hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＨＤＡＣ阻害薬を併用した微量抗原を標的としたグリオーマに対する免疫療法の開発

悪性グリオーマの治療は、手術、放射線、Temozolomide(以下TMZ)が標準的治療とされているが、治癒には程遠く、新たな治療法の開発が必要である。われわれは免疫療法に着目した。免疫療法も万能ではないが、当院でおこなった症例では長期生存例もあり、一部効果がある可能性が示唆されている。この免疫療法の作用を増強する手法の開発を目的としている。HDAC阻害薬には、抗腫瘍作用があることが知られている。ただし、脳には血液脳関門(以下BBB)があるため、BBBを超えることができる低分子の薬剤の探索が必要となる。そのなかで、われわれは、抗てんかん薬として知られるvalproic acid (以下VPA)に着目した。VPAをグリオーマ細胞に作用させると、HLA classI,classII,Fasの増強と、FasLの発現低下がおこることが見出された。その結果、免疫細胞の抗腫瘍作用が増強し、細胞傷害性が上昇することが示された。実臨床では、TMZは標準的治療なので、ほぼ全ての症例で投与されることになる。そこに免疫療法が加わった場合、VPAがTMZの感受性におよぼす影響を評価する必要がある。TMZは、MGMTプロモーターのメチル化の有無によって感受性が異なることが知られている。そこで、VPAがMGMTメチル化に影響をおよぼすか否かを検討する必要性が生じた。今後TMZによる抗腫瘍効果をVPAによって増強するglioblastoma細胞株があることが確認された。その作用機序の解明のために、MGMTメチル化の関与や、遺伝子変異誘発の有無の検討を行う。神経膠芽腫(以下GBM)の標準治療薬はテモゾロミド(以下TMZ)などに限られており新規治療を開発する必要がある。脳は血液脳関門の存在のため、一般的な薬剤が脳腫瘍に到達しがたいが、到達が確実な中枢神経に作用する薬の中から治療薬を探索した。われわれは、抗てんかん薬に着目し、Histone Deacetylase inhibitor(以下HDAC阻害薬)作用をもつバルプロ酸(以下VPA)のGBMに対する免疫増強作用を検討した。近年VPA併用によるGBMの延命効果は報告され始めているが、機序は未解明のところもある。われわれは、VPAの免疫増強機序の解明をおこなった。VPAをGBM細胞株に作用させると、MHCクラスIとFasの発現が増強し、FasLの発現低下がみられた。CD80,CD86などのcostimulatorには、影響しなかったものの、CTL活性をみるために、細胞傷害性試験をおこなうと、VPA作用群でより高いCTL活性が認められた。VPAは、GBMに対する免疫療法を行う場合には有利に働くと考えられる。一方、HDAC阻害は、エピジェネティクに作用するため、TMZ耐性にかかわるO6-メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼ(以下MGMT)に影響する可能性があると考えられた。われわれは数種類のGBM細胞株のVPAによるMGMTプロモーターのメチル化の変化の有無をパイロシーケンス法で検討した。その結果プロモータ領域の脱メチル化への影響は認められずTMZの耐性化はしないという結果であった。
リゾチームの塩酸グアニジン変性構造の解析

リゾチームについて円偏光二色性による研究から同じ変性状態でも温度変性とグアニジン変性では二次構造の存在が異なることが示唆されてる。一方、NMRによる研究より、熱変性状態の構造が完全なランダムコイルには至っていないことが示唆されている。そこで本研究ではNMRを用いて、卵白リゾチームの塩酸グアニジン変性と熱変性の比較を行った。実験としては、さまざまなpHおよび塩酸グアニジン濃度で、温度を変えて重水溶液中のニワトリ卵白リゾチームの^1H-NMRスペクトルの測定した。実験の結果、(1)pDの変化による変性温度はpD0.99から3.25まで変性温度が徐々に上昇していくが、それ以上のpDでは中性まで変性温度はほとんど変化しなかった。(2)0.5Mから3.0M塩酸グアニジン濃度までは、変性温度が徐々に下降して行くが、それ以上の塩酸ジアニジン濃度では6.0Mまで変性温度は10°C以下であった。(3)変性剤が存在する時も存在しない時も、変性した後、芳香環プロトン領域のスペクトルは温度とともに変化した。これはタンパク質の変性構造が温度に依存しているためであると考えられる。(4)pD2.5,3.0M以上の塩酸グアニジン存在下、10から30°Cにおいては、変性状態でも交換しにくいアミドプロトンが存在した。これはCDから結論されているランダム構造と矛盾する。(5)pD2.5、6.0塩酸グアニジン存在下10°Cにおいて、NMRの信号強度の時間依存性から、アミドプロトンのHD交換速度を調べた。その半減期は5時間で20時間までは指数関数的に減少するが、それ以降はほとんど減少せず60時間後までもシグナルは残った。現在、これらアミドプロトンの信号同定し、変性構造の解析を行っている。
生態系管理に基づく野生動物由来感染症対策

栃木県日光森林管理署および塩那森林管理署管内で、シカの密度が異なる森林地帯において、林内、林縁、林道に並行する100mのラインを設定し、通常のマダニ調査法である旗ずり法によって生息を調査した。その結果、シカ高密度地帯の林内および林縁では9-11月にチマダニ属成虫が優占し、低密度地帯では4-5月にマダニ属成虫が少数採集された。またシカ高密度地帯ではマダニ幼虫は8-10月に、若虫が11月に多数採集されたが、いずれもチマダニ属が優占した。これらのことから、シカ密度がチマダニ属のマダ密度に強く影響していることが示唆された。また通常被植率が高い林縁が最もマダニ密度が高く、林道ではほとんど採集されなかった。山口県西部のシカにおけるSFTSVに対する抗体保有率について分析した。母体からの移行抗体の影響を受ける可能性がある幼獣を除くと、オス・メス共に体サイズが大きい個体ほど抗体陽性率が高く、同地域のシカはSFTSVに暴露され続けている状況にあること示唆された。また、シカの個体密度が高いほど抗体陽性率が高い傾向が見られたことから(図2)、野外におけるSFTSV動態にシカの密度管理が与える影響について更に研究を進めていくことが重要であると考えられた。さらに野生動物管理とマダニ媒介感染症について生態学的視点からレビューした結果、ライム病ではマダニ幼虫の生存はネズミ密度と相関し、成虫はシカ密度と相関したことから、これらの宿主のみならず宿主の捕食者の管理も視野に入れるべきであることがわかった。またSFTSはツシマヤマネコなどのネコ科希少種の脅威となりうることが明らかになった。初年度及び2年度目の研究により計画通りに、マダニの生態的特性を明らかにするために野生動物宿主との関係にかかる既存研究からレビュー研究を行い取りまとめたほか、野外における天敵の解明を実施した。また野外調査や文献調査によって、野生動物の種や密度とマダニの種や密度の関係について、それぞれ基礎的な知見を得た。また野生動物由来感染症にかかる制度、政策を検討し、問題点の抽出を行った。このことにより、とりまとめを行う準備が整った。野外調査によって得られたデータの分析によって、野生動物の種多様性や個体群密度と病原体媒介者であるマダニの多様性や密度との関係、これらにかかる生物的非生物的要因を分析する。またSFTSウイルスをモデルに、地域的な分布拡大予測とその重要な野生動物の予測を行う。これらに基づき、野外活動におけるハザードマップの基盤情報を取りまとめる。さらに野生動物由来感染症リスク低減のための、制度政策について取りまとめる。アライグマの分布変化とアライグマのSFTS抗体保有率(過去の保菌率を示す)について、既存情報の分析を行い、和歌山県内ではアライグマの分布拡大後の2008年にSFTS抗体保有個体が発見されたのち、2012年頃から急速に保有個体が増加し分布拡大したことが明らかとなった。このことから、SFTS媒介上重要な野生動物が明らかになった。また媒介動物の分布拡大と感染症の地理的拡大との間にはタイムラグがある可能性が示唆された。またマダニ未成熟虫の宿主として重要なネズミの巣に生息するカニムシの一種、オオヤドリカニムシがマダニの重要な天敵である可能性を明らかにした。

オオヤドリカニムシの第三若虫、雌雄成虫はマダニの幼虫から成虫まで、すべてのステージを捕食した。森林性のネズミの密度が高い森林でカニムシ密度が高い可能性が示唆されたことから、生物多様性の高い森林が持つ個体群制御機能を定量化できる可能性を示した。栃木県内のシカ密度の異なる国有林周辺で、マダニの密度の予備調査を行った。その結果、チマダニ属を中心とした本地域の典型的なマダニ相が明らかとなった。またシカ密度が中以上の地域ではマダニ密度は飽和状態になる可能性が示唆された。一方、シカ密度が低い地帯ではマダニ密度が低く、イノシシ密度はマダニ密度と相関しない可能性が示唆された。また植被はマダニの生息に重要である可能性が高いが、特に冬季はリターがマダニの生息に重要な役割を果たしている可能性が明らかになった。当年度の計画に基づき、野生動物やマダニの種多様性や密度と感染症保菌率との関係を明らかにするために、データ収集と調査を開始し、シカやイノシシの密度とマダニの多様性や密度との関係を明らかにするための試験地の設定を行い、予備情報の収集を開始し、また調査地点の植生ほか生物多様性情報を収集した。野外調査によって得られたデータの分析によって、野生動物の種多様性や個体群密度と病原体媒介者であるマダニの多様性や密度との関係、これらにかかる生物的非生物的要因を分析する。またSFTSウイルスをモデルに、地域的な分布拡大予測とその重要な野生動物の予測を行う。これらに基づき、野外活動におけるハザードマップの基盤情報を取りまとめる。さらに野生動物由来感染症リスク低減のための、制度政策について取りまとめる。次年度以降の当初の計画に基づき、野生動物由来感染症のリスク低減のための環境政策提言および生態系管理手法開発に資するため、感染症媒介にかかる野生動物とマダニ、またその病原菌の相互関係の解明について宿主特異性について検討する。また感染症媒介にかかる野生動物およびマダニの生態的特性の解明のために、生物多様性や個体群密度に関連する気象や土壌条件等の非生物的要因、天敵・競合種や植生等の生物的要因の解明に取り組む。これらに基づき、野生動物やマダニの分布を規定する生物的・非生物的要因のミクロ(森林管理単位)/マクロ(ランドスケープレベル)スケールでの分析を行い、各スケールで有効な生態系管理手法の提言を目指す。
紫外線照射ヒト皮膚の加齢による細胞周期、及び日光角化症のp53の突然変異の検討

健常若年者及び高齢者に4MED(最小紅斑量)のUVBを照射し、経時的に皮膚生検を施行。各切片にチミンダイマー(T-dimer)染色、PCNA、p53の二重染色を行った。若年者では、照射直後より検出されたT-dimerは4日で表皮より消失した。p53は4時間後より陽性となり、34日後に消失。PCNAは2日後より表皮の下層で陽性となり4日後まで続いた。高齢者ではT-dimerは714日後に消失し、p53、PCNAの推移もそれに伴い経過が遷延していた。色素性乾皮症では照射前よりT-dimer、PCNA、p53全て弱陽性で、UVB照射に対する反応は、高齢者のそれより更に遅延していた。いずれの群もp53とPCNAのdouble positive cellは認められなかった。日光角化症(AK)、SCC各10例では、T-dimer陽性例は各5例、PCNA及びp53は全例で陽性だった。全細胞数の3040%がp53陽性、p53陽性細胞の約30%がPCNA陽性であった。PCNA単独陽性細胞はなかった。全例に変異型p53の免疫染色を行ったが陰性。PCR-SSCPでは、AK、SCCの各1例にExon5のバンドシフトが見られたため、現在シークエンスを行っている。加齢によりT-dimerの修復には長時間を要することが明らかになった。p53はDNA修復のため誘導され、PCNAは表皮再生のため誘導されたと考えた。色素性乾皮症は、加齢の極端な場合といえるかもしれない。皮膚癌でPCNA、p53という相反する作用を持つ2種類の蛋白が同時に検出されたことは興味深い。p53がmutantであるためG1-arrestを起こせず、従って細胞増殖に抑制がかからず、PCNA陽性であるという解釈が成立する。しかしmutant-p53染色が陰性で、PCR-SSCPでも10%のmutationしか見つからないことより、p53の特性を更に検討する必要があると考えた。
マクロライド抗菌薬による高齢者肺炎予防に関する基礎的及び臨床的研究

本研究は、少量マクロライド抗菌薬の長期投与という、これまで予防法のなかった寝たきり患者を含めた高齢者肺炎罹患ハイリスク群全体に対する予防法を確立することを目的とする。まず、マクロライド抗菌薬に、慢性閉塞性肺疾患患者の感冒罹患による急性増悪を予防する効果があることを示した(Chest 120:730-3,2001)。また、高齢者肺炎の発症機序を考えると、脳血管障害に基づく不顕性誤嚥が最も重要と考えられる。誤嚥するものとしては、口腔-咽頭分泌物に加え胃液が重要である。寝たきり患者では、仰臥位をとる場合が多いため胃-食道逆流により胃液を誤嚥する場合が多い。高齢者の胃液中には、グラム陰性桿菌など病原性の高い細菌種が多く存在し、胃液の誤嚥と共に肺内にはいり、肺炎が発症する。胃液は弱酸性の場合細菌の繁殖が起こり易いが、私達は、胃液がpH4位の低い酸度でも、生体で産生され強力な抗菌作用のあるβ-ディフェンシンの抗菌活性を低下することを見出した(Am J Respir Cell Mol Biol 2002)。従って、胃液の誤嚥を生じる高齢者、殊に寝たきり患者の気道ではβ-ディフェンシンの機能低下が生じ、抗菌力が低下するために肺炎発症が助長される可能性が高い。そこで、人気管培養上皮細胞を用いた実験で、マクロライド抗菌薬はβ-ディフェンシンmRNAの発現を高めることが示された。従って、マクロライド抗菌薬は機能低下したβ-ディフェンシンを回復し、細菌に対する抵抗力を高めるものと考えられる。加えて、私達はマクロライド抗菌薬の一種であるバフィロマイシンが、代表的な感冒原因ウイルスであるライノウイルス感染抑制作用があることを示した(Am J Physiol 280:L1115-27,2001)。感冒が続発する下気道の細菌感染を助長することを考え合わすと、マクロライド抗菌薬にみられるこれら一連の作用は高齢者肺炎予防に適したものと思われる。下気道感染や肺炎が感冒に続発しておきることはよく知られている。感冒は若年者ではそれほど問題にならないが、高齢者では続発する肺炎により生命の危機にさらされる可能性がある。感冒引き起こす代表的ウイルスであるライノウイルスに対するマクロライド抗菌薬の予防効果を検討した。これまでの一連の検討より多数グループに属するライノウイルスはICAM-1を介して、少数グループに属するライノウイルスはLDL受容休を介して気道上皮細胞に侵入することを明らかにしてきたが、本研究によりエリスロマイシンがICAM-1受容体の発現を抑制して多数グループに属するライノウイルス感染を抑制することが示された。しかし、エリスロマイシンのLDL受容休発現抑制効果は少なく、エリスロマイシンが少数グループに属するライノウイルス感染を抑制する機序は細胞内小器官の酸性化を阻害することによることを明らかにした。以上、人気管培養上皮細胞を用いた検討よりエリスロマイシンは異なる2つの機序によりライノウイルス感染を阻止し得るものと考えられた。高齢者に多い慢性閉塞性肺疾患患者の急性増悪は主に感冒罹患後におこる。上述の研究よりエリスロマイシンはライノウイルス感染を抑制する可能性があるため、1年間に生じた慢性閉塞性肺疾患患者の急性増悪の回数をエリスロマイシン投与群と非投与群で比較した。結果は、エリスロマイシン投与により慢性閉塞性肺疾患患者の急性増悪の危険性が約5分の1に減少したことより、エリスロマイシンは感冒罹患に対し抑制効果をもつと考えられた。以上より、マクロライド抗菌薬は高齢者呼吸器感染予防に有用と思われる。

加えて、私達はマクロライド抗菌薬の一種であるバフィロマイシンが、代表的な感冒原因ウイルスであるライノウイルス感染抑制作用があることを示した(Am J Physiol 280:L1115-27,2001)。感冒が続発する下気道の細菌感染を助長することを考え合わすと、マクロライド抗菌薬にみられるこれら一連の作用は高齢者肺炎予防に適したものと思われる。
細胞性感染防御免疫誘導に必須な細胞内寄生性細菌の抗原外因子の同定とその機能

リステリアに代表される細胞内寄生菌の抗原以外の因子で、感染宿主におけるT細胞依存性感染防御免疫の誘導に関与するものの同定と、それによる免疫誘導の機構を解析した。その結果次のような研究成果が得られた。1.細胞内寄生菌に対するTH1細胞依存性防御免疫の誘導には内因性γインタフェロンの誘導が必須であり、マクロファージ由来のサイトカインとしてIL-12が重要な役割を果たす。2.リステリアの抗原外因子であるLLOはサイトカイン発現の誘導活性が高く、リポソーム封入標品としてマウスに投与することにより、生菌株による免疫(感染)を受けたマウスと同様の内因性サイトカイン発現応答を誘導できる。3.リポソーム封入LLOを一種のアジュバントとして併用することによって、単独では感染防御免疫誘導効果を示さない死菌体やLLO陰性の生菌株によっても、生菌免疫に劣らない強い細胞性防御免疫の誘導成立が可能となる。4.TH1依存性の防御免疫の発現は主としてγインタフェロンによるマクロファージの活性化に基づく細胞内殺菌能の亢進に依存するが、その機序として、活性化と感染のタイミングの違いによって、活性酸素群が主体となる場合と窒素酸化物ラジカルが主体となる場合がある。5.細胞内寄生性真菌と考えられるSporothrix schenkiiによる感染においても、同様の機構が作用するものと考えられた。6.LLOの示すサイトカイン誘導活性は、マクロファージレベルではとくにIL-12とIL-18の誘導が重要であり、マクロファージ膜上の分子量約15,000のタンパクへの結合が関与するらしい。7.LLOを構成する4つのドメインのうち、本来の膜傷害活性には第4ドメインが正常であることが必須であるが、サイトカイン誘導活性には第4ドメインは不必要ではないものの、1-3ドメインがより重要であるらしい。マクロファージの細胞内殺菌をエスケープする細胞内寄生性細菌が、感染宿主に強い細胞性免疫応答を誘導する機構につき、とくにサイトカイン応答を惹起する抗原外因子を中心に解析した。リステエリアでは、LLO(58dDaタンパク)を最も重要な因子として特定することができ、この分泌性タンパクがまずマクロファージに作用して各種モノカイン産生を促し、とくにTNFα,IL-12,IL18が共同してNK細胞を活性化する結果、NK細胞からのIFN-γ産生が起こって各抗原特異的なTh1細胞の機能分化がおこり、免疫防御を担当するエフェクターT細胞が誘導されることを、in vitroおよびin vivo両者のモデルで各サイトカイン抗体を用いて明かにすることができた。BCGでは分子レベルでの特定には至っていないが、サイトカインレベルでは全く同様のメカニズムであることを明かにした。さらに生成LLOタンパクをリポソーム封入してマウスに投与すると、リステリア生菌免疫時と同様の宿主内因性サイトカイン発現を誘導でき、単独では免疫防御能誘導活性のない死菌や無毒株による免疫と併用することによって、強毒株生菌免疫に匹敵する感染防御免疫の誘導に成功した。現在このモデルでBCG死菌免疫による抗結核防御免疫誘導が可能となるか否かの実験にも取りかかっている。LLOのどの部分が内因性サイトカイン、とくにNK細胞からのIFN-γ誘導とTh1細胞の機能分化に関与するかについては結論が得られていないが、特殊な遺伝子断片を挿入したプライマーを応用した新しいPCR法で、LLOの異なったサイズのリコンビナントタンパク断片の構築と精製を行っている。予定した断片の作成が終了すれば、サイトカイン応答のみを誘導して毒性のないタンパクが見出され、またそれを利用したレセプター検索やシグナル伝達家庭の解析も実施できると考えられる。マクロファージの細胞内殺菌をエスケープして増殖する細胞内

寄生性細菌による感染でみられる宿主細胞性免疫応答の誘導機構につき、とくにサイト力イン応答を惹起する抗原外因子を中心に解析してきた。リステリアのLLO(58kDaタンパク)が宿主IFN-γ産生誘導に最も重要な因子であることが明らかになったので、溶血素としても知られるこのタンパクの活性部位を特定するために、PCRを用いたりコンビナント標品を各種作成した。C末端を順次欠失させると、このファミリーの溶血素に保存されているECTGLAWEWWRの配列が溶血活性発現には重要であるが、マクロファージからのモノ力イン産生とNK細胞からの最終的なIFN-γ産生誘導には影響がなかった。一方N末端は50ヶのアミノ酸を欠失させると、溶血活性は示すがサイトカイン誘導活性は完全に消失した。また、溶血活性はコレステロール処理で失活するがサイトカイン誘導活性はむしろ著明となった。これらの結果から、この因子の溶血素活性(毒素活性)とサイト力イン誘導活性は同じポリペプチド中の異なった部位が重要であることが示唆された。この成績をもとにアミノ酸置換による詳細な特定を進行させている。またフルサイズのLLOをリポソームに封入して用いることにより、単独では感染防御免疫の誘導が困難なBCG死菌による再感染抵抗性THl細胞の誘導がマウスでは可能となった。抗酸菌については、そのマクロファージ内エスケープ因子と宿主サイト力イン誘導因子の検索に必要な、変異株作成法とスクリーニング法をほぼ確立したので、新年度にはその解析が進行する予定である、TH1型感染防御免疫の誘導に必須の内因性インタフェロンγがリステリアのエスケープ因子であるLLO(リステリオリシン)により誘導される機構を解析した。マウス腹腔滲出細胞をリコンビナント(r)LLOで刺激培養すると、IL-1,TNF,IL-12,IL-18などの産生が誘導された。最終的なインタフェロンgの産生は、IL-12、IL-18に対する中和抗体添加で抑制された。IL-12KOマウス、IL-18KOマウスの脾細胞では、特にIL-12KOによりLLO刺激でのインタフェロンγ産生は消失した。これらの結果から、LLOがマクロファージに作用してIL-12の発現を誘導することが、TH1型防御免疫の誘導の初期段階として重要であることが判明した。LLOによるインタフェロンgの誘導はポリミキシンBでは抑制されないが、抗CD14抗体で抑制され、またC3H/HeJではC3H/HeNに比べ有意に低いことから、LPSのシグナル伝達経路と同様の機構が関与することが示唆された。膜タンパクを標識したマクロファージ系細胞株に作用させたrLLOは、約140kDaのタンパクに結合していることが示された。またLLOの各ドメインを欠失させた標品を用いた検討から、第4ドメインの存在は必要であったが、コレステロール結合性は必須ではなかった。以上の結果から、フルサイズのLLOは、膜コレステロールへの結合とは異なる分子量14万のタンパクに結合し、LPSによるシグナル伝達と類似の過程を経てIL-12やIL-18の発現を誘導するものと考えられた。近年明らかにされたToll-likeレセプターの関与も示唆され、この観点からの解析の必要性がある結果であった。
線虫はいかにして宿主を見つけ出すか―光遺伝学的手法を用いた神経-行動相関の解明

選好性試験の結果から、本線虫は宿主虫体表面のヘキサン抽出物に含まれる物質を宿主認識に利用していることが明らかになり、GC-MS分析により、その候補物質を絞り込んだ。また、本線虫はモデル生物C elegansの誘引物質であるbenzaldehydeに対しても強い誘引行動を示し、類似した神経回路を有し利用している可能性が示唆された。本研究は、細菌食性線虫Caenorhabditis japonica(以下、本線虫と表記)と亜社会性昆虫ベニツチカメムシとの間に見られる極めて種特異的な随伴関係が情報伝達物質を介したケミカルコミュニケーションに基づく宿主認識に起因するものであると仮定し、化学・行動生態学・電気生理学に光遺伝学(オプトジェネティクス)を組み合わせた多面的アプローチにより昆虫便乗性の根幹に迫ろうとするものである。平成27年度は、まずベニツチカメムシの体表抽出物の化学分析を行った。自然条件下で本線虫の便乗行動が生じる6月に、産卵保護中の母親虫と卵塊を採取、飼育後に母親虫と幼虫各々の体表ヘキサン抽出物をGC-MS分析に供したところ、便乗対象としてより適した幼虫に特徴的な脂肪酸が複数検出された。続いて、これらの成分が宿主認識のキューとして作用するか否か明らかにするため、本線虫の化学走性実験を行った。その結果、いくつかの物質において弱誘引活性の認められる濃度が存在したが、単独で明確な誘引活性を示す物質はなく、抽出物内の成分比を反映した混合物にも明確な誘引活性は認められなかった。分散抑制効果も確認できなかった。一方、同属近縁種C. elegansの誘引物質に対する本線虫の化学走性試験を行ったところ、Benzaldehyde他複数の物質で軽度の誘引効果が認められた。また、光遺伝学を応用した本線虫変異体作出に先立ち、本線虫種における遺伝子導入操作プロトコルの確立を試みた。実験開始当初、C. elegansの配列情報をそのまま本線虫への遺伝子導入に応用していたが、予想と異なる箇所に蛍光が観察され続けたことから、現在は別のC. elegans用プライマーや新たに設計した本線虫用プライマーを用いてベクター構築遺伝子導入を試みている。ベニツチカメムシ体表成分のGC-MS分析を行い、便乗線虫の宿主認識に関与する可能性のある種特異的成分を5種特定した。また、線虫の化学走性アッセイ系を確立し、上記物質に加えて近縁のモデル線虫誘引性のある物質3種の線虫誘引活性を評価した。線虫変異体の作出については、導入するベクター構築の条件設定を再検討しているところだが、マイクロインジェクション技術自体はすでに確立している。これらのことから、本課題はおおむね計画通りに進行していると考える。細菌食性線虫Caenorhabditis japonicaは、亜社会性昆虫ベニツチカメムシ(Parastrachia japonensis、以下カメムシ)に極めて特異的に随伴した生活史をもち、便乗により外環境からの保護と移動を享受している。本課題では、この二者における種特異性は情報伝達物質を介したケミカルコミュニケーションに基づく宿主認識に起因するものであると仮定し、化学・行動生態学・分子生物学を組み合わせた多面的アプローチにより昆虫便乗性を総合的に理解することを目指す。C. japonicaに対する誘引活性に違いがみられるカメムシの幼虫と雌成虫について、体表成分のヘキサン抽出物をGC-MS分析に供し比較した。その結果、長鎖の脂肪酸やアルデヒドの中に、本線虫の便乗対象としてより適した幼虫の抽出物では検出されるが、雌成虫では検出されないものが認められた。C. japonicaがカメムシを探索する際、体を持ち上げるニクテイション行動が観察される。この行動は宿主との接触面積を増やしたり、周辺環境を確認しやすくするなど重要な役割を担う。本線虫は特に運動活性が高く、顕微鏡下でニクテイション行動からのジャンプ行動が観察されたため、ハイスピードカメラによる詳細な解析を行った。その結果、これまで報告されていた線虫ジャンプ時の体の使い方とは異なる、複数のジャンプパターンが確認された。副次的成果としては、カメムシ試料採集の際に採集されたカメムシ生息環境及び周囲の土壌節足動物からの線虫分離を行い、カメムシ便乗線虫種相が便乗開始時には複数種で構成されているものの、時間の経過と共にC. japonica以外の種が死亡していき、最終的にはC. japonica一種のみとなることが確認された。また、この過程で、土壌、植物遺体を主要な生息場所とする多数のCaenorhabditis属線虫株を得た。本課題はおおむね順調に進展しているため、若干修正を加えながら、おおむね研究計画にそって遂行する予定である。植物病原線虫をはじめとする線虫を用いた遺伝学的研究実験開始当初、C. japonicaは非常に近縁であるモデル生物C. elegansと類似した遺伝子発現様式をもつと想定していたが、変異体作出作業を行う中で、C. elegansとは神経細胞の局在その他、大きく異なる遺伝子発現様式を有することを示唆する結果が得られた。

そのため、遺伝子コンストラクションの条件設定を再度行う必要が生じた。新たに入手したC. japonicaゲノム情報をもとに、導入するベクター配列を新規設計するとともに、遺伝子発現局在特性等、各種機能解析に要する費用に充てる。
ホルター心電図法によるQT延長症候群の病型、重症度分類の研究

本年度は過去の症例(カルテにQT延長の記載のある症例、または12誘導心電図上QT延長が確認された症例)も含め、約150例以上の症例のホルター心電図テープを解析した。そのうち有意のQT延長を認めたものは約50例であり、そのうち4例の患児に心室性期外収縮、心室性頻拍を認めた。本研究のシステムをさらに改良して、QT延長症候群における心室性期外収縮、心室性頻拍発生時の心拍変動の特性を検討した。4例のうち2例は、電解質異常に伴うpause-dependent typeの心室性期外収縮、心室性頻拍を認めた。心室性期外収縮、心室性頻拍発生直前の心拍変動はshort-long sequenceを認め、longの部分が長ければ長いほど、それに続く心室性期外収縮、心室性頻拍の連発数は多くなった。他の2例は、家族歴を有するRomano-Ward症候群と考えられる症例で、adrnagic-dependent typeの心室性期外収縮、心室性頻拍を認めた。心室性期外収縮、心室性頻拍発生直前の心拍変動はshort-long sequenceを認めるも、longの部分が長ければ長いほど、それに続く心室性期外収縮の連発数が増加する傾向は明らかでは無かった。以上の結果を臨床的に追試確認するとともに、確認のための動物実験も検討中である。この結果が、臨床的にも実験的にも確認されればホルター心電図法によるQT4延長症候群の病型、重傷度分類のための本システムはより完成に近づくものと考える。また、同時に行った臨床的諸検査(MIBGシンチなど)の結果についても検討中である。
教育・食物栄養・医療の連携による食育実践能力を高める保育士養成プログラムの構築

1.2年間の取り組みを通した学生の食意識改善度、連携力向上の分析:入学後の知識の獲得が意識改善に影響をもたらし、意思決定に関わる価値の内面化、一情報獲得への姿勢にも一定の効果があった。しかし、著しい行動変容をもたらすには至らなかった。とりわけ、女子学生のやせ願望は改善しなかった。学生対象のアンケートは自己認識を高め、問題意識、改善意識を高める手段として効果があを目指した大学祭での食育実践では、約60%が他専攻の学生と一緒に活動できたことを評価しておりった。また、家庭におけお「お手伝い」の無と改善度との相関関係が伺われた。連携力を培うこと、企画検討のプロセスが相互の専門性に関心を持ち、連携する上での困難や問題点に気づかせる機会となった。2.卒業生対象の追跡調査の実施と分析:食育基本法制定以前の学生(平成15年度入学)291名と本研究を通して様々な経験をした平成19年度入学生377名を対象にアンケートを実施し、大学教育の効果を探った(回収率約30%)。大学で学んだ知識や技術の有用感は、平成19年度入学生の方が約30%多かった。しかし、食育基本法が制定され既に3年を経過しているにも関わらず、保育士、栄養士ともに「活用の機会が無い」と感じていた。3.保育園での食育実践:学生の連携力を高める更なる取り組み:合同の講演会に加え、中島、坂本、浅野が担当するゼミで合同授業や合同保育園見学を行い、近隣の保育園2箇所で学生主体の食育実践を行った。4.京都府下の保育園アンケートの分析とフィードバック:平成20年度に実施したアンケート結果から、保育園では栄養士より保育士が食育の企画や実施に取り組んでいるケースが多いことがわかった。栄養士の保育所への配置も含め、今後、養成校のみだけでなく、政策的にも栄養士の保育園や学校での食育実践力に力が注がれる必要があると考える。平成19年度は、教育、食、医の3領域の教員の連携を形成しながら、保育士、栄養士養成課程に在席する学生の食に関する実態、意識などを調査するとともに、食に関する意識を高め、保育士と栄養士の連携の重要性についても意識を高めることを主たる目的とし、研究と授業の両面で多面的取組を行った。4月から5月にかけて実施したアンケート調査の結果から、短大生の食生活は朝食の欠食などほとんどないものの、食の安全性に対する関心の低さ、ダイエットに対する過剰な関心、食品摂取頻度の偏り、調理経験の少なさ、食に関する基礎知識のばらつき、お箸の正しい持ち方を知らない(14,8%)など気になる点が見いだされた。また、残食に対する考え方に世代間ギャップがみられ、家族一緒の食事を通して家族の絆が強まるとは思えないと答えている学生が全体の25%近くいることは看過できない。平成19年度に学会発表した研究結果については投稿準備中である。意識の向上を図るために、授業では自己の食生活の分析、食の思い出をレポートするなど、多面的な試みを行った。また、4人の教員が専門分野から視点を変えながらアンケート結果のフィードバックを行った。これは意識高揚に極めて効果があり、食生活改善に役立つ情報があったとする学生が90%、改善したいことがあったとする学生は92%にのぼった。さらに、活発な食育実践をしている園から栄養士と保育士の先生に来ていただき、保育士と栄養士の連携の意義と実際を語っていただいた(講演会)。この講演によって運携の重要性を理解できたとする学生は74%であった。今回のテーマと関連して、坂本は、伝統食の重要性に関する研究を深め、国際学会で共同発表した。また、食と農を結びつける学生の体験活動を実施し、その効果について報告した。その報告は、本共同研究で平成20年度実施予定の小規模な体験活動の有効性を裏付けするものである。食意識の教育学的、医学的分析:食意識向上に知識中心の大学教育は効果を発揮できるのか問う意図をもって、教育学的視点から学生の食に関わる知識の量と4領域の食意識(選択・判断、人間関係、興味、調理)との関係を分析し、レーダーチャートを用いて意識構造の可視化を試みた。短大入学段階における食意識の高さは専攻よりも知識量との関係に強い傾向が見られた。4領域の食意識のバランスについても、知識ランクの高い層と低い層で差が見られた。専攻にかかわらず、食の選択・判断にかかわる意識は著しく低かった。医学的視点から自己体型の意識が実際の体型と大きくズレている群とそうでない群の間に食に関する知識量、摂取食品数、ダイエットへの関心、外食や残食などの食意識に有意な差があることを見出した。食意識を高める教育実践(アンケートのフィードバックと食育講演会)の評価:92%の学生が食生活改善の必要性を意識し、90%の学生が改善に役立つ情報を得られた。当初は意識改善の手段として意図していなかったアンケート結果の報告会が、食生活に対する意識の高揚と改善を促す手段として予想以上に効果があることがわかった。連携能力を高める体験型取組:保育士養成課程の学生と栄養士養成課程の学生の連携能力及び食育実践能力を高めるための平成20年度の新たな試みとして、学生主体の「ちーむ食育」を結成し、大学祭で食に関する展示や参加型の企画を行った。近畿農政局および京都府食育推進課による「食育クイズ」も加え、企画者と訪問者両者の食意識の高揚を図った。

子どもからご老人まで合計268名の様々な人々の参加を得ることができ、学生にとって行政との連携をも経験する刺激的機会となった。保育園対象のアンケート調査:京都府の保育園対象に食育実践の現状及び養成機関に対する要望を調査し、151の園から回答を得た。分析結果については平成21年度に発表する予定である。1.2年間の取り組みを通した学生の食意識改善度、連携力向上の分析:入学後の知識の獲得が意識改善に影響をもたらし、意思決定に関わる価値の内面化、一情報獲得への姿勢にも一定の効果があった。しかし、著しい行動変容をもたらすには至らなかった。とりわけ、女子学生のやせ願望は改善しなかった。学生対象のアンケートは自己認識を高め、問題意識、改善意識を高める手段として効果があを目指した大学祭での食育実践では、約60%が他専攻の学生と一緒に活動できたことを評価しておりった。また、家庭におけお「お手伝い」の無と改善度との相関関係が伺われた。連携力を培うこと、企画検討のプロセスが相互の専門性に関心を持ち、連携する上での困難や問題点に気づかせる機会となった。2.卒業生対象の追跡調査の実施と分析:食育基本法制定以前の学生(平成15年度入学)291名と本研究を通して様々な経験をした平成19年度入学生377名を対象にアンケートを実施し、大学教育の効果を探った(回収率約30%)。大学で学んだ知識や技術の有用感は、平成19年度入学生の方が約30%多かった。しかし、食育基本法が制定され既に3年を経過しているにも関わらず、保育士、栄養士ともに「活用の機会が無い」と感じていた。3.保育園での食育実践:学生の連携力を高める更なる取り組み:合同の講演会に加え、中島、坂本、浅野が担当するゼミで合同授業や合同保育園見学を行い、近隣の保育園2箇所で学生主体の食育実践を行った。4.京都府下の保育園アンケートの分析とフィードバック:平成20年度に実施したアンケート結果から、保育園では栄養士より保育士が食育の企画や実施に取り組んでいるケースが多いことがわかった。栄養士の保育所への配置も含め、今後、養成校のみだけでなく、政策的にも栄養士の保育園や学校での食育実践力に力が注がれる必要があると考える。
エージェントアプローチによる災害時観光客への情報提供手法の構築に関する研究

本申請は、エージェントアプローチによるシミュレーションを核とした災害時情報提供手法の構築を目的とし、災害時観光客の脆弱性を緩和することを目指す。具体的には、調査研究に基づいた観光客行動モデルの構築、災害時行動シミュレーションの開発と政策提案、シミュレーションを用いた机上訓練ツールの作成と評価、以上3つの研究を並走させ、既存研究が抱えていた課題や限界を打開し、観光客が抱える脆弱性緩和や課題解決のための知見を得る。
プロポフォール注入症候群発症の機序解明とカルニチンによる抑制効果

方法16時間絶食した雄性SDラットをプロポフォール群(P群)とカルニチン同時投与群の2群に分類した。3時間後まで遊離脂肪酸、グルコース、アミノ酸、βーヒドロキシ酪酸を測定した。細胞実験では酸素消費量を測定することでプロポフォール添加時のエネルギー基質の利用効率を調べた。結果遊離脂肪酸とグルコースはP+C群で有意に増加し、アミノ酸とβーヒドロキシ酪酸は低下していた。細胞実験ではプロポフォール添加により脂肪酸の利用が抑制され、糖・アミノ酸利用で代償されていた。結論プロポフォールは脂肪酸代謝を抑制するが、カルニチンはこの作用を抑制し、ミトコンドリア機能を保護する可能性が示唆された。プロポフォールによる脂肪酸代謝抑制がミトコンドリア機能障害を来す可能性を検討した。高脂肪食ラット及び16時間絶食したラット使用し血中遊離脂肪酸を増加させ、虚ポフォール投与したで、他のエネルギー基質である糖、アミノ酸がどのように生体内において利用されているかを調べた。遊離脂肪酸が増加したラットにプロポフォールを投与し3時間観察したところ、糖利用は促進し、分岐アミノ酸、糖原性アミノ酸は糖新生を来さなかった。脂肪酸代謝の需要性が高まった状況下では当利用に過剰に依存し、アミノ酸からの糖新生は代償機構として十分でないと考えられた。またミトコンドリアにおいて脂肪酸、アミノ酸がエネルギー基質として利用されていないことの裏付けとしてプロポフォール投与下では、血中ケトン体、尿中メチルヒスチジンの増加が観察されなかった。高侵襲下や感染症といった病態では、インスリン抵抗性を生じ糖の有効利用が阻害されると言われている。このような病態したでのプロポフォール投与により糖のエネルギー基質としての利用低下では、糖、アミノ酸、脂肪酸、といったすべてのミトコンドリアでのエネルギー基質での利用が阻害され、ATP産生の低下をはじめとするミトコンドリア機能障害を生じる可能性が高い。このことが重症病態下でのプロポフォール注入障害をきたす一因となっている可能性が示唆された。従来よりプロポフォールによる脂肪酸代謝抑制がプロポフォール注入症候群の原因となっている可能性は指摘されていた。今回、糖代謝に過剰に代償的依存をしていることが示唆されたが、これらの代謝異常に対する予防や治療といった研究に関してまでは進捗出来ていない。本研究では当初高脂肪食摂取ラットを用いて脂肪酸代謝負荷が高まった状態でのプロポフォールの脂肪酸代謝への関与を検討していた。しかしながら高脂肪食ラットは高血糖やアミノ酸代謝異常も併発するためプロポフォールの単独作用を明らかにすることができなかった。したがって16時間絶食後のラットを用いて研究を行った。絶食後のラットにプロポフォールを投与すると本来飢餓状態で利用される遊離脂肪酸の血中濃度が増加し、細胞内への取り込みが障害されていると考えられた。また低血糖やアミノ酸濃度の低下も同時にみとめられ、エネルギー基質として糖・アミノ酸への依存度が上昇している可能性が示唆された。臨床的にも重症患者や小児では糖・アミノ酸といったエネルギー基質利用が障害されていたりまたは未熟であることが多いため、このプロポフォールによる脂肪酸代謝抑制がプロポフォール注入症候群(PRIS)の一因となっている可能性が考えられた。次に長鎖脂肪酸をミトコンドリア内へ輸送する作用を有するL-カルニチンを投与することでプロポフォールによる脂肪酸代謝抑制が改善するかを検討した。カルニチン投与によりプロポフォール単独投与群と比較して血中遊離脂肪酸濃度は有意に低下しており、血糖値・アミノ酸低下も抑制された。臨床的に重症患者や小児患者では糖・アミノ酸代謝が抑制されたり機能が低下していることが多いため、脂肪酸の有効利用が阻害されることでPRISが発症する一因となる可能性が今回の研究で示唆された。又カルニチンにより脂肪酸代謝を促進し利用効率をあげることでPRIS発症を予防できる可能性も示唆された。本研究は当初カルニチン欠乏マウスを用いてプロポフォールによる脂肪酸代謝抑制に対するカルニチンの効果を検討する予定であった。しかしながらマウスへのプロポフォール持続腹腔内投与では麻酔効果が安定せず、覚醒や死亡する症例が見られた。従ってマウスの実験は断念し、ラットを用いたプロポフォール持続静脈内投与の実験を開始した。プロポフォールは脂肪酸酸化を抑制しミトコンドリア機能不全を起こす可能性があり、本研究ではプロポフォール注入症候群の発症機序となる可能性について検討した。また同時にカルニチン投与が脂肪酸代謝を改善し、ミトコンドリア機能の保持に関与するかも検討した。飢餓ラットを用いた動物実験ではプロポフォールは飢餓時のエネルギー基質として重要な脂肪酸利用が抑制され糖・アミノ酸に依存していたが、カルニチン投与では脂肪酸利用が改善されていた。このことは飢餓時や糖・アミノ酸利用が障害される重症患者においてプロポフォール注入症候群が発症しやすいことを示唆しており、カルニチンによるプロポフォール注入症候群発症抑制の可能が示され、今後臨床利用においても重要な可能性を示したと考えられる。肝細胞を用いたエネルギー基質の利用をミトコンドリアにおける酸素消費量の測定の面から検討した。細胞実験でも動物実験の結果を裏付けるように、プロポフォールは脂肪酸利用を抑制するが、カルニチン添加により糖・アミノ酸・脂肪酸といったエネルギー基質の利用効率が改善されていた。プロポフォール注入症候群は重篤な疾患であるが、今だ原因や予防法については明らかとなっていない。今回に基礎研究で示唆された結果を基に今後さらなる研究を進め、臨床利用をめざしていきたいと考えている。

またプロフォール注入症候群の別の発症機序として指摘されているプロポフォールの直接的なミトコンドリア機能への影響についても検討していく予定である。方法16時間絶食した雄性SDラットをプロポフォール群(P群)とカルニチン同時投与群の2群に分類した。3時間後まで遊離脂肪酸、グルコース、アミノ酸、βーヒドロキシ酪酸を測定した。細胞実験では酸素消費量を測定することでプロポフォール添加時のエネルギー基質の利用効率を調べた。結果遊離脂肪酸とグルコースはP+C群で有意に増加し、アミノ酸とβーヒドロキシ酪酸は低下していた。細胞実験ではプロポフォール添加により脂肪酸の利用が抑制され、糖・アミノ酸利用で代償されていた。結論プロポフォールは脂肪酸代謝を抑制するが、カルニチンはこの作用を抑制し、ミトコンドリア機能を保護する可能性が示唆された。現在エネルギー基質のミトコンドリアへの供給低下がプロポフォール注入症候群の一因であることが示唆されたため、今後はこの代謝障害を防ぐことを目的とした研究を施行していく。カルニチンは遊離脂肪酸をミトコンドリア内に運搬する役目を担っており、プロポフォールにより抑制された脂肪代謝を抑制する可能性がある。今後はラットによるin vivoの検討だけでなく、ミトコンドリアにおけるプロポフォール、カルニチン投与時の酸素消費量を測定するin vitroの実験系でも、以上のプロポフォール注入症候群発症の機序について検討していく予定である。研究は今後培養細胞を用いてミトコンドリアの酸素消費量を測定することで、プロポフォール投与時のエネルギー基質の利用効率を検討していく。同時に脂肪酸利用がプロポフォールにより抑制された時にカルニチン投与によってどのように利用効率が変化していくかを検討することでPRIS発症防止の可能性を検討していく。麻酔今年度は当教室が大規模工事のため研究室が使用不可であった。したがって使用実験装置にも制限があり、実験が予定より実施不可能であった。当該年度は既存の実験装置、試薬等で実験可能であったため支出は抑えられた。次年度は新たに培養細胞系の実験を開始するので、実験キット、試薬類の購入を予想されるため次年度使用予定とした。新年度は実験室、および実験装置も使用可能であるため、予定の実験計画を進める予定である。培養細胞のミトコンドリアによる酸素消費量を測定する実験を行う予定である。測定装置であるフラックスアナライザーFXpは現有しているが、専属の測定キット・試薬を購入予定である。
超高精細薄膜エレクトロルミネッセント素子の集積化に関する研究

薄膜EL素子が優れた画像品質を示すとともに、全固体型という特徴を有していることから,超微細加工が可能であり,従って,EL素子の集積化による超高精細化が期待される。本研究では,申請者らが既にp-Si基板上に形成したホットエレクトロン注入型薄膜EL素子により駆動電圧の低減化が達成されることを実現しており,このことを利用して,同一Si基板上に発光素子部と駆動回路部とを集積化することを試みた。この集積型EL素子の作製にあたって,まず素子設計を行った上で,申請書の研究計画に従って作製・評価を行った。駆動回路として用いるp-MOSFETをSi基板上に形成し,ドレイン部分にSiO_2を介してホットエレクトロン注入型ZnS:Mn薄膜EL素子を作製し,諸特性を評価した。このEL素子は1kHz,110Vの印加電圧で150cd/m^2の輝度が得られ,ゲート電圧をオン-オフすることによって約6,5cd/m^2の輝度の制御が達成された。一方、近年10V前後の直流駆動で高輝度を示し、フルカラー化も期待される有機薄膜ELが注目を集めている。しかし,有機薄膜は耐熱性や耐薬品性が劣ることから,高温及びウエットプロセスが不可能である。これに対して,本研究の原理から,MOSFET上に有機EL素子を集積化することにより,上述のプロセスを必要とすることなく高精細画像を達成することができると期待される。そこで,本研究において,基礎的研究としてSi基板上への有機EL素子の作製を試み,Al/Alq_3/TPD/p-Si構造で約66cd/m^2の輝度を得ることができた。以上,本研究により,集積化されたホットエレトロン注入型無機EL素子においてゲート電圧による発光の制御に成功し,集積化された超高精細ELディスプレイ実現への展望が得られた。また,有機薄膜ELディスプレイの集積化に対しても本研究が有効であることが示されたので,今後更に研究を展開していきたい。薄膜EL素子が優れた画像品質を示すとともに、全固体型という特長を有していることから、超微細加が可能であり、従ってEL素子の集積化による超高精細化が期待される。しかし、EL素子の集積化を達成するためには、駆動電圧を低くすることが不可欠である。本研究では、申請者らが既にp-Si基板上に形成したホットエレクトロン注入型溥膜EL素子により駆動電圧の低減化が達成されることを実現しており、このことを利用して、同一Si基板上に発光素子部と駆動回路部とを集積化することを試みた。この集積型EL素子の作製にあたって、まず素子設計を行った上で、申請書の研究計画に記述した順序に従って作製・評価を行った。1.MOSデバイスの形成と評価:駆動回路として用いるp-MOSFETをシリコンプロセス技術を用いてSi基板上に形成した。p-n接合部においては、電流-電圧特性測定により、100V以上の逆方向対電圧が得られていることがわかった。また、動特性として、ゲート電圧約1.5Vからゲートによるスイッチングが行われることが示された。以上のことから、良好なp-MOSFETが作製されたいることが確認された。2.発光層薄膜の作製と発光特性の評価:上記のp-MOSFETのドレイン部分にSiO_2を介して電子ビーム蒸着法によりホットエレクトロン注入型ZnS:Mn薄膜EL素子を作製し、諸特性を評価した。このEL素子は1kHz、110Vの印加電圧で150cd/m^2以上の輝度が達成された。

次にこの集積化されたEL素子のソース及びゲート電極に適当な負電圧を印加し、ゲート電圧をon-offすることによって、発光を明瞭に制御することに成功した。以上は1画素のみについての研究であったので、次年度としては、以上の結果を基にして、複数画素の素子の形成と、それに対する駆動回路の検討を行うとともに、画素の高精細化、多色化についても試みたい。薄膜EL素子が優れた画像品質を示すとともに,全固体型という特徴を有していることから,超微細加工が可能であり,従って,EL素子の集積化による超高精細化が期待される。本研究では,申請者らが既にp-Si基板上に形成したホットエレクトロン注入型薄膜EL素子により駆動電圧の低減化が達成されることを実現しており,このことを利用して,同一Si基板上に発光素子部と駆動回路部とを集積化することを試みた。この集積型EL素子の作製にあたって,まず素子設計を行った上で,申請書の研究計画に従って作製・評価を行った。駆動回路として用いるd-MOSFETをSi基板上に形成し,ドレイン部分にSiO_2を介してホットエレクトロン注入型ZnS:Mn薄膜EL素子を作製し,緒特性を評価した。このEL素子は1kHz,110Vの印加電圧で150cd/m^2の輝度が得られ,ゲート電圧をオン-オフすることによって約6,5cd/m^2の輝度の制御が達成された。一方,近年10V前後の直流駆動で高輝度を示し,フルカラー化も期待される有機薄膜ELが注目を集めている。しかし,有機薄膜は耐熱性や耐薬品性が劣ることから,高温及びウエットプロセスが不可能である。これに対して,本研究の原理から,MOSFET上に有機EL素子を集積化することにより,上述のプロセスを必要とすることなく高精細画像を達成することができると期待される。そこで,本研究において,基礎的研究としてSi基板上への有機EL素子の作製を試み,Al/Alq_3/TPD/p-Si構造で約66cd/m^2の輝度を得ることができた。以上,本研究により,集積化されたホットエレクトロン注入型無機EL素子においてゲート電圧による発光の制御に成功し,集積化された超高精細ELディスプレイ実現への展望が得られた。また,有機薄膜ELディスプレイの集積化に対しても本研究が有効であることが示されたので,今後更に研究を展開していきたい。
前立腺癌に対するBc1-2アンチセンス併用放射線治療の確立

以上の結果より、PC-3細胞においてBSOはDESで誘導される抗腫瘍効果やROSの産生を増強することが示された。一方、bcl-2 AS ODNはPC-3細胞内のglutathione濃度やROS産生量に有意な影響を及ぼすことなく,アポトーシスを介する機序によりDESで誘導される抗腫瘍効果を増強することが示された。