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薬剤性肝障害発症に関わる遺伝子の発現変化解析

薬剤性肝障害を発症することが報告されている医薬品としてアセトアミノフェン、イソニアジド、メトホルミンおよびブホルミンを取り上げ、副作用発症に関わる遺伝子群を検索した。すなわち、各薬剤により生じる肝障害時に発現量が変化する遺伝子群の抽出を目的として、各薬剤を培養肝細胞HepG2細胞に処理した時、特異的に発現変化する遺伝子群についてサブトラクティブcDNAライブラリーを作製して検索した。その結果、各薬剤処理により数種類の興味深い遺伝子発現変化が観察された。例えば、アセトアミノフェンおよびイソニアジドによるリジン水酸化酵素2(LH2)の発現上昇、アセトアミノフェンによるチミジン合成酵素の発現低下、メトホルミンおよびブホルミンによるグリセルアルデヒド三リン酸デヒドロゲナーゼおよびNADHユビキノンオキシドレダクターゼの発現低下、βアクチン発現上昇を見出している。発現変化の観察されたこれらの遺伝子の中で、LH2はコラーゲンの架橋形成時に役割を果たすため、肝線維化発症に深く関わると考えられている。そこで、各薬剤によるLH2発現上昇機序について検討する目的で、LH2遺伝子上流を含むレポータープラスミドを構築しルシフェラ「ゼアッセイを行った結果、アセトアミノフェンおよびイソニアジドはリジン水酸化酵素2の転写活性化を引き起こすことを明らかにした。さらに両薬剤は転写因子c-mybの発現上昇を引き起こすこと、c-mybの過剰発現はLH2遺伝子の転写活性化および発現量の亢進を引き起こすことを見出した。以上の結果より、アセトアミノフェンおよびイソニアジドによるLH2の発現上昇はこれらの薬剤による肝障害の一部を説明できる可能性が考えられた。アセトアミノフェンを肝臓由来培養細胞HepG2細胞に処理した時に発現変化する遺伝子群をサプレッションサブトラクティブハイブリダイゼーション(SSH)法を用いて検索した結果、アセトアミノフェン処理により発現上昇する14クローンを同定した。同定した各クローンについて、半定量的RT-PCR法を行った結果、リジン水酸化酵素2およびチミジン合成酵素の2種類の遺伝子がアセトアミノフェン処理により発現変化することを明らかにした。これらの2つの遺伝子について、リアルタイムRT-PCR法により経時的および濃度依存的な発現変化について解析したところ、リジン水酸化酵素2は、アセトアミノフェン処理時間および濃度依存的に発現上昇を示すことを認めた。リジン水酸化酵素1および3の発現量はアセトアミノフェン処理により変化しなかった。また、アセトアミノフェンをマウスに腹腔内投与した結果、肝臓でのリジン水酸化酵素2の発現上昇が観察された。さらに、リジン水酸化酵素の発現上昇は、他の肝障害誘発薬剤(エタノールおよびイソニアジド)をHepG2細胞に処理した場合においても認められた。リジン水酸化酵素2はコラーゲンの架橋形成に役割を果たすため、肝線維化発症に関与することが知られている。以上の結果から、肝障害時における肝線維化にリジン水酸化酵素2の発現誘導が関与することが推察された。現在、リジン水酸化酵素2の発現誘導機序を明らかにするために、レポータージーンアッセイ等による解析を行っている。本年度は、肝障害誘発薬剤としてビグアナイド剤であるメトホルミンおよびブホルミンを用いた。メトホルミンおよびブホルミンを肝臓由来培養細胞株HepG2細胞に作用させた時に発現変化する遺伝子群をサプレッションサブトラクティブハイブリダイゼーション(SSH)法を用いて検索した結果、発現量が減少する遺伝子としてglyceraldehyde 3-phosphate dehydrogenase(GAPDH)およびNADH-ubiquinone oxidoreductaseを同定した。そこで、メ、トホルミンおよびブホルミンを処理した際の両遺伝子の発現変化をリアルタイムRT-PCR法により検討した結果、GAPDH発現量は処理48時間後において未処理細胞の10%、NADH-ubiquinone oxidoreductaseは40%にまで経時的に減少することを見出した。さらに、メトホルミンおよびブホルミン処理後のGAPDHタンパク質量および酵素活性は有意に低下することを観察した。また、GAPDHの補酵素であるNAD+の細胞内レベルの経時的な減少が認められた。

NADH-ubiquinone oxidoreductaseはミトコンドリア電子伝達系の複合体Iであるため、その発現低下により細胞内ATP含量が変化することが予想された。そこで、両薬物処理後のATP量の測定を行ったところ、メトホルミンおよびブホルミンは細胞内ATP含量の低下を引き起こすことを見出した。以上の結果から、ビグアナイド剤による肝障害発症の一因として、GAPDHとNADH-ubiquinone oxidoreductaseの発現低下の関与が推察された。肝障害誘発薬剤により発現誘導が認められたリジン水酸化酵素2の発現調節機序を解析した。リジン水酸化酵素2の発現誘導は、肝臓由来培養細胞株HepG2細胞にアセトアミノフェンおよびイソニアジドを作用させた場合において認められ、メトトレキサートおよび四塩化炭素を作用させた場合では認められなかった。リジン水酸化酵素2の発現上昇が観察されたアセトアミノフェンおよびイソニアジドを作用させた場合、転写因子c-mybが発現上昇することを見出した。一方、メトトレキサートおよび四塩化炭素を作用させた場合ではc-mybの発現変化は観察されなかった。また、リジン水酸化酵素2遺伝子上流を含むレポータープラスミドを構築しルシフェラーゼアッセイを行った結果、アセトアミノフェンおよびイソニアジドはリジン水酸化酵素2の転写活性化を引き起こすことを明らかにした。さらに、転写因子c-mybをHepG2細胞に過剰発現させた場合、リジン水酸化酵素2遺伝子の転写活性化および発現量の元進が認められた。次に、肝障害誘発薬剤によるB-myb遺伝子の発現変化について検討した結果、アセトアミノフェンはB-myb遺伝子の発現上昇を引き起こしたが、イソニアジドはB-myb遺伝子の発現に影響を与えなかった。また、B-mybをHepG2細胞に過剰発現させた場合、リジン水酸化酵素2遺伝子の発現量の変化は認められなかった。以上の結果から、リジン水酸化酵素2の発現調節に転写因子c-mybが関与することが示唆された。本年度は、(1)サブトラクションcDNAライブラリーのスクリーニング(2)転写因子mybによるリジン水酸化酵素2の発現調節機構の解析(3)転写因子mybによる各種コラーゲン生合成関連因子の発現量の変化について検討を行った。(1)アセトアミノフェン、メトホルミンまたはブホルミンをHepG2細胞に処理した時に特異的に発現変化する遺伝子のスクリーニングを行い、メトホルミンによるβアクチン発現上昇を見出した。(2)リジン水酸化酵素2遺伝子上流に存在するmyb結合配列に変異を導入したレポータープラスミドを3種類作成した。
タイトジャンクション構成分子Claudinを標的とした新規吸収促進戦略の確立

本年度は、昨年度の結果を踏まえ、C-CPEの吸収促進作用におけるClaudin-4の関与を検証した。以上の結果より、C-CPEの吸収促進活性にはclaudinとの相互作用が関与している可能性が示唆された。本年度は、claudin-4阻害剤として知られているC-CPEを用いて、C-CPEの吸収促進作用をラット腸管を使用したIn situ loop法により評価した。1)C-CPEおよびrecombinant Claudin-4タンパク質の精製実験に使用するC-CPEはHis-tagged C-CPE plasmid(大阪大学微生物病研究所堀口安彦博士より供与)を用いて大腸菌発現C-CPEをニッケルカラムにより精製条件を設定し、Hisタグに対する抗体を用いて精製を確認した。その結果、多少のロット差はあるものの実験に供するC-CPE量を安定して精製できる条件を確立した。C-CPEのclaudin-4阻害活性の迅速な評価方法の確立を目指してGST-fusion claudin-4の作成を試み、claudin-4 cDNAをGST発現系に組み込んだプラスミドを作成し大腸菌発現を確認したが、融合蛋白質の作成は観察されなかった。この結果を踏まえ現在claudin-4上のC-CPE結合部位のみを組み込んだ融合蛋白質発現系の構築を試みている。2)ラット腸管のIn situ loop法を用いたC-CPEの吸収促進効果に関する検討1)で精製したC-CPEの吸収促進作用をラット腸管を用いたIn situ loop法により評価した。モデル薬物としてFITC-dextran(分子量4,000)を使用したところ、C-CPE処理の時間および濃度依存的に血液中のFITCレベルの上昇が観察された。C-CPEの腸管粘膜に対する障害作用について、腸管粘膜からのタンパク質の流出および組織学的観察により評価したところ、吸収促進作用が観察された濃度では傷害作用は全く観察されなかった。この結果より、C-CPEはラット腸管において吸収促進作用を有する可能性が示唆される。現在、本吸収促進作用の部位特異性およびC-CPE上の吸収促進に関与する機能ドメインの解析を目指し種々の変異C-CPEの作成を試みている。
転写後ジーンサイレンシング・PTGSによるウイルスRNA複製制御の分子機構

本研究は、プラス鎖RNAウイルスの代表例であるアルファウイルス属のサギヤマウイルス(SAGV)とRNA干渉経路の存在が実験的に証明されているショウジョウバエ未熟胚由来S2細胞を用い、アルファウイルス感染S2細胞内での転写後ジーンサイレンシング・PTGS回避機構を解明することを目的として行った。今年度の研究成果の概要は以下の通りである。SAGVをS2細胞に接種し25°Cで培養し、BHK21細胞を用いてウイルス増殖を解析した。その結果、培養開始12時間後にタイターの上昇が検出され、48時間後に10e+8pfu/ml近くまで達した。SAGVの構造タンパク質遺伝子をGFP遺伝子と置き換えたレプリコンRNAと非増殖型ヘルパーRNAから構成されたGFP発現性疑似感染性粒子をS2細胞に接種し25°Cで培養した結果、培養開始6時間後には蛍光の発色が観察された。SAGV感染S2細胞は細胞変性を示さなかった。そこで、SAGV感染S2細胞を5日毎に4倍希釈ナ継代した。15回継代後の培地中のウイルスをBHK21細胞でプラークアッセイしたところ、10e+5pfu/ml程度で小型、微小型、および極大型プラークを形成する3種類の変異型ウイルスが、さらに45回継代したところ、小型と微小型の中間型のプラークを形成する変異型ウイルスが検出さ黷ス。これらの変異型ウイルスを限界希釈法によりBHK21細胞を用いてクローニングした。変異型ウイルスのゲノムを野生型ウイルスと比較したところ、nsP2を除く3種類の非構造タンパク質およびE1/E2膜タンパク質に複数のアミノ酸置換が認められ、1種類の変異型ウイルスからは3 ́末端非翻訳領域の欠失が認められた。今後、これらの変異がプラーク表現型に与える影響を調査するとともに、ウイルスゲノム上のRNAi抑制因子の特定を進める必要がある。
分子インプリント感温性ゲル微粒子を用いた重金属の吸着分離プロセスの開発

本研究では、温度スイングによって特定の重金属イオンを選択的に吸・脱着する新規な吸着剤の検討を行った。感温性のN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAM)ゲルに重金属と相互作用するキレート基を分子インプリント法によって導入した。銅をターゲット分子として選択し、キレートモノマーとしてN-(4-ビニルベンジル)エチレンジアミン(Vb-EDA)を用いた。銅イオンの最大吸着量は特定の温度、すなわちゲルの膨潤度がゲル合成時のそれと同じになる温度で得られ、温度スイングによる吸・脱着が可能であった。これは、記憶させた吸着サイトが特定の温度で再現されることを意味している。また、1つの銅イオンと2つのVb-EDA分子とが配位すること、ゲルは銅に対して選択性を持つことを確認した。さらに、平衡吸着量はLangmuir等温吸着式でうまく表現できることを見いだした。しかし、100μm程度の粉砕ゲルを用いているにもかかわらず、平衡吸着量に達するのに100時間程度を要した。これは、吸着ピーク温度がpoly(NIPAM)の転移温度(約32°C)以上であるために、疎水性相互作用によって感温性ゲル粒子が凝集することによる。この問題を解決するために、アニオン性反応性界面活性剤を用いてVb-EDAを含む感温性ゲル微粒子を合成した。このゲル微粒子はpoly(NIPAM)の転移温度以上でも安定に分散した。吸着量の温度依存性、選択性は100μm程度の粉砕ゲルとほぼ同様の傾向を示したが、吸着速度は著しく向上し、吸着量は100分以内で平衡に達した。ゲル微粒子はハンドリングに問題があることから、今後さらに検討が必要であるが、新規な感温性ゲル吸着剤開発の可能性を示すことができた。本研究では、選択的に目的金属を吸着し、温度のみによって吸・脱着が行える新規な吸着剤の開発を目的としている。ゲル化すると感温性を示すN-イソプロピルアクリルアミドとキレートモノマーのビニルベンジルエチレンジアミンを銅とキレート錯体を形成させた状態で共重合を行った。キレートモノマーは2分子で1分子の銅と錯体を形成する。吸着量の温度依存性についてみると、10°Cでは吸着量は非常に少なく、温度上昇によるゲルの収縮に伴って吸着量は増大した。また、最大の吸着が起こる温度は32°C付近であった。これは、ゲルが合成時と同じ状態に膨潤する温度とほぼ一致した。ゲル中のキレートモノマーの含有量を変えて吸着量を測定した結果、吸着量はキレートモノマーの量と比例関係にあり、その勾配は1/2であった。期待通りキレート2分子で1分子の銅を吸着していると考えられる。銅、ニッケル、亜鉛、マンガンの四種類の金属溶液中で吸着実験を行った結果、銅がもっとも多く吸着された。合成時にインプリントされた銅の錯体形成における配位構造をゲルが記憶しているためと考えられる。吸着ピーク温度で吸着した銅を、10°Cの条件下において説着させた結果、吸着した銅の30%程度が説着した。吸着時に形成された錯体構造がゲルの膨潤によって十分に壊れなかったことが原因と考えられる。しかし、その範囲内では繰り返し温度を変化させても同様の吸着量および説着量を示した。以上のように、温度によって可逆的に吸・脱着を制御でき、さらにインプリント金属に高い選択吸着性を示す吸着剤を合成することができた。しかし、吸着平衡に速するまで100時間近くかかった。これは、大きな塊で合成したゲルを粉砕して吸着に用いたために粒子径が大きい(100μm程度)ことが原因と考えられる。

今後は吸着速度の改善を図るために、この種の吸着ゲルを分散微粒子状で合成する手法について検討を進めていく計画である。本研究では、温度スイングによって重金属を吸・脱着する新規な吸着剤の開発を目的として、感温性のN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAM)ゲルに重金属と相互作用するキレート基を分子インプリント法によって導入した吸着剤を合成し、その吸・脱着特性を調べて、この種のゲル吸着剤の開発の可能性を検討した。14年度は銅をターゲット分子として、キレートモノマーにN-(4-ビニルベンジル)エチレンジアミン(Vb-EDA)を用いてゲルを合成し、銅の吸・脱着特性を調べた。その結果、期待通り、ゲルの大きさがゲル合成時の状態になる温度、すなわち記憶させた吸着サイトが再現される温度で吸着量が最大になること、平衡吸着量はLangmuir式に従うこと、温度スイングによる吸・脱着が可能なこと、銅に対して選択性があることが確認された。しかし、吸着速度に関しては、100μm程度のゲルを用いているにもかかわらず、平衡吸着量に達するのに100時間程度を要した。これは、吸着ピーク温度がpolyNIPAMの転移温度(32°C)以上であるために、ゲルが疎水性に転移し、疎水性相互作用によって凝集することが原因であった。そこで、本年度は反応性界面活性剤を用いて分子インプリント感温性ゲル微粒子を合成し、この問題を検討した。具体的には、銅と錯体を形成させたVb-EDAをアニオン性反応性界面活性剤存在下でNIPAMと共重合して合成した。溶媒は水、合成温度は50°Cである。この種のゲル微粒子はpolyNIPAMの転移温度以上でも凝集することなく分散状態を維持しており、吸着量の温度依存性、選択性等は14年度のゲルとほぼ同様の傾向を示し、吸着速度は著しく向上した。ゲル微粒子はハンドリングに問題があることから、今後はゲルの形態に関する検討が必要であるが、本研究で提案した新規なコンセプトによる感温性ゲル吸着剤の開発の可能性が示されたといえる。
開水路乱流における水・空気界面現象の解明と組織乱流がガス交換に及ぼす影響評価

本研究は,閉鎖性水域風波場・開水路混成場における空気・水の界面現象とその気体輸送特性を乱流統計理論・組織乱流理論に基づいて,高精度レーザー流速計およびPIVを駆使して実験的に解明したものである.得られた主な結果を列挙すれば,以下のようである.(1)界面近傍の水層乱流構造は,底面シアーが卓越した開水路流においては乱れが減少し,ほぼ"弱い壁"として解釈できる.しかし,風による界面シアーが卓越してくると,乱れ構造は開水路のものと著しく異なり,特に鉛直方向乱れは急増する.瞬間構造は水面形状によって大きく変化し,風波の発生に伴い波による周期的な瞬間構造が現れる.時空間相関構造は閉鎖場と風波・開水路混成場という流れ場の違いによって大きな変化はみられない.(2)風波発生下において自由水面近傍では流速変動の大部分が波に起因する変動によって支配されていて,自由水面近傍で発生する組織構造の解析には乱れの分離が必要である.風波発生下において自由水面近傍で発生する組織構造は,本研究で用いたウェーブレット解析によって分離した低周波変動成分で的確に抽出することができる.また,閉鎖場で発生する組織構造の発生要因は反流や2次流ではないことがわかった.さらに,閉鎖場のみならず風波・開水路混成場においても組織構造の発生が確認された.(3)組織構造の挙動は低周波変動成分によって的確に捉えることができ,自由水面近傍で発生した組織構造は吹送流や平均流によって流下方向に移流しつつ下降することがわかった.また,自由水面近傍では大小の組織構造が発生し,大規模な組織構造は有義波高の約7倍の深度まで達することがわかった.さらに,組織構造は水面変動が小さくなっているときに発生しやすく,風波発生下における自由水面近傍での組織構造の発生は水面変動と関連していると考えられる.本研究は,閉鎖性水域風波場・開水路混成場における空気・水の界面現象とその気体輸送特性を乱流統計理論・組織乱流理論に基づいて,高精度レーザー流速計およびPIVを駆使して実験的に解明したものである.得られた主な結果を列挙すれば,以下のようである.(1)界面近傍の水層乱流構造は,底面シアーが卓越した開水路流においては乱れが減少し,ほぼ"弱い壁"として解釈できる.しかし,風による界面シアーが卓越してくると,乱れ構造は開水路のものと著しく異なり,特に鉛直方向乱れは急増する.瞬間構造は水面形状によって大きく変化し,風波の発生に伴い波による周期的な瞬間構造が現れる.時空間相関構造は閉鎖場と風波・開水路混成場という流れ場の違いによって大きな変化はみられない.(2)風波発生下において自由水面近傍では流速変動の大部分が波に起因する変動によって支配されていて,自由水面近傍で発生する組織構造の解析には乱れの分離が必要である.風波発生下において自由水面近傍で発生する組織構造は,本研究で用いたウェーブレット解析によって分離した低周波変動成分で的確に抽出することができる.また,閉鎖場で発生する組織構造の発生要因は反流や2次流ではないことがわかった.さらに,閉鎖場のみならず風波・開水路混成場においても組織構造の発生が確認された.(3)組織構造の挙動は低周波変動成分によって的確に捉えることができ,自由水面近傍で発生した組織構造は吹送流や平均流によって流下方向に移流しつつ下降することがわかった.また,自由水面近傍では大小の組織構造が発生し,大規模な組織構造は有義波高の約7倍の深度まで達することがわかった.さらに,組織構造は水面変動が小さくなっているときに発生しやすく,風波発生下における自由水面近傍での組織構造の発生は水面変動と関連していると考えられる.21世紀は地球環境問題が最重要課題であり,たとえば地球温暖化の原因である炭酸ガスの循環機構を科学的に解明し,大気大循環モデル(GCM)を高精度化して地球温暖化をより的確に予測する必要がある.この素過程として,水・空気界面を通しての炭酸ガスの交換現象(気体吸収率など)を解明することが不可欠である.一方,河川内部(一般的には各種水域環境)における生態系・水生生物の保全といった身近な環境面でも,河川における水と空気(酸素)との間で行われるガス交換のメカニズムの解明が叫ばれている.このような炭酸ガスや酸素の水面におけるガス交換現象(気体吸収率)の主因は,水面近傍の乱流構造,特に組織渦によるものと考えられ,これらの現象や相互関連作用を総合的に解明することが不可欠である.本年度の研究は,閉鎖性水域に風波を発生させ,空気・水の界面現象とその気体輸送特性を乱流統計理論・組織乱流理論に基づいて,高精度レーザー流速計を駆使して実験的に解明したものである.すなわち,2成分レーザー流速計と超音波波高計の同時計測によって,空気側と水側の平均流速分布や乱れ特性分布を解明した.また,4象限区分しきい値法を用いて,組織構造を検討した.得られた主な成果は以下のようである.(1)水面に波が発生した際の水側の乱れ強度は,風波のパラメータである水面変動強度と風波の卓越周波数を用いて無次元化すれば,ほぼ普遍表示できる.(2)上記の特性が成立する深さは平均主流速によらずに,有義波高の3-7倍で,この領域の乱れ強度比はほぼ1.0であり,乱れの等方性指向が確認された.(3)バースト周期と瞬間レイノルズ応力の変動とは強い相関がある.

この周期は風波のピーク周波数と一意の関係があることは見出された.また,気体輸送係数を支配することが示唆された.昨年度の研究は,閉鎖性水域に風波を発生させ,空気・水の界面現象とその気体輸送特性を乱流統計理論・組織乱流理論に基づいて,高精度レーザー流速計を駆使して実験的に解明した.本年度は,風波と開水路乱流が共存したより一般性のある水・空気2層流を対象にして,レーザー流速計とPIVおよび超音波波高計を駆使して,水・空気層の流体運動や渦構造を計測し,その瞬間構造や平均流構造を解明した.また,溶存酸素濃度計(DOメーター)を用いて水層での酸素濃度を計測し,乱流構造と気体輸送との関連性に関する実験的な検討を行った.得られた主要な知見は以下のようである.1)界面近傍の水層乱流構造は,底面シアーが卓越した開水路流においては乱れが減少し,ほぼ"弱い壁"として解釈できる.しかし,風による界面シアーが卓越してくると,乱れ構造は開水路のものと著しく異なり,特に鉛直方向乱れは急増する.また,通常のレイノルズ分解によつて算定された水層レイノルズ応力は流速変動の波動成分によって負値を有することがわかった.一方,界面近傍の空気層に関しては,水層ほど,また鉛直方向ほど明確な卓越周波数を有した流下方向流速変動スペクトルが得られず,空気層は波状固定床上の水流の構造と相似であることが示唆される.2)界面シアーが卓越する条件でかつ風波が発生している条件では,開水路流れ共存しても,風波が発達した条件下である2次元波などに関する既往の乱れ構造に対する知見がほぼ適用できる.一方,界面変動は水流と空気流の相対速度に依存して変化する.3)混成場における気体輸送過程は,底面/界面シアーの比によりほぼ解釈できる.一方,混成場における気体輸送過程を界面近傍乱れ構造から評価するためには,界面での複雑な乱れ構造をどちらのシアーによるものか厳密に考察しなければならず,次年度の課題としたい.本研究の最終年度では,PIV法によって流れ場の可視化を行うとともに、LDAによる高精度な流速計測を行うことで,閉鎖場および風波・開水路混成場での風波発生下における組織構造の特性を解明した.得られた主な結果を列挙すれば,以下のようである.(1)風波の発生によって乱れ構造は大きく変化するが,平均流速は乱れに比べ影響は少ない.瞬間構造は水面形状によって大きく変化し,風波の発生に伴い波による周期的な瞬間構造が現れる.時空間相関構造は閉鎖場と風波・開水路混成場という流れ場の違いによって大きな変化はみられなかった.(2)風波発生下において自由水面近傍では流速変動の大部分が波に起因する変動によって支配されていて、自由水面近傍で発生する組織構造の解析には乱れの分離が必要である.風波発生下において自由水面近傍で発生する組織構造は,本研究で用いたウェーブレット解析によって分離した低周波変動成分で的確に抽出することができる.また,閉鎖場で発生する組織構造の発生要因は反流や2次流ではないことがわかった.さらに,閉鎖場のみならず風波・開水路混成場においても組織構造の発生が確認された.(3)組織構造の挙動は低周波変動成分によって的確に捉えることができ,自由水面近傍で発生した組織構造は吹送流や平均流によって流下方向に移流しつつ下降することがわかった.また,自由水面近傍では大小の組織構造が発生し,大規模な組織構造は有義波高の約7倍の深度まで達することがわかった.さらに,組織構造は水面変動が小さくなっているときに発生しやすく,風波発生下における自由水面近傍での組織構造の発生は水面変動と関連していると考えられる.
日独戦争におけるドイツ総督府の戦時体制構築とその青島植民地社会への影響

第一次世界大戦を契機に勃発した日独青島戦争について、ドイツ・フライブルク連邦軍事文書館所蔵のドイツ総督府史料を基に再検討した。これまでの先行研究では、ドイツ総督府による戦争遂行の実態についてはきわめて不十分にしか分析されていなかった。本研究によって、ドイツ総督府が植民地統治下にあった中国系住民をいかに防衛戦に動員したかが具体的に解明された。さらに、従来山東問題や日独関係史の枠組みで議論されていたこの日独青島戦争が植民地戦争の歴史として再検証すべきであることが明らかになった。本年度は、ドイツ・フライブルクの連邦軍事文書館およびベルリンの外務省政治文書館にて、関係史料の調査・収集・分析に重点を置いた。8月末から9月初旬にかけて3週間弱、上記の二つの文書館を訪問し、ドイツ総督府関係史料を撮影および印刷を行った。また、植民地戦争関連の国内外の文献の収集に努めた。加えて、ドイツの専門研究者に本研究プロジェクトの概要を説明し助言を乞うため、ドイツ語の研究計画書を作成した。次年度にこれを生かす予定である。研究計画に記したとおり、本研究プロジェクトとの基礎作業として、7月に日本植民地研究会の大会パネルセッション「日本植民地都市における都市化と工業化」で、本研究プロジェクトに関係した報告を行った。日独戦争時の植民地における戦時体制構築とその社会への影響が本研究テーマであるのに対して、同報告ではドイツから日本へと植民地支配国家が交替する過程での植民地都市青島の都市化・工業化を主題とした。さらに、同様の基礎作業として、9月には社会経済史学会大会で、山東鉄道をテーマとした自由論題報告を行った。10月以降、収集した史料を基に史料紹介および研究ノートを執筆し、学術雑誌に寄稿するための準備を行った。また、近年、植民地戦争の一例として注目されている義和団戦争期の青島駐留ドイツ軍の山東での軍事行動に関する論文を発表した。本年度は、初年度の研究成果を学会・研究会で発表し、当該研究テーマに関連する専門研究者の批判・意見を乞いながら、ドイツ・フライブルクの連邦軍事文書館およびベルリンの外務省政治文書館でのフォローアップ調査を行うことに重点が置かれた。まず、4月から7月にこれまでに日本・ドイツで収集した資料を分析し、その成果を慶應義塾大学経済学会および東洋文庫近代中国研究班でそれぞれ発表した。そこで、日本近現代史・中国近現代史研究者よりコメントを得た。とくに、収集・分析した史料の価値はもちろん、植民地戦争論および総力戦体制論の視角から日独戦争を論じる可能性について肯定的な評価を得た。8月から9月は、当初、ドイツでフォローアップ調査を行う予定であったが、9月のドイツ現代史学会大会および11月の社会経済史学会中国四国部会での発表を控えることになったために、予定を変更し、それぞれの学会報告に際して、本研究テーマをより広い視野から論じるための準備にあてた。12月から1月にかけて、フォローアップ調査の準備期間にあて、2月にドイツ・ベルリンおよびフライブルクで各文書館でのフォローアップ調査を実施した。また、この間に、年初の計画で予定したとおり、ドイツの研究者とコンタクトをとり、とくにフローレンス・ヨーロッパ大学S・コンラート教授と本年4月よりテユービンゲン大学准教授に着任予定のLee Youjae氏よりレスポンスを得た。Lee Youjae氏からは、2010年11月にソウルで開催される国際ワークショップでの本研究テーマの発表の依頼を受けた。本年度は、これまでに収集したドイツ・フライブルク連邦軍事文書館およびドイツ外務省政治文書館の関連史料の分析に加えて、夏に中国・青島での現地調査を行い、また研究成果の公表のための準備を進めた。この一連の調査・分析の過程で、日独戦争時にドイツ総督府がいかに植民地統治下の現地社会を戦争に動員したかを具体的に明らかにすることができた。また、現地社会からの「協力」なくして、戦争遂行が不可能であったことを総督府自体も十分に認識していた。日独戦争は、植民地統治下の現地住民の社会を戦場化するものであり、まさに「日独戦争」は植民地戦争として扱われるべき歴史的出来事であったことが明らかになったと考えている。本年度に行った研究活動は以下のとおりである。まず、4月に津田塾大学国際関係研究所において研究発表を行い、さまざまな分野の研究者より助言を得た。さらに、8月には歴史問題研究所および慶應義塾大学東アジア研究所共催シンポジウムにて、アジア・太平洋戦争期の青島経済について発表する機会を得て、本研究を長期的な視点から理解することができた。また、9月の青島現地調査では、青島市梢案館を訪れ、日独戦争時の中国人住民被害についての同時代資料の目録を調査した。11月には、韓国ソウルの漢陽大学にて開催された国際ワークショップ"Everyday Coloniality"では、本研究プロジェクトのこれまでの成果を発表し、ワークショップ参加者から多くの刺激的なコメントが寄せられた。翌年1月には、西洋近現代史研究会例会にて、本研究テーマの全体に関わる植民地戦争論の枠組みを考察した発表を行う機会を得た。

最後に、3月末に本科研での研究成果に終章で関係する単著を東京大学出版会より刊行し、また収集した史料の一部を扱った史料紹介を『近代中国研究彙報』にて発表した。来年度には、日本での学会発表とその後の学術雑誌での研究成果の公表を予定している。
軟Ｘ線マイクロＣＴによるシアノバクテリア生体高分子可視化による有機物量評価

琵琶湖の難分解性有機物の原因の一つに微小シアノバクテリアを由来とする寒天質状の細胞外代謝産物(EPS)がある。従来法での把握が困難なEPSの軟X線顕微鏡(軟XM)で観察と含有有機物の定量を目指し、以下の結果を得た。(1)生の微小シアノバクテリアを軟XMで観察し,原核細胞オルガネラの確認と同定を行うことができた、(2)試料凍結装置とコンピュータ断層撮影(CT)法を導入し3次元画像を得ることができた、(3)構成元素分析と軟XM像からSynechococcus sp.のEPSと細胞に含まれる有機物量を見積もることができた。1.微小シアノバクテリア由来の有機物量の見積:これまで開発してきた粘質鞘を有するシアノバクテリア由来の全有機物量を見積る方法を,琵琶湖より分離した微小シアノバクテリアSynechococcus sp.のピンク色の株(pp株)へ応用した。pp株は寒天質状の粘質鞘を持つことが知られており,粘質鞘と細胞を分離し,それぞれについて化学組成分析を行い,X線吸収係数を算出した。細胞と粘質鞘のX線吸収係数とX線像から有機物量を炭素量換算し求めた。この値の妥当性を従来法との比較により確認した。2. X線マイクロCT法による微小シアノバクテリアの観察:pp株の細胞と粘質鞘の微細構造をより正確に求めるため,X線マイクロCT法を適応し3次元像の取得を試みた。観察は立命館大学SRセンター結像型軟X線顕微鏡ビームラインBL-12で行った。観察波長は2.3 nm,投影像を試料回転角4度毎に45枚取得した。断層像の再構成はFiltered Back-projection法で,Shepp-Loganフィルターを用い行った。含水試料で桿菌状(長径:約500 nm,短径:約300 nm)の細胞を確認できたが,良好な再構成像を得ることができなかった。キャピラリィの直径が細胞径に比べ1桁以上大きく,細胞がキャピラリィ内を移動し,像にボケが生じたことが原因と考え,凍結固定法を導入し準備を開始した。3.微小シアノバクテリアの同定:琵琶湖より分離し,現在Phormidium tenueと同定されているカビ臭を発生させる緑色の微小シアノバクテリアの微細構造を軟X線顕微鏡で詳細に観察し,P. tenueに分類されないことを示唆する結果を得た。従来法(透過型電子顕微鏡)による比較観察と,シアノバクテリアの研究者による遺伝子解析の結果から新種と判断した。現在,共同で新種としての報告に向けた準備を進めている。1.X線マイクロCT法によるシアノバクテリアの軟X線顕微像獲得に関する研究:琵琶湖よりPhormidium tenueとして分離された緑色の株(緑株)をガラスキャピラリィに封入し、結像型軟X線顕微鏡を用いたCT法で3次元観察を行った。投影像は試料回転角4度毎に計45枚取得し、露光時間は一画像当たり180秒とした。断層像の再構成はFiltered Back-projection法で、Shepp-Loganフィルターを用いて行った。風乾試料では、波長2.0 nmを用いることでP. tenueの3次元像を得ることができた。含水試料では、水に対して透過率の高い波長2.33 nmを用いることで軟X線像を得ることができた。しかし、キャピラリィ内での試料の完全固定ができず、再構成像を得ることはできなかった。今後、試料の固定法を検討し含水状態での3次元像の獲得を目指す。2.微小シアノバクテリアの微細構造の同定:P. tenueの緑株と茶色の株(茶株)の微細構造を、軟X線顕微鏡と低真空クライオ走査型顕微鏡を用い詳細に調べ比較した。緑株は粘質鞘を持たない太い細胞からなり、茶株は薄く堅固な鞘を持つ細い細胞からなっていた。軟X線顕微鏡で確認できた細胞内構造物は、ポリ燐酸顆粒とカルボキシソーム様構造であることが分かった。茶株ではカルボキシソーム様構造とポリ燐酸顆粒の大きさがほぼ同じであるのに対して、緑株ではポリ燐酸顆粒はカルボキシソーム様構造よりはるかに大きかった。微細構造の大きな違いは、緑株と茶株が異なる種である可能性を示唆する。3.細胞由来の炭素量換算方法の検討:軟X線2次元像と粘質と細胞の構成元素の分析データを用いた炭素量換算方法について検討した。軟X線像から細胞容積,微細構造,X線吸収率を評価し、細胞由来の炭素量換算方法検討し、得られた値を従来法で測定した値と比較し良い一致をみた。

近年,琵琶湖では,難分解性有機物の有力な発生源として考えられている微小シアノバクテリア由来の有機物の質的および量的把握が求められる。この有機物には,シアノバクテリアを構成している有機物と寒天質状の細胞外代謝産物(extracellular polymeric substances, EPS)が含まれる。微小シアノバクテリアの場合,従来法でEPSを観察することや定量することは困難であった。本研究では,微小シアノバクテリを軟X線顕微鏡で観察し,EPSを含めた微細シアノバクテリアの微細構造の把握と,含有有機物の定量を目指した。研究は,琵琶湖に生息しているPhormidium tenue (Pseudanabaena sp.)とSynechococcus sp.の2種類の微小シアノバクテリアを対象とし行われ、以下の結果を得た。(1)未処理のP. tenueを軟X線顕微鏡で観察し,いくつかの原核細胞オルガネラを確認した。さらに,透過型電子顕微鏡,走査型電子顕微鏡および蛍光顕微鏡観察を行い,構造同定を行った。(3) Synechococcus sp.において,細胞とEPSの構成元素分析の結果とX線像からそれぞれにに含まれる有機物量を見積もり,Synechococcus sp.のPOCを,EPSを考慮し求めることができた。その値は,従来法で得られた値を基に検討した結果,十分妥当な値であると判断した。以上より、これまで困難であったEPSを含めた微細シアノバクテリアの構造の把握と有機物量の定量のための「新しい分析法」を提供するという目的を達成することができた。X線顕微鏡学従来の分析法や観察法では定量も観察も困難な微小植物プランクトン,特に粘質鞘を有する微小シアノバクテリア由来の有機物量を見積もる新しい「環境水分析法」の提案を目指している。これまでに,粘質鞘を有する微細シアノバクテリアについて,X線吸収係数とX線像からシアノバクテリア由来の有機物量を炭素換算で求める方法を提案した。この方法を用い,軟X線2次元顕微画像と細胞と粘質鞘のモデル組成から有機物量を炭素換算で求め,従来法で測定した有機物量と比較を行ってきた。H25年度は,Synechococcus sp.のpp株について,有機物量の見積もりを行った。pp株は,近年琵琶湖で増加傾向にある難分解性有機物の原因生物として最も警戒されている,寒天質状の粘質鞘を持つ微小シアノバクテリアである。pp株の細胞と粘質鞘を分離する方法を開発し,それぞれの化学組成分析を精密に行うことができた。その結果,細胞と粘質鞘のX線吸収係数が正確に求まり,軟X線顕微鏡像からpp株由来の全有機物量を求めることができた。さらに高精度の定量のため,細胞1個とそれを取り巻く粘質鞘の3次元像の取得を目指し,含水状態のpp株の軟X線顕微鏡観察にマイクロCT法を適応した。含水状態で細胞1個を確認し,凍結固定法の導入で細胞と粘質鞘の3次元像が得られる可能性を確認することができた。他の分析法や顕微法では把握が困難な微小植物プランクトン由来の有機物量を計測し、新しい『水分析法』を提案することを目的としているこの目標を達成するため、微小シアノバクテリアについて、(1)生きた状態に近い状態での軟X線マイクロCT観察による微細構造同定、(2)粘質鞘を含めた細胞構成元素の分析とX線像からのX線吸収率の算出、(3)細胞容積、微細構造、X線吸収率から細胞由来の炭素量換算方法の確立、という3つのサブテーマを設けた。今年度は、主に(1)の達成を目標としたが、(2)と(3)についても検討することができた。
新世代インターネットプロトコルIPv4++の研究

平成18年度は、主にIPv4++方式を実現するための多方面からの機能検証を行い、平成19年度は、実装上の問題点の明確化と設計へのフィードバック、そして実装を進めた。(1)レルムという概念を導入し、これで再帰的にネットワークが構成されるというパラダイムでIPv4++ネットワークが明確に説明できることを明らかにした。これを情報処理学会OS研究会にて発表した。(2)ミッションクリティカルな利用に対応するため、バックアップ機能の追加を行った。この切り替え時間を二桁程度向上させるための経路制御アルゴリズムTPV(Temporal Path Vector)について論文をソフトウェア科学会第8回インターネットテクノロジー研究会にて発表した。また、経路制御管理を容易にするための方式について、研究分担者が論文を発表した。(3)英文論文ドラフトを執筆し、研究協力者であるコーネル大学のポール・フランシス教授と議論を行った。論文が複雑になりすぎた事を指摘され、装置中心に書き直すとともに、実験結果を入れることとした。また、米国BBN研究所のクレイグ・パートリッジ博士と議論を行い、標準化トラックに載せるよりも、事実上の標準にすることを急ぐようアドバイスを受け、設計と実装を加速することとした。(4)機能設計および詳細設計の検討中に、VPN(Virtual Private Network)のパスを通すことができないことがわかり、VPNでは固定的に割り当てることで、本問題を回避することとした。(5)Linux上で本方式の実装を進めたが、進捗率は全体の70%程度となった。現在、実装を加速させている。本年度は、IPv4++方式を実現するためのネットワークアーキテクチャを明らかにするとともに、事実上の標準とするためにマーケティング戦略を中心に研究を進めた。以下に進捗をまとめる。(1)詳細設計を進めるうちに、本研究が大規模なネットワークに摘要できない可能性が浮上した。このため大幅にアーキテクチャを変更することとし、レルムという概念で再帰的にネットワークを再構成する方式を明らかにした。(2)再帰的構造を実現するためのプロトコルをRGP(Realm Gateway Protocol)として明確化し、情報処理学会OS研究会にて発表した。なお、この発表には、上記(1)の内容も含んでいる(3)(1)(2)の技術面での研究に加え、経営学的見地から方式を再検討した。そして、名称をフリースケールネットワーク方式に変更した。これは、第一に、本方式が従来のインターネットだけではなくあらるネットワークに摘要できること、二に、本ネットワークがユーザに提供する価値を名前として前面に出すことが理由である。(4)標準化戦略の検討を行った結果、インターネットの標準化トラックに載せることは、かえって標準化のスピードを落とすことになるという結論に達した。このため、まずは、プロトタイプのデモンンストレーションを急ぐこととし、当該プログラムの機能設計を行った。本件については、2007年8月に京都で開催される国際会議ACM SIGCOMM2007のワークショップに論文として提出こととし、論文の第1版ドラフトを作成した。(5)2006年にピサで開催されたACMSIGCOMM国際会議にて、コーネル大学のpaul Francis教授と研究協力沐研究の進め方について議論を行い、2007年度に研究協力の密度を上けることで合意した。(6)企業向けに本プロトコルが利用可能かどうかを証した。特に企業で利用されている仮想プライベートネットワークを載せることが可能かどうかを検証し、仮想回線をレルムとみなす方式で整合性が確保され、実現可能なことを明らかにした。本年度は,1Pv4++方式の実装を目標として機能設計,詳細設計を行い,実装上の問題点の明確化と設計へのフィードバックを進めた。1.ミッションクリティカルを利用に対応するため,バックアップ機能の追加を行った。これは接続装置間で定期的に情報更新を行うプロトコルVAMP(Virtual Address Management Protocol)およびRGP(Realm Gateway Protocol)によって実現することとした。

2.1.の切り替え時間を二桁程度向上させるためのアルゴリズムTPV(Temporal Path Vector)について論文をソフトウェア科学会第8回インターネットテクノロジー研究会にて発表した。3.英文論文を執筆し,研究協力者であるコーネル大学のポール・フランシス教授と議論を行った。論文が複雑になりすぎた事を指摘され,装置中心に書き直すとともに,実験結果を入れることとした。4.米国BBN研究所のクレイグ・パートリッジ博士と,本成果をIETFの標準化トラックに載せることについて議論を行った。標準化トラックに載せるよりも,事実上の標準にすることを急ぐようアドバイスを受け,設計と実装を加速することとした。5.機能設計および詳細設計の検討中に,VPNのパスを通すことができないことがわかり,運用上のワークアラウンドを検討した。すべてのアドレスを動的に割り当てるのではなく,VPNでは固定的に割り当てることで,本問題を回避することとした。6.Linux上で本方式の実装を進めたが,進捗率は全体の70%程度となった。実装中の設計上の問題発見やOSとの親和性の問題に対応すべく設計を変更したことが原因である。現在,実装を加速させている
欠損歯列における咬合支持と咀嚼能力の回復

欠損歯列患者の補綴処置については従来から天然正常歯列を目標として補綴物の設計がなされてきた.一方,近年Kayser,Kalkらは臨床的な経験・観察の集積の結果,少なくとも小臼歯まで完全に咬合を回復し,これにより下顎位の咬合接触による空間的位置付け(咬合支持)を回復すれば顎機能は正常に保持され,また咀嚼能力の回復もほぼ正常に近く行えると言う考え方を主張している.本研究ではこの様な相反する仮説を吟味するため,現有の下顎運動測定装置,MMJI-II(松風社)を用い,全身的に既往がなく,単に,両側小臼歯,大臼歯を補綴的に修復する必要のある患者のボランティアーを被検者とし,大臼歯,小臼歯により構成される咬合支持を修復物を逐次撤去することにより実験的,連続的に欠如させ,そのときの顆頭位と切歯点の変位をBonwill三角を基準に観察,測定し同時に咬合力の発生の変化をオクルーザー(GC社)により測定した.その結果,被験者間の差異は有るものの,咬合支持が実験的に次第に欠如すると,咬合,噛みしめ時に関節頭位が上方から,前上方に変位することが示された.この変位は咬合接触の減少に伴い増大する傾向が見られた.咬合力の変化は咬合接触点の欠如に伴い,次第に低下した.以上から,後方の咬合支持を担う咬合接触点が喪失した状況では,全歯が存在した条件時に比べ,比較的に,小さな咬合力の発生で,下顎の偏位が生じる可能性が示されたものと考えられた.さらに被験者の咀嚼能率を客観的に評価する一法としてATPアナライザーを用いる方法を試用した.今後は被検者数を増加させ,上記の結果に普遍性が見られるものか否かを検討し,欠損補綴処置実施の根拠についてEBM的見地から実証をしなければならない.欠損歯列患者の補綴処置については従来から天然正常歯列を目標として補綴物の設計がなされてきた.一方,近年Kayser,Kalkらは臨床的な経験・観察の集積の結果,少なくとも小臼歯まで完全に咬合を回復し,これにより下顎位の咬合接触による空間的位置付け(咬合支持)を回復すれば顎機能は正常に保持され,また咀嚼能力の回復もほぼ正常に近く行えると言う考え方を主張している.本研究ではこの様な相反する仮説を吟味するため,現有の下顎運動測定装置,MMJI-II(松風社)を用い,全身的に既往がなく,単に,両側小臼歯,大臼歯を補綴的に修復する必要のある患者のボランティアーを被検者とし,大臼歯,小臼歯により構成される咬合支持を修復物を逐次撤去することにより実験的,連続的に欠如させ,そのときの顆頭位と切歯点の変位をBonwill三角を基準に観察,測定し同時に咬合力の発生の変化をオクルーザー(GC社)により測定した.その結果,被験者間の差異は有るものの,咬合支持が実験的に次第に欠如すると,咬合,噛みしめ時に関節頭位が上方から,前上方に変位することが示された.この変位は咬合接触の減少に伴い増大する傾向が見られた.咬合力の変化は咬合接触点の欠如に伴い,次第に低下した.以上から,後方の咬合支持を担う咬合接触点が喪失した状況では,全歯が存在した条件時に比べ,比較的に,小さな咬合力の発生で,下顎の偏位が生じる可能性が示されたものと考えられた.さらに被験者の咀嚼能率を客観的に評価する一法としてATPアナライザーを用いる方法を試用した.今後は被検者数を増加させ,上記の結果に普遍性が見られるものか否かを検討し,欠損補綴処置実施の根拠についてEBM的見地から実証をしなければならない.欠損歯列患者の補綴処置については従来から天然正常歯列を目標として補綴物の設計がなされてきた.すなわち,永久歯列28歯を完全に修復,補綴することが目標とされ,種々な処置が企図されてきた.しかし,臨床的な経験により,少なくとも小臼歯までは完全に咬合を回復し,これにより下顎位の咬合接触による空間的位置付け(咬合支持)を回復出来れば顎機能は正常に保持され,また咀嚼能力の回復もほぼ正常に近く行えるのではないかと言う考え方も一部になされ,これはまたいわゆる8020運動の理論的な裏付けとなっているものとも思われる.そこで,これまでの下顎の咬合支持に関する一連の研究を踏まえて欠損歯列における咬合支持の回復についての研究を実施した.本年度は現有の下顎運動測定装置,MMJI-II(松風社)を用い,全身的に既往がなく,単に,両側小臼歯,大臼歯を補綴的に修復する必要のある患者2名のボランティアーを被検者とし,大臼歯,小臼歯により構成される咬合支持を修復物を逐次撤去することにより実験的,連続的に欠如させ,そのときの顆頭位と切歯点の変位をBonwill三角を基準に観察,測定し同時に咬合力の発生の変化をオクルーザーに(GC社)により測定した.その結果,被検者間の差異は有るものの,咬合支持が実験的に次第に欠如すると,咬合,噛みしめ時に関節頭位が上方から,前上方に変位することが示された.

この変位は咬合接触の減少に伴い増大する傾向が見られた.咬合力の変化は咬合接触点の欠如に伴い,次第に低下した.以上から,後方の咬合支持を担う咬合接触点が喪失した状況では,全歯が存在した条件時に比べ,比較的に,小さな咬合力の発生で,下顎の偏位が生じる可能性が示されたものと考えられた.今後は被検者数を増加させ,上記の傾向が普遍的に見られる現象であるものか否かを検討しなければならない.欠損歯列患者の補綴処置については従来から天然正常歯列を目標として補綴物の設計がなされてきたしかし,臨床的な経験により,少なくとも小臼歯までは完全に咬合を回復し,これにより下顎位の咬合接触による空間的位置付け(咬合支持)を回復出来れば顎機能は正常に保持され,また咀嚼能力の回復もほぼ正常に近く行えるのではないかと言う考え方も一部になされている.本年度は現有の下顎運動測定装置,MMIJI-II(松風社)を用い,全身的に既往がなく,単に,両側小臼歯,大臼歯を補綴的に修復する必要のある患者3名のボランティアーを被検者とし,大臼歯,小臼歯により構成される咬合支持を修復物を逐次撤去することにより実験的,連続的に欠如させ,そのときの顆頭位と切歯点の変位をBonwill三角を基準に観察,測定し同時に咬合力の発生の変化をオクルーザー(GC社)により測定した.その結果,被検者間の差異は有るものの,咬合支持が実験的に次第に欠如すると,咬合,噛みしめ時に関節頭位が上方から,前上方に変位することが示された.この変位は咬合接触の減少に伴い増大する傾向が見られた.咬合力の変化は咬合接触点の欠如に伴い,次第に低下した.以上から,後方の咬合支持を担う咬合接触点が喪失した状況では,金歯が存在した条件時に比べ,比較的に,小さな咬合力の発生で,下顎の偏位が生じる可能性が示されたものと考えられた.さらに被検者の咀嚼能率を客観的に評価する一法としてATPアナライザーを用いる方法を試用した.今後は被検者数を増加させ,上記の傾向が普遍的に見られる現象であるものか否かを検討しなければならない.
高解像度3DMRIによる耳音響認証のバイオメトリクス起源の解明

耳音響認証は、耳穴の反射音特性(耳音響特徴量)を用いて常時認証を行う画期的な認証である。しかし新しいバイオメトリクス手法であるため、人それぞれに異なる原因についての研究は不十分である。人それぞれに異なる原因は外耳道の形状によるものか、鼓膜より先の体内を含めた音響特性に由来するのかの解明を、高解像な3Dの磁気共鳴画像(Magnetic Resonance Imaging : MRI)を用いて、外耳道形状および鼓膜より深部となる、体内器官形状を計測し耳穴からの音響特徴量との関係を見出しバイオメトリクス起源の解明を行う。