hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
準実スケールの人工雲を利用した水の同位体分別過程の検討実験

昨年度に引き続いて、岩手県遠野市上郷町に位置する、釜石鉱山日峰中央立坑で、2007年11月初旬、人工雲物理実験を行った。昨年度は、高度10m毎に設置した温度計のデータであり、厚さ40m程度の過飽和度層の高度や厚さを議論するには、鉛直プロファイルの分解能を増やす必要があった。そこで2007年の観測では、1台の熱電対を上下させることによって、立坑内の鉛直温度プロファイルの観測を行った。これにより、これまで懸案であった測器間の較正を考える必要がなく、また熱電対の分解能が高いため、より詳しく過飽和度層の検出が可能となった。観測装置を箱にまとめ、それを係留気球用のウィンチで坑頂から吊り下げ、上下させて鉛直プロファイルを得た。観測項目は、熱電対(二本)及びサーミスタによる温度観測、過飽和度層付近の雲凝結過程を詳細に調べるため、CNカウンター及びOPCによる雲凝結核及び雲粒の観測、ビデオカメラによる雲粒観測、風速計による鉛直速度観測も行った。その結果、過飽和度層付近で凝結が一気におこり、多量の潜熱が放出された結果、気温減率の減少が生じていることを確認できた。また、本実験と詳細雲物理モデルを組み合わせることにより、これまで室内実験中でのみ求められてきた平衡同位体分別係数とは明らかに異なる、実際の雲形成時における「見かけの同位体分別係数」を決定することに成功した。また、現在、大気大循環モデルで用いられている仮定、すなわち、上昇流中で発生した雲水は雲底で直ぐに雲から除去(落下)されて、残された水蒸気から次の雲水が形成されるという仮定は不適切であり、雲底と雲頂の間の雲水と水の同位体の鉛直分布を考慮した、新たなパラメタリゼーションを提案した。岩手県遠野市上郷町に位置する釜石鉱山日峰坑中央立坑で、2006年11月末から12月初めにかけて1週間、人工雲物理実験を行った。坑頂に設置された2基のファンを稼動させることにより、立坑内に上昇気流を発生させ、坑底の湿った空気が上昇し、坑頂部で雲が視認できた。NaClや硫酸アンモニウムの水溶液の微小水滴として発生させたエアロゾルをアトマイザで噴霧した。アトマイザから発生する粒子のうち粗大なものをカットするため、アトマイザそれぞれにサイクロンを連結した。その後、乾燥させるため、マニホールドで3つをまとめて、シリカゲルを充填した拡散ドライヤーに通した。エアロゾルの粒径分布は、SMPS(Scanning Mobility Particle Sizer)を用いて粒径範囲約0.0130.7μm(56チャンネル)を測定した。温度計は、立坑脇にある梯子の踊り場に約5m間隔で、30個設置し、坑底と坑頂での気圧変化を、微気圧計で連続測定した。雲水のサンプラーは、雲底付近から約20m間隔に5個、坑頂に1台設置し、温度計と同様に立坑脇にある踊り場から棒を突き出し、その先にサンプラーを吊下げて雲水を採取した。起源水蒸気となる坑底での水蒸気は、ポンプによって吸引されてきた水蒸気をドライアイスによって冷却凝結し、氷の状態で試験管内にコールドトラップした。採取した雲水および水蒸気のサンプルは、同位体質量分析を用いて、酸素同位体は二酸化炭素を用いた平衡法で分析し、水素同位体は、水素ガスを用いた熱分解法で分析した。データは現在解析中であるが、水蒸気の凝結に伴う同位体分別が確認され、一方、雲水の同位体の高度変化は、理論値とは異なる傾向が見られた。

また、現在、大気大循環モデルで用いられている仮定、すなわち、上昇流中で発生した雲水は雲底で直ぐに雲から除去(落下)されて、残された水蒸気から次の雲水が形成されるという仮定は不適切であり、雲底と雲頂の間の雲水と水の同位体の鉛直分布を考慮した、新たなパラメタリゼーションを提案した。
離散ラプラス作用素の反復力学系(その数理とコンピュータ・シミュレーション)

結晶や花の形はどのようにしてつくられるのか?私たちの身の回りのデザインはどのようにつくられているのか?生物は誕生以来どのように進化してきたのか?また大絶滅が生じるのはなぜか?従来物理の理論をもちいて記述するのが通例であるが、これでは上にのべた質問に対する答えはむずかしい。本研究では離散ラプラス作用素というものを平面格子系上に導入し、0,1の分布を与え離散ラプラス作用素のその時間変化を考えることによりこれらの現象を統一的に示すことができることを示す。複素関数論においては境界値問題は基本的である。これらはCaratheodory或いはWright等により20世紀前半に盛んに研究された。しかし、彼等の結果は境界が極めて特別なしかも簡単な場合に限られており、フラクタル曲線で囲まれた領域には手が出ない状態であった。これは従来、境界値問題は実解析の手法を用いたために微分可能性等の条件をソボレフ空間等により記述せざるをえなかったことによるものと思われる。ところがこの解析法はフラクタル境界に対して、その境界で微分可能性を考察すること自身不自然と思われる。この研究においてはまず、離散ラプラス作用素の反復力学系を考えることによりその境界上のハウスドルフ測度に関する2乗可積分関数を構成する。次ぎにこの基底に対して佐藤の超関数の方法を応用することが可能であることに着目してこの問題の解説をはかった。解決の方法はフラクタル境界に対してしSchauder型のウェーブレット展開を考えこれに対して超関数分解を考えることによりなされた。現在フラクタル境界は単位円周上の自己相似なフラクタル集合に限られているが、ひきつづいで一般なフラクタルについて同様の考察を行う予定である。このためにはシュワルツ・クリストッフェル関数等から生成されるウエーブレットを考察する必要がある。これを実行するためには新しいタイプの離散ラプラス作用素の反復力学系を用意する必要があると思われる。離散ラプラス作用素の反復力学系の理論とそのコンピュータ・シミュレーションがなされた。昨年度はデザイン、生態系、古生物の進化等のシミュレーションが中心であった。今年度の研究においては、この力学系を用いてより一般な現象のフラクタルによる理論的解明とより複雑なシステムのモデル構成がなされた。幾つか得られた結果を述べる。(2)我々の世界には様々な複雑なネットワークが存在しているが最近これらのネットワークには極めて簡単な法則があることが指摘されている。例えばどの2点をとっても簡単なパスが必ず存在するという「6次隔たりの法則」が成り立つことが見出されており、これをもとにネットワーク解析を行おうという試みがなされている。ここではこのようなシステムを単純な湧き出しを設定することにより離散ラプラス作用素の反復力学系により実現することが実験された。このようなパスがどのようにしてえられるかをシミュレーションした。この結果近傍の取り方によりこのようなパスの取れるものとそうでないフラクタル集合の構造を持つものとが見出された。この結果は応用数学合同研究集会において報告された。
日常業務コミュニケーション場面における対人コミュニケーション・チャネルの検討

本研究は、日常対面業務場面における在室者の対人コミュニケーション・チャネルの使用特徴を明らかにすることである。昨年度は、対人関係性の一つである、リーダーとフォロワーに着目して対人コミュニケーション・チャネルの使用特徴について検討した。昨年度は対人関係性により重きを置き検討をしていたため、日常対面業務場面の個々の会話の分類での違いに焦点を当てていなかったが、本年度は日常対面業務場面の中から業務を円滑に行っていくうえで重要な場面(例えば、報告や議論など)の分類にも焦点を当て、在室者の対人コミュニケーション・チャネルの使用特徴の検討を行った。その結果、対面で業務を行う場面ごとに、コミュニケーション上の立場(例えば、主たる送り手であるか聞き手であるか)によって発話の特徴量の多寡に違いが見られることが示唆された。報告の場合は、円滑に会話が行われる場合は、場合に、送り手の発話が聞き手よりもどの時点でも多いが、そうでない場合は会話場面の最初に発話の特徴量が最も多く使用されるといった特徴があることも示された。一方、議論場面では会話参加者間の発話の特徴量の違いは前者よりも大きくないことも示された。日常対面業務場面におけるデータを分析したことによって示唆されたことが多くあるが、業務場面におけるコミュニケーションや会話は連続性をもつものであるため、コミュニケーションの直後効果のみならず遅延効果に影響を与える対人コミュニケーション・チャネルの特徴ついても今後検討をする必要があると考える。本年度は、日常対面業務場面における在室者のコミュニケーション行動データのうち、複数人会話場面を抽出し分析を行った。なお、会話場面を抽出する際には1会話中に必ず3名の発言がある場面を選択した。これらのデータの中には、会話の種類の一つである雑談場面が含まれていたが業務場面に限定して分析を行った。また、対人関係性として、各会話におけるリーダーとフォロワーに着目して検討を行った。そのために、まず対人コミュニケーション・チャネルとして、発話時間、発話回数、発話権獲得回数、他者から発話権を奪う回数等の各個人の特徴量を算出し、次にリーダーに対する各フォロワーの特徴量(e.g.,フォロワーの発話量がリーダーの発話量を上回る割合)を算出した。加えて、従来のフォロワーシップ研究で重要であると考えられているフォロワーの特性である、積極性と独立性について主観的な評価を行った。その結果、フォロワーに関して、積極性が高いフォロワーほど発話時間の割合が多くなることが明らかになった。さらに、独立性が高いフォロワーほど1分あたりの発話権継続時間(i.e., 5秒以上あるいは10秒以上継続して発話権を取得し続けている時間)が多くなる傾向が示された。また、積極性と独立性の両方が高いフォロワーは、リーダーと交互に発話権をとりあい、リーダーと発話権が連続する回数が多くなることが示された。本研究発表によって、対人コミュニケーション・チャネルに関する研究を行う研究者と分析方法や評価方法について議論できたことは次年度の研究の精緻化に有益であった。本年度は、研究実績の概要に示した内容、次年度のためのデータ化、分析を行うための事前準備に多くの時間を割いたため、想定よりも時間がかかってしまった。そのため、より多様な観点からの検討(e.g.,業務場面の会話の種類別、対人関係性)についての実施には至っていない。日常対面業務場面のコミュニケーションデータの取得数については十分である。現在データの分類や解析の方針は決まっているため、それに関するデータ化ができデータ数が確保できれば、研究成果を示すことは可能である。本年度は、研究実績の概要に示した内容と次年度の研究の精緻化、および分析を行うためのデータ化に多くの時間を割いたため、想定よりも時間がかかってしまった。次年度は、データ化に関連する物品、効率的に作業を遂行するための分析補助者へのアルバイト代、成果の発表のために予算を執行する予定である。
森林環境ガバナンス構築の条件に関する研究

本研究では、森林環境保全にかかわって、新たな主体の育成と多様な主体の協働がどのように形成され、どのような課題を抱えているのかをテーマとし、全国の実態調査を基本として研究を行った。まず、焦点を当てたのは都市近郊林の保全活動であり、主に大阪のとりくみを取り上げた。80年代から森林ボランティア活動が活発化し、これを母体として地域森林管理への参加を志向する動きが展開し始めた。また、都市近郊自治体・森林所有者や森林組合などがこれに呼応して、あるいは独自に共同の仕組みをつくり始めた。こうした結果として都市近郊林・都市林をめぐってガバナンスが構築されつつある。また、南九州における大面積皆伐放棄地問題について調査を行い、不在村所有が問題に背景にあることを明らかにしつつ、熊本県や地元市町村において策定されている政策、これを実施するための協働関係の構築について明らかにした。さらに、川下から川上をつなぐ協働の取り組みとして地域材住宅運動を取り上げて、北海道十勝地方を対象としてカラマツ住宅建築をめぐる協働関係の形成過程を明らかにし、川上での自発的動きが欠如しており、川上での政策的な支援の展開が重要であることが指摘できた。このほか、協働関係構築に向けて問題解明・解決の方向性をさぐる手法の開発にかかわってPCM手法の応用を室根村を対象として行った。上下流連携の仕組みについてPCM手法を用いた分析を行い、現状を論理だてて評価する方法としての有効性が確認できた一方で、過去から将来を展望する点で限界があることが明らかとなった。森林環境ガバナンス構築の試みは都市近郊、あるいは問題が生じている地域を中心に行われており、新たな担い手あるいは問題を主導に行われていること、両者ともに組織者の存在が大きなカギを握っていることが明らかになった。本年度は構成メンバー全員によりガバナンス構築で先進的な成果を挙げている地域の調査を行い、ガバナンス構築に関わる基本的な条件について議論を行い、共通の理解を形成した。調査対象地は、群馬県赤谷、宮崎県諸塚村、北海道下川町である。群馬県赤谷では国有林・NGO・地域社会の協働による森林再生が行われており、ここでは国有林において分権的な管理システムの形成し、信頼関係を形成した中心メンバーが全体をコーディネートしていることが明らかとなった。また、諸塚村においては古くからある集落組織がまちづくりにおいて重要な役割を果たしてきているが、これが今日森林認証など最先端の取り組みに関しても、その基礎となっていることが明らかとなった。また産直住宅などの取り組みを行ってきているが、単にもののつながりではなく、人の交流まで含めて仕組みを構築しているところにその強さがあり、また森林認証など新たな取り組みへの接合が可能となっている。下川町は町役場と森林組合が中心となって産業クラスター活動を進めている。ここでの大きな特徴はU・Iターン者が重要な役割を果たしていることであり、彼らが新しい発想をもちこみ、森林認証や新たな商品の開発などが行われてきている。ここでは、地域社会が「よそ者」を受け入れ、相互教育を通して新たな取り組みを可能とさせていった。以上見てくると地域によってその担い手のありようは大きく異なるが、いずれも地域に根ざしたコミュニティー・信頼関係を形成し、それと並行して森林に関わる取り組みをしていることが注目される。本年度はまず6月に研究打ち合わせ会議を行いメンバーの研究計画の調整を行った。森林に関わる協働管理に関して、矢作川・豊川流域で調査を行い、市民による森林調査が市民の関心を高めるためにも、また地域社会の森林の見直しを進める上で有効であることが明らかとなった。また、穂別町において森林所有者の調査を行い、森林組合に対する信頼感の醸成が地域森林管理を進める上で大きな役割を果たしていることを明らかにした。

球磨地方における調査では、大規模林産業の誘引によって町外所有の皆伐放棄が広がり、これに対する社会的規制の必要性を明らかにした。また、川下側についてはカラマツ住宅に関わる取組みの調査を行い、意識をもった設計・工務店を中心としたネットワーク形成の重要性と、森林側との連携の困難性が明らかとなった。森林のレクリエーション利用に関わっては屋久島で調査を行い、世界遺産管理に関わる様々な仕組みにガイドが役割を果たしつつあり、自然資源管理の担い手としての可能性を持っていることを明らかにした。一方、これら主体の連携が必ずしも良好ではないことが明らかとなった。北上川河口域ではヨシの利用についての調査を行い、地域におけるヨシ利用管理のメカニズムについて明らかにした。このほか、グラフを使った自然資源管理に関わる対立構図とその解決方向の模索を試みた。2月に研究の取りまとめ会議を行うとともに、森づくりフォーラムの松下氏を招聘して森林ガバナンスに関わる議論を行った。このなかで国際競争に堕さない古民側からの政策の組み換えの重要性が指摘された。本年度は南九州における大面積皆伐放棄地問題について引き続き調査を行い、背景となる林業構造要因を解明するとともに、熊本県や地元市町村において策定されている政策、これを実施するための協働関係の構築について明らかにした。北海道十勝地方を対象としてカラマツ住宅建築をめぐる協働関係の形成過程を明らかにし、川上での自発的動きが欠如しており、川上での政策的な支援の展開が重要であることが指摘できた。室根村を対象として上下流連携の仕組みについてPCM手法を用いた分析を行い、現状を論理だてて評価する方法としての有効性が確認できた一方で、過去から将来を展望する点で限界があることが明らかとなった。さらに東北・北海道において協働による森林管理の実態について議論するために葛巻町などの現場職員、筑波大学教員などを招請して研究会を開催した。このなかで、ガバナンス構築にあたって、森林政策を地域の文脈の中に埋め込むこと、森林以外の分野の多様な関係者との連携を形成することの重要性が明らかになった。林業経済学会の秋季大会においては本研究の総括もかねて、森林ガバナンスの構築をめざしてというタイトルでテーマ別セッションを企画した。この中で、これまでの研究成果を公表するとともに、外部からガバナンスをテーマとする発表を行ってもらい、森林環境をめぐるガバナンス構築の現状と今後について議論を行った。3月には本科研を総括する研究会を行い各人の成果の公表を行った。このなかでガバナンス構築の試みは都市近郊、あるいは問題が生じている地域を中心に行われており、担い手あるいは問題を主導に行われていること、両者ともに組織者の存在が大きなカギを握っていることが明らかになった。
ゼノバイオティクスに対する代謝応答機構の解析と栄養制御

工業化社会の生活では環境化学物質,薬剤など種々の人工有機化合物(ゼノバイオティクス)を摂取する機会が多く,それらによる代謝変動機構の解析と栄養制御に関する知見が重要である。ゼノバテオティクスは多数あり,構造や生理作用も多様であるが、これらの物質は基本的には肝小胞体のP450系で代謝され,極性増大の反応を受け,尿や胆汁などに排泄される。われわれは種々のゼノバィオティクスがかなり共通して高コレステロ-ル血症を引起す性質のあることを見出し,その機構について本研究で詳細に追求した。また、各種ビタミン代謝に対しても共通的代謝影響を有することを見出したので,この共通性に重点をおいて研究し,以下のような成果をあげた。1)ゼノバイオティクスによる高コレステロ-ル血症の生成機構とその制御:ゼノバイオティクスによる高コレステロ-ル血症は,コレステロ-ル投与による場合と異なり,高密度リポタンパク(HDL)コレステロ-ルの上昇による新しいタイプの高コレステロ-ル血症であることを示し,アポリポタンパク質パタ-ンの変動についても詳細に解析した。この際アポリポタンパク質やコレステロ-ルの分成および肝からの放出も増加することを示した。ゼノバイオティクスのコレステロ-ル代謝への影響は相加的であり,低濃度でも多種のゼノバイオティクスの摂取が大きな影響を示すことが分った。食餌タンパク質,アミノ酸による制御に関しても解析した。2)ビタミンC栄養とP450:ビタミンC(ASA)欠乏によりゼノバイオティクスによるP450誘導は低下し,主としてフェノバルビタ-ル型のP450が低下すること,アポP450mRNA低下が関与することを明らかにした。その他,ゼノバイオティクスとASAの猿謝的相互作用に関し多くの新知見を得た。食餌ゼノバイオティクス,タンパク質が体内での変異原物質の活性化に大きく影響することも示した。工業化社会の食生活では種々の人工有機化合物(ゼノバイオティクス)を摂取する機会が多く、それによる代謝変動と栄養制御に関する知見が重要である。本研究では特に成人病と関連の深いコレステロール代謝、血小板凝集に及ぼすゼノバイオティクスの影響、ビタミンC欠乏における薬物代謝酵素低下機構を中心に研究した。(1)ビタミンC欠乏による薬物代謝酵素活性の低下機構:ビタミンC欠乏により薬物代謝に関与するP450ならびにP450関連酵素の活性は低下するが、その機構は明らかでない。モルモットに較べ多くの利点を有する遺伝的アスコルビン酸合成不能ラットが近年日本で開発されたので、これを用いて実験した。P450c、P450dについてノザンブロッティングによりそれぞれのmRNAの量を定量したところ、いずれのmRNA量もビタミンC欠乏で減少しており、P450の低下は転写レベルで影響されていることが明らかとなった。ヘム合成の律速酵素であるδーアミノレブリン酸(ALA)合成酵素活性はビタミンC欠乏で低下したが、ALAの投与によってもP450の低下は回復せず、ヘム合成系の変化がP450低下の主なる要因ではないものと推定された。P450系以外の薬物代謝系であるフラビン含有モノオキシゲナーゼ系はビタミンC欠乏で低下するが、PCB投与で十分な活性を示し、ビタミンCの影響は特にP450系において重要であることが示された。

(2)ゼノバイオティクスによる血小板凝集の促進:アラキドン酸カスケードにはP450の関与が知られるようになったが、PCB、DDTなどの投与でラット血小板凝集が促進され、シクロオキシゲナーゼの阻害剤であるアスピリンの投与で凝集促進が阻止されることを明らかにした。(3)ゼノバイオティクスによる肝コレステロール合成促進機構についても現在初代培養肝細胞を用いて実験を進めている。現代の工業化社会の食生活では種々の人工有機化合物(ゼノバイオテイクス)を摂取する機会が多く、それらによる代謝変動と栄養制御に関する知見が重要である。本研究では特に成人病と関連の深いコレステロ-ル、ビタミン代謝、ならびに肝小胞体による変異原物質の活性化などを中心に研究している。今年度の成果は次の通りである。1.ラット初代培養細胞におけるゼノバイオティクスのビタミンC(AsA)代謝への影響:全動物による実験で飼料ゼノバイオティクスがラット体内でのAsA合成を促進させ、血清コレステロ-ル濃度を上昇させることを見出したので、より単純な系でその機構を明らかにするため、ラットの初代培養肝細胞を用い、培地にPCBを添加し、AsA代謝に及ぼす影響を調べた。分離肝細胞をWE培地で培養し、培地に6μMのPCBを添加するとして24時間培養後に薬物代謝酵素活性は著しく上昇し、同時に細胞内AsA濃度も増加し、in vivoと同様の影響が培養細胞においても観察された。AsA合成に関与するUDP-グルクロニルトランスフェラ-ゼの活性、^<14C>-グルコ-スからAsAへの^<14C>のとり込みの何れもがPCBによって増加し、ゼノバイオティクスはホルモンなどの介在によらず直接肝細胞に作用してAsAの合成を促進し、生体防御に役立てることが明らかになった。2.ゼノバイオティクスによる高コレステロ-ル血症の誘導と血清リポタンパク質の変動:ゼノバイオティクスがかなり一般的に高コレステロ-ル血症を誘導し,肝でのコレステロ-ル合成が促進されることを前に報告したが、コレステロ-ル代謝に重要なリポタンパク質の分布状態、アポリポタンパク質組成の変動を解析し、ゼノバイオティクスの摂取では、HDL-コレステロ-ルの方がむしろ増加し、アポA-Iが増加する特異性を有することを明らかにした。工業化社会の生活では環境化学物質,薬剤など種々の人工有機化合物(ゼノバイオティクス)を摂取する機会が多く,それらによる代謝変動機構の解析と栄養制御に関する知見が重要である。ゼノバイオティクスは基本的に肝小胞体のチトクロムP450酵素で代謝され,その活性には栄養素が大きく影響する。今年はP450誘導に対するビタミンC(AsA)の役割についてさらに研究するとともに,肝小胞体の変異原活性化能に対する食餌タンパク質,ならびにゼノバイオティクスの影響について検討した。(1)肝P450と食餌AsA:遺伝的にAsAを合成できないODSラットにAsA欠乏飼料を与えると,約15日で体重増加が停止し,肝P450も減少した。PCB添加によるP450の誘導もAsA欠乏で低下した。フェノバルビタ-ル(PB)誘導型のアミノピリンーNーデメチラ-ゼ活性も低下したが,メチルコラントレン(MC)誘導型のベンズピレンヒドロキシラ-ゼ活性のPCBによる誘導はAsA欠乏の影響を受けなかった。PB型のアポP450b,eのmRNAはAsA欠乏で有意に低下し,MC型のアポP450c,dのmRNAはAsA欠乏による影響は受けなかった。
複数衛星を用いた地磁気脈動指数の導出

地磁気にみられる周期150ー600秒の地磁気脈動(Pc5脈動)は、放射線帯の高エネルギー電子を加速させる。本研究では2016年に打ち上げられたあらせ衛星観測データと、地球半径の5倍ー6倍に位置する内部磁気圏を観測する海外衛星の多数の観測データを用いて、Pc5脈動の活動度をモニターする地磁気脈動指数を導出する。また、導出した地磁気脈動指数の変化と放射線帯の高エネルギー電子や太陽風パラメータの変動のについて調べ、放射線帯変動と地磁気脈動指数の関係を理解する。さらに、地上磁場観測で導出された地磁気脈動指数と比較することで、地上磁場観測から導出した地磁気脈動指数の改善を行う。
炭化珪素薄膜を用いた耐環境性高感度センサの開発

当該年度においても、初年度に引き続いてプラズマCVD法によって生成された炭化珪素薄膜を用いた高感度、耐環境性に優れ且つ安定性のある圧力センサを開発するために、改良された装置を用いて薄膜材料の低温結晶化をはかるとともに複合膜の形成へ展開をはかり、以下の結果を得た。1、化学量論的組成比をもった耐熱性炭化珪素薄膜を形成するためAuger,ESCAによるSiC薄膜の評価を行なうとともに圧力センサとしての基礎特性を得ることが出来た。2、SiCとの複合膜の生成を試み、そのESCAによる組成分析を行なうとともに圧力センサの基礎特性である歪抵抗効果を測定した結果、所期の目的である耐熱性を有し且つ素子の高感度化、生成の低温化に役立つことが示された。以上の結果により、炭化珪素並びにその複合膜を高温度領域で使用するセンサ用材料の1つとして実用化するための基本的な技術に関するいくつかの重要な知見が得られ、実用化のための基礎が確立された。炭化珪素薄膜を用いた高感度且つ耐環境性に優れた圧力センサを開発するため、従来用いられて来たプラズマCVD装置の改良を行うとともに、試作のための作成条件を整え、以下の結果を得ている。1.結晶粒径が大きく、強い配向性を示す多結晶炭化珪素薄膜を絶縁基板上に再現性良く生成する方法を確立するとともに、素子として具備すべき直線性、感度(抵抗)ー温度特性の改善には適量の不純物添加(特に硼素)が効果的であることを示した(電気学会論文誌、109A、p.219)。2.形成した多結晶炭化珪素薄膜の評価方法として、X線回折、オ-ジェ電子線スペクトロスコピ-、電子線回折の手段を用い、結晶構造、化学量論的組成比を決定し、再現性ある薄膜作成の条件を見出す資料とする事ができた(センサと材料ー英文ー投稿中)。3.高感度を維持し薄膜の特徴を生かすため感圧部分に絶縁物を介在させた金属製ダイヤフラムから成る素子(SOISS型)を用いているが、金属製ダイヤフラムと多結晶炭化珪素薄膜との間に介在させる高信頼性絶縁膜として、高靱性、高強度、耐熱性を有するイットリア添加安定化ジルコニア薄膜(YSZ)の作成と特性評価についても研究を進め、このYSZ薄膜がバッファ層として効果のあることを見出した(電気学会論文誌、109、p.318)。4.その他の研究成果として、光CVDによる窒化珪素薄膜の形成、SiC薄膜を用いたHBTの動作確認、プラズマCVD法によるGe薄膜及びプラズマCVD法によるSi薄膜を用いた圧力センサへの応用等があり、高感度センサを実用化、量産化するための基礎的資料とすることができた。
VEGF(血管内皮増殖因子)中和抗体を用いた後縦靭帯骨化症治療の開発

Tiptoe Walking (ttw)マウスは、全身性に靱帯組織の骨化形成がおこるマウスであり、脊椎においても後縦靭帯骨化および黄色靭帯骨化を生じることが知られている。このマウスに血管内皮増殖因子(VEGF)の中和抗体を腹腔内投与し、骨化部分の面積を経時的に計測したところ、VEGF中和抗体投与群(V群)はコントロール群(PBS投与;P群)に比べ、骨化の増大が抑制されることが分かった。またP群で多数のオステオカルシン陽性細胞とtype X collagenの発現を認めたのに対し、V群ではサフラニン陽性で、type X collagenの発現はほとんどみられなかったことから、V群ではVEGF作用を抑制することにより、軟骨細胞の肥大化や骨芽細胞の誘導が阻害されて軟骨成分が多く残存していた可能性が考えられた。これは、脊椎靭帯骨化過程における内軟骨性骨化が抑制されている可能性が考えられた。また、V群に比べP群で骨化巣部分の血管新生が多く確認され、VEGF中和抗体投与による血管新生の抑制も、軟骨細胞から骨組織、骨髄組織への置換の抑制に関与している可能性が示唆された。後縦靭帯骨化症や黄色靭帯骨化症に見られる脊椎靭帯の骨化は内軟骨性骨化が主体とされ、靭帯内の間葉系細胞が軟骨細胞に分化し、この軟骨細胞が肥大化して新生血管の侵入や骨芽細胞の誘導を介し骨組織、骨髄組織へと置換される。血管内皮増殖因子(VEGF)は血管新生促進因子としてよく知られた成長因子で、内軟骨性骨化過程において重要な役割を担うことがわかっている。このVEGF発現を抑制することにより、脊椎靭帯骨化症における骨化過程に及ぼす影響について検討した。twy/twyマウス(5週齢)を用い、VEGF中和抗体(1ug/ul,100ul)(V群)またはPBS(100ul)(P群)を一週に一度、3週間、腹腔内投与し、後縦靭帯骨化および黄色靭帯骨化過程をマイクロCTを用いて評価した。後頭骨から頚椎全長にわたって、スライスされたCT横断面を用い、各スライスにおける骨化部分の面積をLumina Vision(Mitani Co.Japan)により計測し、すべてのスライスにおける骨化面積の総和を算出。薬剤投与開始時の骨化面積(コントロール)に対する、投与開始後5週目と12週目の骨化面積の比を算出し、2群を比較した。その結果、薬剤投与後、5週目および12週目の骨化面積の総和はコントロールに比べ、P群(5週目:6.4±1.7倍、12週目;25.4±8.3)、V群(5週目;3.7±0.3倍、12週目;8.6±2.5倍)の増加であり、P群に比べV群で骨化の増大が抑制される傾向を認めた。薬剤投与12週目で、頚椎を採取し、組織学的評価を行ったところ、P群で多数のオステオカルシン陽性細胞を骨化前線に認めた。また骨化先端部ではP群でtype X collagenの発現を認めたのに対し、V群ではサフラニン陽性で、type X collagenの発現はほとんどみられなかった。以上の結果より、VEGF中和抗体投与群では靭帯骨化部分において軟骨成分が多く残存しており、VEGF作用を抑制することにより、軟骨細胞の肥大化や骨芽細胞の誘導が阻害されている可能性が考えられた。

後頭骨から頚椎全長にわたって、スライスされたCT横断面を用い、各スライスにおける骨化部分の面積をLumina Vision (Mitani Co.Japan)により計測し、すべてのスライスにおける骨化面積の総和を算出。薬剤投与開始時の骨化面積(コントロール)に対する、投与開始後5週目と12週目の骨化面積の比を算出し、2群を比較した。その結果、薬剤投与後、5週目および12週目の骨化面積の総和はコントロールに比べ、P群(5週目;6.4±1.7倍、12週目;25.4±8.3)、V群(5週目;3.7±0.3倍、12週目;8.6±2.5倍)の増加であり、P群に比べV群で骨化の増大が抑制される傾向を認めた。薬剤投与12週目で、頚椎を採取し、組織学的評価を行ったところ、P群で多数のオステオカルシン陽性細胞を骨化前線に認めた。また骨化先端部ではP群でtype X collagenの発現を認めたのに対し、V群ではサフラニン陽性で、type X collagenの発現はほとんどみられなかった。また、Factor VIII免疫染色による血管新生の評価では、V群に比べ、P群で骨化巣部分の血管新生が多く確認された。以上の結果より、VEGF中和抗体投与群では靭帯骨化部分において軟骨成分が多く残存しており、VEGF作用を抑制することにより、軟骨細胞の肥大化や骨芽細胞の誘導が阻害されている可能性が考えられた。血管内皮増殖因子(VEGF)発現を抑制することにより、脊椎靭帯骨化症における骨化過程に及ぼす影響について検討した。twy/twyマウス(5週齢)を用い、VEGF中和抗体(1ug/ul, 100ul)(V群)またはPBS(100ul)(P群)を一週に一度、3週間、腹腔内投与し、後縦靭帯骨化および黄色靭帯骨化過程をマイクロCTを用いて評価した。また、マウスの大腿骨および脛骨の骨髄を培養したところ、対照マウス(ICRマウス)と比較して、twy/twyマウスでは、増殖スピードが著しく早いことから、一旦、骨芽細胞が形成されると、その早い増殖スピードで骨化が誘導されていく可能性が示唆された。in vivoの実験(VEGF中和抗体またはPBSをttwマウスに投与し、骨形成変化をマイクロCTにより評価すること。および、その組織学的評価。)については、おおむね、予定どおり達成できた。in vitroの実験における、マウスの後縦靱帯を採取、培養する実験系については、採取できる靱帯量が少なく、一定量を確保することが困難であったため、これに関する実験については、遅れをとっており、十分な評価ができていない。
小型肺腺癌における悪性化を規定する新規遺伝子の網羅的解析

がん浸潤部において高発現が確認されたNotch2とSix1について機能解析を行い、Notch2-Six1転写カスケードとして2分子が協調的に一連の遺伝子群の発現を活性化し、肺上皮細胞においてepithelial-mesenchymal transition, EMTや核の腫大を促進させることにより肺腺癌の悪性化が進展する可能性を明らかにした。新たにGGO/ Solid混在の肺腺癌症例において2分子の免疫組織染色による発現パターンと臨床データとの関連性の検討を行い、2分子が浸潤部で高発現を認める肺腺癌症例は浸潤部で高発現を認めない症例よりも悪性度が高い可能性が示唆されたがん浸潤部において高発現が確認されたNotch2とSix1について機能解析を行い、Notch2-Six1転写カスケードとして2分子が協調的に一連の遺伝子群の発現を活性化し、肺上皮細胞においてepithelial-mesenchymal transition, EMTや核の腫大を促進させることにより肺腺癌の悪性化が進展する可能性を明らかにした。新たにGGO/ Solid混在の肺腺癌症例において2分子の免疫組織染色による発現パターンと臨床データとの関連性の検討を行い、2分子が浸潤部で高発現を認める肺腺癌症例は浸潤部で高発現を認めない症例よりも悪性度が高い可能性が示唆された研究の目的である小型肺腺癌における悪性化シークエンスの分子的機序を解析すべく、研究実施計画において挙げた1)小型肺腺癌GGO/Solid混在病変の収集2)GGO/Solid混在病変における網羅的な遺伝子発現・遺伝子増幅比較3)候補遺伝子の機能解析の中で、平成21年度は1)と2)の段階を施行した。最初に術前の薄切CT所見に基づき、GGO/Solid混在病変を有する小型肺腺癌手術症例の選定を行った。手術後に病理組織診断にて進行癌成分とBAC成分を含む、本研究において適切な病変であることを確認した上で、あらかじめ手術時に採取しておいたGGO/Solid混合病変を用いて凍結標本の作製を行った。次にBAC成分と進行癌成分、すなわち浸潤部と非浸潤部における腫瘍細胞のみを厳密にレーザー・マイクロダイセクション法により選択的に採取した。それぞれの採取した検体においてtotal RNAおよびゲノムDNAを抽出した。抽出したRNAおよびゲノムDNAのクオリティチェックを行い、必要に応じて微量のmRNA及びゲノムDNAを最新の分子生物学的手法により増幅した。抽出したRNAもしくは増幅したRNAをDNAマイクロアレイおよび次世代シークエンサーに供することで浸潤部と非浸潤部との遺伝子発現の違いを網羅的に比較した。両群間で有意な差が認められるとして列挙された候補遺伝子について、既知の事象との比較、RT-PCR等の方法よるその他の症例における再現性の有無を検討中である。また、これまでの結果より、RNAのクオリティについては更なる改善が必要と考えられ、標本固定法、染色法などの抽出方法について検討を進行中である。研究の目的である小型肺腺癌における悪性化シークエンスの分子的機序を解析すべく、研究実施計画において挙げた1)小型肺腺癌GGO/Solid混在病変の収集2)GGO/Solid混在病変における網羅的な遺伝子発現・遺伝子増幅比較3)候補遺伝子の機能解析の中で、平成22年度は1)と2)および3)の一部を施行した。術前の薄切CT所見に基づき、GGO/Solid混在病変を有する小型肺腺癌手術症例の選定を行った。手術後に病理組織診断にて進行癌成分とBAC成分を含む、本研究において適切な病変であることを確認し、あらかじめ手術時に採取しておいたGGO/Solid混合病変を用いて凍結標本の作製を行った。次にBAC成分と進行癌成分、すなわち浸潤部と非浸潤部における腫瘍細胞のみを厳密にレーザー・マイクロダイセクション法により選択的に採取し、それぞれの採取した検体においてtotal RNAを抽出した。抽出したRNAのクオリティチェックを行い、微量のmRNA及びゲノムDNAを最新の分子生物学的手法により増幅した。増幅したRNAをDNAマイクロアレイに供することで浸潤部と非浸潤部との遺伝子発現の違いを網羅的に比較した。浸潤部において有意に高く発現する候補遺伝子について、既知の事象との比較、RT-PCRによるその他の症例における再現性を確認した。再現性が確認された遺伝子から最も浸潤部発現と非浸潤部発現の比率が高いものを選び、クローニングを行った。初期段階と考えられる肺腺癌細胞株を用いてトランスフェクションを行い、表現型やその他の遺伝子発現が進行癌のそれへと形質転換するかを検討した。また、浸潤部と非浸潤部を同一病変内に有する小型腺癌において、選択した候補遺伝子に対応するタンパク発現を免疫組織染色にて検討した。今後は、免疫組織染色における発現パターンと臨床データとの関連性の検討および、候補遺伝子のさらなる機能解析を行う予定である。研究の目的である小型肺腺癌における悪性化シークエンスの分子的機序を解析すべく、研究実施計画において挙げた1)小型肺腺癌GGO/Solid混在病変の収集2)GGO/Solid混在病変における網羅的な遺伝子発現・遺伝子増幅比較3)候補遺伝子の機能解析の中で、平成22年度までに1)と2)および3)の一部を施行されている。GGO/Solid混合病変の凍結標本をレーザー・マイクロダイセクション法に供してBAC成分と進行癌成分、すなわち浸潤部と非浸潤部における腫瘍細胞のみを厳密に選択的に採取し、それぞれを抽出した。

抽出したtotal RNAのうちで微量のmRNAを最新の分子生物学的手法により増幅し、増幅RNAをDNAマイクロアレイに供して浸潤部と非浸潤部との遺伝子発現の違いを網羅的に比較した。浸潤部において高発現する候補遺伝子について、RT-PCRと免疫組織染色にて再現性を確認した。再現性が確認されたNotch2とSix1について機能解析を行い、Notch2-Six1転写カスケードとして2分子が協調的に一連の遺伝子群の発現を活性化し、肺上皮細胞においてepithelial-mesenchymal transition, EMTや核の腫大を促進させることにより肺腺癌の悪性化が進展する可能性を明らかとした。平成23年度は3)として新たにGGO/Solid混在の肺腺癌症例において2分子の免疫組織染色による発現パターンと臨床データとの関連性の検討を行い、2分子が浸潤部で高発現を認める肺腺癌症例は浸潤部で高発現を認めない症例よりも悪性度が高い可能性が明らかとなった。さらにここまでの研究結果をまとめ、論文として報告した(Clinical Cancer Research 2012 18(4) 945-55.)。
光CT計測法他による機能性物質生産用きのこ栽培技術・システムの基礎開発

茸由来の機能性物質生成部位検知用光CTイメージングシステムの開発と検知分解能の検証茸類は大きな免疫賦活効果を発揮する活性化された糖の成分であるβ-Dグルカンや抗酸化物質やガン細胞をアポトーシス(自殺)に追い込む物質などの機能性成分を多く含む健康食品として、最近注目されているが、機能性物質の生成特性・濃度や生成部位についての科学的手法を駆使しての究明は大変遅れている。本研究では、機能性物質の生成特性・濃度や生成部位の特定手法の確立を目指した。18年度は、17年度に構築した光CTイメージングシステムにより1mmサイズの機能性模擬物質を特定できる検知分解能を確認した。実際の茸での機能性物質の生成部位は、菌糸など地中茎部に不規則に分布することを確認した。また、機能性物質の抽出可能量は、子実体や菌糸を含む茸全体を至適生育条件の下で成育することにより増大することを明らかにした。機能性物質生産のための茸の至適成育条件の究明茸の至適成育条件(培地・温度・湿度・光など)について、科学的側面からの検討は大変遅れている。茸の成長の活性化と関係がある生体電位信号を指標とし、至適生育条件を工学的側面から検討し、光刺激条件(波長,輝度,照射方法など)との対応関係や形態形成との関係を調べ、栽培制御用の新しいタイプの光源装置を開発した。光質により、茸の成長制御の可能性を検証した。さらに、培地内部(地下茎、菌糸)の発達をMRl装置により非破壊的な撮影手法により把握する手法を確立した。これらの成果により、機能性物質の生成に最適な生育条件、即ち培地の調整・植菌方法など生育方法初期の最適過程を確立すると共に、機能性物質の生成特性を左右する菌糸の発達時期や収穫時期の推定までを可能になった。また、茸が発する自発性の生体電位信号をバイオセンサ出力として活用し、その信号により周辺の茸の光刺激環境を制御する至適栽培技術(Speaking Plant Approach手法による)を検討し、この方式による茸の生育制御用小規模模擬実験システムを構築し、その有効性を確認した。茸用光CTの基礎開発茸類は大きな免疫賦活効果を発揮する活性化された糖の成分であるβ-Dグルカンや抗酸化物質やガン細胞をアポトーシス(自殺)に追い込む物質などの機能性成分を多く含む健康食品として、最近注目されているが、機能性物質の生成特性・濃度や生成部位についての科学的手法を駆使しての究明は大変遅れている。本研究では、機能性物質の生成特性・濃度や生成部位の特定手法の確立を目指す。まず17年度は、栽培現場でも活用できる計測手法になり得るとの想定の基に光CTによる機能物質の生成濃度特定機能の基礎検証を自作システムにより行なった。主な内容は、(a)ヘテロダイン方式の茸用光CTの光学系の製作(b)同上光CTイメージング用スキャン系の製作(c)同上光CTイメージング用ディジタルデータ収集系と画像化システムの構築(d)機能性模擬物質の付着・注入個所の特定手法の基礎検討を行なった。

茸の成長の活性化と関係がある生体電位信号を指標とし、至適生育条件を工学的側面から検討し、光刺激条件(波長,輝度,照射方法など)との対応関係や形態形成との関係を調べ、栽培制御用の新しいタイプの光源装置を開発した。光質により、茸の成長制御の可能性を検証した。また、茸が発する自発性の生体電位信号をバイオセンサ出力として活用し、その信号により周辺の茸の光刺激環境を制御する至適栽培技術も検討した。さらに、培地内部(地下系)の菌糸の発達をMRI装置により非破壊的な撮影手法により把握する手法を確立した。これらの成果により、機能性物質の生成に最適な生育条件、即ち培地の調整・植菌方法など生育方法初期の最適過程を確立すると共に、機能性物質の生成特性を左右する菌糸の発達時期や収穫時期の推定までを可能になった。茸由来の機能性物質生成部位検知用光CTイメージングシステムの開発と検知分解能の検証茸類は大きな免疫賦活効果を発揮する活性化された糖の成分であるβ-Dグルカンや抗酸化物質やガン細胞をアポトーシス(自殺)に追い込む物質などの機能性成分を多く含む健康食品として、最近注目されているが、機能性物質の生成特性・濃度や生成部位についての科学的手法を駆使しての究明は大変遅れている。本研究では、機能性物質の生成特性・濃度や生成部位の特定手法の確立を目指した。18年度は、17年度に構築した光CTイメージングシステムにより1mmサイズの機能性模擬物質を特定できる検知分解能を確認した。実際の茸での機能性物質の生成部位は、菌糸など地中茎部に不規則に分布することを確認した。また、機能性物質の抽出可能量は、子実体や菌糸を含む茸全体を至適生育条件の下で成育することにより増大することを明らかにした。機能性物質生産のための茸の至適成育条件の究明茸の至適成育条件(培地・温度・湿度・光など)について、科学的側面からの検討は大変遅れている。さらに、培地内部(地下茎、菌糸)の発達をMRI装置により非破壊的な撮影手法により把握する手法を確立した。また、茸が発する自発性の生体電位信号をバイオセンサ出力として活用し、その信号により周辺の茸の光刺激環境を制御する至適栽培技術(Speaking Plant Approach手法による)を検討し、この方式による茸の生育制御用小規模模擬実験システムを構築し、その有効性を確認した。
グローバル資本市場の財務報告とコーポレートガバナンスに関する理論的・実証的研究

金融技術の進展がより進展するにつれて、金融サービスの会計がより複雑になっている。そのため、金融サービスを記述する財務諸表には、多くの見積値と裁量的項目が含まれるようになっている。金融サービスはグローバル市場で展開されているので、国内の法的システムだけでなく国際的な規制の枠組みで、財務情報の質を維持し、企業、銀行、その他金融機関の金融取引活動を監督することが必要である。金融のグローバリゼーションは、国際投資の障壁を取り除き、投資家が金融資産のクロスボーダー取引を容易に実施することを可能にさせる。会計基準のコンバージェンスもまた金融のグローバリゼーションを進展させ、国ごとの会計規制の差異を取り除き、企業が国内外の資本市場において資金調達や運用を促進させると期待されている。本研究では、コーポレートガバナンスを所有と経営が分離した企業において、ステークホルダーが自身の投資リターンを確保するメカニズムとしてとらえ、コーポレートガバナンスにおける財務報告の役割を明らかにする。さらに、企業がどのように財務報告の質やコーポレートガバナンスのメカニズムを決定するかを明らかにする。日本ではゴーイング・コンサーン情報が2003年3月1日以降終了する事業年度より財務諸表に注記されることとなった。日本監査研究学会2008年全国大会において、監査人のゴーイング・コンサーン意見に対する株式市場の反応を共同報告した。この報告では、ゴーイング・コンサーン意見の形成メカニズム、株式市場の短期的・長期的反応、および、ゴーイング・コンサーン意見が企業業績に及ぼす影響を実証的に検証した。本年度は、わが国における金融のグローバリゼーションと財務会計の主要な特徴の関係を調査した。とりわけ、金融のグローバリゼーションの進展度と保守主義の関係を調査している。また、アジア諸国の会計制度について新たに聞き取り調査を開始した。本研究の実証結果を確認するため、金融グローバリゼーションと国際財務報告基準(International Financial Reporting Standards : IFRS)のコンバージェンスの進捗の関連性についてパイロットテストを実施している。さらに、企業属性とコーポレートガバナンスの質や財務報告の質の関連性を調査するため、監査法人、経営者の報酬形態、株式所有構造、取締役会の構成について、本研究の基礎となる長期統計データベースの開発を行った。各国の法的保護水準の相違は企業の財務報告の質に影響を及ぼすと予想される。そこで、日本、海外諸国(EC、米国ほか)において、会計基準のコンバージェンスとIFRSの実施状況と各国の市場・経済環境要因の関連性を調査している。IFRSの実施についてはグローバル展開している大手監査法人の役割が一層重要になってきている。それゆえ、監査法人の聞き取り調査も加えている。現在、日本では、2010年3月期からIFRSの任意適用が始まる。IFRSの実務対応は、日本企業にとって喫緊の課題である。本研究の基礎調査は、日本企業のIFRS実務対応、および、日本市場の株価形成の影響に関して、重要な基礎データを提供する意義をもっている。本年度は財務綴告と資本コストの関連性にういて理論的な検討を行った。EUでは、一定の上場企業は、財務報告に際し、2005年以降、IFRS(International Financial Reporting Standards:国際財務報告基準)を強制適用することになった。IFRSの早期適用が資本コストに及ぼす影響は、EUの加盟国や企業によって様々である。この理由の一つは、情報の最適な開示水準が、一般に、取引コスト低下の便益(例えば資本コスト低下の効果)と情報生産コストのトレード・オフによって内的に決定しうるからである。日本企業についても、IFRSの早期適用が情報非対称性の程度を減じるのであれば、市場はその企業を相対的に高く評価すると予想される。当面の課題は、市場が個別企業のIFRS早期適用をどのように評価し、市場の構造がどのような影響をうけるかという点である。実務的には、早期適用のタイミングが問題となろう。EUでの実証結果によれば、IFRSの強制適用が市場に及ぼす影響は法的な環境やガバナンスが関連している。日本や米国のようにルールベースの情報開示の進んだ国では、国内の財務報告基準からIFRSにスイッチするコストは大きいと予想される。日本基準のIFRSへのコンバージェンス(convergence)の程度、あるいは、IFRSのアドプション(adoption)に関する政策的な決定については、情報開示のコスト・ベネフィットの観点から社会的合意が必要である。本研究では、コーポレートガバナンスは所有と経営が分離した企業において、ステークホルダーが自身の投資リターンを確保するメカニズムであると定義される。本研究は、金融のグローバリゼーションの進展、市場特性および企業属性が財務報告とコーポレートガバナンスのメカニズムに及ぼす影響を明らかにしている。現在の全融市場では、グローバリゼーションと金融技術、特にデリバティブ技術のイノベーションが著しい。こうした金融サービスを記録する会計技術の高度化もまた著しい。

そのため、金融サービス業のみならず一般事業会社の財務諸表にも見積要素と裁量的要素が多く含まれるようになっている2000年代初頭のEnronやWorldComの破綻や米国サブプライムローン問題に端を発する2008年の世界金融危機で明らかになったように、一企業、一市場の破綻の影響は世界中の市場に伝播するため、システミックリスクの増大が会計規制の強化の要因になっている。さらに、グローバル市場の失敗の問題を解決するため、直接、国家が市場に介入し、規制によって、企業に組織内行動のモニタリングシステムやコントロールシステムを整備させ、情報非対称性が引き起こす問題を解消するという新しい局面を迎えていることが明らかになった。とりわけ、金融サービスはグローバル市場で展開されるので、その会計・監査規制は、もはや国内の法的システムだけでなく国際的な監督・規制の枠組みで議論せざるを得ないことが確認された。
放射線抵抗性休止期低酸素癌細胞のDNA修復遺伝子選択的発現抑制法の開発と臨床応用

癌組織には放射線に抵抗性を示す低酸素細胞領域が存在し、X線やガンマ線などの低LETの放射線治療による根治を妨げる要因の一つとなっている。本研究では低酸素下および正常酸素下での修復による放射線感受性の変化を決定した。ヒト由来の癌細胞を3種類、正常細胞を使用した。生体内では低酸素下は低栄養状態でもあり、大部分の細胞は休止期であるG0期と考えられるため、0.1%の血清しか含まない低栄養培養液に交換し培養を続けることによりG0期の細胞集団を得る。これら細胞周期をG0期にそろえた癌細胞にX線照射または重粒子線照射を行い(1-8Gy)4-24時間37°Cで低酸素下または正常酸素濃度下で培養し修復させた後に生存率を解析した。NHEJで働く修復遺伝子(Ku80)抑制によるDNA修復能の解析:Ambion社製キットを用いて、ベクターに組み込まれたKu80のsiRNAプラスミドを作成し、癌細胞にリポフェクション法で遺伝子導入を行い、Ku80遺伝子の発現が抑制された細胞を作成し、低酸素下および正常酸素下における静止期修復におけるKu80の寄与を生存曲線から解析した。In vitroの実験からは、癌細胞の放射線感受性を高めることができた。In vivoにおいても通常の酸素状態でsiRNAは有効に感受性を増感したが、低酸素状態を得るために下腿部を結紮して照射を併用したが、高酸素の状態とほぼ同様な感受性であり、低酸素癌細胞をku80のsiRNAのみで十分に増感することは困難と考えられた。今後も低酸素癌細胞の感受性増感の可能性を研究していきたい。本研究の目的は、1)低酸素環境下における休止期低酸素癌細胞のDNA損傷修復の効率および正確さを明確にする、2)低酸素細胞の放射線感受性を化学薬剤や修復遺伝子発現を抑制することにより高める新たな治療方法の開発、を目的とする。本年度は低酸素下および正常酸素下での修復による放射線感受性を決定した。生体内では低酸素下は低栄養状態でもあり、大部分の細胞は休止期であるG0期と考えられるため、0.1%の血清しか含まない低栄養培養液に交換し培養を続けることによりG0期の正常線維芽細胞および癌細胞集団を得た。これらの癌細胞にX線照射または重粒子線照射を行い(1-8Gy)、ただちにトリプシン処理により生存率決定する実験と、4-24時間37°Cで低酸素下または正常酸素濃度下で培養し修復させたのちに生存率を決定する実験を行った。前者の系では、低酸素下における初期損傷の影響を感受性として観察でき、後者の系では低酸素下および正常酸素濃度下における修復結果が観察できる。結果は前者の系では低酸素条件下の照射で2-3倍の抵抗性を認めたが、後者の系では生存率に大きな変化は見られなかった。この結果は低酸素下における損傷の固定はすぐに継代された場合におこり、静止期では損傷は固定されず効率よく修復されることを示唆する。さらにNHEJで働く修復遺伝子(Ku80)抑制によるDNA修復能の解析を試みた。定常的にKu80が抑制された細胞の樹立を試みたが、本年度は、一時的にKu80が抑制されたのみで生存率にも大きな変化は見られなかった。FISH法による解析でもKu80抑制による感受性の増加は明らかにできなかった。来年度にはKu80抑制の改善を試みることにより感受性増感法の開発につなげたい。癌組織には放射線に抵抗性を示す低酸素細胞領域が存在し,X線やガンマ線などの低LETの放射線治療による根治を妨げる要因の一つとなっている。

本研究では低酸素下および正常酸素下での修復による放射線感受性の変化を決定した。ヒト由来の癌細胞を3種類,正常細胞を使用した。生体内では低酸素下は低栄養状態でもあり,大部分の細胞は休止期であるGO期と考えられるため,0.1%の血清しか含まない低栄養培養液に交換し培養を続けることによりGO期の細胞集団を得る。これら細胞周期をGO期にそろえた癌細胞にX線照射または重粒子線照射を行い(1-8Gy)4-24時間37°Cで低酸素下または正常酸素濃度下で培養し修復させた後に生存率を解析した。NHEJで働く修復遺伝子(Ku80)抑制によるDNA修復能の解析:Ambion社製キットを用いて,ベクターに組み込まれたKu80のsiRNAプラスミドを作成し,癌細胞にリポフェクション法で遺伝子導入を行い,Ku80遺伝子の発現が抑制された細胞を作成し,低酸素下および正常酸素下における静止期修復におけるKu80の寄与を生存曲線から解析した。In vitroの実験からは,癌細胞の放射線感受性を高めることができた。Invivoにおいても通常の酸素状態でsiRNAは有効に感受性を増感したが,低酸素状態を得るために下腿部を結紮して照射を併用したが,高酸素の状態とほぼ同様な感受性であり,低酸素癌細胞をku80のsiRNAのみで十分に増感することは困難と考えられた。今後も低酸素癌細胞の感受性増感の可能性を研究していきたい。