hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
並列処理に基づく物体認識アルゴリズムに関する研究

最も大きな問題は、どの方法でも、out of sample extension、すなわち、あらかじめ与えられたデータ以外のデータに対して適切なコードの割り当てが可能かどうかが問題となった。事前にあるターゲットの特徴量を集め、hash table等構成し、特徴量に対しコンパクトなコードを割り当てる。入力画像から得られた特徴量と比較する場合、入力画像の特徴量対してもコードを割り当てるが、特徴量とコードの関係を構築する際に使用されていない特徴量であるため、適切なコードが割り当てられず、結果としてコードを用いて距離計算を行っても正しい対応が得られない例が数多く見受けられた。この点を改善することが、今後の課題となる。また、どの方法でも計算時間が遅いこと、メモリ容量が多いことも問題であるので、ベクトル量子化に基づく方法と共に、この点も検討を進める予定である。研究成果は大きく2つある.1つ目は,高解像度動画に対し並列処理を用いた特徴抽出を適用し,その速度評価を行ったことである.この際,CPU,GPU(Graphics Processing Unit)間のバスが高速化された(PCI Express Gen3を導入した)ことから,両プロセッサに処理を振り分けるハイブリッド型の計算方法を採用した.並列化が容易なフィルタリング,特徴点位置探索等の処理はGPUにより並列実行し,スレッドの同期の問題から単純な並列化ができない特徴点の位置リストの生成処理はCPUで逐次実行した.その結果,デジタルシネマ等で使用される4k2k動画フォーマット(4096x2304画素)から100万の特徴を約1秒で抽出可能な処理速度(1μs/特徴)を達成している.国際会議,解説論文,技術セミナーでの講演を通じ,これらの成果普及に努めた.2つ目は,画像から抽出される大量の特徴ベクトルの高速な対応付けのために,ベクトル量子化に基づく近似最近傍法に関する研究開発を行ったことである.大量の特徴ベクトルを対応付ける場合,計算時間の削減と共に,記憶容量の削減も問題となる.この問題の解決のために,直積ベクトル量子化による特徴ベクトルの圧縮と構造化の利用を検討した.最初に,約30万の特徴ベクトルを有する小規模のデータベースを作成し,それに対して数万のクエリで検索する実験環境を用意した.そして,その環境で,直積ベクトル量子化を適用した場合の,探索精度,圧縮率,計算時間の関係を考察した.結果,例えば,90%以上の精度を保った状態で,データベースを約6%に圧縮でき,計算時間も枚挙的な最近傍探索に比べ約40倍高速化できることを確認した.現在,より大規模のデータベースでの対応付けやシーン認識,処理の並列化等についての検討を進めており,特徴抽出も含めて,研究は順調に推移していると考えている.昨年度は本来、特徴抽出よりも対応付けをより中心に研究を進める予定であったが、実際には特徴抽出のスケーラビリティや多重サイズ局所記述子の構成、ソフトの刷新等に時間をとられてしまった。
発見的探索アルゴリズムの理論と実働化

人工知能の問題解決において,探索は常に鍵となる役割を果たしている.実際のアプリケーションにおいては,問題固有の知識を利用しながら探索を制御し,探索経路の組み合わせ的爆発に対する工夫を行うことが必要である.このような経験的な知識を利用した探索は,発見的探索アルゴリズムと呼ばれているが,そのパフォーマンスは個々の問題固有の性質に強く依存し,効率の良い探索技法の統一的な開発,解析が極めて困難である.この発見的アルゴリズムを計算論的学習理論の枠組みでとらえ,さらに具体的な問題を用いてその有用性を実証することを目標として研究を展開した.まず,複数の有力なアルゴリズムを統合して,よりパフォーマンスの高いシステムを構築するための手法として,重みつき投票アルゴリズム(WM)の拡張(WM^*)を行った.WMは,各アルゴリズムに予測を投票させ,その投票結果によって全体的な判断を下すものである.我々の拡張によるWM^*は,おのおののアルゴリズムが投票を棄権することを認めるものであり,直観的には,各アルゴリズムは自信のない予測については棄権によって発言権の低下を防ぐことができると期待される.実際に我々は,WM^*による予測の方がWMによる予測よりも原理的に優れていることを理論的に証明した.さらに,このWM*を組み込んだ領域予測システムHAKKEのプロトタイプを作成し,アミノ酸配列データからのαヘリックス部位と膜貫通部位の同定問題に対する計算機実験によって,この優位性を検証した.また,パターン言語の学習可能性を探究し,次のような知見を得た.(1)部分列言語の和集合のクラスは,非常に少ない所属性質問と等価性質問を用いて学習可能である.(2)部分列言語のクラスは,所属性質問のみで学習可能である.(3)パターン言語のある部分クラスは,1つの正例と非常に少ない所属性質問を用いて学習可能である.人工知能の問題解決において,探索は常に鍵となる役割を果たしている.実際のアプリケーションにおいては,問題固有の知識を利用しながら探索を制御し,探索経路の組み合わせ的爆発に対する工夫を行うことが必要である.このような経験的な知識を利用した探索は,発見的探索アルゴリズムと呼ばれているが,そのパフォーマンスは個々の問題固有の性質に強く依存し,効率の良い探索技法の統一的な開発,解析が極めて困難である.この発見的アルゴリズムを計算論的学習理論の枠組みでとらえ,さらに具体的な問題を用いてその有用性を実証することを目標として研究を展開した.まず,複数の有力なアルゴリズムを統合して,よりパフォーマンスの高いシステムを構築するための手法として,重みつき投票アルゴリズム(WM)の拡張(WM^*)を行った.WMは,各アルゴリズムに予測を投票させ,その投票結果によって全体的な判断を下すものである.我々の拡張によるWM^*は,おのおののアルゴリズムが投票を棄権することを認めるものであり,直観的には,各アルゴリズムは自信のない予測については棄権によって発言権の低下を防ぐことができると期待される.実際に我々は,WM^*による予測の方がWMによる予測よりも原理的に優れていることを理論的に証明した.さらに,このWM*を組み込んだ領域予測システムHAKKEのプロトタイプを作成し,アミノ酸配列データからのαヘリックス部位と膜貫通部位の同定問題に対する計算機実験によって,この優位性を検証した.また,パターン言語の学習可能性を探究し,次のような知見を得た.(1)部分列言語の和集合のクラスは,非常に少ない所属性質問と等価性質問を用いて学習可能である.(2)部分列言語のクラスは,所属性質問のみで学習可能である.(3)パターン言語のある部分クラスは,1つの正例と非常に少ない所属性質問を用いて学習可能である.
血漿マイクロパーティクルを用いた膠原病肺高血圧の発症に関わる分子発現異常の評価

肺高血圧症に対する新たな診断法の確立を目的として、肺高血圧症患者の末梢血中の血管内皮細胞由来マイクロパーティクルを測定した。既存の報告を参考にして6種類の表面抗原をマーカーとして定量したが、有意に増減しているものは認められなかった。新たな表面マーカーの選定のため、接触阻害の抑制を指標とした培養細胞モデルを作製した。臨床的に発症に関連していると考えられる2因子が、接触阻害の抑制に必須であることが明らかとなった。1)特発性もしくは膠原病に合併する肺動脈性肺高血圧症患者群、肺高血圧を合併しない膠原病患者群、健常ボランティア群の各々20例以上を登録し血漿を保存した。特発性もしくは膠原病に合併する肺動脈性肺高血圧症患者は全例で右心カテーテル検査を行い、肺動脈圧、肺血管抵抗を測定した。2)保存した血漿を用いて、フローサイトメトリーでNotch3、DLL1、PECAM-1、Endoglin、VE-Cadherin等陽性の血漿マイクロパーティクル数を測定した。これらのマーカーを用いた血漿マイクロパーティクル数と肺動脈圧との間に有意な相関は認められなかった。3)より的確な表面マーカーの選択のため、in vitroモデルの確立を試みた。肺動脈血管内皮細胞を培養し、肺高血圧症のリスクファクターとして知られている低酸素、セロトニン、BMP阻害剤等に複数組み合わせて曝露させた。特定の組み合わせで、増殖が促進されること、内皮細胞間の接触阻害が抑制されることが確認された。4)肺高血圧症患者および健常者の血漿中のmiRNAアレイを行った。現在結果を解析中である。5)現在2)の血漿マイクロパーティクル数と、併発膠原病の病態やその他のパラメーターとの関連を解析中である。また3)の実験系を用いて、エラスターゼ活性など肺高血圧症での変化が知られている所見の再現を評価し、in vitroモデルとしての妥当性を確認している。このモデルでの発現分子の変化および4)の結果を用いてより的確な血漿マイクロパーティクルのマーカーを選択し、再度フローサイトメトリーを行う予定である。これらの結果は血漿マイクロパーティクルを含めたバイオマーカーの検索に有用であるのみならず、肺高血圧の発症機序の解明に有用であると考えられる。特発性もしくは膠原病に合併する肺動脈性肺高血圧症患者群、肺高血圧を合併しない膠原病患者群、健常ボランティア群の各々8例、12例、12例を登録した。登録した患者から末梢血を採取し、血漿を遠心分離し凍結保存した。肺動脈血管内皮細胞で発現している接触阻害に関与する膜タンパクの発現低下が、新生内膜の形成に関与していると仮説をたてた。培地に肺高血圧症の危険因子と考えられる薬剤(セロトニンなど)を複数組み合わせて投与した後、培養血管内皮細胞層を固定した。同細胞層の上に重層して血管内皮細胞を播種したところ、特定の因子の組み合わせでは重層化が促進された。このことは膜タンパクよる接触阻害が抑制されたことを示唆していると考えられた。この際に低下している接触阻害関連膜タンパクを検索する予定である。ベルギーにおける肺高血圧治療の中心的施設(ブリュッセル自由大学)に留学を開始した。同施設において、肺高血圧症患者の肺組織のmRNAマイクロアレイを行った。細胞培養系とマイクロアレイの結果で、検討すべき新たなマーカー分子の候補を選定する予定である。検体はすでに保存されているため、選定後速やかにフローサイトメトリーでの評価を行える。これらの結果から同疾患のバイオマーカーとして有用な血漿マイクロパーティクルが見つかれば、肺高血圧の早期発見および発症機序の解明に有用であると考えられる。
消化器癌に対する腹腔鏡下手術の標準治療確立に向けての基礎研究

腹腔鏡下手術が癌の増殖、進展に及ぼす影響について基礎実験と臨床サンプルを用いて検討した。I.肝転移、腹膜播種、リンパ節転移に及ぼす気腹の影響1.肝転移に対する影響肝転移に対し、二酸化炭素気腹が及ぼす影響について、脾注肝転移モデルを用いて検討した。気腹群は対照群に比べ、多くの肝転移個数が認められた。その原因は気腹による門脈血流低下と肝虚血に伴う肝内血管お接着因子であるICAM-Iの発現の上昇(Surg Endosc 19:1049-1054,2005)、及び二酸化炭素気腹による肝血管内皮細胞の形態変化(不整や開裂)(Surg Endosc 19:1049-1054,2005)と考えられた。2.腹膜播種に対する影響マウス盲腸逢着モデルを用いて腹膜播種形成に及ぼす二酸化炭素気腹の影響について検討した。気腹群では開腹群と比べ腹膜播種の形成が軽度であり、その原因として開腹群で腫瘍内の接着分子(E-cadherin mRNA)の発現が低下していることをRT-PCRにて明らかにした。(Surg Endosc 18:1795-1799,2004)。3.リンパ節転移に対する影響会陰部から後腹膜腔内へ癌細胞を移植し、腹腔内リンパ節転移モデルを確立した。(Oncol Reports 12:115-118,2004)。また同モデルを用いた検討では、二酸化炭素気腹を行った群では開腹群と比べ、リンパ節転移形成が低いことを証明した(論文準備中)。II.進行大腸癌の臨床サンプルを用いた手術侵襲の検討現在までに、進行大腸癌に対する腹腔鏡下手術と開腹手術の無作為化比較試験登録症例を中心に開腹群15例、腹腔鏡群15例の大腸癌患者の末梢血サンプルを収集した。今後、手術侵襲や末梢血癌細胞散布の観点から、解析を継続する予定である。1.血行性肝転移に対する気腹の影響に関する研究マウス大腸癌細胞株を脾注し、その後、気腹群、開腹群、麻酔のみのコントロール群にわけ、肝転移形成率、腫瘍径、転移結節数、肝重量を評価した。結果は、気腹群はコントロール群と比較して、転移結節数が有意に多かった。また、気腹、開腹、麻酔のみの各群から経時的に肝臓を採取して、mRNAを抽出、RT-PCR法にて、接着分子のひとつであるICAM-1の発現を検討した。その結果、気腹群では、処置後1日目において、ICAM-1 mRNAの発現が他群に比べて亢進していることが示され、気腹による肝転移増強効果の一因として考えられた。この結果については、現在投稿準備中である。2.腹膜播種に与える気腹の影響(1)腹腔内局所免疫に与える気腹の影響気腹、開腹、コントロール群において、経時的に腹腔内洗浄液および脾臓を採取してリンパ球サブセット、NK細胞数、NK活性を検討した。その結果、気腹群では開腹群と比較して細胞性免疫が保たれていた。これより、腹腔内悪性腫瘍に対しては、腹腔鏡下手術は開腹手術に比べて腫瘍免疫の観点から有用な術式と考えられた。(Surg Today 2003)(2)癌細胞盲腸逢着モデルを用いた腹膜播種に与える気腹の影響

気腹群は開腹群と比べて、腹膜播種結節におけるVEGF mRNA発現が低下していた。増殖因子<b-FGF、HGF、c-met>の発現には差がなかった。この結果について、現在投稿準備中である。(3)腹膜進展による腹膜中皮に与える気腹の影響現在、培養が比較的容易なマウス大腸癌細胞株を用いて予備実験を行っている。培養細胞伸展装置により実際の気腹した場合の腹壁と同程度の伸展を行い、培養上清中の増殖因子を測定したところ、EGF、HGF、c-metのmRNA発現が誘導された。今後はヒト腹膜中皮細胞での検討を行う予定である。1.血行性肝転移に対する気腹の影響(1)気腹が肝転移に及ぼす影響と肝組織内接着分子発現の検討マウス大腸癌細胞株を脾注し、その後、気腹群、開腹群、麻酔のみのコントロール群にわけ、肝転移形成率、腫瘍径、転移結節数、肝重量を評価した。結果は、気腹群はコントロール群と比較して、転移結節数が有意に多かった。また、気腹、開腹、麻酔のみの各群から経時的に肝臓を採取して、mRNAを抽出、RT-PCR法にて、接着分子のひとつであるICAM-1の発現を検討した。その結果、気腹群では、処置後1日目において、IGAM-1 mRNAの発現が他群に比べて亢進していることが示され、気腹による肝転移増強効果の一因として考えられた。この結果は、Surgical Endoscopyに掲載予定である。(2)気腹操作後の肝血管内皮細胞の形態学的変化の検討気腹操作によって、肝血管内皮細胞の配列の乱れ、細胞間隙の開大などの変化が見られた。この要因として気腹による門脈血流量の低下とアシドーシスの関与が推測された。2.腹膜播種に与える気腹の影響(1)リンパ節転移に及ぼす気腹の影響マウスにおいて、腹腔内リンパ節転移モデルを確立した。(Oncology report,2004)また、このモデルを用いて手術操作後のリンパ節転移を比較したところ、気腹操作は開腹操作よりもリンパ節転移が少ないことが明らかになった。この結果は、現在投稿準備中である。(2)大腸癌盲腸逢着モデルにおける腹膜播種に与える気腹の影響開腹群は気腹群よりも腹膜播種が多く、腫瘍原発巣におけるE-カドヘリンmRNA発現が低下していた。開腹操作による原発巣からの癌細胞の離脱増強効果を示したものと思われた。この結果は、Surgical Endoscopyに掲載された。(3)腹膜伸展操作が腹膜中皮細胞に与える気腹の影響培養が比較的容易なマウス大腸癌細胞株を用いて予備実験を行った。現在、ヒト腹膜中皮細胞での検討を行っている。癌に対する腹腔鏡下手術において、癌の増殖・進展への二酸化炭素気腹の影響について基礎実験と臨床サンプルを用いて解析した。I.肝転移、腹膜播種、リンパ節転移に対する気腹の影響1.肝転移に対する影響癌細胞の脾注肝転移マウスモデルを用いて肝転移に及ぼす二酸化炭素気腹の影響について検討した。その結果、気腹群は対照群に比べて肝転移個数が多かった。その機序の一つとして、気腹による門脈血流量の低下と肝虚血に伴い肝内血管の接着蛋白であるICAM-Iの発現の上昇が考えられた(Surg Endosc 19:1049-1054,2005)。
臨床応用をめざした科学的なオピオイドレスキュー投与量マネジメントのシステム構築

本研究では鎮痛スコア-オピオイド血中濃度の相関に着目し「オピオイドの血中濃度測定システムの開発と鎮痛スコアとの相関に関する解析」および「がん性疼痛コントロールに必要なオピオイド投与量決定システムの構築と検証」の2つの視点からがん性疼痛を有する患者を対象に、適切なオピオイドレスキュー投与量を設定できるシステムを明らかにすることを目的とした。通常、がん性疼痛に対しては患者の訴えのみに応じてレスキューが用いられるため血中濃度の評価はされないが、本研究では患者の採血時に疼痛スコアの問診を行い、疼痛スコアとオピオイド血中濃度のデータ収集を行った。まず、本研究では、研究運営管理のため、医師を始め研究協力者を募り、当大学での事務局を立ち上げた。がん性疼痛を有する患者への倫理的な配慮を行い医学系研究倫理審査委員会の承認を得た。2019年1月から患者のリクルートを実施し、本研究を開始した。現時点では目標患者数40例中3例の患者から同意を取得し、オピオイドの血中濃度および疼痛スコアのデータ収集を行っている。引き続き症例数を蓄積し、オピオイドの血中濃度と疼痛スコアおよび得られた客観的な評価項目及び生化学的な評価項目から相関関係を分析し、鎮痛が得られるレスキューの投与量をシミュレーションしていく。本目的が達成されれば、現在のがん性疼痛の治療でブラックボックスにしている患者要因を可能なかぎり明らかにし、オピオイドの適切な投与で鎮痛効果を得ること可能となる。やや遅れて進行している背景に、開始時期以降のオピオイド使用患者数が予想よりも少なかったこと、およびオピオイドの血中濃度を測定するために予定していた試薬の生産中止による供給が不調であることが考えられる。症例数については引き続きデータ収集管理を行い、試薬については代替品の選定が終了したため納入次第測定を開始する。今後は引き続き症例数を蓄積し、オピオイドの血中濃度と疼痛スコアおよび得られた客観的な評価項目及び生化学的な評価項目から相関関係を分析し、鎮痛が得られるレスキューの投与量をシミュレーションしていく。進行が遅れているため、研究成果の発表ができなかった。そのために、出張旅費が使用できなかった。
金属周期構造体を用いた細菌計測技術の開発

簡便な細菌検査技術の開発を目的とし、金属周期構造を利用した検査法を提案した。フィルタを利用する簡易総菌数計測と、抗体を利用した菌種判定計測を行い、10^5 /mLの大腸菌の計測に成功した。さらに、夾雑物が大腸菌と抗体との結合を妨げていることが確認されたが、選択的に大腸菌を検出していることが認められた。本研究では入射する電磁波の波長と同程度の周期をもった金属構造体が、金属表面で生じる共鳴現象により微小な誘電特性の変化を高感度に検出できるセンサとして機能することを利用し、細菌の定量・定性実験を通じて迅速な細菌検査技術への応用可能性を明らかにすることを目指す。平成25年度は、まず細菌を濾過により抽出して定量する簡易総菌数検査を想定し、1細菌やフィルターの光学特性(吸収影響)のデータベース化、2金属周期構造体を用いたセンシング能の評価、3電磁界解析による周期構造と検出感度の関係の考察を行った。細菌を捕集可能な精密濾過用のメンブレンフィルターはテラヘルツ帯で吸収ロスが非常に小さく、適した基材として用いることができた。またメンブレンフィルターの透過率では細菌の有無を有意に識別することができなかったのに対し、金属周期構造体に密着させることで菌数に応じた透過スペクトルの変化が見られ、1.5×10^5/mm^2以上の菌数を検出することに成功した。これは金属表面近傍に生じた増強電場内にターゲットを配置することで誘電特性の変化を効率よく検出できたためである。また異なる寸法の金属周期構造体を用いて同様に検出を行い、寸法によって検出感度が異なることが確かめられた。電磁界解析による検討の結果、これは電場が局在し感度の高い領域が金属の寸法に比例して変わるためであり、波長30μmの波長でその領域は2μm程度であることが明らかとなった。25年度はこの他に、本センサによる細菌の特異的(選択的)な検出を目指し金属表面に直接抗体を固定して検出可能性を評価するとともに、菌種判定技術への発展を目指して細菌培養環境の整備を整えた。本研究では入射する電磁波の波長と同程度の周期をもった金属構造体が,金属表面で生じる共鳴現象により微小な誘電特性の変化を高感度に検出できるセンサとして機能することを利用し,迅速かつ簡便な細菌検査技術への応用可能性を明らかにすることを目指す.初年度は,まず細菌を濾過により抽出して定量する「簡易総菌数計測」を想定し,メンブレンフィルター表面に捕集した細菌に対して,金属メッシュを組み合わせることで高感度に検出できることが確かめられた.2年目となる平成26年度は「菌種判定計測」への応用に着手し,細菌の特異的な検出を可能にするために,金属構造体の表面に抗体を固定化するプロトコルを検証した.格子間隔26 μm,線幅8 μm,厚み6 μmの金属構造体に対し,化学的処理により表面にマレイミド化合物.ビオチン,ストレプトアビジン,ビオチン標識化抗体の順に固定した.また表面処理プロセスの途中に酵素標識を導入することで,それまでの反応が適切に行われていることを確認した.また抗体固定した金属構造体を大腸菌(Escherichia coli)懸濁液に浸漬し,菌が特異的に付着していることが確認できた.さらに,菌濃度の異なる懸濁液に浸漬した金属構造体に対して透過測定を行ったところ,菌濃度に応じて系統的に透過特性が変化することが確認できた.またその測定により,10^6 cells/mLの懸濁液を有意に識別できることが明らかとなった.平成26年度はこの他に,次年度に赤外領域の量子カスケードレーザー(QCL)による実験系を用いて細菌計測を行うのに先立ち,光源や光学部品を調達し,光学系の構築を開始した.本研究では入射する電磁波の波長と同程度の周期をもった金属構造体が、微小な誘電特性の変化を検出できるセンサとして機能することを利用し、迅速かつ簡便な細菌検査技術への応用検討を行った。初年度では「簡易総菌数計測」として、メンブレンフィルター表面に捕集した細菌に対して、金属メッシュを組み合わせることで高感度に検出できることが確かめられた。2年度目は「菌種判定計測」への応用に着手し、特定細菌の特異的な検出を可能にするために、金属構造体の表面に抗体を固定化するプロトコルを検証し、センサ表面に細菌を特異的に捕捉できることが確かめられた。最終年度では、生乳中のタンパク質や脂肪球などの不純物が定量に与える影響を評価するため、生理食塩水中と生乳中にそれぞれ大腸菌を懸濁したものを供試し、センサの定量性の比較を行った。検査の簡便性・迅速性を損なわない程度であれば、遠心処理により不純物の除去ならびに対象物の濃縮を行うことが効果的と考えられる。そのため、まず初めに、不純物の除去と細菌の回収に最適な遠心条件の検証を行ったところ、乳中細胞や脂質、タンパク質などを除去しつつ、もとの約90%の細菌数を捕集することができることが確かめられた。それを、金属周期構造のセンサに供試して定量評価を行ったところ,菌数に応じて定量的に検出可能であった。しかし生乳中ではその検出感度が1ケタ以上悪くなり、ばらつきも増加する傾向が得られたため、最適な抽出手法の検討が必要であることがわかった。また、将来の実用化を見据えると、量子カスケードレーザ(QCL)のような単色光源を用いた方式が考えられる。

そこで赤外域の波長可変型QCLを用いて金属周期構造の透過測定を行ったところ、汎用的なフーリエ変換型分光光度計では見られないような急峻な共鳴ピークが確認できたため、将来的なセンサの高感度化も期待される結果が得られた。簡便な細菌検査技術の開発を目的とし、金属周期構造を利用した検査法を提案した。フィルタを利用する簡易総菌数計測と、抗体を利用した菌種判定計測を行い、10^5 /mLの大腸菌の計測に成功した。さらに、夾雑物が大腸菌と抗体との結合を妨げていることが確認されたが、選択的に大腸菌を検出していることが認められた。本研究は3年間で「簡易総菌数計測」と「菌種判定計測」を行う計画となっている.現在,前者については,初年度に電磁界解析による裏付けや基礎物性データの収集,実際の細菌を用いた定量を行っており,後者については,化学処理プロトコルの検証が済んでおり,その選択性と定量性が確認できている.また次年度の実施内容に先立ってQCLを用いた光学系の構築を進めている状況であり,現段階の初年度の達成度としては予定通り,順調に進展している.生物センシング工学菌種判定計測用として,QCLを用いた本実験を実施する.本手法では細菌の特異的な検出のために,選択性をもった反応層を金属周期構造体表面に設けることが必須であるため,まず初めに,前年度に確立したプロトコルを用いて抗体を固定化する.反応層を作成する.牛乳についても同様に調製したサンプル液で検出実験を行う.このとき,QCLを用いた実験系では,測定領域を絞る事で,高感度化が期待される事から,集光径の検討も合わせて評価を行う.さらに,生乳を対象とした実験にも試み,脂肪球などを含んだ状態での検出実験も行い,夾雑物が測定に与える影響について評価する.これは,本細菌検査法が搾乳時乳房炎診断の早期原因菌特定に利用できる可能性を検討するものであり,乳房炎に感染した乳牛の迅速な投薬判断に役立つ技術としての研究展開を期待できるものである.以上の研究についてとりまとめ,研究を総括する.本研究は3年間で簡易総菌数計測と菌種判定計測を行う計画となっている。現在、簡易総菌数計測においては基礎物性データの収集と計算による裏付けとして、光学特性(吸収影響)の評価と電磁界解析による金属周期構造の形状検討が済んでいる。また2年目の実施内容に先立ってセンサの前処理として金属表面への抗体固定プロトコルの検討を進めている状況であり、初年度の達成度としては順調に進展している。前年度の解析結果を基に協力企業や学内の設備を用いて金属周期構造体を試作する。またモデルサンプルなども用いて、金属周期構造体のスペクトルを測定し特性を評価した後、以下の各実験に取り組む。「簡易総菌数計測」は、飲料中の細菌検出を想定しており、フィルターにて濾過された大腸菌をフィルターごと金属周期構造体の上に密着させ、分光装置で透過測定を行う。一般細菌数の場合、水道法によって1 mL中100以下であることが定められている。そこで本実験ではどの程度の大腸菌数を検出できるかを評価するために約100/mLに調製したサンプルを作成し、どれくらいの量を濾過した段階で検出できるかを確認する。「菌種判定計測」では、平成26年度に赤外領域の量子カスケードレーザー(QCL)を用いた実験系の構築にとりかかり、平成27年度に行う定量性及び定性評価の準備を整える。QCLの動作周波数帯域は、電磁界解析による形状の検討結果と、金属周期構造体が作成可能な寸法とを考慮して選定する。
固体電解質膜型燃料電池アノードにおける水素同位体効果に関する研究

燃料電池電極での水素・酸素同位体効果を観測した.反応水素と廃棄水素の分離係数として3程度が得られ,既報を確認した.温度効果は検出されなかった.カソードでの酸素同位体効果を世界で初めて観測した.廃棄酸素と反応酸素の分離係数は多くが1.023-1.031であり,温度依存性は観測されなかった.白金表面をPt19で近似し,吸着した水素・酸素化学種の換算分配関数比の理論的評価を行った.隣接白金原子上の水素原子間の相互作用を評価し,酸素分子解離のためには水素化学種が必要であることを明らかとした.フルオロフォルムの蒸気圧同位体効果を解析し,隣接分子の水素ーフッ素相互作用が温度依存であることを示した.燃料電池装置を作成した(FC-R&D社に依頼)。単セル装置が望ましいが,その場合H2消費量が少なく水素流量変化の測定が困難である。結局12セル,8 V-30 Wとした。加熱はペルチェ加熱方式,冷却はファン冷却としたが,ペルチェ冷却も検討中である。水素同位体効果に関し,出力,温度を一定として,3系列の実験を行った。35°Cで出力5 Wと6.67 Wの系列,25°Cで3.3 Wの系列である。S = (D/H)反応済み/(D/H)未反応で定義される水素同位体分離係数値として2.47から4.33の結果が得られた。Sの水素利用率依存性より,反応速度の同位体効果が一部関与している可能性が示唆された。装置の問題点として3点を上げることができる。一点目は,ファン空冷では,十分な冷却ができないことである。来年度以降ペルチェ冷却も検討する予定である。二点目は反応場(Pt触媒上)での温度が正確に測定できていない可能性があることである。すなわち,反応場の温度が必ずしもセル温度と一致しない可能性がある。反応時間を十分取り定常状態が達成されてからサンプリングすることでこの問題は解決できると考える。三点目は,水蒸気が水素ガスチューブ内で凝縮し,通路を塞いでしまうことである。水素流路の一部のチューブを太いものに変え,その部分に液体の水をトラップすることとした。本質的な解決になっていないが,対処療法としては機能している。理論的側面として,電解質膜および白金触媒上での水素の換算分配関数比の分子軌道計算を行った。前者では,C5F11-SO3-ー(H3O+)(H2O)n (n = 9-48)を考え,構造最適化,振動解析を行い,得られた振動数より,換算分配関数比を計算した。後者に関しては,白金表面をPt19で表現した計算を行った。計算レベルはいずれも,b3lyp/lanl2dzである。計画調書で予定していた,1)装置の試作,2)実際の水素同位体効果の測定,3)分子軌道法によるは金触媒上での水素同位体交換定数の計算,の三点について,いずれも予定通りの進捗をみた。実験として,昨年度作成した燃料電池装置を用いて,酸素極側での酸素同位体効果を測定した。昨年度との装置上の主な変更点は,1)酸素ガス採取用のガスサンプラー(同位体比測定時に内部の圧力を上げることができるようガス導入口を設けた)を導入したこと,2) 25°Cでの実験のため,クールプレートを装着したこと,である。酸素同位体効果に関し,3系列の実験を行った。1)温度35°C,ロード5 W,2)温度35°C,ロード4 W,3)温度25°C,ロード4 W,で,それぞれで酸素流量を変えて実験を行った。酸素流量と酸素同位体比からS = (18O/16O)未反応/ (18O/16O)反応済みで定義される酸素同位体分離係数を算出した。得られたS値は以下のようにまとめることができる。なお,本研究は,燃料電池において酸素同位体効果を観測した世界初の研究であるといえる。1)重い同位体が廃棄酸素側に濃縮する。2)実験条件の範囲内でS値は温度やロードに依存しない。3) S値は酸素利用率に依存する。酸素利用率が18%から68%の範囲で,Sはほぼ一定値(平均値1.027)を示し,酸素利用率がそれよりも大きくても小さくても減少する。O2-H2O間の酸素同位体交換反応の平衡定数値(計算値)は25°Cで1.017,35°Cで1.016であり,Sの実測値はこれより大きい。今後白金触媒上での酸素化学種の換算分配関数比を計算し,酸素極における酸素同位体効果の理論的研究を進めていく必要があるが,本研究の酸素同位体効果には,反応速度の同位体効果が関与している可能性が考えられる。水素同位体効果の理論面に関連して,フルオロフォルムの蒸気圧同位体効果に関する理論計算を行った。同位体効果の絶対値の正確な再現には至らなかったが,同位体効果の温度依存性を再現でき,論文として公表することができた。昨年度の“今後の指針方策"で予定していた,酸素同位体効果の測定を行うことができた。予定していた白金触媒上での酸素化学種の換算分配係数比の計算には至らなかった。

しかし,水素同位体効果に関連するフルオロフォルムの蒸気圧同位体効果の研究が進展し,研究論文として公表することができたので,全体として研究は順調に進展しているといえる。本年度は,実験的に観測されたカソードにおける酸素同位体効果(IE)を理論的に説明するため,白金触媒上で想定される酸素化学種の18O/16O換算分配関数比(rpfr)の計算を行った。以下に3年間の研究全体をまとめる。アノードでの水素IEに関し,当初の1セルから13セルの燃料電池に変更して実験を行い,多くの貴重なデータを集積した。理論面では,白金触媒(Pt19クラスターで近似)に吸着した水素化学種のrpfr計算を行った。CH3Fにおける水素,炭素蒸気圧IEの理論的説明を試みた。CH3FはCH3FがCD3Fより,13CH3Fが12CH3Fより高い蒸気圧を持つという特徴を示すが,それらの温度依存性が隣接分子のC-H結合とF-C結合の相互作用が温度依存するためであることを明らかにした。カソードにおける酸素IEを実測した。燃料電池稼働時に,反応した酸素ガスと排出される酸素ガスの18O/16O同位体比の比として定義される分離係数Sを算出した。S値は1.0083から1.0306の範囲であり,カソードにおけるO2 + 4e- + 4H+ →2H2Oにおいて,軽い16Oの方がこの反応を起こしやすいことが分かった。燃料電池における酸素IEを定量的に測定したのは,おそらく本研究が世界初である。実験結果の平衡論による定量的な説明の試みとして,白金触媒に吸着した酸素化学種の18O/16O rpfrの計算を行った。白金触媒表面に様々な酸素化学種を配置し構造最適化を行った上で,振動解析をし,rpfrを計算した。細かい解析は今後の課題であるが,触媒表面に吸着したO2が解離するためには,複数の水素原子,イオンが必要であることが分かった。本研究により,燃料電池がかなり大きな水素,酸素IEを示すことが明らかとなり,燃料電池を稼働しつつ水素,酸素同位体を濃縮する可能性を示すことができた。燃料電池電極での水素・酸素同位体効果を観測した.反応水素と廃棄水素の分離係数として3程度が得られ,既報を確認した.温度効果は検出されなかった.カソードでの酸素同位体効果を世界で初めて観測した.廃棄酸素と反応酸素の分離係数は多くが1.023-1.031であり,温度依存性は観測されなかった.白金表面をPt19で近似し,吸着した水素・酸素化学種の換算分配関数比の理論的評価を行った.隣接白金原子上の水素原子間の相互作用を評価し,酸素分子解離のためには水素化学種が必要であることを明らかとした.フルオロフォルムの蒸気圧同位体効果を解析し,隣接分子の水素ーフッ素相互作用が温度依存であることを示した.基本的には計画調書通りであるが,平成28年度は,酸素極における酸素同位体効果を測定することとした。これは,O2の酸素同位体比を測定できるめどがついたためである。実験方法は水素の場合と同様である。違いは,供給水素と廃棄水素の代わりに供給酸素と廃棄酸素をサンプリングし,酸素同位体比を測定することである。並行して,白金触媒上での酸素化学種の換算分配関数比の分子軌道計算を行う。水素の場合同様,白金表面をPt19で近似し,計算レベルはb3lyp/lanl2dzとする予定である。平成29年度,研究代表者は特別契約教授となり,大学院生,卒業研究生がいなくなるため,実験実施は難しい状況になる。しかし,28年度までの研究で,水素,酸素同位体効果の実測には成功したので,今後は計算化学的側面を中心に研究を進展させる。特に,白金触媒上での酸素化学種の換算分配関数比の計算を進める予定である。
臨床検査の支援を目的とする病的音声(ラフ,ボイストレマ)評価装置の開発

本研究では,主として(rough:がらがらした声)とボイストレマ(voice tremor:ふるえのある声)の2種類の病的音声の基本周波数(以後、F_0と呼ぶ)のゆらぎに関して,音響物理的特徴と聴覚心理的印象の両方の観点より両者間の対応関係を明かにし,臨床検査に役立つ基礎資料を提供した。さらにその応用として,喉頭科医(耳鼻科の臨床医)のための聴覚印象トレーニング用の「聴取診断支援のためのシミュレータ」の開発や従来喉頭科医の主観評価に基づいていた音声診断とは代わる「病的音声の自動診断装置」の開発もした。以下にその実施概要を述べる。まず,2種類の病的音声のF_0のゆらぎの特徴の差異に関して,F_0のゆらぎの時系列に対してパワースペクトルを計算し,その結果からF_0のゆらぎの音響物理的特徴を定量的に調べた。次に,ホルマント型音声合成器で音源にF_0のゆらぎを付加した合成音を作成してその合成音を聴取した。また,音源生成モデルには音響分析の結果,新たに"Slope Peak"モデルを提案し,これらのモデルを用いることにより,ラフとボイストレマのそれぞれの聴覚印象を明確に区別できる病的音声を再生可能にした。さらに,ボイストレマと聴覚印象が類似している正常音声であるビブラート(歌声)の両者のカテゴリにも新規に着目した。その理由は,歌声とボイストレマの両者の明確な区別の定義付も未だ不明であることによる。そこで,これらの点も考慮して合成音声を聴取し,ある程度両者のカテゴリの区別の定義付を試みた。その結果,音源のゆらぎの音響物理的刺激空間と病的音声の聴覚印象との間における一般性のある因果関係に関して新しい知見を得た。これらの結果を踏まえ本研究の最終目的である,トレーニング用の「聴取診断支援のためのシミュレータ」と従来の音声診断に代わる「病的音声自動診断装置」の開発を行った。これらの装置を臨床検査の現場で,従来の喉頭科医が主観評価していた音声の評価の支援装置としての有効性を確認した。ただし,臨床の現場での実用性に関する実地検証は今後の課題である。本研究では,ラフ(rough:がらがらした声)とボイストレマ(voice tremor:ふるえのある声)の2種類の病的音声の基本周波数(以後、F_0と呼ぶ)のゆらぎに関して,音響物理的特徴と聴覚心理的印象の両方の観点より,両者間の対応関係を明かにし,臨床検査に役立つ基礎資料を提供(平成6年度)する。又,応用として,喉頭科医(耳鼻科の臨床医)のための聴覚印象トレーニング用の「聴取診断支援のためのシミュレータ」の開発(平成7年度)や,従来喉頭科医の主観評価に基づいていた音声診断とは代わる「病的音声の自動診断装置」の開発(平成7年度)を計画している。当初の実施計画はほぼ順調であり,平成6年度の実施概要は以下の通りである。2種類の病的音声のF_0のゆらぎの特徴の差異に関して,まず,F_0のゆらぎの時系列に対してパワースペクトルを計算し,ゆらぎのスペクトルからF_0のゆらぎの音響物理的特徴を定量的に調べた。次に,ホルマント型音声合成器でF_0にゆらぎを付加した合成音を作成し、その合成音を聴取した。

ただし、合成音のF_0の音源生成モデルには音響分析の結果,平成6年度は“Slope Peak"モデルを提案し,これらのモデルを用いることによりラフとボイストレマのそれぞれの聴覚印象を明確に区別できる病的音声を再生可能にした。なおこの場合,モデルに与える音源のゆらぎのパラメータの設定条件が多岐に渡っているので,パラメータを系統的に変化させた。その結果,音源のゆらぎの音響物理的刺激空間と病的音声の聴覚印象との間における一般性のある因果関係に関して新しい知見を得た。その成果を論文として投稿し,掲載がすでに決定している。平成7年度は,これらの結果に基づき当初の予定通り、トレーニング用の「聴取診断支援のためのシミュレータ」や従来の音声診断に代わる「病的音声自動診断装置」の開発を行う。本年度では,主としてラフ(rough:がらがらした声)とボイストレマ(voice tremor:ふるえのふる声)の2種類の病的音声の基本周波数(以後,F_0と呼ぶ)のゆらぎに関して,音響物理的特徴と聴覚心理的印象の両方の観点より両者間の対応関係を明かにし,臨床検査に役立つ基礎資料を提供した。さらにその応用として,喉頭科医(耳鼻科の臨床医)のための聴覚印象トレーニング用の「聴取診断支援のためのシミュレータ」の開発)や従来喉頭科医の主観評価に基づいていた音声診断とは代わる「病的音声の自動診断装置」の開発もした。以下にその実施概要を述べる。まず,2種類の病的音声のF_0のゆらぎの特徴の差異に関して,F_0のゆらぎの時系列に対してパワースペクトルを計算し,その結果からF_0のゆらぎの音響物理的特徴を定量的に調べた。次に,ホルマント型音声合成器でF_0にゆらぎを付加した合成音を作成し,その合成音を聴取した。ただし,合意音のF_0の音源生成モデルには音響分析の結果,本年度は新たに"Slope Peak"モデルを提案し,これらのモデルを用いることにより,ラフとボイストレマのそれぞれの聴覚印象を明確に区別できる病的音声を再生可能にした。また,本年度は,ボイストレマと聴覚印象が類似している正常音声であるビブラート(歌声)の両者のカテゴリにも新規に着目することにした。その理由は,歌声とボイストレマの両者の明確な区別の定義付も未だ不明であることによる。そこで,これらの点も考慮して合成音声を聴取し,ある程度両者のカテゴリの区別の定義付を試みた。なお,いずれの場合もモデルに与える音源のゆらぎのパラメータの設定条件が多岐に渡っているので,パラメータを系統的に変化させた。その成果の一部を論文として公表した。また本年度は,これらの結果に基づき本研究の最終目的である,トレーニング用の「聴取診断支援のためのシミュレータ」と従来の音声診断に代わる「病的音声自動診断装置」の開発を行った。ただし,臨床の現場での実用性に関する実地検証は今後の課題である。
器質的脳障害後の「注意」障害に関する行動評価尺度の開発

まず,「注意」障害に関連した行動を12項目選定し,脳損傷患者(リハビリテーション施行中の脳外傷,脳卒中患者など183名)を評価した。観察された問題行動の出現頻度によって各項目とも03点で重み付けされ,合計点(036点)を算出した。36点が最重症となる。評価は作業療法士(OT)が通常のリハビリテーション施行中に行った。合わせて,年齢,診断名,神経学的所見,ADLなどを記録した。さらに,「注意」障害に関連する他の机上検査(paced auditory serial addition task, trail makingtest, WAIS-Rの下位検査:符号問題など)も実施した。検者間信頼性として同時期に実施した理学療法士(PT)の判定結果をOTのそれと比較した。因子分析の結果,本尺度に3つの因子が内在していた。それぞれ注意のモデルとして重要な「arousal, alertness」「sustained attention」「selective attention」に関連する内的因子と考えられた。次にこの各因子に特異的な評価尺度とは言えない項目を削除し,最終的に6項目に絞り込んだBAADが完成した。この最終版BAADのCronbachα係数は0.81であった。比較的良好な検者間,検者内信頼性も認められた。さらに他の注意検査との相関も得られ,本尺度の妥当性が示唆された。本評価法は失語症などのコミュニケーション障害や動作性課題が施行困難な運動障害を有する症例でも適用できる。以上より,BAADは注意障害の行動尺度として有用であると思われた。1、12の評価項目からなるBAADを考案した。各項目は「すぐ注意が他にそれてしまう、活気がなくぼーとしている、開始に促しが必要である」など「注意」障害に関連する問題行動を列挙したものである。BAADはリハビリテーション訓練中の行動観察(1週間)から、先の問題行動の出現頻度(03点、0:全く見られない、1:1/2以下の機会でみられる、2:1/2以上の機会でみられるが毎回ではない、3:毎回観察される)を採点する。合計点を求めるが36点が最重症となる。2、記述統計的に妥当性を検討した。器質的脳障害を有する123症例を対象として分析した。年齢は2186(平均62)歳,発症から検査までは4日から7年(中央値75日)であった。評価、採点の結果,点数は030点に分布した。23名が0点(すなわち注意に問題無し)となった。評価点の検者間(PTとOT)および検者内(日を変えて再検)の相関係数はそれぞれ0.83(p=0.0001),0.97(p=0.0001)と良好であった。また,BAAD評価点は他の「注意」検査(PASAT, Trail Making Test-AおよびBなど)とも有意の相関を示した。3、因子分析による評価12項目の内的特性を検討した。上記のデータを主因子法によって多変量解析した。その結果,主要3因子が抽出され,「覚醒・意欲」,「持続・選択的注意」,「その他(疲労・睡眠)」に関連すると思われた。BAADは主に比較的低次の「注意」機能を反映していることが示唆された。
１９７０年代のネパールにおける国民教育制度変革の背景と過程

本研究の目的は、1970年代初期のネパールにおける国民教育制度変革の背景と過程を明らかにすることである。本研究を通じて、1基本資料の収集、2「ネパール国民」概念の確認、3195060年代における教育計画の整理、41970年代における教育計画の全体的な追究、519601970年代の教育計画におけるネパール国民育成の位置付けと方途の解明という成果を得た。本研究の目的は、1970年代初期のネパール王国(Kingdom of Nepal.ネパール)における国民教育制度変革の背景と過程を明らかにすることである。この目的を達成するために、平成25年度においては、トリブヴァン大学(Tribhuvan University)附属図書館および同大学附属の教育改革・開発研究センター(CERID)、アメリカの国際開発庁(USAID)などを通じて、本研究の基盤資料(教育計画および政策文書、対ネパール教育援助に関する文書など)を入手した。上記の資料収集と並行して、本研究を遂行する上での主要作業として、1960年代のネパールにおける中等教育計画の特徴と展開を、NNEPC(ネパール国家教育計画委員会)およびARNEC(国家教育審議会)の中等教育制度構想と、そのカリキュラム案を比較して追究した。その成果は、『聖徳大学研究紀要短期大学部』46号に研究論文として掲載されている。さらに、当該年度後半においては、1960年代の教育計画文書を精読し、同計画の全体像の把握に努めるとともに、これらが設定する「ネパール国民」像について追究した。しかし、こうした知見について整理し、1970年代のネパールにおける教育開発を、国民教育制度の変革過程と捉えて解明するための視点を確立するには至っていない。これは、平成26年度以後の課題とする。具体的には、1960年代における教育計画・法規の全体像を確実に把握し、また、重要計画段階および領域の追究を通じて、まず、1970年代の国民教育制度変革の背景解明を試みる。本研究の目的は、1970年代初期のネパール王国(Kingdom of Nepal)における国民教育制度変革の背景と過程を明らかにすることである。この目的を達成するために、平成26年度においては、トリブヴァン大学(Tribhuvan University)附属図書館および同大学附属の教育改革・開発研究センター(CERID)、アメリカの国際開発庁(USAID)などを通じて、本研究の基盤資料(教育計画および政策文書、対ネパール教育援助に関する文書など)を入手した。上記の資料収集と並行して、本研究を遂行する上での主要作業として、1960年代のネパールにおける初等教育制度の拡大と整備を、NNEPC(ネパール国家教育計画委員会)とARNEC(国家教育審議会)の初等教育計画における目標とカリキュラム案を比較することで明らかにした。この成果は、聖徳大学短期大学部『研究紀要』47号に研究論文として掲載されている。さらに、当該年度後半においては、これまでの成果を活かして、1970年代のネパールにおける教育開発の背景へ接近を試みた。これは、本年度における課題、すなわち、1960年代のネパールにおける教育開発の成果のさらなる明確化と、1970年代の教育計画の概要把握に通じる重要な一歩である。この目的を達成するために、平成27年度においては、トリブヴァン大学(Tribhuvan University)附属図書館および同大学附属の教育改革・開発研究センター(CERID)、アメリカの国際開発庁(USAID)などを通じて、本研究の基盤資料(教育計画および政策文書、対ネパール教育援助に関する文書など)を入手した。上記の資料収集と並行して、本研究を遂行する上での主要作業として、1960年代のネパールの教員養成計画の特徴と課題を、ARNEC(国家教育審議会)報告書などにおける初等教員養成の改革案に焦点を当てて明らかにした。この成果は、聖徳大学短期大学部『研究紀要』48号に研究論文として掲載されている。さらに、当該年度後半においては、これまでの成果を活かして、1970年代のネパールにおける教育開発の背景と基盤へ接近を試みた。これは、本年度における主課題、すなわち、1970年代の国民教育制度整備過程の追究に通じる重要な一歩である。関連資料の収集は順調に進捗し、その講読作業へ移行している。また、1970年代におけるネパールの国民教育制度変革過程追究の前提となる、19501960年代のそれについては、これまでの成果を学術論文として一件発表している。また、1970年代における教育開発の基盤計画であるNESP(National Education System: Plan for 1971-1976)の特徴についても、学術論文を一本執筆した(平成28年度に発表予定)。この目的を達成するために、平成28年度においては、トリブヴァン大学(Tribhuvan University)附属図書館および同大学附属の教育改革・開発研究センター(CERID)、アメリカの国際開発庁(USAID)などを通じて、本研究の基盤資料(教育計画および政策文書、対ネパール教育援助に関する文書など)を入手した。また、同年度末においてネパールを訪れさらなる史資料を探索した。上記の資料収集と並行して、本研究を遂行する上での主要作業として、まず、平成28年度半ばに、1960年代のネパールにおける高等教育制度の状況および改善計画を、ARNEC(国家教育審議会)報告書などにおける高等教育施設の改革案に焦点を当てて明らかにした。この成果は、聖徳大学短期大学部『研究紀要』49号に研究論文として掲載されている。

また、平成28年度後半においては、19501970年代のネパールにおける学校外教育の構想についても、初等教育との接続を視点として広く解明した。この成果は、清水一彦ほか編集『接続が変える教育の未来』(編集中)に掲載される予定である。さらに、平成28年度末には、これまでの成果を活かし、教育制度変革における国民概念に焦点を当てて、1970年代のネパールにおける教育開発の背景と基盤の解明を試みた。これは、本研究における主課題、すなわち、当該年代における国民教育制度整備過程追究の中核をなす。この成果も、近く研究論文として公表予定である。本研究の目的は、1970年代初期のネパールにおける国民教育制度変革の背景と過程を明らかにすることである。本研究を通じて、1基本資料の収集、2「ネパール国民」概念の確認、3195060年代における教育計画の整理、41970年代における教育計画の全体的な追究、519601970年代の教育計画におけるネパール国民育成の位置付けと方途の解明という成果を得た。関連資料の収集は順調に進捗し、その講読作業へ移行している。また、1970年代におけるネパールの国民教育制度変革過程追究の前提となる、19501960年代のそれについては、これまでの成果を学術論文として一件発表している。これまで、19501960年代におけるネパールの国民教育制度変革過程の解明を通じて、1970年代の当該過程についても、国民教育制度整備の前提や一定の成果について、少なからず明らかにしている。今後は、11970年代の総合的な教育計画の特徴解明、21970年代における主要教育段階・領域の開発成果の追究、3以上を踏まえた、1970年代におけるネパールの国民教育制度変革過程の全体的理解、4これらの成果発表という方針で研究を進めていく。社会科学これまで、19501960年代におけるネパールの国民教育制度変革過程の解明を通じて、1970年代の当該制度変革過程についても、制度整備の前提や一定の成果について、少なからず明らかにしている。今後は、11970年代の総合的な教育計画の特徴解明、21970年代における主要教育段階・領域の開発成果の追究、3以上を踏まえた、1970年代におけるネパールの国民教育制度変革過程の全体的理解という方針で研究を進めていく。関連資料の収集は順調に進捗し、その講読作業に移行している。4月のカトマンズ近郊地震、校務および私事等により、国内・海外調査を実施できず、また、既収集資料の整理も充分に行えなかった。そのため、事前に計上していた、調査費および資料整理用物品費・人件費を、平成27年度においては使用しなかった。