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漢方薬「六君子湯」のカロリー制限模倣薬としての可能性を検証する

本研究では、漢方薬「六君子湯」の短期投与が血中のグレリン濃度を上昇させ、視床下部NPYの発現を介して摂食を亢進するメカニズムが、カロリー制限(CR)で見られる現象と類似している点に着目し、六君子湯(RKT)のカロリー制限模倣薬としての可能性を検証した。その結果、六君子湯の長期投与はCRと同様にグレリン濃度を上昇させ、酸化ストレス耐性を増強させる傾向にあるが、CRのように寿命を延長する効果は見られなかった。一方、六君子湯を中/老齢期から投与した場合、脂肪重量を減少させる効果があることが明らかになった。このことは、今後より詳細なメカニズムや投与条件を検討する必要はあるが、肥満治療への応用が期待できる。本研究では,漢方薬「六君子湯」の短期投与が血中のグレリン濃度を上昇させ,視床下部NPYの発現を介して摂食を亢進するメカニズムが,カロリー制限で見られる現象と類似している点に着目し,六君子湯のカロリー制限模倣薬としての可能性を検証した。C57BL/6Jマウスを生後12週齢より通常食自由摂食群(AL),六君子湯投与群(通常粉末飼料に対し2%配合,RKT),カロリー制限群(ALに対して30%摂食量カット,CR)に分けて12週間以上飼育した。RKT群はALより有意に体重を増加し,脂肪重量が有意に増加していた。しかしながら,摂食量はALと変わらなかった。血中の活性型グレリン濃度は,CRでは有意に上昇したが,RKTではALと変わらなかった。RKT群の脳におけるNPY, AGRP, POMC, CARTのmRNA量は,CRとは異なり,有意な変化がなかった。本実験では,グレリン及び神経内分泌系の遺伝子発現の変化を捉えることはできなかったが,六君子湯長期投与が摂食量に影響を与えずに脂肪蓄積を引き起こすことが明らかになった。一方,摂食量をALの95%程度に抑えたRKT食を長期に与えた場合,CRに近いグレリンとNPYの上昇が確認されたことから,今後はカロリー制限補助剤としての可能性について検証する予定である。さらに,六君子湯長期投与がCRと同様に酸化ストレス耐性を誘導するか評価するため,活性酸素を発生させる3-nitropropionic acidをC57BL/6Jマウスに腹腔内投与(100mg/kg BW)し,4時間後,24時間後の肝臓におけるストレス応答遺伝子の発現を定量した。CRおよびRKT群のp21,Gadd45a及びBim mRNAレベルが投与後4時間で有意に上昇したことから,六君子湯長期投与が酸化ストレス耐性を誘導することを示唆している。本研究では,漢方薬「六君子湯」の短期投与が血中のグレリン濃度を上昇させ,視床下部NPYの発現を介して摂食を亢進するメカニズムが,カロリー制限(CR)で見られる現象と類似している点に着目し,六君子湯(RKT)のカロリー制限模倣薬としての可能性を検証した。前年度の実験で、自由摂食群(AL)に長期にRKTを与えた場合、グレリン濃度に変化はなく脂肪蓄積を引き起こしたのに対し、摂食量をALの95%程度に抑えたRKT群ではグレリン濃度の上昇が認められた。このことからごく僅かなカロリー制限にRKTを補助的に与えることで、70%CRと同様の効果を得られる可能性が示唆された。本年度の実験では、CRに応答する転写因子のDNA結合活性を分泌型アルカリフォスファターゼ(SEAP)活性によって検出することのできるトランスジェニックマウス(CRISP)のメスを用いて、生後18週齢よりAL群,95%CR群、95%CR+2%RKT、70%CR群に分けて12週間以上飼育した。血中のSEAP活性は95%CRとRKT投与群で有意な差は見られなかった。これはRKTの効果はCR応答性転写因子の活性を介していないことを示している。活性型グレリン濃度は95%CR群に対し、RKT投与群が有意に高く、また70%CR群とほぼ同じレベルであった。また、脳内NPY mRNAレベルは変化しなかったが、摂食抑制性ペプチドCART mRNAレベルがRKT投与群で70%CR群と同様に有意に抑制されていた。これは長期のRKT投与では、NPYではなく摂食抑制性ペプチドCARTの発現調節を介していることを示唆している。前年度の実験のRKT投与が酸化ストレス耐性を向上させる結果と合わせると、RKT投与は一部ではあるがCRのポジティブな効果を模倣することが期待できる。次年度はRKTが寿命に与える影響を検証する。

本研究では,漢方薬「六君子湯」の短期投与が血中のグレリン濃度を上昇させ,視床下部NPYの発現を介して摂食を亢進するメカニズムが,カロリー制限(CR)で見られる現象と類似している点に着目し,六君子湯(RKT)のカロリー制限模倣薬としての可能性を検証した。これまでの実験で、長期にRKTを与えるとグレリンが上昇し、酸化ストレス耐性の増強も示唆されたことから、RKT投与は一部ではあるがCRのポジティブな効果を模倣することが期待された。今年度は実際に老齢マウスへのRKT長期投与が寿命に与える影響を検証した。また、NPYが六君子湯のそれらの効果に寄与するかどうか、NPYノックアウトマウスを用いて検証した。オスの16ー18ヶ月齢のNPYノックアウトマウスとその野生型マウスを、野生型通常食群(WT-CT)、野生型RKT群(WT-RKT)、NPYーKO通常食群(KO-CT)、NPYーKO RKT群(KO-RKT)に分けて、寿命を観察した。その結果、WT-RKT群の寿命は対照群(WT-CT)と有意差がなかった。活性型グレリン濃度は、投与開始後12週で有意に増加したため、六君子湯の投与効果はあったと考えられる。また、KO-RKT群の寿命も、対照群と比較して統計的有意差はなかった。以上のことから、六君子湯の長期投与は、CRのように寿命を延長することができないことが示された。しかしながら、興味深いことに投与後12週目のRKT群では脂肪重量が有意に減少していた。これは、初年度の若齢マウスへの六君子湯投与が脂肪重量を増加させる結果と相反する。このことは、六君子湯は年齢によってその生理的反応が異なること、特に脂肪組織に影響を与えることを示している。さらに、中・老齢期からの投与は脂肪重量を減少させることから、肥満解消の選択肢として期待できる。今後は、投与量や作用機序についてより詳細な検討が必要である。経時的実験集団の作製については、飼育スペースの関係上、6ヶ月と24ヶ月齢集団のみ作製された。寿命集団の作製では、若年期寿命集団への投与実験は中止されたが、老年期からの寿命集団は作製・飼育している。また6種類の実験中4つは予定通り実行されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度では、老年期からの六君子湯投与の寿命への影響を検証する実験を開始する。当初C57BLマウスを使用する予定を変更し、NPY KOマウスを使用することで、NPYの重要性も合わせて検証する。六君子湯投与方法も、グレリンとNPYのレベルが高く維持されるよう投与2-4週間ごとに休止期間を設定する方法に変更する。
「科学性」の判断における，リテラシー・思考態度・思考スキルの役割に関する研究

本研究は,個人の疑似科学信奉の説明変数としての,論理・確率的推論能力,認知スタイル,および科学リテラシーの予測力を検証した。その結果,論理・確率的推論能力は信念の程度に対して説明力を持っていなかったが,認知スタイル,特に二重過程思考と関連した思考傾向が信念の強度に対して説明力を持っていることが示された。これらの結果から,誤帰属仮説は妥当な説明モデルであるとは言えず,むしろこれらの非合理的な信念は分析的思考と関連した「非形式的推論」の産物であることが示された。平成25年度は,疑似科学,および超常信奉を測定する尺度の項目を選定しなおすとともに,それらの尺度と,確率推論課題(サンプリング,ランダム性等の確率に関する基礎概念の理解度,連言錯誤と呼ばれる確率への誤信念),論理的推論課題(日常的な題材を用いた三段論法課題),科学リテラシー(科学技術基礎概念の理解度),および認知スタイル(認知欲求,認知完結欲求,合理的ー直感的思考スタイル等の尺度で測定される認知判断傾向)との関係を検討した。その結果,これらの非合理的事象への信奉は,認知課題(確率推論,論理的推論)の成績との間には関連性が見られず,誤帰属仮説が支持されない結果となった。一方で,疑似科学の領域によって多少の違いはあるが,認知判断傾向との間には,一定程度の関連性が認められた。この結果から,疑似科学,および超常現象に対する信念は,われわれの認知能力によってではなく,認知スタイルによって決定されることが示唆された。また,調査対象者の性別も信奉の程度に影響を与えていたが,これは信奉を測定するために採用した項目の内容に依存する結果であると解釈された。平成24年度は,スピリチュアリズム,占い,サイ等のいわゆる第一種の疑似科学,マイナスイオン等の第二種疑似科学,宏観異常現象等の第三種疑似科学信奉を測定する尺度の整備を行うとともに,それらの尺度と,確率推論課題(サンプリング,ランダム性等の基礎的概念の理解度,連言錯誤と呼ばれる確率への誤信念),論理的推論課題(日常的な題材を用いた三段論法課題),科学リテラシー(PISAで用いられた科学技術基礎概念理解度),および認知判断傾向尺度(認知欲求,認知完結欲求,合理的ー直感的思考スタイル)との関係について予備的な調査を行った。その結果,疑似科学信奉を測定する尺度については,第三種疑似科学を除いて概ね安定的な指標を得ることができた。また,疑似科学信奉と認知課題(確率推論,論理的推論)の成績との間には関連性が見られず,誤帰属仮説が支持されない結果となった。一方で,疑似科学の領域によって多少の違いはあるが,認知判断傾向や科学リテラシーと疑似科学信奉の間には,ある程度の関連性が認められた。また,調査対象者の年齢(スピリチュアリズム,第三種疑似科学),および性別(スピリチュアリズム,サイ,第二種,第三種)による信奉度合いの違いも一部ではあるが認められた。本研究課題の目的は,疑似科学,特に超常現象に対する信奉の説明原理として提唱されている誤帰属仮説が,超常信奉以外の疑似科学,特に巨大な市場規模を持つ健康関連疑似科学や,近年著しい発展を遂げている脳神経科学に関連した疑似科学への信奉に対しても適用可能かどうかを検証し,多様な領域における疑似科学信奉の背後にある認知過程の特徴を記述した上で,そのような誤った信念の解消に批判的思考を初めとする思考態度および認知能力が効果を持つかどうかを検討することにあった。上記の目的のため,超常信奉,および疑似科学信奉を測定するための尺度の整備を行った。超常信奉については,先行研究(小城・坂田・川上, 2008; Roberts & Seager, 1999)において用いられた尺度から本研究用に項目を厳選し,疑似科学信奉尺度については,新規の尺度として作成した。思考態度および認知能力は,思考の二重過程理論が仮定する,直観・経験的処理および論理・分析的処理の強弱を測定する情報処理スタイル尺度(内藤・鈴木・坂元, 2004; Pacini & Epstein, 1999),経験的知識と論理の妥当性が拮抗する三段論法課題(信念バイアス課題),標本抽出,ランダムネスなどを踏まえた確率判断課題を用いて測定した。本研究の結果,超常信奉および疑似科学信奉は,認知能力との関連は見られず,誤帰属仮説は説明原理としては適切ではないことが示された。一方で,近年,二重過程理論の仮定する2つの処理システムの利用傾向との間に関連が認められた。ただし,一部,これまで欧米の対象者から得られたデータとは異なる反応パターンも観察されており,将来的な比較文化研究の必要性が指摘されている。認知心理学超常信奉に関する測定尺度は,既存のものを流用することとしたが,疑似科学信奉の測定尺度については,先行研究がなく,新規の項目を使用している。

そのため,超常信奉に比べると相対的に尺度構造が安定せず,個別の話題毎に分析せざるを得ない状況にあり,安定的な疑似科学信奉の測定尺度の整備が急がれる。しかし,いずれの信奉についても,先行研究で指摘されているような認知能力との関連性は認められず,認知スタイルとの関連が見られており,誤帰属仮説を否定する結果となっている。このことから,現在,直観的・自動的処理と分析的・統制的処理という2つの認知過程を考える,思考の二重過程理論を基本的な枠組においた説明モデルを構築中である。当初計画のうち,疑似科学信奉尺度の整備については概ね達成することができた。また,誤帰属仮説の汎化可能性の検討についても,予定した調査は行うことができた。しかし,先行研究の成果と異なる結果が得られており,その不整合を説明するモデルが必要となっている。平成26年度においては,疑似科学および超常現象への信奉と認知課題,および認知スタイルとの関連性について最終的な検討を行う。そのため,特に疑似科学信奉の測定尺度の整備を急ぎ行う。また,認知課題については,これまで使用した論理・確率推論課題に加えて,別の側面から個人の思考スキルを測定する課題を追加する予定でいる。最終的な調査には,より大きなサイズのサンプルが必要となるため,オンライン・サーヴェイ等の調査環境の整備を早急に進める予定である。これらの成果に基づいて,疑似科学および超常現象への信奉の程度を予測することができる認知モデルの構築を目指す。平成24年度の成果を元に,平成25年度においては,疑似科学への信奉の程度を測定するための質問項目をよりコンパクトに整理するための調査を行う。また,24年度において使用した認知課題に加えて,別の側面から個人の思考スキルを測定する共変検出課題,因果帰納課題等の課題の整備を行い,24年度の成果と併せて質問票として整備する。作成された質問票を用いて,疑似科学信奉と思考スキル,認知判断傾向,リテラシーとの間の関係を検討する。しかしながら,24年度に行った調査では,誤帰属仮説と整合しない結果も得られており,これらの各変数間の関係性について,新たな説明モデルが必要となる可能性が高く,そのモデルの候補について結果を元に検討する。これらの成果に基づいて,最終年度である26年度に実施予定の,思考スキル,認知判断傾向を改善するための批判的思考訓練技法の開発と,その訓練を経ることが誤った信念の解消に繋がるかどうかの検討のための準備を行う。平成25年度に予定していた国内外の研究発表のための出張が,校務等のために一部不可能になったことと,安定した疑似科学信奉尺度の構成に手間取り,非合理的事象への信奉と認知能力,認知スタイルとの全体的な関連を調べる大規模調査の準備が計画通り進まなかったため。当初の予定では,最終年度における調査・実験のうち,特に調査については質問票を配布することでデータを収集する予定であったが,より多数のデータを効率的に収集・分析するためオンライン・サーヴェイが可能なWebサービスの利用が適切であると判断した。その費用について,昨年未使用であった助成金を充てたいと考えている。また,平成25年度までに実施した研究成果について,国内外の学会(34件ほどを予定)において発表を行う。さらに,研究成果を論文として公表するにあたり,英文の校閲費用が必要になる。これらの費用については,26年度分として請求した助成金を充てる予定である。
16世紀オスマン朝の詩人、文人の実態と心性の解明、同時期西欧文人との比較研究

本研究最終年度の本年は、研究成果を発表し、その可否を学会に問う年であった。また、平成19年度7月から20年度8月までの期間、トルコ共和国、及びフランス共和国に滞在し行った海外調査も、この研究成果に大きく寄与した。まず、社会史研究である論文「トルコ古典文学における都市と詩人:都市トポスの誕生と16世紀イスタンブル」では、都市頌歌、及び一般生活に関連する項目を内包するトルコ古典文学作品史料を主史料としつつ、オスマン朝文壇の中心を為したイスタンブルの都市空間の中にトルコ詩人を対置、彼らの都市観を探り、都市の固有の建造物や地域が韻文の中でどのようなトポスを形作っていたか、また住民の生活がどのような特徴から捕えられていたのかを明らかにした。地中海通文化研究である「〈研究ノート〉東方旅行記における二つの観察潮流とそのトポス:フランス大使ダラモン一行におけるキリスト教古代文化と異文化の取り扱い」では、トルコ詩人と西欧知識人の比較を志しつつ、やはりイスタンブルという対象を観察したフランス人の旅行記史料を比較考察し、西欧語で書かれた東方旅行記史料に現ずる、イスタンブルという物的対象、トルコ人という人的対象の定型性とその詳細を明らかにした。トルコ古典文学研究である「トルコ古典文学における酌人:17世紀オスマン朝「酌人の書」についての一考察」では、オスマン文人/詩人とトルコ古典文学全体に通底する特徴を詳らかにするべく、ペルシア伝来の神秘主義詩「酌人の書」が、彼らにあってどのように受容され、そして各詩人のオリジナリティがいかに付与されていったかを明らかにした。トルコ語小説の翻訳である二書にかんしては、翻訳補助、及び日本語校正と時代考証を通して参加した。学会発表は、研究指導委託先であったユルドゥズ工科大学(イスタンブル)の学部生向け教育プログラムであり、研究遂行者は、様々な作文、作詩の規則を内包し定型性の非常に高いトルコ古典文学と、我が国の古典文学のシステムの比較を行いつつ、特に短歌、連歌、俳句について発表を行った。以上の研究成果を踏まえつつ、平成21年度以降も、特別研究員(PD)として、今度は詩人/文人から都市イスタンブルへと研究対象を移しつつ、引き続きトルコ古典文学史料に依拠する社会史との視座から研究を進めていく所存である。本研究「16世紀オスマン朝の詩人、文人の実態と心性の解明、同時期西欧文人との比較研究」を行うに当たり、昨年度は研究遂行能力の拡充(主に言語習得)と背景知識の拡大(主にトルコ古典文学>に努めた一年であった。この2点については語学学習、研究書の参照を通して研究遂行者の予定する水準をクリア出来たと考えている。夏季に行なった2ヶ月間の海外調査では各図書館、文書館におけり史料収集の他に、マルマラ大学のメフメト・アルスラン教授(神学)、スレイマニエ図書館のネディム・ギュヴェンリ氏の協力で、貴重な一次史料に接する機会に恵まれ、両氏の力添えで古典詩の読書会、現地研究者の集いに参加する僥倖を得て、後者については無形ながら本研究にとって刺激的な体験を得る事が出来た。昨年の調査の成果として、3点の論文(2,3,4)が執筆中である。2は、オスマン朝詩人における都市把握、都市観という問題を扱い、定型的な本歌取りの文化の中に在るトルコ古典文学における都市記述の様態を、都市建造物、人的要素の2点から読み解く。3は、西欧旅行記作家の中にあって、イスタンブルという同じ対象を扱いながら、古代異教文化の探索を志向した人文主義者ペトルス・ギリウスを旅行記史料群の中に位置付ける内容である。通文化比較の視座を欠く事の出来ない本研究にあって、以降も旅行記史料は積極的に活用される予定であり、西欧旅行記史料を利用するに当たっての基礎研究である。4はオスマン朝詩人、文人の特徴を考える上で、ペルシアに起源を持つ『酌人の書』という文学ジャンルに焦点を絞り、その中でも特に重要と思われる詩人、イスラム法官ネヴィーザーデ・アターイーの作品から文学的潮流、流行の変化を追う。2同様に、文学史料の社会史における可能性を模索する意図も含む。2007年度は1年目の成果の発表が研究計画の根幹であった。その為、史料収集、調査、特に古典文学テクスト読解に必要な専門的技術の習得をトルコで進めつつ、研究成果発表に重点を置いた。まず「トルコ古典文学における都市と詩人」では、本来的に都市生活者であるオスマン詩人と都市の関係を考察し、韻文、散文の叙述史料からトポスを媒介とする都市称揚の構造、都市民描写を通して行われる都市社会批判の様態を解明した。「オスマン朝「酌人の書」に見る詩的酒宴空間と酌人」では、典故主義的性格が強いトルコ古典文学にあって、定型の枠内で詩人が如何に自己の趣向を作品に反映させるかという、詩人と作品の関係性を考察した。本稿では神秘主義詩である酌人の書という同一ジャンル作品の比較考察を通し、定型の影に隠されたモチーフの多様性を詩人の社会生活と文学的観点から検討し、時代によって変容するモチーフの実像を明かした。「東方旅行記における二つの観察潮流とそのトポス」では、オスマン詩人、西欧文人双方に跨る数少ない共通の観察対象である、イスタンブルとトルコ人という二つの論題に着目し、16世紀のラテン語、フランス語の東方旅行記6点を取り上げた。

ここでは、トルコ史における基本史料の一つに数えられる東方旅行記の記述を無造作に抽出し、同時代の実態として理解する事の誤謬を指摘しつつ、各種の論題、それに付随する記述の多くが、東方旅行記という文脈上で培われたトポスやモチーフによって成り立っていることを明らかにした。以上、1.オスマン詩人の都市社会へのコミットメント、2.オスセン詩人の作品へのコミットメントの様態、3.西欧文人によるトルコ観察の構造分析、が本年の主要な成果であり、1では社会史における文学史料の有用性を、2、3では文学史料、旅行記史料という史料群の基本的な性質を詳らかにする事が出来た。本研究最終年度の本年は、研究成果を発表し、その可否を学会に問う年であった。また、平成19年度7月から20年度8月までの期間、トルコ共和国、及びフランス共和国に滞在し行った海外調査も、この研究成果に大きく寄与した。まず、社会史研究である論文「トルコ古典文学における都市と詩人:都市トポスの誕生と16世紀イスタンブル」では、都市頌歌、及び一般生活に関連する項目を内包するトルコ古典文学作品史料を主史料としつつ、オスマン朝文壇の中心を為したイスタンブルの都市空間の中にトルコ詩人を対置、彼らの都市観を探り、都市の固有の建造物や地域が韻文の中でどのようなトポスを形作っていたか、また住民の生活がどのような特徴から捕えられていたのかを明らかにした。地中海通文化研究である「〈研究ノート〉東方旅行記における二つの観察潮流とそのトポス:フランス大使ダラモン一行におけるキリスト教古代文化と異文化の取り扱い」では、トルコ詩人と西欧知識人の比較を志しつつ、やはりイスタンブルという対象を観察したフランス人の旅行記史料を比較考察し、西欧語で書かれた東方旅行記史料に現ずる、イスタンブルという物的対象、トルコ人という人的対象の定型性とその詳細を明らかにした。トルコ古典文学研究である「トルコ古典文学における酌人:17世紀オスマン朝「酌人の書」についての一考察」では、オスマン文人/詩人とトルコ古典文学全体に通底する特徴を詳らかにするべく、ペルシア伝来の神秘主義詩「酌人の書」が、彼らにあってどのように受容され、そして各詩人のオリジナリティがいかに付与されていったかを明らかにした。トルコ語小説の翻訳である二書にかんしては、翻訳補助、及び日本語校正と時代考証を通して参加した。学会発表は、研究指導委託先であったユルドゥズ工科大学(イスタンブル)の学部生向け教育プログラムであり、研究遂行者は、様々な作文、作詩の規則を内包し定型性の非常に高いトルコ古典文学と、我が国の古典文学のシステムの比較を行いつつ、特に短歌、連歌、俳句について発表を行った。以上の研究成果を踏まえつつ、平成21年度以降も、特別研究員(PD)として、今度は詩人/文人から都市イスタンブルへと研究対象を移しつつ、引き続きトルコ古典文学史料に依拠する社会史との視座から研究を進めていく所存である。
高温型温度刺激応答性セルラーゼを用いた農産廃棄物からのエネルギー資源の連続生産

農産廃棄物である稲わらなどの固体バイオマスからエネルギー資源(エタノール)を連続的に生産するためのシステムを確立することを目的として、酵素反応を効率よく行い、かつ温度の僅かな変化に応答して溶解性を調節できる高温型温度刺激応答型固定化酵素を新規に開発した。さらに、本固定化酵素を高率よく利用するためのプロセスを開発し、稲わらからエタノールの効率的生産について検討し、次の結果を得た。1.N-isopropyl acrylamide(NIPAM)と、methacryl acide(MAAc)を溶液重合させることにより、酵素を共有結合させることのできる温度刺激応答性高分子を調製できた。これら機能性高分子(NIPAM-co-MAAc)は、可逆的に40°C以下で水に可溶状態、また50°C以上で不溶状態となることがわかった。この転移温度は、従来報告されている温度刺激応答性高分子より約10°C高くすることができた。2.NIPAM-MAAcの場合はカルボキシル基にセルロース分解酵素を共有結合させた結果、稲わらに対して有効に作用する固定化酵素であることがわかった。本固定化酵素と耐熱性酵母を組み合わせて利用することにより、40°Cの可溶状態において稲わらからエタノール発酵を行うことができた。さらに、培養反応時に培養液の温度を上昇させ固定化酵素を完全に不溶状態した後、遠心分離を行うことにより回収・再利用できることを見い出した。本プロセスにより、稲わらからエタノールを連続的に効率よく生産することができた。
小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力・態度形成に及ぼす影響

本研究では、小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力および態度形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにした。そのために、授業観察、「お世話活動」や合同部活動といった異学年交流の参与観察、児童生徒に対する質問紙調査、教職員に対する聞き取り調査等が行われた。教師と生徒は4-3-2学年制の学校生活において、互いに「中1ギャップ」への対応を図ろうとする様子が見出された。本研究では、小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力および態度形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることが目的である。具体的には、次の4点を課題とする。(1)発達の連続性をふまえた学年制のあり方(2)日本における小中一貫教育の事例研究(3)4-3-2学年制教育の実際(4)小中一貫校に在籍する教員と生徒の意識本研究では、小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力および態度形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにした。本研究では,小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力および態度形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることが目的である。そのために,本年度は次の3点を中心に研究を進めた。(1)発達の連続性をふまえた学年制のあり方小中一貫教育が強調されるようになった一因として,小・中学校の6-3という学年の区切りが,子どもの発達と適合していないということがあげられる。そこで学齢期の発達特性について,資料を収集し分析した。(2)日本における小中一貫教育の事例研究日本において小中一貫教育を実施している地域を調べ,そこでの教育について資料を収集した。また,「小中一貫教育サミット」や小中一貫校の研究発表会に出席し,実践事例を調査した。(3)4-3-2学年制教育の実際品川区内の小中一貫校を定期的に訪問しながら,1)交流活動,2)学校行事・集会,3)授業場面について,カリキュラムおよび実践の記録を収集した。1)交流活動については,中学生と小学生とが交流するB&Sとよばれる活動や,交流給食においてどのような関わりがあるかを観察した。2)学校行事・集会については,「新入生を迎える会」「文化祭」「一〇(イチマル)式」といった行事や集会について,小中一貫校独自の内容や交流があるかといった点を中心に観察した。3)授業場面については,これまで中学校で教えてきた教師が5・6年生を担当する授業について録画し授業記録を作成するとともに,市民科等の研究授業についても授業を参観した。そのために、本年度は次の3点を中心に研究を進めた。1発達の連続性をふまえた学年制のあり方初等・中等教育段階において、どのような学年制が考えられるか、文献資料および学校での調査を行った。その結果、日本の小中一貫教育では4-3-2学年制が多い一方、それ以外の学年制を採用している地域もあった。また、4-3-2学年制においては、14年は従来の教育とほとんど変わりないことや、8・9(中23)年は期間が短く特徴を出しにくいことが明らかになった。2日本における小中一貫教育の事例研究東京都三鷹市や広島県呉市において開催された研究発表会に参加し、小中一貫教育の特徴について調査した。また、東京都品川区において行われた「小中一貫教育全国協議会」にも参加し、各地の担当者に対する聞き取りおよび資料収集を行った。小学校5・6年生において教科担任制を実施する等、共通点も多い一方、施設一体型の一貫校を設置する地域と、隣接する小中学校で連携する地域とでは、教育内容が異なることが明らかになった。3 4-3-2学年制教育の実際品川区における4-3-2学年制教育がどのように行われているかについて、前年度に引き続き小中一貫校を定期的に訪問しながら検討した。これまで主として中学校に勤務していた教師が小学生に対してどのような授業を行ったのか観察するとともに、担当教師に対するアンケート調査を実施した。さらに、前年度末に品川区教育委員会の協力を得ながら実施した児童・生徒に対するアンケート調査についても、分析を行った。14-3-2学年制における各ブロックの特徴とそのつながり4年、3年、2年のブロックがどのような特徴をもっているかについて、従来の6年、3年というまとまりと比べながら検討した。特に、中学生の「居場所」獲得について、学校生活への満足度、社会貢献、自己肯定感、友人からの視線に関する不安等の点に関する特徴を明らかにした。2一体型小中一貫校と連携型一貫教育の比較研究同一校舎・校地において9年間一貫教育を行う一体型小中一貫校と、複数の小中学校が一貫教育を行う連携型一貫教育の事例を研究しながら、両者の特徴を比較検討した。連携型においては、小・中それぞれの学校文化や6学年のリーダーシップを維持しつつ、児童・生徒の情報を共有できるといった点で特徴が見出された。

34-3-2学年制教育の実際小中一貫教育の観察を行いながら、学校生活における上級生と下級生との交流や、5・6年生に対する教科担任制の授業分析等を行った。特に、中学校籍の教員が5年生を担任する授業について、授業記録を継続的に収集した。本研究では、小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力および態度形成にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることが目的である。そのために、本年度は次の3点を中心に研究を進めた。1 4-3-2学年制教育の実際小中一貫教育がどのように行われているかについて、過去3年間と同様、東京都品川区の学校を中心に定期的に訪問しながら観察した。また、前年度の観察記録に基づいて、中学校籍の教員が5年生に対して行った授業の特質について分析した。2小中一貫教育における児童・生徒の成長本研究当初に入学、在籍した児童・生徒は、それぞれ4年目の学校生活を迎えることになる。特に施設一体型小中一貫校における交流活動の分析を通して、中学生がどのような「小学生観」をもっているかについて明らかにした。3研究の総括過去4年間の研究を総括しながら、小中一貫教育における4-3-2学年制が児童生徒の学力・態度形成に及ぼす影響について考察し、その研究成果を報告書としてまとめた。その際新たに、小中一貫教育が国内のどこでどのような形態で行われているかについて調査して、資料とともに整理した。
強結合場の理論の摂動的および非摂動的解析

クォークとグルーオンから成り、強い相互作用をするハドロンに関する実験は、近年非常に多面的になるとともに、測定精度が飛躍的に向上し、その反応、構造について多くの知見が得られるようになってきている。我々は、強結合場理論であるQCD(量子色力学)に基づき、ハドロン物理学の摂動的・非摂動的な理論的解析を進めるために研究を遂行してきた。QCDは温度、密度を変化させることにより、豊富な相構造を示すことが期待されている。超高エネルギー重イオン反応でこのような状態を捕えるべく実験が進められており、物質の新しい状態が発見されたと考えられている。格子QCDシミュレーションも、真空中のクォークの生成・消滅の効果を取り入れた現実に近い計算が可能となりつつあり、詳細な計算を進めている。さらに、ハドロンのスピン自由度を利用した実験が進み、またsmall-x領域や回折散乱過程に摂動論的量子色力学(pQCD)が適用できる可能性が明らかにされつつある。閉じ込め機構のより深い理解を目指して、Gribov-Zwanzigerの閉じ込めシナリオに基づき、クォークポテンシャルの中の瞬間相互作用部、即ちカラー・クーロンポテンシャルを計算した。RHICで見いだされたクォーク・グルーオンの非閉じ込め状態は、自由ガスではなく、強く相互作用しており、完全流体ではないかと言われている。QCDに基づきこのことを検証するため、輸送係数の計算・解析を更に進めた。また偏極陽子Drell-Yan反応に対し、$Q_T$の各領域で有効な計算法で解析を行い、断面積を系統的に導出した。また、閉じ込め・非閉じ込め相において、クォークの伝搬関数を計算し、その極がどのように振る舞うかを解析した。今年度の成果は以下のとおりである。1.有限密度におけるQCDの非摂動的振舞いは、実験的および理論的な観点から興味が強くもだれている。しかし、格子QCDに基づいて調べるためにはフェルミオン行列式が複素数になるという困難のためにこれまで限られた解析しか行われてこなかった。我々はこの問題に対しa)複素作用の問題のないSU(2)カラー系について、Wilson型フェルミオン作用を使って、行列式の比を厳密に計算するアルゴリズムにより解析した。他のグループが報告しているダイクォーク系の異常は存在していないことが分かった。b)化学ポテンシャルがゼロの点で、ハドロン質量とクォーク凝縮の感受率を計算する定式化を完成し、π中間子の感受率とクォーク凝縮の感受率が測定可能であることを示した。2.B中間子の光円錐分布関数を模型によらずに論じ、2体フォック近似では正確に解けることを明らかにした。3.Wボソン光子生成過程における、輻射ゼロの現象がRHICで観測可能であることを提案した。本年度の成果は以下の通りである。1)中村は、Two-Color QCDモデルの有限密度系の格子シミュレーションを行った。Three-Colorモデルにおいて数値計算を著しく困難にするフェルミオン行列式の複素数問題がここでは存在しないため、計算が実行可能となる。密度を増大させていくと、ベクトル粒子の質量が減少することが見出された。これは、CERN-CERESの実験、多くの有効模型でその可能性が示唆されていたが、格子QCD計算では初めて見出された。2)中村は、有限温度におけるグルーオンのプロパゲータの大規模シミュレーションを行い、グルーオンの電気的、磁気的質量をRHICエネルギー領域に相当する温度で求めた。磁気的グルーオン質量を非摂動的に求めた初めての計算である。硬熱再加算法による摂動論の計算とよい一致をみた。3)中村は、ハドロン質量の化学ポテンシャルに対する感受率を格子QCDの数値シミュレーションで計算し、NJLモデルと比較した。

4)現在、Bファクトリーで蓄積されている高制度データから、小林・益川行列を求めるためには、B中間子を含むハドロン行列要素の計算が必要となる。大川は、bクォークのような重いクォークを含むハドロン行列要素を系統誤差を解析しながら計算を行った。また、K中間子が2個のパイ中間子へ崩壊する過程におけるCP非保存の強さを、Domain-Wallフェルミオンを使って計算した。5)小平は、B中間子の崩壊モードに現れる光円錐関数を思いクォークの有効理論を用いることにより計算した。本年度の成果は以下の通りである。1)中村は、米国RHIC加速器、及びヨーロッパの次世代加速器LHCで実現される超高温領域におけるグルーオンの数値シミュレーションを行い、グルーオンの遮蔽質量の計算を行った。このエネルギー領域では、グルーオンはかつて予想されていたような自由ガスではないことが近年明らかになりつつあり、遮蔽質量は今後の解析における基本的な量となる。2)中村は、チャーモニウムの微細準位について、クェンチ近似のもとで、現在可能な最も高精度の計算を行った。その結果、有意な実験との誤差が見られ、真空に対するクォークの生成・消滅効果か、非連結ダイアグラムの2つの可能性のみが考えられることを明らかにした。3)中村は、有限密度格子QCDについて、網羅的総合報告を行い、現状の総括、検討するべきアルゴリズムを提示した。4)大川は、クェンチ近似無しの数値シミュレーションにより、BO・反BO遷移の計算を行った。クォーク質量ゼロへの外挿に伴う不定性について議論し、有限格子間隔等に起因する不定性まで含めて、B中間子を含むハドロン行列要素の基本的な量を求めた。現在データが蓄積されているBファクトリーの解析における重要な情報となる。5)小平は、米国RHIC加速器エネルギー領域で、偏極ドレル・ヤン過程における生成レプトンのヘリシティ分布を解析し、アップ・クォーク、ダウン・クォークが異なった寄与をすることを見いだし、ヘリシティ分布の情報から核子の構造について多大な知見が得られる可能性があることを明らかにした。近年の米国RHIC加速器で相転移温度を超えるQCD物質が生成されていることが強く示唆されており、新QCD物質の確証のためにはその性質を明らかにしなければならない。中村は、グルーオン物質の輸送系数をエントロピーの比として計算したQCDに基づく最初の計算であり、強く結合するグルーオン系は、相転移温度より上でも非常に小さな輸送係数を持つことが明らかになった。これは現象論的な流体モデルがなぜ成功しているかの理論的説明を与えるもので、今後のRHICの解析に大きな影響を与える。また、これまでの自由なクォーク・グルーオン・ガスという描像に大きな修正をせまる。中村は、さらに相転移より上のRHICエネルギー領域での重クォーク間ポテンシャルを計算した。これはRHICで生成されているグルーオン物質の中で、クォークがどのような振る舞いをするかの第一歩となり強結合系の新しい研究への道となる。以上の研究は、ダイナミカル・クォークを無視するクェンチ近似での計算であるが、最終的なQCDによる定量的な計算のためには、u, d, sダイナミカル・クォークの影響を明らかにしていく必要がある。
小児思春期に腎移植を受けた患児と家族への心理教育に基づく支援に関する研究

本研究の目的は,小児腎移植患児と家族の術後の心理学的状態や経験を把握し,長期的予後に役立つ情報提供と支援案を検討することであった。うつ,不安は患児家族ともに平均して健常範囲であったが,適応状況には個人差が見られた。高校生以上では身体機能や健康状態のQOLに低下が認められ,特に青年期男性はQOLが低く不安が高かった。ドナーであるか否かを問わず家族のQOLは高かった。移植への満足度は高く,身体的回復以外にも生活上の制限や負担の軽減を経験していた。術後の多様な困難にも多くの工夫で対処していたが,困りには年代共通のものと年代特有のものがあり,発達段階に応じて提供する情報や支援の工夫が必要と考えられた。本年度の目標は,小児思春期に腎移植を受けたレシピエント本人とその家族の術後のQOLやメンタルヘルスに関する実情,支援ニーズを把握するべく,本研究の中心となる対象者全員へのアンケート調査を開始することであった。そのためまず本学倫理委員会の審査を受けた上で,関係諸科スタッフの協力を得られる体制を確保し,研究を開始した。アンケートに含む項目は,(1)国内外の先行研究の検討,(2)関連学会への参加による最新の知見の収集,(3)調査対象者を対象としたインタビュー調査(調査1)を踏まえて選定を行った。調査1では,QOL尺度およびうつ,不安の尺度アンケート以外の調査内容を有意義なものとするため,術後数年が経過した児童期のレシピエント,術後数年が経過した思春期のレシピエント,成人したレシピエント,小児のレシピエントを抱えている親について,レシピエントや親の性別も考慮して各属性につき12名を対象とし,30分60分程度の面接を実施した。インタビューから得られた内容を検討し,アンケート調査に含めるべき内容を吟味した。インタビューの結果から,アンケート調査はレシピエントとその家族に別々に送付するのではなく同じタイミングで実施することが有意義であると判断されたため,当初の計画を変更し,本年度中に小学生高校生年齢の対象者とその家族に対して実施することとした。調査内容の確定にあたっては,腎臓小児科医師1名および看護師2名に項目の妥当性の検討を依頼した。アンケートの作成を行い,対象となる84名に郵送による調査を実施した(調査2,3)。アンケートが回収され次第,データの分析を開始する予定である。本年度の計画は,前年度末から開始したレシピエントとその家族へのアンケート調査を完遂し,データの回収及び入力,分析を進めることであった。本年度は主に現在高校卒業以上の年齢となっているレシピエントとその家族を対象にアンケートを送付した。また他の年齢層でも震災の影響を考慮して昨年度に送付を見送ったものもあり,調査は4-5月にかけてと11月の2度に分けて実施された。結果:調査対象者の63%にあたる104組のレシピエントと家族からデータが回収され(小学生18組,中学生13組,高校生23組,高校卒業以上50組),本年度中にレシピエントが小高校生の対象者のQOLについて分析を終了した。QOL尺度と自由記述の分析の結果,移植後の患児や家族はおおむね健常者と同等のQOLを有しており,各年代で経験する通常の発達課題にも取り組んでいるものの,移植に関連した飲水や感染対策,食事の管理,服薬といった日常生活における健康関連の課題や身体機能のハンデがあることが明らかになった。また一方で,小中学生では健常児よりもむしろ自尊心が高く,移植やその後の困難を経て高い自己信頼感や自己満足度が養われている可能性が示唆された。これらの結果は第45回臨床腎移植学会にて報告された。今後は,不安や抑うつといった精神面の指標を加えた詳細な解析を行うと同時に,それぞれの困難に対して行われている対処法を分析し,得られた結果を冊子等にまとめる計画である。このことにより,医療者にとってはQOLや社会的予後のハイリスク者を予測する手がかりとなる知見が得られ,また今後移植を受ける患児やその家族にとっては療養の参考となる他患の経験をまとまった資料として得られると考えられる。本年度の計画は,1)データの解析を進め結果をまとめること,2)移植前後の患児や家族に役立つ情報をまとめたリーフレットの作成,3)リーフレットを移植前後期の患児や家族へ配布して評価を得ること,および結果の発表であった。なお,回収されたデータ数が十分ではなかったため,追加の調査を実施した。1-1)移植後の患児と家族の生活アンケート:移植後の患児の満足度は高く,8797%の患児が移植をして「満足」「やや満足」と回答し,その理由として体調の改善や生活上の制限からの解放を挙げていた。

患児は家族と共に飲み忘れ防止のため多くの工夫を行っていた。年齢が上がるほど患児の服薬自己管理率は高まるが,薬の飲み忘れも同時に増える傾向があった。年齢の上昇に伴う生活リズムの変化が生じる前に自分なりの服薬管理法を身に着けておくこと,同時に家族も可能な範囲で見守りを継続することが有益であると考えられた。1-2)精神医学的変数:移植後の患児と家族の抑うつと不安は,本邦健常児を対象とした先行研究とおおむね同等であることが示唆された。家族の不安と抑うつは患児の服薬アドヒアランスと関連を持たなかったが,高卒年代以上においてレシピエント自身の抑うつと飲み忘れとの間に相関がある可能性が示唆された。不安,抑うつは種々の領域のQOLとも負の相関を持っており,特に青年期早期の年代におけるメンタルヘルス支援が重要であることが示唆された。2),3)患児や家族から得られた移植経験者の体験をまとめたリーフレットを作成し,アンケート調査の協力者にこのリーフレットを送付した。リーフレットを実際の移植待機者に配布しフィードバックを得ることは,本研究期間中には実施できなかった。今後,得られた情報を患児らに提供していくこと,結果を発表していくことが課題である。震災の影響により,アンケートの配布・回収の時期をずらす必要があった。また,アンケートの返送が遅れた対象者があったため,データの分析が終了していない。25年度が最終年度であるため、記入しない。来年度が最終年度であり,引き続きデータの分析を完了することが第一の課題である。年度中にその結果を学会等で発表する予定である。データの分析結果を元に,関係科の協力を得ながら夏までを目処に情報冊子を作成することを検討中である。
スピン流によるスピン波変調と磁気秩序制御の原理実証

B2規則構造を有する高品質エピタキシャルFeRh規則合金薄膜におけるスピン流の磁気秩序への影響、スピン波伝播特性について調査した。その結果、Co/FeRh細線接合界面を通してFeRh細線にスピン偏極電子を注入することで反強磁性-強磁性磁気相転移を誘起できることが実証された。また、強磁性FeRh薄膜においてスピン波が27μm以上の長距離に亘り伝播することが明らかとなり、スピン歳差運動の減衰定数が低減衰材料であるパーマロイよりも小さいことが見出された。反強磁性秩序と強磁性秩序が拮抗した磁気秩序状態は、磁場を印加することでメタ磁性転移を引き起こすことが知られている。一方で、このような磁気秩序状態ではスピン偏極した電流や電荷の移動を伴わないスピン角運動量のみの流れ(スピン流)を外部から注入することで、磁気秩序が変調を受けると期待される。本研究では、スピン流により磁気秩序を制御するための新手法の提案と実証を目的とする。上記の目的を達成するために本研究では、反強磁性-強磁性磁気相転移を示すB2規則化したFeRhエピタキシャル薄膜のスピン波励起状態にスピン流が与える磁性変調効果について調査する。そのためには、高品質なFeRh薄膜の成長条件を最適化する必要があり、H26年度はまず、高品質FeRh薄膜の成長条件の最適化とスピン波計測装置の整備を行った。FeRh薄膜はバルクと比較して磁気相転移を示す組成範囲が0.5 at.%程度と極めて狭いため、精緻に組成を制御する必要があった。成長条件の最適化の結果、膜厚40-50nmのエピタキシャルFeRh薄膜をMBE法により成長することに成功した。さらにその磁気転移の特徴を調査するために、Fe/FeRhヘテロ構造を作製し、その磁気異方性を調査した。その結果、作製したFeRh薄膜が室温でG型反強磁性体であることを裏付ける明瞭な交換バイアス効果を見出すことに成功した。また、FeRh試料においてスピン波を計測するために、本研究で新たに20GHz帯のベクトルネットワークアナライザーを設置し、その特性を評価し、次年度以降に実施するスピン波計測のための見通しを立てた。FeRh規則合金等に見られる反強磁性秩序と強磁性秩序が拮抗した特異な磁気秩序状態は、磁場を印加することでメタ磁性転移を引き起こすことが知られている。この磁気秩序状態にスピン偏極した電流や電荷の移動を伴わないスピン角運動量のみの流れ(スピン流)を外部から注入することで、磁気秩序が変調を受けると期待される。本研究では、スピン流等の外部摂動により磁気秩序を制御するための新手法の提案と実証を目的とする。上記の目的を達成するために本年度は、H26年度に設置したベクトルネットワークアナライザーを用いてFeRh薄膜の強磁性状態において、スピン波を生成し、その検出を行った。具体的には、S21パラメータの計測からスピン波の伝播特性を評価した。その結果、FeRh中に生成した静磁表面弾性スピン波が20マイクロメートル以上のスピン波減衰長を持つことを観測することに成功した。この結果から、スピン流によるスピン波変調効果を計測することが十分に可能であることが確認された。一方、反強磁性FeRh/強磁性Co細線接合において、Coからスピン偏極電流の注入を行い、局所電気抵抗測定によりスピン偏極電流により誘起される反強磁性-強磁性転移を観測した。スピン偏極電流密度の増大とともに反強磁性-強磁性転移による電気抵抗の減少が顕著となることを見出し、さらに電流-電圧特性の離散的な変化から、FeRh細線中にスピン偏極電流により形成される反強磁性/強磁性界面の位置がBarkhausen的に非連続的に移動することを見出した。この結果はスピン蓄積もしくはスピントルク効果による磁気転移への影響として理解され、理論とも整合した結果となっている。当初、強磁性状態におけるFeRh中では、Rhに起因するスピン軌道相互作用の影響により静磁表面弾性スピン波の減衰長が極端に小さい可能性があるため、スピン波を計測するためには素子構造の工夫の必要性を想定していたが、強磁性状態ではRhが磁気モーメントを持つことに起因して減衰長が極めて長距離に及ぶことを見出すことに成功した。当初計画では想定されていなかった結果を得ることができたため、上記の達成度と自己評価した。反強磁性秩序と強磁性秩序が拮抗した物質においては、磁場を印加することで反強磁性-強磁性メタ磁性転移等の興味深い磁性の発現が期待される。一方で、このような系においては正味の電荷移動を伴わないスピン角運動量の流れ(純スピン流)を注入することで、その磁性が大きな影響を受けると期待される。本研究では、このようなスピン流などの外部摂動が磁性に与える影響を調査することを通して、磁気秩序を制御するための新手法の提案と実証を目的としている。上記の目的を達成する研究の一環として、本年度は純スピン流の生成とそれによる磁性への影響を調べた。純スピン流は大きなスピン偏極率を持つホイスラー合金を用いて非局所電極配置における通電により生成した。生成された純スピン流の磁性への影響を評価するために希薄磁性合金薄膜を用いた。希薄磁性合金薄膜に純スピン流を注入した結果、低温における近藤シングレット状態の抑制効果と純スピン流密度の増大に伴うスピン信号強度の増大効果を観測することに成功し、純スピン流が磁気秩序に大きな影響を与えることが見出された。

また、反強磁性FeRhに強磁性体からスピン波を注入した際の強磁性/反強磁性界面を介したスピン波の伝播特性の評価に基づいて、強磁性体から反強磁性FeRhへのスピン角運動量の移行(注入)効果について調査した。具体的には初年度に導入したベクトルネットワークアナライザーを用いて界面におけるスピン波の吸収効果を計測した。その結果、反強磁性FeRhによるスピン波の顕著な吸収が界面で発現することが見出された。以上、純スピン流とスピン波が共に角運動量の流れであることを考慮すると、本研究において見出された結果は、スピン流が磁気秩序に顕著な影響を与え、結果としてスピン流により磁気秩序を制御可能であることを示唆するものである。B2規則構造を有する高品質エピタキシャルFeRh規則合金薄膜におけるスピン流の磁気秩序への影響、スピン波伝播特性について調査した。その結果、Co/FeRh細線接合界面を通してFeRh細線にスピン偏極電子を注入することで反強磁性-強磁性磁気相転移を誘起できることが実証された。また、強磁性FeRh薄膜においてスピン波が27μm以上の長距離に亘り伝播することが明らかとなり、スピン歳差運動の減衰定数が低減衰材料であるパーマロイよりも小さいことが見出された。当初、薄膜の品質を磁化の温度依存性のみで裏付けることを想定していたが、Fe/FeRh二層構造の磁気異方性を評価することでFeRhのスピン構造がG型反強磁性であることを支持する明瞭な交換バイアス効果を見出すことに成功した。当初計画では想定されていなかった実験結果を得ることができたため、上記の達成度と自己評価した。H27年度までに得られた、FeRhにおけるスピン波計測技術とスピン偏極電流による反強磁性-強磁性転移の結果を融合することで、スピン流による強磁性スピン波の変調効果を計測する。また、FeRhのメタ磁性転移の過渡過程におけるスピン流のスピン波への影響を調査する。加えて、H27年度に見出されたFeRhにおけるスピン流誘起メタ磁性転移の過渡過程を調査することで、スピン蓄積とスピントルク効果のいずれがメタ磁性転移により支配的な影響を与えているかの実験的な証拠を得る。以上により、スピン流がFeRhのメタ磁性転移に及ぼすダイナミクスとその起源について統一的に理解し、本研究を総括する。28年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ磁性H26年度に得られたFeRh薄膜の成膜条件およびH27年度に継続して行う成膜条件の最適化に基づいて、H27年度以降において実際にスピン偏極電子をFeRh細線に注入し、スピン注入効果がFeRhの磁気秩序に与える影響を調査する方向で研究を進める。また、FeRhにおけるスピン波をH26年度に設置したベクトルネットワークアナライザーを用いて計測し、スピン注入によるスピン波励起状態への影響について調査する。以上により、当初目的の達成を目指す。H27年度にFeRh薄膜の強磁性状態においてFeRh中に生成した静磁表面弾性スピン波が20マイクロメートル以上のスピン波減衰長を持つことを観測することに成功した。そのため、スピン波の減衰過程についてのより精密な計測をするためのスピン波計測装置の改良および測定用試料を作製するための材料費を次年度に繰り越す必要が生じた。