hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォトニックナノ共振器を有するシリコンLEDの実現とその高効率化

フォトニック結晶およびフォトニック結晶ナノ共振器を有するシリコン発光ダイオード(LED)を初めて実現するとともに、フォトニック結晶構造のないシリコンLEDと比較して大きな発光強度が得られることを実証した。さらに、シリコンナノ共振器LEDの100MHz直接変調動作を実現した。今年度はフォトニック結晶構造を有するシリコン発光ダイオード(LED)の作製プロセスを確立し、実際にシリコンフォトニック結晶LEDの作製に成功するとともに、フォトニック結晶を有しないLEDの構造と比較して大きな発光強度が得られることを実証した。素子は、市販のSOI基板に領域選択イオン打ち込み技術を用いて横型p-i-n接合を作製した構造で、発光部分となるi領域に、フォトニック結晶構造を有するものである。電流-電圧特性では明瞭なダイオード特性が得られるとともに、電流の増大に伴ってEL発光強度も次第に上昇した。フォトニック結晶の周期、円孔サイズなどのパラメータを変えたいくつかの素子を作製し、平面型SOI-LEDからの発光強度との比較を行った。10mAの注入電流に対して最大で14倍の発光積分強度の増強が得られた。この増強のメカニズムはフォトニック結晶構造の導入による光取り出し効率の増大の寄与が大きいと考えられる。現在数値計算も併用しつつ、メカニズムの詳細を検討しているところである。また、エアブリッジ型と呼ばれるフォトニック結晶構造を用いると1mAの注入電流にたいして100倍を超える高い発光強度が実現された。これらの成果は、シリコン系発光素子の展開に寄与するものである。今後は、さらに輻射場制御による発光増強効果を利用するため、ナノ共振器構造を有するLEDの作製とその評価を進める予定である。シリコンフォトニクス技術において、高効率光源の実現は大きな課題であり様々な研究が進められている。しかし最も基本的材料である結晶性シリコンについては、間接遷移という理由からその候補としては深く検討されてこなかった。本研究では、フォトニックナノ共振器を有するシリコン発光ダイオード(シリコンナノ共振器LED)の実現と、輻射場制御を利用した高効率化を目指している。21年度には共振器を含まないフォトニック結晶構造を有するシリコンLEDの作製に初めて成功すると共に、検出発光強度の増大を実現した。本年度は、ナノ共振器構造を有するシリコンLEDを初めて実現した。共振器部分に効率的に電流を注入するために、ナノビーム型一次元フォトニック結晶ナノ共振器構造を採用した。また、放熱特性の観点から、エアブリッジ型ではなくシリコン酸化膜上に形成されたナノ共振器構造を用いた。作製したナノ共振器LEDについて、室温における顕微EL発光測定において、共振器モードに起因する明瞭なピークを観測することに成功するとともに、フォトニック結晶構造を有しないナノビーム型LEDに比べて検出光強度の大幅な増大を実現することができた。また、注入電流の増加に伴って、共振器ピーク波長の短波長シフト、発光強度が飽和する現象が観測された。これは注入された余剰自由キャリアによる効果と考えられる。更に電流値を増大させると、共振器波長は長波長シフトを示した。これは試料の温度上昇に起因すると考えられる。現在は、シリコンナノ共振器LEDの基礎特性・物理を解明するため、時間分解発光測定などの実験を進めている。また、22年度には、ナノビーム型一次元フォトニック結晶ナノ共振器構造を用いて、シリコンナノ共振器LEDを初めて実現し、室温顕微EL発光測定において、フォトニック結晶構造を有しないナノビーム型LEDに比べて検出光強度の大幅な増大を観測した。本年度は、この発光増大の起源を検討するため、数値計算に基づく取り出し効率などの解析、時間分解発光測定を行った。取り出し効率・レンズ結合効率の見積りと実験における検出光強度増大比から、ナノ共振器LEDではナノビーム型LEDに比べて5倍程度の発光効率の改善が生じている可能性があることがわかった。また、シリコンナノ共振器LEDの時間分解発光測定から、低バイアス時のキャリア寿命が数nsであり、非発光再結合過程で決まっていること、高バイアス時には時定数の長い過程が観測されることなどが明らかとなった。またシリコンナノ共振器LEDの100MHz直接変調を実現した。23年度が最終年度であるため、記入しない。
電解重合による導電性高分子膜の作成と高効率太陽電池材料の開発

Polyanilineは現在多くの応用が試みられており、その例としてEL素子、二次電池、防食、センサなどがあり、これらのことを実現するためには物性を調べる必要があり、電子構造に関する知見が不可欠である。そこで、本研究では実験及び計算化学的手法の2つの方法を用いた。実験では、(1)赤外吸光分析により各polyanilineの構造の違いを調べ、(2)紫外可視吸光分析により遷移状態を決定した。また計算からは(3)調和振動解析及び励起計算を行い実験値との比較を行い計算モデルの妥当性を検討することを目的とした。IRの結果からLEB、EB、PBと酸化が進むにつれキノイド環の伸縮振動のピークが増大する一方ベンゼン環及びC-Hの伸縮振動が減少したごとからベンゼノイド型からキノイド型へと構造が遷移していくことが確認された。また振動解析の結果においては実験値とピークの強度比及び各振動の順序が一致していることから概ね良好な記述が出来ることが確認された。UV測定は、誘電率の異なる二つの溶媒を用いた場合、高い方の誘電率の溶媒に対してはブルーシフトを示し、もう一方はレッドシフトを示した。このことから右側のピークはn-π*遷移であり左側のピークはπ-π*遷移であることが確認された。一方励起計算の結果からは最低励起一重項はHOMOからLUMOへの遷移が77%、HOMO-3からLUMOへの遷移が23%であることからHOMOからLUMOへの遷移が支配的であり、これは実験結果のn-π*遷移であることと一致する。またその励起エネルギーは実験結果では597nmであり励起計算では574nmであることからpolyaniline tetramaer modelが実験結果を精度よく再現しうることが確認された。
大衆婦人雑誌にみる近代日本のジェンダー形成-誌面の多面的分析と読者調査

本研究の目的は、日本において近代的なジェンダー秩序の成立におけるマスメディアの機能を、戦前の大衆婦人雑誌を素材として明らかにすることである。詳細な分析をおこなうために、研究期間を通じて、公的図書館に完全な保存をみない大衆婦人雑誌と通俗小説などの古書史料を収集し確保に努めた。それらの史料をもとに、誌面構成分析・テキストにあらわれた価値観に関する意味論的分析、グラフィック情報分析・実用記事の数量的分析・連載小説の物語構造分析など、多面的な内容分析(content analysis)をおこなうことにより、近代初期の婦人雑誌が有していたジェンダー形成に関わる社会的機能の全体像を明らかにした。また、婦人雑誌の作り手の関係者および読み手にインタビュー調査によって、誌面分析の結果を、作り手と読み手の相互作用という現実に即して解釈すべく、考察した。今年度は公立図書館に完全には保存されていない『婦人倶楽部』および『主婦之友』の現物(古書)ならびに婦人雑誌に掲載されていた通俗小説の単行本(古書)の収集を行い、1910年代から1945年までの長期に渡る史料確保に努めた上で、以下の分析をおこなった。(1)婦人雑誌のグラフィック情報の分析:『婦人公論』『主婦之友』『婦人倶楽部』の表紙に関して、資料を整理し、表紙の美人画の服装・髪型・身体技法など図像情報を数量化分析の作業を実施した。(2)婦人雑誌の実用記事の分析:『主婦之友』『婦人倶楽部』に掲載されている膨大な量の実用記事の全体像を把握するために、衣食住のカテゴリー分けのみならず、価値観数量化の作業を実施した。(3)婦人雑誌に連載されていた通俗小説の分析:婦人雑誌を中心に活躍していた加藤武雄に焦点を当て、彼の作品の分析を実施。その作品世界における物語構造を明らかにするとともに、婦人雑誌などに寄せられた愛読者の反応と併せて、女性にとっての「魅力」を考察した。(4)通俗小説作家のライフヒストリー研究:婦人雑誌を中心に活躍し、女性愛読者を数多く有していた通俗小説作家として代表的な人物の一人として加藤武雄を取り上げ、自伝に関わる自筆エッセイおよび加藤武雄の評伝をあつめるとともに、神奈川県に在住の親族への聞き取り調査を実施することによって、大正期から昭和初期にかけて大衆女性読者層の台頭を背景とした通俗小説作家の誕生の経緯を明らかにした。研究期間を通じて、図書館などに完全な保存をみない大衆婦人雑誌と通俗小説などの古書史料を詳細な分析のために収集し確保に務めた上で以下の分析と調査をおこなった。(1)グラフィック情報の分析:婦人雑誌の表紙の美人画をスキャナで電子情報化し、図像処理ソフトを用いて輪郭やポーズ、色調などのパターンを類型化する新しい分析方法を試みた。(2)実用記事の分析:膨大な量の多様な実用記事の全体像とそこに内在している「規範」や「志向性」の構造を明らかにすべく、内容分析の手法を応用しながら分析をおこなった。(3)通俗小説の分析:物語構造分析の手法を用いて物語の基本構造、モチーフ、登場人物の機能などの類型化をおこなった。戦前の流行作家・加藤武雄について、人物研究と作品分析を重ね合わせ、言説生産のプロセスを立体的な考察をすすめた。(4)読者調査:戦前婦人雑誌の代表的な読者層である高等女学校卒の80歳以上の女性数名に聞き取り調査をおこない、読者による「意味づけ」をさぐった。これらの分析を、申請者が過去におこなった別の側面からの分析とも統合し、近代の婦人雑誌を、複数の層で構成されるバーチャル空間として理論化する。こうした多面的分析の手法は、歴史社会学研究の進展に貢献するものと考える。
血液透析受療中の高齢者の通院の実態と通院継続支援マニュアルの作成

「研究の目的」長野県内の血液透析受療中の65歳以上の要支援・要介護状態の高齢者における通院・介護の実態と家族介護者の介護負担,家族介護者が必要とする真の通院・介護ニーズを明らかにすることである.【研究の概要および進捗状況】平成30年9月11月にかけて、在宅で生活しながら、週23回、血液透析に通院している65歳以上の要介護者高齢者(要支援要介護3)を介護している主介護者を対象に、通院・介護の実態および、介護負担、介護ニーズを明らかにするために、無記名自記式質問紙調査を実施した.研究開始にあたり、施設管理者に、研究者が直接、研究計画書、倫理審査申請書、調査票を持参し、説明を実施した.その後、調査協力の内諾が得られた医療施設において、それぞれの倫理審査会の審査を受けてもらい、最終的に、長野県内の通院による血液透析を実施の14施設から研究倫理審査の承認が得られ、研究協力施設として調査を実施することとなった.調査手順として、あらかじめ調査協力施設のスタッフより、研究概要の説明をしてもらい、調査の協力が得られた主介護者へ190部のアンケート調査用紙を配布した.対象の選定方法については、スタッフに委任し、対象選定の除外基準に沿って、対象者を選定してもらった.対象者用の説明文書を作成し、分かりやすい表現や文字の大きさを工夫し、それをもとに、調査協力施設のスタッフから、アンケート調査票・研究の説明文書の配布を実施してもらった.アンケート調査の回収率を上げるために、粗品としてボールペンを、回答の如何に関わらず同封した.研究実施にあたっては、信州大学医倫理委員会の承認を得、アンケートの返送をもって同意が得られたものとした.回収部数は161部(回収率84.7%)であり、データの精選を行った結果、解析可能な最終分析対象数は137例予定であった.現在、統計方法の検討中であり、今後、結果の考察予定である.信州大学医倫理審査委員会にて倫理審査を810月に終了することができ11月までに調査を終了することができた.本来、全国調査を実施する予定であったが、研究の倫理審査を全施設で実施したため、研究依頼および研究の説明は研究者1名で実施したが、その過程で多大な労力と時間がかかり、全国調査にするのは困難であると判断した.そのため、今回の調査は長野県内での実態調査をすることにした.現在、研究目的に沿った分析を行っており、今後、学会発表、論文投稿予定である.当初の研究計画書では、解析の結果から、2019年度は、通院支援マニュアルの作成を行う予定であるが、まだ解析の結果が出ていないため、マニュアルの施策案は今後作成していく予定である.通院支援マニュアルは、看護師を対象としたマニュアルにする予定であったが、アンケート調査の結果から、主介護者の抱えている課題が抽出されてきたので、看護師向けのマニュアルとするにしても、医療者側の視点だけではなく、主介護者の意見も交えながら、作成していきたいと考えている.「血液透析受療中の比較的軽度な要介護高齢者の通院・介護の実態および家族介護者のニーズに関する研究」を平成29年度より開始した。平成29年度は、文献検索および研究計画書の作成、倫理審査申請のための準備を行った。詳細は以下の通りである。【1】質問紙調査票の作成のための文献検討と文献の整理国内の高齢者および主介護者の通院の実態調査に関する文献を収集し、得られた知見を整理した。先行研究を整理し、当該研究における身体状態および認知状態の指標、調査項目を決めた。(1)血液透析受療中の高齢者の通院・介護の実態調査の先行研究、(2)血液透析受療者の通院・介護の実態と,家族介護者のニーズに関する先行研究、を中心に文献クリティークを実施し、本研究における研究の目的を「血液透析受療中の高齢者の要介護度別に、通院・介護ニーズ通院・介護の実態と家族介護者の明らかにする」こととした。また研究方法として、調査対象者、選定方法、調査内容、使用する測定尺度の選定を行った。【2】実態調査用の質問紙調査票の作成計画【1】では先行研究に基づき作成した調査票をもとに、平成30年度はプレテストおよび本調査を実施する予定である。主介護者が回答しやすいように質問紙調査を工夫した。調査内容は、高齢者の対象背景、身体および認知状態に関する内容、通院上の困難に関する内容とその対処法、ニーズに関する内容である。まず質問紙調査票(案)を作成し、調査協力施設の高齢者および主介護者に試用してもらい質問項目を修正し、完成版を作成する。質問紙調査は平成30年度にプレ調査した後、修正し、本調査を実施する予定である。平成29年度は文献整理、研究計画書の作成の予定であったため、予定通りに進めることができた。「研究の目的」長野県内の血液透析受療中の65歳以上の要支援・要介護状態の高齢者における通院・介護の実態と家族介護者の介護負担,家族介護者が必要とする真の通院・介護ニーズを明らかにすることである.【研究の概要および進捗状況】平成30年9月11月にかけて、在宅で生活しながら、週23回、血液透析に通院している65歳以上の要介護者高齢者(要支援要介護3)を介護している主介護者を対象に、通院・介護の実態および、介護負担、介護ニーズを明らかにするために、無記名自記式質問紙調査を実施した.研究開始にあたり、施設管理者に、研究者が直接、研究計画書、倫理審査申請書、調査票を持参し、説明を実施した.

その後、調査協力の内諾が得られた医療施設において、それぞれの倫理審査会の審査を受けてもらい、最終的に、長野県内の通院による血液透析を実施の14施設から研究倫理審査の承認が得られ、研究協力施設として調査を実施することとなった.調査手順として、あらかじめ調査協力施設のスタッフより、研究概要の説明をしてもらい、調査の協力が得られた主介護者へ190部のアンケート調査用紙を配布した.対象の選定方法については、スタッフに委任し、対象選定の除外基準に沿って、対象者を選定してもらった.対象者用の説明文書を作成し、分かりやすい表現や文字の大きさを工夫し、それをもとに、調査協力施設のスタッフから、アンケート調査票・研究の説明文書の配布を実施してもらった.アンケート調査の回収率を上げるために、粗品としてボールペンを、回答の如何に関わらず同封した.研究実施にあたっては、信州大学医倫理委員会の承認を得、アンケートの返送をもって同意が得られたものとした.回収部数は161部(回収率84.7%)であり、データの精選を行った結果、解析可能な最終分析対象数は137例予定であった.現在、統計方法の検討中であり、今後、結果の考察予定である.信州大学医倫理審査委員会にて倫理審査を810月に終了することができ11月までに調査を終了することができた.本来、全国調査を実施する予定であったが、研究の倫理審査を全施設で実施したため、研究依頼および研究の説明は研究者1名で実施したが、その過程で多大な労力と時間がかかり、全国調査にするのは困難であると判断した.そのため、今回の調査は長野県内での実態調査をすることにした.平成30年度は、平成29年度に作成した研究計画書に基づき、倫理審査に申請予定である。倫理審査承認後は、プレ調査を長野県内で実施し、その後、アンケート内容の修正を行い、本調査を全国調査として実施予定である。現在、研究目的に沿った分析を行っており、今後、学会発表、論文投稿予定である.当初の研究計画書では、解析の結果から、2019年度は、通院支援マニュアルの作成を行う予定であるが、まだ解析の結果が出ていないため、マニュアルの施策案は今後作成していく予定である.通院支援マニュアルは、看護師を対象としたマニュアルにする予定であったが、アンケート調査の結果から、主介護者の抱えている課題が抽出されてきたので、看護師向けのマニュアルとするにしても、医療者側の視点だけではなく、主介護者の意見も交えながら、作成していきたいと考えている.平成30年度は、プレ調査、本調査が実施されるため、印刷業者へのアンケート用紙の依頼、研究依頼のための出張費、謝金の発生、解析ソフトを購入予定のため、当初申請していた金額よりも決定額が減らされていたため、予算を繰り越すことにした。27,701円が2019年に繰り越された。当初の研究計画通り、予算はほぼ使用することができたが、27,701円が余ったため、2019年度にマニュアルの試作版を作成する予定があるため、残額を繰越し、2019年の研究に使用したいと考えている。
敗血症性ショックにおけるメチレンブルー投与の血行動態及び臨床症状改善効果の検討

メチレンブルー(MB)投与を下記の2症例に行い、その効果を検討した。症例1:68才男性。熱傷(熱傷面積:体表面積の70%)患者。緑膿菌およびカンジタ(C.albicans)による敗血症を繰り返した。第70病日頃よりショック状態を呈し、カテコラミン増量(DOA20γ、DOB20γ、NAd0.08γ)にても、ショック離脱困難なため、第83病日にMB投与(3mg/Kgを30分かけて持続点滴)を行った。血行動態に対する効果を示す。投与前投与15分投与30分投与60分平均血圧(mmHg) 40 41 40 43以上のごとく血行動態への効果を認めず、また代謝性アシドーシス(BE:投与前-8.2から投与後-8.8mEq/l)および動脈血酸素化能(AaDO2:投与前382から投与後448mmHg)に対する改善効果も無かった。症例2:55才女性。Vibrio Vulnificus感染症。第6病日目にカテコラミン抵抗性の敗血症性ショック(DOA20γ、DOB20γ、Nad1.38γ、収縮期血圧50mmHg)に対してMB投与(0.1mg/Kg/分)を行ったところ、投与後にむしろ血圧の低下を認めたため、投与後5分で投与を中止した。この2症例においてMB投与の効果を認め無かった理由として、いずれの症例も敗血症性ショックとしては、心拍出量の低下した末期の症例であったこと、投与量が少なかった可能性、逆に症例2での結果のごとく、病態によっては一酸化窒素が血圧維持に有効に働いている可能性などが考えられた。今後は、高心拍出を呈する比較的初期の敗血症性ショック症例に対してその効果を検討すると伴に、適切な投与量の決定、効果の有無を決定する病態の特徴や効果を予想しうるマーカーの検討を行う予定である。症例1:68才男性。症例2:55才女性。
行為規制の実現手段としての開示規制：証券市場における開示規制の再構築

本年度は、前年度の研究を通じて得られた仮説(開示規制は行為規制の実現手段)を比較法的手法を用いて検定を行い、その結果、以下の実績を得られている。第三、連邦会社法に関するアメリカの論争を整理し、開示規制は、間接に会社及び経営者の行動を影響するのみならず、直接会社の行動を規律する効果もあることが判明した。すなわち、虚偽記載責任を通じて、善管注意義務違反及び忠実義務違反の責任を追及する実務があり、救済手段の代替性があることを発見した。かかる発見の下で、今後の研究の推進のために、アメリカの証券法、とくに虚偽記載責任の構造を把握し、日本とアメリカの比較を行い、「訂正開示と因果関係ー日米比較法研究」を題とする英語報告を行った。第四、第三の研究を基礎に、今後の研究の推進のために、日本の虚偽記載責任の構成要件について再検討を行い、「虚偽記載の可能性を認識して株式を取得したものの保護」を題する論文を執筆し公表した。また、非財務情報(コーポレートガバナンス情報を含め)の虚偽記載による損害賠償の可能性についても調査し、現在、論文誌執筆中である。本研究は当初の計画以上に進展していると評価した理由は以下の三つである。第一、申請時の構想では、開示規制と行為規制の関係を説明するための立法背景として、日本でよく言われている2002年のSOX法以降の立法実務を調査するのみであったところ、実際に調査した結果、1930年代証券法制定当時から、もはやコーポレートガバナンス規制が意識されていたことがわかり、そのため、2002年以前の資料の整理も含めて整理した。第二、従来の研究計画は、開示規制による会社及び経営者の行動への間接的な影響しか視野に入れていないが、本年度の調査によって、開示規制が、直接会社の行動を規律する効果があることが判明した。かかる調査結果は、「開示規制は行為規制の実現手段」という本研究の仮説を根拠づけ、その重要性と説得力を増した重要な発見である。第三、上記二の発見を鑑み、虚偽記載責任と善管注意義務・忠実義務違反との関係の調査が必要となり、すなわち、善管注意義務・忠実義務違反が起因・動機となる虚偽記載の普遍性を探求し、当時予定の調査内容が拡大された。今後の研究の推進方策として、今年度の研究成果・発見をもとに、開示規制のエンフォースメント及び規制違反の責任と、行為規制との関連性について調査を続ける予定である。具体的には、まず、企業行動研究については、スタンフォードロースクールのデータベース(http://securities.stanford.edu/ハーバード大学からアクセス可能)を利用して、2018年度にアメリカで起きた虚偽記載に基づく損害賠償訴訟(400件ほど)をベースに、虚偽記載の起因を分類化して、企業の行動を分析し、開示規制が失敗する原因(あるいは虚偽記載責任の発生原因・動機)を探る。次に、ケーススタディーにおいては、上記事例をベースに、開示規制への違反が生じた場合、会社法に基づいて損害賠償請求訴訟を提起するときと、証券法に基づいて提起するときと比べて、原告適格要件、主観要件、因果関係の立証責任の帰属及び損害賠償の範囲の違いを分析することを予定しています。救済の段階における、開示規制と行為規制の代替性及びの範囲を調査する。最後に、非財務情報(コーポレートガバナンス情報を含め)の虚偽記載による損害賠償責任の構成要件及びその範囲を探るために、アメリカ判例法を調査し、日本において当該類似する訴訟の発生の可能性と対処方法を、アメリカの経験を踏まえ、検討し小論文を執筆する。かかる研究にあたり、法解釈という伝統的な研究アプローチを用いて議論することも十分価値があるが、それに加えて、法と経済学の観点から議論されることを予定しているハーバード大学の受け入れ教員のMark Ramseyer教授と同大学のAllen Ferrell教授等からご指導ご助言を継続的に賜る予定である。最後に、中国法への調査を開始し、開示規制と行為規制の代替性につき、中国での判例を収集し、日本及びアメリカとの相違点を検討する。本研究は、開示規制が行為規制(実体規制)の実現手段であるという新たな観点から開示規制の再構成を図るものである。そして、平成29年度の目標は、コーポレート・ガバナンス情報(以下「CG情報」という)の開示と株価の変動の関連性を分析し、CG情報が投資判断材料としての有用性を考察することであり、かかる目標に向けて、以下の調査と研究を行い、成果を上げた。実績1:CG情報の開示を求めるCGコードに着目し、2400社あまりの上場会社からCGコードの原則をすべて順守する上場会社100社(グループ1)と、10個以上の原則を明示的に順守しない上場会社100社(グループ2)をランダムに取り出し、各社が公表したCG報告書が公表日において各社の株価に与える影響を回帰分析の手法を利用して推定し、同僚の森田果教授の助言を得て実証研究を行ったが、どちらのグループについても、CG報告書が株価に与える影響がゼロであるという仮説を否定することはできなかったため、CG情報には、いわゆる投資判断材料としての有用性は極めて軽微である可能性があり、CG情報を開示させる制度上の役割は、むしろ行為規制にある可能性が高いという結論を得た。

実績2:ケーススタディとして、1敵対的買収防衛策、2新株発行調達資金の使途、及び3大株主による株式の売却や保有方針などに関する規律を、事前的な開示規制を中心とする日本、裁判による事後的な対処を中心とするアメリカ、及び事前の許可認可制度もしくは禁止規制を中心とする中国の法制度に関する比較研究を行い、結論として、1開示が求められる将来の情報と実際の状況との乖離から生じる法的責任の欠如は、開示規制が行為規制の実現手段として利用する際に大きな弱点であることと、2開示義務者(上場会社)と行為者(大株主)の乖離は、行為規制の代替案として期待される開示規制を無意味にする危険があるという示唆を得た。理由1:コーポレート・ガバナンス情報の投資判断材料としての有用性を疑う当初の予想を実証研究の方法を利用して証明し、開示規制が行為規制の実現手段であるという仮説を立てるという平成29年の研究実施計画を遂行したのみならず、平成30年度の研究実施計画を一部実施したことである。すなわち、株式の保有と売却の場面における大株主に対する規制という観点から、日本、アメリカ及び中国の法理や制度を比較し、開示規制と行為規制の相補性を解明した。理由2:前記比較法研究により、行為規制の実現を図るべく開示規制の弱点や限界性を発見し、行為規制を代替する開示規制の役割を重視する一方、開示規制の氾濫を防止する必要も非常に大きいことに気づいた点である。また、現在アメリカで盛んに議論されている「情報過多」の問題につながる議論であるがゆえに、本研究の意義を高め、重要な進展であると言える。なお、当初は、開示規制の対象となる情報のうち、伝統的な開示事項とされてきた経理状況や業績と配当の予測に関する情報に加え、買収防衛策の導入、支配株主との取引、独立役員の選任、役員の報酬など情報を類型化したうえ、各情報の開示と株価変動との関係を分析することを計画していたが、しかしながら、株主総会の開催や証券届出書の提出と同時に上記情報が開示されることが多いため、個別の情報から生じる株価へ影響を特定することは困難であった。これに対し、CGコードが適用された初年度は、CG報告書の開示を単独に行った会社がほとんどであり、かつCGコードを遵守する否かの情報はこれまでなかったものであるため、より正確に株価への影響を評価できる状況にあったことを鑑み、調査の方針を変更して、CG報告書に集中することにした。本年度は、前年度の研究を通じて得られた仮説(開示規制は行為規制の実現手段)を比較法的手法を用いて検定を行い、その結果、以下の実績を得られている。第三、連邦会社法に関するアメリカの論争を整理し、開示規制は、間接に会社及び経営者の行動を影響するのみならず、直接会社の行動を規律する効果もあることが判明した。すなわち、虚偽記載責任を通じて、善管注意義務違反及び忠実義務違反の責任を追及する実務があり、救済手段の代替性があることを発見した。かかる発見の下で、今後の研究の推進のために、アメリカの証券法、とくに虚偽記載責任の構造を把握し、日本とアメリカの比較を行い、「訂正開示と因果関係ー日米比較法研究」を題とする英語報告を行った。第四、第三の研究を基礎に、今後の研究の推進のために、日本の虚偽記載責任の構成要件について再検討を行い、「虚偽記載の可能性を認識して株式を取得したものの保護」を題する論文を執筆し公表した。また、非財務情報(コーポレートガバナンス情報を含め)の虚偽記載による損害賠償の可能性についても調査し、現在、論文誌執筆中である。本研究は当初の計画以上に進展していると評価した理由は以下の三つである。
空間スケールの階層性と生物群集・生態系研究：島嶼のため池群を用いて明らかにする

瀬戸内海の島嶼7つと本土の7地域を選定し,それぞれ5つのため池を選んで(合計70箇所),プランクトン群集,水草,及び環境DNAについて調査を行った。ブルーギルについて,水中に遊離するDNA(環境DNA)を抽出し,リアルタイムPCRで測定した。その結果,目視で生息が確認された地点では全てブルーギルに特異的なDNAが検出され,環境DNAによる生息場所の調査が有用であることを示された。生物群集については,動物プランクトン群集については島内での違いが大きいこと,水草群集では島内の違いよりも島間の違いが大きいことが明らかとなった。これは生物の移動分散能力や繁殖様式によって違いが生じていると考えられる。前年度(24年度)に引き続き,広島県の島7つと本土7地域において,70個のため池において,季節的(年2回,春,秋)に各調査区域にて調査を実施した。また,それらのプランクトン,水質,クロロフィル量などのサンプルについて同時に分析を行った。また25年春には,調査域を広げて,しまなみ海道にある島々(佐木島,大三島,向島,生口島,因島)5つを新たに選定して,25個のため池にて,同様に調査を行った。これらの調査地は既存の70個のため池から更に調査範囲を広げるものであり,次年度これらのさらに統合的に解析する予定である。25年度は,安定同位体比測定による食物網構造解析に重点をおいて研究を進めてきた,安定同位体比サンプルは,動物プランクトンや植物プランクトン(POM)をサンプルから取り出して,UC DavidのIsotope labへ分析を依頼した。なおかつ,環境DNAを用いた外来種魚類(ブルーギル,オオクチバス)の分布推定を行った。各ため池から1Lの水を採水し濾過した。その濾過したフィルターからDNAを抽出して,種特異的なミトコンドリアDNAチトクロームB領域のプライマー・Taqmanプローブセットを用いて,リアルタイムPCR以外はにてそれらの種特異的なDNAの量を定量した。これらの成果については,環境DNAを用いたブルーギルのため池での分布解析と,実際の目視データとの比較についての解析結果の一部をPLOSONE誌に発表した。本研究では,島嶼と湖沼という半閉鎖系の生態系を階層的に組み合わせて研究できる島嶼内のため池群を対象にして,生態学における,生物群集,食物網,生態系機能を対象にした画期的な野外調査研究を展開するものである。平成24年度は,瀬戸内海の島嶼7つと本土の7地域を選定し,各島嶼,地域からそれぞれ5つのため池を選んで(合計70箇所のため池),春(5ー6月)と冬(11ー12月)にそれぞれ調査を行った。生物群集としては,プランクトンネットなどで主に,動物・植物プランクトン群集を対象として採集を行い,個体数,バイオマスなどを計測する。また,バクテリアについてはDGGE(変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法)を用いて分類群数を概算ため,フィルターで採集した水をろ過して保存中である。なお今後,25年度も同様の調査を続けて行う予定である。外来種のブルーギルについて,ため池の水サンプルに遊離するDNA(環境DNA)を抽出し,各種特異的なDNA断片をPCRおよびリアルタイムPCRで測定した。その結果,目視調査でのブルーギルの在不在と比較したいところ,目視でブルーギルの生息が確認された地点では全てブルーギルに特異的なDNAが検出された。このことは環境DNAによる生息場所の調査が有用であることを示している。また島嶼のため池ではほとんどブルーギルの生息がDNA情報からは確認されなかった。しかし,4箇所の島嶼のため池ではブルーギルのDNAが確認され,これは島嶼にはまだブルーギルが侵入つつあることを示している。この成果はすでに論文として公表した(Teruhiko Takahara, Toshifumi Minamoto, and Hideyuki Doi (2013) PLOSONE 8:e56584)。前年度に引き続き,広島県のため池において季節的(年2回,春,秋)に調査を実施した。また,それらのサンプル,水質,クロロフィル量などの分析を同時に行った。また,さらに調査範囲を広げて,特に水草の生息に着目した調査を行った。生物群集構造についての解析を行い,動物プランクトン群集については,島内の違いが大きいこと,一方では,水草の群集構造については,島内での違いよりも島間の違いが大きいことが明らかとなり,生物群集に応じて,空間構造が与える効果が異なることが明らかとなった。これは生物の移動分散能力や,繁殖様式によるところが大きいと考えられる。特に水草は移動分散が小さく,有性生殖が主な繁殖様式のため,このような結果が生じたと考えられた。これら生物群集の結果については,投稿論文としてまとめつつあるところである。

水草については,今年度は環境DNAを利用した調査手法を試行した。水草種については,外来種のオオカナダモと在来種のクロモを対象に調査を行った。水を採水して,そこから環境DNAを抽出し,そのDNAについてリアルタイムPCRを用いてオオカナダモ,クロモに特異的な領域を検出した。,湖岸からの採集,観察の結果と環境DNAの結果を合わせててみたところ,観察で見られたため池では,すべてで環境DNAが検出された。このことから,水草についても環境DNAを用いることでその分布を明らかにすることができることがわかった。これらの結果については投稿論文として投稿準備中である。生態学各ため池での群集調査,安定同位体による食物網調査のみならず,環境DNAを用いた魚類相の解析を行っており,当初の予定よりも当たらな研究内容が加わっており,当初の計画以上に進展している。野外調査は当初の計画どおり,順調に進んでおり,特に調査の遅れなどの問題は生じていない。また,環境DNAでのブルーギルの生息場所推定についての研究成果は,すでに論文として公表することができ,研究は当初の計画以上に進展していると考えている。次年度はこれらのサンプルの分析と結果の解析を行い,学術論文として投稿,発表する予定である。また環境DNAについては,さらに多種への拡張や,サンプリング方法などの詳細な調査手法の検討を行い,さらに汎用的に使える技術としての確立を目指す。前年度に引き続き,平成25年度では季節的(年2回,春,秋)に各調査区域にて,調査を実施する。今年度は,安定同位体比測定による食物網構造解析に重点をおいて研究をすすめる。また,島の土地利用やため池の集水面積などについて,GISソフトウェアを用いて定量して,環境要因として群集構造や生態系機能への影響について検討する調査についての旅費などを節約できたため,次年度の分析費に回すため。次年度の生物サンプル,水質サンプルなどの分析費として使用予定である。前年度に引き続き,平成25年度ではサンプル瓶やガラスフィルターなどの消耗品類,調査旅費に使用する。また本研究成果について公開するため,論文が受理されれば論文掲載料として使用する予定である。
新しい機構のフェッシュバッハ共鳴の研究:極低温分子生成のために

新しい機構のフェッシュバッハ共鳴観測を目指して、RbとSrの同時レーザー冷却・トラップ実験装置を開発した。真空装置と光学系を開発し、RbとSrの同時MOTに世界で初めて成功した。また、同時トラップ中のロス過程として光イオン化が支配的であることを突き止めた。光イオン化光の強度を変えながら光イオン化レートを測定し、5P_{2/3}状態Rbの461nmにおける光イオン化断面積を求めた。フェッシュバッハ共鳴の観測のためには、同時トラップ中でのロス過程の解明が重要であるが、アルカリ原子とアルカリ土類原子の同時トラップが新しい系であるためまだ実験的に解明されていない。そこで、今年度は、RbとSr原子の同時トラップ中でのロス過程を実験的に研究するため、次の2つの過程(1)light assisted collision、(2)光イオン化ロス、について調べた。(1)アルカリ原子系での同時MOT中のロスとしてlight assisted collisionが知られているが、アルカリ原子とアルカリ土類原子系で様々な条件下で実験した結果、ロスは観測されなかった。これは通常のアルカリ原子実験に比べ、トラップ中のSr原子数密度が低いことが幸いしたものと考えられる。(2)Srレーザー冷却に用いる波長461nmの光は、780nm光による励起状態のRb原子をイオン化させる。したがって、同時MOTに用いるレーザー光そのものがロスの原因となることが考えられる。これは通常のアルカリ原子混合系では起こらず、Rb-Sr同時トラップに特有の現象である。本研究ではこの効果を実験的に測定した。光イオン化を生じる461nm光の光強度を変えながらロスレートを測定した結果、波長461nmにおけるRb 5P_{3/2}状態の光イオン化断面積を求めた。また、通常の同時MOTに用いる光強度では、ロスは10-20%程度であり、Rb-Sr同時トラップを進める上で十分に小さいロスであることを、実験的に解明した。現在、論文投稿中である。これにより、RbSrを光トラップへ移行し、フェッシュバッハ共鳴実験を行うための、重要な基礎データを得ることができた。また、新しいフェッシュバッハ共鳴の機構を利用したFr-Sr分子生成によるEDM測定について国際会議PCPVで招待講演を行った。本研究はRb原子とSr原子混合系のレーザー冷却を行い、全く新しい機構である超微細結合定数の変調によるフェッシュバッハ共鳴を、実験により世界で初めて観測することを目的とする。そのためには、RbとSr原子の同時トラップを実現しなければならない。Sr原子MOTのために、Srの放電セルを用いてFM分光を行い、波長461nm光源の周波数安定化に成功した。Rb原子とSr原子を同時にレーザー冷却するための真空装置の開発を行った。Rb原子とSr原子はオーブンで熱して原子ビームとして取り出し、レーザーで速度を減速することが必要である。しかし、Rb原子とSr原子がオーブンとして機能する温度はそれぞれ80°Cと400°Cであり、かなり異なる。そこで次のような改良を行った。現有のSr原子の真空装置に、Rbオーブンを増設し、RbとSrで独立なオーブンとする。超高真空の真空チャンバーに原子ビームを接続し、RbとSr原子の同時トラップのための真空装置を作製した。この真空装置を用いて、Rb原子ビームとSr原子ビームにレーザー光を照射して、それぞれゼーマン減速を行った。減速されたRbに波長780nmのレーザー光を、減速されたSrに波長461nmのレーザー光を6方向から照射し四重極磁場を用いた。これによりRbとSrの同時MOTに世界で初めて成功した。MOTでトラップしたSr原子の原子数を増加させるために、リポンプ光の光源として波長497nmのレーザー開発を行った。994nmのECDLを作製し、PPLN導波路により第2次高調波として497nmのレーザー光を発生させた。このレーザー光をMOTされたSr原子集団に照射することで、SrMOTの原子数を30倍に増大させることに成功した。今までRbとSrの同時MOTを行った者は誰もいなかった。実験技術的には、両方の原子に対するレーザー冷却用光源と光学系や制御系が必要なことと、特に原子の蒸気圧の差が大きいことがネックになっていた。また、波長1064nm・780nm・461nmのレーザー光を真空層に照射するため、窓の材質としてこれら波長が約2倍近く異なるような広帯域な無反射防止(AR)コートを用いる必要がある。これを実現するために、2本の原子ビームを結合する非常に複雑な真空装置を作製する必要があり、これを実現することが今年度の最大の山場であったが、複数回の真空テストを行いながら真空装置を組み上げた。この結果、Srオーブンを400°Cに暖めた状態でも差動排気により、メインチャンバーの真空度10のマイナス11Torrを実現した。

これはボース・アインシュタイン凝縮やフェッシュバッハ共鳴などの実験を行うために十分な真空度である。また、広帯域なARコートつき窓を取り付けることで、RbとSr原子の同時MOTに世界で初めて成功した。量子縮退混合系はこれからだが、当初予定になかったリポンプ光の作製により原子数を30倍へと増大することができた。ここまで初年度に達成できたことは、おおむね順調、と考えられる。今後、同時MOTしたRbとSr原子を光トラップへ移行する。光トラップされる原子数を増大するためには、光トラップのポテンシャルよりも原子の温度を下げることが効果的である。そこでSr原子のさらなるレーザー冷却を試みる。Sr原子の2段目のレーザー冷却として、波長689 nmの狭線幅のレーザー遷移がある。この遷移は線幅が狭いため、レーザー光の線幅狭窄化が重要となる。レーザー光源としてリットマン型の外部共振器型半導体レーザーを作製する。このレーザー光にEOMでサイドバンドを発生させたものを、ULE共振器へと入射しその反射光を用いて、PDH法によりレーザー光源の線幅狭窄化を行う。線幅が狭くなった689 nm光源によりSr原子のレーザー冷却を行い、数μKオーダーの温度を実現する。また、光トラップ中の原子数増大の方法として、光ポテンシャルの深さを深くする方法がある。上記の光源がうまくいかないばあいは、光ポテンシャルの深さを深くする実験を行う。SrとRb原子集団を光トラップへ移行し、協同冷却を行うことで同時量子縮退を実現する。この極低温原子集団に強い磁場を印加することで、フェッシュバッハ共鳴を観測する。次年度の鍵となるのが半導体レーザーの線幅狭窄化である。Sr原子の689 nmの遷移の自然幅は7kHzであるが、外部共振器型半導体レーザーの周波数線幅は数100 kHz程度の広がりを持っており、これを7 kHz以下へと狭くしたい。そのためには、ある基準となる周波数が必要であり、その基準周波数とレーザー周波数の差を観測して、それが小さくなるようにフィードバックすることでレーザーの線幅を狭くすることができる。基準周波数として共振器が有望だが、通常の材質だと周波数ドリフトがあり、実験のたびに基準周波数が変わってしまう。そこで、低膨張ガラスであるULE共振器を購入する。これは、ある温度で温度膨張係数がほとんど0近くになるULEというガラスでできており、ULE共振器は極めて安定な基準周波数となる。共振器から外部振動を除去し、真空装置内に入れて温調を行う。そしてこのULE共振器にPDH法を用いることで、レーザーの線幅狭窄化を行う。
骨肉腫転移巣における治療抵抗性獲得の分子機構解明と克服

骨肉腫の臨床上の問題は治療抵抗性の転移巣にあり、独自の動物モデルを用いて克服に取り組んだ。治療の有無で変動する遺伝子発現変化から、マクロファージの集積や血栓形成が治療抵抗性に関与する可能性が示唆された。一方、転移巣形成に重要である足場非依存性増殖能を阻害する薬剤の探索からsimvastatinとcalcitriolが候補として抽出された。前者はAMPK-p38 MAPKの活性化を介して骨肉腫にapoptosisを誘導し、後者は小胞体ストレス反応を誘導することにより細胞増殖を停止させた。両薬剤はin vivoで有意な抗腫瘍効果を示し、最適化により難治性転移巣に対しても効果を発揮する可能性がある。新規樹立した骨肉腫マウスモデルにおいてAXT細胞を大腿骨内に移植したところ、3週間で原発巣及び肺転移巣の形成がみられた。この系に対して骨肉腫で臨床的に使用される抗癌剤であるドキソルビシン、メソトレキサート、イフォスファミドを計2回投与した。処置群では有意に大腿部原発巣、肺転移巣の縮小を認めたが、依然として肺転移巣では骨肉腫細胞は多数生存していることが確認された。化学療法に抗して転移巣において腫瘍細胞生存を支持する機構を解明するため、マイクロアレイ解析を施行した。転移巣全体におけるプロファイルを得る目的で、RNAのサンプリングは転移腫瘍細胞、正常細胞を含む肺から行った。対象マウスは、担癌マウスと正常マウスに対し化学療法の施行ありとなしの計4群とした。得られた結果からデータの差し引き(担癌マウスの変化ー正常マウスの変化)を行い、転移巣で特異的に起こる変化の抽出を試みた。その結果、担癌マウスのみで2倍以上変化する因子は約2300に絞りこまれた。さらに、正常マウス側で発現の高い因子を除外した結果、候補となる因子は200程度に絞り込まれた。この遺伝子を検索し、血栓の形成に関するFibrinogen、転移への関連が報告されているGpnmbに注目し更なる検討を行うこととした。前者に関しては治療に伴う血栓形成の有無と抗凝固療法の併用による治療効果への影響を解析中である。一方、後者に関しては、発現する細胞種を同定するため、免疫染色を施行した結果、Gpnmb陽性細胞は転移巣の周囲に集積していた。さらに、治療後の肺転移巣からsingle cellsuspensionを準備した後、flow cytometryを施行した結果、マクロファージであることが確認された。現在、m-Csf受容体阻害薬の投与によりマクロファージの除去を試み、治療効果への影響を解析中である。肺転移巣全体における変化のプロファイルを得る目的で、肺全体からRNAを抽出後マイクロアレイ解析を施行し、治療に伴い変化する分子の候補が得られた。現在これらの候補分子の中から治療抵抗性に関与するものが存在するか検討を進めている。申請研究の目的である骨肉腫転移巣における治療抵抗性に関わる因子の解明に関して手掛かりとなる候補が得られたものの、これらの候補に真の責任分子が含まれるか否かに関しては不明である。即ち、これまでに得られたプロファイルを使用してこのまま研究を進めて良いか検討する必要がある。一方で当初の計画であるFACSやレーザーマイクロダイセクション法による腫瘍域、正常域を分けたサンプル抽出は現在まで施行していない。異なるサンプリングから得られたプロファイルと比較をして候補分子の信頼性を確認する必要がある。前年度の研究から、化学療法に伴い、骨肉腫担がんマウスの肺転移巣ではGpnmb陽性マクロファージが集積することが明らかとなった。このマクロファージの化学療法抵抗性に関する役割を解明するため、m-Csf受容体阻害薬を投与し除去を試みたが、十分な減少効果は見られなかった。現在、複数のm-Csf受容体阻害薬、及び免疫修飾薬、サイトカインを準備して転移巣のマクロファージを減少させる条件を検討している。転移巣形成に重要な細胞形質には足場非依存性増殖能がある。転移巣の形質の一部をin vitroで模倣するため、非接着条件で骨肉腫細胞を培養したところ、接着培養に比較して抗がん薬に対する感受性が有意に低下した。接着培養条件と非接着培養条件では網羅的解析結果から、遺伝子発現、細胞内代謝に大きな違いが認められた。現在、非接着条件における抗がん薬抵抗性獲得の分子機構の解明を進めている。一方、非接着条件下で抗腫瘍効果を示す既存薬剤をスクリーニングした結果、スタチン系薬剤、calcitriolが候補薬剤として抽出された。強い活性を示したsimvastatinは、in vitroでAMPK-p38MAPKの活性化を介して骨肉腫細胞にapoptosisを誘導した。in vivoにおいても無脂肪食との組み合わせで、simvastatinは強力な抗骨肉腫効果を示した(Mol Cancer Ther, 2017)。calcitriolは骨肉腫細胞へin vitro、in vivoでER stress反応を誘導することにより細胞周期停止を誘導することが明らかとなった(投稿中)。しかし、残念なことにsimvastainもcalcitriolも単独では、in vivoにおいて転移巣に対する強力な効果を示さなかった。現在、他の候補薬剤に関しても解析を進めている。転移巣における治療抵抗性機構に免疫細胞の関与が疑われたものの、候補となる免疫細胞を修飾するin vivoの条件を検討中であり、具体的な治療効果への検証が進んでいない。さらに、昨年からの課題であったflow cytometerやマイクロダイセクション法による転移巣での腫瘍域、正常域を分けたサンプル抽出は現在まで施行していない。

これらの解析を施行することにより、これまでに得られた肺全体における治療前後の分子変化の知見と合わせて効率的に信頼性の高い候補分子を絞り込む必要がある。一方、新たな展開として、転移巣の骨肉腫の細胞形質をin vitroで再現する解析系を樹立し、既存薬スクリーニングから転移巣に直接効果を示す薬剤の抽出を試みた。in vivoから得られた分子情報と薬剤の機序を総合して転移巣の治療抵抗性を解除する治療法開発を効果的におこなう基礎が築かれた。骨肉腫肺転移巣における治療抵抗性の分子機構を解明するため、本年度もマウス骨肉腫モデル(AXT細胞)を用いて解析を行った。既存の化学療法前後における分子変化を明らかにするため、皮下移植により骨肉腫を形成したマウス(未治療マウスと治療施行マウス)から、原発巣と肺転移巣(実体顕微鏡目視下)を採取しRNAを回収した。網羅的遺伝子解析の結果、治療後の転移巣で2倍以上発現が上昇した遺伝子は126個、4倍以上のものは1個に絞られた。原発巣では上昇せず転移巣のみで上昇するものは112個であった。また、転移巣と原発巣で伴に上昇するものは14個認められた。これらの遺伝子をAXT細胞においてノックダウン、ノックアウトして治療抵抗性に関与する役割について解析を進めている。解析の過程から、代謝に関連する分子変化がみられ、転移巣における特異的代謝の存在が示唆された。新たな知見を得る目的で、転移巣、原発巣から回収した腫瘍細胞を用いてメタボローム解析を行った。その結果、転移巣では原発巣に比較して、解糖系、核酸合成経路を含む複数の経路で代謝の亢進が示唆された。代謝酵素の阻害剤を用いて転移巣の化学療法の感受性を上げることができるか検討を行っている。さらに、転移巣では哺乳類の細胞では通常見られないメタボライトの存在が認められ、オンコメタボライトの可能性や転移巣の維持、治療抵抗性への関与など、その意義の解明を進めている。一方、化合物のスクリーニングからCalcitriol(Cancer Sci,2017に掲載)やMEK阻害剤が接着、非接着の両条件でAXT細胞に著明な効果を示す薬剤として抽出された。Calcitriolはin vivoで転移巣を縮小する効果は弱かったが、MEK阻害剤は単独投与で血中循環がん細胞数と転移巣を縮小し、さらに化学療法との組み合わせで著明な抗腫瘍効果を認めた(投稿準備中)。骨肉腫の臨床上の問題は治療抵抗性の転移巣にあり、独自の動物モデルを用いて克服に取り組んだ。治療の有無で変動する遺伝子発現変化から、マクロファージの集積や血栓形成が治療抵抗性に関与する可能性が示唆された。一方、転移巣形成に重要である足場非依存性増殖能を阻害する薬剤の探索からsimvastatinとcalcitriolが候補として抽出された。前者はAMPK-p38 MAPKの活性化を介して骨肉腫にapoptosisを誘導し、後者は小胞体ストレス反応を誘導することにより細胞増殖を停止させた。両薬剤はin vivoで有意な抗腫瘍効果を示し、最適化により難治性転移巣に対しても効果を発揮する可能性がある。