hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＧＰＣＲのシグナル伝達経路の分岐の仕組み：１分子観察法を用いた研究

本提案課題の目的は、三量体Gタンパク質共役型受容体(GPCR)の下流に存在する、様々なシグナル伝達経路が分岐する仕組みを解明する事である。このため、複数のシグナル分子を、蛍光色素1分子観察法を用いて1分子ずつ同時に見て、それらの相互作用を調べるという方法を用いた。顕微鏡のセットアップ、蛍光色素によるタンパク質分子のラベル法などの実験手法と解析法の基本部分の確立は、前年度に本新学術領域研究のサポートによって行ったが、解析法については、高速化と簡便性について大幅に改良の余地があることがわかったので検討を続けた。この観察技術を用いて、細胞内の3つの異なるシグナル分子、1)Gタンパク質共役型受容体(GPCR)の一つである、β2アドレナリン受容体、2)GPCRをはじめとする様々な分子についてシグナル伝達のプラットフォームとなる足場タンパク質EBP50、さらに、3)活性化後の脱感作の過程でGPCRに特異的に結合するシグナル分子、アレスチンを同時に観察した。その結果、アゴニスト添加前にも、β2アドレナリン受容体とEBP50の結合がみられたが、この結合は100ミリ秒程度しか続かず、従来の知見とは異なり、足場構造そのものが極めて動的に生成消滅しているらしい可能性が示唆された。アゴニスト添加後には、こうしたEBP50とアドレナリン受容体との結合も刺激前と同様に観察されたが、同時に、アレスチン分子と受容体とが、100ミリ秒以上結合するという、比較的安定な複合体形成の様子も見られた。また、アドレナリン受容体、EBP50、アレスチンの3つが、100ミリ秒以下という極めて短時間だけ結合し、かつ膜上で停止しているという、全く新しいシグナル分子複合体を形成する事が分かった。これらの観察から、EBP50を含む異なる種類のシグナル分子複合体では、そこに含まれる受容体分子が素早く交換しており、シグナルの分岐を担っている働きの一つであることが示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、三量体Gタンパク質共役型受容体、すなわちGPCRのシグナル経路群に注目し、経路が分岐する仕組みを、シグナル分子同士の相互作用を1分子レベルで直接観察して明らかにする事を目的とする。これは、1つのシグナル入力、すなわち1つの受容体に対して、2つの異なる下流のシグナル分子がリクルートしてくる様子を観察し、結合の順序を理解することとである。そのために3つの異なるシグナル分子を可視化する必要があるので、それらをラベルするための3つの異なる蛍光色素をそれぞれ同時に1分子ずつ観察する手法をまず開発・発展させる必要がある。そこで、3色同時蛍光1分子観察の際に、もっとも長波長側の観察に用いる色素として、光耐性と明るさの両方を十分に備えており、かつ、非特異的な吸着が少ないと思われる色素を調べ、蛍光1分子観察に適切な有機蛍光色素を選定した。この色素とGFP、TMRを用いることで、生細胞内で3色同時観察を行い、Arrestin、EBP50、アドレナリン受容体を1分子ずつ可視化することができた。観察の結果、アドレナリン受容体とArrestin、および、アドレナリン受容体とEBP50とが1分子レベルで相互作用する様子をとらえることができ、従来報告されていたようなシグナル分子複合体が確かに形成されていることが分かった。ただし、いずれの場合も、複合体形成は一過的で、シグナル分子複合体は動的に構成と解離を繰り返しているようであった。

また、従来のモデルとは異なり、アドレナリン受容体、Arrestin、EBP50の三者が細胞膜直下で一時的に複合体を形成するという、まったく新しい相互作用の様子が見られることも分かってきた。本研究課題の初年度の目的である、蛍光3色同時1分子観察に用いるラベル法の探索を実施し、以下のように、項目に分けて達成した項目を述べる。3つの異なる蛍光色素を、それぞれ同時に1分子ずつ観察する手法をまず開発・発展させるために、細胞内分子をラベルすることができるタグタンパク質の探索、および、蛍光3色同時1分子観察に用いることができる、長波長有機蛍光色素の探索を行った。細胞内分子をラベルすることができる新規タグタンパク質として、候補をいくつか選定したが、実際に蛍光1分子観察に用いることができるものは新たに見つからなかったため、現在も探索を継続している。これは、主に、タグタンパク質を特異的にラベルする、有機蛍光色素の誘導体が細胞膜を透過しないことが問題であることが分かったため、色素の疎水性を調整することで、膜透過性を向上することができるかどうか検討する予定である。また、3色同時観察に用いる長波長有機蛍光色素として、光安定性および抗光退色性が高く、かつ、非特異的な吸着が少ない、蛍光1分子蛍光観察に適切な蛍光色素を決定することができた。次に、この色素と、GFP、およびTMRとの3色同時蛍光1分子観察を行うために、フィルタ、ミラーの選定を行い、実際に2種類の細胞内分子と、1種類の細胞膜上の受容体分子の同時ラベル、同時観察に用いることができることを確かめ、観察手法の確立は達成することができた。また、蛍光3色同時1分子観察を行った画像を解析する方法、および解析理論についても、ほぼ確立しつつある。まず観察技術の向上を行う。現在行っている蛍光3色同時1分子観察では、用いる色素の一つとしてGFPを用いているが、この代わりに、細胞内分子を有機蛍光色素でラベルすることができる新規タグタンパク質の探索を引き続き進める。それは、GFPの蛍光1分子観察では、有機蛍光色素と比べてS/Nと寿命が劣っているために、見える現象が大きく制限されている恐れがあるからである。最近、細胞内分子をタグタンパク質でラベルする際に問題となっているのは、タグタンパク質を特異的にラベルする有機蛍光色素の誘導体が細胞膜を透過しないことにあることが具体的に分かってきたので、同じ新学術領域に所属する共同研究者と協力し、化合物の疎水性を調整することで、有機蛍光色素の誘導体の膜透過性の向上を図り、実際に蛍光3色同時1分子観察に適用することを目的とする。これと同時に、蛍光3色同時1分子観察を引き続き進め、本研究で新たに発見した、アドレナリン受容体、Arrestin、EBP50の三者からなるシグナル分子複合体について、三種類の分子の相互作用時間を決定し、これらの分子複合体の動的性質をまず解明する。さらに、異なるアゴニストでシグナルの強さを変えたり、アゴニストをパルス刺激で限られた時間の間だけ加えるなどして、3種分子からなるシグナル複合体の形成がどのような影響を受けるのかを調べ、外部のシグナル入力の変化に対して、シグナル分子複合体の応答の様子を観察し、生物学的な意義の解明を行う。
多民族社会における教育の国際化の進展に関する国際比較研究

本研究は、アジア、オセアニア地域の多民族社会において、中華系住民を中心として、移民の背景を持つ少数民族が民族教育や教育への志向性や熱意によって、それぞれの国際性を活用し、民族教育の発展や地域社会の民族の統合状況を明らかにすることで、言語教育、英語教育そして多様な海外文化を移民先の社会に取り込み、教育の国際化に寄与すると共に、人材育成においても社会発展に貢献している状況の一端を示したものである。本研究は多民族社会において、各民族がそれぞれ特有の状況下で文化的・社会的特性を発揮し、教育面において、いかに国際的な特色を有しているか、また、民族独自の国際的な教育連携を築くことで、国・地域が総合的に、どのように多様な教育の国際化を遂げているかについて、現地調査を基に明らかにすることを目的としている。具体的な調査対象国(地域)としては、マレーシア、シンガポール、フィリピン、フィジー、オーストラリアを計画している。研究の対象は、先住民族を始めとする多様な民族であり、民族教育であるが、特に移民としてのルーツを持つ少数民族である中華系そしてインド系に焦点を当て、民族の国際的連携や教育ルートなどの動態を明らかにする。これらの調査研究を踏まえて、比較対象として日本の状況も踏まえながら、それぞれの国における民族に関わる教育の国際化状況を総合的に明らかにする。本年度は海外調査の準備期間として、続く3か年における研究計画、調査研究の課題の共有をおこなった。そのなかで、研究の枠組みからそれぞれの特徴あるデータを収集できる領域を選択し、各年度における対象国の中での研究調査対象をより具体的に設定、分担し合い、総合していくことが確認された。また、中核的な研究課題である民族的多様性が国際化に果たす役割を各自の領城と研究視点から明らかにしていくことが共有された。今年度はシティズンシップ論と本研究課題との関わり、比較教育学及び、比較研究の理論からの本研究の位置づけ等について協議を行った。特に、移民の定住化プロセスもしくは社会とコミュニティ・居住状況に応じてその進度や程度によって段階を設定し、「移民/ホストゲスト→定住/エンクレイブ→多元的・民族コミュニティ/分住化(学校の形成)→新理念形成/身体・内面化(新たなsalience生起)」の進行に応じて分類した、教育やシティズンシップ論の展開を、各国の状況に応じて明らかにできるような課題として各分担者が検討することとした。また、比較教育学研究理論からは、いわゆる社会倫理と移民(学校・教育)倫理の不整合やズレ、集合的/個人的アイデンティティや個人のメンバーシップ的属性の「組み替え/順位再配置」に国家やメタ的社会ではない、民族をべースとした学校教育がどのように機能するかについてを今後検討しいくこととした。この他フィリピン、フィジー、マレーシアの教育統計や政策文書を国内で収集した他、華僑・華人、及びインド系の学校教育についてもインターネットや研究文献の収集を行った。本年度は第一に、フィリピン現地調査を実施した。フィリピンでは多民族社会における中華学校を中心に、中華系の生徒・教師を主体とした中華系の名前を冠する学校、カトリック系のエリート学校だが中華系の生徒が多い学校、など複数の中等学校に訪問し、校長、教頭、語学教師など関係者との面接、資料収集等を行った。また高等教育における民族と国際化の関わりについて、アテネオ・デ・マニラ大学、フィリピン国立大学、国立フィリピン師範大学の国際交流部及び関係部署を訪問し、インタビューと情報収集を行った。第二に、フィリピンの収集データを整理し、一部を論文にまとめ発表すると共に、昨年度から継続している民族学校の多民族社会における研究の位置づけについて論文をまとめこれも公表した。本年度の成果としては、フィリピン調査では「チノイ」と呼ばれる中華系フィリピン人は一般の公立学校に通い、フィリピン社会では古くから順応し、フィリピンナショナリズムのもと統合され、見えにくくなっている一方で、民族系の学校はそれほど多くはないものの、中国語教授や養成される学力の高さから、中等教育、高等教育の教育機関を運営し、教科書、教師採用などにおいて台湾や大陸との関係も保持していることが明らかとなった。コミュニティとの関係においては、中華街のような境界は日本のように明確ではなく、統合されながらも中華文化としてのルーツを維持し、また、フィリピン特有の地域差や多宗教・多民族性、チノイでありながら独立の英雄であるホセ・リサールの存在などから、タイやマレーシアのような閉鎖的かつ先鋭的でないナショナリズムとしてのフィリピン独特のあり方が見られた。民族学校と民族コミュニティ、より大きなフィリピン社会との関わりにおいて中華学校は中国語圏への学習の窓口となりマニラの高等教育と並んで地方や異民族から海外への結節点となっていることなどが確認された。本年度は二班に分かれて現地調査を行った。まず、前年度の継続と補足調査のために、長濱がフィリピン調査を平成22年3月6日より16日まで実施した。これはマニラで実施したが、教師教育研修の実態調査とムスリム生徒に対する価値教育の実践調査を行った。一方で、8月13日18日にかけてフィジー調査を実施した。ここではJICAの協力も得て、フィジー系学校調査を行った他、インド系学校調査、南太平洋大学のフィジー系、インド系教育研究者との協議、中華系の政府補助学校の訪問調査などを実施した。

これらの調査成果は、一部で学会報告しているが、今後研究論文等でも発表予定である。フィジーは極めて、マレーシアの民族対立状況に近似していることが判明した。これは移民であるインド系と先住民であるフィジー人の教育政策として人材養成の競合や英語の共通語と共にフィジー後の必須化という政治的、政策的動向からも明らかとなっている。ここに多民族社会での教育面における政治的コンフリクトと統合の問題の一つの事例が抽出できると考えられる。加えて、歴史的に古い中華学校もあるが、近年農業移民としている中国大陸からの移民の増大による中華学校の拡大と抑制やムスリム系インド人移民の問題など、世界の各地で先鋭化している教育場面での民族問題を同時並行的に解決せざるを得ない状況がグローバリゼーショシや教育の国際的ネットワーク化(中華学校での大陸からの教師の派遣など)として今後更なる研究の必要性がある。また、南太平洋文化・価値というフィジーの多民族社会の統合的中核、南太平洋での学術文化の中心という位置から教員養成等において南太平洋伝統文化と価値の強調と普及という役割は、フィジーのみならず、他の島嶼国にも影響を与えていることも明らかとなった。最終年度である第四年度は、オーストラリア調査については長濱が、平成22年11月1日11月12日の日程で実施し、オーストラリア国立大学、シドニー大学及びニューサウスウェールズ州の独立学校を訪問した。シンガポール・マレーシア調査については竹熊尚夫・竹熊真波の2名が平成22年8月10日8月21日に実施した。シンガポールは短期間の訪問となったが、南洋理工大学を訪問し、中華系の研究者、中国語教師等との面接を実施した。また、マレーシアではサラワクを拠点として、クチン及びシブの二つの都市における中華系教育団体や、中華系学校を訪問した。マレーシア調査は、クチンとシブを中心としたが、前年にコタキナバルも同時並行での別の科研費調査で中華学校等への調査を行っている。これらの調査を総合し、ボルネオ島のサバ州、サラワク州における中華系の学校の特徴を浮き彫りにすることが出来た。マレーシアの半島部の中華系の民族学校教育と異なり、両州の民族教育は、三言語主義をもち、フィリピンとの近似性を持つ。マレーシアは連邦制の国家ではあるが、教育は中央集権度が強い。しかし、サバ州、サラワク州は歴史的社会的に独自性を持ち、中華系の学校、教育も半島部とは異なり、社会への融合度が強い。これは中華系の独立学校の連合体である、董総(理事運営組織)にしても同様であり、インタビューなどからも民族教育組織も多様な方向性があることが明確になった。この他に、ボルネオ特に、サラワクでは出身地域のまとまりやクラン(氏族)でのまとまりからの支援を得ることで、多様な民族的方向性を輻輳的、重層的に活用しつつ異文化を持つ子どもたちの生育環境を整えている姿が明らかとなった。
幹細胞消耗性欠乏組織に対する組織賦活化・肥沃化再生治療の開発

脂肪組織中に含まれる脂肪幹細胞や血管内皮前駆細胞を介した組織再生効果は、瘢痕拘縮組織、慢性萎縮性疾患など様々な難治性疾患の質的・機能的改善にもその適応が広がりつつある。マウス背部皮膚へ異なる照射条件で照射して、皮膚皮下組織を採取してその影響を分析するとともに、皮膚欠損を作製して、創傷治癒への影響を確認した。結果として、放射線照射群においては非照射群と比して、明らかな創治癒遅延を認めた。また、放射線照射群においては、総線量が同値でも1回照射量が異なると、創傷治癒期間に大きな差が出た。幹細胞、脂肪移植、結合組織砕片を注入した治療群では有意に治癒が促進された。放射線照射動物モデルの最適化を行い、放射線障害モデルマウスを確立した。ヌードマウスにおいて、5Gy、10Gy、15Gyの照射を、1から3回連日で行った。すなわち、総照射量として、5Gyから45Gyの照射を行い、最長4週間の経過を観察した。放射線照射にはX線照射装置を用いた。皮膚の急性障害は肉眼的には2週間後に現れ、総照射量が多いものほど多く見られた。15Gyを3回照射したものでは、瘢痕の形成が見られ、その創傷治癒は著明に遅延していた。創傷治癒の能力については、6mmの円形の全層皮膚欠損を作成し、シリコン製のドーナツ型スプリントで創収縮を予防して、創の上皮化を最長15日まで観察した。45Gy照射モデルでは、15日後でも創の面積は半分よりも大きい状態であった。放射線障害部位に皮膚潰瘍を作成し、遅延した創傷治癒の治療を、脂肪移植、脂肪由来幹細胞移植、脂肪由来基質細粒移植などで、有効性と安全性を比較検討した。脂肪由来基質細粒移植では、10ml脂肪組織由来の脂肪由来基質細粒0.2mLを創の周囲4か所にそれぞれ均等に注射した。脂肪移植では、0,2mL、脂肪幹細胞では20万個を0.2mlの生理食塩水で、コントロールマウスにおいては、著明な創治癒の遅延が見られたが、脂肪移植モデル、培養ヒト脂肪幹細胞移植、ならびに、ヒト脂肪由来基質細粒移植では、その治癒遅延が改善し、非照射群と比べてそん色のない創治癒が見られた。当初の予定通りに放射線照射動物モデルの最適化を終了し、放射線障害モデルマウスを確立した。順調に、放射線障害部位にの遅延した創傷治癒の治療を、動物モデルで確認する段階に入っている。放射線障害部位に皮膚潰瘍を作成し、遅延した創傷治癒の治療を脂肪移植、脂肪由来幹細胞移植、脂肪由来気質細粒移植などで有効性と安全性を比較検討した。放射線照射によりどの程度の組織障害が起こるかを調べた。5Gy、10Gy,15Gyをそれぞれ1回から3回連日投与し、その後の組織障害を4週まで観察して評価した。さらに4週目で、組織欠損を作成し、そこでの創傷治癒の程度を観察し、そこに治療として、脂肪幹細胞(培養)、脂肪組織、あるいは脂肪間質組織細片のいずれかを注射して、その効果を観察した。照射量に応じて、組織の急性傷害とともに、組織の瘢痕形成や萎縮が認められた。放射線障害によって遅延した創傷治癒は、脂肪幹細胞を含むいずれの治療においても、改善が認められた。順調に放射線障害部位に遅延した創傷治癒の治療を、動物モデルで確認した。さらに担癌マウスモデルを作成して、照射実験を開始している。脂肪組織のリモデリング、脂肪幹細胞の機能に関する数多くの研究を行う中で、放射線照射組織の多くが、慢性的な虚血や炎症により、組織内の幹細胞が消耗されており、枯渇していることに気付いた。そして、この幹細胞欠乏こそが、病態の根本であり、そこを標的とする幹細胞補充療法が合理的な根治法につながるいう着想に至った。近年の脂肪移植法などにより、慢性化した虚血・線維性組織の質的・機能的改善が数多く報告されてきたことなどの事実は、この着想を支持している。組織幹細胞を豊富に含む脂肪組織を移植することにより、放射線障害組織、瘢痕拘縮組織、萎縮性変性疾患の皮膚・皮下組織の質的・機能的(創傷治癒能、神経機能改善、血流など)改善が見られることは、従来の疾患概念からは驚きである。一方、脂肪組織中に含まれる脂肪幹細胞や血管内皮前駆細胞を介した組織再生効果は、瘢痕拘縮組織、慢性萎縮性疾患など様々な難治性疾患の質的・機能的改善にもその適応が広がりつつあり、放射線障害組織においてもその有用性が認められてきている。マウス背部

皮膚へ異なる照射条件で照射して、皮膚皮下組織を採取してその影響を分析するとともに、皮膚欠損を作製して、創傷治癒への影響を確認した。結果として、放射線照射群においては非照射群と比して、明らかな創治癒遅延を認めた。また、放射線照射群においては、総線量が同値でも1回照射量が異なると、創傷治癒期間に大きな差が出た。幹細胞、脂肪移植、結合組織砕片を注入した治療群では有意に治癒が促進された。現在の動物実験を進め、完了させる。また、長期モデルについても、同様に進める。放射線照射と同時に行う予防的治療についても検討する。現在の動物実験を進め完了させ、また担癌モデルについても同様に進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。形成外科29年度が最終年度であるため、記入しない。
確定メンバーによるかみのけ座銀河団の光度関数の暗い端

1998年にラパルマ天文台の口径4.2mのウィリアムハーシェル望遠鏡で取得した、かみのけ座銀河団の銀河の撮像データと分光データをイギリスの共同研究者と協力して解析これを完了した。観測した領域はかみのけ座銀河団の中心部から周辺部へと広い範囲にわたり、異なる環境下にある銀河の性質を調べるのに適している。撮像データからはR=20等級までの約3000個の銀河を検出した。これらの銀河に対して、位置、明るさ、色(B-R)、輝度分布を特徴づける有効面輝度と有効半径及び形状パラメータを含むカタログを作った。我々の分光データに加え、文献より拾い出したデータも合わせて、銀河団メンバーであることが確かな約450の銀河を同定した。さらに、我々の分光データのある301銀河については、金属量の指標であるMg2吸収線強度、年齢の指標であるHb吸収線強度、などいくつかの吸収線強度を求めたカタログを作った。これらのカタログは、かみのけ座銀河団の確定メンバーの均質なカタログとしては世界最大のものである。現在その出版の準備を進めている。このカタログに基づいて、光度関数の暗い端を構成する矮小銀河の性質を調べ以下のことを明らかにした。(1)矮小銀河を構成する星の分布情報を表す、有効表面輝度、有効半径、表面輝度分布の形については銀河団中心からの距離による相違は見られなかった。つまり、銀河団内の環境の違いが矮小銀河の光度分布形状、すなわち骨格構造に及ぼす影響は小さい。(2)矮小銀河の色は銀河団中心から周辺部に向かって青くなる。これは金属量の違いを反映していると推定される。また、矮小銀河と明るい巨大銀河に関することとし(3)巨大銀河(R=13等)から矮小銀河(R=19等)まで広い範囲にわたって、(a)金属量に敏感な吸収線の強度は等級が暗くなるほど弱まり、(b)年齢に敏感な吸収線の強度は等級が暗くなるほど強い(4)矮小銀河の平均的な年齢は、明るい銀河よりも若い。さらに、銀河団と比較するために(5)フィールド銀河の精密な光度関数を求めた。1998年に、ラパルマ天文台の口径4.2mのウィリアムハーシェル望遠鏡で取得した、かみのけ座銀河団の銀河の分光、撮像データの解析をイギリスの共同研究者と協力して完了した。分光データから銀河団メンバーであることが確かな約450の銀河を同定した。これらの銀河に対して、位置、明るさ、色(B-R)、輝度分布を特徴づける有効面輝度と有効半径及び形状パラメータ、金属量の指標であるMg2吸収線強度、年齢の指標であるHβ吸収線強度、銀河内での色勾配をまとめたカタログを完成させた。これは、かみのけ座銀河団の確定メンバーの均質なカタログとしては世界最大のものである。このカタログに基づいて、光度関数の暗い端を構成する矮小銀河の性質が、銀河周辺の環境に依存するか否かを調べた。矮小銀河を構成する星の分布情報を表す、有効表面輝度、有効半径、表面輝度分布の形については銀河団中心からの距離による相違は見られなかった。つまり、周辺環境の違いが矮小銀河の光度分布形状に及ぼす影響は小さいことを明らかにした。

次に矮小銀河を構成する星の情報を表す色を調べた結果、銀河団中心からの距離が大きくなるに従って、色は青くなるという結果を得た。銀河団の外側の矮小銀河ほど青いということは、系統的に星の金属量が低いか、銀河そのものが若いことを示唆する。銀河の色は金属量と年齢に対して縮退しており、色だけからそのどちらであるかを決定することは困難である。吸収線強度を詳しく調べた結果、金属量に敏感なMg2吸収線強度が銀河団中心からの距離によって減少することを見出した。一方、年齢に敏感なHβ吸収線の強度については目立った変化が認められなかった。これから、銀河団中心からの距離が大きくなるに従って矮小銀河の色が青くなるという現象は、矮小銀河の金属量が小さくなるためであるという結論を得た。1998年にラパルマ天文台の口径4.2mのウィリアムハーシェル望遠鏡で取得した、かみのけ座銀河団の銀河の撮像データと分光データをイギリスの共同研究者と協力して解析これを完了した。観測した領域はかみのけ座銀河団の中心部から周辺部へと広い範囲にわたり、異なる環境下にある銀河の性質を調べるのに適している。撮像データからはR=20等級までの約3000個の銀河を検出した。これらの銀河に対して、位置、明るさ、色(B-R)、輝度分布を特徴づける有効面輝度と有効半径及び形状パラメータを含むカタログを作った。我々の分光データに加え、文献より拾い出したデータも合わせて、銀河団メンバーであることが確かな約450の銀河を同定した。さらに、我々の分光データのある301銀河については、金属量の指標であるMg2吸収線強度、年齢の指標であるHb吸収線強度、などいくつかの吸収線強度を求めたカタログを作った。これらのカタログは、かみのけ座銀河団の確定メンバーの均質なカタログとしては世界最大のものである。現在その出版の準備を進めている。このカタログに基づいて、光度関数の暗い端を構成する矮小銀河の性質を調べ以下のことを明らかにした。(1)矮小銀河を構成する星の分布情報を表す、有効表面輝度、有効半径、表面輝度分布の形については銀河団中心からの距離による相違は見られなかった。つまり、銀河団内の環境の違いが矮小銀河の光度分布形状、すなわち骨格構造に及ぼす影響は小さい。(2)矮小銀河の色は銀河団中心から周辺部に向かって青くなる。これは金属量の違いを反映していると推定される。また、矮小銀河と明るい巨大銀河に関することとし(3)巨大銀河(R=13等)から矮小銀河(R=19等)まで広い範囲にわたって、(a)金属量に敏感な吸収線の強度は等級が暗くなるほど弱まり、(b)年齢に敏感な吸収線の強度は等級が暗くなるほど強い(4)矮小銀河の平均的な年齢は、明るい銀河よりも若い。さらに、銀河団と比較するために(5)フィールド銀河の精密な光度関数を求めた。
抗老化戦略を見据えた新規NAD合成経路の解明

NADはエネルギー代謝の中核をなす補酵素であり、その存在量を維持することは加齢に伴う生理機能の低下を防ぐと考えられている。特にNADの前駆体を用いた介入試験は活発に進められており、NRやNMNといったNAD前駆体の生活習慣病予防効果が期待されている。その一方で、NAD代謝の全体像については不明な点が多い。そこで本研究では、NAD代謝の新規経路、特に代謝中間体の脱アミド化機構について着目し、その反応を触媒する酵素を同定することを目的とした。今年度は脱アミド化酵素を同定するために、NAD代謝中間体の脱アミド化機構についてin vitroにおける詳細な反応条件を検討した。その結果、この反応は非常にユニークな反応機構によって進行していることが明らかになった。また、この新規反応機構がin vivoでも起こることを確認するため、A549細胞に同位体標識したNAD前駆体を添加しその代謝物の変動を検証したところ、確かに新規反応機構によって脱アミド化が進行していることを確認できた。次にこの反応を触媒する酵素を同定するために、リコンビナントタンパク質を用いた解析を行った。この解析によって、反応を触媒する酵素ならびに低活性のアイソザイムを同定することができた。また、それぞれの酵素のノックアウトマウスを入手し、組織抽出物の酵素活性を測定することで、確かにこれらの酵素が生体内で反応を触媒していることを明らかにした。予定していた通り新規反応機構を触媒する酵素を同定することができ、またノックアウトマウスを用いて反応の確からしさを確認した。今後はこれらマウスを解析することで新規経路の生理的な役割を解明していく。得られたマウスの表現型を調べることで新規NAD合成機構の生体における役割を検討する。また、各組織のNADメタボロームや遺伝子発現を測定することでより詳細なメカニズムの解明を進める。本年度に組織由来からのタンパク質精製から酵素を同定する予定であったが、リコンビナントタンパク質を用いた解析で酵素が同定できたため計画を変更し、その結果未使用額が生じた。そこで、次年度のノックアウトマウス解析のための経費に充てることとしたい。
皮膚虚血再潅流傷害マウスモデルを用いた褥瘡予防療法の検討

皮膚虚血再潅流傷害の軽減には、炎症細胞浸潤に重要な接着分子の抑制より、抗TNF-α抗体によってマクロファージのiNOS発現を抑制し、且つTNF-α自体による細胞傷害を抑制する方が効果的であった。そしてその投与方法は局所投与が効率的であり、またiNOSを阻害する1400Wと組み合わせることで傷害軽減効果を増強させることができた。従って、抗TNF-α抗体および1400Wによって褥瘡が予防できる可能性が示唆された。本年度は、接着分子ノックアウトマウス(ICAM-1^<-/->、L-selectin^<-/->、E-selecti^<-/->、P-selectin^<-/->)を用いた皮膚虚血再潅流傷害マウスモデルを作成し、その傷害の程度について検討した。またその前段階として、野生型マウスの虚血再潅流傷害における接着分子の発現について検討した。その結果、野生型マウスにおいて4種の接着分子はいずれも傷害時に発現がみられ、特にICAM-1とP-selectinが上昇していた。発現量はICAM-1とL-selectinはday1からday3まで漸増しており、P-selectinとE-selectinはday1に高発現していた。接着分子ノックアウトマウスでは、治癒までの時間は野生型と同程度であり、傷害の程度は軽減されなかった。組織学的には、野生型と比べday1での浸潤細胞数は好中球、マクロファージ共に減少していたが、その後漸増し、day3には野生型と同程度まで増加していた。さらに、TNF-αとiNOSの発現量もday1は少ないものの、day3には同程度まで上昇していた。以上から、いずれの接着分子も皮膚虚血再潅流傷害の細胞浸潤において関与しているものの、1種のみの阻害では十分な治癒軽減効果はなく、複数の接着分子を阻害する必要があることが示唆された。また細胞浸潤課程においてそれぞれの接着分子が段階的に作用するのではなく、その作用を補完しながら細胞を浸潤させることを示している。来年度は、複数の接着分子をノックアウトまたは中和抗体により阻害したマウスで同様の検討を行い傷害抑制効果を検討し、抗TNF-α抗体や1400Wなどこれまでに効果が明らかなものと組み合わせて、より効果的な傷害抑制方法について検討し接着分子の関与・機序を解明する。本年度は、ICAM-1およびL-selectinをノックアウトしたマウス(L/I^<-/->)を用い、皮膚虚血再還流傷害を検討したほか、抗TNF-α抗体および1400Wを用いて検討を行った。L/I^<-/->では、皮膚傷害の軽減が期待されたが、野生型マウスよりわずかに軽減した程度であり有意なものではなかった。従って、皮膚虚血再潅流傷害における炎症細胞浸潤は、複数の接着分子が段階的に作用するのではなく、その作用を補完しながら細胞を浸潤させている。効果を高めるためには複数の接着分子を同時に抑制する必要があり、その場合細胞浸潤が強く抑制され、むしろ治癒が遷延するため、臨床応用は困難と考えられた。一方、抗TNF-α抗体および1400Wは全身投与において野生型マウスと比較し有意にその傷害を軽減させた。その軽減量は抗TNF-α抗体が大きく、傷害部位に局所投与した場合はより軽減効果が高かった。抗TNF-α抗体を投与されたマウスの傷害皮膚を検討したところ、炎症細胞浸潤は野生型マウスと同程度であったが、発現した炎症性ケモカインやiNOSは有意に低下していた。更に抗TNF-α抗体および1400wの同時投与では、1400W単独投与より有意な傷害軽減効果が確認された。従って、抗TNF-α抗体の投与により、マクロファージからのiNOS産生が抑制されただけでなく、TNF-α自体にも細胞傷害活性があり、TNF-α自体による細胞傷害をも抑制し得たと考えられた。また局所投与は皮内注射により行ったが、皮膚障害や全身症状は認められず、安全性も高いことが示唆された。以上の結果から、抗TNF-α抗体が効果的に皮膚虚血再潅流傷害を軽減でき、その投与方法は局所投与が効率的であり、また1400Wと組み合わせることで傷害軽減効果を増強することが可能であるとわかった。この成果は今後の褥瘡予防療法の確率に意義のあるものである。
新日本版MMPIのコンピュータ化適応形テストは完全版に匹敵するか

ミネソタ多面人格目録(MMPI)は,コンピュータによる実施が早くから試みられたテストである。しかし、実施をコンピュータ化するだけでは,もはや不十分であり,コンピュータ化された適応形テスト形式のMMPIを開発することが必要である。本課題では,項目反応理論に基づく新日本版の適応形MMPIの可能性を検討した。まず,項目反応理論(2-パラメタ・ロジスティック・モデル)における項目困難と項目識別力を,MMPI新日本版の標準化集団(男性500名,女性522名)のデータから推定した。尺度ごとのテスト情報曲線(TIC)を検討した結果,臨床診断に重要でないMfとSi尺度を除いたすべての臨床尺度で,TICが最大値情報量を持つ特性値はほぼ2であった。特性値2はMMPIの尺度値のT得点の70点に相当し,異常性の指標と一般に解釈される値である。したがって,項目反応理論による検討からも,健常群と臨床群を弁別可能なことが明らかになった。そこで,項目パラメタの交叉妥当性を,推定に使った標本とは異なる標本によって確認した。さらに,既存のデータを使ったシミュレーションで,尺度の高いところでの推定値がよくあてはまり,臨床群と健常群を分類する適応形MMPIが可能であることが示された。また,適応形テストの利点の一つである提示項目の節約に関しては,各尺度において,約10分の1の項目数で一定の精度の特性値を推定できた。したがって,分類目的の項目反応理論に基づいた適応形MMPIは,提示項目をかなり節約でき推定精度も高いことから,かなり有望なものとなることがわかった。MMPI新日本版(1993:三京房)の標準化データから、項目反応理論(2パラメタ・ロジスティックモデル)における困難度と識別力をLOGISTを使用して推定した。尺度D,Hy,Ma,Pa,Pdを構成している項目の多くに、困難度の推定値が極端に大きいものが多かった。このような項目の存在は、項目反応理論が仮定する1次元性がこれらの尺度で保たれていないことを示唆し、ラッシュモデル(Rasch model)では1次元性があることを示したCarter and Wilkinson(1984)の結果と異なった。この点を検討するために、各尺度ごとに主成分分析を行い古典的なテスト理論から見た内部一貫性を検討した。その結果、Si尺度を除き内部一貫性を完全に保っている尺度はなかった。さらに、複数尺度で重複して採点される項目を除いて同様に因子分析を実施した結果でも、内部一貫性に欠ける尺度が多かった。この問題を解決する方法として、1次元性を必要としないカウントダウン法に基づく適応形テストと項目反応理論に基づく適応形テストの両者の利点を供えた適応形テストを開発することが望ましいことが明らかになってきた。項目反応理論に基づくコンピュータ化適応形MMPIのソフトの開発は、先述の1次元性の問題などで、推定した各項目の困難度と識別力をデータとして組み込むことはできていないが、仮の困難度と識別力を導入して、被検者の回答ごとに被検者の特性レベルの推定する部分まで完成している。また、カウントダウン法に基づく適応形MMPIに必要な、各項目の是認率と尺度値の関係を重回帰方程式により推定した。その推定結果が妥当なものかどうかを、既に収集した女子200名の完全版MMPIのデータに基づいたシミュレーションによって検討する予定である。このためのソフトは開発中である。MMP1新日本版(1993:三京房)の標準化データから、項目反応理論(2パラメタ・ロジスティックモデル)における困難度と識別力をLOGISTを使用して推定した。さらに、各尺度ごとにテトラコリック相関をもとにした主成分分析を行い古典的なテスト理論から見た内部一貫性を検討した結果、どの尺度でも内部一貫性、すなわち項目反応理論が仮定する1次元性を比較的よく保っていることがわかった。

しかし、尺度D,Hy,Ma,Pa,Pdを構成している項目のなかで是認率に大きな偏りのあるもので、困難度の推定値が極端に大きいものが多く見られた。さて、MMPIに限らず、人格検査の短縮版を作成する目的は、人格の構造を知るなどの基礎研究への利用ではなく、スクリーニングや臨床診断などの応用場面での労力の軽減にある。臨床群と正常群の弁別に大きな役割を果たしていると考えられる、是認率に偏りのある項目は、1次元性に欠けるという理由で、短縮版から削除することはできないことになる。以上のことから、1次元性を必要としないカウントダウン法に基づく適応形テストと項目反応理論に基づく適応形テストの両者の利点を供えた適応形テストを開発することが望ましいことになる。この観点から、項目反応理論に基づくコンピュータ化適応形MMPIと、カウントダウン法に基づくものとに必要なパラメタの推定し、これを組み込んだ適応形MMPIのソフトの試作版を開発した。このソフトを使って、健常者を対象に、予備的なデータを取りはじめた。あわせて、臨床群へ適用する上でのソフトの問題点を検討している段階である。MMPI新日本版(1993:三京房)の標準化データからLOGISTによって項目反応理論(2パラメタ・ロジスティックモデル)の困難度と識別力を推定した。これらのパラメタを組み込んだ適応形MMPIを使用し、健常者50名で予備的実験を実施した。現在,結果の分析中であるが,尺度PaとPdにおいて適応形MMPIと完全版との間に等価性があまり保たれていなかった。さて,項目反応理論のパラメタ推定法もLOGISTより有用なものが近年多く開発されてきた。本研究でも,BILOG3によるパラメタ推定を新たに実施し,LOGISTによるものとの比較をおこなった。その結果を現在検討中であり, BILOG3によって推定されたパラメタの方が実用的であるならは,コンピュータ化適応形MMPIのソフトに組み込むパラメタを入れ替える予定である。また,現在パソコンが急速にWindows中心になってきており,この予備的実験に使用したコンピュータ化適応形MMPIのソフトを,早急にWindows対応にする必要があるので,移植作業をしているところである。以上の2点から,等価性を検討する実験は中断せざるを得ない状況にあるが,これらが解決しだい実験を再開する予定である。また,MMPIに限らず、人格検査の短縮版を作成する目的は、人格の構造を知るなどの基礎研究への利用ではなく、スクリーニングや臨床診断などの応用場面での労力の軽減にあると考えるなら、臨床群と正常群の弁別に大きな役割を果たしている是認率に偏りのある項目は、1次元性に欠けるという理由で、短縮版から削除してしまうことはできない。この1次元性を要求する項目反応理論に基づく適応形MMPIにかわって,この1次元性を必要としないカウントダウン法に基づく適応形MMPIも必要である。このソフトの開発(Windows対応)に着手した。
歩行時の転倒を感知する各種感覚の閾値と優先度の解明-転倒予防の基礎的検討

高齢者が一度転倒すると,骨折,寝たきり,そして廃用性症候群といった様々な二次障害につながるため,最終的に人生や生活の質を著しく低下させる.本研究の目的は,ヒトが転倒を感知するメカニズムを明らかにするための基礎的実験を通し,高齢者の転倒予防のための知見を得ることであった.疑似的な転倒刺激(ヘッドマウントディスプレイ上に映写された転倒する映像)により被験者の転倒回避動作は生じなかった.種々の立位条件での姿勢制御における視覚の貢献度を調べた結果,立位条件により視覚の貢献度が異なり,転倒を回避するような動的姿勢制御時における視覚の貢献度が比較的低いことが明らかにされた高齢者が一度転倒すると,骨折,寝たきり,そして廃用性症候群といった様々な二次障害につながるため,最終的に人生や生活の質を著しく低下させる.本研究の目的は,ヒトが転倒を感知するメカニズムを明らかにするための基礎的実験を通し,高齢者の転倒予防のための知見を得ることであった.疑似的な転倒刺激(ヘッドマウントディスプレイ上に映写された転倒する映像)により被験者の転倒回避動作は生じなかった.種々の立位条件での姿勢制御における視覚の貢献度を調べた結果,立位条件により視覚の貢献度が異なり,転倒を回避するような動的姿勢制御時における視覚の貢献度が比較的低いことが明らかにされた高齢者の転倒は骨折や寝たきり、要介護の原因となり、生活の自立度を損なわせるばかりでなく、QOLの著しい低下をも引き起こし、その結果として我が国の医療・介護費の増大を招いている。本研究はヒトの歩行時における転倒予防のための基礎的検討として、転倒を感知する各種感覚(前庭、視覚、および体性感覚)の閾値と優先度を明らかにすることを目的とした。研究実施計画に従い、本年度はこの目的を達成するための実験システム構築を行った。歩行時には、歩行路面と爪先間クリアランスが最小となる局面において転倒が発生しやすい。本研究では被験者に対しこの歩行局面の姿勢を取らせた上で、被験者の前庭、視覚、及び体性感覚のそれぞれに転倒の感覚を与えるための実験システム構築を試みた。前庭覚にのみ転倒感覚を与えるシステムでは、足底体性感覚入力を減じるためのフォームラバー、傾斜台及び視賞入力操作の為のヘッドマウントディスプレイ(HMD)を利用した。視覚にのみ転倒感覚を与えるシステムでは、フォームラバー及びHMDを利用した。体性感覚にのみ転倒感覚を与えるシステムでは、水平移動台及びHMDを利用した。これら3システムを用い、1名の健常男子学生に転倒感覚を与え、転倒回避動作(転倒を回避するためのステッピング動作)発生の有無を確認した。測定項目は足関節周囲筋群および膝進展筋群の表面筋電図(サンプリング周波数1,000Hz)とした。唯一、視覚への転倒願覚による転倒回避動作は他の感覚に比較し非常に小さかった。この結果を踏まえ、動的姿勢制御における視覚の貢献度を確認するための実験を追加実施した。この追加実験では、健常男子学生15名の足圧中心動揺を計測し、安静時と動的姿勢制御時における視覚の貢献度(Romberg率)を比較した。その結果、安静時に比べ動的姿勢制御時の視覚の貢献度は有意に小さい(p<.05)ことが確認された。本研究は,ヒトが転倒を感知するメカニズムを解明するために下記の3課題を遂行し,高齢者の転倒予防のための基礎知見を得ることを目的とした.これらの課題を達成することで,個々人の体力レベルを考慮しつつ,ヒトの様々な感覚が転倒を感知するための感覚の閾値や,それらの優先度を明らかにすることが出来る.課題1.転倒を感知する感覚入力の閾値の解明課題2.転倒を感知する各種感覚の優先度の解明課題3.閾値や優先度と各種体力レベルの関係の解明上記13を遂行するために,前年度中に作成した3種類の実験システム(システム1:被験者の視覚にのみ転倒刺激を与え被験者の反応(転倒回避動作)を観察する;システム2:被験者の前庭覚にのみ転倒刺激を与え転倒回避動作を観察する;システム3:被験者の体性感覚にのみ転倒刺激を与え転倒回避動作を観察する)による測定を実施した.その結果,実験システム1を用いた測定(動作分析及び筋電図)において,転倒刺激に対する転倒回避動作が生じないケースが多く見られことから,動的な立位姿勢制御中における視覚の貢献度の有無及びその程度を確認するための追加実験を実施し研究結果をまとめた.健常な男子学生(15名)を対象に,安静立位姿勢及び不安定姿勢(支持基底面からの重心の逸脱)における開眼及び閉眼時の足圧中心動揺単位時間軌跡長等を記録,分析した結果,安静立位姿勢に比べ不安定姿勢の制御時に視覚の貢献度が有意に減少した.なお,この追加実験結果は,国際学会における口頭発表として公表し,国際誌へ論文を投稿中である.この追加実験結果を受け,本研究の実験システムを再構築し,現在,データ測定及び分析を継続中である.高齢者が一度転倒すると,骨折から寝たきりへ,そして廃用性症候群といった様々な二次障害につながるため,最終的にはQOLを著しく低下させる.本研究の目的は,ヒトが転倒を感知するメカニズムを明らかにするための基礎的実験を通して,高齢者の転倒予防のための知見を得ることであった.

本研究では,平成22年度に作成した実験システムにおける問題点(姿勢制御に対する視覚外乱による転倒回避動作が誘発されなかったこと,実験システムに用いた視覚外乱呈示装置ヘッドマウントディスプレイの重量による被験者への過度の負担があったこと,前庭感覚のみの感覚入力統制の困難性等)を踏まえ,平成23年度から小型の視覚外乱装置を導入しつつ本研究の実験を継続してきた.当年度は,前年度までに明らかになった実験システム上の問題点,測定結果と仮設との相違といった問題をクリアし,ヒトの転倒回避に利用される視覚と体性感覚の優先度を明らかにする実験,及びそれら優先度と体力レベルとの対応関係を調べる実験を行った.前者の実験では,ランダムなタイミングで傾斜する台上に立つ被験者(健常青年)に対し,ヘッドマウントディスプレイによる視覚外乱とフォームラバーによる体性感覚外乱の組み合わせを与え,転倒回避動作(回避動作が生じるまでの時間ラグ,回避動作発生時の頭部加速度等)を比較・検討した.また,これらに並行して,平成2223年度にかけて健常男子学生15名を対象に実施した追加研究テーマ(種々の姿勢条件下での姿勢安定性における視覚の貢献度の検討)の研究成果公表(全国区学会2件,国際誌へ向けた投稿論文1編の作成・修正と投稿・再投稿処理等)を行った.計画した実験システムによる測定の結果,仮説と異なる傾向のデータが得られたことを受け,新たな実験システム構築のための追加実験の実施,実験に用いる機器の再検討とシステム再構築を行った.また追加実験のデータを整理し国際誌への投稿論文を作成したことから,当初の研究計画に遅れが生じた.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後,上述の実験システムにおける問題点(視覚外乱刺激のみによる転倒回避動作誘発の困難性,前庭覚のみへの転倒刺激の困難性,大型視覚外乱刺激装置の重量が被験者に与える違和感,等)を踏まえ再構築した実験システムによる測定及びデータ分析を継続する.これら諸問題は,小型視覚外乱装置の利用,実験条件の整理,等により対処した.再構築した実験システムにおいて,安静立位を保持する被験者に対し擬似的な転倒刺激(視覚,体性感覚,視覚+体性感覚)を与え転倒回避動作を誘発するための3種類のポジティブな外乱,及び転倒中の被験者に対し転倒を感知させない感覚入力を与え転倒回避動作を抑制するための3種類のネガティブな外乱を用意した.測定は平成24年度前期を目処に,成果報告(関連国際誌への論文投稿)は年度末までに実施する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
メディア融合型の相互構築的情報環境における学習支援の研究

本研究では、在日外国人の日本語学習や生活情報に関する学習を支援するための相互構築的な情報環境の最適なあり方を検討し、実証的に分析することを目的とする。在日外国人といっても様々な民族がおり、それぞれに多様な状況で生活をしている。そのため、本研究では、マジョリティとしての日系ブラジル人、およびマイノリティとしてのイスラム系在日外国人(イラン人、パキスタン人など)を研究の対象として位置づけている。双方を比較検討し、より在住外国人の実態を包括的に捉えるため、今年度は日系ブラジル人20名、イスラム系在日外国人20名、そして地域で彼らを支援している団体のボランティアリーダー5名にインタビュー、およびアンケート調査を行った。そのことにより、在日外国人が日本社会へ適応し、コミュニティの中で自分のポジションを築いてゆくために、どのようなメディア(携帯電話、パソコン、紙メディア、人的リソースなど)をどのような形で利用しながら学習しているかという実態を把握することを試みた。さらに、岡崎、浜松、横浜の三都市にある外国人支援グループの実践に月に二度、三ヶ月間参加し、参与観察によるフィールド調査を行った。また、台湾とマレーシアの日本語教育の現場を訪問し、どのようなメディアがどのように利用されているのかを調査した。2008年度にはこれらのデータを分析し、まとめ、学会や学会誌で発表していく予定である。本研究では、マジョリティとしての日系ブラジル人、およびマイノリティとしてのイスラム系在日外国人(イラン人、パキスタン人など)を研究の対象として位置づけている。今年度は、在日外国入が学習を行い、日本社会へ適応し、コミュニティの中で自分のポジションを築いてゆくために、どのようなメディア(携帯電話、パソコン、紙メディア、人的リソースなど)をどのような形で利用しながら学習しているかという実態を把握することに努めた。そのため、フェースシートとアンケートの日本語・ポルトガル語版を作成し、20名にアンケートに答えてもらい、3名にインタビューを行った。また、調査結果に基づき、以下の6つの発表を行った。1.森下(2006.5)「`創発'を促す日本語学習支援のデザイン」2006年度日本語教育学会春季大会2.森下(2006.5)ワークショップ「アクションリサーチの新展開」日本グループ・ダイナミックス学会第53回大会3.森下・黒須(2006.8)ポスター発表「外国人の語りに見られる参加の軌跡(1)-少数派在日外国人の学びのネットワーキング」日本質的心理学会第3回全国大会4.黒須・森下(2006.8)ポスター発表「外国人の語りに見られる参加の軌跡(2)-多数派在日外国人の学びのネットワーキング」日本質的心理学会第3回全国大会5.森下(2006.8)ポスター発表「外国人の語りに見られる参加の軌跡」第5回国際日本語OPIシンポジウム・ベルリン20066.森下(2006.12)「外国人の語りにみられる参加の軌跡-外国人支援コミュニティにおける参加のデザイン-」第33回日本言語文化学研究会本研究では、在日外国人の日本語学習や生活情報に関する学習を支援するための相互構築的な情報環境の最適なあり方を検討し、実証的に分析することを目的とする。
安全保障における経済的相互依存の機能と限界に関する動学的分析

本年度は経済と安全保障に関するゲーム理論モデルから導出された仮説を統計分析により実証した。前年度より、経済的相互依存が中程度である国家間において最も武力紛争は生じやすいという仮説を統計分析により実証していたが、統計モデルを再検討することによりより頑健な結果が得られた。数理モデル及び統計モデルの成果はスタンフォード大学の教授を始め国内外の国際関係論者が集まった会議において報告し、意見交換を行った。また、ゲーム理論のモデルより、国家は敵対国の国力伸長を助長するとしても経済的利益のために貿易を行うが、敵対国の脅威が大きくなるにつれて経済関係を縮小するという仮説も導出された。そこで、本年度は、敵対関係と経済関係が併存する東アジアにおいて事例研究によりこの仮説の妥当性を検討した。基本的に、国家は経済的利益と安全保障への悪影響を比較考慮しつつ敵対国との経済関係を管理していることが示された。一方で、民間アクターの重要性、敵対国との経済関係の拡大と縮小の間を振り子のように変動するといった、ゲーム理論では表現しきれなかった要素が働いていることも明らかになった。最後に、武力紛争により経済関係が縮小するため、そのような経済的損失を忌避して武力行使に抑制的になるという有力な見解に対してサーベイ実験による検証を行った。そこで、日中間の尖閣諸島を巡る紛争に関する架空のシナリオを被験者に提示し、日本政府への支持態度を回答してもらい、それを分析することで、経済的損失に対してどのような反応を示すのかを明らかにした。日本人は経済的損失に対して否定的に反応するという意味で既存の見解に合致する一方、国際危機時に政権への支持率が上がるという旗下結集効果も存在し、後者が前者を相殺することで日中間の国際危機のエスカレーションが抑制されないという示唆を得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では経済的相互依存と安全保障の連関を明らかにすることを目的としており、主に次の3つの課題に取り組んだ。第1に、経済的相互依存が国際紛争にどのように影響するのか、そうした安全保障への影響を考慮して国家はどのように経済的相互依存を管理するのかという問いに答えるための数理モデルの構築を行った。先行研究では経済的相互依存が平和を促進するという仮説と反対に阻害すると言うか説が存在するが、本研究では両者とも不充分であるという点を指摘した。その結果、経済的相互依存が中程度である場合に最も紛争の発生確率が高まるという仮説を導出した。第2に、経済的相互依存の低下が国民の政権に対する不満に繋がるのかという問いに対してサーベイ実験を行うための予備調査に着手した。国際危機に関する架空のシナリオを被験者に読んでもらい、そのシナリオにおける政府の行動への支持を尋ねた。予備実験は、経済的相互依存の低下による不満よりも「旗のもとの結集("rally round the flag")」効果のほうが大きい可能性を示唆した。第3に、対立する二国間が第三国を味方につけるためにどのように経済協力などを行うのかという問いに対して、数理モデルを構築し、二国間の競争の中で第三国は政治的中立性を保ちつつ、経済協力を取り付けられることを示した。こうした成果は後述するように研究会等で報告し、ジャーナルに投稿するために論文として執筆する予定である。当初予定していた研究は順調に推移しており、数理モデルによる仮説の導出とその報告を行った。なお、サーベイ実験については当初の研究計画にはなかったが、近年急速に支持額において実験的アプローチの有用性が認識されていることを鑑み、一部資金を繰り越して実施した。本年度は、昨年度に構築した数理モデルより得られた仮説を検証した。第1に、従来の議論では経済的相互依存が低い国同士が紛争を起こしやすいという商業的自由主義と、経済的相互依存が高い国同士に紛争が起こりやすいという現実主義の対立があった。本研究では双方の仮定を踏まえた上で、経済的相互依存が中程度である場合に最も紛争が起こりやすいという仮説を導出した。本年度は、経済的相互依存と平和の関係を計量的に分析した先行研究に依拠しつつ、新たな経済的相互依存の指標を用いると本研究の仮説が支持されることを示した。第2に、同時に、本研究では敵対関係のある国同士においてどのように経済的相互依存を管理するのかについても議論している。つまり、経済的相互依存が自国の利益になる一方、敵対国の国力の伸長にも寄与するというジレンマに直面した中で、どのように対外的な経済関係を構築するのかに焦点を当てる。東アジアや東西ヨーロッパの事例を分析対象として選定した。第3に、対立する二国が第三国に経済協力をする場合、より中立的な第三国が最も支援や融資を得られることを数理モデルに寄って示した。言い換えれば、大国は政治的選好が近い国でも遠い国でもなく、中間の国により融資を行うということであり、これについても計量分析によって本研究の仮説が支持されることを確認した。後述するように以上の研究成果は研究会や学会等で報告し、論文を執筆中または公刊された。当初予定していた研究は順調に推移しており、数理モデルによって導出された仮説の検証を行った。