hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
政治的装置としてのメロドラマ ハ-ディはその装置をいかに解体したか

本研究の実績は以下の通り。1)メロドラマの草稿解読本研究の根幹をなすのは、メロドラマの分析であるが、メロドラマの大半は、草稿の状態でイギリスの図書館に保存されている。したがって、研究者(上原)は、メロドラマの草稿をイギリス(国立ケント大学のベッティングゲル・コレクション)からマイクロフィルムで取り寄せて、草稿の解読にまず専念した。その結果、本年度中に計16作品の解読を終了した。2)メロドラマの分析解読した16作品を分析した結果、これらの作品の多くがヴィクトリア朝のイデオロギー形成装置として機能していたことが判明した。とりわけ、メロドラマは、当時の(1)禁酒キャンペーン、(2)純潔キャンペーン、(3)帝国主義政策と深く関わり、大衆を道徳的な国民に育成し、さらに、社会運営上好ましい道徳観・ジェンダー観・人種観を彼らに植え付ける政治的システムであったことが明白になった。3)トマス・ハ-ディ小説の分析1)および2)を終了後、研究者は、ハ-ディのテクスト分析に移行した。その結果、ハ-ディのテクストは、一貫してメロドラマのプロット・モチーフ--特に純潔キャンペーンを担ったメロドラマのそれ--を利用していること、また、後期のテクストになると、そのモチーフを使用しつつ、純潔キャンペーンの偽善性を暴いていることが判明した。4)今後の研究への課題イギリスの図書館に所蔵されているメロドラマの未解説の草稿は、膨大な量にのぼり、今後とも解読作業を続けていくことが肝要である。しかしながら、資料の大半がイギリスにあることから、研究者は、1997年10月から1998年8月まで、訪問研究員としてイギリスの国立ケント大学に滞在し、メロドラマの草稿研究に従事する予定である。
走査型レーザー誘起超音波非破壊検査システム（ＳＬＡＮＤＩ）の開発とその応用

機械構造物の信頼性を確保し,安全で安心な社会を創造するための新しい非破壊検査システムである走査型レーザー誘起超音波非破壊検査システム(SLANDI)の開発を行った.本システムはレーザー光源を利用し,試料内部に発生するレーザー誘起超音波信号を2次元画像化することで非破壊的に欠陥を検出するものである.本システムにおいて,試料表面に存在する数十μmオーダーの微小欠陥の検出が可能であることがわかった.機械構造物の信頼性を確保し,安全で安心な社会を創造するための新しい非破壊検査システムである走査型レーザー誘起超音波非破壊検査システム(SLANDI)の開発を行うことが本研究の目的である.本課題で開発中の非破壊検査システムはレーザー光源を利用したもので,従来の非破壊検査システムに比べて,高分解能で,かつ高い適応可能性を有するものであり,レーザーの利用分野の拡大が期待できる.また,より高分解能を有する非破壊検査システムを用いることで,安全な社会の構築にも貢献できるものと考えられる.さらに,実構造物の疲労損傷メカニズムの解明への利用も可能であるため,学術的効果も高いものである.本課題で開発を行っているSLANDIは,光音響効果を利用した非破壊内部観察装置であるため,レーザー誘起超音波信号の発生および検出が必要不可欠である.また,内部観察を行うためには検出した超音波信号の2次元画像化が必要である.そこで,本年度は昨年度に構築したシステムに2次元走査機能を追加し,検出した超音波信号の2次元画像化を可能とした.また,超音波信号検出器の検出能を上げるために検出用センサと試料ホルダの設計をやり直し,試料ホルダおよびセンサーの一体型試料ホルダを製作し,信号検出能の向上を行った.また,超音波信号の検出に用いたロックインアンプをより高性能なロックインアンプに変更することにより,超音波信号の検出能を向上させた.機械構造物の信頼性を確保し,安全で安心な社会を創造するための新しい非破壊検査システムである走査型レーザー誘起超音波非破壊検査システム(SLANDI)の開発を行うことが本研究の目的である.本課題で開発中の非破壊検査システムはレーザー光源を利用したもので,従来の非破壊検査システムに比べて,高分解能で,かつ高い適応可能性を有するものであり,レーザーの利用分野の拡大が期待できる.また,より高分解能を有する非破壊検査システムを用いることで,安全な社会の構築にも貢献できるものと考えられる.さらに,実構造物の疲労損傷メカニズムの解明への利用も可能であるため,学術的効果も高いものである.本課題で開発を行っているSLANDIは,光音響効果を利用した非破壊内部観察装置であるため,レーザー誘起超音波信号の発生および検出が必要不可欠であり,昨年度に構築したシステムに2次元走査機能を追加し,検出した超音波信号の2次元画像化を可能とし,超音波信号検出器の検出能を上げるために検出用センサと試料ホルダの設計をやり直し,試料ホルダおよびセンサの一体型試料ホルダを製作し,信号検出能の向上を行った.その結果,本システムにおいて材料表面に存在する数十μメートルオーダーの微小欠陥の検出が可能であることがわかった.現時点では,欠陥検出は可能となっているものの,高精度な内部観察2次元画像の取得にまでは至っていないため,今後改良を重ね,き裂先端場の転位挙動の観察など実構造部材の疲労損傷メカニズムの解明のための観察手法へと拡張していく予定である.機械構造物の信頼性を確保し,安全で安心な社会を創造するための新しい非破壊検査システムである走査型レーザー誘起超音波非破壊検査システム(SLANDI)の開発を行った.本システムはレーザー光源を利用し,試料内部に発生するレーザー誘起超音波信号を2次元画像化することで非破壊的に欠陥を検出するものである.本システムにおいて,試料表面に存在する数十μmオーダーの微小欠陥の検出が可能であることがわかった.機械構造物の信頼性を確保し,安全で安心な社会を創造するための新しい非破壊検査システムである走査型レーザー誘起超音波非破壊検査システム(SLANDI)の開発を行うことが本研究の目的である.本課題で開発予定の非破壊検査システムはレーザーを利用したもので,従来の非破壊検査システムに比べて高分解能であり,かつ実構造物への適応可能性の高いものである.このことから,レーザー利用分野の拡大および安全で安心な社会の構築への高い社会的貢献が期待でき,実構造部材の疲労損傷メカニズムの解明への利用も可能であるため学術的効果も高いものである.本課題で開発予定のSLANDIは,光音響効果を利用した非破壊内部観察装置である.そのため,レーザー誘起超音波信号の発生および検出が必要不可欠である.そこで,今年度は次に示す項目を実施し,SLANDIの基礎を構築した.まず初めに,出力250mW,波長915nmのレーザーをレーザー光源として選定し,観察試料へのレーザー照射スポット径がおよそ5μmとなるように対物レンズを用いて調整したレーザー照射部の構築を行った.次に,レーザー光線を断続照射できるように,ファンクションジェネレータ出力をレーザー光源に入力できるレーザー断続システムを構築した.また,断続照射レーザーを観察試料に対して走査できるようにするため,2軸の光学ステージを用いた自動制御ステージコントロールシステムを構築した.最後に,断続レーザー照射により発生した微弱な超音波信号を検出するためのチャージアンプの開発を行った.SLANDIシステムの構築に関してはおおむね順調に進んでいるものの,レーザー光の収束が当初の予定通りに出来ておらず,レーザー誘起超音波信号が非常に微弱なものとなっている.

そこで,レーザー光の収束部に関して見直しをおこない,より超音波信号を強くするための改良を行う予定である.信号検出部のノイズが予想以上に大きく,回路の改良が必要であるものの,SLANDIシステムのハードウェアの構築は,予定より早く進んでいる.レーザー光の収束部の改良を早期に行い,疲労損傷試料や内部欠陥を有する試料の内部観察を行い,実使用における問題点などを明らかにし,その対応を行う.また,超音波信号の発生・伝達メカニズムの解明のための数値解析も進める.レーザー誘起超音波信号の画像化システムの構築を行う.また,超音波信号検出用ヘッドアンプのアナログ回路の改良により,高精度化・高周波数対応化を行い,SLANDIの高分解能化を行う.また,数値解析を用いた超音波信号発生および伝達メカニズムを明らかにする.そのために,次の項目を実施する.超音波信号検出回路の改良を行うとともに,検出した超音波信号の画像化システムの構築を行う.さらに,数値解析を用いた超音波信号発生および伝達メカニズムの解明を試み,SLANDIの高分解能化の準備を進める.該当なし超音波信号検出回路の改良および試料ホルダーの製作を行う.また,観察試料の作成も行う.
真核生物におけるDNA複製複合体の分子構築と機能解析

本年度は以下の3つの方向から研究を進めた。(a)分裂酵母のRFC3:生育に必須なrfc3^+遺伝子を見つけ、その温度感受性変異株を樹立した。そのうちrfc3-1はUV,MMS,HUに感受性で、制限温度でFACS異常を示し、DAPI染色では核分配が異常な細胞が多かった。これらの結果はRfc3がS/Mチェックポイントに関わっていることを示唆する。この変異株のRfc3では機能発現に重要だと考えられているDomain VIIIのアミノ酸がArgからTrpに点変異していた。(b)出芽酵母のNik1,Gin4:(1)CDC6,ORC,MCM変異株群とNIK1二重破壊株を作製し、それらがいずれも明らかな制限温度の低下を生じることを見いだした。NIK1がHU,UV,MMSなどに感受性を示すことからNik1がDNA複製開始とS/Mチェックポイント制御に関わっていると推測した。(2)出芽酵母にはGIN4と呼ばれる構造上NIK1と類似な遺伝子がある。gin4遺伝子破壊株は致死ではなく、FACS解析では細胞周期に顕著な影響はみられないものの細胞形態に異常を示す細胞が観察された。GFP-Gin4はbud-neckに局在し、Gin4を大量発現させると弱い生育阻害を起こし、細胞の形態がおかしくなった。cdc28変異株とGIN4との二重破壊株が異常に伸長した形態を示したことからGIN4もNIK1同様にDNA複製と細胞質分裂の連動を調節していると結論した。(c)ヒトのMCM:ヒト細胞においてDNA複製開始の制御因子として我々はMcm蛋白質に注目し、HsMCM遺伝子をクローニングしてきた。6種類のHsMCM遺伝子を揃え、抗体も準備してHsMcm2-7複合体全体の機能、構造などを解析した。
新情報の追加と書き換え技術を用いたサーベイ論文の自動作成

引用論文データベースから,(1)研究者が過去に執筆したサーベイ論文を自動検出し,(2)そのサーベイ論文に含まれていない新しい論文を検索し,(3)それらの新論文の情報を,サーベイ論文の文脈に応じて書き換えて追加することにより,最新の研究動向を含んだサーベイ論文を作成する.引用論文データベースCiteSeerを用いた実験を行い,提案手法の有効性を確認した.研究者数の増加、学問分野の専門分化と共に学術情報量が爆発的に増加している今日、研究者が入手できる論文の量も増える一方で、人間の処理能力の限界から、入手した論文全てに目を通し利用することが困難になっている。このような状況にあって、特定の研究分野に関連したサーベイ論文の必要性は高まる一方である。しかし、研究者が知りたい分野のサーベイ論文を見つけても、その論文が何年も前に執筆されていて、最新の研究動向を含んでいなかったり、そもそも当該分野のサーベイ論文自体が存在しなかったりすることもある。そこで、本研究では、サーベイ論文に新しい研究を追加することにより、最新の研究動向を含んだサーベイ論文の自動作成を目指している。そのための第一歩として、平成25年度は既存サーベイ論文をもとに、そこでは言及されていない新しい論文の検索を試みた。今、サーベイ論文または専門書籍の特定のトピックに関する一部(節、章)sと、そこで言及されている論文集合Dをシステムの入力とし、sに追加すべき論文pを検出する、という課題について考える。一般に、論文集合D中の論文dとの共引用数の多い論文は、sとの関連性が高く、なおかつ重要性も高いと考えられる。また、ある論文に関する引用個所は、他の研究者がその論文に見出した関連性や新規性などの注目すべき点を示しており、引用箇所間の類似性が高ければ、対応する論文対の類似性、関連性が高いと考えられる。以上の仮定に基づき、引用論文データベースCiteSeer約200万論文を用いて提案手法の有効性を確認するための実験を行った。また、比較手法として、sとの類似度の高い論文をサーベイ論文に追加すべき候補の論文として出力する手法を含む、いくつかの手法でも実験した。実験の結果、提案手法は比較手法よりも高い検出精度が得られることが分かった。本研究では,サーベイ論文に新しい研究を追加することにより,最新の研究動向を含んだサーベイ論文の自動作成を目指している.平成25年度は,既存サーベイ論文をもとに,そこでは言及されていない新しい論文を検索する手法を提案した.平成26年度は,平成25年度に開発した検索手法で収集された論文の中から,サーベイ論文に追加すべき論文の重要度を自動的に評価する手法について研究を行った.学術論文や学術雑誌の研究への影響や重要度の評価は,一般的に,インパクトファクターのような引用関係を用いて行われていた.しかし,これらの引用に基づく手法は,論文の重要度を評価するまでに時間を要するという問題がある.この問題を解決するために,本研究では,Twitterを用いて論文の重要度を評価する.近年,学術会議の参加者が,Twitterを利用して,発表論文に対して意見や評価などを投稿するケースが増えている.このようなツイートが多い発表論文は,その学術会議において強い影響力を持っていると考えられる.本研究は3つのステップ,(1)有益なツイートの自動分類,(2)ツイートと論文との自動対応付け,(3)有益なツイートに基づく論文の重要度の評価から構成される.提案手法の有効性を確認するため実験を行った.実験の結果,ツイートの自動分類では,再現率0.591,精度0.588を,自動対応付けでは,再現率0.483,精度0.525を,論文の重要度の評価では,ε値0.236を,それぞれ得た.本研究では、サーベイ論文に新しい論文を追加することにより、最新の研究同行を含んだサーベイ論文の自動作成を目指している。平成25年度は、既存サーベイ論文をもとに、そこでは言及されていない新しい論文を検索する手法を提案した。平成26年度は、平成25年度に開発した検索手法で収集された論文の中から、サーベイ論文に追加すべき論文の重要度を自動的に評価する手法について研究を行った。最終年度は、平成25、26年度に開発した手法を用いて収集した学術論文を対象に、サーベイ論文を自動更新する手法について検討した。情報分野の専門書籍4冊の(1)旧版一章と(2)対応する新版の章で追加された論文をシステムの入力とし、新版の章で新たに記載された箇所を正解要約と考え、提案システムで正解要約をどの程度再現できるかにより評価を行った。提案システムでは、「(2)対応する新版の章で追加された論文」の概要を使った場合、概要と引用箇所を使った場合、概要と引用箇所と本文を使った場合の3種類で実験を行った。実験では36個の正解要約を対象にROUGEを用いて評価を行った。実験の結果、概要と引用箇所と本文を使った場合に、もっとも高いROUGE値が得られた。ただし、実用可能なレベルの要約生成を出力するまでには至っていない。今後は、(a)旧版の章の文脈を考慮し、新論文の情報をどのような文脈で追加するかを検討すること、また、その上で(b)旧版の論文の情報も活用することなどが検討課題として残されている。引用論文データベースから,

(1)研究者が過去に執筆したサーベイ論文を自動検出し,(2)そのサーベイ論文に含まれていない新しい論文を検索し,(3)それらの新論文の情報を,サーベイ論文の文脈に応じて書き換えて追加することにより,最新の研究動向を含んだサーベイ論文を作成する.引用論文データベースCiteSeerを用いた実験を行い,提案手法の有効性を確認した.平成26年度中に論文の重要度を測る手法について,実験によりその有効性を確認しており,おおむね予定どおりに進展していると言える.自然言語処理サーベイに追加すべき論文からの重要文抽出手法については,他の研究で開発中のLexRank手法に基づく要約システムと,整数計画法に基づく要約システムを,本研究に流用する.なお,評価に用いる正解要約はすでに整備が完了しており,ROUGEという評価尺度で自動評価できることも確認している.当初の予定では、平成25年度は、サーベイ論文の文脈に適合する最新論文の検索の実現が目標であった。しかし、実際には、平成26年度に実施予定であった検索された最新論文の重要度の評価についても着手しているため、当初の研究以上に進展していると考えることができる。正解用データの作成方法を工夫することで,作成にかかる費用が減った.平成26年度は、引き続き、サーベイ論文の文脈に適合し、なおかつ重要度の高い論文の検出に取り組む。特に、ランキング学習など、機械学習に基づく手法についても検討する。また、平成27年度に予定していた既存サーベイ論文への最新論文の追加についても、26年度中に、一部着手する。サーベイ論文に追加すべき論文検出の実験に用いるデータセットの作成はすでに平成25年度中に完成している。また、既存サーベイ論文への最新論文の追加実験に用いるデータセットについても、概ね完成している。研究成果の国際会議での発表や,より大規模なデータを高速に扱うためのサーバの増強に使用する.正解用データの作成方法を工夫することで、作成にかかる費用が大幅に減った。研究成果の国際会議での発表や、より大規模なデータを扱うためのサーバの増強に使用する。
冬眠による生体保護作用の分子メカニズム解明：マウスモデルの確立と利用

冬眠や低体温時にみられる生体保護作用は、臨床応用への大きな可能性を含んでいるが、冬眠状態における生理的変化や低温への生体応答の詳細な分子メカニズムはまだ明らかにされていない。そこで本研究では、冬眠を効率的に解析するためのマウスモデルの作成に焦点を絞って研究を進めた。モデルを開発する過程でPPAR作動薬とアデノシン受容体作動薬を用いて低体温を誘導すると低体温が長期化することを発見した。そこでこの手法を使って誘導した低体温をモデル候補とし研究を進めたところ、シベリアンハムスターなどで季節性に見られる自発性トーパーのような約6時間のバウト(持続的休眠)が維持される低体温誘導が可能となり、またこの方法に再現性があることも確認できた。さらにこの手法に制限給餌を組み合わせることで、より長時間の安定した低体温誘導も可能であったが、バウトが24時間を超えることはなかったため、冬眠と定義できる生理状態を再現するにはさらに他の因子が必要であることが予想された。このように本研究では薬理学的手法を使って、長時間、体温を低温領域へ大きくシフトさせる現象をマウスで再現するモデルを作成した。またこれらの結果より、PPARが活性化した生理状態にアデノシンなどのクライオゲンが重複して作用することで、恒温動物においても、変温動物のような体温変化が誘導されることが明らかとなり、季節性に起こる冬眠や休眠の誘導メカニズムの背景にもこれと共通する分子メカニズムがあることが予想された。29年度が最終年度であるため、記入しない。冬眠や低体温時にみられる生体保護作用は、臨床応用への大きな可能性を含んでいるが、冬眠状態における生理的変化や、低温への生体応答の詳細な分子メカニズムはまだ明らかにされていない。そこで平成27年度は、本研究の目的のひとつである冬眠を効率的に解析するためのマウスモデルの作成を進めた。甲状腺ホルモン誘導体であるT1AMや日内休眠に重要であると考えられている5'-AMPをマウスに投与し、テレメトリーシステムを使って、非侵襲性に体温や活動量を測定した。これらの薬物の低体温誘導作用は通常30分以内と早期に表れるが、低体温が維持される時間は2-3時間であり、この作用時間を延長させる方法を検討する必要性が生じた。そこで、冬眠のメカニズムの背景には虚血やLPS投与によるプレコンディショニングと共通する生体を保護する分子機構が存在することが推測されていることから、プレコンディショニングの低体温誘導への効果を調べた。プレコンディショニングは、あらかじめ低用量のLPSを投与する方法で行い、LPS投与一週間後に上記薬物をマウスに投与して低体温の誘導性やその時間を検討した。また一方で、これらのモデルマウスは、冬眠期のシマリスの遺伝子発現変化を参考に評価する予定であるが、その基準となるデータを得るためのシマリスサンプルの準備を完了した。現在は、活動期と冬眠期のシマリスについて、脳や肝臓等の主要臓器を採取し、冬眠に伴い発現が変化する遺伝子について、発現変化とその局在について解析を進めている。モデルマウスの作成については、甲状腺ホルモン誘導体や5'-AMPをマウスに投与することで低体温誘導を行い、テレメトリーシステムを使って解析したところ、低体温となるのは2-3時間であるため、この時間を延長させる方法を検討した。その方法の一つとして、LPSをあらかじめ投与するプレコンディショニングを行った後、低体温誘導薬の効果を検討したところ、作用時間の延長は認められず、現在別の方法を検討している。一方、モデルマウスの評価の基準となる冬眠中のシマリスの遺伝子発現解析については、冬眠中に発現が変化するいくつかの遺伝子について解析が終了したため、全体としてはおおむね順調に進んでいると判断した。そこで、本研究の目的のひとつである冬眠を効率的に解析するためのマウスモデルの作成を進めた。マウスに低体温を誘導するために、アデノシン作動薬であるN6-シクロヘキシルアデノシン(CHA)や5'-AMP、あるいは甲状腺ホルモン誘導体をマウスに投与し、テレメトリーシステムを使って、非侵襲性に体温や活動量を測定した。これらの薬物の低体温誘導作用は通常30分以内に早期に表れるが、低体温が維持される時間は数時間であったため、この作用時間を延長させる方法を検討した。その結果、LPSによるプレコンディショニングを行っても、薬物による低体温誘導効果は影響を受けなかった。続いて、低体温誘導性への感受性を変化させる薬物を探索し、候補となる薬物を絞り込み、現在はその薬物と低体温誘導薬とを組み合わせて、低体温誘導性への効果について詳細な検討を行っている。一方で、冬眠期と活動期のシマリスから集めたサンプルより冬眠関連分子の発現動態を調べ、マウスモデルの評価に必要な基礎データを蓄積し、詳細な解析を進めている。モデルマウスの作成については、CHAや甲状腺ホルモン誘導体のような低体温誘導薬に対する感受性を上げる薬物の探索に取り組んだ。

その過程で、PPARアゴニストを使って検討したところ、低体温誘導の作用に影響を与える結果が示されたため、さらに詳細な解析を進めている。一方で、モデル評価に必要なシマリスの冬眠関連候補分子について遺伝子解析を進め、これらについては発現部位の特定や遺伝子やタンパク質量の発現解析を順調に進めている。冬眠や低体温時にみられる生体保護作用は、臨床応用への大きな可能性を含んでいるが、冬眠状態における生理的変化や低温への生体応答の詳細な分子メカニズムはまだ明らかにされていない。そこで本研究では、冬眠を効率的に解析するためのマウスモデルの作成に焦点を絞って研究を進めた。モデルを開発する過程でPPAR作動薬とアデノシン受容体作動薬を用いて低体温を誘導すると低体温が長期化することを発見した。そこでこの手法を使って誘導した低体温をモデル候補とし研究を進めたところ、シベリアンハムスターなどで季節性に見られる自発性トーパーのような約6時間のバウト(持続的休眠)が維持される低体温誘導が可能となり、またこの方法に再現性があることも確認できた。さらにこの手法に制限給餌を組み合わせることで、より長時間の安定した低体温誘導も可能であったが、バウトが24時間を超えることはなかったため、冬眠と定義できる生理状態を再現するにはさらに他の因子が必要であることが予想された。このように本研究では薬理学的手法を使って、長時間、体温を低温領域へ大きくシフトさせる現象をマウスで再現するモデルを作成した。またこれらの結果より、PPARが活性化した生理状態にアデノシンなどのクライオゲンが重複して作用することで、恒温動物においても、変温動物のような体温変化が誘導されることが明らかとなり、季節性に起こる冬眠や休眠の誘導メカニズムの背景にもこれと共通する分子メカニズムがあることが予想された。今後は低体温が長期間維持されるモデルマウスの開発に取り組みつつ、甲状腺ホルモン誘導体による低体温モデルを使って、生体保護効果を検討する実験を進め、また一方で低温応答シグナルSIRPαのシグナル解析も進める。今後は、低体温が長時間維持されるモデルマウスの開発に取り組みつつ、同時にそのモデルについて生体保護作用を検討していく予定である。現在、中大脳動脈閉塞による脳梗塞モデルを使った評価系を立ち上げる準備を進めている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
液晶の数理モデルに現われる変分問題の研究

(1)液晶,弾性体,電磁場の現象のモデル方程式に現われる振動問題における連立形微分作用素の自己共役性を与える関数空間及び境界条件を研究した。とくにソレノイダルベクトル場の空間に適切な境界条件を与えた。(2)(1)の振動問題のスペクトの特徴付けを研究し領域摂動を特殊な(物理的に実際的な)場合について研究した。(3)液晶やパターン形成の変分問題における局所最小解の安定性解析を行い,特殊な場合で進展した。(1)液晶,弾性体,電磁波の現象に現れる振動問題における,ある連立型微分作用素の自己共役性を与えるある枠組みを構成した。ヒルベルト空間L^2(Ω)^3のソレノイダルベクトル場の空間における作用素A=rot rotの境界条件とともに定義域を与えた。(2)液晶のモデルにおける変分問題の特殊な領域の場合について例を構成して蓄積した。とくに特異性をもつ解の例を与えた。その安定性解析を行いつつある。
社会的相互作用を実現する脳間神経相互作用の解明

本研究は、社会的相互作用と相関する2頭のサルの脳間ネットワークを抽出することを目的としていた。そのため本研究では、12頭のサルからElectrocorticogramを同時計測するシステム、2脳内ネットワークの抽出手法、3社会的相互作用と相関する脳内表象の抽出手法、という3つ要素手法の確立に成功した。今後これらの要素技術を統合し、社会的相互作用と相関する2頭のサルの脳間ネットワークを抽出行う。研究の目的:本研究の目的は、社会性の基盤を二頭のサルの神経活動の相互作用のレベルから解き明かすことである。研究実施計画:平成24年度の研究計画は、23年度から引き続き、社会的相互作用をしている2頭のサルからElectrocorticogram(ECoG)の同時計測を行い、2つの脳の神経活動から社会的相互作用と相関する脳間神経相互作用を調べる解析手法を開発するという予定を立てていた。具体的内容:脳間神経相互作用の存在を証明するために、環境をコントロールする必要があると考えた。そのために、リッチな情報をもつ過去の映像と現在の映像を自由にすり替えることが可能なシステムを開発した。具体的には、サルにヘッドマウントディスプレイ(HMD)を被せ、頭を固定する。HMDにカメラをつけ、予めサルの視点からの映像を記録しておき、現実の映像を過去の映像を切り替えることができるようにした。このシステムを用いて、エサを渡そうとしている過去映像をサルに見せた結果、サルは過去映像のなかのエサに反応して、手を伸ばした。これは、サルが過去の映像を現在起きていることだと錯覚していたことの証拠だと考えられる。意義、重要性:このシステムを用いることにより、予めサルの映像とそのときの脳活動を記録しておき、HMDをつけた別のサルに対してその映像を見せることにより、他者の存在がライブなのか過去の映像なのかをコントロールすることができる。これにより、HMDをつけたサルにとって、相手ザルがいるように見えるけれど、まったくインタラクションが成立しない人工的な状況をつくりだすことが可能となる。こうして、相手ザルとの関係がインタラクティブなのか非インタラクティブなのかに応じて、脳間神経相互作用がどのように変化するのかを解明することが可能となる。そのために本研究は以下の3つの要素手法の確立に成功した。1.2頭のサルからElectrocorticogram (ECoG)を同時計測するシステム:まず社会的相互作用を行っているときの2頭のサルから、ECoGを同時計測するシステムを確立した。しかし、2頭のサルの脳間ネットワークを計算する前段階として、1頭のサルの脳内ネットワークの計算手法、及び、社会的相互作用という複雑な課題下におけるサルの脳内表象を抽出する手法を確立する必要性があることに気づき、以下、2つの研究を行った。2.脳内ネットワークの抽出手法:課題を簡単にするために、覚醒及び麻酔下におけるサルの脳からECoGを記録し、覚醒及び麻酔下の脳内ネットワークの抽出を行った。電極間の相互作用をSpectral Granger causalityにより推定し、デコーディング手法および次元圧縮手法を組み合わせることで、覚醒状態と相関する2つのネットワークと麻酔状態と相関する2つのネットワークの抽出に成功した。3.社会的相互作用と相関する脳内表象の抽出手法:2頭のニホンザルに社会的衝突を伴うエサとり課題を行わせた。2頭のサルの距離を近づけて互いの共有空間にエサを置くと、サルは相手ザルが社会的に高位のときはエサ取りを抑制し、下位のときはエサを取るという行動が観察される。デコーディング手法を用い、1頭のサルのECoGデータ内のどの電極・時間帯・周波数帯域に社会的抑制行動と相関する情報が含まれているのかを調べた結果、社会的抑制行動と相関する情報を複数脳領野にまたがる時空間パターンの変化として抽出することに成功した。今後はこれら3つの要素手法を統合し、社会的相互作用と相関する2頭のサルの脳間ネットワークの抽出を行う。具体的内容:本研究の目的は、社会性の基盤を二頭のサルの神経活動の相互作用のレベルから解き明かすことである。平成23年度は、社会的相互作用をしている2頭のサルからElectrocorticogram(ECoG)の同時計測を行い、2つの脳の神経活動から社会的相互作用と相関する脳間神経相互作用を調べる解析手法を開発するという予定を立てていた。(1)二頭のサルからECoGの同時計測を行う環境を構築した。(2)二頭でエサの取り合いをさせ、下位のサルが上位のサルに対してエサとりを抑制するような条件下で、上位のサルにマジックミラーをつけ視線をマスクしたときに、下位のサルの行動がどう変化するのかを調べた。当初、予備実験の結果から、下位のサルは上位のサルの視線を非常に気にしているので、マジックミラーにより上位のサルの視線を見えなくすると、下位のサルはエサとり行動を抑制することをやめるのではないかと予想していた。しかし、結果は、予想に反して、下位のサルの行動はほとんど変化しなかった。

予備実験のときの変化が現れたサルと、今回のECoGが脳に入っているサルは異なっており、これによりサルによって視線という社会的なシグナル変化に対する行動の変化には大きな個体差が見られることが明らかになった。(3)二頭から同時計測したECoGを用いて、二頭のサルの脳間神経相互作用を計算したが、有意な神経相互作用は見つけられていない。意義、重要性:サルを通して、社会的な手かがりから脳がどのように社会的文脈を理解しているのかを、神経基盤から理解することには、自閉症のような社会的コミュニケーション障害を理解することにつながるので、意義があると考えられる。しかし、二頭の脳間神経活動を生の神経活動から直接計算する手法では、有意な相互作用をとらえることができないことが判明したので、現在新しい切り口を模索中である。当初計画していた、二頭の間で、社会的な関係を変化させる有効な手段として考えていたマジックミラーによるアイマスク条件がうまくいかなかったので、その代替案として、二頭のサルがいるとき、一頭のサルから見て、二頭目のサルがライブでいてインタラクションが可能な状況なのか、それとも過去の映像でインタラクションが不可能な状況にいるのかをコントロールし、そのときの二頭の脳間相互作用を調べることにした。そのために本年度は、そのシステムの開発を行った。初年度の達成度として、二頭の同時計測が可能な環境を構築できたことは大きな前進である。一方で、遅れている理由としては、1.二頭の間で、社会的な関係を変化させる有効な手段として考えていたマジックミラーの装着による相手のサルの視線の有無の操作が、当初の予想よりも社会的相互作用に影響を与えないことが判明した。2.実際に脳間神経相互作用を計算してみたが、有意な相互作用は見つからなかった。ことによる。サルがHMDを通してみている相手ザルの映像が、ライブの場合と過去の映像の場合という二つの条件における、脳間相互作用を計算する。ライブの場合、二頭同時計測により記録した神経活動の間の脳間相互作用を計算する。過去の映像の場合は、過去映像を録画したときに記録した相手のサルの神経活動と、HMDをかぶっているサルから現在記録されている脳活動の間の脳間相互作用を計算する。これにより、インタラクションが可能な状況とそうでない状況において、二頭のサルの間の脳間相互作用がどのように変化するのかを調べる。1.二頭間に相互作用における視線の影響を再検討する。実験を単純にし、ただ二頭のサルを向かい合わせ、にらめっこをするような状況下で、相手をどれくらい注視するのかを調べる。また、マジックミラーをつけたときの注視の変化を調べる。にらめっこ実験を、ECoGは入っていないが、視線は検出できるサル(N=5)のすべての組み合わせに対して行うことで、個体差によらない普遍的な行動があるのかどうかを調べる。2.二頭間の神経活動の関係性をみるときに、生の神経データから脳間神経相互作用を計算するのではなく、まず個体内で、脳機能と相関する神経活動のパターンを抽出したあとに、個体間でそのパターンの相互作用を調べてみる。
D1/D2ドーパミン受容体遺伝子操作マウスを用いた運動制御機構の解明

パーキンソン病では黒質線条体ドーパミン神経の変性によってドーパミンが枯渇し、運動障害が起こる。線条体の中型有棘神経に発現するD1、D2ドーパミン受容体(D1R、D2R)の運動制御への関与がわかっているが、その分子機構は明らかでない。本研究ではTet-offシステムによるコンディショナルD1R発現マウスを用いて、成熟後にD1Rを発現抑制すると運動量の低下が確認された。しかしD1Rノックアウト(KO)マウスが示す過剰な運動量と反対の結果であった。このことはマウスの発育時におけるD1R発現の有無がその運動量の低下又は過剰への制御と関係することを示している。神経伝達物質であるドーパミンはぐドーパミン受容体をして運動や情動など多様な神経活動を制御している。また、パーキンソン病の病態と治療にも密接に関連する。主要なドーパミン受容体であるD1受容体(D1R)とD2受容体(D2R)は、脳の線条体で高い発現が見られ、運動制御に深く関わる。我々は、D1Rの役割を明らかにするため、ドキシサイクリン(Dox)投与による可逆的な発現抑制が可能なD1R遺伝子を、野生型、D1R単独欠損型、D1R/D2R二重欠損型の遺伝子背景を持つマウスに導入した。これらの遺伝子操作マウスでは、Dox投与前は、D1Rプロモーター制御のもと、導入D1Rが強発現していた。Doxを投与すると、2週間後には導入D1Rの線条体での発現が野生型マウスと同程度になっていた。そこで、D1R発現の増減による運動量の変化を調べた。4週間継続してDoxを投与し、D1Rの発現を低下させた場合、内在性D1Rを持たないD1R(-/-);D2R(+/+);Tg(+)およびD1R(-/-);D2R(-/-);Tg(+)マウスでは3週間目から運動量が低下したが、内在性D1Rを持つD1R(+/+);D2R(+/+);Tg(+)マウスでは低下しなかった。一方、Doxの投与を2週間で停止し、D1Rの発現を再上昇させると、内在性D1Rを持たないマウスでは、停止後約3日目をピークに運動量が一時過剰となり、停止後約1週間で投与前の運動量程度に回復した。内在性D1Rを持つマウスでは過剰運動は見られなかった。これらの結果から、1)D1Rは運動量の維持に必要であること、2)ただし、D1Rの発現量が減少しても、一定レベルに達するまでは運動量に影響を与えないこと、3)D1Rの発現量が一定量或いは一定時間低下した状態から増加することが過剰運動を引き起こすこと、4)D1R発現の増加量がマウスの過剰運動の発生と関連していることが示唆された。神経伝達物質であるドーパミンは、ドーパミン受容体を介して運動や情動など多様な神経活動を制御している。我々は、D1R及びD2Rの役割を明らかにするため、独自の行動解析装置を用いて、D1Rノックアウト(KO)マウス及びD2RKOマウスをホームケージで5日間以上連続して運動量を測定した。その運動量を詳しく分析し、下記の新たな知見を得た。・D1R KOマウスは24時間当たりの運動量が上昇していたが、運動量上昇は暗期にのみに見られた。暗期の活動パターンを解析すると、活動休止している時間の長さは野生型マウスと変わらないが、活動時の単位時間当たりの運動量が極めて多い。・D2R KOマウスは24時間当たりの運動量が野生型マウスの50%程度まで減少しており、明期も暗期も減少していた。明暗リズムは保たれていた。暗期の活動パターンは、活動休止している時間の長さは野生型マウスと変わらないが、活動時の単位時間当たりの運動量が少ない。また共同研究により、線条体の神経細胞の電気生理学的解析を行ない、D1R,D2Rのそれぞれが、特徴的な機能を持つことが明らかになってきた。このような行動解析は神経活動の異常による行動異常の内容を知るために有用であり、今後、これまでに我々が開発した、D1R/D2R二重欠損の遺伝背景にドキシサイクリン(Dox)投与によりD1R発現抑制が可能な遺伝子操作マウスを用いて、遺伝子発現と運動制御について解析を行なう。

神経伝達物質であるドーパミンは、ドーパミン受容体を介して運動や情動など多様な神経活動を制御している。また、パーキンソン病の病態と治療にも密接に関連する。主要なドーパミン受容体であるD1受容体(D1R)とD2受容体(D2R)は、脳の線条体で高い発現が見られ、運動制御および記憶学習に関わる事が知られている。我々はD1R及びD2Rの役割を明らかにするため、D1Rノックアウト(KO)マウス、D2R KOマウス、テトラサイクリン発現抑制(Tet-off)システムによりD1R発現を調節できるマウス(コンディショナルD1R発現マウス)を使い、ホームケージにおける運動量及び運動協調性・運動学習および記憶学習を解析し新たな知見を得た。(1)ホームケージにおける連続5日間以上の運動量を独自の行動解析装置を用いて解析したところ、D1R KOマウスは野生型に比べ24時間当たり運動量が上昇していた。また、コンディショナルD1R発現マウスを用いて成熟後にドキシサイクリンを投与しD1R発現を抑制すると、運動量の減少が見られた。また(2)D1R KOマウスとコンディショナルD1R発現マウスを用いて、ローターロッド装置・受動的回避反応実験装置により、協調運動能力・学習記憶能力を解析したところ、D1R KOマウスの成績の低下がみられ、コンディショナルD1R発現マウスはさらに低下していることが分かった。これらのことから、発育段階でのD1R発現の有無が運動量調節・協調運動能力・学習記憶能力に影響を与えること、発達段階でD1Rが欠失すると何らかの補償が行われている可能性が考えられた。さらに籾山俊彦教授との共同研究により、D1R KOマウス及びD2R KOマウスの線条体神経細胞の電気生理学的解析を行ない、D1R及びD2Rとも抑制性シナプス伝達に特徴的な機能を持つことが明らかになった。D1R及びD2Rの遺伝子操作マウスの作成、運動量・摂食量・飲水量の長期間の定量的解析が順調に進み、D1RおよびD2Rは、それぞれ異なる運動調節の役割をもつ知見が得られている。共同研究により、線条体神経細胞の電気生理学的解析も進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。ドーパミンによる運動量・摂食量・飲水量の制御の仕組みの解明には、個別にD1R,D2Rの発現量を操作できる実験系が必要である。D1R,およびD2R単独のノックアウトマウスに加え、ドキシサイクリンの投与でD1Rを発現調節出来る遺伝子操作マウスを活用し、適切な時期にD1RおよびD2Rの遺伝子発現様式を変化させることにより、マウス個体の行動の変化を解析し、行動の制御機構の解明を推進する。
タイにおける福島原発事故後の日本産農水産物・食品の主体別輸入対応行動の総合評価

本年度は、原発事故後の日本産農水産物・食品に対するタイの消費者の安全意識・購買行動を把握するために,1SNS上の投稿データの収集・分析,2アンケート調査を行った。具体的には、1では日本、食品、放射性物質等をキーワードとして、2011年3月2018年11月のSNS上の投稿データを収集し、KHcoderを用いてテキストマイニング分析を行った。2では200人のバンコク住民を対象に訪問面接によるアンケート調査を行った。1では、延べ977件の投稿データを収集した。投稿件数が比較的多い2011年(68件)と2018年(797件)の投稿データについてテキストマイニング分析を行った結果、2011年では5つの記述(日本の食品の放射性物質汚染への懸念、日本の水産物・水産加工品の摂取控え、日本の水資源の放射性物質汚染、日本の食品に対する安心感、原発事故が発生した日本への同情)、2018年では6つの記述(日本の食品の摂取控え、日本に対する批判と要求、タイ政府に対する批判・要求、福島県産鮮魚に対する安心感、放射性物質の検査基準、放射性物質による長期的な健康被害)のまとまりが見出された。これより、原発事故から7年間が経過しても、タイにおいては風評被害が根強く残っていること、またその被害はマスメディアの報道により深刻化すること、特に福島県産水産物に対して依然として不安を感じる人は少なからず存在することが明らかになった。2では、消費者の属性と原発事故後の購買行動の関係を分析した。その結果、「女性」「子供がいる(特に10歳未満の小さい子供がいる)」「学歴、または世帯収入が高い」「日本の地域を区別できない」「日本・タイ政府の食品の放射性物質からの安全性確保に対する信頼が低い」といった属性の消費者ほど原発事故後の日本産農水産物・食品の買い控えが行われる傾向が高いことが明らかになった。本年度は,日本およびタイの政府・関係機関等が公表しているデータ・文献を収集・整理し,タイにおける日本産農林水産物・食品の輸入実態・動向を把握するとともに,原発事故後の日本産農林水産物・食品の輸入制度・規制の変化を明らかにした。その結果,以下のことが明らかになった。第1に,日本の農林水産省「農林水産物等の輸出取組事例(2008年2015年)」の各都道府県におけるタイ向けの日本産農林水産物・食品輸出の取組組織・経営体を整理した結果,当初では一部の都道府県において果実類を中心とした輸出が行われていたが,近年,タイに日本産農林産物・食品を輸出している組織・経営体の数は年々増加傾向にあるとともに,多くの都道府県において果実類のみならず,野菜類,畜産物,水産物,加工食品など,多種多品目の農林水産物・食品の輸出が積極的に取り組まれていることが明らかになった。第2に,タイの関税局が公表している2007年2015年までのタイの日本産農林水産物・食品の輸入量を集計・整理した結果,2011年では原発事故が発生したにも関わらず,多くの品目において輸入量は前年度と比べて増加していることが明らかになった。特に,水産物,酒類および加工食品では,原発事故後でも輸入量は大幅に拡大している。穀類と果実類については,原発事故の影響を受け,2011年の輸入量は減少に転じたものの,2013年では顕著な回復を示している。第3に,日本の農林水産省とタイ保健省が公表しているデータを整理した結果,原発事故発生後から現在までのタイにおける日本産農林水産物・食品の輸入規制措置が5つの段階に分けられることが明らかになった。原発事故後のタイにおける日本産農林水産物・食品の輸入実態および輸入規制の変化を明らかにするために必要なデータ・文献を収集・整理することが可能であった上,研究協力者および関係者の理解・協力が得られたため,スムーズに調査を実施することができた。また,研究実績の概要に記したことに加えて,原発事故後のタイにおける日本産農林水産物・食品の輸入規制の変化について,以下に述べることが確認された。原発事故発生直後の第1段階では,タイに輸入される全ての農林水産物・食品について,区分ごとに日本の政府機関(地方自治体を含む)が発行する証明等を添付することが要求された(区分1:3月11日より前に収穫,加工された全ての農林水産物・食品,区分2:12都県(福島県,群馬県,茨城県,栃木県,宮城県,山形県,新潟県,長野県,山梨県,埼玉県,東京都,千葉県)で生産された全ての農林水産物・食品,区分3:12都県以外で生産された全ての農林水産物・食品)。第2段階では,規制対象となる全ての農林水産物・食品から「食品添加物,風味を調整する物質,食品を保存するために使用される物質」が除外されるとともに,放射性物質基準への適合証明を求められる都県が12都県から9都県に変更された。また,区分3の産地証明について,これまでの日本の政府機関(地方自治体を含む)発行の証明書に加え,各地の商工会議所が発行する産地が記載された原産地証明書も受け付けられることとなった。第3段階では,区分2の放射性物質基準の適合証明を求められる対象地域から東京都を除外された。第4段階では,食品添加物に合わせてアルコール飲料等の輸入規制が解禁されると同時に放射性物質基準への適合証明を求められる都県が8県から3県(福島県,群馬県,宮城県)に変更された。第5段階では,一部の野生動物肉を除き全ての農林水産省・食品の輸入規制が解禁された。

本年度は、原発事故後のタイにおける日本産農水産物・食品の流通・販売状況を把握するために、現地調査を行った。具体的には、タイの首都バンコクの小売店で販売されている日本産農水産物・食品の種類や価格などに関する調査を実施した。調査対象小売店は、1.日系百貨店「伊勢丹」、2.日系スーパー「UFMフジスーパー」、3.タイ系高級百貨店「エンポリアム」、4.タイ系高級百貨店「セントラルフェスティバル・イーストヴィル」の4つである。その結果、ターゲットにしている顧客層・タイプの違いで、日本産農水産物・食品の取り扱いが異なることが確認できた。例えば、1と3では、主に日本人とタイ人富裕層を対象としているため、一般食材だけでなく、日本直送の野菜、高級果物等の高級食材も取り扱っている。それに対し、買い物客のほとんどが日本人である2では、高級食材は少ないが、基本的な日本食材から、調味料、加工品等まで、日本産農水産物・食品の品揃えが豊富である。一方、タイ人中間所得層と富裕層を対象としている3では、人気のある果物や野菜など、取り扱っている日本産農水産物・食品の種類・品目が限定的である。販売価格に関しては、各小売店の間に大きな差は認められなかった。また、各小売店では、消費者に日本産であることと品質や美味しさをアピールした販売促進を行うために、日本語が記載されているPOPやシールとともに、味、食感、品種、産地に関する情報を記載したタイ語のPOP・チラシを提示している。なお、調査時には福島産の桃が販売されていたが、特に放射能や安全性に関する情報は発信されていなかった。その理由として、タイでは原発事故による風評被害が回復していることが考えられる。2016年4月に妊娠が確認され、同年11月に出産を控えたため、予定していた数回の現地調査と輸入業者・スーパーへの聞き取り調査が1回しか実施できなかった。しかし、その1回の現地調査と聞き取り調査で得られた情報やデータが活用できる部分が多いため、計画書に提示した内容の研究が7割程度遂行できたと考えている。なお、出産後の育児のため、論文執筆や投稿が計画よりも遅れている。本年度は、タイにおける日本産農水産物・食品の輸入に関わる多様な主体の原発事故後の対応・取組の検証を試みた。具体的には、日本産農水産物・食品の輸入業者2社、日本産農水産物・食品を販売している小売業者2社、日本食レストラン2社に対する聞き取り調査を行い、風評被害の実態を把握するとともに、風評被害を払拭・克服するための対策の実践に関するそれぞれの主体の対応・取組を体系的に検証した。聞き取り調査結果より、原発事故に伴う農水産物・食品の放射性物質汚染への懸念により、タイでも日本産農水産物・食品の購入や日本食レストランの利用が避けられるなど、風評被害が発生していることが確認された。特に原発事故から半年の間においては、水産物や水産加工品を取り扱っている業者を中心に被害が大きく、放射性物質検査費用増大、原材料転換・安全PRコストの発生、販売量・顧客減少、販売価格の低下、原発事故前に生産・製造された日本産農水産物・食品の買い占めなど、様々な影響が出ていることが明らかになった。それぞれの主体の風評被害を払拭・克服するための対策の実践については、輸入業者の対応・取組として安全・安心を確保するための仕入先・商品の変更・開拓、正確な情報提供が、小売業者と日本食レストランの対応・取組として輸入業者への放射性物質の分析結果証明書の要求、消費者への迅速・正確な情報提供の実施、日本産農水産物・食品の安全性PRおよび日本食信頼回復イベントの開催等が挙げられる。
免疫系細胞の機能発現及び分化に関与する細胞間接着分子の分子遺伝学的解析

(1)T細胞上のCD4及びCD8はその細胞質内部に結合したp56^<1ok>の活性化を介してIL-2に対する反応性を調節することを示した。(2)細胞質内部を欠失した変異体を遺伝子移入により発現させ、CD2を介したシグナル伝達がT細胞やNK細胞の活性化において要重な役割を果していることを示した。また、マウスCD2の細胞外部とヒトIgGFc部との融合蛋白を用い、マウスにおいてはCD48がCD2の主要なリガンドであることを明らかにした。さらに、ヒトにおいてもCD48がLFA-3以外の第2のCD2リガンドであることを示した。また、抗CD2/CD48抗体の投与により、マウス同種移植心に対する寛容が成立することを見い出した。(3)抗LFA-1/ICAM-1抗体の投与により、マウス及びラット同種心移植の系で、アロ抗原特異的な寛容の導入が可能なことを見い出し、その機序としてクローン麻卑の関与が示唆された。抗VLA-4/VCAM-1抗体にも同様な効果を認められた。また、抗LFA-1/ICAM-1抗体の投与により、ラットのアジュバント関節炎及びマウスのコラーゲン関接炎、あるいはNODマウスにおける糖尿病の発生が抑制されることを示した。(5)マウス及びラットのビトロネクチン受容体、VLA-4、VLA-5に対する抗体を作製し、これらを介したフィブロネクチンとの接着が、T細胞やマスト細胞の活性化に深く関与していることを示した。(6)マウスVLA-1,VLA-2,VLA-3,VLA-6に対する抗体を作製し、これらのコラーゲン、ラミニンに対する受容体の血球系細胞の分化過程における発現と機能を検討した。(7)リウマチ患者の関接液中の単核球に認められる炎症性サイトカインの異常産生に、単核球上のβ_1インテグリンを介した細胞外マトリクスとの接着が深く関与していることを示した。(1)マウス胎仔胸腺内でのT細胞分化過程においては、CD4、CD8はそれぞれ、CD4^+8^+からCD4^+8^-、CD4^-8^+に成熟する過程で、CD11a/18とCD54の結合はこの両者の過程に必須な役割を果たすのに対し、CD2とCD58の結合はこれらの過程に関与しないことが示された。(2)抗原特異的なT細胞の反応においては、CD2とCD58の結合は抗原量が生理的に低い場合にのみ寄与するのに対し、CD11a/18とCD54の結合は抗原量に関わらず中心的に働くことが示された。(3)NK、LAKによる非特異的な反応においても、CD11a/18の中心的な役割が示されるとともに、CD2、CD11a/18非依存性の細胞間相互作用経路の存在が明らかになった。(4)CD2陰性のヘルパ-T細胞株にCD2を遺伝子移入により発現させると抗原特異的な反応性が増強されるが、この時、細胞質内部を欠失し変異CD2ではこの増強が大幅に減弱することから、抗原特異的なT細胞反応性の増強におけるCD2を介したシグナル伝達の重要性が示された。(5)CD2陰性のNK細胞株にCD2を遺伝子移入により発現させると特定の標的細胞に対する細胞障害性が増強されるが、この時、細胞質内部を欠失した方異CD

2ではこの増強が減弱することから、NK細胞の活性化におけるCD2を介したシグナルの重要性が示された。(6)抗CD2抗体を一度だけマウスの尾静脈から投与することにより、長期間にわたって抗原特異的なT細胞反応が抑制されることから、生体内での抗原特異的なT細胞反応の誘起過程におけるCD2を介した接着あるいはシグナル伝達の重要性が示された。(7)CD2、CD11a/18非依存性のLAKによる標的細胞障害を抑制するいくつかの単クロ-ン抗体を作製した結果、その中の1つはCD45と反応することが、また他の1つは、フィブロネクチンやビトロネクチン等の細胞外マトリクスに対する受容体であるVLA様のインテグリン分子と反応することが明らかとなった。(1)CD2陰性のNK細胞株にCD2を遺伝子移入により発現させると特定の標的細胞に対する細胞障害性が増強されるが、この時、細胞質内部を欠失した変異CD2ではこの増強が減弱することから、NK細胞の活性化におけるCD2を介したシグナルの重要性が示された。(2)CD2陰性のヘルパ-T細胞株にCD2を遺伝子移入により発現させると抗原特異的な反応性が増強されるが、この時、細胞質内部を欠失した変異CD2ではこの増強が大幅に減弱することから、抗原特異的なT細胞反応性の増強におけるCD2を介したシグナル伝達の重要性が示された。(3)CD2、LFAー1非依存性のLAKによる標的細胞障害にLAK細胞上のピトロネクチン受容体(VNP)と標的細胞上のフィブロネクチン(FN)との結合による細胞間接着が関与していることを明らかにした。また、ヘルパ-T細胞株あるいはキラ-T細胞株上のVNRを介したFN等の細胞外マトリクス(ECM)蛋白との結合は、T細胞受容体ーCD3複合体を介したT細胞活性化を強く増強するのみならず、抗原非依存性のT細胞活性化をも誘導しうることから、VNRインテグリンを介したシグナル伝達機序の存在が明らかとなった。(4)ラットのアジュバント関節炎誘導の際に抗ICAMー1抗体を投与すると発症が抑制されることから、LFAー1/ICAMー1相互作用の重要性が示された。(5)マウスの同種心移植片拒絶の系で、抗LFAIあるいは抗ICAMーI抗体の単純投与は生着期間を有意に延長するのみであったが、この両者を同時に投与すると全例に永久生着が認められ、トレランスが誘導された。このことは、LFAー1/ICAMー1相互作用が移植片拒絶反応において重要であることを示すだけではなく、種々の抗原に対する人為的な免疫寛容導入の可能性を示唆する。(1)IL2依存T細胞株のIL2反応性を抑制する抗体がCD8を認識することを明らかにし、さらに細胞質内部を欠失した変異体を遺伝子移入により発現させ、CD4,CD8はその細胞質内部に結合したp56^<1ck>の活性化を介してT細胞のIL-2反応性を調節することを示した。(2)遺伝子工学的手法により作製したマウスCD2の細胞外部とヒトIgGFс部との融合蛋白を用い、マウスにおいてはCD48がCD2の主要なリガンドであることを明らかにした。また、同様な手法によりヒトにおいてもCD48がLFA-3以外の第2のCD2リガンドであることを示した。(3)マウス及びラットの同種心移植の系で、抗LFA-1/ICAM-1抗体の投与によりアロ抗原特異的な寛容の導入が可能な事が明らかとなり、その機序としてクローン麻卑の関与が示唆された。(4)同様な抗LFA-1/ICAM-1抗体の投与により、マウスコラーゲン関接炎の発症が抑制された。(5)抗VLA-4/VCAM-