hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全身反応運動の遂行能力と脳内情報処理過程および脳の酸素動態に関する研究

反応時間の測定は、競技者のパフォーマンスを評価するために頻繁に用いられる項目の一つである。その脳内情報処理機構は、これまでに事象関連電位(ERP)を用い、座位による手指運動を中心に、課題の複雑性や速度、発揮張力に伴い運動関連領野の賦活程度が変化することが明らかにされてきた。しかしながら、実際のスポーツ場面で必要とされる全身運動ではほとんど検討がなされていない。本研究は、全身反応運動の遂行能力と、運動準備期の脳活動について、随伴陰性変動(CNV)および近赤外線分光法(NIRS)を用いてその運動制御機構を明らかにすることを目的とした。反応課題は(1)色弁別課題、(2)位置弁別課題(一致条件)、(3)位置弁別課題(不一致条件)、(4)計数課題を設定した。その結果、課題間における反応時間の早さとCNVの振幅との関係は、必ずしも同様の傾向を示さなかった。また、課題遂行中の脳酸素動態は、これまでに報告されている結果と同様に前頭前野において酸化ヘモグロビン濃度は増加し、脱酸素化ヘモグロビン濃度は減少した。このことから、反応動作遂行前の運動準備期においては、前頭の運動関連領野の活動が亢進していることが確認された。しかしながら、課題間の比較においては、被験者の個人差も大きく一致した見解は得られなかった。さらに、何人かの被験者において、位置弁別課題の不一致条件で酸化ヘモグロビン濃度が減少し、脱酸素化ヘモグロビン濃度が増加するといった変化パターンを示した。このような酸化ヘモグロビン濃度の減少と脳神経活動の関係については明らかではないが、複数被験者のデータを加算平均する際には、慎重に利用しなければならない。本研究は、全身反応動作の遂行能力と脳活動について、特に運動準備過程に着目し、検討することを目的とした。被験者は、フォースプレート上に立ち、予告刺激後、モニター上に呈示される命令刺激に対して、指定した動作をできるだけ素早く行うよう指示した。要求する反応課題には、(1)色弁別課題、(2)位置弁別課題(一致条件)、(3)位置弁別課題(不一致条件)、(4)計数課題を設定した。脳内情報処理過程を評価する指標には、随伴陰性変動(CNV)を用いた。パフォーマンスの評価には、反応時間、筋電図、床半力等を用いた。その結果、反応時間は位置弁別課題の一致条件で最も速く、位置弁別課題不一致条件、色弁別課題の順であった。一方、CNVの振幅は、位置弁別課題一致条件で最も大きく、色弁別課題、位置弁別課題不一致条件の順であった。位置弁別課題は常に反応動作を要求されるが、色弁別課題はGo-Nogo課題の要素も含んでいることが、反応時間の遅れのひとつの要因であると考えられる。また、視覚刺激の脳内情報処理過程において、位置情報と色情報を弁別する際、その経路が異なることから命令刺激に対する処理速度が関与し、色の弁別でより時間を要することも考えられる。CNVの振幅は、運動準備期における中枢の興奮状態を反映し、反応時間と相関があることが報告されている。しかし本研究において、反応時間の結果と異なる様相を示した。これについては、課題の難易性の影響が考えられる。被験者の内省報告では、位置弁別課題の不一致条件が最も難しかったと全員が答えた。つまり、命令刺激に対して中枢の興奮を十分に高めるといった、運動準備状態がうまく形成できていなかったことが推察される。19年度は脳波と同時に脳代謝動態を記録し、より詳細に検討する。
利他行動・利己的行動を駆動するゲノム内対立：社会性昆虫の女王分化での検証

トゲオオハリアリの脳内,および脂肪体での発現遺伝子について,順位によるカースト分化に伴って発現が変化する遺伝子を比較トランスクリプトーム(RNAseq)および,リアルタイム定量PCRにより特定し,より広い日齢範囲に拡張した発現解析を引き続き進めている.インスリンシグナルなど,代謝や繁殖にかかわる遺伝子や,脳内生体アミンの合成,受容などに関わる因子,糖・脂質・アミノ酸代謝経路の遺伝子が数多く見つかった.そこで,脂質量の定量や脂肪体の組織観察を行い,カースト差について予備的な結果を得ている.これらのカースト特異的遺伝子や生理状態をつかめたことは,今後のインプリンティングの比較解析の土台となる.また,ワーカーの示す様々な利他行動についても解析を進め,個体間の相互作用が活動性や概日リズムに大きく影響することを突き止めた.行動レベルでも相互作用にもとづく社会行動の新たな調節機構が発見できた.ゲノム解読については,その手法についてさまざまな条件検討を行い,適した条件の検討がほぼ整った.これまで,Chromiumによる疑似ロングリードを組み合わせたゲノムシーケンスを行い,ドラフトゲノム配列を得ている.また,PacBioによる長鎖シーケンスを現在行っており,質の良いゲノムとするため,アノテーションなど生物情報学的解析の段階である.ゲノム解析については,Pacbioと新規システムChromiumの併用によるシーケンスを行い,両者を合わせて質の良いゲノム情報を得る予定であるが,着実に実験が進んでいる.Chromiumは従来の手法より精度・価格の面でまさるが,昆虫への導入例はまだ非常に少ないため条件検討にやや時間を要したが,現在までの解析では良質のゲノムが得られているものと考えられる.ワーカーは,高齢になるほどより利他的,自己犠牲的な行動をとるため,より広い日齢範囲に拡張した発現解析を進め,利他行動関連遺伝子を脳・脂肪体に着目して特定を進めていく.これまで得られているドラフトゲノム情報に,さらにPacBioやトランスクリプトームのデータを統合して,良質のゲノム,アノテーション情報を得る.その上で利他的遺伝子の発現解析,インプリンティング解析を行う.トゲオオハリアリの脳内発現遺伝子について,順位によるカースト分化に伴って発現が変化する遺伝子を約1500個,比較トランスクリプトーム(RNAseq)により特定した.これらの中には,インスリンシグナルなど,代謝や繁殖にかかわる遺伝子や,糖・脂質・アミノ酸代謝経路の遺伝子が数多く見つかった.さらに,ヘキサメリンという昆虫における貯蔵タンパクがワーカーでは多量に発現,合成されていることが明らかになった.この他にも,さまざまな神経化学物質の受容体や合成酵素が,おかれた社会環境に応じて変化していることが明らかになった.さらに,女王からの順位行動を受けた個体では脳内のドーパミンレベル,合成活性が下がることが明らかになり,ワーカーが不妊化する分子生理学的メカニズムとして,脳内ドーパミンの関与が強く示唆される事となった.これらの研究により,利己的行動および利他的行動の分子基盤の詳細な解明が着実にすすんでいる.これらのカースト特異的遺伝子や生理状態をつかめたことは,今後のインプリンティング解析の土台となる.ゲノム解読については,その手法についてさまざまな条件検討を行った.これまで,PacbioとChromiumによる疑似ロングリードを組み合わせたゲノムシーケンスの準備をすすめている.Pacbioこれらの手法には質の良い長鎖DNAが必須であるため,質の高いDNAが得られるよう,様々な核酸抽出・精製方法を試している.比較トランスクリプトームについては,予定通りカースト特異的遺伝子の特定をすることができ,今後のインプリンティング解析に道がひらけた.カースト特異的な遺伝子が1500程度の多数見つかったことは,今後のシステム生物学的解析とも相性がよく,順調に進んでいるといえる.ゲノム解析については,Pacbioと新規システムChromiumの併用によるシーケンスを行う予定である.Chromiumは従来の手法より精度・価格の面でまさるが,昆虫への導入例はまだ非常に少ないため条件検討にやや時間を要しており,長鎖で質の良いDNAを得られるよう,条件検討をもう少し続ける必要がある.トゲオオハリアリの脳内,および脂肪体での発現遺伝子について,順位によるカースト分化に伴って発現が変化する遺伝子を比較トランスクリプトーム(RNAseq)および,リアルタイム定量PCRにより特定し,より広い日齢範囲に拡張した発現解析を引き続き進めている.インスリンシグナルなど,代謝や繁殖にかかわる遺伝子や,脳内生体アミンの合成,受容などに関わる因子,糖・脂質・アミノ酸代謝経路の遺伝子が数多く見つかった.そこで,脂質量の定量や脂肪体の組織観察を行い,カースト差について予備的な結果を得ている.これらのカースト特異的遺伝子や生理状態をつかめたことは,今後のインプリンティングの比較解析の土台となる.また,ワーカーの示す様々な利他行動についても解析を進め,個体間の相互作用が活動性や概日リズムに大きく影響することを突き止めた.行動レベルでも相互作用にもとづく社会行動の新たな調節機構が発見できた.ゲノム解読については,その手法についてさまざまな条件検討を行い,適した条件の検討がほぼ整った.これまで,Chromiumによる疑似ロングリードを組み合わせたゲノムシーケンスを行い,ドラフトゲノム配列を得ている.また,PacBioによる長鎖シーケンスを現在行っており,質の良いゲノムとするため,アノテーションなど生物情報学的解析の段階である.

ゲノム解析については,Pacbioと新規システムChromiumの併用によるシーケンスを行い,両者を合わせて質の良いゲノム情報を得る予定であるが,着実に実験が進んでいる.Chromiumは従来の手法より精度・価格の面でまさるが,昆虫への導入例はまだ非常に少ないため条件検討にやや時間を要したが,現在までの解析では良質のゲノムが得られているものと考えられる.Pacbioと新規システムChromiumの併用によるゲノムシーケンスを行う.Chromium法に適した,長鎖で質の良いDNAを得られるよう,SAGE HLSなどの新機器の基礎生物学研究所での共同利用など,核酸抽出・準備の条件検討を着実に続け,良質のゲノム配列が得られるようにする.カースト特異的に発現する遺伝子について,さらに広範な体部位および,発達ステージのRNAサンプルを取得し,追加のRNAseqを行うことで,利己的,利他的遺伝子の部位特異性についての情報を取得する.ワーカーは,高齢になるほどより利他的,自己犠牲的な行動をとるため,より広い日齢範囲に拡張した発現解析を進め,利他行動関連遺伝子を脳・脂肪体に着目して特定を進めていく.これまで得られているドラフトゲノム情報に,さらにPacBioやトランスクリプトームのデータを統合して,良質のゲノム,アノテーション情報を得る.その上で利他的遺伝子の発現解析,インプリンティング解析を行う.予定しているゲノム配列解析について,新規手法Chromium法の使用に向けて様々な条件検討を行っている.従って,実際のゲノム配列解析にむけて予算を充分に確保するため,次年度使用額が生じている.今後もゲノム配列解析,トランスクリプトーム解析が続くため,これらの次世代シーケンス解析にむけて,予算を十分に確保するため,次年度使用額が生じている.
スピンラダー系銅酸化物におけるスピンギャップと輸送特性

最近、幾つかの低次元量子スピン系において、マグノンによる熱伝導κ_<magnon>の存在が指摘されており、興味が持たれている。本年度は、低次元量子スピン系における熱輸送とスピン状態の関係を調べるために、4本足梯子格子系La_2Cu_2O_5、1次元スピン鎖系Ca_2Y_2Cu_5O_<10>、3次元スピンダイマー系TlCuCl_3の単結晶の熱伝導率を磁場中で測定した。1.4本足梯子格子系La_2Cu_2O_5TSFZ法を用い、育成が困難と言われていたLa_2Cu_2O_5の大型単結晶の育成に世界で初めて成功した。熱伝導率は非常に異方性が大きく、b軸方向(梯子の足方向)の熱伝導率κ_bとa軸方向(梯子面に垂直方向)の熱伝導率κ_aの異方性は最大で20程度にもなった。それは、スピン間の交換相互作用Jの異方性、すなわち、κ_<magnon>の異方性として定性的に説明され、すなわち、b軸方向ではκ_<magnon>の寄与が大きいと結論された。また、この系のκ_<magnon>は非常に大きいが、それは、b軸方向のスピン相関が反強磁性的であり、かつ、Jが1000Kと大きいことから、マグノンの速度が速いためと考えられた。a軸方向(1次元鎖に平行方向)の熱伝導率κ_aは、T_N(30K)以下でわずかな上昇を示し、磁場を印加するとスピンフロップ磁場H_<SF>で突然ジャンプすることがわかった。この急激な変化は、熱伝導率測定がスピン状態の変化を捕捉するプローブとなることを示している。また、熱伝導率の値が小さいことから、この系のκ_<magnon>は小さいと考えられるが、それは、鎖内のスピン相関が強磁性的であり、マグノンの速度が遅いためであると理解できた。3.3次元スピンダイマー系TlCuCl_3ゼロ磁場における[2 0 1]方向の熱伝導率が、スピンギャップの形成される30K以下で上昇し、4K付近にピークを示すことがわかった。そのピークは、H<7Tまでは磁場を印加することにより抑制されるが、一方、H>7Tでは、再び熱伝導率が増加し、新たなピークが低温で成長することがわかった。熱伝導の増加しはじめる温度が、この系において提唱されているマグノンの磁場誘起ボーズアインシュタイン凝縮の転移温度と一致したことから、それがボーズ凝縮を反映したマグノン熱伝導の急激な増加として説明できる可能性のあることがわかった。
中央アフリカにおけるHIVの分子疫学-エイズウイルス生成の源流と未来を探る

エイズウイルスの起源と未来の姿を求めて、今日最も多様な遺伝子型のHIVが混在して流行している中央アフリカの3ヶ国(カメルーン、コンゴ、コンゴ民主)において、HIVに関する最新の分子疫学動向を調査した。今回、コンゴ民主東部地域を世界に先駆けて調査することに成功したが、ここでも西方諸国と同じく多様な遺伝子型が存在することが明らかとなった。またサルのウイルスに関しては、ブラックマンガベイが新種のSIVを保有することを発見した。我々は、20世紀最後の20年間に急激に人間社会に出現したエイズウイルスが一体どこから来たのか、また遺伝子が急速に変異するこのウイルスが将来どのような変貌を遂げるのか、その未来の姿を明らかにすることを目的として、中央部アフリカ地域をリサーチ・フィールドとして研究している。4年計画の初年度として平成17年度は、コンゴ民主、カメルーン、コンゴの3ヶ国において海外調査を行った。各国からは、主にエイズが疑われる入院中および外来の成人患者よりそれぞれ、28、300、59の計387検体を収集した。数例を除き、いずれもが高いPA抗体値を示すものであった。コンゴ民主とコンゴの検体は都市の病院からの検体で、今後可能な限り定期的な追加調査を行い、ウイルス遺伝子の変化を継時的に追跡する予定である。カメルーンの検体は、フランス語圏の同国にあって唯一英語圏である西部のナイジェリアに隣接する地域からのものであり、これまで全く報告のない未調査地区である。それからコンゴ民主においては、種々のサル種から26検体を得た。これらについて抗体のスクリーニングを行ったところ、2頭のドブラザ・モンキー(Cercopithecus neglectus)がPA陽性であることが判った。同サル種からの報告はこれまで1報しかなく、付属遺伝子の有無について論議されている状態であるから、極めて貴重である。上記エイズ患者の検体と合わせてそれらの遺伝子解析が進行中である。約四半世紀前に突如人間社会に出現したエイズウイルスは一体どこから来たのか、またこのウイルスの未来はどうなるのであろうか。これらの疑問を明らかにすることを目的として、我々はエイズウイルス発生の地と推定される中央アフリカ地域で同ウイルスの起源と未来を探る研究を行っている。4年計画の第2年度として平成18年度は、コンゴ民主共和国、コンゴ共和国の2ヶ国において調査を行った。(当初予定のカメルーン共和国への調査は現地の事情により今年度は見合わせた。)訪問した両国からは、主に都市部の病院において、エイズが疑われて入院もしくは外来した成人エイズ患者より、それぞれ47、82の計129検体を収集した。スクリーニングの結果は、数例を除き、いずれもが高いPA抗体価を示すものであった。なお特記すべきこととして、コンゴ民主共和国からの検体の内、10検体は同国東北部の町から得られたものである。この地域からの検体は、過去10年余り続いた内戦の影響のために世界中のどの国の研究グループも得ることが出来なかった大変貴重なものである。もう一つ特記すべきこととして、コンゴ共和国からの検体は、常時各患者個人と連絡体制が出来ている、いわゆるコホート研究が可能なものである。病態を観察しながらウイルス遺伝子が個体内でどのように変化してゆくかなどを経時的に追跡が可能であり、将来予測のために重要な基本データが得られるものと考えられる。その他、コンゴ民主からは、種々のサル種より22検体を得た。抗体測定を行ったところ、2頭のドブラザ・モンキー(Cercopithecus neglectus)がPA検査で陽性であることが判った。上記エイズ患者の検体と合わせて、これらの遺伝子解析が進行中である。20世紀後半に突如人間社会に出現したHIVは一体何処から始まり、どのように世界に蔓延したのだろうか。HIV感染症の将来の姿はどうなるのであろうか。これらの疑問に答えることを目的として、我々はHIVの起源地と推定される中央アフリカ地域で同ウイルスの過去と未来を探る研究を行っている。4年計画の第3年度である平成19年度は、コンゴ民主・コンゴの2ヶ国で調査を行った。コンゴ民主では、これまで十数年以上に及ぶ周辺諸国との紛争や内戦のため分子疫学的データが全く得られなかった同国東部のルワンダ国境地帯に初めて足を踏み入れ、エイズ患者82名より検体を採取した。スクリーニングテストの結果、1例を除きいずれも高いPA抗体価を示すものであった。また首都キンシャサ郊外では様々なサル種12頭より検体を得た。この内ゴールデンマンガベイ2頭がPAテストにおいて弱い反応を示したので現在確認中である。コンゴでは、従来未調査であった同国赤道直下のジャングル地帯にある病院において、主にエイズ患者より61検体を収集した。また大西洋岸の町ポイント・ノアールの病院では、29名の患者より検体を採取した。この病院では外来患者個人との連絡体制が確立しており、いわゆるコホート研究が可能である。今回得られた検体は、昨年あるいは2年前に検体が得られている同一患者からの再採取である。

ウイルスが個体内でどのように変化してゆくか追跡をすることにより将来予測にとって重要な基本データが得られるものと期待され、遺伝子解析が進行中である。なお平成17年度に収集したコンゴの検体59株について、pol領域とenvV3領域の解析が終了した。AやGを中心として多様なサブタイプが混在していたが、特にその中の1株はpol配列に基づく系統樹上の位置が極めて他株とかけ離れており、グループOやNとも異なる新しい型のウイルスの存在が示唆された。これまで紛争や内戦などのために全く調査がされたことがないコンゴ民主東部の町ブカヴにおいて、80名のエイズ患者より検体が前年に採取されていた。この内78検体が血清学的にHIV陽性と判定され、pol領域におけるPCRと遺伝子解析を行なった。その結果、最も多かったのはサブタイプAで44(56.4%)で、次いでCが15(19.2%)、FとGが各々4(5.1%)と続いた。既知のサブタイプに分類されない株も11(14.1%)あり、当該地域におけるHIV-1の遺伝子型の多様性が極めて高いことが判った。Cが2番目に多かったことは、隣国のルワンダやタンザニアからの人の流入による影響と考えられるが、Gが思いの外少なかった。Gは同国西方に位置するコンゴ共和国ではより多数存在することから、A/Gリコンビナントが生まれた場所は東部ではなく中央部から西部の何処かではなかろうかと推定された。そうした疑問を解明することも視野に入れ、平成20年度はコンゴ盆地中心の町キサンガニからの検体収集を目指し、臨床症状からエイズが疑われた100人の患者より検体を得た。スクリーニングの結果、HIV陽性は91検体で陰性が9例。これらの遺伝子解析が進行中である。コンゴ共和国については、今回熱帯ジャングルに覆われた赤道直下の最奥地ウェストキュヴェット州に初めて足を踏み入れ、エイズに関する疫学調査を行なった。病院の外来患者49名の内HIV陽性は4名(8.2%)。これらが都市から持ち込まれたものか、この地域に古くから存在していたものか、遺伝子解析の結果が注目される。また大西洋岸の町ポイント・ノアールの病院からは、新たに42検体が得られた。これらの一部は、過去3年間に検体が得られている同一患者からの再採取である。エイズウイルスが患者の身体の中でどのように変異したのかという個体内進化の重要なデータが得られるものと期待される。
血中濃度調節ホルモン(Phosphatonin)の発現クローニング

伴性低リン血性ビタミンD抵抗性クル病(XLH)は、腎近位尿細管におけるリンの再吸収障害により、著しい低リン血症を呈する。このリン再吸収障害機構に関して、新たなリン再吸収抑制因子(フォスファトニン)の関与が示唆されているが、未だ同定されていない。一方、XLHの原因遺伝子としてPHEXが同定され、PHEX蛋白は、フォスファトニンの分泌に関わるプロセシング酵素と考えられている。これらの相互関係からXLHは、新しいリン調節ホルモンを解明する大きな手がかりと想定される。そこで、本研究では新たなリン調節ホルモン(フォスファトニン)の同定を目的とし、ヒトNa依存性リン輸送担体(NaPi-3)遺伝子の転写開始点上流2.4kbをルシフェラーゼ遺伝子をもつリポーターベクターに連結し、腎尿細管由来のOK細胞にトランスフェクションした(OK-B2400細胞)。その後48時間正常およびXLH患者血清存在下で培養した後、細胞を回収し、ルシフェラーゼ活性をルミノメーターにて測定した。血清5%添加では、有意差が認められなかったが、20%まで増加させると明らかにXLH患者血清でルシフェラーゼ活性が抑制された。また一方、硬骨魚類のカルシウム調節ホルモンとして知られるStanniocalcin(STC)のホモログであるStanniocalcin2(STC2)のcDNAをクローニングした。STCは腎におけるリンの再吸収を促進することから、STC2がリン再吸収を抑制する因子である可能性を考え、STC2をpMAM2-BSD発現ベクターを用い、COS-7細胞でデキサメサゾン存在下で培養させた。STC2は細胞外に分泌されると考えられるので、発現させたときの培養上清をOK-B2400細胞に添加し、NaPi-3プロモーター活性に対する効果をルシフェラーゼ法で検討した。その結果、STC2は、STCとは異なりリン輸送担体遺伝子発現を抑制し、リン輸送活性を減少させた(Ishibashi,K.,B.B.R.C.,1998)。STC2が、フォスファトニンである可能性については、今後検討する必要が考えられる。伴性低リン血性ビタミンD抵抗性クル病(XLH)は、腎近位尿細管におけるリン再吸収障害による著しい低リン血症やビタミンDの代謝異常を呈する疾患である。近年、XLHの原因遺伝子PEXが同定され、PEX蛋白はリン輸送を制御する新たなリン調節ホルモン(フォスファトニン)の分泌に関わるプロセシング酵素と考えられている。そこで本研究では、フォスファトニンの同定を行うため、以下のような検討を行った。1.安定性細胞株(OK2400細胞)の樹立ヒトNa依存性リン輸送担体(NaPi-3)遺伝子の転写開始点上流2.4kbをルシフェラーゼ遺伝子をもつリポーターベクターに連結し、腎尿細管由来のOK細胞にトランスフェクションした。2.PEX特異抗体の作成PEX遺伝子が同定され、エンドペプチダーゼと考えられているが、その機能は未だ不明である。そこで、PEX蛋白の機能を検討するため、特異抗体の作成を行った。PEXのアミノ酸配列を元に合成したペプチドによる抗体作成中、免疫動物であるウサギの血中リン濃度が著しく低下したため、抗体作成に伴うPEXの不活性化が考えられた。そこで、抗血清をOK2400細胞に添加し、同様にルシフェラーゼ活性を測定した結果、20%添加によりコントロールと比較して明らかにルシフェラーゼ活性が抑制された。さらに抗血清の熱処理により活性は上昇した。本研究によるフォスファトニン検出システムは、大量の患者血清を必要するため、困難であった。しかし、抗血清が利用できるとなれば、同定が可能となる。現在、組み替えPEXを発現させ、特異抗体の確認を行っている。

STCは腎におけるリンの再吸収を促進することから、STC2がリン再吸収を抑制する因子である可能性を考え、STC2をpMAM2-BSD発現ベクターを用い、COS-7細胞でデキサメサゾン存在下で培養させた。STC2は細胞外に分泌されると考えられるので、発現させたときの培養上清をOK-B2400細胞に添加し、NaPi-3プロモーター活性に対する効果をルシフェラーゼ法で検討した。その結果、STC2は、STCとは異なりリン輸送担体遺伝子発現を抑制し、リン輸送活性を減少させた(Ishibashi,K.,B.B.R.C.,1998)。STC2が、フォスファトニンである可能性については、今後検討する必要が考えられる。
荒天下を航走する船舶の動揺ならびに船体弾性応答計算法の研究開発

格子を用いる計算法の研究では、17年度は計算手法として非保存形のCIP法をベースにしていたが、自由表面の計算等で保存性が問題となったため、18年度には保存形ベースのIDO法を開発し、こちらに移行した。これにより、計算精度(特に流体力の力積)を向上させることができた。また、界面捕獲法にはTHINC法を導入し、甲板上部へ流れる流体の体積保存を行うことができるようになった。19年度は保存系IDO法と直交格子を用いて、境界の無い問題、四角い境界の問題を使った数値的ベンチーマークテスト、四角以外の境界の計算法の確立(物体境界での保存則の補償)、自由界面問題への適応、3次元化、スペクトル法との比較(DNS、LES化)と段階的に研究を進め、3次元での自由表面問題への適応を可能にした。特にDNSの計算では、同じ精度の非保存形IDO法と比べ、保存性、ロバスト性、計算精度の全てにおいて、極めて良好な結果を得た。(スペクトル法と比較できるオーダーの精度を達成)また、本研究では並列化を重視し、マルチカラーSORの開発や、マルチグリッド法を本手法に合わせて開発した。並列化性能の検証を目的として、東工大のスパコン上で512CPUを使った計算を行った結果、キャッシュ効果によるスーパーリニアに計算が効率化できることが確認できた。一方、格子を用いない計算法(MPS法)の研究では、17年度は船体大振幅動揺によって発生する船内液体タンクの流体衝撃減少、スロッシングの計算にMPS法を適応したが、船体表面に働く圧力を求める際、計算結果に現れる圧力振動が大きな問題となっていた。18年度は格子を用いる計算法を部分的に取り入れ、圧力計算点が計算の進行と共に移動しない方法を用いることで、圧力振動を効果的に抑える方法を開発した。19年度はタンク内の流れに限定してきた粒子法を、船外の波浪場の計算にも適応し、荒天波浪中を航走する船舶のシミュレーションプログラムを開発した。本プログラムにより、大波の中を航走する船舶の運動、船体に働くスラミング衝撃荷重、甲板上への波の打ち込み等の計算を実施した結果、安定して計算が可能であることを確認すると共に、ストリップ法等の線形理論に基づく計算法との比較を行い、計算結果の妥当性を確認することができた。平成17年度の実績概要研究初年度に当たり、並列計算機システムの構築、CIP法による造波を含めたシミュレーションコードの開発と試計算の実施、界面捕獲法の精度向上、Ghost Fluid Methodの利用検討、船に働く波浪外力の計算の精度、船周辺の流れ場の精度向上方法の検討、CIPそろばん格子の適用、保存系手法へ移行するためConservativeIDO法での計算を試行、境界条件の計算方法検討等を実施した。これらの研究により、CIP法を用いた大波高波中を航走する船舶の運動をシミュレートする数値計算プログラムを試作した。本プログラムは微小波高から大波高までをシームレスに適用可能であり、スラミングや海水打ち込み等の衝撃現象に対しても数値的に安定なロバスト性を有していることを確認した。今後は計算精度の向上と計算時間の短縮に取り組む必要がある。

船体の大振幅動揺によって発生する船内液体タンク内の流体衝撃現象、スロッシングの計算にMPS法を適用し、計算精度、計算時間を向上させるために、不均一粒子を配置して局所的に粒子数密度を上げるアルゴリズムを用いたプログラムを開発し、シミュレーション計算を実施してその実用性を検証した。船体弾性応答の計算法の開発では、計算法の検証データを得るための水槽実験を実施した。実験では弾性模型を用いフリーク波(巨大波浪)に対する船体弾性応答を計測した。またSRSLAM(船体の弾性応答を計算するプログラム)を拡張し、フリーク波に対する弾性応答が計算できるようにした。実験と計算結果の比較検討により、SRSLAMの適用性を確認した。今後はこれらの結果を活用し、CIP法による船体弾性応答の計算を目指す。平成18年度の実績概要H17年度の研究では、スラミングや甲板打込水船を伴って航走する船舶の運動シミュレーションを実施するにあたり、質量と運動量の保存性が問題となった。そこでHl8年度は保存性を担保する計算スキームの研究開発を行った。17年度は、計算手法として非保存形のCIP法をベースにしていたが、保存形ベースのIDO法を開発し、こちらに移行した。これにより、計算精度(特に流体力の力積)を向上させることができた。また、界面捕獲法にはTHINC法を導入し、甲板上部へ流れる流体の体積保存を行うことができるようになった。計算法において一番コストの高い陰解法部には、BiCGSTAB等の古典的な緩和法を用いていたが、収束にかかる繰り返し回数が格子数に比例するため、今後の計算規模の拡大に合わせて、格子数に依存しない手法であるマルチグリッド法を取り入れた。また並列化に適したアルゴリズムを選ぶことで並列化効率を上げることができた。そのため、計算機も新たに2CPUのPCを10台購入し、より本格的な並列計算を始めた。船体大振幅動揺によって発生する船内液体タンクの流体衝撃現象(スロッシング)の解析にMPS法を適応しているが、流体圧力の計算に数値的な振動が発生することが大きな問題となっていた。18年度はこの点を改良する研究を行った。従来の格子法を部分的に取り入れ圧力観測点が移動しない方法を用いることで圧力振動を抑えることができた。19年度は、CIP法をより現実的な船の計算が行えるようにし、また18年度までタンク内の流れに限定してきた粒子法を船外にも適応しロバストな評価計算法としてまとめる。平成19年度の実績概要格子を用いる計算法の研究では、17年度は計算手法として非保存形のCIP法をベースにしていたが、18年度には保存形ベースのIDO法を開発し、こちらに移行した。19年度は保存系IDO法と直交格子を用いて1.境界の無い問題、四角い境界の問題を使った数値的ベンチーマークテスト2.四角以外の境界の計算法の確立(物体境界での保存則の補償)3.自由界面問題への適応4.3次元化、スペクトル法との比較(DNS、LES化)と段階的に研究を進め、3次元での自由表面問題への適応を可能にした。特にDNSの計算では、同じ精度の非保存形IDO法とを比べ、保存性、ロバスト性、計算精度の全てにおいて、極めて良好な結果を得た。
有理数体の総実p-拡大体に対するGreenberg予想の研究

平成11年度に本研究科で得られた研究成果を以下に列挙する:1.素数pに対するGreenberg予想が成立していて,かつ岩澤の類数公式における類数の安定化が随意に遅くなるような総実代数体が存在することを証明した.kを代数体,pを素数,knをkの円分的Z_<p->拡大のn-th Iayerとし,A_nでk_nのイデアル類群のp-Sylow部分群を表すことにすると,岩澤の類数公式より,定数λ_p,μ_p,ν_pが存在して,十分大きいすべてのnに対して♯A_n=p^<λ_pn+μ_pp^n+ν_p>が成立する.もしもkがpに対するGreenberg予想が成立しているような総実代数体ならば,λ_p=μ_p=0となるから,十分大きいすべてのnに対して♯A_nは一定となるが,任意の与えられた自然数N>0に対して♯A_0<♯A_1<♯A_2<・・・<♯A_Nと♯A_nの安定化が随意に遅れるようなkが存在する.平成10年度に本研究で得られた研究成果を以下に列挙する:1.素数pに対して、有理数体の実p次巡回拡大体kで、pに対するGreenberg予想,即ちλ_p(κ)=μ_p(κ)=0が成立して且つそのZ_p^-拡大に付随する岩澤加群のp^-数が随意に大きいものを構成した。pに対するGreenberg予想の成立はZ_p^-拡大に付随する岩澤加群が有限ということと同値である。この結果は総実代数体の岩澤加群の位数が、有限の範囲でいくらでも大きくなり得ることも意味している。またこの結果を単項化問題に応用して、代数体kで、その適当な不分岐p次巡回拡大でκのイデアル類群のp^-Sylow部分群がすべて単項化して、且つイデアル類群のp^-階数が随意に大きいものが存在することを示した。2. pを奇素数、κをイデアル類群のp^-Sylow部分群が巡回群で、次数がpと素でpが分解していない総実代数体で、λ_p(κ)=μ_p(κ)=0が成立しているものとする。このような総実代数体κ上にλ_p(κ ́)=μ_p(κ ́)=0となるp次巡回拡大κ ́/κが無数に存在することを示した。3.有理数体の素数導手の3次巡回拡大体に対して、素数3に対するGreenberg予想の成立を確かめる簡潔な判定条件を与え、これを用いて多くの実例について素数3に対するGreenberg予想が成立することを計算機で確認した。具体的に言えば、10000以下の素数導手の3次巡回体611個のうち、599個についてλ_3=μ_3=0を示すことができた。また本研究に関連する次の結果も得た:4. pを素数として、κを類数がpと素で、pが分解しているような虚二次体とする。このとき有限個の例外を除いたすべてのκ上のZ_p^-拡大K/kに対して、岩澤不変量がλ(K/κ)=1,μ(K/κ)=0となる。この現象は類数がpと素である虚二次体のZ^2_p-拡大に付随する岩澤加群が“小さい"という、総実代数体のGreenberg予想に相当する事実が成立していることからの帰結である。この一般化されたGreenberg予想の周辺も視野に入れて今後研究を行う。平成11年度に本研究科で得られた研究成果を以下に列挙する:1.素数pに対するGreenberg予想が成立していて,かつ岩澤の類数公式における類数の安定化が随意に遅くなるような総実代数体が存在することを証明した.kを代数体,pを素数,knをkの円分的Z_<p->拡大のn-th Iayerとし,A_nでk_nのイデアル類群のp-Sylow部分群を表すことにすると,岩澤の類数公式より,定数λ_p,μ_p,ν_pが存在して,十分大きいすべてのnに対して♯A_n=p^<λ_pn+μ_pp^n+ν_p>が成立する.もしもkがpに対するGreenberg予想が成立しているような総実代数体ならば,λ_p=μ_p=0となるから,十分大きいすべてのnに対して♯A_nは一定となるが,任意の与えられた自然数N>0に対して♯A_0<♯A_1<♯A_2<・・・<♯A_Nと♯A_nの安定化が随意に遅れるようなkが存在する.
カンキツにおける単一花粉培養法を利用した自家不和合性関連遺伝子の探索

高等植物の自家不和合性は他殖を促進し,自殖を防ぐ重要なメカニズムである.選抜した小数花粉において,nano-LCによる網羅的解析を行ったところ,和合処理で14個,自家不和合処理で27個の関連タンパク質を同定した.また,その比較により自家不和合関連遺伝子を選抜し,リアルタイムPCRによりその発現について解析した.その結果, Cu/Zn SOD, Mn SOD, CATおよびCYP遺伝子の発現は,自家不和合様処理において増加した.ROSはプログラム細胞死(PCD)の鍵となる誘導要因であり,カンキツ花粉管の自家不和合様反応を誘導するROSカスケードは,PCDプロセスの引き金になっている可能性が高い.高等植物の自家不和合性は他殖を促進し,自殖を防ぐ重要なメカニズムである.選抜した小数花粉において,nano-LCによる網羅的解析を行ったところ,和合処理で14個,自家不和合処理で27個の関連タンパク質を同定した.また,その比較により自家不和合関連遺伝子を選抜し,リアルタイムPCRによりその発現について解析した.その結果, Cu/Zn SOD, Mn SOD, CATおよびCYP遺伝子の発現は,自家不和合様処理において増加した.ROSはプログラム細胞死(PCD)の鍵となる誘導要因であり,カンキツ花粉管の自家不和合様反応を誘導するROSカスケードは,PCDプロセスの引き金になっている可能性が高い.単一花粉培養法を利用した自家不和合評価システムの開発を行うために、マイクロマニピュレーターを使用して,カンキツ自家不和合性品種`晩白柚'の単一花粉をピックアップし,1,000nLの微小培地で培養した.単一で培養した花粉は,集団で培養したものとほぼ同様に3時間以降に発芽が観察され,8時間後には約80%の花粉発芽率が得られた.18時間を超えると花粉管破裂が観察されたが,培養30時間後,花粉管長は長いものでは350μmを超えるものもあった.次に,本培養法を利用して,自己花柱粗抽出物を微小培地に添加したところ,不和合反応と考えられる花粉管破裂が観察された.この結果から単一培養においても和合/不和合反応の評価が可能であり,単一花粉培養法でも自家不和合を評価できることが明らかとなった.次に,プロテオーム解析による単一花粉を利用した自家不和合性関連遺伝子の同定するために,不和合または和合反応が生じた`晩白柚'花粉のみを1100個ずつピックアップし,nano-LC-MSによる網羅的解析を行った.その結果、約100個の反応が生じた花粉から得られたスペクトルをデータベース(NCBI等)から機能を推測したところ,和合反応では二次代謝産物の生合成に関与するタンパク質が検出され,不和合反応では活性酸素種の分解を含む代謝およびストレス応答関連タンパク質が同定された.特に,ストレス応答関連タンパク質の中でもスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)が多くの割合を占めていた.SODは活性酸素種の分解に関与するタンパク質であり,活性酸素種の分解は自家不和合反応の後期に起こるとされている反応の一つであり興味深い結果と思われる.高等植物における雄性側自家不和合性は,柱頭や花柱組織内で起こる複合的な生化学現象のため,機序の解明は極めて困難である.我々は,カンキツにおいて,世界に先駆けて試験管内で和合/不和合の反応を再現できる花粉液体培養モデルシステムを開発し,反応が生じた花粉管からのプロテオーム解析技術を確立した.しかしながら,多数の花粉粒からの発現解析では詳細な挙動を確認することが不十分である.そこで,本研究では,自家不和合様反応が生じた少数花粉からのnanoーLC解析による自家不和合性関連遺伝子を同定し,花粉管内で発現する遺伝子の発現解析を行った.まず,選抜した小数花粉において,nano-LCによる網羅的解析を行ったところ,和合処理で14個,自家不和合処理で27個の関連タンパク質を同定した.また,それらの比較により自家不和合関連遺伝子を選抜し,リアルタイムPCRによりその発現について解析した.その結果, copper-zincsuperoxide dismutase (Cu/Zn SOD), manganeseSOD (Mn SOD), catalase (CAT), and cysteine protease (CYP)の遺伝子発現は,自家不和合様処理において増加した.さらに,カンキツの花粉管内での和合様反応と自家不和合様反応でのROS(活性酸素種)の変化を調査し,ROSプローブであるCM-H2DCFDAの変化を特定したところ,両品種の自家不和合様反応を示す花粉管内での量は和合様処理や対照区と比較して高かった.本研究で得られた自家不和合性関連遺伝子と深い関係があるROSはプログラム細胞死(PCD)の鍵となる誘導要因であり,カンキツ花粉管の自家不和合様反応を誘導するROSカスケードは,PCDプロセスの引き金になっている可能性が高い.果樹園芸学高等植物における雄性側自家不和合性は、柱頭や花柱組織内で起こる複合的な生化学現象のため、機序の解明は極めて困難である。我々は、カンキツにおいて、世界に先駆けて試験管内で和合/不和合の反応を再現できる花粉液体培養モデルシステムを開発し、反応が生じた花粉管からのプロテオーム解析技術を確立した。しかしながら,多数の花粉粒からの発現解析では詳細な挙動を確認することが不十分である。そこで、平成25年度は,まず,単一花粉培養法を利用した自家不和合評価システムの開発し,プロテオーム解析による単一花粉を利用した自家不和合性関連遺伝子の同定を行った.

まず,自家不和合性品種`晩白柚'の成熟花粉を材料として,マイクロマニュピィレーターによる微小培養液での単一花粉培養法を確立し,花柱粗抽出物の添加による和合/不和合現象の評価の可能性を検討した.さらに,反応している花粉のみの単離を行い,100個ほどの少数花粉からのnano-LC解析による発現タンパク質の解析を行った.その結果,単一花粉培養法において大量培養と類似した自家不和合様反応を視覚化することに成功した.また,自家不和合様,交雑和合様反応が起きていると考えられる花粉のみを100個程度ピックアップし,タンパク質の網羅的解析を行った.その結果,不必要なタンパク質におけるマスキングを防ぐことができ,より明確な自家不和合関連タンパク質を解析することができたと考えられる.イネ,シロイヌナズナおよびカンキツ3つのデータベースから得られたタンパク質を解析すると,自家不和合様反応において生物学的過程の分類では代謝,ストレス反応および刺激への反応に関与するタンパク質が多く推定された.以上のことから,所期達成目標を順調に到達していると思われ,「おおむね順調に進展している」と判断した.平成25年度の試験において,カンキツの液体花粉培養とnano-LC-MSによる網羅的解析を組み合わせることにより和合/不和合反応で変化するタンパク質をプロファイルすることができた.結果の概要でも示したように,3つのデータベースから得られたタンパク質を解析すると,自家不和合様反応において生物学的過程の分類では代謝,ストレス反応および刺激への反応に関与するタンパク質が多く推定された.細胞死はネクローシスとアポトーシス(プログラム細胞死)の2つが存在する.ネクローシスは長期にわたって細胞死が起こるのに対し,プログラム細胞死は短時間で進行する細胞死である.RNaseに基づく自家不和合反応ではネクローシスが起きていると考えられている(Geitmann,1999;Geitmannら,2004;de Graafら,2006).しかし,Liuら(2007)やWang・Zhangら(2011)はカスケードシグナル経路によるプログラム細胞死が起きていることを報告している.これらの既報も参考にしながら,カンキツの自家不和合性現象を解明していく必要がある.平成26年度は,花粉のサンプル数を減少させていくことで,花粉1個のプロテオーム解析技術の精度を高めていくと共に,nano-LCシステムにより同定した自家不和合性関連候補遺伝子(タンパク質)について、単一培養した花粉管について定量PCRを行うことで、遺伝子発現を確認し、候補遺伝子の検証を行う。特に,自家不和合性関連タンパク質として同定されたMnスーパーオキシドディスムターゼ,カタラーゼおよびmitogen-activated protein kinaseなどについてはその発現解析を早急に行う予定である.
アラブ系移民／難民の越境移動をめぐる動態と意識：中東と欧州における比較研究

本研究ではシリア、イラク、パレスチナ出身の移民および難民について、移動の動機や、移動先の選択、移動後の状況や意識の変化を、量的調査(世論調査)と質的調査(聞き取り調査)の双方により明らかにした。調査対象地域は、国家規模に対して相対的に多くの移民/難民を受け入れてきた、ヨルダンとスウェーデンである。調査の結果、ヨルダンは紛争から逃れるための安定した一次避難先として選ばれるが、就労許可等をめぐり不満もあることが分かった。スウェーデンは受け入れ後の国籍取得や言語教育など、滞在条件の良さが移民/難民の間で知られ、移動の誘因となっている。また大規模な移民街の存在が適応を容易にしていることが確認された。本研究は、アラブ系移民および難民(以後、移民/難民とする)の移動の実態を、欧州および中東諸国の間で比較検討し、その特徴を明らかにすることを目的としている。調査は移民/難民の多いヨルダンおよびスウェーデンで実施し、量的・質的双方の分析手法を用いる。初年度の調査は主にヨルダンで行った。まず、ヨルダンおよびスウェーデンでの移民/難民の状況に関する資料調査と、研究の理論的枠組みについて文献調査を行なった上で、ヨルダンでの世論調査の設計を行なった。調査対象はヨルダン国内に住む、シリア難民、イラク難民、パレスチナ難民とし、彼らの移動の動機や、移動の経路、現在抱える問題や、今後の移動に対する考え方などを調査項目とすることを決定した。世論調査は、ヨルダン大学戦略研究所(Center for Strategic Studies)に委託し実施することとし、研究代表者を中心に、調査の依頼および実施契約を締結した。2014年8月には、研究代表者、分担者、協力者がヨルダンへ渡航し、国内の数箇所で実施される世論調査の実査に立会った。また、具体的な移動の様子や背景について、移民/難民から直接、アラビア語での聞き取り調査を行なった。戦略研究所が実施した世論調査の結果は、単純集計が秋までに送付され、それをもとに、統計分析を科研費のメンバー内で行ない、仮設の検証を試みた。現在ヨルダン国内にいるアラブ系移民/難民は多岐にわたるが、それらを総合的に対象とし、移動の実態の解明を試みる研究は、本研究の他にほとんど類を見ない。また数的概要とともに、個別の事情を調査し、地域研究の知見にもとづき分析を加えることで、現状に対する多面的な理解と分析が可能になる重要な研究といえる。二年目の研究では、スウェーデンでの量的調査(世論調査)の準備、および質的調査(聞き取り調査を中心としたフィールド調査)を行なった。また調査の結果を分析し、国内外の学会等で成果発表を進めた。2015年9月のフィールド調査では、まずスウェーデン南部の移民/難民が多く住む都市マルムーにおいて、大規模な移民街であるローセンゴードを訪問し、モスク(イスラーム文化センター)の責任者から設立の経緯などの説明を受けた。また移民/難民用の公立スウェーデン語学校であるSFIで校長の協力のもと、イラク、シリア、パレスチナ出身の生徒に対して、アラビア語での聞き取り調査を行なった。次に首都ストックホルム市内では、多文化研究センターを訪問し、またSFIで同様に聞き取り調査を行なった。聞き取り調査では、アラブ系移民/難民が、それぞれ移動の過程で経験した状況や、親族の離散状況、現在のスウェーデンでの生活に対する満足度と問題点などが明らかにされた。量的調査では、スウェーデン国内でのアラブ系移民/難民を対象とした世論調査の準備を行なった。委託先機関として、スウェーデン国内の複数の調査機関と協議を行い、相見積もりを出した上で、中央統計局への委託を決めた。調査では、対象者の移動の経験や、スウェーデンを目的地に選んだ理由、今後の移動に関する考え方などを設問に含めて、質問票を作成した。これらはヨルダンで実施した世論調査を基本的に踏襲したもので、調査結果の比較分析が可能な形に設計した。成果公開としては、前年度にヨルダン大学戦略研究所に委託し実施した世論調査の結果を分析し、その成果をイギリスのエクセター大学など国内外の学会や研究集会等で報告した。また成果に基づく論文の執筆を進め、研究で用いる量的・質的調査の方法論の統合が、移民/難民の移動の動機や実態を明らかにする上で有効であることを実証的に示した。質的調査では、順調にフィールド調査が進んだ。スウェーデンでのフィールド調査の実施時期は、ちょうどシリアからの移民/難民がEU諸国に多く押し寄せる時期に重なったため、そうした人の移動の波が、主要な目的地の一つと位置づけられたスウェーデン社会にどのような影響を与えているのか、参与観察することができた。予定していたSFIでの聞き取り調査に加えて、マルムー中央駅とストックホルム中央駅周辺では、移民/難民を受け入れる市民社会の状況について現地調査ができた。経由地のヘルシンキでは、移民/難民排斥運動に遭遇したことから、関係者から話を聞き、集会を観察するなど、他の北欧諸国での受け入れをめぐる反応について比較参照となる事例研究ができた。成果発表については、予定以上の結果を出すことができた。研究代表者、研究分担者、研究協力者は共同で、エクセター大学での国際ワークショップでの報告のほか、日本政治学会でパネルを組んで発表した。さらに北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターで開催された国際シンポジウム等でも、アラブ系移民/難民の動態と意識について、調査の成果に基づく個人発表を行なった。だが量的調査では、情勢変化という不測の事態により、研究の遂行に問題が発生した。スウェーデンでの世論調査は、2015年度内に実施する予定で、中央統計局を訪ねて担当者との事前協議を順調に進めていた。

しかし契約締結と調査の内容の最終確認の段階になって、パリ市内で同時多発テロ事件が起きたため、EU圏内での移民/難民をめぐる緊張が急激に高まり、年度内の調査の実施は難しい状況となった。世論調査は翌年度に延期せざるを得なくなった。昨年続発したテロ事件を受けて、EU諸国で起きた移民/難民に対する受け入れ状況の変化を捉えるため、2016年5月にオランダ、フランス、ベルギー、スウェーデンで現地調査を行なった。調査では昨年夏に比べて、シェンゲン協定圏内も、警備が強化され、越境移動に際する厳重な身分証明書の確認が実施されている様子が確認された。8月末にはスウェーデンの首都ストックホルム市の北西部にある移民街で調査を実施し、アラブ系やアフリカ諸国から来た移民/難民が生活する環境を、市場やスーパーマーケット、モスクなどで調査した。またスウェーデン国内のパレスチナ同郷組織の関係者に会い、組織の活動状況や、スウェーデンでのパレスチナ大使館開設の背景とその後の展開等の様子を伺った。さらに、昨年度多くのイラク系移民/難民が通過したスウェーデン北部国境の町ハパランダへ行き、SFI校長からの聞き取り調査や、移民/難民用の居住施設の訪問調査を行なった。昨年度からの繰越調査となった世論調査では、委託先の民間調査会社NOVUSを夏に訪問し、契約締結と質問票の内容の細かな調整を行った。昨年度中に作成した質問票をもとに、細かな用語や設問方法について調整し、スウェーデン語とアラビア語の質問票を完成させた。世論調査は契約に基づき2016年秋から冬にかけて実施され、結果のデータはSPSSデータとして納品された。スウェーデンでのこれら質的・量的調査に加えて、本年度は比較対象として、シリア難民が殺到したドイツでも調査を実施し、ハイデルベルクの難民支援NGO関係者やフランクフルトのゲーテ大学教授から情報提供を受けた。また中東では、ヨルダンと同様に多くの移民/難民が住むレバノンで、パレスチナ難民とシリア難民の受け入れ状況について調査した。研究成果は、ひき続き国内外の学会や研究集会等で報告したほか、学術雑誌の論文等で積極的に発信を行なった。本研究ではシリア、イラク、パレスチナ出身の移民および難民について、移動の動機や、移動先の選択、移動後の状況や意識の変化を、量的調査(世論調査)と質的調査(聞き取り調査)の双方により明らかにした。調査対象地域は、国家規模に対して相対的に多くの移民/難民を受け入れてきた、ヨルダンとスウェーデンである。調査の結果、ヨルダンは紛争から逃れるための安定した一次避難先として選ばれるが、就労許可等をめぐり不満もあることが分かった。スウェーデンは受け入れ後の国籍取得や言語教育など、滞在条件の良さが移民/難民の間で知られ、移動の誘因となっている。また大規模な移民街の存在が適応を容易にしていることが確認された。2014年度の研究では、ヨルダンでの委託による世論調査(量的調査)および聞き取り調査(質的調査)の双方について、予定通りに現地調査が順調に進んだ。