hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SLE関連多型に触発された構造モジュール組換えによる抗原受容体活性化機構の解明

IgG Fc受容体(FcgR)は細胞外ドメイン(ECD)に結合するIgGが抗原によって架橋されると細胞内ドメイン(ICD)に存在するチロシン含有モチーフ(活性化モチーフ:ITAM,抑制性モチーフ:ITIM)がリン酸化され、細胞内に活性化、あるいは抑制シグナルを伝達する。我々は唯一の抑制性FcgRであるFcgRIIBの膜貫通部位(TMD)に見出されたヒト全身性エリテマトーデス発症を促進する多型、FcgRIIB I232Tが免疫抑制機能減弱型変異であることを示し、TMDにシグナル伝達を支配する積極的な役割があることを示した。さらに、FcgRIIBのペア型活性化受容体であるFcgRIIAのTMD機能を系統的Cys導入、構造計算、マウス関節炎モデルを用いて解析し、ペア型受容体間で保存される(小アミノ酸を同一表面に配置する)GASrightモチーフを介してFcgRIIAが部位特異的に会合し、免疫細胞の活性化を誘導することを見出した。FcgRIIB I232T多型分子ではこのGASrightモチーフを介してTMDが常時2量体化しており、抑制減弱を説明する可能性がある。さらに、多くの免疫受容体の活性化、抑制においても、TMD相互作用は必須のメカニズムである可能性がある。ヒト多型機能をマウスで再現するために、マウスFcgRIIB TMDの相同部位にI/T変異を導入し、抑制機能減弱、常時二量体化の性質が細胞レベルで再現することを確認し、ゲノム編集の手法でモデルマウスを作成している。TMD多二量体と抑制機能減弱(免疫活性化)のメカニズムを解析し、免疫創薬を原子レベルでの考察する予定である。TMD構造特性から、MS4A2(FceRIb)を選択し、TMD相互作用部位を第一膜貫通部位GASright様モチーフにMapした。現在、相互作用残基の絞り込み、生理学的検証を細胞レベルで進めている。ヒトFcgRIIB I232T多型の細胞学的性質がマウス受容体のI/T変異で再現されることを確認し、継代可能な自己免疫疾患マウスモデルを作成している。TMD相互作用と免疫抑制シグナルの関連を考察するための良いモデルとなり、治療モデルとしても有用である。MS4A2(FceRI b鎖)がTMD相互作用を起こすことを見出し、責任部位を第一TMDにマップした。同構造はCD20 B細胞受容体分子(MS4A1)を始めMS4ファミリーに保存されており、MS4をサブユニットとする受容体ファミリーの活性化に共通する分子メカニズムである可能性がある。現在、MS4A2の会合構造の詳細、FceRIアレルギー機能との関連を細胞レベルで検証している。免疫シグナルにおけるTMD相互作用の重要性、創薬標的となる責任モチーフを提示できる可能性がある、マウスFcgRIIB I/T変異モデルを作成し、生体免疫能を比較検証するとともに、TMD恒常的2量体化による免疫抑制機能減弱(免疫活性化増強)のメカニズムを分子シグナルレベルで解析する。BCRなど活性化受容体とのTMD会合が阻害される可能性、2量体化したマウスFcgRIIBが安定化し、IgGを会する細胞障害作用(ADCC)のスキャフォールドとして作用する可能性など、複数の可能性が考えられ、仮説検証を行う。MS4A2(FceRI b鎖)のTMD相互作用部位を第一TMDにMapした。詳細に相互作用部位を決定し、2量体形成を構造計算により決定するとともに、TMD相互作用のシグナル伝達における意義をin vitro、及び生体レベルで検証する。相互作用部位はアレルギー性疾患治療の標的部位となりうる、MS4A1(B細胞受容体CD20)を始め、中枢神経作用、認知症に関連する多くのMS4Aファミリー分子でTMD相互作用部位は保存されている。2量体形成を介する受容体活化、2量体形成阻害をメカニズムとする低分子創薬を提唱し、構造的な知見を蓄積する。DAP10, DAP12など、TMD相互作用構造が推定される受容体を対象に、さらに検索を進める。

ヒト多型機能をマウスで再現するために、マウスFcgRIIB TMDの相同部位にI/T変異を導入し、抑制機能減弱、常時二量体化の性質が細胞レベルで再現することを確認し、ゲノム編集の手法でモデルマウスを作成している。TMD多二量体と抑制機能減弱(免疫活性化)のメカニズムを解析し、免疫創薬を原子レベルでの考察する予定である。TMD構造特性から、MS4A2(FceRIb)を選択し、TMD相互作用部位を第一膜貫通部位GASright様モチーフにMapした。現在、相互作用残基の絞り込み、生理学的検証を細胞レベルで進めている。ヒトFcgRIIB I232T多型の細胞学的性質がマウス受容体のI/T変異で再現されることを確認し、継代可能な自己免疫疾患マウスモデルを作成している。TMD相互作用と免疫抑制シグナルの関連を考察するための良いモデルとなり、治療モデルとしても有用である。MS4A2(FceRI b鎖)がTMD相互作用を起こすことを見出し、責任部位を第一TMDにマップした。同構造はCD20 B細胞受容体分子(MS4A1)を始めMS4ファミリーに保存されており、MS4をサブユニットとする受容体ファミリーの活性化に共通する分子メカニズムである可能性がある。現在、MS4A2の会合構造の詳細、FceRIアレルギー機能との関連を細胞レベルで検証している。免疫シグナルにおけるTMD相互作用の重要性、創薬標的となる責任モチーフを提示できる可能性がある、マウスFcgRIIB I/T変異モデルを作成し、生体免疫能を比較検証するとともに、TMD恒常的2量体化による免疫抑制機能減弱(免疫活性化増強)のメカニズムを分子シグナルレベルで解析する。BCRなど活性化受容体とのTMD会合が阻害される可能性、2量体化したマウスFcgRIIBが安定化し、IgGを会する細胞障害作用(ADCC)のスキャフォールドとして作用する可能性など、複数の可能性が考えられ、仮説検証を行う。MS4A2(FceRI b鎖)のTMD相互作用部位を第一TMDにMapした。詳細に相互作用部位を決定し、2量体形成を構造計算により決定するとともに、TMD相互作用のシグナル伝達における意義をin vitro、及び生体レベルで検証する。相互作用部位はアレルギー性疾患治療の標的部位となりうる、MS4A1(B細胞受容体CD20)を始め、中枢神経作用、認知症に関連する多くのMS4Aファミリー分子でTMD相互作用部位は保存されている。2量体形成を介する受容体活化、2量体形成阻害をメカニズムとする低分子創薬を提唱し、構造的な知見を蓄積する。DAP10, DAP12など、TMD相互作用構造が推定される受容体を対象に、さらに検索を進める。Western Blotting, Blue Native gel電気泳動を導入する際に有効な試薬を選定する上で誤差が生じ、一部の試薬を次年度持ち越しとして購入することとなった。次年度は上記を目的とする試薬購入に、次年度使用額を当て、有効に利用する。
湖水地方の自然保護でワーズワスが果たした役割の再検討

湖水地方の自然保護活動はワーズワスを起点にしている、といった見方が半ば常識化している。本研究は1.樹林の伐採と植林による森林破壊、2.外来者による景観の改造、3.鉄道の導入、の三点に関するワーズワスと湖水地方関連図書の著者の見解を比較し、湖水地方の自然保護においてワーズワスが果たした役割を調査した。その結果、彼は先人の意見をかなり踏襲しており、この見方は修正を要することが判明した。しかし彼らの保護論と異なり、彼の主張は湖水地方の歴史やイギリスの経済・社会情勢を考慮しており、それが彼の論に特別な意義を付与していることも明確になった。研究目的の達成のために、前年度に引き続き17501850年頃に出版された旅行記や案内書、歴史書、地誌書などから窺われる湖水地方の自然保護意識について調査を進めた。その結果、保護意識には次のような3段階があることが浮かび上がってきた。第1段階はT.クーパーやJ.ドルトンの1750年代前半の詩に見られる、ダーウェント湖周辺の木の伐採に対する抗議である。第2段階はイングリッシュやポックリントンによる、湖水地方とは異質の景物の導入で、これは1770年代から始まる。第3段階は1830年代からの、鉄道などの導入である。しかしながら、例えばT.ウェストの『湖水地方旅行案内』では著者がイングリッシュを批判しているのに、編集者が擁護していることに見られるように、第1,2段階では保護意識が散発的で大きなうねりとはならなかった。なぜであろうか。自然保護意識が明確化する際には、自然破壊の主体に対する意識も形がはっきりしてくる。イギリスの場合、それは商工業や農業における近代化である。湖水地方にも近代化の波は1750年代から訪れ始め、道路の改良による外界との接触が古来の美徳を破壊すると意識し始めていた。しかしながら自然破壊と近代化の相克は十分に認識されないままに19世紀に至ってしまった。豊かさの源泉である近代化が自然に及ぼす影響は限定的であったのもその一因ではあろうが。これがワーズワスが湖水地方に帰還した1799年の状況であった。だが彼が他の人々と違っていたのは、自然と近代化は湖水地方では両立しないと考えたことである。しかもその考え方にヴィクトリア朝の人々が共鳴することによって、ワーズワスを自然保護の原点とする見方が定着した。したがって、今後考察すべきは、何が第1,2段階と第3段階を分けたのかという点であろう。研究目的達成のために、平成24年度は(1)ワーズワスの『湖水地方案内』以前に出版された湖水地方旅行書、地方史書などにおける自然保護意識、(2)自然保護意識の現れた既存書籍に、ワーズワスがどのように接していたか、(3)『湖水地方案内』出版の前後で、湖水地方案内書や地方史書で自然保護の論調に変化があったか、を中心にして調査を進めた。その結果、以下のような点が明らかになった。湖水地方の自然破壊に触れた最初期の例は、1752年のT.クーパーの詩と1755年のJ.ドールトンの詩である。これらはワーズワス誕生の30年も前に出版されているが、そこにはグリニッジ・ホスピタルによる、ダーウェント湖畔のクロウ・パークの森林伐採への抗議が含まれていた。1770年代には、外来者であるイングリッシュやポックリントンによるダーウェント湖やウィンダミア湖の景観破壊があり、それへの異議は湖水地方関連図書にも見られた。さらに、旅行者の増大につれて、こだまを聞くための大砲発射やレガッタなどが実施され、歓楽的雰囲気も徐々に高まり始めていた。このように住民や旅行者による自然破壊的な活動は、ワーズワス誕生以前から行われていた。彼の初期の詩作や手紙を調査すると、彼がこうした自然破壊に異を唱えた書籍に、少年時代から接していたことは明らかである。しかしながら、彼がそうした主張に賛意を示すようになるのは、1799年12月のグラスミア移住以後である。したがって、この移住時にワーズワスが感じたことを明確にすることが、彼以前の湖水地方の自然保護活動と彼の活動の関連を探るうえで重要になる。本研究の大きな特色は、現在学会で常識化している、自然保護におけるワーズワスの役割を鵜呑みにせず、18世紀後半から19世紀にかけての文献にあたってみることである。平成24年度にはそのために必要な書籍の購入もできた。前年度の「研究実績の概要」で、17501850年頃に湖水地方の自然破壊として意識されたものとして、1.森林の伐採や在来種以外の樹木の植林、2.移住者による湖水地方とは異質の人工物の設置、3.鉄道の導入をあげた。

平成26年度は、これらの事項に対して、湖水地方関連図書の著者とワーズワスが、何時頃どのように反応しているかの調査を進めた。1と2に関しては、18世紀後半よりギルピンなど多くの旅行記・旅行案内の著者が気付き、批判の声をあげている。そして批判が功を奏し、改善の事例もかなり見られた。ワーズワスも『湖水地方案内』をはじめとする著作でこれらの点を批判しているが、彼の論点は先人と類似しており、この面では彼を自然保護の先駆者と見なすことはできない。しかし3では事情が異なる。ワーズワスは1844年の12月に湖水地方に鉄道を敷設する計画に反対する「二通の書簡」を新聞紙上に掲載し、この鉄道建設への最初の反対者となった。しかし当時は鉄道建設がブームで広く歓迎されていたために、彼の主張は顧みられず、嘲笑の対象とさえなった。だが1876年に潮目の変化が訪れた。この年に明らかになった、湖水地方の心臓部まで鉄道を延長する計画に対してロバート・サマービルが「二通の書簡」を拠り所にして反対運動を展開し成功を収めた。そして「書簡」の精神はハードウィック・ローンズリーなどを介して、湖水地方に根付くことになった。このように、ワーズワスが湖水地方の自然保護の創始者と目されるのは、多分に現代において1と2の論点が忘れられたことに由来するが、カントリーサイドに関する認識が変化したこととも関連している。19世紀の都市化・産業化は、カントリーサイドとしての湖水地方の需要を飛躍的に高めた。そのために3におけるワーズワスの主張の重要性が増大し、自然保護の原点として意識されるようになったのである。イギリスロマン派詩人、特にワーズワス湖水地方やその他の地域に関する、広範な年代の古書が順調に入手できているので、時代や地域の違いが生む、自然に寄せる思いの変遷を相当把握できた。ただ、最近のグーグルによる古書の電子版の無料公開などにより、古書の収集方法に「研究計画調書」とずれている面がある。研究に関連する図書の購入も含め、研究はほぼ順調に進んでいる。(1)「研究実績の概要」で述べた第1,2段階の代表的な提唱者の思考内容を彼らの著書に従って鮮明にする。(2)ワーズワスやラスキンなど第3段階の考え方を把握する。(3)第1,2段階と第3段階の考え方を比較しながら、なぜ最初の段階の考えが第3段階に順調に継承されなかったのかを考察する。(4)最近ワーズワスとエコクリティシズムの関わりや湖水地方の自然保護の現状などを扱った有力な研究所が発刊されているので、それらの知見を十分に把握する。(5)以上をまとめてワーズワスが湖水地方の自然保護で本当に果たした役割について結論を得る。「研究計画調書」への記載にしたがって研究を進めていく。具体的には、(1)ワーズワス以前の、湖水地方の自然保護意識とワーズワスのものの比較、(2)1799年12月以降に、ワーズワスを自然保護へと駆り立てたものの特定、(3)『湖水地方案内』の出版は、湖水地方の自然保護意識にどのような影響を与えたか、(4)スコットランド高地やウェールズなど、湖水地方と同様に自然美で名高い地域における自然保護意識、の4点を中心に研究を深めていく。該当なし
郷・村名初出データにみる日本中世の民衆社会

本科研をスタートするにあたり、科研メンバー間で、研究計画を確認・共有し、その運営の円滑化をはかるために、2018年5月19日に、立命館大学にて科研運営会議を開催した。またその直後に「ムラの戸籍簿」研究会の例会も開催し、研究会メンバーにも本科研の内容等について情報共有と協力のお願いをするとともに、科研・研究会事務局としてとりくみつつある、大和国の郷・村データベースの作成状況についての紹介を行った。さらに、研究分担者の花田卓司氏より、「大和国飽波郷についてー『鎌倉遺文』未収文書の紹介」と題する研究報告があった。こうした研究会を、昨年度はさらに3回開催している。まず、7月28日に大谷大学で開催した研究会では、長門国の郷・村や安芸国の郷・村・浦に関する研究報告を各国の郷・村データベース作成者が報告した。また、9月22日に同じく大谷大学で開催した研究会では、丹後国の郷・村データベースに関する作業状況報告が作成者から報告され、さらにこれまで作成してきたデータベースがweb上で公開されることとなったため、科研・研究会事務局からデータベースの公開方法やその内容について紹介を行った。一方、11月18日に立命館大学で開催した研究会では、東寺領荘園の研究を読み直し検討する研究報告があった。このほか、2019年3月9・10日に、科研および研究会メンバーで、岩手県一関市にある骨寺村荘園遺跡の巡見を行った。1日めの9日に、寺村荘園遺跡村落調査研究報告会「続骨寺村一千年の歴史を語る」(主催:一関市博物館)に参加し、ここで話題となった荘園村落の痕跡を、翌日、一関市博物館館長のご案内により、たどった。本科研のスタートと、本科研の重要な前提となっている基盤研究(B)科研の最終年度とが重なり、基盤研究(B)を総括し、その成果と課題を本科研の運営につないでいく作業に思いのほか時間がかかってしまった。郷・村データベースの作成を促進していくため、作成協力者を募り、作成のための人手と時間を確保していくことにつとめたい。そのためには、学界内で、郷・村データベースの意義を広く共有していただくことが不可欠であり、シンポジウム等の開催を通じ、本科研のとりくみを紹介していく機会を設けていきたい。
デバイス界面原子配列の可視化のためのＸ線定在波法の開発

1または2個のシリコン0 0 4チャンネルカット結晶、モニタースタビライザフィードバックシステム、水平集光型の屈折レンズ、および、スリットから成る光学系を作製した。入射X線エネルギー12.4 keVに対して、鉛直面内の発散角は1.3 arc se、水平面内のビーム幅は約2-5 μmと評価した。硫酸溶液中の金単結晶表面とサファイア単結晶基板上の薄膜やナノワイヤーを試料とし、基板の金単結晶やサファイア単結晶から完全結晶に対するX線動力学的曲線が得られた。この成果から、結晶性の高い特別な基板ではなくふつうに入手できる金属結晶や酸化物結晶の界面構造の解析にX線定在波法を適用できることを示した。鉛直方向では高い平行性をもち、水平方向では屈折レンズにより集光するX線光学系システムを作製し、そのX線ビームの評価結果を昨年度の報告書に記載した。この光学系を硫酸溶液中の金単結晶表面試料の構造解析に適用した結果を報告する。まず、入射X線12.4keVを用い、1 1 1、0 2 2ブラッグ角近傍で、その試料をロッキングさせて、Au L蛍光強度、回折強度のプロファイルを同時に記録した(定在波測定)。次の結果が得られた。1)回折強度曲線は非対称な形状を示し、その反射率は1 1 1, 0 2 2回折に対して80%以上と高く、また角度幅は40, 25 arc secであった。2) AuLエミッションの形状は、ブラッグ角付近で約40%の強度変調を示した。1 1 1回折では、低角で谷、高角で山の形状、0 2 2回折ではくぼみ形状であった。これらの特徴はX線動力学的曲線に典型的なものである。本研究の意図のひとつは、金属結晶基板が見かけ上Siなどの半導体結晶と同様な高い完全性があるように回折実験で扱うことであったが、作製した光学系を用いることによりそれを示すことに成功した。また、硫酸溶液中のCoポルフィリンの原子1層を金単結晶表面に作製し、入射X線11keVを用い、サイクリックボルタンメトリー測定をしながら異なる電極電位におけるin-situ定在波測定をした。Co Kエミッションプロファイルを記録できた。散乱面(今回は鉛直面)内におけるX線ビームの高い平行性と小さなビームサイズ(とくに水平面内ではマイクロメータサイズに集光)とを実現した光学系を用い、金単結晶基板からのX線定在波を観測した結果を昨年報告した。サファイア基板(0 0 0 1)上に育成されたNiOの薄膜(膜厚1 nm)とナノワイヤー(平均膜厚約1モノレーヤに相当)の測定について報告する。サファイアは金に比べて軽元素から構成されているので、回折角度幅は狭くなる。そのため、入射X線の鉛直面内の角度発散を金単結晶を調べた場合よりも小さくし、かつ、測定中に入射ビーム強度をより安定にする必要が生じた。そこで、試料上流にチャンネルカットを2組並べ、のフィードバックシステムを用い入射ビーム強度を安定化させた光学系を用いた。X線光子エネルギー12.4 keVを用い、1 0 -1 4、2 -1 -1 3、0 0 0 6、2 1 -3 3、2 -1 -1 3, 1 1 -2 3、1 -1 0 2、0 1 -1 2のそれぞれのブラッグ角の周りで、試料をロッキングさせ、Niの蛍光強度曲線と回折ロッキング曲線を記録した。蛍光強度をオフブラッグ角度におけるその強度で規格化し、また、回折強度はダイレクトビーム強度で規格化した。回折強度の反射率は数10%、とくに、1 0 -1 4や2 -1 -1 3などでは約90%と高い反射率を得た。すなわち、サファイア単結晶がSiと同程度の結晶完全性を見かけ上有することを示している。Ni原子が規則位置を占有していない場合、蛍光強度曲線は回折ロッキング曲線と一致すると予想される。得られた蛍光曲線はロッキング曲線とはピーク位置、形状、高さが一致しないため、Ni原子はそれぞれの網平面位置に対して規則的な位置を占有していることが示唆された。サファイア/NiOの界面構造を原子スケールで解析中である。シンクロトロン硬X線定在波法によって、デバイスの界面原子配列を非破壊で可視化する新しいシステムを作製することが目的である。ふつうに手に入り用いられる金属結晶や酸化物結晶の基板の界面構造を原子スケールで解析できるようになる。キーポイントは、散乱面(今回は鉛直面)内における入射X線ビームの高い平行性と小さなビームサイズを両立し試料基板の結晶ドメインから動力学的X線回折の結果生じる定在波を利用することである。

平成23年度では、精密4象限入射スリット、シリコン単結晶(0 0 4)のチャンネルカット、および、ビームの水平方向を集光する屈折レンズから構成される光学系システムを確立した。これによって生成されるX線ビームの鉛直面内の発散角を測定するととともに、水平面内のビームサイズ、集光による輝度のゲインを評価した。試料基板結晶の異なる網平面に適用できるよう角度発散が非常に小さな入射X線ビームが必要である。そのためチャンネルカット結晶を2個組み合わせた。入射X線のエネルギーは12.4 keV、入射スリット0.2 mm(横)、0.1 mm(縦)に設定し、試料位置に金薄膜のナイフエッジを置き水平方向にスキャンして強度の差分曲線の半価幅をビームサイズと定義した。屈折レンズとナイフエッジとの距離を180から200 mmの範囲で変えてビームの横幅を測った。約2-5マイクロメートルであった。その場合の単位面積あたりの強度ゲインが20-30であった。さらにナイフエッジの代わりにアナライザー結晶として用いたサファイア単結晶(0 0 0 1)を設置し入射ビームに垂直な水平軸の周りに回転してそのロッキングカーブの半価幅を入射ビームの発散角と定義した。2個目のチャンネルカット結晶をブラッグ条件からのはずれ角を変えては発散角を測定した。0.7 arc secはずした場合、発散角は1.3 arc secであった。酸化物基板上に育成した試料システムに作製した光学系を適用することを昨年の報告書では計画として記載したが、より困難な金属基板結晶上の試料システムに適用することを試み、成功した。これは当初計画の3年目のものを前倒ししたことに相当する。つまり、ふつうに入手できる金属結晶基板から、ほぼ完全結晶からしか観測できないと思われている動力学的回折X線現象を容易に観察することができた。平成23年当初に交付申請書において記載した研究計画を予定通り実行できた。計画段階において周到に準備したので、達成できたと考えている。つまり、光学系システムを事前にきちんと設計していたことである。たとえば、波長を縦軸に、角度を横軸にとったDuMondダイアグラム図を正確に描画することにより、計画時に鉛直面内のX線ビームの発散角を事前に予想した。本報告書の研究実績で記載したAu定在波曲線データを解析する。そのため、解析プログラムを作成する。まず、基板結晶の動力学的回折効果と光学系の角度発散を考慮して、回折曲線と蛍光曲線とを計算するプログラムを作成する。ここでのポイントは実空間の原点を明確に定義し、ブラッグ回折ごとに原点と対応した電気感受率を計算することである。次に、実験回折曲線と計算回折曲線を比べて、光学系の角度発散と角度の原点を決定する。この作業の妥当性を確かめるため、金基板からの蛍光X線のプロファイルを説明した上で原子1層のCoの位置を決定する。さらに、ふつうに基板として用いられる単結晶としてサファイア単結晶基板上に育成された酸化ニッケルの超薄膜を試料とし、確立したシンクロトロン硬X線定在波法を適用する。ふつうに基板として用いられる単結晶としてサファイア単結晶基板上に育成された酸化ニッケルの超薄膜を試料とし、確立したシンクロトロン硬X線定在波法を適用する。すなわち、確立した測定システムを用い、1)実際の試料からデータを測定し、2)データを解析し界面の原子配列の構造情報を得る。具体的には以下の方策を予定している。
フォトクロミック配位子による光応答性希土類錯体の開発と非破壊再生型光記録への展開

希土類錯体は4f軌道間の電気双極子遷移に基づく強発光を示す。この希土類錯体の発光起源となる電気双極子遷移は錯体構造の対称性に依存し、非対称な配位構造は電子遷移の許容化を促進することが知られている。この希土類錯体の錯体構造を光照射によって変調することができれば、電子遷移許容性と発光特性を光制御することが可能となり、新しい光書き込みメモリや光スイッチング材料への展開が期待できる。本年度は、光応答性希土類錯体を光書き込みメモリへ応用することを目的として、スルホニル基を配位座として有する新規フォトクロミックEu(III)錯体を合成し、その発光特性について検討した。その結果、可視光照射に伴うフォトクロミック反応によってEu(III)錯体の発光強度が増大することが分かった。さらに、発光の速度論解析により、発光強度変化の原因が、フォトクロミック反応に伴う配位構造変化に伴う放射速度定数の変化で説明できることを明らかにした。また発光強度変化は526mmの励起光によりEu(III)イオンを直接励起することで非破壊的に読み出すことが可能であるため光記録材料として機能することが分かった。さらにフォトクロミック配位子を有するNd(III)錯体を新規合成し、その吸収スペクトル変化を検討した。その結果、フォトクロミック反応によりNd(III)イオンに由来する吸収帯が変化することを明らかにした。本研究で見出したフォトクロミック希土類錯体は今後、光書き込みメモリや光スイッチング材料へ幅広く展開できるものと期待される。希土類錯体はf軌道間の電気双極子遷移に基づく強発光を示す。本年度は、光応答性希土類錯体を光書き込みメモリへ応用することを目的として、スルホニル基を配位座として有する新規フォトクロミックEu(III)錯体を合成し、そのフォトクロミック特性および発光特性について検討した。Eu(III)錯体は紫外光および可視光照射により無色から黄色への可逆なフォトクロミック反応を示した。また、可視光照射に伴うフォトクロミック反応によってEu(III)錯体の発光強度が増大することが明らかになった。これは、フォトクロミック反応に伴う配位構造変化によってEu(III)の電気双極子遷移の許容性が変化したことに起因すると考えられる。この発光強度変化は526nmの励起光によりEu(III)イオンを直接励起することで非破壊的に読み出すことが可能であるため光記録材料として機能する。本研究で見出したフォトクロミックEu(III)錯体は今後、光書き込みメモリや光スイッチング材料へ幅広く展開できるものと期待される。
単結晶多孔質固体中に生成する吸着酸素秩序体の構造および磁性研究

筆者が所属する研究室では、構造柔軟性を有する単結晶ホスト[Cu(II)_2(bza)_4(pyz)]_n(la)(bza=benzoate, pyz=pyrazine)の種々のガス吸着挙動およびその包接構造を明らかにしている。そこで、筆者は、目標とする低次元酸素配列構造の磁気特性の観測に先立ち、1aの誘導体、[Cu(II)_2(4-F-bza)_4(2-mpyz)]_n(1b), [Cu(II)_2(4-CN-bza)_4(2-mpyz)]_n(1c), [Cu(II)_2(9-AC)_4(pyz)]_n(1d), [Cu(II)_2(3-mbza)_4(pyz)]_n(1e)を合成し、次に単結晶X線構造解析により、各単結晶ホストの酸素分子配列構造を調べた。その結果、各単結晶ホストは、いずれも1aと類似の一次元鎖集積構造を持つが、多用な酸素分子配列構造(一次元、二次元配列、孤立した単量体、二量体など)を示した。一方、ミクロ孔へのガス吸着は、チャンネル内のガス拡散で進行すると信じられているが、その挙動を直接観測した報告はなかった。そこで、上記の実験と並行し、1b単結晶へのガス透過挙動観測を行った。その結果、1bは、径の小さいネック部分(直径約2.6Å)がある二次元網目状チャンネル構造を持つが、ネック部分よりも明らかに大きいガス分子(H_2, CO_2, O_2, Ar, CO, CH_4, N_2)に対して、[100]方向へのガス透過性を示した。結晶方位を変えて、[010]、[-110]へのガス透過測定を行ったところ、He, H_2, CO_2, O_2のガス透過係数は結晶方位依存性を示した。Knudsen拡散モデルを基に、チャンネル幾何(各結晶方位における屈曲度τ、空隙率ε)を考慮して各方位の透過係数を規格化すると、各ガス種での透過係数が近い値を示した。これは、He, H_2などの小分子を含め、使用したすべてのガス分子種がチャンネル内部を拡散する挙動を示す。また、1dのチャンネル方向([100]方向)へのガス透過挙動を調べたところ、工業的に重要視される水素ガスについて高い透過選択性を示す特性を明らかにした。(抄録なし)申請者は既存の多孔性単結晶ホストだけでなく、より多種の多孔性固体におけるガス低次元秩序体を生成させ、系統的な磁性研究へと展開するため、研究の初期段階として、単結晶ホスト[M_2(bza)_4(pyz)]_n(M=Cu,Rh,bza=benzoate,pyz=pyrazine)と類似の一次元鎖構造を有する銅錯体の合成とそのガス吸着特性の観測およびガス包接構造決定を行った。種々の安息香酸誘導体、ピラジン誘導体のうち、芳香環の4位に置換基(シアノ基、フルオロ基)を有する安息香酸誘導体と2-メチルピラジンを用いて、一次元鎖錯体が分子間力で集積した多孔性金属錯体[Cu_2(4-Rbza)_4(2-Mepyz)]_n(R=CN,F,Me=Methyl)の合成に成功した。今回合成した単結晶ホストは、結晶溶媒が抜けた後も単結晶形状を維持したため、種々のガス状ゲストの吸着測定およびガス包接時の単結晶X線構造解析を行った。77KにおけるH_2,N_2,O_2,Arの吸着測定を行った結果、R=CN,Fの各場合で、それぞれ銅二核あたり最大2.7および2.1分子(H_2),1.3および1.5分子(N_2),2.2および3.4分子(O_2),0.13および0.5分子(Ar)吸着した。O_2の吸着線に着目すると、10^<-2>torrの低圧領域からの急激な吸着量増加が明らかとなった。これは、細孔内O_2配列構造の磁性測定において、実験操作上有利な点である。O_2ガス雰囲気下における単結晶X線構造解析(90K)を行った結果、細孔内部のゲスト占有率から算出した吸着量は、2.0分子(R=CN),3.0分子(R=F)であり、ガス吸着測定の結果と近い値を示した。また、各単結晶ホストにおいて、O_2分子三量体の形成が明らかとなった。本年度の研究成果により、細孔サイズ、形状が異なる単結晶ホストを用いた酸素分子配列の磁性研究へとスムーズに移行することができる。

その結果、各単結晶ホストは、いずれも1aと類似の一次元鎖集積構造を持つが、多用な酸素分子配列構造(一次元、二次元配列、孤立した単量体、二量体など)を示した。一方、ミクロ孔へのガス吸着は、チャンネル内のガス拡散で進行すると信じられているが、その挙動を直接観測した報告はなかった。そこで、上記の実験と並行し、1b単結晶へのガス透過挙動観測を行った。その結果、1bは、径の小さいネック部分(直径約2.6Å)がある二次元網目状チャンネル構造を持つが、ネック部分よりも明らかに大きいガス分子(H_2, CO_2, O_2, Ar, CO, CH_4, N_2)に対して、[100]方向へのガス透過性を示した。結晶方位を変えて、[010]、[-110]へのガス透過測定を行ったところ、He, H_2, CO_2, O_2のガス透過係数は結晶方位依存性を示した。Knudsen拡散モデルを基に、チャンネル幾何(各結晶方位における屈曲度τ、空隙率ε)を考慮して各方位の透過係数を規格化すると、各ガス種での透過係数が近い値を示した。これは、He, H_2などの小分子を含め、使用したすべてのガス分子種がチャンネル内部を拡散する挙動を示す。また、1dのチャンネル方向([100]方向)へのガス透過挙動を調べたところ、工業的に重要視される水素ガスについて高い透過選択性を示す特性を明らかにした。本研究では、様々な多孔性単結晶ホスト内に酸素などの常磁性ガス分子を規則配列させ、各ホスト間での磁性の比較が必要である。24年度は、目的の新規多孔性金属錯体を合成するまでに時間を要した。24年度は、主に新規多孔性金属錯体の合成研究に時間を割いたことにより、物質拡張における方針が明確になった。今後は、これまでの合成研究と並行して、新規多孔性金属錯体のガス吸着特性の観測、酸素などのガス包接結晶構造解析、酸素包接時の磁気測定を系統的に行う。(抄録なし)
クメール語の助詞の意味機能に関する記述的研究

クメール(カンボジア)語は、日本語と異なり格助詞(ガ、ヲ)を用いないが、主題を表すハや追加を表すモにあたる助詞を用いることがある。本研究は、クメール語資料から収集した用例を分析し、これらの助詞がどのような環境で出現し、どのように用いられるかを考察した。研究過程では、用例分析及び対象研究の手法について、海外研究者の協力を得た。本研究の主な成果は、雑誌論文で発表された他、教材として出版され、外国語教育面において今後社会に還元される。初年度である平成26年度は、3年間の計画の進め方の詳細を決定し、既に蓄積された言語資料を分析するとともに、近年のクメール語資料について、収集すべき資料選定の基準を決めた。また、先行研究を収集し、3年間の計画に必要な機材を選定し、本年度に購入すべき機材を購入した。海外の研究協力者に本研究の目的を伝え、3年間の調査、打ち合わせの計画の詳細について調整した。その結果、本年度は、海外共同研究者との調整上、カンボジア、タイでの海外調査を行う代わりに、タイの海外共同研究者を研究拠点に招へいし、本研究テーマに関する指導と助言を得、また、日本語とタイ語の対照研究に関する講演を行った。カンボジアの海外共同研究者とは、本研究テーマについて、とくにクメール語資料の選定基準に関する指導と助言を得た。研究の2年目である平成27年度は、初年度に収集したクメール語資料の用例から、助詞を含む用例を選んで分析し、「とりたて詞」と文末の助詞について考察した。具体的には、年度前半には、近年執筆された随筆集から用例を収集し、助詞を検索しやすいよう工夫した対訳の簡易データベースを作成した。その用例の中から、「とりたて詞」koo及びその「とりたて詞」と最も共起しやすい文末の助詞daeの用例を抽出した。その用例について、主題の後に出現しやすい「とりたて詞」と文末の助詞にどのような共起関係があるか、また、「とりたて詞」が有するとされる接続機能がどのようなものかを考察した。考察にあたっては、カンボジア人海外共同研究者の指導と助言を得た。年度後半には、10月にタイ人海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、タイ語とクメール語で似た音形をもち意味と用法が類似している「とりたて詞」koo及び、その「とりたて詞」と共起しやすい文末の助詞についてワークショップを行った。それと同時に、初年度に収集した用例の分析方法について指導と助言を得た。その後、年度後半を通じ、海外共同研究者からの指導と助言をもとに、クメール語資料中の用例分析を行い、2年目の研究成果として、クメール語の「とりたて詞」kooと文末の助詞daeの用法に関する論文を発表した。同時に、追加の用例を増やし、分析の精度をあげるため、資料となるクメール語文の収集を続け、簡易データベースに用例を追加した。また、本研究の成果を言語教育に応用すべく、次年度の出版を目指して、クメール語教材の執筆をした。最終年度に予定していた、主な研究目的である、1)主題の後に出現しやすい「とりたて詞」kooと文末の助詞daeの共起関係、2)「とりたて詞」kooが有するとされる接続機能、の2点について、研究成果を発表できた。研究の最終年度である平成28年度は、前年度までに得た研究成果をもとに、これまでに収集したクメール語資料の用例にデータを追加して、前年度に研究成果を発表した文末の助詞dae以外の助詞について分析を継続した。また、海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、日本語教育の観点からの助詞の対照研究に関する講演及びワークショップを行った。それらの研究成果をもとに、中級クメール語教育に活用できる教材を完成させ、平成29年度に出版した。具体的には、平成28年度前半には、近年執筆された随筆集から用例を収集し、助詞を検索しやすいようにした対訳の簡易データベースを作成した。前年度まで中心的に分析した文末の助詞dae以外の助詞を含む用例も抽出し、その用例について考察した。考察にあたっては、カンボジアの海外共同研究者の指導と助言を得た。平成28年度後半には、10月と12月にそれぞれタイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、10月は日本語教育への応用の観点から、12月は対照研究の観点から、それぞれ助詞の研究についての講演及びワークショップを行った。それと同時に、前年度までの研究成果について、海外共同研究者から指導と助言を得た。その後、平成28年度後半を通じ、海外共同研究者からの指導と助言をもとに、クメール語資料中の用例分析を行い、最終年度の研究成果として、本研究の成果を言語教育に応用すべく、中級クメール語の学習教材を執筆し、平成29年度に出版した。

初年度である平成26年度に予定していた、資料選定基準の決定、先行研究の収集、必要な機材の選定と購入を行うことができた。また、海外の研究協力者との調整やタイの海外共同研究者の招へいを行った。2年目までに得た研究成果をもとに、用例データを追加して、dae以外の文末助詞について分析を続ける。最終年度である3年目は、研究成果をもとに、クメール語教育に活用できる教材を完成させ、発表する予定である。また、海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、日本語との接続表現の対照に関する講演もしくはワークショップを行う予定である。言語学2年目である平成27年度は、初年度に収集したクメール語資料の用例から、助詞を含む用例を分析し、「とりたて詞」と文末の助詞について考察する。また、引き続き、クメール語資料及び日本語、タイ語の助詞、「とりたて詞」、接続詞に関する先行研究を収集する。初年度に続き、タイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、本研究テーマに関する指導と助言を得、講演を行う。2年目の研究成果として、クメール語の「とりたて詞」の用法に関する論文を発表する。講演及び研究に関する指導と助言を得るため、海外共同研究者を招へいしたが、その講師の本務上の都合により滞在期間が短くなり旅費が予定額より低くおさえられた。物件費では、予定よりトナーの消費量が少なく、また、翻訳謝金の作業が予定より進まなかった。最終年度は、次年度使用額を含め、旅費及び消耗品ともに早めの消化を予定する。また、より多くのデータを収集し、コーパス化するための謝金を使用予定である。データ整理に使用する記憶媒体、ソフトウエアの他、報告書作成に必要な出力用印刷用紙、プリンタ用インクトナーなどの購入費用を計上した。海外協力者を日本の研究拠点に招き、研究に対する指導、助言を得るとともに、研究成果を講演会として社会に還元するための費用を計上した。海外協力者への謝金、収集した資料の謝金を計上した。翻訳謝金の作業を早めに進めるよう翻訳者に依頼する。
放線菌由来ポリケタイドの多様性創出に関わる立体選択的エノイル還元機構の解明

ベンゾイソクロマンキン系ポリケタイド(BIQ)は、新薬開発への応用を目的に、生合成経路の解明が求められている。特に、立体選択的なエノイル還元は、最終生成物の構造的多様性を創出する重要な分岐点であるが、還元機構は明らかになっていない。これまでに、BIQ系ポリケタイドであるアクチノロジンの生合成に関与するエノイル還元酵素ActVI-2を用いた(S)-DNPAのエノイル還元に成功している。本研究では、BIQ系ポリケタイド生合成に関与する立体選択的エノイル還元酵素を用いた非天然型BIQポリケタイドの創製を目指し、エノイル還元酵素群の包括的な機能解析を行い、本酵素群によるエノイル還元機構を解明する。
高移動度側壁チャネルの活用による高性能・低損失炭化珪素MOSデバイスの作製

炭化ケイ素を用いた金属ー酸化物ー半導体電界効果トランジスタ(SiC MOSFET)はSiCのパワーデバイス用半導体材料としての優れた物性とユニポーラデバイスとしての高い周波数応答性から、高耐圧・低損失・高周波数のパワーデバイスとして研究開発が進められてきた。その高性能化への課題として、高いチャネル抵抗がある。酸化膜ー半導体界面に多量の欠陥準位が存在し、誘起されたキャリアがトラップされ伝導に寄与できないことが原因である。チャネル抵抗は簡単なMOSFETの電流電圧式ではチャネル移動度に反比例するため、チャネル移動の大小がMOSFETの性能の指標となる。SiC MOSは、酸化膜を形成する結晶面方位によって酸化膜界面の準位密度が異なる事が知られており、(11-20)面、(000-1)面、(03-38)面などが酸化膜の形成条件によっては一般に使われている(0001)面よりも高いチャネル移動度が得られることが報告されている。また、(0001)面では一酸化窒素(NO)や一酸化二窒素(N_2O)などの窒素を含むガスを用いた熱処理によって界面が改善されることが知られているが、(0001)面以外への窒化処理の報告はごく限られている。本研究では、低いチャネル抵抗が報告されている(11-20)面・(000-1)面に対して2種類の窒化処理を行い、その効果を(0001)面と比較した。(0001)・(000-1)・(11-20)面上にSiC MOSFETを作製し、その特性を評価した。(0001)・(000-1)面においてNO処理の方がN_2O処理よりも得られたチャネル移動度が大きく、(0001)面ではN20処理では29cm^2/Vsであったチャネル移動度がNO処理によって37cm^2/Vsまで改善した。窒化処理後の酸化膜厚の増加分とチャネル移動度の関係から、N20の熱分解によって発生した酸素によって窒化処理中も熱酸化が進み、界面が劣化したのではないかと考えられる。(11-20)面ではNO・N_20処理によるチャネル移動度の顕著な差は生じなかった。これは、チャネル移動度に影響する浅い界面準位が窒化処理に影響されないからではないかと考えられる。炭化珪素(SiC)のパワーデバイスに適した物性と、ユニポーラデバイスのため高速化が可能であるという金属-酸化物-半導体電界効果トランジスタ(MOSFET)の特徴から、SiC MOSFETは高耐圧・低損失・高速パワースイッチングデバイスとして期待されている。しかしながら、nチャネルSiC MOSFETの典型的なチャネル移動度は10cm^2/Vs程度とバルク中の電子移動度である1000cm^2/Vsに比べて著しく小さい。高いチャネル移動度を得る方法として、酸化窒素(NO)や一酸化二窒素(N_2O)などの窒化物ガス中で窒化アニールすることによりチャネル移動度を改善できることが分かっている。また、六方晶である4H-SiCの一般的に用いられる結晶面方位(0001)_<si>面(Si面)ではなく、(000-1)_c面(C面)や(11-20)面上に反転層を形成することで高いチャネル移動度を得られることが知られている。これらの面方位での高いチャネル移動度は水蒸気を含む酸素中で酸化することにより得られるが、窒化アニールの効果についてはほとんど報告が無い。そこで、本研究ではSi面、C面、(11-20)面上の熱酸化膜または堆積酸化膜に対し、NOまたはN_2Oアニールを行ったMOSFETを作製し、その特性を比較した。その結果、Si面とC面では熱酸化膜とNOアニールの組み合わせが最も移動度が高く、Si面では37cm^2/Vs、C面は46cm^2/Vsが得られた。また、それぞれの面方位において酸化膜形成プロセスごとのチャネル移動度の最大値を縦軸に、横軸に実効的な固定電荷密度をプロットすると、Si面上とC面上のMOSFETは似たような相関が見られたことから、Si面とC面ではチャネル移動度の律速過程が同様であることが示唆された。一方、(11-20)面上のMOSFETは100cm^2/Vs以上の高いチャネル移動度が得られた。また、酸化膜形成プロセスによるチャネル移動度の違いが見られず、(11-20)面上のMOSFETはSi面・C面とはチャネル移動度の律速過程が異なることが示唆された。SiC側壁チャネルMOSFETを作製する際にはドライエッチングが必須であるが、ドライエッチングがSiCに悪影響を与えることが懸念される。そこで、ドライエッチングがSiC/SiO_2構造に与える影響を調べた。また、SiC DMOSFETを作製する際には、チャネルをイオン注入を行ったSiC上に形成するため、イオン注入の際のダメージが懸念される。そこでイオン注入についてもSiC/SiO_2構造に与える影響を調べた。実験の結果、ドライエッチング・イオン注入によってSiCの表面粗さが増加し、表面形状はSiC基板特有のステップ構造がランダムな刑場へと変化した。SiC/SiO_2界面に存在する準位密度が増加したことが分かった。ドライエッチング・イオン注入によるSiCへのダメージを取り除くため、これらのプロセス後にダメージの除去プロセスを行い、SiO_2を形成した。

このダメージ除去プロセスによって、SiCに生じた表面粗さが低減され、表面形状についてもダメージプロセス前とほぼ同様のステップ構造が観察された。SiC/SiO_2界面の準位についてはその密度をやや低減できた。ダメージプロセス・ダメージ除去プロセス後の酸化膜の形成方法について、熱酸化膜と堆積酸化膜では大きな違いは見られなかったが、ドライエッチング後の酸化膜に関してはSiC/堆積酸化膜の界面準位密度はSiC/熱酸化膜のそれに比べ大きく、エッチングの際の副生成物がSiC/堆積酸化膜の界面に残留していたためだと考えられる。酸化膜の信頼性についてはダメージプロセスの有無ではほとんど変化はないが、一部のダメージ除去プロセス、ガスエッチングを用いた場合に絶縁破壊電界が向上することが分かった。以上から、ドライエッチング・イオン注入によるSiCとその後の酸化膜形成への影響について調べ、ダメージプロセス後のガスエッチングによって悪影響を低減できることが分かった。炭化ケイ素を用いた金属ー酸化物ー半導体電界効果トランジスタ(SiC MOSFET)はSiCのパワーデバイス用半導体材料としての優れた物性とユニポーラデバイスとしての高い周波数応答性から、高耐圧・低損失・高周波数のパワーデバイスとして研究開発が進められてきた。その高性能化への課題として、高いチャネル抵抗がある。酸化膜ー半導体界面に多量の欠陥準位が存在し、誘起されたキャリアがトラップされ伝導に寄与できないことが原因である。チャネル抵抗は簡単なMOSFETの電流電圧式ではチャネル移動度に反比例するため、チャネル移動の大小がMOSFETの性能の指標となる。SiC MOSは、酸化膜を形成する結晶面方位によって酸化膜界面の準位密度が異なる事が知られており、(11-20)面、(000-1)面、(03-38)面などが酸化膜の形成条件によっては一般に使われている(0001)面よりも高いチャネル移動度が得られることが報告されている。また、(0001)面では一酸化窒素(NO)や一酸化二窒素(N_2O)などの窒素を含むガスを用いた熱処理によって界面が改善されることが知られているが、(0001)面以外への窒化処理の報告はごく限られている。本研究では、低いチャネル抵抗が報告されている(11-20)面・(000-1)面に対して2種類の窒化処理を行い、その効果を(0001)面と比較した。(0001)・(000-1)・(11-20)面上にSiC MOSFETを作製し、その特性を評価した。(0001)・(000-1)面においてNO処理の方がN_2O処理よりも得られたチャネル移動度が大きく、(0001)面ではN20処理では29cm^2/Vsであったチャネル移動度がNO処理によって37cm^2/Vsまで改善した。窒化処理後の酸化膜厚の増加分とチャネル移動度の関係から、N20の熱分解によって発生した酸素によって窒化処理中も熱酸化が進み、界面が劣化したのではないかと考えられる。(11-20)面ではNO・N_20処理によるチャネル移動度の顕著な差は生じなかった。これは、チャネル移動度に影響する浅い界面準位が窒化処理に影響されないからではないかと考えられる。ドライエッチングなどのダメージプロセスがSiC/SiO_2のMOC構造に与える影響について調べられたが、界面準位密度については調べられたが反転チャネルの移動度等への影響については調べることができなかった。
アルコール性肝障害の発生機序に関する免疫学的関与についての検討

アルコール性肝障害における免疫学的機序の関与を検討する目的で、まず、遊離肝細胞とKupffer細胞をそれぞれアセトアルデヒドで修飾し自系でclass1MHC存在下にアセトアルデヒド付加物を認識する組織障害性Tリンパ球で混合試験を行った所、Kupffer細胞においてのみ、実験が成立した。このことはマクロファージであるKupffer細胞が抗原表現細胞として重要な役割を果たしている可能性を示しており、又正常状態ではclass1MHC抗原量は充分でないことが示唆された。次にアルコールがどの様にclass1MHCに関与するかを検討した。In vivoにてC57B6マウスに10%アルコール水の形で投与し、肝細胞をコラゲナーゼで遊離しその表面のclass1MHCを異種class1MHCを認識するTリンパ球とで混合試験を行った。その結果アルコール投与開始後12時間よりclass1MHCは出現し7日間にわたり漸増する事がしかもその抗原は7日投与群では14日以上維持される事が判明した。すなわちアルコールに依り肝細胞表面にclass1MHCという細胞性免疫の準備状態が若起される事が判明した。同細胞を用いてCTLにてアセトアルデヒド付加物を肝細胞表面に検索したが得られなかった為、マウスにpair feeding法にて28日までアルコール投与群を作成しそれらから肝細胞を遊離しアセトアルデヒド付加物の検索を行ったが、描出不能であった。次に血中アセトアルデヒド濃度が規定因子か否かを検討する為、アルコール投与群にサイアナマイド(アセトアルデヒド脱水素酵素阻害剤)を腹腔内に投与し同様の実験を行ったが、肝細胞表面にアセトアルデヒド付加物を検出し得なかった。今後、投与期間を長期化あるいは最近問題となっているアルコール性肝障害患者に高率に認められるC型肝炎ビールスなど先行するウィルス感染などを更に検討したい。(1)アルコ-ル性肝障害成立における肝内環境を考慮する立場より,マウス肝をコテデェネ-スにて遊離し肝細胞群及びKupffer細胞群とを作成しアセトアルデヒドにて修飾し白糸のマウスにて感作させた所,正常の状態では肝細胞にはアセトアルデヒド付加物に対するTリンパ球の誘導性は無く,Kupffer細胞においてのみ実験が成立した。この事はアルコ-ル処理の中心をなす肝臓においてアセトアルデヒドが最も高い濃度を呈し得ると予想され,IsraelのB細胞系の抗アセトアルデヒド抗体やTerabayashiの細胞障害性Tリンパ球の成立において,抗原表現細胞としてマクロファ-ジであるKupffer細胞の役割が重要である事が示唆された。(2)上述の実験において肝細胞が感作に関与し得なかった理由としてclass1MHCの存在が重要と思われたので、アルコ-ルがどの様にclass1MHCに関与するかを検討した.頭初遊離肝細胞を1%アルコ-ル下に培養しFACSにて細胞表面に若起されるclass1MHC抗原量を測定したが,はっきりとした傾向を得られずIn vivoにて10%アルコ-ル水の形で投与し肝細胞を遊離し異種のclass1MHCを抗原として認識する細胞障害性Tリンパ球を用い細胞障害度で判定した。それによると投与后12時間よりclassMHCが誘導され7日目まで漸時増大する事が判明、し投与后のclass1MHC抗原量は7日投与群では約2週間保持される事が判明した。7日目の肝細胞を標的として培養中のアセトアルデヒドを認識するTリンパ球での細胞障害度を検討したが、反応はなく、7日ではアセトアルデヒド付加物は肝細胞表面には作成し得なかった.来年度は中長期アルコ-ル投与群にて同様の試みを検討中である。In vivoでの肝細胞表面にアセトアルデヒド付加物が出現するか否かを検討する目的で,pair feeding法に依り,C57B6

マウスを2群(アルコール飼料投与群及び等カロリー非アルコール投与群)に分け,7日間,14日間,28日間投与群を作成して検討した。両群それぞれ投与期間終了後,コラゲナーゼ潅流法にて肝細胞を遊離し,既報のアセトアルデヒド付加物を認識する組織障害性Tリンに球との混合試験を行い,クロシウム流出率で判定した。投与期間7,14,28日群それぞれに対し,実験を行ったが,class1MHCのみ表出されており,アセトアルデヒド付加物は形成されていなかった。次に,この事が,血中あるいは肝臓近傍でのアセトアルデヒド濃度が規定因子になっているか否かを検討する目的で,アセトアルデヒド脱水素酵素阻害剤であるサイアナマイドを腹腔内に投与したB6マウスを用いて同様のpair feedingを実施した。サイアナマイド投与群でpair feeding7日後,14日後,28日後,同様に遊離肝細胞に対し混合試験を行ったが,細胞障害性Tリンパ球が認識する様なアセトアルデヒド付加物は検出されなかった。今回の実験においてアセトアルデヒド付加物が作成し得なかった事が,アルコール投与期間が短い為なのか,あるいは血中アセトアルデヒド濃度が低いなどの量的問題なのか,それとも,最近問題となっているアルコール性肝障害患者に認められる高C型肝炎ビールス保有率の様な,何か先行するウィルス感染が必要なのかについては今後の検討課題としたい。