hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠時無呼吸患者の術前24時間血圧変動パターンと術後心機能

NT-proBNPは、術前22±13 pg/mlに対し、術後85±78 pg/ml (P=0.07)と増加傾向を認めた。[考察]現在目標症例数に達せず結論は出せないが、研究仮説を支持するとも解釈できる中間結果となっている。術後トロポニンT値は症例数が増えれば差が見られる可能性があるが、現時点では血圧変動パターンと心筋障害との関連性は支持されていない。NT-proBNPは周術期の体液変動にも影響されるが、夜間血圧変動パターンの悪化との関連する結果は、さらに症例を重ね研究を推進させる意義を支持すると考える。睡眠時無呼吸(SAS)患者の中でも特に術後合併症のリスクが高い患者を予測し、安全な周術期管理体制を構築するために、リスク評価として, 24時間自由行動下血圧測定(ABPM)の有用性を検討した。SASと高血圧を合併する腹部手術患者の術前術後にABPM・トロポニンT・NT-proBNPを測定した。現時点では症例数が少なく、トロポニンT・NT-proBNPに関しては結論が出せないが、術後の血圧変動パターンは測定できた7例中6例で悪化が見られた。本研究の次の段階としてβブロッカーによる術前よりの治療がノンディッパーの高血圧合併睡眠時無呼吸患者の周術期循環合併症発生の低下につながるかを検証する予定であった。だが、術前1日以内のβブロッカー開始が脳梗塞、死亡、低血圧、徐脈を増加させ、また2日以上前からの開始に関する十分なデータはないとの見解が示され(Wijeysundera DN, et al. Circulation 2014)、本研究のデザインそのものを見直す必要が生じた。研究計画を決定し倫理委員会での承認を得たため、腹部手術予定患者40名を対象としてデータ収集を開始し、術前24時間血圧変動パターンが術後の心機能障害を予測するかを検証し、学会発表を行う。同時に睡眠時無呼吸を治療することにより、血圧変動パターン以上と術後心機能障害が改善されるかを検討するためのさらなる情報収集を始める。麻酔科学情報収集を進めるとともに、まずは上腹部予定手術患者40名を対象として術後心機能マーカー測定を行うことにより、術前24時間血圧変動パターンが術後の心機能障害を予測するか検証し、学会発表を行う。術前24時間血圧変動パターンにより、術後心機能障害を予測できることが明らかにできた後は、睡眠時無呼吸を治療することにより血圧変動パターン異常と術後心機能障害が改善されるかを検討するためさらなる情報収集を始める。研究計画が遅れたため、検体検査に必要となる経費を使用しなかったため。参加予定していた学会(米国胸部疾患学会)に参加できなかったため。購入予定の物品(アクチグラフ、簡易睡眠呼吸レコーダ)の購入が遅れている。予定している検体検査の費用として使用。予定した物品(アクチグラフ、簡易睡眠呼吸レコーダ)を購入する。
企業成長と資源配分-マイクロデータを用いた実証研究-

本研究では、新たなTFPmeasureの計測を試み、そもそも生産性の高い企業が産業から退出しているかどうか、従来型のTFPと比較しながら分析を行った。その結果、事業所間のTFP格差は、伝統的なTFP指標である収入ベースのTFP(TFPR)よりも、物的TFP(TFPQ)の方が大きく、また事業所間TFP格差の持続性は高いことがわかった。物的産出量と価格の間には負の相関関係が観察された。このことは事業所が、右下がりの需要曲線に直面していることと、伝統的なTFP指標は需要ショックの影響を受けていることを示唆している。限られた資源をどのように配分するかという問題は、そもそも経済学の最も基幹を成す研究題目である。少子高齢化が進み、労働力人口の低下した資源の乏しい日本において、どういった資源配分が最も効率的で、生産性上昇に寄与するのかといった最適資源配分の問題は早急に探究されるべき課題と考えられる。本研究は、経済主体の一つである企業に注目し、企業・産業レベルでの包括的な生産性の計測を通じて、今後の企業行動、企業内・企業間資源配分、及びそれに伴う望ましい政策の指針の提言を目指すことを目的としている。平成21年度は、企業間の資源配分に関連する分析として、M&A、特に合併が企業パフォーマンスに与える影響について、企業活動基本調査を利用した分析を行った。製造業、非製造業に分けた分析の結果、より統合コストの高い製造業の合併においては、パフォーマンス改善に時間がかかることが示された。また、生産性向上には、無形資産の活用が重要であるとの認識が深まっているが、無形資産に関するマクロ的な分析も行った。無形資産蓄積を標準的なRBCモデルに組み込み、産出や労働時間の動向を分析した。その結果通常のRBCモデルでは説明ができなかった90年代以降の労働時間の減少が、無形資産を含めたモデルでは相対的にうまくトレースできることが示された。加えて、そうした全要素生産性(TFP)をより正確に計測するために、限界生産性原理の貫徹を前提した場合としない場合において、計測されるTFP成長率にどの程度の乖離があるのかを、G5諸国を対象として比較分析を行った。その結果、労働と資本それぞれの限界生産性とそれらの報酬との乖離によって生じるバイアス、及び生産関数固有の技術的TFP成長率の動向は、各国及び時期によって異なる様相を呈するが、おおむねバイアス自体は標準的な手法で計測される伝統的TFP成長率の水準と比べて、看過できない水準にあることがわかった。少子高齢化が進み、労働力人口の低下した資源の乏しい日本において、どのように無形資産を蓄積、活用すべきかといった問題は早急に探究されるべき課題と考えられる。本研究では、この無形資産投資の分析をマクロ・レベル、また企業レベルにおいて日本に適用した場合の実証結果について考察している。平成22年度は宮川努教授(学習院大学)らと共同で、無形資産に関するマクロ・レベルの分析を行った。分析では、無形資産蓄積を標準的なRBCモデルに組み込み、産出や労働時間の動向を日韓で比較、分析した。日本と韓国は、1997年にそれぞれ金融危機、国際通貨危機という共に大きな経済危機を経験した。しかし、その後、韓国が順調な回復と成長を達成した一方で、日本では依然経済停滞が続いている。こうした両国における経済パフォーマンスの差、特に生産性格差はなぜ生じたのかを、本研究では、McGrattan and Prescott (2005, 2010)による無形資産蓄積を考慮したモデルを使って説明した。結果は以下の通りである。全般的に無形資産を考慮したモデルのシミュレーションは、無形資産を考慮しないケースよりも日韓の労働時間の動きを良く説明している。このシミュレーションから計算される無形資産部門の割合は、日本が10%、韓国が7%程度である。このシミュレーションを使って、金融危機前後における経済成長の要因を比較すると、日本では金融危機を経て経済成長の鈍化が続いており、有形資産、無形資産とも寄与率が低下している。一方韓国では、金融危機以前は有形資産蓄積を中心とした要素投入型の経済成長であったが、金融危機後は無形資産の寄与率が上昇し、合わせてTFP上昇率もさらに加速しており、日本とは対照的な成長パターンとなっていることがわかった。日韓は1990年代の後半に厳しい金融危機を経験したが、韓国はいち早く雇用制度の見直しなど構造改革を進めたため、無形資産の蓄積も進みTFP上昇率も加速したと考えられる。このことは、金融危機のような深刻な経済全体の危機から脱出するためにはどのような政策が望ましいかということについて重要な情報を提供している。生産性上昇は、少子化、高齢化によって労働人口が減少する今後の日本における主要な経済成長の源泉である。また、生産性は、物的資本、人的資本の収益率に影響を及ぼし、設備投資、教育投資の動向を左右する肝要な指標である。

ミクロデータを使用した先行研究では、企業の参入・退出行動や産業間の移動を考慮することによって、マクロレベルで計測された生産性が大きく左右されることを実証している。こうした分析において、いわゆる生産性の高い企業が退出し、生産性の低い企業が産業内に滞留するという負の退出効果があることが示されているが、その要因については検証されていない。本研究では、新たなTFPmeasureの計測を試み、そもそも生産性の高い企業(事業所)が産業参入から退出しているかどうか、従来型のTFPと比較しながら分析を行う。具体的には、従来型のTFPは個別企業(事業所)の名目産出額を産業別のデフレータで割った値を実質産出額として利用しているが、このような方法をとるとTFPに需要ショックが混在する可能性があるため、出荷数量と出荷金額を利用した新たな物的TFPを計測し、企業の成長、参入・退出要因の再推計を行った。その結果、純粋に技術的な効率性に着目すれば、事業所間の生産性格差は、これまで以上に大きく、技術的要因による参入・退出は供給サイドの生産性変動の最も重要な要素であることがわかった。したがって本研究の結果は、技術的に優位性のある新規企業の参入を促し、これを育成していく政策の妥当性をこれまで以上に裏付けるものとなっている。同時に、本論文では需要要因が生産性変動や退出行動に深く関わっている事を示しており、どのような産業に需要を配分していけばよいかということが、経済全体の生産性の向上に大きな影響を与える可能性を示唆している。
大気粉塵中遷移金属による喘息患者の症状悪化機構の解明

大気粉塵中重金属により慢性咳嗽(気管支喘息、咳喘息、アトピー咳)の症状が悪化する患者のスクリーニング法として好塩基球活性化試験を検討することにした。蛍光ラベルした抗体(PE-抗CD203c抗体とFITC-抗CD63抗体)を用いたフローサイトメトリーで、CD203cの平均蛍光強度とCD63の陽性割合を指標とした。スギかダニにアレルギーがある者の血液を用いて、慢性咳嗽患者の血液を用いた好塩基球活性化試験を行うための条件検討を行った。IgEによる好塩基球活性化へのヘパリンの影響を検討した。シリンジにヘパリン1 mLを入れて採血すると好塩基球の活性化が認められなかった。ヘパリン採血菅を用いた場合は好塩基球の活性化が認められた。患者の血液を採血後すぐに入手できない可能性があるので、採血後好塩基球活性化試験を開始するまでの時間をIgEやスギ花粉抗原(Cj)による好塩基球活性化を用いて検討した。採血後4時間まで使用できることが分かった。フローサイトメーターを用いて好塩基球活性化を評価する際に非特異的反応が認められたので、レセプターブロック剤としてBSA(牛血清アルブミン)を使用することにして至適濃度の検討を行った。BSA濃度が高くなるにつれ、平均蛍光強度が強くなった。BSA0.05%を使用した時に、BSAなしの時と平均蛍光強度が近く非特異的反応を抑えることができた。好塩基球活性化試験は、ヘパリン採血菅に血液10 mLを採取し、PE-抗CD203c抗体とFITC-抗CD63抗体を各5μL使用し、BSA濃度を0.05%とし、採血後2から4時間以内に開始することにした。まだ重金属を用いた検討は行っていないが、この条件で気管支喘息患者のスギ花粉抗原による好塩基球活性化を多環芳香族炭化水素類の1種であるフェナントレンキノンでさらに活性化できることが確認できた。患者の血液を用いる際の好塩基球活性化試験の条件検討は行ったが、まだ重金属を用いた検討が十分に出来ていないため。重金属を用いた場合の条件検討(種類、濃度、反応時間など)を、スギやダニに対するアレルギーを持つ者の血液を用いて検討する。確立した条件で、慢性咳嗽患者の血液を用いた好塩基球活性化試験で、重金属による影響を評価できるか検討する。フローサイトメトリーにより細胞表面マーカーであるCD63とCD203cの発現を指標として好塩基球の活性化を検討する好塩基球活性化試験を用いた。アレルギーを持つ者の全血にアレルゲン(ダニ抗原Dfやスギ花粉抗原Cryj1)を添加し、化学物質(多環芳香族炭化水素類;PAH)が存在する時にさらに活性化するか検討した。PAHが存在すると、アレルゲンによる好塩基球の活性化がさらに増強されることが確認できた。慢性咳嗽(気管支喘息、咳喘息、アトピー咳)患者の血液を用いて、PAHや重金属に反応し易い者を調べることができるか、アレルギーを持つ者の血液を用いて以下の点などを検討した。1. 1名にかかる実験時間(調べる条件数(数種類のアレルゲン濃度やPAH濃度を検討)が多い)、2.血液採取後、実験を開始するまでの時間(1日に複数名患者がいた場合、採血時間が異なるので、同時に実験を開始できるかどうか)、3.反応後、固定し、翌日の測定でも可能かどうか。1日で検討できる人数は23名、採血後4時間まで使用可能、翌日でも測定可能だが当日測定のほうが良いことなどが分かり、患者の血液を用いて測定する時にどのような点に注意すれば良いか確認した。金沢大学附属病院の呼吸器内科で慢性咳嗽患者のリクルートを開始した。研究内容を説明して同意を得たのち、アレルギー日記を渡して症状(咳など)の記録を依頼した。同時に、大気粉塵の捕集も開始し、含有する重金属やPAHの測定を行なった。金沢地方気象台のホームページにある気象情報や、環境省がモニターしている大気汚染物質情報の収集も開始した。好酸球様培養細胞を用いてスーパーオキシドアニオンの産生を指標とし、アレルギー疾患で重要な役割を果たす好酸球に対する重金属の影響を調べる研究は開始していないが、慢性咳嗽患者のリクルートなどが予定より早く進んでいるため。

フローサイトメーターを用いて好塩基球活性化を評価する際に非特異的反応が認められたので、レセプターブロック剤としてBSA(牛血清アルブミン)を使用することにして至適濃度の検討を行った。BSA濃度が高くなるにつれ、平均蛍光強度が強くなった。BSA0.05%を使用した時に、BSAなしの時と平均蛍光強度が近く非特異的反応を抑えることができた。好塩基球活性化試験は、ヘパリン採血菅に血液10 mLを採取し、PE-抗CD203c抗体とFITC-抗CD63抗体を各5μL使用し、BSA濃度を0.05%とし、採血後2から4時間以内に開始することにした。まだ重金属を用いた検討は行っていないが、この条件で気管支喘息患者のスギ花粉抗原による好塩基球活性化を多環芳香族炭化水素類の1種であるフェナントレンキノンでさらに活性化できることが確認できた。患者の血液を用いる際の好塩基球活性化試験の条件検討は行ったが、まだ重金属を用いた検討が十分に出来ていないため。好酸球様培養細胞を用いた検討を開始する。慢性咳嗽患者のリクルートを続ける。リクルートした患者の症状と大気粉塵中重金属との関連を検討し、重金属により影響を受け易い患者と受けにくい患者を把握し、それらの患者の血液を用いて好塩基球活性化試験により、重金属に反応し易い者は、重金属により好塩基球の活性化が増強するか検討する。重金属を用いた場合の条件検討(種類、濃度、反応時間など)を、スギやダニに対するアレルギーを持つ者の血液を用いて検討する。確立した条件で、慢性咳嗽患者の血液を用いた好塩基球活性化試験で、重金属による影響を評価できるか検討する。残額は少量であり、次年度の研究費とまとめて使用した方が効率が良いため,次年度研究用消耗品の購入に使用する。残額が少額であり、次年度の研究費としてまとめて使用した方が効率が良いため、次年度研究消耗品の購入に使用する。
中重核領域におけるα-核相互作用とクラスター構造

中重核領域における典型としてα-^<90>Zr間の相互作用が低いエネルギー領域におけるα粒子散乱の解析から調べられ,この質量領域においても予想外に吸収が強くなく,ポテンシャルを内部領域まで決定できることが示された。この相互作用をもちいて^<94>Moの基底帯の構造がクラスター模型で理解できることが示された。^<48>Crの基底回転帯でみられるバックベンディングのメカニズムおよび閾値付近におけるαクラスター構造が半微視的直交条件2αクラスター模型で明らかにされた。α-^<12>C散乱が低いエネルギーから高いエネルギーまで,^<12>Cに微視的波動関数をもちいたチャンネル結合法で系統的に解析され,フォールディング・ポテンシャルの有用性が示された。α-^<12>C間相互作用と虹散乱のエアリー構造から^<12>Cの第2励起0^+状態の3α粒子ボース・アインシュタイン凝縮が議論された。αクラスターに関係した研究の成果をふまえ,重イオンを含む核間相互作用とクラスター構造の研究が展開された。^<16>O+^<16>O散乱など虹散乱のエアリー構造のメカニズムが内部波・外部波の視点で分析され明らかにされた。気象虹と核虹の類似性と異質性がLunenburgレンズの概念をもちいて明らかにされた。核虹のエアリー構造の理解が低いエネルギー領域,(準)束縛状態における複合系のクラスター構造の解明に大きな役割を果たすことが示された。虹散乱の研究から^<32>Sにおいて^<16>O+^<16>Oクラスターバンド構造が存在することおよびこれらは3本存在しバンド状態は分散していること,もっとも低いN=24バンドは超変形構造をしていることが明らかにされた。典型核において超変形とクラスター構造の関係が明らかにされ,クラスター構造研究はより高い段階へと発展する可能性が開かれた。典型核^<32>S以外において,^<28>Siにおける^<16>O+^<12>Cクラスター構造と超変形の関係が論じられた。1.α粒子-^<90>Zr間の相互作用が低いエネルギー領域におけるα粒子散乱の解析から調べられた。散乱振幅の内部波・外部波分析からこの散乱では吸収が今まで考えられていた以上に弱いことが明らかにされ、実部ポテンシャルがかなり内部領域まで決定できることが示された。決められた実ポテンシャルをもちいて^<94>Moの基底バンドのエネルギー準位・B(E2)がクラスタ模型で理解できることが示された。2.^<16>O+^<16>O散乱における虹現象のAiry構造が深いポテンシャルをもちいて内部波・外部波分解で分析され,特徴的振動がよく再現され、この振動が内部波と外部波の干渉で生じていることが明らかにされた。従来、原子核の虹現象が屈折波の干渉であるとされてきたが、この研究によりそうではないことが明らかにされた。^<16>O+^<12>C散乱の虹現象についても同様であることが示された。90度励起関数のメカニズムも内部波・外部波の干渉により生じることが明らかにされた。3.α-^<12>

C散乱が41MeVから172MeVまでの広いエネルギー範囲において^<12>Cに微視的波動関数をもちいて構成されたフォールディング・ポテンシャルを使用してチャンネル結合法で解析された。弾性・非弾性散乱の角分布よく再現されることが示され、α-^<12>C相互作用が論じられた。4.^<48>Crの構造が半微視的直交条件2αクラスタ模型で調べられ、基底バンドのエネルギー準位、B(E2)の実験値がよく再現された。閾値付近にクラスタ構造のよく発達した状態が存在することが理論的に予言され,その分光学的諸性質が調べられた。1.原子核おける虹現象のエアリー構造と気象現象でみられる通常の虹でのエアリー構造の類似性・異質性が詳細に調べられた。気象での虹は箱型ポテンシャルによるものであるのに対し、原子核の虹は表面が大きい畳み込み型のポテンシャルよる散乱により引き起こされており、その機構はまったく異なるものである。模型的レンズを用いて定性的に両者の比較が行われた。原子核での虹散乱は光学でのニュートンのゼロ次の虹に対応することが論じられた。2.^<16>O+^<16>Oなどの軽い重イオン虹散乱の90度励起関数が示す振動構造のメカニズムが深いポテンシャルを用いて散乱振幅を内部波・外部波に分離する方法で調べられた。特に、^<12>C+^<12>C散乱で特徴的に知られている励起関数のエアリー象(Elephant)の機構が、角度分布のエネルギー依存性を詳細に計算して調べられ、それらが遠側内部波と遠側外部波の干渉により生じることが明らかにされた。3.^<48>Crの基底回転帯でみられるバックベンディングのメカニズムが半微視的直交条件2αクラスタ模型で明らかにされた。従来この現象は集団運動模型や殻模型で理解されてきたが、クラスタ模型でも理解できることから、^<48>Crは集団運動模型、殻模型、クラスタ模型の3個の異なる様相を同時に示す大変面白い原子核であることがわかった。これはより重い原子核の集団的様相をクラスタ模型の立場から理解することの有用性を示唆するものである。原子核のクラスター構造については、^<16>O,^<20>Ne,^<40>Ca,^<44>Tiなどの典型的な核においてきれいな回転バンドが存在し、αクラスター描像が確立している。一方、重いクラスターの存在についてはα+αの類似系である^<16>O+^<16>0において^<16>Oクラスターの存在が期待され実験的・理論的に多くの研究がなされてきた。しかし、^<16>O+^<16>Oクラスター構造が本当に存在するのか、するとすればどんなバンド構造をとるのかは多くの微視的模型・現象論的模型研究にもかかわらず解けなくて30年以上にわたる難問として未解決のまま残されてきた。我々は虹散乱の統一的理解をめざす研究を通じて^<16>O+^<16>O散乱を広いエネルギー範囲にわたって説明することに成功した。これらの研究から^<32>Sの^<16>O+^<16>Oクラスター構造について束縛状態をふくめ次の新たな結論を得,長年の難問に決着をつける事ができた。(1)^<32>Sには3個の^<16>O+^<16>Oクラスターバンドが存在する。N=24の一番低いバンドは非制限
低磁場MRI装置による新しい脳機能画像の研究

機能画像は、非侵襲的に脳機能の局在を画像化する方法として有用である。近年、高磁場MRI装置を使用しBold法を用いた脳機能画像は、数多く報告されています。しかし、さらに低い磁場のMRI装置を用いた脳機能画像の報告は少なく、また、低磁場MRI装置においてBold法を用いての脳機能画像の撮像は非常に困難であるとされています。私は、低磁場MRI装置においても可能な侵しい撮像方法の開発を目的に本研究に至った。一つは、血管内での血流の変化を強調させる目的で主にrephase pluse付のgradient echo法を使用しinflow効果を利用し脳機能画像を得る方法。具体的には、賦活時と安静時の脳断面(賦活法により異なる。)を複数回撮像し複数枚の差分画像を得、重ね合わすことで活性化された部位がより強調された画像を得る。得られた画像を脳表画像や脳血管画像と重ねあわせることで脳機能の局在を画像化する方法である。もう一つは、2D-time of flight法を用いて脳機能画像を得る方法。具体的には、賦活時と安静時の脳血管画像を複数回撮像し各々の差分画像を得、重ね合わすことで脳機能の局在を画像化する方法である。またtime-intensityカーブを作成することで血流の変化についての情報も得られる。以上が本研究で得られた低磁場MRI装置においても可能な新しい撮像方法である。後者については、inflow効果を用いても脳機能画像が得られることの証明であり、今後の高磁場MRI装置における脳機能画像の信号機序の究明に大きく影響するものである。
C型慢性肝炎の進展に及ぼすTLR2遺伝子多型の機能解析

C型肝炎ウイルス(HCV)感染は高率に慢性化し、肝硬変や肝癌に進展することが知られているが、その進展には、免疫機序を介した炎症反応が重要な役割を果たしていることが明らかになっている。HCV感染における生体感染防御機構には、Toll-like receptor(TLR)を介した自然免疫が深く関与していることが近年明らかになっている。我々のこれまでの研究からは、TLR2 5'-UTRの遺伝子多型のC型肝炎進展への関与が示唆されているが、その分子機構をさらに解明するため、本研究ではこのTLR2遺伝子多型と宿主自然免疫系の機能変化、および多型とウイルス増殖の関係について検討した。C型肝炎ウイルス(HCV)は高率に持続感染し、慢性肝炎やさらに肝線維化が進行すると肝硬変や肝細胞癌に至る。C型慢性肝炎の進展には、免疫機序を介した炎症性変化が主な役割を果たしていることがすでに明らかになっている。その免疫応答についての解析は、これまで、獲得免疫に関するものが主体で行われていた。近年、To11-1ike receptor(TLR)を介した自然免疫がHCV感染における生体感染防御機構・炎症反応に深く関与していることが徐々に明らかになっているが、そのメカニズムの更なる解明が期待されている。我々の先行研究からTLR2 5'-UTRの遺伝子多型がC型肝炎の進展に関与する可能性が示唆された。そこで本研究はそれらの分子機構を解明するため、TLR2遺伝子多型が宿主自然免疫系の機能変化および肝細胞におけるウイルス増殖の変化を修飾する可能性について検討を行った。現在の進捗状況は概ね計画通りであり、以下の成果を達成した。1)先行研究を引き続き、追加調査対象の収集・測定を行い、C型慢性肝炎においてTLR2 5'-UTR deletionは血小板数と関連があることが明らかとなった。また、luciferase assayの結果より、このdeletionは遺伝子発現にも影響があることが示された。2)近年開発されたLight Cyclerを用いたMelting Curve Analysis法で遺伝子多型を検出し、HapMap DatabaseからTLR2関連遺伝子のHaplotypeと疾患との関連性について解析した。その結果、CHUKおよびIKBKBの遺伝多様性がHCV肝線維化進展には影響を及ぼさないと考えられた。3)Dr.Riceから分与された恒常的なIn vitroHCV複製系HCV-FL-J6/JFH repliconsystemを本施設に確立した。さらに、このsystemを用いてHuh-7,5細胞にTLR2-siRNAを導入後、HCV増殖レベルを定量的に解析したところ、TLR2の発現によるHCV複製能に差がないと考えられた。4)TLR2 5'-UTRdeletionによる宿主自然免疫応答の差異を検討するため必要となるHCVcore蛋白をDetoxi-GelEndotoxinRemovingGe1を用いて精製した。今後、TLR2遺伝子多型が宿主自然免疫応答に何らかの形響を与えるのかについて検討を行う。さらに、最終結果を整理・統計分析し、論文としてまとめる予定である。HCV感染における生体感染防御機構には、Toll-like receptor(TLR)を介した自然免疫が深く関与していることが近年明らかになっているが、そのメカニズムについては更なる解明が必要である。我々のこれまでの研究からは、TLR2 5'一UTRの遺伝子多型のC型肝炎進展への関与が示唆されているが、その分子機構をさらに解明するため、本研究ではこのTLR2遺伝子多型と宿主自然免疫系の機能変化、および多型とウイルス増殖の関係について検討した。H18年度はHCV複製系(HCV-FL-J6/JFHreplicon system)を用いて、Huh-7.5細胞にTLR2-siRNAを導入後、HCV増殖レベルを定量的に解析した。その結果、TLR2の発現とHCV複製能との間に差が認められなかった。H19年度は、(1)HCV複製系を用いて、高感染力価を有するウイルスストックを作製し、(2)健常人120人のTLR2 genotypeを測定した。そして、(3)TLR2-D型(ホモ)とW型(ホモ)各々8人から分離採取したmonocyteに、TLR2リガントあるいはウイルスストックを添加し72時間培養後、TLR2mRNA発現量をreal-time PCR法にて測定した。さらに、培養上清中TNF-α、IL-8、エL-6発現量をELISA法で測定し、TLR2遺伝子多型の宿主自然免疫応答に及ぼす影響を検討した。現在、データ解析を行っており、最終解析結果を5月中に科学研究費補助金研究成果報告書として提出予定である。
化学気相成長法による透明ダイヤモンド膜合成装置に関する基礎研究

ダイヤモンドの気相成長法として,高速合成に適したアーク放電プラズマジェットCVD法を選択した.しかし,これまでの装置では膜厚や膜質の不均一なダイヤモンドができやすいという欠点がある.そこで,電離気体であるプラズマが磁場の影響を受けることを利用し,磁場でプラズマの状態を制御することを試みた.そして,同法に磁場を援用した場合に得られるダイヤモンドがどのように変化するかを検討することを目的に,磁場を印加できるアーク放電プラズマジェットCVD装置を設計,試作した.メタン,水素およびアルゴンガスの3種の混合ガスにより生成されるプラズマジェットに磁場を印加した結果,プラズマジェット径が増加し,得られるダイヤモンドの膜厚分布や膜質分布が均一化されることを明らかにした.つぎに,透明ダイヤモンドを得るための合成条件について検討した.その結果,合成初期の核発生密度によらず,メタン濃度を1%以下とすることで,高光透過性のダイヤモンドが得られることがわかった.このダイヤモンドをダイヤモンド砥石で研磨したのち,赤外分光分析した結果,波長10μmで約68%と天然ダイヤモンドに匹敵する光学特性を有し,X線回折により特定の結晶方位をもたない多結晶体であることを明らかにした.また,断面の結晶組織観察より,低メタン濃度で得られるダイヤモンド膜は,高メタン濃度のものに比べて欠陥や不純物の少ないことがわかった.この透明ダイヤモンド得られる条件で膜厚の大きいものを合成するには数十時間を要するため,装置には長時間安定したプラズマジェットを発生できることが必要である.ダイヤモンドの気相成長法として,高速合成に適したアーク放電プラズマジェットCVD法を選択した.しかし,これまでの装置では膜厚や膜質の不均一なダイヤモンドができやすいという欠点がある.そこで,電離気体であるプラズマが磁場の影響を受けることを利用し,磁場でプラズマの状態を制御することを試みた.そして,同法に磁場を援用した場合に得られるダイヤモンドがどのように変化するかを検討することを目的に,磁場を印加できるアーク放電プラズマジェットCVD装置を設計,試作した.メタン,水素およびアルゴンガスの3種の混合ガスにより生成されるプラズマジェットに磁場を印加した結果,プラズマジェット径が増加し,得られるダイヤモンドの膜厚分布や膜質分布が均一化されることを明らかにした.つぎに,透明ダイヤモンドを得るための合成条件について検討した.その結果,合成初期の核発生密度によらず,メタン濃度を1%以下とすることで,高光透過性のダイヤモンドが得られることがわかった.このダイヤモンドをダイヤモンド砥石で研磨したのち,赤外分光分析した結果,波長10μmで約68%と天然ダイヤモンドに匹敵する光学特性を有し,X線回折により特定の結晶方位をもたない多結晶体であることを明らかにした.また,断面の結晶組織観察より,低メタン濃度で得られるダイヤモンド膜は,高メタン濃度のものに比べて欠陥や不純物の少ないことがわかった.この透明ダイヤモンド得られる条件で膜厚の大きいものを合成するには数十時間を要するため,装置には長時間安定したプラズマジェットを発生できることが必要である.本年度は,申請時の研究計画通り,以下のように研究を行った.まず,ダイヤモンドの高速合成に適したアーク放電プラズマジェットCVD法に磁場を作用させた場合,得られるダイヤモンドがどのように変化するかを検討するため,磁場を印加できるアーク放電プラズマジェットCVD装置を設計,試作した.この装置の性能を評価をした後,メタン,水素およびアルゴンガスの3種の混合ガスにより生成されるプラズマジェットに磁場を作用させ,プラズマの状態がどのように変化するかを観察した.その結果,磁場を作用させることにより,プラズマジェット径が増加することがわかった.次に,磁場を作用させてダイヤモンド合成を行った結果,磁場の印加によりダイヤモンドの,膜厚分布が均一化されることがわかった.本年度は,申請時の研究計画通り,以下のように研究を行った.まず,ダイヤモンドの高速合成に適したアーク放電プラズマジェットCVD法に磁場を作用させた場合,メタン,水素およびアルゴンガスの3種の混合ガスにより生成されるプラズマジェットの径が増加し,ダイヤモンド合成を行った結果,磁場の印加によりダイヤモンドの膜厚分布が均一化されることを明らかにした.つぎに,透明ダイヤモンドを得るための合成条件について検討した.その結果,合成初期の核発生密度によらず,メタン濃度を1%以下とすることで,高光透過性のダイヤモンドが得られることがわかった.このダイヤモンドをダイヤモンド砥石で研磨したのち,赤外分光分析した結果,波長10μmで約68%と天然デイヤモンドに匹敵する光学特性を有し,X線回折により特定の結晶方位をもたない多結晶体であることを明らかにした.また,断面の結晶組織観察より,低メタン濃度で得られるダイヤモンド膜は,高いメタン濃度のものに比べて欠陥や不純物の少ないことがわかった.
ワサビノキ種子に含まれる水質浄化タンパクの解析と利用

インド原産のワサビノキ種子に含まれる濁水浄化タンパクの精製とその部分アミノ酸配列を決定した。1.濁水浄化タンパクの精製と性状各種クロマトグラフィーを組み合わせて精製した結果、濁水浄化活性は9フラクションに分画・精製された。これらフラクションに含まれる活性タンパクは、グルタミンとアルギニンの含量が高く、LサブユニットとSサブユニット(S_1またはS_2)から成る2量体タンパク(分子量:約12K)であった。また、それぞれのサブユニットのpIは10以上であり、強塩基性タンパクであった。これらの結果から、濁水浄化活性に関わるタンパクは少なくとも9種類あり、多型タンパクであることが明らかになった。尚、このタンパクは、100°C、30分の熱処理に対しても活性が維持されていた。2.濁水浄化タンパクのアミノ酸配列の決定分画された9フラクションから2フラクション(MO-5bとMO-1aと命名)を選択し、活性タンパクのLサブユニット(分子量:8.6K)についてアミノ酸配列を調べた。その結果、MO-5bとMO-1aタンパクのN末端アミノ酸配列は全く異なっており、相同性がなかった。一方、MO-5bについて、その内部配列を調べたところ、N末端から2534アミノ酸残基に変異領域が存在し、3種類の異なる配列が検出された。濁水浄化活性は構成するアミノ酸配列により異なっていたが、いずれも強塩基性タンパクであった。微細な土壌粒子と本タンパクが静電的に結合することにより土壌粒子が凝集・沈降して、濁水が清浄化されると推定される。1.濁水浄化活性の評価法:微粒子酸性白土の懸濁液に検定液を添加した後、懸濁液の透過度(O.D600nm)を測定した。この測定値から、微粒子酸性白土を用いた濁水浄化活性を評価した。2.活性成分の抽出条件の検討:インドから入手したワサビノキ(Moringa oleifera在来種)種子から濁水浄化に関わる活性成分を抽出するための条件を検討した。その結果、アセトンおよびクロロフォルムに対して安定であり、脱脂操作が可能となった。活性成分の抽出は塩類存在の緩衝液で容易に抽出され、タンパク分解酵素により濁水浄化活性が失活した。この結果から、活性成分は種子に含まれるタンパク質であることが確認された。3.活性タンパクの精製と性状:イオン交換クロマトグラフィーで分画すると、2つの活性ピーク(MO-1、MO-2)が検出された。これら活性画分を電気泳動で分析したとき、MO-1画分の分子量は還元条件では8KDa、非還元条件では16KDaであった。一方、MO-2画分は、還元条件では7KDaと8KDa、非還元条件では16KDaであった。更に、逆相クロマトグラフィーで再分画したMO-1-1、MO-1-2、MO-2-1、MO-2-2画分について、アミノ酸組成を分析した。それぞれの画分で幾分アミノ酸の組成比が異なっていたが、これら4画分の主要なアミノ酸はGluとArgであり、それらの含量はGluでは2428%、Argでは1418%であった。これらの結果から、活性タンパクは2量化した多型ペプチドであることが明らかになった。
全ゲノムシークエンスデータ解析に基づく解析困難領域の同定と遺伝的多様性の解析

申請者は、日本人の全ゲノムシークエンスデータを用いて、(1)第2世代シークエンサーでは解析が困難な領域の特徴を明らかにする。また、(2)それらの領域のゲノム配列を読み取り長の長い第3世代シークエンサーを用いて決定することにより、解析困難領域の遺伝的多様性を解明することを目的として研究を行った。申請者らは、既に日本人108人の全ゲノムシークエンスデータより、解析困難な領域を抽出した(解析困難な領域は、ヒト標準ゲノム配列に存在しない配列と多様性が極めて高い領域より選出した)。それらの配列を濃縮するためのアレイ(解析困難領域アレイ)を作成し、シークエンスを行うことで、解析困難領域の多様性を調査した。本研究は、(1)ヒト集団ゲノムデータを用いて、解析困難な領域の特徴を明らかにする。また、(2)それらの領域のゲノム配列を読み取り長の長い第3世代シークエンサーを用いて決定することにより、解析困難領域の遺伝的多様性を解明することを目的とする。進捗は以下である。(1)解析困難な領域の特徴日本人ゲノムを解析し、SNV(一塩基多様性)とindel(挿入欠失)を検出した。また、検出エラーを除くために複数のフィルターを実施した。さらに、全ゲノムのシークエンス深度を全サンプルについてカウントした。これらのデータを用いて、解析困難領域の検出を進めている。(2)第3世代シークエンサーのエラーの補正法の開発第3世代のシークエンサーの利点は、読み取り長が長いことである。しかし、シークエンスエラー率が高いため、解析が容易ではない。そこで、申請者等は、第3世代シークエンサーのエラー補正を目的として、解析アルゴリズムの開発を行った。短いシード配列を複数用いることでアラインメントの感度を上げることができると考え、短い(6bp)のシード配列を10bp間隔で取得して第2世代シークエンサーのリード配列をマッピングするプログラムを開発した。また、Smith-Watermanアラインメントにおける最適なパラメーターを探索した。この手法を用いて、エラーの補正を行い、その結果をサンガーシークエンス法等を用いて検証することを予定している。申請者は、以下の研究計画を実施している。(1)ヒト集団ゲノムデータを用いて、解析困難な領域の特徴を明らかにする。また、(2)それらの領域のゲノム配列を読み取り長の長い第3世代シークエンサーを用いて決定することにより、解析困難領域の遺伝的多様性を解明することを目的としている。解析困難領域を選出するために、ICGC (International Cancer Genome Consortium)により解析された日本人216人の正常組織(血液)由来のゲノムシークエンスを用いて、SNV(一塩基多様性)とindel(挿入欠失)を検出した。また、シークエンス深度を全サンプルについてカウントし、シークエンス深度が浅い領域、深い領域を網羅的に明らかにした。これらのデータを用いて、標準ゲノム配列内の解析困難領域の同定及び特徴の抽出を進めている。上記に加えて、極めて多様性が高く解析が困難である領域と、非標準ゲノム配列の第3世代シークエンサーを用いた配列決定も行っている。第2世代シークエンサーにより配列決定されたサンプルのデータから、標準ゲノム配列にマッピングされなかったリード配列を選出し、de novoアセンブルを行い、非標準ゲノム配列を構築した。これらの配列上に、DNA濃縮アレイのプローブを作成し、DNAをcaptureし、第3世代シークエンサーを用いた配列決定も行った。データは得られており、現在はデータ解析を行っている。非標準ゲノム配列と解析困難領域を選択し、プローブを作成して第3世代シークエンサーによるシークエンスを行った。解析困難領域として、HLA (Human Leukocyte Antigen), CYP (Cytochrome P450), Killer-cell immunoglobulin-like receptor (KIR)、非標準ゲノム配列(約3Mbp)、HBV (B型肝炎ウイルス)を選択した。それらの領域について、Agilent社のSure select DNA濃縮キットのプローブを候補領域を2回カバー可能な量でデザインし、作成を行った。また、ミトコンドリア領域のゲノム配列をエラー補正のための正解データとして用いるため、プローブに加えた。HLAやKIRについては、多型性が極めて高いため、EBI (The European Bioinformatics Institute)が公開している多型データベースより、複数のハプロタイプを取得し、共通性が高い領域にプローブをデザインした。HBVは、一般的には解析困難であるとの認識はされていないが、我々の肝臓癌を対象とした研究で、HBVのヒトゲノムへの挿入が検出されており、これらのサンプルのHBV挿入配列の全長を明らかにするため、プローブに加えた。予算が限られているため、ゲノムDNAを7サンプルずつ混合し、Captureを行い、第3世代シークエンサー(PacBio)用のライブラリを作成した。長いゲノム配列のCaptureを行うために、ゲノムDNAを6kbpに断片化し、該当するサイズのゲノムDNAをゲルから切り出して生成し、実験に用いた。作成したライブラリをPacBioシークエンサー及び、第2世代シークエンサー(Hiseq2000)用いてシークエンスを行い、データを得た。

申請者らは、既に日本人108人の全ゲノムシークエンスデータより、解析困難な領域を抽出した(解析困難な領域は、ヒト標準ゲノム配列に存在しない配列と多様性が極めて高い領域より選出した)。それらの配列を濃縮するためのアレイ(解析困難領域アレイ)を作成し、シークエンスを行うことで、解析困難領域の多様性を調査した。それらの配列を濃縮するためのアレイ(解析困難領域アレイ)を作成した。また、日本人108人の解析困難領域を濃縮しPacBio RSを用いてシークエンスを行った。現在は、PacBio RSのデータ解析を行っている。解析困難領域は、国際ヒトゲノム計画で用いられたヒトのサンプルで欠失していた領域が大部分であると推測され、個人差が大きな領域であることが期待される。そのため、祖先型の推定が集団遺伝学的解析を行うために重要である。本申請で利用を希望する類人猿のゲノムDNAを用いて祖先型の推定するために、以下の実験を行った。解析困難領域アレイを用いてヒトの解析困難領域に相同性の高い類人猿ゲノム配列を濃縮しPacBio RSを用いてシークエンスを行った。PacBio RSのデータはシークエンス長が長いものの、エラー率が極めて高い。そのため、エラーの補正のため濃縮された配列を第2世代のシークエンサーでシークエンスを行った。引き続き、第2世代のシークエンサーのデータをPacBioシークエンサーのリード配列に対してマッピングを行い、エラーを補正する手法の開発を行った。SRiMP2ソフトウエアを採用し、様々なマッピングパタメーターを試し、マッピングの偽陽性率と偽陰性率が低いマッピングパタメーターを見出した。さらに、マッピングされたリード配列よりコンセンサス配列を求めるプログラムを作成した。この手法を日本人サンプルのデータに適用し、解析困難領域の配列を同定した。集団遺伝学的解析を行っている。初年度はおおむね順調であった。全ゲノム配列の解析などが終了し、2年目以降の研究を行うための準備が整ったと考えている。ただ、第3世代シークエンサーのエラー率補正法については、まだ検証と改良が必要であると考えており、2年目以降の課題である。現在は、データ解析を行っている。第3世代シークエンサーはエラー率が高く(約15%)、そのままでは解析に用いることは困難である。そこで、リード長は短いが、比較的安価に大量データが得られる第2世代シークエンサーを用いたシークエンスも行い、2種類のデータを併用した解析が一般的に行なわれている。これまでに、様々な解析手法が提案されているが、本研究のデータでは、複数サンプルを混合しているため、既存の方法は不適切であると考えた。
イネにおける子供から大人への転換制御

juvenile phaseが長くなるpps変異体の原因遺伝子はシロイヌナズナCOP1のオーソログであった。COP1はこの相転換には関わらないので、PPSは新規の機能を獲得したと考えられる。juvenile phaseが短くなるprecocious変異体の原因遺伝子はジャスモン酸の生合成に関わっており、ジャスモン酸の新規の機能を見いだすことができた。相転換のマスタースイッチと思われるMORI1遺伝子も単離することができた。また、japonica,indica品種群における相転換時期を調査した結果、indica品種では相転換が早まっていることが明らかになった。ポジショナルクローニング法によりjuvenile phaseが長くなるpps変異体の原因遺伝子を同定した結果、シロイヌナズナの光形態形成に関与するCOP1のオーソログであった。ppsも暗所で光り形態形成を行うが、COP1遺伝子はjuvenile-adult相転換には関わらないので、イネが進化する過程で、PPSは新規の機能を獲得したと考えられる。この成果は既にPLANT CELL誌に公表した。precocious (pre)変異体は、葉の中肋の有無などの解析から、juvenile phaseが短くなっていると思われる.出穂期は野生型より5日程度早くなっており、adult phaseの期間は変わらない。KasalathとのF2集団を用いたポジショナルクローニング解析により、PRE遺伝子はジャスモン酸の生合成に関わっていることを明らかにし、ジャスモン酸の新規の機能を見いだすことができた。mori変異体はjuvenile phaseが永続するという興味深い表現型を示す。MORIがmicroRNAやジベレリン関連遺伝子の上流に位置することを明らかにした。ポジショナルクローニング法により原因遺伝子を特定し、機能解析を進めている。2.品種群分化におけるヘテロクロニー形態的、生理的マーカーを用いて、japonica, indica品種群におけるjuvenile-adult相転換寿期を調査した結果、indica品種では相転換が早まっていることが明らかになった。コシヒカリx Kasalathの染色体断片置換系統を用いたQTL解析により、相転換時期は主に2遺伝子座により支配されていることを明らかにした。また、野生イネもjaponica品種に比べて相転換が早まっており、その転換時期も上記の2遺伝子座が関わっていることが予想された。1.変異体を用いたjuvenile-adult相転換の解析ポジショナルクローニング法によりjuvenile phaseが長くなるpps変異体の原因遺伝子を同定した結果、シロイヌナズナの光形態形成に関与するCOP1のオーソログであった。ppsも暗所で光形態形成を行うが、COP1遺伝子はjuvenile-adult相転換には関わらないので、イネが進化する過程で、PPSは新規の機能を獲得したと考えられる。precocious (pre)変異体は、葉の中肋の有無などの解析から、juvenile phaseが短くなっていると思われる.出穂期は野生型より5日程度早くなっており、adult phaseの期間は変わらない. KasalathとのF2集団を用いたポジショナルクローニング解析により、原因遺伝子がほぼ特定された。今後、相補性試験、発現解析を進める。予定していなかったが、MORIがmicroRNAやジベレリン関連遺伝子の上流に位置することを明らかにした。ポジショナルクローニング解析により原因遺伝子をほぼ特定し、機能解析を進めている。2.品種群分化におけるヘテロクロニー形態的、生理的マーカーを用いて、japonica, indica品種群におけるjuvenile-adult相転換時期を調査した結果、indica品種では相転換が早まっていることが明らかになった。PPSについては、計画通り表現型解析と機能解析をほぼ終了しただけでなく、ジベレリンとの関係を明確にすることができた。PPSのシロイヌナズナのオーソログであるCOP1がjuvenile-adult相転換には関わらないことを明らかにし、イネ(単子葉植物?)の進化の過程でPPSが新しい機能を獲得したことを示した。このことはイネの進化を考える上で重要であろう。PRE, MORIの両遺伝子を予想以上に早くほぼ特定することができた。特にMORIはjuvenile-adult相転換のマスタースイッチと考えられ、今後の研究は初期生育の理解に大きなインパクトを与えると期待している。品種群分化におけるヘテロクロニーについても、2遺伝子座がindica-japonicaの分化に普遍的に関与していることを示した。計画にはなかった野生イネにまで範囲を広げ、興味深い成果が得られた。

PRE, MORIの両遺伝子については、相補性検定により原因遺伝子を証明するとともに、発現解析、機能解析を進める。さらに、PPS, MORI, PRE3者間の関係を調べ、juvenile-adult相転換を巡る遺伝子ネットワークを明らかにする。品種群分化におけるヘテロクロニーについては、2つのQTLの遺伝子を特定する。また、何故japonica品種ではjuvenile期が長くなっているかを明らかにするため、相転換の適応的な意義を明らかにできるような研究を展開する。研究の遂行に必要な設備は揃っているので、研究費はMORi, PRE遺伝子の機能解析などのための分子生物学、生化学的解析用の消耗品費が主なものである。また、研究成果発表、情報収集のための旅費を必要とする。
無歯顎補綴治療効果の客観的評価に関する研究

I.目的本研究では,多数の研究・診療施設で同一の方法によって測定される咀嚼機能評価パラメータが普遍的,客観的であるか否かを検討するとともに,下顎顎堤吸収の程度から無歯顎患者の咀嚼機能を予測する試みを行った.II.方法国内7施設における補綴科外来の全部床義歯装着者262名を被験者として,咀嚼機能と下顎顎堤の形態を評価した.各被験者について,篩分法(5mesh通過量)^<1)>による咀嚼効率,摂取可能食品アンケート法^<1)>による咀嚼スコア,プレスケールを用いる最大咬合力,義歯支持基盤レプリカ法^<2)>による下顎義歯支持基盤面積,体積,高さを測定した.III.結果と考察全被験者の平均年齢およびその標準偏差は76.7±6.1歳であり,各施設間における被験者の平均年齢に有意差は認められなかった(p>0.05).また,全被験者の男女構成は男性144名(平均年齢77.1±6.7),女性150名(平均年齢76.3±5.4)であり,性別による被験者の平均年齢に有意差は認められなかった(p>0.05).全被験者の咀嚼効率および咀嚼スコアの平均値とその標準偏差はそれぞれ43.4±15.1%,64.7±21.6であり,各施設間における咀嚼効率および咀嚼スコアの平均値に有意差は認められなかった(p>0.05).また,男性のそれらは43.9±15.1%,64.5±22.8,女性のそれらは42.9±15.0%,64.9±20.2であり,性別による被験者の咀嚼効率に有意差は認められなかった(p>0.05).咀嚼効率と咀嚼スコアとの相関係数は0.61であり,有意な相関が認められた(p<0.01).咀嚼効率と下顎義歯支持基盤面積,体積,高さとの間に有意な相関が認められた(p<0.01).以上の結果から,咀嚼効率と咀嚼スコアに普遍性,客観性があること,各々の平均値が臨床での評価における基準値となり得ること,また咀嚼機能を患者固有の下顎無歯顎顎堤形態から推測できることが示された.I.目的本研究では,多数の研究・診療施設で同一の方法によって測定される咀嚼機能評価パラメータが普遍的,客観的であるか否かを検討するとともに,下顎顎堤吸収の程度から無歯顎患者の咀嚼機能を予測する試みを行った.II.方法国内7施設における補綴科外来の全部床義歯装着者262名を被験者として,咀嚼機能と下顎顎堤の形態を評価した.各被験者について,篩分法(5mesh通過量)^<1)>による咀嚼効率,摂取可能食品アンケート法^<1)>による咀嚼スコア,プレスケールを用いる最大咬合力,義歯支持基盤レプリカ法^<2)>による下顎義歯支持基盤面積,体積,高さを測定した.III.結果と考察全被験者の平均年齢およびその標準偏差は76.7±6.1歳であり,各施設間における被験者の平均年齢に有意差は認められなかった(p>0.05).また,全被験者の男女構成は男性144名(平均年齢77.1±6.7),女性150名(平均年齢76.3±5.4)であり,性別による被験者の平均年齢に有意差は認められなかった(p>0.05).全被験者の咀嚼効率および咀嚼スコアの平均値とその標準偏差はそれぞれ43.4±15.1%,64.7±21.6であり,各施設間における咀嚼効率および咀嚼スコアの平均値に有意差は認められなかった(p>0.05).また,男性のそれらは43.9±15.1%,64.5±22.8,女性のそれらは42.9±15.0%,64.9±20.2であり,性別による被験者の咀嚼効率に有意差は認められなかった(p>0.05).咀嚼効率と咀嚼スコアとの相関係数は0.61であり,有意な相関が認められた(p<0.01).咀嚼効率と下顎義歯支持基盤面積,体積,高さとの間に有意な相関が認められた(p<0.01).以上の結果から,咀嚼効率と咀嚼スコアに普遍性,客観性があること,各々の平均値が臨床での評価における基準値となり得ること,また咀嚼機能を患者固有の下顎無歯顎顎堤形態から推測できることが示された.