hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
各種交通情報サービスの提供のためのプローブカー情報の効率的収集とプライバシー保護

本研究では、(i)渋滞箇所の特定、(ii)目的地までの所要時間推定、(iii)出発地と目的地の組毎の交通量(OD交通量)推定など、代表的な交通情報サービスの実現を念頭に、サーバー側の記憶容量を一定量に抑えつつ、プライバシーを保護した形でそれらのサービスを実現する方法を考案した。具体的には、赤信号中に車両が到着することによる車列の増大と青信号による車列の減少についての数理モデルを構築し、プライバシー保護を念当に、多数のプローブカーデータを細切れに切断し、少数のプローブカーデータから信号待ち車列長やその変動を高精度に推定したり、OD交通量を高精度に推定したりする手法を考案した。本研究では、(i)渋滞箇所の特定、(ii)目的地までの所要時間の推定、(iii)出発地と目的地の組毎の交通量(OD行列)推定など、代表的な交通情報サービスの実現を念頭に、各車両からどのようなタイミングでどのような走行履歴情報を収集すれば効率よくそれらのサービスを実現できるかを検討し、(a)サーバー側の記憶容量を一定量に抑えつつ、プライバシーを保護した形でそれらのサービスを実現するための方法を考案すると共に、(b)一般道に対する現実的な仮定の下で、どの程度の車両から走行履歴情報を収集すれば対象サービスの精度を所望の水準に保てるのかなどについて理論的な考察を行うことを目的としている。本年度の研究では,信号機などを起点として生じる交通渋滞について、赤信号中に車両が到着することによる車列の増大と青信号になり車両が順次通過していくことによる車列の減少についての数理モデルを構築し、少数のプローブカーデータから信号待ち車列長や通過に要する時間、それらの変動を高精度に推定する手法を提案した。提案手法では、信号近辺での車両群の停止・発進の挙動を高精度にモデル化することで、信号サイクル毎に車列長や一つの信号サイクルで通過できずに残る車両台数の推定を高精度に行う方法を考案し、それらをもとに旅行時間の推定精度の向上やリンク交通量の推定などを行っている。また、提案手法では多数のプローブカーデータを細切れに切断し、その一部のデータのみをランダムに取り出してもある程度の精度で渋滞長の推定が可能であり、プライバシーを保護した形での渋滞長推定も可能な手法になっている。これらの研究成果の一部は2014年11月に行われたInternational Conference on Connected Vehicles & Expo (ICCVE 2014)国際会議で発表を行った。本研究では、(i)渋滞箇所の特定、(ii)目的地までの所要時間の推定、(iii)出発地と目的地の組毎の交通量(OD行列)推定など、代表的な交通情報サービスの実現を念頭に、各車両からどのようなタイミングでどのような走行履歴情報を収集すればそれらのサービスを実現できるかを検討し、サーバー側の記憶容量を一定量に抑えつつ、プライバシーを保護した形でそれらのサービスを実現するための方法を考案すると共に、どの程度の車両から走行履歴情報を収集すれば対象サービスの精度を所望の水準に保てるのかなどについて理論的な考察を行うことを目的としている。昨年度の研究で,赤信号中に車両が到着することによる車列の増大と青信号になり車両が順次通過していくことによる車列の減少についての数理モデルを構築し、少数のプローブカーデータから信号待ち車列長やその変動を高精度に推定する手法を提案した。本年度の研究ではこの成果をもとに、短い時間間隔で各道路のリンク交通量を推定する手法、ならびに動的OD交通量を推定する手法を考案した。提案手法の性能を評価するためにミクロ交通シミュレータVissimを用いたシミュレーション実験を行った。実験の結果、タイムスライスを60分とすると誤差21%でリンク交通量を推定可能であることを確認した。OD交通量については、2km程度の都市部においても、車両が通行するおおよその経路を事前知識として与えることで,相関係数0.73でOD交通量を推定できることが分かった。さらに、札幌市の7000程度の道路セグメントに対して、気象データと千台程度のプローブカー情報をもとに重回帰分析手法を活用することで、積雪量等の変化に伴うOD旅行時間の変化を高精度に予測する手法を考案し、その成果をITSC2015国際会議で発表した。本年度の研究において、少数の車両からの細切れのプローブカーデータを用いて、信号待ち車列長や通過に要する時間、それらの変動を高精度に推定する手法を提案することができた。また、目的地までの所要時間の推定や、出発地と目的地の組毎の交通量(OD行列)推定などへの適用についても、ある程度の目処がついてきており、計画はおおむね順調に進展していると考えられる。情報ネットワーク

全車両の何%の車両から当該プローブカー情報を収集できれば、対象サービスの精度を所望の水準に保つことができるかなどの理論的な評価を典型的な都市街区の様々な時間帯を対象とした交通流をもとに行うことで提案手法の有効性の向上を図ると共に、プローブカーデータの割合が少ない場合に、VICS情報や交通流計測装置から得られる様々な交差点での車両数・速度・右左折に要する時間情報などを併用することで、渋滞箇所の特定、目的地までの所要時間の推定、OD行列の推定などをより高精度に行うための方法をさらに検討していきたいと考えている。平成27年2月、3月に計画していた学会参加などの出張予定が、学内の入試関連業務などで実施できなかったことなどにより、旅費や学会の参加費などの経費が予定より少なくなったことが、次年度使用額が生じた主な理由である。研究成果の発表や関連する研究者からの情報収集などを平成27年度の経費と合わせて使用することで、さらなる研究成果の向上につなげていきたいと考えている。
暑熱環境下における脊髄損傷競技者の発汗機能と自律神経、内分泌、免疫応

研究は脊髄損傷競技者の発汗機能レベルによる暑熱環境下での体温調節反応、浸透圧、ホルモン及び免疫の動態を明らかにすることである。結果は、脊髄損傷車椅子競技者の夏季や高温下での運動の際に発汗機能低下による熱障害が危惧され、その対策が望まれた。また、脊髄損傷車椅子運動競技者の発汗機能障害の程度を知ることが必要であり、それが脊髄損傷者のquality of life(QOL)の向上の意義は大きい。22年度は、脊髄損傷による発汗機能レベルを特定した後、暑熱環境適応下での運動中の体温調節反応、浸透圧、ホルモン及び免疫の動態に関する検討である。被験者は、脊髄損傷男子競技者の車椅子マラソン競技者8名及び健康な大学男子長距離競技者の5名を対象とした。人工気象室内条件は、30°C(暑熱環境)、60%RHで60分間安静を保った後、arm cranking ergometerを用いた運動負荷を60%Vo2maxで60分間実施した。測定項目は、発汗部位、発汗量、全身4ヶ所の皮膚温、胸部と背部の皮膚血流量、心拍数、酸素摂取量、鼓膜温、乳酸、ヘマトクリット値、カテコールアミン、好中球の活性酸素産生能、血清総抗酸化能(TAA)を、安静時、運動30分経過時、運動終了直後、回復30分経過時、回復60分経過時にそれぞれ実施した。温熱性発汗は、視床下部に存在する発汗中枢が興奮することにより起こる。汗腺に向かう発汗神経は第一胸椎(T1)第三腰椎(L3)より出発し、傍脊髄神経節を介して分節的に全身の汗腺に分布する。脊髄損傷により発汗神経が傷害されると障害部位に対応した分節レベルの領域に無汗部位がみられる。本脊髄損傷被験者の発汗障害は胸部・背部等に認められ、8名の平均発汗量より多かった4名を脊髄損傷競技者N群、少なかった4名を脊髄損傷競技者L群とした。運動中の体温調節反応、内分泌系、免疫系において、脊髄損傷競技者N群、脊髄損傷競技者L群、大学競技者の間に差異が認められた。体温調節の感受性や熱産生、内分泌および免疫系より総合的に検討すると、大学競技者、次いで脊髄損傷競技者L群、脊髄損傷競技者N群の順に反応が鈍る傾向であった。このことからも脊髄損傷競技者の運動時の身体冷却の必要性が示唆され、その冷却方法が今後の課題である。23年度は、温度コントロールチュービングスーツを着用し、温水刺激下での発汗レベルの違いによる体温調節について検討した。前年の課題で平均発汗量より多かった4名を脊髄損傷競技者N群、少なかった4名を脊髄損傷競技者L群、及び健康な大学生(長距離競技者)の5名を対象とした。人工気象室内条件は、35°C(暑熱環境)、60%RHで60分間安静を保った後、28°C(温度中性域)、60%RHで、温度コントロールスーツを上半身着用後に温度負荷35°C及び40°Cの温水をスーツ内に流し、座位安静後、arm cranking ergometerにて60%Vo2maxの運動負荷を30分間実施した。測定項目は、発汗機能と自律神経、内分泌、免疫に関し(発汗量、心拍数、酸素摂取量、鼓膜温、乳酸、ヘマトクリット値、カテコールアミン、好中球の活性酸素産生能、血清総抗酸化能(TAA))を、安静時、運動終了直後、コントロールスーツ脱衣後の回復30分経過時に実施した。安静時の各測定項目の変化は、脊髄損傷競技者N群・L群と大学生ともにほぼ同様であった。運動時の各測定項目については、35°C暴露の発汗機能と自律神経、内分泌は、脊髄損傷競技者N群と大学生ともに運動、回復において差異を認めなかったが、脊髄損傷競技者L群は劣っていた。また、40°C暴露は、脊髄損傷競技者L群が脊髄損傷競技者N群より発汗機能が劣る傾向にあった。免疫機能は脊髄損傷競技者N群・L群と大学生との差はないが、運動経過とともに増加傾向にあったのは35°C及び40°Cで同様であった。40°Cでの体温調節の感受性や熱産生反応は、脊髄損傷競技者L群が脊髄損傷競技者N群より劣る傾向であり、脊髄損傷が暑熱下運動時の体温調節に影響を及ぼしていることが示唆された。24年度は、暑熱適応下での競技形態による体温調節について検討した。被験者は、23年度と同様である。すなわち、暑熱環境下での一定の運動負荷により平均発汗量より発汗が多かった脊髄損傷男子競技者4名(脊髄損傷競技者N群)、発汗が少なかった脊髄損傷男子競技者4名(脊髄損傷競技者L群)、及び健康な大学男子長距離競技者5名(大学生競技者S群)を対象とした。環境温度は気温28°C、湿度85%、WBGTで28°Cであった。運動負荷条件として脊髄損傷競技者N群・L群は24Km/時、大学生競技者S群は13Km/時のペースで60分間運動を実施した。

尚、水分補給は自由とした。測定は、陸上トラック競技場において夏季(9月)に実施し、以下の項目を、安静時、運動終了直後、回復30分経過時に実施した。測定項目は、発汗量、全身4か所の皮膚温、心拍数、鼓膜温、ヘマトクリット値、カテコールアミン、好中球の活性酸素産生能、血清総抗酸化能(TAA))である。暑熱環境下での安静時の体温調節反応は、脊髄損傷競技者N群、脊髄損傷競技者L群と大学生競技者S群ともに大きな差異はなかった。運動負荷による体温調節反応は、脊髄損傷競技者L群が発汗量と平均皮膚温、産熱量、深部体温等で脊髄損傷競技者N群より劣る傾向にあった。活性酸素産生能については、脊髄損傷競技者N群、脊髄損傷競技者L群と大学生競技者S群で差異は認められなかった。暑熱環境下においての脊髄損傷競技者の体温調節反応は、脊髄損傷競技者L群が脊髄損傷競技者N群より劣る傾向であり、発汗機能の差異が暑熱下運動時の体温調節に影響を及ぼしていることが示唆された。スポーツの大衆化に伴い、性別・年齢に関わらずスポーツ活動が日常生活に定着している。それは不慮の事故等で身体にハンディキャップを持つ脊髄損傷者でも例外ではない。しかし脊髄損傷者は、損傷部位レベルにより発汗機能が障害されるためスポーツ活動時の体温調節に影響を及ぼしていた。今後は、本研究の目的である脊髄損傷者の暑熱障害対策についても提言して行きたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、暑熱適応下での運動場面においての生体反応を検討し、脊髄損傷で車椅子競技者の暑熱環境下での運動時における自律性体温調節反応特性とストレス反応の関係を発汗機能レベルの違いによって明らかにする。そして脊髄損傷競技者に対しての「暑熱障害対策」を提示することで、quality of life (QOL)の向上に繋げたい。
極薄シリコン酸化膜の原子的レベルの膜厚高均一・高均質化技術の研究開発

原子的に平坦なシリコン表面に熱酸化法により極薄シリコン酸化膜を形成し、その表面および界面のラフネスをAFMで評価し、膜厚均一性に関する新しい知見を得た。商業的に得られる鏡面研摩したシリコン表面は、0.1nm以上のラフネスを有し、その表面に形成されたシリコン酸化膜表面には、0.lnm以上の凹凸を有している。本実験におけるSi(III)面の原子的平坦面のシリコン酸化膜の観察結果から、(1)表面の凹凸は、膜厚1nm以下ではほとんどラフネスの増加は観察されない。この結果は1nm程度の膜厚では、熱酸化でも原子的に均一な膜厚を実現できる可能性があることを示している。(2)その後膜厚増加と共に徐々にラフネスが増大し、10nm程度の膜厚で0.1nm程度のラフネスで飽和する。このことは、従来の鏡面研摩した表面では、本実験の結果は得られないことを実験的に示したことになる。一方、シリコン酸化膜/シリコン界面のラフネスは、0.5nm以下の膜厚で急激にラフネスが増加し、その後膜厚が増加してもある範囲内の変化に留まることが明らかとなった。厚膜においては平均値を中心に変動するのに対して、薄膜では、増加傾向に変動成分が重畳するように変化することが分かった。このように、初期に原子的平坦なシリコン表面を用いることにより、熱酸化における原子的な振る舞いが明らかになると共に、微細トランジスタの特性ばらつきや信頼性ばらつきに対する根本的な現象を捉えることができることを実験的に示すことができた。
超高速２光子励起顕微鏡による革新的神経細胞観察法の実践

新規に開発した2光子励起顕微鏡システムを用い多点で同時に蛍光相関分光法(FCS)を適用することにより、1)神経細胞樹状突起の細胞質中を高速に移動するタンパク質分子の動態を捉えること、および2)神経細胞の膜電位計測を同時多点で行うことを目的とした。GFP発現プラスミドあるいはGFP融合CamKIIタンパク質発現プラスミドをマウス由来初代培養神経細胞に発現させ細胞質の複数点から蛍光強度変化の記録を10kHz以上の時間解像度で取得しFCS解析することに成功した。また、複数培養神経細胞から同時に活動電位記録を取ることに成功し、神経細胞のシナプス結合の有無および結合の方向性について解析を行った。本研究は申請者の開発したランダムアクセス型2光子励起顕微鏡システムを用いて、これまで困難だった遊離タンパク質の動態を直接計測すること、および多点同時膜電位計測を目指している。多点で同時に蛍光相関分光法(FCS)を適用することにより樹状突起の細胞質中を高速に移動するタンパク質分子の動態を捉え、シナプスと核を連絡するシグナル系の実態を明らかにすることを目的とする。これまで細胞質内を拡散する遊離型タンパク質は拡散速度の桁違いの大きさのため直接的な動態の計測は困難だった。蛍光相関分光法(FCS)は溶液中での一分子の振る舞いを計測する手法で、これを細胞内に適応することにより細胞質内の遊離タンパク質の挙動を追跡できる。しかし従来のFCS装置は細胞内の一点からしか記録できず、細胞内の様々な部位における機能タンパク質の動態解析を行うには制約があった。特に神経細胞は細胞内の機能局在性が高く、同時多点からのFCS解析は非常に多くの情報をもたらすことが期待される。本研究では新規に開発した2光子励起顕微鏡システムを用いカルモジュリン、CamKII、Ca結合タンパク質などシナプス機能に重大な機能分子のスパイン内外での動態を検出することを試みる。本年度は株細胞を用いて細胞質のタンパク質のFCS計測を実際に試みた。GFP発現プラスミドをHEK293細胞に発現させ細胞質の複数点から蛍光強度変化を10kHz以上の時解像度で取得することに成功した。また、自己相関関数にフィットさせるソフトウェアを完成させた。現在コントロールであるGFPの自己相関が理論通り得られるよう光学系の調整を行っている。多点同時膜電位計測においては、膜電位感受性色素の選定を行い、染色法の条件設定を行っている。脂溶性の高い色素を用いるため、細胞外液に添加する方法は使えず、遺伝子銃による染色法を採用し、条件設定を行っている。本研究は申請者の開発したランダムアクセス型2光子励起顕微鏡システムを用いて、これまで困難だった遊離タンパク質の動態を直接計測することを目指す。蛍光相関分光法(FCS)は溶液中での一分子の振る舞いを計測する手法で、これを細胞内に適用することにより細胞質内の遊離タンパク質の挙動を追跡できる。本研究では新規に開発した2光子励起顕微鏡システムを用いカルモジュリン、CamKII、Ca結合タンパク質(calbindin等)などシナプス機能に重大な機能分子のスパイン内外での動態を検出することを試みた。昨年度はGFP発現プラスミドあるいはGFP融合CamKIIタンパク質発現プラスミドをマウス由来初代培養神経細胞に発現させ細胞質の複数点から蛍光強度変化を10kHz以上の時間解像度で取得することに成功し、自己相関関数よりタンパク質の細胞局所での拡散係数が異なることを見いだした。本年度は昨年度に引き続き初代培養神経細胞を用いて樹状突起およびスパイン内のタンパク質のFCS計測を試みた。CamKIIαとCamKIIβはアクチン骨格への親和性の違いによりシナプスでの挙動が異なることが示唆されているが、FCS計測により異なる拡散パターンを示唆する知見が得られた。

蛍光相関分光法(FCS)は溶液中での一分子の振る舞いを計測する手法で、これを細胞内に適応することにより細胞質内の遊離タンパク質の挙動を追跡できる。しかし従来のFCS装置は細胞内の一点からしか記録できず、細胞内の様々な部位における機能タンパク質の動態解析を行うには制約があった。特に神経細胞は細胞内の機能局在性が高く、同時多点からのFCS解析は非常に多くの情報をもたらすことが期待される。本研究では新規に開発した2光子励起顕微鏡システムを用いカルモジュリン、CamKII、Ca結合タンパク質(calbindin等)などシナプス機能に重大な機能分子のスパイン内外での動態を検出することを試みた。本年度は初代培養神経細胞を用いて樹状突起およびスパイン内のタンパク質のFCS計測を試みた。GFP発現プラスミドあるいはGFP融合CamKIIタンパク質発現プラスミドをマウス由来初代培養神経細胞に発現させ細胞質の複数点から蛍光強度変化を10kHz以上の時解像度で取得することに成功した。自己相関関数よりタンパク質の細胞局所での拡散係数が異なることを見いだした。非常に複雑な光学系を用いておりFCS計測に適した光学条件を見いだすのに時間がかかっている。さらに高感度にFCS計測を行うために条件検討を引き続き行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の計測機械のセットアップ、ソフトウェアの構築、株細胞を用いてのシステムの調整を終わり、今年度は実際に初代培養神経細胞への蛍光タンパク質融合タンパク質を発現させ実際に神経細胞局所におけるシナプスタンパク質の動態の観察に成功した。また、遺伝子発現ベクターの検討もすすめ、FCS計測にあった低発現ベクターの構築に成功した。現在神経細胞内で蛍光タンパクを融合した機能タンパク質のFCS測定を施行している。その過程で、非拡散成分と拡散成分の抽出方法などを検討しつつ精度を上げている。研究計画の遂行において特に問題点はない。最終年度は神経細胞内で蛍光タンパク質融合機能タンパク質を低濃度発現させる系を用い、神経細胞の活動依存的にCamKIIタンパク分子の動態がどのように制御されるかを詳細に検討する。CamKIIαとCamKIIβそれぞれを発現させ、両者の神経細胞活動時のダイナミクスの違いを検討する。また、スパイン内あるいは樹状突起内と細胞体において動態に違いがみられるかを検討する。
魂の実体性と個体化の解明―トマス・アクィナスにおける個としての人間のエッセ―

1、個体化の原理という概念をめぐっては、トマス・アクィナスの天使論を題材として、任意の形相の非受容性の根拠が個体化の原理の本質的な規定であること、および天使にとって固有な個体化の原理が「存在とは別の、自身を通じて自存する形相」であるという解釈を学会発表で提示した。2、質料という概念をめぐっては、天使の非質料性論証を題材として、トマスが質料を物質とほぼ同一視しているとするエティエンヌ・ジルソン(20世紀の哲学史家)の伝統的な解釈に対する反論を試みた。その際には、質料の規定はあくまで可能態であることに尽きるのであって、質料が可能態であることを出発点として質料に物体性が付与されたりこの世界の秩序における不完全性が付与されたりするという解釈を論文で発表した。3、個という概念をめぐっては、(1)最高度の単純性および一性を持つ神に対して個という概念が適用できるのか否かに関する解釈を論文で発表した。(2)カトリックの教義で認められるような三位一体の神において、三つのペルソナが個である一方で、一なる神の方も個であると言えるのか否かを学会発表で検証した。(3)個という概念をトマスの体系において超越概念として捉えることができるのかを学会発表で検証した。4、翻訳研究として、(1)トマス著『定期討論集霊的被造物について』、(2)ドゥンス・スコトゥス著『アリストテレス「命題論」第1巻問題集』、(3)バウムガルテン著『形而上学』の翻訳研究を進め、大学紀要にその成果を発表した。すべて本邦初訳である。28年度が最終年度であるため、記入しない。1、質料概念の分析として、(1)個体化の原理としての質料という概念に通常は数学の対象にのみ措定される可知的質料が含まれているという解釈を論文で発表した。(2)天使の非質料性を主張する中で、トマスが質料と物質という概念の間に一定の区別を設けているという解釈を学会発表で提示した。(1)では可知的質料という概念の内実をより深く理解する可能性を提示し、(2)では質料と物質という一見すると同じように見える概念の相違を明確化した。2、魂論に関する研究として、(1)偽アウグスティヌス著『霊と魂について』のトマスにおける受容について、否定的受容のみならず肯定的受容も見受けられるという解釈を学会発表で提示した。(2)質料的実体である人間において、それ自体は非質料的な人間の魂の個体化にとって質料としての身体の役割が不可欠であるという解釈を論文で発表した。(1)は先行研究では全く見られなかった解釈の方向性を提示するものであり、(2)はトマスの魂論をあくまでアリストテレス主義の観点から見ようとする試みの一環である。3、個体化の原理という概念の分析として、身体を持つような質料的実体にとって個体化の原理は質料であるのに対して、天使のような(トマスによれば)非質料的実体にとって個体化の原理は形相であり、さらに神にとっては個体化の原理は自らの存在そのものであるという図式がトマスの思想にあるという解釈を論文で発表した。この分析においては先行研究において示唆されていた解釈を原典に即して裏付ける作業が主眼となった。4、翻訳研究として、(1)トマス著『定期討論集霊的被造物について』の翻訳研究、(2)バウムガルテン著『形而上学』の翻訳研究(共訳)を進め、それぞれ大学紀要にその成果を発表した。とりわけ(1)は本邦初訳である。当初の研究実施計画においては、1、トマス・アクィナス著『定期討論集霊的被造物について』の翻訳研究を進めること(上記「研究実績の概要」の4の(1)に対応)、2、源ないし原理という概念と質料という概念の分析(上記「研究実績の概要」の1の(1)および(2)と2の(2)に対応)、3、個体化の原理という概念をめぐる分析(上記「研究実績の概要」の3に対応)、4、偽アウグスティヌス著『霊と魂について』のトマスにおける受容の研究(上記「研究実績の概要」の2の(1)に対応)を予定していた。このようにして当初の研究実施計画の実現を達成した上で、さらに上記の「研究実績の概要」における4の(2)の研究を行うこともできた。よって、研究の進捗状況が当初の計画以上に進展していると判断する。(2)カトリックの教義で認められるような三位一体の神において、三つのペルソナが個である一方で、一なる神の方も個であると言えるのか

否かを学会発表で検証した。(3)個という概念をトマスの体系において超越概念として捉えることができるのかを学会発表で検証した。4、翻訳研究として、(1)トマス著『定期討論集霊的被造物について』、(2)ドゥンス・スコトゥス著『アリストテレス「命題論」第1巻問題集』、(3)バウムガルテン著『形而上学』の翻訳研究を進め、大学紀要にその成果を発表した。すべて本邦初訳である。今後は個体化の原理という概念をめぐる分析をより精緻化することに取り組むとともに、本研究の基礎的作業でもある『定期討論集霊的被造物について』の翻訳研究を可能な限りで進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
瀬戸内-中国山地-日本海地帯のサヌカイトと隠岐産黒曜石利用からみた先史物流の形成

最終年度であり、以下の1.3.の継続してきた研究の補足的調査を行うとともに、4.、5.を行った。1.サヌカイト・隠岐黒曜石原産地遺跡の調査主な調査としては隠岐の久見黒曜石産出地において試掘調査を実施した。試掘地では、石器遺物等の確認にはいたらなかったが、黒曜石産出地の層序などについてのデータが得られた。2.瀬戸内-中国山地-日本海地帯を中心としたサヌカイト・隠岐産黒曜石利用遺跡の資料調査旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石器石材利用、サヌカイト・黒曜石利用状況の調査を中心におこない、広島県、島根県、山口県などの出土資料について調査を行った。3.帝釈峡遺跡群の発掘調査によるサヌカイト・隠岐産黒曜石の搬入・利用状況の調査広島県神石高原町帝釈大風呂洞窟遣跡において、8月に約1月間、発掘調査を実施し、縄文時代の資料を得ることができた。発掘調査成果は、本学帝釈峡遺跡群発抽調査室年報に報告している。4.サヌカイト・隠岐産黒曜石原産地遺跡(1.)および利用遺跡(2.、3.)で収集した資料の分析・比較検討原産地遺跡、利用遺跡で収集した資料の研究を進めた。例えば、今まで未解明であった隠岐における黒曜石原産地遺跡の存在が本科研で明らかとなったが、こうした調査資料について整理検討をおこない論文化した。また、石器石材利用と環境変化との相互関係の問題にも言及した論文を欧文査読誌に発表した。5.研究成果の取りまとめと研究成果の公表本科研の研究成果は、各年において論文、学会発表で公表してきたが、主要な研究成果をとりまとめ、研究報告書を刊行した。平成17年度は、下記1,、2,および3.の研究をおこない、以下の研究成果を得た。1.サヌカイト・隠岐黒曜石原産地遺跡の調査従来、原産地遺跡の状況が未解明であった隠岐黒曜石原産地において分布調査、試掘調査を実施した。試掘調査は、隠岐の島町加茂黒曜石原産地において約10日間で実施し、石器、剥片類が検出でき、原産地遺跡であることを確認できた。遺物には、細石刃や槍先形尖頭器の破片の可能性が考えられる資料が認められ、旧石器時代の遺跡と推測しているが、今後、明確な特徴の遺物を探索し、性格を明確にしていく必要がある。2.瀬戸内-中国山地-日本海地帯を中心としたサヌカイト・隠岐産黒曜石利用遺跡の資料調査旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石器石材利用、サヌカイト・黒曜石利用状況の調査を中心に行い、広島県をはじめ、岡山県、島根県、愛媛県などの出土資料について調査をおこなった。そして研究発表欄に示すような成果が得られた。3.帝釈峡遺跡群の発掘調査によるサヌカイト・隠岐産黒曜石の搬入・利用状況の調査広島県帝釈峡遺跡群について、庄原市久代東山岩陰遺跡、神石高原町帝釈大風呂洞窟遺跡において、89月に約1月間、発掘調査を実施した。久代東山岩陰遺跡については、遺跡全体の堆積層序の確認をおこなうとともに、縄文弥生時代の土器、石器類等を検出した。帝釈大風呂洞窟遺跡については、本年度は縄文時代包含層上部の調査に留まった。これらの調査および遺跡群出土資料の整理により、サヌカイト・隠岐産黒曜石資料についての基礎的データを得た。発掘調査の成果は、本学帝釈峡遺跡群発掘調査室年報にまとめ、印刷中である。平成18年度は、下記1,、2.および3.の研究をおこない、以下の研究成果を得た。1.サヌカイト・隠岐黒曜石原産地遺跡の調査平成17年度に島根県隠岐の島町加茂黒曜石原産地で実施した試掘調査で出土した石器資料の整理作業をおこなった。また、香川県金山原産地で、これまでに採集していた、旧石器時代から弥生時代の石器資料の図化等の資料化を進めた。また、当初は隠岐で発掘調査を予定していたが、都合により今年度中は調査が難しかったので、次年度に実施できるように調整をおこなっている。2.瀬戸内-中国山地-日本海地帯を中心としたサヌカイト・隠岐産黒曜石利用遺跡の資料調査旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石器石材利用、サヌカイト・黒曜石利用状況の調査を中心におこない、広島県、島根県、岡山県、大分県などの出土資料について調査をおこなった。注目される成果としては、広島湾岸の遺跡の縄文時代石器資料について、中部瀬戸内と同様の特徴を示す資料がまとまって認められることが明らかになった(古瀬ほか印刷中論文の中で竹広が執筆)。3.帝釈峡遺跡群の発掘調査によるサヌカイト・隠岐産黒曜石の搬入・利用状況の調査広島県帝釈峡遺跡群について、庄原市久代東山岩陰遺跡、神石高原町帝釈大風呂洞窟遺跡において、8月に約1月間、発掘調査を実施した。注目される成果としては、久代東山遺跡出土の多量の石器資料の集成を行い、遺跡の性格についても検討を行うことができた(野島ほか印刷中論文)。平成19年度は、下記1,、2.および3.の研究をおこない、以下の研究成果を得た。1.サヌカイト・隠岐黒曜石原産地遺跡の調査

本年度は、島根県隠岐の島町加茂黒曜石原産地の加茂サスカ遺跡で発掘調査を実施した。注目される成果としては、ナイフ形石器が出土し、後期旧石器時代の原産地遺跡であることを確認することができ、こうした成果について学会発表をおこなった。そして、本年度および平成17年度に同遺跡で出土した石器資料の整理作業をおこなった。また、香川県金山原産地で、これまでに採集していた、旧石器時代から弥生時代の石器資料の図化等の資料化を進めた。2.瀬戸内-中国山地-日本海地帯を中心としたサヌカイト・隠岐産黒曜石利用遺跡の資料調査旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石器石材利用、サヌカイト・黒曜石利用状況の調査を中心におこない、広島県、島根県、岡山県、山口県などの出土資料について調査をおこなった。なお、島根県域の調査等から、従来知られていない新たな安山岩系の石材産地の存在に関する手掛かりが得られ、調査を継続中である。3.帝釈峡遺跡群の発掘調査によるサヌカイト・隠岐産黒曜石の搬入・利用状況の調査広島県帝釈峡遺跡群について、神石高原町帝釈大風呂洞窟遺跡において、8月に約1月間、発掘調査を実施し、弥生、縄文時代の資料を得ることができた。発掘調査の成果は、本学帝釈峡遺跡群発掘調査室年報にまとめ、印刷中である。また、縄文時代初頭の様相について、研究発表をおこなった。最終年度であり、以下の1.3.の継続してきた研究の補足的調査を行うとともに、4.、5.を行った。1.サヌカイト・隠岐黒曜石原産地遺跡の調査主な調査としては隠岐の久見黒曜石産出地において試掘調査を実施した。試掘地では、石器遺物等の確認にはいたらなかったが、黒曜石産出地の層序などについてのデータが得られた。2.瀬戸内-中国山地-日本海地帯を中心としたサヌカイト・隠岐産黒曜石利用遺跡の資料調査旧石器時代から弥生時代におよぶ遺跡の石器石材利用、サヌカイト・黒曜石利用状況の調査を中心におこない、広島県、島根県、山口県などの出土資料について調査を行った。3.帝釈峡遺跡群の発掘調査によるサヌカイト・隠岐産黒曜石の搬入・利用状況の調査広島県神石高原町帝釈大風呂洞窟遣跡において、8月に約1月間、発掘調査を実施し、縄文時代の資料を得ることができた。発掘調査成果は、本学帝釈峡遺跡群発抽調査室年報に報告している。4.サヌカイト・隠岐産黒曜石原産地遺跡(1.)および利用遺跡(2.、3.)で収集した資料の分析・比較検討原産地遺跡、利用遺跡で収集した資料の研究を進めた。例えば、今まで未解明であった隠岐における黒曜石原産地遺跡の存在が本科研で明らかとなったが、こうした調査資料について整理検討をおこない論文化した。また、石器石材利用と環境変化との相互関係の問題にも言及した論文を欧文査読誌に発表した。5.研究成果の取りまとめと研究成果の公表本科研の研究成果は、各年において論文、学会発表で公表してきたが、主要な研究成果をとりまとめ、研究報告書を刊行した。
ヒトモノクローナル抗体のハイスループット取得法の開発

研究代表者らが開発したSICREX法(免疫細胞1個由来のわずか数十コピーのmRNAを対象として、RT-PCRによりL鎖とH鎖のHd部分をそれぞれ増幅させ、連続的に無細胞タンパク質合成系を用いることで、マイクロプレート上だけの反応で細胞1個より、抗体分子(Fab断片)を合成できる技術)を用いて、ヒト抗体の網羅的解析を可能にするためのプラットフォーム作りを行うことを目的とし、その基盤作りを行った。昨年度の研究成果に基づき、抗原を固定化した磁気ビーズにより、抗原特異的抗体を細胞表面に提示している細胞を濃縮し(プレセレクション)、効率的にモノクローナル抗体を取得する方法をヒト抗体に対して応用した。また抗原としてヒトB型肝炎ウイルスの表面抗原であるS100ペプチドを用いた。ワクチンを接種した健常人から末梢血を採取し、抗原ビーズにより選択後、SICREX法によりモノクローナル抗体を合成し、ELISA法により選択した。得られた数種の抗体遺伝子の配列を決定し、それらがヒト抗体であることを確認した。さらに親和性を調べ、特異的抗体であることを確認した。これらの研究成果により、ヒトモノクローナル抗体をわずか数日で、迅速に取得する技術を確立できた。この技術は現在注目されている抗体医薬の迅速な開発に役立つだけでなく、ヒト免疫システムの総括的理解を深める非常に有用なツールになると期待される。まずFab抗体蛋白質の無細胞系による合成を増大させるための反応条件の最適化を行った。次に従来とは異なるプライマー配列を用いることで、より特異性の高い-細胞-RT-PCRを行うことに成功した。さらに効率的な抗体取得を可能にするため、抗原を固定化した磁気ビーズにより、抗原特異的抗体を細胞表面に提示している細胞を濃縮し(プレセレクション)、効率的にモノクローナル抗体を取得する方法を検討した。モデルとしてマウスを用い、ガングリオシドGD3に対する抗体の取得を試みた。その結果、プレセレクションを行うことにより、飛躍的に抗体取得率を高めることができた。このことより同手法をヒトに応用することで効率的なヒト抗体取得が期待できる。
IL-7産生細胞の生体内における分布と機能

IL-7は胸腺や骨髄のストローマ細胞や上皮細胞が産生するサイトカインであり、リンパ球の増殖・生存・分化・成熟に不可欠である。しかしながら、リンパ組織におけるIL-7産生細胞の分布と機能については不明の点が多い。我々は、この問題を明らかにするために、まずIL-7-GFPノックインマウスを作製した。IL-7-GFPマウスでは骨髄ストローマ細胞、胸腺上皮細胞、腸管上皮細胞とともに、リンパ節やパイエル板のT細胞領域ストローマ細胞やリンパ管内皮細胞でGFPが発現していた。さらに、DSSにて大腸炎を誘導すると大腸上皮細胞におけるGFPの発現が上昇した。したがって、IL-7-GFPマウスは生理的ならび病的状態におけるIL-7産生細胞を明らかにするために有用であることがわかった。次に、我々はIL-7-floxedマウスを作製した。このマウスをFoxN1-Creトランスジェニック(Tg)マウスと交配し、胸腺上皮細胞でのみIL-7を欠損したコンディショナルノックアウト(cKO)マウスを得た。FoxN1-Cre IL-7flox/floxマウスでは胸腺の全細胞数とγδT細胞数が1/15に減少した。一方、腸管上皮細胞でのみIL-7を欠損したVillin-Cre(Vil-Cre) IL-7flox/floxマウスでは、小腸のαβIELにほとんど変化がなく、またγδIELも30%程度減少しているもののかなりの数が残っていた。これらの結果から、胸腺上皮細胞が産生するIL-7が胸腺細胞の増幅と生存に大きなはたらきをしていることが明らかとなった。さらに、小腸のγδ型上皮内リンパ球が著しく減少したことから、この細胞集団が胸腺に由来することが示唆された。次に、Albumin-Cre(Alb-Cre) Tgマウスと交配し、肝細胞でのみIL-7を欠損したcKOマウスを得た。このマウスでは成体肝臓のNKT細胞とT細胞が減少し、胎児肝臓におけるB細胞の分化が低下していた。この結果から、肝細胞が産生するIL-7が肝臓におけるNKT細胞の維持やB細胞の分化に一定のはたらきをしていることが明らかとなった。我々は、この問題を明らかにするために、IL-7-GFP knock-inマウスを作製した。IL-7-GFPマスではストローマ細胞、胸腺上皮細胞、腸管上皮細胞とともに、リンパ節やパイエル板のT細胞領域ストローマ細胞やリシパ管内皮細胞でGFPが発現して不た。したがって、IL-7-GFPマウスによりこれまで報告されていなかったIL-7産生細胞が明らかになつた。IL-7は皮膚・腸管・胸腺の上皮細胞、骨髄・胸腺の間葉系ストローマ細胞、そして脾臓とリンパ節の細綱細胞にって産生される。しかし、それぞれの細胞が産生するIL-7の局所における役割についてほほとんどわかっていない。

この問題を明らかにするために、我々は第4エクソンの両側にloxP配列を挿入したIL-7-floxedマウスを作製した。このマウスをFoxN1-Creとkeratin5-Cre Tgマウスと交配し、それぞれ胸腺と皮膚の上皮細胞でのみIL-7を欠損したコンディショナルKOマウスを得た。FoxN1-Cre x IL-7^<flox/flox>マウスでは胸腺の全細胞数とγδT細胞数が1/15に減少した。この結果から、胸腺上皮細胞が産生するIL-7が胸腺細胞の増幅と生存に大きなはたらきをしていることが明らかとなった。一方、keratin 5-Cre x IL-7^<flox/flox>マウスでは皮膚の上皮内γδT細胞は変化しなかったことから、皮膚の上皮細胞が産生するIL-7はγδT細胞の維持に必須ではないことが明らかとなった。IL-7は胸腺や骨髄のストローマ細胞や上皮細胞が産生するサイトカインであり、リンパ球の増殖・生存・分化・成熟に不可欠である。しかしながら、リンパ組織におけるIL-7産生細胞の分布と機能については不明の点が多い。我々は、この問題を明らかにするために、まずIL-7-GFP knock-inマウスを作製した。IL-7-GFPマウスでは骨髄ストローマ細胞、胸腺上皮細胞、腸管上皮細胞とともに、リンパ節やパイエル板のT細胞領域ストローマ細胞やリンパ管内皮細胞でGFPが発現していた。さらに、DSSにて大腸炎を誘導すると大腸上皮細胞におけるGFPの発現が上昇した。したがって、IL-7-GFPマウスは生理的ならび病的状態におけるIL-7産生細胞を明らかにするために有用であることがわかった。次に、我々はIL-7-floxedマウスを作製した。このマウスをFoxN1-Cre Tgマウスと交配し、それぞれ胸腺上皮細胞でのみIL-7を欠損したコンディショナルKO(cKO)マウスを得た。さらに、小腸のγδ型上皮内リンパ球が著しく減少したことから、この細胞集団が胸腺に由来することが示唆された。次に、Albumin-Cre Tgマウスと交配し、肝細胞でのみIL-7を欠損したcKOマウスを得た。このマウスでは成体肝臓におけるNKT細胞が減少し、胎児肝臓におけるB細胞の分化が低下していた。この結果から、肝細胞が産生するIL-7が肝臓におけるNKT細胞の維持やB細胞の分化に一定のはたらきをしていることが明らかとなった。リンパ組織におけるIL-7産生細胞の分布と機能を明らかにするために、IL-7-GFP knock-inマウスを作製した。
看護実践能力の向上に向けた看護学生版リフレクション・フレームワークの開発

研究目的は、看護学生の看護実践能力の育成を促すリフレクション・フレームワークの構築である。看護学生のリフレクションに関する国内文献を概観した結果を元に、学生が記述するリフレクティブジャーナルとその分析方法を検討し、リフレクションの実態を分析した。学生のリフレクションの特徴として、看護実践場面において生じた感情の性質が、その後の評価視点と連動していた。また患者のアセスメントは適切であるにもかかわらず、看護の方向性に照らした評価はされない傾向にあった。実践場面で生じた感情を起点とする学生のリフレクションプロセスの中で、患者の健康状態に照らした関わりの評価ができるような外的刺激が必要である。臨地実習は看護学生の看護実践能力の育成と直結する重要な学習であるが、その看護実践体験を看護実践能力の向上につなげる教育方略としてのリフレクション導入は試行段階にある。本研究は、看護学生自身のリフレクションの実態に基づき、看護学生固有のリフレクションの要素とリフレクションに影響した外的刺激の性質を解明し、看護実践能力の向上に向けた看護学生固有のリフレクション・フレームワークを構築し、実態調査や意見聴取の結果をふまえ、看護実践能力育成に向け各大学の条件に応じて活用可能なリフレクション・フレームワークを完成させることを目指すものである。平成26年度は、2大学の協力を得て、看護学生の実習体験に対するリフレクションの実態についてデータ収集をすることができた。現在、得られたデータを患者へのより良い看護の還元という観点から、リフレクションプロセスとその内容に変化をもたらした外的刺激について質的に分析している段階である。臨地実習は看護学生の看護実践能力の育成と直結する重要な学習であるが、その看護実践体験を看護実践能力の向上につなげる教育方略としてのリフレクションの導入は現在試行段階にある。本研究は、看護学生自身のリフレクションの実態に基づき、看護学生固有のリフレクションの要素とリフレクションを促進する外的刺激の性質を解明し、看護実践能力の向上に向けた看護学生固有のリフレクション・フレームワークを構築することを目指す。平成27年度は、26年度に収集したデータより、看護学生のリフレクションの実態に関する質的分析に着手した。その結果、看護学生のリフレクションの実態として「1それまでに培った価値判断規準で対象を捉える自身に形成されている判断規準には無自覚である」がゆえに、「2実習中に受けた指導者からのコメントをそのまま受け入れ」、その結果リフレクションをしても「3患者の健康状態を基軸とした判断規準の元に実践時の自己の判断客観視する思考には至らない」、ことがわかった。今後、分析内容を洗練し、看護実践能力の育成につながるリフレクションを促す外的刺激を明確にし、リフレクション・フレームワークの試案作成へとつなげる。初年度に研究代表者の所属が変わったことにより、関連授業開講時期が当初の見込とずれ、データ収集時期が当初計画よりも遅れたため。臨地実習は、看護学生の看護実践能力の育成と直結する重要な学習であるが、その看護実践体験を看護実践能力の向上につなげる教育方略としてのリフレクションの導入は現在試行段階にある。本研究は、看護学生自身のリフレクションの実態に基づき、看護学生固有のリフレクションの要素とリフレクションを促進する外的刺激の性質を解明し、看護実践能力の向上に向けた看護学生固有のリフレクション・フレームワークを構築することを目指すものである。平成28年度は、平成27年度に引き続き、看護学生のリフレクションの実態に関する質的分析を進めた上で、看護学生のリフレクションを促す外的刺激の内容についてさらに分析を行った。またこれと平行して、リフレクションの質を分析するための規準となる看護実践能力についての概念について、研究者間で検討した。分析の結果、実習時の感情の揺らぎが学生のリフレクションの質に大きく影響しており、この感情を起点とする学生のリフレクションの筋道の中で、患者の健康状態に照らした関わりの意味付けがなされるような外的刺激が必要であると示唆された。平成26年4月より研究代表者の所属が変わったことにより、関連授業(看護過程展開・臨地実習)の開講時期の関係で、当初予定していたデータ収集の時期よりも実際が遅れたため。現在、リフレクションを促す要素を導き出すための質的分析を行っている。この要素を元に、フレームワークの試案を構築し、意見聴取のための訪問調査を実施する。また、看護系大学におけるリフレクションに関する授業展開の実態調査を同時に実施し、看護基礎教育にリフレクションを導入する上での課題を検討する。看護教育平成27年度は、現在進めているデータ分析の結果に基づいた看護学生版リフレクション・フレームワーク試案を作成する。また、作成した試案の有用性について意見聴取するための訪問調査を行う。なお分析結果は、看護系学会において発表する予定である。研究計画が予定よりやや遅れているため。研究計画が予定よりやや遅れているため研究会議を開催して更に分析を進め、リフレクション・フレームワークの試案完成につなげる。

また、全国の看護系大学に対して、リフレクションに関する授業企画について調査を行い、看護基礎教育課程におけるリフレクション導入に対する課題を明確にする。研究計画を予定通りに進め、リフレクションフレームワークの試案作成を行い、研究成果発表および試案についての意見聴取のための訪問調査を実施する。次年度の助成金は、そのための旅費、通信費、消耗品等に使用する計画である。
生体親和性と柔軟性を兼ねそなえた無機/有機複合材料の開発

生体親和性と柔軟性を兼ね備えた無機/有機複合生体材料を開発するために、ArFエキシマレーザーアブレーション法を用い、ポリイミド、アラミド、テフロン等の耐熱高分子上にハイドロキシアパタイト(HAp)薄膜を作製することを試みた。in-situ法で結晶化HAp薄膜を得るには530°Cの基板温度が必要となるため、本研究では成膜後に熱処理を行うポストアニール法を用いた。100°Cの基板温度でHAp薄膜を成膜後、O_2+H_2Oガス雰囲気中において、各高分子材の融点より少し低い温度で10時間程度のポストアニールを行うことにより、各高分子基板上に結晶化HAp薄膜を得ることにはじめて成功した。続いて、HAp膜の固着強度を引っ張り試験法により評価したところ、テフロン表面の化学的安定性のために、この基板上のHAp膜の固着度のみが実用に耐えるものでなかった。そこで、テフロン表面をナトリウムナフタレン錯体のグルコール溶剤(テトラエッチ)を用い化学的改質を行った後、HAp薄膜を作製したところ、表面改質テフロン基板上のHAp膜の固着力は実用に耐える値まで増加した。さらに、テフロン基板上に作製されたHAp膜の生体親和性を調べるために、ウサギの胎児から採取した線維芽細胞を用いて、in-vitroによる生体親和性の評価を行った。その結果、培養3日目で改質テフロン上のHAp膜に固着した細胞数はHAp膜のない未改質テフロン上の細胞数の3.5倍になり、HAp膜が生体親和性に優れていることを確認した。生体親和性と柔軟性を兼ね備えた無機/有機複合生体材料を開発するために、ArFエキシマレーザーアブレーション法により、ハイドロキシアパタイト(HAp)薄膜をテフロン基板上に作製することを試みた。まず、結晶化HAp薄膜の成膜条件を確立するために、Ti-6Al-4V基板上にHAp薄膜の作製を行った。得られたHAp薄膜の最適成膜条件は、O_2+H_2Oガス圧100mTorr、基板温度530°C、成膜速度約30nm/minであった。この条件でテフロン基板上にHAp膜を成膜する場合、問題となるのは基板温度で、テフロンの融点(約327°C)以上に上げられないことである。そこで基板温度310°Cとして、成膜後O_2+H_2Oガス中で310°C-10時間のポストアニールを行うことにより、テフロン基板上に結晶化HAp薄膜を得ることに成功した。しかし、テフロン表面は化学的に安定であるため、HAp膜の固着強度を引っ張り試験法により評価したところ、0.5MPaと実用に耐えるものでなかった。次に低固着力の問題を解決するために、テフロン表面のエキシマレーザーによる光学的表面改質と化学溶剤を用いた化学的表面改質を行った。レーザーで表面改質したテフロン基板に、上記条件でHAp薄膜を作製したところ、結晶化HAp膜が得られ、その固着力は1MPaで十分な値ではなかった。一方、ナトリウムナフタレン錯体のグルコール系溶剤(テトラエッチ)を用い、テフロン基板の表面を化学的改質した基板上のHAp膜の固着力は6MPaまで増加し、実用に耐える値となった。現在、テフロン基板上のHAp膜の生体親和性を調べるために、ウサギの繊維芽細胞を用いた、in-vitroの研究を行っている。生体親和性と柔軟性を兼ね備えた無機/有機複合生体材料を開発するために、ArFエキシマレーザーアブレーション法を用い、ポリイミド、アラミド、テフロン等の耐熱高分子上にハイドロキシアバタイト(HAp)薄膜を作製することを試みた。In-situ法で結晶化HAp薄膜を得るには530°Cの基板温度が必要となるため、本研究では成膜後に熱処理を行うポストアニール法を用いた。

100°Cの基板温度でHAp薄膜を成膜後、O_2+H_2Oガス雰囲気中において、各高分子材の融点より少し低い温度で10時間程度のポストアニールを行うことにより、各高分子基板上に結晶化HAp薄膜を得ることにはじめて成功した。続いて、HAp膜の固着強度を引っ張り試験法により評価したところ、テフロン表面の化学的安定性のために、この基板上のHAp膜の固着度のみが実用に耐えるものでなかった。そこで、テフロン表面をナトリウムナフタレン錯体のグルコール溶剤(テトラエツチ)を用い化学的改質を行った後、HAp薄膜を作製したところ、表面改質テフロン基板上のHAp膜の固着力は実用に耐える値まで増加した。さらに、テフロン基板上に作製されたHAp膜の生体親和性を調べるために、ウサギの胎児から採取した線維芽細胞を用いて、In-vitroによる生体親和性の評価を行った。その結果、培養3日目で改質テフロン上のHAp膜に固着した細胞数はHAp膜のない未改質テフロン上の細胞数の3.5倍になり、HAp膜が生体親和性に優れていることを確認した。
認知症ケア実践のための施設環境づくりテーラードプログラムの開発と有効性の評価

「I.ユニット化改修支援プログラムの開発に向けた研究」および「II.ユニット化改修が認知症ケア実践に及ぼす影響の多面的評価」では、「従来型施設の改修設計+改修円滑化支援プログラム」により、従来型特別養護老人ホームにおいて、円滑なユニット化改修工事を実施し、多面的施設環境評価尺度等による利用者満足がきわめて高いことを検証した。「III.施設環境づくりの継続性に関する検討」では、大阪地区および東京地区において実施した「施設環境づくり支援プログラム」による施設環境づくりに対して、追跡調査を実施して、施設環境づくりの取り組みが、ケア実践の一部として継続するための条件を検討した。「IV.施設環境づくり支援プログラムの普及に向けた取り組みと課題」では、ケア現場での環境づくり実践の普及に向けて必要な要素として、「各種環境づくり支援ツール」、「環境づくり研修」、「専門家によるコンサルテーション」を上げた。施設環境づくり支援プログラムに基づき多様な研修を実施しているが、ここでは「IV-施設環境づくり支援プログラムの多様な地域や施設への適用の有効性に関する検討」を行った。「各種環境づくり支援ツール」の一環として行った「施設環境づくりウエッブサイトの構築」および「施設環境づくり実践ハンドブックPart4」をとりあげた。さらに、以上を踏まえて多様に展開する「施設環境づくり支援プログラム」の共通要素を整理して、普及に向けた課題の整理を行った。1.施設環境づくりテーラードプログラムの検討と介入研究(1)和歌山地域において、環境づくりを行った従来型施設に対して、環境改善の阻害要因と成功要因に関する調査を行い、管理職と現場職員の密接な相互関係が環境改善の良いサイクルには重要であることを明らかにした。(2)東京地域において環境づくりを行った従来型施設に、環境づくりプログラムや環境の活用、環境やケア意識の変化等に関する調査を実施して、プログラムのテーラード化に向けた検討を行った。(3)入居者参加型で実施するグループホームにおける環境づくりに向けた職員研修会を実施して、環境づくり実践に取り組んだ。また、ユニット化に向けた大規模改修を実施する従来型施設において、職員研修会を実施して、環境づくり実践に取り組んだ。次年度は、環境づくりが進行しているこれら施設において、環境づくり効果の評価を実施する。2.環境づくり実践効果の評価システムの構築(1)ユーザーニーズをとらえるために用いる定性調査法である「キャプション評価」について、ケアスタッフから得たキャプションを元に、要素・特徴・印象に関する分類表を作成した。今後、キャプション評価を行う際には、この分類表に基づき、ユーザーニーズの整理が容易となる。(2)環境づくりを行った2施設を取り上げ、多面的施設環境評価法を用いた詳細な分析を行い、環境づくりプロセスにおけるこの評価法の実用性と有効性を明らかにした。次年度は、使用マニュアルの作成等普及に向けた検討を行う。3.施設および在宅環境指針の比較検討海外における在宅環境に関する認知症高齢者環境指針の分析および筆者らが実施した3本の在宅環境調査の詳細な分析を行い、「在宅環境配慮の効果」に関わる次元や項目を抽出し、施設環境と比較した。次年度は在宅環境を評価できるような在宅環境配慮指針の作成に向けた調査を実施する。4.環境づくり支援ツールの充実(1)施設環境づくりの成果を取り入れ、ウエッブサイト(http://www.kankyozukuri.com/)の見直しを行った。(2)新たな施設環境づくりプログラムとそれによる環境づくり実践及び評価をまとめて、環境づくり実践ハンドブックPart4を作成した。1.大規模改修による施設環境づくりのプロセスと職員および入居者への効果の評価(1)職員参加により従来型施設をユニット化へと円滑に改修する支援プログラムを開発して、実施を行いその有効性を検証した。(2)ユニット化によりもたらされる、施設環境への満足度、介護業務や環境自体の改善、入居者やその家族への影響を把握して、認知症高齢者への大きな効果を明らかにした。2.施設環境づくりの継続性の検討にためのフォローアップ調査関西地区の4施設(20042007年)および東京地区6施設(20062007年)を取り上げ、各期間における環境改善の継続状況を調査して、継続の要因を明らかにした。3.グループホームにおける環境づくりのプロセスと効果入居者や家族の参加によるグループホームにふさわしい環境づくりプログラムを開発して、実施を行った。

職員・入居者・家族の間の共有意識が高まり、個別ケアの質が向上した。4.施設環境づくりプログラムを用いた研修プログラムの検討島根県介護研修センターにおいて2日間研修を60名の施設職員に実施して、プログラムのプロセスの詳細な分析と参加者による研修前後の評価に基づき、研修プログラムの改善を図った。5.多面的施設環境評価指針の施設環境づくりへの適切な適用方法6ステップの施設環境づくりプログラムに沿って取り組んだ施設を取り上げて、職員の施設環境に対する満足度と期待度からみた当該施設の特徴を全国調査と比較して明らかにして、本評価指針の適切な適用方法を示した。6.環境づくりの普及に向けた取り組み(1)環境づくりWebページの更新により、毎日3050アクセスがみられる。(2)施設環境づくり実践ハンドブックPart4-施設環境づくりプログラムによる実践とその評価を作成して、公開した。