hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
能動的電子注入とプローブ電圧制御による誘電体の電顕内マイクロマニピュレーション

そこで本研究では,「静電マイクロマニピュレーションにおいて,電子線照射による電子注入等の方法により対象物を予め帯電させ,プローブ印加電圧を制御することによって,誘電体を自由にマニピュレーションする手法を確立する」ことを目的とした.今年度は,走査型電子顕微鏡やその真空チャンバーに対応した誘電体静電マイクロマニピュレーションシステムを用いて,微小誘電体が電子ビーム照射を受ける際にどの程度帯電するのかを理論・実験の両面から検討した.結果,微小物体における帯電のモデルは,入射電子(電子線),二次電子,放電により放出する電子など各々に対応する電流量を項に含む微分方程式で表現されることがわかった.モデルの妥当性は,電子顕微鏡による観察を通して,さまざまな寸法からなる微小粒子の帯電現象を加速電圧を変えた観察にて比較検討することによって検証された.さらに,大気中において,ポリスチレン球など,表面に微弱な導電性を持つ微小誘電体に対して,プローブに50msec幅のパルス電圧を印加することにより,対象をプローブに付着あるいはプローブから離脱することが可能であることを示した.これらの知見より,走査電子顕微鏡下における微小誘電体マニピュレーションの可能性を広げることに成功した
多様体の代数的理論

1.研究代表者および分担者は多様体に関連するそれぞれの分担課題を中心とした研究を、研究協力者の協力を得て行った。2.上記の研究成果のうち特に著しいものをテ-マ別に集めて、シンポジウムを企画、開催した。そのうち、平成3年度に開催したものは次の通りである。(1)代数幾何学シンポジウム(京都大学理学部数学教室、10月1日ー4日)代数多様体上のベクトル束に関連した新しい知見が報告された。(2)可換環論シンポジウム(インテック大山研修センタ-、10月30日ー11月2日)代数多様体を可換環論を通して研究することにより、その局所的性質や特異点に関する新知識が得られた。(3)代数幾何学シンポジウム(兵庫県立城崎大会議館、11月4日ー8日)代数多様体をめぐる種々の研究結果が報告された。(4)代数幾何学とホッジ理論シンポジウム(京都大数理解析研究所、12月2日ー6日)代数多様体の性質一般とホッジ理論に関する興味深い新知見が報告された。3.世界各地における研究課題に関連する資料は、シンポジウムの機会を通して分担者・協力者の間に周知するようにした。4.また、関連の深いシンポジウムには講演者を派遣するなどして研究協力した。5.分担者間の連絡・討論を代表者が中心となって活発に行った。6.上記2のシンポジウムを含めて、研究期間(平成元年ー3年)に得られた成果のうちいくつかをまとめた報告集を印刷・配布した。その一覧は研究成果報告書にある。3年間の研究期間を通じて、研究成果報告書にもあるように活発な研究活動が行われ、十分な成果が得られたと考える。多様体を代数的手法で研究することは一層発展することが期待され、最も有望な数学分野の一つである。1.研究代表者および分担者は多様体に関連するそれぞれの分担課題を中心とした研究を、研究協力者の協力を得て行なった。2.上記の研究成果のうち特に著しいものをテ-マ別に集め、シンポジウムを企画、開催した。(1)半群論とその周辺シンポジウム(京都産業大、10月6-7日)可換環論や組合せ代数幾何学に於て半群の果たす役目が重要になる。(2)可換環論シンポジウム(岐阜市厚生年金健康福祉センタ-・サンピア岐阜、11月8-11日)代数多様体の局所的性質、特に特異点に関連して新知見が得られた。(3)代数幾何学ミニシンポジウム(東大理、12月21-22日)若手研究者を主体とした集会で、代数局面、算術的代数多様体、多様体の被覆に関連して、非常に興味深い結果が報告された。(4)代数幾何学シンポジウム(兵庫県城崎町兵庫県立城崎大会議館)代数多様体および複素多様体に関する、日本における今年度第一線の研究発表がなされた。可換環についても新知見が報告された。(5)群作用シンポジウム(東京電機大理工、3月22-24日)群作用の線形化、代数多様体の基本群、不変式論等について研究の現状が報告された。3と4.Hodge理論、共形場理論、3次元代数多様体、微分体のガロア理論、特異点の解析的理論に関連して研究者を派遣し、有益な情報を得た。研究連絡は小数の研究者を特定の大学に派遣することによって行なったが、次年度以降、有望な課題を取り上げ、規模を広げて研究したい。5.分担者間の連絡、討論を活発に行ない、よい研究集会を企画できた。6.上記(1)、(3)、(4)に関連して、目ざましい結果を報告集に収録、配布した。

(5)についても、次年度に報告集を作製したい。1.研究代表者および分担者は多様体に関連するそれぞれの分担課題を中心とした研究を、研究協力者の協力を得て行った。2.上記の研究成果のうち特に著しいものをテ-マ別に集めて、シンポジウムを企画、開催した。また、関連の深いシンポジウムには講演者を派遣するなどして研究協力した。(1)代数群とその周辺シンポジウム(京都大数理解析研究所、5月28ー31日)代数群の整数論的また幾何学的性質に関して新しい知見を得た。(2)代数幾何学とホッジ理論シンポジウム(京都大数理解析研究所、7月9ー13日)代数多様体の性質一般とホッジ理論に関する興味深い新知見が報告された。(3)可換環論シンポジウム(京都府立ゼミナ-ルハウス、10月30日ー11月2日)代数多様体を可換環論を通して研究することにより、その局所的性質や特異点に関する新知識が得られた。(4)代数幾何学シンポジウム(兵庫県立城崎大会議館、11月19ー23日)代数多様体をめぐる種々の研究結果が報告された。3.世界数学者会議(8月21ー29日)が京都で開催されたが、その前後に開催された国際集会に研究協力者を派遣したり、講演を依頼するなどして支援した。(1)代数幾何と解析幾何(東京都立大学学館と第百生命野沢研修センタ-、8月13ー17日)多数の外国人参加者があった。(2)半群論国際研究集会(立命館大学末川記念館、8月30日ー9月1日)4.ホッジ理論とア-ベル多様体の研究者の研究を援助した。5.分担者間の連絡、討論を活発に行い、よい研究集会を企画できた。6.上記の2の(3)と(4)に関連して、目ざましい結果を報告集に収録配布した。そのうち、平成3年度に開催したものは次の通りである。(1)代数幾何学シンポジウム(京都大学理学部数学教室、10月1日-4日)代数多様体上のベクトル束に関連した新しい知見が報告された。(2)可換環論シンポジウム(インテック大山研修センタ-、10月30日-11月2日)代数多様体を可換環論を通して研究することにより、その局所的性質や特異点に関する新知識が得られた。(3)代数幾何学シンポジウム(兵庫県立城崎大会議館、11月4日-8日)代数多様体をめぐる種々の研究結果が報告された。(4)代数幾何学とホッジ理論シンポジウム(京都大数理解析研究所、12月2日-6日)代数多様体の性質一般とホッジ理論に関する興味深い新知見が報告された。3.世界各地における研究課題に関連する資料は、シンポジウムの機会を通して分担者・協力者の間に周知するようにした。4.また、関連の深いシンポジウムには講演者を派遣するなどして研究協力した。5.分担者間の連絡・討論を代表者が中心となって活発に行った。6.上記2のシンポジウムを含めて、研究期間(平成元年-3年)に得られた成果のうちいくつかをまとめた報告集を印刷・配布した。その一覧は研究成果報告書にある。3年間の研究期間を通じて、研究成果報告書にもあるように活発な研究活動が行われ、十分な成果が得られたと考える。
代数多様体の双有理不変構造の研究

平面曲線の研究を対数的微分形式と対数的小平次元を用いて研究した。その結果を箇条的に書き上げれば1.非特異射影的有理曲面Sの上の非特異曲線Cの対(S,C)について、対数的小平次元が負の場合についてその相対的極小モデルを5種類に分類したこと。2.対数的小平次元が0.1の場合についてその相対的極小モデルを7種類に分類したこと。とくにそれが極小モデルにならない場合は4通りでこれらの型は完全に決定された。3.対数的小平次元が2の場合についてその相対的極小モデルの対(S,C)は極小でその構成が特異点のある♯-極小モデルから最小の非特異化としてでき、それから、Cの種数gとCの自交点数nについての関係式がえられた。例えばこの場合n≧4g+4で等号が成り立つのはCが非特異4次曲線のときに限るなど。4.♯-極小モデルの概念を弱めて、(0)-極小モデルを定義しその場合について、双有理自己同型写像が線型になることを示した。5.クレモナ変換による直線の変換で得られる曲線の満たすNoether不等式を一般化し無限に多くのさらに強い不等式が得られることを示した。
欧州における金融政策と財政政策との最適協調枠組みに関する理論および実証的研究

ユーロ導入後の欧州経済は、域内での貿易・投資の増加もあり、また欧州域外からの資本流入や域外への輸出の好調もあり、おおむね経済は堅調に推移した。しかし、市場経済の調整機能が短期的にも長期的にも十分に機能しない状況が欧州でみられ、マクロ経済政策が関与する余地が生じている。ユーロ導入後のユーロ域の経済は、経済が好調に持続している国々と、景気が停滞ないしは後退している欧州先進国との間での景気循環の相違が顕著になっている。したがって、現実の経済状況を受けて、ユーロ域でのマクロ経済政策がどのように評価できるのか、議論する必要がある。本研究での基本的な問題は、欧州でのマクロ経済政策のあり方が、どのような背景で生まれ、それが実際にどのような成果を見せたのかを検討することにある。ただし、それを議論するために、共通通貨ユーロを導入する背景と、政治経済的な要因も検討に視野に入れる必要があると考える。政策が実行される背景には、政治的なイニシアティブが現実には必要となるからである。そのため、本研究では、ユーロ導入の政治経済的な要因を明らかにした上で、ユーロ圏での金融・財政政策に関する評価を計量経済を用いて実証的に行い、金融・財政政策の協調に必要な枠組みの政策提言を行っている。特に安定成長協定の改革案を提示している。これはEU域内での財政移転を重視した改革案であり、EUの連邦制への意向を視野に入れたものでもある。最後に、今後のユーロ圏の経済政策を展望している。平成17年度における研究成果に関しては、次の3点があげられる。すなわち、1)欧州の経済状況の検討、2)ユーロ圏での金融・財政政策の最適枠組みに関する理論的研究、3)その枠組みに関する実証のパイロット研究である。1)に関しては、ベルギー・ブリュッセル、ドイツ・フランクフルトへの出張により、欧州委員会ならびに欧州中央銀行でのヒアリングを行い、現在の経済政策に関する考え方と欧州経済の現状を調査した。それにより、今後の理論モデルの構築ならびにユーロ圏での金融・財政政策の最適な枠組みを、具体的に提言する際の現状の把握や問題点を明らかにすることができた。2)に関しては、一つの中央銀行と二つの財政当局をプレイヤーとして想定した、ゲーム理論を応用したパイロット的なオリジナルのモデルを作成し、本学・商学会発行のワーキング・ペーパーとしてまとめている。また、安定成長協定の各国経済に与える影響を考察するための理論モデルを改良して、本学部発行のKansai University of Business and Commerceに掲載した。3)に関しては、実証モデルのパイロットとして、欧州での財政政策効果を検証する研究を行った。具体的にはユーロ参加各国とユーロ域全体の鉱工業生産指数、インフレ率、政府消費の3変数を用いた構造VARモデルを用いて、政府支出ショックが生産およびインフレ率にどのような影響を、与えたかを検証した。それにより、各国に相違はあるものの財政政策はある程度の生産上昇効果を持つことが認められた。その成果は、本学・商学会発行の関西大学商学論集に掲載した。本年度の研究では、以上のような研究成果をあげることができた。平成18年度における研究成果に関しては、次の3点があげられる。すなわち、1)欧米の研究者との意見交換、2)ユーロ圏でのインフレ格差の実証的研究、3)ユーロ圏での景気循環の同調性に関する実証研究4)ユーロ各国の自然利子率の推定のためのパイロット的研究である。1)に関しては、ベルギー・ブリュッセル、ドイツ・ミュンヘンの出張により、CESifo研究所、ならびに欧州委員会のコンファレンスに参加し、現在の経済政策に関する考え方と欧州経済の現状に関する意見交換を行った。それにより、実証モデルの構築ならびにユーロ圏での金融・財政政策の最適な枠組みを、具体的に提言する際の現状の把握や問題点を明らかにすることができた。4)に関してはユーロ各国の自然利子率を検証するためのいくつかの手法を検討するために、パイロット的な研究を行っている。来年度には、論文として公表できる予定である。

平成19年度においては、本研究のとりまとめを行うことを主眼として研究を行ってきた。具体的には、EU統合と経済統合の経緯を俯瞰するために、ヨーロッパ化の観点から経済通貨同盟を検証した。これは「経済通貨同盟とヨーロッパ化」として、すでに論文として公刊した。この論文では、経済通貨同盟の経緯を検証するために、従来の経済統合論では、経済政策と経済制度のみに焦点を当ててきたが、本研究では政治学的手法も取り入れ、ヨーロッパ化の一つのプロセスとして経済通貨同盟を論じている。一方、近年のユーロ・ドルレートの動向も、EMUの経済政策と連動するとの観点から、ユーロレートの実証分析を行った。それは、DOLSによる実証手法でマネタリーモデルを用いた研究である。それによれば、金融政策の動向がユーロレートに影響を与えているとの示唆を得た。また金融財政政策の協調的枠組みを考察するために、現行の枠組みに関する調査ならびに欧州委員会でのインタビューをまとめたうえで検討した。そこでは、現在のEcofinならびに委員会の役ptlについての改革を提言した論文を執筆している。さらに、東アジア通貨統合への示唆を、本研究から得られる可能性を研究するために、タイ王国に出張し、そこでタイ財務省と中央銀行であるタイ銀行でのインタビューと意見交換を行った。東アジアでは経済統合と通貨統合が盛んに議論されているが、そのためにEUでの経験、特に本研究で分析したマクロ経済政策の協調に関して、東アジアでの可能性についての意見交換を行い、今後の研究への示唆を得ることもできた。これらの研究成果は、2008年と2009年に本研究をもとにして、2冊出版する予定であり、その準備も本年度は行った。
ナノ・ジーンデリバリーシステムを用いた動脈瘤拡大抑制療法の開発

(1)機能強化型高分子ナノミセル構造体の創製まずミセル表面に対して環状RGDペプチドを付加することにより、血管内皮細胞、及び血管平滑筋細胞に対する接着性を高めた標的指向性ミセルを作成し、in vitroにおける有意な導入効率の上昇を確認した。また、ミセルがエンドソームに取り込まれた後の細胞質への遺伝子リリース効率の向上を目指したミセルであるPEG-DETも作成した。PEG-DETは従来のpolyplexなどと比較してin vitroにて有意な導入効率の上昇を認めることができなかったが、血管壁細胞に対する毒性は明らかに少なく、また血栓形成作用もほとんど認められなかった。(2)マウス大動脈瘤モデルの確立当初はラットのモデルも作成する予定であったが、少量のミセルで実験可能なマウスモデルに絞って研究する方針とした。マウスモデルはアンジオテンシンIIの持続注射により作成するが、従来の文献に準拠して作成を試みたところ、ほとんどのマウスで大動脈解離による破裂を発症した。投与するアンジオテンシンIIの量や注射期間を様々に変更したが、当初目的とした動脈瘤を作成することはできなかった。(3)動脈硬化モデルにおけるミセル評価このため、動脈瘤発生において重要な役割をはたすと考えられている動脈硬化のモデルを用いて、作成したミセルによるジーンデリバリー効率の評価を実施することとした。動脈硬化モデルはラットの頚動脈を用いて作成した。具体的には、バルーンカテーテルを用いて頚動脈内膜に傷害を加えて3週間経過させることにより動脈硬化類似病変を作成し、その頚動脈を再度遮断の上DNAを含有したミセルを内部に注入し20分間インキュベートした。ミセルとしては環状RGDを表面に付加したものを検討中である。本年度は、主として動脈瘤の病態に即し、より導入効率の高いベクターの作成に主眼をおいた。慢性的に経過し高齢者が多い動脈瘤には免疫原性が低く,反復投与が可能で遺伝子導入効率が高いベクターでなくてはならない。我々は、ナノ・ミセル構造体がDNAを取り込んで複合体を形成し免疫反応を惹起せず細胞へ取り込まれやすいことを示し、ナノ・ミセル構造体の非ウィルスベクターとしての可能性を示してきた。本年度はまず、ナノ・ミセル構造体にベクターとして十分な遺伝子導入効率を持たせるため、ナノ・ミセル構造体に付加するペプチドの検討とミセルの細胞質内への移動性能を改善した高分子ナノ・ミセル(PEG-DET)をin vitro、in vivoで遺伝子導入効率を検討した。(1)細胞膜表面のインテグリンを認識するRGDペプチドをナノ・ミセル表面に結合させた構造体を作成した。しかし、RGD付ミセルは、リガンド無しミセルに比べin vitro、in vivo(頚動脈擦過傷モデル)ともに有意に遺伝子導入効率を上昇させなかった。さらにartery wall binding peptideを結合させた構造体で試したがin vitroでは良好な結果を得られたがin vivoでは無効であった。一方、我々は、血管壁の構成成分となり強度を規定しているコラーゲンの組成および立体構成が、マウスの動脈疾患モデルにおいてかなり変化していることを見出した。今後、動脈瘤壁に選択的に強発現しているペプチドを限定し、ナノ・ミセル構造体に付加することで遺伝子導入効率が上がるか検討する予定である。(2)ミセルから遊離したDNAがエンドソームで加水分解されずに核内へ移行する過程と内包DNAの細胞内での効率的なリリースの過程を改善した高分子ナノ・ミセル(PEG-DET)を用いると、in vitroのみならずウサギ頚動脈擦過傷モデルを用いたin vivo実験において遺伝子導入効率が上昇した。今後は、動脈瘤モデルでも遺伝子導入効率が上昇するか検討する予定である。本年度は、動脈瘤壁への効率の良い遺伝子導入を目標とした高分子ナノ・ミセル型非ウイルスベクターの作成に取り組んだ。

具体的には、(1)ミセル表面に対して標的指向ペプチドを付加することによる効率改善と、(2)エンドソームに取り込まれた後の細胞質への遺伝子リリース(エンドソーム・エスケープ)効率の向上を目指した分子設計の改変の二つに関して検討した。(1)標的ペプチド付加H17年度の研究で、RGDペプチドを付加したミセルを作成しラビット頚動脈障害モデルにおいて検討したところ、有意な遺伝子導入効率の改善が認められなかったため、本年度はartery wall binding peptideを表面に結合したミセルを作成して検討した。しかし、in vitroにおいて血管平滑筋細胞や血管内皮細胞に対しての取り込み効率を検討したところ、有意な改善を認めることができなかった。そのため、RGDペプチドを環状に配することにより細胞への接着性を高めた環状RGDペプチドをミセル表面に付加して同様の検討を実施したこところ、in vitroにおいて有意な遺伝子導入効率の上昇を認めた。現在、in vivoにおける環状RGDの効果を検討中である。(2)エンドソーム・エスケープ能を高めたミセルの効果エンドソーム・エスケープ能を高めたミセルとしてPEG-DETを開発し、血管平滑筋細胞や血管内皮細胞によるin vitro検討において優れた遺伝子導入効果を確認することができたため、本年度はラビット頚動脈障害モデルを用いたin vivo検討を実施した。そうしたところ、in vivoにおいては、従来の高分子ナノ・ミセルやポリエチレンイミンのようなポリイオン・コンプレックスによる遺伝子ベクターと比較して有意な導入効率の上昇を認めることができなかった。しかし、血管壁細胞に対する毒性は明らかに少なく、また血栓形成作用もほとんど認められなかった。そのため、PEG-DETは血管壁への遺伝子導入手段としての有効性があることが示唆された。In vivoにおける動脈瘤壁への機能化高分子ナノ,ミセルによるジーンデリバリー効率を,レポーター遺伝子を組み込んだ発現プラスミドベクターを用いて評価する目的で,マウス大動脈瘤モデルの作成を試みた。当初はラットのモデルも作成する予定であったが,ラット大動脈瘤の場合ジーンデリバリーに要するミセルが多量に必要となり,本研究グループによるミセル作成能力を上回ることが判明したため,マウスモデルに絞って研究する方針とした。マウスモデルはアンジオテンシンIIの持続注射により作成可能であることが知られているため,すでにある文献に準拠しながら実験を実施したところ,大多数のマウスにおいて大動脈破裂を発症し,動脈瘤が誘導された固体でも組織学的検討ではすべて解離性動脈瘤であることが明らかになった。注射するアンジオテンシンIIの量や持続注射期間の変更を様々にこころみたが,ついに当初目的とした動脈瘤を作成することはできなかった。このため,次善の策として動脈瘤発生において重要な役割をはたすと考えられている動脈硬化モデルにおいて,これまでに作成したさまざまな機能化高分子ナノ,ミセルによるジーンデリバリー効率の評価を実施することとした。
抗リン脂貭抗体吸着体の開発とその臨床応用

1)抗リン脂貭抗体の測定法の確立とSLEの臨床病態との関連EL1SA法による抗カルジオリピン抗体(2CL)とル-プス抗凝固因子(LAC)の測定法を確立した。2CLは、Immuloneー2にCL100μg/mlエタノ-ル溶液の50μl/wallをコ-テングし、ブロックは10%FCSーPBSを用い、被検血清を50倍希釈50μl/wellとして反応させ、IgG,A,Mクラスの抗体を測定した。LACは、カオリンによる1/5希釈部分トロンボプラスチン時間(1/5KPTT)が最も有用で、cut off pointは1.20とした。IgG2CLは、血栓症,自然流・死産などの臨床病態やLAC,血小板減少などの検査成績と有意の相関を示した。LAC陽性例は、全例IgG2CL陽性であった。2)抗リン脂貭抗体吸着体開発における基礎的検討リン脂貭構成単位に着目し、リン酸エステルやアミノ酸等の化合物と抗リン脂貭抗体の親和性を比較し、吸着体としての有用性を検討した。さらに、負荷電のみの担体でも同抗体を選択的に吸着しうることが判り、臨床応用可能なデキストラン硫酸吸着体を選ぶことができた。この吸着体は、抗DNA抗体も吸着できる利点であった。3)デキストラン硫酸吸着カラムを用いた臨床応用抗リン脂貭抗体ないし抗DNA抗体陽性SLE患者についてデキストラン硫酸吸着体を用いた血線交換(DSーPP)を週12回,4週継続施行し、抗体価の変動と臨床像の椎移を観察した。その結果、IgG2CL,IgG抗dsDNA,IgG/IgM抗ssPNA抗体価の著減とともに皮疹,関節痛などの改善を認めた。また、3回の流死産をくりかえした2CL、LAC陽性SLE患者の4回目の妊娠で、DSーPPを24回反後施行し、無事出産しえた症例を経験した。1)各種抗リン脂質抗体、LAC(Lupus Anticoagulant)の検出法の確立および、2)抗リン脂質抗体吸着体開発における基礎的検討。1)抗リン脂質抗体の検出法(ELISA法)およびLACの検出法を確立し、SLE患者における同因子と臨床病態(血栓症、血管炎、子宮内胎児死亡)との関連性を詳細に検討し、報告した。:活性化部分トロンボプラスチン時間(APTT)、カオリン凝固時間による正常血漿添加補正試験(KCT)、1/5希釈部分トロンボプラスチン時間(1/5APTT)、カオリンによる1/5および1/10希釈部分トロンボプラスチン時間(1/5、1/10KPTT)の5方法によるLACの検出を行い、各方法における陽性者、陰性者につき、血栓症、血小板減少症、胎児死亡、血管炎などの臨床像との相関における感度と特異性を検討した。その結果1/5、1/10KPTTが最も優れていると考えられた。同方法を用い抗リン脂質抗体(抗CL)との関連性を検討するとIgG抗CLは血栓症、子宮内胎児死亡などの臨床病態やLAC、血小板減少などの検査成績と強い相関を示した。LAC陽性患者群は全例IgG抗CL強陽性を示した。

2)リン脂質構成単位に着目し、リン酸エステルやアミノ酸等の化合物と抗リン脂質抗体との親和性を検討し、スチレンー無水ヌレイン酸共重合体ビーズに固定化・調製したビーズを同抗体陽性患者血清と反応させ、ビーズ表面に特異的に吸着した抗体をELISA法で検出・吸着量を検討した。これまでの実験成績で、負電荷のみの担体でも同抗体、因子を吸着する可能性の高いことが示唆されるため、同時に同抗体を選択的に吸着除去する治療用デバイスに着目し、多孔性セルロースゲルに負電荷を有する化合物を固定化した吸着体を合成し、それらの抗体吸着能の検討も行なっている。1)各種抗リン脂質抗体、LAC(Lupus Anticoagulant)の検出法の確立、2)抗リン脂質抗体吸着体開発における基礎的検討、3)吸着カラムの作製と抗体吸着量の検討抗リン脂質抗体の検出法(ELISA)およびLACの検出法(凝固時間)を確立し、SLE患者における同因子と臨床病態(四栓症、血管炎、子宮内胎児死亡)との関連性を詳細に検討し、報告した。リン脂質構成単位に着目し、リン酸エステルやアミノ酸等の化合物と抗リン脂質抗体との親和性を検討し、スチレン-無水マレイレ酸共重合体ビ-ズに固定化・調製したビ-ズを同抗体陽性患者血清と反応させ、ビ-ズ表面に特異的に吸着した抗体をELISA法で検出、吸着量を検討した。実験成績より、負荷電のみの担体でも同抗体を吸着する可能性の高いことが示唆されるため、同時に同抗体を選択的に吸着除去する治療用デバイスに着目し、多孔性セルロ-スゲル負電荷を有する化合物を固定化した吸着体を合成し、それらの抗体吸着能の検討を行い、デキストラレ硫酸吸着体を選択しえた。現在、当研究室においてはすでに開発済みである種々の血漿交換用カラムを用い、臨床成績を集積、分析しているが、今後、デキストラレ硫酸吸着カラムを用い、病態と直結した臨床的検討を行う。1)抗リン脂貭抗体と臨床病態との相関前年度に確立したELISA法による抗カルジオリピン抗体(2CL)測定と1/5KPTTによるル-プス抗凝固因子(LAC)測定をSLE患者血清と血漿を用いおこない、臨床像との関連を検討した。その結果、いずれも血栓症、自然流・死産、ワッセルマン反応偽陽性などとの有意の相関を認めた。また、2CLの免疫グロブリンクラスをみると、IgGクラスと強く相関した。1/5KPTTのcut off pointは1、20が有用であった。2)デキストラン硫酸吸着用カラムを用いた臨床応用デキストラン硫酸吸着カラムは、陰性荷電による非特異結合ではあるが、2CLやLACなどの抗リン脂貭抗体のみならず抗DNA抗体も吸着することが明らかとなった。そこで、抗リン脂貭抗体のないし抗DNA抗体陽性SLE患者について、デキストラン硫酸吸着体を用いた血漿交換(DSーPP)を週12回,4回反復施行し、抗体価の変動とともに臨床症状に対する効果を観察した。その結果、IgG2CL、IgG抗dsDNA抗体、IgGないしIgM抗ssDNA抗体の高値を示す症例は、DSーPP施行後著明に抗体価の減少を認めた。臨床症状では、皮疹、関節痛などの改善がみられたが、胸膜炎、関貭性肺炎に対する効果は軽微であった。しかしながら、これまで3回の流・死産をくりかえした2CL,LAC陽性SLE患者に、4回目の妊娠でDSーPPを施行する機会をえた。プレドニン5mg/日とアスピリン80mg/日の併用下で、DSーPPを妊娠18週より34週まで週2回の頻度で施行し、34週でfetal distressにより帝王切開せざるをえなかったが、無事女児を出産しえた。今後、抗リン脂貭抗体を有するSLEのみならず抗リン脂貭抗体症候群にも有力な治寮となる可能性が示唆された。
UVA照射は角化細胞を介して三次元培養線維芽細胞のelastin産生を誘導するか

ヒト皮膚線維芽細胞のcollagen gelを用いた三次元培養系では,電顕的に成熟したelastic fiberは観察されなかった.この培養系にUVBやUVAを照射したが,やはり明らかなelastic fiberは観察されなかった.しかし,UVB照射群ではmicrofilamaentの増多が観察された.また,collagen gelに線維芽細胞とその表面に角化細胞を培養した三次元培養系を用意した.この系にもUVBあるいはUVAを照射したが,成熟したelastic fiberは観察されなかった.シャーレに培養したヒト皮膚線維芽細胞に,UVBを照射すると線維芽細胞は免疫組織学的にelastinを産生し,elastinのmRNAは照射量に応じた発現量の増加がみられた.しかし,UVAの照射では線維芽細胞はelastinを産生することはなかった.次に,collagen gelに線維芽細胞とその表面に角化細胞を培養した三次元培養系を用意した.これにUVAを照射すると,線維芽細胞はelastinを産生した.しかし,表面に角化細胞を持たない線維芽細胞のみよりなる三次元培養系ではUVAを照射しても線維芽細胞はelastinを産生しなかった.これより,UVA照射下における線維芽細胞のelastin産生には角化細胞が何らかの役割を担っていることが想定された.また,培養液中のIL-10のELISA法による定量では,非照射群に比べ紫外線照射群は有意に増加していた.この機序を更に詳しく調べるため,シャーレに培養した角化細胞にUVAを照射し,その上清を培養線維芽細胞に投与したが,線維芽細胞はelastinを産生しなかった.今後は,紫外線照射後の抗IL-10抗体の投与がelastin産生に影響を与えるかどうか調べたい.三次元培養系のHE染色やVerhoeff-van Gieson染色では,細胞間器質に弾性線維や膠原線維などを思わせるものは観察されず,紫外線照射群と非照射群との間に大きな差は観察されなかった.今後は電顕にて正常皮膚と三次元培養の弾性線維の形成を比較し,紫外線を反復照射した場合の三次元培養における弾性線維形成について検討を加えたい.ヒト皮膚線維芽細胞のcollagen gelを用いた三次元培養系では,電顕的に成熟したelastic fiberは観察されなかった.この培養系にUVBやUVAを照射したが,やはり明らかなelastic fiberは観察されなかった.しかし,UVB照射群ではmicrofilamaentの増多が観察された.また,collagen gelに線維芽細胞とその表面に角化細胞を培養した三次元培養系を用意した.この系にもUVBあるいはUVAを照射したが,成熟したelastic fiberは観察されなかった.
ステップ系の統計力学と結晶形のダイナミクス

表面張力波モデルにより徴斜面の表面高さ高さ相関関数は、ステップのゆらぎ幅と関係づくことも示した。TSK(terrace-step-kind)モデルに基づき徴斜面(vicinal surface)をステップ多体系の統計力学として調べた。自由フェルミオン転送行列法を用いて徴斜面の一本ステップゆらぎ幅を計算し、距離に関して対数的にふるまうことを示した。徴斜面は(統計力学でいうところの)ラフな表面であり徴斜面の高さ高さ相関関数が対数的なふるまいをする。すなわち表面張力波モデルでの結論がTSKモデルで基礎づけられた。自由フェルミオン転送行列法により,徴斜面のステップ間テラス幅分布を求めた。この結果を最近のSTM(scanning tunneling microscopy)の結果と比較検討した。概形としては実験と一致したが,細かいところで一致しなかった。そこで、表面上の弾性エネルギーを起源とするステップ間相互作用を取り入れて同様な計算を行った。現在その結果を検討中である。現実系において結晶表面は,環境相と接している。環境成分の付着,吸着は,結晶上のステップから見れば,障害物あるいは不純物とみなせる。そこでステップに対する不純物効果をステップグリーン関数に関するCPA(coherent potential approximation)法により調べた、付着ユニットステップの相互作用パラメターニ依存して複雑な変化を行うことがわかった。
国際財務報告基準（ＩＦＲＳ）時代の財務報告の質に関する実証的評価

最近、我が国の会計基準と国際財務報告基準(IFRS)のコンバージェンスが急速に進められている。その一方で、会計利益の特性変化は、投資家が企業価値評価を行う上で必要不可欠である将来期間の会計利益の的確な予測を困難にさせている。そこで、我々は、在庫水準、設備投資、キャッシュ・フロー情報、資金調達活動、特別損失、会計利益と課税所得の差額、継続企業の前提に関する注記、受注残高、配当政策といった各種の会計情報が投資家による将来業績の予測にどの様に役立ちうるのかを実証的に調査し、投資家の意思決定や我が国証券市場の健全な発展につながる示唆に富む数多くの研究成果を得た。この研究は、平成23年から平成25年までの3年間にわたって、我が国企業への導入について活発な議論が展開されている国際財務報告基準(IFRS)の諸特徴を踏まえながら、(1)財務報告に含まれる様々な情報と企業の将来業績(利益、キャッシュ・フロー、株価など)との関連性、および(2)開示情報の透明性と投資家間の情報較差について実証的に検討することを主な研究課題としている。初年度はまず、財務報告に含まれる様々な情報と企業の将来業績との関連性などの研究課題に関連する先行研究を渉猟して整理することから始めた。その成果として、たとえば、土田(2011)の統一論題報告は、キャッシュ・フロー計算書に関する重要論点と先行研究を整理した上で、今後の研究課題を展望した。また、音川(2012)は、会計情報が将来の株価動向を予測できる可能性を示唆している会計アノマリーの実証研究を、(1)利益発表後の株価のドリフト、(2)会計発生高アノマリー、(3)財務諸表分析、(4)残余利益モデルという4つに大別して体系的に整理した。そして、在庫水準、設備投資、研究開発投資、キャッシュ・フロー情報を用いた企業ライフサイクルの識別、特別損益項目、会計利益と課税所得の差額、受注残高、継続企業の前提に関する注記、配当政策といった各自の実証課題をそれぞれ設定し、先行研究の更なる検討と検証仮説の構築、データベースの整備、パイロット・テストの実施など、一連の実証研究の取組みを進めた。その成果として、たとえば、石川・太田(2011)は、日本企業が行った特別配当に焦点を当て、その将来利益予測能力を実証した。また、パイロット・テストの分析結果によれば、企業の設備投資とその後の将来業績にはマイナスの関連性があることなど、複数の興味深い発見事項が析出されている。最終年度にあたる平成25年度は、それまでの研究成果として平成25年3月に出版した『会計情報のファンダメンタル分析』(中央経済社刊)において残された課題を中心に研究に取り組んだ。たとえば、音川(2013)は、会計利益の同調性という視点から純利益と包括利益の特性を比較した。国際的な会計基準とのコンバージェンスに伴って新たに導入された包括利益は、市場全体または産業全体の動向に強く同調するという点で、伝統的な業績指標である純利益と大きく異なる利益特性を有するものであり、包括利益の景気循環増幅効果を指摘する先行研究の主張を補完・補強する結果を得た。この論文は、2013年度の国際会計研究学会の学会賞を受賞した。また、公益社団法人日本証券アナリスト協会が発行する『証券アナリストジャーナル』(2013年12月号)において「財務情報による将来業績の予測」という特集が組まれ、3名の研究分担者が招待された。桜井(2013)は、特集号の解題として、投資家の意思決定をサポートし、公正な証券価格形成の促進を通じて経済発展に貢献する証券アナリストに対して、会計情報のファンダメンタル分析が有する意義を強調している。北川(2013)は、特別損失の計上頻度が将来業績に対して有する含意を証券アナリストが的確に評価できていないことを証拠づけている。小野・村宮(2013)は、受注残高情報が次期の利益や株価パフォーマンスの予測のみならず、経営者利益予想のバイアスを評価する上でも有用であることを明らかにしている。さらに、中島・音川(2014)は、調査対象をこれまでの財務情報ではなく、非財務情報の1つであり、近年注目されているCSR活動に拡大した。そして、CSR活動が高く評価されている日本企業ほど利益増加型の利益調整行動を抑制しているという点で、財務報告の質が高いことを析出した。本研究は、わが国会計基準と国際財務報告基準(IFRS)のコンバージェンスや、わが国企業に対するIFRSの強制適用に関する活発な議論が進められていることを踏まえて、1財務報告に含まれる様々な会計情報と将来業績の関連性、および2開示情報の透明性と投資家間の情報較差について実証的に検討することを主な課題としている。財務報告の基本目的は、投資家による将来業績の予測と企業価値評価に役立つ情報を提供することであり、その基礎として、過去の投資の成果を示す会計利益情報が広く用いられてきた。

これまでに公刊された数多くの実証研究は、会計利益が証券投資の意思決定に対して有用な情報を提供していることを科学的に証拠づけてきた。しかし、その一方で、近年の会計利益の特性変化は、投資家が企業価値評価を行う上で必要不可欠である将来期間の会計利益の的確な予測を困難にさせている。そこで、我々は、財務報告を通じて提供される会計利益以外の情報を積極的に活用することによって、より良い将来業績の予測がもたらされる可能性を探究した。特に、在庫水準、設備投資、キャッシュフロー情報による企業ライフサイクルの識別、資金調達活動、特別損失の計上頻度、会計利益と課税所得の差額、継続企業の前提に関する注記、受注残高、配当政策といった各種の会計情報を取り上げて、それらが利益や株価などの将来業績の予測にどのように役立ちうるのかを実証的に明らかにした。これらの研究成果は、『会計情報のファンダメンタル分析』(中央経済社刊)に収録されている。我々の研究成果は、リスク負担の一環として、企業価値を評価するために将来の不確実な経営成果を予測しなければならない投資家の意思決定を改善し、的確な企業価値評価に基づいた投資家行動の更なる普及によって、わが国証券市場の健全な発展に寄与することができる。いくつかの論文が公刊されるとともに、学会発表も行われた。さらに、研究代表者と研究分担者の全員が参加して2012年3月17日と18日の2日間にわたり神戸大学で会合を開催し、それぞれの進捗状況を逐一報告するとともに、今後の研究の進め方について討議・確認を行った。また、研究代表者である音川は、中央大学企業研究所(2012年3月27日)と東京大学現代会計フォーラム(2012年3月28日)の研究会において「設備投資と将来業績の実証的関連性」というテーマで研究発表を行い、出席者からおおむね好意的な評価を受けた。現在は、こうした会合や研究会において出されたコメントに基づき、各自が実証分析の精緻化を図っており、今後、更なる興味深い研究成果を期待できる。以上のことを勘案すれば、研究活動はおおむね順調であると判断できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。複数の学会発表や研究論文の公刊が行われた。さらに、我々は2012年3月に引き続き、2012年8月15日と16日の2日間にわたり神戸大学で会合を開催し、それぞれの研究の進捗状況を報告するとともに、忌憚ない意見交換を行った。そして、興味深い実証分析の結果がそれぞれの研究において報告されたことから、その成果を収録した図書を出版することにした。2013年3月には、中央経済社より『会計情報のファンダメンタル分析』を刊行することができた。以上のことから、我々の研究活動はおおむね順調に進展していると判断した。2012年3月の会合において指摘された諸項目については、研究代表者が研究分担者と緊密な連絡を取りあい、その改善に関する取組みを随時確認するとともに、夏期休業期間中の2012年8月または9月に、研究代表者と研究分担者の全員が参加する会合を再び開催し、本研究課題の着実な推進を図っていく所存である。前述したように、我々は、多岐にわたる実証分析を展開してきたが、すべての実証分析が完結したわけではなく、未完成の部分も残されている。
古代地中海世界における自然理解と人間観

便宜上、時代別に「1.古代ギリシア」「2.旧約時代のイスラエル」「3.新約時代のイスラエル」「4.古代ローマ」「5.ビザンツ時代」という大区分に分割し、各時代ごとに明らかになった「自然理解と人間観」の全体像を記すことにしたい。まず「1.古代ギリシア」においては、特にプラトン主義的哲学によって、人間に内在する霊魂に神的性格からの類推により、宇宙の創造者である神に向けての観想が展開される(水谷、山本)。一方「2.旧約時代のイスラエル」にあっては、人間の悲惨な現状が、堕罪による神の似像性からの逸脱という説明を通して理解される(宮本)。「3.新約時代のイスラエル」においては、上述した人間の堕罪が、神の子イエス・キリストの受肉によって贖われたとするキリスト教神学の誕生を見る(大貫)。一方「4.古代ローマ」においては、古代ギリシアからの世界観が受け継がれる一方、ローマ世界へのキリスト教会の勢力が徐々に拡大される。そして「5.ビザンツ時代」にあっては、古代ギリシア時代に築かれた古典的世界観・人間観、すなわちマクロコスモスとしての自然界・宇宙と、その映し・ミクロコスモスとしての人間という構図が受け継がれたまま、なお発展的要因として、人間の側からの自然界への主体的な働きかけが、イエス・キリストという神人・仲介者の到来によって可能になったという世界観が確立する。すなわちここでは父なる神の自然・人間万般の創造行為に続く人間の堕罪、イエス・キリストの受肉による贖罪、その死による聖霊の到来という一連の経過を経たのち、今度は人間がその聖霊を逆に自然・宇宙に向けて発露させてゆくことにより、究極的に全宇宙を変容させ、初めに神が創造した世界を人間の仲介を通して完成するという、神と人間の協力による万物の変容の実現が考えられている(秋山)。これは、古代地中海世界のキリスト教による統一により、地上世界の変容にも反映される(本村)。
分散型ワーカモデル,グリッド環境における並列データマイニング処理の研究

1.グラフマイニングの研究として,コミュニティ発見に関する研究を行った.本研究では,頻出部分グラフの抽出を頻出アイテム集合抽出問題に変換し,頻出アイテム集合抽出法として提案されているLCM法を使用することで高速な頻出部分グラフ抽出を可能とした.頻出部分グラフのクラスタリングには,Newmanらによって提案されている階層的なクラスタリング手法を用い高速にコミュニティを発見する.提案手法の有効性を示すために,収集したブログ記事から人をノードとしたグラフを作成し,評価実験を行った.結果として,話題の偏ったクラスタが発見され,コミュニティと呼べる部分構造を取り出すことに成功した.得られた研究成果を国際会議(PDPTA2007)に投稿し,口頭発表を行った.2.上記1.の研究を踏まえ,ひとつのノードが複数のクラスタ(コミュニティ)に所属していることを許したクラスタリングアルゴリズムを,Newmanらの提案しているクラスタリングアルゴリズムを改良することで実現した.重複を許すことでより自然なクラスタリング結果となる.1.で収集したデータに提案手法を適用した結果,複数のコミュニティに重複して所属しているノードを発見できた.tf-idf法などを用いてコミュニティを解析した結果,重複してクラスタリングされたノードは,複数のコミュニティの橋渡しをしているノードであることが分かった.得られた研究成果を国際会議(IWI2007)に投稿し,口頭発表を行った.また,1.の研究成果とまとめた結果を情報処理学会論文誌に投稿し,採録された.3.より大規模なグラフを高速にクラスタリングするために,並列化クラスタリング手法の検討を行った.まず,Normalized Cutというグラフを均等に分割する手法によりグラフを複数の部分グラフに分割する.分割された部分グラフを複数のPC上で,Newmanらが提案しているクラスタリングアルゴリズムを用いて並列にクラスタリングする.2台のPC(マスタワーカモデル)を用いた評価実験では,逐次ではクラスタリングに8時間かかる大規模なグラフを1時間半でクラスタリングできた.今後,台数を増やして評価実験を行う予定である.1.配列データベースであるアミノ酸配列からモチーフとなりうる頻出パターンを抽出するための手法であるModified PrefixSpan法を,グリッド環境下において分散型ワーカモデルを用いて並列化を行った.各計算機の負荷を均等にするための動的負荷分散手法を提案した.提案手法は,グリッド環境において問題となる通信遅延による処理時間の増加を低減し,Modified PrefixSpan法特有の負荷の偏りによる処理時間の増加を抑える手法である.提案手法の有効性を示すために,仮想的なグリッド環境下で提案手法と既存の動的負荷分散手法の比較を行った.比較の結果,提案手法は既存手法に比べ,高速に頻出パターンを抽出することが可能となっており,提案手法の有効性を示すことができた.また,Grid Challenge in SACSIS 2006において,実際のグリッド環境下で実験を行い提案手法の有効性を示した,得られた研究成果を国際会議(Proceedings of The 2006 International Conference on Parallel and Distributed Processing Techniques and Applications)に投稿し,口頭発表を行った.2.配列データベースを対象としたデータマイニング手法のみではなく,グラフを対象としたデータマイニング手法について調査するため,研究会に参加し最新の研究の動向調査を行った.特に,近年注目されているWeb空間・ブログ空間からのコミュニティ発見についての研究の調査を行った.3.2.の研究調査を踏まえ,ブログ記事をグラフ化したデータから頻出部分グラフの抽出を行い,有用な知識を発見するため,ブログの書き手であるブロガーをひとつのノード,トラックバックによる繋がりを辺としたグラフから頻出なコミュニティの発見を行うための手法を提案した.ブログ空間からのコミュニティ抽出についての既存の研究では,頻出という概念を導入しておらず,本手法を用いることでブログ空間から頻出なコミュニティを発見できる.頻出なコミュニティを発見することで,よりコアで正確なコミュニティを発見することができる.実際にブログ記事を収集し,ブロガーで構成されたグラフから頻出なコミュニティの発見を行った.実験の結果,頻出という概念を用いることで特定の話題に特化したコミュニティを正確に発見できた.得られた研究成果をデータベースとWeb情報システムに関するシンポジウムにおいてポスター発表した.また,成果を論文にまとめ,電子情報通信学会第18回データ工学ワークショップに投稿し,口頭発表とポスター発表を行った.今後,グラフマイニングについての並列化手法を検討している.1.グラフマイニングの研究として,コミュニティ発見に関する研究を行った.本研究では,頻出部分グラフの抽出を頻出アイテム集合抽出問題に変換し,頻出アイテム集合抽出法として提案されているLCM法を使用することで高速な頻出部分グラフ抽出を可能とした.頻出部分グラフのクラスタリングには,Newmanらによって提案されている階層的なクラスタリング手法を用い高速にコミュニティを発見する.提案手法の有効性を示すために,収集したブログ記事から人をノードとしたグラフを作成し,評価実験を行った.結果として,話題の偏ったクラスタが発見され,コミュニティと呼べる部分構造を取り出すことに成功した.得られた研究成果を国際会議(PDPTA2007)に投稿し,口頭発表を行った.2.上記1.の研究を踏まえ,ひとつのノードが複数のクラスタ(コミュニティ)に所属していることを許したクラスタリングアルゴリズムを,Newmanらの提案しているクラスタリングアルゴリズムを改良することで実現した.重複を許すことでより自然なクラスタリング結果となる.

1.で収集したデータに提案手法を適用した結果,複数のコミュニティに重複して所属しているノードを発見できた.tf-idf法などを用いてコミュニティを解析した結果,重複してクラスタリングされたノードは,複数のコミュニティの橋渡しをしているノードであることが分かった.得られた研究成果を国際会議(IWI2007)に投稿し,口頭発表を行った.また,1.の研究成果とまとめた結果を情報処理学会論文誌に投稿し,採録された.3.より大規模なグラフを高速にクラスタリングするために,並列化クラスタリング手法の検討を行った.まず,Normalized Cutというグラフを均等に分割する手法によりグラフを複数の部分グラフに分割する.分割された部分グラフを複数のPC上で,Newmanらが提案しているクラスタリングアルゴリズムを用いて並列にクラスタリングする.2台のPC(マスタワーカモデル)を用いた評価実験では,逐次ではクラスタリングに8時間かかる大規模なグラフを1時間半でクラスタリングできた.今後,台数を増やして評価実験を行う予定である.
モデルフリーに基づいたクラスタリング手法の開発とソーシャルデータ解析への応用

クラスタリングは有用なデータマイニング手法であり、多くの分野で活用されている。しかし、ネットワーク技術などの発展に伴うデータ量の巨大化は、数理計画法をコアとする従来のモデルベースクラスタリング手法の想定範囲を大きく超えているため、これらの手法はソーシャルデータに代表されるビッグデータを解析するための手法としては適切ではない。そこで本研究課題では、モデルベースという考え方から脱却し、対象の行動予測を現在と過去の履歴の身で行うモデルフリーの立場に立脚し、その観点からのクラスタリング手法の構築に取り組み、びぐでーた解析のためのモデルフリークラスタリング手法の構築を目的としている。さらに、従来のモデルベース手法と構築手法との比較検討、SNSデータなどのビッグデータ解析を通し、モデルベース手法と構築手法との関連性、モデルフリー手法の発展性及び有効性を明らかにし、モデルフリークラスタリング手法構築の礎を築く。本研究課題の成果としては、ふぁいじぃ推論に着目した、モデルフリークラスタリング手法の構築を行い、その手法とモデルベースクラスタリングとの関連性についていくつかの小規模な実データを通して検証した。またこれと並行して、クラスタ表現に含まれる不確実性とデータ自身に含まれる不確実性を扱うことのできるクラスタリング手法を構築し、クラスタリングにおける不確実性をより広く扱えるようにクラスタリング手法を拡張した。28年度が最終年度であるため、記入しない。クラスタリングは有用なデータマイニング手法であり多くの分野で活用されている。しかし、ネットワーク技術等の発展に伴うデータ量の巨大化は、数理計画法をコアとする従来のモデルベースクラスタリング手法の想定範囲を大きく超えているため、これらの手法はソーシャルデータに代表されるビッグデータを解析するための手法としては適切ではない。そこで本研究課題では、モデルベースという考え方から脱却し、対象の行動予測を現在と過去の履歴のみで行うモデルフリーの立場に立脚し、その観点からのクラスタリング手法の構築に取り組み、ビッグデータ解析のためのモデルフリークラスタリング手法の構築を目的としている。本研究課題の現在までの成果としては、制御の分野においても広く用いられているファジィ推論に着目した、モデルフリークラスタリング手法の構築を進め、階層型モデルフリークラスタリングと非階層型モデルフリークラスタリングの雛形を構築した。特に階層型モデルフリークラスタリングでは、従来のモデルベースクラスタリングとの比較を十分に行うことで、関連性や分類特性を明らかにすることができた。また、それらに並行してモデルベースクラスタリングに関しても、ラフ集合論を用いた新たなクラスタリング手法や、誤差を含んだデータを扱うクラスタリング手法の構築を行った。これらの手法の構築により、クラスタリングにおける不確実性をより広く扱えるようになったと言える。これらの成果から現時点での本研究課題の進捗状況は十分に果たされていると考えている。本年度の研究実施計画はでモデルベースクラスタリングの検討、モデルベースクラスタリングからの数理モデルの抽出、モデルフリー実現のための諸技法の検討、モデルフリークラスタリング構築のための言語則構築を課題としていた。この計画は概ね達成できており、ソフトコンピューティング技法であるファジィ推論に着目した、階層型モデルフリークラスタリング手法と、非階層型モデルフリークラスタリング手法の雛形の構築を行った。特に階層型モデルフリークラスタリング手法に関しては、モデルベースクラスタリングである階層併合的手法との関連性についても明らかにすることができたため、予想以上の進展があった。しかしながら、非階層型モデルフリークラスタリングについては未だモデルベースクラスタリング手法との関連性について充分に明らかになっておらず、今後も検討する必要がある。今後は非階層型モデルフリークラスタリングの特徴解析と、モデルベースクラスタリングとの等価性の検証を行うとともに、構築した手法のさらなる改良を行う。そして、最終的にはSNSデータを始めとした様々な実データに適応して構築手法の有効性を検証することを目標としたい。