hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代社会における先端技術の社会的意味に関する社会学的研究

「ソーシャル・サポートとCMC」研究班:まず第1に、インターネット利用はどのようにして社会閥係資本を補完するのか、またその結果どのようにして市民参加を促進するのかを明らかにするために、山梨県に居住する2065歳のランダムサンプルを対象にした留置調査を実施したく有効回答数1002票、有効回答率75.9%)。その結果、年齢・学歴等を統制しても、携帯電話だけでインターネットにアクセスしている人々はサポート・ネットワークが大きいものの社会的参加が低いことが明らかになり、携帯電話のみの利用者と携帯・PC両方の利用者との間に社会関係資本のディバイドが生じる可能性が認められた。第2に、仙台市のIT講習会に参加した高齢者を対象とした調査の2次調査(郵送法・パネル調査)を実施して2時点のデータを得た。第3に、ステップファミリーを対象としたインタビュー調査を実施し、多様なインターネット利用事例を収集した。第4に、オンライン上で発生したステップファミリーの当事者組織の発展過程事例について追跡調査した。第5に、オンライン上で発生した他の当事者組織との比較研究を行うために、オンラインで比較的活発に交流している疾病別グループに着目し、10種類の疾病についてオンライングループを検索してデータベースを作成、その特徴を分析した。「人間と道具使用の関係についての基礎研究」班:昨年度に引き続き、産婦人科系の病院で、医師と患者のやりとりをビデオに収録した。今年度は、昨年度から不妊治療を開始した3名を3ヶ月から約1年半の長期にわたり継続的に追うことができた。主訴から診断、さらに処置の選択へという治療の「歴史」のなかで、患者の身体、交わされる言葉、様々な人工物が医師と患者双方によってどう経験されるか。これをいま分析中である。さらに、2004年の3月には、助産院における健診(1名の助産師と6名の妊婦)をビデオに収録することができた。身体や人工物の経験のあり方が、病院とはかなり違うことが窺がえる。代表者の西阪は、2003年8月、UCLAにおける会話分析の上級向けトレーニング合宿(Conversation Analysis Advanced Summer Institute)に招かれ、分析技術を磨くことができた。「遺伝子技術の社会的意味」研究班:遺伝子技術の社会的意味班は、今年度はいわゆる難病や遺伝的疾患の「当事者」への聞き取り調査を引き続き実施し、13名の協力を得られ、そのデータを検討している。ここから、遺伝子技術をめぐる諸言説と「当事者」をめぐる社会的状況を考察している。「ソーシャル・サポートとCMC」研究班:今年度はとくに次の2点に焦点をしぼって研究を進めた。(1)昨年度までに実施した、パソコン教室を開催している「シニアネット」メンバーと仙台市のIT講習会に参加した高齢者を対象とした2時点パネル調査データの分析を進めた。従来、高齢者にとって無縁なものとして考えられてきたインターネットだが、インターネットの利用実態とインターネットが対人ネットワークどのような機能を果たしているのかが明らかになりつつある。(2)昨年度に引き続き、ステップファミリーの当事者(継親や実親)を対象としたインタビュー調査を継続し、家族関係に関わる特有のストレスに対処する上で、インターネット上および直接対面のサポート交換がどのような効果をもたらしているかについて分析を進めた。「人間と道具使用の関係についての基礎研究」
１８世紀ドイツの印刷メディアとしての児童文学の成立－『子どもの友』を例に

本研究は、18世紀のドイツで出版された子ども雑誌『子どもの友』を主な調査対象として、公共圏つまり印刷メディアを媒介として成立した情報空間と、子どもの関係を明らかにするものであった。子どもたちは、読書ー主に、家庭での読み聞かせーを通じて、識字能力を獲得し、情報空間の中に入り込んでいった。児童文学というジャンルの確立はこの空間において子どもが一定の場所を占めたことの証左である。当時の医学的言説によれば、子どもは病(悪癖)ととらえられており、読書(教育)はその治療行為であった。子どもたちは治療行為としての読書へと駆り立てられることになった。平成25年度は、子どもと読書をめぐる18世紀ドイツにおける医学の言説の調査を実施した。医学書といっても専門的な医学書ではなく、一般読者向けの医学書、とりわけ育児書をターゲットに、ドイツの大学図書館館のデータベースを利用するかたちで調査をおこなった。開始時点では、モノグラフィーを調査対象としてきたが、まもなく雑誌の記事というかたちで育児関連の記事が掲載されていることがわかったため、調査の対象を雑誌記事にシフトすることになった。18世紀に出版された教育雑誌のなかから下記の5冊を主要な調査対象として育児関連の記事の収集をおこなった。モノグラフィーおよび雑誌記事を、食事、衣服、住環境、教育、健康管理のカテゴリーで分類した。この文献調査をすすめるなかで、乳児の着衣、乳児の母乳育児、識字教育などのテーマは、意見の一致が見られず論争としてあつかわれていることもわかった。平成24年度の研究実績は大きく2点にまとめることができる。まず第一点は、当初予定していたように、18世紀ドイツで出版された子ども向け雑誌である『子どもの友』の出版史に関連する調査である。第二点は、複数版(複数種類)出版が確認できる『子どもの友』のなかから、クリスチャン・フェーリクス・ヴァイセが編集した『子どもの友』を入手し、その内容についての分析に着手した点にある。まず『子どもの友』の出版史であるが、おおむね予想していたとおりの結果であった。ヨーロッパとりわけドイツの大学図書館の蔵書カタログをベースに調査をすすめたところ、同タイトルの書籍が十八世紀ドイツでは多数出版されていることが確認できた。さらに再版や改版のものまで加えると、当初予定していた数をはるかに上回る書籍が研究対象として視野に入ってくることもわかった。また同時に、編集者が不明の雑誌も複数点存在が確認できたが、すべての不明図書について編集者や出版地が特定にこぎつけたわけではない。また第二点についてであるが、ヴァイセ編集の『子どもの友』およびその続編である『子どもの友の編者からの手紙』について、ドイツの主要大学図書館の蔵書状況を確認し、初版の全巻をマイクロフィルムにおさめることができた。また研究を遂行するためにはフィルムではなく紙媒体で手元におくことが必要なため、フィルムからプリントアウトしたものも同時に用意した。本雑誌を通読し、記事のおおまかな分類をおこなった。単純に頁数の比率でいえば、子ども向けの戯曲が一番多く、旅行記や自然科学的な内容の子ども向けの読み物がそれに続くことがわかった。とりわけ戯曲については編集者のヴァイセが後年編集し子ども向け戯曲集として出版していることも判明した。このような記事類型作業の結果、内容分析の核となるのは、地の文に描き出されているドイツの市民の家庭の様子であることもはっきりしてきた。今年度は、18世紀ドイツで出版された育児書の調査をおこなった。まずドイツ、フランス、イギリスで発表された研究文献をベースにしつつ、ドイツで1700-1830年の間に出版された育児書のリストを作成することにした。作成したリストをもとに、一次史料の収集に着手した。まずは日本の大学図書館に収録されているものの調査および収集、そしてインターネットでアクセスすることのできるデジタル化された史料をリストアップおよび収集した。さらにドイツをはじめとする海外の大学図書館での収録状況を確認した。まずは日本の大学図書館ならびにデジタル化された史料をもとに、資料調査をはじめることにした。史料の全体の調査と平行して、8月から18世紀の育児書をテーマとする研究論文を執筆した。執筆をすすめるうえで、育児書と近代的な過程の成立過程についておおまかな道筋をたどることができた。論文の執筆では、本研究テーマについての最新の研究をあらためて参照することにより、未入手ではあるが史料的価値の高い一次史料を特定することができた。このようなかたちで厳選した史料については、ドイツのゲッティンゲン大学図書館、ハレ大学図書館を通じて複写を依頼することになった。平成27年度は、大きく分けて2点にわけることができる。1点目は、主に前年度に行っていた、子どもをめぐる医学史的言説についての継続研究ならびに研究成果のまとめである。膨大な医学的言説のなかから、とりわけ(I)出産、育児ならびに(II)子どもの心の病というふたつのテーマにしぼって調査をつづけてきたわけだが、主に(II)の心の病についての調査についてまとめた。医学史的な言説を主な研究対象としてきたわけだが、心の病は、医学的な処置ではなく、教育的な処置によって治癒すると当時かんがえられていたため、調査は、当初の予定範囲をこえて、教育関連の史料にまで拡大することになった。近代的な医学が確立されるこの時期、子どもの病は、病であると同時に、道徳的な悪癖としてもみなされていたこと、別の言い方をすれば、道徳的な悪癖を病としてとらえられていた歴史的な病の像を確認することができた。

2点目は、Hausvaterliteraturに類される文献の調査である。このジャンルの文献のなかでも、子どもに関連する記述を選別して複数の史料を比較しながら調査した。調査をつづけるなかで、内容に則して分類してみると、予想をしてもいたのだが、簡易な家庭医学的なアドバイス、それから育児についての記述が多く、前年度まで進めてきた子どもをめぐる医学史的言説をあつかった研究との違いがでてこないことが判明した。研究文献等を参照しつつ、複数のアプローチを検討し、なかでも親と子の世代間の違いが表されているような記述に着目し、なるべく多くの文献を調査した。おおむね順調にすすんでいる。まず前年度から続いていた子どもをめぐる医学史的言説について研究だが、予定していたおおかたの史料は問題なく収集することができた。また本研究テーマのように、過去の文化状況を掘り起こす作業においては,懸賞論文のような薄いパンフレット類の史料が貴重となることが多い。ただし、このような数ページにしかみたないパンフレット類は、通常は散逸してしまっている。現在では、当時の雑誌記事などに記載されている要約や書評などをもとに、その内容を判断しなければならないことが多いのだが,全くの偶然から、こうした細かい資料を一冊にまとめた資料をみつけることができ、ドイツのゲッティンゲン大学付属図書館にコピーを依頼することができた。このことは結果的に史料収集の時間を節約、研究のステップアップにつながったと思われる。Hausvaterliteraturについては、事典のような大部の著作がほとんどである。すべての史料の全ページに目を通すことは時間的に不可能であるので、まず記載内容の点から、記事のおおかたの分類をおこない、史料を読解した。もちろん関連する記載を読み落としてしまう危険もあるわけであるが、限られた調査時間のなかで効率的に調査するための手順として採用した。次年度には、研究成果をまとめる段階にはいることになる。古い史料をあつめることはなく、むしろ最新の研究成果を積極的に取り入れて、研究をまとめる作業に早い段階から着手することが必要だと思っている。平成29年度は、これまで継続してきた本研究課題の成果のまとめにあてた。本研究に着手した当初は、18世紀(ヨーロッパ近世/ヨーロッパ初期近代)の子どもの世界を、親子関係とりわけ古くからの家父長制から核家族への移行段階とからませて、子どもの世界を家庭環境の変化という視点から描き出すことを目的としていたのだが、平成26年度ならびに平成27年度の調査のなかであきらかになってきたように、子どもを病人として表象する同時代の言説に着目することによって、病人として表象された子どもたちと、彼らを見守るまたは治療する大人・社会という図式でもって、18世紀における子どもの世界を理解する整理図式を、引き継ぎつつ、全体の研究成果をまとめあげる作業をすすめた。
脳神経細胞に特異的な老朽化蛋白修復酵素の遺伝子解析

蛋白質中の酸性アミノ酸残基に生じるメチル化反応は、メチル基転移酵素(Isoaspartyl Protein Carboxyl Methyltransferase;PIMT)による可逆反応である。PIMTは広く哺乳類に存在し、主に脳、睾丸と赤血球に活性が高い。本酵素は、一部ラセミ化や脱アミド化を起こした老朽化蛋白を正常にもどし、その蛋白の蓄積を防ぎ、本来の機能蛋白に修復させる作用を持つ可能性が推定されている。われわれは、ヒト赤芽球培養細胞、ラット脳や睾丸に特異的なcDNAの単離同定を行うとともに、ヒトの老化現象の一種と考えられる白内障患者のレンズでの本酵素低下も明らかにした。一方、低線量放射線照射による生体細胞の増殖促進や細胞寿命の延長(ホルミシス効果)が生じるが、その機序は明らかではない。本研究では、この機序に老朽化蛋白を正常蛋白に修復させると推定されるPIMTが関与する可能性を検討するために、放射線照射線維芽細胞での本酵素の遺伝子発現を検討した。ラット骨格筋から線維芽細胞を遊離増殖させ、培養線維芽細胞に3段階の線量照射(25,50,75cGy)を行い、照射後の本酵素遺伝子の発現を比較した。各群1μgのtotal RNAから、逆転写を行いcDNAを作成しPCRの鋳型とした。使用したプライマーセットは2種類で、cDNA上の5'部分と中央部の2箇所に相当する。各cDNAをPCR増幅しゲル電気泳動後、エチジウムブロマイド染色とサザンブロット分析を行った。照射後1日目では、照射群(25,50,75cGy)と対照群(OcGy)では差は認められなかった。照射後3日目には、50cGyと75cGy照射群で、それぞれ約1.5倍と約2倍に増加していた。5日目には、50cGyでは対照群レベルに復したが、75cGy照射では依然約1.5倍の増加を示した。なお、いずれの時期にもβ-actin遺伝子は、ほぼ一定量発現されていた。この結果から、放射線照射によって本酵素の遺伝子発現が誘導される事が明らかになり、本酵素が老化蛋白修復に関連している可能性が想定された。そこで本年度は、低線量放射線照射により線維芽細胞での本酵素の遺伝子発現を測定し、老朽化蛋白を正常蛋白に修復させる可能性を検討した。

ラット骨格筋から線維芽細胞を遊離増殖させ、培養線維芽細胞に3段階の線量照射(25,50,75cGy)を行い、照射後の本酵素遺伝子の発現を比較した。各群1μgのtotal RNAから、逆転写を行いcDNAを作成しPCRの鋳型とした。使用したプライマーセットは2種類で、cDNA上の5′部分と中央部の2箇所に相当する。各cDNAをPCR増幅しゲル電気泳動後、エチジウムブロマイド染色とサザンブロット分析を行った。照射後1日目では、照射群(25,50,75cGy)と対照群(0cGy)では差は認められなかった。照射後3日目には、50cGyと75cGy照射群で、それぞれ約1.5倍と約2倍に増加していた。5日目には、50cGyでは対照群レベルに復したが、75cGy照射では依然約1.5倍の増加を示した。なお、いずれの時期にもβ-actin遺伝子は、ほぼ一定量発現されていた。この結果から、放射線照射によって本酵素の遺伝子発現が誘導される事が明らかになり、老朽化蛋白を正常蛋白に修復させる可能性が想定された。蛋白質中の酸性アミノ酸残基に生じるメチル化反応は、メチル基転移酵素(Isoaspartyl Protein Carboxyl Methyltransferase;PIMT)による可逆反応である。PIMTは広く哺乳類に存在し、主に脳、睾丸と赤血球に活性が高い。本酵素は、一部ラセミ化や脱アミド化を起こした老朽化蛋白を正常にもどし、その蛋白の蓄積を防ぎ、本来の機能蛋白に修復させる作用を持つ可能性が推定されている。われわれは、ヒト赤芽球培養細胞、ラット脳や睾丸に特異的なcDNAの単離同定を行うとともに、ヒトの老化現象の一種と考えられる白内障患者のレンズでの本酵素低下も明らかにした。一方、低線量放射線照射による生体細胞の増殖促進や細胞寿命の延長(ホルミシス効果)が生じるが、その機序は明らかではない。本研究では、この機序に老朽化蛋白を正常蛋白に修復させると推定されるPIMTが関与する可能性を検討するために、放射線照射線維芽細胞での本酵素の遺伝子発現を検討した。使用したプライマーセットは2種類で、cDNA上の5'部分と中央部の2箇所に相当する。各cDNAをPCR増幅しゲル電気泳動後、エチジウムブロマイド染色とサザンプロット分析を行った。この結果から、放射線照射によって本酵素の遺伝子発現が誘導される事が明らかになり、本酵素が老化蛋白修復に関連している可能性が想定された。
プラズモニックナノ構造を用いる高効率太陽電池の開発

(1)ナノ粒子の合成:還元剤としてジエチレングリコール、表面保護材としてポリビニルピロリドン(PVP)を用い、反応条件を制御することで目的とする形状(ナノスフェアとナノキューブ)の銀ナノ粒子を作製した。透過電子顕微鏡観察などで生成を確認した。(2)銀ナノ粒子を導入した有機太陽電池の作製:透明電極に電荷輸送高分子の薄膜をスピンコート法で作製した後、ポリチオフェン(P3HT)とフラーレン(PCBM層)の混合薄膜をスピンコート法で作製した。その上に対極としての金を蒸着して二極式の太陽電池を作製した。銀ナノ粒子の導入について二通りの方法を検討した。すなわち、P3HTとPCBMの混合溶液にPVPで被覆した銀ナノ粒子を加えて混合した溶液をスピンコートすることにより、銀ナノ粒子がP3HT : PCBM層内に導入された構造の太陽電池を作製した。一方、電荷輸送高分子と銀ナノ粒子の混合溶液をITO電極にスピンコートすることにより、PEDOT : PSS層内に銀ナノ粒子が導入された太陽電池を作製した。(3)物性評価:作製した太陽電池について、吸収、蛍光、光電流、起電力を比較検討した。銀ナノ粒子が不在の場合のP3HTの蛍光寿命は0,505nsで文献値とほぼ一致した。銀ナノキューブの導入量を増やしてゆくと、蛍光寿命は短くなり、銀ナノキューブのプラズモン電場とP3HTのエキシトンとのカップリングが増えてくることが示唆された。すなわち、光電流強度に銀ナノキューブとP3HTとの間でのエネルギー移動が影響することを見出した。光電池特性においても、色素励起の励起効率と対応する性能特性を示した。銀ナノキューブをPEDOT : PSS層に導入した場合には、光電流の増強度は400600nmであまり変化しなかった。銀ナノスフェアと銀ナノキューブについて光電池特性を比較検討した結果、銀ナノキューブの導入により電流値の増強が顕著で、電荷輸送がスムーズに行われることが明らかとなった。銀ナノ粒子について、ナノスフェアとナノキューブを含む太陽電池の構成と比較検討が達成された、論文公表に至ったので、おおむね目的は達成できた。数数十nmの範囲でサイズ制御された銀ナノ粒子の合成法が確立できれば、より定量的な評価とプラズモニック太陽電池としての高効率化への指針が得られると期待される。従って、銀ナノ粒子の合成技術を確立する必要がある。一方、金ナノ粒子については、合成法は比較的進んでおり、銀ナノ粒子の合成法が確立すれば・銀と金についての定量的な比較が実現できる。本年度は、ポリチオフェン(電子供与体)-フラーレン(受容体)系と銀ナノ粒子からなるハイブリッド光電変換素子の作製を行った。プラズモン電場は尖った構造の部分で強くなることが知られている。そこで、光電流発生に対するプラズモン効果を顕著に発現させることを目的に、立方体構造の銀ナノ粒子(ナノキューブ)について検討することとした。還元剤としてエチレングリコール、表面保護材としてポリビニルピロリドン(PVP)を用いた。これらの水溶液を加熱し、これに硝酸銀を加え、銀イオンを還元することにより銀ナノキューブを生成させ、遠心分離により目的物を得た。吸収スペクトルや透過型電子顕微鏡観察により立方体構造を確認した。またPVPが銀ナノキューブ表面を覆っていることも確認した。反応溶液に添加するPVPの濃度を変えると、保護層の厚みも変わることが明らかとなった。ポリチオフェン、フラーレン、銀ナノキューブを含む有機溶液を透明電極表面にスピンコートし、光電変換薄膜を作製した。薄膜の厚みは、吸収スペクトルや原子間力顕微鏡観察により評価した。一方、作製した光電変換素子を三極式の光電気化学セルに組み込み、酸素の存在下で光電流信号の波長依存性(アクションスペクトル)を測定した。その結果、アクションスペクトルはポリチオフェンの吸収スペクトルとおおむね対応することから、ポリチオフェンの光吸収と引き続く電子移動反応に基づく光電流発生であることが分かった。さらに銀ナノキューブを含まない薄膜と比較検討した結果、銀ナノキューブの存在による光電流信号の増加が確認された。これらの成果を2012年の仙台での国際会議等で発表するための資料を準備した。初年度より開始したポリチオフェン(電子供与体)-フラーレン(受容体)系と銀ナノ粒子からなるハイブリッド光電変換素子の作製法について継続して改善を進めた。銀ナノ粒子については、球状(ナノスフェア)、立方体状(ナノキューブ)、以外に、線状(ナノワイヤ)についてもプラズモン特性を比較すべく、合成を行った。いずれのナノ粒子についても、還元剤としてエチレングリコール、表面保護材としてポリビニルピロリドン(PVP)を用いるが、水溶液の温度、反応時間、攪拝条件を調整することにより、硝酸銀の還元により形成する種粒子の種類が異なり、その結果、形状の異なる上記三種類の銀ナノ粒子について、目的に応じた形状のものを選択的に合成することができた。精製は遠心分離により行った。吸収スペクトルや透過型電子顕微鏡観察により形状を確認した。またPVPが銀ナノ粒子表面を覆っていることも確認できた。ポリチオフェンーフラーレン混合薄膜と銀ナノ粒子から成る光電変換薄膜を作製した。先ず、大きさがほぼ等しい(約40nm)ナノスフェアあるいはナノキューブの有機溶液を水面上に展開し、ラングミュアープロジェット法により、水面上に形成したナノ粒子アレイ透明電極上に移し取った。

ついでホール輸送層をスピンコートで塗布して加熱乾燥した後、ポリチオフェンーフラーレン混合薄膜(膜厚約80nm)スピンコートにより形成した。その上にアルミニウム電極を蒸着で取り付けた構造の太陽電池を構築した。これらの太陽電池について、光学特性や電池特性を測定した。その結果、予備実験として、ナノスフェアよりナノキューブで10-20%程度の性能向上が認められた。また性能はナノ粒子の密度にも依存することが明らかとなった。これらの成果は、仙台や東京(BESTPOSTER AWARD)での国際会議等で発表した。(1)ナノ粒子の合成:還元剤としてジエチレングリコール、表面保護材としてポリビニルピロリドン(PVP)を用い、反応条件を制御することで目的とする形状(ナノスフェアとナノキューブ)の銀ナノ粒子を作製した。透過電子顕微鏡観察などで生成を確認した。(2)銀ナノ粒子を導入した有機太陽電池の作製:透明電極に電荷輸送高分子の薄膜をスピンコート法で作製した後、ポリチオフェン(P3HT)とフラーレン(PCBM層)の混合薄膜をスピンコート法で作製した。その上に対極としての金を蒸着して二極式の太陽電池を作製した。銀ナノ粒子の導入について二通りの方法を検討した。すなわち、P3HTとPCBMの混合溶液にPVPで被覆した銀ナノ粒子を加えて混合した溶液をスピンコートすることにより、銀ナノ粒子がP3HT : PCBM層内に導入された構造の太陽電池を作製した。一方、電荷輸送高分子と銀ナノ粒子の混合溶液をITO電極にスピンコートすることにより、PEDOT : PSS層内に銀ナノ粒子が導入された太陽電池を作製した。(3)物性評価:作製した太陽電池について、吸収、蛍光、光電流、起電力を比較検討した。銀ナノ粒子が不在の場合のP3HTの蛍光寿命は0,505nsで文献値とほぼ一致した。銀ナノキューブの導入量を増やしてゆくと、蛍光寿命は短くなり、銀ナノキューブのプラズモン電場とP3HTのエキシトンとのカップリングが増えてくることが示唆された。すなわち、光電流強度に銀ナノキューブとP3HTとの間でのエネルギー移動が影響することを見出した。光電池特性においても、色素励起の励起効率と対応する性能特性を示した。銀ナノキューブをPEDOT : PSS層に導入した場合には、光電流の増強度は400600nmであまり変化しなかった。銀ナノスフェアと銀ナノキューブについて光電池特性を比較検討した結果、銀ナノキューブの導入により電流値の増強が顕著で、電荷輸送がスムーズに行われることが明らかとなった。着任(2011年10月)して日が浅く、論文公表には至っていないが、今年5月の国際会議で発表できるまの成果としてまとまりつつある。懸案事項であったポリビニルピロリドン被覆銀ナノキューブの合成が成功したので、光電変換の実験まで開始することができた。形状の異なる三種類の銀ナノ粒子の合成を確立するとともに、それらを組み込んだ有機太陽電池の作製に成功した。昨年5月、6月の国際会議で発表するとともに、後者ではBEST POSTER AWARDを受賞した。現在2編の論文原稿を作成し、投稿原稿として改訂中である。
抗癌剤における日本人と外国人における副作用プロファイルの相違の網羅的解析

【研究目的】近年、国際共同治験の推進等により、限られた日本人でのデータで承認される抗癌剤が増えている。しかし、抗癌剤の副作用発現に与える要因として、人種差も考えられている。本研究では、外国人に比べて日本人で多い副作用や抗癌剤の種類、その要因について明らかにすることを目的とする。そこで、抗癌剤の治験における日本人と外国人での副作用の発現頻度に関する情報を詳細に解析し、その傾向について検討した。【研究方法】過去5年間に本邦において承認された抗癌剤を対象に、審査報告書および申請資料概要から治験における日本人集団と外国人集団での血液障害(好中球減少、発熱性好中球減少症、血小板減少、貧血)および肝障害(肝胆道系障害、AST上昇、ALT上昇)の発現頻度について調査した。また、日本人集団と外国人集団で10%以上又は3倍以上発現頻度に差がある薬剤を集計した。【研究成果】21薬剤が解析対象となった。血液障害全般の頻度は、日本人で有意に高かった。好中球減少および血小板減少の頻度は日本人で有意に高く、10%以上又は3倍以上高い薬剤はそれぞれ10剤と6剤(Grade3以上では8剤と2剤)あった。一方、外国人において10%以上又は3倍以上発現頻度が高い薬剤はそれぞれ1剤と0剤であった。発熱性好中球減少症および貧血の頻度は、日本人と外国人で有意な差はなかった。日本人では血液障害、特に好中球減少および血小板減少の発現頻度が外国人に比べて高い傾向がみられた。肝障害(肝胆道系障害、AST上昇、ALT上昇)においては、いずれの頻度も日本人で有意に高かった。今後これらの要因について明らかにしていく必要があると考えられた。
ソビエトファッションの生成と展開－消費からみる社会主義経済の重層性－

本研究ではソビエトにおけるファッションの生成と展開を展望し、衣服の供給・消費という観点から、「行政的・指令的」と形容されるソビエト経済の立体的な把握を試みた。計画経済のなかで、質の良い衣服を大量に提供するという目的を達成するために、国営のファッション・ハウスが設立され、戦後それは全国的に展開されたが、画一的なデザインといったものは存在せず、国民の需要を十分充足することもできなかった。実際には、公式・非公式の多様なルートを通じて国民は、イデオロギー的拘束と製造業の立ち遅れに起因するいくつかの独自性を持ちながらも、その本質は西側ファッションの模倣である「ソビエト・ファッション」を開花させた。ソビエトでの衣服の生産・流通の実態と、その結果として現れるファッションについて検討し、「195060年代のソビエト・ファッション」を執筆した。また、2013年9月にレバダ・センターを通じて「ソビエト時代の衣服の消費に関するアンケート調査」を実施した。調査の対象は、レバダ・センターの月例調査に含まれる集団(1600名)のうち、50歳以上の男女(約660名)で、回答者が1825歳の時期の消費行動について調査員による面接形式でアンケート調査を実施した。調査結果の詳細な検討は次年度の課題だが、論文執筆につなげる予定である。2014年1月25日には、成果の社会への発信の一つとして、「ファッション今昔物語ーソビエト・ロシアの女性の服装ー」というタイトルでユーラシア文化サロンの講義を行った。初年度の24年度は、ソビエトジーンズの生産に関する情報収集を中心に研究を進めた。2012年9月と2013年2月にロシア(モスクワおよびイヴァノヴォ)を訪問し、ジーンズ生産に関わった企業の調査を行った。具体的にはモスクワのロシア国立図書館やイヴァノヴォ市の公共図書館で1970年代の新聞記事を閲覧した。その成果として、生地製造に携わった企業名と生産開始年を特定することができた。また、この事実を報じた新聞記事から、わずかではあるが、その反響と消費者の反応を知ることもできた。その他、図書館では、ソビエト時代の消費文化、特に服装や髪形などのファッションをテーマとする文献を多数入手した。ロシア国立芸術図書館でも貴重な雑誌を閲覧することができた。イヴァノヴォ国立テキスタイルアカデミーでは、繊維の街イヴァノヴォで製造されてきた生地についての貴重な写真集を入手することができた。また、世論調査機関「レバダ・センター」のグトコフ所長を訪問し、次年度実施予定のアンケート調査の協力を依頼した。研究テーマを説明して、実施規模、実施方法等について協議を行った。全体として、ソビエトジーンズのテーマで研究を深め、論文を書く見通しを立てることができた。まず、計画経済の中でも、質の良い衣服を大量に提供するという課題は同時に追求できると考えられていた。その目的のため、国営のファッション・ハウスが設立され、戦後それは全国的に展開された。しかし結局これは、計画経済の中に埋没し、積極的な役割を果たすことはなかった。とはいえ、それはファッションが計画に服従したことを意味しない。逆に、ソビエト政府は、ファッションをコントロールすることができず、画一的なファッションも生まれなかった。量産体制では応えられない顧客の個別的な要求を満たすアトリエや工房も公的に存在し、自家製作も奨励された。私的な仕立屋や投機組織についても国家は把握していた。当局のファッションに対する態度は、ソビエトの全期間を通じていくらかの波はあるものの、流行の持つ計画経済との非親和性や反米的なイデオロギーを背景とする敵対と、西欧的なファッションへのあこがれの間で揺れ動いていたとも言える。こうして、実際には、公式・非公式の多様なルートを通じて国民は、イデオロギー的拘束と製造業の立ち遅れに起因するいくつかの独自性を持ちながらも、その本質は西側ファッションの模倣である「ソビエト・ファッション」を開花させたのである。経済史本年度も論文1本を執筆することができた。また、予定していたアンケート調査を実施することができた。ただし、現地企業調査の実施は見送られた。まず、ソビエトジーンズを軸として著書を執筆する見通しを立てることができたことは、大きな成果である。今後は、ソビエト・ジーンズ生産の実態をより具体的にみていくが、検索の糸口となる時と場所を特定できたことで、今後の作業の進展が期待できる。次に、ソビエトファッションの研究に関して、筆者の問題意識に近い研究書を見つけることができた。その著者はシベリアの地方都市の研究者であり、シベリアの資料に多くを依存してはいるが、研究の視覚や方法を大いに参考にしたい。192030年代、5060年代と時代を追ってソビエトのファッションを経済的側面から検討してきたので、本年度は、7080年代を中心に分析する。

この時代の状況については、過去の出版物のみならず、前年度に実施したアンケート調査を利用して明らかにする。また、この年代は、本研究テーマの中でも特に注目しているジーンズが人々に認知され、生産も試みられた時代である。したがって、ファッションの生成という一般的な状況に加え、ジーンズの普及についても別個の論文執筆を計画している。25年度には、ソビエト時代のファッションの消費習慣についてアンケート調査を行う予定である。調査の対象は、45才以上の男女で、56都市の住民1500人程度である。24年度のレバダ・センターとの協議では、多くの都市住民が田舎に出かける夏季を避けて、5月頃に調査を実施する予定であったが、準備が遅れたため、秋以降に実施する。得られた結果についての集計・分析は、研究実施者自身が行い、論文にとりまとめる。ジーンズ生産については、生地の製造企業に関する情報をさらに集めるとともに、縫製企業についても特定を目指す。製造に協力したデザインハウスと研究機関については、調査が進展していないが、アクセス可能な方法を模索する。年度内にジーンズ生産企業の訪問を試みる予定であったが、他の業務等の都合で訪ロできず、実施することができなかった。2014年度のできるだけ早い段階で、企業訪問の依頼を試みる。企業調査の承諾が得られれば、企業調査費に充当する予定である。不可能な場合は、図書館での資料収集のために利用する。2月の現地調査で収集した資料の郵送に時間がかかり、納品が間に合わず、24年度の研究費に未使用額が生じたが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。当初の予定通り、2013年夏にモスクワを訪問し、資料収集を行う。25年度の主な経費は、そのための旅費と、アンケート調査費である。
遺伝子改変による癌特異糖鎖抗原機能解析のための基幹糖鎖構造転換マウスモデルの確立

細胞の癌化や悪性化におけるガラクトース糖鎖の役割を調べるモデルを確立するために,β4ガラクトース転移酵素(β4GalT)-I遺伝子欠損マウスに由来胚線維芽細胞の樹立,化学発癌剤によるβ4GalT-I欠損マウス皮膚腫瘍の誘発,β4GalT-I欠損皮膚腫瘍細胞株の樹立を行った。β4GalT-I遺伝子欠損により,β4GalT-Iが関与している2型糖鎖を再構築したモデル系を開発できれば,ガラクトース糖鎖が細胞の癌化,増殖と悪性化に果たす役割を解明することが可能と考えられる。これらの細胞特性の検索を行い幾つかの有用な培養細胞系を確立し,以下に挙げた知見を得たが,癌の増殖と悪性化におけるガラクトース糖鎖の役割を解明するためには,さらに様々な糖鎖構造の再構築を行って詳細に検討することが必要との結論に至った。1.β4GalT-I欠損マウス由来の胚線維芽細胞を継代して不死化細胞株を樹立したが,前癌段階である無限増殖能獲得においては,β4GalT-Iは関与していなかった。2.β4GalT-I欠損マウス腫瘍由来細胞株や胚線維芽細胞へのβ4GalT-I遺伝子再導入によっても,無限増殖能獲得や増殖率,細胞接着能への関与は見いだせなかった。3.β4GalT-I欠損腫瘍細胞株とその遺伝子再導入株における糖鎖抗原解析をレクチン染色により進め,欠損株においても検出可能なβ4位に結合したガラクトース糖鎖があり,他のβ4GalTファミリー遺伝子により相補されている可能性が考えられたが,再導入株では染色強度の増強が見られるバンドが検出できた。4.β4GalT-I欠損腫瘍細胞株への遺伝子再導入により,フィブロネクチン等の細胞外基質への接着性は変化しないが,β4GalT-Iの導入によりin vitroでの走化性や浸潤性が低下しており,ガラクトース糖鎖が細胞の癌化や悪性化を抑制的に制御していることが示唆された。β4GalT-I KOマウスの胚線維芽細胞を継代して不死化細胞株を樹立したところ,細胞増殖速度が正常株に比べて極端に遅くなっており,細胞癌化の初期過程における細胞増殖能獲得においてもガラクトース糖鎖が重要な役割を担うことが示唆された。さらに継代を続けたところ,正常株に遅れること約60代で増殖速度が急増し,正常株のそれと同等の増殖能を得るに至った。そこで癌化の初期過程,特に細胞の不死化とそれに続く無限増殖能の獲得における糖タンパク質糖鎖の役割を明らかとするため,正常株より数十代遅れて無限増殖能を獲得したβ4GalT-I KOマウス由来胚線維芽細胞にβ4GalT-I発現遺伝子を導入した。導入後約20代経過した時点ではベクターのみ導入した株と比べて明らかな増殖速度の変化は見られていない。無限増殖能獲得前におけるガラクトース糖鎖の増殖能に対する効果を詳細に解析するため,新たにβ4GalT-I欠損初代培養株を数株樹立するとともに,細胞増殖の動態解析を行っている。この細胞にβ4GalT-I発現遺伝子を導入して無限増殖能獲得時におけるガラクトース糖鎖の役割を明らかにする予定である。

また化学発癌剤により誘発したβ4GalT-I欠損腫瘍細胞株とそのβ4GalT-I再導入株における糖鎖抗原解析をレクチン染色により進めたが,欠損株においてもβ4位に結合したガラクトース糖鎖を検出しており,他のファミリー遺伝子により相補されている可能性が示唆された。そこでβ4GalT-II遺伝子ノックアウトマウスの作成を進め産仔を得るに至っている。現在β4GalT-Iとのダブルノックアウトマウスを得るべく交配を行っているところである。これらのマウスを用いた発癌実験を行ってさらにガラクトース糖鎖がリモデリングされた腫瘍細胞を獲得して細胞癌化におけるガラクトース糖鎖の役割を明らかにする予定である。細胞癌化の初期,細胞の無限増殖能獲得におけるβ4ガラクトース転移酵素(β4GalT)-Iの合成する糖鎖の役割を調べるために,β4GalT-I KOマウスの胚線維芽細胞を継代して不死化細胞株を樹立したところ,無限増殖能獲得後の細胞増殖速度上昇までの分裂回数に当初,差が見られたが,詳細に検討したところ差は消失した。また,β4GalT-I KOマウスの化学発癌由来腫瘍細胞や胚線維芽細胞へのβ4GalT-I遺伝子再導入によっても,無限増殖能獲得や増殖能への関与は見いだせなかった。また化学発癌剤により誘発したβ4GalT-I欠損腫瘍細胞株とその遺伝子再導入株における糖鎖抗原解析をレクチン染色により進めたが,欠損株においてもβ4位に結合したガラクトース糖鎖を検出しており,他のβ4GalTファミリー遺伝子により相補されている可能性が考えられた。一方,シアリルルイスX(sLe^X)等の白血球表面のセレクチンリガンド糖鎖はβ4GalT-I KOマウスで低下し,白血球の炎症部位への浸潤に影響していることが見いだされたが(Asano et al.2003),sLe抗原は代表的な癌抗原であり,β4GalT-I再導入腫瘍細胞株細胞表面におけるsLe^X(2型糖鎖)やシアリルルイスc(sLe^C;1型糖鎖)の解析を行ったところ,分子量約120Kおよび80Kに陽性バンドを検出した。通常は合成量が少ないとされる1型基幹構造をもつsLe^Cが検出されており,β4GalT-I KOマウスの腫瘍細胞において基幹構造が転換していることが示された。β4GalT-I欠損腫瘍細胞株への遺伝子再導入により,フィブロネクチン等の細胞外基質への接着性は変化しないが,in vitroでの走化性や浸潤性に差が見いだされており,β4GalT-I遺伝子による細胞性状修飾の原因究明には,さらに詳細な分子レベルでの探索の必要性を認めた。
リポソーム修飾カタラーゼの活性制御によるグルコースオキシダーゼ反応操作の最適化

カタラーゼ封入リポソームの高性能化と特性の評価について検討を行い下記の結果を得た。1.脂質分子集合体による過酸化水素分解活性酵素が存在しない条件下において脂質二分子膜が過酸化水素の分解を促進することを明らかにした。特に脂質分子の疎水鎖の構造を種々変化させて検討したところ,脂質分子が脂質二分子膜構造(リポソーム)を形成するときに高い過酸化水素分解活性を発現することを示した。リポソームの活性はカタラーゼに比べて非常に微弱であった。2.高活性なリポソーム内封入カタラーゼの調製と特性リポソーム内水相に種々の濃度のカタラーゼを封入して保存・熱安定性を調べた。その結果,リポソーム内水相のカタラーゼ濃度が高いほどカタラーゼの四量体構造の解離による熱失活が抑制されることを明らかにした。リポソームの粒子径は内包されたカタラーゼ活性に大きな影響を及ぼさなかった。さらに,リポソーム内カタラーゼによる繰返し過酸化水素分解経過を実測して,酵素活性利用率が低いほど,カタラーゼ活性がリポソーム内で安定であることを示した。3.リポソーム表層に複合化したカタラーゼの調製と特性カタラーゼの活性利用率の向上を目的として,リポソーム膜の表層に共有結合で複合化したカタラーゼを調製した。脂質膜に複合化されたカタラーゼは過酸化水素に対し高い反応性を示したが,リポソーム内封入カタラーゼに比べて熱安定性が低下した。脂質膜表層とカタラーゼ間の結合部位数を最適化することによりカタラーゼ活性を安定化できることを示した。以上の結果より,最適に調製されたリポソーム内封入カタラーゼが遊離カタラーゼに比べて高い安定性を有し,過酸化水素分解触媒として有用であることが示された。リポソーム内封入カタラーゼ(CAL)の調製と特性、過酸化水素分解反応時の安定性および長期連続的グルコースオキシダーゼ反応操作への効果について検討して以下の結果を得た。1.CALの活性と安定性に及ぼすリポソームの膜組成と粒子径の影響平均粒子径(50、100nm)と脂質膜の荷電状態が異なるCALを調製し、安定性を比較した結果、負電荷を5%含有した100nmのCALでは調製時及び保存時にCA活性が安定化された。CAL内ではCAが高濃度であったためCAの4量体構造が安定化され、遊離CAに比べてCA活性が長時間持続した。リポソーム共存下におけるCA構造の変化を蛍光分析により明らかにした。2.過酸化水素分解反応時のCAL活性の安定性CAL系では過酸化水素のリポソーム膜透過抵抗によりCAL内の過酸化水素濃度が低く維持されたため遊離CAに比べてCA活性が著しく安定化された。3.リポソーム内封入グルコースオキシダーゼ(GOL)反応に及ぼすCALの効果試験管では、GOL/遊離CA、GOL/CALいずれの系でもGOLによる酸化反応速度すなわち過酸化水素生成速度が抑制され、生成過酸化水素がほぼ完全に分解されてグルコースのほぼ完全転化に至った。一方、エアリフト型気泡塔では、気液流動のため上述の両触媒系でグルコースに対するGOL膜透過性が増大した条件下でも過酸化水素が蓄積せず高い酸化速度が得られた。また反応pHを7.4の一定で操作した場合に比べて、制御しない場合は生成グルコン酸により反応pHがGO活性に有利な酸性領域となり、酸化速度がさらに増大した。pH制御をしない場合、GOL/遊離CA系では酸性領域に等電点を有するCAがGOL表面に疎水性相互作用で結合してGOLの反応性を低下させたのに対し、GOL/CAL系ではこのGOL-CA間相互作用がなく、高い酸化速度が持続した。

以上の結果より,最適に調製されたリポソーム内封入カタラーゼが遊離カタラーゼに比べて高い安定性を有し,過酸化水素分解触媒として有用であることが示された。
高温酸化物超伝導体におけるフォノン異常の磁場中中性子散乱による研究

本年度ようやく、LSCOの良質で大きな単結晶を大量に作成することができ、中性子散乱により、エネルギー・運動量の非常に広い空間の観測に成功した。実験はラザフォード・アップルトン研究所、高エネルギー物理学研究所、日本原子力研究所に設置している中性子分光器を適宜使用した。またYB_2Cu_3O_7-dのアンダードープ組成のTcが60Kの物質についても研究を行った。その結果、200meVに及ぶ高エネルギーの磁気散乱が世界で初めて観測され、磁気相互作用の強さが異常に強いこと、また、その磁気励起は通常のスピン波様の物ではなく、(ππ0)点ブロードに局在しているとがわかった。またフォノンの異常は非常に広いエネルギー領域に生じていることも明らかとなった。また特に、(000)点、(ππ0)点の付近で異常が著しいことが判明した。フォノンの以上は低エネルギー領域でのチルトフォノンに明瞭に生じていることもわかり、超伝導と構造、フォノンの関係が明らかになりつつある。
カリウムイオンのインサイチューイメージング試薬の開発

申請者らが開発した水溶液中でカリウムイオン(K^+)を蛍光変化として捉えることのできる試薬PSO(Potassium sensing oligonuclotide)を更に最適化して、細胞外のK^+の変化を蛍光画像化できる最適の試薬の開発を行った。申請者らはすでにヒトテロメアDNA配列の両末端に蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)可能な色素を導入したPSOを合成し、これを用いてK^+選択的蛍光検出に世界で最初に成功している。最近、ピレンのエキシマー蛍光を利用することにより細胞外K^+を特異的に蛍光検出できる最適なPOS-pyの設計に成功している。本研究ではヒトテロメア配列の両末端にピレンを導入したPSO-py2を合成した。当該年度では、ヒトテロメアDNA配列の両置換基末端にピレンを導入したPSO-py2を新たに調整し、これを利用した検討を行った。種々の金属イオン存在下でのPSO-py2の円二色性(CD)スペクトルを測定することによりK^+の特異性を評価およぶ蛍光スペクトルによってK^+とNa^+との蛍光特性を評価によって期待された挙動が得られることがわかった。さらに、味蕾細胞内の味細胞間のK^+を介した情報伝達を蛍光画像化やモニタリングできるかどうかについて検討した。これによって味蕾細胞が「舌上の微小脳仮説」(味蕾細胞が集まって味蕾を形成し、細胞間ネットワークを形成して化学シナプスや電気シナプスのやり取りが行われる)であることを蛍光画像化することによりモニタリングできるものと期待された。しかしながら神経細胞のK^+を介した興奮の伝播などを蛍光画像化の可能性が示されたもののこれを可視化試薬として発展させるには条件検討が不十分であった。
高齢者における短期および長期の運動習慣が運動能やADLに与える影響について

[目的]今年度は、高齢者に対する短期および長期にわたる運動習慣が運動能やADLに及ぼす効果を検討する目的で、longitudinalな以下の2つの調査を実施した。[方法]調査1:地域の60歳以上高齢者の篤志家を対象とし、6カ月のウオ-キングプログラムを組み、プログラム前後とその間(12カ月間隔)で次の項目を測定調査し、短期の運動効果を検討する。1)体格2)呼吸循環機能3)運動負荷時の心肺機能(selfeーpaced step test)4)バッテリ-テスト5)運動量(歩行数)6)血液検査調査2:昭和56年から京都市老人福祉センタ-で、地域の65歳以上の同一高齢者を対象に毎年継続的に体力測定を実施している約100名が今年度10年目を迎える。この高齢者を対象に前記項目から1、2、4、5を測定調査し、10年間の推移を検討する。同時に運動習慣に関する調査も行い、体格や体力に及ぼす長期運動習慣の効果を検討する。また、死亡者や参加できない者については、死因や死亡前の就床期間、ADLの調査(家族への聞き取り調査)を行い、ADLや死因と体力や運動習慣との関連を検討する。[結果]調査1では、60歳以上の対象者10名(男子2名、女子8名、平均年齢70.8歳)について6カ月(5月から11月)のウオ-キングを実施した。運動は週2回、合同で約40分(初期は20分)行ったが、ほとんどの者は週5回以上のウオ-キングを実施していた。このプログラムでは、“普通"のスピ-ドでのステップテスト時の仕事量、座位ステッピング、長座位体前屈、息こらえで2カ月目から顕著な増加が認められた。また、血圧、体脂肪、血清中性脂肪、コレステロ-ルでも特に、前に高値の者に改善の効果が高かった。調査2では、10年間の体力は明らかに加齢変化が認められたが、その推移の仕方は測定項目間で異なっていた。また、ここでも軽い運動習慣を持つ者での体力低下の割合が小さく、かつADLなどにも問題が少なく、死亡例ではねたきり期間の少ないことが確認ができた。
窒素施肥土壌のメタン酸化におけるアンモニア酸化細菌および古細菌の役割の解明

好気土壌は温室効果ガスであるメタン(CH4)の吸収源である。アンモニアモノオキシゲナーゼ(AMO)はCH4酸化も行うが、土壌中のCH4酸化は主にメタンモノオキシゲナーゼ(MMO)によるとされてきた。一方、窒素施肥土壌のCH4酸化は主にAMOによる可能性がある(Akiyama et al., 2014)。このため、施肥土壌のCH4酸化へのAMOの役割の解明を目的とした。堆肥および化学肥料の連用土壌において、CH4吸収量と硝化能・AMO存在量の関係を調べた結果、相関はみられなかった。また4種類の土壌においても相関はみられなかった。これにより、CH4吸収へのAMOの貢献は大きくないと考えられた。好気的な土壌は温室効果ガスであるメタン(CH4)の吸収源である。アンモニアモノオキシナゲナーゼ(AMO)はCH4酸化も行うことが知られているが、土壌中で実際にCH4酸化を主に担っているのはメタンモノオキシゲナーゼ(MMO)であり、AMOによるCH4酸化は無視できると考えられてきた。しかし我々は最近、窒素施肥土壌におけるCH4酸化は、メタン酸化菌ではなく主にアンモニア酸化菌が担っている可能性を示唆するデータを得たが、同様の現象の報告例はなく、窒素施肥土壌で一般的な現象であるかどうかをさらに検証する必要がある。このため、農耕地土壌のCH4酸化におけるアンモニア酸化細菌の役割を明らかにすることを目的として実験を行った。黒ボク土壌の堆肥長期連用圃場、化学肥料長期連用圃場、同圃場隣接の森林土壌を用いた土壌コアのインキュベーション実験を行った。本圃場は淡色黒ボク土、農研機構内圃場)は施肥歴が大きく異なるためにamoA存在量が大きく異なることが最近明らかになっている(Shimomura et al.,投稿準備中)。本圃場は土壌の物理性はほぼ同じでamoA存在量が異なることから、物理性の影響を除外したうえでアンモニア酸化とCH4酸化との関係を調査するのに適していると考えられる。土壌コアを採取した翌日に大気CH4濃度でのCH4酸化能の測定を行った。またCH4酸化能測定終了後の土壌を用いてアンモニア酸化能を測定した。その結果、CH4酸化能とアンモニア酸化能の間に明瞭な関係は見られなかった。来年度はさらに異なる種類の土壌コアを用いてインキュベーション実験を行い、CH4酸化能とアンモニア酸化能の関係を明らかにする必要があると考えられた。アンモニアモノオキシゲナーゼ(AMO)はCH4酸化も行うことが知られているが、土壌中で実際にCH4酸化を主に担っているのはメタンモノオキシゲナーゼ(MMO)であり、AMOによるCH4酸化は無視できると考えられてきた。一方、我々のこれまでの研究において、窒素施肥土壌におけるCH4酸化は、メタン酸化菌ではなく主にアンモニア酸化菌が担っている可能性が示唆されている(Akiyama et al. 2014)。しかし同様の現象の報告例はなく、窒素施肥土壌で一般的な現象であるかどうかをさらに検証する必要がある。このため、農耕地土壌のCH4酸化におけるアンモニア酸化細菌の役割を明らかにすることを目的として研究を行った。淡色黒ボク土壌の堆肥長期連用圃場、化学肥料長期連用圃場、同圃場隣接の森林土壌を用いた土壌コアのインキュベーション実験により、CH4吸収量とアンモニア酸化能・AMOおよびMMO存在量の関係を調べた結果、相関はみられなかった。また同様に、灰色低地土、黄色土、多腐植質黒ボク土、淡色黒ボク土の堆肥長期連用圃場、化学肥料長期連用枠圃場および同圃場隣接の森林土壌の土壌コアのインキュベーション実験により、CH4吸収量とアンモニア酸化能・AMOおよびMMO存在量の関係を調べた結果、相関はみられなかった。これらの結果より、今回調査した土壌において、CH4吸収へのAMOの貢献は大きくないと考えられた。実際の圃場においては、主に施肥の影響および温度変化によるAMOの存在量の変動に加え、CH4吸収はこれよりも短い時間スケールでのフラックス変動および季節変動があるため、さらに長期的な試験が必要と考えられた。平成26年度は、予定通り土壌インキュベーション実験を行い、今回用いた黒ボク土土壌の長期連用圃場においては、CH4酸化能とアンモニア酸化能の間に明瞭な関係は見られないことを明らかにした。上記のことから、計画通り順調に進展していると判断した。農業環境

平成26年度の結果から、黒ボク土の長期連用圃場においては、CH4酸化能とアンモニア酸化能の間に明瞭な関係は見られないことを明らかになったため、平成27年度は、異なる種類の土壌コア(黒ボク土、黄色土、灰色低地土)を用いてインキュベーション実験を行い、CH4酸化能とアンモニア酸化能の関係を明らかにする。両者に相関関係がみられた場合には、amoA存在量を測定する。これにより、CH4酸化におけるアンモニア酸化菌の重要性を明らかにする。平成26年度においては、予定通り土壌インキュベーション実験を行った結果、当該年度に使用した黒ボク土長期連用圃場においてはメタン酸化とアンモニア酸化ポテンシャルとの間に相関がみられなかった。このため定量PCR等の解析はは実施せず、物品購入が予定よりも少なくなった。平成27年度は、多種類の土壌におけるメタン酸化とアンモニア酸化ポテンシャルの関係を調査するために、平成26年よりも多くの土壌コアを用いて実験を行う。また両者に相関がみられた場合には定量PCRも行う。このための物品費等として使用する予定である。