hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高立体選択的フルオロオレフィンアミドイソステア合成法の開発研究

マグネシウム(II)の酸素親和性を反応制御の基盤とし、2-フルオロ-2-ジエチルボスホノ酢酸とアルデヒドのHWE反応をイソプロピルマグネシウムプロミド条件下に検討した。その結果、(s-Z)-アミドイステアとして創薬化学的に重要なZ-フルオロオレフィンの高立体選択的合成(E:Z0:100)を達成した。次に、2-フルオロ-2-ジエチルホスホノ酢酸エチルの2位をアシル化し、得られた2-アシル体の水素化ホウ素ナトリウムによるジアステレオ選択的還元反応を検討した。その結果、還元反応に続きHWE反応様のオレフィン生成反応が一挙に進行し、フルオロオレフィンを高いZ選択性(E:Z=<1:>99)で合成することに成功した。本反応を基盤とし、2-フルオロ-2-ジエチルボスホノ酢酸エチルを出発原料とするペプチドミメティクスの新規合成法開発に着手したところ、鍵反応となる(1)2-アシル-2-フルオロ-2-ジエチルボスホノ酢酸エチルの還元-オレフィン化反応、ならびに(2)得られたフルオロオレフィンに含まれる2ヵ所のエステル部位の化学選択加水分解反応は、いずれも高い選択性で目的化合物を与えることが明らかになった。さらに、安価で入手容易な不斉源であるイソマンニドあるいはイソソルビドの各種誘導体を不斉補助基とするホスホノ酢酸エステルを用い、n-ブチルリチウム条件下にσ対称プロキラルケトンである4-tert-ブチルシクロヘキサノンとの不斉HWE反応を検討した。その結果、目的とする含フッ素軸性キラリティー化合物がジアステレオ選択的(72% de)に得られた。また、イソマンニドあるいはイソソルビド誘導体を不斉補助基とするキラルホスホナート分子の折れ曲がり構造とジアステレオ選択性の相関が明らかとなった。マグネシウム(II)の酸素親和性を反応制御の基盤とし、2-フルオロ-2-ジエチルホスホノ酢酸とアルデヒドのHWE反応をイソプロピルマグネシウムブロミド条件下に検討した。その結果、(s-Z)-アミドイステアとして創薬化学的に重要なZ体のフルオロオレフィン合成(E : Z=0 : 100)が達成された。しかしながら本反応では、脂肪族アルデヒドを基質とした場合にZ選択性の低下が見られた。すなわち、高いZ選択性を得るためには、マグネシウム(II)の酸素親和性に起因するオキシアニオン中間体の安定化効に加え、カルボキシラートアニオン(ホスホノ酢酸由来)と芳香環あるいは不飽和部位(アルデヒド由来)の遷移状態における反発も重要な要因となるとが示唆された。そこで、2-フルオロ-2-ジエチルホスホノ酢酸エチルの2位をアシル化し、得られた2-アシル体の水素化ホウ素ナトリウムによるジアステレオ選択的還元反応を検討した。その結果、還元反応に続きHWE反応様のオレフィン生成反応が一挙に進行し、フルオロオレフィンを高いZ選択性(E : Z=<1:>99)で合成することに成功した。本反応の立体選択性は、ヒドリドがアシル基を攻撃する際のFelkin-Anhモデルにより合理的に説明できる。

Z選択的タンデム型還元-オレフィン化反応を基盤とする新規ペプチドミメティクス合成法の開発を目的とし、重要合成中間体である2-Z-アミノ-1-フルオロエチルホスホン酸ジエチルの合成を検討した。すなわち、触媒量の1,1,3,3-テトラメチルグアニジン(TMG)存在下、Z保護アミノアルデヒドと亜リン酸ジエチルの反応により2-Z-アミノ-1-ヒドロキシエチルホスホン酸ジエチルを合成した。次いで、2-Z-アミノ-1-ヒドロキシエチルホスホン酸ジエチルのヒドロキシル基からフッ素原子への官能基変換を種々の求核的フッ素化剤を用いて検討した。その結果、トリフルオロメタンスルホニル化あるいは過フッ化-1-ブタンスルホニル化を経由するトリエチルアミン三フッ化水素酸塩との反応により、目的とする2-Z-アミノ-1-フルオロエチルホスホン酸ジエチルが得られた。しかしながら、様々な条件検討を行ったにもかかわらずフッ素化反応における収率の向上は困難であり、本合成経路によるペプチドミメティクス合成は断念せざるを得なくなった。そこで、フッ素化反応を回避するため入手容易な市販の含フッ素HWE試薬(2-フルオロ-2-ジエチルホスホノ酢酸エチル)を出発原料とする別経路の新規合成法開発に着手した。その結果、鍵反応となる(1)2-アシル-2-フルオロ-2-ジエチルホスホノ酢酸エチルの還元-オレフィン化反応、ならびに(2)得られたフルオロオレフィンに含まれる2ヵ所のエステル部位の化学選択加水分解反応は、いずれも高い選択性で目的化合物を与えることが明らかになった。現在、本合成経路による各種フルオロオレフィンアミドイソステア(ジペプチドミメティクス)の合成を詳細に検討中である。
戦後日本における人口移動の変化に関する時系列因子異性分析

まず、1954-93年におけるわが国の国内人口移動パターンの変化を、総務庁統計局:『住民基本台帳人口移動報告年報』に基づいて明らかにした。戦後の人口移動は、1960年代までの三大都市圏への顕著な純流入、1970年代における大都市圏・非大都市圏間移動の平均化、1980年代における首都圏への純流入の漸増および80年代後半からのその縮小、と要約できる。このうち、1970年代以前の時期に関しては、規定要因がかなり詳しく明らかにされてきたので、本研究では1980年代以降の時期に力点を置いた。その結果、1)首都圏の純移動のマクロな水準は、景気変動という要因によって規定されてきた。しかし、その説明力は、経済の高度成長期に比べてずっと低い。2)これ以外には、東京の世界都市化に伴う、金融や対事業所サービス業の成長といった経済的要因、大学入学者の供給数の変化、製造業雇用の縮小、などの原因が、重要と判断された。などの点が明かになった。
トランスジェニックマウスを用いたチロシン水酸化酵素の組織特異的発現に関する研究

これまでにヒトチロシン水酸化酵素(TH)遺伝子の全長約11キロ塩基対を導入したトランスジェニック(Tg)マウスでは、THの発現は正常のマウスに比べて約3倍上昇しているにもかかわらず、脳内ドーパミン量はほとんど変化がないことを見い出している。この原因を明かにするため脳線条体の組織スライスまたは微小透析法を用いたin situおよびin vivoの活性測定を行い、以下の結果を得た。1)脳内のTHのリン酸化レベルを酵素活性のpH依存性から検討した結果、Tgと正常マウスとの間にリン酸化レベルのちがいは見い出せなかった。2)スライスを用いたin situ活性ではTgマウスは正常に比べ2.7倍高い酵素活性を示し、in vitroでの値と一致した。3)線条体スライスの測定系に補酵素のテトラヒドロビオプテリンを加えても、有意な活性の上昇はみられなかった。このことからTgマウスで補酵素が不足しているという可能性は否定される。4)in vivoでの活性を調べるため、脱炭酸酵素阻害剤存在下に蓄積するドーパを微小透析法によって測定したところ、Tgマウスと正常マウスの間に有意な変化はなかった。また代謝物量にも変化はなかったことから代謝回転の亢進も考えられない。以上よりTgマウスにおいて脳内ドーパミン量が正常マウスと同程度に抑えられている機構として、ドーパミンによってTHがフィードバック阻害されている可能性が考えられる。また、TH遺伝子の脳特異的発現に重要と考えられる3'末端側断片0.5キロ塩基対をβ-ガラクトシダーゼ遺伝子に結合したプラスミドDNAの構築は完了したので、今後、THを発現している神経芽細胞ならびにマウス受精卵に導入し、脳特異的発現におよぼす3'末端側断片の意義について細胞および個体レベルで検討していきたい。本研究の目的はチロシン水酸化酵素(TH)遺伝子の組織特異的発現機構をトランスジェニックマウスを用いて解明することである。本研究ではTH遺伝子の3′末端に注目して、神経特異的発現に関与する配列の存在を明らかにすることを試みている。導入遺伝子としてヒトTH遺伝子のプロモーター領域(2.5kb)、β-グロビンのスプライシングシグナル、β-ガラクトシダーゼ遺伝子およびTH遺伝子の3′側領域からなるDNA断片を作製している。当初の計画ではトランスジェニックマウスの作製は(財)実験動物中央研究所(勝木元也博士)に依頼するとしていたが、勝木博士の赴任(平成4年1月,九大・生体防御医学研)にともない、それが困難になった。そこでトランスジェニックマウスの作製を研究代表者自身で行なうこととし、それにともないTH3′側領域を種々の長さにもつDNAを作製することを断念し、先づはTH3′側領域(500bp)をもつものともたないものの2種のDNAを導入することに変更した。当初の計画では、平成4年度中に導入遺伝子の構築とトランスジェニックマウスの作製までを完了する予定であったが、ベクター構築のある段階で予期しない困難があり、時間を費やした。現在、制限酵素部位を変えたり、ベクターの種類を変えるなどの工夫をして、導入用のDNAを構築している途中である。

1)脳内のTHのリン酸化レベルを酵素活性のpH依存性から検討した結果、Tgと正常マウスとの間にリン酸化レベルのちがいは見い出せなかった。2)スライスを用いたin situ活性ではTgマウスは正常マウスに比べ2.7倍高い酵素活性を示し、in vitroでの値と一致した。3)線条体スライスの測定系に補酵素のテトラヒドロビオプテリンを加えても、有意な活性の上昇はみられなかった。このことからTgマウスで補酵素が不足しているという可能性は否定される。4)in vivoでの活性を調べるため、脱炭酸酵素阻害剤存在下に蓄積するドーパを微小透析法によって測定したところ、Tgマウスと正常マウスの間に有意な変化はなかった。また代謝物量にも変化はなかったことから代謝回転の亢進も考えられない。以上よりTgマウスにおいて脳内ドーパミン量が正常マウスと同程度に抑えられている機構として、ドーパミンによってTHがフィードバック阻害されている可能性が考えられる。また、TH遺伝子の脳特異的発現に重要と考えられる3′末端側断片0.5キロ塩基対をβ-ガラクトシダーゼ遺伝子に結合したプラスミドDNAの構築は完了したので、今後、THを発現している神経芽細胞ならびにマウス受精卵に導入し、脳特異的発現におよぼす3′末端側断片の意義について細胞および個体レベルで検討していきたい。
ポリオ後症候群発症と酸化ストレスの関係

ポリオ罹患者27名と健常者13名を対象に血中、尿中の酸化ストレスの指標を比較した。DNA酸化障害を表す尿中8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)値は健常者と比較しポリオ罹患者で有意に高値であった。脂質過酸化反応を表す尿中8-isoprostane値は、ポリオ後症候群患者において健常者やポリオ後症候群を発症していないポリオ罹患者と比較し有意に高値であった。これらの結果よりポリオ罹患者では酸化ストレスが増加しており、ポリオ後症候群発症に酸化ストレスが関与していることが示唆された。【目的】ポリオ後症候群(PPS)の原因として加齢や過用、炎症などが考えられているが明確ではない。PPSの原因解明、病態把握や診断のための生物学的マーカーの確立が望まれる。最近、PPS患者の脳脊髄液では炎症に関与するマーカーとともに酸化ストレスの防御因子が増加していることが報告されており、酸化ストレスはPPS発症に関与している可能性がある。【対象と方法】昨年度から症例数を増やし、測定指標を追加した。ポリオ罹患者27名(男性12名、女性15名、59.3±5.1歳)と健常者13名(男性4名、女性9名、58.0±5.8歳)を対象とし、安静空腹時の採血、採尿を実施した。筋障害の指標として血中クレアチンキナーゼ(CK)、血中ミオグロビンを測定した。DNAの酸化障害の指標である尿中8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)をHPLC-ECD法にて測定した。脂質過酸化反応の指標として血漿中thiobarbituric acid reactive substance(TBARS)を測定した。各指標をポリオ罹患者と健常者の2群間で比較した。【結果】血中CK値、尿中8-OHdG値は健常者と比較しポリオ罹患者で有意に高値であった。一方血漿中TBARS値はポリオ罹患者と健常者で有意差を認めなかった。【考察】ポリオ罹患者ではDNAの酸化障害が有意に増加していることが確認できた。しかし脂質過酸化反応の増加は確認できず、今後他の指標を含めさらに検討する予定である。【背景】ポリオ後症候群(PPS)の原因は明確ではないが、最近PPS患者の脳脊髄液では酸化ストレスの防御因子が増加していることが報告されており、酸化ストレスがPPS発症に関与している可能性がある。【対象と方法】ポリオ罹患者27名(男性12名、女性15名、59.3±5.1歳)と健常者13名(男性4名、女性9名、58.0±5.8歳)を対象とし、安静空腹時に採血、採尿を実施し、酸化ストレスの指標について測定し比較した。【最終年度に実施した研究の成果】脂質過酸化反応の指標である尿中8-isoprostaneをELISA法にて測定した。ポリオ罹患者を臨床的にPPSと診断されたPPS群(n=8)とPPSと診断されなかったnon-PPS群(n=19)に分類し、各群の8-isoprostane値を比較した。尿中8-isoprostane値は、PPS群で健常者やnon-PPS群と比較し有意に高値であった。【研究期間全体を通じて実施した研究の成果】ポリオ罹患者と健常者を対象にDNAの酸化障害の指標である尿中8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)、脂質過酸化反応の指標として血漿中thiobarbituric acid reactive substance(TBARS)、尿中8-isoprostaneを測定した。血漿中TBARS値は群間で有意差を認めなかったが、尿中8-OHdG値は健常者と比較しポリオ罹患者で有意に高値であり、ポリオ罹患者ではDNAの酸化障害が有意に増加していることが確認できた。また、尿中8-isoprostane値は、PPS群で健常者やnon-PPS群と比較し有意に高値であった。以上の結果よりPPS発症に酸化ストレスが関与していると考えられ、尿中8-isoprostaneはポリオ罹患者においてPPS発症の生物学的マーカーとなりうることが示唆された。【目的】ポリオ後症候群(PPS)はポリオ罹患後数十年経て新たに筋力低下や筋萎縮が起こる病態である。PPSの原因として加齢や過用、炎症などが考えられているが明確ではない。PPSの正確な診断を臨床所見のみで行うことは難しく、診断のための生物学的マーカーの確立が望まれる。最近、PPS患者の脳脊髄液では炎症に関与するマーカーとともに酸化ストレスの防御因子が増加していることが報告されており(Gonzalez H, et

al. J Proteomics 71:670-81, 2009)、酸化ストレスはPPS発症に関与している可能性がある。今回、我々はポリオ罹患者と健常者で酸化ストレスの指標を測定し比較したので報告する。【対象と方法】ポリオ罹患者13名(男性6名、女性7名、58.2±5.1歳)と健常者7名(男性3名、女性4名、58.7±5.2歳)を対象とした。安静空腹時の採血、採尿を実施し、血中クレアチンキナーゼ(CK)、血中ミオグロビン、DNAの酸化障害の指標である尿中8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)を測定し2群間で比較した。【結果】筋損傷を反映する血中CK値および血中ミオグロビン値は健常者とポリオ罹患者で有意差を認めなかった。一方、尿中8-OHdG値は健常者で4.0±1.4ng/mg、ポリオ罹患者で7.4±4.8 ng/mgとポリオ罹患者で上昇している傾向を認めた。【考察】ポリオ罹患者でDNAの酸化障害が多いことがPPSの発症に関与している可能性がある。尿中8-OHdGはPPS発症のリスクファクターや診断の生物学的マーカーとなる可能性があり、今後より詳細な検討を行う必要がある。平成23年度、24年度の2年間で、ポリオ罹患者20名、ポリオ罹患者と年齢、性をマッチさせた健常者20名の対象者を集める予定であった。平成23年度、24年度2年間でポリオ罹患者27名と健常者13名を対象に安静空腹時の採血、採尿を実施し、血中CK、血中ミオグロビン、DNAの酸化障害の指標である尿中8-OHdG、脂質過酸化反応の指標である血漿中TBARSを測定できた。平成23年度、24年度2年間で、ポリオ罹患者20名、ポリオ罹患者と年齢・性をマッチさせた健常者20名の対象者を集める予定であった。平成23年度はポリオ罹患者13名と健常者7名を対象に安静空腹時の採血、採尿を実施し、血中クレアチンキナーゼ(CK)、血中ミオグロビン、DNAの酸化障害の指標である尿中8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)を測定できた。得られたサンプルを用いて血液中と尿中の酸化ストレスの指標について生化学的指標を用いて測定する。得られたデータについて、ポリオ罹患者と健常者での酸化ストレスの指標の比較、ポリオ罹患者の中でポリオ後症候群を発症している群と発症していない群で酸化ストレスの指標の比較を行う。身体症状や障害レベルの影響を考慮した統計学的な解析を行う。結果について学会発表、学術論文の作成を行う。平成23年度から引き続き、ポリオ罹患者とコントロール群を目標人数に達するまで募り、検体の採取、身体計測、問診票の評価を行う。得られたサンプルが5名以上集まってから随時、血液中と尿中の酸化ストレスの指標について生化学的指標を用いて測定する。実験用試薬を予定より安く購入できたため繰越額が生じた。次年度は繰越額も含めて、血液中と尿中の酸化ストレスの指標について生化学的指標を用いて測定するために、消耗品費として実験用試薬、実験用器具を購入する。学会に成果発表を行うために旅費とその他の費用を使用する。血液中と尿中の酸化ストレスの指標について生化学的指標を用いて測定するために、消耗品費として実験用試薬、実験用器具を購入する。
歯周病原性細菌由来の赤血球凝集因子/細菌共凝集因子に対するヒト型抗体の作製

歯周病原性菌由来の赤血球凝集,細菌共凝集因子は歯周局所での細菌バイオフィルム形成に関与する。F.nucleatum由来のL-arginine感受性赤血球凝集素(A-HA)は強力な赤血球凝集因子であり,細菌共凝集にも関係している。本研究はこのA-HAを標的としたヒト型抗体による歯周病の受動免疫療法の開発に向けて,その有効性を検討するため,以下の基礎的実験を行った。2.歯周病患者血清抽出ヒトIgG抗体もポリクローナル抗体と同様に両凝集を阻害した。4.A-HAに対するマウスモノクローナル抗体をマウスミエローマ31とマウスBalb/c鼠径リンパ節細胞とのfusionによるハイブリドーマから作製した。5.歯周病原性菌の共培養による細菌バイオフィルム形成実験(in vitro)を確立させた。抗A-HA抗体の赤血球凝集および細菌共凝集の阻害応答から,抗A-HA抗体が細菌バイオフィルム形成阻害に有効であることが示唆された。また,患者血清抽出抗体も両凝集を阻害し,ヒトB細胞からのヒト型抗体クローン作製は,その後のA-HAを標的とした単クローン抗体を用いた受動免疫療法に有用である。報告者はこれまでに,歯周病原性菌の付着因子の一つであるF.nucleatum由来のL-arginine感受性赤血球凝集素(A-HA)がヒト細胞への付着・増殖に強く関与し,さらにA-HAに対する歯周病患者血清抗体価の分析から,成人性歯周炎(慢性歯周炎)に関わり,このA-HAに対する免疫療法の可能性を示唆してきた。歯周病の免疫学的治療法は,その安全性から受動免疫療法が有利であると考えられる。そこで本研究では,強力な赤血球凝集因子であるA-HAを標的とした受動免疫の有効性を検討し,以下の結果を得た。F.nucleatum由来A-HAは,抗A-HA抗体のヒト赤血球凝集および他の細菌との共凝集の阻害応答から,細菌の血球凝集および菌の共凝集による細菌バイオフィルムの形成に関与し,抗A-HA抗体が細菌バイオフィルム形成阻害に有効であることが示唆された。また,ヒトB細胞から産生される抗体はA-HA抗原と反応し,同B細胞からのヒト型抗体クローン作製は,その後のA-HAを標的とした単クローン抗体を得るのに有用である。
世界規模で新興するロタウイルスの出現機構解明を目指したトルコでの分子疫学調査

今回進行中のプロジェクトにおいて、私はトルコで流行しているロタウイルス性胃腸炎の疫学において、この国では先進国と発展途上国、両方の要素が含まれていることを見出した。トルコでは、2004年から2005年には血清型Glが主流で、またこの時期に初めてG9も確認された。新種のG9系統ロタウイルスは、これまでにもトルコのロタウイルスの中で検出されている。2005年から2007年にかけてもトルコでは依然と.してG1が主流であったが、G9に代わってG2が発生してきている。ロタウイルスAグループ感染以外による正確な疫学は、トルコでは知られていない。今回、グループCロタウイルスの有病率が0.4%しかないことを確認した。VP7、VP6、NSP4遺伝子のヌクレオチド配列を特定し、トルコのCロタウイルスは、動物ではなくヒト由来のウイルスであることを証明した。さらに我々はG9ロタウイルスによる腸重積症を発症した患者を経験したが、外科的処置を有することなく自然回復した。これにより、ロタウイルスは腸重積症を発症する可能性があることを確認した。ヒトのロタウイルス感染時のウイルス血症については、未だ解明されていない点が多い。血液中にロタウイルスが存在すれば超遠心で沈殿すると仮定して、血清中のロタウイルス抗原陽性5人の患者から採取した血清サンプルを超遠心分離機にかけ観察を行ったが、得られた沈殿物中には、ウイルスは検出されなかった。また、感染中にウイルス血症を呈していれば生理活性物質やシグナル伝達物質の変化があると仮定し、血清中ロタウイルス抗原陽性と血清中ロタウイルス抗原陰性、この二つのグループ間で血清中のサイトカイン量とケモカイン量を測定し比較したが、有意性のある違いは見られなかった。これらの結果から、ロタウイルスによる胃腸炎発症時にはウイルス血症は発症しないものと思われる。現在我々は、この研究結果を確証するため血清中抗原レベルと血清ウイルスRNA量を比較している。我々は新興ロタウイルス株のトルコにおける出現状況を明らかにするため、首都アンカラのガージ大学医学部附属病院とアンカラ病院の入院及び外来における5歳未満の急性下痢症患者319人より採取された便検体(319検体)について以下の検討を行った。A群ロタウイルス抗原ELISAにより、ロタウイルス陽性のものは128検体(40.1%)と高い頻度を示した。ロタウイルス陽性検体よりロタウイルス二本鎖RNAを抽出し、ポリアクリルアミドゲル電気泳動によるelectropherotypeの同定と、VP7遺伝子のRT-PCRおよびダイレクトシーケンス法によるG-typeの同定を行った。32検体でelectropherotypeの解析が終了し、これらは5つの異なるelectropherotypeに分類された。G-typeに関して、G1.G2.G3.G4血清型特異的プライマーをもちいてRT-PCRを行い、93検体でその解析が終了し、G1が50検体(53.8%)と最も多く、次いでG non-typeableが36検体(37.1%)であり、G2(1検体1.1%)、G3(3検体3.2%)、G4(3検体3.2%)は少なかった。G non-typeableであった36検体より任意に8検体を選び、VP7遺伝子のシーケンスを解析したところ、そのうち6検体と多くはG9であり、残り2検体がG1であることが判明した。

現在、世界規模でロタウイルスワクチンの導入が進められているが、ワクチンはG9をカバーしていない。トルコにおいてG9がG1に次ぐに到るまで広まりを見せており、今後その動向が注目される。またG1の一部のものはVP7遺伝子のG1プライマーとの結合部位に突然変異を来たし、従来のプライマーでGtypeの同定が困難になっていることが明らかにされた。このように、我々は世界的新興ロタウイルス株G9がトルコにおいても重要なものであり、同時にロタウイルは遺伝子変化により通常の解析法が無効になるなど常に進化を遂げていることを明らかにした。我々は新興ロタウイルス株のトルコにおける出現状況を明らかにするため、百都アンカラのガージ大学医学部附属病院とアンカラ病院の入院及び外来における5歳未満の急性下痢症患者322人より採取された便検体(322検体)について以下の検討を行った。A群ロタウイルス抗原ELISAにて、ロタウイルス感染陽性率は39.7%で、年齢別では12-17ヶ月にピークがあった。陽性検体よりロタウイルス二本鎖RNAを抽出し、ポリアクリルアミドゲル電気泳動によるelectropherotypeの同定を行ったところ5つのelectropherotypeが確認できた。検討できた39検体のelectropherotype別では、27例(E2),8例(E1),2例(E3),1例(E4),1例(E5)であった。G1、G9の一部ではP[6]やP[4]またはP型判定不能のものも見受けられた。ゲノタイプ別では、GIP[8]が最も多く、G9P[8],G2,G3,G4が続いていた。気候が温暖なアンカラでのロタウイルス感染には季節性は無く、G9の広がりは2005年ごろより急速に拡大したことが予想された。今回の研究期間内に、我々はロタウイルス感染による腸重積症の1例を経験し、現在論文を投稿中である。さらに、ロタウイルスの抗原血症は病原性発現にとって重要な問題である。今回我々は65例のロタウイルス感染陽性者と100例の陰性者の併せて165検体の血清をELISA法で検討した。便中にロタウイルスが検出されたもののうち40%で、抗原血症がELISA法で陽性となった。興味深いこと便中にロタウイルスが検出されなかった患者の22%でも血清抗体がELISAにより検出された。この事実は、ロタウイルスの感染が便中の抗原ELISAで検出するよりも、はるかに高い頻度で感染の広がりが起こっていることを示唆する。来年度も継続して、患者からの検体を収集することで、研究を継続していく予定である。以上のように我々は世界的新興ロタウイルス株G9がトルコにおいても重要なものであり、同時にロタウイルは遺伝子変化により通常の解析法が無効になるなど常に進化を遂げていることを明らかにした。検体採集の第二段階(2005年12月から2007年12月)では245検体の便を採取し、そのうちの26.5%からロタウイルスが検出された。最も多かったG型血清はG1で(72.5%)、G2(22.5%)とG4(5%)が後に続いた。一方、最も多かったP型血清はP[8](49.0%)で、順にP[4](43.1%)、P[6](2%)、P[4+8](2%)、P分類不能(3.9%)であった。第一段階(2004年9月から2005年12月)と比較すると、トルコにおけるロタウイルスの血清型分布、有病率に変化が見られた。調査報告書は、現在準備中である。
インド古典二大叙事詩の韻律

本年度は4年間の研究のしめくくりの年として,これまでの研究の総括と,更なる研究の展望を行った。その概要は以下のとおりである。1.『マハーバーラタ』の内容と韻律のあいだの相関関係が,トリシュトゥブ,アヌシュトウブ両韻律について確認された。2.内容を「導入部」,「概括部」,「物語展開部」と3分した時,最も詩形が自由な形を持つのは,「物語部」であり,「導入部」は最も固定している。「概括部」はその中間に位置する。3.韻律形式において,これら層分けに有効な因子は,その自由律部分,言い換えれば作詞者のもっとも意識的でない部分に確認される。4.今回の分析により,叙事詩の上記両韻律は,豊かなヴァリエーションを備えた古層から,しだいに各部が固定化され,形式の豊かさを失った新層へと発展していったことが確認された。5.今後は,さらに分析の網を細かくし,より小さい単元(マイナー・パルヴァン)ごとの変化を綿密に分析して叙事詩成立の経過を明らかにしたい。
ニューラルテスト理論を援用した日本人英語学習者の英語文法能力記述文の体系化

新しく開発されたテスト理論を援用し、テストデータに基づいて英語学力の発達段階を8段階(潜在ランク)に分け、それぞれのランクに所属する学習者の全般的英語学力と英語文法能力を記述した。得られた結果に基づき英語学力の経年比較を行うとともに、個々の学習者の学力特性に基づいたフィードバックのあり方について議論し、本研究自体を一つの事例としてデータに基づく能力記述文体系構築と更新のプロセス・方法の提案を行った。今次研究課題は、中学校・高等学校で学習する言語材料の内、文型・文法事項に焦点をあて、「それぞれの事項について何をどの程度習得していることで何ができるのか」を明らかにした能力記述文体系の構築を目指している。2010(平成22)年度は、まず、分析手法としてのニューラルテスト理論(NTT)が持つ特性を明確にすることを目的として、文法性判断タスクから得られた同一のデータセットを、NTTと自己組織化マップ(SOM)とを用いて分析した結果を比較した。その際、これまでに同じデータセットから得られていた分散分析(ANOVA)・項目応答理論(IRT)を用いた分析結果も参照した。結果として、研究者が分析にあたって前提とする理論的枠組みや仮説に対するデータの適合性を重視するIRTやANOVAと、そうした前提を持たずに、データが持つ豊かな情報量を活かした記述を目指すSOMとでは、得られる分析結果が異なり得ることが示された。NTTはこの両者それぞれの長所を活かすことができる手法であると考えることができるため、能力記述文体系構築にあたり強力な道具となることが示唆された。この結果を踏まえ、2004年度の大学入試センター試験本試験「英語」受験者のデータを用いて、実際にNTTを援用した能力記述文体系の構築を試みた。ランダムに抽出された40,000人の実受験者はその潜在的な能力特性に応じて10ランクに分類され、各ランクに属する学習者が到達している能力が記述された。結果、より低いランクに属する学習者群は口頭対話を題材とする項目群や図表などを用いた全体的な理解を問う項目群に対応可能であるのに対し、より高いランクに位置づけられる学習者群は、個別文法事項に対する項目や局所的に理解した内容を関連づけて回答することが求められる項目群にも対応できるようになることが示された。今次研究課題は、中学校・高等学校で学習する言語材料の内、文型・文法事項に焦点をあて、文型・文法事項の習得と全般的な英語学力とが関連づけられた能力記述文体系の構築を目指している。具体的には、複数の文型・文法事項に焦点をあてた文法性判断タスクから得られたデータと、全般的な英語学力の指標としての大学入試センター試験でのデータを、潜在ランク理論(ニューラルテスト理論)を援用して分析し、学習者のランク付けとそれぞれのランクに位置づけられた学習者の能力を記述しようとするものである。今年度は、自他動詞構文、関係詞節、wh-疑問文といった文型・文法事項の習得状況を既存データを用いて分析した。その結果、学習者は、自他動詞構文については6ランクに、関係詞節/wh-疑問文については10ランクに分類されることが判明した。特に後者については、より習熟度の高いランクに位置づけられる学習者にとっても困難な項目群が存在し、日本人英語学習者固有の処理方略があることが示唆された。一方、全般的な英語学力について、1990年度・1997年度の大学入試センター試験本試験受験者データから、それぞれ40,000件をランダムに抽出して分析し、昨年度実施した2004年度データと比較した。その結果、1990年度から2004年度までの間に学習指導要領の改訂を経ているが、談話能力を要求する項目群が2004年度テストを特徴付けている以外には、大学入試センター試験で求められる能力に大きな変化が見られないこと、文法や語彙に関する知識によって特徴付けられる学習者層が比較的高いランクに位置づけられる傾向が1990年度と1997年度に見られるが、2004年度には同様の傾向は観察されず、最も高いランクに位置づけられても、文法・語彙項目の一部で十分に習熟しているとは考えられないこと、などが明らかとなった。テスト理論・統計手法と第二言語習得研究の有機的な連携により日本人英語学習者の英語文法能力発達過程を明らかにする研究の新たな展開として、ニューラルテスト理論(現在では「潜在ランク理論」と呼ばれているため、以下LRTと表記する)を援用し、客観的なデータに基づいて能力記述文体系を構築することを本研究の主目的とした。LRTは能力を段階評価するために連続尺度ではなく順序尺度を仮定してデータを分析するテスト理論である。1990年度・1997年度・2004年度大学入試センター試験本試験「英語」の初回受検者からそれぞれ40,000件をランダムに抽出し、そのデータをLRTを用いて分析した。その上で、各潜在ランクに所属する学習者が十分に高い確率で正答できる項目が求める能力・知識を記述することにより、各年度受検者の能力記述文体系を構築した。さらに、共通被験者計画による尺度等化を行い、能力記述文に現れる英語学力の経年的な変化を調査した。

その結果、8つの潜在ランクを仮定した場合、1990年度実受験者は下位ランクにおける分布が少なくより上位ランクでの分布が相対的に多いが、1997年度・2004年度実受験者の場合は上位ランクへの分布が少なく、平均潜在ランクも年度を追う毎に下降する傾向も確認された。さらに1990年度の上位ランクに所属する学習者を特徴付ける能力は主に文法・語彙に関わる知識であるのに対し、2004年度受検者の上位層は論理的な文章展開に必要となる能力で特徴付けられることが判明した。得られた結果に基づき、学習指導要領改訂の影響といった観点からの検討を行うとともに、個々の学習者のランクメンバーシッププロファイルに基づいたフィードバックのあり方について議論し、本研究自体を一つの事例として、データに基づく能力記述文体系構築と更新のプロセス・方法の提案を行った。文型・文法事項に関する分析も、また大学入試センター試験データを利用した分析も、ほぼ予定通り進行しており、その成果を国内外の学会で報告してきている。また、本研究成果の一部はSelected Papersの一つとしての公刊も決定している。24年度が最終年度であるため、記入しない。上述したとおりの進捗状況であり、最終年度となる今年度も継続して調査を実施する。今年度は、対象とする文型・文法事項の拡充を図ると共に、全てのテスト項目を同一尺度で分析することを目的として、平成24年度に共通被験者計画による等化を行う予定である。これらの研究成果の公開については、9月に開催される大学英語教育学会国際大会での発表が決定している他、8月に開催される全国英語教育学会、12月にシンガポールで開催されるCentre for Language Studies International Conference 2012での発表を計画している。
陽子崩壊の実験

本研究は神岡鉱山地下深部に設置した3000トン水チエレンコフ光検出器を用いて現在の素粒子物理学の重要課題である素粒子の大統一理論の実験的検証を目指して、核子崩壊、中性子-反中性子振動、超重磁気単極子の探索ニュートリノ振動の有無の検証などを主な研究課題とし、また太陽ニュートリノの検出、星の重力崩壊に伴うニュートリノバーストなど天体ニュートリノの観測を同時に行うことを目的に行われた。昭和58年7月より核子崩壊の観測実験を開始して以来62年3月現在までに1900トン年分のデーター解析が終った。標準的大統一理論(SU(5))が予言する陽子崩壊の主なモードであるP→【e^+】【π^゚】は1例も観測されておらず、その崩壊寿命は1.5×【10^(32)】年より長いと結論された他の殆んどのモードについても【10^(31)】【10^(32)】年が寿命の下限値でありSU(5)理論はそのまゝでは正しくない。一方核子崩壊候補が5例観測されているが確定的とは云い難く更に調べ続ける必要がある。酸素原子核中での中性子-反中性子振動の現象は1例も観測されず【^(16)0】中でのn-【n!-】振動の時間は4.3×【10^(31)】年以上である。太陽重力にトラップされたモノポールが太陽中心でルバコフ効果により陽子崩壊を越した結果発生するニュートリノを観測することにより太陽系近くでのモノポールフラックスを求められその下限は1.6×【10^(-21)】(β/【10^(-3)】【)^2】c【m^(-2)】【s^(-1)】s【r^(-1)】である。宇宙線ニュートリノによりニュートリノ振動のパラメーターで△【m^2】2【10^(-4)】【ev^2】混合解【si^2】2θ【>!】0.5の範囲は排除される。米国スーダングループが報告しているCygX-3からの奇妙なミューオンの存在は我々の観測では否定的であり、そのフラックスは2.2×【10^(-12)】【cm^(-2)】【S^(-1)】以下である。最後に特筆すべきことは、62年2月23日に、光学的に発見された大マジカラン星雲での超新星爆発(SN1987a)に伴うニュートリノバーストを観測した。これはニュートリノ天文学における歴史上最初の直接観測であり、新しい宇宙研究分野の先駆けをなすものである。

これはニュートリノ天文学における歴史上最初の直接観測であり、新しい宇宙研究分野の先駆けをなすものである。3キロトン水チェレンコフ光検出器による神岡地下での核子崩壊の実験は、これまでに有効1.11キロトン年分の解析が終り以下の結果を得ている。核子崩壊の寿命(t/b)の下限値:これらの値は標準的SU(5)理論が予言する寿命より長く、理論は何らかの修正をしなければならない。一方核子崩壊現象の候補が4例観測しており、そのモードは【◯!1】【M^+】η(又は【e^+】ζ),【◯!2】【e^+】ω(又は【e^+】【K^(*0)】又は【e^+】ζ),【◯!3】【M^+】【ζ^-】,【◯!4】【M^+】【K^0】である。このうち【◯!1】は宇宙線バックグランドの可能性が非常に小さいが運動のバランスが369±71MeJ/Cと良くない。【◯!2】-【◯!4】はニュートリノ反応である可能性を無視できず、残音ながらいずれも決定的確証を得るには到っていない。中性子-反中性子振動:水に含まれる【^(16)O】中でのn-【n!】振動現象を探したがそのような事例は見つからず、【^(16)O】中でのn-【n!】振動時間の下限は、4.3×【10^(31)】年(90%C,L)より長く、このことよりτn【n!】>1.2×【10^8】secを得た。この値は現在世界中の実験の中で最も長い時間である。モノポール存在量:検出器に直接入射するモノポールをルバコフ効果で複数回核子崩壊を起す現象を探した結果地球上でのモノポールのフラックスの上限値(90%C,L)として【F_M】<1.9×【10^(-15)】【cm^(-2)】,【sec^(-1)】【sr^(-1)】を得た。また太陽重力でトラップしていると考えられるモノポールが触媒効果で核子崩壊の結果生じる【(!v)_M】を観測することで、【F_M】<1.0×【10^(-21)】【(β/10^(-3))^2】【cm^(-2)】【sec^(-1)】【Sr^-】を得たこの値は中性子星のX線データーより推定したフラックスと略同じだが、はるかに直接的で信頼性がある。Cyg・X-3よりのM;CygX-3星の方向から4.8時間周期で同期しているMがあるかどうかを調べたが米国SOUDANおよびイタリアNUSEXグループが報告していような事実は認められず、そのようなMの上限は2.2×【10^(-12)】【cm^(-2)】【sec^(-1)】(Eμ>760Gev)である。現在太陽ニュートリノの観測の準備実験にも開始している。
高度に配座を制御できる炭素・炭素結合形成反応を用いた拡張共役電子系の構築と性質

我々はここ数年、「高度に配座を制御できる炭素・炭素結合形成反応」として[2+2]光環化付加反応を用いて、様々な長さのメチレン鎖あるいは位置で架橋されたフェナントレノファンを合成し、その配置と蛍光発光挙動を明らかにしてきた。これまでは主に、2つの芳香環がほぼ完全に重なったsyn体について検討してきたが、本年度は芳香環の一部のみが重なったanti体のフェナントレノファンを分子設計し、その光物理的性質を検討した。フェナントレン環のうちの2つまたは1つの六員環が重なったanti体を与えることが期待される1,3-ビス(7-ビニル-2-フェナントリル)プロパン1及び1,3-ビス(3-ビニル-9-フェナントリル)プロパン2を合成し、この分子内光反応を高圧水銀ランプにより検討した。その結果、syn体とanti体の異性体混合物からなるフェナントレノファン3,4が得られ、いずれの場合もHPLCにより両異性体の分離に成功した。それぞれの蛍光スペクトルを室温、シクロヘキサン中で測定したところ、syn-3及びsyn-4においては、それぞれ405及び420nmに極大を持つブロ-ドなエキシマ-蛍光が観測された。一方、syn-3及びsyn-4の場合でも、対応するsyn体の場合と比較して10及び13nm短波長シフトしているもののエキシマ-蛍光が観測され、モノマ-蛍光は観測されなかった。このように、2つのフェナントレン環がほぼ平行に位置している場合には、フェナントレン環のうちの1つの六員環が重なったanti体であってもエキシマ-蛍光を与えることが明らかとなった。
次世代銅配線における極薄窒化合金バリヤに関する基礎的検討

近年、高速デバイスを実現し得る配線材料として多くの期待を集めているCu薄膜の拡散バリヤには、高温までCuの拡散を抑制し、かつ半導体デバイスの高集積化に伴う素子の微細化のために、拡散バリヤを極薄化でき、更にバリヤ材料自身が低抵抗であることが切望されている。そこで本研究では、Cuの拡散を効果的に抑制する拡散バリヤの候補として、TiNとZrNを組み合わせたTiZrN合金の適用を検討した。TiZrN合金の構成要素であるTiN及びZrNは低抵抗な窒化物であり、これらを合金化した場合にはどちらもNaCl構造であることから、TiあるいはZrがその格子点を置換する形で合金を形成する置換型合金であることが知られている。申請者はこのような置換型合金の場合、従来の3元合金系に比べ抵抗率の増加を極力抑制でき、かつバリヤを合金化することでバリヤ自身の安定性が高められるものと考えた。さらに、バリヤの構造に着目し、アモルファスに極めて近い微結晶状態の構造とすることで、バリヤの結晶粒界を介して生じるCuの速い拡散を効果的に抑制できるものと考え、Cu/TiZrN/Siコンタクト系の熱的安定性を詳細に検討した。その結果、TiZrN合金バリヤはその抵抗率が1000Aで約90μΩcmとその抵抗率が3元合金としては極めて低く、かつその構造は、結晶粒径が5080A程度の微結晶状態であることがわかった。さらに、このバリヤを用いたCu/TiZrN/Siコンタクト系の熱的安定性は、バリヤ膜厚を200Aと薄くした場合においても700°C程度までCUとSiとの拡散・反応を抑制し、安定なコンタクトを実現できることが明らかとなった。このことから本研究で用いたTiZrN膜は、従来から切望されていた極薄化した場合においても高温まで安定なコンタクトを実現できる優れたバリヤであることが実証された(2編の論文として投稿準備中)。今後は、組み合わせる材料を変化させたTiVN膜等についても同様の検討を行い(投稿準備中)、置換型合金バリヤの有用性により一般性を見出すことを目的として検討を行う予定である。次世代配線材料として多くの期待を集めているCu薄膜の拡散バリヤとしては、高温までCuの拡散を抑制し、かつ半導体デバイスの高集積化に伴う素子の微細化のために、拡散バリヤを極薄化することが切望されている。そこで本研究では、拡散バリヤの構造をアモルファスに極めて近い状態の結晶構造とすることにより、バリヤの結晶粒界を介して生じるCuの速い拡散を効果的に抑制できるものと考え、そのようなバリヤの候補としてZrN膜に着目した。ZrN膜は、その低抗率が比較的低いことでも知られており、窒化合金バリヤとした場合にも低抗率の低減が期待できる材料である。そこでまず、ZrNバリヤの基本特性を十分検討した上で合金とするもう一方の材料を選定することとし、ZrN膜のバリヤ特性の検討を行った。本研究で用いた400°Cの基板温度で成膜したZrN膜は、アモルファスライクな構造を示し、バリヤ膜厚が1000Åの場合には800°Cで1時間の熱処理に耐え得るコンタクトを実現でき、さらに膜厚を200Åと薄くした場合においても750°CまでCuとSiとの拡散・反応を抑制し、安定なコンタクトを実現できることが明らかとなった。これは、ZrN膜の構造をアモルファスに近い状態としたことで、バリヤ層中の結晶粒界を介して生じるCuあるいはSiの拡散を効果的に抑制できたため、バリヤの膜厚が十分薄い場合においてもそのバリヤ効果が保持できるものと思われる。このことに加えて、ZrN膜の低抗率はアモルファスライクな構造を示しつつも、約80μΩcm程度と低い低抗率を有することがわかった(投稿準備中)。このことから本研究で用いたZrN膜は、従来から切望されていた極薄化した場合においても高温まで安定なコンタクトを実現できる優れたバリヤであることが実証された。今後は、このZrN膜を基本材料とした窒化合金バリヤのバリヤ特性並びにバリヤの構造等について組み合わせる材料を変化させて検討を行っていく予定である。

その結果、TiZrN合金バリヤはその抵抗率が1000Aで約90μΩcmとその抵抗率が3元合金としては極めて低く、かつその構造は、結晶粒径が5080A程度の微結晶状態であることがわかった。さらに、このバリヤを用いたCu/TiZrN/Siコンタクト系の熱的安定性は、バリヤ膜厚を200Aと薄くした場合においても700°C程度までCUとSiとの拡散・反応を抑制し、安定なコンタクトを実現できることが明らかとなった。このことから本研究で用いたTiZrN膜は、従来から切望されていた極薄化した場合においても高温まで安定なコンタクトを実現できる優れたバリヤであることが実証された(2編の論文として投稿準備中)。今後は、組み合わせる材料を変化させたTiVN膜等についても同様の検討を行い(投稿準備中)、置換型合金バリヤの有用性により一般性を見出すことを目的として検討を行う予定である。
10代母親の看護支援必要度測定尺度の開発

本研究の目的は10代母親のハイリスク者を判別するために妊娠期、出産直後、産後1か月の3時点で看護師が活用するアセスメントツール、すなわち、3種類の「10代母親看護支援必要度尺度」を開発することであった。順次混合研究法でまず、文献検討と医療従事者を対象としたインタビュー調査から母親用3種類・医師用・助産師用の質問紙を作成した。次に、それらを用いての質問紙調査から妊娠期73人、出産直後75人、産後1ヶ月65人、医師66人、助産師67人から回答を得た。統計解析の結果、各15項目からなる「妊娠期用尺度」、「出産直後用尺度」及び18項目の「産後1か月用尺度」の原案を作成、各尺度の信頼性が確認された。沖縄県の10代母親は全国の2倍の高率を継続中であり、臨床現場では現実的に全数をきめ細かく支援するには限界がある。本研究は、社会生態学的観点から10代母親のハイリスク者を判別する適切な尺度「支援必要度測定尺度(10代母親用)」を開発することを目的としている。なお、本研究では10代女性が妊娠、出産、産褥のどの時期であっても、10代母親と称する。平成27年度は、国内外の文献から10代母親に関連ある評価指標(変数)を抽出、分類し、評価枠組みおよび研究方法の手順を決定した。第1段階質的研究、第2段階量的研究から構成する研究計画書を完成させ、倫理審査委員会の承認を得た。また、研究参加者の一部から協力の承諾を得たところである。国外文献は、期間を19902014年として「PubMed」、「CINHAL」で検索した。文献の重複、医学的な論文を除いて国外61論文、国内文献40件を本研究の文献検討の対象とした。文献検討の結果から支援必要度の測定指標は、1基本情報(属性)、2身体的側面、3保健行動、4心理的側面、5社会的側面の5つの領域から構成する評価枠組みとして構成することとした。これらの下位尺度指標の妥当性を検証するため、既に信頼性・妥当性が示されているSOC(Sense of Coherence:首尾一貫感覚)、妊娠リスクスコア、産後うつ病自己調査票などを用いることを決定した。今後は10代母親に日常的に接している経験豊かな産科医、助産師への面接データの収集と分析、さらに専門家によるレビューを経て質問項目を精選し、調査票を完成させ、10代母親及び医療従事者への調査を実施し、作成した調査票の検証を行う。当初は、データ収集を10代母親及び医療従事者に対して質問紙調査のみ(第2段階)を行う予定であった。しかし、文献検討の結果、アセスメント項目が少なかったことから、その前に10代母親の診療にあたっている医師や助産師の臨床評価に関する考えを聞き取り、専門家のレビューを経て質問紙を作成する第1段階を加えたためである。平成28年度は1段階研究を継続し、前年度作成したインタビューガイドをもとに、5施設(病院・産科診療所)の医師5人、助産師5人の合計10人から「10代母親の臨床評価指標について」面接調査を行った。聞き取り内容については了解を得てICレコーダーに録音し、臨床評価指標について逐語録を作成した。10人から得られた臨床評価指標について、類似する内容を抽出し、文献検討で作成した評価指標案に照らして分類し、質問項目の一覧表を作成した。文献検討から作成した支援必要度の測定指標は1基本情報(属性)、2身体的側面、3保健行動、4心理的側面、5社会的側面の領域から構成する5つの評価枠組みであったが、面接調査結果を統合、構造化した結果、評価枠組みを一部変更した。日常的に10代母親の診療をしている医師・助産師から得られた臨床評価指標の分類を構造化し、すでに標準化された尺度を含めて1基本情報(共通情報)、2身体的側面(保健行動)、3心理・社会的側面、4個人を取り巻く環境の4つの評価枠組みとした。構造化した質問項目をもとに、各時期別10代母親用調査票(案)(妊娠中・産後入院中・1か月健診)3種類、医師・看護職用の調査票(案)2種類を作成した。面接調査に協力した医師1人、助産師2人に作成した各調査票(案)について、レビューを実施した。専門家の意見をもとに各調査票の質問項目や選択肢を修正し、再度、文献検討から作成した評価指標(案)、面接調査から得られた臨床評価指標に照らして質問項目を精選し、10代母親用(妊娠中・産後入院中・1か月健診)、医師・看護職者用の調査票を決定した。現在は、作成した調査票の検証のため、協力施設の倫理審査を経て、10代母親と彼らを担当した医師・看護職へ質問紙調査を実施する2段階研究を継続中である。1段階研究の最終段階で、専門家の意見や文献検討から作成した評価指標(案)に照らして質問項目の精選、質問項目・選択肢の修正など、各時期別の10代母親用調査票及び医療従事者用(医師・看護職者用)調査票の完成に向け、合意を得るまで会議を重ねた。そのため、2段階研究の10代母親及び当該10代母親を担当した医師・助産師への質問紙調査の開始が遅れた。沖縄県の若年出産率は全国平均の2.3倍あり、本県の重大な母子保健看護上の課題の一つである。

本研究の目的は優先的に対応すべき10代母親のハイリスク者を判別する尺度「看護支援必要度尺度〈10代母親用〉」を開発することであった。平成28年度までに文献検討、ならびに10代母親に日常的に接している経験豊かな産科医5人と助産師5人の面接調査結果から抽出した尺度に有用と思われる項目を構造化し、10代母親調査票(妊娠期用、出産直後用、産後1か月用)3種類と医師用及び看護職用の調査票の計5種類を作成した。尺度の性質は文献検討から導き出した「身体的側面」「心理・社会的側面」「ミクロシステム」「母親個人の力」の4つの下位尺度からなる多次元尺度を仮定した。平成29年度は離島を含む12医療施設に通院している10代母親と彼らを担当した産科医及び助産師各1人を対象に質問紙調査を実施した。その結果、質問紙回収数は妊娠期73人、出産直後75人、産後1か月65人、医師66人、助産師67人であった(全体回収率76.9%)。また、5種類全て回収できた者は75人中48人(64%)であった。医師、助産師、または医師と助産師の3種類のリスク評価を従属変数とし、その他の調査項目を独立変数として、3時点別に各5種類の重回帰分析を実施した。その結果、得られた複数モデル(調整済み決定係数:.948.726 )から妊娠期用尺度の構成項目は15変数、出産直後用尺度は15変数、産後1か月用尺度は18変数が得られる項目とする原案を作成した。さらに「母親個人の力」はSOC尺度を、「身体的側面」「心理・社会的側面」は妊娠リスクスコア及び日本版エジンバラ産後うつ病自己評価票等の既存尺度を併用することが有用との結論に至った。今後、本尺度の信頼性と妥当性の検討をし、さらに精選された有用な尺度を完成するための調査を続けていく必要がある。本研究の目的は10代母親のハイリスク者を判別するために妊娠期、出産直後、産後1か月の3時点で看護師が活用するアセスメントツール、すなわち、3種類の「10代母親看護支援必要度尺度」を開発することであった。順次混合研究法でまず、文献検討と医療従事者を対象としたインタビュー調査から母親用3種類・医師用・助産師用の質問紙を作成した。次に、それらを用いての質問紙調査から妊娠期73人、出産直後75人、産後1ヶ月65人、医師66人、助産師67人から回答を得た。統計解析の結果、各15項目からなる「妊娠期用尺度」、「出産直後用尺度」及び18項目の「産後1か月用尺度」の原案を作成、各尺度の信頼性が確認された。今後は、第2段階の対象選定と調査がスムーズにいくよう、各協力施設に経験豊かな助産師を研究協力者におき、研究を推進していく。2段階研究の10代母親及び彼らを担当した医師・助産師への質問紙調査がスムーズに実施できるよう各施設の研究協力者と連携し、研究を推進していく。母性保健看護平成27年度に、研究方法を1段階方式から2段階方式に変更したことによって、10代母親のデータ収集開始が若干遅れたため、予算に残額が生じることとなった。平成28年度の研究で各調査票の完成までに会議を重ねたため、10代母親へのデータ収集開始が予定より遅れてしまい、予算に残額が生じることとなった。平成28年度の使用計画は、物品費230,000旅費200,000人件費・謝金100,000その他70,000計600,000繰越金113,153合計713,153である。繰越金残額の使用計画として、平成28年度は離島を含む調査、専門家のレビュー計画のため、旅費に使用計画を追加する。石垣往復×3回(19,000×3回=57,000)、宮古往復×3回(18,800×3回=56,400)合計113,400。