hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般超幾何関数と無限小近傍を持つ点の配置空間の幾何

このタイプの一般超幾何関数の中で、(2,1,...,1)型に対してGauss-Manin系を計算し、その特異性の決定、基本群の決定、monodromy群などの大域的な性質を決定した。アクセサリーパラメータを持たないOkubo方程式に対してその積分表示を導いたが、そのなかで分割(1,...,1)に対する一般超幾何関数(Aomoto-Gelfand超幾何)の退化した場合に相当するものの接続係数を決定した(Haraoka).一般超幾何関数を定義する積分は、捩れde Rham理論におけるhomology類とcohomology類の双対性の実現として理解できることがAomoto-Gelfandの超幾何関数の場合に知られているが、一般の分割に対する超幾何関数の場合には理論的整備がなされていなかった。Nの分割が(N)の場合、すなわち一般化Airy関数の場合にde Rham理論を整備した(Iwasaki).これ以外のNの分割の場合はまだ十分に整備されていない.本年度は,一般超幾何関数の解空間の次元を計算するためのde Rham cohomology群の外積構造の研究、一重積分で表される一般超幾何関数の積分表示における合流の操作の考察,第6パンルベ方程式の対称性の群のリーマンヒルベルト問題からの導出を行った.GL(N,C)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まるが、一般超幾何関数は、このようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標のRadon変換として定義されるGrassmann多様体Gr(n,N)上の多価正則関数で,あるホロノミック系の解である.このホロノミック系の解空間の次元を得るために,de Rham cohomology群を考察した。この群を決定することは難しい問題であるが,ベロネーゼ点と呼ばれる点においては一重積分で表される一般超幾何関数のde Rham cohomology群の外積となり,cohomology群の次元を計算することができた.この次元がホロノミック系の解空間の次元に一致するというのが予想である.(木村)一般超幾何関数の合流については,微分方程式および被積分関数のレベルでの合流は示されていたが,積分路の合流も含めた積分表示の合流については極限をとるときのパラメータの偏角に制限条件がついていた.この制限条件なしで合流操作が可能であることを示した.(原岡)本年度は(1)一般超幾何関数に付随する代数的twisted cohomologyの消滅定理およびtop cohomologyの構造の研究(2)一般反自己双対Yang-Mills方程式とSchlesinger系について研究した.(1)について.GL(N,C)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まり,一般超幾何関数はこのようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標のRadon変換として定義されるGrassmann多様体Gr(n+1,N)上の多価正則関数である.qを自然数としたとき,Nの分割(q,1,【triple bond】,1)に対する一般超幾何関数の解空間の構造を調べるために,付随するde Rham cohomology群の次元,およびその基底を具体的に与える研究を行った.具体的にはn重積分で定義される場合にn次cohomology群以外はすべて0となり,n次のcohomology群の次元は(N-2)!/n!(N-n-2)!
口腔顔面領域の慢性疼痛と自律神経機能との関連

口腔領域における糖尿病性神経障害の症状として、舌痛などの神経過敏状態、痛みの慢性化そして知覚の低下など様々な症状が出現する。その症状の変遷には自律神経機能障害の関与が示唆されているがその病態は明らかではない。本研究では糖尿病群とコントロール群で侵害刺激に対する疼痛関連行動には差がなかったが、血圧、心拍数、SBP-LF及びHR-HFは糖尿病群で有意に低く、Vcでのc-Fos発現は糖尿病群で有意に増加していた。以上から侵害刺激に対しての自律神経反応は低下しており、Vcで痛覚は感作されているが上位中枢または遠心性線維への伝達障害が生じている可能性がある。中枢における痛覚経路は自律神経系の支配を受け、痛覚系と自律神経系の間には機能的に密接な関係がある。痛みに対する急性期の自律神経系の反応については解明されている点も多いが、痛みが慢性化した場合の生体反応、特に自律神経系の反応については不明な点が多い。口腔顔面領域は刺激に対し敏感な部位であるため、四肢や体幹における慢性疼痛とは異なる反応を示す可能性がある。本研究の目的は、口腔顔面領域の急性疼痛及び慢性疼痛と自律神経機能との相互関係を解明することである。SD系雄性ラットを用いて、右大腿動脈に圧力センサーを挿入し、心電図電極を胸部・腹部に固定、テレメトリー送信機を腹腔内に埋入した。埋入1週間後に左側上口唇に対しホルマリンテストにより急性疼痛を与え、血圧・心拍数のデータをもとに血圧・心拍変動をパワースペクトル解析した。急性疼痛を与えた後、ラットの脳を灌流固定し、三叉神経脊髄路核尾側亜核のc-Fosに対する免疫染色を行いc-Fos陽性細胞数を計測した。また、糖尿病の発症により糖尿病性神経障害による疼痛発生および痛覚過敏が起こることは一般的に知られている。この痛みに伴って自律神経系への障害が生じるが、この変調が口腔顔面領域の急性疼痛及び慢性疼痛に対しどのような影響を与えるかを調べた。8週齢のSD系雄性ラットを用い、12時間の絶飲食後ストレプトゾトシン(STZ)60mg/kgを腹腔内投与し、糖尿病モデルラットを作成した。STZ投与後3週間目に送信器を埋入した。埋入後1週間でホルマリンテストを実施し、三叉神経脊髄路核におけるc-Fos発現と疼痛関連行動が自律神経系活性の状態によりどのように影響されるかを検討した。糖尿病ラットにおいてc-Fosの発現が有意に増加し、疼痛に対し過敏に反応しているが、交感神経の活性は低下傾向にあり疼痛関連行動はコントロールと比較し変化はなかった。。糖尿病患者の三大合併症の一つである糖尿病性神経障害は初期症状として早くから発現し、感覚神経や運動神経、自律神経にまで影響を及ぼしその多くは痛みを伴う。口腔顔面領域も例外ではなく初期から後期にかけて痛覚過敏状態、知覚低下、異常感覚など様々な症状を呈する。痛みに対する急性期の自律神経系への反応については解明されている点も多いが、痛みが慢性化した場合の生体反応、特に自律神経系の反応については不明な点が多い。本研究の目的は、糖尿病患者の口腔顔面領域の急性疼痛及び慢性疼痛と自律神経機能との相互関係を解明することである。SD系雄性ラットを用いて12時間の絶食後ストレプトゾトシン(STZ)60mg/kgを腹腔内投与し、糖尿病(DM)ラットを作製した。STZ投与後3週間目にテレメトリー送信器を埋入し、埋入後1週間目にホルマリンテストを行った。疼痛関連行動、三叉神経脊髄路核におけるc-Fos発現、自律神経系活性状態を計測した。DMラットにおいてc-Fosの発現が有意に増加し、疼痛に対し過敏に反応しているが、疼痛関連行動はコントロールラットと比較して変化はなく、自律神経系では交感神経系の活性が低下傾向にあった。糖尿病患者における神経障害は初期症状として早くから発現し、感覚神経や運動神経、更に自律神経にまで影響を及ぼしその多くは痛みを伴う。口腔顔面領域も例外ではなく舌痛などの神経過敏状態から知覚低下など様々な症状を呈すが、その変遷には自律神経機能障害の関与が示唆されている。本研究では糖尿病患者の急性疼痛及び慢性疼痛と自律神経系との相互関係を検討することを目的とした。雄性SDラットを用いて糖尿病モデルを確立し、テレメトリー送信器を埋入することで連続的に血圧及び心電図の測定を行えるようにした。ホルマリンテストを行い疼痛関連行動の観察、血圧及び心拍数の測定を行い、その後、免疫染色により三叉神経脊髄路核尾側亜核(Vc)のc-fosの発現を確認した。結果として糖尿病群とコントロール群とではホルマリンテストによる疼痛関連行動に差はなかったが、血圧及び心拍数は糖尿病群で有意に低く、SBP-LF及びHR-HFは糖尿病群が有意に低下した。Vcでのc-fos発現は糖尿病群で増加していた。この結果から糖尿病群では侵害刺激に対し、Vcでは痛覚が感作されているが、上位中枢にはそれを痛みとして伝達されていない可能性、または上位中枢では痛覚が感作されているが遠心性線維の伝達障害により運動機能が低下している可能性がある。

また、糖尿病群は痛覚過敏状態であるが、侵害刺激時の循環応答や自律神経反応は低下していた。これには求心性線維と遠心性線維の障害様式が異なっていることが考えられる。また、末梢神経だけでなく中枢神経系に対しても何らかの影響を及ぼしている可能性がある。神経障害があることで侵害刺激に対しての応答様式が変化したことが、痛みの悪化から慢性化へと病状が進行する原因となっていることも考えられ、今後慢性疼痛モデルでの研究を進めていく予定である。口腔領域における糖尿病性神経障害の症状として、舌痛などの神経過敏状態、痛みの慢性化そして知覚の低下など様々な症状が出現する。その症状の変遷には自律神経機能障害の関与が示唆されているがその病態は明らかではない。本研究では糖尿病群とコントロール群で侵害刺激に対する疼痛関連行動には差がなかったが、血圧、心拍数、SBP-LF及びHR-HFは糖尿病群で有意に低く、Vcでのc-Fos発現は糖尿病群で有意に増加していた。以上から侵害刺激に対しての自律神経反応は低下しており、Vcで痛覚は感作されているが上位中枢または遠心性線維への伝達障害が生じている可能性がある。当初テレメトリー送信器の圧力センサー挿入を腹大動脈に行っていたが、カニュレーション等の手技が難しく、ラットに対する侵襲も大きかったため途中から大腿動脈への挿入に変更しデータを取り直した。また、使用していたテレメトリー送信機の不具合が多く、そのたびに送信器を本社へ送りトラブルチェックを受けるため、代替品が届くまで研究が進まなかった。特に長期間に渡って使用すると送信器が動かなくことが頻繁にあったため、当初予定していた慢性疼痛モデルではデータを取ることが困難となり、途中で研究内容の修正を行わなければならなくなった。医歯薬学急性疼痛モデルでのサンプル数を増やし、自律神経系への影響を確認する。現在すすめているCFA投与による慢性疼痛モデルを確立させ、自律神経と口腔顔面領域の疼痛との相互関係を解明していく。当初圧力センサーの挿入は腹大動脈に行っていたが、カニュレーションと固定が難しくまたラットに対する侵襲も大きかったため、途中で大腿動脈への挿入に変更した。また、慢性疼痛モデル作成を先行して行っていたが、テレメトリー送信器埋入との同時進行が難しく、まず急性痛モデルでの自律神経系への影響を調べることにした。使用しているテレメトリー送信器の不具合が多く、入荷待ちが続いたため新規購入が遅れた。それに伴い、研究も滞ったために使用するラットや薬品類にかかる使用額が少なくなった。急性疼痛モデルでの自律神経系への影響を確認し次第、慢性疼痛モデルの作成を方法を変えて再度行っていく。サンプル数を増やすためにテレメトリー送信器の数が複数必要であるため、新しい送信器の購入とデータ解析用のコンピュータ・ソフトの購入を予定している。使用しているテレメトリー送信器の不具合が多く、入荷待ちが続いたため新規の購入が遅れた。テレメトリー送信器および測定装置(スマートパッド)の新規購入。
圧力下でのドハース効果観測装置の開発と量子相転移におけるフェルミ面の研究

磁気秩序を示すセリウム化合物あるいはウラン化合物に圧力を加えると,磁気秩序相が抑制されるとともに,重い電子状態が発達し,さらには磁気秩序相から重い電子状態への量子状態の変化、すなわち量子相転移の臨界近傍で超伝導状態が現われることが見い出された.本研究では,これらの物質がどのようにして磁気秩序状態から圧力誘起の重い電子状態に移り変わるのかを明らかにするため,まず加圧下でドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果を観測する装置を開発した.前年度の研究成果として、反強磁性体CeRh_2Si_2の純良な単結晶を育成し、この物質において単結晶として初めて加圧下の超伝導の観測に成功した。これまで、この物質では多結晶でのみ超伝導が報告されていたが、本研究により、超伝導下部臨界磁場H_<C2>の異方性の研究や、量子臨界点近傍のフェルミ面の変化の様子を調べることが可能となった。今年度はCeRh_2Si_2に圧力を加えて,ドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果を観測した.その結果、磁気秩序が低温まで生じない臨界状態付近では,重い電子状態が形成され,伝導電子の有効質量が磁気秩序状態に比べて重くなっていることを見いだした.また、最近UGe_2やCeRhIn_5においては、1.52.5GPa近傍の圧力で超伝導転移が報告されている。そこで、これらの物質のdHvA効果の観測をめざし、これまで申請者らが開発してきた圧力セルの限界圧力1.5GPaよりさらに高圧でdHvA効果を観測するための圧力セルの開発を行った。これまでの圧力セルの原料はBeCuを原料としていたが、本研究ではCoを含むMP35Nとよばれる材料を用いて製作を行った。この材料はBeCuにくらべ1.5倍ほど硬く、製作は困難を伴ったが、完成にこぎつけた。今後、この圧力セルを用いての実験を継続していく予定である。磁気秩序を示す物質の中には圧力を加えると,磁気秩序相が抑制されるとともに重い電子状態が発達し,磁気秩序相が消失する臨界近傍で超伝導状態が現れることが見い出された.本研究では,これらの物質がどのようにして磁気秩序状態から圧力誘起の重い電子状態に移り変わるのかを明らかにするために,加圧下でドハース・ファンアルフェン(dHvA)効果を観測する装置を開発し、dHvA効果によりフェルミ面や伝導電子の有効質量などの電子状態の変化を探ることを研究目的とした。そこで、本年度は^3Heクライオスタットや希釈冷凍機に装着できる圧力セルを製作した。本装置により、1.5GPまでの加圧下のもと、20mKの極低温、17Tの高磁場でdHvA効果や電気抵抗を測定することが可能となった。本装置を用いてまず、CeNiのdHvA効果の実験をおこなった。CeNiは加圧により、価数が変化するのではないかと議論されている。本研究の結果、いくつかのフェルミ面の電子の有効質量が変化していることを見いだした。この研究成果については、長野で行われた国際会議SCES'99において発表した。また現在、ネール温度35Kで反強磁性秩序を示すCeRh_2Si_2について研究をおこなっている。この物質は1G・Pの圧力で反強磁性が消失し、超伝導が現れると報告されている。しかし、超伝導は起きないとの報告もあり、まだ確定していない。また超伝導が起きると報告された物質は多結晶であり、純良な単結晶の育成が望まれていた。そこで、本研究ではCeRh_2Si_2の純良な単結晶の育成をおこない、残留抵抗比が約100の単結晶試料を得ることが出来た。これは、従来報告されていた値より約3倍大きく、dHvA効果の信号も以前よりかなり改善された。今後、この試料を用いて、加圧下のdHvA効果や電気抵抗の実験をおこなう予定である。

そこで、これらの物質のdHvA効果の観測をめざし、これまで申請者らが開発してきた圧力セルの限界圧力1.5GPaよりさらに高圧でdHvA効果を観測するための圧力セルの開発を行った。これまでの圧力セルの原料はBeCuを原料としていたが、本研究ではCoを含むMP35Nとよばれる材料を用いて製作を行った。この材料はBeCuにくらべ1.5倍ほど硬く、製作は困難を伴ったが、完成にこぎつけた。今後、この圧力セルを用いての実験を継続していく予定である。
日本近代詩の外国語翻訳に関する総合的研究

日本近代詩の外国語翻訳は膨大な蓄積があるが、これまで十分に研究がなされてきてはいなかった。本研究では、とくに英語およびフランス語による翻訳アンソロジーを対象として、それらの翻訳テクストについて書誌的に調査し、その文献データの整理と分析を行った。その上で、最新の翻訳理論を踏まえながら、主要なテクストに関して、その翻訳としての性格自体の考察を進めた。そのような研究によって、アンソロジーの内容および性格の歴史的変化、海外における日本近代詩の理解と受容の実態、そして英語・フランス語圏における日本近代詩翻訳の特質と意義を明らかにした。平成25年度は、当初の研究計画に沿って、日本近代詩外国語翻訳アンソロジーの分析と検討、および西洋とくにフランスへの日本文学・文化紹介の重要な母体となった雑誌France-Japonの調査と検討を並行して進めた。前者の研究の成果に関しては、中原中也の詩の比較翻訳的考察を論点の一つに設定した論文をまとめた。これは上下2篇の論文であるが、審査の結果、学会誌に発表されることとなり、その上篇が本年度内に既に発表されている。また草野心平の詩についての考察を行い、これは講演の形で発表することとなったが、未だ活字にはしていない。一方、後者に関しては、ヨーロッパに初めて日本近代詩のほぼ全容を紹介したフランス語翻訳アンソロジーAnthologie des Poetes japonais contemporains(1939)について、共訳の問題やその背景にあった雑誌France-Japonとの関わりを視点に据えて、翻訳詩としての性格・特徴に詳細な考察を加えた論文を発表した。以上の研究によって、複数の翻訳テクストの比較対照をとおして原文を照らし返す方法である比較翻訳的なアプローチの有効性を提示するとともに、19世紀末以降の英語・フランス語圏における日本近代詩の翻訳の性格と特質を、海外における日本近代詩の紹介・理解と受容の実態との相関において明らかにするという目的に沿った考察を展開できたと考えている。また翻訳アンソロジーにおいて多く行われている共訳という複雑な問題に関しても、一つの具体的な事例に則して見解を示すことが出来たが、この共訳の問題については、次年度も継続して検討を進める予定である。本研究は、19世紀末以降の英語・フランス語圏における日本近代詩の翻訳を対象として、それらの翻訳テクストに関するデータの整理と分析を行うとともに、その翻訳としての性格や特質を明らかにすることによって、海外における日本近代詩の紹介、理解と受容の実態を解明することを目的としている。平成24年度は、当初の計画どおり、本研究の対象である日本近代詩翻訳アンソロジーの収集と調査を行うことを中心的な課題として研究を行った。その結果、現時点で、研究対象期間に出版された12冊のアンソロジーを入手でき、それらのアンソロジー所収の翻訳テクストの書誌的調査とデータ整理、翻訳文献リストの作成を進めている。またその調査、分析をとおして、とくに1939年に刊行されたKuni Matsuo etSteinilber-Oberlin, Anthologie des Poetes japonaiscontemporains(Mercuru de France)が、内容および翻訳のあり方の面で極めて重要であることが明らかとなり、このアンソロジーを一つの基軸として日本近代詩の翻訳の問題を検討していくという方針を見定めることができた。従来ほとんど研究がなされてきていないこの領域において、本アンソロジーの詳細な考察は貴重な成果となるはずである。その考察の一端は、平成24年度中に口頭発表として公表した。これは、この共訳によるアンソロジーに関して、その翻訳底本や翻訳対象作品選択の基準、また翻訳テクストとしての性格や特徴、共訳という共同作業の内実などについて、翻訳テクスト自体の分析を通して詳細な考察を加えたものであり、近く論文として発表する予定である。今後も本アンソロジーを中心的な分析対象としながら、比較翻訳の手法を活用して研究を進めてゆく所存である。平成26年度は、昨年度の研究成果を踏まえ、以下の3点を中心に研究を進めた。1.西洋とくにフランスへの日本文学・文化紹介の重要な母体となった雑誌France-Japon全49冊に関して、更に調査と検討を行い、その翻訳と紹介の実態を明らかにすること。2.日本近代詩を網羅的にヨーロッパに紹介したアンソロジーAnthologie des Poetes japonais contemporains(1939)に関して、先に〈共訳〉の問題を検討したが、この〈共訳〉という翻訳のあり方について、他の日本近代詩翻訳アンソロジーに関しても考察を試みること。3.本研究の方法としている比較翻訳の観点から、とくに日本近代詩に特徴的なオノマトペの翻訳について検討を加えること。これらの課題を本年度は並行して検討することとした。1については同誌掲載の日本文学・文化の翻訳、紹介の詳細な書誌データを作成した。

2に関しては、とくにThe Poetry of Living Japan, trans. by Takamichi Ninoyama and D.J.Enright(1957)及びAn Anthology of Modern Japanese Poetry,trans. by Ichiro Kono and Rikutaro Fukuda(1957)を中心にその〈共訳〉の内実について検討を進めた。その成果はこれから発表の予定である。さらに3のオノマトペの翻訳の問題は、中原中也に続いて宮沢賢治の詩を対象に考察を進めており、その成果の一端は講演の形で発表したが、賢治に関してはアンソロジー所収翻訳以外に個人翻訳詩集も数多くあり、それらも視野に入れた上で論文にまとめることが不可欠と考え、現在継続して研究を進めている。以上、何れも極めて興味深い問題として今後論文として成果を発表していく予定である。人文学平成25年度当初の研究計画との関係で言えば、今年度はその研究目的・計画にそって十分な成果を挙げることができた。とくに極めて重要な日本近代詩フランス語訳アンソロジーAnthologie des Poetes japonais contemporainsについて十分な分量を費やした論文を発表したこと、また比較翻訳的な研究方法を有効に活用させた論文をまとめたことが、その主たる成果となるが、ただし検討すべき日本近代詩の外国語翻訳アンソロジーは数多くあり、考察しなければならない課題も研究を進める中で数多く浮上してきている。そうした多岐にわたる今後の課題を踏まえて、「おおむね順調に進んでいる」と評価した。現在までの研究はほぼ当初設定した研究の目的・計画に沿って進めてきているが、調査・分析を進める中で、とくに上記のアンソロジーAnthologie des Poetes japonais contemporainsの重要性が明らかとなり、その考察に重点を置くことにした。また本アンソロジーの訳者である松尾邦之助とオーベルランが深く関わった雑誌France-Japonがその翻訳テクストの成立に大きく関与したことも判明したため、その雑誌の調査・研究も併せて行うことにした。これらは当初の計画からの若干の変更となる。上の「区分」において「おおむね順調に進展している」としたのはそのためであるが、しかし本研究の目的の遂行の上ではむしろ極めて重要な論点が明らかになったと言うことが出来る。France-Japonはパリで全7巻49冊(1934-40)発行された日仏文化交流誌であり、当時の日本文学翻訳の背景をなしたフランスーヨーロッパにおける日本イメージ形成に重大な役割を果たしたものと考えられる。本研究の翻訳の考察をいっそう充実させるために、さらに検討を進めてゆく予定である。次年度平成26年度は本研究期間の最終年度となるが、上記のように研究を進める中で多様な問題が浮上してきてもいるため、取り組むべき多様な研究課題のうち、とくに重要な問題に焦点を絞る形で考察を進めることにしたい。具体的には、数多くの日本近代詩翻訳アンソロジーが存在することを踏まえて、出来るだけ多くの事例を扱うことの可能なテーマを設定しつつ考察を行う予定である。
集団的意思決定における戦略的行動、限定合理性と主観的妥当性

平成29年度においては、本研究課題により主に3つのプロジェクトを進めた。投票理論のプロジェクトでは、Vlaserosとの標準的投票モデルの非対称均衡についての検討を行った。昨年度中に一旦草稿執筆に至ったものの、効率性の証明に不十分な点があることが分かり、その修正が主な課題となった。年度中に修正作業が終了し、同時に拡張の方向性について一定の知見が得られた。多人数間における意思決定と情報伝達に関しMark Le Quement(イースト・アングリア大学准教授)を新たな共同研究者に迎え、動学的チープトークゲームを構築し、大幅に分析を進めた。その成果をセミナー(海外1件、国内3件)・学会報告(海外1件)で報告し、並びに論文執筆を行った。集団意思決定の主観的妥当性に関するプロジェクトについては、Veszteg(早稲田大学准教授)に加え、Daniel Marszalec(東京大学講師)と、実験デザインについて継続的に議論を行っており、具体案が固まりつつある。投票の実験・行動経済学的分析は、共同研究者および提携相手方研究機関とのスケジュール調整が難航し本実験実施が出来なかったため、平成30年度には実験実施・分析が可能になる見込みである。投票実験に計画より遅れがあるものの、動学チープトークモデルの構築と分析、その研究報告が予想を上回るペースで進展したため、全体としては順調に進展している。投票理論のプロジェクトについてはまず執筆済みの論文を投稿する前に、その拡張(特に多数決以外の投票ルール)について再検討する。その上で、それぞれ得られた結果を一つの論文としてまとめるのか、二つの別の論文とするのかを決定する。動学的チープトークについては、これまでの学会・セミナー報告に加え、少なくとももう2つの国際学会における報告が予定されている。年度内に現在の草稿にフィードバックを取り入れ、学会誌に投稿する。集団意思決定の主観的妥当性に関する実験、および投票実験に関しては、できるだけ早くスケジュール調整を行い、本実験を行う。内定年度:2015所属研究機関:エディンバラ大学(英国)研究実施計画の平成28年度分について、3つのプロジェクトをほぼ計画通りに同時進行することができた。まず、投票行動の理論・実験プロジェクトについては共同研究者Vlaseros(National Bank of Greece及びアテネ大学研究員)との共著論文が年度中にJournal of Public Economicsに採択・出版された。Vlaserosとの別論文として構想された投票モデルにおける非対均衡については、効率性の証明に当初の予想を上回る困難があったが、有効なアプローチを発見し、論文を執筆した。Hopkins(エディンバラ大学教授)とKornienko(同准教授)と行う投票の実験・行動経済学的分析は、2回の渡英中の討議により、統計的推論の難しさだけでなく、集団行動に関する選好との関連も重要な研究課題であるとの認識に至った。そこで当初の計画を若干変更し、社会学習の要素をより明示的に取り入れることになった。合わせてDuffy(カリフォルニア大学アーバイン校教授)を新たに共同研究者に迎えることが決まり、プロジェクト全体の質が向上することが期待される。平成29年3月には同年中の実験実施に向けてエディンバラ大学で小規模な予備実験を行った。集団意思決定の主観的妥当性に関するプロジェクトについては、Veszteg(早稲田大学准教授)と集団的意思決定の妥当性の評価について継続的に議論を重ねており、いくつかの有力なアプローチを実験デザインに取り込む検討を行った。英国から9月に着任して以降、研究・教育環境の整備に多くの時間を費やさざるを得なかったが、計画を現実的に設定したため、ほぼ計画通りに進行している。投票の実験・行動経済学的分析については若干の方針変更があったが、有力な研究者を共同研究者に迎えるなど、当初の計画より研究の質を高めるものであると期待される。投票理論のプロジェクトについては現草稿を改訂・公開した後、学会・学術誌への投稿を行う。合わせて、その過程で新たな研究課題が見つかった場合には、別の論文のための研究を行う。投票の実験・行動経済学的分析については、平成29年秋にエディンバラ大学にて実験を実施し、データの収集・分析を行う。合わせて、年度中に論文を執筆する。集団意思決定の主観的妥当性に関するプロジェクトについては、パイロット実験を行いながら実験デザインを確定し、本実験を行う。

投票理論のプロジェクトについてはまず執筆済みの論文を投稿する前に、その拡張(特に多数決以外の投票ルール)について再検討する。その上で、それぞれ得られた結果を一つの論文としてまとめるのか、二つの別の論文とするのかを決定する。動学的チープトークについては、これまでの学会・セミナー報告に加え、少なくとももう2つの国際学会における報告が予定されている。年度内に現在の草稿にフィードバックを取り入れ、学会誌に投稿する。集団意思決定の主観的妥当性に関する実験、および投票実験に関しては、できるだけ早くスケジュール調整を行い、本実験を行う。パイロット実験を行う費用を予備的に計上していたが、平成28年3月に行った予備実験は金銭支払を伴わなかったため、余剰が生じた。当該年度は金銭支払を伴う実験が行われなかったために次年度への繰り越しが生じたが、平成30年度の実験実施に使用される予定である。次年度使用額は本研究課題の予算全体としては多額ではないため、平成29年度に計画通り研究を進行させるために用いる。
ヒトキマーゼの病態生理学的役割の解明

1.ヒトキマーゼの病態生理学的役割解明に有用な動物モデルの作成。1-(1)ハムスターを用いた疾患モデルでの検討。実験動物を選択するため各種動物の心、肺、大動脈のアンジオテンシンII産生能を検索したところ、酵素学的にも臓器特異性もハムスターが最もヒトに近いモデルであることが判明し(Akasu et al.1998)、その後の実験をハムスターで行った。ハムスターに2腎1クリップによる高血圧を惹起したり、高コレステロール食を負荷すると組織キマーゼ活性やmRNAが増加し、しかもその増加の程度は組織リモデリングの程度と正相関を示した(Nakayama et al.1998,Uehara et al.1999,2000)。特に、高コレステロール食負荷後の大動脈キマーゼ活性は血清コレステロール値と正相関することを見い出した。1-(2)ヒトキマーゼトランスジェニックモデルの作成(Koga et al.1999)3つの独立したヒトキマーゼトランスジェニックラインが確立され、共通の異常発現型(痩羸、乏毛)を示した。機序の詳細は不明だが、痩羸は全身の脂肪組織の減少によっていた。モデルとしては全身性慢性炎症の病態と考えられ(Koga et al.1999,2000)、今後もその病態発現の機序について詳細な検討を加える予定である。2.心血管病変におけるヒトキマーゼの病理生化学的分析ヒト剖検組織の検討から動脈硬化病変(Ihara et al.1999)や心筋梗塞後組織内(Ihara et al.1998)のアンジオテンシンII(AngII)産生能が増加することが明かとなった。しかも冠動脈バイパス術の際に得られる動脈硬化に乏しい内胸動脈のキマーゼ活性は血清の総及びLDLコレステロール値と正相関した(Uehara et al.2000)。このことはキマーゼを介する組織Ang II産生は動脈硬化病変進展前より増加している可能性を示唆した。一方、これらの心血管組織におけるキマーゼ含有肥満細胞増加は血管でも心臓でも外膜側に有意であったことから外膜側でのキマーゼを介したAng IIの産生が各病態の組織リモデリングに関与することが示唆された(Hoshino et al.1999)。以下の項目が平成9年度の研究予定であった。I.ヒトキマ-ゼの病態生理学的役割を明らかにするため動物モデルを作成する。1.ハムスターを用いた疾患モデルでの検討。a)キマ-ゼの発現が期待される病態モデルの確立。b)各モデルの病態を病理及び生化学的に検索し(n=5)妥当性を確認。2.トランスジェニックモデルの作成a)分子生物学的手法を用いて全身性及び特異的過剰発現を目指す導入遺伝子の作成。b)導入遺伝子ホモ接合子の確立。

遺伝子注入、ゲノムDNA分析、陽性マウス同定、組織キマ-ゼ発現確認、ホモ接合子の確立II.心血管病変におけるヒトキマ-ゼの病理生化学的分析I-1.ハムスターの2KICモデルを作成し組織キマ-ゼ活性を分析したところ、病期、組織別にキマ-ゼの発現が異なることが明らかになり、第17回国際高血圧学会にてその結果を報告する(Nakayama et al.)。従って予定よりもプロジェクトの進行は早い。I-2.ヒトキマ-ゼのトランスジェニックモデルは陽性マウス同定まで進行し現在組織キマ-ゼ発現確認とホモ接合子の確立を行っている。ヘテロ接合子までの分析では異常発現は明らかではない。今後ホモ接合子の表現型の検索を行い異常発現の有無について結論を得る。進行は予定どうり。II.動脈硬化症に罹患したヒト大動脈と心筋梗塞で死亡した心筋のACE、キマ-ゼ、カテプシンG等のアンジオテンシンII(AngII)産生酵素の免疫組織染色を行った。動脈硬化のある大動脈では動脈硬化のない大動脈に比しキマ-ゼ活性値と発現が有意に高かった。また、心筋梗塞後の心筋では病日や梗塞部及び非梗塞部等の部位の違いによってAngII産生酵素の内訳が異なり、各心血管疾患の病態の変化に応じてAngII産生酵素も変化することが明らかとなった。この結果は第62回日本循環器学会と第17回国際高血圧学会で採択され発表する(Ihara et al.)。以下の項目が平成10年度の研究予定であった。I.ヒトキマーゼの病態生理学的役割を明らかにするため動物モデルを作成する。1.ハムスターを用いた疾患モデルでの検討。a)キマーゼの発現が期待される病態モデルの確立する。b)各臓器におけるmRNA発現とキマーゼ酵素活性の測定。C)レニン-アンジオテンシン系抑制薬の効果判定2.トランスジェニックモデルの作成a)導入遺伝子ホモ接合子の確立。遺伝子注入、ゲノムDNA分析、陽性マウス同定、組織キマーゼ発現確認、ホモ接合子の確立b)各臓器における表現型変化を検索し、各種負荷実験を施行する。II.心血管病変におけるヒトキマーゼの病理生化学的分析I-1.ハムスターの2K1Cモデルを作成し組織キマーゼ括性を分析したところ、病期、組織別にキマーゼの発現が異なることが明らかになり、第17回国際高血圧学会にてその結果を報告した(Nakayama et al.)。ハムスターに高コレステロール食を負荷すると大動脈キマーゼ活性が増加し、血清コレステロール値と正相関を見い出した。本年度中に論文発表の予定である。I-2.ヒトキマーゼのトランスジェニックモデルはホモ接合子の確立まで進行し、現在、異常発現型の再現性の確認と負荷試験を施行中である。進行は予定どうりで今年中に論文発表の予定である。II.動脈硬化症に罹患したヒト大動脈と心筋梗塞で死亡した心筋のACE、キマーゼ、カテプシンG等のアンジオテンシンII(AngII)産生酵素の免疫組織染色を行い、動脈硬化ある大動脈では動脈硬化のない大動脈に比しキマーゼ活性知値と発現が有意に高かった(Ihara et al.Hypertention in press)。また、心筋梗塞後の心筋で病口や梗塞部及び非梗塞部等の部位の違いによってAngII産生酵素の内訳が異なり各心血管疾患の病態の変化に応じてAngll産生酵素も変化することが明らかとなった。この結果は第62回日本循環器学会と第17回国際高血圧学会で発表した(Ihara et al.)。以下の項目が平成11年度の研究予定であった。I.ヒトキマーゼの病態
神経内分泌系における側性制御調節機構の分子細胞化学的アプローチ

内分泌器官は、上位中枢である能から神経内分泌性制御を受けている。この制御様式には、下垂体を中心とする体液性と自律神経系による神経性調節がある。いずれもフィードバック機構によって出力が制御される。本研究では、視床下部へのこれら入出力様相について研究した。まず、脊髄への入力機構を調べるために、現在最も高感度逆行性標識物質として注目を集めているコレラトキシンの脊髄への取り込みを検討した。次に、脊髄前後根切断によって、脊髄内神経伝達物質がどのような変動を呈するのか、経時的に追研した。あわせて、胎児期の脊髄を動物の前眼房内に移植し、神経伝達物質の局在について観察した。これらの実験から、脊髄内に在存する伝達物質は可塑的変動を行うものの、成熟時の分布をその後も保持することが明かとなった。動物の卵巣を摘出したのち、エストロゲンを長期間投与し続けると、視床下部のとくに前部の視束前野では、著しい神経線維の増加を示した。それらは、おもにGCRPやエンケファリンをその伝達物質として用いる系であることが免疫組織化学法やin situハイブリダイゼーション法により証明された。逆に、エストロゲン投与によってドーパミン系の神経線維はその数を減じた。そして、これらのニューロンがともにエストロゲン受容体を有することを明らかにした。これらの変化がin vitroでも生じるのか分散培養系の確立につとめた。視床下部からのニューロンはエストロゲンによく反応し、神経突起伸長とともに細胞骨格蛋白の発現も認められた。以上から、視床下部領域への入力や出力は、脊髄を介して側性性に制御されるものと、体液性の受容体を介して非側性性に統御されるものがインテグレイトされた総和として機能していることが明かとなった。内分泌器官の制御機構の解析を、その上位中枢である視床下部からのホルモン性ー調節と神経性制御にわけて実験を行ったが、本年度はとくに下垂体後葉ホルモンの生産調節について分子細胞化学的検索を中心に研究を展開した。成熟ラットの卵巣を摘出したのちエストロゲンを投与し続けると、視床下部のperiventricular and medial preoptic nucleusにおいて、CGRP(calcitonin geneーrelated peptide)とエンケファリン免疫陽性線維の顕著な増加が認められた。これらの領域はその構成細胞がエストロゲンレセプタ-を持っている部位であり、エストロゲンによる神経線維の伸長ー可塑性ーが形態学的に示されたことを意味する。このことは、エストロゲンが細胞骨格の主要成分である微小管結合タンパクであるタウを選択的に発現させるという結果と一致した。また、エストロゲン投与によって、periventricular nucleusに存在するTH(tyrosine hydroxylase)活性をもつド-パミンニュ-ロンの神経突起が縮小することも免疫組織化学的に明らかにされた。さらに、エストロゲンに加えプロゲステロン投与によって、paraventricular nucleusのオキシトシンmRNAが特異的に増加することも示した。一方、バゾプレシンについては、動物(ラット)の浸透圧変化を起こさせた場合、著しいmRNAの増加が観察されたほか、下垂体後葉においてもmRNAの蓄積がin situ hybridization法を用いて認められた。これらの事実は、特定の刺激によっては軸索内をタンパクやペプチドのみならずmRNAそのものも輸送されることを意味しており、本年度における研究の最大の成果となった。次年度には、一側の視床下部等を電気凝個的に破壊したり、疑似伝達物質を投与することにより、側性制御機構の本態にせまる予定である。本年度の研究では、視床下部への入出力様相について免疫組織化学法とin situハイブリダイゼーション法を主に用いて検索した。

まず、脊髄への入力機構を調べるために、現在最も高感度逆行性標識物質として注目を集めているコレラトキシンの脊髄への取り込みを検討した。次に、脊髄前後根切断によって、脊髄内神経伝達物質がどのような変動を呈するのか、経時的に追究した。あわせて、胎児期の脊髄を動物の前眼房内に移植し、神経伝達物質の局在について観察した。これらの実験から、脊髄内に存在する伝達物質は可塑的変動を行うものの、成熟時の分布をその後も保持することが明かとなった。動物の卵巣を摘出したのち、エストロゲンを長期間投与し続けると、視床下部のとくに前部の視束前野では、著しい神経線維の増加を示した。それらは、おもにCGRPやエンケファリンをその伝達物質として用いる系であることが免疫組織化学法やin situハイブリダイゼーション法により証明された。逆に、エストロゲン投与によってドーパミン系の神経線維はその数を減じた。そして、これらのニューロンがともにエストロゲン受容体を有することを明らかにした。これらの変化がin vitroでも生じるのか分散培養系の確立につとめた。視床下部からのニューロンはエストロゲンによく反応し、神経突起伸長とともに細胞骨格蛋白の発現も認められた。以上から、視床下部領域への入力や出力は、脊髄を介して側性性に制御されるものと、体液性の受容体を介して非側性性に統御されるものがインテグレイトされた総和として機能していることが明かとなった。
ニワトリヒナの脳内におけるアミノ酸による摂食調節機構の解明

アミノ酸アンバランス飼料を摂取したニワトリヒナは、摂食量の低下とともに成長が阻害されるが、その機構についてはほとんど解明されていない。摂食行動という点からみた場合、その調節には脳が中心的な役割を担うものと考えられる。フェニルアラニン、ストリプトファンあるいはスレオニン過剰飼料を給与したヒナの摂食量は低下し、その結果は中枢投与後の摂食量の変化と同様であったことから、中枢がその摂食抑制に関与していることが考えられた。しかし、結果が一致しないアミノ酸もあった。すなわち、メチオニンおよびロイシンでは中枢において摂食亢進作用を持つことが示されアミノ酸過剰飼料による摂食抑制作用には末梢性のものがあることが示唆された。さらに、ロイシンでは、中枢においてその代謝産物のグルタミン酸がその摂食亢進作用に、リジンではピペコリン酸がγ-アミノ酪酸作動性ニューロンを介して摂食抑制作用に関与しているが、メチオニンの場合、それ自体が神経調節物質としては働いている可能性が考えられた。神経伝達物質として知られているグルタミン酸、γ-アミノ酪酸あるいはグリシンは、ニワトリヒナの場合も哺乳類と同様にそれぞれの作動性ニューロンに作用し、摂食調節機構に関与していることが示唆されたが、γ-アミノ酪酸では産卵鶏とブロイラーではその反応が異なる結果が得られたことから両系統間で摂食調節機構に若干の違いがあることが考えられた。アミノ酸過剰飼料と対照飼料を選択試験した場合、ニワトリヒナは必ずしも栄養価を反映した摂食を行なっていないことが考えられたがアミノ酸による味覚が摂取量調節の鍵のひとつとなりうることが考えられた。以上の結果から、血液-脳関門の発達していない幼齢期の動物では、飼料中のアミノ酸バランスを反映した特定のアミノ酸あるいはその代謝産物の動態が血液を介した信号として脳に影響を与えることが示唆された。現在までに得られた結果として、アミノ酸ならびにその代謝産物の中枢投与が摂食行動におよぼす影響調査については、:(1)グルタミン酸のサブレセプター4種のうち、NMDA受容体の作動薬のみがブロイラーにおいて摂食亢進作用を持ち、反対にその拮抗剤は産卵鶏ヒナにおいて摂食亢進作用を持つことが示された(投稿中)。(2)γ-アミノ酪酸の場合、産卵鶏ヒナでは、γ-アミノ酪酸受容体AおよびBいずれもその作動薬が摂食亢進作用を示すが、ブロイラーヒナではB受容体への刺激は摂食抑制に働くことが明かとなった(投稿中)。また、(3)必須アミノ酸であるメチオニンおよび(4)分岐鎖アミノ酸(とりわけ、ロイシン)が産卵鶏ヒナへの中枢によって摂食を亢進することが示され、これらがニワトリヒナの中枢において神経調節物質として働いている可能性が明かとなった。さらに、分岐鎖アミノ酸の摂食亢進作用については、前述のグルタミン酸が関係していることを示唆する結果も得られている。(投稿中)。これら必須アミノ酸の結果については、哺乳類においても未だ報告がなされていないものであり、動物の摂食行動の制御における重要な知見であると確信している。今後は、(1)上記アミノ酸の代謝産物の中枢投与の影響および(2)飼料成分としてこれらアミノ酸やその代謝産物を配合しニワトリヒナに給与した後、これら物質の血中および脳内での動態にも検討を加える。アミノ酸アンバランス飼料を摂取したニワトリヒナは、摂食量の低下とともに成長が阻害されるが、その機構について、特にその調節における脳の役割を明らかにすることを目的とし、アミノ酸過剰飼料給与時に認められる摂食抑制と側脳室内投与実験を比較した。

フェニルアラニン、トリプトファンあるいはスレオニン過剰飼料を給与したヒナの摂食量は低下した。同様に中枢投与実験においてもその摂食量は抑制されることが示された。したがって、これらのアミノ酸過剰飼料摂取による摂食量の低下には中枢の関与が考えられた。しかし、毒性の強いメチオニン過剰飼料では急激な摂食抑制が示されるにも関わらず、その中枢投与では摂食量の亢進が認められた。同様にロイシンの中枢投与において摂食亢進作用が示され、アミノ酸過剰飼料による摂食抑制作用には末梢性のものがあることが示唆された。中枢における摂食調節機構において、ロイシンの場合、その代謝産物のグルタミン酸がその摂食亢進作用に働いていること、リジンではピペコリン酸がγ-アミノ酪酸作動性ニューロンを介して摂食抑制作用を示すことが考えられた。一方、メチオニンの場合、その代謝産物では同様の作用が認められなかったことから、メチオニン自体が神経調節物質としては働いている可能性が考えられた。神経伝達物質として知られているグルタミン酸、γ-アミノ酪酸あるいはグリシンは、ニワトリヒナの場合も哺乳類と同様にそれぞれの作動性ニューロンに作用し、摂食調節機構に関与していることが示唆されたが、γ-アミノ酪酸では産卵鶏とブロイラーではその反応が異なる結果が得られたことから両系統間で摂食調節機構に若干の違いがあることが考えられた。以上の結果から、アミノ酸過剰飼料による摂食抑制作用は、アミノ酸の代謝産物あるいはそれに関連した物質の動態など代謝的要因が関与していること、また中枢性のものと末梢性のものとがあること、さらに産卵鶏とブロイラーでは感受性が異なることが示唆された。
日本海の測地学的、海洋物理学的、および地震学的研究

日本海における海水質量の変化を見積もるために、Sea Level Budget方式で検討を行った。これは(1)海面高度(衛星海面高度計で計測する)、(2)海水質量(重力衛星GRACEで計測する)、(3)海水の密度(Argo Floatで計測された海水温と塩分濃度のプロファイルから計算する)の三つの数値の整合性を調べるものであり、例えば(1)と(3)を加えたものが(2)と一致するかによってそれぞれの計測値(計算値)の正当性を確かめられる。2018年度は、これら三種類のデータを、それぞれのデータセンターからダウンロードし、そのうち二つの量の組み合わせで得られる第三の量について、観測値と大まかに一致する(Sea level budgetが閉じる)ことを確かめた。また東北日本のGNSS局の季節的な上下変動を解析し、都市部にある局については、その結果の中に融雪用の地下水汲み上げに伴う人為的なものが入っていることを確認した。これは合成開口レーダ観測による報告などが出版されているが、実際に都市部の地下の水脈の水平的な広がりが不明であり、個々のGNSS局がそれによってどの程度の影響を被っているのかまだ調査手段を模索している。一つの到達目標としていた日本海の質量変動に関するSea Level Budgetのアプローチが形になったことが、順調に進展していることの理由である。陸上のGNSS局の鉛直地殻変動の季節性に関しては、地下水の影響評価の基準が見つからず、それが当初の計画以上に進んでいるとは考えない理由である。地震発生の季節性に関しては、日本海東縁部の逆断層型地震について地震カタログから調査し、最低マグニチュードの設定を変えた時にどのような有意性で季節性が現れるかについて今年度早急に調査予定である。それが終われば、論文執筆に向けて研究のまとめ作業に移行する。初年度は必要なデータの整備に集中し、ほぼ目的の達成に必要なデータを入手することができた。本研究では海洋の荷重変化を季節的および永年的な成分に注目する。従来海洋の質量変化の唯一の手がかりは重力衛星(GRACE衛星Gravity Recovery and Climate Experiment)であり、そこで得られた月ごとの重力の変化から地球上の質量の再配分を議論してきた。しかしGRACE衛星データは空間分解能が悪く、陸上の質量変化(主に陸水の変化)の漏れこみが問題であった。この研究ではGRACEデータを検証するために、衛星海面高度計のデータと、Argo Floatと呼ばれる海洋のその場観測による温度プロファイルデータを入手した。前者は海水の質量変化と海水の温度変化に伴う熱膨張の両者を含んでおり、そのままではGRACEデータと比べられない。しかし後者で海水の深度2000mまでの温度プロファイルから海水の熱膨張成分が計算できるため、前者の海面高度データからそのぶんを差し引くことにより、純粋に海水の質量変化による海面高変化を抽出することが可能である。それによって重力変化を示すGRACEとの直接比較ができるようになった。問題の日本海において、(1)重力変化(GRACE)、(2)海面高変化(衛星海面高度計)、(3)温度変化による海面高変化(Argo Float)の三者を比較した。具体的には(1)と(2)-(3)を比較して、概ね調和的な季節変化や永年変化を見せることが確認された。GRACEでは夏季に海水で5cm程度の質量の減少が見られており、それと日本海東縁で発生する被害地震が夏に集中することの関連が示唆されていたが、(2)-(3)でも同様な季節変化が得られることがわかり、GRACEデータの正しさが立証された。海面高度計のデータをAVISOから2001年から2017年までの月ごとのグリッド値を入手した。またArgo floatのデータも一度グリッドの月ごとの海水温度プロファイルデータを入手することができた。それらはいずれもNETCDF形式であったが、それらをダンプして後の処理に便利なアスキーファイルに変換するプログラムを開発した。その結果今後の研究の継続に必要な一通りのデータを使用可能な状態に持ってくることができた。

海面高度計から海水の熱膨張を補正したものとGRACEによる重力変化が調和的であることを日本海において確かめ、永年変化と季節変化について特徴を把握する。それらを東北日本陸域のGNSS局の季節的な地殻上下変動と比較し、海水荷重変化と積雪荷重変化によってそれらが説明できることを立証する。また日本海東縁部の海底における荷重の季節変化と、アムールプレート東縁で発生する被害地震の季節性の関係を調べ、その原因を明らかにする。地震発生の季節性に関しては、日本海東縁部の逆断層型地震について地震カタログから調査し、最低マグニチュードの設定を変えた時にどのような有意性で季節性が現れるかについて今年度早急に調査予定である。それが終われば、論文執筆に向けて研究のまとめ作業に移行する。
離島における特別支援教育資源の再開発と機能化に関する実践的研究

奄美大島地区の離島(徳之島を予定)において、社会資源調査およびキーパーソンネットワークの調査の後に障害児支援にの社会資源開発のためのOJTプログラム2年間(計2回)を実施することが、その地域の障害児の支援資源にどのような影響をおよぼすかを実証的に検討する。本研究の成果により、障害児支援の社会資源が少ない地域における支援資源とコミュニティー開発の在り方について示唆を得ることができる。
時系列データ解析における理論的基礎と応用

この研究の成果は、次の3つに分類することができる。〔第一〕のものは、時系列解析における推定量、検定統計量、および予測量の分布の漸近展開に関するものである。時系列回帰モデルにおいては、誤差項の生成過程の違いが推定効率に影響することが知られているが、本研究の中からこの点に関して高次の漸近展開による結果が、前川,谷口によっていくつか得られた。また時系列AR(p)モデルの予測量に関しては、前川は代表的な予測量は2次の項まで分布の漸近展開が等しくなることを示した。谷口はGaussian ARMAモデルにおける最尤推定量(MLE)の3次漸近有効性の理論を展開した。その中で、クラスDに制限すればMLEを修正したものは3次漸近有効であることが示された。さらに谷口は、漸近的十分性、漸近的アンシラリ(補助)統計量の理論を時系列解析に導入することに成功し、23の成果をあげた。〔第二〕のものは経済時系列の実証分析に関するものである。岡本は、Simsの非因果性の概念を拡張するとともに、多変量時系列の場合のノイズ寄与率RPCに相当する統計量MRPCを堤示した。他方、北岡はシミュレーションによって因果性に関する5つの検定法の比較を行なった。その結果RPCが最も頑健性が高いことが明らかにされた。また北岡はGewekeの因果性検定に対するMcCallumの比判の論点の誤りを指摘し、23の点に留意すればGewekeの検定は依然有効であることを示した。〔第三〕のものは、漸近展開の基礎に係わる藤越の一連の研究である。それは時系列を直接研究の対象とはしていないが、時系列における漸近展開の基礎ともなりうるものである。たとえば藤越の漸近展開の近似誤差の評価に関する23の研究がそうである。最後に数理統計と経済統の研究者によって研究が組織されたことによって、両分野の意見交換の過程から興味あるいくつかの研究テーマが堀り起こされたことの意義は深いことを指摘して、締めくくりたい。
有機炭素資源に対するHFを基剤とする高活性・高選択的フルオロ化試薬の開発

研究目的付加価値の高い有機フッ素化合物合成のためのフッ素化試薬は一般に高価であり、反応も苛酷な条件が要求されるなど難点が多い。一方、廉価かつ強力なフッ素化能をもつ無水HFは複雑な構造や酸に対し過敏な官能基のある有機分子に対しては副反応を併発し易く、加えてその強い毒性や低沸点など取り扱い上の難点がある。本研究はHFを基剤として経済性が高く取り扱い易い高活性・高選択性フッ素化試薬を開発することを目的とし以下の成果を得た。1.HF-有機塩基溶液によるオレフィン、アルコールのフッ素化プロトン受容体として窒素や酸素原子をもつ有機塩基をHFに加えることにより、揮発性を低下させて取り扱い易くすることができ、またHFの酸性を抑えながら求核性の十分なフッ化物イオンを発生させ、とくに有機塩基としてメラミンを用いたときオレフィンやアルコールの高活性・高選択性フッ素化反応が可能であることを見出した。2.HF-有機塩基溶液の連続反覆使用によるフッ素化HF-有機塩基溶液を用いるフッ素化反応では、反応終了後、多量の氷水および無機塩機により反応液の中和を行なうことによりフッ素化生成物が得られるが、C【Cl_4】やペンタンなど無極性有機溶媒を共存させると液(有機溶媒)-液(HF-有機塩基)不均一混合系となり、生成フッ素化物が溶媒中に抽出されるためHF-有機塩基溶液の反覆使用が可能であることを明らかにした。3.ハロゲン化三級および環状アルキルのハロゲン交換フッ素化ハロゲン交換法によるフッ素基導入は有用なフッ素化合物合成法であるが、これらのハロゲン化アルキルは脱離反応によるオレフィン生成が優先する。一方、HF-エーテル-【Cu_2】O溶液がこれらのハロゲン化アルキルの炭素骨格を保持し、オレフィンの生成を著しく抑制して対応するフッ素化アルキル化合物を高収率で与えることを見出した。