hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Cooperative分散無線中継ネットワークのフィールドトライアル

本研究では,2者(発呼局,宛先局)が直接に無線通信を行うのではなく,複数の中継局を利用する協力分散無線中継について屋外伝送実験を行った.複数の中継局は同じ周波数で同時に中継送信を行い,宛先局はその合成信号を受信する.この際,時空符号化を用いることによって空間ダイバーシチ効果を得て,伝送特性が改善される.本研究は,実際に車両2台と屋上に設置した中継局2局を用いて京都市街地において実験を実施し,伝送特性改善効果を明らかにした本研究では,2者(発呼局,宛先局)が直接に無線通信を行うのではなく,複数の中継局を利用する協力分散無線中継について屋外伝送実験を行った.複数の中継局は同じ周波数で同時に中継送信を行い,宛先局はその合成信号を受信する.この際,時空符号化を用いることによって空間ダイバーシチ効果を得て,伝送特性が改善される.本研究は,実際に車両2台と屋上に設置した中継局2局を用いて京都市街地において実験を実施し,伝送特性改善効果を明らかにした平成20年度は研究計画にしたがって(1)実験データ評価の基礎となる特性を計算機シミュレーションによって把握するための設備整備,及び(2)フィールド実験準備の完成,を行った.本研究の目的はCooperative無線中継の伝送特性評価をより現実的に行うためにフィールド実験を行うことである.本年度は(1)として計算機上に建物データを用意し,その中で電波の伝搬をシミュレートするレイランチング手法(レイトレースの一種)により得た伝搬路特性を用いて特性を評価するレイランチングによるシミュレーション評価を実施し,国際会議で発表を行った.この成果は当該国際会議において表彰を受けている.また,当初の計画の(2)についても,装置の準備と調整作業を行い,電波出力を大幅に低減した状態での室内伝搬環境においてほぼ安定した動作を確認した.現在,この動作のデータ取得準備中であるが,このような環境においてCooperativeマルチホップ中継装置(合計4台の送受信機)が実際に電波を発射し,30分以上の長時間にわたり誤りなく中継動作を行うことを確認している.ただし,室内伝搬環境であるため室内において人が動く等するとまれに伝送誤りが生じているが,これは正しい動作である.本研究では,実際に屋外伝送実験(フィールドトライアル)を行うことを目的としている.この伝送実験のために,我々が過去に無線信号処理装置(干渉キャンセラ)を試作した経験をベースに,Cooperative中継における送受信信号処理部全てを独力でFPGAによって試作している.1.Cooperativeダイバーシチ中継において課題として指摘される協力無線局間の送信タイミング同期について,トレーニング系列の相関を用いた方法の改善と,より多様な条件下での収束特性の確認を行った.2.試作した2中継2ホップ伝送システムの伝送特性をフェージングエミュレータ2台を用いた室内実験において確認し,その成果を査読付きジャーナル論文として投稿し採録が決定した(4月26日付け採録通知)3.パケットに中継制御情報を付加することによって,パケット毎に中継方式を切り替えて,ほぼ同時に3種類の中継について伝送特性の取得が可能となった.4.試作した2中継2ホップ伝送システムの伝送特性を大学構内での伝送実験において確認し,国内学会発表及び国際会議投稿を行い,IEEEVTC2010-Fallに採択された(5月1日付け通知).5.試作した2中継2ホップ伝送システムの伝送特性測定を京都市街において行った.これによって,21年度中に本研究の過半の目標が達成されたと言える.結果をIEEE PIMRC2010に投稿し,ジャーナル論文への投稿も準備中である.本研究では,実際に屋外伝送実験(フィールドトライアル)を行うことを目的としている.この伝送実験のために,我々が過去に無線信号処理装置(干渉キャンセラ)を試作した経験をベースに,Cooperative中継における送受信信号処理部全てを独力でFPGAによって試作した.試作した2中継2ホップ伝送システムの伝送特性測定を京都市街において行った.これによって,本研究課題の目標が達成されたと言える.実験結果は国内研究会,国際会議,雑誌論文として公表済みである.特に今回は,パケット毎の送信電力制御を実現し,中継局数が1台の場合と2台の場合での総送信電力を揃える改善を施した.計算機シミュレーション等では容易なこの制御も,演算回路規模が制約されるFPGA実装では容易ではなく,独自の工夫によってかけ算回路を利用すること無く実現した.このようにして試作した装置を車載可能な形とし,京都市街を発呼車両,宛先車両に走行させ,大学構内建物屋上に設置した2局の中継局を利用した伝送特性を取得した.この際,パケットに含まれる制御ビットに応じて,2局の中継局をパケット毎に使い分けることによって,ほぼ同時に3種の伝送特性を計測している.この際に重要となるタイミング同期,周波数同期は,受信信号を元に行う方式を独自に実装している.実験の結果,短区間フェージングやシャドウイング,パスロス,走行速度が複雑に変化する今回の実験においても,STBCを用いた協力中継が大きく伝送特性を改善することを明らかにした.
陽極酸化と陰極還元の両反応により発生する有機リン活性種の合成反応への応用

三価リン化合物であるBu_3P存在下カルボン酸を電解し,陽極で相当するホスホニウム塩を生成させ,このものを引き続き同一系内の陰極で還元することにより,合成化学的に有用なアシルアニオンおよびアシルラジカル等価体を発生させ得ることを前年度までの研究で明らかにした.このいわゆる「連続電解法」をさらに発展させることを目的として研究し,以下の知見を得た.1.電解条件を詳しく検討した結果,陰極に白金を用いる高電流密度での電解により,環状δ-およびε-ケト酸から対応する二環性α-ヒドロキシシクロアルカノンがより満足すべき収率で得られることを見いだした.また,本法により,鎖状ならびに二環性のδ-ケト酸からも対応するα-ヒドロキシシアルカノン類は生成することを見いだした.2.アシルラジカル等価体の利用を目的とした電解反応において,3,3-ジカルボエトキシ-5-ヘキセン酸を基質として用いた場合,予想に反して興味ある転移反応が起こり,2-オキソ-4-カルボエトキシ-5-ヘキセン酸エチルエステルが得られた.類似の基質を用いた場合にも同様の転移反応が起こることが明かとなった.本反応を環状ケトンカルボン酸に適用した場合,環拡大反応が起こり,高度に酸素官能基が導入された合成化学的に有用な中員環化合物が生成することが期待されるため,現在さらに検討を行っている.3.アシルアニオン等価体を経るカルボン酸のアルデヒドへの変換反応において得られた知見に基づき,Bu_3Pと酸クロリドより容易に形成されるトリブチルアシルホスホニウム塩を系中でCH_3SO_3H共存下ZnあるいはZn-Cuを用いて還元することにより,アルコールを副生することなく好収率で対応するアルデヒドが得られることを見いだした.本反応は酸クロリドをアルデヒドに変換するための簡便で有効な方法である.三価リン化合物であるBu_3P存在下カルボン酸を電解し,陽極で相当するホスホニウム塩を生成させ,このものを引き続き同一系内の陰極で還元することにより,合成化学的に有用なアシルアニオンおよびアシルラジカル等価体を発生させ得ることを前年度までの研究で明らかにした.このいわゆる「連続電解法」をさらに発展させることを目的として研究し,以下の知見を得た.1.電解条件を詳しく検討した結果,陰極に白金を用いる高電流密度での電解により,環状δ-およびε-ケト酸から対応する二環性α-ヒドロキシシクロアルカノンがより満足すべき収率で得られることを見いだした.また,本法により,鎖状ならびに二環性のδ-ケト酸からも対応するα-ヒドロキシシアルカノン類は生成することを見いだした.2.アシルラジカル等価体の利用を目的とした電解反応において,3,3-ジカルボエトキシ-5-ヘキセン酸を基質として用いた場合,予想に反して興味ある転移反応が起こり,2-オキソ-4-カルボエトキシ-5-ヘキセン酸エチルエステルが得られた.類似の基質を用いた場合にも同様の転移反応が起こることが明かとなった.本反応を環状ケトンカルボン酸に適用した場合,環拡大反応が起こり,高度に酸素官能基が導入された合成化学的に有用な中員環化合物が生成することが期待されるため,現在さらに検討を行っている.3.アシルアニオン等価体を経るカルボン酸のアルデヒドへの変換反応において得られた知見に基づき,Bu_3Pと酸クロリドより容易に形成されるトリブチルアシルホスホニウム塩を系中でCH_3SO_3H共存下ZnあるいはZn-Cuを用いて還元することにより,アルコールを副生することなく好収率で対応するアルデヒドが得られることを見いだした.本反応は酸クロリドをアルデヒドに変換するための簡便で有効な方法である.
食嗜好と評価へ向けた感性工学的手法による味覚センサシステムの開発とその応用

ヒトの感じる食品の味・おいしさは,種々の要素によって構成されている。その基本となるのは,5基本味と呼ばれる甘味,酸味,塩味,苦味,うま味であり,これまでに報告されている味覚センサの研究においてもこれらの味溶液に対する脂質膜の電気・光学的応答から検出・識別を行っている。申請者もこれらの溶液を基準的な溶液として用いた。また,数種類の味を混合すると,味の種類や組み合わせによって,互いに強め合ったり,弱め合ったりする味の相互作用が知られている。以下に本年度得られた結果をまとめる。東京高専の発表会よりは票改本報では,高感度なQCM,SPRセンサを複合化し,食品分野で甘味,塩味として多用される試料の濃度計測を行った。その結果,単一試料の濃度計測が可能となり,混合試料を識別できる簡易モデルが得られた。このように複数のセンサ情報を融合することは溶液の識別に非常に有効であった。さらに,新たな商品を設計する際,これらのデータベースが有益な情報になることが示唆された。今後は振動数,屈折率以外にも,密度,粘度,pH,電気伝導率などをあわせて測定することによって,多岐にわたる試料をさらに明確に識別することを予定している。交付申請書より本研究では味の相互作用の中でも,特に相殺効果と対比効果について検討する。さらに実際に市販されている飲料,たとえば紅茶とジュースなどを測定し,味の識別と評価を行う。超音波センサとSPRセンサそれぞれで液状の食品を測定し,得られた音響特性と光学的特性を融合するために,ニューラルネットワーク.ファジィ・多変量解析を用いる。これらの結果を統合し,味の識別と評価を行う。これまでに報告された味センサは主に,生体膜の主成分の一つである脂質を含有した人工膜に,味物質を吸着させる方法を採用しており,ヒトの味認識機構を模倣した大変優れた手法である.一方,メンテナンスフリーを期待する食品工業分野において,味を評価するためには,有機的手法を使用せず,これまでに市販されている計測機器の物理的指標から評価することも重要であると考えられる.そこで申請者は極力メンテナンスフリーとなる味センサの開発を目指し,脂質を含有した人工膜を必要とせず,再現性がよく,高感度かつリアルタイムな測定が可能である超音波と表面プラズモン共鳴(Surface Plasmon Resonance : SPR)に着目した.超音波は,医用ならびに物性研究にも多用されている.SPRは,物質表面近傍における試料の屈折率(誘電率)変化を光強度変化として高感度にとらえることが出来き,医学分野でも使用されはじめている.これらのことから,味の識別・評価に超音波と光の同時計測から得られたデータの融合,すなわちセンサフュージョンを行うことで,単一のセンサからは得られない高度な味の認識・判断機能を工学的に再現できる可能性があり,味センシング技術への新たな提案になると考えている.上記のことを踏まえ,本年度は以下の研究を行った.味溶液に対して超音波とSPRから得られるデータは,どちらも溶液の物性値であるが,この物性値から食嗜好と評価に向けた味センシングへの可能性を検討し,基礎的な知見を得ることが出来た.ヒトの感じる食品の味・おいしさは,種々の要素によって構成されている.その基本となるのは,5基本味と呼ばれる甘味,酸味,塩味,苦味,うま味であり,これまでに報告されている味覚センサの研究においてもこれらの味溶液に対する脂質膜の電気・光学的応答から検出・識別を行っている.申請者もこれらの溶液を基準的な溶液として用いた.また,数種類の味を混合すると,味の種類や組み合わせによって,互いに強め合ったり,弱め合ったりする味の相互作用が知られている.以下に本年度得られた結果をまとめる。甘味(Sucrose)溶液と塩味(NaCl)溶液の単一溶液,さらにこれら単一の溶液を一定の比率で混合した溶液の種類に応じて,音速,振幅,周波数特性に差異のあることを確認した.本年度はパラメータを一つ追加し,減衰による評価も可能であることを示すことが出来た.また,これらの音響特性に対してソフトコンピューティング処理を行った.まず,液体中を伝搬する第2反射波の周波数特性のデータに対して自己組織化ニューラルネットワークを適用したところ,混合比の異なる溶液を視覚的に判別できることを見出した.次に,距離型ファジィ推論を今回新たに用い,混合溶液の混合比を自動推定する手法を提案し検討を行った結果,溶液の混合比に近い値を示した.これまでに,超音波の伝搬波形とファジィを組み合わせ,混合比を推定する研究の報告例は非常に少ないため,有益なデータを取得できた.以上,混合溶液の超音波計測とニューラルネットワークとファジィを組み合わせた味センシングの有効性とその可能性の一端を示唆した.ヒトの感じる食品の味・おいしさは,種々の要素によって構成されている。

その結果,単一試料の濃度計測が可能となり,混合試料を識別できる簡易モデルが得られた。このように複数のセンサ情報を融合することは溶液の識別に非常に有効であった。さらに,新たな商品を設計する際,これらのデータベースが有益な情報になることが示唆された。今後は振動数,屈折率以外にも,密度,粘度,pH,電気伝導率などをあわせて測定することによって,多岐にわたる試料をさらに明確に識別することを予定している。交付申請書より本研究では味の相互作用の中でも,特に相殺効果と対比効果について検討する。さらに実際に市販されている飲料,たとえば紅茶とジュースなどを測定し,味の識別と評価を行う。超音波センサとSPRセンサそれぞれで液状の食品を測定し,得られた音響特性と光学的特性を融合するために,ニューラルネットワーク.ファジィ・多変量解析を用いる。これらの結果を統合し,味の識別と評価を行う。
人間の嗅覚感度を飛躍的に高める「補嗅器」の開発

人間の嗅覚感度を擬似的に増強する装置の開発を行った。空気を吸引してその中に含まれる匂い分子を吸着剤に捕集した後、吸着剤をヒータで瞬時に加熱し、濃縮した匂いを作り出す。三次元微細ナノ構造を持ち吸着能が高いシリカモノリスを吸着剤として採用し、これをヒータに接着して直接加熱することで、素早い匂い提示を可能にした。4倍の濃度に濃縮した匂いを8秒程度で提示することができ、加齢などによる嗅覚の衰えを補う装置の実現に向けて有望な結果が得られた。本研究では、空気中に漂う希薄な匂いを吸着剤に捕集し、濃縮して使用者に提示する装置を開発する。人間の呼吸の周期に合わせて素早く匂いを濃縮し、提示することを目指す。本年度は、匂い濃縮を実現するためのフローシステムを作製した。吸着剤をチューブの中に納め、ポンプやバルブと接続する。匂いを濃縮する際にはポンプを稼動し、吸着剤を通して空気を吸引することにより、その中に含まれる匂い分子を吸着剤に捕集する。十分な量の匂い分子が捕集されたら、ヒータを加熱し、吸着剤に捕集した匂い分子を脱着する。その後、バルブを切り替え、吸着剤とポンプの接続を変え、吸着剤から脱着した匂い分子を空気流で押し出して使用者に提示する。吸着剤に捕集した匂いを素早く脱着して提示するためには、吸着剤の量を少なくして熱容量を小さくし、ヒータで瞬時に加熱することが必要となる。初めに試作した装置では、ガス分析の際にガス吸着剤として広く使われているTenaxを1.5 g使用したところ、5 ppmのブタノールガスを15倍の濃度に濃縮することができたが、吸着剤の全体を加熱するのに5分程度を要した。そこで、三次元微細ナノ構造を持ち吸着能が高いシリカモノリスを吸着剤として用いたところ、1/100の量でも同等の濃縮率を達成できた。瞬時に加熱できる量の吸着剤でも、各種応用に向けて十分な濃縮率を実現可能であるとの見込みが得られた。また、吸着剤を瞬時に加熱するためのヒータの設計を行った。当初製作した装置では、摂氏250度までヒータを加熱するのに約1分を要していた。一方、ガラス基板上に金の電極パターンをスパッタにより形成したデバイスを想定して伝熱シミュレーションを行った結果、厚さが1 mmで1.5 cm角の基板に1 mm幅の配線パターンを形成すると、0.1秒間に摂氏200度まで加熱することが可能であることが分かった。本研究では、空気中を漂う匂いを吸着剤に捕集し、人間の呼吸周期に合わせ、数秒間で素早く濃縮して使用者に提示することを目指す。当初作製した装置では、多量の吸着剤を用いていたため熱容量が大きく、吸着した匂い分子を脱着させるために十分な温度に加熱するまで数分を要していた。今年度は、本研究で提案する装置の実現可能性を示すため、(1)少量でも十分な濃縮率を実現可能な吸着剤の探索と(2)吸着剤を短時間に加熱可能なヒータの開発を目指した。その結果、シリカモノリスを吸着剤として使用することにより吸着剤の量を1/100に減らすことができ、必要な温度まで1秒以下の時間で加熱できるヒータを設計することができた。このように、装置開発のキーとなる二つの課題において、研究計画時に目標とした数値を達成できる見通しが得られた。人間の嗅覚感度を擬似的に増強することを目指し、本研究では、空気中に漂う希薄な匂いを捕集して濃縮し、素早く使用者に提示する装置の開発を行った。吸着剤をフローセルの中に納め、ポンプやバルブと接続する。十分な量の匂い分子が捕集されたら吸着剤をヒータで加熱し、捕集した匂い分子を脱着する。その後、バルブを切り替えて吸着剤とポンプの接続を変え、吸着剤から脱着した匂い分子を空気流で押し出して使用者に提示する。そこで、三次元微細ナノ構造を持ち吸着能が高いシリカモノリスを吸着剤として採用した。ガラスチューブの中に0.02 gの円筒形シリカモノリス吸着剤を入れ、ブタノールガスを捕集して濃度を高める実験を行った結果、少量のシリカモノリスでもブタノールガスを濃縮できることが確認された。次に、吸着剤を瞬時に加熱するためのヒータを製作した。ガラスエポキシ基板上に膜厚0.035 mmの銅箔でヒータを形成し、その上に直径10 mm、厚さ1 mmのディスク状のシリカモノリスを接着して直接加熱する構造とした。ヒータに電圧を印加すると、シリカモノリスの表面温度が立ち上がり始めてから4秒程度で、匂い脱着に必要な摂氏150度までシリカモノリスを加熱できることが確認された。開発したヒータとディスク型シリカモノリスをフローセルに納め、ブタノールガスの濃縮実験を行った結果、5倍の濃縮率が得られた。匂い強度が確かに増したと感じられる濃度の匂いを短時間で提示することができ、加齢などによる嗅覚の衰えを補う装置の実現に向けて有望な結果が得られた。

空気を吸引してその中に含まれる匂い分子を吸着剤に捕集した後、吸着剤をヒータで瞬時に加熱し、濃縮した匂いを作り出す。三次元微細ナノ構造を持ち吸着能が高いシリカモノリスを吸着剤として採用し、これをヒータに接着して直接加熱することで、素早い匂い提示を可能にした。4倍の濃度に濃縮した匂いを8秒程度で提示することができ、加齢などによる嗅覚の衰えを補う装置の実現に向けて有望な結果が得られた。本年度は、マルチフィジックスシミュレータを用いてMEMSヒータの設計を行ったが、設計したヒータを実際に製作するところまでは至らなかった。しかし、当初の予想に反し、極限まで熱容量を小さくした薄膜ヒータを作らなくても、十分に素早い加熱が可能であることが分かった。低コストで短期間に製作可能なプロセスでMEMSヒータを実現できることが分かったので、ヒータの製作を早急に進め、シリカモノリス吸着剤を付加したデバイスを開発する。試作した装置を用いて実際に様々な匂いの濃縮を試み、嗅覚の衰えを補う「補嗅器」として使用できることを確かめる。また、開発した装置を用いれば、人間も災害救助犬のように匂いを嗅いで行方不明者を探索することができる可能性がある。人間が災害救助犬にどこまで迫れるか、血液などの匂いを嗅ぎ当てる実験を行って確認する。計測工学捕集した匂い分子を素早く加熱脱着するヒータの設計を初年度に行った結果、当初の予想より大きなサイズのヒータでも十分な加熱特性を得られることが分かった。そのため、ヒータの作製にコストの高い極微細加工プロセスを使う必要はなくなったが、マンパワーの不足から、実際にヒータを作製するまでには至らなかった。そこで、研究を強力に推進するため、平成28年3月1日より博士研究員を雇用した。MEMSヒータの完成まで継続して博士研究員を雇用するため、平成27年度に使用予定であった金額の一部を平成28年度における人件費に充当する。次年度使用額は、博士研究員を平成28年5月末日まで継続して雇用するための人件費として用いる。
南極氷中火山灰の同定と年代測定-南極隕石の落下年代を求めて-

南極の隕石採集地域から採集された氷づけの火山灰を国立極地研究所より入手し、氷を融解濾過し、火山灰を分取した。一部を主成分化学組成等の分析用試料として分けた後、水中デカンテーション及びフルイに通すことにより粒度をそろえた上、電磁分離器でガラスのフラクションを分離した。さらに実体顕微鏡下で手選によりガラスを95%以上に純化した。この極く少量(大半は1mg以下)のガラス試料を合成石英管(高純度石英管)に封入し、非破壊中性子放射化分析により希土類元素をはじめとする微量元素含有量を求めた。これらの分析結果から、アランヒルズ地域の火山灰はこれまでに分析されたものを含めて5種に区別され、そのうち2種のものは別の3地点にそれぞれ存在することが明かになった。同一火山灰層は短期の火山活動によりもたらされたものなので、これらの地点で採集された隕石の落下年代もほぼ等しいと考えられることが明かになった。国立極地研究所から入手した南極地域の火山岩の非破壊中性子放射化分析の結果から、アランヒルズ地域の火山灰はマクマード地域の火山からもたらされた可能性が強いことが明かになった。ヤマト山脈地域に最も近い火山島(ブーベ島)の火山岩の微量元素含有量はヤマト山脈地域の火山灰のそれと著しく異なり、給源火山とは考えられないことが明かになり、サウスサンドウィッチ諸島の火山起源である可能性が強くなった。今年度の南極観測でも隕石の採集とともに火山灰層も多数採集されており、今後南極の広い地域から採集された火山灰層の同定を周辺海域の海底土コア中の火山灰層を含めてすすめる一方、絶対年代を入れることにより、はなれた地点より採集された隕石の落下年代が比較出来るように研究を進展させたい。
グルタミン酸受容体・細胞内カルシウム貯蔵系の虚血負荷による可塑的変化

グルタミン酸は,脳の代表的な興奮性伝達物質としてほとんど全ての領域で機能するが,その放出量をはるかに凌駕する放出が虚血負荷時に惹起される。我々のマイクロダイアリシスによる検索では,そのグルタミン酸の起源はアストログリア,ニューロン胞体,シナプスにあり,すでに報告されたトランスポータ蛋白の局在と機能,虚血時の逆方向輸送をほぼ裏付ける結果を得た。一方,この放出グルタミン酸は,non-NMDA型グルタミン酸受容体チャネルを介する脱分極とNMDA型受容体チャネルを介するカルシウム流入を誘発し,細胞内カルシウム貯蔵からの動員へと連結してニューロン障害の基礎が成立することも明らかとなった。この過程で顕著な現象として,虚血負荷によるNMDA型グルタミン酸受容体チャネルの持続的活性化がおこることが見出された。スナネズミに37°C脳温コントロール下,5分間の一過性前脳虚血を負荷した動物の4時間後に海馬スライスを採取し,マイクロフルオロメトリーを行った。灌流槽への25μM,NMDA投与後反応するCA1領域カルシウム上昇の程度は,虚血を負荷しない対照群に比べて著しく上昇することが認められた。これは,NMDA型グルタミン酸受容体チャネル蛋白の分子構造が,持続的な可塑的変化をおこすことを示唆するものであり,今後の分子生物学的分析がまたれるところである。これらの虚血応答は,ニューロンの最初期過程であり,これに続く事象としてDNAレベルでの応答が当然考えられる。カルシウム上昇に直結しうるものとして,転写制御因子AP1のDNA結合活性が,虚血脆弱な部位で大きく変化することの基礎的所見を得たので,今後はこの方向で検索を進めたい。
近赤外発光量子ドットの薬物動態解析および診断への応用

本研究の目的は、近赤外発光量子ドットであるシリコン(Si)量子ドットの蛍光強度を増強することによってバイオイメージングおよび診断システムに利用することである。近赤外光は生体組織を透過することができるので、in vivoイメージングに適しているが、一般に近赤外発光Si量子ドットの量子収率は高くはなく、改善が求められている。本研究では、多くの量子ドット粒子を同一ミセルに内包することによって蛍光強度を増強し、腫瘍組織のイメージングに応用することを目指した。1,2-distearoyl-sn-glycero-3-phosphoethanolamine-N-[biotinyl (polyethyleneglycol)-2000]により形成させたビオチン修飾ミセルに量子ドットを内包させた。このミセルのサイズは80nmであり、in vitroの実験によって肺上皮がん細胞株A549への高効率の取り込みと、十分な蛍光を観察した。さらに、この量子ドット内包ミセルに細胞毒性がないこと、血清中のタンパク質との接触によっても、タンパク質の構造に影響を与えないことを確認した。また、ミセルに量子ドットとともに磁性粒子を内包することによって、作製したミセルの分離効率を向上させた。さらにin vivoでの応用において、量子ドットおよび磁性粒子を内包したビオチン修飾ミセルを腫瘍細胞に特異的に集積させ、量子ドットによる腫瘍部位の同定とともに、磁性粒子が磁界中で発する熱による腫瘍の温熱治療への応用の可能性についての検討を行った。しかしながら、磁場発生装置の問題で、温熱療法への応用に関しては十分な結果を得ることができなかった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、量子ドットの蛍光強度を増強することによってバイオイメージングおよび診断システムに利用することである。当該年度は、バイオイメージングおよび診断システム構築の予備的研究のためにCdSe量子ドットを使用した。多数のCdSe量子ドットは非イオン性界面活性剤によるミセルに内包させることによって、量子ドット単独の時に比べて、量子ドットミセルの方が蛍光シグナルを増強することができる。この量子ドットミセルは細胞毒性が低く、かつ血清中のタンパク質の変性を伴わないことを確認した。また、作製した量子ドットミセルの回収を容易にするためミセルに量子ドットとともにマグネット粒子も内包した。作製した量子ドットミセルは平均サイズが約80 nmで、癌組織の血管を通過し、癌組織に集積されると考えられる。さらに、in vitroにおいて肺上皮癌細胞および子宮癌細胞に高効率で取り込まれ、分裂後も安定に細胞内に滞留することが判明し、癌組織のバイオイメージングに応用できると考えられる。また、この量子ドットミセルの血清蛋白質との相互作用を検討し、血清タンパク質の構造に若干の変化を与えるものの、安全性には問題ないことを確認した。また、診断システムにおいては、検出したいタンパク質の抗体をプレートに固定し、被検タンパク質を結合させ、さらにビオチン標識抗体を添加後、ストレプトアビジンをビオチンに結合させる。このプレートにビオチン標識量子ドットミセルを添加することによって被検タンパク質を検出するシステムを構築中である。当初目標通り、量子ドットミセルを作製し、細胞への取り込み、細胞毒性、および血清タンパク質への相互作用を解析した。当該年度に得た結果は、現在、論文としてまとめ、投稿する予定である。また、国際会議において2件の発表を行い、概ね順調に遂行されていると判断できる。イメージングにおける量子ドットの蛍光強度を増強するため、脂質とポリエチレングリコール(PEG)を結合させたポリマーミセル中にCdSe量子ドットおよびSi量子ドットを内包した。ミセルに内包された量子ドットの蛍光強度は、遊離の量子ドットの蛍光強度に比べ低下したがイメージの目的にはこの低下は特に問題とはならなかった。これらの量子ドットミセルの平均サイズは約80 nmであり、enhanced permeability and retention (EPR)効果により腫瘍組織に集積されることが期待できる。さらに当該年度は、これらの量子ドットを内包したミセル表面をビオチンおよび葉酸で修飾し、腫瘍細胞へのターゲッティング効果を増強した。これらの量子ドット内包ミセルは、肺上皮の腫瘍細胞株であるA549細胞および子宮がん細胞株であるHela細胞に25μg/mlの添加濃度でも効率よく取り込まれ、量子ドットからの蛍光を研究することができた。さらに、取り込まれた細胞から発せられる蛍光強度は数日間、安定であり、細胞分裂後も娘細胞に分配された。次に、これらポリマーミセルの細胞毒性および血清タンパク質に及ぼす影響を調べた。細胞毒性は100μg/mlの濃度でも極めて低く、さらに血清中の主要タンパク質であるアルブミンとの相互作用においても、アルブミンのコンホメーション変化はほとんど観察されなかった。現在、これらの量子ドット内包ミセルの生体内からの蛍光検出に関する検討を行っている。量子ドット内包ミセルの細胞毒性および血清タンパク質への影響まではおおむね順調に進展し、当該年度に論文発表に至った。また、国際シンポジウムにおける発表も行った。現在、動物実験において生体内での量子ドットミセルからの蛍光検出に関する検討を行っている。

本研究では、多くの量子ドット粒子を同一ミセルに内包することによって蛍光強度を増強し、腫瘍組織のイメージングに応用することを目指した。1,2-distearoyl-sn-glycero-3-phosphoethanolamine-N-[biotinyl (polyethyleneglycol)-2000]により形成させたビオチン修飾ミセルに量子ドットを内包させた。このミセルのサイズは80nmであり、in vitroの実験によって肺上皮がん細胞株A549への高効率の取り込みと、十分な蛍光を観察した。さらに、この量子ドット内包ミセルに細胞毒性がないこと、血清中のタンパク質との接触によっても、タンパク質の構造に影響を与えないことを確認した。また、ミセルに量子ドットとともに磁性粒子を内包することによって、作製したミセルの分離効率を向上させた。さらにin vivoでの応用において、量子ドットおよび磁性粒子を内包したビオチン修飾ミセルを腫瘍細胞に特異的に集積させ、量子ドットによる腫瘍部位の同定とともに、磁性粒子が磁界中で発する熱による腫瘍の温熱治療への応用の可能性についての検討を行った。しかしながら、磁場発生装置の問題で、温熱療法への応用に関しては十分な結果を得ることができなかった。癌組織のバイオイメージングに関しては非イオン性界面活性剤のミセルに量子ドットを内包することによってシグナルを増強でき、かつ安全性も担保されることが判明したので、実用化を目指して近赤外光を発するシリコン量子ドットをこのシステムに適応する。シリコン量子ドットは安全性が高いとともに、近赤外光は生体組織を透過するので、バイオイメージングのために適した素材であると考えられる。また、診断システムは先に述べたシステムにより、癌マーカーであるCEAタンパク質の検出が可能かどうかを検証する。さらに、量子ドットはサイズにより発する蛍光波長が異なるので、異なる癌マーカーの同時検出システムの構築も視野に入れながら研究を進める予定である。今後は、作製した量子ドット内包ミセルの生体内からの蛍光検出と腫瘍細胞への集積を中心に研究を進める。特に、Si量子ドット内包ミセルからの近赤外光の組織透過性について検討する。さらに、ミセルに量子ドットとともに内包している磁性ナノ粒子によるハイパーサーミアとの組み合わせで腫瘍組織のイメージングと腫瘍細胞のハイパーサーミアによる標的治療について検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
放射線被ばくと糖尿病の二重ストレスの生体影響解析

糖尿病と放射線被ばくは共に炎症を引き起こすが、糖尿病に由来する炎症と、放射線被ばくに由来する炎症の相乗/相加的影響は不明であり、特に、晩発性の影響については知見が乏しい。そこで、本研究では、2型糖尿病モデルマウスに非致死線量のX線を照射し、慢性炎症である「糖尿病」と急性から慢性の炎症を引き起こす「放射線被ばく」の二重ストレスによる糖尿病性病変、白内障、糖代謝機能および消化管障害における相乗的または相加的影響を解析する。さらに、放射線照射後の2型糖尿病マウスの精巣および精子を解析し、放射線被ばくによる顕著な精巣退縮のメカニズムを明らかにする。
少数サンプルを対象とした統計的パターン認識とその肝癌診断への応用

本研究ではC型肝炎ウィルスに起因する肝癌を対象とした癌診断システムの開発を目的とする。このため、超高次元で少数サンプルの状況下においても実行可能な特徴選択法を確立し、それに基づいて肝癌の診断に役立つ標的因子群としてメチル化遺伝子SPINT2, SRD5A2を発見した。さらにこれら2つの新規マーカーとAFP, PIVKA-IIを用いて肝癌の診断システムを開発し、4施設から提供されたテストサンプル258症例に対して、血液検査で感度73. 2%,特異度87. 7%という高精度で肝癌を診断できたことから、臨床応用の見通しを得た。社会問題となっているC型肝炎ウィルスに起因する肝癌を対象とした癌診断システムの開発を目的とする。このことを可能とするため、本研究では超高次元で少数サンプルの状況下においても実行可能な特徴選択法を確立し、それに基づいて癌の多様性の中に潜む普遍的な、肝癌の診断に役立つ標的因子群を発見する。さらに標的因子群を用いて肝癌の診断システムを開発する。21年度においては、サンプルの収集と標的となりえる因子の探索を行った。まず、サンプルに関しては、C型肝炎ウィルスに起因するHCC患者とC型肝炎の非癌患者を診断システムの設計のために用いる訓練サンプルとして、また診断システムの診断性能を評価するための独立なテストサンプルとして、それぞれ収集した。システムの診断性能を正しく評価するため、訓練サンプルはテストサンプルと完全にブラインド化して、さらに診断システムの汎化性を得るため訓練サンプル数は十分に、また評価に用いるテストサンプルは施設間の影響も考慮に入れて複数施設から収集した。次に候補因子を医学的観点とマイクロアレイ解析から絞り込み、独自の特徴選択理論により9つの因子を候補として選定した。それらは、既存の肝癌マーカーと肝癌に特異的なメチル化遺伝子であった。さらに診断システムの要である識別器の性能向上のための予備的検討も行った。具体的には、入力データに対する変数変換による診断性能の改善、及び識別器のカットオフ値の最適化に関する予備実験を行い、診断性能の改善の感触を得た。このことを可能とするため、本研究では計算上実行可能な独自の特徴選択法を確立し、それに基づいて癌の多様性の中に潜む普遍的な、肝癌の診断に役立つ標的因子群を発見する。さらに標的因子群を用いて肝癌診断システムを開発する。22年度にいては、21年度に候補とした9つの因子の中から標的因子群の同定を行った。9つの候補因子の組み合わせを、その因子数を変えて網羅的に調べた。探索の結果、診断性能に最も寄与する4つの因子を標的因子として同定した。同定した4標的因子は2個のメチル化遺伝子、2個の肝癌マーカーであり、従来の肝癌マーカーとメチル化遺伝子とが相補的に肝癌診断に寄与することが判明した。これら標的因子を用いて識別器の設計と評価を行った。識別器の設計においては21年度に行った予備的検討の成果として、変数変換による正規化、及び識別器のしきい値最適化の2点を導入した。変数変換にはパラメータの最適化されたべき変換と対数変換を用いた。識別器にはロバスト性の高いFisher線形識別器を用い、そのしきい値の最適化も行った。設計に用いた訓練サンプルは164症例、これらとは完全に独立な4施設からのテストサンプル258症例を用いて診断システムの設計と評価を行った。テストサンプルに対する診断精度は、感度73.2%,特異度87.7%、正診率81.4%であった。特筆すべき成果としては、小さいサイズの肝癌(HCC≦2cm)の診断にも本システムが適用可能である見通しを得たことである。このため、本研究では計算上実行可能な独自の特徴選択法を確立し、それに基づいて癌の多様性の中に潜む普遍的な、肝癌の診断に役立つ標的因子群を発見する。21年度と22年度は、実データを用いた認識実験を行い、標的因子群の発見とそれらを用いたプロトタイプの肝癌診断システムの設計を行った。これを踏まえて23年度はシミュレーション実験により診断システムの評価とその改良を主として行い、本システムの有用性を検討することを目的とした。特に誤診断されたサンプル(症例)を臨床面からも含めて分析し、トランスレーショナル・リサーチとして研究成果の臨床応用への検討を行った。具体的には23年度では、22年度までに独自の特徴選択理論により発見した標的因子群と予備的検討を踏まえた識別理論によるプロトタイプの肝癌診断システムの評価とその改良を行った。

Fisher線形識別器の改良に関しては、入力データの変数変換として、べき変換と対数変換を導入した。更に識別器のカットオフ値の最適化について感度と特異度の両面から改良した。特に誤診断の分析には可視化手法を用い、人間の直感を活用したアプローチを採用した。標的因子群には既存の2肝癌マーカーと2メチル化遺伝子からなる4つの因子を用い、更に標的因子群の肝癌発症との因果関係など、医学的な意義も検討した。また識別器にはロバスト性の高いFisher線形識別器を用いた。標的因子群同定に関する特許出願も行い、事業化へむけての知財管理も行った。
自己組織化的なソフトウェアの構築

1.多細胞ソフトウェアの基本設計完成2.自然システムの研究...ソフトウェアとしてみた分化とクラスターの様子を調査した3.計算システムの研究...計算理論的な側面も考慮した新しい情報交換システムとしてのソフトウェア群の理論の構築完成4.シュミレーション・システムの開発...生物構造の自己組織化手法に基づいたシュミレーション・システムの構築を完成1.多細胞ソフトウェアの基本設計完成2.自然システムの研究...ソフトウェアとしてみた分化とクラスターの様子を調査した3.計算システムの研究...計算理論的な側面も考慮した新しい情報交換システムとしてのソフトウェア群の理論の構築完成4.シュミレーション・システムの開発...生物構造の自己組織化手法に基づいたシュミレーション・システムの構築を完成
導管結紮による唾液腺再生マウスモデルを用いた再生に関わる遺伝子とmiRNAの同定

現在の口腔乾燥症の治療法は対処療法のみで、根治的な治療法はない。その原因の一つとして、治療法を開発するための動物モデルがほとんど存在していないことが挙げられる。すでに、申請者はマウス顎下腺の導管を結紮すると、唾液腺、主に腺房細胞が消失し、結紮を解除すると、正常唾液腺組織像を呈するまで回復する唾液腺再生のマウスモデルを開発している。本研究ではこのマウスモデルを用いて、唾液腺再生のメカニズムを解明することである。
中山間・島嶼地域における新たな運営主体による高齢者通所介護施設整備の展開可能性

特養併設型施設の設置以降民間の参入が少ない中山間・島嶼地域では、社会福祉協議会による通所介護施設の新設や自治体設置施設の運営受託が増加しており、2015年時点では県内の8社協で計23施設が運営され、ている。これらの社協による取組みは大きくは、1自治体設置通所介護施設の運営を受託する受託運営型(周防大島町・岩国市・柳井市)2社協独自の事業として通所介護施設を設置運営する独自運営型(宇部市・光市)3社協独自の事業として通所介護施設・小規模多機能型施設・グループホームを設置運営する複合的独自施設運営型(下関市・長門市・平生町)に区分される。H30年度はこれらの先進的取組み事例を対象に、1社協の事業内容2各施設の設立経緯3各施設の建築概要(新設・既存施設活用)に関するヒアリングと資料収集調査を行い、社協として通所介護事業に取組むに至った経緯、施設整備のプロセスと費用確保の方法、施設職員確保の方法、施設運営の現状と課題等を明らかにした。さらに4通所介護施設利用者の基本属性5施設の利用圏6送迎ルートと送迎時間7施設の使われ方調査を行い、地域における介護需要への対応の実態と施設整備の効果を明らかにし、加えて既存建築活用施設(民家・保育所)の空間機能評価を行った。さらに萩市中心市街地に立地する医療法人(整形外科)運営の民家活用型通所介護施設及び介護予防施設を対象に、ヒアリングと資料収集調査を行い、通所介護事業に取組むに至った経緯、施設整備のプロセス、施設運営の現状と課題等を明らかにした。加えて通所介護施設利用者の基本属性、施設の利用圏、送迎ルートと送迎時間、施設の使われ方調査を行い、地域における介護需要への対応の実態と施設整備の効果を明らかにした。H30年度は、中山間地域における新たな運営主体として、社会福祉協議会(全県)と医療法人を対象事例に、1事業内容2各施設の設立経緯3各施設の建築概要(新設・既存施設活用)に関するヒアリングと資料収集調査、4通所介護施設利用者の基本属性5施設の利用圏6送迎ルートと送迎時間7施設の使われ方調査を行い、詳細な実態把握を行った。H31年度は、山口県内の高齢者通所介護施設のうち、(1)専用施設新設型:30例(2)民家・店舗活用型:20例(3)公共施設併設・借用型:10例を対象に、1施設の平面構成と家具配置調査、21日の使われ方調査を行い、その分析結果をもとに専用施設(施設定員毎に区分)と既存施設活用事例(民家とその他の施設に区分)の空間用途構成を比較し、既存施設活用型施設の空間用途構成の特徴と通所介護施設としての空間機能評価を行う。以上の分析作業により、施設定員に対応した既存建築(規模・平面構成)の選択指針及び通所介護施設への改修指針が得られるものと考える。(1)過疎地域における地域コミュニティ持続のための地域計画単位となるエリア設定:明治の町村合併後の自治体区分を分析単位エリアに設定し、公益施設と生活利便施設の立地データを取集し、拠点集落における生活関連施設の集積度の比較を行った。(2)高齢者福祉需要の推計:全国の年齢階級別要介護度別高齢者数の実績データを用い、経年変動を考慮した年齢階級別要介護者率を算定し、これを山口県の年齢階級別高齢者人口の実績値と将来推計人口に乗じ、要介護認定者数を推計した。この要介護認定者数と施設の定員数・利用者数を比較し、地域的なサービス水準を比較した。(3)高齢者福祉施設のデータベース構築:通所系(デイサービス、小規模多機能型デイサービス、デイケア)施設と通所介護施設利用者数に影響する入所系(特養・養護・軽費・有料老人ホーム、グループホーム、)施設に関する施設毎のデータ収集を行い、山口県全域のデータベースを構築した。(4)高齢者福祉施設整備の地域的特徴と充足率・利用率の分析:高齢者通所介護施設の整備タイプは4タイプに区分される。1県北部山間地域(社会福祉法人主体型)2萩地域(社会福祉事業団+社会福祉法人型)3長門・下関北部地域・平生町(社会福祉協議会独自運営主体型)4周防大島地域(社会福祉法人+社会福祉協議会受託運営型)。これらの地域を対象に、社会福祉法人・社協運営の通所介護施設の建築概要と施設利用者情報収集調査を行い、通所系・入所系施設毎に充足率(施設定員/要介護認定者数)と利用率(施設利用者数/要介護認定者数)を算定し、充足率・利用率の評価を行い、高齢者通所介護施設の地域的な整備タイプの相違性について検討を行った。平成29年度の研究計画については、(1)過疎地域における地域コミュニティ持続のための地域計画単位となるエリア設定、(2)高齢者福祉需要の推計、(3)高齢者福祉施設のデータベース構築、(4)高齢者福祉施設整備の地域的特徴と充足率・利用率の分析の4項目共に、概ね計画通り調査、データベース構築、分析作業を行うことが出来た。これらの社協による取組みは大きくは、1自治体設置通所介護施設の運営を受託する受託運営型(周防大島町・岩国市・柳井市)2社協独自の事業として通所介護施設を設置運営する独自運営型(宇部市・光市)3社協独自の事業として通所介護施設・小規模多機能型施設

・グループホームを設置運営する複合的独自施設運営型(下関市・長門市・平生町)に区分される。H30年度はこれらの先進的取組み事例を対象に、1社協の事業内容2各施設の設立経緯3各施設の建築概要(新設・既存施設活用)に関するヒアリングと資料収集調査を行い、社協として通所介護事業に取組むに至った経緯、施設整備のプロセスと費用確保の方法、施設職員確保の方法、施設運営の現状と課題等を明らかにした。さらに4通所介護施設利用者の基本属性5施設の利用圏6送迎ルートと送迎時間7施設の使われ方調査を行い、地域における介護需要への対応の実態と施設整備の効果を明らかにし、加えて既存建築活用施設(民家・保育所)の空間機能評価を行った。さらに萩市中心市街地に立地する医療法人(整形外科)運営の民家活用型通所介護施設及び介護予防施設を対象に、ヒアリングと資料収集調査を行い、通所介護事業に取組むに至った経緯、施設整備のプロセス、施設運営の現状と課題等を明らかにした。加えて通所介護施設利用者の基本属性、施設の利用圏、送迎ルートと送迎時間、施設の使われ方調査を行い、地域における介護需要への対応の実態と施設整備の効果を明らかにした。H30年度は、中山間地域における新たな運営主体として、社会福祉協議会(全県)と医療法人を対象事例に、1事業内容2各施設の設立経緯3各施設の建築概要(新設・既存施設活用)に関するヒアリングと資料収集調査、4通所介護施設利用者の基本属性5施設の利用圏6送迎ルートと送迎時間7施設の使われ方調査を行い、詳細な実態把握を行った。平成30年度は運営主体に着目した施設整備と地域マネージメントの先進事例分析を行う計画である。具体的には、社会福祉協議会・社会福祉法人・医療法人・NPOによる高齢者福祉施設の設立経緯、運営方式及び施設の利用状況に関する先進事例調査を実施する。平成31年度は専用施設新設型と既存施設活用型の通所介護施設の空間用途構成と使われ方の比較分析を行う計画である。具体的には、(1)専用施設新設型:30例(2)民家・店舗活用型:20例(3)公共施設併設・借用型:10例を対象に、1施設の平面構成と家具配置調査、21日の使われ方調査を行い、その分析結果をもとに専用施設(施設定員毎に区分)と既存施設活用事例(民家とその他の施設に区分)の空間用途構成を比較し、既存施設活用型施設の空間用途構成の特徴と通所介護施設としての空間機能評価を行う。以上の分析作業により、施設定員に対応した既存建築(規模・平面構成)の選択指針及び通所介護施設への改修指針が得られるものと考える。平成32年度は新たな運営主体による高齢者福祉施設整備と広域マネージメントの展開可能性に関する理論的・実証的検討を行う計画である。社会福祉事業団・社会福祉協議会・サテライト型施設運営を行う社会福祉法人による、中山間・島嶼地域における高齢者通所介護事業の取組みに関し、施設の立地圏域と地域コミュニティ計画エリアとの関係を整理すると共に、運営組織による施設立地圏域における通所介護需要カバー率を算定し、地域における貢献度を定量化する。またヒアリング調査により、新たな運営主体による広域マネージメントの展開可能性に関し理論的・実証的検討を行う。さらに既存施設活用型の通所介護施設の使われ方の分析結果をもとに、過疎地域における既存建築を活用した施設整備の可能性と、施設の選択指針及び空間用途構成の観点からの改修指針を整理する。H31年度は、山口県内の高齢者通所介護施設のうち、(1)専用施設新設型:30例
中国に生きる残留日本人・日系人-ポスト・コロニアル時代の「国民」と「人間」-

ポスト・コロニアル時代の中国に在住し、日本と中国の越境的・歴史的主体として生きた「中国残留日本人・日系人」の生活と社会意識に関するモノグラフ研究である。日本と中国の双方で約250名の関係者にインテンシヴな面接調査を実施し、それによって得られた第1次資料に基づいて、実態を解明した。特にグローバリゼーションとポスト・コロニアリズム、およびナショナル・アイデンティティと普遍的な人間としての「生命=生活」の緊張関係を剔出した。本年度、下記の2点で、当初計画をほぼ達成できた。まず第1に、中国在住の残留日本人に対するインタビュー録音・録画データの翻訳と解析を行った。その結果、既収集データの9割以上について作業を完了することができた。次年度より本格的な質的考察に着手するための基礎作業がほぼ完了した。第2に、中国で初の本格的な残留日本人孤児に関する研究書である関亜新・張志坤著『日本遺孤調査研究』社会科学文献出版社の翻訳作業を、ほぼ終えることができた。この成果は2008年5月、『中国残留日本人孤児に関する調査と研究』不二出版として刊行される予定である。また本年度、当初計画以上に、下記の3点で成果をあげることができた。第1に、中国在住の残留日本人・2名について新たなインタビュー調査を、また3名について補足インタビュー調査をそれぞれ実施し、貴重なデータを追加収集することができた。第2に、日本に帰国した中国残留孤児の帰国前の生活実態に関する調査結果の解析に着手した。このデータの一端は、平成19年度の研究成果欄に記したもの以外に、論文「中国残留孤児の『戦争被害』一置き去りにされた日本人の戦後処理被害」として『神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要』に投稿中(2008年9月刊行予定)である。また引き続き、「中国における残留日本人孤児の労働-生活史・誌(仮題)」というタイトルで現在、論文を執筆中である。そして第3に、中国側の当該分野の重要文献・資料を追加収集することができた。本年度、下記の4点で、当初計画を達成しえた。1、帝国主義からポスト・コロニアルへの歴史的な社会変動の渦中で、中国に取り残された残留日本人孤児の生活史・誌を、インテンシブな面接聞き取り調査に基づいて分析・考察し、その結果を、論文「中国残留孤児の『戦争被害』」、および「ポスト・コロニアル中国における残留日本人孤児」(2009年4月刊行予定)としてまとめた。また編著書『京阪神都市圏の重層的なりたち』の中で「中国残留孤児の移動とナショナル・アイデンティティ」を執筆した。2、中国残留日本人の生活に関する新たな調査を実施し、その成果もふまえ、論文「激動の六年余、道は半ば」、および『中国「残留日本人孤児」の生活の現状と新たな支援策に関する調査報告書』を刊行した。3、既収集の第1次資料の翻訳作業を完了し、次年度研究の進展のための基礎を固めた。4、中国の先行研究の批判的検討作業を進め、特に関亜新・張志坤著『中国残留日本人孤児に関する調査と研究』の全訳書を刊行した。さらに同書の「訳者あとがき」において、先行研究の到達点と課題を明らかにした。1、論文「血と国-中国残留日本人孤児の肉親搜し」(2009年9月刊行予定)を執筆・入稿し、ポスト・コロニアルの中国における残留日本人孤児の動向を、新たな視点から分析・考察した。2、論文「中国残留孤児問題は解决したか」(2009年4月刊行予定)執筆・入稿し、残留孤児やその二世の生活実態について明らかにした。3、次年度の二世・三世に関する実態調査に向け、予備調査を実施した。本年度、下記の2点で、当初計画を概ね達成できた。(1)残留日本人(1世)を対象とする調査結果の分析完了。この成果に基づき、「血と国-中国残留日本人孤児の肉親捜し」および「祖国と越境-中国残留日本人孤児の永住帰国」の2本の論文を発表した。これにより、昨年度までに発表した諸論文による知見も含め、中国在住時・日本帰国前の残留孤児の生活・意識の実態を歴史的・包括的に解明する作業が完了した。さらにこれらの成果は「中国残留孤児にみる人間発達と公共性」として、韓国ソウル大学日本研究所研究叢書『多文化社会日本とアイデンティティ・ポリティクス』にて韓国語で収録・近刊される。(2)残留日系人(2・3世)を対象とする実態調査の実施。2008年度後半以降の世界的な経済環境の激変もふまえ、50ケースからの面接聞き取り調査を実施するとともに、すでに昨年度までに聞き取り調査を終えた対象者からも、一層詳細な補足調査、および参与観察を実施した。この分析結果は、新聞・テレビ等で部分的に発表した。また本年度、当初計画以上に、次の3点で成果をあげることができた。

(1)ポスト・コロニアルの中国での残留日本人の生活・意識に多大な影響を与えた中国人養父母の実態について、論文「中国残留孤児を育てた養父母たち」を発表し、考察を深めた。(2)論文「中国残留日本人孤児にみる貧困-歴史的に累積された剥奪」および「中国残留日本人孤児問題は解決したのか」を発表し、中国在住時と日本帰国後の残留孤児の生活実態と意識動向の連続性と断絶性を明確にした。(3)論文「本是同根生相煎何太急-永住帰国後の中国残留日本人孤児」(2010年10月刊行予定)を執筆・入稿し、中国での体験が帰国後の生活・意識に刻印する諸影響を考察した。