hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リング型プラズマアクチュエータを用いたタービン翼列先端漏れ流れの能動制御

誘電体バリア放電を利用した種々のリング型プラズマアクチュエータを開発した。漏れ流れ2次元モデルでは、風洞試験部に挿入した平板の先端隙間を調整することで、漏れ流れの強さを変化させた。先端形状の影響をPIV解析で評価した結果、先端面エッジ形状が漏れ流れの出入り口で対称の場合に漏れ流れ抑制効果が高いことがわかった。直線タービン翼列および環状タービン翼列先端漏れ流れの能動制御もシリコーン樹脂銅張板で試作したリング型プラズマアクチュエータにより実施した。タービン翼先端側およびハブ側の通過渦がReynolds数が低いほど減少することが明らかになった。本研究では、タービン翼列先端隙間2次元モデル及び3次元モデルのケーシング部内壁にリング型プラズマアクチュエータを設置し、隙間間隔、電極間隔、印加電圧に対する漏れ流れの制御効果を検証することを目的とする。タービン翼先端2次元モデルとケーシング部内壁に設置可能なリング型プラズマアクチュエータを構築するため、絶縁被覆電線を用いた多線電極プラズマアクチュエータを試作し、2次元シート状レーザーによる漏れ流れの可視化を行った。粒子画像速度測定法(PIV)を用いてタービン翼先端2次元モデル近傍の空間速度分布を解析した結果、漏れ流れを効率的に抑制するための印加電圧条件を見出した。また、サファイアガラス基板上にITO薄膜をクシバ状にパターニングし、誘電体バリア放電の可視化を行った結果、印加電圧の変化に伴って誘電体バリア放電の空間分布や発光強度が変化し、漏れ流れ抑制効果と相関があることが明らかになった。また、プラズマアクチュエータの耐久性向上のため、セラミック製リング型プラズマアクチュエータの2次元モデルの試作に成功した。タービン翼先端3次元モデルの構築に向けては、環状翼列タービンとケーシングの間に誘電体バリア放電を誘起するための構造を検討し、絶縁被覆電線の全周配置を行うための治具開発を行った。全周配置では、絶縁被覆電線をタービン回転軸と同軸に固定するため、タービン翼弦に対する配置角度が一定になる。よって、2次元モデルで検証している配置角度最適化条件を反映することが困難であるとともに、絶縁被覆電線が破損した場合にリング型プラズマアクチュエータ全体を交換する必要がある。一方、セクター化では全周配置の問題を解決できる3次元治具構造の設計に成功し、漏れ流れ性能評価試験に向けた基礎データの取得を開始している。ターボ機械のエネルギー効率を飛躍的に向上させる技術の確立に向け、申請者らが考案したリング型プラズマアクチュエータを用いて環状タービン翼列先端とケーシングの隙間に発生する漏れ流れを抑制するための研究開発を実施する。これまで、タービン翼列先端2次元モデルおよび3次元モデルを構築し、ケーシング部内壁に着脱可能なリング型プラズマアクチュエータを開発してきた。サファイアガラス基板上にイオンプレーティングにより櫛歯形ITO電極が形成された多線透明電極を用いたリング型プラズマアクチュエータを2次元モデルに装着し、印加電圧条件や漏れ流れに対する電極の配置角度の違いによる漏れ流れ抑制効果について、粒子画像流速測定法(PIV)により明らかにした。また、3次元モデルに適用可能な絶縁被覆電線を用いて構築した2次元モデル用リング型プラズマアクチュエータでは、絶縁被覆電線とタービンを模擬した平板との配向やエッジ形状の違いが漏れ流れに与える影響を調査し、特定の周波数において漏れ流れの90%以上を抑制することが可能となった。また、先端面に対して単段の凹凸構造を施した平板モデルでは、エッジの端面形状により漏れ流れ抑制効果が変化し、両端面形状が対称の場合に制御効果が向上する結果を得た。3次元モデルでは、曲面場に対してリング型プラズマアクチュエータを構築するための試作を行った。曲面場に溝構造を施す場合、従来の機械加工ではタービンブレードと同軸の溝構造の採用に限定される。そこで、3次元プリンタを用いた金属製溝構造とコーティング技術を組み合わせた新しいプラズマアクチュエータの作成法の検討を行い、セクター化されたリング型プラズマアクチュエータの構築が可能となった。また、金属部に対する絶縁コーティング層の耐久性を向上させるための多くのノウハウを獲得し、プラズマアクチュエータの連続運転による制御効果を検証が可能となった。研究計画に従い、タービン翼列先端2次元モデルおよび3次元モデルを構築し、ケーシング部内壁に着脱可能なリング型プラズマアクチュエータの試作に成功している。制御効果の検証実験では、効果の違いを見極めるためにリング型プラズマアクチュエータを連続稼働させる必要があり、プラズマアクチュエータの耐久性を向上させる必要があった。初期に開発したリング型プラズマアクチュエータではシリコン樹脂により被覆されたワイヤを用い、数多くの耐久性試験を実施したため、3次元モデルにおける性能評価試験でも十分な稼働が見込める半面、設置パターンの多様化には難点が多いことが明らかになった。そこで、様々な電極パターンが形成された金属表面への絶縁コーティング技術が重要である。しかし、現状の絶縁材料ではシリコン樹脂被覆ワイヤと比較して耐久性が極端に低く、新たなコーティング材料や耐久性を向上させるための表面改質を行うことが必要であることが明らかになった。これらの技術的課題に対しては平成28年度に新しい対策技術の試みを計画しており、最終的な研究目標に対して十分達成可能な進捗状況であると考えられる。漏れ流れ2次元モデルでは、先端面に複数凹凸が施された供試体、通常直角の先端エッジに丸みを付けた供試体などを試作した。

PIV解析から、漏れ流れが強い場合には凹凸が施された先端面から局所的に強い誘電体バリア放電が生成され、漏れ流れ抑制効果が増大することや、先端エッジ形状は漏れ流れの上流側・下流側が非対称の場合には漏れ流れ制御効果が著しく低下するが、対称の場合には抑制効果が高くなることがわかった。また、壁面側に設置する電極構造として、これまで使用してきた絶縁被覆導線に加え、セラミック製のリング型プラズマアクチュエータ2次元モデルを用いて制御効果の違いを検証した。セラミック製は絶縁層厚みが0.2 mm以下であったため、絶縁被覆電線と比較してより強い誘電体バリア放電が形成されるが、漏れ流れ抑制効果は絶縁被覆導線を用いた場合より低下する傾向にあった。漏れ流れ3次元モデルで使用するリング型プラズマアクチュエータ構築に向けては、円筒状ケーシングの3次元曲面への装着性向上に加え、絶縁被覆材料の耐久性を向上させる必要があるため、材料探索を行った。これまで実績のあるセラミックやシリコーン樹脂に加え、テフロン、PEEK、シリコーンゴムなどをコーティング技術を用いてプラズマアクチュエータ構造を試作した。特にPEEKは高電圧場、高温場で使用できる優れた特性を有しており期待されたが、耐コロナ性が著しく低く、0.03 mm/分のレートで薄膜化し、0.3 mm程度の厚膜絶縁層を用いた場合でも比較的短時間で絶縁破壊に至った。一方、PEEK表面にシリコーンゴムをスプレーコーティング、もしくは型取りによる被膜生成を行った場合には、高電圧を長時間印加した場合でも劣化は認められなかった。また、漏れ流れ3次元モデルにおける漏れ流れ抑制効果検証のための予備試験として、非定常圧力分布の測定にも着手している。これまで実施してきた漏れ流れ2次元モデルを用いた実験で、高い制御効果が期待できるリング型プラズマアクチュエータ駆動条件や金属部品および埋め込み電極の境界条件が明らかになった。3次元曲面表面へのリング型プラズマアクチュエータ構築手法についても目途がたったため、漏れ流れ3次元モデルの構築と環状タービン翼列風洞における性能評価試験を長時間継続して行うことが可能となった。また、漏れ流れ制御メカニズムの解明に向けては、環状タービン翼列風洞では空間流速分布測定が困難であったが、2次元風洞において直線翼列を導入することで漏れ渦の3次元構造を解析できるようになった。また、3次元モデルにおいて、リング型プラズマアクチュエータのセクター化にも成功し、本年度の目標を達成することができた。よって、最終年度となる平成29年度に生じる可能性がある新たな技術課題に対しても、これまでのノウハウを活かして対応可能であると推察されるため、最終的な研究目標に対して十分達成可能な進捗状況である。リング型プラズマアクチュエータの配置様式や印加電圧条件がタービン翼出口近傍の速度、乱れ度の分布等に与える影響を評価した。風洞試験部には、2次元モデルとして用いてきたアルミニウム平板に加え、直線翼列を挿入することで強制的なな漏れ流れを形成した。漏れ流れの強度は、風洞の主流速度、タービン先端隙間の調整で変化させた。
歯科健診・指導の継続による歯周病と生活習慣病の改善効果

歯の2大疾患であるう蝕と歯周病のリスク要因は他の生活習慣病と共通するものが多く、歯科単独よりも他の生活習慣病対策と協同した共通リスクアプローチが有効であると予想されている。本研究では、最も歯を失いやすい歯周病が生活習慣病の進展に及ぼす影響を明らかにし、さらに歯科健診を毎年継続受診した者とそうでない者との比較から歯科健診の継続受診による生活習慣病の予防・改善効果について検討することを目的とした。本年度も、前年度から引き続きかかりつけ歯科医を持たない者を対象として平成30年度職域歯科健診と歯科保健指導を実施した。受診者は年齢は22歳64歳(平均43.8歳)の783名(男性500名、女性283名)。健診内容は、問診検査と歯科医師による歯科疾患検査(う歯数、歯周病検査CPI:Community Periodontal Index:地域歯周疾患指数)、口腔乾燥症、顎関節および軟組織の異常等であり、健診結果を踏まえた歯科衛生士による口腔衛生指導後、健診後のアンケート調査(任意回答)を行った。歯周病については以下に示す結果を得た。CPI 0(健全)な者291名、(男性144名、女性147名)、CPI 1(軽度歯周病)の者376名(男性262名、女性114名)、CPI 2(進行した歯周病)116名(男性94名、女性22名)。これらの結果を平成22年度から累積した歯科健診のデータベースに加えた。研究最終年度の歯科健診データを入力後、歯科健診の継続受診者と非継続受診者に分類し、歯周病の発症率と改善度、さらに生活習慣病の発症率と改善度について各々比較し、継続歯科健診の受診が生活習慣病の予防と改善に効果があるのか検討し、明らかにする。平成30年度の歯科健診受診者783名の歯科データから歯周疾患の有無(CPIコード0が疾患なし、1と2が疾患あり)について抽出し、平成22年度から9年間にわたり実施中の職域歯科健診データベースに累積した。さらに問診結果から生活習慣病(高血圧、脂質異常、糖尿病)の有無を、健診後のアンケート調査から受診後の意識と行動変容におけるデータを抽出し、これらのデータも加えて最終解析に使用する準備を進めている。現在、本年度の歯科健診の実施準備と過去のデータ整理の並行作業を行っている。本年度の職域歯科健診は7月から12月まで実施する予定であり、その結果を歯科健診データベースに追加した後、最終的に疫学的な解析を実施し、歯科健診の継続受診が歯周病の予防・改善と生活習慣病の予防・改善に関与するのかその影響について検討する。今後の研究の推進方策として、本年度も引き続き職域歯科健診を実施する。平成22年度から10年間にわたり継続実施中の歯科健診の結果から歯周病に関するデータを抽出し、問診結果からは生活習慣病(高血圧症、脂質異常症、糖尿病等の有無に関する項目を抽出し、さらに健診後のアンケート調査から本人の意識や行動変容に関する項目を抽出する。これらのデータベースを統合し、受診者を歯科健診の継続受診者と非継続受診者に分類し、以下に示す項目について比較し、さらに疫学的な解析を行う。1.平成22年度に歯周病がない者の10年後の歯周病と生活習慣病の発症率2.平成22年度に生活習慣病のない者の10年後の歯周病と生活習慣病の発症率3.平成22年度に歯周病のある者の10年後の歯周病と生活習慣病の改善度4.平成22年度に生活習慣病のある者の10年後の歯周病と生活習慣病の改善度2つの分類群で上記4項目について各々比較し、歯科健診の継続受診による生活習慣病の予防あるいは改善効果について解析を行う。さらに本年度は視診ではわからない唾液の酸性度や緩衝能、白血球とタンパク質(歯肉の炎症)、細菌数、口腔清潔度について唾液検査を導入し、より詳細なデータを追加し歯周病の正確な診断の一助とする。歯周病が生活習慣病の進展に及ぼす影響を評価し、歯科健診の継続受診が歯周病ならびに生活習慣病の発症・増悪を改善できるのかについて検証することを目的として、本年度は職域歯科健診の実施とともに、歯科健診の継続受診による歯周病の改善効果と生活習慣病と歯周病罹患率との関連性(平成26年度)について検討し以下に示す結果を得た。1職域歯科健診と歯科保健指導の実施:H28年度職域歯科健診は826名(男性561名、女性265名)が受診した。その内訳は、歯周病のない者47.5%,軽度歯周病の者41.9%,進行した歯周病の者10.7%であった。2ア)平成22年度以降の歯科健診のデータベースを用いて、毎年継続受診した者と、非継続に受診した者に分けて歯周病の有無を比較した。5年後の歯周病の有無ならびに受診継続期間前後の歯周ポケットの深さの改善率は、いずれも継続受診者が非継続受診者より有意に低い結果を示し、歯科健診の継続受診による歯周病の改善効果を認めた。イ)高血圧症、脂質異常症、糖尿病のいずれかの生活習慣病を有する者は、生活習慣病を持たない者より歯周病罹患率が有意に高かった。

ウ)生活習慣病を有する者について歯科健診継続受診者と非継続者と分けて比較したところ、継続受診者より非継続受診者のほうが要治療判定を受けた者が多かった。歯科健診・指導の実施と歯科健診結果のデータベースの蓄積は予定通り進んでおり、歯科関連のデータ解析状況はおおむね順調である。しかしながら平成25年度以降の定期健康診断結果の一部に未入力等の不具合があるため、生活習慣病関連データと歯科健診データとの突合作業が遅れている。現在のところ歯科健診の問診の全身状態に関する項目と特定保健指導受診者リストを用いている。平成22年から毎年職域成人歯科健診を実施している。その歯科健診の検査項目から歯周疾患の評価として地域歯周疾患指数(以下CPI)を用いた。CPIが0ならば歯周疾患なし、CPIが1あるいは2を進行した歯周疾患ありと分類し、歯科健診の継続受診者と非継続者の歯周疾患発症率の差を比較し、さらにメタボリックシンドローム(以下MS)の発症率と歯科健診の受診との関連について検討している。高血圧、糖尿病、高脂血症のいずれかを持つ者をMSと分類したところH29年度に歯科健診を受診した者817名のうちMSは高血圧58名、糖尿病18名、高脂血症63名の合計139名だった。今後平成31年度の歯科健診までデータを蓄積し歯周疾患の発症率とMSの発症率との関連性について検討する。さらに、歯科健診後のアンケート調査結果を用いて歯科健診受診による職員の歯科保健への意識改善と健診受診後の行動変容について検討し、歯周病とMSとの関連性を生体変化と意識の変化の両面から明らかにし、歯周疾患の改善によるMSの予防や発症リスクの軽減効果について評価を行う。さらにMSなどの生活習慣病の原因となる生活要因(共通リスク)が歯周疾患の発症に及ぼす影響を調べるために、健康的な生活をしている職員と高リスクの生活をしている職員を比較し歯周疾患の発症率を比較する。健康な生活習慣を、1)喫煙歴なしまたは禁煙済み(喫煙経験は5箱・年未満)、2)ドライマウスがない、3)歯みがき時間が3分以上である、4)歯間清掃を毎日行うとし、これら4項目全てに該当する人を低リスク群に、それ以外の人は全て高リスク群に分類し、主要評価項目は、低リスク群と高リスク群の、すべてのCPI(歯周病の評価指標)発症率とし、生活習慣の改善によって予防できた可能性のある歯周疾患がどれくらいあるか推定する。平成22年度から平成29年度に職域成人歯科健診を毎年実施した。歯科健診受診者817名の歯科健診結果から歯周疾患の有無(CPIコード0が疾患なし、1と2が疾患あり)について抽出し、問診票からMSの有無を抽出した。さらに歯科健診後のアンケートから受診後の歯科保健に対する意識・行動変容データを得た。平成30年度まで歯科健診を毎年継続実施した後データ整理を行い疫学的に検討するよう準備を進めている。歯の2大疾患であるう蝕と歯周病のリスク要因は他の生活習慣病と共通するものが多く、歯科単独よりも他の生活習慣病対策と協同した共通リスクアプローチが有効であると予想されている。本研究では、最も歯を失いやすい歯周病が生活習慣病の進展に及ぼす影響を明らかにし、さらに歯科健診を毎年継続受診した者とそうでない者との比較から歯科健診の継続受診による生活習慣病の予防・改善効果について検討することを目的とした。本年度も、前年度から引き続きかかりつけ歯科医を持たない者を対象として平成30年度職域歯科健診と歯科保健指導を実施した。受診者は年齢は22歳64歳(平均43.8歳)の783名(男性500名、女性283名)。健診内容は、問診検査と歯科医師による歯科疾患検査(う歯数、歯周病検査CPI:Community Periodontal Index:地域歯周疾患指数)、口腔乾燥症、顎関節および軟組織の異常等であり、健診結果を踏まえた歯科衛生士による口腔衛生指導後、健診後のアンケート調査(任意回答)を行った。
悪臭センシングネットワークの研究

近年増加する悪臭の苦情に迅速に対応できる悪臭センサシステムの開発がもとめられている。本研究では、悪臭源を探知するために簡便で安価な光学式悪臭センシングシステムを開発することを目標とした。光学式ガスセンサの一つとしてガス検知管に注目し、変色層読み取りを自動化し連続的にデータを取得する方法を確立し、ガス干渉の回避方法を検討して、反応速度の差を利用して分離する可能性を示した。さらに、検知管内の蓄積効果を利用して高感度化を達成し、従来のガス検知管仕様に比べて約1桁低い検出限界を達成した。そして、1次元CCDセンサを用いた小型自動読み取り装置を開発した。この装置を用いることにより、容易に実際の悪臭濃度分布の測定が可能になる。実際の濃度分布測定はまだ行っていないが、すぐにこの実験に入る予定である。次に長期測定用検知管をディジタルカメラで撮影する実験では、実際に濃度分布を測定することができた。静的な濃度分布だけでなく、動的な濃度分布変化を測定することが可能で、測定点間を補間して濃度分布変化の動画アニメーションを作ることができた。各センサには電源や駆動回路が不要で、ディジタルカメラのところのみに電源が必要なことが特長である。それから、光学式悪臭センサとして、色素膜プレートに関する実験を行った。光学式スキャナ及びLEDを用いた簡便な測定系でトリエチルアミン、酢酸、プロピオンアルデヒド、プロパノール等悪臭の検出識別が可能なことを示した。また、濃度を変えて測定すると応答パターンがほぼ保たれており、濃度が変わっても識別が可能であることがわかった。このセンサはガスの種類に応じて多様な応答パターンが得られる特長がある。以上のように、ガス検知管と色素膜プレートを用いた悪臭センシングシステムについて検討を行い、その基礎を確立した。本研究では簡便かつ安価な光学式悪臭センサを開発し、センサネットワークにより情報収集して悪臭分布を計測するシステムの開発を目的とする。本年度はセンサ部に関して基礎的な検討を行った。まず、悪臭に応じて色変化を起こす発色プレートについて検討した。金属ポリフィリン等の色素はアミン系や酸性ガス等悪臭にさらすとその色が変化する。これらの色素をシリカゲルプレート上に滴下してプレート上に固定化し、その色変化をスキャナで読み取る装置を構成した。その結果、トリエチルアミン(腐敗臭)に関してppmオーダの濃度でも検出できることがわかった。次に市販のガス検知管を用いて悪臭濃度の自動計測を行う方法を検討した。検知管に対象臭を吸引して流しながら、変色層境界の移動する様子をスキャナでモニタして決定する。スキャナから得られた画像には大きな雑音が混入しているので、画像処理によりその雑音を取り除く。その結果、メチルメルカプタン、硫化水素等の悪臭濃度の自動計測が可能なことがわかった。また、濃度の時間変化に関しても検知管の端まで変色するまでは計測できることがわかった。それから、メチルメルカプタン、硫化水素の間に干渉がないことも確認した。さらに長期間測定用検知管を用いて、悪臭濃度分布を測定することを試みた。多数の検知管を2次元状に配置する。各検知管は電源等を必要とせず、悪臭にさらすだけで色変化が生じる。それらをディジタルカメラで1枚の写真として撮影してその中から各検知管の画像を抽出し、画像から各検知管の変色長を求め、その場所の濃度を算出する。そして、一定時間間隔で撮影すれば動的な濃度変化を知ることもできる。風胴内にトリエチルアミンを放出して、その発生源の濃度をパルス状に変化させたり、小型ファンを用いてプルーム方向を変化させたりした結果、これらの変化を反映した動的濃度分布を得ることに成功した。

本研究では簡便かつ安価な光学式悪臭センサを開発し、センサネットワークにより情報収集して悪臭分布を計測するシステムの開発を目的とする。本年度は検知管を用いたシステムの開発及び発色プレートを用いた悪臭検出の方法について検討した。ガス検知菅を用いた方法について述べる。前年度に光学式スキャナを用いて測定する方法を開発したが、本年度は悪臭検出の感度に関する検討を行った。検知管にガスを通気する際の蓄積効果を利用することにより、メチルメルカプタンで29ppb,硫化水素で19ppb,プロピオンアルデヒドで46ppb以下の検出限界を得ることができた。これらは従来の市販検知管の検出限界より約1桁低い。次に妨害ガスの影響を除去する方法について検討した。本研究ではメチルメルカプタン用検知管を例にとって検討を行い、反応速度の違いを利用して干渉ガスであるアルデヒドの影響を抑えてメチルメルカプタンの応答のみを抽出できることを示した。さらにセンサネットワーク用の可搬型システムを実現するために1次元CCDセンサとワンチップマイコンを組み合わせたシステムの開発を行った。マイコンで取り込んで処理した結果はパソコンもしくは無線LANを通じてホストコンピュータにデータが送られる。この可搬型システムにより検知管の変色を読み取れることを確認した。最後に色素プレートを用いた実験について述べる。異なる色を持つLEDの光を色素プレートに照射し、色素プレートから反射してきた光を受光素子で検出する。昨年度は金属ポリフィリンについて実験を行ったが、本年度はNile Red, Methyl Red等の色素膜についても検討を行いこれらの膜を組み合わせればアミン、酸、アルコール、アルデヒドの識別が可能であることがわかった。これらのセンサシステムのネットワーク化についてはまだ十分ではないが、準備はほぼできており、今後実験を行う予定である。
Vwc2-likeによる石灰化促進メカニズムの解明と臨床応用に関する研究。

Vwc2タンパク質存在下で72時間培養した野生型マウス初代骨芽細胞及びMC3T3-E1細胞のALP活性能が非存在下でのものと比較して有意に上昇した。また、MC3T3-E1細胞において3週間Vwc2タンパク質存在下で培養すると、非存在下で培養したものと比較して有意に石灰化の亢進が見られた。さらに、Vwc2タンパク質存在下に培養したマウス初代細胞から採取したmRNAにおいて骨芽細胞分化マーカーの発現が有意に上昇していた。in vivoの実験においてもNegative Control群と比較してVwc2群での有意な骨形成の亢進が見られ、石灰化速度の有意な上昇を認めた。顎口腔領域の顎骨疾患に対し、骨の造成は患者のQOL向上のために非常に重要であり、現在患者自身の侵襲を伴う自家骨移植の他に、有効な方法は確立していない。また近年、骨形成促進タンパク質であるBMPの臨床応用の報告は散見されるが、その使用の有益性は確証されていない。前回、我々は骨形成タンパク質であるBMPの促進因子(Vwc2、Vwc2-like)を発見したため、今研究ではそのメカニズムを解明し、少しでも早い臨床応用を目的とする。1.BMP-2の骨芽細胞分化促進に対するVwc2の作用の解析:細胞外タンパク質であるVwc2を培地内にBMP-2と共に様々な濃度で混入し、マウス骨芽細胞前駆細胞の細胞株であるMC3T3-E1細胞を培養。試薬処理3日目でのALPの活性、1,7,14日目でのreal-time PCRによる骨芽細胞分化や石灰化に関与する遺伝子の発現を解析。また、2週間でアリザリンレッドによって細胞外基質に形成された石灰化物を染色し、視覚的に石灰化の程度を解析。以上の実験により単に骨芽細胞に分化誘導をかけた群や、BMP-2のみを加えた群と比較してBMP-2、Vwc2併用群がより骨芽細胞分化を促進することを確認。2.BMP-2の骨芽細胞分化促進に対するVwc2-likeの作用の解析:研究支援者より入手したVwc2-likeの発現遺伝子を大腸菌に導入、タンパク質としてのVwc2-likeを抽出、精製。その後、Vwc2と同じく細胞外タンパク質であるVwc2-likeを様々な濃度で培地内に混入、上記の実験を行い、BMP-2の骨芽細胞分化促進作用をどのように制御するか解析を行う。3.in vivoにおけるVwc2、Vwc2-likeの骨形成能の解析:マウス頭蓋骨に軟組織生検用のトレフィンパンチで骨欠損モデルを作り、コラーゲンスポンジにBMP-2、Vwc2、Vwc2-likeを種々の濃度で含ませたものを填入。術後、μCTにて欠損部の経時的な骨形成の状態を観察。実際に生体内においてコントロールと比較しVwc2、Vwc2-likeの骨形成制御がどの程度行われているか確認。顎口腔領域の顎骨疾患に対し、骨造成は患者のQOL向上のために非常に重要であり、現在患者自身の侵襲を伴う自家骨移植の他に有効な方法は確立していない。前回、我々は骨形成タンパク質であるBMPに関連した、骨形成促進因子(Vwc2、Vwc2-like)を発見したため、今研究ではそのメカニズムを解明し、少しでも早い臨床応用を目的とする。1.Vwc2の骨芽細胞分化促進に対するの作用の解析:細胞外タンパク質であるVwc2を培地内に様々な濃度で混入し、マウス頭蓋骨骨芽細胞前駆細胞の細胞株であるMC3T3-E1細胞またはマウス頭蓋骨から得たPrimary osteoblastを培養。骨の石灰化に深く関与する酵素であるALP活性解析、real-time PCRにて骨芽細胞分化に関与する遺伝子の発現、Alizarin Red Sによる石灰質の染色により石灰化の程度を解析する。以上により単に骨芽細胞に分化誘導をかけた群と比較して、Vwc2群がより骨芽細胞分化を促進することを確認する。2.Vwc2-likeの骨芽細胞分化促進に対するの作用の解析:Vwc2-likeの発現遺伝子を導入したプラスミドベクターを大腸菌に導入し、タンパク質としてのVwc2-likeを抽出、精製する。その後、Vwc2-likeを様々な濃度で培地内に混入し、上記Vwc2と同様の実験を行い、骨芽細胞分化促進に対するの作用を解析する。3.in vivoにおけるVwc2、Vwc2-likeの骨形成能の解析:5週齢のマウスの頭部に切開を加え、頭蓋骨にトレフィンパンチで骨欠損モデルをつくり、そこにコラーゲンスポンジにBMP-2、Vwc2、Vwc2-likeを種々の濃度で含ませたものを載せ、縫合する。μCTにて欠損部の経時的な骨形成の経時的変化を観察し、切片を作成し各種染色を行うことによって組織学的、免疫組織学的な検討を行い、Vwc2、Vwc2-likeの骨形成制御がどの程度行われているか確認する。1.Vwc2の骨芽細胞分化促進に対するの作用の解析:Vwc2を種々の濃度で培地中に添加し、Primary osteoblast、MC3T3-E1 cellでALP活性、石灰化物染色を行った。いずれもネガコン、ポジコンと比較して、石灰化の促進に働くことが示唆された。遺伝子の発現はreal-time PCRで解析を行い、ある骨分化マーカーの有意な発現上昇を認めた。

Vwc2タンパク質上に存在するRGD配列による細胞接着による骨形成促進を疑ってRGD関連ペプチドを添加の上、石灰化試験を行ったが、コントロールと比較して有意な差は得られなかった。2.Vwc2の骨芽細胞分化促進に対するの作用の解析:大腸菌にVwc2-like遺伝子プラスミドを導入し、タンパク質抽出、精製を行った。精製したタンパク質についたタグに対する抗体でウエスタンブロットを行い、目的タンパク質の抽出を確認した。Vwc2同様にMC3T3-E1細胞に作用させALPの活性を解析したが、コントロールと比較して有意な差が得られていないため、こちらも条件・方法の再検討が必要である。3.in vivoにおけるVwc2、Vwc2-likeの骨形成能の解析:実際にマウス頭蓋骨骨欠損モデルを作成し、ネガコンと比較してVwc2単剤での有意な骨形成促進を認めた。また、実際にパラフィン包埋切片を作成し、組織学的に正常な骨形成を確認した。Vwc2-likeはin vivoにおいて単剤での骨形成能を確認できておらず、条件の再検討が必要である。顎口腔領域の顎骨疾患に対し、骨造成は患者のQOL向上のために非常に重要であり、現在患者自身の侵襲を伴う自家骨移植の他に有効な方法は確立していない。また近年、骨形成促進タンパク質であるBMPの臨床応用の報告は散見されるが、その使用の有益性は確証されていない。前回、我々は骨形成タンパク質であるBMPに関連した骨形成促進因子(VWC2, VWC2-like)を発見したため、本研究ではそのメカニズムを解明し、少しでも早い臨床応用を目的とする。1.VWC2の骨芽細胞分化促進に対する作用の解析:細胞外タンパク質であるVWC2を培地内に混入し、マウス頭蓋骨骨芽細胞前駆細胞の細胞株であるMC3T3-E1細胞またはマウス頭蓋骨から得たPrimary osteoblastを培養。骨の石灰化に深く関与する酵素であるALP活性解析、Alizarin Red染色による基質石灰化能試験、real-time PCRによる骨芽細胞分化マーカー遺伝子の発現解析を行う。以上により骨芽細胞に分化誘導をかけただけの群と比較して、VWC2添加群がより骨芽細胞分化を促進することを確認する。2.VWC2-likeの骨芽細胞分化促進に対する作用の解析:VWC2-likeを培地に混入し、上記1.と同様の実験を行い、骨芽細胞分化に対するVWC2-likeの作用を解析する。3.in vivoにおけるVWC2、VWC2-likeの骨形成能の解析:5週齢のマウス頭部に切開を加え、頭蓋骨に軟組織生検用のバイオプシーパンチで骨欠損モデルを作成する。そこに、コラーゲンスポンジにBMP-2, VWC2, VWC2-likeを様々な濃度で含ませたものを載せ、縫合する。μCTにて経時的な骨形成の変化を観察し、一定の間隔ごとに骨に沈着する蛍光物質を投与する。切片を作成し、組織学的な解析および、骨の形成スピードを測定、コントロール群と比較する。1.VWC2の骨芽細胞分化促進に対する作用の解析:ALP活性能試験および石灰化能試験、骨芽細胞分化マーカー遺伝子発現解析においてVWC2添加群とコントロール群間での有意差を得ることができた。2.VWC2-likeの骨芽細胞分化促進に対する作用の解析:VWC2-like単独での骨形成促進作用が認められず、除外した。今後、さらなる検討が必要である。3.in vivoにおけるVWC2、VWC2-likeの骨形成能の解析:VWC2添加群で有意な骨形成促進作用が得られた。
近世期文人に関する伝記および人的ネットワークの総合的研究-マルチメディアによる伝記データの整備と検索システムの構築-

本研究は,日本近世期の文人に関する伝記研究,人的ネットワークの解明において,コンピュータを利用したデータ収集・整理・分析の方法を確立することを目的とした。前年度決定したタグ,A姓名(一般的名称)B姓C名(a諱b幼名c通称d字e号f俳号g狂号h画号i諡j源氏名k俗称zその他)D生地E住所F墓所G師H弟子I専門分野J職業K親の職業L父親M母親N生年月日O没年月日P享年Q著書R略歴S画像T配偶者U子供X典拠Y丁頁Zその他,にしたがつてデータの入力を継続した。また,人名録類の刊行状況とその時代的意義を捉えるために,各種人名録の諸本調査を継続して行った。具体的には,『江戸当時諸家人名録文政元年版』『江戸当時諸家人名録文化十二年版』『平安人物志文政十三年版』『新刻浪華人物志』『国学人物志』『越後人物誌』の入力を完成させた。その中でも,特に『越後人物誌』については,精査の上,その本文をデータベース化した。諸本間の異同が甚だしく,現在のところ三本を対照しえたが,「→」で区切って,「前01o-5,詩書,檍園,躬行,長岡,木宮八郎兵衛,→詩書,檍園,躬行,長岡,木宮八郎兵衛,」と同一行に並べた。また,作成した人名データベースを,どのような形で公開するか,画像とのリンクなどに,どのような問題が生じるかなどの検討を加え,特に,サーバー上で一元管理することにより,外字のリンクが可能となった。なお,本データは,いましばらく整備を重ねた上,名桜大学波平八郎のホームページ上で公開する予定である。
高圧噴射装置の物理的粉砕と真核生物の捕食を併用した活性汚泥減容化の機構解明

本年度は、2か所の下水処理場でパイロット実験を実施した。一つは2m3規模のパイロットスケールの消化液循環活性汚泥処理槽(高圧噴射装置付き1基と対照系1基)の運転管理を行った。もう一つは4m3規模のパイロットスケールの凝集剤添加消化液循環活性汚泥処理槽(高圧噴射装置付き1基と対照系1基)の運転管理を行った。その結果として高圧噴射装置の導入により余剰汚泥を40%まで減容化できることが示された。また、高圧噴射装置の導入は有機物、窒素などの溶存成分の除去性能に影響を及ぼさなかった。これまで高圧噴射装置により処理水中の浮遊物質が増加してしまう問題が見られたが、今回は高圧噴射装置の稼働割合を制御することで、浮遊物質の流出増加は認められなかった。運転期間における微生物の群集王増の変化を追跡した結果、高圧噴射装置の導入により真核生物、原核生物、いずれも大きな変化が見られ、高圧噴射装置により微生物由来の有機物を同化することが報告される種が増加するなど興味深い結果が得られた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は高圧噴射装置による回分的な処理で破砕される活性汚泥中に生息する細菌、真核生物の同定について中心に研究を行った。まず細菌の破壊について検証するために分子生物学的なアプローチを行った。高圧噴射装置による物理的な細胞の破壊は細菌細胞中に含まれるDNAを上澄み中に溶出させることから、回分的に活性汚泥にたいして高圧噴射処理を行い、その溶出した上澄みに含まれる16SrRNA遺伝子のアンプリコンを次世代シーケンサー(MiSeq)により解析することで破壊された細菌種を同定できると考え、実験を行った。また、活性汚泥は空気を巻き込む装置上方向および高圧ジェット流による装置横方向から投入され、横方向に対する上方向の汚泥投入比(以下R)を0、3に変化させてHPJDによる処理を行った。その結果、実際に高圧噴射装置によって破壊されている細菌種を同定することに成功した。その結果上澄みから得られたDNAの解析結果は活性汚泥から得られたDNAから得られた細菌群集構造とは大きく異なることから高圧噴射装置による細菌の破壊は特定の種に対して選択的に起こっていることが示唆された。さらに条件Rを変化させることにより破壊されている細菌種は変化しており、高圧噴射装置運転条件の調整により物理的な細胞損傷による菌叢制御の可能性についても示唆された。本年度の計画は大きく2つあり、ひとつは高圧噴射装置により損傷を受ける活性汚泥中微生物種の同定である。これについては予定通り研究を行い、期待した以上の結果が得られたため、複数の学会で学会発表を行った。一方でもう一つの研究計画であった高圧噴射装置を導入したパイロットスケールリアクターの運転に関しては、装置を導入したもの、していないものの2基が共に運転開始直後から予想外のトラブルが多発し、長期にわたり安定した状態での運転ができなかった。しかしながら高圧噴射装置を導入した系では発生する余剰汚泥が約80%削減出来ており、またこれまで問題視されていた処理水中浮遊物質の増加も見られなかったことから高圧噴射装置の余剰汚泥減容化への有効性が確認された。本年度は、埼玉県中川水循環センター(流域下水処理場)のばっ気槽上部の屋内に設置した高圧噴射装置を組み込んだ2 m3規模のパイロットスケールの高度活性汚泥処理リアクター(高圧噴射装置付き1基と高圧噴射装置を設置しない対照系の1基)の運転を中心に行った。高圧噴射装置を導入して運転を行うことにより、汚泥の可溶化がおこり、その結果、約80%の余剰汚泥の減容化を確認し、また高圧噴射装置による溶存成分の除去性能に差は見られなかった。しかし、両系ともに窒素除去率は40%未満と低い値を示しており、運転の最適化が必要であることが示唆された。また、溶存成分の処理に影響がなかった一方で高圧噴射装置の導入によって処理水中の浮遊粒子が増加してしまう問題が見られた。これはこれまでに1 m3規模のパイロットスケールリアクターを用いて標準活性汚泥法で同様の実験を行った際の結果と同等の結果であり、運転の再現性が確認できた。よって次年度以降は具体的に処理水中の浮遊粒子を除去する必要があり、フィルターの導入や凝集剤の添加の必要性の検討が必要であることが明らかとなった。運転期間における微生物の群集構造の変化を経時的に追跡した結果、高圧噴射装置の導入により真核生物、原核生物どちらともに大きな変化が見られた。昨年度の結果より、高圧噴射装置による真核生物、原核生物の破壊は選択的に起こることが明らかとなっており、本年度の結果と組み合わせて今後のさらなる検討を行うことにより微生物群集を制御できる可能性が示唆された。本年度は、パイロットスケールの高度活性汚泥処理リアクター(高圧噴射装置付き1基と高圧噴射装置を設置しない対照系の1基)の運転を中心に行っており、その結果、約80%の余剰汚泥の減容化を確認し、また高圧噴射装置による溶存成分の除去性能に差は見られなかった。一方で処理水中の浮遊粒子が増加してしまう問題が見られた。運転期間における微生物の群集構造の変化を経時的に追跡した結果、高圧噴射装置の導入により真核生物、原核

生物どちらともに大きな変化が見られており、高圧噴射装置の導入が微生物群集の変化に大きく寄与していることが示唆された。本年度は、2か所の下水処理場でパイロット実験を実施した。一つは2m3規模のパイロットスケールの消化液循環活性汚泥処理槽(高圧噴射装置付き1基と対照系1基)の運転管理を行った。もう一つは4m3規模のパイロットスケールの凝集剤添加消化液循環活性汚泥処理槽(高圧噴射装置付き1基と対照系1基)の運転管理を行った。その結果として高圧噴射装置の導入により余剰汚泥を40%まで減容化できることが示された。また、高圧噴射装置の導入は有機物、窒素などの溶存成分の除去性能に影響を及ぼさなかった。これまで高圧噴射装置により処理水中の浮遊物質が増加してしまう問題が見られたが、今回は高圧噴射装置の稼働割合を制御することで、浮遊物質の流出増加は認められなかった。運転期間における微生物の群集王増の変化を追跡した結果、高圧噴射装置の導入により真核生物、原核生物、いずれも大きな変化が見られ、高圧噴射装置により微生物由来の有機物を同化することが報告される種が増加するなど興味深い結果が得られた。これまで行ってきた研究の成果から微生物の選択的破壊が明らかとなったため、微生物の選択的破壊が汚泥性状やパフォーマンスに及ぼす影響を明らかにすることを目指す。具体的には活性汚泥の沈降性を悪化させる糸状性細菌の破砕による汚泥沈降性の向上可能性について回分試験により明らかにする。また、パイロットスケールリアクターの安定した長期運転に向け、トラブルがあった部分を改良し、またメンテナンスにより多くの時間を割くようにする。そうすることで高圧噴射装置の導入による水質や汚泥減容化の評価がより信頼できる値になると考えられる。またそのリアクターシステムからの原生動物や微小後生動物の単離を行い、それらによる細菌の捕食が余剰汚泥減容化にどの程度影響を及ぼしているのかを明らかにする。これまでの結果から高度処理における高圧噴射装置の汚泥減容化に対する有効性が明らかになっており、今後は真核生物の捕食に着目した汚泥減容化メカニズムの明確化や回分試験による高圧噴射装置導入による微生物の群集の制御の可能性に対して積極的に取り組む。また、パイロットスケールリアクターの運転においては次年度以降は具体的に処理水中の浮遊粒子を除去する必要があり、フィルターの導入や凝集剤の添加の必要性の検討が必要であることが明らかとなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。
化学的表面改質処理された粉体表面のAFMを用いた直接観察および物性評価

これまで吸着科学的手法を用い、化学的表面改質による物性変化が固体表面、改質基構造及び改質量に起因することを見いだした。しかし、これら吸着科学的手法からの結論は間接的情報の基ずくため推測によるところが多い。そこで、雰囲気調整セルを用いたAFM観察を行い直接的情報を得ることで、これまでの吸着科学的手法から得た結論をより強く裏付けしたいと考え、今年度は組成がコントロールされた溶液中での観察を試みた。表面キャラクタライズされたシリカ基盤表面の水酸基に対し、アルコール系の各種改質剤を化学反応させ分子構造の異なる各種疎水性表面を作製した。反応は既存のオートクレーブ装置により行い、任意の改質基を任意量表面に導入した。既存の装置により吸着科学的手法を用いて、試料表面に導入された改質基の単位面積当たりの表面密度について検討した。また既存のIR及び固体NMR測定から改質基の表面構造や各種条件でのコンフォメーション変化について検討を行った。一方、本申請で購入した紫外可視検出器で吸着量をモニターしながら雰囲気調整セルを用い、種々の条件下での表面改質基の原子間力顕微鏡(AFM)観察を行い、原子・分子オーダーでの直接的な情報を得た。以上の結果から改質基密度が低い場合、改質基は自由度が高く表面に寝たかかたちで存在していることがわかった。一方、高改質基密度の場合、化学結合した改質基は部分的に集合状態をとることでその運動状態が制限されることがわかった。またこれらの集合体はアルキル基の最密充填構造であることがAFMの直接観察より明らかになった。
森林群集内で同調するマスティングの要因とその生態的意義

この研究は、冷温帯林での群集レベルのマスティングの実態とその生態的意義を明らかにすることを目的とする。今回は、北茨城の長期森林動態試験地における様々な樹種の種子生産と主な種子消費者であるネズミ類の種子利用年変動の解析データをもとに、森林群集内におけるネズミの餌としての種子量と質の変動とネズミの個体数変動の相互関係を考えた。1998年の秋に、小川試験地内にネズミ類用の埋設式巣箱を設置し、以来春と秋に巣箱内の餌の残骸を回収し、それらからネズミ類が秋冬期間に餌として利用した種子類の消費重量を5年間測定した。また、標識再捕獲法を用いたワナ調査により、同期間でのアカネズミとヒメネズミの生息密度を推定した。一方、実生発生数の測定値より、樹種毎各毎の種子生産数を推定した一方、種子バイオマスとして主要な種については、種子の栄養素(タンパク質、脂質、炭水化物等)と熱量を測定し、それぞれの種子の餌としての質を評価した。その結果、この森林では、豊凶性の少ないコナラ類種子が、秋冬期間のネズミ類の主要な餌として毎年利用されているが、群集全体で様々な樹種が豊作の時にはそれらも利用することがわかった。特に、ブナ類の豊作年には、それらの種子消費が相対的に高い割合を占めた一方、ネズミ類の生息密度も410倍に増加し、幼個体も捕獲された。ブナ類は種子類の中でもタンパク質、脂質が豊富でタンニン量が少ない良質な餌であったため、ネズミ類の繁殖につながったことが示唆される。群集全体の種子豊凶に対応して実生発生率が高くなる傾向は多くの樹種で検出できなかったが、それは、捕食者であるネズミ類が、豊作年には質量ともに価値の高いブナ種子を利用して、短期間で個体数を増やしたため、結果的に飽食作用はおこらず、被食を逃れる種子が少なくなってしまったからではないかと考えている。この研究は、冷温帯林での群集レベルのマスティングの要因とその生態的意義を明らかにすることを目的とする。本年度は、1)同一群集内の樹種間の豊凶同調性の観測とデータ解析と、2)林冠部の観測システムの構築をした。1)同一群集内の樹種間の豊凶同調性北茨城の小川試験地では、種子トラップ法による種子生産量と実生観察用コドラートでの実生の発生・生存追跡調査が14年以上継続されている。このうち整備済みの9年間のデータを解析した。その結果、同一群集内において、豊凶の変動レベルが様々な種が存在することが分かった(例えば、ナラなどは毎年比較的安定した種子生産をし、年変動の振幅が小さいのに対し、ブナやアカシデなどは年変動の振幅が非常に大きい)。そして、個体群内での開花同調性高い種ほど、こうした豊凶の振幅レベルが高かった。しかも興味深いことに、分類群の異なる他の樹種間で豊凶年が一致する実態などが明らかになってきた。これらの成果はShibata et al.2002Ecologyに掲載された。本年度も同様の種子生産、実生発生調査を継続した。これにより、豊凶間隔が長く、個体群動態データが不十分であった樹種についても解析が可能になる。2)林冠部の観測システム花芽の分化時期の特定と受粉率、種子食動物を明らかにするため、ブナなどの豊凶性の大きい樹種から、中間的なイタヤカエデ、豊凶性の小さいコナラについて、それぞれ数個体の林冠部に到達できるような梯子等を設置し、花芽形成から結実に至るまでの過程を枝レベルで観察できるようにした。今回は、北茨城の長期森林動態試験地における種子生産と実生発生の年変動データをもとに、マスティングの適応的意義に関する仮説として注目されている捕食者飽食説と受粉効率説を、個体群、ギルド、群集レベルで検討し、森林群集全体でおこるマスティングの適当的意義とメカニズムを考えた。解析の結果、この森林を構成する多くの風媒樹種は、開花量が多い年ほど秋にできる健全な種子数も多く、しいな率が低くなることがわかった。また、以前から報告されていたクマシデ属の場合と同様に、ブナ属やコナラ属等においても、それぞれ近縁な樹種がより同調した種子生産の年変動パターンを示し、さらに近縁の樹種が同調して豊作な年ほど各樹種の種子の虫害率も低くなることが明らかになった。その一方で、群集全体の種子豊凶に対応して実生発生率が高くなる傾向(つまり群集全体の豊凶によってネズミ類などジェネラリスト的捕食者からの被食を逃れるという適応的利点)は、多くの樹種で検出できなかった。以上のように、この森林では、マスティングの利点として、個体群レベルの受粉効率と捕食者飽食、同属レベルの捕食者飽食があることを示唆する結果を得たが、群集レベルでの捕食者飽食効果は明確に認められなかった。このことから、個体群および種子食ギルドレベルでのマスティングの利点(究極要因)と、開花シグナルとして認識できるなんらかの環境条件(至近要因)とが複合的に働くことで、様々な樹種間で同調した豊凶がおこると推測している。

今回は、北茨城の長期森林動態試験地における様々な樹種の種子生産と主な種子消費者であるネズミ類の種子利用年変動の解析データをもとに、森林群集内におけるネズミの餌としての種子量と質の変動とネズミの個体数変動の相互関係を考えた。1998年の秋に、小川試験地内にネズミ類用の埋設式巣箱を設置し、以来春と秋に巣箱内の餌の残骸を回収し、それらからネズミ類が秋冬期間に餌として利用した種子類の消費重量を5年間測定した。また、標識再捕獲法を用いたワナ調査により、同期間でのアカネズミとヒメネズミの生息密度を推定した。一方、実生発生数の測定値より、樹種毎各毎の種子生産数を推定した一方、種子バイオマスとして主要な種については、種子の栄養素(タンパク質、脂質、炭水化物等)と熱量を測定し、それぞれの種子の餌としての質を評価した。その結果、この森林では、豊凶性の少ないコナラ類種子が、秋冬期間のネズミ類の主要な餌として毎年利用されているが、群集全体で様々な樹種が豊作の時にはそれらも利用することがわかった。特に、ブナ類の豊作年には、それらの種子消費が相対的に高い割合を占めた一方、ネズミ類の生息密度も410倍に増加し、幼個体も捕獲された。ブナ類は種子類の中でもタンパク質、脂質が豊富でタンニン量が少ない良質な餌であったため、ネズミ類の繁殖につながったことが示唆される。群集全体の種子豊凶に対応して実生発生率が高くなる傾向は多くの樹種で検出できなかったが、それは、捕食者であるネズミ類が、豊作年には質量ともに価値の高いブナ種子を利用して、短期間で個体数を増やしたため、結果的に飽食作用はおこらず、被食を逃れる種子が少なくなってしまったからではないかと考えている。
地方の教育要求と近代教育政策の受容に関する研究－進学ルートの形成と地域経済－

本研究の目的は、地方経済と学習ニーズに注目しながら教育政策の地方に於ける受容過程について実証的に考察することである。具体的には第四高等中学校(第四高等学校の前身)を事例に、関連諸機関が所蔵する文書および北陸各地に散在する尋常中学校関連文書等の一次史料を用い、教育内容の分析と修学実態の分析を行うことを目指している。研究第3年度にあたる平成30(2018)年度は、前年度に収集した新潟県関連資料の整理・分析を実施するとともに、富山、新潟、石川各県での調査を実施した。富山県では第二次調査として富山県立図書館および富山県公文書館を訪れ第一次調査で及ばなかった所蔵資料を確認した。『知事上京書類及雑書』(1891年)等の23枚の複写をともなう資料収集を実施した。新潟県では第三次調査を実施し、新潟県立文書館を訪れて所蔵資料を行った。『新潟新聞』18851889年および『中越新聞』18841888年に目を通し、102コマ分の追加資料撮影を行った。石川県では二期に分けて調査を実施し、石川県立歴史博物館において四高関係文書の中から第四高等中学校募金に関係する4点の資料を撮影。金沢大学においては『寄宿舎当直記要』『舎務事件綴込』『第四高等中学校学友会雑誌』の3点618コマ分、『十全会会誌』66コマ分の撮影を行った。また金沢大学、石川県立図書館および金沢市立玉川図書館にそれぞれ所蔵する『久徴館同窓会雑誌』18881893年、1242コマ分の資料撮影を行った。金沢大学資料館においては四高関係文書のうち高等中学校時代の所蔵資料をすべて確認し、『学業成績簿』および『職員履歴』を中心に1386コマ分の撮影を行った。そこで得た資料および知見をもとに、『月刊ニューズレター現代の大学問題を視野に入れた教育史研究を求めて』に寄稿した。当初計画の最終年度にあたる平成30(2018)年度の石川県調査の過程において、北陸地域の青年および教育関係者たちの活動が明らかになる雑誌『久徴館同窓会雑誌』が創刊号から84号の最終号に至るまでの全号(18881890年)が分散しながらも石川県内に現存することが確認できた。また、当初は想定していなかった金沢大学資料館が所蔵する第四高等中学校在校生の学業成績簿の開示を受けることができ、それぞれ詳細な分析を実施するためには研究期間が不足することから延長を申請するに至った。平成30(2018)年度までの研究期間中に調査を行った新潟県、富山県、石川県、福井県、石川県における収集資料及び前項に示した雑誌『久徴館同窓会雑誌』や金沢大学資料館が所蔵する第四高等中学校在校生の学業成績簿等の資料に基づき、本研究の成果を総括し、最終報告書を作成する。本研究の目的は、地方経済と学習ニーズに注目しながら教育政策の地方における受容仮定について実証的に考察することである。具体的には第四高等中学校(第四校等学校の前身)を事例に、関連諸機関が所蔵する文書および北陸各地に散在する尋常中学校関連文書等の一次史料を用い、教育内容の分析と修学実態の分析を行うことをめざしている。研究初年度にあたる平成28(2016)年度は、第四高等中学校の先行研究の把握に努めるとともに、関連資料保存機関の資料公開状況を把握することに努めた。福井県文書館における資料調査を実施し、当時の関係資料の残存状況を把握した。福井市は戦時中の大規模な空襲被害と戦後の福井地震による甚大な被害を受けており、福井県内固有の貴重な史料の多くを失っている。すなわち一般的に想像する戦前の行政文書の残存は限られており、そしてそこに含まれる学務関係史料はほとんど存在しない。このため高等中学校に関わる行政文書もない。高等中学校当時の第一次史料を見出す可能性としては、同館が所蔵する、もしくは県内各所に存在する個人文書を隈無く探す以外にはないことを把握した。他方、福井県文書館には県史編纂時に収集した新聞資料があり、1880年代の新聞は断続的とはいえ比較的集められている。また編纂当時の資料目録がデータ化され、WEB上と館内設置の端末で検索と資料請求書の作成ができるようになっている。もっともデータベースは編纂時に作成された情報をもとにしているため、全ての記事が目録化されている訳では無い点は注意が必要である。実際にはある程度あてをつけながら高等中学校の記事を探すために紙面を逐一繰る作業を行った。そこで得た資料および知見をもとに、『月刊ニューズレター現代の大学問題を視野に入れた教育史研究を求めて』に寄稿するとともに中国四国教育学会編『教育学研究紀要』に論文を掲載した。所属機関内での配置換えがあり、職務内容も大幅に変化したため想定していた調査日程を確保できなかった。このため経費執行についても想定以上の繰越を発生させる結果となった。とはいえ研究成果として定期的な原稿化と論文の執筆は実施できた。このため「やや遅れている」と判断した。