hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己選択による意思決定情報の可視化と解読

報酬獲得のための行動決定を調べるために、報酬までの労働負荷と報酬量の組み合わせを選択する行動決定課題を2匹のサルにトレーニングした。行動決定課題実施中に、眼窩前頭皮質から記録されたニューロンは始めに提示された選択肢と次に提示された選択肢に対する応答の組み合わせによって3種類に分類された。サルが実際に選択する期間では、最初の選択肢と次の選択肢の和の情報をコードした。またニューロン活動を記録した脳部位をムシモルにより一時的に不活性にした結果、サルの誤答率および選択の反応時間が増大した。さらに、GLMを用いてそれぞれのニューロン活動から選択を予測できるか調べ、30%のニューロンが正しく予測できた。この課題では最初に、報酬までの労働負荷と報酬量の組み合わせを選択する行動決定課題を行う。この課題では、3段階の報酬量(水1, 2, 4滴)と3段階の仕事量(視覚弁別課題を1, 2, 4試行成功すれば報酬がもらえる)を示唆する9種類の選択肢から2つをサルに提示する。選択肢の明るさがもらえる報酬量を表し、長さが報酬をもらえるまでに必要な試行数を表す。モンキーチェアには、3本のバーが中央と左右に付着されている。サルが、中央のバーを握れば課題が始まり、始めに一つの選択肢が画面の中央に表示される。その後に、もう一つの選択肢が画面の中央に表示される。その後に、表示された2つの選択肢が画面の左右どちらかの場所にランダムに同時に表示される。サルが、左右のバーのいずれかを握れば、対応する選択肢が選ばれ、選ばれた選択肢のみが表示される。行動決定課題終了後に、実際にサルが選んだ選択肢が示す視覚弁別課題を行う。視覚弁別課題では、サルが中央のバーを握れば、画面の中央に注視点が表示され、その後に、赤点が表示され、緑に変われば、サルは1秒以内にバーを離すように訓練されている。本年度は、行動決定課題遂行時のニューロン活動を調べるために、眼窩前頭皮質から記録された単一ニューロン活動を解析した。記録されたニューロンは始めに提示された選択肢と次に提示された選択肢に対する応答の組み合わせによって主に3種類に分類された。これは、提示された選択肢の労働負荷と報酬量に応答するニューロン、始めに提示された選択肢と次に提示された選択肢の差分に応答するニューロン、2つの選択肢の組み合わせに応答するニューロンである。それゆえ、これらのニューロンは、労働負荷と報酬量をコードしている可能性がある。報酬獲得のための行動決定を調べるために、報酬までの労働負荷と報酬量の組み合わせを選択する行動決定課題をサルに訓練した。この課題では、3段階の報酬量(水1,2,4滴)と3段階の仕事量(視覚弁別課題を1,2,4試行成功すれば報酬がもらえる)を示唆する9種類の選択肢から2つをサルに提示する。視覚弁別課題では、サルが中央のバーを握れば、画面の中央に注視点が表示され、その後に、赤点が表示され、緑に変われば、サルは1秒以内にバーを話すように訓練されている。本年度は、行動決定課題遂行時に、脳の眼窩前頭皮質から記録された単一ニューロン活動がコードする情報の経時変化について調べた。昨年度の結果より、記録されたニューロンは初めに提示された選択肢と次に提示された選択肢に対する応答の組み合わせにより、主に3種類に分類された。これらのニューロンの経時変化を調べた結果、3種類すべてのニューロンに関して、サルが実際に選択をおこなう期間では、初めに提示された選択肢と次に提示された選択肢の両方の情報を足し合わせたような情報をコードすることが分かった。記録したニューロン活動の解析を行い、時間的にニューロンが処理している情報が変化することが分かった。この課題では、最初に、報酬までの労働負荷と報酬量の組み合わせを選択する行動決定課題を行う。課題内容は以下の通りである。まず、3段階の報酬量と3段階の仕事量を示唆する9種類の選択肢から2つをサルに提示する。サルが中央のバーを握れば課題が始まり、初めに一つの選択肢が画面の中央に表示される。

さらにその後に、表示された2つの選択肢が画面の左右どちらかの場所にランダムに同時に表示される。サルが左右のバーのいずれかを握れば、対応する選択肢が選ばれ、選ばれた選択肢のみが表示される。行動決定課題終了後に、実際にサルが選んだ選択肢が示す視覚弁別課題を行う。昨年度は、脳の眼窩前頭皮質から記録された単一ニューロン活動が、行動決定課題のサルが実際に選択をおこなう期間では、初めに提示された選択肢と次に提示された選択肢の両方の情報を足し合わせたような情報をコードすることが分かった。それゆえ、本年度はニューロン活動を記録した脳部位をムシモルにより一時的に不活性にした。その結果、行動決定課題遂行時のサルの誤答率および選択の反応時間が増大した。これは、ニューロン活動記録部位が行動決定に関わっている可能性を示唆したものである。研究管理部門に1年間出向し、その間、本研究課題の遂行に想定以上に時間を要した。さらに、本補助金で購入した計算機が故障し、修理が完了するまで計算機が使用できなかったため。自分選択による意思決定は、たとえ労力が多い価値判断であっても、決めたことを実行するが、他者選択によって決められたものは、嫌がることが多い。本研究では、そのような自己選択による意思決定にいたるまでの脳活動を可視化し、その情報を解読することを目的とする。報酬獲得のための行動決定を調べるために、報酬までの労働負荷と報酬量の組み合わせを選択する行動決定課題を2匹のサルにトレーニングした。この課題では、最初に、報酬までの労働負荷と報酬量の組み合わせを選択する行動決定課題を行う。まず、3段階の報酬量と3段階の仕事量を示唆する9種類の選択肢から2つをサルに提示する。選択肢の明るさがもらえる報酬量を表し、長さが報酬をもらえるまでに必要な試行数を表す。サルがチェアーの中央のバーを握れば課題が始まり、初めに一つの選択肢が画面の中央に表示される。その後に、もう一つの選択肢が画面の中央に表示される。行動決定課題実施中に、眼窩前頭皮質から記録されたニューロンは始めに提示された選択肢と次に提示された選択肢に対する応答の組み合わせによって3種類に分類された。行動決定課題のサルが実際に選択する期間では、最初に提示された選択肢と次に提示された選択肢の両方の情報を足した情報をコードすることが分かった。ニューロン活動を記録した脳部位をムシモルにより一時的に不活性にした結果、行動決定課題遂行時のサルの誤答率および選択の反応時間が増大した。最終年度では、GLMを用いてそれぞれのニューロン活動から選択を予測できるか調べ、30%のニューロンが正しく予測できた。サルが実際に選択する期間では、最初の選択肢と次の選択肢の和の情報をコードした。
越境と往来にみるエジプト人出稼ぎ者の社会的ネットワークとアイデンティティの民族誌

3年間の人類学に基づく現地調査は、エジプト人の国境を越えてグローバルに形成される出稼ぎ者の社会的ネットワークを、エジプト、クウェート、カナダを周りながら、基点を一つにせずに複数の現場から、エジプト人が従来故国で培ってきた家族・親族中心的な社会的ネットワークが越境によって、いかに変化するかを双方向から多元的に見る試みであった。その結果、社会的ネットワークの方向性や質、強度は、通信手段の発達や移動の容易さによって、広範囲にわたる人々の間で発達したが、それらは基点となる人々の物理的布置に左右されることが明らかになった。本研究は、アラブ圏と英語圏に主に仕事を目的として滞在するエジプト人が、現地でどのような人間関係を構築し、また本国に残した家族・親族との関係をいかに維持するかについて、エジプト側からの追跡調査も含めて、双方から多現場的に検討する試みである。本年度は、エジプト及びクウェートで調査を行い、エジプトからクウェートへの出稼ぎ者に関し、両国からのつながりを探る調査を行った。エジプトでは、研究代表者が同国にて培ってきた人間関係を元に、クウェートへ渡る出稼ぎ者を探し、その結果に基づきクウェートで調査を行った。クウェートでは、エジプトで知りえた情報を元に数人の調査対象者に会い、仕事の状況やエジプトにいる家族・親族との人間関係、クウェートでのエジプト人またはクウェート人との人間関係などを質問した。現段階では、1.エジプトでの家族中心的な人間関係とは異なるクウェートでの仕事中心的な人間関係、2.就労ビザの獲得と継続にかかる金銭をいかに得るかをめぐる葛藤や苦労、3.クウェート国内で求職中や余暇などを利用したサウディアラビアへの小巡礼、の3点が今後の研究の焦点として考えられる。クウェートに滞在中のエジプト人は、本国内で多くの家族・親族から同郷、近隣者との関わりを保ってきたのとは異なり、仕事で知り合うなどの狭い日常生活の範囲でしか人間関係を発展させず、むしろエジプトに残してきた家族との関係を維持し続ける。滞在中のエジプト人は、この国を一時的な滞在先と考え、将来の帰国を前提としている者が多い。それは、彼らの就労ビザが、更新に毎年費用がかかり、そのビザ代の工面が彼らに、帰国か滞在延長を迫る一つの指標になっている点からも指摘できる。一方で、サウディアラビアへの小巡礼旅行は、単に彼らの気分転換だけでなく、エジプトにおける新たなイスラームの思想潮流における湾岸からの帰国者との関わりの点からも分析できる。本研究は、アラブ圏と英語圏それぞれに向かうエジプト人出稼ぎ者を対象として、彼らが仕事を目的として現地に滞在し、そこでどのような人間関係を構築し、また本国に残した家族・親族との関係をいかに維持するかについて、エジプト側からの追跡調査も含めて、双方から多現場的に検討する試みである。本年度は、前年度クウェートで行った調査から、そこで調査対象になった者のうち、エジプトへ夏季に帰る者がいたため、その者にエジプトでも彼の生活を見せてもらうために、まずエジプトで調査を行った。エジプトでは、別のクウェートでの調査対象者の親族との面会も果たし、本人不在中のエジプト側親族の生活を観察した。また、エジプトにて、新たにクウェートで働く知人を紹介してもらい、彼らにクウェートで接見することにより、前年度の成果に加え、様々な職業に就く者から、クウェートでの人間関係や仕事について知ることができた。これらの調査から、エジプトに家族・親族を残して単身でクウェートで働くことで、本人がエジプトで不在中に起こる問題ごとに即座に対処できない事例があった。このことから、物理的に離れることで、エジプトにいた頃と同じネットワークを保つことが、たとえ電話などで頻繁にやり取りをしていても難しいことが解った。さらに、クウェート側では、家族中心的な人間関係を形成するエジプトに対して、仕事中心の人間関係を構築すると分析してきたが、仕事上であっても自身が仕事をし日々生活をしていく上で必要とされる人間関係を浅くとも広く形成することが、本人の長期的な滞在につながることが見えてきた。単身で仕事をする者が多いクウェートに比べると、カナダの調査結果から、カナダでは家族ごとの移住事例を多く見た。こうした生活形態の違いが、それぞれの国におけるネットワーク形成にも影響を与える可能性が考えられる。本研究は、エジプト人の国境を越えてグローバルに形成される出稼ぎ者の社会的ネットワークを、アラブ圏からクウェートを、英語圏からカナダを選択し、それぞれの国で作られ、またエジプトとの間で作られる事例の双方について、人類学に基づく現地調査によって明らかにする試みである。本年度は、前年度までの研究成果をまとめ、日本文化人類学会ではクウェートにおけるエジプト人出稼ぎ者の調査報告として、永住許可の出ない同国での一時的滞在によって、両国を往来する生活を続けながら、両方に自身の場所を構築するネットワークのあり方の問題点を指摘した。また、日本中東学会ではカナダにおける調査から、同国における移民政策の紹介と併せ、高学歴で社会的地位がエジプトである程度確立した者が行く傾向が強いことを報告した。それぞれの国に関するネットワークの異同について、会場の内外で多くの意見交換を行い、これらで得た知見を基に、本年度は、クウェートとカナダにて、追加調査を行った。クウェートでは、出稼ぎ者の仕事や人間関係を調べ、本国にいる家族との関係についても聞き取り調査した。その結果、本人の家族・親族への影響力は、限定されており、そのネットワークも本人不在の中では、強固ではない現状が見えた。カナダでは、エジプト人が組織する相互扶助団体の会長との接見から、同国でエジプト人が団体を通じて得るのは、社会的上昇の契機となるような交流というよりも、永住権獲得後のアイデンティティの維持とカナダで生まれ育った子供たちへの教育の側面が強いことが解った。

両国の調査から、社会的ネットワークのあり方は、出稼ぎ先国での環境に左右され、その方向性や質、強度が変化すると言える。それは、移民政策と永住権獲得の有無が要因に挙げられる。そのため、クウェートでは本国との関係が密に保たれるのに対し、カナダでは国内での2世以降も含めた幅広い交流が見られた。3年間の人類学に基づく現地調査は、エジプト人の国境を越えてグローバルに形成される出稼ぎ者の社会的ネットワークを、エジプト、クウェート、カナダを周りながら、基点を一つにせずに複数の現場から、エジプト人が従来故国で培ってきた家族・親族中心的な社会的ネットワークが越境によって、いかに変化するかを双方向から多元的に見る試みであった。その結果、社会的ネットワークの方向性や質、強度は、通信手段の発達や移動の容易さによって、広範囲にわたる人々の間で発達したが、それらは基点となる人々の物理的布置に左右されることが明らかになった。本年度は、エジプトとクウェートで行った調査を元に、アジア中東学会連合大会において英語で発表し、来場者から多くの示唆に富む発言を得られ、意見交換ができた。学会等での調査報告とその内容を踏まえて現地調査をさらに行っていく方法は、次年度以降も続けていく予定である。本年度のエジプト調査は、本研究が、移動に伴う人間関係の多現場における形成を扱うために、調査対象者とエジプト、クウェート双方で会い、その生活を観察する必要性を調査の中で感じたために行った。こうした両国の往来をみることで、エジプトとクウェートにおけるエジプト人の人間関係への理解は深まった。クウェートでの調査は、多くのエジプト人と接見でき、その中から調査対象者を絞ることで、さらに具体的な現地での人間関係を観察することができ、順調に進んでいる。カナダに関しては、エジプト人移民の多いトロントと、先行研究のあるバンクーバーで調査を行った。日本において、統計や文献調査を行い、現地調査にて、アラブ系移民の支援機関や相互扶助団体を訪れた。また、エジプトに多くの信者がいるコプト教会を現地にて複数訪れた。宗教的な偏りがあるものの、コプト教会は、信者の交流の場として定着しており、60年代以降のエジプトの歴史の中でのコプト教徒の位置づけを理解しながら、今後さらなる成果が期待できる。ただし、エジプト人数人から来歴などの話を聞くことができたが、具体的な調査対象者の選定には至っておらず、エジプトとの関係をどう整理しながら、両国間の人の移動を捉えていくかが、今後の課題となっている。人類学、地域研究本研究は、エジプトを基点としたクウェート、カナダ双方それぞれのエジプト人の移動とそれぞれの国で構築される人間関係を比較考察することを目指している。クウェートについては順調に推移しており、本年度は新たな調査対象者を確保し、彼のエジプトにいる家族・親族との接触もできている。今後は、クウェートにおける調査内容をまとめて、論文にする作業を予定しているが、英語での研究発表の成果を元にした英語での執筆も念頭に置いている。
糖尿病眼合併症におけるANGPTL２の機能に関する研究

ヒトの糖尿病黄斑浮腫のサンプルの検討からAngptl2が増殖糖尿病網膜症だけではなく、糖尿病黄斑浮腫の病態形成にも関与している事が示唆された。またマウスを用いた実験結果よりAngptl2が網膜において血管内皮細胞やマクロファージなどに発現しており、Angptl2ノックアウトマウスを用いた糖尿病モデルマウスの検討によりAngptl2が炎症性サイトカインや接着因子などの発現を介して糖尿病網膜症の病態形成に関与している可能性が示唆された。増殖糖尿病網膜症、糖尿病黄斑浮腫およびコントロールとして黄斑円孔や黄斑上膜の患者より白内障手術時に得られる前房水および硝子体手術中に得られる硝子体液や増殖膜や内境界膜サンプルの採取を行って前房水や硝子体液はAngptl2の濃度をELISA法にて測定し検討を行ってきたが、これまで我々が行ってきた研究で増殖糖尿病網膜症の患者においては硝子体中のAngptl2の濃度が上昇している事が明らかにしているが、今年度の研究においては、増殖糖尿病網膜症患者より採取した増殖膜や糖尿病黄斑浮腫患者より採取した内境界膜サンプルをAngptl2や血管内皮細胞のマーカーとしてCD31やマクロファージのマーカーとしてCD68などとの免疫二重染色を行い、Angptl2を発現している細胞の検討を行った。ストレプトゾトシンを用いて誘発する糖尿病モデルの作製もおこなったが、モデルが安定するまで少し時間がかかったため、まだそのモデルの十分な検討は行えていないが、その糖尿病モデルでもタンパク質レベルでAngptl2の網膜における発現が上昇している事が認められた。動物モデルの解析はこれからだが、これらの結果より糖尿病網膜症や糖尿病黄斑症の病態にはマクロファージなどの炎症細胞が深く関与し、それらの細胞がAngptl2やVascular endothelial growthfactor (VEGF)などのサイトカインを分泌する事により糖尿病網膜症の病態形成に深く関与している事が示唆された。本年度の研究においては、増殖糖尿病網膜症の患者より採取した増殖膜や糖尿病黄斑浮腫の患者より手術時に採取した内境界膜のサンプルをAngptl2や血管内皮細胞のマーカーであるCD31やマクロファージのマーカーであるCD68などの免疫2重染色を行いAngptl2を発現している細胞の検討を行い、Angptl2が血管内皮細胞やマクロファージなどに発現している事が明らかになった。マクロファージに関してはAngptl2だけではなく、糖尿病網膜症の病態に深く関与している血管内皮細胞増殖因子(vascular endothelial growth factor: VEGF)なども分泌している事が明らかとなった。ストレプトゾトシンを用いて誘発する糖尿病モデルマウスを作成しAngptl2の発現上昇を認めたが、免疫染色にてAngptl2の発現の局在を検討中であるがうまく行かず、現在免疫染色方法を試行錯誤している状況である。Angptl2ノックアウトマウスと野生型マウスにストレプトゾトシンにて誘発した糖尿病モデルマウスを作成し、網膜から蛋白を採取しELISAを行ったところ、intercellular adhesion molecule-1:ICAM-1、IL-6、MCP-1など炎症性サイトカインや白血球の接着因子の発現がAngptl2ノックアウトマウスにおいて抑制されている事が明らかになった。また、コンカナバリンAを用いた白血球や血管内皮細胞の染色では白血球の血管内皮細胞への接着がAngptl2ノックアウトマウスにおいて抑制されており、in vitroにおいても網膜血管内皮細胞株を用いてAngptl2が単球マクロファージの細胞株との接着を促進するか検討を行ったところ、Angptl2が血管内皮細胞と単球マクロファージの細胞との接着を促進する事が明らかになった。本研究の目的は糖尿病網膜症や糖尿病黄斑浮腫の病態にAngptl2が関与しているかを検討する事であったが、糖尿病網膜症や糖尿病黄斑浮腫の患者を手術する時に得られる硝子体サンプルを用いたELISA法や増殖膜のサンプルに対するAngptl2の免疫染色の実験結果より、Angptl2が糖尿病により引き起こされる網膜症だけではなく黄斑浮腫の病態にも関与している事が示唆された。増殖膜の免疫染色の結果からは主に浸潤マクロファージや血管内皮細胞に強い発現が認められたため、糖尿病黄斑浮腫の病態においても、マクロファージの関与が示唆された。マウス網膜におけるAngptl2の発現の検討も行ったが、局在ははっきりしなかったが、ストレプトゾトシンを用いて誘発する糖尿病モデルマウスにおいてはAngptl2の発現は上昇していた。Angptl2ノックアウトマウスを用いた実験では、ストレプトゾトシンを用いて誘発する糖尿病モデルマウスの網膜においては、Angptl2ノックアウトマウスではICAM-1 (intercellular adhesion molecule-1)、IL-6、MCP-1などの接着因子やサイトカインの発現が抑制されていた。コンカナバリンAを用いた白血球と血管内皮の接着を検討した実験ではAngptl2ノックアウトマウスにおいて白血球の接着は抑制されていた。ヒトサンプルを用いた実験では、特に糖尿病黄斑浮腫の患者のサンプル入手がなかなか難しく、また免疫染色もサンプルが小さいだけに難しい。

検討症例数がまだ少ないので、今後は増やす必要があると考えている。また、マウスの免疫染色があまりうまく行っていないのでいろいろ条件を変えて検討しているところである。医歯薬学糖尿病黄斑浮腫のサンプルの検討に関してはまだ少数であるため、現在さらに症例数を増やして検討を行う予定である。また、現在うまく行っていないマウスにおけるAngptl2の免疫染色をいろいろな条件検討を行いたいと考えている。Angptl2の網膜における局在が明らかとなれば、その細胞株を用いて、炎症や低酸素などの条件下でどのようにAngptl2の発現調整が行われているのか、シグナルを含めて検討を行いたいと考えている。さらに、糖尿病網膜症の病態の一つである血管透過性亢進に関しても、Angptl2の生理作用として血管透過性亢進の作用もあるのでAngptl2ノックアウトマウスを用いて糖尿病網膜症の病態に関与しているかどうか検討を行う予定である。ヒトサンプルを使った実験に関してはおおむね順調に実験は進行している。マウスを使った実験に関しては、糖尿病モデルを作製するのがなかなか安定せずにてこずっていたが、ようやく安定して作製できるようになってきたので、これから動物モデルの詳細な解析を進めて行きたいと考えている。糖尿病黄斑浮腫に関しては前年度の症例数があまり集まらなかったため今年度はもう少し症例数を集めれそうなので、浮腫の形態とAngptl2濃度の相関の解析を光干渉断層計(OCT)を用いて検討を行う。糖尿病の動物モデルを用いて網膜を採取しRNAおよび蛋白を抽出しICAM-1、IL-6、MCP-1、TNFαなどの接着分子、炎症性サイトカインなどの網膜における発現の変化についてreal time-PCR法、ELISA法、ウェスタンブロット法などにて検討を行う。網膜の血管内皮と白血球の接着をコンカナバリンAによる染色にて検討を行う。
中学校外国語科教育改善のためのメディア利用調査研究

教師の学力観は、教師の信念(teachers' beliefs)を生み出す根源である。重要な研究課題でありながら、わが国の英語教育学では充分な関心が払われていない。中学校英語教師を対象にしたメディア利用全国調査で、教師年齢とLL教室における文型練習支持率の間に正比例の関係が認められた(伊東,2000)。本研究ではこれを契機とし、学力観の年齢層格差の確認を第一義とし、さらに格差を生み出す要因を検討した。全国150校の中学・高校英語教師から得た275票の有効回答を、クロス集計によって分析した結果、以下の4点が明らかになった。1)英語教師を学力観によって意味重視型と形式重視型に2分する時、前者は後者を42.5%上回る。その幅は高校よりも中学校、また、高年齢層よりも低年齢層の教師において一層大きい。2)この傾向は、活動の重要性認識に反映している。「文型を指定せず、伝達目的を持ち、内容や発想を重視したコミュニケーション」を重要な活動として挙げる割合は低年齢層の42.2%が最高で、高年齢層の30.0%が最低である。一方「文型ドリル」は低年齢層の64.2%が最低で、中年齢層は85.1%、高年齢層は84.3%であった。3)学力観を形成する最大要因として「これまでの指導経験」を選択した割合は53.1%に達する。学力観形成メカニズムの詳細については今後の調査・分析を待たねばならない。4)授業運営の困難を感じる教師の割合は27.7%で、その原因は生徒にあるとする回答が最多である。また、59.3%の教師は生徒の学力伸長に満足している。しかし、英語教師であることに幸福感を持つ教師はわずか9.6%にとどまる。教師の自己実現を阻む要因の特定が今後の調査に期待される。1.研究調査の目的:中学校の外国語(英語)科における教育機器のメディア環境について調査し、授業改善の資料を得る。2.研究調査の方法:全国の中学校:約1000校を対象に郵送法でアンケート調査し、効果を上げている学校のモデルを構築する。3.調査主体:語学ラボラトリー学会(以下:LLA)の関東支部4.研究調査の実施状況:平成10年8月に調査対象の中学校のリストと調査票をLLA関東支部会員の協力で作成し、予備調査を実施した。9月から10月に調査票を対象校960校に送付、回収した。さらに督促を2回実施し、有効回答271票(有効回答率28%)を得た。11月に単純集計、12月にクロス集計を終え、LLAの運営委員会に報告した。2月には授業で効果を上げている学校の諸条件を検討し、モデルを試作した。以上の結果は平成11年夏、LLA全国研究大会で、発表する予定である。5.主な知見:英語の授業時間が多い学校ほどランゲージラボラトリー(LL)の利用頻度も高い。英語授業でLLの利用頻度の高い学校ほど、英語クラブでのLL利用頻度が高い。全回答校を100%としてLL設置校はその63%、(英語科に限らず)情報処理教室の設置校は85%である。LL設置校172校を100%として、LLを月に1回以上利用する学校は46%、情報処理教室設置校230校を100%として、この教室を英語授業に月1回以上利用する学校は約7%である。LL教室で効果の上がる活動としては「発音練習」「内容理解」、情報処理教室では「文型練習」「異文化理解」がそれぞれ1位、2位である。

全回答校を100%として「パソコン利用状況」を調査したところ英語科ではCAIが17%、文字提示14%、パソコン通信9%、データベース検索7%である。平成11年度は10年度の全国調査の結果を踏まえて3つの研究活動を行った。1:郵送による追加調査平成10年度のアンケート調査の回答校271校を対象に郵送法による追加調査を11年秋に実施した。この再調査で102校が回答した。この結果、(1)英語教育の学力観について:年齢層の若い教師ほど意味重視、逆に年齢層が高い教師ほど言語の形式面の指導に重点を置く傾向がある、(2)ラジオテレビの英語教育番組を授業に取り入れている教師はほとんどなく、生徒の家庭での利用を勧める程度である、(3)今後、開発を希望する英語学習コースウェアには実に多様な希望があることなどが明らかになった。2:追加集計分析平成10年度の回答データを再分析し、パソコン利用授業や語学ラボラトリーの利用程度の高い中学校または教師像を統計理論に基づいてモデル化した。ローデータに解析モデルを適用し、(1)授業でのLL時間の長さは英語授業時間の長さに比例している、(2)利用程度の高い学校はLL設置から10年未満の新設校など6要素を抽出した。3:訪問取材:情報交換東京、名古屋、関西、北陸の4地区でメデイア利用の盛んな学校や教師・有職者を訪問し、できるだけビデオ記録に収めた。また、昨年度の調査結果を語学ラボラトリ-学会や教育メディア学会で発表し、各種の雑誌・紀要に投稿した。また、これに関連する資料を上記の人々と交換し、今後の報告書をまとめる場合の参考資料を集積した。また、この研究で得た方法論をベトナムのハノイでメデイアの効果研究を専門にする世論研究所=CPOSの専門家に伝えた。(1)平成10年度に上記予備調査と第1次本調査を実施、有効回答271票を得た。集計結果と考察は平成11年のLET全国研究大会で発表。(2)平成11年度は10年度の調査結果を踏まえて、メディアの活用頻度の高い学校のモデルを数量化により作成した。その結果、教師の年齢構成や英語の学力に対する考え方が、メディア利用に影響していることが判明したので、百名の教師に第2次予備調査を実施した。次に、「教育メディア学会」での発表をはじめ、研究成果の還元活動を行いつつ情報収集を実施した。モデル候補として上がった東京学芸大学付属中学校で授業録画を実施した。(3)平成12年度は、前年度の調査結果から「教師の英語学力観」について、第3次調査を実施した。全国1千人の英語教師を対象に郵送による調査を実施した。詳細は報告書「外国語教育メディア利用状況調査」を参照されたい。トピックスとしては、初年度、文型練習は語学ラボラトリーからコンピュータのある情報処理教室に文型練習を期待する傾向がみられたこと、2年度メディアを多く利用する学校は比較的多人数の英語教師が勤務する学校であること、3年度、教師の学力観は若手ほど内容面の指導にられるが、学生時代に受けた教授法からも影響され、教員養成課程や現職研修を今後充実してゆくことなどが、今後、重要であることなどが、判明した。
親の離婚後の子どもの精神発達に関する研究－面会交流のあり方と養育費授受の影響－

本研究は、面会交流のあり方と養育費の授受が子どもの発達に及ぼす影響を解明し、離婚後の子どもの利益の実現に向けた問題提起を行うものである。平成30年度の研究実績は、学術論文1本と寄稿論文2本、口頭発表1本であった。その内訳は、「離婚後に別れて暮らす母親と娘との面会交流に関する探索的研究ー3人の女子学生のPAC分析を通してー」(茨城大学人文社会科学部紀要)、「親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援」(『家族心理学年報36巻』金子書房)、「離婚・再婚家族における子どもの発達と養育支援」(『子育て支援と心理臨床16巻』福村出版)である。いずれも、これまでの調査・研究の一端を踏まえつつ、親の離婚・再婚を経験した子どもの養育問題を概観し、主として子どもの心理的体験に焦点を当てながら、親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援について述べている。また、2018年11月3日4日に開催された「第1回日本離婚・再婚家族と子ども研究学会」において、「親の離婚・再婚を経験した子どもの結婚観」の題目で口頭発表を行った。離婚・再婚後の面会交流及び養育費の授受と子どもの心理発達との関連について検証するため、質問紙による調査を行い、関東、関西、中国地方の5つの大学の大学生739名から協力を得た。主として親の離婚を経験した子どもの結婚観について、離婚時の年齢と面会交流の有無の視点から分析を行ったものを報告した。再婚後の親子の面会交流の課題など、参加者との意見交換を通して、今後の調査研究においても有用な示唆を得た。さらに、2018年5月18日に水戸少年鑑別所にて「離婚・再婚家庭における子どもの発達と養育支援」、2018年9月21日に横浜家庭裁判所にて「親の離婚等が子に与える影響と面会交流」の題目で研修担当講師を務めた。その際、科研費による調査によって得られたデータを活用しながら研修を行った。上述したように、「離婚後に別れて暮らす母親と娘との面会交流に関する探索的研究ー3人の女子学生のPAC分析を通してー」(茨城大学人文社会科学部紀要)、「親の離婚・再婚を経験した子どもと家族の支援」(『家族心理学年報36巻』金子書房)、「離婚・再婚家族における子どもの発達と養育支援」(『子育て支援と心理臨床16巻』福村出版)の計3本の論文の発表ができたのは、着実な研究成果を示すことができたと言える。また、研究成果の一端について、水戸少年鑑別所、そして横浜家庭裁判所でも研究の公表ができたことは、科研費の広報活動とも連動するものである。その一方で、大学における校務の影響により、日程調整等の問題から、親の離婚を経験した当事者への質的(個別)調査の実施が困難となった。この点については、当初の研究計画がやや遅れていると考える。1量的調査のまとめ:2018年11月3日4日に開催された第1回日本離婚・再婚家族と子ども研究学会において、「親の離婚・再婚を経験した子どもの結婚観」の題目で口頭発表を行った。離婚・再婚後の面会交流及び養育費の授受と子どもの心理発達との関連について検証するため、質問紙による調査を行ったものである。現在、本調査については、学会誌への投稿に向けて詳細な分析を行い、執筆を行っている。2質的(個別)調査の実施:質問紙調査の回答者のうち、インタビュー調査に同意してくれた人と質問紙調査とは別に募った人を対象とした、1時間から1時間半程度の半構造化面接を行う。非監護親との面会交流の方法や養育費の授受の実際を主な質問内容とする。なお、個別インタビューの調査協力者は30名を目途とする。3フィールドワーク的調査:引き続き、面会交流支援機関である、NPO法人「あったかハウス」の活動に参加し、スタッフ及び利用者へのインタビューを継続して行う。また、再婚後の家族と子どもの支援を行っている、ステップ・ファミリー・アソシエーション・オブ・ジャパンを訪問する。4公的機関の視察:基礎自治体における離婚後の子どもの養育支援に関する取組について、明石市が展開する「子ども支援ネットワーク」に関する視察を行いたい。本研究の目的は、申請者がこれまで行ってきた、親の離婚を経験した子どもの精神発達に関する研究を踏まえ、面会交流のあり方と養育費の授受が子どもの発達に及ぼす影響を解明し、離婚後の子どもの利益の実現に向けた問題提起を行うものである。平成28年度の主な研究実績として、学術論文である「離婚後の子どもの貧困防止のための養育支援の必要性ー臨床心理学と法学による協働的視点からー」の発表がある。民法を専門とする法学者との共同執筆により、子どもの権利としての養育費の授受に関して、分析と考察を行った。民法877条1項より、親子間には扶養の権利義務が発生するが、現実に未成年者が別居している親に対して扶養を請求するのはその能力や知識の面からも難しい。そのため、多くの場合には同居している親から別居している親に対して扶養を請求することになる。だが、離婚後の親同士の葛藤が高かったりする場合は、養育費の授受が親同士の取引の材料に使われたりするなど、親の側の事情や意思に左右されやすい。また、養育費の未払いや不払いに罰則規定がないと、別居親あるいは非監護親の(多くの場合は父親)の養育責任は放置されたままとなる。

このように、子どもの貧困化とも関連の深い養育費の未払いあるいは不払いの現状には、司法や行政の介入しない離婚制度の歪みがある点が明らかになった。また、2016年10月16日に、科研費による広報活動と調査協力者を募集する目的から、「ひとり親・再婚家庭における子どもの発達と養育支援」をテーマとするシンポジウムを行った。シンポジウムを通して、面会交流や養育費の授受は親の都合によって決められるのではなく、あくまでも「子どもの権利」なのであり、それが守られる養育の仕組みと法律が必要であることがあらためて確認できた。学術論文として、次の3編が大学の紀要と学会誌に掲載された。1野口康彦・高橋大輔(2017)離婚後の子どもの貧困防止のための養育支援の必要性ー臨床心理学と法学による協働的視点からー.茨城大学人文学部紀要人文コミュニケーション学科論集,22,2野口康彦・青木聡・小田切紀子(2016)離婚後の親子関係及び面会交流が子どもの適応に及ぼす影響.家族療法研究,33(3),331-337.(査読あり)3野口康彦・青木聡(2016)ノルウェーの離婚制度.家族療法研究,33(2), 216-224.なお、2と3は前回科研費である「基盤研究(C)離婚後の面会交流のあり方と子どもの心理的健康に関する質問紙とPAC分析による研究(課題番号;25350921)」によるものである。また、2016年10月16日に「ひとり親・再婚家庭における子どもの発達と養育支援」というテーマでシンポジウムを開催した。シンポジストは分担研究者の青木聡(大正大学)と小田切紀子(東京国際大学)に加えて、瀧川善和氏(水戸家庭裁判所主任家裁調査官)の4人であった。参加者は約40名程度であったが、一般市民の他にも、臨床心理士や離婚後の家庭や子どもにかかわる支援者が集まった。本研究の目的は、申請者がこれまで行ってきた、親の離婚を経験した子どもの精神発達に関する研究を踏まえ、面会交流のあり方と養育費の授受が子どもの発達に及ぼす影響を解明し、離婚後の子どもの利益の実現に向けた問題提起を行うものである。平成29年度の研究実績の一つに、学術論文として「離婚後の養育費の支払い問題と子どもの発達」を発表した。本稿は、本研究の連携協力者である横浜家庭裁判所調査官・町田隆司氏との共著である。先行研究及び関連資料の分析、家庭裁判所調査官の実務の現状を通して、日本における離婚後の子どもへの養育費の未払い・不払いなど、支払い問題をめぐる現状と課題を明らかにし、離婚後の養育費が子どもの発達に及ぼす影響について考察を行った。また、養育費履行の確保に関する制度や施策のあり方についても、言及を行った。また、2017年10月23日に、科研費による広報活動の一環、そして、調査研究のさらなる充実を目的とし、大正大学において、「離婚・再婚家族と子どもの養育支援シンポジウム」を開催した。シンポジストには、共同研究者である、大正大学・青木教授と東京国際大学・小田切教授も参加した。シンポジウムを通して、本研究のテーマである、面会交流と養育費が子の福祉(利益)にどのようにつながっているのか、さらには、再婚後の親子の面会交流の課題など、今後の調査研究においても有用な示唆を得た。2017年6月19日に水戸家庭裁判所にて、「親の離婚後の子どもの精神発達ー面会交流による影響についてー」の題目で研修会の講師を務めた。その際、科研費による調査によって得られたデータを活用しながら研修を行った。
分子生物学的手法を用いた口腔癌切除後術中断端評価方法の確立

頭頚部癌は進行した状態で初めて診断されることが多く、1/3以上がstage IVであるという報告が多い。特に舌癌を含む口腔癌は罹患者が多く、治療方法として手術が選択され手術による完全切除が治療の目標となる。しかしながら切除検体断端に明らかな癌を認めず、完全切除できたと思われた症例でも切除部位の再発を多く認めるのが現状であり、そのことが口腔癌の治療成績向上を妨げている。切除後深部断端に局所再発した場合は肉眼的に観察困難であるため、特に深部断端における癌細胞残存の有無の評価は非常に重要となる。しかしながら深部断端は通常粘膜ではなく筋組織や結合織であることが多く、比較的広範囲となるため、現状での顕微鏡的な手法での癌残存の有無の評価は術中では困難かつ不十分となっている。近年頭頚部癌特異的なメチル化により発癌をきたす遺伝子が多く報告されてきており、患者唾液から採取したそれら遺伝子のDNAメチル化を検出することで早期発見を試みる報告や切除後の断端におけるメチル化が局所再発の予測因子となる可能性が報告されている。以上より正確な術後の深部断端の細胞採取とそのDNAのメチル化を評価することで正確な癌の残存の有無、深部断端の評価ができると考えた。今年度4カ月での研究概要は以下のごとくである。口腔癌および他頭頚部癌(中咽頭癌、下咽頭癌、喉頭癌、喉頭癌)および正常組織においてニトロセルロースメンブレンによる癌細胞採取およびDNA採取を行い十分な細胞とDNAが採取可能かを評価した。口腔癌含む頭頚部癌患者の術前病変部位および切除後検体病変部にAmersham Western Blottingメンブレン(GEヘルスケアジャパン)を10秒以上接着させて癌細胞を採取、その後1% SDS-PK溶液内に保存し、それぞれDNAを抽出した。全12例でメチル化の評価行うための十分なDNAが採取できた。
一次元遷移金属トリアゾール錯体と生体分子の精密複合化に基づく新規ナノ材料の開発

本研究は、擬一次元金属錯体を基本骨格とする分子組織性ハイドロゲルを開発し、スピン転移のような錯体特有の機能と、ゾル-ゲル転移のような高分子物性の融合をはかることを目的としている。平成14年度に、Co(II)錯体については、高温でゲル(T_d錯体)、低温でゾル(O_h錯体)の相転移を示すことを報告した(J.Am.Chem.Soc., 2004, 126, 2016掲載)。本年度は、Fe(II),Co(II)(C_<12>OC_3Trz)_3Cl_2とアルコール誘導体の相互作用ならびに,そのオルガノゲル形成,スピン転移に及ぼす効果について検討した。さらに、Fe(II)(C_<12>OC_3Trz)_3Cl_2とC_<12>OHをモル比1:1で混合したクロロホルム溶液から、安定なキャストフィルムを作製した.このフィルムは,20°Cで528nmにLow Spin由来(^1A_1'^1T_1)の吸収を示した。一方、Fe(II)(1)_3Cl_2/C_<12>OHは、昇温'降温過程においてヒステリシスを伴うHigh Spin⇔Low Spin転移を示した。Fe(II)(C_<12>OC_3Trz)_3Cl_2単独のキャストフィルムにおいては、この現象は観測されない。この結果は,アルコールのOH基がFe(II)(1)_3Cl_2のカウンターアニオンと水素結合を形成し,相安定性を生じたことを示す.このように、Fe(II)トリアゾール錯体が高密度に固定化されたキャストフィルムを作成でき、さらに非共有結合・分子認識を用いてスピン転移におけるヒステリシスの制御に成功した.この結果は,分子情報をスピン情報に変換する新しい分子ワイヤーの開発に広く展開できよう.本研究は、擬一次元金属錯体を基本骨格とする分子組織性ハイドロゲルを開発し、スピン転移のような錯体特有の機能と、ゾル-ゲル転移のような高分子物性の融合をはかることを目的としている。本年度は、電子状態と力学的物性の変化が調和をなす、新しいナノ材料設計の方法論を検討した。まず、長鎖ならびに糖鎖を有する一次元遷移金属(Fe(II),Co(II),Ni(II),Cu(II))トリアゾール錯体の構築に成功した。特に、エーテル基を含む長鎖アルキル基を配位子に有するCo(II)トリアゾール錯体Co(II)(C_<12>OC_3Trz)_3Cl_2はクロロホルム中でゲルを形成した。このゲルは、T_d構造に由来する青色を呈するが、0°Cまで冷却するとO_h構造に由来するピンク色の溶液に変化した。この相変化は可逆的であった。上記の相転移挙動を粘弾性測定からも評価した。配位構造の変化が起こる25°C付近では溶液に由来する粘弾性現象であり、その前後の温度で粘性の高い状態へと変化した。この結果は、錯体構造の変化が巨視的な溶媒の性質を変化させた初めての例であり、金属錯体の動的機能と物性が相関した特異的なシステムの開発に成功しつつある(論文投稿準備中)。Fe(II)錯体については、固体フィルムを作成でき、スピンクロスオーバー転移が室温以上で確認された。また、Ni(II)錯体については、透過型電子顕微鏡観察において、秩序を持ったナノ構造を与えることを見いだし、糖鎖を有する配位子を用いることによって、水溶液中においても高分子構造が安定に存在することが確認された。このように、機能性部位を有する一次元金属錯体は、溶媒と分子構造を適切に選択することにより、一次元鎖を溶液中に保ったまま分散することが可能である。現在では、一次元錯体の外部刺激(タンパク質など)への応答性についても検討している。この結果は,アルコールのOH基がFe(II)(1)_3Cl_2のカウンターアニオンと水素結合を形成し,相安定性を生じたことを示す.

このように、Fe(II)トリアゾール錯体が高密度に固定化されたキャストフィルムを作成でき、さらに非共有結合・分子認識を用いてスピン転移におけるヒステリシスの制御に成功した.この結果は,分子情報をスピン情報に変換する新しい分子ワイヤーの開発に広く展開できよう.
結晶確率モデルの古典力学系による導出

理想気体環境に入れられた二つの重粒子が、環境軽粒子達とナン・ランダムな相互作用をしながら動く系について、軽粒子の質量が0に収束するとき、重粒子達の挙動を考えた。特に、二つの重粒子が異種類の場合については、ある反射壁を持つ拡散過程に収束することを証明した。また、同種類でありかつ重粒子達の挙動には相対効果がある場合については、対応している確率微分方程式族の極限を考えることにより、問題にしている極限過程の候補となる確率過程を具体的に求めた。波環境についても同問題を研究した。Black-Scholesモデルは数理ファイナンスでもっとも使われているモデルの一つで、株価はある確率微分方程式に従うとする。具体的には、株価の相対変化率は安全利率に標準ブラウン運動の定数倍を足したものであるとする。Volatilityとは、この確率微分方程式に現れるブラウン運動の係数のことで、株価の変動の激しさを表す。Volatilityは一般的には未知であり、市場のデータから推定しなければならない。オプションの満期、安全利率などが全部既知であるので、Black-Scholesにおいては、ヨーロピアンオプションの価額は該当株のVolatilityの関数として表すことができる。この結果を逆利用すると、市場のヨーロピアンオプションの価額からVolatilityを算定することができる。しかし、これには正規分布の分布関数を含むとても複雑な関数の逆関数の計算が必要である。そこで、ヨーロピアンオプションの価額から、もっと簡単な近似式でVolatilityを算定できないかという問題が前から考えられていた。今まで、近似式はいくつか提案されていたが、誤差評価はなかった。今回の研究は、ヨーロピアンオプションの価額からVolatilityを算定するための新しい近似式を提案し、その近似に対する誤差評価も証明した。今年度は拡散過程の古典力学系による導出に関しまして、一定の条件の下で、以下の問題を解決しました:(1)解の存在性及び一意性、(2)理想気体の一個一個の原子の質量が0に収束するとき、前述の解の一定時間(停止時刻)までの収束性、(3)その収束先の具体的な形、(4)特別な場合として、異種類な分子が2つあるときの任意の時刻までの収束性及び収束先の具体的な形。具体的には、複数の分子が理想気体と呼ばれるたくさんの原子により構成される環境に置かれ、粒子達の相互作用があるポテンシャルにより古典力学系として与えられるとします。即ち、原子達の初期条件にはランダム性が存在しますが、初期条件さえ決まれば、系全体は古典力学系に従うとします。このとき、対応する方程式の解は確率1で一意的に存在することを示し、さらに、原子達の質量が0に収束する(もちろん、意味のある極限を得るために、原子の密度等もこれと同時に変動します)とき、ある停止時刻までの解の収束性を証明し、収束先の具体的な形として拡散過程が導かれることを証明しました。また、特別な場合として、分子は二つしかないモデルを考えました。それぞれの分子と原子達との間の相互作用が異なる、即ち、一つが引力で、もう一つが斥力である、という場合に、前述の解の任意の時刻までの収束性を証明でき、その収束先となるマルコフ過程の具体的な形も与えました。今年度は拡散過程の古典力学系による導出に関しまして、波環境という設定で問題を考えました。今回は重い粒子はひとつしかないかつ系全体の次元数も1であるという一番単純な場合について研究し、以下の問題を解決しました:(1)解の存在性及び一意性を証明しました、(2)波の伝播速度が速くなる時、前述の解の収束性を証明しました、(3)その収束先の具体的な形を与えました。具体的には、有限個の重い粒子が波環境に置かれ、重い粒子と波環境の相互作用はあるポテンシャルによってナンランダム的に与えられているモデルを考えます。即ち、波環境の初期条件にはランダム性がありますが、初期条件さえ決まれば、系全体の動きにはランダム性がないとします。また、重い粒子の挙動に相対効果を導入します。この方向の研究の第一歩として、今回はまず、重い粒子は一つしかなく、しかも系全体の次元数も1であるという一番簡単な場合を考えました。今回の研究は、このとき、対応する微分方程式の解は確率1で一意的に存在することを証明し、さらに、波の伝播速度が無限大になる(もちろん、意味のある極限を得るために、他のパラメータも相応に変動します)とき、重い粒子の状態、即ち位置と速度、を表す確率過程の分布はある拡散過程に収束することを証明し、この収束先である拡散過程の生成作用素の具体的な形も与えました。証明のポイントは、理想気体環境のときに使われていた近似以外にもう一つの新しい近似を導入し、必要に応じて二つの近似を使い分けた点にあります。

今年度はランダム性のない力学系による拡散過程の導出という研究課題に関して、同種類な重粒子が二つあり、かつ重粒子達の動きには相対効果がある場合の極限過程の候補を求めるために、対応している確率微分方程式の解の族を研究しました。解のタイト性及び収束性を証明し、収束先の具体的な形を与えました。具体的には、理想気体環境に入れられた二つの重粒子が同種類であり、かつ重粒子達の動きには相対効果がある場合、環境軽粒子達の質量が0に収束するとき、重粒子達の動きを表す確率過程の収束性を目標にしています。今年度は、対応している確率微分方程式の解の収束性を研究することにより、目標にしている収束先の候補を求めました。粒子の動きには相対効果があり、系を表すハミルトニアンに減衰及びランダム性を加えたモデルを考えます。上述の確率微分方程式とはこのような系を表しています。ポテンシャル関数は吸収域を持つ場合を考え、係数が無限大に行くときの解のタイト性及び収束性を研究し、解は次のような確率過程に収束することを証明できました。極限過程にはポテンシャルの値が0である領域に対応している「拡散過程相」及びポテンシャルの値が負になる領域に対応している「等速運動相」という二つの相を持ちます。また、粒子が二つの相の境界に到着したときの挙動も解明できました。問題解決の一番のアイデアは、「総エネルギー」及び「運動量の位置に直行する方向の成分」という二つの新しい確率過程を導入した点にあります。理想気体環境及び波環境という二つの設定の下でこの問題を研究し、一定の研究成果が得られましたので、おおむね順調であると言えるでしょう。24年度が最終年度であるため、記入しない。今までは異種類分子の場合について研究を行いましたが、今後は相対効果があるという問題設定の下で、同種類、分子の場合について、問題にしている確率過程のタイト性を示し、その極限を具体的に求める予定です。
シロイヌナズナ発生におけるRab5の機能

Rab GTPaseは、GTP結合型とGDP結合型をサイクルする分子スイッチとして膜融合を制御する。RAB5は、エンドサイトーシス経路で多様な機能を担うことが動物では明らかとなっている。一方、植物におけるRab5の器官、個体レベルでの機能はほとんど明らかにされていなかった。そこで、植物のRab5の発生における役割を解明することを目的とし、シロイヌナズナのRAB5活性化因子であるVPS9aの変異体vps9a-2の表現型を解析した。変異体では静止中心におけるSHORTROOT、SCARECROWの発現の有無が逆転し、静止中心付近におけるオーキシンの濃度分布に異常が起きていた。野生型でオーキシンが静止中心に最も多く蓄積することは、PIN3、PIN4、PIN7によって制御されている。変異体においてPIN3とPIN4の発現領域および細胞内局在の異常が見られた。これらのことからRAB5がSHORTROOT、SCARECROWだけでなくPIN3、PIN4といった発生における重要な複数の遺伝子の発現領域の調節に関与することが明らかになった。細胞内膜交通と遺伝子発現領域の関係性を示唆する興味深い結果である。RAB5はエンドソームに局在するのに対し、RAB7は液胞膜に局在して液胞輸送を制御すると考えられている。発生におけるRAB7の機能を解析するため、酵母において複合体の状態でRAB7の活性化因子として働くSAND1/MON1とCCZ1のシロイヌナズナにおけるホモログの変異体系統を確立した。vps9a-2変異体と類似する表現型を示すと同時に異なる異常も示した。RAB5、RAB7特異的な機能、共通する機能を明らかにすべく、解析を進めている。ccz1変異体の生育に対するRAB5の過剰発現の影響がメンバーによって真逆になるという興味深いデータも得られつつある。RAB5の活性化因子であるVPS9aの変異体の表現型解析をさらに進め、地上部の解析も行った。また、RAB7の活性化因子だとされるSAND1およびCCZ1のGFP融合タンパク質を発現する植物体の作成および細胞内局在解析に成功した。また、大腸菌発現によるタンパク質の精製にも成功した。さらに、変異体の表現型解析を進めることができ、その過程でccz1変異体の生育に対するRAB5過剰発現の影響が保存型と植物特異型で真逆になるという大変興味深いデータも得られつつある。今後、SAND1とCCZ1が植物においても複合体を形成し、RAB7の活性化因子として機能することを生化学的に示す。また、sand1変異体、ccz1変異体の解析をさらに進めて、細胞レベル・器官レベルでのvpsga2変異体との対比を行い、RAB5経路とRAB7経路の協調性と独立性を検証する。Rab GTPaseは、GTP結合型とGDP結合型をサイクルする分子スイッチとして膜融合を制御している。なかでもRAB5は、エンドサイトーシス経路で多様な機能を担うことが動物では明らかとなっている。一方、植物のRab5が器官、個体レベルにおいて果たす役割の研究はほとんどなされていなかった。そこで、植物のRab5の発生における役割を解明することを目的とし、シロイヌナズナのRAB5活性化因子であるVPS9aの変異体vps9a-2の表現型を解析している。変異体では静止中心におけるSHORTROOT、SCARECROWの発現の有無が逆転していた。静止中心が誤って中心柱細胞に分化している可能性を検証したところ、分化は起きていなかった。オーキシンが静止中心に最も多く蓄積することは、PIN3、PIN4、PIN7によって制御されている。変異体において蓄積位置がずれることから、これらPINタンパク質の細胞内局在の異常を推測した。局在に関する異常はなく、遺伝子の発現領域の異常が見られた。RAB5はエンドソームに局在するのに対し、RAB7は液胞膜に局在して液胞輸送に関与する。発生におけるRAB7の機能解析を開始した。酵母において複合体の状態でRAB7の活性化因子として働くSAND1/MON1とCCZIのシロイヌナズナにおけるホモログの変異体系統を確立した。野生型ともvps9a-2変異体とも異なる表現型を示した。発生におけるRAB5、RAB7特異的な機能、両者に共通する機能、また細胞・分子レベルでの機能解析も同時に進めている。