hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データベースを用いたロールシャッハ解釈支援システムの構築

われわれは,ロールシャッハ・テストの解釈の妥当性を高める方法としてデータベースの応用を提案した。データベースに蓄積された豊富なデータは,解釈のための客観的な根拠となり得る。今回の研究期間においては,このデータベースを用いて,以下の研究を行った。すなわち,(1)ロールシャッハ人間運動反応における可視性および活動性概念の提案と,それらの精神病理査定への応用の検討,(2)ロールシャッハ・テストにおける動物・無生物運動反応の解釈仮説の再検討,(3)TATとの比較を通じて行われたロールシャッハ・テストが映し出すパーソナリティの特徴の検討,の3点である。本研究の目的は,ロールシャッハ・テストの解釈の妥当性を高める方策として,データベースを用いた解釈支援システムを構築寸ることである。すなわち,膨大な情報を利用して,いま巨の前にあるロールシャッハ・プロトコルの客観的な位置づけを把握することにより,解釈の妥当性を高めようとする試みである。膨大なデータから引き出される情報は,解釈のための客観的かつ明確な根拠となる。この最終目的に到達するために,平成22年度は,(1)登録データの充実,(2)言語・画像検索システムの向上,の2点を中心に作業をすすめた。まず,(1)本研究で用いるデータの補充を行なった。ロールシャッハ・データの収集にあたっては,データの性別・年齢・教育歴などの要因に偏りのないよう,各地区の協力者に要請し,バランスよく行った。また,(2)言語・画像検索システムに関しては,遅くとも平成25年度の公開を目指して,研究分担者が中心となり,現在も鋭意作業を継続している。なお,平成23年度はデータベースに蓄積された言語データに注目し,主に反応内容をテーマとした研究を行った。研究発表欄に示した論文「ロールシャッハ運動反応におけるactive-passiveの概念と精神病理との関係」においては,RorschachからExnerに至るまで脈々と受け継がれる,運動反応における活動性(activity)の概念を見直した。この研究においては,activeとpassiveのコード化の方法について再検討したうえで,精神病理群における出現頻度という観点から,この指標の解釈仮説について吟味した。また,高瀬はこれまでにデータベースに蓄積されたデータを用いて,ロールシャッハ運動反応の内容に基づいた精神病理査定の方法を提案した(博士論文,総ページ数226)。この研究については,一部に加筆および修正を行ない,できるだけ早い段階での出版を予定している。本研究の目的は,ロールシャッハ・テストの解釈の妥当性を高める方策として,データベースを用いた解釈支援システムを構築することである。すなわち,膨大な情報を利用して,いま目の前にあるロールシャッハ・プロトコルの客観的な位置づけを把握することにより,解釈の妥当性を高めようとする試みである。この最終目的に到達するために,平成23年度は,(1)登録データの補充,(2)言語・画像検索システムの充実化,の2点を中心に作業をすすめた。まず,(1)データの補充を行なった。データ収集にあたっては,性別・年齢・教育歴などの要因に偏りのないよう,各地区の協力者に要請し,バランスよく行った。一方,(2)言語・画像検索システムに関しては,研究分担者らの努力により,ほぼ完成に近づいたとみなすことができる。上記のデータベースを活用し,平成23年度は具体的に以下の研究を行なった。すなわち,(a)ロールシャッハ・テストの人間運動反応に現れた反応内容の特徴を改めて整理・分析し,各精神障害群の反応のあり方から,その反応内容の臨床的意味について検討したこと,(b)動物運動反応と無生物運動反応について,各精神障害群に現れた反応内容の特徴から,その解釈仮説を再検討したこと,さらに(c)データベースの中から,同一被検者に対してロールシャッハ・テストとTAT(主題統覚検査)の両方が実施された2事例を抽出し,その徹底的な分析と解釈を通して,この2つの投映法心理検査の共通性,独自性について検討を行なったこと,の3点である。これらは,いずれもロールシャッハ・テストの解釈の妥当性を高めるのに役立つ研究と思われる。なお,(a)と(c)の2点に関しては,現在,学会誌等に投稿し,審査を受けている段階である。この目的に到達するために平成25年度は,これまでに登録されたロールシャッハ記録の整理をし,その膨大なデータを利用して精神病理アセスメントの精度を高める試みを行った。

まず,昨年度から引き続き,各精神病理群においてロールシャッハ人間運動反応がどのような特徴を示すかを検討した。ここでは各病理群における運動の内容を一定の観点から分類し,その出現頻度を比較するとともに,病理の深さを反映するとされる思考障害のスコアとの相関を検討した。この研究は,国内の学会誌に投稿を行なうため,現在,執筆をすすめている。さらに,現在,われわれはロールシャッハ・テスト上の人間,動物,無生物反応について,その相互作用のテーマに焦点を当て,各精神病理群における反応特徴を検討している。このような相互作用の主題分析は,精神病理の有効なアセスメント法として,近年,米国で注目されているが,その実証的な検討は十分になされていない。ここに本研究を行なう意義が認められる。なお,平成25年度は,われわれがこれまでに行ってきたロールシャッハ・テストをはじめとする各種心理アセスメント法に関する研究を集約し,それらを『臨床心理学の実践ーアセスメント・支援・研究』と題する書籍(八尋華那雄監修,高瀬由嗣・明翫光宜編,総頁数351ページ)にまとめた。この書籍は2013年11月22日に金子書房(東京)より刊行された。本研究の目的は,ロールシャッハ・テストの解釈の妥当性を高める方策として,データベースを用いた解釈支援システムを構築することである。すなわち,膨大な情報を利用して,いま目の前にあるロールシャッハ・プロトコルの客観的な位置づけを把握することにより,解釈の妥当性を高めようとする試みである。膨大なデータから引き出される情報は,解釈のための客観的かつ明確な根拠となる。この最終目的に到達するために,平成24年度は, (1)登録データの補充,(2)これまでに登録されたデータの整理,の2点を中心に作業をすすめた。まず,(1)データの補充を行なった。データ収集にあたっては,研究分担者の専修大学に協力を要請し,性別・年齢・教育歴などの要因に偏りのないよう,バランスよく行った。一方,(2)これまでに登録されたデータの整理を行うべく,約8,000個にわたるロールシャッハ反応のスコアの見直しと,新たに思考障害に関わるスコアの登録を行なった。この作業は,精神疾患の査定の妥当性を高めるための基礎固めと位置づけた。上記のデータベースを活用し,平成24年度は具体的に以下の研究を行なった。すなわち,(a)ロールシャッハ・テストの人間運動反応に現れた反応内容の特徴を整理・分類し,それと思考障害との関連について検討したこと,(b)データベースの中から,同一被検者に対してロールシャッハ・テストとTAT(主題統覚検査)の両方が実施された2事例を抽出し,その徹底的な分析と解釈を通して,この2つの投映法心理検査の共通性,独自性について検討を行なったこと,の2点である。これらは,いずれもロールシャッハ・テストの解釈の妥当性を検討するのに役立つ研究である。なお,(a)に関しては,現在,論文にまとめ,国内の学術誌(査読付)への投稿準備中である。
森林の空間利用のための基板整備に関する研究

近年、森林には木材生産以外にも多様な機能が求められるようになってきており、森林全体の空間利用の重きが増してきている。本研究成果は以下のとおりである。1.森林の空間利用の定義づけを行い、森林の空間利用から見た森林のパターンを、里山、奥山というアクセスの難易と、森林資源としての木材の蓄積、および生物の多様性をもとに分類を試み、針葉樹人工林、里山低質広葉樹林、広葉樹奥山天然林を事例に、森林の空間利用の可能性とその基盤整備方策について考察を行った。2.林道、作業道の森林リクリエーション利用の観点からの利用可能性について検討を行った。路面の維持管理が容易なく、交通量の増大に耐えきれないことが明かであった。林内路網の一般利用に際してはまず管理体制の確立が必要であることを確認した。森林を一般の人が利用するにあたって、マナーについても広く教育する必要がある。3.森林における移動型レクリエーション活動に利用される道路や遊歩道が有すべき機能や特質を整理し、その構造や規格、そして森林空間を楽しみ森林に対する認識を高めるための遊歩道整備および誘導ガイドの考え方について考察した。4.森林の空間利用と森林保護のあり方が問われている森林地域として屋久島を対象として現地調査を行い、屋久島の森林空間利用の現状と問題点について整理を行った。5.GPSを用いた簡易測量方法の確立のための検討を行い、ハンディタイプのGPS受信機であっても、アンテナ高を4m以上の高さとすることにより森林内のかなりの部分で簡易に精密測位が行えることが示唆された。森林利用のための基礎整備は従来木材生産を前提として行われてきた。しかし、近年、森林には木材生産以外にも多様な機能が求められるようになってきており、森林全体の空間利用の重きが増してきている。今年度の研究成果は以下のとおりである。1.林道、作業道の森林レクリエーション利用の観点からの利用可能性について、北関東地方里山地域(群馬県下仁田)で現地検討を行った。集材用作業道も幅員2mあれば乗用車も走行できることを確認したが、路面の維持管理が容易でなく、交通量の増大に耐えきれないことが明かであった。林道にしても安全確保のために風雨のあとの道路パトロールが必要である。また、ガードレールや駐車場などの設備投資も必要であり、法面緑化等の景観整備も要求される。森林所有者が道路開設費用を負担していることから、一般に開放できる森林も限られるが、森林を一般の人が利用するにあたって、マナーについても広く教育する必要がある。2.集材用作業路の歩道利用としての併用可能性についても、東京大学秩父および千葉演習林において、周囲の林相や景観的側面から検討を行った。なお、2人並んで散策するためには、幅員が1m50以上必要であることが確認された。3.ハイキングコースや周遊道を設置する場合の設計思想について検討を行い、歩行路の付加価値のつけ方に関して、森林自体のレクリエーション効果、植物観察道や樹木園などの整備について事例を収集した。4.この他、歩行利用者のための標識・案内板類の整備に関する指針確立にむけて資料収集と検討を行った。また、GPSを用いた林内歩行路網計画のための簡易測量方法の確立のためのプレテストを行った。1.森林の空間利用の定義づけを行い、森林の空間利用から見た森林のパターンを、里山、奥山というアクセスの難易と、森林資源としての木材の蓄積、および生物の多様性をもとに、分類を試み、針葉樹人工林、里山低質広葉樹林、広葉樹奥山天然林を事例に、森林の空間利用の可能性とその基盤整備方策について考察を行った。

2.森林の空間利用のための遊歩道整備の考え方においては、森林における移動型レクリエーション活動に利用される道路や遊歩道が有すべき機能や特質について整理した上で、その構造や規格、そして森林空間を楽しみ森林に対する認識を高めるための遊歩道整備および誘導ガイドの考え方について考察した。3.森林の空間利用と森林保護のあり方が問われている森林地域として屋久島を対象として現地踏査およびヒアリング調査を行い、屋久島の自然や森林に関する歴史と現状について紹介すると同時に、屋久島の森林空間利用の現状と問題点について整理を行った。4.GPSを用いた簡易測量方法の確立のための検討を行い、ハンディタイプのGPS受信機であっても、外部アンテナとポールを併用することにより森林内での測位可能範囲が広がることが確認された。実験結果からアンテナ高は4m以上の高さが望ましく、今後、簡易アンテナポールの利用により森林内のかなりの部分で簡易に精密測位が行えることが示唆された。
非可換代数幾何の視点によるモチーフ幾何の研究

本研究の期間に、モチーフの有限次元性の概念が非常に一般性があることが、Yves Andre氏とBruno Kahn氏の研究によって明らかにされた。本研究はChow Motivesの有限次元性が例えばBloch予想を導く、というところから出発しているわけであるが、有限次元性の概念そのものは一般のテンソル圏でも定式化でき、従ってMixed Motivesの圏でも有限次元性を議論することができる。Mixed Motivesの圏では全ての対象がkimura finiteでないことがわかり(O'Sullivan)、有限次元性はSchur finiteの概念に拡張される必要があったが、その拡張に起因する問題、例えばSchur Nilpotencyの証明などが大きな課題となっていった。そのような流れの中で、本研究による研究成果は次の通りである。(1)モチーフの有限次元性の概念の整備(2)モチーフ空間の概念の相対化(3)ヤコビアン予想の正標数からのアプローチ(4)アレクサンダーの概念がエタール局所的であることの証明(5)モチーフが1次元であることと可逆であることとの同値性(6)モチーフのSchur次元の発見(7)モチーフの有限次元性が、スムースな変形で保たれることの証明(8)モチーフの有限次元性とモチビックゼータの有理性との関係この中で、特に今後の研究へのつながりとして期待が持てるのは、(7)である。これはGuletskii氏との共同研究であるが、今のところ、ファイバーがスムースな場合しか証明できていないところが問題で、一般の場合に示されれば、一気にモチーフの有限次元性の証明へつながると思われる。1 Alexander propertyの概念がZariski localであることは知られていたが、新たにこの概念がetale localであることを示した。主要な道具は、Bivariant Sheavesがなすアーベル圏である。これについて、以下を証明した。(vii)d次元代数多様体上のBivariantSheafのCohomological Dimensionはd以下。(viii)Alexander Scheme上のBivariantSheafのHigher cohomologyは全て消滅する。これらの成果に基づいて、Alexander Propertyがetale topologyでもlocalであることを証明した。2 Chow群の有限次元性についてモチーフの有限次元性の概念のPure Motivesの場合について研究を完成させ、Mathematische Annalenで発表した。また、Bivariant sheafを用いた空間概念BivariantSpaceの研究を進め、その典型的な例となる(必ずしも非特異とは限らないBase Scheme上)相対的アーベル多様体のBivariantSpaceの論文をHiroshima Mathematical Journalに発表した。Jacobian Conjectureについても研究を行い、適当な条件のもとでWeak Kernel Conjectureが正標数の議論から従うことを証明した。Weak Kernel Conjectureは(その名の通り)Kernel Conjectureの弱い形であるが、Kernel ConjectureとJacobian Conjectureは同値であることが知られている。一般のMixed Motivesの有限次元性に関しては研究代表者が提案した有限次元性の定義ではうまくいかず、DeligneとMazzaによるSchur finiteの概念を使う必要がある。興味の対象がPure Motivesに限られる場合でも、議論の途中に特異多様体があらわれることがあり、Schur finiteの研究は重要である。特に、特異多様体を経由することで、超曲面のモチーフの有限次元性から一般の有限次元性を導くアイデアを提唱した。その過程で、次の問題が現れる:Schur finiteな対象とはあるYoung diagramに対応するSchur projectorで0へ送られる対象のことだが、ではどのようなYoung diagramがその対象を0へ送るのか?この問題に関して、二つのYoung diagramがある対象を消すならば、その交わりとしてあらわされるYoung diagramもその対象を消すことを証明した。

これにより、Schur finiteな対象に対して、それを消す最小のYoung diagram λが存在して、あるYoung digram μがその対象を消すための必要十分条件が、μがλを含むことである、ということが証明される。GuletskiiによるNilpotence theoremの証明が完成すれば(この稿執筆時点では、証明にギャップがあるとされている)、その最小のλとして長方形を取ることができることが従い、あとは超曲面のモチーフのdeterminantが1次元であることが示されれば、そこから全てのモチーフが有限次元であることが従うことになる。本研究の期間に、モチーフの有限次元性の概念が非常に一般性があることが、Yves Andre氏とBruno Kahn氏の研究によって明らかにされた。本研究はChow Motivesの有限次元性が例えばBloch予想を導く、というところから出発しているわけであるが、有限次元性の概念そのものは一般のテンソル圏でも定式化でき、従ってMixed Motivesの圏でも有限次元性を議論することができる。Mixed Motivesの圏では全ての対象がkimura finiteでないことがわかり(O'Sullivan)、有限次元性はSchur finiteの概念に拡張される必要があったが、その拡張に起因する問題、例えばSchur Nilpotencyの証明などが大きな課題となっていった。そのような流れの中で、本研究による研究成果は次の通りである。(1)モチーフの有限次元性の概念の整備(2)モチーフ空間の概念の相対化(3)ヤコビアン予想の正標数からのアプローチ(4)アレクサンダーの概念がエタール局所的であることの証明(5)モチーフが1次元であることと可逆であることとの同値性(6)モチーフのSchur次元の発見(7)モチーフの有限次元性が、スムースな変形で保たれることの証明(8)モチーフの有限次元性とモチビックゼータの有理性との関係この中で、特に今後の研究へのつながりとして期待が持てるのは、(7)である。これはGuletskii氏との共同研究であるが、今のところ、ファイバーがスムースな場合しか証明できていないところが問題で、一般の場合に示されれば、一気にモチーフの有限次元性の証明へつながると思われる。
拡張現実を用いた電気磁気現象の可視化

本研究では、拡張現実技術を用いて、電気磁気学に関連した学習内容を解り易く学習するための教材の開発を行った。開発した教材は、自作した回路素子とともに3次元コンピュータグラフィックスを使用して、回路素子の電界や磁界の時間変化の様子を表示して学習に用いるものや、複数の2次元画像を用いて波動の伝搬を表示して現象の理解を深めるものなどである。これらに加えて、実験等の際の情報提示をする教材を作成した。また、各校種の学習内容から拡張現実を用いた教材に適した内容についての検討を行った。本研究は,電気電子工学(主に電磁気学)の学習者を対象として,AR(拡張現実)を用いて実際の素子の動作と物理量,力線などの関係を視覚的に理解するための教材を開発することである.平成25年度は,表示機器として,パーソナルコンピュータ,ヘッドマウントディスプレイ,タブレット端末などを用いて,ARによって自作素子に関する不可視情報(電気的な物理量などの様子)をディスプレイ上に表示するためのシステムを開発した.なお,当該年度の前半に自作した素子は,構造の単純なコイル,コンデンサなどであり,これらの素子に対して物理量(電界,磁界),力線(電気力線,磁力線)などのARを重ねて表示するシステムを作成したものである.当該年度の後半では,自作した素子において,物体に対して働く電気的な力を表示するシステムを作成するために,回転体を駆動するコマ状の教材を併せて開発した.これは,電気学習の難しさの原因として,場などの物理量だけでなく力の様子が不可視である点にも着目して,力の影響の様子を具体的に示すことが学習者の理解の助けになると考えたことによる.この教材の開発によって,力とその効果の可視化情報についても表示可能なシステムとなる.研究計画においては,物理的形状,材質などの付加的な情報を手動入力するシステムを考案したが,システムの簡便さを優先して,手動入力を行わない仕様に変更をした.これについては,学習という観点からは大きな問題は無いと考えている.本研究の目的は,電気電子工学の基礎(主に電磁気学,電気回路などの基礎科目)の学習者を対象として,拡張現実技術などを活用して,素子の動作や原理,現象の特徴などを視覚的に解り易く理解するための教材を開発することである.平成26年度には,パーソナルコンピュータ,ヘッドマウントディスプレイなどを用いて,拡張現実によって,不可視情報(物理量など)の時間的変化を表示する教材や,素子の状態を視覚的に理解するための教材を開発した.また,これに加えて電気磁気現象の説明を行うための教材や電動機(モータ)の動作について学習するための教材も開発している.具体的には,主に平成25年度に開発したコンデンサやコイルの静的な特性を表示する教材に対して,動的な変化(すなわち過渡的な現象を含む)も表示する教材となるように機能を付加した.さらに,電磁波発生の様子について表示する教材も開発している.また,回転体を駆動するコマ状の教材に関しては,駆動力と動きの関係が重要となると考え,回転の際に加わる力の方向などを表示する教材とした.このコマ教材については,コマの動きと駆動力の関係などの説明を通して電動機の学習につながる教材となることが期待される.本研究では,動的な変化などを含む表示については,3次元のアニメーション表示にこだわることなく,あくまでも理解の補助のために示すものとして位置付けた.このように機能や役割について的を絞って考えることで,本来の目的である教材化が行いやすくなると考えている.本研究の目的は,電気・電子工学の基礎(主に電磁気学,電気回路などの基礎科目)の学習者を対象として,拡張現実技術などを活用して,素子の動作や,現象の特徴などを視覚的に解り易く理解するための教材を開発することである.最終年度である平成27年度は,拡張現実技術で表示する教材を,できるだけ簡易な方法を用いて作成することとし,主に2次元の画像を表示する幾つかの教材を試作した.これは精密な3次元のコンピュータグラフィックを用いた表示よりも,2次元の画像を用いた表示の方が,教材の作成に要するプロセスが少なくて済む点,通常の授業などで作成した資料が再利用できる点,などを考慮したことによる.具体的には,電磁波の伝搬について学習する拡張現実表示教材について,電磁波の数値計算方法のひとつである時間領域差分法(FDTD法)を用いて計算した結果を複数の2次元画像を用いて簡易な方法で表示する形で作成した.これに加えて,コンデンサーの学習を行う教材などを作成して,学習用コンテンツの充実を行った.本年度は拡張現実表示教材に加えて,拡張現実による表示を活用した学習環境の提案や試行なども行った.具体的には,ARマーカーの検出に対応してWeb画面で情報を表示するという簡易な方法を用いて,学習用データや実験・実習の資料などの表示を行うシステムを試作した.さらに,小学校,中学校,高等学校の学習指導要領の中から,拡張現実表示に適した学習内容について精査し,一覧表にまとめた.今後は,この結果に基づき簡易な拡張現実教材を作成していく予定である.本研究では、拡張現実技術を用いて、電気磁気学に関連した学習内容を解り易く学習するための教材の開発を行った。

平成26年度に予定した時間的な変化の様子を表示する教材について,高度な手法にこだわらず,できるだけ簡易な方法を選択したことで開発が容易になった.これは本研究で開発している教材の位置付けを,現象などの理解のための補助的な役割をする教材と考えて,教材における機能の的を絞ったことによるものである.工学教育今後の研究の推進方針は以下の通りである.平成27年度は,幾つかの典型的な実験について,電気的な状態や原理などの理解を深める教材を開発する.これに併せて,平成2526年度に作製した教材のバリエーションを増やすことも行う予定である.また,申請当初の予定では授業での実践を考えていたが,補助的な教材として方向性が見られることから,教室の機能拡張の側面を重視した実践を行いたいと考えている.現段階では,自作素子の提案・作成,ARによるディスプレイ上への表示といった簡単な部分に関する開発であるため,おおむね順調な進展が見られた.また,入力のシステムについては,当初よりも簡易な方法を選択したことにより,その開発が容易になった.今後の研究の推進方策は以下のとおりである.平成25年度に試作した単純な自作素子の動作を可視化する教材については,機能を拡張して,電気的な状態などの時間的変化を表示するシステムとする.これには電磁波の発生や伝搬についての学習教材を含めるものとする.このシステムでは,単なるアニメーション教材との差別化を図ることも念頭に置く.具体的には,自作した素子・教材上へのAR表示を行うだけでなく,現実世界への画像表示のメリットを生かした表示方法を検討していく.さらに,教材作成の助けになるような表示方法などについても検討する.
強相関電子系の秩序相における新奇な非平衡現象の理論

金属電極に繋がれた絶縁体における電流電圧特性について、非平衡系の理論を用いた研究を行った。まず、有機導体beta-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6における実験を念頭に、電荷整列のある絶縁体を考え、電圧印加によってその電荷整列がどのように壊され電流が流れるかを調べた。その結果、電荷整列が残った状態で電流が流れる非平衡系特有の相が現れる可能性を見出した。また、電極のある系での理論解析結果、とくに負性微分抵抗(電圧の増加に伴い電流が減少する振る舞い)の起源を調べるため、より単純化されたモデルに対し厳密な解析を行い、その出現条件を明らかにした。二次元有機導体β-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6について、その電荷秩序転移のメカニズムと非線形伝導について調べた。この物質は低温で構造歪みを伴うチェッカーボード型の電荷秩序転移を示すが、この相転移は電子間のクーロン斥力のみでは説明が困難であることが過去の研究で指摘されている。本研究では、クーロン斥力とともに電子格子相互作用まで考慮したモデルに基づき、平均場近似の範囲でチェッカーボード型電荷秩序が生じる可能性を議論した。さらに、電荷秩序状態に電圧をかけた際に現れる非線形伝導と電荷秩序の融解について、非平衡グリーン関数法を用いて計算を行った。その結果、電荷秩序と格子歪みが部分的に残った伝導状態が生じる可能性があることが分かった。この状態は平衡状態では最安定にはならず、非平衡状態でのみ現れる新しい状態であることが示唆される。本年度では特に、電圧下での状態密度を計算して、実際に伝導状態においては電荷秩序が残っているにも関わらずギャップが消失していることを確かめた。また、計算では電圧が大きい領域で電流が減少する傾向(負性微分抵抗)が見られたが、これは考える系のバンド幅が有限であることに起因しており、電場勾配のある系で平均場近似を行う際に起こる結果であることが分かった。このことをより具体的に示すため、一次元のバンド絶縁体で電流電圧特性を計算し、電極のバンド幅や電場勾配など様々な条件のもとで負性微分抵抗が生じる条件を調べた。その結果から、相互作用のない系や、電子間相互作用を平均場近似で扱った場合に現れる電流電圧特性の形を一般的な立場から理解することが可能になった。有機導体β-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6について、まずこの系における特徴的な絶縁相であるチェッカーボード型電荷秩序の起源を調べるため、当該物質に対する現実的な電子格子相互作用(分子配列の歪みと分子変形の効果)を考慮した拡張ハバードモデルを構築した。そのモデルを平均場近似を用いて解析し、基底状態において様々な電荷秩序パターンの安定性について調べた。その結果、格子の歪みを導入することによってはじめて実験で観測されるチェッカーボード型電荷秩序が安定化されることが分かった。さらにその結果を踏まえ、非平衡グリーン関数の方法を用いて電流電圧特性と、電圧下での電荷分布を計算した。その結果、電圧をかけることによって電荷秩序の絶縁体状態から、伝導状態に変化することが分かった。この物質では、伝導状態において熱平衡状態とは異なる非平衡準安定状態の存在が示唆されているため、どのような伝導状態が生じるかをパラメータを変化させて詳細に調べた。その結果、あるパラメータでは伝導状態は電荷秩序のない、熱平衡のものと本質的に同じ状態になるのに対し、別のパラメータでは電荷秩序が弱められながらも残った、熱平衡とは異なる状態になることを見出した。この結果が実験結果とどのように関連するかは今後の課題として残っているが、電子と格子が結合した系において非平衡特有の新奇な状態が現れる可能性を示したという点で意義のある成果であると考えられる。電極につながれた一次元バンド絶縁体における非線形伝導について調べ、特に負性微分抵抗が生じる起源を理論的に明らかにした。この研究は、前年度に行った有機導体β-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6に対する計算で得られた負性微分抵抗の起源を、より一般的な観点から明らかにした成果である。ここで考慮した系は、電極の自由度と、電圧印加で生じる絶縁体内部のポテンシャル勾配を持つ。電極とバンド絶縁体の内部で電子間相互作用がないと仮定し、非平衡グリーン関数の方法により電流電圧特性を厳密に計算した。その結果、電極のバンド幅が有限の場合、あるいは電圧によるポテンシャル勾配がある場合には負性微分抵抗が生じることが分かった。このことは、電子間の非弾性散乱がないことから理解できるため、電子間相互作用を平均場近似で取り扱った場合にも同様な結果が得られると期待でき、実際に前年度の研究と整合する結果となっていることが分かった。負性微分抵抗に関しては、電極につながれた部分がひとつのサイトから成る系(ポイントコンタクトモデル)でこれまでよく調べられてきた。

そこでは電子間相互作用がない場合には、電極のバンド幅が無限大のいわゆるWide Band Limitの極限では負性微分抵抗が生じないことが示されている。今年度の研究の成果は、ポイントコンタクトモデルをバンド絶縁体に拡張すると、その内部のポテンシャル勾配によっても負性微分抵抗が生じることを示した点にある。非弾性散乱の効果がどのように負性微分抵抗に影響するかは今後の課題であるが、この研究によってこれまでの非線形伝導および負性微分抵抗に関する理論研究を、より一般的な立場から理解することが可能になったと考えられる。物性理論初年度から取り組んでいるβ-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6の研究を論文としてまとめる段階でいくつかの追加計算を行った。その過程で当初の予定にはなかった別の課題にも取り組んだが、その結果は研究の目的を達成する上で重要な成果になったと考えている。初年度の大きな目的であった有機導体β-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6における電荷秩序パターンの再現と非線形伝導の解明を、おおむね達成できたと考えている。特に、実験で観測されているような非平衡特有の準安定状態の存在が、理論的にも示唆されたことは大きな進展であった。非線形伝導が観測されているΘ型有機導体では、様々な電荷秩序が拮抗していることが実験で示唆されており、まずは平衡状態でこのような状態が再現可能かを調べることが重要になると思われる。この課題に対し、強相関効果を取り込むことが可能な変分モンテカルロ法を用いて研究を行う。また、非平衡状態の理論として、平均場近似を越えた揺らぎの効果を取り込む計算手法の開発を行う。具体的には、平衡系でよく用いられる変分モンテカルロ法を非平衡状態に拡張する可能性について探る。今年度の成果を受けて、今後はその成果を別の計算手法により相補的に確認するべく研究を進めるとともに、今年度の研究では考慮していなかった非平衡系での揺らぎの効果の解明に焦点を当てていく方針である。具体的には、前者については非平衡グリーン関数法と相補的な手法である時間依存シュレディンガー方程式を用いた方法に取り組む。また後者については、これまでの方法に摂動論的に揺らぎの効果を取り入れる計算を行うとともに、平衡系でよく用いられる変分モンテカルロ法を非平衡系に応用できないか検討し、新しい計算手法の開発を目指した研究を行いたい。これらの研究により、これまでの研究の信頼性の向上や、新たな物質での非平衡現象の解明などに道が開かれると考えている。助成を受け初めて二年度目で異動となり、受け持つ授業ができたことにより学会等への参加回数が減少したため。次年度は国際会議に参加予定であり、また国内学会、研究会への参加が今年度よりは増える見込みであるので、旅費として使用する予定である。また、成果発表のための環境整備として各種のソフトウェアも購入予定である。まず、国内外で研究成果を発表するためにノートパソコンを購入する。さらに必要に応じて計算専用のワークステーションを購入する。また、研究成果を学会、研究会で発表するための旅費として使用するほか、必要な書籍やソフトウェアの購入も行う。
難治性感染症に関わる口腔レンサ球菌のDNA結合タンパク質の解析

レンサ球菌のhlp geneに特異的なプライマーを使用してPCRを行い、S.sanguinis、S.gordonii、S.oralis、S.mutans、S.milleri groupなどを含めた菌種のPCR産物を得た。これらのシーケンス解析から、アミノ酸配列を決定し各配列を比較した。その結果DNA-binding armの領域のアミノ酸配列は同一であった。さらにS.intermediusのヒストン様タンパク質(HlpSi)につき、B.stearothermophilus由来ヒストン様タンパク質のNMR構造解析データを基に作製した分子モデリングの結果、N末の5267の配列はタンパク分子表面に存在しているとの構造情報が得られた。この領域はヘパリン、ヘパラン硫酸のほかに、一部の癌細胞に発現するsialy Lewisx[Neu5Aca2-3Galβ1-4(Fuca1-3)GlcNAc]糖鎖と結合可能であることを示唆した。この領域に含まれるXBBXBX(Bは塩基性、Xは非解離性アミノ酸)を満たすヘパリン、ヘパラン硫酸結合保存領域が結合配列に関係する可能性を示したが、このモチーフだけでなくさらにいくつかのアミノ酸も結合に必要と考えられる。最近A群レンサ球菌やう蝕原因菌であるS.mutansのHU型ヒストン様タンパク質およびその抗体が糸球体基底膜や毛細血管壁に結合し、これが腎炎の発症に関与すると推定されている。さらに他臓器疾患の成因にも関わる可能性が示唆されている。今後S.anginosus groupのHU型ヒストン様タンパク質およびその抗体の性状解析を分子レベルで進めることにより、得られる新たな情報が今後の治療内容に反映されるものと考えられる。この領域はヘパリン、ヘパラン硫酸のほかに、一部の癌細胞に発現するsialylLewis^x[Neu5Acα2-3Galβ1-4(Fucα1-3)GlcNAc]糖鎖と結合可能であることを、調製した抗HlpSiペプチド抗体、ヒトのCD15sにたいするモノクローナル抗体(SNH-3抗体)およびrHlpSiを利用したELISA法で明らかにした。この領域に含まれるXBBXBX(Bは塩基性、Xは非解離性アミノ酸)を満たすヘパリン、ヘパラン硫酸結合保存領域で結合する可能性を示したが、このモチーフだけでなくさらにいくつかのアミノ酸も結合に必要と考えられる。抗HlpSiペプチド抗体を使用した免疫電顕法によりHlpSiはS.intermediusの菌体表面にも存在しているため、S.intermediusはHlpSiを介して宿主細胞に発現するヘパリン、ヘパラン硫酸およびsialyl Lewis^xとも結合可能と考えられた。今後更に研究を進めることにより、ヒストン様タンパク質は菌体外では重要な宿主細胞との付着因子となりうることを実証する必要がある。塩基性DNA結合タンパク質のヒストン様タンパク質(HLP)に関しては、多くの新知見が得られはじめている。本研究ではS.anginosus groupに属するS.intermediusのHLPに対する抗体と、他菌種全菌体およびラット腎・胃切片との交差反応性について検討した。抗HLPSi抗体作製法S.intermedius UNS46株のHLPモノマー(HLPSi)のアミノ酸配列52から67位:EVRERAARKGRNPQTGをエピトープとした。

アミノ酸のN末端にシステインを導入しKLHと架橋しウサギに免疫した。得られた抗血清を50%硫酸アンモニウム沈殿にて分画後、プロテインAおよび抗原ペプチド固定化カラムにて精製した。蛍光抗体染色抗HLPSi抗体とラット腎・胃切片との反応性を共焦点蛍光顕微鏡で観察した。(結果と考察)抗HLPSi抗体はS.anginosus groupだけでなくS.pyogenes全菌体とも強く反応性した。S.aureusとは弱く反応したが、E.coliおよびP.aeruginosaとは反応しなかった。抗HLPSi抗体はラット胃の平滑筋層および粘膜筋板と腎の血管壁に反応するため、抗平滑筋抗体としても作用する可能性が考えられた。
バイオケモメカニカルゲルを用いた自律的マイクロデバイスの構築

水などの溶媒中に浸漬されたある種の高分子ゲルは温度、pH、電場などの物理的、化学的刺激に応答して体積を顕著に変化させる。このゲルの性質を利用すると、外界の刺激に応答して自律的に応答するアクチュエータを実現できるものと考えられる。本研究では、N-イソプロピルアクリルアミド、アクリル酸、ビニルイミダゾールからなる共重合ゲルを用いて、pH変化に応答して内径を変化させる微小流路を形成し、その挙動を調べた。デバイスは、シリコーンチューブを型として挿入した2枚のカバーガラス中でゲルを形成させ、チューブを引き抜くことにより作製した。このゲルはpHに依存して解離し、イオン化する部位が存在する。その結果、中性付近で収縮状態となり、酸性側、アルカリ性側で膨潤する。はじめにゲルを収縮状態に保ち、ゲルの溶媒と異なるpHを有する溶液を微小流路中に流し込むと、ゲルが膨潤し、流路が収縮する様子が観察された。その収縮挙動は、流速、溶液の緩衝能、位置により変化し、流速が速いほど、緩衝能が小さいほど、変化は速くなった。また、酵素グルコースオキシダーゼやウレアーゼを固定し、これらによる酵素反応に伴うpH変化を利用して、同様のデバイスを構築した。その結果、グルコースや尿素濃度に応答し、収縮する流路を実現することができた。この研究を発展させれば、ある化学物質の存在下で拡張・収縮挙動を示す人工血管的なバイオミメティックデバイスへと展開できると考えている。自律的に機能するアクチュエータを実現するために、pH変化に対して体積を変化させる両性電解質ゲルを作製した。本研究では、最終的には単純にpHに対して応答するものではなく、酵素反応と組み合わせてさまざまな生体関連物質に応答するものを目指す。この場合、中性付近のpHから酸性側あるいは塩基性側へと変化するものが多い。したがって、今年度はこの変化に対して膨潤するゲルの作製を試み、好ましい変化をするよう、成分の調節を重点的に行った。両性電解質ゲルは中性付近ではイオン性モノマー間に働く静電引力のため収縮し、酸性、塩基性側では一方のイオン性モノマーの解離による静電反発力により膨潤するという特徴をもつ。ゲルの骨格を形成するためのN-isopropylacrylamide (NIPAAm)、アニオン性モノマーとしてアクリル酸(AA)、カチオン性モノマーとしてallylamine hydrochloride (ALAM)または1-Vinylimidazole (VI)を使用した。人間の体温と同程度の37°CでpH依存性の測定を行ったところ、カチオン性モノマーとしてALAMを用いたものはpH8.5付近にならないと体積が膨潤しなかったのに対し、VIを用いたものは、pH69.5の範囲でpHの増大とともに体積も増大した。またNIPAAmの比率を下げ、VIの比率を上げることで体積変化をより顕著にすることができた。また、このゲルにウレアーゼを固定化して尿素応答性ゲルを作製し、尿素濃度変化に伴う体積変化を確認した。さらに尿素濃度に応答して隔膜を押し上げ、流路内の溶液を移動させるアクチュエータを作製し、その機能を確認した。
行動の時系列的変化に関する研究

本年度の研究も昨年度と同様、3つの研究班に分かれて行なわれた。実験心理班は1)錯視図形を持続視している場合の錯視量の減少過程、2)位置を手がかりとした時系列の学習、3)時呈を反復して示すことが学習効果と同一であるかどうか、4)正弦波を重るたものを追跡するトラッキング動作の学習、5)長期にわたる剣道の練習が難聴の原因となるかどうか、6)テレビの笑い番組の演者がリズミカルに観客に働きかけることが笑いを生みだすことになるかどえかを、それぞれ研究したものである。発達心理学班は、1)個人の持つ他者理解のための認知的枠組、すなわち「個人的コンストラクト構造」の時間的変化をレプテストを用いて研究した。被験者は大学生で2年間にわたって面接が続けられ、他者理解の構造の変化の様子が明らかにされた。2)大学生における無気力傾向の3年間にわたる変化が追求された。男子ではこの傾向が減少し、女子では増加していること、またいずれの場合もいわゆる完全癖の傾向の増大が認められた。以上はいずれも青年期後期の発達にかかわる問題である。社会心理学班は鹿児島県奄美大島においてほぼ30年前の調査結果との比較を行なった。昨年度に収集された調査データーを詳細に分析し、奄美大島島民の30年間の生活や意識の変化を観察した。また、奄美大島名瀬市において有職者に面接調査を行い、島の発展について何らかの形で指導的な立場にあった人から見た30年間の変化についての意見を収集した。更に、徳之島及び奄美大島の警察官、少年補導員、保護司などへのインタビューを行い、少年犯罪という面からも奄美諸島の生活、文化、意識の変遷について考察を加えた。2年間の研究助成を受けている本プロジエクトは,その初年度にあたる今年,研究条件の整備や予備調査を中心として行なった.まず,実験心理学班では,人間の手による目標の追従動作の研究がスタートし,その行動の時系列的変化についての解析が進行中である.この班におけるその他の実験に関しては,来年度に本実験を行なうため器材や実験手続などを調整しているところである.つぎに,社会心理学班では,奄美大島名瀬市と沖之永良部島知名町において研究をスタートさせている.この研究では九学会が以前30年間にわたって行った調査の項目を用いて,追跡調査をすることとなっている.本年度のこの調査では,質問紙と面接が用いられ,調査対象として上記地域の幼稚園児の母親,小中高校およびその両親たちが選ばれている.調査内容は,しつけの方針・養育態度・生活態度に関する項目などである.調査結果については,電子計算機によっ解析し,それにもとづき30年前, 20年前, 10年前の同一地域のデータが今日とどこが共通し,どこが変化したか検討する.現在解析中であるが,この結果から,しつけ方略や養育態度あるいは子どもの生活態度が,これらの島々の生活のなかで歴史的にどのように変化したか究明されるのである.さて,発達心理学研究班では30名の大学新入生に対して,「レプ・テスト」とよばれる認知的性格検査を行ない,さらにその1人1人に面接をして大学生活への適応の様子を尋ねている.そして自我同一性の達成の仕方を,同一性地位として評定している.この班の研究は,対人恐怖に関する調査を今後行なうことによって,青年の自我発達の軌跡を縦継的に記述しようとしている.今年度の30名の調査結果の解析を現在行なっているところである.以上の3班の研究を,次年度はさらにすすめ,時系列的変化としての行動を総合的に検討したいと思う.本年度の研究も昨年度と同様、3つの研究班に分かれて行なわれた。

実験心理班は1)錯視図形を持続視している場合の錯視量の減少過程、2)位置を手がかりとした時系列の学習、3)時呈を反復して示すことが学習効果と同一であるかどうか、4)正弦波を重ねたものを追跡するトラッキング動作の学習、5)長期にわたる剣道の練習が難聴の原因となるかどうか、6)テレビの笑い番組の演者がリズミカルに観客に働きかけることが笑いを生みだすことになるかどうかを、それぞれ研究したものである。発達心理学班は1)個人の持つ他者理解のための認知的枠組、すなわち「個人的コンストラクト構造」の時間的変化をレプテストを用いて研究した。被験者は大学生で2年間にわたって面接が続けられ、他者理解の構造の変化の様子が明らかにされた。2)大学生における無気力傾向の3年間にわたる変化が追究された。男子ではこの傾向が減少し女子では増加していること、またいずれの場合もいわゆる完全癖の傾向の増大が認められた。以上はいずれも青年期後期の発達にかかわる問題である。社会心理学班は鹿児島県奄美大島においてほぼ30年前の調査結果との比較を行なった。昨年度に収集された調査データーを詳細に分析し、奄美大島島民の30年間の生活や意識の変化を観察した。また、奄美大島名瀬市において有職者に面接調査を行い、島の発展について何らかの形で指導的な立場にあった人から見た30年間の変化についての意見を収集した。更に、徳之島及び奄美大島の警察官、少年補導員、保護司などへのインタヴューを行い、少年犯罪という面からも奄美諸島の生活、文化、意識の変遷について考察を加えた。
ウニ胚の外腸胚形成ペプチドの遺伝子解析

1982年に報告したように,我々はムラサキウニの間充織胞胚から内在性生理活性物質として,胚体外から与えると外腸胚を形成させる物質を見出し,正常発生において原腸形成に関わる物質と考え,その生理活性及び化学的性質の研究を行った。その主要な目的は1.この物質の原腸形成に関わる作用桟作,2.純化及び一次構造の決定,3.その遺伝子及び形質発現桟構の解明である。1.外腸胚形成ペプチド(EGIP)の生理作用:これまでの予備実験において,細胞骨格,細胞増殖,細胞外基質に影響を与える可能性が示唆されているので,この3つの面を重点的に研究した。細胞骨格は抗体を用いて蛍光染色を行ない,EGIPの存在下でどのように変動するかを観察した。EGIPの投与により,かなりの影響を受けることが示唆されたが,結論を得るに至っていない。一方,16細胞期に大割球・中割球・小割球を單離し,それぞれの割球の分裂に対するEGIPの影響を調べ,大割球の分裂を一時的に阻害することが明らかになった。2.EGIPの純化及び一次構造:EGIPには類似の4種があり,アミノ酸残基数5358のペプチドで,すべてのEGIPのアミノ酸配列が決定された。また,6残基のシステインを含み,EGFと類似の構造をもつことが明らかとなった。3.cDNAの合成と遺伝子の発現時期:上記の4種のEGIPのうち,EGIPーDを用いて,ほぼ全長に近い1935bpのcDNAを得た。これをアミノ酸配列にほん訳すると,4種のEGIPが一つの大きな前駆体として合成され,その発現は原腸胚期に行われていることが明らかとなった。しかし,卵形成時に合成されるEGIPもあり,それらの相関及びその作用桟作,発現部位の研究などが今後の研究課題として残されている。ムラサキウニの間充織胞胚のホモジェネート上清から、DEAE-セルロースカラム、セファロースG-100カラム、セファロースG-50SFカラム、CMセファロースCL-6Bカラム、RP-HPLCにより、4種類の外腸胚形成物質が精製された。これらは外腸胚形成物質A、B、C、Dとなずけられたが、それらのうちの外腸胚形成物質A、C、Dについては、N-末端アミノ酸配列を分析することにより、それぞれのアミノ酸配列を決定することができた。外腸胚形成物質A、C、Dはそぞれ52、58、53のアミノ酸残基から構成されており、それらの分子量はそれぞれ5754、6464、5737と算定された。外腸胚形成物質A、C、Dの全アミノ酸配列は、それぞれDSVYQCNRDTNSCDGFGKCEKSTFGRTTGQYICNCDDGYRNNAYGGCSPRTE、DTKGGCERATNNCNGHGDCVQGRWGQYYCKCTLPYRVGGSESSCYMPKDKEEDVEIET、DTVARCERDTKNCDGHGTCQLSTFGRRTGQY1CFCDAGYRKPNSYGGCSPSSAである。一方、ムラサキウニ間充織胞胚より抽出したRNA分画から、オリゴdTセルロースカラムを用いてポリ(A)^+RNA分画を調整した。このポリ(A)^+RNA分画からcDNAを合成し、これをλZAPベクターのEcoRIサイトに組み換え、cDNAlibrayを作成した。このcDNAlibrayから、外腸胚形成物質Dのアミノ酸配列に対するanti-sense olige DNAにhybrrdyzeするクローンを選択した。現在、このクローンのDNA塩基配列を分析中である。

また、anti-tubulinを用いて細胞骨格の動態を研究中であるが、ステージによる染色体の差が研究の進行を妨げている。一方では、解離細胞を大割球、中割球、小割球に分け、それぞれの割球に対して、外腸胚形成物質の細胞分裂促進作用を検討中である。ムラサキウニの間充織胞胚のホモジェネ-ト上清から、DEAE-セルロ-スカラム、セファロ-スG-100カラム、セファロ-スG-50SFカラム、CMセファロ-スCL-6Bカラム、RP-HPLCにより、4種類の外腸胚形成ペプチド(EGIP)を精製した。これらはEGIP-A,B,C,Dと名付けられ、これらのアミノ酸配列が決定された。EGIP-A,C,Dはそれぞれアミノ酸残基52、58、53よりなり、分子量はそれぞれ5754、6464、5737であった。EGIP-BはEGIP-Aのアミノ酸が1つ異ったものとC-末端アミノ酸が1つ欠損したものの混合物であることが明らかになった。一方、anti-senseoligo DNAをプロ-ブとして選択したクロンのDNAの塩基配列を分析したが、プロ-ブと適合する塩基配列をもつDNAを見出すことができなかった。選択したクロ-ンはEGIPの遺伝子ではないと判断されたため、新たなEGIP-Dのうさぎ抗体を作製し、cDNAlibrayからEGIPを発現するクロ-ンの選択を試みている。また、anti-tubulinとNDB-phalacidinを用いて間接蛍光抗体法により、細胞骨格の動態を調べてみると、正常胚で認められる基底小体から発達している微小管がEGIPによって弱体化され、特に正常陥入時に見られる陥入部位の微小管の顕著な集中がEGIP処理により消失することが認められた。microfilamentは細胞のapical側に環状に認められるが、EGIP処理により、原腸が外転する基部の構造が消失した。これらの結果はEGIPが植物極板の細胞骨格の形成を局所的に阻害することにより外腸胚形成の原因になることを示唆するが、分離割球を用いた実験やDNA合成阻害剤のaphidicholinとの併用実験により、大割球の分裂阻害をも起こしていることが示唆されている。外腸胚形成ペプチド(EGIP)はアミノ残基数5258のペプチドで,ペプチドA,B,C,Dの4種が單離された。このペプチドの遺伝子の発現調節を調べるために,cDNAのクロ-ニングと,その塩基配列の決定と発現時期の解明を試みた。ムラサキウニの後期原腸胚よりpolyA^+RNAを抽出し,EGIPーDの2か所のアミノ酸配列をもとにして合成した混合オリゴヌクレオチドをプライマ-に用いてPCRを行ない,ペプチドDのアミノ酸の一部をコ-ドする約120bpの部分cDNAを得た。次に,後期原腸胚からのpolyA^+RNAからcDNAライブラリ-を作成し,前述の部分cDNAをプロ-ブとしてスクリ-ニングを行った。40万個のcDNAクロ-ンをスクリ-ニングした結果,16個のポジティブクロ-ンが得られ,そのなかには,大腸菌内で発現させるとペプチドDに対する抗体と反応するものがあった。これを制限酵素部位によるグル-プ分けを行ったところ,挿入断片が比較的長い11個のcDNAクロ-ンはすべてXhoI切断で同じ長さの断片を生じた。これらは同じ遺伝子由来のcDNAクロ-ンであると考え,そのうち最も長いcDNAクロ-ンをプロ-ブにして,未受精卵からプルテウスまでの発生の各ステ-ジの全RNAに対してノザンブロットを行ったところ、後期原腸期以後にシグナルが現れた。
工学系大学における英語教育の現状解析と効率的システムの構築

この研究は、工業系大学の英語教育の現状を調査分析し、その結果に基づいて適切な英語カリキュラムを構築することを目的としたものである。この期間中に行った調査は、1.全国30の大学を対象とした全体的なカリキュラムの構成、2.工業系単科大学対象の英語カリキュラム調査(回答総数25校-国立7、公立1、私立18)、3.職場における英語のニーズパイロット調査及び本調査(本学卒業生対象、本調査回答総数204名)、4.工学系教官に対する英語のニーズ調査(回答数101名)、5.一般向け科学技術記事及び工学専門論文のテキスト分析、の5つの調査である。これらの調査の結果、英語教育に関しては総合大学においては専門と切り離されていることが多く、従って英語カリキュラムの調査は工業系単科大学を対象に行う必要があること、又、工業系単科大学では全般に学生の英語力とモーティベーションが低く、専門の内容と関連した英語科目をカリキュラムに取り入れているところは少数であり、ESPを念頭においたカリキュラムの改善を必要としていることが明らかとなった。卒業生対象に行った職場での英語ニーズ調査では、実際によく使う英語力は読解と作文であるが、一番欠けていると感じている能力は聴解と会話であった。又、工学系教官対象の英語教育に関する調査では、学生の基礎的英語力を養成する事が第一の課題であるが、専門の研究との連携の観点から読解力の養成が最も重要であることが多くの教官によって指摘された。しかし、同時に英語を能動的に楽しく学ぶことやコミュニケーション能力の養成の必要性も指摘された。さらに、一般向け科学技術記事と専門分野(水理工学・電気工学)の論文のコーパス(各47000語、31000語)を構築し、各々の文章構成、文法、語彙の使用法の特徴を分析した。これにより、ジャンル別の接続詞の用法の指導、指導する文型・語彙の機能別の精選が重要であること、また一般向け科学記事とは特徴が異なるため専門分野の英語指導には前期の特徴を踏まえたものが必要であることが明らかとなった。又、これらの調査によって得た知見に基づき、ESP教育への一つの応用として、工学系教官と英語教官のティームティーチングを試みた。専門に関連する内容の英文を使用し、内容に関しては工学系教官が説明し、言語的なことについては英語教官が教材作りなどを担当し、読解の指導に関しては両教官が共にあたるという形である。この授業に関しては事後の学生アンケートでは一定の評価を得、ESP教育の一つの可能性を示している。今年度は、まず、1.日本の工業系大学の英語カリキュラム調査を行う前段階として、全国40の大学(工学部を含む総合大学及び工学部単科大学)に大学全体のカリキュラムの送付を依頼した。協力を得た30の大学のカリキュラムを検討した結果、総合大学においては旧教養課程で一般的な英語教育が行われており、英語教育はほとんどの場合、専門の教育とは内容的にも組織的にも切り離されていることが解った。以上のことをふまえて、カリキュラム調査の対象を工業系単科大学に限定する事にした。