hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子改変ラットを用いた発熱中枢ニューロンの多面的機能解析

発熱惹起に関わる中枢機構の核心部の解明を目的とし、プロスタグランジンEP3受容体を発現する視索前野ニューロン(EP3ニューロン)の多面的解析を行った。トランスジェニックラットとウイルスを新規に作製することで、EP3ニューロン特異的に任意のレポーター遺伝子を発現させるシステムを構築することに成功した。このシステムを用いて、EP3ニューロンの脳内のすべての軸索投射先を同定した。また、EP3ニューロン特異的に光感受性チャネルを発現させ、その神経活動を光操作することで、褐色脂肪熱産生活動を変化させることに成功した。現在、EP3ニューロンの電気生理学的特性を、パッチクランプ法を用いて解析中である。感染時に免疫系が活性化されると、脳内でプロスタグランジン(PG)E2が産生される。研究代表者らはこれまでに、体温調節中枢である視索前野という脳領域のニューロンにPGE2のEP3受容体が多く発現し、この受容体にPGE2が作用することが発熱シグナルの引き金となることを明らかにしてきた。しかし、視索前野の局所神経回路の仕組みは、発熱中枢メカニズムの核心部分であるにもかかわらず不明である。特に、PGE2が視索前野のEP3受容体発現ニューロンに作用することが、これらのニューロンの活動にどのような影響を与え、それが視索前野局所の神経回路にどのような変化を与えることで発熱につながるのかわかっていない。そこで本研究では、視索前野局所における発熱惹起のメカニズムの鍵となる視索前野EP3受容体発現ニューロンの多面的機能解析を行っている。前年度までにトランスジェニックラットを作製し、視索前野のEP3受容体発現ニューロン特異的に任意のレポーター遺伝子を発現させることのできるシステムの構築に成功した。今年度はこのシステムを用いて、チャネルロドプシンやハロロドプシンなどの光感受性チャネルやトランスポーターを視索前野のEP3受容体発現ニューロンに発現させ、光ファイバーを用いた脳内光照射をin vivoで行うことでこのニューロンの活動を人為的に調節し、それによって熱産生活動に変化を与えることに成功した。また、膜移行性緑色蛍光蛋白質を視索前野のEP3受容体発現ニューロン特異的に発現させることで、このニューロンの軸索の脳内における投射先をすべて可視化・同定することに成功した。現在、蛍光蛋白質を発現させたEP3受容体発現ニューロンの神経活動を、パッチクランプ実験によって解析している。これらの解析の結果は、発熱のみならず生体恒常性調節の重要な制御中枢である視索前野の局所メカニズムの解明につながるものと考えている。感染によって引き起こされる発熱(fever)は、一時的に体温調節機構を駆動することによって体温を上昇させる生体防御反応である。微生物などが体内に侵入すると、活性化した免疫シグナルを受けて、脳内でプロスタグランジンE2が産生される。プロスタグランジンE2が視索前野のニューロンに発現する、プロスタグランジンE受容体のサブタイプの一つであるEP3受容体に作用することが、発熱の引き金となり、発熱の神経メカニズムが活性化される。しかしながら、視索前野のEP3受容体発現ニューロンがPGE2シグナルを受け取ると、このニューロンの活動がどのように変化するのか、また、この活動変化がさらに視索前野局所ニューロンへどのような作用を及ぼし、発熱が惹起されるのかは明らかとなっていない。この発熱惹起に関わる視索前野局所メカニズムを明らかにすることで発熱の中枢機構の核心を解明することを目指し、本研究では、視索前野EP3ニューロンの多面的解析を行っている。まず、EP3ニューロン特異的に任意のレポーター遺伝子を発現することを可能にするトランスジェニックラットを作製した。そして、このラットとウイルスを組み合わせることで、視索前野のEP3受容体発現ニューロン特異的にレポーター遺伝子を発現させる実験システムを構築することに成功した。このシステムを用いて、視索前野のEP3受容体発現ニューロンの軸索終末を蛍光標識させることで、このニューロンの脳内のすべての軸索投射先を同定した。また、視索前野のEP3受容体発現ニューロンにチャネルロドプシンなどの光感受性チャネルを発現させ、その神経活動を光操作することで褐色脂肪熱産生を変化させることに成功した。現在、蛍光標識したEP3受容体発現ニューロンの電気生理学的特性を解析している。感染等によって引き起こされる発熱は身近な生体防御反応である。感染等によって免疫系が活性化されると、脳内でプロスタグランジン(PG) E2が産生される。

これまでの研究代表者らの研究によって、体温調節中枢として知られる視索前野と呼ばれる脳領域に分布するニューロンには、PGE2のEP3と呼ばれる受容体が発現しており、この受容体にPGE2が作用することが発熱反応惹起の引き金となることが明らかとなってきた。しかし、PGE2が視索前野のEP3受容体発現ニューロンに作用することが、このニューロンにどのような影響を与え、それによって視索前野局所の神経回路や視索前野からの出力ニューロンが末梢の体温調節器官に向けてどのように遠心性の発熱指令を出すのかについては、発熱の中枢メカニズムの核心部分であるにもかかわらず、明らかとなっていない。こうした疑問を解決するために本研究では、視索前野局所における発熱惹起メカニズムの鍵となる、EP3受容体発現ニューロンの機能解析を多面的に行う。平成23年度は、トランスジェニックラットを作製し、視索前野のEP3受容体発現ニューロンに特異的にレポーター遺伝子を発現させることのできるシステムの構築に成功した。EP3受容体遺伝子のプロモーターの下流に外来性transactivatorであるtTA遺伝子を組み込むことで、6系統のトランスジェニックラットを得た。これらのラットの視索前野に、tTAで駆動されるTREプロモーターの下流でリポーター遺伝子を発現させるためのアデノ随伴ウイルスを感染させることで、EP3受容体発現ニューロンに非常に特異性の高いリポーター遺伝子発現を示した1系統を得ることができた。また、リポーター遺伝子として蛍光蛋白質だけでなく、光遺伝学実験に供するための光感受性分子など、様々な蛋白質を発現させるための高タイターのウイルスを作製することに成功した。当初の今年度における実施予定は、任意のリポーター遺伝子をトランスジェニックラットへ導入するためのウィルスを作製し、このラットの視索前野へ感染させ、EP3受容体発現ニューロン特異的にリポーター遺伝子が発現することを確認するステップまでであった。しかし今年度は、このステップを終え、次年度以降実施の予定であった、EP3受容体発現ニューロン特異的にその神経活動を人為的に操作するin vivo光遺伝学実験を実施し、現在も解析を進めている。さらに、膜移行シグナルを付加した蛍光蛋白質をEP3受容体発現ニューロン特異的に発現させ、このニューロンの脳内における投射先を同定することにも成功した。現在は、EP3受容体発現ニューロンの電気生理学的性質を調べるために、スライスパッチクランプ実験を前倒しして行っている。このような状況から、当初の実験計画を上回るペースでプロジェクトを遂行できていると考えている。計画では、当該年度はトランスジェニック動物作製までの予定であったが、使用可能なトランスジェニック系統の選定を年度内に終えることができ、また、次年度の研究計画で行うこととなっていた、トレーサー実験や光操作に使用するウイルスを作製し、十分なタイターのウイルスを得ることができた。さらに、作製したウイルスをトランスジェニックラットの視索前野に感染させ、EP3受容体発現ニューロンに特異的にレポーター遺伝子を発現させることができることを確認できた。このように、当初の計画を上回るペースで順調にプロジェクトを進行させることができていると考えられるため。今後は、現在実施中の、視索前野のEP3受容体発現ニューロンの活動の光操作実験を積み重ねていく。
SSTを活用した看護学生のコミュニケーションスキルの発展に関する研究

本研究は、ソーシャルスキルストレーニング(以下SST)を看護学生の臨地実習に導入し、SSTが臨地実習中の看護学生のコミュニケーションスキルに及ぼす効果を明らかにすることを目的とした。その結果、学生は1.患者自身の身体感覚・ボディイメージについての情報収集、2.患者の否定的な発言に対する対応、3.患者が拒否するときの対応、4.排泄についての情報収集に困難を感じていることが明らかとなった。また、SSTにおいてロールプレイを実施した学生とロールプレイを実施していない学生を比較した結果、実習前後ともにKiss-18の〈自分の感情や気持ちを素直に表現することができるか〉について負の相関が認められた。本研究は、近年教育現場で活用されているソーシャルスキルストレーニング(Social Skills Training:以下SST)を看護学生の臨地実習に導入し、SSTが臨地実習中の看護学生のコミュニケーションスキルに及ぼす効果を明らかにし、看護学基礎教育におけるコミュニケーションスキルの教育方法の示唆を得ることを目的としている。平成25年度は、3年生の5名、4年生の4名の成人看護学実習中にSSTを導入した。3週間の臨地実習中に「患者とのコミュニケーションで感じた困難」をテーマに週1回のSSTを実施した。SSTの内容は学生が自己を客観的にみることができるよう、ロールプレイを撮影し、フィードバックする時間を設けた。SSTの効果は、Kikuchi's Social Skill Scale(Kiss-18;菊池、1988)、看護師における患者とのコミュニケーションスキル測定尺度(上野、2005)の2尺度を使用し、5段階評定法にて回答を得た。また、学生のコミュニケーションに対する自信について、一般性セルフ・エフィカシー尺度(GSES;坂東、1986)を使用し、2段階評定法にて回答を得た。SSTの評価は、4年生に行ったアンケート調査の結果では、SSTにおいて自分が困難を感じてるコミュニケーション事例に取り組んだ学生は、その後のコミュニケーションスキル測定尺度の得点が上昇していた。SSTへの参加のみで自己の課題は行っていない3名の学生は、Kiss-18が上昇していたのは1名、患者とのコミュニケーションスキル測定尺度は2名の学生が得点の低下を認めた。GSESについては、SSTを実施した学生の変化はなく、他の学生も実習前後で平均値に差はみられなかった。本研究結果については、第33回日本看護科学学会にて報告した。3年生5名のデータについては今後分析予定である。看護学基礎教育において看護学生のコミュニケーション能力の向上に向けた教育が求められているが、未だ効果的な教育内容・方法・評価の確立には至ってない。よって、本研究は、臨地実習中の看護学生に対して、ソーシャルスキルストレーニング(Social Skills Training:以下SST)を実施し、SSTが看護学生のコミュニケーションスキルにもたらす効果を明らかにすることを目的とした。最終年度は前年度に引き続き、3週間の臨地実習中に「患者とのコミュニケーションで感じた困難」をテーマに3回を1クールのSSTとし実施した。2年間実施したSSTには18名の学生がSSTに参加し、4クール実施した。そのうち、分析可能な13名の学生の質問紙の結果を分析した。その結果、学生がSSTにおいてロールプレイを実施し、コミュニケーションで困難に感じていたことについて解決策を見出すことは、学生の自己効力感の向上に繋がることが示唆された。しかしながら、学生の自己効力感は、患者との困難をSSTで解決したことだけでなく、実習の到達度や充実感なども影響していると考えられる。また、SSTを通して学生が、臨地実習中に困難を感じている内容は、患者のボディイメージや身体感覚等の自己概念についての内容や学生自身が羞恥心を伴う排泄について尋ねるコミュニケーションが多いことが明らかとなった。しかし、3回のSSTでは、実施可能なテーマも限られていることから、SSTによりコミュニケーションスキルの一時的な向上は認められても、獲得したスキルを維持するためには継続した支援が必要であると考える。基礎看護技術当初の予定では、2年次の基礎看護学実習、3年次の成人看護学実習、4年次の総合看護学実習にSSTを導入し、各学年におけるSSTの効果を明らかにすることを目的としていたが、成人看護学実習期間中である学生のみの調査となったため。今後、昨年行った3年生のSSTのデータを分析する。また、7月、8月に総合看護学実習を行う4年生に対してSSTを行い、結果の分析をする。そのために、6月は研究協力者を募り、実施ができるよう準備を行う。また、最終年度であるため、2年間のデータを集約し基礎教育におけるコミュニケーションスキルの教育方法について検討し、学会にて報告する。
アミノ酸輸送システムAに着眼した新規癌分子標的PET診断法の開発

腫瘍診断の領域で広く用いられるFDG-PETの欠点である炎症性疾患への偽陽性を克服するため、システムA輸送体を介した人工アミノ酸製剤である[N-methyl-^<11> C]MeAIB ;α-methylamino-isobutyricacidを開発、安全性を確認、薬剤合成法を確立し、腫瘍診断法としての基礎を確立した。ヒト癌患者を対象とした臨床的な研究を推進し、合計200例以上の脳腫瘍、胸部腫瘍、前立腺腫瘍患者を検討し、良悪性鑑別診断として一定の評価を得た。加川研究員が中心となって、放射性薬剤としての安定的な[N-methyl-^<11>C]MeAIBの薬剤合成法の開発を進め、臨床的にも使用可能な安定的な薬剤合成法を確立した。さらに西井研究員が中心となって、マウスを用いた急性毒性、亜急性毒性試験等を行い、安全性を確認した。また本研究における投与量では放射性被曝にも問題がないことが確認された。この結果から、人体への投与が可能であるとの安全性の確立がなされた。当院の倫理委員会等での検討を経て、東研究員、西井研究員が中心となって、健常ボランティアおよび担癌患者への投与に許可が平成21年4月におりている。健常ボランティア10名程度を用いて[N-methyl-^<11>C]MeAIBを使用したポジトロンエミッショントモグラフィ(PET)検査を行い、体内動態、投与量、撮影法の検討を行い、至適な投与量、撮影法を確立した。この結果、担癌患者での臨床研究に進み、脳腫瘍患者、胸部腫瘍患者を中心とした解析を開始したところである。保険適応され、現在腫瘍PET検査の中心となっているグルコース代謝を反映したFDG-PETは一定の評価があるが、やはり炎症の鑑別等で弱点もある。これと異なるアミノ酸代謝のPET検査として、MeAIB-PETの画像は特異な腫瘍画像をもたらし、現段階ではまだまだ検討数が少ないが、炎症と腫瘍の鑑別などの点で癌治療戦略に大きく寄与する可能性が明らかにされつつある。すで終了したマウスを用いた急性毒性、亜急性毒性試験等による安全性を確認、放射性被曝量の確認に基づき、当院の倫理委員会等での検討を終え、健常ボランティアおよび担癌患者への投与に許可が平成21年4月におりている。平成21年年度に続き、当センターの患者を中心にヒト癌患者を対象とした臨床的な研究をさらに推進した。加川研究員が中心となって、放射性薬剤としての[N-methyl-^<11>C]MeAIBの薬剤合成法の、臨床的にも十分対応可能な安定的な薬剤合成法を確立した。ヒト癌患者を対象としたしたポジトロンエミッショントモグラフィ(PET)検査を開始しており、担癌患者での臨床研究は、すでに症例数にして合計170例以上に上っている。脳腫瘍患者、胸部腫瘍患者を中心とした検討を継続中、また悪性リンパ腫患者、前立腺癌患者を対象とした検討も今年度終盤より開始したところである。これと異なるアミノ酸代謝のPET検査として、MeAIB-PETの画像は特異な腫瘍画像をもたらし、炎症と腫瘍の鑑別などの点で癌治療戦略に大きく寄与している。脳腫瘍患者、胸部腫瘍患者では良悪性鑑別における有用性には一定の評価を確立しており、すでに多くの学会報告を終え、一部の学会では最優秀論文賞も獲得した有望なPET検査となってきている。平成22年度に続き、当センターの患者を中心にヒト癌患者を対象とした臨床的な研究をさらに推進した。ヒト癌患者を対象としたポジトロンエミッショントモグラフィ(PET)検査を開始しており、担癌患者での臨床研究は、すでに症例数にして合計200例以上に上っている。脳腫瘍患者、胸部腫瘍患者を中心とした検討を継続中、また前立腺癌患者を対象とした検討も開始し、すでに学会報告を始めている。保険適応され、現在腫瘍PET検査の中心となっているグルコース代謝を反映したFDG-TETは一定の評価があるが、やはり炎症の鑑別等で弱点もある。脳腫瘍患者、胸部腫瘍患者では良悪性鑑別における有用性には一定の評価を確立しており、すでに多くの学会報告を終え、優秀論文賞も獲得しており、有望なPET検査となってきている。
注釈的表現についての品詞論的および物語論的研究

「草子地を再考するー〈注釈〉という機能を中心にー」(『表現研究』108号、2018年10月)およびその元になる「草子地を再考するー〈注釈〉という機能の広がりー」(第55回表現学会全国大会シンポジウム、2018年6月2日)において、物語論における「草子地」という概念を、「注釈」という側面から見直し、更に「注釈」的な機能についてその概念の整理を試みた。「読者/聞き手を再考するー玉上「三人の作者」「二種の読者」論からー」(物語研究会3月例会ミニシンポジウム、2019年3月16日)において、「作者」(或いは話し手)・「読者」(或いは聞き手)について、物語論的分析と社会学的談話分析との橋渡しを試み、「注釈」を行う表現主体の位置づけに向けての基礎研究とした。「事態継続と期間継続ー中世抄物を中心にー」(青木博史ほか編『日本語文法史研究4』ひつじ書房、2018年10月)において、アスペクト表現を2分類し、狭義の〈事態〉そのものを描く場合と、一段上位のレベルの描き方をする場合とに区別する見方を提示した。このうち後者のレベルが〈注釈〉という機能と微妙に関係することになるはずである。「2016年・2017年における日本語学界の展望文章・文体(理論・現代)」(『日本語の研究』14-3、2018年8月)は、日本語学界における文章論の理論研究を展望した。学会や研究会のシンポジウムの機会を利用し、口頭発表2回と、それに基づく活字化1本を公表することができた。使用する談話資料の確定を急ぎ、それに基づくデータ収集・整理を始める。秋口以降体調すぐれず、また本務に忙殺されて思ったほどの研究時間が取れなかった。今後は書籍の購入や旅費に使用する予定である。
巧みな動きの指導に関する運動学的及び心理学的分析

巧みな動作を習得するためには、本人の意図に関わらず、運動を特定のパターンに引き込まもうとする神経系、筋骨格系、力学系の諸要因の克服を必要とするものが少なくない。そこで、この諸要因を克服して新しい動きを効率的に習得するためには、どのような学習ストラテジーを用いると有効なのかを検討することを本研究の目的とした。実験課題としては、左右上肢の内転・外転動作による周期的運動の位相を1/4周期ずらす両手協応課題を用いた。本研究は、手引き指導、観察学習、先行オーガナイザの3つのストラテジーを比較した実験1と、手引き指導をより詳細に検討した実験2と、観察学習をより詳細に検討した実験3と、観察学習におけるモデルの技能レベルと提示スケジュールの影響について検討した実験4の4つの実験からなる。その結果、2つの示唆が得られた。第1は、1)学習に先立つ認知的な情報の提供(先行オーガナイザー)と2)初心者が熟練に至るまでの全学習過程の観察(学習モデルの集中的観察)といった認知的学習ストラテジーが効率的な学習をもたらすことであるが明らかになった点である。これらの学習方法によって、身体練習の学習期間を短縮することが可能となる。これは、特に高齢者が退職後再就職のために新たな運動技能を習得したりリハビリテーションにおける運動機能の改善などにおいて、運動学習に費やされる時間と経費の大幅な節約をもたらすことができると思われる。第2の示唆は、学習者が意図的には制御しにくく、反射など末梢の神経系・筋骨格系あるいは力学系の諸要因によって大きく影響を受ける、両手協応動作の学習においては、身体練習にのみ専念するよりも、むしろ、あるいはそれ故に、学習者の強い意図や注意を促す認知的特性の強い学習ストラテジーを用いることがきわめて重要な学習方法となることが示唆された。学習者にとって課題の遂行が極めて困雉な時には,学習の初期に手引き指導を行うことは最も効果的であると多くの著者に書かれている.しかし,遂行が極めて困難な課題の学習初期においても,手引き指導を行うことは,長期的学習において効果的でないと予想される.新しい両手協応(1/4周期のズレ)を習得することを課題として効果的な学習ストラテジーを調べることを本研究の目的とした.被験者は,1/4周期のズレを遂行できれば,モニターに円を描くこどができるということのみを教示された,(1)統制群,(2)手引き指導群,(3)観察学習群, (4)先行オーガナイザ群の4群を設けた.先行オーガナイザ群は,学習前に以下の情報を提供された.(1)右手の動きがモニター上水平の動きを示し,左手の動きが垂直の動きを示す.(2)in-phase,anti-phase,45及び135度のrelative phaseの意味も説明された.観察学習には,熟練モデルが用いられた.被験者はモデルの動きをどこから見ても良いと教示された.手引き指導群と観察学習群は,初日,手引きあるいは観察学習1試行後,自分自身で1試行行った.2日目に,手引きあるいは観察学習1試行後,自分自身で3試行行った.3日目は,全試行を自分自身で行った.保持テストは,3日目の1週間後に行われた.保持テストでは5試行が行われた.結果は、保持テストにおいて,先行オーガナイザ群が他の群よりも有意に優れており,統制群は手引き指導群よりも有意に優れていた.このことは,学習者にとって遂行が極めて困難な課題の学習初期においても,手引き指導は効果的でないことが示された.

また,手引き指導は,遂行が極めて困雉な課題の習得におけるパフォーマンスにおいても,学習においても効果的でないことが示された.モニターの時間構造に関する先行オーガナイザが,遂行が極めて困難な課題の習得において最も効果的であった.H10年度の研究において、巧みな動きを習得する上で、手引き指導を身体練習の一部に代えて用いる方法や、観察学習を身体練習の一部に代えて用いる方法が、身体練習のみよりも優れてはいなかった。その理由として、これらの方法では身体練習の一部を手引き指導、あるいは観察学習にあてたことにより、身体練習の試行数が減少したことが理由の一つとも考えられる。そこで、H11年度の研究においては、1)身体練習に加えて、手引き指導や観察学習を用いる方法の効果を明らかにする、2)手引き指導や観察学習そのものが、巧みな動きの習得にとって意味がないものか、それとも通常の身体練習ほど効果的ではないものの無駄ではないのかを明らかにすることをH11年度の研究目的とした。実験1においては、H10年度の研究と同様に身体練習の一部に代えて手引きを指導を用いる混合群、身体練習に加えて手引き指導を行う付加的手引き指導群、手引き指導のみを行い身体練習を行わない手引き指導のみ群、さらに、身体練習のみ群の4群を比較した。その結果、手引き指導のみ群が他の3群に比べて有意に劣っていたが、他の3群間には差はみられなかった。実験2においては、実験1と同様に、身体練習の一部に代えて観察学習を用いる混合群、身体練習に加えて観察学習を行う付加的観察学習群、観察学習のみを行い身体学習を行わない観察学習のみ群、さらに、身体練習のみ群の4群を比較した。その結果も、実験1と同様に、観察学習のみ群が他の3群に比べて有意に劣っていたが、他の3群間には差はみられなかった。実験1と実験2の結果から、1)身体練習ができない時には、手引き指導や観察学習を用いると有効である、2)身体練習を行える時には、手引き指導や観察学習は有効なストラテジーではない、の2点が示された。平成10年度、11年度の研究において、巧みな動きを習得する上で、身体練習を行える場合には観察学習は効果なストラテジーでないことが明らかにされた。観察学習が有効でなかった理由として、提示するモデルの技能レベルが学習者に比べて高すぎたために、有効な情報を得ることができなかったことが考えられる。また、観察学習を身体練習に挿入するスケジュールについても、身体練習と観察学習を交互に見せることによって、視覚的イメージと運動感覚的イメージ間で混乱が生じさせた可能性も考えられる。そこで、平成12年度の研究においては、観察学習におけるモデルの技能レベルと提示スケジュールの効果について検討した。モデルとしては、熟練者の動きを見せる熟練モデルと、初心者が動きを学習していくプロセスを見せる学習モデルの2つを用いた。提示スケジュールとしては、身体練習前に一括してみせる集中提示と、身体練習と観察学習を交互に行う交互提示の2つを用いた。したがって、熟練モデルを集中して観察する熟練集中群、熟練モデルを交互に観察する熟練交互群、学習モデルを集中して観察する学習集中群、学習モデルを交互に観察する学習交互群、および、観察学習を行わず身体練習のみを行う身体練習群の5群を比較した。その結果、学習過程のパフォーマンスにおいても、1週間後の保持テストにおいても、学習集中群が、熟練集中群、熟練交互群、及び、身体練習群よりも有意に優れていた。他には、いずれの群間にも有意な差はみられなかった。
赤外多光子解離による同位体分離における分子間衝突の効果

時間分解ラマン測定装置を構築し、炭酸ガスレーザー照射後のC_5H_8Oの時間分解ラマンスペクトルを測定した。その結果から推定された平均振動エネルギーは、光吸収・誘導放出過程、分子間衝突による振動励起・緩和過程、単分子分解過程を考慮したレート方程式によるシミュレーション結果と一致し、シミュレーションが妥当であることを示した。さらに、分離係数の試料圧依存性に関するシミュレーション結果から、分離係数が試料圧の増大に伴って大きくなる機構を明らかにした。今年度は、以下の実験系の構築と赤外多光子解離シミュレーションプログラムの作成を行った。1)実験系の構築赤外多光子励起した分子の時間分解ラマン分光、紫外光吸収分光および熱レンズ分光を行うために、ICCD検出器付イメージング分光器および光学部品を購入して、既存のNd:YAGレーザー等と組み合わせて実験装置を構築した。また、試料の交換のために気体セルを実験系から取り外すことによる光学系の再調整を防ぐために、専用の試料採取用真空系を準備し、それと気体セルを直結し、セル配置を変えることなく試料交換を可能にした。これで実験の準備が整ったので、21年度から本格的にSi_2F_6およびC_5H_8Oの赤外多光子励起により生じる振動分布および熱分布の時間変化測定、並びに単分子分解速度測定を行う予定である。2)赤外多光子解離シミュレーションレート方程式による赤外多光子解離過程のシミュレーションを行うプログラムを作成した。レート方程式には、(1)光励起過程、(2)誘導放出過程、(3)振動-並進エネルギー移動過程、(4)単分子分解過程を取り込み、Runge-Kutta法により振動分布の時間変化および分解割合の時間変化を計算できるようにした。今年度は、研究代表者の職場異動に伴い、実験装置の移設と再構築を行った後、2,3-ジヒドロピラン(C_5H_8O)の赤外多光子励起による振動励起分子の過渡吸収スペクトル測定とC_5H_8Oのラマン散乱スペクトル測定を行った。振動励起分子の過渡吸収スペクトル測定に関しては、照射セルにつめた試料圧約900PaのC_5H_8Oに炭酸ガスレーザー光(発振振動数1050.4cm^<-1>、フルエンス0.49J/cm^2)を照射し、照射試料に炭酸ガスレーザー光軸と直角方向に重水素ランプからの紫外光を透過させることで紫外光吸収スペクトルを測定した。その結果、振動基底状態のC_5H_8Oの紫外吸収スペクトルピーク(約225nm)の長波長側のすそ(238-257nm)にレーザー照射後0から3μsecの間に振動励起C_5H_8O分子に起因すると思われる過渡吸収スペクトルを観測した。また、ラマン散乱スペクトルに関しては、Nd:YAGレーザーの2倍波(532nm)を励起源として、C_5H_8O(試料圧3.1kPa)のラマン散乱スペクトルを測定した。その結果、557nm(振動数844cm^<-1>)にラマンスペクトルピークが観測できることを確認した。今年度、時間分解ラマンおよび紫外光吸収スペクトルを測定できることを確認できたので、来年度は、六フッ化珪素も含めて、振動分布の時間変化および分解速度の試料圧依存性を測定し、赤外多光子解離過程における分子間衝突の効果を明らかにし、同位体分離に及ぼす影響について考察する。今年度は、2,3-ジヒドロピラン(C_5H_8O)の赤外多光子励起による振動励起分子の時間分解ラマン散乱スペクトル測定を行い、振動分布の時間変化観測法を確立した。照射セルに詰めた試料圧400-2000PaのC_5H_8Oに炭酸ガスレーザー光(発振振動数1050.4cm^<-1>、フルエンス0.6-0.9J/cm^2)を照射し、炭酸ガスレーザー光軸と対向してNd-YAGレーザーからの2倍波(532nm)を焦点距離15cmのレンズでセルの中心に集光することでラマンスペクトルを測定した。炭酸ガスレーザーパルスとNd-YAGレーザーの遅延時間を0-100μs変えることでラマン振動数807.2cm^<-1>(観測波長557.1nm)にピークを持つラマンスペクトルの時間変化を観測した。その結果、炭酸ガスレーザーパルス(半値幅200nsの鋭いピークに約2μSの裾をひくパルス波形)の時間内では、時間とともにラマンスペクトルピークおよび平均振動数が低波数側にシフトし、その後ほぼ一定となることを見出した。この振動数シフトは、振動の非調和性により振動励起するにつれて振動準位間隔が狭くなることに起因している。

この非調和性による振動数変化をGaussian03によるB3LYP/6-31G(d,p)レベルの量子化学計算により見積もった結果(v=0→1に比べてv=1→2の間隔は1.696cm^<-1>だけ狭くなる)と平均振動数のシフト(試料圧2000Paで6.8cm^<-1>)および最大振動数シフト(18.7cm^<-1>)から、炭酸ガスレーザーフルエンス0.8J/cm^2で照射されたC_5H_8Oの平均および最大振動エネルギーは3219および8786cm^<-1>であることがわかった。
シースルービジョン:監視カメラ映像を活用する歩行者のための視覚支援方式の開発

監視カメラの映像を加工して歩行者が持つ携帯型情報端末に提示することにより、死角領域を可視化する技術を開発した。このため、1)携帯型情報端末の位置・姿勢推定技術、2)監視カメラ映像を歩行者の視点に変換し違和感なく整合させるための幾何的整合技術と光学的整合技術、3)可視化した映像の重畳方式、4)視点ナビゲーション技術、5)監視カメラ映像にたまたま写り込んでいる人物のプライバシを保護するため技術、に関する研究開発を行った。本研究は、公共空間における監視カメラ設置数の増大は避けられないであろうことを前提に、一般市民が、自らのプライバシと引き替えに監視カメラから得られるメリットとして、「安全」という重要だが眼に見えにくい価値の他に、眼に見えて便利さを実感できる新しい付加価値の在り方を提案し、それを実現する基盤技術を創成することを目的とする。新しい付加価値の在り方として、具体的には、従来、カメラの設置者のみが利用していた監視カメラ映像を、被写体である一般市民も利用可能とすることを前提に、歩行者が持つPDAなどの携帯型情報端末に監視カメラ映像を適切に加工した映像情報を提示し、自分の眼では直接見ることが出来ない視覚情報を歩行者に提供する「シースルービジョン」を提案する。シースルービジョンとは、スーパーマンが持っている、物体の透視能力を備えた眼を意味し、歩行者が目の前のビルなどの遮蔽物を透視して遠方を見ることが出来る機能を端的に表現するキーワードとして、本研究の標題に採用している。しかし、ネーミングに際してのもう一つの重要な意図として、監視カメラ映像の「透明性」を高める、すなわち、監視カメラで何が撮影されているかを被写体である一般市民が日常生活の中で容易に把握できる環境を提供する、という意味合いが込められている。シースルービジョンを実現するための基盤技術として、本研究課題では、4年の研究期間内に以下の項目について研究を実施する。(1)位置・姿勢計測機能を持つ携帯型情報端末の試作(2)監視カメラ映像から得られる情報を援用した携帯型情報端末の高精度な位置・姿勢推定技術の開発(3)監視カメラ映像を歩行者の視点に視点変換し、携帯端末の映像と違和感なく整合させるための、幾何的整合技術と光学的整合技術の開発(4) (3)で得られた映像を、情報端末の画面上に重畳し、擬似的にシースルー提示する場合に、歩行者が直視できる現実世界と、仮想的にシースルー提示される世界との重畳方式の開発と評価(5)歩行者が自分の周辺にある監視カメラの配置を意識することなく、注目領域を適切に撮影している監視カメラ映像に容易に辿り着くことを可能にする視点ナビゲーション技術の開発と評価(6)監視カメラ映像にたまたま写り込んでいる人物のプライバシを保護するため、人物の顔領域を自動検出してモザイク処理を行うプライバシ保護技術の開発(7)一定範囲内にある監視カメラの映像を統括し、歩行者の要求を受け付けて、要求とマッチングする部分映像を選択し、必要に応じて加工して配信する映像サーバシステムの開発監視カメラの映像を加工して歩行者が持つ携帯型情報端末に提示することにより、死角領域を可視化する技術を開発した。従来、カメラの設置者のみが利用していた監視カメラ映像を、被写体である一般市民も利用可能とすることを前提に、歩行者が持つPDAなどの携帯型情報端末に監視カメラ映像を適切に加工した映像情報を提示し、自分の眼では直接見ることが出来ない視覚情報を歩行者に提供する「シースルービジョン」を提案した。初年度である18年度には、研究計画全体の基礎となる、1)携帯型情報端末の試作、2)位置・姿勢推定技術の開発、3)幾何的整合技術と光学的整合技術の開発に、特に重点を置いて研究を実施した。1.位置・姿勢計測機能を持つ携帯型情報端末の試作:実験用に、小型の携帯型PCと付加機器を組み合わせた携帯型情報端末を試作した。この端末には、PCが内蔵する無線LAN機能に加えて、端末位置からの視界を撮影する小型カメラ、端末位置を計測するGPS、端末の姿勢の変化を計測するジャイロを装着した。2.監視カメラ映像から得られる情報を援用した携帯型情報端末の高精度な位置・姿勢推定技術の開発:ジャイロの計測結果と画像中のランドマーク検出を併用したセンサフュージョンによって、姿勢推定精度を向上させる手法の開発を進めた。屋外環境では、ランドマークの見え方が日照変化や天候によって大きく変化するため、ランドマーク検出が困難になるという問題があるが、本研究では、監視カメラで撮影された映像を援用して、この問題を解決する。監視カメラは、歩行者が行動する空間を広くカバーする必要があるため、魚眼レンズを装着した高解像度のものを新たに用意した。3.監視カメラ映像を歩行者の視点に視点変換し携帯端末の映像と違和感なく整合させるための、幾何的整合技術と光学的整合技術の開発:歩行者が現実に見ている情景と、監視カメラで別視点から撮影された情景とを、幾何的・光学的に整合させる技術の開発を進めた。2年目となる平成19年度は、1)現実世界と仮想世界の重畳提示方式、2)視点ナビゲーション技術、3)映像サーバシステム、の研究項目について研究開発を遂行した。

1)歩行者が直視できる現実世界と仮想的にシースルー提示される世界との情報情報端末の画面上での重畳方式の開発端末のカメラで撮影された映像と、監視カメラで撮影された死角部分の映像を、情報端末の画面上で重畳することにより仮想的にシースルー提示を行うが、現実にはあり得ない未体験のシースルー提示を人間の視覚がどの程度容易に受け入れることが出来るかについて、多様な重畳方式を試作し、主観評価実験を行うことによって、個々の重畳方式の特性を明らかにした。2)自分の周辺にある監視カメラの配置を意識することなく注目領域を適切に撮影している監視カメラ映像に容易に辿り着くことを可能にする視点ナビゲーション技術の開発歩行者に提示する映像を、目の前の遮蔽物を透視したものに限定する技術的な理由はない。任意の監視カメラで撮影されている情景を任意の方向から見た映像を、歩行者に提供することが可能である。この研究項目では、視点選択の自由度が大きく、かつ、分かり易さが失われないインタフェースの開発を進めた。歩行者が実在する3次元空間の体勢感覚を取り入れた仮想俯瞰模型提示法の開発、および、異なる監視カメラ間の映像切り替えで体勢感覚が途切れないようにするホッピングカメラ法の開発を行った。3)監視カメラの映像を統括し、歩行者の要求を受け付けて、要求とマッチングする部分映像を選択し、必要に応じて加工して配信する映像サーバシステムの開発大学構内に、H18年度に導入した魚眼レンズ装着の広視野高解像度のネットワークカメラ5台と、既存のWEBカメラ数台を監視カメラとして配備し、高速ネットワークで結合した実験空間を構築した。これらの監視カメラから得られる映像データを収集し、要求に応じて加工して配信する機能を実現するため、本年度の物品費で購入したワークステーションにより映像サーバシステムの構築を進めた。3年目となる平成20年度は、19年度に着手した視点ナビゲーション技術、映像サーバシステム、の研究開発を進め、仕上げていくとともに、プライバシ保護技術の研究に着手した。自分の周辺にある監視カメラの配置を意識することなく注目領域を適切に撮影している監視カメラ映像に容易に辿り着くことを可能にする視点ナビゲーション技術については、歩行者に提示する映像を、目の前の遮蔽物を透視したものに限定する技術的な制約はなく、任意の監視カメラで撮影されている情景を任意の方向から見た映像を、歩行者に提供することを可能にした。H20年度には、特に、歩行者が実在する3次元空間の体勢感覚を取り入れること、異なる監視カメラ問の映像切り替えで体勢感覚が途切れないようにすることをポイントに技術開発を進めた。また、監視カメラの映像を統括し、歩行者の要求を受け付けて、要求とマッチングする部分映像を選択し、必要に応じて加工して配信する映像サーバシステムについて、H20年度には、監視カメラから得られる映像データを収集し、歩行者の要求する視点からの仮想映像を生成するために最適な素材映像を選択して配信する手法を開発した。GPUを用いてリアルタイムに最適な素材映像選択ができることが特徴である。さらに、監視カメラ映像に写り込んでいる人物のプライバシを保護するため、人物の顔が含まれる領域を自動検出してモザイク処理を行うプライバシ保護技術について、H20年度には、映像中の人物の顔が含まれる領域を自動的に検出する方法を開発した。
21世紀情報社会におけるメディア・エコロジーの基礎研究

本研究では、多チャンネル状況における地域情報メディアの利用実態を探るために、鳥取県米子市において、中海ケーブルテレビの視聴可能地域をエリアとして、テレビ、新聞、多チャンネルケーブルテレビ、インターネットの利用状況、地域情報の情報源、地域住民の情報発信手段としてのケーブルテレビの役割について、テレビ局での聞き取り調査、パブリックアクセスチャンネル(PAC)参加者へのグループインタビュー、米子市民へのアンケート調査を実施した。具体的には、米子市在住の2069歳男女819名を対象とする社会調査を実施した他、携帯電話、携帯メール利用者計約10名を対象として、特定の1週間の通話内容とメール内容を記録してもらい、これを起こしたスクリプトを使って会話分析を行った。社会調査の結果、次のような知見が得られた。(1)テレビとインターネットに関する利用と満足の構造は類似しており、ある程度の相互代替性、補完性がみられる。(2)ケーブルテレビの加入動機は、多チャンネル化と専門チャンネル視聴が大きく、多チャンネル化ニーズが強いことを示している。(3)中海テレビの地域チャンネルは比較的よくみられており、なかでも災害情報、選挙速報、お祭りなどのイベント情報へのニーズが高いことがわかった。(4)パブリックアクセスチャンネルの視聴率は低いが、ケーブルテレビの番組取材を受けた経験のある人が多く、これがケーブルテレビの地域的機能に貢献していることがわかった。携帯メールの会話内容を分析した結果、感情表現として絵文字や特殊記号が多用されていること、全体として文章が簡潔で短く、くだけた会話調であること、移動しながら、きわめて短時間に多くのメッセージが交換されていることなどの特徴が再確認された他、音声通話との使い分けの実態などが明らかになった。1.ワールドインターネットプロジェクト(WIP)の調査研究2000年7月にシンガポールで開催された「ワールドインターネットプロジェクト」(WIP)の第1回国際会議に出席し、インターネット利用実態調査について意見を交換し、共通設問についての検討を行った。それをもとに調査票を作成し、2000年10月11月に、全国から層化二段無作為抽出した2555人(12歳74歳)を対象にインターネット利用実態調査を実施した。その結果、インターネット利用率が33.1%であること、インターネット利用者は、男性、若年齢層、高学歴層、高所得層、大都市地域に偏っていること、などの重要な知見が得られた。この調査は、2001年度以降4年間にわたって、パネル調査方式で継続の予定である。また、調査結果は2001年4月以降出版し、2001年8月にスウェーデンで開催されるWIP国際会議でも発表の予定である。2.ヘルシンキでのインターネット利用実態調査2000年9月、フィンランドにおいて、インターネットや携帯電話などの普及状況、IT政策などに関する現地ヒヤリング調査を実施した。また、11月には現地調査専門機関に委託して、インターネット等の利用実態調査を実施した。調査対象者はヘルシンキ市から人口比例で無作為抽出した16歳以上の男女303名である。調査の結果、インターネット利用率は72.3%と日本よりもはるかに高いこと、属性別では、男女差はほとんどなく、年齢は日本と同様に若年齢層、高学歴層でインターネット利用率が高いことなどがわかった。インターネットの利用形態は、日本では私的な利用が多いのに対し、ヘルシンキでは仕事上の利用が比較的多いこと、インターネットの社会的影響について、日本よりも冷静な見方をする人が多いこと、などの知見が得られた。1.調査研究の方法本研究では、デジタル社会でのメディアエコロジーを研究するために、近年急速に普及が進む携帯電話・携帯メールを重点的な研究対象とし、その利用実態とコンテンツの分析、社会生活への影響について調査研究を行った。

具体的には、全国の1270歳男女1878名を対象とする社会調査(質問紙を用いた個別訪問・留め置き式調査)を実施した他、携帯電話、携帯メール利用者計40名を対象として、特定の1週間の通話内容とメール内容を記録してもらい、これを起こしたスクリプトを使って会話分析を行った。2.調査研究の結果(1)社会調査による知見携帯電話利用者は全体の62.1%、PHS利用者が4.9%、携帯電話の利用頻度は1日1通話以上が63.9%であり、そのうち3分の2がプライベート目的に通話であることがわかった。携帯電話・PHSをかける場所は自宅が56.6%でもっとも多く、路上・街頭の45.1%、職場41.2%、自動車の中37.4%がこれに次いでいる。また、携帯メールの利用率は57.7%に達しており、10代、20代の若年層での利用率がとくに高いことがわかった。携帯電話のメディア・エコロジーを解明するために、相手や用件によって通話とメールをどのように使い分けているかを調べてみたところ、ニュースや緊急な用件の伝達の場合にはメールよりも電話(通話)を利用する人が多いこと、友人との間では、近況報告や雑談のようなコンサマトリーなやりとりの場合には通話よりもメールのほうがよく利用されていること、などが明らかになった。(2)携帯通話、メールの会話分析10代20代の若者の携帯電話利用は、現在では大半がメールとなっている。携帯メールの会話内容を分析した結果、感情表現として絵文字や特殊記号が多用されていること、全体として文章が簡潔で短く、くだけた会話調であること、移動しながら、きわめて短時間に多くのメッセージが交換されていること、などの特徴が明らかになった。1.調査研究の方法本研究では、多チャンネル状況における地域情報メディアの利用実態を探るために、鳥取県米子市において、中海ケーブルテレビの視聴可能地域をエリアとして、テレビ、新聞、多チャンネルケーブルテレビ、インターネットの利用状況、地域情報の情報源、地域住民の情報発信手段としてのケーブルテレビの役割について、テレビ局での聞き取り調査、パブリックアクセスチャンネル(PAC)参加者へのグループインタビュー、米子市民へのアンケート調査を実施した。具体的には、米子市在住の2069歳男女819名を対象とする社会調査(質問紙を用いた個別訪問・留め置き式調査)を実施した他、携帯電話、携帯メール利用者計約10名を対象として、特定の1週間の通話内容とメール内容を記録してもらい、これを起こしたスクリプトを使って会話分析を行った。2.調査研究の結果(1)社会調査による知見調査の結果、次のような知見が得られた。(1)テレビとインターネットに関する利用と満足の構造は類似しており、ある程度の相互代替性、補完性がみられる。(2)ケーブルテレビの加入動機は、多チャンネル化と専門チャンネル視聴が大きく、多チャンネル化ニーズが強いことを示している。(3)中海テレビの地域チャンネルは比較的よくみられており、なかでも災害情報、選挙速報、お祭りなどのイベント情報へのニーズが高いことがわかった。
放牧草地における草質の空間的不均一性の動態と家畜の採食戦略の二次元解析

草地植生と放牧家畜の採食行動との関係をフィーディングステーション(FS)レベルで明らかにするため,以下の2つの試験を実施した。1.バヒアグラス草地(1.1ha)と肉用繁殖雌牛2頭を供試し,5,8および10月の放牧期間中の毎日,9,12および15時の3回,各個体の採食行動を観察し,各FSにおける滞在時間とそこでのバイト数およびFS間移動歩数を記録した。またこれらの測定項目からFS訪問速度(=訪問FS数/調査時間)およびバイトレート(=バイト数/滞在時間)を算出した。2.バヒアグラス草地内に8m×8mの調査区域を2つ設け,各区域内にコドラート(50cm×50cm)を縦横連続的に固定した(16×16=256地点)。511月の毎月,各地点の草量を草量計により非破壊的に求めた後,肉用牛を1頭ずつ調査区域内に放牧し,FS滞在時間とそのFSでのバイト数を記録した。FSの位置はレーザー距離測定器により測定した。これらの結果から,以下のことが明らかとなった。1.春に草量の多い地点は質も高いため,牛は草量の多い地点に長く滞在しかつ多くのバイトをした結果,バイトレートは低く,FS訪問速度も低かった,2.夏になると,牛は質の高い草冠の上部をつまみ食いしながら移動するためFSあたりバイト数と滞在時間は減少し,FS訪問速度が大きくなった,3.秋に草量の多い地点は茎や枯死部の割合が高く質が低いため,牛は質の比較的高い地点(=草量の低い地点)を多く訪問した結果,バイトレートが高くなった。また本研究より,採餌-移動(探索)の繰り返しから成る家畜の採食行動には,植生に依存しない,動物特有の周期性が存在することが示唆された。今後,植生の部位別構成(緑葉,茎,枯死)とその採食割合を明らかにすることで,不均一な植生の元での放牧家畜の養分摂取の実態が明らかになるものと考えられる。草地植生と放牧家畜による草消費の空間的不均一性とその動態を,パドックレベルの規模でかつ小パッチレベルの精度でモニタリングするため,バヒアグラス放牧草地において,5,8および10月の放牧期の前後に調査を実施した。1.草地(1.1ha)の中央に90×34.5mの調査区域を設け,その中を1.5×1.5mの格子状とし,各格子点を中心とする50×50cmの地点を測定地点とした。草量計(PastureProbe^<TM>)を用いて各地点内の静電容量を測定し,較正式によって草量に変換した。較正式は各調査日に調査区域外から刈り取った試料で作成した。またすべての試料の窒素含量を測定した。2.90mの固定ライントランセクト2本に沿って測定地点(20×20cm)を連続的に設置し,草量を草量計で測定し,平均パッチサイズとギャップサイズを求めた。草量の二次元分布図を等高線グラフとして記述することにより,草量の空間分布とその動態がパドックレベルで明瞭に表された。またパッチーギャップ解析の結果,この二次元分布図は小パッチレベルの精度を有していた。さらに放牧前後の草量の差から,被食速度と利用率という家畜による草消費の空間分布についても視覚的に表された。さらにデータを解析した結果,1.春には草地の平均草量は低く不均一性は弱いが,季節の進行に伴い不均一性は強まった。2.窒素含量は,春には草量によらずすべての季節中で最も高く,一方夏から秋には草量の多い地点ほど窒素含量が低かった。3.草地の空間パターンは春にくらべ夏から秋に高い安定性を示した。4.放牧前草量と被食速度との間には季節を通じて強い相関関係があったが,放牧前草量と利用率との関係は季節の進行にともない弱まった。以上より,春には若い緑葉の割合が多く質的にほぼ均一なため,家畜は草量の多い場所を採食するほうが有利となるが,夏から秋にかけて草量の多い地点は茎や枯死部が多く,質が低下するため,草量と草質のトレードオフが生じ,家畜の採食行動が変化しているものと考えられる。

1.春に草量の多い地点は質も高いため,牛は草量の多い地点に長く滞在しかつ多くのバイトをした結果,バイトレートは低く,FS訪問速度も低かった,2.夏になると,牛は質の高い草冠の上部をつまみ食いしながら移動するためFSあたりバイト数と滞在時間は減少し,FS訪問速度が大きくなった,3.秋に草量の多い地点は茎や枯死部の割合が高く質が低いため,牛は質の比較的高い地点(=草量の低い地点)を多く訪問した結果,バイトレートが高くなった。また本研究より,採餌-移動(探索)の繰り返しから成る家畜の採食行動には,植生に依存しない,動物特有の周期性が存在することが示唆された。今後,植生の部位別構成(緑葉,茎,枯死)とその採食割合を明らかにすることで,不均一な植生の元での放牧家畜の養分摂取の実態が明らかになるものと考えられる。
占領と虐殺経験に対する集合記憶の形成と和解への展望―沖縄・台湾・済州島―

本研究は、20世紀中葉の東アジアにおける紛争(戦争や大量虐殺)をめぐる社会的記憶の再編と共同体の再創造をテーマとする。紛争体験者の私的記憶が、各国の戦後処理と過去清算によって言説化された社会的記憶と接合することによって、いかに変容し再編成されてきたかを解明することを目的としている。平成二三年度は、第二次大戦における沖縄戦と解放後における外省人(在台中国人)による二二八事件を主な対象とした。具体的には、第一に、公的領域で「死者の犠牲者化」として位置づけられていくプロセスを検証し、第二に、これらの死の意味付けが生活世界のなかでいかに意味づけられてきたかについて考察した。その上で、第三には、国家による死の意味化を生活世界の論理で捉え返そうとする生者たちの実践的な振る舞いを射程に入れた。特に、前年度までの調査に対して補充調査を行い、その成果を国内外の学会に報告し、論文にまとめて発表することに集中した。文献研究としては、琉球政府の社会局・援護課の行政文書(於:沖縄県公文書館、国立国会図書館、沖縄戦関係資料閲覧室)と台湾二二八事件関係の行政文書(於:二二八事件紀念基金会)を収集し、DB化、分析した。これとともに、遺族会、傷痍軍人会、後遺障害者協会などの当事者グループを対象としてインタビュー調査も行った。これらの調査研究を通して、国民国家の枠組みの中で試みられる集合的記憶の操作と、それに対する対抗記憶の形成の狭間をよりダイナミックに把握することができた。このことは、東アジアの紛争後社会の修復と和解、癒し、さらなる発展を創造的に模索するための準備作業としての意義を持っていると考えられる。本研究は、20世紀の東アジアにおける紛争(戦争や大量虐殺)をめぐる社会的記憶の再編と共同体の再創造をテーマとする。主な時期は1945年前後の紛争発生から現在にいたるまでを対象とする。具体的には、紛争体験者の私的記憶が、各国の戦後処理と過去清算によって言説化された社会的記憶と接合することによって、いかに変容し再編成されてきたかを解明することを目的としている。昨年度の研究は、主に沖縄戦(日本)と済州4・3事件(韓国)を対象とした。1)史実をめぐって相葛藤する記憶が存在する局面において、当事者の記憶の変容をダイナミックに把握することができる史料として、琉球政府の社会局(援護課)の文書と「『戦傷病者戦没者遺族等援護法』による『戦闘参加者』申告書」などを、済州4・3事件の過去清算においては済州4弟委員会の文書と「『済州4・3事件特別法』による『犠牲者』申告書」などを収集し分析した。それとともに、2)当事者の「語りの変容」を戦略的観点から分析するために、紛争体験者のうち、「申告書」の作成経験を持っている当事者グループを主な対象としてインタビュー調査も行った。また、「戦闘参加者」や「犠牲者」のような創られた死者に対する体験者レベルからの異議申し立てである「沖縄靖国取り消し訴訟」と「済州4・3特別法に対する違憲訴訟」の展開過程を参与観察した。最後に、3)紛争経験社会における共同体の再構築、そして個人的次元の「癒し」への展望を模索するための試みとして、紛争後、経験者グループによって創案され今日まで続いているコメモレイションと、国家主導の記念的実践レベルのコメモレイションを「弔いのポリティックス」という観点でアプローチできた。