hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体外からのモニターによるカテーテル式尿路結石破砕システムの開発

1.尿管内手術用カテーテルの開発:屈曲した尿管へは、極細内視鏡を用いてもアプローチが難しい場合が多い。そこで、尿管結石部へのアプローチを容易とする目的で、9F(直径3mm)の多チャンネル型カテーテルを開発した。3チャンネルタイプと4チャンネルタイプとがある。3チャンネルタイプは、それぞれのチャンネルに、内視鏡用ファイバー、砕石用フィイバー、灌流液を通す構造とした。4チャンネルタイプは、さらに小さなバルーンを先端部に装着しており、カテーテルの尿管内でのスタビライザーの役目を果たしている。2.超音波砕石用プローブの細径化:超音波砕石用プローブは、これまでの直径1.5mmにたいし、直径0.9mmと、断面積でおよそ1/3の細径化を果たした。これにより超音波プローブを半硬性システムとして使用することが可能となり、超音波砕石の適応が拡大した。超音波振動の振幅は3090μmとした。正常粘膜への影響を少なくするため、超音波振動は、連続発振のみではなく、パルス波的発振(断続的矩形波)も可能となるようにした。3.FFTによる結石破砕状況のチェックシステムの開発:結石破砕時に、発生する音響を体外より捕え、これをFFT分析することにより、結石にレーザーが間違いなく照射されているか否かを知るためのシステムを開発した。将来は、破砕された結石の大きさまで判定できるシステムへと発展させたいと考えている。4.経尿管式超音波診断装置の開発:尿管結石周囲の浮腫の程度の診断と、術後の結石破砕片の大きとが自排可能か否かを判定する目的で、経尿管式超音波診断装置を開発した。プローブは外路わずか6F(直径2mm)でフレキシブルな構造とした。発振周波数は20MHzで、距離分解能、方位分解能は、それぞれ1mm,2mm程度である。1.多チャンネル型カテ-テルの開発直径9Fの多チャンネル型カテ-テルを開発した。このカテ-テルの内腔には、観察用光学ファイバ-、砕石用プロ-ブ、灌流液を通すことができる。また、フレキシブルなため、尿管の屈曲にも十分追随できる。ただし、先端のアクティブベンド機構がないため、尿管の屈曲と、結石の位置との相互関係により、結石を視野の中心に位置させることがむずかしい場合があり、この点に関し次年度に改良を行う予定である。2.超音波砕石器のプロ-ブは、3.2F(直径約1.1mm)のものまで、試作した。レ-ザ-砕石用プロ-ブは、1.4F(直径約0.47mm)のものまで試作した。これらは、尿管結石の破砕のためには、十分な超音波振動あるいはレ-ザ-出力を伝えうるものである。4.カテ-テル先端のベント用として、Ni-Ti系形状記合金の配合を工夫し、試作を行った。リボン状の金属帯では、厚さ0.8mmのものでも十分なトルクが得られるようになった。しかし、このままでは、多チャンネル型カテ-テルに挿入不能なので、次年度さらに改良を要する。5.尿管内での結石破砕の状況を確認するための、超音波尿管内視鏡の開発を同時に行い、現在7.0F(直径約2.1mm)の太さにまで、外形を抑えることが可能となっている。使用する周波数は20MHzで、約10mmの組織透過性を持っている。
高解像度全方位画像センサと高速ネットワークを使ったインタラクティブ画像提示

1.高解像度全方位画像センサの設計・検討研究代表者が考案した双曲面ミラーを用いた全方位画像センサHyperOmniVisionのカメラ部にハイビジョンカメラを使用し高解像度化を図った.その際,ハイビジョンカメラと遠隔地の画像のインタラクティブな提示という目的に合わせて双曲面ミラーを設計した.設計したセンサの視野は水平より上30度から下45度まであり,解像度は1920x1035ピクセルです.これにより従来のNTSCカメラを用いた全方位画像センサより約4倍の解像度を持つものができた.この高解像度全方位画像センサは最も抑止王すると思われる水平付近の角度分解能が垂直視野60度を持つNTSCカメラとほぼ同等であり,従来のNTSCカメラと同等の角度分解能を持ちながら周囲360度を撮影することが可能であった.2.高速ネットワークにおける高解像度画像伝送方式の検討,システムの構築高速ネットワークにおいてハイビジョン画像を伝送する手法を検討し,システムを構築した.全方位画像センサで撮影した画像には周囲に黒い無駄な領域がある.1920x1035の画像のうち1024x1024の周囲が写っているところのみを切り出し,データ量を削減し1Gbpsのネットワークを利用して伝送した.これにより約15fpsの速度で画像を伝送することができフルレートとはいかないまでも人間がスムーズと知覚できる10fps以上の速度を実現した.また,NTSCカメラを用いたものについても研究を行い,DV画像をパケット化して伝送する技術を用いて,100Mbpsのネットワーク上で30fpsのフルレートで画像を伝送することができた.1.高解像度全方位画像センサの設計・検討研究代表者が考案した双曲面ミラーを用いた全方位画像センサHyperOmniVisionのカメラ部にハイビジョンカメラを使用し高解像度化を図った.その際,ハイビジョンカメラと遠隔地の画像のインタラクティブな提示という目的に合わせて双曲面ミラーを設計した.設計したセンサの視野は水平より上30度から下45度まであり,解像度は1920x1035ピクセルです.これにより従来のNTSCカメラを用いた全方位画像センサより約4倍の解像度を持つものができた.この高解像度全方位画像センサは最も抑止王すると思われる水平付近の角度分解能が垂直視野60度を持つNTSCカメラとほぼ同等であり,従来のNTSCカメラと同等の角度分解能を持ちながら周囲360度を撮影することが可能であった.2.高速ネットワークにおける高解像度画像伝送方式の検討,システムの構築高速ネットワークにおいてハイビジョン画像を伝送する手法を検討し,システムを構築した.全方位画像センサで撮影した画像には周囲に黒い無駄な領域がある.1920x1035の画像のうち1024x1024の周囲が写っているところのみを切り出し,データ量を削減し1Gbpsのネットワークを利用して伝送した.これにより約15fpsの速度で画像を伝送することができフルレートとはいかないまでも人間がスムーズと知覚できる10fps以上の速度を実現した.また,NTSCカメラを用いたものについても研究を行い,DV画像をパケット化して伝送する技術を用いて,100Mbpsのネットワーク上で30fpsのフルレートで画像を伝送することができた.
小脳における新規神経回路の同定とその生理機能の解析

小脳の変性を伴う疾患では、重篤な睡眠障害(不眠症・レム睡眠行動障害・睡眠時無呼吸症候群など)を伴うことが知られている。しかし、現在の基礎研究成果では、「なぜ、小脳が変性すると睡眠障害が起こるのか」を説明することができない。そこで、小脳と睡眠調節を関連付ける脳内の神経回路を解明することによって、小脳が変性すると睡眠障害が起こる神経基盤を明らかにする。このことは、今まで知られていない、小脳の新たな生理機能・神経システムを示すことである。
作用素環における群・量子群の作用の解析と分類問題

当該研究期間中では主にエルゴード理論における局所コンパクト群値1次コサイクルと、作用素環における余可換量子群の作用との関係について集中した研究を行った。その内容は大きく2つに分けられる。1つ目は離散同値関係上の1次コサイクルと、カルタン部分環をもっフォンノイマン環上の余作用との関係である。これに関しては、同値関係上の任意の1次コサイクルは上述のようなフォンノイマン環上の余作用でカルタン環を不動にするものを誘導し、さらにこのような性質をもつ余作用は必ず同値関係上の1次コサイクルから上のような手続きで得られることを明らかにした。その応用として、従順局所コンパクト群の概有限次元II_{1}型因子環への余作用でコンヌスペクトルが充足するものの分類理論を完成することに成功した。2つ目はエルゴード的流れに関する1次コサイクルとIII型因子環上の余作用との関係である。これに関しては、III型因子環Nの荷重の流れ上の1次コサイクルは常にN上の余作用で支配的荷重の中心可換環を不動にするのもを引き起こし、逆にこのような性質をもつN上の余作用は必ず荷重流れ上の1次コサイクルより上のような構成法で実現できることを証明した。また、1次コサイクルが稠密な値域をもっとき、対応する余作用による接合積は因子環になりその荷重の流れは最初のNの荷重の流れのこの1次コサイクルによる斜積の流れとして記述できることを証明し、接合積の構造を完全に決定することができた。この応用として、概有限次元III型因子環への従順局所コンパクト群のある種の余作用の共役分類問題を解決することができた。本年度は、カルタン環Dを含むようなフォンノイマン環A上の量子群の作用で、その不動点環がDを含むようなものの特徴付けをすることに成功した。より正確に言えば、まずこのような作用は、本質的に局所コンパクト群の余作用に限ることを証明することができた。このようなフォンノイマン環Aは、離散的可測同値関係Rにより構成されるフォンノイマン環として実現されるが、本研究では上で述べたような作用は常に同値関係R上のコサイクルから誘導されることを明らかにし、この種の作用の構造定理を得ることができた。これにより、エルゴード理論におけるコサイクル研究が、作用素環における余作用の研究と同等であることが明らかになり、コサイクルを作用素環の側面からみた独創的な研究が可能となった。この定理の応用として、いくつかの重要な事実を証明することができた。1つ目は、AFD因子環上の余作用で、充足コンヌスペクトルをもつようなものの分類理論である。上で述べた構造定理を用いることにより、このような余作用はコサイクル共役を除いて一意的であるという結果を得ることに成功した。2つ目は、エルゴード的同値関係Rのエルゴード的部分同値関係Sの正則性に関する結果である。正則性の定義はこれまでエルゴード論的な捉え方しか存在せず、正則性を作用素環論の立場から見たときにどのような概念に対応しているのかは明らかになってはいなかった。本研究では、余作用の「概周期性」という概念を導入し、部分同値関係の正則性の作用素環論的な特徴付けをすることに成功した。また、因子環Aの正則化擬群という集合に注目することによる、正則性の特徴付けも得ることができた。本年度は、III型因子環Nの荷重の流れ上の任意の1-コサイクルからN上の余作用を組織的な方法で構成することに成功した。III型因子環の荷重の流れはエルゴード的流れを備えた確率空間であるが、その確率空間上の局所コンパクト群Kに値をとる1-コサイクルと、N上の優位的荷重を任意に固定するごとに、KのNへの余作用が決定されることがわかった。

このような余作用は固定した優位的荷重の不動点環を不動にするような余作用であるが、本研究では逆にこのような性質をもつ余作用は荷重流れ上の1-コサイクルを誘導すること証明した。これにより、III型因子環上のこの種の余作用の研究は、エルゴード理論におけるエルゴード流れ上の1-コサイクルの研究と全く同一のものであることが明らかになり、作用素環の視点によるコサイクルの研究が可能になった。一方、このような余作用の双対作用を集中的に解析することも実行した。その成果として、1-コサイクルcの漸近的値域が群Kと等しいならば、双対作用は極小的作用であることが証明できた。さらに、余作用による接合積の荷重の流れを、最初のNの荷重の流れとコサイクルcを使って完全に記述することに成功した。この接合積の荷重の流れはエルゴード論における正規拡大とよばれる重要なクラスであり、ここでもエルゴード理論との興味深い関係を明らかした。逆にこのような(エルゴード理論との深い結びつきを持つ)性質を備えた群作用を作用素環論的に特徴付けることにも成功した。その応用として、従順的局所コンパクト群のある性質をもつAFD III型因子環への極小作用の分類理論を展開することができた。本年度は、カルタン環を含むような因子環A内の部分因子環に注目した研究を行った。与えられた部分因子環Bに対し、Bの通約可能擬群と呼ばれる、Aの(ある性質を持った)部分等距離作用素からなる集合を導入した。この通約可能擬群は、前年度の研究において考察した正規化擬群を含むような集合である。この新しく導入した集合に対し次のような興味深い結果を得ることができた。1つ目の結果は、Bの通約可能擬群から生成される因子環をCとすると、包含関係(B, C)はIzumi-longo-Popaの意味で常に「離散的」になっているというものである。これにより、任意の部分因子環Bに対し、それを含むような部分因子環Cで(B, C)が離散的包含関係になるような最大の部分因子環Cが常に存在することを証明することができた。2つ目の結果は、Aに対応する測度付き同値関係をR、最初に与えられた部分因子環Bに対応する部分同値関係をS、上のように構成される部分因子環Cが定める部分同値関係Tとするとき、TはSにとって群論で呼ぶところの通約可能群に相当するものであることを明らかにしたことである。これにより、群論(保型関数論)におけるヘッケ環の概念を測度付き同値関係のレベルまで拡張できるのではないかという、新しい分野の可能性を示すことができた。前々年度の研究と関連して、上のような状況におけるBの正規化擬群の生成する部分因子環の研究も本年度も継続して行った。以前の研究では、測度付き同値関係における「正規性」の概念を作用素環論的に特徴付けることに成功したが、本年度では、全く別のアプローチによって正規性を作用素環的に特徴付けることができた。このアプローチの長所として、上で述べた正規化擬群と通約可能擬群が統一的に捉えることができることを明らかにした。
液体論の観点から再考するナノポーラス電極の電気化学

本研究ではナノポーラス電極の細孔内における電気化学反応を促進するための新たな方法論の開拓を目指した。特に細孔内でのイオンの高速移動について詳細に検討した。ナノポーラスシリコンへのPt電析では、細孔径を小さくするにしたがい、電荷密度の低い(サイズの大きい)イオンが細孔内で濃化することを明らかにした。また、濃化時にはイオンの供給が極めて迅速に進むことが明らかとなった。この高速イオンの移動はナノポーラスシリコンへのPt電析に限らず、他の金属電析や電荷移動反応に寄与しない支持電解質においてもみられることが明らかとなった。本研究で得られた知見はナノポアでの電気化学反応系の設計において極めて重要である。溶媒の観点からポーラス電極の電気化学について再考し、「イオンの高速移動」について集中的に検討を進めた。孔壁と溶質の溶媒和特性を制御して、溶質が溶媒から受ける力に基づくイオン移動を実験的に評価した。電荷密度の低い金属錯イオンと疎水性ナノポーラス電極を組み合わせると、ナノポアへと金属錯イオンが高速に浸透しうることが分かった。ナノポアのサイズ依存性について調べたところ、数ナノメートルのナノポアでは金属イオンの高速移動が確認されるのに対して、数十ナノメートルのメソポアでは金属イオンの高速移動が確認されなかった。一方、金属錯イオンの配位子を制御して、その電荷密度をより低下させると、金属錯イオンの浸透がより高速になることを明らかにした。さらに、通常は電気化学反応に関与しない共存する支持電解質の影響についても調査した。電解液にカリウムカチオンが存在するときと比較して、より疎水的なテトラエチルアンモニウムカチオンなどが存在する場合に、金属イオンの浸透がより高速化することも明らかにした。その他に、速度論的な電位窓の拡大について、取り組んだ。現在のところ、ナノポアにおいてpHを局所的に、かつ任意に変化させることが可能になった。この知見を生かして、熱力学的視点も加味しつつ速度論的に水の電位窓の拡大を目指している。また、速度論的観点からのメタン酸化によるメタノール生成について取り組んでおり、必要とする電極の作製を試みている。「1.イオンの高速移動」「2.電位窓の拡大」「3.反応生成物の選択性」という3つの課題について取り組んでいるところであるが、課題1については当初の予定以上に進展している。課題2については、概ね当初の予定通り進んでおり、次年度には成果発表も予定している。一方、課題3については、適当なナノポーラス電極の選定に予想以上の時間を要したため、遅れている。全体の研究進捗としては、概ね順調であるといえる。ナノポーラス電極を用いた電気化学反応の基礎的な理解を目指し,ナノポアにおける金属析出反応の機構解明を進めた.ナノポーラス電極への金属電析については,Ptを例にした場合とZnを例にした場合について検討した.ナノポアにおけるPt析出においては,X線吸収微細構造スペクトルを放射光を用いて測定した.ナノポアにおいて,疎水性相互作用による表面誘起相転移が強く発現する条件において,Ptがアモルファス状に析出したのちに結晶化していく過程が観測された.Ptのアモルファスクラスターの形成は報告例が少なく,本手法によって特異的な析出状態が達成された.一方,ナノポアでのZn電析においては,疎水性相互作用に起因する表面誘起相転移を積極的に発現させるために,Zn(II)イオンを多価カルボン酸アニオンと配位結合させるさせることにより錯体化させ,溶液のpHを制御して錯体の電荷がゼロとなるように系を設計した.その結果,マロン酸やクエン酸アニオンとZn(II)がゼロ電荷で錯体形成させることに成功し,その条件下においては,ナノポア内で極めて効率的に金属Znの析出が進行することを明らかにした.また,ここで得られた知見は,高速の析出を可能にするものであり,金属Znを負極に用いた次世代蓄電池への応用が期待されることを示した.ナノポーラス電極における金属析出の機構解明は当初の予定を遥かに超えるペースで進行している.一方,ナノポーラス電極を用いた電位窓の拡大などの他の課題については,論文作成にまで至っておらず,少し遅れている.これらを考慮すれば,全体としては概ね順調といえる.ナノポーラス電極は高い比表面積を有することから、大変興味深い材料である。一方、電極反応の場として用いる場合は、ナノポアでの物質移動に強い制限がかかり、ナノポーラス層の最表面(バルクの液と接する面)近傍でのみ、電気化学反応の進行がみられる。この課題を解決するためには、新たなメカニズムに立脚して、ナノポアでの高速物質移動を達成する必要がある。そこで、本研究では、昨年度に引き続きポーラスシリコンをナノポーラス電極として用い、イオンの高速移動をもたらす要因を探った。まず、ナノポーラス電極へのイオン濃縮効果がもたらす作用をより詳細に検討した。具体的には、アルキルアンモニウムカチオンがナノポアへ濃縮される際にナノポアで局所的にpHが上昇することを電気化学的、分光学的に明らかにした。また、ナノポーラス電極への亜鉛電析において、錯化剤を適切に選択することによって亜鉛電析速度を飛躍的に向上できることを平成28年度に報告している。このメカニズムを明らかにするため、放射光を利用したXAFS測定を行った。その結果、亜鉛イオンが価数ゼロの錯体として溶存しうるように電解液のpHを調整すると、ナノポアにおいて錯体が濃縮されることをスペクトル解析によって明らかにした。

これは、研究代表者らが提唱するモデルを支持するものであり、ナノポアでの電気化学反応の新たな促進メカニズムとなることがわかった。その他、当該モデルを拡張することによって、溶液中のコロイド分散液の局所構造を理論的に得ることにも成功した。本研究ではナノポーラス電極の細孔内における電気化学反応を促進するための新たな方法論の開拓を目指した。特に細孔内でのイオンの高速移動について詳細に検討した。ナノポーラスシリコンへのPt電析では、細孔径を小さくするにしたがい、電荷密度の低い(サイズの大きい)イオンが細孔内で濃化することを明らかにした。また、濃化時にはイオンの供給が極めて迅速に進むことが明らかとなった。この高速イオンの移動はナノポーラスシリコンへのPt電析に限らず、他の金属電析や電荷移動反応に寄与しない支持電解質においてもみられることが明らかとなった。本研究で得られた知見はナノポアでの電気化学反応系の設計において極めて重要である。「1.イオンの高速移動」「2.電位窓の拡大」「3.反応生成物の選択性」という3つの課題について引き続き検討を進める。課題1では、これまでモデルケースとしてきたPt電析系に加えて、Zn電析系に展開する。特に、Znの金属負極電池を想定した検討を進める。課題2では、ナノポアでの局所的なpHをより高精度に制御する手法の確立と、その評価方法の開拓を進める。課題3においては、メタンの酸化反応においても安定に作動しうるナノポーラス電極の作製を試みる。ナノポーラスシリコンへ炭素源となる有機物を修飾し、ナノポーラスカーボン電極もしくはナノポーラスシリコンカーバイド電極の作製を試みる。これらの電極が作製できれば、メタン酸化反応の検討を進める。ナノポーラス電極への金属電析については,既にSPring-8で測定した結果があり,これを詳細に解析することを進める.一方,電位窓の拡大については,ナノポーラス電極における局所的なpH制御の可能性を明らかにし,隔膜を組み合わせるなどして,実用に供しうる設計を達成する.その他,理論解析などを積極的に検討し,実験と理論のフィードバックを積極的に行うことを目指す.29年度が最終年度であるため、記入しない。物理化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
配電系統において互いの高調波を低減しあうPFC(高力率整流)回路の研究

高性能・高機能を要求する時代の流れに伴い、各種家電機器・OA機器をはじめ電力容量の増加する産業用に至るまで非線形半導体素子の応用が盛んになされている。これにともない電力系統の電圧・電流波形がひずみ、高調波電流、特に五次や七次等の低次成分が増大し、進相コンデンサ等電力用機器の障害さえも生じた例もあることは、広く知られている。問題となっているこれら電力用半導体の応用装置は主として整流回路を含む電力変換回路が多いが、その目的とする用途から今後ともあらゆる分野での増加が予想される。このため電力利用環境の悪化を招き、このことから生じる問題も将来にわたり益々増加してゆくものと予想される。このため公的機関によりガイドラインも策定され、更に最近はJIS規格化された。これらの状況のもと使用機器側においてもさまざまな対策が検討され、実施されている。このような時代の要求を背景に、本研究は我々がこれまで行ってきた結果を基盤として、配電系統において、非線形な半導体電力変換回路に基づいて発生する高調波の低減化を目的として2年間に亘り研究を行った。個別装置において実用的見地からこれを発展させることを目的に種々の実験検証を行っている。主たる研究成果は、PFC(Power Factor Correction-高力率整流回路)を用いた電源を中心とする改善方式であり、これらの方式は位相をずらすことなどで互いの高調波を低減しあう、併用方式である。これらの研究成果は更なる展開をはかる事も出来よう。即ちパッシブ回路を主たる方式として用い、電力変換回路の大幅な方式の変更などを行わず互いの高調波相殺手法で特性改善する回路トポロジーであり、一部この提案を行った。本研究では高調波問題の解決を目指している社会に対し新しい改善策の指針を示すと共に、この研究方式の発展をはかることが出来るとともに高調波への理解も期待できよう。高性能・高機能化を要求する時代の流れに伴い、家電機器・OA機器をはじめ産業用に至るまで非線形半導体素子の応用が盛んになされている。これらの現状を背景として、本研究は配電系統において、非線形な半導体電力変換回路に基づいて発生する高調波の低減化を目的として研究を行った。すなわち、従来より研究代表者らが実施してきた継続をふまえ実験を行った。これまでの主たる研究成果は、PFC(Power Factor Correction-高力率整流回路)を用いた電源を中心とする改善方式であり、更にこれらの方式において2、3の回路間の定数を変え高調波の位相をずらすことなどで互いの高調波を低減しあう、併用方式についても実験を行った。本研究ではこれらを念頭に、高調波問題の解決を目指している社会に対し新しい改善策の指針を示すことができると考えている。更にこの研究方式の発展をはかって行きたい。JIS規格においては小容量のコンバータ回路まで高調波規制の枠にある。このようなことから各種電力変換回路において、国の内外で高周波スイッチを用いたアクティブフィルタ型の電力変換回路が数多く考案され発表されてきた。しかしながらこれらはEMCの問題やコスト増の問題も同時に有しているため何らかの新しい展開も期待されてきた。

これに対して本研究で行った方式のひとつは電力変換回路では極めて簡単な方式である。以上得られた多くの成果は学会などに発表し、または発表準備している。高性能・高機能化を要求する時代の流れに伴い、各種家電機器・OA機器をはじめ電力容量の増加する産業用に至るまで非線形半導体素子の応用が盛んになされている。これにともない電力系統の電圧・電流波形がひずみ、高調波電流、特に五次や七次等の低次成分が増大し、進相コンデンサ等電力用機器の障害さえも生じた例もあることは、広く知られている。問題となっているこれら電力用半導体の応用装置は主として整流回路を含む電力変換回路が多いが、その目的とする用途から今後ともあらゆる分野での増加が予想される。このため電力利用環境の悪化を招き、このことから生じる問題も将来にわたり益々増加してゆくものと予想される。このため公的機関によりガイドラインも策定され、更に最近はJIS規格化された。これらの状況のもと使用機器側においてもさまざまな対策が検討され、実施されている。このような時代の要求を背景に、本研究は前年度の成果をふまえ、配電系統において、非線形な半導体電力変換回路に基づいて発生する高調波の低減化を目的として研究を行った。個別装置において実用的見地からこれを発展させることを目的に種々の実験検証を行った。主たる研究成果は、PFC(Power Factor Correction-高力率整流回路)を用いた電源を中心とする改善方式であり、これらの方式は位相をずらすことなどで互いの高調波を低減しあう、併田方式である。これらの研究成果は更なる展開をはかル事も出来よう。即ちパッシブ回路を主たる方式として用い、電力変喚回路の大幅な方式の変更などを行わず互いの高調波相殺手法で特性改善する回路トポロジ-であり、一部この提案を行った。本研究では高調波問題の解決を目指している社会に対し新しい改善策の指針を示すと共に、この研究方式の発展をはかることが出来よう。
Ras/Rap標的蛋白質ホスホリパーゼCεの生体内機能の解明

1,ホスホリパーゼCε(PLCε)ノックアウトマウスの皮膚では、ホルボールエステル(TPA)刺激に対する浮腫を伴う炎症応答や好中球浸潤が野生型マウスと比べ著しく抑制されていた。ノックアウトマウスのケラチノサイトと真皮線維芽細胞においてTPAで誘導されるインターロイキン1α等の炎症性サイトカインの発現低下が見られた。また、TPA刺激がRasGRP3を介するRap1の活性化によりPLCεを活性化することを示した。更に、マウスを用いた他の炎症誘導実験系(潰瘍性大腸炎モデル、接触性皮膚炎モデル、紫外線誘発皮膚炎モデル)においても、PLCεノックアウトマウスにおいて炎症反応の著明な抑制が認められた。これらの結果から、PLCεが炎症性サイトカインの発現誘導を介して炎症応答に広く関与することが示された。2,PLCεノックアウトマウスでは、APC遺伝子の変異を持つMinマウスの腸の腺腫発生数の減少とその悪性化の顕著な抑制が認められた。この結果は、以前発表したPLCεノックアウトによる二段階皮膚化学発癌の顕著な抑制効果とともに、炎症反応と発癌のプロモーションとの密接な関係を示唆する点で非常に興味深い。3,Cre-loxP系を用いてPLCεを皮膚角質細胞特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスを作製した。このマウスでは、角化の著しい亢進を伴う過剰な炎症反応と血管新生の亢進が観察された。以上の13の結果は、PLCε腫瘍発生を予防する薬剤や抗炎症薬の開発の格好の分子標的となることを示した。4,PLCεノックアウトマウスが、胎生期に心臓半月弁形成異常を発生する機構を解析し、ヘパリン結合性EGF(HB-EGF)の受容体(EGF受容体)下流で半月弁細胞増殖を誘導する骨形成因子受容体下流のシグナル分子Smad1/5/8の燐酸化の抑制を介して、半月弁細胞の増殖抑制に関わることを示唆した。1ホスホリパーゼCε(PLCε)遺伝子ノックアウトマウスが、胎生期に心臓半月弁形成異常を発生する機構を解析した。上皮増殖因子(EGF)受容体の活性低下変異マウスやヘパリン結合性EGF(HB-EGF)欠損マウスの表現型との類似性から、PLCεがEGF受容体下流でRasの標的蛋白質として半月弁細胞の増殖抑制に関わると推測した。実際、半月弁細胞増殖を誘導する骨形成因子受容体下流のシグナル分子Smad1/5/8の燐酸化がノックアウトマウスでは亢進していた。Cre-loxP系を用いてPLCεを組織特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスを作製した。PLCεの全組織発現は胎児致死性を示したので、その機構を解析すると共に、皮膚ケラチノサイト、神経細胞、心筋にて特異的に発現するマウスを作製している。2 PLCεノックアウトマウスにて、ホルボールエステルTPA刺激により誘発される皮膚基底層細胞の増殖と上皮の肥厚が著明に抑制されるメカニズムを解析した。ノックアウトマウス皮膚ではTPA処理によって誘導されるケラチノサイトのEGF受容体のリン酸化の顕著な低下が認められ、これは同時に観察されるHB-EGFやケラチノサイト増殖因子-1の産生低下によると推測された。また、TPA誘導性のIL-1αやKC(Cxcl-1)等のサイトカインやシクロオキシゲナーゼ-2などの炎症反応に関わる因子の産生が低下し、顆粒球/好中球の浸潤も低下していた。

上記結果から、PLCεがTPA下流で炎症反応を引き起こすことにより、ケラチノサイトの増殖、ひいては発癌プロモーション、に関与することが示唆された。3脳スライスを用いた電気生理学的実験により、PLCεノックアウトマウスでは、海馬CA1領域の長期増強(LTP)の低下が観察されたので、検証実験を行なっている(東京大学真鍋俊也博士との共同研究)。1,PLCε遺伝子ノックアウトマウスの皮膚では、ホルボールエステル(TPA)刺激に対する浮腫を伴う炎症応答や好中球浸潤が野生型マウスと比較して著しく抑制されていた。PLCεは炎症浸潤細胞では発現していないので、皮膚においでサイトカインの発現誘導などを介して炎症反応を惹起すると考えられた。実際、PLCεノックアウトマウスから調製したケラチノサイトと真皮線維芽細胞においてTPA刺激で誘導されるサイトカインmRNAを定量したところ、好中球浸潤に係るMIP-2を含む複数のサイトカインの発現が顕著に低下していた。また、皮膚線維芽細胞において、細胞内カルシウム濃度上昇を指標に、TPA刺激がPLCεを活性化することを証明した。また、マウスを用いた他の炎症誘導実験系(大腸炎モデルおよび接触皮膚炎モデル)においても、PLCεノックアウトマウスにおいて炎症反応の著明な抑制が認められた。これらのことから、PLCεが炎症性サイトカインの発現誘導を介して炎症応答に広く関与することが示唆された。2,PLCεノックアウトにより、APC遺伝子の変異を持つMinマウスの腸の腺腫発生数の減少とその悪性化の顕著な抑制が認められた。この結果は、以前発表したPLCεノックアウトによる二段階皮膚化学発癌の顕著な抑制効果とともに、炎症反応による発癌の促進効果を考える上で非常に興味深い。3,Cre-loxP系を用いてPLCεを組織特異的に過剰発現するトランスジェニックマウスを作製した。CAG-Creマウスとの交配によるPLCεの全組織での発現は胎児致死性を示したので、ケラチン5-Creマウスとの交配により、PLCεを皮膚ケラチノサイトにて特異的に発現するマウスを作製した。このマウスでは、PLCεの皮膚での過剰発現が見られ、炎症を伴うハイパーケラトーシス様の表現型が観察された。
シカの採食がもたらす環境改変の連鎖とそれが生態系に及ぼす影響

本研究は、ニホンジカの採食が生態系に果たす役割の重要性を、おもに1次的環境改変効果と2次的環境改変効果の2つの観点から明らかにすることを目的とした。千葉県房総半島の草地群落では、シカによる採食を受けた草地に、非常に高密度でゴウダイコハナバチが生息している。本種は土中に営巣し、土を掘り起こすため、2次的な環境改変作用を有している可能性が高い。本研究では、こうした2つの環境改変効果が土壌動物や植物群落に与える影響を、観察と野外実験から明らかにしている。今年度は、シカの採食とコハナバチの営巣場所の関係、そしてコハナバチの2次的改変効果の評価を目的として、以下の野外実験を行った。調査地である東京大学千葉演習林内の草地群落に設置したシカ除去区において、1×1m^2のプロットを12個設けた。それらのプロットに、1)植物の刈り取り、2)植物の刈り取りとコハナバチの除去、3)対照区という3種類の処理を行った。コハナバチが活動する4月から7月の間、それぞれのプロットにおいて、植物群落構造、土壌動物群集を調べた。処理1)と3)の植物群落構造とコハナバチの営巣密度の比較を行ったところ、1)のほうが植物枯死部の被度は低く、裸地の被度は高く、植物の被度は低く、そしてコハナバチの営巣数も多いという昨年度までに行った野外観察、野外実験と同様の結果が得られた。またこれらの傾向は、コハナバチが活動する4月7月まで一貫して観察された。このことから調査地の草地群落では、シカの採食が及んだ場所においてコハナバチが高密度で営巣することが明らかになった。また5月以降、調査地におけるコハナバチの密度が激減してしまい、処理1)と2)の比較が不可能となり、コハナバチの2次的改変効果を評価することができなかった。昨年と今年の調査によって得られた新たな知見については、現在、国内誌への投稿を準備中である。今年度は、シカの採食とコハナバチの営巣場所との関係を調べるため、以下の野外観察と野外実験を行った。草地群落に設置した観察地内において、シカが採食した場所としなかった場所を記録し、この2つの場所間でコハナバチの営巣密度を比較した。また、観察地の付近にシカの除去区を設置し、シカの採食をまねた植物の刈り取りを行った場所と対照区で、コハナバチの営巣数を比較した。野外観察の結果、シカに採食されたプロットは、されなかったプロットに比べ、植物の枯死部の被度は低く、裸地の被度は高く、植物の被度は低かった。またコハナバチの営巣数は、シカの採食が及んだプロットで多かった。シカの採食が及んだプロットでは、巣穴間の距離が34cmしか離れていないほど非常に高密度で営巣していた。このことから、コハナバチはシカの採食が及んだ場所で集中的に営巣していると考えることができる。一方この結果は、もともと観察地にあった環境の異質性を反映して出たとも考えられる。しかし野外実験においても植物の刈り取りを行ったプロットで、植物枯死部の被度は低く、裸地の被度は高く、植物の被度は低く、そしてコハナバチの営巣数も多いという野外観察と同様の結果が得られた。以上の結果から、調査地の草地群落では、シカの採食が及んだ場所においてコハナバチが高密度で営巣することが明らかになった。コハナバチのような土中営巣性のハナバチ類は、土が固くしまっており、草が地表を隠していない裸地を営巣場所としており、非常に限られた場所でしか営巣することができない。またシカの採食が及んだ場所で、コハナバチは非常に高密度に営巣したことから、営巣場所がコハナバチ個体群の制限要因になっている可能性は高い。その場合、調査地において、シカの採食は、営巣場所を増加させることでコハナバチ個体群に正の影響を与えていると考えられる。処理1)と

3)の植物群落構造とコハナバチの営巣密度の比較を行ったところ、1)のほうが植物枯死部の被度は低く、裸地の被度は高く、植物の被度は低く、そしてコハナバチの営巣数も多いという昨年度までに行った野外観察、野外実験と同様の結果が得られた。またこれらの傾向は、コハナバチが活動する4月7月まで一貫して観察された。このことから調査地の草地群落では、シカの採食が及んだ場所においてコハナバチが高密度で営巣することが明らかになった。また5月以降、調査地におけるコハナバチの密度が激減してしまい、処理1)と2)の比較が不可能となり、コハナバチの2次的改変効果を評価することができなかった。昨年と今年の調査によって得られた新たな知見については、現在、国内誌への投稿を準備中である。
新規ならせん構造をもつ芳香族ポリマーの合成と光学材料への応用

主鎖に光学活性な軸不斉ビフェニレンやビナフタレンを導入したらせんを形成する新規な芳香族ポリアミドを合成し、その機能性について検討した。二官能性軸不斉誘導体と各種機能性セグメントを結合することによりポリマーを合成することができるが、主にアクリジンセグメント、クラウンエーテルセグメントおよび非線形光学材料クロモファセグメントなどを用いて比較的高分子量のらせんポリアミドを得た。アクリジンセグメントを導入したキラルらせんポリマーは、(+)-および(-)-カンファースルホン酸と立体特異的に相互作用し、キラル化合物の光学分割への応用が期待される。また、クラウンエーテルを導入したポリマーはアルカリ金属イオンのとの錯形成により、らせんコンホメーションが大きく変形することがCDスペクトルより確認された。さらに、4-アミノ-4'-ニトロアゾベンゼン型DAタィプのNLOクロモファを導入したらせんポリアミドは非線形光学材料としての応用を検討するためにSHGを測定したところ、実用化の観点から有意な結果が得られた。他にも様々な機能性をするポリマーが得られ光記憶材料など光学材料への応用が可能である。一方、に官能性の異なるタイプの軸不斉化合物を結合することにより異種のらせんポリマーを合成することができるが、(R)-体と(S)-体の組み合わせにより、環状化合物が生成する場合とポリマーが生成する場合とに分かれることを見出した。この環状生成物は機能性大環状化合物の合成法として興味が持たれ、種々の応用が期待される。光学分割した二官能性軸不斉ビフェニレンやビナフタレンをジョイントと二官能性芳香族ハードセグメントを結合して、新規ならせんポリマーを合成した。芳香族塩基であるアクリジンセグメントを導入した一方向巻きキラルらせんポリマーとキラル強酸である。(R)-および(S)-カンファースルホン酸との相互作を検討した。アクリジンセグメントがプロトン化したキラルポリカチオンとキラルカンファースルホネートアニオンとの相互作用をしらべた結果(R)-ジョイントから成るポリカチオは(R)-スルホネートアニオンとの相互作用が強いことがわかた。これはキラルポリカチオンらせんの囲りの空間のキラリティーと対アニオンのキラリティンによる立体適性によるものである。これらの結果は「Polymer」に投稿し受理された。さらに、クラウンエーテルセグメントをらせんポリマー中に導して、金属イオンとの錯形成によるポリマーコンホメーションの変化をCDスペクトルによりしらべた結果、錯形成によるらせん変形を確認することができた。軸不斉ジョイントと機能性セグメントを結合して各種の縮合系らせんポリマーを合成し、その性質をしらべた。パラジウム触媒を用いてジブロモ軸不斉ビナフチルとジアミノアクリジンを縮合するとらせんを形成する芳香族ポリアミド得られ、その安定コンホメーションを計算したところ、7ユニットが1ピッチとなるらせんであることがわかった。(R)-および(S)-ビナフチルを用いることにより右巻きのPらせんと左巻きのらせんポリマーが生成するが、塩基性アクリジユニットがこのキラル名環境に組み込まれているので、キラルな酸との立体選択的な相互作用が予想される。実際(R)-および(S)-カンファースルホン酸との相互作用をしらべたところ、立体特異的な相互作用がCDスペクトルにより確認され、キラルな塩基性ポリマーによりキラルな酸を識別できることが見出された。さらに、ジブロモ軸不斉ビナフチルとジアミノジベンゾクラウンエーテルと一酸化炭素との反応により主鎖にクラウンエーテルユニットを持つらせんポリアミドを合成した。このポリマーはクラウンエーテル環にアルカリ金属イオンを取り込んで錯形成することにより、らせん構造が変化することがCD素ぺくと利により確認され、その応答により金属イオンを識別できる機能性高分子材料として応用できることがわかった。また、新しいらせん誘導法として、シクロデキストリンに包接されたジアミンとジアルデヒドを反応させることにより、らせんポリアゾメチンを合成できることを見出した。
大学スポーツの傷害分析とパフォーマンステストを用いた予防プログラムの開発

2)Physical and performance characteristics of Japanese divisionIIfemale collegiate basketball players.(ポスター発表)上記のものは、2018年7月に行われたEuropean College of Sports Science(ダブリン、アイルランド)にて発表したものである。内容は日本の大学女子バスケットボール選手と英国国内リーグ所属選手を身体組成やパフォーマンステスト結果から比較、検討したものである。昨年度は、頻度の高いスポーツ傷害を選びその発生メカニズムを実験的手法を用いて分析する予定であった。実際その予定通り発生頻度の高いスポーツ傷害である『ハムストリングの肉離れ』を選び、3次元動作解析機器と筋電図を同期させた手法を用いて実験を実施し、予定していた被験者数(15名)を全て終了した。現在は記録したデータを解析中である。解析方法は、先行研究によって報告されている傷害発生時間である着地前130ms間に焦点を絞り、その区間における股関節、膝関節の角度、角速度やモーメント、さらに大腿四頭筋やハムストリングの筋活動について解析している。これらのデータ解析は今年度中に終了し、論文化する予定である。また対象としている大学アメリカンフットボール部(1部校2校、2部校1校)や大学女子バスケボール部(1部校1校、2部1校)の身体組成やパフォーマンステストのデータを取得している。これらのデータも今年度中に論文化する予定である。今年度の目的として、前年度の研究結果を基に発生頻度の高いスポーツ傷害を選び、実験的研究を通してその発生メカニズムを分析し、主に修正可能な内的・外的リスクを抽出するというものである。今後の予定としては、傷害発生率が高い足関節捻挫やハムストリングの捻挫予防の介入研究を予定している。具体的な内容は以下の通りである。対象者は女子バスケットボール選手、男子サッカー選手とし、対象とする傷害『ハムストリング肉離れ』とする予定である。また介入期間は6-8週間程度、週1-2回程度予防エクササイズを実施する。具体的な予防エクササイズの内容は、先行研究で予防効果がある程度証明されているハムストリングのエキセントリック収縮を強調したNordic hamstring lower (10回x 3セット)を行う予定である。さらに介入効果の評価方法は、介入前後に筋電図や動作解析機器を用いてkinetic, kinematic dataを取得し、効果を解析する予定である。上記の研究で得たデータをまとめ、学会発表や論文化する予定である。しかし、現状では平成29, 30年度で取得したデータの論文化にも相当な時間が必要なため、上記の介入研究が実施可能かどうか不透明な状況である。2017年度の主な研究実績として、以下のものが挙げられる。2)京都学園大学男子サッカー部と女子バスケットボール選手を対象にしたパフォーマンステストを行った。これは本研究目的にあるパフォーマンステストの結果と外傷との関連を調査するために実施した。男子サッカー部は、身体組成(身長、体重、体脂肪)、パフォーマンステストとしては、垂直跳び、繰り返しの20mスプリントテスト、Yo-Yo間欠性テストを実施した。一方女子バスケットボール部は、身体組成(身長、体重、体脂肪)、パフォーマンステストとして20mスプリントテスト、Tテスト、チェストパス、スクワット・ベンチプレス(ともに1回最大挙上量)を測定した。今後これらの結果と外傷と関連性を調査する予定である。今年度予定していたパフォーマンステストの結果とスポーツ関連外傷の検討については、予定通りパフォーマンステストの測定まで終了したところである。今後と該当するスポーツの傷害記録を収集し、関連性を検討する予定である。また外傷のメカニズム分析の一環として実施しているハムストリングの肉離れに関する研究も予定被験者(20名程度)の半数以上が終了している。現在解析も同時進行で行なっているので、遅くても来年の春頃までには論文にする予定である。1)今年度は昨年から今年度にかけて収集したパフォーマンステストの結果と外傷との関連に関する研究をCox比例ハザードモデル(Iguchi et al., 2016)などを用いて実施する予定である。対象となるスポーツはアメリカンフットボールと女子バスケットボール、男子サッカー(これらのチームはすでにパフォーマンステストは実施済み)とし、各所属するトレーナーから外傷に関するデータを報告してもらい、今シーズン後にまとめる予定である。2)現在同時進行で実施しているのが、ハムストリング肉離れのメカニズムに関する研究である。

これは研究計画書に本年度予定していた発生頻度の高いスポーツ関連外傷のメカニズムを分析し、修正可能な内的・外的リスクを抽出するという研究の一環である。ハムストリングの肉離れは、スポーツ現場で頻繁に見られるものであるが、そのメカニズムはまだまだ未解明な部分が多い。ハムストリングは二関節筋であるため、協働筋として股関節伸展動作に関わっている。特に疲労などの影響で大殿筋が機能不全に陥っている場合、ハムストリングは膝屈曲だけでなく、股関節伸展にも大きく関わっている可能性がある(Synergetic dominance;協働筋が主動筋の役割を果たすこと)。また走行速度が上昇すると、大殿筋の筋活動が増加する. (Kyrolainen et al., 1999)ことも報告されている。そこで今回はハム肉離れと大殿筋の関連性を検証するため、本研究では遅発性筋肉痛(DOMS)によって引き起こされた大殿筋の機能不全および、それに関連したハムストリングのSynergetic dominance(ハムストリング=股関節伸展筋主動筋)に着目し、多角的にハムストリングへの影響を調査する予定である。今年度の目的として、前年度の研究結果を基に発生頻度の高いスポーツ傷害を選び、実験的研究を通してその発生メカニズムを分析し、主に修正可能な内的・外的リスクを抽出するというものである。今後の予定としては、傷害発生率が高い足関節捻挫やハムストリングの捻挫予防の介入研究を予定している。具体的な内容は以下の通りである。対象者は女子バスケットボール選手、男子サッカー選手とし、対象とする傷害『ハムストリング肉離れ』とする予定である。また介入期間は6-8週間程度、週1-2回程度予防エクササイズを実施する。具体的な予防エクササイズの内容は、先行研究で予防効果がある程度証明されているハムストリングのエキセントリック収縮を強調したNordic hamstring lower (10回x 3セット)を行う予定である。さらに介入効果の評価方法は、介入前後に筋電図や動作解析機器を用いてkinetic, kinematic dataを取得し、効果を解析する予定である。上記の研究で得たデータをまとめ、学会発表や論文化する予定である。しかし、現状では平成29, 30年度で取得したデータの論文化にも相当な時間が必要なため、上記の介入研究が実施可能かどうか不透明な状況である。
船舶の操縦性能推定法と、それに基づく予測制御による自動運航の研究

本研究の目的は船舶の自動運航・船位誘導システムの開発であるが、あらゆる局面を想定した船位誘導システムを扱うのはまだ難しい問題である。そのため特に操船者の負担が大きく、自動誘導システムによる操船支援・操船自動化が有効になる、離着桟を中心とした港湾内操船を第一の対象として研究を進めた。船舶の操縦性能を推定する実験方法としては従来は主に拘束模型試験が行われていた。しかし現在の拘束模型試験の技術では低速の実験を行うことは難しい、そこでこれに替わって自由航行試験により船舶操縦性能を求める方法を行った。この方法では模型試験だけではなく、実船を使った試験も可能である。まずは実船試験から開始した。自由航行試験はかつて問題点が指摘されて長らく重要視されていなかったが、試験項目の工夫やデータベースを利用した統計処理の手法を発展させることで自由航行試験の実用化を行った。試験装置として実船試験では高精度は衛星測位システムであるキネマティックGPSを使う試験方法を開発した。模型試験ではエアファンによる模型船の駆動と、ビデオ計測による画像解析を使った試験システムを開発した。また、船舶の誘導に関してはニューラルネットワークを使った制御システムを開発し、離着桟の問題に適用してシミュレーションを行った。この方法で自動離着桟システムを設計した。今後は、他のケースへの一般化が課題となる。最後に、操船支援システムにこの誘導システムを組み込むことの可能性を検討した。港湾内の操船の特徴としては低速であること、縦方向の船速に対して横方向の速度や回転運動が小さくないこと、船速に比べて海水の流れが無視できない大きさになること等が挙げられる。しかし現在の拘束模型試験の技術では低速の実験を行うことは難しい。そこでこれに替わって自由航行試験により船舶操縦性能を求める方法を行った。この方法はかつて問題点が指摘されて長らく重要視されていなかったが、本年度の研究の成果として、試験項目の工夫やデータベースを利用した統計処理の手法を発展させることで自由航行試験の実用化を行った。この方法では低速での模型試験や、実船を用いた試験により操縦性能を求めることが出来、そのような実験を行って、手法の検討を行った。試験装置として実船試験では高精度な衛星測位システムであるキネマティックDGPSを使う試験方法を開発した。模型試験では本年度は非接触型光式センサーを使用したが精度が十分ではなく、ビデオ解析等を使ってさらに高精度の計測を開発することが次の課題となる。また、本年度は操縦性能の推定に時間をかけ、船位誘導システムの開発はまだ本格的には行っていないので、これを次年度の課題とする。

試験装置として実船試験では高精度な衛星測位システムであるキネマティックDGPSを使う試験方法を開発した。模型試験ではエアファンによる模型船の駆動と、ビデオ計測による画像解析を使った試験システムを開発することを試みた。しかし、ハードウェアの開発が予想以上に困難で時間がかかってしまい、この研究の最終目的である、船位誘導システムの開発にはまだ至っていない。現在の研究実績は操縦性能推定及び船位誘導システムのための試験の方法論を組み立てた段階で、今後早急に船位誘導システムを構築する予定である。
過疎地域の小児医療・保健の向上を目指した医療資源の有効活用についての研究

当該紀南地域1市3町1村は、保健師20名、助産師6名を擁し、小児に対する医師以外の医療資源として重要な役割を担っているが、縦割り行政の弊害のため、十分に効果を発揮しているとはいえない状況である。今回我々は、医療・保健・福祉業務の集約化の方法の一つとして、現状の保健予算の解析、平成14年8月から同年12月までに保健師日報を基礎とした保健師の時間コストの解析、そして保健師へのインタビューを通して、保健事業合併による事業効率化が与える影響について考察した。1.管内各市町村から平成13年度決算書、平成13年度保健事業等国庫(負担)補助金の事業実績報告、平成13年度母子保健衛生費国庫負担金の事業報告、平成13年度地域保健・老人保健事業報告および紀南地域市町村合併研究会の事務事業実態調査(事業用)から現状の医療・保健状況を分析したところ、人口比の高い老人保健に予算の大部分が使用されていることがわかったが、その多くが委託料となっていた。節減効果を考えると集団健診等の集約化よりも委託料削減(老人基本健康診査を個別から集団へ)の効果の方が大きいことがわかった。2.保健師の時間コストを分析したところ、保健師でなくとも済む業務に全労働時間の4割を費やしていた。現在の各市町村単位の保健師管理を紀南地域全体として集約することで、医療資源を有効活用に寄与できる。また当該地域で一般に弱いとされる健診後のフォローアップに力を注ぐことが可能になる。3.フォーカスグルーディスカッションを基に個々の保健師にインタビューを行ったところ、保健師は住民との接触によってモチベーションを維持していることが確認された。これらの結果から、福祉保健センターの配置としては、末端で地域サービスを行う保健センターとこれを統括する事務局の2つの機能を独立させて保健師管理を行うことが効率的であると思われた。三重県の最南端に位置し、少子高齢化が全国的にも最も進んだ紀南地区において、小児に対する救急医療の実態とニーズを把握するため、平成12年7月1日から平成13年8月31日の間に当該地域中核病院である組合立紀南病院において救急外来を受診した15歳以下の小児患者について次の項目につき、後方視的に調査した。外来カルテから、来院年月日、時間、主訴(来院理由)、病名、患者住所、治療、転帰、救急車使用の有無、診察医の各項目について、SPSSを用いて統計処理を行った。コントロールとして隣接する和歌山県新宮市の新宮市立医療センターにおいて、平成13年5月2日から8月31日に救急部を受診した15歳以下の小児を対象に、同じ項目について調査し、ケースコントールスタディとした。調査結果の詳細については現在解析中である。結果:紀南病院救急外来延べ受診者数2,094人新宮市立医療センター救急部延べ受診者数595人同上期間の紀南病院救急外来延べ受診者数673人調査を行った二病院は時間的に30分も離れておらず、受診患者の社会的な環境がよく似ていると考えられる。また、紀南病院小児科を時間内に受診した母親を対象に、当該地域のおける小児医療についてアンケート調査行った。紀南病院を時間外に受診した場合、最初に診察をするのは小児科ではなく、当直医師であることに不満が挙げられていたが、重症と考えられるケースは小児科医が呼ばれており、調査の範囲内では小児科医以外が小児救急患者を診察する医療的なデメリットは認められなかった。今回の研究を通じて行政と連携を図るべく、紀南母子保健推進協議会を通じて、保健所、学校教育委員会、県と協調し、出生後より義務教育終了までの期間、調査地域に在住するこども達の疾病罹患歴、乳幼児健診歴、予防接種歴、養育環境などをフォローするための委員会の整備を行った。

これらの結果から、福祉保健センターの配置としては、末端で地域サービスを行う保健センターとこれを統括する事務局の2つの機能を独立させて保健師管理を行うことが効率的であると思われた。