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遺伝子改変T細胞を用いた肺癌に対する新規免疫療法の開発

がん免疫療法として、我々はBiTEを発現する遺伝子改変T細胞(Engager-T細胞)を開発した。本研究では、Engager-T細胞を肺癌に対する治療に応用するために、肺癌腫瘍検体を用いて、その免疫学的特徴および腫瘍微小環境におけるBiTEの作用を解析した。その結果、BiTEを介した肺癌腫瘍内T細胞の癌細胞傷害活性が腫瘍内細胞の免疫プロファイルおよび喫煙歴と関連していることを示した。本研究成果より患者背景(喫煙歴など)や肺癌腫瘍内の免疫プロファイルがEngager-T細胞の効果予測因子となる可能性が示唆された。BiTE(Bispecific T cell Engager)を分泌する遺伝子改変T細胞であるEngager-T細胞の肺癌に対する抗腫瘍効果の機序を明らかにするために、まず癌抗原EphA2およびCD3に特異的なBiTE(Bispecific T cell Engager)を作成した。このBiTEを用いて、リンパ球およびEphA2陽性癌細胞株との共培養系における抗腫瘍効果の評価系を構築した。次に各種癌細胞株に対するBiTEの抗腫瘍効果の違いを明らかにしてBiTEに対する感受性の高い細胞株と低い細胞株に分類し、各癌細胞株におけるEphA2抗原の発現量、PD-L1などの発現パターンをフローサイトメトリーを用いて解析した。さらに、Engager-T細胞の抗腫瘍効果に影響を与える因子を調べるために、抗PD-1抗体を加えた場合の影響を評価した。その結果、BiTEに抗PD-1抗体を加えた場合に癌細胞に対する抗腫瘍効果が増強することを確認した。さらに、抗PD-1抗体を加えた場合のリンパ球に発現する分子の変化およびサイトカイン分泌の変化を解析した。これらの研究によりBiTEによる抗腫瘍効果には癌細胞における癌抗原の発現量およびPD-1/PD-L1経路など様々な因子が影響することを見出した。これらの知見はEngager-T細胞の抗腫瘍効果を増強させる効果的な治療法の開発につながると考えられる。Engager-T細胞を用いた肺癌に対する免疫療法を開発するための基礎研究として、BiTEの抗腫瘍効果に影響する因子について様々な角度から検証を進め、知見がえられた。BiTE(Bispecific T cell Engager)を分泌する遺伝子改変T細胞であるEngager-T細胞の肺癌に対する抗腫瘍効果の機序を明らかにするために、まず癌抗原EphA2およびT細胞抗原CD3に特異的なBiTEを作成した。BiTEの特異性を検証するために、EphA2陽性および陰性のがん細胞株に対する抗腫瘍効果を調べた結果、EphA2陽性がん細胞株に対してのみ抗腫瘍効果がみられた。このBiTEを用いて、T細胞およびEphA2陽性癌細胞株との共培養系におけるがん細胞傷害活性の評価系を構築した。次に、外科的切除された肺癌組織中の細胞を抽出して、その中のT細胞のがん細胞傷害活性の測定を行った。肺癌組織中のT細胞に発現するPD-1、Tim-3などの分子の発現をフローサイトメトリーで測定した結果、PD-1などの分子を発現するT細胞の割合が多い患者群(Aグループ)と少ない患者群(Bグループ)に分かれる傾向がみられ、AグループのT細胞活性はBグループのT細胞活性と比べ高い傾向がみられた。また、喫煙者は非喫煙者と比べ肺癌組織内のT細胞活性が高い傾向がみられた。その結果、Aグループの抗PD-1抗体による効果ははBグループと比べ高い傾向がみられた。これらの知見はEngager-T細胞を用いたがん免疫療法の有効性を高めることにつながる知見と考えられる。前年度において、BiTE(Bispecific T cell Engager)を分泌する遺伝子改変T細胞であるEngager-T細胞の肺癌に対する抗腫瘍効果の機序を明らかにするために、がん抗原EphA2およびCD3に特異的なBiTEを作成しており、このBiTEを用いて抗腫瘍効果の機序を検討した。がん細胞株の違いにより、BiTEの抗腫瘍効果に違いがみられるため、各がん細胞株に発現する分子を比較検討した。その結果、がん細胞株におけるEphA2抗原、PD-L1の発現量の他に共刺激分子CD80、CD86の発現の違いもBiTEの抗腫瘍効果に関係することが示唆された。CD80、CD86の発現が高い細胞株と低い細胞株を比較すると、CD80、CD86の発現が高い細胞株の方がBiTEの抗腫瘍効果が高い傾向がみられた。現在、制御性T細胞、マクロファージなどのBiTEの抗腫瘍効果に対する影響の解析を行っている。これまでの実験では、制御性T細胞はBiTEの抗腫瘍効果に負の影響をもたらす結果が得られているのに対して、マクロファージについては相反する結果が得られているため、マクロファージのサブタイプごとの影響を解析する実験を進めている。

これらの結果から、BiTEの抗腫瘍効果にはがん細胞、制御性T細胞、マクロファージなど腫瘍微小環境を形成する様々な細胞、分子が関係していることが示唆された。これらの知見はEngager-T細胞の抗腫瘍効果を増強させる効果的な治療法の開発につながると考えられる。今後さらに、腫瘍微小環境を構成する細胞およびそれらの細胞に発現する分子のBiTEによる抗腫瘍効果に及ぼす影響について解析を進める予定である。Engager-T細胞を用いた肺癌に対する免疫療法を開発するための基礎研究として、BiTEの抗腫瘍効果に影響する因子について様々な角度から検証を進め。知見が得られた。BiTEの抗腫瘍効果に影響する因子についてさらに動物実験での検証を進める。呼吸器内科学BiTEの抗腫瘍効果に影響する因子について、さらに検討を進める。本年度が初年度で内定日が年度途中の2015年10月21日であり、科研費による今年度の研究期間が実質6か月未満であったため。実験器具のメーカーを変更することにより節約できた。主として研究に必要な試薬の購入に使用する。
アテナイ民主制と互酬性　リュクルゴス時代の再検討

カイロネイアの戦いは、アテナイとギリシア諸ポリスの衰退を象徴する政治史上の転換点ととらえられてきた。本研究は、この間の政治文化の連続性と変容をとらえようとするものである。とりわけカイロネイア後のアテナイにおいて財政面でリーダーシップを発揮した政治家リュクルゴスの政策が、伝統的互酬的社会秩序のうえにたってアテナイ市民共同体を再生しようとしていたことが示された。また、研究分担者・協力者とともにおこなった共同研究の成果として、2016年3月には国際ワークショップLycurgus in Transitionを開催し、経済、文化、歴史叙述、政治など多角的に、リュクルゴス時代の再検討をおこなった。本年度は、ワークショップLycurgusin Transition: Old and New(2014.3.28-30,於京都・関西セミナーハウス)の準備のために、4月から5月にかけてオクスフォードで調査を、ロンドンでレネ・ルビンスタイン教授との研究打ち合わせをおこなった。また国内でも6月、10月、1月の3度にわたる準備会をおこない、研究分担者、協力者とともに報告のための研究会で研究報告・討論・打ち合わせをおこなった。ワークショップは、古典期からヘレニズム期の移行期としてのリュクルゴス時代の変化を、社会の深部から捉えようとするものであり、とりわけ次の点に関して集中的な議論がおこなわれた。第1に、報告者間で、カイロネイア後のアテナイが危機と疑念の渦巻く時代であったという共通の認識が確認された。第2に、アテナイ在住の外国人の視点について墓碑の検討がおこなわれた。第3に、外国との個人的関係について、プロクセニア顕彰をおこなうアテナイ市民側の視点この時代のアテナイにおける外国人との関係の変化が論じられた。第4に、この危機と市民団再生の時期において、互酬的な関係性が、法廷における復讐においても、市民や外国人にたいする顕彰行為においても重要視されていたことが指摘された。第5に、その顕彰行為のありかたや対象の変化、危機に応じた碑文慣行の変化が論じられた。これらの議論を通じて、時代の転換点は、カイロネイアの戦いという政治史上の区分ではなく社会史的には前4世紀中葉であったであろうこと、テーバイ陥落後の危機の時代をとらえるためには前403年の回復民主制期との比較が今後課題となることが確認された。いくつかの積み残しの要素ーとりわけ過去の栄光のリバイバルの問題や、エフェボス制度の変革,宗教政策ーについても、報告者間でさらに議論を進め、ワークショップの成果の公開に向けて今後の協力が確認された。リュクルゴス時代に関する個人的な研究としては、ヒュペレイデスとリュクルゴスのエイサンゲリアをめぐる比較検討を通じて、両者のもつ「コイノニア」概念の共通点について検討を進めた。リュクルゴスの政策を把握するためにはその前後の時代との比較検討とともに、彼をとりまく政治状況を見直し、相対化する必要がある。そのため具体的には、アポロドロス『ネアイラ弾劾』の翻訳のかたわら、その公概念について検討した。リュクルゴスの互酬的共同体意識を検討するためのもうひとつの手がかりとして、彼の弁論である『レオクラテス弾劾』の読解を進めた。その際、陪審員による感情的な哀れみや報復timoreinといった共同体的要素を、ときに支配者としてふるまったといわれるリュクルゴスがどのように受け止めていたのか、ということが問題となる。これについて4月にエクセター大学で行われたClassical Association大会において報告をおこない、その成果を英文誌に投稿すべく必要な修正を加えた。共同研究研究費を利用して、リュクルゴス時代を碑文・弁論両方から捉えなおすための共同研究会を立ち上げ、すでに2回の研究会をおこなった。第1回(11月29日)では、参加者各自が、リュクルゴス時代についての概括的な報告をおこない、研究状況についての情報の共有をおこなった。なお参加者は、代表者にくわえて研究分担者師尾晶子氏、研究協力者橋本資久氏、上野愼也氏。第2回(3月31日)には、研究協力者である橋本資久氏によるプロクセニア顕彰についての報告および、同中尾恭三氏による、ベンディス祭祀碑文の再検討の2本の報告を得ることができた。なお参加者として上述諸氏に加え研究協力者篠原道法氏および、オブザーバーとして鷲田睦朗氏を得た。(1)25年3月末のワークショップ「変動のなかのリュクルゴス」を受けて、報告者の協議のもと成果を公刊したいとの要望が強かったため、そのための出版計画に着手した。具体的には、共同研究者およびワークショップ報告をおこなった研究協力者(Lene Rubinstein, Graham Oliver, Adele Scafuroの3氏および篠原道弘氏)の報告内容に加え、新規執筆者を加えて、計画が進行中である。そのために8月にはアテネで栗原が、共同編集者のAdele Scafuro氏と第1回目の打ち合わせをおこなった。また3月末には東京で、第2回目の打ち合わせをおこない、執筆予定者から寄せられた要旨および原稿をもとに、共同研究者および研究協力者を交えて具体的な出版企画書を作成した。作業は現在まで継続中である。旅費の一部はそのためにもちいられた。(2)25年4月に、阪大法学会主催になるLene Rubinstein氏らを囲む研究会をおこなった。本科研と関連性の深い、前4世紀アテナイの法慣行についての講演であり、そのための旅費および謝金の一部はそのためにもちいられた。講演内容を『法学研究』上に翻訳して掲載した。

(3)リュクルゴス時代についてのさらなる考察のために、エフェボス制度についての検討を進めた。(4)法廷における「復讐」をめぐって日本語で論文を公表した。(5)家族制度・家族観の変遷について、検討し、ファレロンのデメトリオス以降への展望を得た。本研究課題においては、古典期からヘレニズムにかけての移行期であるリュクルゴス時代のアテナイの政治文化を横断的にとらえることを目的とした。研究分担者は、リュクルゴス自身の弁論を分析し、その弁論が、伝統的互酬的価値観にもとづいていたことを示した。さらに、リュクルゴス時代をより多角的にとらえることを目指し、碑文資料を専門とする研究分担者や研究協力者との協力のもとに、彼の時代にみられるヘレニズム時代へとつながる経済政策や顕彰事業が、そのような互酬敵価値観にもとづいておこなわれていたと論じ、伝統と創造の時期としてリュクルゴス時代を総体的にとらえる端緒とした。とりわけ25年3月に京都でおこなったシンポジウムLycurgus in Transitionにおいては、プロクセニア制度の運用にみられる反マケドニア的言説や、訴訟における報復意識の強調をとおして、カイロネイア戦争後の時代状況を踏まえたうえで、顕彰や新たな碑文慣行の形成、伝統の創造といった多様な論点から、リュクルゴス時代に光をあてることができた。26年度および27年度においては、これらの成果を公開するために、新たな執筆陣も得て、論文集の作成を企画し、そのための打ち合わせと編集業務を、アテネ、米国のブラウン大学およびロンドンのロイヤルホロウェイ大学、京都において順次おこなった。編集業務は今後も継続する予定である。またリュクルゴス時代の文化変容について、ヘレニズムとギリシア社会全体のなかでとらえる必要から、研究分担者と協力して、Riet Bremen教授を招聘した。今後は氏の主要業績ともかかわりの深い、ギリシア世界における公私関係の変容に研究を拡大する予定であり、本研究はそのための基盤とみなすことができる。カイロネイアの戦いは、アテナイとギリシア諸ポリスの衰退を象徴する政治史上の転換点ととらえられてきた。本研究は、この間の政治文化の連続性と変容をとらえようとするものである。とりわけカイロネイア後のアテナイにおいて財政面でリーダーシップを発揮した政治家リュクルゴスの政策が、伝統的互酬的社会秩序のうえにたってアテナイ市民共同体を再生しようとしていたことが示された。また、研究分担者・協力者とともにおこなった共同研究の成果として、2016年3月には国際ワークショップLycurgus in Transitionを開催し、経済、文化、歴史叙述、政治など多角的に、リュクルゴス時代の再検討をおこなった。研究成果の公表方法が、当初意図した報告書あるいは和文での出版から変更され、海外での英語による出版の計画に発展したため、実現すれば当初の見込みを超える成果が期待できるため。古代ギリシア社会史本科研としては、出版をもって一応の結末がつくところであり、年内に出版社からの回答を得たい。また、研究内容に関しては、今後資金を得て、古典期・ヘレニズム期の公共性についての共同研究に発展させたい。
末梢血エクソソームの定量プロテオミクスによる肺結核の画期的バイオマーカー探索

我々は、血清エクソソームの最新プロテオミクスによる結核バイオマーカーの探索に挑んでいる。活動性肺結核の診断は、主に喀痰塗抹・培養検査やPCRで行われているものの、検体採取の困難さや培養検査の長期にわたる判定時間から問題点が多い。そこで、診断・治療ストラテジーのパラダイムシフトとして、末梢血由来の特異性の高いBMの開発が肝要であると考えた。悪性疾患においては、エクソソームは診断だけでなく病態や治療において精力的な研究が進んでいるが、感染症に関する報告はわずかであり、結核においては世界初の挑戦である。すでに、エクソソームは、細胞内寄生菌の一つである結核菌の増殖に関与することが示唆されているため、肺結核の病態形成にも関与することが想定される。Discovery cohortとして、結核患者7人と健常者10人の血清エクソソーム蛋白を最新プロテオミクス(TMT-LC/MS/MS)で網羅的に解析したところ、合計2284蛋白を同定した。これらの中には、通常の末梢血のプロテオミクスでは捉えることが困難な、膜蛋白などが豊富に含まれていた。その中で、結核患者では、208蛋白が健常者と比べて有意に増加しており、また、54蛋白が有意に低下していた。尚、結核治療後患者における検討では、上記208蛋白のうち、14蛋白が結核治療後に有意に低下していた。網羅的な検討は終了済であり、バイオマーカー候補蛋白を絞りつつある。結核特異的バイオマーカー候補蛋白の再現性を定量的な質量分析SRMでバリデーションコホートにおいて検討予定。また、in vitroでの肉芽種形成に関するエクソソームの役割なども検討予定。結核診断のバイオマーカーとしての検討に関しては多検体を用いての再現性確認が必要。また、結核菌発育や肉芽種形成におけるエクソソームの役割の解明のために、in vitro実験を検討中。
移動ビ-クルの知的走行法の開発

本研究を実施するには、まず移動ビ-クルのハードウェアがすでに開発されていることが必要不可欠である。幸いにして、株式会社九電工との共同研究により500万円の研究費の提供を受け、移動ビ-クルのハードウェアの設計・試作を行った。その移動ビ-クルは、車体長150cm、車体幅60cm、車輪外側間長80cm、前輪中心から後輪中心間長110cmであり、車輪外径は26.1cmである。その移動ビ-クルは前輪がステッピングモータで駆動され、後輪がDCモータで駆動されるようになっている。また、前輪前方車体に底面から高さ40cmの高さにCCDビデオカメラが搭載されており、そのカメラの可動範囲は左右120度、上下60度であり、ステッピングモータ2個で駆動されている。車体には後輪駆動DCモータ、12V電池2個、DC/ACコンバータ、PC9821、DCモータドライバー、ステッピングモータドライバ3個が置かれている。前輪の可動角度は左右30度であり、後輪の駆動モータが一回転すると2.7cm移動する。CCDビデオカメラはカメラコントローラと共に画像取込ボードSuperCVIを経由してパソコンに接続されている。同様に、CCDビデオカメラの上下左右ステッピングモータと前輪、後輪駆動モータはそれぞれのモータドライバと共にI/OボードPIO-32/32(98K)を経由してパソコンに接続されている。パソコンへの電力は、バッテリ-から供給される直流をDC/ACインバータSI-500Aを介して交流に変換して供給されている。以上がハードウェアの概要である。本移動ビ-クルを屋内外で走行させるためには、種々の走行ソフトウェアの開発が必要である。CCDビデオカメラが一つのカラー画像を取り込む時間は1/60秒であり、車体前方の画像が取り込まれる。この画像データを処理することにより種々の自立走行が可能になる。屋内外での自立走行に必要なデータを得るためには以下のような技術を開発しなければならない。(1)走行フロアあるいは道路上の白線や黄線あるいはガードフェンスなどを抽出するソフトウェア(2)人工神経回路技術により、移動ビ-クル前面の対象物体を認識することができるソフトウェア(3)前輪のステアリング角度と後輪のスピードの両方を同時に制御するソフトウェア(4)移動ビ-クルが停止中、対象物体を追尾することができるソフトウェア(5)その他、種々の機能を持たせるためのソフトウェア本研究では黄線を抽出し、その黄線に沿って角度とスピードの両方をファジイ制御器を用いて制御し、ある一定時刻毎に車体前方に赤色の対象物を探し、もしその対象物があれば停止し、なければ黄線がなくなるところまで走行するプログラムを開発した。そのプログラムでは0.9秒のサンプリング間隔で制御を行っている。走行速度は0.5m/秒から1.8m/秒の間の速度で走行する。ファジイ制御器の入力としてカメラ中心から対象物体の重心のx方向、y方向の距離をとり、出力として前輪のステアリング角度及び後輪のスピードを考えた。全部で28個のファジイ制御則を考えた。CCDカメラは前方約1.2mの画像を取り込む。移動ビ-クルは20秒間走行してから赤色の対象物体を探し、もしあれば停止し、なければ走行する。本プログラムを用いて屋内及び屋外で走行停止実験を行った。その実験では良好な結果が得られた。現在この走行を滑らかに行うことができるようプログラムを修正している。一方、対象物体の認識に関しては、対象物体の形状のモーメント不変量を7個計算し、それを人工神経回路の入力として対象物体の種類を出力して人工神経回路で学習し、その人工神経回路を用いて対象物体が何であるかを判別するプログラムを開発している。このプログラムは加工食料品の等級判別に開発されたものであり、ハードウェアが移動ビ-クルのハードウェアと異なるため、このプログラムを無修正で用いることができない。したがって、移動ビ-クルのCCDカメラに適用できるように、すでに開発した対象物体識別プログラムを書き直す作業を、今後行う予定である。

本移動ビ-クルを屋内外で走行させるためには、種々の走行ソフトウェアの開発が必要である。CCDビデオカメラが一つのカラー画像を取り込む時間は1/60秒であり、車体前方の画像が取り込まれる。この画像データを処理することにより種々の自立走行が可能になる。屋内外での自立走行に必要なデータを得るためには以下のような技術を開発しなければならない。(1)走行フロアあるいは道路上の白線や黄線あるいはガードフェンスなどを抽出するソフトウェア(2)人工神経回路技術により、移動ビ-クル前面の対象物体を認識することができるソフトウェア(3)前輪のステアリング角度と後輪のスピードの両方を同時に制御するソフトウェア(4)移動ビ-クルが停止中、対象物体を追尾することができるソフトウェア(5)その他、種々の機能を持たせるためのソフトウェア本研究では黄線を抽出し、その黄線に沿って角度とスピードの両方をファジイ制御器を用いて制御し、ある一定時刻毎に車体前方に赤色の対象物を探し、もしその対象物があれば停止し、なければ黄線がなくなるところまで走行するプログラムを開発した。そのプログラムでは0.9秒のサンプリング間隔で制御を行っている。走行速度は0.5m/秒から1.8m/秒の間の速度で走行する。ファジイ制御器の入力としてカメラ中心から対象物体の重心のx方向、y方向の距離をとり、出力として前輪のステアリング角度及び後輪のスピードを考えた。全部で28個のファジイ制御則を考えた。CCDカメラは前方約1.2mの画像を取り込む。移動ビ-クルは20秒間走行してから赤色の対象物体を探し、もしあれば停止し、なければ走行する。本プログラムを用いて屋内及び屋外で走行停止実験を行った。その実験では良好な結果が得られた。現在この走行を滑らかに行うことができるようプログラムを修正している。一方、対象物体の認識に関しては、対象物体の形状のモーメント不変量を7個計算し、それを人工神経回路の入力として対象物体の種類を出力して人工神経回路で学習し、その人工神経回路を用いて対象物体が何であるかを判別するプログラムを開発している。このプログラムは加工食料品の等級判別に開発されたものであり、ハードウェアが移動ビ-クルのハードウェアと異なるため、このプログラムを無修正で用いることができない。したがって、移動ビ-クルのCCDカメラに適用できるように、すでに開発した対象物体識別プログラムを書き直す作業を、今後行う予定である。
二次元配向分子膜修飾電極の構築とその電極反応の解明

化学修飾電極に関するほとんどの研究は原子スケールで乱れた電極表面を用いて行われており、吸着配向状態もスペクトルによる平均情報のみに基づいていた。本研究では吸着に基づく自己組織化を利用して高度に配列制御された化学修飾膜を単結晶金属電極表面に構築し、原子・分子レベルで制御された電極表面が基質選択性、反応性、生成物の制御等にどう影響するかを明らかにすることを目的として研究を行い、以下の成果を得た。1)気液界面を利用したフラーレンエピタキシャル分子膜の作成気液界面に展開したフラレーン分子膜を単結晶金表面に移し取ることによりエピタキシャル薄膜が作成できることを明らかにした。C60だけではなく、C70及び混合膜においても蒸着により作成されたものと本質的に同様なエピタキシャル薄膜が作成できた。作成されたフラレーン修飾電極は、溶液中で安定であり、グラファイトやダイヤモンド電極と並ぶ3番目の炭素電極として利用可能のであることを示した。2)ホスト・ゲスト反応の直接観察吸着を利用したシクロデキストリン類の配向固定化を検討した。基盤の選択及び電極電位の設定による吸着力と自己組織力の適当なバランスを設定すると、金属単結晶表面でシクロデキストリンが自己組織化しチューブ状の構造を作ることが明らかとなった。ポリロタキサンにおいても観察されているチューブ状の構造が包接されるポリマーなしに生成したことは、制御した吸着をうまく利用することで、分子の自己組織化を誘起できることを示している。
2光子励起法を用いたスパイン丘態変化と蛋白質合成との相関性の研究

大脳皮質では興奮性シナプスの多くはスパイン上に形成され、そのスパイン構造は多様である。近年スパイン頭部体積の大きさに依存して、グルタミン酸受容体の発現量が決まること、長期増強に際してスパインの頭部増大が起きることなどが示されている。スパインにはアクチン繊維(F-actin)以外の細胞骨格タンパク質はほとんど存在せず、主要な細胞骨格だと考えられている。そこでPA-GFPとβ-actinが融合した遺伝子を作製し、海馬組織切片に遺伝子銃で導入し、CA1錐体細胞の単一スパインに存在するアクチン分子の動態を、2光子励起顕微鏡を用いて蛍光観察した。まず、光活性化前後のPAGFP-actinの蛍光像より全アクチン分子の濃度比、及び拡散速度の違いからF/G-actin存在割合を求めた。その結果スパインのアクチン総量を100とすると、F-actin量が樹状突起:スパイン=5:88と表わされた。さらにスパインのF-actinの性質を調べると、蛍光強度減衰時間よりF-actinには動的及び安定的な性質を持つ2種類のプールが存在し、その減衰時定数は1.2分及び17分であった。安定的なF-actinプールはスパイン基底部に存在し、動的なプールはそれ以外の領域に存在していた。安定的なプールはスパイン体積に比例して存在比率が増し、存在量はスパイン体積の2乗に比例した。大きなスパインのF-actinは小さいスパインより全体として安定であると判明した。一方、動的なF-actinはスパイン先端部から基底部に向けて流れており、その速さは0.2-1.2μm/分、流れの長さは0.2-0.7μmであった。さらにスパイン体積が大きいほど流れは速く、かつ長さも長いことがわかった。大きなスパイン程、F-actinは大きな力でスパインを膨張させる、即ちスパイン体積はアクチン重合の速さで決まることを示唆した。研究の概要脳の学習・記憶の素過程はシナプスの伝達効率の変化(シナプス可塑性)にあると考えられている。代表的なシナプス可塑性である、シナプス前後部における伝達効率が増加する現象である長期増強(LTP)は、記憶形成に関与するとされる。しかしシナプス可塑性の研究の多くは、誘発方法として電極または薬理刺激を用いたもので、計測方法はシナプス後細胞の電位・電流記録である。この場合、多数のシナプス部位の総和反応を計測しており、単一スパインのシナプスでの現象は不明であり、スパインの形態と機能の関係は不明である。そこで我々は、2光子励起可能なケイジドグルタミン酸を開発し、シナプス前終末と同様な空間解像でグルタミン酸を光学的に放出する技術を開発した。この方法により単一スパインのシナプスを刺激することで神経可塑性を誘発し、同時に形態を観察することが可能となった。また出来る限り生体内に近い状態で調べるためサンプルは海馬スライス培養標本を用い、細胞に発現させたGFPによって単一スパインを観察した。その結果、刺激されたスパイン選択的にその頭部体積が増加し、5分以内に元の約3倍の体積に達し、3割程度のスパインは、20分後には1.5倍まで戻った後、大きさが100分以上維持された。この時間経過は、電気刺激で観察される長期増強の形成パターンとほぼ一致する。またこの時、一過性の体積増大は多くのスパインで観察されるが、持続性の体積増大は小さいスパインで約55%観察され、大きいスパインでは5%にしか見られなくなった。この形態可塑性は、NMDA受容体阻害剤、アクチン重合阻害剤、カルモジュリン阻害剤によってほぼ完全に阻害された。これらはいずれも、LTPを抑制することが知られている。このことは、シナプス可塑性が単一スパインレベルで調節され、それはスパイン形態に反映している事が示唆された。

一方、動的なF-actinはスパイン先端部から基底部に向けて流れており、その速さは0.2-1.2μm/分、流れの長さは0.2-0.7μmであった。さらにスパイン体積が大きいほど流れは速く、かつ長さも長いことがわかった。大きなスパイン程、F-actinは大きな力でスパインを膨張させる、即ちスパイン体積はアクチン重合の速さで決まることを示唆した。
医学教育における在宅ホスピスケア実習教育方法の評価研究

目的:医学教育における在宅ホスピスケア実習教育方法の評価研究方法:本研究は都内にある診療所と隣接する訪問看護ステーションで行われた。医学生と看護学生がそれぞれ1名からなるグループを作り、それぞれ1名の患者が割りあてられた。基礎情報として、年齢、性別、基礎疾患、既往歴、家族構成、身体所見、投薬内容が与えられた。各グループは訪問前に、担当医師、看護師より情報を集め、問題点について整理を行った。実習中に合計4回の訪問を医師と看護師に同行して行い、患者さんやその家族と面会した。各グループはチーム内外で討論を重ね、参考文献検索、研究論文の批判的吟味を経て資料をまとめ、ケアプランを作成した。実習最終日に各チームによる担当患者の症例提示を行い全体討論を行った。実習教育方法の評価方法として、ケアプランの5つの項目(基本的欲求への配慮、身体的側面への配慮、精神的側面への配慮、社会的側面への配慮、患者の家族の精神的側面への配慮)を軸に学生の理解度について評価を行った。また他職種との連携やチーム医療における医師の役割についても同様に評価を行った。終末期医療という性質上、治療よりも「どのように患者をケアしていくべきか」が重要であり、看護師が用いるケアプランを評価に用いたことは医学生にとって画期的であった。また医学生が看護学生と合同実習を行うことで医学・看護学という異なつた視点からより深く終末期医療を理解することができたと考えられた。本研究のように事例に基づく教育方法を公衆衛生の学習法に具体化する方法について、2008年福岡で行われた公衆衛生学会にてケースメソッドによる社会医学実習と題し、米国ハーバード公衆衛生大学院Melissa Perry准教授に米国の例についてご講演をいただきわが国の実習カリキュラム作成に向けて討論、書籍を出版した。
新規POPsおよびPOPs代替物質によるアジア地域の汚染実態と時空間分布の解明

PBDEsやHBCDsなどの新規POPsと、これら臭素系難燃剤の代替物質に着目して、途上地域における広域汚染の実態解明、発生源解析、汚染の過去復元と将来予測の研究テーマに取り組み、これら物質による汚染がアジア沿岸の広域に及んでいることを明らかにした。途上国における新規POPsの主要な発生源は、E-wastesやELV処理施設の不適切なリサイクル処理過程に由来すること、さらに臭素化ダイオキシン類の非意図的生成と環境放出が生起していることを示唆した。また、愛媛大学のes-BANKに冷凍保存されていた外洋性鯨類試料の分析から、新規POPsによる海洋汚染は長期化することを指摘した。本研究では、新規POPsおよびPOPs代替物質の環境汚染源・不適切管理地域として懸念されるアジア途上国を対象に、その汚染実態と経年変動に関する基礎データを集積・解析し、環境改善や対策技術構築のための科学的根拠を提示することを目的とする。平成25年度は当初計画に基づいて、1)アジア途上地域を主な調査対象地域とした現地調査、2) POPs代替物質の分析法開発、3)汚染の地理的分布の解明、を試みた。まず、8月にガーナ、9月にインド、1月にベトナムでそれぞれ現地調査を実施した。廃棄物投棄場やe-waste処理施設を主な調査場所として、現地共同研究者の協力を得て土壌・大気・魚介類等の環境・生物試料や、母乳・食品・室内ダスト等を収集した。次に、本研究グループで既に開発・運用されているPOPsおよび臭素系難燃剤の分析法を改良し、代替ハロゲン化難燃剤(BTBPE、DBDPE、DP)の同時分析法を確立した。イガイを用いたモニタリングの結果、代替ハロゲン化難燃剤のBTBPE・DBDPEは日本・韓国等の工業国で検出されたものの、アジア地域における汚染の拡大は認められなかった。一方、日本国内で使用実績のないDP(デクロランプラス)が検出され、この物質による汚染の時空間分布や生物濃縮性等の詳細なモニタリングが必要と考えられた。さらに、LC-MS/MSを用いてリン酸エステル系難燃剤(PFRs)およびベンゾトリアゾール系UV吸収剤(BUVSs)の分析法を確立し、魚介類・ハウスダスト・母乳の分析に適用した。分析精度については、国際相互検定を実施して確認した。その結果、一部のPFRs・BUVSsは食物網を介した生物濃縮性を示すことが明らかとなり、魚介類の摂取を介したヒトの暴露が懸念された。本研究では、新規POPsおよびPOPs代替物質の環境汚染源・不適切管理地域として懸念されるアジア新興・途上国を対象に、汚染実態、環境動態、生物蓄積性、そして経年変動に関する基礎的データを集積し、環境改善や対策技術構築のための科学的根拠を提示することを目的とする。平成26年度は、昨年度に引き続き9月にインド、そして1月にインドネシアで現地調査を実施した。廃棄物集積場とe-waste処理施設の継続調査に加え、POPs関連物質の水圏生態系における動態を明らかにするため、河川や湖沼から環境水、底質、魚類を収集した。また本年度は、昨年度構築した分析法を母乳試料に適用し、ヒト曝露の実態を明らかにした。ベトナムやインドネシアで収集した母乳の臭素系難燃剤の濃度は日本に比べ相対的に高く、これらアジア途上国での汚染が進行していると考えられた。インドネシアの母乳調査からは、近年臭素系難燃剤の代替として使用量が増加しているリン酸エステル系難燃剤の検出も明らかとなった。さらに、ベトナムのe-wasteやELV解体処理場で採取したダスト試料からPBDEsが高濃度に検出されただけでなく、臭素化・塩素化ダイオキシン類の汚染も明らかとなり、作業者への曝露および健康影響が危惧された。DR-CALUXアッセイを用いてダイオキシン様活性を評価したところ、e-wasteとELV処理場のダスト試料中のダイオキシン様活性は同レベルであり、都市対照地域よりも有意に高い値を示した。また、e-wasteとELV解体処理場のダスト試料から検出されたダイオキシン様活性は、既報の日本の一般家庭およびオフィスの室内ダストや米国の一般家庭の室内ダストと比較しても、概して高い傾向が認められた。従って、e-wasteやELVの解体処理活動によるダイオキシン様活性物質の環境負荷とヒト曝露が示唆された。これまでの研究成果に関するミーティングをインドとベトナムで実施し、今後の共同研究の可能性についても議論した。合わせてe-waste処理施設からの汚染物質による拡散を調査する目的で、大気や周辺土壌の収集をおこなった。昨年度に実施したベトナムのe-waste調査から、PBDEsなどの臭素系難燃剤だけでなく、ダイオキシン類様物質による汚染も顕在化していることが示唆された。そこで本年度は、e-wasteリサイクリング処理施設の中でも、その不適切処理にともなう環境汚染が国際的に最も問題視されているガーナのアクラ市に存在するAgbogbloshie処理場の調査を実施した。処理場内の土壌を化学分析した結果、塩素化ダイオキシン類(PCDD/Fs)だけでなく、臭素化ダイオキシン類(PBDD/Fs)がきわめて高濃度で検出された。PCDD/Fsは野焼きが活発な区域で最高濃度を示した一方で、PBDD/Fs濃度は分解・解体区域でも高く、とくにPBDFsが卓越していた。PBDFsは、PBDEsの熱分解や自然光曝露により生成することが報告されていることから、同一試料におけるPBDEsを分析した結果、PBDFs同様に分解

・解体区域で高濃度を示し、PBDFsとPBDEs濃度には有意な正の相関関係が認められた。これらの結果から、PBDFsの生成にPBDEsが前駆物質として関与していることが強く示唆された。これまでの研究で、アジア諸国はPBDEsやHBCDsなど新規POPsの環境放出源となっていることが示されたことから、海洋への影響を評価するため、es-BANKに経年的に保存されていた外洋性鯨種であるイシイルカの組織試料を分析し、経年変化を解析した。その結果、PBDEs、とくにHBCDsの蓄積レベルは明らかな上昇傾向を示したことから、これらBFRsが沖合へ移動拡散しており、その汚染は長期化することが推察された。PBDEsやHBCDsなどの新規POPsと、これら臭素系難燃剤の代替物質に着目して、途上地域における広域汚染の実態解明、発生源解析、汚染の過去復元と将来予測の研究テーマに取り組み、これら物質による汚染がアジア沿岸の広域に及んでいることを明らかにした。途上国における新規POPsの主要な発生源は、E-wastesやELV処理施設の不適切なリサイクル処理過程に由来すること、さらに臭素化ダイオキシン類の非意図的生成と環境放出が生起していることを示唆した。また、愛媛大学のes-BANKに冷凍保存されていた外洋性鯨類試料の分析から、新規POPsによる海洋汚染は長期化することを指摘した。平成26年度は、廃棄物集積場およびe-waste処理施設の継続調査と昨年度不足していた関連試料の追加収集ができた。また、水圏生態系における動態解析のため、新たに河川や湖沼から採取した環境水、底質、魚類を入手することができた。昨年度構築した母乳の分析法を適用し、POPs関連物質によるヒト曝露の実態を明らかにした結果、日本と比べアジア途上国の母乳中レベルは相対的に高いことが判明し、乳児におけるリスク評価の観点からも貴重なデータを得た。さらに汚染源解析として、e-wasteやELV解体処理場のダストを分析したところ、これらの処理場が重要なPOPs関連物質の発生・集積源となっている可能性を示した。今後、一部分析法を改良し、水圏生態系に関連した試料へ適用することで、POPs関連物質の地理的分布、生物蓄積性、そして経年変化を明らかにできると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境化学引き続きアジア途上国研究者との共同研究を通して、現地ミーティングおよび調査を実施し、新規POPsおよびPOPs代替物質の環境動態、生物蓄積性、リスク評価、そして経年変化に関するデータ集積・解析を進める。とくに、BFRsの代替物質として使用量の増大が予想されているPFRsについて、様々な環境・生物試料に適用可能な分析法を構築し、環境汚染やヒト曝露の実態を解明する。1.現地調査(田辺・国末・高橋・磯部):一昨年および昨年度に実施したベトナムとインドの現地調査で得られた結果を基に、研究を深化させるため新たな調査を実施する。3.時空間トレンドの解析とヒト曝露の評価(田辺・国末・高橋):E-wasteリサイクル施設や廃棄物投棄場で収集した試料を化学分析し、作業者に対するBFRsおよびPFRsの曝露実態と起源の解明、そしてリスクの評価をおこなう。また、水域への流入の実態を評価するため、湖沼や河川で採取した環境試料と水生生物も分析し、これら物質の挙動と蓄積性を解明する。
企業家的キャリア戦略の研究：地域における女性の企業家活動とその課題

企業家的キャリア戦略という観点から、地方都市で活動する女性企業家についての事例研究を行った。その結果、次のような発見事実を指摘することができる。ビジネスモデルの構築の際に、自身がマネジメント可能なビジネスの範囲や規模を意識している。ワークライフバランスの維持に困難を抱えることもあるが、それらへの対処策を講じるとともに、こうした困難をむしろ前向きに捉えている。企業家としてのキャリア構築の過程で、ロールモデルや助言者の重要性を認識している。それと同時に、自らもロールモデルとして振る舞おうとしている。今後は、これらの成果についてさらに詳細な検証を重ね、論文および学会報告として発表していく予定である。本年度は、既存研究のレビューを中心としつつ、女性企業家の活動上の課題について精査した。多くの研究や調査データにおいて、女性企業家の活動上の課題として、資金調達や人脈、経営知識などの側面での弱さが指摘されていた。また、男性との顕著な違いとして、世代間で差異はあるものの「家事・育児・介護との両立」という課題が指摘されていた。女性企業家へのパイロット調査の結果からも、育児あるいは介護を要する家族を持つ企業家は、事業展開の仕方に工夫や変更を行うことでこの課題に対応しようとしていることが明らかとなった。育児や介護といったライフステージ上の出来事と自身の経営者としての活動の間に生じるジレンマは、時間の流れとともに変化する。従って、ライフステージ上の出来事をどの程度、事業計画の中に織り込むか、あるいは事業計画に柔軟性を持たせておくかが、事業運営上、また、自身のキャリア設計上でも重要となる。「企業家的キャリア戦略」という概念は、こうした現象を説明する上で、有益な概念であると考える。地方都市における女性企業家のキャリアと活動状況について、過去の仕事経験、ライフステージ、およびビジネスの内容の差異も加味しつつ、理論的、実証的な検討を行った。ひとくくりに女性企業家と言っても、上記要素の組み合わせは多様に存在するため、一般化した仮説を提示することは困難であるが、現時点での到達点として、以下のような発見事実を指摘することができる。・企業家活動においてロールモデルや助言者を得ることは重要であるが、それらの重要性を認識すればこそ、彼女たち自身が一つのロールモデルとして、また、女性の仕事復帰の支援や後進の経営者の育成などにおいて貢献していこうとする意欲を有していた。・育児期等におけるワークライフのバランスは、一定程度、犠牲にせざるを得ない部分があるが、ライフ側では、家族や友人の協力、外部のサービスの利用等により、ワーク側では事業内容や仕事スタイルの調整により対応している。しかしながらそれ以上に、それらを犠牲と捉えずに前向きに対処している姿勢が継続してビジネスに取り組んでいく上で、重要となっていた。・既存研究でも様々な形で指摘されているが、ビジネスモデルの構築において、管理の目が届く/身の丈にあったことを手掛けようとする傾向が見られた。今後は、これらの成果について、さらに詳細な検証を重ね、論文および学会報告として発表していく予定である。文献のレビューは予定どおり進んでおり、論点の整理ができている。女性企業家の調査については、当初計画した件数までは到達していないが、個々の事例を精査しつつ調査を進めており、今後の展開の目処もたっている。これらの結果を踏まえ、概ね順調に進展していると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。女性企業家について議論する際には、ライフステージ上のイベントとどのような向かい方をしているのかを、各世代の企業家に対して調べる必要があると考えられる。高松市近郊で活動する女性企業家への調査を継続するとともに、アンケート調査により、より広範な対象者からデータを取得し、分析を行う予定である。
四肢異常を伴う眼球低形成の責任遺伝子MLA1同定と機能解析

稀なヒト劣性遺伝性疾患であるMicrophthalmia withlimb anomalies(MLA)は、眼球低形成と四肢の形成異常を主徴とする常染色体劣性遺伝性疾患である。沖縄、レバノン、トルコから貴重なMLAの家系4家系を解析する機会を得て、高密度SNPアレーを用いた連鎖解析を行い、候補遺伝子領域の特定から3家系に於いて責任遺伝子SMOC1のホモ接合性変異を特定した。Smoc1トラップマウスモデルの解析において同マウスでMLA患者で特徴的な視神経の形成不全と小眼球症、および合指症や腓骨の低形成などの四肢形成異常が高頻度に認められた。本研究でこれまで機能の詳細が不明であったSMOC1が、ヒト及びマウスの正常な眼・手足の形成に必須であることが判明した。本研究は、Smocl異常を呈するマウスモデルの解析からMLAの病態解明を行うことを目的とした。まずSleeping beauty systemにより作成されたトラップマウスでSmocl異常が報告されているマウスを入手し、遺伝子トラッピングを詳細に観察した。この結果入手したマウスはSmocl部位以外にさらに異なる3箇所の異常を認めたため交配によりSmocl異常のみを有するマウスを単離した。このSmoclトラップマウスモデルの解析において同マウスでMLA患者で特徴的な視神経の形成不全と小眼球症、および合指症や腓骨の低形成などの四肢形成異常が高頻度に認められた。またモデルマウスの四肢発生に於いてBMPシグナルの減少(異常)が、趾間部での細胞死の減少をもたらし、これが合指症の原因となっている可能性が強く示唆された。Sleeping beautysystemにより作成されたトラップマウスでSmoc1異常が報告されているマウスを入手し、交配によりSmoc1異常のみを有するマウスを単離した。このSmoc1トラップマウスモデルの解析において同マウスでMLA患者で特徴的な視神経の形成不全と小眼球症、および合指症や腓骨の低形成などの四肢形成異常が高頻度に認められた。本年度は遺伝子異常の特定されなかった血族婚家系1家系の遺伝学的解析を集中的に進めた。両親と患者の3名からなる家系で3名全員を次世代シーケンスを用いて全エクソン領域をシーケンスした。ホモ接合性仮説および複合ヘテロ接合性仮説に基づき候補バリアントの絞り込みを進めた。
中学校・高等学校数学科における活性化教材の開発と授業研究による実証的研究

中学校,高等学校数学科で取り扱う内容の数学教材の開発を行った。開発した教材の効果等については,研究協力者の学校現場での授業で実践した。研究協議会を通じて,それら教材によって生徒の気づきや生徒の数学に対する態度,数学に対する見方や考え方の変容について討論した。これらの活動において,授業研究のあり方や教材作成を促進するために有効な手法を明らかにすることができた。また,その成果として江戸時代の数学文化である和算の利活用について出版することができた。(1) ICTの進展がめざましいオーストラリアにて中等教育学校を3校見学した。西オーストラリアのパースに位置するKolbe Catholic Collegeでは,数学の授業を中心に10数種類の授業を参観させていただけた。また,ICT教育の実践者の先生からもインタビューすることができた。学校のすべての教育活動がICTを活用することによって運営されていた。(3)中学校・高等学校の数学科教員に対して,図形描画ソフトのGeoGebraの操作体験ワークショップを龍谷大学で実施した。その際に,韓国の高校教員でGeoGebra Soceityで活躍されているKyeong Choi先生を招聘して,韓国での実践について講演をしていただいた。(4)京都大学数理解析研究所の共同研究集会にて,「教職課程でのICTの利活用と実践:GeoGebraとLaTeXの利活用」の研究発表を行った。(5)中学校・高等学校の数学教員の授業研究会を本学の併設校(板橋)で実施した。(a)図形作成ソフトGRAPESを用いた授業研究会を持つことができた。(b)高校の先生が中学生へ授業を実施する際に気をつけることを垣間見ることができた。(6) (5)で述べた実践から,中学校・高等学校の数学教材を開発することができた。(7)中学校・高等学校において,数学活用について外部講師により講演していただいた。(a)中学校において,折り紙を用いた数学教育の実践(オリガミクス)について専門家を招いて授業研究することができた。(b)高等学校において,航空宇宙工学と数学の関連について,専門家を招いた講演会を実施できた。生徒へのアンケートから生徒の数学と工学について,情意面での変容を垣間見ることができた。(1)教材開発として,27年度には,研究協力者とともに9回の研究集会を行った。その際に研究協力者が所属学校における教材研究から得られた成果について検討を行うことができた。(2)授業研究として,芝浦工業大学の併設校である板橋地区中学校高等学校で1回,柏地区中学校高等学校で2回,東京都公立中学校で1回,筑波大学附属駒場中学校・高等学校で1回,計5回の授業研究会を実施することができた。なお、授業研究会では芝浦工業大学等の教職学生(将来数学教員を目指す学生)も参観することができた。教職学生のために,授業のデジタル教材化,学習指導案や資料の印刷教材化として,KETCindyとLaTeXによるシステムによって検討することができた。また,学生の模擬授業についての成果を論文にまとめて芝浦工業大学研究報告によって公開することができた。(3)授業研究会,研究集会で,ICTの利活用の観点での話題が多くなってきた。そのため,中学高校の数学教員とタブレットPCや電子黒板を使った授業研究のあり方について,研究集会で検討することができた。上記の授業研究においてタブレットPCを利用した授業研究が実施できた。この研究会を通じて反転授業のあり方についても検討できた。(4)数学史の利活用として,数学史を教材として利活用するための教材集『和算の基本問題と解法』を作成し,科研費により印刷製本することができた。(5)研究成果の公開として,27年度末までに,教材開発,授業研究,ICTの利活用,数学史の利活用などの研究発表ができた。年度末の研究集会では,研究協力者から10本の口頭発表がなされた。(1)図形描画のシステムを活用できるようになった。そのため,学会発表,成果公開がスムーズに行えるようになった。図形描画のシステムを得られたことで,和算教材の教材開発が進み,『和算の基本問題とその解法(第二版)』を作成することができた。(2)授業研究会を年間に5回開くことができた。(6月13日(土)芝浦工業大学柏中学高等学校,1月27日(土)板橋区立高島第二中学校,1月29日(土)芝浦工業大学中学高等学校,2月15日(土),芝浦工業大学柏中学高等学校,筑波大学附属駒場中学校高等学校)研究協力者,教職学生の多くの参加を得られた。(3)研究報告会を開くことができた。3月26日(土)10:0020:00,芝浦工業大学大宮校舎4号館にて,研究集会,成果報告・成果共有会を実施することができた。(3) ICTを活用した教材開発について,研究協力者の所属学校での取り組みもあり,ICTの利活用について,機器の種類,ソフトウエアの種類,使用方法,授業形態など教職課程の模擬授業評価の研究が進んだ。KETCindyについて,ほぼ平面図形,関数グラフについてはほぼ,開発が完了した。本成果によって,『和算の基本問題と解法』(第二版)を作成することができた。(4)日本数学教育学会,日本科学教育学会,東京理科大学数学教育研究会,京都大学数理解析研究所,ATCMにおいて,研究成果を公開するとともに,発表することができた。教材開発,教材刊行に関する国内出張として,奈良県,京都府,長崎県の和算研究家に対して,インタビュー調査を実施することができた。とくに,和算の内容を利用した教材開発を進めることができた。

さらに,日本数学史学会(京都府),全国和算研究大会(愛媛県)では,和算の基本問題について,日本科学教育学会(大分県)では,ICTの利活用に関する課題別分科会において,教材開発の方法論としてCinderella,KeTCindyの使い方を数学活用について,日本数学教育学会秋季研究研究大会(青森県)においては,教材開発に際して,意識しておかなくてはならない内容をとおして,東京理科大学数学教育研究所の「高校生に対する基本学力問題の結果」を引用して,それぞれ研究発表をさせていただいた。国外出張としては,ICME13(ドイツ,ハンブルグ)において,『和算の基本問題』を普及させるために英訳した冊子"WASAN"を完成し,研究成果を世界に発信した。ICME13では,自身の発表に際して参会者から貴重な助言を得ることができた。また,各国の数学教育の授業研究(とりわけオーストラリアのメルボルン大学が先行的な取り組みをしていることなど)などの情報を得ることができた。CADGME2016(ルーマニア・Targu Mures)では,教材開発を印刷教材として用いるシステムについて,各方面から助言を得られた。ATCM21(中国,楽山)では,数学教材として作図方法について研究成果を公開した。授業研究については,メルボルン大学の事例のほか,筑波大学附属駒場中・高等学校において,研究協力者とともに研究集会を持ち,意見交換および情報共有を行った。授業研究として,慶應義塾普通部,芝浦工業大学附属中学高等学校,芝浦工業大学柏中学高等学校における実際の授業を通した授業研究と実証的な研究ができた。2015年に着手した『和算の基本問題』について,研究成果を全世界に公開するために,英訳化を行い,冊子『WASAN』を作成した。また,教材開発の一環としてわかった内容について,「数学を数学に活用する」教材化できることがわかった。教材の題材として和算の内容を利活用することは,重要であること,また,それらについて知見のある研究者からのインタビューによる聞き取りが重要であり,急がなくてはならないことを改めてわかった。授業研究については,研究協力者と実際の授業を数多く持つことができた。また,その後の研究協議会を通じて,授業研究へのスタンスから,授業研究をしていく方法,分析の仕方,評価の手法について,一定の方向が見えてきた。授業研究を進めるにあたっては,学校現場の行事に左右されることがあり,2016年度は年度末に集中した。とくに,評価の手法については,紙ベースの評価方法を中心に深めることができた。授業研究については,日本で生まれた研究である。そのため,海外を意識することなく,国内での授業研究会を推進してきた。2016年度は,慶應義塾普通部,芝浦工業大学附属中学高等学校,芝浦工業大学柏中学高等学校を中心に国内で実施してきた。本研究を遂行するにあたって重要な先行研究が,海外での授業研究にも多くあることがわかってきた。教材開発として,複数解答のある角の二等
肝硬変をモデルとした前癌病変に関わる遺伝子のクロ-ニングとその診断への応用

1、サブトラクション法による肝硬変特異的遺伝子のクロ-ニング現在、尚進行中である。2.αーフェトプロテイン発現制御蛋白の遺伝子クロ-ニングαーフェトプロテインの発現制御領域の中で最も促進効果の高い領域として、転写因子HNFー1結合部位が報告されている。HNFー1は肝特異的なmRNAに共通な転写因子として、正常肝にもともと存在するものであるが、最近ラットで癌化に伴いそのvariant formの存在することが報告された。そこで、αーフェトプロテイン産生肝細胞癌HepG2を用いて、ヒトHNFー1variantの遺伝子クロ-ニングを試みた。ラットHNFー1のDNA結合部位の塩基配列をPCRで単離し、プロ-ブとして用いた。HepG2 cDNAライブラリ-100万個をスクリ-ニングした結果、一つの陽性クロ-ンを得た。現在その塩基配列を決定している。昨年末、残念ながらヒトHNFー1及びHNFー1 variantのcDNAクロ-ニングの報告が発表された。我々が単離したcDNAクロ-ンが、報告されたHNFー1或いはHNFー1 variantと一致するものか、それとも別の新たなHNFー1 variantか検討し、場合によっては発現蛋白の転写促進活性を証明する必要がある。更に、正常肝、肝硬変、肝癌におけるそれらの発現を調べ、肝硬変を含めた初期癌化のマ-カ-となりうるか否か、検討する予定である。3.グリコ-ゲン合成酵素のアイソザイム変化ヒト肝型グリコ-ゲン合成酵素のcDNAクロ-ニングを進めている最中、偶然、ヒト肝癌HepG2細胞のcDNAライブラル-より筋型グリコ-ゲン合成酵素のcDNAクロ-ンを単離した。正常肝cDNAライブラリ-からは肝型のみ単離されることより、癌化に伴うグリコ-ゲン合成酵素のアイソザイムパタ-ンの変化が示唆された。現在、ノザンブロット解析により、肝硬変、肝癌でのアイソザイムパタ-ンの変化を検討中である。