hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キスゲ属植物における送粉シンドロームの平行進化:交雑による遺伝子浸透仮説の検証

野外調査ではニッコウキスゲはハナバチ媒花で24-48時間咲きであった。日本全国からサンプリングを行い、葉緑体DNAの系統樹を作成したところ、蛾媒花と蝶媒花がそれぞれ複数回進化したことが示唆された。蛾媒花キスゲの分布から交雑が見かけ上の複数回進化に寄与した可能性が高い。また、種子を作れない3倍体ヤブカンゾウは、全国に分布しながらも葉緑体DNAの変異がほとんどなく、人によって持ち運ばれたと考えられる。キスゲ科キスゲ属は、蛾へ適応した薄黄色で甘い香を持つ夜咲きの花を咲かす蛾媒花種と、赤く香がなく朝咲き花を咲かす蝶媒花種からなる。キスゲ属では蛾媒花種が平行進化、つまり花色、花香、開花時間の3形質が揃って平行進化したとされている。蛾媒花の平行進化の原因を探る一環として、本年度は日本全国の29箇所でサンプリングと花形質の調査を中心に行った。集団間の葉緑体DNA系統樹については、外群の問題を残したもののほぼ完成した。サンプリングの際に花が咲いていた場合は、デジタルカメラのインターバル撮影機能を利用して、花形質(主に開花時間・閉花時間)を調べ、ポリネーターの観察も行った。開花時間の詳細が分かっていなかったニッコウキスゲでは、花寿命が朝咲き朝閉じの約24時間であること、エゾカンゾウでは、花寿命が朝咲き朝閉じの約48時間であることが分かった。また、この2種にはマルハナバチの訪花が頻繁に観察され、チョウやガの訪花も観察された。この2種の葯と柱頭間の距離は蛾媒花や蝶媒花に比べて短く、また、蜜を溜める花筒も蛾媒花や蝶媒花に比べて非常に短く、主な送粉者はマルハナバチであると考えられた。外群としたキキョウランの配列の一部が領域内で重複を起こしておりキスゲ属とのアラインメントが難しいために、外群の位置が確定していない。日本国内のキスゲ属は、西日本と東日本で大きく2つのグループにまとまった。西日本のグループでは蛾媒花と蝶媒花が見られた。東日本のグループではハナバチ媒花と蛾媒花と蝶媒花が見られた。また3倍体種ヤブカンゾウは遺伝的変異がほとんどなく、九州・本州に広く分布するにも関わらず、東日本グループの中で1つのまとまりを形成した。比較的最近に人の手によって、日本全国に広がった可能性が高い。今後は核DNAを解析し、遺伝子浸透が多系統の原因となったかどうかの詳細を明らかにしていく予定である。蛾媒花の平行進化の原因を探る一環として、昨年度に花形質の測定と送粉者相の確認を行った。また葉緑体DNA系統樹を試みたが外群の位置が決まらないという問題が残った。今年度はDNA系統樹の完成を目指した。外群としてキスゲ属の姉妹属植物キキョウランの配列決定を再び試したが、やはり葉緑体DNAの3領域中の1領域でアライメントがとれず、2領域の系統樹では信頼できるブーツストラップ値が得られなかった。同じ3領域について比較的近縁な物Muscari comosumの配列をDDBJから得て系統樹を作成したところ、信頼できる系統樹が得られた。2領域のみを用いてキキョウランも加えた系統樹を作ったところ、キキョウランはM.comosumとキスゲ属の間に位置したため、外群の位置に大きな問題はないと考えられる。系統樹では西日本グループと東日本グループが大きなグループに分かれた。西日本グループは蝶媒花と蛾媒花を、東日本グループはハナバチ媒花と蝶媒花と蛾媒花を含んでいた。その結果、蛾媒花・蝶媒花・ハナバチ媒花のどの形質群が祖先形質群だとしても、他の2つの形質群が複数回進化したことが示唆された。Muscuri属の送粉シンドロームはハナバチ媒花が主であると考えられる。そのため、キスゲ属ではハナバチ媒花から、蝶媒花・蛾媒花がそれぞれ複数回進化したと考えられる。また、蛾媒花に注目すると、西日本グループは半日咲きのキスゲのみを含み、東日本グループは一日咲きのエゾキスゲと半日咲き蛾媒花種キスゲを含んでいた。東日本グループ内で半日咲きのキスゲは西日本グループとの接触域のみに分布していたため、グループ間での交雑の結果、葉緑体DNAや花形質に関わる核DNAが浸透し、見かけ上の蛾媒花の平行進化が起きた可能性が高いと考えられる。
個人の快適性を考慮したHEMSにおける情報提供

本研究は増加し続ける世帯の電力消費量の効率化が期待されるHome Energy Management System(HEMS)に対し,室内快適性の維持を低コストで行う機能としての情報提示を行うことを目的とする.この目的のために(1)時系列における室内快適性指標データの収集,(2)嗜好性に合わせた情報提示を行う機能を提案した.これらの機能を実装したシステムを用いた実証実験から得た実データによって,個人の温冷感快適嗜好性にばらつきがあるのか,嗜好性に基づいた情報提示により電力消費量,および快適性維持に変化が起きたのか,の2点に対して評価を行った.本研究では快適性を考慮したHEMSの在り方を確立するために,(1)各世帯構成者の快適域の把握,(2)快適域の機械学習,(3)導かれた快適域と省電力のバランシングを考慮した情報提示による自律的制御,の3項目を実施するものである.本研究では家庭内という極めて個人的な場において重要視される快適性に着目し,HEMSの導入によって(a)エネルギー消費量削減,(b)室内快適性維持,双方の達成を目的とした.室内快適性の計測には建築分野にて使用される室内温冷感快適指数のPMV(Predicted Mean Vote)を使用した.本指数は,環境データ4種類(室内温度,室内湿度,照度,風速),身体データ2種類(活動量,着衣量)の6種類のデータを計算式により算出し,一般的な快適域を測ることができる.これらのデータを計測センサとWebベースのアンケートによって定期的に値を算出することで,変化し続ける室内環境において住人の快適域,またパターンをデータベースに蓄積する.本データを活用することで,各個人の快適域を保つために適した情報をWebページから提供し,快適性を担保する.本システムの有用性の検証のために開発したデバイスを実際の世帯に導入し,(i)センサ,Webアンケートから取得するデータ,(ii)得られたデータの検証を行うことができた.当初の目的では2015年冬期から実証実験を開始する予定であったが,β版を2015年の夏期から4世帯に,また冬期に4世帯にそれぞれ設置した.これらの結果を受け,エネルギー需要が上がる夏期,冬期の貴重なデータを収集ことが可能となり,また実データの解析から,夏期,冬期ともに室内快適性を考慮した情報提示によって電力消費量,室内快適性の定量的,定性的に向上が見られた.本結果については2つの国際学会,1つの国内研究会の依頼講演として発表した.初年度においては,(1)各世帯構成者の快適域の把握,(2)快適域の機械学習,(3)導かれた快適域と省電力のバランシングを考慮した情報提示を行うシステムを開発し,実証実験を実施した.システムの詳細は,計測システムに対応したハードウェアおよびソフトウェア,快適域・提示情報データベースである.計測システムは環境データを計測するための各種センサを内蔵したネットワーク対応の小型機器,身体データ被験者から入力してもらうためのスマートフォン向けのWebベースアンケートシステムを開発し,これらのデータを処理するデータベースをインストールした機器に統合した.本機器は920MHz帯で環境センサと,また家庭のWi-Fiルータに接続することでスマートフォンとの通信を行なう.これら蓄積したデータから世帯構成者の快適域を把握するため,計測して導き出されたPMVの値と,被験者を対象としたアンケートから取得した室内快適性における5段階の値を照らし合わせ,機械学習プログラムによって4つの属性(PMVの値に従順である,従順でない,暑がり,寒がり)に分類した.本プログラムでは分類のみに留まらず,提供情報への5段階評価によって各被験者からのフィードバックを重み付けとして使用した.次に,本分類によって被験者の嗜好性に合わせた情報を提示するよう,属性付きの情報データベースを作成した.情報はエネルギー消費とともに環境変化の高い夏期,冬期向け,また中間期に合わせ,窓の開閉など被験者が容易に実施できる行動モデルに即した内容で構成されたものであり,現在タグ付き300種類の情報を生成した.本システムを夏期,冬期において全8世帯に設置し,各住民の快適性嗜好を取得,その嗜好に合わせた情報提供を行うことで,提供を行わない時と比べ約5%の電力消費量削減,約70%の室内快適性の向上が見られたことが重要な成果として挙げられる.Internet of Things(IoT)技術の発達とともに多種多様なセンシングデータの収集、蓄積が可能になり、その利活用方法が求められるようになった。本研究ではその利活用方法の一例として、センサネットワークによって収集、蓄積された室内環境データ、またWEBアンケートによって収集、蓄積した個人の室内快適性嗜好データを利用し、(1)エネルギー消費量の効率性(2)室内快適性の維持、の2点を考慮した新しいHEMSの提案と実装、検証を行うものである。上述の2点の双方のパラメータを考慮することによって、室内快適性を担保しながら「我慢しないエネルギー効率性の維持」を行なう手法を明らかにし、その手法の広がりにより、結果世帯のエネルギー消費量の減少の貢献につながることを目指した。上述の目的を達成するために、電力消費量、室内環境、室内環境嗜好性データを収集するためのセンサ郡のデータ収集、管理およびWebアンケート機能、また収集、蓄積したデータを用いてエネルギー消費量削減と室内快適性維持の双方の目的に合致した情報提示を行うためのデータベースおよびインタフェイス機能を用いたシステムを構築した。本システムを用いて実証実験を合計6世帯、快適性が著しく下がる夏期、冬期に集中的に行い、結果ふたつの異なる環境下において、世帯に対して約5%の電力消費量の削減および利用者から約80%の室内快適性の満足度を得ることができた。

また、本システムは室内環境データの収集をおよび個人の室内快適嗜好データを用いるため、そのデータを利用して快適性が損なわれるイベント、熱帯夜やヒートショックリスクに対応し、情報提示とともにネットワークを通じて行う空調の自動制御、また商品推薦システムらに利用した。つまりこれらは本研究の目的を達成するための拡張性を示したのみならず、センシングデータの利活用手法に貢献するものであったといえる。本研究は増加し続ける世帯の電力消費量の効率化が期待されるHome Energy Management System(HEMS)に対し,室内快適性の維持を低コストで行う機能としての情報提示を行うことを目的とする.この目的のために(1)時系列における室内快適性指標データの収集,(2)嗜好性に合わせた情報提示を行う機能を提案した.これらの機能を実装したシステムを用いた実証実験から得た実データによって,個人の温冷感快適嗜好性にばらつきがあるのか,嗜好性に基づいた情報提示により電力消費量,および快適性維持に変化が起きたのか,の2点に対して評価を行った.今後の研究推進の方策として以下3点をあげる.(1)初年度に実施した実証実験の結果を反映したシステムの改良,(2)実証実験の増加およびデータのボトムアップ,(3)国内外の論文誌および学会への投稿および研究内容の公開である.項目(1)においては,ハードウェア,ソフトウェア改良によって計測データを拡張する.室内位置測定における室内行動パターンデータと室内CO2濃度の計測を行う.室内位置測定にはビーコンを搭載した親機を室内に設置,子機を被験者に付けてもらうことで活動量計測を行うだけでなく,行動パターンを把握することでより的確な情報提示の実施をはかる.また室内CO2濃度に関しては,人が集中する際に適した値など生活シーンに合わせた利用が期待できるため導入を実施する.項目(2)においては,実証実験の世帯の増加および長期間の実験実施を行う.これまでは夏期,冬期に集中して実験を実施したが,近年の異常気象を加味した場合どのような快適性維持が望ましいのか考慮するために多種多様な条件のデータの収集を行う.また,実証実験の大幅な増加はリソースが限られているため難しいが,外部の世帯別の電力消費,全国の気象,世帯別特性といった公開データを利用することでボトムアップをはかり,有用性の精度を高める.項目(3)においては,国内外の論文誌および学会への投稿の実施を行う.また今回は快適性維持のプレイヤーを被験者に設定し,快適性維持のための行動変容を促すことで空間制御を試みたが,今後安価なネットワーク対応の空調家電の普及することを想定した場合,家電の自動制御と2軸で行うことが望ましい.
フッ素イオンに依存した内因性Na^+ポンプ阻害物質の精製とその阻害機構

フッ素イオンに依存した内因性ポンプ阻害物質の精製とその阻害機構を明きらかにするため、因子の精製とNa^+ポンプの反応機構の研究を詳細に行い以下の結果を得た。因子は酸に安定で、アルカリ不安定、分子量数百の非ペプチド性物質である。阻害の機構は、Na^+ポンプへのATP結合を阻止する事にある。Na^+ポンプのリン酸化酵素にATPは機能的には結合できない。ポンプの構造変化の検出に有効な蛍光試薬BIPMプローブの結合部位はポンプα鎖のcysー964である。α鎖をトリプシンで切断しても構造変化のシグナルは得られる。Na^+,K^+ーATPaseがATPのみならず、リン酸化能をもたない、ATP類化物で活性化される。Na^+、K^+-ATPaseのSH基に導入した蛍光プローブ間で、ケイ光エネルギー移動が生じる。そのさい相を異した、ケイ光変化が生じる。これらの結果はNa^+の輸送とそれに続くK^+の輸送に際して、Naポンプ分子の種々のドメインで相をずらした構造変化が生じる事、又この構造変化の現因はNa^+ポンプへのMg^<2+>,Na^+及びATPの結合によって生じるものであり、ATP加水分解が、ポンプをエネルギー化しているのではない事を示している。以上得られた研究成果を基に、Na^+の輸送とそれに続くK^+の輸送に伴いNa^+ポンプ分子上の数種のケイ光プローブ間距離の動的変化の解明を今後行う。【Na^+】ポンプの阻害物質の精製を、ウサギ骨格筋の熱抽出物を出発として、Dowex(AG50W×4)カチオン交換カラムクロマトグラフィーのくりかえしとSephadexG-20のゲルロ過カラムによって収量約20%約200倍比活性が増加した標品を得た。現在その標品を磁気共鳴によって同定を試みている。上記精製と平行して、本物質の阻害機構を明らかにする手段としてポンプの示す立体構造変化の研究を行なった。その結果ADP感受性リン酸化酵素(【E_1】P)が形成された後に、光散乱強度で区別できる3種類の構造の異なった【E_1】Pが形成され初めて【K^+】感受性リン酸化酵素の出現する事が示された(1)。立体構造変化に関する情報を与えてくれる残基が【Na^+】ポンプα鎖のCys-964に結合している事が示された(2)。又ポンプが形成するリン酸化酵素が機能的にはATPを結合しない事も示された(3)。立体構造変化はポンプのα鎖をトリプシンで切断しても生じる事が明白となった(4)。ポンプに対してATPのアナローグが、ATPと同様にATP加水分解活性を促進するかそれはATPの加水分解によってではなく、【K^+】結合酵素からの【K^+】遊離のステップに関与しているためである事が示された(3,5)構造変化の情報を与えてくれる残基がCys964以外にも存在し、それらの距離か、ポンプによるATP加水分解に伴って変化する事が示された(5)。Na^+ポンプの阻害物質の精製をウサギ骨格筋の熱抽出物を出発としてDowex(AG50W×4)カチオン交換カラムクロマトグラフイーのくりかえしと,Sephadex Gー20ゲルロ過カラムによッて行なった結果,約比活性を200倍に増加させる事が出来た.本物質の阻害機構を明らかにする手段として前年度に続きポンプの示す立体構造変化の研究を行った. Na^+ポンプのα鎖のCyoー964に結合した, BIPM残基はoligomoycin又はMgATPによって生じるNa^+の閉塞状態に伴って微少環境を動的に変化させる事が示された.これらの結果その他はNa^+の閉塞からNa^+の遊離又K^+の閉塞の両ステップでBIPM残基が他の部分反応に比し最大のケイ光強度増加と最大の減少をもたらす事を示していた.

さらに他の部位での変化の有無を調べる目的でBIPM修飾後Nー(7ーdimethylaminoー4ーcoumarinyl)phemyl)maleimide(DACM),5ーiodoacetamide fluorescein(1AF)又はFluoresceinー5ーisothiocyanate(FITC)で2重修飾後,Na^+ポンプ反応中間体形成に伴う,それぞれのケイ光強度を追跡した.その結果はすでに発表したBIPM残基のケイ光強度測定の結果を裏付けるのみならず,FITC,IAF,DACM及びトリプトファン残基がNa^+閉塞からNa^+遊離及びK^+閉塞からK^+遊離とNa^+閉塞に伴って他の部分反応に比し最大のケイ光強度の増加又は減少をもたらす事を示している.しかしNa^+に導入したケイ光性残基の全てがこれら中間体形成に伴ってそれら微少環境を変化させているわけではない事も同時に示された.これらの結果はNa^+ポンプ分子の種々の部位でNa^+とK^+の輸送に伴い動的部位と静的部位の相互交換が行われている事を示している.フッ素イオンに依存した内因性ポンプ阻害物質の精製とその阻害機構を明らかにするため、因子の精製とNa^+ポンプの反応機構の研究を詳細に行い以下の結果を得た。因子は酸に安定で、アリカリ不安定、分子量数百の非ペプチド性物質である。阻害の機構は、Na^+ポンプへのATP結合を阻止する事にある。Na^+ポンプのリン酸化酵素に、ATPは機能的には結合できない。ポンプの構造変化の検出に有効な蛍光試薬BIPMプローブの結合部位はポンプα鎖のcyc-964である。α鎖をトリプシンで切断しても構造変化のシグナルは得られる。Na^+、K^+-ATPaseが、ATPのみならず、リン酸化能をもたない、ATP類似物で活性化されるNa^+、K^+-ATPaseのSH基に導入した蛍光プローブ間で、ケイ光エネルギー移動が生じる。そのさい相を異した、ケイ光変化が生じる。これらの結果はNa^+の輸送とそれに続くK^+の輸送に際して、Naポンプ分子の種々のドメインで相をずらした構造変化が生じる事、又この構造変化の現因はNa^+ポンプへのMg^<2+>、Na^+及びATPの結合によって生じるものであり、ATP加水分解が、ポンプをエネルギー化しているのではない事を示している。以上得られた研究成果を基に、Na^+の輸送とそれに続くK^+の輸送に伴いNa^+ポンプ分子上の数種のケイ光プローブ間距離の動的変化の解明を今後行う。
ニューロキニン受容体拮抗薬に関するQOLアンケート調査及び費用最小化分析

【目的】乳癌治療に用いるFEC100療法において、悪心嘔吐の軽減の目的に用いられるニューロキニン1(NK1)受容体拮抗薬であるアプレピタント(経口群)及びホスアプレピタント(注射群)について、健全な医療の提供を目的として、既報1の患者を対象に有効性、安全性及び医療コストを比較した。研究当初は、がん患者に対してアンケート調査をする予定であったが、謝金の受け渡しが困難であることが判明したため、有効性・安全性及びコスト比較を行うことに方針が変更となった。【方法】1. NK1受容体拮抗薬の有効性・安全性の評価: FEC100療法を4コース終えた患者を、経口群及び注射群に分けた。有効性は、急性・遅発性悪心のグレード、急性・遅発性嘔吐のグレードによって、また安全性は注射部位反応のグレードによりを評価した。2.医療コストの算出:医療コストは以下のように算出した。収入は、院内のレセプトデータにより算出した(A)。支出は、関連する医師(6名)、看護師(9名)、薬剤師(14名)の患者1名に対する労働時間を無記名アンケートにより調査し、労働時間と各職種の給与から人件費を計算した(B)。薬剤購入費を薬価で計算した(C)。医療材料費を計算した(D). (A)-(B)-(C)-(D)の式でコストを算出した。【結果及び考察】対象は、経口群16名、注射群17名であった。遅発性悪心では、グレード0は注射群の方が少なかった(p<0.05)。それ以外の項目では有意な差があるとは言えなかった。注射部位反応では、グレード1が経口群5回、注射群0回(p<0.001)、グレード2が経口群0回、注射群19回(p<0.01)だった。コストは経口群-23, 539±2, 641円、注射群-37, 634±13, 858円だった(p=0.339)。どちらを用いてもコストに差は認められなかった。また、有効性は両群に大きな差はないが、注射部位の痛みは経口群でも見られるものの、注射群の方が強く表れやすいことがわかった。1.渡邊桂子他.医薬品相互作用研究39巻1号Page29-35(2015.08)【目的】乳癌治療に用いるFEC100療法において、悪心嘔吐の軽減の目的に用いられるニューロキニン1(NK1)受容体拮抗薬であるアプレピタント(経口群)及びホスアプレピタント(注射群)について、健全な医療の提供を目的として、既報1の患者を対象に有効性、安全性及び医療コストを比較した。1.渡邊桂子他.医薬品相互作用研究39巻1号Page29-35(2015.08)
慢性痛の脳をMRIで探索し、メカニズムと予測因子を明らかにする

MRI(VBM解析)を用いて、われわれは慢性痛患者12人を対象に様々なアンケート調査(主観的評価)を行った。MRI撮影を行い、アンケート結果とMRI画像解析結果の相関関係を探った。主観的評価として主に神経障害性特性を表すPain DETECT Questionnaire (PD-Q), Pain Catastrophizing Scale (PCS)のスコアをとり、VBM結果で灰白質容積を測定し、その相関をとった。睡眠の質,腰痛に関する簡易問診票,年齢,性別の要素で重回帰分析を実施したところ,Pain Detectのみ、島と後帯状回の膨張と強い相関を認めた。慢性痛の社会的損失は極めて多いのにもかかわらず、その治療とメカニズム解明は遅遅として進んでいない。その理由は、慢性痛が単なる痛み感覚の持続ではなく、社会的、心理的要因が複雑に絡み合って神経の可塑的変性を来した、いわば慢性神経変性疾患とも言うべき病態だからだ。その問題を解決すべく、慢性痛に対する主観的評価(アンケート)と、客観的評価(脳MRI結果)を連結させ、社会的背景を含めた新しい多面的な慢性痛評価(アンケート)を慢性痛患者から取得し、これまで注目されてこなかった慢性痛患者の社会的因子を探ってきた。さらには慢性痛患者群の脳機能画像と健常者(コントロール群)を比較し、病態メカニズム解明を目指したが、こちらは今後の課題となっている。しかし肝心の脳機能画像データとアンケート結果との相関解析を施行することに成功し、慢性痛の予測因子は明らかにできなかったものの、臨床的診断マーカーのない慢性痛に対し、非侵襲的な脳機能画像を用いた診断を指向できるDataを獲得した。それは極めてクリアカットでリーズナブルな結果であった。その結果とは、患者の主観的データとMRIで相関するのは、唯一、PainDetectという神経障害性痛の度合いを測る指標と脳局所(insula, Posterior cingulate cortex, Prefrontal cortex)萎縮の所見であり、しかも相関の度合いは極めて強いものであった。揺るぎのないエヴィデンスとして、さらに研究を進めたい。【慢性痛の脳をMRIで探索し、メカニズムと予測因子を明らかにする】(25462424)は以下を目的とした、グローバルな脳ダイナミクスを解析する統合的であった。慢性痛に対する主観的評価(アンケート)と、客観的評価(脳MRI結果)を連結し、脳機能画像データとアンケート結果との相関解析を施行し、慢性痛の予測因子を明らかにした上、臨床的診断マーカーのない慢性痛に対し、非侵襲的な脳機能画像を用いた診断を指向する。以上の目的に対して、施行したアンケートは以下の10項目:1.痛みの程度/持続期間/現在の痛みに対する受診歴2.喫煙・飲酒3.社会的因子:学歴、年収、職業、仕事・家族の人間関係やサポートの有無、生活の満足度について4.包括的QOL(生活の質)尺度:SF-36 5.特定健康診査項目6.(医師記入)診断名、合併症、7.(医師記入)精神医学的問題簡易質問票:BS-POP 8.PCS (Pain Catastrophizing Scale:痛みの破局化思考スケール)9.Pain DITECT日本語10.FiRST (Fibromyalgia Rapid ScreeningTest:線維筋痛症迅速検出質問票)。このうち、グローバル脳ダイナミクス(voxel-based morphometry: VBM解析)による多重回帰解析によれば、Pain DITECT(PD-Q)のみ、慢性痛の多面的評価システムの確立として、患者の帯状回、島、後頭頂葉円蓋部と正の相関を示した。このことは、慢性痛患者の脳、慢性痛症状の発展に「神経障害性痛」要素が、いかに深く関わっているかを示唆する重要な結果と言える。つまり、患者の「神経障害性痛」要素が強ければ強いほど、痛みは長期に慢性化し、QOLを阻害し、社会全体にも悪影響を及ぼす。慢性痛患者のグローバル脳ダイナミクスに直接影響を与えるのは「神経障害性痛」要素が強い。従って、これらの治療には薬物療法のみならず、患者自身のリハビリテーションを目的とした認知改革と、社会復帰が重要である。脳科学解析で躓いていたところ、邂逅ともいうべきか、脳科学解析の第一人者とも言うべき研究者と出会い、揺るぎない自信をもって解析を進めることができ、高い精度でエレガントな解析を示すことができた。アンケートについては多施設横断研究「慢性の痛み対策研究事業」(福島県立医大整形外科紺野教授主幹)の一員として参加、平成23年度から会議や発表会、e-mailing listによる連絡により、その作成に携わってきた。自然科学研究機構生理学研究所(柿木隆介教授、乾幸二准教授)からは適宜助言を頂き効率的に研究を進めている。本申請研究は、群馬大学内MRI室を用い、アンケート取得は当院外来において行った。当院MRI室では患者を対象に研究としてfMRI撮影をすでに行っている。

当院MRI技師とは良好な協力関係を築いており診療時間内もしくは時間外に研究を行っている。MRI撮影と解析は国際電気通信基礎技術研究所(ATR)とも協力関係を継続している。方向性は定まった。あとは症例数を積み上げ、Data解析を進めて、真理の追究を待つのみ。慢性痛の範囲を広げ、新たな切り口も考慮中である。26年度以降も継続的に被験者からdata取得を行う。Data取得と同時進行的に、本研究の独創点である「慢性痛患者の社会的因子を含めたアンケート(主観的評価)と慢性痛の脳活動(客観的評価)の相関を明らかにして脳機能画像の臨床応用を目指す」ため、Data解析作業が大きなウエイトを占める。結果の公表を随時おこない、非侵襲的な脳機能画像を用いた診断法として先進医療の指定取得を指向し、他の診断法との整合性についても検討する。fMRI画像解析はSPM8 (Wellcome Institute of Cognitive Neurology, London, UK)を使用している。慢性痛患者の脳活動、活動低下/増加部位を検出・数値化、脳活動data(脳活動部位と活動量/組織萎縮量)とアンケート各項目の相関解析をおこない、目的を遂行する。
自己組織化有機無機量子閉じ込め構造を利用した共鳴励起子状態の実現

自己組織的に有機無機層状構造を形成する有機無機ペロブスカイト型化合物を利用し、有機層に導入したナフチル基やベンジル基の三重項励起状態と、無機層のワニエ励起子との共鳴を実現した。共鳴における発光スペクトルでは、三重項励起状態のある遷移のみが強められる結果が得られた。このことは、共鳴により遷移の特性が制御可能であることを示しており、新たな光学材料開発への利用が可能となった。自己組織的に有機無機層状構造を形成する有機無機ペロブスカイト型化合物を利用し、無機層と有機層の励起状態の共鳴を実現した。今年度には、有機層にベンジル基を導入し、その三重項励起状態と、無機層のワニエ励起子との共鳴を実現した。無機層の組成を通じてワニエ励起子準位を制御し、蛍光特性を調査した。その結果、ワニエ励起子エネルギーの変化に応じて、無機層から有機層へのエネルギー移動挙動が変化した。このことは、ワニエ励起子準位の制御範囲内に、有機層との共鳴領域が存在することを意味する。エネルギー移動特性の結果から、共鳴の実現する組成を判断し、その組成の試料の蛍光特性を詳細に調査した。その結果、共鳴において、独特の発光スペクトルが観測された。今回の研究では、無機層の組成を通じてワニエ励起子準位を制御しているため、組成ゆらぎに対応する不均一広がりは不可避である。そのため、共鳴付近でのスペクトルが、この組成揺らぎによる不均一広がりに起因すると過程し、ワニエ励起子発光と、有機層からのりん光との重ね合わせにより、発光スペクトルが記述されないかと解析したところ、単純な足し合わせでは記述されないことが明らかとなった。このことは、共鳴における蛍光は、共鳴による緩和過程の変化を反映したものであることが明らかとなった。有機無機ペロブスカイト型化合物において、有機層の三重項励起状態と、無機層のワニエ励起子とが共鳴する材料を作製し、その共鳴領域における特異的な発光特性を観測した。具体的には、(C10H7CH2NH3)2PbBrxI4-x薄膜において、ワニエ・フレンケル励起子準位が共鳴領域近傍に存在すると推察されるx = 1.75及びx = 1.87の薄膜を作製し,光学特性の解析を行った.それぞれの薄膜において, 490 nm及び500 nmにおいて発光ピークが観測された.一方, x = 1.75及びx = 1.87の薄膜において, 520 566 nmにかけて発光ピークは観測されなかった.これらの発光ピークは,ナフチルメチル基における基底状態の異なる振動準位への遷移に対応する.無機層における混晶形成に伴うわずかな構造変化により,これらの振動準位への遷移の禁制化による消光は生じないものと推察される.よって,ワニエ励起子のエネルギー準位に近いナフタレン三重項準位からの発光が選択的に生じたためであると考えられる.以上の結果から,ワニエ・フレンケル励起子準位が共鳴領域近傍に存在することで,特異な発光が生じることが示唆された.この結果は、当初目的としていた、有機無機共鳴励起状態における特異的な光学特性であると推察される。そのため、この化合物における励起子特性や、励起子形成後のダイナミクスについて詳細に調査し、共鳴励起状態の特性を明確にしたい。有機無機の励起状態が共鳴していると推察される材料の合成に成功し、その材料中で、非常に特異な発光特性を観測した。この発光特性は、共鳴状態での振動子強度の集中に起因すると推察される。そのため、今年度の所期の目標を達成したと判断される。今年度には、有機無機ペロブスカイト型化合物の無機層の厚さを変化させながら、前年と同様に共鳴条件を探索する。無機層の厚さが、ハロゲン化鉛八面体の24個分の厚さの化合物を主に対象とする。ここでは、量子閉じ込め次元性が変化するため、ワニエ励起子の特性が大幅に変化する。そのため、ワニエ励起子の特性が、ハイブリッド励起子特性にどのような変化を与えるのかについて、議論を行うことが可能となる。試料の形態としては、主にスピンコート膜と単結晶とする。これは、合成中の溶液から析出した多結晶試料では、無機層の厚さの異なる試料が析出しやすいためである。光学特性の解析では、前年とほぼ同様の手法により、励起子共鳴状態に特有の光学特性を抽出し、議論を行う。本研究では、半導体材料の光学特性を取り扱う。半導体材料の光学特性は、一般に、微量の不純物混入によっても大幅に変化しうる。そのため、試料の原料として利用する鉛のハロゲン化物については、高純度の試薬を必要とする。半導体を構成するハロゲン化鉛の原料では、99.999%の高純度粉末を利用する。そのため、1種類の試料の合成につき、有機層の原料も含め、おおよそ5.5千円程度かかる。また、合成に要するガラス器具類も予定している。
乳児音声発達の起源に迫る：アジアの言語から見た発達メカニズムの解明

乳児による言語の音韻体系の獲得は、その後の言語発達の基礎となる重要な過程で、その起源に迫ることは言語獲得のメカニズムそのものの獲得に繋がる。現在の通説では、乳児期の音声発達は知覚狭窄(Perceptual Narrowing)と呼ばれる発達変化を経て獲得されると考えられている。しかし、これは欧米言語を学ぶ乳児を対象とした少数の研究に基づいて構築されたものであり、同じような過程が欧米言語以外でも見られるのか、音素以外の音韻発達にも観察されるのかは不明である。本研究では、タイ語、韓国語、広東語、日本語を比較し、これらの言語を学ぶ乳児が母語の破裂音や、単語レベルの韻律を獲得する過程を実験的に解明することを目指している。タイ語、韓国語、広東語、日本語は破裂音や単語レベルの韻律の特性が対照的でこれらの言語を実験的に比較することで、音声獲得過程の解明に重要な貢献が期待できる。2017年には各国で本格的な実験を開始し、データの収集が進んでいる。7月にはフランス、リヨンで開催されたInternational Association for the Study of Child Language学会(IASCL)で韓国語の結果を発表した。8月には本科研費研究課題のキックオフミーティングとして、韓国・タイ・香港の共同研究者や、国内の若手赤ちゃん研究者による発表を軸とする国際シンポジウムを主催した。同国際会議では国内外の赤ちゃん・言語・発達心理学等を専門とする研究者の交流の機会を創出するとともに、本研究課題の意義を参加者と共有することができた。同時期に各国共同研究者、国内本研究課題の研究分担者、連携研究者らとともに、今後の研究推進に関する具体的な研究打ち合わせを行った。2017年は計画通り4カ国で本格的なデータ取得を開始することが出来た。特に韓国語での実験は、予想以上に興味深い結果が得られており、2017年7月にフランス・リヨンで行われたInternational Association for the Study of Child Language学会(IASCL)においてその成果を発表できた。また既に論文1本は投稿済み、2本目は準備中で、当初の計画以上に進展している。日本での実験も当初の計画より順調にすすんでおり、日本語韓国語の結果は、PIの仮説を指示する結果となっている。一方、香港では採用したスタッフがやむを得ぬ理由で半年で退職することになり、替わりのスタッフを改めて公募、採用、訓練する必要が生じたため、当初より実験の進行に時間を要した。タイでは共同研究先のタマサート大学が王宮に隣接する区域にあるため、国王の逝去に伴うさまざまな行事で道路が封鎖されたり臨時の休校等があり、実験が実施できない時期もあった。しかし4ヵ国で得られた成果を総合すると、おおむね順調に進展しているといえる。これまでは各国の乳児が母語の破裂音を弁別する実験を中心に実施してきたが、今後は外国語の刺激や人工音声の刺激を用いることで、乳児がどのような音響特性に拠って音素の弁別を行なっているのかを調べる実験も始める。又、実験に参加した乳児の母親が発声した音声の解析も進め、乳児の弁別能力と母親の発話の特性に関連があるかを調べる。研究の成果は実験が進んでいる韓国語と日本語から順次ジャーナルに投稿していく。同時に、国内外の心理学や言語学、進化学などの学会で成果を発表する。既にEvolang(ポーランド、4月)国際赤ちゃん学会(7月、フィラデルフィア)の発表が決まっている。又、10月にシンガポールで開催される予定のAsian Babylab Consortium (ABC)や、ボストン大学言語発達学会(BUCLD)等にも投稿する予定である。8月には新学術「共創言語進化」と共催でデューク大学のMichael Tomasello博士を招き言語と認知の発達についての国際シンポジウムを開催する予定である。乳児による言語の音韻体系の獲得はその後の言語発達の基礎となる重要な過程で、その起源に迫ることは言語獲得のメカニズムの解明そのものにつながる。現在の通説では、乳児期の音韻発達は、Perceptual Narrowing (知覚狭窄)と呼ばれる発達変化を通して達成されるとされる。しかし、この仮説は欧米言語を対象にした少数の研究のみに基づいており、本当に普遍的な発達過程であるのか、音素以外の音韻発達にも妥当な仮説なのか不明である。本研究ではタイ語、韓国語、広東語、日本語を学ぶ乳児が破裂音や単語レベルの韻律を学ぶ過程を実験的に検証し、乳児が音韻体系を獲得する過程を解明することを目指している。タイ語、韓国語、広東語、日本語は破裂音や単語レベルの韻律特性が対照的で、これらの言語を比較的に研究することは、従来欧米言語に偏重していた乳児音声発達研究に貴重な貢献できる可能性がある。しかし、日本以外では実験的に乳児の音声知覚を研究する環境を持つ研究室が確立しておらず、言語間の比較研究をすることは難しかった。本研究の目標の一つははタイ、韓国、香港の各国の若手の研究者で乳児音声発達を実験的に研究したいという意欲を持つ共同研究者を特定して、それぞれの研究室の実験設備や大学院生の訓練などの初期サポートを提供することで各国で乳児音声知覚実験を推進する環境を作り出すことにある。2016年度は、各国の共同研究者が理研に滞在して実験の実施方法を習得したり理研の研究者が各国の研究室を訪問して実験設備や実験方法などが正しく機能しているかの確認等を行った。4ヶ国語の比較研究の環境が整い次第、各言語を学ぶ乳児が破裂音、単語レベルの韻律をどのように獲得していくのかを実験的に比較検証する。

2016年度は、4カ国で同じ条件で実験が実施できる環境を整備することを第一の目標として研究を進めた。7月には国内の分担者で第一回共同研究者会議を実施し研究の内容や共同研究の進め方について議論した。8月には国際共同研究者も含めた第2回の共同研究者会議を行い、具体的に実験の計画や刺激の選択等について議論を進めた。併行して7月、8月には香港大学の大学院生、タマサート大の共同研究者及び大学院生が理研に滞在し、共同研究で用いる予定の視覚的馴化脱馴化法を用いて乳児を対象として実験を行えるよう研修を実施した。韓国中央大はすでに同手法で実験を実施する環境が整備されている。2017年2月には理研のスタッフがタマサート大、香港大を訪問して実験設備や実験手法などが間違いなく動いているかの確認を行った。また、香港、タイに先行して実験環境が整った韓国中央大学では韓国語を学ぶ乳児を対象とした破裂音の弁別実験を進めることが出来た。韓国語は、無声破裂音が3種類存在する世界でも珍しい言語で、韓国語を学ぶ乳児が破裂音の弁別を獲得していく過程を実験的に調べた初のデータである。この成果は、2017年7月にフランス、リヨンで開催されるInternational Association for Studies of Child Languageにおいて乳児の音素発達のパネルでの口頭発表に採択されている。更に、乳児音声発達研究におけるアジア言語の実験的比較研究の重要性についてPIは国立国語研究所や香港大学において講演を行った。乳児による言語の音韻体系の獲得は、その後の言語発達の基礎となる重要な過程で、その起源に迫ることは言語獲得のメカニズムそのものの獲得に繋がる。現在の通説では、乳児期の音声発達は知覚狭窄(Perceptual Narrowing)と呼ばれる発達変化を経て獲得されると考えられている。しかし、これは欧米言語を学ぶ乳児を対象とした少数の研究に基づいて構築されたものであり、同じような過程が欧米言語以外でも見られるのか、音素以外の音韻発達にも観察されるのかは不明である。本研究では、タイ語、韓国語、広東語、日本語を比較し、これらの言語を学ぶ乳児が母語の破裂音や、単語レベルの韻律を獲得する過程を実験的に解明することを目指している。タイ語、韓国語、広東語、日本語は破裂音や単語レベルの韻律の特性が対照的でこれらの言語を実験的に比較することで、音声獲得過程の解明に重要な貢献が期待できる。2017年には各国で本格的な実験を開始し、データの収集が進んでいる。7月にはフランス、リヨンで開催されたInternational Association for the Study of Child Language学会(IASCL)で韓国語の結果を発表した。8月には本科研費研究課題のキックオフミーティングとして、韓国・タイ・香港の共同研究者や、国内の若手赤ちゃん研究者による発表を軸とする国際シンポジウムを主催した。同国際会議では国内外の赤ちゃん・言語・発達心理学等を専門とする研究者の交流の機会を創出するとともに、本研究課題の意義を参加者と共有することができた。
ICTを活用した胆道閉鎖症早期発見のための便色判定システム構築と費用対効果分析

ICTを活用した胆道閉鎖症早期発見のための便色判定システム構築については、iPhoneアプリ“Babyうんち"を開発し、2016年8月にリリースした。アプリに内蔵されている判別アルゴリズムについては、5例の疾患例を含む40例の便色写真を用いた精度判定の結果、感度と特異度はともに100%で、優れた便色識別能力を有する。費用対効果分析については、全国展開されている便色カラーカード法、沖縄県・長崎県の一部で実施されている尿採取による硫酸抱合型胆汁酸測定法、iPhoneアプリ“Babyうんち"法の効果の比較検討するために現在解析中である。胆道閉鎖症は、生まれつき又は生後間もなく胆管がつまり、胆汁が腸に流れなくなり、外科治療なしに放置すれば23歳で死に至る疾患である。先行研究では産後60日以内での早期発見、早期手術が予後を改善するとされている。本研究は(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、2次データを利用して検証し、(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムの実施と効果の検証をし、(3) 3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析を行い、より効果の高い胆道閉鎖症早期発見のためのスクリーニングシステムの構築を目指す。平成27年度実施実績については、沖縄県の研究協力者と共に(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、2次データを利用して検証中である。(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムの実施と効果の検証については、便色判別プログラムの基盤となるパターン認識手法を使ったアルゴリズムの開発を実施し、特許申請をおこなった。iPhoneユーザーを対象としたリサーチキットアプリ(アプリ名:Babyうんち)として、平成28年、9月にリリースを行った。また、便色判別プログラム構築に関する内容を論文化し、現在査読付き英文雑誌に投稿中である。(3) 3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析については、機軸となる決定樹の作成を本年度実施する予定である。(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、2次データを利用して検証を進めている。2次データの取得については、沖縄県や、長崎県の研究協力者自身の研究進捗に依存する部分が多いため、当初想定したより多くの時間と事務的な調整事項が発生し、予定より進捗が遅い。一方で、2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムの実施と効果の検証については、同機関内の研究協力者のサポートをうけ、当初の予定以上のスピードで進んでいる。便色判別プログラムの基盤となるパターン認識手法を使ったアルゴリズムの開発を実施し、特許申請をおこなった。[「情報処理装置、情報処理システム及びプログラム」(特願2016-190338)]また、便色判別プログラム構築に関する内容を論文化し、現在査読付き英文雑誌に投稿中である。日経デジタルヘルス(平成28年9月29日)、日本経済新聞(平成29年4月20日などで、本研究に関する記事が掲載され、社会的な注目も集めている。本研究は(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、既に集積されている2次データを利用して検証し、(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムを前向きに実施し効果の検証をし、(3)便色カラーカード、USBA測定法、ICT便色判別の3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析をおこない、胆道閉鎖症早期発見のために、より効果の高いスクリーニングシステムの構築を目指す。これまでの研究実績については、(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、既に集積されている2次データを利用して検証し、論文化をおこなった(in press)。(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムを前向きに実施し効果の検証をして論文化をおこなった。(3)便色カラーカード、USBA測定法、ICT便色判別の3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析については、現在最終解析中である。本年度も引き続き(1)既存のスクリーニング法の、全国展開されている便色カラーカード、尿採取による硫酸抱合型胆汁酸(USBA)測定法の効果を、2次データを利用して検証を進める。

(2) Information and Communication Technology (ICT)活用の便色判別プログラムの実施と効果の検証については、便色判別システムの精度の向上のための検証に着手している。また、5月の上旬には仙台で行われる第7回胆道閉鎖症国際シンポジウム(7th ISSBA)で、口頭発表予定である。現在査読中の論文についても、受理をめざし引き続き執筆を継続する。また、3) 3方法を比較した際の、胆道閉鎖症スクリーニング方法の費用対効果分析については、機軸となる決定樹の作成を実施する予定である。臨床疫学・医療経済iPhoneアプリのため、業務委託を依頼した株式会社ウンログへの支払いが完了していないために、当初の予定よりも多くの残金が発生している。本年度中には、便色判別アプリカスタマイズ料金および、ICTサーバー利用料金を支払予定である。
尿細管の老化メカニズムの解明

本研究の目的は「尿細管の老化メカニズム」を明らかにすることである。若年および高齢マウスの腎臓から分離・培養した尿細管細胞を3次元尿細管構造に分化誘導し、その形態および機能を比較する。また、若年および高齢マウスの腎尿細管を単離し、プロテインアレイを用いて発現量に差があるリガンド・受容体を探索する。老化(加齢)に伴い活性化あるいは不活化しているシグナル伝達系を明らかにする。最終的には、siRNAや中和抗体を利用して老化制御シグナルの遮断による尿細管構造誘導能に対する効果を調べる。本研究により、「尿細管の老化制御シグナルを標的とした尿細管再生アプローチ」の可能性を探りたいと考えている。
歯牙欠損を有する小児の構音、咀嚼運動に関する研究

小児期は口腔の運動、機能を獲得する上で重要な発育段階にあり、この時期に何らかの障害を受けると後々の運動、機能障害を引き起こす危険性を有する。外傷や齲蝕によりはの喪失を余儀なくされた小児においては歯牙欠損により構音障害、咀嚼障害などの口腔機能障害がしばしば認められる。そこで本研究では歯牙欠損を有する小児を対象に、医用動画像解析システムおよび電気的パラトグラフィー(EPG)を用いて構音、咀嚼運動時の舌、下顎、口輪筋運動を検討することとした。動画像解析システムはビデオカメラ(正面、側面)で撮影した対象患児の顔面皮膚上の標点を自動追尾し、3次元解析を行うことのできるもので、患児の苦痛は殆ど無く、きわめて簡便かつ短時間に資料採得が可能である。また独自の補正システムにより頭部動揺の補正が自動的に可能であるため、低年齢の患児についても検査を行ない得るという利点を有する。このようなシステムを用いて構音運動、咀嚼運動を検討したところ次のような結果が得られた。構音運動においてはEPG所見では症例数が少なかったため舌、口蓋接触様式は個人差、年齢差に大きく左右された。音声分析においては母音産生時の影響は少ないものの、子音とくに歯音/s/は構音能力の完成時期が遅い子音のためか影響を受けやすかった。発語明瞭度は全般的に3、4歳で著しい上昇を示した。下顎運動についてはガム咀嚼時の解析を行ったところ歯牙欠損の無い対象群では比較的低年齢の頃より咀嚼パターンが安定していた。歯牙欠損群の欠損側では非定型的パターンが多くみられるものの、保隙装置装着とその後の学習により個人差があるがパターンの定型化がみられた。非欠損側では定型的パターンが多かった。今後はこれらを更に詳しく解析した後、舌運動と顎運動の同期解析を試みる所存である。
オーケストラ楽団における収益性とブランド購買の二重苦

本研究は、収益性を高めるために必要な顧客維持率をプロオーケストラを事例にして明らかにしようとしたものである。そのために二つの仮説を検証した。第一は、オーケストラであっても、クレジットカードなどと同程度に、その市場はディリクレモデルで近似できるという仮説である。第二は、他楽団よりも市場浸透度が低いにもかかわらず鑑賞頻度の高い楽団の収益性は高いという仮説である。その結果、第一の仮説は支持されるものの、第二の仮説は支持されなかった。このことは楽団が、互いの鑑賞頻度を市場浸透度が反映された値と考えるべきだが、頻度の改善が収益性に直結すると他のサービス業と同様に考えるべきではないことを意味している。本研究は、収益性を高めるために必要な顧客維持率をプロオーケストラ楽団を事例にして明らかにすることを目的としている。そのために、次の二つの仮説を検証することが、本研究の最終的な課題である。第一は、プロオーケストラ楽団であっても、クレジットカード会社などのサービス業と同様に、その市場にはDouble Jeopardyと呼ばれる現象が見られるはずである、という仮説である。第二は、他楽団よりも市場浸透度が低いにもかかわらず来場頻度の高い楽団、すなわちDouble Jeopardyと呼ばれる現象から逸脱した楽団ほど、営業利益率が高いはずである、という仮説である。これらの仮説を、3年間かけて検証していく。研究開始年度となる本年度は、本研究がマーケティングの研究分野の中でどのような位置づけとなるのか、先行研究を精査することで明らかにした。そこでは、本研究がサービス業の収益性をめぐる二つの知見の一般化可能性を検討する位置にあることが明らかとなった。この成果は、『サービス業における収益性とMarketing Double Jeopardyの理論的研究』と題する論文にまとめられた。具体的には、本研究が、クレジットカード市場において上述の二つの仮説が実証されることを前提としていること、そのため早急にクレジットカード会社を調査しなくてはならないことが明らかとなった。以上のように、本年度は、最終研究課題となる二つの仮説がマーケティング研究のどこに位置づいているかを明らかにし、その連関を明らかにするために必要な基準対象がクレジットカード市場であると明らかにした。本研究は、収益性を高めるような顧客維持率をプロオーケストラ楽団を事例にして明らかにすることを目的としている。第一は、プロオーケストラ楽団であっても、クレジットカード会社などのサービス業と同様に、その市場は、Double Jeopardy現象を示すディリクレモデルで記述できるはずである、という仮説である。第二は、他楽団よりも市場浸透度が低いにもかかわらず鑑賞頻度の高い楽団、すなわちディリクレモデルによる理論値から逸脱した鑑賞頻度の値を示す楽団の営業利益率は高いはずである、という仮説である。この二つの仮説を三年間かけて検証する。研究二年目となる本年度は、主として第一の仮説の検証を行った。そのため、大きく二つの作業を行った。ひとつは、市場がディリクレモデルで記述できていると判断するための基準を明確にするために、クレジットカード市場におけるディリクレモデルの近似程度を明らかにした。この作業の成果は、査読論文1本、論文2本、学会報告1件にまとめられた。これにより、市場がディリクレモデルで記述可能であると判断するための基準が明らかとなった。もうひとつは、オーケストラの市場が基準の範囲内でディリクレモデルで記述できるかどうか実証することである。そのため、2013年度時点で日本オーケストラ連盟に加盟していた正会員25楽団すべてを対象にして、各楽団のコンサートに一度でも行ったことのある人々にアンケートを行い、データを収集した。複数の楽団のコンサートに行ったことのある人々もデータに含まれる必要があったため、リサーチ会社のモニターを回答者に選定した。集めた調査方法が妥当であるかどうか、また、データ分析の速報結果を、論文1本、学会報告1件にまとめた。これにより、第一の仮説は支持されることが明らかとなった。本研究は、収益性を高めるために必要な顧客維持率を、プロオーケストラを事例にして明らかにしようとした研究である。そのために、次の二つの仮説を検証してきた。第一は、プロオーケストラであっても、クレジットカード業などのサービス業と同程度に、その市場は、Double Jeopardy現象を記述するディリクレモデルで近似できるはずであるという仮説である。第二は、他楽団よりも市場浸透度が低いにもかかわらず鑑賞頻度の高い楽団、すなわちディリクレモデルで導かれる理論値から正に逸脱した鑑賞頻度の値を示す楽団の収益性は高いはずであるという仮説である。研究最終年度に当たる本年度は、二つの仮説検証の結果をまとめた。その結論は、第一の仮説は支持されるものの、第二の仮説は支持されないというものであった。これらの成果は査読論文1本、論文2本、学会報告2件にまとめられた。具体的には次のとおりである。第1に、前年度に収集したアンケートデータを解析し、第一の仮説が支持されることを示した。すなわち、オーケストラ市場は先行研究と同程度にディリクレモデルで近似できるのである。第2に、このような近似の妥当性を確認するために、他のサービスとの相対的な位置を探った。オーケストラはクレジットカードなどと比較可能であることが明らかとなった。第3に、オーケストラの市場ではモデルの理論値よりも下回る鑑賞頻度しか達成していない楽団が数多くあるという新しい事実を発見した。この事実は従来のアート・マーケティング研究の主張と矛盾しないことを意味している。