hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱帯降水システムに伴う海上気象要素変動の気候学的特性とその影響の解明

熱帯降水システム起源の海上気象要素摂動の特性について観測データ解析を行い,摂動の大きさと降水活動度の間に有意な相関があること,摂動の大きさはマッデン・ジュリアン振動(MJO)の対流最活発期に最大となる一方で,摂動の結果としての海面潜熱フラックスは最活発期に先行して最大をとることを明らかにした。また,鉛直積算湿潤静的エネルギー収支解析を通して,潜熱フラックス変動はMJOを不安定化させる一方でその位相進行を遅らせる働きをすることを明らかにした。平成26年度内に研究成果を論文にまとめて投稿する予定だったが,他の業務のためほぼ1年中海外出張を行っており,執筆に割く時間が思うように取れず,論文の完成が次年度に持ち越しとなったため,「やや遅れている」と自己評価した。気象学まず,平成26年度及び平成25年度の研究成果を論文化して学術雑誌への投稿を目指す。また,これまでは主に大気側のデータのみを用いて研究を行っていたが,積雲対流活動の大気海洋相互作用への影響を総合的に評価するためには,降水が海面近くの海水温や塩分濃度に及ぼす影響も評価することが必要である。一部のブイは,1時間値でこれらのデータを公開していることから,平成27年度はこの観点からもデータ解析研究を行う予定である。さらに,近年,米国でブイの保守にかかる予算が削減された影響で,東太平洋のブイデータの取得率が著しく低下しているという問題がある。本研究で得られる成果はブイが存在してこそのものであるため,成果を積極的に発信することで,ブイ維持の必要性を訴えていきたい。本年度の大きな目標のひとつは,次年度以降のために本研究課題の遂行に求められる水準でのデータ品質管理手法を確立することであり,これは概ね達成された。データ解析については1点のブイデータに絞ったものの,MJOと海面潜熱フラックス量の関係という興味深い結果が得られた。解析手順は容易に他の地点のブイデータにも適用できるため,次年度の早い段階で研究成果をまとめる道筋が得られたといえる。従って,本研究課題は概ね順調に進展していると自己評価した。平成25年度の研究成果を論文にまとめる計画であったが,年度内に間に合わなかった。そのため,英文校閲費及び論文投稿料に相当する額が次年度使用額として生じた。本年度確立したブイデータ解析手法を解析可能な全てのブイデータに適用することで,得られた結果の頑健性や地域性,季節性について詳細な解析を行う。得られた成果は次年度を目処に論文化する。平行して,全球大気再解析データと人工衛星プロダクトをアーカイブし,大気循環場や降水システムの形状との関係を論ずる。こちらは,次々年度を目処に論文化することを目標とする。また,近年,米国でブイの保守にかかる予算が削減された影響で,東太平洋のブイデータの取得率が著しく低下しているという問題がある。当該論文の英文校閲費及び投稿料として使用する。当初想定したより物品の購入価格が低かった(主に無停電電源装置)ため,若干の次年度使用額が生じた。次年度使用額がさほど大きくないため,特段の計画変更は考えていない。現在購入予定の物品について,より高機能のものを選ぶなどして使用する。
セラミック圧電素子を用いた超音波直接加振による転石根入れ深さ探査

近年、自然災害による被害が多発している。その多くは落石による被害である。転石は岩石の一部が地表面に露出している以外は地中に埋っているため、その体積・根入れ深さの調査は容易ではない。この転石が多量の雨や地震等により落石となる。本研究は露岩部からの調査により、転石の根入れ深さを推定することを目的としている。転石根入れ深さを推定可能となれば、その転石の安定度が判別できる。従来法としては弾性波の入力部にハンマーを用いている。この手法は大きな入力を発生させることができる反面、精度および再現性に問題があった。一方、精密機械や構造物に対し、非破壊検査で用いられる手法としては超音波法が挙げられる。こちらは精度が高い反面、探査深度が浅くなるという問題があった。本研究ではこれらの問題点を解決すべく、高精度で探査深度の深い転石根入れ深さ探査システムの構築を行った。入力部には圧電セラミックス、受信部には高感度AEセンサを採用することにより、大出力、高精度を実現することが可能となった。基礎実験には長軸900mmのコンクリートブロックと1400mmの白御影石を使用、実規模実験においては地中に埋められている長軸1360mmの街頭基礎を供試体として用いた。解析手法としてはチャープ波を使った自己相関分析および正弦波・チャープ波を使ったケプストラム解析を行った。その結果、実規模においても誤差5%以内で良好な根入れ深さ推定を行うことに成功した。自己相関分析においては条件に合った入力波を作成することが出来れば誤差1%以内の非常に良好な結果が得られるが、その条件を満たすのが困難である。ケプストラム解析においては入力振幅を大きくすることにより、ある程度の結果が見込める。これらを統合することによりシステムの完成度が飛躍的に向上する結果となった。災害時の落石による被害を防ぐため、転石の体積および、根入れ深さを探査することは重要である。しかしながら、転石の場合、岩石の一部が地上に露出している以外は土中に埋まっているため、岩全体の調査は容易ではない。本研究では超音波を用いた高精度な転石の根入れ深さ探査システムの構築を目的としている。構築中のシステムは、圧電セラミックを内蔵したAEトランスデューサを用いて転石の露岩した表面部から超音波の入出力を行い、得られた出力波形を各種信号を施すことにより、精度の高い根入れ深さ推定を実現するものである。入力に圧電素子を用いることにより、入力波形に任意の周波数特性を持たせることが可能となった。実験には長さ900mmのコンクリートブロックと1400mmの白御影石を供試体として用いた。出力波形の確認にはWavelet解析を用い、反射波の確認を行った。それにより、直接波と反射波が分離できるある条件下(入力が50kHz40kHzへのダウンチャープ信号)では本来曖昧であった反射波の到達時刻の決定を自己相関解析によって機械的かつ正確に行うことが可能となった。また、直接波が反射波の到達までに減衰しきらない状態、つまり直接波と反射波が混在する状態での解析にはケプストラム解析を用いた。パワーケプストラム解析を用いた結果、自己相関法を用いた時ほどの高精度とはならないが、反射波の到達時間を特定できることを確認した。どちらの手法においても実測をと計算値の誤差は1%以内であり、実用上問題の無い良好な結果が得られたと言える。
形態可変ディスプレイのインタラクションに関する研究

本年度は以前の2年にかけて行ってきた音響場に関する形態可変ディスプレイの研究に加え,レーザーを用いたライトフィールド再生による空中像ディスプレイや触覚ディスプレイを開発・研究した.具体的にはフェムト秒レーザーを用いた映像提示・触覚提示に関する2本の研究が,SIGGRAPHおよびCHIという分野のトップカンファレンスに受理された.また,本研究テーマを用いたアート表現を行い,アルスエレクトロニカセンターをはじめとして,国内外で展示によるアウトリーチを行った.また,当該年度から筑波大学にて研究室を開設し,分野のさらなる発展に向けて,本研究テーマで培ったヒューマンインターフェースに関する知見をより深めていく予定である.最終年度までの3年間で本研究テーマは当初予定していたよりも広範囲で実施することができ,研究業績,アウトリーチともに成果を上げることができた.形態可変ディスプレイに関する複数の物理場に関する演算はフーリエ変換型の計算機ホログラムとして書き換えることができ,それによって,さらに電磁波も含めて分野として捉えることが可能である.フーリエ変換型のホログラムを用いた複数の物理場を組み合わせることによる触覚ディスプレイなどの開発も当研究グループで進んでおり,形態可変ディスプレイという物体を想定したテーマから,場の演算や生成といったより計算機演算に近いテーマに移行しつつある.それらをまとめ上げた論文もSID2016の招待論文として再録された.これからもこの分野をより進めていきたい.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。修士課程から取り組んでいる薄膜ディスプレイに関する研究を光学的特性,変形性,質感表現性などの観点から論文にまとめあげた,論文誌(国内1,国外1),国際会議発表4回など,成果を挙げた.そのうちSIGGRAPHではStudent Research CompetitionのSemi-Finalistになり, ACEではBest Paperの賞を受けた.また博士課程から取り組んでいる音響浮揚表現での取り組みについて,基礎原理について,論文誌(国内1,国外1),国内発表1回,デモ発表として国際会議発表1回など積極的に発表した.またその延長として博士課程の中核となる,音響浮揚変形ディスプレイについて,海外論文誌Transaction of Graphics(国外1)にアクセプトされた.この研究の研究動画は国内外問わず広く紹介され, Youtube上の動画が約300万回再生され広く一般にアウトリーチされた.またこの成果についてインタビューを受けその様子はロイター通信やDiscovery Channel,フランス国営放送,日経新聞などを通じて世界中に配信された.また,テクスチャ表現についての触覚ディスプレイも国際会議Eurohapticsにアクセプトされた.国際会議Laval Virtualでは本年度の最高賞と部門賞を受賞した.それ以外にも展示,メディア露出等研究のアウトリーチも多く行い,メディアアート作品も多く手がけた.作品の中でも,アリスの時間という作品は, SIGGRAPHのアートギャラリー(国外1)に採録され, LeonardというMIT Pressの発刊する論文誌(国外1)の表紙を飾った.東京デザイナーズウィーク(東京最大のアート・デザインイベント)では,アーティストコンテナ展にて,二つの作品を発表し,好評を得た。研究者&メディアアーティストとして,多くの雑誌,テレビメディアに登場し,大学やイベント等で招待講演も13回行った.研究活動の充実した初年度であったと言える.本年度は,形態可変ディスプレイの研究に関して明確な進捗があった.博士研究として微細形状の変形する質感ディスプレイ(コロイド膜の変形ディスプレイ)とスクイーズ膜効果による触覚ディスプレイ,音響浮揚のアプリケーションによる浮遊ディスプレイのそれぞれに関して研究が進捗し,論文が受理された.具体的にはコロイド膜に関する形態可変ディスプレイの質感変更について論文誌に業績が採択され,超音波による触覚変化に関するものも2件の国際会議発表があり,音響フェーズドアレイによる音響場を用いたマニピュレーションおよび形態可変ディスプレイに関する研究も2本の論文誌に採択された.また口頭発表,デモ等数件の業績があった.これらの研究業績に対して,グッドデザイン賞や経済産業省イノベーティブテクノロジー賞など数々の賞を受賞した.2年間の博士研究を通じて合わせて論文誌および国際会議論文で8本の業績があり,それを元に博士論文を執筆し,形態可変ディスプレイについての成果をまとめあげた.博論のコントリビューションとしては,計算機によって生成される物理場を用いてヒューマンインターフェースとするという概念と,それを音響場を用いて実装しディスプレイとして用いるという構成にて書き上げた.また,その学位請求論文を基に博士の最終審査に合格した.東京大学の早期修了プログラムにより2015年4月に修了予定である.来年度以降は音響場だけでなく,本年度から継続中のレーザーや他の場をもちいたヒューマンインターフェースの実現に向けてさらなる研究を重ねたい.本年度は以前の2年にかけて行ってきた音響場に関する形態可変ディスプレイの研究に加え,レーザーを用いたライトフィールド再生による空中像ディスプレイや触覚ディスプレイを開発・研究した.具体的にはフェムト秒レーザーを用いた映像提示・触覚提示に関する2本の研究が,SIGGRAPHおよびCHIという分野のトップカンファレンスに受理された.また,本研究テーマを用いたアート表現を行い,アルスエレクトロニカセンターをはじめとして,国内外で展示によるアウトリーチを行った.また,当該年度から筑波大学にて研究室を開設し,分野のさらなる発展に向けて,本研究テーマで培ったヒューマンインターフェースに関する知見をより深めていく予定である.最終年度までの3年間で本研究テーマは当初予定していたよりも広範囲で実施することができ,研究業績,アウトリーチともに成果を上げることができた.形態可変ディスプレイに関する複数の物理場に関する演算はフーリエ変換型の計算機ホログラムとして書き換えることができ,それによって,さらに電磁波も含めて分野として捉えることが可能である.

フーリエ変換型のホログラムを用いた複数の物理場を組み合わせることによる触覚ディスプレイなどの開発も当研究グループで進んでおり,形態可変ディスプレイという物体を想定したテーマから,場の演算や生成といったより計算機演算に近いテーマに移行しつつある.それらをまとめ上げた論文もSID2016の招待論文として再録された.これからもこの分野をより進めていきたい.当初3年を予定していた博士研究を2年で終えることができた.博論を書き上げて,一旦の区切りとし,本成果を発展させる形で次の研究をスタートさせたい.27年度が最終年度であるため、記入しない。音響場を用いることで形態可変ディスプレイや触覚ディスプレイ,マニピュレーション技術の開発を行ってきたが,今後はこの知見を光や電波に応用し,異なる形の形態可変ディスプレイ分野(コンピューテーショナルフィールド分野)を作っていきたい.開発が進捗し,成果も論文誌や国際会議に採択された.27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定より早期に博士を取得することを考えている.また研究成果についてのアウトリーチと今の成果をステップにして,成果を上げたい.
代謝ストレスによる慢性炎症のエピゲノム制御機構の解明

メタボリックシンドロームの基盤病態である「慢性炎症」を標的とする治療法は未だ開発されていない。遺伝子の修飾の一つであるエピゲノムは、環境の影響を受けて変化し、メタボリックシンドロームにも寄与しうる。申請者らは、炎症の担い手であるマクロファージのエピゲノム酵素Setdb1が「急性炎症」を抑制することを見出した。さらに、Setdb1が飽和脂肪酸や高血糖といった代謝ストレスによる炎症をも抑制することを予備的に見出した。本研究は、「Setdb1が代謝ストレスによる慢性炎症を制御しうるか」を解明することを目的とし、メタボリックシンドロームにおける慢性炎症の治療法開発への足掛かりとなることを目指す。
エリスロポエチン受容体からのチロシンキナーゼを介したシグナル伝達機構の解析

赤芽球系造血細胞の増殖と分化を調節するエリスロポエチン(Epo)の受容体は,JAK2等のチロシンキナーゼの活性化を介してSTAT5やRas/MAPキナーゼ経路の活性化をもたらすことが明らかにされてきたが,JAK2以外のチロシンキナーゼとしてSrcファミリーのLynにつき検討を行い,このチロシンキナーゼがSH2領域等を介して細胞内でEpo受容体と結合し,Epo受容体自身やSTAT5のチロシンリン酸化を誘導し,さらにはSTAT5のDNAへの結合やその標的遺伝子の転写の活性化をも誘導しうることを示した(Chin H.et al,Blood 91:3734-3745,1998)。また,Epo受容体によりチロシンリン酸かを受ける事を以前に報告したCrkLに関して検討を行い,CrkLはEpo等のサイト力イン受容体によるRas・Raf-1・MEX・Erk経路を介してElk-1の活性化とc-fos遺伝子の発現誘導に至るシグナル伝達経路の活性化に関与しうることを見出した。この経路の活性化は,CrkLのSH2領域およびC3Gとの結合に必要なN末端側SH3領域のみが関与し,cdc25領域を欠失したC3Gにより抑制された事より,CrkL/C3G複合体がCrkLのSH2領域を介して活性化されたサイトカイン受容体複合体に結合することで細胞膜に動員されることによるものと考えられる(Nosaka Y.etal,submitted for publication)。さらに,CrkLの機能に付き検討を行い,CrkLの過剰発現にてVLA-4およびVLA-5を介したFibronectinへの細胞接着が亢進することを見出した。細胞接着の亢進はCrkLに結合したC3GのGEF活性を介して生じることが,C3Gとの結合に必要なSH3領域を欠失したCrkLや,cdc25領域を欠失したC3Gの発現により,細胞接着が抑制されることより示された。以上の結果より,CrkLはC3Gを介して,Ras/MAPキナーゼ経路とは別のシグナル伝達系路を活性化し,インテグリンの活性化による細胞接着亢進をもたらすことが示唆された(Arai A.etal,Blood,inpress)。
希少教科免許状の教員養成課程の存在意義と教育の質保証における課題

教員免許には、主要5教科と言った教科以外にいわゆる希少教科の免許があり、そのための養成課程が大学にはある。しかし、これら教科の免許については、養成課程数や就職率、さら養成課程カリキュラム等についても主要教科の養成課程よりも情報も少ない。本研究では、これら希少教科免許について養成課程の特徴を調べ、主要養成課程との差異、希少課程特有の課題と存在意義などを考察する。希少教科の免許状問題は、平成29年6月に閣議決定された「規制改革実施計画」の第14項目として「免許外教科担任の縮小に向けた方策」が盛り込まれたように、免許外教科担当の問題と切り離せない。希少教科を含む免許外教科担当の問題は、現職教員が、免許外教科担任をすることを縮小し、必要な校種・教科や教員免許状取得者の少ない校種・教科の免許状を取得する機会を拡大するという方法での対策が検討されているが、養成する大学側としても採用数も採用試験受験機会も少ない希少免許の養成課程を維持することの課題を抱えていることが分かった。対策の一つとしては、希少免許の授与数の増大に関しては、他の免許を所持している教員への認定講習制度のさらなる拡充と活用が有効であると考えられる。また、希少免許教科は実業高校での職業実践に結び付いた科目が多く、深い教科専門の知識と教科指導法のより実践的学びが要求されている。しかし、実態は大学入学時の競争倍率でも教員採用試験の競争倍率においても主要教科に比し、高度な教科の知識と指導力を持っていることはむしろ期待できないという要求と教育力の乖離が課題となっていることが分かった。今後の教員免許取得者数は現時点での全国の養成課程大学の実態に即して推計しなければならないので、各大学の免許法改正後の養成課程の状況を再調査することとした。しかし、ホームページの情報更新等に改正法に適合するために行った学内での再課程認定申請時の対応状況等の反映が行われていない大学が多く、全体的状況が把握しにくい状況に現状はある。今後、各養成大学は改正免許法に合わせた課程の養成状況を教員免許法施行規則二十二条の六に義務付けられた項目ついて情報公開してくると考えらえるので、実地調査と合わせて改正教員免許法に適合した各養成課程の情報収集を行う予定である。希少教科の養成課程を行っている大学中心に再課程申請時の対応状況をホームページ等から情報収集し、特徴的対応を行った大学を抽出して訪問調査する。改正免許法では新たに定められた各科目のコアカリキュラムとシラバスとの対応関係と教科指導法と教科専門科目の一体化が養成大学等に求められた。希少免許の養成課程では、あらたに設定されたこれら基準に適合させるために限られた学内リソースの利活用の見直しを迫られたと考えられる。今後の調査では、特に改正法適合のための各養成機関の対応を中心に調査する。教員養成課程における希少免許課程の存在意義と課題を検討するにあたり、28年度は「希少」とは何かを定義するために現行の教員免許状関係法規、諸基準・制度を分析した。研究の第一段階としては、現行法令の基準と過去の免許法令および基準の変遷と歴史的経緯を特に希少免許について法令データベースや文献で調査した。次に、28年度時点での文科省の認定課程大学一覧表をもとに各大学のホームページ等での公開情報を調査した。一概に希少教科と言っても、その教科を希少免許課程を有する大学にはそれぞれに歴史的背景や地域性などがあることが分かった。特に「書道」のように通常は同一機関において「国語」と合わせて認定を受けているケースが多い教科でも、「書道」のみ認定を受けているようなケースもあることが分かり、これには社会的ニーズよりも設置機関のリソースと認定基準のマッチングの課題が優先していることが分かった。その他、今後類型ごとにその養成課程の特徴とその質保証の課題を探るための分類基準を作成した。また、法令に定められたホームページ等での公開情報からも設置基準を明らかに満たしていない養成機関が存在し、法令と大学等の自主管理だけでは希少教科の養成を含めて教職課程の質を保証することには課題が多いことが分かった。今後は、養成課程の類型別に質保証のための独自の設置基準が整備されているかどうか等について歴史的経緯を含めて検証する。希少免許状養成課程のある大学等機関の実地調査はこの類型別に代表的養成機関を抽出し実施する。28年度は、本研究で扱う希少免許の定義と範囲を公開資料等から確定することが目的であった。希少免許には、取得者数が少ないと考えられる「宗教」や希少外国語のほか、「商船」や「看護」のような職業高校等で教えるための免許も希少免許と考えられ、それぞれ質保証に別の課題を抱えていることが文献調査等からわかった。1年目は、ホームページ等から各類型の代表的養成機関を抽出して、カリキュラム・履修規程などを収集した資料をもとに、希少免許状養成課程の課題を抽出し、29年度以降の実地調査のための訪問校選出と調査項目案を作成した。今後は29年度の実地調査をもとに全国調査のための調査項目の選出と分析方針の検討に入る。希少免許の「希少」とは何かを定義しさらに分類するために現行の教員免許状関係法規、諸基準・制度を分析し類型ごとに分類した。希少教科の教員養成過程を維持している大学では、設置の歴史的経緯や大学立地の地域性などの要因が重要であることが分かった。また、「国語」ではなく「書道」、あるいは「特別支援教育」の中の特定障害領域に限定した免許の養成課程等では、社会的ニーズよりも設置機関のリソースと認定基準のマッチングの課題が優先されていることが分かった。

教職課程の教育の質保証のための取り組みには国の課程認定制度や再課程認定制度、また実地視察制度等があるほか国立大学教育大学協会と一部私立大学の加わった自主的なアクレディテーションの取り組みはあるが、このような自主的認証制度でも教員養成教育の質保証のチェックは表面的に基準を満たしているかがチェックされるのみで、評価報告書からは個々の養成課程のかかえる問題などは明らかにならないことがわかった。希少免許のかかえる問題は、その大学時代の養成のプロセスの問題に限らず、卒業後または教員になってからの研修の保証にも関わることが分かった。免許取得者が多く、養成課程を有する大学の数も多い免許種では、当該教科の再教育や再研修を受ける場も広く提供されているのに対して、希少免許種の場合は、免許状更新講習においても免許に定められた教科に特化した教科の講習を受けられる機会が少ないことが分かった。また、希少免許の教科に特化した教員免許更新講習を開設している機関は、その免許種の養成課程を有する大学とは限らず、当該希少教科の養成課程を有しない大学や教育委員会等によっても運営され、そのことが希少免許のための教員教育の質保証の一端を担っていることを明らかにすることができた。29年度は、28年度に策定した類型化による調査項目に基づき、希少免許養成課程の全国調査をアンケート調査法により実施する予定であったが、大学以外の教育委員会や免許更新講習を開設できる機関も希少教科免許の教育質保証には深くかかわっていることがその後の文献調査等で分かり、現在、調査項目及び調査対象の再設定と作業を行っているため当初の調査計画が遅れる結果となった。教員免許には、主要5教科と言った教科以外にいわゆる希少教科の免許があり、そのための養成課程が大学にはある。しかし、これら教科の免許については、養成課程数や就職率、さら養成課程カリキュラム等についても主要教科の養成課程よりも情報も少ない。本研究では、これら希少教科免許について養成課程の特徴を調べ、主要養成課程との差異、希少課程特有の課題と存在意義などを考察する。希少教科の免許状問題は、平成29年6月に閣議決定された「規制改革実施計画」の第14項目として「免許外教科担任の縮小に向けた方策」が盛り込まれたように、免許外教科担当の問題と切り離せない。希少教科を含む免許外教科担当の問題は、現職教員が、免許外教科担任をすることを縮小し、必要な校種・教科や教員免許状取得者の少ない校種・教科の免許状を取得する機会を拡大するという方法での対策が検討されているが、養成する大学側としても採用数も採用試験受験機会も少ない希少免許の養成課程を維持することの課題を抱えていることが分かった。対策の一つとしては、希少免許の授与数の増大に関しては、他の免許を所持している教員への認定講習制度のさらなる拡充と活用が有効であると考えられる。また、希少免許教科は実業高校での職業実践に結び付いた科目が多く、深い教科専門の知識と教科指導法のより実践的学びが要求されている。しかし、実態は大学入学時の競争倍率でも教員採用試験の競争倍率においても主要教科に比し、高度な教科の知識と指導力を持っていることはむしろ期待できないという要求と教育力の乖離が課題となっていることが分かった。
朝鮮在住日本人社会と地方自治:居留民会・府協議会・府会を中心に

植民地朝鮮の地方自治機構に参加した在朝日本人名望家の人的構成について通時・共時的に検討して、地域エリート層の存在様態を究明する一方、彼等の集団行動の内容を中心として、植民地社会の中央/地方政治における統治権力、そして朝鮮人社会との間で繰り広げられた対立/協力の政治的動学の究明を試みた。期間中の研究成果を基に、国内・国外で数件の口頭報告を行った。未だ活字化されてない部分については、順次発表していく予定である。また、本研究の産物として、約1万件にいたる植民地朝鮮社会における有力者の人物情報データを集積した。今後、同データの追加・補完を行い、植民地朝鮮の人物情報データベースを構築することを企画している。本年度は、朝鮮在住日本人社会と地方自治に関する基礎データの収集と、地方自治の背景としての植民地「政治史」の究明のための作業を行った。(1)資料収集:植民地朝鮮で刊行された各種の新聞・雑誌、朝鮮総督府側の公文書を中心に、地方自治選挙の状況、当選・落選者のデータ、地方自治機構の活動内容について調査を行った。国内で国立国会図書館(憲政資料室)にて朝鮮統治に関わる文書資料を中心に調査する一方、韓国に出張し、国家記録院所蔵の「朝鮮総督府文書」から地方レベルにおける選挙の諸相に関わる文書資料の調査・収集を行った。(2)基礎データの集積:地方自治および地方名望家集団の分析のための基礎作業として、地方民の直接選挙が行われた1920年から1943年までの地方自治議会(府協議会、府会)の選挙関連データを集積した。(3)地方自治の背景として植民地「政治史」の研究1910年代における地方自治に対する抑圧、在朝日本人名望家の政治活動に関する取締政策の背景として、「武断統治」の対在朝日本人政策に関する研究を進行した。研究成果は、翌年度に米国で開催される国際学会(AAS 2008)にて報告する予定である。また、制限的な地方自治が許容される1920年代以後の状況について研究を行い、その成果をThe Asian Studies Conference Japan (ASCJ) 2007にて発表した。同内容は、加筆・修正の上、翌年度に学術雑誌に投稿する予定である。国内では国立国会図書館(憲政資料室)にて朝鮮統治に関わる文書資料を中心に調査する一方、韓国に出張し、国家記録院所蔵の「朝鮮総督府文書」から地方レベルにおける選挙の諸相に関わる文書資料の調査・収集を行った。(2)基礎データの集積:地方自治および地方名望家集団の分析のための基礎作業として、植民地朝鮮における地方自治議会の選挙関連データを収集・整理すると共に、地方名望家に関する人物情報データの集積を行い、朝鮮在住日本人・朝鮮人・その他の外国人を網羅する約5000件の基礎デー整理した。(3)地方自治の背景として植民地「政治史」の研究1910年代における地方自治に対する抑圧、在朝日本人名望家の政治活動に関する取締政策の背景として、「武断統治」の対在朝日本人政策に関する研究を進行し、その研究成果を米国で開催された国際学会(AAS 2008)にて報告した。また、植民地統治と中央の政策・政治変動の視座から、在朝日本人出身衆議院議員の事例、在外在留日本国民の在留禁止制度などに関する研究を進め、その成果を国際日本文化研究センター、中央研究院台湾史研究所(台湾)にて発表した。本年度は資料調査・収集作業を補完すると共に、集積したデータの整理・活用を通じて、地方自治組織の選出職公職者を中心とする植民地地方政治の動学および地方エリートの存在に関する本格的な分析を行った。(1)約1万件の人物情報データを構築し、これに基づいて植民地地方政治および地方エリートの存在様態について多様な角度から分析を行った。主な分析の枠は次の通りである。(i)各地域における当選者・落選者の変動、地域エリート集団の連続と交替。(ii)民族別投票傾向、当選者の比較。(iii)地域別、時期別特徴。(iv)他の公職兼任、政治活動への関係有無による各地域別「大物」名望家の存在。(2)以上の項目による分析に基づき、植民地朝鮮における在朝日本人自治機構および議員の全体像を描き、個々の政治問題、政治運動との関連を考慮しながら更に研究を進め、植民地「政治史」構成への一歩進展を図った。

(3)以上の研究成果の一部を学会報告、研究論文などの形で発表した。また、課題研究全体の成果を総合的に取り纏め、学術雑誌への投稿を準備中である。(4)なお、本課題を通じて蓄積された人物情報データについては、今後もテータの追加および加工を加え、後日インタネットデータベースとして公開することを目指す。
協働学習について学ぶことに対する教師の認識に関する調査研究

本邦の学校教育では、他者と学び合う「協働学習」への関心が高まっている。一方で、その協働学習を支える「教師」についての知見は十分な蓄積がなく、協働学習に関わる教師のその専門性の解明や専門性開発環境を整備することは重要な検討課題である。本研究は、専門性開発環境の整備に先立って、協働学習(グループ学習)について学ぶことに対する現場の教師の認識について調査を行う。具体的には、現職教員が協働学習において学びたいと考える事項、学びたい事項に関連する心理的要因・環境的要因の検討、学びたい動機に対する理由や求める学習環境に対する認識を検討する。本研究の目的は,教師が協働学習(とりわけグループ学習)について教師自身が学ぶことに対してどのような認識を保持しているかを明らかにすることである。本年度は,「1.グループ学習に対してどのような側面について学びたいと考えているか(学習ニーズ)」,「2.グループ学習に対する学習ニーズと動機づけ要因や学習環境要因,個人の経験はどのように関連するか」を明らかにするために,全国の小学校および中学校教師753名(小学校国語200名,小学校算数200名,中学校国語153名,中学校数学200名)に対してオンライン調査を行った。本研究のサンプルサイズは効果量の信頼区間から800名(各群200名)を計画した。分析の結果,第1に教科および学校種において,協働学習に関して学びたいと考える事項(学習ニーズ)や,関連して協働学習に関して不安に感じる事項に差異が示された。一方で教科や学年に共通する特徴として,どの事項においても理論的中央値以上の得点が示されていること,また,Evaluating(評価)について特に不安を感じていることが示された。これらの結果は,協働学習に対してある程度の学習関心があり,特に評価の面で不安や学習ニーズがあることを表している。第2に,協働学習について学びたい事項と,動機づけや協働学習に対するイメージなどの心理的要因や教職歴や協働学習の実施歴といった個人の経験,学習環境などの環境要因との間に関連が示された。特に、個人の経歴や環境的要因の主効果はほとんど示されず,心理的要因との交互作用の中で関連が示される傾向にあった。これらの結果は,学習ニーズに対しては教師個々人の経験や教師が置かれている環境が学習ニーズを規定されるのではなく,教師自身がもつ動機づけや協働学習イメージとの関係性の中で規定されることを示している。当初の予定通り,グループ学習に対して教師の学習ニーズを捉える質問紙調査が実行できたため,おおむね順調の進展していると判断した。ただし,予定したサンプルサイズにはまだ到達していないため,本年度も継続してオンライン調査を行う。また,インタビュー調査で焦点化していくべき課題についてもオンライン調査を通して捉えることができた。インタビュー調査を進展していくにあたっての基礎知見が得られたという意味でも,おおむね順調に進展していると判断した。オンライン調査の結果について分析を進めると共に,当初予定していたサンプルサイズに到達するようにさらに追加調査を行う予定である。また,分析結果については学会発表および論文化していく。現時点で3つの学会発表がすでに予定されている。インタビュー調査については,協力者との日程が合い次第,順次実行していく予定である。

当初の予定通り,グループ学習に対して教師の学習ニーズを捉える質問紙調査が実行できたため,おおむね順調の進展していると判断した。ただし,予定したサンプルサイズにはまだ到達していないため,本年度も継続してオンライン調査を行う。また,インタビュー調査で焦点化していくべき課題についてもオンライン調査を通して捉えることができた。インタビュー調査を進展していくにあたっての基礎知見が得られたという意味でも,おおむね順調に進展していると判断した。オンライン調査の結果について分析を進めると共に,当初予定していたサンプルサイズに到達するようにさらに追加調査を行う予定である。また,分析結果については学会発表および論文化していく。現時点で3つの学会発表がすでに予定されている。インタビュー調査については,協力者との日程が合い次第,順次実行していく予定である。
ミトコンドリア脳筋症の生化学的および超微形態学的研究

ミトコンドリア・ミオパチーに中枢神経症状を合併する症候群において、電子伝達系酵素、特にチトクロームC酸化酵素(CCO)欠損例が見出されている。この酵素欠損を証明するため以下の研究を施行した。1.ミトコンドリア・ミオパチーの生検筋および培養皮膚線維芽細胞における電子伝達系の諸酵素活性の測定法の確立とスクリーニング:生検筋および培養皮膚線維芽細胞からミトコンドリアを抽出し(Stumpf,1981)、二波長分光光度計により酵素活性を測定した。ミトコンドリア脳筋症8例を検索し、1例の生検筋と皮膚線維芽細胞にCCO低値が証明された。2.免疫組織化学的研究:中心筋よりFowler法(1962)にてCCOを抽出、精製した。これを抗原として家兎にて抗CCO抗体を作製した。ブロッティング法にてヒト骨格筋CCOと交叉性を有することを確認した。複合体【III】の抗体は名古屋大学生化学小沢高将教授から分与された。この二種類の抗血清を用いて生検筋クリオスタット切片を免疫組織化学的に検索した。CCOの部分欠損例でもCCO蛋白は欠損していなかった。しかし、アルコール性ミオグロビン尿症の1例においてCCO欠損線維を認めた。3.剖検例のパラフィン包埋切片の免疫組織化学:ミトコンドリア脳筋症6例のパラフィン切片を脱パラ後、免疫組織化学を施行した。その結果、Leigh脳症1例の肝、他の1例の大脳、小脳、肝、腎、心筋、MELASの1例の骨格筋にCCO欠損を証明した。4.超微形態:骨格筋のミトコンドリア内膜におけるCCOの局在を免疫電顕にて検索した。生検筋をグルタール固定後、凍結切片を作成し、免疫組織化学を行った。ミトコンドリア内膜におけるCCOの局在を世界ではじめて明らかにした。
３Ｄ映像の魅力の認知脳科学的解析と映像評価システムの提案

「3Dらしさ」の時系列評価手法を開発して各種評価語を解析した結果、「圧倒する」との側面が重要な役割を果たしていた。また映像特徴との関係では、物体の占める割合が高い程3D効果が大きくなった。映像提示中の脳活動をfMRI計測した結果、視差に特異的な脳活動や3D視聴固有の疲れの蓄積の可能性が認められた。また、映像中の両眼視差が2度以上の場合に、視覚疲労が確認された。「3Dらしさ」を実現する特徴要因として奥行感に注目し、両眼視差や運動視差などの光学的解析から3Dレシピを作成した。構図や人の動きなどに基づく奥行きの生成・統合によって、より自然な奥行感をもつ3D映像の生成を実験的に検証した。「3D映像の表現意図を表す評価語の確定とその時系列官能評価」では、雑誌やインターネットから3D映像に関する評価文章を抜き出し、テキストマイニングの手法で評価語の出現頻度を求めた。映像から感じる「3Dらしさ」などの感性の時系列評価を、ピンチ力を用いたcross-modality matching法に基づいて映像視聴時にリアルタイムで行った。3D条件と2D条件との比較では、3D映写の内容に応じて「3Dらしさ」の強くなることが示され、時系列的感性評価に有用なことが示された。「3D映像視聴中の生理・脳機能の評価と視聴前後の感覚機能変化」では、3D画像による視覚探索課題に注意を向けている時の脳活動をfMRIを用いて計測し、脳活動部位とその賦活状況を評価した。3D画像での課題遂行時に固有な脳活動が中側頭回に認められた。ただし、探索課題解決に3D画像が有利に働くとは限らないことが示唆された。また、映像視聴中の心電図R-R間隔の解析によって自律神経活動を評価した結果、両眼視差が大きい3D映像でストレスが増加すると共に、3D映像視聴直後の水晶体調節微動の高周波成分が有意に増大し、2D映像に比べて視覚疲労が顕著に認められた。「3D映像における両眼画像の差異に関する基本成分および両眼視差の時間的・空間的変動特性の解析」では、奥行知覚に対応した映像表示画面での奥行感度を再定義し、快適視差範囲における妥当性を確認した。「3Dらしさ」を表現する画像特徴の要因解析を目的として、3D映像のフレーム毎の両眼視差を時間的・空間的に把握できるツールを開発した。また、OpenGLを用いて環境光、拡散光、鏡面反射、光沢などのレンダリング・パラメータを変化させた各種画像の立体的な見えやすさの主観評価実験から、立体感における鏡面反射の重要性と適度な環境光、拡散光の必要性が示唆された。一般的な評価用語である「3Dらしさ」としての臨場感について、映像を見て感じた3Dらしさを圧力センサーを介してピンチ力でリアルタイムに表現する方法(cross-modality matching)を開発した。この手法が映像を見ながらのリアルタイムの評価手法として有用であることを確認し、「映像の3Dらしさに対する感性評価の時間的変化」として報告した。さらに、臨場感とともに、自然な・リアルな・美しい・圧倒するの4項目の評価語を使って実験した結果、臨場感の中で「圧倒する」との側面が重要な役割を果たしていることが明らかになった。2Dおよび3D映像コンテンツ視聴中の脳活動をfMRIを用いて計測し、映像各シーンにおける脳内での活動部位とその賦活状況を評価して3D映像特有の脳活動を探索した。その結果、全く同じコンテンツの3D映像と2D映像の鑑賞では、脳活動に有意な差を見出すことは困難であった。しかし、2D映像および3D映像提示直後の集中力テストではスコアに有意な差が認められ、集中力テスト中の脳活動で3D映像視聴後に特有の反応が舌状回に現れた。この脳活動は3D視差情報を取り入れる事で生じる脳の疲労原因である可能性が示唆された。3D映像の「3Dらしさ」を表現する重要な要因である奥行き感に関し、網膜上での奥行感度を観測する映像表示画面での奥行感度として再定義し、これに基づいて両眼視差と運動視差における奥行感度を実際に撮影した3D映像に対して評価した。さらに、「3Dらしさ」を実現する画像特徴の要因解析を目的として、2D映像中の動きベクトル、人物の顔、構図パターンに基づく奥行きマップの生成手法をPC上のソフトウェアとして実装し,「3Dらしさ」に関する主観評価実験を実施した。その結果、動きベクトルに基づく手法が最も適切な奥行きマップを生成できた。映像を見て感じる3Dらしさを圧力センサーを介してリアルタイムに表現する手法(cross-modality matching)を用い、臨場感とともに、自然な・リアルな・美しい・圧倒する、などの4項目の評価語による実験・解析の結果、「圧倒する」の側面が臨場感に重要な役割を果たしていることが明らかになった。さらに、時系列変化の視点で解析した結果、評価者個人で違いのあることがわかり、評価者の質的分析を行う必要性が明らかとなった。2Dと3D映像から感じる臨場感を、奥行き方向の運動、平面方向の運動、画角などの各大きさとの関連で重回帰分析した結果、2D映像による臨場感は奥行き方向の運動によって説明できるのに対し、3D映像による臨場感は運動や画角の大きさでは説明できず、単純な映像特性以外の要因による影響を受けていることが示唆された。3DTV、3Dプロジェクター、3DHMD(Head Mounted Display)を用いて3D映像による調節応答および瞬目数などを比較した結果、両眼でのクロストークが最小の3DHMDで視覚疲労が最小となった。

また、各種の両眼視差条件で3D映像による調節機能低下を評価した結果、±2degree以内で視覚疲労が認められず、3Dガイドラインと同等であった。3D映像特有の奥行情報を人の感覚に従って評価する手段として、撮影および閲覧環境の特性を考慮し、人の感覚を反映した実空間と画面から得られる奥行情報の関係などを考慮した奥行感度を3D評価指標として提案し、実験を通してその有効性を確認した。既に試作した「2D/3D変換システム」を要素技術によって生成される奥行きを整合できるように改良し,「自然な奥行で統一感がある」、「映像の広がりや奥行感がある」、「映像視聴で不快感がない」、「映像自体が綺麗」などの評価実験に基づいてその有用性を確認した。「3Dらしさ」の時系列評価手法を開発して各種評価語を解析した結果、「圧倒する」との側面が重要な役割を果たしていた。また映像特徴との関係では、物体の占める割合が高い程3D効果が大きくなった。映像提示中の脳活動をfMRI計測した結果、視差に特異的な脳活動や3D視聴固有の疲れの蓄積の可能性が認められた。また、映像中の両眼視差が2度以上の場合に、視覚疲労が確認された。「3Dらしさ」を実現する特徴要因として奥行感に注目し、両眼視差や運動視差などの光学的解析から3Dレシピを作成した。構図や人の動きなどに基づく奥行きの生成・統合によって、より自然な奥行感をもつ3D映像の生成を実験的に検証した。平成26年度の研究計画では、(1) 3Dコンテンツでの「3Dらしさ」のリアルタイム時系列評価手法の開発と評価実験による感性データの蓄積、(2) 3D映像視聴中の自律神経活動や視聴前後の視覚調節機能の変動特性などの解析、(3) 3D映像の視覚情報処理に関する脳内活動のfMRIを用いた評価と視覚情報を用いた問題解決能力との対比解析、(4)「3Dらしさ」の物理的要因の解析、(5)各要因に対する多次元因子分析に基づいた「3D映像が生体に及ぼす影響の客観的・定量的なモデル」の構築と「3Dらしさ」の要因仕様書(3Dレシピ)の決定、を実施対象とした。(1)に関しては、時間的に変化する映像視聴時のリアルタイム評価手法として、ピンチ力によるcross-modality matching実験が有効であり、「3Dらしさ」の評価構造をグラフィカルモデリングによって明らかにすることができた。ただし、顔および構図パターンに基づく手法については、より多くの学習用画像による評価を必要とする。(2)については、3D映像視聴時の提示視差と視聴後の調節機能低下や自律神経活動との対応関係を確認したが、視差の時間変化に関する検討が不十分である。(3)では、3D映像視聴に特有の脳活動は得られなかったが、これに伴う集中力の低下(脳の疲れ)に相当する脳活動が検出できた。ただし、視差の無い映像でも3D的臨場感が得られるため、視差情報と脳活動に関する詳細な検討が必要と思われる。(4)に関しては、3D映像における点やエッジに基づいた奥行き感、2D映像での運動視差や領域の立体感について研究を進めてきたが、3D映像特有の「艶感やシズル感」を与える要因の追究には至っていない。最終目標である(5)については、現時点では未解決の課題として残っている。以上の状況から総合的に判断して、やや遅れていると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。感覚情報処理
食餌性由来亜硝酸塩によるAMPK活性化機構の解明

亜硝酸塩は臓器保護作用や血圧降下作用等、多くの生理作用を有することが知られているが、これまでの検討で我々は、体内で亜硝酸塩は一酸化窒素(NO)へと還元されて薬効を示すほか、亜硝酸塩そのものがAMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)を活性化することを見出した。しかしながらその機序は不明であったため検討したところ、亜硝酸塩はLKB1およびCaMKKを通じてAMPKを活性化していることを見出した。本研究の目的は、食餌性亜硝酸による臓器保護作用のメカニズム、特にAMPKとの関係について明らかにすることである。これまでの検討で、L-NAME惹起腎障害モデルラットに対しヒトが日常的に野菜から摂取する量の亜硝酸塩を経口投与することで腎保護作用を見いだし、また、亜硝酸塩は体内で還元を受け一酸化窒素(NO)として生理作用を発揮するだけでなく、培養細胞において直接AMPKを活性化することを見いだしている。ところでNO産生増加およびAMPK活性化は糖尿病などの代謝性疾患と密接な関係があることが知られている。そこで平成25年度は高脂肪食負荷インスリン抵抗性惹起ラットに対する亜硝酸塩摂取による影響を検討した。Wistar系雄性ラットを3群(通常食、高脂肪食、高脂肪食+亜硝酸Na(1 g/L飲水))に分け、2週間飼育した。通常食群と比べ高脂肪食群は硝酸塩の有無にかかわらず体重は有意に増加した。高脂肪食群は通常食群と比べ耐糖能は悪化し血中インスリン濃度やトリグリセライド濃度も有意に増加したが、亜硝酸塩の併用によりインスリン感受性の改善と血中インスリン値の低下、それに基づくHOMA-IRの改善、血中トリグリセライドの有意な低下、そして肝臓における脂質合成転写因子・糖質応答転写因子の低下が観察された。培養肝細胞において亜硝酸イオンはAMPKを活性化するが、AMPKの活性化は脂質合成転写因子・糖質応答転写因子の抑制に関わることが報告されており、今回のin vivoの結果から、亜硝酸イオンには糖・脂質代謝改善効果があり、その効果にはAMPKが関わっている可能性が示唆された。本研究の目的は、食餌性亜硝酸による臓器保護作用のメカニズム、特にAMPKとの関連について明らかにすることである。前年度は動物実験を中心に実験を行い、亜硝酸塩には糖・脂質代謝改善効果があることを見いだしたが、本年度はAMPKの活性評価系の構築およびAMPK活性化の分子機構について実験を行った。AMPKはαβγの各サブユニットよりなるヘテロ3量体であり、各サブユニットにはさまざまな翻訳後修飾がなされることが近年明らかになってきており、中でも触媒サブユニットであるαのThr172におけるリン酸化がAMPK活性と比較的よく相関することからAMPK活性化の指標として一般的に用いられてきた。しかし、αサブユニットにはα1と2の二種類のアイソフォームがあり、それぞれの特性に違いがあることが示されてきているにもかかわらず、Thr172残基周辺の一次配列はよく保存されているため、Thr172のリン酸化の指標ではα1と2の活性をアイソフォーム特異的に評価することができないという大きな欠点がある。そこで、我々はα1、2それぞれに対する特異的抗体の作成を試み、免疫沈降画分における古典的kinaseアッセイを用いたアイソフォーム特異的AMPK活性評価系を構築した。さらに、LKB1が機能的に発現していないa549細胞を用い亜硝酸塩によるAMPK活性化を検討したところ、AMPK活性化が起こらなかった事から、亜硝酸によるAMPK活性化の分子機構として、上流kinaseとしてLKB1を介する経路が考えられた。本研究の目的は、食餌性亜硝酸塩による臓器保護作用のメカニズム、特にAMPKとの関係を明らかにすることである。これまでの予備検討で、高脂肪食を与えたインスリン抵抗性惹起ラットに対し亜硝酸塩(1g/L)の2週間の飲水投与により、糖脂質代謝改善効果を有していることを明らかにし、さらに培養細胞を用いたAMPK活性化の分子機構を検討し、亜硝酸塩によるAMPK活性化メカニズムを明らかにした。そして本年度はこれらの知見をもとに動物実験の再検討、および肝初代培養細胞およびFaO細胞を用い、亜硝酸塩による糖脂質代謝改善効果を検討した。亜硝酸塩の経口摂取で空腹時血糖および血中トリグリセライド値が低下するが、その機序として、まず亜硝酸による糖代謝改善作用は、亜硝酸塩が肝細胞のAMPKを活性化し、そのことにより肝臓からの糖新生が抑制されるためである事が示唆された。また亜硝酸の経口摂取で肝臓における脂質合成に関連する分子であるSREBP-1cとChREBPのmRNAレベルが亜硝酸塩の摂取で低下していたことから、脂質代謝改善作用は、肝細胞でのグルコースからグリセロールの合成阻害が原因であると推定した。高血糖や高トリグリセライドは臓器障害を引き起こすことが知られているが、以上の機構により、食餌性亜硝酸は糖脂質代謝を改善することで臓器障害を抑制していることが示唆された。

平成25年度、平成26年度は主に培養細胞を用いた、AMPK活性化機構の機序を解明することが主な目的であったが、平成26年度の実験により、AMPK活性化機構の一つを解明できた事から、おおむね順調に進展していると判断した。医歯薬学本実験について、論文投稿を行ったが一部実験データの不足を指摘された。そのため、今後の方針としては、不足しているデータの追加実験も同時に実施する予定である。平成25年度の計画では、細胞実験でAMPK活性化機序の解明と、動物実験で亜硝酸塩による臓器保護作用を検討する予定であったが、培養細胞実験ではFaO細胞における亜硝酸イオンによるAMPK活性化を観察した。平成25年度は予備的動物実験を計画していたが、高脂肪食と亜硝酸塩の同時投与により、亜硝酸塩による糖脂質代謝改善効果が見いだされ、さらにそれらに関連する肝臓における遺伝子発現も検討できた。腎臓については現在検討中であるが、おおむね順調に進展している。平成27年3月納品となり支払いが完了していないため、次年度使用額が生じた。我々の研究のほか、国内外の他のグループの報告においても、亜硝酸塩は代謝に関与することのエビデンスが蓄積されつつある。従って、申請書類にも記したように、腎臓を含む様々な組織にも目を向けた研究が必要と考えている。平成27年4月に支払い完了予定である。1月の請求で残額が0円の予想で消耗品を発注したが、定価と納入価格の間に差があったため、1760円のズレが生じた。次年度の消耗品に使用する。
相互侵入ネットワークの新規構築法を基盤とした熱硬化性樹脂の飛躍的な高靭性化

高密度のネットワーク状分子構造を有する高分子である熱硬化性樹脂は、その構造に由来する高い強度や耐熱性など有しているが脆いという欠点をもつため、その改善(=強靭化)が強く求められている。2種類のネットワークが分子レベルで絡み合った「IPN構造」の実現により強靭化が達成できると期待されているが、高密度ネットワークのIPN構造を構築する手法は確立されていない。よって本研究では、従来とは異なる発想に基づくIPN構築法を新たに開発し、強靭性が飛躍的に向上した熱硬化性樹脂を創出する。
昆虫類の遺伝的変異性と環境への選好性・応答性に基づく水域環境保全方策に関する研究

1.和歌山(6個体群)、京都(1個体群)および札幌(1個体群)産シマアメンボ成虫のエステラーゼザイモグラムを比較した。関西の各個体群内における変異性は極めて高かったが、札幌個体群内の変異は検出できなかった。札幌個体群と同様のバンドパタンは関西においては標高800m以上の個体群に存在した。新規購入した系統樹作成ソフトウエアを駆使して、ザイモグラムに基づく系統樹を作成すると、札幌個体群と高野山個体群が1つのクラスターをなし、関西の異所個体群は多様な組合せで多数のクラスターをなすことを確認した。2.5種アメンボの生息環境の相違を、照度、植生および池の汀線構造の観点から検討し、これら3要素のいずれもが「棲み分け」をもたらす要因となっていることを明らかにした。特に、産卵基質および静止場所としての植生および汀線の物理的構造は生息場所選択の上で重要であることを野外観察および飼育実験によって解明した。3.和歌山県未記録の水生半翅類昆虫(他地方レッドデータ掲載種)の和歌山県における周年経過を野外観察によって確認した。また、本種の生息場所としては一般に水深1cm以下の遊離水のあるところが利用されることを確認した。また、和歌山県内の異なる局所集団の個体群間で体サイズに差異の有ることを確認した。4.昨年度報告済みの2項目(シマアメンボの移動性およびアザミウマの多型現象)を査読付き学術論文に公表した。1-(1)渓流に生息するシマアメンボ成虫の標識虫再捕獲を全長70mの水路で実施し、本種無翅型は定住性が高く移動性の低いことが判明した(上流方向5%、下流方向15%程度の移動)。1-(2)本種では、外部形態の多変量解析によって異なる河川間の局所集団判別が可能であった。1-(3)以上のことから、シマアメンボは上流方向への運動を行っており、その移動距離は短く、各集団が遺伝的に異なる集団に分化している可能性が高いと考えた。1-(4)シマアメンボのエステラーゼザイモグラム検出に成功した。1-(5)シマアメンボのDNAを増幅可能なプライマーを設計した。2-(1)伊万里湾において3種の沿岸性アメンボの生息を確認した。(レッドデータブック記載種を含む)。3-(1)和歌山県未記録の水生半翅類昆虫(地方天然記念物、地方レッドデータブック記載種)を当地で発見し、その生息環境を水象・土壌・気象・植生の観点から解析して新たな生息場所を試験的に創出した。また、既往2地域個体群との外部形態の比較を行い、和歌山県個体群に特有の形質状態のないことを確認した。4-(1)水辺の緑地に生息するアザミウマの1種について、色彩および翅長の変異の実態およびその関連性、ならびに変異パタンの季節的変化を解析した。その結果、色彩型によって相対的な翅長の平均値に差異のあることが判明した。ただし、色彩および翅長の変異に明確な季節的変化は認められなかったため、本種の物理的移動(翅長が反映)能力の有無には、温度や日長が甚大な影響を及ぼさないことが示唆された。