hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アトピー性皮膚炎におけるSteroid withdrawalによる病態解析

ステロイド添加状態における表皮細胞,血管内皮細胞における他のサイトカインや転写因子の動きを検討するための,第一段階として,ハプテンやサイトカイン刺激による血管内皮細胞と表皮細胞の接着分子の発現を検討した.蕁麻疹で肥満細胞から放出されるヒスタミンや末梢神経で放出されるサブスタンスPで,ヒト微小血管内皮細胞(HDMEC)を刺激したところP-selectinの発現がフローサイトメトリーや共焦点レーザーで確認された.また,アトピー性皮膚炎でサイトカインパターンがTh2タイプに傾くことから,Th2タイプのサイトカインであるIL-4やIL-13でHDMECを刺激したところ,ヒスタミン同様にP-selectinの発現が確認された.炎症性サイトカインであるIL-IやTNFで刺激しても,P-selectinの発現増強は認めなかった.P-selectinのプロモーター領域に転写因子Stat6があることから,HDMECをもちいてゲルシフト法を行ったところ,IL-4やサブスタンスP刺激したHDMECにおいてStat6の活性化,核内移行を認めた.stat6の活性化を止めるとP-selectinの発現がどう動くかを検討するために、上記の実験系にstat6 decoyを加えてみた。Stat6 decoyで前処置したHDMECにIL-4やサブスタンスPを添加してもP-selectinの発現増強は抑制された。Stat6 decoyが接着分子P-selectinの発現を抑制することによりリンパ球や好酸球などの炎症細胞の浸潤を抑制することが予想される。また、上記の実験系に抗ヒスタミン剤を加えてみてP-selectinの発現抑制効果を検討した。上記の結果を雑誌「アレルギー・免疫」2005年第12巻5号に掲載した。抗アレルギー剤の前処置は、ヒスタミン刺激ばかりでなくサブスタンスP刺激によるP-selecitn発現も抑制した。抗アレルギー剤は、ニューロペプタイドの働きをも抑制する可能性が示唆された。今後は、ステロイドがニューロペプタイドの働きを抑制するかどうかを検討する予定である。ステロイド添加状態における表皮細胞,血管内皮細胞における他のサイトカインや転写因子の動きを検討するための,第一段階として,ハプテンやサイトカイン刺激による血管内皮細胞と表皮細胞の接着分子の発現を検討した.蕁麻疹で肥満細胞から放出されるヒスタミンや末梢神経で放出されるサブスタンスPで,ヒト微小血管内皮細胞(HDMEC)を刺激したところP-selectinの発現がフローサイトメトリーや共焦点レーザーで確認された.また,アトピー性皮膚炎でサイトカインパターンがTh2タイプに傾くことから,Th2タイプのサイトカインであるIL-4やIL-13でHDMECを刺激したところ,ヒスタミン同様にP-selectinの発現が確認された.炎症性サイトカインであるIL-1やTNFで刺激しても,P-selectinの発現増強は認めなかった.P-selectinのプロモーター領域に転写因子Stat 6があることから,HDMECをもちいてゲルシフト法を行ったところ,IL-4やIL-13刺激したHDMECにおいてStat 6の活性化,核内移行を認めた.以上のことから,アトピー性皮膚炎で上昇するサイトカインやニューロペプタイド,ヒスタミンなどの刺激により,接着分子P-selectinの発現が増強することがわかり,これにより,リンパ球や好酸球の血管外漏出,皮膚組織への浸潤が加速することがわかった.この実験系におけるステロイドの影響を見るために,様々な濃度のステロイドを添加して研究継続中である.ステロイド添加状態における表皮細胞,血管内皮細胞における他のサイトカインや転写因子の動きを検討するための,第一段階として,ハプテンやサイトカイン刺激による血管内皮細胞と表皮細胞の接着分子の発現を検討した.蕁麻疹で肥満細胞から放出されるヒスタミンや末梢神経で放出されるサブスタンスPで,ヒト微小血管内皮細胞(HDMEC)を刺激したところP-selectinの発現がフローサイトメトリーや共焦点レーザーで確認された.また,アトピー性皮膚炎でサイトカインパターンがTh2タイプに傾くことから,Th2タイプのサイトカインであるIL-4やIL-13でHDMECを刺激したところ,ヒスタミン同様にP-selectinの発現が確認された.炎症性サイトカインであるIL-1やTNFで刺激しても,P-selectinの発現増強は認めなかった.P-selectinのプロモーター領域に転写因子Stat 6があることから,HDMECをもちいてゲルシフト法を行ったところ,IL-4やIL-13刺激したHDMECにおいてStat 6の活性化,核内移行を認めた.以上のような結果を抑制するためにStat 6オリゴヌクレトチドdecoyを用いて,TH2タイプのサイトカインによるP-selectinの発現増強を抑制するか検討した.Stat 6オリゴヌクレトチドdecoyにより血管内皮細胞を前処理して刺激するとIL-4刺激によるP-selectinの発現増強は抑制された.動物実験においては,Stat 6オリゴヌクレトチドdecoyが接触皮膚炎を抑えることがすでに報告されているが,そのメカニズムのひとつとして,血管内皮細胞のP-selectinの発現を抑制することによりリンパ球や好酸球などの血管外漏出,皮膚組織への細胞浸潤を抑制する可能性が示唆された。この実験系におけるステロイドや様々な抗アレルギー剤の影響を見るために,種々の薬剤を添加してどうなるかを検討するために,研究継続中である.ステロイド添加状態における表皮細胞,血管内皮細胞における他のサイトカインや転写因子の動きを検討するための,第一段階として,ハプテンやサイトカイン刺激による血管内皮細胞と表皮細胞の接着分子の発現を検討した.

蕁麻疹で肥満細胞から放出されるヒスタミンや末梢神経で放出されるサブスタンスPで,ヒト微小血管内皮細胞(HDMEC)を刺激したところP-selectinの発現がフローサイトメトリーや共焦点レーザーで確認された.また,アトピー性皮膚炎でサイトカインパターンがTh2タイプに傾くことから,Th2タイプのサイトカインであるIL-4やIL-13でHDMECを刺激したところ,ヒスタミン同様にP-selectinの発現が確認された.炎症性サイトカインであるIL-IやTNFで刺激しても,P-selectinの発現増強は認めなかった.P-selectinのプロモーター領域に転写因子Stat6があることから,HDMECをもちいてゲルシフト法を行ったところ,IL-4やサブスタンスP刺激したHDMECにおいてStat6の活性化,核内移行を認めた.stat6の活性化を止めるとP-selectinの発現がどう動くかを検討するために、上記の実験系にstat6 decoyを加えてみた。Stat6 decoyで前処置したHDMECにIL-4やサブスタンスPを添加してもP-selectinの発現増強は抑制された。Stat6 decoyが接着分子P-selectinの発現を抑制することによりリンパ球や好酸球などの炎症細胞の浸潤を抑制することが予想される。また、上記の実験系に抗ヒスタミン剤を加えてみてP-selectinの発現抑制効果を検討した。上記の結果を雑誌「アレルギー・免疫」2005年第12巻5号に掲載した。抗アレルギー剤の前処置は、ヒスタミン刺激ばかりでなくサブスタンスP刺激によるP-selecitn発現も抑制した。抗アレルギー剤は、ニューロペプタイドの働きをも抑制する可能性が示唆された。今後は、ステロイドがニューロペプタイドの働きを抑制するかどうかを検討する予定である。
不純物を含む水和電子クラスターにおける電子移動機構の解明

不純物を含む水和電子クラスター(水クラスター負イオン)を生成させ,その質量スペクトルにおける強度分布からクラスターの安定性に対する不純物の効果を検討した。メタン,窒素などの小さな分子を付着させた場合,小サイズにおける水分子の魔法数6,7が保存され,弱い相互作用しかないことがわかった。一方,ヘキサンなどの大きな飽和炭化水素の場合は,水二量体負イオンに付着したものが特異的に強く観測され,さらに炭化水素側にも魔法数が存在した。この現象は,いわゆる疎水性溶媒和と関連していると考えられ,クラスターにおける包接構造を示唆している。上記のようなクラスター負イオンの光誘起化学反応過程を研究するために,新たに反射型飛行時間質量分析装置を開発した。この装置は以前の装置と比べると飛躍的に質量分解能が向上しており,質量選別後の各イオンの全光吸収断面積を測定できるほか,光反応により生成した中性粒子の検出および解離フラグメントイオン種の同定も可能である。電子励起された水和電子クラスターの解離(蒸発)過程は,余剰電子と溶媒分子とのエネルギー交換,すなわちBom-Oppenheimer近似を本質的に適用できない相互作用により引き起こされる。また,それには必然的に余剰電子の「再局在化」が伴われる。したがって,解離過程には溶媒中の電子移動や溶媒和電子形成機構の情報が隠されていると考えられる。今後,種々の不純物を含む水和電子クラスターの解離=余剰電子の再局在化過程を観測することにより,溶媒中の長距離電子移動を支配する因子を検討する計画である。
神経特異的PKCサブタイプのターゲティング機構の解析

Protein kinase C (PKC)の神経特異的サブタイプ(γPKC)の活性化の分子のメカニズムを解明するために、CHO-K1細胞、およびNG細胞を使用し、G蛋白共役型受容体刺激により生じるPhospholipase A2 (PLA2)産生物の関与を検討した。さらに、二色の異なる蛍光蛋白質を標識したγPKCの変異体を同一細胞に同時に発現させることで、細胞膜上で、PLA2産生物に反応するγPKCのドメインを決定した。プリン受容体をUTPで刺激すると、γPKCは細胞質から細胞膜上へ一過性にトランスロケーションした。PLA2阻害薬(BELおよびAACOF3)は、UTPによるγPKCのトランスロケーションを短縮したが、diacylglycerol kinase (DAG)の阻害薬は影響しなかった。次に、γPKCのC1ドメインを欠損させた変異体(ΔC1-γPKC)と野生型γPKCを比較した場合、ΔC1-γPKCは有意にトランスロケーションを短縮した。しかしながら、C1ドメインのC1Aまたは、C1Bのいずれかのみを欠損させた変異体は野生型γPKCのトランスロケーションと変化がなかった。これらの結果から、CHO-K1細胞におけるプリン受容体刺激は、PLA2産生物を生じ、それら産生物がγPKCのC1Aおよび(または)C1Bサブドメインを介して、γPKCを細胞膜上に留める役割を果たすことが示された。神経培養細胞系でも同様な現象が確認され、神経系でのγPKCの活性化の遷延を引き起こすメカニズムの一部であることが示唆された。プロテインキナーゼC(PKC)は刺激によって細胞膜へ移動しdiacylglycerol(DAG)のよって活性化される。γPKCの持続的な活性化の分子機構をあきらかにする目的で、G蛋白共役型受容体を刺激したときにγPKCの細胞膜への貯留にDAGやphospholipaseA2(PLA2)代謝物がどのように関与する。かを解析し、さらに、γPKCの細胞膜への貯留部位を同定した。2種類のgreen fluorescent protein(GFP)で標識したγPKCおよびC1ドメインおよびそのサブドメインC1A、C1Bの欠損変異γPKCを作成し、γPKCと変異γPKCを同一CHO-K1細胞に発現させ、その細胞内の動態を焦点レーザー顕微鏡で同時Lに観察した。1)受容体刺激によって急速に細胞質から細胞膜へトランスロケーションしたγPKCは180秒後には細胎質へ再分布するが、PLA2阻害薬で処置した細胞では細胞膜でのγPKCの貯留は著明に短縮された。他方、DAG kinase阻害薬では受容体刺激後のγPKCの細胞膜での貯留には影響しなかった。これはDAGよりアラキドン酸などPLA2代謝物がγPKCの細胞膜での貯留により関与することを示唆している。2)γPKCおよびC1ドメインおよびそのサブドメインC1A、C1Bの欠損変異γPKCは受容体刺激によって同じように細胞質から細胞膜へトランスロケーションしたが、PLA2阻害薬によってC1ドメイン欠損変異γPKCの細胞膜での貯留はγPKCと較べて著名に短縮された。これはC1ドメインがγPKCの細胞膜での貯留に関与する部位であることを示唆している。これらの結果から受容体刺激後にはPLA2活性化によりアラキドン酸など代謝物が生じC1ドメインを介してγPKCの細胞膜での貯留を延長させることはγPKCの持続的活性化の分子機構のひとつであることを明らかにした。
マウス新生児の樹状細胞におけるTLR下流のインターフェロン制御因子の活性化

マウス新生児は成体と比較して細胞内病原体に対する適切な免疫応答を誘導ができないなど、成体とは異なった免疫機構を有していると思われるが、その詳細はあまり知られていない。現在、マウス成体を用いてさまざまな検討がなされており、特に樹状細胞ではToll様受容体(TLRs)の下流で様々なインターフェロン調節因子(IRFs)が活性化し、IFNやサイトカインなどの遺伝子誘導が制御されていることが知られているが、新生児においてこのような応答がどのように制御されているかは不明である。本研究ではマウス新生児樹状細胞に着目してTLR下流の遺伝子発現制御におけるIRFsの役割りについて検討した。樹状細胞には、形質細胞様樹状細胞(pDC)と通常の樹状細胞(cDC)の二つに大別できる。pDCはTLRの刺激により大量のI型IFNを産生するという特徴があり、cDCはIL-12など産生するという特徴がある。マウス新生児pDCも成体におけるpDCと同様に刺激によって大量にIFNを誘導することが知られている。このIFNの産生にはIRFsの中でIRF7が関与していることも知られている。そこで新生児マウスpDCを用いて検討したところ、IRF7遺伝子欠損マウス新生児pDCにおいてもIFNの誘導が全く起こらないことを見出した。またcDCにおけるIL-12の産生にはIFR5が重要であることが報告されているが、この点についても検討したところ、やはりIRF5遺伝子欠損マウス新生児cDCにおいて、IL-12の産生が著明に減弱していることが明らかとなり、新生児pDC,cDCにおいてもTLR刺激時にマウス成体と同様の機構でIRFsが活性化されていることが見出された。本研究では、マウス新生仔樹状細胞(DCs)の活性化の分子機構を明らかにするため、Toll様受容体(TLR)を介するサイトカイン産生能について、とくにTLR下流における重要な転写因子であるinterferon regulatory factors (IRFs)に着目し、その遺伝子欠損マウスを用いて検討した。各種IRF欠損の新生マウスと成熟マウスからマグネティックビーズとセルソーターを用いて、通常の樹状細胞(cDC)と形質細胞様樹状細胞(pDC)を分離採取し、まず、少なくともIRF1、IRF3、IRF5およびIRF7が欠損してもDCsの分化には影響しないことを示した。次にTLR9リガンド刺激によるサイトカイン産生をELISA法によって測定した結果、新生仔pDCsによるIFN-αの発現誘導は成熟マウス由来のpDCsをほぼ同等のレベルでIRF7依存性に行われることが示された。また新生仔cDCsにおけるCpG-BによるIL-12 p40およびp70の発現も、成熟マウスと同等の産生レベルをみとめた。さらにこのIL-12 p40の産生誘導は成熟マウスと同等にIRF-5依存性であることも確認された。以上の結果から、少なくともTLR9によるIFNを含めたサイトカインの産生レベルは、マウス新生仔DCsにおいて成熟マウスDCsと匹敵するほどであることが明らかとなった。しかしながら、CpG-AによるIFN-αやIRF7の発現プロファイルが成熟マウスに比べ、有意に遅延していることが見出され、反応性に何らかの違いがあることが予想された。今後はその分子メカニズムの違いについて検討することを計画している。本研究をさらに発展させることで、将来的には、ヒト新生児に対する効果的なワクチン開発に役立つ分子基盤の解明に結びつくことが期待される。
障害者のきょうだいによる自己の語りとその受けとめ－将来の生き方に向けた支援の探究

今年度は、産休および育休に伴い研究を中断したため、当該研究に関わる成果は特にない。今年度は、産休・育休に伴い研究を中断したため。引き続き、インタビュー調査とその分析、および結果の公表を進めていく。本研究は、障害者を兄弟姉妹にもつ人(以下、きょうだい)が、きょうだいであることをどのように周囲に開示し、経験を語るのかを当事者の語りから明らかにした上で、将来の生き方に関するきょうだいとその家族支援のあり方を検討することを目的とする。筆者がこれまで行なってきた、きょうだいとしての自身の経験を語り、検討する自己エスノグラフィ研究における対話者の経験を明らかにする研究の実施を今年度は主に計画していた。この対話者は、筆者が語ってきた障害を抱える妹との関係を中心とした自身のライフストーリーを、筆者と共同的に分析・解釈を行なってきた。この聴き手であった対話者が筆者の自己の語りをどのように受けとめてきたのか、その体験を明らかにすることを目的とし、これまでの共同的な分析や解釈の逐語録の分析を行った。結果として、対話者は、自己開示のひとつとなっている自己語りに対してさまざまな角度からの質問を投げかけることで、筆者の語りがより豊かになったり、筆者にまた別のポジション(立ち位置)から自己を眺めさせる契機を生んだり、時には揺さぶりをかけたりすることとなったことが明らかになった。従来のインタビュー研究では、研究者が質問や投げかけによって相手の語りを限定したり方向づけたりすることは望ましくないとされてきた。しかし、近年はやりとりにおける共同構築的な側面が重視されている。その点からも、対話者の存在は、筆者にはなかった視点を提供し、筆者に自己の語り直しをする機会を与えたり、経験の見直しや捉え直しを促す機能を持ち合わせるものであると考えられた。研究2の「きょうだいの自己開示や自己語りに関する思いや経験の研究」のインタビュー、および分析の一部を進め、論文化した。特に、障害者のきょうだいであることをパートナーに開示することとはどのような経験なのか、という問いを中心に、一人の女性協力者の語りを分析した。その結果、パートナーに障害者のきょうだいであることを伝える経験とは、お互いの間にこれまで話題になることのなかった「障害」や「差別」といったセンシティブなテーマが浮かび上がる瞬間となり、自分自分が健常者でもあり、一方遺伝等を疑われる障害者側の人間でもあるという二重性を意識させられるという、自分自身の脆弱性が露呈される痛みを伴う経験である、ということが明らかになった。妊娠に伴う体調不良により、予定していたインタビュー等を計画通りに進めることが困難であり、研究2が途中のままである。今年度は、産前・産後の休暇又は育児休業による中断をしたため、実績はなし。今年度は、産前・産後の休暇又は育児休業による中断をしたため進捗はないが、期間を平成30年度まで延期したため、進捗に支障はないと考えられる。今年度は、きょうだいの自己開示や自己関する思いや経験を探索する研究を中心に、インタビュー調査を行なった。まだ1名にしか調査ができていないが、重要な知見を得ることができた。1名に対するインタビューデータを分析したところ、下記のような結果が得られた。パートナーに障害のある兄弟姉妹のことを伝える経験は、お互いの間にこれまで話題に上ることはなかった「障害者」や「差別」というセンシティブなテーマがぐっと浮かび上がる瞬間となる。それと同時に,自分自身が障害者を差別する側の障害のある兄弟姉妹の存在を消してきた健常者でもあり,遺伝することを疑われるなど,差別される障害者側の人でもあるという二重性を意識させられる,自分自身の立場の脆弱性が露呈される痛みを伴う経験にもなる。一方で,これまで存在を隠し,あたかもいないように振る舞ってきた障害のある兄弟姉妹,そして自分自身のことも肯定する転機ともなる。パートナー以外の重要な他者に伝え,受け止められるという嬉しい経験を積み重ね,そしてパートナーとの将来をより良いものにしていきたいという気持ちがある時に,乗り越えていくひとつの発達課題として,きょうだいにとって立ちはだかるものでもある。予定では、研究2は約7名のきょうだいを対象にインタビュー調査を行なう予定であったが、1名にしか実施することができなかった。その一方、国際学会での発表等、研究の公表についてはおおむね予定通りである。申請書では、研究1と研究2を遂行すると記載していたが、実際には研究1のみ実施することができた。しかし、来年度の計画における研究1の学会発表等の外部発表も同時に進めることができたため、この点においては、計画よりも進んでいると考えられる。そのため、全体的な達成度としては、おおむね計画通りと言える。研究2が途中であるため、研究再開後に遂行していく。研究2は、「きょうだいの自己開示や自己語りに関する思いや経験の研究」であり、障害者のきょうだいに対して、2時間程度のインタビューを複数回実施する予定である。具体的には、きょうだいであることをパートナーに開示するまでの思いや経験、その後の自己の経験をどのように語り進めたのかという点を中心に聞き取り調査を実施する。それらのデータを、メタ観察、および構成主義的なグラウンデッド・セオリー・アプローチ等の方法を用いて分析を進めていく。

研究2の「きょうだいの自己開示や自己語りに関する思いや経験の研究」を中心に進めていく。具体的には、2時間程度のインタビューを障害者のきょうだいに対して複数回実施する。内容として、きょうだいであることをパートナーに開示するまでの思いや経験、その後の自己の経験をどのように語っていったのか、ということを中心に調査する。収集された語りのデータを、構成主義的なグラウンデッド・セオリー・アプローチの方法を用いて分析を進めていく。引き続き、研究2の「きょうだいの自己開示や自己語りに関する思いや経験の研究」において、インタビュー調査を実施する。それと並行し、研究3の「パートナーの受けとめに関する研究」にも着手していく。引き続き、インタビュー調査とその分析、および結果の公表を進めていく。今後は、特にきょうだいの自己開示や自己かたりに関する思いや経験を明らかにしていく研究を進めていく。そのために、秋までにはインタビュー協力者との日程調整を進めていくこととする。妊娠による体調不良のため、計画通り研究を実施することができなかった。産休又は育休による中断をしたため。昨年度に引き続き、今年度はH29年7月31日まで研究中断をしており、H29年8月1日から再開したため、数ヶ月分研究費を使用していない時期があった。H30年度も再び研究を中断するが、H31年度に再開し、残りの研究を遂行する予定である。今年度は、産休および育休に伴う研究の中断を行ったため。再開後に、インタビューの実施、学会等での成果発表を行う。今年度は、研究2で実施するきょうだいへのインタビュー調査が遂行できなかったため、協力者への謝金ならびにインタビューのテープ起こし代が不要となり、次年度使用額が生じることとなった。産前産後の休暇又間は育児休業による中断終了後、再開してから使用する予定である。再開後に計画通り使用する予定である。今年度計画していたインタビューを次年度に実施することで、繰り越し額を使用する予定である。
遺伝子治療用インテリジェントリポソームの胃癌への適応

PNAとポリカチオンとの高分子電解質複合体を用いたシステムが、遺伝子治療における非ウイルスベクターとして注目されている。我々は、ポリカチオンとして、弱塩基性の高分子でありプロトンスポンジとして注目されているポリエチレンイミン(PEI)を用い、さらにIn vitroの遺伝子治療においてプラスに帯電したDNA/ポリカチオン複合体と血清蛋白との凝集を阻止するカルボキシル側鎖を持つアニオン性PEG誘導体(PEG-C)を用いて複合体の表面をコートし、DNAとの新規ポリイオン複合体を形成し、胃癌細胞(MKN45)への遺伝子導入を試みた。遺伝子導入効率はLuciferase活性及びX-Gal染色を用いて険討した。Luciferaseアッセイにおいて、pDNA/PEI(3.78×10E6 RLU/mg protein)に比較しpDNA/PEI/PEG-C(2.83×IGE8)における遺伝子導入効率の増強を認めた。また、X-Gal染也においても染色性の増強を認めた。プラスミドDNA単独では、ほとんど遺伝子導入は認められない。ポリエチレンイミンを用いた遺伝子導入において、3.78×10E6の遺伝子導入効率を認めたが、PEG-Cを加えることにより、さらに約100倍の導入効率の増加を認めた。PEG-Cにより複合体の縮小化および安定化が生じ細胞内への導入効率の増加が考えられる。非ウイルスベクターを用いての遺伝子治療への応用が期待される。我々は、Cationic PolymerであるPolyetheleneimine(PEI)とPlasmid DNAとの複合体にて遺伝子導入を試みた。ヒト膵臓癌細胞株AsPC-1に対して、プラスチャージのPEI/plasmid DNA複合体にpH依存性融合ペプチドであるJTS-1を付加することにより導入効率の増強を認めた。さらに、PEI/plasmid DNA複合体と血清タンパクとの結合による導入効率の低下を防ぐためにマイナスチャージのカルボキシル化したポリエチレングリコール(PEG-C)を付加することにより、血清タンパクとの凝集を防ぐことができ、遺伝子導入効率の増強を認めた(FCS(-)の条件で6x10^8LUC/mg protein)。また16%FCSの条件においても、1x10^8LHC/mg proteinの導入効率を確認でき、静脈投与の可能性がでてきた。さらに、PEG-Cに糖鎖であるラクトースを結合させることにより、遺伝子導入効率のさらなる増強を認め、糖鎖受容体選択的な遺伝子導入の可能性がでてきた。PEI/plasmid DNA/PEG-Cの複合体の粒子径を動的光散乱法にて評価すると136±15nmであり、PEI/plasmid DNA複合体179±29nmよりも粒子径の縮小を認め、PEG-Cのカルボキシル基のマイナスチャージにより凝集を抑制できた結果と考えられた。導入効率は、X-gal染色では、20%と低いが導入する癌抑制遺伝子、腫瘍免疫誘導遺伝子の種類によっては、十分な抗腫瘍効果を誘導でき、治療実験を進めて行きたい。
古代エジプト、アブ・シール南丘陵頂部遺跡の保存計画に関する基礎的研究

保存修復案策定のために、保存科学、岩石学、材料工学など多方面から各種の分析を試み、成果を挙げることが出来た。保存科学の面から遺跡の保存環境理解のため、温度、湿度、風速、風向、日照量、降雨量の計測を行い、データが得られた。また、遺構の保存修復のため一部、薬品による試験を行った。岩石学では、出土石材の同定と劣化原因を解明するため、当遺跡と周辺の遺跡の岩石学的な比較調査を行い、出土石材の同定と劣化原因に関する情報を得ることが出来た。更に、材料工学、保存科学の視点から、エジプトにおける遺跡保存の現状を視察し、今後の保存修復案策定のための資料を得ることが出来た。また、考古学、建築史学の分野でも大きな成果を挙げることが出来た。丘陵頂部の新王国時代の石造建造物、日乾煉瓦遺構の発掘を完了したことにより、遺構の詳細が明らかとなった。また、丘陵斜面の発掘により、石造建造物の建材、レリーフ片など、復原研究を大きく促進させるデータが得られた。なお、丘陵頂部の発掘調査が終了したことを受け、保存修復案策定までの期間、頂部の遺構の劣化を防ぐ保護作業を行った。更に、丘陵斜面クリーニングの過程では岩窟遺構2基、石積み遺構が発見され、当丘陵を利用した遺跡の全体像と歴史的変遷の概要を知る手がかりとなった。これにより、丘陵頂部の遺構だけでなく、丘陵全体を視野に入れた包括的な保存修復の必要性が証明された。今後は、これまで行ってきた調査の成果をもとに丘陵全体の遺構を歴史的背景を勘案した上で復原を考えることとしたい。一方、その中で出てくる保存修復案は慎重に議論していきたい。更に遺跡の保存修復と一般公開を視野に入れた整備、活用を一方では考える必要があろう。本年度は、7月から9月にかけて現地調査を実施した。発掘作業を継続したが、これは遺跡の歴史的変遷の全貌を解明するためである。結果、第18王朝中期のファラオが建てたと思われる日乾煉瓦遺構の全体像が明らかになった。すなわち、この建造物は地山を基壇状に削りだしたマウンドの上に築造され、さらにそのマウンドの裾には、溝を巡らせていたことが明らかとなった。また、大量に出土した彩画片はかつてこの建造物が鮮やかに彩られていたことを示唆しており、その他、ファイアンス・タイルや青色彩文土器などの出土遺物と合わせ、往時の建造物に関する重要な情報を得ることができた。さらに、第26王朝のファラオ、アマシスの銘の刻まれたシストラムが出土したことは、当遺跡が末期王朝時代にも人間活動の舞台となっていたことを示唆している。本年度、発掘調査を継続したことで、調査地区全体の発掘を完了することができ、結果的に当遺跡における遺構分布のあり方に一定の結論をつけることができるようになったことは、本計画における大きな進捗と評価できる。また、すでに全体的な発掘を終えていた石造建造物についても、出土石材の詳細な記録作業が継続された。石造建造物については、一刻も早く保存措置を講じる必要があると認識されていたが、本年度の作業によって記録作業をほぼ完遂することができた。同時に、本計画の第一の課題である保存修復計画案の策定のために、各種の保存科学的解析を試みた。具体的には、出土石材の岩石学的な検討を試みた他、温湿度の計測などを行ない、さらに周辺における遺跡保存の現状を視察した。ここで得られた知見は、保存修復計画案に反映される予定である。また春期には遺跡の状況を観察するとともに、各種比較調査を実施した。本年度も、7月から9月にかけて現地調査を実施した。

今次調査では、遺跡の保存環境の理解を深めるため、昨年より開始された温湿度の計測を継続するとともに、風速風向、日照量、降雨量などの項目を加えさらに多面的な観察を実施した。また、出土石材の同定と劣化原因を究明するための岩石学的な調査、エジプトにおける遺跡保存の現状視察などの保存科学的調査を行った。丘陵頂部および丘陵斜面では、カエムワセトの石造建造物の試掘と丘陵東側斜面の精査に焦点を絞り発掘調査を行った。前者の目的は、保護措置考案の基礎データを得るために、遺構にダメージを与えない範囲で基礎部を解体し、同建造物で用いられた古代の建築工法を解明することであった。又、復元案作成に必要とされる幾つかの事項を確認するため、複数地点でトレンチ発掘を行った。この結果、古王国時代のレリーフや第18王朝時代のファラオ、トトメス4世のステラなどが再利用石材として出土した。また、石造建造物ほぼ中央の基礎部からは、地鎮祭のためのものと考えられる遺物が出土した。後者の丘陵東側斜面の精査は、主に、建造物創建時における丘陵の形状の把握と遺構の性格を示す重要な遣物の検出を目的とした。結果として、堆積には、丘陵頂部の遺構の倒壊後に崩落した建材や遣物が包含されていた。発掘によって得られた建材やレリーフ片、彩画片、ファイアンス・タイル片については、建造物の想定復元案をさらに完全なものにし、保存修復計画案に反映すべく、建築学的・考古学的視点から国内での分析を進めている。さらには、東側斜面の精査の過程で、これまで確認されていた遺構と性格の異なる岩窟遺構が新たに検出された。こうした遺構の有無の確認は、丘陵地形を利用した当遺跡の全体像を把握するために残された課題の1つであったが、これにより、丘陵全体においてどのような歴史的展開があったのかという課題に重要な資料が加わった。本年度も7月から9月にかけて現地調査を実施した。遺跡の保存環境理解のため、前回の調査に引き続き、温度、湿度に加え、風速、風向、日照量、降雨量の計測を行った。更に、今回は遺構の保存修復のための薬品による各種試験を行った。また、出土石材の同定と劣化原因の解明のための岩石学的な調査、エジプトにおける遺跡保存の現状視察などの保存科学的調査も継続した。発掘調査も昨年と同様、丘陵頂部と丘陵斜面という2つの区域で行った。丘陵頂部では保存修復計画案立案に向け、遺構の最終的な確認を目的として発掘調査を行った。更に、今後の保存修復に備えた遺構の保護作業が重要な課題として掲げられた。今次調査の発掘により保存修復案立案のための基礎的なデータが得られるとともに、丘陵頂部の遺構の発掘調査は終了した。また、良質の砂を用いて遺構の保護を行ったことにより、今後の保存修復に備えることができた。丘陵斜面では前回の調査で石造建造物から崩落した大量の建材、遺物が出土しており、石造建造物の復原研究を大きく進める資料が得られた。従って、今回も石造建造物復原のための建材、遺物の発見を目的とした発掘調査を引き続き行った。また、昨年の調査で発見された岩窟遺構の性格や丘陵の全体像、歴史的変遷を確認するためにも丘陵斜面の発掘で関連する遺構の発見が期待された。発掘調査の結果、石造建造物の壁面を装飾していた多数の石材が発見され、復原研究のための新たな資料が得られた。また、丘陵斜面下部からは古代エジプトの石造建築で最古級のものと思われる石材を15段ほど積み重ねた極めて重要な石積み遺構が発見された。
中性子-重陽子弾性散乱を用いた3体力の研究

本研究では現在世界的に注目を浴びている核力の3体力の問題に対する最終的な結論を得ることを目的とし、大阪大学核物理センター(RCNP)において250MeV偏極中性子・重陽子弾性散乱測定実験を行った。昨年度までの研究で前方角度(CM系60度以下)及び後方角度(CM系90度以上)の微分散乱断面積及び偏極分解能の測定を行った。本年度は未だ測定がなされていなかった中間角度範囲(CM系60度から90度)での測定を行い、今までのデータと合わせてほぼ全角度範囲を覆うデータを取得した。実験はRCNPに建設した(n,p)facilityにおいて行った。得られた結果をFaddeev理論計算と比較し、3体力の効果について議論を行った。二核子間力のみを用いた理論計算は、CM系90度より後方で微分散乱断面積の実験結果を大きく過小評価する。三体力を理論計算に取り入れることにより実験値との不一致は改善されるが、しかし理論計算は未だにCM系110度以上における実験値を過小評価する。これは、三体力を取り入れた計算で微分断面積が非常に良く再現された135MeV/Aの時と大きく異なる。エネルギーが高くなったことにより理論が実験を再現できなくなった原因として、理論に相対論的効果が取り入れられていないことが考えられた。そこで運動学的相対論効果を取り入れた理論計算と実験値との比較を行った。相対論的効果によりCM系160度以上の理論と実験の不一致は改善された、しかし実験値を未だ過小評価している。また、CM系160度より前方の不一致は相対論的効果では全く改善されなかった。本研究のエネルギー領域でのさらなる研究が必要だと言える。また、同じエネルギーで行われたpd弾性散乱の結果と比較することにより、世界で初めて、このエネルギー領域で実験的にクーロン力の効果を検証した。成果は、日本物理学会及び海外での国際会議で発表された。核子-核子間(NN)相互作用を用いて原子核を記述することは少数多体系物理学の重要な課題の1つである。近年、中間エネルギー領域(核子あたりのエネルギー60MeV以上)での3核子系での実験と理論の不一致が、三体力によって説明できるのではないかと注目を浴びている。陽子-重陽子(p+d)弾性散乱実験の結果が中性子-重陽子(n+d)弾性散乱におけるFaddeev理論計算結果と比較されてきたが、この比較から三体力の効果を評価するとクーロン相互作用による不定性が生じる。よって、詳細な三体力の研究を行うためには中性子-重陽子弾性散乱実験を行い、この結果と理論計算との比較を行うことが重要である。そこで初めに私は大阪大学核物理センター(RCNP)においてθcm=85180度における250MeV偏極中性子-重陽子弾性散乱実験を行い、昨年微分散乱断面積とベクトル偏極分解能の解析結果を得た。今年は同じくRCNPにおいて、クーロン相互作用の影響が大きいと予想される前方角度θcm=1060度における250MeV偏極中性子-重陽子弾性散乱実験を行い微分散乱断面積とベクトル偏極分解能のデータを取得した。この実験は、スウェーデンのウプサラ大学の実験グループとの情報交換及び研究協力を得て行われた。また、同じエネルギーで行われた偏極陽子-重陽子弾性散乱実験と本実験との比較を行ったところ、n+dとp+dの微分散乱断面積の角分布の間に統計誤差以上の差が見られた。この実験結果の一部は上海及び国内で開催された国際会議等で発表された。また本実験遂行のために開発した重陽子化ポリエチレン標的製作に関する論文がNIM-Aに掲載された。

また、同じエネルギーで行われたpd弾性散乱の結果と比較することにより、世界で初めて、このエネルギー領域で実験的にクーロン力の効果を検証した。成果は、日本物理学会及び海外での国際会議で発表された。
難治性口腔粘膜疾患の免疫学的研究

昨年度に引きつづいて、口腔粘膜疾患の臨床統計的研究を行ない、難治性の症例の分析をすすめると共に、免疫学的検索を行なって病変の難治化や悪性化と関連する要因を研究した。再発性アフタをMiAU,MjAU,HUの3病型に分けると、発生頻度が高いのはMiAUであるが、重症例は約25%を占めるMjAUにみられ、ベーチェット病ではその頻度が高まる傾向にあった。本研究期間中に再発性アフタからベーチェット病に移行した症例はみられなかったが、今後さらに長期で広範な検索が必要と考えられた。口腔扁平苔癬で治療に抵抗性で、慢性経過をとり遷延するタイプは糜爛型に多くみられた。扁平苔癬の本研究期間中での悪性化例は明らかでなかったが、合併症例はありさらに検索が必要と思われた。扁平苔癬組織浸潤リンパ球のPAB法による検索では、OKT6陽性のランゲルハンス細胞が基底層近くにみられ、固有層ではOKT8陽性のTリンパ球が著明であった。シェーグレン病では診断学的には従来よりの耳下腺造影、口唇腺生検のほか、唾液腺シンチグラムが画像診断としてのみならず唾液分泌機能検査としても有用であった。軽度の口腔乾燥症の中から典型的な本症に移行し発症するものがあると推測されるが、今後さらにHLAに関連した疾患感受性の面から一層の検索が望まれる。白板症は前癌病変として重要である。過去の診療録より検索したところ、口腔白板症の198人260病変を観察した結果、平均5年5ケ月後にそのうち11病変が悪性化し、悪性化率は4.2%であった。悪性化した11症例中9例はspeck led typeの病型であり、部位は7例が舌であった。口腔粘膜癌については、患者リンパ球のIL2によるNK活性やLAK活性の増強について研究すると共に、初期第2相臨床試験として口腔癌患者に静注および局注投与して、臨床効果とキラー細胞活性化を調べた。
X線励起電流検出による固気界面の化学状態分析

昨年度に開発を行った放出電子カウンターを用いてHe+10%メタン雰囲気中でMo、Ni箔などからの放出電子をパルスとして検出することに成功し、ガス雰囲気中での放出電子分光を実現した、また、分析深さを検討した結果、12.5nm程度の分析深さであることが明らかになった。本年度は開発した放出電子カウンターを用いてXAFS測定への応用を行った。X線励起電流検出によるXAFS測定の特徴は表面敏感な点にあるが、蛍光X線収量法では問題となる自己吸収効果によるXAFSスペクトルの変形が生じない点で透過法と同様な信頼性の高いデータを得ることができる事を明らかにした。また、自作したカウンターでは試料をカウンターの内部に設置するため計数率の面でも有利である。このような特徴を生かして回転陽極型のX線発生装置を用いてXAFS測定を実現することができた。本研究では目的とした成果を上げることができたが、さらに今後の展開として試料雰囲気を制御しながら放出電子測定を行うことのできるチャンバーを作成中である。このチャンバーを用いて酸化、還元反応や腐食反応による表面の変化を追跡する予定である。本研究ではX線励起電流検出を用いることで固体表面の化学状態分析を雰囲気ガス中で行うことを目的とする。平成9年度は以下の2課題に取り組んだ。1)X線励起電流のパルス検出による放出電子分光申請者は比例計数管をモデルとした放出電子の検出器を試作し、He+10%メタンの雰囲気中においてX線励起電流をパルスとして検出する事に成功している。試料としてNi箔を用い、Cuターゲットからの特性X線を単色化した条件で励起を行ったところ、Ni吸収端の上下でNiKLLオージェ電子の有無によるスペクトルの変化を観察することができた。2)薄膜試料からのX線励起電流測定Si基板上に蒸着した様々な厚さのNi薄膜を試料としてX線励起電流の膜圧依存性の検討を行った。10nm以下の薄膜からの信号を測定するために極微弱電流の測定に取り組み、20fA程度の微弱電流まで測定を実現した。X線励起電流の膜厚依存性を測定し、理論的なモデルに基づいて試料中で発生した電子の減衰長を求めたところ1/eになる距離として12.5nmという値が得られ、実際に表面近傍を測定できていることを明らかにした。また、試料表面を荒らした場合に信号強度の変化が観測されたが、この事も表面の状態にB敏感な測定であることを示している。
吉野作造を起点とする日中の政治思想のリンケージ研究

研究実績の概要最終年度である29年度では、前年度に引き続き、国内での調査研究や学会発表にくわえ、中国において文書館史料の調査・収集と学会報告をおこなった。具体的な成果としては、吉野の国家論や主要な政治学概念について再検討を行ったことがあげられる。たとえば、日本政治学会2017年大会で企画された「分科会講義アーカイブスと政治学」において研究報告をおこなったと同時に、学会内で発表した論文「吉野作造とクロポトキンー『吉野作造政治史講義』を活用して」を著したこと、アントニオ・グラムシのヘゲモニー論の観点から「吉野作造の東アジア政策論ー「帝国」論とヘゲモニー理論」(第二届東アジア日本研究者協議会(EACJS))を発表したことがあげられる。特筆すべき研究の成果としては、従来の吉野に関する史料にくわえ、新史料として吉野作造の「講義録」を考察の対象としたことで、吉野の多元的国家論やアナーキズムに関する新たな知見を得られたことである。くわえるに、吉野を起点とする日中の政治思想のリンケージを検討するにあたり、中国で資料を探索した結果、吉野を中国に紹介した高一涵の著作『政治学綱要』や『欧州政治思想史』をとらえたこと、さらに単に政治学概念の直接的なリンケージを探索するだけでなく、たとえばワシントン会議をいかに認識したのかといった国際秩序認識の日中比較検討をおこなう方法上の改善点に気がついた。以上のことから、吉野を起点とする日中の政治思想のリンケージの研究の前提がととのったと言える。ただし、日中の政治思想のリンケージについては、新史料の登場で、国家論をはじめとして吉野の政治理論を先に再検討せざるをえなかったことから、スケジュールに大幅な変更がうまれ、結果として平成29年度中に研究論文としての成果の発表には至らなかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は吉野作造の日中政治思想のリンケージを探求するために3つの基礎的な調査及び分析を行った。第1は、吉野の政治思想を「社会」の観点から再検討してみることである。第2は、吉野が当時の中国でいかに論じられていたのかである。第3は、国内外の大正デモクラシーや吉野作造研究者のネットワークをつくりつつ、同時に従来の大正デモクラシー研究の再検討を行うことである。第1の「社会」の観点について。吉野に内在するトランスナショナルな契機を考察するには、彼の「社会」概念とともに「社会」に隣接する概念についての把握が不可欠だと考える。吉野の無産政党論や対外政策論が「社会」概念と連関していると考えられるからである。吉野の「社会」論にアプローチするには、彼がユニテリアンであるということや「神学」や「共同体」についての観念を把握することが重要となろう。以上の概念について、吉野の筆によるキリスト教、無産政党論、国家論関係の論説や文章を中心に分析した。第2の吉野が中国で当時いかに論じられていたのかについてである。以下の文献について情報を収集し解析中である。北京において発刊されたキリスト教系雑誌である『生命』に掲載された吉野作造講演・傳夢良翻訳「日本之新思潮-自由主義之発展及其最後之勝利」である。その他下記の人物もあわせて調査中である。陳薄賢、陶履恭、高一涵、馬伯援などである。第3の大正デモクラシー研究のネットワーク形成については、中国(安徽省:金哲教授)・韓国(ソウル:韓善程教授)において専門家と議論をおこなうことで東アジア思想史の視点を模索しつつ、他方、国内では研究をリードした何人かの著名な碩学らに直接インタビューすることで従来の研究を再検討するなどの活動をおこなった。吉野作造に関する国内における調査は、東京大学近代日本法政史料センターの明治雑誌新聞文庫(吉野文庫)や国立国会図書館などの吉野関連文献を参照できたことから、従来見落とされてきた吉野自身の筆による書き込み、あるいは従来注目されてこなかった所蔵文献を通じて、本研究での吉野に関する新たな知見が少しづつ得られつつある。また吉野作造の「政治史」講義録が2016年1月に刊行されたことは、研究環境をより豊かにしている。ところが他方で、国外における調査では、中国国家図書館・中国国家数字図書館においてデータベースおよび画像データを参照しえたが、電子データだけでは調査に限界があり、かならずしも満足のいく資料状況にない。次年度は、現地へ赴いて実際に現物を手にし、他の関連文献文献調査を行う必要がある。吉野作造の日中政治思想のリンケージを探求するために、初年度に引き続き、以下の3つの基礎的な調査及び考察に加え、研究成果の発表を前提とする研究項目を追加した。第Iは、吉野自身の政治思想を「社会」の観点から再検討してみることである。まず、検討したのは吉野の多元的国家論理解についてである。ギルド社会主義も含めて、吉野は関心を示しつつも批判的態度を現していた。吉野はP.クロポトキンの無政府主義を評価したことから多元的国家論に関心を示したが、多元主義が国家を相対化するものではあっても、無政府を志向するものではないと理解し斥けるようになった。つぎに、多元的国家論批判の根拠となった国家認識についてである。上記批判理論は、逆説的ながら吉野をして国家の意義を再認識させるに至り、国家の積極的役割を倫理的側面において再び認めるようになった。

これを吉野における新「国家主義」と、とりあえず位置づければ、彼には理想としての国家なき無政府社会と、理想実現のための「国家」生活が並存していたことになる。後者の新「国家」生活のうちに、晩年のオックスフォード学派国家理論の再登場が許される契機があると想定される。第IIは中国文献の中の吉野作造についてである。中国文献において吉野作造が論じられているものを発見しているが、諸種の事情ために部分的に資料の入手が遅れている。急いで渡航し中文資料を入手したい。第IIIの大正デモクラシー研究のネットワーク形成については、中国の専門家と議論をおこなうことで東アジア思想史の視点を模索しつつ、他方、国内では研究をリードした何人かの著名な碩学らに直接インタビューすることで従来の研究を再検討するなどの活動をおこなった。第IVに、吉野の日中関係論及び外交政策論の考察をさらに深めるために、関東軍の動向との比較考察の試みを開始した。両者の満蒙特殊権益に関する認識や政策を中心に検討する。これまでに実施した基礎的な調査及び考察は、第Iに、吉野自身の政治思想を「社会」の観点から再検討すること、第IIは吉野が中国で当時いかに論じられていたのかについて調査・考察すること、第IIIは従来の大正デモクラシー研究をリードした碩学らの研究の傾向性を理解すること、第IVに吉野の日中関係論および外交政策論の考察をさらに深めるために関東軍との比較考察を行うことの以上4項目から総合的に考察することにあった。第I・第III・第IVについては、ある程度研究を進化させることができたので、今年度においては成果発表を重点的に行いたいと考える。すなわち次年度の調査研究において達成したのは、第IについてはP.クロポトキンの無政府主義との連関性について考察できたこと、第IIIについては大正デモクラシー研究の碩学に対し新たにインタビューを実施しえたこと、第IVについては研究成果発表の内容を整序し見通しが立ったことなどである。しかしながら、第IIについては下記に述べるようにやや遅れていると言わざるを得ない。資料調査では、中国国家図書館・中国国家数字図書館のデータベースおよび画像データを参照しえたが、電子データだけでは調査に限界があり、かならずしも満足のいく資料状況にない。理由は、2016年度において世界政治学会をはじめとする国際学会や国内学会での報告、くわえて論文執筆などが先行してしまい、時間的にも渡航費用の面でも国外資料へのアクセス回数が限られたことにある。最終年度早々には、部分的に不足している資料を入手したい。最終年度においては、以上のような部分的に不足した資料を補完し、考察した上で、学会報告や論文執筆、著作刊行などの研究成果発表までこぎつけたいと考える。研究実績の概要最終年度である29年度では、前年度に引き続き、国内での調査研究や学会発表にくわえ、中国において文書館史料の調査・収集と学会報告をおこなった。具体的な成果としては、吉野の国家論や主要な政治学概念について再検討を行ったことがあげられる。たとえば、日本政治学会2017年大会で企画された「分科会講義アーカイブスと政治学」において研究報告をおこなったと同時に、学会内で発表した論文「吉野作造とクロポトキンー『吉野作造政治史講義』を活用して」を著したこと、アントニオ・グラムシのヘゲモニー論の観点から「吉野作造の東アジア政策論ー「帝国」論とヘゲモニー理論」(第二届
市場アノマリー軽減の学習アルゴリズムとその神経基盤

指数型バイアス付きベイズ更新モデルにより、人間の確率判断の認知バイアスの多くを説明できることを明らかにした。更にその神経回路モデルが、電気生理実験の結果を説明し、精神疾患の症状をも統一的に説明することを明らかにした。これを経済的意思決定に適用し、認知バイアスを市場での学習によって消去する際に用いているアルゴリズム特定中である。また、行動経済学と行動変容理論を組み合わせた新たな行動モデルを提案した。人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する方法を明らかにするため、30名の被験者にベイズ推定からの乖離度測定課題、およびベイズ推定からの乖離を消去するためのオークション学習課題を用いた集団行動実験課題、およびfMRI実験に参加してもらった。ベイズ推定からの乖離度測定課題は、事前確率と尤度から、事後確率を答えてもらう課題であり、ベイズ推定から乖離した被験者の直観に内在するアルゴリズムを推定することが可能である。実験の結果、ベイズ推定からの乖離度測定課題によって測られた人間の確率判断のバイアスは指数型バイアス付きベイズ更新モデルによってよく説明されることが分かった。また、ベイズ推定からの乖離を消去するためのオークション学習課題を被験者に行ってもらうと、学習する環境においては人間の確率判断のバイアスが消えるものの、学習する環境と異なった環境では確率判断のバイアスは消えないことが分かった。これらの実験結果を踏まえ、人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する指数型バイアス付きベイズ更新モデルを理論的に考察したところ、このモデルは主な確率判断の認知バイアスをほとんど説明することができることが分かった。さらに、サルの電気生理実験と確率分布の神経回路におけるコーディングに関する先行研究に基づく指数型バイアス付きベイズ更新モデルの神経回路モデルを構築した。この神経回路モデルを用いることで注意、ワーキングメモリなどの認知制御に関する先行研究の実験データをベイズ推定の観点から説明することができることを明らかにした。また、二肢強制選択法の心理学的モデルであるdrift diffusion model、leaky competing accumulator modelは指数型バイアス付きベイズ更新モデルの神経回路モデルの一例であるとみなすことができることも明らかにした。人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する方法については既に見通しを得た。神経データ解析については、fMRI実験をほとんど終え、現在解析中である。人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離についての理論的な側面からの考察もほぼ完了し、初稿を書き終え、投稿準備中である。前年度に引き続き、人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する方法を明らかにするため、更に10名(計40名)の被験者にベイズ推定からの乖離度測定課題、およびベイズ推定からの乖離を消去するためのオークション学習課題を用いた集団行動実験課題、およびfMRI実験に参加してもらった。今年度の実験の結果、ベイズ推定からの乖離度測定課題によって測られた人間の確率判断のバイアスは指数型バイアス付きベイズ更新モデルによってよく説明されること及び、学習する環境においては人間の確率判断のバイアスが消えるものの、学習する環境と異なった環境では確率判断のバイアスは消えないことを更に統計的に強く示すことができた。これらの実験結果を踏まえ、人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する指数型バイアス付きベイズ更新モデルについての理論的な考察を進めたところ、このモデルは主な確率判断の認知バイアスをほとんど説明することができるだけではなく、バイアス付きベイズ推定を用いることで、最尤推定、ベイズ推定、最大事後確率推定といった推定方法の中間的な推定方法を考えることができることを明らかにした。また、前年度に構築した指数型バイアス付きベイズ更新モデルの神経回路モデルは、サルの電気生理実験と確率分布の神経回路におけるコーディングに関する先行研究の実験結果を説明するばかりでなく、この神経回路モデルを用いることで統合失調症、自閉症スペクトラム症候群、注意欠陥・多動性障害、アルツハイマー病といった精神疾患の症状を神経修飾物質の働きと組み合わせて統一的に説明できることを明らかにした。この知見は、指数型バイアス付きベイズ更新モデルによって、注意、ワーキングメモリなどの認知制御に関する先行研究の実験データを説明することができることと整合的な結果であると考えられる。人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する方法についての理論的な側面からの考察は完了し、理論面を扱った論文を投稿中である。fMRI実験についても完了し、取得し終えた神経データの解析を継続して進めつつ、論文執筆中である。これまで考察を進めてきた人間の確率判断の最適なベイズ推定からの乖離を表現する指数型バイアス付きベイズ更新モデルは、主な確率判断の認知バイアスをほとんど説明することができるだけではなく、最尤推定、ベイズ推定、最大事後確率推定といった推定方法の中間的な推定方法を考えることができること、そして指数型バイアス付きベイズ更新モデルの神経回路モデルは、サルの電気生理実験と確率分布の神経回路におけるコーディングに関する先行研究の実験結果を説明するばかりでなく、注意、ワーキングメモリなどの認知制御に関する先行研究と結びつけることにより、統合失調症、自閉症スペクトラム症候群、注意欠陥・多動性障害、アルツハイマー病といった精神疾患の症状を神経修飾物質の働きと組み合わせて統一的に説明できることが明らかになってきた。この内容をまとめた論文を現在投稿中である。前年度まで計40名から取得し終えた、ベイズ推定からの乖離度測定課題およびベイズ推定からの乖離を消去するためのオークション学習課題のfMRI実験のデータ解析をおこなった。ベイズ推定からの乖離度測定課題を遂行中の脳活動を解析することにより事前確率、尤度、事後確率に相関する脳部位が同定された。