hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
衛星データを用いた陸域植生による炭素吸収量推定手法の高精度化に関する研究

衛星データからLUE(Light Use Efficiency)を算出する場合には,年間を通したPRI(Photochemical Reflectance Index)とLUEの関係を把握する必要がある。しかし,これまでは,ある特定の時期におけるPRIとLUEの関係を検討した研究がほとんどである。また,衛星データからのLUE算出は,瞬時値である衛星データから算出したPRIから1日の平均LUEを算出している。しかし, LUEは環境状態により刻々と変化するため,衛星の観測時刻により,推定されるLUEの値が変化する可能性がある。そのため,本年度は,岐阜県高山市の冷温帯落葉広葉樹林における自動連続観測データを用いて, PRIとLUEの関係を詳細に検討した。具体的には,地上で自動連続観測された分光反射率データとCO_2フラックスデータを用いて, PRIとLUEの関係について検証した。PRIは衛星の観測時刻に合わせて11時(午前)と14時(午後)のデータを使用した。また, LUEは11時, 14時, 1日の平均LUEを使用した。その結果, PRIとLUEは生育期間初期(展葉期)から増加し,夏期に最大となり,生育期間終了期(紅葉・落葉期)にかけて減少する季節変化を示した。PRIとLUEともに,季節変動パターンは概ね一致していた。一方, PRIでは,時刻による違いが見られ,特に生育期間では11時におけるPRIの方がわずかに大きい値となり,変動も大きくなった(平均値,標準偏差ともに約0.02の差)。また, LUEでは, 1日, 14時, 11時の順で全期間を通した平均値が大きく,その差はそれぞれ0.0001程度であった。以上のように, PRIおよびLUEともに,わずかではあるが観測時刻により値の違いが見られた。そのため, PRIからLUEを推定する際には,観測時刻の違いを考慮する必要があると考えられる。始めに,日本全域について,MODISデータから算出した2004年のPRIの分布図を作成した。その結果,PRIの空間分布は,森林域と比較して農耕地で低い値となり,同じ植生タイプでも地域により値が変動することが確認できた。また,PRIの時系列変化は,特に森林域で地上観測のPRIと同様の時系列変化をしており,植生の量がほとんど変化しない場合でもPRIの値が変化していることが確認できた。次に,関東地方について,PRIの詳細な特徴の考察を行った。その結果,29月では,森林域とそれ以外の植生タイプで,PRIの値に明らかな差が見られ,植生の量がほとんど変化していない場合でも,PRIの値は各月により大きく変動していることが明らかとなった。しかし,1月及び1012月では,特に森林以外の植生タイプのPRIが,他の期間の値より大きくなり,この結果に対する妥当性の検討が必要であることが明らかとなった。以上の結果から,今までに行われていなかった,衛星データを用いたPRIの代替となる指標を広域な範囲で算出し,初めて日本全域におけるLUEの空間分布に対応するマップを作成出来ることが明らかとなった。始めに,PRIを用いたLUE推定手法について評価した結果,推定誤差は15から30%程度であった。これまで一般的に用いられてきたMODISNPPモデルによるLUE推定誤差は30から50%程度であり,PRIによるLUE推定の方がより高精度で推定可能であることが明らかとなった。次に,PRIから推定したLUEによるNPP推定精度を評価した。現在使用されているMODISNPPモデルを用いたNPP推定誤差は30から50%程度であった。一方,PRI代替指標によるLUEを使用した場合のNPP推定精度は,20から25%程度に向上することが明らかとなった。以上の結果から,本研究で提案した,PRIを用いたLUE推定手法により,衛星データを利用した陸域植生の純一次生産量広域推定の高精度化が可能であることが明らかとなった。
クロマイト鉱石の溶融還元速度

クロマイト鉱石は、(Fe,Mg)O・(Cr,Al,Fe)2【O_3】の複スピネルであり、難溶解・難還元性である。現在フェロクロムの製造は電気炉によっているが、石油ショック以来、エネルギーの高騰から電気に代わる製造法の開発が望まれている。熱力学的には、酸化クロム(【Cr_2】【O_3】)の炭素還元は1140°C以上で進行しメタンによる還元は840°C以上で起きる。しかし、転炉型の炉でCr含有溶湯に酸素を吹き込んでCrの酸化ロスを少なくし、炭素の燃焼を優先的に行なうためには1600°C以上の温度が必要である。また、クロマイト鉱石は脈石成分【Al_2】【O_3】,MgOを含んでいるため、融点は約1900°C以上と高く、フラックを用いて脈石成分の融点を低下させることが必要と考えられる。本研究では、溶融還元法によるフェロクロム、ステンレス製造の基礎となるクロマイト鉱石の溶融還元速度の測定を主に黒鉛るつぼで行なった。試薬【Cr_2】【O_3】の溶融還元は、鉄鉱石の還元と同じように試料の供給律速であった。クロマイト鉱石は1600°C溶鉄上で、ほとんど溶解せず、反応速度は試薬【Cr_2】【O_3】の1/50程度であった。クロマイト鉱石に酸化鉄および低融点フラックスを混合したペレットを溶鉄上で反応させたが、効果がなかった。一方、溶融スラグ中にクロマイト鉱石を溶解することにより還元反応を促進することができた。スラグ塩基度による還元反応速度への影響は見られなかった。反応はスラグ-メタル界面での化学反応律速であると考えた。反応の活性化エネルギーは57.4cal/molであった。
国家戦略に資する専門英語能力向上のための語彙精選とe-ラーニング教材の開発

近年,学習者のニーズに合わせて目標分野を限定し,その分野特有の学習内容を指導することによって学習効率を上げるESP(English for Specific Purposes:特定目的のための英語)が注目されている。本研究の目的は,1)現代英語を代表する1億語のBritishNationalCorpus(BNC)を構成する14の特定分野のサブコーパスからそれぞれの専門語彙を抽出し,特徴語リストを作成する,2)作成した特徴語リストの有効性を検証する,3)1)と2)の結果に基づき,専門語彙を学習できるe-ラーニング教材を作成することであった。研究成果の概要は以下のとおりである。1.申請者らの先行研究によって独自開発された9種の統計指標(頻度,ダイス係数,コサイン,補完類似度,対数尤度比,カイニ乗値,イエーツの補正公式,自己相互情報量,マクニマーのテスト)を利用して,14の専門分野ごとに特徴語リスト(14分野×9種指標=126特徴語リスト)を作成した。2.9種の指標別に,抽出した各特徴語リストの上位500語について,英語母語話者習得学年分布,頻度帯分布,教科書語彙分布等を調査し,検討を行った。その結果,各統計指標がそれぞれ特定の語彙レベル別に特徴語を抽出していることが検証された。3.以上のBNCを構成する14分野の特徴語抽出の研究結果に基づいて,書き言葉と話し言葉のビジネス語彙,ならびに,話し言葉の学術分野(EAP: English for academic purposes)の語彙について,「教育用専門語彙表」を作成し,それを指導するためのe-ラーニング語彙学習教材を開発した。完成したe-ラーニング教材は研究代表者のホームページより公開予定である。本研究の目的は,1)現代英語を代表する1億語のBritish National Corpus(BNC)を構成する14の専門分野全てのサブコーパスについて,申請者らが独自開発した統計指標を利用して,初級・中級・上級の3レベルのESP語彙を精選し,2)選定された各ESP語彙の妥当性・信頼性を検証すること,3)専門14分野のうち,2分野のESP語彙のe-learning語彙学習教材を作成することである。平成17年度の実績は以下のとおりである。研究目的1)と2)についてBNCを構成する14分野全てのサブコーパスについてESP特徴語リスト(14分野×9種指標=126リスト)を作成し,2)それらの語彙レベルの検討に基づいて3レベルのESP語彙の精選を完了した。これらに関連した成果は,国内学会では,電子情報通信学会「思考と言語研究会」(11/25/2005)の『信学技報』に公刊した。また,口語3分野のESP語彙選定について『日本大学生産工学部研究報告』に論文を掲載予定である。本年度の最大の成果は,本研究のESP語彙選定手法に関する論文が英語教育における国際的な専門誌であるSystem誌に採録され,開発した語彙選定の手法の有効性が世界的に認められたことである(6月掲載予定)。研究目的3)について本研究の目的は,1)現代英語を代表する1億語のBritish National Corpus(BNC)を構成する14の専門分野全てのサブコーパスについて,申請者らが独自開発した統計指標を利用して,初級・中級・上級の3レベルの専門語彙を精選し,2)選定された各種専門語彙の妥当性を検証すること,3)専門14分野のうち,2分野の専門語彙のe-ラーニング語彙学習教材を作成することであった。平成18年度の実績は以下のとおりである。研究目的1)と2)について平成17年度には,BNCを構成する14分野全てのサブコーパスについて9種の統計指標を用いて,専門分野特徴語リスト(14分野×9種=126リスト)を作成し,それらの語彙レベルを検討して初・中・上級3レベルの専門語彙の精選を完了させた。本年度はこれらに関連した成果を,日本実用英語学会のPractical English Studies,言語処理学会

第13回年次大会(3/21/2007)発表論文集に公刊した。中でも最大の成果は,本研究の基盤をなす専門語彙選定手法に関する論文が英語教育における国際的な専門誌であるSystem誌に採録されたことである。これにより開発した語彙選定の手法の有効性が世界的に認められた。研究目的3についてビジネス分野と学術分野の2分野の専門語彙e-ラーニング教材を開発した。これらに関連した成果として,2006 Asia TEFL International Conference, Fukuoka(8/18/2006)において,口語・文語のビジネス分野の語彙抽出手法とe-ラーニング教材開発に関する研究発表を行い,日本大学生産工学部研究報告Bに公刊した。また,学術分野の話し言葉語彙の抽出研究に基づいて,e-ラーニング教材を開発した。作成したe-ラーニング教材は研究代表者のホームページより公開予定である。
ＭＬＬ再構成陽性急性骨髄性白血病の新規治療標的の探索

本研究ではMLL再構成陽性急性骨髄性白血病(MLLr-AML)の細胞株および患者検体を用い、MLLr-AMLに対するATRA感受性を検討した。その結果、MLL-AF9陽性細胞ではATRA感受性がある程度保たれていたが、MLL-AF4陽性細胞ではATRA抵抗性であり、その差は、RARAおよびPU.1のプロモーター領域, RUNX1のエンハンサー領域のH3K4ジメチル(H3K4me2)の程度に依存する事が明らかとなった。H3K4の脱メチル化酵素であるLSD1の阻害剤により、上記遺伝子のH3K4me2の程度が上昇し、MLL-AF4陽性細胞のATRA感受性が回復する事も明らかとなった。我々は、平成24年度に以下のことを明らかにし発表した。以上の成果は、MLL再構成陽性急性骨髄性白血病の分化誘導療法の開発に向けた、基礎的データとして意義深いものと考えられる。本研究においては、MLL再構成陽性ヒト由来白血病細胞株、およびMLL-AF9, MLL-AF5q31強制発現マウス細胞株を用いて、各細胞株のATRA感受性を検討した。最後に、H3K4のdemethylaseであるLSD1阻害剤とATRAの併用を行ったところ、RARAのうろモーターのH3K4Me2の上昇を介して最も効率よく、ATRA抵抗性であるMLL-AF4/AF5q31陽性細胞株を分化および細胞死を誘導できることが明らかとなり、新たな分子標的療法の一つとしての可能性が示唆される結果であった(Sakamoto K, et al. Blood Cancer Journal 2014)。また、MLL-AF9陽性AMLにおいてATRA感受性が高い理由として、RARAのプロモーター領域のH3K4me2の割合が高いこと、MLL-AF4陽性細胞株ではその割合が低いことを明らかにした。また、LSD1阻害剤がATRA抵抗性の解除に有用であることも明らかにし、昨年の米国血液学会で発表し、現在論文を作成中である。MLL-AF9陽性AMLにおいては、ATRAとAraCの併用により、AraC感受性の増強が得られるか検討し、論文化する予定である。LSD1阻害剤の有用性については、in vitroのデータは得られており、in vivoでの有効性の検討を行い、論文化する。今後は、現在検討中のクロマチン制御因子の抑制によるATRA感受性の改善の機序を免疫沈降法を用いて解析する予定である。また、xenograftモデルを用いた系を確立し、本因子の抑制剤とATRAの併用が、臨床応用可能であるか否か、検討を進めたいと考えている。NOGマウス購入費論文作成費用本年度は以下の実験のため研究費を使用したい。1、免疫沈降法のための抗体、キットおよび定量PCR関連試薬の購入。2、xenograftモデル作成のためのヌードマウスおよび投与薬剤の購入。
内部障害を有する高齢患者の廃用症候群予防のための介入基準と看護方法の開発

内部障害を有する高齢入院患者の廃用性変化を予防し、対処するために必要な介入基準と看護方法を開発することを目的として、文献レビューとインタビュー調査を行った。その結果、介入基準として[入院時症状の改善の兆し][バイタルサインの安定][表情や活気の出現][廃用性変化の兆し]があげられた。看護方法としては、<廃用性変化を多職種と共有し他動的に動かす>援助、<症状と廃用性変化の影響を評価し動かし始める>援助、<患者の状態を評価しながら活動度を調整する>援助、<安全に活動する方法の獲得を支援する>援助、<動く意欲を引き出す>援助を導いた。本研究の目的は、内部障害を有する高齢入院患者の治療に伴って出現する廃用性変化を予防し、対処するために必要な介入基準と看護方法の開発することである。今年度は、研究1として、内部障害を有する高齢入院患者の廃用症候群の実態の把握を目的とした。研究1の第1段階として、廃用性変化の実態、廃用性変化の予防、早期介入の効果に関して、医学中央雑誌web版を用いて、過去5年間の文献検討を行った。その結果、心・肺・腎臓疾患など内部障害を有する対象の廃用症候群に焦点をあてた研究はほとんどなく、疾患の回復に焦点をあてたリハビリテーション医療の有効性と必要性が実態調査レベルで述べられているにとどまっていた。また、国外文献において、deconditioning, immobility, immobilization, inactivityのキーワードで文献検索を行い、概観したところ、内部障害に限定しているものはみあたらず、看護師の廃用性症候群に対する態度や知識の重要性が述べられていた。論文としては明確になっていないが、高齢者看護の臨床の場においては、考慮され実践されているのではないかと考えられた。第2段階として、廃用症候群およびケアの実態を把握する調査票作成のためのエキスパートナースへのヒヤリングを計画した。そこで、対象施設の確保および調整、研究計画および倫理的配慮に関しての審査を倫理審査委員会に申請し、承認を受けた。現在、対象施設から内諾が得られ、調査日程を調整している。内部障害を有する高齢者は、症状が急性増悪し入院となる場合が多く、治療の一つとして安静が指示され、治療後早期に活動を開始しようとしても、苦痛を伴うため患者の協力は得られず、介入が困難となり、廃用性変化が生じ、その後の回復に時間を要してしまう現状がある。治療とともに適切な時期に看護介入するための基準と方法の開発が必要であると考えた。そこで、平成23年度は、介入基準開発の第二段階として、高齢者専門病院の看護師が患者の活動性回復に向けて実践している看護を明らかにした。2施設4名の看護師の面接内容を逐語録とし、類似した内容ごとにコード化、カテゴリー化した。結果、看護師は<廃用症候群をおこさないという心構え>を持ち、入院前の日常生活獲得を目指し、まず、床上安静による悪影響を最小限にするために、日常生活援助の中に<苦痛なく動くための機能を保つ>援助を行っていた。同時に患者を動かすことはできないかタイミングをつかみ、<症状と廃用性変化の影響を評価し動かし始める>援助を行っていた。日常生活の中で負荷の少ない活動から段階的に活動の機会をつくり、<患者の状態を評価しながら活動度を調整する>援助を行い、退院に向けて退院時の患者の状態を予測し、できることの認識を促し、<安全・安楽に活動する方法の獲得を支援する>援助を行っていた。看護師はこれらの援助を行う際に、患者に関心を寄せ、動けなかった状態から、動いてみようと思える状況を作ったり、患者の意向を確認しながら活動の方法を提案し<動く意欲を引き出す>援助を行っていた。内部障害を有する高齢入院患者の活動性回復に向けた看護とは、訓練としてではなく、看護師が介入のタイミングと活動の程度を詳細に吟味しながら、慎:重に日常生活の援助を通して、高齢患者の活動を活性化することで、入院前の日常生活動作の獲得をもたらすものであると考えられた。これらの結果は、一般病院で活用可能な介入基準と看護方法が提示されており、医療現場における高齢者看護の質向上に寄与するものと考える。本研究では、内部障害を有する高齢入院患者の治療に伴って出現する廃用性変化を予防し、対処するために必要な介入基準と看護方法の開発に取り組んだ。最終年度である今年度は、平成23年度に実施した高齢者専門病院の看護師へのインタビューから導いた、内部障害を有する高齢入院患者の活動性回復に向けた看護について文献的検討を行い、内部障害を有する高齢入院患者の廃用性変化を予防し、対処するための介入基準と看護方法としてまとめた。

結果、看護方法については、高齢患者が自分で体を動かせなかったり、経口摂取ができない時に、廃用性変化を予測し、<廃用性変化を他職種と共有し他動的に動かす>援助、浮腫や息切れ、発熱などの原疾患の症状と廃用性変化を予測し、医師と相談し、タイミングを見計らないながら動かし始める援助として<症状と廃用性変化の影響を評価し動かし始める>援助、患者の活動量をあげるために生活の中で座位をとる時間を作り、状態が安定すれば活動度をあげ、悪化すれば活動度を下げるということを繰り返す<患者の状態を評価しながら活動度を調整する>援助、退院後の生活を想定し、他職種や家族と退院時の患者の状態を共有し、安全・安楽な生活ができるように<安全に活動する方法の獲得を支援する>援助、患者が自ら動こうと思えるような<動く意欲を引き出す>援助にまとめられた。介入基準については、[入院時症状の改善の兆し][バイタルサインの安定][表情や活気の出現][廃用性変化の兆し]にまとめられた。これらの結果は、一般病院で活用可能な介入基準と看護方法が提示されており、医療現場における高齢者看護の質向上に寄与するものと考える。廃用症候群の実態を明らかにするために、小規模サンプルにおける追跡調査を計画していたが、研究協力施設との調整が困難となった。そこで、呼吸器や循環器疾患などの内部障害を有する患者の廃用症候群の予防を積極的に行っている病棟の看護師へのインタビューから、肺用症候群及びケアの実態を把握する方法に変更したため、調整に時間を要し、試案作成までには至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、平成23年度の結果をもとに、一般病院に入院している内部障害を有する高齢患者の治療に伴って出現する廃用性変化の介入基準と介入方法の試案を作成する。試案は、専門家(実践家・研究者)による討議を行い、信頼性・妥当性を高め、修正し、看護介入の基準と方法を開発する。平成23年度の結果については、老年看護学会に発表予定。平成24年度は最終年度にあたるため、まとめ、報告書作成、学会発表の準備、投稿準備を行う。
東アジアと東南アジアを中心とする軍隊の歴史人類学的研究

本研究は、歴史人類学的視点から東アジアと東南アジアを中心とする軍隊を、その社会・文化的文脈において理解することを目指した。本研究の成果としてとくに強調しておきたいのは、フィールドワークや一次資料に基づき、アジアの軍隊とその社会・歴史的文脈についての実証的な考察を深めたことである。その成果は数多くの出版物や報告によって明らかである。分担者の間で共通して認められるのは、軍隊研究は、軍隊が国家の制度であるにもかかわらずたんに一国内で理解できるものではない、という認識である。在日米軍、自衛隊、グルカ兵など、置かれている状況は異なるにせよ、国際的な背景を考慮して考察を深める必要があることが明らかになった。軍隊と地域社会との関係を考察しようとする本研究のパイオニア的活動は、内外の研究者から注目を浴びた。また類似のテーマに関心を持つ若手研究者にとって本研究会が主催する件空海は刺激的な研究の場になった。外国の研究者との交流を深めるため三沢で国際シンポジウムを開催した。社会還元との関係でとくに強調しておきたいのは、このシンポジウムの前日に行われた公開講演会である。また、北海道で開催された日本文化人類学研究大会では、外国から研究者を招聘しパネルを組織した。さらに、2007年4月に京都で国際会議を開催した。これは、本研究の活動期間終了直後に行われたものである。ここでの代表者と分担者の報告は本研究の成果に基づく。こうした活動を通じ海外の研究者とのネットワークを確立することに成功した。今後は、このようなネットワークを活用しつつ、軍隊のトランスナショナルな性格を歴史人類学的視点から研究したい。本研究は3年間を研究期間とし、その期間内に歴史人理学的視点から東アジアと東南アジアを中心とする軍隊を、その社会・文化的文脈において理解することを目的とする。また、軍隊を通じて個々の社会のあり方を考察する。その際、関連文献の収集、現地調査に基づく関係者へのインタビュー、関連行事への参加、定期的な研究会の実施などを活動の柱とした。研究方法としては、沖縄を共通の調査地として、知識ならびに分析枠組みの共有を試みた。初年度は3回研究会を開き、最新の調査成果についての報告が内外の研究者によってなされた。テーマはプエルトリコの米軍基地反対運動、在沖米軍関係者と沖縄地域社会との関係、戦争遣跡、沖縄戦と在沖米軍、自衛隊の女性などである。また10月には沖縄で調査を行った。個別には上杉がブルネイ、福浦がマレーシアとシンガポールで海外調査を実施した。田中は、三沢など在日米軍基地を中心に調査を行った。沖縄では、福浦、上杉、田中、それに海外共同研究者の田村が参加し、嘉手納基地などの在沖米軍基地で関係者から話を聞くことができた。また、アメラジアン・スクールを訪ね、米兵と沖縄女性との間に生まれた子供たちの現状についても聞き取り調査を行った。さらに反戦運動家と会うことでより多角的な視点を得ることが可能となった。本研究の成果の一部は、京都大学人文科学研究所の紀要『人文学報』にて特集(田中雅一編集)という形で公刊した。軍隊に関係する基本文献や雑誌などの購入は順調に行われている。初年度の成果は、2005年5月の日本文化人類学会学術大会にて「軍隊と戦争<が/を>変える文化人類学」というテーマの分科会を組織し、報告を予定している。本研究は3年間を研究期間とし、その期間内に歴史人類学的視点から東アジア(日本を含む)と東南アジアを中心とする軍隊を、その社会・文化的文脈において理解することを目的とする。また、軍隊を通じてここの社会のあり方を考察する。2005年5月に開かれた日本文化人類学会

第39回研究大会では分科会「戦争と軍隊の研究<が/を>変える文化人類学」を組織し、成果の一部を報告した。代表者の田中は「なぜ、いま戦争と軍隊か?-在日米軍研究からみえてくるもの」を、分担者の金は「韓国社会と徴兵制-徴兵制度をめぐる認識と議論の現状」、上杉は「英国陸軍グルカ旅団におけるヒンドゥー教-国境を越える軍事労働雇用と軍隊宗教を考える」、福浦は「社会と軍隊との関係-シンガポールにおける女性兵士と軍隊」を報告した。その後、2回京都で研究会を行った。さらに3名のイスラエル研究者によってイスラエルの軍隊や社会状況についての特別セミナーを京都で行った。2006年2月に三沢市で、本研究成果の社会還元の一環として公開講演会を行った。二つの講演はどちらも英語であったが同時通訳のおかげできわめて活発な討議をおこなうことができた。コメンテータには三沢市市役所の職員や米空軍司令官なども加わった。翌日は航空自衛隊基地の見学を行い、自衛官にインタビューなどをした。二日目には国際セミナーと題し、4名の外国人研究者を交えて軍隊と地域社会についての研究を報告、意見の交流を行った。研究者のネットワーク形成の一環として、2006年9月に田中がイスラエルに赴き報告する。また2回目の国際会議を2007年末に京都で予定している。本研究は、3年間を研究期間とし、その期間内に歴史人類学的視点から東アジアと東南アジアを中心とする軍隊を、その社会・文化的文脈において理解することを目的とする。また、軍隊を通じて個々の社会のあり方を考察する。その際、関連文献の収集、現地調査に基づく関係者へのインタビュー、関連行事への参加、定期的な研究会の実施などを活動の柱とした。研究方法としては、沖縄を共通の調査地として、知識ならびに分析枠組みの共有を試みた。今年度は本研究の最終年度であったため、共同研究会、防衛大見学、そして海外での補足調査やシンポジウムの準備をおこなった。研究会では、ゲストスピーカーによる韓国の徴兵制度についてであった。徴兵制度がいかに、大学生の日常において支配的な言説として機能しているのかということが、詳細な事例に基づいて報告された。また、分担者の福浦氏が、みずからの調査に基づき自衛隊の配偶者が直面している問題についての実証的な報告をおこなった。防衛大学校では、卒業後自衛隊の幹部となる学生たちから、学校生活、カリキュラム、将来の展望や防衛大入学の動機などについて話を聞いた。また教員とは懇談会を開いた。寮などを見学し、防衛大生の大学生活の一端に触れることができた。田中は、イスラエルのヘブライ大学で従軍牧師の講演をおこなった。海外調査は田中が二回アメリカ合衆国を訪ねた。まず、4月にアジア学会で研究成果の報告をし、カーライルでアメリカ合衆国陸軍・軍事史研究所で文献調査をおこなった。また翌年2月に同地で文献資料の収集をおこなった。3年間の成果は報告書として公刊する。
低悪性度ＡＴＬとＨＴＬＶ－１キャリアの併合解析による中間群の抽出

低悪性度ATLとHTLV-1キャリアを併合解析し、共通の病態を持つ中間群を抽出し、その境界領域の臨床的意義を見出すため、典型/非典型的キャリアとくすぶり型(S)ATLの末梢血を比較検討。CD25/CCR4発現細胞比率、HTLV-1プロウイルス量/クローナリティに相関があり、中間群はオーバーラップしたこの3因子を示した。低悪性度ATLの増悪様式につき臨床/分子病態で検討。増悪の際に全身状態の悪化,多臓器浸潤、LDH.Ca値異常が高頻度であり、一部同一症例の増悪を含むCと急性型のアレイゲノム/発現解析により其々がん抑制遺伝子のCDKN2Aと免疫監視回避に重要なCD58の異常を同定。低悪性度ATLとHTLV-1キャリアを併合解析し、共通の病態を持つ中間群を抽出する。そのために、低悪性度ATLは後方視的に解析し急性転化の遅速により2群とする。キャリアについてはそのATL発症の最強リスクとして最近同定されたウイルス量の高低で2群に分ける。そして高ウイルス量キャリアと急性転化リスクの低い低悪性度ATLの類似性を見出すことにより、ATL多段階発がん過程を病型分類によりキャリアと低悪性度ATLとに峻別するのではなく、その境界領域の臨床的意義を見出すことを目指している。すでに集計している90例の低悪性度ATLを急性転化の遅速で、キャリア約250例を測定済みのHTLV-1ウイルス量の高低で、それぞれATLの進展・発症リスクで2群に分けた。全4群のうち高ウイルス量を呈するキャリアと長期間急性転化しなかった低悪性度ATLの類似性について他の2群と比較しながら臨床・分子病態により抽出し、この中間群の特徴を明らかにしつつある。健常HTLV-1キャリア:40歳以上の住民健診でキャリア率が20%以上の高浸淫地で2012年度まで健診に付随したHTLV-1検診を実施して、すでに構築していた約250人の健常キャリア集団のうち約90例のフォローアップ採血を行った。キャリアの中に末梢血で高ウイルス量を認める症例が約10%存在することを見出したが、現在までATLの発症はない。低悪性度ATL:1974年以降に当科で診断されたATL症例約500例のうち慢性型(65例)またはくすぶり型(25例)と診断された症例。ヘパリン血、リンパ節あるいはその他の臓器から分離したATL細胞と血漿を凍結保存している。2011、2012年度に、さらに約10例の新規低悪性度ATL症例から臨床情報と血液をサンプリングした。以上の健常キャリアと低悪性度ATLの検体、さらには今後のフォローデータを用いて中間群を抽出する。低悪性度ATLとHTLV-1キャリアを併合解析し、共通の病態を持つ中間群を以下のように抽出し、その境界領域の臨床的意義を見出すことを目指した。平成23,24年度には典型的キャリア17例、非典型的キャリア12例(ATL様細胞が末梢血に5%前後)とくすぶり型ATL28例の末梢血を比較検討した。CD25とCCR4発現細胞比率、HTLV-1プロウイルス量、サザンブロット法によるHTLV-1のクローナリティ(Poly, Ologo, Mono)には相関があり、くすぶり型ATLと非典型的キャリアの其々一部は、オーバーラップしたこの3因子を示した。但しその特徴の下限・上限は、それぞれ典型的キャリア、典型的くすぶり型と連続性があった。キャリアと低悪性度ATLの境界領域を上記の3因子を合わせて同定できたので、平成25年度には低悪性度ATLの増悪様式について臨床および分子レベルで検討した。慢性型(C)またはくすぶり型(S)の90例中44例がWatchful waiting中に増悪した。その際全身状態(PS)の悪化を17例は伴っていた。増悪時の所見は、主要臓器浸潤21例、高Ca血症8例、血清LDH高値30例(S型6例、C型24例)、リンパ節病変29例で認められた(重複あり)。S型は増悪時にLDH上昇を伴わない症例が多かった(8/14)がC型では大多数の症例(26/30)でLDH上昇を伴っていた。増悪までの期間の中央値は18.4ヵ月(0.2-208.2ヵ月)、増悪後の生存期間中央値は7.6ヵ月(0.0-180.7ヵ月)であった。分子病態解析では、一部同一症例の増悪を含む慢性型と急性型のアレイゲノムとアレイ発現の解析によって、それぞれ細胞周期に重要ながん抑制遺伝子のCDKN2Aと免疫監視からの回避に重要なCD58の異常が同定された。

増悪の際に全身状態の悪化,多臓器浸潤、LDH.Ca値異常が高頻度であり、一部同一症例の増悪を含むCと急性型のアレイゲノム/発現解析により其々がん抑制遺伝子のCDKN2Aと免疫監視回避に重要なCD58の異常を同定。すでに集計している90例の低悪性度ATLを急性転化の遅速で、キャリア約250例を測定済みのHTLV-1ウイルス量の高低で、それぞれATLの進展・発症リスクで2群に分ける。全4群のうち高ウイルス量を呈するHTLV-1キャリアと長期フォローで急性転化しなかった低悪性度ATLの類似性について他の2群と比較しながら、血清・細胞・HTLV-1ゲノム/宿主遺伝子発現・コロニー形成細胞解析によって以下のように抽出し、このような中間群の特徴を明らかにしつつある。健常HTLV-1キャリア:40歳以上の住民健診でHTLV-1キャリア率が20%以上の高浸淫地において今年度も住民成人病検診に付随したHTLV-1検診を実施して、すでに構築していた約250人の健常HTLV-1キャリア集団のうち約90例のフォローアップ採血を行った。キャリアの中に末梢血で高ウイルス量を認める症例が約10%存在することを同定しているが、現時点までこの集団からのATLの発症はない。低悪性度ATL:1974年以降に当科で診断された臨床的特徴、成熟T細胞形質を有する腫瘍細胞の存在、抗HTLV-1抗体陽性などより診断されたATL症例約500例のうち慢性型(65例)またはくすぶり型(25例)と診断された90症例(Takasaki Y, et al., Blood,2010)。1990年代以降はサザンブロット法によるHTLV-1プロウイルスの腫瘍細胞へのモノクローナルな組み込みを証明している。同時期から採取したヘパリン血、リンパ節あるいはその他の臓器から分離したATL細胞と血漿を凍結保存している。本年度、さらに約10例の新規低悪性度ATL症例から臨床情報と血液をサンプリングした。以上の健常HTLV-1キャリアと低悪性度ATLの検体、さらには今後のフォローデータを用いて中間群を今後抽出する。HTLV-1キャリアとATL患者からのサンプリングは、研究分担者とともにほぼ順調に進んだ。本研究に携わる大学院生が研究よりも臨床に携わる時間が、当初の予定よりも長くなったため、また研究代表者が2012年度途中に異動したため、解析は当初の予定よりもやや遅れている。研究分担者とともにHTLV-1キャリアとATL患者からのサンプリングはほぼ順調に進んだが、本研究に携わる大学院生が臨床に携わる時間が、当初の予定よりも長くなったため。大学院生を含めた研究協力者による本研究への協力を増やし、研究分担者と推進していく。大学院生を含めた研究協力者による本研究への協力を高め、研究分担者と推進していく。今年度に予定していた研究のうち実施できなかった分と、次年度に予定している分に使用する。今年度に予定していた研究のうち、実施できなかった分と次年度に予定していた分に使用する。
ストレスに対する亜鉛および一酸化窒素の中枢神経系における役割に関する研究

ラットに拘束ストレスを負荷すると海馬の神経伝達系が興奮し、神経終末から亜鉛がグルタミン酸とともに放出されてくるが、この部位においてNOがどのような反応を示すかは知られていない。本研究ではストレス負荷によるNOの産生(放出)とグルタミン酸や亜鉛の放出に対する影響についてマイクロダイアリシス法を用いて検討した。実験にはウィスター雄性ラットを用いた。ラットは4週齢よりコントロール、亜鉛欠乏食投与ならびに亜鉛欠乏群に対するペアフェド群の3群に分けて8週齢まで飼育を行った後、実験を開始した。実験は、あらかじめラット脳に埋め込んだプローブに人工脳脊髄液(ACF)を2μl/分の灌流速で流し、この透析試料を20分毎に回収しNO、亜鉛およびグルタミン酸を測定した。ストレスの負荷は、動物に1時間自由行動させた後、アクリル製の拘束ケージで身体を拘束する方法により1時問おこなった。負荷解放後も2時間試料の採取をおこなった。亜鉛およびグルタミン酸は、拘束ストレスにより飼料中の濃度上昇が認められた。一方、NOはいずれの群も拘束ストレス負荷による有意な変動が認められなかった。この結果から、NOの産生機序がストレス負荷による場合と電気刺激や高カリウムイオンなどの刺激とでは異なっていることが考えられた。亜鉛およびグルタミン酸は、拘束ストレスにより透析試料中の濃度に上昇が認められたものの各実験群の間に有意な差は認められなかった。脳内の亜鉛濃度は、一般に亜鉛欠乏食を投与してもほとんど影響されないこともあり、亜鉛欠乏状況下においても海馬のグルタミン酸神経伝達系にはほとんど影響しないものと考えられた。中枢神経系におけるストレスに対する亜鉛および一酸化窒素の役割を検討するための基礎データを得ることを目的として、ラット脳海馬部位での一酸化窒素(NO)産生に対する亜鉛の影響をマイクロダイアリシス法により検討した.実験は脳海馬の苔状線維にダイアリシスプローブを埋め込んだWistar雄性ラットをウレタン麻酔下で行い、人工脳脊髄液(ACF)をプローブ毎分2μlの流速で潅流し回収されたNOの代謝物NO_2およびNO_3をグリース法により分析した。NOの誘導は10mMのNMDAを添加したACFを10分間潅流させて行った。NMDAによるNO産生に亜鉛が影響し得るかどうかを検討するためにインジェクションニードル付のプローブを用いて500μMの亜鉛(ZnCl_2/ACF)をプローブの先端部へNMDAの潅流2分前より10分間4μl注入した。更に海馬中に存在する遊離の亜鉛の影響を取り除くために亜鉛に特異的なキレート剤であるジエチルジチオカルバミド酸ナトリウム(SDEDTC)を腹腔内投与(300mg/kg)した。ラット脳海馬において、NMDAによるACF中のNO_3の回収は亜鉛投与により増加が認められた。一方でSDEDTC投与したラットでは、NMDAの誘導によるNO_3の回収が抑制された。また、NO_3の回収量はSDEDTCの腹腔内投与により増加することが観察された。これらの結果は脳海馬に存在する遊離の亜鉛がNO酸生を誘導する重要な因子の一つである可能性のある事が示唆された。
肝臓発生過程における血管を起点とした胆管形成シグナリングと新規制御遺伝子群の探索

肝臓の内胚葉上皮は、成熟肝細胞と、門脈に沿って樹枝状に走る胆管を構成する上皮細胞である。これらは両方とも胎児期に、肝芽細胞から分化する。本研究では、門脈域に限局した胆管形成機構を明らかにするため、成熟肝細胞への分化が抑制されると同時に、偽腺管構造が肝臓内に多数形成されるC/EBPα遺伝子欠失マウスを用い、門脈を起点とした胆管形成シグナルと新規制御因子を解析する。C/EBPαは肝特異遺伝子の転写に関わる転写因子で、胆管上皮細胞の分化過程では発現が抑制される。本年度は、肝臓内の血管系(門脈、肝静脈、類洞、肝動脈)の発生分化をギャップ結合タンパク質であるコネキシン37、40の発現に注目して免疫組織化学的に解析した。その結果、コネキシン37と40は肝臓原基形成直後のE10.5-11.5から、門脈内皮と肝動脈内皮で特異的に発現することを見い出した。これは、門脈ならびに肝動脈内皮の分化が肝臓発生のごく初期より既におこっていることを示唆している。門脈内皮や肝動脈内皮における遺伝子発現の違いが、門脈域に限局した胆管形成につながる可能性が高い。またC/EBPα遺伝子欠失マウス肝臓において形態的に胆管といえる管が門脈域に本当に形成されているかさらに詳細に調べた。その結果、正常な管の形態をとる胆管はあまり観察されなかった(Development、改訂中)。そして門脈域に分化した胆管上皮細胞は、肝実質部にある、本来肝細胞になる運命であった肝細胞様細胞(偽腺管構造をつくる)と多くの場合つながり、分離した管を作ることはなかった。この結果から、ヌル型の場合、肝細胞様細胞の成熟化がおこらないことで、門脈域胆管上皮細胞は肝実質部から分離できず、管という形態を取れないのではないかと考えた。つまり肝細胞の成熟化と肝内胆管形成とは密接にカップルしている可能性が高い。本研究では、門脈域に限局した胆管形成機構を明らかにするため、成熟肝細胞への分化が抑制されると同時に、胆管様構造が肝臓内に多数形成されるC/EBPα遺伝子欠失マウスを用い、門脈を起点とした胆管形成シグナルと新規制御因子を解析する。本年度は、C/EBPα遺伝子欠失マウス胎児肝臓において、胆管形成系で働くと報告のある遺伝子群(HNF6、HNF1β、jagged1、notch2等)の発現をin situ hybridization法により解析し、C/EBPαとの上流下流関係を明らかにした。HNF6、HNF1β、jagged1、notch2遺伝子いずれも、正常の胆管形成過程では、肝芽細胞の多くでまず弱く発現されたが、胆管形成の開始と同時に、胆管上皮細胞に分化する門脈周囲の肝芽細胞における発現が亢進し、成熟肝細胞になる細胞集団では発現が低下した。遺伝子欠失マウスにおけるこれらの遺伝子の発現については、肝臓全体の、成熟肝細胞になる肝芽細胞で発現が中程度にみられ続け、しかも門脈域の胆管上皮細胞へと分化する細胞ではさらに強く発現された。これらの結果は、HNF6、HNF1β、jagged1、notch2がC/EBPαの下流に位置し、C/EBPαの発現がないと肝実質部の細胞でも発現上昇に至ることを示唆している。一方、胆管上皮細胞マーカーである各種基底膜抗原等は、遺伝子欠失マウスでも、実質部の成熟肝細胞に分化するもので発現されることはなかったので、これらの胆管上皮細胞マーカー遺伝子はC/EBPαの発現抑制にはじまるカスケードとは別経路に位置する。

その結果、正常な管の形態をとる胆管はあまり観察されなかった(Development、改訂中)。そして門脈域に分化した胆管上皮細胞は、肝実質部にある、本来肝細胞になる運命であった肝細胞様細胞(偽腺管構造をつくる)と多くの場合つながり、分離した管を作ることはなかった。この結果から、ヌル型の場合、肝細胞様細胞の成熟化がおこらないことで、門脈域胆管上皮細胞は肝実質部から分離できず、管という形態を取れないのではないかと考えた。つまり肝細胞の成熟化と肝内胆管形成とは密接にカップルしている可能性が高い。
矯正学的歯の移動時に歯根膜で発現するMMP12による血管新生の制御

本研究は1伸展刺激負荷時の歯根膜線維芽細胞のmatrixmetalloproteinase 12(MMP12)発現メカニズムを明らかにする、2歯の移動時に歯根膜組織で発現したMMP12が血管新生に与える影響を明らかにする、3歯の移動時の出芽中の血管内皮細胞の動態を可視化するために出芽中の内皮細胞(tip細胞およびstalk細胞)のマーカー分子の局在を調べることで歯の移動時の歯根膜組織の血管新生の状態を明らかにするの以上3点を目的とする。これまでに24時間伸展刺激負荷を行った歯根膜線維芽細胞でMMP12発現上昇を確認しており、本年度はシグナル経路分子であるMAPK阻害剤を用いることで伸展刺激負荷時の歯根膜線維芽細胞中におけるMMP12の発現が、RNAおよびタンパクレベルにおいても低下することを突き止めた。またMMP12が分泌型タンパクであることを考慮し、培養上清中のMMP12も有意に低下していることを明らかにした。以上の結果より、伸展刺激負荷時に発現するMMP12の発現経路にMAPKが大きく関与している可能性が示唆された。また歯の移動中の歯根膜組織における血管新生の局在を調べるために、歯の移動実験モデルラットにFITC標識レクチンを灌流し、パラフィン切片作製後、血管内皮細胞のマーカーであるCD31+の免疫染色を行うことで、出芽中に認めれるtip細胞およびstalk細胞の観察に成功した。これにより歯の移動後5日目の牽引側歯根膜では、歯の移動を行っていない通常の歯根膜と比較して有意にtip細胞およびstalk細胞が増加しており、血管新生が生じている可能性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は1伸展刺激負荷時の歯根膜線維芽細胞のMMP12発現メカニズムを明らかにする、2歯の移動時に歯根膜組織で発現したMMP12が血管新生に与える影響を明らかにする、3歯の移動時の出芽中の血管内皮細胞の動態を可視化するために出芽中の内皮細胞(Tip細胞およびstalk細胞)のマーカー分子の局在を調べることで歯の移動時の歯根膜組織の血管新生の状態を明らかにするの以上3点を目的とする。これまでに、24時間持続的伸展刺激負荷を行ったヒト歯根膜繊維芽細胞で、MMP12発現上昇を確認しており、本年度は各シグナル経路関連分子阻害剤を用いて、ERK1/2、p38、MAPKなどの分子が関与している可能性を明らかにした。また過去にIL-1βによりMMP12発現が誘導されることが報告されている。これを踏まえ、リコンビナントIL-1βをヒト歯根膜繊維芽細胞に添加しMMP12の発現が誘導されることを確認しヒト歯根膜繊維芽細胞が発現するMMP12の間接的経路を明らかにした。in vivoの実験系で、MMP12特異的阻害剤であるMMP408を骨膜下に注射し、歯の移動時の歯根膜組織のMMP12活性を抑制することで、造影剤を用いたCT解析により血管数の減少を確認した。これによりMMP12が血管新生に関与している可能性が示唆された。また歯の移動中の歯根膜組織における血管新生の局在を調べるために、出芽中に認められるtip細胞およびstalk細胞の分子マーカーの局在を観察し、またFITC標識レクチンを用いて通常の管腔構造を有する血管内皮細胞を観察することにより、出芽時の血管内皮細胞の局在を詳細に解析する。本年度はラットを用いた動物実験を行いサンプル回収まで終了した。次年度は解析を行う予定である。本年度は、伸展刺激負荷時に歯根膜繊維芽細胞が発現するMMP12発現メカニズムを明らかにするために、in vitroの実験系で解析を行った。伸展刺激を付与した歯根膜繊維芽細胞に各シグナル経路関連分子阻害剤を添加し、MMP12の発現の変化をmRNA、およびタンパクレベルで検討し、ERK1/2、p38、MAPKなどの分子が関与している可能性を明らかにした。またin vivoの実験系では、MMP12特異的阻害剤であるMMP408を骨膜下に注射することで、歯の移動時の歯根膜組織のMMP12活性を抑制し、造影剤を用いたCT解析により血管数の減少を確認した。これにより、MMP12が血管新生に関与している可能性を明らかにした。

以上の結果より、伸展刺激負荷時に発現するMMP12の発現経路にMAPKが大きく関与している可能性が示唆された。また歯の移動中の歯根膜組織における血管新生の局在を調べるために、歯の移動実験モデルラットにFITC標識レクチンを灌流し、パラフィン切片作製後、血管内皮細胞のマーカーであるCD31+の免疫染色を行うことで、出芽中に認めれるtip細胞およびstalk細胞の観察に成功した。これにより歯の移動後5日目の牽引側歯根膜では、歯の移動を行っていない通常の歯根膜と比較して有意にtip細胞およびstalk細胞が増加しており、血管新生が生じている可能性が示唆された。次年度は、他の経路に関しても阻害剤を用いてMMP12発現上昇との関連を明らかにする。またMMP12遺伝子のプロモーター領域と細胞シグナル分子の下流にあるAP-1、NF-kBなどの転写因子との結合因子がMMP12遺伝子のプロモーターに結合するか解析を行う。伸展刺激時に抗IL-1β抗体を用いて、MMP12の発現制御を検討する。本年度は歯の移動モデルのラットにレクチンを還流しサンプル作製まで終了したため、次年度は血管新生の解析を免疫学的手法を用いて行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
活動的ライフスタイルがQOLに及ぼす効果

本研究は、我々がこれまでに実施してきた「ウォーキングプログラム」の参加者に対して追跡調査を実施することによって、「身体活動度の変化」ならびに「QOL指標の変化」をもたらす要因ならびにその相互の連関について検証することを目的としている。平成13年度は、終了一年後の日常生活活動量の推移について検討したところ、1)教室指導は活動量の維持効果を有し、2)自主的な活動では短期間の効果はあっても継続させるにはいたらず、逆戻りの傾向を示すことがわかった。また、行動変容のステージに注目し、プログラム前と終了1年後の変化を検討したところ、プログラム参加前からウォーキングの習慣を有している者(維持期)については終了後もそのまま「維持期」であったが、プログラム前に「準備期」や「関心期」にあった者の大半(74%)は、プログラム実施時にはウォーキングを実践したものの、終了1年経過後には元の状態に戻っていた。平成14年度には、過去に実施した無作為抽出調査の各々の回答者を対象として追跡調査を実施し、A)「スポーツクラブの存在あるいはそのクラブ活動は身体活動を高める役割を担うが、身体活動がクラブ入会の強い原因になるものではない」という関係性、ならびに、B)運動の行動変容段階は身体機能、全体的健康感、活力、社会機能の各サブスケールと関連し、その段階(ステージ)のポジティブな移行によって、全体的健康感ならびに活力が向上し、定期的な運動習慣を獲得した者では、身体機能ならびに精神的健康の向上が見られる、という知見を得た。以上のことから、活動的ライフスタイルの獲得者については健康関連QOLは良好であるものの、関心期あるいは準備期にいるものにとっては、単なる「ウォーキング教室」などのイベント的な介入効果は限定的であり、総合型地域スポーツクラブのように運動・スポーツを継続させるための社会環境整備も重要である可能性が示唆された。本年度は、終了一年後の日常生活活動量の推移について検討したところ、1)教室指導は活動量の維持効果を有し、2)自主的な活動では短期間の効果はあっても継続させるにはいたらず、逆戻りの傾向を示すことがわかった。また、行動変容のステージに注目し、「ウォーキング教室」(A群)と「自主ウォークプログラム」(B群)への参加者を対象として、プログラム前と終了1年後の変化を検討したところ、日歩数および行動変容ステージの両方において、A・B両群ともに認められず、ウォーキング教室の特徴的な効果は認められなかった。被験者を行動変容ステージで区分すると、プログラム参加前からウォーキングの習慣を有している者(維持期)については終了後もそのまま「維持期」であったが、プログラム前に「準備期」や「関心期」にあった者の大半(74%)は、プログラム実施時にはウォーキングを実践したものの、終了1年経過後には元の状態に戻ってしまっていた。ただし、プログラム開始時に「実行期」であった者については、その大半(83%)が「維持期」へと移行しており、本プログラムは特に「実行期」の者に対して効果が認められるということがわかった。

前年度は、終了一年後の日常生活活動量の推移について検討したが、平成14年度には、過去(平成11年および12年)に実施した無作為抽出調査の各々の回答者を対象として追跡調査を実施し、A)総合型地域スポーツクラブへの参加が運動・スポーツ実施頻度に及ぼす影響(平成11年度調査対象者)、ならびに、B)運動・スポーツにおける行動変容の段階と健康関連QOLとの関連(平成12年度調査、対象者)について縦断的に検証した。その結果を分析したところ、A)「スポーツクラブの存在あるいはそのクラブ活動は身体活動を高める役割を担うが、身体活動がクラブ入会の強い原因になるものではない」という関係性、ならびに、B)運動の行動変容段階は身体機能、全体的健康感、活力、社会機能の各サブスケールと関連し、その段階(ステージ)のポジティブな移行によって、全体的健康感ならびに活力が向上し、定期的な運動習慣を獲得した者では、身体機能ならびに精神的健康の向上が見られる、という知見を得た。以上のことから、活動的ライフスタイルを獲得したものについては健康関連QOLに良い変化をもたらすものの、運動や身体活動に関して無関心なものあるいは興味関心を示すものの定期的なレベルで定着していないものにとっては、単なる「ウォーキング教室」などのイベント的な介入効果は限定的であり、総合型地域スポーツクラブのように運動・スポーツを継続させるための社会環境整備も重要である可能性が示唆された。
保健医療福祉領域での生活に関わる実用的スケールの考案・開発と方法の理論化

1.healthpromotionの重要な下位概念のempowermentに関連して、人々の「critical thinking」および、患者による「医師のコミュニケーションスタイルの評価」のスケール開発のためにアイテムプールを作成した。プレテストを経て、前者の調査は285名を分析して9itemからなるスケールが得られ、後者のそれは147名の外来癌患者を分析して4因子を抽出した。2.ウェルネスライフスタイルおよび、健康保持能力Sense of Conferenceに注目し、前者では従業員391名の調査により19itemからなる6因子のスケールが得られた。後者は日本語版スケールの29項目を開発し、271名の分析により妥当性と信頼性を確認した。3.生活適応に対するスケール開発が最も多く、中年期既婚女性の「精神健康」、リロケーションの「適応しやすさ」、留学生の「日常生活上の困難」、糖尿病患者の「生活適応」、知的障害者の「日常生活活動」のスケールの開発を試みた。4.経済評価に関連して、費用一効用分析におけるQALYsの効用値の測定法の検討を162名の看護職を対象に実証的に行った。今年度は、スケールに関する国内外の文献レビュー、本研究で新たに開発を目指すスケールの検討、既に開発されているスケールの再検討・吟味、および、スケール作成のための基礎調査を行った。具体的には以下の通りである。I.スケール開発に関する国内外の研究レビュー。とくに、コミュニティ・エンパワーメント、労働者のライフスタイル・チェンジ、健康学習の評価尺度、留学生・海外駐在者を対象とした生活適応スケール、心身障害者の要援助度スケール、質を加味した生存年(Quality Adjusted Life Years : QALYs)についての研究レビューを中心に行った。II.国内各分野におけるセルフチェックリストの収集、整理・分析。III.新たなスケールの考案・検討。具体的には、留学生・海外駐在者を対象とした生活適応スケール、心身障害者の要援助度スケールの開発に着手した。IV.欧米で開発されたスケールの検討として、質を加味した生存年(QALYs)について、看護婦162名を対象とした調査を行った。QALYsの測定方法として、基準的賭け(Standard gamble)、時間得失法(Time Trade Off)、人間トレードオフ法(Person Trade Off)の3つを取り上げ、基準的賭けおよび時間得失法には問題がある可能性を示唆した。V.既存調査データによるスケールの検討・開発では、労働者のワークアディクション(仕事中毒傾向)スケールの開発を完了した。VI.スケールを用いた調査としては、糖尿病患者500人の調査をほぼ完了した。今年度は昨年度に引き続き、スケールに関する国内外の文献レビューを行なうと同時に、実証的な調査研究を行なった。1.スケールに開発に関する欧米の最新動向の研究レビュー。とくに、労働者のライフスタイル・チェンジ、地域・職場におけるエンパワーメントなどについてのレビューを詳細に行なった。2.実証研究として取り組み、既に信頼性・妥当性を検討するなどして、スケール開発に当たっての基礎的な結果を得たものは以下の4つである。Critical Thinking能力とは、物事に対して単純に受け入れるだけでなく、自分の枠組みで考える能力である(2)慢性疾患対応能力スケール本スケールは、慢性疾患に罹患した人がセルフ・コントロールを行なえる能力を構成概念を測定している(3)高齢者の転居等に対する「適応しやすさ」スケール本スケールは、高齢者が転居した場合に、転居先の生活に適応できる能力を測定しているQALYsとは生死と生活の質の双方を加味して一元化したスケールである(このうち、(3)と(4)については既に投稿し、1編は掲載済み、もう1編は印刷中である)3.留学生・海外駐在員を対象とした生活適応に関するスケール開発は、資料整理、データ入力、データベース化まで完了し、新年度に結果分析を行なう。平成9年度取り組んだおもな調査は、以下のごとくである。1.中年期既婚女性の精神健康に注目し、3544歳の282名を分析対象として、Hopkins Symptom checklistのうちの「抑うつ」、「不安」、「人生目標」スケールの日本語版を用いて、家庭内外役割と精神健康の関係を分析し、特に人生目標スケールについて検討した。2.留学生の精神健康への取り組みにあたり、既に利用している「生活上の困難」状況についての質問票を検討し、スケールとしての適否をみるため、過去5年間の留学生のデータを再分析し、在日期間との関係をみた。