hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大量かつ多様な学習者に対応するオンライン学習基盤の開発

二年次は、レディネスの差異の解消を目的とした複数の学習パス(MLP:Multiple Learning Paths)を備えるMOOCの構築に向け、MLP用学習コンテンツの開発をおこなった。「Welcome to Game Theory」コースの講師やTeaching Assistantらの協力のもと、初年次に設計した「難易度の高い課題に挑戦できる学習パス」に設置する学習コンテンツを作成した。コンテンツの有効性を確認するため、ゲーム理論の分野から被験者を募り、実際に当該コンテンツを用いて学習をおこなう検証実験を実施した。この実験結果をもとにコンテンツに改善を加え、コンテンツを一般公開しても問題ないことを確認できたため、運用中の「Welcome to Game Theory」コース上にベータ版として実際に設置し、学習者に公開した。次に、初年次に設定した観点とは別の観点にもとづくMLPコースの開発に着手した。初年次はレディネスの差異の解消を目的とし、学習コンテンツの難易度の観点からMLPを開発したところ、それとは別に二つ目の観点となる「学習者の関心とニーズ」に着目したMLPを開発することとした。このMLPは新規コースを開発してedX上に実装することにしたため、MLP用コンテンツを含む全てのコンテンツを新規に制作し、コンテンツを掲載するコースを準備した。また、初年次に開発したMLPコンテンツの評価手法を実装したプログラムはCourseraのデータセットを対象としていたため、そのままではedXのデータに応用できない。そのため、同手法をedXのデータにも活用できるよう、edXの学習者データを随時分析できるシステムを開発した。初年次の遅れを回復することができ、順調に進んでいる。「Welcome to Game Theory」コースに設置し、公開した「難易度の高い課題に挑戦できる学習パス」について、実際に学習者がどのように学習を進めたかを随時確認し、コースの質の向上に繋げられる情報収集を進めていく。また、「異なる学習者の学習ニーズや関心に対応する学習パス」について、教育効果を評価する実証実験を実施し、初年次に開発した評価手法を用いて学習効果を評価する。また、同コースの一般公開の方法についても検討する。上記2例の実験結果にもとづき、MOOCの大規模で多様な学習者に対する複数の学習パスの教育効果、及び本研究で導出した学習パスのデザイン原則について総括的な評価をおこない、本研究で得られた知見を学会発表、学術論文投稿により国内外に発信する。まず、学習者モデルの導出に必要となる、MLP上での学習状況を把握する手法を開発するため、過去に東京大学が実施し、一時期試験的にMLPを設けていた「From the Big Bang to Dark Energy」コースにおける学習データの分析をおこなった。様々な分析方法を比較検討した結果、MLPを備えたMOOC上で記録される学習ログをクラスター分析によって分析することで、学習者を学習パスが近い群別に分類できることを明らかにした。この研究成果により、学習者の学習軌跡のパターンを大別して把握することが可能になった。また並行して、「Welcome to Game Theory」コースの講師とTeaching Assistant(TA)の協力を得ながら、過去の同コースの学習ログや受講生アンケートを分析、検討した。その結果、最初に追加する学習パスを「レディネスの差異の解消」の観点から「難易度の高い課題に挑戦できる学習パス」とすることに決定した。また、分岐点の場所については、既存のコースの学習活動から大きく外れて混乱を来たすことがないよう、既存のコースの課題の前に設置し、学習者は分岐するかどうかを自由に選択できることにした。さらに、新規に開発する学習パスの詳細な内容について検討し、コンテンツ開発に着手した。

また、同コースの一般公開の方法についても検討する。上記2例の実験結果にもとづき、MOOCの大規模で多様な学習者に対する複数の学習パスの教育効果、及び本研究で導出した学習パスのデザイン原則について総括的な評価をおこない、本研究で得られた知見を学会発表、学術論文投稿により国内外に発信する。二年次はまず、「Welcome to Game Theory」コースに追加する学習パスに設置する学習コンテンツの開発を進めていく。開発にあたっては、同コースの講師とTAの全面的な協力を得られる予定であり、予定通り進捗できる見込みである。並行して、初年次の観点「レディネスの差異の解消」とは異なる観点にもとづいたMLPを備えるMOOCの開発のため、必要な調査研究を進め、学習コンテンツの開発を進める。
骨再生を賦活化する炭酸含有アパタイト骨補填材の創製と細胞応答メカニズムの解析

移植後に、骨再生を賦活化するための周囲組織細胞の足場として機能する骨補填材を開発するために、3種の焼成条件の炭酸含有アパタイト骨補填材を作製し、CA上での細胞の動態解析、動物モデルへの移植実験を行った。その結果、700°Cで焼成したCAが細胞接着や細胞増殖を促進し、骨芽細胞分化誘導能を示し、破骨細胞分化にも適した足場であると同時に、破骨細胞による吸収を受け得る材料であることが示唆され、骨再生を賦活化する材料として有望であることが示された。本年度は1焼成後の炭酸含有アパタイト(CA)の物性解析、2CA上での培養細胞の応答解析を行い、12の結果から次年度に予定していた3動物モデルへの移植実験を行い、CAの骨再生能について検討し、以下の結果を得た。1焼成温度、焼成時間、予備加圧の有無など異なる条件下でCAを焼成し、X線回折、SEM観察、全反射レーザー顕微鏡観察による結晶性の解析とFTIR、熱量分析による残存炭酸含有量についての解析を行った結果、高温で焼成するほど結晶性は向上するが水酸化アパタイトに比べ、その結晶成長は1/10程度であること、低温焼成のものは表面がより塑像であるとの結果を得た。また、焼成温度、時間によって残存炭酸含有量が異なり、炭酸含有量が少ないCAでは直径数μm程度のマイクロポアが観察された。2CA上での細胞培養系による評価では、ラット骨髄由来間質細胞、ヒト骨髄由来間質細胞、いずれも低温焼成のCA上でVinculin陽性焦点接着班が顕著にみられ、細胞増殖が促進されていた。また、低温焼成CA上の細胞でERK1/2のリン酸化が顕著であり、インテグリン中和抗体添加でERK1/2のリン酸化と初期接着細胞数が顕著に低下したことから、CAの結晶性や表面性状がインテグリン依存的な細胞接着に寄与している可能性が示された。3動物モデルを用いたCAの骨再生能の検討では、ラット大腿骨に骨欠損を作製し、CA他、既存の人工骨補填材を填入し、組織応答について術後7日の切片を作製して解析した結果、術後7日では骨補填材周囲に母床骨から細胞が進入し、とくにCA填入群では増殖細胞のマーカーとERK1/2のリン酸化共陽性細胞が多数みとめられた。本年度は1焼成後の炭酸含有アパタイト(CA)の物性を前年度に引き続き、さらに詳細に解析、2解析する細胞種を増やし、CA上での培養細胞の応答解析、12の結果から3動物モデルへの移植実験評価を行い、CAの骨再生能について検討、4各種骨補填材に吸着するタンパク質のスクリーニングを計画し、以下の結果を得た。1焼成温度によって変化する残存炭酸量をFT-IRにより相対量を検討した。さらに、KBr法により絶対量の定量を行っている。2CA上での細胞培養系による評価では、ヒト骨髄由来間質細胞と同様に、脂肪組織由来幹細胞、歯髄由来幹細胞でも低温焼成のCA上でVinculin陽性焦点接着班が顕著にみられ、細胞増殖が促進された。次いで、骨芽細胞様細胞への分化について検討したところ、高温焼成CAおよび水酸化アパタイト(HA)上の細胞でp38 MAPKのリン酸化が顕著であり、ALP活性の上昇、骨芽細胞分化マーカー遺伝子のmRNA発現上昇が顕著にみられ、p38 MAPK経路の阻害剤でこれらが顕著に低下したことから、骨芽細胞様細胞への分化については、CAやHAの高い結晶性とp38 MAPK経路が関与している可能性が示された。3動物モデルを用いたCAの骨再生能の検討では、ラット大腿骨に骨欠損を作製し、CA他、既存の人工骨補填材を填入し、組織応答について術後7日から3か月の切片を作製し、免疫染色により解析した結果、術後21日で、骨補填材周囲に骨芽細胞の分化マーカーであるオステオカルシン陽性細胞が多数みられ、また、これらの細胞の多くがリン酸化p38MAPK陽性であり、in vitroの実験で得た結果を支持する結果を得られた。4各種骨補填材に吸着するタンパク質のスクリーニングでは、CAで焼成温度の違いによる吸着タンパク質の泳動パターンに大きな変化は見られなかったが、低温焼成のCAで吸着量が増加する傾向にあった。CA上での培養細胞の応答解析を、異なる組織由来の未分化な細胞種についても検討し、細胞接着、増殖に次いで、骨形成に重要なステップである骨芽細胞への分化に関与するMAPK経路の同定を行い、さらに、動物モデルでの骨補填材填入実験を、タイムコースを設けて予定通り進めることができた。各種骨補填材に吸着するタンパク質についても予定通り、スクリーニングを行い、次年度の解析対象を絞ることができたため。引き続き炭酸含有アパタイト(CA)の骨再生過程における機能解析とCA骨補填材の最適化のため、CA存在下での細胞動態解析と、骨欠損動物モデルによるCAの評価を行い以下の結果を得た。1CA上での培養細胞応答性解析では、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(hBMC)を用いたインテグリン阻害の系で、ERK1/2経路が関与する細胞増殖およびp38MAPK経路が関与する骨芽細胞様細胞への分化が阻害され、特にERK1/2経路の阻害が顕著であった。また、細胞増殖では一部PI3K/Akt経路の関与も示唆された。

一方、歯髄由来幹細胞(hDPSC)では、インテグリン阻害によるp38MAPKのリン酸化の減弱等はみられず、ERK1/2経路の阻害が顕著であった。脂肪組織由来幹細胞(hASC)では細胞増殖、骨芽細胞様細胞への分化ともに前記2種の幹細胞と比較して緩慢であり、インテグリン阻害の有無による顕著な差はみとめられず、細胞種により応答性が異なることが示された。また、CAに吸着するタンパク質の検討は、焼成温度の異なるCAと水酸化アパタイト(HA)について等電点電気泳動による泳動パターンの比較を行っている。2動物モデルでのCAの骨再生能の検討では、CA填入後6か月1年の長期モデルを中心に解析し、CA填入群でTRAP陽性細胞が顕著に検出された。そこで、培養系でも解析し、CAで、TRAP陽性細胞、カテプシンK活性陽性のアクチンリングをもつ多核の巨細胞が顕著にみられ、CA存在下でM-CSF,RANKLを含有する破骨細胞分化誘導培養系では、培地中のカルシウムおよび無機リンの濃度が有意に上昇し、さらに、CAは非接触条件で、hBMSCおよびhASCの遊走も促進した。これらの結果からCAは破骨細胞分化にも適した足場であると同時に、破骨細胞による吸収を受け得る材料であることが示唆された。移植後に、骨再生を賦活化するための周囲組織細胞の足場として機能する骨補填材を開発するために、3種の焼成条件の炭酸含有アパタイト骨補填材を作製し、CA上での細胞の動態解析、動物モデルへの移植実験を行った。その結果、700°Cで焼成したCAが細胞接着や細胞増殖を促進し、骨芽細胞分化誘導能を示し、破骨細胞分化にも適した足場であると同時に、破骨細胞による吸収を受け得る材料であることが示唆され、骨再生を賦活化する材料として有望であることが示された。焼成後の炭酸含有アパタイト(CA)の物性解析、CA上での培養細胞の応答解析から、次年度に予定していた動物モデルでの骨補填材填入実験を並行して行うことで、効率よくCA焼成条件の絞り込みを進めることができたため。本年度の計画に次年度以降の動物実験を加えたことで、焼成条件に依存した細胞の応答性や骨再生時の組織応答性の違いが明らかとなった。本年度の結果をふまえ、CAの有用性についてさらに解析を進めるために当初の計画通り以下のように研究を進める。(1)引き続きCAの焼成条件および物性と、CA上の培養細胞の動態の関係を様々な細胞種で行う。(2)填入後7日、21日、3か月、6か月、1年と、タイムコースをとった動物モデルを作製して、骨再生における経時的な組織応答を解析する。(3)インテグリンシグナルおよびMAPK経路の賦活化に、CAに吸着する培地中の血清成分が関与すると推測されるため、各種骨補填材を血清中に浸漬し、吸着したタンパク質の電気泳動を行い、特異的な吸着性を示すタンパク質について検討する。以上の計画を遂行して得たデータを論文にまとめる。口腔生化学細胞生物学生体材料学本年度の結果をふまえ、CAの有用性についてさらに解析を進めるために当初の計画通り以下のように研究を進める。(1)引き続きCAの焼成条件と物性についての解析と、CA上での培養細胞の動態解析を行う。(2)填入後7日以降の動物モデルを作製して、骨再生における経時的な組織応答を解析する。(3)インテグリンシグナルの賦活化に、CAに吸着する培地中の血清成分が関与すると推測されるため、特異的な吸着性の有無を複数のロットの牛胎児血清を用いて検討する。以上の計画を遂行して基礎的知見の集積を行う。
家族性大腸ポリポーシス由来の大腸がんを用いたがん抑制遺伝子の解明

高発がん性遺伝性疾患である家族性大腸ポリポーシス由来の大腸がんでは、第5、14、17、18、22の各染色体に高頻度のヘテロ接合性の消失が認められ、これらの染色体上にはがん抑制遺伝子の存在が示唆されている。そこで、本症由来の大腸がんを用いて、発がんに抑制的に作用する遺伝子の解明を目的として以下の成果を得た。1.片側の第18番染色体に異常がある大腸がん細胞株HCT116にヒト胎児線維芽細胞由来の第18番染色体を微小核融合法により導入した。得られたクローンHCT116ー4とHCT116ー5とについて、ヌードマウスにおける造腫瘍性、軟寒天培地におけるコロニー形成能、in vitroにおける細胞増殖速度および血清要求性を比較検討した。いずれの腫瘍としての特徴についても明らかな差は認められなかった。この第18番染色体の効果について、さらに検索する目的にて、大腸がん細胞株SW620にも上記染色体を導入し、同様の解析を行なっている。2.本症由来の大腸がんおよび非遺伝性大腸がんでは、第17染色体短腕におけるヘテロ接合性の消失が高頻度に認められており、この座位に位置するp53遺伝子が、がん抑制遺伝子の候補として注目されている。p53cDNAをプローブとしてRFLP解析を行なった結果、ヘテロ接合性の消失が、本症由来の腺腫14%(3/23)、大腸がん56%(5/9)および、非遺伝性の大腸がんで43%(3/7)と高頻度に認められた。また、残存するp53遺伝子についてエクソン5から7の領域の塩基配列を検索し,本症由来の腺腫で2例(1例は13塩基の欠損、1例は点突然変異)、大腸がんで1例(点突然変異)について変異を同定した。以上の結果は本症における腺腫の形成およびがんへの進展にもp53遺伝子が重要な役割を果している可能性を示唆している。
環境を双方向に確率学習する神経回路網に関する研究

この研究において対象とする確率的学習アルゴリズムは、EMアルゴリズムとよばれるものである。従来、このアルゴリズムには対数演算が用いられていたが、学習速度において問題があった。そこで本研究においては、まずこのようなlog-EM法を拡張することを試み、その結果、学習の高速化を得ることができた(α-EMアルゴリズム)。次に、上記のようなα-EM学習アルゴリズムと確率的自己組織化との間に、以下のような階層が存在することを確認した。αEM→log-EM→{(逐次型、一括型)ベクトル量子化、確率的自己組織化}通常、ベクトル量子化では硬判定が行われるが、確率的自己組織化では軟判定が採用される。そして、自己組織化においては、その軟判定をひずみ測度で近似し、近傍系を導入して特徴マップを得ることが行われる。本研究においては、このような自己組織化を、画像の情報圧縮とそれに基づく仮想現実感の実現に適用した。その結果、2次元静止画像をその意味に基づいて動画像化し、3次元化することを可能にする手法を得た。さらに、α-EMアルゴリズムは動画像中の領域の変化を認知する問題にも適用されており、次のような展開と結果が得られている。まず、取り扱う問題として、動画像の2フレーム間のオプティカルフローを求め、それに基づいて二つのフレーム間で時間的に変化する領域の検出と認識を実行することを取り上げた。このとき、各フレームはマルコフ的ランダム場とし、そして、各部分領域中のオプティカルフローは、アフィン変換に正規雑音が加わったものと仮定している。また、各ピクセルがどの部分領域に属するかの判定には、シグモイド型の軟判定を用いることにした。その結果、動画像中の領域判定が可能となった。
スクラムジェットエンジン用過膨張ノズルにおける衝撃波の振動現象の解明

大気吹出し式超音速風洞を用いて,幅32mmで広がり半角10°,設計マッハ数3.2の二次元過膨張ノズル内に衝撃波を定在させ,シュリーレン法による流れの可視化と圧力センサーによる壁面静圧測定,および高速度カメラとラインイメージセンサーによる衝撃波の振動計測を行った.得られたデータを解析し,考察することにより,衝撃波による乱流境界層のはく離に対する圧力上昇などの時間平均的な流れ特性と衝撃波の振動などの非定常的な特性を明らかにした。本研究で得られた結論は以下の通りである.定常特性について(1)ノズル壁面静圧は,干渉開始点から急激に上昇し,境界層のはく離点の位置で折れ曲がりを生じる.この壁面静圧の折れ曲がりの時間的平均位置は,シュリーレン写真から読み取った衝撃波による乱流境界層のはく離点の平均位置にほぼ一致する.(2)乱流境界層のはく離点の位置の壁面静圧p_sと干渉開始点の位置の静圧p_1の比p_s/p_1は,干渉開始点の主流マッハ数M_<1e>が一定の場合には,境界層厚さにもとづくレイノルズ数Re_<δ1>の増加とともに増加し,Re_<δ1>が一定の場合には,M_<1e>の増加とともに増加する.非定常特性について(1)衝撃波の振動振幅は,衝撃波のはく離が生じるまでは,主流マッハ数M_<1e>によらずほぼ一定であるが,はく離が生じると,M_<1e>の増加とともに増加する.(2)衝撃波と乱流境界層が干渉する領域の流れの振動周波数は,干渉領域上流と下流では,数10kHzであり,干渉領域では数100Hzである.従って,衝撃波の振動原因は,干渉域上流の乱流境界層の変動や下流の気柱共鳴ではなく,衝撃波足元の領域にある.大気吹出し式超音速風洞を用いて,幅32mmで広がり半角10°,設計マッハ数3.2の二次元過膨張ノズル内に衝撃波を定在させ,シュリーレン法による流れの可視化と圧力センサーによる壁面静圧測定,および高速度カメラとラインイメージセンサーによる衝撃波の振動計測を行った.得られたデータを解析し,考察することにより,衝撃波による乱流境界層のはく離に対する圧力上昇などの時間平均的な流れ特性と衝撃波の振動などの非定常的な特性を明らかにした。本研究で得られた結論は以下の通りである.定常特性について(1)ノズル壁面静圧は,干渉開始点から急激に上昇し,境界層のはく離点の位置で折れ曲がりを生じる.この壁面静圧の折れ曲がりの時間的平均位置は,シュリーレン写真から読み取った衝撃波による乱流境界層のはく離点の平均位置にほぼ一致する.(2)乱流境界層のはく離点の位置の壁面静圧p_sと干渉開始点の位置の静圧p_1の比p_s/p_1は,干渉開始点の主流マッハ数M_<1e>が一定の場合には,境界層厚さにもとづくレイノルズ数Re_<δ1>の増加とともに増加し,Re_<δ1>が一定の場合には,M_<1e>の増加とともに増加する.非定常特性について(1)衝撃波の振動振幅は,衝撃波のはく離が生じるまでは,主流マッハ数M_<1e>によらずほぼ一定であるが,はく離が生じると,M_<1e>の増加とともに増加する.(2)衝撃波と乱流境界層が干渉する領域の流れの振動周波数は,干渉領域上流と下流では,数10kHzであり,干渉領域では数100Hzである.従って,衝撃波の振動原因は,干渉域上流の乱流境界層の変動や下流の気柱共鳴ではなく,衝撃波足元の領域にある.
土壌中の微小生物に及ぼす化学物質の影響, 特にその影響の評価方法に関する研究

土壌微小生物相の解析や土壌酵素の活性,呼吸の測定が,化学物質施用後の土壌微小生物への影響評価手段となり得るか検討された.1.微小生物の数を測定することは試料の採取,調製,測定の方法を慎重に選び,農薬の作用特性を加味した考察が為されるのであれば極めて有意義であると考えられた.2.耐性微生物の動向は,農薬の影響評価上重要な指標となる.但し,土壌条件,試料採取法,培地の種類,供試農薬等の施用量などの前提条件が慎重にチェックされなければならない.微小生物の多様性指数は重要な指標となろう.3.土壌酵素を特定し,さまざまな農薬の影響を評価することは,土壌微生物とそれらの産生する酵素系への影響の両面から考える必要があり,事実上困難である.ろ紙でセルロース分解活性を測定するなど目的を限定しかつ総括的に測定できる方法が実用的には意味がある.4.土壌呼吸の測定は,圃場レベルでは植物の影響が大きく,農薬の影響評価手段としては十分な成果は得られなかった.5.影響評価の項目として,窒素循環,炭素循環に及ぼす影響についての調査は欠くことができないものと考えられる.6.農薬の影響ありと判定される微小生物の変動の幅は,数において土50%程度,期間6ケ月が目やすとされよう.土壌微小生物相の解析や土壌酵素の活性,呼吸の測定が,化学物質施用後の土壌微小生物への影響評価手段となり得るか検討された.1.微小生物の数を測定することは試料の採取,調製,測定の方法を慎重に選び,農薬の作用特性を加味した考察が為されるのであれば極めて有意義であると考えられた.2.耐性微生物の動向は,農薬の影響評価上重要な指標となる.但し,土壌条件,試料採取法,培地の種類,供試農薬等の施用量などの前提条件が慎重にチェックされなければならない.微小生物の多様性指数は重要な指標となろう.3.土壌酵素を特定し,さまざまな農薬の影響を評価することは,土壌微生物とそれらの産生する酵素系への影響の両面から考える必要があり,事実上困難である.ろ紙でセルロース分解活性を測定するなど目的を限定しかつ総括的に測定できる方法が実用的には意味がある.4.土壌呼吸の測定は,圃場レベルでは植物の影響が大きく,農薬の影響評価手段としては十分な成果は得られなかった.5.影響評価の項目として,窒素循環,炭素循環に及ぼす影響についての調査は欠くことができないものと考えられる.6.農薬の影響ありと判定される微小生物の変動の幅は,数において土50%程度,期間6ケ月が目やすとされよう.パラコート他、圃場で多用される農薬の散布、連用土壌で微小生物相の変化を調査した。ブドウ園でのグラモキソンの散布は細菌,放緑菌,糸状菌数を増加させたが、その後減少し、施用による有意差は無かった。水田でクロメトキシニル,ベンチオカーブは窒素固定能に対する影響が大きく、パラコート区ではあまり差は無かった。ベンチオカーブに対する耐性菌の発現の良合いは細菌の種類によって異っているようで、影響評価の指標を探る場合、種類に対応した尺度を考慮する必要があると示唆された。土壌節足動物に及ぼす影響については、コイタダニ科のオトヒメダニ属,ハバヒロオトヒメダニ属の動向によって農薬施用の影響を評価する方法を提案できるかも知れない。ダニコール,スミチオン散布土壌では引続いてベンチコートシート法の具体的適用法が検討され、また、同法で評価されるTPN,トリクラミド,PCNBの影響はTPNでは土壌の種類の差が少いのに対してトリクラミドではその差が大きかった。酵素活性への影響による評価については、アリルエステラーゼ,アリルアシルアミダーゼ活性の測定法について問題の少い方法が確立された。
極小複体による幾何的対象の解釈と数論的応用

本研究課題の目的は、まず数論的不変式論における幾何的対象や代数的対象と線形表現の軌道の対応の系統的な一般化、数論な応用である。本年度は、主に数論的応用についての進展があった。具体的には以下の二点である。・昨年度の平面四次曲線の研究に続く形で、平面四次曲線にまつわるいくつかの局所大域性の問題を否定的に解決し、反例を構成した。具体的な対象は、Jacobi多様体の2-torsion (あるいはそれに等価なSteiner complex) ,双接線,および対称行列式表示である。それぞれの対象について、実数体、p進体では存在するが、有理数体上では存在しない平面四次曲線の例を構成した。この構成法は代数体や多くの函数体についても通用する。また、対称行列式表示については、以前に伊藤哲史氏との共同研究の結果の改善になっている(伊藤哲史氏(京都大学)、大下達也氏(愛媛大学)、谷口隆氏(神戸大学)、内田幸寛(首都大学東京)との共同研究)。この研究実績は、研究計画で記述した数論的な応用例であると解釈でき、予想した以上の形で結果を出すことができた。・これの派生として、平面三次曲線の変曲点の存在について局所大域性を調べた。この場合は局所的に存在すれば有理数体でも存在するというだけでなく、Dirichlet密度がある割合以上の有限素点で局所的に変曲点が存在すれば十分ということが判明した(伊藤哲史氏との共同研究)。同様の主張を、楕円曲線のtosrionについても証明することができた。数論的な応用の部分で想像より鋭い成果が出たほか、現在も進展しているプロジェクトがあることは良い状況だと自負している。しかし系統的な理解については断片的であり、当初予定していたよりは進展が遅いと判断している。非可換代数幾何学の手法や関連するクリフォード代数の研究を通じて、Landesmanによっても観察されている系統的な理解を試みる。並行して、指数和についてのプロジェクトの進行や、数式処理ソフトの他分野での利用などについての研究も進める。本年度は、対応の一般化のための枠組みについて、直接的・間接的な方法で研究し、いくつかの部分的な進展を得た。これと並行して、前平成27年度後半に取り組んだ、すでに構成された対応の具体的な計算アルゴリズムについて研究し、進展が見られた。具体的には以下の通りである。・対称性を持つ線形行列式表示を得るアルゴリズムについて研究を進め、特殊な場合についてはアルゴリズムを得た。手法としては、前年度の行列式表示の計算アルゴリズムと同様であるが、前年度のものと比較してより深い内部構造を使用する必要がある。この深い内部構造については先行研究でも十分な記述がなされておらず、一般の平面曲線へアルゴリズムを拡張する場合には多重線形代数的な手法が必要になる。これは多重線形代数的な手法がこの研究全体にわたって重要であることを示唆する一つの結果である。・谷口隆氏、石本和基氏らと共同で、いくつかの概均質ベクトル空間の軌道の有限体上における分類と、それらの軌道の特性関数のFourier変換についての研究を行った。これは対応の一般化における間接的な方法に該当する。より具体的な意義としては(研究結果というよりは研究手法の意義になるが)、極小複体の方法がうまく働かない極端に退化した軌道についての取り扱いにおいても、多重線形代数的な手法の有用性が示唆されたことが挙げられる。・伊藤哲史氏との共同で、ヘッセ型の平面三次曲線について、一般化クリフォード代数を用いた行列式表示の計算アルゴリズムについての研究を行い、部分的な結果を得ている。本年度の研究で得られた知見は、代数的対象、幾何的対象及び線形表現の軌道という三つ組のなす関係性について、多方面からの示唆を与えるものであると言える。しかし自身の研究の目的である対応の系統的な構成の部分については、加えるべき付加構造などの枠組みを見出せておらず、進展として十分であるとは言い難いと判断した。・昨年度に遂行した、谷口隆氏(神戸大学)との共同研究であった有限体上の概均質ベクトル空間の軌道の特性関数に関する指数和に引き続き、概均質ベクトル空間の一般化である余正則空間での計算を行い、部分的な結果を得た。具体的には二元四次形式の空間を対象としたもので、概均質ベクトル空間の手法に加え、cross-ratioという不変量を用いることで、部分空間と表現の軌道の交わりの個数をいくつかの場合で決定している。これは谷口隆氏、Frank Thorne氏(サウスカロライナ大学)、Stanley Yao Xiao氏(オックスフォード大学)との共同研究である。・これまでの平面三次曲線の行列式表示についての計算アルゴリズムに続く形で、平面四次曲線での具体的計算を行った。特にKleinの四次曲線やFermatの四次曲線の線形行列式表示の分類を完遂し、SingularやSage等の計算ソフトの助けを借りて、それぞれの同値類の代表元を求めた。特に対称性のある行列式表示については、昨年度の平面三次曲線についてのアルゴリズムを応用している。合わせて、Fermatの四次曲線のヤコビ多様体の4-torsionを決定し、4を法とする法Galois表現の具体的表示を得た。系としてFermatの四次曲線のヤコビ多様体の有理数体上の有理点を決定している。

この系については古典的にFaddeevらの結果が知られていたが、法Galois表現の決定は、それを補完および拡張した結果となっている。これは大下達也氏(愛媛大学)と伊藤哲史氏(京都大学)二名との共同研究である。極小複体を数論への応用する際に必要となるであろう技術や概念についての理解が大きく進んだため。また関連する他の問題が多く明らかになったため。本研究課題の目的は、まず数論的不変式論における幾何的対象や代数的対象と線形表現の軌道の対応の系統的な一般化、数論な応用である。本年度は、主に数論的応用についての進展があった。具体的には以下の二点である。・昨年度の平面四次曲線の研究に続く形で、平面四次曲線にまつわるいくつかの局所大域性の問題を否定的に解決し、反例を構成した。具体的な対象は、Jacobi多様体の2-torsion (あるいはそれに等価なSteiner complex) ,双接線,および対称行列式表示である。それぞれの対象について、実数体、p進体では存在するが、有理数体上では存在しない平面四次曲線の例を構成した。この構成法は代数体や多くの函数体についても通用する。また、対称行列式表示については、以前に伊藤哲史氏との共同研究の結果の改善になっている(伊藤哲史氏(京都大学)、大下達也氏(愛媛大学)、谷口隆氏(神戸大学)、内田幸寛(首都大学東京)との共同研究)。この研究実績は、研究計画で記述した数論的な応用例であると解釈でき、予想した以上の形で結果を出すことができた。・これの派生として、平面三次曲線の変曲点の存在について局所大域性を調べた。この場合は局所的に存在すれば有理数体でも存在するというだけでなく、Dirichlet密度がある割合以上の有限素点で局所的に変曲点が存在すれば十分ということが判明した(伊藤哲史氏との共同研究)。同様の主張を、楕円曲線のtosrionについても証明することができた。数論的な応用の部分で想像より鋭い成果が出たほか、現在も進展しているプロジェクトがあることは良い状況だと自負している。しかし系統的な理解については断片的であり、当初予定していたよりは進展が遅いと判断している。本年度に得られた多重線形代数的手法の有用性への示唆を元に、観察されている現象--例えばHilbert numeratorの同じい多様体の関数層や、その上のUlrich束などに見出される共通の構造--の適切な一般化・公理化を試みる。それが難しい場合は、必要以上に一般化を試みず、すでにある程度理解が進んでいる対象について対応の構成を厳密に行うことを優先したい(これは本年度の反省点でもある)。また高次合成則の対応とArtin--Schelter代数の対応を基に、代数的構造と軌道の対応についてもより明確に記述していく。可換代数の学会にも参加するなどして、情報収集も怠らない予定である。まず、昨年度に引き続き、伊藤哲史氏らとの共同研究で、四次曲線の行列式表示についての局所大域原理などの今挙がっている問題にアプローチする。また、四次曲線の二次形式成分の対称行列式表示、平面3次曲線のひねった対称性をもつ対称行列式表示、射影直線2つの直積に埋め込まれた種数1の曲線についての対称性のある行列式表示などについても研究をすすめる。
中堅看護師の離職モデル構築と離職予測の研究

中堅看護師の離職(病院移動)に関して、満足感に焦点をあてその要因の分析を行った。全国の抜粋病院の中堅看護師にアンケート表を配布し1,146名から回答を得た。施設満足感についてロジスティック回帰分析、判別分析を用いて離職の要因を分析した。その結果、看護実践力あり、人間関係(特に看護師間)が良い看護師は辞めず、給与が良く、消耗感がなくとも辞める場合が多いことが示唆された。離職するかしないかの推定では正しく識別できた確率は62.7%であった。今年度は、看護師離職の要因を明らかにするため主として施設満足感を問う質問表を作成して全国の抜粋病院(200症以上の一般病院)に対してアンケート調査を行った。377施設1,965名の中堅看護師にアンケート表を配布し1,146名から回答を得た。全国調査を行うことで全県の病院に対してアンケート用紙を配布したが、20県からしか回答を得られなかった。データは、Excel形式でPCに入力後、SPSS形式データに変換を行い、離職の有無に関して記述統計、クロス集計(独立性の検定、比率の検定を含む)などの基礎的な統計分析を行った。アンケートの内容は、看護師の属性、設置主体、施設選択理由、離職理由、施設満足感などである。結果の抜粋として以下が得られた。離職なし、ありの看護師が職場を選んだ理由は双方とも「住居と職場が近い」であった。現施設に在職している理由で多かったのは「看護師との人間関係がよい」であり、離職した看護師の離職理由は「労働条件が厳しかった」であった。離職有無に関して施設満足感はx2乗検定の結果、「看護実践力」、「キャリア」、「給与」、「職業的地位」、「燃え尽き」に有意性が認められた。相関分析の結果では、「看護実践力」、「キャリア」、「燃え尽き」が離職の有無に関して関係性が認められた。すなわち、看護実践力、キャリアがある場合はやめない傾向にあり、燃え尽きの場合はやめる傾向にあることが示唆された。給与の影響はみられなかった。施設満足感は更なる詳細な分析を行って結論を出す。昨年度は、看護師離職の要因を明らかにするためプレテスト結果を参考として主として施設満足感を問う質問表を作成して全国の抜粋病院(200床以上の一般病院)に対してアンケート調査を行った。377施設1,965名の中堅看護師にアンケート表を配布し1,146名から回答を得、データを、Excel形式でPCに入力後、SPSS形式データに変換を行い、離職の有無に関して記述統計、クロス集計などの基礎的な統計分析を行った。今年度は、引き続き詳細な分析を行い以下の結果を得た。最初に、離職者データの信頼性を高めるため、離職理由により、結婚、転勤などのデータを削除し交絡因子を除外することを考慮した。施設満足感は29項目について質問を行ったが「看護実践力、キャリア、給与、職業的意義、燃え尽き、人間関係、看護管理」に分類して分析を行った。カイ2乗検定の結果、「看護実践力」、「キャリア」、「職業的地位」、「給与」、「職業的意義」、「看護管理」に有意性が認められた。相関分析の結果では、「看護実践力」、「キャリア」、「職業的意義」、「看護管理」が離職の有無に関して関係性が認められた。オッズ比によると看護実践力、キャリア、職業的意義のある場合とそうでない場合の離職するオッズ比は、2.3、1.4、1.9であった。まとめると、「看護実践力があり、キャリア伸ばせて、職業的意義を感じている(3因子)」看護師はやめない傾向にあることが示唆された。オッズ比から、3因子がない場合は2倍、1.4倍、1.9倍辞める傾向が認められた。給与については高給与・高増加率の施設に勤務の看護師であっても辞める場合が多く離職の因子とはならなかった。次年度は、多変量解析による高次の分析、判別分析による離職者の推定を行う予定である。中堅看護師の離職(病院移動)に関して、主として施設の満足感に焦点をあてその要因分析を行った。全国の抜粋病院の377施設1,965名の中堅看護師にアンケート表を配布し1,146名から回答を得た。

施設満足感は「看護チームの発展に貢献する力、質の高いケアを提供する力、患者の医療への参加を促進する力、現状に主体的に関与する力、キャリア、給与、職業的意義、情緒的消耗感、個人的達成感、脱人格化、医師と看護師の人間関係、看護師間の人間関係、看護管理」とした。判別分析の結果、抽出された施設満足感は「質の高いケアを提供する力、現状に主体的に関与する力、キャリア、給与、情緒的消耗感、医師と看護師の人間関係」であった。交差確認済みの的中率は59%であった。ロジスティック回帰分析での抽出因子は「質の高いケアを提供する力、患者の医療への参加を促進する力、現状に主体的に関与する力、キャリア、給与、情緒的消耗感、医師と看護師の人間関係」であり、オッズ比では「給与、情緒的消耗感、医師と看護師の人間関係」が離職しない因子であった。結論として、「質の高いケアを提供する力、現状に主体的に関与する力、キャリア、給与、情緒的消耗感、医師と看護師の人間関係」が離職に関する因子であり、給与がよく、消耗感がなく、医師との人間関係が良い看護師の離職リスクが小さく、看護実践力がありキャリアを伸ばす施設・部署に勤務した看護師の離職リスクが高いことが示唆された。また、施設満足感(6つの因子)から離職を推定した結果(交差確認済み)、約60%の正解値が得られたことから離職因子の妥当性が示唆された。調査データ(アンケートデータ、自由記載データ)入力に手間取り、またデータの精査(重要項目記載漏れデータの削除、交絡因子データの排除など)を厳密に行ったことからデータ分析開始が遅れることになった。また、従って、23年度はクロス集計、リスク分析などの基礎的な分析により離職因子の抽出を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、クロス集計、リスク分析により抽出された因子が離職にどのような関連度で影響を与えているか共分散構造分析(AMOS)で明らかにする。共分散構造分析により、直接観測できない潜在変数を導き出すことができ離職モデルを単純化することが可能となる。また、離職に関連のある因子を使用し、ロジスティック回帰分析、判別分析による離職推定モデルを構築する。さらに、離職に対する自由記載をSPSSテキストマイニングツール(PSS Text Analytics for Surveys)を用いて関連用語抽出を行い離職因子を明らかにする。自由記載結果とアンケート分析結果との比較を行うことで離職因子の精度を高める。ロジスティック回帰分析、判別分析による識別が高結果の場合、離職予測が可能性が示唆され、中堅看護師定着のための支援プログラムを構築することにつながると予想される。
RhoGDI2の大腸癌転移機構への関与の検討

15例のリンパ節転移を有す大腸癌例に関してRhoGDI2の発現を免疫染色で検討すると、原発巣に比較し、リンパ節転移巣で有意にRhoGDI2の発現は低くかった。RhoGDI2の発現が低い大腸癌細胞株HCT116でRhoGDI2を発現亢進させると、足場依存性の増殖、浸潤、足場非依存性の増殖は抑制された。RhoGDI2の発現亢進によりRac1の活性化、Pak1、Aktのリン酸化は抑制されており、β-cateninの量は減少していた。RhoGDI2の発現亢進で変化するmRNAをmicroarrayにより網羅的に解析すると、2倍以上増加した分子は517個、2倍以上低下した分子は135個であった。RhoGDI2の発現状態と転移あるいは予後について検討されているが、一定の見解は得られていない。そこで、我々は大腸癌の転移形成にRhoGDI2が関与しているかを検討することとした。現在までに下記の結果を得た。1. RhoGDI2の発現は正常大腸粘膜の腸上皮に比較し、大腸癌原発巣で高い傾向にあった。リンパ管侵襲部および静脈侵襲部では、RhoGDI2の発現は低い傾向にあり、リンパ節転移巣あるいは肝転移巣でもRhoGDI2の発現は低い傾向にあった。2. RhoGDI2は、HT29、SW620で高発現、HCT116、LoVo、SW480で低発現であった。3. HCT116でRhoGDI2の発現を一過性に亢進させると、増殖能と浸潤能は抑制された。4. HCT116でRhoGDI2をsiRNAにより一過性にノックダウンすると、増殖能、浸潤能は亢進した。5. HCT116でRhoGDI2を高発現したstable cell lineを作製すると、これらの細胞では上記3の結果同様に増殖、浸潤能が抑制された。また、soft agar colony formationにて足場非依存性の増殖も検討したが、RhoGDI2の高発現により足場非依存性の増殖は抑制された。<今後の計画>RhoGDI2をノックダウンするstablecell lineも早急に作製し、計画に沿って機能変化を検討する。また、RhoGDI2の発現変化で変化する細胞機能がどのような分子機構により生じるかも検討する予定である。更に上記stable cell lineが実際、肝転移あるいはリンパ節転移に影響を与えるかも免疫不全動物を使い、検討する予定である。膀胱癌においてRhoGDI2 (RhoGDP dissociation inhibitor 2)は、発現低下が転移を促進し、逆にその発現亢進が転移を抑制することが示されている。卵巣癌、乳癌、胃癌、Hodgkin lymphomaでもRhoGDI2の発現状態と転移あるいは予後について検討されているが、一定の見解は得られていない。そこで、我々は大腸癌の転移形成にRhoGDI2が関与しているかを検討し、以下の結果を得た。1. 30例のリンパ節転移を有す大腸癌例に関してRhoGDI2の発現を免疫組織化学的に検討すると、原発巣に比較し、リンパ節転移巣で有意にRhoGDI2の発現は低くかった。更に原発巣の中でもリンパ管侵襲部で有意にその発現は低かった。2. RhoGDI2の発現が低かった大腸癌細胞株HCT116でRhoGDI2を高発現するstablecell lineを作製すると、soft agar colony formation assayで、controlに比較し、コロニー数は減少していた。そこで、dish底面に付着できない条件下で培養した細胞に関してBrdU incorporation assayを行うと、有意に陽性細胞数は低くかった。また、flow cytometerにてapoptosisを示す細胞がRhoGDI2高発現で有意に増加していた。3.上記stable cell lineで変化するmRNAをmicroarrayにより網羅的に解析すると、2倍以上増加を認めた分子は517個で、2倍以上低下した分子は135個であった。中でも8倍以上増加した分子はsemaphorin-3A、angiopoietin-2、8倍以上低下した分子はS100-A14であったが、いずれもreal time PCRで増減があることが確認された。

RhoGDI2の発現亢進で変化するmRNAをmicroarrayにより網羅的に解析すると、2倍以上増加した分子は517個、2倍以上低下した分子は135個であった。stable cell lineをヌードマウスに移植し、腫瘍形成、リンパ節転移、肝転移について検討する実験が行われていないため。人体病理、肝臓病理、腎臓病理、実験病理3. RhoGDI2の発現変化によりアポトーシスが誘導されるか検討する。計画していた動物実験を行うことができなかったため。RhoGDI2をノックダウンするstablecell lineも早急に作製し、計画に沿ってin vitroおよび免疫不全動物を使ったin vivoの検討を進める。また、癌細胞の機能変化に関連した分子機構の詳細を理解するためにマイクロアレイにて変化するmRNAを検討する予定である。1. RhoGDI2の高発現が大腸癌の進展と転移に影響を与えるかを免疫不全動物を使い、検討する。2.マイクロアレイで変化のあったmRNAに関してreal time PCR、western blotによりvalidationを行う。3. RhoGDI2の発現変化によりアポトーシスが誘導されるかを検討する。
地位集団と社会志向的ライフスタイルに関する計量社会学的研究

1.前年度に引き続いて調査項目の検討を行い、質問文・回答選択肢等を確定した上で、「生活スタイルと社会意識に関するアンケート」調査を実施した。調査項目が多数にわたるため、一部の設問を異なる調査票(A票/B票)に分けた。両票で共通なのは、客観的地位・属性、社会的ネットワーク、文化的消費行動に関する項目である。内容は共通・近似するが、質問の仕方が異なるのは、階層意識、職業距離認知、政治の有効性・信頼性に関する項目である。その他の項目は調査票によって異なり、A票には消費性向、仕事意識、性別分業意識、伝統・権威主義を、B票には福祉政策支持、格差観、他者信頼、教育意識をそれぞれ含めた。2.調査対象サンプルは、Web調査会社に登録しているモニターから得ることとし、性別(2区分)・年齢(3区分)・学歴(2区分)・就業(2区分)の4属性の組み合わせに基づき、本調査前年に実施された「就業構造基本調査(平成29年)」データの構成比と一致するように割り当てた。Web調査画面の作成、調査依頼の配信、回答データの回収まで調査会社に委託し、2018年12月に配信・回収を行ってもらい、1994人(A票・B票それぞれ997人ずつ)の有効回答を得た。3.調査委託会社から回答データを得た後、自由回答のコード化、分析用変数の作成といったデータ化作業を連携研究者とともに行った。職業分類・産業分類のコーディングに関しては、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターが提供する自動コーディングシステムを利用し、その候補に基づいて本研究グループでコードを確定した。当初の計画通り、本調査を実施することができ、その回答データを分析可能なデータ・セットとして整えることができた。調査に協力してもらった回答者の中で、調査結果の配信を希望した人向けに、速報版の調査レポートを作成する。そのレポートは、本学の機関リポジトリに登録した上で、そのURL情報を上記希望者に配信し閲覧に供する。研究協力者との研究会合を開催し、それぞれが分析した結果の報告を行うことを通して、研究の知見・成果についての検討・意見交換を行う。連携研究者とともに、本研究の全体スケジュールを確認した上で、予備調査の実施に向けて質問項目の検討を行った。そこでは、本年度の予備調査で予定していた1職業距離認知・2社会関係(パーソナルネットワーク)の項目のほか、3消費行動・志向と4社会意識も含めた。1については、評定対象を、以前の調査研究で用いた36職業から16職業に縮約しつつも、「地位」次元と「性別職域分離」の次元が析出できるような設計とする。2については、どのような職業に就いている知り合い(家族・友人・仕事相手など)がいるかを尋ねる「ポジション・ジェネレーター」と、どのような機能(人脈、相談、サポートなど)をもたらす知り合いがいるかを尋ねる「リソース・ジェネレーター」の2種類を用意する。3については、文化的消費行動、商品購入の際の重視基準、購入先企業の特性考慮、弱者支援を目的とする商品購入意向の項目を設定する。4については、仕事の重視基準、性別職域規範、格差意識、伝統・権威主義、政策意識、移民受け入れ意識、政治家好感度の項目を設定する。予備調査を実施するにあたっては、登録モニタを有する調査会社に委託し、Web調査画面の作成、調査依頼の配信、回答データの回収まで行ってもらった。対象サンプルは、性(2区分)・年齢(2039歳/4059歳の2区分)・地域(大都市圏/非大都市圏の)2区分)・学歴(中学・高校/専門・短大/大学・大学院の3区分)について、母集団の構成比率に対応した割当を行った。実査は2017年1月から2月にかけてを行い、721人の有効ケースが得られた。当初の計画通り、予備調査を実施することができたため。1.前年度に実施した予備調査データについて、コーディングを確定した上で、分析用データを連携研究者と共有した。職業小分類のコーディングに関しては、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターが提供する自動コーディングシステムを利用し、その候補に基づいて本研究グループでコードを確定した。2.データ分析を行いつつ、連携研究者とともに研究会合を開催し、各自の分析報告、およびそれに基づく検討を行った。具体的には、基礎集計を確認し、本調査の回答者の属性・特性の分布が、センサス(国勢調査)や他の大規模調査と比べてどの程度異なっているのか/いないのかを確認し、本データの標本代表性について検討した。また、複数の設問への回答データに基づいて、それらの回答の整合性・一貫性を分析した上で、尺度構成の方法について検討した。そして、これらの成果の一部を、雑誌論文(2編)として発表した。3.次年度(平成30年度)に予定している大規模調査に向けて、質問項目の妥当性・信頼性および有効性を検討した。本研究の主眼である、1職業距離認知、2社会関係(パーソナルネットワーク)、3消費行動・志向、4社会意識に関するそれぞれの調査項目について、改変の必要の有無を確認した。また、Webモニターに基づく標本の割当について、予備調査データにおける回答標本の偏りを考慮した上で、属性別の割当方法に微修正を加えることとした。当初の計画通り、予備調査データの分析と検討を行うことができた。

両票で共通なのは、客観的地位・属性、社会的ネットワーク、文化的消費行動に関する項目である。内容は共通・近似するが、質問の仕方が異なるのは、階層意識、職業距離認知、政治の有効性・信頼性に関する項目である。その他の項目は調査票によって異なり、A票には消費性向、仕事意識、性別分業意識、伝統・権威主義を、B票には福祉政策支持、格差観、他者信頼、教育意識をそれぞれ含めた。2.調査対象サンプルは、Web調査会社に登録しているモニターから得ることとし、性別(2区分)・年齢(3区分)・学歴(2区分)・就業(2区分)の4属性の組み合わせに基づき、本調査前年に実施された「就業構造基本調査(平成29年)」データの構成比と一致するように割り当てた。Web調査画面の作成、調査依頼の配信、回答データの回収まで調査会社に委託し、2018年12月に配信・回収を行ってもらい、1994人(A票・B票それぞれ997人ずつ)の有効回答を得た。3.調査委託会社から回答データを得た後、自由回答のコード化、分析用変数の作成といったデータ化作業を連携研究者とともに行った。職業分類・産業分類のコーディングに関しては、東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センターが提供する自動コーディングシステムを利用し、その候補に基づいて本研究グループでコードを確定した。当初の計画通り、本調査を実施することができ、その回答データを分析可能なデータ・セットとして整えることができた。予備調査のデータを分析しつつ、連携研究者とともに定期的に研究報告を行い、質問項目の妥当性や有効性について検討を重ねる。その検討を経た後、平成30年度に予定している大規模サンプルを対象とする本調査の計画について、質問項目・調査票の構成、サンプル抽出方法などについて検討する。大規模サンプル(2000ケース程度)を対象とする本調査をWebにより実施する。実査は調査会社に委託し、個人情報の扱いに関しては、すでに実施した予備調査と同様の留意事項を遵守する。回収された回答データには、現職の情報などに関する自由回答が含まれるため、その回答をコード化(SSM職業・産業分類コードの付与)する作業を行う。エラーチェックを経てデータが確定したら、研究目的に照らした詳細なデータ分析を行う。また、連携研究者との研究会合を開催し、それぞれが分析した結果の報告を行うことを通して、研究の知見・成果についての検討・意見交換を行う。調査に協力してもらった回答者の中で、調査結果の配信を希望した人向けに、速報版の調査レポートを作成する。そのレポートは、本学の機関リポジトリに登録した上で、そのURL情報を上記希望者に配信し閲覧に供する。研究協力者との研究会合を開催し、それぞれが分析した結果の報告を行うことを通して、研究の知見・成果についての検討・意見交換を行う。残額の3394円は、28年度で使用した経費の端数である。残額の20,854円は、29年度で使用した経費の端数である。この残額分は消耗品の費用に充当する。残額の5,979円は、H30年度で使用した経費の端数である。消耗品の費用に充当する。