hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習障害児の算数困難と個別支援の研究-数学的操作の獲得段階に合わせた指導法開発-

前川らは、軽度知的障害児を対象に加算計算問題における方略使用に焦点をあて、認知機能としてのプランニング能力との関連を検討するとともに、プランニングに焦点を当てた指導を行った。その結果、加算計算問題における多様な方略使用はプランニング関係することが見いだされ、プランニングに焦点を当てた指導を行うことは、方略使用の直接的指導よりも、問題に応じた柔軟な方略使用を広げるとともに、プランニング能力そのものを高めることを示した。また東原は、英国のDenvirらの研究を基に東原(2004)によって作成された算数スキルテスト44項目(カウンティングから2位数の加減算程度の内容)のうち31項目を国内の小学校1・2年生150名を対象に実施し、発達順序性に関する項目ネットワーク図を作成した。その結果、31項目中28項目が50%以上の通過率となったため、下(通過率高)の方に項目が密集した図になった。したがって、今後、就学前から就学直後あたりの幼児・児童を対象にデータを追加する必要がある。英国の先行研究では、「二桁の繰り下がりのある減算の暗算」が最も低い通過率となっていたが今回の研究では「乗算を分配の文章題に使う」が最も通過率が低い結果となった。また、カウンティングに関する項目を取り出して比較したところ、10飛び、5飛び、2飛びのカウンティングの関連が日本と英国で異なっていた。このような差異は、英国と日本における算数教育の内容や重点のおき方などに起因すると考えられる。熊谷は、継次処理より同時処理に困難を示す児童を対象に、基数概念の指導法の検討を行った。3名の対象児に、一定の長さ線分を示し、線分が6だとしたら5の線分はどうなるか描く課題を行い、指導としてシールを導入しシール課題を蝶介として指導を行った。その結果、数量としての長さを予測可能となり、より正確に線分を描くことが示された。以上の研究により、算数困難を示す児童への指導法を明らかにすることができた。今年度は、研究代表の交代などから次年度の研究に向けて指導プログラムの検討と算数困難に関する文献的検討を中心に実施した。また算数困難とプランニングに関する関係を明らかにするためDN-CASのプラニングに関する下位検査を翻訳し、健常幼児および小学1,2年生を対象に計算技能との関連を明らかにするための実験を実施した。さらに軽度精神遅滞児における同様の関連を明らかにするために実験を実施した。次年度以降、学習障害児の実験を行うことで学習障害児における特性が明らかになると考える。また、指導プログラムの開発に向けて本年度の予算でノートブックパソコンを導入し、教材開発の準備を行った。文献検討から、カナダのアルバータ大学で開発された、Cognitive Enhancement (COGNET)が注意、プランニング、同時処理、継次処理という基本的な認知機能を高めるの有効ではないかと考えられ、現在日本語化するとともにコンピュータプログラム化する作業に入った。また、読みの指導プログラムであるPASS Reading Enhancement Program (PREP)の検討を行い、算数指導への利用を検討した。また、DN-CASに関して健常児に全ての下位検査を実施し標準値を得るとともに、軽度発達障害児の認知機能の特性を評価する上で適切なものである判断するためのデータを蓄積しつつある。以上のことから次年度以降、DN-CASによる評価と指導プログラム実施により指導プログラムの有効性を確かめる事例検討が可能となると考える。

平成15年度は、学習障害児の算数困難の背景にある認知機能を評価するための検査バッテリーの一つとしてプラニング、注意、同時処理、継次処理といった高次認知機能の個人差を評価する検査バッテリーを開発することを第1の目的として研究を行った。また同時に数学的操作の獲得段階を明らかにする研究を行った。1)高次認知機能検査バッテリーの開発アメリカで標準化され、学習障害児や注意欠陥多動性障害児の高次認知機能の評価に利用されてきているDN-CASの日本版の作成のための予備実験を実施した。そのためDN-CASの下位検査の日本版を作成し、小学生と中学生約200名に日本版DN-CASを実施し、各下位検査の発達的妥当性を検討した。さらに問題項目の妥当性と配列決定をおこなった。同時に、注意欠陥多動性障害をもつ児童11名にDN-CASを実施し、その高次認知機能の特徴を検討した。その結果、注意欠陥多動性障害をもつ児童においては、その多くが注意ならびにプランニングに困難をもつことが示され、また一部同時処理や継次処理に困難をもつ学習障害を主とした問題から、症状として注意、多動などの行動上の問題が二次的現れていると考えられる児童の存在も示唆された。2)数学的操作の獲得段階の評価基礎的算数スキルをDenvir & Brown(1986)の研究を基に、新たに複数のスキルを同一問題から評価する問題を作成し、基礎的算数スキルの獲得段階を短時間に評価できるテストを構成した。そのテストを2名の学習困難児に実施した結果、学習困難を引き起こす課題が明確になり、指導を焦点化できることがしめされた。平成16年度は、学習障害児の算数困難の背景にある認知機能を評価するための検査バッテリーの一つとしてプラニング、注意、同時処理、継次処理といった高次認知機能の個人差を評価する検査バッテリーDN-CASの日本版を作成し、標準化実験に入った。また同時にプランニングと加算操作の方略との関連を検討した。1)高次認知機能検査バッテリーの開発アメリカで標準化され、学習障害児や注意欠陥多動性障害児の高次認知機能の評価に利用されてきているDN-CASの日本版の標準化実験を実施中である。そのためDN-CASの日本版標準化実験版を作成し、5才から17才児の1300名を対象に標準化実験を開始し、次年度8月を目処にデータを収集する。昨年実施した予備実験データを基に、問題項目の妥当性と配列決定を行ない、テスターへの講習を昨年8月に実施し、1年の予定でデータを収集予定である。2)加算操作の方略とプランニングとの関連に関する検討軽度知的障害児の加算操作における方略使用とプランニングとの関連を検討するため、DN-CASのプランニング下位2課題(Matching Numbers, Planned Codes)と合計が25以下になる加算の問題を、幼稚園年長児17名と小学校1年30名、小学校特殊学級に在籍する軽度知的障害児36名に実施した。健常児より知的障害児がプランニングの得点において有意に低く、効率的加算方略の使用は有意に少なかった。また効率的加算方略の使用とプランニングの相関係数は、健常児群でr=.61、軽度知的障害児群でr=.73と中程度の相関が示され、プランニングと効率的加算方略の使用とプランニングが関連することが明らかとなった。
光学中心不変カメラによる広域環境監視に関する研究

本研究では,カメラの視線方向やズ-ムを変更しても,視点の位置が移動しない光学中心不変カメラを用いて,能動的に視線方向やズ-ムを変更して対象の検出・追跡を行うシステムを構成した.平成8年度は,1.基本アルゴリズムの開発,2.光学中心不変カメラの実現法の考案,および,3.カメラキャリブレーション法と4.対象の検出・追跡システムの試作について研究を行った.まず,光学中心不変カメラの視線方向・ズ-ムを変更して撮影した数枚の画像から,超広角の画像を合成し,その画像から任意の視線方向・ズ-ムの画像を高速に生成する基本アルゴリズムの開発を行った.さらに,任意のカメラを雲台の回転軸上に光学中心が乗るように取りつける,光学中心不変カメラの実現法,光学中心不変カメラを用いて,焦点距離やレンズ歪み係数等のカメラの内部パラメータを求める,カメラキャリブレーション法,のそれぞれを明らかにした.以上の結果から,超広角画像から任意の視線方向の画像を生成することができ,それを背景画像として用いることにより,視線方向を変えて撮影した画像に対しても背景差分による対象検出が行える.この方法を用いて,検出対象が常に画像の中心に位置するようにカメラの視線方向を変更する対象の検出・追跡システムを試作した.平成9年度は,前年度作成した,対象検出・追跡システムを拡張し,5.視線方向の変更に加えてズ-ムを変更可能にするとともに,6.対象の速い動きにも追従することができる実時間システムを構成した.ズ-ムの変更に関しては,前年度開発したカメラキャリブレーション法と画像生成法を拡張し,拡張された画像生成モジュールを,対象検出・追跡システムに組み込み,視線方向とズ-ムを同時に変更しながら対象の検出と追跡を行うシステムを構成した.実時間システムへの拡張では,対象の運動に対してシステムが遅れて動作するという問題を克服するため,対象の運動と,カメラアクションの完了に要する時間の両者を推定し,次の撮影時刻に対象が存在する方向に視線方向を向けるシステムを構成し,比較実験により,従来法よりもシステムの追従性,安定性が飛躍的に向上することを明らかにした.本研究では,カメラの視線方向やズ-ムを変更しても,視点の位置が移動しない光学中心不変カメラを用いて,能動的に視線方向やズ-ムを変更して対象の検出・追跡を行うシステムを構成した.平成8年度は,1.基本アルゴリズムの開発,2.光学中心不変カメラの実現法の考案,および,3.カメラキャリブレーション法と4.対象の検出・追跡システムの試作について研究を行った.まず,光学中心不変カメラの視線方向・ズ-ムを変更して撮影した数枚の画像から,超広角の画像を合成し,その画像から任意の視線方向・ズ-ムの画像を高速に生成する基本アルゴリズムの開発を行った.さらに,任意のカメラを雲台の回転軸上に光学中心が乗るように取りつける,光学中心不変カメラの実現法,光学中心不変カメラを用いて,焦点距離やレンズ歪み係数等のカメラの内部パラメータを求める,カメラキャリブレーション法,のそれぞれを明らかにした.以上の結果から,超広角画像から任意の視線方向の画像を生成することができ,それを背景画像として用いることにより,視線方向を変えて撮影した画像に対しても背景差分による対象検出が行える.この方法を用いて,検出対象が常に画像の中心に位置するようにカメラの視線方向を変更する対象の検出・追跡システムを試作した.平成9年度は,前年度作成した,対象検出・追跡システムを拡張し,5.視線方向の変更に加えてズ-ムを変更可能にするとともに,6.対象の速い動きにも追従することができる実時間システムを構成した.ズ-ムの変更に関しては,前年度開発したカメラキャリブレーション法と画像生成法を拡張し,拡張された画像生成モジュールを,対象検出・追跡システムに組み込み,視線方向とズ-ムを同時に変更しながら対象の検出と追跡を行うシステムを構成した.実時間システムへの拡張では,対象の運動に対してシステムが遅れて動作するという問題を克服するため,対象の運動と,カメラアクションの完了に要する時間の両者を推定し,次の撮影時刻に対象が存在する方向に視線方向を向けるシステムを構成し,比較実験により,従来法よりもシステムの追従性,安定性が飛躍的に向上することを明らかにした.今年度は、パン・チルトの2軸回転が可能な回転式カメラを用いて撮影された画像からの背景モデルの作成とモデルからの背景画像生成法の提案、既存の電動カメラを用いた実時間対象追跡システムの試作、固定式カメラを用いた複数対象の動作認識法の提案を行った。まず、背景モデルの作成に関しては、レーザビームを用いたカメラキャリブレーション法によって光学中心とパン軸を一致させたカメラで、一定角度間隔で撮影した全方位の背景画像12枚から多面体背景モデルを生成し、任意方向の背景画像を正確に生成できることを示した(文献[1][2])。次に、既存の電動カメラを用いたシステムでは、撮影した画像から回転中心と投影中心の位置ずれ、レンズの歪み係数、CCD面の傾き、CCD面と光学中心との距離などの幾何学的歪みパラメータを求めるカメラキャリブレーション法と、背景画像の高速生成アルゴリズムを考案し、これらを用いて背景差分を実時間で行なうシステムを試作した。このシステムは、背景差分の結果得られる変化領域の面積が一定値以下であれば、カメラは視線を移動させながら対象を探し、一定値以上になると変化領域の中心が画像の中心に一致するようにパン・チルト角の制御を行なって視線を変えながら対象の追跡を行なう。実験の結果、カメラから約2m程度離れた場所であれば、人間の速い動きにも十分追従できることが確認できた。

広域環境監視のためには対象の動作認識が不可欠であるが、通常の監視タスクでは観測される対象の個数が複数になり得るため、1つの対象の動作認識しか扱えない従来法は使用できない。この問題を解決するため、あるクラスの動作を撮影した動画像の変化領域から注目すべき領域の系列を学習し、入力データの変化領域系列にこの注目領域系列が含まれるか否かによって動作認識を行なう「選択的注視」に基づく動作認識法を提案した(文献[3][4])。このシステムでは、固定式カメラを用いたが、前述の回転式カメラシステムの背景モデル上に注目領域シーケンスを投影することによって、対象の追跡を行ないながら動作認識を行なうシステムの開発を行なうことが可能である。本年度の研究では,下記2点について新たな知見が得られ,それに基づいて昨年度の試作システムを拡張した.1.昨年試作した,パン・チルトの制御を行う対象検出・追跡システムにズ-ムの変更機能を加えるため,(1)ズ-ム変更をした場合のカメラキャリブレーション法(2)ズ-ム変更を許容する背景モデルへの拡張(3)ズ-ム変更を許容する画像生成法を開発した.2.試作システムによる対象の検出・追跡を行った場合,システムの応答時間の遅れによって,高い追従性は得られない.この問題を解決するため,(1)対象の検出と同時に,追跡対象の運動予測を行うようにシステムを拡張した.(2)対象の追跡を行うために必要となるカメラアクションに要する時間の推定を行った.(3)「追跡対象の運動予測」と「カメラアクションに要する時間推定」の両者から,最適なカメラアクションを決定するアルゴリズムを考察した.これにより,高速に運動する物体に対しても,パン・チルトの制御を行い,しかも,ズ-ムの変更を行いながら,対象を安定かつできるだけ大きくとらえることができる,カメラアクションが実現できた.
明治期の中等教育・高等教育と近代学術用語の伝播・定着との関連性に関する研究

今年度は、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』に関連した資料の調査を進めた。明治時代初期の旧東京大学の教育において、西欧語による教授法の状況と専門分野の術語の日本語への翻訳とその定着について、特に医学用語を中心に分析を行った。旧東京大学医学部では、ドイツ人医師の教授によるドイツ語での徹底した医学教育が行われたが、一方で大学医学部を経ずに医師となるための国家試験は日本語で出題されたため、試験の準備のため日本語の医学専門書の需要が高まった。医学用語の日本語への翻訳の歴史は江戸時代の蘭学受容にさかのぼるが、明治時代の医学用語訳語の収束や定着には日本語の医学専門書も寄与したと考えられる。また明治時代中期以降にはドイツ哲学への志向や学生の高所登山の流行によって、日本語の思想関係の用語や山岳用語にドイツ語由来の外来語をもたらした。これらの成果は『シリーズドイツ語が拓く地平ドイツ語と向き合う』(共著)(東京:ひつじ書房)として2019年度中には発表の見込みである。この他、日本語の語彙の分析方法の開拓の一環として、文の中での語の長さの分布と文の構造との関係など基礎的な研究も並行して行った。これらの成果は、ドイツの出版社De GruyterのシリーズQuantitative Linguisticsの1巻である『Quantitative analysis of dependency structures』(共著)や計量言語学の国際的ジャーナル『Journal of Quantitative Linguistics』(Impact Factor付)に掲載されるなど、書籍2点、雑誌論文2点、学会発表1件で発表した。今年度は特にドイツ語から日本語への学術用語流入に着目し、医学、哲学用語などを中心に調査を行った。この他、『哲学字彙』の編者井上哲次郎以外の、明治期の学生の日記についても、当時の勉学の状況を知るために現在、調査を進めている。語彙と文の構造に関する計量言語学的モデルの研究についても順調に調査結果が得られ、成果発表が出来ていることから、研究計画全体も順調に進展していると判断した。今年度も引き続き、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』の学術用語と、明治初期の高等教育で教科書として使用された洋書との照合や、編者の翻訳・執筆した著作物との関係について調査を行う。また語彙の計量的分析手法の開発については引き続き『現代日本語書き言葉均衡コーパス』や結合価辞書を使った解析を進める。成果は順次Journal of Quantitative Linguistics(国際計量言語学会・学会誌、インパクトファクター付)や論文集『近代語研究』(査読有)の次巻などへの投稿に向けて準備を行う。今年度は、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』の見出し語について、(旧)東京大学初年次で教科書として使用されていたJevons著『Elementary lessons in logic』の本文全文との照合を行った。『哲学字彙』の見出し語の派生形まで含めるとJevonsの著書の約34%の語彙が『哲学字彙』と一致しており、わずか99ページの辞書にも関わらず、『哲学字彙』は効率よく術語を収集していることが確認できた。Jevonsの著書はその後、複数の翻訳や講義録が出版され、日本における論理学の源流となっているが、『哲学字彙』はこの論理学の基本的な術語を収録し現代日本語に伝えたという意味で、側面から近代の学問の形成を支えたと考えられる。実質的な第三版である『英独仏和哲学字彙』の編者である井上哲次郎と元良勇次郎が辞書改訂の際に使用した自筆書き入れ本について、その見出し語部分の翻刻を行い、第三版への継承の様相を検討した。書込みから採用されたのは主に三版の本編までで、補遺の部分には別の検討資料が存在した可能性がある。これらの問題については引き続き調査を行う。また語彙が文構造全体に与える影響を計量的に把握するため、日本語の品詞構成比率を扱った「樺島の法則」に着想を得て名詞比率を基準とした異なり語数・延べ語数の関数や、海外の計量言語学者によって研究されてきた「Menzerath-Altmannの法則」(言語の語、節、文、文章などでより大きな構築物はより小さい構成要素から成るという経験的法則)について、日本語の節、項・付加詞等、形態素の間の計量的関係などを調査した。語彙と構文に関する計量言語学的モデルを構築し語彙史研究に生かすべく、引き続き検討を進める予定である。成果は近代語学会編『近代語研究』、全国大学国語国文学会編『文学・語学』、国際計量言語学会2016年大会等で発表した。今年度は東京大学初年次の教科書の1冊を取り上げ、その全文と『哲学字彙』見出し語との照合を行ったが、調査結果から『哲学字彙』は効率よく術語を収集していることが確認できた。また明治後期の三版の編纂過程を編者自筆書き入れ本から再現することを試みたが、初版と異なり、複数の協力者が学術用語の候補を提供していた可能性が見られた。これらの成果から、研究課題のテーマである、明治期の学術用語が高等教育における術語から一般的な現代日本語の語彙へ浸透していく様相の、ごく初期の動きをとらえることが出来た。また日本語の語彙では初めての成果となる「Menzerath-Altmannの法則」でも一定の知見が得られ、これまでほとんど研究が行われてこなかった、語彙が文構造全体に与える影響についても計量的な手法で実証できた。

順調に調査結果が得られ、成果発表が出来ていることから、計画申請時に想定した研究の方向性は正しかったのではないかと考えられ、研究計画全体も順調に進展していると判断した。今年度は、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』の付録「清国音符」について、『哲学字彙』編者の井上哲次郎が留学中に記述した日記を調査し、その中の外国人名の漢字表記との照合を行った。また当時の漢文教育の影響を考慮し、井上哲次郎とほぼ同時代の阪谷芳郎の予備門時代の漢作文を調査し、その中の外国人名の漢字表記とも比較した。先行研究で検討された森鴎外の漢文日記中の外国人名の漢字表記の方法とも比較を行った。「清国音符」の元々の収録の目的には諸説あるが、この比較調査の結果、漢文中の西欧固有名詞を読み解く場合よりも、ラテン文字で書かれた固有名詞を漢字表記する場合の方が利用しやすいことが明らかになった。また、20世紀初頭に上海で出版された学術用語集はその一部に『哲学字彙』の見出し語を『哲学大辞書』を経由して収録しているが、この辞書は他に、Cousland (1908) An English-Chinese Lexicon of Medical TermsとMateer (1910) Technical Termsからも見出し語を採集していることが確認され、当時の学術用語やその訳語を集めた語彙集の構築方法の一端が明らかになった。また照合の結果、Mateer (1904) Technical Termsは参照されていないことが明らかになった。今後は『哲学字彙』の見出し語の選定目的について引き続き検討を進める。また語彙と構文に関する計量言語学的モデルを構築し語彙史研究に生かすべく検討を進める予定である。今年度の成果は近代語学会編『近代語研究』、近代東西言語文化接触研究会編『或問』で発表した。今年度は特に『哲学字彙』の付録「清国音符」に着目し、編者井上哲二郎の日記の中での用字法や、井上とほぼ同時期に教育を受けた森鴎外や阪谷芳郎の用字法とも比較した。「清国音符」は、当時どのように利用されたのか、どのように利用することを想定して編者が付録としたのか、判然としない部分が多く、これまで議論が続けられてきた資料であるが、今回の調査ではラテン文字で書かれた固有名詞を漢字表記する場合を想定した可能性がかなり高いと思われる。また『哲学字彙』の見出し語が、上海で刊行された学術用語集に採録されたように、明治初期の学術用語が次の辞書への転載で、海外も含め広まっていく様子が確認できた。順調に調査結果が得られ、成果発表が出来ていることから、研究計画全体も順調に進展していると判断した。今年度は、本研究課題の主たる調査対象である『哲学字彙』に関連した資料の調査を進めた。明治時代初期の旧東京大学の教育において、西欧語による教授法の状況と専門分野の術語の日本語への翻訳とその定着について、特に医学用語を中心に分析を行った。旧東京大学医学部では、ドイツ人医師の教授によるドイツ語での徹底した医学教育が行われたが、一方で大学医学部を経ずに医師となるための国家試験は日本語で出題されたため、試験の準備のため日本語の医学専門書の需要が高まった。医学用語の日本語への翻訳の歴史は江戸時代の蘭学受容にさかのぼるが、明治時代の医学用語訳語の収束や定着には日本語の医学専門書も寄与したと考えられる。
網羅的クロマチン構造解析を用いたβ-cateninの新規標的遺伝子探索

遺伝子(ゲノム)の変化だけではなく,エピゲノムと呼ばれる修飾,構造の変化が癌の発生,進展には重要であるとされている.本研究では,肝細胞癌における,主要な遺伝子変化である,β-catenin(CTNNB1)の変異に注目し,同変異がクロマチン構造というエピゲノムの変化にどのように影響を及ぼすかを,網羅的,統合的に解析した.そして,β-catenin遺伝子変異に特異的なクロマチン構造の変化を抽出し,さらに,治療の標的となり得る,β-cateninが直接作用する遺伝子を同定した.RNA-seq(mRNA-sequencing)の結果から、候補遺伝子の発現がβ-catenin症例で有意に高いことを確認した。この中で、最近注目されている遺伝子(遺伝子Xとする)に注目して研究を進めており、遺伝子Xの臨床病理学的特徴を検討をしている。具体的には、200例以上の肝細胞癌症例を用いて構築した組織アレイを用いて、酵素抗体法により、遺伝子Xの免疫組織化学的検討を行った。そして、遺伝子Xの発現の有無による、主要な病理学形態学的因子(腫瘍径、分化度、脈管侵襲)との相関、予後との関連を調べている。上記研究と並行して、主要な肝悪性腫瘍である肝内胆管癌の研究も行っている。多数例(100例以上)の肝内胆管癌を用い、S100P、CD56、NCAMの免疫組織化学染色、Alcian-Blueの特殊染色を行い、スコアリングにより、Type1、Tyep2による新たな分類を提唱した。また、ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)サンプルから抽出したDNAからPCRおよびダイレクトシーケンスを行うことで、こららの分類が主要な遺伝学的特徴(IDH1/2、KRAS)を反映することを確認した。同時にType1が予後不良であることも見出した。さらに、追加の免疫組織化学的検討結果から、BAP1の発現消失がType2に特徴的であることを発見した。遺伝子(ゲノム)の変化だけではなく,エピゲノムと呼ばれる修飾,構造の変化が癌の発生,進展には重要であるとされている.本研究では,肝細胞癌における,主要な遺伝子変化である,β-catenin(CTNNB1)の変異に注目し,同変異がクロマチン構造というエピゲノムの変化にどのように影響を及ぼすかを,網羅的,統合的に解析した.そして,β-catenin遺伝子変異に特異的なクロマチン構造の変化を抽出し,さらに,治療の標的となり得る,β-cateninが直接作用する遺伝子を同定した.今後は、継続して遺伝子Xの発現の有無による臨床組織学的意義を見出していく予定である。同時に、β-catenin変異肝癌細胞株であるHepG2やHuh6などを用いて、siRNAにより、遺伝子Xをノックダウンし、それにより増殖能、浸潤能、細胞形態像がどのように変化するかを観察する。ノックダウン前後の網羅的遺伝子発現解析(発現アレイあるいはRNA-seq)を行い、同遺伝子がどのような発現パスウェイに影響しているかも検討する予定である。また、上記と並行して行っている肝内胆管癌については、miRNAに注目した研究を進めている。TCGA(The Cancer Genome Atlas)などのオープンデータベースを用いて、Type1、Type2に有意に高発現のmiRNAを予想している。FFPEサンプルより抽出した数例のRNAを用いてmiRNAの発現アレイを実施するとともに、多数例のreal time qPCRを行い、この仮説を確認する。また、miRNAの発現自体が、予後や主要な病理形態学的因子を反映するのかも同時に検討する。さらに、siRNAを用いたノックダウンよる増殖浸潤能や細胞形態像の変化を観察する予定である。ノックダウン前後の網羅的遺伝子発現解析により、パスウェイ解析も検討している。肝細胞癌
都市沿岸域に存在する人工湿地のCO2収支における基礎生産者の寄与の定量評価

都市沿岸域におけるブルーカーボン機能の活用には、炭素動態における基礎生産者による寄与を把握することが重要となる。本研究は、都市沿岸域に造成された人工干潟を対象に、干潟干出面と海水面におけるCO2収支を明らかにするとともに、干潟内の炭素動態における植物プランクトンの炭素吸収効果を評価することを目的とした。干潟干出面と海水面におけるCO2フラックスの24時間観測結果から、当該人工干潟は全ての季節でCO2の吸収源となっており、干出面に現存する底生微細藻類の影響が大きいことが明らかとなった。一方、海水中の炭素動態における植物プランクトンの寄与は1から3割程度と推定された。近年、温室効果ガス削減の切り口として、海洋生態系によるCO2の吸収・固定機能(ブルーカーボン)が注目されていおり、沿岸域の炭素循環機構の解明が望まれている。その中でも、都市沿岸域は人間活動の影響を強く受けるとともに豊かな生態系が形成されるため、炭素循環が活発な場であると考えられる。本研究課題は、都市沿岸域に造成された人工塩性湿地を対象に、基礎生産者のCO2吸収・固定能が湿地のCO2収支にどれほど寄与しているのかを評価するものである。3年計画の初年度は、湿地全体の見かけのCO2収支を把握するため、大阪市の港湾海域に造成された大阪南港野鳥園北池において、1:干潟干出面、海水面におけるCO2フラックスの24時間四季調査、2:干潟干出面および海水面の表面積評価のための地形測量、3:潮汐により変化する干潟干出面および海水面の表面積とフラックスの日変動を考慮した湿地全体のCO2収支の評価、を行った。その結果、干潟干出面のCO2フラックスの変動量は海水面のフラックスよりも1オーダー大きく、堆積物表層の底生微細藻類の光合成により日照時に多くのCO2を吸収していることが明らかとなった。また、各フラックスと環境因子との関係を整理したところ、干潟干出部の呼吸量は泥温で、また、吸収量は光量子量と泥温で定式化が可能であることが示唆された。一方、海水面フラックスは測定した環境因子(水温、塩分、水中クロロフィルの蛍光強度、DO濃度)とは相関がみられなかった。また、地形測量と水深測量により作成した湿地の等高線図を基に、潮汐により時間的に変動する干潟干出部と海水面の表面積と、上記のCO2フラックスの日変動を考慮して、野鳥園北池全体の収支を計算した。その結果、季節によって吸収量に違いはあるが、全調査日において野鳥園はCO2の吸収源であることが明らかとなった。本研究課題の申請時の計画は、都市沿岸域の人工湿地のCO2収支における基礎生産者の寄与を評価するために、年度ごとに課題を設定し3年計画で実施するものである。1年目は湿地の見かけのCO2収支の推定、2年目は基礎生産者の現存量と海底堆積有機物濃度の空間分布特性の把握、3年目は基礎生産者のCO2吸収特性の定量評価、である。初年度は、研究実績の概要の報告のとおり、当該湿地で季節毎に干潟干出面、海水面のCO2フラックス調査をを実施し、1日当たりの干潟全体のCO2収支を見積もった。このため、当初予定していた計画通り進展している。地球温暖化対策の一環として沿岸域の炭素動態の解明が望まれる中、干潟生態系による炭素の吸収・固定機能が注目されている。特に、都市沿岸域に存在する干潟は生物の活性が高いことから、炭素循環が活発な場であると考えられる。そこで本研究では、都市圏に造成された人工干潟を対象に、干潟の炭素収支とその収支に対する基礎生産者の寄与について評価することを目的とし、助成1年目には、海水面、干潟干出面、海底面におけるCO2フラックスを測定し、当干潟の炭素収支の季節変化を明らかにした。助成2年目は、基礎生産者のうち水中の植物プランクトンに着目し、植物プランクトンの現存量調査、培養実験による植物プランクトンの炭素吸収量のモデル化、干潟の炭素収支における植物プランクトンの吸収量の割合について調査した。現地調査では、大阪南港野鳥園で2カ月ごとに1年間、植物プランクトンの現存量調査を実施し、当干潟の現存量の年変動について明らかにした。培養実験では、海水を持ち帰り、明暗瓶法により試水中内のDIC変化からChl.a当たりの炭素吸収量を測定し、炭素吸収量を水温と光強度の関数として定式化した。寄与の評価では、提案した炭素吸収モデルに現存量を積算することで調査日毎の干潟に現存する植物プランクトンの炭素吸収量を推定し、大気海水間の炭素交換量と海水中の炭素保有量と比較した。本研究で提案したモデルを活用すれば、当干潟における植物プランクトンの炭素吸収量の予測が可能となり、今後の干潟の炭素吸収機能の有効活用に向けた提案が可能となる。また、吸収量に対して植物プランクトンの寄与はそれほど大きくなく、底生微細藻類の寄与が大きいことが予測され、次年度以降予定している調査の必要性が確認できた。計画では、2年目に植物プランクトン・底生微細藻類・底質の有機物の現存量調査を実施し、3年目に室内実験による基礎生産者の炭素吸収量の定式化を実施する予定であった。平成28年度には、植物プランクトン・底生微細藻類・底質の有機物の現存量調査を通年にわたって実施するとともに、3年目に計画していた植物プランクトンの培養実験も実施しており、進捗は計画よりも進んでいる。

地球温暖化対策として、海洋生態系によって海中に吸収・固定される炭素「ブルーカーボン」が注目されており、干潟などの湿地においても新たな生態系機能として炭素循環に関する研究が行われている。本研究は、都市沿岸に存在する人工干潟のCO2動態を対象として、干潟と大気間におけるCO2交換量を評価するとともに、どのくらいのCO2が基礎生産者によって吸収されているのかを評価することを目的としたものである。大阪南港野鳥園北池において、2カ月毎の植物プランクトンの現存量調査と植物プランクトンの光合成実験を実施した。光合成実験では、明暗瓶法により培養温度、光量、時間を変化させて実験を実施し、植物プランクトンのChl.a当たりの炭素吸収量を光量子と水温の関数で、海水中の呼吸・分解量を水温に依存する関数でモデル化した。また、このモデル式を基に現地調査結果から大気ー海水間の炭素交換量と植物プランクトンによる炭素の吸収量を推定した結果、大気からの取り込み量は植物プランクトンの吸収量に比べて小さく、両者の空間分布や季節変化には相関がみられなかった。さらに、大気海水間のCO2収支と植物プランクトンの吸収量の日変化を比較した結果、野鳥園北池の炭素変動に最も支配的な要因は海水交換であり、干潟の炭素収支における植物プランクトンの寄与は1から3割程度と見積もられた。これらの結果から、野鳥園北池における炭素吸収は、本研究では評価していない大型藻類や底生微細藻類の寄与が大きいと考えられた。都市沿岸域におけるブルーカーボン機能の活用には、炭素動態における基礎生産者による寄与を把握することが重要となる。本研究は、都市沿岸域に造成された人工干潟を対象に、干潟干出面と海水面におけるCO2収支を明らかにするとともに、干潟内の炭素動態における植物プランクトンの炭素吸収効果を評価することを目的とした。干潟干出面と海水面におけるCO2フラックスの24時間観測結果から、当該人工干潟は全ての季節でCO2の吸収源となっており、干出面に現存する底生微細藻類の影響が大きいことが明らかとなった。一方、海水中の炭素動態における植物プランクトンの寄与は1から3割程度と推定された。申請時の研究計画通り、2年目では、基礎生産者である植物プランクトンと底生微細藻類の現存量の把握と海底堆積有機物の空間分布特性について検討する。基礎生産者の現存量把握と堆積物調査は1年目よりすでに実施しており、この調査を継続し、年間の分布特性の変化を明らかにする。また、3年目に実施予定の基礎生産者のCO2の吸収速度の測定についても予備実験を実施しており、当初計画以上の進捗が期待できる。このため、目標を少し発展させ、最終的には植物プランクトンの枯死によるCO2の回帰について検討を試みる予定である。当初計画通り、3年目には底生微細藻類の炭素吸収量の定式化と堆積物の炭素排出特性について調べる。底生微細藻類の培養実験では、植物プランクトンと同様、明暗瓶法によるDICの濃度変化から炭素吸収量を求め、水温と光強度の関数として定式化する。また、堆積物の炭素排出実験では、堆積物のコアサンプルを用いた室内実験により、炭素の排出量を有機物量と水温の関数として整理する。得られた結果を基に、海底面における炭素動態を地盤高・水温・光強度ごとの炭素の吸収・排出量について整理する。最終的には、海底面の炭素動態も考慮した干潟の炭素収支における植物プランクトン・底生微細藻類・アオサの寄与について評価する。水圏環境工学謝金が計画よりも少なくなり、次年度使用額が生じた。
慢性脳循環不全で生じる脳室拡大と特発性常圧水頭症との病態としての関連性の検討

正常圧水頭症(NPH)は、脳内に過剰に貯留した髄液を腹腔などへ流すシャント手術を施行することで、痴呆、歩行障害、尿失禁の症状を改善するため、治療可能な痴呆の一つとして有名であるが、脳梗塞後の脳萎縮による脳室拡大と、高齢者に発症する原因不明の特発性NPHとを区別することは、実際的には極めて困難である。我々は「脳梗塞後の脳萎縮にはNPH病態が合併し、シャント術による髄液排除が症状改善に程度の差はあるが効果的である」という仮説をたて、これまで、砂ネズミ15分間前脳虚血後モデルを使用し、虚血後1ヶ月後の高次機能障害が、大槽からの髄液の一過性排除で、3日間機能が有意に改善することを、実験的に確認してきた。平成13年度は、同様の実験モデルを用い、砂ネズミに対する、シャント術を施行することで、永続的に機能の改善が見られるかを検討した。砂ネズミに対して、脳室内へのマイクロ注入装置を頭蓋に固定し、脳室から腹腔へチューブを通す手術を行ったが、全ての動物(n=10)が、1週間以内に、頭蓋上のマイクロ注入装置を外してしまい、失敗に終わった。続いて、大槽内へマイクロチューブを挿入し腹腔へチューブを通す手術を施行したが(n=10)が、これも全例が、翌日から1週間以内に体重の減少とともに死亡し、70g前後の小動物にはこのシャント手術は侵襲が強過ぎると判断した。砂ネズミを用いたシャント術を断念し、次に、ラットを用いて、慢性的な脳血流の低下モデルにて、認知障害が砂ネズミと同様に生じるかを検討した。両側椎骨動脈を凝固閉塞し、両側の頸動脈をコイルにて狭窄させ、脳血流を術前の60%-70%に下げるモデルを用いたが、残念ながら、1ヶ月後の高次機能障害は生じなかった。プルシネリのモデルによる20分間の前脳虚血も施行したが、砂ネズミで見られた長期にわたる高次機能障害は認められなかった。脳実質に分布する細動静脈は一層の内皮細胞とその外側に位置するl2層の血管平滑筋細胞からなり、同領域において脳脊髄液が貯留するVirchow Robin腔には、中枢神経系に特異なマクロファージ系細胞である蛍光性顆粒周囲細胞(Fluorescent Granular Perithelial Cell:FGP Cell)が常在し、同細胞は血管腔側からの、あるいは神経組織側からの余剰物質を処理し、血管壁・神経組織の恒常性維持に関与している細胞で、脳脊髄液が微小血管を介して吸収されるminor pathwayにおける重要な役割を果たしている可能性が示唆されている。慢性脳血流低下動物モデルとして、砂ネズミの総頚動脈にコイル状クリップを装着し、血管径を狭窄させ、脳血流量を長期にわたり70-80%に低下させ、上述のFGP Cellと、この細胞が付属する脳微小血管の形態学的変化を検討した。両側総頚動脈を狭窄し89週後には、第三脳室と側脳室の拡大が認められるとともに大脳白質の粗鬆化、海馬の歯状回・CA1領域に神経細胞の変性が観察された。大脳皮質、海馬等に分布する細動脈・細静脈を観察すると、血管腔は狭小化を示し、血管壁を構成する内皮細胞には飲小胞の増加が、平滑筋細胞の変性像が認められた。血管周囲隙に存在するFGP細胞の細胞内顆粒の電子密度は著しく低下し、また相互に癒合していた。慢性的な脳血流低下は血管壁構築を変化させ、FGP細胞に機能障害がもたらしていること、また、星状膠細胞のグリア限界膜が不鮮明となっていることなどから、慢性脳血流低下の病態において脳脊髄液の循環障害が同時に生じていることが強く示唆された。我々は「脳梗塞後の脳萎縮にはNPH病態が合併し、シャント術による髄液排除が症状改善に程度の差はあるが効果的である」という仮説をたて、この仮説を検証するために、砂ネズミ15分間前脳虚血後モデルを使用した。高次機能検査として何を用いるか、幾つかの行動薬理学的検査を検討した結果、ラットで施行されている、Y字迷路で縦縞ゴール(正解)と横縞ゴール(誤り)を識別する検査が、砂ネズミでも施行可能であることが判明した。正常砂ネズミは1週間から10日間で識別訓練が可能であり、スタートから正解ゴールまで約1.8秒で到達するようになった。この訓練した砂ネズミに15分間前脳虚血を加えると、一ヶ月後の時点で、虚血侵襲に生き残った動物のうち約3分の1が、スタートから正解ゴールに辿り着くまで平均4.6秒と、有意に遅延した。これらの識別遅延を来す砂ネズミ(n=5)に対して、後頸部を切開し大槽から髄液が皮下に一過性に流出させる手術を行うと、翌日、平均2.0秒に短縮し、この効果は3日間持続し、4日目と5日目は術前と同じ識別遅延の状態に戻り、この時点では手術部位の癒着のため髄液の皮下への流出が止まるためと推察された。

sham手術群(n=7)では術後の5日間、術前と全く変化しなかった。以上の結果は、脳虚血侵襲1ヶ月後の高次機能障害の一部は可逆的で、NPH病態が合併していることを示唆しており、今後、髄液排除による脳の機能改善の機序を検討するうえで有用な実験モデルを確立したと考える。正常圧水頭症(NPH)は、脳内に過剰に貯留した髄液を腹腔などへ流すシャント手術を施行することで、痴呆、歩行障害、尿失禁の症状を改善するため、治療可能な痴呆の一つとして有名であるが、脳梗塞後の脳萎縮による脳室拡大と、高齢者に発症する原因不明の特発性NPHとを区別することは、実際的には極めて困難である。我々は「脳梗塞後の脳萎縮にはNPH病態が合併し、シャント術による髄液排除が症状改善に程度の差はあるが効果的である」という仮説をたて、これまで、砂ネズミ15分間前脳虚血後モデルを使用し、虚血後1ヶ月後の高次機能障害が、大槽からの髄液の一過性排除で、3日間機能が有意に改善することを、実験的に確認してきた。平成13年度は、同様の実験モデルを用い、砂ネズミに対する、シャント術を施行することで、永続的に機能の改善が見られるかを検討した。砂ネズミに対して、脳室内へのマイクロ注入装置を頭蓋に固定し、脳室から腹腔へチューブを通す手術を行ったが、全ての動物(n=10)が、1週間以内に、頭蓋上のマイクロ注入装置を外してしまい、失敗に終わった。続いて、大槽内へマイクロチューブを挿入し腹腔へチューブを通す手術を施行したが(n=10)が、これも全例が、翌日から1週間以内に体重の減少とともに死亡し、70g前後の小動物にはこのシャント手術は侵襲が強過ぎると判断した。砂ネズミを用いたシャント術を断念し、次に、ラットを用いて、慢性的な脳血流の低下モデルにて、認知障害が砂ネズミと同様に生じるかを検討した。両側椎骨動脈を凝固閉塞し、両側の頸動脈をコイルにて狭窄させ、脳血流を術前の60%-70%に下げるモデルを用いたが、残念ながら、1ヶ月後の高次機能障害は生じなかった。プルシネリのモデルによる20分間の前脳虚血も施行したが、砂ネズミで見られた長期にわたる高次機能障害は認められなかった。
小分子の活性化を指向した新規ポリカルコゲノエーテル配位子の開発とその応用

新規三脚型四座配位子[o-RSC_6H_4]_3P (R = i-Pr, t-Bu)を用いて二価10族金属(Ni, Pd, Pt)錯体を合成し,置換基Rおよび金属の違いが錯体の構造に与える影響を明らかにした。さらに,新規三脚型四座配位子(o-RSCH_2C_6H_4)_3Si- (R = i-Pr, t-Bu)を有するIr(III)およびPt(II)錯体の合成と構造決定に成功した。本研究では,新規な配位子を有する遷移金属錯体の合成とその構造,反応性,触媒活性および小分子の活性化能の解明を目的として研究を行っている。本年度は新規な配位子である(o-RSC_6H_4)_2PCH_2CH_2P(o-C_6H_4SR)_2(R=i-Pr,t-Bu,CH_2SiMe_3)(1)の合成を検討した。現在のところ1の合成についてはその合成中間体である(o-RSC_6H_4)_2PH(R=i-Pr,t-Bu)(2)の合成に成功したところであるが,2の合成検討の際,副生成物として(o-RSC_6H_4)_3P(R=i-Pr,t-Bu)(3)を得た。3は1つのPと3つのSを有する3回対称軸を持つ四座配位子であり,三方両錐構造の1つのアクシアル位が空配座となった四配位錯体の合成に有用であると考えられる。このような錯体は反応活性であり,小分子を活性化できることが期待されるため,3を用いた10族金属錯体の合成について検討を行った。[PdCl_2(PhCN)_2]および[PtCl_2(cod)](cod=cyclooctadiene)との反応を検討したところ,いずれの場合にも^1H,^<31>PNMRにより対応する錯体の形成が示唆されたが,現在のところその詳細な構造決定には至っていない。今後は,引き続き配位子1の合成を検討するとともに,3と10族金属との錯体の構造決定とその活性錯体への誘導や3と他の遷移金属との錯体の合成について検討を行う予定である。本年度はまず,昨年度合成に成功した三脚型四座配位子[o-(i-Pr)SC6H4]3P(1)を用いた10族金属錯体の合成について検討を行った。配位子1とNiCl2・6H2O(NaBF4共存下),[PdCl2(PhCN)2],[PtCl2(cod)2]とを反応させたところ,対応する10族金属錯体[NiCl(1a)]BF4(2),[PdCl(1a)]Cl(3),および[PtCl2(1a)](4)が得られた。錯体2-4の構造は各種NMR,X線結晶構造解析により決定され,ニッケル錯体2およびパラジウム錯体3では金属上にホスフィンと3つのスルフィドが配位した五配位三方両錐型構造を有し,白金錯体4の場合には白金上にホスフィンと1つのスルフィドが配位した平面四配位構造を有することが明らかになった。パラジウム(II)錯体は通常平面四配位構造であり,五配位三方両錐型構造を有するパラジウム(II)錯体の構造解析例は数例に限られている。そのため,この結果は興味深いものと考えている。さらに,1つのシリル部位と3つのスルフィド部位を有する新規三脚型四座配位子(o-RSCH2C6H4)3Si(R=i-Pr,t-Bu)(5)のイリジウム(III)錯体[IrHCI(5)](6),および白金(II)錯体[PtCl(5)](7)の合成に成功した。これらの錯体6,7の構造に関しては,X線結晶構造解析により,イリジウム錯体6が八面体型構造,白金錯体7が平面四配位構造を有することを明らかにした。
体系を視野に入れた古代日本語における副助詞の形成史的研究

本研究によって得られた成果は、大きく2つある。1つは、近世以前の日本語研究の歴史において、副助詞を含む文法形式がどのように分析されて来たかを明らかにしたことである。現代の水準から見て近世の文法研究の革新性と可能性を指摘したことは、特に重要な成果だと考える。もう1つは、副助詞を含む文法形式およびその意味が、どのように形成されるかを明らかにしたことである。発話者の望・不望という評価が副助詞の意味の発生に関わることや、格助詞と副助詞にまたがる形式の意味的な特徴を明らかにしたことは、特に価値の高い成果だと考える。(1)本研究は、古代日本語における副助詞について、その形成の歴史の一端を明らかにすることを目的とする。具体的には大きく2つの柱を立てる。(2)1つは、古代語のヨリ類(「より」「ゆり」「よ」「ゆ」という4つの語形がある)について考察し、中古における副助詞の体系がどのように構築されたかを明らかにすることである。これは文法変化を観察する、日本語史に属する研究課題である。(3)もう1つは、そもそも「副助詞」がどのように捉えられ研究されてきたかを中世に遡って、現代まで通史的に考察することである。これは研究の視点・方法を検証する、日本語学史に属する研究課題である。(4)上記の2つは関連している。現代語研究では、「副助詞研究」と競合する「とりたて研究」という立場があるが、本研究のように副助詞研究の立場に立つことによって可能となる分析がある。それに基づいてヨリ類の歴史を描こうとする。(5)個別的な対象としてヨリ類を選んでいるが、この背景には他の副助詞についての本研究代表者による研究蓄積があり、それを踏まえて体系的に考察を行う。本年度は研究期間の初年度に当たる。来年度以降の研究の準備として,以下の2つを計画し、実施した。1副助詞研究の理論的基盤に関わる研究を行う。具体的には、副助詞研究に関わる先行研究を収集・整理し、現代語の「とりたて」研究との比較を行い、研究史を踏まえた展望を示すための作業を行う。2従来あまり研究されていなかった古代語の「より」「よ」「ゆ」「ゆり」を詳細に研究するために、用例を採集する。1については、富士谷成章・山田孝雄・森重敏などの著作を分析し、研究史的な位置づけを系譜的に行う作業を始めた。また、現代語の「とりたて」研究における基礎概念についても検証を行っている。これらの作業は次年度も継続して行う。2については、万葉集の「より」「よ」「ゆ」「ゆり」の用例の採集・確認を行っている。以上の他に、仮定条件句と帰結句が同一語からなる「同語反復仮定」の表現について研究を行った。この研究は、同語反復仮定の表現が表す意味を明らかにしようとしたものだが、これに関連して副助詞的な意味が発生するメカニズムや、文法変化に関する知見を得ることができた。その成果は、次の雑誌論文として公刊した。雑誌論文「同語反復仮定の表現と従属句化」(福岡教育大学国語国文学会『福岡教育大学国語科研究論集』50、2009年2月)本年度は研究期間の2年目に当たる。以下の3つを計画し、実施した。1.近世以降の副助詞研究の歴史を概観する。2.とりたて研究と副助詞研究の比較を行う。3.上代の副助詞の用例を採集・整理し、分析に着手する。1については、近世の富士谷成章の著作『あゆひ抄』を分析し、そこから成章の副助詞観を読み取った。その副助詞観は現代の副助詞研究にとっても示唆に富んでいる。この成果は次の雑誌論文として公刊した。雑誌論文「『あゆひ抄』の副助詞研究」(東京大学『国語と国文学』87-1、2010年1月)なお、この成果は、次年度行う中世の副助詞研究を概観する研究に繋がる。2については、1と関連しつつ、近代以降の副助詞研究(山田孝雄・森重敏の著作)の検討を進めた。平行して、現代語のとりたて研究における基礎概念についても分析を進めた。3については、万葉集の「より」「ゆり」「よ」「ゆ」の用例の確認作業を行った。正訓字の問題があるため、予想以上に時間がかかり、次年度も引き続き行う。本年度は研究期間の3年目に当たる。以下の3つを具体的に計画し、実施した。1.中世以降の副助詞研究の歴史を概観する。

3.上代語の「より」類の研究を行う。1については進行中で、その過程で得られた中世歌学書の文法意識に関する研究成果を名古屋大学グローバルCOEプログラム第9回国際集会で口頭発表した。この内容は23年度中に公刊される予定である。2については1と関連させつつ、中世以来の伝統的な視点が現代の副助詞研究に連なっていることを示し、それがとりたて研究とは異なった独自の立場であることを明らかにすべく研究を進めている。次年度も継続して行う予定である。3については「より」類(ヨリ・ユリ・ヨ・ユ)の用例の採集・確認、分析を終え、論文の作成に着手した。これは「より」類を他の副助詞との比較を視野に入れて記述・研究するものであり、23年度中に完成し公刊する予定である。また、以上の他に、古代日本語の文法変化と形態的特徴に関する研究を、上代語の助動詞を対象として行った。これは本研究のキーワードである「体系を視野に入れた」と「形成史的」研究に寄与するものであり、通言語的研究の知見を参照する新手法の研究である。23年度に開かれる日本語学会2011年度春季大会のシンポジウムで口頭発表する予定である。本年度は研究期間の最終年度に当たる。以下の3つを具体的に計画し、実施した。1.中世以降の副助詞研究の概観、および近世の周辺的な研究の検討を行う。2.上記を踏まえ、現代語の副助詞研究の立場を明確にする。3.上代語の副助詞の意味用法と語形について考察する。1および2については、かなりの程度まで進行しており、現代の副助詞研究の独自の視点が、中世から見出されることを明らかにしつつある。その過程で得られた、中世歌学書の文法意識に関する研究成果を以下の論文に発表した。なお、これとは別に、やはり中世の文法意識に関する研究論文を完成し、査読のある論文集に現在投稿中である。小柳智一(2011)「『手爾葉大概抄』読解-「手尓葉」と「詞」-」釘貫亨・宮地朝子編『ことばに向かに日本の学知』ひつじ書房.pp.79-96.3については、上代語の「より」類(ヨリ・ユリ・ヨ・ユ)についての研究を完成し、上代語の副助詞の意味用法の特徴の一端を明らかにした。次の論文に発表した。小柳智一(2011)「古代の助詞ヨリ類-場所の格助詞と第1種副助詞-」青木博史編『日本語文法の歴史と変化』くろしお出版.pp.1-24.また、3とも関連し、本研究のキーワードである「形成史的研究」の基礎となる、上代語の形態論に関する研究を行い、現在は論文をまとめる最終段階にある。その他、昨年度学会発表した研究を論文にまとめる作業を行い、これも最終段階にある。
急性相反応蛋白質の糖鎖分析による炎症の病態解析

急性相反応蛋白糖鎖構造変化の検出が、炎症の病態解析に有用であるか確認し、炎症の病態を反映する糖鎖構造変化を迅速に測定する方法を確立することを目的として研究を遂行した。平成13年度は、昨年度明らかとした炎症の病態変化に伴い蛋白質結合糖鎖構造変化(α2-6結合したシアル酸を持つアスパラギン型低分岐の糖鎖、糖鎖末端にα2-3結合したシアル酸を持つ糖鎖3本鎖、4本鎖のアスパラギン型複合型糖鎖)を簡便にとらえるためのELISA法の開発を試みた。ELISA法の開発に先立ち、上記の糖鎖が結合している蛋白質を検索した結果、α1-酸性糖蛋白質、α1-アンチキモトリプシンに多く見られたことより、これらの蛋白質の糖鎖構造変化をとらえる方法とすることとした。ELISA法の測定条件を検討した結果、ブロッキング剤としてはTris-HCl-NaCl緩衝液が、抗体に結合している糖鎖の影響については、過よう素酸処理とレクチンマスクの併用により良好な結果が得られることがわかった。上記検討したELISA法を用いて、急性相反応蛋白質糖鎖構造が手術後の治癒過程においてどのように変化するか、ConA, DSA, LCA, PHA-L4,PHA-E4,SSA, MAM, AALレクチンを用いて検討した。その結果α1-酸性糖蛋白質ではSSA/ConA比が炎症の極期で低下し、炎症の回復期では上昇した。α1-アンチキモトリプシンでは、SSA/ConA比およびDSA/ConA比がα1-酸性糖蛋白質と同様に炎症の極期で低下し炎症の回復期では上昇した。また、PHA-E4/LCA比では、手術直後に上昇した。以上の結果より、SSA/ConA比およびDSA/ConA比は、炎症の病態把握に、PHA-E4/LCA比は、急性炎症の検出に有用であることが予想された。以上の結果より、急性相反応蛋白質の糖鎖構造解析が、CRPとは異なる炎症マーカーとしての可能性が示唆された。炎症により各種急性相反応蛋白が上昇することはよく知られている。しかし、CRP以外は炎症マーカーとしての有用性が不明確であり、臨床ではあまり用いられていない。また、臨床で頻繁に測定されているCRPも炎症で増加する程度の診断的意義しか見いだされていない。炎症時に血清中に増加する急性相反応蛋白は、サイトカイン等の刺激により、結合糖鎖が変化することが報告されている。これらのことより申請者は、急性相反応蛋白糖鎖構造変化の検出が、炎症の病態解析に有用であるか確認し、炎症の病態を反映する糖鎖構造変化を迅速に測定する方法を確立することを目的とし研究を遂行した。平成12年度は、手術前後経時的に採取された血清を等電点電気泳動により分離し、ConA、SSA、MAM、DSA、PHA-L_4、LCAの6種類のレクチンを用い、炎症の治癒過程においてどのような糖鎖構造変化がおきるかスクリーニングを行った。その結果、ConA、SSAレクチンでは、pI=3.95に1本、MAM、DSAおよびPHA-L_4レクチンでは、pI=3.70-3.95の間に4-6本それぞれ認められた。LCAでは、炎症の治癒過程で変化するバンドは認められなかった。以上の結果、炎症により蛋白質結合糖鎖構造変化が現れる糖鎖として、糖鎖末端にα2-6結合したシアル酸を持つアスパラギン型の低分岐の糖鎖、糖鎖末端にα2-3結合したシアル酸を持つ糖鎖3本鎖、4本鎖のアスパラギン型複合型糖鎖または糖鎖末端にα2-3結合したシアル酸を持つβ-Man残基の6位側が分岐した3本鎖、4本鎖のアスパラギン型複合型糖鎖が存在することがわかった。また、LCAでは変化が検出されなかったことより、炎症により糖鎖へのフコース付加は、起こらないと考えた。次年度は、これらの糖鎖が結合している蛋白質を決定し、ELISA法を用いた新たな炎症マーカーを開発する。