hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「力」と「組織の硬さ」に着目した樹状細胞の走化性の分子機構の解明

細胞外の誘引物質の濃度の高い側へ細胞が移動することを走化性という。樹状細胞は体中の組織に分布しており体内に侵入した病原体を取り込んだ後、誘引物質の濃度の高い側へ移動し病原体情報をT細胞へ知らせる。この情報を受け取ったT細胞は病原体を排除するための免疫系を活性化させる。この様に、樹状細胞の走化性は免疫系において重要である。しかしながら、樹状細胞がどのようにして走化性のための力を生み出し様々な硬さの組織の中を移動するのか、その仕組みは解っていない。本研究では、力と組織の硬さに着目し樹状細胞の走化性の仕組みを明らかにする。本研究の成果は免疫系が機能しない患者の病態原因の理解や治療法開発に貢献する。
保型関数の特殊値による正規底の構成

Pを奇素数とする。有理数体Qに1の原始P乗根ζ_P=e_<^<2πi>_P>を附加した体Q(ζ_P)の最大実部分体Q(ζ_P)^+の類数h^+_PがPト素であるというVandirer予想とQ(ζ_P)のZ_P-拡大の正規底の存在およびGreenberg予想は密接な関連がある。昨年度にひきつづき、【planck's constant】=(1)(exp(2πi/5))のアーベル拡大の正規底および単数群について研究した。これはfall rankでないので、fall rankの単数群を構成するのは今後の課題である。さらに【planck's constant】_6の中に、Minkowski unitsをSiegel modular functionの特殊値で構成した。これによりdistribution relationをもつ単数の系列を探す手がかりが得られるかもしれない。これらの結果を得るためには高速コンピューターの使用が不可欠であった。【planck's constant】_6のおよび【planck's constant】_<18>の中に我々のunitsを構成するためには、フェルマーカーブy^2=1-X^5の主偏極ヤコーヒ多様体にふづいしたCM-点でのSiegel modular functionの値をもちいた。Q(exp(2πi/13))の4次部分体【planck's constant】'についても,genus 2のcurveの定義方程式がみつかり、【planck's constant】'のアーベル体の単数を構成できる可能性がでてきた。Greenberg予想につては、ambig idealの個数がZp-拡大の高位layerでふえる条件を求め、computerを使ってGreenberg予想が成立する例を新しくみつけた。この成果は1999年7月ヴァチカンで開かれた整数論のシンポジウムで発表された。今年度は,代数体k=Q(e^<(2πi)/5>)のmod6のray classfieldの単数群について,より数論的に深い性質を研究した。さらに曲線C:y^2=x^5-156x^4+10846x^3-421824x^2-89989〓8042776と体の(〓)4次の部分〓関係を考察した。成功の理由としては,k(6)の整数基底と具体的に書き下したこと,およびcomputerの高速化があげられる。上のMinkowshi unitsを構成する過程で,Siegel modular functionの特殊値として得られる単数へのがロア群G(k(6)/Q)の作用を完全に決定することができた。志村の相互法則をもちいれば,G(k(6)/k)上記単数への作用は決定できたが,G(k(6)/Q)の作用は今までできていなかったことである,これは志村の相互法則の非可換化への手がかりを与えるかもしれない。さらに一般化されたリーマン予想を仮定することにより次のような結果も得ることができた。体k(6)において,我々がSiegel modular functionの特殊値として得たunits全体がk(6)の単数全体になる。k(6)の類数は1になるので,我々の得たunitsについて円単数同様,類数公式が成立することを示している。
ヒトDNA組換え修復装置による発がん防御の分子機構の解析

染色体DNAが放射線や抗がん剤などによって受ける二重鎖DNA切断は、相同組換えを経由して速やかに修復される。この相同組換え機構の欠損が癌化の直接の原因となることが、近年報告されている。相同組換えの過程で、二重鎖切断を受けたDNA部位は、無傷の染色体DNAの中から相同な配列を探し出して対合する。この過程を相同的対合反応という。これまでに我々は、真核生物においてバクテリアRecAのホモログであるRad51とDmc1に加えて、ヒトRad52が、Rad51非存在下で相同的対合反応を触媒することを見出した。今回、Rad52の相同的対合反応触媒ドメインの高次構造を、X線結晶構造解析により決定した。その結果、ヒトRad52の相同的対合ドメインであるRad52_<1-212>は、11分子集まって安定なリング構造を形成することが分かった。次に、Rad52_<1-212>の表面電荷よりDNA結合領域を予想した。そしてその領域に存在するLys、Arg、およびTyr残基をそれぞれアラニンに置換した変異体を作成し、これらのDNA結合活性を調べた。そして、単鎖および二重鎖DNA結合にそれぞれ重要な残基が、予想されたDNA結合領域に局在することが明らかになった。さらに興味深いことに、分析超遠心法によって、全長のRad52は、Rad52_<1-212>とは異なり7量体のリング構造を形成することが明らかになった。この7量体リングは、Rad52_<1-212>の11量体リングと電子顕微鏡下では区別できないほど似ていた。そこで、Rad52_<1-212>の立体構造を用いて7量体リング構造のモデルを構築したところ、Rad52のC末端領域がモノマー間の領域の形成に関与することが予想された。これらの結果から、Rad52_<1-212>の11量体リング構造は、Rad52よりむしろRad52のN末端側と高い相同性を示す酵母のRad59や、N末端領域の約200アミノ酸からなるヒトRad52のsplicing variantの立体構造を反映していると結論された。そして、Rad52のホモログの間で、7量体と11量体の2種類のリング構造が存在することが明らかになった。
北方史研究の成果を活用した国民国家史観を相対化させる日本史・世界史の融合授業開発

本研究は、北方史研究の成果を活用した高等学校・日本史と世界史の融合型の授業開発を目的としている。北方世界からの視点によって、「日本史/世界史」という科目区分を解体し、グローバルな視野にもとづく歴史認識を育成することで、「国民国家」史観を相対化する視点を生徒に身に付けさせることをねらいとする単元の構築を目指した。また、生徒に社会の形成・展開の過程を諸資料に基づいて実証的に解釈して論理的に説明する力である歴史的思考力を身に付けさせるために、アクティブ・ラーニングの視点から授業を構築することとした。本研究では、近世期における北東アジアの政治的状況とアイヌ民族の動向に関する北方史研究成果を調べ、既存の教育カリキュラムとの設定を探り、教材化が可能な歴史的事象やテーマの選定作業を進めていった。その際、アイヌ民族・和人・ロシアなどの列強諸国の三者の関係性を教材化していった。教材化を進めるにあたり、北海道や青森県下北半島での調査を実施し、研究者からの聞き取り調査や資料の収集を行った。また、生徒が主体的に学ぶことができる授業内容の構築のために、授業方法に関する研究会に参加し、アクティブ・ラーニングの視点からの授業に関する情報収集をした。以上の作業により、「近世期における北方世界の動向」という単元プランを構築した。この単元は「幕藩体制とアイヌ社会」、「蝦夷錦にみる東アジアの国際関係」、「ロシアの接近と蝦夷地」という3つの内容から構成されており、各単元に世界史的観点の要素を取り込んだ。今後、この単元について、検証授業を行い、成果と課題を明らかにした上で、学会等で発表する予定である。
熱可塑性炭素繊維強化複合材料CFRTPのIH加熱による界面修復技術の開発

熱可塑性樹脂をマトリックスとする炭素繊維強化複合材料CFRTPは、熱硬化性樹脂をマトリクスとする複合材料CFRPに比べ力学特性は劣るものの、加熱によるマトリックス樹脂の再溶融を利用することにより部分不良や部分劣化の修復が容易に実施できることが期待できる。しかし、樹脂マトリックスを溶融させると形状保持ができないことや、再溶着には樹脂溶融と同時に圧力を作用させることが不可欠であるから、熱可塑性樹脂複合材料CFRTPの修復はマトリックス樹脂を加熱溶融するだけでは達成できない本研究では、CFRTPの繊維/マトリックス界面に発生するはく離を対象とし、複合材中の炭素繊維を直接かつ急速に加熱することにより、繊維周辺の樹脂のみを溶融させるとともに、急速溶融に伴う樹脂膨張を利用して界面方向に圧縮力を発生させ、界面を再溶着させる界面はく離修復技術の開発を行った。具体的には、炭素繊維1本をポリプロピレン樹脂に埋込んだ単繊維試験片に引張負荷を加え界面はく離を発生させ、その後繊維のみを集光型ハロゲンランプにより選択的に数秒間加熱した。加熱前後の引張負荷時の繊維応力分布を顕微ラマン分光法を用いて実測し、得られた界面せん断応力分布から加熱前後での界面はく離領域と界面せん断強度の変化を詳細に評価した。その結果、引張により発生させた界面はく離は、繊維の選択的加熱により再溶着すること、その溶着後のせん断強度は加熱速度により変化することを明らかにした。また加熱時に発生する圧力を変化させるため樹脂かぶり厚さを変化させた実験により、再溶着強度が異なることも明らかにした。これより、様々な樹脂や強化形態のCFRTPの加熱修復技術の開発に必要な加熱パラメータと修復界面強度の詳細な関係を明らかにすることが可能となった。まず,簡易な試験片を用いて一連の実験手順を試し,実験実施における課題を抽出した.具体的には,厚さ40μmの無延伸ポリプロピレン(PP)フィルムで単繊維を挟んで熱プレスによりモデル試験片を作製し,引張りを加えて界面はく離を生じさせた後,繊維加熱により界面が再溶着できたがどうか確認した.顕微ラマン分光測定器の顕微鏡試料台に積載可能な小型治具により試験片に引張力を加えながら,繊維に発生している応力を顕微ラマン分光により評価した.得られた繊維応力の分布から界面せん断応力を算出し,界面が溶着しているかはく離しているかを判定した.その結果,単繊維モデル試験片の界面に,繊維端から約2,000μm範囲にはく離を発生させることができた.繊維加熱については,電磁誘導加熱(IH)では繊維の発熱が十分でないことが判明したため,集光型ハロゲンランプによる加熱に変更した.1.2kWヒータで7sec加熱後に,加熱前と同様の方法ではく離範囲を特定したところ,繊維端部の数十μmを除いて界面を再溶着できた.また,せん断応力分布から求めた界面せん断強さは,剥離前とほぼ同じ10MPaであることが明らかとなった.このように繊維の直接加熱により界面修復可能であり,提案の方法で溶着・はく離の判定や修復範囲を特定できることが明らかとなった.その一方,周囲の未溶融の樹脂からの拘束により発生すると想定している界面への圧力の効果を確認するためには,試験片の詳細,特に厚みについて検討が必要であり,そのためにマトリックス樹脂や試験片作製方法について更なる検討が必要である.簡易型の試験片ではあるが,炭素繊維を直接加熱することにより界面を再溶着でき,提案した方法が有効であることが確認できた.しかし,試験片の形状や炭素繊維の加熱方法については,まだ十分に確定できておらず,測定値の変動もこれに起因していると考えている.したがって,次年度以降の研究を迅速に進めるためには,この部分が既に確立出来ていることが望ましいと考えている.炭素繊維の急速加熱による熱可塑性炭素繊維強化複合材料の界面修復においては,界面修復後の再溶着範囲および再溶着強度は,界面近傍の樹脂の加熱状態により影響され変化すると予想されるから,炭素繊維の加熱状態,すなわち昇温速度と最高温度を変化させた場合の界面の再溶着範囲と強度を変化を,炭素繊維1本を埋め込んだモデル試験片を用いて評価した.炭素繊維の加熱は,ライン集光型のハロゲンランプを用い,照射エネルギおよび照射時間を変化させることにより昇温速度と到達温度を変化させた.再溶着範囲は,モデル試験片に引張負荷を加えながら,繊維応力分布を顕微ラマン分光法を用いて1μm空間分解能で測定し,せん断応力が発生しない界面剥離領域を求めることにより特定した.同時に,引張荷重を漸増させていくことで,界面剥離が再発生する溶着強度も評価した.その結果,100Nの引張負荷を加えて予め界面剥離を発生させたポリプロピレンマトリックス試験片に対し,ハロゲンランプ電圧160Vで4sec間および200Vで2sec間照射加熱した場合,200V, 2sec照射したものでは100N負荷時に加熱前とほぼ同じ端部から約400μm領域に界面剥離が発生したのに対し,160V,4secのものはより広い端部から約500μm範囲で界面剥離が発生した.さらなる詳細な検討が必要であるが,加熱速度と到達温度により再溶着状態が変化し,昇温速度が速いほうが界面修復に有効であることを明らかにした.

この方法の実用のため,加熱方法をMHz帯の高周波電磁誘導加熱とする予定であるから,MHz-高周波による炭素繊維の加熱挙動の詳細について明らかにしていく予定である.マトリックス樹脂と炭素繊維の吸収率の差を用いることにより,炭素繊維単繊維1本を埋め込んだモデル試験片中の炭素繊維だけを加熱することが可能であり,これにより界面修復できることが繊維応力分布から確認できている.さらに,その修復された界面の再溶着強度が,炭素繊維の加熱状態により変化することを顕微ラマン分光法を用いて定量的に明らかにできた.これは当初想定したところの成果であり,計画どおりである.しかし,引張負荷をかけた状態で繊維応力分布を顕微ラマン分光装置で測定する際,試験片に用いているポリプロピレンがクリープ変形し,繊維応力が変化するため,データの変動が大きくなっており,その対策のための試験片改良が必要となっている.熱可塑性樹脂をマトリックスとする炭素繊維強化複合材料CFRTPは、熱硬化性樹脂をマトリクスとする複合材料CFRPに比べ力学特性は劣るものの、加熱によるマトリックス樹脂の再溶融を利用することにより部分不良や部分劣化の修復が容易に実施できることが期待できる。しかし、樹脂マトリックスを溶融させると形状保持ができないことや、再溶着には樹脂溶融と同時に圧力を作用させることが不可欠であるから、熱可塑性樹脂複合材料CFRTPの修復はマトリックス樹脂を加熱溶融するだけでは達成できない本研究では、CFRTPの繊維/マトリックス界面に発生するはく離を対象とし、複合材中の炭素繊維を直接かつ急速に加熱することにより、繊維周辺の樹脂のみを溶融させるとともに、急速溶融に伴う樹脂膨張を利用して界面方向に圧縮力を発生させ、界面を再溶着させる界面はく離修復技術の開発を行った。具体的には、炭素繊維1本をポリプロピレン樹脂に埋込んだ単繊維試験片に引張負荷を加え界面はく離を発生させ、その後繊維のみを集光型ハロゲンランプにより選択的に数秒間加熱した。加熱前後の引張負荷時の繊維応力分布を顕微ラマン分光法を用いて実測し、得られた界面せん断応力分布から加熱前後での界面はく離領域と界面せん断強度の変化を詳細に評価した。その結果、引張により発生させた界面はく離は、繊維の選択的加熱により再溶着すること、その溶着後のせん断強度は加熱速度により変化することを明らかにした。また加熱時に発生する圧力を変化させるため樹脂かぶり厚さを変化させた実験により、再溶着強度が異なることも明らかにした。これより、様々な樹脂や強化形態のCFRTPの加熱修復技術の開発に必要な加熱パラメータと修復界面強度の詳細な関係を明らかにすることが可能となった。加熱による界面修復における界面溶着強度や再溶着範囲は,加熱条件により大きく変化すると予測されるから,単繊維モデル試験片を用いて加熱条件を変化させ,加熱条件と溶着状態の関係を求める.しかし,単繊維モデル試験片で得られた結果を,積層板や実成形体に適用するためには,形態の異なるため単純な加熱条件ではなく,界面近傍の樹脂の昇温速度と加熱温度を見積もることが必要となる.このため,単繊維モデル試験片の詳細な温度測定を行い,表面温度から界面近傍の温度を見積もる方法を検討する.また,積層板や実成形体では不透明なため,電磁誘導加熱(IH)による炭素繊維直接加熱によることなる.したがって,IHによる繊維加熱を実施し,単繊維モデル試験片で見積もられた最適な界面近傍の温度条件を実現できるIH加熱条件や加熱コイル形状を検討し,これを決定する.学術的な観点からは,修復のメカニズムの詳細をさらに検討する.
摘出ウサギ肺動脈における静脈麻酔薬・プロポフォールの血管作用機序

等尺性張力記録法・微小電極による膜電位記録法および細胞内Ca^<2+>濃度測定法などから、プロフォールはウサギ腸間膜動脈血管平滑筋ひおいて、細胞内Ca^<2+>濃度調節機構に作用し,(1)L型Ca^<2+>-channelsの抑制,(2)アゴニストによる細胞内Ca^<2+>貯蔵部位からのCa^<2+>動員機構の抑制、(3)Ca^<2+>の細胞外への排泄機構の抑制作用を有することが判明した.一方、内皮細胞機能に対しては、(1)アセチルコリンによるEDHF(膜過分極因子)の合成・遊離には影響を与えない、(2)プロスタサイクリンの生成を著名に抑制し、その結果としてアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応を抑制することが判明した。肺内動脈,及び全身の抵抗血管は活性酸素に強く影響され,またプロポフォールは、活性酸素スカベンジ作用を有することが知られている.この点について検討するため、まず活性酸素群の一種であるH_2O_2のウサギ腸間膜動脈に対する効果を検討した結果、H_2O_2は、(1)内皮非依存性に(血管平滑筋細胞への直接作用により)プロスタノイド(PGI_2,PGE_2)を生成させ、ノルエピネフリンや過剰K溶液による収縮を抑制する、(2)このノエルピネフリン収縮抑制作用はグリベンクラマイド感受性K_<ATP> channels活性化による膜過分極が関与していることが判明した。これまで、静脈麻酔薬の肺循環に対する影響については不明な点が多く、今回の結果より肺内動脈でのプロポフォールの作用およびその作用機序に対する研究の重要性が一層示唆された。1.ウサギ肺動脈の摘出今まで我々は腸間膜動脈のin vitroにおける等尺性張力測定により実験を行ってきた。今回、新たな実験系を確立するために、肺動脈の摘出を行った。摘出条件を他論文等で調べ、実際に摘出を繰り返した。そして、ウサギ右肺動脈主幹部、右中葉技とその第一分技、第二分技にわたり実験を行うこととした。2.血管周囲神経刺激装置の作製血管運動性の検討に、我々はこれまで種々のアゴニストを用い、それに対する収縮・弛緩反応を観察してきた。それに加え、血管周囲神経刺激による血管運動性を検討する目的で、新しくチャンバーを作製し、それに血管周囲神経を電気刺激するための銀板を付け、刺激装置からの刺激が標本に適切に加わるよう、調整を行った。神経刺激の条件を決定するため、神経支配が強い腸間模動脈本幹で実験を行い、収縮反応と、それがてテトロドトキシンで消失することを確認し、その刺激条件・濃度を今後の実験の指標とした。3.肺動脈におけるアゴニスト収縮の検討ノルエピネフリンに対する反応は、肺動脈の部位により違いが見られ、収縮反応と、弛緩反応の両方が観察された。それぞれ阻害剤を用いて検討した所、α、β受容体の分布が血管の部位により異なることが推測された。そのため、今後の実験では、血管の部位を一定にして行う必要性があると思われ、右肺中葉技第一分枝を使用することとした,同様の検討を神経伝達物質であるドーパミンでも行っており、主にα作用によると思われる収縮反応が観察されているが、不明瞭な点も多い。血管標本のトーヌスを維持するために、プロスタグランディンF_2αによる収縮の、濃度依存曲線も作製中である。4.肺動脈の経周囲刺激に対する反応5Hz,200V,5secの刺激を5分間ごとに行った所、30分間はほぼ一定の収縮が得られたが、、その後の収縮にばらつきが見られた。等尺性張力記録法・微小電極による膜電位記録法および細胞内Ca^<2+>濃度測定法などにより、プロポフォールの抵抗血管に対する作用を検討し、

プロポフォールはウサギ腸間膜動脈血管平滑筋において、細胞内Ca^<2+>濃度調節機構に作用することが明らかとなった。その作用は、(i)L型Ca^<2+>-channelsの抑制、(ii)アゴニストによる細胞内Ca^<2+>貯蔵部位からのCa^<2+>動員機構の抑制、(iii)Ca^<2+>の細胞外への排泄機構の抑制などであり、(i)+(ii)の機構はこの血管でのノルエピネフリンや過剰K溶液による収縮の抑制に主要な役割を果たしていることが判明した。一方、内皮細胞機能に対して、プロポフォールは、アセチルコリンによるEDHF(膜過分極因子)の合成・遊離には影響を与えないが、プロスタサイクリンの生成を著明に抑制し、その結果としてアセチルコリンによる内皮依存性弛緩反応を抑制することが判明した。プロポフォールは、活性酸素スカベンジ作用を有することが知られているが、その生理的意義は明らかではない。この点について検討するため、活性酸素群の一種であるH_2O_2のウサギ腸間膜動脈に対する効果を検討した結果、H_2O_2は、内皮非依存性に(血管平滑筋細胞への直接作用により)プロスタノイド(PGI_2、PGE_2)を生成させ、ノルエピネフリンや過剰K溶液による収縮を抑制すること、さらにこのノルエピネフリン収縮抑制作用はグリベンクラマイド感受性K_<ATP>channels活性化による膜過分極が関与していることが判明した。血管内皮細胞でのアセチルコリンによるプロスタサイクリン生成を抑制したプロポフォールが、H_2O_2による血管平滑筋細胞でのプロスタサイクリン生成に対しいったいどのような効果を示し、かつこの作用がこの薬物の有する活性酸素スカベンジ作用とどのように関連していくのか非常に興味深い。
地球温暖化対策と地域大気汚染対策の複合効果に関する基礎的研究

SO_X,NO_X、SPMなどの排出による地域大気汚染問題は、とりわけ開発途上国において社会問題になっている。地域温暖化問題は、CO_2などの排出により生起し全世界の関心事となっているが、こうしたSO_X,NO_X、SPMあるいはCO_2排出は、いずれも化石燃料の消費を主たる原因としており、エネルギー消費構造の改善により、両者の同時的、複合的な解決が図れる可能性が高い。この研究では、研究代表者がかねてより開発してきたエネルギー消費シミュレーションモデルに、中国、インド、韓国など複合対策効果が期待される国々のエネルギー消費、大気汚染物質排出データを組み合わせ、複合対策の経済的有利性と対策の技術的詳細(各施策下での排出量削減効果とエネルギー消費機器、汚染物除去装置の普及度、直接費用あるいは間接費用等の関連)を提示することを目的としている。まず、これまで使用してきた二酸化炭素排出推計のためのエンドユース型モデルを、SO_X,NO_X,SPMの排出も推計可能に改良するための、モジュール追加作業を行った。さらに、これに加え、様々なケースの対策オプションを処理できるように改良した。このモデルを、大気汚染問題が深刻な日本の大都市圏自治体に適用し、自治体における地球温暖化対策の大気環境改善への波及効果の分析を以下の手順で行った。(1)自治体のエネルギー消費や各種活動量に関する情報を収集し二酸化炭素排出推計モデルのデータベースに加えた自治体データベースを作成した。(2)現状および将来のエネルギー消費、二酸化炭素排出量、大気汚染物質排出量の推計を行った。(3)自治体の温暖化防止行動計画や対策の実施可能性を反映させた、自治体固有の対策メニューを作成した。(4)対策ケースにおける将来のSO_X,NO_X,SPMおよびCO_2排出量を推計した。(5)各種地球温暖化対策の効果が大気汚染物質の排出に対してどのような効果がを表しているかを推計する手法を確立し、地球温暖化対策の大気環境改善への波及効果を分析した。さらに、モデルの改良および追加作業によって構築された、二酸化炭素及び大気汚染物質(SO_X,NO_X,SPM)の排出を推計しかつ様々なケースの対策オプションを処理できるのエンドユース型モデルを用いて、大気汚染問題が深刻なアジア地域を中心に、各国における大気汚染対策(SO_X,NO_X削減対策)の地球温暖化防止効果(エネルギー消費の抑制)への波及効果の分析を行った。分析の手順は、日本の大都市圏自治体における地球温暖化対策の大気環境改善への波及効果の分析手順をベースして、(1)各国のエネルギー消費や各種活動量に関する情報を収集し大気汚染物質排出モジュールを作成した。(2)現状および将来のエネルギー消費、大気汚染物質排出量、二酸化炭素排出量の推計を行った。(3)各国の大気汚染物質削減計画や対策の実施可能性を反映させた、各国固有の対策メニューを作成した。(5)各種大気汚染物質削減効果がエネルギー消費や地球温暖化に対してどのような効果がを表しているかを推計する手法を確立し、アジア地域の大気汚染暖化対策の地球温暖化への波及効果を分析した。

分析の手順は、日本の大都市圏自治体における地球温暖化対策の大気環境改善への波及効果の分析手順をベースして、(1)各国のエネルギー消費や各種活動量に関する情報を収集し大気汚染物質排出モジュールを作成した。(2)現状および将来のエネルギー消費、大気汚染物質排出量、二酸化炭素排出量の推計を行った。(3)各国の大気汚染物質削減計画や対策の実施可能性を反映させた、各国固有の対策メニューを作成した。(4)対策ケースにおける将来のSO_X,NO_X,SPMおよびCO_2排出量を推計した。(5)各種大気汚染物質削減効果がエネルギー消費や地球温暖化に対してどのような効果がを表しているかを推計する手法を確立し、アジア地域の大気汚染暖化対策の地球温暖化への波及効果を分析した。SO_x、NO_x、SPMなどの排出による地域大気汚染問題は、とりわけ開発途上国において社会問題となっている。地球温暖化問題は、CO_2などの排出により生起し全世界の関心事となっているが、こうしたSO_x、NO_x、SPMあるいはCO_2排出は、いずれも化石燃料の消費を主たる原因としており、エネルギー消費構造の改善により、両者の同時的、複合的な解決が図れる可能性が高い。この研究では、研究代表者がかねてより開発してきたエネルギー消費シミュレーションモデルに、日本の自治体、中国、インド、韓国など複合対策効果が期待される国々のエネルギー消費、大気汚染物質排出データを組み合わせ、複合対策の経済的有利性と対策の技術的詳細(各施策下での排出量削減効果とエネルギー消費機器、汚染除去装置の普及度、直接費用あるいは間接費用等の関連)を提示することを目的としている。本年度は、これまで使用してきた二酸化炭素排出推計のためのエンドユース型モデルを、SO_x、NO_x、SPMの排出も推計可能に改良するための、モジュール追加作業を行った。さらに、これに加え、様々なケースの対策オプションを処理できるように改良した。このモデルを、大気汚染問題が深刻な日本の大都市圏自治体に適用し、自治体における地球温暖化対策の大気環境改善への波及効果の分析を以下の手順で行った。(1)自治体のエネルギー消費や各種活動量に関する情報を収集し二酸化炭素排出推計モデルのデータベースに加えた自治体データベースを作成した。(2)現状および将来のエネルギー消費、二酸化炭素排出量、大気汚染物質排出量の推計を行った。(3)自治体の温暖化防止行動計画や対策の実施可能性を反映させた、自治体固有の対策メニューを作成した。(4)対策ケースにおける将来のSO_x、NO_x、SPMおよびCO_2排出量を推計した。(5)各種地球温暖化対策の効果が大気汚染物質の排出に対してどのような効果を表しているかを推計する手法を確立し、地球温暖化対策の大気環境改善への波及効果を分析した。SO_x,NO_x、SPMなどの排出による地域大気汚染問題は、とりわけ開発途上国において社会問題になっている。
知識移転・共有のミクロ的基礎に関する研究

本研究課題は三カ年計画であるが、一年目である本年度は、知識移転・共有のミクロ的基礎に関する基礎的な理論モデルの構築に取り組んだ。ここでいうミクロ的基礎とは、他者への知識移転を、個々の意思決定主体(個人や組織)による意思決定の結果と捉えた場合のメカニズムを指す。特に、必然的に知識の提供者と受容者が関わるため、複数意思決定主体の相互作用を扱うゲーム理論が基礎となる。まず基礎的な分析として、このような状況での意思決定主体の合理的選択を扱うため、特に現実的な意思決定状況である多目的ゲーム(通常のゲーム理論と異なり、複数の意思決定基準を持つ場合)における選択プロセスを理論的にモデル化し、その特徴について検討を行った。この成果は、意思決定・ゲーム理論関連の著名な国際学会および国際論文誌にて報告した。加えて、実証的な観点からの研究も実施し、システム科学の分野で発展しているシステム知性と呼ばれる行動特性が、知識移転・共有を含む組織的知識創造のプロセスにどのように作用するかを、国内の企業等勤務者を対象としたアンケート調査のデータに基づき、統計的に分析した。この結果、ある種の行動特性が、特定の知識創造プロセスに有意に影響を及ぼしていることが明らかになった。この結果は、経営学関連の著名な国際会議にて報告した。上記「研究実績の概要」に記した通り、当初計画に沿って、基礎的な理論モデル構築に関する分析を実施し、その成果を国際会議、論文誌等で発表できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。本年度の研究成果、および別途進めている文献調査や、未発表ではあるものの検討を進めている内容に基づき、より一般性の高い理論モデル構築に取り組む。最終年度に予定している実験室実験の内容も検討を進める。成果は随時、積極的に学術会議、論文誌等にて発表する。主に国外旅費が当初計画より少なかったため、次年度使用額が生じた。次年度の物品費、旅費に充当する。
座礁の文化史　－　アメリカン・ルネサンス文学と海難事故

27年度中に本研究課題に関する二冊の共編著を刊行した。ひとつは『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(彩流社)、他方は『ジョン・ブラウンの屍を越えてー南北戦争とその時代』(金星堂)であり、特に前者に収録した論文ではAmasa Delanoの航海記Delano's Voyage of Commerce and Discovery (1817)を深く参照した。また関連した研究成果としては、「背後の自然ー『ウォールデン』再読」(『英語英文学論叢』2017年)t等がある。ソロー文学を歴史的視座から考察するうえで一定の成果が得られたと確信する。平成27年度の研究計画としては、おもにマサチューセッツの水夫の航海記、研究成果としては、日本アメリカ文学会第48回大会で発表した「デラーノ船長のマサチューセッツー“Beito Cereno"と奴隷解放論」(於関西大学、2011)を上記Amasa Delano, Delano's Voyage of Commerce and Discovery (1817)等を参照しつつ論文としてまとめ、『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(竹内勝徳・高橋勤編著、彩流社、2016)の一部として出版した。さらに九州アメリカ文学会第58回大会において発表した「殉教のレトリックーコンコード、プリマス、ハーパーズ・フェリー」(於熊本大学、2012)の内容を発展させた論文「死の修辞学」を『ジョン・ブラウンの屍を越えてー南北戦争とその時代』(松本守・高橋勤・君塚淳一編、金星堂、2016)の一部として刊行した。またソロー『コッド岬』の舞台となったコハセット海岸を訪れた訪問記「コハセット海岸を歩く」を『命の泉を求めて』(日本ソロー学会編、金星堂、2015)に掲載した。海外研修としては、平成27年9月6日より10日間ハーヴァード大学のワイドナー図書館において調査・資料収集を行った。平成27年度中にアマサ・デラーノの航海記を参照し、メルヴィル「ベニト・セレーノ」論を執筆し、共編著『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(竹内勝徳・高橋勤編著、彩流社、2016)の一部として出版した。さらにアメリカン・ルネサンス文学の関連研究として、『ジョン・ブラウンの屍を越えてー南北戦争とその時代』(松本守・高橋勤・君塚淳一編、金星堂、2016)を刊行できたことで、研究の進捗に対する一定の成果が得られたと考えている。さらに18世紀後半から19世紀の航海記、あるいは海洋ナラティヴを20冊程度購入し、今後の研究の基盤となる資料が整った。また27年度9月に行ったハーヴァード大学図書館での研究もきわめて有意義であった。今後ソロー『コッド岬』、メルヴィルの海洋小説等、アメリカン・ルネサンス文学における座礁のモチーフについて考察を進めたい。特に九州アメリカ文学会第59回大会で研究発表を行った『コッド岬』論「事故と座礁の物語ーアメリカン・ルネサンス文学における悲劇性」(於県立長崎シーボルト大学、2013)を論文として改稿し、出版する予定である。平成28年度の研究計画としては、おもにマサチューセッツの水夫の航海記を調査・検討し、船舶の難破の実例を取り上げた海洋ナラティヴを参考文献として収集することであった。こうした航海記の調査および収集と併行して、Herman Melvilleの海洋小説Moby-Dick (1851)、“Benito Cereno" (1855)等を再読した。また船舶の難破や座礁をモチーフとした文学作品、奴隷船の歴史的記述、あるいは船舶技術の解説書等の書籍を50冊程度購入した。研究成果としては、Amasa Delano, Delano's Voyage of Commerce and Discovery (1817)を参照したメルヴィル論「不安の感染」を『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(竹内勝徳・高橋勤編著、彩流社、2016)の一部として出版したほか、アメリカン・ルネサンス文学に関連する論文「背後の自然ー『ウォールデン』再読」『英語英文学論叢』(九州大学英語英文学研究会)第67集、2017年、pp. 1-18を執筆した。また関連する研究発表としては、第62回九州アメリカ文学会において「エマソンの書き換えー弔辞「ソロー」における思想の訣別」九州アメリカ文学会(於九州大学、2016年5月7日)、および「野生の文化論ーソローからレヴィ=ストロースへ」(招待発表)日本英文学会九州支部大会(於中村学園大学、2016年10月23日)を行った。.海外研修としては、平成29年3月16日より10日間カリフォルニア大学デイヴィス校のシールズ図書館において調査・資料収集を行った。平成28年度中にアマサ・デラーノの航海記を参照し、メルヴィル「ベニト・セレーノ」論を執筆し、共編著『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(竹内勝徳・高橋勤編著、彩流社、2016)の一部として刊行できたことで、一定の成果が得られたと考えている。さらに18世紀後半から19世紀の航海記、あるいは海洋ナラティヴを50冊程度購入し、今後の研究の基盤となる資料が整った。また29年度3月に行ったカリフォルニア大学図書館での研究もきわめて有意義であったと考えている。今後Henry ThoreauのCape Cod、メルヴィルの海洋小説等、アメリカン・ルネサンス文学における座礁のモチーフについてさらに考察を進めたい。

特に九州アメリカ文学会第59回大会で研究発表を行った『コッド岬』論「事故と座礁の物語ーアメリカン・ルネサンス文学における悲劇性」(於県立長崎シーボルト大学、2013)を論文として改稿し出版する予定である。平成29年度の研究計画は、単著書『野生の詩学』の一章として『コッド岬』論を執筆し刊行することであり、さらにソローの生誕200年を記念したシンポジウムを日本英文学会九州支部大会において企画することであった。ソロー生誕200年記念シンポジウムに関しては、「ソローの影響力」(日本英文学会九州支部大会シンポジウム)を行ったが、『コッド岬』論を含めた単著『野生の詩学』については現在鋭意執筆中である。29年度は本研究課題の最終年度にあたり研究成果を総括すると、27年度に2冊の共編著『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(彩流社、2016)、『ジョン・ブラウンの屍を越えてー南北戦争とその時代』(金星堂、2016))を刊行したことで一定の成果が上げられたと考える。特に前者に収録した論文ではAmasa Delanoの航海記Delano's Voyage of Commerce and Discovery (1817)を深く参照した。関連した研究成果には、「背後の自然ー『ウォールデン』再読」(『英語英文学論叢』2017年)、「異種混交の寓話ーゲーリー・スナイダーにおける野生の詩学」『英語英文学論叢』2018年)がある。研究発表としては、「エマソンの書き換えー弔辞「ソロー」における思想の訣別」(九州アメリカ文学会、2016年5月7日)、「野生の文化論ーソローからレヴィ=ストロースへ」(招待発表)(日本英文学会九州支部大会、2016年10月23日)、および「ソローの影響力」(司会・研究発表)(日本英文学会九州支部大会シンポジウム、2017年10月21日)という3件の成果がある。.さらに海外研修として、ハーヴァード大学のワイドナー図書館(27年度、29年度)、およびカリフォルニア大学デーヴィス校シールズ図書館(28年度、29年度)において調査・資料収集を行った。27年度中に本研究課題に関する二冊の共編著を刊行した。ひとつは『身体と情動ーアフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(彩流社)、他方は『ジョン・ブラウンの屍を越えてー南北戦争とその時代』(金星堂)であり、特に前者に収録した論文ではAmasa Delanoの航海記Delano's Voyage of Commerce and Discovery (1817)を深く参照した。また関連した研究成果としては、「背後の自然ー『ウォールデン』再読」(『英語英文学論叢』2017年)t等がある。ソロー文学を歴史的視座から考察するうえで一定の成果が得られたと確信する。平成28年度の研究計画としては、アメリカン・ルネサンス文学における船舶の座礁・難破のモチーフについて整理する。申請者が過去に論文を執筆したメルヴィルの主要作品について再読し、航海記の観点から、船舶の諸問題がいかにドキュメントされているか検討したいと考えている。
日本とマダガスカルにおけるコミュニティマネジメントと防災計画に関する比較研究

マダガスカルのAmbatondrazaka市及び愛媛県西条市を当研究課題の研究地とした。各地域におけるデータを収集・分析し、その結果を平成20年8月にスイス・ダボスで開催された国際会議において発表した。また、その成果を広く公表する為、論文を国際誌に投稿し高い評価を得ることができた。以下は今年度の主な研究所見概要である。(1)研究地における気候変動はデータの分析結果から明らかであり、過去40年にわたり、気温が上昇し降雨量は減少していることが確認された。(2)西条市の防災への取り組みは、マダガスカルのAmbatondrazaka市地域の防災活動の評価及び政策提言の良い参考例となった。(3)Ambatondrazaka市の地域コミュニティの生計は、農業・漁業が中心となっているが、環境劣化によりその生計が脅かされている。各世帯は気候変動の影響を直接受けており、被害は拡大している。これらは、5つの異なった資本(人的資本、社会資本、物的資本、自然資本、金融資本)の調査を通して判明した研究結果である。(4)Ambatondrazaka市における気候変動と人々の生計は深く関連している。気候変動による農作物被害は悪化しており、収入にも影響を与えている。(5)戦略的気候変動適応策の主要因の一つとして生計確保が重要であることを明らかにした。(6)気候変動適応策の一つとして、現地の材料と知識、知恵を用いることが必要であることを明らかにした。(7)持続可能な生活を目指すには国や地方自治体と市民や企業の協力に基づく活動が不可欠であることを提案した。マダガスカル東部の中央に位置するAlaotra地方を当研究課題の研究地とした。この地域はマダガスカルの主要な米作地帯であるが、隣接する森林からの土壌浸食問題が深刻化しており、作物に悪影響を及ぼしている。また上流地域では、近年、気候変動と人間の活動により、住民が被害を受けやすくなっている。このような問題から人間の安全保障は脅かされているため、持続的生計と弾力的に適応できるコミュニティの確立への対応及び調査が必要である。そこでRazafindrabe氏はまず、平成19年10月にAmparafaravola及びAmbatondrazaka地域の計308世帯を対象に、地元住民の生計調査アンケートを実施した。また、コミュニティ、地域及び国レベルにおいて、資料提供者や地方自治体へのインタビュー、及び気候変動・災害・環境条件に関するデータ収集を行った。1.地域コミュニティの間で気候変動及びその影響に関する認識が高まってきている。2.農業が生計の中心となっている。主要作物は米。3.収入源は各世帯により異なるが、まだその多くが米の収入のみに頼っており、気候変動の被害が拡大している。4.近年の気候変動は、多くの人々を脅かし生計に影響を与えている。5.地方自治体が農業の生産性向上に取り組んでいるにも関わらず、環境劣化により、直接生計に影響が及んでいる。6.2つの地区で実施された各世帯資産の精密な調査(主に人的資本、社会資本、物的資本、自然資本、金融資本)によって、それらは多岐に渡っていることが判明し、気候変動と災害の危険に冒されている人々や揚所が確認された。7.人間の安全保障に対する気候変動、災害の影響及び環境劣化を把握し、特に気候変動への適応のための政策を提案するために今後より深く調査する必要がある。
線虫C.elegans頭部感覚神経の遺伝子発現プロファイリング

前年度までの研究により線虫の味覚神経ASEで左右非対称に発現する遺伝子の候補を得、本年度はこれらの神経の解析に集中した。候補の中から蛍光タンパク質レポーター実験により、ASER神経に強く発現する遺伝子を8個、ASEL神経に偏って発現する遺伝子を1個、新規に同定した。この中には、受容体型グアニル酸シクラーゼ、分泌性タンパク質、TRPCチャネル、機能未知の遺伝子が含まれていた。これまでASEL/Rで異なる発現パターンを示す遺伝子としてはグアニル酸シクラーゼと分泌性タンパク質のみが知られていたが、本研究によりASEL/Rが今まで考えられていたよりも多くの面で異なる可能性が示唆された。変異体を用いてこれらの遺伝子の発現制御を調べたところ、他の既知の遺伝子群と共通した制御を受けていることが明らかとなった。このことから、1つの共通した制御ネットワークがASEL/R分化のすべての側面を制御している可能性が強く示唆された。ASE神経で左右非対称に発現する遺伝子の機能解析を米国コロンビア大学のOliver Hobert博士らと共同で行った。ASEL細胞に偏って発現するgcy-14遺伝子の変異体およびトランスジェニック体を用いた実験から、GCY-14がASEL細胞における外界の金属イオンの受容に、細胞自律的に関わることを示した。また変異型gcy-14遺伝子を用いたレスキュー実験により、細胞外リガンド結合様ドメイン・細胞内シクラーゼドメインが必須であること、および他のGCYタンパク質と共同して機能する可能性が示唆された。本手法が細胞特異的な機能に関わる遺伝子を同定しうる有用な手法であることが示された。Poly(A) pull-down法(以降、mRNA tagging法と呼称を変えることにした)を少数の神経細胞に適用しその発現プロファイルを得るための最初の段階として、本年度はまずmRNA tagging法およびマイクロアレイ実験の各段階の本格的な条件検討を行った。はじめにmRNA tagging法により精製したRNAの正確な濃度測定を、少量の溶液に適用できるキュベットを用いることで可能にした。また精製RNAの品質評価を、微量RNA試料の検出に適した蛍光試薬を用いた電気泳動によって行い、単一の神経細胞に適用する上での現条件の妥当性を確認した。これらの結果からマイクロアレイ実験用のプローブを調製するために必要な生体試料の量を見積もることが可能になった。またマイクロアレイ実験用のプローブを調製する複数の方法を試し、相互の比較検討を行うことで良好な手法を選択することができた。さらに調製したプローブをマイクロアレイへハイブリダイゼーションする際の条件検討も行った。さらに得られたシグナル強度の規格化の方法を見直し、LOWESS法を適用するなどした。これにより今までのデータに存在した蛍光色素の性質の違いなどによるバイアスを軽減することができ、擬陽性の低減に成功した。またこれら条件検討の過程において各条件を評価するために、得られた候補遺伝子の発現解析を行い標的細胞で発現する新規の遺伝子を複数同定することに成功した。さらに今回新たに同定された遺伝子の機能解析を行うため、一部の遺伝子の変異体の行動アッセイを開始した。以上の条件検討に用いた線虫株はASE神経を解析対象としているが、それ以外の感覚神経の解析を行うためのトランスジェニック線虫株の作製およびDNAコンストラクションも行った。昨年度の条件検討をもとにmRNA tagging法による細胞特異的なRNA濃縮、およびマイクロアレイ実験を行った。以前の実験結果と併せてASEL神経とASER神経の遺伝子発現を比較解析した。この結果から各神経に偏って発現する遺伝子の候補リストを作成した。比較的、機能的な解析が進んでいるASER神経に着目し、候補遺伝子の上位20遺伝子(既知遺伝子を含む)の発現解析を行うことでマイクロアレイ実験の結果を評価した。その結果、20遺伝子中7遺伝子がASER神経に偏って発現することがわかった。このうち6遺伝子はいままで発現の左右差が報告されていなかった遺伝子である。この結果は本法が単一神経に特異的な発現をする遺伝子を複数同定することができることを示している。またこれらの20遺伝子についてそのプロモーター領域にCHE-1転写因子が結合する12塩基対の予測配列(ASEモチーフ)を検索した。その結果、ASERに偏って発現する遺伝子の多くはASEモチーフを複数持つことを見出した。またプロモーター領域にASEモチーフを持たない遺伝子を候補リストから除外することにより、陽性の遺伝子の率を上げることに成功した。ASER神経に偏って発現する候補の上位20遺伝子の他にも、比較的シグナル比の偏りが強い遺伝子のうち広く生物種間で保存されているか機能的な推定がなされている遺伝子について発現解析を行った。その結果神経ペプチド様タンパク質をコードする遺伝子、TRP型陽イオンチャネルをコードする遺伝子がASERに偏って発現することを見出した。ASERに偏って発現することを見出した遺伝子のうち、いくつかについてその機能解析を行うことにした。現在、線虫の欠失変異体の行動表現型の解析を行っている最中である。

これまでASEL/Rで異なる発現パターンを示す遺伝子としてはグアニル酸シクラーゼと分泌性タンパク質のみが知られていたが、本研究によりASEL/Rが今まで考えられていたよりも多くの面で異なる可能性が示唆された。変異体を用いてこれらの遺伝子の発現制御を調べたところ、他の既知の遺伝子群と共通した制御を受けていることが明らかとなった。このことから、1つの共通した制御ネットワークがASEL/R分化のすべての側面を制御している可能性が強く示唆された。ASE神経で左右非対称に発現する遺伝子の機能解析を米国コロンビア大学のOliver Hobert博士らと共同で行った。ASEL細胞に偏って発現するgcy-14遺伝子の変異体およびトランスジェニック体を用いた実験から、GCY-14がASEL細胞における外界の金属イオンの受容に、細胞自律的に関わることを示した。また変異型gcy-14遺伝子を用いたレスキュー実験により、細胞外リガンド結合様ドメイン・細胞内シクラーゼドメインが必須であること、および他のGCYタンパク質と共同して機能する可能性が示唆された。本手法が細胞特異的な機能に関わる遺伝子を同定しうる有用な手法であることが示された。
生物医学的知識の浸透と病気の社会的実在性に関する社会学的研究

本研究の目的は、筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群(ME/CFS)・線維筋痛症(FM)を事例に、ある状態が社会的に「病気」と捉えられるにあたり、諸個人および当該社会において生物医学的知識の浸透がどのように影響しているかを解明し、病気の社会的正統性を保証する条件を検討することにある。そのために、(1)ME/CFS・FMの患者及び周囲の人々へのインタビュー調査、(2)ME/CFS・FMに関する番組・記事の内容分析、(3)概念とその対象(外)の相互作用に関する文献研究を行った。(1)今年度は18名に聞き取りを行い、病気の説明・理解に関して、患者とそれ以外の人々とでは生物医学的知識の位置づけや有用性が異なることが示唆された。また、データの分析過程で生じた病いの「受容」というテーマに関して、A.フランクの「探求の語り」やその語り手の条件としての病いの「受容」概念を批判的に検討した。(2)昨年度「NHK番組アーカイブス学術利用トライアル」で収集したデータのうち、ME/CFSに関する15番組について病気表象の分析を行った。それにより、ME/CFSは、当初は「女性の弱さ」や「女性の社会進出の代償」として、次第に老若男女を問わない「ストレス社会の象徴」として、そして現在は単なるストレス病ではない「難病」として描かれていることを明らかにした。(3) N.ローズの文献を精読する中で、「希望」が課題1のデータの説明概念として重要であるとの認識に至り、「希望の政治経済」や「希望の社会学」と呼ばれる領域の文献を検討した。その中で、当事者の医療技術に対する態度は、しばしば「信頼」と解釈される傾向にあるものの、本研究の調査では、可能的なものの中での最善の選択として「賭け」の様相を呈していることが示唆される。この点において、本研究は希望の政治経済に新たな視点を導入する可能性を孕んでいる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の目的は、筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群(ME/CFS)・線維筋痛症(FM)を事例に、任意の状態が社会的に「病気」と捉えられるにあたり、諸個人および当該社会において生物医学的知識の浸透がどのように影響しているかを明らかにし、病気の社会的正当性を保証する条件を検討することにある。そのために、1ME/CFS・FMの患者及び周囲の人々へのインタビュー調査、2ME/CFS・FMに関する新聞記事の内容分析、3概念(病名)・対象(患者)・対象外(患者以外の人々)の相互作用に関する文献研究を行った。1のインタビュー調査は、患者3名、周囲の人々7名に聴き取りを行った。詳細な分析は次年度に行う予定だが、語りを概観する中で、患者と患者以外の人々との間の病気認識のずれ、すなわち、患者は生物医学的な知見を用いて自分たちの状態を「病気」として提示する傾向がある一方で、患者以外の人々は患者の状態を「病気」と捉えるのに必ずしも生物医学的知見を必要としていないというずれが検討課題として浮上している。2の新聞記事分析は、朝日・毎日・読売・新聞のデータベースから記事の収集を行った。その中で、疾患の社会的イメージを明らかにするにはテレビの影響も検討する必要があると考え、テレビ番組の調査を計画に加えた。「NHK番組アーカイブス学術利用トライアル」に応募し採用され、指定された3ヶ月の間にME/CFS・FMを中心とした「論争中の病」を取り上げた番組を閲覧し、データを収集した。3については、疾患の生物医学化について多くの紙幅が割かれているN.ローズの『生そのものの政治学』(2006=2014)の精読、ならびにI.ハッキングのマトリックス概念の確認とFMマトリックスを描き出すための文献研究を行い、ME/CFS・FMという概念とその対象ならびに対象外との相互作用を概念化するための土台構築を行った。本研究では、患者だけでなく患者以外の人々(家族、友人・知人、医療関係者等)にもインタビューを行っている。主に患者を通じて紹介を得ているが、プライバシー(患者との関係性)の問題や患者との問題意識の違いなどからアクセスは容易ではない。また、倫理委員会の承認が8月だったこともあり、研究開始からすぐにインタビューを行うことができなかった。こうした事情がありながらも、予定していた人数よりは少ないが、さまざまな立場の人々から多様な病気認識について聴き取りを行うことができた。また、患者数名に対してフォローアップ調査を行っているが、前回調査からの変化や新たな話題についてデータを得たことで、より詳細な病いの語り分析にも着手することができる。新聞記事の内容分析については、記事の収集は概ね終了しており、研究の必要性から追加したテレビ番組の調査についても実施の機会を得ることができ、番組データを収集することができた。文献研究では、上述のN.ローズの著作に加え、I.ハッキングが提唱する概念と対象の相互作用の磁場となるマトリックス概念を確認・図式化し、マトリックスを援用した事例研究についても批判的検討を行った。その成果の一つとして、FM概念の歴史やアクターの変容について整理・検討した「線維筋痛症マトリックス」の予備的考察について、科学社会学会第5回年次大会にて報告を行った。これら3つの研究は、当初の研究計画になかった研究(テレビ番組調査)が加わったにもかかわらず、おおむね計画通りに進んでおり、次年度以降はこれまでに得た3つの研究成果を相互に照らし合わせながら研究することでさらなる進展が期待される。