hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コケ植物を用いた葉緑体増殖機構の分子細胞生物学的解析

本研究の目的は、コケ植物より葉緑体分裂異常ラインをスクリーニングすることにより、葉緑体分裂に関する新規遺伝子群を明らかにすることにある。基生研の長谷部教授より分与されたヒメツリガネゴケのタグ付き突然変異体ライブラリーを用い、細胞中の葉緑体数が正常型と異なるラインの単離を行った。6600ラインのプロトネマ細胞について顕微鏡観察によりスクリーニングを行い、変異した11ラインを単離した。通常の培養条件下で、野生型のプロトネマ細胞は約50個の葉緑体を持つ。6ラインにおいては細胞当りの葉緑体数が有意に増大しており、野生型の約1.5倍であった。変異ラインの間で葉緑体数に有意差はなかった。一方、細胞体積では野生型の1.4倍から3.2倍の変化があった。このことは、細胞当りの葉緑体数は細胞体積とリンクしておらず、一定の上限があることを示唆している。細胞当りの葉緑体数が減少する変異ラインは4つ単離された。葉緑体数は、0.7倍のものが1ライン、半数のもの2ライン、1/5の約10個しか持たないもの1ラインが得られた。これらの細胞の葉緑体は野生型の葉緑体より肥大しており、分裂阻害が生じていることが示唆された。葉緑体数が0.7倍のラインでは細胞体積は1.9倍に、半数のもののうち1ラインでは1.3倍の増加が観察された。また、プロトネマ細胞では葉緑体の増加が観察されないのにもかかわらず、茎葉体の細胞では有意に細胞当りの葉緑体数が増加している1ラインも単離できた。このことは、プロトネマと茎葉体で葉緑体数の制御機構に違いがあることを示唆している。タグの挿入数を検討するために、ゲノミックサザン解析を行い、1ヶ所のみに挿入されているものから10個以上挿入されているものまで、様々なラインがあることが明らかとなった。今後これらの変異ラインの原因遺伝子の単離を行うことにより、葉緑体の増殖制御機構が明らかになると予想される。本研究の目的は、コケ植物の変異体ライブラリーより葉緑体分裂異常株をスクリーニングすることによって、葉緑体分裂に関する新規遺伝子群を明らかにすることにある。基生研の長谷部教授より分与していただいたヒメツリガネゴケのタグ付き突然変異体ライブラリーを用い、細胞中の葉緑体数が正常株と異なる変異体株の単離を行った。3600株の細胞について顕微鏡観察によりスクリーニングを行い、変異体候補2株(492および11株)を単離した。両株共、野生株と比較して葉緑体が肥大しており、数が少なかった。492株について細胞1個当りの葉緑体数を野生株と比較した。細胞1個当りの葉緑体数の平均は、野生株では、クロロネマで48個、カウロネマで42個、茎葉体で38個であった。一方492株では、それぞれ25個、37個、17個であった。492株のクロロネマと茎葉体では、1細胞当りの葉緑体数が半分以下になっていたにも関わらず、カウロネマでは有意差がなかった。このことは、この株の変異原因遺伝子が分化の特定の時期に働く棄緑体数のレギュレーターである可能性を示唆している。11株はクロロネマで平均10個の葉緑体しか持っていないが、細胞に影響があり分化誘導ができなかっため、それ以上の解析は行わなかった。492株のクロロネマの次頂端細胞において、以下の解析を行った。細胞の体積と表面積は、492株と野生株とで変化がなかった。一方、492株の個々の葉緑体の体積は野生株の約1.4倍であり、細胞の体積に占める葉緑体全体の体積は、野生株12%に対して、492株は9%と3/4になっていた。また、細胞の表面積に占める葉緑体の割合を比較すると、492株、野生株とも約18%で等しくなっていた。このことは葉緑体数が少ない場合、葉緑体が巨大化することにより光に対する受容面積を広げ、光合成効率を上げていることを示唆している。

これらの細胞の葉緑体は野生型の葉緑体より肥大しており、分裂阻害が生じていることが示唆された。葉緑体数が0.7倍のラインでは細胞体積は1.9倍に、半数のもののうち1ラインでは1.3倍の増加が観察された。また、プロトネマ細胞では葉緑体の増加が観察されないのにもかかわらず、茎葉体の細胞では有意に細胞当りの葉緑体数が増加している1ラインも単離できた。このことは、プロトネマと茎葉体で葉緑体数の制御機構に違いがあることを示唆している。タグの挿入数を検討するために、ゲノミックサザン解析を行い、1ヶ所のみに挿入されているものから10個以上挿入されているものまで、様々なラインがあることが明らかとなった。今後これらの変異ラインの原因遺伝子の単離を行うことにより、葉緑体の増殖制御機構が明らかになると予想される。
新たな幼若期学習試験法によるダイオキシン・PCB類の発達神経毒性の解析

ダイオキシン類の発達期曝露により神経行動毒性を示すことが過去の研究から報告されている。その毒性の強さは、最強とされる2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)を1とし、その他のダイオキシン類をTCDDに対する係数で示す毒性等価係数(toxic equivalency factor、TEF)が通常用いられるが、高次脳機能への影響もTEFが適合するどうかいままで検討されたことがない。本研究では、妊娠15日目のLong-Evansラットに対しTCDDおよび3,3',4,4',5-pentachlorobiphenyl(PCB126、TEF=0.1)を経口曝露し、その後に生まれた仔ラットを用いて学習行動試験を行うことにより、胎児期・授乳期の高次脳機能がこれらの化学物質によりどのような影響を受けるのかを調べた。また、PCB126の曝露量をTCDDの10倍とし、毒性を等価に揃えることにより毒性影響の強さの比較検討も試みた。生まれた雌雄の仔ラットにはオペラント学習行動試験を施行した。その結果、TCDDとPCB126の低用量と高用量曝露群で雌雄ともに行動が多動になり、中用量曝露群では行動が抑制された。また、現れた影響の強さは、ほぼ同程度であることがわかった。本研究により、TCDDおよびPCB126には類似した神経行動毒性があり、ともに用量に依存した神経毒性を引き起こすこと、現行のPCB126のTEFは学習行動に対する影響も正しく示していることが示唆された。本研究課題は、妊娠・授乳期のラットに対し、TCDD、PCBまたはその他の神経毒性を示す化学物質類を曝露し、その後に生まれた仔獣を対象にして学習・行動機能を幼若期から成獣まで継続して測定し、曝露の発達期の影響について検証することを目的としている。今まで幼若期における動物の学習機能がどのように発達するのかについてはほとんどわかっておらず、通常ヒトや動物の成獣を使った学習行動試験で認められる、連合学習のなどの複雑な学習機能が確立するのは発達段階のどの時期であるのかも未知のままである。そこで、本研究では幼若期から成獣まで同じ指標で測定可能な学習行動試験法の確立を試みている。また、仔獣と成獣の学習行動試験で活性化される脳の局在にも違いがあるのかどうかを検討する。平成18年度は、ラットを被験動物とし、さまざまな時期(生後16日目から成獣期まで)に学習行動試験法を行った。その結果、仔獣の学習行動は日齢に依存して徐々に発達し、大体日齢30日までにはほぼ成獣と同様の成績に達するデータを得た。しかしながら、学習成績の結果のみでは本当に成獣と同様の学習行動様式あるいは同様の認知機能を備えたうえで行動が発現しているのかどうかが捉えきれないため、学習行動試験直後のラットの脳を採取して学習行動試験中に活性化している脳の局在を明確にすることを目的に現在組織学的な解析を進めている。また、神経毒性を示す化学物質の曝露においては、妊娠・授乳中のラットに対し、TCDD、PCBおよびトルエンを曝露し、その後に生まれた仔獣に対して生後50日目から60日目に学習行動試験を行った。その結果、妊娠・授乳中の母体曝露により、たとえごく微量の曝露であっても、生まれた仔獣の学習行動が長期にわたり損傷を受ける可能性が示唆された。

本研究では、妊娠15日目のLong-Evansラットに対しTCDDおよび3,3',4,4',5-pentachlorobiphenyl(PCB126、TEF=0.1)を経口曝露し、その後に生まれた仔ラットを用いて学習行動試験を行うことにより、胎児期・授乳期の高次脳機能がこれらの化学物質によりどのような影響を受けるのかを調べた。また、PCB126の曝露量をTCDDの10倍とし、毒性を等価に揃えることにより毒性影響の強さの比較検討も試みた。生まれた雌雄の仔ラットにはオペラント学習行動試験を施行した。その結果、TCDDとPCB126の低用量と高用量曝露群で雌雄ともに行動が多動になり、中用量曝露群では行動が抑制された。また、現れた影響の強さは、ほぼ同程度であることがわかった。本研究により、TCDDおよびPCB126には類似した神経行動毒性があり、ともに用量に依存した神経毒性を引き起こすこと、現行のPCB126のTEFは学習行動に対する影響も正しく示していることが示唆された。
軸索ガイダンスにおけるリンクスの機能と作用機構

神経回路の形成には、軸索がガイドされて標的の樹状突起に投射し、シナプスを形成することが重要である。これらの過程の破綻は種々の精神・神経疾患の原因となりえる。しかし、神経回路の形成機構の全貌は解明されていない。研究代表者らはこれまでの研究によって新規の軸索ガイダンス分子で膜貫通タンパク質のリンクスを見出し、この分子が受容体型チロシンキナーゼの機能を調節して末梢神経の神経回路の形成を制御すること、また、軸索間で接着依存性に軸索をガイドして内包の形成を制御することを明らかにしてきた。本研究では、リンクス遺伝子欠損マウスLinx(tEGFP/tEGFP)において、これまでにそのガイダンス機構が解明されていないある特定の軸索の投射がほぼ完全に欠損していることを見出している。発生期のマウス脳では、リンクスはこの軸索が通過する脳の領域に発現していたが、軸索投射を形成する神経細胞には発現していなかった。したがって、内包の形成の機構と同様に、この軸索の投射の形成においても、リンクスが細胞接着分子依存性の軸索ガイダンス分子として作用して軸索の伸長とガイダンスを制御していると考えられた。したがって、細胞間でリンクスにトランスに結合する細胞接着分子の同定とその機能と作用機構を解析することによって、本研究で見出した、リンクスが関与している軸索の投射、および内包の形成機構の詳細が解明される可能性がある。このような分子の同定に向けて生化学的実験も行なっている。平成30年度はリンクス遺伝子リポーターマウスLinx(+/tEGFP)とリンクス遺伝子欠損マウスLinx(tEGFP/tEGFP)を用いて、上述した軸索投射とリンクス発現組織との空間的関係、ならびにリンクスの発現との時間的関係を解析し、この軸索投射の形成におけるリンクスの機能と作用機構の概要の解明を試みた。これらの解析によってリンクスによる軸索ガイダンスの分子機構の解明に向けた基礎データを得ることができた。また、神経細胞死が根本的な原因で軸索投射の形成が障害されている可能性を否定することができた。リンクスにトランスに結合する細胞接着分子の同定の実験については種々の条件検討を進めている。この課題は来年度に引き続いて実施する。このように平成30年度の当初の目標は概ね達成した。一方、神経回路形成におけるリンクスの機能の解析を行う過程で、自律神経の神経回路の形成にもリンクスが関与していることがわかり、本来の計画に追加してこちらの解析も並行して行いつつある。令和元年度は、前年度の研究を発展させリンクスにトランスに結合する細胞接着分子の同定に取り組み、見出された分子とリンクスとの結合について、生化学的および細胞生物学的手法による解析を行う。また、同定されたリンクス結合分子とリンクスの、発生期の脳における発現の時空間的関係を明らかにする。これらの解析によってリンクス欠損マウスの表現型を説明しうる真のリンクス結合分子の候補と判断できれば、生体内において本分子の機能を解析するため、遺伝子欠損マウスの作成に取り掛かる。

令和元年度は、前年度の研究を発展させリンクスにトランスに結合する細胞接着分子の同定に取り組み、見出された分子とリンクスとの結合について、生化学的および細胞生物学的手法による解析を行う。また、同定されたリンクス結合分子とリンクスの、発生期の脳における発現の時空間的関係を明らかにする。これらの解析によってリンクス欠損マウスの表現型を説明しうる真のリンクス結合分子の候補と判断できれば、生体内において本分子の機能を解析するため、遺伝子欠損マウスの作成に取り掛かる。平成30年度に予定していた結合タンパク質同定のための分析を、より正確性を期すために次年度に行うことにした。また、マウスの飼育、細胞培養実験関連の消耗品、組織染色用の抗体や蛍光2次抗体、分子生物学実験に必要なキットの購入に必要な費用を節約することができた。令和元年度はこれらの支出が平成30年度以上に増える見込みである。
酸化的ストレスによる細胞死と消化管がん抑制機構におけるMUTYHの働き

自然突然変異の主要な原因の1つである酸化塩基8-オキソグアニンがゲノムDNAに蓄積すると複製に伴い鋳型DNA鎖中の8-オキソクアニンに対してシンとアデニンが同程度に取り込まれる。我々は,核あるいはミトコンドリアゲノムDNA中に一定量の8-オキソグアニン:アデニン対合が蓄積するとアデニンDNAグリコシラーセ活性を有するMUTYHが開始する塩基除去修復の過程デゲノム中にDNA一本鎖切断が蓄積し、結果として以下の異なる2つの経路で細胞死誘発されることを明らかにした。核ゲノムに8-オキソグアニン:アデニン対合が蓄積するとMUTYHにより開始される塩基除去修復の過程で蓄積したDNA一本鎖切断はポリ(ADP-リボース)ポリメラーゼ(PARP)により認識され、その結果活性化されたPARPに依存してApoptosis-inducing factorの核移行を伴う細胞死が誘発された。一方、ミトコンドリアゲノムに8-オキソグアニン:アデニン対合蓄積するとMUTYHに依存してミトコンドリアDNAが分解された。ミトコンドリアDNAの枯渇はミトコンドリア機能異常、すなわちATPの枯渇を引き起こし、ミトコンドリア膜の透過性の上昇をきたした。その結果、ミトコンドリアCaイオンが細胞質へ流出し、Ca依存性プロアーゼのカルパインの活性化に依存した細胞死誘発された。MUTYH欠損マウスでは自然および酸化ストレス誘導性の突然変異率ともに野生型より顕著に上昇しており、さらに消化管腫瘍も多発することを明らかにした。また、APC遺伝子変異陰性の家族性大腸腺腫症家系におけるMUTYH変異のスクリrニングを行い、一例の家系においてMUTYHの磯能喪矢を引き起す劣性変異を国内で始めて同定した。以上より、酸化ストレス下でゲノムDNAに蓄積した8-オキソグアニン:アデニン対合は突然変異を高頻度に生じるだけでなく,細胞死を誘発することが明らかになった.MUTYHは8-オキソグアニン:アデニン対合の蓄積を感知して細胞死のプログラムを起動させることでこのような突然変異を引き起こしやすい細胞を生体内から排除し、結果として発がんおよびがんの進展を抑制することが明らかになった。DNAやヌクレオチドが活性酸素に曝されると、8-oxoGなどの突然変異原性の高い酸化塩基が生じる。8-oxoGは、主にG:CからT:Aへのトランスバージョン変異を誘発する。ヒト細胞ではMTH1が酸化ヌクレオチドを分解し、OGG1がDNA中の8-oxoGを除去修復する。MUTYHは8-oxoGに誤って対合したアデニンを除去修復する。3つの遺伝子の中では唯一MUTYH遺伝子の変異が常染色体劣性遺伝性の大腸腺腫症の原因となることが報告されている。我々はOGG1欠損細胞株に核型およびミトコンドリア型のヒトOGG1の一方,あるいは両方を発現させることにより、酸化ストレス負荷後に核あるいはミトコンドリアゲノムの一方のみに8-oxoGが選択的に蓄積する系を確立した。核ゲノムに8-oxoGが蓄積するとポリ(ADP-リボース)ポリメラーゼに依存したApoptosis-inducing factorの核移行を伴う細胞死が誘発された。一方、ミトコンドリアゲノムに8-oxoGが蓄積するとミトコンドリア機能異常、ATPの枯渇、ミトコンドリアCaイオンの流出、カルパイン活性化を伴い細胞死が誘発された。いずれの場合も8-oxoGの蓄積したゲノムにおけるDNA鎖切断の蓄積を認めたが、MUTYHのノックダウンによリDNA鎖切断とともに細胞死が顕著に抑制された。それぞれのゲノムDNAの複製により8-oxoGの相手にアデニンが挿入されて生じた8-oxoG:A対合からMUTYHがアデニンを除去する際生じるDNA鎖切断の蓄積が、細胞死誘導のシグナルとなることが明らかになった。MUTYHの欠損は、酸化ストレス下で8-oxoGをゲノムに蓄積したがん性幹細胞の生存を保障することにより、8-oxoGによる癌原遺伝子や癌抑制遺伝子の変異を著しく促進し、結果として発がん頻度を著しく上昇させると結論された。

MUTYH欠損マウスでは自然および酸化ストレス誘導性の突然変異率ともに野生型より顕著に上昇しており、さらに消化管腫瘍も多発することを明らかにした。また、APC遺伝子変異陰性の家族性大腸腺腫症家系におけるMUTYH変異のスクリrニングを行い、一例の家系においてMUTYHの磯能喪矢を引き起す劣性変異を国内で始めて同定した。以上より、酸化ストレス下でゲノムDNAに蓄積した8-オキソグアニン:アデニン対合は突然変異を高頻度に生じるだけでなく,細胞死を誘発することが明らかになった.MUTYHは8-オキソグアニン:アデニン対合の蓄積を感知して細胞死のプログラムを起動させることでこのような突然変異を引き起こしやすい細胞を生体内から排除し、結果として発がんおよびがんの進展を抑制することが明らかになった。
国家、個人、社会の視点からみたベトナム日本語教育の政策史とライフコース論研究

本研究では、(1)日本語を学習し、社会人になっても日本語を使い続けているベトナム人にとって、彼らの職業生活の構築において日本語はどのような役割を果たしているのか、(2)日本語話者は日本語を使って社会の中でどのような具体的行動を起こしているのか、そして日本語は人と人をどのようにつなげているのか、という2つの研究課題を明らかにするためにベトナムで質的調査を行う。個人と社会、それぞれの視点から日本語教育を捉え直し、個人と社会のつながりにおいて日本語がどのような意味を持っているのかを考察することで、英語のような国際語ではない日本語の、海外における教育の意義づけの再考を行うことを目的とする。
鉄筋コンクリート造梁降伏型骨組における柱梁接合部の耐震性向上に関する研究

鉄筋コンクリート造梁降伏型骨組の内柱・梁接合部について実験を行ない接合部せん断伝達機構を検討した.これにもとづいて,構造物に許容される変形性態を考慮した内柱・梁接合部の耐震設計規定を提案した.梁主筋の接合部内付着の良否に着目した平面柱・梁接合部試験体に繰り返し載荷する実験により, ,1)梁主筋の接合部内付着劣化によって,梁降伏後に接合部せん断圧縮破壊が生じる可能性がある,また接合部横強筋はせん断伝達にあまり寄与しないこと, 2)梁主筋付着劣化を防止するためには,柱幅,梁主筋径および梁主筋降伏強度を制限することが必要,3)梁主筋付着が良好に維持されると,接合部パネル内に圧縮応力が均一に流れ,横補強筋がせん断抗体要素となること,などを示した.これより,接合部せん断伝達機構が梁主筋付着劣化によって変形すると考えた.すなわち,梁主筋付着が良好な間は接合部内に均等に圧縮応力が分布するが,梁主筋付着劣化が生じると,接合部内の圧縮応力は柱・梁の圧縮領域を結ぶ主対角方向に集中する.そこで非線形有限要素解析によってせん断伝達機構の検討を行なった.実構造物には直交梁およびスラブが付き,二方向地震力を受けるので,これを模擬する立体柱・梁接合部の実験を行なった.接合部入力せん断力が大きかったにもかかわらず接合部せん断破壊はおこらず,直交梁とスラブとが接合部コア・コンクリートを拘束したためと判断した.梁主筋の接合部内付着劣化が構造物の地震応答にあたえる影響を検討し,付着劣化防止に対する規定を設けた.また,梁主筋の接合部内付着劣化が生じると,接合部ストラット・コンクリートがせん断力を負担すると考え,接合部せん断圧縮破壊しないよう,入力せん断力を制限した.接合部横補強筋の効果は,コア・コンクリートの拘束が主であるとした.鉄筋コンクリート造梁降伏型骨組の内柱・梁接合部について実験を行ない接合部せん断伝達機構を検討した.これにもとづいて,構造物に許容される変形性態を考慮した内柱・梁接合部の耐震設計規定を提案した.梁主筋の接合部内付着の良否に着目した平面柱・梁接合部試験体に繰り返し載荷する実験により, ,1)梁主筋の接合部内付着劣化によって,梁降伏後に接合部せん断圧縮破壊が生じる可能性がある,また接合部横強筋はせん断伝達にあまり寄与しないこと, 2)梁主筋付着劣化を防止するためには,柱幅,梁主筋径および梁主筋降伏強度を制限することが必要,3)梁主筋付着が良好に維持されると,接合部パネル内に圧縮応力が均一に流れ,横補強筋がせん断抗体要素となること,などを示した.これより,接合部せん断伝達機構が梁主筋付着劣化によって変形すると考えた.すなわち,梁主筋付着が良好な間は接合部内に均等に圧縮応力が分布するが,梁主筋付着劣化が生じると,接合部内の圧縮応力は柱・梁の圧縮領域を結ぶ主対角方向に集中する.そこで非線形有限要素解析によってせん断伝達機構の検討を行なった.実構造物には直交梁およびスラブが付き,二方向地震力を受けるので,これを模擬する立体柱・梁接合部の実験を行なった.接合部入力せん断力が大きかったにもかかわらず接合部せん断破壊はおこらず,直交梁とスラブとが接合部コア・コンクリートを拘束したためと判断した.梁主筋の接合部内付着劣化が構造物の地震応答にあたえる影響を検討し,付着劣化防止に対する規定を設けた.また,梁主筋の接合部内付着劣化が生じると,接合部ストラット・コンクリートがせん断力を負担すると考え,接合部せん断圧縮破壊しないよう,入力せん断力を制限した.接合部横補強筋の効果は,コア・コンクリートの拘束が主であるとした.日本の鉄筋コンクリート骨組では柱幅が大きいため、柱-梁接合部の体積が大きく、接合部内における梁主筋の付着劣化や接合部のせん断破壊が生じる心配はないものと信じられてきた。しかしながら、高層鉄筋コンクリート骨組のように、高強度材料を使用し、計算機による経済設計が行なわれるようになると、接合部内における損傷、特に、接合部の梁主筋の劣化と接合部のせん断破壊が重要な問題になる。そこで、本研究では梁主筋に強度の低い鉄筋を特別に製造し、梁主筋径を柱幅の1/30程度に抑えた梁主筋の付着性能のよい試験体3体と、高強度で比較的太い梁主筋を用いた接合部の試験体3体について実験を行なった。その結果、1)梁主筋の径と強度により接合部内の付着状態をよくすると、梁に曲げ降伏が生じたのち、安定した大きな履歴エネルギー消費が確保され、大変形に至るまで接合部のせん断破壊が起こらなかった、2)これに対して、梁主筋の付着状態が悪い場合には、梁が曲げ降伏したのち、梁主筋が接合部から抜け出し、大変形では接合部のせん断破壊が生じた、3)しかし、耐力の面からは梁主筋が抜け出してもあまり問題はないが、履歴形状がスリップ形になり、エネルギー消費量が減少する、4)層間変形が1/50rad程度の変形範囲では、接合部の横補強筋量の影響は少ない、5)梁主筋量が少なく接合部のせん断応力を低くするとせん断破壊を防止することが可能であるが、梁主筋の強度を制限しないと梁主筋の付着劣化を抑制することは難しい、ことなどがわかった。平面骨組の弾塑性地震応答解析による検討の結果、梁主筋が接合部から抜け出す場合には、地震応答が大きくなる傾向が見られる。

梁主筋の抜け出し防止に関する設計の規定を設けないときには、2次部材を含めて大きな変形に対して設計で留意する必要がある。梁降伏型鉄筋コンクリート造骨組から、縮尺1/2模型とした、スラブと2方向に梁のある内柱の柱-梁接合部2体と外柱の柱-梁接合部1体の計3体の試験体を作製した。内柱接合部試験体2体では、梁主筋の接合部内付着状態を柱の大きさで変化させた。各試験体は梁端を水平ローラー支持、柱脚をユニバーサル・ジョイント支持とし、柱頭に定軸力と水平2方向の繰り返し加力試験を行なった。内柱試験体では、予想された通り、柱断面の小さい試験体は柱断面の大きなものに比べ、履歴面積が小さい傾向を示し、2つの試験体とも同じ振幅での繰り返しに対し逆S状の履歴形状を示した。柱断面が大きく付着性状が比較的良好であった試験体では梁に沿って曲げ変形が広く分布したのに対して付着性状が悪いものでは梁端部に変形が集中する傾向を示した。対応する付着特性を有する平面接合部に比べて履歴特性が劣化したのはスラブの効果であり、スラブがあることにより梁の中立軸位置が上昇し、ひびわれ幅を大きくするためと判断した。しかし、骨組の上限の変形を層間変形角1/50 radとすると、その範囲では両試験体とも耐力の劣化は見られなかった。また、内柱試験体では、梁の曲げ耐力に寄与するスラブの有効幅は変形と共に拡大し、層間変形角1/25 radですべてのスラブ筋が降伏した。外柱試験体でも同様な傾向がみられ、スラブ鉄筋の引張り力により片側にしかスラブがない外構面の梁は水平方向に大きく変形するとともに、大きな捩りモーメントが作用することが明らかになった。平面接合部内の力の伝達を明らかにするため、線形および非線形の有限要素解析を平面接合部試験体に適用について検討を始めた。
Mechanical Behavior of Steel-Concrete Composite Beams Subjected to Combined Hogging Bending and Torsional Moments

連続合成桁は経済性や支間長が長くとれることによって騒音低減,施工が容易さ,また高次不静定構造であるため耐震性に優れているなどの利点があり広く用いられている.しかし,連続合成桁の中間支点部では負曲げモーメントが作用し,コンクリート床板のひび割れに繋がる可能性がある.合成桁橋の曲線部では,ねじれが生じる.しかし,現在の設計基準ではねじれによる影響を考慮していない.本研究では,ねじれによる連続合成桁への影響を把握することを目的としている.実験と解析結果によりねじれが大きいほど最大荷重が小さくなることが確認できた.また,ねじりと負曲げの相関特性,部分合成を用いた連続合成桁の力学挙動も検討した.連続合成桁は経済性や支間長が長くとれることによって騒音低減,施工が容易さ,また高次不静定構造であるため耐震性に優れているなどの利点があり広く用いられている.しかし,連続合成桁の中間支点部では負曲げモーメントが作用し,コンクリート床板のひび割れに繋がる可能性がある.合成桁橋の曲線部では,ねじれが生じる.しかし,現在の設計基準ではねじれによる影響を考慮していない.本研究では,ねじれによる連続合成桁への影響を把握することを目的としている.実験と解析結果によりねじれが大きいほど最大荷重が小さくなることが確認できた.また,ねじりと負曲げの相関特性,部分合成を用いた連続合成桁の力学挙動も検討した.構造工学・地震工学・維持管理工学
二層凝集現象を用いた自己組織化ナノ構造薄膜の作製とその応用

二層(シード層促進)凝集現象を用い、自己組織化金属ナノ構造薄膜をスパッタ法により作製した。基板とAuやAg層の間に薄い金属シード層(Ti、Fe等)を挿入することで、熱凝集が促進され、良質なナノ構造(ドットやロッド)が形成されることを実証した。二層凝集法を用いると、(1)薄膜と基板との付着力向上、(2)凝集温度の減少、(3)エピタキシャル成長の促進、(4)基板対称性を反映したナノ構造の形成がなされる。凝集促進のメカニズムは、主に薄膜全体の表面エネルギーの最小化と二層化による熱応力の増加によるものと考えられる。二層凝集法で作製したAu、Agナノドットの光学特性についても調べた。ナノ構造を特徴づける作製パラメーターが多岐にわたるため、本年度においても、スパッタリング法等用いて、多種多様な自己組織化ナノ構造薄膜を作製し、目的とする高密度・高機能ナノ構造薄膜の作製技術の確立、及び二層凝集現象における自己組織化(脱濡れ現象)の詳細なメカニズムの検討を行った。また、作製したナノ構造薄膜の光学特性を測定し、光学素子への応用を図る研究を行った。本年度の研究成果の概要を以下に示す。1.シード層制御によるドットの構造制御ー本作製プロセスの特徴である、遷移金属(Ti、Fe)シード層の膜厚等を制御することにより、貴金属凝集層(Au、Ag)の脱濡れにより形成されるナノ・ドットの大きさや密度、均一性が劇的に変化することが確認された。この結果は、シード層を用いる二層凝集現象の特徴であり、通常の単層凝集では起こりえない。2.ナノ・ドット形成に至る詳細メカニズムの検討ー二層凝集の場合、通常の凝集現象に比べ、薄膜の基板に対する脱濡れを促進させる効果がある。この主たる要因は、基板と凝集層の間にシード層を挟むことで、熱膨張による貴金属層の圧縮応力が増大することであると判明した。また、ドット化に至る凝集(脱濡れ)過程に関してより詳細に観察した結果、通常の固体凝集過程とは異なった現象が発生していることを見出した。特に、脱濡れ開始後に見られるホールのエッジ(端)部分を詳細に観測した結果、液体の凝集現象に近い要素が含まれていることが判明した。3.ナノ・ロッドの作製と光学特性ー表面が2回対称であるMgO(110)基板を用いて、形状の異なる多様なAgナノ・ロッドを作製し、その光学測定を行った。その結果、ロッドの長軸と短軸の長さに依存した二つの吸収ピークを得ることに成功した。また、長軸由来のピークが赤外光領域に存在するAgロッドも得られ、光素子として高機能性を有するナノ薄膜を作製できた。遷移金属(Ti、Fe)のシード層、貴金属(Ag、Au)の凝集層からなる二層構造薄膜を、様々な作製条件を変えて、マグネトロン・スパッタリング法を用いて作製し、熱凝集させ、その表面構造や組成、結晶構造の違いを観察し、表面ナノ構造の制御と、本手法の詳細メカニズムについての検討を行った。Au/Fe系やAg/Ti系において、凝集層(Au、Ag)の厚みによって、形成されるドットの大きさや密度が劇的に変化することが確認された。凝集層の厚みが薄い程、サイズが小さく、高密度なドットが形成されることが判明した。更に、自己組織化した薄膜の光学測定を行った結果、局在表面プラズモン共鳴による吸光度スペクトルが観察され、ドットサイズ依存した最大吸光度波長の変化が確認された。Ag/Ti系において、エピタキシャル成長したナノ・ドット薄膜の作製に成功した。シード層を用いない(Ag凝集層のみの)場合、MgO(100)、MgO(110)基板上のAg薄膜は自己組織化が進まず、且つAg薄膜の面方位はfcc-(111)配向であったが、Ag/Ti二層系では、薄膜はドット化し、Agの面方位はそれぞれfcc-(100)、fcc-(110)配向であった。用いた基板の面方位に依存した表面ナノ構造の変化を確認した。具体的には、二回、四回、六回対称基板を用いることによって、自己組織化した表面構造がそれぞれ、ロッド(rod)状、方形ドット、円形ドットになることが確認された。ナノ・ドットの形成に至る詳細なメカニズムが検討した。基板加熱による、凝集現象が進行するにつれ、(1)方形のナノ・ホール(穴)生成、(2)方形ホールの成長によるメッシュ(網の目状)構造、(3)メッシュ枠の破壊と分離、

(4)分離した線状構造体の凝集の促進段階を経て、自己組織化ナノ・ドット構造の形成に至ることが判明した。二層凝集(脱濡れ)現象による自己組織化過程の考察を行った。また、AuとAgの合金ナノ・ドットの作製、安価なシリコン酸化基板を用いたナノ・ドットの作製等を行い、その光学特性について調べた。また、本手法を用いた磁性ナノ・ドット作製に向け、膜の多層化を行い、その構造解析と磁気特性について調べた。研究成果の概要を以下に示す。1.二層凝集現象における自己組織化のメカニズムー多種多様な試料を作製し、比較した結果、自己組織化過程において、表面エネルギーの利得による安定性よりも熱応力(歪み緩和)による効果が顕著であることが判明した。期間内で得られた結果をまとめ、シード層による熱凝集促進化における、シード層の選択指針を提案した。2. AuとAgの合金ナノ・ドットの作製ーAuやAgのナノ・ドットは、各々が特有の局在表面プラズモン共鳴(LSPR)波長を有しており、その形状に大きく依存している。LSPR波長を合金化により変化させるため、AuとAgの合金ナノ・ドットを作製した。AuとAgの合金層においても、Tiシード層を挿入することで、自己組織化が促進されることが判明した。また、それら合金ナノ・ドットのLSPR波長の変化を確認した。3.安価なシリコン酸化基板上でのナノ・ドットの作製ー単結晶基板を用いて得られた知見を基に、結晶性の良くない安価なシリコン酸化基板を用いて、AuやAg、及びAuとAgの合金ナノ・ドットの作製に成功した。4.多層化による磁性ナノ・ドットの作製と磁気特性ー積層回数を増すことで多層化した磁性ナノ・ドット(Pd/Fe/Ag/Fe/MgO(001))の作製に成功した。磁性材料をナノ・ドット化する(低次元化する)ことで、垂直磁気異方性(PMA)の増大を目指したが、ナノ・ドット同士の底面部での結合により、PMAの増大までには至らなかった。応用物理学、表面・界面、結晶成長、ナノ構造制御、材料工学本研究は、汎用性の高いスパッタリング手法等の薄膜作製法を用い、二層構造(シード層と凝集層)を有する薄膜の熱凝集(脱濡れ)現象を用いて、ボトムアップ型の自己組織化したナノ構造薄膜を作製し、その詳細なメカニズムを明らかにすることで、形成されるナノ構造体の形状や密度等の微細構造制御を行うことを主眼として研究を行っている。更に、作製したナノ構造薄膜の物性を測定し、光センサーや磁気メディア等への応用を目指した研究である。研究期間内の具体的な目標は、(1)二層凝集現象を利用し、自己組織化ナノ構造薄膜の成長制御と作製技術の確立、(2)均一性が良い高密度で高品質なナノ構造薄膜を、本手法を用いて作製し、光特性や磁気特性などの機能性の向上を図ることである。平成25年度では、昨年度に引き続き、薄膜作製のパラメータを多岐にわたり変化させることにより、自己組織化ナノ構造体の表面の形状や密度等の微細構造の更なる制御に関して、成果を得ることができた。特に、本研究の特徴でもある、シード層の構造を変化させて、その上の貴金属凝集層の微細構造制御にも成功し、ドットの高密度化や高均一化に成功した。また、ナノ・ドット化のメカニズムついても、その形成過程のみならず、ドット化促進の物理的要因も明らかにすることができた。更に、作製した自己組織化ナノ構造薄膜、特に棒状の構造を持つナノ・ロッド薄膜の特異な光学特性を得ることができた。これらの結果は、光センサーやバイオセンサーへの本手法の更なる応用の可能性を示唆するものであった。
歯髄の組織再生を促進させるための血管新生バイオマーカーに対する分子生物学的研究

歯髄組織再生においては、血管新生も重要な因子と考えられるが、これに関与するバイオマーカーは多数あり、その関与の実態に関する詳細は不明である。そこで、ラット臼歯の歯髄腔内で血管新生関連バイオマーカーが歯髄再生に対して果たす役割を、免疫組織化学、分子生物学的手法を用いて検索したところ、血管内皮細胞増殖因子や線維芽細胞増殖因子が、歯髄組織を速やかに再生するための重要な因子であることがわかった。主な研究成果第35回日本歯内療法学会ワカイ賞受賞。第140回日本歯科保存学会優秀ポスター賞受賞。ラット下顎第一臼歯を被験歯とし、血管新生関連バイオマーカーが歯髄再生に対して果たす役割を免疫組織化学および分子生物学的手法を用いて検索し、速やかに歯髄組織再生を促すために最適な血管新生関連バイオマーカーを検証することを本研究は目的とした。具体的には、ラットの下顎第一臼歯の歯髄腔内で血管新生関連バイオマーカーが歯髄再生に対して果たす役割を、in vivoおよびin vitroの実験系を通じ、免疫組織化学および分子生物学的手法を用いて検索し、歯髄を速やかに再生するために必要不可欠となる血管新生関連バイオマーカーを検証し、併せて、組織再生を生ずるために適した各種流動的スキャホールド(ペプチドハイドロゲル)の評価を行った。以上のような研究を遂行し、流動的スキャーホールドとしてBD PuraMatrixペプチドハイドロゲル(米国ベクトン・ディッキンソン社)が、最も優れた歯髄組織再生能を示した。BD PuraMatrixペプチドハイドロゲルとpoly-L-lactic acidスキャホールドを組み合わせることで、さらに良好な組織再生を示した。再生した歯髄組織内の血管新生関連バイオマーカーをELISAあるいはリアルタイムPCR法を用いて検索したところ、VEGF、Bcl-2、NF-kBなどの血管新生関連因子に著名な発現の変化が観察されたため、またデコイ核酸や中和抗体を用いNF-kBの発現を減弱させると、Bcl-2発現が減少することがわかった。以上の結果から、歯髄組織再生にこれらのマーカーが需要な働きを有することがわかった。再生した歯髄組織内の血管新生関連バイオマーカーをELISAあるいはリアルタイムPCR法を用いて検索したところ、VEGF、Bcl-2や、NF-kBに著名な発現の変化が観察されたため、歯髄組織再生にこれらのマーカーが需要な働きを有することが示唆された。歯髄組織再生においては、血管新生が再生の速度を早めるために重要な因子と考えられるが、これに関与するバイオマーカーは多数あり、その関与の実態に関する詳細は不明である。本研究では、申請者がこれまでに培った実験技法・培養法・組織再生手法を組み合わせ、ラットの下顎第一臼歯の歯髄腔内で血管新生関連バイオマーカーが歯髄再生に対して果たす役割を、免疫組織化学および分子生物学的手法を用いて検索し、歯髄を速やかに再生するために重要となる血管新生関連バイオマーカーを検証することを目的として実施した。その結果、血管新生関連バイオマーカーのひとつである繊維芽細胞増殖因子や血管内皮細胞増殖因子が速やかに歯髄組織再生を促すために重要な因子であり、そのため幹細胞と血管内皮細胞を混合移植すると、幹細胞単独の場合よりも、組織再生が促進されることを確認してた。また、幹細胞から分化したマクロファージが、成熟した再生歯髄組織中では、組織修復マクロファージ(M2マクロファージ)として存在し、常在性マクロファージとして組織恒常性の維持に関与することを報告した。さらに、ラット臼歯冠部歯髄には、CD146MAP1B陽性の幹細胞が、歯根歯髄や歯根膜に比べ多数存在することを報告した。以上の結果を報告し、日本歯内療法学会ワカイ賞を受賞し、そして日本歯科保存学会優秀ポスター賞を受賞した。

歯内療法学正常ラット歯髄における血管新生関連バイオマーカー、angiogenin、angiostatin、FGF-2、VEGF、rat IL-8、NFkB、GMCSF、Bcl-2、およびBaxの関連遺伝子(mRNA)、DNA、タンパク発現を、real-time PCR、ELISA法を用いて定量的に検索した。次に、血管内皮細胞の活性化増殖に最も適している血管新生関連バイオマーカーを検索するとともに、血管内皮細胞を培養する細胞培養液に添加するVEGF, FGFの濃度を設定した。以上の結果から得られた培養液を用いて、poly-L-lactic acidスキャホールド、流動的スキャホールド(BD PuraMatrixスキャホールド)、およびpoly-L-lactic acidスキャホールドと流動的スキャホールドを組み合わせた足場の比較を行ったところ、流動的スキャホールドを単独で用いた足場、あるいはpoly-L-lactic acidスキャホールドと流動的スキャホールドを組み合わせた足場が、歯髄再生において最も良好な足場と考えられた。そこで、これらの足場と血管内皮細胞を組合わせ組織再生の実験を行い組織の再生を比較したところ、スキャホールドを組み合わせた足場が最も歯髄組織再生に有効であるという知見を得た。さらに細胞培養液にNuclear factor-kappa B (NFkB)デコイやFGF-2中和抗体を添加した培養液中で上述と同様の実験を行うと、血管新生因子のひとつであるBcl-2の発現が減少することが分かった。以上の研究結果から、歯髄の再生における血管新生の増進にはVEGF-NFkB-Bcl-2の遺伝子発現経路が、重要であることが考えられた。上述のように、研究計画3年目まで研究が進行しており。当初の経過どおり研究が順調に行われていると考えられる。最初に、正常ラット歯髄における血管新生関連バイオマーカー、angiogenin、angiostatin、FGF-2、VEGF、rat IL-8、NFkB、GMCSF、Bcl-2、およびBaxの関連遺伝子(mRNA)、DNA、タンパク発現を、real-time PCR、ELISA法を用いて定量的に検索した。現在は、さらに細胞培養液にNuclear factor-kappa B (NFkB)
プロペラ後流中におかれた舵周りの流れの数値解析

自航している船体の船尾周りの流れは船尾の粘性影響の強い流場の中でプロペラが回転し、その回転流中に舵が存在する非常に複雑な流場になっているため解明が難しくなっている。本研究では粘性流体力学的にプロペラと舵の相互に干渉する流れを解明するためにナビエ・ストークス方程式の数値的解法を用いた方法を検討した。方法の概要はプロペラの影響を表すためにプロペラ円内の格子点に体積力の分布を与えプロペラの影響を表現しその後ろに舵を置き時間平均流を解くものである。この方法は船体のある場合にも拡張することが容易であり今後の発展も期待できる。本年度の研究では層流状態で舵角がない場合の解析を行った。計算結果から、今回の方法は実験で観察される現象の大略の傾向は表現することができることが明らかになった。細かい流速の分布の比較からも舵表面近傍を除いてよく推定できることがわかった。また計算結果から流脈線等の可視化をする方法を開発しその結果と実験観察と比較した結果、計算は実験で観察される現象をよく表していた。しかし表面近傍では層流計算のため若干の違いがみられ乱流モデルの導入等が必要と考えられる。また格子の粗さと層流計算のためプロペラから離れたところでは渦の減衰が大きく推定されていることも明らかになった。また、プロペラがおこす非定常な流れと舵との干渉を取り扱う方法として移動格子系を用いた時間精度のあるナビエ・ストークス方程式の数値解法の研究も行った。第1段階として2次元の振動翼周りの流れの解析を行い方法が有効であることを確認した。
潜在保育士の保育士就労促進に対する職場の人間関係と社会的スキルトレーニングの効果

本研究では3か年をかけて、潜在保育士の就労を促進する心理学的要因を明らかにするために、潜在保育士と現職保育士および保育士養成校の学生を対象とし、コミュニケーション能力が職場の人間関係に対する不安を低下させ、保育士ワーク・モチベーションを高め、潜在保育士の就労を促進するという仮説モデルを構築し、コミュニケーション能力の向上のための社会的スキル・トレーニング・プログラムの作成と検証を行うことを目的としている。初年度にあたる平成30年度は、平成30(2018)年8月に「保育士のコミュニケーションスキルと精神的健康との関連ー男性保育士の精神的健康はコミュニケーション次第?」(日本応用心理学会)、平成30(2018)年9月に「保育士のコミュニケーションスキルが保護者対応に与える影響」(産業・組織心理学会)を発表した。また、平成31(2019)年1月下旬から2月上旬にかけて、研究の第1段階(平成30年度)にあたる保育施設長を対象としたヒアリング調査を実施した。同調査では、保育施設長10名(男性2名、女性8名)を対象に、保育士間で求められるコミュニケーションや職場の人間関係における不安等について、インタビュー調査を実施した。ヒアリング対象については、施設規模が大・中・小、所在地が東京23区内都心部・地方都市を組み合わせ、できるだけ施設規模や立地条件などが広くなるよう選定した。現在、ヒアリング調査結果を逐語に起こし、内容分析を進めている。テープ起こしの内容から、保育士間のコミュニケーションに関する調査内容を設計し、調査項目を検討する予定である。また、修正再審査中の学術雑誌投稿論文1本があり、論文受理の知らせを期待している。助成金交付後、研究代表者が発病し、入院・加療を要したため、研究計画の推進が大幅に遅れた。平成30(2018)年度の研究計画は、1園長・主任クラスを含む各年代の保育士20名程度を対象とし、保育士間で求められるコミュニケーションや職場の人間関係における不安等について、インタビュー調査を実施する(ヒアリング)こと、この結果から、2保育士コミュニケーション能力尺度を作成し、潜在保育士と現職保育士(いずれもインターネット調査)、保育士養成校の学生(研究代表者らが所属する学校法人の保育士養成校在学者を対象とした集団調査)を対象として、保育士コミュニケーション能力やワーク・モチベーション、保育士就労意欲等の比較検討を行うこと(調査1:モデル検証1)であった。このうち、1は園長・主任クラス20名ではなく、施設長10名を対象としたヒアリング調査に変更したが、概ね計画通り達成し、ヒアリング調査の結果について内容分析を進めている。しかし、2の潜在保育士と現職保育士を対象としたインターネット調査については、1のヒアリング調査の分析が遅れているため、未着手である。また、1のヒアリング調査結果は、平成31(2019)年度計画における保育士ならびに保育士養成校の学生を対象とした社会的スキル・トレーニング構築のための参考資料の獲得を目指している。平成31年度および平成32年度計画の進行にも後れが生じているため、今後、ヒアリング調査結果の分析を急ぐ。保育施設長を対象とした保育士間のコミュニケーションや人間関係に関するヒアリング調査の結果をもとに、保育士コミュニケーション能力尺度を作成し、潜在保育士と現職保育士(いずれもインターネット調査)、保育士養成校の学生(研究代表者らが所属する学校法人の保育士養成校在学者を対象とした集団調査)を対象として、保育士コミュニケーション能力やワーク・モチベーション、保育士就労意欲等の比較検討を実施する予定である(調査1:モデル検証1)。また、平成31(2019)年度計画として、潜在保育士、保育士養成校の学生だけでなく現職保育士も含めて、保育士間のコミュニケーションを良好にするためのスキル・トレーニングを実施する予定である。研究参加者は、研究代表者および研究分担者の所属する学校法人系列校を卒業した潜在保育士および系列校に在学中の学生、また東京都の区報などを通じ、広く参加を呼び掛ける。保育士養成校の学生については、助成金交付当初は実習前の学生を対象にする予定であったが、卒業年次で保育士資格の取得見込みがあり、かつ保育施設への就職が内定した学生を対象にする予定である。数か月後に保育士として働く予定の学生たちは、保育現場の人間関係について現実味があり、期待と不安が大きいと考えられる。そのような段階で保育士間の人間関係やコミュニケーションに有効なスキル・トレーニングを実施することは、保育士就職後の早期離職(保育士1年目の離職理由は職場の人間関係に起因するところが大きい)を防ぐことにつながるであろう。スキル・トレーニングの実施後は、効果検証を行う。コミュニケーション能力の向上がワーク・モチベーションを高めるというポジティブな効果を示し、保育士就労意欲を促進するか、実際の就労に結びつくか、最終的に仮説モデルの検証を含めて、潜在保育士の保育職就労に対する効果的な社会的スキル・トレーニングの構築を目指す。初年度にあたる平成30年度は、平成30(2018)年8月に「保育士のコミュニケーションスキルと精神的健康との関連ー男性保育士の精神的健康はコミュニケーション次第?」

(日本応用心理学会)、平成30(2018)年9月に「保育士のコミュニケーションスキルが保護者対応に与える影響」(産業・組織心理学会)を発表した。また、平成31(2019)年1月下旬から2月上旬にかけて、研究の第1段階(平成30年度)にあたる保育施設長を対象としたヒアリング調査を実施した。同調査では、保育施設長10名(男性2名、女性8名)を対象に、保育士間で求められるコミュニケーションや職場の人間関係における不安等について、インタビュー調査を実施した。ヒアリング対象については、施設規模が大・中・小、所在地が東京23区内都心部・地方都市を組み合わせ、できるだけ施設規模や立地条件などが広くなるよう選定した。現在、ヒアリング調査結果を逐語に起こし、内容分析を進めている。テープ起こしの内容から、保育士間のコミュニケーションに関する調査内容を設計し、調査項目を検討する予定である。また、修正再審査中の学術雑誌投稿論文1本があり、論文受理の知らせを期待している。助成金交付後、研究代表者が発病し、入院・加療を要したため、研究計画の推進が大幅に遅れた。平成30(2018)年度の研究計画は、1園長・主任クラスを含む各年代の保育士20名程度を対象とし、保育士間で求められるコミュニケーションや職場の人間関係における不安等について、インタビュー調査を実施する(ヒアリング)こと、この結果から、2保育士コミュニケーション能力尺度を作成し、潜在保育士と現職保育士(いずれもインターネット調査)、保育士養成校の学生(研究代表者らが所属する学校法人の保育士養成校在学者を対象とした集団調査)を対象として、保育士コミュニケーション能力やワーク・モチベーション、保育士就労意欲等の比較検討を行うこと(調査1:モデル検証1)であった。このうち、1は園長・主任クラス20名ではなく、施設長10名を対象としたヒアリング調査に変更したが、概ね計画通り達成し、ヒアリング調査の結果について内容分析を進めている。しかし、2の潜在保育士と現職保育士を対象としたインターネット調査については、1のヒアリング調査の分析が遅れているため、未着手である。また、1のヒアリング調査結果は、平成31(2019)年度計画における保育士ならびに保育士養成校の学生を対象とした社会的スキル・トレーニング構築のための参考資料の獲得を目指している。平成31年度および平成32年度計画の進行にも後れが生じているため、今後、ヒアリング調査結果の分析を急ぐ。保育施設長を対象とした保育士間のコミュニケーションや人間関係に関するヒアリング調査の結果をもとに、保育士コミュニケーション能力尺度を作成し、潜在保育士と現職保育士(いずれもインターネット調査)、保育士養成校の学生(研究代表者らが所属する学校法人の保育士養成校在学者を対象とした集団調査)を対象として、保育士コミュニケーション能力やワーク・モチベーション、保育士就労意欲等の比較検討を実施する予定である(調査1:モデル検証1)。また、平成31(2019)年度計画として、潜在保育士、保育士養成校の学生だけでなく現職保育士も含めて、保育士間のコミュニケーションを良好にするためのスキル・トレーニングを実施する予定である。
X線顕微鏡光学

結像型のX線顕微鏡システムを新しいX線光学素子を用いて検討し、その最適設計および試作を行なった。光学素子として、全反射斜入射ミラー、ゾーンプレートおよび多層膜ミラーを採用した。全反射斜入射X線顕微鏡光学では、二段の高倍率光学系を提案し、その設計および一部試作を行なった。X線光学素子は、回転軸対称のウォルター型ミラーを採用し、波長45Åの軟X線に対し、拡大率20倍の素子を試作した。解像力は5000Å以上を示した。この素子をもとにして、高倍率反射X線顕微鏡光学系を設計し、一段目の拡大光学系を製作した。ゾーンプレートX線顕微鏡光学では、レーザープラズマX線源を光源とした場合の数値シミュレーションを行なった。光学系は、単色・集光用のコンデンサーおよび拡大用の対物ゾーンプレートを仮定し、波長40Å、拡大率100倍のシステムが可能であることを示した。さらに、回析効率向上のための位相ゾーンプレートはニッケルが最適な点も示した。多層膜X線顕微鏡は、光線追跡プログラムを開発し、直入射シュバルツシルト型軟X線顕微鏡の設計・試作を行なった。多層膜は、ニッケルと炭素の組み合せで製作し、70Åの波長に対して15倍の拡大率を得た。レーザープラズマX線を光源として5000Åの解像力を得た。多層膜形成の基礎過程の研究では、エピタキシャル成長による金とニッケルの短周期(20Å)多層膜を作成し、X線回析と断面透過電子顕微鏡像観察によって、界面粗さが7Å前後であることを確認した。画像計測用X線センサーとしては、2次元CCDを検討した。電極部のSiO_2膜を0.5μm厚にし、軟X線受光効率を向上させる素子を開発した。