hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イギリス併合下アイルランドにおける近代スポーツに関する研究

本研究は19世紀半ば、対英国の民衆運動が活発化する時期に着目し、英国近代スポーツのアイルランドへの定着過程とナショナル・スポーツを統括するGAAのスポーツ活動の実相について検討した。アイルランドのエリート層はダブリン大学式のフットボールをプレーしていたが、イングランドとの国際試合を行うために、ラグビーユニオンのルールを受け入れ、それが公式なルールとしてアイルランドに定着する。また、1884年に設立されたGAAは、英国式の近代スポーツの運営方法を取り入れ、アイルランドのナショナル・パスタイムズを近代スポーツへと作り変えた。本研究は、近代スポーツ誕生の地であるイギリスに隣接し、政治的に併合下であったアイルランドのスポーツ史を再構成するための基礎的研究として、アイルランドの民衆運動が活気づく1860年代から1880年代にアイルランドで行われた近代スポーツについて検討する。平成25年度は研究対象時期に存在したクラブのクラブ史を収集した。また、当時どのようなスポーツが行われ、報道されていたかを明らかにするために、Irish Newspaper Archiveに所蔵されている全国紙Freeman's Journalの分析を進めている。さらに、地方史やアイルランドのゴルフ史、クリケット史などの先行研究を収集した。現在、アイルランドではサッカー、ラグビー、ゲーリック・フットボールの3つの近代フットボールが行われ、これらの参加者や観戦者は民族、宗教、政治、階級など複雑にからみあうアイルランド社会を表象している。本研究の対象時期はサッカーやラグビーがイギリスから伝播し、また、ゲーリック・フットボールが作り上げられる近代フットボールの草創期と重なる。そこで、本研究ではこれら3つのフットボールに焦点を当て、アイルランドへの普及過程を検討することを通して、宗主国と植民地の文化の伝播や抵抗の実相を明らかにする。そのために、平成25年度は高等教育機関ダブリン大学のトリニティ・カレッジのフットボール活動について明らかにした。具体的には、トリニティ・カレッジの図書館で、教授会議事録、大学校友会誌(College Pen)の調査、アイルランドのクリケット年鑑(Handbook of Cricket in Ireland)、トリニティ・カレッジ・フットボールクラブ150年史の分析を行った。平成26年度は、昨年度収集した史料の分析、関係資料の収集、成果の報告を行った。史料の分析は、研究対象時期(1860-80年代)の全国紙Freeman's JournalやSportに着目して行っている。当時、アイルランドの新聞紙上においてブリテン島のスポーツ結果が定期的に報告されており、この時期、宗主国のスポーツがアイルランドで見聞きできる状態であった。ゲーリック・アスレティック協会(GAA)が1884年に設立されて以降、独立運動を推進する人々からのイングランドのスポーツへの批判が見られるものの、基本的には淡々と様々なイングランドのスポーツが報道されている。アイルランドでの史料収集は、イングランドのスポーツがどのような過程でアイルランドに定着、普及していくのかを明らかにするため、エリート層の人々の活動に着目し、国立図書館とトリニティ・カレッジの図書館で行った。その結果、トリニティ・カレッジのフットボールクラブでルールを成文化したC. B.バリントンの手紙など、当時の近代スポーツの実相を明らかにするための貴重な史料を収集することができた。また、GAAの地方クラブ関係者にインタビューを行い、農村部のスポーツ関係資料を収集した。これまでの成果のうち、イギリスで誕生したスポーツであるラグビーが、アイルランドでどのように始められたかについて、第65回日本体育学会で報告し、論文にまとめた(藤井雅人ほか編『体育・スポーツ・武術の歴史にみる「中央」と「周縁」』「アイルランドにおけるラグビーのはじまり-トリニティ・カレッジのフットボールクラブ誕生(1854年)からIRFU(Irish Rugby Football Union)の設立(1879年)まで-」)。平成27年度は、これまでの収集した史料の整理及び分類、また昨年度収集した史料の分析、その成果の報告を行った。史料の整理及び分類については、アイルランドでの近代スポーツの伝播について、「英国からアイルランドのエリート層」、「アイルランドのエリート層からアイルランド全体」の二つの観点で分類した。これまで英国とアイルランド、つまり宗主国と植民地の関係でアイルランドの近代スポーツを検討してきたが、アイルランドのエリート層が、英国と一般的なアイルランドの間で、特殊な役割を担った可能性がおぼろげながら見えてきた。平成27年度はこの点に着目し、アイルランドのエリート層に関する史料分析を行った。またその成果を、世紀転換期アイルランドにおけるエリート層のスポーツライフ」として、第66回日本体育学会で発表した。また、同様の内容を論文にまとめ、2016年6月に印刷される彦根論叢第408号に掲載予定である。平成25、26年度のアイルランドでの史料収集により、一定数のアイルランドにおける近代スポーツの関係史料を収集した。また、アイルランドやイギリスで史料の電子化が進みIrish Newspaper ArchiveやBritish Newspaper Archiveなどで、Webを通して国内から常時閲覧可能なため、必要な資料に随時アクセスすることができている。史料の分析について、イギリスで誕生したスポーツとアイルランドの民族的なスポーツに分類し、それぞれの特徴を検討する。また、平成26年度のアイルランド調査で、GAAの歴史研究者であるポール・ルース氏に助言を受け、イギリス併合下アイルランドにおける近代スポーツついて、イギリスの影響を強く受けた地域に焦点を当て、分析を進める。

研究成果の報告の点では、平成25年度までに収集した史料を基に、「アイルランドにおけるラグビーのはじまり」について、学会報告を行い、論文にまとめた。スポーツ科学継続してアイルランドスポーツ及びイギリススポーツ史の関係資料を収集する。史料の分析については、イギリスで誕生したスポーツであるクリケットやフットボール、アイルランドの民族的なスポーツであるゲーリック・フットボールやハーリングなど、それぞれのスポーツに分類し、検討する。また、アイルランドにおいて、イギリスの影響を強く受けた地域とそうでなかった地域との比較を通して、植民地における宗主国のスポーツの伝播の過程、普及の地域差を明らかにする。平成27年度は、研究の最終年となるため、史料の分析から得た知見について、日本体育学会やスポーツ史学会で報告し、研究成果を論文にまとめる。平成25年度は基礎史料の収集と分析を行った。アイルランドの近代スポーツ関係史料は順調に収集できている。当初予定していたアイルランドでの調査で収集することを予定していたFreeman's JournalやSportなどの新聞は、Irish Newspaper ArchiveやBritish Newspaper Archiveなど、webを通して国内でも閲覧できるようになった。そのため、空いた時間を、トリニティ・カレッジの図書館やGaelic Athletic Association(GAA)博物館でフットボールクラブの関連史料やGAA関連史料を収集することができた。また、ダブリン大学のポール・ルース氏と情報交換を行い、1860年代から80年代までのアイルランドの3つのフットボールの関係が、それぞれが全く異なった展開をしているのではなく、民族や宗教、政治信条などの隔たりを超えて、相互に作用しながらアイルランドに定着していくという仮説について議論した。webのArchiveにより、多くの史料を入手できるようになった。予定より多くの史料を収集したため、全体的な分析に関してはやや遅れている。しかし、これは分析対象が増えたためで、作業の進捗状況は計画通りである。時間はかかるが、より客観的で詳細な検討を行いたい。
糸球体内皮細胞とメサンギウム細胞との細胞間相互作用にかんする研究

[目的]従来の研究から、培養メサンギウム細胞(MC)のphenotypeは、周囲の三次元的な細胞外基質環境によって修飾されることが知られている。我々の研究グループは、MCの三次元基質ゲル内での増殖能に関して、fibronectinは促進的に、type IV collagen(C-IV)、laminin、heparan sulfate proteoglycan(HSPG)は抑制的に働くことを既に報告した。そこで、糸球体障害の進展・増悪における糸球体内皮細胞(GEnC)の意義を明らかにするため、GEnCが産生した細胞外基質(ECM)が、糸球体硬化と密接に関係するMCの増殖をいかに調節・制御するかについて、両者の培養細胞を用いて検討した。[方法]1)confluentに達したGEnCおよびMCを、それぞれ0.02M NH_4OHで処理することにより、細胞成分を溶解・除去し、GEnCおよびMCが産生したECM[それぞれE/ECMおよびM/ECMと略す]のみが付着したdishを作成し、この上に同一のMCを一定の密度で蒔き、その後の増殖能を経時的な細胞数測定により検討した。2)無刺激のGEnCが産生したECM[E/ECM]に加えて、アンギオテンシン変換酵素阻害薬(ACEI)(captopril 10500mug/ml)による刺激を受けたGEnCが産生したECM(ACEI+E/ECM)上でMCを培養した場合に、MCの増殖活性いかに変化するかについて検討した。3)ACEIによるGEnCのECM代謝への影響をノーザン・ブロット法にて検討した。[結論]GEnCによって産生されるECMが、MCの増殖を調節・制御している可能性が示唆された。またACEIはこのGEnCの基底膜型ECMの遺伝子発現を増強させることにより、GEnCとMCのcell-cell communicationに関与している可能性が考えられた。
in vivo実験を代行する関節シミュレータによる深屈曲用人工膝関節の評価試験

当該年度は,動的簡易有限要素モデルを用いた人工膝関節の深屈曲動作状態での応力変動解析を行った.解析対象とした人工膝関節モデルは,深屈曲対応型として注目を集めるモバイルベアリング型(以下MB型)である.MB型は,関節面を形成する通常の摺動面に加えて,脛骨インサートと脛骨コンポーネントの間に第2摺動面を有することを特徴とする.深屈曲解析の結果より,第2摺動面の存在により屈曲動作中の回旋動作を容易に獲得することができ,結果として深屈曲位での力学的抵抗を軽減できることが明らかになった.また,第2摺動面に摩耗粉等が存在し回旋抵抗が増加すると,応力が上昇し安全性や耐久性が低下することが示唆された.次いで,生体力学的により自然な屈曲動作を再現するために,バーチャル膝関節シミュレータの開発を試みた.実験用シミュレータモデルに骨・筋肉モデルを導入することでバーチャルシミュレータを構築し,汎用人工膝関節を組み込んで屈曲解析を行った結果,内旋動作をともなった最大100120度程度までの屈曲動作を再現することができた.また,股関節と膝関節を連動して生理的・能動的に駆動させる関節シミュレータおよびシミュレータ制御システムを開発し,膝屈曲運動をさせた時の筋力と関節間力を計測する実験を行った.本関節シミュレータは, 1)自身の筋力による能動駆動方式を用いること, 2)股関節と膝関節が連動する機構を用いること, 3) 1関節2アクチュエータ駆動であること, 4)生理的な条件で荷重(=体重)負荷が行われること, 5)深屈曲動作を再現できること,の条件を満たすものであり,筋肉に模したワイヤーをモータで駆動することにより目標通りの股関節と膝関節の連動運動を生成した.また,脛骨側人工膝関節下および膝蓋骨に設置されたカセンサにより関節間力を計測した.開発した制御システムは,目標通りの股関節と膝関節の連動運動を実現させるために必要な各ワイヤー張力を制御するものである.実験の結果,現状では生理的な運動を十分には再現することができていないものの,静的な条件での実験によって測定された膝関節力は,従来のシミュレーションによる計算やin vivo実験の結果と大きく異なるものではないことが分かった.[1]シミュレータの開発本研究で開発する関節シミュレータの特徴は,1)深屈曲動作を評価対象に含めていること,2)生理的な関節運動を再現するため,自身の筋力で操作する駆動方式を用いていること,3)股関節と膝関節が連動する機構を採用していること,の3点である.本シミュレータでは,上記の3大特徴を具現化すべく,その具体的構造として,プーリー配置とワイヤー掛けを工夫し,股関節と膝関節に働く一関節筋と二関節筋で両関節を連動的に駆動する方式を採用している.また,膝屈曲角130°でハムストリングス用のワイヤー長が最短となり,上体重量で膝が完全深屈曲するように駆動機構や制御方式を工夫している.当該年度は,部品設計までを終了し,直ちに製作発注したが,備品調達(モーター)とその駆動方式に変更が生じたため,当初予定していたモータ駆動方式を手動方式に代え,シミュレータ本体(フレーム)の製作と基本動作確認に専念した,[2]深屈曲用人工膝関節(深屈曲型)のリスク分析深屈曲型のキネマテックスをコンピュータシミュレーションで検討しつつ,CADモデルでポスト・カム部の最適曲率を最終的に決定した.切断肢実験では,血管,神経,靭帯等を傷付けずに深屈曲型インプラント挿入が可能か,インプラント挿入によって靭帯等への過張力を生じたり,逆に,靭帯張力によって,インプラントの自由な運動が拘束されないか,などを確認した.[3]現用人工膝関節患者の和式生活でのQOL調査・評価現有の三次元動作計測装置を和式生活計測用に専用化すべく,計測視野内に浴室,トイレ,居間などの和式生活用ブースを設置し,それぞれ固有の動作を再現中の人工膝関節患者のキネマテックスデータや力学データを収集した.また,各種坐位動作(正座,蹲踞,長坐位靴下履き等)での下肢関節のキネマテックスデータも収集・解析した.シミュレータの完成本研究で開発する関節シミュレータの特徴は,1)深屈曲動作を評価対象に含めていること,2)生理的な関節運動を再現するため,自身の筋力で操作する駆動方式を用いていること,3)股関節と膝関節が連動する機構を採用していること,の3点である.本シミュレータでは,上記の3大特徴を具現化すべく,その具体的構造として,プーリー配置とワイヤー掛けを工夫し,股関節と膝関節に働く一関節筋と二関節筋で両関節を連動的に駆動する方式を採用している.また,膝屈曲角130°でハムストリングス用のワイヤー長が最短となり,上体重量で膝が完全深屈曲するように駆動機構や制御方式を工夫している.前年度は,部品設計までを終了し,直ちに製作発注したが,備品調達(モーター)とその駆動方式に変更が生じたため,当初予定していたモータ駆動方式を手動方式に代え,シミュレータ本体(フレーム)の製作と基本動作確認に専念したが,本年度(平成25年度)は本体にパルスモータを取付け,駆動方式を完成させた.シミュレータ本体は完全倒立振子系となるため,その姿勢制御のためのカウンターバランスの追加を行った.

また,深屈曲状態の再現のため下腿リンクを強制的に大腿リンクに押し付ける操作方式を組み込み,靭帯類は弾性バネで代用した.膝蓋骨は現用のボタン型人工膝蓋骨で代用した.制御系は過去に開発済みの股関節シミュレータで用いた協調制御方式を踏襲した.年度後半ではセンサー類を取付け,種々の膝屈伸動作を対象としたデーター収集を行った.現用人工膝関節患者の和式生活でのQOL調査・評価現有の三次元動作計測装置を和式生活計測用に専用化すべく,浴室,トイレ,居間などの和式生活固有の動作を再現中の人工膝関節患者のキネマテックスデータや力学データを収集した.また,各種坐位動作(正座,蹲踞,長坐位靴下履き等)での下肢関節のキネマテックスデータも収集・解析した.当該年度は,動的簡易有限要素モデルを用いた人工膝関節の深屈曲動作状態での応力変動解析を行った.解析対象とした人工膝関節モデルは,深屈曲対応型として注目を集めるモバイルベアリング型(以下MB型)である.MB型は,関節面を形成する通常の摺動面に加えて,脛骨インサートと脛骨コンポーネントの間に第2摺動面を有することを特徴とする.深屈曲解析の結果より,第2摺動面の存在により屈曲動作中の回旋動作を容易に獲得することができ,結果として深屈曲位での力学的抵抗を軽減できることが明らかになった.また,第2摺動面に摩耗粉等が存在し回旋抵抗が増加すると,応力が上昇し安全性や耐久性が低下することが示唆された.次いで,生体力学的により自然な屈曲動作を再現するために,バーチャル膝関節シミュレータの開発を試みた.実験用シミュレータモデルに骨・筋肉モデルを導入することでバーチャルシミュレータを構築し,汎用人工膝関節を組み込んで屈曲解析を行った結果,内旋動作をともなった最大100120度程度までの屈曲動作を再現することができた.また,股関節と膝関節を連動して生理的・能動的に駆動させる関節シミュレータおよびシミュレータ制御システムを開発し,膝屈曲運動をさせた時の筋力と関節間力を計測する実験を行った.本関節シミュレータは, 1)自身の筋力による能動駆動方式を用いること, 2)股関節と膝関節が連動する機構を用いること, 3) 1関節2アクチュエータ駆動であること, 4)生理的な条件で荷重(=体重)負荷が行われること, 5)深屈曲動作を再現できること,の条件を満たすものであり,筋肉に模したワイヤーをモータで駆動することにより目標通りの股関節と膝関節の連動運動を生成した.また,脛骨側人工膝関節下および膝蓋骨に設置されたカセンサにより関節間力を計測した.開発した制御システムは,目標通りの股関節と膝関節の連動運動を実現させるために必要な各ワイヤー張力を制御するものである.実験の結果,現状では生理的な運動を十分には再現することができていないものの,静的な条件での実験によって測定された膝関節力は,従来のシミュレーションによる計算やin vivo実験の結果と大きく異なるものではないことが分かった.その理由として,当初の計画であった下肢筋の代用ワイヤーをモータで牽引して膝運動を再現するシミュレータの製作,およびX線動画像を利用したキネマテックス評価が十分行えていない点があげられる.当初からの計画であった下肢筋の代用ワイヤーをモータで牽引して膝運動を再現するシミュレータを完成し,一部データを収集できるまでに至った点は充分評価できると考えられる.当初予定していたモータ駆動方式を手動方式に代え,動作確認を行った以外は,概ね予定通りに計画を進めてきており,今後は,これまでの遅れを挽回し,本来のモーター駆動方式を採用すべく開発作業のペースアップを図る.当初予定していた通りに装置システムを完成し,動作確認を行った後,一部データを収集するまでに至っており,今後は以下に示すようなプロトコルに従って,当該動作中における人工膝関節のキネマテックスとキネテックスに関するデータを収集する予定である.
肺気腫病態解明への新たなるアプローチ: コラーゲン線維配列の定量的測定法を用いて

緒言:肺気腫は、肺胞壁が破壊され病変が形成される。肺胞壁は細胞外基質からなり、多くはコラーゲン線維が占める。コラーゲン線維は肺胞構造を維持するために重要と考えられているが、肺気腫におけるコラーゲン線維の役割には不明な点が多い。コラーゲン線維を機能面からみると、線維配列の向きと配向度、つまり配向性が重要となる。近年、Osakiらはコラーゲン線維の配向性を非接触で定量的に測定できるマイクロ波方式(S.Osaki, Nature,347,132,1990)を開発し、皮膚や骨でのコラーゲン線維配向性は、その運動性と密接な関連があることを報告してきた(S.Osaki, Anat.Rec.,254,147,1999)。本研究は、配向性測定のためのヒト肺サンプルを調製し、肺気腫におけるコラーゲン線維の配向性の変化を検討することが目的である。実験:本研究で用いた標本は、肺癌で摘出した気腫性病変を伴う左上葉である。昨年度確立したラット肺、牛肉片でのサンプル調製方法に基づき、測定用サンプルを調製した。上葉をホルマリン固定後、冠状に10mm厚に切り出し、80mm四方に分割した。パラフィンを包埋後、トリミングナイフを用いて2mm厚に切り取った切片を、70%エタノール液に浸漬してパラフィンを除去した。デシケータ内で乾燥させ、測定用サンプルとした。コラーゲン線維の配向性測定はマイクロ波方式にて行った。結果:気腫を伴うヒト肺では、コラーゲン線維の配向度が高い領域と低い領域が存在した。気腫病変を形成している空隙は、前者は楕円形、後者は円形であった。その楕円の長軸方向はマイクロ波方式で測定したコラーゲン線維の配向性の方向とほぼ一致した。ヒト肺気腫病変のなかには、呼吸運動による一方向に強い力学的負荷により空隙が楕円に変形し、コラーゲン線維の配向性の再構築も起こっている領域が存在していると考えられる。緒言:肺気腫は、肺胞壁が破壊されることで病変が形成される。肺胞壁は細胞外基質からなり、その多くはコラーゲン線維が占める。コラーゲン線維は肺胞構造を維持するために重要と考えられている。しかし肺気腫の発症・進展におけるコラーゲン線維の役割には不明な点が多い。コラーゲン線維を機能面からみると、線維配列の角度と整合度すなわち配向性が重要となる。近年、Osakiらはコラーゲン線維の配向性を非接触で定量的に測定できるマイクロ波方式を開発した(S.Osaki, Nature,347,132(1990))。皮膚や骨のコラーゲン線維配向性を測定し、運動性と密接な関連があることも報告してきた(S.Osaki, Anat.Rec.,254,147,1999)。本研究は、配向性測定のためのヒト肺サンプル調製法を確立し、肺気腫の発症・進展におけるコラーゲン線維の配向性の変化を評価することが目的である。実験:コラーゲン線維の配向性測定には1mm厚で3cm四方以上のサンプルが必要となる。まず予備実験としてホルマリン固定したラット肺および牛肉片(3cm×3cm×3cm)を標本として用いた。各標本をパラフィン包埋した後、1mm厚に調製した。70%エタノール液への浸漬によりパラフィンを除去した。デシケーター内で切片を乾燥して測定用サンプルを調製し、コラーゲン線維の配向性を測定した。結果:コラーゲン線維の配向性測定用サンプルとして1)ラット肺標本2)牛肉片標本が調整可能であった。ヒト肺標本でも測定用サンプルの調製が可能であると考えられた。次年度:ヒト肺標本、特に気腫性病変を伴った肺標本におけるコラーゲン線維の配向性を測定する。

結果:気腫を伴うヒト肺では、コラーゲン線維の配向度が高い領域と低い領域が存在した。気腫病変を形成している空隙は、前者は楕円形、後者は円形であった。その楕円の長軸方向はマイクロ波方式で測定したコラーゲン線維の配向性の方向とほぼ一致した。ヒト肺気腫病変のなかには、呼吸運動による一方向に強い力学的負荷により空隙が楕円に変形し、コラーゲン線維の配向性の再構築も起こっている領域が存在していると考えられる。
農場・農産加工廃棄物の好気性超高温発酵(117℃)処理システムの開発と実用性評価

【研究目的】農畜産業の現場においては、農畜産物の生産を進める一方で、常に多種・大量の廃棄物を排出している。これらを放置すると、極めて悪い衛生環境がもたらされ有害な病原菌による感染症の温床を拡大するため、これらの廃棄物を安価で効果的に殺菌かつ容積縮小できる処理システムの確立が強く求められている。私たちは、これまで、超高温発酵菌叢を有する戻し堆肥の活用により、家畜糞尿を100°C以上の超高温状態(最高117°C)にさらし、6週間で堆肥化する技術を実証した。本研究では、超高温発酵処理システムの実用化に必要とされる(1)混合作業技術、(2)通気調整技術、(3)発酵産物評価技術、について検討した。【研究方法】(1)混合作業技術:原料の特性に応じて混合割合を決める方法、重機により細かく堆肥を撹拌する方法について検討。(2)通気調整技術:機械的に調整される送風量と原料の通気特性が、堆肥中の通気状態に及ぼす影響について検討。(3)発酵産物評価技術:多様な原料由来の発酵産物の施肥利用での評価方法、また菌叢解析による評価方法について検討。【研究結果】(1)混合作業時直後の堆肥においては、物理的ばらつきが大きく、発酵に適した水分率の見極めが難しかった。より効果的な混合方法と水分率の把握方法の確立が必要である。(2)発酵槽内の風量は前方後方で大きく異なり、管周り清掃状況や部分的破損の影響は極めて大きかった。また通気調節の方法は、通気管・通気口の構造に応じて大きく変える必要がある。(3)現在の農畜産の現場で施肥利用される発酵産物において、最も懸念されるのは原発事故に起因する放射能汚染であった。放射性Cs900Bq/kgの発酵産物を複数種の作物に施肥利用しても、作物へのCsの移行がほぼないことを確認した。また発酵中堆肥の菌叢の変化をPCR-DGGE法を用いた遺伝子解析にて評価できることを確認した。
ニューラルネットワーク応用によるブラキシズムパワー値推定システム構築への挑戦

本研究の目的は,睡眠時の異常習癖であるブラキシズム(歯ぎしり,くいしばり)が生体に及ぼす為害作用をブラキシズムにより発揮されるパワー(咬合力)の観点から明らかにするために,咀嚼筋筋電図データを用いてブラキシズム時に発揮される咬合力を推定するシステムを構築することである.本研究が遂行できれば,自宅での日常生活下で比較的簡単に測定できる咬筋筋活動データを利用して,ブラキシズム時に生体に負荷を与える咬合力を精度高く推定することが可能となると期待できる.本研究の目的は,睡眠時の異常習癖であるブラキシズム(歯ぎしり,くいしばり)が生体に及ぼす為害作用をブラキシズムにより発揮されるパワー(咬合力)の観点から明らかにするために,咀嚼筋筋電図データを用いてブラキシズム時に発揮される咬合力を推定するシステムを構築することである.本研究が遂行できれば,自宅での日常生活下で比較的簡単に測定できる咬筋筋活動データを利用して,ブラキシズム時に生体に負荷を与える咬合力を精度高く推定することが可能となると期待できる.
スギ科樹種の分子系統分類および生態遺伝・生態生理学的特性に関する研究

1.目的現生のスギ科(Taxodiaceae)樹種には10属15種・1雑種(推定)が知られ、わが国の林業上重要な樹種の一つであるスギが含まれている。本研究はスギ科樹種を対象とし以下の3点を目的とした。(1)葉緑体等のDNA分析によりスギ科樹種の遺伝分化の分子的基礎を明らかにし、それらの系統分類を行う。(2)生態学、生態生理学さらに集団遺伝学の3分野からスギ科樹種の種特性を解明する。(3)この(1)と(2)の成果を基礎とし、スギをはじめとする各樹種の分類学的位置づけについて論じる。2.研究項目と研究方法(系統分類)(1)スギ科樹種の分子系統分類:PCR法を用いた葉緑体の特定遺伝子(rbcL,PsbA等)のRFLP分析(種特性に関する研究)(2)成育立地の生態学的研究:立地環境調査・植生調査、文献調査(3)生態生理学的研究:光合成特性・水分特性調査(4)集団遺伝学的研究:アイソザイム分析、DNA分析、文献調査(総合取りまとめ)(5)スギの系統分類学的位置づけとスギ科樹種の種特性の解明3.研究成果(1)系統分類スギ科樹種の系統分類と伴に針葉樹におけるスギ科の位置づけを明らかにするため、スギ科の10属15種・1雑種(推定)、ヒノキ科の6樹種、マツ科の18種、イチイ科の2種及びイヌガヤ科の1種について、DNA分析用試料として筑波大学や森林総合研究所等に植栽してある個体から若芽を採取した。これらの若芽から抽出した全DNAを用い、PCR法による6種類(frxC,psbA,psbD,rbcI,trnK)の遺伝子の増幅を行い、得られたPCR産物を用いて各遺伝子あたり約10種類の制限酵素によるRFLP分析を行った。得られた塩基置換のデータから、Wagner parsimony法とNJ法による分子系統樹を作製した。その結果、スギ科とヒノキ科は非常に近い科であり、Sciadopitys verticillata(コウヤマキ)はそのスギ科とヒノキ科から系統的に大きくことなることがわかった。(2)種特性(1)生育立地の生態学的研究:中華人民共和国に分布するTaiwania fousiana(ウンナンスギ)、Cunninghamia lanceollata(コヨウザン)、Metasequoia glyptostroboides(アケボノスギ)の各林分、さらにオーストラリアのタスマニアに分布するAthrotaxis cupressoides(タスマニアスギ)、A.laxifolia(ヒメタスマニアスギ)、A selaginoides(オオタスマニアスギ)、台湾に分布するCunninghamia konishii(ランダイスギ)及びTaiwania cryptomerioides(タイワンスギ)の各林分について、植生調査等の生態学的調査い、これらのスギ科樹種の構成林分の種組成が判明した。(2)集団遺伝学的研究:わが国に分布するCryptomeria japonica(スギ)の17集団から集団遺伝学的解析のための試料である針葉を採取し、アロザイム分析を行った。その結果、現在のこの種の分布が離散的でかつそれぞれの分布面積が小さいにも関わらず、種内の遺伝的変異量は木本植物の中では大きいが(H_t=0.196)、集団間の遺伝的分化は非常に小さいことがわかった。この遺伝的多様性の保有パターンの理由として、かつての分布は現在のものよりも広く、連続的なものであったこと、遺伝子流動がかなり起こっていること、寿命の長さが考えられた。一方S.verticillata(コウヤマキ)の6集団から集団遺伝学的解析のための試料である針葉を採取し、DNA分析のために全DNAを抽出した。制限酵素EcoRIで消化し、イネのrDNAをプローブとして用いてRFLP分析を行った。その結果、この種のrDNAの集団内の変異は大きく、さらにその変異は集団間で明らかに異なることがわかった。

これらの若芽から抽出した全DNAを用い、PCR法による6種類(frxC,psbA,psbD,rbcI,trnK)の遺伝子の増幅を行い、得られたPCR産物を用いて各遺伝子あたり約10種類の制限酵素によるRFLP分析を行った。得られた塩基置換のデータから、Wagner parsimony法とNJ法による分子系統樹を作製した。その結果、スギ科とヒノキ科は非常に近い科であり、Sciadopitys verticillata(コウヤマキ)はそのスギ科とヒノキ科から系統的に大きくことなることがわかった。(2)種特性(1)生育立地の生態学的研究:中華人民共和国に分布するTaiwania fousiana(ウンナンスギ)、Cunninghamia lanceollata(コヨウザン)、Metasequoia glyptostroboides(アケボノスギ)の各林分、さらにオーストラリアのタスマニアに分布するAthrotaxis cupressoides(タスマニアスギ)、A.laxifolia(ヒメタスマニアスギ)、A selaginoides(オオタスマニアスギ)、台湾に分布するCunninghamia konishii(ランダイスギ)及びTaiwania cryptomerioides(タイワンスギ)の各林分について、植生調査等の生態学的調査い、これらのスギ科樹種の構成林分の種組成が判明した。(2)集団遺伝学的研究:わが国に分布するCryptomeria japonica(スギ)の17集団から集団遺伝学的解析のための試料である針葉を採取し、アロザイム分析を行った。その結果、現在のこの種の分布が離散的でかつそれぞれの分布面積が小さいにも関わらず、種内の遺伝的変異量は木本植物の中では大きいが(H_t=0.196)、集団間の遺伝的分化は非常に小さいことがわかった。この遺伝的多様性の保有パターンの理由として、かつての分布は現在のものよりも広く、連続的なものであったこと、遺伝子流動がかなり起こっていること、寿命の長さが考えられた。一方S.verticillata(コウヤマキ)の6集団から集団遺伝学的解析のための試料である針葉を採取し、DNA分析のために全DNAを抽出した。制限酵素EcoRIで消化し、イネのrDNAをプローブとして用いてRFLP分析を行った。その結果、この種のrDNAの集団内の変異は大きく、さらにその変異は集団間で明らかに異なることがわかった。本研究は、スギ科10属16種を対象とし、葉緑体等のDNA分析によりスギ科樹種の分子系統分類を行い、生態学・生態生理学・集団遺伝学の3分野からスギ科樹種の種特性を解明することを目的としており、本年度の研究実績は以下の通りである。1.系統分類研究対象としているスギ科10属16種のうちオーストラリア(タスマニア)に分布する3種を除く9属13種については、DNA分析用試料として、筑波大学や森林総合研究所等に植栽してある個体から若芽を採取した。これらの若芽から抽出した全DNAを用い、PCR法により4種類(rbcL,psbA等)の遺伝子の増幅を行い、得られたPCR産物を用いてRFLP分析を行った。得られた制限酵素断片部位のデータから分子系統樹を試作した。その結果、Sciadopitys verticillata(コウヤマキ)が他の樹種から系統的に大きく異なることが推定された。2.種特性
蛍光分光分析による食肉加工プロセスにおける清浄度評価

食肉内部への好気性細菌の侵入の物理的メカニズムを明らかにするため、シミュレーション解析を行った。細菌は、食肉内部の死後硬直時にできる筋漿膜と筋内膜の間の溝中を移動するため、一次元のモデリングを仮定した。モデリングには、微生物輸送、酸素輸送、加水分解反応を含めた。Pseudomonasによる鶏肉由来の筋鞘タンパク質への加水分解速度は、実験により求め、Michaelis-Menten式により表した。鶏肉内部への好気性細菌Pseudomonasの侵入速度は、文献値とシミュレーション結果で、加水分解性、非加水分解性細菌ともにおおむね一致した。食肉内部への好気性細菌の侵入は、自動性による内部への侵入に対して、酸素濃度の高い食肉表面へ向かう酸素への走化性および溝中奥深くの酸素濃度の低い低酸素領域における自動性の喪失が相まって、決まっていることがわかった。上記のシミュレーション結果により、食肉内部への好気性細菌の侵入には、周囲酸素濃度が関係していることが示唆された。すなわち、周囲酸素濃度を下げることで、溝内部の酸素濃度が低くなり、好気性細菌が自動性を失い、内部への侵入が妨げられる、と考えられる。文献によれば、食肉の流通時には、窒素置換法や二酸化炭素置換法といったガス置換法が用いられており、これらにより内部の品質が長期間保持されることがわかっている。また、食肉の品質の劣化は、細菌による腐敗によるものである。したがって、これまでのシミュレーションによる考察と併せれば、ガス置換法により、食肉内部への好気性細菌の侵入が抑制され、内部品質の長期間保持されている可能性がある。29年度が最終年度であるため、記入しない。蛍光分光分析による食肉表面の清浄度評価技術をは開発した。本研究では、特に、ATPに由来する蛍光情報の検出に着目した。ATPの蛍光ピークは、通常、強い蛍光を発するトリプトファンのピークにマスクされて検出できない。そこで、励起蛍光マトリックスに対する二次元的な微分処理である、二次元Savitzky-Golay二次微分法を提案した。この処理法を励起蛍光マトリックスに適用し、ATP蛍光情報の検出を試みたところ、二次微分励起蛍光マトリックスからはATP蛍光情報のピークは検出できなかったが、当該処理を二回施して得られた四次微分励起蛍光マトリックスにおいて、励起波長(以下、Ex)302 nm、蛍光波長(以下、Em)410 nmにおいて、蛍光強度四次微分値が正のピークが観察された。ATP標準試薬において、ATPの蛍光ピークがEx = 290 nm, Em = 395, 410 nmに検出されていることを踏まえると、この蛍光強度四次微分値のピークは、ATP蛍光情報に由来すると考える。上記蛍光強度四次微分値は、一般生菌数とともに増加し、両者には0.5の決定係数が見られた。これは、微生物がATPをもっていることに対応する。両者の関係において、特に貯蔵24時間までにおいては、相関関係がみられなかったが、これは豚肉由来のATPを捉えていることに由来している。上記関係をもとに、豚肉表面の一般生菌数及びATP量を推定するモデルを、励起蛍光マトリックス、四次微分励起蛍光マトリックスから部分最小二乗回帰(PLSR)により作成した。四次微分励起蛍光マトリックスからモデルを作成した場合において、最も高い推定精度が得られた。また、このモデルは、ATPの蛍光情報の変化が反映されており、ゆえに高い推定精度が得られたと考えられる。以上より、食肉表面の非破壊かつ迅速な清浄度評価技術が開発された。励起蛍光マトリックスから豚肉表面の清浄度を推定するモデルを構築するに当たり、ATPの蛍光情報を検出することにより、より高い推定精度を得ることを狙いとしてきた。しかし、ATPの蛍光ピークは、強い蛍光を発するトリプトファンにマスクされており、検出は難しかった。本研究では、励起蛍光マトリックスに対する新たな前処理であり二次元Savitzky-Golay二次微分法を提案した。当該処理を励起蛍光マトリックスに対して二回施し、四次微分励起蛍光マトリックスを得たところ、ATPと思われる蛍光強度四次微分値の正のピークが観察され、ATPの蛍光ピークの抽出に成功した。ATP由来の蛍光強度四次微分値は、一般生菌数とともに増加し、これは微生物がATPをもっていることと対応する。さらに、上記関係をもとに、豚肉表面の一般生菌数及びATP量を推定するモデルを部分最小二乗回帰により作成した。四次微分励起蛍光マトリックスから推定モデルを作成した場合は、前処理を施さない原励起蛍光マトリックスから作成した場合に比べて高い推定精度が得られた。これは、推定モデルにATPの蛍光情報が含まれたことによると考えられる。以上のように、従来の目的は達成されたため、研究の進捗は順調といえる。

食肉内部への好気性細菌の侵入は、自動性による内部への侵入に対して、酸素濃度の高い食肉表面へ向かう酸素への走化性および溝中奥深くの酸素濃度の低い低酸素領域における自動性の喪失が相まって、決まっていることがわかった。上記のシミュレーション結果により、食肉内部への好気性細菌の侵入には、周囲酸素濃度が関係していることが示唆された。すなわち、周囲酸素濃度を下げることで、溝内部の酸素濃度が低くなり、好気性細菌が自動性を失い、内部への侵入が妨げられる、と考えられる。文献によれば、食肉の流通時には、窒素置換法や二酸化炭素置換法といったガス置換法が用いられており、これらにより内部の品質が長期間保持されることがわかっている。また、食肉の品質の劣化は、細菌による腐敗によるものである。したがって、これまでのシミュレーションによる考察と併せれば、ガス置換法により、食肉内部への好気性細菌の侵入が抑制され、内部品質の長期間保持されている可能性がある。ATP由来の蛍光情報を捉えた豚肉表面の一般生菌数及びATP量の推定モデルが作成された。しかし、貯蔵初期においては、豚肉由来のATPが微生物由来のATPを上回っていると考えられ、ゆえに一般生菌数とATP由来の蛍光情報の間に相関関係が見られない。このことについて、豚肉表面のATPについて、微生物由来であるか食肉由来であるか、実験的に確かめる必要がある。その上で、貯蔵初期における清浄度評価モデルを高めるため、推定モデルの改良を試みる。一方、微生物は食肉表面のみならず、食肉内部へと侵入することも知られている。食肉内部への微生物の侵入を把握することは、食の安全上重要である。しかしながら、食肉内部への微生物の侵入のメカニズムが十分にわかっていない。そこで、食肉内部への微生物の侵入の数学的モデリング解析を行い、これにより食肉内部への微生物の侵入のメカニズム理解を狙いとする。微生物の内部への侵入のメカニズムがわかれば、食肉内部における安全な部位をシミュレーションにより定量的に評価でき、食の安全につながる。また、食肉内部への微生物の侵入を防止する貯蔵・包装技術の開発にもつながることが期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。
組織逆相タンパクアレイ基盤の確立とTNIK阻害剤コンパニオンマーカーの開発

平成28年度の研究計画では、組織検体を用いたRPPA法の最適化と、培養細胞を用いたRPPA法によるTNIK阻害剤バイオマーカーの探索を達成目標としていた。組織検体を用いたRPPA法の最適化については、培養細胞からタンパクを抽出する際用いたRIPAバッファーが凍結組織検体からのタンパクの抽出にも適応可能であることを確認した。更に、作製したRPPAを用いてtotal抗体とリン酸化抗体によるシグナル検出を行い、得られた結果をウエスタン法により検証した。その結果、両結果には高い相関が得られた。一方、RPPAを用いたTNIK阻害剤バイオマーカーの探索については、大腸がん細胞HCT-116及びDLD-1細胞株を我々が開発した新規TNIK阻害剤NCB-0846、及びTNIK阻害活性を持たないNCB-0846の構造異性体であるNCB-0970で処理し、様々なシグナル伝達経路のキーとなる伝達分子のリン化プロファイリングをRPPAにより行った。NCB-0846は、TNIKキナーゼ活性を阻害することによりWntシグナル経路を遮断する薬剤であるが、NCB-0846処理細胞とNCB-0970処理細胞より得られたリン酸化プロファイルの比較解析により、NCB-0846のみで、特徴的にリン酸化が増加あるいは減少するたんぱく質を見出し、現在これらのたんぱく質について、ウエスタン法による確認を進めている。これらのタンパク質の中にはWntシグナルへの関与がこれまで報告のないタンパクも見つかっている。TNIKは多機能なタンパク質であることがこれまで報告されており、本解析で検出されたWntシグナル以外のシグナル経路がNCB-0846により作用を受けていることが明らかになった。組織検体を用いたRPPAの最適化を行うため、当初はマウス組織を用いて行う予定であったが、組織検体でRPPAの作製を行うことがきた。本研究では凍結臨床検体のRPPA法の確立を目的としていたため、マウスを用いたステップを省略することができた。結果として、細胞を用いたRPPAとほぼ同じ条件でシグナル検出が可能であることが明らかになった。一方、TNIK阻害剤の治療効果モニタリングマーカーの探索については、Wntシグナルの活性化が認められる大腸がん細胞株を用いて培養細胞RPPA法を行うことを本年度の目標としていた。我々が見出したTNIK阻害剤NCB-0846には構造異性体のNCB-0970が存在し、その構造異性体にはTNIK阻害効果が無いことを確認している。よって、NCB-0846 (3uM)、NCB-0970(3uM)、及びDMSOで大腸がん細胞株HCT-116及びDLD-1細胞株を処理後4時間、24時間に細胞抽出液を調整し、RPPAを作製した。これらのタンパクアレイに183種類のリン酸化部位特異抗体を反応させて解析を行い、NCB-0846によって有意にリン酸化が増加或は減少するタンパク質を見出した。RPPA法によって見出されたこれらのリン酸化たんぱく質について、現在ウエスタン法により、リン酸化の増加或は減少について検証を行っている。なかでも、Histone H2Aの139番目のセリン残基のリン酸化はNCB-0846処理により強く誘導されることが、ウエスタン法でも確認されたため、本薬剤によりDNA損傷シグナルの活性化が誘導されていることが示唆された。以上の結果より、当初の研究計画をほぼ達成している。とりわけ、組織RPPA基盤の確立については、当初、マウスのxenograftの腫瘍組織を用いて行う予定であったが、臨床検体の使用が可能となり、最適化に要する時間が大きく短縮された。平成29年度以降の計画としては、(1)NCB-0846治療効果モニタリングマーカー候補分子の探索と検証RPPA解析によりNCB-0846によって活性化或は抑制されるシグナル経路の全貌が明らかになりつつある。今後はRPPA解析によってNCB-0846が作用する可能性の高いシグナル経路について生物学的作用の詳細を検討し、治療効果モリタリングマーカーとなりうる候補分子を選出する。NCB-0846の作用する分子ネットワークの詳細が明らかになれば、本薬剤のoff-target効果や、多機能タンパクであるTNIKのon-target効果(Wnt抑制効果のみではない可能性もある)が明らかになり、本薬剤の有害事象の予測及び作用機序の詳細が明らかになる可能性が高い。よって、NCB-0846の臨床開発を促進する結果が得られることが期待される。(2)組織検体RPPA法を個別医療に応用しうる基盤確立へ初年度の結果より、凍結組織RPPAが細胞RPPAと同様に技術的には可能であることが明らかになった。一方、実験条件を均一にすることが比較的容易である培養細胞実験とは異なり、臨床検体のRPPA法の結果を左右するのは、臨床検体の取り扱いであることが明らかになった。ゲノム・トランスクリプトーム解析より得られるデータと統合・補完のできるレベルの情報を取得し、個別医療を支える新たな診断技術の基礎を構築するためには、臨床検体の取り扱い法、保存法の確立がキーとなる(Standard Operating Procedureの作成)。すでに臨床試験にRPPA法を取り入れている米MD Anderson Cancer Center或は、George Mason大学に臨床検体取り扱い法の研修を現在計画している。

更に、作製したRPPAを用いてtotal抗体とリン酸化抗体によるシグナル検出を行い、得られた結果をウエスタン法により検証した。その結果、両結果には高い相関が得られた。一方、RPPAを用いたTNIK阻害剤バイオマーカーの探索については、大腸がん細胞HCT-116及びDLD-1細胞株を我々が開発した新規TNIK阻害剤NCB-0846、及びTNIK阻害活性を持たないNCB-0846の構造異性体であるNCB-0970で処理し、様々なシグナル伝達経路のキーとなる伝達分子のリン化プロファイリングをRPPAにより行った。NCB-0846は、TNIKキナーゼ活性を阻害することによりWntシグナル経路を遮断する薬剤であるが、NCB-0846処理細胞とNCB-0970処理細胞より得られたリン酸化プロファイルの比較解析により、NCB-0846のみで、特徴的にリン酸化が増加あるいは減少するたんぱく質を見出し、現在これらのたんぱく質について、ウエスタン法による確認を進めている。これらのタンパク質の中にはWntシグナルへの関与がこれまで報告のないタンパクも見つかっている。TNIKは多機能なタンパク質であることがこれまで報告されており、本解析で検出されたWntシグナル以外のシグナル経路がNCB-0846により作用を受けていることが明らかになった。組織検体を用いたRPPAの最適化を行うため、当初はマウス組織を用いて行う予定であったが、組織検体でRPPAの作製を行うことがきた。本研究では凍結臨床検体のRPPA法の確立を目的としていたため、マウスを用いたステップを省略することができた。結果として、細胞を用いたRPPAとほぼ同じ条件でシグナル検出が可能であることが明らかになった。一方、TNIK阻害剤の治療効果モニタリングマーカーの探索については、Wntシグナルの活性化が認められる大腸がん細胞株を用いて培養細胞RPPA法を行うことを本年度の目標としていた。我々が見出したTNIK阻害剤NCB-0846には構造異性体のNCB-0970が存在し、その構造異性体にはTNIK阻害効果が無いことを確認している。よって、NCB-0846 (3uM)、NCB-0970(3uM)、及びDMSOで大腸がん細胞株HCT-116及びDLD-1細胞株を処理後4時間、24時間に細胞抽出液を調整し、RPPAを作製した。これらのタンパクアレイに183種類のリン酸化部位特異抗体を反応させて解析を行い、NCB-0846によって有意にリン酸化が増加或は減少するタンパク質を見出した。RPPA法によって見出されたこれらのリン酸化たんぱく質について、現在ウエスタン法により、リン酸化の増加或は減少について検証を行っている。なかでも、Histone H2Aの139番目のセリン残基のリン酸化はNCB-0846処理により強く誘導されることが、ウエスタン法でも確認されたため、本薬剤によりDNA損傷シグナルの活性化が誘導されていることが示唆された。以上の結果より、当初の研究計画をほぼ達成している。
中・大規模木造建築におけるコスト抑制のための木材利用の工夫

平成22年に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行されたことから分かるように、主に地球環境と産業活性化の観点から、国産木材の活用が国の重要な課題となり、国や自治体は、木材活用の余地が大きい公共建築物等の木造化または木質化を推進した。しかし、従来、鉄筋コンクリート造などの他の構造とすることが一般的であった中規模・大規模な建築物においては、情報・経験の不十分さや体制の未整備により混乱や煩雑化が生じたり、他の構造と同等のコストで実現するのは難しいのではないかという懸念があった。そこで、文献調査のほか、以前から県の施策として中規模・大規模な木造・木質化建築物の事業を数多く実施し、前述の法律で求められた「都道府県方針」を他の都道府県に先んじて策定した秋田県での事例を主に分析して、計画・設計・工事・木材調達等における特色や工夫を明らかにし、事業を円滑に推進するためにはどのような計画が必要であり役に立つのかを具体的に示した。特に、能代市の7件の木造の小中学校の建設事業における自治体(市)、設計業者、施工業者、木材業者、仲介業者などの関係者への聞き取り調査や資料収集から、自治体や地域の業者が頻繁に話し合いの場をもち、各段階で様々な工夫や調整を行って技術や知識を共有し蓄積することで、円滑な事業の実行と、建設後の維持管理費を含む事業コストを他の構造と同等にすることが可能であることを示した。詳細を専門誌に発表した。本年は、「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」の施行後にいち早く都道府県方針を策定し、それに先んじて公共建築物の木造化や木質化に取り組んできた秋田県での過去の取り組み実績を調べ、分析することを中心に実施した。まず、能代市における7件の木造学校建設事業について、木材を利用する上で行った工夫を明らかにし、規模の大きい木造建築については、工期をどのくらい確保しどのような工程で事業を進行するか、木材の所要数量はどの程度を想定するか、木材の産地の範囲や規格・品質をどのように設定するか、木材の調達や供給を円滑にするためにどのような体制とするか、の方向性を示した。さらに、この能代市の木造学校事例や秋田県で過去14年間に整備された99件の木造公共施設の実績から、木造公共建築物の建設工事費を分析し、用途や規模等による建設工事費の傾向を明らかにした。加えて、RC造やS造と木造の建設費を比較した複数の文献を収集し、木造と非木造で建設費に顕著な差があるとした文献がみあたらない点と、木造には規模が増すほど単価が下がるという規模効果がみられないとする文献が多いことを明らかにした。また、建設後の維持管理費について、能代市の学校施設の過去の事例においては、木造と非木造では顕著な差がないこと示した。以上から、木造建築では、木材を大量に使用することや構造を木造とすることで非木造とは異なる課題や傾向が生じることを明らかにするとともに、それに対する解決方法を整理できた。また、コストについては資料が少ないことを明らかにできた。年度を通して休職したため、実績はございません。年度を通して休職したため、中断しております。分析対象の選定とそのデータ収集を精力的に行い、それらの分析を十分行うことができた。また、その結果を専門誌に12ページにわたって公表することができた。収集できたデータに関しては、初年度の研究の目的を達成できた。しかし、研究計画時には自治体から提供される約束になっていた重要な資料のいくつかが、提供先の担当者の異動と変更に伴い提供してもらえないことになり、データの収集が見込めなくなった。そのため、予定していた「木造建築のコスト明細の分析」と「木造と非木造のコストの比較」をすることができなかった。また、12月下旬から年度末まで傷病で休暇をとったため、研究期間が短くなった。そのため、全体としては、研究の一部に遅れが出た。平成26年度の途中まで実施していた調査と分析を継続する。

分析対象の事例について、これまで情報提供をいただいた自治体、設計者、木材生産者以外に建設業者への調査を実施することで、自治体から提供してもらえなかった資料の補完を試みたい。これにより、今年度は大枠でしかとらえられなかった「木造建築のコストの分析」と、既往文献の整理にとどまっていた「木造と非木造のコストの比較」を、独自のデータで試みたい。年度を通して休職したため使用しなかった。12月下旬から年度末まで傷病で休暇をとったため、研究期間が短くなった。そのため、研究の一部に遅れが出て、当初計画時よりも使用額が少なくなった。研究の遅れを取り戻し、積極的な研究活動に使用する。前年度の研究の遅れを取り戻すよう、次年度の計画と合わせて研究を進め、使用する予定である、
抗EGFR抗体薬の二次的耐性発現予測マーカータンパク質の探索

KRAS野生型大腸癌患者における抗EGFR抗体薬の二次的耐性の原因として、EGFR遺伝子の変異をはじめ、EGFR関連細胞内シグナル伝達経路の活性化などが報告されているが、臨床的に有用な抗EGFR抗体薬の二次的耐性予測マーカーは未だ確立されておらず、二次的耐性の回避方法についても十分には検討されていない。本申請課題では、質量分析計を用い、抗EGFR抗体薬耐性化前後の腫瘍細胞中のタンパク質を網羅的に解析し、それらタンパク質の細胞外への分泌量と二次的耐性との関連を評価することで、KRAS野生型大腸癌患者に対する抗EGFR抗体薬の二次的耐性予測に有用なマーカータンパク質の探索を行うこととした。まず、抗EGFR抗体薬の1つであるセツキシマブに感受性のある2種類の大腸がん細胞株(C99、SW48)にセツキシマブを低濃度より曝露し、段階的に曝露濃度を上げることで後天的セツキシマブ耐性株を樹立した。セツキシマブ耐性化前後の細胞株の細胞内タンパク質を抽出し、還元アルキル化後、トリプシンにより断片化した。得られたサンプルを脱塩・濃縮カラムを用いて精製・濃縮し、LC-MS/MSにて解析をした。その結果、後天的セツキシマブ耐性株においてLDHB発現量の有意な上昇が認められた。また、ELISAによる検証でも、LC-MS/MSと同様に後天的セツキシマブ耐性株においてLDHBが有意に上昇していた。本研究は抗体医薬品の耐性化予測としてLDHBが有用である可能性を示した最初の報告である。今後は、LDHB遺伝子のノックアウトを含む詳細な解析を行うことで、後天的耐性化におけるLDHBの役割を調査していく予定である。また、後天的セツキシマブ耐性株の培地中のLDHBの分泌量を調査することで、二次的耐性予測マーカーとしての有用性を調査する予定である。