hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
経皮的脊椎圧迫骨折治癒促進シーズの実用化研究

局所投与型の骨折治癒促進法の開発に成功しており、おおむね順調に進行していると思われる。BMPの更なる低用量化に向けてよりコラーゲンに親和性の高いBMP2の作製に着手しており、新規コラーゲン結合BMP-2の効果を検討する予定である。超高齢社会を迎え骨粗鬆症に伴う脊椎圧迫骨折患者数は年々増加している。局所投与を可能とした人工コラーゲンとコラーゲン結合型成長因子を用いた低侵襲な椎体骨折治癒促進法の実用化を目指して研究を行った。まずはじめにコラーゲン結合型塩基性線維芽細胞増殖因子(CB-bFGF)の最適化を行うために細菌コラゲナーゼColG, ColH由来のコラーゲン結合ドメイン(CBD)を有する4種のCB-bFGFを作製した。骨形成促進能を検討するために評価が容易なマウス大腿骨骨折モデルを用いて検討を行った。そのColG由来のCBDを2つ有するCB-bFGF(bFGF-3a-3b)が最も高い骨形成能とコラーゲン結合能を有していた。そこでbFGF-3a-3bを用いて椎体骨折モデルにおける骨形成促進能を検討した。1%人工コラーゲンゲル(ACG)と0.058 pmole bFGF-3a-3b (bFGF 1ug相当)を投与した。骨折のみの群をコントロールとした。投与後、2, 4週にmicro CTを用いた新生骨量、骨塩量計測を行った。ACG/bFGF-3a-3b複合体を投与した群では旺盛な仮骨形成が認められた。組織学的検討からACG/bFGF-3a-3bは軟骨形成促進を介して仮骨形成を促進しているものと考えられた。ACG/bFGF-3a-3bによる骨形成促進に成功したが骨癒合促進効果は認められなかった。そこでACG/BMP2による骨癒合促進能を大腿骨骨折モデルで検討した。その結果、骨癒合促進効果が認められた。bFGF-3a-3bと人工コラーゲンの組み合わせにより椎体骨における骨形成促進が可能なことを明らかにした。そのため、おおむね順調に進展していると考えられる。
国際理解の視点に立った東アジア交流史の社会科教材開発

本研究は,国際理解の視点に立って,中学校社会科教育における東アジア交流史の教材を開発することを目的としている。2012年から3年間にわったって,日中韓の6名のメンバーが集まって共同で教材開発を行い,その成果を『国際理解の視点に立った東アジア交流史の社会科教材開発』としてまとめた(HP: http://www.juen.ac.jp/kaken/24531177/index.html)。この研究の特徴は,これまでの国家史や政治史・経済史とは異なる,人々の交流史を中心とする歴史教材を通して,将来の東アジア地域の平和構築に資する社会科教育を目指している点にある。2013年度は、教材開発・授業実践に取り組み、日本と韓国の社会科教育における国際理解の実践を類型化し、歴史分野の共通教材を開発に向けて授業実践を行い、学会発表を行った。(1)第3回研究会(2013年7月2728日):第3回研究会(長野県)を開き、2013年の研究成果と学会発表を通して得られた課題を確認した上で、教材作成の具体的計画を行った。また教材研究のために「浅川伯教・巧兄弟資料館」を見学した。(2)文献調査と現地調査:研究代表者(高)と研究分担者が個別に実施し、メールなどで意見交換を行った。(3)研究成果の発表(2013年10月):学会(日本社会科教育学会)での発表を通して、研究成果の発信を積極的に行った。(4)メールなどを通して研究成果の交換を行いつつ、最終年度に研究成果をまとめて報告書を作成し、その内容を出版することができるように原稿を集めながら検討してきた。例えば、二谷貞夫「古典落語から東アジアの庶民生活を読む」、梅野正信「東アジアがこれから友好な関係を築くために何をしたら良いか話し合おう!」、金ヒョンジン「唐辛子の朝鮮半島への由来と歴史」(韓国文献との比較)、蔡秋英「東アジアの食文化」(箸などの日中韓の食文化比較)、國分麻里「書堂(朝鮮時代)と寺子屋(江戸時代)における庶民の学びの内容および方法の比較」、高吉嬉「二人の巧と韓国ー浅川巧と藤本巧ー」などが挙げられる。(5)後述するように、各研究者の活発な研究及び学会の活動があった(「研究発表」、参照)。(1)「第1回目の研究会」開催(2012年6月1617日、山形大学):2年間に及ぶ研究方針を確認し、各自の役割を把握するなど、今後の研究計画を遂行する為の研究体制を構築した。(2)文献調査と国内の現地調査(2012年6月2013年3月):研究代表者(高)と研究分担者が個別に実施し、メールなどで意見交換を行った。(3)「第2回目の研究会」開催(2012年12月2223日、東京・筑波大学):2012年の研究成果と学会発表を通して得られた課題を確認した上で、教材作成の具体的計画を行った。(4)国分麻里の授業実施(2013年2月19日):17世紀頃から19世紀初までの日本と朝鮮半島の関係について、漂流民による交流を手がかりに授業を行った。(5)ホームページの作成(2013年3月):梅野正信を中心にこの研究を発信するための、ホームページを作った。http://www.juen.ac.jp/kaken/24531177/index.html(6)各研究者の活発な研究活動があり、その成果としては、1梅野正信「人権教育資料の分析的研究2ー人権課題に関わる指導例示の特色と傾向-」(『上越教育大学研究紀要』第32巻、上越教育大学、2013年2月、5973頁)、2国分麻里「韓国『東アジア史』における近代史の内容分析ー日本に関する叙述を中心にしてー」(『中等社会科教育学会』32号、2013年、125134頁)、3高吉嬉「山形県のなかの「東アジア」ー地域に根差した「東アジア的シティズンシップ」育成へー」(『人間と文化研究』第20集、東義大学校人文社会研究所、2013年6月、3563頁)、4高吉嬉「山形県地域の「東アジア」」(ハングル)(『東アジア研究叢書第一巻東アジア交流と文化変容』東義大学校人文社会研究所編、バクムンサ、193230頁)などが挙げられる。今年は以下のような活動を行った。1第4回目研究会(2014年5月1011日,筑波大学茗荷谷キャンパスとマイスペースMS&BB池袋西武横店): 10日に各自の教材案を報告し検討を行い,11日には科研報告書作成の日程や役割などについて話し合った。

2最終年度科研費報告書の原稿収集及び検討(2014年122015年2月):メールなどを通して継続的に研究成果の交換を行いつつ,研究成果をまとめて最終年度科研費報告書を作成するため,メンバー全員の原稿を集めて検討した。3研究成果報告書の冊子づくりと普及(2015年3月):研究代表の高・研究分担者の國分と金が報告書作成の中心となって研究成果報告書を完成し,100部の冊子を作り,関係者に配布し,その成果を普及した。(実績報告書の「11.研究発表」,参照)4HP体制づくりと研究継続に向けての準備(2015年3月):研究分担者の梅野を中心に,HP(http://www.juen.ac.jp/kaken/24531177/index.html)を通して,今回の報告書の研究成果等を普及していくための体制を整えた。また,メールなどを通してメンバー全員で,これまでの研究成果をさらに深めつつ,各自の研究成果を授業実践に活かし,普及していくことを確認した。社会科教育、国際理解教育本研究は、国際理解の視点を踏まえて、中学校社会科教育における東アジア(日本・韓国・中国)交流史の教材を開発することを目的とし、従来のような国家史や政治史・経済史とは異なる、人々の交流を中心とする歴史教材を通して、将来の東アジア地域の平和構築に資する社会科を目指すものである。この研究目的を踏まえて、二年目である2013年度は上記の「研究実績の概要」で記したように、研究会開催、学会発表、出版に向けた原稿作成など、計画した内容をほとんど順調に実行し、目標を十分進展させてきたといえる。本研究は、国際理解の視点を踏まえて、中学校社会科教育における東アジア(日本・韓国・中国)交流史の教材を開発することを目的とし、従来のような国家史や政治史・経済史とは異なる、人々の交流を中心とする歴史教材を通して、将来の東アジア地域の平和構築に資する社会科を目指すものである。この研究目的を踏まえて、初年度である2012年度は上記の「研究実績の概要」で記したように、2回の研究会開催、授業実践、ホームページ作成など、計画した内容をほとんど順調に実行し、目標を十分進展させてきたといえる。(1)教材の改善(筑波大学2014年5月):授業実践と学会発表を通して得られた課題を踏まえ,教材の改善を行う。(2)授業実践・検討会(韓国2014年8月):改善させた教材を基に、韓国において授業実践を行う。研究責任者分担者の金を中心にビデオ撮影を行う。(3)第3回研究会(2014年12月):第3回の研究会(山形大学2014年11月)を開き、2014年の研究成果を通して得られた課題と成果を確認する。(4)最終報告書の作成:3年間の成果をまとめた最終報告書の作成を行い、出版に向けてさらに内容や体裁を精査していく。(1)教材の作成のための準備(2013年4月2013年9月):人々の交流に焦点を絞り、東アジア交流史の教材作成を行うための、具体的な準備にとりかかる。日本と韓国・中国の社会科の特性を明らかにしながら相互関連性を把握し、共通の教材を開発する。連絡方法としては、電話とメールでやり取りを深めていく。(2)第3回目研究会開催(長野県、2013年7月):これまでの研究成果と学会発表を通して得られた課題を確認した上で、教材作成の具体的計画を進展させるための意見交換などを行う。(3)授業実践・検討会(日本、2013年12月):研究分担者の國分の漂流民に関する授業実践などを、ビデオ撮影し、みんなで集まってその分析を行う。(4)研究成果の発表(2013年10月):学会(日本社会科教育学会)での発表を通して,研究成果の発信を積極的に行う。(5)教材の改善(2014年11月2015年5月):授業実践と学会発表を通して得られた課題を踏まえ,教材の改善を行う。(6)授業実践・検討会(韓国。
アルケンのヒドロホルミル化による精密有機合成の開発

1,1ー二置換アルケンへのジアステレオ選択的ヒドロホルミル化は、α,β-不飽和アルデヒドへの炭素求核剤の共役付加と合成的等価な手法であるとの基本概念で,メタリルアルコール系の1,1-二置換アルケンを基質とするヒドロホルミル化を展開してきた.特に,α,ω-エナミノアルケンのヒドロホルミル化では,アルケン部分が保護されたホルミル基等価体と見なせることから,位置選択的な分子内アルドール反応に導くことができた.一方,キラルば5,6員環の環状アリルエーテル誘導体のロジウム触媒によるヒドロホルミル化ではジアステレオ選択性が発現しがたい.これは基質の立体配座が十分に固定されていないためであろう.そこで,より基本的でアキラルな基質4-t-ブチルメチレンシクロヘキサンのヒドロホルミル化をCo_2(CO)_8,Rh(acac)(CO)_2を触媒前駆体として詳細に研究した.嵩高いリン配位子を添加した場合や,合成ガスH_2-CO(1:1)の初圧を変化させるなどで,生成物4-t-ブチルシクロヘキシルアセトアルデヒドのトランス/シス比は大きく変化した.とくに,Rh(acac)(CO)_2単独では,このジアステレオ選択性に著しい圧依存性が観察された.すなわち,初圧が50atm以上ではこの比が85:15から減少傾向を示し,5atmでは92:8まで増大した.さらにこの低圧化では,基質の内部アルケンへの異性化が顕著に起こった.一方,嵩高いリン配位子の添加によっては,触媒の如何にかかわらずつねにシス体の生成比が増大した.如上の選択性は,同じ基質のRhCl(PPh_3)_3触媒による均一系水素化が著しくシス選択的であることと対照的である.Hm(CO)_nL_m(m=Rh,CO;L=リン配位子)種がアルケンの挿入を受ける段階が,高圧下では速度論制御で起こり,かつ,速やかにつぎのカルボニル挿入に進行する.一方,低圧化ではこの段階が平衡状態にあって,シス体は立体的に不利であり,トランス体が優先する.さらに,平衡状態ではヒドリド種が逆向きのアルケン挿入も受け得るために,脱ヒドロメタルにより基質は著しい異性化を引き起こしたと説明出来る.1,1ー二置換アルケンへのジアステレオ選択的ヒドロホルミル化は、α,β-不飽和アルデヒドへの炭素求核剤の共役付加と合成的等価な手法であるとの基本概念で,メタリルアルコール系の1,1-二置換アルケンを基質とするヒドロホルミル化を展開してきた.特に,α,ω-エナミノアルケンのヒドロホルミル化では,アルケン部分が保護されたホルミル基等価体と見なせることから,位置選択的な分子内アルドール反応に導くことができた.一方,キラルば5,6員環の環状アリルエーテル誘導体のロジウム触媒によるヒドロホルミル化ではジアステレオ選択性が発現しがたい.これは基質の立体配座が十分に固定されていないためであろう.そこで,より基本的でアキラルな基質4-t-ブチルメチレンシクロヘキサンのヒドロホルミル化をCo_2(CO)_8,Rh(acac)(CO)_2を触媒前駆体として詳細に研究した.嵩高いリン配位子を添加した場合や,合成ガスH_2-CO(1:1)の初圧を変化させるなどで,生成物4-t-ブチルシクロヘキシルアセトアルデヒドのトランス/シス比は大きく変化した.とくに,Rh(acac)(CO)_2単独では,このジアステレオ選択性に著しい圧依存性が観察された.すなわち,初圧が50atm以上ではこの比が85:15から減少傾向を示し,5atmでは92:8まで増大した.さらにこの低圧化では,基質の内部アルケンへの異性化が顕著に起こった.一方,嵩高いリン配位子の添加によっては,触媒の如何にかかわらずつねにシス体の生成比が増大した.如上の選択性は,同じ基質のRhCl(PPh_3)_3触媒による均一系水素化が著しくシス選択的であることと対照的である.Hm(CO)_nL_m(m=Rh,CO;L=リン配位子)種がアルケンの挿入を受ける段階が,高圧下では速度論制御で起こり,かつ,速やかにつぎのカルボニル挿入に進行する.一方,低圧化ではこの段階が平衡状態にあって,シス体は立体的に不利であり,トランス体が優先する.さらに,平衡状態ではヒドリド種が逆向きのアルケン挿入も受け得るために,脱ヒドロメタルにより基質は著しい異性化を引き起こしたと説明出来る.
四量化反応による自発的有機pn接合ナノロッド形成と有機薄膜太陽電池の高効率化

昨年度までの研究成果をもとに、今年度は。p型有機半導体としては銅フタロシアニン(CuPc)、n型有機半導体としてはオクタフルオロ銅フタロシアニン(F8CuPc)を用いたCuPc/F8CuPc接合ナノロッド作製条件の詳細な検討と、CuPcナノロッドの局所電流電圧測定を試みた。Au蒸着膜上に所定の温度でCuPcを真空蒸着法により50nm成膜し、大気暴露後に同じ基板温度でF8CuPcを50nm真空蒸着した。またCuPc、F8CuPcそれぞれ50nmを連続蒸着し積層した。SEM観察よりすべての薄膜中で基板に面外成長したナノロッド構造が観察され、ロッドの直径はいずれも約45 nmであった。ロッドの長さはCuPc薄膜では50-80 nm、大気暴露後積層膜では50-100 nmであったが、CuPc/F8CuPc連続蒸着膜では50-250 nmとより長く成長したロッドが観察された。XPSスペクトルより連続蒸着膜ではF8CuPcが薄膜最表面に存在することがわかり、CuPc/F8CuPc接合ナノロッド形成には真空中での連続蒸着が有効であった。CuPcナノロッドの局所電流電圧(I-V)特性評価を導電性カンチレバーを用いたAFM測定により行った。まずPtコートカンチレバーを上部電極として用いてp型のCuPcナノロッドの観察とI-V測定を行った。正負両側で空間電荷制限電流領域を確認でき、ホール移動度を算出するとCuPc薄膜の約10倍の移動度が得られた。薄膜構造よりもナノロッド構造の方がキャリアの移動に有利であると考えらた。市販のPtコートカンチレバーにAlをコートしてCuPc薄膜のI-V測定を試みたところ整流性が観測された。本研究の目的である自発的有機pn接合ナノロッド作製をめざして、昨年度まで検討したpn接合ナノロッドの作製条件をより詳細に検討した。真空中でp型、n型フタロシアニンを連続蒸着することにより、接合ナノロッドが作製できることが分かった。作製したナノロッドの電気特性評価には導電性カンチレバーを用いたAFM測定により行った。上部電極となるカンチレバーの接触面積は約40nmと見積もられ、ナノロッド1本の電気特性を測定できる可能性が示唆された。コンタクトモードAFMによるI-V測定より、ホール移動度を算出し、ナノロッド構造では薄膜に比べて高い移動度を示し、ロッド構造がキャリア移動に優位であることが分かった。市販のPtコートカンチレバーにAlをコートして、下部電極Au、上部電極Alでの測定がAFMコンタクトモードで可能であることが分かり、pn接合ナノロッドの光電変換特性評価へ有効な手法を確立できた。pn接合ナノロッドの有機太陽電池応用に向けて、ナノロッドの電気特性評価、光電変換特性評価を行うことは重要である。真空蒸着法によるp型、n型ナノロッドとpn接合ナノロッドの作製条件については今年度に詳細に検討を行った。この結果をもとに最適化した作製条件で、コンタクトモードAFMでの電気特性評価に向けてpn接合ナノロッドを作製する。コンタクトモードAFMを用いたナノロッドの局所I-V測定に関しては、p型半導体であるCuPc薄膜、CuPcナノロッドで今年度検討した測定条件をもとに、pn接合ナノロッドの評価を目指しI-V測定を試みる。有機薄膜太陽電池応用に向けて、暗所、および光照射下でpn接合ナノロッドのI-V測定を行い、pn接合ナノロッドの光電変換特性を評価する。p型有機半導体である銅フタロシアニン(CuPc)ナノロッド形成を真空蒸着法により試みた。基板に透明電極(ITO)付きガラスを用い、基板温度と表面エネルギーを変化させてCuPcの結晶成長を観察した。ITOの表面エネルギーはホスホン酸SAM(FOPA)修飾により行った。室温ITO上での蒸着膜では直径20-30nmのグレインが観察されたが、FOPA-ITO上では粒子の形は細長く(幅20nm程度、長さ70-80nm)になった。基板温度を200°Cにすると、ITO上、FOPA-ITO上でロッド成長が観察され、ITO上ではロッド径50-80nm、長さ200-300nm、FOPA-ITO上ではロッド径20-50nm、長さは500nm以上になった。CuPc分子はπスタック方向に凝集し、カラム構造を作る。FOPA修飾により、ITO基板の表面エネルギーが低下し基板表面への吸着よりCuPc分子の凝集が進みFOPA-ITO上でロッドは細長く成長したと考えられた。このCuPcナノロッドの光電変換特性評価を行った。次に、基板の種類による結晶成長と分子配向の違いを検討するために、シリコン(Si)基板と金蒸着膜上にCuPcを基板温度110°Cで蒸着した。金蒸着膜上110°Cで作製した蒸着膜では面外方向に成長した長さ70-160 nm、直径約45 nmのナノロッドが観察された。XRD測定より(313)面のピークが観測され、有機薄膜太陽電池に向けて電荷輸送に有利な分子配向でロッド成長をさせることができた。n型有機半導体ロッド作製では、原料であるテトラシアノベンゼン(TCNB)と銅を6nm蒸着した石英基板を減圧封管中、300°Cで加熱し、化学気相成長法によりオクタシアノフタロシアニン薄膜を作製した。

基板上にはロッド径数10nm長さ200-700nmのロッドが観察され、EDS分析よりロッド中の銅の存在が示唆された。本研究課題の目的である自発的有機pn接合ナノロッド作製をめざして、今年度はp型有機半導体として銅フタロシアニンを用い、真空蒸着法により基板表面エネルギー、基板温度の制御し、有機薄膜太陽電池の電荷輸送方向に有利な構造でナノロッドを作製することができた。化学気相成長法を用いたn型有機半導体オクタシアノ銅フタロシアニンのロッドも銅極薄膜を用いて作製することができた。昨年度の研究成果をもとに、今年度は表面エネルギーを制御した基板上での有機pn接合ナノロッドの作製を試みた。p型有機半導体としては銅フタロシアニン(CuPc)、n型有機半導体としてはフタロシアニン環の末端水素が16個フッ素で置換された構造のヘキサデカフルオロ銅フタロシアニン(F16CuPc)と8個フッ素で置換された構造のオクタフルオロ銅フタロシアニン(F8CuPc)を用いた。金蒸着膜を基板とし、基板温度を変化させてF16CuPcおよびF8CuPcを真空蒸着し、電子顕微鏡(SEM)による観察を行った。F16CuPcではいずれの基板温度においてもロッドの基板面外方向への成長が観察された。ロッドの直径は約30nmで、X線回折(XRD)測定から分子面が基板に対して平行配向していることを示す(312)面のピークが観測され、π-πスタック方向に面外成長したと考えられた。一方、F8CuPcでは、基板温度室温ではロッドは観察されなかったが、基板温度を高くして作製した薄膜では直径約42nmのロッドが観察された。F16CuPcナノロッドに比べて長さがそろっており、CuPcナノロッドに形状が似ていた。次に金蒸着膜に作製したCuPcナノロッド上にF16CuPcを蒸着することによりpn接合ナノロッドの作製を試みた。作製したCuPc、F16CuPc積層薄膜の紫外可視吸収スペクトル測定・XRD測定よりCuPc、F16CuPc両方のナノロッドの形成を確認し、また良好なpn接合が示唆された。ロッド上に成長した有機半導体薄膜は表面形状が粗く電気特性評価のために薄膜上に電極として金属を蒸着するとリークが生じてしまい測定が困難である。そこで、原子間力顕微鏡(AFM)を用いた電気特性評価をめざし、まず室温で作製したCuPc蒸着膜をAFM観察し、電流像の観察と電流ー電圧測定を行いホール移動度の算出を行った。本研究の目的である自発的有機pn接合ナノロッド作製をめざして、昨年度検討したp型有機半導体である銅フタロシアニン(CuPc)ナノロッド作製条件をもとに、今年度はn型の2種のフタロシアニン化合物を用いて真空蒸着法によるナノロッド作製条件を検討した。F16CuPcとF8CuPcとでは作製条件は異なっていたがいずれのn型フタロシアニンナノロッドも作製することができた。また、p型n型フタロシアニンの連続真空蒸着によりpn接合ナノロッドを接合することができた。pn接合ナノロッドの光電変換特性評価に向けては、AFMを用いた電気特性評価に取り組んでいる。昨年度までの研究成果をもとに、今年度は。p型有機半導体としては銅フタロシアニン(CuPc)、n型有機半導体としてはオクタフルオロ銅フタロシアニン(F8CuPc)を用いたCuPc/F8CuPc接合ナノロッド作製条件の詳細な検討と、CuPcナノロッドの局所電流電圧測定を試みた。
結晶歪と高温超伝導

高温超伝導体のCu-O八面体の酸素の頂点が塩素で置き換った物質,Ba_2Cu_3O_4Cl_2について研究した。このCu-Oの八面体の結晶歪が高温超伝導体の出現に大きく影響を与えている実験事実から,我々はこの八面体の頂点の酸素を塩素で置き換えた八面体の結晶歪がどのようにこの物性の性質に反映しているのかを系統的に調べ,高温超伝導体の超伝導発現機構に迫るものである。先ずこの物質の帯磁采の温度変化及び各温度での磁化の磁場依存性を測定した。その結果330K以下でスピンがキャントした反強磁性になっていることが分った。キャントした反強磁性になるには結晶が斜方晶型かそれ以下の対称性を持った結晶型であることが必要である。ところがX線的にはこの物質は室温では正方晶型のように思われる。この矛盾をどう考えるか。我々は2つの可能性を考えた。1つは歪が330K以下で起こっているが小さいのでX線的には正方晶型に見える。2番目はCuの位置では歪んでいるが全体では正方晶であるという可能性。1)の可能性の為に小さな歪の検出に偉力を発揮するX線トポグラフィーをこの330Kの上下で種々温度変化をとった。結果はトポグラフィーでは330Kで歪を起こしているという結果は得られなかった。2)の可能性の為に放射光を用いたEXAFSを測定しCuと特に第2近接の酵素までの距離を測定し、その温度変化から歪が部分的に起きている可能性を調べた。その結果330K以上で急に距離が短くなっているようであるがその変化の量が大き過ぎるのでもう少し精度を上げた実験が必要である。この物質のCuの一部をNiやZnで置き換えた物質の単結晶を作り磁性を測定した。Niではキャントした反強磁性は起こらなくなり、Znでは転移点を数度下げるだけで大きな変化はなかった。これから他の元素をドープすることにより結晶歪をコントロールして高温超伝導と歪の関係を明らかにしたい。
強迫性障害に対する認知・行動療法の治療効果研究：ＲＣＴと分子遺伝学的手法を用いて

強迫性障害の治療には、選択的セロトニン再取り込み阻害薬を中心とした薬物療法がおこなわれることが一般的であるが、臨床的には適切な薬物療法を行っても強迫症状が残存することがある。そこで曝露反応妨害法のような行動療法やストレスマネージメントを利用した認知療法などを併用することも多い。ただそれでもなお反応の良くない場合もある。今回の研究の最大の目的は、SRIによる適切な薬物療法を経てもなお、中等度重度のOCD症状が残存する患者に対する併用療法として曝露反応妨害法(ERP)と認知行動療法(CBT)のRCTによる治療効果研究を行うことであった。はじめに研究代表者が所属する医療機関の精神科外来を受診した者で、研究への参加の同意が得られたDSM-IVまたはDSM-5の診断基準を満たすOCD患者を対象としており、研究期間中に24名がリクルートされた。年齢層は19歳から52歳までで、うち18名は予定された治療内容および研究調査協力を終了した。残り6名は現在も治療中である。現在において得られたデータを使用し、(a)ERP群:ERP+SRI、(b)CBT群:CBT+SRIの2群に無作為割り付けをして、心理療法前後の臨床評価を比較したところ、有意義な効果の差にはいたっていないが、それを示唆する結果が得られており、さらに研究参加者数を増やすことで確かな根拠とすることが期待された。しかし廃止申請書で報告した通り、平成25年度に入り研究代表者の健康上の理由により、研究計画を円滑に遂行することが困難となり、本研究は一旦中断せざるをえない状況にある。ただ今後状況が許せば、十分なデータをそろえて有意義な結果として報告できるよう善処したいと考えている。強迫性障害の治療には、選択的セロトニン再取り込み阻害薬を中心とした薬物療法が行われることが一般的であるが、臨床的には適切な薬物療法を行っても強迫症状が残存することがある。そこで曝露反応妨害法のような行動療法やストレスマネージメントを利用した認知療法などを併用することも多いが、それでもなお反応の良くない場合もある。今回の研究の最大の目的は、SRIによる適切な薬物療法を経てもなお、中等度重症のOCD症状が残存する患者に対する併用療法としてERPとCBTのRCTによる治療効果研究を行うことであった。まず、研究の実質的な機関である京都府立医科大学附属病院精神神経科外来を受診した者で、研究への参加の同意が得られたDSM-IV-TRの診断基準を満たすOCD患者を対象としており、現時点で18名がリクルートされている。年齢層は19歳から45歳までで、うち12名が最初の12週間のSRI治療を受けている段階である。また4名が次のERPもしくはCBTの面接をおこなっている段階である。残り2名は治療前のアセスメント中である。年齢・性別についてマッチングさせ、(a)ERP群:ERP+SRI、(b)CBT群:CBT+SRIの2群に無作為割り付けをし、心理療法前後の臨床評価を比較する予定であるが、心理療法については、いずれもマニュアルを作成して内容を統制して行っている。ERP群では曝露反応妨害法はガイドブックを使用し構造化した治療手続きで行った。またCBT群では不安に対するストレスマネージメント(呼吸法や筋弛緩、問題解決法など)を意図としたCBT的アプローチによるマニュアルを作成している。当該研究機関である大学の研究協力者の異動が複数あり、研究体制を再調整するのに時間がかかり、計画開始時期が遅くなった。

また少なくとも12週間のSRI治療を受けた後に、Y-BOCS得点が16点以上である者をその後のRCTの対象者とすることとしたが、SRI治療により比較的大きな改善が認められる場合も多く、12週間の治療後になおもY-BOCS得点が16点以上で中等度以上の症状の残存がある対象者が想定していたよりも少ないことがあげられる。くわえて改善が見られず中等度以上の症状が残る患者のなかにも、12週間のSRI治療中に治療を自己中断する場合もあり、研究対象者確保がやや停滞している。OCDの治療において、SRIによる薬物療法の併用として行うERPとストレスマネージメントを目標としたCBTの間で、RCTを用いた治療効果研究を行う。対象者は、当初少なくとも12週のSRIによる薬物治療を受けたのちに、Y-BOCSの得点が16点以上である成人のOCD患者としていたが、場合によってはY-BOCS得点の基準を変更することも考えている。基準を変更しても本来の目的は何ら失われるものではない。またSRIによる治療を継続しながら、週に1回のERPもしくはCBTの面接を15回にわたって受け、心理療法前後を含め、計5回の臨床評価を継時的に行うこととする。またY-BOCSによる症状評価以外に、発症年齢、QOL、罹病期間、併存疾患などの調査を行うとともに、OCD患者から末梢血を採取し、ゲノムDNAを抽出する。5-HTTの遺伝子多型をS型、LA型、LG型の3群に分類し、これらの指標とOCD治療に影響を与える治療予測因子についての関連性を精査する。OCD患者を対象として、SRIによる薬物療法にくわえてERPを併用した群とCBTを併用した群の間でRCTを行い治療効果について、引き続き明らかにしていく。その後の段階として、OCDの治療結果・治療方法に影響を与える因子となる遺伝子多型が存在するのかということを明らかにするために、OCD患者から末梢血を採取し、血液ゲノムDNA精製キットを用いた遺伝学的手法を取り入れる。セロトニントランスポーター遺伝子のプロモーター領域(5-HTTLPR)のS allele、LA allele、LG alleleを同定するために、これらの領域を含む2種類のオリゴヌクレオトチドプライマーを設計し、それらを用いてPCR法(polymerase chain reaction)にて上記多型を含む領域を増幅する。PCR反応産物を精製し、上で用いたものと同配列のプライマーを使用し、自動シーケンサーを用いて塩基配列の同定を行う。5-HTTの遺伝子多型をS型、LA型、LG型の3群に分類し、これらに他の臨床的指標(性差、発症年齢、QOL、罹病期間、併存疾患など)をくわえて、OCD治療に影響を与える予測因子についての関連を調査する。上記の遺伝学的実験の際の消耗品費として、器具および試験試薬の購入のために250万円程度を見込んでいる。また、関連する国内外の専門学会への参加および発表のための交通費・参加費・旅費、論文作成のための英文校閲費用として50万円を計上している。研究の補助には専門的な技術と知識が求められるため、30万円を計上している。
ロジウム-ポルフィリン錯体の特性を活用した光合成類似光還元反応に関する研究

従来の光増感反応においては光誘起ー電子移動を含むため、ラジカル性の酸化還元反応に対しては有効であるが、「通常の」多電子移動を含む反応に直接連結することはできない。本研究ではロジウムーポルフィリンの酸化還元挙動が二電子単位で起こりやすいことに着目して、このものを光増感剤とする光化学的な二電子(ヒドリド)移動反応を検討した。オクタエチルポルフィリンのアセチル-ロジウム(【III】)誘導体を増感剤として用いると以下のヒドリド移動反応が可視光照射下に進行することが認められた。1.B【(C_6H_5)_4^_】)を二電子還元剤とするニコチンアミド補酵素モテルのアルコール性溶媒中での1.4ージヒドロ体への還元(式1)。2.【BH^ー_4】を還元剤とするアルキルブロミドのアルカンへの還元(式2)。3.アルコキシドをヒドリド供与体とするアルキルブロミドの還元(式3)。4.1.4ージヒドロニコチンアミドを還元剤とするケトンの還元(式4)。
日仏共同による日本の現代・古典文化の学際的研究

2006年度より2008年度の三年間にわたって日仏の間で連携を取りつつ、それぞれの国における受容と研究の現況を確認しつつ、現代と古典の日本文化・文学を研究した。成果としては2008年11月8日に「内と外から見る日本文学」というシンポジウムを催し、両国から計8名の研究者が報告をおこない、充実した討議が交わされた。また2009年3月にはこのシンポジウムの報告と、発表者による論文を集めた報告集が作成され、最終的な成果とした。研究代表者柴田勝二は1月に神戸・新宮を訪れ、研究対象である村上春樹・中上健次の作品舞台を調査した。また3月には研究分担者村尾誠一とともにフランス・パリを訪れ、研究協力者である国立東洋言語文化院(イナルコ)の研究者と今後の研究の進め方について協議し、3年目に催される予定であるシンポジウムの内容を明確化した。また中上健次の主人公の造形を中心として初期作品を論じた「転移する暴力-中上健次の初期作品をめぐって」を執筆した。研究分担者村尾誠一は3月に柴田とパリを訪れ、イナルコでの協議に参加し、また古典研究班の現地研究者との会合を持ち、日本古典を研究する際の日仏の視点の差違について意見を交換した。また研究対象である中世和歌の歌人である正徹を論じた『残照の中の巨樹正徹』を刊行し、また古典と現代、東と西を結ぶ表現者として会津八一を捉えた論文「会津八一ノート-近代古寺巡礼東と西」を発表した。研究代表者柴田勝二は、次年度に予定されているシンポジウムにおける発表課題を意識しつつ、村上春樹と中上健次を対象とした研究をおこなった。出発時からの活動を主として、両者の主要作品を論じるとともに、とりわけ村上に対して世界各国でなされている研究・批評の状況を外国人研究者への取材などによって調査した。中上については、独自の作品風土をもたらした郷里である新宮を訪れ、作者と作品の背景に関する調査をおこなった。また08年3月には共同研究の相手であるパリ・イナルコを訪れ、シンポジウムに向けた具体的な内容・日程を検討した。それによって、09年度に開催されるシンポジウムは、本学で11月上旬におこなわれることで合意が得られた。フランス側の旅費等については、本科研の予算だけでなく、イナルコの予算、また日本研究に関わる別のGPでの招きという形を取ることによって、予算への過大な食い込みを抑える方針を取ることになった。研究分担者村尾誠一は、同様にシンポジウムへの還元を意識して研究活動を行った。基本的には通常専門とする中世和歌の研究の推進だが、共同研究のテーマである、古典文化の現代への発信、就中、精読文化の発信、研究から発信へと経過する過程で依拠するパラダイムのローカル性という視点からの照射を常に念頭に置いた。当然のことながらフランス側のメンバーとの研究成果の交換は、その過程の報告も含めて頻繁に行われた。また、年度末に他の件で渡仏の機会を得たので、フランス側古典研究メンバーとの協議も行った。平成20年度はフランスの研究者を招き、11月にシンポジウムを開催することを主要な目的として運営をおこなった。結果としては11月8日に「内と外から見る日本文学」と題するシンポジウムをおこない、日本側から研究代表者と研究分担者に加えて、熊本大学より溝渕園子准教授を、フランスから国立東洋言語文化大学(イナルコ)よりアンヌバヤール・坂井教授、ミシェル=ヴィエイヤール・バロン教授、寺田澄江準教授、上田真木子准教授を、ボルドー大学より浅利誠教授を招き、計8名の発表者により、活気ある発表と討議がなされた。このシンポジウムの結果は、各発表者が発表を基として論文を執筆し、シンポジウムの報告とともに、2009年3月に冊子として印刷刊行した。個別の活動としては、研究代表者柴田はフランス側と連絡を取りつつシンポジウムの運営に当たり、報告「中上健次の時空」をおこなうとともに、別掲にあるように、科研の研究テーマでもあった中上健次と村上春樹の比較研究をまとめた『中上健次と村上春樹--〈脱60年代〉的世界のゆくえ』を本学出版会より刊行した。研究分担者村尾誠一は和歌注釈のあり方を通して、古典の精読とは何かを明らかにするという課題を発表原稿としてまとめ、シンポジウムにおいて「古典の精読とは何かを考えるために-和歌注釈は何を明らかにしようとしてきたか」という、討議の基調を形作る報告をおこなった。その後、会場での討論の結果を踏まえて、報告書の原稿を纏めた。また別掲にあるとおりの論文を発表した。
担子菌ヒトヨタケにおける有性生殖初期過程の分子機構

本研究では,担子菌ヒトヨタケの有性生殖初期過程の分子機構を解明することを目的として実験を行い,以下の結果を得た。1.野外で新たに採集した一つの子実体からF_1一核菌糸株を得,それらを互いに交配した結果,これまで確認されていなかったcommon-Aヘテロカリオンの明確な表現型を観察することができた。遺伝分析の結果,この表現型は,交配型遺伝子以外の核因子によりもたらされていることが明らかとなった。3.Num1をbaitとしたyeast two-hybridsystemによりcDNAライブラリーを検索し,Num1と相互作用している可能性のあるタンパク質をコードするnip1(num1-interacting protein1)遺伝子をクローニングした。4.交配型遺伝子A支配下の発生経路に必須のclp1遺伝子の転写調節には,転写開始点から155146塩基上流の10塩基(5'-GATGCAAACA-3')がかかわっていることが明らかとなった。今後,この配列にA遺伝子産物のヘテロダイマーが結合するかどうかをgel-shift assay等により検証する予定である。5.交配型遺伝子A支配下の発生経路にかかわる2つのタンパク質,Clp1とPcc1が相互作用しているかどうかについて,yeast two-hybrid assayにより調査した。その結果,この2つのタンパク質は少なくとも酵母内では相互作用しており,Clp1のC末端側領域と,Pcc1のHMGドメインを含むN末端側領域とが相互作用にかかわっていることが示された。6.変異によりA経路が恒常的に活性化されているpcc1-4突然変異株(5337#4)とその親一核菌糸株(5337)との間でサブトラクション実験を行い,5337#4で特異的に発現する可能性のある遺伝子からのcDNAを64クローン得ることができた。今後,各クローンについて5337#4株と5337株での発現量の差をノーザン分析により確認した後,遺伝子ノックアウト実験など詳細な解析を行う予定である。2.交配型遺伝子B支配下の過程である,二核化のための核移動にかかわるnum1 (nuclear mi-gration1)遺伝子の構造を確定した。ヒトヨタケの有性生殖過程は,交配型遺伝子AとBの支配下にある。本研究では,交配型遺伝子の下流で働き,有性生殖初期過程を制御する遺伝子ネットワーク・分子機構を明らかにすることを目的として実験を行い,以下の結果を得た。1.A遺伝子に関して和合性の交配が行われると,A遺伝子産物HD1とHD2の間でヘテロダイマー(HD1/HD2)が形成され,これが活性型転写因子となってA遺伝子支配下の経路を活性化させる。これまでに我々は,A経路の主要な過程であるクランプ結合形成にかかわるclpl遺伝子をクローニングし,この遺伝子がHD1/HD2の存在下でのみ発現することを示している。そこで,この発現調節にかかわるシス・エレメントを同定するために,clplのプロモーターを解析した。その結果,clpl遺伝子の転写調節には,転写開始点から155(8160)16146塩基上流の10塩基(5'-GATGCAAACA-3')がかかわっていることが示された。2.交配前の一核菌糸ではClplは存在せず,A経路はPcclたんぱく質による抑制を受け,不活性の状態にある。交配によりHD1/HD2が形成されClplタンパク質の生産が誘導されると,Clplが直接あるいは間接にPcclに働きかけ,A経路の抑制を解除することが示唆されている。

そこで,ClplとPcclの間のtwo-hybrid assayを行った。その結果,ClplとPcclが相互作用していることを示唆する実験結果が得られた。3.これまでに我々は,B遺伝子支配下の過程である,二核化のための核移動にかかわるnuml遺伝子をクローニングしている。Numlタンパク質は,ロイシンジッパーをもつなど,他のタンパクと相互作用している可能性が高い。そこで,NumlをbaitとしてcDNAライブラリーを検索した。その結果,Numlと相互作用している可能性のあるタンパク賛をコードする3つのクローンを得ることができた。本研究では,ヒトヨタケの交配型遺伝子AとBの下流で働き,有性生殖初期過程を制御する遺伝子ネットワーク・分子機構を明らかにすることを目的として実験を行い,以下の結果を得た。1.和合性の交配によりA遺伝子産物HD1とHD2の間でヘテロダイマー(HD1/HD2)が形成され,これがA経路を活性化する。これまでに我々は,HD1/HD2の存在下でのみ転写され,A経路の活性化を介在していると考えられるclp1遺伝子を発見し,さらに,この転写調節に関わるシスエレメントを同定している。HD1/HD2はシスエレメントに結合することが予想されるので,これを検証するための第一段階として,無細胞翻訳システムによるHD1,HD2の合成を試みた。しかし,十分量の合成はできなかった。今後,合成の最適条件を検討する予定である。2.A経路は,HD1/HD2が存在しない場合,pcc1遺伝子により抑制されている。昨年度,yeast two-hybrid assayにより,Clp1タンパク質がPcc1タンパク質との相互作用によりこの抑制を解除していることを示唆する結果を得た。今年度,Clp1およびPcc1ペプチド内のどの領域が相互作用に関わっているかを調査した結果,Clp1は,Pcc1のN末端側に結合することを示唆する結果を得た。今後,免疫沈降法等によりClp1とPcc1の相互作用を検証する予定である。3.これまでに,B遺伝子支配下の過程である,二核化のための核移動に関わるnum1遺伝子が同定され,さらにNum1タンパク質と相互作用しているNim1タンパク質をコードするnim1遺伝子がクローニングされている。今年度,nim1の働きを知るために,nim1の遺伝子破壊を試みたが,不成功であった。nim1の破壊は致死なのかもしれない。本研究は,ヒトヨタケ交配型遺伝子の下流で働き,有性生殖初期過程を制御する遺伝子ネットワーク・分子機構を明らかにすることを目的とした。これまでの実験結果に基づき,「交配前の一核菌糸ではHMG転写因子であるPcc1により有性生殖が抑制されている。和合性の交配によりA遺伝子の2つの産物HD1とHD2の間でヘテロダイマーが形成されると,このダイマーはclp1のプロモーター領域に結合し転写を活性化する。生成されたClp1はその下流で働くPcc1と結合する。この結合によってPcc1による抑制が解除され,有性生殖が開始する。」という仮説を提唱している。
骨芽細胞の分化におけるレチノイドX受容体の発現とその役割について

ラット胎児頭蓋冠由来骨原性細胞(RC細胞)の培養系を用い、骨芽細胞の分化とレチノイドX受容体(RXR)の発現との関連について検索した。RC細胞は培養とともに骨芽細胞様細胞へと分化することが知られているので、RC細胞におけるRXRの発現を種々の培養時期において調べた。また骨芽細胞の指標としてアルカリフォスファターゼ(ALP)、オステオポンチン(OPN)、オステオカルシン(OCN)の発現も同時に調べた。それぞれの発現量は、Northerm Blot分析によるmRNA量で評価した。その結果、ALPの発現量は培養とともに増加して12-15日目に最大となり、OPN、OCNの発現量は石灰化骨様コロニーの形成と並行して10日目頃より増加し20日目頃に最大となった。また、RC細胞ではRXR-α、βの発現が認められたが、培養期間を通じて発現量には大きな変化が見られなかった。次に、培養初期のRC細胞に24時間レチノイン酸(10^8M)を作用させると、ALPの発現量は減少し、OPNの発現量は増加した。培養後期では、同様のレチノイン酸処理によってALP、OPNの発現量は変化しなかった。一方、RXRの発現量は、どの培養時期においても、レチノイン酸処理によって大きな変化が見られなかった。甲状腺ホルモンやレチノイン酸が骨芽細胞に及ぼす影響は細胞の分化程度(分化段階)によって変化することが知られているが、RXRの発現量は分化によって大きく変動しなかった。しかしながら、RXRを含めてステロイド/甲状腺ホルモン受容体スーパーファミリーに属する多くの受容体分子は複雑な相互作用を持つことから、今後他の受容体の挙動についても検索する予定である。
2,3,5,6,7,8-ヘキサシラビシクロ[2.2.2]オクタンを基盤とする新規液晶化合物の創製

本研究では、ケイ素を含むかご型分子の立体的・電子的効果による液晶性や物性の向上を期待して、2,3,5,6,7,8-ヘキサシラビシクロ[2.2.2]オクタン(以下含ケイ素かご型分子と呼ぶ)をメソゲンとする新規液晶化合物の開発を行うことが目的である。まずアルキル-含ケイ素かご型基-ビフェニル型の液晶分子を設計し、その合成戦略として橋頭位モノアルキル含ケイ素かご型基置換ハロゲン化アリールとアリールケイ素反応剤とのクロスカップリング反応を設定した。含ケイ素かご型基を損ねることなくアリールケイ素反応剤とカップリングさせるために、従来法よりも穏和な条件かつ高収率で反応することができるアリールケイ素反応剤を開発する必要がある。昨年度までにトリアリル(フェニル)シランが、Pd-PCy_3触媒存在下、DMSO-水混合溶媒中80°Cという比較的穏和な条件で種々のヨウ化および臭化アリールとクロスカップリング反応して、いろいろなビフェニル誘導体が収率良く得られることを見つけた。また配位子として2-dicydohexylphosphino-2',4',6'-triiospropylbiphenylを用い、溶媒をTHF-H_2O(20:1)に替えると、より安価な塩化アリールとトリアリル(アリール)シランとの反応が収率良く進行し、さまざまな置換基を有するビアリールを合成できることが分かった。m-またはp-ブロモクロロベンゼンを出発物質として連続クロスカップリング反応させると、非対称m-またはp-ターフェニルも合成可能である。しかしながらフッ化物イオンを使用するとかご型基のSi-Si結合を切断してしまうので、今年度はフッ化物イオンを用いることなくすべて有機基で置換された安定なアリールシラン反応剤を探索したところ、ケイ素上に(2-ヒドロキシメチル)フェニル基を有するアリールシランが、水酸基の分子内配位による活性化によってPdおよびCul触媒存在下、DMSO-水混合溶媒中で炭酸カリウムを塩基として用いる非常に穏和な条件で種々のヨウ化アリールと収率よくクロスカップリングすることを見つけた。
長期反復調査による農村直系制家族の変動と世代間関係に関する実証研究

本研究は、同一対象に対して行った長期反復調査のデータを基に、日本農村直系制家族の変動と持続を明らかにすることを目的とする。特に、日本家族の変化した生活面と持続的な側面を明らかにするために、多世代同居形態である農村直系制家族に着目している。本研究のはじまりは、1966年「二世帯比較法による社会変動の研究」(東京教育大学・森岡清美名誉教授)がもとになったものであり、このような長期にわたる研究の発展・継承である。既に、過去6回(1966.1972.1979.1981.1992.1997)にわたり、同一対象、世帯に対して行った調査データがあり、その結果の整理、とりまとめの一部である。本研究の主な成果は次のような点である。第1点は、本研究に関連する膨大な蓄積のある社会学などの領域から農村家族変動論、世代間関係に関する文献サーヴェイを行い、その系譜を跡づけた。第2には、日本全国、県、町、対象世帯の世帯構成、農業経営、労働等に関わる統計資料の分析を行なった。その結果、日本の直系制家族、農業は今、大きな転換期にあること、質的変化をしていること等が具体的に確認出来た。対象世帯は典型的な日本農村直系制家族であると位置づけることが出来た。第3には、長期反復調査によって得た貴重なデータの有効活用、評価法の検討の必要性が浮かび上がった。第4に、個人のライフコース、ライフイベントの一部を分析することが出来たことである。このデータは対象世帯108世帯、一世帯6人の個人データもある。さらに個人のライフコースの歩み、離家した傍系成員のデータ等を合わせると1000人以上の個人データが有り、日本の昭和期、特に高度経済成長期(1960年代)から家族、地域の変動を歴史的に跡づけることができる貴重な資料である。今後、まだなお丁寧に資料を分析し、確認をすることによって日本家族の変動を見いだすことが可能である。本研究は、同一対象に対して行った長期反復調査のデータを基に、日本農村直系制家族の変動と持続を明らかにすることを目的とする研究である。本研究は1966年「二世帯比較法による社会変動の研究」として始まった(東京教育大学・森岡清美教授)長期にわたる研究の発展・継承である。既に、過去6回にわたる調査データがあり、その結果の整理、とりまとめをすることが今回の大きな役割である。今年度の主な研究は次のような点である。一つは、本研究に関連する膨大な蓄積のある社会学、生活科学、歴史、法学などの領域から農村家族変動論に関する文献サーヴェイを行なったことである。1900年-2003年までおよそ過去100年間の関連する文献を整理し講読、解説をした。そして、本研究の位置づけをした。もう一つは日本全国、県、町、対象世帯の世帯構成、農業経営、労働等に関わる統計資料の分析を行なった。分析対象としている直系制家族は日本の家族や農業経営規模、農業労働の実態のどのような位置にあるかを確認する統計的検討を行なった。対象世帯は典型的な日本直系制家族であると位置づけることが出来た。

本年度実績は、本研究に関連する既存文献のレヴュー、研究上の位置づけを行なったこと。反復調査データの縦断的分析、既存行政資料、国勢調査、農林センサス等の統計的資料の分析を行なったこと。地域社会に関しては調査が始まった高度経済成長期(1960年代)から歴史的に跡づけた。今後、地域社会の変動が地域産業とどのように関連しているかを検討する。また、対象世帯の世代間関係、世代間の差異を個人の生き方、ライフコース分析から見いだす。本研究は、同一対象に対して行った長期反復調査のデータを基に、日本農村直系制家族の変動と持続を明らかにすることを目的とする研究である。特に、日本家族の変化した生活面と持続的な側面を明らかにするために、多世代同居形態である農村直系制家族に着目している。本研究は1966年「二世帯比較法による社会変動の研究」として始まった(東京教育大学・森岡清美教授指導)長期にわたる研究の発展・継承である。既に、過去6回にわたる調査データがあり、その結果の整理、とりまとめをすることが今回の重要な課題である。本研究の主な実績は次のような点である。一つは、本研究に関連する膨大な蓄積のある社会学、生活科学、歴史、法学などの領域から農村家族変動論に関する文献サーヴェイを行なったことである。1900年-2003年までおよそ過去100年間の関連する文献を整理し講読、解説をした。そして、本研究の位置づけをした。二つ目は日本全国、県、町、対象世帯の世帯構成、農業経営、労働等に関わる統計資料の分析を行なった。分析対象としている直系制家族は日本の家族や農業経営規模、農業労働の実態のどのような位置にあるかを確認する統計的検討を行なった。その結果、日本の直系制家族、農業は今、大きな転換期にあること、質的変化をしていること等が具体的に確認出来た。対象世帯は典型的な日本直系制家族であると位置づけることが出来た。この研究は4年に一度開催される第11回国際農村社会学会(ノルウェー)で日本の代表として報告をした。3つ目は、農村直系制家族の世代継承について、107事例を質的な分析を行い、あとつぎの実態を明らかにした。その結果、長男の「家」継承は少なくなったように見られるが、農業を継承はしなくなったが、まだなお長男への継承期待は強いことが明らかになった。4つ目はライフコースの世代間差異を男女ごと、世代間比較から分析した点が本研究の主な実績である。およそ40年間にわたり同一対象世帯の変動、世代間関係のダイナミックな関係、ライフコース分析が浮かび上がり、戦後日本家族の持続と変容が質の高いデータから明らかになった。