hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の二次代謝物質がアリ共生型アブラムシの起源と進化に与えた影響について

アリ共生型アブラムシは,夏季の栄養劣化した植物上でも甘露を排出し続けている。本研究は,アブラムシが体内に植物二次代謝物質(タンニン等)を分解する共生細菌を住まわせることによって,通年の甘露生産を実現し,アリの継続的な随伴を可能にさせたアリ共生型アブラムシに進化したという仮説を,分子生物学的手法を用いて検証した。カシワの縮合型タンニンは季節進行と共に増加したが,アブラムシ体内にタンニンを特異的に分解する細菌は検出されなかった。検出された微生物はブフネラの他にボルバキアと二次共生微生物だった。ブフネラ保有量はは季節を通じて大きな変化はなかったが,ボルバキアは2つのピークが現れた。研究の目的:植物篩管液を吸汁するアブラムシは,季節進行による寄主植物の栄養劣化や葉の物理的硬化の影響をうけて,春から夏にかけて体サイズや胚子数が減少していく。カシワに寄生するカシワホシブチアブラムシはアリと共生する種で,通年カシワの葉にコロニーを形成する。アリとアブラムシは,アブラムシの尾部から排出される甘露の質と量で共生関係が可塑的に成立しており,寄主植物の栄養状態がその関係に影響を与えていると考えられている。本研究では,植物の二次代謝物質としてよく知られているタンニンを,カシワから経時的に抽出・定量し,カシワホシブチアブラムシとアリの個体群動態との相関を検証した。研究実施計画:北海道石狩市の海岸草原にパッチ状に点在する10本のカシワを定点木として選び,610月の期間に2週間ごとに,木ごとに5枚の葉をランダムにサンプリングした。採集した葉は,葉面積を測定するためにスキャナーで画像を取り込んだ。また湿重量と乾燥重量から含水率を測定した。また一穴パンチで葉柄付近の葉をくりぬき,乾燥後にウルトラマイクロ天秤で重量を測定した。これは葉の厚みを経時的に測定するために行った。乾燥させた葉は5枚まとめてミルサーで粉砕し,タンニンの定量に使用した。タンニンは,加水分解型タンニンと縮合型タンニンの両方を定量した。結果:現段階で得られている結果を示す。(1)アブラムシの個体群は8月初旬がピークとなり,その後減少し,秋まで少ない個体数で推移した。(2)葉の含水率は,測定開始時の6月初旬が72%の最大値を記録し,その後7月下旬の55%まで減少した。その後10月下旬まで55%前後で推移した。(3)加水分解型タンニンは,6月が最大値を記録し,その後減少していき,低い値で10月まで推移した。(4)縮合型タンニンは,6月初旬には検出されず,その後増加していき7月下旬に最大値に達した。アリ共生型カシワホシブチアブラムシがタンニン分解細菌を持つことによって,植物の二次代謝物質に対抗する戦略を持っているのではないかという仮説を検証した。2012年67月初旬のカシワホシブチアブラムシを採集し,1.5mlチューブ3本を用いて,それぞれ1匹,6匹,30匹を投入し,すりつぶした。遠心後に上澄み液をタンニン培地に塗布した。48時間後にコロニーができるかどうかを確かめたが,いずれの処理区においてもコロニーは生育せず,アブラムシがタンニン分解細菌を保持している可能性は低いと考えられた。一方,16S-rRNAの汎用プライマーを用いてアブラムシ体内の微生物を網羅的に増幅し,変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法によって,微生物を分離した。その結果,アブラムシの一次共生細菌として知られているブフネラと一部の昆虫で発見されているボルバキアが検出された。これらの他に,二次共生細菌と称される細菌も検出された。ブフネラとボルバキアの個体群動態が季節的に変化するかどうかを調べるために,それぞれのプライマーとプローブを作成し,Taqman probe方式で定量PCRを行った。その結果,ブフネラは寄主植物の質が良い6月にピークを示し,その後は大きな変動は見られなかった。一方ボルバキアは夏に向かって増加を示した後に減少し,再び増加するM字型の動態を示した。従来の研究で扱われてきたブフネラやボルバキアは,飼育昆虫や一時的な採集した昆虫からの検出であり,季節に伴う寄主植物の質の変化を考慮した採集は行われてこなかった。本研究はブフネラとボルバキアの季節的変化を初めて定量化したものと言える。特にボルバキアは,寄主植物の質が最も低くなる盛夏に最大ピークを示しており,とても興味深い現象を示した。

この現象は寄主植物の質の低下に抗する増加を示しており,植物の二次代謝物質と関連していることが示唆される。ブフネラは全てのアブラムシに内在する共生微生物であり,植物篩管液から必須アミノ酸を合成し,宿主アブラムシに供給している。またアブラムシにはアリと共生する種(アリ随伴種)と共生しない種(非随伴種)が存在し,アリ随伴の有無はアブラムシの形態・生理・集団遺伝構造などにその違いが生ずる。本研究では,アリ随伴の有無とブフネラの系統に関連があるかどうかを調べた。主にコナラ属樹木の葉にコロニーを形成するTuberculatus属アブラムシ23種(アリ随伴11種,非随伴種12種)を対象に,それらの共生微生物ブフネラの遺伝的変異の幅を比較するために,ブフネラの16S-rRNA遺伝子(1331bp)をシーケンスした。最尤法によって構築された系統樹は,体色が薄い(白黄色)非随伴種の系統のクレードと,体色が濃緑色のアリ随伴種(2種の非随伴種を含む)の系統のクレードの大きく二つに分かれた。これは,ブフネラに起きたある突然変異によって,宿主アブラムシの体色が濃緑色になることとアリ随伴を獲得した可能性があることを示唆するものである。また,系統関係を考慮した比較方法を用いて,体色(淡色か濃色)とアリ随伴(随伴か非随伴)が相関していることも明らかにした。さらにKimura's 2 parameterを基に計算した遺伝的距離は,アリ随伴11種間は非随伴種12種間のものに比べて,有意に小さかった。これはアリ随伴アブラムシのブフネラは,宿主アブラムシが種分化してからまだ時間が経ってないか,進化速度が遅いことを示唆している。これらの知見は,アリ随伴の獲得がブフネラの進化・系統に与えた影響について探求するきっかけになった。今後は,アミノ酸代謝に関連した複数の遺伝子のシーケンスを行い,アミノ酸をコードする塩基置換において同義置換と非同義置換の割合を計算し,アリ随伴と非随伴で比較する予定である。動物生態学,進化生態学本課題の二本柱である植物の二次代謝物質とアリ共生型アブラムシの関わりにおいて,植物の二次代謝物質として代表的なタンニンの定量は,加水分解型と縮合型とに分けて経時的に定量することができた。特に,タンニンに関する先行研究の多くが,縮合型タンニンのみを定量化しているなかで,本研究では加水分解型タンニンも同時に定量している点で,優れているといえる。さらにカシワの葉の外部形態に関する諸形質も記録できた。今後は生データを分析し,グラフ化する予定である。一方,タンニン分解酵素を産する細菌がアブラムシ内に存在するのかという点については,現段階では検出されず,今後の展開を考慮中である。また,アブラムシ内の細菌叢を調べている段階で,ブフネラとボルバキアが検出され,それらの季節的定量や,ブフネラとアリ共生型アブラムシの進化的な関係が見出されてきており,当初予想していなかった現象が明らかになってきた。ブフネラとボルバキアの定量において,リアルタイムPCRを使用するが,この際reference geneとしてハウスキーピング遺伝子とよばれる遺伝子も増幅させるが,最近このハウスキーピング遺伝子の発現が,必ずしも一定ではないという報告がされており,ブフネラとボルバキアの定量の前に,ハウスキーピング遺伝子候補の7つの遺伝子に関して,その安定性を確かめる実験を追加することになった。当初予想していた,アブラムシ体内のタンニン分解細菌は検出されていないが,従来から知られているブフネラとボルバキアの季節的変化を定量化を行うことができたことは有意義である。特にボルバキアが寄主植物の質の低下と反比例するように増加していることは,植物の二次代謝物質に対抗していることを示唆する。
腫瘍組織内NY―ESO―1特異的制御性T細胞株の樹立とその解析

・腫瘍内制御性T細胞(Treg)採取症例:胃癌1例、間葉系腫瘍1例、肝臓細胞癌3例、転移性肝癌2例。・腫瘍内浸潤リンパ球(TIL)採取操作の工夫:1例目の肝細胞癌症例では、1cm立方新鮮腫瘍組織をハサミなどを用い砕断した後、メスにてさらに細かく破砕し、セルストレーナーを通したものを、Ficollを用い精製した。TILは3.8×10^6個と少なく、操作の改善を試みた。MiltenyiBiotec社のGentle MACSにより器械的に組織の破砕を行った場合、セルストレーナーとFicollを用いると、2.0から4.0×107個(平均3.18×10^7)のTIL採取が行えた。・Treg分画の解析:TILとともに、同時に採取した末梢血を用い、CD4陽性制御性T細胞をCD45RA抗体とFoxP3抗体を用いてFACScanにて展開した。これにより、活性化Tregの割合が判明する。1例目の肝細胞癌症例は全TIL数が僅かなため、解析できなかった。2例目の転移性肝癌症例では3.4×10^7個のTILが精製できたため、CD4分画を確認したが、この症例ではTIL全体の約80%がCD8陽性細胞であり、約1%のみがCD4陽性であり、以降の解析は中止した。3例目以降は、精製したTILにおけるCD4陽性細胞の割合は20-45%であった。精製末梢血とともに現在凍結保存中である。・今後:これら末梢血およびTIL中CD4陽性細胞における活性化Treg細胞の割合をFACScanにて測定する。また、CD25陽性細胞を限界希釈法を用いてサイトカイン刺激下に培養増殖し、FACScanを用いてTreクローンを採取する。
弱く結合したファンデルワールス分子の高速掃引赤外半導体レーザー分光

高速掃引赤外半導体レーザー装置でS/N比を向上するために、同時に測定している周波数標準に用いるスペクトルの吸収位置(頂点)を検出し、一回毎の頂点のずれを補正するようにして積算を行うプログラムを作成した。また、レーザー装置の窓板をCaF2に取り替え、すべての反射鏡をコーティング無しのアルミ鏡に交換することにより、検出器で測定されるレーザー出力を約1.5倍以上にすることができ,S/N比も向上させてN_2...COで強度の弱いと考えられていたK=1←0遷移のP枝吸収線を新たに測定することができた。さらに、2142cm^<-1>近辺にK=0←0遷移が測定されたばかりでなく、2組のR枝吸収線を測定することができた。P枝遷移ではそのうちの1組は測定されたが、残り1組のスペクトルを見出すことは困難であった。この原因は、スペクトルが弱いためか、半導体レーザーの出力不足によるものか不明で、今後検討が必要である。これらの2組の強度はK=0←0遷移の強度の半分であった。N_2...CO錯体分子においてファンデルワールス結合が弱いためにN_2が錯体分子内で自由回転することにより、2個の等価な窒素原子からなる分子錯体と考えられる。この結果、スピン統計でパラN_2状態の吸収線が測定されたものと思われる。このうち、1本のシリーズについてはMcKellar等によって最近報告されたものと一致していた。また、(CO)_2の測定を行い、2144cm^<-1>近辺に強い吸収線があるのが判明し、この近辺にバンドオリジンがあるものと考えられる。測定本数が予想以上に多いのでLoomis-Woods図を計算機を用いた帰属の方法を試みたが、帰属することはできなかった。測定本数が多いこと、帰属が容易でないことなどからCO二量体は安定な構造がいくつか存在しており、それらの間のポテンシャル障壁が低いものと推定される。赤外半導体レーザー装置の窓板をCaF_2に取り替え、すべての反射鏡をコーティング無しのアルミ鏡に交換することにより、検出器で測定されるレーザー出力を約1.5倍以上にすることができ,S/N比を向上させ弱いスペクトルを測定することができた。N_2...COで強度の弱いと考えられていたK=1←0遷移のP枝吸収線を新たに測定することができた。さらに、2142cm^<-1>近辺にK=0<-0遷移が測定されたばかりでなく、2組のR枝吸収線を測定することができた。おそらく、この2個のシリーズとも非対称コマ分子に現れるK型2重項のシリーズと考えられる。CO...COにおいては測定領域を増やし、測定本数が予想以上に多いのでLoomis-Woods図を計算機を用いた帰属の方法を試みたが、帰属することはできなかった。

高速掃引赤外半導体レーザー装置でS/N比を向上するために、積算プログラムの改良と真空ポンプからの振動を取り除くことを試みた。積算効果を高めるために、同時に測定している周波数標準に用いるスペクトルの吸収位置(頂点)を検出し、一回毎の頂点のずれを補正するようにして積算を行うプログラムを作成した。その結果、積算回数を増やすことによりS/N比が良くなることが確認できた。また、回転ポンプからの振動を取り除くために油拡散ポンプとの間にあるベローズから真空ゴムホ-スに交換してみたが、S/N比の向上には到らなかった。赤外半導体レーザーを購入して、N_2・・・COの2142cm^<-1>近辺のP枝吸収遷移の測定を試みた。N_2分子の合成核スピンI=0の状態のK=0←0バンドの1組を測定し、I=1状態のR枝遷移で測定されている2組のうちP枝遷移で1組を測定したが残り1組のスペクトルを見出すことは困難であった。この原因は、スペクトルが弱いためか、半導体レーザーの出力不足によるものか不明で今後検討が必要である。また、(CO)_2の測定を行い、2144cm^<-1>近辺に強い吸収線があるのが判明し、この近辺にバンドオリジンがあるものと考えられる。現在、スペクトルの帰属を行っている。通常の剛体コマ分子の赤外吸収スペクトルでは分子定数を合わせることができないので、相互作用を取り入れた解析が必要であることが分かった。
簡便かつ高精度なサイト特性評価に基づく定量的な地震入力評価法の開発

本研究は、構造物を設計する際に想定すべき地震力を、物理モデルに基づいて定量的に評価する地震入力評価法を開発することを目的としている。この地震入力評価法は汎用性が高く、将来の地震を想定した評価法としては大変すぐれているが、モデルパラメターとして物理モデルの定数を必要としており、その設定方法が重要である。本研究では各種のサイト特性評価法を提案し、さらに観測記録によって予測手法の検証を行ない定量的な地震入力評価法として提案することを目指した。平成11年度は、東京江東区をテストサイトにアレー微動観測手法の精度を検証するため24時間連続で微動計測を実施し、良質なデータを得た。平行して、九州地方のK-NETデータから統計的スペクトル特性と経時特性を抽出し、統計的グリーン関数を構築した。平成12年度はそのグリーン関数を用いた波形合成法の妥当性を兵庫県南部地震で検証し、それを仮想福岡地震による強震動予測に用いて地震入力レベルを評価した。また同様な手法を中国・四国地方のK-NETデータに適用し、中国・四国用グリーン関数を構築するとともに、それを鳥取県西部地震に適用し、観測地動が再現できることを実証した。平成13年度は抽出した各地点のサイト特性を利用してその直下のS波速度構造を同定する手法を開発し、K-NET観測点の深いS波速度構造を求めた。平行してK-NETデータのP波部分・S波部分・後続動部分の水平/上下比を求め、サイト特性やS波の理論増幅特性、レーリー波の理論水平/上下比と比較した。その結果、観測された水平/上下比は抽出されたサイト特性とよく対応することがわかった。また鳥取県西部地震の震源モデルをフォワードモデリングにより求め、かなり高速のすべり速度で破壊したことを明らかにした。こうした震源破壊過程の詳細な情報と、本研究で追求してきた統計的強震動予測手法を理論的予測手法と組み合わせることにより、広帯域の地震入力評価が可能となった。本研究は、構造物を設計する際に想定すべき地震力を、物理モデルに基づいて定量的に評価する地震入力評価法を開発することを目的としており、本研究ではそれを簡便かつ高精度なサイト特性評価に基づいて行なおうとしている。物理モデルに基づいた地震入力評価法は、汎用性・拡張性が高く、活断層などから将来の地震を想定した場合の地震入力評価法としては大変すぐれている。しかし、モデルパラメターとして物理モデルの定数を必要としており、その設定は現実に即したものでなければならない。特に軟弱な堆積盆地に立地する日本の都市ではサイト特性の評価が極めて重要である。本研究では地盤構造の新しい探査法を提案し、それが実際に適用できることを示し、さらに強震観測記録によって予測手法の検証を行い、定量的な地震入力評価法として提案することを考えている。本年度研究作業のひとつのポイントは、従来多数の点で同時に観測されたアレー微動をできるだけ少ない点で、しかし長い時間観測して精度を上げようとする方法をテストするという点で、これは基本的に行こう情報のスタックの原理に基づいた着想から来ている。本年度には実際に東京をテストサイトに、手法の有効性・精度を検証するために24時間連続で微動計測を実施し、大量の良質な微動データを得た。その結果を現在解析中であるが、基本的には予定通り少ない点数でも従来なみの結果がえられるのではないかという感触を得ている。これについては結果がまとまりしだい詳細な報告を行いたい。

また今年度は統計的グリーン関数法の開発の一環として九州地方のK-NETデータを分析し、統計的スペクトル特性と経時特性を抽出することに成功し、統計的グリーン関数法を実用化することができた。これにより九州地方の震源域の平均的強震度特性を把握することが可能となった。本研究は、構造物を設計する際に想定すべき地震力を、物理モデルに基づいて定量的に評価する地震入力評価法を開発することを目的としており,ここではそれを簡便かつ高精度なサイト特性評価に基づいて行なおうとしている。物理モデルに基づいた地震入力評価法は、汎用性・拡張性が高く、活断層などから将来の地震を想定した場合の地震入力評価法としては大変すぐれている。しかし、モデルパラメターとして物理モデルの定数を必要としており、その設定は現実に即したものでなければならない。特に軟弱な堆積盆地に立地する日本の都市ではサイト特性の評価が極めて重要である。本研究では地盤構造の新しい探査法を提案し、それが実際に適用できることを示し、さらに強震観測記録によって予測手法の検証を行ない、定量的な地震入力評価法として提案することを考えている。本年度は統計的グリーン関数法の開発の一環として昨年度に引き続き、九州地方のK-NETデータから統計的スペクトル特性と経時特性を抽出し、統計的グリーン関数法を実用化するとともに、それを仮想福岡地震による強震動予測に用いてどの程度の地動になるかを評価した。また同様な手法を中国・四国地方のK-NETデータに適用し、中国・四国地方用の統計的グリーン関数を作成できるようにするとともに、それを鳥取県西部地震に適用し、観測地動が再現できることを実証した。その際、震源モデルについては、まず震源距離50km以内の強震観測データを用いて震源プロセスインバージョンを行ない、さらに経験的グリーン関数法によりその震源を特性化して2つのアスペリティに抽象化している。こうした震源特性化の手続きは今後の内陸地震の予測において標準的方法として利用できるものと期待される。本研究は、構造物を設計する際に想定すべき地震力を、物理モデルに基づいて定量的に評価する地震入力評価法を開発することを目的としている。物理モデルに基づいた地震入力評価法は汎用性・拡張性が高く、活断層などから将来の地震を想定した場合の地震入力評価法としては大変すぐれている。本研究では各種のサイト特性評価法を提案し、さらに強震観測記録によって予測手法の検証を行ない定量的な地震入力評価法として提案することを目的としている。本年度は昨年度実施した九州地方のK-NETデータを用いて抽出した統計的スペクトル特性のうちの各地点のサイト特性を利用して、その直下のS波速度構造を同定する手法を開発し、実際に観測データに適用してK-NET観測点の深いS波速度構造を求めた。平行してK-NETデータから、そのP波部分、S波部分、および後続動(Coda波)部分の水平/上下比を求め、その周波数特性を上述のサイト特性やS波の環論増幅特性、およびRayleigh波の理論水平/上下比と比較した。
配向性を持つ透明酸化亜鉛セラミックスの合成と圧電性ー半導性機能複合化材料の探索

大きな配向性を持つ透明酸化亜鉛結晶に関し,7mm角以上の大きな試料を再現性良く合成する技術を確立した.具体的には前年度に開発した基板回転法に加え,すでに成長した配向性酸化亜鉛を基板とするこによりなされた.このような容易な試料供給を基に酸化亜鉛圧電体作成のためのLi_2O添加を検討した.Li_2Oは熱拡散法により添加することが唯一の方法である.この時内部までを均一に絶縁化するためには微量のLi_2COを試料表面に塗布し,熱拡散を行い,これを繰り返すことが最も有効であった.この結果,圧電性能の一つである電気機械結合係数は配向性に強く依存し,絶縁性の均質性が不良の場合には若干劣る.しかし(001)面以外のX線回折ピークがほとんど観測されないほど配向性に優れた試料では,100MΩcm以上の抵抗値を持つ時単結晶における報告値にほぼ匹敵した.さらに光伝導特性の測定より,励起電流が電圧印加方向及び電圧に依存することが確認された.本法を応用して粒界モデルの作成を試みた.すなわち本法により合成される酸化亜鉛は成長方向に対しC軸が優先配向することから,初めに作った酸化亜鉛のC面あるいはそれに垂直なA面を基板としてその上にさらに成長を行ういわゆる2段成長法により明瞭な境界面を持つ試料を作成した.バリスターにみられる酸化亜鉛粒界における電位障壁は粒界過剰酸素により主に達成されることは種々の実験結果より明かである.本試料はさらに粒界の組み合わせに関する精密な議論を展開するために用いられた.その結果,液体窒素温度においてC面同士を接合した場合において明瞭な障壁が観測された.これに対し,面の整合性が取りにくいはずであるCとA面の接合では観測されなかった.これは過剰酸素以外に,C軸が分極軸であることを考慮して障壁粒界を考慮すべきことを示唆するものである.大きな配向性を持つ透明酸化亜鉛結晶に関し,7mm角以上の大きな試料を再現性良く合成する技術を確立した.具体的には前年度に開発した基板回転法に加え,すでに成長した配向性酸化亜鉛を基板とするこによりなされた.このような容易な試料供給を基に酸化亜鉛圧電体作成のためのLi_2O添加を検討した.Li_2Oは熱拡散法により添加することが唯一の方法である.この時内部までを均一に絶縁化するためには微量のLi_2COを試料表面に塗布し,熱拡散を行い,これを繰り返すことが最も有効であった.この結果,圧電性能の一つである電気機械結合係数は配向性に強く依存し,絶縁性の均質性が不良の場合には若干劣る.しかし(001)面以外のX線回折ピークがほとんど観測されないほど配向性に優れた試料では,100MΩcm以上の抵抗値を持つ時単結晶における報告値にほぼ匹敵した.さらに光伝導特性の測定より,励起電流が電圧印加方向及び電圧に依存することが確認された.本法を応用して粒界モデルの作成を試みた.すなわち本法により合成される酸化亜鉛は成長方向に対しC軸が優先配向することから,初めに作った酸化亜鉛のC面あるいはそれに垂直なA面を基板としてその上にさらに成長を行ういわゆる2段成長法により明瞭な境界面を持つ試料を作成した.バリスターにみられる酸化亜鉛粒界における電位障壁は粒界過剰酸素により主に達成されることは種々の実験結果より明かである.本試料はさらに粒界の組み合わせに関する精密な議論を展開するために用いられた.その結果,液体窒素温度においてC面同士を接合した場合において明瞭な障壁が観測された.これに対し,面の整合性が取りにくいはずであるCとA面の接合では観測されなかった.これは過剰酸素以外に,C軸が分極軸であることを考慮して障壁粒界を考慮すべきことを示唆するものである.1)合成法関係大きな結晶軸配向性を有する透明酸化亜鉛の最適合成法を確立しつつある.最も有効な方法として基板回転法が挙げられた.この方法を使うことにより従来法ではどうしても消すことができなかった(104)面からのX線反射ピ-クを消すことができ,ほぼ完全なC軸配向体を得ることに成功した.また炉壁に基板が着くことがないため,均質で大型の結晶(12mmφ×5mm)を得ることができるようになった.2)基本物性関係圧電体としての特性を評価するために絶縁体化を図った.得られたままの試料は金属電導性を示すほどの高電導体であるが,これにLi_2Oを熱拡散法添加することにより1GΩcm以上の高抵抗体とすること事ができた.この高抵抗試料についてインピ-ダンス測定より圧電性を評価した.その結果,機械電気結合係数は配向性に依存し,高配向試料において高い結合係数を得た.現在ほぼ結晶における報告値に匹敵するものが得られている.一方,現状の大きな問題点としてLi_2O分布の不均一が挙げられる.これは試料内における抵抗値,誘電率の不均一に通じ,今後一番に解決すべき課題として考えている.3)接合体の作成本合成法により作成した酸化亜鉛が基板に対して垂直にC軸が成長する特性を利用して,酸化亜鉛接合体を作成し,接合界面の電気的性質を評価した.作成した試料はC〓C界面とC〓C界面である.

常識的な予測としては,原子配列が連続していないC〓Cにおいて抵抗性が発現すると考えられてたが,結果としてはC〓Cにおいて高抵抗層が観測された.圧電的効果(C軸が分極軸),酸化程度の違いが考えられるが,結論には至っていない.大きな配向性を持つ透明酸化亜鉛結晶に関し,7mm角以上の大きな試料を再現性良く合成する技術を確立した.具体的には前年度に開発した基板回転法に加え,すでに成長した配向性酸化亜鉛を基板とするこによりなされた.このような容易な試料供給を基に酸化亜鉛圧電体作成のためのLi_2O添加を検討した.Li_2Oは熱拡散法により添加することが唯一の方法である.この時内部までを均一に絶縁化するためには微量のLi_2CO_3を試料表面に塗布し,熱拡散を行い,これを繰り返すことが最も有効であった.この結果,圧電性能の一つである電気機械結合係数は配向性に強く依存し,絶縁性の均質性が不良の場合には若干劣る.しかし(001)面以外のX線回折ピークがほとんど観測されないほど配向性に優れた試料では,100MΩcm以上の低抗値を持つ時単結晶における報告値にほぼ匹敵した.さらに光伝導特性の測定より,励起電流が電圧印加方向及び電圧に依存することが確認された.本法を応用して粒界モデルの作成を試みた.すなわち本法により合成される酸化亜鉛は成長方向に対しC軸が優先配向することから,初めに作った酸化亜鉛のC面あるいはそれに垂直なA面を基板としてその上にさらに成長を行ういわゆる2段成長法により明瞭な境界面を持つ試料を作成した.バリスターにみられる酸化亜鉛粒界における電位障壁は粒界過剰酸素により主に達成されることは種々の実験結果より明かである.本試料はさらに粒界の組み合わせに関する精密な議論を展開するために用いられた.その結果,液体窒素温度においてC面同士を接合した場合において明瞭な障壁が観測された.これに対し,面の整合性が取りにくいはずであるCとA面の接合では観測されなかった.これは過剰酸素以外に,C軸が分極軸であることを考慮して障壁粒界を考慮すべきことを示唆するものである.
代数曲面上の有理点の研究

森田,伊藤,佐藤が中心となり代数多様体上の有理点の分布に関する研究を行い,それを小田,石田,堀田,清水,斎藤,長谷川,黒木,西川,板東,中島,納谷,藤家が周辺よりサポートする形で研究を行い,次のような結果を得た。森田,佐藤は超楕円曲面の上の有理点の分布の研究を行い,超楕円曲面の上の有理点の分布に関するBatyrer-Maninの予想やBirch-Suinnestn-Pyer型の予想は,それの不分岐被覆となるアーベル多様体の対応する予想と定理に帰着することを証明した。またこの事も参考にして、森田は代数多様体の間の不分岐被覆の間の有理点の分布の関係を調ベ,ある代数多様体が別の代数多様体による不分岐な被覆を持つ場合には、この代数多様体に関するBatyreu-Maninの予想は,それの不分岐被覆となる代数多様体に関するBatyreu-Maninの予想に帰着することを証明した。したがってとくに,Enuigues曲面に関するBatyreu-Maninの予想は,K3曲面に関するBatyreu-Maninの予想に帰着する。さらに森田は,丸山正樹のruled sunfaceの自己同型群の構造に関する研究結果を使い,射影直線または楕円曲線を底とするnubed surfaceで,代数体上定義され,しかも有理点を持つものの構造をほぼ決定した。伊藤および佐藤は,上記以外に楕円曲線の上の有理点の分布を研究した。とくに伊藤は,標数が正の場合に,標数が0の古典的な場合とどの様に変った現象が現わるかに興味を持ち,とくにquasi-ellipticsurfaceの場合に詳しい研究を行った。
高品位LB膜における機能性原子団の配列制御とその物性および反応性

機能性原子団を含む両親媒性分子を水面上に単分子膜として展開し、それらを固体表面に累積したLB膜について、各種の分光法を駆使して分子の配列制御と機能との相関について検討した。1)長鎮メロシアニン染料を種々のマトリックス分子と組成を変えて混合膜とし、水面上単分子膜およびLB膜の可視吸収スペクトルからJ会合体形成条件を明らかにした。J会合体LB膜を緑色光で励起すると赤い蛍光を発する。これを蛍光顕微鏡でみるとマトリックス分子の種類と組成により様々な形態をもつドメイン構造が観察された。J吸収帯の温度変化を解析した結果、この発光は二次元結晶における自由励起子によることが分った。J会合体の蛍光寿命を測定したところ約40psと230psの二成分が観測されマトリックス分子の含量を増すにつれていずれも長くなった。2)側鎖にナフチル基をもつα-L-アラニルリジン長鎖誘導体の単分子膜では膨張膜から凝縮膜への転移がみられ、その前後の表面圧で累積したY型LB膜で紫外・可視および赤外スペクトルには大きな違いがないが、円偏光二色性スペクトルでは累積表面圧による著しい相違が観測された。すなわちLB膜中でナフタレン相互間の異なる配列状態が実現されたと考えられ、今後これらの膜中での光励起エネルギーの緩和過程を検討する予定である。3)構造の明確なチオフェンのオリゴマーについて、光電子分光法による電子状態を明確にするとともに、共役π電子系における不規則性との相関を調べた。また長鎖脂肪酸塩と混合することによりLB膜中に取りこみ、偏光電子スペクトルおよび光電子スペクトルの出射角依存性から分子の配列状態を調べた。α-キンクチオフェンがステアリン酸カドミウムとモル比1:2で最もよく組みこまれ、膜中でπ電子系からなる分子長軸を垂直に近く配向していることがわかった。今後このπ電子系を分子導線とする機能を検討する予定である。
アオリ光学系を用いた車載用周囲監視システムのための距離推定

これまでにアオリ光学系を用いた距離推定方式について,車載用途で利用しやすいシステムとして確立することを目的とし,研究を進めてきた.特に,車両の全周囲にわたって距離推定を行うことで,事故予防運転や自動運転等に活用できるよう,本方式の改良や工夫を行ってきた.その中でもメインとなる研究対象は距離推定範囲の広範囲化である.一般に,車両全周囲にわたって距離を監視する際,撮影装置の配置台数を抑制するため,また各装置間の連携を図りやすくするために,さらなる広範囲化を追求した.ただし,広範囲化の際に,対象となる個々の物体の画像解像度の低下や光学系に起因する画像歪によって,どうしても鮮鋭度の推定誤差が大きくなり,距離推定精度が劣化する.特に,レンズ外周においてその影響が大きく,アオリ光学系を採用する本方式において解決すべき課題であった.そこで,ニューラルネットワークの導入によりレンズ歪の影響を低減する手法を開発した.この方式による距離推定精度の頑健化・高精度化をさらに進めるために,ニューラルネットワークの構造の改良を図った.前年では,画像座標に依存する歪の影響を吸収するようなネットワーク構造とするため,y座標および鮮鋭度を入力値としたが,今回はさらに鮮鋭度算出にもニューラルネットワークを採用した.これにより,精度がさらに向上した.この成果は,国際会議International Workshop on Advanced Image Technology and International Forum on Medical Imaging in Asia(IWAIT-IFMIA)2019で発表し,非常に高い評価を得た.本年度は単眼システムをベースとする車載用周囲監視システムに適したアオリ光学系による距離推定方式の基礎的な実験を重ねた。特に遠方における距離推定に際し,被写界深度が理論的に得られる設定状況と実際に撮影によって得られる画像ぼけ状況が異なるため,撮影装置によっては純粋にアオリ光学系を用いた距離推定技術だけでは,遠近方向における距離推定範囲および距離推定解像度が十分でないと判断されることがあった.そこで,車載用途を見据えた奥行き方向に充分広範囲な距離推定を実現するために、従来のアオリ光学系による距離推定に加え、色情報に基づく領域分割の手法を組み合わせ、車載システムで実用化しやすい技術に改良することにした。具体的には,比較的近距離ではアオリ光学系を使って推定した距離情報を積極的に採用するとともに,地面領域を正確に把握する.その際,Local Contrast Prior(LPC)を使った領域マップに基づき,領域分割を行い,地面・物体の各領域を判別する.さらに,手前の地面と同様の色分布やLCPを持つ遠方領域を地面であると仮定し,その情報を用いることで,遠方における距離推定誤差を修正するようにアルゴリズムの改良を図った.実際,改良したアルゴリズムの能力を確かめるため,屋内における実験を重ね本アルゴリズムの効果を確認した.ただし,今後は屋外に場所を移し,車載利用時における問題点の洗い出しと,動きぼけを考慮したアルゴリズムの改良を実施する予定である.現在は、単眼による実験に終始しており、当初の予定である全方向監視に向けた実験に進むまでに至っていない。ただし、単眼による実験では新たな知見や成果が得られており、これは今後の全周囲監視に向けた基盤の強化と位置づけられ、大きな進展であったと言えるアオリ光学系を活用した距離推定方式を複数提案しているが、本年度は単眼カメラにより撮像した地面合焦画像を用いて距離推定を行う方式について主に研究を行った。なお、地面合焦画像とは、前方被写界深度境界が地面に一致するように撮像することで取得でき、地面テクスチャはピントの合った状態となり、地面上に存在する物体はぼけた状態となる画像ことである。特に地面合焦画像を用いた方式について、大きく進捗のあった方式は二つである。一つは、地面合焦画像における地面と物体のぼけ量の違いから物体下端部を検出し、あらかじめ取得しておいた下端部座標と距離の関係から、距離値を算出する方式である。ただし、本方式は地面合焦画像のコントラストの状態により、ぼけ量算出が安定しない。そこで、Local Contrast Prior(LCP)を用いることでコントラストの影響を抑制したぼけ量算出を行う方式に改良した。もう一つは、アオリ光学系を備えたカメラを2台用意する方式である。本方式の場合、まず一般的なステレオ方式で距離を推定する。ただし、ステレオ方式にはオクルージョン問題により距離推定できない領域がある。特に近距離においてはこの影響が大きい。そこで、これらのオクルージョンをアオリ光学系を用いた単眼による距離推定を行うことで、画像中の全領域を距離推定可能とする方式である。これにより、遠方における距離推定は視差の大きいステレオ方式で、近距離でオクルージョンが発生しやすい領域ではアオリ方式で、それぞれ距離推定することでお互いを補完し合う方式を考案中である。なお、単開口・複数センサで実装する提案中の別方式については、参照テーブルにおけるぼけ比と距離値の誤差を抑制するアルゴリズムの改善を進めているところである。研究予定で列挙していた三つ提案方式の性能および実用性について検討する中、当初の想定に含まれない別途有望な新たな方式を考案することになり、その検証に時間を消費したことが、進捗遅れの主な原因である。なお新方式とは、従来研究で提案されたステレオ方式に、本研究で採用したアオリ光学系による距離推定方式を組み合わせることで、広範囲距離推定を実現する方式である。この新提案方式に類似した方式はこれまでに提案されておらず、今後も実験および検証を重ねていく価値があるものと考えている。よって、現在は4方式それぞれについて研究を進めているところである。これまでにアオリ光学系を用いた距離推定方式について,車載用途で利用しやすいシステムとして確立することを目的とし,研究を進めてきた.

中でもメインとなる研究対象は,距離推定範囲の広範囲化である.ただし,広範囲化によって対象となる個々の物体の画像解像度の低下や光学系に起因する画像歪によって,どうしても鮮鋭度の推定誤差が大きくなる.したがって,広範囲化と高精度化は同時に対応する必要がある.そこで,まずは1枚の地面合焦画像より距離を推定する手法について,コントラストの影響を低減した手法を開発し,これは国際会議Image Electronics and Visual Computing Workshop (IEVC) 2016で発表した.この成果は,距離推定の頑健化・高精度化に大きく寄与するものである.続いて取り組んだのは,ニューラルネットワークの利用により推定誤差の低減を図ることである.一般に,車両全周囲にわたって距離を監視する際,撮影装置の配置台数を抑制するため,また各装置間の連携を図りやすくするために,広角レンズの仕様が要望される.しかし,広角レンズにおいては収差が発生しやすく,特にレンズ外周で発生した収差は光学理論(近軸理論)との乖離が大きく,ぼけモデルに従った距離推定アルゴリズムでは精度の悪化が生じていた.よって,これを人工知能技術として注目を集めているニューラルネットワークを活用することで対応した.この成果は,国際会議International Workshop on Advanced Image Technology(IWAIT)2018で発表し,Best Paper Awardを受賞するなど非常に高い評価を得た.以上のように,主に広範囲化またそれに伴って必要となる高精度化に力を注ぎ,成果を得た.距離推定精度の向上と距離推定範囲の拡大を意図した方式改善を検討するにあたって,いくつかの新たな知見が得られ,その確認・検討に研究リソースを割いたことが予定よりやや遅れた原因である.精度向上については,単判イメージセンサでの距離推定能力の可能性について検討を行った.その際,エッジ抽出方式にこれまで用いていた単純なラプラシアンベースの鮮鋭度算出に変えて,コントラスト変化の影響を受けにくいLocal Contrast Prior(LCP)による鮮鋭度算出法を採用することで,距離推定精度の向上を図ることに成功した.推定範囲拡大については,2枚のイメージセンサから算出するぼけ比がレンズ収差の影響を受けて,画像外周部における距離推定精度が劣化する問題があった.そこで,これに対処するため,光学理論(近軸理論)およびそのぼけモデルに従った距離推定過程を改め,ニューラルネットワークとディープラーニングを用いることで,レンズ収差の影響を吸収する仕組みを導入した.実際,その試みは成功し従来の光学理論に従うより,距離推定精度が大きく向上した.これまでにアオリ光学系を用いた距離推定方式について,車載用途で利用しやすいシステムとして確立することを目的とし,研究を進めてきた.
オリゴペプチドが行うホモキラリティー増殖に関する化学進化モデル

鎖状、環状アラニンジペプチドの水溶液と結晶にγ線(1-24 kGy)を照射し,キラルHPLCで反応液を分析した。鎖状L-Ala-L-Ala、D-Ala-L-Alaの1mMにγ線を照射した溶液では分解とエピ化が同時に進行した。pH2では両者の分解速度定数には大きな差はなかったが,L-Ala-L-Alaからのエピ化速度定数は0.017 1/kGy, D-Ala-L-Alaは0.0033 1/kGyと差があった。これはホモキラルペプチドがヘテロキラルペプチドよりエピ化しやすいが,ホモキラリティーの濃縮に適さないが、環状ジペプチドはヘテロキラルペプチドはホモキラルペプチドよりエピ化しやすかった。平成25年度,サブテーマA(環状ジペプチドのジアステレオマーの分別)に関し,Cyclo-(L-Ala-L-Ala)とCyclo-(D-Ala-L-Ala)の分離を逆相HPLCで達成できた。純水,または水とアセトニトリルの混合液を溶離液として用いた場合,後者が速く溶出された。しかし,水ーメタノールを溶離液とした場合には溶出順序が逆となる報告もあり,その理由の解明と疎水性との関連については今後の考察が必要である。しかし,上記の溶出条件を用いて,γ線照射後の環状ジペプチドのエピ化反応を観察することが可能となった。サブテーマB(環状ジペプチドへのγ線照射)に関し,純粋なCyclo-(D-Ala-L-Ala)を鎖状ジペプチドBoc-L-Ala-D-Ala-OMeのBoc基の脱保護と環化反応により達成することができた。脱保護にはギ酸を用い,環化にはt-ブチルアミンを用いる条件を確立できた。反応液を純水に溶解して凍結乾燥を繰り返すという温和な条件を用いて収率55%で目的生成物を得た。平成25年度、サブテーマA(環状ジペプチドのジアステレオマーの分別)に関し、Cyclo-(D-Ala-L-Ala)の合成方法とそのジアステレオマーであるCyclo-(L-Ala-L-Ala)およびCyclo-(D-Ala-D-Ala)とのHPLC分離を確立し、その開環反応のpH依存性について検討した。しかし、サブテーマB(環状ジペプチドへのγ線照射によるエピ化)については、エンチオマーであるCyclo-(L-Ala-L-Ala)とCyclo-(D-Ala-D-Ala)を分離する方法がないために、環状Ala-Alaの3つの立体異性体のエピ化を詳細に検討できなかった。しかし、平成26年度にキラルなHPLC(Chiralpack IC)を用いることにより、それが可能であることがわかった。これにより、当初予定していたキャピラリー電気泳動による分離が必ずしも必要でないことがわかった。生命機能に不可欠なタンパク質の片手構造(ホモキラリティー)の化学進化的発展段階は、アミノ酸、オリゴペプチド、ポリペプチドの段階に分けられる。本研究はオリゴペプチド段階の3つの発展的側面(A.エピ化、B.分別、C.立体特異的縮合)に注目して実験的証拠を収集し、ホモキラリティー増殖の化学進化モデルの構築を目指した。A.分別:高濃度水溶液でヘテロキラルペプチド(L-D, D-L等)が沈殿、ホモキラルペプチド(L-L、D-D等)が溶解する。多くの鎖状オリゴペプチドの計算化学とHPLC分析と疎水性尺度log P(オクタノール-水系の分配係数Pの対数値)から、ホモキラルペプチドはヘテロキラルより疎水性が低く(Ala3でその差は0.40(LLLとLDLの比較)、LLLがLDLに比べて約2.5倍の水溶性をもつ。B.エピ化(L-LがL-D,D-Lに変化) :ホモキラルペプチドとヘテロキラルペプチドの相互変換がγ線照射で起こるのは確認されている。ヘテロキラルペプチドは沈殿し、地殻のγ線によりエピ化し、ホモキラルとなって水溶性となる。これはAの過程とともに間隙流体と粘土鉱物の間での分別とエピ化を示唆する。Cyclo-(D-Ala-D-Ala)およびCyclo-(L-Ala-L-Ala)の固体に、Co60によりγ-線を照射すると、0.4%がCyclo-(D-Ala-L-Ala)にエピ化した。Cyclo-(D-Ala-L-Ala)に照射すると0.8%がCyclo-(D-Ala-D-Ala)とCyclo-(L-Ala-L-Ala)にエピ化した。ヘテロキラルな環状ペプチドの方がエピ化速度は高かった。C.立体特異的縮合:オリゴペプチドほどキラリティー識別能が高く、LとDのホモキラルオリゴペプチドの僅かな偏りがあれば、ポリペプチド中のキラリティーが濃縮されると考えられる。

pH2では両者の分解速度定数には大きな差はなかったが,L-Ala-L-Alaからのエピ化速度定数は0.017 1/kGy, D-Ala-L-Alaは0.0033 1/kGyと差があった。これはホモキラルペプチドがヘテロキラルペプチドよりエピ化しやすいが,ホモキラリティーの濃縮に適さないが、環状ジペプチドはヘテロキラルペプチドはホモキラルペプチドよりエピ化しやすかった。サブテーマAについてはCyclo-(Ala-Ala)のジアステレオマーでほぼ目標を達成した。γ線照射によるエピ化については照射条件がほぼ確立したこと、3つの立体異性体の分離方法が明らかとなったことから、最終年のの前半には終了する。しかし、サブテーマCの立体特異的縮合反応については、反応基質の合成が完了していないため、最終年度前半には合成を完了して、加熱による反応を始める必要がある。アストロバイロジー環状ジペプチドへのγ線照射実験を行い、エピ化速度を3つの立体異性体の生成と分解の観点から詳しく検討することが課題である。これについては実験方法と生成物の分離方法が確立できているので可能である。反応基質の合成方法はすでに明らかとなっているので、合成を速やかに完了して、立体特異的縮合反応を始め、生成物をHPLCにより分離して、旋光度検出器で測定して、立体特異性を明確にすることが必要である。サブテーマA(環状ジペプチドのジアステレオマーの分別)についてはアラニン(Ala)の環状ジペプチドのジアステレオマーの分離条件を確定できたが,他のアミノ酸を用いた環状ジペプチドについては達成できていない。これは試薬会社に依頼した合成に多くに時間がかかったことによる。サブテーマB(環状ジペプチドへのγ線照射)については環状ジペプチドCyclo-(D-Ala-L-Ala)の合成条件を確立し,その水溶液へのγ線照射と反応液分析をほぼ完了することができた。これは次年度達成予定であった項目も含んでいる。サブテーマC(オリゴペプチドの立体特異的縮合反応)については,環状ジペプチドからの縮合の可能性を考察する必要があることが,ジペプチドのアルカリ溶液中での安定性を調べる過程で明らかとなったため,次年度はこちら方向性を追及することが重要と考えられた。以上から,サブテーマAの進展の遅れはあったが,サブテーマBでの予想以上の進展,サブテーマCでの予期せぬ発見を差し引くと,おおむね順調に進展していると考えられる。その理由は2点ある。まず、Cyclo-(Ala-Ala)の立体異性体のの分離に時間がかかったため、γ線照射実験と生成物の分析が終了せず、照射実験の経費と分析用の消耗品費用を使用できなかったこと。また、立体特異的縮合反応のための反応基質の合成に手間取ったため、立体特異的縮合反応を開始できず、費用を消費できなかったことである。サブテーマA(環状ジペプチドのジアステレオマーの分別)についてはアラニン(Ala)の環状ジペプチドのジアステレオマーの分離条件を確定できたが,他のアミノ酸を用いた環状ジペプチドについては達成できていなかった。すでに,他のペプチドの合製品を入手できたので,この合製品の分離を検討していく。サブテーマB(環状ジペプチドへのγ線照射)については,中性領域の溶液に溶解した環状ジペプチドへのγ線照射を検討していく。立体異性体のの分離方法が確立できたので、γ線照射実験を速やかに行い生成物の分析を終了する。立体特異的縮合反応のための反応基質の合成を速やかに行い。立体特異的縮合反応を開始して、その結果を考察する。必要としたペプチドの合成に数カ月を要することが明らかとなったため,年度内の納品と支払いが困難考え,平成26年度に改めてペプチドを発注したためである。ペプチドは平成26年度初頭にすでに発注した。
理工系留学生の科学技術論文作成支援ソフト開発のための基礎研究

本研究の目的は,日本人研究者が書いた科学技術論文を分析し,科学論文の特徴的な記述法,表現機能などを抽出し,日本語科学技術論文の特徴を明確にすることである。最終的には,理工系留学生のために,科学技術論文作成支援ソフトを開発することであるが,本申請の研究は,その前段階に位置付けられるものである。1.推敲過程のプロトコルデータ収集博士論文の概要を日本語で作成する留学生の推敲過程を発話思考法によりプロトコルデータを収集した。非漢字圏の理工系留学生は博士論文を英語で書くのが普通であるが,概要や要約は1ページ日本語での記述が義務づけられている。この過程では、英語で書かれた要約を日本語へと翻訳する。専門用語に関しては、日本語に置き換えることができるが、日本語構文への翻訳が難しく、チュータの手で意味が分かる日本語へと変換され、更にその後、教官の朱が入る。この過程を何回か繰り返し最終的に出来上がる。2.論型・文型の抽出工学系・理系の学術論文をコピーし、OCRで読みとり、分析を行い、特に要旨、序(はじめに)の部分の論述パターンを取り出した。これは、最終的なまとめまで至らなかった。3.留学生の記述能力の測定筑波大学留学生センターで行われるプレイスメントテストの作文課題の文法力と運用能力に関する分析を行った。これは、研究科で最終的に論文を書くときの日本語力を計る基準として用いるために必要である。1.推敲過程のプロトコルデータ収集博士論文の概要を日本語で作成する留学生の推敲過程を思考外言法によりプロトコルデータを収集した。留学生の博士論文は英語で書くが,概要や要約は日本語での記述が義務づけられている。被験者となった留学生は芸術学研究科でアラブ建築装飾模様を計算機を使って3G化するというテーマであった。被験者は,最初英文で要約を書き,次に英語から日本語への翻訳ソフトを使って推敲するという手続きを自ら選んだ。しかし,翻訳ソフトが不完全なためと被験者自身の日本語力の不足のため途中で,日本人チュータに翻訳を依頼した。したがって,この過程ではプロトコルデータを収集することができなかった。次に,概要を日本語で作成し,これは,筆者が援助し,翻訳過程のプロトコルデータを集めることができた。現在,プロトコルデータを分析中である。2.ロボット研究室での指導教官の論文指導資料収集ロボット工学の研究室の指導教官の許可を得て,日本人大学院学生(20人)と留学生(2人)の研究レポート報告集を光学式文字読みとり装置で電子化を行った。その報告集に記されている論型(文型のような文単位の表現形式ではなく,論理的な記述において文レベルを越えた表現意図を表す型式)の抽出を行った。(1)平成8年度に,入力した理工系外国人留学生の要旨及び論文のデータを論型別にラベル付けし,分類を行った。ラベルは以下のものである。1)全体の構成に関するもの2)例文の提示3)議論することの提示4)議論のはじめ方5)議論の流れ6)議論の転換7)議論の展開8)まとめ9)考察の述べ方10)結論の述べ方(2)指導教官の留学生の論文指導の方法を面接調査した。(3)留学生の論文産出時のプロトコルデータを収集し,分類を行った。理工系の場合,本文は英語での記述でいいが,要旨や概要は日本語で提出することが義務づけられている。その場合,英語の翻訳ソフトを使ったり,英文のキ-センテンスを自分で翻訳し,その後チューターや指導教官に見てもらうことが多い。多くの場合,英文の語順を日本語の語順に並び替え,また専門辞書から専門語彙を調べて当てはめるという方法や,基本的日本語の構文の中に専門語彙を最初は英語で,その後日本語訳を当てはめるという方法をとっている。その場合,日本語の骨格となる論型が参照されると論文作成時に,役に立つということが明らかになった。1)平成9年度に行った推敲過程のプロトユルデータを分析し以上のことが明らかになった.

1)フラワー・ヘイズの作文産出過程モデルとの比較では,外国人留学生特有の分析が顕著であった.2)外国人留学生はモニタリングを常に行っており,文法,語彙,定形的表現に対するチェック機能は,日本人学生より多い.3)英語から日本語へ翻訳する場合と直接日本語で書く場合の比較では日本語のモニターが強く直接法の方かた,文法的正確さ,表現のバラエティーが多かった.2)論文やレポートの分析は,報告集において分析結果を公表する予定である.