hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域精神医療に携わる医療従事者の効力感と利用者の満足度に関する調査研究

本研究の目的は、地域で障害支援サービスを提供する専門職の効力感と利用者(障害者)の満足度に関するアンケート調査を行い、近年の精神医療改革後の地域支援の実態を明らかにする事にある。新たに開発した二つの調査用紙を対象事業所に発送し、専門職351名、利用者255名から回答を得た。「専門職効力感尺度」は【介入効力感】【役割達成感】【対象理解と対応の困難感】【情緒的消耗感】、【悲観的職業観】の五つの下位尺度からなる因子構造を保ち、「利用者満足度尺度」は【サービスの質と信頼感】【利用負担】【生活効力感】の三つの下位尺度によって構成され、両者の下位尺度の内的整合性は高く、下位尺度は互いに有意な相関を示した。○本年度は、1「地域医療に携わる医療従事者の効力感に関する質問紙」と2「地域精神医療を利用する人達の満足度に関する質問紙」を作成して発送するまでを目標として課題に取り組んだ。また、研究目的に添った成果を得る為の準備として、研究分担者や協力者との意見交換の場を設け、以下のよう方向性が検討された。●昨年度は調査対象となる全国の地域精神医療関連施設(104830件)をリストアップする事ができたが、それらを「A群:生活技能訓練施設」「B群:居住先の提供と管理を提供する事業所」「C群:ホームヘルプサービスに関わる事業所」「D群:介護福祉施設」などの提供されるサービスの種類によって大まかに仕分けすると、これらの割合が都道府県ごとに大きく異なる事がわかった。/調査対象を選択する上での判断材料●厚生労働省を中心とした施策(地域精神医療拡大に向けた取り組み→「今後の精神保健医療福祉のあり方等に関する検討会」)に注目しながら、近年の精神医療改革の論点を整理して捉え、施策のモデルとなる諸外国(オーストラリア、フィンランド、イギリス、ドイツなど)の実情(改革の概要、課題)から、わが国の地域医療拡大に向けた取り組みによる問題として想定される事柄などについて検討した。●医療従事者の効力感に関する質問紙は、組織成員が「自分自身の仕事の内容」や「職務特性」、「仕事環境」などを知覚することで形成される主観的な感情...と説明される「職務満足」という概念を利用し、地域精神医療に携わる医療従事者に共通したテーマを項目の内容に取り入れて作成する予定。○利用者の満足度に関する質問紙は、2012年6月に国立看護大学校所属の天谷真奈美教授に了解をいただき、精神障害者の社会参加効力感尺度(SESP27もしくはSESP10)の利用が可能となったので、これに利用サービスに対する評価などの項目を付け加え作成する予定。2013年6月28日に「名古屋大学医学部生命倫理審査委員会疫学研究専門審査委員会」より倫理審査の承認を受け、同年9月に全国の「障害者総合支援法(旧障害者自立支援法)による指定障害福祉サービス事業者」及び「介護保険サービスを提供する事業所」に勤務する医療従事者(目標数)800名とそのサービスを利用する精神障害者(目標数)800名を対象したアンケート調査(調査書類は全国の対象事業所1000件に発送)を実施。翌月の10月31日を締切として調査協力を求めたが、回収率は10%前後となり、「当事業所に、調査の対象に該当する者がいない...」と無記入のまま転送された調査書類が80件余りもあった。さらに、研究代表者にあった問い合わせでも、「私達は医療者ではないが調査の対象になるのか?」「うちの事業所は、認知症の人達や知的障害者を対象としているので、該当しないのではないか」といった確認があり、調査の依頼文や研究課題名に「地域精神医療に携わる医療従事者...」とあるところが“当事業所は調査対象外"という誤解を招き、回収率の低下に結びついたように思われた。これらの状況から、当初の目的に添った研究成果や分析精度を高める為にも、問題点を修正して再調査を行う必要があると考え、上記の「倫理審査委員会」に計画期間の延長などの変更を求める申請を行うと(2014年3月24日承認)同時に、日本学術振興会にも補助事業期間延長の申請を行った。(1)近年の地域精神医療の流れと問題点に関する理解を深め、本研究が取り組もうとする研究目的と方向性を明確にする為に、様々な文献や厚生労働省の公開情報などから学習する機会を設けて、研究者間の共通認識や意思疎通を高めた。

この学習会においては、地域精神医療との関連の深い「障害者自立支援法」やその枠組みにから構成される医療サービスの内容、関連施設、事業形態などに関する理解を深めることで、共同研究者が地域医療に携わる専門職の効力感や利用者(障害者)のニードなどに関するイメージを実態に適応する形で高めて、次年度の質問紙作成を効率よく行う為の準備段階とした。(2)当初、調査の対象となる全国の地域精神医療関連施設は膨大の数になると予測され、質問紙の発送先となる関連施設の情報を集めるのに苦労をしていたが、「独立行政法人福祉医療機構」に問い合わせをしたところ協力が得られることとなり、全国104830件の事業所データをリストアップすることができた。これにより、地域格差のある地域医療の実態を統計的に分析する資料が得られたこととなり、本研究の調査結果と併せて考察を深める準備ができたと考える。本研究の目的は、地域精神医療福祉サービスに携わる人達の効力感とサービスを利用する障害者の満足度に関する質問紙調査を行い、その結果から近年の改革後の地域精神医療福祉サービスの実態を明らかにすることにある。新たに開発した「専門職効力感尺度(36項目)」と「利用者満足度尺度(20項目)」を調査対象となる2000件の事業所に発送し、専門職351名、利用者255名から回答を得る事ができた。分析により「専門職効力感尺度」は【介入効力感:11項目】、【役割達成感:7項目】、【対象理解と対応の困難感:6項目】、【情緒的消耗感:3項目】、【悲観的職業観:5項目】の五つの下位尺度からなる因子構造を保ち、「利用者満足度尺度」は【サービスの質と信頼感:8項目】【利用負担:5項目】【生活効力感:5項目】の三つの下位尺度によって構成され、両者の下位尺度の内的整合性は高く、下位尺度は互いに有意な相関を示した。医療現場と接する機会の少ない職種(保育士・ホームヘルパーなど)は、精神症状や身体症状の対応に不安を感じながら、業務にあたっていること。ケース・カンファレンスや勉強会を行っている事業所、業務上の悩みや個人的な相談に対する窓口がある事業所のスタッフは、「役割達成感」が高く、「情緒的消耗感」や「悲観的職業観」が低い傾向にあること。地域医療福祉サービスを利用する為に、利用者が消費している時間の多くは60分以下であること。専門職の効力感と利用者の満足度の相関性は低く、それぞれが独立したスケールとして扱う必要があると推測される...などの結果が得られた。精神看護学・「地域精神医療に携わる医療従事者の効力感」に関する質問紙を作成するにあたって調査の対象となる人が1有資格・無資格を含めて多職種を対象とする事、また2事業所の組織形態や業務内容などがサービスによって異なる...、などの点から地域精神医療を構成する様々なシステムに関する全体像を十分に理解した上で、質問紙の作成に取り掛かる必要があった。当初は、異なるサービス毎に質問紙を作成する必要性も感じて試行錯誤をしたが、最終的には一本化する方向に決定した。しかし、遠回りしたことにより現行の地域医療システムの理解も深まり、調査結果を分析する上での視野は拡がったと思われる。・当初の予定では、国内各所で地域医療サービスが行われている現場を視察して、当事者の人達からの生の声を聴いて取り組みの参考にしたいと考えていたが、研究費削減や視察に割り当てる時間とスケジュールの調整が難しかったなどの問題から、やむを得ず見送ることとなり、残念ではあるが文献などによる情報を利用して対処する事とした。※結果として、目標としていた1質問紙の作成と2倫理審査、さらに3質問紙の発送は来年度に見送りとなり、課題の進行は当初の予定から「やや遅れている」。
タイヒミュラー空間上のブラウン運動と曲線のモジュライ空間の確率解析

本研究全体を通して,種数2以上のタイヒミュラー計量(T-計量)によるブラウン運動(T-BM)とヴェイユ・ピーターソン計量(WP-計量)によるブラウン運動(WP-BM)のポテンシャル論的な比較を行うことが重要な目標となっている.種数1の場合には,タイヒミュラー空間は複素上半平面とみなされ,写像類群の作用はモジュラー群の作用であって,連分数変換の2回合成というただ一つ力学系の作用と軌道同値となっており,モジュラー曲面上のブラウン運動に関するポテンシャル論的性質と,測地流のエルゴード理論的性質には関連性があることも知られている.前年度(平成17年度)に引き続き,Rauzy inductionを繰り込んで得られる力学系に対して,そのエルゴード理論的挙動を調べた.既に得られている「あるクラスの繰り込まれたRauzy inductionは自然な不変測度に関してBernoulli的であり,滑らかな観測量に関しては相関係数が指数的に減衰するのみならず,常に漸近分散が正となり,非退化な中心極限定理が成立する」という結果の精密化とアーベル微分のモジュライ空間に制限したタイヒミュラー測地流がRauzy inductionの懸垂流として表現されるという事実を組み合わせることによって対応するT-BMに如何なるポテンシャル論的性質が期待できるかを検討した.また,写像類群上のランダムウォークのにDonskerの不変原理を適用してT-BMを構成する方法についても検討した.WP-BMとT-BMのポテンシャル論的な比較については十分な議論ができなかったがBufetov氏によって最近得られた繰り込まれたRauzy inductionの一種であるRauzy-Veech-Zorich inductionに関する評価を応用することによって17年度に得られた上述の結果の精密化には到達できた.種数2以上のタイヒミュラー計量(T-計量)によるブラウン運動(T-BM)とヴェイユ・ピーターソン計量(WP-計量)によるブラウン運動(WP-BM)のポテンシャル論的な比較を行うにあたって,タイヒミュラーコンパクト化と,サーストンコンパクト化と呼ばれるタイヒミュラー空間の二つの重要なコンパクト化に注目した.これらの境界については,H.Masurの研究によって,両者は写像類群の作用の連続性を議論するときには異なった性質をもつが,可測な作用については同一であることが知られている.一方,種数が1の場合において,タイヒミュラー空間は複素上半平面とみなされ,二つの境界はともに実軸と同一視される.この場合,写像類群の作用はモジュラー群の作用であって、連分数変換の2回合成というただ一つ力学系の作角と軌道同値となっており,モジュラー曲面上のブラウン運動に関するポテンシャル論的性質と,測地流のエルゴード理論的性質には関連性があることも知られている.種数2以上の場合において,T-BMおよびWP-BMのポテンシャル論的比較を行う前段階として,ブラウン運動に対応する測地流および写像類群のエルゴード理論的挙動を把握する目的で,サーストン境界とタイヒミュラー境界上の写像類群の作用を加可測な作用の立場で考察した.種数2以上の場合には,サ-ストン境界上の写像類群の作用を唯一つ力学系の軌道の言葉で完全に記述することは難しい問題であるが,その一部分については,種数1の場合の連分数変換にあたるRauzy inductionによって記述可能であることを利用して,タイヒミュラー測地流のエルゴード理論的性質の観点から本研究に接近するというアイデアを得た.本研究全体を通して,種数2以上のタイヒミュラー計量(T-計量)によるブラウン運動(T-BM)とヴェイユ・ピーターソン計量(WP-計量)によるブラウン運動(WP-BM)のポテンシャル論的な比較を行うことが重要な目標となっている.種数1の場合には,タイヒミュラー空間は複素上半平面とみなされ,写像類群の作用はモジュラー群の作用であって,連分数変換の2回合成というただ一つ力学系の作用と軌道同値となっており,モジュラー曲面上のブラウン運動に関するポテンシャル論的性質と,測地流のエルゴード理論的性質には関連性があることも知られている.初年度(平成16年度)は,T-BMおよびWP-BMのポテンシャル論的比較を行う前段階として,ブラウン運動に対応する測地流および写像類群のエルゴード理論的挙動を把握する目的で,サーストン境界とタイヒミュラー境界上の写像類群の作用を可測な作用の立場で考察し,種数1の場合の連分数変換にあたるRauzy inductionを利用して,タイヒミュラー測地流のエルゴード理論的性質の解明から本研究に入って行くアイデアを得た.今年度(平成17年度)は,Rauzy inductionを繰り込んで得られる力学系に対して,そのエルゴード理論的挙動を調べた.結果としては,あるクラスの繰り込まれたRauzy inductionは自然な不変測度に関してBernoulli的であり,滑らかな観測量に関しては相関係数が指数的に減衰するのみならず,常に漸近分散が正となり,非退化な中心極限定理が成立することを検証した.本研究全体を通して,種数2以上のタイヒミュラー計量(T-計量)によるブラウン運動(T-BM)とヴェイユ・ピーターソン計量(WP-計量)によるブラウン運動(WP-BM)のポテンシャル論的な比較を行うことが重要な目標となっている.

種数1の場合には,タイヒミュラー空間は複素上半平面とみなされ,写像類群の作用はモジュラー群の作用であって,連分数変換の2回合成というただ一つ力学系の作用と軌道同値となっており,モジュラー曲面上のブラウン運動に関するポテンシャル論的性質と,測地流のエルゴード理論的性質には関連性があることも知られている.前年度(平成17年度)に引き続き,Rauzy inductionを繰り込んで得られる力学系に対して,そのエルゴード理論的挙動を調べた.既に得られている「あるクラスの繰り込まれたRauzy inductionは自然な不変測度に関してBernoulli的であり,滑らかな観測量に関しては相関係数が指数的に減衰するのみならず,常に漸近分散が正となり,非退化な中心極限定理が成立する」という結果の精密化とアーベル微分のモジュライ空間に制限したタイヒミュラー測地流がRauzy inductionの懸垂流として表現されるという事実を組み合わせることによって対応するT-BMに如何なるポテンシャル論的性質が期待できるかを検討した.また,写像類群上のランダムウォークのにDonskerの不変原理を適用してT-BMを構成する方法についても検討した.WP-BMとT-BMのポテンシャル論的な比較については十分な議論ができなかったがBufetov氏によって最近得られた繰り込まれたRauzy inductionの一種であるRauzy-Veech-Zorich inductionに関する評価を応用することによって17年度に得られた上述の結果の精密化には到達できた.
分子動力学法による凍土中の不凍水の挙動に関する基礎研究

本研究は分子動力学法によって粘土層間の不凍水の挙動を計算し土の凍結・凍上現象を解明することを目的に実施した。その手始めとて、凍土中に不凍水が存在できる理論的根拠を示すために壁面と流体の相互作用に着目し、アルゴン原子を対象にして仮想的な固体壁と流体粒子との相互作用の計算を行った。本研究で導入した分子動力学ではコンピュータ上に512個のアルゴン原子を配置し、各々の位置座標と運動量の時間変化を追跡していった。計算にはこの補助金で購入したパーソナルコンピュータを用い、平面格子状のアルゴン固定原子シート2枚に挟まれたアルゴン自由原子のふるまいを平面からの距離ごとに計算した。これらの計算結果に基づいて固定平面が自由流体に与える影響を調べ、粘土表面に存在する不凍づいの性質について考察した。本研究により、固体表面に挟まれた流体粒子の挙動は壁面個々の原子の影響を受けて、運動が制約されること、流体の密度分布が空間的に変動することなどが明らかになった。こうした壁面の影響を受けた流体粒子の挙動をコンピュータ上で再現できたことは、粘土表面に拘束されているとされる水の挙動をイメージするのに大いに役立つと思われる。本研究ではさらに、アルゴン原子の代わりに水分子を配置して、同様の計算を行おうと努力してみたが、水分子同士に働く水素結合の扱いに苦慮し、結局計算がうまく収束しなかった。実際の粘土-水系に本研究の解析法を適用するためにも、水分子間に働く水素結合をコンピュータ上でどう取り扱うかが、今後の課題と言えそうである。
低温環境への馴化を司る生体内サーキットの分子生理システム

我々は動物の温度適応を解明するために、線虫C. elgansの低温適応を解析している。これまでに、頭部の温度受容神経ASJが温度を受容し、インスリンを介して腸が低温適応を制御することが分かっている。本研究では、腸のインスリン経路の下流で精子が低温適応に関与し、精子が温度受容神経ASJに影響を与えていることが明らかとなった。つまり、神経から腸、腸から精子へと伝わった情報が、精子から神経へフィードバックされるという生体内サーキットが示唆された(Sonoda et al., Cell Reports, 2016)。動物は常に変化する環境に適切に適応することで、生存や繁栄をおこなうことができる。本研究では、動物の温度環境への適応を、これまでに明らかにした神経などの組織だけでなく、これまでに焦点を当ててこなかった組織に着目して解析をおこなう。それらの複数の臓器間のネットワークによる時空間制御の観点から動物の温度適応の分子生理機構の解明をめざす。本研究では、シンプルなモデル動物である線虫C. elegansのオリジナルの温度適応の現象をもちいる。温度適応に関わるさらなる遺伝子を同定したところ、これまでに同定した神経系と腸以外にも、新たに温度適応に関与する組織がみつかった。そのため、温度適応に関わる組織として、神経系と、腸と、新たな組織、それらの組織間ネットワークの優位関係を各組織の変異体をもちいて遺伝学的優位解析をおこなった。その上で、神経や腸から新たに同定する組織に温度情報が伝達されたり、フィードバックされている可能性を検証した。さらに、ステロイドホルモンなどの分泌性シグナリングが、それらの組織間の情報伝達を担っている可能性を遺伝学的に検証した。これまでにおこなった温度の変化に応じて発現変動する遺伝子のDNAマイクロアレイ解析の結果から、分泌性の分子の受容体の変異体に関して解析を開始した。交付申請書に記載した実施計画をおおかた進められたと考えられる。温度適応に関わるさらなる遺伝子を同定したところ、これまでに同定した神経系と腸以外にも、新たに温度適応に関与する組織がみつかったため、新たな視点から温度適応に関わる組織ネットワークの解析を進めることができた。さらに、ステロイドホルモンなどの分泌性シグナリングが、それらの組織間の情報伝達を担っている可能性を遺伝学的に検証することができた。また、DNAマイクロアレイで単離された分泌性情報伝達に関わる遺伝子についても分子遺伝学的な解析を行うことができた。温度適応に関わるさらなる遺伝子を同定したところ、これまでに同定した神経系と腸以外にも、新たに温度適応に関与する組織として精子がみつかった。そのため、温度適応に関わる組織として、神経系と、腸と、精子の組織間ネットワークの優位関係を各組織の変異体をもちいて遺伝学的優位解析をおこなった。具体的には、精子特異的プロテインフォスファターゼと、腸のインスリン経路と、温度受容ニューロンのcGMP経路のそれぞれが、物理的に離れた組織であるが、相互作用し合っている結果が、分子遺伝学と生理学的解析などから明らかになった。特に、精子から頭部の温度受容ニューロンに、情報のフィードバックがおきていることが示唆された。さらに、ステロイドホルモンなどの分泌性シグナリングが、それらの組織間の情報伝達を担っていることが遺伝学的に示唆された。温度適応に関わるさらなる遺伝子を同定したところ、これまでに同定した神経系と腸以外に、新たに温度適応に関与する組織として精子がみつかり、精子から頭部温度受容ニューンへのフィードバック制御がみつかり、新たな視点から温度適応に関わる組織ネットワークの解析を進めることができた。さらに、ステロイドホルモンなどの分泌性シグナリングが、それらの組織間の情報伝達を担っていることが見つかった。DNAマイクロアレイで単離された分泌性情報伝達に関わる遺伝子のなかでも核内受容体の変異体で低温耐性異常がみつかり、組織間情報伝達の分子モデルが提唱できた。本研究では、動物の温度環境への適応をこれまでに明らかにした神経などの組織だけでなく、これまでに焦点を当ててこなかった組織に着目して解析をおこない、複数の臓器間のネットワークによる時空間制御の観点から動物の温度適応の分子生理機構の解明をめざした。本研究では、シンプルなモデル動物である線虫C. elegansのオリジナルの温度適応の現象をもちいた。H28年度までに、精子特異的プロテインフォスファターゼと、腸のインスリン経路と、温度受容ニューロンのcGMP経路のそれぞれが、物理的に離れた組織であるが、相互作用し合っている結果が、分子遺伝学と生理学的解析などから明らかになってきた。特に、精子から頭部の温度受容ニューロンに、情報のフィードバックがおきていることが示唆されてきた。H29年度は、温度の変化に応じて発現変動する遺伝子のうち、分泌性の情報伝達に関与する分子が多数得られたため、それらを解析した。

並行して、これまでにDNAマイクロアレイ解析から同定した低温適応時に発現変動遺伝子の変異体について、低温適応の表現型を解析したところ、新規の低温耐性遺伝子が見つかった。その機能細胞を同定したところ、これまでに低温耐性への関連が見つかっていない細胞や組織が同定されたため、遺伝学的なエピスタシス解析を行った。同時に、Genetically encodableなCa2+インディケーターをつかいその細胞の温度応答性を定量化した。DNAマイクロアレイ解析から得られた遺伝子の変異体のうち、低温耐性の異常が見られたにも関わらず、戻し交配によってその異常が消えてしまったものもあるため、それらの系統に関しては表現型を指標に原因遺伝子の同定のためのマッピングを行った。我々は動物の温度適応を解明するために、線虫C. elgansの低温適応を解析している。これまでに、頭部の温度受容神経ASJが温度を受容し、インスリンを介して腸が低温適応を制御することが分かっている。本研究では、腸のインスリン経路の下流で精子が低温適応に関与し、精子が温度受容神経ASJに影響を与えていることが明らかとなった。つまり、神経から腸、腸から精子へと伝わった情報が、精子から神経へフィードバックされるという生体内サーキットが示唆された(Sonoda et al., Cell Reports, 2016)。最近、温度適応に関わるさらなる遺伝子を同定したところ、これまでに同定した神経系と腸以外にも、新たに温度適応に関与する組織がみつかったため、温度適応に関わる組織として、神経系と、腸と、新たな組織、それらの組織間ネットワークの優位関係を各組織の変異体をもちいて遺伝学的優位解析を進める。具体的には、精子特異的プロテインフォスファターゼと、腸のインスリン経路と、温度受容ニューロンのcGMP経路のそれぞれが、物理的に離れた組織であるが、相互作用し合っている可能性が得られたため、その可能性を分子遺伝学と生理学的解析などから明らかにする。その上で、下位の組織から上位の組織に、情報のフィードバックがおきている可能性を検証する。さらに、ステロイドホルモンなどの分泌性シグナリングが、それらの組織間の情報伝達を担っている可能性が得られたため、その関連遺伝子のノックアウト変異体などをもちいて、遺伝学的に検証する。これまでにおこなった温度の変化に応じて発現変動する遺伝子のDNAマイクロアレイ解析の結果から、分泌性の情報伝達に関与する分子が多数得られたため、それらを解析する。異常がみられた遺伝子に関して、発現細胞と機能組織を同定し、温度適応に関わるどの組織間の情報伝達に必須であるかを明らかにする。複数の組織の温度変化に応じた生理的動態は、Genetically encodableなCa2+インディケーターをつかい定量化する。以上の解析が予定通りに進まない場合は、これまでにDNAマイクロアレイ解析から同定した低温適応時に発現変動遺伝子の変異体について、低温適応の表現型を解析する。同定した組織に応じて、既知の分子経路との接続を多重変異体をもちいた分子遺伝学と、細胞活動イメージングなどで明らかにする。
遺伝子改変動物を用いた心筋細胞Kir6.1チャネルの病態生理的役割の解析

心筋細胞に存在するATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネルはKir6.2というポア成分とSUR2Aという付属蛋白から形成されると考えられている。しかしながら、心筋細胞にもKir6.1が存在するが、その生理学的意義は不明である。そこで本研究では心筋にKir6.1を過剰発現させたトランスジェニック(TG)マウスを用い機能的実験を行った。Kir6.1TGマウス摘出心では虚血・再潅流後の梗塞サイズが野生型(WT)マウス摘出心に比し小さく、再灌流後の収縮力の回復も良かった。虚血前の活動電位幅はKir6.1TGマウス心室筋細胞で延長しており、これは一過性外向き電流および遅延整流K^+電流の密度の減少によるものであった。また、低浸透圧液に暴露した時の細胞内容積の増加(膨化)はKir6.2遺伝子欠損(KO)マウスやKir6.1KOマウス心室筋細胞で増強し、Kir6.1TGマウス心室筋細胞では減弱していた。フラビン蛋白の自家蛍光を測定し、ジアゾキシドに対する酸化反応からミトコンドリアK_<ATP>チャネル機能を評価したが、WTおよびKir6.1TGマウス心室筋細胞の間で差が認められなかった。Kir6.2KOマウスとKir6.1TGマウスを交配しKir6.1Tg^+/Kir6.2^<-/->マウスを作成し、その単離心室筋細胞を用いK_<ATP>電流の有無を検討した。この心筋細胞ではピナシジルに反応して活性化するK_<ATP>電流が記録され、Kir6.1が細胞膜に移行し、機能する可能性も示唆された。このように、病的状態においてKir6.1は心筋細胞膜に移行し、虚血時の活動電位幅短縮をより早く引き起こすと共に細胞容積調節に寄与し、心筋保護的に機能する可能性が示唆された。心筋細胞の細胞膜ATP感受性K^+チャネルのポア成分はKir6.2から構成されているとされるが、心筋細胞にもKir6.1が存在している。しかしながらその生理的役割は不明のままである。そこでKir6.1のノックアウト(KO)マウスおよびα-MHCのプロモーター部位を用いて心臓にKir6.1を過剰発現させたトランスジェニック(TG)マウスを用い、機能的実験を行った。野生型(WT)、Kir6.1KOおよびKir6.1TGマウスの摘出灌流心において左室内圧を測定しながら25分間灌流を遮断して、虚血状態とし、その後120分再灌流を行い左室収縮機能の経時的変化およびtriphenyltetrazolium chloride (TTC)染色によって心筋梗塞巣のサイズを測定した。Kir6.1KOマウスにおいて再灌流後左室機能の回復は良いものと悪いものの2群に分けられた。この左室機能回復が良い例は心臓を摘出する前にischemic preconditioning (IPC)がおきていたとも考えられたので、その影響を除外するためにIPCの細胞内機構として重要なprotein kinase C (PKC)の抑製薬であるchelerythrineを処置すると左室機能の回復は悪くなった。一方、Kir6.1TGマウスの摘出灌流心を虚血・再灌流すると左室機能の回復はWTの摘出灌流心に比較して明らかに改善し、心筋梗塞サイズも縮小していた。

摘出灌流標本から活動電位を記録し、灌流を遮断して虚血状態とした時の活動電位幅の変化を観察したところKir6.1KOおよびKir6.1TG灌流標本においても活動電位幅の短縮と静止膜電位の減少が観察された。現在、これらの単離心筋細胞の電気生理学的特性に差があるか否かさらに検討中である。このように、その詳細なメカニズムは未だ不明であるが、心筋細胞のKir6.1蛋白は心筋保護機構に関与する事が示唆された。心筋細胞膜に存在するATP感受性K^+ (K_<ATP>)チャネルはKir6.2というポア部分とSUR2Aという付属蛋白から形成されるとされている。しかしながら、心筋にもKir6.1というポア形成蛋白が存在するが、その生理学的意義は不明である。本研究はKir6.1遺伝子欠損(KO)マウスおよびKir6.1遺伝子を心筋に過剰発現(TG)させたマウスを用い、その機能的意義を明らかにしようとした。野生型、Kir6.1TGマウスから心臓を摘出しランゲンドルフ灌流を行い、灌流を25分停止した後再灌流を行い、梗塞巣を測定すると共に左室機能を検討した。野生型に比し、Kir6.1TGマウスの心臓において梗塞のサイズは小さく、再灌流後の機能回復も良かった。また、Kir6.1TGマウスの摘出灌流標本において活動電位幅は対象時にやや広かったが、虚血時にはWTマウスの摘出標本と同様に短縮した。酵素的に単離した心室筋細胞にナイスタチンを用いたパッチクランプ法を適用し、細胞内環境を変えずに代謝阻害薬に暴露した際にも、Kir6.1TGマウス心室筋細胞は対象時にはやや長めの活動電位幅を示したが代謝阻害によって活動電位幅は短縮した。また、単離心筋細胞を低浸透圧液に暴露した時の細胞容積の増加はKir6.2欠損(KO)マウスあるいはKir6.1欠損(KO)マウスから単離した心室筋細胞では増強し、Kir6.1TGマウス心室筋細胞では減弱していた。このような電気生理学的特性変化および容積調節機能変化の詳細な機序は未だ不明であり、現在検討継続中であるが、心筋細胞に発現するKir6.1は細胞容積調節にも寄与して心筋保護機構に関与する可能性が示唆された。Kir6.2遺伝子欠損(KO)マウスを用いた機能的実験から、心筋細胞膜に存在するATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネルの機能発現には、そのポアサブユニットであるKir6.2が必須である事を示して来た。一方、Kir.6.1は血管平滑筋細胞に存在しそのK_<ATP>チャネルの機能に重要である事も示してきたが、心筋細胞にもKir6.1が存在する事が知られている。そこで本研究では心筋細胞に存在するKir6.1の機能的役割を明らかにするために、心筋にKir6.1を過剰発現させたトランスジェニック(TG)マウスを用い実験を行った。Kir6.1TGマウス摘出心では虚血・再灌流後の梗塞サイズが野生型(WT)マウス摘出心に比し小さく、収縮力の機能回復も良かった。虚血前の活動電位幅はKir6.1TGマウス心室筋細胞で延長していたが、これは一過性外向き電流および遅延整流K^+電流の密度の減少による事を示唆する実験成績であった。Kir6.1の細胞内局在を明らかにするために、Kir6.1に対する市販の抗体を用い実験を行ったが、その特異性の問題により目的は達成されなかった。フラビン蛋白の自家蛍光を測定し、ジアゾキシドに対する酸化反応からミトコンドリアK_<ATP>チャネル機能を評価したが、WTおよびKir6.1TGマウス心室筋細胞の間で差が認められなかった。
マーシャル諸島住民の放射線被曝線量についての国際共同研究-低線量内部被曝線量推定

マーシャル諸島住民では、甲状腺結節性病変の有病率が高かった。甲状腺結節の最も一般的な形態は、腺腫様甲状腺腫(adenomatous goiter)であった。しかしながら、本研究で発見された腺腫様甲状腺腫の患者の多くは、医学的治療を必要としなかった。幾多の他の研究と同じように、女性では、男性と比較して甲状腺結節の有病率が高かった。また、有病率は、年齢とともに高くなり、50歳代の女性で最も高率(約50%)であった。甲状腺結節例の約半数は、触診で診断できたが、残りの半数は、超音波診断によってのみ診断し得た(触診できなかった)。甲状腺機能低下症や甲状腺亢進症(バセドウ病)の様な甲状腺機能の異常は、マーシャル諸島では、比較的まれで、有病率は他国と比較して同程度、もしくは、低かった。太平洋地域(日本を含む)などに多く見られる橋本病(自己免疫性甲状腺炎)は、マーシャル諸島では、まれであった。甲状腺癌の疑いで43人の患者が、現地のマジェロ病院において、マーシャル諸島甲状腺研究の医療チームによってなされた手術を受けた。この43人中、25人については、病理学的に癌が確認された。外科手術で重篤な合併症は、1人も発生しなかった。マーシャル諸島全体での、一般住民の甲状腺結節や甲状腺癌の頻度は、従来報告されているよりもかなり高かった。しかし、我々は、ハミルトン博士(Dr.Hamilton)の仮説、すなわち、「甲状腺結節の頻度は、ブラボー実験の時に住んでいた場所とビキニ環礁からの距離に反比例する(ビキニから遠くなると、結節は減る)」、を確認できなかった。この点に関して、ブラボー実験で被曝した住民における甲状腺癌の頻度に関する予備的な分析では、概算した甲状腺放射線被曝量と甲状腺癌有病率は正の相関(被曝量が増えると甲状腺癌も増える)が有意に示された。
核磁気共鳴を利用した液相での同位体遠心分離その場観察

同位体遠心分離法では、気相を用いた方法が実用化されているが、莫大なコストや設備の巨大化を伴うため新技術開発が望まれている。液相での同位体の遠心分離の分離機構解明を目的に、液相での遠心分離現象の定量評価を行う。試料とNMR信号検出器を同時に回転させることで、回転半径方向の局所的濃度測定が可能な装置を開発し、遠心分離過程のその場観察に挑戦した。水溶液中の同位体分離の極端な模型としてNaI-CsI混合溶液(NaI:CsI=3.3mol/L:1.66m ol/L )を用いた遠心分離実験を行い、Na濃度の回転数依存性を液相その場観察することに成功した。核磁気共鳴(NMR)を用いた液相での同位体遠心分離をその場観察する取り組みを行っている。その場観察にはNMRの信号検出コイルと試料を一体化して高速回転させる方法を利用した局所的濃度解析法を用いた。NMRは原子核固有のスピンを利用した解析法であるため、同位体の同定には適している。回転体の動径方向に開いた円柱状の空洞に液体を注入し、その最大半径部に検出コイルを設置することで、最大半径部の局所的濃度変化を観察した。遠心分離実験はJEOL製の8mm遠心管用高速回転システムをベースにしている。この回転システムを組み込んだNMRプローブが完成し、検出コイルと試料一体の回転子を用いて最大回転数5kHzのNMR実験を実現している。回転子中には検出コイル、コンデンサー、内側誘導コイルで共振回路が構成されている。これを外側誘導コイル内に挿入し、相互誘導を通じて高速回転共振回路にラジオ波を誘導することで、NMR測定が可能になっている。まず、水溶液中の同位体分離の極端な模型としてNaI-CsI混合溶液(NaI:CsI=3.3mol/L:1.66mol/L )を用いた遠心分離実験を行った。最大半径部でのNa濃度の回転数依存性を5kHzまで測定した結果、2kHzまで単調に増加した後、5kHzまで単調に減少した。この結果は、2kHzまで最大半径部においてNaI、CsIがともに凝集することで溶液濃度が上昇し、その後に遠心加速度場における原子質量に依存した力によってNaとCsが置換したことを示唆している。今後、同条件で実験を行いCs濃度の回転数依存性を測定する。当初の28年度の計画通り、8mm遠心管を用いた回転中溶液の局所濃度解析を実現し、液相での同位体遠心分離の極端な模型であるNaI-CsI混合溶液を用いたNa濃度の回転数依存性を測定することに成功した。同位体分離は核分裂用Uの濃縮や、中性子吸収能力の高いBの濃縮に利用されている等、有益な物質を生産するために必要不可欠な技術であるが、問題点も多い。それは同位体を分離するためには化学的な性質が同じであるために質量数の差異を用いる方法しかないことが主因である。遠心分離を用いた同位体分離については、分子の移動度が高い気相を用いたガス遠心分離法が実用化されている。この方法では、分子濃度が希薄であるため、生産量の向上には装置の大規模化が必要であり、莫大なコストが伴う。近年では、医療においても同位体への需要が高まっている。そのため高効率で経済的な同位体生産方法が望まれている。そこで我々は液相での遠心分離に着目した。液相を用いた遠心分離法では分子密度も高く、拡散係数が小さいことから安全で高効率な同位体遠心分離が期待できる。液相での遠心分離その場観察を実現するために試料とNMR信号検出器を同時に回転させる実験システムを考案し、NMR装置を用いた遠心分離その場観察システムの開発に成功した。遠心管の中にコンデンサー、測定コイルと内側誘導コイルで共振回路を構成し、コンデンサーの容量を調節し測定周波数に同調する。これを外側誘導コイル内に挿入し、相互誘導を通じて高速回転共振回路にラジオ波を誘導し、NMR測定ができる仕組みになっている。外部磁場は回転軸と平行に印加する。このシステムにより回転半径方向の局所的濃度変化をリアルタイムに観測することに成功した。

液相での同位体遠心分離の極端な模型であるNaI-CsI混合溶液を用いたNa濃度の回転数依存性を5kHzまで測定することに成功したため、同条件の試料を用いたCs濃度の回転数依存性を測定する。Cs濃度の回転数依存性とNa濃度の回転数依存性を比較することにより液相でのイオン分離現象の解明をすると同時に、実験系の評価を行う。その後、RbI溶液等を用いた同位体の分離挙動の解明について実験を行う。工学その場観察に用いる高速回転システム及び高速回転システムを組み込んだNMRプローブについて、当初想定していた購入金額より低価格で購入することが出来たため、次年度使用額が生じることになった。平成29年度分助成金については、当初計画のとおり、同位体の分離挙動実験に係る費用及び研究成果の発表に係る費用(学会参加費、旅費、論文投稿料)として使用し、平成28年度に生じた次年度使用額は、NMRプローブや高速回転システムの改良に係る費用として使用する。
戦前期新聞・雑誌の附録地図の社会地理学的研究

本研究の目的は、近代(特に20世紀前半期)日本で作製された、新聞・雑誌の附録の地図を対象として、そのデータベースを構築するとともに、地図自体を収集し、さらにその内容分析を行うことにある。1附録地図目録の作成:収集した地図とともに、新聞博物館の資料、各新聞社の社史、古書店の目録なども参考として、附録地図の目録を作成した。現時点では、作者(出版社)・本紙名(号数)・表題・発行年月日・縮尺・判型・色数・描画範囲・凡例を項目としている。2地図の電子化:収集した地図の利用性を高めるとともにweb上で公開できるようにするために電子化する作業を進めた。3新聞附録地図の形式的な特徴(出版時期・判型・縮尺・発行機会など)をまとめ発表した(新聞附録の地図。『鳴門教育大学研究紀要』23,pp.284292)。上記の特徴を10年単位に比較した結果は以下の通りである:・附録地図は遅くも日清戦争前の時期には発行されているが、量的に増加するのは20Cに入ってから(特に昭和戦前期)である。・全体として次第に大型のものが増加した。・地図の発行機会としては、新聞社の記念、時候がらみ(新年や夏季など)、鉄道建設、市町村合併、戦争(開戦・講和)・革命、博覧会など、自然災害など、が挙げられる。本年度は以下の作業を行った。1附録地図の収集:朝日新聞・毎日新聞・報知新聞・読売新聞を中心として各紙に附録としてつけられた地図を収集した。2附録地図目録の作成:収集した地図とともに、新聞博物館の資料、各新聞社の社史、古書店の目録なども参考として、附録地図の目録を作成した。現時点では、作者(出版社)・本紙名(号数)・表題・発行年月日・縮尺・判型・色数・描画対象地域(内容)を項目としている。3地図の電子化:収集した地図の利用性を高めるとともにweb上で公開できるようにするために電子化する作業を進めた。4新聞附録地図の形式的な特徴(出版時期・判型・縮尺・発行機会など)をまとめ、日本地理学会2007年度春季学術大会で発表した(『日本地理学会発表要旨集』71号,p.199)。『鳴門教育大学研究紀要』23、pp.284292)。

・全体として次第に大型のものが増加した。・地図の発行機会としては、新聞社の記念、時候がらみ(新年や夏季など)、鉄道建設、市町村合併、戦争(開戦・講和)・革命、博覧会など、自然災害など、が挙げられる。
HGF受容体アゴニスト・アンタゴニストとIL-2を用いた免疫反応の制御

IL-2-抗IL-2抗体免疫複合体(IL-2ICs)を、コラーゲン誘導関節炎(CIA)マウスに導入すると、末梢血に制御T細胞(Tregs)が2倍以上に増加し、関節炎抑制効果が認められた。滑膜組織の血管新生、炎症細胞浸潤が著明に減少し、滑膜組織のIL-17、IL-6、TNF-αなどの炎症性サイトカインの発現の抑制とIL-10発現やTregsの増加が認められた。IL-2ICsにより誘導されたTregsのT細胞増殖抑制機能は、コントロールマウスのTregsに比べより強いことが明らかになった。IL-2ICsは、Tregsを誘導し、関節炎を抑止することが明らかになった。制御性T細胞(Treg)には胸腺内において自己反応性T細胞と共に産生されるnTregと、末梢血中のナイーブT細胞から分化誘導されるiTregが存在し、いずれも免疫寛容に関与している。iTregはT細胞受容体(TCR)の刺激が無くても、IL-2が存在すれば増殖可能である。IL-2-抗IL-2抗体免疫複合体(IL-2IC)は、in vitro、in vivoにおいて、エフェクターT細胞を減少させ、iTregを増幅できることが報告されている。今回、IL-2ICによりiTregを誘導し、RAモデルであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)に対する関節炎抑制効果を検証した。DBA/1マウスに200μg of 2型コラーゲンを2回免疫して、関節炎を誘導した。IL-2免疫複合体(IL-2IC)あるいはシクロスポリンを関節炎誘導後投与し、その関節炎抑制効果を検証した。その結果、1.シクロスポリン投与後では変化を認めなかったが、IL-2IC投与後、末梢血および脾臓におけるiTregが投与前の2倍以上に増加することが明らかになった。2.シクロスポリン投与と同程度に、IL-2IC投与によっても関節炎が有意に抑制された。3.IL-2IC投与が1次免疫後、2次免疫後のいずれであっても、同程度に関節炎が抑制できることが明らかになった。4.関節の病理組織学的検査で、滑膜組織の滑膜細胞の増殖、炎症細胞の浸潤、関節骨組織の破壊が抑制されていることが明らかになった。当初の実験計画に従い、IL-2ICの有効性を、PBS投与群、IL-2IC投与群、シクロスポリン投与群で検証した。実験モデルはCIAモデルを用いた。その結果、1.IL-2IC投与によりiTregが誘導できること、2.関節炎を抑制できることが明らかになった。これらの実験結果は当初予定していた実験計画を概ね遂行できたものと考えられる。制御性T細胞(Treg)には、胸腺内で自己反応性T細胞とともに産生されるnTregと、末梢血中のナイーブT細胞から分化誘導されるiTregが存在し、いずれも免疫寛容に関与している。iTregは、T細胞受容体(TCR)の刺激がなくても、IL-2が存在すれば増殖可能である。IL-2-抗IL-2免疫複合体(IL-2IC)は、in vitroにおいて、エフェクターT細胞を減少させ、iTregを増幅できることが報告されている。平成27年度の研究において、IL-2ICによりiTregを誘導し、RAモデルであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)が抑制できることを明らかにした。平成28年度では、IL-2ICの関節炎抑制効果をさらに詳細に検討し、以下の実験結果が明らかになった。1.コラーゲン一次免疫、二次免疫時のIL-2IC投与での関節炎抑制効果は、程度の差があるものの両方法で同等の抑制効果が認められた。2.関節組織の免疫染色では、IL-6やTNF-αなどの炎症性サイトカインの発現が抑制されていた。3.関節組織のTh1/Th17細胞の免疫染色では、Th1/Th17発現細胞はともに減少していた。4.末梢血および脾細胞の細胞内サイトカイン発現をフローサイトメトリーで解析したところ、Th1/Th17細胞の減少が認められた。5.IL-2ICにより誘導されたiTregが免疫制御作用があるかどうか確認する目的で、in vitroでiTregの抑制効果を解析した結果、抑制効果を認めた。当初の実験計画に従い、IL-2ICの効果をRAモデル関節炎(CIAモデル)で検討し、関節炎抑制効果を確認できた。また、IL-2ICにより誘導されたiTregが、免疫制御作用を有することを、in vitroで確認できた。さらにRA関節炎発症に重要な炎症性サイトカイン発現の抑制、Th1/Th17細胞増殖の抑制作用があることも、関節組織免疫染色やフローサイトメトリー解析で明らかになった。これらの実験結果は当初予定していた実験計画の概ねを遂行できたものと考えられる。制御性T細胞(Tregs)には胸腺内において自己反応性T細胞と共に産生されるnTregと、末梢血中のナイーブT細胞から分化誘導されるiTregが存在し、いずれも免疫寛容に関与している。研究協力者らは、IL-2-抗IL-2抗体免疫複合体(IL-2IC)とシクロスポリン(CyA)の併用で、in vitro、in vivoにおいて、エフェクターT細胞を減少させ、iTregを増幅し、実験的脳脊髄炎(EAE)モデルの発症を制御できることを明らかにしてきた。

そこで今回、IL-2ICによりiTregを誘導し、自己免疫反応を制御して、より効果的に自己免疫疾患を制御する新規治療法を開発することに着想した。IL-2ICsを、コラーゲン誘導関節炎マウス(CIA)に導入すると、末梢血にTregsが2倍以上に増加し、関節炎抑制効果が認められた。関節組織の病理組織学的検査では、滑膜組織の血管新生、炎症細胞浸潤が著明に減少し、滑膜組織のIL-17、IL-6、TNF-αなどの炎症性サイトカインの発現の抑制とIL-10発現やTregsの増加が認められた。IL-2ICsにより誘導されたTregsの抑制機能は、コントロールマウスのTregsに比べ、より強いことが明らかになった。IL-2ICsは、Tregsを誘導し、関節炎を抑制することが明らかになった。IL-2ICsは、関節リウマチ治療に有効であることが示唆される。IL-2-抗IL-2抗体免疫複合体(IL-2ICs)を、コラーゲン誘導関節炎(CIA)マウスに導入すると、末梢血に制御T細胞(Tregs)が2倍以上に増加し、関節炎抑制効果が認められた。滑膜組織の血管新生、炎症細胞浸潤が著明に減少し、滑膜組織のIL-17、IL-6、TNF-αなどの炎症性サイトカインの発現の抑制とIL-10発現やTregsの増加が認められた。IL-2ICsにより誘導されたTregsのT細胞増殖抑制機能は、コントロールマウスのTregsに比べより強いことが明らかになった。IL-2ICsは、Tregsを誘導し、関節炎を抑止することが明らかになった。交付申請時の実験計画では、IL-2ICとHGFあるいはHGFアンタゴニスト(NK4)との併用による、より効果的な治療法を開発する予定であったが、臨床応用の実際においては、これらの併用療法は費用・副作用の観点から実現困難と判断した。その結果、実験計画を一部変更し、次年度以降はiTreg誘導に関与するmicroRNA(miRNA)の探索とmiRNAを用いたiTreg誘導方法の開発を目指す。具体的には、CIAマウス血清中のmiRNAをパネルPCRで網羅的に解析し、IL-2ICで変化するmiRNAを検索し、iTreg誘導とmiRNAの関係を解析する。さらに、iTreg誘導に最も関係すると思われるmiRNAを用いたCIAモデルの治療法開発について検討する。交付申請時の実験計画では、IL-2ICとHGFアンタゴニスト(NK4)との併用による、より効果的な治療法を開発する予定であったが、臨床応用の実際においては、副作用の観点などから実現困難と判断した。また、現在IL-2投与によるiTreg誘導を用いたGVHDや全身性エリテマトーデスの治療の臨床応用も始まっており、IL-2IC単独治療の実現を目指して研究を推進している。今後は、IL-2ICにより誘導されたiTregが生体内に存在するTregと比較してどの程度の免疫制御機能を有するのかをin vitro解析あるいは、iTreg内のIL-10やTGF-β発現を解析し検討する。また、Treg誘導に関与するmiRNA解析を行いiTreg-miRNA相互作用についても解析する予定である。免疫学本年度必要消耗品については、他の研究費で購入したものを利用できたため、経費を抑えることができた。そのため、次年度使用額が生じた。研究成果発表のための学会出席を次年度に延期したため。細胞実験関連の消耗品購入に使用する予定である。次年度は最終年度であるため、研究成果発表費用に充当する予定である。
高齢者における脳磁気刺激法を用いた効果的な運動・認知機能訓練法の開発

正常成人8名において最大筋収縮時磁気刺激による約40分間の運動訓練を行い、その前後でウェクスラー成人知能検査の数字の順唱と逆唱、図形記憶テスト、運動誘発電位、つまみ筋力および多感覚刺激事象関連電位(ERP)の測定を実施した。結果、偽刺激群に対して実刺激群では、刺激前に対して刺激後に数字の逆唱の点数が有意に増加し(p<0.05)、つまみ筋力も増強する傾向があった。ERPの多感覚認知に関連する電位は両群間で差がなかったが、ERP各成分については更なる検討を必要とする。以上から、最大筋収縮時磁気刺激は筋力と言語性記憶能力を向上させる可能性が示唆された。今年度は、正常人3名において最大筋収縮時磁気刺激法が認知機能に与る影響について検討した。実験は研究計画書に従い、10秒に1回で4回、右母指と人差し指により、ボタン状ひずみゲージ(NEC/Avio製)を最大筋力で2秒間摘ませ、ひずみ圧を筋力の指標としてコンピューターに取り込み記録した。各筋収縮開始の1秒後に、運動誘発電位の活動時閾値上の刺激強度で左上肢運動野に経頭蓋磁気刺激を加え(最大筋収縮時磁気刺激)、右手第一骨間筋と母指球筋より運動誘発電位を運動ニューロン活動の指標として記録した。磁気刺激には日本光電製SMN-1200を使用した。これを最大筋収縮時磁気刺激1クールとし、その後は15分毎に4クール(計1時間)繰り返した。最大筋収縮時磁気刺激前後で、認知機能の指標として、ウェクスラー記憶検査の短期記憶の測定に関する項目から、言語性対連合テスト、図形記憶テストについて検討した。また、次年度に行う予定の聴覚と体性感覚刺激を用いた多感覚事象関連電位の計測について、刺激条件数が4の場合と5の場合の刺激プログラムを作成して、その比較を行うことや、脳波記録の機器調整などのプレテストを、数例の被験者で実施した。今年度は、研究実施計画書に従い、正常成人8名に対して最大筋収縮時磁気刺激による約40分の運動訓練前後で、ウェクスラー記憶検査の数唱、図形記憶テストを施行し、最大筋収縮時磁気刺激が記憶・認知機能に与える影響を検討した。また同時に、正常成人8名において、最大筋収縮時磁気刺激前後で多感覚刺激事象関連電位の測定を行い、多感覚認知に関する脳神経活動に及ぼす影響についても検討した。また65歳以上の高齢者2名においても同様の検討を実施した。事象関連電位の計測には岡山大学自然科学研究科生体計測工学究室の協力を得て施行した。今後は記憶認知テストと事象関連電位のデータの統計的解析を行い、最大筋収縮時磁気刺激法が記憶、感覚認知機能に与える影響を評価する。今年度に行った実験は、今回の研究課題の基盤的データとなるもので、重要性が高い。今後は、正常高齢者および軽度認知機能障害のある患者においても、被験者数を増やして同様の検討を継続することで、さらに有意義な研究結果が得られるものと考える。前年度に行った研究では、正常成人8名において最大筋収縮時磁気刺激(実刺激)、および最大筋収縮とプラセーボ刺激(偽刺激)による40分間の運動訓練前後で、ウェクスラー記憶検査の数唱、図形記憶テストを実施した。今年度はその変化について比較検討し、結果として偽刺激に対して実刺激では、刺激前に対して刺激後に数字の逆唱の点数が有意に増加し(p<0.05)、つまみ筋力も増強する傾向があった。他の検査では偽刺激と実刺激の間に有意差はなかった。この結果は平成27年度に開催された第45回日本臨床神経生理学会学術大会において発表した。今年度は、正常成人7名に対して最大筋収縮時磁気刺激(実刺激)、および最大筋収縮とプラセーボ刺激(偽刺激)による40分間の運動訓練前後で、つまみ筋力測定と右手母指球筋と第一骨間筋の運動誘発電位の記録、及び多感覚刺激(体性感覚と音刺激)事象関連脳電位の測定を行った。また、60歳以上の高齢者2名においても同様の検討を行った。事象関連脳電位の計測は、岡山大学自然科学研究科生態計測工学研究室の協力を得て実施した。結果として、多感覚刺激による事象関連脳電位から単感覚刺激による事象関連脳電位を差分した成分には両群で大きな違いはなかったが、事象関連脳電位各成分の違いについては更に統計的分析を行い、平成28年開催の日本神経学会、複合医工学国際会議、日本臨床神経生理学会で発表予定である。正常成人8名ずつと高齢者2名において、最大筋収縮時磁気刺激法による運動訓練前後に、記憶・認知機能の変化と多感覚事象関連電位を計測することができた。これにより今回の研究課題の目的の基本的データは確保されたと考える。

臨床神経生理学来年度は本研究課題の最終年度に当たり、本年度に得られたデータの統計的解析と、正常高齢者および軽度認知機能障害のある患者においても、被験者数を増やして同様の検討を継続することである。また学会等での研究成果の発表を行いたい。多感覚刺激事象関連電位のプログラム作成と機器調整に予想以上に時間がかかり、最大筋収縮時磁気刺激法が認知機能に与る影響については、正常人3名のみで検討を行った。研究計画書にも記載しているが、最大筋収縮時磁気刺激法が認知機能に与る影響に関する研究については引き続き次年度にも継続する。次年度においては、今年度に行った最大筋収縮時磁気刺激法が認知機能に与える影響に関する研究を、被験者を増やして継続する。また当初の目的である、最大筋収縮時磁気刺激法が事象関連電位に与える影響に関する研究を正常高齢者において実施する。最大筋収縮時磁気刺激は今年度に実施した方法を用い、その前後において多感覚刺激事象関連電位を記録する。刺激方法は今年度に作成したプログラムを用い、多感覚刺激事象関連電位の計測方法は、岡山大学工学部呉研究室と我々がこれまでに共同開発してきた方法を用いる。また、時間的な余裕があれば、軽度認知機能低下のある被験者においても最大筋収縮時磁気刺激法が事象関連電位に与える影響について検討を行う。事象関連電位の計測プログラムを購入予定であったが、事象関連電位測定のための脳波電極を増設する必要が生じたために、次年度に増設を行うために計測プログラムの予算を次年度に回して電極を増設することにしたため。計測プログラムは他の購入済みのものを使用する。脳波電極増設のための費用として使用する。