hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
外部電源を必要としない低価格橋梁モニタリングシステムの開発

本研究の目的は,低価格で,外部からの電源を必要としない橋梁のモニタリングシステムを構築することである.落橋検知を主たる目的として,太陽電池や圧電素子による電源供給で,廉価なマイクロコンピュータを使用したモニタリングシステムの試作品を作製した.圧電素子は落橋検知のためのセンサとしても使用されており,検知センサとしての圧電素子の発電特性も調べて適切なものを使用している.本研究の目的は,低価格で,外部からの電源を必要としない橋梁のモニタリングシステムを構築することである.落橋検知を主たる目的として,太陽電池や圧電素子による電源供給で,廉価なマイクロコンピュータを使用したモニタリングシステムの試作品を作製した.圧電素子は落橋検知のためのセンサとしても使用されており,検知センサとしての圧電素子の発電特性も調べて適切なものを使用している.本研究の目的は低価格で,外部からの電源を必要としない橋梁のモニタリングシステムを構築することである.背景としては,橋梁の劣化が問題となっていること,予算制約の大きい地方公共団体が多いこと,高性能なマイクロコンピュータや通信モジュールが入手しやすくなっていること,および低炭素社会といった環境への配慮が重要となっていることがあげられる.待ち受け時間の長い事象(地震など)のためのデータ収録システムの構築を目指したものである.平成21年度の予定として,2点を行う予定であった.第一はデータロガーの設計および作成である.データロガーの仕様,回路構成を考えることであるが,省電力のマイクロコンピュータで,2チャンネルの入力が可能なものを選択した.第二は,データロガーを作成し動作確認を行うことである.小型の試験体で屋内および屋外で動作確認を行う予定であったが,動作の確認を行うことができた.また,当初の予定とは異なるが,圧電素子の発電特性に関しても実験を行うことができた.圧電素子は,PVDFフィルムのほうがセラミックスよりも発電効率がよいことを調査し,フィルムを用いることとした.試験体にフィルムを接着し,試験体に生じるひずみをパラメータとして,生じる電圧と電流を測定した,フィルム1枚では,3ボルトの電圧と100マイクロアンペアの電流が得られたが,フィルムを並列に接続したほうが電力を得られやすいことがわかった.また,データロガーの待ち受け時電力はナノワットなので,待ち受け時のフィルムによる電力供給は可能であることが示された.本研究の目的は低価格で,外部からの電源を必要としない橋梁のモニタリングシステムを構築することである.背景としては,橋梁の劣化が問題となっていること,予算制約の大きい地方公共団体が多いこと,高性能なマイクロコンピュータや通信モジュールが入手しやすくなっていること,および低炭素社会といった環境への配慮が重要となっていることがあげられる.待ち受け時間の長い事象(地震など)のためのデータ収録システムの構築を目指したものである.平成21年度には圧電素子の発電特性を調べた.平成22年度は,太陽電池に関して発電特性を調べた.市販の太陽電池による充電器を基にして,マイクロコンピュータに必要な電力を供給する回路を作成した.この電池に市販の無線センサノード(Mote)を接続し,電池がどれくらい持続するかを調べた.電池を満充電し,2個を並列にして接続することで,3日ほど持続することを確認した.今後としては(1)無線センサノードの計測項目および時間の調整できるマイコンプログラムを行うこと,(2)無線通信の別のマイコン回路の作成,(3)信号受信後のインターネット配信のためのサーバの構築を行う予定である.この中で,(2)のマイコン回路の作成はすでに試作品が完成した.また,データ通信が所望のとおりに行われていることは確認している.より具体的には,異状検知のためのしきい値の設定やそれに応じた計測のためのプログラムを作成する予定である.本研究の目的は,低価格で,外部からの電源を必要としない橋梁のモニタリングシステムを構築することである.背景としては,橋梁の劣化が問題となっていること,予算制約の大きい地方公共団体が多いこと,高性能なマイクロコンピュータや通信モジュールが入手しやすくなっていること,および低炭素社会といった環境への配慮が重要となっていることがあげられる.待ち受け時間の長い事象(地震など)のためのデータ収録システムの構築を目指した.システムの構成はデータ収集部,データ通信部,電源部および異状検知部の4つに分けることができる.データ収集部としてはマイコン基板Arduinoを使用することとした.Arduinoはマイコンと単純な入出力ポートを具えた電子基板であり,簡単にプログラムを開発できる環境も提供するものである.データ通信部は無線通信できるZigBeeを使用した.データ通信とデータ収集のプログラムを作成した.データ収集部から送られたデータを一括管理し,異状検知判断するためのサーバを構築した.サーバの選定に際しては,ARMボードと呼ばれる極小サイズのマイコン基板を使用した.電源部に関して,電力供給源として始めに圧電素子から検討を行った.繰り返し載荷試験機を用いて,橋梁部材に生じると思われると同等の範囲の応力が作用するように載荷を行った.その結果,電圧は5V程度を得ることができたが,電流は10マイクロAのオーダーであることがわかった.次に太陽電池の使用を検討した.5Vで0.1A程度の太陽電池を使用したが,電圧は太陽光の強さに依存され,必ずしも最大の定格出力が得られるわけではない.そこで,定電圧が出せるような回路を作成した.回路は直流昇圧コンバータを利用したものであり,一定の電圧を出すことが可能となった.さらに,マイコン基板を駆動させるには十分であることも確認した.異状検知のセンサは圧電素子を使用した.
シンチレーションファイバーカロリメータ用高時間分解能読出システムの開発研究

本研究では、シンチレーションファイバーを用いた電磁ハドロン一体型カロリメータ(以下SPACALと称す)に関して、「シャワー発達の時間情報」を用いる方法でのe/h分離の可能性について検討した。電子は、物質入射後短時間でその全エネルギーを失い、しかもその時間的ばらつきは極めて小さい。一方、pi中間子は、核反応により広い範囲でエネルギーを失うので、その時間は長く、しかもばらつきが大きいという特長がある。この特長を利用し、入射した粒子に対して得られるパルス幅を測定すれば原理的にはe/h分離が可能である。CERNのグループにより80GeVの粒子に対するパルス幅測定で約1/1000のe/h分離能が得られることが報告されている。そこで本研究では、より低エネルギーの粒子に対して同手法によるe/h分離の可能性を調べた。まず、SPACALからのシグナルを0.5nsのサンプリングレートで収集するシステムを構築し、4GeVの電子およびpi中間子を照射し波形データを収集した。これを解析した結果、波高の1/10でのパルス幅は、以下のようであった。これにより、4GeV程度のエネルギーでは十分なe/h分離は不可能であるという結果を得た。一方、この結果を評価するためシミュレーションを行い、以下のような結果を得た。この結果から、電子およびpi中間子のパルス幅にわずかではあるが明らかな違いが見られることが確認できた。以上より、4GeV程度のエネルギーでe/h分離する場合、ケーブル中でのパルスのなまり等を完全に無視した場合でも、十分なe/h分離を行うにはさらに高精度の時間分解能が要求されることがわかった。
末梢神経再生における神経と血管の伴走化現象および毛細血管幹細胞の役割

先行実験で毛細血管を構成する周細胞の一部に神経分化能を持つ幹細胞(CapSCs)、さらに同細胞のシュワン細胞分化能を制御する因子(Ninjurin1 (Ninj1))を見出した。このことから、「CapSCsは、Ninj1を介して血管周囲でシュワン細胞に分化し、神経軸索再生を促す」という仮説をたて、周細胞特異的にNinj1欠損を誘導するマウスの坐骨神経障害モデルなどを利用して検証していくことにより、神経血管伴走化の機序、さらに末梢神経の機能維持や再生の機序解明を目指す。
染色体imprintingと遺伝子不活性化の基礎研究

1.Xist遺伝子のクローニング15kbとされるcDNAの約8割をクローン化し、シーケンスも終了した。現在、5'領域のゲノミッククローンの分離に力を注いでいる。2.Xist遺伝子がX染色体不活性化センター(Xic)に相当するか否かを検討するために、ECCx雌体細胞の系で不活性Xが活性化する過程でのXisT遺伝子の発現変化をRT-PCR法で調べている。再活性化には細胞融合後4-5日を要するがXistの発現もこれにほぼ並行して消失した。現在、in situ hybridizationによって更に細かい点の解析を行っている。3.Xistとは別にXicを分離するための実験材料として生殖細胞キメラ形成能の高いES細胞株の樹立を試みている。既に染色体転座を持つものも含め50余株の樹立に成功した。雄2株についてはキメラ形成能を調査し、いずれも生殖細胞に組み込まれることが明らかになった。4.マウス雌胚発生では父由来のX染色体がまず胚体外部で不活性化し、次いで胚体部ではランダムな不活性化が起きる。この選択的な不活性化現象にはXicにあるimprintingが関与し、1-2日後imprintingが消えるためにランダムになると考えられていた。我々の樹立した雌型ES細胞6株を用いて培養下で胚様体を形成させX染色体の不活性化を起させる系で検討したところ30回の継代培養後にも胚体外部に当たる部分では父由来Xが不活性となりこのimprintingは従来想定されていた程には不安定なものではないこと、そしてこのimprintingに対する反応が組織によって違うらしことが明らとなった。
急性および慢性疼痛下での脳内オピオイド受容体の変動とモルヒネ投与による影響

【実験方法】1)実験的炎症性疼痛モデルの作製:ラットの後肢皮下にホルマリンあるいはカラニゲンを注入し,後肢の挙上,振り回すあるいは舐めるなどの痛みの行動を観察した.同時に注入側の浮腫も確認した.痛みの反応を示した動物を23時間後に斷頭し,脳および脊髄膜標本を調製した.また,ラットの後肢皮下にアジュバントを注入し慢性炎症性疼痛モデルを作製し,7日後に斷頭し,脳および脊髄膜標本を調製した.2)オピオイドリガンド結合実験:上記動物から得られた脳および脊髄膜標本において,^3H-DAGO(μ選択性リガンド),^3H-DPDPE(δ選択性リガンド)および^3H-EKC(κ選択性リガンド)の3種類のオピオイドリガンド用いて,受容体結合実験を行った.【結果】ホルマリンおよびカラニゲンによる急性炎症性疼痛刺激を与えたラットの脳および脊髄での^3H-DAGO,^3H-EKCおよび^3H-DPDPE結合において,総受容体濃度(Bmax値)および解離定数(Kd値)ともコントロール群と有意差を認めなかった.また,アジュバント注入による慢性疼痛刺激を加えたラットの脳および脊髄での^3H-DAGO結合においてもコントロール群と有意な差を認めなかった.【考察】ホルマリンあるいはカラニゲン下肢注入による急性炎症性疼痛刺激を加えたラットの脳・脊髄内のμ,δあるいはκオピオイド受容体の変動は認められなかった。また、アジュバントによる慢性炎症性疼痛モデルにおいても同様であった.このような急性および慢性炎症性疼痛刺激は、オピオイド受容体の変動をきたす程のものではないかもしれない.あるいは,たとえ変動があったにせよ,脳あるいは脊髄全体のオピオイド受容体からみればごくわずかなもので本受容体の変動が認められなかったかもしれない.以上のように急性および慢性疼痛刺激ではオピオイド受容体の変動が認められずモルヒネ投与による本受容体の変化は検討できなかった.【実験方法】1)実験的炎症性疼痛モデルの作製:ラットの後肢皮下にホルマリンあるいはカラニゲンを注入し,後肢の挙上,振り回すあるいは舐めるなどの痛みの行動を観察した.同時に注入側の浮腫も確認した.痛みの反応を示した動物を23時間後に斷頭し,脳および脊髄膜標本を調製した.また,ラットの後肢皮下にアジュバントを注入し慢性炎症性疼痛モデルを作製し,7日後に斷頭し,脳および脊髄膜標本を調製した.2)オピオイドリガンド結合実験:上記動物から得られた脳および脊髄膜標本において,^3H-DAGO(μ選択性リガンド),^3H-DPDPE(δ選択性リガンド)および^3H-EKC(κ選択性リガンド)の3種類のオピオイドリガンド用いて,受容体結合実験を行った.【結果】ホルマリンおよびカラニゲンによる急性炎症性疼痛刺激を与えたラットの脳および脊髄での^3H-DAGO,^3H-EKCおよび^3H-DPDPE結合において,総受容体濃度(Bmax値)および解離定数(Kd値)ともコントロール群と有意差を認めなかった.また,アジュバント注入による慢性疼痛刺激を加えたラットの脳および脊髄での^3H-DAGO結合においてもコントロール群と有意な差を認めなかった.【考察】ホルマリンあるいはカラニゲン下肢注入による急性炎症性疼痛刺激を加えたラットの脳・脊髄内のμ,δあるいはκオピオイド受容体の変動は認められなかった。また、アジュバントによる慢性炎症性疼痛モデルにおいても同様であった.このような急性および慢性炎症性疼痛刺激は、オピオイド受容体の変動をきたす程のものではないかもしれない.あるいは,たとえ変動があったにせよ,脳あるいは脊髄全体のオピオイド受容体からみればごくわずかなもので本受容体の変動が認められなかったかもしれない.以上のように急性および慢性疼痛刺激ではオピオイド受容体の変動が認められずモルヒネ投与による本受容体の変化は検討できなかった.ハロセン麻酔下において、モルモット背部の皮膚にメスで約5cm程度の切開を加え、その後に金属クリップにて縫合し、皮膚切開という急性疼痛モデル動物を作製した。本モデルを23時間後に断頭し、脳および脊髄膜標本を調製した。また、ハロセン浅麻酔下において、ラットの後肢皮下にホルマリンを注入し、2時間後に断頭し、脳および脊髄膜標本を調製した。一方、ラットの後肢皮下にアジュバンドを注入し慢性炎症性疼痛モデルを作製。34日後に断頭し、脳および脊髄膜標本を調製した。上記動物から得られた脳および脊髄膜標本において、^3H-DAGO(μ選択性リガンド)^3H-DPDPE(δ選択性リガンド)および^3H-U69593(κ選択性リガンド)の3種類のオピオイドリガンド用いて、受容体結合実験を行った。皮膚切開およびホルマリン注入による急性疼痛モデル群と疼痛を負荷していない対照群では、上記の^3H-オピオイドリガンドによるScatchrd plotによる解析では有意差は認められなかった。モルモット皮膚切開という急性疼痛刺激ではモルモット脳のμ、δあるいはκオピオイド受容体の変動は認められなかった。また、ラット後肢にホルマリン注入による急性炎症疼痛刺激によっても脳・脊髄内のμ受容体に変化は認められなかった。また、アジュバントによる慢性炎症性疼痛モデルにおいても差は認められなかった。

このような急性および慢性炎症性疼痛刺激は、オピオイド受容体の変動をきたす程のものではないかもしれない。あるいは、たとえ受容体の変動があったにせよ、ごくわずかなもので脳あるいは脊髄全体のオピオイド受容体の変動が認められないかもしれない。皮膚切開による急性疼痛刺激モデルにおいては,モルモット脳内のμ選択性リガンドの^3H-DAGO,δ選択性リガンドの^3H-DPDPEおよびκ選択性リガンドの^3H-U69593特異的結合において,総受容体濃度(Bmax値)および解離定数(Kd値)ともコントロール群(偽手術群)と有意差を認めなかった.一方,ラット後肢フォルマリン注入による急性疼痛刺激モデルにおいても,上記3タイプの^3H-リガンドを用いて,脳・脊髄内のオピロイド受容体の変動を検討したが対照群(生理食塩水注入)と有意差は認められなかった.また,ラット脊髄において,κ選択性リガンドの^3H-U69593特異的結合はほとんど認められなかったため,κリガンドのproto-typeである^3H-EKCを使用したが,高あるいは低親和性結合部位においても対照群と有意差は認められなかった.したがって,ラットにアジュバンドを接種し、アジュバンド関節炎を引き起こした慢性炎症性疼痛モデル動物を作製し,脳・脊髄内のオピオイド受容体の変動を検討した.しかし,^3H-DAGO結合においてもBmax値およびKd値ともコントロール群と有意差を認めなかった.また,疼痛制御にも関与しているといわれているα2受容体の選択的アゴニストである^3H-UK14304結合も使用して慢性疼痛刺激を加えたラットの脳・脊髄内のα2受容体の変動を検討したが,痛み刺激によってもα2受容体の変化は認められなかった.以上のような急性および慢性炎症性疼痛刺激は、オピオイド受容体の変動をきたす程のものではないかもしれない.あるいは,たとえ変動があったにせよ,脳あるいは脊髄全体のオピオイド受容体からみればごくわずかなもので本受容体の変動が認められなかったかもしれない.このように急性および慢性疼痛刺激ではオピオイド受容体の変動が認められずモルヒネ投与による本受容体の変化は検討できなかった.
好酸球性副鼻腔炎における好酸球活性化機序の解明

好酸球浸潤の多い鼻茸群では好酸球浸潤の少ない鼻茸群と比較して、LPS刺激による線維芽細胞のVEGF産生は有意に上昇していた。デキサメタゾン(10^<-6> mol)によりVEGF産生は有意に抑制された。VEGFの免疫染色において、線維芽細胞は好酸球浸潤の多い鼻茸群では有意に強く染まっていた。好酸球浸潤の多い鼻茸群では好酸球浸潤の少ない鼻茸群と比較してVEGF産生をする線維芽細胞数が多く、またLPS刺激などの外因因子が作用することでVEGF産生がより高い結果であった。VEGF産生が高いことは鼻茸の発生の一因である可能性があると思われた。好酸球性副鼻腔炎に対してはステロイドの全身投与が有効であることがわかっているが、これに代わる内服治療は現時点で存在せず、難治性の疾患である。鼻茸は再発しやすいものの、病因のメカニズムは解明されていないとの報告や、鼻茸に対するステロイド療法は有用な治療法ではあるものの、そのメカニズムについては十分解明されてはいないとの報告もある。以前われわれは、好酸球性副鼻腔炎のヒト鼻茸線維芽細胞が産生するeotaxinが好酸球の遊走活性に重要な役割を担っていることを明らかにした。一方、気管支喘息患者ではVEGFは気道浮腫をきたす最も有力なサイトカインの1つとして考えられている。今回、鼻茸由来培養線維芽細胞を用いてステロイドによる接着分子、ケモカイン、サイトカインを標的とした抑制効果を測定し、好酸球性炎症におけるこれらの作用を明らかにすることを目的とした。対象は好酸球浸潤の少ない鼻茸(4例)、多い鼻茸(5例)とした。鼻茸病理組織学的標本において200倍で5視野を検鏡し平均好酸球数を算出し60以上を好酸球浸潤の多い鼻茸、60以下を好酸球浸潤の少ない鼻茸と分類した。第3世代ヒト鼻茸由来線維芽細胞を使用し細胞を24Wellにまき、デキサメタゾンで前処置を行い24時間培養し、IL-4(10ng/ml)+TNF-α(10ng/ml)にて刺激し24時間後に上清を採取し、ELISAにてeotaxinおよびVEGF、RANTES濃度を測定した。eotaxin産生は両群ともにDEX10^<-10>では抑制されやすい傾向にありDEX10^<-6>で有意に抑制された。さらにVEGF、RANTES産生濃度の比較およびステロイドの抑制効果についても両群間で相違が認められた。引き続き実験的検討や臨床検討を実施していきたい。好酸球性副鼻腔炎に対してはステロイドの全身投与が有効であることがわかっているものの、これに代わる内服治療は現時点で存在せず、難治性の疾患である。Vascular endothelial groeth factor (VEGF)は鼻茸において毛細血管や基底膜の透過性を調節し、浮腫や鼻茸の増大に関与しているといわれており、好酸球浸潤の多い鼻茸における好酸球の遊走活性にeotaxinが重要な役割を担っているということを、以前当教室から報告させていただいた。今回、好酸球浸潤の多い鼻茸Enp ; Eosinophilic Nasal Polypと少ない鼻茸NEnp ; Non-Eosinophilic Nasal Polypにおいて鼻汁中および鼻茸由来線維芽細認から分泌されるVEGF Eotaxinを測定し、その相違を検討することと、鼻茸由来線維芽細胞から分泌されるVEGF、Eotaxinに対するステロイドによる抑制効果を調査することを目的とした。方法(1)鼻汁採取しPBSで攪拌後に遠心分離を行い、上清をELISAにて測定した。方法(2)第3世代ヒト鼻茸由来線維芽細胞を使用した。細胞を24Wellにまき、48時間後にDEX(10^<-6>mol,10^<-10>mol)にて前処置を行った。その後、24時間培養後にTNF-α+IL-4またはLPSにて刺激を行い、24時間後に上清を採取しELISAにて測定した。結果(1)EnpはNEnpと比較して有意に鼻汁中VEGF濃度が高い結果であった。結果(2)Enp群ではNEnp群と比較して、Eotaxin産生は有意に上昇していた。また、両群ともにステロイドによりEotaxin産生は抑制された。結果(3)両群間でVEGF産生に差を認めず、EnpではNEnpと比較してLPS刺激によるVEGF産生は有意に上昇していた。両群ともにステロイドによりVEGF産生は抑制された。考察およびまよめ)鼻汁中

VEGF濃度はEnpで有意に高く、鼻茸線維芽細胞からのEotaxin産生は、有意に高い結果であった。このことからEngでは、鼻汁中のVEGF濃度が高くなり鼻茸の出現しやすい環境であり、鼻茸が発生すると、鼻茸線維芽細胞からのEotaxin分泌が亢進し、好酸球を引き寄せ好酸球浸潤が多くなるのではないかと考えられた。また、ステロイド投与は、炎症刺激に反応した鼻茸線維芽細胞からのVEGF産生を抑制し鼻茸の増殖を調節していると考えられた。
時間的反応集積化に基づく含ホスホール機能材料の開発

ホスホールオキシドは,ホスホリル基の電子求引性に起因してヘテロール類の中でも極めて高い電子受容性をもち,π共役系の基本骨格として近年活発に研究されている.最近我々は,リン置換フェニルアセチレンの分子内環化を含む時間的反応集積化により,周辺修飾型ベンゾホスホールオキシドの合成法を確立した1.本法により得られる3-ハロベンゾホスホールオキシドは,さらなるハロゲン-金属交換反応やクロスカップリング反応のよい前駆体であり,所望の位置に種々のアリール基や官能基をもつベンゾホスホールオキシドへと誘導可能である.本研究では,この時間的反応集積化を鍵として,種々の発光性材料の開発に取り組んだ.第一に,2位に電子供与性アリール基をもつ種々のドナー・アクセプター型ベンゾホスホールオキシドを合成し,得られた化合物群の発光特性について調べた.その結果,いずれの化合物も溶媒の極性が増大するにつれ蛍光波長の顕著な長波長シフトが観測された.蛍光量子収率の溶媒効果は電子供与性アリール基の置換位置に強く依存し,2位に4-アミノフェニル基をもつ誘導体1および2は,溶媒の極性にかかわらず極めて高い蛍光量子収率をもつことを見出した.さらに,動物細胞の染色実験により,本化合物が単一色素による細胞内環境の染め分けに応用できることを示した.さらに,2位にo-ヒドロキシフェニル基を有するベンゾホスホールオキシド誘導体3を合成し,これらの発光特性が溶媒の水素結合供与能に応答して著しく変化することを明らかにした.ホスホリル基の水素結合形成能が発光特性のスイッチングに応用できることを示す結果である.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。ホスホールオキシドは,ホスホリル基の電子求引性に起因してヘテロール類の中でも極めて高い電子受容性をもち,π共役系の基本骨格として近年活発に研究されている.最近我々は,リン置換フェニルアセチレンの分子内環化を含む時間的反応集積化により,周辺修飾型ベンゾホスホールオキシドの合成法を確立した1.本法により得られる3-ハロベンゾホスホールオキシドは,さらなるハロゲン-金属交換反応やクロスカップリング反応のよい前駆体であり,所望の位置に種々のアリール基や官能基をもつベンゾホスホールオキシドへと誘導可能である.本研究では,この時間的反応集積化を鍵として,種々の発光性材料の開発に取り組んだ.第一に,2位に電子供与性アリール基をもつ種々のドナー・アクセプター型ベンゾホスホールオキシドを合成し,得られた化合物群の発光特性について調べた.その結果,いずれの化合物も溶媒の極性が増大するにつれ蛍光波長の顕著な長波長シフトが観測された.蛍光量子収率の溶媒効果は電子供与性アリール基の置換位置に強く依存し,2位に4-アミノフェニル基をもつ誘導体1および2は,溶媒の極性にかかわらず極めて高い蛍光量子収率をもつことを見出した.さらに,動物細胞の染色実験により,本化合物が単一色素による細胞内環境の染め分けに応用できることを示した.さらに,2位にo-ヒドロキシフェニル基を有するベンゾホスホールオキシド誘導体3を合成し,これらの発光特性が溶媒の水素結合供与能に応答して著しく変化することを明らかにした.ホスホリル基の水素結合形成能が発光特性のスイッチングに応用できることを示す結果である.ホスホールオキシドは,ホスホリル基の電子求引性に起因してヘテロール類の中でも極めて高い電子受容性をもち,π共役系の基本骨格として近年活発に研究されている.報告されているホスホール誘導体の多くは,π共役の拡張に有利な2,5位に構造修飾を施したものがほとんどであるのに対し,3,4位の置換基は励起状態でのダイナミクスを左右する重要性をもつと考えられている.本研究では,3位に様々なアリール基を導入し励起状態の性質に大幅な摂動を与えることで,特異な発光特性をもつ分子系を実現できるのではないかと考え,検討をおこなった.第一に,最も基本的な構造をもつホスホール誘導体として,3位に様々なアリール基をもつ誘導体の合成に取り組んだ.ジエチニルホスフィンの分子内環化および後続のクロスカップリング反応を時間的に集積化させることで,種々のテトラアリールホスホール類の迅速合成を達成した.得られた化合物群の発光特性は3位のアリール基の種類およびリン上の酸化状態に著しく依存し,特に,3位に4-アミノフェニル基をもつホスホール誘導体はCH2Cl2中でも顕著に高い蛍光量子収率(ΦF = 0.23)をもつことを明らかにした.また,フェニルアセチレンの分子内環化を鍵とする時間的反応集積化により,3位に種々の電子供与性アリール基をもつベンゾホスホールオキシド類を合成し,得られた化合物群の発光特性について調べた.その結果,3位にアミノフェニル基をもつ誘導体が,溶媒の極性が増大するにつれ蛍光量子収率が上昇するという特異な溶媒効果を示すことを見いだした.以上はいずれも周辺置換基の修飾のみならずリン上の酸化数変化によって励起状態の性質が制御可能であることを示唆する結果であり,刺激応答性発光材料への展開の可能性が期待できる.本研究は,有機エレクトロニクス分野の最重要課題の一つである優れた有機半導体や発光材料の開発を指向し,標的化合物の分子設計と連動した反応集積化法の確立を目指すものである.

具体的には,有機半導体の基本骨格としてリンを含む五員環ヘテロールであるホスホールに着目し,ホスホール骨格の簡便,迅速,かつ一般性の高い合成法の確立することで,実践的応用に資する新たな機能性有機材料の開発に結びつけることを最大の目的とする.本年度は,時間的反応集積化法の確立により,テトラアリールホスホール類およびベンゾホスホール類の二種類の化合物群の迅速合成を達成することができた.さらに,いずれも得られた誘導体の中から特異な発光特性を示す化合物を見いだし,各種物性測定および理論計算によりその機構を明らかにすることができた.後続反応との反応集積化や半導体材料への展開についてはさらなる検討が必要であるものの,時間的反応集積化によって一連の化合物の迅速合成法を確立することができたという点で概ね研究計画は順調に進展しているといえる.今後は主に,後続反応との反応集積化を軸に,前年度で見いだした発光特性のさらなる応用や,優れた半導体材料への展開について向けて検討をおこなう.(1)分子内環化と後続反応を組み合わせた時間的反応集積化法の確立:前年度の検討により,オルト位に臭素原子の置換したアリールアセチレンを出発原料とし,分子内環化を鍵とする三段階のワンポット逐次合成により3-ブロモベンゾホスホール骨格を構築した後,遷移金属触媒クロスカップリング反応とリン上の酸化反応をワンポットで逐次的におこなうことに成功した.しかし,収率や基質適用範囲という観点ではさらなる改善が必要である.本年度ではクロスカップリング反応との反応集積化の効率向上のための条件検討を徹底的におこなうとともに,さらなる後続反応の集積化に挑戦する.(2) π拡張型ベンゾホスホールオキシド類の発光特性の解明と水溶性発光材料への展開:前年度の研究により,3位にπ拡張部位をもつ種々のベンゾホスホール誘導体の中でも,電子供与性アリール基をもつ誘導体が特異な蛍光発光特性をもつことを見いだした.当初研究目標に据えていた有機半導体とは異なるものの,有機エレクトロニクスおよびバイオイメージングに向けた新たな発光性分子骨格として興味深い.本年度は,リン上の置換基修飾に特に着目し,誘導体の合成確立および物性解明について検討をすすめる.25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度が最終年度であるため、記入しない。
新潟地方の胆嚢癌多発の背景

胆嚢摘出術施行512例、およびERCP施行2336例を対象に、新潟地方の膵管胆道合流異常症の頻度を、また胆嚢摘出例について胆嚢胆汁の胆汁脂質を検討し、以下の結果を得た。1.膵管胆道合流異常症(合流異常)の頻度胆嚢摘出術施行例の胆嚢胆汁中アミラーゼ活性値10.000IU/L以上の高値例は2.3%、ERCP施行例中の合流異常の頻度は2.7%で、共に他地域からの報告と一致した。新潟地方の胆嚢癌多発の背景として合流異常が積極的役割を果たしている証拠は得られなかった。2.胆道疾患患者の胆嚢胆汁脂質分析から(1)胆汁酸分析の結果、胆嚢癌最多発地域ボリビアからの報告と同様胆嚢癌とコレステロール胆石における脂質濃度の低下を確認した。また胆嚢癌では発癌促進因子とされる二次胆汁酸比の上昇が認められた。胆汁酸濃度の低下は胆嚢造影上胆嚢機能が保たれ、かつ粘膜破壊のほとんどない胆嚢癌症例にも見られ、発癌以前に胆汁濃縮力の低下が起きている可能性が示唆された。(2)脂肪酸も胆嚢癌症例では脂質濃度全体の低下を反映して著しく低値で、Ames test抑制因子とされるオレイン酸、リノール酸の濃度も低値であった。しかし、胆嚢癌非多発地域(和歌山)の症例の脂肪酸濃度も新潟地方に比して低値を示し、検体処理に関連する人為的誤差が考えられた。3.胆汁の変異原性について未だ少数の検討であるが、Ames test陽性率の低下傾向が伺われた。今後実験条件を吟味の上、経年的に変化を観察する必要がある。4.今後の課題合流異常の頻度をより確実に把握する一方、環境を含む他の疫学的要因に関する研究を一層推進すべきである。また、コレステロール胆石例における胆嚢の濃縮力低下の機序や胆汁中脂肪酸の役割を明らかにして、胆嚢癌高危険群解明に貢献したい。本研究の目的は胆嚢癌多発地域住民を対象に、胆汁脂質成分の変化と、胆嚢癌のリスク因子である膵管胆道合流異常症の頻度とを調査することである。平成7年度には研究環境の整備と検討症例の収集を第一課題とした。I.研究組織の構築:胆嚢疾患症例の集積のため新潟市およびその周辺の5病院外科と共同研究組織、新潟胆汁脂質研究会を結成した。第1回検討会が平成7年7月16日に開催され、症例の登録プロトコールが決定された。II.研究設備:高速液体クロマトグラフィーは、平成7年9月15日設置された。基本調整の後、12月より胆汁脂肪酸分析の予備実験を行っている。平成8年2月に和歌山医科大学第2外科教室にて測定技術講習を受けた。III.症例集積状況:平成7年12月末までの登録症例は161症例(目標の32%)で、胆嚢結石症134例、胆管結石症16例、胆嚢癌3例、他の胆嚢疾患5例、非胆道疾患3例であった。結石の組成分析、胆汁と血清のアミラーゼ活性、胆汁中総胆汁酸濃度、燐脂質濃度、コレステロール濃度等の測定を行った。結石種類別頻度は確認例で、コレステロール結石54.6%、ビリルビンCa石12.8%、黒色石32.6%であった。IV.今日までの解析状況:

1)1960年代の集計に比し黒色石が著増しビリルビンCa石が減少した。2)膵管胆道合流異常症が強く疑われる胆汁中アミラーゼ活性10,000IU/L以上は2例(測定例中1.5%)であった。3)胆石症例の胆嚢胆汁中脂質組成比は、コレステロール結石例でコレステロール/胆汁酸+燐脂質(胆石生成指数)が若干高値を示した。しかし、絶対濃度は以前指摘したとおり全体として低下して胆嚢機能の以上を示唆している。4)登録症例中胆嚢癌の頻度は1.9%であり、症例の年齢構成から見て低くない頻度といえる。平成8年度にはさらに症例の集積を重ね、胆汁中脂肪酸分画、変異原性検査をも進める予定である。平成8年度は症例の集積を継続し、脂肪酸分析を開始した。平成8年12月末日での集計結果を報告する。I.症例集積状況:新潟胆汁脂質検討会(5施設)を通して、369症例を集積した。対照群を除き、胆道疾患352例(目標の70%)、良性疾患342例、悪性疾患10例(2.8%)、うち胆嚢癌5例(1.4%)である。II.集計結果:1)胆石の種類別頻度;前年度に結石種類の診断が不正確と指摘されたので、赤外線分析施行例を対象に再検討した。コレステロール石58.6%、黒色石22.4%、ビリルビンカルシウム石(ビCa)16.4%、その他2.6%で、諸家の報告と一致した。肉眼診断の正診率は、コレステロール石90%、黒色石82%、ビCa石40.%であり、色素石の診断が困難であった。2)胆汁中アミラーゼ活性;10,000IU/L以上の高アミラーゼ活性胆汁は、測定された胆道疾患268例中1.1%で、全国集計による膵管胆道合流異常症の頻度を若干下回った。3)胆汁変異原性試験;計画の和歌山ではなく、同じく胆道癌死亡率の低い高知県の症例と、世界的に胆道癌の頻度が最も高いとされる南米チリ-の高地住民を対象として胆汁のAmes試験を行い、新潟の症例の陽性率がチリ-と同等で高知より有意に高いことを確認した。4)胆汁中脂肪酸;HPLCによりリノール酸、ステアリン酸、パルミチン酸、オレイン酸が主要脂肪酸として検出された。しかし、濃度、相対比には個人差が大きく、症例の背景を含め、比較検討の条件設定が重要と思われる。III.次年度の目標:症例数が目標に達していないので10月まで集積を継続する。胆汁脂質は症例の条件により著しく濃度が変動するので、胆嚢管閉塞や胆嚢炎など背景因子をきめ細かく検討の上、新潟地方胆石症患者の胆汁脂質の特徴を解析し、最終報告をまとめたい。1.膵管胆道合流異常症の頻度新潟地方の胆嚢摘出術施行患者の胆嚢胆汁中アミラーゼ活性高値例(10,000IU/L以上)は、胆道系に閉塞部位がないことが確認できる305例中7例2.9%で内3例に合流異常症が確認された。胆嚢癌8例中では1例(12.5%、合流異常症確認)の合併率であった。ERCP施行例中の合流異常症例は63例2.7%で、胆嚢癌59例中では6例10.2%であった。以上より新潟地方に膵管胆道異常症の頻度が他地方に比し非常に高い可能性は少ないと考えられる。2.胆汁脂質分析総胆汁酸、コレステロール、燐脂質ともにコレステロール結石症例で低濃度であり、前回篠川の結果と一致した。胆汁酸分画についても従来の報告と同様、一次・二次胆汁酸比、遊離リトコール酸濃度ともに上昇を認めなかった。遊離脂肪酸濃度:人胆汁中の主成分であるパルミチン酸(C16)、リノール酸(C18-2)、オレイン酸(C18-1)、ステアリン酸(C18-0)を測定し、コレステロール結石例で低い傾向であった(1.2mg/ml vs 1.4mg/ml対照)。日本人の標準値とほぼ一致したが、胆嚢癌の症例で異常に脂肪酸濃度の低い例があり、今後の検討対象である。
インド仏教における多様化の起源

この三年間、私は部派仏教資料の中にみられる大乗の痕跡を調査してきたが、その結果、二つの新たな視点が得られた。一つは部派の正当性の問題である。部派の内部から大乗という新たな思想が生まれたとするなら、旧来の声聞乗仏教を主張する比丘たちと新たな教義を主張する比丘たちの間に正当性をめぐる激しい摩擦が起こったに違いない。それでも新たな教義がつぶされずに生き延びたということは、阿含に書かれていない新しい教義でも正当と見なしうるような、なんらかの「正当性の基準の変化」がそこに起こっていたはずである。この問題を追跡した結果、部派仏教の成立こそが、大乗を生み出す基盤となった「正当性の基準の変化」の直接原因であるという結論を得ることができたのである。もう一つの視点は、アランヤに住む菩薩たちの特殊性である。従来、大乗発生のベースではないかと云われていたアランヤ地域に住む比丘たちの実態を解明することにより、必ずしもすべての大乗菩薩の起源をアランヤに求めることは正しくないが、特定のグループに限定するなら、アランヤ住と大乗の発生に緊密な関係を想定してもよいという結論を得た。この結果をさらに発展させ、アランヤ住を重視するグループと、逆に聚落で活動することを重視するグループを厳密に分割し、それぞれの起源を別個の系統として探索していく作業が今後の課題である。仏教が多様化し,大乗仏教という大きな潮流が発生してくる状況を,アビダルマ文献の中に見いだそうというのが研究の目的である。そこで平成12年度は,アビダルマ文献の中でも最も重要でありながら,その膨大な分量のせいで十分な研究が為されてこなかった『婆沙論』を研究対象にとりあげ,そこに引用される律の同定作業を行った。『婆沙論』は有部の論書であるから,そこに引用される律は当然,有部の律,すなわち『十誦律』あるいは『根本説一切有部律』のいずれかに一致するであろうと予想していたのであるが,以外にも,『婆沙論』に引用される律は,この二本の有部系律どちらにも一致せず,現存しない未知の律から引用されたものであるという結論になった。これにより,『婆沙論』時代の有部の状況は,我々が従来想定してきたものと,かなり異なるものであった可能性が高くなる。この成果は平成12年12月に論文として発表した(「婆沙論と律」『印度學仏教學研究』第49巻1号pp.421-413)。また,この作業中に,大乗仏教の起源と部派仏教の起源は実は同一の事件にあるのではないかという新たなアイデアが浮かんできたため,その点を詳細に考察した論文を作成した。もしこのアイデアが承認されるなら,部派仏教の延長線上になんらかの原因をきっかけとして大乗仏教が発生したという従来の説は修正され,部派仏教が成立したことをもって,大乗仏教も同時にその基盤が成立したという新たな構図が提示されることになる。これはインド仏教史に変更を迫る重要な問題であるため,次年度以降において,その是非を確認するための本格的な研究にとりかかるつもりである。上記の論文は『桜部建博士記念論集(仮題)』に掲載される予定である。インド仏教がいかに多様化してしいったかという問題を研究課題として,調査を開始した。平成13年度は,この問題に対して2つの方向からのアプローチを試みた。ひとつは原初期、単一宗教として成立した仏教が,多様化の結果,部派に分裂していくその過程の解明。もうひとつは,多様化した仏教世界で,新しい教義を提唱した人々が,既存僧団の中でどのように自己の生活の場を確保していたかという問題の解明である。前者に関しては,前回の科研費対象研究であった「アショーカ王時代の仏教の変移」の結論を踏まえて,パーリ仏教が従来考えられていたような部派の一つではなく,部派成立以前の単一宗教としての仏教の末裔ではないかとという作業仮説を設定し,その妥当性を検証する作業を進めた。

いまだ明確な結論には至らないが,少なくとも,部派の名称や,その教義から考えて,そのような作業仮説を設定しても大きな矛盾は起こらないという事実を指摘することができた。後者に関しては,アランヤ(森林)で暮らす独特の生活法を採る出家者の実情を各種文献の中に探り,大乗仏教諸派の中には,そういったアランヤ住者が中心になって創設されたものと,逆に,アランヤ住者を批判する立場から創設されたものの二種類が存在することを明らかにした。この事実をさらに追求することで,同時並行的に生じてきた複数の大乗グループを,いくつかの系統に類別し,その起源を想定することができる可能性が見えてきた。本年度もこの二つの方向を維持し,そこに婆沙論などの重要資料の情報を加味しながら,仏教多様化の様相を解明していくつもりである。この三年間、私は部派仏教資料の中にみられる大乗の痕跡を調査してきたが、その結果、二つの新たな視点が得られた。一つは部派の正当性の問題である。部派の内部から大乗という新たな思想が生まれたとするなら、旧来の声聞乗仏教を主張する比丘たちと新たな教義を主張する比丘たちの間に正当性をめぐる激しい摩擦が起こったに違いない。それでも新たな教義がつぶされずに生き延びたということは、阿含に書かれていない新しい教義でも正当と見なしうるような、なんらかの「正当性の基準の変化」がそこに起こっていたはずである。この問題を追跡した結果、部派仏教の成立こそが、大乗を生み出す基盤となった「正当性の基準の変化」の直接原因であるという結論を得ることができたのである。もう一つの視点は、アランヤに住む菩薩たちの特殊性である。従来、大乗発生のベースではないかと云われていたアランヤ地域に住む比丘たちの実態を解明することにより、必ずしもすべての大乗菩薩の起源をアランヤに求めることは正しくないが、特定のグループに限定するなら、アランヤ住と大乗の発生に緊密な関係を想定してもよいという結論を得た。この結果をさらに発展させ、アランヤ住を重視するグループと、逆に聚落で活動することを重視するグループを厳密に分割し、それぞれの起源を別個の系統として探索していく作業が今後の課題である。
イギリスを中心とするロマン主義時代の文学、科学、政治における「身体性」の研究

本研究は、近年の文化研究における「身体性」の再発見に基づき、ロマン主義文化の物質・肉体面を超領域的に考究し、ロマン主義の身体意識を宗教、文学、政治、哲学に通底し、ヨーロッパ全土に渡る超域的文化運動として再定義することを目的としている。文化史および文化理論の分野に棹さすものであるため、方法論的な原理を考察した後に、研究対象の時代順に研究に着手した。平成16年度は、ロマン主義以前の科学、政治思想、そして擬似科学の調査を実施した後、最初期ロマン主義の身体性の研究への見通しをつけた。まず、ヤコブ・ベーメ、カドワースを始めとする17世紀までの神秘主義者やプラトン主義思想家の宇宙観と、神の恩寵たる「流出」の概念、そしてそれを受けたニュートンの物理学と、宇宙に遍在する「能動的原理」の思想、そしてプリーストリーら18世紀の非国教会派の科学的世界観を、ロマン主義の身体性に繋がる思想の流れとして捉え直した。こうした思想が、政治思想における共和主義、民主主義政治運動そして革命的急進主義の流れとへ結びつくことを、資料のレベルで確認した。この成果を基に、ロマン主義最初期の身体意識を概観した。1780年代から90年代にかけての英国および大陸ヨーロッパの急進主義と自然哲学、そして非国教会系の神学運動を調査し、ロマン主義文化のインフラストラクチャーとして位置付けた。この結果、ゴドウィン、エラズマス・ダーウィン、ウィリアム・ペイリーなどの政治思想が、神学および自然哲学の観点から再解釈され、ロマン主義的身体性の枠組みを構成することが明らかになった。同時に、18世紀の神経生理学が、神学と政治学を思想的に結び付け、ロマン主義初期の唯物論的な身体意識を産む思想的枠組みとなっていたことを突き止め、この観点から本研究の本年度における暫定的な結論付けを行った。
マルチメディアネットワークのための新しいトラヒックモデルに関する研究

本課題では,マルチメディアネットワークにおける混雑現象の解明に向けて,マルチメディアトラヒックの数学モデルとしてマルチクラス・マルコフ型流体フローモデルを提案し,それを入力とする待ち行列モデルの解析とその応用を主たる目的とする. 2006年度はマルチクラス・マルコフ型流体フローモデルを入力とする先着順型待ち行列モデルの理論解析および性能評価を実施し, 2007年度以降は関連する待ち行列モデルや特殊な構造を持つマルコフ加法過程に関する理論的研究を行った.本課題では,マルチメディアネットワークにおける混雑現象の解明に向けて,マルチメディアトラヒックの数学モデルとしてマルチクラス・マルコフ型流体フローモデルを提案し,それを入力とする待ち行列モデルの解析とその応用を主たる目的とする. 2006年度はマルチクラス・マルコフ型流体フローモデルを入力とする先着順型待ち行列モデルの理論解析および性能評価を実施し, 2007年度以降は関連する待ち行列モデルや特殊な構造を持つマルコフ加法過程に関する理論的研究を行った.ブロードバンド通信が普及した今日では,多様化したニーズとトラヒックに対応したサービス品質制御技術の確立が強く望まれており,マルチメディアトラヒックの適切なモデル化,さらには,それを入力とする待ち行列モデルの解析から得られる知見が極めて重要となっている.そこで,研究代表者とその研究協力者はマルチメディアトラヒックモデルとしてマルチクラス・マルコフ型流体フロー(MMFF)を新たに提案した.本年度ではまず,MMFFを入力とする先着順型単一サーバ待ち行列モデルに対して,定常状態における各クラスの系内流体量分布の結合Laplace-Stieltjes変換を導出し,その解析結果を基にクラス別系内流体量の任意次のモーメントに対する数値計算アルゴリズムを構築した.これにより,マルチメディアトラヒックが引き起こす混雑現象を定量的かつ定性的に検証することが可能となった.以上の成果は海外英文誌に投稿し,2007年3月採択(accept)された.ところで,実システムでは一般に複数のサーバが存在する.したがって,複数サーバモデルの解析は応用上非常に重要であるが,MMFFを入力とする複数サーバモデルの解析は困難である.そこで,代替モデルとして,集団マルコフ型到着過程を入力とする複数サーバ・固定長サービスモデルを考えた.これは流体を小さな固定長セルの集まりとして離散化したモデルに相当する.こうした代替モデルに対して解析を行い,系内総セル量の過渡状態分布に関する精度保証付き計算アルゴリズムを構築した.この成果は2007年3月,国内英文誌に掲載された.さらに,複数サーバモデルにおける系内総セル量の定常裾分布の漸近的な性質に関して既に一定の理論的成果を得ており,その成果を国内研究会で発表した.昨年度は提案したトラヒックモデル,マルチクラス・マルコフ型流体フローを入力とする最も基本的な待ち行列モデルを解析した.その成果は原著論文として海外英文誌に掲載されている.本年度はそうした昨年度の成果を踏まえ,オンデマンド型P2Pストリーミングサービスシステムにおけるクライアントピアの受信バッファをマルコフ型流体待ち行列でモデル化し,受信バッファにおいてストリーミングデータが枯渇する確率を導出した.そして,解析結果を基づく数値実験の結果,普通ピアノードのアップロード帯域を僅かに増加させることでサービス品質の大幅な改善が期待できることを確認した.この成果は国内研究会の技術報告書として公開されている.また,本年度は上記の研究成果に加えて,裾の重いサービス時間分布を持つ待ち行列モデルの解析も行った.近年,インターネットを流れるファイルサイズは裾の重い分布に従うことが確認されているため,裾の重いサービス時間分布を持つ待ち行列モデルの解析は極めて重要である.当該研究では,最新の大偏差理論や行列解析法を駆使することで,系内客数分布の裾確率に対する劣指数的漸近公式を導出した.この漸近公式は系内客数が十分大きい場合に成り立つものであるが,基本的なシステムパラメータで記述されているため,スイッチやルータ等のバッファ容量の設計に向けた近似公式としての利用が期待できる.また,非ポアソン型到着モデルに対して,系内客数分布の裾確率の劣指数的漸近公式を提示したのは当該研究が初めてである.この成果は国内研究会で発表し,現在,海外英文誌に投稿中である.バッチ到着を許すマルコフ型流体フローモデルはBurstyなパケットストリームの表現に適しており,それを入力とする待ち行列モデルの解析おいては, M/G/1型マルコフ連鎖が重要な役割を果たすことがわかっている.本年度では,このM/G/1型マルコフ連鎖の定常裾確率について研究を行った.定常裾確率は応用上重要な性能指標の一つであるが,一般にその陽公式を導出することは困難であるので,漸化式による繰り返し計算によって求めることになる.しかし,この方法では累積する計算誤差の影響により,定常裾確率の減衰特性を正確に調べるのは容易ではない.そこで本研究では,定常裾確率の漸近公式に着目した.漸近公式はある種の極限定理であるが,その極限的状況にある程度近い場合には近似公式としての利用が期待できる。こうした定常裾確率の漸近特性に関する研究は大きく二つに分類することができる.一つは幾何的漸近特性を調べるものであり,二つ目は劣指数的漸近特性に関するものである.幾何的漸近特性に関するほとんどの先行研究では,定常裾確率の減衰が非周期的でかつ,境界レベルからのジャンプサイズ分布が減衰に影響を与えないという仮定が置かれている.本研究では,これらの仮定を外した条件下で漸近公式を導出すると共に,定常裾確率の減衰における周期とM/G/1型マルコフ連鎖の遷移を支配するブロック行列との関係について徹底的に調べあげた.
持続的傾斜地農業を支える土地利用形態に関する研究

本研究は,持続可能な傾斜地農業を確立しようとする観点から,土壌侵食形態,耕作様式,道・排水路配置などを調査し,さらに農家の保全作業や営農に対する意向調査を行って,土地利用形態との関係を明らかにしようとするものである。そのために,岐阜県高鷲村上野高原の大根畑を対象として土地利用形態の詳細な調査を行った。まず,圃場の利用状況及び畝立様式や方向をラジコン航空写真から判読し,現地踏査で補完しながら土地利用形態の実態を明らかにした。また,現地において土壌侵食痕跡を確認し,流亡土砂の発生源を追跡した。さらに,耕作農家の意向調査を行い,一連の調査結果をふまえて持続的な傾斜地農業を継承することができる土地基盤整備や営農面からみた保全対策のあり方に言及した。本研究の成果として,次のような新たな知見が得られた。1.畝立の様式は,ほぼ圃場の全面にわたり,境界に沿って畝を立て,畝間の流末が直接法面等に排水されたり,枕畝で導水されることが多く,流末部が土壌侵食の根源になっている。2.裸地圃場の侵食状況と対比すると,畝を立てることによって土壌侵食を大きく抑制する効果がある。3.大半の農家は土壌侵食を抑制するように畝立を工夫しており,圃場の基盤形態に根本的な問題がある。4.農地保全意識の高い農家と作業性や排水を重視して保全意識の弱い農家がほぼ半々であるが,排水処理にはほとんどの農家が注意を払っている。5.連作の回避や地力の回復を図るには輪作が有効であるが,輪作体系に移行するための耕作地がなく,開畑が必要である。6.基盤対策として,圃場形態,道路,排水路,土砂溜,土層構造の改善整備が必要であり,営農対応として,耕地分散の解消,畑面境界部の草生化,連作障害回避の農薬・肥培管理,土壌構造改善が重要である。本研究では,持続可能な傾斜地農業を確立しようとする観点から,土壌侵食形態,耕作様式,道・排水路配置などを調査し,さらに農家の保全作業や営農に対する意向調査を行って,土地利用形態との関係を明らかにするものである。平成7年度には,岐阜県高鷲村上野地区を対象として土地利用形態の詳細な調査を行った。まず,圃場の利用状況及び畝立様式や方向をラジコン航空写真から判読し,現地踏査で補完しなが土地利用形態の実態を明らかにした。さらに現地において土壌侵食痕跡を確認し,流亡土砂の発生源を追跡した。本年度の調査から土地利用形態と土壌侵食の関係については、次のような新たな知見が得られた。平成8年度には,実態調査を継続するとともに耕作農家の意向調査等を行い,一連の調査結果をふまえて,持続的な傾斜地農業を継承することができる土地基盤整備や営農面からみた保全対策のあり方にまで言及し,土地利用形態のあるべき姿を提言する予定である。

本研究は,持続可能な傾斜地農業を確立しようとする観点から,土壌侵食形態,耕作様式,道・排水路配置などを調査し,さらに農家の保全作業や営農に対する意向調査を行って、土地利用形態との関係を明らかにしようとするものである。そのために,岐阜県高鷲村上野高原の大根畑を対象として土地利用形態の詳細な調査を行った。まず、圃場の利用状況及び畝立様式や方向をラジコン航空写真から判読し,現地踏査で補完しながら土地利用形態の実態を明らかにした。また,現地において土壌侵食痕跡を確認し,流亡土砂の発生源を追跡した。さらに,耕作農家の意向調査を行い,一連の調査結果をふまえて持続的な傾斜地農業を継承することができる土地基盤整備や営農面からみた保全対策のあり方に言及した。本研究の成果として,次のような新たな知見が得られた。1.畝立の様式は、ほぼ圃場の全面にわたり,境界に沿って畝を立て,畝間の流末が直接法面等に排水されたり,枕畝で導水されることが多く,流末部が土壌侵食の根源になっている。2.裸地圃場の侵食状況と対比すると,畝を立てることによって土壌侵食を大きく抑制する効果がある。3.大半の農家は土壌侵食を抑制するように畝立を工夫しており,圃場の基盤形態に根本的な問題がある。4.農地保全意識の高い農家と作業性や排水を重視して保全意識の弱い農家がほぼ半々であるが,排水処理にはほとんどの農家が注意を払っている。5.連作の回避や地力の回復を図るには輪作が有効であるが,輪作体系に移行するための耕作地がなく,開畑が必要である。6.基盤対策として,圃場形態,道路,排水路,土砂溜,土層構造の改善整備が必要であり、営農対応として,耕地分散の解消,畑面境界部の草生化,連作障害回避の農薬・肥培管理,土壌構造改善が重要である。