることを目標とする。これまでは、多試行報酬スケジュール課題を用いて、報酬までの作業負荷を様々に変更しながら、身体覚醒度への影響を評価する、というパラダイムに基づいて実験を行った。今後はむしろ、多試行ではなくより単純な単一試行の報酬獲得課題をサル自身のペースで自由に行わせ、時間軸上での成功密度関数の変動と、ニューロンの発火頻度の推移との相関関係を、検証する方策とした。繰越額が生じた状況:一身上の理由(妻・娘が相次いで入院したため)により、学会出張を断念した。このため、学会参加費として予定していた額のうち25万円が繰越額として残った。繰越額と請求する研究費と合わせた使用計画:海外英文誌に論文が受理されたため、昨年度の繰越額をこの掲載料に充当することとする。3月に掲載受理、4月に校閲作業、出版は近日中の予定である。このため5月以降に掲載料25万円を支払う予定である。また今年度請求分については、調整を行った課題での追加実験を行うため、2頭目のアカゲザル一式の購入のため60万円を、国内学会への出張のため15万円を、残余の額を物品費として予定している。
フェムト秒レーザー光励起プラズマによるナノ構造の自発的形成

本研究ではフェムト秒レーザー照射に伴うナノ周期構造形成メカニズムを明らかにするためにナノプラズマの視点から研究を行った。フェムト秒レーザーポンプ・軟X線レーザープローブの時間分解反射率イメージング光学系を構築し、白金及び金のフェムト秒レーザーアブレーション過程を観測した。その結果、白金においては急激な軟X線反射率低下を示す強励起領域、比較的遅い反射率低下を示す中励起領域に加え、アブレーション閾値近傍でリング状の反射率低下が100 ps以内の時間スケールで観測された。これらの観測結果は、シミュレーションによって示された、vaporization、fragmentation、homogeneous nucleation、spallationの各プロセスと良い一致を示した。また、金においてはシャドウグラフによって膨張表面を観測することに成功し、膨張表面の高さ、膨張速度、透過率、相対密度の時間発展を数100 nsの時間スケールで明らかにすることが出来た。また、1 ns以下の比較的早い時間領域では軟X線のニュートンリングを初めて観測することが出来た。ニュートンリングの解析から、各遅延時間における膨張表面の高さを推定することができ、被照射面の振動現象を見出した。この振動現象は分子動力学計算によっても裏付けることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、フェムト秒レーザー照射に伴うナノ周期構造形成メカニズムを明らかにするために光照射の初期過程で生じていると考えられるナノプラズマの視点を取り込みながら研究を行った。この目的を達成するために、具体的には光励起プラズマの閉じ込め効果とフェムト秒レーザーアブレーションのダイナミクスという2つのテーマについて並行して研究を行った。まず、プラズマの閉じ込めによるアブレーション過程への影響を明らかにするために、ガリウム砒素・アルミニウムガリウム砒素多重量子井戸構造にフェムト秒レーザー照射を行い、表面構造を観察した。その結果、多重量子井戸構造においてはアブレーションクレーターが光電場方向に長くなる傾向を見出した。これは、光照射中のナノプラズマが金属的な振る舞いをすることによって光電場に垂直方向の電場が消失し、ナノプラズマが光電場方向に成長することで生じていると考えられる。次に、フェムト秒レーザーポンプ・軟X線レーザープローブの時間分解反射率イメージング光学系を構築し、白金のアブレーション過程を観測した。その結果、急激な軟X線反射率低下を示す強励起領域、比較的遅い反射率低下を示す中励起領域に加え、アブレーション閾値近傍でリング状の反射率低下が観測された。これらの観測結果は、シミュレーションによって示された、spallation(機械的破砕)、homogeneous nucleation(気泡生成)、fragmentation(相分離)、vaporization(蒸発)の各プロセスと良い一致を示した。24年度は採択初年度であるが、多重量子井戸構造へのフェムト秒レーザー照射で新奇構造が見出されるなどの成果が挙がった。また、軟X線プローブによるアブレーションダイナミクスの観測も実験結果と理論計算との比較が可能なレベルにまで進歩した。25年度はこれらの成果の公表とともに、新しい知見を得るため、さらに実験を進めていく予定である。基本的に現在の研究方策で問題はないと考えられるので、次年度も多重量子井戸構造へのフェムト秒レーザー誘起ナノ周期構造作製と軟X線プローブを用いたフェムト秒レーザーアブレーションプロセスの観測の両方を並行して進めていく。
西鶴と団水を中心とする、浮世草子と俳諧に関する総合的研究

西鶴と団水の浮世草子、俳諧およびその周辺諸分野に関する研究を行った。俳諧については、『俳諧団袋』所収句をはじめとする西鶴と団水の連句に注釈を施し、両者の俳諧の共通性、西鶴晩年の俳諧における談林俳諧からのつながりおよび元禄俳諧との関連性を具体的に示し、俳諧史上に新たに位置づけた。また、当時の他の作者の浮世草子や遊女評判記に関する調査をあわせて行い、その研究成果をふまえ、西鶴と団水の浮世草子の内容分析を行った。本年度は、西鶴と団水の俳諧、ならびに団水作浮世草子に関する基礎的研究を行った。俳諧については、その研究成果の一部を「『団袋』の西鶴一団水との両吟半歌仙について-」(『国語と国文学』86巻7号、2009年7月刊行予定)として論文化した。本稿では、『俳諧団袋』(団水編、元禄4年刊)所収西鶴・団水両吟半歌仙2巻や、『蓮実』(賀子編、元禄4年刊)所収西鶴句等の分析を軸に、談林時代からみられた〈ぬけ〉〈とび〉といった手法を用いて〈疎句〉を招来した西鶴句の例を具体的に指摘し、それらと浮世草子の関係についても考察を加えた。元禄期の西鶴の俳諧が、いわゆる元禄俳諧や当時の蕉風俳諧の特徴と近接するものであることを明らかにすることによって、それとの懸隔を指摘する従来の評価を一部改めたものである。なお、これまで注釈のなかった『団袋』所収半歌仙2巻の全注釈についても、追って発表する予定である。団水の浮世草子については、特に『色道大鼓』等の好色物浮世草子の分析、ならびにその成立事情についての調査・研究を行った。当該研究を進めるにあたっては、同時期の遊女評判記の影響を看過できないため、延宝宝永期に刊行された遊女評判記の分析ならびに諸本調査をあわせて行い、その影響関係についても精査した。なお、遊女評判記に関する調査成果については、その一部を『江戸吉原叢刊遊女』第3巻・第4巻(八木書店)に解題・翻刻として収め、次年度以降公刊する予定である。「『団袋』の西鶴-団水との両吟半歌仙について-」(『国語と国文学』86巻7号、2009年7月)に報告した研究成果をふまえ、今年度は西鶴句のほか、『団袋』の未検討句や『俳諧くやみ草』(団水編、元禄5年序)等に注釈をくわえるとともに、『俳諧塗笠』(団水編、元禄10年刊)等の雑俳にも調査対象を広げて分析を行った。西鶴や団水が他の俳人たちとの間で巻いた複数の連句について、その作法を個別に精査することにより、元禄期の俳風ならびに地域による俳風の違いを相対的に把握しうる見通しが得られた。団水の浮世草子については、特に『色道大鼓』(団水作、貞享4年刊)における西鶴作浮世草子との関連性、異質性に着目してこれまでに収集したデータの内容分析を進めるとともに、『好色大神楽』(円水作、貞享5年刊)など同時期の好色物との関係について検討した。くわえて、昨年度に引き続き延宝正徳期の遊女評判記調査を行った。上記の調査・分析結果に基づき、『好色破邪顕正』(団水作、貞享4年刊)における好色本批判の意味について再検討し、好色物浮世草子の成立の背景について考察している。また、『昼夜用心記』(団水作、宝永4年刊)における西鶴作からの影響の形跡を確認した。これは西鶴遺稿集編纂後の団水作の特徴を知るうえで有用な検討材料である。なお上記の研究を進めるにあたり、国立国会図書館、国文学研究資料館、愛知県立大学図書館、西尾市岩瀬文庫、天理図書館、大阪府立中之島図書館等を中心とする関係諸機関の所蔵本調査を行った。昨年度までの調査結果をふまえ、以下を発表した。「団水の好色物-『色道大皷』巻三の一・五の一を例に-」(『西鶴と浮世草子研究』4号、2010年11月)では、教訓臭が強く、西鶴作の切り接ぎで文学的形象も不十分との否定的評価が先行してきた団水の好色物浮世草子『色道大皷』(貞享4年刊)について再検討し、団水は『源氏物語』『伊勢物語』等の古注釈書が示す寓言説を念頭に置き、一定の構成意識のもとで各種典拠を利用していること、好色を滑稽に描きつつ教訓を示すことに主眼を置いており、『好色破邪顕正』(団水作、貞享4年刊)における好色本批判との間に齟齬がないことを確認した。

また、その他の好色物浮世草子ならびに遊女評判記に関する調査結果をもとに、西鶴作浮世草子の再分析を行った。遊女に関する西鶴の情報の精度について検証した「『西鶴置土産』の山本の小主水について」(『日本古書通信』972号、2010年7月、のち『西鶴と浮世草子研究』4号、2010年11月に加筆再録)はその研究成果の一部である。なお、遊女評判記の研究成果を『江戸吉原叢刊』第3巻・第4巻(八木書店、2010年8月・2011年3月)にも反映した。俳諧については、『俳諧団袋』(元禄4年刊)所収「濁江の」の巻に語釈・解釈を施し、「『団袋』所収西鶴・団水両吟半歌仙注釈稿」(『京都語文』17号、2010年11月)として発表した。元禄当時の西鶴・団水の連句作法の特徴および元禄俳諧との接点を具体的に示したものである。以上、当初の研究計画に基づき、西鶴と団水の浮世草子、俳諧およびその周辺分野に関する研究を行い、一定の成果を得た。ただし、未だ十分には研究成果をまとめきれておらず、その公表は断片的なものにとどまっている。『色道大皷』と他の好色物浮世草子との関係、元禄期の西鶴・団水の連句注釈、西鶴作浮世草子と遊女評判記との関係等についても、追って発表する予定である。
粘塑性流体に関する数学的理論

高濃度の微粒子から成る溶液の流れは通常のニュ-トン流体とは異なる振舞をすることがわかっている。このような流体のもつエネルギ-はニュ-トン流による項に微粒子どうしの摩擦を考慮した項が付け加わったものと考えられる。これに基づいて、これを解くことによって、その考えの正しいかどうかを数学的に検証するのだ当研究の目的であった。このまさつ項によって方程式に新たに非線形項が加わった。このような流体を一般にビンガム流とよんでいる。その解析は複雑なものとなるが、関数解析的手法を用いて、我々のグル-プはそれを解くことから出発した。その目的のために海外の研究成果を調べる一方、国内においてはいろいろな大学、研究機関に出張して、それぞれの立場で、我々の研究目的に関連する資料を集めた。それらを持ちよって我々は次のような成果を得たのである。1.定常流はニュ-トン流の場合と違って、流体の一部に固体状の部分が現われた。2.非定常流の解析には差分法などを用いて、流速場、応力場を求めることが出来た。外力があまり大きくないとその流体はある時間たつと凝固してしまうことがわかった。3.この流れにおける熱の移動についても新たな知見を得た。
タンパク質と薬剤の結合自由エネルギー評価法の開発

効率的に薬剤をデザインするために、タンパク質と薬剤の結合自由エネルギー評価法の開発を行った。本法は分子動力学シミュレーションから得られた結合自由エネルギーを評価関数とするため、高精度なタンパク質-薬剤複合体の予測が可能である。複数のタンパク質とリガンドの複合体構造予測を行った。その結果、自由エネルギーが安定な複数のクラスタが得られ、全ての系において天然構造が安定なクラスタに含まれることが確認された。以上から、本法は高精度でタンパク質-薬剤複合体構造が予測可能であることが示された。1プログラムの並列化:ドッキングを高速化するために、同法が実装されている分子動力学(MD)計算プログラムprestoのMPIによる並列化と単純並列化を行った。MPIによる並列化では、先行研究のリゾチームと糖の系(総原子数=3268)と3に示す抗原と抗体の系(総原子数=11371)に対して、それぞれ、1 CPUと4 CPUの実行時間の比を求めた。リゾチームと糖の系では2.20倍、抗原と抗体の系では2.91倍に加速され、特に原子数の多い系で並列化が有効であることがわかった。単純並列化では、アラニン10残基からなるペプチドに対して、1本の長いマルチカノニカルMD(McMD)と複数本の短いMcMDから得られた自由エネルギー地形が同等であることが示された。2血液凝固因子FXaと阻害剤とのドッキングMcMD : FXaと高い親和性をもつ阻害剤(リガンド1)と低い親和性をもつ阻害剤(リガンド2)に対して電子状態解析を行い、シミュレーションに用いるパラメータを作成した。FXaとリガンド1のMcMDが完了し、常温における構造アンサンブルを得た。常温のアンサンブル中には、報告されている複合体の結晶構造に非常に近い(リガンドのrmsd<1Å)の構造が含まれ、複合体予測に成功した。また、リガンド解離状態から結合状態への経路が求められ、この経路に沿ってリガンド1と2のFXaとの結合自由エネルギーを算出したところ、実験で得られている親和性を定性的に再現する結果が得られた。3抗原一抗体間のシミュレーション:抗ダンシル抗体のMDシミュレーションを行い、抗体の抗原認識部位の構造変化がポピュレーションシフトモデルによって説明されることを示した。抗ダンシル抗体とその抗原であるダンシルリシンのドッキングシミュレーションを行った。必要な計算の1/2ほどが終了している。1.血液凝固因子factor Xa(FXa)と阻害剤とのフレキシブルドッキング・マルチカノニカル分子動力学(McMD)シミュレーション:FXaと低い親和性をもつ阻害剤(リガンド2)に対してMcMDシミュレーションが完了し、常温における構造アンサンブルを得た。常温のアンサンブル中には、リガンド1について報告されている複合体のX線結晶構造に近い(リガンドのrmsd<5A)構造クラスタが含まれ、リガンド2はリガンド1と同様の複合体構造を形成することが予測された。リガンド1と2の結合自由エネルギー差を求めたところ、実験値を良く再現した。リガンド1に対して構造アンサンブルを主成分分析し、第一、第二主成分軸に射影したところ、自由エネルギー最小点に天然の複合体構造が分布した。従って、本法の自由エネルギーによる評価によって、正しく複合体構造が予測できることが示された。2.抗原-抗体間のフレキシブルドッキング・McMDシミュレーション:抗ダンシル抗体-ダンシルリシン抗原のMcMDシミュレーションが完了し、常温における構造アンサンブルを得た。抗原のrmsdが複合体の結晶構造に近い構造クラスタが得られ、これらの中には抗体のCDRH3ループ構造が天然構造に近い構造を含んでいた。抗体の位置と抗原のループがフレキシブルなFXaに比べてより予測の難易度が高い系において、本法は天然構造を予測できることが示された。1.核内受容体peroxisome proliferator activated receptor γ(PPARγ)のアポ体の分子動力学シミュレーション:高精度で並列効率が高い静電相互作用の取り扱いが可能なzero-dipole summation法を実装した。このプログラムを用いてアポ体の水溶液中における常温の分子動力学シミュレーションを実施し、各アミノ酸残基の熱揺らぎを解析した。2.リガンドC8-BODIPYのパラメータ作成:C8-BODIPYはホウ素を含む化合物で、既知のホウ素のパラメータが存在しないため、量子化学計算と基準振動解析によってホウ素を含む結合長や結合角、二面角のパラメータを作成した。3.PPARγとC8-BODIPYのマルチカノニカル分子動力学法によるドッキングシミュレーション:1で得たアポ体の水溶液中の構造をPPARγの初期構造としてPPARγとC8-BODIPYのドッキングシミュレーションを実施した。なお、PPARγの主鎖やβ炭素は高温状態での崩壊をさけるために拘束するが、リガンドがポケットに入り込むための構造変化を許容するために、1で得た知見を基にポケットに柔軟性を持たせた。常温における構造アンサンブルを解析したところ、リガンドの天然構造とのroot-mean-

square deviationが3 Å以下の構造が得られ、PPARγのようなリガンド結合部位が蛋白の内部に存在する予測の難易度が高い系において、本法は天然構造を予測できることが示された。「研究の目的」に掲げたfactor Xa-リガンドの系と抗ダンシルリシン抗体-ダンシルリシン抗原の系において、マルチカノニカル分子動力学シミュレーションとその解析が完了しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。更に対象を広げてより難易度の高い系においてドッキングシミュレーションを実施し、本研究で開発した手法の有効性を評価する。具体的には、核内受容体PPARγとそのリガンドのドッキングシミュレーションを実施する。これまで実施してきたシミュレーションではリガンドは主にタンパク質の分子表面に結合していたが、PPARγのリガンド結合部位はタンパク質内部にあるためリガンドが結合するためには、PPARγの分子表面から結合部位に至る部分の構造変化が必要となる。そのため、本ドッキング手法の構造探索効率が試され、本法がより汎用性のある方法であるか否かが評価できる。
シクロアルカン類の炭素-炭素結合活性化に基づく高選択的開環反応

第三級アルコール類と遷移金属との反応において、炭素-炭素結合の選択的な切断により有機金属種を発生させ、新たな炭素-炭素結合の形成を触媒的に行うことに成功した。例えば、ロジウム触媒を用いて、第三級アルコールからアリール、アルケニルおよびアルキニル基を電子不足アルケンへ移動させることに成功した。また、不斉反応への展開も行い、高収率かつ高エナンチオ選択的に生成物を得た。本研究では、バナジウム、モリブデン、レニウムのなどのオキソ錯体を触媒とするシクロプロパンメタノール類の炭素-炭素結合の開裂を伴った異性化反応を検討し、ホモアリルアルコール類が得られることを明らかにした。この反応は、アリルアルコール類の異性化反応に類似したシグマトロピー転位を経ると考えられる。また、六員環遷移状態を経て反応が進行すると考えられるため、位置および立体選択的な異性化反応が可能になる。α,α-ジアリールシクロプロパンメタノールの反応では、触媒としてバナジウムを用いた場合対応するホモアリルアルコールが高収率で得られた。一方、モリブデンやレニウムを触媒として用いると、さらに環化反応が進行しテトラヒドロフラン類が高収率で得られた。次に置換基としてアルキニル基を有するシクロプロパンメタノールの異性化反応を検討した。シクロプロパンメタノールはオキソ金属錯体との反応によりアルキン部位での異性化およびシクロプロパン部位での異性化の二つの反応が進行する可能性がある。様々なバナジウム、モリブデンおよびレニウムのオキソ錯体を用いてα-アルキニル-α-アリールシクロプロパンメタノールの反応を試みたところ、オキソモリブデン触媒を用いた場合にシクロプロパン部位での反応が優先的に進行し、エンイン化合物が高収率で得られた。アリール基を有するアルコールから得られた生成物はZ体であり、E体の生成は確認できなかった。この立体選択性は、六員環遷移状態を経て異性化反応が進行していることを示唆するものである。Z体のエンイン化合物は天然物合成等のビルディングブロックとして有用であることが知られており、本反応はその選択的合成手法の一つとなる可能性を持つと考えられる。第三級アルコールから炭素-炭素結合の開裂によってアリールロジウム種を発生させ,有機合成反応へ応用することを目的として,ロジウム触媒による第三級アルコールを用いる電子不足アルケンヘの1,4-付加反応を検討した.ヒドロキソロジウム触媒([Rh(OH)(cod)]_2)存在下,3-ノネン-2-オンの1,4-付加反応を様々な置換基を有する第三級フェニルメタノール類をアリール化剤として用いて検討した.その結果,アクリジノンから誘導されるアクリジノールを用いたところ反応は速やかに進行し対応する1,4-付加生成物が定量的に得られることを見出した様々なアリール基を有するアクリジノール類はアクリジノンとアリールマグネシウム試薬から容易に合成でき本反応に適応可能であった.また,不飽和エステルヘの1,4-付加反応も速やかに進行した.本反応では,触媒としてジエン配位子を有する[Rh(OH)(cod)]_2が高い触媒活性を示すことから,不斉ジエン配位子を用いる不斉1,4-付加反応を試みた.その結果,触媒前駆体として[RhCl(C_2H_4)_2]_2および光学活性ジエン配位子である(S, S)-Bn-bod*を用い,塩基として炭酸セシウムを添加し,3-ノネン-2-オンの1,4-付加反応を行ったところ,対応する光学活性ケトンが収率95%,94% eeで得られた.ロジウム触媒によるビニルケトン類への末端アセチレンの共役付加反応は速やかに進行することが既に報告されているが、β-位に置換基を有するα,β-不飽和ケトンに対する付加反応はうまく進行しない。これは、β-位の置換基によりエノンの反応性が下がり、相対的に末端アセチレンの二量化反応が速くなることに起因する。我々は、アルキニルアルケニルカルビノール類のβ-アルキニル脱離を利用し、末端アルキンの不斉共役付加と等価である光学活性β-アルキニルケトンの新しい合成手法を開発した。この反応は、アルコキソロジウム種からの炭素一炭素結合の開裂を伴うβ-アルキニル脱離により一価のアルキニルロジウム種を発生させ、脱離によって生じたエノンへの共役付加反応によってβ-アルキニルケトンを合成しようとする試みである。この際、生じたアルキニルロジウム種に対して反応性の高い末端アセチレンは存在しないため、通常の末端アセチレンの共役付加反応で問題となる二量化反応が抑えられる。また、脱離したエノンがアルキニルロジウム種の近傍に位置するため、付加も起こりやすくなる。基質であるアルケニルアルキニルカルビノール類は対応するエノンとリチウムアセチリドから容易に合成できることも本反応の利点である。

具体的には、ヒドロキソロジウム/(R)-binap触媒存在下、アルキニルアルケニルカルビノールをトルエン中、60°Cで加熱すると目的とするβ-アルキニルケトンが収率88%で得られた。また、この化合物の鏡像体過剰率は94%であった。本反応は、様々な置換基を有するアルケニルアルキニルカルビノール類に適応可能であり高収率かつ高エナンチオ選択的に対応するβ-アルキニルケトンが得られた。有機化合物の炭素-炭素結合の選択的な開裂を利用した触媒的分子変換反応の開発は、有機合成化学ならびに有機金属化学の分野で新しい試みの一つである。本研究では、パラジウムおよびロジウム錯体と第三級アルコールから生じるアルコキソ金属種の炭素-炭素結合切断を経るβ-脱離反応により有機金属種を発生させ、それらの触媒的有機合成反応への応用を行った。我々が既に開発したロジウムを触媒とするアルキニルアルケニルカルビノール類の不斉転位反応や末端アルキンの不斉共役アルキニル化反応では、β位にアリール基を有する共役エノンや環状エノンに対するアルキニル化生成物を得るのが困難であらた。その解決策として、かさ高い置換基をもつ内部アルキンからアルキニルロジウム種を発生させ副反応を抑制する手法を考案した。例えば、アルキニルシラノールをアルキニル化剤として用いると、β位にアリール基を有ずる共役エノンや環状エノンに対する不斉共役アルキニル化反応が効率よく進行した。また、ベンゾキノン類から誘導される第三級アルキニルメタノール類もアルキニル化剤として用いることが可能であった。一方、パラジウムを触媒とするアルケンのヘック型アルキニル化反応が、第三級アルコールをアルキニル化剤として用いると効率よく進行することを見出した。この反応は、パラジウム錯体と第三級アルキニルメタノール類から生じるアルコキソパラジウム種かちのβ-アルキニル脱離によってアルキニルパラジウム種が発生し、続くアルケンとの反応によりエンイン化合物が生成する。本手法は、アルキニル化剤として末端アルキンを使うと末端アルキン間の酸化的二量化反応が進行しジインを与え、目的生成物はほとんど得られないため、アルキニル金属種の発生方法として優れている。また、酸化剤としてTEMPOを用いると反応は効率よく進行し、高収率でエンイン化合物が得られることがわかった。
成人T細胞白血病(ATL)母子感染モデルラットを用いたHTLV-I感染経路の解明

1.投与細胞株:投与細胞株の特性を知る目的でSCIDマウスにMT-2細胞を投与したところ腫瘍形成が確認された。HTLV-IトランスフォームヒトT細胞株はSCIDマウスで増殖しないと報告されていたが、HTLV-I感染ヒト新鮮T細胞の5から10倍の細胞数で腫瘍形成が可能であり、この両細胞の特性の差の検討は動物モデル作成上でも重要かもしれない。2.検出系:本研究ではHTLV-Iの移行経路を特定することが主要なテーマであるのでその検出系の確立は重要な意義を持つ。MT-2細胞を試料としてPCR法を検討したところ約100細胞に1コピーのHTLV-Iプロウイルスが存在すると検出可能であり、さらにサザンブロットを併用することにより1000細胞に1コピーまで検出感度を上げることが可能であった。しかし、組織標本中のHTLV-Iの局在を知ることのできるin situ hybridizationのMT-2細胞塗抹標本を試料とした検討では非常に感度が低く今後の検討課題となった。3.ラットモデル:F344ラット4週令メスおよびオス3匹づつに1×10^7個のMT-2細胞を尾静脈より投与した。さらに投与後1ヵ月目に同様にMT-2細胞を投与した。HTLV-Iの抗体価をゼラチン凝集法(富士レビオ社)で測定したところ、MT-2細胞投与前はすべて陰性であり、1回目の投与後1カ月で640倍、2回目の投与後1カ月で2,560倍から10,240倍まで上昇した。さらに血液よりPCR法によってプロウイルスの検出を試みた。MT-2細胞投与前および投与後1ヵ月ではHTLV-I特異的シークエンスは検出されなかったが、2回目投与後1ヵ月でこれらシークエンスが検出され感染が確認された。現在交配中であり、産児を得次第PCR法により移行経路を検討する予定である。
多チャネルSEMGを用いた動作認識時における筋力推定とその精度評価

表面筋電図(SEMG)から人の動作に関する情報を高い精度で推定し、電動義手などのシステムを操作するための手法について研究した。本研究は96マルチ多チャネル電極を製作してSEMGを計測し、そこから動作の種別とその動作時の筋力の2つの情報を同時推定した。より多くの情報を内包するSEMGが計測できるように、個人毎の差異を考慮した4つの計測チャネルを被験者毎に決定し、また動作時の筋力は評価の簡便性を考慮し握り動作時の握力と設定した。個人毎に最適な4チャネルの選択において、推定すべき2つの情報に同時に有効な評価指標は未だ明確ではないため、本研究では推定情報に優先順位を定めその順に従い個々に条件を設定しチャネル評価を行った。システム制御における自由度の観点から、まず優先すべき条件を動作種別推定に有効な計測チャネルとし、次に筋力推定に有効なチャネルとした。決定された4チャネルの位置関係は、実験を実施した成人健常者7名においていずれも大きく異なっていた。実験において、動作種別と動作時の筋力についてそれぞれ単独に推定を行った場合、動作種別の推定は設定した5つの手の動作に対し全て正しく推定され、動作時の筋力の推定はSEMGと筋力の回帰モデルを構築することで有意な相関関係が得られた。また同時推定において、動作種別の推定では、実験に習熟した被験者は全て正しい推定が可能であったが、実験に不慣れな被験者は誤推定が散見された。筋力の推定では全ての被験者で握力の実測値と推定値は有意に近似した。汎化能力と筋力評価のため、握り動作は学習時とは異なる強弱をつけ実験を行ったが、動作訓練後は初心者であっても動作種別の推定精度は向上し被験者毎に固有の4チャネルを利用することで5動作の識別とその際の筋力の同時推定は可能であったことから、SEMGを利用したシステム制御において操作性の向上が期待される。
東アジア所在日本語古典籍調査のデータベース構築のための国際会議

1945年から49年に至る中国動乱期に、中国東北部(遼寧省・吉林省・黒龍江省)に搬入された日本語資料約200万冊の日本語資料の多くは、中国各地に分散され、流浪の運命を辿った。岡村敬二らによる蔵書印調査などを通して、中国東北部における2003年現在の保存状態を調査・研究し、いくつかの図書館における具体的な移動経緯を解明できた。例えば、瀋陽に設立された旧満州医科大学所蔵本草学関係資料は、その大多数が北京へと流出したものの、北京市内でもさらに流浪し、現在ではかつての半数が中国漢医学研究所に落ち着いた。しかしながら残りの蔵書に関しては、一部が中国医科大学(藩陽市)に返却されたが、今回の調査でも依然として移動先不明の図書資料も多い。本研究調査の重要性はますます高まってきたが、2002年に発生した新型肺炎、重症急性呼吸器症候群(SARS)によって、いったんはその開催が危ぶまれたが、幸いにも2003年12月13日と14日の両日、本研究チーム主催の「在外日本語資料所在データベース会議」が開催でき、中国東北部3省の省立図書館長を日本に招聘し、各界で関心を抱く日本人研究者との人的交流が進んだ。(1)中国東北3省の遼寧省立・吉林省立・黒龍江省立図書館長の報告(2)川島真(北海道大学)および岡村敬二(京都学園大学)の報告(3)総合討論の活発な討議が交わされた。その結果、日中間で中国東北部所在の日本語資料全面的公開原則が確認されたばかりではなく、統一の目録作成フォーム、入力文字コードの確定や、東アジア日本語資料を取り扱う司書のコンソーシアム結成の可能性などが議論された。我々の研究関心は、一方で科学研究費の有効活用を強調する我々の基本姿勢に対する理解も得て、東アジアのみならず、欧米所在日本資料調査を展開した調査者からの強い要請を受けて、時を同じくして、同地域の調査研究の現段階を知る会議も開催した。(4)松野陽一(国立国文学研究資料館)(5)磯部彰(東北大学)(6)高田時雄(京都大学)、山下則子(国文学研究資料館)、小池正胤(東京学芸大学)、渡辺憲治(立教大学)(7)中野三敏(福岡大学)などの報告がなされ、欧米地域で、だれが、どこで、何を、いつ、どのような調査を実施して、いかなる報告書を作成したか、の大枠を把握することに成功した。