hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元変動係数モデルにおける変数選択に関する研究

高次元変動係数モデルに関する変数選択問題について大きな成果を挙げた。特に、変動係数をもつ高次元longitudinal dataに対しては、スクリーニングにより説明変数を十分に減らした上で、group SCADにより半変動係数モデルを特定化する一貫した手法を提案し、理論的な性質と数値的な性質を詳しく調べた。さらにその半変動係数モデルの定数係数の有効推定の問題も扱った。その他には、変動係数モデルに対する前進型のスクリーニング法の提案、変動係数をもつCox回帰モデルの変数選択問題も扱った。平成25年度は以下の二つの研究成果を挙げた。これらの成果は、(超)高次元データの柔軟なデータ解析を考える際に重要な選択肢の一つとなる変動係数モデルに関する極めて有用な結果である。平成26年度は、高次元変動係数モデルの変数選択と構造の特定化に関する共著論文高次元変動係数モデルに関する変数選択問題について大きな成果を挙げた。高次元変動係数モデルにおける変数選択問題では、以下の状況である。従って本研究は、おおむね順調に進んでいると判断される。1.高次元変動係数モデルの変数選択と構造の特定化に関する重要な結果を得た。2.別のタイプの変数選択法(前進型のスクリーニング法)についての有用な結果を得た。3.変数選択と構造の特定化後の推定問題についても重要な結果を得ている。統計学平成25、26年度の成果を踏まえながら、以下について共同研究者と、相互訪問および電子メールでのやりとりなどにより、共同研究を進めていく。1.平成26年度のDiscussion paperを改訂して、より完全なものとして一流雑誌での発表2.変数選択および構造の特定化の結果のGLMへの拡張と半変動係数モデルの効率的推定に関する結果のGLMへの拡張3.これまでの結果の実データへの応用と、可能であればソフトウェアの配布高次元変動係数モデルにおける変数選択に関する研究では、1.継続中であった変動係数Cox回帰モデルに関するフンボルト大Haerdle教授との共同研究について、国際学会での発表、査読付き国際誌での公刊まで進み予定通り完結させた。従って、本研究はおおむね順調に進んでいると判断される。平成26年10月共同研究のため国立台湾大を訪問した際、先方より旅費の援助を受けたため、若干の残額が生じた。平成25年度の成果を踏まえながら、主に以下の問題について、予定通りMing-Yen Cheng教授らとの共同研究を進めていく。1.他の設定の下での変動係数モデルおよび他のセミパラメトリックモデルに対して、同様のindependence screening、ペナルティー付きの推定などによる変数選択および構造の特定化について研究する。2.(超)高次元のlongitudinaldataにおける変動係数モデルについて、平成25年度の研究成果の改善、再検討を行う。以上の問題およびその他の問題について、これまでどおり、電子メールによる意見および情報の交換、相互訪問による研究打合せにより検討、議論を進めていく。その結果に従い、平成25年度と同様に、適切な役割分担を行った上で共同研究を進めていく。以上の研究の進捗状況に応じて、SCAD、Lassoなどのtuning parameterを持つペナルティー型の変数選択法とAIC、BICなどの情報量基準と組み合わせた、実務家に使いやすい変数選択法の研究なども行っていく。以上の残額は、平成27年度の国内外の学会参加の際の使用する予定である。平成25年度夏、香港バプティスト大Heng Peng助教授を訪問した際、滞在費について香港バプティスト大より一部補助を受けたことなどにより若干の残額が生じた。以上の残額は平成26年度に国内外の学会参加の際に使用する予定である。
分子集積により複合応答機能を発揮するフォトクロミック物質の創製

平成30年度には以下のことを行った。1ジアリールエテンは熱不可逆なフォトクロミズムを示す。二つの側鎖にジアルキルアミンなどの電子供与性置換基とニトロ基のような電子求引性置換基をそれぞれもつジアリールエテンは、アセトニトリルなどの極性溶媒中ではtwisted intramolecular charge transfer (TICT)によってフォトクロミズムを示さないが、ジアルキルアミノ基にプロトンが付加するとTICTが阻害されて熱不可逆フォトクロミズムを示すようになる。平成28年度に行った、可視光照射によってメロシアニン型からスピロ型に光異性化する際に強酸を発生するスピロピランを用いてジアリールエテンのフォトクロミズムが起きる・起きないを制御する研究の発展として、ジアルキルアミノ基部分をアザ-15-クラウン-5に変えた化合物を合成した。この化合物は予想通りアセトニトリル中ではフォトクロミズムを示さなかった。一価のカチオンを加えてもフォトクロミズムを示さなかったが、二価以上のイオンの添加によって示すことが分かった。現在論文執筆中である。2平成29年度に、ヒト血清アルブミン中における、4位に置換基をもち、2位でエテン部に接続したビスチエニルエテンのフォトクロミズムを調べ、ジカルボン酸が非常に高いエナンチオ選択性で光環化することが分かった。平成30年度には、主に生成する環化体の絶対立体配置を単結晶X線構造解析によって決めるために種々の実験を行ったが、研究期間内に成功しておらず、期間後も実験を継続中である。一方、光学分割した片方のエナンチオマーのCDスペクトルを測定し、このスペクトルを与えるエナンチオマーをDFT計算によって予測した。その結果、主に生成するジカルボン酸環化体の絶対立体配置を決定できた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、フェナントロリン基を二つもつビスチエニルエテンの開環体が、クロロホルムーアセトン混合溶媒中シュウ酸と塩を作って凝集するが、紫外光照射によって閉環体になると溶解し、この溶解凝集挙動がフォトクロミズムに伴って可逆的に引き起こせることを明らかにした。その過程で、凝集体が周期構造を持つことをXRD測定およびSEM観察により明らかにした。NMRによる拡散係数の測定によって凝集体の分子量を見積り、最終的に、凝集体は開環体とシュウ酸が1:1で塩を作っているが、紫外光照射によって溶解する時は1:1構造が破壊されていることを明らかにした。また、ジアリールエテンの側鎖間相互作用をフォトクロミズムによって制御することによって蛍光性を変化させられる系を構築した。平成27年度は、1フォトクロミズムによって酸を発生させ、その酸によって別のフォトクロミック化合物の吸収スペクトルの位置を制御する、2蛍光ユニットを側鎖に持つジアリールエテンのフォトクロミズムにより、蛍光性をオンオフする系を創生する、という二つの研究を計画し、実行した。1については、フェナントロリンを両側のアリール基に有する化合物の環化体の吸収帯を、スルホン酸ユニットを持つスピロピランのフォトクロミズムによって生じるプロトンがフェナントロリンに付加して塩を形成することによってシフトさせることに成功した。スピロピランは熱可逆なフォトクロミズムを示すので、熱戻り反応が起きるとプロトンが再びフェナントロリンからスピロピランに戻り、シフトは解消された。本研究の成果を論文投稿し、掲載が決定したが、本報告書提出時点では、まだページ番号やDOIは決まっていない。2については平成26年度から27年度にかけて行った実験で、ジアリールエテンの片方の側鎖に蛍光性のビスアルコキシフェニレンエチニレンユニットを持ち、他方のアリール基の側鎖としてこれと空間的に重なるような位置にペンタフルオロフェニル基を有する化合物を合成した。その結果、フォトクロミズムに伴って蛍光発光波長は変化しないために目で見ても蛍光の変化は感じられないが、蛍光の発光スペクトル形状が変化する系を構築できた。本研究の成果の論文発表を行った。3さらに、第三のテーマとして、ヒト血清アルブミンの中でジアリールエテンが起こすエナンチオ選択的フォトクロミズムについて、優勢に生じるエナンチオマーの絶対立体配置を三つの化合物について決定した。X線結晶構造解析、CDスペクトル、および分子間の相互変換を用いた。平成27年度に計画した12について、共に論文発表を行うことができた。さらに、本年度の計画には入れていなかったが、ヒト血清アルブミンをテンプレートとした3種類のジアリールエテンのエナンチオ選択的フォトクロミズムについて、その主に生成するエナンチオマーの絶対立体配置を確定することができた。これは現在論文執筆中である。従って、当初計画した以上に進展していると判断した。平成28年度は以下のことを行った。1平成27年度に行った、光酸発生フォトクロミックスピロピランによる、ジアリールエテン着色体の吸収位置の全光制御の研究を完結させ、論文発表を行った。スルホン酸部位を持つスピロピランはメロシアニン型で安定に存在する。450nmの光によって環化して、百万倍ほど強い酸に変化するので、ジメチルアミノ基を有するジアリールエテンにプロトンを渡すことができるようになる。するとジアリールエテンの閉環着色体は光照射の度合いに応じて吸収の位置を可逆的に変化させる。

2ジメチルアミノ基を有する、通常ではTICT(分子内ねじれ電荷移動状態)により極性溶媒中でフォトクロミズムを示さないジアリールエテンを、同じ光酸発生フォトクロミックスピロピランを用いてプロトン化し、スピロピランのフォトクロミズムによってフォトクロミズムを示すようにできる系を構築した。フォトクロミズムによってフォトクロミズムを起こさせる系である。励起状態でTICTを起こし、環化できなくなる。しかし、光酸発生スピロピランは、450nm光照射によって百万倍強い酸になり、プロトンをジメチルアミノ基に渡してTICTが起きなくなり、光環化できるようになる。フォトクロミックな性質の全光制御である。この成果を論文発表した。3ヒト血清アルブミンにー4°Cでジアリールエテンを取り込ませ、リン酸バッファーとアセトニトリル混合溶媒中で紫外光照射することで、高いエナンチオ選択性をもって環化することを見つけた。さらに、3種類のジアリールエテンについて、生成するメジャーなエナンチオマーについて絶対立体配置を定めた。このエナンチオ選択的フォトクロミック系は、HSAという天然有機化合物を、アセトニトリル含有リン酸緩衝液中で扱い、ー4°Cで取り込ませる、という人工的環境で扱っており、ユニークな系である。これらの成果を論文発表した。平成27年度に得られた成果を順調に発展させている。得られた成果を順調に論文発表しており、また研究開始当初には考えていなかったアイデアに基づいた、フォトクロミズムでフォトクロミズムを制御するという斬新な複合光応答系の構築を実現できた。さらに、論文の内容が認められて掲載誌の表紙や表紙内側にて研究内容の概念図を2件掲載することができた。よって、当初の計画以上に順調に進行していると判断した。平成29年度には以下のことを行った。1ジアリールエテンは通常熱不可逆なフォトクロミズムを示す。しかし、側鎖にジアルキルアニリノ基を有する場合、プロトン付加によって熱可逆になると報告されている。我々は、可視光照射によってメロシアニン型からスピロ型に光異性化する際に強酸を発生するスピロピランを用いて、光によって発生させた酸によって他のフォトクロミック分子の様々な物性を全光制御する研究を行ってきたが、29年度には、ジメチルアニリノ基をもつジアリールエテンの熱可逆・不可逆性の制御を行った。また、ジメチルアニリノ基とは別の側鎖の上の置換基の電子供与性を増すと、熱可逆性がより強まることを明らかにした。現在論文執筆中である。2ビスベンゾチエニルエテンのイオウ原子を酸化すると、非発光の開環体が閉環体になると強い蛍光を発するようになる、いわゆるターンオン型の蛍光スイッチングが起きる。この化合物の両末端に蛍光性置換基を導入し、これら蛍光性置換基と閉環体コア部分の、フォトクロミズムにおける協同性を調べた。その結果、イオウ原子を酸化しないと開環体の蛍光性置換基からの発光が観測されるが、イオウ原子を酸化すると開環体は発光せず、閉環体ではコア部分の発光が優先し、強い発光が見られることが分かった。その場合、フォトクロミックコアと蛍光性置換基の間にビフェニル構造をもたせて分子のねじりを加えると発光が強くなることが分かった。論文発表した。
ビッグデータを活用したシステム疫学の基礎的研究

本研究は、分析疫学研究において日々大規模化するデータを効率的かつ最大限に活用し、個別化予防・医療の柱の一つである、高精度疾患発症リスク評価システムの確立を目的としている。最終年度(2018年度)は、東北メディカル・メガバンク事業地域住民コホート調査のデータを用いて、国際コンソーシアムにおける血圧関連SNP(一塩基多型)の探索や、食塩摂取量や飲酒量との交互作用を示すSNPの全ゲノム探索を実施した。また、東北メディカル・メガバンク事業では、2017年6月より詳細二次調査も実施しており、ベースライン調査時からの変化を通して、東日本大震災による家屋の被災状況が骨密度などに与える影響に関する縦断研究デザインによる解析を実施した。研究期間全体を通じては、七ヶ浜健康増進プロジェクトのデータをもとに、東日本大震災における外傷と心理的苦痛の関連を検証した。また、東北メディカル・メガバンク事業地域住民コホート調査のデータを用いて、居住地域(内陸or沿岸)とメンタルヘルスの関連に関する解析を行い、沿岸部居住者は、内陸部居住者と比較して、心理的苦痛等のリスクが有意に高く、その差は家屋損壊や近親者の喪失の影響を強く反映していることを示した。さらに、家屋の被災状況と骨密度の関連に関する解析を、横断研究および縦断研究デザインで行い、特に女性においては、被災程度が大きいほど、その後の骨密度低下が顕著であり、骨密度低下防止のための積極的なケアが引き続き重要であることを示した。この他、国際コンソーシアムにおける血圧関連SNPの探索、また食塩摂取量や飲酒量との交互作用を示すSNPの全ゲノム探索を実施した。3年間の予定実施期間中、1年目(平成28年度)は、モジュラリティや中心性など、ネットワーク理論の基本事項を整理、体系化し、因果関係や相互作用に起因する複雑な関連構造を解析するためのアルゴリズム構築に向けた検討を行った。また、代表者が所属している東北大学東北メディカル・メガバンク機構では、岩手医科大学いわて東北メディカル・メガバンク機構と共同で、宮城、岩手両県在住の地域住民を対象としたコホート調査を、平成25(2013)年度より実施している(東北メディカル・メガバンク事業)。そこで本研究では、地域住民コホート調査参加者63,002人を対象に、甚大な被害を受けた沿岸部と、被害が比較的小さかった内陸部のメンタルヘルスに関するリスク差に関する解析を行った。これは、東北メディカル・メガバンク事業-地域住民コホート調査のデータセットを上記アルゴリズムの検証に用いるための予備的検討としての側面も有する。解析の結果、東日本大震災後25年を経てもなお、宮城、岩手両県の沿岸部居住者は、内陸部居住者と比較して、心理的苦痛、抑うつ症状、不眠、およびPTSRありのリスクが有意に高かったが、その差は家屋損壊や近親者の喪失の影響を強く反映しており、特に住居や近親者を失った者に対するケアが引き続き重要であることが示された。また、七ヶ浜健康増進プロジェクト(東日本大震災以降、宮城県七ヶ浜町と東北大学が共同で実施している健康づくりへの取組み)のデータをもとに、大震災における外傷と心理的苦痛の関連を検証した結果、両者の間に有意な関連が認められた。1年目である平成28年度は、ネットワーク理論の基本事項を整理、体系化し、因果関係や相互作用に起因する複雑な関連構造を解析するためのアルゴリズム構築に向けた検討を行った。現在、学会発表および論文化に向けて準備を進めている。また、東北メディカル・メガバンク事業-地域住民コホート調査参加者63,002人を対象に、内陸部と沿岸部のメンタルヘルスに関するリスク差に関する検討を行った。その結果、東日本大震災後25年を経てもなお、甚大な被害を受けた沿岸部の居住者は、被害が比較的小さかった内陸部居住者と比較して、心理的苦痛、抑うつ症状、不眠、およびPTSRありのリスクが有意に高く、特に住居や近親者を失った者に対するケアが引き続き重要であることが示された。本成果は、第27回日本疫学会学術総会(平成29年1月25-27日、甲府市)にて発表を行った。こちらは引き続き検討を行う予定である。また、七ヶ浜健康増進プロジェクトのデータをもとに、大震災における外傷と心理的苦痛の関連を検証し、両者の間に有意な関連を認めた。こちらについては、第75回日本公衆衛生学会総会(平成28年10月26-28日、大阪市)にて発表を行った。こちらについては、早急に論文化の準備を進めている。3年間の予定実施期間中、2年目(平成29年度)は引き続き、因果関係や相互作用に起因する複雑な関連構造を、ネットワーク理論を用いて解析するためのアルゴリズム構築に向けた検討を行ったほか、遺伝的近縁性や共通環境に起因するサンプル間の非独立性が、関連解析に及ぼす影響についての検討を行い、第28回日本疫学会学術総会(平成30年2月1日-3日、福島市)にて発表を行った。本研究結果を端緒として、遺伝因子や共通環境因子が血圧等にもたらす影響を定量化する手法の開発を進める。

また、東北メディカル・メガバンク事業地域住民コホート調査のデータを用いて、東日本大震災による家屋の被災状況と骨密度の関連に関する解析を行った結果、60歳以上の女性において、家屋損壊程度と骨密度の関連が顕著であり、特に中高年女性の被災者に対して、骨密度低下防止のための積極的なケアが重要であることを、第76回日本公衆衛生学会総会(平成29年10月31日-11月2日、鹿児島市)にて発表した。さらに、七ヶ浜健康増進プロジェクトのデータをもとに、東日本大震災における外傷と心理的苦痛の関連を検証し、第75回日本公衆衛生学会総会(平成28年10月26日-28日、大阪市)にて発表を行ったが、こちらについては日本公衆衛生雑誌に受理され、同誌65巻4号に掲載予定である。1年目である平成28年度は、ネットワーク理論の基本事項を整理、体系化し、因果関係や相互作用に起因する複雑な関連構造を解析するためのアルゴリズム構築に向けた検討を行った。一方、大規模化データの有効活用には、項目間のみならず、遺伝的近縁性や共通環境に起因するサンプル間の非独立性を考慮することも重要であるため、2年目である29年度は、東北メディカル・メガバンク事業地域住民コホート調査のデータを用いて、サンプル間の遺伝的近縁性が関連解析に及ぼす影響についての検討を行い、第28回日本疫学会学術総会(平成30年2月1日-3日、福島市)にて発表を行った。本研究結果を端緒として、遺伝因子や共通環境が血圧等にもたらす影響を定量化する解析の準備や、家族関係情報の整理を進めている。また、上記と並行して、東日本大震災による家屋の被災状況と骨密度の関連などの解析を行い、第76回日本公衆衛生学会総会(平成29年10月31日-11月2日、鹿児島市)にて発表している。本研究は、分析疫学研究において日々大規模化するデータを効率的かつ最大限に活用し、個別化予防・医療の柱の一つである、高精度疾患発症リスク評価システムの確立を目的としている。最終年度(2018年度)は、東北メディカル・メガバンク事業地域住民コホート調査のデータを用いて、国際コンソーシアムにおける血圧関連SNP(一塩基多型)の探索や、食塩摂取量や飲酒量との交互作用を示すSNPの全ゲノム探索を実施した。また、東北メディカル・メガバンク事業では、2017年6月より詳細二次調査も実施しており、ベースライン調査時からの変化を通して、東日本大震災による家屋の被災状況が骨密度などに与える影響に関する縦断研究デザインによる解析を実施した。研究期間全体を通じては、七ヶ浜健康増進プロジェクトのデータをもとに、東日本大震災における外傷と心理的苦痛の関連を検証した。また、東北メディカル・メガバンク事業地域住民コホート調査のデータを用いて、居住地域(内陸or沿岸)とメンタルヘルスの関連に関する解析を行い、沿岸部居住者は、内陸部居住者と比較して、心理的苦痛等のリスクが有意に高く、その差は家屋損壊や近親者の喪失の影響を強く反映していることを示した。さらに、家屋の被災状況と骨密度の関連に関する解析を、横断研究および縦断研究デザインで行い、特に女性においては、被災程度が大きいほど、その後の骨密度低下が顕著であり、骨密度低下防止のための積極的なケアが引き続き重要であることを示した。この他、国際コンソーシアムにおける血圧関連SNPの探索、また食塩摂取量や飲酒量との交互作用を示すSNPの全ゲノム探索を実施した。
揚子江流域肝癌多発地区における肝癌患者のC型肝炎ウイルスの特異性に関する研究

中国江蘇省南通は世界有数の肝癌多発地区である揚子江下流域内に位置する。江蘇省南通医学院と徳島大学医学部とのこれまでの共同研究から、同地区の供血者におけるHCV抗体陽性率は0.7%、この内輸血歴を61.4%に認めており、日本とほぼ同様なHCV存在状況を示していると考えられた。今回の検討で、同地区のHBV陰性の肝癌患者血清から分離した南通型HCV株は、北京型や台湾型HCV株よりも日本型HCV株により高い相同性を示し、しかも、南通株のコア領域に特定の高変異領域(コアアミノ酸残基3976番:CVRと命名)が存在することを明らかにした。さらに、(1)同地区のHBV陰性の慢性肝炎と肝硬変患者血清のHCVコア領域CRVのアミノ酸変異率が肝障害の進展と共に上昇すること、(2)徳島におけるHBV陰性の慢性肝炎、肝硬変、肝癌患者の血清より分離した徳島型HCV株のコア領域の遺伝子変異も肝障害の進展に伴い増悪すること、(3)しかし、徳島株も南通株も同じゲノタイプII型でありながら、徳島株コア領域のアミノ酸変異率は南通株に比べ極めて低率で、明らかな高変異領域を見出せないこと、(4)一方で、徳島において肝癌にて切除した非癌部(肝硬変)組織中のコア領域には高変異率を示すCVRが存在すること、(5)癌部、非癌部の組織中のコア領域CVRは癌部でよりアミノ酸変異を伴う塩基置換が高率に出現すること、(6)コア第45アミノ酸残基グリシンのセリンへの変異が癌部で少ないのに対して非癌部の大半で認められること、などを明らかにした。HCVコア領域の変異をCTL攻撃からのエスケープによる可能性であることを考慮すると、以上の所見は、HCV持続感染にHLAタイピングの違いなどが関与している可能性が考えられること、特に肝組織中に存在するHCVゲノムのコア領域CVRは生体防御機構に強く関与し、肝発癌と何らかの関連性を有する可能性を示唆した。中国江蘇省南通は世界有数の肝癌多発地区である揚子江下流域内に位置すると共に、B型肝炎ウイルス(HBV)高浸淫地区である。江蘇省南通医学院と徳島大学医学部とのこれまでの共同研究から、同地区の供血者におけるC型肝炎ウイルス(HCV)抗体陽性率は0.7%、この内輸血歴を61.4%に認めており、日本とほぼ同様な存在状況を示していると考えられた。さらに、HBV陰性の肝癌患者血清からゲノタイプII型のHCV株の分離に成功し、報告されている北京型や台湾型HCV株よりも日本型HCV株により高い相同性を示した。同時に、この南通型HCV株のコア領域に特定の高変異領域(第二親水性ドメイン内のコアアミノ酸残基3976番:CRVと命名)が存在することを明らかにした。今回、同地区のHBV陰性の慢性肝炎と肝硬変患者血清のHCVコア領域CRVのアミノ酸変異率が肝障害の進展と共に上昇すること、徳島大学医学部で肝癌にて切除した癌部、非癌部の肝組織中のHCVコア領域CVRは癌部でよりアミノ酸変異を伴う塩基置換が高率に出現すること、さらに、コアの第45アミノ酸残基グリシンのセリンへの変異が癌部で少ないのに対して非癌部の大半で認められることを明らかにした。以上の所見は、HCVコア領域の遺伝子変異が肝発癌と何らかの関連性を有する可能性を示唆するものである。

今後さらに、HBV同時存在や多飲によるHCV変異への影響やその相互作用に関して検討を重ね、肝癌の高危険群におけるHCVの特異性と肝発癌機構との関連性を明らかにする。中国江蘇省南通は世界有数の肝癌多発地区である揚子江下流域内に位置する。これまでの検討で、同地区のHBV陰性の肝癌患者血清から分離した南通型HCV株は、北京型や台湾型HCV株よりも日本型HCV株により高い相同性を示し、しかも、南通株のコア領域に特定の高変異領域(コアアミノ酸残基3976番:CVRと命名)が存在することを明らかにした。今回、徳島大学医学部附属病院におけるHBV陰性の慢性肝炎、肝硬変、肝癌患者の血清より分離した徳島型HCV株のコア領域の遺伝子変異を南通型HCV株と比較検討した。その結果、徳島株も南通株も同じゲノタイプII型でありながら、南通型肝癌HCVのCVRとCVR以外のコア領域におけるアミノ酸変異率が、それそれ、16.2±3.2(×10^<-2>)、2.3±1.2であったのに対して徳島型肝癌HCVでは1.3±1.8、1.3±0.3と低率であった。慢性肝炎、肝硬変、肝癌と肝障害の進展に伴い徳島型HCVのコア領域の遺伝子変異が増加したが、明らかな高変異領域を見出せなかった。しかし、肝癌にて切除した非癌部(肝硬変)組織中のCVRにおけるアミノ酸変異率は3.6±1.6でCVR以外のコア領域の1.5±0.6より優位に高率であった。血清中の徳島型HCVに明らかな高変異領域を見出せなかった理由にHLAタイピングの分布の違い等が考えられるが、肝組織中のHCVコア領域CVRは生体防御機構に強く関与し、肝発癌と何らかの関連性を有する可能性を示唆した。
溶液結晶化過程における高分子鎖の分子運動に関する研究

高分子の溶液からの結晶化過程における分子運動の特性、特に拡散極限が成り立つかどうかをしらべるため、アイソタクチックポリスチレンの溶液からの等温結晶化速度を測定した。まず溶液結晶化速度の種々の測定手法を検討し、実験データの再現性の観点から、示差熱分析法を用いることにした。溶媒としてトリプロピオニン(TP)、フタル酸ジメチル(DMP)、およびジメチルスルホキシド(DMSO)を用いた。実験より得られた等温結晶化速度の過冷却度(結晶化温度)依存性をしらべたところ、TPおよびDMSO中では、結晶化速度は過冷却度とともに単調に増加したが、DMP中においては70°C付近で極大を示すことがわかった。このことは、溶液結晶化においても拡散項(分子運動の影響)が無視できないことを示している。次に、上記データをさらに詳しく解析した。ここでは、結晶化速度式中の拡散項について、Fokker-Planck方程式から得られる一般化された理論をもとに、非線形最小二乗法により、高分子鎖の運動の活性化エネルギー、および高分子と溶媒との相互作用パラメタを評価した。その結果、高分子と溶媒との相互作用は溶媒に強く依存し、その強さ(摩擦の大小関係)は、DMP>TP>DMSOであることがわかった。それと同時に、これら3種の溶媒のうち、TPおよびDMSO中では拡散極限が成り立たないことが示された。以上のように本研究により、非平衡系である高分子の過冷却溶液からの結晶化において、拡散極限が成り立たないという分子運動の特異性が、はじめて明らかにされた。その意味で、今回得られた知見の意義は大きい。
環状シロキサン部位を有する液晶性半導体の合成と開環重合による元素ブロック高分子化

テトラシクロシロキサン環を導入したペリレンテトラカルボン酸ビスイミド誘導体(PTCBI)は環状シロキサン部位とπ電子共役系のナノ相分離により、室温でカラムナー相を示す。Time-of-Flight (TOF)法によって測定した電子移動度は、分子性結晶並みの移動度は0.12 cm2/Vsにまで向上した。スピンコート法による薄膜作製が可能であり、薄膜を70°Cでトリフルオロメタンスルホン酸蒸気に曝すことにより、液晶相の構造を保持しまたまま、開環重合が進行し、薄膜の不溶化を実現できた。PTCBIコアの片方に、疏水的で自己組織化を促進するオリゴシロキサン鎖を導入し、もう片方に、親水的で金属イオンに配位するトリエチレンオキシド鎖を導入した新規液晶化合物を合成した。この化合物は室温で層状構造を有する液晶相を示す。スピンコート法により均一な液晶性薄膜を作製することが可能であり、80°Cでトリフルオロメタンスルホン酸蒸気にさらすことにより、液晶相での分子配向状態を保持したまま重合できる。重合した液晶性薄膜は、ほとんどの有機溶媒に不要である。また、重合した薄膜は電解質溶液中でエレクトロクロミズムを示す。キラルスメクティックC(SmC*)相は強誘電性を示す。半導体としての電荷輸送性と強誘電性がカップリングすることにより、異常光起電力効果などの物性の発現が期待できる。良好なホール輸送性を実現するために、フェニルターチオフェン部位を組み込み、自発分極を増大させるために、フッ素原子を導入した化合物を設計した。これらの化合物は強誘電相で、紫外光を照射することにより光起電力効果を示した。この光起電力の由来は、自発分極による内部電界であり、将来的にはp-n接合を用いない光電変換素子へ応用できる可能性がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は側鎖末端に重合性の環状オリゴシロキサン部位を有する液晶性半導体を合成し、液晶相の構造を保持したまま重合し、ハイブリッド型の元素ブロック高分子薄膜を作製することにある。今年度は、n-型有機半導体であるペリレンテトラカルボン酸ビスイミド、および、p-型有機半導体であるフタロシアニンニッケル錯体のアルキル側鎖末端に環状のヘプタメチルシクロテトラシロキサン部位を導入した新規液晶化合物の合成と薄膜化、および、重合を検討した。ペリレンテトラカルボン酸ビスイミド誘導体は室温でカラムナー相を示した。電子移動度は10ー2 cm2/Vsを越えた。これらの化合物はピンコート法による薄膜作製が可能であり、電極基板を親水処理することにより、カラムが基板に対して垂直に配向した薄膜を作製できた。さらに、スピンコート膜をトリフルオロメタンスルホン酸蒸気にさらすことにより、開環重合が進行し、液晶相での分子凝集構造を保持したまま、薄膜を不溶化することができた。同様にフタロシアニンニッケル錯体も室温でカラムナー相を示し、スピンコート膜を同様に酸処理することにより、不溶性の重合薄膜を得ることができた。環状シロキサン部位を有する液晶分子のin situ重合は過去に例がなく、注目すべきである。さらに、イオン性部位とヘプタメチルシクロテトラシロキサン環を有する液晶性ペリレンテトラカルボン酸ビスイミドを合成し、この化合物が室温で液晶相を示し、ヘキサンなどの有機溶媒をゲル化することを見出した。イオン性部位が会合することによりファイバー状の構造が形成されていることを確認した。今後、重合薄膜の構造評価、キャリア移動度の評価、自己保持膜の作製、ゲルの物性評価を検討する。

この光起電力の由来は、自発分極による内部電界であり、将来的にはp-n接合を用いない光電変換素子へ応用できる可能性がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。重合性液晶性半導体の合成、および、in-situ重合の成功に加えて、当初計画していなかったイオン性部位を有する液晶性半導体の合成に成功し、有機溶媒をゲル化することを見出した。側鎖末端に環状シロキサン部位を有する液晶性半導体の重合条件の最適化、重合薄膜の構造評価、物性評価を進めるとともに、イオン性部位を有する液晶性半導体の薄膜化と重合についての検討を行う。イオンと電子を両方輸送できる液晶性高分子混合伝導体薄膜の作成を検討する。また、イオン性部位を有する液晶材料の、ゲル化についての検討を進める。さらに、ゲル化の際に形成されるナノファイバーの構造評価と重合について検討を進める。
有機単結晶のヘテロ接合による界面電子伝導層の創製とデバイス機能の研究

本研究では、有機半導体層の絶縁体/半導体界面やキャリアドープ層/半導体界面などのヘテロ接合界面近傍に高移動度かつ高キャリア密度の電子伝導層を構築し、この新奇ハイブリッド材料の界面電子系を超伝導などの物性発現およびデバイスへの応用に結びつけることを目的としている。今年度は、電界効果トランジスタ構造を援用して、実際の有機デバイスに多く用いられているいくつかの界面の電子伝導チャンネルのホール効果測定を行い、キャリアの基本的な電子状態と伝導機構の違いを明らかにした。以下に、応用上特に重要である高移動度を示す結晶性塗布膜FETと、実際に様々な有機デバイスで重要な機能性を発現している電子供与性分子層/電子受容性分子層の界面での伝導機構について報告する。[alkyl-BTBTおよびalkyl-DNTT結晶性塗布膜の結晶性評価とキャリア伝導機構]最近、我々のグループで開発したalkyl-BTBTおよびalkyl-DNTT分子の結晶性塗布膜トランジスタの結晶性の評価とホール効果測定を行った。これらの結晶性薄膜は、溶媒が一方向に乾燥するように工夫することによって得られ、これまでの塗布型有機FETに比べ、1-2桁高いキャリア移動度を示す。まず、X線回折測定によって、数百ミクロンサイズの単結晶が成長していることを明らかにした。また、ホール効果測定の結果、結晶薄膜中および単結晶中で正孔が分子間に非局在化して自由電子的な電子状態であることがわかった。この簡便な塗布法によって作製した有機半導体層でキャリアが高い伝導性を示すバンド伝導を実現している結果は、有機半導体デバイスの応用研究のための重要な基盤となる。[電子供与性分子層/電子受容性分子層の界面のキャリア伝導機構]新しい有機半導体界面であるアクセプターとドナーの"電荷移動界面"においても、キャリアが非局在化し"バンド伝導"していることを明らかにした。キャリアの高い伝導性を示した今回の結果は、アクセプターとドナーの界面を有する有機太陽電池や有機ELなどの有機デバイスのさらなる高性能化の基礎科学的根拠となる。本研究では、電子供与性有機結晶と電子求引性有機結晶のヘテロ接合を作製し、その界面での電荷移動によって、界面近傍に高移動度の電子伝導層を構築し、この新規ハイブリッド材料の界面電子系を超伝導などの物性発現、及びデバイスへの応用に結びつけることを目的としている。今年度は、FET構造を用いて、表面で高いキャリア移動度を示す有機半導体の選定及び代表的なアクセプタとドナーを用いて界面の作製を行った。以下で、測定したいくつかの有機半導体の中から高い電子移動度を示したTCNQ単結晶トランジスタと、電荷移動の界面と電界効果を組み合わせることで二次元の電荷移動界面のキャリア伝導に関して、新しい結果が得られたので報告する。[TCNQ単結晶トランジスタ]大気成分よりも電子吸引性の強いTCNQ分子を用いた有機単結晶トランジスタを構成し、はじめて大気中で良好なn型トランジスタ特性を得ることに成功した。単結晶中のキャリア移動度は、過去に真空下で測定されたTCNQ多結晶薄膜トランジスタの値に比べ、3桁も大きな値を示した。また、通常のSiO_2基板ではノーマリーオンの特性を示すが、基板を自己組織化単分子膜で処理することによって、閾電圧がほぼ0Vになることが分かった。[アクセプタ/ドナー界面のキャリア伝導]優れたホール移動度を示すドナーであるルブレン単結晶と代表的なアクセプタであるTCNQ単結晶及びF4TCNQ薄膜を用いてアクセプタ/ドナーの電荷移動界面の特性を評価した。2種類の電荷移動界面にゲート電界をかけて正孔または電子の量を調節することによって、電荷移動界面では正孔および電子の両方が伝導できることを示唆する結果が得られた。今後は、より電子求引性の強い分子や電子供与性の高い分子を用いて結晶及び積層構造を作製し、伝導度やホール係数を低温において精密測定する。今年度は、FET構造を用いて、多結晶薄膜、結晶性塗布膜、単結晶など形態の異なるいくつかの有機半導体層のホール効果測定を行い、有機半導体/絶縁体界面におけるキャリアの基本的な電子状態と伝導機構の違いを明らかにした。また、単結晶/単分子膜界面に形成した電子伝導層における微視的な伝導機構も明らかにした。以下に、応用上重要である高移動度を示すDNTT多結晶薄膜FETと、電気二重層を絶縁体に用いることで高キャリア注入および低電圧駆動を実現している単結晶/イオン液体FETについて報告する。[DNTT多結晶薄膜トランジスタのキャリア伝導機構]大気中で高い移動度が報告されているp型有機半導体であるDNTT分子を用いて、多結晶蒸着薄膜および単結晶FETを構成し、ホール効果測定を行った。その結果、多結晶薄膜中および単結晶中で正孔が分子間に非局在化して自由電子的な電子状態であることがわかった。さらに低温測定によって、多結晶薄膜のグレイン内において正孔はバンド伝導的であるにも関わらず、移動度が減少することを明らかにした。[ルブレン単結晶/イオン液体トランジスタ]高移動度を示すルブレン単結晶を用いたイオン液体電気二重層FETを作製し、ホール効果測定を行った。その結果、モバイルなイオンが存在するルブレン単結晶/イオン液体界面においても、通常の固体絶縁体/有機半導体界面と同様にバンド伝導していることを明らかにした。

また、実際に酸化シリコンなどの通常の絶縁体に比べ、1桁程度高キャリア密度を実現していることがわかった。本研究では、有機半導体層の絶縁体/半導体界面やキャリアドープ層/半導体界面などのヘテロ接合界面近傍に高移動度かつ高キャリア密度の電子伝導層を構築し、この新奇ハイブリッド材料の界面電子系を超伝導などの物性発現およびデバイスへの応用に結びつけることを目的としている。今年度は、電界効果トランジスタ構造を援用して、実際の有機デバイスに多く用いられているいくつかの界面の電子伝導チャンネルのホール効果測定を行い、キャリアの基本的な電子状態と伝導機構の違いを明らかにした。以下に、応用上特に重要である高移動度を示す結晶性塗布膜FETと、実際に様々な有機デバイスで重要な機能性を発現している電子供与性分子層/電子受容性分子層の界面での伝導機構について報告する。[alkyl-BTBTおよびalkyl-DNTT結晶性塗布膜の結晶性評価とキャリア伝導機構]最近、我々のグループで開発したalkyl-BTBTおよびalkyl-DNTT分子の結晶性塗布膜トランジスタの結晶性の評価とホール効果測定を行った。これらの結晶性薄膜は、溶媒が一方向に乾燥するように工夫することによって得られ、これまでの塗布型有機FETに比べ、1-2桁高いキャリア移動度を示す。まず、X線回折測定によって、数百ミクロンサイズの単結晶が成長していることを明らかにした。また、ホール効果測定の結果、結晶薄膜中および単結晶中で正孔が分子間に非局在化して自由電子的な電子状態であることがわかった。この簡便な塗布法によって作製した有機半導体層でキャリアが高い伝導性を示すバンド伝導を実現している結果は、有機半導体デバイスの応用研究のための重要な基盤となる。[電子供与性分子層/電子受容性分子層の界面のキャリア伝導機構]新しい有機半導体界面であるアクセプターとドナーの"電荷移動界面"においても、キャリアが非局在化し"バンド伝導"していることを明らかにした。キャリアの高い伝導性を示した今回の結果は、アクセプターとドナーの界面を有する有機太陽電池や有機ELなどの有機デバイスのさらなる高性能化の基礎科学的根拠となる。
外国人労働者子女の定住化と教育問題に関する総合的教材開発研究

日本に生まれ育ち定住する外国人が急増している状況の中で,外国人児童・生徒の教育・進路の実態や,彼らを指導する教員の意識等に関する調査を行った。調査地域は,外国人労働者が多く暮らす静岡県浜松市などである。浜松市立高等学校のインターナショナルクラスの調査では,日本に暮らす外国人生徒の夢や希望などを知ることができた。また,外国人生徒への高校入試の優遇措置を題材として,葛藤を通した多文化共生観・社会的統合観の育成をめざす授業モデルを開発した。日本に生まれ育ち定住する外国人労働者子女の教育・進路問題を把握するために,南米系外国人労働者が多く集住する静岡県浜松市を主な対象地域として調査を行った。具体的には,1高校入試特別選抜枠制度を有する浜松市立高等学校インターナショナルクラス,2浜松市教育委員会教育相談支援センター,3浜松交際交流協会(HICE)多文化共生センター,4NPO法人浜松外国人教育支援協会,などを訪問し聞き取り調査・資料収集を行った。また,比較のために群馬県邑楽郡大泉町における外国人児童生徒の教育問題等について,同町教育委員会を訪問し,聞き取り調査を行った。聞き取り調査からは,12008年のリーマンショック後から減少が続いていた外国人児童・生徒数が増加に転じ始めたこと,2外国人子女に将来への希望をもたせることを目的に,大学に進学したり,企業等で活躍したりしている先輩外国人子女をロールモデルとした講座の開設,3外国人の若者たちによる交流事業への支援,4日本語学習支援スタッフの養成事業,などが行われていることがわかった。しかし,その一方で,行政,国際交流協会,NPOなどが,就職先となる企業と直接関わることがほとんどないという実態も明らかとなった。上記の調査活動に加え,外国人の社会的排除と外国人子女の進路問題について,実際に浜松市で起こった外国人入店拒否事件訴訟と,仮想の高校入試特別枠(日本版アファーマテイブアクション)訴訟を組み合わせて学習材とし,当事者性と公共性を結ぶ中学校社会科公民的分野の単元開発を行った。開発した単元をもとに,香川大学教育学部附属高松中学校において,第2学年生徒118名を対象に授業実践を行った。調査対象の中心地域である静岡浜松市での調査は比較的進んでいるものの,群馬県大泉町を除いて、比較対照となる地域(三重県,愛知県,静岡県磐田市等)での調査が実施できていない。本研究の目的は,日本に生まれ育ち定住する外国人子女が急増している状況の中で,社会の変化に対応した新たな教材開発を行い,以てグローバル化,少子高齢・人口減少社会の進展下における学習者の市民的思想形成及び社会的構想力の育成に資することを目的とするものである。2年間の研究期間において,主に次のような調査・研究を行った。(1)外国人子女に関する教育問題の全般的状況を把握するため,調査対象地域を外国人労働者が集住する静岡県浜松市・磐田市,群馬県大泉町とし,教育委員会,国際交流協会,外国人支援団体等で聞き取り調査を行った。(2)浜松市立高等学校インターナショナルクラスに通う外国人子女の学習状況や進路等について,担当教員及び生徒から聞き取り調査を行った。(3)高校入試における外国籍生徒の優遇措置(アファーマティブ・アクション)を題材とする教材開発を行い,香川大学教育学部附属高松中学校で授業実践・分析を行った。(4)浜松市内の中学校社会科担当教員を対象に,外国人子女の教育に関するアンケート調査を実施した。とくに教材開発では,外国人子女の教育や進路等に関する実態調査に基づき,外国人入店拒否訴訟や外国人子女への優遇措置に関する仮想裁判を題材として,葛藤を通した多文化共生観・社会的統合観の育成をめざす授業モデルを示した。教材開発と授業実践・分析を通して,1外国人子女が様々な面で不利な立場に置かれており,そのことが彼らの進路を塞ぎ,貧困の再生産と社会の階層化をもたらす一因となっているという事実認識の獲得,2葛藤を通した多文化共生観・社会的統合観の萌芽的形成,などの成果が見られた。以上,基礎調査に基づく教材開発を行い,授業実践を通してその有効性を検証し,多文化共生観の育成をめざす教材開発の新たな方向性を示した点に,本研究の意義があるといえよう。三重県鈴鹿市または四日市市,愛知県豊橋市または豊田市,静岡県磐田市等における調査を進める。浜松市においても,外国人子女の多くが進学する県立定時制高等学校,公共職業安定所,外国人の若者による活動団体、NPOでの調査を進めていく。浜松市および香川県において、外国人子女の教育・進路問題およびグローバル教育に関する意識調査を行う。教材開発については,日本の中学生の中にある社会的排除観の克服をめざす具体的な方法を考えた教材開発を進め、研究成果をまとめるとともに、日本公民教育学会などの社会系教育学会で報告する。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会科教育学28年度が最終年度であるため、記入しない。
ユビキチン結合ドメインを持つＦＡＮＣＤ２会合因子の同定と機能解析

ファンコニ貧血(FA)経路は、活性化され、その中心的役割を担うFANCD2がモノユビキチン化されるが、モノユビキチン化FANCD2の生理的役割はいまだ充分には解明されてない。我々はFANCD2の会合分子探索を行い、ユビキチン結合ドメインをもつUBR5とUFD1を同定した。本研究では、ubr5欠損細胞、ならびにsiRNAによるufd1ノックダウン細胞の作製・解析、FA経路分子との相互作用、マイクロレーザー照射によるDNA損傷部位へのタンパク質の集積などの検討を行った。当初の予想に反し、UBR5、あるいはUFD1ならびにその関連分子ともFA経路との機能的相関が弱いことが示唆された。DNA損傷応答、DNAクロスリンク(ICL)修復に関わるファンコニ貧血(FA)原因遺伝子群(FA経路)が活性化されると、その中心タンパク質FANCD2はモノユビキチン化されることが知られている。しかし、モノユビキチン化FANCD2の生理的役割は未だに十分に解明されていない。我々は、FANCD2の結合分子候補を探索し、ユビキチン結合ドメインを持つUBR5とUFD1を同定した。UBR5, UFD1の機能解析を目的に以下の検討を行った。1)Ubr5欠損DT40細胞の樹立。DT40細胞を用いたUBR5遺伝子のノックアウト細胞の作製は順調であり、両アリルをターゲティングした細胞が得られ、予想通りRNAレベルでUBR5遺伝子の発現が抑制されていることを確認した。現在、樹立されたubr5欠損細胞の表現型を解析中である。2)ヒトHeLa細胞を用いたUfd1ノックダウン細胞の解析。DT40を用いたufd1欠損細胞の作製はいまだ達成されていないため、方針を変更し、ヒト細胞を用い、siRNAによるノックダウン実験を行った。ヒトUFD1 siRNAをHeLaなどのヒト細胞に導入し、ノックダウン効率はウエスタン法により評価した。少なくとも2種類のsiRNAが有効であり、検討した複数の細胞で有効な結果が得られている。現在、HeLa細胞を用い、ufd1ノックダウン細胞の表現型解析を行っている。3)酵母ツーハイブリッド(Y2H)法によるUFD1-FANCD2の相互作用解析。UFD1とFANCD2の結合がモノユビキチン化の影響を受けるかどうかを、UFD1とFANCD2とユビキチン(Ubi)の融合タンパク質、Ubi単独を対照とし検討した。UFD1はFANCD2本体に結合すると結論された。同様の解析により、NPL4はユビキチンに結合するが、p97単独ではFANCD2にもユビキチンにも結合しないことが判明した。ファンコニ貧血(FA)経路はDNA複製ストレスにより活性化され、その中心タンパク質FANCD2はモノユビキチン化されるが、モノユビキチン化FANCD2の生理的役割は未だ充分に解明されていない。我々は、FANCD2結合タンパク質を探索し、ユビキチン結合ドメインを持つUBR5とUFD1を同定した。1)UBR5とFA経路の機能連関の検討。昨年度樹立したubr5欠損DT40細胞の表現型解析を行った。Ubr5欠損細胞は、fancd2欠損細胞とは異なり、放射線感受性、ICL薬剤(シスプラチン)感受性をほとんど示さなかった。また、ヒト繊維芽細胞(GM02063)を用いた生細胞イメージングにより、マイクロレーザー照射によるDNA損傷部位へのタンパク質の集積を解析した。FANCD2-GFPは数分で損傷部位への集積が見られるが、同じ条件下でGFP-UBR5の集積は観察できなかった。以上の結果からUBR5とFA経路とは機能的相関が小さいことが示唆された。2)UFD1およびUFD1相互作用分子とFA経路の機能連関の検討。UFD1およびUFD1と複合体を形成するNPL4, p97/VCP、さらにp97との結合が報告されたDVC1について、ヒトHeLa細胞を用い、siRNA法によるノックダウン実験を行った。ウエスタン法により、目的遺伝子のノックダウンが効率よくおこっていることを確認し、コロニー形成法によりMMC感受性を検討したが、いずれのノックダウン細胞も対照細胞に比べ有意な差は見られなかった。また、上と同様にマイクロレーザー照射によるDNA損傷部位へのタンパク質の集積を解析した。FANCD2-GFPの集積がみられた条件下で、GFP-DVC1は損傷部位への集積が観察されたが、FANCD2-GFPと異なる集積パターンを示した。一方、DVC1以外のGFP-融合タンパク質の集積は観察できなかった。以上の結果は、DNA修復において、UFD1, NPL4, p97, DVC1はFA経路とは機能的相関が小さいことを示唆する。DNA損傷応答に関わるファンコニ貧血(FA)経路はDNA複製ストレスにより活性化され、その中心的役割を担うFANCD2のモノユビキチン化

修飾が活性化の指標となる。しかし、モノユビキチン化FANCD2の役割は未だに十分解明されていない。我々はFANCD2結合分子探索を行い、ユビキチン結合ドメインをもつUFD1とUBR5を同定した。本研究ではこれらの遺伝子産物の機能解析を行う。この目的のため、平成23年度は以下の4つの課題を設定、検討した。1)UFD1-FANCD2結合の検討。酵母ツーハイブリッド(y2h)法を用い、トリUFD1とFANCD2の結合を検討し、UFD1はFANCD2のN末側約半分の断片に結合することを明らかにした。2)NPL4, p97がUFD1-FANCD2結合に与える影響の検討。NPL4およびp97とUFD1との複合体形成が知られている。トリ遺伝子の発現プラスミドを構築し、293T細胞に共発現させ、免疫沈降法によりUFD1とFANCD2の結合を確認した。続いて、NPL4, p97の単独、および共発現がFANCD2-UFD1結合に与える影響を検討したが、いずれもUFD1-FANCD2の結合に影響しなかった。3)UBR5とFA経路分子との結合の検討。FLAG-HAタグ付きのヒトFANCD2, FANCI, FANCL発現プラスミドを作製し、HeLa S3細胞で安定発現細胞を樹立した。タグに対する抗体で免疫沈降を行い抗UBR5抗体によるウエスタン法で検討した。UBR5はFANCI, FANCD2, FANCLいずれとも相互作用することが明らかとなった。4)ufd1, ubr5欠損DT40細胞の作製。トリufd1, ubr5のゲノムDNAをそれぞれクローニングし、ターゲティングコンストラクトを構築した。現在、DT40細胞に導入し、ノックアウト細胞を作製中である。DT40細胞を用いたUBR5遺伝子のターゲティングは順調に進行しており、UBR5遺伝子の両アリルのターゲティングを終了し、期待通りubr5欠損DT40細胞を樹立できた。現在、表現型解析を行っており、ほぼ計画通りに進行している。UFD1については、DT40細胞を用いたubr5遺伝子のターゲティングはいまだに達成できていない。これは事前の想定の範囲内であるが、ヒトHeLa細胞を用いたsiRNA法によるノックダウン実験に切り替え、ufd1ノックダウン細胞の作製に成功した。UFD1-FANCD2の相互作用解析は予定通り進行している。以上のことから、おおむね順調に進展していると、判断した。本研究課題の目的はFANCD2の相互作用分子候補として同定したUFD1, UBR5の機能解析である。UFD1の相互作用は、当初の計画通りに進行しており、解析結果はUFD1がFANCD2と直接相互作用することを示唆している。また、ufd1欠損細胞の作製についても、研究実施計画通りに進展しており、ゲノムDNAのクローング、ターゲティングプラスミドの構築を終え、欠損細胞を作製中である。UBR5については、複数のFA経路分子との相互作用がみられた。
肺炎球菌と口腔レンサ球菌のPBP遺伝子は類似している

大阪歯科大学附属病院を訪れた患者の了解を得て唾液を採取し、5%ヒツジ血液添加トリプチケイスソイ寒天培地に0.5μg/mlアンピシリン(ABPC)添加培地(ABPC耐性菌数)と無添加培地(総菌数)用いて通性嫌気性グラム陽性球菌を分離し、カタラーゼ陰性のものをレンサ球菌として耐性菌の割合を求めるとともに耐性菌を保存した。総菌数に占めるABPC耐性菌の割合は050%で、被験者により異なっていた。耐性菌分離頻度が高い被験者ではβ-ラクタム薬が投与されていた。分離菌に対するABPCの最小発育阻止濃度(MIC)を寒天平板希釈法で調べると、MICは0.2516.0μg/mlの範囲に分布し、そのピークは2.0μg/mlであった。さらに、小児と成人からレンサ球菌を分離し、保存している203株に対するABPCのMICは≦0.0316.0μg/mlに分布する二峰性で、そのピークは0.06と4.0μg/ml、耐性限界値は0.5μg/mlであった。ニトロセフィンで耐性限界値を超えた菌株のβ-ラクタマーゼ産生性を調べた結果、この酵素活性は検出されなかった。肺炎球菌と口腔レンサ球菌のペニシリン結合タンパク質(PBP)遺伝子の類似性についてPCR法で検討した。口腔レンサ球菌に対するアンピシリンとセフメノキシムのMICの結果から、β-ラクタム薬感受性レンサ球菌(アンピシリンのMIC:≦0.5mg/ml)23株、同耐性株(アンピシリンのMIC:>0.5ug/ml)26株を用いた。プライマーは2種の野生型肺炎球菌PBP遺伝子とStreptococcus mitisPBP遺伝子由来のものを用意した。肺炎球菌PBP遺伝子プライマー(旧法)でβ-ラクタム薬耐性Streptococcus sp.No.67と69から抽出した鋳型DNAを増幅すると、pbp2Aと2Xが認められた。野生型肺炎球菌PBP遺伝子プライマー(新法)でDNAを増幅すると、β-ラクタム薬感受性S.mitis、S.mutans、S.sanguisでpbp2xと2bのバンドが検出されたが、同耐性株ではこれらのバンドは検出されなかった。S.mitis PBP遺伝子プライマーでは、β-ラクタム薬感受性Streptococcus. sp.、S.mitis, S.mutans、S.salivariusおよびS.sanguisでpbp2x、2bおよび1aの増幅が観察された。しかし、同耐性株ではこれらの現象はみられなかった。以上の事実から、肺炎球菌と口腔レンサ球菌のPBP遺伝子は類似した構造を持つことが示唆される。